hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大学院教育におけるアカデミック・ハラスメントの構造的背景：非伝統的学生に着目して

また、関連する共同研究で得られたデータをあわせ事例横断分析を行った結果を和文論文にまとめ投稿し、その後修正再投稿の段階を経たが、最終的な掲載には至らなかった。ただし、その論文成果の一部は、翌年度(30年度)5月の国際学会で報告し、海外研究者から貴重なアドバイアスを得ることはできた。本研究は、特に「多様化する学生」という観点から、ハラスメントと不正行為(特に不適切な著者実践)のリンケージに注目し、その現状・背景を探究している。聞き取り調査および関連データの補足的分析から、学生たちがハラスメントの被害者になりやすいと同時に、不適切な著者実践の協働者にもなりやすい両義的立ち位置にいることが浮かび上がった。研究室単位で慣習化される不適切な著者実践は、人間関係の悪化(ハラスメントの認識)を契機にその問題性が表面化するケースも多いが、日頃は必ずしも当事者から「不適切」と認識されているとは限らない。上述のとおり、調査協力者側の状況変更および関連する一部対象者とのラポール維持の困難が継続しているため、当初の調査予定の一部を変更する。具体的にはH27年度に取得したデータを主軸としつつ、別の対象者への補足的なインタビューを試行し、さらに関連する共同研究調査データ、および一部対象者からの提供が見込まれる二次資料を分析に加えることで、状況変更への対応策としたい。また、データ分析作業だけでなく、背景文脈の解釈部分についても関連諸領域の専門研究者からのアドバイスを積極的に受けることにより、年度内での議論の精緻化を目指す。なお、H27年度に新たに重要性が確認されたマイノリティの問題経験論や方法論上の論点についても、引き続き理論検討を進める。まず、昨年度の学会活動を通じて、ナラティブ分析の方法論を専門とする研究者をはじめとする関連諸領域のネットワークが広がったため、アドバイスを得ながら文献検討を進めることで、昨年度リジェクトされた論文の再考察・修正を行う見通しである。また、昨年度中に接触できたインフォーマントについては良好なラポールを継続できているため、今後の分析プロセスのなかでさらに追加調査が必要となった場合には、随時実施する予定である。以上のとおり、理論的統合作業を軸に作業を進めつつ、必要に応じた追加データの収集も進めていきたい。教育社会学調査計画に変更が生じたため。前年度に変更した研究計画のもと調査と分析を進めた結果、(1)新たな理論的検討作業のための当初想定していた領域より広範な範囲での文献検討、(2)追加調査とその分析、(3)再分析と論文の書き直しに際する専門研究者の助言、校閲作業などが必要になったため。インタビュー調査(主に「その他」に計上)、論文校閲(「その他」に計上)、資料・文献収集と検討(「その他」「物品」に計上)、修正された研究計画にもとづくデータ再考と専門研究者からのアドバイス(主に「国内旅費」に計上)を行う。論文校閲(「その他」に計上)、資料・文献収集と検討(「その他」「物品」に計上)、追加調査(「その他」、「旅費」に計上)、データ再考のための打ち合わせ(主に「旅費」に計上」を中心に行う。
新規がん抑制遺伝子drsの機能解析

我々が分離したv-srcによるトランスフォーメーションを抑制する活性を持つ新規癌抑制遺伝子drsはC端に膜貫通ドメイン、N端にセレクチンファミリーに保存されている補体結合モチーフを3つ持ちヒト癌細胞株においてもサイクリンAの発現抑制を介して足場非依存性増殖を抑制する活性を示す。またこの抑制活性にはdrsの膜貫通領域の外側の3つのモチーフと内側の領域の両方が必要であることをこれまでに明らかにしてきた。この1年間我々はdrs遺伝子の機能とヒト癌発生における役割を解析し以下の結果を得た。1.ヒト正常大腸、良性および悪性の大腸腺癌組織におけるdrs遺伝子の発現を調べ、良性のadenomaから悪性のadenocarcinomaへの移行の過程でdrs遺伝子のmRNA発現が抑制されていることを見い出した。また肺や胃の低分化型腺癌やATLのリンパ腫においてもdrsの強い発現抑制があることを見い出した。2.抗Drs抗体と種々のdeletion mutantを用いてDrs蛋白が細胞膜上でconsensus repeat領域を外側にして膜貫通領域で互いに会合しており燐酸化はされていないことを明らかにした。上記の結果からヒト癌細胞株だけでなく大腸癌など実際のヒト癌組織においてもdrsの発現抑制と悪性化へのprogressionが密接に関連していることが明らかになってきた。drs蛋白が結合する細胞内蛋白を同定することによってdrs遺伝子による細胞癌化抑制機構をさらに明らかにしてゆきたい。また現在作製中のdrs KO mouseの解析によって個体レベルでの発がん過程におけるdrs遺伝子の役割と種々の正常細胞においてdrsがどのような機能を担っているのかも明らかにしてゆきたい。
子宮頚部腺癌におけるウイルス学的研究およびサイトカインによる治療の試み

1.子宮頚部腺癌株5株におけるウイルス学的検討およびサイトカインならびに各種抗癌剤に対する感受性の検討。子宮頚部腺癌に対し、インターフエロンγ(IFN-γ)が有効であること、抗癌剤の中ではエトポシド(VP-16),マイトマイシンC(MMC)が特に有効であることがわかった。また、HPVDNAの検索では腺癌株5株中4株にHPV18型が検出されたが、残り1株にはHPVDNAが検出できなかった。p53遺伝子の検索で、HPVDNAが検出できなかった1株にのみ、点突然変異が証明された。2.パラフィン包埋子宮頚部腺癌組織からのDNAの抽出と、PCR法によるHPVDNAの検出。この方法により、子宮頚部腺癌の29%にHPV16型DNAが、17%にHPV18型DNAが証明された。3.1で得られた結果をもとに、ヌードマウスを用いたin vivoの実験系におけるIFN-γおよびVP-16、MMCの抗腫瘍効果の検討。上記3剤の内の2剤併内により、充分な抗腫瘍効果が得られることが証明された。特に3剤を併用すると、最も強い抗腫瘍効果が得られた。4.臨床応用。IFN-γは現在のところ、まだ臨床で使用できないため、この薬剤のかわりにCDDPを加えたMMC+VP-16+CDDP(MEP)の3剤併用で、臨床応用を開始している。この方法により完全寛解が得られた症例もある。4.臨床応用。1.子宮頸部腺癌株におけるHPV DNAの検出:子宮頸部腺癌株5株から抽出したDNAを用いてSouthern Blot法を行い、HPV18型とHomologyを有するDNAが4株にHPV DNAを検出できなかったものが1株にみられた。PCR法を行うことにより、検出されたHPV DNAがすべて18型であることがわかった。残り1株からはPCR法によってもHPV DNAが検出されなかった。2.子宮頸部腺癌組織におけるHPV DNAの検出:子宮頸部腺癌24例のパラフィン包理標本からDNAを抽出し、PCR法を用いることにより、HPV DNA(6,11,16,18型)の検出を試みた。24例中6例(25%)にHPV16型が、3例(13%)に18型が検出された。HPV18型は腺扁平上皮癌で検出される頻度が高い傾向がみられた。3、子宮頸部腺癌株のサイトカイン(TNFおよびIFNーγ)に対する感受性:細胞株5株中1株がTNFに,4株がIFNーγに高感受性を示した。1株のみいずれにも感受性を示さなかった。この株にはIにおけるHPV DNAの検索でHPV DNAが検出できなかった。5.子宮頸部腺癌株に対する抗癌剤の併用効果:従来の抗癌剤の併用では相加効果はみられるが相乗効果はみられなかった。一方、IFNーγと抗癌剤の併用では相乗効果のみられるものが観察された。またHPV DNAの証明ができなかった株はIFNーγ,TNFのみならず、従来の抗癌剤に対する感受性も低く、これに類する頸部腺癌の治療法の確立が新たな問題として提起された。初年度および2年目は以下について検討した。I.子宮頸部腺癌株5株におけるウィルス学的検討およびサイトカインならびに各種抗癌剤に対する感受性の検討。II.子宮頸部腺癌パラフィン包埋組織からONAを抽出し、その中にHPV DNAの検出をPCR法によって試みること。III.Iの結果を踏まえ.抗癌剤併用療法の検討を行う。以上の結果は以下の通りである。I.子宮頸部腺癌に対し,サイトカインであるインタ-フェロンγが有効であること.抗癌剤の中では.VP16,マイトマイシンC,アドリアマイシレ,ビンブラスチンに抗腫瘍作用が強いこと.さらにシスプラチンにも中等度抗腫瘍作用が認められることがわかった。

HPV DNAの検索では腺癌株5株中4株にHPV18型が検出された。II.パラフィン包理子宮頸部腺癌組織からはHPV16型DNAが29%,HPV18型DNAが17%に検出された。III.in vitroにおける抗癌剤の併用では.インタ-フェロンγおよびVP16との併用で相乗効果を示すものが多かった。その他の併用実験の結果をあわせ、薬剤の副作用発現も孝慮に入れ.VP16.マイトマイシンC,シスプラチンの3剤併用を臨床に応用することを考えている。(インタ-フェロンγは抗癌剤として臨床応用不可能のため、この薬剤は除外している。)初年度および2年目は、まず子宮頚部腺癌株5株におけるウイルス学的検索およびin vitroにおけるサイトカインおよび各種抗癌剤に対する感受性の検討を行った。以上の結果、子宮頚癌(腺癌)に対してインターフェロンγ(IFN-γ)およびエトポシド(VP-16),マイトマイシンC(MMC)が、薬剤投与および併用使用共に有効であることが判明した。そこで本年度(最終年度)は上記3剤を用いて、in vivoにおける抗腫瘍効果を検討した。この結果、上記2剤併用によって充分な抗腫瘍作用が得られることが証明された。さらにこの結果をもとにヌードマウスを用いたin vivoの実験系におけるIFN-γ,VP16およびMMCの抗腫瘍効果の検討をしたところ、上記3剤の内の2剤併用により充分な抗腫瘍効果が得られることが証明された。特に3剤を併用すると最も強い抗腫瘍効果が得られることが判明した。以上の結果から上記薬剤の臨床応用の可能性が示されたことから、現在、子宮頚部腺癌患者の術前治療、および進行癌の治療に応用を開始したところである。ただ、IFN-γが末だ臨床で使用できないため、この代わりにCDDPを加えた形の3者併用化学療法の形をとっている。
西アジア型初期食料生産経済の北方への波及プロセス

11000年以上も前の西アジアに出現した農耕牧畜社会は、どのように周辺地域に拡散し、社会を変えていったのか。本研究においては、コーカサス地方における農耕牧畜の出現過程を、アゼルバイジャンにおけるギョイテペ、ハッジ・エラムハンル・テペ、ダムジリという三つの遺跡調査をとおして論じた。その結果、当地の新石器化は、約8000年前、地元社会と拡散社会の密接な連関のもとに起こった急激な文化転換であったことが判明した。最古の農耕牧畜経済は約1万年前の西アジアでうまれた。その技術、生業、社会が北方のコーカサス地方に拡散したプロセスをアゼルバイジャンにおける実地調査によって解明する、というのが本研究の趣旨である。平成24年度は、次のような研究をおこなった。(1)野外調査。昨年度に引き続き、7月から8月にかけてギョイテペ遺跡とハッジ・エラムハンル・テペ遺跡の発掘調査を実施した。ギョイテペ遺跡では最下層の掘削を進め、地山を明らかにした。これまでの成果と合わせると全部で14面におよぶ居住史を定義することができた。これは、アゼルバイジャン国で得られた最も詳細な新石器時代堆積史である。一方、ハッジ・エラムハンル・テペは、昨年の試掘の結果、ギョイテペよりもさらに古い新石器時代遺跡であることが判明していた。今年度は試掘坑を拡張し、より詳細なデータを得るよう努めた。その結果、ギョイテペとは異なるタイプの建築、遺物群が含まれることが明らかになった。すなわち、これにより、最古の農耕牧畜経済の定着から発展のプロセスを論じる基盤が整った。(2)標本調査。土器、石器、動物骨、植物骨など出土遺物は、それぞれの専門家を集結させ多面的な角度から分析している。本年度は、黒曜石の産地分析につき、飛躍的な進展があった。携帯型蛍光X線分析装置をアゼルバイジャンに携行し、現地で大量の黒曜石資料の分析を実施することができたためである。我々の発掘品だけでなく、旧ソビエト時代の関連遺跡出土品もふくめ分析し、新知見を得ることが出来た。(3)比較研究。農耕牧畜経済の北方への展開は東方、すなわちイラン東部、あるいは南方、つまりメソポタミア方面への展開プロセスと類似点が多々みられる。この点を比較検討するために、国内外に所在する西アジア周辺新石器時代資料の分析もおこなった。本研究は、西アジアに起源する最古の農耕牧畜経済が北方に拡散した過程をアゼルバイジャンにおける実地調査によって解明することを目的とする。(1)野外調査。7月から8月にかけてギョイテペ遺跡とハッジ・エラムハンル・テペ遺跡を発掘した。前者は、当地新石器文化発展期の長大な層序を有する遺跡である。深堀りと広域発掘を組み合わせ、集落の構造、道具、食性などの時期的変遷を調べた。一方、ハッジ・エラムハンル・テペは新発見の遺跡である。試掘をおこなった結果、ギョイテペ遺跡よりもさらに古い、前6千年紀最初期にまでさかのぼる南コーカサス地方最古の新石器時代遺跡であることが判明した。早速、成果をとりまとめ学術誌に投稿した。さらに、周辺地域を踏査し、これらの遺跡群を当地の歴史地理的コンテキストに位置づける試みもおこなった。(2)標本調査。出土した土器、石器、動物骨、植物骨などを多面的な角度から分析した。特に成果があったのは黒曜石の産地分析である。アゼルバイジャン国において本格的な産地同定がなされた初めての研究成果となる。また、ハッジ・エラムハンル・テペとギョイテペ出土遺物を対象として、農耕牧畜経済が定着していく様について詳細な比較研究を開始した。(3)成果公開。調査の成果をアゼルバイジャン市民に伝えるべく、現地国研究者とともに解説小冊子を作成した。また、ギョイテペ遺跡を保存、公開する仕組みを構築する取り組みをおこなった。本研究は1万年前を越える時期に西アジアでうまれた農耕牧畜経済がコーカサス地方に、いつ、どのように拡散したかを現地調査によって解明することを目的としている。平成26年度は、次のような研究をおこなった。(1)野外調査。8月から9月にかけてアゼルバイジャン共和国にてギョイテペ遺跡とハッジ・エラムハンル・テペ遺跡の調査を実施した。ギョイテペ遺跡の発掘は2013年度に最下層の第14層にまで到達していた。本年度は組織的な炭化物の採取を実施し、放射性炭素年代による編年を完成させた。これにより、当遺跡は5650-5450BCに居住されたことが確定した。一方、ハッジ・エラムハンル・テペ遺跡では発掘を地山まで継続し、全4層の新石器時代建築面を明らかにすることができた。同時に実施した放射性炭素年代測定によって、当遺跡の居住時期は5950-5800BC頃であることを確認した。(2)標本分析。発掘調査によって、ハッジ・エラムハンル・テペが南コーカサス地方で最古の新石器時代集落の一つであること、ギョイテペ遺跡はそれにやや後続する新石器時代発展期の集落であることが明らかになった。発掘で入手した建築データ、土器、石器、動物骨、植物骨などの遺物を多面的に分析し、この間の文化変化を明らかにすることを試みた。その結果、物質文化、生業とも大きな変化を遂げていることが判明した。

すなわち、当地の新石器文化は当初からパッケージとして一体的外部から導入されたものではなく、相当程度の在地発展があった結果形成されたものと考えられた。(3)比較研究。最古の新石器文化の系統的故地を調べるために、ハッジ・エラムハンル・テペ遺跡の考古学データを周辺地域の中石器・新石器文化と比較研究した。その結果、故地の考察には南コーカサス地方の中石器文化およびザグロス山系の新石器文化とのさらなる比較研究が不可欠であることが判明した。本研究は、西アジア新石器時代に成立した初期食料生産経済の北方への拡散、すなわちコーカサス地域における二次的新石器化の内容をアゼルバイジャンでの野外調査をとおして明らかにしようとするものである。平成27年度は、以下のような研究をおこなった。(1)野外調査。8月から9月にかけてアゼルバイジャン共和国にてハッジ・エラムハンル・テペ遺跡の調査、および周辺地域のサーベイを実施した。ハッジ・エラムハンル・テペ遺跡は、当地最古の新石器時代集落である。その遺跡発掘を完了し、集落の範囲、居住開始年代などを確定することができた。一方、周辺地域のサーベイにおいては、農耕牧畜が到来した際、在地の狩猟採集民はどう対応したのか、この問題の理解に資すべく中石器時代遺跡の探索に集中した。その結果、アベイ山麓のダムジリ洞窟が有望な調査地であることを確認した。(2)データ分析。これまでに蓄積したデータを分析し、多くの論文を発表した。二つの論文が重要である。一つは、測定した50以上の放射性炭素年代を解析し、南コーカサス地方最初の新石器時代集落の成立が8000年前であったことを確定させた論文である。この時期はいわゆる8.2ka後の湿潤温暖期にあたる。すなわち、コーカサス地方の二次的新石器化は気候変動と関連していたことが強く示唆された。もう一つは、調査した諸遺跡のデータを分析し、新石器文化が到来直後から在地化していくプロセスを明らかにした論文である。具体的には、最古の新石器文化はパッケージとして一体的に持ち込まれたものではないことを証明した。また、ハッジ・エラムハンル遺跡出土の物質文化に西アジアからの搬入品が目立つことを指摘し、新石器文化の導入にあたっては起源地である西アジア地域との密接な社会関係が背景にあったことも論じた。南コーカサスにいつ、どのように農耕牧畜が到来したかについての解明は、かなりの程度、達成できた。研究開始当時にはアゼルバイジャン最古の新石器文化はショムテペ文化とされていたが、その年代は紀元前6千年紀とも5千年紀ともいわれており、新石器時代の開始年代すらわかっていなかった。本研究によって、ショムテペ文化の典型遺跡であるギョイテペの発掘だけでなく、新たに見つけた、それより古いハッジ・エラムハンル遺跡の調査をも実施することができた。そして新石器時代の開始年代はもちろん、その後の発展のプロセスなどについても数々の新知見を提出することができた。国際的に卓越した成果であると確信する。これまでの進展は、当初の計画以上だと言いうる。本研究は、西アジア新石器時代に成立した初期食料生産経済の北方への拡散、すなわちコーカサス地域における二次的新石器化の内容をアゼルバイジャン共和国での野外調査をとおして明らかにしようとするものである。
環境変動に頑健な意識解析システムの研究

本研究は、人間の顔表情の変化をビデオカメラで撮影し、画像処理手法を駆使した環境変動に頑健な手法により動画像を解析することで、その人の意識を解析するシステムの構築を目標とするものである。18年度は、解析手法の検討と試作システム全体の設計、4次元データ計測部入力装置の検討と構築、および4次元データ計測部ソフトウェア処理部の検討と構築といった形状計測を主体として研究を進めた。19年度は、18年度に考案・試作されたシステムの計測精度を上げるため、様々な画像処理手法を用いた照明変動に強い口領域の動き追跡手法について検討し、計算機上に試作プログラムを構築した。また、実際に変動照明が照射されている被験者に発声させつつビデオカメラで撮影した画像を用いて実験を行った結果、口領域の動きに追従し安定した追跡を実現できることが目視で確認された。さらに、これまでの成果を踏まえ、照明の角度や位置の変化にも適用できるようなシステムの改善方法の検討と、応用システムの設計なども行った。本研究において、照明変動という環境変動下においても、撮影された動画像からある程度顔内部の形状変化や顔構成要素の動きが画像内で追従できることがわかり、様々な実応用システムにおける活用への可能性が見込めることが判明した。なお、本研究で提案した手法や試作システムに関して得られた知見・成果は、国際会議と研究会において発表し、様々な参考意見をいただいた。本研究の目的は、環境変動に頑健な手法により、人間の顔表情の変化をもとに意識を解析するシステムを構築するものである。今年度は、(1)認識手法の検討と試作システム全体の設計、(2)4次元データ計測部入力装置の検討と構築、(3)4次元データ計測部ソフトウェア処理部の検討と構築の順に研究を行った。(1)認識手法の検討と試作システム全体の設計提案する手法の詳細の検討と、構築するシステム全体の設計を行った。なお形状計測と画像処理についての研究の最新動向を調査するため、国内外の大学・研究所を訪問した。(2)4次元データ計測部入力装置の検討と構築両眼ステレオ法と色スリット投影法を統合した計測システム構築のため、計測用ステレオビデオカメラと液晶プロジェクターを用いて形状データを取得するシステムを検討した。プロジェクターから投影する色スリットは、後の対応付け処理において不整合が生じないような周期性を持つものとした。(3)4次元データ計測部ソフトウェア処理部の検討と構築ステレオビデオカメラにより得られた時系列フレームから、顔面の3次元形状の時系列データを算出するプログラムを計算機上で作成した。このプログラムは、プロジェクターから顔面に投影される色スリットの周期性とステレオカメラで得られた画像上での色分布の対応から、顔面各点の3次元座標の時系列を求めるものである。なお、一般の計測システムでは、各フレームごと独立に3次元形状を算出しており計算時間がかかっていたが、これを改善するため、前フレームの計測で求められた座標情報を次フレームの計測で用いることにより、計算時間を短縮させた。また、色スリットの空間連続性を用いてスリット方向(縦方向)の対応付けも行うことにより、照明変動の影響による顔面上の明度変化に対処した。本研究は,環境変動に頑健な手法により,人間の顔表情の変化をもとに意識を解析するシステム構築を目標とするものである。本年度は,18年度に考案、試作された計測システムの精度を上げるために,照明変動下での口領域抽出手法について検討し,試作プログラムを構築し実験を行った。また,これまでの成果を踏まえたシステムの改善と応用システムの設計を中心に研究を進めた。(1)照明変動下での口領域追跡手法の検討:画像処理手法を駆使し,照明強度の変動下において安定して口領域の動きが抽出できる手法を検討し,計算機上で処理プログラムを作成した。(2)実験及び検証:多数の被験者に対し口を動作させ,さらにその被験者に対して強度を変化させながら光を照射した画像をビデオカメラで撮影し,その画像を作成したプログラムを用いて解析し,口領域の動きを追跡する実験を行った。照明を400Luxから1400Luxに変動させた状況下で,被験者に"あ""い""う""え"

"お"を発声させた状況での画像を用いたが,口領域の動きに追従し安定した追跡を実現できたことが目視で確認された。(3)システムの改善と応用システムの設計:実環境での利用を踏まえ,照明の強度だけでなく位置、角度も変化する中でも安定した結果が得られるようシステムの改善方法を検討した。また,これまでの検討をもとに,意識解析の結果を出力する応用システムの構築に向けた要求仕様について検討した。なお,本研究で提案した手法や試作システムに関して得られた知見、成果は,国際会議,研究会において発表し,様々な参考意見をいただいた。
ステントグラフトの細径化　拡張部材の布帛への熱融着縫合固定法の開発

ステントグラフトの抱えるほつれ問題を解決するため、我々は縫合糸を熱で融着する手法を考案した。通常のポリエステル繊維の融点(260°C)度より低い温度で融解する特殊なポリエステル樹脂を通常のポリエステル繊維糸1本1本の周囲に被覆させた、特殊な2重構造の繊維を使用する。すなわち個々の線維がそれぞれ芯と鞘の様な構造を持つ特殊な複合繊維であって、それを撚り合わせたマルチフィラメント縫合糸を作製し、ステントグラフトの拡張部材縫着に導入した。実験では付着後に180220°Cの加熱する事によって低温融解性ポリエステル樹脂のみが溶け熱融着性を発揮し、ほつれ問題を完全に解決することができた。大動脈病変にステントグラフトが使用され良好な成果が報告されると共に、世界中で可能な限り細くて柔軟性のあるグラフト素材の開発が競争的に行われている。しかしながらわが国における多くの研究成果がその開発には生かされていない。我々はこの現実を解析し、海外メーカー製品の欠点と的確に突く改良を行う必要がある事に注目して研究を進めた結果、ステントグラフト製造工程に未解決点を見出した。すなわちニチノール線材の布帛への縫着緩み問題である。米国製品では縫合糸で頑丈に用手縫着しているが、狭いシース内にステントグラフトを無理やり押し進められる間に、緩み、ほどけ、等によりニチノール線材が布帛からズレることがある。その問題点を克服するために何重にも結紮を繰り返しているのが現実であるが、しかしながら、そうすることによって結紮個所が嵩張ることとなるので、その嵩高が細いシースへの挿入(細径化)に弊害となっている。本研究では、我が国の繊維最先端技術である低融点成分を繊維被膜に持つ特殊ポリエステル複合繊維をステントグラフト製造の分野に導入することで、結紮部を熱融着する手法を編み出し、問題解決の糸口をつかむことができた。結紮部をポリエステルで熱融着させるアイデアである。本研究では期間内に繊維企業の協力を得て熱融着繊維を縫合糸として転用し、結紮部分が決してほつれない、という当初の目的を達した。ところが、予期せぬことも生じた。具体的に言えば、縫合糸に対する生体反応である。熱融着しやすい繊維では、異物藩王が強く出た。そこで、安全な触媒を用いて夾雑物を減らした特殊繊維を開発する方針を取って、生物学的安全性を確認して臨床でも使用可能な縫合糸開発に取り組んだ。研究期間が短かく成果の特許性も考え、いまだ成果報告や論文発表には至っていない。しかし本アイデアはまだ海外でも例を見ず、現時点では最先端を走っていることもわかった。1斬新なアイデア・チャレンジ我が国の医療用具、特にクラスIVの体内永久植え込み用医療用具における開発の遅れを取り戻すきっかけを作ることに挑戦した。具体的には、ポリエステルは医療に多用されている。特殊な芯鞘構造を持つポリエステルの熱融着性マルチフィラメントは工業用に開発された我が国の最先端技術である。それを医療用に改良する。ステントグラフトの縫着のみならず、人工心臓弁の台座や枝付き人工血管の如く、ポリエステル繊維を用いた医療用具は広く使用されているが、それらには縫着工程が必須であり、その緩みに対しては極めて慎重な作業が行われているが、常に緩みの危惧がある。その問題を熱癒着で解決する工夫を行った。本技術は世界でまだ知られていないが、ステントグラフトで有用性を実証すれば、植え込み用医療材料すべてに適用可能なことが証明され、この領域に新しい世界基準ができると期待した。実際に縫合を行った場合、拍動を伴うステントグラフトのような場では緩む危険性がある。本アイデアの熱融着性縫合糸を用いると、結紮部が熱融着し、緩むことはない。現実的には、ステントグラフト縫着の場を用いてその効果を検証した。その結果、本技術を用いることにより簡便でも緩まず、細いシースに挿入可能となった。更には、予めステントグラフト布帛に熱融着糸を縦糸として組込んでおけば、布帛内に根を張ったような強固な縫着となり、ニチノール線材はズレを生じないことも判明した。本年度は、具体的に極細のポリエステル繊維を用いたステントグラフト用の布帛を作成し、それにニチノール線材で螺旋状ステントを作成し、本研究で開発した熱融着性縫合糸を用いて逢着した。その結果、グラフト内径45mmのステントグラフトを12フレンチのシースに通すことに成功したのみならず、解れが全く生じないことも実証した。問題点を一つ見出した。

熱融着性ポリエステル繊維をある企業から入手し、動物実験を行ったところ、一般的なポリエステル繊維では生体内で異物反応を全く示さないにも関わらず、その繊維に対しては、肉眼的には問題なかったが、光学顕微鏡レベルでは異物性巨細胞が繊維周囲に集まると言った中程度の異物反応が見られた。おそらく低温で熱融着性を発揮させるために、ポリエステル繊維に何かを混在させ共重合体を作っていると、我々は推察した。そこでその繊維を作成している企業に問い合わせたところ、企業秘密と言うことで、繊維の組成に対しては開示されなかった。この点が、当初予定していたところと異なる結果となった。それ以外の目標に対しては、全て順調に進んでいる。問題点解決のため、現在、我が国の大手繊維メーカーと交渉中である。我が国の医療分野の遅れを取り戻すため、大企業にも努力をして貰うつもりである。そのステップとして5月中旬にその企業の首脳陣と会合を開くことまでこぎ着けた。この交渉が成功裏に進み、我が国の医療分野、特に体内への永久的植え込み材料分野にも進出してくれるきっかけを作りたいと期待している。このことは、本研究を完成させる以上に重要な事と私は考えている、前述した問題点を、次年度で解決するつもりである。具体的には、まず第一に、熱融着性ポリエステル繊維を我が国の大手繊維メーカーで製造して貰うように働きかけを行う。繊維メーカーでは衣服用には熱融着性の繊維を製造している実績があるので、その製造工程の一部を改良し、医療用にも使用可能な繊維の製造をお願いし、共同開発を行う。第二の手段としては、繊維を作る能力のある大学工学部に共同研究を持ち込み、効率が悪いかもしれないが、そこで熱融着性繊維を作成して貰う。そのためには、繊維設計を変更する必要があるが、そのための秘策は既にできている。このようにして開発した熱融着性繊維を用いてステントグラフト若しくは人工血管を作成し、動物実験で異物反応を示すかどうか、確認する。異物反応が見られなければ、それを用いた医療材料の設計に応用する。これ以降の計画は、当初の立案通りである。初年度の研究費使用実績では、当初計画した研究予算と比べて122,415円の繰り越しとなった。その理由は、動物実験を実施するにさいし、動物実験センターのケージ空きスペースの関係で、動物搬入が計画より遅れたため、実験棟数を減じざるを得なかったためである。この遅れは6月には取り戻せる計画となっている。次年度の研究費の使用計画は、研究に必要な物品等はほぼ揃っている。そのため資料整理等の人件費に使用する予定である。
FISH法とDNA解析によるMALTリンパ腫生体組織の染色体解析と治療への応用

粘膜関連リンパ装置に発生するMALTリンパ腫は1983年Isaacsonらによって提唱された悪性リンパ腫の1亜型である。MALTリンパ腫においては、腫瘍発生や進展、治療に対する反応や予後に関与する特徴的な染色体あるいは遺伝子の異常は、ほとんど報告されていない。近年、胃に発生するMALTリンパ腫を中心としてt(1;14)やt(11;18)という染色体転座が報告され、それらからBCL10やAPI2-MLT1という遺伝子の異常が同定された。しかしながらこのように特徴的な遺伝子異常が観察される例のほうが少なく、また、その他の部位から発生するMALTリンパ腫における特異的な染色体転座や遺伝子異常に関する報告は皆無である。数年来、染色体異常の解析手段としてFISH法が広く用いられており、その有効性が認識されている。近年、パラフィン包埋材料にも適応できるようになってきており、応用範囲が広がっている。本研究では、MALTリンパ腫、特に眼窩に病変を有するMALTリンパ腫の特徴的な染色体および遺伝子異常について検索し、腫瘍の発生および進展、治療に対する反応や予後に関与する可能性のある遺伝子を同定することを目的として研究を続けている。本年度も昨年度に引き続きMALTリンパ腫5例の病理標本のホルマリン包埋材料を用いてFISH法による解析を行った。FISH法には1番と2番染色体を同定できるプローブを用い、1番と2番の染色体異常について検討した。コントロール群としてびまん性大細胞型B細胞性リンパ腫5例における染色体異常と比較した。これまでのところMALTリンパ腫に特徴的な染色体異常は同定できていないが、今後も他の染色体を含めて、検討を続けていく予定である。このような遺伝子異常が観察される例のほうが少なく、また、その他の部位から発生するMALTリンパ腫における特異的な染色体転座や遺伝子異常に関する報告は皆無であるのが現状である。さらに、FISH法はこれまでは培養細胞や血液中の白血球、凍結組織などを対象として用いられることが大半であったが、近年パラフィン包埋材料にも適応できるようになってきており、応用範囲が広がっている。本研究では、MALTリンパ腫、特に眼窩に病変を有するMALTリンパ腫の特徴的な染色体および遺伝子異常について検索し、腫瘍の発生および進展、治療に対する反応や予後に関与する可能性のある遺伝子を同定することが本研究の最終的な目的である。本年度は培養細胞を用いて、染色体1,3の同定を試み、放射線感受性との関係を検討した。近年、胃に発生するMALTリンパ腫を中心としてt(1;14)やt(1;18)という染色体転座が報告され、それらからBCL10やAPI2-MLT1という遺伝子の異常が同定された。このような遺伝子異常が観察される例のほうが少なく、また、そめ他の部位から発生するMALTリンパ腫における特異的な染色体転座や遺伝子異常に関する報告は皆無である。数年来、染色体異常の解析手段としてFISH法が広く用いられており、その有効性が認識されて、近年、パラフィン包埋材料にも適応できるようになってきており、応用範囲が広がっている。本年度はMALT4の例病理標本のホルマリン包埋材料を薄切し、エージシグ、染色体DNAの変性を行い洗浄、脱水、風乾した。あらかじめ調整した(DDW、バッファーで溶解後、熱変性させた)プローブを用いてハイブリダイゼーションを行った。これらの標本で染色体1,2の変異について検討したが、現在のところ明らかな異常は求めていない。来年度与引き続き検討を続ける粘膜関連リンパ装置に発生するMALTリンパ腫は1983年Isaacsonらによって提唱された悪性リンパ腫の1亜型である。しかしながらこのように特徴的な遺伝子異常が観察される例のほうが少なく、また、その他の部位から発生するMALT

リンパ腫における特異的な染色体転座や遺伝子異常に関する報告は皆無である。数年来、染色体異常の解析手段としてFISH法が広く用いられており、その有効性が認識されている。近年、パラフィン包埋材料にも適応できるようになってきており、応用範囲が広がっている。本研究では、MALTリンパ腫、特に眼窩に病変を有するMALTリンパ腫の特徴的な染色体および遺伝子異常について検索し、腫瘍の発生および進展、治療に対する反応や予後に関与する可能性のある遺伝子を同定することを目的として研究を続けている。本年度も昨年度に引き続きMALTリンパ腫5例の病理標本のホルマリン包埋材料を用いてFISH法による解析を行った。FISH法には1番と2番染色体を同定できるプローブを用い、1番と2番の染色体異常について検討した。コントロール群としてびまん性大細胞型B細胞性リンパ腫5例における染色体異常と比較した。これまでのところMALTリンパ腫に特徴的な染色体異常は同定できていないが、今後も他の染色体を含めて、検討を続けていく予定である。
化学発光を用いたin vivo活性酸素検出試薬の開発研究

イミダゾピラジン骨格を有するウミホタル、発光クラゲ、ウミシイタケ等の海洋性生物発光の発光体(ルシフェリン)誘導体(2-methyl-6-p-methoxyphenylimidazo[1,2_<-a>]pyrazin(7H)-one)以下MCLAと略す)についてアセトニトリル中詳細な研究を行ない、次の諸点を明かにした。(1)高圧下酸素条件下、初めてMCLAと基底3重項状態酸素との反応により、MCLA-2-ヒドロペルオキシド中間体(MCLAOOH)を手に取ることが出来た。(3)MCLAOOH溶液に強塩基である1,8-diazabicyclo[5.4.0]7-undecene(DBU)を加えると、MCLAOOHは閃光を放って瞬時に分解する。発光強度時間依存性の解析から、MCLAOOHがジオキセタンになる速度=31s^<-1>;ジオキセタノン中間体が脱炭酸してアニオン型励起一重項OMCLAを生成する速度=61s^<-1>が求まった。(4)DBU存在下空気中、MCLAの酸素化反応の擬1次反応速度定数は2.9×10-2s^<-1>と求められた。以上、本研究は化学発光に含まれる全ての各素反応過程の速度が決定された最初の例である。また、中性型ジオキセタノン中間体の脱炭酸励起一重項OMCLA生成の量子収率は、アニオン型ジオキセタノン中間体のそれに比べて極めて小さいという事実も明らかにした。これらの成果は、3篇の論文としてまとめられ、公表される。
高規則化ナノレンズアレイの創成と光学的応用

自己組織化アノード酸化を用いた新規プロセスにより、高い規則性を持つナノレンズアレイを作製した。セレン酸およびエチドロン酸を用いたアノード酸化と酸化皮膜溶解の連続プロセスにより、アルミニウム表面上に高規則性アルミニウムディンプルアレイを構築した。アルミニウム表面は、ナノ構造に基づく構造色を発現した。アルミニウム上のナノ形状を紫外線硬化樹脂を用いたナノインプリンティングの手法により高分子に転写することができた。ナノレンズアレイ形成ポリマー表面は、アルミニウムテンプレートと同様、規則的なナノ構造に基づく構造色を発現した。本研究においては、自己組織化電気化学プロセスと種々の表面処理法を融合することにより、直径10500nmの極微小レンズを高密度に配列したナノレンズアレイ作製法の確立を目的とする。平成24年度においては、上述のナノレンズアレイを作製するためのファーストステップとして、アノード酸化による高密度・自己組織化ナノ曲面構造の形成を試みた。高純度アルミニウム試料を硫酸、しゅう酸、りん酸およびりんご酸などの各種酸性水溶液中に浸漬してアノード酸化を行うと、それぞれの水溶液の化成電圧、すなわちセルサイズに対応したナノポーラスアルミナを形成できた。硫酸、しゅう酸およびりん酸は比較的簡便に高規則性を持つナノポーラスアルミナが生成したが、りんご酸の場合には、初期に結晶粒界からポーラス層の成長が長じたのち、長時間のアノード酸化により粒内アノード酸化へと移行した。これは、結晶粒界における不整合界面の生成および不純物の存在によるものと考えられた。アノード酸化ののち、試料をクロム酸/りん酸混合水溶液中に浸漬してアノード酸化皮膜を溶解すると、アルミニウム素地上に高密度ナノディンプル構造が生成した。ナノディンプル構造の外観および規則性を原子間力顕微鏡により検討すると、硫酸、しゅう酸およびりん酸では良好であったが、りんご酸の場合にはサイズの不規則性や突起部の形成が確認された。このようなナノディンプル形成試料を「型」として、種々のアノード酸化を行うことにより、高い規則性を有するナノレンズアレイが作製できると予想される。本研究においては、自己組織化電気化学プロセスと種々の表面処理法を融合した新規な手法により、直径10100 nmの極微小レンズを高密度に配列したナノレンズアレイ作製法の確立を目的とする。本年度においては、セレン酸、スクアリン酸、アセチレンジカルボン酸などの新規な電解質を用いてアルミニウムをアノード酸化することにより、ポーラス型アノード酸化皮膜が生成できることを初めて見いだした。特に、セレン酸を用いたアノード酸化により、セル直径100 nm程度の高規則性ナノポーラスアルミナが形成できることを明らかにした。これらアノード酸化皮膜化成試料をクロム酸・りん酸混合水溶液中(80度)に浸漬すると、アノード酸化皮膜のみが選択的に化学溶解し、アルミニウム素地金属が露出した。素地金属上には、先に化成したナノポーラスアルミナのセル形状に対応するナノディンプルアレイが生成した。上述のナノディンプルアレイ形成試料を中性のほう酸・四ほう酸ナトリウム水溶液に浸漬してアノード酸化を行うと、ナノディンプル上に緻密なバリヤー型アノード酸化皮膜が生成した。アノード酸化時間が短い場合、すなわちバリヤー皮膜の厚さが薄い場合には、ディンプル形状に沿って酸化皮膜が生成したが、アノード酸化時間の増大とともに酸化皮膜の形状は平滑となった。500V以上の電圧条件下においては、多数の欠陥部を含む皮膜生成が観察された。比較的アノード酸化時間が短い場合には、レンズ形状を持つバリヤー型皮膜を化成することができた。アノード酸化ののち、試料を塩化すず(SnCl4)中に浸漬すると、素地のアルミニウムのみが選択的に化学溶解し、バリヤー型酸化皮膜のみをリフトオフすることができた。すなわち、酸化アルミニウムからなる微細なナノレンズアレイ薄膜を分離することに成功した。薄膜中にクラックなど欠陥部の生成は認められなかった。本研究においては、自己組織化電気化学プロセスと種々の表面処理法を融合した新規な手法により、極微小サイズのレンズを高密度に配列したナノレンズアレイを試作することに挑戦した。アルミニウムをエチドロン酸およびホスホノ酢酸水溶液中に浸漬してアノード酸化すると、生成したポーラスアルミナがアノード酸化中に自己組織化し、高い規則性を持つポーラスアルミナが生成した。いずれの水溶液においてもアノード酸化電圧は200Vを超え、それらのセルサイズは500800nm程度であった。アノード酸化によりアルミニウム上に生成した規則性ナノディンプルアレイは、その規則性により可視光の干渉を生じ、虹色の構造色を呈した。すなわち、可視光応答型ナノ構造の構築に成功した。ナノディンプル形成試料を中性水溶液中でアノード酸化すると、アルミニウム表面にバリヤー型酸化皮膜が生成するが、アノード酸化の進行に伴って界面の平滑化が生じ、ナノレンズ形状を持つアルミナ薄膜を形成することは困難であった。

一方、ナノディンプル形成試料に自己組織化単分子膜を形成したのち、ポリジメチルシロキサン(PDMS)を用いてナノディンプル形状の転写を行うと(ナノインプリント)、ナノディンプル構造が反転した構造、すなわちナノレンズ構造を持つPDMS樹脂を作製することに成功した。ナノ構造転写PDMSは、ナノディンプルアレイと類似した構造色を発現し、可視光に応答するナノレンズアレイを作製できることが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。電気化学、表面化学、微細加工26年度が最終年度であるため、記入しない。自己組織化アノード酸化皮膜化成法の詳細を検討し、ナノポーラスアルミナおよびナノディンプル構造の形成に成功しており、おおむね研究計画どおり進展しているため。ナノレンズの型となるナノディンプルアレイの作製、再アノード酸化によるアルミナ製ナノレンズ薄膜の形成、および選択的化学溶解によるナノレンズアレイのリフトオフ法を確立し、研究はおおむね順調に進展していると判断できる。また、レンズ形状を制御するため、種々の新規なアノード酸化皮膜形成電解質化学種を見いだすことにも成功している。今後は、ナノポーラスアルミナのより精緻な構造形成、バリヤー型アノード酸化を融合したレンズ上構造の構築およびレンズ薄膜分離プロセスの探索について検討を深めたい。前年度に引き続き、ナノレンズアレイの鋳型となるナノポーラスアルミナの新規探索に取り組むとともに、極めて高い規則性を持つナノレンズアレイを試作したい。ナノレンズアレイ作製法の新規な手法として、ポアフィリング法にも着目したい。これら作製したナノレンズアレイの形状評価を詳細に行い、ナノレンズアレイ作製法の確立を目指したい。24年度は、比較的順調に研究が進展したため、次年度への繰越金が若干生じた。25年度は、種々の表面処理プロセスを考察するため、化学薬品等消耗品の使用量の増大が予想されるため、それらに充当する予定である。本年度は比較的研究が順調に推移したため、若干の予算残が生じた。次年度に行う研究の化学実験消耗品に充当する計画である。
粘弾性挙動を考慮したプラスチック歯車対のかみあい伝達誤差の解析

プラスチック歯車のかみあい伝達特性を解析する際に考慮すべきと考えられる材料特性の一つにプラスチック特有の粘弾性という性質がある.これまで,歯車歯面上繰り返し移動する集中荷重により歯のたわみがどのように変化するかについて有限要素解析を行い,その結果に基づいて,歯車の動力伝達特性解析において粘弾性を考慮するためのモデルを提案してきた.本研究では,これまでの解析が平歯車に対してのみしか適用できなかったのをはすば歯車にも適用できるように改めた.ここで用いたモデルは,はすば歯車を歯幅方向にいくつかに分割し,それぞれを平歯車に近似して解析を行おうというものである.現在,歯車の分割数が解析精度に及ぼす影響を調べるため,種々の分割数で解析を行っているところである.残念ながら,現時点では十分な精度を保証するための分割数を確定するまでにはいたっていない.一方,これと平行して行ってきた解析結果の検証を行うための実験であるが,歯車の運転性能試験機にエンコーダを取り付け回転伝達誤差の測定を開始してきたが,歯数補正装置を導入しなかったためデータ処理上の問題点があった.そこで,今回,出力パルス数の異なるエンコーダを合計3種類用意し,その問題点を解決した.現在,種々の条件でかみあい伝達誤差の測定を行っており,その特性が明らかになりつつある.しかし,残念ながら,現時点では解析結果も出そろっておらず,十分にデータを検証・整理できていない.しかしながら,来年度の研究の足がかりは十分に構築できたものと考えられる.プラスチック歯車のかみあい伝達特性を解析する際に考慮すべきと考えられる材料特性の一つにプラスチック特有の粘弾性という性質がある.これまで,歯車歯面上繰り返し移動する集中荷重により歯のたわみがどのように変化するかについて有限要素解析を行い,その結果に基づいて,歯車の動力伝達特性解析において粘弾性を考慮するためのモデルを提案してきた.本研究では,これまでの解析が平歯車に対してのみしか適用できなかったのをはすば歯車にも適用できるように改めた.ここで用いたモデルは,はすば歯車を歯幅方向にいくつかに分割し,それぞれを平歯車に近似して解析を行おうというものである.現在,歯車の分割数が解析精度に及ぼす影響を調べるため,種々の分割数で解析を行っているところである.残念ながら,現時点では十分な精度を保証するための分割数を確定するまでにはいたっていない.一方,これと平行して行ってきた解析結果の検証を行うための実験であるが,歯車の運転性能試験機にエンコーダを取り付け回転伝達誤差の測定を開始してきたが,歯数補正装置を導入しなかったためデータ処理上の問題点があった.そこで,今回,出力パルス数の異なるエンコーダを合計3種類用意し,その問題点を解決した.現在,種々の条件でかみあい伝達誤差の測定を行っており,その特性が明らかになりつつある.しかし,残念ながら,現時点では解析結果も出そろっておらず,十分にデータを検証・整理できていない.しかしながら,来年度の研究の足がかりは十分に構築できたものと考えられる.
ヘブライ的存在・ハーヤー論を基盤とした「アウシュヴィッツ以後」の新倫理学の構築

平成18年度は従来の3人称的言語による人間論,宗教論,文化論の分析を突破して現代世界の苦悩にみちた現実に学的に関わろうとして「物語り論」(ナラトロギア)によって1人称の「わたし」がどう他者と和解し,共生しうるのかという可能性を探求した。それが新倫理学構築の契機となるように出版やシンポジウムや研究交流を推進した。そのためまず第一に,東京大学出版会から平成19年の1月から3月にわたって「物語り論シリーズ」を刊行した。第1巻は「他者との出会い」,第2巻は「原初の言葉」,第3巻は「彼方からの声」をテーマとし,文学,精神医学,社会思想,自然科学,哲学,芸術などあらゆる分野から物語り論を探求した。第2に東アジアとの交流を深めるべく,韓国西江大学で出張講義をなし,また同大学の哲学・倫理学の教師と学生と共に東京でシンポジウムを開いた。5月の京都国際会館のシンポジウムでは,日,中,韓にユネスコの参加者も加え,「和解と共生」をテーマに活発な議論が展開された。さらに秋期には,ウィーン大学,プラハ大学で東方キリスト教諸派の代表者も含めて「宗教間対話の共生」のテーマの共催シンポジウムを開いた。その成果は『雑誌エイコーン』にのせられ刊行された。本年度はこうして新エチカの多様な地平が拓かれた。平成16年度は「文化と宗教」を主要テーマとして、そこから「アウシュヴィッツ」研究をふまえ新倫理学の構築を推進した。一方では東方キリスト教学会の学的交流を進め、その学会誌『エイコーン』の出版を機に講演・論文発表を行った。その1例として『愛の言語の誕生』の刊行があり、これは東洋文化における倫理学にとってヘブライ・キリスト教の「愛の言語」が重要な転機になることを明治以降根底的に考究した研究となっている。他方でヘブライ的存在論(ハヤトロギア)の研究を深め、それに基づく共同体論、倫理学をさらに発展させ、それは「他・論」考究を契機に、公共哲学論とその刊行に結実した。こうしてアウシュヴィッツ的解釈学、エペクタシス論が深められた。また京都フォーラムと連帯して、公共哲学のシュンポジウムを物語論、幸福論をテーマに開催し、他や異に自己解放するペルソナ的自己同一性とそれに基づく共同体、公共性の思索を深め、その結実は宮本、金編集文化と芸能から考える公共哲学』(東大出版会)に窺える。以上に加え、本研究代表者はパリに出張し、パリ大学などの教授と自然科学も射程に入れた人間論、エチカに関する研究交流も深め、カナダのモントリオールおよびオタク研究所でもハヤトロギア的エチカをめぐり討論を進展させた。平成16年度の研究実績は以上の通りである。平成17年度は「異文化交流と宗教間対話の可能性」を主要テーマとして,そこから「アウシュヴィッツ以降」の哲学・倫理学的状況をふまえ新倫理学の構築を推進した。第1に,東方キリスト教学院・学会との交流を進め,その学会誌『エイコーン』の出版を機にシンポジウム,論文発表をなした。特に「エイコーン」に関するシンポジウムで,エイコーン的人間論からする人間共生の倫理の地平が拓かれた。第2に,ヘブライ的存在論から人間論的考究を深め,人類的問題の書『ヨブ記』の研究を深め,苦悩・苦難の問題を現代的状況を背景に考察し,研究成果が刊行された。本年度は特にアジア的共生の視点を深めるべく,京都フォーラムのシンポジウムを契機として,宮沢賢治論や石牟礼道子の「たましい」論が深められ刊行された。また本研究者は,ソウルの西江大学において,アジアの苦悩と和解のテーマで,「ヨブ記」論,ヘブライ的存在論(ハヤトロギア)から成る人間論を講じ,また研究者との交流を深め,新倫理学の東アジア的性格を探究しえた。以上の研究・活動は,韓国でも認められ,哲学・倫理の根本的基盤である文学領域において韓国のイチョンジュン氏などとの文化的交流も深め得,本年度は実り豊かとなった。

平成18年度は従来の3人称的言語による人間論、宗教論、文化論の分析を突破して現代世界の苦悩にみちた現実に学的に関わろうとして「物語り論」(ナラトロギア)によって1人称の「わたし」がどう他者と和解し、共生しうるのかという可能性を探求した。それが新倫理学構築の契機になるように出版・シンポジウム・研究交流を推進した。そのためまず第1に、東京大学出版会から平成19年の1月から3月にわかって「物語り論シリーズ」を刊行した。第1巻は「他者との出会い、第2巻は「原初の言葉」、第3巻は「彼方からの声」をテーマとし、文学、精神医学、社会思想、自然科学、哲学、芸術などあらゆる分野をとりあげた。第2に、東アジアとの交流を深めるべく、韓国西江大学へ出張講義を行うため出かけ、また同大学の哲学・倫理学の教師・学会と本邦でシンポジウムを開いた。5月の京都国際会館のシンポジウムでは、中国、韓国、日本及びユネスコの研究者と共に「和解と共生」をテーマとして活発に交流した。さらに秋には、ウィーン大学、プラハ大学で宗教間対話をテーマにシンポジウムを開催した。その成果は『エイコーン』誌にのせられて刊行された。豊かな年度だった。