hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高周期14族元素-酸素間二重結合化合物の合成、構造及び反応性

Bmt(t-Bu)GeBr_2をリチウムナフタレニドで還元し、ゲルマノンの出発原料となるゲルミレンBmt(t-Bu)Geを得た。第二周期元素により構成される多重結合化合物、例えば、オレフィン、アゾ化合物、カルボニル化合物などに比し、高周期典型元素の二重結合化合物は、著しく不安定である。本研究では高周期14族元素-酸素間の二重結合化合物、すなわちケトンの重原子類縁体の合成を目指している。本年度の計画では、そのような二重結合化学種の中からゲルマニウム-酸素間に二重結合をもつカルボニル化合物の重原子類似体、ゲルマノンを選びその合成について検討した。ゲルマノンは二量化などに対し極めて不安定と考えられるので、その安定化の手法として我々が以前開発し、種々の不安定化学種の安定化に実績のあるかさ高い置換基(Bmt基)を用いて速度論的安定化を試みた。昨年度に引続き、BmtBrから出発し、BmtGe(OMe)_3,Bmt(t-Bu)Ge(OMe)_2,Bmt(t-Bu)GeH_2,Bmt(t-Bu)GeBr_2を経てゲルミレンBmt(t-Bu)Geを得る経路の収率の向上について検討した。また、比較の意味でシラノンBmt(Ph)Si=Oの原料となるシリレンBmt(Ph)SiをBmt(Ph)SiCl_2の還元で合成する方法についても研究した。Bmt基の特性を知る目的でBmt基を持つゲルミレンBmt(t-Bu)Geのほかに、Tbt基(2,4,6-トリス[ビス(トリメチルシリル)メチル]フェニル基)をもつゲルミレンTbt(Mes)Ge(Mes:メシチル基)について研究し、ゲルミレンとジゲルメンTbt(Mes)Ge=Ge(Mes)Tbtの平衡の詳細、ジゲルメンのX線結晶解析についても検討した。本年度も昨年度に引続きゲルマノンBmt(t-Bu)Ge=Oの合成を検討した。Bmt(t-Bu)GeBr_2のリチウムナフタレニドによる還元とそれに続く硫黄との反応およびBmt(t-Bu)GeH_2とt-BuLiの反応とそれに続く硫黄との反応で得たテトラチアゲルモランBmt(t-Bu)GeS_4をトリフェニルホスフィンで脱離することによりゲルマンチオンBmt(t-Bu)Ge=Sを合成することができた。Bmt(t-Bu)GeS_4の構造はX線結晶構造解析により決定した。ゲルマンチオンはゲルマノンの優れた前駆体になると期待される。また、シラノンBmt(R)Si=O(R=t-Bu,2,4,6-Me_3C_6H_2)の合成を目指し、その合成原料であるBmt(R)SiCl_2を合成し、そのカリウムグラファイトによる還元的脱ハロゲン化反応と、それに続く硫黄との反応についても検討した。標題化合物の速度論的安定化による合成・単離を意図し、かさ高いボウル型置換基であるBmt基(4-t-ブチル-2,6-ビス[(2,2",6,6"-テトラメチル-m-テルフェニル-2'-イル)メチル]フェニル基)を用いた。BmtBrを出発物質としBmt(R)GeH_2[R=t-BuまたはTip(2,4,6-トリイソプロピルフェニル)]を得た。これらとt-BuLiおよび引続く硫黄との反応または直接の硫黄との熱反応によりBmt(R)GeS_4(1a:R=r-Bu,1b:R=Tip)を合成した。1aを2,3-ジメチルブタジエンの存在下にトリフェニルホスフィンで脱硫したところゲルマンチオンBmt(R)Ge=S(2a)との[4+2]付加体が得られた。しかしジエンを共存させない場合には2aの二量体が得られた。
分布定数システムの制御系設計における有限次元モデリング

本研究では「制御系設計のためのモデリング手法」の構築という視点から,分布定数系の近似手法およびその近似モデルの誤差解析手法の開発を行っている.重みつき残差法をベースに,静特性と動特性を分離して近似モデルを構成する着想にもとづいて静的補償法を開発し,さらにその誤差の周波数領域における計算の容易な評価法をこれまでに提案してきた.本研究の主目的は,以前開発した近似モデリング手法の適用可能な範囲をさらに拡張し,手法の実用性をさらに高めることであった.特に本課題は,梁の振動を表現する双曲型システムに対しての静的補償法,および周波数領域における誤差評価法の適用技術を確立し,静的補償法の振動系における有効性を明らかにすることを目的とした.梁の振動方程式を例として,モード近似の静的補償モデルの構成,およびその周波数領域における理論的な誤差上界を明らかにした.厳密解が解析的に求められるような基本的な例題に対して,計算機シミュレーションにより近似モデルの実際の誤差を調べた.また制御入力に対するモデル出力の誤差を数値的に時間領域および周波数領域について評価し理論的な誤差評価式がどの程度保守的であるかを明らかにした.以上で得られたモデルおよび誤差解析の結果に基づき,H∞制御理論を適用した制御系を構成し,閉ループ系の数値シミュレーションを行った上で従来のモデルによるものと性能を比較することで提案手法の有効性を検証した。
子宮内膜機能発現を担う新しいシグナル伝達経路の同定

【目的】我々は細胞内在性物質UDP-glucose (UDP-G)とその受容体であるGPR105/P2Y14に着目し、雌性生殖器官における新しい免疫防御システムの可能性につき調査した。【方法】昨年度の研究結果よりP2Y14はヒト子宮内膜腺細胞に発現し、UDP-glucose (細胞内在性物質)投与によりIL-8を発現することから、新たな子宮内膜免疫防御機構を担う可能性が示唆され、本年度はさらにUDP-G添加によって惹起される好中球遊走能をtranswell chamber assayにより評価し、siRNAによりP2Y14の発現を抑制しIL-8発現につき調査した。また、マウスはヒトと相同性の高いP2Y14を有していることからマウスを用いて生体におけるP2Y14の作用につき検討した。【結果】P2Y14はヒトおよびマウスの卵管、子宮内膜および頚管のいずれの表層・腺上皮にも強く発現しており、ヒト子宮内膜腺上皮細胞株を用いてsiRNAでP2Y14をknock-downさせると、UDP-GによるIL-8の分泌増加は抑制された。さらに好中球遊走能はUDP-G添加により完進し、抗IL-8中和抗体によりその効果はキャンセルされた。マウスではUDP-G投与によりヒトIL-8と相同性の高いタンパクであるCXCL-1(MIP-2)もしくはCXCL-2(KC)の発現が増加し、同時に好中球の遊走能も充進した。そしてこの傾向はP2Y14 siRNAをマウス子宮に遺伝子導入することで抑制されることが明らかとなった。【結論】雌性生殖器官の腺上皮において、病原体や機械的刺激による自己の細胞障害で放出されたUDP-Gが、P2Y14を介してIL-8やCXCL-1/2を産生させ好中球を主体とした免疫細胞を局所に誘導するという新たな感染防御システムの存在が強く示唆された(本研究成果については現在論文執筆中である)。子宮内膜における感染防御機構として、上皮細胞による表層の被覆(バリア)に加えて、局所の免疫細胞や各種サイトカインの関与が知られている。近年G蛋白共役型受容体であるP2Y14/GPR105(Gprotein-coupled receptor for UDP-glucose)がIL-8を介した免疫反応を担うことが報告された。IL-8は好中球やTリンパ球の遊走能を有することから、我々はP2Y14が子宮内膜固有の免疫防御機能に関与している可能性につき検討を行った。学内倫理委員会の許可の下、同意を得られた生殖年齢症例の良性疾患子宮内膜から抽出したtotal RNAを用いてRT-PCR法を行いP2Y14 mRNAの発現を解析した。さらに免疫組織化学染色法を用いて各月経周期の子宮内膜におけるGPR105の発現を調べた。また、子宮内膜腺上皮モデルとして子宮内膜腺癌細胞株Ishikawa細胞を用いて、P2Y14のリガンドであるUDP-glucoseを添加した際のIL-8mRNAの産生を解析した。RT-PCRおよび免疫組織化学染色の結果、P2Y14は間質より腺上皮に顕著に発現し、その発現レベルは月経周期に依存せず一定であった。また、子宮内膜炎症例では正常内膜よりP2Y14 mRNAの発現が増加していた。さらにIshikawa細胞を用いた系では、UDP-glucose添加によりIL-8の発現は用量依存的に増加した。細菌感染や物理的刺激により細胞破壊が生じると細胞内在性物質であるUDP-glucoseが放出されることが知られている。子宮内膜腺上皮細胞では細胞障害により放出されたUDP-glucoseがP2Y14を介しIL-8を発現することで免疫細胞を局所に誘導させるという、非自己の認識でなく自己の細胞障害の認識により作動する新たな免疫防御機構が存在する可能性が示唆された。【結論】

雌性生殖器官の腺上皮において、病原体や機械的刺激による自己の細胞障害で放出されたUDP-Gが、P2Y14を介してIL-8やCXCL-1/2を産生させ好中球を主体とした免疫細胞を局所に誘導するという新たな感染防御システムの存在が強く示唆された(本研究成果については現在論文執筆中である)。
CXCR4システムを介した口腔癌の転移機構におけるmiR-518c-5pの役割

本研究では,CXCR4の標的マイクロRNAとして同定したmiR-518c-5pが口腔癌の転移に与える影響を検討した.口腔癌細胞CAL27とB88にmiR-518c発現ベクターを導入し,安定発現株を樹立した.これらの細胞の増殖能と遊走能は有意に亢進し,miR-518c-5p阻害剤はその効果を阻害した.これらの細胞をヌードマウス咬筋内あるいは静脈内に移植したところ,リンパ節転移と肺転移が有意に増強した.miR-518c発現細胞では,cDNAマイクロアレイにて増殖や転移に関わる遺伝子の発現増強がみられた.以上よりCXCR4はmiR-518c-5pの誘導を介して転移を制御することが示唆された.われわれは、ケモカインレセプターCXCR4が口腔癌の転移システムの一つであることを明らかにしてきた。CXCR4システムは癌細胞の走化性亢進により転移を惹起すると考えられてきたが、転移に重要とされる癌微小環境に与える影響は不明である。本研究では、CXCR4シグナルの標的マイクロRNA (miRNA)として同定したmiR-518c-5pが、CXCR4システムの下流に存在する真の転移促進miRNAであるか、口腔癌細胞への直接的影響とexosomeを介した癌微小環境への間接的影響を中心に検証することを目的とする。本年度は、CXCR4高発現株である口腔癌細胞株B88と低発現株CAL27にmiR-518cの発現ベクターを導入し、安定発現株を樹立した。これらの安定発現株では、miR-518c-5pを高発現しており、細胞増殖能と遊走能がコントロール細胞と比較して、有意に亢進していた。また、これらは、miR-518c-5pの阻害剤により著明に抑制された。さらに、これらの安定発現株をヌードマウス咬筋内同所性移植あるいは、静脈内移植したところ、同所性移植ではリンパ節転移能が、静脈内移植では肺転移能が有意に亢進していた。さらに、安定発現株とコントロール細胞におけるmRNA発現をcDNAマイクロアレイにより比較したところ、miR-518c-5p特異的な転移関連分子の発現誘導が確認された。以上より、miR-518c-5pは口腔癌細胞の転移促進miRNAであることが明らかとなった。われわれは、ケモカインレセプターCXCR4が口腔癌の転移システムの一つであることを明らかにしてきた。われわれは、CXCR4シグナルの標的マイクロRNA (miRNA)として同定したmiR-518c-5pが、口腔癌細胞の転移促進miRNAであることを明らかにした(PlosOne 9, e115936, 2014).本年度は,miR-518c-5pが,分泌型の転移促進miRNAとして癌微小環境へ作用しているか否か,さらにはmiR-518c-5pの標的mRNAに関して,miR-518c-5pの強制発現株であり,高転移能を有するB88-518c,CAL27-518c細胞を用い検討した.血管内皮細胞であるHUVEC細胞の増殖能と管腔形成は,B88-518cおよびCAL27-518c細胞との非接触共培養下で,有意に亢進し,miR-518c-5p阻害剤で抑制された.以上より,miR-518c-5pは分泌型miRNAとして,血管新生を促進することで,口腔癌細胞の転移能を亢進させる可能性が示唆された.そこで,培養上清中exosomeを単離し,miR-518c-5pの発現を検討した.しかしながら,購入したキットではexosomeの単離が困難であり,発現を確認することができなかった.また,cDNAマイクロアレイにて,強制発現株で発現上昇していたmRNAの発現を定量性PCRにて再確認したが,確認した3分子に関しては,変動がなかった.次年度は,これらのexosomeの単離条件の見直しと,アレイで変動したその他の分子について再検討する予定である.miR-518c強制発現株より分泌される分子が,血管新生を促進することは証明できたが,この結果が,exosomeに含有されたmiR-518c-5pの効果であるか証明することができなかった.miR-518c-5pの標的mRNAに関しても,明らかにすることができなかった.われわれは、ケモカインレセプターCXCR4が口腔癌の転移システムの一つであること、CXCR4シグナルの標的マイクロRNA (miRNA)として同定したmiR-518c-5pが、口腔癌細胞の増殖・転移を促進することを明らかにした。近年,癌微小環境に対するexosome包埋型の分泌型miRNAの重要性が明らかにされており、miR-518c-5pが分泌型の転移促進miRNAとして癌微小環境へ作用している可能性を検討した。本年度は昨年度まで分離に難渋していたexosome分画の調整に成功し,まずmiR-518c強制発現株のexosomeが脈管内皮細胞に与える影響を検討した.その結果,miR-518c強制発現株由来のexosomeには多量のmiR-518cが存在し,このexosomeはmock細胞由来のものと比較して,脈管内皮細胞の遊走とtube formationを促進した.

次にCXCR4依存的に誘導された内因性miR-518c-5pのexosomeを介した影響を検討した.しかしながら,exosomeにおける内因性miR-518c-5pの含有量は一般的な分泌型miRNAより2オーダー低く、癌微小管環境への影響を証明することができなかった.以上より,miR-518c-5pの転移促進作用は,癌細胞への直接的作用が主体であり,CXCR4シグナルの下流には他の分泌型miRNAが作用している可能性が示唆された.本年度は,前年度までの研究成果を国際学会で発表し,停滞していたexosomeの分離方法につき学会出席者と議論するため,1年間の延長を行った.4/1-5にワシントンDCで開催された全米癌学会にて「MicroRNA-518c-5p promotes the metastasis of oral cancer」の演題名で研究分担者の木内誠が以下の内容でポスター発表を行った.1.miR-518cを強制発現させた2種類の口腔癌細胞は,足場依存性および非依存性増殖能と細胞遊走能が亢進し,その効果はmiR-518c-5pのLNA阻害剤にてブロックされた.2.miR-518cを強制発現させた2種類の口腔癌細胞をヌードマウスに咬筋内同所性移植したところ,いずれも増殖能が亢進しており,転移リンパ節のサイズも大きかった.3.miR-518cを強制発現させた2種類の口腔癌細胞をヌードマウス静脈内に移植したところ,いずれも肺転移能を獲得していた.4.miR-518c強制発現株とmock細胞よりRNAを抽出し,cDNAマイクロアレイを行ったところ,3倍以上の発現上昇を認めたものが14分子,3倍以上の発現減少を認めたものが11分子であった.発現減少を認めた11分子はいずれもmiR-518cのseed配列を含んでおり,それらの中には細胞増殖や転移に関連する分子も含まれていた.以上の結果より,miR-518c-5pは口腔癌に対して増殖や転移を制御するoncomiRとして作用する可能性が示唆された.本研究では,CXCR4の標的マイクロRNAとして同定したmiR-518c-5pが口腔癌の転移に与える影響を検討した.口腔癌細胞CAL27とB88にmiR-518c発現ベクターを導入し,安定発現株を樹立した.これらの細胞の増殖能と遊走能は有意に亢進し,miR-518c-5p阻害剤はその効果を阻害した.これらの細胞をヌードマウス咬筋内あるいは静脈内に移植したところ,リンパ節転移と肺転移が有意に増強した.miR-518c発現細胞では,cDNAマイクロアレイにて増殖や転移に関わる遺伝子の発現増強がみられた.以上よりCXCR4はmiR-518c-5pの誘導を介して転移を制御することが示唆された.研究計画書に記載した平成26年度の予定をほぼ完遂できており、予測した結果を得ることができた。ただし、IVISを用いた転移巣の蛍光イメージングは、蛍光レベルが低く検出することができず、HE染色による病理組織学的な評価を行った。現在使用中のものとは異なるexosome単離キットを購入し,単離条件の見直しを行う.困難な場合は,超遠心法による分離も試みる.また,cDNAマイクロアレイで変動した,その他の分子について定量性PCRを行い,変動が確認された分子が転移関連分子であるか検討する.本研究結果は,miR-518c-5pのように細胞抽出物にて発現上昇があっても,分泌型miRNAとして作用するとは限らないことを示唆している。
糖質の精密構造認識と機能発現

種々の重要な生物学的機能を果たしていることが次第に明らかになってきた糖質について,それらの化学構造がどのように精密に認識されて機能の発現につながるかを明らかにすることをめざして,生物活性糖質の精密な合成,新しい活性糖質の分離,さらに糖鎖の立体構造の研究法の開発のために各研究者が下記の研究を行った.楠本は糖脂質リポ多糖の認識についての研究を進め,強力な免疫増強活性と毒性の本体であるリピドAの新しい構造類似体を合成するとともに毒性を抑制するアンタゴニストを見出した.リピドAに糖鎖の結合したリポ多糖構造の精密合成と精製についても成果を挙げた.さらに複雑な糖質の精密合成を可能にするために糖残基水酸基の選択的保護法を改良し,その方法を応用して血液凝固タンパク質因子の特異な糖鎖を精密に合成した.小川はシアロシルTnエピト-プが集合した2量体および3量体の合成に成功し,より複雑なムチン型糖タンパク質を化学合成する手法の基礎を確立した.永井は糖脂質糖鎖が介在する生理活性に関連してモルモット皮膚の糖脂質分子種を解析した.その結果,表皮に特異的に存在する新規なエステル型セレブロシドの分離と構造決定を行い,そのケラチン合成促進能を明らかにした.目黒は先に開発したキラル重水素化法を応用して重水素化Nーアセチルノイラミン酸を含む細胞膜糖鎖モデルを合成し,糖鎖の大きく折れ曲がった立体構造をNMRスペクトルによって明らかにすることに成功した.さらに重水素化法がキラルグリセロ-ルの立体化学研究にきわめて有効であることも明らかにした.種々の重要な生物学的機能を果たしていることが次第に明らかになってきた糖質について,それらの化学構造がどのように精密に認識されて機能の発現につながるかを明らかにすることをめざして,生物活性糖質の精密な合成,新しい活性糖質の分離,さらに糖鎖の立体構造の研究法の開発のために各研究者が下記の研究を行った.楠本は糖脂質リポ多糖の認識についての研究を進め,強力な免疫増強活性と毒性の本体であるリピドAの新しい構造類似体を合成するとともに毒性を抑制するアンタゴニストを見出した.リピドAに糖鎖の結合したリポ多糖構造の精密合成と精製についても成果を挙げた.さらに複雑な糖質の精密合成を可能にするために糖残基水酸基の選択的保護法を改良し,その方法を応用して血液凝固タンパク質因子の特異な糖鎖を精密に合成した.小川はシアロシルTnエピト-プが集合した2量体および3量体の合成に成功し,より複雑なムチン型糖タンパク質を化学合成する手法の基礎を確立した.永井は糖脂質糖鎖が介在する生理活性に関連してモルモット皮膚の糖脂質分子種を解析した.その結果,表皮に特異的に存在する新規なエステル型セレブロシドの分離と構造決定を行い,そのケラチン合成促進能を明らかにした.目黒は先に開発したキラル重水素化法を応用して重水素化Nーアセチルノイラミン酸を含む細胞膜糖鎖モデルを合成し,糖鎖の大きく折れ曲がった立体構造をNMRスペクトルによって明らかにすることに成功した.さらに重水素化法がキラルグリセロ-ルの立体化学研究にきわめて有効であることも明らかにした.
多層分散型市場の景気循環理論

1.多層的調整企業モデルによる複雑適応系シミュレーションを実行し、多層分散型市場の動態的挙動を研究した。多層入れ子型時間において価格調整と数量調整を定型的かつ多段階的に行う「多層型調整企業モデル」と,価格調整もしくは数量調整のみを連続的に行う「単層的調整企業モデル」を構築し、両者のコンピュータ・シミュレーションにおける挙動を「安定性」,「ランダム・ショックにたいする適応性」という観点から比較した。数値シミュレーションは,産業に同質的な企業のみが存在する「代表的企業モデル」と産業に異質な企業が多数存在する「マルチ・エージェント企業モデル」の二つの場合で行われた。その際,特に注目したのは,1)数量ストック緩衡および情報としての役割,2)数量調整と価格調整における閾値(信用の閾値を含む)の導入(限定合理性),3)数量・価格調整の調整時間サイクルの差異である。2.代表的企業モデルでは,在庫閾値が小さいと価格が高水準,産出量が超低水準,閾値が中位の時,価格は低位安定,産出量は高位安定,閾値が大きい時,価格は低位で振動,稼働率水準は下方へと分散する。閾値・在庫費用を二変数とする総産出量平面は「でこぼこの景観」を示す。閾値が0に近いと,産出量が著しく低くなり,閾値が大きいと倒産する可能性が出てくる。在庫の閾値が異なるマルチ・エージェント企業モデルの場合,価格改定閾値の大きさに依存して,全企業が共存するケースといくつかの企業が倒産するケースに分かれる。前者では,ランダム変数がふくまれていないにも関わらず,総産出量や価格は大中小の波動が合成された景気循環運動(カオスを含む)を示す。後者では、波動は倒産という内生的ショックにより攪乱されたあと安定的に推移する。需要に外生的ランダムショックを周期的に与えると,単層的価格・数量調整よりも多層的調整の方が需要の数量変化によりスムーズに対応する。1.本研究は,市場に関する新たな理論的枠組みを構築し,それを基盤として資本主義経済に特有な景気循環現象を分析することを目的とする。一般均衡理論が構成する単層集中型市場は,無時間的な均衡状態を記述する,本質的に静態的理論的モデルであり。そのような理論を基礎に動態現象たる景気循環を説明することはできない。2.われわれが基本モデルとする多層分散型市場は,相互に緩やかに連結された限定合理的な経済主体が,多層的な時間構造の中で局所的な知識と自律的判断により,定型的調整行動と非定型的革新行動を同時に実行する個別過程の集積体として構成される。また,市場は,伝統,組織,計画,慣習,定型化などの経済的・非経済的な諸制度により補完されて初めて存続可能なシステムである。3.市場が自律分散システムであるためには,切り離し装置としての各種ストックが各経済主体間の相互作用にあそびを与えなければならない。まず購買力ストックとしての貨幣は財の交換を販売と購買へと分離し,需要制約型経済を形成する。信用・債権・株式といった各種の金融ストックも存在する。他方で,企業内部の長期雇用,在庫,生産容量,設備投資は数量ストックを構成する。自律分散型市場は,各種切り離し装置に埋め込まれている。4.限定合理的な経済主体は,予期せざる変動に対する緩衝の役割を果たす各種ストックを閾値を持つシグナルとして利用し,経済変動にたいして自律的にストックを調整することで適応する。ストックは,調整時間が短期のものから長期のものまで,入れ子型に構造化されている。予期せざる変動が低次の数量調整の限界を超えるとき,価格調整が起こり高次の数量調整にたいするシグナルとなる。つまり,数量調整が多層的であるとともに,数量調整と価格調整は多段階的に作動する。このようにして,経済変数の上方への波動と下方への波動,すなわち景気循環が形成される。

前者では,ランダム変数がふくまれていないにも関わらず,総産出量や価格は大中小の波動が合成された景気循環運動(カオスを含む)を示す。後者では、波動は倒産という内生的ショックにより攪乱されたあと安定的に推移する。需要に外生的ランダムショックを周期的に与えると,単層的価格・数量調整よりも多層的調整の方が需要の数量変化によりスムーズに対応する。
データ融合シミュレーションによる熱圏・電離圏変動の研究

地表から大気上端(700km高度)にいたる領域の気温、風速、組成変動を計算可能な数値モデルが研究代表者らのグループによって世界で初めて開発された。この数値モデルシミュレーションとレーダー観測データから、下層大気に起源を持つ高度300 km付近の超高層大気変動のいくつかを明らかにした。特に、極冠域では従来認識されていた以上の激しい大気変動を観測、シミュレーションの双方から明らかにすると伴に、低緯度領域では、これまではシミュレーションでは再現不可能であった真夜中の温度極大の再現に成功した。大気大循環モデル(GCM)を用いた数値シミュレーションから、EISCATレーダー観測サイト近傍での熱圏大気温度、熱圏風の短時間変動、日変化、日々変動について調べた。極冠域での熱圏大気に23時間程度の顕著な変動が見られ、夏季に振幅が大きく冬季に振幅が小さくなるという特徴が見出された。また、この変動は、極冠域で大きく、中低緯度では小振幅となる。ここでのシミュレーションは、EISCATサイト近傍での基本的な大気変動と、様々な地磁気擾乱によつて生じる変動要素とを分離する上で重要な結果を与えるものと考えられる。また、高分解能GCMによる数値シミュレーションをテスト的に行った。シミュレーション結果の今後の解析から、極冠域での局所的な熱圏大気変動の詳細について調べる予定である。これまでのEISCATデータ解析から、EISCAT Svalbard Radar(ESR)による2007年の1年間連続観測データは、太陽活動静穏時の電離圏データとしてこれまでに例のないものであり極冠域の電離圏物理を理解する上で、また、上記GCMシミュレーションとの比較において最適のものであることがわかった。地磁気静穏時のESRデータでは、中性大気とのエネルギーのやりとりに起因すると思われる極冠域でのイオン温度の変動が見られるほか、地磁気擾乱にともなう急激なイオン温度上昇も確認されている。今後の詳細な解析によって、極冠域電離圏でのイオン温度の日々変化や季節変化をはじめて明確に示すことができるものと考えられ、これらの電離圏変動とGCMシミュレーションによる熱圏変動との関係を明らかにする予定である。大気大循環モデル(GCM)を用いた数値シミュレーションにより、これまでの観測から知られていた上部熱圏での特徴的な温度構造である真夜中の海度極大(Midnight Temperature Maximum : MTM)が再現された。従来の数値モデルで計算されるMTMは、振幅が極めて小さいものであったが、本研究では観測と整合的な150K程度の振幅が計算された。これは、下層大気の影響を十分に取り入れ、高次のモードの大気潮汐の影響を考慮した結果と考えられる。さらに、MTMを生成する上で、高緯度側高温領域からの流れ(移流)による効果が潮汐起源の大気の収束流に加えて重要であること、MTMによる気圧傾度力は南北風の向きの反転には影響しないであろうことが示された。このような下層大気起源の潮汐変動の影響に加えて、高緯度領域では大気重力波の影響と考えられる局所的な温度構造が時々刻々と変化する様もGCMシミュレーションにより予測されている。EISCAT Svalbard Radar(ESR)による2007年3月から2008年2月の1年間連続観測データの解析を昨年度に引き続き進めた。従来、強い加熱源は局冠域の熱圏・電離圏領域には存在しないと考えられていたが、ESR観測によるイオン温度は電離圏経験(統計)モデルであるIRIモデルに比べ±120K程度の大振幅の日変化を示すことがわかった。これまでの我々のグループによるGCMシミュレーションの結果との比較から、局冠域での熱圏・電離圏のエネルギー収支について議論していく予定である。極域超高層大気中には、様々な時空間スケールの変動が存在することが知られている。本研究では、GCMシミュレーションにより、伝搬性大気擾乱の成因について調べた。地理的な極と磁極との食い違いが伝搬性擾乱の生成や伝搬に影響を及ぼすことが明らかとなった。EISCAT Svalbard Radar(ESR)による2007年3月から2008年2月の1年間速続観測データの解析を実施してきた。極冠域でのイオン温度観測結果と経験モデル(IRI2007)との比較、また中性大気温度の経験モデル(NRLMSISE-00)、GCMシミュレーション結果との比較から、極冠域での加熱源(電場強度)について議論した(極冠域に常に30数10mV/mの強度を持つ電場が存在しないと中性大気とイオン温度の250K程度の差を説明できない)。また、これまでの解析結果を踏まえ、2011年1月10日・11目にEISCAT特別実験を実施し、Svalbard(極冠域)、Tromso(オーロラ帯)での冬季の良質な電離圏変動データの取得に成功した。
個人投資家層にみる戦後日本の株式所有構造―金融規制と証券会社の事業戦略―

本研究では,国際学会を含む5回の学会発表と1冊の翻訳本出版,1回の論文投稿を行い,2つのカンファレンスペーパー(議事録)を作成・公表し,3回の資料収集を行い,4つの研究ファンドを獲得した。そのうち,特に今年度に行ったものとしては,2017年4月:Historical Approach Seminar Business History Kyoto(2017年3月開催,京都大学)のカンファレンスペーパー作成,2017年5月:経営史学会関西部会(龍谷大学,京都)における学会報告,2017年5月:第1章・第2章の翻訳を担当した単行本の出版(DavidEdgerton著,坂出健監訳,松浦俊輔,佐藤秀昭,高田馨里,新井田智幸,森原康仁訳『戦争国家イギリス反衰退・非福祉の現代史』,名古屋大学出版会),2017年8月:京都大学平成29年度博士課程学生支援補助金の採択,2017年10月:『経営史学』への論文投稿,2017年11月:政治経済学・経済史学会秋季学術大会共通論題の議事録作成(2017年10月秋季大会,大阪商業大学。『歴史と経済』第239号にて2018年4月刊行予定),2018年2月:京都大学Historical Approach Seminarにおける研究報告(英語)である。本年度は,これまでの研究成果をまとめるために論文執筆を中心に作業を行った。規制緩和プロセスというキーワードを通じて,改めて浮かび上がるのは,政策と企業戦略の双方向的な作用を分析する重要性である。与えられた政策に対して,企業がいかにして立ち回るかというのが従来の経営史研究の一つの焦点であった。しかし,ある時点の政策に対応した企業戦略が,次の時点の政策に影響を与えるという双方向的な作用が認められる場合がある。企業戦略は政策に従属するのみではなく,むしろ,政策(ひいては制度・ルール)を変化させる要因と考えられる。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,国際学会を含む4回の学会発表,5回の資料収集(国外)を行なった。学会報告は,以下の4つである。12016年8月:EBHA20th Congress / World Congress on Business History,2同年9月:社会経済史学会Next Tide Workshop,3同年10月:第52回経営史学会全国大会,4同年11月:京都大学史的分析セミナー。本研究で最も困難が伴ったのは,日本経済史学・経営史学において支配的となっている銀行中心の金融史観との接続であった。確かに,近年になって石井寛治,宮島英昭,杉浦勢之などの経済史家が個人投資家層の重要性を強調し始めた上に,証券会社の内部資料の公開も進んだ。しかしながら,機関投資家・外国人投資家の台頭により,個人投資家層のプレゼンスが相対的に後退する今日において,個人投資家に焦点を当てた証券業研究の意義を正しく位置付けるためには,より大きな視野を持った分析が必要となった。そこで,研究テーマのサブタイトルに含まれていた「金融規制」という概念に軸足を移し,本研究と銀行中心の金融史観との架橋を試みた。本研究の成果が収録される予定の博士学位論文の研究題目を,「金融危機と規制緩和プロセス安定成長期以後の業務範囲規制と金融機関経営」とすることで,日本経済史学・経営史学のが蓄積してきた銀行中心の金融史観による研究成果と,『証券経済研究』に代表される証券業研究の接続を可能にした。この結果として,個人株主層にみる戦後日本の株式所有構造の変化と証券会社経営の分析に加えて,1970年代後半以降における銀行業と証券業の業務範囲規制の緩和に対する大蔵省各局・日本証券業協会・全国銀行協会の対応を見ることで,1982年改正銀行法の制定から実施に至るまでの経緯に関する研究上の空白を埋めることができた。さらに,ユーロ債市場を中心とした1980年代後半の外債市場における金融機関の海外拠点を見ることで,同時期において邦銀の現地法人が支店に比して急増したこと,その現地法人の多くが主業務として証券業を執り行っていたことを示しつつ,日本企業による公募債発行とその引受幹事証券会社についてのデータセットを作成することで,日本の証券会社がユーロ債市場において引受額ランキングの上位を独占していく過程を示すことができた。『歴史と経済』第239号にて2018年4月刊行予定),

2018年2月:京都大学Historical Approach Seminarにおける研究報告(英語)である。本年度は,これまでの研究成果をまとめるために論文執筆を中心に作業を行った。規制緩和プロセスというキーワードを通じて,改めて浮かび上がるのは,政策と企業戦略の双方向的な作用を分析する重要性である。与えられた政策に対して,企業がいかにして立ち回るかというのが従来の経営史研究の一つの焦点であった。しかし,ある時点の政策に対応した企業戦略が,次の時点の政策に影響を与えるという双方向的な作用が認められる場合がある。企業戦略は政策に従属するのみではなく,むしろ,政策(ひいては制度・ルール)を変化させる要因と考えられる。本研究は,申請者の博士学位論文の一部として取りまとめられることになる。博士学位論文は,以下の5つの問いで構成される予定である。第1章:金融危機と金融規制に関わる論争と諸見解,第2章:日本の銀行は,銀行業と証券業の業務範囲規制の緩和にどのように対応したのか,第3章:1970年代以降の業務範囲規制の緩和は,個人投資家層に対する証券会社経営にどのような影響を与えたのか,第4章:山一証券は大蔵省検査等の規制緩和にどのように対応したのか,第5章:「バブル」というディスコースは企業組織の中でいかにしてその意味合いを変化させていったのか?という構成である。本研究の成果は,2017年5月20日開催の経営史学会関西部会での研究報告を予定している。上記の第2章,第4章については,日本証券経済研究所『証券経済研究』,経営史学会『経営史学』,京都大学経済学会『経済論叢』,“Journal of Evolutionary Studies in Business"のいずれかに査読論文として提出する予定である。本年度に特に力点を入れて取り組むのは,上記の第5章に当たる研究である。2008年以来,金融危機を事後的に処理するFRB Viewが後退し,むしろ金融危機を事前的に対処するBIS Viewの影響力が強まっている。後者の方針ではバブル経済におけるリスクの高まりを認知し,政策につなげることが前提されているが,いかにしてバブルを認知するのかという分析は,伊藤修による世論の分析等によって未だ端緒についたばかりである。本研究では,マクロ的な世論からミクロ的な金融機関へと焦点を絞り,昨今の経営学で注目を浴びている「組織ディスコース分析」の適用によって新たな知見を導くことを試みる。以上の研究成果は,博士学位論文として京都大学大学院経済学研究科へ提出される予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
アミノアシルtRNA合成酵素の構造解析を通して見る翻訳系の進化

今年度の研究では、既報の原核生物、下等真核生物由来のイソロイシルtRNA合成酵素(以下、lle-RSと略す)の一次構造比較をもとに、Cross-SpeciesPCR法を用いヒトのlle-RS遺伝子を分離し、次にその構造解析からlee-RSの進化に関して考察をおこなった。まず、複数の生物から単離されている、lee-RSの一次構造上に保存された領域を同定し、ここに相当するdegeneratePCRプライマーをデザインした。このプライマーを用い、ヒト培養細胞のmRNAから出発し、RT-PCR法により相当する遺伝子断片を増幅した。この方法により2種の異なる遺伝子断片が増幅されており、ヒト細胞が2つ以上のlle-RSを持つことを示す。次に、これらPCR産物をプローブとして、ヒトT細胞cDNAライブラリーをスクリーニングし、2種のlle-RSを相当するcDNAの分離し、その塩基配列を決定した。決定した2つの遺伝子(TypeAとTypeBと呼ぶことにする)の特徴をまとめると、1.TypeAは大腸菌の遺伝子との相同性が高く、TypeBは酵母細胞質型酵素遺伝子との相同性が高い。2.TypeBは、C末に既報のlle-RS遺伝子には無いドメインを持っている。このTypeBが持つC末端のドメインは、動物細胞に特有の、細胞質でのARS同志の高分子量複合体形成に役割をもっている可能性が考えられる。3.酵素のC末端領域は、グラム陰性菌とTypeAを含むグループ、および、酵母、ヒトラヒメナ、メタン菌とTypeBを含むグループとの間では、明かに異なる構造保存性を示す。前者にはZnフィンガー様構造が存在するのが特徴である。これらの事実は、TypeAは、ヒトのミトコンドリア型イソロイシン酵素を、TypeBは、細胞質型酵素を表わしている可能性を示唆している。2つの酵素がそれぞれ保存している特徴と機能との関連の追究が今後の興味の対象となる。また、クローン化されたミトコンドリア型遺伝子を利用し、ミトコンドリアがもつtRNA分子に対する認識機構の問題にも、研究を広げて行きたい。
解釈学と心身問題--リクールの二極性の哲学

最終年度であるこの平成20年度の研究は、東京大学人文社会系研究科哲学専修・松永澄夫教授のもとで引き続き遂行された。その内実の大部分は、博士論文というかたちでアウトプットされた。平成21年2月に京都大学文学研究科の杉村靖彦准教授を主査として博士論文の試問が行われ、その結果、同3月に博士号が授与された。博士論文の内容にかんして言えば、それは最終的には、平成1718年度当時に想定されていた計画に比して、50年ほどにわたるリクール思想の展開におけるより後期のほうの時期の思想へも、よりいっそう幅を広げたかたちのものとなった。そのことによって、リクール哲学の各時期の諸テクストにおいて、ときおり出現していながら、主題的に扱われるのは後期の著作、とりわけ『記憶、歴史、忘却La memoirel'histoire l'oubli』(2000年)のみにほぼかぎられてくるような概念、すなわち「表象representation」の概念が、リクール解釈学のさらなる幅広さ・奥行きの深さを表現するものとして見出され、詳しく考察されることとなったのであった。おそらく、リクール哲学における「表象」という概念の意義を本格的に論じたのは、日本語圏のみならず、仏・英・独各国語圏における研究のなかで、当博士論文が最初のものであるように見受けられる。付言すれば、この「表象」を中心軸とするアプローチによる研究の最初のまとまった形は先年度末の口頭発表「《Representance》のエピステモロジー--リクール『記憶、歴史、忘却』と歴史認識の問題」(フランス哲学セミナー、於・東京大学文学部、2008年2月16日)であったが、その後約1年間の研究によって、この口頭発表の段階での研究内容から大幅に考察は哲学的に深められ、詳細となった。本研究の目的は、リクールの哲学的営為の全期間にわたる諸著作・論稿を<心身問題・言語・時間>という3つの根本問題への取組みとして捉え、その核心を明らかにすること、として設定されていた。当年度の研究においては、1.前期リクールにおける「説明/理解」の問題についての分析検討がなされた。またその際、『意志的なものと非意志的なもの』に登場する特異な概念である「診断」(diagnostic)に関して、「説明/理解」という二項対立を或る仕方で媒介するものとして着目し、解明した。次年度以降の研究においては、この前期における「診断」概念が、中期・後期のリクール思想における諸モーメントへと、どのように連関してゆき、また深化されているか、ということについての分析が展開されることになろう。2.初期・前期リクールにおけるフッサール現象学への取り組みに関して、同時期にリクールの仕事からの影響を受けつつ遂行されていた、ジャック・デリダのフッサール現象学への取り組みと交差・対照させつつ、分析検討がなされた。リクール、デリダ両者の議論において、核となっているのは共に「カントの意味での理念」であるということが明らかになった。そこから、事柄は狭義のフッサール解釈にとどまらない、カント解釈・ハイデガー解釈を含みつつの、リクールおよびデリダ各人の思想展開の内実に自ずと関わってくる。これは次年度以降の研究の課題となる。3.上記の二点は基本的に当初の研究計画通りに遂行されたものであるが、加えて、当初の予定にはなかった実績として、国際学会《International Whitehead Conference》(於ザルツブルク大学、オーストリア)に参加し研究報告をするということができた。日本国外の研究者と知識共有・意見交換をなすことができ、極めて有意義であった。またその報告の内容は、学会における一部会の諸報告をまとめた形で、次年度中にも英語と日本語の双方で出版がなされる予定である。『哲学の歴史第8巻』「IV一九世紀フランス哲学の潮流」では、かなりまとまった分量の論稿として、「スピリチュアリスム」・「反省哲学」などと称される、十九世紀フランス哲学の主だった流れについて哲学的・哲学史的に論じた。この領域は従来の研究では空白地となっている傾きがあったが、それ自体としても、20世紀現代思想への影響・連続性という観点からも、掘り下げた研究か必要とされる領域であった。リクール研究に関しては、これまで主にその前期・中期の仕事に重点をおいて研究を進めてきたが、先の2008年2月の〈フランス哲学セミナー〉において、リクールの後期・晩年の思想に直接切り込む仕方で、「《Representance》のエピステモロジー-リクール『記憶、歴史、忘却』第二部と歴史認識の問題」と題する報告発表を行った。一般的な知名度という点では、後期リクールの仕事は、前期・中期のそれに比して圧倒的によく知られ読まれており、その意味では、『記憶、歴史、忘却』のような今日的アクチュアリティの高い後期の仕事について専門家として論稿・解釈を提出することには、前期・中期についての専門色の強い研究とはまた違った種類の、一定の意義があろう。リクールは1965年に著した『解釈について-フロイト試論』によってラカン派から大変な顰蹙を買い、激しい議論が起き、またそのことでラカンは『エクリ』(1966年)の編集出版を決意することになった。〈哲学〉と〈精神分析〉との関係、ということについては様々な立場から様々な見解が出されているが、この問題への一つのアプローチとして2008年3月にフロイト思想研究会ミニシンポジウム「夢と精神分析」において、「Reahty/Remains of the day -夢と外的

世界の実在性」と題する発表を行った。最終年度であるこの平成20年度の研究は、東京大学人文社会系研究科哲学専修・松永澄夫教授のもとで引き続き遂行された。その内実の大部分は、博士論文というかたちでアウトプットされた。平成21年2月に京都大学文学研究科の杉村靖彦准教授を主査として博士論文の試問が行われ、その結果、同3月に博士号が授与された。博士論文の内容にかんして言えば、それは最終的には、平成1718年度当時に想定されていた計画に比して、50年ほどにわたるリクール思想の展開におけるより後期のほうの時期の思想へも、よりいっそう幅を広げたかたちのものとなった。そのことによって、リクール哲学の各時期の諸テクストにおいて、ときおり出現していながら、主題的に扱われるのは後期の著作、とりわけ『記憶、歴史、忘却La memoirel'histoire l'oubli』(2000年)のみにほぼかぎられてくるような概念、すなわち「表象representation」の概念が、リクール解釈学のさらなる幅広さ・奥行きの深さを表現するものとして見出され、詳しく考察されることとなったのであった。おそらく、リクール哲学における「表象」という概念の意義を本格的に論じたのは、日本語圏のみならず、仏・英・独各国語圏における研究のなかで、当博士論文が最初のものであるように見受けられる。付言すれば、この「表象」を中心軸とするアプローチによる研究の最初のまとまった形は先年度末の口頭発表「《Representance》のエピステモロジー--リクール『記憶、歴史、忘却』と歴史認識の問題」(フランス哲学セミナー、於・東京大学文学部、2008年2月16日)であったが、その後約1年間の研究によって、この口頭発表の段階での研究内容から大幅に考察は哲学的に深められ、詳細となった。
急性心筋虚血時における心筋障害と心筋細胞外カリウム蓄積

方法:ラットLangendorff灌流心モデルを用い、心電図、左室内バル-ンによる左室収縮期発生圧、拡張期圧、収縮期圧-時微分値、虚血中の静止圧を記録した。Valinomycin-PVC matrix membraneを用いて作成した細胞外カリウム(Ke)測定用電極を左室自由壁内に刺入しKe変化を以下の3群で経時的に測定した。C群(control群):常温下20分の灌流の後、30分の全虚血、30分の再灌流を行なった。H群(hypothermia群):28°Cの低温下で同様の測定を行なった。D群(diltiazem群):虚血前10分に5μMdiltiazemを灌流液中に混じ、同様の実験を行なった。結果:C群ではKeは虚血前値5.5mMから虚血直後より上昇、2.5±0.8分で8.3±0.3mMをピ-クに一旦下降し10分以後再び上昇、虚血30分で14.7±0.9mMに達するという2相性の変化を示した。H群においてもKeは上昇したが初期ピ-ク値が10.9±1.1mMとC群に較べて有意に高く(p<0.01)、ピ-クに達するまでの時間も4.6±0.8分と有意に延長した(p<0.01)。D群ではKeの初期上昇が10分、10.4±0.2mMまで続きプラト-を形成、以後徐々に上昇した。30分虚血終了時のKeはH群8.9±0.4mM、D群12.3±0.4mMと、ともにC群より有意に低かった(p<0.01)。また虚血中の左室静止圧上昇(拘縮)はC群28.2±5.2、H群0±0、D群20.7±3.4mHgであり、虚血終期のKe値と有意な相関を示した(r=0.91,p<0.01)。総括:今回の結果よりラット灌流心においては虚血時のKeは2相性の上昇を示し、初期と後期では別の機序が働いていることが示された。虚血後期のKe上昇は拘縮程度と相関し細胞傷害によるK漏出が示唆されたが初期上昇は、ATP-sensitive K channelやNa-K pumpの活性化、不活性化などが複雑に関係していると考えられた。
大規模複雑データの特性に即した解析法の選択と新解析法についての総合的研究

本研究課題では,複数の情報が組み合わされた構造や形式が複雑で大規模なデータの特性に適した解析のための方法論の構築と適切な解析法の選択法の提案を目指して研究を実施した.その際に,まず,多相多元データの圧縮・分割,対称化についての是非についての検討を行った.これまでの研究においてはこのような検討は行われることは少ない.多相多元データの圧縮・分割,対称化についての是非のための適切な方法論の構築を行い,多相多元データや非対称データを分析することのニーズが高まっている複雑な社会現象や心理現象を扱う学問分野あるいは応用分野への貢献を目指して研究を行った.大規模複雑データを分析する際の適切な手法の選択法についての研究では,データがスパースであり大規模というデータの特性に注目した研究を,Nakayama (2018a),Nakayama (2018b),Nakayama, Paliwoda, and Smolak (2019)ではTwitterの書き込みデータを対象として研究を実施した.これらの研究を通じて大規模複雑データから有益な知識を抽出するためなの解析法の構築や提案を行った.また,Nakayam and Baier (2018a)やNakayam and Baier (2019)ではWeb上の画像や動画データを対象としてニューラルネットワークを用いた研究を行った.研究を行った.その成果をもとにブランド間のイメージの関連性の解明のための応用を目指した.そして,多相多元データの特性を考慮した研究については,Nakayam and Baier (2018b)においてThree-mode Dataを分析するためのTwo-mode Overlapping Clusteringについての研究を行った.得られた知見をもとに,オンラインショッピングのサイト改善のための提言を行った.本研究課題では,複数の情報が組み合わされた構造や形式が複雑で大規模なデータの特性に適した解析のための方法論の構築と適切な解析法の選択法の提案を目指して研究を実施する.これまでの研究では,多相多元データの圧縮・分割,非対称データの対称化についての是非についての検討は行われておらず,本研究においてその方法論の構築を行うことができれば多相多元データや非対称データを分析することのニーズが高まっている多くの分野での貢献が期待できる.また,本研究の成果を踏まえ,これまでに扱われてきた大規模で,データの構造や形式が複雑な多相多元データや非対称データ,スパースデータを解析するための新手法を開発することができれば,非常に多くの複雑な社会現象や心理現象を扱う学問分野あるいは応用分野への貢献が期待できると考える.大規模複雑データを分析する際の適切な手法の選択法についての研究では,大規模データのためのクラスタ中心を再計算しない非階層的クラスタリング法を提案することによって,大規模データの特性に合わせてクラスタリングを効率的に行う方法についての研究を行った.データがスパースであり大規模というデータの特性に即した解析法についての研究では単相3元データを圧縮・分割することが妥当なのかどうかについて検討を行った.そして,大規模な多相多元データを分析する際にはデータがスパースとなり,データのもつ情報を反映した分析がスムーズに実施できない可能性も考えられ,この課題を解決するための研究を実施した.また,非対称データの分析の際の適切な手法の選択法についての研究も行った.本研究課題では,複数の情報が組み合わされた構造や形式が複雑で大規模なデータの特性に適した解析のための方法論の構築と適切な解析法の選択法の提案を目指して研究を実施しているが,各データの特性にそった解析のための方法論の構築や適切な解析法の選択法の提案についての研究を実施し,その成果については口頭発表や誌上発表することができている.本研究課題では,複数の情報が組み合わされた構造や形式が複雑で大規模なデータの特性に適した解析のための方法論の構築と適切な解析法の選択法の提案を目指して研究を実施する.これまでの研究では,多相多元データの圧縮・分割,非対称データの対称化についての是非についての検討は行われておらず,本研究においてその方法論の構築を行うことができれば多相多元データや非対称データを分析することのニーズが高まっている多くの分野での貢献が期待できる.また,本研究の成果を踏まえ,これまでに扱われてきた大規模で,データの構造や形式が複雑な多相多元データや非対称データ,スパースデータを解析するための新手法を開発することができれば,非常に多くの複雑な社会現象や心理現象を扱う学問分野あるいは応用分野への貢献が期待できると考える.大規模複雑データを分析する際の適切な手法の選択法についての研究では,Nakayama and Deguchi (2017)において大規模データのためのクラスタ中心を再計算しない非階層的クラスタリング法を提案することにより,大規模データの特性に合わせてクラスタリングを効率的に行う方法についての研究を行った.データがスパースであり大規模というデータの特性に即した解析法についての研究では,Nakayama and Komoda (2017)や菰田・中山(2017)においてdどのような単位で単語を分かち書きするのが,文章からより有益な情報を抽出することができるのか検討を行った.そして,大規模な多相多元データを分析する際にはデータがスパースとなり,データのもつ情報を反映した分析がスムーズに実施できない可能性も考えられ,この課題を解決するために,中山・増田・鶴見(2017)において研究を実施した.