hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レーザアブレーションにおける薄膜堆積機構解明

レーザアブレーション法を用いた本研究の目的は、種々の薄膜の堆積機構の解明である。対象としたのは主に、不揮発メモリ用強誘電体として注目されているPb(Zr_<1-x>Ti_x)O_3(PZT)やPZT用電極として提案してきた新しい電極材料であるTi_<1-x>A1_xN(TAN)である。その他、YBCO高温超伝導体薄膜や、BiIG強磁性体薄膜についても研究を行った。PZT薄膜は還元雰囲気で作製された時、Pb濃度が欠損することが知られているが、その原因は不明であった。ここでは、Pb及びPbOの高い蒸気圧による堆積粒子からのPbの蒸発欠損モデルとZr、Ti原子によるPbのスパッタによるスパッタ欠損モデルである。低い基板温度で真空中で作製されたPZT薄膜で生じるPb欠損は、スパッタモデルでも蒸発モデルでもいずれでもほぼ説明可能であることがわかった。しかし、高い基板温度で高い希ガス雰囲気圧力で生じるPb欠損は蒸発モデルでのみ説明される。しかし、低い基板温度で真空中で作製されたPZTでのPb欠損は、基板上で中央付近で顕著というプルームに対して横方向の不均一性と、ターゲットからの距離が大きいほど顕著となる縦方向の不均一性という2種類の不均一性を有している。前者はスパッタモデルでのみ、後者は蒸発モデルのみ説明され、未だこの矛盾は解けていない。またTAN電極薄膜の堆積過程を調べた実験では、TANターゲットを窒素雰囲気でレーザアブレーションし、その結晶性や不純物酸素濃度などを調べた。その結果、真空雰囲気よりわずかに窒素ガスを導入した雰囲気の方が、結晶性もよく、酸素濃度も少ないことがわかった。しかし、過剰の窒素雰囲気圧力はむしろ結晶性を劣化させ、酸素濃度を増やすという結果となった。これは、わずかの窒素ガスはTAN薄膜の窒素欠損を補い、過剰の窒素ガスは堆積粒子の冷却を招き、マイグレーションを抑制したためと思われる。
再石灰化に果たす唾液の役割に関する高分解能電子顕微鏡的研究

再石灰化に唾液が関与することは古くからいわれているが、それらはいずれも概念的に導き出されたものが多く、客観的に、そして結晶形態の変化からこれを証明した報告はみられない。本研究はこれらの解明を目的として、ヒト完全埋伏歯エナメル質を材料に実験を行った。なお、本研究は東京歯科大学倫理委員会の規定に則って行った。方法はウィンドウ法をモディファイし、無処理部(対照)、無処理部を耳下腺唾液に浸漬した部(実験部A)、人為的脱灰を施した脱灰部(対照)、脱灰後耳下腺唾液に浸漬した部(実験部B)を作製して、CMR、SEM、およびHR-TEM(高分解能型)により観察を行った。さらに、実験部は破折後、酸エッチングを施し酸抵抗性の獲得の有無も検索した。その結果、CMR像から実験部Aでは石灰化度の亢進が、また実験部Bでは再石灰化層の出現が観察され、唾液が再石灰化に関与していることを客観的に証明した。再石灰化冗進部および再石灰化層は共に酸抵抗性を獲得していたが、これは唾液に含まれるタンパク質の関与を無視することが出来ない。従って、この解明は次のステップとして研究を続行することとした。また、唾液による耐酸性の獲得は、今回解明した唾液による再石灰化の1所見である歯牙萌出後のエナメル質結晶の成熟と相侯って齲蝕罹患性の軽減に関与することを強く推測させる。無処理都表面の結晶は小顆粒状を、また脱灰部では隅角が丸味を帯びた大小の結晶がみられ、時に中心穿孔象も観察された。これに対し、実験部Aの最表面には微細粒状もしくは小顆粒状結晶が、実験部Bでは微細粒状結晶に加え、針状の結晶が多量に沈着していた。エナメル質結晶はそのc軸断から針状から六角形へと成長していくので、唾液が再石灰化のみならず、結晶の成長にも何らかの関与を伺わせる。これに関しても次の研究テーマとして計画している。再石灰化に果たす唾液の役割を結晶形態学的に明確にするため、ヒトの完全埋伏歯を材料としてまず琺瑯質の一部をワックスで覆い、人為的に脱灰を施した。次いで、脱灰面の半分を更にワックスで覆い、ヒトの耳下腺唾液もしくは人工再石灰化液に浸漬した。以上の実験を終了した歯面から全ワックスを除去し、実体顕微鏡ならびに走査型電子顕微鏡(SEM)で観察を行った後、ポリエステル系樹脂に包埋して研磨切片を作製し、それを光学顕微鏡法ならびに顕微X線法(CMR)により観察した。その結果、脱灰および唾液もしくは再石灰化液に浸漬した歯面は、何れも琺瑯質本来の透明感を失って白濁していたが、SEM観察では人為的脱灰により侵蝕された表面が唾液や再石灰化液に浸漬することによって、それが回復すると共に表面に微細粒状ないし小顆粒状構造物を沈着させていた。なお、試料を割断し酸エッチングを施してみると、無処理歯面の表層は粗造化するが、唾液処理歯面の最表層は比較的滑らかで、酸エッチングに対し抵抗性を示していた。

CMRでは、脱灰により表面から約100μmの範囲でX線透過性が一様に増していたが、それに唾液処理を施した部はX線の透過性が減少し、特に最表層では再石灰化と目される層が出現していた。また、一部の試料では深層にも再石灰化によるX線不透過層の出現が観察された。以上のごとく、人為的脱灰ではあるが異常を蒙った歯に対し、唾液はその修復能を有していることが明らかとなった。また、再石灰化とは直接関係ないものの、唾液は酸に対する抵抗性を増強することも示唆された。本年度は実験の遅れもあり、明らかにした事実はここまでであるが、次年度は本来の目的である高分解能電子顕微鏡による検索を開始する予定でおり、より質の高い結果がもたらされるものと確信している。再石灰化に果たす唾液の役割を結晶形態学的に解明するため、ヒトの完全埋伏歯を材料として、まず平滑面エナメル質の一部をワックスで覆った(無処理部)後、人為的に脱灰を施した。次いで、脱灰面の半分を更にワックスで覆い(脱灰部)、ヒトの耳下腺唾液もしくは人工的再石灰化液に浸漬した(実験部)。所定の期間を経過した試料から全ワックスを除去し、無処理部、脱灰部、および実験部の表面をまず実体顕微鏡と走査型電子顕微鏡(SEM)で観察した。その後、試料をポリエステル樹脂に包埋、もしくは無包埋にて研磨切片を作製し、そのCMRを撮影して、それぞれを光学顕微鏡で観察すると共に、研磨片側面のエナメル質表層を酸でエッチングし、再びSEMで観察した。なお、本年の実験は主として昨年度の研究結果を確実なものとするための実験を行ったが、次年度以降は研磨切片をエポキシ樹脂に再包埋して超薄切片を作製し、透過型電子顕微鏡により当初の目的を達成することにしている。本年度の結果は昨年とほぼ同様で、以下に述べる所見が確認された。すなわち、CMR像から実験部に再石灰化層の出現が観察され、唾液が脱灰部分の再石灰化に働いていることが確認された。なお、再石灰化が出現する場所は多く脱灰部の表層であったが、深層にそれを認めることもあった。しかしながら、中層でその出現を認めることはほとんどなかった。再石灰化の程度も様々で、唾液による再石灰化には個人差があることも確認されたが、エナメル質本来の透明感を回復するには至らなかった。再石灰化した部の表面は、脱灰部に比べ比較的滑らかであったが、無処置部とは異なり、そこには微細粒状もしくは小顆粒状構造物が沈着していた。表層に出現した再石灰化層を酸でエッチングすると、無処理部では粗造化するが、実験部では比較的滑らかな状態を保ち、酸に対する抵抗性を示していた。1.CMRおよびMIPによる唾液の再石灰化力の測定in vitro試験では、用いた唾液の全てで人為的脱灰巣の表層から深層に向かう再石灰化層の形成が観察され,中にはそれが脱灰巣全体に及ぶものも確認された。MIPによる石灰化度の測定では表層の値が最も高かったが、中には中層から深層にかけて未処理部分(健常部)と同程度の値を示すものも認められた。一方、in vivo試験では、約半数の例で表層付近に再石灰化層の出現を認めたが、その厚さにはばらつきがあり、中層および深層の再石灰化はあまり進行していなかった。これは唾液分泌量や口腔環境に個人差があったためであろう。以上の結果から、唾液には個人差があるものの本質的には再石灰化力があることとが明確となった。また、唾液の性状や分泌量、さらには口腔環境の相違などの個人差が再石灰化に大きな影響を及ぼしていることもわかった。2.高分解能電子顕微鏡による結晶構造の観察人為的脱灰部では、不規則な外形を示す大小の結晶がみられ、しかも結晶c軸断で偶角の鈍化や中央穿孔が存在していた。これに対し、脱灰後の試料を唾液に浸漬した部では表面に細かな粒状の結晶と針状の結晶が多量に沈着していた。また、表層付近に残存する結晶間には表層のものより細い針状の結晶が形成されていた。さらに残存結晶の表面には新たな結晶成長点が多数観察された。
看護教育における病態学の教授学習法に関する研究

看護教育における病態学の教授学習には視覚的に病態を捉えることが重要である。そのため、種々のメディアを活用した教授学習法を工夫し、授業効果を教授側からと学習側から相互に評価した。プリント、スライド、OHP、実物投影機、ビデオなど授業で用いるすべての教材をメディアと考え、教官のすならず学生自身も授業に参加してこれらメディアを利用するように工夫した。授業評価は、授業に関する意見調査、授業内に行う理解度に関する文章形式の小テスト、中間期および期末に実施するチョイス形式も含めたまとめのテストなどを実施して授業評価を行うとともに、授業風景をビデオに撮影して教官と学生の反応を解析して評価の対象とした。病態学がカバーする範囲自体が広く、新しい知識としての病態学に関する用語の理解が困難であった。プリントによる解説、小テストによる復習などで対処したが、学生を十分に納得させるだけの効果はなかった。これは文章表現による病態ないし現症の説明が不十分なことから明らかであった。また、プリントによる疾患や病態の説明、図表化を利用し、必要性を認めながらなおいわゆる「教科書」を要求する学生もいた。視覚的表現ではスライドの効用が高く、病態の映像は学生にインパクトをもって迎えられた。しかし、多人数しかも長時間スライドで行う授業は室内が暗くなるとともに睡魔に襲われる学生が多く効果が減退した。教官がただ単に疾患や病態を羅列として教授することなく、授業ごとに新しい試みや工夫をすることで学生が興味を持てるように教材を用意する必要性を認めた。理解度を高めるための更なる工夫ならびに学生自身が意欲を持って学習できる工夫の必要性が感じられた。
Levy過程の数理ファイナンス理論への応用

数理ファイナンス理論における「非完備市場のオプション価格理論」に関連して、原資産の価格過程として幾何レヴィ過程を採用しオプション価格を定めるマルチンゲール測度として相対エントロピー最小のマルチンゲール測度(MEMM)を採用した数理モデル[Geometric Levy Process & MEMM]。Pricing Modelの構築をめざして、必要となる基礎理論とその応用法を研究した。まず、上記モデル構築の基礎となるMEMMの存在定理とMEMMの性質を研究した。さらに、それに基づいて構成される[GLP&MEMM]Pricing Modelの特徴を調べ、オプション価格理論モデルとしての妥当性や経済学的な見地からの意味づけを検討した。特にEsscherマルチンゲール測度とMEMMとの比較を行い両者の性質の違いを明らかにした。次いで、このモデルの適用法について検討し、Levy過程の推定法などを研究した。また、このモデルの実証分析のための問題(Calibration)を整理した。これらの成果は個々の論文や図書「株価モデルとレヴィ過程」として発表されている。関連する研究成果等は次の通りである。宮原孝夫は上記研究を中心になって担い全体を統括した。三澤哲也は確率動学系の研究をし、ファイナンス、確率微分方程式の近似解法、時系列データの平滑近似法などへの応用法を提示した。清水昭信は確率過程の基礎的な研究としてポアソンランダム測度に関連する研究を行い、ある種の無限分解可能分布の密度関数の漸近挙動などの結果を得た。能登原盛弘は地理的な集団構造を持つ生物集団からサンプルした遺伝子についての遺伝子系図過程モデルのシミュレーションを行った。藤原司は幾何的Levy過程に対するMEMMの密度関数の明示的表現を使って指数型効用の最大化戦略が明示的に得られることを示した。数理ファイナンス理論の中の一つの問題である「非完備市場のオプション価格理論」に関連して、原資産の価格過程として幾何レヴィ過程を採用しオプション価格を定めるマルチンゲール測度として相対エントロピー最小のマルチンゲール測度を採用した数理モデル[Geometric Levy Process & MEMM]Pricimg Modelを構築をめざして、必要となる基礎理論とその応用法を研究した。その結果、次のような実績が得られた。1)宮原孝夫は、MEMM(Minimal Entropy Martingale Measure)の存在する条件を幾何レヴィ過程にいて調べ、一つの十分条件を与えた。また、この結果を適用できる例をいくつか挙げて、このモデルの有用性を示した。さらに、このモデルを適用する際に必要となるレヴィ過程の推定法を、いくつかの典型的なレヴイ過程について、積率法を用いて導いた。2)清水昭信は、既約正再帰連続時間マルコフ連鎖の再帰時間のp次モーメントが有限であるための必要十分条件を推移確率が定常分布に近づく速さの言葉で明らかにし、かつその応用について結果を得た。また、normalized subordinatorからきまるrandom discrete distributionにもとづき有限個の点を無作為抽出したとき、取り出す点の平均個数の漸近挙動をあきらかにした。3)三澤哲也は、確率微分方程式で記述されるシステムにおいて、その力学的構造や特性を保つ新しい数値近似法をリー代数の観点から開発し、累乗根型ボラティリティをもつSDEの非負性を保つ数値近似スキームを提案した。また、株価などの経済時系列データの平滑化法として、完全系をなすウェーブレット関数系を利用する方法を提案し、その効用を検証した

Pricing Modelの構築をめざして、必要となる基礎理論とその応用法を研究している。今年度には次のような実績が得られた。1)宮原孝夫は、上記モデルの特徴を調べ、特にMEMMから定まるオプション価格の経済学的意味づけについての結果を得た。さらに、このモデルを適用する際に必要となるレヴィ過程の推定法を、いくつかの典型的なレヴィ過程について具体的に求めた。2)清水昭信は、集団サイズが有限マルコフ連鎖にしたがって偶然的に変動する遺伝モデルの有効個体数(融合時間の期待値)について研究した。3)三澤哲也は、非線形確率系の数値近似解法、不確実性を含む2国間マクロ経済動学系のシミュレーション、財政や電力需要価格の時系列データにたいする計算機統計処理、等の研究した。4)能登原盛弘は、地理的な集団構造を持つ生物集団からサンプルした遺伝子についての遺伝子系図および遺伝子多型を、確率モデルを用いて研究した。5)藤原司は、幾何Levy過程に基づく市場モデルについて、最小エントロピーマルチンゲール測度の表現を得、更にその結果に基づいて指数型効用関数に関する富の量大化戦略を明示的に導いた。数理ファイナンス理論における「非完備市場のオプション価格理論」に関連して、原資産の価格過程として幾何レヴィ過程を採用しオプション価格を定めるマルチンゲール測度として相対エントロピー最小のマルチンゲール測度(MEMM)を採用した数理モデル[Geometric Levy Process & MEMM]Pricing Modelの構築をめざして、必要となる基礎理論とその応用法を研究している。1.宮原孝夫は、上記モデルの特徴を調べ、オプション価格理論モデルとしての妥当性を検討し、特にEsscherマルチンゲール測度とMEMMとの比較を行い両者の性質の違いを明らかにした。また、このモデルの実証分析のための問題(Calibration)を整理した。2.三澤哲也は、時系列データの変動特性を把握する新しい手段として平滑近似法を提案し、その有効性を電力価格時系列データなどに応用して示した。3.清水昭信は、集団遺伝学にあらわれるポアソンランダム測度に関連した研究を行い、ある遺伝子モデルに関連した無限分解可能分布の密度関数の漸近挙動などの結果を得た。4.能登原盛弘は、地理的な集団構造を持つ生物集団からサンプルした遺伝子についての遺伝子系図過程モデルのシミュレーションを行い、モデルの性質について調べた。5.藤原司は、幾何Levy過程に対する最小エントロピーマルチンゲール測度の密度関数の明示的表現を得、その結果に基づいて最終資産の指数型効用の最大化戦略を明示的に導いた。
外来化学療法を受ける乳がん患者の倦怠感マネジメントに向けたモニタリング指標の開発

倦怠感は外来化学療法を受ける乳がん患者に一般的によくみられる症状の一つである。本研究は、この倦怠感に着目し、尿中サイトカインの倦怠感指標としての有用性を主観的な倦怠感の指標を含めて検討することを目的とした。さらに、倦怠感に影響を及ぼす要因についても明らかにし、倦怠感に対する適切な介入時期や方法についても検討を行うことを目的とした。本研究では、術後化学療法のepirubicin / cyclophosphamide (EC)、chemotherapy. 5-fluorouracil / epirubicin / cyclophosphamide (FEC)またはtaxotere / cyclophosphamide (TC)療法のいずれかを受ける乳がん患者を対象に各化学療法の1クール目について調査をおこなった。その結果、尿中サイカインを測定できた対象者の割合は、interleukin (IL)-1βが40%、IL-8が40%、tumor necrosis factor (TNF)-αが60%であった。治療前と治療開始後7日から10日目のサイトカインレベルの比較では、EC療法において、治療前後のTNF-αレベルに有意差を認めた。その他の治療については、治療前後のサイトカインレベルに統計的な有意差を認めなかった。また、主観的な倦怠感およびその他の症状について、有害事象共通用語規準v3.0日本語訳JCOG/JSCO版を用いて調査を行ったところ、倦怠感を含めたその他の症状は、いずれの術後化学療法においても被験者の60%から80%においてグレード1以下を示した。また、治療開始当初にグレード2や3を認めた被験者も治療経過とともに症状の改善を示した。倦怠感に影響を及ぼす他の要因については、食欲不振、吐き気、睡眠障害、痛み、不安や抑うつ等があり、治療の種類と経過によって違いを認めた。さらに、FEC療法を受ける乳がん患者においては、サイトカインと不安や抑うつと有意な相関を認め、倦怠感に関係する他の症状とサイトカインとの関連が示唆された。外来化学療法を受ける乳がん患者の倦怠感に対する援助を行う上で、治療の種類と時期に応じた支援が必要である。本研究では、術後化学療法のEC、FEC、TC療法のいずれかを受ける乳がん患者を対象に各化学療法の1クール目について調査をおこなった。その結果、尿中サイカインを測定できた被験者の割合は、IL-1βが40%、IL-8が40%、TNF-αが60%であった。

また、主観的な倦怠感およびその他の症状について、有害事象共通用語規準v3.0日本語訳JCOG/JSCO版を用いて調査を行ったところ、倦怠感を含めたその他の症状は、いずれの術後化学療法においても被験者の60%から80%においてグレード1以下を示した。また、治療開始当初にグレード2や3を認めた被験者も治療経過とともに改善を示した。倦怠感に影響を及ぼす要因については、治療開始後に、食欲不振、吐き気、睡眠障害、痛み、不安や抑うつ等があり、治療の種類と経過によって違いを認めた。さらに、FEC療法においては、サイトカインと不安や抑うつと有意な相関を認め、倦怠感に影響する症状との関連が示唆された。外来化学療法を受ける乳がん患者の倦怠感に対する援助を行う上で、治療の種類と時期に合わせた支援が必要である。本研究は外来化学療法を受ける乳がん患者の倦怠感に着目し、尿中サイトカインの倦怠感指標としての有用性を主観的な倦怠感の指標を含めて検討することを目的とした。さらに、倦怠感に影響を及ぼす要因についても明らかにし、倦怠感に対する適切な介入時期や方法についても検討を行うことを目的とした。本研究では、術後化学療法術後化学療法のepirubicin/cyclophosphamide(EC)、chemotherapy.5-fluorouracil/epirubicin/cyclophosphamide(FEC)、taxotere/cyclophosphamide(TC)療法のいずれかを受ける乳がん患者を対象に各化学療法の1クール目について調査をおこなった。その結果、治療前と治療開始後7目から10日目のサイトカインレベルの比較では、EC療法において、治療前後のTNF-αレベルに有意差を認めた。その他の治療については、治療前後のサイトカインレベルに統計的な有意差を認めなかった。
環境汚染物質検出用の高感度蛍光プローブを装備したホーミングセルの創製

本研究では、重金属結合モチーフとしてHRM(heme regulatory motif)、あるいは重金属結合タンパク質SmtAを利用した、重金属センシング機能をもったFRET型蛍光プローブ分子の合成を試みた。さらに、遷移金属イオンが関与する走化性シグナルトランスデューサーの構造機能相関の解明を行い、重金属イオンに対する自発集積能を有するホーミングセル作成のための基礎的知見を得た。本研究では、重金属汚染の有無を簡便かつ高感度に判定するシステムの開発を目的とし、重金属が存在する場合にのみ選択的に何らかのシグナルが発生するプローブ分子の設計、開発を行った。重金属結合モチーフとしてラット由来のアミノレブリン酸合成酵素のプレ配列部分に存在するHRM(heme regulatorymotif、CPモチーフとも呼ばれる)を利用し、HRMを含むポリペプチドの両端に、蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)が可能な二種の異なる蛍光タンパク質KO1(吸収極大:548 nm、蛍光極大:559 nm)およびMiCy1(吸収極大:470 nm、蛍光極大:496 nm)を連結したプローブ分子では、プローブ分子のC末端に連結した蛍光タンパク質のフォールディングが効率よく進行しなかったことから、重金属結合モチーフとしてシアノバクテリア由来のSmtAタンパク質を用いた新たなプローブ分子の合成を行った。SmtAは、56アミノ酸残基から構成されており、その分子中に9つのシステイン残基を有している事から、銅、亜鉛、カドミウム等の重金属を効率よく結合することが可能である。本研究では、Synechococcus elongatus PCC 7942由来のSmtAを用い、その両端にKO1とMiCy1をそれぞれ結合したプローブ遺伝子を調製し、大腸菌中での発現を行った。その結果、大腸菌中において本プローブタンパク質の発現は、ほとんど観測されなかった。そこで、SmtA部分に金属イオンが結合した状態にすれば発現効率が上昇することを期待し、銅イオン、あるいは亜鉛イオンを添加した培地を用いて発現を行ったが、金属イオン添加の効果は観測されなかった。今後は、金属結合モチーフ部分の配列を最適化する必要があると考えられる。本年度の研究では、重金属結合モチーフとしてHRM(heme regulatory motif、CPモチーフとも呼ばれる)を利用し、HRMを含むポリペプチドの両端に、蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)が可能な二種の異なる蛍光タンパク質を連結したプローブ分子の合成を行った。HRMを含むポリペプチドとしては、ラット由来のアミノレブリン酸合成酵素のプレ配列部分(N末端120残基(ALAS-120)、およびN末端56残基(ALAS-56))を利用した。ALAS-120、およびALAS-56の両端に、蛍光タンパク質としてKO1(吸収極大:548 nm、蛍光極大:559 nm)およびMiCy1(吸収極大:470 nm、蛍光極大:496 nm)を連結したプローブの発現ベクターを構築し、大腸菌における発現を行った。いずれの系においてもタンパク質の発現は認められたが、精製直後のサンプルにおいては、ALASペプチドのC末端側に連結した蛍光タンパク質の蛍光発色団の形成が観測されなかった。これは、対応する蛍光タンパク質のフォールディングが進行しなかったためであると考えられる。ALASペプチドのN末端側のみに蛍光タンパク質を連結したプローブ分子を大腸菌中で発現させた場合には、蛍光発色団が形成されたプローブ分子が発現した。このプローブ分子を精製し、in vitroにおいてヘミンを添加すると、蛍光タンパク質による蛍光が消光されることが分かった。このことから、調製したプローブ分子中に存在するHRMにヘミンが結合することにより、蛍光の消光反応が進行したものと考えられる。本年度の研究においては、重金属結合モチーフとしてHRM(heme regulatory motif、CPモチーフとも呼ばれる)を有するラット由来のアミノレブリン酸合成酵素のプレ配列部分(N末端120残基(ALAS-120)、およびN末端56残基(ALAS-56))を蛍光タンパク質と連結した蛍光プローブ分子を設計し、大腸菌をもちいてそれら蛍光プローブ分子を発現させることに成功している。また、発現した蛍光プローブ分子の精製法も確立し、精製した蛍光プローブ分子が、in vitroにおいて鉄イオンを含むヘミンを特異的に結合することを明らかにしている。また、ALASペプチドのN末端側のみに蛍光タンパク質を連結したプローブ分子では、ヘミン結合に伴って蛍光タンパク質由来の蛍光強度が減少することを示した。これらの結果は、ここで設計した蛍光プローブ分子が、本研究の目的である重金属の存在を特異的かつ高感度に感知するためのプローブ分子として機能し得ることを示すものである。当初設計したFRET型蛍光プローブ分子は、大腸菌中で発現し精製も可能ではあったが、蛍光タンパク質のフォールディングが完了せず、蛍光発色団が形成されないという問題が生じた結果、その対応策を検討する必要があった。そのため、当初の計画では初年度に使用を予定していた研究費を次年度に使用する予定となった。

この問題を解決するため、ALASペプチドと蛍光タンパク質との連結部分にリンカー領域を追加したプローブや、金属結合モチーフとしてHRM以外のペプチドを用いたプローブの設計、合成を行う予定である。物品費は、各種重金属結合モチーフと蛍光タンパク質を連結したプローブ分子を大腸菌中で発現させるための発現用ベクター調製のための各種試薬、プローブ分子を発現した大腸菌を培養するための培養用試薬、発現したプローブ分子を精製するための各種カラムクロマトグラフィー用のカラム、およびタンパク質精製用試薬等の購入に使用する。旅費は、得られた研究成果を国内学会で発表するための国内旅費として使用する。
ヒンドゥー儀礼の伝承と現状

本年度の課題として以下の点を行った。1.プラーナ文献が伝える年中儀礼の資料の収集は、落ち穂拾い的に、散在する資料の収集にあたった。2.ヒンドゥー儀礼に使用されるマントラのコレクションも、アグニ・プラーナ、マツヤ・プラーナに重点を置き、ほぼ完了しつつある。3.ダルマニバンダでは最も古く重要とされるクリトゥヤカルパタルとチャトゥルヴァルガチンターマニの資料整理を行った。従来から蓄積していたプラーナ文献のマントラのリストをもとに、上記二つのダルマニバンダ文献において、典拠の確認作業を行った。4.アル・ビールーニーの『インド誌』およびアブール・ファズルの『アクバル会典』のヒンドゥー年中儀礼の分析を行った。5.ヒンドゥーとイスラームの文化交渉に重点をおいたターラー・チャンド、アジーズ・アフマド、ムハンマド・ウマルなどの研究書を中心に、イスラーム文献におけるヒンドゥー儀礼への言及を探った。6.H.M.エリオット編の『インドの歴史』に散見するヒンドゥー儀礼への言及の収集を開始した。7.1820年ラクノウで出版されたミルザー・ムハンマド・ハッサン・カティールのペルシャ語で書かれた『ハフトゥ・タマーシャー』のテキストとウルドゥー、ヒンディー訳を入手。19世紀初頭のイスラーム教徒によるヒンドゥー文化の見方の資料として分析をはじめた。7.北インドのビハール州北部の低カーストのヒンドゥー、イスラーム教徒の儀礼の歌の分析を通じて、儀礼の歌から伺うことのできるヒンドゥー・イスラームの関係の考察に着手した。8.イスラーム教徒、特に、シーア派の人々が行うムハッラムの際に、北ビハールの低カースト・イスラーム教徒が歌うマルシアの分析を行った。
共鳴フオークト効果による極微量元素の高精度測定装置

1.共鳴フオークト効果による極微量元素検出装置の試作レーザー共鳴フオークト効果を用いて微量元素を検出する装置を試作し性能を評価した。色素レーザーは、波長590nmにおいてスペクトル線幅5GHz,出力0.01μJ/パルス,ピーク強度1Wであった。このレーザー光を、光路長8mmのプロパン・空気炎中に通し、火焔中で原子化されたナトリウム原子による共鳴フオークト効果を測定した。印加磁場は0.8Tに設定した。パルス毎のレーザー光強度変動を安定化するために、光検出系に、BOXCAR積分器,およびコンピューターによる信号処理装置を用いバックグラウンド強度変動10%以下に達した。この値は信号処理を行わない場合に比べて約1桁変動率が改善されているが、信号処理系を高性能化すれば更に1桁以上の5/N改善が期待できる。2.原子吸光法との性能比較同一装置,同一設定条件において、原子吸光法との検出感度の比較を行った。入射レーザー光の橢円率および検光子の方位角を最適化することにより、Na:【D_2】線において、共鳴フオークト効果によるNa原子検出下限として約1×【10^8】【Cm^(-3)】の値が得られた。この検出下限は原子吸光法に比べて200倍の感度改善になつている。3.総合評価今回の試験研究の結果,共鳴フオークト効果分光法が微量元素の検出に有効な高感度分光法であることが立証された。現在もっとも高感度と見なされているレーザー励起原子蛍光法とも対抗しうる感度であり、測定時間はフオークト効果法の方が短縮できる。共存原子分子の干渉効果については今後の研究を待たねばならないが、原理的には原子吸光法・原子蛍光法に比べて改善しうる見通しである。本年度はホモダイン検出方式による高感度検出法の検討を目的として、装置の試作および性能評価の基礎的研究を行った。1.装置の設計,試作(1)波長可変レーザー光源;現有の【N_2】レーザー励定色素レーザーを改造して光源とした。波長狭帯域化には二重回折格子方式を採用して、スペクトル幅3GHz、出力1KWを得た。(2)試料原子化炉;既存の原子炎光分析用バーナー(試料長8mm)を用い、永久磁石によって横磁場(8KG)を印加した。(3)偏光解析光学系;偏光子,検光子に複屈折プリズムを用いた偏光解析装置を試作した。この装置では消光比は2×【10^(-7)】に達した。ホモダイン検出方式においては入射光楕円率あるいは検光子方位角の制御が重要である。本研究では種々の位相板を検討して楕円率を【10^(-4)】【10^(-3)】の範囲で変化させることが可能となった。(4)信号処理系;フォークト信号光,光源レーザ光を検出して、それぞれの信号強度をAD変換してパソコンを用いて規格化,平均化処理を行った。2.性能試験、評価以上の装置を用いてNa原子D線を対象として信号強度の光源波長依存性(信号プロフィル)を測定した。プロフィルの入射光楕円率、検光子方位角依存性を測定した結果、実測値は従来の理論でよく説明できることが確認された。この結果にもとづいてホモダイン方式での検出感度を最大にする楕円率,方位角を決定することができた。
口腔悪性腫瘍の予後予測因子は何か?-トランスレーショナルリサーチの試み-

E1AFは我々がクローニングしたETSファミリー転写因子で、これまでにMMP-1,-3,-9の転写亢進により腫瘍細胞の浸潤転移に関係していることを我々は明らかにしてきたが、腫瘍の浸潤・転移に大きな役割を果たしていることが知られているtype IV collagenaseであるMMP-2の転写は直接亢進することはなかった。今回の検索により、E1AFは膜型マトリックスプロテアーゼ1(MT1-MMP)の転写を亢進すること、このMT1-MMPがMMP-2を活性化し、腫瘍細胞の浸潤転移を促すことが、細胞レベルでの実験的結果ならびに臨床材料を用いたreal-time RT-PCRアッセイにより明らかになった。化学療法あるいは放射線療法の効果を術前に判定することを目的にアポトーシス関連遺伝子の検索を行った。real-time RT-PCRおよび免疫組織染色により、Bcl-2ファミリー遺伝子およびタンパクの発現とp53タンパクの発現を調べ、術前治療効果との関連について検討した。治療抵抗性であった全例でp53の変異を認めた。Bcl-2が発現している症例は術前治療に対する抵抗性のある傾向を認めた。また、Baxは全例で発現の抑制を認めた。このような結果は、Bcl-2ファミリー遺伝子の発現が術前放射線・化学療法に対する抵抗性と関与している可能性が示唆された。北海道大学歯学部附属病院を受診し口腔扁平上皮がんと診断した48例を対象にVEGF-Cの発現をreal time RT-PCRを用いて検索し、臨床病理学的パラメーターと比較検討した。その結果VEGF-Cの発現亢進とリンパ節転移との間に有意な相関が認められるとともに、VEGF-Cが高発現を示す症例では腫瘍径が小さいものでもリンパ節転移を起こす可能性が高いことが示唆された。さらに、初診時臨床的にリンパ節転移が認められなかった症例でもVEGF-Cの発現が亢進している腫瘍は高頻度にリンパ節後発転移が生じる可能性があることも明らかとなった。一方、腫瘍の浸潤様式は予後に影響すると云われているが、膨脹性発育を示し転移活性が低いと考えられていたにも関わらずリンパ節転移がみられた症例や、浸潤性増殖を示し悪性度が高いと考えられていたにも関わらず頸部郭清術を施行するとリンパ節転移の認められなかった症例など、術前の予想とは異なった進展を示す腫瘍に臨床上しばしば遭遇する。今回の検索で、膨脹性発育を示す腫瘍でもVEGF-Cの発現が亢進している症例はリンパ節転移が増加する傾向がみられ、浸潤性増殖を示す腫瘍でもVEGF-Cの発現量が少ないものは転移形質が低いことが示唆された。このような所見は、VEGF-Cの発現が亢進している口腔扁平上皮がんではリンパ節転移のポテンシャルが高いことを示唆しており、VEGF-Cがリンパ節転移を予測する因子の一つになる可能性を示すものであった。VEGF-Cは、リンパ管新生を誘導して腫瘍細胞のリンパ節転移に関係することがマウスを用いた実験系や、各種ヒト悪性腫瘍等で報告されVEGF-Cの発現とリンパ節転移の関連が示唆されている、北海道大学病院を受診し口腔扁平上皮がんと診断した48例を対象にVEGF-Cの発現をreal-timeRT-PCRを用いて検索し、臨床病理学的パラメーターと比較検討した。さらに、初診時臨床的にリンパ節が転移が認められなかった症例でもVEGF-Cの発現が亢進している腫瘍は高頻度にリンパ節後発転移が生じる可能性があることも明らかとなった。腫瘍の浸潤様式との関連では、膨張性発育を示す腫瘍でもVEGF-Cの発現が亢進している症例はリンパ節転移が増加する傾向が見られ、浸潤性増殖を示す腫瘍でもVEGF-Cの発現量が少ないものは転移形質が低いことが示唆された。

次に、北海道大学歯科診療センターおよび恵佑会札幌病院歯科口腔外科にて口腔扁平上皮癌と診断され、術前治療後に切除を受けた19症例を対象とし、初診時の生検材料より抽出したRNAを出発材料としたreal-timeRT-PCRおよび免疫組織染色により、Bcl-2ファミリー遺伝子およびタンパク発現とp53タンパク発現を調べ、術前治療効果との関連について検討した。治療抵抗性であった全例でp53の変異を認めた。また19例中6例でBcl-2発現亢進を認め、Bcl-2が発現している症例は術前治療に対する抵抗性のある傾向を認めた。Baxは全例で発現の抑制を認めた。このような結果は、Bcl-2ファミリー遺伝子の発現が術前放射線・化学療法に対する抵抗性と関与している可能性が示唆された。
中高緯度で沈み込んだ海水の熱帯太平洋への影響-数年〜十年スケールの気候変動に於ける役割-

これまで、熱帯海洋から中高緯度大気への影響は、様々な形で研究されてきたが、逆に、中高緯度の水がsubductionによって熱帯海洋へ運ばれることにより、中高緯度の大気の影響が熱帯海洋に及び可能性がある.本研究ではこの点に着目し、中高緯度大気変動、特に10年スケールでの変動が知られる偏西風の変動の影響がsubduction過程によって中、低緯度の海洋内部へ伝わる様相を明らかにすることを目的とした.そのため、北太平洋を理想化された海洋モデルを、東西風で駆動し、その際、偏西風を10年スケール(10年)とENSOスケール(3年)の周期で振動させ、海洋の応答の周波数依存性を調べた.風が強くなることになり、高緯度からのエクマン輸送の増大により海面水温が下がり、混合層が発達し低渦位の水塊が形成される。この水塊は、等密度面が海面と交わる線と混合層フロントの交差点付近でからsubductされ海洋中を南西方向へ伝わり、西岸境界流に到達する。風が強くなることによるspin upにより水温躍層は深くなるが、この低渦位水の為、亜表層の等密度面は上昇する。この海水の循環の時間スケールは10年程度であり、10年スケールの振動には追随できるのに対し、3年スケールでは追随出来ない。また、混合層の深さも時間スケールが短いと十分に応答出来ず、変動が小さくなる。この為、ENSOスケールの振動に対しては中、低緯度で顕著な変動が現れないのに対し、10年スケールの振動に対しては中、低緯度の広い範囲に変動が現れることが示された。これはsubductionが10年スケールの変動で、重要な役割を果たしている可能性を示唆するものである。
精密表面形成技術による超高感度生体センサーの開発

新しい機能性電極の創製を目的として、金属/金属酸化物と高分子が分子レベルで混合した表面の形成を試みた。金属(チタン)表面に、開始基を高密度に導入し、リビングラジカル重合を行うことで、高分子ブラシ層を形成させた。その基板を溶液に浸漬し、酸化反応を行うことで、高分子ブラシ層内部に酸化チタン層を形成させることに成功した。金属層については金の電析を試みたが、目的とする表面は得られなかった。酸化チタン・高分子ブラシ混合層は、新しい分子混合材料としての応用が期待できる。超高感度バイオセンサー表面を形成するために、金属相とタンパク質などの有機材料との分子ー原子距離を極限まで短くする方法論を提案している。具体的には金属表面に密度を調整したポリマーブラシを形成し、その間隙に電析を行って金属とポリマーが分子レベルで共存するメタルブラシ相を形成する。メタルーポリマー界面(タンパク質)間の高効率情報交換により、新しいセンサー材料の開発が可能になると期待できる。今年度の実績は以下の通りである。1)ポリマーブラシと金属酸化被膜の作製方法と特性評価について:昨年度に引き続きポリマー・金属ハイブリッド作製を行った。チタン表面に安定に酸化皮膜層を形成する条件について検討を行った。原子間力顕微鏡(AFM)、エリプソメーターを用いて酸化皮膜層を評価し、金属薄膜形成条件の最適化を行った。金属表面にリビングラジカル重合法であるATRP反応を利用しポリHEMAブラシを作製した。重合条件により分子鎖の密度、厚さを変化させることを確認し、超高密度から低密度までのブラシ層形成を行った。両者の検討の後、ポリマーブラシの厚さに合わせて、種々の金属酸化被膜の作製を行い、金属酸化物とポリマーのハイブリッド化表面を調製した。XPSやAFM測定により、目的の表面が得られたと推測されたが、ブラシ層の密度や厚さによるハイブリッド層形成については、安定した成果が得られなかった。酸化層形成の際の積層のエネルギーが非常に大きなことが推測された。2)ポリマー・金属ハイブリッドブラシ作製方法の確立について:上記から得られた結果に基づき、ポリマーと金属のハイブリッドブラシを作成する条件を検討した。電析を実施する際の通電条件について種々の検討を行い、知見を得た。超高感度バイオセンサー表面を形成するために、金属相とタンパク質などの有機材料との分子ー原子距離を極限まで短くする方法論について検討している今年度の実績は以下の通りである。濃厚ブラシ層の膜厚(平滑性)がのちの電気的処理に大きく影響することが予想されたため、チタン表面の平滑面形成について精緻な制御を試みた。特に形成されたブラシ層の膜厚均一性について精密な制御を試みつつブラシ層形成を行った。両者の検討の後、種々の金属酸化被膜の作製を行い、金属酸化物とポリマーのハイブリッド化表面を調製した。XPSやAFM測定により、酸化物とポリマーの混合層を有する表面が得られたと推測されたが、ブラシ層の密度や厚さによるハイブリッド層形成については、安定した成果が得られなかった。昨年度までの結果より酸化層形成の際の積層のエネルギーが大きいことが判明しているため、電流値などをできるだけ低値に設定したが、目標とするような安定的な成果を得ることは困難であった。表面の均一性が現時点で最も高い試料を用いて電析を実施したが、不均一な表面が得られた。金属イオン供給を外部溶液の拡散によって行っているが、ブラシ層内をイオンが移動する際に不均一性を生じる要因が存在することが示唆された。ポリマー側鎖の官能基の影響が考えられ、ブラシ層形成のための材料選定についての知見を得た。具体的には金属表面に密度を調整したポリマーブラシを形成し、その間隙に電析を行ってメタルブラシを形成する。メタルブラシー界面(タンパク質)間の高効率情報交換により、新しいセンサー材料の開発が可能になると期待できる。1ポリマーブラシと金属酸化被膜の作製方法と特性評価について:まず、ポリマー・金属ハイブリッド作製に適切な金属とポリマーを決定した。酸化皮膜の作製の容易さおよび制御のしやすさからチタンを選択した。また、重合の容易さとブラシ層について多くの知見が集積されているハイドロキシエチルメタクリレート(HEMA)を選択した。

チタン酸化被膜形成条件を調べ、酸化被膜の膜厚調整条件を決定した。評価を原子間力顕微鏡(AFM)、エリプソメーターを用いて検討し、金属薄膜形成条件の最適化を行った。次に金属表面に開始剤をシランカップリングで固定させ、ATRP反応を利用し、ポリHEMAブラシを作製した。ゲル透過クロマトグラフィー(GPC)、AFM、エリプソメーター、静的接触角測定器を用いて、分子鎖の密度、厚さ、表面特性を測定した。両者の検討の後、ポリマーブラシの厚さに合わせて、種々の金属酸化被膜を作製し、表面のハイブリッド化を行った表面を調製した。XPSやAFM測定により目的の表面が得られたと推測された。2ポリマー・金属ハイブリッドブラシ作製方法の確立について:上記から得られた結果に基づき、ポリマーと金属のハイブリッドブラシを作成する条件を検討した。金属酸化物との複合化については再現性が得られたが、ハイブリッド層形成の精密な制御については課題が残っている。目的とする金属とのハイブリッド化を検討しているが、金属との複合化の際のポリマー鎖の安定性に加えて、通電条件について、慎重な検討が必要なため、おおむね順調と評価した。金属酸化物との複合化を行うことができた。これを元に、目的とする金属とのハイブリッド化を検討しているが、金属との複合化の際のポリマー鎖の安定性について、慎重な検討が必要なため、おおむね順調と評価した。金属とポリマーのハイブリッド層形成に注力し、通電条件を精緻に設定する方法について検討する。具体的には、ごく短時間の通電や電極間距離を大幅に延長するなどの対策を考えている。平成23年度に得られた結果を基にして、ポリマー・金属ハイブリッドブラシ界面の基礎研究を行う。安定にポリマー・金属ハイブリッドブラシを得られる条件を探索し、ブラシの密度とグラフト鎖長の観点から、ゆらぎと物性・機能との相関について明らかにする。偏光解析、NMR、AFM、エリプソメトリー法による高精度な解析を行い、系統的な研究を展開する。濃厚ブラシのグラフト密度PHEMAを更に向上させるための合成技術の確立を行い、グラフト密度および鎖長を変え、濃厚ブラシ(濃厚溶液状態)が固体状態に変化する臨界点を予想する。希薄、準希薄、濃厚、固相化ポリマーブラシを作製し、電気伝導性、偏光性などの解析から運動性の低下について調べる。また、架橋による固相化も行い、架橋度との関係についても併せて検討する。温度、イオン強度、pH変化に伴う膨潤・脱膨潤挙動をAFM、エリプソメトリー測定などにより検討し、グラフト密度との相関を検討する。該当なし平成23年度に備品としてポテンシオスタットを購入する計画であったが、酸化膜ハイブリッドブラシおよび金属ハイブリッドブラシの調製のための条件設定に多くの時間と試薬等を投入したため、購入に至らなかった。また、多くの試薬類を購入したが、ポテンシオスタットの金額には至らず、次年度に使用する額が生じた。ポテンシオスタットについては、自作の簡易装置で対応し、引き続き安定したポリマー金属ハイブリッド表面が得られる条件について探索を進め、平成24年度計画の内容の研究を推進する。
中国国有企業改革の学際的研究

3年間にわたる研究期間の最終年度として、補充的な調査を実施するとともに、研究成果のとりまとめについて研究分担者のあいだで意見を交換し、一定の結論を導くようにつとめた。地方国有企業改革の実態調査については、河北省遵化県、および温州市で実施した。今年度においては、たんに国有企業内部の問題にとどめず、地域労働市場の形成についても補足的な調査をおこなった。また地方国有企業については、株式化の実態を、企業の規模に応じて類型化するための基礎的な調査をおこなった。法律面からは、会社法の施行実態調査を重点におこなった。この調査は、各担当行政機関に対するヒアリングとしておこなわれた。すでに過去の調査において、会社法の実施については多くの問題が存在することが明らかにされてきたが、今回はその原因を明らかにするために、中央官庁を中心に中国側の問題意識について調査した。以上の調査結果については、順次論文にまとめて公表する予定であるが、現時点では国有企業の改革がひとつの曲がり角にさしかかっていることが明らかになった。アジア経済の低迷、失業者の増大、既得権者の抵抗などさまざまな外部的要因もあるが、企業改革によって真に自立した企業への転換が不可避か否かが、政策立案の根本間題として浮上してきているためである。この問題は、たんに経済体制改革にとどまらず、政治改革にも直結する問題であるため、容易に結論が出る状況にはない。なお、共同研究の成果のうち法律部分については、北京大学より中国語で出版される計画であるが、内容の詳細についてはまだ決定していない。今回の現地調査はふたつのテーマをもっておこなった。第1は、中央の政策について、政策担当者および中国側研究者の見解、意見についてヒアリング調査をおこなうことであり、第2は、地方国有企業改革の現状について実態調査をおこなうことである。後者については、中国社会科学院経済研究所の援助をえて、中国側研究分担者とともに四川省成都市およびその近郊でおこなった。12月には、現地調査に同行した中国側研究分担者を招いて、調査内容についての分析、意見交換をおこなうと同時に、今後の研究課題、研究および調査の方法について話し合った。現地調査から判明したおもな問題点としては、国有企業の株式化が予想以上に普及していること、にもかかわらず制度的にみた場合、会社法に合わせた企業組織の転換が遅れていること、の2点があげられる。また、関連する法律が中央レベルで統一されていないため、新しい問題の多くが地方レベルの実験的な立法に頼っている状況なので、地方的な格差も大きいことが想定される。これらの調査結果については来年度中にとりまとめ、関係する学術誌において公表する予定である。平成7年度における内陸部での現地調査に引き続き、平成8年度は、沿海部(上海、寧波)を中心に調査を実施した。5月27日6月5日に、田中、國谷が上海、北京を調査し、7月19日8月1日に、田嶋が経済研究所のグループとともに寧波を中心に調査した。前者は個別企業の実態調査のみならず、企業法関係の整備、とりわけ会社法の実施状況についても調査した。また、上海では中国に2つある証券取引所の一つ、上海証券取引所を訪問し、北京では証券管理委員会を訪問して、株式市場の実態と株式制度の規範化についても調査した。後者は寧波近辺の地方固有企業について、製造業を中心に、さまざまな分野のタイプの異なる企業を抽出して、地方財政との関係を中心に、企業改革の進展状況をサンプル調査した。また、経済研究所のスタッフと、企業改革の現状と問題点について討論し、意見の交換をおこなった。これらの調査から、ひとくちに固有企業改革といっても、地域、業種、企業規模によって、かなり改革の方法やその重点が異なることが判明した。また、12月23日1月12日に、李黎明氏を招聘して、税法の改正問題、および中小の国有企業を対象とする新たな株式会社法の制定問題等について報告を受け、先の調査結果の検討と併せて、数回の研究会をもった。

これらの検討から、当面は株式制度を軸とする企業改革と、税制改革とが重要な改革の柱となるとの認識を得た。そこで最終年度となる平成9年度については、この二つの問題を中心に、補充的な調査を実施し、3年間の取りまとめを行う計画である。3年間にわたる研究機関の最終年度として、補充的な調査を実施するとともに、研究成果のとりまとめについて研究分担者のあいだで意見を交換し、一定の結論を導くようにつとめた。地方国有企業改革の実態調査については、河北省遵化県、および温州市で実施した。今年度においては、たんに国有企業内部の問題にとどめず、地域労働市場の形成についても補足的な調査をおこなった。また地方国有企業については、株式化の実態を、企業の規模に応じて類型化するための基礎的な調査をおこなった。法律面からは、会社法の施行実態調査を重点におこなった。この調査は、各担当行政機関に対するヒアリングとしておこなわれた。すでに過去の調査において、会社法の実施については多くの問題が存在することが明らかにされてきたが、今回はその原因を明らかにするために、中央官庁を中心に中国側の問題意識について調査した。以上の調査結果については、順次論文にまとめて公表する予定であるが、現時点では国有企業の改革がひとつの曲がり角にさしかかっていることが明らかになった。アジア経済の低迷、失業者の増大、既得権者の抵抗などさまざまな外部的要因もあるが、企業改革によって真に自立した企業への転換が不可避が否かが、政策立案の根本問題として浮上してきているためである。この問題は、たんに経済体制改革にとどまらず、政治改革にも直結する問題であるため、容易に結論が出る状況にはない。なお、共同研究の成果のうち法律部分については、北京大学より中国語で出版される計画であるが、内容の詳細についてはまだ決定していない。
ATLにおける制御性T細胞の選択的な増殖機構：OX40L/OX40に着目して

成人T細胞白血病(ATL)は、ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)がCD4陽性T細胞に感染し、長期の潜伏期を経て発症する。ATL患者では、免疫抑制能を有するFoxp3陽性の制御性T細胞(Treg)の異常増殖が見られ、それがATL発病に深く関与することが示唆されている。本研究では、患者ATL細胞において、HTLV-1感染に起因するOX40L/OX40系の活性化が選択的なFoxp3陽性Treg細胞の異常増殖および生存に寄与するかを明らかにする。