hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管内皮細胞でのEph受容体による細胞内・細胞間情報伝達機構の研究

細胞接着依存性のPECAM-1の燐酸化に、Ferチロシンキナーゼが関与していることを明らかにした。研究目的:血管新生・血管の発生には血管内空を被う一層の血管内皮細胞間の接着が重要である。特に細胞間接着は血管の透過性・炎症細胞浸潤を決定する重要な構造となっている。タイトジャンクション・アドヘレンスジャンクション・デスモゾームなどの解剖学的な構造物があるが、それだけではなく細胞表面にさまざまな接着分子を発現することで、細胞同士の結合を制御している。さらに、この細胞接着により、細胞内情報伝達系も活性化されることが次第に明らかになってきている。本研究ではEph受容体-ephrinリガンド系による細胞内情報伝達系の制御を(1)細胞運動の制御機構(2)アクチンーミオシン系の調節(3)細胞間接着分子とのクロストークについて調べることを計画した。15年度成果:血管内皮細胞はEphA4受容体を発現している。内皮細胞は血管平滑筋細胞と接着している。この血管平滑筋は収縮もしくは弛緩により血圧制御の重要な機能を担っている。平滑筋細胞にもEphA4が発現しており、このEpbA4に結合する分子として、Vascular Smooth Muscle-specific RhoGEF (Vsm-RhoGEF)分子を同定し、その機能について詳細に調べた。(2)Vsm-RboGEFはRhoを活生化することにより、アクチンストレスファイバーの束化を促進する。(3)Vsm-RhoGEFはCdc42,Racのグアニンヌクレオチドの交換を行わない。(4)Vsm-RhoGEFのDblホモロジードメインとPH(プレクストリン)ホモロジードメインがEphA4チロシンキナーゼ受容体との結合に重要である。以上の結果から、EphA4受容体を活性化するリガンドであるEphrin-Aファミリー分子を発現する細胞との直接接着によりEphA4-VsmRhoGEF-Rhoが活性化され、血管平滑筋の収縮がおきるという新たなシグナル系を明らかにした。Eph受容体下流のシグナル分子としてVsm-RhoGEF (Vascular smooth muscle specific RhoGEF)分子を同定していた。本分子はRhoの特異的な活性化因子であると考えていたが、詳細に調べたところRacファミリー分子の活性化因子としても機能した。Vsm-RhoGEF分子の細胞内局在を調べたところ、アクチンストレスファイバーに局在していた。さらに、興味深いことに、ephrin-A1刺激により、ストレスファイバーから消失し、細胞膜のラッフリング部位に移動した。この結果から、ephrin-EphA4刺激でVsm-RhoGEFはRhoとRacへのシグナルを伝えることで、細胞の収縮と伸展に貢献することがわかった。Eph受容体刺激で、低分子量GTP結合蛋白質が活性化されるが、このなかでR-Rasファミリー分子も活性化されることが予想された。このため、R-Rasファミリー分子のエフェクター分子の検討を行った。これまでミオシンIXにはRas association(RA)
クロスメディアデータベースを用いた住民型災害対応データベースの構築に関する研究

本研究では、ゲーミング技法を活用して、阪神・淡路大震災の被災者、自治体職員の災害対応体験・教訓を、今後予想される都市型大規模災害に対する社会的防災力の向上に資する<教訓データベース>として整理し、クロスメディア型のデータベースを関連づけた防災教育・学習ツールを開発した。具体的には、第1に、阪神・淡路大震災の被災者、および、自治体職員による災害対応体験・教訓を記録した資料として、被災者による語り部グループにおけるオーラル資料、自治体職員を対象としたインタビュー調査で蓄積されたオーラル資料をとりあげ、エスノグラフィーの手法により災害対応エピソードを抽出した。第2に、これらを、災害対応の種別、分野、時期、場所等をキーに整理体系化し、防災実践をステークホルダー間のジレンマ事態として定式化し、<教訓データベース>を構築した。第3に、<教訓データベース>をもとにゲーミング形式の防災知識・技法の教育・学習ツール(「クロスロード」)を開発した。「クロスロード」は、自治体職員用(神戸編)、地域住民用(市民編)、災害時要援護者の対策用(要援護者編)など複数バージョンを開発し、目的・用途に応じて使い分けることが出来るよう配慮した。最後に、こうした教育・学習ツールの利用者に、さらに発展的な知識を習得せしめるための支援ツールとしてクロスメディア型のデータベースを位置づけ、その利活用を図った。すなわち、データベース上の情報を、時間・空間・内容等により検索可能とし、ゲーミングを通したローカルな問題解決活動の成果を普遍的な知識へと接続するためのツールとして、クロスメディア型のデータベースを位置づけた。1.阪神・淡路大震災の被災者、あるいは、自治体職員による災害対応経験を記録した資料が多岐に渡るため、まず神戸市をモデル地域として作業を開始した。オーラル資料としては、語り部グループ研究、自治体職員を対象としたインタビュー調査で蓄積された資料、ドキュメント資料としては、「人と防災未来センター」に蓄積された資料を対象に、災害対応エピソードを抽出した。これらを災害対応の種別、分野、時期、場所等をキーに、後述2で整備するメタデータシステムにより整理・体系化し、<住民型災害対応データベース>の基礎を構築した。その際、心理学、社会学等の分野で展開されてきたオーラルヒストリー研究、ライフヒストリー研究、さらには、防災心理学の分野で注目を集めている災害エスノグラフィー研究成果を総括し、その導入をはかった。2.上述1の研究を推進するための基礎作業として、自治体職員、災害ボランティア、および被災者の災害対応エピソードをジレンマを伴う意思決定事態として定式化することを試みた。こうした定式化・標準化の作業によって、多岐にわたる災害対応行動を一定の形式(フォーマット)に従って、統一的に整理・体系化することが可能となった。さらに、同フォーマットは、これに時空間の情報、対応行動のカテゴリー種別等のパラメータを付加することによって、今後、クロスメディア型のデータベースへと拡張する際の基盤を提供し、併せて、意思決定を実際に参加者に求める形式の訓練素材として再整理することができる。これによって、本研究で整備した行動データベースは、今後の災害対応に備えた教育・啓発用のツールとしても活用することが可能となった。
1990年代通貨危機に関する実証研究

1990年代に入り、1994年メキシコ通貨危機、97年東アジア危機をはじめ多くの地域経済に広大かつ深刻な影響を与えた多くの通貨危機が生じている。このような90年代の通貨危機に関しては二つの見方が存在する。まず第一の見方によれば、これらの通貨危機においては、実質通貨価値の増加問題、経常収支の悪化等の諸ファンダメンタルズの悪化という問題が存在しており、通貨危機はこれらの根本的問題点によって引き起こされたものであり、その通貨危機の深刻さもこれらの要因によって十分説明可能であるとされる。これに対して第二の見方によれば、90年代通貨危機においては金融パニックが本質的役割を果たしていたことが強調される。このような「自己実現的期待通貨危機モデル」に基づいた実証研究は極めて少ない。本研究は90年代の通貨危機に対して、この自己実現的通貨危機モデルの視点からの実証分析を試みようとするものである。より具体的には1994年メキシコ通貨危機をこのような視点から分析したSachs-Velasco-Tornellモデルを用いて、1997年東アジア通貨危機、1999年ブラジル通貨危機、2002年アルゼンチン通貨危機の詳細な分析を行った。東アジア通貨危機には、「自己実現的通貨危機」的性格が強く観察されるが、ブラジル通貨危機、及びアルゼンチン危機においてはSachs-Velasco-Tornellモデルの説明力には限界があることが明らかとなった。そこで次に、通貨危機の「伝染効果」において重要なファクターである「Financial Contagion」現象に対して、共和分分析によるアプローチを試みた。東アジア、南米のいずれの場合も90年代後半により強い金利の「Co-movements」が観察されることが明らかとなった。これらの研究は、まず広島大学経済学部紀要に公表し、その後改訂を経てレフリー制雑誌に投稿予定である。本年度は、まず1997年東アジア危機に関して、タイ、インドネシア、フィリッピン、韓国に関するデータの収集・検討を行った。次にこれらの国々におけるマクロ的・ミクロ的ファンダメンタルズに関する詳細な検討を行った。その結果、これらの諸国におけるマクロ的ファンダメンタルズに関しては、1994年メキシコ通貨危機とある程度の共通性が見られるが、異質な側面も存在することが明らかとなった。銀行部門を中心としたミクロ的ファンダメンタルズに関してはかなり共通した問題点が明らかとなった。さらにこれら4ケ国に関するSachs-Tornel-Velasco型通貨危機指標を作成し、統計分析に用いる説明変数の妥当性を吟味した。これらのデータを用い1994年メキシコ通貨危機を分析対象としたSachsモデルに東アジア通貨危機を追加する形で試論的分析を行った。この分析結果は必ずしも満足のゆくものではなく、分析の過程で幾つかの問題点が明らかとなった。まず、Sachs-Tornel-Velasco型指標の通貨危機指標としての妥当性に問題があり、改善の余地が存在する。また彼らによって選択されている説明変数には東アジア通貨危機の分析においては、必ずしも適切とは見なされないものが存在する。さらに、彼らの実証分析手法は、厳密な意味では自己実現的通貨危機の検証とはいえない。今後の研究の展開としては、まずSachsモデルに1997年東アジア通貨危機を付加する形での分析には限界が存在する事が明らかとなったので、1997年時点での国際データを構築し、分析を行う必要がある。より本質的な点として、自己実現的通貨危機モデルの厳密な実証分析のフレームワークを構築してゆく必要がある。昨年度は、1997年東アジア危機に関して、タイ、インドネシア、フィリッピン、韓国に関するデータの収集・検討を行った。

その結果、これらの諸国におけるマクロ的ファンダメンタルズに関しては、1994年メキシコ通貨危機とある程度の共通性が見られるが、異質な側面も存在することが明らかとなった。銀行部門を中心としたミクロ的ファンダメンタルズに関してはかなり共通した問題点が明らかとなった。さらにこれら4ケ国に関するSachs-Tornel-Velasco型通貨危機指標を作成し、1994年メキシコ通貨危機を分析対象としたSachsモデルに東アジア通貨危機を追加する形で試論的分析を行った。この分析結果は必ずしも満足のゆくものではなかった。そこで本年度は、1997年東アジア通貨危機、1999年ブラジル通貨危機、2002年アルゼンチン通貨危機の各々について国際比較データを作成し、それぞれ自己実現的通貨危機モデルに基づいた詳細な分析を行った。その結果、東アジア通貨危機には、「自己実現的通貨危機」的性格が強く観察されるが、ブラジル通貨危機、及びアルゼンチン危機においてはSachs-Velasco-Tornellモデルの説明力には限界があることが明らかとなった。そこで次に、通貨危機の「伝染効果」において重要なファクターである「Financial Contagion」現象に対して、共和分分析によるアプローチを試みた。東アジア、南米のいずれの場合も90年代後半により強い金利の「Co-movements」が観察されることが明らかとなった。これらの研究は、まず広島大学経済学部紀要に公表し、その後改訂を経てレフリー制雑誌に投稿予定である。
ホモトピー集合上の代数的構造の研究

当研究の主目的はリー群Gから自分自身への連続写像のホモトピー類群[G,G]の解析であった。1.当面の問題を次の予想の解決とした:Gが連結な単純リー群ならば群[G,G]のベキ零指数はGの階数以上。階数の小さな場合に予想が成り立つことを,個々のG毎に,数年をかけて確認したが,一般の場合には未だ反例も肯定的な証明も得てはいない。2.上の予想の弱い形:Gが連結な単純リー群で階数2以上ならば群[G,G]のベキ零指数は2以上。これを含む次の定理を証明した:Gが連結でコンパクトなリー群で群[G,G]が可換となるのは次のGのみ「トーラスT^n(n≧0),T^m×S^3(0≦m≦2),SO(3)」。ここでT_n=S^1×...×S^1(n個)。3.上の定理の応用:Gをコンパクト連結リー群とする。(1)空間Xの自己写像でホモトピー群の恒等写像を誘導する連続写像のホモトピー類集合ε_#(X)は写像の合成を積として群となる。特にε_#(G)が自明であるための必要十分条件はGがトーラス,S^3,SO(3)のいずれかであること。(2)群[G,G]の演算を和+で表し,合成による演算を積で表したとき,[G,G]は常に右分配則を満たすことは良く知られていた。これが左分配則を満たす必要十分条件はGがトーラス,S^3,SO(3)のいずれかであること。4.Gが半単純で階数2の連結コンパクトリー群の場合に,群[G,G]のベキ零指数を決定した。さらにS^3×SO(3),SO(4)の場合は群構造自体を決定した。5.標準的写像S^3×S^11→G_2がいかなる素数pで局所化したらH_-写像となるかという問題を解決した。一般のGに対する同種の問題を将来解決したいと思っている。6.ε_#(G)の典型的な部分群相互の関係についてArkowitz,Stromとの共同研究で多くの結果を得た。研究実施計画の役割分担に従って,下記の研究成果を得た.1.回転群SO(4)と直積群S^3×SO(3)の自己写像のホモトピー類群を完全に決定し,SO(3)×SO(3)の場合はそのベキ零指数を計算した.成果をJ. Pure Appl. Algebraに掲載した.2.回転群SO(4)の自己ホモトピー同値写像のホモトピー類群ε(SO(4))の決定への一過程として,ホモトピー群の恒等写像を誘導する元全体からなる部分群を完全に決定した.当面の目標への手掛かりが得られたことになる.

3.柳田伸顕は、コンパクトリー群の分類空間のモチビックコホモロジーH^<*,*>(BG ; Z/p)の計算をもくろみ,いくつかの例において成功を収めた.方法は,定常コホモロジーH^*(BG ; Z/p),チョウ環C^*(BG),ブラウン・ペーターソンコホモロジーBP^*(BG)の比較をすることである.成果は論文にまとめ,Trans. Amer. Math. Soc.に発表した.4.相羽明は2種の研究を行った:(1)標数がp>0である有限体上1変数有理関数体のp-アーベル拡大体の幾何的円分Z_p-拡大の岩澤不変量が0となるための必要十分条件を求めた.かような研究はこれまでほとんどなされなかった.成果は論文にまとめ,Acta Arithmeticaに発表した.(2)有限体上1変数べき級数体Fのアルチン・シュライヤー拡大体Lに対して「Lの整数環はassociated order A(L/F)上階数1の自由加群か?また、自由加群であれば自由基底を具体的に求めよという問題を考察し,associated orderの具体的構造、自由加群となるための必要十分条件及び自由加群であるときの自由基底を具体的に求めた.成果をJ. Number Theoryに発表した.研究実施計画の役割分担に従って,下記の研究成果を得た.1.コンパクトな連結リー群Gの自己連続写像のホモトピー類集合H(G)は,リー群の積から自然に導かれる演算により群となる.次の定理を証明した:H(G)が可換群となるための必要十分条件は,Gがトーラス,SO(3),S^3,S^1とS^3の積,2個のS^1とS^3の積,のいずれかと同型となることである.ここでS^nはn次元球面である.H(G)には群演算とは別に,写像の合成により演算が入り,従って環もどきとなる.H(G)が右分配則を満たすことは容易に分かる.主定理の応用として,H(G)が左分配則を満たす必要十分を求めた.また,E_#(G)が自明である必要十分条件も与えた.ここで,E_#(G)はGの連続自己写像でホモトピー群の恒等写像を誘導するもののホモトピー類全体のなす集合であるが,これは写像の合成から誘導される演算により群となっている.成果をBull.London Math.Soc.に発表した.2.回転群SO(4)に対し,位数のみ既知であった群E_#(SO(4))の群構造を完全に決定した.これは1988年にArkowitzにより出された問題への部分的解答となっている.成果はQuart.J.Math.に発表した.3.柳田伸顕は次の研究を行った.コンパクト群Gの分類空間BGは代数的バラエティの極限と考えられるが,その立場に立って,階数4の例外リー群F_4のZ/3係数コホモロジーH^*(BF_4;Z/3)の中で代数的サイクルになっているものの特性を,BF_4のブラウン・ピーターソンコホモロジー群BP^*(BF_4)と関係づけて調べた.成果をJ.Math.Kyoto Univ.に発表した.また,位数32のextraspecial 2-群の分類空間のMorave K-理論が偶数次元の元だけで生成されていることを示した.成果をProc.Amer.Math.Soc.に発表した.主に次の2つの研究を行った:(1)階数2の例外リー群G_2のサメルソン積。(2)基点付き空間Xの自己写像のホモトピー類集合Κ(X)と,その種々の部分集合の関係。まず(1)について:G_2の型が(3,11)であるからG_2の本質的なサルメソン積はである。この第1の場合は既に古川により決定されていた。第2の場合を完全に決定し,第3の場合の奇成分を決定した。応用として、標準写像S^3xS^11→G_2の,奇素数pでの局所化がH-写像となるか否かを決定し,また、p=2の場合も込めてΚ(G_2)のp-局所化の冪零指数を決定した。以下(2)について述べる。基点付き空間Xから自分自身へのホモトピー同値写像の基点を保存するホモトピー類集合ε(X)は写像の合成を演算として群となる。ε(X)の元でn次元以下のホモトピー群の「恒等写像」を誘導するもの全てのなす集合をε_<#n>(X)と書くと、これはε(X)の部分群である。特にXが階数2の回転群SO(4)の場合に群ε_<#∞>(SO(4))を完全に決定した。
東北地方における方言の共通語と属性、場面個性との相関関係の研究

方言の共通語化の著しい現在でも、その程度は、地域、年齢、階層、場面、話者の個性等によって複雑な様相を呈している。本研究は、これらの実態とその要因の解明を試みるため、方言色が強いとされている東北地方の中で、関東方面との接触の多い位置にある福島県浜通りの相馬地方をフィールドとして調査、研究を行ったものである。具体的には、同地方の中でも農村部の小高町と中心都市の原町市市街地を対比させながら、両地域の住民の各年齢層、男女合計170名について、音韻、アクセント、文法、語彙にわたり方言の共通語化の実態とその社会的、心理的背景との相関関係を考究した。その結果、音韻、語彙ではかなり著しく、また、文法でもある程度の共通語化が進んでおり、農村部と都市部とで、また高年層と若年層の間とで、方言の共通語化の度合に差のあることが、予想通りではあるが数量的データによって確認された。一方、アクセントに関してはいずれの集団でも強固に土地の特徴(無型アクセント)を持していることが指摘される。共通語と方言の場面による使い分けは、アクセントを除いてはほぼ完全に共通語化ないし両形使い分け現象が観察されたが、少数の語彙や文法項目では、改まった場でも無意識的ないし主体的、積極的な方言使用も認められた。都市部では方言の使用が少なくなっているものの伝統的な言葉として理解し、場合によっては評価しているという新しい現象も見られた。以上の言語事実と話者の帰属集団関係のほか、さらに現代的テーマとして、話者の性格、信条、言語意識、態度との相関についても興味あるデータが多く得られているが、この本格的な分析は今後の課題として残されている。共通語化のいちじるしい現在、その程度は、年齢、階層などの属性のほか、個人の価値観、意識などによっても異なることを方言コンプレックスの強いとされている東北地方において検証した。本年度は、福島県浜通りの小高町と岩手県大船渡市において、住民の意識調査と音韻、アクセント、文法、語彙、にわたる言語使用の実態調査を実施した。小高町においては市街地住民と農村部住民とに分け、老年、中年、若年、学校生徒の四層の男女各層20名以上、合計104名の調査を完了、大船渡市においても同様の年齢層と人数について、言語意識についての調査を完了した。その結果、福島県浜通り対三陸地方とで言語意識に有意味の差があること、また、市街地と農村部でも言語および意識に差があり、それが年齢、階層とも絡んでいるだけでなく、各人の生活態度、価値観、個性とも大きな相関関係にあることが統計的にも裏付けられた。もっとも、これはアクセントと語彙で事情が異なっているという事実もある。次年度は都市で調査をし、これらと比較したいと思う。方言の共通語化の著しい現在でも、その程度は、地域、年齢、階層、言語場面、話者の個性・価値基準によって複雑な様相を呈しているが、本研究はこれらの実態とその要因の解明を試みるため、方言色の強い、また方言コンプレックスの強い東北地方を取り上げ、その中でも関東方面と接触の多い位置にある福島県相馬地方を具体的なフィールドとして調査を行ったものである。前年度の農村部の小高町と対比させるため、本年度は、この地方の中心都市である原町市の、しかも中心市街地住民に限って各年齢層の男女71名について、音韻、アクセント、文法、語彙にわたる方言の共通語化の実態及び各人の言語環境、言語意識、言語態度を調査した。その結果、前年度の農村部と対照的な著しい共通語化現象が音韻、文法、語彙に見られ、その結果を数量的に確認することもできたが、アクセントについては、農村部なみの状態を保っていることなどの新発見も指摘できた。

尚、地域や属性による実態、特色は数量的に明らかにすることができ、場面別の使い分けについてはある程度の傾向がつかめたが、それらと住民個人の性格、意識等との相関関係は、きわめて今日的テーマであって興味深い傾向の指摘ができそうな見通しを持つに至ったものの、その客観的な分析を行った成果の公表は近い将来の課題として残されている。
高齢者における転倒セルフエフィカシー尺度の開発

本研究の目的は,高齢者の転倒に関わる転倒セルフエフィカシー尺度を開発することであった.研究1では,老人介護施設に居住する24名の高齢者を対象に面接調査を行った.その内容は,彼らの日常生活の活動中に起こる身体の不安定感および転倒しそうになる状況および事象であり,それらの回答内容を基に27項目からなる尺度を作成した.研究2では,これら27項目から成る尺度を地域および高齢者施設に居住する151名の高齢者を対象に行わせ,各項目について分布を検討した.その結果,妥当と思われる15項目からなる転倒セルフエフィカシー尺度を完成させた.研究3では,内部一貫性(α=.96)および検査・再検査法(r=.74)による検討を行った結果,高い信頼性が確認された.研究4では,この尺度の妥当性の確認のために,高齢者に、10m歩行および30cmの障害物またぎ越し動作を行わせ,その際の各指標と転倒セルフエフィカシー尺度の点数との関係を見た.その結果,転倒セルフエフィカシー尺度得点と重心動揺計の静的バランスの間に関係はなかったが,歩行においてはストライド幅および歩行速度との間に,さらにまたぎ越し動作では3つのストライド距離変数との間に有意な相関係数が得られた.また,過去一年間に転倒を経験しなかった者は,経験した者と比べて,有意に大きな転倒セルフエフイカシー尺度得点を示した.加えて,転倒恐怖が少ない者は,大きな者と比べて,有意に大きな転倒セルフエフイカシー尺度得点を示した.将来の研究として,この尺度は,転倒しやすい高齢者をスクリーニングしたり,転倒予防プログラムの効果の評価として使用されるべきである.本研究の目的は,高齢者の転倒に関わる転倒セルフエフィカシー尺度を開発することであった.研究1では,老人介護施設に居住する24名の高齢者を対象に面接調査を行った.その内容は,彼らの日常生活の活動中に起こる身体の不安定感および転倒しそうになる状況および事象であり,それらの回答内容を基に27項目からなる尺度を作成した.研究2では,これら27項目から成る尺度を地域および高齢者施設に居住する151名の高齢者を対象に行わせ,各項目について分布を検討した.その結果,妥当と思われる15項目からなる転倒セルフエフィカシー尺度を完成させた.研究3では,内部一貫性(α=.96)および検査・再検査法(r=.74)による検討を行った結果,高い信頼性が確認された.研究4では,この尺度の妥当性の確認のために,高齢者に、10m歩行および30cmの障害物またぎ越し動作を行わせ,その際の各指標と転倒セルフエフィカシー尺度の点数との関係を見た.その結果,転倒セルフエフィカシー尺度得点と重心動揺計の静的バランスの間に関係はなかったが,歩行においてはストライド幅および歩行速度との間に,さらにまたぎ越し動作では3つのストライド距離変数との間に有意な相関係数が得られた.また,過去一年間に転倒を経験しなかった者は,経験した者と比べて,有意に大きな転倒セルフエフイカシー尺度得点を示した.加えて,転倒恐怖が少ない者は,大きな者と比べて,有意に大きな転倒セルフエフイカシー尺度得点を示した.将来の研究として,この尺度は,転倒しやすい高齢者をスクリーニングしたり,転倒予防プログラムの効果の評価として使用されるべきである.本研究の目的は,高齢者の転例に関わる転倒セルフエフィカシー尺度を開発することであった.まず,項目の収集のために,老人介護施設に居住する24名の高齢者を対象に面接調査を行い,彼らの日常生活の活動中に起こる身体の不安定感および転倒しそうになる状況および事象に関する回答内容を基に27項目からなる尺度を作成した.その後,これら27項目から成る尺度を地域および高齢者施設に居住する151名の高齢者を対象に行わせ,各項目について分布を検討した.その結果,妥当と思われる15項目からなる転倒セルフエフィカシー尺度を完成させた.内部一貫性(α=.96)および検査・再検査法(r=.74)による検討を行った結果,高い信頼性が確認された.さらに,この尺度の妥当性の確認のために,高齢者に,10m歩行および30cmの障害物またぎ越し動作を行わせ,その際の各指標と転倒セルフエフィカシー尺度の点数との関係を見た.その結果,転倒セルフエフィカシー尺度得点と重心動揺計の静的バランスの間に関係はなかったが,歩行においてはストライド幅および歩行速度との間に,さらにまたぎ越し動作では3つのストライド距離変数との間に有意な相関係数が得られた.また,過去一年間に転例を経験しなかった者は,経験した者と比べて,有意に大きな転倒セルフエフィカシー尺度得点を示した.加えて,転倒恐怖が少ない者は,大きな者と比べて,有意に大きな転倒セルフエフィカシー尺度得点を示した.将来の研究として,この尺度は,転倒しやすい高齢者をスクリーニングしたり,転倒予防プログラムの効果の評価として使用されるべきである.平成13年度は,平成12年度で開発した高齢者版転倒セルフエフィカシー尺度の妥当性をさらに調べるために,日常生活における高齢者の身体不安定性感との関係を探った.まず,日常生活における高齢者の身体安定性感尺度を開発した.予備調査では,軽費老人ホームに居住する24名の高齢者を対象に面接調査を行った.

その内容は,彼らの日常生活の活動中に起こる身体の不安定感および転倒しそうになる状況および事象であり,それらの回答内容を基に20項目からなる尺度を作成した.尺度の作成では,これら20項目から成る尺度を地域および軽費老人ホームに居住する151名の高齢者を対象に行わせ,各項目について検討を行った.その結果,妥当と思われる13項目からなる身体安定性尺度を完成させた.信頼性の検討では,内部一貫性(α=.92)および検査・再検査法(r=.70)による検討を行った結果,高い信頼性が確認された.また,妥当性の検討では,この尺度の妥当性の確認のために,高齢者に,重心動揺,10m歩行および30cmの障害物またぎ越し動作を行わせ,その際の各指標と身体安定性尺度の点数との関係を見た.その結果,身体安定性尺度得点と重心動揺計の静的バランスの間に関係は見られなかったが,歩行においてはストライド幅(r=.41)および歩行速度(r=.44)との間に,さらにまたぎ越し動作では3つのストライド距離変数(rs=.27,.25,.30)との間に有意な相関係数が得られた.また,過去一年間に転倒を経験しなかった者は,経験した者と比べて,有意に大きな身体安定性尺度得点を示した.加えて,転倒恐怖が少ない者は,大きな者と比べて,有意に大きな身体安定性尺度得点を示した.このように開発した身体安定性尺度と転倒セルフエフィカシー尺度の関係を見たところ,日常生活において身体が不安定であると感じている高齢者は,転倒セルフエフィカシー得点も低いことがわかった.これら2つの尺度は,将来,転倒しやすい高齢者をスクリーニングしたり,転倒予防プログラムの効果の評価として使用される可能性がある.
歯科導用薬の活性酸素ラジカル消去作用と抗炎症作用との関係の量子薬理学的解析

Phenol類は芳香族化合物で抗酸化作用があることが知られている。この作用の機序として活性酸素消去作用が考えられる。この研究ではphenol類を中心に歯科臨床で用いられている、局所鎮痛作用を有する歯科専用薬剤の活性酸素消去作用の有無について調べた。実験は活性酸素の、ヒドロキシル・ラジカル(OHR)をFe(II)・H_2O_2のFenton反応で発生させて、歯科専用薬の消去作用について検討した。発生する活性酸素量はTBAとdeoxyriboseの分解産物とのアダクトの吸光度A532で測定した。最初に発生するradicalがOHRであることをDMSOを用いて確認した。さらにascorbic acid(AsA)量やEDTA-2Naの量の変化とA532の変化との関係から、AsAの作用がOHRの消去ではなくFe(III)を還元することを認識した。DMSOは溶媒として用いた濃度の10^<-5>Mでは、ラジカル消去作用をほとんど示さなかった。Phenol類ではguaiacolが10^<-10>M付近からラジカル消去作用を示した。このラジカル消去能は用量依存性であり、10^<-6>Mでは、約50%のラジカルを消去した。一方、phenolも10^<-6>Mから消去作用を示したが、薬物の濃度と消去作用の強さの関係はDMSOとほぼ同様に推移し、そのED50は10^<-4>Mを示した。以上の結果から、phenol類のguaiacolやphenolにはフリーラジカル消去作用があることが、示唆された。Aldehyde類について、phenol類と活性酸素消去作用を比較した。Aldehyde類では10^<-6>Mから5×10^<-4>M付近では活性酸素消去作用がほとんどみられなかったが、0.001M以上の高濃度では消去作用と思われる効果がみられ、ED50値は0.05Mを示した。P-chlorphenolでは低濃度から高濃度まで、活性酸素消去能が全くみられなかった。これまでに我々は微量(10^<-8>^<-12>M)のguaiacolが培養骨細胞の増殖およびアルカリホスファターゼの活性を促進することについて明らかにした。この細胞機能賦活化作用の機序を考えるためにphenol類の活性酸素消去作用に着目し、活性酸素種のうち強力な起炎作用を有するhydroxyl radical(OHR)に対する消去効果を調べた。これまでに報告された実験系にはsuper oxide(SO)が混在するため、SOのOHR消去作用により薬物自体の効力を正確に評価できなかった。そこで、我々は、Gutteridgeらが報告したOHR発生系を改良して、phenol類のOHR消去作用について評価を行った。OHR発生系にFe(II)塩と過酸化水素との反応系を用いた。この反応系では発生したSOがFe(II)と過酸化水素により直ちにOHRに変化するため、SOの影響を除去した状態で実験が行れる。また、この系で用いたascorbic acid(AA)は活性酸素の消去作用とOHR産生を促す作用を有することが報告されている。そこで、AAによる活性酸素消去効果の影響を受けない実験条件を設定するため、基礎実験も併せ行った。発生したOHR量はHalliwellらの方法により、TBA反応生成物ので測定した。1) OHR発生系でのAAの役割について、Fe(III)と、AAにより還元されたFe(II)のモル比が1:1となったとき、吸光度A_<532>の値が最大となった。

2) Phenol類の活性酸素消去能について、guaiacolおよびPhenolはそれぞれ10^<-10>M付近と10^<-6>M付近から用量依存性にOHR消去作用を示した。以上の結果から、この実験系はAAの活性酸素消去効果が無視できるため薬物自体のOHR消去作用の効力判定に有効な方法であること、guaiacolやphenolには低濃度でhydroxyl radical消去作用があることが強く示唆された。前年度までに我々は、phenol類、とくにguaiaicolやphenolが、起炎作用を有する活性酸素種のhydroxyl radical(OHR)消去作用を有することを報告した。また、ascorbic acid(AA)を用いたOHRの発生系で、AAはFe(III)の還元作用を示し活性酸素消去作用を示さないことを報告した。今年度の研究ではOHRのdeoxyribose分解反応で産生されるTBAアダクトの吸光度A_<532>を測定し、歯科臨床で用いられる薬物について活性酸素消去能を調べた。OHRはAA、Fe(II)と過酸化水素によるFenton反応により産生した。歯科専用薬物の活性酸素消去作用について:Aldehyde類では10^<-6>Mから5×10^<-4>M付近では活性酸素消去作用がほとんどみられなかったが、高濃度では活性酸素消去作用がみられ、ED_<50>値は0.05Mを示した。一方、Phenol類のED_<50>値ではguaiacolが10^<-6>M、phenolが5×10^<-4>Mを示した。ハロゲン置換基を有するP-chlorphenolでは、活性酸素消去能がほとんどみられなかった。以上の結果から、以下のことがわかった。1)Phenol類は、活性酸素の消去作用が大きいが、その誘導体には置換基の種類により活性酸素消去作用をほとんど示さないものがある。2)細胞賦活作用を示す歯科用薬物には、強力な活性酸素消去作用を有するphenol類ときわめて弱い活性酸素消去能を有するaldehyde類がある。一般に局所鎮痛・消炎作用が強い薬物では、活性酸素消去作用も強い。
低温超高圧力下における強相関伝導系の電気・磁気測定

本研究では低温高圧力下における強相関系の電気・磁気的性質を探るために、各種測定装置の開発を行なった。できるだけ種々の物理量を常圧力下と変わらぬ精度で測定できることを念願においた。磁気的には最も基本的物理量である磁気モーメント、磁気転移温度を求めるために、また、輸送現象としての電気抵抗、熱的性質を知るために、以下に記す装置1)4)を製作完了、および、製作中である。装置1)により磁気転移温度以下における磁化を、および、常磁性領域における磁化率の圧力依存の測定を行なう。交流磁化率と電気抵抗率の圧力効果は装置2)と3)を駆使して評価する。さらに装置4)により単結晶試料の異方的圧縮実験を試みる。1)小型ピストンシリンダー:磁化率、磁化、比熱:17kbar、1.3K300K2)ピストンシリンダー:電気抵抗、交流磁化率:30kbar、1.3K300K3)低温超高圧力キュービックアンビル:電気抵抗、交流磁化率:80kbar、3K300K4)一軸加圧装置:電気抵抗、交流磁化率:200bar、1.3K300K研究成果の一例として、低温超高圧力キュービックアンビルを低温で用いた測定結果を述べる。Ho単結晶試料の60kbarまでの圧力下における電気抵抗率の温度依存を調べた。反強磁性ネ-ル温度T_Nは60kbarの圧力下では106Kまで減少した。この結果は同一試料を用いたピストンシリンダーによる低圧力下の測定結果とも符号し、静水圧力の発生を意味する。今後、さらに圧力を高めること、電気リ-ド線の加圧に伴う断線の頻度を小さくすること、電気抵抗、交流磁化率以外の物理量も測定できるよう改良したい。
摩擦を活かした新規微細加工法に対し材料表面が与える影響の解明およびその応用

一般的には抑制されるべきスティック・スリップと呼ばれる摩擦を活かした独自の微細加工法(SS加工)に関し,摩擦発生箇所である材料表面がSS加工および形成される微細構造に与える影響を調査し,形成される微細構造と材料の発揮する機能の関係を検討した.その結果,表面材の材料種,材料物性,材料形状が与える影響を明らかとし,微細な金属層を周期的に持つフィルムと微細構造を有する繊維を創出した。なお、前者は異方導電性フィルムとしての可能性を示した.本研究は,スティック・スリップ現象を活用した独自の加工法(SS加工法)を如何なる材料表面にも適用可能とすることを目的に,“表面状態"と“SS加工によるナノ周期構造"の関係解明を目指すものであり,「1ナノ周期で金属層を持つフィルムの開発とその特性評価」および「2ナノ周期構造を有する繊維の開発とその特性評価」の2つのテーマから成る.初年度,1に関しては,真空蒸着法とSS加工を活用し,周期こそ数千ナノメートルと目標より長かったものの,周期的に金属(銅)層を持つポリエチレンテレフタレート(PET)フィルムを得ることに成功した.また,表面の材料種が周期構造の形成に及ぼす影響を明らかにするために,銅を表面に蒸着したPETフィルム(Cu/PETフィルム)と無蒸着のPETフィルムの両方にSS加工を施して実験を行ったところ,加工条件が同一であれば,試料表面層が金属の場合の方が,SS加工により形成される構造の周期が長くなることが明らかとなった.加えて,SS加工が施されたCu/PETフィルム表面は導電性を有し,異方導電性を発揮する可能性を示した.次に,2に関しては,まずポリプロピレン(PP)単繊維に周期構造を形成可能な加工条件を検討した.その結果,周期は目標よりも長かったものの,周期構造を有する繊維を恒常的に作製できる加工条件を見出した.また,周期構造の形成機構を明らかにするために,SS加工されたPP単繊維を電子顕微鏡によって観察・評価した結果,繊維と加工刃との接触面ではアブレシブ摩耗が起こっていることが分かった.加えて,SSはアブレシブ摩耗により試料表面が削りとられる過程で起こり,切削により新たに生まれた表面上に周期構造が形成されていることが明らかとなった.上記1に関しては,まず周期的に金属層を持つフィルムの作製に成功した.加えて,試料表面の材料種の違いがSS加工により形成される周期構造に与える影響について調べ,表面がPETよりも金属(Cu)の場合の方が,形成される構造の周期が長くなることを明らかにした.但し,現状で形成できている構造の周期は数マイクロメートル以上であり,構造のナノ周期化という目標は未達である.一方,SS加工を施したCu/PETフィルムは,確率こそ低いものの異方導電性を発揮する領域を有し,異方導電性フィルムとしての可能性を示した.上記2に関しては,周期構造を有するフィルムの作製には成功したが,その周期は十マイクロメートル以上と広く,構造色の発現を現状では確認できていない.また,力学特性に関しては,高速試験時に思わぬ結果の乱れを生じたため,実験方法を再検討中である.一方で,周期構造が繊維に形成される機構の解明については次年度に実施予定であったが,本年度に先行して実施することが出来た.以上より,本研究は概ね順調である.本研究は,スティック・スリップ現象を活用した独自の加工法(SS加工法)を如何なる材料表面にも適用可能とすることを目的に,“表面状態"と“SS加工によるナノ周期構造"の関係解明を目指すものであり,「1ナノ周期で金属層を持つフィルムの開発とその特性評価」および「2ナノ周期構造を有する繊維の開発とその特性評価」の2つのテーマから成る.本年度,1に関しては,昨年度の銅よりも弾性率の低い銀を皮膜し,評価を行った.結果,表面材料の弾性率が低い場合の方が,加工に用いる刃が試料に刺さり込みやすくなるため,形成される構造の深さは深くなった.SS加工では,構造の深さが深い方が構造の周期が広くなるが,本研究では銅の摩擦係数が銀よりも大きかったことが影響し,両者の構造周期に大きな差は見られなかった.構造のナノ周期化に関しては,刃と試料の接触を弱くすることにより達成できる可能性があることを見出したが,その場合には構造深さが浅くなるため,ナノ周期で金属層を持つ様にするためには金属層が十分に薄くなければいけないと分かった.ぬれ性に関しても調査を行ったが,剃刀の刃先に先天的に存在する欠陥によって,試料表面が引っかかれ,この傷が原因となり,ぬれに対する異方性が見られなかった.次に,2に関しては,引張試験結果を実施し,SS加工後の繊維はSS加工前の繊維と同等の力学強度を示すことが明らかとなった.また,構造のナノ周期化に関しては,繊維の場合にも刃と試料の接触を弱くすることにより達成できる可能性があることが分かったが,やはりこの場合には構造深さが浅くなってしまい,その存在を確認することが極めて難しくなった.そのため,残念ながら構造色の発現は確認できていない.但し,本研究により,フィルム(長方形断面)と繊維(円形断面)では,形成される周期構造の形態に大きな違いがないことが明らかとなった.一般的には抑制されるべきスティック・スリップと呼ばれる摩擦を活かした独自の微細加工法(SS加工)に関し,摩擦発生箇所である材料表面がSS加工および形成される微細構造に与える影響を調査し,形成される微細構造と材料の発揮する機能の関係を検討した.その結果,表面材の材料種,材料物性,材料形状が与える影響を明らかとし,微細な金属層を周期的に持つフィルムと微細構造を有する繊維を創出した。

なお、前者は異方導電性フィルムとしての可能性を示した.次年度,上記1に関しては,皮膜する金属を銅よりも弾性率の低い銀に変更し,今年度と同様の評価を行うことにより,試料表面の材料物性がSS加工により形成される構造の周期に与える影響を調べる.さらに,作成した試料がぬれに対して異方性を示すか否かについても調査を試みる.また,上記2に関しては,まず早期に引張試験方法を再検討し,周期構造を有する繊維の力学特性を調べる.加えて,1では表面物性に注目しているが,2では表面形態に着眼し,試料の表面形態がSS加工により形成される構造の周期に与える影響を調べる.つまり,円形断面を持つ繊維と長方形断面を持つフィルムでは,形成される周期構造の形態に差が生まれるのかについて調査を行う.工学研究に必要な機器の一部は,本学の共通利用機器であり,利用料を支払って機器を使用している.今年度は利用料の最終請求額が当初見積もっていた金額よりも少なかったため,次年度使用額が生じた.次年度も走査型電子顕微鏡や走査型プローブ顕微鏡を頻繁に使用する.そのため,今年度の残額(次年度使用額)は次年度の共通機器の利用料として使用する計画である.
電解質溶液面における局部放電からの電流分布および電極降下に対する電解質の影響

様々な種類の電解質を用いて,電解質溶液面での局部放電からの電流分布ならびに局部放電の電極降下と電解質の種類の関係を調べ,局部放電の維持機構について検討した。その結果,電流分布は電解質の種類に依存し,電極降下は電解質溶液の抵抗率が大きくなるほど高くなることなどを明らかにした。また,カリウムやナトリウムなど電解質に依存する発光が見られることを明らかにした。以上より,局部放電はグロー放電的な性質とアーク放電的な性質を併せ持つと考えられる。沿面放電モデルの開発と関連して,局部放電の維持機構の解明を最終目的として,電解質水溶液面を進展する局部放電からの電流流入分布や電極降下に対する電解質の影響を明らかにすることを目的としている。本年度は,3種類の電解質を用いて局部放電からの電流流入分布の測定を行った。1種類の電解質について,印加電圧を3種類,電解質水溶液の濃度を3種類,局部放電の進展長を5種類変化させて実験を行い,それぞれの条件における電流流入分布を得た。ただし,装置の調整,特にノイズ除去に時間を要したので,3種類目の電界質の実験は進行中である。現在得られている結果から,塩化カリウム水溶液と塩化ナトリウム水溶液では,その表面を進展する局部放電からの電流密度分布はほぼ同じであるが,電流値は塩化ナトリウムの方がやや大きいことがわかった。このことから,塩化カリウムと塩化ナトリウムいずれの水溶液面を進展する局部放電も接触面の形状は同じであるが,その大きさは塩化ナトリウムの場合の方がやや大きいと推測された。両者の50%沿面フラッシオーバ電圧も測定したが,ほぼ同様であった。なお,交流電圧を印加した場合の沿面放電の発光の動画撮影を追加で行い,進展性局部放電ならびに滞留性局部放電の発光とインパルス電圧を印加した場合の局部放電の発光との比較を行なった結果,塩化カリウム水溶液の場合も塩化ナトリウム水溶液の場合も進展性局部放電の発光状態は同様であり,電解質の影響を受ける滞留性局部放電と異なり,塩化カリウム水溶液の場合も塩化ナトリウム水溶液の場合も進展性局部放電の維持機構には電解質が影響しないと椎測きれ.雷流流入分布の測宗結果が算付けられた。汚損沿面放電モデルの開発と関連して,局部放電の維持機構の解明を最終目標として,電解質水溶液面を進展する局部放電からの電流流入分布や電極降下に対する電解質の影響を明らかにすることを目的としている。本年度は,まず昨年度取り残した3種類目の電解質(塩酸:HCl)を用いて溶液面における50%フラッシオーバ電圧,電流値および局部放電からの電流分布の測定を行った。なお,塩酸は水で希釈して塩化ナトリウム水溶液および塩化カリウム水溶液の場合と同じ導電率になるように実験条件をそろえた。塩酸の場合の溶液面における50%フラッシオーバ電圧は塩化ナトリウムおよび塩化カルシウムの場合と比べて大きいことを確認した。また,塩酸の場合の電流分布は,塩化ナトリウム水溶液および塩化カリウム水溶液の場合と異なり,電流は局部放電に沿って広い範囲から流入していることがわかった。なお,電流値は塩化ナトリウム水溶液および塩化カリウム水溶液の場合と大差はなかった。また,交流電圧を印加した場合の滞留性局部放電およびインパルス電圧を印加した場合の進展性局部放電の発光の観察を行ったところ,いずれの場合も媒質に起因する発光スペクトルは観測されなかった。次に,3種類の電解質を用いて,局部放電の電極降下の測定を行った。印加電圧を変化させて電圧-電流特性から電流零のときの電圧値を外挿することによって電極効果を推定した。また,電圧-電流特性に対する直列抵抗の影響を考慮するために3種類の直列抵抗を用いて推定結果の検証を行った。その結果,本研究で用いた直列抵抗の範囲では電圧-電流特性に影響がないことを確認するとともに,電極降下の値は電解質の種類に関わりなく,電解質の抵抗率で決定されることを明らかにした。また,電極降下の値は金属電極間の放電の場合と比べて大きいことを確認した。電解質水溶液の濃度と導電率に着目して,導電率を同じにした場合のフラッシオーバ電圧と電解質との関係について検討を行った。その結果,電解質が1価のイオンで構成される場合,陽イオンの密度とフラッシオーバ電圧との間に一定の関係があることを明らかにした。また,フラッシオーバ電圧と抵抗率との間には一定の関係があるが,その関係は電解質の種類によって異なるので,濃度が異なるとフラッシオーバ電圧の大小関係が入れ替わることもありえることを明らかにした。さらに,抵抗率とイオン密度の関係および局部放電からの電流分布をあわせて検討した結果,抵抗率が同じ場合,塩酸水溶液はイオン密度が極端に少ないために,陰極となる電解質溶水液面の広い範囲から電子の供給を受けなければならず,そのために電流分布は広範囲になることがわかった。

なお,電子の供給が光電子放出によるものか,陽イオンの衝突によるによるものかあるいは電界放出によるものかは明らかにすることができなかった。一方,針電極と電解質水溶液との間における局部放電の発光現象を分光器により詳細に調べた結果,塩化カリウム水溶液および塩化ナトリウム水溶液の場合に陰極材料であるカリウムならびにナトリウムの発光スペクトルを観測した。このことはアークスポットの形成を示唆している。電解質水溶液面を進展する局部放電の静止写真の観察から,放電の根元で陰極材料の発光が認められており,少なくとも局部放電の根元付近ではアーク放電の性質に近い放電現象になっていると考えられる。これまでの研究成果と今年度の研究成果から,電解質水溶液面を進展する局部放電はアーク放電の性質とグロー放電の性質を併せ持つと考えられることを明らかにした。
海産食藻動物消化管内微生物ワールドに関する分子生態学的研究

1.コンブを摂餌させた個体における消化管内微生物叢の解析平成13年度までに絶食期および人工配合飼料を摂餌したエゾアワビ消化管内細菌群の構造解析を行い、Alpha-,GammaproteobacteriaおよびMycoplasmaが存在する可能性を見出した。本年度はコンブを投餌され、天然環境に近い摂餌条件の個体の消化管内細菌群集構造を16S rDNAクローンライブラリー法により解析した。その結果、得られた17クローンのうち10クローンがMycoplasmaであり、残りはAlpha-,またはEpsilonproteobacteriaに属するものであった。2.FISHを用いた消化管内細菌群の定量的検討クローンライブラリー法で確認された細菌群を中心に、グループ特異的プローブを用いたFISH法によりアワビ消化管内細菌群の構成を定量的に検討した。プローブには古細菌、真正細菌、Alpha-,Gammaproteobacteria, VibrioおよびMycoplasmaの16S rRNAに特異的なオリゴヌクレオチドをローダミン標識したものを用いた。各プローブとの反応後、蛍光顕微鏡下で総菌数およびプローブ反応陽性細胞数を計数したところ、総菌数に対する各細菌群の割合は、真性細菌が78%、Alphaproteobacteriaが2%、Gammaproteobacteriaが54%であった。またVibrio属細菌は総菌数の40%を占めていたことから、アワビ消化管内の優占細菌群の一つであることが示された。さらに、Mycoplasmaは消化管ホモジナイズ試料の遠心上清ではなく組織残査画分から多く検出されたが、宿主細胞中で細菌細胞塊を形成していたため計数は困難であった。また、古細菌群は検出限界以下であった。
腕神経叢損傷に対する新開発上肢ロボットを用いた画期的リハビリテーション

本研究の目的は、腕神経叢損傷における肘関節屈曲再建術に対して、ロボットを用いた新たなリハビリテーション技術を確立することである。本目的を達成するべく、腕神経叢損傷を受傷し肘屈曲再建術(肋間神経移行術)が施行された症例に対して、術後肘屈曲筋である上腕二頭筋が筋力[1]に達した時点から、上肢ロボットを用いたバイオフィードバック訓練を実施している。肘に装着した上肢ロボットは、検知した上腕二頭筋の筋活動情報を利用して、肘関節屈曲動作を患者本人の肘を曲げようとする運動意思のタイミングと同時に肘屈曲動作をサポートすることができた。これまでの通常のバイオフィードバック装置では、上腕二頭筋の筋活動を検知しその筋活動波形を患者本人が直視し、その波形出現タイミングを習熟訓練するといったものであるが、上肢ロボット訓練では、患者自身での肘屈曲動作ができない筋力[1]の段階から実際に患者の肘関節を屈曲し得るため、術後神経回復の一助として機能している印象がある。また、肋間神経は本来呼吸支配神経であり本神経を肘関節屈曲に使用するには、中枢神経系の変換が要求されるため、実際に肘関節が屈曲することは、中枢神経系の機能転換に対してもその機能回復の一助になっているものと推察する。実際の上肢ロボットを用いた訓練回数は、2週1回程度の頻度で、筋力[3]に到達するまで、合計1034回、外来通院にて実施した。訓練1回の所要時間は、評価を含み90分程度だった。1回の訓練では、適宜、休憩を挟みながら、肘関節屈曲動作1020回を510セット実施した。現在までに5症例が上肢ロボットを用いたバイオフィードバック訓練を終了した。各々の症例では、肘屈曲筋である上腕二頭筋が筋力[4], [4], [3], [4], [3]まで順調に回復した。腕神経叢損傷肘屈曲再建術(肋間神経移行術)後の5症例に対して、上肢ロボットを用いた肘屈曲バイオフィードバック訓練を実施し、全例で重篤な有害事象なく安全に上肢ロボットを用いた訓練を実施可能だった。5症例中3症例は後観察期である介入後フォローアップ評価を終了し、研究完了している。現在は、肋間神経移行術を施行した2症例に対して、介入後フォローアップ評価を継続中である。現在までに重篤な有害事象は発生していない。今後は新たに3-5症例を新規対象として、今年度と同様に上肢HALを用いたバイオフィードバック訓練、評価を実施する予定である。訓練頻度は、今年度と同様に週1回2週1回の頻度とし、訓練1回につき肘関節屈曲・伸展動作を1020回、510セット実施予定とするが、疲労度を考慮し、回数、セット数を適宜、調整していく。肋間神経移行術は年間およそ35件程度であり、症例数が乏しいことが危惧され、研究が当初の計画通りに進まないことが予想されるが、引き続き当大学整形外科関連病院に通知し、術後のリハビリテーションを当院リハビリテーション科で実施できるよう症例の受け入れ体制を、整備・強化し、対応する予定である。また、今年度に実施した対象者の訓練期間中の評価結果、フォローアップ評価結果をまとめ、学会報告、論文化を行う予定である。本研究の目的は、腕神経叢損傷における肘関節屈曲再建術である肋間神経移行術に対して、ロボットを用いた新たなリハビリテーション技術を確立することである。本目的を達成するべく、交通外傷などにより腕神経叢損傷を受傷し肘屈曲再建術(肋間神経移行術)が施行された症例に対して、術後肘屈曲筋である上腕二頭筋が筋力[1](筋収縮が起こる程度)に達した時点から、上肢ロボットを用いたバイオフィードバック訓練を実施している。上腕二頭筋が筋力[1]の時点で、上肢ロボットが上腕二頭筋皮膚表面の微弱な筋活動電位を検知可能なことを確認した。これまでの通常のバイオフィードバック装置では、上腕二頭筋の筋活動を検知しその筋活動波形を患者本人が直視し、その波形出現タイミングを習熟訓練するといったものであるが、上肢ロボット訓練では、患者が自力にて肘屈曲動作ができない筋力[1]の段階から実際に患者の肘関節を屈曲し得るため、術後神経回復の一助として機能している印象がある。また、肋間神経は本来呼吸筋であり本神経を肘関節屈曲に使用するには、中枢神経系の変換が要求されるため、実際に肘関節が屈曲することは、中枢神経系の機能転換に対してもその機能回復の一助になっているものと推察する。実際の上肢ロボットを用いた訓練回数は、週1回もしくは2週1回の頻度で、筋力[3]に到達するまで、合計1034回、外来通院にて実施した。現在までに3症例が上肢ロボットを用いたバイオフィードバック訓練を終了した。腕神経叢損傷肘屈曲再建術(肋間神経移行術)後の3症例に対して、上肢ロボットを用いた肘屈曲バイオフィードバック訓練を実施し、全例で重篤な有害事象なく安全に上肢ロボットを用いた訓練を実施可能だった。