hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電場変調スペクトル法による有機太陽電池の膜内電場分布の解明

以下の3種類の有機薄膜太陽電池について,その内部電場分布を測定し,内部電場と光電流の相関を調べた。そして光電流発生に内部電場がどのように関わっているかを明らかにした。1.亜鉛フタロシアニン(ZnPc)ショットキー接合型太陽電池2.亜鉛フタロシアニン(ZnPc)/ペリレン誘導体(PTCBI)ヘテロ接合型太陽電池3.亜鉛フタロシアニン(ZnPc)/C_<60>ヘテロ接合型太陽電池得られた結論は,どの試料においても内部電場が励起子の解離,すなわちキャリアー生成を引き起こすということである。特にヘテロ接合型太陽電池においては,これまで,キャリアー生成はヘテロ接合を形成する2種類の有機半導体の電子親和力の差によって引き起こされると信じられてきたが,本研究により内部電場がキャリアー生成に最も重要な寄与をすることが明らかになった。さらに,Au/ZnPc界面で筆者がバンドスリップと呼ぶ特異な現象が起こっており,それが内部電場分布,ひいては光起電力特性に大きな影響を与えることを見出した。ZnPcショットキー接合型太陽電池の内部電場は,逆バイアス領域で通常の空乏層の理論に従うが,順バイアス領域では内部電場が消失した。これはZnPcと電極の界面でバンドスリップが起こる為である。ZnPc/PTCBIヘテロ接合型太陽電池では,PTCBI層の内部電場はバイアス電圧に依らず一定で,光電流との間にも相関がなかった。この電場は,実はPTCBI層のバルク電場ではなく,In電極との界面付近に存在する強い異常電場であることがわかった。ZnPc/C_<60>ヘテロ接合型太陽電池において,C_<60>層の内部電場はPTCBIの場合のような異常を示さずC_<60>バルク層の電場が観測された。ZnPc, C_<60>共に,内部電場と光電流との間に良い相関が見られ,キャリアーは内部電場によって生成されることがわかった。1.フタロシアニン/ペリレンヘテロ接合型有機太陽電池では,ペリレンとインジウム電極との界面付近に異常電場が存在することが既にわかっていた。本研究ではまずこの異常電場がペリレンの膜厚とともにどのように変化するかを電場変調スペクトル法で調べた。その結果ペリレンの膜厚が25nm以下になると異常電場は観測されなくなった。これはペリレン膜内の空乏層が25nmの厚さを持っていることを示唆している。異常電場が消失すると共にペリレンの光励起による光電流が極端に減少した。これはペリレン空乏層中の電場が非常に弱くなっていることを意味している。ペリレン空手層はフタロシアニンとペリレン間の電子移動によって形成される。ペリレンの膜厚が25nm以下になると,フタロシアニンとインジウム電極の間でも電子移動が起こり.その結果異常電場が消失し,ペリレン空乏層中の電場も弱くなってしまう,と解釈される。2.フタロシアニン/フラーレン有機太陽電池の内部電場も電場変調スペクトル法で調べた。この場合には異常電場は観測されなかった。この結果は,フタロシアニン/ペリレンの場合の異常電場がペリレン分子中のカルボキシル基とインジウム電極との化学反応によって形成される,という仮説を支持するものである。3.フタロシアニン/フラーレンの場合には光電流と内部電場との間に良い相関が観測された。

フタロシアニン/ペリレンの場合にも,異常電場以外の内部電場は光電流と良い相関を見せた。この結果は光電流キャリアーが内部電場によって生成されることを意味している。4.空乏層の存在を確かめるために,電場変調スペクトル強度の変調周波数依存性を0.1Hz100Hzの範囲で調べたが,大きな周波数依存性は観測されなかった。その為,現時点では電場変調スペクトル法による空乏層の検出には成功していない。1.有機薄膜太陽電池の内部電場分布の電極依存性の研究フタロシアニンショットキー接合型,及びフタロシアニン/ペリレンヘテロ接合型太陽電池において,フタロシアニン側の電極の種類を変えた場合に内部電場分布がどのように変化するかを調べた。用いた電極はITO,Au,Ag,Al,Inの4種類である。Au,Agではフタロシアニン膜内の電場が順バイアス下で消失した。一方ITO,Al,Inではこのような消失は起こらなかった。Au,Agの場合の内部電場の消失は,これら電極とフタロシアニンとの界面でバイアス電圧が消費されるのが原因であることをつきとめた。2.内部電場の制御手法の研究電極とフタロシアニンとの界面で起こる上述の異常を制御できれば内部電場の制御が可能となり,ひいては太陽電池のエネルギー変換効率を向上させることにもつながる。そこで電極/フタロシアニン界面に非常に薄い他の有機層を挿み,内部電場のコントロールを試みた。用いた有機層はC60,bathocuproine(BCP),PEDOT-PSS,及びいろいろな種類のフタロシアニンである。特にC60とBCPを用いた場合に,界面での異常が緩和され,フタロシアニン膜中に有限の電場が順バイアス下でも存在することをつきとめた。3.空乏層の観測電場変調スペクトル法により空乏層の検出を試みた。電場変調スペクトル法によって測定した内部電場は,逆バイアス領域で通常の空乏層の理論に従うことから,空乏層の存在を確認することができた。
漸近的複素双曲アインシュタイン計量の変形の研究とその一般化

本研究の目的は、漸近的複素双曲アインシュタイン(ACHE)計量の変形理論を構築すること、またそれを通じて、一般の「放物幾何」が境界に誘導される場合の漸近的対称アインシュタイン空間の描像を明らかにすることである。本年度は主に、ACHE計量の代表的な例である有界強擬凸領域上の完備ケーラー・アインシュタイン計量(Cheng-Yau計量)が、「自在に」ACHE計量に変形できることを証明するという問題に取り組んだ。ここで「自在に」というのは、計量が無限遠境界に誘導する(一般化された)CR構造を自由に微小摂動できることを指す。そのような状況を明らかにすることで、ACHE計量のなす空間(ACHE計量のモジュライ空間)におけるCheng-Yau計量の分布の仕方を、ある程度解明しようとしたのである。2014年11月下旬から2015年6月末まで高等師範学校(フランス)に滞在しながら、現地の研究者と意見交換をしつつこの問題に取り組み、ある種の場合においては(すなわち、複素次元が3以上であれば)上に述べた「自在な変形」が可能であることを証明した。その証明においては、正則接バンドルに値を持つL2ドルボー・コホモロジーの考察が重要なステップとなった。帰国後の研究によってさらに、そこで用いた方法が1983年にH. Donnelly氏とC. Fefferman氏によって証明された定理について新たな理解をもたらすことも明らかになった。以上の内容を論文にまとめ、プレプリントサーバarXivにてその原稿を公開した。また、Cheng-Yau計量の幾何学的応用として、CR多様体の全Q-prime曲率について平地健吾氏、丸亀泰二氏とともに考察し、論文をまとめて論文誌への投稿を行った。この原稿もarXivで公開している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。既存の研究によって、漸近的複素双曲アインシュタイン(ACHE)計量の微小変形可能性に関しては、二乗可積分(L2)無限小変形の有無が基本的な重要性を持つことが知られている。このことに基づき、与えられたACHEケーラー計量(有界強擬凸領域のCheng-Yau計量が代表的な例として挙げられる)について、そのL2無限小変形全体のなす空間を複素幾何学的な観点を交えて決定する問題に着手した。ACHEケーラー計量の場合に重要なのは、L2無限小変形全体の空間が、正則接バンドルに値をもつL2ドルボー・コホモロジー群の部分空間に対応するという事実である。このことに基づき、関連研究を参照しながら解決のための方策を立てた。なお、松本は本年度11月下旬からEcole normale superieure(フランス)に滞在し、この問題についてO. Biquard教授と議論している。それに並行して、漸近的双曲計量や漸近的複素双曲計量を持つ多様体に対する調和写像の研究を、受入研究者である芥川一雄氏とともに開始した。2つの双曲空間(あるいは複素双曲空間)のあいだの調和写像に関する境界値問題についての研究が1990年代になされているが、われわれの研究はその一般化である。その解析的な手法がアインシュタイン計量の研究において参考になるのと同時に、調和写像の存在がアインシュタイン計量に関する直接的な応用を持つことも期待される。漸近的双曲多様体の場合については、調和写像の存在と一意性の証明を完成し、プレプリントとして公開した。研究開始時点における本年度の計画は、ACHE計量のL2無限小変形の一意接続性を重点的に研究し、漸近的双曲アインシュタイン(AHE)計量についてのM. Anderson氏の議論に倣って、ACHE計量のモジュライ空間が(何らかの位相的な条件のもとで)フレシェ多様体の構造を持つことを証明することであった。

この計画は実際には修正され実行された。まず、「研究実績の概要」欄で述べたようにL2無限小変形の研究を行い、一定の成果を挙げた。この内容は当初第2年度目の研究として計画していたことを一部先取りしたものであり、同時に上述のACHE計量のモジュライ空間に関する予備的考察という側面もある。また調和写像に関する研究も合わせて行ったが、これも本研究の主要な対象であるアインシュタイン計量に応用の期待される内容である。全体として、ACHE計量の変形の理論を構築するという本研究の目的については、当初想定していた程度の進展があったものと考えている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。ACHEケーラー計量に対するL2無限小変形を決定する問題については、本年度立てた解決の方策に従い、次年度中の成果発表を目指し研究を進める。また、それに続いてL2無限小変形の一意接続性の問題を考察し、ACHE計量のモジュライ空間の構造の記述を目指す。調和写像の研究についても、漸近的複素双曲計量の場合に重点を置いて、続行する予定である。
新規なリン酸誘導体:元素間の親和性を利用する合成法の開発と分子空間識別への展開

本研究では、リン酸の酸素原子をセレン原子に置換えた新規な誘導体を端緒として、新しい化合物群の創製、フッ素化を伴う反応開発を行っている。その中で以下の成果を得た。1、ジフェニルリン酸O-アルキルエステルに対してフッ化テトラブチルアンモニウムをTHF中作用させると、エステルのフッ素化加水分解が進行し、フッ化リン酸モノエステルアンモニウム塩を高収率で導くことができた。アルキル基としては、一級アルキル基、メンチル基、アダマンチル基、コレステリル基、リボース由来の置換基を持たせることができた。さらにリン酸アミドへ本反応を適用したところ、リン原子上に、フッ素、アミノ基、酸素原子二つが結合したフッ化リン酸ものアミド塩を導くこともできた。いずれの生成物も溶解度は、エーテル、水、塩化メチレンの順に高くなり、反応混合液を水で抽出さらに塩化メチレンで抽出することで塩を単離できた。さらにリン酸エステル由来の塩はイオン交換樹脂であるアンバーリスト15を通すことで対応する酸に変換できた。一方アミド由来の塩は酸を発生させることはできなかった。2、ビナフチル基を有するセレノリン酸塩化物を新しいキラル分子ツールとして用いた。ラセミ体2級アルコールと反応させ、エステルにしたところ、^<31>Pならびに^<77>Se NMRでジアステレオマーひいては、ラセミアルコールを識別することができた。さらひ1H, 13C NMRとの組合せから、類似の炭素骨格を有する誘導体では、アルコールの絶対配置を類推する系として、用いることができることも示した。またジアステレオマーは、再結晶などにより分離することができ、そこから光学活性なアルコールを取り出すことも検討した。現段階ではエステルとBuLiとの反応がこれに適用できることがわかった。一方アミド由来の塩は酸を発生させることはできなかった.2、酸を用いた無溶媒条件下でのエステル化反応を検討した。エステル化反応は、最も基本的で重要な反応の一つである。これまで主にスルホン酸系の誘導体の反応活性は広く検討されてきたが、リン酸系についての検討例は少ない。リン酸の酸性度がスルホン酸のそれに比べて小さいためであるかもしれないが、リン原子上にフッ素原子を組込むことで酸性度は向上している。そこで1-フェニエルアルコールと脂肪族カルボン酸との脱水縮合を行った。その結果、期待するエステル化反応が高効率で進行した。スルホン酸系では、1-フェネチルアルコールそのものからの脱水反応が優先することとは対照的な結果であった本研究では、リン酸の酸素原子をセレン原子に置換えた新規な誘導体を端緒として、新しい化合物群の創製、フッ素化を伴う反応開発を行っている。
同性愛者専門雑誌の言説にみる同性愛解放運動の影響の研究

同性愛者専門雑誌の言説が同性愛解放運動に与える影響は限定的であった。理由は大きく次の2点による。第一に、同性愛に関する重要なある訴訟をめぐる言説があったが、刑事訴訟から国家賠償訴訟へと論点が移行するに従い、読み手の関心を失い、のちの運動に論点や経験が接続できなかったためである。第二に、雑誌にあらわれる同性愛者の「生きづらさ」は成人男性が感じる寂寥感や孤独感(「ダンディズム」)として解釈されていたためである。男性の「成熟」と女性性の排除から成り立つその感覚は、他の解放運動、例えばレズビアンとの共闘といった方向性を持ちえなかった。(記事収集)2014年度は研究対象となる言説が含まれる記事に関して、『薔薇族』を1985年1月から1991年12月まで、『アドン』を1985年1月から1990年12月まで、『バディ』を1993年の創刊号から2000年12月までについて、閲覧・収集・複写した。ただしこの収集対象期間の中で、うちいくつかはすでに個人所有していたので、その号は複写の対象に含めずデジタル機器を用いて整理のみを行った。(分析)対象史料の言説を概観した。(1)当初仮定していた範型的言説(「言説」とは人びとの物事の考え方・表し方の定型的なパターンであり、「範型的言説」とはそれらの言説を生み出すような位置づけにある言説のことである。申請時においては範型的言説として、「段階モデル」と「感染モデル」を仮構した)は、あまり見いだせなかった。80年代までの男性同性愛者向けの雑誌において主流の話題は、詐欺・恐喝、仲間に出会えないこと・出会っても真の友情が育めないこと、女性との結婚問題、男性同性愛者向けの産業の興隆などについてであることを確認した。予想以上に多かった言説は詐欺・恐喝言説であった。これがこの時代の範型的言説だった可能性がある。(2)多くの先行研究が指摘していた精神分析・精神医学の影響(同性愛を変態視・病理視する見方)は、そうした研究が強調するほど言説が頻出するわけではなく、全くないともいえない状況にある。ただし、研究代表者がそれまで分析を行ってきた1950-60年代の風俗雑誌よりは(時代が下るにもかかわらず)病理性が強まっている特徴は指摘しうる。変態視・病理視については、言説の年代や言説の置かれた文脈を精査したうえで、丹念に考察する必要があることを確認した。(3)HIV・エイズ禍については、その社会状況の変化により、既存の誌面の雰囲気が大きく変わる出来事であったことを確認した。同性愛者専門雑誌(以下同性愛誌)における言説は、同性愛解放運動に限定的な影響を与えるにとどまった。また、いくつかの点でさらなる研究の必要性が明らかになった。第一に、同性愛解放運動としても複合差別に目を向けたという意味でも萌芽的な動向であった「富士高校放火事件」の報道および言説を詳細にみたところ、同事件の扱いは70年代の終わりから80年代初頭にかけて同性愛誌で一時的に活況であったものの、当研究課題の対象年代(85年)においてはきわめて低調に推移していた。理由として、事件の論点が当初の強制的な取調べから国家賠償訴訟に移行したからと思われるが、解放運動の1つの成果となったアカー府中青年の家裁判は、88年の富士高事件の結審後、5年を経ずして提訴され、また、同じ国賠訴訟であった点で運動の経験や論点、資源等が継承されなかった事実については、疑義が残る。この点は、雑誌言説研究単体では限界があり、関係者への聞き取りなどによって雑誌言説と運動の関係をあらためて明らかにする必要がある。第二に、同性愛誌における男性同性愛者の「生きづらさ」に関する自己言説は、当時、ひとかどの成人男性が感じるであろう孤独感や寂寥感(「ダンディズム」)として解釈されていた。「ダンディズム」は、男性性の「成熟」(として信じられていた感覚)と女性排除によって成立するものであり、「生きづらさ」は社会運動へ接続されなかった。接続を見るためには、本課題の対象年代以降(2001年以降)の動向を組み込んで研究する必要がある。申請時に提起していた仮説(同性愛の「段階モデル」と「感染モデル」の交絡言説による解放運動の阻害)については、「段階モデル」自体が言説に潤沢にあらわれてこず、検証が十分にできなかった。より前の時代(60-70年代)のモデルだった可能性があり、対象年代を前にも拡げて研究する必要がある。2014年度は「研究実績の概要」に記したように、1985年から90年12月までに刊行された記事について、閲覧・収集・分析の対象範囲としていた。

(閲覧・収集)閲覧・収集に関しては、当初の予定と比較すると、『薔薇族』については予定を1ヵ年上回る達成ができた。『アドン』については予定通りの達成であった。『バディ』については大幅に上回る達成ができた。ただし、(1)『アドン』『バディ』は国立国会図書館においても欠号が多く、これらの雑誌の欠号に存在するであろう記事をどのように見つけ、収集するかの課題が残された。(2)『アドン』の誌面の作りについては、通説では80年代後半から娯楽誌から運動誌へと変化していったと言われてきたが、収集を始めた85年の段階ですでに運動誌の色彩が強かった。そのため、85年以前にさかのぼって記事を閲覧しなければ、本課題である「同性愛誌における同性愛解放運動の影響の研究」は十分に達成できない可能性があることを確認した。(分析)言説分析については概観にとどまっており、精査が遅れている。また仮定していた範型的言説の2モデルがさほど主軸の言説ではなかったことも明らかになりつつあり、別のモデルに組み替える検討の必要性も感じている。27年度が最終年度であるため、記入しない。セクシュアリティ(閲覧・収集)2015年度は、上期(9月)が終わるまでに、当初予定していた収集対象期間(1985-2000年)の資料収集を終了させる。また、あわせて『アドン』の85年以前の記事について、閲覧・収集・複写を行う。欠号についてはなるべく埋めるよう努力するが、達成目標を設けない。(分析)下期(10月)から本格的な言説分析に取組み、収集対象期間の範型的言説・それらの言説・諸言説の相互の関係性について明らかにする。12月からはジェンダー分析に入る。言説から見える男性性/女性性の振幅、あるいは性差別構造やジェンダーの非対称性について、スティグマ(差別の烙印)が可視的な性質をもつのか、不可視の性質を持つのかといったことに注目する。諸言説に見出される、majority/minority, visible/invisibleについてパターン分析を行い、他の差別問題への応用可能性を探る。本研究課題は基本的には、定まった期間における雑誌(商業誌)記事の言説分析ではあるが、こうした方法・期間で捕捉しにくいような事象については、対象期間をひろげたり、別の文字資料(文芸、ニューズレター等)を用いたり、量的分析(内容分析・記述統計)を行ったり、口述資料の質的分析をするなどして、事象に柔軟に接近し、総合的な解明に注力したい。(公開)これらの分析のまとめは、2016年度上半期の日本女性学会大会、あるいは同年度下半期の日本社会学会大会で報告する予定にある。
脳波を使ってイメージされた運動をコンピュータ上に再現する

本研究の目的は、「ブレイン・コンピュータ・インターフェース(BCI)」という概念に基づいて、脳波の中に含まれる運動関連電位を抽出し、コンピュータ画面上にシミュレートしたロボットにイメージした運動を再現させ、スポーツ選手のためのイメージトレーニングの評価に用いることを目的としている。平成14年度は、数値計算ソフトMATLABを利用してコンピュータの画面上に右腕部分をシミュレートし、おもに仮想空間内の身体のパーツの開発を行った。平成15年度は、事象関連電位の中から運動イメージと関連する電位をより効率的に取り出すための測定パラダイムの開発を行った。平成16年度では、前年度に開発された実験パラダイムを用いて測定された脳波から運動と関係があると考えられる成分を抽出し、画面上にシミュレートされた右腕を動かすシステムを開発した。通常、BCIは様々なフィルタを用いてリアルタイムでマシン側を操作するために、過度な動きを意図的にイメージしたりする。しかし、本研究ではイメージトレーニングの評価という観点から、運動をイメージした脳波を加算平均することによって運動関連電位とそれ以外の生理学的ノイズを区別する手法を用いた。この手法の場合、リアルタイム処理は行うことができないものの、イメージされる運動が小筋運動でもより正確に運動と関連する脳活動を反映することができた。実験では、被験者にイメージトレーニングを行わせ、その前後の脳波を加算平均し、その中から運動と関連すると思われる成分を抽出し、コンピュータ上の右腕と連動させた。その結果、トレーニング前にはイメージで右腕を動かすことはできなかったが、7日間のトレーニングでコンピュータ上の右腕を動作させることが可能となった。以上のことより、イメージトレーニングのBCIによる評価の有効性が示唆された。脳波の研究領域の中に「ブレイン・コンピュータ・インターフェース(BCI)」という研究領域がある。これは、脳波の中に含まれる運動関連電位を抽出し、それをロボットにつなげ脳波でロボットを動かすという研究である。この研究は、主に体幹・四肢を動かすことのできなくなった脊椎損傷患者のために行われている。つまり、体が動かなくても脳が動いていればロボットを体の変わりに動かすことができるというものである。現在の所、脊椎損傷患者の脳波(運動関連電位)でアーム型ロボットを動かすことができるようになっており、コップなどを持つことができるところまで研究が進んでいる(Donchin et al.,1999)。ところで、イメージトレーニングの熟練者が運動をイメージした場合、運動前野や体性感覚野などの運動と関連する大脳の領域が活動することが脳波、PET、fMRIの研究などから示されている(Decety et al.,1994; Porro et al,1996; Kotani & Aihara,1997)。すなわち、もしイメージによって生じた運動関連電位を脳波として捉えることができれば、コンピュータ画面上にシミュレートしたロボットにイメージした運動を再現させることが可能となる。そこで本研究では、イメージによって生じた運動関連電位を脳波より抽出し、それをコンピュータ上にシミュレーションしたロボットに運動を再現させることを研究の目的とする。本年度は特に独立成分分析を用いて、脳波の中から運動イメージと関連する成分を取り出すことを主眼としてシステムの開発に当たった。脳波はこれまで脳波よりより多くのデータを短時間で測定できるように高密度電極による脳波測定システムを展開した。また、C言語を用いた独立成分分析とコンピュータグラフィックを用いたシステムも同時に開発した。本研究の目的は、「ブレイン・コンピュータ・インターフェース(BCI)」という概念に基づいて、脳波の中に含まれる運動関連電位を抽出し、コンピュータ画面上にシミュレートしたロボットにイメージした運動を再現させるという事である。ブレイン・コンピュータ・インターフェースに関する研究は、主に体幹・四肢を動かすことのできなくなった脊椎損傷患者のために行われている。しかし、イメージトレーニングの熟練者が運動をイメージした場合、運動前野や体性感覚野などの運動と関連する大脳の領域が活動することが脳波、PET、fMRIの研究などから示されており、イメージによって生じた運動関連電位を脳波として捉えることができれば、コンピュータ画面上にシミュレートしたロボットにイメージした運動を再現させることが可能となる。本年度は、事象関連電位の中から運動イメージと関連する電位をより効率的に取り出すための測定パラダイムの開発を行った。測定パラダイムでは予告反応課題を用いた時に脳波がより効率的に測定できることが示された。予告反応課題では、予告刺激(S1)後3秒後に反応刺激(S2)を呈示し、このS2に対してできるだけ早く運動反応(もしくは運動をイメージする)を行うというパラダイムを用いた。このパラダイムを用いて、運動イメージと実際に運動を行う場合にどのような脳波上の差が生じるかを検討した結果、運動野の活動を反映していると考えられる中心部(Central Area)から導出した脳波は、実際に運動を行った場合と近い振幅を示し、特に前頭部付近では両測定条件での電位の相関値が高くなった。また、同時にコンピュータ画面上にロボットの腕をシミュレーションするシステムを作成した。次年度は、得られた脳波を独立成分分析にかけ、取り出した運動成分をもとにコンピュータ上にシミュレーションされたロボットを動かすことを試みる。

平成15年度は、事象関連電位の中から運動イメージと関連する電位をより効率的に取り出すための測定パラダイムの開発を行った。平成16年度では、前年度に開発された実験パラダイムを用いて測定された脳波から運動と関係があると考えられる成分を抽出し、画面上にシミュレートされた右腕を動かすシステムを開発した。通常、BCIは様々なフィルタを用いてリアルタイムでマシン側を操作するために、過度な動きを意図的にイメージしたりする。しかし、本研究ではイメージトレーニングの評価という観点から、運動をイメージした脳波を加算平均することによって運動関連電位とそれ以外の生理学的ノイズを区別する手法を用いた。この手法の場合、リアルタイム処理は行うことができないものの、イメージされる運動が小筋運動でもより正確に運動と関連する脳活動を反映することができた。実験では、被験者にイメージトレーニングを行わせ、その前後の脳波を加算平均し、その中から運動と関連すると思われる成分を抽出し、コンピュータ上の右腕と連動させた。その結果、トレーニング前にはイメージで右腕を動かすことはできなかったが、7日間のトレーニングでコンピュータ上の右腕を動作させることが可能となった。以上のことより、イメージトレーニングのBCIによる評価の有効性が示唆された。
長寿社会におけるライフコ-スの世代間比較

本研究は、大都市、地方都市でのライフコ-ス調査(統計調査と事例調査を併用)から、現代日本人のライフコ-ス・パタ-ンを析出し、その世代的差異の原因と結果(将来動向)について分析することを目的としたものである。統計調査として「ライフコ-スにおける出来事経験のコ-ホ-ト間比較調査」(大都市ー東京都新宿区、別途予算、1988年実施、地方都市ー福島市、平成元年度予算、1989年度実施)を実施した。また、その統計分析結果から析出された複数のライフコ-ス・パタ-ンについて、代表性をもつ事例を抽出し、個別面接法による詳細な生活史調査を実施した。(「福島生活史調査」平成2年予算、1990年実施、なお「東京生活史調査」は平成3年度別途予算で実施)。本年度は、昨年度から引続きデ-タ分析を行った。分析は、大都市、地方都市それぞれについて、第1段階として、統計調査デ-タから、ライフコ-ス・パタ-ンの出生コ-ホ-ト間比較を行い、その歴史的変化と持続性について説明を試みた。第2段階として、典型的な複数のライフコ-ス・パタ-ンについて実施した事例研究デ-タを併用し、ライフコ-ス・パタ-ンの形成に関与する内的な要因連関について分析・検討を行った。分析結果は、大都市調査については、「昭和期を生きた人びと」(1990年、別途予算)を、地方都市調査については「昭和期を生きた人びとー地方都市編ー」(1991年5月)の2報告書にまとめ、刊行した。本研究の目的は、現代日本人のライフコ-ス・パタ-ンを析出し、その世代的差異の原因と結果(将来動向)について分析することにある。すでに昨年度(別途予算により)東京都新宿区においてデ-タ収集のためのライフコ-ス調査を実施し、その成果の一部は本年度の日本社会学大会において発表し(正岡寛司ほか「ライフコ-スにおける過齢過程」)、現在、報告書を作成中である。本年度は地方都市において同様のライフコ-ス調査を実施した。調査の概要は以上のとおり。名称人生における出来事経験の世代間比較調査調査地福島県福島市対象者1914年1958年生まれの男女882人(有効サンプル)調査時期1989年8月9月実施機関社団法人社会開発研究所調査項目(1)ライフコ-ス上の主要な出来事の経験の有無と時期(2)結婚・就職の際に活用された社会的資源の種類(3)人生観・価値観(4)その他デ-タは現在クリ-ニングを終了し、単純集計レベルでの分析の過程にある。具体的には、各出来事の経験率、経験年齢(中央値)、経験年齢幅(四分位範囲)、経験順序、経験回数、等の指標を用いて、ライフコ-ス・パタ-ンの出生コ-ホ-ト間比較を行い、その歴史的変化と持続性についての記述と説明を試みる。その際、大都市(新宿区)と地方都市(福島市)との比較も併せて行われることはいうまでもない。来年度は、これまでの2回の統計調査から析出された典型的なライフコ-ス・パタ-ン(複数)について、詳細な生活史調査によるし事例研究を実施し、ライフコ-スのパタ-ン形成に関与する内的な要因連関を分析する予定である。本研究の目的は、大都市、地方都市でのライフコ-ス調査(統計調査と事例研究を併用)から、現代日本人のライフコ-ス・パタ-ンを析出し、その世代的差異の原因と結果(将来動向)について分析することにある。すでに昨年度までに大都市(東京都新宿区、別途予算による)、地方都市(福島県福島市、平成元年度予算による)においてライフコ-ス調査(統計調査)を実施している。本年度は、2つの統計調査からえられた分析結果を検討し、ライフコ-ス・パタ-ンの析出をおこなった。

さらに、その結果を踏まえ、地方都市調査での対象者(882人)の中から、代表性のある事例を抽出し、個別面接法による詳細な生活史調査を実施した。(なお本来、大都市における事例研究の実施も予定していたが、予算の都合上断念し、来年度別途予算で実施する。)調査の概要は以下の通りである。名称福島生活史調査(福島県福島市)対象者「人生における出来事経験のコ-ホ-ト間比較調査」対象者882人(1914年1958年出生、男女)のうち、122人(有効サンプル)調査時期1990年8月調査終了後、テ-プに録音された対象者の話は文章化、編集の作業を経て、口述生活史デ-タとして分析された。この段階では、ライフコ-ス・パタ-ン(複数)が形成されるにいたった内的過程の理解に主眼がおかれた。現在、研究活動は最終段階として、統計調査結果(ライフコ-ス・パタ-ンの出生コ-ホ-ト間比較)と事例研究結果から、ライフコ-ス・パタ-ンの形成に関与する内的な要因連関の分析を行っており、1991年4月に中間報告書「昭和期を生きた人びと地方都市編」完成の予定にある。
大脳皮質と海馬へのGABA作動性ニューロンの分配メカニズム

大脳皮質や海馬を構成する主要なニューロンのひとつであるGABA作動性ニューロンは、発生期に大脳基底核原基で生まれた後、大脳皮質および海馬に向かって脳表面と平行な方向へ移動することが知られているが、その移動経路や様式は未だ完全には明らかになっていない。この問題は大脳皮質や海馬に分布するGABA作動性ニューロンの分配機構を知る上で非常に重要なテーマである。この問題を明らかにするために、私は、GAD67-GFPノックインマウス大脳皮質内への脂溶性色素DiDの注入とDiD/GFP両陽性細胞の分布観察を行った。結果、大脳皮質辺縁層においてDiD注入部位から遠く離れた様々な方向で、DiD/GFP両陽性細胞が観察された。また、これらの細胞の一部は皮質板へと先導突起を伸ばしていた。この結果より、GABA作動性ニューロンは大脳皮質辺縁層において様々な方向へ長距離移動した後、大脳皮質における最終的な目的地である皮質板へと垂直に下降して辿り着くことが明らかになった。次に、皮質辺縁層で観察されたGABA作動性ニューロンの多方向への移動が、これら細胞の起源の多様性と関連がある可能性、すなわち、特定の起源から生まれた細胞は特定の方向へ移動する可能性を検証するために、子宮内遺伝子導入法を用いた特定の起源由来のGABA作動性ニューロンの特異的可視化とその動態観察を行った。結果、ある特定の起源から生まれた細胞集団においても多方向性の移動は観察された。この結果は、辺縁層における多方向への移動は、単に起源の多様性に起因しているわけではないことを示唆している。この問題を明らかにするために、私は、GAD67-GFPノックインマウス大脳皮質におけるGFP陽性細胞、すなわちGABAニューロンの動態観察、およびGAD67-GFPノックインマウス大脳皮質内への脂溶性色素DiDの注入とDiD/GFP両陽性細胞の分布観察を行った。動態観察の結果、大脳皮質へと移動するGABA作動性ニューロンは大臓皮質脳室層において、様々な方向へ活発に移動していることが明らかになった。また注入実験の結果、大脳皮質辺縁層においてDiD注入部位から遠く離れた様々な方向で、DiD/GFP両陽性細胞が観察された。以上の結果より、GABA作動性ニューロンは大脳皮質辺縁層において様々な方向へ長距離移動した後、大脳皮質における最終的な目的地である皮質板へと垂直に下降して辿り着くことが明らかになった。この結果は、将来大脳皮質に分布するGABA作動性ニューロンが、大脳皮質辺縁層で様々な領域へ分配されている可能性を示唆するのみならず、一旦大脳皮質へと分配された細胞が、その後さらに移動を続け、海馬へと進入していく可能性をも示唆している。これらの可能性を検証するために、今後はこれら分配されたGABA作動性ニューロンの最終的な停止位置、およびその後の分化運命を特定するための実験を進めていくつもりである。今後は、これら移動経路、様式の多様性を司る分子メカニズムを解明し、大脳皮質と海馬への分配メカニズムの全貌解明に迫っていきたい。大脳皮質や海馬を構成する主要なニューロンのひとつであるGABA

作動性ニューロンは、発生期に大脳基底核原基で生まれた後、大脳皮質および海馬に向かって脳表面と平行な方向へ移動することが知られているが、その移動経路や様式は未だ完全には明らかになっていない。この問題は大脳皮質や海馬に分布するGABA作動性ニューロンの分配機構を知る上で非常に重要なテーマである。この問題を明らかにするために、私は、GAD67-GFPノックインマウス大脳皮質内への脂溶性色素DiDの注入とDiD/GFP両陽性細胞の分布観察を行った。結果、大脳皮質辺縁層においてDiD注入部位から遠く離れた様々な方向で、DiD/GFP両陽性細胞が観察された。また、これらの細胞の一部は皮質板へと先導突起を伸ばしていた。この結果より、GABA作動性ニューロンは大脳皮質辺縁層において様々な方向へ長距離移動した後、大脳皮質における最終的な目的地である皮質板へと垂直に下降して辿り着くことが明らかになった。次に、皮質辺縁層で観察されたGABA作動性ニューロンの多方向への移動が、これら細胞の起源の多様性と関連がある可能性、すなわち、特定の起源から生まれた細胞は特定の方向へ移動する可能性を検証するために、子宮内遺伝子導入法を用いた特定の起源由来のGABA作動性ニューロンの特異的可視化とその動態観察を行った。結果、ある特定の起源から生まれた細胞集団においても多方向性の移動は観察された。この結果は、辺縁層における多方向への移動は、単に起源の多様性に起因しているわけではないことを示唆している。
有機触媒を用いた難分解性プラスチックの画期的なケミカルリサイクル技術の開発

廃FRPを超臨界メタノールと触媒量のDMAP(N, N-ジメチルアミノピリジン)とともに275°Cで6時間加熱したところ、モノマー成分、リンカー成分、無機成分に分解分離が達成できた。この反応の詳細を条件を変化させることで明らかにした。また、反応におけるDMAPの役割とその運命についても考察した。こうして得られたモノマー成分とガラス繊維から再生FRPを合成することが達成できた廃FRPを超臨界メタノールと触媒量のDMAP(N, N-ジメチルアミノピリジン)とともに275°Cで6時間加熱したところ、モノマー成分、リンカー成分、無機成分に分解分離が達成できた。こうして得られたモノマー成分とガラス繊維から再生FRPを合成することが達成できた最近われわれが開発した廃FRP(繊維強化プラスチック)の化学分解法、および分解したモノマーを用いた再樹脂化について検討した。廃FRP超臨界メタノール中種々の有機または無機触媒存在下分解を行った。無機触媒についてはアルカリ金属塩を用いて、超臨界メタノール中でのFRPの分解反応を検討した。K_2CO_3,Cs_2CO_3やK_3PO_4を用いたときにはフタル酸ジメチル、リンカーの大半は回収されるものの、ガラス繊維にはまだ少量のリンカーの付着が認められ、可溶化が完全ではないことがわかり、本分解反応におけるDMAPの触媒としての優位性が確認された。また、有機触媒については、市販の4ブロモピリジンを用いてBuchbaldの方法でPd存在下各種2級アミンをピリジンの4位に導入した。これらを用いてFRPの分解反応を検討したところ、分解は速やかかつ完全に進行するものの、有機触媒はいずれも分解して回収できないことがわかった。現在引き続き加水分解されにくい触媒の創生探索を進めている。再合成に用いるモノマー成分は廃FRPを超臨界メタノール中で分解したものを用いた。中規模プラントで分解したFRPのモノマー成分のGC定量からフタル酸ジメチル(DMP)の含有量を57wt%と決定した。これを用いて回収DMPとバージンDMPの混合比を種々変えて樹脂化実験を行った。いずれの場合も樹脂化したが、その硬度は混合比によって大きく変化した。すなわち、回収DMPの混合比を増やしていくと、回収DMPの割合が約50%程度までは硬度の低下があまり見られないが、それ以上に増加させると急激に硬度の低下が見られた。また回収DMPのみでも樹脂化したが、それはバージンDMPから樹脂化したものの約半分の硬度しか持たないことがわかった。FRPから得られたモノマーの樹脂化を検討した。超臨界メタノールのみで樹脂を分解したモノマーに適当量のフタル酸ジメチルを添加して不飽和ポリエステルの合成を行ったが、いずれの割合でも樹脂化はスムーズに進行した。しかし、樹脂の硬度は回収モノマーの割合が多くなるにつれ低下していくことがわかった。この違いについてFT-IRを使った表面の赤外分光観測を行ったが、特に大きな違いを見出すことができなかった。この点については引き続き種々の樹脂の合成を行いながら検討している。一方DMAPを添加して分解したモノマーの樹脂化はそのままでは大変困難で、うまく樹脂化しないことがわかった。NMR分析の結果よりDMAPの分解したN-メチルー4-ピリドンが樹脂化を阻害していることが考えられたので、水洗によるこの不純物の除去を検討した。回収したモノマーをエーテルに溶解し、適当量の水で3回洗浄すると、フタル酸ジメチル以外の成分はすべて水相に移動し、モノマーの精製が行えることがわかった。このとき元から含まれていたフタル酸ジメチルの90%以上が有機相に残って回収でき、回収されたフタル酸ジメチルは90%以上の純度となった。一方水相にはグリコール成分のほかN-メチル-4-ピリドンもほぼ全量が移ることがわかり、水洗による生成が極めて有効であることがわかった。こうして得られたフタル酸ジメチルを用いて不飽和ポリエステルの合成を検討したところ、回収成分からの重合反応は速やかに進行して樹脂を与え、その硬度も新品モノマーから合成したものとまったくそん色ないことがわかった。廃FRPの超臨界分解から得られた、リンカー由来の成分についてのリサイクルの可能性を探るため、その熱分解反応について検討を行った。リンカー由来の成分はGPC測定の結果数平均分子量21000のスチレンを主体としたポリマーであり、リンクするための無水マレイン酸由来と思われるエステルユニットを含んでいる、これを加熱して重量減少をみるためにTGマス測定を行った。リンカーポリマーは昇温していくと、78°Cから徐々に質量減少が始まり、168°Cまでに重量の2.2%が減少した。さらに加熱すると280°Cまでに7.6%野重量減少がみられ、これより潟度を上げると一気に重量減少し、440°Cまでに91.5%の重量減少が観測された。また、440°C以上の加熱では、ほぼ重量減少はみられなかったが、このときすでにリンカーのほぼ100%近い重量が失われており、残渣はほとんどないことがわかった。FTIRの計測結果より、最初にカルボニル基出来のピークの減少がみられたことから、168°Cまでの重量減少はメチルエステル由来のメタノールが除去されたために起こり、220°Cまでの重量減少は、カルボキシル基の脱炭酸によるものと推測された。

また、これより高温の領域ではポリスチレンユニットの分解による重量減少と考えられる。熱分解をアルゴン気流中で行ったところ、300°C以上で分解したところ黄色の油状物質がリンカーから留去されることがわかり、これを回収してGCおよびNMRを測定したところ、主としてポリスチレンであることがわかった。すなわち、熱分解してポリスチレンがスチレンに解重合され、回収容器中で速やかに再重合してポリスチレンとなったことが強く示唆された.
ナノレベルの線維配向性を有するスキャフォールドを用いた新たな半月板治療の確立

2018年度の前半は、ブタ屍体膝から採取した半月板を用い、手術方法の検討をおこなった。用意するスキャフォールドのサイズを決定し、さらに、スキャフォールドを固定・被覆するための最適な縫合糸の太さ・本数および縫合方法を本シミュレーションにて決定した。またミニブタ半月板欠損モデルの作成では、前年度までにおこなった家兎実験に準じ、内側半月板前節に横断裂の作製をおこなった。半月横断裂は5mm幅の短冊状の欠損とし、半月中心部から辺縁部まで作製したが、術後1ヶ月で既に線維性の修復組織が見られ、モデルとして不適と考えられた。より幅の大きい欠損や前節1/3の欠損モデルも検討したが、スキャフォールドを縫着する残存組織が小さく、安定した縫合が困難であったことから、これらのモデルも不適と考えられた。一方で、前述の5mm幅の半月板欠損に対し、欠損断端を(関節軟骨を傷つけないように)1秒程度焼灼処置をすることで、術後1ヶ月において半月板の修復が全く見られず、また関節軟骨の変性が進行したことから、本モデルを採用することとした。2018年度後半は、実際にスキャフォールドのミニブタへの移植実験をおこなった。2019年度にかけて、コントロール群、半月縫合群、スキャフォールド群、細胞・スキャフォールド群の4群を用意する予定とした。コントロール群は、横断裂を作製した後に閉創とし、半月縫合群は、横断裂に対し非吸収糸にて縫合を加え、閉創とした。スキャフォールド群は、横断裂に対し、スキャフォールドの線維方向と半月板線維方向を一致させ、被覆・縫合とした。細胞・スキャフォールド群は、間葉系幹細胞をスキャフォールドに播種、スキャフォールド群と同様に横断裂を被覆・縫合固定した。術後は、飼育ケージ内で運動制限は行なわず飼育とした。飼育期間は、4ヶ月を予定しており、2019年度に解析をおこなう予定である。概ね予定通りに進んでいる。2019年度は、前年度に得られた結果を元に、引き続きスキャフォールドのミニブタへの移植実験をおこなう。半月板欠損モデルは、内側半月板前節に幅を持たせた短冊状の欠損(横断裂)を作成する。コントロール群、半月縫合群、スキャフォールド群、細胞・スキャフォールド群の合計4群用意する。コントロール群は、横断裂を作製した後に閉創とする。半月縫合群は、横断裂に対し非吸収糸2本にて縫合を加え、閉創とする。スキャフォールド群は、横断裂に対し、スキャフォールドの線維方向と半月板線維方向を一致させ、被覆・縫合する。細胞・スキャフォールド群は、間葉系幹細胞をスキャフォールドに播種、スキャフォールド群と同様に横断裂を被覆・縫合固定する。術後は、飼育ケージ内で運動制限は行なわず飼育する。飼育期間は、4ヶ月を予定しており、順次解析をおこなう予定である。本年度は、前年度(研究活動スタート支援)に作成した家兎膝関節内側半月板欠損モデルを用いたスキャフォールドの移植実験を行った。スキャフォールドは、エレクトロスピニング法にてε-カプロラクトン及びポリエチレンオキサイドをハイブリッドさせ作成した。後述する細胞は、膝関節内の滑膜組織より間葉系幹細胞を採取し、35回程度継代したものを用いた。実験計画に従い内側半月板へ欠損を作成し、コントロール群(未治療群)、スキャフォールド群(損傷部をスキャフォールドで被覆・固定)、細胞・スキャフォールド群(滑膜由来間葉系幹細胞を播種したスキャフォールドを損傷部へ被覆・固定)の手術を行った。当初、術後6ヶ月のフォローも検討していたが、術後3ヶ月のコントロール群に於いて、損傷半月板と相対する軟骨部の変形性関節症の進行が認められ、軟骨保護作用の評価として3ヶ月で十分であると判断されたため、飼育期間を1、2、3ヶ月へ変更した。現在、コントロール群、スキャフォールド群の1、2、3ヶ月群の手術が終了しており、細胞・スキャフォールド群は1ヶ月群の手術が終了している。1ヶ月での比較では、損傷半月板は、細胞・スキャフォールド群がより半月板様組織として修復されており、軟骨保護作用に於いても他群より良好な結果が得られている。以上より、術後短期(1ヶ月)に於いて、細胞・スキャフォールド群の有用性が示されており、今後、残りの家兎手術を完了させ、解析を進める予定である。上述の半月板欠損に対するスキャフォールドの縫合・固定方法の検討を要したため、実験計画がやや遅れる結果となった。検討の結果、現在、スキャフォールドは、複数の非吸収糸を用い、半月板実質及び関節包を一塊として縫合することで、スキャフォールドが浮き上がることなく、良好な固定が得られており、安定した手術が可能となっている。本年度は、前年度に引き続き、家兎膝関節内側半月板欠損モデルを用いたスキャフォールドの移植実験を行った。スキャフォールドは、エレクトロスピニング法にてε-カプロラクトン及びポリエチレンオキサイドをハイブリッドさせ作成し、細胞は膝関節内の滑膜組織より間葉系幹細胞を採取し、35回程度継代したものを用いた。

当初、細胞播種法として細胞懸濁液をスキャフォールド上に乗せ、24時間インキュベーターで培養したものを用いたが、in vitroでの解析で、細胞接着率が低く、播種効率が悪かったため、我々が独自に開発した間葉系幹細胞由来人工組織(高密度培養にて、培養細胞よりマトリックスの産生を促し、シート状の細胞・マトリックス複合体を作成したもの)を作成、スキャフォールドへ被覆したものを用いた。これにより細胞播種効率が高まった。また実験計画に従い内側半月板へ欠損を作成し、コントロール群(未治療群)、スキャフォールド群(損傷部をスキャフォールドで被覆・固定)、細胞・スキャフォールド群(滑膜由来間葉系幹細胞を播種したスキャフォールドを損傷部へ被覆・固定)の手術を行った。術後、1, 2, 3ヶ月で組織学的解析を行った。コントロール群、スキャフォールド群では、関節軟骨の変性が促進したが、一方で、細胞・スキャフォールド群では、術後3ヶ月まで関節軟骨保護作用がみられ、また修復半月板は半月板様組織で修復されていた。以上より、家兎膝関節内側半月板欠損モデルにて、細胞を播種した本スキャフォールドの有用性を示した。さらに次年度の大動物実験に先立ち、ブタ屍体膝を用いた手術のシミュレーションを開始しており、次年度前半も引き続き行う予定である。概ね予定通り進んでいる。2018年度の前半は、ブタ屍体膝から採取した半月板を用い、手術方法の検討をおこなった。用意するスキャフォールドのサイズを決定し、さらに、スキャフォールドを固定・被覆するための最適な縫合糸の太さ・本数および縫合方法を本シミュレーションにて決定した。またミニブタ半月板欠損モデルの作成では、前年度までにおこなった家兎実験に準じ、内側半月板前節に横断裂の作製をおこなった。半月横断裂は5mm幅の短冊状の欠損とし、半月中心部から辺縁部まで作製したが、術後1ヶ月で既に線維性の修復組織が見られ、モデルとして不適と考えられた。より幅の大きい欠損や前節1/3の欠損モデルも検討したが、スキャフォールドを縫着する残存組織が小さく、安定した縫合が困難であったことから、これらのモデルも不適と考えられた。一方で、前述の5mm幅の半月板欠損に対し、欠損断端を(関節軟骨を傷つけないように)1秒程度焼灼処置をすることで、術後1ヶ月において半月板の修復が全く見られず、また関節軟骨の変性が進行したことから、本モデルを採用することとした。2018年度後半は、実際にスキャフォールドのミニブタへの移植実験をおこなった。2019年度にかけて、コントロール群、半月縫合群、スキャフォールド群、細胞・スキャフォールド群の4群を用意する予定とした。コントロール群は、横断裂を作製した後に閉創とし、半月縫合群は、横断裂に対し非吸収糸にて縫合を加え、閉創とした。スキャフォールド群は、横断裂に対し、スキャフォールドの線維方向と半月板線維方向を一致させ、被覆・縫合とした。細胞・スキャフォールド群は、間葉系幹細胞をスキャフォールドに播種、スキャフォールド群と同様に横断裂を被覆・縫合固定した。術後は、飼育ケージ内で運動制限は行なわず飼育とした。飼育期間は、4ヶ月を予定しており、2019年度に解析をおこなう予定である。概ね予定通りに進んでいる。今後、残りの家兎手術を予定しており、合わせて解析(半月板の修復、軟骨保護作用など)を予定している。ついで、当初の実験計画に従い、3、4年目の大動物実験に先立ち、ブタ屍体膝を用いた手術のシミュレーションを予定している。合わせて、ブタ間葉系幹細胞(骨髄あるいは滑膜由来)とスキャフォールドの親和性、線維軟骨への分化能の評価を行う予定である。H30年度の前半に、ブタ屍体膝を用いた手術方法の検討およびミニブタ半月板欠損モデルの作成をおこなう予定である。
新たなＣ型肝炎治療効果予測因子としてのインターフェロンラムダ受容体発現の解析

PEG-IFN/RBV併用療法を行ったgenotype2のC型肝炎患者101症例についてIL28B遺伝子を中心として解析を後向きに行った。URVR、EVR、ETR、SVRと再燃率はそれぞれ22.2%、61.4%、95.0%、87.1%、と7.9%であった。単変量解析ではRVRの有無とIL28BSNPがSVRと有意に相関していた。サブグループ解析ではIL28B SNPはgenotype2aでのみ有意に相関していた。多変量解析では、RVRの有無とIL28B SNPが、独立して有意にSVRと相関していた。さらに、IL28B SNPは再燃の有無と有意に相関したが、RVRの有無とは相関しなかった。今年度は、未だIL28BSNPと治療効果との間の関連にコンセンサスが得られていないgenotype2症例に着目し、自施設においてペグインターフェロン・リバビリン併用療法を行った計101例についてIL28B SNPを測定し、それ以外の臨床的パラメーターについても集計を行った。その結果、IL28B SNP(rs8099917)はメジャーホモが77例、ヘテロが24例であった。genotypeは2aが65例、2bが36例であった。SVRに寄与する因子として、単変量解析にてRVRの有無、IL28B SNPが有意な因子として抽出され、多変量解析でもRVRの有無(オッズ比8.598)、IL28BSNP(オッズ比6.491)が有意な因子として抽出された。genotype別の解析では、単変量解析においてgenotype 2aのみでIL28B SNPが有意なSVR予測因子として抽出された。また、RVRの有無とIL28B SNPの間でSVRに及ぼす影響の違いを探るべく、再燃の有無との関係を検討した結果、IL28B SNPのみが単変量解析で有意に再燃の有無に相関することが明らかになった(p=0.017)。以上の結果はHepatology Research誌に投稿し、アクセプトされた。また、新治療薬Telaprevirが発売され、治療導入症例が増加したため、これらの症例について、新たに副作用の貧血との関連が最近報告されたITPA SNPについても解析を行い、特に治療開始12週までのHb低下についてCA群に比較し有意にCC群の方が変化が大きいことを見出し、第59回日本臨床検査医学会学術集会などで報告した。C型肝炎患者のうち、未だIL28BSNPと治療効果との間の関連にコンセンサスが得られていないgenotype2症例に着目し、自施設においてペグインターフェロン・リバビリン併用療法を行った計101例についてIL28B SNPを測定し、それ以外の臨床的パラメーターについても集計を行った。以上の結果はHepatology Research誌に掲載された。近年、IFNλ3(IL28B)のSNPが、C型肝炎におけるペグインターフェロン・リバビリン併用療法の新たな治療効果予測因子となることが、相次いで報告された。しかし、インターフェロンλ受容体の発現量の差については、未だ治療効果との関係が不明である。我々は、治療前肝組織中インターフェロンλ受容体mRNA発現量の程度が、治療効果と逆相関することを最近見出した。そこで今年度IL28BSNPの解析をこの症例について追加したが、同意取得が得られたものは約半数に留まり、その結果、IL28B SNPは有意な因子となったものの、インターフェロンλ受容体mRNA発現量の程度は有意な因子とはならなかった。