hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アリストテレスの「エネルゲイア」概念の形而上学における現代的意義の研究

(NHK出版)を公刊するために、図らずも、前回・および前々回の科学研究費補助金による研究の再確認の作業をすることとなり、今年度はまず、それをうけて、いわば「落ち穂拾い」として「行為の説明と理解のために、なぜ「意図」が必要なのか?」を公表した。提出した論点は、第一に、明示的には、一般に動物の行動をも含めた行為の説明と理解については、因果性だけでなく合理性という概念を核としていることは今や常識だが、倫理性が問われる「人間の行為」においては、その都度の行動・行為の「目的-手段」に関わる合理性だけでなく、「目的」そのものの合理性を問うという仕方で、さらに強力な「規範性」概念が不可欠であること、第二に、示唆的に、こうした「規範性」は、存在論的・形而上学的には物理的自然に依存するとしても、極めて緩やかな制約しかうけておらず、たかだか、われわれが理解と説明のための制約として課す「付随性」関係でしかない可能性があること、つまり、ほとんど「独立」していることであった。そのうえで今年度はまた、この確認の上に、あるいはむしろ、こうしたあり方を支える物理的自然についての形而上学についての予備的考察を、一方では、『ニコマコス倫理学』における「徳」を「性向」というカテゴリーのもとで理解する当枠組みの再検討を通じて、他方では、アリストテレスの認識論に関する主要著作である『分析論後書』のテキスト読解を中心におこなった。来年度の作業を加えつつ、前者については、来年度夏の「ギリシア哲学セミナー」の招待講演で、後者については、成果報告書で論ずる予定である。本研究は、二度にわたる科学研究費補助金に基づく「エネルゲイア」概念の「行為論」「心の哲学」における意義の研究を承けて、宇宙論・目的論的場面でのエネルゲイアの「形而上学」における意義を検討するものとして企図されたが、その前段階としての、「感覚」というエネルゲイアと「思惟」というエネルゲイアの狭間にある広い意味での「表象」、なかでも「感情」、そして行為において「徳性」の問題として語られる「性向」の存在論(形而上学)的意義を検討することになった。前段階としての「性向」を改めて検討することになった理由は、アリストテレスの「エネルゲイア」概念は、それによって何ごとかを説明するための概念というよりも、説明を「そこで打ち切る」ための概念枠組みといったところがあることにある。言い換えれば、ある意味ではすでに何度か指摘したことだが、それぞれのものがそのエネルゲイアに辿りつくことが「変化」ではなく、当のものの「固有のあり方」のいわば「回復」として構想されているため、「エネルゲイア」についての実質的な議論は「性向」を論ずる中でなされていることである。今回検討した記憶・感情・中庸としての徳性についてのアリストテレスの議論は、現代的な言い方をすれば、その「自然科学的」基盤について綿密に確認した上で、自然科学的な法則性とは必ずしも相性のよくはない「規範性」にっいて、広い意味での「自然主義的」位置づけを何とか試みようとしているということになる。今回踏み込まなかった宇宙論・目的論的場面におけるエネルゲイア論は、性向論を前提として、ある意味で、まさに変化のない場面でのエネルゲイアが問題となっている、この領域でのエネルゲイア概念の「形而上学」的な意義の検討については、平成19年度からの「アリストテレスの「エネルゲイア」概念の形而上学における現代的意義の研究II」で行う予定である。
超音波による液晶配向制御と高速マイクロ光デバイスへの応用

本研究では超音波が液晶分子に与える影響およびそれを利用した液晶配向技術について検討した.ネマチック液晶と超音波圧電振動子を組み合わせた超音波液晶デバイスを作製し,超音波が液晶配向に与える影響を実験的に検討した.超音波振動によって発生する音波の放射力(静圧)によって液晶分子の配向は静的に変化することが確認された.超音波振動分布と液晶配向分布には相関関係が存在することから,液晶デバイスへの入力信号の各パラメータ(振幅,周波数,位相)によって液晶配向変化を時間的・空間的に制御できることが明かとなった.超音波による液晶分子配向制御を利用した光デバイスの一例として可変焦点レンズを開発した.本研究で開発した超音波式液晶レンズでは,アクチュエータなどの機械的可動部が不要であり,ガラス基板,液晶,超音波圧電振動子のみで構成される簡素な構造であるため,大幅な薄型(約2 mm)に成功した.超音波駆動時におけるレンズ内液晶分子の配向状態を評価するための光計測手法を新たに開発した.その結果,レンズの液晶層内において液晶分子は,超音波振動の大きい部分(定在波の腹の部分)から小さい部分(節の部分)に向かって傾き,同心円状に分布することが明らかとなった.レンズ内の液晶分子配向の厚み方向に対する傾斜角度は,レンズへの入力信号振幅値によって変化することから,電圧によってレンズの焦点距離を制御することが可能であり,機械的可動部を持たない可変焦点レンズとして動作させることに成功した.最終年度は特に,液晶の物性(粘性,複屈折,誘電率異方性)がレンズの光学特性および動作特性に与える影響について検討した.その結果,複屈折性が小さい液晶材料の場合でも,誘電率異方性が小さい場合は大きなレンズ効果が得られることが確認された.本研究では高速マイクロ光デバイスへの応用を目的とした,超音波の放射力による液晶配向制御技術について検討した.今年度は特に,基板の共振モードを利用した液晶分子の2次元配向制御技術とその応用について検討した.評価用液晶デバイスの作製工程として,2枚の透明ガラス基板間に液晶層を形成し,基板端部に超音波振動子を接着した.振動子に連続正弦波の電気信号を入力すると,基板上には超音波たわみ振動モードが励振され,液晶層内に音響放射力が作用し液晶分子の配向が変化する.クロスニコル配置下で,超音波駆動時のデバイスの透過光分布を測定した結果,超音波振動によって液晶の分子配向が変化し,その透過光分布は基板の振動モードと相関があることがわかった.すなわち基板に2次元的な共振モードを励振させることにより,液晶分子を2次元周期的パターンで制御することが可能であった.また,駆動電圧振幅値によって液晶の分子配向角度の大きさを制御することができた.上記で得られた知見を元に,本技術の可変焦点光学レンズへの応用を試みた.2枚のガラス円板間に液晶層を形成し,その周囲にアニュラ型超音波振動を接着し,レンズ試作器を作製した.共振周波数の電気信号を入力すると,ガラス基板には同心円状のたわみ振動モードが励振され,基板中央部に所望の圧力分布が発生し,液晶配向が変化した.すなわち超音波振動によってレンズ透過光分布が変化し,可変焦点レンズとして動作することに成功した.当初の研究計画通り概ね順調に進んでいると考えられるが,下記細かな点については今後更に検討する必要がある.・液晶分子の2次元配向制御技術について,3次元的に分子が配向変化していると考えられるため,配向方向の観測・評価を行う必要がある.・超音波駆動時の液晶の応答速度について,再現性にばらつきがあるため,試作器作製工程を含めて再度検討する必要がある.本研究では,超音波による液晶の配向制御技術を利用した光デバイスの開発について検討している.本年度では第一に,超音波振動によって液晶の分子配向を平面内で制御する技術に関して,その物理メカニズムについて検討した.2枚の透明ガラス基板間に液晶層を挟み,基板に複数枚の圧電超音波振動子を接着して超音波液晶セルを試作した.セルの液晶層中に超音波振動を励振することによって,液晶配向を周期的に変化することに成功した.超音波の駆動条件(振幅,周波数など)が液晶配向に与える影響について検討した.2枚の偏光板を用いた光学測定によって,液晶配向分布と超音波振動分布との関係性について実験的に検討した結果,これら二つの分布には強い相関が見られ,振動振幅が大きい位置から湧き出す様に液晶分子が配向することが明らかとなった.第二に,本技術を利用した,焦点距離を変化可能な可変焦点レンズを開発した.液晶層を挟んだ2枚のガラス板と超音波振動子を組み合わせた超音波式液晶レンズを設計,試作した.機械的可動部を持たない単純な構造であるため,厚さ1.5 mmの薄型化を実現した.電気信号を入力することにより,超音波によって液晶配向が変化し,レンズに入射した光は液晶配向に沿って屈折し,レンズ透過光が集束した.すなわち,レンズは超音波振動によって凸レンズとして動作した.駆動電圧によってレンズの焦点距離を制御可能であり,可変焦点レンズとして動作させることに成功した.超音波による液晶分子配向の変化について,その物理メカニズムが徐々に明らかになりつつある.具体的には,これまでに超音波周波数,振幅と液晶分子配向の関係性について定量的評価を行った.また,当初の目標であった,駆動電圧によって焦点位置を制御可能な可変焦点レンズについて,実際に試作器を設計・開発することによって,その光学特性を評価している.これらの超音波液晶デバイスを開発する上で欠かせない技術が,液晶の2次元的配向評価であると言える.

これまで世界的にも本評価手法は確立されておらず,それが故に当初の研究計画においても含まれていなかった.しかしながら,本研究課題においてデバイス開発を行う経緯で,新たな評価手法を提案・実施することにより,実際に液晶配向の評価を実現できた点については,当該レンズのみならず,今後の液晶デバイスにとっても有意義であると確信している.すなわち,本評価手法によって,逆問題として所望の液晶分布を得るための超音波振動分布を予測することができ,円滑なデバイス設計が可能となる.当初の研究計画通り概ね順調に進んでいると考えられるが,可変焦点レンズの開発について,下記細かな点については今後更に検討を行う必要がある.・可変焦点レンズについて,液晶配向分布とレンズを通した取得画像との関連性や収差等の光学特性評価.・液晶デバイス作製時の再現性にばらつきが存在する.デバイス作製時の環境(温度,湿度,圧力)が動作特性に与える影響について検討する必要がある.本研究では超音波が液晶分子に与える影響およびそれを利用した液晶配向技術について検討した.ネマチック液晶と超音波圧電振動子を組み合わせた超音波液晶デバイスを作製し,超音波が液晶配向に与える影響を実験的に検討した.超音波振動によって発生する音波の放射力(静圧)によって液晶分子の配向は静的に変化することが確認された.超音波振動分布と液晶配向分布には相関関係が存在することから,液晶デバイスへの入力信号の各パラメータ(振幅,周波数,位相)によって液晶配向変化を時間的・空間的に制御できることが明かとなった.超音波による液晶分子配向制御を利用した光デバイスの一例として可変焦点レンズを開発した.本研究で開発した超音波式液晶レンズでは,アクチュエータなどの機械的可動部が不要であり,ガラス基板,液晶,超音波圧電振動子のみで構成される簡素な構造であるため,大幅な薄型(約2 mm)に成功した.超音波駆動時におけるレンズ内液晶分子の配向状態を評価するための光計測手法を新たに開発した.その結果,レンズの液晶層内において液晶分子は,超音波振動の大きい部分(定在波の腹の部分)から小さい部分(節の部分)に向かって傾き,同心円状に分布することが明らかとなった.レンズ内の液晶分子配向の厚み方向に対する傾斜角度は,レンズへの入力信号振幅値によって変化することから,電圧によってレンズの焦点距離を制御することが可能であり,機械的可動部を持たない可変焦点レンズとして動作させることに成功した.最終年度は特に,液晶の物性(粘性,複屈折,誘電率異方性)がレンズの光学特性および動作特性に与える影響について検討した.その結果,複屈折性が小さい液晶材料の場合でも,誘電率異方性が小さい場合は大きなレンズ効果が得られることが確認された.下記項目についてそれぞれ検討を行う.・可変焦点レンズについて,応答速度の向上,光線追跡を含めた光学的設計手法,配向膜の影響について検討を行う必要がある.・他の液晶および配向膜の種類についてもテストを行う.・レンズアレイの作製およびその光学特性の評価を行う.下記項目についてそれぞれ検討を行う.・可変焦点レンズについて,使用目的に応じたレンズの小型化および大型化に関する設計と試作・球面収差,色収差などレンズの光学特性評価・レンズアレイの作製,およびその光学特性評価・共振モードを利用したマイクロ光デバイスの開発
元素ブロックの配列制御に基づく光応答性有機シリカの創製

Si-H基を有するかご型シロキサン(H8Si8O12)とアリル基修飾型のアゾベンゼンのヒドロシリル化反応により、1頂点にアゾベンゼンが結合したかご型シルセスキオキサンを合成し、さらに残り七頂点のSi-H基をEt2NOH触媒を用いてエトキシ化した。この分子(以下Azo-D4R)の加水分解・重縮合反応により得られる生成物の構造や光応答性について検討した。Azo-D4RをTHF溶媒中、酸性条件下で一定時間攪拌して得られた溶液をガラス基板上にスピンコートすることによって、黄色透明薄膜を得た。XRDパターンより、3.5 nmの周期構造に対応する鋭い回折ピークが観測され、また2D XRDパターンおよび薄膜断面のHAADF-STEM観察によって、アゾベンゼンを内側に向けたシリンダー状集合体からなる、歪んだ二次元ヘキサゴナル構造の形成が確認された。得られた薄膜にUV照射を行うと、UV-Visスペクトルにおいて、345 nm付近のピークの減少と440 nm付近のピークの増加が見られ、trans体からcis体への異性化が確認された。また、可視光照射により迅速に元のスペクトルに戻り、可逆的な異性化が可能であることが示された。従来のアゾベンゼン修飾アルコキシシランより得られるラメラ構造体と比較して、異性化の程度が大幅に向上した。また、メソポーラスシリカにアゾベンゼン修飾シランをグラフトした報告があるが、それらと比較しても明らかに高い異性化率を示した。これは、かご型シロキサンを用いたことによるアゾベンゼンが異性化するための空間が確保できたであるためと考えられた。28年度が最終年度であるため、記入しない。1.新規光応答性元素ブロックの合成メソ構造制御を目指した分子設計として、かご型シロキサン(Si8O12)の1つの頂点にアゾベンゼンが修飾された新しい元素ブロックの合成について検討した。かさ高いかご型シロキサンによって分子の充填パラメータが変化し、ロッド状や球状の集合体形成が期待できる。これまでに、Si-H基を有するかご型シロキサン(H8Si8O12, (Me2HSiO)8Si8O12)とアリル基修飾型のアゾベンゼンのヒドロシリル化反応とGPCによる分離により、1頂点にアゾベンゼンが結合したかご型シロキサンを得ることに成功している。今後、Si-H基の直接加水分解やSi-H基をアルコキシ化(Si-OR)した後、加水分解することによりSi-OH基に変換し、自己集合によるメソ構造形成と、その後のシロキサン骨格形成を試みる。2.シラノール基の分子間水素結合を利用したかご型シロキサンの配列制御かご型シロキサンの配列制御を達成するための新しいアプローチとして、水素結合の利用について検討した。ジメチルシリル基(-SiHMe2)修飾型のかご型シロキサンの8つのSi-H基をPd/C触媒下Si-OH基にすべて変換することによって、シラノール基で修飾されたかご型シロキサンを合成した。この化合物は、溶媒揮発にともなって板状結晶を形成し、結晶中でシラノール基は水素結合していることがわかった。X線回折パターンからは層状構造が示唆された。さらに、この結晶を加熱することによって、分子配列をある程度保持したままSi-OH基の脱水縮合が進行することを見いだした。今後、この手法を上記のアゾベンゼン修飾かご型シロキサンに適用することによって、新しい光応答性材料の合成が期待できる。研究開始当初に予定していた新しい光応答性元素ブロックの合成に成功するとともに、それらを規則的に集合させるための新しい手法も確立しており、順調に進展しているといえる。H27年度に作製した元素ブロックを用いて新しい光応答性元素ブロック高分子の創製に取り組む。
戦後復興期の英国におけるデザイン振興政策とモダニズムの変容に関する研究

1.申請書の「研究計画・方法」のなかに記載されている「平成15年度の研究計画」に従って、次の諸点から研究を遂行した。とくに本年度は、最終年度にあたるため、過去2年間の調査研究の取りまとめと整理を中心に行なった。(1)戦後復興期の英国におけるデザインおよび物質・視覚文化に関連した内外の先行研究の解読と分析。(2)ブライトン大学デザイン史研究センター「デザイン・カウンシル・アーカイヴ」所蔵の基礎資料の整理と分析。(3)来日したブライトン大学デザイン史研究センター所長のジョナサン・ウッダム教授へのインタビュー。(4)戦後復興期の英国におけるデザインに関連した画像のデジタル化とその整理。2.上記諸点からの研究調査を通じて、以下の事柄についての知見を新たに得ることができた。(1)英国政府が、戦後の復興にあたって、インダストリアル・デザイン協議会(のちのデザイン・カウンシル)を設置する以前の両大戦間期あって、実践の場においても、振興の場においても、すでにモダニズムをめぐっての対立が内在化していたことが判明した。(2)ヴィクトリア・アンド・アルバート博物館での「英国はそれができる」展も、そうしたモダニズムをめぐるイデオロギー的葛藤の所産として開催されたことがしだいに明らかになった。(3)インダストリアル・デザイン協議会を中心とするモダニズム・デザインの国家的振興が、60年代に至って、若者による文化的体制批判の標的とされ、そうした事態が、ポップ・デザインから彼のポスト・モダニズムへとつながる新たな道を用意したことが明確になった。3.今後の研究成果の公表本年度が最終年度になっていたが、研究対象の全容を明確に肉付けするうえで躊躇する点が残り、研究成果を発表するまでにはいたらなかった。しかし、この研究を推進した結果の副産物として、申請者にブライトン大学から客員教授の称号が授与され、今後の研究交流につながる足がかり得ることができた。今後この3年間で得られた資料、インタビュー、画像、関連文献等をさらに精査し、本研究のテーマにそくして早急に成果として取りまとめ、学会や研究会等において、順次すみやかに公表していく予定である。申請書の「研究計画・方法」になかに記載されている「平成13年度の研究計画」に従って、次の諸点から研究を遂行した。1.戦後復興期の英国におけるデザインおよび物質文化に関連した内外の先行研究の解読と分析。(「デザイン・カウンシル」との関連において)2.ブライトン大学デザイン史研究センター「デザイン・カウンシル・アーカイヴ」所蔵の基礎資料の調査と分析。3.主としてヴィクトリア・アンド・アルバート博物館所蔵の同時期の作品に関する調査と分析。4.通商産業省産業工芸試験場等の戦後日本のデザイン振興活動に関する調査研究。(「デザイン・カウンシル」との関連において)上記諸点からの研究調査を通じて、以下の事柄がこの研究課題を語るうえでの概略的輪郭として明らかになった。1.英国の戦後復興期のデザイン振興機関としての国立インダストリアル・デザイン協議会(のちのデザイン・カウンシル)の設置の経緯2.その機関が振興しようとしたモダニズム・デザインの内実とその振興のための手法3.それに対する意義申し立てとしての新しい物質・視覚文化の形成過程の一端来年度も、今年度とほぼ同じ計画に従い研究調査を進め、最終年度(平成15年度)において、研究成果を発表していきたいと考えている。1.申請書の「研究計画・方法」になかに記載されている「平成14年度の研究計画」に従って、次の諸点から研究を遂行した。(1)戦後復興期の英国におけるデザインおよび物質文化に関連した内外の先行研究の解読と分析。(「デザイン・カウンシル」との関連において)(2)ブライトン大学デザイン史研究センター「デザイン・カウンシル・アーカイヴ」所蔵の基礎資料の調査と分析。(3)主としてヴィクトリア・アンド・アルバート博物館所蔵の同時期の作品に関する調査と分析。(4)通商産業省産業工芸試験場等の戦後日本のデザイン振興活動に関する調査研究。(「デザイン・カウンシル」との関連において)2.上記諸点からの研究調査を通じて、以下の事柄についての知見を得ることができた。(1)英国政府が、戦後の復興にあたって、インダストリアル・デザイン協議会(のちのデザイン・カウンシル)を設置するに至った、当時の社会的、文化的背景が明らかになった。(2)その機関の初期の活動(雑誌『デザイン』の刊行、ヴィクトリア・アンド・アルバート博物館での「英国はそれができる」展の開催、「英国祭」への参加)の一端が明らかになった。(3)こうしたモダニズム・デザインを振興するうえでの初期の活動に対して、異義を申し立てる団体(たとえば、インディペンデント・グループ)の存在が明らかになった。3.今後の研究の展開本研究の最終年度である来年は、この2年間で得られた資料、インタビュー・関連文献等を精査し、本研究のテーマにそくして成果をまとめ、学会や研究会等において、順次公表していく予定である。

2.上記諸点からの研究調査を通じて、以下の事柄についての知見を新たに得ることができた。(1)英国政府が、戦後の復興にあたって、インダストリアル・デザイン協議会(のちのデザイン・カウンシル)を設置する以前の両大戦間期あって、実践の場においても、振興の場においても、すでにモダニズムをめぐっての対立が内在化していたことが判明した。(2)ヴィクトリア・アンド・アルバート博物館での「英国はそれができる」展も、そうしたモダニズムをめぐるイデオロギー的葛藤の所産として開催されたことがしだいに明らかになった。(3)インダストリアル・デザイン協議会を中心とするモダニズム・デザインの国家的振興が、60年代に至って、若者による文化的体制批判の標的とされ、そうした事態が、ポップ・デザインから彼のポスト・モダニズムへとつながる新たな道を用意したことが明確になった。3.今後の研究成果の公表本年度が最終年度になっていたが、研究対象の全容を明確に肉付けするうえで躊躇する点が残り、研究成果を発表するまでにはいたらなかった。しかし、この研究を推進した結果の副産物として、申請者にブライトン大学から客員教授の称号が授与され、今後の研究交流につながる足がかり得ることができた。今後この3年間で得られた資料、インタビュー、画像、関連文献等をさらに精査し、本研究のテーマにそくして早急に成果として取りまとめ、学会や研究会等において、順次すみやかに公表していく予定である。
視覚特性を考慮した視認性のモデル化に関する研究

視認性を心理評価および生理評価を用いて検討し,視認性の予測モデルの検討を行った.心理学的評価では,一対比較法を用いて高齢者および色覚障碍者についての視覚特性を健常者にフィルタを用いることで評価し,それぞれの視覚特性についての視認性予測モデルを提案した.生理学的評価では,注視点の計測から黙読時間,注視時間およびサッカード(一度に何文字知覚できるか)を算出することで,コントラストの違いが知覚認知過程で生じていることがわかった.視認性を心理評価および生理評価を用いて検討し,視認性の予測モデルの検討を行った.心理学的評価では,一対比較法を用いて高齢者および色覚障碍者についての視覚特性を健常者にフィルタを用いることで評価し,それぞれの視覚特性についての視認性予測モデルを提案した.生理学的評価では,注視点の計測から黙読時間,注視時間およびサッカード(一度に何文字知覚できるか)を算出することで,コントラストの違いが知覚認知過程で生じていることがわかった.情報社会において高齢者が自立した生活を送るためには,Webサイトからの情報取得できることが重要であり,高齢者がWebサイトから情報取得を行う場合には,コンテンツ側の配慮が必要である.そこで,高齢者の視覚特性を考慮した情報呈示手法を提案するために,様々な条件下で心理学的評価および生理学的評価を試み,得られた視覚に関するデータをもとに視覚特性の加齢に関するモデル化を目指している.視覚特性の心理学的評価では,一対比較法を用いて評価を行い,未訪問の標準リンク色(Blue)と背景色との視認性検討,白内障患者の術前術後と健常者の視認性を検討した.前者においては,コントラストを大きくし,補色である(Yellow),GreenおよびCyan系色で視認性が高くなる傾向が示された.視認性に関する要素としてコントラストが一番大きな要素であったが,色度に関しても無視できないことがわかった.後者においては,白内障患者はコントラストへの依存が強く手術することで視認性が若年者と同様の傾向になること,健常者においては加齢とともにコントラスト依存が強くなる傾向を示した.一方,生理学的評価では,眼球運動に着目し研究を進め,文章黙読時の視線移動から文章の黙読時間,注視時間あるいはサッカードを算出することで評価できることを示した.当初,今年度中に眼球停留関連電位計測を開始する予定であったが,機器の準備に遅れが生じ,計測に至ることはできなかった.従って今後眼球停留関連電位計測を行い,知覚認知に関する検討を行う予定である.さらに,眼球運動とfMRIの同時計測の準備を進めており,今後は知覚認知に関して掘り下げて検討を行っていく.高度情報社会が到来し,誰もが情報機器の使用を余儀なくされている.さらに,急速に少子高齢化が進み,高齢者も情報機器を利用して情報取得を行わなければならなくなっている.高齢者の情報機器の使用においては,身体・認知機能の低下により様々な問題が発生し,情報機器側に配慮がない場合には情報取得が行えないのが現状である.そこで本研究では,誰もが安心かつ迅速に情報取得が行える情報呈示手法を確立するために視覚特性を計測しモデル化を行っている.昨年度までに,注視点計測により黙読時間,サッカードおよび注視時間を算出することで文章を読んでいる際の可読性評価を行えることを示した.そこで本年度は,注視点計測によりWbbサイトを想定した文章を読んでいるときの注視点移動を計測し,サッカードと注視時間に着目して可読性評価を行った.特に,無彩色に着目し大手検索サイトや官公庁などで多く使われ,可読性の良いとされる白色背景(#FFFFFF)で文字色の輝度が背景色より低い課題(ポジティブ配色)およびその反対色である黒色背景(#000000)で,文字色の輝度が背景色よりも高い課題(ネガティブ配色)の場合について検討した.その結果,背景色と文字色のコントラストが低下することで黙読時間および注視時間が長くなり,サッカードが小さくなることがわかった.このことから,背景色と文字色のコントラストが低下することで知覚認知に影響を及ぼし,可読性に影響することが示した.また,新たな手法として眼球停留関連電位計測およびfMRI計測を用いてより詳細に知覚認知過程を調べるために準備を進めてきた.準備に遅れが生じていたがようやく準備が整い,実験を行える段階となった.来年度は眼球停留関連電位計測およびfMRI計測を行い,より詳細な知覚認知過程について検討し,モデル化を行う予定である.高度情報社会が到来し,誰もが情報機器の使用を余儀なくされている.さらに,急速に少子高齢化が進み,高齢者も情報機器を利用して情報取得を行わなければならなくなっている.高齢者や障害者の情報機器の使用においては,身体・認知機能の低下により様々な問題が発生し,情報機器側に配慮がない場合には情報取得が行えない.そこで,誰もが安心かっ迅速に情報取得が行える情報呈示手法を確立するために視覚特性を計測しモデル化を行った.特に,今年度は昨年度行った注視点計測の結果から,黙読時間,注視時間およびサッカードをより詳細に検討し,背景色と文字色のコントラスト変化が視覚の知覚・認知の過程に影響していることを報告した.この論文でバイオメディカル・ファジィ・システム学会から優秀論文賞をいただいた.さらに今年度は,高齢者のみではなく色覚障碍者についての検討を行った.高齢者および色覚障碍者についての検討では,健常若年者に模擬フィルタを適用し,模擬的に高齢者および色覚障碍者についての視覚特性を取得した.

この結果に判別分析法を用いて健常若年者,模擬高齢者および模擬色覚障碍者の視認性予測を行った.その結果,健常若年者,模擬高齢者および模擬色覚障碍者のそれぞれの視認性を精度よく予測することができ,色覚障碍者においてG値が66(比較的輝度の低い緑)かつR値が00または33(輝度の低い赤)の色で視認性は低くなると予測された.このことから,色差が大きくてもG値が66かつR値が小さい文字色を用いる場合には注意が必要であることを報告した.今後の課題として,視覚の知覚・認知過程について詳細に検討するために,眼球停留関連電位計測およびfMRI計測を用いて検討を進める予定であったが,今年度は行うことができなかった.より詳細なモデル構築を行うためには,眼球停留関連電位計測およびfMRI計測を行う必要がある.
障害マネジメントの災害時モデル構築に関する研究

東日本大震災の被災地域において、高齢者ケアやレストラン事業など障害者雇用に取り組む中小企業の調査を行った。これら企業は被災しながらも障害者の雇用維持に努め、地域との関係づくりを強化している状況が明らかになった。またタイの国際シンポジウムにて、震災後に障害者雇用を通じたハーブ栽培と加工を行う社会的企業の事例をとりあげつつ、研究発表を行った。これによりアジアの他地域に対しても適用可能な、災害復興時の企業行動モデルを検討することができた。本研究「障害マネジメントの災害時モデル構築に関する研究」では、障害マネジメント(disability management)の概念にもとづき、災害時の、障害のある社員へのケア、職場復帰支援等の雇用管理の方法について考察し、モデル構築と提言を行うことを目的としている。とりわけ東日本大震災で被災した東北の障害者雇用企業がどのように、障害のある社員に支援をなし得たかについて、その課題と可能性について検討することとしている。平成24年度に実施した被災地企業調査のうち、障害者雇用を核とした地域復興に取り組む株式会社アップルファーム(仙台市)のケースについて本年度、RAの協力を得て追加調査を行った。本事例研究の成果は、本研究科地域イノベーション研究センターの地域発イノベーション事例調査研究プロジェクト編『地域発イノベーション〈第3巻〉震災からの復興・東北の底力』河北新報出版センター(2014年2月)の「株式会社アップルファーム(六丁目農園)障がい者の戦略的雇用から始まる地域復興」としてまとめられた。さらに国際会議Australia's Disability Employment Conference 2013(アデレード、8月)への参加を通じて、障害マネジメントの環太平洋圏の動向や政策上・実務上の課題について詳細に情報収集ができ、日本国内と海外の事例との異同について把握することが可能となりモデル構築に大いに資する結果となった。本年度6月から7月にかけて、有限会社井上技建(石巻市)、株式会社アップルファーム(仙台市)など震災後も障害者雇用に取り組む中小企業の調査を行った。さらに10月にはフロニンゲン大学Medical Center(オランダ)において開催されたWork Disability Prevention and Integration(WDPI 2012)国際会議に参加したことで、障害マネジメントの国際的動向や政策上・実務上の課題について詳細に情報収集ができ、日本国内と海外の事例との異同について把握することが可能となった。またニートやひきこもり、障がいを抱えた若者や大震災の被災者によるコメ作りの就労を支援するNPOフェアトレード東北の事例について文献調査し、その成果を他の事例とともに「ニート、ひきこもりの就労を支援する会社」(水尾順一、田中宏司編『人にやさしい会社ー安心・安全、絆の経営』白桃書房, 2013.4)においてまとめた。本年度は、障害マネジメントの理論的基礎を探究することとし、近年の雇用情勢との関連から、ニート・ひきこもりの若者層を生み出すに至っている日本企業の人事評価視点について批判的に検討を行った。その中で、東大の本田由紀氏が唱える「ハイパー・メリトクラシー(超・業績主義)」化の概念に立脚し、日本企業の過剰なまでの能力要請が若者に圧力をもたらし、努力の方向を見出し得ないまま求職活動に失敗するなかで、就労意欲が減退したり、適応障害につながるようなさまざまな問題を引き起こしているという見方を提示した。これら論考は「ニート・ひきこもりの現状と国内企業の支援策」として、日本学術振興会経営問題第108委員会(第390回本会議)にて報告され(2015.2.8、北九州市立大学)、同委員会発行の機関誌『経営問題』第7号(2015.7、pp29-39)に掲載される見込みである(なお本稿は拙稿「ニート、ひきこもりの就労を支援する会社」(水尾順一、田中宏司編『安心・安全、絆の経営:CSRと人権・労働』白桃書房, 2013.3)に一部加筆等の編集を加えて掲載するものである)。さらに国際会議Australia's Disability Employment Conference(2014.8ゴールドコースト)に参加したことで、障害マネジメントの環太平洋圏の動向や政策上・実務上の課題について詳細に情報収集ができ、日本国内と海外の事例との異同について把握することが可能となり、本研究のモデル構築に大いに資する結果となった。本年度は、日本経営倫理学会日タイシンポジウム(タイ・バンコク、タマサート大学ビジネススクール、4月30日)にて、東日本大震災後の企業行動について、障害者雇用を通じたハーブ栽培と加工を行う社会的企業(多賀城ファーム)の事例をとりあげつつ、研究発表を行った。

当該シンポジウムに参加したことで、震災後の企業行動について広くアジア・タイの研究者と知見を共有し、アジアの他地域に対しても適用可能な、災害時の企業行動モデルを検討することができた。さらに23rd NORDIC ACADEMY OF MANAGEMENTCONFERENCE(デンマーク・コペンハーゲン、コペンハーゲン・ビジネススクール、8月12日から14日)に参加し情報収集を行った。Business in Societyをテーマとする当該国際会議に参加したことで、北欧諸国における企業の多様性や持続可能性に関する社会的責任の取り組み、社会的起業等の最新動向について広範に情報収集することができた。これにより、障害者配慮を基礎づける日欧の経営プラクティスの異同について把握することが可能となり、本研究のモデル構築に大いに資する結果となった。東日本大震災の被災地域において、高齢者ケアやレストラン事業など障害者雇用に取り組む中小企業の調査を行った。これら企業は被災しながらも障害者の雇用維持に努め、地域との関係づくりを強化している状況が明らかになった。またタイの国際シンポジウムにて、震災後に障害者雇用を通じたハーブ栽培と加工を行う社会的企業の事例をとりあげつつ、研究発表を行った。これによりアジアの他地域に対しても適用可能な、災害復興時の企業行動モデルを検討することができた。災害時のモデル構築を最終目的としているところ、基礎理論的な探求はある程度なし得たものの、被災企業の障害マネジメントについてより実態的な解明が必要である。国際的な研究動向にも注目しながら、これまでの事例研究等の知見をより活かす形で体系的なとりまとめを行いたい。経営学Australia's Disability Employment Conference等の国内外の研究会議に参加し、研究領域の最新動向の把握に努めるほか、引き続き本研究科地域イノベーション研究センターの復興調査研究プロジェクトや地域発イノベーション事例調査プロジェクトに参加することを通じて、障害マネジメントと被災者自立の関連についてテーマを深掘りしていきたい。また科研費基盤研究(B)「震災復興下における当事者主導型ソーシャルイノベーションの研究」(研究代表者:大滝精一)の研究分担者として合同研究・調査で得られた知見を本研究にフィードバックしていきたい。災害時のモデル構築を最終目的としているところ、理論的な探求は不十分であるが、経済学者アマルティア・センのケイパビリティ論を参照しつつ、東日本大震災の被災企業の障害者雇用の実態について事例研究としてまとめる成果を生み出すことができた。国際的な障害マネジメントや障害者雇用の動向にも配慮しながら、これまで調査等で得られた知見をより体系化することに取り組んでいきたいと考える。
懐かしい過去の回想とポジティブな未来思考を結ぶ脳メカニズムの解明

私たちは、特別根拠があるわけでもないのに未来は明るいと楽観視する傾向がある。適度な楽観性は精神的・身体的健康にも重要である一方で、楽観性は加齢とともに低下することも報告されている。近年、「懐かしい」自伝的記憶には短時間の回想で楽観性を高める効果があることが示されてきた。しかしながら、なぜ過去の回想が未来の思考に影響を与えうるのか、そのメカニズムは解明されていない。本研究では、回想による楽観性変化がどのような認知・脳メカニズムによって生じているか?そしてそれは加齢により変化するだろうか?という問いに認知神経科学的手法を用いてアプローチする。2018年度はまず、MRIの中で実施可能な課題を検討するための予備心理実験を行い、その結果に基づいて回想課題を作成した。その後、若年健常被験者を対象に、回想課題実施中の脳活動を機能的MRIを用いて計測した。懐かしい記憶の回想の結果、先行研究と同様に楽観性が有意に上昇することが確認された。一方、この変化量は懐かしく記憶を回想した程度と相関しており、楽観性の変化には個人差があることが明らかとなった。さらに、脳活動解析の結果、記憶回想中の背内側前頭前皮質の活動が楽観性、すなわちポジティブな未来思考と関連することが示された。現在、脳領域間の機能的結合と効果の関連について分析を進めている。これらの成果により、過去と未来を結ぶ記憶の役割や回想法の効果の個人差のメカニズムが解明されると期待される。当初計画通りに若年健常被験者を対象とした実験を遂行することができたため。高齢者を対象とした実験計画を進める。課題を最適化するための予備調査の後、MRI実験を開始する。2018年度に予定していた心理実験用PCの購入を次年度に見送ったため。今後PCを購入し、心理実験を複数人同時に行うことにより研究を加速させる。
超塑性を支配する結晶粒界・相界面のナノスケール構造評価と制御

超塑性現象は,金属に限っても,Fe基,Al基,Ni基,Ti基,Mg基など多くの合金系に現れ,また,それらの金属間化合物においても現れる.この現象は,結晶粒が10μm以下の微細になると高温変形能が増加することに起因している場合が多い.従って,結晶粒界・相界面が大きく寄与しており,結晶粒界・相界面の構造を明らかにすることが重要である.本研究では,超塑性現象の理解に役立てるため,Ni-Mo-X(X=Hf,Ti,Al,Ta,Nb,W,V,Fe,Cu,Co,Ge,Mn,Bなど)合金中の規則相を対象に,アトムプローブフィールドイオン顕微鏡(APFIM)を用いて,規則合金の相界面構造に関する超微視的構造を原子スケールで明らかにすることを試みた.Ni(75at%)-Mo(23)-Ti(2)合金の規則相/不規則相界面の研究では,Pt_2Mo型規則相は,条件に応じて,ある界面は平坦になっており,又,別の界面は局面で構成されていることがわかった.この様に,規則相と不規則相の界面でも,原子スケールで見ると種々の幾何学形状をとることがわかる.Ni(75at%)-Mo(20)-Al(5)合金の規則相/規則相界面の研究では,界面を見ると,DO_<22>型規則相とDO_<22>型規則相との間には必ず1-3nmの母相が存在しており,2つの相は接触していない.一方,Pt_2Mo規則相とDO_<22>型規則相の界面はぴったりと接している.このように,規則相同士でも接触したり非接触であったりすることがわかった.このような研究成果からわかるように,相界面を原子スケールで調べると種々の構造をとることが明らかになった.これらは超塑性現象との関連を考察する重要な資料となり得よう.超塑性現象は,金属に限っても,Fe基,Al基,Ni基,Ti基,Mg基など多くの合金系に現れ,また,それらの金属間化合物においても現れる.この現象は,結晶粒が10μm以下の微細になると高温変形能が増加することに起因している場合が多い.従って,結晶粒界・相界面が大きく寄与しており,結晶粒界・相界面の構造を明らかにすることが重要である.本研究では,超塑性現象の理解に役立てるため,Ni-Mo-X(X=Hf,Ti,Al,Ta,Nb,W,V,Fe,Cu,Co,Ge,Mn,Bなど)合金中の規則相を対象に,アトムプローブフィールドイオン顕微鏡(APFIM)を用いて,規則合金の相界面構造に関する超微視的構造を原子スケールで明らかにすることを試みた.Ni(75at%)-Mo(23)-Ti(2)合金の規則相/不規則相界面の研究では,Pt_2Mo型規則相は,条件に応じて,ある界面は平坦になっており,又,別の界面は局面で構成されていることがわかった.この様に,規則相と不規則相の界面でも,原子スケールで見ると種々の幾何学形状をとることがわかる.Ni(75at%)-Mo(20)-Al(5)合金の規則相/規則相界面の研究では,界面を見ると,DO_<22>型規則相とDO_<22>型規則相との間には必ず1-3nmの母相が存在しており,2つの相は接触していない.一方,Pt_2Mo規則相とDO_<22>型規則相の界面はぴったりと接している.このように,規則相同士でも接触したり非接触であったりすることがわかった.このような研究成果からわかるように,相界面を原子スケールで調べると種々の構造をとることが明らかになった.これらは超塑性現象との関連を考察する重要な資料となり得よう.
日本人悪性黒色腫患者における発症素因の検討

悪性黒色腫は悪性度の高い皮膚悪性腫瘍で、東洋人では欧米人とは異なり、足蹠,指趾の末端に生じる末端黒子型と呼ばれる型が多く、日本人での発症促進因子、遺伝的背景を調べる必要がある。そこで、本研究では酸化ストレスに対する感受性の差、腫瘍の発育を許容する免疫機構の低下に関する遺伝子群に的をしぼり、その多型を調べた。15例悪性黒色腫患者似ついて遺伝子多型の検討を行った。まずIL10のプロモーター領域の3カ所の遺伝子多型-1082、-819、-592について調べた。解析には、塩基配列決定およびPCR-RFLP(制限酵素断片長)法を用いた。現在のところ、-819ではC/TあるいはT/Tが90%(コントロールでは20%)、-592ではA/AあるいはA/Cが88.5%(コントロールが20%)の結果を得ているが、コントロール数がまだ5症例しか集まっていないので、統計的な差は出ていない。グルタチオンSトランスフェラーゼ(S-GSTM)ファミリーであるS-GSTM1,SGSTP1,SGTM3、GSTT1について、遺伝子多型を解析したところ、GSTP1はIle/Ile, I le/Val, Val/Valがそれぞれ71%、25%、3%(コントロールは、25%、0%)、GSTT11についてはpositive 56%,Null44%(コントロールはそれぞれ50%、50%)でどちらもコントロールとの間で差がなさそうであったが、GSTM1に関してはNull type 80%,B/B type 20%(コントロールはそれぞれ50%、5%)で悪性黒色種においてGSTM1多型のNull typeの頻度が多い傾向が見られた。悪性黒色種症例においてGSTM1遺伝子多型におけるNull type 80%,B/B type 20%とコントロールに比してNull typeの頻度が多い傾向が見られた。しかし、症例数も少ないので、統計的な有意差を導くためにはなお症例を増やす必要がある。
劇症型溶連菌感染症臨床分離株で発現が増加している毒素の機能とその発現機構の解明

劇症型溶連菌感染症(STSS)は、発病からの病状の進行が急激かつ劇的で、いったん発病すると数十時間以内に、死に至る可能性の高いことが知られている。本研究において、劇症型溶連菌感染症臨床分離株で、新たにrgg遺伝子に変異があることを見出した。マウスモデルにおいて、このrgg変異株は、致死性が高く、様々な臓器に障害を与え、ヒトの好中球を殺傷することが明らかとなった。STSS株と非侵襲性感染株におけるrgg遺伝子の変異頻度を調べた結果、劇症型溶連菌感染症臨床分離株の約25%を占めていた。また、咽頭炎などの非劇症型感染臨床分離株では、1.7%しかこの遺伝子に変異が見られず、有意に劇症型感染症臨床分離株においてrgg遺伝子に変異がみられることが判明した。このことから、このrgg遺伝子の変異は、劇症型感染症に重要な役割をしていることが考えられた。(1)劇症型溶連菌感染症臨床分離株と咽頭炎患者分離株のゲノムの比較分子疫学上クローナルである劇症型溶連菌感染症臨床分離株NIH1と咽頭炎患者分離株患者K33のゲノムを比較するため、それぞれのゲノムDNAを抽出し、一塩基多型解析(SNPs解析)を行う。それぞれの株におけるゲノムの塩基配列の違いを見出し、リシークエンスによりゲノム上の塩基配列の違いを決定する。K33株とNIH1株のゲノムで塩基配列の異なった遺伝子を選択し、これらの遺伝子の塩基配列を、csrS遺伝子に変異が起こっていない劇症型溶連菌感染症分離株4株と咽頭炎患者分離株4株で決定し、比較する。劇症型溶連菌感染症臨床分離株に特異的に変異の見られる遺伝子(A遺伝子)を選択する。このA遺伝子が、特定の毒素タンパク質の分泌量の増加に影響を与えているか調べるため、劇症型溶連菌感染症臨床分離株に咽頭炎患者分離株由来のintactのA遺伝子を導入した株、および、咽頭炎患者分離株のゲノム上に存在するA遺伝子を変異させた株を作製し、分泌タンパク質を抽出し、毒素タンパク質の分泌量を調べる。劇症型溶連菌感染症臨床分離株にintactのA遺伝子を導入することにより、分泌タンパク質の泳動パターンが咽頭炎患者分離株のパターンと同じになり、咽頭炎患者分離株のA遺伝子を変異させることにより、分泌タンパク質の泳動パターンが劇症型溶連菌感染症臨床分離株のパターンと同じになることを確認する。A遺伝子の変異が、in vivoで病原性に影響を与えるか調べるため、マウスをもちいた動物実験を行う。マウスに対する致死性、各臓器の病理組織を調べる。(3)A遺伝子変異における病原性遺伝子の発現の影響劇症型溶連菌感染症臨床分離株、咽頭炎患者分離株、劇症型溶連菌感染症臨床分離株にintactのA遺伝子を導入した相補株、咽頭炎患者分離株のA遺伝子変異株のRNAを抽出し、RT-PCRを行う。咽頭炎患者分離株の発現量より劇症型溶連菌感染症臨床分離株、および咽頭炎患者分離株のA遺伝子変異株の発現量が高く、intactのA遺伝子を劇症型溶連菌感染症臨床分離株に導入した相補株でその発現量の上昇が打ち消させるものを選択し、これらの遺伝子をA遺伝子により制御されている遺伝子群として同定する。(4)劇症型溶連菌感染症に関与する病原性遺伝子の探索劇症型溶連菌感染症に関与する病原性遺伝子を検索するため、A遺伝子あるいは、csrR/csrS遺伝子に変異の見られる株に特異的に発現の上昇がみられる毒素遺伝子を同定する。これらのタンパク質について、遺伝子破壊株を作製する。作製した破壊株を用いて、マウスを用いた動物実験、あるいは、さまざまな細胞を用いた感染実験を行い、病原性遺伝子の同定、およびその機能を明らかにする。劇症型溶連菌感染症臨床分離株の分泌蛋白質を調べたところ、共通して、ストレプトリジンO (SLO)の分泌量が、咽頭炎などの非劇症型感染症臨床分離株と比較して、高いことが判明した。今までの研究で、劇症型感染症臨床分離株において、二成分制御系のセンサー蛋白質であるCsrSに変異があることが分かっているが、劇症型感染症臨床分離株の中には、このcsrS遺伝子に変異がみられない株が存在することが明らかとなった。そこで、分子疫学上クローナルである劇症型溶連菌感染症臨床分離株NIHlと咽頭炎患者分離株患者

K33のゲノムを比較するため、それぞれのゲノムDNAを抽出し、一塩基多型解析(SNPs解析)を行った。それぞれの株におけるゲノムの塩基配列の違いを見出した後、リシークエンスによりゲノム上の塩基配列の違いを決定した結果、劇症型溶連菌感染症臨床分離株において、共通して転写因子をコードするrgg遺伝子に変異が起きていることが判明した。劇症型溶連菌感染症臨床分離株において、どの程度この遺伝子に変異が起きているか調べるため、このrgg遺伝子を含む領域をPCRにより増幅し、塩基配列を決定した。rgg遺伝子の変異は、劇症型溶連菌感染症臨床分離株の約25%を占めていた。また、咽頭炎などの非劇症型感染臨床分離株では、3.4%しかこの遺伝子に変異が見られず、有意に劇症型感染症臨床分離株においてrgg遺伝子に変異がみられることが判明した。このことから、このrgg遺伝子の変異は、劇症型感染症に重要な役割をしていることが考えられた。前年度の研究で、劇症型溶連菌感染症臨床分離株において、病原性遺伝子の発現を制御しているcsrS/csrR遺伝子に変異のある株のほかに、rgg遺伝子に変異がある株が存在することが判明した。本年度は、rgg遺伝子の変異が、in vivoで病原性に影響を与えるか調べるため、マウスをもちいた動物実験を行った。まず、劇症型溶連菌感染症臨床分離株(NIH34)、咽頭炎患者分離株(K33)をもとに、劇症型溶連菌感染症臨床分離株にintactのrgg遺伝子を導入した相補株(NIH34rgg+)、咽頭炎患者分離株のrgg遺伝子を破壊した株(K33rgg)を作成した。これらの株についてマウスに対する生存曲線を調べた。その結果、rgg遺伝子に変異のある株(NIH34,K33rgg)は、変異のない株(K33,NIH34rgg+)に比べて致死率が高いことが判明した。また、それぞれの菌を腹腔内に接種し、1日後の腎臓を摘出し、ホルマリン固定後、HE染色により、それぞれの臓器の病理像を観察した結果、rgg遺伝子に変異がある株(NIH34,K33rgg)を接種したマウスで菌の集積がみられ、その周りに細胞の壊死がみられた。それぞれの菌を皮下接種した後、マウスの腫脹の大きさを経時的に測定した結果、rgg遺伝子に変異がある株(NIH34,K33rgg)を接種したマウスのほうが、変異のない株に比べ、腫脹が広がり、病巣が広範囲に広がっていることが判明した。劇症型感染症では、好中球の浸潤がみられないことが臨床的にみられる。そこで、好中球に対する影響を調べた結果、rgg遺伝子の変異株において、好中球の殺傷能の増加がみられた。このことから、rgg遺伝子の変異は、分子疫学的にも、マウスを用いた動物実験においても、劇症型感染症に重要な役割をしていることが示唆された。これまでの研究において、劇症型溶連菌感染症臨床分離株において、csrR/csrS遺伝子以外に、rgg遺伝子に変異が起きており、この変異は、劇症型溶連菌感染症臨床分離株の約15%でみられるが、咽頭炎などの非劇症型感染臨床分離株では、3.4%しかこの遺伝子に変異が見られなかった。rgg遺伝子の変異が、in vivoで病原性に影響を与えるか調べるため、マウスをもちいた動物実験を行った結果、rgg遺伝子に変異が存在すると、致死性が増大し、腎臓などの臓器に障害を与えることが判明した。
箏譜『仁智要録』と琵琶譜『三五要録』にもとづく平安末期音楽様式の考察とその再現

1)箏譜『仁智要録』、琵琶譜『三五要録』にはそれぞれ数種の写本がしられており、2018年度はまずそれらの校合作業を行った。譜で拍子をあらす点記号、仁智要録の譜における押し手の記号である点記号などは、写本により少なからず異同がある。参照する写本の紙焼きや画像の状態により、記号であるのか、汚れやゴミであるのか判然としない箇所も多々ある。再現演奏に先立ち、まず、それらの記号を有無を確認する作業を行った。2)仁智・三五に載る曲譜の中には、「只拍子」と「楽拍子」、両様の譜を載せているものがある。両者のリズムの構造の違いをどう弾き分けるか、それは本研究において録音に先だって解決しなければならない問題の一つである。2015年におこなった舞楽《万歳楽》の楽拍子様・只拍子様の再現につづいて、昨年度は《甘州》の楽拍子様・只拍子様の再現を試みた。それぞれの曲における、只拍子様と楽拍子様のリズム構造のちがいを考察した結果、両拍子は、ある特定のリズム構造を意味する概念ではないという見解にいたった。両者は文字通り、「只(ただ)のおり」「楽(舞)のおり」の拍子、という演奏の場の違いによる弾き分けを意味する概念でしかなく、リズム構造やテンポの実際はそれぞれの曲によって異なることがわかった。それは、先行研究とは大きくことなる見解である。3)一方で、録音の環境整備と録音技術の習得につとめた。私一人で録音機器を操作し、演奏できる体制を整えるべく、マイクの設置方法やコンピュータとマイクの接続方法や録音編集ソフト、デジタルパフォーマの操作について講習をうけた。校合の問題と、リズム構造やテンポの考察は、録音を始める前に解決しておかねばならない問題であり、とくにリズム構造のにかんして、確かな見解を得るのに時間を要し、録音に取り掛かれないまま一年が経過した。ただし、「只拍子」「楽拍子」に関して、先行研究とは異なる私独自の見解が得られたことは大きな収穫であった。録音作業にはいってからリズム、テンポや奏法の解釈を変更することは、作業の無駄が生じるため、いち早く確定させる必要があるが、それはこの研究の結論でもあるので、先に結論を導き出してから検証(すなわち録音)する手段をとらざるをえないであろう。そして、成果物(CD集+冊子)にかかる費用を算定するには、録音の総時間、総トラック数を確定しなければならない。極力はやく、全録音を終了させることが重要となってくる。昨年度は本格的な録音に取り掛かれない状況が続いたため、録音補助に対する報酬やミキシング、マスタリング依頼料などの支出がほとんどなかったことが主な理由である。今年度は録音作業が本格化させるため、上記人件費の支出が見込まれる。
日本人および日本文化の起源に関する学際的研究

本研究は、平成9年度発足重点領域研究(領域番号116、略称「日本人・日本文化」)の準備のために実施した。班員は、重点領域の総括班に予定されている計画班代表者候補、企画・評価メンバー、準備のために必要な研究者からなる。主要な成果は下記の3点にまとめられる:(1)班会議による重点領域研究の実施計画策定、(2)重点領域研究の計画班代表者候補による座談会、および(3)ニュース・レター(創刊準備号)の発行。(1)については、平成8年10月7-8日に国際日本文化研究センターにおいて班会議を開催し、重点領域研究計画の基本的構想および実施計画について審議し、合意に達した。これに基づき、下記の通り計画研究の課題名を決め、代表候補者が研究計画調書の作成を行った:A01班「日本先史時代の自然と文化的環境の研究」(小泉格)、A02班「形態と分子からみる日本人の起源と形成に関する研究」(馬場悠男)、A03班「先史時代の生活と分化」(春成秀爾)、A04班「日本文化の源流と形成に関するアジア諸地域との比較研究」(千田稔)、総括班「日本人および日本文化の起源に関する学際的研究」(尾本恵市)。(2)については、平成9年1月26日に京都において5時間にわたり座談会を開催した。各計画班の代表候補が互いに率直に研究計画を語り、自由に意見交換を行った。記録はテープにとり、主要部分を下記ニュース・レターに採用した。(3)重点領域研究では年4回のニュース・レターの発行が予定されているが、発足に向けて広報と準備のために、本研究で「創刊準備号」を出すことにした。A4版12頁で現在校正中であるが、800部印刷し年度内に関係機関および研究者に発送する。