hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
靴の開口部が熱・水分移動と着用感に及ぼす影響

3.結果いずれの靴着用も口腔温、心拍数には影響しなかった。いずれの靴も測定部位では足指間の温度・湿度が他の測定部位より高かった。測定部位別では靴間の温度の差は小さかった。足指間での湿度はつま先を開けた靴が低めであった。土踏まずでは脇や踵を開けた靴の温度が低かった。つま先を開けた靴が発汗感覚、靴下の濡れ・湿り感覚が小さく、快適感覚は最も大きかった。
新規オプトケミカルプローブの開発と生体物質センシングへの応用

細胞へのダメージやautofluorescenceが少ない長波長領域、特に細胞内の蛍光画像を三次元的に撮ることができる488nm励起の共焦点レーザー顕微鏡の使用にむけたフルオレセイン骨格を持ち、光誘起電子移動型の応答メカニズムに基づいたオン・オフ型で高選択的なマグネシウム蛍光プローブの開発、さらに、マグネシウム蛍光プローブのバインディングサイトを制御することで検出下限の改良、蛍光応答を最適化することでの感度の改善を目指して研究を行った。またDDS技術を応用し、細胞内のマグネシウムイメージングへの応用、さらには細胞の特定部分への応用に関して研究を進めている。本年度は、開発したフルオレセイン骨格を有する蛍光プローブKMG-100シリーズの細胞内・細胞外での特性評価を行った。KMG-103,4は高いMg選択性と大きな蛍光応答(10倍)、生体内Mg濃度に適合した応答範囲(Kd-2mM)を有し、低濃度領域ではKMG-20の50倍近い感度である。また、細胞膜透過を狙ったアセトキシメチルエステル体を合成し、細胞内のマグネシウムの蛍光イメージングに成功した。さらに、ミトコンドリア脱分極時の細胞内マグネシウム濃度上昇を捉えることや、共焦点レーザー顕微鏡での細胞内マグネシウムの三次元イメージングに成功した。(H.Komatsu et al.,JACS2005,126(50)16353-16360)本研究に関係し、自著の論文1報、和文の解説文1報、共同研究者の執筆による論文が1報、報告された。また、設計、合成した蛍光プローブの特性や基礎的な細胞応用例などに関して、国際学会4件(うち2件本人)、国内学会3件(うち2件本人)の発表を行った(2005年3月までの予定を含む)。細胞へのダメージやautofluorescenceが少ない長波長領域、特に細胞内の蛍光画像を三次元的に撮ることができる488nm励起の共焦点レーザー顕微鏡の使用にむけたフルオレセイン骨格を有し、光誘起電子移動型の応答メカニズムに基づいたオン・オフ型で高選択的なマグネシウム蛍光プローブの開発を実現し、さらに、蛍光プローブのバインディングサイトを制御することで検出下限を以前合成したKMG-20の10倍、蛍光応答を最適化することでさらに10倍、計100倍の高感度化を目指した研究を行った。加えて、ドラッグデリバリーシステム技術による細胞内のマグネシウムイメージングへの応用、さらには細胞の特定部分への応用に関した研究を進めた。本年度は、まず分子軌道計算を行い、マグネシウム配位に有効と思われる分子を数種決定し、次にフルオレセイン骨格に基づくマグネシウム蛍光プローブの合成手法を確立した。また、マグネシウム選択的な配位サイトであるベータジケトン構造、およびフルオレセインの蛍光応答に関する電子供与性置換基の効果を数種類の誘導体の合成することで実験的にも調査した。三種の蛍光プローブKMG-100シリーズの設計、合成に成功し、特性評価を行ったところ、設計どおりの良好な結果を得た。設計、合成した蛍光プローブの特性や基礎的な細胞応用例などに関して、国際学会4件(うち1件本人)、国内学会6件(うち3件本人)の発表がある(2003年4月から、2004年3月末まで、予定を含む)。
機能的MRIを用いた統合失調症の聴覚性注意機能ネットワーク障害解明に関する研究

統合失調症患者の認知機能には、さまざまな障害が報告されている。なかでもとりわけ重要なものとして、聴覚過程における注意障害がある。これは、多くの事象の中から注意を向けるべき事象を選択することが障害される、あるいは選択すべき事象以外に対する注意の抑制が障害されることによって生じると考えられている。本研究は、統合失調症患者の聴覚性注意機能に関わる脳内ネットワークの障害を機能的MRI(fMRI)検査によって検討することを目的とした。われわれが日常で行っている環境(カクテルパーティ効果)に類似した選択的聴取に対する脳活動を検討するため、ラジオのニュースを聴覚刺激として課題を作製した。被験者には複数の音声からターゲットの音声に注意して聴取することを指示した。また、各刺激の聴取後に単語を呈示し、それが直前の刺激で用いられていたか否かをボタン押しで判定させ、選択的聴取能力を評価した。fMRIデータは、gradient EPIによる高速撮像法で得た。昨年度は主に健常者を対象に撮影を行ったが、今年度は統合失調症患者を中心にデータ収集を行い、さらに健常者データも追加した。その結果、健常者群に比べて患者群では課題成績が有意に低下しており、選択的聴取に対する障害を認めた。選択的聴取条件における健常者群の脳賦活部位は、両側上・中側頭回、上・中・下前頭回であった。患者群においても同様の部位で賦活を認めたが、その強度は全般的に低く、特に右中側頭回における賦活は健常者群に比べて有意に低下していることが示された。過去の脳形態研究では、患者群において側頭葉の体積減少が多く報告されていることを考慮すると、これらの領域の体積減少と脳活動低下が関連して、音声の選択的注意機能障害が生じることが示唆された。現在、統合失調症患者の聴覚性注意機能障害の全体像を明らかにするために、病態評価も含めた解析を行っている。統合失調症の認知障害として、注意の転導や散乱といった聴覚事象認知に対する注意機能の障害がある。本研究は、統合失調症患者の聴覚性注意機能に関わる脳内ネットワークの障害を検討することを目的とした。われわれが日常で行っている状況に類似した選択的聴取に対する脳活動を惹起させるために、連続音声を聴覚刺激として用いた課題を作製した。課題は次の3条件を設定した。(1)ターゲットとなる人物のみの連続音声。(2)ターゲットおよび別の人物(別の人物はターゲットとは異性)の連続音声。(3)(2)と同様の条件(別の人物は同性)。課題はMRI用ヘッドホンによって呈示し、被験者にはターゲットの音声に注意して聴取することを指示した。各条件後に単語を視覚呈示し、その単語がターゲットの音声中にあったかどうかをボタン押しさせることで成績を評価した。機能的MRIデータは、blood oxygenation level-dependent(BOLD)法を用いて、gradient EPIシーケンスで撮影することによって得た。本年度は、主に健常者を対象に撮影を行い検討し、以下の結果を得た。健常者における選択的聴取の賦活領域は、両側上・中側頭回を中心とした領域で左優位であった。また右優位に中・下前頭回および楔前部を含む頭頂領域でも賦活が見られた。健常者の知見が十分蓄積したので、現在は統合失調症患者を対象にデータ収集を開始している。インフォームド・コンセントを得たうえで倫理面に配慮し検査を行っている。今後、健常者データと比較し、さらに患者の神経生理学的所見を含めた検討により、病態と注意機能障害との関係を明らかにする。また、脳形態画像あるいは血清生化学マーカーを用いた統合失調症の病態が報告されてきているため、このような因子と脳機能との関連性を検討すべく、同時に測定を行う予定である。
肺癌同所性移植モデルと小動物用ＰＥＴ／ＣＴ装置を用いた抗癌剤効果予測分子の同定

Ma-44肺癌細胞株の同所性移植マウスを作成し、PET/CTにて腫瘍体積とSUVmaxを測定し、犠牲死後、腫瘍径を測定した。腫瘍径と腫瘍体積・SUVmaxは良く相関した。Ma-44, A549, FT821, PC-9の4種類の細胞株で抗癌剤を投与し、抗腫瘍効果を測定した。CDDP投与:A549は抗腫瘍効果なし、Ma-44,FT821は効果あり(有意差あり)。PC-9(有意差なし)。erlotinib : PC-9(egfr遺伝子の異常あり)は有意な抗腫瘍効果を認め、A549, FT821は効果なし。肺癌同所性移植モデルで小動物用PET/CT装置を用い、犠牲死せずに治療効果を判定できる。私たちは、肺癌同所性移植モデル(臨床の肺癌に酷似した転移様式を持つ)と小動物用PET/CT装置を用い(犠牲死せずに治療効果を判定する)、抗癌剤の効果の異なる腫瘍を選択し、次世代シークエンサーを使用し、網羅的な遺伝子発現解析により抗癌剤効果予測候補分子を同定するシステムをつくることを目的とした。肺癌細胞株Ma44-3を同所性移植し、PET/CTを施行し、PET/CTの腫瘍量(相関係数0.7621)、SUVmax(相関係数0.8259)が切除材料の腫瘍径と強く相関することを示した。さらに、抗癌剤CDDPを投与群(7mg/kgbody, n=3)と非投与群(n=3)と比較して、投与群でPET/CTの腫瘍量(day 8:5.43±2.08 vs. 9.6±4.2 mm3, day 13: 6.76±3.4 vs. 53.8±24.4 mm3, P=0.03)、SUVmax (day 8: 0.469±0.08 vs. 0.641±0.03, P=0.02, day 13: 0.499±0.13 vs. 1.233±0.14, P=0.003)が減少することを報告した。肺癌同所性移植モデルで小動物用PET/CT装置を用い、犠牲死せずに治療効果を判定することが可能であることを示した(5th Asia Pacific Lung Cancer Conference (2012)で発表、ONCOLOGY REPORTS 31:2007-14, 2014に掲載)。Ma44-3以外の肺癌細胞株のモデルを作成した。A549, FT821, PC-9(egfr遺伝子の異常あり)の3種類の肺癌細胞株について、同所性移植モデルを作成し、CTにて腫瘍量を測定した。CTの腫瘍量は切除材料の腫瘍径と強く相関した。A549のモデルで抗癌剤CDDPを投与群(7mg/kg body, n=8)と非投与群(n=8)と比較したが、投与群と非投与群でCTの腫瘍量の有意な違いを認めなかった(day12: 8.71±5.53 vs 8.94±4.3, day20: 15.06±4.76 vs 16.75±5.39 )。FT821モデルでは、投与群のCTの腫瘍量は有意に減少した(day6 0.65±0.06 vs 1.74±1.15)。Ma44-3とFT821モデルは、CDDPに感受性がある腫瘍で、A549モデルは、抵抗性の腫瘍と考えられる。<研究の目的>肺癌同所性移植モデル(臨床の肺癌に酷似した転移様式を持つ)と小動物用PET/CT装置を用い(犠牲死せずに治療効果を判定する)、抗癌剤の効果の異なる腫瘍を選択し、次世代シークエンサーを使用し、網羅的な遺伝子発現解析により抗癌剤効果予測候補分子を同定するシステムをつくる。<平成24年度の研究実施計画>肺癌細胞株5種類(Ma44-3,Ma2, Ma10, Ma13, A549)、初代培養株2種類(FT, FM)を同所性移植し、マウスモデルを作成する(各5匹)。腫瘍径が2mmに達する期間(以前の実験でわかっている)でPET/CTを施行し、腫瘍径およびSUVmaxを計測する。マウスは犠牲死させ、病理組織診断に提出する(腫瘍の半分は凍結保存)。<研究実績>Ma-44肺癌細胞株の同所性移植マウスのモデル(n=6)を作成し、PET/CTにて腫瘍体積とSUVmaxを測定し、犠牲死後、腫瘍径を測定した。腫瘍体積とSUVmax(相関件数r=0.814)、腫瘍

径(犠牲死後)とSUVmax(r=0.909)は良く相関した。次に、抗がん剤シスプラチンを投与し、抗腫瘍効果を測定した。PET/CTにて腫瘍体積は、経時的に指数関数的増殖し、SUVmaxも経時的に直線的に高くなる。さらにシスプラチンの投与(移植後8日目)により腫瘍体積およびSUVmaxが低下し(腫瘍体積:投与群: 6.76 ±3.41(mm3),非投与群: 53.8 ±24.5 (mm3)、SUVmax:投与群: 0.50 ±0.13,非投与群: 1.23 ±0.14)、PET/CTにて坑腫瘍効果を測定できることを示した。私たちは、肺癌同所性移植モデル(臨床の肺癌に酷似した転移様式を持つ)と小動物用PET/CT装置を用い(犠牲死せずに治療効果を判定する)、抗癌剤の効果の異なる腫瘍を選択し、次世代シークエンサーを使用し、網羅的な遺伝子発現解析により抗癌剤効果予測候補分子を同定するシステムをつくることを目的とした。肺癌細胞株Ma44-3を同所性移植し、PET/CTを施行し、PET/CTの腫瘍量(相関係数0.7621)、SUVmax(相関係数0.8259)が切除材料の腫瘍径と強く相関することを示した。さらに、抗癌剤CDDPを投与群(7mg/kgbody, n=3)と非投与群(n=3)と比較して、投与群でPET/CTの腫瘍量(day 8:5.43±2.08 vs. 9.6±4.2 mm3, day 13: 6.76±3.4 vs. 53.8±24.4 mm3, P=0.03)、SUVmax (day 8: 0.469±0.08 vs. 0.641±0.03, P=0.02, day 13: 0.499±0.13 vs. 1.233±0.14, P=0.003)が減少することを報告した。肺癌同所性移植モデルで小動物用PET/CT装置を用い、犠牲死せずに治療効果を判定することが可能であることを示した。Ma44-3以外の肺癌細胞株のモデルを作成した。A549, FT821, PC-9(egfr遺伝子の異常あり)の3種類の肺癌細胞株について、同所性移植モデルを作成し、CTにて腫瘍量を測定した。A549は抗癌剤CDDP投与にて、抗腫瘍効果を認めなかった。FT821は有意な抗腫瘍効果を認めた。PC-9は腫瘍効果を認めたが、有意な差ではなかった。PC-9はerlotinibに対して、有意な抗腫瘍効果を認めた。A549, FT821はerlotinibに対して抗腫瘍効果を認めなかった。Ma44-3とFT821モデルは、CDDPに感受性がある腫瘍で、A549モデルは、抵抗性の腫瘍と考えられる。egfr遺伝子の異常あるPC-9はerlotinibに感受性がある腫瘍で、A549とFT821モデルは、抵抗性の腫瘍と考えられる。医歯薬学Ma44-3モデルを作成し、PET/CTにて測定したときに、左肺への移植では、左心室のFDGの集積に腫瘍のFDGの集積が重なり、正確な腫瘍のFDGの値が測定できないと思われ、右肺に移植することにした。しかし、マウスでは右肺は4葉に分かれ、胸腔播種を起こす頻度が多く、A549モデルでは、再び左肺への移植に戻した。この間の移植モデルの作成に時間を取られ、全体としての研究が遅れた。以前の肺癌同所性移植モデルは、SCIDマウスの左肺に腫瘍を移植していたが、左心室に生理的FDGの集積があり、腫瘍のFDGの集積と一部重なるため、右肺に移植することとした。右肺は4葉からなり、腫瘍細胞が胸腔に漏れる場合があり、調整に苦慮した。左肺は1葉なので、胸腔に漏れることはほとんどない。抗癌剤CDDPに関しては、3種類のモデルの実験は終了し、1種類はCDDP抵抗性の腫瘍で、2種類は、感受性の腫瘍という結果が出たので、次世代シークエンサーを使用し、網羅的な遺伝子発現解析により抗癌剤効果予測候補分子を同定する実験に入る予定である。
多職種関与による適切な在宅緩和ケアシステムの開発

岡山市で数年来実績を重ねてきた、がん終末期患者を対象とした「多職種関与による在宅緩和ケアシステム」(以下、緩和ケア岡山モデル)の先駆的なチームアプローチを対象とし、モデルがスムーズに行われるための適切な条件を質的研究から明らかにし、次に、(2)最終的なアウトカムとしての、家族(遺族)満足度調査を行った。研究(1)から明らかになった条件は、(1)プライマリケア・チームと緩和ケア専門チーム(以下、両チーム)が参加する定期的な学習会や合同カンファレンスの開催、(2)十分な情報共有、(3)プライマリケア・チームによる緩和ケアに特有なケアの理解、(4)両チーム間の適切な役割分担、(5)プライマリケア・チームの尊重(6)訪問看護ステーションの中心的役割の重視、(7)緊急体制の構築、(8)介護保険の活用、(9)福祉職との連携、であった。研究(2)においては、まずオーストラリアで開発された家族(遺族)満足度調査票であるはFAMCARE Scaleの正式な日本語版の開発を行い、その20項目からなる調査票を、緩和ケア岡山モデルを受けた患者の遺族83人に送付して受けた緩和ケアに対する満足度を調査した。本研究計画は倫理委員会の審査の承認を受けて行った。結果は、平均点は3.94±0.19(5点満点)であった。ほぼ全項目を通じて「満足」以上が5割を超え、「痛みの緩和」、「質問への医療専門家からの回答」、「家族面談への医師の応需」、「症状に対して医師が払う注意」、「主治医が患者のためにとる時間」、の評価が高かった。在宅ケア開始前に疼痛コントロールを終えたり、患者家族の要望に時間をかけて対応したりする努力が評価された。一方「入院用ベッドの常時確保」などに課題を残した。FAMCARE Scaleの因子分析では「十分な情報量」、「医療者の態度」、「家族への教育サポート体制」、「緊急時の対応」の4因子が同定された。介護に満足する回答は44%に留まり、家族の負担軽減のための環境整備の必要性が示唆された。本研究結果は、多職種関与による在宅緩和ケアシステムの適切なモデル開発に役立つと思われた。1.チーム医療の実体把握とそれがスムーズに行われるための要件に関する質的研究:専門職を対象とした半構造化インタビュー(1)『プライマリケアチーム』の専門職を対象とした半構造化インタビュー『岡山モデル』の『プライマリケアチーム』に属する、かかりつけ医、訪問看護師、それぞれ数名ずつを対象としたインタビューを行った。多職種によるチーム医療がスムーズに行われるための要件把握を目的として、研究代表者および研究協力者が対象者を訪ね、インタビューフォームに従い、一回2時間程度のインタビューを行った。基本的に対象者の許可を得て録音し、得られたデータを質的な手法(修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ)を用いて分析した。(2)『緩和ケア専門チーム』の専門職を対象とした半構造化インタビュー『岡山モデル』の『緩和ケア専門チーム』を構成する、医師、看護師、医療ソーシャルワーカー(MSW)それぞれ数名ずつを対象として、多職種によるチーム医療がスムーズに行われるための要件把握を目的として、上記(1)と同様の方法でインタビューを行い、質的な手法で分析した。

2.患者、家族(遺族)に対する満足度およびQOL調査(半構造化インタビューと調査票によるアンケートの混合)(1)『岡山モデル』で在宅緩和ケアを受けた約50名の患者、家族(遺族)の対象者のリストを現在作成中である。(3)調査票の選定に際して、本研究の目的に合致する海外、国内文献のsystematic reviewを行った。現在それぞれ投稿論文を作成中である。岡山市で数年来実績を重ねてきた、がん終末期患者を対象とした「多職種関与による在宅緩和ケアシステム」(以下、緩和ケア岡山モデル)の先駆的なチームアプローチを対象とし、モデルがスムーズに行われるための適切な条件を質的研究からH18年度は明らかにし、H19年度は、最終的なアウトカムとしての、家族(遺族)満足度調査を行った。遺族満足度調査においては、まずオーストラリアで開発された家族(遺族)満足度調査票であるはFAMCARE Scaleの正式な日本語版の開発を行い、その20項目からなる調査票を、緩和ケア岡山モデルを受けた患者の遺族83人に送付して受けた緩和ケアに対する満足度を調査した。本研究計画は倫理委員会の審査の承認を受けて行った。結果は、平均点は3.94±0.19(5点満点)であった.ほぼ全項目を通じて「満足」以上が5割を超え、「痛みの緩和」、「質問への医療専門家からの回答」、「家族面談への医師の応需」、「症状に対して医師が払う注意」、「主治医が患者のためにとる時間」、の評価が高かった。在宅ケア開始前に疼痛コントロールを終えたり、患者家族の要望に時間をかけて対応したりする努力が評価された。一方「入院用ベッドの常時確保」などに課題を残した。FAMCARE Scaleの因子分析では「十分な情報量」、「医療者の態度」、「家族への教育サポート体制」、「緊急時の対応」の4因子が同定された。介護に満足する回答は44%に留まり、家族の負担軽減のための環境整備の必要性が示唆された。本研究結果は、多職種関与による在宅緩和ケアシステムの適切なモデル開発に役立つと思われた。
底質性状の動的平衡性の解析に基づく亜熱帯島嶼沿岸域の生態系管理目標の提案

亜熱帯島嶼の沿岸域を対象に、底質の物理・化学的性状とその時空間変動を支配する水理環境との関係を統計的に把握した。特に、流速-底質性状の関係における非線形性については底質の粘着性が影響しているものと考えられた。さらに、沖縄本島の複数河口域での調査から、底質性状に及ぼす流域環境の影響を明らかにした。これらの結果から、沿岸域生態系の管理において考慮すべき要点を底質性状の安定的維持という視点から提示した。平成21年度の本課題研究に関わる成果は以下の通りである。・沖縄本島東岸の河口干潟を対象として、底質性状が砂質から泥質まで異なる23地点で調査を実施した。底質と流速の関係解析においては、高流速が高い頻度で観測される地点で底質の細粒分含有率(以後含泥率とする)が低い傾向であったのに対し、その頻度が低い場では含泥率が非常に広くばらついた。このような高流速の発生頻度が低い地点では、流入物の粒径組成に底質性状がより大きく影響を受けていると考えられ、現在底質含泥率の物理的決定機構のさらなる検討とモデル化を行っている。また、含泥率の急激な変化が起こる流速の閾値が捉えられており、平成22年度はその値の精度等について検討を行ったうえで、沿岸域における人為的な水理環境改変がもたらす底質性状変化の閾値として提示することを目指す。・放射性同位体^7Beおよび炭素安定同位体を用いた細粒底質動態の調査手法を開発し、本課題研究の調査に応用した。その結果、数10日数100日のオーダーでの底質-直上水界面での細粒底質の動態解析に有効であることが示された。また、底質性状によって、含泥率が動的に維持される物理的機構の時間スケールが大きく異なっていることが明らかとなった。・沖縄本島西岸のサンゴ礁域を対象に予備的調査を行った。平成22年度のサンゴ礁における本調査実施に向けて、堆積物動態及び群集構造の調査手法が検討され手法が選択された。平成21年度は、干潟を中心に底質性状が動的に維持される機構についての知見が集積され、あわせて本課題研究で必要となる調査手法が検討された。平成22年度は、調査対象域をサンゴ礁に拡大するとともに、気象・海象に関連する各種時系列データを含めた解析から、長期的時間スケールでの生態系の安定性を念頭に置いた生態系管理手法の提案を目指す。本研究より得られた主な知見は以下のとおりである。1.沖縄本島東岸の河口干潟を対象として、底質性状が砂質から泥質まで異なる13地点で調査を実施した。21年度のデータと合わせて底質と流速の関係を解析した。全体的には高流速が高い頻度で観測される地点で底質の細粒分含有率(以後含泥率とする)が低い傾向であったのに対し、その頻度が低い場では含泥率が非常に広くばらついた。また、この含泥率一流速関係において含泥率が急激に変化する流速の閾値の存在が示された。2.室内実験において人工的に含泥率の異なる底質を作成して馴養し、粘着力の発現に及ぼす含泥率の影響を検討した。その結果含泥率が3-5%程度で急激に上昇することが示され、含泥率一流速関係における流速低下に伴う含泥率の急激な上昇に、底質の粘着性発現が影響していることが示唆された。3.直上流速が比較的小さく底質含泥率との関係が大きくばらついた領域の複数地点を対象に、40-50cm程度の底質コアサンプルを採取し鉛210による堆積速度の推定を行った。その結果、堆積速度に大きな違いがみられるとともに、それが異なる底質性状の形成にも結びついていることが示唆された。4.沖縄本島内の16の河口における調査から、河口干潟の底質性状に及ぼす流域環境の影響を明らかにした。とりわけ、森林や農地由来の有機物・栄養塩の流入が河口干潟底質の化学的性状に強く反映されていることを明らかにした。5.含泥率の急激な上昇/低下をもたらす流速の閾値は、干潟生態系保全のための底質性状の安定的維持を目指すうえで考慮されるべき重要な指標値になると考えられる。一方で、流速が小さく堆積過程が卓越する干潟域では、より大きな空間スケールを視野に流域環境の底質性状への影響も加味して生態系管理がなされる必要がある。
離島・山村過疎地域における市町村保健師活動のプライオリティの判断に関する研究

研究目的は、離島・山村過疎地域(へき地)における保健師活動の優先順位の考え方とそれに影響する要因を明らかにすることである。結果、10点の考え方と11点の影響要因が明らかになった。へき地の有無別にみると、事業の開始・中止の考え方では「住民の利用しやすい事業とする」が多く、共通しており、加えて一部へき地では「効率のよい事業展開とする」も多かった。影響要因では「住民の保健福祉サービスへのアクセス」が多く、共通しており、加えて一部へき地では「保健福祉以外の行政分野の事業目的」が多かった。中止の影響要因では「保健福祉事業間の目的の重複の有無」が多く、共通していた。本研究の目的は、離島・山村過疎地域における行政看護管理機能からみた保健師活動のプライオリティに関わる判断の根拠となる視点と判断に影響する要因を明らかにすることである。本年度は、保健師配置数が12人である、離島一村(A)、山村過疎地域一村(B)、保健師配置数が3人以上である、離島一町(C)、山村過疎地域二村(D)の保健師へ半構成的面接調査等を行い、保健師活動のプライオリティに関わる判断の枠組みを検証、精錬した。データ収集項目は、2000年度から2007年度の新規事業等と保健師の判断により中止・変更・委託等した保健事業等について、その契機、判断根拠となった考え方や情報、判断に影響したこと、判断内容と行為、判断の評価とした。判断根拠となった考え方、判断に影響したこと、判断内容と行為、判断の評価を質的に整理・分類し、AとC、BとD,A・CとB・Dを比較し、保健師活動のプライオリティに関わる判断の考え方、判断に影響する要因、判断の視点の共通点と相違点を分析した。その結果、共通点として判断の考え方には「予防的意義の高い活動の強化」「地域の生活文化を考慮した活動展開」「住民個々に密着した活動の重視と維持」「利用・参加しやすさと効率を考えた活動展開」「関係機関との連携や委託による保健活動の強化」「住民側の協力者の育成」等があった。判断に影響する要因には「住民の交通手段」「住民の医療サービスへのアクセス」「保健師のマンパワーの変化」等があった。判断の視点には「医療サービス資源が手薄になり保健サービスでカバーすべき点」「保健師活動の不十分な点」「旧住民か、新住民か」等があった。離島村と山村過疎町村の相違点として、判断の考え方には「各機関の役割に関わらずいざとなったら町村で対応(離島)」「保健師自身が他職種の役割も担う(離島)」があり、判断に影響する要因には「気候」「保健師の確保しやすさ」があり、判断の視点には「島外の機関が島に来るまでの間の町村の対応内容」「近隣町村と協力し合って展開できる事業(山村過疎)」等があった。今年度は、昨年度に引き続き保健師配置数が12人である、離島一村(A)、山村過疎地域一村(B)、保健師配置数が3人以上である、離島一町(C)、山村過疎地域二村(D)に加え、山村過疎地域である旧町村を合併した一市(E)、保健師配置数が3人以上である都市部の一市(F)の保健師へ半構成的面接調査等を行い、保健師活動のプライオリティに関わる判断の枠組みを検証、精錬した。データ収集項目は、2000年度2008年度新規事業や保健師の判断により中止・変更・委託等した保健事業等について、判断根拠となった考え方や情報、判断に影響したこと、判断内容と行為、判断の評価とした。これらのデータを質的に整理・分類し、昨年度の結果(AとC、BとD、A・CとB・Dの比較)とE、Fを比較し、共通点と相違点を分析した。その結果、昨年度の結果とEとの共通点として、判断の考え方には「予防的意義の高い活動の強化」「住民個々に密着した活動の重視と維持」「住民側の協力者の育成」が、判断に影響する要因には「住民の交通手段」「保健師のマンパワーの変化」が、判断の視点には「旧住民か、新住民か」があった。Fとの共通点は判断の考え方の「住民側の協力者の育成」のみであった。相違点として、判断の考え方には、「必要な住民に保健活動を浸透させること(E・F)」「住民主体の活動の拡大(E・F)」「母子保健活動の強化(E)」「他領域との協働による保健活動の強化(F)」があった。判断に影響する要因には「住民の保健サービスへのアクセス(E)」「合併による山村過疎地区の担当保健師数の減少(E)」「住民側協力者育成状況(E)」があった。

判断の視点には「保健事業の未利用・参加者(E・F)」「対象や目的が共通する他領域の事業(F)」「事業間の対象や目的の重複(F)」「事業実施の実施方法や質の維持等安定性(F)」があった。本研究の目的は、離島・山村過疎地域における行政看護管理機能からみた保健師活動のプライオリティに関わる判断の根拠となる視点と判断に影響する要因を明らかにすることである。今年度は、平成1920年度に実施した質的調査から抽出されたプライオリティに関わる判断の根拠となる視点と判断に影響する要因に基づき、調査項目と選択肢を検討し、郵送による自記式質問紙調査を実施した。対象は、離島・山村過疎・特別豪雪地域である全国の市町村から無作為抽出した75市町村(回収数20、回収率26.7%、以下、全部へき地とする)、同様に一部に離島・山村過疎・特別豪雪地域を有する55市町村(回収数22、回収率40.0%、以下、一部へき地とする)、離島・山村過疎・特別豪雪地域を有しない関東の一県の市町村27市町村(回収数14、回収率51.9%、以下、へき地でないとする)、計157市町村(回収数56、回収率35.7%)を対象とした。調査項目は、(1)新規事業や新たな活動の開始、(2)中止した事業・活動について、判断根拠となる視点を選択肢とした『理由』と、影響する要因を選択肢とした『判断や実施に影響したこと』等を調べた。(1)の分析対象となった事業数は全部へき地41、一部へき地58、へき地でない35、計134であり、(2)は全部へき地20、一部へき地30、へき地でない17、計67であった。その結果、質的調査から抽出された判断根拠となる視点10点のうち、(1)の上位に挙がったのは、全部へき地とへき地でない市町村では「A高まる住民ニーズを充足する事業・活動の追求」「B住民の利用・参加しやすい事業等の追求」「C生活個々に密着した活動を維持・重視」、一部へき地の市町村ではB、C、そして「D効率のよい事業・活動展開の追求」であった。(2)について上位に挙がったのは、全部へき地とへき地でない市町村では「G地域の文化・習慣を考慮した事業・活動の追求」とBであり、一部へき地の市町村ではBとDであった。質的調査から抽出された判断に影響する要因11点のうち、(1)の上位は、全部へき地では「a住民の保健サービスへのアクセス」「b医療福祉等の関係機関との距離」「c住民側の保健活動協力者の状況」であり、一部へき地ではaと「d保健福祉分野以外の行政分野の事業目的」「e事業の安定性」であり、へき地でない市町村ではa、c、eであった。(2)の上位に挙がったのは、すべてにおいて「f保健福祉事業の事業目的の重複」であった。
韓国併合による王公族の創設と天皇制の変容に関する研究

本研究の課題は、韓国併合で王公族を創設したことによって天皇制が変容していった過程を解明することである。そこで、1旧韓国皇室たる王公族をどのように日本に編入したのか、2王公族の法整備と歴史書の編纂はどのようになされたのか、を中心に調査を進めた。調査の結果、以下の点が明らかとなった。1韓国併合に際して東アジアにおける国際関係の伝統、すなわち冊封体制は否定され、李王は天皇に対して臣下の礼をとらなかった。2王公族が離婚・離縁した場合の戸籍の移動に関して、皇族の前例に準じた法律を制定して解決したため、共通法という帝国法制の基盤が破綻した。本研究の課題は、1910年の韓国併合で王公族を創設したことによって天皇制が変容していく過程を考察することである。そこで、1王公族の法整備と2歴史書の編纂を中心に調査を進めた。1に関しては、王公族が婚姻や養子縁組で内地の一般臣民の家に入ったのちに離婚・離縁した場合、戸籍をどこに移動したかという論点から、昭和2年法律第51号と王公家軌範の不備について考察した。2に関しては、まず韓国併合によって東アジアにおける国際関係の伝統、すなわち冊封体制が維持されたのか否かを、天皇と李王の関係から考察した。考察に際して宮内庁宮内公文書館を調査し、『勅使朝鮮差遣録』という重要な資料を入手することができた。この資料に書かれている勅使と韓国皇帝(李王)の席次から、日本側は冊封体制を否定するとともに、冊封体制に固執する大韓帝国に対して一定の配慮(臣下の礼をとらせない)を示していたことが明らかとなった。以上の韓国併合の特性を踏まえて、日本が王公族の歴史書をどのように編纂したのかを考察した。まずは日本における実録の編纂について、宮内庁が刊行した『宮内省の編纂事業』を調べた。これにより、明治以前、日本では天皇の事績を継続的に記録した史書をほとんど編纂してこなかったことがわかった。日本では1907年10月に宮内省図書寮の職掌に「天皇及皇族実録の編修に関する事項」が加えられ、15年3月から明治維新後に薨去した皇族の実録編修作業を開始した。この期間に韓国併合があり、王公族が創設されたのである。宮内庁宮内公文書館所蔵の『実録編修録自大正五年至大正十年』を調査したところ、「皇族ノ礼」を受ける王公族を「実録して之を不朽に伝うる」ことにし、『王公族実録』を編纂したと記されていた。ここから、皇室の正統性を確立するための歴史書=実録と旧韓国皇室たる王公族が不可分であったことが明らかとなった。日本には1910年から47年まで、皇族、華族、一般臣民以外に、王族と公族(以下、二つを合わせて王公族と略記する)という身分が存在した。韓国併合によって〈日本〉に編入された韓国皇室のために、天皇が詔書を発して創設した身分のことである。この王公族に関連して、近年重要な史料が宮内庁から韓国に引き渡された。「朝鮮王朝儀軌」である。儀軌は、王公族の法(王公家軌範)の整備と歴史書編纂のための基礎資料として日本に移管されたことがわかっている。しかし、実際に王公家軌範がどのように整備・運用されたのかわかっていないし、歴史書に関しては、実物すらいまだみつかっていない(ただし編纂された事実は宮内庁の紀要に記録されている)。そこで、24年度は、1王公家軌範の制定と運用について宮内庁資料を分析しつつ、2歴史書の所在を調査した。2に関しては、儀軌以外に関連する資料を発見したので、今後分析を進めたい。本研究課題は王公家軌範の整備と王公族の歴史書の編纂過程を解明することにある。このうち、前者は二つの論考を執筆し、ほぼ計画どおり課題を解決しつつある。ただし、後者に関しては史料が乏しく、いまだ不明な点が多い。25年度は後者に力点を置いて研究を進めれば、当初の計画をある程度達成できるはずである。24年度は宮内庁の王公族関連資料を大量に調査し、一部を入手することができた。25年度は残りの資料を入手する。また、韓国学中央研究院における調査で歴史書の編纂にかかわる史料がみつかったので、これも入手・分析する。宮内庁には王公族に関連する史料として「王公族録」という膨大な文書がある。24年度は時間の制約があり、これを半分ほどしか入手できなかったので、25年度は研究費をこの史料の収集に使いたい。また韓国・東京における史料調査のため、引き続き旅費を確保したい。
電子サイクロトロン共鳴プラズマを用いた強誘電体薄膜の作製と評価

電子サイクロトロン共鳴(ECR)プラズマ発生装置に、スパッタリング用のターゲットホルダーを取り付け、さらに専用のチャンバーを設計、作製することにより、電子サイクロトロン共鳴プラズマスパッタリング装置を完成させた。電離真空計を取り付け、到達真空度が、10^<-5>pa台であることを確認した。現在、Tiの金属をターゲットホルダーに取り付け、反応性スパッタリングを行って各種の基板上にTiO_2薄膜を作製することにより、適切な作製条件を探索している。TiO_2はPb(Zr,Ti)O_3の構成要素であり、この結果はPb(Zr,Ti)O_3(PZT)薄膜の作製に重要な知見を与えると考えられる。分光器を用いてプラズマ発光スペクトルを測定し、成膜中のTi元素の励起状態、酸素のイオン化状態について解析を行った。高周波スパッタリング装置でのSrTiO_3薄膜作製時の測定により、この方法が薄膜作製のリアルタイム制御に非常に有用であるという結論を得た。今後、この測定結果と比較することで電子サイクロトイロン共鳴プラズマを用いた際の基板温度の低温化に及ぼす因子を検討していく。これまで報告例の少ない強誘電体(Pb,La)TiO_3薄膜の分極反転に伴う強誘電特性のの経時変化について測定を行い、メモリーデバイスに応用するための信頼性を検討した。ここで、薄膜中の鉛含有量が強誘電特性、特に疲労特性に大きな影響を与えることを明らかにした。この結果は、薄膜中の欠陥が強誘電性、特に分極反転疲労特性と強い相関をもつことを示すものであり、今後の研究の進行にあたり、高品質な薄膜を作製するための指針となるものである。
泥炭地における硫酸の生成・分解プロセスと土壌・陸水系への硫酸流出機構の解明

平成20年度も前年度に引き続き、インドネシア中央カリマンタンの熱帯泥炭湿地において、硫酸汚染の実態について土壌学、地球化学的解析を進めた。泥炭堆積物のプロトンのソースについて、パイライト由来、および泥炭由来の相対的重要性と制御因子の抽出を行った。その結果、プロトン濃度の差には、地域ごとに明瞭な違いがあり、堆積物中の有機物含有量が多いほど潜在的プロトンの放出量が多くなることがわかった。さらに、泥炭層から鉱物層にかけた堆積物のプロトン濃度のパターンには、一定型、減少型、増加型の3タイプが存在し、特に増加型については、有機物量が殆ど無い鉱物層でのパイライト由来の硫酸が主要なプロトンソースであることが示された。さらに、堆積物の有機物含有量の低下に伴う硫酸の拡散は、重金属を可溶化させることが明らかとなり、陸水環境への重金属の流出を含めた評価が今後の課題として必要であると考えられた。還元的な泥炭土壌の存在の有無が、パイライト由来の硫酸の挙動に大きく関わっていることが明らかとなった。一方、堆積物中のイオウと鉄の挙動に深く関わる還元的環境について、植物の根圏付近まで測定可能な酸化還元電位測定装置を用いて、堆積物の層序や植物根圏との対応性について解析を行った。ドイツ東部ブランデンブルグ州のベルゲン湿原、大分県九重町のタデ原湿原、福岡県筑後川河口域において、各地域に共通して生育するヨシ群集内外における土壌中の酸化還元電位を比較したところ、ヨシ群集土壌の酸化還元電位は、表面から根圏にかけて高い値を示すが,根圏よりも深い場所では急激に値が低下する傾向を示し、堆積物中の還元的環境の形成につながることがわかった。特に、塩分、酸性度に対して強い耐性を持つヨシ群集の定着は、強酸性化した陸水環境においてパイライトの酸化を防ぐ還元的環境の形成と植生回復の方策につながる可能性を示唆する重要な知見を得た。土壌の酸性化は、熱帯から寒冷域まで、陸域に普遍的に発生している環境問題であり、近年では湿地の開発に伴う泥炭土壌の酸性化が世界各地で進行している。熱帯地域における沿岸域の泥炭地では、農地開発により、泥炭層の下にあるパイライトを含む鉱物質層が酸化されて発生する硫酸が、強酸的土壌の生成の原因になっている。本研究は、酸性硫酸塩土壌およびこれから派生する強酸性陸水生態系において、堆積物の広域分布とパイライトの酸化による硫酸の生成および分解プロセス、さらに硫酸の輸送による土壌・陸水系の酸性化プロセスを明らかにすることを目的とする。初年度は、広域的な酸性硫酸塩土壌がみられるインドネシア中央カリマンタン州の泥炭分布地域において、河口から35-120km上流を対象エリアとした広域的な土壌断面調査および地質調査を行い、鉱物組成および元素分析用の試料を得た。X線回折分析による鉱物の同定を行った結果、調査エリアの堆積物からはパイライトが検出されず、当該地域における硫酸の生成は必ずしも堆積物中のパイライトの酸化に起因するものではない可能性が示唆された。また、地下部における酸化還元電位を測定するために、泥炭土壌用のORPメーターを試作し、野外において酸化還元電位を計測することでその適応性について検討を行った。その結果、表層から深さ1mまでの詳細な酸化還元電位の鉛直分布が得られることが判明した。今後は、当該地域における堆積物と硫酸汚染がみられる河川・地下水の広域分布特性と、土壌中におけるイオウおよび鉄の存在形態と酸化還元電位との関係について、データの蓄積を行う予定である。土壌の酸性化は、熱帯から寒冷域まで陸域に普遍的に発生している環境問題であり、近年では湿地の開発に伴う泥炭土壌の酸性化が世界各地で進行している。熱帯地域における沿岸域の泥炭地では、農地開発により泥炭土壌が消失し、その下にあるパイライトを含む鉱物質層が酸化されて発生する硫酸が土壌酸性化の原因になっている。本研究は、酸性硫酸塩土壌とこれから派生する強酸性陸水生態系において、泥炭堆積物中でのパイライトの酸化による硫酸の生成および分解プロセス、さらに硫酸の輸送による土壌・陸水系の酸性化プロセスを明らかにすることを目的とする。今年度は、インドネシァ中央カリマンタンの熱帯泥炭湿地における硫酸汚染土壌の実態について、泥炭土壌の潜在的な酸性度と重金属濃度の鉛直分布を把握し、泥炭土壌の酸性化プロセスが重金属の移動性に及ぼす影響について評価した。その結果、セバンゴウ川上流域に位置するセティア、カランパンガンの両地区では、泥炭堆積物中の酸性度は、有機物に保持されていたプロトンの放出が主要因であることが判明した。一方、セバンゴウ川下流域に位置するパドラン地区の泥炭堆積物中のプロトン濃度は、有機物でのプロトン交換よりもパイライト由来の硫酸が泥炭土壌の酸性度に寄与していることが明らかとなった。また、泥炭堆積物中での重金属濃度の鉛直分布は、パイライト酸化によって生成された硫酸濃度の分布と類似していることから、泥炭堆積物からの重金属の溶出は、堆積物中の有機物量の減少によって促進される可能性が示唆された。今後、泥炭堆積物中での重金属の結合状態を精密に解析し、陸水系への重金属の流出プロセスに関するデータの収集を行う予定である。

泥炭堆積物のプロトンのソースについて、パイライト由来、および泥炭由来の相対的重要性と制御因子の抽出を行った。その結果、プロトン濃度の差には、地域ごとに明瞭な違いがあり、堆積物中の有機物含有量が多いほど潜在的プロトンの放出量が多くなることがわかった。さらに、泥炭層から鉱物層にかけた堆積物のプロトン濃度のパターンには、一定型、減少型、増加型の3タイプが存在し、特に増加型については、有機物量が殆ど無い鉱物層でのパイライト由来の硫酸が主要なプロトンソースであることが示された。さらに、堆積物の有機物含有量の低下に伴う硫酸の拡散は、重金属を可溶化させることが明らかとなり、陸水環境への重金属の流出を含めた評価が今後の課題として必要であると考えられた。還元的な泥炭土壌の存在の有無が、パイライト由来の硫酸の挙動に大きく関わっていることが明らかとなった。一方、堆積物中のイオウと鉄の挙動に深く関わる還元的環境について、植物の根圏付近まで測定可能な酸化還元電位測定装置を用いて、堆積物の層序や植物根圏との対応性について解析を行った。ドイツ東部ブランデンブルグ州のベルゲン湿原、大分県九重町のタデ原湿原、福岡県筑後川河口域において、各地域に共通して生育するヨシ群集内外における土壌中の酸化還元電位を比較したところ、ヨシ群集土壌の酸化還元電位は、表面から根圏にかけて高い値を示すが,根圏よりも深い場所では急激に値が低下する傾向を示し、堆積物中の還元的環境の形成につながることがわかった。特に、塩分、酸性度に対して強い耐性を持つヨシ群集の定着は、強酸性化した陸水環境においてパイライトの酸化を防ぐ還元的環境の形成と植生回復の方策につながる可能性を示唆する重要な知見を得た。
発達障害児への社会的相互作用を軸としたＩＣＴ活用型の長期縦断的就学移行支援と評価

幼保小間の教育システムの段差により学校生活において行動面や学習面での困難が生じる「小1プロブレム」に焦点を当て、就学前の発達障害児を対象としたICT活用型の就学移行支援プログラムを構築し、その効果を明らかにした。(1)「授業参加」支援プログラムの効果:模擬授業場面を設定し、就学前の発達障害児の授業参加に関するあらゆる行動に具体的かつ即時に強化を与えることによって、授業関連行動が増加し、逸脱行動や発言が減少し、就学以降のスムーズな学校適応も維持された。(2)ICTを活用したアカデミックスキル支援の効果:ICTを活用し、「音声」「単語」「絵」を同時に提示する刺激ペアリング手続きを用いた単語読みの指導を行った。その結果、知的障害のある自閉スペクトラム症児の単語読みスキルが、1ヶ月間という短期間で獲得され、就学後もさらに単語から句の読みも向上した。(3)ICTを活用したソーシャルスキル支援の効果:小学校で必要な集団生活や対人関係のルールを、保護者と家庭で学習するためのICT教材、支援プログラム、支援マニュアルを作成した。作成した支援プログラムをこれまでに多様な発達障害児に適用し、その効果を定量的に分析した結果、社会的な場面における適切な言語行動を獲得することが明らかとなった。さらに小学校の通級指導教室においてICT教材を活用した指導を実施し、支援プログラムの実践的な効果を明らかにした。さらに発展的な研究として、以下の点を実施した。(4)学齢期の発達障害児の保護者に対するテレコンサルテーション:就学移行支援後のフォローアップを目的とした短期のテレ・コンサルテーションのプログラムを構築した。保護者が家庭で撮影した映像を保護者と支援者間で共有し、その保護者や発達障害児の特性に合わせた具体的な支援方法を促すことが社会的妥当性の高い支援手続きの構築に有効であることが示唆された。平成30年度が最終年度であるため記入しない。平成30年度が最終年度であるため記入しない1. ICTを活用したソーシャルスキル・アカデミックスキルの教材開発とマニュアルの作成1-1. ICTを活用したソーシャルスキルに関する教材開発とマニュアルの作成就学前の発達障害児の保護者と、学齢期の発達障害児の保護者、教員の方々を対象に、就学前後で必要なソーシャルスキルに関する聞き取りを行った。そこで挙がった社会的な場面を映像化し、タブレット端末で使用可能なソーシャルスキル教材を開発した。就学前の発達障害児に対し、開発したタブレット端末およびPCを活用したソーシャルスキル教材を用いた支援を行った。その結果、社会的な場面における適切な言語行動が獲得されることを示した。さらに保護者や教員の方々に同様の方法で教材を使用していただけるよう、支援実施マニュアルを作成した。現在は、小学校の通級指導教室での自立活動の時間や家庭学習教材を活用していただき、その効果について分析を行っている。1-2. ICTを活用したアカデミックスキルに関する教材開発:ICTを活用したひらがな単語および句の読みを促すための教材を開発した。知的障害のある就学前の自閉スペクトラム症児を対象とし、1ヶ月間の短期訓練を実施した。その結果、短期間で語読みを獲得し、訓練で用いていない文字・語・句読みも向上した。2.就学移行支援及び就学後の学校適応に関する支援の実施発達障害のある就学前の児童に対し、短期間の就学移行支援プログラムを行った。小学校に準じた環境であるシミュレーション場面を設定し、見通しを持たせる状況設定、あらゆる授業参加行動・発言、特に姿勢を保持する行動に対して具体的かつ即時的に訓練を行うプログラムであった。その結果、参加児の授業関連行動・発言の生起率が増加し,授業逸脱行動・発言が減少した。本年度は、1.タブレットPCを用いたソーシャルスキル・アカデミックスキルに関する教材開発およびマニュアルの作成と、就学移行支援および就学以降の学校適応に関する支援の実施を計画しており、どちらも予定通り遂行された。以下の2点から順調に進展していると評価した。(1)就学前の自閉スペクトラム症児に対し、ICTを活用したひらがな単語および句の読みを促すための教材を用いた支援を実施し、その効果を検討した。その成果について、現在審査のある国内雑誌に投稿している点。(2)就学前の発達障害児に対し、短期間の就学移行支援プログラムを行い、その効果について第2著者として国内雑誌に投稿している点。

さらに小学校の通級指導教室においてICT教材を活用した指導を実施し、支援プログラムの実践的な効果を明らかにした。さらに発展的な研究として、以下の点を実施した。(4)学齢期の発達障害児の保護者に対するテレコンサルテーション:就学移行支援後のフォローアップを目的とした短期のテレ・コンサルテーションのプログラムを構築した。保護者が家庭で撮影した映像を保護者と支援者間で共有し、その保護者や発達障害児の特性に合わせた具体的な支援方法を促すことが社会的妥当性の高い支援手続きの構築に有効であることが示唆された。平成30年度が最終年度であるため記入しない。今後の研究の推進方策として、以下の2点が挙げられる。1.ICTを活用したソーシャルスキル・アカデミックスキルの教材を用いた支援の継続と評価:2017年度は、小学校の通級指導教室での自立活動の時間や家庭学習の時間に、ICTを活用したソーシャルスキル・アカデミックスキルに関する教材を活用していただいた。その効果に関する分析を行う。得られた結果をもとに、開発した教材を改善する。さらに就学前から小学低学年までの発達障害児に対し、教材を用いた支援を継続して実施し、その効果を評価する。2.就学移行支援の継続と就学後の学校適応に関する評価の実施:評価より得られた結果をもとに、就学移行支援を継続して行う。さらに就学移行支援を受けた発達障害児に対し、就学後の学校適応を継続的に評価し、就学移行支援に必要な条件について検討する
羊膜細胞による神経再生研究-神経幹細胞としての確立と虚血脳への移植

我々は羊膜細胞を用いて、神経幹細胞としての可能性について検索すると共に、正常ラット、虚血モデルラットに移植を行い、形態学的変化や生存度、正着度等の検証を行った。方法:(1)妊娠16、17日目Wister Ratより羊膜を採取し、培養羊膜細胞を樹立。(2)培養羊膜細胞に神経系マーカーによる免疫組織学的染色を行い、そのpotencialを検索。又、RT-PCRを用いて同様に解析を施行。さらに、レトロウイルス導入を行った。(3-1)PKH26にてlabelingした培養羊膜細胞を、89週齢の正常Wister Rat脳(海馬)内に移植。(3-2)移植後2、4、8週にて還流固定。羊膜細胞の形態変化や正着度を観察すると共に、神経系マーカーを用いた免疫組織学的検索を行った。(4-1)脳梗塞(右中大脳動脈閉塞)モデルを作成。(4-2)脳内移植:培養羊膜細胞をPKH26にて1abelingを行い移植。移植部位は、梗塞と対側海馬とした。(4-3)移植後2週、4週にて還流固定し。羊膜細胞の形態変化や生存度の検証と共に、海馬幼若神経の状態に注目し、幼若神経マーカーとしてDCXとグリアマーカーとしてGFAPを用いて、羊膜細胞移植有無における状態を観察。結果:(1)培養羊膜細胞は、ニューロン、アストロサイト、オリゴデンドロサイトの発現を認め、RT-PCRによっても確認された。又、レトロウイルス導入も確認された。(2)移植脳内にて羊膜細胞は長期にわたり良好な生存、正着を認め、移植細胞の移動・正着も認められた。(3)移植脳内にて羊膜細胞の一部は神経細胞様の形態変化・成長を来した。(4)神経細胞様羊膜細胞は、免疫組織学的検索において、ニューロン、アストロサイト、オリゴデンドロサイトの発現を認めた。(5)全ての時期にて移植羊膜細胞の腫瘍化は認められなかった。(6)脳梗塞モデルでは、梗塞部への移植羊膜細胞の移動が示唆された。(7)虚血脳への移植群ではDCXに染まる内在性神経が増加し、かつGFAPに染まる細胞が減少している所見が得られた。今回、我々は羊膜細胞の神経幹細胞としての可能性と脳内移植における羊膜細胞の変化・成長について検証を行った。方法:(1)妊娠16日及び17日目Wister Ratより羊膜を採取し、37°Cインキュベータ内においてB27/DMEM mediumを用いて3日間培養を行い、培養羊膜細胞を樹立した。(2)培養羊膜細胞に神経系マーカーによる免疫組織学的染色を行い、そのpotencialを検索した。又、RT-PCRを用いて同様に解析を行った。さらに、GFPを指標にしたレトロウイルス導入を行った。(3)培養後medium内に浮遊している未分化な状態の羊膜細胞を採取し、PKH26にてlabelingを行った後、89週齢の正常Wister Rat脳(海馬)内に定位脳手術装置を使用し移植を行った。