hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乗算出力と多入力型ΔΣ変調を用いた超多チャンネル駆動法による音波面の再生

これにより提案法の利点である共通の駆動線を用いながらも全点同時駆動という特徴を有したまま,ΔΣ変調器の特徴である可聴域でのダイナミックレンジの確保や量子化雑音の伝達関数の制御といった知見を流用できることとなり,提案法の実用性が大きく増したと言える。・ダイナミック型構造による全面マトリクス駆動方式の検討提案法はスピーカを乗算結果に比例して出力することにより,通常では困難な共通の駆動線での多点制御を実現している。そこでそれら駆動方式自体の実装手法に関する検討として,ダイナミック型による全面マトリクス駆動方法に関する提案・試作を行った。具体的にはダイオードを用いて1bit信号に対する乗算機構であるex-or構造を生成し,フレキシブル基板上にボイスコイルパターンをプリントすることで共通の振動膜上に高密度な乗算型スピーカの作成を試みた。結果として理想ダイオードでないことに起因するノイズなどの課題は残ったものの手法の有効性を確認した。本年度は提案する多入力型ΔΣ変調器を用いた多チャンネル駆動法に関して基礎理論の構築と駆動方式に関する基礎実験を行った。研究遂行上の位置づけとして提案する音場再生システムの信号生成手法の大枠と,駆動方式に関する基礎検討が成された。理論面では多入力型ΔΣ変調器の基礎的な特性が明らかになったことで,駆動点数に対する変調率およびノイズレベルの設計が可能となり,今後のシステム設計への指針となる。一方実装面での検討ではダイナミック型,コンデンサ型両面の駆動方式の基礎実験を行いそれぞれの有効性と,また課題が明らかになり次年度以降の検討への基盤とすることができたことからこれら評価とする。本研究は乗算出力トランスデューサと,自らが提案している多入力型ΔΣ変調器(MIDS)を併用した新しい多チャンネル駆動法に関するものである。本年度は実装に向けた検討を中心に進めた。・多入力型ΔΣ変調器の雑音伝達関数及び安定性に関する検討前年度までの検討課題を元に提案手法のキーテクノロジである多入力型ΔΣ変調器について,具体的には雑音伝達関数と駆動点数の関係および系の安定性に関して理論計算とシミュレーションを行った。その結果,1次変調器では常に安定動作するものの量子化器で発生する量子化誤差は特性を持つこと,通常のΔΣ変調器と異なり安定動作には2次変調器以上でループフィルタの極シフトを要すること,また高次の変調器では量子化雑音は概ね一様乱数とみなせることが確認された。また,それらに応じて変調器をチャンネル単位で等価的に考えた場合に量子化器の持つゲインが1次変調器では駆動点数の逆数,高次な変調器では駆動点数の平方根の逆数に近似されることが明らかとなった。これらの知見から量子化器入力の総エネルギーがシステムの安定性に関連していることが示され,それらを元に実験的な曲線を求めることで提案法における最適な極位置を概算できることを明らかにした。・ダイナミック型構造による高密度駆動実験提案法の実用上での課題である乗算出力スピーカに関して,前年度までに得られた知見をもとに実装実験を行った。振動膜上にプリントパタンとダイオードを用いてex-or構造を構成しダイナミック型の駆動を行う手法に関して波面合成実験を行った。
技術教育のための知的マルチメディア開発と実施に関する共同研究

1997年4月2日に、ハワイ大学マウイコミュニティカレッジ(以下MCC)と本校とは、国際学術交流協定を締結した。その協定に基づいて、3年間の計画で本共同研究を開始した。本研究を進めていく中で、合計3回(1998年7月、1999年5月、2000年6月)、両校の間で会議を開いた。会議を通して、研究の主体は、マルチメディア技術を利用した国際交流授業の運営とその教育的効果へと移行していった。3年間で、研究授業として、実践I(1998)、実践II(1999)、実践III(1999-2000)、実践IV(2000-2001)と4種類の授業形態を試み、アンケート調査を通して、両校の学習者の反応の傾向を調査し、さらに、MCCと本校とが抱える授業運営上の問題点を明らかにして、授業環境を改善して行った。その成果は、1)「知的マルチメディアの語学教育への応用」(『教育システム情報学会誌』Vol16,No.2 1999 pp99-104)、2)「Eメールを利用した国際交流授業の実践」(『工学教育』Vol.48 No.3 2000 pp.44-47)、3)「Eメールを活用した国際交流-呉高専とマウイ校の学生の交流に対する態度の比較調査-」(『呉高専三十五周年記念学術論文集』2000 pp27-36)、4)「Computer-Mediated Communication活動を通した国際交流授業の運営-E-mail Writing活動の場合の記述研究-」(論文集『高専教育』No.24 2001 pp.271-276)、5)研究成果報告書『技術教育のための知的マルチメディア開発と実施に関する共同研究』の「第4部2.4年機械工学科を対象にした実践IV(2000-2001)」(2001 pp.58-76)にそれぞれまとめられている。この3年間の共同研究を通して、両校の授業を尊重しながら連携して行う、国際交流授業の環境を本校の場合で確立させた。今後、このような国際交流授業の授業環境をデザインする上で貴重な資料が得られた。平成10年1月より3月まで、送信指導内容、研究対象学年の選出、テーマの設定などを検討した結果、本校側は、情報センターのPCを4学年の学生に利用させて送信することにした。送信の指導内容は、予め、授業で内容を学生に知らせて、英文を考えさせることにした。相手校のMCC側が、PC1台で対応することがわり、当初のリアルタイムで交信することは当面は困難になった。このような物理的な問題に加えて時差の問題については今後検討し、改善することとなった。5月から実際に交信を開始した。時差の問題、その他で当初予定していた週1回の交信は、2週間に1度になった。しかし、わずか2カ月の交信期間は、学生にとって決して満足のいくものではなかったが、MCCから届いた日本語を添削して返送したり、こちらの学生の書いた英文が添削されたものを受信したりすることについては、これまでにない新鮮さを味わった学生は少なくなかったようである。この意味で(1)学生の興味づけ、(2)英語への関心、についてのわれわれの研究予想は比較的高い効果をみている。

また、それまでの交信のアンケートを、本校および、MCCの学生を対象におこなった。これらのデータをふまえて、平成10年7月22日27日のわれわれのMCC訪問で、経過の報告、改善、反省、それ以後の改善点を協議した。これらの実践と研究の結果は、研究論文集「実践速報」(教育システム情報学会)に「知的マルチメディアの語学教育への応用-Eメールを利用した国際交流」のタイトルで投稿、採用が決定している。(#98-S57)また、今後の予定としては、来る7月20日の第7回年次大会(平成11年度)工学・工業教育研究講演会(社団法人・日本工学教育協会主催)で「マルチメディアを用した語学教育の実践」の演題で発表の予定である。さらに、来る8月には「呉工業高等専門学校研究報告第62号記念論文集」へ投稿する予定である。2年次の目標として,本校とMCC(ハワイ大学マウイ・コミュニティ・カレッジ)の交信を更に密にするための方策を検討した結果,両校のシステム,カリキュラム,学内行事,さらに,時差の違い等から具体的な交信の同時展開の難しさが浮き彫りになってきた。しかし,これらは,本研究の開始以前から十分予測されたことである。これらの発展的な解決策,及び,研究を深めるための更なる方策を検討するため,平成11年5月30日から6月4日まで,MCCの本研究メンバー(MCC校長外3名)を招き,本校で共同会議を行った。席上,両校のそれまでの情報交換等に関して多大な成果が得られた。特に,両校の交信を更に密にするため,両校の授業時間の調整により前進を図ることになった。実際,これ以降平成12年2月までの間十分とはいえないが,交信を続けることで交信成果の資料収集ができた。また,交信に際しては,その状況をすべて映像に納めて,実際に個々の学生が文を作成する様子を観察することで,別の見地から研究資料の収集も試みている。また,平成11年7月には,「知的マルチメディアの語学教育への応用」(教育システム情報学会誌Vol.16No.2jul.1999,p.99-p.104),「マルチメディアを応用した語学教育の実践」(第47回年次大会工学・工業教育研究講演口頭発表)のタイトルでそれぞれ中間発表を行っている。本研究の幅を広げる目的も踏まえて,平成11年10月11日(月)から10月16日(土)まで,本校の交信する学生を含めて58名の学生がMCCを実際に訪問し,交信相手の学生と直接対面した。中には2泊3日のホームステイをして交信を充実させた学生もいる。これらの実績を研究資料として収集するため,平成11年12月に両校の対象学生へのアンケートを実施した。一方,学内では,「ハワイ大学マウイ・コミュニティ・カレッジ交流研修旅行報告書(1999年11月),Memory of My Training Tour,My Best Memory等で,交信している学生が英語へ関心を深めてきた変化と英文作成の成果を具体的に表しているが,これらも今後の研究資料として収集の対象としたい。3年目の研究実績として、まず、平成12年3月には、「Eメールを活用した国際交流-呉高専とマウイ校の学生の交流に対する態度の比較調査-」(『呉高専三十五周年記念学術論文集』pp27-36)という題で、本校とMCCの双方の学生の本プロジェクトに対する印象を比較し、その相違点と類似点を記述した。
洪水時における中規模河床波の変形に着目した流路形成機構に関する研究

平成22年および23年に発生した実際の洪水時の河岸侵食を伴う流路変動について理論解析及び新たに開発した河床変動と河岸変動を同時に計算出来る数値計算モデルを解析し,中規模河床形態およびそれに基づく水みちと被災原因との関係を定量評価するとともに,河岸侵食を伴う新たな流路の形成過程について検討を行った.また,新たに開発を行った座標軸非依存型の河道変形モデルを用いて,中規模河床形態の維持機構の解明を行った.本研究の目的は,流量規模の履歴効果を踏まえた流路形成機構の解明をおこなうことである.このために,中規模河床形波における流量規模の履歴効果について,水理実験,理論解析,数値解析,さらには実河川からの実証を駆使した検討を行い,従来までの土砂水理学が教える中規模河床形波の知見を補完する新たな理論体系の確立を試みる.以下の項目について並行して研究をすすめてきた(1)洪水減衰期に形成される水みちの発達過程の解明:洪水の規模・頻度および減水期の波形を数種類変化させた水理模型実験を行い,洪水減水期に形成される水みちの発達過程や挙動特性を把握する.また,水理模型実験結果を再現可能とする数値計算モデルの開発を行う(2)洪水減衰期に形成された水みちが平水流量から受ける影響の解明:1)で行った水理実験および数値計算結果を用いて平水流量による水みちの発達過程や河岸侵食の特性の解明を行う(3)平水流量に明瞭化された水みちが洪水流下に及ぼす影響の解明:出水時に形成された河道において,平水流量時にも流れが集中して河道が変動する.この形状変化がその後の河道形状にどのような影響を及ぼすかを明らかにする(4)流量に応じた川幅の決定機構の理論解析:派川や分岐の発生機構を説明する安定解析を行い,水みち形成機構について解明する(5)座標軸非依存型の河道変形モデルの開発:砂州の形成などに伴う流線曲率が大きくなっている箇所についても解析精度を損なわずに数値解析を可能とする座標軸非依存型の解析手法および,この解析で求められる計算格子の自動生成アルゴリズムの開発を行う平成22年および23年に発生した実際の洪水時の河岸侵食を伴う流路変動について理論解析及び新たに開発した河床変動と河岸変動を同時に計算出来る数値計算モデルを解析し,中規模河床形態およびそれに基づく水みちと被災原因との関係を定量評価するとともに,河岸侵食を伴う新たな流路の形成過程について検討を行った.また,新たに開発を行った座標軸非依存型の河道変形モデルを用いて,中規模河床形態の維持機構の解明を行った.氾濫原規模から河海内の微地形までの種々の中規模河床形波が履歴を伴いながら河川地形が形成されているとの視点に基づき,中規模河床形波における流量規模の履歴効果について,従来までの土砂水理学が教える中規模河床形波の知見を補完する新たな理論体系の確立を目的として,以下の項目について検討を行った.1)洪水減水期に形成される水みちの発達過程の解明:減水パターンを変化させた水理実験を実施し,水みちはある特定の流量が相対的に長く続く減水パターンの際に水みちが明確に形成されることを明らかにし,その流量は流量と水面幅の関係が極めて重要であることを明らかにした.2)洪水減衰期に形成された水みちが平水流量から受ける影響の解明:実河川スケールでの数値解析を行い,交互砂州河道における流量インパクトについて検討を行った結果,砂州形成流量が数年に一度の大出水となっている河道では,中小規模の出水が長く継続することにより,砂州の形状,低水時の流路の特性が徐々に変化することを解明した.3)流量に応じた川幅の決定機構の理論解析:水みち形成に大きな影響を持つと考えられる流量と川幅の関係について安定解析を実施し,理論的に明らかにした.その結果は従来用いられてきているレジーム則に概ね従うものの,河床勾配,河床材料の粒径に強く影響を受けることを示した.4)座標軸非依存型の河道変形モデルの開発:具体的な河川地形をシミュレートするための河道変化モデルを開発するにあたり,流路形成機構に関し,様々なケースを想定し応用できるよう,実験中心に収集を進め膨大なデータをシミュレーションなどにより実用的なデータへ変換した.また,砂州の形成などに伴う流線曲率が大きくなっている箇所についても解析精度を損なわずに数値解析を可能とする座標軸非依存型の解析手法および,この解析で求められる計算格子の自動生成アルゴリズムの開発を行った.氾濫原規模から河道内の微地形までの種々の中規模河床形波が履歴を伴いながら河川地形が形成されているとの視点に基づき,中規模河床形波における流量規模の履歴効果について,従来までの土砂水理学が教える中規模河床形波の知見を補完する新たな理論体系の確立を目的として,以下の項目について検討を行った.1)洪水減衰期に形成される水みちの発達過程の解明および洪水減衰期に形成された水みちが平水流量から受ける影響の解明実河川で地形測量を行い,流量,継続時間によって交互砂州の変形挙動が異なることを明らかにした.すなわち,砂州発生流量以上の出水があれば進行しながら砂州波高は小さくなり,逆に発生流量以下の出水があれば波高は徐々に高くなる.こうした砂州の変形とともに低水時の流路の特徴(瀬淵構造)が異なってくることは,数値解析や線形安定解析を用いてある程度説明できることが確認された.

2)流量に応じた川幅の決定機構の理論解析水みち形成には,流量変化がある程度緩やかである必要があるとの結論から,従来の定常流を対象とした礫床河川の安定川幅理論を形成段階の水みち幅に適用した結果,従来の定常流を対象とした理論で説明できることが判明したしかしながら,最終的な水みち幅の決定にまでは適用できないことが明らかとなった.3)座標軸非依存型の河道変形モデルの開発河道の平面形状を数値計算に適切に反映する方法として一般座標系が広く用いられているが,河道湾曲の曲率が大きい場合や分岐・合流がある場合では必ずしも適当は方法とは言えない.この問題に対して境界適合が必要な箇所のみ任意多角形セルを用いてそれ以外は矩形格子を用いる新たな境界適合法の開発し,その計算点配置のための完全自動システムの開発を行った.氾濫原規模から河道内の微地形までの種々の中規模河床形波が履歴を伴いながら河川地形が形成されているとの視点に基づき,中規模河床形波における流量規模の履歴効果について,従来までの土砂水理学が教える中規模河床形波の知見を補完する新たな理論体系の確立を目的として,以下の項目について検討を行った1)洪水減衰期に形成される水みちの発達過程の解明:水理模型実験結果をもとに次の結果を得た.すなわち,明確な水みちが形成されるためには,減水速度が比較的遅くかっ,ある流量規模(水みち形成流量)が比較的長く続く必要がある.また,この水みち形成流量流下時には減水期にもかかわらず掃流力が上昇し,ヘドカット状に下流から上流へと浸食がすすみ,減水期にもかかわらず水みち幅の拡大が認められる.また,水理模型実験結果を再現可能とする数値計算モデルの改良を行った2)平水流量に明瞭化された水みちが洪水流下に及ぼす影響の解明:水理模型実験の結果,水みちが形成されている河床は一度の出水では大きく変化せず,数回の出水を経験することで徐々に形を変化させていくことが判明した.また,年に数回は高水敷が水没し,かっ,低水路満杯で交互砂州形成条件となる河道では,低水路満杯流量で低水路内の砂州の形状特性が決まることを確認した3)座標軸非依存型の河道変形モデルの開発昨年度開発した軸非依存型の解析手法および,この解析で求められる計算格子の自動生成アルゴリズムについて,水理実験結果および現地データに適用させ,モデルの改良を行った.このモデルを用いることにより,柔軟かつ局所的な高解像度化が実現可能となった◆研究業績◆
日本発ゲノム編集ツールによるin vivoゲノム改変研究

CRISPR/Cas9の発展により遺伝子改変動物が簡単に作製できるようになった一方、オフターゲットの影響やモザイク個体の作出などの技術的問題や知的財産の問題点がある。最近、我々は新規ゲノム編集ツールType I-E CRISPR/Cas3システムを開発し、ヒト培養細胞の標的配列に変異を導入できることを発見した。本研究課題では、改良型のCRISPR/Cas3を作製し、マウス・ラットの受精卵および生体組織で変異導入効率を検討することで、生体におけるType I-E CRISPR/Cas3の変異パターンの解明とゲノム編集ツールとしての有用性を証明する。
グリーン関数による相対跡公式の研究

不定符号ユニタリー群に対して、それを定義するエルミート形式付空間における非等方軌道として実現される簡約可能対称空間のプランシェレル測度が、総実代数体上の有理構造に由来する余コンパクト合同部分群によるユニタリー群の算術的離散商上の保型形式の、イソトロピー部分群の軌道に沿った周期積分の2乗ノルム平均値で近似されることを証明した。また、実双曲空間における同様の構成によって定義される、ラプラス固有形式の周期積分の2乗ノルム平均分布関数に対する漸近公式(ワイル法則の類似)を定式化し証明した。高次元対称空間の算術的離散商の部分多様体に対するグリーン函数を出発点として、相対跡公式、即ち、非正則保型関数の「周期」の荷重平均をスペクトルサイド、離散群の両側剰余類に付随して決まる表示式を幾何サイドとする和公式を興味ある具体的ないくつかの場合に構成する。和公式を利用して保型関数の周期のスペクトル平均値を詳細に研究する。都築(研究代表者)は、織田教授(東大数理)と共同研究で、ユニタリー群のある対称部分群に付随した算術離散商の特別なサイクルに対して、第二種の球関数を使ったグリーンカレントの構成を与えた。これは、数年前から継続して行っている研究の新しい成果である。(論文は投稿中)また、第二種球関数のスペクトラルパラメータに関して適切な積分変換を行うことで、対称空間の熱方程式の解であって、時間ゼロでの初期データが最初にとった対称部分群からきまるあるカレントになるものを構成した。その解の(余コンパクトな)離散部分群による平均(ボアンカレ級数)を考えることで得られる離散商上の関数の研究をおこなった。その応用として、カシミール作用素の同じ固有値に属する保型形式の「周期積分」の平均について、離散群をある塔に沿って「小さく」したときの漸近挙動を求めることができた。(論文は投稿中)五味(分担者)は、LusztigのFourier変換とKoszul複体上の表現を用いて一般の岩堀Hecke環上にMarkov traceを構成した。(発表論文参照)森山(分担者)は、GSp(2)およびGL(2)上の尖点形式の組から定義されるL関数の基本的な解析的性質を積分表示を通じて明らかにした。その成果を論文にまとめ、学術雑誌に投稿した(採録決定済み)。相対熱核を使った保型が式に周期の2乗平均値の漸近挙動の研究を継続しておこなった。前年度はカシミール作用素の固有値を固定し、離散部分群をある塔に沿って縮小させたときの周期の2乗平均周期の挙動を問題にしたが、今年度は、離散部分群を固定し、カシミール固有値を動かした場合の周期の2乗平均分布の漸近的挙動を調べ、従来から知られているカシミール固有値の重複度の平均分布に関するワイル法則に類似した結果を、実双曲空間の算術商の場合に得ることができた。この証明には、グリーン関数から構成される「相対熱核」の周期積分を、スペクトルサイド・幾何サイド両面から調べることが必要で、これは研究実施計画に述べた相対跡公式の一つの特別な場合における実現といえる。保型形式の「周期積分」の研究は近年盛んに行われているが、このような漸近的性質を問題に仕事は見当たらず、新しい研究の側面を掲示した意義があると思う。実解析的なジーゲル保型形式とそのエル関数についても進展があった。これは、研究実施計画で述べた実素点でのホイタッカー関数の具体的な理解にとって重要な進展といえる。都築は不定符号ユニタリー群と、対応するエルミート形式付空間における非等方直線の固定部分群を組みにした対称対に対するプランチェレル測度がユニタリー群における余コンパクト数論的不連続群上の特別な保型形式の「周期」の2乗ノルム平均で近似されることを意味する漸近公式を、連続スペクトルを含めて完全な形で証明した。これは平成18年度に、離散スペクトルで証明した部分的な結果を補完するものである。また、平成19年度に得られた実双曲空間の波動形式の周期積分の2乗ノルム平均の固有値に沿った漸近公式の研究を継続しておこなった。特に、この漸近公式をPoppaによるWaldspurger公式の精密化、および、実2次体の狭義イデアル類指標のL関数の中心線での劣凸評価とを組み合わせることで、上半平面上のマース波動形式と狭義イデアル類指標に付随するテータ関数との合成積L関数の1/2での値の集合に関して、ポアンカレ双曲計量に対するラプラス固有値に沿った漸近公式を証明した。論文は現在準備中である。また、漸近公式の証明のあるステップの技術的簡易化に成功し、これによって、実施計画に述べたような、この種の漸近公式をもっと一般の対称空間に拡張して証明するプランに対して明るい見通しが得られた。

都築は、19年度、20年度に行ったユニタリー群の合同部分群に関する保型形式の周期積分の2乗平均ノルムの合同部分群塔に沿った漸近公式の研究および、実双曲空間上の固定した合同部分群上の波動形式の周期積分の2乗平均ノルムのラプラス固有値に沿った平均的漸近公式の研究を通して得たテクニックを発展させて、古典的なマース波動形式のL函数の中心特殊値に対して類似の漸近公式を証明した。このケースでは、L函数を与える周期積分が発散する状況が必然的に現れ、適切に発散を繰り込みながら計算する必要がある。今年度に得られた最大の進展は、この発散積分(級数)を適切に正規化する方法を考案し、前年度までに得られていた研究方法を拡張したことである。この結果は、総実代数体上のGL(2)の保型表現のL函数の中心特殊値に対して更に拡張可能なことが21年度終盤で確認できた。論文の一部分は既に完成しており、現在投稿中である。
痴呆性高齢者における回想法の意義と有効性に関する実証的研究

本研究は、痴呆性高齢者における回想法の意義と有効性を明らかにすることを目的としたものである。以下のようにまとめてみた。1.痴呆性高齢者における回想法の有効性について、回想法の定義、研究目的、研究方法、研究結果を提示している海外文献から精選した論文(原著)を通して検討した。その結果、回想法の意義と有効性について、(1)残存する機能(五感)を十分に活用できること(2)ケアの受け手(高齢者)と担い手における相互作用の享受が行われること(3)次世代への時代の伝達(伝承)が行われること(4)人生の統合(過去・現在の受容、将来・未来への展望)が促進されること(5)グループ(コミュニティ)や社会への帰属・相互交流が可能になること(6)(回想すること自体が)心地よく楽しい活動・経験として享受されることを抽出することができた。回想法は痴呆性高齢者に対するアプローチの方法として十分に確立させていく可能性は大いにあると考えられる。2.痴呆性高齢者の回想場面を家族やケアスタッフが映像を通して視聴した結果、様々な感情や反応が表出された。家族やケアスタッフが抱く意味の深さが、映像に写る痴呆性高齢者を通して、痴呆性高齢者の表情やしぐさへの反応や回想の刺激材料に引き出されて痴呆性高齢者が話す内容に対する、家族やケアスタッフの表現から明らかになった。3.回想場面を家族やケアスタッフからその意義の有効性を判断する方法の一つとして、デジタルビデオの工夫と活用が有効であることを実証することができた。以上を通して、痴呆性高齢者における回想法の適用は有効であると判断できる。しかし、真に有効なケアアプローチの一つとして確立させていくには、痴呆性高齢者本人のみならず、取り巻く家族や環境、ケアの担い手側からみた反応等も十分把握していくことが必要である。また、その評価の一方法として、DVDの作成、活用は有効であると考える。研究目的:痴呆性高齢者に対し、個別的・小集団的なアプローチで回想法を取り入れたプログラムの開発を行い、現場のスタッフおよび対象の家族がグループ回想法に見出す意味を明らかにし、痴呆性高齢者が回想することの意義を構造化する。平成15年度は、最新過去10年間の文献検討と、グループ回想法の映像から家族とスタッフにとって回想法の本質的な意義や有効性を検討する基礎的資料を得ることを目的とする。研究方法:(1)最新過去10年間(1994-2003)における海外研究(8件)を系統的に抽出し、内容を回想法の定義、研究目的、研究対象、研究方法、主な結果の項目に分類した。(2)参加者13名のうち4名について回想場面のビデオを作成し、家族(3名)とケアスタッフ(11名)に視聴してもらい、聞き取り調査を行った。結果:(1)文献検討の結果、回想法の定義は、思い出を振り返る過程そのもの、思い出を語ること、思い出を他者と共有することまでその表現や水準は多様であった。研究目的は、回想の結果に着目し、効果評価を意図するものと回想法の過程に着目し、語りの質の評価を意図したものに大別された。研究対象は、地域・在宅・施設の痴呆性高齢者であり、少人数のものが多かった。主な結果は、認知的機能、心理社会的機能、well-beingに改善が認められたが、問題行動には結果の不一致がみられた。(2)グループ回想法の映像から家族が良い点としたのは、「表情がやわらかい」、「じっくり話を聞いてもらえている」などであった。スタッフが良い点としたのは、「グループで話すことで記憶が甦っている」

「楽しい・嬉しい表情がでている」「自分の経験を話す気持ち良さ」等が挙げられた。今後の課題:平成16年度においては、グループ回想法場面の映像の編集内容を吟味し、家族やスタッフへの聞き取り調査を繰り返し、グループ回想法にみる回想の有効性と意義の構造化をはかる。研究目的:痴呆性高齢者に対し、個別的・小集団的なアプローチの開発を行い、現場のケアスタッフおよび痴呆性高齢者の家族が、グループ回想法に見出す意味をあきらかにし、痴呆性高齢者が回想することの意義を構造化することが目的である。研究方法:(1)最新過去10年間(1994-2003年)における海外の一定水準の研究(原著論文)を基に精読し、痴呆性高齢者を対象とする回想法の有効性と意義に相当する記述の抽出を行った。(2)痴呆性高齢者の回想場面について、DVD録画し、編集及び高齢者自身の家族や担当ケアスタッフに提示するという一連のプロセスを開発し、その効果と課題の抽出を行った。結果:(1)文献レビューの結果、回想法の有効性については、痴呆性高齢者の心理的機能(抑うつ)の緩和、感情的機能(情緒的雰囲気)の改善、社会的機能(対人交流)の向上、認知的機能(見当識)の改善、quality momentsの増強(well-beingの向上)を示唆された。回想法の意義については、<残存機能の活用><ケアの受け手と担い手における相互作用の享受><次世代への時代の伝承><人生の統合(過去・現在の受容、将来・未来への展望)促進><グループ(コミュニティ)への帰属・相互交流><(回想自体の)心地よく楽しい活動・経験としての享受>を抽出した。(2)グループ回想場面のDVD録画と編集に関する一連のプロセスを開発し、ケアスタッフと痴呆性高齢者へ提示し、面接調査を行った。結果として、家族3組・ケアスタッフ11名が回想場面に見出した意味は、(1)痴呆性高齢者に潜んでいた豊かな感情の表出や心理的安定がはかられている(2)回想法の刺激材料によって、ほとばしり出てきた過去の記憶を痴呆性高齢者が熱意をもって語る(3)家族自身が高齢者とともに生きた人生を振り返る(4)家族が高齢者との関係性を振り返り、つながりを見出す(5)ケアスタッフが痴呆性高齢者の能力を再発見するという5つの内容にまとめられた。今後の課題:今後、2年間で抽出した成果を基盤に痴呆性高齢者に対する回想法の理論と実践の体系化を図る。一方、今回の研究成果をもとに、在宅高齢者のその人らしさをひきだす回想法の研修・普及プログラムの開発を行っていくことである。
第二言語リーディングの認知メカニズムの解明-同綴異義語の処理からのアプローチ-

本研究では、英語を第二言語とする日本人英語学習者が英文を読む際に同じ綴りであるにも関わらず複数の意味を持つとされる同綴異義語(homograph)を視覚的に認知する際に心内でどのように処理するのかについて検証し、最終的に第二言語による英文読解時の認知メカニズムを明らかにすることを目指す。特に、調査においては単文レベルだけではなく、二文以上のレベル、または文章レベルの文脈にも焦点を当てて、それぞれのレベルの文脈において日本人英語学習者が同綴異義語を処理する際にどのような認知的なプロセスが働いているのかについて段階的に検証し、理論的考察と共に第二言語の英文読解における認知的モデルの構築を目指す。
高大接続場面における高校生のコミュニケーション行動にみる「伝え合う力」の研究

本研究は、次の4つの研究領域によって構成した。すなわち、1.AO入試合格者の受験情報収集行動に関する研究、2.AO入試志望理由書の表現の研究、3.接続場面における「不安の表出の研究、4.大学初年次の「国語力」についての研究、である。以下、4領域のそれぞれについて研究実績の概要を述べる。領域1については、国立T大学平成19年度AO入試合格者に対する質問紙調査を実施、解答を分析した。これによって、出願までのどの時点で、どのような情報媒体を利用したコミュニケーション行動がなされているのか、また、出願に最も影響を与えるのはどのような相手との伝え合いかなど、その実態を解明した。領域2については、国立T大学平成19年度AO入試合格者者の志望理由書を対象として、どのような構成要素が、どのよりな順序で出現するのかを、調査・分析した。この調査の結果をもとに、平成19年6月の全国大学入学者選抜研究連絡協議会において研究発表を行った。領域3については、国立T大学AO入学者に対する継続的な意識調査の結果をもとに、入学前教育を求める声として語られた「不安」について、その表出のあり方を調査・分析した。また、この調査を補うものとして、論文「アドミッションポリシーに応じた入学前教育の試行」を執筆した。また、この調査結果を補強する目的で、全国の高校進路指導担当教諭に対する意識調査を実施した。領域4については、国立T大学の初年次生に対して、語彙力の実態を明らかにするための調査を実施し、結果の分析を行った。本研究は、次の4つの研究領域によって構成される。すなわち、1.AO入試合格者の受験情報収集行動に関する研究、2.AO入試志望理由書の表現の研究、3.接続場面における不安の表出の研究、4.大学初年次の「国語力」についての研究、である。以下、4領域のそれぞれについて研究の進捗状況及び実績の概要を述べる。領域1については、国立T大学平成19年度AO入試合格者に対する質問紙調査を実施、解答を分析中である。これによって、出願までのどの時点で、どのような情報媒体を利用したコミュニケーション行動がなされているのか、また、出願に最も影響を与えるのはどのような相手との伝え合いかなど、その実態を解明する。領域2については、国立T大学平成19年度AO入試合格者の志望理由書を対象として、どのような構成要素が、どのような順序で出現するのかを、調査・分析中である。この調査の結果をもとに、平成19年6月の全国大学入学者選抜研究連絡協議会において研究発表を行う予定であり、現在その予稿を作成中である。領域3については、国立T大学AO入学者に対する継続的な意識調査の結果をもとに、入学前教育を求める声として語られた「不安」について、その表出のあり方を調査・分析中である。現在、査読が済み、印刷中である。現在、回答を分析中である。領域4については、国立T大学の初年次生に対して、語彙力の実態を明らかにするための予備調査を行った。平成19年度には、この予備調査をさらに改良した本調査などを実施し、大学初年次生の語彙力など「国語力」に関する調査を行う予定である。

これによって、出願までのどの時点で、どのような情報媒体を利用したコミュニケーション行動がなされているのか、また、出願に最も影響を与えるのはどのような相手との伝え合いかなど、その実態を解明した。領域2については、国立T大学平成19年度AO入試合格者の志望理由書を対象として、どのような構成要素が、どのような順序で出現するのかを、調査・分析した。この調査の結果をもとに、平成19年6月の全国大学入学者選抜研究連絡協議会において研究発表を行った。領域3については、国立T大学AO入学者に対する継続的な意識調査の結果をもとに、入学前教育を求める声として語られた「不安」について、その表出のあり方を調査・分析した。また、この調査を補うものとして、論文「アドミッションポリシーに応じた入学前教育の試行」を執筆した。また、この調査結果を補強する目的で、全国の高校進路指導担当教諭に対する意識調査を実施した。領域4については、国立T大学の初年次生に対して、語彙力の実態を明らかにするための調査を実施し、結果の分析を行った。
メディア文化史における「1970年代」の戦後史位置の再考

本研究は、1970年代のメディアと文化を検証し、高度成長とその一方で政治の季節などで特徴づけられる1960年代のメディア文化といかなる異同や変化があるのか、その背景等と合わせて具体的に検証するのが目的である。1960年代については、政治の季節との関連からメディア・文化表象の政治性、前衛性などを検証する先行研究が数多く存在する。また、1980年代文化についても研究の蓄積が近年見られる。だが、2つの時代の中間に位置する1970年代がどのような時代であったのかはこれまで必ずしも十分に検証されてこなかった。本研究では、1970年代に注目し、メディアと文化のありようを検証し、メディア文化史の視点から1970年代を丁寧に検証するのが目的である。研究を進める過程で各メディア・文化ジャンル間の影響のありようの複雑性がより顕著に見いだせた。当該年度は、数か月に1度のペースで本プロジェクトのメンバーの研究会を京都、東京で実施し、各メンバーの研究の進捗状況について、積極的な情報の共有、意見交換を行った。それらを通して、今後の共同研究のトータル・コンセプトのありようを精査する作業を繰り返し行った。そして、各メンバーの扱うテーマやジャンルに異同はあれども、共通した視点を共有することが出来た。なお、研究成果は、論文、著書、研究発表などを通して精力的に発信した。同時にそれらを通して、次年度に向けた方向性を具体的に確認することが出来た。1970年代という時代の複雑さに加えて、各メンバーが扱うテーマ、ジャンルが多岐にわたり、整理・総合の見通しに時間を要するため。数か月に1度程度、各メンバーでの共同研究会を継続し、本研究の成果の方向性をさらに具体的に見定めつつ、共同研究成果に向けて幅広い調査と執筆を進めていく。本研究は、1970年代のメディアと文化を検証し、高度成長とその一方で政治の季節、前衛などで特徴づけられる1960年代のメディア文化との異同や変化の具体的なありようを明らかにするのが主目的である。また、1980年代文化についても、戦後史との関連で研究の蓄積が近年見られるようになってきている。だが、それらの時代の中間に位置する1970年代がどのような時代であったのか、メディアや文化がいかなるものであったのかはこれまで必ずしも十分に検証されてこなかった。本研究では、1970年代に注目し、メディア、文化と時代のかかわりを検証し、メディア文化史の視点から1970年代のありようを丁寧に検証するのが目的である。当該年度は、とりわけ戦後70年の流れの中での1970年代前後の時代の複雑さを、その要因と共に浮き彫りにするとともに、それが21世紀の時代にどのように反映しているか、継承されているか、一方で何が失われていったかなどを検証した。研究を進める過程で各メディア・文化ジャンル間の影響のありようの錯綜性、複雑性がより顕著に見いだせた。それらの研究成果の一部は研究発表等で明らかにしたと共に、次年度以降の共同研究の中でさらに精緻な形で成果を発信できるよう、今後の調査と研究に向けての課題の確認を行った。1970年代は複合的な要因から、複雑な性格を備えた時代であり、関連資料が膨大であることや本研究が取り扱うテーマ、ジャンルが多岐にわたるため。1970年代のありようをより広いコンテクストから探究すべく、幅広い資料収集、調査を行いながら、研究成果の作成を進めていきたい。
燃料被覆管の表面酸化膜における水素移動のその場観察

原子炉の燃料被覆管材料であるジルコニウム合金は、通常はウラン燃料やセシウムなどを十分に閉じ込めるが、水素を吸収すると閉じ込め性能が劣化する可能性がある。新たに開発した手法を用いて被覆管表面に生成する酸化膜中の水素の分布を測定したところ、水素を吸収する速さは酸化膜中の水素の拡散係数と強い相関があること、水蒸気によって生成した酸化膜では金属との界面に近い領域が水素の吸収を抑制していること、放射線照射によって水素の吸収を抑制する領域が増大し得ることがわかった。本研究の目的は、軽水炉燃料被覆管であるジルコニウム合金の表面に生成した酸化膜中の水素の移動速度を定量的に評価し、酸化膜の生成条件や照射損傷が移動速度に及ぼす影響を調べることによって、移動の機構を明らかにすることである。1年目である今年度は、研究実施計画に従って水素の移動速度を定量的に評価した。先ず400°Cの水蒸気中で試料をオートクレープ処理し、表面に1.6μm程度の厚みの酸化膜を生成させた。次にこの試料を300°Cに保持し、片面を重水素プラズマに曝した状態で試料内部の重水素濃度分布が変化する様子を核反応法を用いてその場観察した。その結果、重水素の移動が早い外側の層と移動が遅い内側の層が存在することが分かった。ナノラマン分光によって、外側の層は単斜晶、内側の層は正方晶であることは知られていたが、本研究によって水素の移動速度が著しく異なることが初めて分かった。この原因は酸化物が生成する際に体積膨張することによって発生する圧縮応力ではないかと考えられる。定量的に移動速度を評価するため、一次元の拡散モデルを数値解析し、内側の層における重水素濃度分布を再現した。ジルカロイよりも鉄を多く含むZironの場合、300°Cでの重水素の拡散係数は1×10^<14>cm^2/sであり、文献値とあまり変わらない妥当な結果が得られた。しかしながら温度依存性は文献値よりも小さいことが分かった。この他に、軽水で腐食した後に重水で腐食すると、比較的短時間で十分な量の重水素を吸蔵することが分かった。この結果を利用して、2年目以降ではイオン照射実験で用いる試料の作成を行う予定である。以上のように、所定の性能の試料を作成し、同時観察法によって酸化膜中の重水素濃度分布を測定し、数値計算によって水素の拡散係数を定量的に評価する手法を開発した。本研究は、ジルコニウム合金製の軽水炉燃料被覆管で懸念されている水素脆化に関する基礎研究である。水素の吸収が多いと脆化を引き起こすが、その量は、被覆管表面酸化膜中の水素の移動速度(拡散係数)が遅いと抑えられると考えられている。そこで、加速器分析法を用いて、従来方法では測定できないほど小さい拡散係数を定量し、水素脆化に照射損傷が及ぼす影響を評価することを目的とした。ジルコニウム合金を高温高圧水蒸気中で酸化させた試料を用いて実験を行ったところ、表面に近い側での水素の拡散係数は、金属界面に近い奥の方での拡散係数よりも1桁程度大きいことが分かった。このことにより、バリア層とでも呼ぶべき、水素の移動が極めて遅い層が界面近くに存在することを初めて示した。界面に近い酸化膜は緻密な正方晶であり、表面付近では単斜晶であることは以前から知られている。水素の拡散は緻密な正方晶の方が遅いと考えられるので、この結果は従来の知見と矛盾しない。次に、中性子照射によるはじき出し原子を模擬するために自己イオン(酸化膜を構成するZrやO)を照射し、損傷を酸化膜中に生成させた試料を作成した。この試料では、バリア層が厚くなり、その分だけ拡散係数が大きい領域が薄くなっていることが実験によって明らかになった。ラマン分光やエックス線回折などの分析の結果は、酸化膜中の正方晶の量が照射によって増加することを示していた。照射条件を変えて実験を行ったところ、バリア層の厚みは、入射粒子の種類によらず、弾き出し損傷量で整理できること、損傷量が1 dpa程度に達すると急激に増加することが分かった。この損傷量では、照射欠陥が集合して転位ループが生成、成長することが知られている。バリア層が厚くなった原因は、このような欠陥引き起こした構造の変化と考えられる。本研究の目的は、原子炉の燃料を閉じこめるための被覆管材料(ジルコニウム合金)の表面に生成した酸化膜中を水素がどのように移動するのかを調べ、被覆管が置かれた環境や原子炉内での中性子照射が及ぼす影響を評価し、水素移動の機構を明らかにすることである。機構が明らかになれば、多量の水素を被覆管が吸収することによって起こる脆化現象を防ぐことができる。1年目の昨年度はプラズマと加速器分析を組み合わせた同時観察法を確立し、移動速度を決定づける拡散係数を数値解析によって求めた。2年目の今年度は、以下の3つの研究を行った。(1)放出法の開発:

軽水(通常の水)で酸化させた試料を短期間重水で酸化腐食させることによって、適量の重水素を試料に含ませ、その試料を加熱したときの重水素の濃度変化を加速器分析によって観察し、結果を数値解析して拡散係数を評価する手法を開発した。(2)イオン照射の影響:原子炉内の中性子照射をイオンで模擬し、照射損傷が水素の移動に及ぼす影響を調べた。照射イオンはH、O及びZrであり、(1)で開発した方法を用いて実験を行った。試料酸化膜は水素の移動が速い非バリア層と移動が遅いバリア層の二層構造になっていることは昨年度の研究で明らかになっていたが、照射によってバリア層が厚くなり、水素の吸収を抑制する効果があることがわかった。(3)腐食環境の影響:水酸化リチウムを添加した水で酸化させた試料の酸化膜は単層構造であり、水素の拡散は水蒸気腐食よりも1桁程度速かった。このように、腐食環境は水素の移動に大きな影響を及ぼすことが分かった。研究実施計画に従って研究を遂行し、当初の目的を達成したため。25年度が最終年度であるため、記入しない。「研究実績の概要」で述べた(1)(3)の実験は当初予定していたものであり、以下のようにおおむね達成することができた。(1)は予定通り評価手法を開発した。(2)はイオン照射による顕著な効果が現れたため、当初の予定よりもイオン種やエネルギーの範囲を増やした系統的な実験を行った。その結果、バリア層の変化が損傷量に依存するなどの知見が得られた。(3)は(2)の実験項目を増やした結果、当初予定していた高温酸化による影響を調べることができなかったが、LiOH腐食と水蒸気腐食の違いが明らかとなり、腐食環境が水素の移動に影響を及ぼすことを明瞭に示したので、目的は達成できた。1年目の研究が予定通り遂行できたため、2年目の研究も計画に従って進めていく。具体的には次の通りである。(1)LiOHを添加した水溶液や高温純水などで試料を作成し、酸化条件が重水素の移動速度に及ぼす影響を調べる。これにより、研究者によって水素の拡散係数が何桁も差がある理由を検討する。(2)イオン照射が重水素の移動速度に及ぼす影響を調べる。損傷を与えることが目的であるので、MeV前後のエネルギーのHやZrイオンを用いる。(3)加熱した試料に残留する重水素濃度の時間変化から拡散係数を評価する手法を開発する。既に開発したプラズマ照射法の結果と比較することにより、深いポテンシャルの有無を知ることが目的である。最終年度である来年度は、今までの実験を系統的に実施し、酸化膜中の水素移動の機構を考察する。水素は拡散現象によって移動することが明らかになったが、拡散係数がどのようなパラメータ、特に照射損傷、に影響を受けるかということは分かっていない。照射範囲を今年度よりも更に拡げ、傾向を把握する予定である。照射によって残留応力が引き起こされることは分かっているので、イオン照射試料の酸化膜をX線回折などで調べることにより、応力と拡散係数やバリア層の厚みとの関係を調べる。また、添加元素の酸化膜中の価数も拡散係数に影響を及ぼし得ると考えられるので、文献調査などによって考察を進める。また、当初の計画にはなかったが、いわゆる腐食遷移が起きた後の酸化膜についても研究する。
二重特異性小型化抗体を活用した癌細胞選択的パクリタキセル送達キャリアーの構築

癌細胞特異的に発現しているタンパク質に対するsingle-chain variable fragment (scFv)を作製し、続いて、本scFvと抗パクリタキセル(PAC) scFvを連結することで目的とする二重特異性小型化抗体を作製した。タンパク質の発現について検討を重ねた結果、高収率でPAC送達キャリアーを調製することができた。さらに、二重特異性小型化抗体は、インビトロの評価系を用いてキャリアーとしての有効性について評価した。本年度は、二重特異性小型化抗体を作製するために必要な癌特異的に発現しているL-amino acidtransporter 1 (LAT1)を認識するモノクローナル抗体(MAb)の作製を中心に研究を進めた。LAT1は12回膜貫通型のトランスポーターであり、申請者は臨床応用を念頭に、ヒト、マウス、ラットのLAT1に共通した細胞外領域を選択し、免疫原の調製を行った。まず、LAT1に特徴的な領域に相当するオリゴペプチドを合成した後、牛血清アルブミン(BSA)と結合させることで免疫原を調製し、これらを免疫原としてマウスに投与した。その結果、高い血中抗体価を得ることができなかったことから、LAT1細胞外ドメインの組換え体を調製し、これを免疫原として抗LAT1 MAbの作製を行うこととした。LAT1細胞外ドメイン遺伝子の情報を基にプライマーを合成し、HeLa細胞由来cDNAライブラリーを鋳型として常法によりPCRを行い目的とする遺伝子を増幅した。増幅した遺伝子の配列を確認した後、大腸菌を宿主とした発現に用いるベクターpColdIに組み込み、コンストラクトを構築した。本コンストラクトを用い、BL21 (DE3)を形質転換した後、発現誘導を行った結果、目的とするLAT1細胞外ドメインの発現に成功した。続いて、発現したタンパクを精製し、これを免疫原としてマウスを免疫感作することで、抗LAT1抗体の作出を試みた。その結果、LAT1を認識する抗体の産生を確認することができた。次に、常法により細胞融合を行うことで抗LAT1 MAbの作製を行ったところ、LAT1を認識するMAbを数種得ることができた。今後は、得られたanti-LAT1 MAb産生ハイブリドーマを材料として抗LAT1小型化抗体を作製し、さらに既に作製している抗パクリタキセル小型化抗体と連結することで、二重特異性小型化抗体を作出する計画である。本年度は、二重特異性小型化抗体を作製するために必要な癌特異的に発現しているl-aminoacid transporter 1 (LAT1)を認識する組換え抗体の作製を中心に研究を進めた。組換え抗体としては、先ず、安定性の高いantigen binding fragment (Fab)に着目した。昨年度作製した抗LATiモノクローナル抗体(MAb)産生ハイブリドーマを材料として、常法によりmRNAの抽出、cDNAの合成を行った後、VH-CH1, VL-CL遺伝子を増幅し、続いて増幅した遺伝子の配列を確認した結果、complementarity determining region (CDR)を含み、期待した配列を有することを確認した。次に、発現用ベクターpET28a(+)に組み込み、コンストラクトを構築した。組換えFabの発現には、大腸菌Ecoli BL21 (DE3)を用いて、本株を確立したコンストラクトを用いて形質転換した。形質転換体を大量培養した後、IPTCによる発現を試みた結果、両フラグメントは不溶性画分に発現していることが確認できた。発現した両フラグメントを用いて、透析法によるFabの再生を実施し、さらに抗原による反応性をELISAにより確認した結果、作製した組換えFabが抗原であるLAT1を認識することを確認することができた。また、本年度は市販のHer2抗体産生ハイブリドーマを材料として抗Her2小型化抗体遺伝子を構築した。更に、抗Her2小型化抗体と抗パクリキセル小型化抗遺伝子を連結した二重特異性抗体の構築にも成功した。以上のように、本研究課題を遂行するための重要な癌細胞特異的送達ツールの構築に成功することができた。本年度は、抗パクリタキセル(PAC)抗体と抗L-type amino acid transporter I (LAT1)抗体からなる二重特異性小型化抗体の効率的な生産系の確立を目指して、種々の大腸菌を形質転換した後、組換えタンパク質の大量発現を検討した。可溶性画分への発現を実現することができなかったものの、不溶性画分への発現を確認することができた。本法を用いることで、十分な二重特異性小型化抗体を得ることができた。精製した二重特異性小型化抗体を活性体へと巻き戻した後に、作製した新規キャリアーの有用性について各種癌培養細胞を用いたインビトロ試験により検証した。まず、マウスミエローマ細胞の増殖抑制効果に関して調査した。その結果、PAC単独投与と二重特異性小型化抗体共存下の両条件において、有意な差を確認することができなかった。そこで、ヒト子宮癌由来細胞を用いて、同様の細胞増殖抑制効果を調べた。

しかしながら、同様に作製した新規キャリアーによるPACの抗腫瘍活性の上昇を確認することができなかった。また、癌細胞内の核酸の断片化についても同様に差異が認められず、新規キャリアーの選択的パクリタキセル送達能が発揮されていないと推察された。その原因として、分子内にジスルフィド結合を持たないsingle-chaine Fv (scFv)の構造的な不安定性が原因と推察し、より安定なantibody binding fragment (Fab)を用いた新規キャリアーの構築を進めている段階にある。既に、抗PAC FAbの作製に成功し、その構造安定性に基づく、抗原認識能の向上を確認した。今後は、同様に抗LAT-1 Fabの作製を行い、続いて、二重特異性Fabの構築を進めていく計画である。困難が予想された抗LAT1モノクローナル抗体の作製にも成功し、さらに、平成23年度以降に実施する計画を立てていた癌細胞特異的送達ツールである二重特異性小型化抗体を構築することができたことから、おおむね順調に進展していると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。既に、本研究課題の最終年度である来年度は、抗LAT1小型化抗体と抗パクリタキセル小型化抗体を連結した二重特異性小型化抗体と既に作製している二重特異性小型化抗体のインビトロ、インビボでの評価が中心となる。各種癌細胞を用いたインビボでの評価は、細胞毒性指標に一般的なアッセイを計画している。さらに、インビボでの評価は癌細胞を移植したマウスを用いた手法を応用するが、動物実験講習会などを活用して技術の習得に努める計画である。
単原子積層による人工規則合金の創製と構造物性の解明

本研究では本来,平衡状態で規則合金相をもたないAu-Fe合金系に注目し,AuとFeを1原子ずつ交互に積層して,人為的な規則合金を作製した。作製には,単原子積層用に改良した金属用分子線エピタキシ-装置を用い人工的にAu-Fe系L1_0型規則合金を創製することができた。平成9年度は特にこの人工規則合金の熱安定性について調べることを主な目的とした。X線回析法を用いてアニール前後の試料の超格子反射強度から構造変化を調べた結果,200°Cにおいて20時間程度アニールするとL1_0型規則相は準安定な不規則相に変化した。さらに,長時間のアニールを行なえば平衡状態図に示されたFeとAuとに2相分離するはずであるが,このような低温では拡散係数が小さいので,200時間程度のアニールでは平衡相に至らなかった。また,拡散係数の測定を行なった結果,1.7X10^<-25>m^2s^<-1>と評価された。本研究では、本来、平衡状態で規則合金相をもたないAu-Fe合金系に注目し、AuとFeを1原子層ずつ交互積層し、人為的な規則合金を作製することを主な目的とした。さらに、アニールによるAuFe人工規則合金の熱的安定性を調べた結果についても報告する。試料の作製には、到達真空度3×10^<-10>Torrの電子ビーム加熱型超高真空蒸着装置を用いた。MgO(100)基板上にFe seed層を蒸着した後、Au(001)単結晶バッファー層500Åを成長させ、その上にFeのn原子層とAuのn原子層を交互に100/n回積層してCuAu型の規格格子あるいは、多層膜を作製した。エピタキシャル成長過程はRHEEDで観察し、X線回折法によって構造を、ESCAにより組成を評価した。アニールによる規則構造変化もX線回折で調べた。1原子層ずつAuおよびFeを100層積層したAuFe薄膜のX線回折パターンの測定結果によれば、人為的な規則構造の存在を表わす規則格子回折線AuFe(001)が認められる。本方法によって人為的な規則合金が創製されたことを示している。また,AuFe人工規則合金には一般にアモルファス合金にみられるようなアニール初期に起こる構造緩和が生じていないことが判明し、比較的熱的に安定な構造を保持していることがわかった。本研究では本来、平衡状態で規則合金相をもたないAu-Fe合金系に注目し、AuとFeを1原子ずつ交互に積層して、人為的な規則合金を作製した。作製には、単原子積層用に改良した金属用分子線エピタキシ-装置を用い人工的にAu-Fe系L1_0型規則合金を創製することができた。X線回折法を用いてアニール前後の試料の超格子反射強度から構進変化を調べた結果、200°Cにおいて20時問程度アニールするとL1_0型規則相は準安定な不規則相に変化した。さらに、長時間のアニールを行なえば平衡状態図に示されたFeとAuとに2相分離するはずであるが、このような低温では拡散係数が小さいので、200時問程度のアニールでは平衡相に至らなかった。また、拡散係数の測定を行なった結果、1.7X10^<-25>m^2s^<-1>と評価された。