hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カドヘリン接着分子群と細胞骨格の連携による細胞行動制御

カドヘリン細胞接着分子群と細胞骨格系の連携機構について研究し、エプリンが上皮型接着から繊維芽細胞型接着の転換制御に関わること、Fat4およびDachous1が神経上皮細胞の頂端部ドメイン形成に必要であること、Willinが接着部位の収縮を制御すること、Celsr1が神経板の平面内極性的に必要なこと、プロトカドヘリン17が軸索の集団的伸展を制御すること、などを明らかにした。さらに、微小管マイナス端に結合する因子Nezha/CAMSAP3を同定し、中心体に依存しない微小管の研究分野を前進させた。動物体を維持するためには細胞間の接着を安定に維持することが必須である。一方、形態形成運動など、細胞集団の再編成のためには、細胞間接着が動的に制御されなくてはならない。本研究は、とくに細胞骨格の役割に焦点を当て、細胞間接着の制御機構を明らかにすることを目的としている。細胞間をつなぎ止める主要なレセプターはカドヘリンで、スーパーファミリーを成している。そのうち、クラシックカドヘリンについては接着分子としての役割が確立しているが、その他のメンバーについては機能未解明のものが多い。しかし、これらの分子も細胞間相互作用に関わることは間違いなく、その多くが細胞骨格と相互作用している。クラシックカドヘリンの場合には、細胞質ドメインに結合するカテニンを介してアクチンと相互作用する。上皮細胞では、カドヘリン-カテニン複合体が、細胞頂端部付近に位置する接着帯で環状アクチン繊維と結合し、その収縮が細胞の再配列や、上皮細胞層の折れ曲がりなど、種々の形態形成過程に関与している。本研究では、クラシックカドヘリン、および、スーパーファミリーメンバーの一部について、細胞骨格系との連携のしくみを研究し、その連携が、どのようにして種々の細胞行動を制御しているのか明らかにする。また、そのシステムが破綻したときに起きる問題、とくに、がん細胞の浸潤・転移の引き金となる細胞間の接着異常の原因解明を目指す。1)我々が新たに同定した微小管マイナス端結合タンパク質Nezhaについて研究を進め、以下の予備的結果を得た。Nezhaは、始め細胞間接着部位から同定されたが、細胞質にも分布している。その機能を探るため、細胞が他の細胞と接触しない状態でNezhaをsiRNAにより除去したところ、細胞運動が著しく阻害されると共に、アクチン繊維の挙動が大きく変化した。この結果から、Nezhaが単細胞状態でもその運動のために大きな役割を持つことが示唆され、今後の研究の新しい方向が見いだされた。2)カドヘリン接着機構と微小管の関係を示唆する新しい現象を見いだした。αN-カテニンを除去した細胞では、微小管の分布が変化し、並行して細胞の移動能に異常が生じた。同様なことが、N-カドヘリンの存否に対応しても見いだされた。これらの現象にNezhaが関与するかどうかまだ不明であるが、いずれにせよ、カドヘリンが微小管及び細胞移動を制御するという新たな現象が見つかり、カドヘリン-微小管系の関係についての研究をより深めることが可能となった。3)カドヘリンとアクチンの関係を探るため、カドヘリンとアクチンの間を橋渡ししていると想定されるα-カテニンに結合するタンパク質の新たなスクリーニングを行った。その結果、アクチン結合タンパクの1つフィラミンが新たに同定された。以前、α-カテニン結合タンパク質として同定したエプリンと分布を比較すると、エプリンは、上皮型の接着構造のみに分布して繊維芽細胞型の接着構造からは消失するのに対し、フィラミンは後者で残存した。このことは、細胞結合のタイプによって、異なるアクチン結合タンパクが働くことを示唆しており、細胞接着様式の細胞タイプによる転換機構を見いだすための糸口が見つかった。1)微小管マイナス端結合タンパク質Nezhaについてその機能の研究を進めている。上皮細胞の細胞質には、Nezhaが点刻状に散らばっており、その役割を明らかにするためRNAiによる遺伝子ノックダウン(KD)を行い、微小管その他の構造に及ぼす効果を調べた。意外なことに、Nezha KDにより、細胞全体の微小管が安定化し、同時に、ゴルジ装置が断片化された。現在、これらの現象の分子的背景を探っているが、ゴルジ装置の断片(ミニスタック)が、Nezha結合微小管に添って集合するという図式が想定され、このモデルの検証を急いでいる。また、海馬神経細胞では、Nezhaが軸索に添って分布しており、これをKDすると軸索が異常に分岐した。この観察により、Nezha依存の微小管重合が軸索の伸長制御に関わっていることが示唆された。また、Nezhaの役割を生体内で明らかにするためノックアウトマウスの作製を試みてきたが、これに成功し、その表現型の解析の準備が整いつつある。

2)前年度までに、カドヘリンとアクチンの間を橋渡ししていると想定されるα-カテニン結合タンパク質、エプリンとフィラミンの二つを同定した。エプリンは上皮型の接着構造にのみ、フィラミンは上皮型及び繊維芽細胞型の接着構造の両方に分布する。前者がどうして上皮型接着構造だけに分布するかを明らかにするため、種々の検討を行い、上皮細胞間の接着部位に分布するアクトミオシン依存の張力が、エプリンの分布を左右することが明らかになってきた。エプリンは細胞接着面に働く張力を感じ、可逆的にα-カテニンと結合し、細胞の物理的状況に応じて接着構造を変化させるものと考えられ、来年度はこのモデルの検証を行う。主な研究成果は以下の通りである。1)Fat-Dachsousシグナル系の下流因子と想定されているWillinについてその機能の一端を明らかにした。上皮細胞でWillinを発現させると頂端部細胞境界に局在しaPKCをリクルートした。Par3にも同様な活性があることが知られていたが、WillinはPar3とは独立してaPKCをリクルートしていた。WillinとPar3をノックダウンすると、頂端面の収縮が観察された。この収縮は、ROCKが頂端部細胞境界へ集積することによりアクトミオシンを活性化する結果おきた。そして、aPKCが、ROCKをリン酸化することにより、これを頂端部細胞境界へ局在するのを抑制していることが分かった。以上、上皮細胞頂端面の正常な形態を維持する新しい機構を明らかにした(論文投稿中)。2)微小管マイナス端に結合して、細胞質微小管を安定化するNezhaが、ゴルジ装置の分布を制御することを明らかにした。上皮細胞Caco2では、非中心体型微小管が優位である。この細胞でNezhaをノックダウンすると、微小管の配向が、非中心体型から中心体型に変化した。その結果、ゴルジ装置が分散すると同時に、その1部が中心体の周りに集積した。逆に、Neuro2a細胞では、中心体型微小管が優位である。この細胞でNezhaを過剰発現させると、微小管が中心体型から非中心体型に変化した。同時に、ゴルジ装置が細胞質に移動した。Nezhaの作用をより詳しく調べると、ゴルジ膜がNezhaに向かって集積することが明らかになった。このNezhaの機能は、少なくとも2つの因子、CG-NAPとCLASP、によって支えられていることも明らかにした(論文投稿中)。平成23年度は、とくに以下の2点について成果があがった。1.トリ胚の神経管が閉じる機構を解明した。神経板を構成する神経上皮細胞は頂端部でAdherens Junction(AJ)によって繋がっている。このAJが、胚の吻側尾側軸に対し直角方向に収縮することにより、神経板が体軸に添って折れ曲がることが分かった。さらにその機構を探り、平面内極性を制御することが知られるCelsr1が特定のAJに集まり、DishevelledおよびDAAM1と共同しながらPDZ-RhoGEFを活性化させ、その結果、Rho kinaseが活性化し、AJに分布するアクトミオシンが収縮することを明らかにした。本研究は論文にまとめ投稿中である。2.AJに分布し微小管の負端と結合するNezhaの機能について新しい知見を得た。
細胞表面に局在する受容体分子数の人為的調節に向けた基礎的技術開発

細胞表面受容体の過剰な活性発現は、細胞の癌化や高血圧症など種々の病態の原因になっており、従来薬物治療の標的として注目されてきた。本研究は、疾病にかかわる特定の受容体の局在性や総量を、受容体ソーティングの機能を利用し人為的に調節することを目的とした。すなわち、受容体内在化のトリガーになる可能性を持つタンパク質を細胞の内部から当該受容体にターゲティングさせ、受容体分子を強制的に内在化させる事を試みた。モデル受容体としては、チロシンキナーゼ活性を持つErbB2受容体と、Gタンパク質共役型受容体である1型アンジオテンシンII受容体を使用した。1.予備実験として、ErbB2受容体の内在化を促進すると考えられるcblと受容体分子との融合タンパク質を培養細胞系で発現させた。融合タンパク質の細胞内局在を蛍光抗体法により観察したところ、細胞表面発現が減少し、細胞内にエンドソームに一致する当該タンパク質の凝集像が認められ、受容体分子の細胞内ソーティングに影響を与えていることが確認された。2.ErbB2受容体、および1型アンジオテンシンII受容体の細胞質内ドメインを大腸菌で発現させ、マウス腹腔に投与免疫した。免疫血清を用いたウエスターン法により、良好な特異的抗体の産生を確認した。3.免疫マウスの脾臓からRNAを精製し、抗体遺伝子cDNAをRT-PCR法にて合成増幅し、ファージディスプレイ法を利用し、一本鎖抗体をファージ表面に発現するライブラリーを作成した。4.一本鎖抗体発現ファージライブラリーから、受容体細胞質内ドメインと反応するクローンの分離を試みたが成功に至っていない。そのため、免疫マウスの脾臓を利用し、受容体細胞質内ドメインに特異的な抗体を産生するハイブリドーマを作成し、その特異的抗体遺伝子から一本鎖抗体を作成すべく、実験を継続中である。細胞表面受容体の過剰な活性発現は種々の病態の原因になっていることが多く、従来、薬物治療の標的として最も注目されてきたものであるが、その過剰な情報伝達系を制御する技術は未だ確立されていない。本萌芽研究の目的は、細胞が本来保持している受容体局在性の動的調節機構を利用し、細胞表面への受容体発現量を人為的に調節する分子治療技術の基礎を開発することである。すなわち我々は、リガンド結合に伴って受容体をエンドサイトーシス(内在化)に導く特定のトリガータンパク質を利用し、受容体を強制的に内在化させ、分解系に導くことが可能かどうかを確認した。まず、モデル受容体としてチロシンキナーゼ活性を持つErbB2受容体と、代表的なGタンパク質共役型受容体である1型アンジオテンシンII受容体を選び、各々の受容体内在化のトリガータンパク質と考えられるcblと、βアレスチンとの融合タンパク質の発現系を作成した。現在までに、カルボキシ末端にcblを融合させたErbB2受容体が、細胞表面発現が減少し、形態学的にエンドソームに一致する細胞内集積を見せることや、さらに一部の細胞で、いわゆるaggresomeと呼ばれる凝集タンパク質様の細胞内局在を示すことが明らかになっており、本萌芽研究の理論的正しさを確認している。今後、これらの受容体内在化トリガータンパク質を、細胞内在性の受容体にターゲティングさせるため、各々の受容体のカルボキシ末端を認識する一本鎖抗体の作成を進める予定である。
アンモニアを窒素源として用いる含窒素化合物の立体選択的構築法の開発

本研究は、これまで窒素源として利用の少なかったアンモニアを、原子効率の高い窒素源として積極的に活用し、含窒素化合物を立体選択的に構築することを目指したものである。前年度は、我々が開発した、アルデヒド・アンモニア・アリルボロネートの三成分反応(アミノアリル化反応)において、取扱い容易なアンモニア水を用いる手法を開発した。また、グリオキシル酸とアンモニアから容易に調製できるアミナールの一種であるヒドロキシグリシンとアリルボロネートとの反応が、メタノール中、トリエチルアミン存在下で円滑に進行し、無保護のアリルグリシン誘導体が立体選択的に得られることを見出した。一方、後者の反応においてγ-置換アリルボロネートを用いると、目的のγ-付加体が優先的に得られるものの、このγ-付加体はグリオキシル酸とイミンを形成すると、2-アザ-Cope転位を起こしてα-付加体へと異性化することを見出した。そこで、平成18年度は、この転位反応を利用する光学活性第一級ホモアリルアミン合成法を検討したところ、高エナンチオ選択的な手法(トランスファーアミノアリル化反応)を見出すことができた。すなわち、光学活性なカンファーキノンを、アンモニアを用いてアミノアリル化したところ、完全なジアステレオ選択性で対応する第一級ホモアリルアミンを得た。次に、このアミンに対して、種々のアルデヒドを酸触媒存在下で作用させたところ、イミン形成と2-アザ-Cope転位を経由して、対応する光学活性第一級ホモアリルアミンを95%eeを超える高エナンチオ選択性で得られることを見出した。なお、用いたカンファーキノンは容易に回収し、再利用することが可能であった。本手法は、2-アザ-Cope転位を利用する初めての高エナンチオ選択的な第一級ホモアリルアミン合成法であり、キラルビルディングブロックの効率的な合成法を提供することが期待される。一方、不斉源の効率的利用を目指し、アンモニアを用いる第一級アミン合成の不斉触媒化を検討したところ、パラホルムアルデヒドとアンモニアガスを用いるβ-ケトカルボニル化合物のアミノメチル化反応や、アンモニアガスを用いるアルデヒドと単純ケトンの直接的Mannich反応が、白金-ホスフィン錯体触媒の存在下で効果的に促進されることを見出した。また、これらの反応で光学活性ホスフィン錯体を用いると、まだ中程度ながらエナンチオ選択的に反応が進行することを見出した。本成果は、アンモニアを原子効率の高い窒素源として用いるキラルアミン合成プロセスに新しい方法論を提供するものである。本研究は、これまで窒素源として利用の少なかったアンモニアを活用して含窒素化合物を立体選択的に構築することを目指したものである。既に本研究の以前に、アルデヒド、アンモニアおよびアリルボロネート(アリル化剤)の三成分反応(アミノアリル化反応)による効率的なホモアリル第一級アミン合成法の開発に成功している。この反応では、アンモニアガスで飽和させたエタノールを窒素源かつ反応媒体として用いて良好な結果を得ている。そこで平成17年度は、この反応を更に実用的にすべく取扱い容易なアンモニア水を用いることを検討した。その結果、アニオン性界面活性剤であるドデシルベンゼンスルホン酸(DBSA)やそのナトリウム塩(SDBS)などを添加すると、脂溶性のアルデヒドおよびアリルボロネートと水溶性のアンモニアとの反応が、アンモニア水のみを窒素源かつ反応媒体として効率的に進行することを見出した。DBSAを用いる本手法は、種々の脂肪族、芳香族、ヘテロ芳香族アルデヒドの反応に有効であることも明らかにした。現在、糖などの水溶性基質の反応へと展開している。さて本三成分反応は、カルボニル化合物とアンモニアから系中調製される不安定なアミナールやN-無置換イミンが中間体となって進行していると考えられる。そこで次に、グリオキシル酸とアンモニアから容易に調製できるアミナールの一種であるヒドロキシグリシンに着目して、アリルボロネートとの反応を検討することとした。その結果、メタノール中、トリエチルアミン存在下でこの反応は円滑に進行し、無保護のアリルグリシンが高収率で得られることを見出した。また、クロチルボロネートなどの種々の置換基を有するアリルボロネートとの反応が、同条件下で円滑に進行し、無保護のα-アミノ酸が直接的に得られることを明らかにした。特に、γ-置換アリルボロネートの反応では、高い立体特異性が得られ、γ-付加体をジアステレオ選択的に得ることができた。また興味深いことに、γ-付加生成物はグリオキシル酸とイミンを形成すると、2-アザ-Cope転位を起こしてα-付加生成物に異性化することを見出した。現在、この転位反応を利用した光学活性第一級アミン合成へと展開している。一方、反応の不斉触媒化を目指し、アリルボロネートの代わりにアリルスズを用いて三成分反応を検討した。本反応は無触媒では進行しないが、白金触媒により効果的に促進され、高い化学選択性でアミンを与えることが分かった。^1H NMRにより反応を追跡したところ、π-アリル白金中間体の生成が確認され、その関与が示唆された。現在、これらの知見を基に不斉触媒化を検討している。

また、グリオキシル酸とアンモニアから容易に調製できるアミナールの一種であるヒドロキシグリシンとアリルボロネートとの反応が、メタノール中、トリエチルアミン存在下で円滑に進行し、無保護のアリルグリシン誘導体が立体選択的に得られることを見出した。一方、後者の反応においてγ-置換アリルボロネートを用いると、目的のγ-付加体が優先的に得られるものの、このγ-付加体はグリオキシル酸とイミンを形成すると、2-アザ-Cope転位を起こしてα-付加体へと異性化することを見出した。そこで、平成18年度は、この転位反応を利用する光学活性第一級ホモアリルアミン合成法を検討したところ、高エナンチオ選択的な手法(トランスファーアミノアリル化反応)を見出すことができた。すなわち、光学活性なカンファーキノンを、アンモニアを用いてアミノアリル化したところ、完全なジアステレオ選択性で対応する第一級ホモアリルアミンを得た。次に、このアミンに対して、種々のアルデヒドを酸触媒存在下で作用させたところ、イミン形成と2-アザ-Cope転位を経由して、対応する光学活性第一級ホモアリルアミンを95%eeを超える高エナンチオ選択性で得られることを見出した。なお、用いたカンファーキノンは容易に回収し、再利用することが可能であった。本手法は、2-アザ-Cope転位を利用する初めての高エナンチオ選択的な第一級ホモアリルアミン合成法であり、キラルビルディングブロックの効率的な合成法を提供することが期待される。一方、不斉源の効率的利用を目指し、アンモニアを用いる第一級アミン合成の不斉触媒化を検討したところ、パラホルムアルデヒドとアンモニアガスを用いるβ-ケトカルボニル化合物のアミノメチル化反応や、アンモニアガスを用いるアルデヒドと単純ケトンの直接的Mannich反応が、白金-ホスフィン錯体触媒の存在下で効果的に促進されることを見出した。また、これらの反応で光学活性ホスフィン錯体を用いると、まだ中程度ながらエナンチオ選択的に反応が進行することを見出した。本成果は、アンモニアを原子効率の高い窒素源として用いるキラルアミン合成プロセスに新しい方法論を提供するものである。
原発性胆汁性胆管炎の発症と重症化機構解明のためのGWASを基盤とした統合解析

PBCの黄疸・肝不全進行群173症例と非進行群1202症例の比較から、黄疸・肝不全進行に関わる遺伝子CTSZを同定した(Sci Rep 2018; 8:8071)。CTSZはリソゾームに局在するプロテアーゼであり、PBCの進行に伴って、その局在が毛細胆管側から細胞質に逸脱し、細胞内に蓄積していることを明らかとした(Sci Rep 2018; 8:11808)。本年度から肝生検組織の網羅的遺伝子発現解析を開始し、PBC 36症例のクラスター解析から、遺伝子は3群に、PBCは2群に分類され、疾患活動性と相関する遺伝子195個を同定した(論文執筆中)。また、イギリス、イタリア、米国、カナダ、中国の研究グループと共同研究(国際メタ解析)を開始し、新規疾患感受性遺伝子領域を8か所同定した(論文執筆中)。PBC症例の末梢血DNAは、全国の参加施設からほぼ順調に収集が進み、現在までに2,500検体を収集できた。また、DNAのGWAS解析も2,400検体が終了した。肝生検組織の収集・マイクロアレイ解析もほぼ順調に進み、GWASとマイクロアレイデーターの統合解析を開始している。来年度も、患者登録、検体採取、患者情報の収集などを継続する。また、層別化解析により自己抗体産生、治療反応性、病型などに関連した疾患関連遺伝子の同定を目指す。さらには、血清・遺伝子マーカー、治療反応性、転帰などに基づいてPBCの新たな病型分類、予後予測法の確立を目指す。肝生検組織、末梢血の網羅的遺伝子解析(100症例を目標)、PBCのトランスクリプトームのdatabaseを構築し、GWAS、トランスクリプトーム、臨床データを統合することにより、PBCの疾患発症・重症化に関わる上流因子、分子標的を同定し、新しい治療法の開発を目指す。UDCAやbezafibrate治療によりPBCの予後は著明に改善しており、肝不全に至る症例は、全症例の5%未満に減少している。また、線維化マーカーである血清M2BPGiをPBC約1,000症例で経時的に測定し、M2BPGiがPBCの肝不全進行や肝癌発症予測のきわめて有効な血清マーカーであることが判明しつつある(論文作成中)。現在、M2BPGi,自己抗体(gp210抗体、centromere抗体)、治療反応性、などを用いて、最も有効なPBCの予後予測法、病型分類を検討中である(論文準備中)。PBC肝生検組織15検体のmRNA発現アレイ解析を行い、PBC発症と関連した遺伝子を同定し、pathway解析、upstream解析、GWASデータとの統合解析を行っている。イギリス、イタリア、カナダ、米国、中国との国際共同研究(trans-ethnic GWAS-meta-analysis)にも参加して、PBCの疾患感受性遺伝子に関する共同研究も進めている。これらのデータを使用して、GWASを基盤としたPBC発症機構解明のための統合解析"はほぼ予定通りにすすんでいるが、国際共同研究(trans-ethnic GWAS-meta-analysis)は、参加施設の足並みがそろわずに、予定より1年以上遅れている。昨年度と同様に、新規PBC症例登録、血清・DNA検体の収集、遺伝子解析(GWAS, mRNA miroarray解析)を実施する。国際共同研究から得られたデータも含め、得られたデータを統合的に解析して、PBCの発症経路(pathway-analysis)、分子標的を明らかとする。
急性前骨髄球性白血病のall-trans retionoic acid耐性化機序の解明

急性前骨髄球性白血病(APL)はall-trans retinoic acid(ATRA)により安全かつ高率に寛解導入されうるが、比較的早期に耐性が出現し、ATRA投与後再発例のATRA単独での再寛解導入率は約20%と低率である。この耐性メカニズムに関して多くの説があるが、詳細は不明であり、耐性機序を明らかにしようとした。細胞はNB4,NB4/RA(NB4由来ATRA耐性株:MDR,MRP,LRP陰性)そしてこれらの細胞にMDR遺伝子を導入したNB4/MDRとNB4/ATRA/MDRの4細胞株、他にK562,K562/ADR,NOMO1,NOMO-1/ADRの4細胞株とATRA耐性の再発APL5例の芽球。細胞をATRA存在下に培養し、細胞内ATRA濃度とRh-123取込、PI染色、光顕所見等から検討した。細胞内ATRA濃度はdual laser cytometerを使用し、UV特性とり求めた。NB4/ATRA,NB4/ATRA/MDRはそれぞれNB4,NB4/MDRに比較して、細胞内ATRA濃度は高値を示した。NB4/MDR,NB4/ATRA/MDRはそれぞれNB4,NB4/RAに比較して、細胞内ATRA濃度に変化はなかった。PI染色、光顕所見においても両者間に相違を認めなかった。再発APLL5例由来の芽球において同様の結果が得られた。MDRの発現は細胞内ATRA渡度には影響せず、従来の臨床例を使用した報告と異なり、ATRA耐性は多剤耐性メカニズムとは独立して成立することが明らかになった。急性前骨髄球性白血病(APL)は全トランス型レチノイン酸(ATRA)により安全かつ高率に寛解導入されうるが、比較的早期に耐性が出現し、ATRA投与後再発例のATRA単独での再寛解導入率は約20%と低率である。この耐性メカニズムに関して多くの説があるが詳細は不明であり、耐性機序を明らかにしようとした。細胞はNB4,NB4/ATRA(NB4由来ATRA耐性株:MDR,MRP,LRP陰性)そしてこれらの細胞にMDR遺伝子を導入したNB4/MDRとNB4/ATRA/MDRの4細胞株、他にK562,K562/ADR,NOMO1,NOMO1/ADRの4細胞株とATRA耐性の再発APL5例の芽球。細胞をATRA存在下に培養し、細胞内ATRA濃度とRh_<123>取り込み、PI染色、光顕所見等から検討した。細胞内ATRA濃度はdual laser cytometerを使用し、UV特性より求めた。NB4/ATRA,NB4/ATRA/MDRはそれぞれNB4,NB4/MDRに比較して、細胞内ATRA濃度は高値を呈した。NB4/MDR,NB4/ATRA/MDRはそれぞれNB4,NB4/ATRAに比較して、細胞内ATRA濃度に変化はなかった。PI染色、光顕所見に於いても両者間に相違を認めなかった。再発APL5例由来の芽球において同様の結果が得られた。MDRの発現は細胞内ATRA濃度には影響せず、従来の臨床例を使用した報告とは異なり、ATRA耐性は多剤耐性メカニズムとは独立して成立することが明らかとなった。細胞はNB4,NB4/RA(NB4由来ATRA耐性株:MDR,MRP,LRP陰性)

そしてこれらの細胞にMDR遺伝子を導入したNB4/MDRとNB4/ATRA/MDRの4細胞株、他にK562,K562/ADR,NOMO1,NOMO-1/ADRの4細胞株とATRA耐性の再発APL5例の芽球。細胞をATRA存在下に培養し、細胞内ATRA濃度とRh-123取込、PI染色、光顕所見等から検討した。細胞内ATRA濃度はdual laser cytometerを使用し、UV特性とり求めた。NB4/ATRA,NB4/ATRA/MDRはそれぞれNB4,NB4/MDRに比較して、細胞内ATRA濃度は高値を示した。NB4/MDR,NB4/ATRA/MDRはそれぞれNB4,NB4/RAに比較して、細胞内ATRA濃度に変化はなかった。PI染色、光顕所見においても両者間に相違を認めなかった。再発APL5例由来の芽球において同様な結果が得られた。MDRの発現は細胞内ATRA濃度には影響せず、従来の臨床例を使用した報告と異なり、ATRA耐性は多剤耐性メカニズムとは独立して成立することが明らかになった。
ねじれド・ラームコホモロジーとそのホッジ構造および超平面配置の組合せ

超平面配置の補集合上の局所系係数のホモロジー・コホモロジー、捩れド・ラームコホモロジーは、一般超幾何関数論などの応用から、重要な研究対象である。局所系もしくは捩れが、各超平面や超平面の交わりで退化している部分空間に対する捩れが非自明となる条件の下、そのコホモロジーは最高次元のところ以外が消滅すること(消滅定理)が知られていた。本研究において、捩れド・ラームコホモロジーの消滅・非消滅を研究し、局所系係数コホモロジー、捩れド・ラームコホモロジーの構造に関する研究を行った。超平面配置の基本構成法に対する通常のコホモロジーの幾つかの公式を捩れド・ラームコホモロジー版に拡張した。これらを用い、まず、一般の位置にあるものやgenericと呼ばれる基本的な超平面配置の場合に、さらに、一般の超平面配置に関して、消滅定理を各超平面に対する捩れが自明となる場合を許したときに拡張し、また、最高次の捩れド・ラームコホモロジーの基底を構成した。一方、捩れド・ラームコホモロジーが実際に最高次以外で消滅しないものは、特殊な超平面配置しか知られていなかった。そこで、組合せ的な手法によって、ラテン方陣もしくはラテン超方格から、捩れド・ラームコホモロジーが非消滅となる超平面配置の構成法を示した。また、この結果を代数的なアプローチを取る事によって、超平面に限らず超曲面に拡張した形で、捩れド・ラームコホモロジーの非消滅定理を得た。1.アファイン超平面配置の組合せは点つきマトロイドによって表現される。点つきマトロイドは比較的重要な対象であろうことが,たびたび認識されていたが,それをきちんと記述するにはいたらなかった。この論文で,マトロイドの一般化となる擬マトロイドを公理的に定義し,点つきマトロイドと同値であることを示した。一方、超平面配置の補集合のコホモロジーは純組合せ的に構成されOrlink-Solomon代数と同型になる。これと同様な構成法で擬マトロイドのOrlink-Solomon代数が定義される。特に、通常のマトロイドに対するOrlink-Solomon代数には線形微分作用素が誘導され,よい性質をもつ。この線形微分作用素の像が、擬マトロイドに対するOrlink-Solomon代数に同型となることを示した。これは点つきマトロイドのOrlink-Solomon代数はその基点によらないことを意味し、また、線形微分作用素の像として基点によらないOrlink-Solomon代数の表示を与えている。2.超平面配置の補集合上のねじれド・ラームコホモロジー(局所系係数のコホモロジー)は、ねじれが一般的な条件を満たすとき最高次以外では消滅することが知られている。その条件は、組合せ的に退化しているところに対応するねじれが自明とはならない、という条件である。この一般的条件を満たさない場合を考える。各超平面に対するねじれが自明となる場合を許したとき、最高次以外で消滅する条件を得た。この結果は今まで得られている条件の拡張になっている。さらに、最高次のねじれド・ラームコホモロジーの基底も知られている構成法を拡張して構成することができた。これは超平面配置のトリプル構成法によるねじれド・ラームコホモロジーの長完全系列を用いて証明される。この長完全系列はこの他にも多くの場合にねじれド・ラームコホモロジーの計算を可能にしていることを実例で示した。1.アファイン空間内の超平面配置の組合せは点付きマトロイドによって表現される。マトロイドの一般化となる擬マトロイドを公理的に定義し,点付きマトロイドと同値であることを示した。一方、超平面配置の場合と同様に、擬マトロイドのOrlink-Solomon代数が定義できる。特にマトロイドに対するOrlink-Solomon代数には線形微分作用素が誘導され、よい性質をもつ。2.超平面配置の補集合上のねじれド・ラームコホモロジーは局所系係数のコホモロジーに同型となり、超幾何関数などに応用を持つ。超平面配置の基本構成法に対する通常のコホモロジーの幾つかの公式をねじれド・ラームコホモロジー版に拡張した。それを用いて、一般の位置にある場合やgenericである場合にその消滅を示し、その基底を具体的に求めた。3.さらに、ねじれド・ラームコホモロジーは、組合せ的に退化しているところに対応するねじれが自明とはならない条件の下、最高次以外では消滅することが知られている。この条件を緩め、各超平面に対するねじれが自明となる場合を許したとき、最高次以外で消滅する条件を得た。そして既存の結果を拡張する形で最高次のねじれド・ラームコホモロジーの基底を構成した。これは超平面配置のトリプル構成法による長完全系列を用いて証明される。

本研究において、捩れド・ラームコホモロジーの消滅・非消滅を研究し、局所系係数コホモロジー、捩れド・ラームコホモロジーの構造に関する研究を行った。超平面配置の基本構成法に対する通常のコホモロジーの幾つかの公式を捩れド・ラームコホモロジー版に拡張した。これらを用い、まず、一般の位置にあるものやgenericと呼ばれる基本的な超平面配置の場合に、さらに、一般の超平面配置に関して、消滅定理を各超平面に対する捩れが自明となる場合を許したときに拡張し、また、最高次の捩れド・ラームコホモロジーの基底を構成した。一方、捩れド・ラームコホモロジーが実際に最高次以外で消滅しないものは、特殊な超平面配置しか知られていなかった。そこで、組合せ的な手法によって、ラテン方陣もしくはラテン超方格から、捩れド・ラームコホモロジーが非消滅となる超平面配置の構成法を示した。また、この結果を代数的なアプローチを取る事によって、超平面に限らず超曲面に拡張した形で、捩れド・ラームコホモロジーの非消滅定理を得た。
誤りを含む文字・音素系列に対する言語情報の利用法と有効性に関する研究

誤りを含む文字・音素系列を、言語情報によって訂正することが広く行われているが、タスクの難易度、音素(音節、文字)認識率、単語認識率の関係については未だ明らかにされていないことが多い。そこで本研究では、最初に日本語の重要語5、317語を分析して近距離単語対の性質を調べた。比較対象単語に占める近距離単語の割合は、単語長が長くなるに従って小さくなることがわかった。これは、長い単語ほど冗長度が高く、誤りに強いことを示している。距離1の単語対の識別において識別が必要な音素対は、母音相互間、/K/ー/t等である。/a/ー/e/、/a/ー/o/、/k/ー/t/等は、実際の認識においても識別が難しい音素対である。また距離1の単語対の識別において識別が必要な音節対は、動詞で/ku/ー/ru/、/ru/ー/su/、名詞で/ki/ー/si/、/i/ー/si/等である。特に子音部が異なり、母音部が同じである音節対の頻度が高いことから子音の認識の重要性がうかがわれる。距離1の単語対の識別において識別が必要な文字対は、名詞では、「月」ー「日」(1月ー1日)、「上」ー「下」(地上ー地下)等の序数詞や程度を示す文字対、動詞では、「ま」ー「め」(止まるー止める)、「す」ー「る」(起こすー起こる)などの自動詞と他動詞の対に起因する対が多い。辞書を用いる単語認識法によって、前述の重要語を認識した場合の音素、音節、文字誤認識率と単語誤認識率の関係を調査した。音素認識率90%のとき単語認識率95.9%、音節認識率90%のとき単語認識率96.3%、文字認識率90%のとき単語認識率90.6%である。遷移情報を利用した場合の近距離単語対の数を計算するアルゴリズムを考えだした。遷移情報を用いた場合、音素認識率90%のとき音素長5の単語認識率は、bigramを用いたとき約26%、triramを用いたとき約71%であった。次に同じ方法で、品詞レベルでの単語誤認識率と文誤認識率の関係を求めた。11単語の文を認識する場合に単語の認識率が80%であるとすると、bigramによって誤りを訂正しようとしても文認識率は4.3%とほとんど認識は不可能であるのに対し、trigramによって誤り訂正を行うと文認識率は67%になるという結果が得られた。昭和63年度中に得られた研究成果は以下のとうりである。(1)文字認識・音声認識両者に共通に利用できる文字認識あるいは音素認識システムのシミュレータを開発した。文字相互間あるいは音素相互間の類似度マトリクスに基づいて文字あるいは音素認識率に対応した誤りを含む文字・音素系列を生成できる。この様な精度の高いシミュレータは初めてである。

(2)音素間や単語間、文節間の結合確率や係受けなどの統計資料作成には大量の構文解析された文章が必要である。そのための構文解析システムを作成した。(3)文字間あるいは音素間の結合確率を利用して誤り訂正を行う方法を開発し、1次から2次までの結合確率の有効性をシミュレータを利用して評価した。文字・音素認識率が数パーセント向上した。(4)Blochの活用表に基づく日本語文節構造モデルを構成し、誤りを含む文字列あるいは音素系列に適用する方法を開発し、文字認識率と文節検出率の関係をシミュレータを利用して評価した。更に、文節構造モデルに種々の拘束。付加することによって、誤りにより強くする方法を開発し、それらの拘束の有効性をシミュレータで生成された音素系列で評価した。連続音声中の音素系列に適用したとされる文節候補数は約4分の3に減少した。Blochの活用表に基づく文節構造モデルは初めてのものである。(5)置換・挿入・脱落を含む音素または文字系列から文節を抽出する方法を開発し、更に文節間の係受けを調べて正しい文章を出力する方法を開発した。この方法は従来から用いられている文節数最小法を含んでいる。誤りを含む文字・音素系列を、言語情報によって訂正することが広く行われているが、タスクの難易度、音素(音節、文字)認識率、単語認識率の関係については未だ明らかにされていないことが多い。そこで本研究では、最初に日本語の重要語5,317語を分析して近距離単語対の性質を調べた。比較対象単語に占める近距離単語の割合は、単語長が長くなるに従って小さくなることがわかった。これは、長い単語ほど冗長度が固く、誤りに強いことを示している。距離1の単語対の識別において識別が必要な音素対は、母音相互間、/k/-/t/等である。/a/-/e/、/a/-/o/、/k/-/t/等は、実際の認識においても識別が難しい音素対である。また距離1の単語対の識別において識別が必要な音節対は、動詞で/ku/-ru/、/ru/-su/、名詞で/ki/-/si/、/i/-/si/等である。特に子音部が異なり、母音部が同じである音節対の頻度が高いことから子音の認識の重要性がうかがわれる。距離1の単語対の識別において識別が必要な文字対は、名詞では、「月」-「日」(1月-1日)、「上」ー「下」(地上-地下)等の序数詞や程度を表す文字対、動詞では、「ま」-「め」(止まる-止める)、「す」-「る」(起こす-起こる)等の自動詞と他動詞の対に起因する対が多い。辞書を用いる単語認識法によって、前述の重要語を認識した場合の音素、音節、文字誤認識率と単語誤認識率の関係を調査した。音素認識率90%のとき単語認識率95.9%、音節認識率90%のとき単語認識率96.3%、文字認識率90%のとき単語認識率90.6%である。遷移情報を利用した場合の近距離単語対の数を計算するアルゴリズムを考えだした。遷移情報を用いた場合、音素認識率90%のとき音素長5の単語の認識率は、bigramを用いたとき約26%、triramを用いたとき約71%であった。次に同じ方法で、品詞レベルでの単語誤認識率と文誤認識率の関係を求めた。11単語の文を認識する場合に単語の認識率が80%であるとすると、bigramによって誤りを訂正しようとしても文認識率は4.3%とほとんど認識は不可能であるのに対し、trigramによって誤り訂正を行うと文認識率は67%になるという結果が得られた。
カンドルおよびバイカンドルを用いた結び目と曲面結び目の研究

最終年度であり、これまでに得られた研究成果を論文にまとめて学術雑誌へ投稿した。曲面結び目(4次元空間に埋め込まれた曲面)に対するバイカンドルを用いたコサイクル不変量は、本来曲面ダイアグラムを用いて定義される。曲面ダイアグラムを使わずに直接chダイアグラムからコサイクル不変量を求める方法をシャドーコサイクル不変量にも拡張し、chダイアグラムからバイカンドルのシャドーコサイクル不変量を計算する公式についての研究(主に初年度に行った)を整理して論文にまとめ、投稿した。また、曲面結び目をchダイアグラムを用いて表す方法(chダイアグラム表示法、マーカー付きグラフ表示法)を特異曲面結び目(4次元空間にはめ込まれた曲面)に拡張する研究(主に昨年度に行った)を整理し、論文にして投稿した。これら二つの研究は、河内明夫氏(大阪市立大学)とSang Youl Lee氏(Pusan National University)の協力のもとで実施しており、共著論文として作成している。平成29年5月に京都大学で開催された研究集会「Intelligence of Low Dimensional Topology」と8月に東海大学で開催された「第64回トポロジーシンポジウム」で特異曲面結び目のchダイアグラム表示法と吉川変形の拡張に関する研究成果の発表をJieon Kimが行った。ここでは、平成29年1月の発表時に比べ、異なる視点での吉川変形の拡張も導入され、整理されている。本質的な2重点を持つ特異曲面結び目の存在について、平成29年6月に韓国釜山で開催された国際会議で、また、biquasileを用いた不変量に関して、平成29年7月に大阪市立大学で開催された国際研究集会でJieon Kimが発表を行った。29年度が最終年度であるため、記入しない。曲面結び目は4次元空間に埋め込まれた曲面であり、直接それを描写することは困難であるため、通常はそれを3次元へ射影した像を考える方法(曲面ダイアグラム法)、もしくは、時間に沿って切り口を考える方法(モーションピクチャー法)を用いて描写することが主流である。後者でさらに、曲面結び目を標準形となるようにモーションピクチャーで表した時に、中心部に現れる図形のダイアグラム(chダイアグラムという)を用いれば、曲面結び目を簡単に表示することができる。このchダイアグラムを用いる方法で曲面結び目の不変量の考察をバイカンドルのコサイクルの観点から行った。曲面結び目に対して、バイカンドルを用いたコサイクル不変量は元来、曲面ダイアグラム法によって定義されている。研究代表者はこれまでにバイカンドルの彩色を(曲面ダイアグラムを使わずに直接)chダイアグラムから得る方法の研究、研究分担者のJieon Kimはバイカンドルを用いたコサイクル不変量をchダイアグラムから直接計算する方法について研究を行っており、今年度本研究では、それらの方向を拡張する形で、バイカンドルを用いたシャドーコサイクル不変量をchダイアグラムから計算する公式を導くことに成功した。バイカンドルを用いたシャドーコサイクル不変量については具体例の構成が必要であるが、それについては今後の研究で実施したい。元来、曲面ダイアグラム法で定義されているカンドルやバイカンドルを用いたコサイクル不変量をchダイアグラムから直接計算できれば研究効率があがることが期待できる。今回、バイカンドルを用いたシャドーコサイクル不変量をchダイアグラムから計算する公式を導くことに成功したことは、本研究の第一段階として順調である。曲面結び目は4次元空間に埋め込まれた曲面であるが、その研究において、対象を広げた特異曲面結び目(はめ込み曲面結び目ともいう)を扱う必要がしばしば生じる。特異曲面結び目は4次元空間にはめ込まれた曲面であり、横断的2重点を多重点として許容する。今年度は河内明夫氏の協力を得ながら、特異曲面結び目のモーションピクチャー法と、そこから得られるchダイアグラム表示法(マーカー付きグラフ表示法)について考察を行った。従来の埋め込まれた曲面結び目のchダイアグラム表示法では、マーカー付き交点の平滑化を行った後が自明な絡み目になることが、chダイアグラムの特徴であったが、特異曲面結び目の場合は、H自明な絡み目となることが特徴である。(H自明な絡み目とは自明な絡み目と幾つかのホップ絡み目の分離和として表すことができる絡み目である。)従来の埋め込まれた曲面結び目のchダイアグラム表示法には吉川変形と呼ばれる基本的な局所変形が知られていたが、特異曲面結び目ではホップ絡み目に関連する変形も必要となり、本質的と思われる基本変形を発見した。この変形だけで十分であるかという問題はまだ解決に至っていない。特異曲面結び目で球面のはめ込みになっているもの(特異2次元結び目)で、本質的な2重点を持つ具体例も構成した。バイカンドルを用いた曲面結び目の不変量の構成には、それに利用するためのバイカンドルを用意する必要がある。国内の複数の研究者と協力して、多重共役カンドルの一般化である多重共役バイカンドルの研究を行い、その基本的性質を明らかにした。chダイアグラムによる表示法の対象を特異曲面結び目に広げたことは、特異曲面結び目の具体例を構成する際に有効である。カンドルやバイカンドルを用いた曲面結び目不変量を特異曲面結び目に拡張するには、定義の補正が必要となるが、その計算を行う際にchダイアグラム表示を利用することも可能となる。

曲面結び目(4次元空間に埋め込まれた曲面)に対するバイカンドルを用いたコサイクル不変量は、本来曲面ダイアグラムを用いて定義される。曲面ダイアグラムを使わずに直接chダイアグラムからコサイクル不変量を求める方法をシャドーコサイクル不変量にも拡張し、chダイアグラムからバイカンドルのシャドーコサイクル不変量を計算する公式についての研究(主に初年度に行った)を整理して論文にまとめ、投稿した。また、曲面結び目をchダイアグラムを用いて表す方法(chダイアグラム表示法、マーカー付きグラフ表示法)を特異曲面結び目(4次元空間にはめ込まれた曲面)に拡張する研究(主に昨年度に行った)を整理し、論文にして投稿した。これら二つの研究は、河内明夫氏(大阪市立大学)とSang Youl Lee氏(Pusan National University)の協力のもとで実施しており、共著論文として作成している。平成29年5月に京都大学で開催された研究集会「Intelligence of Low Dimensional Topology」と8月に東海大学で開催された「第64回トポロジーシンポジウム」で特異曲面結び目のchダイアグラム表示法と吉川変形の拡張に関する研究成果の発表をJieon Kimが行った。ここでは、平成29年1月の発表時に比べ、異なる視点での吉川変形の拡張も導入され、整理されている。本質的な2重点を持つ特異曲面結び目の存在について、平成29年6月に韓国釜山で開催された国際会議で、また、biquasileを用いた不変量に関して、平成29年7月に大阪市立大学で開催された国際研究集会でJieon Kimが発表を行った。バイカンドルを用いたシャドーコサイクル不変量をchダイアグラムから計算する公式を導くことに成功したので、今後は具体例の構成を行いたい。その為に、カンドル、バイカンドルおよびそれらのコサイクルのデータを用意する必要がある。計算機を用いて有限カンドル、バイカンドルのデータを整理する。また、与えられたカンドルに対して、それを許容するバイカンドルを求めるプログラムを作成したい。その後、計算機を用いてコサイクル、シャドーコサイクルを求め、不変量の具体例を構成していく。対称バイカンドルを用いたコサイクル、シャドーコサイクル不変量を曲面結び目について定義し、その計算法を開発する。多重共役バイカンドルの研究によって多くのバイカンドルの例が得られることがわかった。多重共役バイカンドルの(コ)ホモロジー群を計算することは容易ではないと思われるが、コサイクルの候補を見つけることができれば、コサイクル、シャドーコサイクル不変量を構成することは可能となる。これらの不変量の具体例の構成を行いたい。対称バイカンドルを用いたコサイクル、シャドーコサイクル不変量を曲面結び目について定義し、その計算法を開発する研究も実施していく。29年度が最終年度であるため、記入しない。
RSウイルスに対する自然免疫応答の分子遺伝学的解析に基づく喘息発症機構の解明

Rwepiratory syncytialvirus(RSV)FタンパクはTLR4およびCD14を介して認識され、Th1型の免疫反応が誘導されることが知られている。したがってTLR4、CD14の発現および機能の低下はRSV感染時のTh1反応の誘導不全をきたし、RSV細気管支炎の発症および細気管支炎後の反復性喘鳴および喘息発症に関する可能性がある。本研究において以下に示す結果を得た。1)RSV細気管支炎とTLR4、CD14遺伝子多型の関係について解析した。出生体重2500g以下、先天性疾患を有するもの、RSV感染以前に反復する喘鳴を有するものは除外し、RSV細気管支炎患者として54名を対象とした。喘鳴の既往のない小学生児童203名を対照とした。細気管支炎、対照ともRSV細気管支炎との関連が海外で報告されたTLR4遺伝子多型は存在しなかった。RSV細CD14C(159)多型に有意な関係はなかった。一方、RSV細気管支炎患者は対照健康児と比べ、CD14C(-550)T多型において、有意にCCの割合(CCvsCT+TT, p=0.012, OR2.26(95%CI1.19-4.31)およびCアリルの割合(p=0.034, OR 1.78(95%CI 1.04-3.07)が高かった。2)臍帯血、6歳児の血清中可溶性CD14(sCD14)分子濃度とCD14C(-550)T多型の関連を検討した。その結果、CCではCT+TTに対し、臍帯血(p=0.037)、6歳児(p=0.037)と共に血清sCD14分子濃度が高値であった。ヒト単球細胞株THP-1からのLSP刺激によるTNFα産生量はsCD14の濃度依存的に増強された。以上から、CD14C(-550)遺伝子多型はsCD14濃度に関連し、RSV感染時のTNFα産生量を遺伝的に規定することによりRSV細気管支炎発症の遺伝因子の一つであることが示唆された。3)TLR2,TLR4ノックアウトマウス腹腔マクロファージを用いた実験ではRSV認識におけるTLR2の関与は認められなかった。1.日本人成人を対象としてTLR4およびCD14の遺伝子多型を解析した。欧米で報告され、機能に影響を与えることが判明しているTLR4多型Asp299Gly and Thr399Ileは日本人には認められなかった。一方CD14C(-159)T多型の存在が確認された。2.20032004冬期に流行したrespiratory syncytialvirus (RSV)による細気管支炎入院患者51名にアンケートを郵送し、RSV細気管支炎後喘鳴とCD14(-159)遺伝子多型について検討したが、両者間に有意な関係は認めなかった。

3.一方、アトピー群と非アトピー群間でのCD14(-159)多型を比較すると遺伝子型CCの頻度がアトピー群で多い傾向が認められ、本多型とアレルギー素因との関連が示唆された。4.ヘパリン加末梢血から分離した単核球からのRSV刺激によるサイトカイン産生能は、CD14(-159)CCがTTより高い傾向が認められた。しかしながらEDTA加全血をRSVで刺激して単球細胞内のサイトカイン産生量をフローサイトメトリーで解析すると、CD14(-159)多型とサイトカイン産生量に関連は認められなかった。この結果から、実際に単球が生体内でRSVからの刺激を受ける場合には、単球表面のCD14分子のみではなく、体液中の因子が一定の役割を果たしている可能性が示唆された。5.血清中には可溶性CD14(sCD14)が存在し、sCD14値は年齢等により異なることが報告されている。そこで、RSV刺激による単球系培養細胞THP-1からのIL-12産生に与えるsCD14の効果を検討した。その結果、sCD14は濃度依存的にRSV刺激によるIL-12の産生を増強させることが明らかとなった。6.以上から、CD14 C(-159)T多型以外のCD14遺伝子多型あるいは他の因子が血清sCD14値ならびに、RSVに対する自然免疫応答を規定している可能性が考えられる。次年度ではこれらの解析を行う予定である。Respiratory syncytial virus FタンパクはTLR4およびCD14を介して認識され、Th1型の免疫反応が誘導される。したがってTLR4、CD14の発現および機能の低下はRSV感染時のTh1反応の誘導不全をきたし、RSV細気管支炎の発症および細気管支炎後の反復性喘鳴および喘息発症に関与する可能性がある。本年度は前年度に引き続き、RSV細気管支炎とCD14遺伝子多型の関係について解析した。RSV細気管支炎患者としては、その規準を厳密にし、出生体重2500g以下、先天性疾患を有するもの、RSV感染以前に反復する喘鳴を有するものは除外した。前年度よりも対象を増やし、110人の健康人と47人のRSV細気管支炎患者で検討を行った。RSV細気管支炎患者は健康人と比べ、CD14C(-550)T多型において、有意にCCの割合(CCvsCT+TT,p=0.0003,OR3.84(95%CI1.87-8.94))およびCアリルの割合(p=0.003,OR2.64(95%CI1.38-5.04))が高かった。昨年度の調査と同様に、CD14C(-159)多型とは有意な関係はなかった。RSV細気管支炎後の反復性喘鳴の有無とCD14C(-159)TおよびCD14C(-550)T多型の間に有意な関係はなかった。以上から、CD14C(-550)遺伝子多型はRSV細気管支炎発症の遺伝因子の一つであることが示唆された。Respiratory syncytialvirus (RSV) FタンパクはTLR4およびCD14を介して認識され、Th1型の免疫反応が誘導されることが知られている。最終年度は以下に示す結果を得た。1)RSV細気管支炎とCD14遺伝子多型の関係について解析した。出生体重2500g以下、先天性疾患を有するもの、RSV感染以前に反復する喘鳴を有するものは除外し、RSV細気管支炎患者として54名を対象とした。
酸化還元メディエータおよび電子伝達プロモータの電極表面過程の分光電気化学的研究

本年度は、上記研究題目の分光電気化学測定の再現性が高い実験系の確立を研究の中心とし、以下の成果を得た。1.電極表面上の単分子吸着層を高い再現性で測定するために必須な構造が明確な電極表面として、真空蒸着法(装置を備品として購入)によって金基板を作成する方法を検討した。最適条件下で作成した基板表面には、60゚で交わるスッテプラインがSTMによって観察され、金(111)結晶面が作成できたことを確認した。2.ヨウ素で修飾した金(111)結晶面に固定化したチトクロムcのSTM像を観察した。下地のヨウ素の像(約0.3nmのスポット)と共に規則的に配列したチトクロムc分子(約1.41.5nmのスポット、2.52.7nmの分子間距離はX線構造解析から得られた分子サイズと一致)が再現性良く観察できた。本結果は、蛋白質を規則的に配列させる方法および絶縁体である蛋白質を条件を選べばSTMで観察できることなど、今後の電子伝達蛋白質の酸化還元反応の研究に対する重要な示唆を含んでいる。3.電子伝達蛋白質の電極反応の電子伝達プロモータとして、硫黄原子の代りにセレン原子を含む化合物(4,4'-ジピリジルジセレニド:4-PySe)を合成した。4-PySeを修飾した金電極上でチトクロムcが準可逆に電極反応を行うことを確認した。4-PySeの修飾膜の構造および本修飾金電極上でのチトクロムcの電極反応について、詳細に検討中である。4.現有の赤外反射分光電気化学測定装置の改良については、早急に現装置の問題点を摘出する。