hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
同時バイリンガル幼児の言語発達研究

産出能力が言語間で極端に不均衡な受容バイリンガルが行う言語混合の特徴や機能を、(1)言語混合要素の類別、(2)言語混合の文法的適正、(3)劣勢言語の語彙拡張を促進する機能の有無を課題に考察した。その結果、(1)では大半が名詞等活用しない形態素であることがわかったが、(2)と(3)では統計的検証を可能にする量のデータが得られず、更なるデータ集積を待つこととなった。産出量寡少の受容バイリンガルの研究では避け難い課題と言える。本研究では、2つの言語の能力間に優劣の差が際立つ同時バイリンガル幼児を対象に、その劣勢言語の発達における言語混合の機能を解明することを目的としている。初年度は、以下の3つの主要な課題を設定:(1)ハワイ在住の英語-日本語バイリンガル幼児と日本語母語話者であるその母親との対話における音声データの定期的採集、(2)時間的経過に伴う言語使用状況の変化を把握するための面談、(3)文字化した音声データから抽出した言語混合データの分析。まず(1)については毎月定期的に音声データを収集し、これまでに約840分のデータを得た。また副次的に同様のデータを収集している別の研究協力者親子からも約290分のデータを得た。(2)の面談については、9月、3月と、ほぼ6ヶ月の期間をあけ、2度にわたり実施した。面談の中で、特に副次的データ収集家族の子どもについて、その日本語の使用が徐々に減じてきていることが指摘され、それに伴い言語切り替えが頻繁にみられるようになったことが報告された。(3)については、上記840分、290分の音声データの文字化を行い、現在までに400ページに及ぶ大部の分析データを得て、言語混合データの抽出作業、分析を行っている。予備的分析からは、言語混合によくみられる形態である名詞単独の挿入は多くはみられず、むしろ句全体(間投詞なども含む)を単位とした文間言語切り替えが多い様子が伺える。22年度には、新たな音声データの収集と文字化とともに、混合される言語要素の品詞類別と言語混合の文法的適正のさらなる分析を進めていく。本研究の目的は2言語の能力間に優劣の差が際立っている同時バイリンガル幼児(児童)の言語発達を、優勢言語に現出する劣勢言語からの言語混合を切り口に考察することであり、本年度の研究実施計画では、以下の4点を設定した。(1)音声データの継続的採取(2)時間的経過に伴う言話環境の変化と言語使用の実態把握のための面談(3)音声データの文字化および言話混合の抽出、その言語学的分析(4)文献研究現在、音声データの収集は2名の児童を対象に実施しているが、内1名の児童を中心にデータ分析を進めており、この児童についての報告をする。まず(2)については、データ収集3年目に入った今年度も、原則、月1回3040分ほどの音声データを採集することができた。(2)についても、前年度同様、年2回(2月および9月)の面談を実施した。今年度は、対象の子どもが8月より小学校入学前教育としての「Kindergarten」に通いはじめ、正式な英語による教育を受けるようになり、児童の家庭外での言語環境に大きな変化が生じていることから、この変化による家庭での言語使用への影響についての聞き取りを中心に実施した。(3)の文字化については、24回目から35回目の12回のデータについて終了した。言語混合の抽出については、昨年度と今年度のデータから3ヶ月ごとの文字化データ(1,4,7,10,13,16,19,22,25回目分)を用いて、分析のためのデータベースを作成、ここから言語混合文を抽出した。この言語学的分析については、現在、予備的な分析の段階であるが、言語混合文は、英語を基盤とする文での言語混合(n=40)、日本語を基盤とする文での言語混合(n=35)の両方が認められ、言語能力の優劣にかかわらず産出されている(両側検定p=0.6444 .10<p)ことが明らかになった。本研究の目的は、受容バイリンガル児の言語発達に言語混合(以後,CS)が果たす機能を考察することである。具体的な課題の結果は、1.混合される言語要素の類別:分析対象の文中CS107中、最多は名詞類71(66.4%)で、その内訳は名詞40(37.4%)、固有名詞20(18.7%)、名詞句11(10.3%)であった。2。言語混合の文法的適正:上記の通り、挿入される言語要素の過半数が名詞類と、活用しない形態素であり、文法的適正検証のためのデータが寡少であった。それでも不適正な例は検知されており、一例を引けば、"I like theおっきい"(#4/34)がある。

これは、本来なら名詞句NPが埋め込まれるはずの位置に、名詞を伴わずに形容詞だけが現れたケースである。ただ、これは文法的適正の問題ではなく、語彙の不足から、続くべき語句の産出が頓挫したために生じたものとも考えられる。今後のさらなるデータを待ちたい。3.劣勢言語の語彙拡張のための語相互の等交換性の確認機能:等交換性と見なすための一条件として、英語で発話された語句と言語を跨いだ同義語(異言語間同義語)と見なされる日本語による語句が、同一発話ないしは関連する一連の後続発話の中で使用されていることをあげるなら、女児:"I like the big one"/母:"おっきいほうがいいの?"/女児:"Yeah"/母:"うん"/女児:"I like theおっきい"(#4/32-34)のような例が見られる。こちらについてもデータが寡少であり、名詞、動詞、形容詞、副詞などの典型的な内容語の発達状況をにらみながら検証を継続していく必要がある。産出データが寡少であることを特徴とする受容バイリンガルの研究では、分析のための顕示的データを得るには長期的にデータの収集を継続していく必要があることを改めて認識する結果であった。
物理学教育・学習デバイスとしてのコンピューター活用の工夫

物理学の教育・学習、研究発表等の科学伝達のデバイスとしてコンピューターを活用する手法として、動画言語の方法を開発、研究した。動画言語とは、画面要素の配位・動作の意味について送り手受け手間で共通の了解を持って行われる意味内容伝達の記号体系である。例えば物理学講義、講演等のコンピューター・プレゼンテーション等において、適宜、文字や式を動かし囲み線、結線などの補助要素を表示、消去して伝達内容を確実にし、受け手の円滑な理解を助ける等の方法である。このため、メンバーの科学専門研究課題(複合場の理論、膜宇宙、相転移、物理学史)の基礎研究、担当大学、大学院、専門学校等の教育現場での教育に関する基礎研究、動画言語についての言語学的、心理学的考察を遂行し、これを実現するコンピューターによる伝達機能の研究を行った。これらの基礎研究を通して動画言語の構造、理論的背景、期待される仕様などが明らかになった。これらの過程で次のような科学伝達システムを作成した。1)教育、学習システム○力学基礎○力学○電磁気学○波動○波○熱学○熱・近代物理学○近代物理学○相対性理論○素粒子物理学○素粒子論特論○コンピューター実習○HTMLガイド班究発表システム○複合場の理論○braneworld○相転移○教育研究また、これらを教育、学習、研究発表の現場で試用し、アンケート、試験、あるいは直接の聴取を通して効果を評価した。動画言語が教育、学習、研究発表等の科学伝達の有力な手法であるとの結論に達した。1.手法の考案コンピューターを教育・学習のデバイスとして用いるとき有用な機能を列挙、分析し、教育・学習システムに使える手法を考案し、整理した。2.題材の収集題材は次の3つの部類から収集した。1)各科目の系統的な題材a)力学、b)電磁気学、c)熱学、d)波動、e)近代物理学、f)一般物理学実験、専門物理学のg)量子力学、大学院物理学のh)素粒子論等について収集した。2)メンバー、協力者の物理学専門研究課題、専門分野の概要、トピック等研究を進め、題材を収集した。3)諸科学や自然環境、生活文化、社会活動の中で物理学の原理・成果に基づく題材を収集した。3.システム作成と使用メンバーが担当する科目にあわせて、または過去に担当した科目の資料をもとに教育・学習システムを作成し、講義、実習等で使用し、また、学生の自習に使用した。一部は協力者に委託して作成した。コンピューター、編集用機器等、作成・編集用のソフトウェア等を購入した。4.専門研究と教育の相乗効果の促進専門研究と教育の相乗効果を期して、広く情報や体験を収集し、検討・考察し、教育学習システムの作成、教育の実践、専門の研究に役立てた。2.題材の収集力学、電磁気学、熱学、波動、近代物理学、一般物理学実験、量子力学、大素粒子論等について教育システムの題材を収集した。メンバー、協力者の物理学専門研究課題の研究を進め、国際研究集会等に参加し、専門分野の概要、トピック等題材を収集した。諸科学の中で物理学の原理・成果に基づく題材を収集した。3.システム作成と教育実践メンバーが担当する科目にあわせて、または過去に担当した科目の資料をもとに教育・学習システムを作成した。これらを、講義、実習等で使用し、また、学生の自習に使用した。メンバーが担当する大学、短大、看護専門学校等の講義において、実践をこころみた。また、一部、高校の協力を得て、高校生に対する授業を行い、このシステムの使用を試みた。受講した学生から、概して、わかりやすいとの評価を得た。

4.専門研究と教育の相乗効果専門研究と教育の相乗効果を期して、広く情報や体験を収集し、検討・考察し、教育学習システムの作成、教育の実践、専門の研究に役立てた。物理学の教育・学習、研究発表等の科学伝達のデバイスとしてコンピューターを活用する手法として、動画言語の方法を開発、研究した。動画言語とは、画面要素の配位・動作の意味について送り手受け手間で共通の了解を持って行われる意味内容伝達の記号体系である。例えば物理学講義、講演等のコンピューター・プレゼンテーション等において、適宜、文字や式を動かし囲み線、結線などの補助要素を表示、消去して伝達内容を確実にし、受け手の円滑な理解を助ける等の方法である。このため、メンバーの科学専門研究課題(複合場の理論、膜宇宙、相転移、物理学史)の基礎研究、担当大学、大学院、専門学校等の教育現場での教育に関する基礎研究、動画言語についての言語学的、心理学的考察を遂行し、これを実現するコンピューターによる伝達機能の研究を行った。これらの基礎研究を通して動画言語の構造、理論的背景、期待される仕様などが明らかになった。これらの過程で次のような科学伝達システムを作成した。研究発表システム○複合場の理論○braneworld○相転移○教育研究1)教育・学習システム○力学基礎○力学○電磁気学○波動○波○熱学○熱・近代物理学○近代物理学○相対性理論○素粒子物理学○素粒子論特論○コンピューター実習OHTMLガイド研究発表システム○複合場の理論○braneworld○相転移○教育研究また、これらを教育、学習、研究発表の現場で試用し、アンケート、試験、あるいは直接の聴取を通して効果を評価した。動画言語が教育、学習、研究発表等の科学伝達の有力な手法であるとの結論に達した。
北九州学術研究都市における分散型地域エネルギーシステムの導入効果に関する実証研究

第一章「日本における分散型地域エネルギーシステムの実態調査」では、日本における熱供給及び分散電源の状況及び海外との比較を行った。第二章「地域分散型エネルギーシステムのデータベースの構築」では、建物別のエネルギー消費原単位の整理、日米における電気料金システム、分散型電源技術や政策の比較を行った。第三章「北九州学術研究都市における地域エネルギーシステムの計測調査研究」では、2年半のデータを用いて、北九州学術研究都市のエネルギーセンター熱源システムの発電及び排熱利用状況を分析した。その結果として、ガスエンジンと燃料電池の発電効率は、規格容量よりやや低いではあるが、ほぼ安定的に運転されている。しかし、排熱利用は現状ではかなり低い。1次エネルギーを無駄なく使用することは大きな問題になっている。第四章「評価システムの開発」では、地域エネルギーシステムにおけるエネルギー及び環境特性に関するシミュレションを行い、省エネルギー性、環境保全性、経済性の面から、分散型地域エネルギーシステムの導入可能性及びその効果を評価する手法を提案した。第五章「ケーススターディによる検証」では、北九州学術研究都市における地域エネルギーシステムの評価、住宅団地における地域エネルギーシステムの導入効果及び分散型エネルギー導入による地域の熱・大気環境への評価を行った。第六章「結論と展望」として、実証研究で得られたデータ及び開発された評価手法を用いて、都市インフラとして定着しつつある分散型エネルギー資源の導入による大きな省エネルギー・環境効果に着目し、それらのシステムの導入及び計画設計を支援するツール開発を行いたいと思う。地域のエネルギー需要に合わせて導入可能性を検討し、事業性のある最適なシステムの設計支援ツールを構築していくと考えている。今年度の研究では、先ず九州地区におけるCGSを導入している施設を対象にアンケート調査を行い、CGSの使用現状を把握することにより、問題点などを明らかにした。調査は2001年9月において九州におけるCGSを導入している企業、病院、商業施設、学校、娯楽施設、など業種別の24ヶ所を対象にCGSの導入現状についてアンケートを郵送し、調査を行った。調査項目は大きく建物、システムの運転状況、実績などに分けた。九州におけるCGSはガスエンジン、ガスタービンで大半を占めており、新エネルギーとして発電効率が高く飛躍的なエネルギー効率を持つとして注日されている燃料電池などは、あまり設置されていないのが現状である。CGSの発電効率は20.4%40%の間にあり、平均定額発電効率は32.4%となっている。CGSの種類別よる定額発電効率がガスエンジンシステムは35.3%となり、ガスタービンシステムは29.5%となっている。排熱利用システムについては、温水回収が約67%最も多く使用されており、蒸気回収は約25%であった。排熱の利用としては冷暖房と給湯は殆どである。実際の排熱利用の割合は、12%60%の間にあるが、その平均は43.5%となっており、利用可能な排熱を十分に利用していないのが現状であるる。さらに、今年度では、北九州学術研究都市に導入している新エネルギーシステムを対象にし、主に夏季における燃料電池とガスエンジンの発電状況及びその排熱の利用状況について実測データを用いて分析を行った。その結果として、1)ガスエンジンと燃料電池の発電効率は、規格容量よりやや低いではあるが、ほぼ安定的に運転されている。2)利用された排熱は現状ではかなり低い。エネルギーの有効利用面から考えれば、地域エネルギーシステム導入をする場合、熱を有効的に利用することはネックである。3)全体システムを評価する場合、今回の調査においては、システムの廃棄熱量は非常に大きい。今年度の研究では、北九州学術研究都市に導入している新エネルギーシステムを対象にし、中間期及び冬期における燃料電池とガスエンジンの発電状況及びその排熱の利用状況について実測データを用いて分析を行った。その結果として、燃料電池め発電効率はほぼ一定であり、運転時間においてはほぼ毎時間運転している。

ガスエンジンの発電効率もほぼ一定であり、運転時間において半分以下となっていた。熱回収は冬期、夏期とも定格より低く、エネルギー利用には昼間のほうが高いが、夜間はほとんど利用されていない。排熱効率は、9時20時において約80%使用しているが、その他の時刻においては低い値となった。一次エネルギー効率において、冬期のほうは効率がよくなった。第三段階評価システムの開発として、地域エネルギーシステムにおけるエネルギー及び環境特性に関するシミュレションを行い、省エネルギー性、環境保全性、経済性の面から、分散型地域エネルギーシステムの導入可能性及びその効果を評価した。また、ケーススターディ研究では、北九州学術研究都市第二期住宅団地を対象とし、地域エネルギーシステムシミュレーションソフトのHEATMAPを利用し、地域エネルギー導入する際、様々なシステムのエネルギー効率、経済性と環境性を分析し、住宅団地における地域エネルギーシステムの実行可能性を検討した。研究の結果から、住宅団地における、コージェネレーションと蓄熱タンクを組み合わせるシステムの導入可能性が十分にあると考えられる。今年度の研究では、第三段階の評価システムの開発を重点において、対象地のエネルギー負荷を推計した後,システム構成や運転条件などを設定し、年間のエネルギーシミュレーションを行う.このエネルギー計算の結果をもとに、四つの評価手法(1)省エネルギー性評価、(2)経済性評価、(3)環境性評価、(4)地域の熱・大気環境への影響評価、を提案し、より最適なシステムを計画できるように従来システムと比較検討した。第四段階のケーススターディによる検証では、第二段階計測で得られたデータ及び第三段階で開発した評価手法を用いて、実証研究を行った。まず、北九州学術研究都市における地域エネルギーシステムの総合評価を行った結果として、コージェネレーションシステムの一次エネルギー利用効率は最大値で73.3%であり、従来システムより12.7%が高かった。中間期にはその二つシステムのエネルギー利用効率はほぼ同じである。しかし、冷暖房期間にはコージェネレーションシステムのエネルギー利用効率は従来システムのより約5.3%13.3%が高かった。CO2削減率に関しては、暖房期にはCO2削減率は10%であったが、年間平均値は1.32%しかなかった。従来システムに比べ、システムのCO2削減効果は顕著だと言えない。次に、北九州学術研究都市の住宅団地におけるCHPシステムの導入可能性について検討を行った。住宅団地におけるCHPシステム導入する際、団地規模及びシステム運転状況をシミュレーションした。
キラルなLewis塩基を有機分子触媒とした新規不斉反応の探索

我々はこれまでに、Lewis塩基を触媒とすることで、メチルケトン1分子とアルデヒド2分子間において連続的アルドール反応が進行し、ダブルアルドール付加体が高い化学収率および良好なエナンチオ選択性で得られることを見出している。本反応の基質適用範囲を拡張し、新たな反応を開発すべく検討を行った。この結果、2箇所の反応点を有する脂肪族メチルケトンを用いた場合、それぞれの反応点でアルデヒドが1分子ずつ反応した付加体が得られることを見出した。この付加体は、3つの不斉炭素を有するにもかかわらず、ほぼ単一の化合物を得ることに成功している。また、本反応の反応機構の解明に向けた検討を行い、各種分析機器を用いることでその詳細な反応機構を解明することに成功した。本成果を"Stereoselective Synthesis of Multiple Stereocenters by Using a Double Aldol Reaction"という題名で論文を作成し、Angewandte Chemie International Edition誌に掲載されることが決定している。本手法はわずか一工程にて複数の不斉中心を制御することが可能であるため、今後の更なる展開により有用なツールとなることが期待される。また、本反応をエノン構造を有するケトンに適用することで、台成中間体として有用なジヒドロピラノン骨格合成に成功するなど、本反応の応用は可能であり、今後の更なる検討により益々の発展が期待できるものである。我々はこれまでに、Lewis塩基を触媒とすることによるケトンとアルデヒド間、もしくは2つのアルデヒド間において直接的アルドール反応が進行し、アルドール付加体が高い化学収率および良好なエナンチオ選択性で得られることを報告している。本反応において、メチルケトンを基質として用いた際に、ケトン1分子とアルデヒド2分子が反応した連続的アルドール付加体が得られることを見出した。このような連続的不斉アルドール反応を不斉触媒により制御した例はないことから、本反応の一般化、さらにはその反応機構の解明を目的として検討を行った。そこで、種々反応条件の精査を行ったところ、溶媒にジクロロメタンおよびプロピオニトリルの混合溶媒を用いた場合、連続的アルドール付加体が高い化学収率および立体選択性で得られることを見出した。本反応は様々なメチルケトンに適用可能であり、様々な基質において高いエナンチオ選択性を有する付加体を得ることが可能である触媒量のLewis塩基を用いてわずか1工程で、キラルなC2対称ジオールの合成が可能となったことは、本法の有用性を実証している。前述の結果の他、ごく最近ではあるが、2箇所の反応点を有する脂肪族メチルケトンを用いた場合、それぞれの反応点でアルデヒドが1分子ずつ反応した付加体が得られることを見出した。このように、わずか1工程で複数の不斉中心を制御する手法は極めて有用であると考えられるため、今後は、本反応の条件検討を行い、本手法の一般化を目指したい。我々はこれまでに、Lewis塩基を触媒とすることによるメチルケトン1分子とアルデヒド2分子間において連続的アルドール反応が進行し、ダブルアルドール付加体が高い化学収率および良好なエナンチオ選択性で得られることを見出している。本反応の一般化、さらにはその反応機構の解明を目的として検討を行った。種々反応条件の精査を行ったところ、溶媒にジクロロメタンおよびプロピオニトリルの混合溶媒を用いた場合、連続的アルドール付加体が高い化学収率および立体選択性で得られることを見出した。本反応は様々なメチルケトンに適用可能であり、様々な基質において高いエナンチオ選択性を有する付加体を得ることが可能である。さらに、エノン構造を有するメチルケトンを利用することで、連続的アルドール反応の進行の後、生じたヒドロキシ基とエノンが反応した、ジヒドロピラノン誘導体が得られることを見出した。これらの手法はいずれも一挙に複数の不斉中心を制御することが可能であるため、今後展開により有用なツールとなることが期待される。

また、本反応をエノン構造を有するケトンに適用することで、台成中間体として有用なジヒドロピラノン骨格合成に成功するなど、本反応の応用は可能であり、今後の更なる検討により益々の発展が期待できるものである。これまで開発してきた連続的アルドール反応を基盤とすることで、新たな2つの反応へと展開することができた。これらの手法は、一挙に複数の不斉中心を構築可能であるため、今後の更なる応用が期待できる。先述した一挙に複数の不斉点を得る手法の反応機構の解明を行う。その結果をフィードバックすることにより、最適な触媒の設計・合成を行い、選択性の改善を試みたい。本手法は、一挙に複数の結合を構築することが可能であるため、反応工程の短縮が可能であると考えられる。そこで、本手法を利用した天然物等の生物活性物質の全合成を行い、本手法の有用性を実証したい。
ユーラシア諸帝国の形成と構造的展開──王権と軍事集団の比較史的研究──

本研究は、前近代のユーラシア諸地域に興亡した帝国を対象として、その国家建設の原動力にして運営・統治の担い手ともなった軍事集団・軍事制度の様態とその特質について、比較史的に検討するものである。最終年次である本年度は、研究の総括とその発信が目標となった。具体的な取り組みとして、第一に、3回の研究会を開催して、各研究メンバーが本研究の到達点となる成果を報告するとともに、武人集団の類型、および武人集団と君主・宮廷との関係のあり方について、比較検討を行なった。これを通して、部族や信仰など結集核を有する武人集団が、ユーラシアの乾燥帯諸地域の広域帝国において、移動・越境して軍事・統治に起用され、重要な役割を果していたこと、その一方で故地との連絡や近しい集団との紐帯を維持し続けていたこと、このような武人集団は、君主の宮廷と密接に関係していたことなどが明らかとなった。第二に、武人集団の揺籃の地となってきた農牧接壌地域の踏査として、中国・内モンゴル地域の共同現地調査を実施した。これを通して、遼・金・元・清といった諸帝国の枢要の地を実見するとともに、南北数百kmにおよぶ乾燥地域を縦走することで、自然環境と人間集団の関係を比較史的にとらえることができた。第三は、これまでの成果を総括・発信するためのシンポジウムの企画である。開催自体は研究期間外ながら、本研究終了直後の次年度4月に、「世界史の中の武人ー越境と帝国秩序ー」と題して公開シンポジウムを開催することを決定し、唐・ムガル両帝国についての研究報告と、大清帝国の分野からのコメントを行なうこととした。各研究メンバーの個別論文・学会報告とあわせて、3年間にわたる共同研究の成果発信として期待される。このように、最終年度の本年度において、実証研究の深化とその比較史的総合という本研究課題は、対外発信も含めて充分に果されたといえよう。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、前近代のユーラシア諸地域に興亡した帝国を対象として、その国家建設の原動力にして帝国統治の担い手ともなった軍事集団・軍事制度の様態とその特質を、比較史的に解明しようとするものである。その初年度である本年度は、主対象として設定した中世のアッバース・突厥・唐と近世のサファヴィー・ムガル・大清の6帝国について、王権を支える軍事集団の様態・来源・特質、およびそれらと国家形成・運営との関わりを横断的に概観し、基本的知識の共有と問題点の発見に努めた。その結果、時代・地域や宗教圏・言語圏を異にするこれらの諸帝国において、それぞれの中核をなす軍事集団に、いずれも空間的な流動性・越境性、人的・空間的重層性といった特徴が見られることが確認されるとともに、あらためて固有の特徴や相違点が浮き彫りになった。とりわけ、奴隷軍人と遊牧武人、また君主直属軍と部族軍という大きな類型に整理・把握して比較検討することの有効性が確認され、それらをつなぐ関鍵として君主の宮廷の役割・意義の大きさが浮かび上がった。これらを通して、次年度以降へ向けての課題と着眼点を明確化することができた。これらの成果は、各メンバーが個別論文・学会報告の形で発表し、また国際シンポジウムで英語によっても報告された。本研究は比較史の視座を強く打ち出しているが、これらの成果公開は、それぞれの研究分野の学会においてだけでなく、西洋史など他分野の研究者を対象とする場においても行なわれ、反響を呼ぶことができた。今後もこのような成果発信と新しい交流・発見の掘り起しを重視していきたい。初年度として、研究対象を異にするメンバー間で基本的知識と認識の共有を達成するとともに、次年度以降へ向けた課題・論点を明確化することができ、4年間の研究の基盤を構築するとともに見通しを得ることができたと評価しうる。また、各人の成果を学術論文・学会発表などの形で、国内だけでなく国際的にも発表することができた。研究第2年次である本年度は、全員による海外共同調査を実施し、知見の共有と問題点の発見を図るとともに、外部からの招聘研究報告を交えた研究会を行ない、研究の深化と比較の座標の明確化を進めることができた。具体的には、前者の海外共同調査においては、全研究対象に密接に関わる騎馬軍事力の歴史的母胎となったモンゴル高原の状況を実見し、突厥・モンゴル・大清に関わる史蹟調査を行なった。調査対象にはムスリムのアラビア文字碑文も含まれており、テュルク・モンゴル・ツングースの東方メンバーと、西・南アジアイスラーム王朝の西方メンバーとが連合した研究組織としての強みを発揮することができた。また後者の科研研究会においては、メンバーの報告に加えて、伊藤一馬(中国宋代史)、中町信孝(エジプト・マムルーク朝史)、前野利衣(北元期モンゴル史)諸氏の報告を受け、メンバーによる成果の比較検討を深めることができた。これらの活動を通して、時代・地域や宗教圏・言語圏を異にする諸帝国それぞれの中核をなす軍事集団に、いずれも空間的な流動性・越境性、人的・空間的重層性といった特徴が見られることが、あらためて確認された。

あわせて、奴隷軍人と遊牧武人、また君主直属軍と部族軍という大きな類型に整理・把握して比較検討することの有効性と、それらをつなぐ関鍵として君主の宮廷の役割・意義の大きさが再確認され、次年度以降へ向けての課題と方向性を明確化することができた。初年度の成果を受けた共同研究・現地調査両面の推進によって、本研究のめざす4つの論点のうち、(1)空間的流動性、(2)人的・空間的重層性、(3)“王権を支える人びと"の具体相、の3点について、具体的な理解を深めることができ、(4)「汎ユーラシア的」な軍事=政治エリート集団モデル・帝国統治構造モデルの構築、につなげていくための課題・論点を明確化することができたと評価しうる。また、それらの成果は、各メンバーが個別論文・学会報告の形で発表し、国際学会等で英語によっても報告された。本研究は比較史の視座を強く打ち出しているが、これらの成果公開は、それぞれの研究分野の学会においてだけでなく、西洋史など他分野の研究者を対象とする場においても行なわれ、反響を呼ぶことができた。本研究は、前近代のユーラシア諸地域に興亡した帝国を対象として、その国家建設の原動力にして運営・統治の担い手ともなった軍事集団・軍事制度の様態とその特質を、比較史的に解明しようとするものである。研究第3年次である本年度は、1外部からの招聘研究報告を交えた研究会を行なって、研究の深化と比較の座標の明確化を進めた。2研究の重点地域の一つとしているコーカサス地域から研究者を複数招聘して公開国際セミナーを開催し、比較史研究を深めるとともに、成果の対外発信を国際的に行なうことができた。1としては、研究対象のうち、第一期であるアッバース・突厥・唐の3帝国について、およびメンバーに専家のいない一・二期の間の時期に相当する契丹・モンゴル帝国について、研究発表と討論を行ない、理解の共有と成果の比較検討を進めることができた。そのために、メンバーの発表に加えて平田陽一郎(北朝隋唐史)、渡邊美樹(契丹史)、舩田善之(モンゴル帝国史)諸氏を招聘して報告いただいた。2については、ジョージア(グルジア)から若手研究者3名を招聘して、中近世コーカサス史の実証研究の報告・討論を公開で行なう国際セミナーを開催し、メンバーのみにとどまらず、ロシア東欧史・東方キリスト教史などの専門家の参加も得て、交流と発信を広く行なうことに成功した。これらの活動を通して、時代・地域や宗教圏・言語圏を異にする諸帝国それぞれの中核をなす軍事集団が、いずれも奴隷軍人と遊牧武人、また君主直属軍と部族軍という大きな類型に整理・把握しうること、それらをつなぐ関鍵として君主の宮廷とその構成員が重要な役割・意義をもっていたこと、そこにおいては君主一門・功臣の家系と外来・新参の登用者という二つのカテゴリーが主要な来源をなし、これを巧みに起用・配置して活用していたことがあらためて確認され、最終年度へ向けての課題と方向性を明確化することができた。共同研究・国際セミナー両面の活動によって、本研究のめざす4つの論点のうち、(1)空間的流動性、(2)人的・空間的重層性、(3)“王権を支える人びと"の具体相、の3点について、過去2年度の成果に加えて、さらに理解と比較に厚みを増すことができ、(4)「汎ユーラシア的」な軍事=政治エリート集団モデル・帝国統治構造モデルの構築、への道筋を見出すことができた。
アルコールによる水素脆化を利用したMg系容易破壊型接合材料の開発

本研究では,「水素」によるトリガー機能を有する容易破壊型接合材料について検討した.具体的には,分離が容易な接合材として,軽量でかつ水素化物を形成しやすいMg系金属間化合物(Mg-X,X=Al,Cu,Zn)を取り上げた.中性およびアルカリ性溶液中における電解では,電位が卑なほど電極表面における水素化物生成,金属溶解が生じにくく,水素脆化により金属が脱離した。一方,中性溶液中では水素による劣化はほとんど生じなかった。Mg-Al合金の使用中の耐食性を向上させるために表面処理について検討した。処理後の形状変化の少ないNaOH水溶液中における陽極酸化を用いたところ,酸化電位3VではMg(OH)_2,80VではMgOの生成が確認できた。また,NaCl溶液中における耐食性評価では3V処理のほうが耐食性が高かった。本研究では現行のリサイクル・システムを大幅に改善・促進するため、製品・部品のスクラップを融解するあるいはシュレッダーによる破砕・切断を行う前に、接合された異種金属(合金)同士を分離するという観点に立ち、分離が容易な接合材について検討した。接合材の分離方法として、環境負荷の小さい「水素」に着目し、アルコール溶液への浸漬を利用した水素脆化を適用した。すなわち本研究の最大の特色は、材料の持つマイナスの因子と考えられている「水素脆化」を逆に材料開発に積極的に取り入れ、「壊れない製品」ではなく、「壊すことができる製品」を開発するための基礎研究である。本研究では、「水素」によるトリガー機能を有する容易破壊型接合材料について検討した。具体的には、分離が容易な接合材として、軽量でかつ水素化物を形成しやすいMg系金属間化合物(Mg-Cu)を取り上げた。しかし金属間化合物は単体では脆いため、実用材料としては使用しにくい。そこで、母相中に金属間化合物を分散させたいわゆる複合材料化した合金試料を作製し、常温のアルコール系溶液を用い、より選択的かつ効果的な合金の「割れ」「剥離」「脆化」破壊を試みた。Mg-Cu合金は、メタノールに浸漬し四塩化炭素を添加した場合、12時間紫外線照射することにより塊状の合金が粉末にまで粉砕された。破壊メカニズムは、アルコールが分解することにより水素を発生し、その水素をMg-Cu合金が吸収することにより、水素脆化を誘発していくものと推察される。Mg単体では水素脆化による劣化が見られなかったことから、Cuが触媒的な作用をしているものと考えられる。また、アルコールの分解により、水が生成されるため、この水分による局部電池生成による腐食型劣化も見られる場合があった。本研究では現行のリサイクル・システムを大幅に改善・促進するため,製品・部品のスクラップを融解するあるいはシュレッダーによる破砕・切断を行う前に,接合された異種金属(合金)同士を分離するという観点に立ち,分離が容易な接合材について検討した.分離には「水素」によるトリガー,水素脆化を利用する容易破壊型接合材料の検討である.昨年は,Mg-Cu化合物をMg中に分散させた合金は,メタノール220mlに対し四塩化炭素0.1mlの添加する事により12時間の紫外線照射により粉末にまで粉砕されることが分かった.本年度では,まず,四塩化炭素量について検討した.その結果,四塩化炭素を0.01ml以上添加しても効果はほとんどなく,アルコールの分解による水の生成量が増加することにより,Mg表面に水酸化皮膜が生成し,溶媒との接触を妨げるというマイナスの効果が見られることがあった.また,試験温度は50°Cの場合よりも25°Cの方が劣化が速いことが分かった.さらに,四塩化炭素の代わりに等量のCl^-を含むLiClをメタノールに添加したところ腐食型の劣化が進行した.Mg-Al合金はメタノール-四塩化炭素溶液中において劣化挙動を示さなかったが,微量のCuを添加することにより劣化が進行することがわかった.本研究では,「水素」によるトリガー機能を有する容易破壊型接合材料について検討した.具体的には,分離が容易な接合材として,軽量でかつ水素化物を形成しやすいMg系金属間化合物(Mg-X,X=Al,Cu,Zn)を取り上げた.中性およびアルカリ性溶液中における電解では,電位が卑なほど電極表面における水素化物生成,金属溶解が生じにくく,水素脆化により金属が脱離した。
電弱理論におけるヒッグス機構の動的起源

最終年度は、これまでに行った動的対称性の破れの基礎的な研究の典型的な応用として、複合ヒッグス模型の宇宙論的な効果の問題を取り上げ、重点的に研究した。ヒッグス粒子が複合系であるとすると、宇宙初期のインフレーションシナリオが影響を受け、標準理論によるシナリオと異なってくる可能性がある。この新しい可能性を、理論的な分析によってできる限り引き出し、次世代の観測に備えたいと考え、宇宙初期の高温、高密度、強重力の状態での複合場の量子論の相構造を調べた。複合場の理論の例として、4体フェルミ相互作用の模型を考え、1/N展開の方法を用いて、温度、密度、空間曲率の変動にともなう理論の相変化を調べた。温度と密度の変化に伴って1次及び2次の相転移が存在すること、それが空間の次元との相関を持つことを見いだした。また、臨界温度および臨界密度を解析的に求めることができた。一方、曲がった時空としてドジッター空間をとった場合、4体フェルミ相互作用模型の有効ポテンシャルが厳密に計算できることを発見した。この有効ポテンシャルを用いて、時空の曲率を変えたときに2次の相転移が存在することを見いだし、臨界曲率を解析的に計算することに成功した。また、同じ方法をアインシュタイン空間の場合にも適用し、理論の相構造を調べることに成功した。これらの成果を、宇宙のインフレーション期に実際に応用し、宇宙のごく初期の状態を調べる研究を現在進めている。電弱理論における対称性の自発的破れは、ヒッグス機構によってもたらされている。このヒッグス機構に動的要因があるものと考え、その具体的な模型を作り上げるのが本研究の目的である。今年度は特に、複合ヒッグス模型の下でのCPの破れの可能性について研究した。通常、CPの破れは、小林一益川角のようなパラメターとして理論に導入され、実験データを再現するようにパラメターが決められる。我々の考え方では、CPの破れは、複合ヒッグス模型の当然の結果として現れ、小林一益川角などはパラメターではなく、原理的には理論から導かれるベきものである。我々は、Dashenによって見いだされたCPの自発的破れの機構を用いて、動的CPの破れの模型を作ることに成功した。さらに、CPの破れによって現れる種々の物理量、特に中性子の電気双極子能率、の計算を行い、2ループのグラフから寄与があることを発見した。一方、複合ヒッグス模型の宇宙論的な効果を調べる研究にも着手した。すなわち、複合ヒッグス模型を考えることによって、宇宙初期のシナリオがどのような変更を受けるかをみるために、厳密に解ける模型で、高温、高密度状態での相転移の可能性について検討を始めた。研究開始当初、研究計画を次のようなステップに分けた:(1)ヒッグス粒子の種々の複合模型を比較検討する。(2)複合ヒッグス模型の低エネルギー現象に対する間接的効果を組織的に調べ、模型の妥当性を実験との比較によって検討する。(3)複合ヒッグス模型によってもたらされる希過程を調べる。特に、CPの破れの動的起源を与えることができるかどうかを、集中的に検討する。(4)複合ヒッグス模型によって新たに起こり得る高エネルギー現象を検討し、将来の高エネルギー実験による検証の可能性について考察する。5.複合ヒッグス模型の宇宙論的な効果を調べる。初年度(平成4年度)は上記(1)、(2)、(3)を重視し、種々の複合ヒッグス模型の特徴を調べて比較検討するとともに、CPの破れの具体的な模型を構成するのに成功した。今年度(平成5年度)は、さらに(4)、(5)の課題を重点的に検討した。複合ヒッグス模型独特の(標準模型とは異なる)効果を、計算によって見積もるために、代数演算プログラムや数値計算プログラムを使ったコンピュータ支援の方法を取り入れ、膨大な計算を遂行した(小平、大野木)。他方、ヒッグス粒子が複合系であるために、宇宙初期のインフレーションシナリオが影響を受け、標準理論によるシナリオと異なってくる可能性がある。

この新しい可能性を、理論的な分析によってできる限り引き出し、次世代の観測に備えたいと考え、宇宙初期の高温、高密度、強重力の状態での複合場の量子論の相構造を調べた(牟田、両角)。複合場の理論の例として、4体フェルミ相互作用の模型を考え、1/N展開の方法を用いて、温度、密度、空間曲率の変動にともなう理論の相変化を調べ、1次及び2次の相転移の存在と空間の次元との相関を調べた。研究開始当初、研究計画を次のようなステップに分けた:(1)ヒッグス粒子の種々の複合模型を比較検討する。(2)複合ヒッグス模型の低エネルギー現象に対する間接的効果を組織的に調べ、模型の妥当性を実験との比較によって検討する。(3)複合ヒッグス模型によってもたらされる希過性を調べる。特に、CPの破れの動的起源を与えることができるかどうかを、集中的に検討する。(4)複合ヒッグス模型によって新たに起こり得る高エネルギー現象を検討し、将来の高エネルギー実験による検証の可能性について考察する。(5)複合ヒッグス模型の宇宙論的な効果を調べる。平成5年度までに上記(1)、(2)、(3)、(4)の課題を検討して一定の成果を得たので、最終年度である今年度は(5)の課題を重点的に研究した。ヒッグス粒子が複合系であるために、宇宙初期のインフレーションシナリオが影響を受け、標準理論によるシナリオと異なってくる可能性がある。この新しい可能性を、理論的な分析によってできる限り引き出し、次世代の観測に備えたいと考え、宇宙初期の高温、高密度、強重力の状態での複合場の量子論の相構造を調べた。複合場の理論の例として、4体フェルミ相互作用の模型を考え、1/N展開の方法を用いて、温度、密度、空間曲率の変動にともなう理論の相変化を調べた。温度と密度の変化に伴って1次及び2次の相転移が存在すること、それが空間の次元との相関を持つことを見いだした。一方、曲がった時空としてドジッター空間を考え、時空の曲率を変えたときに2次の相転移が存在することを見いだし、臨界曲率を計算することに成功した。
トロイダルプラズマの微視的揺動抑制による輸送改善の研究

この研究の目的は、トロイダルプラズマの中で、磁気面を横切って起きる異常輸送が、微視的な不安定性によって誘起されるものと考え、その不安定性を抑制することによって、ト-ラス・プラズマの閉じ込めを改善する方法論を発展させることにある。2年間研究を行う事により、表記課題について、限られた場合ではあるが、以下に示す様に明瞭な結果を得た。より一般的な場合への拡張や、実験による検証は今後に残されているものの、目標とした方法論は展開出来た事になる。さらに、この理論が検証されれば、将来の閉じ込め改善の実現に、一つの理論的に根拠のある方法を示した事になる。元来、不安定性は、悪い磁場曲率(磁気丘配位)などによって起こされるものと考えられている。明瞭な結果とは、即ち、ヘリカル系プラズマに対し、周辺の磁気丘配位がもたらす不安定性と、それに基づく異常輸送について、新たに、電流拡散係数を取り入れた平均場理論を展開し、異常輸送の新しいモデル理論を確立することが出来た事である。この結果は、従来知られている実験結果の相当部分を説明しうる。今後さらに実験検証がすすめば、この理論表現(安全係数やアスペクト比等を表式に含む)に基づいて、優れた配位を選ぶ事が可能になる。ここで得られたヘリカル系の結果を、今後、トカマク配位にも拡張できれば、(理論的には、二次元構造へと拡張が必要なので、多くの研究が必要ではあるが、可能であると考えられる)一層理解が深まる事が期待される。この組織研究で得られた手法は、巨視的ダイナミクスを解明する新しいモデルをも生みだした。上に述べた、異常輸送の一部の、電流の拡散を考慮することで、異常輸送が巨視的なMHDダイナミクスに影響し、ディスラプションの様な破壊的な現象をもたらす、という全く新しいディスラプティブ現象のモデル構想へと発展した。当初の予想の範囲を超えて豊富な成果が得られたと言える。異常輸送の描像に進展がみられている。プラズマの流れは、それに対応する一つの勾配のみで生まれるのではなく、多種の勾配が干渉しあって発生する。プラズマの分布全体を同時に解析すべく、異常輸送をモデル化する理論が展開されてきた[関係論文発表]。従来重要視されていなかった径電場のもつ重要な意味が指摘され、安定化や輸送低減やピンチ項の説明などモデルを進展させた[関係論文発表]。ロコス-ンは電場により大きく影響を受けるだけでなく、電場を変えるため、統一した議論が必要である。両者を統一する観点からロスコ-ンによる電場形成を論じた[関係論文発表]。対称性の異なる場合、プラズマの流れがどのような内向きの粒子流を作るかについて、解析した。リップルにより流れが阻害されると、内向きの流束は生まれにくい。境界条件の閉じ込め時間への効果も調べている。特に、セパラトリックスによってプラズマ表面を決めている為に、周辺の磁場が乱雑になる場合の、磁力線の性質を調べた。平均化された輸送方程式を導き、熱流の幅や表面温度の依存性をえた[関係論文発表]。CHS,JIPPーTIIU,JFTー2M等との比較を始めている。異常粘性は、熱伝導率と同程度である事が分かり、理論的予言と比較できる。理論と実験の結果が整理されているが、その一方で、Hーmodeの遷移に際して電流の時間変化の重要性がJIIPーTIIUで確認されている[関係論文発表]。輸送モデルの拡張が必要である。今後もこの方針で鋭意研究を発展させるつもりである。

この研究の目的は、トロイダルプラズマの中で、磁気面を横切って起きる異常輸送が、微視的な不安定性によって誘起されるものと考え、その不安定性を抑制することによって、ト-ラス・プラズマの閉じ込めを改善する方法論を発展させることにある。元来、不安定性は、悪い磁場曲率(磁気丘配位)などによって起こされるものと考えられている。今年度の研究では大きな進展が得られた。即ち、ヘリカル系では、周辺の磁気丘配位がもたらす不安定性と、それに基づく異常輸送について、新たに、電流拡散係数を取り入りた平均場理論を展開し、異常輸送の新しいモデル理論を確立することが出来た。この結果は、従来知られている実験結果の相当部分を説明しうる。今後さらに実験検証がすすめば、この理論表現(安全係数やアスペクト比等を表式に含む)に基づいて、優れた配位を選ぶ事が可能になる。トカマクのLーモ-ド放電における輸送係数について、アスペクト比を変えた実験が行われ、トロイダル曲率によって、異常輸送が強く支配されている事が見出されつつある。本研究でもJIPP TーIIUの結果を検討し、それを確認している。トカマクでは、異常輸送のモデルのうち、トロイダル曲率を主原因とするものを、今後集中的に調べる必要がある事が分かった。ここで得られたヘリカル系の結果を、今後、トカマク配位にもこの理論を拡張できれば、(理論的には、二次元構造へと拡張が必要なので、これから多くの研究が必要であるが、)一層理解が深まる事が期待される。この組織研究で得られた手法は、巨視的ダイナミクスを解明する新しいモデルをも生みだした。上に述べた、異常輸送の一部の、電流の拡散を考慮することで、異常輸送が巨視的なMHDダイナミクスに影響し、ディスラプションの様な破壊的な現象をもたらす、という全く新しい物の見方を得、ディスラプティブ現象のモデル構想へと発展した。
昆虫の脳内での感覚情報の統合・処理機構の解析

本年度は前年度に引き続き嗅覚情報処理における、嗅覚一次中枢である触角葉を構成する糸球体の機能的な役割を調べるための研究を中心に行なった。第一にワモンゴキブリ触角上の嗅感覚子に内在する、嗅受容細胞の糸球体への投射パターンを形態学的に調べた。結果、ゴキブリの糸球体は触角上の嗅覚感覚子の種類依存的にグループ化されていることを見出した。この結果は本年度The Journal of Comparative Neurology誌に投稿し掲載された。また、電位感受性色素を用いた光学測定と細胞内記録法の二つの手法を用いることによって、糸球体を構成するニューロンの匂い応答:特性を実際に解析した。その結果、嗅覚情報は糸球体の時空間的応答パターンによって符号化されていることを見出した。また、このような糸球体の時空間的応答パターンの形成には多数の触角葉局所介在ニューロンの匂い刺激に対する同期発火が重要な役割を果たすことを発見した。この研究結果については、すでに論文として投稿済みであり、審査中である。これら、嗅覚系の仕事とは別に、本年度は新たに触角機械感覚系の研究も行なった。免疫抗体染色法を用いることにより、ゴキブリの触角にはセロトニン陽性の機械受容細胞が分布していることを発見した。この発見は昆虫の触角感覚系において、アミン作動性の受容細胞の存在を初めて示した画期的な研究成果である。同時に、脳のセロトニン陽性細胞の分布をみることにより、これらの機械受容細胞の脳内への投射パターンも明らかにした。今後、嗅覚と機械感覚の受容細胞の投射パターンを比較することにより昆虫脳内での異種感覚の統合メカニズムが明らかになると期待できる。当初予定していた、昆虫の温度・湿度系の研究はあまり進展しなかったが、嗅覚系や機械感覚系の研究において、予想以上の成果が得られた。これらの研究結果は昆虫の脳内での異種感覚統合を理解する上でも重要である。また、成果のいくつかはすでに論文としてまとめており、おおむね順調に研究が進展しているといえる。昆虫の脳内での嗅覚情報処理の研究において、非常に良い成果が得られている。今後は、当初の予定通り、ワモンゴキブリ嗅覚系の研究をより深化させることで、昆虫の感覚情報処理の神経基盤を探る方向である。その一方で、当初計画していた、昆虫の脳内での温度・湿度情報処理機構の解明はあまり進んでいない。また、上記のように昆虫の機械感覚系の研究で画期的な成果が得られた。今後は機械感覚情報処理機構についても精査することにより、機械感覚と嗅覚との統合メカニズムを解析する方向性も考えている。我々は平成22年度に発表した雑誌論文でワモンゴキブリの一次嗅覚中枢である触角葉は10のグループに分類できる205個の糸球体から構成されることを示した。この論文は"The Journal of Comparative Neurology"誌の表紙を飾るなど高い評価を受けた。本年度は嗅覚情報処理におけるこれら糸球体グループの機能的な役割を調べるための研究を中心に行なった。第一にゴキブリ触角上の嗅感覚子に内在する、嗅受容細胞の糸球体への投射パターンを形態学的に調べた。結果、ワモンゴキブリの触角葉は感覚子の種類依存的に構成されていることを見出した。ワモンゴキブリの嗅感覚子は最も基本的な嗅覚情報処理の単位であり、形態学的に異なる嗅感覚子に内在する嗅受容細胞は異なる匂い物質を処理することがわかっている。そのため、この結果はワモンゴキブリ触角葉が機能的に区画化されていることを示している。第二に、電位感受性色素を用いた光学測定を行い、各々の糸球体を構成するニューロンの匂い応答特性を実際に解析した。光学計測によって得られた匂い応答パターンを、細胞内記録法で得られた単一の触角葉二次嗅覚ニューロンの匂い応答パターンと比較することにより、光学計測時のシグナルソースを同定した。その結果、光学計測では匂いに対する触角葉局所介在ニューロンの同期発火を検出していることを見出した。このことから、触角葉局所介在ニューロンは嗅覚情報の時空間的符号化において、重要な役割を果たすことが示唆された。これらの研究結果については、現在雑誌論文として投稿準備中である。

免疫抗体染色法を用いることにより、ゴキブリの触角にはセロトニン陽性の機械受容細胞が分布していることを発見した。この発見は昆虫の触角感覚系において、アミン作動性の受容細胞の存在を初めて示した画期的な研究成果である。同時に、脳のセロトニン陽性細胞の分布をみることにより、これらの機械受容細胞の脳内への投射パターンも明らかにした。今後、嗅覚と機械感覚の受容細胞の投射パターンを比較することにより昆虫脳内での異種感覚の統合メカニズムが明らかになると期待できる。当初予定していた、昆虫の温度・湿度系の研究はあまり進展しなかったが、嗅覚系や機械感覚系の研究において、予想以上の成果が得られた。これらの研究結果は昆虫の脳内での異種感覚統合を理解する上でも重要である。また、成果のいくつかはすでに論文としてまとめており、おおむね順調に研究が進展しているといえる。昆虫の脳内での嗅覚情報処理の研究において、非常に良い成果が得られている。今後は、当初の予定通り、ワモンゴキブリ嗅覚系の研究をより深化させることで、昆虫の感覚情報処理の神経基盤を探る方向である。その一方で、当初計画していた、昆虫の脳内での温度・湿度情報処理機構の解明はあまり進んでいない。また、上記のように昆虫の機械感覚系の研究で画期的な成果が得られた。今後は機械感覚情報処理機構についても精査することにより、機械感覚と嗅覚との統合メカニズムを解析する方向性も考えている。