hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クラスター骨格の柔軟性を活かした新規結合形成反応の開発

三核クラスター平面の両面に配置された配位子間のカップリング反応に関して,本申請研究では炭化水素配位子とヘテロ原子との結合形成反応について注目し,研究を遂行した。三重架橋ボリレン配位子を有するエチンーエチリデン錯体1の加熱反応では、エチン配位子へのエチリデンの挿入によるジメタロアリル骨格の形成と,続くC3環骨格を経由する異性化,さらにRu-Ru結合の開裂を伴った三核平面の上下にまたがるB-C結合の形成によってcloso型ボラルテナシクロペンテニル錯体2が得られることを明らかにした.1とブタジエンとの反応ではホウ素と炭素からなる3員環を有する新規錯体3aが低収率ながら得られた.フェニルアセチレンを用いて反応条件を検討した結果,紫外光の照射では3bは全く得られず,フェニルアセチレン錯体4に可視光を照射することで選択性良くBC2三員環を有する錯体3bが得られることを見出した。錯体3bのX線構造解析より3員環内のB-C結合は1.64 Åと長く,またDFT計算よりB-C結合の次数が0.5と小さな値であることが明らかとなった.これはB-C結合がホウ素と炭素のp軌道によって構成されていることを示唆するものであり,B-C結合のs性の低さは3員環中の炭素のシグナルが四重極子核のホウ素と結合しているにもかかわらず鋭いシグナルとして観察される事実とも一致する.また,クラスター上での炭素ー窒素結合の形成を期待し,三重架橋イミド配位子を有するアルキン錯体の加熱反応,酸化反応について検討したが,三核平面を跨るC-N結合形成反応を見出すことはできなかった。一方で三重架橋スルフィド配位子を有するヒドリドクラスター6はベンゼンと反応し,三重架橋ベンザイン錯体7を定量的に与え,プロトン化によって得られるカチオン性錯体8が水素雰囲気下で水と反応しフェノールを生成することを明らかにした.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。クラスター骨格の柔軟性を活かした新しい分子変換反応の開発を目指し,本申請研究では炭化水素配位子とヘテロ原子との結合形成に注目して研究を遂行し,本年度は三核平面の片側を三重架橋ボリレン配位子が占めるヒドリドクラスターを用いてクラスター上でのB-C結合形成反応について検討した.三重架橋ボリレン錯体1とアセチレンとの反応では二分子のアセチレンが三核反応場に取り込まれたエチン-エチリデン錯体2が得られた,この錯体を180°Cに加熱することで,一つのRu-Ru結合の開裂とともに,三核平面の上下に位置した配位子間でのカップリング反応が進行し,closo型のボラルテナシクロペンテニル錯体3が得られた,錯体3の構造はX線構造解析によって明らかにし,メタラサイクル部分の2位にホウ素が,4位にメチル基が存在する構造であることを確認した.ホウ素上の置換基を水素からメトキシ基に置換したボリレン錯体とアセチレンとの反応からも同様なcloso型ボラルテナシクロペンテニル錯体4が得られたが,この場合にはメチル基は5位に位置することが明らかとなり,ボリレン配位子のルイス酸性の低下によって炭化水素配位子の骨格変換反応のメカニズムが変化したことが示唆された.2分子のアセチレンと同じ炭素数を持つブタジエンとの反応でも同様なボラルテナシクロペンテニル錯体の生成が期待されたが,この場合には3あるいは4は全く生成せず,代わりにホウ素と2つの炭素との間で3員環を形成した新規錯体5が得られた.X線構造解析およびNMRの結果から5の3員環はトリス-μ-カルベン錯体のC_3環と同様に主にp軌道によって構成されていることが示唆された.三核クラスター平面の両面に配置された配位子間のカップリング反応に関して,本申請研究では炭化水素配位子とヘテロ原子との結合形成反応について注目し,研究を遂行した。錯体3bのX線構造解析より3員環内のB-C結合は1.64 Åと長く,またDFT計算よりB-C結合の次数が0.5と小さな値であることが明らかとなった.これはB-C結合がホウ素と炭素のp軌道によって構成されていることを示唆するものであり,B-C結合のs性の低さは3員環中の炭素のシグナルが四重極子核のホウ素と結合しているにもかかわらず鋭いシグナルとして観察される事実とも一致する.

また,クラスター上での炭素ー窒素結合の形成を期待し,三重架橋イミド配位子を有するアルキン錯体の加熱反応,酸化反応について検討したが,三核平面を跨るC-N結合形成反応を見出すことはできなかった。一方で三重架橋スルフィド配位子を有するヒドリドクラスター6はベンゼンと反応し,三重架橋ベンザイン錯体7を定量的に与え,プロトン化によって得られるカチオン性錯体8が水素雰囲気下で水と反応しフェノールを生成することを明らかにした.24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の目的のようにクラスター上での新規B-C結合形成反応の開発には成功し、2種類のcloso型ボラルテナシクロペンテニル錯体とμ_3-BC_2環を有する新規錯体を合成した。しかしながら、同様な手法を用いてもイミド錯体と炭化水素配位子との間でのカップリング反応は起こらないことが明らかとなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。加熱反応では三重架橋窒素配位子と炭化水素配位子との間でのカップリング反応は進行しないことを明らかにしたが、今後は酸化反応によってクラスターの電子数を変化させることで同タイプの反応が進行するかを検討する。また光照射下での反応についても検討を開始する。
白血病予後を司るNPM1とETS遺伝子MEFの相互作用の解明

白血病細胞においてNPM1蛋白はETS転写因子であるMEF蛋白と結合しMEFの転写活性能を抑制した。急性骨髄性白血病にみられる変異型NPM1は逆にMEF転写活性能および細胞形質転換能を増強した。MEF蛋白はHDM1遺伝子プロモーターを活性化し、患者検体においてNPM1変異の有無、HDM1発現はMEF発現と有意に関連していた。NPM1変異はMEFを通じてP53経路で白血病化に係わる可能性がある。(J Biol Chem 2013;288(13):9457-67.)白血病細胞においてNPM1蛋白はETS転写因子であるMEF蛋白と結合しMEFの転写活性能を抑制した。(J Biol Chem 2013;288(13):9457-67.)ETSファミリーに属し転写活性能を持つMEFと急性骨髄性白血病(AML)で最も高頻度に変異の見られるNPM1遺伝子産物との相互作用を調べるために、まず両者の結合を検討した。MEF, NPM1それぞれのcDNAを発現ベクターに挿入後、293T細胞に発現させた。それぞれのtagに対する抗体を用いて免疫沈降を実施し、両者が同一蛋白複合体に存在することが明らかとなった。さらに、in vitro translationによって両蛋白を合成し、その結合を確認できたことより両者がおそらく直接結合していると考えられた。NPM1蛋白によるMEF転写活性の変化を調べるためにIL-3プロモータの既知のMEF結合サイトを組み込んだルシフェラーゼレポーターを作成し、これとともにMEFとNPM1または変異NPM1発現プラスミドを293T細胞に導入し、MEF活性の変化を調べた。その結果、NPM1を発現させるとMEFによる転写活性は低下し、変異NPM1を発現させるとMEF活性はかえって上昇した。細胞溶出液を分画してWestern blot解析を行ったところ、NPM1は既報の通り野生型では核内に存在したが変異によって細胞質で同定されるようになった。しかし、MEFはNPM1変異の有無にかかわらず核内にのみ存在していた。このことより、NPM1変異の有無によるMEF活性能の変化は、その細胞内局在の変化によるものではないと考えられた。これまで、変異NPM1を有するAMLを特徴付ける分子機能の変化は明らかになっていないが、この研究によってNPM1変異による転写因子MEFの活性が上昇することが明らかとなった。ETSファミリーに属し転写活性能を持つMEFと急性骨髄性白血病(AML)で最も高頻度に変異の見られるNPM1遺伝子産物との相互作用を調べてきたが、これまでの検討によって(1)両蛋白質が結合すること、(2)NPM1変異によって細胞内でMEFの転写活性能が上昇すること、(3)変異NPM1蛋白は核内から細胞質に局在を変えるが、NPM1変異の有無にかかわらずMEFは核内に局在すること、が明らかとなった。本年度はこれをさらに発展させ、MEFの標的プロモーターの転写活性とNPM1変異との関連を検討した。プロモーター領域の塩基配列の検討や、マウスでの実験結果より、TP53発現調節に関わるHDM2のプロモーターがMEFの標的である可能性が出てきた。そこで、野生型と人工的な変異結合配列を導入したHDM2プロモーターを持つ二種類のルシフェラーゼレポーターを作製した。これを用いたルシフェラーゼアッセイによりMEFによって結合配列特異的に転写活性が上昇することを確認した。さらに、HDM2プロモーターとMEF蛋白質を用いたChIP法にてHDM2プロモーター上へのMEFの結合を確認した。また、NPM1または変異型NPM1を導入した実験より、変異NPM1はHDM2プロモーター上にMEFをより多く導入する(結合を促進する)ことでHDM2プロモーターの転写活性を上昇させていることが明らかとなった。これらの実験結果より、MEFはNPM1変異によってその転写活性が上昇すること、HDM2プロモーターがMEFの標的の一つであること、その転写活性もNPM1変異で上昇することが明らかとなった。急性骨髄性白血病(AML)に最も高頻度に見られる遺伝子異常はNPM1遺伝子の変異である。ETS転写因子であるMEF蛋白は血液細胞で種々の遺伝子を活性化するとともに、白血病にみられる染色体転座部位に位置することも報告されている。そこで、本研究では両者の関連を検討した。白血病細胞において野生型NPM1蛋白はMEF蛋白と結合しMEFの転写活性能を抑制した。一方でAMLにみられる変異型NPM1の発現はMEF転写活性能を上昇させると共に、MEFの有する細胞形質転換能を増強した。その機構は、野生型NPM1がMEFとDNAとの結合を阻害するが、変異型NPM1は細胞内局在が変わり細胞内でMEFとの相互作用がなくなることによると考えられた。ヒト細胞でMEF蛋白が活性化するプロモーターの一つとして、P53調節に係わるHDM2遺伝子プロモーターを新たに同定した。このMEFによるHDM2プロモーター活性化能はNPM1の変異の有無によって変化した。

すなわち、野生型NPM1を発現させるとMEFの持つHDM2プロモーター活性化能が抑制され、変異NPM1は逆にそれを増強した。こうした結果は、NPM1の変異の有無がMEFの転写因子活性変化を通じてP53活性の調節に関与することを示唆している。AML患者より、未分化血液細胞に発現する細胞表面マーカーであるCD34が陽性の細胞を分離し、その検体を用いて調べたところ、変異型NPM1陽性例は野生型の症例と比較して有意にHDM2遺伝子の発現レベルが高く、さらに、MEFの発現レベルが高い症例ではHDM2遺伝子発現が有意に上昇していた。患者検体を用いた実験結果もin vitroの結果を支持するものであった。以上より、AMLにみられるNPM1変異は、MEFの転写活性を変化させ、それはP53経路で白血病化やその維持に係わる可能性が示唆された。MEFとNPM1変異の関係を、細胞実験レベルで解明できており、十分な結果が得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。臨床検体を用いた実験・検討を実施する必要がある。
近世大名家文書における歌舞伎・浄瑠璃上演記録デ-タベ-ス化の研究

近世初期の観劇記録は「大和守日記」に最も多く見え、「鳥取池田藩文書」「三浦家文書」が、これに次ぐ。本研究では(1)「大和守日記」の現在三種の写本を比較検討し、本文の確定を試みた。(2)確定した本文をコンピュ-タ-入力し、デ-タベ-スの構築を行った。(3)これらの作業と平行し、各地の図書館に蔵されれている大名家文書の調査を行った。(1)三写本の比較と本文の確定(1)三種の写本を、それぞれの所蔵機関に出向き、写真撮影を行った。(2)写真をアルバムによって整理し、番号を与えた。(3)写真のコピ-によって、三写本の逐条対照本を作成した。(4)逐条対照本によって本文比較を行い、原本に最も近いと思われる「仮本文」を決定、この作業を前半約3分の1について終えた。(2)デ-タベ-スの構築(1)立命館大学赤間亮氏などの協力により、デ-タベ-スのシステムを作成。(演目、芸能人名、報償金額など様々な角度から検索可能)(2)決定した仮本文の入力を開始し、4分の1の入力を終えた。(3)各地の図書館の大名家文書の調査福井県立図書館、上越市立高田図書館、岡山県津山郷土博物館、弘前市立図書館を訪れ、大名家文書を閲読・調査した。これらのうち、芸能上演記録を豊富に有しているのは、上越市立図書館「榊原文書」と弘前市立図書館「弘前藩庁日記」であることが判明した。この2記録は、元禄以前の貴重な芸能記事を多く有していることが、新たに発見され、精査されることにより、学界への大きな貢献がなされ得るものであることが明らかになった。
歯髄由来膵臓β細胞による糖尿病治療のための前臨床研究

糖尿病は様々な要因により膵臓の内分泌組織であるランゲルハンス島の中のインスリン産生細胞であるβ細胞が障害を受けることによって生じる。β細胞の多くの障害は不可逆的であることから、糖尿病の完治は難しく、インスリンの補充等の対処療法に頼るしかない。近年、幹細胞研究の飛躍的な進歩により、in vivoあるいはin vitroで幹細胞から分化誘導させ再生膵臓を作成する再生医療が注目されている。このような背景から我々は、歯科領域では廃棄物となる抜歯直後の乳歯および第3大臼歯の歯髄より得た間葉系幹細胞に対し、in vitroで分化誘導した膵臓β細胞の特徴をもつヒト膵臓β細胞様細胞を得ることにより、これまでにない糖尿病の細胞治療効果を証明することを目的とした。我々の用いてきた膵臓分化プロトコルでは、磁気を用いた細胞分離法により、細胞表面マーカーであるCD117陽性細胞をより分け、分化能の高い細胞集団を高密度に得ることができた。また分化段階の細胞を微量硫化水素ガスに曝露することにより、より成熟した膵臓様細胞の再生に成功した。さらに本研究においては、より分化成熟した膵臓β細胞様細胞を安定かつ大量に投与することを目指し、細胞の培養法を従来の単層培養から3次元培養に切り替え、より有効な膵臓β細胞様細胞の細胞塊を得ることに成功した。これらの細胞塊は膵臓特異的マーカーであるhuman cpeptide、human glucagon、human somatostatinを高発現し、膵島様に分化したことを確認した。以上のことから、本研究で得られた歯髄細胞由来再生膵臓は再生医療のソースとなる細胞としてが有効であり、これまでにない糖尿病の細胞治療効果を生み出すと考えている。
下顎前歯インプラント治療時の偶発症防止への指針作成～切歯枝は本当に無視できるか？

CBCTとMRIによる下顎管の切歯枝(IBMC)の描出について検討した。献体下顎骨のCBCT画像による評価でIBMCは93.5%にみられ、側切歯部まで観察できるものが多かった。解剖による検証でCBCT画像で見えなかった部分まで明らかになった。7名の患者画像によるCBCTとMRIのIBMC描出に関する比較では、MRIが明らかに優れ、CBCTで描出できなかった部位まで描出可能であった。IBMCの位置や走行の理解は外科処置時の偶発症を防止のために、術者が理解しなければならないことである。本結果は、今後MRIによるインプラント術前診断がCBCTに代わり推奨される時が来ることを示唆している。1)下顎骨の献体解剖によるCBCT画像の検証(24年度続き)。CBCT画像と比較するために献体解剖を行った。CBCT画像で切歯枝は管璧の骨硬化の部分を確認することで切歯枝と認識される。このためCBCT画像では部分的(断続的)に観察できるが、連続して切歯枝の終末まで確認するのは困難であった。しかしながらCBCT画像を多断面で三次元的に観察することで、ほとんどの試料において、切歯枝の本管を切歯付近まで観察することは可能であった。解剖献体では、終末の細い部分は分岐もあり、うまく解剖できないものもあったが、CBCT画像より末梢まで確認が可能であり、切歯枝の本管は中切歯舌側の歯槽頂付近に開口していることが明らかになった。2)MRIでの切歯枝の検討(当初計画には無く、研究遂行中に倫理申請を行い追加)。CBCTに比べ神経血管描出に優れたMRIで切歯枝の走行を検討する計画を24年度中に立案し、MRIの撮像条件について検討をした。25年度は、MRIで1)の結果を念頭に、非破壊的に切歯枝を検討した。既にCBCT画像を別目的で撮像している被験者に対して説明・同意を得て、追加的にMRIを撮像し、切歯枝の描出能について比較・検討を行った。MRIは切歯枝に含まれる神経血管束を明瞭に描出することが可能で、同一個体のCBCT画像と比べ描出能は明らかに優れ、切歯枝本管の全容も確認することが可能であった。3)切歯枝の確認は偶発症の発生を防止するか?MRIは神経血管損傷による偶発症防止に非常に有効な画像診断方法であると結論付けれた。しかし、空間分解能についてはCBCTが優れているため、今後、骨形態・骨構造の描出能が、インプラントの手術計画に十分利用できることが証明できれば、MRIがインプラントの画像診断において、最も安全で(切歯枝のみならず)顎骨にみられる神経血管損傷による偶発症の発生を回避できるもっとも有効な術前画像診断になると思われる。1)解剖献体下顎骨のCBCT撮影と画像分析試料は解剖献体の下顎骨32体(62側)を選定し、切歯枝の検討に用いた。撮影は本学解剖学処置室内のエックス線室に設置してある歯科用コーンビームCT(CBCT)を用いて、下顎骨の下縁平面を床に平行になるように設置し、FOV:79φ×71mm(voxel size:0.155mm)のモードで撮影を行った。装置付帯のソフトウェアで切歯枝の有無、位置、走行などを検討を行い、CBCT画像で切歯枝の管腔構造が確認できなくなる点(終末点)の位置と走行について計測した。結果としては、観察した62側のうち58側のCBCT画像上で切歯枝が確認できた。確認できた58側の切歯枝のうち、55側は切歯部まで到達していることがCBCT画像上で確認できた。切歯枝が画像上で確認できなくなる終末点で一番多かった部位は側切歯相当部であった。下顎下縁を基準にした場合、ほぼ下顎下縁に平行に走行していることが明らかになった。2)献体解剖によるCBCT画像の検証CBCT画像で、特徴的な結果(切歯枝が確認できなかったもの、非常に明瞭に確認できたものなど)を示した下顎骨について、CBCT画像と比較するために献体解剖に取り掛かっている。3)MRIでの切歯枝の検討(当初計画には無く、研究遂行中に追加した内容)解剖献体のCBCT画像による検討に加え、CTやCBCTに比べ神経・血管描出に優れたMRIで切歯枝の走行を検討するため、MRIによる切歯枝の検討を行う計画を立案し、MRIの撮像条件に付いて検討をした。なお、MRIは生体で血流情報を得られるため、25年度に、実際に生体でCT(CBCT)画像と比較しながら切歯枝の描出能について検討を開始する予定である。

当初計画では、CBCT撮影と同時進行でパノラマエックス線撮影を行い、両者の比較を行う予定であった。しかしながらパノラマエックス線撮影を行い、画像を検討している中で、前歯部の描出に個体差が大きく(試料が頸椎のない下顎骨だったこと、位置付けの違いなど)、定量評価は困難であると判断し、今回の検討から除外することにした。CBCT画像の収集、評価についてはスムーズに研究計画が遂行できていると判断したため、さらにCBCT画像による検討に加え、CTやCBCTに比べ神経・血管描出に優れたMRIによる切歯枝の走行を検討する計画を追加した。生体の下顎骨でMRIによる切歯枝の描出を検討を追加で行い、今回の研究課題の成果をより充実させる計画を立案し、準備段階としてMRIの撮像条件について検討をした。24年度に引き続き、下顎骨の献体解剖によるCBCT画像の結果との比較、検討を行う。またMRIによる検討についてはインプランと予定患者のCT(CBCT)画像に加え、MRI画像を用いて(学内倫理申請は承認済)MRI画像による切歯枝の描出を検討する。最終的には、今回の献体下顎骨のCBCT画像の分析、献体解剖による立証、MRIによる描出能の検討、これらの結果から臨床へのフィードバックをすることを念頭にした、画像診断指針の作成に取りかかる。・CBCT画像で切歯枝はどの程度観察可能であるのか?そして切歯枝はどのように走行(および分岐、吻合)し、どこで終わるのか?・切歯枝の内容物は何があり、どの位置においても同じもの(脈管・神経)であるのか?埋入位置により、切歯管を損傷した際の考えられる後の障害は何か?・MRIはCT(CBCT)に代わり、偶発症防止を念頭に入れた画像診断方法となり得るか?これらについて明らかにする。そして、画像により術前計画をする際の実際に、偶発症のリスクを低減および防止するために、今回の検討結果をエビデンスとして、インプラント埋入頻度の多いオトガイ孔間領域に限定した切歯枝の取り扱いに関する術前評価の指針を作成する。24年度の交付決定額に対して、残額が生じたのは、献体解剖で骨の切削に使用する為に購入予定であった高性能のエンジン(マイクロモーター)およびその付属品を未購入であることが要因である。今後必要に応じて、早期に購入予定である。25年度はMRIの描出に関する追加研究の研究打ち合わせ、および成果発表のための旅費が多くを占めると考えられる。物品費としては統計処理ソフト、汎用の画像処理ソフトなどの購入を予定している。また、消耗品としては献体解剖に使用する、解剖学関連の消耗品。および成果発表に使用する翻訳料、英文校正量、HP作成費用等に使用する予定である。
北太平洋亜熱帯モード水による有光層への栄養塩供給

黒潮続流域で,冬季の深い混合層で形成される亜熱帯モード水は,形成時の鉛直対流にともなって海洋深部から栄養塩を取り込むと考えられる.亜熱帯モード水が,春季以降,一般に栄養塩が枯渇していると考えられる亜熱帯海域の季節躍層以浅の表層,とくに有光層への栄養塩の供給源として機能しているか否かを,北太平洋でははじめてのクロロフィル・酸素センサー付プロファイリングフロートによる観測を主な手段として調べた.平成18年2月末に黒潮続流域に投入したフロートは,7月中旬までの間,厚い亜熱帯モード水に追随して漂流し,5日ごとに,1000mから海面までの水温・塩分・溶存酸素・クロロフィルの鉛直プロファイルを計測した.この時系列データから,春季以降,季節躍層の下に分布する亜熱帯モード水の上端に接するように,亜表層クロロフィル極大層が継続的に存在することが明らかになった.また,クロロフィル極大に対応して,溶存酸素の極大層が形成されていることも明らかになった.以上の事実は,亜熱帯モード水の直上の有光層下部で生物生産が継続的に維持されていることを示唆する.6月中旬に,学術研究船淡青丸によって,フロートの観測点およびその周辺の海域でCTD・採水観測を実施した.その結果,フロートが観測していた海洋構造と同様の構造が,少なくとも300km程度の空間スケールにわたって分布していること,亜熱帯モード水内でほぼ鉛直一様に分布する硝酸塩が,その上端付近から有光層に向かって急激に減少していること等がわかった.最近の研究で見積もられた,亜熱帯モード水上端部における鉛直拡散係数を,この硝酸塩プロファイルに適用すると,観測されたクロロフィルから推定される生物生産を維持するだけの栄養塩が,亜熱帯モード水から有光層に供給されている可能性が示唆された.北太平洋の船舶観測による水温・塩分・溶存酸素・栄養塩プロファイルデータを収集して,表層物理構造と表層酸素・栄養塩構造を、とくに,鉛直成層,および物理パラメータと溶存酸素・栄養塩との関連に着目して解析した.鉛直高解像度データから亜熱帯モード水を抽出する際の,鉛直水温勾配および鉛直密度勾配の評価方法について詳細に検討し,晩冬期から夏季にかけての季節躍層直下のモード水を適切に抽出することができる手法を開発した.また,亜熱帯モード水を含む北太平洋の主なモード水について,水温勾配の極小層として検出されるモード水と,密度勾配によって検出されるモード水を比較した結果,中央モード水および東部亜熱帯モード水には,両者に差が見られるが,亜熱帯モード水については,両者はほぼ同等であることを確認した。亜熱帯循環西部域において,モード水およびその隣接層における水温・塩分・密度・渦位等に物理パラメータと酸素・栄養塩との関係を調べた。その結果,混合層が発達する冬季に,これらのパラメータ間の関係がリセットされている可能性が示唆された。クロロフィルセンサーと溶存酸素センサーを搭載したプロファイリングフロートの仕様を検討し,黒潮続流域における晩冬期から初夏にかけての表層海洋構造の季節発展を計測するのに適した測定層,浮上沈降サイクルを決定して,フロートを購入した.白鳳丸の黒潮続流域集中観測に参加して,フロートを投入するとともに,投入海域におけるCTD・採水観測を実施した.フロートから送信されたデータの一次処理を行い,水温・塩分・酸素・クロロフィルプロファイルを取得して,船舶観測データと比較した.黒潮続流域で,冬季の深い混合層で形成される亜熱帯モード水は,形成時の鉛直対流にともなって海洋深部から栄養塩を取り込むと考えられる.亜熱帯モード水が,春季以降,一般に栄養塩が枯渇していると考えられる亜熱帯海域の季節躍層以浅の表層,とくに有光層への栄養塩の供給源として機能しているか否かを,北太平洋でははじめてのクロロフィル・酸素センサー付プロファイリングフロートによる観測を主な手段として調べた.平成18年2月末に黒潮続流域に投入したフロートは,7月中旬までの間,厚い亜熱帯モード水に追随して漂流し,5日ごとに,1000mから海面までの水温・塩分・溶存酸素・クロロフィルの鉛直プロファイルを計測した.この時系列データから,春季以降,季節躍層の下に分布する亜熱帯モード水の上端に接するように,亜表層クロロフィル極大層が継続的に存在することが明らかになった.また,クロロフィル極大に対応して,溶存酸素の極大層が形成されていることも明らかになった.以上の事実は,亜熱帯モード水の直上の有光層下部で生物生産が継続的に維持されていることを示唆する.6月中旬に,学術研究船淡青丸によって,フロートの観測点およびその周辺の海域でCTD・採水観測を実施した.その結果,フロートが観測していた海洋構造と同様の構造が,少なくとも300km程度の空間スケールにわたって分布していること,亜熱帯モード水内でほぼ鉛直一様に分布する硝酸塩が,その上端付近から有光層に向かって急激に減少していること等がわかった.最近の研究で見積もられた,亜熱帯モード水上端部における鉛直拡散係数を,この硝酸塩プロファイルに適用すると,観測されたクロロフィルから推定される生物生産を維持するだけの栄養塩が,亜熱帯モード水から有光層に供給されている可能性が示唆された.
星状神経節ブロック時の交感神経活動

昨年度,交感神経活動をヒトにおいて直接記録するマイクロニューログラフィー法の記録環境の整備および記録できる神経の場所の同定に重点を置き研究を行ったのを受け,今年度は星状神経節ブロック時における圧受容体反射について研究を行った。我々は,これまで星状神経節プロックの交感神経活動に及ぼす影響をヒトにおいてマイクロニューログラフィー法により直接記録して調べた。そして,交感神経ブロックである星状神経節ブロックが支配領域以外の交感神経活動を逆に亢進するという興味深い結果を得た(Ikeda T, et al.Anesthesiology84:843-850,1996)。この星状神経節ブロックによる支配領域以外の交感神経活動亢進のメカニズムの一つとして,星状神経節ブロックによる圧受容体反射の抑制が考えられる。そこで,我々は健康成人男性ボランテイアを対象として星状神経節ブロック時に脛骨神経における筋交感神経活動を導出し,同時に血圧をニトロプルシッドおよびフェニレフリンを静脈内投与により上下することにより,星状神経節ブロックの圧受容体反射に及ぼす影響を調べた。その結果,星状神経節ブロック時に注入する局所麻酔薬が圧受容器反射に影響を及ぼす傾向があることが推測された。今後はさらに例数を増やし,星状神経節ブロックの圧受容体反射に及ぼす影響を明らかにするとともに,局所麻酔薬の種類,局所麻酔薬の量が圧受容器反射に及ぼす影響について研究を進めていく予定である。平成10年度は交感神経活動をヒトにおいて直接記録するマイクロニューログラフィー法の記録環境の整備,および記録できる神経の場所の同定に重点を置き研究を行った。マイクロニューログラフィー法で使用するタングステン微小電極は抵抗値35MΩという非常に高いインピーダンスであり,また,記録される交感神経活動は約50μVという非常に微弱なものである為,周囲環境からの交流雑音を遮断することが重要になる。具体的には1)タングステン微小電極とプレアンプ間の距離を極力短くする,2)タングステン微小電極とプレアンプ間のコードにアルミホイルを巻く,3)ボディーアースとして手術用対極板を用いる等の事項が雑音の軽減に有効であるとの知見を得た。従来報告されている,マイクロニューログラフィー法で交感神経活動を導出できる神経として,脛骨神経,腓骨神経,尺骨神経などがある。また,マイクロニューログラフィー法で記録できる交感神経活動は筋肉内の血管平滑筋を制御し全身の血圧制御にあずかる筋交感神経活動と皮膚血管,汗腺を制御し体温調節にあずかる皮膚交感神経活動に分類される。我々の研究の結果,脛骨神経では筋交感神経活動と皮膚交感神経活動の両方を記録できるが,尺骨神経では筋交感神経活動の記録が難しいことが判明した。これは前腕では下肢ほど筋肉が発達していないことが関係していると考えられる。今年度の研究成果を生かし,来年度は星状神経節ブロック時に筋交感神経活動を導出し圧受容器反射への影響,及び体温調節への影響を研究する予定である。
小学校教員の誰もが指導可能なスキー教授プログラム作成の実証的研究

平成30年度は、これまでの研究内容のまとめとして、「初心者・初級段階の指導」「中級者段階の指導」「上級段階の指導」の教授プログラムを作成し、DVD付書籍としてまとめることを主な研究内容とした。基本的な研究手順は前年度と同様であり、1)指導理論・教授プログラムの作成、2)実験授業の実施、3)授業過程の評価、4)指導理論・教授プログラムの修正、5)DVD用映像の作成とした。研究実績を以下に報告する。1)初心者、中級者、上級者を対象とした指導理論・教授プログラムを作成し、実験授業を実施した。初級段階においては、スキー停止方法から、減速による回転方法(プルークボーゲン)までの習得過程について検証を行った。中級段階においては、両スキーの形状がV字形と平行形で回転するプルークターン、シュテムターンまでの習得過程、およびストックワークの指導を行った。上級段階においては、平行形で回転するパラレルターン大回り、小回りの習得過程について検証を行った。ストックワークや平行スタンスに発展段階で一部の学習者がつまずきを生じたが、目標とする技術を習得することができた。これまでの作成してきた教授プログラムを概ね確定することができた。2)DVD作成のための映像として、上記の指導過程をビデオ撮影した。初心者から中級段階、上級段階のビデオ撮影を実施し、DVD映像を作成した。平成26年度は、スキー初心者を対象とし、「初級段階の指導」に関する指導理論・教授プログラムの作成を行うことを目的とした。具体的には、「停止からプルークボーゲン」までの指導過程である。具体的研究方法は、1)指導理論・教授プログラムの作成、2)実験授業の実施、3)実験授業の評価という手法により研究を進めた。1)指導理論・教授プログラムの作成:これまでの研究成果の蓄積を基に、小学校低学年のスキー経験未経験者を対象とした指導理論・教授プログラムを作成した。3日間の指導でリフト乗車、プルークボーゲンの習得を目標とした。指導者が視覚的に指導内容・方法を理解できるように、映像教材の作成も行った。2)実験授業の実施:作成した指導理論・教授プログラムに基づき実験授業を実施した(平成26年12月25日27日)。対象は、本学で公開講座として開催している「スキージュニア教室」に参加した小学生1年生のスキー未経験者5名とした。授業過程をビデオ撮影し、授業過程を記録した。事前に指導を担当する講師に対して、「指導講習会」を実施し、指導内容・方法についての共通理解をした。3)授業過程の評価:実験験授業終了後、1生徒の目標の達成状況と学習過程の分析、学習者へのアンケートの2点について分析・評価した。1生徒の目標達成状況と学習過程の分析については、授業過程を記録したビデオを基に、学習者の習得目標の達成状況、学習過程を評価した。対象とした小学校1年生のスキー初心者の5名が目標を達成し、リフト乗車、プルークボーゲンの滑走を実施することができた。2学習者へのアンケート授業に対する学習者の評価・感想を得るために、アンケートを実施した。アンケートの結果、学習者からも「スキーが上達して楽しかった」などの肯定的な意見が多く出された。授業過程の評価の結果、明らかになった課題・問題点を修正し、教授プログラムを確定させた。平成27年度は「中級段階の指導」を対象とした指導理論・教授プログラムの作成を行うことを目的とした。具体的には「プルークボーゲンからプルークターン」までの指導過程について検討した。基本的な研究手順は前年度と同様であり、1)指導理論・教授プログラムの作成、2)実験授業の実施、3)授業過程の評価、4)指導理論・教授プログラムの修正とした。1)小学生の中級段階の教授プログラムを作成し、3日間の実験授業を行い、プルークボーゲンからプルークターンまでの指導過程について検証を行った。スタンス(足幅)を広い段階から狭くする段階で一部の児童がつまづきを生じたが、目標とする技術を習得することができた。2)作成した教授プログラムの評価を得ることを目的として、小学校教員を対象としたスキー指導講習会を実施した。小学校教員6名を対象として、教授プログラムの内容について講習を行った。初級からパラレルターン習得までの指導過程について指導した。講習後のアンケートでは、6名全員が「とても満足」「とても為になった」と回答し、「回旋操作の有用性」「ニュートラルポジション」「ストックワーク」「ターンにおける緊張と解緊」「動作を意識する指導用語」などがその内容として自由記述に記載されていた。講習後の実際のスキー授業でも効果的であったことが報告された。以上のことから作成した指導プログラムは、小学校教員にとって役立つものであったと示唆された。3)作成した教授プログラムに基づき、実際の小学校のスキー授業において指導を行った。初心者児童1年生5名、初級者児童3年生7名に指導を行った。全員目標とする技術を習得することができ、教授プログラムは適切な内容であると評価した。平成27年度は目標としていた中級過程の教授プログラムの作成、小学校教員を対象とした講習会の実施、小学校のスキー授業での指導が実施できたため。平成28年度は「上級段階の指導」を対象とした指導理論・教授プログラムの作成を行うことを目的とした。具体的には「シュテムターンからパラレルターン」までの指導過程について検討した。

1)指導理論・教授プログラムの作成:小学生の上級段階の教授プログラムを作成し、3日間の実験授業を行い、プルークボーゲンからプルークターンまでの指導過程について検証を行った。平行スタンスになる段階で一部の児童がつまづきを生じたが、目標とする技術を習得することができた。2)作成した教授プログラムの評価を得ることを目的として、小学校教員を対象としたスキー指導講習会を実施した。スキー指導歴がある小学校教員6名を対象として、教授プログラムの内容について講習を行った。指導内容は、押し出し操作、回旋操作、角づけ操作、ストックワーク、小回りとし、初級段階からパラレルターン習得までの指導過程について指導した。3)実際した指導プログラムによって小学校教員により指導を実施したもらった。プログラムの記述内容の不足、修正点が明らかになった。来年度も継続して小学校教員による指導実践を継続する必要がある。平成28年度は目標としていた上級級過程の教授プログラムの作成、小学校教員を対象とした講習会の実施、小学校のスキー授業での指導が実施できたが、実証研究の対象者数が不足しているため。平成29年度は、これまでの研究内容のまとめとして、「初心者・初級段階の指導」「中級者段階の指導」「上級段階の指導」の教授プログラムを作成し、DVD付書籍としてまとめることを主な研究内容とした。基本的な研究手順は前年度と同様であり、1)指導理論・教授プログラムの作成、2)実験授業の実施、3)授業過程の評価、4)指導理論・教授プログラムの修正、5)DVD用映像の作成とした。研究実績を以下に報告する。1)初心者、中級者、上級者を対象とした指導理論・教授プログラムを作成し、実験授業を実施した。初級段階においては、スキー停止方法から、減速による回転方法(プルークボーゲン)までの習得過程について検証を行った。中級段階においては、両スキーの形状がV字形と平行形で回転するプルークターン、シュテムターンまでの習得過程、およびストックワークの指導を行った。上級段階においては、平行形で回転するパラレルターン大回り、小回りの習得過程について検証を行った。ストックワークや平行スタンスに発展段階で一部の学習者がつまずきを生じたが、目標とする技術を習得することができた。これまでの作成してきた教授プログラムを概ね確定することができた。2)DVD作成のための映像として、上記の指導過程をビデオ撮影した。初心者から中級段階の撮影は順調に終了することができたが、中級段階から上級段階のビデオ撮影が悪天候のため実施できなかった。来年度の課題を残した。H29年度には、小学校教員を対象として講習会を実施し、指導したプログラムを小学校教員に指導してもらうことを計画していたが、対象小学校との日程調整が成立せず、実施することができなかった。
血栓特異的ナノサイズ気泡含有リポソームと低周波超音波を用いた血栓破砕療法の開発

超音波の血栓破砕増強に至適な気泡含有リボソームを開発し、その効果を家兎及び犬の動脈血栓モデルを用いて確認した。1.ナノサイズ気泡含有リボソームの調製脂質組成、サイズ(200-800nm)、封入するガスの種類を変えた各種気泡含有リボソームを作成し、その超音波画像の輝度増強効果及びその持続時間をin vitroで検討した。その結果、リボソームの構成脂質としては、DSPC,DSDPE-PEG2000-Ma1とコレステロールの組み合わせが、パーフルオロカーボンガスの種類としてはperfluoropropaneが、リボソームのサイズとしては200-280nmが最適であった。2.ナノサイズ気泡含有リボソームの血栓特異的リガンド修飾RGD組成を含む各種ペプチドと血小板グリコプロテインIIb/IIIa抗体をリボソーム表面のmaleimide基に結合させて血栓特異性を付与した後、in vitroで血栓の超音波画像の増強効果および低周波超音波照射による血栓破砕増強効果について検討したところ、CGGGRGDF配列のペプチドが最も効果が大であった。3.小動物抹消血管血栓閉塞モデルを用いた血栓特異的気泡含有リボソームと低周波超音波の併用による血栓破砕効果の検討家兎の腸骨動脈に血栓を作成して、血栓特異的リボソームを静脈内投与したところ、超音波画像上有意な血栓輝度の上昇を認めた。ひき続いて同部位に27kHzの低周波超音波を照射したところ、10例中9例で閉塞動脈の再疎通を認めたが、血栓特異的リボソームを投与していないコントロール群では10例中4例しか再疎通が得られずその差は統計学的に有意であった。4.犬冠動脈血栓閉塞モデルを用いた血栓特異的気泡含有リボソームと低周波超音波の併用による血栓破砕効果の検討犬冠動脈に血栓を作成して、血栓特異的リボソームを静脈内投与したところ、超音波画像上有意な血栓輝度の上昇は6頭中4頭で認められた。ひき続いて同部位に27kHzの低周波超音波を照射したところ、6頭中3頭で閉塞冠動脈の再疎通を認めたが、血栓特異的リボソームを投与していないコントロール群でも6頭中2頭で再疎通が得られ、その差は統計学的に有意ではなかった。超音波の血栓破砕増強に至適な気泡含有リポソームを開発し、その効果を家兎の動脈血栓モデルを用いて確認した。1.ナノサイズ気泡含有リポソームの調製2.ナノサイズ気泡含有リポソームの血栓特異的リガンド修飾RGD組成を含む各種ペプチドと血小板グリコプロテインIIb/IIIa抗体をリポソーム表面のmaleimide基に結合させて血栓特異性を付与した後、in vitroで血栓の超音波画像の増強効果および低周波超音波照射による血栓破砕増強効果について検討したところ、CGGGRGDF配列のペプチドが最も効果が大であった。3.小動物抹消血管血栓閉塞モデルを用いた血栓特異的気泡含有

リポソームと低周波超音波の併用による血栓破砕効果の検討家兎の腸骨動脈に血栓を作成して、血栓特異的リポソームを静脈内投与したところ、超音波画像上有意な血栓輝度の上昇を認めた。ひき続いて同部位に27kHzの低周波超音波を照射したところ、10例中9例で閉塞動脈の再疎通を認めたが、血栓特異的リポソームを投与していないコントロール群では10例中4例しか再疎通が得られずその差は統計学的に有意であった。前年度に開発した超音波の血栓破砕作用を増強する気泡含有リポソームを用いて、その効果を動物の動脈血栓モデルを用いて確認した。1.小動物抹消血管血栓閉塞モデルを用いた血栓特異的気泡含有リポソームと低周波超音波の併用による血栓破砕効果の検討家兎の腸骨動脈に血栓を作成して、血栓特異的リポソームを静脈内投与したところ、超音波画像上有意な血栓輝度の上昇を認めた。同様の実験を超音波強度を約1/4に減じて実施したところ、10例中7例で閉塞動脈の再疎通を認め、その効果はコントロール群に比べ大であったが、高強度の超音波を用いた場合に比べて小さかった。2.大動物冠動脈血栓閉塞モデルを用いた血栓特異的気泡含有リボソームと低周波超音波の併用による血栓破砕効果の検討雑種成犬の冠動脈に血栓を作成して、血栓特異的リボソームを静脈内投与したところ、超音波画像上有意な血栓輝度の上昇を認めたのは、5例中2例のみであった。ひき続いて同部位に27kHzの低周波超音波を照射したところ、5例中2例で閉塞冠動脈の再疎通を認めたが、他の3例では再疎通を認めなかった。
企業社会の競争構造と労働組合の対応-電機産業を事例として-

メガ・コンペティションの圧力のもとで、従来の日本型企業社会の競争構造は変わりつつある。まず、年功賃金・年功昇進が崩壊してきており、年俸制が普及し、能力主義・成果主義的人事管理が強化され、賃金システムから年功的要素をなくする方向での改革が進んでいる。個人査定の幅が拡大し、年収で数百万の差がつく一方で、ベースアップ額が数千円という賃上げ状況では、労働者の意識を組合へ結集することは難しい。永遠なる運命共同体であった企業社会も、その拠って立つ原理を大きく変え、個人の競争性に全面的依存するメカニズムの構築が図られつつある。組合幹部へのヒヤリング調査の結果では、職場内の昇進・昇給を中心とする個人間競争に対する労働組合の取り組みについては、昇進・昇給の制度の改定については組合も関与するが、制度の運用による個人の人事評価や査定についてはほとんど組合は関与していない。稀に組合員から昇進・昇給についての苦情が組合に対して寄せられた場合に対応するだけである。職場の競争規制という視点から見るとき、この様な日本の企業別労働組合の現状は大きな課題を抱えているといえる。また現在強まりつつある能力主義・成果主義的傾向につては、組合員の意見は若年者を除けば、一般には否定的であり、生活保証を第一に考える意見が多いとのことであった。さらに企業間競争に対する組合の対応では、ここ数年の春闘にも見られるように、業績に基ずく企業間格差の拡大傾向が見られ、産別組織の取り組みは後退している。強まる競争構造を前にして、労働組合はその存在意義を問われながらも、対応を模索している状況である。今年度の研究成果は,文献およびヒヤリング調査によるものが中心である。電機産業の各企業別労働組合(東芝,日立,三菱,神鋼電機など)の運動史資料,電機産業労働組合の産別組織である電機連合(旧電機労連)の運動史を主な資料として,競争規制に対するこれまでの労働組合の取り組みのあり方について,文献調査をおこなった。また同時に各組織へのヒヤリング調査をおこない,企業内外で強まりつつある能力主義・成果主義に基づく差別化傾向に対する労働組合としての評価と対応について研究をおこなった。以下,今年度の研究調査による暫定的な成果の幾つかについて簡単に述べる。職場内の昇進・昇給を中心とする個人間競争に対する労働組合の取り組みについては,昇進・昇給の制度の改定については組合も関与するが,制度の運用による個人の人事評価や査定についてはほとんど組合は関与しないというのが現状のようである。職場の競争規制という視点から見るとき,このような日本の企業別労働組合の現状は大きな課題を抱えているといえる。また現在強まりつつある能力主義・成果主義的傾向については,組合幹部のヒヤリングによれば,組合員の意見は若年者を除けば,一般には否定的であり,生活保証を第一に考える意見が多いとのことであった。さらに企業間競争に対する組合の対応では,現在進行中の97年春闘にも見られるように,業績に基づく企業間格差の拡大傾向が見られ,産別組織の取り組みは後退している。一般組合員がこうした現状をどう見ているのかを,アンケート調査によって明らかにすることが97年の研究課題である。今、メガ・コンペティションの巨大な潮流が日本の各企業に襲いかかってきている。アメリカ的な市場万能主義がグローバル・スタンダードとなり、自由競争のみが人類に進歩と発展をもたらすような首長が声高に叫ばれている。こうしたなかで、従来の日本型企業社会はその姿を大きく変えつつある。「日本的経営」の柱とされた終身雇用、年功制企業別組合のうち、まず、年功賃金・年功昇進が崩壊しつつある。年俸性が普及し、能力主義・成果主義的人事管理が強化され、賃金システムから年功的要素を無くす、あるいは少なくする方向での改革が進んでいる。企業内でも職務によって賃金体系を変える企業も出ている。

同期入社が同じテンポで昇給・昇進していったのは、今や昔の話である。また終身雇用と呼ばれる長期雇用慣行も、不況に対応したリストラや労働市場の流動化のなかで、人々の意識のなかから消え去りつつある。都市銀行でさえ倒産する時代であれば、企業が雇用を長期にわたって保証できる状況ではなく、労働者自身が絶えざる能力向上の努力によって、雇用を勝ち取っていかざるをえないと考えるのも当然である。労使双方の意識のなかで終身雇用は過去のものになりつつある。唯一残っているのが企業別組合である。春闘の形骸化、業界横並び意識の喪失によって、一面では組合が単産の枠内で同一歩調で歩むのでなく、企業単位に意思決定し、行動する側面は強まっている。外見的には企業別組合は強化されているともいえよう。だが、ベースアップが千円あるいは2千円という賃上げ状況では、労働者の意識も組合へ結集するよりは、個人の査定をいかに高め、個人として昇給を獲得する方向に向かわざるを得ない。組合機能は本質的には消失しつつあるといえよう。強化された競争構造の前で、労働組合はたちすくんでいるといえる。
美的価値と芸術的価値

美的価値と芸術的価値の問題は美学及び芸術史研究にとってその中心をなすというべき重要な問題である。研究代表者の吉岡は60年度に美術史研究が独立した学問として成立するに至る過程をたどり、それが18世紀の西欧世界においてであること、そしてまた美術史学の成立と美学の成立とは互いに支えあって初めて可能であったことを明らかにした。(京都大学文学部美学美術史学研究紀要第7号)吉岡の研究は各研究分担者の個別的で緻密な研究に支えられ、そこから大きな示唆と教示を得て執筆されたのであるが、同時に問題の難しさを一層鮮明なものにする結果ともなった。即ち美の問題と美術の問題との、近代世界における新たなる関係如何という、美学にとってのより根底的な問いが避けられなくなってきたのである。美学が美と芸術の本質を探求する学として成立したのは18世紀半ばであるが、美と芸術が一つの学の中で、まとめて扱われたのは、芸術が美的価値の実現を目標とする人間活動と見倣されたからに他ならない。ところが、人間活動の一形態としての芸術は必ずしも美的価値を目標とするものではないのではないかという疑問や、西洋以外の諸文化圏の芸術は少くとも西洋の伝統的美概念には包摂できないという明白な事実が、研究者の意識に上ってくるようになると、美的価値と芸術的価値とは分離されざるをえなくなる。東洋・日本の美術の研究者は、中国や日本の美術の目差すところが、いわゆる西洋世界で確立された美的諸範疇といったものでは充分に説明できないこと、それにも拘らず人間の表現活動としては西欧の認識の心を深く感動させるものを有していること、従って美的価値概念と芸術的それとの再検討が地球的規模で行なわれなければならないこと、そして美的価値と芸術的価値との価値論的な新しい統一の試みが必要であるという点を明らかにしてきたのである。価値の問題は、今更いうまでもなく哲学上の重要な一問題として、絶えず論じられてきた。美が価値として取り上げられ、哲学的考察の対象とされてきたことは、プラトン以来の西洋哲学史が示す通りであり、近くは新カント派の哲学が主題的に論じている。勿論、近代の価値論には、自然科学的・実証主義的な思想傾向に対する批判的態度、或は経済学における価値という概念の重視などに対する哲学の側での自己防衛的態度などから生じてきたという面がないとはいえない。けれども人間存在にとって価値の問題は常に重要だったのであり、価値はその時代の多くの制約の中で、その時代の人間が守り、或は追求し続けてきたものに他ならない。美と芸術の問題を哲学的に考察する時、個々の具体的な現象についての歴史的・実証的研究が、その根底におかれねばならぬことはいうまでもないが、それら歴史的諸研究が価値問題を無視して成立たぬこともまた明白と言わねばならない。山岡泰造、佐々木丞平、太田孝彦、愛宕出らの各研究分担者は、芸術の歴史的・実証的研究を遂行しながら、それぞれの研究対象がいかなる価値意識に支えられて生まれたのかを明らかにすべく努力した。美術史研究が美術という、元来価値実現を目差して産出されたものの研究である以上、価値問題を度外視するわけにはいかないにも拘らず、これを殆ど取り上げることがなかったのは奇妙である。上記各分担者の研究は、客観的と称して没価値意識的な一般の研究傾向に対し、美術の歴史的研究が本来あるべき方向を探ろうとする試みと見做すことができよう。

一方、吉岡健二郎、太田喬夫、上倉庸敬、加藤哲弘、篠原資明、北村清彦の各研究分担者は、現代における安易な価値の相対比の傾向に対し、主として今世紀の哲学者達の論を検討しつつ美的価値と芸術的価値の明確化に努めた。
保育の質を高めるための「保育内容」の再構造化

子どもの自発性・主体性を重視する保育においては,遊びを軸とした子どもの生活そのものが保育内容(教育内容)であり,かつての6領域時代の保育実践が活動主義的になった反省を踏まえて現行の5領域は,発達の相互関連性や総合性などから領域のあいまい性を保持したまま,子どもの発達を見る視点と位置づけている。そのため,領域と保育内容そして具体的な活動・教材の考え方の整理が体系的・構造的に十分に行われていないのが現状である。今回私たちは,フィールド調査に基づいた実践研究を通して保育学(保育内容論)・発達心理学の立場から「保育内容」の再構造化を行うことが保育の質を高めることに対し,なぜ,どのような点で有効性をもちうるのかについて理論的な基礎づけをあたえることを目的として検討を行ってきた。結果として、次の2点を問題提起した。1)「子どもの育ち」を「環境とのかかわりの育ち」「人とのかかわりの育ち」「表現の育ち」の3つの軸で複合的に捉える,さらに子どもの育ち(環境とのかかわりの育ち,人とのかかわりの育ち,表現の育ち)を「時間軸」「経験の積み重ねの軸」の2つの軸で2次元的に捉えること。2)活動(遊び・学び)の深まりを,保育における「環境性」「多様性」「一体性」「表現性」の4原則(無藤,2005)を用いた教材分析の観点からの保育内容を捉える必要がある。1)においては,個々の子どもの理解とその理解に基づいた子ども育ちを見通した保育の目標(ねらい)の設定につながり,2)においては,その時点での子どもの活動がどのように深まる可能性を持つのかという検討,そしてねらいを達成するための環境の構成の視点,さらにその後の活動および経験のあり方を考え,子どもの活動から出発する教材研究へとつながる。また,保育の質を高めるためには,個々の保育者の力量を高めることが必要であり,保育者自身が課題意識を持つことが必要である。なお,シンポジウムの開催をきっかけに,研究者,実践者らによるメーリングリスト[educare]が発足し,保育をめぐる情報交換や議論の場とネットワークが生まれている。平成16年度については,下記の6点の研究計画の実施を当初計画していた。各々について実績を示す。(1)の保育所・幼稚園の個々のフィールド調査については大阪地区が瀧川,東京地区を無藤,群馬地区を岡本,青森地区を砂上が個々に実施し,データ収集を行った。(2)また,文献調査については,それぞれの立場で4人とも実施した。結果の一部については,日本乳幼児教育学会第14回大会で口頭発表を行った。(3)岡本が平成16年9月に研究成果を持って,アメリカ・イリノイ大学のダニエル・ウオルシュ教授(文化心理学)の主催する研究会に参加し成果を発表し討議を深める予定であったが,諸般の事情により実施できなかった。(4)の戦後の保育構造論について,その資料収集・第1次分析については,研究代表者・瀧川が行い,日本乳幼児教育学会第14回大会で口頭発表を行った。(5)シンポジウムの開催については,日本保育学会第57回大会及び日本発達心理学会第16回大会で行った。前者では「保育学研究における質的アプローチの有用性(1)」として実施し,後者では「保育実践にみる子どもの発達」として実施した。(6)研究分担者とのメーリングリスト(以下MLと略),および研究交流のメーリングリストの2つを運営し,情報の交流を行っている。

研究分担者間のMLでは,主として事務連絡および研究状況の交流を行い,研究交流のMLでは,シンポジウムや学会口頭発表の際に,ML参加者を募り,とくに保育者養成校に勤める研究者を中心として40名規模で研究の交流を図っている。保育内容は、保育という営みの全体構造(保育制度、環境、保育の過程、園の存在、家庭・地域社会などを含む構造)に内包されるものである。そしてその構造は、直接的には園生活の中での一人ひとりの子ども、そして保育者によって形作られるものである。保育内容の構造とは「保育内容とは何か」「そこに含まれる概念・要素は何か」ということを明らかにし、その概念間(要素間)の関係がどのように関係付けられているかを明らかにしたものである。その観点に立ち、申請者らは、まず「保育の質に関する論議・動向」で現在の動向を調査し、「戦後の保育内容構造化論の歴史的分析」として、戦後の保育内容の構造化論の整理を行った。それを土台にして、保育園・幼稚園でのフィールド調査を行った結果を分析し、「人とのかかわりの観点」「環境とのかかわりの観点」「自分なりの表現の観点」からのどのような概念・要素を必要とするかの検討を行った。一方、「幼稚園における子どもの経験としての保育内容」を総合的に捉えるための検討を行った。さらに、それらの保育内容が子どもの発達とどのような点で絡み合うのかの検討を行った。結果として、1つは現行の幼稚園教育要領では十分に抑えられていない「発達の流れ(筋道)」を保育内容の構造に組み込む必要性があること(そうしなければ保育者の援助の観点が違ってくること)、現行の5領域(過去の6領域)としてではなく、環境と関わることをベースにして子どもの発達をどのように促すのかという観点から保育内容の構造を考えていく必要があることを示した。