hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キラルシクロアルカジエノンシントンを活用する薬理活性天然物のエナンチオ集約合成

シクロペンタジエノンならびにシクロヘキサジエノンの等価キラル合成素子として機能させるために開発した2種の化合物についてその一般性の開発を薬理活性天然物のエナンチオ制御合成によって検討した.まずシクロペンタジエノン等価キラル合成素子の活用に関しては従来の酵素法に加えてルテニウム(II)-キラルアミン触媒による不斉水素転移反応を適用する新たな合成手法を見い出し,本法が特にα位置換体の合成に有効であることを示した.さらにシクロペンタジエノン素子へのBailis-Hillman反応が適用出来ることを見い出し,これによりグラム陰陽両性菌に有効な抗生物質pentenomycin Iの合成を達成した.一方,シクロヘキサジエノン等価キラル合成素子の活用に関しては従来の酵素法によるメソ基質の不斉非対称化を再度精査し,エステル交換法に関してはトリエチルアミンの添加効果によって2週間以上の反応を数時間内に短縮させる画期的改良法を確立した.さらに従来成功していなかった加水分解法についても有機溶媒の共存を避けることによって初めて完壁な分割が起こることを見い出した.この間に得られたキラル基質を活用することによってピロリチジンアルカロイド(-)-isoretronecanolおよび(+)-trachelanthamidine,海洋産シクロヘキセノイド(-)-clavularin B,非オピオイド鎮痛アルカロイド(-)-epibatidine,ポリ酸素化シクロヘキセンメタノール(-)-zeylenol,(-)-uvarigranol G,(-)-tonkinenin Aおよび(+)-pipoide,植物毒(-)-phyllostine,6種のシクリトールconduritol A-Fのエナンチオ制御合成を達成した.シクロペンタジエノンならびにシクロヘキサジエノンの等価キラル合成素子として機能させるために開発した2種の化合物についてその一般性の開発を薬理活性天然物のエナンチオ制御合成によって検討した.まずシクロペンタジエノン等価キラル合成素子の活用に関しては従来の酵素法に加えてルテニウム(II)-キラルアミン触媒による不斉水素転移反応を適用する新たな合成手法を見い出し,本法が特にα位置換体の合成に有効であることを示した.さらにシクロペンタジエノン素子へのBailis-Hillman反応が適用出来ることを見い出し,これによりグラム陰陽両性菌に有効な抗生物質pentenomycin Iの合成を達成した.一方,シクロヘキサジエノン等価キラル合成素子の活用に関しては従来の酵素法によるメソ基質の不斉非対称化を再度精査し,エステル交換法に関してはトリエチルアミンの添加効果によって2週間以上の反応を数時間内に短縮させる画期的改良法を確立した.さらに従来成功していなかった加水分解法についても有機溶媒の共存を避けることによって初めて完壁な分割が起こることを見い出した.この間に得られたキラル基質を活用することによってピロリチジンアルカロイド(-)-isoretronecanolおよび(+)-trachelanthamidine,海洋産シクロヘキセノイド(-)-clavularin B,非オピオイド鎮痛アルカロイド(-)-epibatidine,ポリ酸素化シクロヘキセンメタノール(-)-zeylenol,(-)-uvarigranol G,(-)-tonkinenin Aおよび(+)-pipoide,植物毒(-)-phyllostine,6種のシクリトールconduritol A-Fのエナンチオ制御合成を達成した.本研究の目的は多様の薬理活性天然物のエナンチオ制御下の構築に柔軟に適応し得るシクロペンタジエノンおよびシクロヘキサジエノンと等価に機能するキラルエノンの創製と活用にある.すでに両素子の実用的合成法は共に酵素的ならびにキラルリガンド-金属触媒法を利用するメソ不斉化手法によって確立しているが,本研究では合成の尚一層の効率化をはかると共にそれらを活用する薬理活性天然物のエナンチオ制御合成を目指した.まず,シクロペンタジエノンとマレイン酸メチルの付加体から形成させたビシクロ[2.2.1]ヘプタン環上にある4員環アシロインがトリエチルアミン存在下にメソ-1,2-エンジオールと平衡になることを見出し,トリエチルアミン存在下にリパーゼによるトランスエステル化を行ない単一のキルアシロインアセテートを得る動的な不斉化分割法を見出し,これによりシクロペンタジエノン素子を得た.さらにラセミアシロインをメソ-1,2-エンジオールシリエーテルとし,これをキラルBINOLモノアルキルエーテルと四塩化スズによってエナンチオ制御下にプロトン化しキラルアシロインとし,これよりキラルシクロペンタジエノン素子とする手法も確立した.キラルシクロペンタジエノン素子よりカイノイドアミノ酸(-)-カイニン酸,木材腐蝕物質シストジオリンを,一方,キラルシクロヘキサジエノン素子からは魚類忌避物質(+)-スポロクノル,ノルベンゾモルファン型アルカロイド(-)-アファノルフィン,茶寄生菌代謝物(+)-PT-トキシン,海洋産抗生物質(-)-マリンゴリド,テルペノイド主合成前駆体(-)-メバロン酸ラクトン,セレチウムアルカロイド(+)-セレチウムA-4を合成した.ビシクロ[2.2.1]ヘプタンバックグランドを持つキラルなシクロペンテノンおよびシクロヘキセノンを得る酵素的ならびに触媒的手法をこれ迄の研究によって確立した.

これらは本質的なコンベックス面選択性と逆ディールス・アルダー反応による二重結晶の生成によって,それぞれキラルなシクロペンタジエノンおよびシクロヘキサジエノンとして機能する.本研究においてはシクロペンタジエノン素子から神経伝達性カイノイドアミノ酸kainic acidおよび抗ウイルス性ヌクレオシドneplanocinA抗腫瘍性セスキテルペン合成を検討し,それぞれ目的を達成した.さらにシクロへキサジエノン素子から植物毒性PT-toxin,魚忌避物質sporochnolA,香料モノテルペンmintlactoneおよびisomintlactone,セレチウムアルカロイドmesembrine.sceletiumA-4,ノルモルフィナンアルカロイドaphanorphineの合成を達成した.シクロペンタジエノンならびにシクロヘキサジエノンの等価キラル合成素子として機能させるために開発した2種の化合物についてその一般性の開発を薬理活性天然物のエナンチオ制御合成によって検討した.まずシクロペンタジエノン等価キラル合成素子の活用に関しては従来の酵素法に加えてルテニウム(II)-キラルアミン触媒による不斉水素転移反応を適用する新たな合成手法を見い出し,本法が特にα位置換体の合成に有効であることを示した.さらにシクロペタジエノン素子へのBailis-Hillman反応が適用出来ることを見出し,これによりグラム陰陽両性菌に有効な抗生物質pentenomycin Iの合成を達成した.一方,シクロヘキサジエノン等価キラル合成素子の活用に関しては従来の酵素法によるメソ基質の不斉非対称化を再度精査し,エステル交換法に関してはトリエチルアミンの添加効果によって2週間以上の反応を数時間内に短縮させる画期的改良法を確立した.さらに従来成功していなかった加水分解法についても有機溶媒の共存を避けることによって初めて完璧な分割が起こることを見い出した.この間に得られたキラル基質を活用することによってピロリチジンアルカロイド(-)-isoretronecanolおよび(+)-trachelanthamidine,海洋産シクロヘキセノイド(-)-clavularin B,非オピオイド鎮痛アルカロイド(-)-epibatidine,ポリ酸素化シクロヘキセンメタノール(-)-zeylenol,(-)-uvarigranol G,(-)-tonkinenin Aおよび(+)-pipoide,植物毒(-)-phyllostine,6種のシクリトールconduritolAFのエナンチオ制御合成を達成した.
連続時間周期摂動系におけるトンネル効果の複素半古典論を用いた解析

本研究の目的は、多次元量子系のトンネル効果を、複素半古典理論を媒介にして、複素古典力学の観点から解読する方法を確立することである。周期摂動下の障壁トンネル効果では、摂動が強くなるとフリンジトンネル効果と呼ばれる複雑なトンネル波の干渉が観測される。本研究では複素半古典論を用いてフリンジトンネル効果が発生する機構を理論的に解析した。その結果、複素領域に初期点をもつトンネル効果に寄与する軌道が、複素領域の安定多様体に導かれて実領域に急速に接近し、その後不安定多様体に沿って散乱されるカオス的トンネル軌道であることがわかった。このようなトンネル軌道が作り出すトンネル現象は、従来のインスタントン描像が与えるトンネル現象とはまったく異なったものである。これらの成果を元に、周期摂動下の障壁トンネル効果における散乱波のエネルギースペクトル(S行列)の解析を行った。その成果として、カオス的トンネル軌道が支配的になりフリンジトンネル効果が見られる強摂動状態では、そのエネルギースペクトルにも著しい変化が現れることが確認された.強摂動状態のエネルギースペクトルの形状は従来のインスタントン理論を用いた半古典論では説明できないもので、カオス的トンネル軌道を考慮することで初めて再現可能になる。スペクトルの特異性は、古典的な不安定多様体の構造が半古典論を介し量子的なスペクトルに反映されたもので、カオス的トンネル効果がエネルギースペクトルの中に観測可能な形で具現化したものである。
ケーブル構造物の振動性状に及ぼす乱れのスケールの影響に関する実験的研究

ケーブル構造物に加わる風力に及ぼす接近流の変動性状の影響を調べるために、風洞実験を行った。実験に用いた模型は、両端に側壁をもつ2次元模型であり、屋根面中央線上に20点の風圧測定孔を設けた。これらの測定点の内8点の風圧と、接近流の模型頂部相当高さにおける風速を同時に測定し、風圧計をもり換えて計3回測定を行った。実験には、乱流格子およびスパイヤーを用いて乱れの強さの異なる3種類の風洞流を用いた。各々の場合の乱れの強さ(乱れのスケール)は、それぞれ約2%(約3cm)、約7%(約11cm)および約17%(約15cm)であった。以下に、得られた結果の概要を示す。平均風圧係数は、各々の風洞流の場合において屋根面全体にわたり負であり、風上および各稜線部付近の測定点においてその絶対値が大きくなるという傾向を示し、その絶対値は接近流の乱れの強さの増加に伴い増加した。また、変動風圧係数についても、その分布の形状は平均風圧係数のものとほぼ同様であり、その絶対値は接近流の乱れの強さの増加にほぼ比例していた。風圧力の変動成分の周波数領域における性状を調べるために、スペクトル解析を行った。それによると、乱れの強さの小さい場合は風上測定点において高周波側に比較的広い範囲でパワーが存在していた。また、中央および風下側稜線部付近においてもその絶対値は小さいものの同様の傾向がみられた。乱れの強さがやや大きくなると、風上側稜線部にもパワーの増大が見られ、そのピークはやや低周波側に移った。さらに乱れの強さが大きくなると、風上測定点および各稜線部におけるパワーのピークの位置が低周波側に移り、稜線部以外の測定点でもそのピーク付近の成分が見られた。これは、乱れのスケールが大きくなることにより接近流の影響範囲が広がる為ではないかと考えられ、屋根面の振動も局部的なものから全体的のものへ変化するのではないかと考えられる。
日本における初期の核融合研究

制御核融合反応の実現可能性について真剣に考え,研究に取り組もうとする人々が現われた1955年ごろから,核融合研究者の全国的組織,核融合懇談会,が結成される1958年初頭までの,日本における核融合研究の動向を明らかにするため,資料調査・収集,インタビューを行ない,要旨次のことを明らかにした:1.制御核融合反応の実現可能性について最初に公けに議論されたのは, 1956年4月京大基礎物理学研究所(以下基研)で開かれた超高温研究会においてである.それは前年2月, 10月に開かれた天体核現象に関する研究会の延長上に計画され,その主な推進者は早川幸男である.適当な磁場のもとで高温なプラズマを発生させ熱核反応をおこさせるという考えが中心に議論された.2.その超高温を発生させる最初の大電流放電実験が, 1956年6月大阪工学部熔接工学科岡田実研究室において公開され,このとき超高温研究会が結成された.この実験は,同研究室の有安富雄が基研の超高温研究会計画を知って岡田に進言したことから本格的に始まり,有安は基研の研究会にも出席している.岡田研におけるピンチ効果の実験は,同年7月日本物理学会年会放電分科において有安により報告されたが,そこには,渡辺寧,長尾重夫,八田吉典,高山一男,山本賢三,といった,東北大工,通研,名古屋大工で最初に核融合研究に取り組んだ人々が出席している.3.熱核反応をおこさせる可能性を追求した上記グループとは別に,東大理学部原子核実験の宮本梧楼研究室では,すでに同研究グループで開発していた完全収束型質量分析計を使う核融合発生装置の可能性を考慮し, 1957年はじめから公表しはじめた.4.日大理工学部では1956年秋から物理学科創設の準備が湯川秀樹を中心にすすめられ,核融合研究を重点的に行う方針をきめた.これには基研研究会のインパクトが大きい.制御核融合反応の実現可能性について真剣に考え,研究に取り組もうとする人々が現われた1955年ごろから,核融合研究者の全国的組織,核融合懇談会,が結成される1958年初頭までの,日本における核融合研究の動向を明らかにするため,資料調査・収集,インタビューを行ない,要旨次のことを明らかにした:1.制御核融合反応の実現可能性について最初に公けに議論されたのは, 1956年4月京大基礎物理学研究所(以下基研)で開かれた超高温研究会においてである.それは前年2月, 10月に開かれた天体核現象に関する研究会の延長上に計画され,その主な推進者は早川幸男である.適当な磁場のもとで高温なプラズマを発生させ熱核反応をおこさせるという考えが中心に議論された.2.その超高温を発生させる最初の大電流放電実験が, 1956年6月大阪工学部熔接工学科岡田実研究室において公開され,このとき超高温研究会が結成された.この実験は,同研究室の有安富雄が基研の超高温研究会計画を知って岡田に進言したことから本格的に始まり,有安は基研の研究会にも出席している.岡田研におけるピンチ効果の実験は,同年7月日本物理学会年会放電分科において有安により報告されたが,そこには,渡辺寧,長尾重夫,八田吉典,高山一男,山本賢三,といった,東北大工,通研,名古屋大工で最初に核融合研究に取り組んだ人々が出席している.3.熱核反応をおこさせる可能性を追求した上記グループとは別に,東大理学部原子核実験の宮本梧楼研究室では,すでに同研究グループで開発していた完全収束型質量分析計を使う核融合発生装置の可能性を考慮し, 1957年はじめから公表しはじめた.4.日大理工学部では1956年秋から物理学科創設の準備が湯川秀樹を中心にすすめられ,核融合研究を重点的に行う方針をきめた.これには基研研究会のインパクトが大きい.
Pyramidal Structures: New Type of Cluster Compounds

ピラミダンとは有機化学における最も挑戦的な合成ターゲット分子の1つであるが、その顕著な重要性にもかかわらず、未だに合成されていない。無置換母体ピラミダンはもちろん,その誘導体ですら単離,観測例はない。本研究では、我々が以前に合成したシクロブタジエンジアニオンと典型元素ハロゲン化物との直接的な反応によってピラミダン誘導体を得るという全く新しい戦略を検討した。高周期14族元素を頂点に有するピラミダンおよび高周期15族元素のカチオン等電子体の合成に成功した.すべての新たに合成したピラミダンはX線結晶構造解析によりその分子構造を明らかにした.ピラミダンとは有機化学における最も挑戦的な合成ターゲット分子の1つであるが、その顕著な重要性にもかかわらず、未だに合成されていない。高周期14族元素を頂点に有するピラミダンおよび高周期15族元素のカチオン等電子体の合成に成功した.すべての新たに合成したピラミダンはX線結晶構造解析によりその分子構造を明らかにした.有機化学
乳幼児期の望ましい食生活の習慣化のための健康教育・栄養教育の理論的・実践的研究

目的幼児の食生活を含む生活習慣および食品摂取状況と年齢発達の関連を明らかにし、幼児期からの望ましい食習慣、生活習慣の確立と心身両面の健康づくりを検討することを目的とした。対象および方法園児の保護者に対して調査票を用いて、自記入法により実施した。分析対象は16,295人である。統計解析ソフトSPSS 11.0Jを使用し、統計学的解析はX^2検定、年齢発達と生活習慣および食生活の諸要因との関連性の検討には数量化理論I類を用いた。また食品摂取状況はクラスター分析法により検討した。結果および考察(1)朝食喫食習慣は82.6%の幼児に定着していた。朝食を食べないことが多い幼児は3.0%存在した。(2)朝食喫食習慣が定着している幼児は健康状態(X^2=65.02,df=4,p<0.001)、園の出席状況(X^2=242.96,df=6,p<0.001)も良好であった。一方、朝食欠食習慣は起床時刻、就寝時刻が遅い幼児にみられた。(3)年齢と生活習慣等の関連は、年齢(3.8±1.5歳)を目的変数とし、説明変数は生活習慣の諸要因をあげ、数量化理論論を適用すると、健康状態の偏相関係数は0.192と、高くはないが、「病気はほとんどしない」のカテゴリーウエイトは0.398であり、年齢の平均値にプラスに作用していた。(4)食品摂取状況について、クラスター形成を樹状図(デンドログラム)により解釈すると、(1)肉類、魚介類、揚げ物・妙め物のクラスターの形成が早々に見られ、副食偏重の食事がうかがえること、(2)冷凍・インスタント食品、炭酸飲料、お惣菜のクラスターの形成から簡便食の幼児が存在することが明らかとなった。結語朝食喫食習慣の定着を図ること、また偏った食品選択の是正、主食と副食の質と量のバランスの理解を深める食育カリキュラムの内容の充実を行い、保護者を包含した食育システムやネットワーク等、食環境の整備が急務と考える。[研究目的]乳幼児期の健康的な食習慣の形成は、生活習慣病の一次予防に関する施策として重要視されている。その背景には大人のライフスタイルの変化が子どもの生活リズムの夜型化に警鐘を鳴らしている。このことは朝食欠食習慣のある幼児の増加など、食生活にも様々な影響を及ぼしており、社会的な問題として対策が急務である。平成13・14年度の先行研究を基礎に、本研究においても乳幼児健診時の健診データを基に発育発達状況食習慣等について追跡調査を継続し、成人期の健康習慣につながる乳幼児期の栄養教育のシステムを構築することを最終目的とした。本年度は、健診時に食習慣調査を16,134人の幼児(男児:8,295人、女児:7,839人)の保護者に対して実施し、現在までの解析結果は以下の通りである。[結果]1)朝食喫食状況は、朝食を「毎日食べる」園児は82.5%で、この時期にすでに欠食傾向がみられる園児は「時々食べない」14.1%、「食べないことが多い」3.0%であった。「食事の時間が楽しい」と回答している幼児は、63.0%であり、半数弱は否定的な回答であった。

しかし、おやつの時間については91.7%が「楽しい」と回答している。夕食に関しては、「大体食べる」44.6%、「時々残す」44.5%、「残す時が多い」10.3%であった。また、食事時間が「決まっている」は50.8%、逆に「時々ずれる」45.1%、「決まっていない」3.4%であり、食習慣の形成が十分でない幼児が、相当数存在しており、食育の具体的なカリキュラムの作成と実践が課題となった。排便時間に関しても「登園前」は15.1%、「決まっていない」35.5%と、基本的生活習慣の形成、定着に問題点が表出してきている。2)平日・休日共に起床時刻が遅い幼児に朝食欠食習慣がみられた。3)就寝時刻が遅くなると朝食欠食習慣がみられ、特に平日の就寝時刻が遅い幼児に朝食の欠食が認められた。4)朝食喫食習慣と排便習慣は、朝食を「毎日食べる」幼児は毎日の排便習慣も定着していた。[結語]幼児の生活習慣要因としては、朝食喫食習慣、食事の規則性、排便習慣の定着などがあげられ、それらとの関連性が示唆された。幼児の食生活を含む生活習慣および食品摂取状況と年齢発達の関連を明らかにし、幼児期からの望ましい食習慣、生活習慣の確立と心身両面の健康づくりを検討することを目的とした。F市内の保育所・保育園160施設に通園する園児を対象に、保護者に対して調査票を用いて、自記入法により調査を依頼した。調査は、食習慣、食品摂取状況等について、幼児の現状を保護者が観察して回答する形式で行った。分析対象は16,295人、その内訳は男児8,376人、女児7,919人であった。解析は、年齢および日常の食生活を含む生活習慣の点数化による得点区分(H群:20点以上、M群:1619点、L群:15点以下)について検討した。統計解析ソフトSPSS 11.0Jを使用して、統計学的解析はχ^2検定を行った。年齢発達と生活習慣および食生活の諸要因との関連性の検討は数量化理論I類を用い、検討した。1生活習慣得点の解析生活習慣12項目(良い習慣:2点,好ましくない習慣:0点)の得点は17.3±3.3点であり、年齢が上るにつれて、得点は高くなっていた。またH群の割合も年齢とともに高率を占めた(χ^2=260.95,df=10,p<0.001)。2生齢と生活習慣等の関連年齢(3.8±1.5歳)を目的変数とし、説明変数には12項目の諸要因に生活習慣得点区分を加え、数量化理論I論を適用すると、健康状態の偏相関係数は0.192と、高くはないが、「病気はほとんどしない」のカテゴリーウエイトは0.398であり、年齢の平均値にプラスに作用していた。一方、食事の楽しさ(偏相関係数:0.209)は、「楽しい」のカテゴリーウェイトは-0.247であり、年齢の平均値にマイナスに作用しており、低年齢層で「食事は楽しい」ことが明らかとなった。今後は保護者を包含した食育システムやネットワーク等、食環境の整備が急務と考える。
各国のミクロデータの相互利用に関する制度研究

この中で示されたことは以下のとおり。1.国際的・国内的に重要な動きであるジェンダー統計からの性別・年齢別の多クロスデータの要求に対しては、ミクロデータの提供が有力な解決の手段とみうる。2.イギリスでのセンサスミクロデータの提供の経過は、その内容・提供条件等において、日本での今後の在り方にとって十分な参考になる。3.オーストラリアとニュージーランドでのミクロデータの提供状況をみると、まずオーストラリアでの提供の本格化は1990年代に入ってからである。法的には1983年の改訂統計法が提供を許している。提供は検討委員会による審査と統計局長判断により、磁気テープでの提供であり、提供相手は政府と民間をふくむ。ニュージーランドでは1970年代から個別対応的に提供が行われてきており、1990年代に提供の体系が整いつつある。1975年改定統計法が政府機関に限っての提供を可能にし、民間研究者へは、統計局と契約した者なら許されるという解釈にたっている。該当統計担当部のグループ審査結果を受けて統計局長が最終判断をする。提供は磁気テープで、民間研究者には統計局内での使用を許す形である。これに対して、日本での現在の提供は極めて限られている。現行の「統計法」の「目的外使用」の案件である、公益性の解釈拡大、統計法の一般的利用禁止の規定を「識別可能な形で提供してはならない」に変え、長官が最終判断する形に変えるといった形態の公開タイプが期待されるといった問題提起がなされた。ただ政府統計生産機関は国際的にも国内的にも資金的人的資源の一層の制約下にあることを考慮に入れ、その中で、統計機関は、広い公衆をふくむ利用者本位の統計サービスをめざす方向が強められるべきこと、統計関係者の倫理等の明確化が追及されるべきこと、が本研究からの方向として指摘されている。平成8年度、本計画班(A-02エ)は、ミクロ統計データの提供に関する主要各国および国際間(国際機関、各国政府機関)のデータフローの実状ならびにそこに存在するデータの秘密保護などの法律的、制度的側面の研究に取り組んできた。その結果、これまでわが国においてほとんど知られることのなかった次のような点が明らかになった。1.主要国ミクロ統計データの提供あるいは提供に向けての取り組みは早くも1960年代に開始されていること。2.1990年代初頭現在、合衆国、カナダ、イギリス等ではすすみ、オランダが提供に慎重で、ドイツ、イタリアでは制限的そして北欧諸国ではデンマークなど一部を除き今のところ政府統計のミクロデータは非提供である。3.提供に際しては、データの種類と内容、提供ルート、提供審査機関、(Panel)とそのメンバー、審査の詳細規準、料金体系について逐次その手続きも含め実態が明らかにされつつある。4.国際データ流通(いわゆるTDF)については、プライバシーの保護と情報の自由な流通という2つの異質な価値をどのように相互に調和させるかについて、すでに先進27カ国の間で政策調整が開始されている。5.また今年度の研究の過程で、ヨーロッパを中心に各国のデータ保管所(Archive)が相互にインターネット上での連携を強めるといった新たな展開を見せていることも明らかになった。これら本年度の研究成果を踏まえ、ミクロデータの提供システムに運用マニュアル等のより具体的なレベルでの検討、各国におけるプライバシー保護制度(法体系、その制度面での運用システム)、TDF問題についての政策調整の今後の動向の追跡、レジスターベースでの統計生産の可能性などについて、次年度以降引き続いて検討する予定である。

1997年度のA-02エ班の作業は、ミクロ統計データ提供に関連する諸国及び国際機関での経過と現状の概略の把握、一層の掘り下げのための注目点の確定、焦点になる国際的・主要国機関(OECD, Council of Europe, UK, USA, Canada, Australia, New-Zealand)の文献・資料類の入手と読み、さらに現地ヒアリングを中心に、年度の目標を基本的には達成しつつある。この中で示されたことは以下のとおり。1.国際的・国内的に重要な動きであるジェンダー統計からの性別・年齢別の多クロスデータの要求に対しては、ミクロデータの提供が有力な解決の手段とみうる。2.イギリスでのセンサスミクロデータの提供の経過は、その内容・提供条件等において,日本での今後の在り方にとって十分な参考になる。3.オーストラリアとニュージーランドでのミクロデータの提供状況を見ると,まずオーストラリアでの提供の本格化は1990年代に入ってからである。法的には1983年の改訂統計法が提供を許している。提供は検討委員会による審査と統計局長判断により,磁気テープでの提供であり,提供相手は政府と民間をふくむ。ニュージーランドでは1970年代から個別対応的に提供が行われてきており,1990年代に提供の体制が整いつつある。1975年改訂統計法が政府機関に限っての提供を可能にし,民間研究者へは,統計局と契約した者なら許されるという解釈にたっている。該当統計担当部のグループ審査結果を受けて統計局長が最終判断をする。提供は磁気テープで,民間研究者には統計局内での使用を許す形である。4.日本での提供に関して,公益性の解釈拡大,統計法の規定を「識別可能な形で提供してはならない」に変える,長官が最終判断をする形に変える,のタイプが提起された。5.政府統計生産機関は国際的にも国内的にも資金的人的資源の一層の制約下にあること,この中で,統計機関は,広い公衆をふくむ利用者本位の統計サービスをめざす方向が強められるびきこと、統計関係者の倫理等の明確化が追求されるべきこと,が指摘された。1998年度に、4Λ-02エ班は、ミクロ統計データの提供に関して、先行諸例を調べ、日本での提供に関わる法的・制度的在り方を具体的に検討し、その際、各国でのミクロ統計データの必要性や有効性、統討改革をめぐる動向等にも注目した。この中で、以下の点をとりあげ、あるいは明らかにした。1.アメリカ合衆国連邦統計では、1990年代後半に統計改革が多面的に進行しており、特に、情報技術の活用やミクロデータの利用、顧客サービスの強化において日本に先行している。統計機関の一部統合が現実味を帯びてきている。2.CPSとSIPPは合衆国の代表的ミクロデータである。ロンジチュージナル・データであるSIPPは、貧困者の動きを政策との対応で追跡できる点など、現実の細かで正確な把握にとって有力である。これらデータによって合衆国のジェンダー統計は、国際的に高いレベルにある。3.合衆国の社会保障番号は、関係政府機関はその扱いに慎重であるが、民間企業やクレジット会社が個人の認定の際にこの番号を要求することによって、識別項として社会的にいきわたっている。4.イギリス統計局のLSデータは20年にわたる人口動態事象についてのデータで、職歴、居住地域歴別の死亡率、社会階層別死亡率等の分析に広く活用されている。
大河川河口周辺の物理現象と干潟生態系の応答に関する研究

中野は平成1012年度に徳島,高知,香川,兵庫,岡山,大阪,和歌山の7府県でシオマネキ属(Genus Uca)の生息分布調査を実施した.各生息地の底質,気象,地形諸量を説明変数,シオマネキの活動個体を目的変数とするニューラルネットワークを構築し,環境因子ごとの感度分析を実施した.また河口部の塩分変動や動物プランクトンについての現地観測を実施し,数値計算検証のための基礎データ収集に努めた.一方,河口の物理環境と生態系応答を調べるため,2次元河床変動計算法および準3次元流動計算プログラムの整備を行い,問題点の洗い出しと精度の検討を行った.さらに岡部と協力して吉野川河口池田ダム間の定期横断測量データを用いて,吉野川下流部の河床変動の経年変化について調べた.岡部は交互砂州の上に発達した植物群落について10×10mメッシュの植生図を作成し,植生と河状履歴との関連について調べた.これまでに提案しているPHABSIMの概念を応用したモデルに加えて,ニューラルネットワークを用いて植生分布の再現を試みた.これらを通して各分析法の特徴と再現性能が明らかになった.上月は吉野川干潟のスナガニ類の分布と環境機能を明らかにするために現地調査,モデルの作成,機能評価を行なった.スナガニの3種の分布を予測する統計モデルを作成した結果,夏期の吉野川干潟のヤマトオサガニの個体数は約120,000,000個体で,流域からの年間排出窒素量の約0.09%がヤマトオサガニによって固定され,2.5%が浄化されていると推算された.北野は河口地形変化の現象を把握するために,深浅測量による地形の時系列データを対象とした主成分解析による新たな地形変動分析法についての理論的考察を行った.時系列データを複素化することにより,地形変動の時間的スケールやその伝播経路といった変動特性について摘出可能であることを示した.中野は平成1012年度に徳島,高知,香川,兵庫,岡山,大阪,和歌山の7府県でシオマネキ属(Genus Uca)の生息分布調査を実施した.各生息地の底質,気象,地形諸量を説明変数,シオマネキの活動個体を目的変数とするニューラルネットワークを構築し,環境因子ごとの感度分析を実施した.また河口部の塩分変動や動物プランクトンについての現地観測を実施し,数値計算検証のための基礎データ収集に努めた.一方,河口の物理環境と生態系応答を調べるため,2次元河床変動計算法および準3次元流動計算プログラムの整備を行い,問題点の洗い出しと精度の検討を行った.さらに岡部と協力して吉野川河口池田ダム間の定期横断測量データを用いて,吉野川下流部の河床変動の経年変化について調べた.岡部は交互砂州の上に発達した植物群落について10×10mメッシュの植生図を作成し,植生と河状履歴との関連について調べた.これまでに提案しているPHABSIMの概念を応用したモデルに加えて,ニューラルネットワークを用いて植生分布の再現を試みた.これらを通して各分析法の特徴と再現性能が明らかになった.上月は吉野川干潟のスナガニ類の分布と環境機能を明らかにするために現地調査,モデルの作成,機能評価を行なった.スナガニの3種の分布を予測する統計モデルを作成した結果,夏期の吉野川干潟のヤマトオサガニの個体数は約120,000,000個体で,流域からの年間排出窒素量の約0.09%がヤマトオサガニによって固定され,2.5%が浄化されていると推算された.北野は河口地形変化の現象を把握するために,深浅測量による地形の時系列データを対象とした主成分解析による新たな地形変動分析法についての理論的考察を行った.時系列データを複素化することにより,地形変動の時間的スケールやその伝播経路といった変動特性について摘出可能であることを示した.1)現地調査と観測中野,北野は平成5年度から継続しているシオマネキなどの甲殻類の生息分布調査を吉野川,那賀川,紀ノ川,四万十川などで実施した.また上月と協力して,吉野川河口部での水質調査を行うと共に,徳島県水産試験場が行った塩分,水温調査結果を用いて,河口部の冬季の水質変動特性について検討した.またこのほかLANDSATやNOAAなどの衛星データを用いて,吉野川河口部の砂州の変形調査,紀伊水道での水温変動調査を行った.岡部は吉野川でヨシ群落植生密度調査を気球による空中撮影により実施した.上月は消波ブロック周辺におけるマクロベントスの動態調査やゴカイなどの多毛類による底質浄化機能について調査を行った.2)数値解析河口の物理現象と生態系の応答を数値モデルで表現するための準備として,河床変動浄解析の高度化について岡部がマックコーマック法,中野が有限要素法を用いて検討した.岡部は計算格子や境界条件が計算精度に及ぼす影響について詳細に検討し,中野は干潟部の計算方法の改善により,これまでより精度向上が図られた.また中野と北野はPOMモデルとFEMモデルによる3次元物質拡散計算の基本部分の設計を行い,試計算を実施した.3)生態系のパラメータ評価生態系モデルのパラメータ評価の一環として,中野はシオマネキの幼生段階の運動特性(走光性や塩分耐性)について調査と実験を行った.さらに中野は河口干潟のシオマネキの活動個体数密度と粒度分布や気温などの環境特性との関して多変量解析を用いたパラメータ同定を行った.岡部も中野と同様,砂州上の植物群落の地形変動や洪水の影響に関して多変量解析を用いた検討を行った.

中野は平成5年度から実施しているシオマネキ属(Genus Uca)の生息分布調査を吉野川などの徳島県内3河川,四万十川などの高知県内8河川,春日川など香川県内6河川で実施した.吉野川周辺の数値地図情報と衛生データ(LANDSAT,JERS)を統合的に扱うためのデータベースの一部を作成した.また河口砂州の変形計算の精度を向上させるため,2次元河床変動計算法の改善を行った.さらに物理現象と河口部の干潟生態系の応答を調べるために必要となる準3次元流動計算プログラムを作成し,その精度の検討を行った.岡部は交互砂州の上に発達した植物群落について10×10mメッシュの植生図を作成し,これと過去30年間の河床変動記録を比較して,砂州を縁取る樹木群落が,水ハネ効果により低水路の深掘れを助長したことを確認した.また,植物の河状履歴に対する選好度を利用した植生分布の再現モデルを構築した.これによって約55%の確度でメッシュ内植物の種類を判別することができた.上月は吉野川河口14kmの汽水域において,干潟潮間帯のスナガニ類の分布に関する調査を行い,その結果,「(1)淡水流入の影響程度に応じて,潮間帯の底質の粒度組成に変化がみられ,塩分変動が小さい地点では,潮間帯の中頃に位置する部分で粗粒化する傾向があった.一方,淡水の影響によって塩分が変動する地点では,潮間帯下部ほど粗粒化していた.(2)スナガニの個体数は淡水の影響がみられる地点で最も多かった.」などの成果を得た.北野は河口地形変化の現象を把握するために,深浅測量による地形の時系列データを対象とした主成分解析による新たな地形変動分析法についての理論的考察を行った.時系列データを複素化することにより,地形変動の時間的スケールやその伝播経路といった変動特性について摘出可能であることを示した.中野は平成1012年度に徳島,高知,香川,兵庫,岡山,大阪,和歌山の7府県でシオマネキ属(Genus Uca)の生息分布調査を実施した.各生息地の底質,気象,地形諸量を説明変数,シオマネキの活動個体を目的変数とするニューラルネットワークを構築し,環境因子ごとの感度分析を実施した.また河口部の塩分変動や動物プランクトンについての現地観測を実施し,数値計算検証のための基礎データ収集に努めた.一方,河口の物理環境と生態系応答を調べるため,2次元河床変動計算法および準3次元流動計算プログラムの整備を行い,問題点の洗い出しと精度の検討を行った.さらに岡部と協力して吉野川河口池田ダム間の定期横断測量データを用いて,吉野川下流部の河床変動の経年変化について調べた.岡部は交互砂州の上に発達した植物群落について10×10mメッシュの植生図を作成し,植生と河状履歴との関連について調べた.これまでに提案しているPHABSIMの概念を応用したモデルに加えて,ニューラルネットワークを用いて植生分布の再現を試みた.これらを通して各分析法の特徴と再現性能が明らかになった.上月は吉野川干潟のスナガニ類の分布と環境機能を明らかにするために現地調査,モデルの作成,機能評価を行なった.スナガニの3種の分布を予測する統計モデルを作成した結果,夏期の吉野川干潟のヤマトオサガニの個体数は約120,000,000個体で,流域からの年間排出窒素量の約0.09%がヤマトオサガニによって固定され,2.5%が浄化されていると推算された.
メコンデルタの水稲2期作における雨期の低収量の土壌要因解明と対策技術の確立

本研究の目的は、ベトナム・メコンデルタの非酸性硫酸塩土壌地域における水稲雨期作の減収要因を明らかにし、雨期作で発生する水稲の生育障害や登熟不良を抑制する対策技術を提示することである。雨期作の籾収量は乾期作と比較して半分程度であり、低収量の主な要因は一穂籾数の低下であった。また、雨期作の減収には土壌の還元障害(特に硫化水素)と気象要因(高温、強風、低日射)による障害の両方が関与している可能性が示唆された。今後さらなる検証が必要であるが、土壌の還元環境を緩和する水管理技術として中干、酸性化(硫酸の生成)を抑制する対策技術として乾期作収穫後の田面湛水が有効と考えられる。本研究の目的は、ベトナム・メコンデルタにおける雨期の日射量の減少では説明できない水稲の減収要因を解明し、雨期作で発生する水稲の生育障害や登熟不良を抑制する対策技術を開発することである。研究は、1)土壌環境要因の解明、2)イネに吸収される硫黄の化学形態と供給源についての比較・検討、3)灌漑水の管理技術の構築、4)品種間差異に関する評価の各アプローチから構成されている。まず、雨期に水稲の生育障害が発現する圃場と発現しない圃場をそれぞれカントー市内とアンジャン省内に選定し、観測地点とした。また、水稲の雨期作において、硫化水素による生育障害が発生している可能性の高いカントー市内の圃場に試験地を設営し、水稲の栽培実験を開始した。試験圃場には3処理3反復の合計9区画を整備し、地下水井とピエゾメーターを設置した。各処理区には、硫化水素に対する耐性品種と非耐性品種をそれぞれ移植し、灌漑水の管理方法を変えて水稲を栽培した。水田の田面水、土壌間隙水、灌漑水、地下水などを採取し、環境水中に含まれる硫酸イオン濃度の実態を明らかにした。また、試験圃場において深さ2mまでの土壌の柱状試料を採取し、土壌の物理的、化学的特性を把握するとともに、酸性硫酸塩土壌の特徴を示す層の分布深度を評価した。さらに、表層に酸性硫酸塩土壌が分布していない地域において、乾期作と雨期作を対象に生育後期の水稲を掘り取って根の調査を実施し、両期間の差異を示した。一方、イネおよび土壌や水などの環境試料に含まれる硫黄安定同位体比の測定条件を明らかにし、硫黄安定同位体比は環境中で値が大きく変化することなどを確認した。平成26年度は、カントー市内に設営した試験圃場において水稲の二期作(雨期作と乾期作)を実施した。試験は、水田の水管理を変えて3処理3反復とした。各処理区内を分割し、現地の農家が広く使用する通常品種と、酸性土壌に適応性を示す品種をそれぞれ移植して栽培した。圃場内には、地下水井とピエゾメータを設置して、地下水の水位と水質を定期的に観測した。また、水田の田面水、土壌間隙水、灌漑水、地下水などを採取し、環境水中に含まれる硫酸イオン濃度などを測定した。土壌については、体積含水率、温度、電気伝導率(EC)、酸化還元電位(Eh)を定期的に計測するとともに、必要に応じて土壌試料を採取して分析に供した。さらに、試験圃場においては栽培した水稲の収量と収量構成要素を測定し、作期、水処理、品種による違いを比較した。また、生育後期の水稲を掘り取って根の調査を実施した。日射量や降水量などの気象データは、試験圃場近傍の測定局などから入手した。乾期作より(11月下旬)、慣行の水処理区内に小区画(大きさ:0.4 (m) ×0.4 (m)、品種ごとに3処理3反復)を設け、土壌の還元環境を改善する資材を投入し、効果の評価を開始した。本研究の目的は、ベトナム・メコンデルタの非酸性硫酸塩土壌地域における水稲雨期作の減収要因を明らかにし、雨期作で発生する水稲の生育障害や登熟不良を抑制する対策技術を構築することである。平成27年度は前年度に引き続き、カントー市内の試験圃場において水稲の二期作(雨期作と乾期作)を実施した。品種は、現地の農家が広く使用する標準品種と酸性耐性品種を用いた。水管理は、慣行区、雨期作中干区、乾期作後湛水区の3処理とした。また、慣行区内に小処理区を設置して、土壌改良資材の効果を評価した。雨期作の籾収量は乾期作に比較して半分程度にまで低下した。収量低下の主な要因は一穂籾数の低下であった。雨期作では全乾物重と収穫指数がほぼ同等に低下しており、このことが収量の大きな低下をもたらしていた。雨期においては根表面への硫化鉄の沈着が顕著であるとともに、試薬を用いた硫化物反応が強い傾向にあった。また、ほぼ幼穂形成から登熟初期にあたる期間の気象条件と一穂籾数の関係を解析したところ、気温や最大風速とは負の相関関係、日射時間とは正の相関関係が認められた。

これらの結果より、雨期作の収量の低下には土壌の還元障害(特に硫化水素)と気象要因(気温、風速、日射量)の両方が関与している可能性が示唆された。対策として、作期途中の中干は雨期作時の水田作土層の還元環境を改善するのに有効であった。また、乾期作を収穫した後の田面湛水は、雨期作初期の田面水や土壌間隙水の酸性化を緩和するのに効果的であった。しかし、これらの水処理と水稲収量の関係は明確ではなかった。この要因として、水管理の徹底が不十分であったことも考えられる。土壌改良資材と収量の関係も明瞭ではなかった。今後さらなる検証が必要となるが、これらの結果から土壌の還元環境を緩和する水管理技術として中干、酸性化を抑制する技術として乾期作収穫後の田面湛水が有効と考えられる。本研究の目的は、ベトナム・メコンデルタの非酸性硫酸塩土壌地域における水稲雨期作の減収要因を明らかにし、雨期作で発生する水稲の生育障害や登熟不良を抑制する対策技術を提示することである。雨期作の籾収量は乾期作と比較して半分程度であり、低収量の主な要因は一穂籾数の低下であった。また、雨期作の減収には土壌の還元障害(特に硫化水素)と気象要因(高温、強風、低日射)による障害の両方が関与している可能性が示唆された。今後さらなる検証が必要であるが、土壌の還元環境を緩和する水管理技術として中干、酸性化(硫酸の生成)を抑制する対策技術として乾期作収穫後の田面湛水が有効と考えられる。現地研究機関の職員らの協力により、実験・調査の実施と観測データの収集がおおむね順調に進んでいる。27年度が最終年度であるため、記入しない。環境農学ベトナム・メコンデルタ地域の試験水田において、水田の年間(雨期作、乾期作、休耕期)をとおした土壌環境を調査し、イネの生育障害の有無や障害の程度との関係を明らかにする。酸化・還元による硫黄の形態変化や環境挙動などを調査するとともに、硫黄の供給源を推定する。灌漑方法の違いによって、水田の土壌環境、イネの生育や収量などがどのように変化するかを評価する。また、酸化資材の種類や施用の有無と、イネの収量や収量構成要素との関係について検証する。酸性硫酸塩土壌でも収量の高い有望品種の系統について、障害圃場での生育実験を行ってその要因を解析する。これらの結果にもとづき、雨期作で発生する水稲の生育障害や登熟不良を抑制する対策技術を提案する。現地研究機関の職員らの協力により、実験・調査の実施と観測データの収集が順調に進んでいる。ベトナム・メコンデルタ地域の試験圃場において、水田の年間(雨期作、乾期作、休耕期)をとおした土壌環境を解明し、イネの生育障害の有無や障害の程度との関係を明らかにする。研究分担者である渡辺武主研は、平成26年3月上旬にベトナムへの出張を計画していたが、滞在していたインドのマルティプル・エントリー・ビザが取得できなかったので、出発日を平成26年4月に変更した。また、この出張に合わせて必要となる資機材も4月に購入することとなった。これらの理由により、次年度使用額が生じた。渡辺武主研の出張旅費(平成26年4月)および物品費として使用する。
形態知覚の脳内機序に関する非侵襲的研究

本研究の目的は、形態知覚に関する神経機構について、脳イメージングを利用して解明することである。具体的には、形態知覚の各過程に対応した刺激布置を提示した時に現れる脳活動を測定し、活動領野の同定を行うとともに、脳活動の時間特性・空間特性を解析することによって、関連領野の機能的関係を明らかにした。色対比現象、マスキング知覚、アモーダル補完知覚について行った、fMRIによる脳活動測定結果について、レチノトピーに基づいた視覚領野の特性解析を行ない、知覚的文脈効果について総合的に検討した。その結果、これらの知覚的文脈効果が生じる時には、空間特性の異なる脳活動パターンが、低次および高次視覚領野の活動特性の違いとして明らかになった。色対比現象、マスキング効果、アモーダル補完知覚において、一般に、空間的に局限される効果がV1V3の領野でみられ、空間的に広がる効果がV4でみられる傾向がある。また、V1では、アモーダル補完知覚のような主観的知覚事象に則した脳活動が見られた。これらの脳活動特性と知覚過程との関係をさらに検討するために、色対比効果と等輝度色刺激によるマスキング効果について、心理物理的な実験をおこなった。色対比効果については、空間的に局所的な効果と大域的な効果の広がりについて定量測定を行い、脳活動で推定される空間相互作用との比較検討を行った。等輝度色刺激によるマスキング効果については、マスキングがおこる色条件について検討し、同色、反対色で有意な差が見られた。これらは、脳活動において見られる現象と対応した。結果に基づき、マスキングにおける色情報処理過程について検討した。本研究の目的は、ヒトの形態知覚過程の神経機構を脳イメージング法によって解明することである。本年度は、2次元静止図形を対象として脳活動を解析した。1)機能的磁気共鳴装置(fMRI)による、視覚領野での形態知覚関連脳活動の測定。fMRIを用い、逆行メタコントラストマスキング(隣接刺激の直後呈示によるターゲット視認性低下現象)に伴う大脳視覚野の活動を測定した。その結果、第1次、第2次、および第3次視覚野において、マスキング効果による脳活動の減少がみられた。脳活動の減少は、第1次視覚野よりも、第2次、第3次視覚野で大きい。結果は、視覚野の階層性において、初期視覚野の視対象表象が抑制されて知覚的マスキングが起こることを示唆する。低次視覚野の四分視野表象のため、刺激の脳内表象は呈示位置により劇的に変化するが、形態知覚は呈示位置に依存しない。形態知覚過程と視野表象との関係を調べるため、完全円、半円、四分円を刺激としてfMRIによる脳活動を測定した。皮質領域の刺激偏心度表象に関わらず、応答信号強度は、完全円>半円>四分円の順であった。結果は、視野情報統合から形態知覚に至るプロセスでの低次視覚野の重要性、高次視覚野-低次視覚野間のフィードバックループの介在を示唆する。2)誘発電位計(VEP)による、形態知覚に相関する時間特性の解析。対称性・図形性要因について、Gaborパッチを要素とする円とその変形パターンを用い、視覚誘発電位を測定した。片側分割図形を先行呈示し、その応答完了後に、もう片側を呈示してVEPを計測した。結果、パターンの知覚時に、VEP波形に陽性方向に大きな山が見られた。この山は、閉合図形・完結図形ではnarrowで、それ以外ではbroadとなった。また、非対称図形に比べ、対称図形でnarrowであった。学習効果によって、山のピーク潜時が早くなった。結果から、形態知覚では対称性が重要な要素であることが示唆された。本研究の目的は、形態知覚に関する諸過程の神経機構を脳イメージング法を利用して解明することである。

具体的には、形態知覚の各過程に対応した刺激布置を提示した時に現れる脳活動を測定し、活動領野の同定を行うとともに、脳活動の時間特性・空間特性(脳表面座標上での活動プロフィール)を解析することによって、関連領野の機能的関係を明らかにする。本年度は、刺激を3次元図形(立体図形)および動画像まで広げ、視覚領野(後頭葉)を中心に、頭頂葉、前頭葉、側頭葉の脳活動およびそれらの相互連関性を解析した。1)運動手がかりによる3次元形態知覚過程について、f MRIにより脳活動を測定した。刺激変数を、運動手がかりとして回転と並進の2要因、図形的手がかりとして輪郭線の協調運動と面の運動の2要因とした。3次元-2次元のブロック・デザインによって、3次元形態知覚に特異的に活動が増す領野として、V3,V3A, LO/KO, IPLという高次の視覚領野が同定された。また、輪郭線と面の知覚において、これらの領野での活動パターンの違いがみられた。2)輪郭線・面形成過程について、アモーダル補完刺激付置をもちいて、f MRIにより各視覚領野の脳活動を分析することによって明らかにした。輪郭線・面がアモーダル補完される知覚状況での脳内表象を、レチノトピー特性を利用することによって解析した。知覚的な輪郭線に対応した脳活動が、V2以降で優位にみられた。結果を、電気生理学的な知見と対応させて、検討した。3)色対比現象での脳内表象過程をf MRIによりレチノトピー特性を示す視覚領野の脳活動を分析することによって明らかにした。結果は、空間的特性のことなる脳活動パターンが、低次と高次の領野の違いとして明らかになった。空間的に局限される対比効果がV1V3の領野でみられ、空間的に広がる効果がV4でみられた。本研究の目的は、形態知覚に関する神経機構について、脳イメージングを利用して解明することである。具体的には、形態知覚の各過程に対応した刺激布置を提示した時に現れる脳活動を測定し、活動領野の同定を行うとともに、脳活動の時間特性・空間特性を解析することによって、関連領野の機能的関係を明らかにした。色対比現象、マスキング知覚、アモーダル補完知覚について行った、f MRIによる脳活動測定結果について、レチノトピーに基づいた視覚領野の特性解析を行ない、知覚的文脈効果について総合的に検討した。その結果、これらの知覚的文脈効果が生じる時には、空間特性の異なる脳活動パターンが、低次および高次視覚領野の活動特性の違いとして明らかになった。色対比現象、マスキング効果、アモーダル補完知覚において、一般に、空間的に局限される効果がV1V3の領野でみられ、空間的に広がる効果がV4でみられる傾向がある。また、V1では、アモーダル補完知覚のような主観的知覚事象に則した脳活動が見られた。これらの脳活動特性と知覚過程との関係をさらに検討するために、色対比効果と等輝度色刺激によるマスキング効果について、心理物理的な実験をおこなった。色対比効果については、空間的に局所的な効果と大域的な効果の広がりについて定量測定を行い、脳活動で推定される空間相互作用との比較検討を行った。等輝度色刺激によるマスキング効果については、マスキングがおこる色条件について検討し、同色、反対色で有意な差が見られた。これらは、脳活動において見られる現象と対応した。