hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精神疾患に関与するポリシアル酸転移酵素の機能解析

本研究は統合失調症などの精神疾患に関連するポリシアル酸転移酵素ST8SIA2の機能解析が目的であり、本研究では報告のある精神疾患患者に有意なSNPsや変異に関して、それらの酵素がもたらす産物であるポリシアル酸の構造および機能解析を行った。具体的にはプロモーターに存在するrSNPに関してはプロモータ解析および遺伝子のマイクロアレイの解析を各種細胞を用いて行い、ある転写因子によって細胞特異的にST8SIA2の発現異常が起こる可能性を示した。翻訳領域に存在しアミノ酸置換を伴うSNPの解析から、疾患型が合成するポリシアル酸が損なわれ、特にBDNFの結合やproBDNFの結合性が正常型より損なわれることがわかった。また翻訳領域に存在しアミノ酸置換を伴わないsSNPは、コドン使用頻度によりST8SIA2の翻訳速度が変化し、ポリシアル酸の生合成に影響を与える可能性が示唆された。イントロンに存在するiSNPは、特に双極性障害型のSNPに関して、マウスの神経細胞およびヒトHEK細胞においてST8SIA2の合成が促進され、polySiaが過剰発現することが明らかになった。ST8SIA2の過剰発現の影響を調べるために子宮内エレクトロポレーション法により、ST8SIA2およびST8SIA4の遺伝子導入を行ったところ、ニューロンの移動がMockに比べて変化した。以上のことより、ST8SIA2遺伝子発現は細胞特異的に発現が厳密に制御されており、それに伴いpolySiaの構造が損なわれることが分かった。つまり、polySia構造は厳密に構造が制御されており、それによって神経作用因子であるBDNF、FGF2, proBDNFの結合性を制御することなどで、正常な神経機能を果たすことが考えられた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は脳におけるポリシアル酸量が精神疾患で変動しているという報告と、我々が提唱しているポリシアル酸構造の不全が疾患のリスクを高めるという仮説の元立案されたものであり、精神疾患の患者で報告されたポリシアル酸転移酵素ST8SIA2のゲノムにおけるSNPに着目し、そのSNP変異を持つST8SIA2遺伝子が、産物であるポリシアル酸構造にいかに関わるかを明らかにすることが目的である。本年度はこれまで報告のあるST8SIA2のエキソン4と5の間のイントロンのSNP, rs2168351(双極性障害患者)、rs37984730(自閉症患者)、およびST8SIA2の翻訳領域に存在するSNP-7(統合失調症患者)およびSNP-9(統合失調症患者)に着目している。ヒト神経芽細胞腫からクローニングしたイントロンをもとに、ポイントミューテーション法とin-fusion法を用いて、各種SNP入りのST8SIA2の発現プラスミドを作製した。この発現プラスミドを用いて、ポリシアル酸は発現していないがNCAMを発現するマウス神経芽細胞腫を用いて、ポリシアル酸の発現解析を、構造特異的な抗体を各種用いて行った。その結果、イントロンを含むと発現量自体はORFのみのもに比較すると減少するが、ポリシアル酸の発現は明確に確認されたため、この系で評価できることが明らかになった。また、タンパク質としての酵素の発現、遺伝子としてのmRNAおよびpre-mRNAの発現、遺伝子導入量の評価法を確立した。申請時に計画していた内容をおおむね実行できたため。確立した評価法を元に、精神疾患型のSNPが遺伝子産物のどの段階で関与することで、最終段階の細胞表面糖鎖に影響を与えるのかを明らかにする。その後、必要な変異体での解析をすすめる。その際、神経作用因子との相互作用解析に関しては、negative controlをいくつか検討することで、PSA鎖の寄与を詳細に明らかにする。
舗装道路面での太陽熱発電

都市部においては道路舗装やコンクリート構造物など、熱容量の大きい構造物で覆われた空間が形成されており、赤外放射等による温度上昇が発生しやすい環境となっている。特に道路舗装面は太陽熱エネルギーにより真夏には70°C以上にまで上昇する。近年、地球温暖化防止、一次エネルギー消費量削減のために新エネルギーの普及促進、未利用エネルギーの利用促進が求められており、こうした道路舗装面に蓄積された太陽熱エネルギーの有効利用は省資源、省エネルギーの見地から重要である。利用方法としては温水供給などの直接利用方式と電気エネルギーへ変換する間接利用方式とがあるが、直接利用方式は需要、立地などの観点から今後とも大規模な利用は困難である。本発電システムでは熱源の温度変動などに即応できる性能が要求される。道路舗装面の太陽熱エネルギーによる熱電発電の場合、システムの構成要素が熱電素子を含む熱交換器のみで、負荷の変動による燃料所要量の変化に対する追従性が良いこと、可動部分が無いため信頼性が高く保守が容易である等の利点がある。本研究では道路舗装面の熱エネルギーを熱電素子の発電機能により電力として回収する発電システムを研究した。我々は当該システムを路面熱利用発電システム(RTEC : Road Thermal Energy Conversion System)と称する。本研究はRTECの概念設計を行い、その実用化の可能性を明らかにした。なお、アスファルト舗装は舗装材料の物性により高温になると軟化し、その結果通行車両から受けるせん断力によりわだち掘れが発生する。これは舗装の耐用年数を短縮させる主因となっている。RTECの機能として、発電による路面温度の低下、これによるヒートアイランド現象の緩和、なおかつアスファルト舗装の耐久性が向上することも期待される。1.舗装道路面での太陽熱発電に適した熱電発電材料の選定を行った。資源量、単価、環境への影響等を考慮し、Bi-Te化合物使用の妥当性を確認した。2.素子製造技術に関する調査を行い、有望なものに着目し、経済上システムが成り立つ可能性を見いだした。3.舗装道路面での太陽熱発電装置の試作・特性評価を行った。試作した発電装置について熱源と素子間の熱流解析を行った。その結果、熱源間温度差に対する熱電素子間温度差の比率は80%であり、簡易な構造の試作器でも良好な発電特性を示すことが明らかになった。4.発電単価の推算を行った。道路舗装面が高温となる310月においての条件の下、熱電モジュール価格は将来の量産価格として500per moduleとした。設備費用として熱電素子に掛かる費用のみとした場合でも発電単価は320per kWhとなった。この結果、発電単価は現状では高価である。発電素子の性能向上、低価格化の期待を大きく持つ必要がある。高温熱源、低温熱源の設定に検討の必要がある。発電素子の運用時、廃棄時の環境への影響、特に毒性について検討が必要である。以上の点について中間的に取り纏めた。利用方法としては温水供給などの直接利用方式と電気エネルギーへ変換する間接利用方式とがあるが、直接利用方式は需要、立地などの観点から今後とも大規模な利用は困難であると思われる。発電システムでは熱源の温度変動などに即応できる性能が要求される。そこでわれわれは道路舗装面の熱エネルギーを熱電素子の発電機能により電力として回収する発電システムを提案した。我々は当該システムを路面熱利用発電システム(RTEC:Road Thermal Energy Conversion System)と称する。本研究はRTECの概念設計を行い、その実用化の可能性を明らかにしようとするものである。RTECの機能として、発電により路面温度が低下し、アスファルト舗装の耐久性が向上することも期待される。道路舗装面の太陽熱エネルギーと河川水の冷熱をエネルギー源とした本システムの場合には、可動部が無く、信頼性が高いなどの特徴を持っていることを考慮すると広大な道路面における太陽熱を利用した大規模発電の可能性も考えられ、さらに詳細な検討と技術開発が望まれる。

利用方法としては温水供給などの直接利用方式と電気エネルギーへ変換する間接利用方式とがあるが、直接利用方式は需要、立地などの観点から今後とも大規模な利用は困難である。本発電システムでは熱源の温度変動などに即応できる性能が要求される。道路舗装面の太陽熱エネルギーによる熱電発電の場合、システムの構成要素が熱電素子を含む熱交換器のみで、負荷の変動による燃料所要量の変化に対する追従性が良いこと、可動部分が無いため信頼性が高く保守が容易である等の利点がある。本研究では道路舗装面の熱エネルギーを熱電素子の発電機能により電力として回収する発電システムを研究した。我々は当該システムを路面熱利用発電システム(RTEC : Road Thermal Energy Conversion System)と称する。本研究はRTECの概念設計を行い、その実用化の可能性を明らかにした。なお、アスファルト舗装は舗装材料の物性により高温になると軟化し、その結果通行車両から受けるせん断力によりわだち掘れが発生する。これは舗装の耐用年数を短縮させる主因となっている。RTECの機能として、発電による路面温度の低下、これによるヒートアイランド現象の緩和、なおかつアスファルト舗装の耐久性が向上することも期待される。
不均質・異方性岩盤の発破シミュレーションプログラムの開発・整備に関する研究

この研究の研究代表者は、ラグランジュ座標で表示した波動方程式を差分近似によって解くという方法を用いて不均質岩盤内に発生する動的応力を解析するプログラムを開発し、これを用いて発破による岩盤の破壊状況や発破振動のシミュレーションを実施し、今までに多くの有益な成果を挙げてきた。そこで、この研究においては、不均質岩盤のみならず、不均質かつ異方性を有する岩盤を発破した場合に発生する応力状態と破壊状況、及び発生する発破振動の大きさやその時間的な変化状態の計算をパーソナルコンピューターを用いて実施できるようにこのシミュレーションプログラムを改良・発展させると共に、計算された応力や粒子の振動の大きさ、及びそれらの時間的な変化状態をグラフ化するためのグラフィックプログラムの開発と、爆源近傍の破壊領域内の岩盤にどのような破壊が発生したかを応力状態から判断し、せん断応力によって岩盤が破壊された領域と引張亀裂が発生した領域を図示するグラフィックプログラムの開発を行なった。ついで、パーソナルコンピューターを用いて等方均質岩盤、等方不均質岩盤及び不均質・異方性岩盤を対象として一自由面発破のシミュレーションを実施し、得られた結果を作成したグラフィックプログラムで処理して応力状態や破壊の様相を図として出力させ、得られた結果が妥当であることを確認した。以上のように、この研究によって、発破シミュレーションをパーソナルコンピュータによって行ない得ることが確認されたとともに、破壊領域の大きさや、応力や粒子の振動の大きさ及びその時間的な変化状態を図示することが今回作成したグラフィックプログラムによって可能になった。したがって今後は、発破に関心がある研究者は誰でも、自分のパーソナルコンピュータで不均質・異方性岩盤を発破した場合に発生する破壊領域の大きさや応力状態、発破振動の大きさやその時間的な変化状態などを求めるための発破シミュレーションが実施できるようになった。したがって、この研究成果の波及効果は極めて大きい。この研究の研究代表者は、すでに、等方・不均質岩盤を発破した場合に発生ずる破壊状況およびそれによって発生する発破振動のシミュレーションを行いうる計算プログラムを開発し、それをDAYS-2コードと名付け、これを用いていくつかの条件の発破シミュレーションを実施し、それらの成果を多くの論文にまとめ公表している。これらの研究成果はいずれも独創的なものであり、世界的にも高く評価されている。そこで本年度は、このDAYS-2コードを不均質かつ異方性を有する岩盤を発破した場合に発生する破壊状況と、その時に発生する発破振動のシミュレーションが実施できるように改良・発展させるために、まず解析フローチャートを作成した。ついで、それに基づいてプログラミングを行なうとともに、多くの研究者がこの研究で開発するプログラムを利用しやすいようにするために、大学が所有する大型計算機用に作られていたプログラムをディスクトップ型パーソナルコンピュターで扱えるように変更した。ついで、ー自由面発破の簡単なモデルについて、開発したプログラムを用いてディスクトップ型パーソナルコンピュータで発破による破壊状況のシミュレーションを行ない、正しい結果が出力されていることを確認した。このように、今年度の研究によって、発破シミュレーションをパーソナルコンピュータで行なうことが可能になった。この研究成果の波及効果は大きいと思われる。平成11年度は、不均質かつ異方性を有する岩盤を発破した場合に発生する応力状態と破壊状況、及び発生する発破振動の大きさやその時間的な変化状態の計算をパーソナルコンピュターを用いて実施できるようにDAYS-

2コードを改良・発展させると共に、計算された応力や粒子の振動の大きさ、及びそれらの時間的な変化状態をグラフ化するためのグラフィックプログラムの開発と、爆源近傍の破壊領域内の岩盤にどのような破壊が発生しているかを応力状態から判断し、せん断応力によって岩盤が破壊された領域と引張亀裂が発生した領域を図示するグラフィックプログラムの開発を行なった。ついで、パーソナルコンピュターを用いて等方均質岩盤、等方不均質岩盤及び不均質・異方性岩盤を対象として一自由面発破のシミュレーションを実施し得られた結果を作成したグラフィックプログラムで処理して応力状態や破壊の様相を図として出力させ、得られた結果が妥当であることを確認した。このように、今年度の研究によって、発破シミュレーションをパーソナルコンピュータによって行ない得ることが確認されるとともに、破壊領域の大きさや、応力や粒子の振動の大きさ及びその時間的な変化状態を図示することが今回作成したグラフィックプログラムによって可能になった。したがって、今回の研究によって、発破に関心がある研究者は誰でも、自分のパーソナルコンピュータで不均質・異方性岩盤を発破した場合に生成される破壊領域の大きさや応力状態、発破振動の大きさやその時間的な変化状態などを求めるための発破シミュレーションが実施できることになった。したがって、この研究成果の波及効果は極めて大きい。
メタ情報の自動付与に基づくCT画像データベースの高度化

本研究では,3次元CT画像を大量に収集し,画像内の解剖学的構造と局所的画像表現をメタ情報として体系化した.これらの情報に基づいて機械学習のアプローチで画像から解剖構造を自動的に認識・抽出する手順を開発した.自動抽出手順をデータベースと連動して,得られたメタ情報を自動的にデータベースに登録する機能を実現した.構築したデータベースを予防医療のための乳がんと椎体骨折のリスク評価,子宮筋腫手術のための患者固有な模型作り(3D-printing)に応用した.よって,本研究の目的である「解剖構造と画像表現に関するメタ情報の自動付与によるCT画像データベースの高度化」を概ね達成した.平成26年度の研究成果は主に以下の三つである.(1)画像データの収集:これまでに収集した体幹部CT画像に加えて,新しい体幹部CT画像の収集活動を続けた.本研究の目標である5000例のCT画像の収集を年度内に達成した.(2)データベースの構成:医用画像管理(DICOMサーバ),画像の解析(計算用クラスタ),画像表示と手入力のためのインターフェース(Web+JAVA)から構成された試作システムを開発し,北米医学放射線学会(RSNA2014)で発表と実機展示を行った.(3)機械学習:複数の臓器間の相対的位置関係を学習して,CT画像から各臓器の位置検出の頑丈性を向上させる方法を提案した.その結果,従来法が応用できなかった低解像度・画質のPET-CT画像に対しても安定的に臓器の位置を自動検出できるようになった.提案法と研究結果を国際会議(SPIE Medical Imaging 2015)で発表した.平成27年度の業績は主に以下の三つである.(1)医用画像の収集:これまでに収集した体幹部CT画像に加えて,100例のMR機能画像(T2とDWI)を収集した.これによって,本研究が目指しているデータベースには,解剖構造の分析だけではなく,人体の機能情報にも活用できるようになった.(2)データベースの構築:CT画像から解剖学的構造を自動認識し,その情報をデータベース化するシステムを拡張した.これまでに認識できた様々な臓器領域の情報を加えて,新たに各椎体,左右の乳房,上行と下行大腸の存在範囲を自動的に認識するアルゴリズムを開発し,データベースの情報をさらに細分化した.(3)医療現場への応用:構築したデータベースに基づいて,CT画像から乳腺の密度を計測して乳がんのリスク評価への試みを行った.この内容を平成27年度の国際会議SPIE Medical Imaging2016で発表した.また,子宮筋腫の手術計画を支援するために,計算機による骨盤部の解剖構造の可視化と3Dプリンタによる模型造形を行い,結果を外科の医師に提供した.実際に摘出された臓器の実物と比較し,模型の精度と有用性が示された.この結果を北米放射線学会(RSNA2015)と日本放射線技術学会(JSRT2016)で実物を展示し,詳細な結果を発表した.よって,本研究で構築したデータベースは医用画像診断と手術支援に役に立つ情報を提供できると考える.データベースの中身となる医用画像の収集を計画通り行い,十分な症例数に達成した.CT画像から解剖構造を自動認識し,データベースに登録するアルゴリズムも実用的なレベルに開発できた.データベースに登録された情報を臨床現場に応用し,一定の有効性が確認された.平成28年度の業績は主に以下の三つである(1)3次元医用画像からの人体情報の自動抽出:今年度,医用画像の認識処理に深層学習のアプローチを導入した.3次元CT画像からの人体の解剖学的構造の自動認識処理法を全面的に変更し,より早く(数秒単位),より細かく(19種類の臓器と組織),より正確に複雑な解剖学的構造の自動抽出処理を実現した.これによって,画像データベースへの情報登録は計算機で自動的に行えるようになった.(2)データベース(DB)の構築:全身CT画像(123例)と骨盤MR画像(10例)を新たに収集した.また,関連している研究に用いられたPET-CT画像の一部もDBに登録した.計算機で異なる画像を有効的に表現できる特徴量と解剖構造の幾何学情報(異なる臓器の位置,大きさ,相対的位置関係)を自動的に抽出し,DBの中のメタ情報としてまとめた.DBからこれらの情報を効率的に利用できるインターフェイスを開発し,医用画像診断・手術支援システムの開発をサポートできるようにした.(3)データベースの応用:DBのメタ情報を利用して,他目的で撮影されたCT画像から椎体の強度(骨折のリスク評価)と乳腺濃度(乳がんのリスク評価)を自動的に計測する方法を提案し,実験結果を国際会議で発表した.また,MR画像から患者の子宮周辺の固有的な解剖学構造と病変部を3次元的に造形して,その模型を術前計画と患者説明用に医師に提供した.本学病院で実施した6例の子宮全摘出手術に適用した結果から,模型の有用性を確認した.本研究は,膨大な医用画像から解剖学的構造と有効な画像特徴量を計算機で自動的に獲得し,メタ情報としてデータベース化した.構築されたDBの情報を用いることによって,医用画像の診断支援・手術支援システムの開発を効率的に行うことができることを確認した.

本研究では,3次元CT画像を大量に収集し,画像内の解剖学的構造と局所的画像表現をメタ情報として体系化した.これらの情報に基づいて機械学習のアプローチで画像から解剖構造を自動的に認識・抽出する手順を開発した.自動抽出手順をデータベースと連動して,得られたメタ情報を自動的にデータベースに登録する機能を実現した.構築したデータベースを予防医療のための乳がんと椎体骨折のリスク評価,子宮筋腫手術のための患者固有な模型作り(3D-printing)に応用した.よって,本研究の目的である「解剖構造と画像表現に関するメタ情報の自動付与によるCT画像データベースの高度化」を概ね達成した.予定通り,画像データの収集,データベースの構築,関連する学習手法の検証を実行した.初期的な検証実験から,研究の発想と方向性には問題がないと考える.よって,次年度の難点に挑戦するスタートラインに着実に立ったと言える.データベースの検索の効率化を推進する.特に,設計者の経験に依存しない深層学習の技術を導入する予定である.国内と海外の研究者と緊密に連携しながら,最新な研究の方向性を常に把握することが重要と考える.総合領域情報学・メディア情報学・データベース研究計画書の通りに研究を進める予定である.技術の発展が目覚ましく,研究に関する交流や調査は予想以上に重要である.無駄な実験を防ぐために,国際会議への参加や研究発表を積極的に行う.本件研究者は,新学術領域「多元計算解剖学」にも参加しており,一部の物品(高性能の計算機)を共通に利用している.計算機の更新が目覚ましく,必要な時に購入する方が良いと考えて,購入の時期を遅らせている.今年度に予定した計算機一台の購入を見送った,その理由は以下の二つである.(1)同じ研究施設に新規で超高性能の計算機が購入され,今年度で本研究の目的にも使用が可能であった.(2)注文を予定した計算機のプロセッサ(Xeon Phi)が間もなくバージョンアップされるので,次年度で購入する場合には比較的に低価格で購入できるためである.購入予定の計算機を次年度に購入する.それ以外には,研究計画通りで進める.
新しい海底観測装置による津波発生・伝播過程の高信頼度解析

津波災害軽減をめざして、海底電位磁力計(OBEM)と微差圧計(DPG)を組み合わせたベクトル津波計(VTM)を開発・製作した。VTMは津波に伴う水位変化に加えて、海洋ダイナモ効果に基づいて津波の伝播方向や伝播速度を測定できる。海底に設置したベクトル津波計と直上の海面に浮かべた自律型海上プラットフォームであるウェーブグライダー(WG)から構成されるリアルタイム津波監視システムを作り上げた。本システムを用いて東北沖で観測を実施し、2014年チリ沖地震による津波を検知することに成功した。津波災害軽減のためには、沿岸での津波の到来時間及び規模を、地震発生後速やかに、かつ正確に予報するシステムを作ることが必須である。本研究は、海底磁力計と海底圧力計(差圧計)を統合した海底津波観測システム(ベクトル津波計)を作り上げ、震源近傍での観測によって、津波の発生・伝播過程を高精度に把握することをめざす。地震発生に伴う地震動、地殻変動、津波による水位変化を圧力変化として記録する圧力計と、津波に伴う海水の流れによって生じる誘導磁場を検知する磁力計の同時観測により、地殻変動と水位変化を分離し、津波の流速場を直接測定できるので、震源域での津波の発生過程や、複雑な地形の場所を伝わる津波伝播の様子を詳細に把握し、沿岸での津波予報の信頼性向上に貢献することが期待される。初年度には、これまでの海底電位磁力計及び海底差圧計による津波の観測結果の解析を参考にして、震源域においても、震源から遠く離れた深海底においても、津波のシグナルを高精度に検知できることをめざした海底津波観測装置(ベクトル津波計)を開発・製作した。このベクトル津波計の1号機は2012年11月に完成した後、海洋研究開発機構所属の研究調査船かいれいKR12-18航海によって四国海盆の海底(25°45.94'N,137°0.48'E,depth=4898m)に設置し、KR13-03航海によって2013年2月9日に回収された。この海底観測によって、磁場3成分、電場及び傾斜水平2成分、海底圧力変化の80日間の連続記録が得られた。この回収航海の間の2013年2月6日にソロモン諸島でM8の地震が発生したが、この地震による津波を、このベクトル津波計で検出することができた。津波災害軽減のためには、沿岸での津波の到来時間及び規模を、地震発生後速やかに、かつ正確に予報する津波監視システムを作ることが必須である。本研究では、このシステム構築に向けて、海底磁力計と海底圧力計(差圧計)を統合した高精度、多機能の海底津波観測装置(ベクトル津波計)を作り上げ、震源近傍での観測によって、津波の発生・伝播過程を高精度に把握することをめざしている。初年度にはこのベクトル津波計を開発・製作し、四国海盆の海底に設置して、2ヶ月半の観測を実施することができた。この観測期間にソロモン諸島で起きたM8地震の津波を観測する事ができた。本年度については、この海底観測で得られたデータを解析する事によって、観測後速やかに津波を検知し、津波の特性(大きさと伝播方向)を特定し、沿岸での津波を予測するための手法を開発できた。さらに、ベクトル津波計による海底観測を陸上まで伝送することができるリアルタイム津波監視システムの構築に向けて、本年度は水中での音響伝送のテストを実施した。このため音響モデムを備えたベクトル津波計を宮城沖の水深3500mの海底に設置し、海面に浮かべた船からつり下げた音響モデムとの間で、双方向の音響通信を行なうことに成功した。また、海面から陸上までを、衛星通信によってデータを伝送する目的に向けて、自律型海洋プラットフォームであるウェーブグライダー(Liquid Robotics社製)の実海域での75日間の長期運用試験をベクトル津波計の直上付近の海域で実施し、リアルタイム津波監視システムの実運用に向けた、必要な知見が得られた。本研究は、海底磁力計と海底微差圧計を統合したベクトル津波計を用いた海底津波観測システムを作り上げ、震源近傍での観測によって、津波の発生・伝播過程を高精度に把握することをめざしている.初年度である平成24年度には、ベクトル津波計を開発・製作し、四国海盆の海底に設置して観測を実施し、磁場3成分、電場及び傾斜水平2成分、海底圧力変化の80日間の観測を行った。この観測により、2013年2月6日にソロモン諸島でM8の地震による津波を、検出することができた。次年度及び最終年度である平成26年度には、海底津波観測システムを作り上げ、実海域での試験観測を行った。今回用いたシステムは、海底に設置したベクトル津波計から海面に浮かべた自律型海洋プラットフォームであるウェーブ

グライダーに音響通信によって観測データを伝送し、ウェーブグライダーからは衛星通信によって観測データを陸上まで伝送するシステムであり、海底の様々な状況(磁場、電場、傾斜、水圧等)を計測し、そのデータを、平常時は1時間毎に、津波が予想される地震の発生時(津波発生時)には毎分伝送する仕様となっている。このシステムは、仙台沖約200キロの海域(水深約3,400m)に東北海洋生態系調査研究船「新青丸」を用いて設置し、海底に設置したベクトル津波計から信頼性の高いデータをリアルタイムで陸上に伝送することが確認できた。この観測中に、2014年4月2日(日本時間)にチリで発生した地震に伴い日本の太平洋岸に到達した津波について、本システムは3日早朝にリアルタイムで津波の伝播過程(波源の方向、速度、波高等)を詳細に捉えることに成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。固体地球物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画では初年度中にベクトル津波計を開発・製作することとしていたが、実際には11月までに完成し、11月の航海で実際に海底に設置し、2月に回収することができた。またこの観測期間に実際に津波記録が得られたことは、今後の解析にとって、期待以上の重要な成果である。当初計画では初年度中に海底磁力計と海底圧力計(差圧計)を統合した高精度、多機能の海底津波観測装置(ベクトル津波計)を開発・製作し、次年度にこのベクトル津波計による海底観測を実施する計画であった。さらに最終年度には、この海底観測の解析にもとづいて、ベクトル津波計を用いた津波の即時解析手法を確立し、ベクトル津波計を用いたリアルタイム津波監視システムの構築に向けた全体像を明らかにする計画であった。しかし、初年度中に完成したベクトル津波計による海底観測を実施でき、さらにその際津波観測記録が得られた。これにより次年度である本年度については、海底観測記録を解析する事によって手法開発が進み、当初計画にはなかった水中音響伝送試験及びウェーブグライダーの実海域での長期運用試験を実施することができた。これにより将来目標であった「ベクトル津波計を用いたリアルタイム津波監視システムの構築」の向けて、当初計画以上に大きく進展した。海底観測によって得られたデータを処理することによって、ベクトル津波計の解析手法を確立すると共に、津波災害軽減に役立たせるために、海底観測のリアルタイム化に向けて、音響モデムと人工衛星通信による海底から陸上までのデータ伝送機能を備えたベクトル津波計海底観測システムの開発をめざす。本研究課題については、H26年度が最終年度である。初年度及び次年度では将来目標であった「ベクトル津波計を用いたリアルタイム津波監視システムの構築に向けて、当初計画以上に大きく進展した。このため本年度については、昨年度実施できた水中音響通信試験及びウェーブグライダーの実海域での運用の成果を用いて、リアルタイム津波監視システムの試験運用を行うと共に、H27年度以降に、津波災害の軽減にむけたリアルタイム津波監視システムの実運用に向けた取り組みを開始できるための、具体的な計画を作り上げたい。平成25年度5月の航海用の消耗品等の購入に充てる。
規制緩和の実証分析

1995年から段階的に実施された電力産業の自由化についてその成果を実証分析した。まず電力自由化の目的として国際的にも高い電気料金の引き下げがあった。そのために生産の非効率性を是正する必要があった。本研究では確率フロンティアモデルを用いて生産性の研究を行った。技術効率性と配分効率性の検証をまずは行った。その結果、自由化により生産性の改善が見られたことが分かった。生産性の研究以外にも価格についての研究も行った。電力の品質を考慮したヘドニック法を用いた。その結果、自由化後、電力価格の低下を有意に説明できた。まずこれまでの電力産業に関する研究と、規制改革に関しての研究をサーベイした。電力産業に関する研究のサーベイは規制改革前から行われている研究に関してである。今後規制改革の研究をするにあたり、分析手法として使う予定のものを中心にまとまた。具体的には報酬率規制による配分効率性の検証方法がある。これには一般化費用関数とフロンティア分析による方法がある。他には垂直的統合の研究、規模の経済性や範囲の経済性の研究をまとまている。今後これらについて規制改革により改善されているかを検証する必要がある。規制改革の研究としては生産性の研究や費用効率化の研究がある。フロンティア分析で検証するが、今後研究を実施する予定である。ヤードスティック競争の研究もまとめた。次に規制改革後の電力産業における資本形成に関して実証分析した。規制改革実施後、設備投資額は大きく減少した。新規参入の存在により収益が不安定化すると、過剰に設備投資を抑制すると考えられる。その点に関して実証分析した。その結果、送配電設備については規制改革により収益の不安定性に大きく反応して設備投資を抑制していることが分かった。電力産業の規制改革を論じる際、様々な視点から論じる必要がある。先ほどは電力産業という供給側に分析をした。今度は需要側の分析をする必要がある。そこで系統電力と自家発の需要代替性をコンジョイント分析により実証分析をした。規制改革により需要家は既存の電力会社に加え、新規参入者からも電力の調達が可能となった。しかし新規参入者からの調達は少なく、一方で自家発は増加傾向にある。そこで自家発との需要代替性も考える必要があると考えた。なおアンケートは経済産業省と京都大学が共同で行った。今年度は電力産業の効率性について研究した。電力産業は地域独占であり非効率性と高い電力料金が指摘されてきた。そこで1995年以降段階的に規制改革が実施され、新規参入による競争を促進することで、これらの問題を解消しようとした。効率性には技術的効率性と配分上の効率性があるが、特に配分上の効率性が1995年の規制改革後どのように改善されたかを検証した。規制改革前は報酬率規制により資本への投資が過剰となるAverch and Johnson効果が指摘されてきた。AJ効果が解消されたかを見ることになる。以前技術的効率性の検証でトランスログ費用関数を用いたが、今回はDEAと確率フロンティアを用いた。確率フロンティアでは費用関数としてコブダグラス型とトランスログ型を採用した。推定には特にトランスログ型ではKumbhakar and Wang(2006)で提唱されたPrimal system approachを用いた。費用最小化の1階条件と生産関数を同時推計することで求められる。その結果、どの電力会社においても資本への過剰投入の改善が見られたことが分かった。今後の課題として、費用効率化をもたらす要因について考える。費用効率性の研究と同時に規制改革後の電力価格の研究も行っている。現在はデータを作成している段階である。規制改革後の電力産業の資本形成に関する研究も行っている。配分効率性の検証で資本への過剰投資がどれだけ改善されたかを見ることはできる。ここでは設備投資行動に関心がある。理論ではリアルオプションがあるが、実証研究してみる必要はある。1995年以降、段階的に実施されてきた電力自由化において、2000年に行われた特別高圧需要家への自由化以降の価格変化を分析した。電力自由化により電力価格の低下は実現したが、その要因をヘドニック価格を用いて分析した。ヘドニック価格とは、財・サービスの品質や性能の変化が価格にもたらす影響を考えたものである。この方法は不動産や電化製品の価格を分析する際によく用いられるが、電力価格の分析に用いたところがポイントである。自由化により生産面での効率性は達成されたが、電力の品質を確保、あるいは新規参入者PPSとの差別化のため、電力の品質向上は重要である。また需要家は電力の品質を考えて供給先を選ぶと考えられる。推計モデルは対数線形モデルを用いた。被説明変数である価格には、経済産業省資源エネルギー庁が四半期ごとに行っている電力需要調査アンケートにおける電力会社エリアごとの平均電力単価を使用した。

調査期間は2000年度から2006年度までである。説明変数は電力の限界費用に影響を与えることを通じて価格を変化させる特性である。それには1.限界費用に影響を与える質的な特性を表すもの2.限界費用の変動を表すもの3.マークアップの操作変数となる競争度を表すものに分けられる。1.の特性については供給信頼度、企業イメージ、環境への貢献度を表す変数を用いる。供給信頼度としては重要なのは停電しないということである。推定結果は、自由化後は競争により有意に価格が低下していること、後半では停電時間が価格に影響していることが分った。
自己免疫性膵炎およびIgG4関連硬化性胆管炎の病因・病態に関する研究

本年度は以下の3つの点に関して研究を行った。・自己免疫性膵炎およびIgG4関連硬化性胆管炎の病変局所におけるウイルス遺伝子の検出前年度に引き続き、10例の組織切片から抽出したDNAを用いて、ウイルス遺伝子の検出を試みた。HHV-5、HHV-6、HHV-8の特異的プライマーを用いて、nested PCRによるウイルス遺伝子の検出を試みたが、いずれの症例からもウイルス遺伝子は検出されなかった。・自己免疫性膵炎およびIgG4関連硬化性胆管炎の病変局所におけるサイトカイン産生の検討前年度の研究で、自己免疫性膵炎とIgG4関連硬化性胆管炎は多数の制御性T細胞(Tregs)の浸潤を特徴としていることが明らかとなった。本年度は、凍結標本から抽出したRNAを用いて、局所で産生されるサイトカインの発現をreal-time PCRを用いて定量的に解析した。IgG4関連疾患ではTregsから産生されるIL-10、TGF-βの発現が、他の自己免疫性疾患に比して有意に亢進していることが明らかとなった。また、Th1サイトカインであるIFN-γと、Th2サイトカインであるIL-4・IL-5・IL-13の発現を比較すると、他の自己免疫性疾患に比して、Th2サイトカインの産生が亢進していることが明らかとなった。凍結標本を用いてin situ hybridizationを行ったところ、自己免疫性膵炎やIgG4関連硬化性胆管炎では、IL-4やIL-10陽性リンパ球の多数の浸潤が認められた。これまで、IgG4関連疾患はTh1有意の病態と考えられていたが、病変局所のサイトカイン発現の結果からは、Th2優位の免疫応答が生じていると考えられた。Th2有意の免疫応答とTregsの多数の浸潤はアレルギー疾患で見られる免疫応答と類似しており、何らかの抗原に対する過敏反応がIgG4関連疾患の病態に関わっている可能性を示唆する結果と考えている。・IgG4に着目した肝炎症性偽腫瘍の分類多数例のIgG4関連疾患の病理組織像を解析している過程で、肝の炎症性偽腫瘍は2群に分類でき、その一方がIgG4関連疾患で、他方はIgG4関連疾患とは異なることが明らかとなった。病理学的差異だけでなく、性別・初発症状・病変の局在・病変の分布が異なっており、異なる病態と考えられる。つまり、肝炎症性偽腫瘍とされていた病変はheterogeneousな疾患単位で、その一群が自己免疫性膵炎と類似の病態であることが明らかとなった。・自己免疫性膵炎およびIgG4関連硬化性胆管炎の病変局所におけるウイルス遺伝子の検出10症例の組織切片からDNAを抽出し、ヘルペスウイルスのうちHHV8、EBV、CMVのDNAをPCR法にて検出を試みたが、いずれの症例でもウイルスDNAは検出されなかった。免疫染色でも、これらのウイルス感染細胞は認めなかった。また、EBVに関してはin situ hybridizationによる検出も行ったが、EBV感染細胞は病変内には認めなかった。現在までにいずれの方法でもウイルス感染を示唆する結果は得られていないが、HHV6など他のウイルスも含めた検討を引き続き行う予定である。・病変内に浸潤するBリンパ球と形質細胞のクロナリティー解析5症例の組織切片からDNAを抽出し、免疫グロブリン軽鎖の可変領域を対象としたnested PCR法にて、病変内に浸潤するBリンパ球と形質細胞のクロナリティーを解析した。いずれの症例でもモノクロナリティーやオリゴクロナリティーは確認されず、Bリンパ球や形質細胞はポリクローナルな抗原を認識しているとの結果を得た。Tregは生体内の免疫応答を負に調節するTリンパ球であり、Tregの機能低下がいくつかの自己免疫性疾患の病態に関与していると考えられている。TregのマーカーとされるCD4/CD25の二重免疫染色を行ったところ、自己免疫性膵炎およびIgG4関連硬化性胆管炎では病変内に多数のCD4+/CD25+ Tregの浸潤が認められた。また、CD4+/CD25+ Tregの特異的転写因子であるFOXP3の免疫染色を行ったところ、自己免疫性膵炎やIgG4関連硬化性胆管炎では他の炎症性疾患や自己免疫性疾患に比して有意に多数のFOXP3陽性細胞の浸潤が見られた。Tregは生体免疫の負の調節の過程でIL-10の産生を誘導すると考えられている。IL-10はIgG4産生を誘導するサイトカインであり、病変内に浸潤するTregがIgG4陽性細胞の浸潤に寄与しているのではないかと考え、来年度はIL-10を含めたサイトカインのin situ hybridizationによる検討を予定している。

本年度は、凍結標本から抽出したRNAを用いて、局所で産生されるサイトカインの発現をreal-time PCRを用いて定量的に解析した。IgG4関連疾患ではTregsから産生されるIL-10、TGF-βの発現が、他の自己免疫性疾患に比して有意に亢進していることが明らかとなった。また、Th1サイトカインであるIFN-γと、Th2サイトカインであるIL-4・IL-5・IL-13の発現を比較すると、他の自己免疫性疾患に比して、Th2サイトカインの産生が亢進していることが明らかとなった。凍結標本を用いてin situ hybridizationを行ったところ、自己免疫性膵炎やIgG4関連硬化性胆管炎では、IL-4やIL-10陽性リンパ球の多数の浸潤が認められた。これまで、IgG4関連疾患はTh1有意の病態と考えられていたが、病変局所のサイトカイン発現の結果からは、Th2優位の免疫応答が生じていると考えられた。Th2有意の免疫応答とTregsの多数の浸潤はアレルギー疾患で見られる免疫応答と類似しており、何らかの抗原に対する過敏反応がIgG4関連疾患の病態に関わっている可能性を示唆する結果と考えている。・IgG4に着目した肝炎症性偽腫瘍の分類多数例のIgG4関連疾患の病理組織像を解析している過程で、肝の炎症性偽腫瘍は2群に分類でき、その一方がIgG4関連疾患で、他方はIgG4関連疾患とは異なることが明らかとなった。病理学的差異だけでなく、性別・初発症状・病変の局在・病変の分布が異なっており、異なる病態と考えられる。つまり、肝炎症性偽腫瘍とされていた病変はheterogeneousな疾患単位で、その一群が自己免疫性膵炎と類似の病態であることが明らかとなった。
肺発生時の二種類の上皮前駆細胞を制御する細胞ダイナミクスと細胞老化機構の解明

発生期における中枢気道と末梢肺組織の上皮前駆細胞内分子の意義を、「細胞ダイナミクスと細胞老化が統制する、幹細胞の運命決定と臓器の形態形成」という独創的な観点から解明し、普遍的な臓器形成プログラムや発生異常に関与する疾患の理解のみならず、生後におこる外界からの損傷からの組織修復・再生機構の理解を飛躍的に前進させ、特発性肺線維症や慢性閉塞性肺疾患等の呼吸器リモデリング疾患やがんの病態解明と、これらの難治性疾患の治療戦略を創出することが本研究の目的である。本年度は、肺上皮細胞特異的Pten欠損マウス、肺上皮細胞特異的Ror2欠損マウス、肺上皮細胞特異的RhoA欠損マウスを作成した。肺上皮細胞特異的Pten欠損マウスは生後21日までに、肺上皮細胞特異的RhoA欠損マウスは生後14日までに全頭死亡した。肺上皮細胞特異的Ror2欠損マウスは胎生致死や生後早期の死亡はみられなかった。肺上皮細胞特異的Pten欠損マウス肺組織では肺胞上皮細胞(TTF1陽性細胞)での細胞増殖停止がみられ、肺胞壁での老化細胞(β-ガラクトシダーゼ活性染色陽性細胞)の増加が見られた。さらに、E18.5での肺上皮細胞特異的Pten欠損マウス肺は肺胞壁へのマクロファージ(F4/80陽性細胞)浸潤とlipoblast(ADRP陽性細胞)と血管内皮細胞(PECAM1陽性細胞)が増加していた。以上のことから、胎生期の肺上皮Pten欠損は、肺上皮細胞での細胞老化と老化関連分泌形質(SASP)を惹起し、間充織の細胞構成を撹乱させることで肺胞形成不全を来し、出生後の死亡を招くことが示唆された。来年度以降、単離肺上皮細胞を用いたRNAシーケンスにより上皮間葉相互作用のトランスクリプトーム解析を行うとともに、老化細胞除去薬によるレスキュー効果を解析する。研究実績の概要にあるように研究計画はほぼ順調に進捗している。2.肺胞前駆細胞特異的RhoA/Ror2/Pten欠損によるセクレトーム:レセプトームの変化:E18.5マウス肺を用い、肺胞前駆細胞を単離する。各遺伝子欠損マウスの単離肺胞前駆細胞をRNA sequencingにて網羅的に解析する。3.老化細胞除去によるレスキュー効果の解析:肺胞前駆細胞RhoA/Ror2/Pten欠損マウスに細胞老化阻害剤(ダサチニブ+クェルセチン)をE12.5より母胎に連日経口投与し、形態形成と分化に対する回復効果を解析する。4.肺発生時の細胞老化と紡錘体形成機構の解析:E18.5マウス肺と実験(2)のE14.5マウス肺を用い、ミトコンドリア形態を電験で、機能を細胞外フラックスアナライザーで、調節分子をPGC-1α/-1β発現で解析する。紡錘体形成能について、単離前駆細胞を用いα-tubulinとγ-tubulinの二重免疫染色で解析する。紡錘体チェックポイント分子動態を定量PCRで、染色体コングレッション制御分子EG5のリン酸化をwestern blottingにて解析する。2.肺胞前駆細胞特異的RhoA/Ror2/Pten欠損によるセクレトーム:レセプトームの変化:E18.5マウス

肺を用い、肺胞前駆細胞を単離する。各遺伝子欠損マウスの単離肺胞前駆細胞をRNA sequencingにて網羅的に解析する。3.老化細胞除去によるレスキュー効果の解析:肺胞前駆細胞RhoA/Ror2/Pten欠損マウスに細胞老化阻害剤(ダサチニブ+クェルセチン)をE12.5より母胎に連日経口投与し、形態形成と分化に対する回復効果を解析する。4.肺発生時の細胞老化と紡錘体形成機構の解析:E18.5マウス肺と実験(2)のE14.5マウス肺を用い、ミトコンドリア形態を電験で、機能を細胞外フラックスアナライザーで、調節分子をPGC-1α/-1β発現で解析する。紡錘体形成能について、単離前駆細胞を用いα-tubulinとγ-tubulinの二重免疫染色で解析する。紡錘体チェックポイント分子動態を定量PCRで、染色体コングレッション制御分子EG5のリン酸化をwestern blottingにて解析する。PDGFRα陽性細胞標識マウスの動物実験計画書の承認が2019年5月となったため。次年度に次年度使用額を合わせてPDGFRα陽性細胞標識マウスを購入する。
ゴールドシュミット国際会議2003年倉敷大会に向けての地球化学的研究動向調査

ゴールドシュミット国際会議は、アメリカ地球化学会とヨーロッパ地球化学連合(ヨーロッパ各国の地球化学会の連合体)が主催する地球化学分野での唯一の国際会議であり、2003年9月712日に倉敷で開催される。この会議では、現在地球化学分野で重要と思われるいくつかのテーマをシンポジウムとして取り上げ、それらを中心に討論を行なう。そのため、テーマ設定を念頭において地球化学研究の現状と見通しについての調査研究を進めてきた結果、シンポジウムの選定には国際プログラム委員会と国内プログラム委員会を設置し、世界的な公募を行った。その結果、国際プログラム委員会を通じて66件の応募があり、そこから、〔特別シンポジウムの主なテーマ〕として1)海洋における微量元素と同位体の生物地球化学的サイクル(GEOSECS II計画)2)陸起源物質の海洋を越えての長距離大気輸送3)大気エアロゾルと反応性ガス-アジア太平洋地域の大気組成への影響など55テーマを確定するに至った。これに加えて、国内プログラム委員会で議論をし、〔一般講演の9分野〕1)化学海洋学、2)気候変動、3)生物地球化学と有機地球化学、4)環境地球化学、5)堆積作用の地球化学、6)火成作用・変成作用の地球化学、7)惑星と隕石、8)鉱物の物理と化学、9)火山ガス・流体・鉱床を確定した。また、平成14年にスイスのダボスで開催されるゴールドシュミット国際会議へ1名が参加し、倉敷大会の直前の会の様子を視察し、倉敷大会の組織委員会および国内プログラム委員会において報告した。
高密度プラズマ中のプラズマ波診断

高強度レーザーがプラズマ中に入射すると、プラズマ中の電子が振動し、ウェーク場ができる。レーザープラズマ相互作用研究において、発生する粒子は、このプラズマ振動で変わってくる。また生成粒子を制御するには、このプラズマ振動の制御が必要である。その制御には、プラズマ振動測定が必要であるが、ほとんどできていない。そこで、周波数干渉計測を用いてプラズマ波振動計測を行った。本研究により、シングルショットでのプラズマ振動計測に成功した。レーザー科学の進展により高密度プラズマの生成が可能になっている。このようなレーザープラズマから、フェムト秒オーダーの極短パルスの高輝度な量子ビームが生成される。このような量子ビーム生成のメカニズムの解明・最適化及び、高密度プラズマそのものの理解には、プラズマ状態の観測が必要不可欠である。しかしながら、高密度プラズマについては出来ていない。プラズマ密度が高くなると、プラズマ波の波長そのものが短くなるため測定が困難になる。さらに、プラズマによるプローブ光の屈折等の影響が大きくなるためプローブ光の散乱や、プローブ光の波長変調が起き、計測を困難にするためである。このレーザープラズマ相互作用により生成されるプラズマ振動の高分解能計測を目的に実験研究の準備および実験を行った。平成27年度は、計画通り、計測用のスペクトロメーターの整備を行った。これにより、チタンサファイアレーザーの3倍波から2倍波を計測できるスペクトロメーターを実験室に準備した。平成28年度以降、周波数干渉計を用いたプラズマ振動の計測を行う。また、サブ10フェムト秒プローブ光を用いてのプラズマ振動計測を、連携研究者とともに行った。この計測により、プラズマ振動のシャドウグラフ(影絵)の計測に成功した。今後、「プローブパルスの2パルス化」や「メインレーザー光と2つのプローブ光(合計3レーザーパルス)の同軸化」などを行い、周波数干渉計を用いたプラズマ波計測を進めていく。当初の計画通り進んでいる。レーザー科学の進展により、高密度プラズマの生成が可能になった。このレーザー生成プラズマから、フェムト秒オーダーの極短パルスの量子ビームを生成することができる。このような極短パルス量子ビーム生成のメカニズムの解明や最適化、さらに高密度プラズマ物理の研究には、プラズマ状態の観測が必要不可欠である。しかしながら、高密度プラズマの計測は、ほとんど行われていない。これは、プラズマ密度が高くなると、プラズマ波の波長が短くなるため測定が困難になるからである。さらに、プラズマ密度が高くなることにより、プラズマによるプローブ光の屈折や散乱、波長変調が起きるため、測定が困難になる。このレーザー生成高密度プラズマの計測を行った。平成28年度は、当初の計画通り、「サブ10フェムト秒プローブ光を用いてのプラズマ振動計測」および「周波数干渉計を用いてのプラズマ振動計測」を行った。「サブ10フェムト秒プローブ光を用いてのプラズマ振動計測」により、プラズマ振動のシャドウグラフ(影絵)の測定に成功した。この計測により、プラズマ振動を視覚的にとらえることができた。また、「周波数干渉計を用いてのプラズマ振動計測」により、シングルショットでのプラズマ振動計測に成功した。この計測により、プラズマ中の電子密度の変化測定に成功した。現在、解析を進めている。平成29年度は、それぞれの計測の高度化および光子加速を用いた高密度プラズマのプラズマ振動計測を進める予定である。同軸のプローブ光を用いて、レーザープラズマ生成のプラズマ振動計測を行った。実験には、プラズマ生成用のメインパルス、計測用のプローブパルスを2本の、合計3本のレーザーパルスを用いる。この3本のレーザーパルスを同軸で、プローブパルス1、メインパルス、プローブパルス2の順に、ガスジェットに集光する。これにより、プローブパルス1はプラズマの外、プローブパルス2はプラズマの中という状態をつくる。2つのプローブパルスをスペクトロメーター中に入れ、周波数領域での干渉をさせることにより、プラズマ密度の計測を行った。さらにプローブパルスをチャープすることにより、長い範囲のプラズマと相互作用させ、シングルショットでのプラズマ振動計測を行った。本計測により、シングルショットでのプラズマ計測に成功した。プラズマ生成用のガス密度より求められるプラズマ密度と、本計測により得られたプラズマ密度は、非常によく一致した。また、中心部分のみではあるが、解析を行い、プラズマ振動が計測出来ていることを確認した。取得データーは、2次元であり(時間+半径方向)、解析のためのプログラムを作成中である。解析プログラムを計測に取り入れれば、自動での2次元プラズマ振動計測が可能となる。平成27年度に整備したスペクトロメーターに、これから準備を行う「プローブパルスの2パルス化」や「メインレーザー光と2つのプローブ光(合計3レーザーパルス)の同軸化」などを組み合わせ、周波数干渉計を用いたプラズマ波計測を進めていく。

「サブ10フェムト秒プローブ光を用いてのプラズマ振動計測」および「周波数干渉計を用いてのプラズマ振動計測」の高度化および光子加速を用いた高密度プラズマのプラズマ振動計測を進める。ビーム物理プローブ光のタイミング調整用の光学部品の購入に際して、当初の予定より安く購入することができたため、若干の次年度使用額が生じた。海外出張による国際会議参加の予定だったが、実験を優先させたため参加しなかった。そのため、出張費および滞在費で残額が生じた。次年度の助成金と合わせ、周波数干渉計測の実験に用いる2つのプローブ光の軸調整用に使用するウェッジプレートの購入費の一部として使用する予定である。次年度の助成金と合わせ、広範囲計測用分光器を購入する。