hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多機能性マイクロバブルを利用した非侵襲超音波診断/治療システム

本研究では多機能性マイクロバブルを利用した非侵襲超音波診断/治療システムの実現に向け,標的治療患部のみを治療するための加熱領域制御手法を開発し,以下の知見および成果を得た.マイクロバブルが媒質中に一様分布していると,音源側のマイクロバブルが超音波エネルギーを吸収することにより,音源側の温度が上昇してしまう.しかしながら集束超音波の焦点領域のみにマイクロバブルが分布していれば,焦点領域で効率の良い加熱を得ることが可能である.そこで,・sオーダーの非常に短いバースト波を照射することで,音源側のマイクロバブルを破壊し,その後に加熱するための超音波を照射するという手法を考案した.考案した手法において,マイクロバブル破壊用超音波を適切な照射回数を与えることで,焦点でのみ加熱領域を形成することができた.また,マイクロバブル破壊用超音波において,気体が溶解するための照射休み時間を適切に与えることで,様々な種類のマイクロバブルに対し,焦点での加熱領域形成を実現できることを確認した.さらに球面annular形状のアレイ型トランスデューサを駆動するシステムを構築し,伝播方向の圧力ピークを意図した位置に正確に電気的に制御できることを確認した.また,in vivo実験においてもμバブルの加熱増強効果を確認した.以上のようにマイクロバブルと集束超音波と組み合わせることにより,理想的な診断/低侵襲治療統合システムを構築できる可能性の一端を示した.本研究では多機能性マイクロバブルを利用した非侵襲超音波診断/治療システムの実現に向け,標的治療患部のみを治療するための加熱領域制御手法を開発し,以下の知見および成果を得た.マイクロバブルが媒質中に一様分布していると,音源側のマイクロバブルが超音波エネルギーを吸収することにより,音源側の温度が上昇してしまう.しかしながら集束超音波の焦点領域のみにマイクロバブルが分布していれば,焦点領域で効率の良い加熱を得ることが可能である.そこで,・sオーダーの非常に短いバースト波を照射することで,音源側のマイクロバブルを破壊し,その後に加熱するための超音波を照射するという手法を考案した.考案した手法において,マイクロバブル破壊用超音波を適切な照射回数を与えることで,焦点でのみ加熱領域を形成することができた.また,マイクロバブル破壊用超音波において,気体が溶解するための照射休み時間を適切に与えることで,様々な種類のマイクロバブルに対し,焦点での加熱領域形成を実現できることを確認した.さらに球面annular形状のアレイ型トランスデューサを駆動するシステムを構築し,伝播方向の圧力ピークを意図した位置に正確に電気的に制御できることを確認した.また,in vivo実験においてもμバブルの加熱増強効果を確認した.以上のようにマイクロバブルと集束超音波と組み合わせることにより,理想的な診断/低侵襲治療統合システムを構築できる可能性の一端を示した.微小気泡の分布する媒質内を集束超音波が伝播する際における,媒質内の温度分布について解析を行い,以下の知見を得た.(1)微小気泡を含む媒質内の温度分布の可視化を行い,集束超音波によって形成される高温領域の位置・形状・体積を把握することができた.(2)媒質内の微小気泡数密度が温度分布に与える影響について考察を行い,気泡数密度が高くなるにつれ,高温領域の位置が超音波発生源側にシフトすることがわかった.本解析により,高温領域の位置や体積,形状は媒質内におけるボイド率に大きく依存することがわかり,微小気泡を有する媒質内での高温領域の制御を行う上で,このような現象を考慮することが重要となることが示された.生体組織(ラビット肝臓)に微小気泡を注入した状態で超音波照射を行い,微小気泡の存在により肝臓内部の温度上昇の増加,及び加熱凝固領域の拡大を確認した.肝臓内のボイド率をパラメータにとり,加熱凝固領域を比較したところ,ボイド率の増加とともに,加熱凝固領域の位置,形状に変化が見られた.特にボイド率が高い場合においては,肝臓表面が激しく焼灼される様子が確認され,実際の治療応用を見据えた際には,適切なボイド率を選択することが非常に重要となることが示唆された.気泡内部の気体の種類を変化させた場合,アルゴン気泡を使用した時の方が空気気泡の場合に比べ熱球衰の作用により大きな加熱凝固体積を実現することができた.マイクロバブルの濃度と発熱作用の関係について調べた.媒質を脱気水とし,焦点位置の10mm立方の領域にさまざまな濃度のマイクロバブルを含んだ空気飽和水を注入して30秒間超音波を照射した.マイクロバブルには超音波診断用の微小気泡造影剤であるLevovist【○!R】(平均径1.3・m)を用いた.熱電対を用いて焦点領域の温度を測定し,発熱作用の解析を行うとともに,高速度カメラを用いて焦点付近で起こる現象を撮影した.焦点領域の温度については,どの超音波強度においてもボイド率(マイクロバブル濃度)が大きいほど温度上昇も大きくなるという結果となった.高速度カメラの画像については,キャビテーション気泡が発生していると思われる黒い点が10-5,10-4のときに観察され,ボイド率が大きくなるにつれて音源側に近づき,キャビテーション気泡も激しく生じることが分かった.これは,マイクロバブルの濃度が高いと超音波のエネルギーが焦点よりも手前で反射・散乱され,焦点手前での圧力振幅が大きくなりキャビテーションが発生しやすくなるためであると考えられる.生体組織におけるマイクロバブルの加熱凝固作用について明らかにするために,ラットの肝臓を対象とした超音波照射実験を行った.超音波照射後の肝臓の断面写真から各ボイド率で加熱凝固した形状が異なることが分かった.

ボイド率が大きいほど肝臓表面近くのマイクロバブルが超音波エネルギーを吸収してしまうために,肝臓の奥までエネルギーが届かなくなったことによるものと考えられる.以上から,ボイド率が大きいほど加熱効果は大きいものの,加熱される領域が音源側に近づくために必ずしも治療効果が大きくなるわけではないということが言え,むしろ加熱領域のコントロールが難しくなるという問題が生じてしまうことが分かった.昨年度までの研究によりマイクロバブルを用いることにより,加熱増強がされることは確認されたが,それと同時にマイクロバブルの濃度を示すボイド率が高くなるにつれ加熱される領域が音源側に近づくため,本来目標としている焦点での加熱を実現できないことが分かった.そこで焦点付近のみにマイクロバブルを存在させる状況に近づけるため,音源側に存在するマイクロバブルを超音波で破壊してから,再度加熱用の超音波を照射する手法を考案した.熱電対を用いて焦点付近の温度上昇を測定した.その結果,バブルを破壊用の超音波のパルス数を上げるにつれ,温度上昇も大きくなっていることが分かる.しかし,あるパルス以上の照射を行った場合,温度上昇は小さくなっている,これは焦点のバブルもほとんど消去してしまい,バブルによる加熱増強効果が得られなくなるためだと考えられる.HIFU治療において正確な加熱位置制御を可能にするためには,焦点位置自体を能動的に制御することも重要な技術である.そこで,複数の素子を有するピエゾを使用すれば,それぞれの素子から照射される超音波の位相をずらすことで,波の重なりを調節して焦点位置を制御することが可能である.今回は6チャネルの素子を持つ球面annular型のピエゾを使用し圧力分布の可変実験を行った.位相をずらすことで焦点の位置を制御できることが確認できた。焦点位置制御とバブル破壊による加熱領域制御の組み合わせにより,マイクロバブルを用いた正確なHIFU治療を実現できると考えられる.
戦時期日本の英文雑誌に関する基礎的研究

The Oriental Economistに関する基礎的研究の成果として、「分類・題名・執筆者名・ページ」から構成される総目次(19341945年)を編集・発行した。また、OE誌の創刊初期(19341937年)を対象に誌面構成や寄稿などを分析した研究論文を発表した。さらに、『東洋経済新報』に掲載されたOE誌最新号の広告一覧(19341938年)も作成した。これらの研究成果は、今後OE誌研究に取り組む研究者にとって有益な資料となると期待される。平成27年度の「戦時期日本の英文雑誌に関する基礎的研究」に関する研究成果として、1934年に東洋経済新報社から発刊された英文雑誌The Oriental Economistの目録作成に係わる基礎的作業を行った。目録の項目は、「発行年月、種別、記事タイトル、執筆者(判明分のみ)、ページ数」である。完成後のインターネット上での公開を想定して、エクセルファイルで作成した。基礎的作業として、主に国立国会図書館関西館で作業を行った。同館は、1935年以降に刊行された同雑誌を全号所蔵していることから、データベース作成に必要な項目とページを確認しながら、研究協力者の協力を得つつ、パソコンを用いて作成作業を行った。ただし、1934年刊行分は、同館に所蔵されていないため、他大学に目次ページを複写依頼した上で、作成作業を行った。The Oriental Economistに関する研究は、未だ本格的に開始されていない。今後、同雑誌の研究が着手される上で、本目録が果たす役割として期待されるのは、雑誌の内容や構成、寄稿者等の基本情報を把握する上で利便性が向上することである。原資料の所蔵が極めて限られている状況を考えると、本目録によって、ある程度の目安を付けながら、同雑誌の研究に着手できることは、全ての研究者にとって、非常に有益であると考えられる。なお、本目録の作成過程で、『東洋経済新報』に掲載されていない文章、つまり、The Oriental Economistのみに掲載された文章が複数あることが既に判明している。その内容分析を今後進めていきたい。「研究計画」では、平成27年度の作業計画として、「The Oriental Economistの目録を作成する」ことを挙げた。その計画と照らし合わせて現在までの進捗状況を判断するに、予定通りに研究が順調に進展している。平成28年度の「戦時期日本の英文雑誌に関する基礎的研究」に関する研究成果として、1934年に東洋経済新報社から創刊された英文雑誌The Oriental Economist (以下、OE誌と略記)の総目次を編集・発行した。収録範囲は、創刊年(1934年5月)から日本の敗戦(1945年7・8月合併号)までとした。目録は、「分類・題名/見出し・執筆者名・ページ」の4項目に区分した。そして、巻末には「執筆者名索引」(日本と外国に区分)を付した。各項目は原則、各号の巻頭に掲載された目次の内容に基づいている。しかし、表記が不正確であったり、そもそも表記が欠落していたりする場合も少なからず確認されたことから、適宜修正した。なお、総目次は、石橋湛山記念財団に寄贈した。そして、研究者への配布を依頼した。なお、同財団の機関誌『自由思想』に総目次の編集・発行作業を通じて明らかになった内容をまとめた文章を寄せた(6月刊行予定)。上記の総目次の編集・発行と並行して、創刊初期(1934-1937年)を対象とした研究論文を執筆した(7月刊行予定)。論文では、創刊の経緯、誌面構成、寄稿者に関する検討に加えて、『東洋経済新報』(以下『新報』と略記)に掲載されたOE誌最新号の広告についても取り上げた。また、総目次を用いて参考資料を作成した。内容は、以下の通りである。「資料一BOOKS AND PUBLICATIONで紹介された書籍一覧(一九三四ー一九四五年)」「資料二『新報』掲載のOE誌最新号広告一覧(一九三四ー一九三七年)」。「資料三石橋湛山執筆論説一覧(一九三四ー一九三七年)」。東洋経済新報社主幹・石橋湛山が執筆したOE誌記事を対象とする内容分析を進める過程で、より慎重な作業が必要であることが判明した。具体的には、OE誌と同一主題の論説が『新報』に掲載されている場合でも、想定していた以上に細部(構成、表現など)で相違が見られた。そして、それに伴って主張内容のニュアンスにも微妙な違いが生じている場合が確認された。そのため、当初予定していた研究期間(2年)の延長を申請した。前年度に続いて今後のThe Oriental Economist(OE誌)研究に資すると考えられる資料を作成した。それが1938年1月から12月までに『東洋経済新報』に掲載されたOE誌最新号広告一覧である。これは「The Oriental Economist研究序説ー創刊初期を中心にー」(『同志社法学』392号、2018年7月)に巻末資料として掲載した「資料二OE誌最新号広告一覧(一九三四ー一九三七年)」の続編である。この年の広告の特徴として第一に通常の最新号広告や一般案内に加えて、2月19日号より「出版だより」欄が新設されたことが挙げられる。同欄では度々海外の反響が詳しく取り上げられていることからも、同資料では「出版だより」に掲載されたOE誌に関する記事も一覧に収録した。

なおOE誌関連の記事が登場するのは『新報』1938年2月26日号である。これ以降、6月25日号までに計5回「出版だより」欄にOE誌関連の記事が掲載された。第二に石橋湛山及び東洋経済新報社が外国の日本研究者とつながりが明らかとなることである。例えばOE誌1938年6月号の広告が掲載された『新報』1938年6月25日号には、G・C・アレンから寄せられた手紙に触れて、そしてOE誌が国際平和に大いに貢献している旨の一節を引用している。また同号「出版だより」にはOE誌の主張は自身の見解と一致する点が多い旨の内容を記したE・シュムペーターから送られた手紙の一部も紹介された。OE誌は日本及び世界の政治経済社会情勢を客観的に分析する、つまり特定の立場に偏らないことを信条としていることから、誌面を通して東洋経済新報社のスタッフの英文雑誌に対する使命観や自信などを窺い知ることは難しい。それだけに同広告はスタッフがOE誌の意義をどのように認識し、またどういった覚悟を抱いて編集していたのかを知ることができる貴重な資料である。The Oriental Economistに関する基礎的研究の成果として、「分類・題名・執筆者名・ページ」から構成される総目次(19341945年)を編集・発行した。また、OE誌の創刊初期(19341937年)を対象に誌面構成や寄稿などを分析した研究論文を発表した。さらに、『東洋経済新報』に掲載されたOE誌最新号の広告一覧(19341938年)も作成した。これらの研究成果は、今後OE誌研究に取り組む研究者にとって有益な資料となると期待される。これまで石橋湛山の思想の再検討を研究課題として取り組んできた経緯から、まず優先的に、石橋執筆の論説を分析する。石橋が執筆したものは、『石橋湛山全集』第15巻所収の「論文目録」に明記されているため、それを活用する。そして『新報』と同じテーマの論説であっても、ニュアンスの微妙な違いが含まれている可能性があるため、細かな表現にも留意しつつ分析する。続いて、『東洋経済新報』本誌に掲載されていない論説(寄稿も含む)の内容分析も行う。前年度までに基礎作業を全て終えたことから、今後は研究計画で予定していた対象期間(1934年から1945年まで)における石橋執筆のOE誌記事の内容分析及び『新報』との対照作業に関わる成果に対する批評を仰ぐために、第一に論文、第二に学会及び研究会で順次発表する。そして、研究者らの助言や指摘を踏まえて、さらに研究の精度を高める。政治学日本政治思想史まず、「物品費」として計上していた書籍(資料)が、当初に予定していたよりも、安い価格で購入できた。次に、「旅費」として、年2回の資料調査を予定していたが、資料所蔵の関係上、1回の調査で必要な資料や情報が得られた。最後に、「その他」として、雑誌のコピー代を計上していたが、パソコンを持ち込み、その場で打ち込み作業をする方が効率が良いと判断したため、コピー代が不要となった。研究期間の延長申請に伴い、次年度に予算を繰り越したため次年度使用額が生じた。「物品費」として、当初は予定されていなかった新たに刊行された書籍(資料集)を購入する予定である。「その他」として、内容分析に用いる記事のコピー代として使用する。1学会・研究会で研究成果を発表する際に生じる旅費(交通費・宿泊費)2『The Oriental Economist総目次ー
在宅医療での薬剤師の多職種協働に対する心理的障壁を緩和する教育プログラムの開発

本研究は、在宅医療における保険薬局の薬剤師と他職種との情報共有の現状を明らかにするとともに、その結果を基に、薬剤師が在宅医療に積極的に参加することの支援基盤となる「在宅医療で他職種との情報共有を目指した薬剤師のための教育プログラム」を開発することである。平成29年度は他職種及び薬剤師からみた薬剤師の在宅医療での多職種連携の現状について質的に研究し、その課題を提示した。平成30年度は、教育プログラムを評価するために、すでに看護の分野で使用されているRathus Assertiveness Schedule日本語版(RAS-J)をもとに「チーム医療におけるアサーション評価票Inter-professional Assertion Scale(IAS)案」を作成した。医療教育分野の医療職5名及び在宅医療を行っている薬剤師2名の計7名で、作成したIAS案の各項目の内容や表現を検討し、20項目の質問項目を最終的なIAS案とした。作成したIAS案は、チーム医療へ参加している薬剤師227名を対象に、インターネットで提示し、同意した対象者に調査を実施した。得られた結果について因子分析を行った結果、最終的に3因子(18項目)が抽出され、「非主張的な自己表現」(NA:non-assertive)、「アサーティブな自己表現」(AS:assertive)、「攻撃的な自己表現」(AG:aggressive)と命名したIAS尺度票となった。今回作成されたIAS尺度票は、令和1年度に実施するアサーティブな態度を身に付けることを目標とした「在宅医療で他職種との情報共有を目指した薬剤師のための教育プログラム」の評価に使用する予定である。平成30年度は、平成29年度に行ったインタビュー結果を、下記に投稿した。荒木美輝、半谷眞七子、亀井浩行:他職種からみた薬剤師の在宅医療での多職種連携の現状に関する質的研究、医療薬学, 45, 63-75(2019)また現在、「薬剤師の在宅医療での多職種連携の現状に関する質的研究」、及び「チーム医療における薬剤師のアサーション評価尺度(IAS)の開発ー尺度開発初期段階における妥当性と信頼性の検討ー」について投稿準備中である。「在宅医療で他職種との情報共有を目指した薬剤師のための教育プログラム」は平成30年度に実施予定であったが、令和1年9月に実施変更した。令和1年度は、愛知県内で在宅医療を行っている薬剤師及び訪問看護師を対象に、「在宅医療で他職種との情報共有を目指した薬剤師のための教育プログラム」を開催する。このプログラムは1日のプログラムである。1日目(3時間)前半は自己表現法であるアサーションについて体験を通してトレーニングを行う。後半は在宅患者を想定したケーススタディを基に話し合う。このプログラムの目標は1患者の問題点の共有、2他職種の役割理解である。このプログラムの前後で、対象者に平成30年度に作成した「チーム医療におけるアサーション評価票Inter-professional Assertion Scale(IAS)」を実施し、対象者がチーム医療における自己表現傾向を知り、自己理解を深めることが可能となったか否かについて分析する。医療が高度化・複雑化する一方で、患者の状況に的確に対応した医療を提供するために、多職種の医療者が専門性を最大限に発揮し、かつ連携・協働するチーム医療が推進されている。さらに我が国では高齢化が進み、医療体制が入院から在宅に変換しつつあり、薬剤師の活躍が期待されている。しかしながら先行研究から、薬剤師が地域のゲートキーパーとして役割を果たすためには他職種との情報共有の過程で心理的障壁が認められ、他職種との連携が困難となっている。昨年度は、在宅医療における保険薬局の薬剤師と他職種との情報共有の現状を抽出するために、保険薬局の薬剤師5名、及び他職種である看護師4名、介護士2名、医師1名を対象に半構造化インタビューの手法でインタビューした。そのインタビューの内容の逐語録を作成、データ化し、グラウンデッド・セオリー法を用いて質的に分析している。看護師、介護士に関するデータの分析では、1看護師と介護士では在宅医療での薬剤師の業務への評価が異なること、2在宅医療における多職種間での患者情報の共有に関する問題、3在宅医療での患者の服薬管理において職域の重なりによる問題について特徴を見出した。本内容に関しては、平成30年6月に実施される医療薬学フォーラム2018で報告する予定である。また現在、医師、薬剤師のデータの分析も行っており、総合的に在宅医療における保険薬局の薬と他職種との情報共有に関する現状を明らかにする予定である。現在、そのデータについてグラウンデッド・セオリー法を用いて質的に分析している。研究計画においても初年度は在宅医療における保険薬局の薬剤師と他職種との情報共有の現状に関する調査を予定していたので、現在のところ概ね計画は順調に進んでいる。

平成30年度は、教育プログラムを評価するために、すでに看護の分野で使用されているRathus Assertiveness Schedule日本語版(RAS-J)をもとに「チーム医療におけるアサーション評価票Inter-professional Assertion Scale(IAS)案」を作成した。医療教育分野の医療職5名及び在宅医療を行っている薬剤師2名の計7名で、作成したIAS案の各項目の内容や表現を検討し、20項目の質問項目を最終的なIAS案とした。作成したIAS案は、チーム医療へ参加している薬剤師227名を対象に、インターネットで提示し、同意した対象者に調査を実施した。得られた結果について因子分析を行った結果、最終的に3因子(18項目)が抽出され、「非主張的な自己表現」(NA:non-assertive)、「アサーティブな自己表現」(AS:assertive)、「攻撃的な自己表現」(AG:aggressive)と命名したIAS尺度票となった。今回作成されたIAS尺度票は、令和1年度に実施するアサーティブな態度を身に付けることを目標とした「在宅医療で他職種との情報共有を目指した薬剤師のための教育プログラム」の評価に使用する予定である。平成30年度は、平成29年度に行ったインタビュー結果を、下記に投稿した。荒木美輝、半谷眞七子、亀井浩行:他職種からみた薬剤師の在宅医療での多職種連携の現状に関する質的研究、医療薬学, 45, 63-75(2019)また現在、「薬剤師の在宅医療での多職種連携の現状に関する質的研究」、及び「チーム医療における薬剤師のアサーション評価尺度(IAS)の開発ー尺度開発初期段階における妥当性と信頼性の検討ー」について投稿準備中である。「在宅医療で他職種との情報共有を目指した薬剤師のための教育プログラム」は平成30年度に実施予定であったが、令和1年9月に実施変更した。平成29年度の調査、及び先行研究から薬剤師の多職種協働に対する心理的障壁が認められ、この心理的障壁を軽減し、他職種とお互いの理解を深めるために、アサーティブな自己表現を目指したトレーニングプログラムの導入が望まれる。本研究では、看護師の自己表現を評価するRathus Assertiveness Schedule日本語版(RAS-J)を参考に、薬剤師がチーム医療の中で自らの専門性を発揮するために必要な自己表現法であるアサーション能力を評価する「チーム医療における薬剤師のアサーション評価票(Inter-professional Assertion Scale: IAS)」を作成し、その因子構造の解明、及び妥当性や信頼性を検討する。本研究ではチーム医療における薬剤師のアサーション評価票(Inter-professional Assertion Scale: IAS)の開発を目的としているため、チーム医療における場面を想定した項目内容を目指し作成する。評価票の作成にあたっては、その分野の専門家で評価票の内容を検討(内容的妥当性)し、IAS原案を作成する。作成した調査票は、インターネットを通して薬剤師に配信、回収する。回収した評価票(IAS)の妥当性や信頼性を検討する。
ケモカインCCL8欠損による移植片対宿主病の抑制作用とその機構に関する基礎的研究

同種造血細胞移植の重要な合併症である移植片対宿主病(GVHD)におけるケモカインCCL8の役割を解析するため、致死的急性GVHD誘導マウスモデルを用いた移植実験を行った。結果、レシピエントあるいはドナーマウスのどちらか一方でCCL8の発現が欠損している移植モデルにおいては生存が著明に改善していた。レシピエントとドナーマウスともにCCL8の発現が欠損している移植モデルでは生存の改善は認めなかった。CCL8は急性GVHDの病態において重要な役割を果たしていることが示唆された。ドナーとしてBALB/cマウス(H-2d,I-Ad)、レシピエントとしてC57BL/6(B6)マウス(H-2b,I-Ab)を使用し、レシピエントマウスにドナーマウスの骨髄細胞と脾臓細胞を移植することで致死的急性GVHDを誘導した。ドナーがBALB/c野生型(WT)マウスでレシピエントがB6-CCL8ノックアウト(CCL8KO)マウスの移植群とドナーがBALB/c-WTマウスでレシピエントがB6-WTマウスの移植群のアウトカムを比較した。移植後5日目にフローサイトメトリーにて各移植群マウス脾臓細胞におけるCD4及びCD8陽性ドナーT細胞数・割合を比較した。結果、それぞれの移植群においてCD4陽性及びCD8陽性T細胞数は、両者ともsyngeneic移植の対照群より著明に増加し、有意差がなくほぼ同等の結果であった。同時に採取した血漿中のTh1細胞活性化に関わる炎症誘導性サイトカインであるIFNγや組織障害に直接関わるTNFαを測定した結果、いずれもsyngeneic移植の対照群より著明に増加し、両者で有意差を認めなかった。TNFαはむしろレシピエントCCL8KO群でより増加傾向であった。CCL8欠損によってもCD4及びCD8陽性細胞増加やIFNγ・TNFα増加が保持されることから、CCL8は急性GVHDの病態においてeffector phaseにおいて作用し、GVL/GVT効果を温存できる可能性が示された。また、ドナーがBALB/c-CCL8KOマウスでレシピエントがB6-CCL8KOマウスの移植群とBALB/c-WT→B6-WTの移植群の生存を比較した。結果、両群ともに移植後早期に死亡がみられ、生存曲線に有意差がみられなかった。移植後早期の生存にドナーあるいはレシピエント細胞のいずれかにおいてCCL8発現が必要な可能性もあり、詳細な解析を計画中である。当初、ドナー・レシピエントともにCCL8ノックアウトのマウス移植群では、生存を含めた移植アウトカムのさらなる改善が期待されていたが、実際の実験結果、両者CCL8ノックアウトの移植群は、両者野生型の移植群と比較し生存の改善を認めなかった。そのため、ドナー・レシピエントにおけるCCL8発現の有無における移植後の病態解析をさらに詳細に行う必要が生じた。ドナーとしてBALB/cマウス(H-2d,I-Ad)、レシピエントとしてC57BL/6(B6)マウス(H-2b,I-Ab)を使用し、レシピエントマウスにドナーマウスの骨髄細胞と脾臓細胞を移植することで致死的急性移植片対宿主病(GVHD)を誘導した。CCL8が発現する細胞による移植アウトカムへの影響を調べるため、上記野生型同士の移植群と、(1)ドナーがBALB/c野生型(WT)マウスでレシピエントがB6-CCL8ノックアウト(CCL8KO)マウスの移植群、(2)ドナーがBALB/c-CCL8KOマウスでレシピエントがB6-WTマウスの移植群、(3)ドナーがBALB/c-CCL8KOマウスでレシピエントがB6-CCL8KOマウスの移植群のアウトカムをそれぞれ比較した。結果、レシピエントでCCL8の発現がない(1)の移植群で生存が改善するだけではなく、ドナー造血細胞のCCL8発現がない(2)の移植群でも生存が改善していた。(2)の移植群での血漿CCL8解析結果、移植後血漿CCL8産生の増加を認めた。しかし、血漿CCL8値上昇の程度は(1)の移植群より縮小していた。しかし、ドナー造血細胞・レシピエントの細胞でともにCCL8発現のない(3)の移植群は移植後早期に死亡し、生存率の改善は得られなかった。(3)の移植群においても、死亡時にサンプリングした骨髄では造血が認められた。(1)-(3)のいずれの移植群においても、野生型同士の移植群と比較して、移植後の体重変化、末梢血白血球数の上昇に有意差はなく、clinical scoreのみ(1)の移植群で改善していた。今後、急性GVHD標的臓器での移植後臓器障害の程度、急性GVHD所見、CCL8発現の評価が必要と考え、その実験を計画中である。

今後、ドナーのみCCL8欠損の移植群、レシピエントのみCCL8欠損の移植群、両者CCL8欠損の移植群を、両者野生型の移植群と生存、T細胞、サイトカイン、肝機能、Clinical score、病理所見等を詳細に比較解析する予定である。その結果を踏まえ、抗CCL8モノクローナル抗体の投与やリコンビナントCCL8投与の時期や期間を検討し、野生型同士及びドナーあるいはレシピエントCCL8ノックアウトマウスの移植群における、その移植アウトカムを解析する。小児血液腫瘍学
血管修復の分子機序:血管壁再構築における血栓の役割

血栓は血管損傷部位を血流などの外部環境から保護するという役割以外に、各種炎症性細胞群との相互作用の場を提供して、損傷部位の組織再構築にも深く関わっていると考えられる。この仮定を証明するためには、長期に血管内皮細胞(EC)が生育できる培養環境を整える必要があり、まずこれに着手した。そこでこれまで疑似血管壁として検討してきたコラーゲンゲルに、様々な因子を混在させ、この上にECの培養を行った。その結果、ヘパリン硫酸を含むペプシン非処理Type IとIVのcollagenからなるコラーゲンゲル上に、低seedinddensity(14 x104)でECを蒔くと10日でconfluentに達し、以後週1度の培養液交換でconfluencyを保ったまま2ヶ月以上生存し、長期培養が可能となった。この培養条件下で、ECに機械的および酵素処理による細胞損傷を加え、その回復過程を走査電子顕微鏡で観察した結果、ECは損傷部位や自身の周囲の環境を"認知"して、形態を保持あるいは変化させ、一定方向に配向して分裂・増殖を行うことが判明した(投稿準備中)。現在、この"認知"現象の物質的裏付けを遺伝子工学的手法を用いてどのような遺伝子が関与しているのか検討中である。また、この認知を行う細胞内構造体を電子顕微鏡観察で追求している。一方、こうした損傷モデル系を用いて、損傷細胞上にfibrinが存在すると細胞の損傷回復が早まる傾向が認められたため、現在、種々のfibrin構造を形成する異常フィブリノゲンを利用して、どのようなfibrin構造が、損傷からの回復に有効であるか検討中である。こうした研究と平行して、当教室でこれまで研究してきた30数種の異常Fbgの電子顕微鏡によるFbn立体構造の解析などを行い、出血や血栓傾向などの臨床症状を示す異常フィブリノゲン(Fbg)患者の異常分子は、すべて正常Fbnとは構造も性質もかなり異なるFbnを形成することが判明した。また、強いプラスミン抵抗性を持った細いFbn線維からなるメッシュ状の異常Fbnを形成する異常分子を持つ患者は、血栓傾向が高く血管修復や創傷治癒不全を示すことが明かとなった。しかし、細い線維からなるメッシュ構造を形成しても、線維の強度が低い場合やプラスミン抵抗性を持たないFbn線維である場合は、創傷治癒遅延を引き起こさないことから、プラスミンによるFbn網の分解が、血管修復に必須であることが明かとなった。(投稿準備中)血栓は血管損傷部位を血流などの外部環境から保護するという役割以外に、各種炎症性細胞群との相互作用の場を提供して、損傷部位の組織再構築にも深く関わっていると考えられる。(投稿準備中)1)血管修復並びに創傷治癒遅延を起こす要因となるフィブリン(Fbn)構造とは:当教室でこれまで研究してきた30数種の異常Fbgの電子顕微鏡によるFbn立体構造の解析などを行い、出血や血栓傾向などの臨床症状を示す異常フィブリノゲン(Fbg)患者の異常分子は、すべて正常Fbnとは構造も性質もかなり異なるFbmを形成することが判明した。

しかし、細い線維からなるメッシュ構造を形成しても、線維の強度が高い場合やプラスミン抵抗性を持たないFbn線維である場合は、創傷治癒遅延を引き起こさないことから、プラスミンによるFbn網の分解が、血管修復に必須であることが明かとなった。(投稿準備中)2)血管壁再構築の試み:血管内膜の構造を基本に、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)、種々のタイプのコラーゲン、各種細胞外成分を様々に組み合わせて、三次元構造の疑似血管壁を作成し、血管内皮細胞の接着、増殖能を発揮するのに適しているかを検討した。また、それぞれの立体構造に機械的損傷を与えた傷害モデルで、回復過程を走査電子顕微鏡で観察した結果、HUVECは損傷部位や自身の周囲の環境を"認知"して、形態を保持あるいは変化させ、一定方向に配向して分裂・増殖を行うことが判明した。現在、この"認知"現象の物質的裏付けを、遺伝子工学的手法を中心に解析し、どのような遺伝子が関与しているのか追求している最中である。3)中口径人工血管作成のための血管構造の基礎知識修得を目的として、マウスの種々の臓器の血管壁構造を走査型電子顕微鏡で観察し、人工血管としては動脈系血管に近い立体構造を持つようにすることが望ましいのかもしれないとの認識を得た。血栓は血管損傷部位を血流などの外部環境から保護するという役割以外に、各種炎症性細胞群との相互作用の場を提供して、損傷部位の組織再構築にも深く関わっていると考えられる。この仮定を証明するためには、長期に血管内皮細胞(EC)が生育できる環境を整える必要があり、まず最初にその培養条件を検討した。従来の培養器具上に培養したECを透過型電子顕微鏡観察すると、プラスチックに接した面のECは、短いmicrovilliが寸詰まり状態で並ぶ異常な構造となっており、内皮下組織を持つために3次元構造支持体上に培養する必要性を認めた。そこで疑似血管壁として検討してきたコラーゲンゲルに様々な因子を混在させてECの培養を行った。その結果、ヘパリン硫酸をを含むペプシン非処理Type IとIVのcollagenからなるコラーゲンゲル上に、低seedind density(14x10^4)でECを蒔くと10日でconfluentに達し、以後週1度の培養液交換で細胞の死滅なしに2ヶ月以上生存し、長期培養が可能となった。この培養条件下で、ECに機械的および酵素処理による細胞損傷を加え、その回復過程を走査電子顕微鏡で観察した結果、ECは損傷部位や自身の周囲の環境を"認知"して、形態を保持あるいは変化させ、一定方向に配向して分裂・増殖を行うことが判明した(投稿準備中)。現在、この"認知"現象の物質的裏付けを遺伝子工学的手法を用いてどのような遺伝子が関与しているのかを解析中である。また、この認知を行う細胞内構造体を電子顕微鏡観察で追求している。一方、こうした損傷モデル系を用いて、損傷細胞上にfibrinが存在すると細胞の損傷回復が早まる傾向が認められたため、種々のfibrin構造を形成する異常フィブリノゲンを利用して、どのようなfibrin構造が損傷からの回復に有効であるか検討中したところ、細いファイバーで内部に空間の多い構造のフイブリンが有効であることが判明した。
神経機能を“見える化”する新たな術中モニタリングを用いた手術科学

聴神経鞘腫の外科治療における神経機能温存率向上は依然課題である。申請者らは、聴覚並びに顔面神経機能を“見える化"する新たな術中持続神経核モニタリング(蝸牛神経背側核活動電位(AEDNAP))、と神経根モニタリング(顔面神経根誘発筋活動電位(FREMAP))の開発、臨床応用を行ってきた。これまで170症例以上において使用し、術前後で同一グレードの神経機能温存に有意に相関する因子は、この両者のモニタリング反応の最終温存率であり、その閾値は、聴覚反応で36.5%が、顔面神経反応で61.5%である事を見いだした。術中に術後機能を確信して手術が遂行できるシステムが開発できた。【目的】聴神経腫瘍の外科治療において用いる、病的蝸牛並びに顔面神経の“機能を見える化"する新たな術中持続神経核、神経根モニタリングの有効性を検証した。【方法】対象は、2006-2011年に手術を施行した聴神経腫瘍連続90例である。全例で、蝸牛神経背側核活動電位(AEDNAP)と顔面神経根誘発筋電図(FREMAP)を持続モニタリングした。リアルタイムで現在の測定波形、最大振幅値を表示し、手術開始時点と比較しての温存率をリアルタイムで表示、記録し、かつ手術全行程の温存率のトレンドを表示する機能を有する。二つの神経の機能が、温存率として“見える化"され、手術の全行程が見て一目で分かる。いつ、どこで、どの操作を行ったときに、どのように反応が低下し、どのように対処したら、どう回復したかが一目瞭然で、全での電気生理情報が記録されるシステムを開発運用してきた。患者、腫瘍、手術中の全電気生理データを含めた包括的データベースを作成した。多変量解析を用いて、術後神経機能予後との相関関係を解析した。【結果】1)術前後で同クラスの聴力温存、同グレードの顔面機能温存と有意に相関する因子は、ロジスティック解析ではそれぞれAEDNAP, FRMAP温存率最終値であった。2)ROC解析では、AEDNAP温存率最終値が35.5%以上、FREMAP温存率最終値58.5%以上で、同クラス、同グレード機能温存率が有意に優れていた。個々の神経のトレランスが明らかとなった。【結論】術中持続神経核、神経根モニタリングによるリアルタイムフィードバックを有効活用することは,神経機能温存成績向上に有効であることが実証された。【目的】聴神経腫瘍の外科治療において用いる、聴覚並びに顔面神経機能を“見える化"する新たな術中持続神経核、神経根モニタリングを用いて、蝸牛神経と顔面神経のそれぞれの“神経のトレランス"を明らかとし、“手術操作を科学する"ことが目的である。2)ROC解析では、AEDNAP温存率最終値が29%以上、FREMAP温存率最終値58.5%以上で、同クラス、同グレード機能温存率が有意に優れていた。【結論】術中持続神経核、神経根モニタリングによるリアルタイムフィードバックを有効活用することは,神経機能温存成績向上に有効であると思われる。小脳橋角部の疾患は、聴神経鞘腫を代表とし、様々な脳神経損傷を来す。特に蝸牛神経は脆弱であり、外科治療後の聴力低下は依然課題である。自然歴では、緩徐進行性に増大し、ほぼ全例で聴力低下を来たす。

外科治療後の聴力の温存率はおおむね50-60%前後であり、顔面神経麻痺も手術直後には20%前後で出現しうる。すなわち外科治療における神経機能温存率向上が大きな課題である。こうした背景のもと、申請者らは、聴覚並びに顔面神経機能を“見える化"する新たな術中持続神経核、神経根モニタリング電極、装置の開発、臨床応用を行ってきた。聴覚における、これまでの頭皮記録の聴性脳幹反応(ABR)と異なり、脳幹の神経核より直接、蝸牛神経背側核活動電位(AEDNAP)を安全に測定する方法を見いだした。顔面神経についても、神経根に直接に持続刺激電極を留置し、顔面神経根誘発筋活動電位(FREMAP)を安定記録することに成功した。この2つの新たな術中持続神経核、神経根モニタリングは、国内、欧州連合、米国で計6つの特許を取得した。申請者はこれまで170症例以上において使用し、手術中の測定可能なすべての電気生理学的データを蓄積してきた。この電気生理学的データに加え、患者の臨床所見、神経所見、腫瘍の画像所見の全てを包括するデータベースを作成してきた。このデータベースの多変量解析から、術前後の同一グレードの神経機能温存に有意に相関する因子は、AEDNAP反応温存率ならびにFREMAP反応温存率であることが明らかとなった。さらに同一グレードの神経機能温存の為の閾値は、聴覚において、AEDNAP反応の36.5%が、顔面神経においてFREMAP反応の61.5%以上を維持する必要がある事が明らかとなった(Nakatomi et al. JNS 122: 24-33, 2015)。脳神経外科聴神経腫瘍に関する本モニタリングの有効性は、89例で論文化し、現在Journal of Neurosurgery誌でrevision中である。【結果】1)術前後で同クラスの聴力温存、同グレードの顔面機能温存と有意に相関する因子は、ロジスティック解析ではそれぞれAEDNAP, FRMAP温存率最終値であった。2)ROC解析では、AEDNAP温存率最終値が29%以上、FREMAP温存率最終値58.5%以上で、同クラス、同グレード機能温存率が有意に優れていた。個々の神経のトレランスが明らかとなった。神経機能を見える化する本モニタリングの小脳橋角部の髄膜種18例で、有効性を検証し論文化する見通しである。【今後課題】いつ、どこで、どの操作を行ったときに、どのように反応が低下し、どのように対処したら、どう回復したかが一目瞭然で、全での電気生理情報が記録されるシステムを開発運用してきたので、どの神経に対する、どのような手術手技が、どのくらい危険であり、どの順位付けでさけるべきかを明らかとする。概ね計画通りに使用したが、英文校正一件を次年度に回したため、次年度使用額が生じた。英文校正代として使用を予定している。当初の計画通りの予定である。
「教員育成」に関わる大学・教育委員会間関係の構築に関する研究

本研究は、教員養成制度の本格的な移行期にある現在の課題を総合的に解明し、今後新制度実現に向けた諸条件の具体化を行おうとするものである。平成29年4月1日に施行された教育公務員特例法の改正に伴い、都道府県教育委員会及び政令市教育委員会に、校長及び教員の資質向上に関する「教員育成協議会」(以下協議会)が設置され、「教員育成指標」(指標)が作成されることとなった。教員養成・採用・研修にはそれぞれ固有の課題があるが、大学と教育委員会との連携のための制度的な枠組みの形成過程について、研究課題の第一とした。協議会における指標の策定にあたって、協議内容には、協議会それぞれの特徴はあるが、概ね共通内容として、指標に基づく教員育成に係る協議、教員養成の在り方に関する協議、教員研修プログラムに関する協議、学校インターンシップ等の受入れ協議、大学との人事交流に関する協議が挙げられる。本研究では、全国の都道府県・政令指定都市教育委員会における協議会の設置状況に関して、詳細な調査票調査を実施した。同時に私立大学教職課程に対して協議会、指標について、意識調査を行った。その結果、教育委員会及び大学が協議会に期待することは、養成・採用・研修の一体化に対する方向性を共有すること、私学開放制の教育への介入を避ける努力がなされ、各大学の取り組みが尊重されていること、指標はそれぞれの大学の教育を尊重する内容になるよう配慮して作成されていることを望む傾向が示唆された。教育委員会が大学に期待していることは養成段階における教育と教員研修に対してであり、大学側が協議会に期待していることは、各大学の取り組みを尊重することにあった。協議会設置および指標作成に伴う課題は種々にあるが、これらの調査結果が、今後の「教員育成」制度の発展のために、何らかの貢献ができれば幸いである。2015年12月の中央教育審議会答申を経て、2016年11月には教育職員免許法等の改正が行われた。2019年度から新たな教職課程カリキュラムによる教員養成教育が開始されることなる。本格的な(再)課程認定は、2000年に開始されたカリキュラム以来であるため、およそ20年ぶりのことである。この間、教職実践演習の導入等もあり、カリキュラムの変化も経験はしているが、今年度の研究では、新たな教職課程の課題に関する関係者の関心が高いことが意識調査から明らかとなった。制度研究として、1949(昭和24)年教育職員免許法の公布、その後の課程認定制度の発足によって第2次大戦後の教員養成が進んだが、現在の教員養成制度は同法の1989年改正によってその基盤が築かれ、次いで1998年、2007年、2016年等の改正によって現在に至っている。特に、1989年改正の眼目であった「実践的指導力の養成」の考え方によって制度形成が図られていることを考えると、教育実践と教員養成の制度的な結合が今日の教員養成制度の基本的な特徴といえる。これをさらに進めるものが2016年改正のもととなった中央教育審議会答申等に描かれた教員育成制度の構築の理念であることを明らかにした。また教育職員免許法施行規則改正に伴う教職課程コアカリキュラムに関して、諸外国の類似の制度との比較、国内他分野の実施状況等の検討を行い、今後の教職課程コアカリキュラムについて第2年次以降での研究の準備を行った。初年度の12月に関係法令の改正を見たため、中央教育審議会答申で示された教員育成制度の構築に伴う教員育成協議会等の発足が2016年度末から2017年度の課題となっている。このため、初年度は主としてこれまでの教員養成制度の研究、大学教職課程カリキュラムの改正等の研究にとどめざるを得ないこととなった。このため、所期の予定からすればやや遅れた展開となっていることは否めないが、冒頭述べた理由からであるので、2017年度以降研究の展開が進むと考えている。本研究は、教員養成制度の本格的な移行期にある現在の課題を総合的に解明し、今後の新制度実現に向けた諸条件の具体化を行おうとするものである。同時に教員研修・採用・養成にはそれぞれ固有の課題があるが、そのなかで大学と教育委員会の連携のための制度的な枠組みの必要性については、共通課題の第一とされていた。平成29年4月1日に施行された教育公務員特例法の改正に伴い、都道府県教育委員会及び政令市教育委員会に、校長及び教員の資質向上に関する「協議会」が設置され、「指標」が作成されることとなった。地域の教師と教師教育の質の向上をねらいとした協議会の設置は、大学における教員養成にとっても大きな意味を持つものとなる。そこで、全国で設置された協議会の設置状況について調査を行い、全国の都道府県教育委員会ならびに政令指定都市教育委員会における協議会の設置状況に関して、詳細なアンケートを実施し現状把握を行った。教員育成協議会における教員育成指標の策定にあたっての協議内容については、各協議会の特徴はあるが、概ね主たる内容として、教員育成指標に基づく教員育成に係る協議、教員養成の在り方に関する協議、教員研修プログラムに関する協議、学校インターンシップ等の受入れ協議、大学との人事交流に関する協議が挙げられる。これまでのアンケート結果内容を踏まえた分析・考察によって、大学と教育委員会協議会との有意義な連携がとれるような仕組の構築も明らかになりつつある。教育公務員特例法の改正に伴い、都道府県教育委員会及び政令市教育委員会に、校長及び教員の資質向上に関する「協議会」が設置され、「指標」が作成されることとなった。

地域の教師と教師教育の質の向上をねらいとした協議会の設置は、大学における教員養成にとっても大きな意味を持つものとなる。そこで、全国で設置された協議会の設置状況について調査を行い、全国の都道府県教育委員会ならびに政令指定都市教育委員会における協議会の設置状況に関して、詳細なアンケートを実施し現状把握を行った。このアンケート調査の内容については、1.「協議会」設置状況、2.「協議会」設置までの経緯、3.「協議会」の構成員、4.「協議会」の下に分科会等の設置があるか、5.「協議会」構成員の選び方及びその理由などを中心に調査を実施した。それを踏まえて全科研メンバーによる分析・考察を行っている状況である。本研究は、教員養成制度の本格的な移行期にある現在の課題を総合的に解明し、今後新制度実現に向けた諸条件の具体化を行おうとするものである。平成29年4月1日に施行された教育公務員特例法の改正に伴い、都道府県教育委員会及び政令市教育委員会に、校長及び教員の資質向上に関する「教員育成協議会」(以下協議会)が設置され、「教員育成指標」(指標)が作成されることとなった。教員養成・採用・研修にはそれぞれ固有の課題があるが、大学と教育委員会との連携のための制度的な枠組みの形成過程について、研究課題の第一とした。協議会における指標の策定にあたって、協議内容には、協議会それぞれの特徴はあるが、概ね共通内容として、指標に基づく教員育成に係る協議、教員養成の在り方に関する協議、教員研修プログラムに関する協議、学校インターンシップ等の受入れ協議、大学との人事交流に関する協議が挙げられる。本研究では、全国の都道府県・政令指定都市教育委員会における協議会の設置状況に関して、詳細な調査票調査を実施した。同時に私立大学教職課程に対して協議会、指標について、意識調査を行った。その結果、教育委員会及び大学が協議会に期待することは、養成・採用・研修の一体化に対する方向性を共有すること、私学開放制の教育への介入を避ける努力がなされ、各大学の取り組みが尊重されていること、指標はそれぞれの大学の教育を尊重する内容になるよう配慮して作成されていることを望む傾向が示唆された。教育委員会が大学に期待していることは養成段階における教育と教員研修に対してであり、大学側が協議会に期待していることは、各大学の取り組みを尊重することにあった。協議会設置および指標作成に伴う課題は種々にあるが、これらの調査結果が、今後の「教員育成」制度の発展のために、何らかの貢献ができれば幸いである。2017年度において、各地に誕生が予想される教員育成協議会等と大学とのパートナーシップに関する研究に着手するなど、制度化の進行により、本研究も推進が可能となる。また大学教職課程におけるコアカリキュラムの導入に関する実態調査も行うことができるようになることも本研究の推進の方法となる。教育委員会における「協議会」設置の調査結果を踏まえ、今後の教員養成において、大学と教育委員会協議会との有意義な連携がとれるような仕組の構築を検討し、最終年度研究結果として纏める予定である。若干次年度使用額が生じているが、額は大きなものではなく、主に上述の状況を理由としている。次年度繰り越す額が生じているが最終年度に向けて報告書作成含め計画している。
表示画面裏側設置の近赤外カメラを用いた眼球特徴点抽出法に関する研究

【研究目的】眼球位置、又は、視線を非装着な手段で精度良く検出できれば、運動視を可能にするVR表示装置、人の意図を推定するインテリジェントな表示装置などの実現に極めて有効である。本研究では、このための要素技術として、表示装置と向き合っている利用者の眼球特徴点を画面裏側に設置したカメラで撮影する方法、及び、その応用について検討する。発光素子アレイで構成される薄型画面、又は、プロジェクタスクリーンに微細な光通過部を多数設け、当該画面裏側から近赤外照明光を利用者に照射し、その反射光を画面を介してカメラで捉える。眼球特徴点として、瞳孔、角膜反射像などを外部照明によらず安定に撮影する方法、条件を明らかにする。また、撮影画像から特徴点を抽出する方法を検討する。更に、画面の注視点を計測することによるインタフェース的な効果を検証する。【研究実績】昨年度試作したLED薄型表示パネルを改良し、画面に様々な広告映像を表示できるようにすると共に、画面裏側に設けたカメラで前方の人物を撮影できるようにした。この画像をコンピュータに取り込み、目の特徴点を抽出する実験を行った。赤外線照明を用いることにより、安定に抽出できる見通しを得た。一方で、超小型カメラが開発されているので、この利用も検討した。画面上の穴に当該カメラを実装することにより、複数の穴を用いなくても、1つの穴で、人物の位置や動きを検出できることが分かった。一方、視線検出をインタフェースツールとして利用することを想定し、広告映像観察中の被験者の視線の動きを分析した。本構想の表示装置では、画面内から香りを放出できるので、香り付き映像を提示したときに、当該映像を見ている人の視線の動きを分析し、香り付き映像の誘目性効果を明らかにした。当該成果は学会で発表した。本研究では、このための要素技術として、表示装置と向き合っている利用者の眼球特徴点を画面裏側に設置したカメラで撮影する方法について検討する。【研究実績】LEDアレイで構成される薄型画面を設計試作した。当該画面の画素間に微細な穴を設け、画面裏側にカメラと近赤外照明を設け、画面前方の被写体を撮影する実験を行った。眼球特徴点を抽出する方法を検討し、瞳孔、角膜反射像を背景から分離・抽出する技術を検討した。視線検出をインタフェースツールとして利用できる可能性が高まってきているので、本研究の応用課題として、利用者の誘目性を高める映像コンテンツデザインについて検討した。また、本表示画面は、香りを提示することもできるため、視線検出結果に連動するように香り提示を行い誘目性を向上させる実験も行った。