hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サッカー指導現場におけるコーチチングが選手に与える影響

本研究の調査を終えて、フランス(フランス国立サッカー学院(I.N.F.))、スペイン(SevillaFC)のサッカー指導現場における「パスアンドゴー」のプレーのトレーニング及びコーチングは常に「技術」と「戦術」が〓がったもの、或いは一つとして捉えられており、さらにスペインではそこに「フィジカル」「メンタル」の要素が包含されているものであった。日本においても同様の認識はなされてはいるものの、「戦術」へ〓がる「技術」の習得、或いは「戦術」の中で必要となる「技術」、といった指導者のコーチングの認識レベルをさらに高めていく必要性があり、そのことが選手のプレーを世界水準へと飛躍させる一つの手がかりになると考える。今年度は、「ことばの捉え方(特に「パス&ゴー」の指導用語に着目)」に関するプリテストを中高生及び中高生の教員、指導者を対象に実施し、その結果を日本教育学会で報告した。調査からは、指導用語(以後コーチングとする)の捉え方に関して、発する側(教員、指導者)と受け取る側(生徒、選手)との間には若干の「ズレ」があることが明らかとなった。これは、とりわけサッカーの指導現場において、指導する側のコーチングに内包される運動イメージと、そのコーチングを受け取る側のそれとでは、必ずしも一致するとは限らない、ということに示唆を与えるものであった。その結果を受けて、本研究の柱の一つである西洋文化圏のサッカーコーチングの調査をフランスI.N.F(国立サッカー学院)にて実施した。調査内容は、フランス育成年代において「passeetva, passe et suit, passe et cours(=パス&ゴー、パス&ムーブ)」のコーチングがどのようにイメージされ(指導者及び選手に)、どのように指導、コーチングされて、そして実際の流動的なプレーに繋がっているのか、という視点から主に(1)育成コーチへの聞き取り調査、(2)トレーニングの調査、(3)選手への「passe et va」(その他)に関するアンケート調査、の以上を実施し、(1)では、直接的に「passe et va」のプレーに繋がるコーチングではなく、結果的にそのプレーとなるようなコーチングが重要である、という点を明らかにし、(2)ではI.N.Fの実際のトレーニングではより実践的なプレー(実際の試合)が常にイメージされている(調査者の視点)、或いは当然のこととしてプレーされている、(3)では、アンケート調査からみるI.N.F所属選手のイメージは、各年代で若干異なってはいるものの、特に次のプレーに「直接関わっていくのか」、「間接的にかかわっていくのか」、「次のプレーの直後に再度かかわっていくのか」、という視点でコーチングが捉えられていたことが明らかになった。以上から、I.N.Fでは日本語にあたる「パス&ゴー」、「パス&ムーブ」のコーチングを次のプレーにどのように関わっていくのか、という点を常時イメージし指導或いはプレーされていると考える。来年度はブラジルにて同様の調査を実施する予定である。本研究は、サッカー競技において、身体動作を修得する際に技としてはたらく「コーチング(レトリック)」をフランス、スペイン、日本の文化圏をフィールドとして、同じ表現を用いた際に、どのような運動イメージとして身体動作の担い手に伝達され、そしてそれが実際の運動の軌跡となるのか。その一連の様態を調査し、コーチングが与える影響を3つの文化圏で比較検討し、コーチング法に新たな知見を得る試みである。今年度は、前年度に引き続き、スペインサッカーリーグSevillaFCにて現地調査を実施した。調査の主な内容は、SevillaFC育成年代において「パス&ゴー、パス&ムーブ、パス&ラン(=pass y va, pass y mueve, pass y corre)」のコーチングがどのようにイメージされ(指導者及び選手)、そしてどのように指導、コーチングされて、そして実際の流動的なプレーに繋がっているのか、という視点より主に(1)育成コーチへの聞き取り調査、(2)トレーニングの調査、(3)選手への「パス&ゴー」、「パス&ムーブ」、「パス&ラン」に関するアンケート調査、の以上を実施した。(1)では、「メンタルスピード」と速い戦術の中で使える「テクニック」が重要である点を、(2)SevillaFCの実際のトレーニングでは、速い攻撃スタイル(=流動性)が常にイメージされており、またその戦術の中で必要となる「テクニック」がトレーニングされている点を、(3)アンケート(運動イメージを「言語」という形式で抽出)からみるSevillaFC所属選手の運動イメージからは、個人ではなく「集団」として「パス&ゴー」する、させる運動イメージが有る点を明らかにした。これは常にSevilla特有の速い攻撃スタイル(=戦術)が共有イメージとして存在し、その中で個の動きがどうあるべきかが日頃よりコーチングされているからであると考える。さらに日本で調査を実施し、三つの文化圏のコーチングを比較検討していく。
特異性を有する分子認識界面の構築とその化学センシングへの応用

化学センサーの構築で界面など新たな分析反応場を用いることは、従来の体系下では達成できなかった新規な選択性や特異性の発現へと発展しうる。この点に着目して、脱塩基部位を有するオリゴDNAを用い、疎水的ナノ空間であるDNA脱塩基部位における蛍光性有機小分子による核酸認識、また核酸塩基による有機小分子の分子認識について検討を進めた。また、アルミナ細孔膜にメソ細孔を有するシリカ界面活性剤ナノチャンネ集合体ルを充填した薄膜(NAM)について、細孔構造の制御法の開発、メソ細孔内部のキャラクタリゼーション、メソ細孔を反応場とした分離機能やセンシング機能の開発などを検討し、それぞれに対して成果を得た。化学センサーの構築で界面など新たな分析反応場を用いることは、従来の溶液化学の体系下では達成できなかった新規な選択性や特異性の発現へと発展しうる。この点に着目して本年度は分子認識試薬の開発及びオリゴDNA二重鎖内の脱塩基空間における分子認識について検討し、アルミナ細孔膜にメソ細孔を有するシリカ界面活性剤ナノチャンネ集合体ルを埋め込んだ薄膜(NAM)についてメソ細孔を反応場として分離機能などを検討した。クラウンエーテルとピレンと結合した4種のイオン認識試薬を新規合成し、その蛍光特性を評価した結果エキシプレックス発光を伴う二波長発光センサーとして機能し、スペーサー長による発光制御が可能であった。また、DNA二重鎖内の脱塩基空間における分子認識では、リボフラビンによる高いチミン選択性の発現、プテリンへのメチル基導入による認識能の向上、一連の1.8-ナフチリジン誘導体の合成とこれによる高いシトシン選択性を示す二波長発光リガンドの開発、などを達成した。NAMへの荷電分子抽出機構について、カチオン性ローダミン6G(R6G)とアニオン性スルホローダミンB(SRB)を用いて検討した。NAMを各色素溶液に浸して色素の抽出過程に及ぼす共存塩の影響を調べた。その結果、R6Gでは抽出速度,抽出定数は共に共存アニオンの疎水性の序列に従い、イオン対抽出機構で、SRBは共存アニオンの疎水性が高い程抽出の抑制が顕著となり、NAM内の臭化物イオンとのアニオン交換機構で抽出されることが分かり、電荷分離膜として応用可能であることが示された化学センサーの構築で界面など新たな分析反応場を用いることは、従来の溶液化学の体系下では達成できなかった新規な選択性や特異性の発現へと発展しうる。この点に着目して本年度は昨年度に引き続き、脱塩基部位を有するオリゴDNAを用い、脱塩基空間における分子認識について検討を進めた。また、アルミナ細孔膜にメソ細孔を有するシリカ界面活性剤ナノチャンネ集合体ルを埋め込んだ薄膜(NAM)について、細孔構造の制御法やメソ細孔を反応場とした分離機能などを検討した。DNA二重鎖内の脱塩基空間における分子認識では、イソキサントプテリン(IX)の塩基選択性の制御について検討した。IXはピリミジン塩基に対する選択性を示し、シトシン(C)よりチミン(T)に対する親和性がやや大きい。TとCに対する選択性を制御するため、IX中でCと相補的水素結合をしうる部位をメチル基でブロックした3-メチルイソキサントプテリン(3-MIX)について蛍光応答を検討した。その結果、初期の期待通り、Cとの親和性は著しく低下し、3-MIXが極めて高いT選択性を発現することが示された。また、ルミクロームをリガンドとしてグアニン(G)に対するアデニン(A)の選択性を確認し、K-ras遺伝子に含まれるG/A変異についてPCR産物への適用を達成した。NAM中のメソ空間を用いる反応について検討するため、金属イオンに対する配位子を含んだ前駆体溶液を用いるワンポット合成について検討した。配位子であるバソフェナントロリンの濃度が20mM以上になるとメソ細孔構造の秩序性が保たれなくなることが示されたが、15mMの濃度では溶液中の鉄イオンについて濃度10μMまでの定量分析が可能であることが分かった。DNA二重鎖内の脱塩基空間における分子認識では、ナフチリジン誘導体はピリミジン塩基に対する選択性を示し、ピリミジン塩基に対する親和性は上下塩基の配列に依らずほぼ一定であることを明らかとした。

また、ナフチリジン誘導体に疎水的なメチル基を付加させることで、塩基認識に伴うエントロピー損失が軽減され、効率的な塩基認識反応を構築できることを確認した。さらに、フラビン誘導体とプテリン誘導体のリガンドを併用し、K-ras遺伝子に含まれるG/A変異についてPCR産物への適用を達成した。NAM中のメソ空間を用いた酵素反応を検討するため、グルコース酸化酵素をNAM内に固定化させ、そのグルコース触媒反応について検討した。その結果、グルコース溶液をグルコース酸化酵素を固定化したNAMに通液させることで、ほぼ100%のグルコース酸化と過酸化水素の生成を確認した。さらに、乳酸酸化酵素についでも同様に検証を行い、乳酸の効率的酵素触媒反応が確認された。このように、NAMを用いることで高効率な生体酵素反応系の構築に達成し、バイオセンサーなどへの展開が図れた。核酸塩基認識試薬の合成とDNA中の疎水空間である脱塩基空間における認識機能の評価に関連して、リガンドへの電子供与性置換基導入の効果として、メチル基1個を有するAMNDに対し、メチル基2個、3個を有するADMNDとATMNDを合成し、脱塩基含有DNA二重鎖との錯生成能を光吸収、蛍光、ITCにより評価した。その結果、メチル基増加と共に錯生成能は向上し、その起源としてメチル基の疎水性効果が大きいことが熱力学解析により示された。これらナフチリジン誘導体リガンドに関連してAMNDとフェロセンを結合した試薬を新規合成し、この試薬がプリン・ピリミジン塩基の差の検出に有効であることや脱塩基部位を認識するリガンドがチトクロームc修飾電極での電子移動を制御することを電気化学測定により見出した。また、アデニンに関する一塩基多型検出試薬としてアロキサジンを新規に見出し、G>Aの下のタイピングに成功すると共にルマジン誘導体のアデニン選択性を見出した。ナノ細孔ハイブリッド膜の合成と分離機能評価に関連して、ブロックコポリマーを鋳型界面活性剤として用いてアルミナ細孔内のシリカナノチャンネルの孔径を大きくすることに成功し、その内部に酵素を包含させて酵素の触媒作用による基質の分離に成功した、また、時間分解蛍光法によるシリカナノチャンネルの物性を明らかとした。
肺移植における抗ドナー抗体価の推移と急性拒絶反応に関する研究

実験1:異系間ラットの肺移植モデルを用い、フローサイトメトリーを用いて測定した血清中抗ドナー抗体価と、蛍光抗体法により観察した移植肺における抗ドナー抗体沈着の対比を行った。レシピエント血清中の抗ドナー抗体は移植後2日目、mild rejectionの段階で有意に上昇していたが、この段階では移植肺において抗ドナー抗体の沈若は見られなかった。移植後4-6日(moderate-severe rejection)においては特に抗IgM抗体価がさらに上昇した。移植後8日後(severe rejection)では抗IgM抗体価は下降したが、抗IgG抗体価はさらに上昇していた。移植肺における抗ドナー抗体の沈着は拒絶反応の進行とともに顕著となった。以上の結果より、肺移植後レシピエント血清中の抗ドナー抗体価はmild rejectionの段階、移植肺における抗体沈着に先駈けて有意に上昇してくることが判明した。従ってこの方法を用いることによって肺移植後の急性拒絶反応を診断しうる可能性が示唆された。実験2:さらに臨床的な条件下で検討するため、サイクロスポリン(CyA)を投与した後中止して起こした急性拒絶反応における血清中抗ドナー抗体価を測定、臨床応用の可能性を検討した。まず低用量CyAを投与した後中止した場合、まず抗IgM抗体価続いて抗IgG抗体価の有意な上昇を認めた。これは移植肺が完全に拒絶される前にクラススイッチを認めた事を示している。また抗IgM抗体価の上昇はすでに4日目(mild-moderate rejection)と拒絶早期の段階で見られた。この結果より血清中の抗IgM抗体価の上昇を検出することによって、移植後急性拒絶反応早期における診断に有用であると考えられた。異系間ラットの肺移植モデルを用い、肺移植後レシピエントの血清中抗ドナー抗体価をフローサイトメトリーを用いて経時的に測定、また同時に移植肺における抗ドナー抗体沈着の様子を蛍光抗体法により観察した。レシピエント血清中の抗ドナー抗体は移植後2日目、mild rejectionの段階で有意に上昇していたが、この段階では移植肺において抗ドナー抗体の沈着は見られなかった。移植後4-6日(moderate-severe rejection)においては抗体価はさらに上昇したが、抗IgM抗体の上昇は抗IgG抗体の上昇に比べて大きかった。移植後8日後(severe rejection)では抗IgM抗体価は下降したが、抗IgG抗体はさらに上昇を続けた。移植肺における抗ドナー抗体の沈着は拒絶反応の進行とともに広範に見られるようになった。同系ラット間の肺移植においては血清中の抗ドナー抗体価、移植肺の抗ドナー抗体沈着は全く見られなかった。以上の結果より、肺移植後レシピエント血清中の抗ドナー抗体価は移植後早期にmild rejectionの段階において有意に上昇してくることがわかった。またこれは移植肺における抗体沈着に先駆けて起こるという事が判明した。したがってこの方法を用いることによって肺移植後の急性拒絶反応を非侵襲的かつ特異的に測定しうる可能性が示唆された。さらにより臨床に近い実験系として、サイクロスポリン投与後中止することによって急性拒絶反応を起こし、レシピエントの血清中抗ドナー抗体価の推移を観察、臨床応用の可能性を検討する予定である。移植後4-6日(moderate severe rejection)においては抗体価はさらに上昇したが、抗IgM抗体の上昇は抗IgG抗体の上昇に比べて大きかった。

移植後8日後(severe rejection)では抗IgM抗体価は下降したが、抗IgG抗体はさらに上昇を続けた。移植肺における抗ドナー抗体の沈着は拒絶反応の進行とともに広範に見られるようになった。同系ラット間の肺移植においては血清中の抗ドナー抗体価、移植肺の抗ドナー抗体沈着は全く見られなかった。以上の結果より、肺移植後レシピエント血清中の抗ドナー抗体価は移植後早期にmild rejectionの段階において有意に上昇してくることがわかった。またこれは移植肺における抗体沈着に先駆けて起こるという事が判明した。したがってこの方法を用いることによって肺移植後の急性拒絶反応を非侵襲的かつ特異的に測定しうる可能性が示唆された。さらにより臨床に近い実験系として、低用量サイクロスポリン(CyA)投与後中止することによって急性拒絶反応を起こし、レシピエントの血清中抗ドナー抗体価の推移を観察、臨床応用の可能性を検討した。まず至適量のCyAを投与すると、抗体産生は抑制された。さらに低用量CyAを投与後中止した場合、まずIgM,次にIgGの有意な上昇を認めた.これは移植臓器が完全に拒絶される重度拒絶前にクラススイッチを認めた事を示していると思われる。また最初のIgMの上昇はすでに4日目に見られ,この時の拒絶の程度はほぼmild-moderate rejectionと早期であった。このことよりIgMの初期上昇の検出はやはり急性拒絶の診断に有用となると考えられた。
20世紀におけるアメリカの多元的国民統合と人種境界の形成

本研究は、第一次大戦期から1920年代にかけて成立し、1960年代まで存続した20世紀アメリカの国民秩序の形成過程を考察した。戦時の国民動員政策と戦後に噴出した人種間暴力を詳細に分析し、またこれと深く関わったリベラルな知識人の社会秩序観の変容を検証することで、新来の南・東欧移民を積極的に国民化しつつ、黒人やアジア系を人種的他者として分離する構造をもった国民編成の歴史的な性格を明らかにした。本研究は第一次大戦期から1920年代にかけて成立する20世紀アメリカの国民秩序の形成過程を解明する。この秩序は一方において、新来のヨーロッパ系移民を多元的に統合する反面、他方では黒人やアジア係を政治的、社会的に排除する構造をもったと考えられる。そうした国民共同体の再編と新たな社会的境界の構築は、いかなるメカニズムのもとに進行していったのか。研究の初年度である本年度は、人種に基づく「境界」が形成された直接的経緯を分析することで、この問題にアプローチした。具体的には、第一次大戦直後のシカゴで勃発した人種暴動の展開と、暴動後に設置されたシカゴ人種関係委員会による平和維持活動を綿密に検証した。まず年度前半には、同委員会最終報告書などの既刊行の史料を中心に研究を進め、その成果の一部は6月の第59回日本西洋史学会小シンポジウム『20世紀世界に見る人の移動と暴力』でのパネル報告、「人種暴動とその後-シカゴ人種関係委員会(191921年)の秩序形成」として発表した。また、夏季にはイリノイ州スプリングフィールドの州文書館とシカゴ大学レーゲンシュタイン図書館を中心に、およそ3週間にわたってシカゴ人種関係委員会文書やJulius Rosenwald文書などの人種暴動にかかわる未刊行史料の調査を行った。年度後半は、主に収集した文献の検討・分析に費やしたが、その過程で、人種関係委員会を主導した社会学者集団(シカゴ学派)の重要性が浮かび上がってきた。移民の同化・適応理論として知られるその学知は、暴力の再発を抑え、調和的な人種・エスニック関係を模索する活動の中で、結果として居住区の人種隔離を容認する力として作用する面をもった。この展開は、国民統合と境界形成という二つの潮流の結節点として注目してよかろう。なお、以上の研究成果をもとに小論、「20世紀国民秩序と人種の暴力」を『歴史科学』第200号(2010年4月刊行予定)に執筆した。本科学研究費プロジェクト(3年計画)の第2年目となる本年は、引き続き第一次大戦後の人種境界形成プロセスを検証するとともに、これに先立つ戦時体制がいかに移民を含む多元的国民統合と人種分離をともなう内的他者創出を契機づけていったかを研究した。成果の一部は2篇の論考、「20世紀国民秩序と人種の暴力-1919年シカゴ人種暴動の検討」(『歴史科学』)と「浄化される民主主義-『人民』から国民へ」(共編著『アメリカ合衆国の形成と政治文化』所収)として刊行した。特に、当時の移民と黒人の投票権問題を扱った後者の考察は、アメリカの政治文化史全般を対象とした書物全体の編集に携わったこともあり、本研究の課題をより大きな歴史的コンテクストの上に位置づけるうえで有益な作業だった。夏季にはシカゴ大学でRobert E.Park文書を閲覧した。Parkは移民の同化理論で著名な社会学者であるが、同時に第一次大戦期の南部黒人の北部移住に深く関与した入物でもあった。同文書の調査・分析から、この時期同時に進行した、南・東欧移民の国民的包摂とカラーラインの形成に、知識人がいかに関わったかを検討した。上の考察と並行して、第一次大戦期の国民動員の性格を害そこに戦後の人種境界形成の淵源を見る観点から、検証する作業を進めた。成果の一端として、年末に京大人文研主催のシンポで「アメリカ化の戦争」なる試論を発表した。W.ウィルソン政権の戦争政策の根本を国内・国際のアメリカ化運動と捉え、その施策の中に統合と排除の複雑なメカニズムが働いていたことを明らかにした。この検討をより実証的に進めるべく、3月にはワシントンDCで実地の史料調査を行った。具体的には、議会図書館と国立公文書館で、外国人兵士と黒人兵士の処遇を示す訓練基地関連資料や軍情報部の記録を閲覧した。これらの史料の分析をとおして、第一次大戦の経験と戦後の人種境界形成をつなぐ経緯、事象が明らかになりつつある。本研究は、第一次大戦期から1920年代にかけて成立し、少なくとも1960年代まで存続したアメリカ合衆国の国民秩序の形成過程を考察するものである。研究3年目(最終年度)となる、本年度は、都市の社会福祉、労働問題の専門家や、軍の政策立案者、黒人の市民権運動家など多様な知識人に注目し、いかに彼らの思想と行動が人種隔離と多元主義を主な属性とする「新秩序」構築に関わったかを明らかにした。

夏季には、シカゴ大学で20世紀初頭の慈善団体、Chicago Bureau of Charitiesの関連史料や第一次大戦期の全国国防会議女性支部の報告書を閲覧するなど、主流社会のりベラル勢力が、人種差別や総力戦の問題にどのように取り組んだかを具体的に検討した。また、ワシントンDCにおいても、国立公文書館で黒人や外国人の兵士に対する軍の処遇を示す陸軍参謀本部史料を再検証し、加えて、議会図書館の新聞・定期刊行物セクションでは、New York Age紙をはじめとする黒人メディアの戦中・戦後のナショナリズム関連報道を集中的に分析した。これらの検証は、20世紀転換期から第一次大戦期、1920年代へと国民言説の質的変化を追う形で進められたが、この作業をとおして、特に第一次大戦期以降、アメリカ都市における貧困と人種間暴力の問題が、新たな国民秩序を希求する知識人たちにとって大きな謀題となり、その思想と行動を左右するようになっていたことがわかった。なお、こうした研究成果の一部として、2011年6月に論文、"How the Other Half Was Made : Perceptions of Povertyin Progressive Era Chicago"をJapanese Journal of American Studies(第22号)に、また、2012年12,月には「衝撃都市からゾーン都市へ-20世紀シカゴの都市改革再考」を『史林』(第95巻第1号)に掲載した。
胃上皮細胞の分化、増殖、アポトーシスにおけるNF-KappaB活性化の意義

胃体部皺襞の著明な腫大を認める巨大皺壁性胃炎は胃癌発生の高危険群であり、H.pylori感染、著明な炎症細胞浸潤、Ihterleukin-1βの産生増加、高ガストリン血症を伴う。われわれはガストリンに胃上皮細胞のケモカイン誘導作用のあることを見いだし、ガストリンが胃炎の増悪因子であるとの仮説を立てて研究を進めてきた。今回、われわれはガストリン受容体遺伝子をヒト胃癌細胞株MKN28に導入して得られた細胞株およびモルモット単離胃壁細胞を用いて、以下の点を明らかにした。1.ガストリンは胃上皮細胞のNF-kappaBを活性化し、この効果はprotein kinase C(PKC)阻害剤により阻害される。2.ガストリンによるNF-kappaB活性化はIKK, NIK, TRAF6のdominant negative cDNA導入により阻害される。3.ガストリンによるNF-kappaB活性化はPKC delta阻害剤またはdominant negative PKC deltaの遺伝子導入により阻害される。4.ガストリンは胃上皮細胞においてPKC deltaを5分以内に活性化し、この効果は60分以上続く。5.胃上皮細胞へのPKC delta cDNAの導入はNF-kappaBを活性化し、この効果はIKK, NIK, TRAF6のdominant negative cDNA導入により阻害される。以上よりガストリンはPKC deltaの活性化を介してサイトカインシグナルと同様の経路を経てNF-kappaBを活性化することが明らかとなった。したがって、H.pylori胃炎においてガストリンは炎症の増悪因子、胃癌発生のプロモーターであることが示唆される。胃体部皺臓の著明な腫大を認める巨大皺壁性胃炎は胃癌発生の高危険群であり、H.Pylpri感染、著明な炎症細胞浸潤、Interleukin-1βの産生増加、高ガストリン血症を伴う。今回、われわれはガストリン受容体遺伝子をヒト胃癌細胞株MKN28に導入して得られた細胞株を用いて、以下の点を明らかにした。1.ガストリンは胃上皮細胞のIL-8産生を著明に誘導し、この効果はIL-1beta、TNF-alphaおよびH.pylori菌体成分と協調的であった。2.ガストリンのこの作用は転写因子NF-kappaBとAP-1の活性化を介しており、特にNF-KappaB活性化が必須である。3,ガストリンによるNF-kappaB活性化はprotein kinase C(PKC)の活性化を介しており、アイソフォームとしてはPKC deltaが最も重要である。4.NF-kappaBの上流の分子としては、IKK, NIK, TRAF6の関与が示唆されたが、TRAF2の関与はないと考えられられた。以上よりガストリンはNF-kappaBを活性化し、炎症に強く関与していることが明かとなった。したがって,H.pylori胃炎においてガストリンは炎症の憎悪因子、胃癌発生のプロモーターであると考えられる。NF-kappaBは炎症ばかりでなく細胞の分化、増殖、アポートシスにも強く関与している。今後、NF-kappaBの持続活性化モデルを用いて、NF-kappaBが胃上皮細胞の分化、増殖、アポトーシスに及ぼす影響を明らかにしていく予定である。胃体部皺襞の著名な腫大を認める巨大皺襞性胃炎は胃癌発生の高危険群であり、H.pylori感染、著名な炎症細胞浸潤、Interleukin-1 βの産生増加、高ガストリン血症を伴う。

今回、われわれはガストリン受容体遺伝子をヒト胃癌細胞株MKN28に導入して得られた細胞株およびモルモット単離胃壁細胞を用いて、以下の点を明らかにした。1.ガストリンは胃上皮細胞のNF-kappaBを活性化し、この効果はprotein kinase C(PKC)阻害剤により阻害される。2.ガストリンによるNF-kappaB活性化はIKK, NIK, TRAF6のdominant negative cDNA導入により阻害される。3.ガストリンによるNF-kappaB活性化はPKC delta阻害剤またはdominant negative PKC deltaの遺伝子導入により阻害される。4.ガストリンは胃上皮細胞においてPKC deltaを5分以内に活性化し、この効果は60分以上続く。5.胃上皮細胞へのPKC delta cDNAの導入はNF-kappaBを活性化し、この効果はIKK, NIK, TRAF6のdominant negative cDNA導入により阻害される。以上よりガストリンはPKC deltaの活性化を介してサイトカインシグナルと同様の経路を経てNF-kappaBを活性化することが明らかとなった。したがって、H.pylori胃炎においてガストリンは炎症の増悪因子、胃癌発生のプロモーターであることが示唆される。
生殖周期において時間的制御を行う神経回路の解明

前年度の結果より、ドーパミンニューロンはGnRH1ニューロンの制御に関わっていると予想されたため、ドーパミンのGnRH1ニューロンに対する作用を生理学的に解析した。電気生理学的な解析により、ドーパミンを投与によりGnRH1ニューロンの発火活動は顕著に抑制され、D2受容体のアゴニストを作用させると一部のGnRH1ニューロンの電気活動は抑制傾向を示した。さらに、in situhybridizationによりGnRH1ニューロンの細胞体が分布している腹側視索前野にはD2受容体が分布していることが明らかになったため、ドーパミンによるGnRH1ニューロン抑制作用はD2受容体を介した作用である可能性が考えられる。さらに、ドーパミンニューロンは脳下垂体にも線維を伸ばしており、LH・FSH細胞に直接投射しているのかを解析したところ、LH・FSH両細胞に対して直接的な投射が認められた。脳下垂体を解離して蛍光標識されたLH・FSH細胞をそれぞれ回収してRT-PCRを行ったところ、LH・FSH細胞どちらもD1、D2受容体のmRNAを発現していることが明らかになった。さらに、脳下垂体に逆行性トレーサーを埋め込み脳下垂体に投射するニューロン群を標識したところ、視床下部に存在する一部のドーパミンニューロン群が脳下垂体へと投射していることが明らかになった。以上よりドーパミンニューロンはGnRH1ニューロンおよび脳下垂体という2つのレベルで生殖調節に関わっていと示唆された。生殖調節に対するドーパミンの寄与は大きいと考えられたため、さらなる解析を行うために、ドーパミンニューロンのマーカーとして用いられるチロシン水酸化酵素あるいはドーパミントランスポータ遺伝子の上流領域を用いて、前年度よりドーパミンニューロンを標識したトランスジェニックメダカ系統を作製中である。(抄録なし)日内の時間的な制御を受ける生理現象として脊椎動物のメスの生殖周期(排卵)に着目して研究を進めている。中枢神経系による生殖制御に中心的役割を果たすGnRH1ニューロンを中心に、生殖中枢制御の時間的な制御機構の解明を目指す。本年度は以下の内容に関して研究を実施した。まず申請者は、GnRH1ニューロンを特異的に蛍光標識したトランスジェニックメダカを用いた電気生理学的解析より、単一GnRH1ニューロンの発火活動が日内変動を示すことを明らかにした。本内容は、申請者がこれまでに明らかにしていた脳下垂体ゴナドトロピン(LH・FSH)遺伝子発現が日内変動を示すという知見と合わせて論文を投稿し、メダカは生殖制御の時間的調節機構を調べる上で有用なモデルであると示した。さらに、GnRHペプチドによる脳下垂体ホルモン放出制御を明らかにするため、当研究室で作成された脳下垂体LH細胞・FSH細胞それぞれに特異的にCa^<2+>インジケータを発現するトランスジェニックメダカを用いて解析を行った。LH細胞とFSH細胞はGnRH添加により異なる細胞内Ca^<2+>変動を示し、GnRHが脳下垂体に作用することによりLH細胞では早いLH放出が引き起こされ、FSH細胞では放出とは異なる転写調節等の変化をもたらすと推測される。本内容に関しては国内外で学会発表を行い、現在論文投稿準備中である。上述の結果をもとに、さらに詳細にGnRH1ニューロンおよび脳下垂体制御を解析するため、GnRH1ニューロンの神経活動や脳下垂体LH細胞からのホルモン放出をイメージング計測するためのインジケータを発現する複数のトランスジェニックメダカ系統を作製している。当初計画していたGnRH1ニューロンの神経活動を生物発光で生体外から計測するためのトランスジェニック系統に関しては、組換成立を確認できたラインが得られたため、今後脳内での発現特異性の検証を行う予定である。昨年度の結果より、GnRH1ニューロンの神経活動やLH細胞からのホルモン放出を生物発光で生体外から計測するトランスジェニック系統を作出し、組換成立した系統を複数得た。発光タンパク質の発現部位の特異性の検証を行ったところ、GnRH1系統に関しては脳内での正しい場所に発光タンパク質は発現しておらず、有用な系統を得ることはできなかった。一方LH系統についてはLH細胞特異的に発光タンパク質を発現している系統を得ることができたため、このトランスジェニック系統を用いて生物発光による生体内でのLH放出計測を行うための条件検討を行っている。また、GnRH1ニューロンの活動を制御する因子を同定することに取り組んだ。まず哺乳類において近年生殖調節に必須でGnRH1ニューロンを強く興奮性に制御するとされる神経ペプチドのキスペプチンに着目して、魚類の生殖調節に対する作用を検討した。メダカを用いてGnRH1ニューロンの発火活動を変化させるか検討したが、キスペプチンはGnRH1ニューロンの電気活動を変化させなかった。さらに生殖内分泌学に関する知見が豊富なキンギョを用いてキスペプチンの腹腔内および脳室内投与を行ったが、キスペプチンによる血中LH濃度の上昇および排卵誘起を観察することはできなかった。GnRH1ニューロンについて解析を進めるうちに、古くより生殖調節に抑制的関与が示唆されていたドーパミンニューロンが腹側視索前野のGnRH1ニューロン細胞体近傍に投射しており、脳下垂体内でGnRH1ニューロンの線維と近接しているのが明らかになった。電気生理学的な解析により、ドーパミンを投与によりGnRH1ニューロンの発火活動は顕著に抑制された。

ドーパミンの生殖調節への作用をさらに解析を行うために、ドーパミンニューロンを標識するトランスジェニックメダカを作製中である。前年度の結果より、ドーパミンニューロンはGnRH1ニューロンの制御に関わっていると予想されたため、ドーパミンのGnRH1ニューロンに対する作用を生理学的に解析した。電気生理学的な解析により、ドーパミンを投与によりGnRH1ニューロンの発火活動は顕著に抑制され、D2受容体のアゴニストを作用させると一部のGnRH1ニューロンの電気活動は抑制傾向を示した。さらに、in situhybridizationによりGnRH1ニューロンの細胞体が分布している腹側視索前野にはD2受容体が分布していることが明らかになったため、ドーパミンによるGnRH1ニューロン抑制作用はD2受容体を介した作用である可能性が考えられる。さらに、ドーパミンニューロンは脳下垂体にも線維を伸ばしており、LH・FSH細胞に直接投射しているのかを解析したところ、LH・FSH両細胞に対して直接的な投射が認められた。脳下垂体を解離して蛍光標識されたLH・FSH細胞をそれぞれ回収してRT-PCRを行ったところ、LH・FSH細胞どちらもD1、D2受容体のmRNAを発現していることが明らかになった。さらに、脳下垂体に逆行性トレーサーを埋め込み脳下垂体に投射するニューロン群を標識したところ、視床下部に存在する一部のドーパミンニューロン群が脳下垂体へと投射していることが明らかになった。以上よりドーパミンニューロンはGnRH1ニューロンおよび脳下垂体という2つのレベルで生殖調節に関わっていと示唆された。生殖調節に対するドーパミンの寄与は大きいと考えられたため、さらなる解析を行うために、ドーパミンニューロンのマーカーとして用いられるチロシン水酸化酵素あるいはドーパミントランスポータ遺伝子の上流領域を用いて、前年度よりドーパミンニューロンを標識したトランスジェニックメダカ系統を作製中である。当初計画していた時計遺伝子のin situ hybridizationおよびGnRH1ニューロンへ投射しているニューロンを逆行性標識するトランスジェニック系統を用いた解析は、特異的シグナルを得るのに難航している、またトランスジェニック系統が未だ確立できていないという問題があり結果は得られていない。しかしGnRH1ニューロンおよび脳下垂体制御機構の解析という点では新たな結果が得られており、全体としては研究の進展があったと考えている。当初計画していたトランスジェニックメダカを用いた解析は、一部のトランスジェニックメダカ系統が得られておらず、解析を行うことができていない。しかし、研究の過程でドーパミンという新たなGnRH1ニューロンの調節因子を見出してその作用について解析を進めており、全体としては研究の進展があったと考えている。パッチクランプやイメージングといった生理学的解析や、形態学的な解析を行っていくうち、魚類ではこれまで哺乳類で報告されているのとは異なる生殖制御機構が存在する可能性が示唆されてきており、哺乳類ですでに得られている知見を必ずしもそのまま魚類にあてはめることができないと考えている。
放電プラズマ焼結における異材界面相形成を考慮した高性能生体適合傾斜機能材料の創生

本研究では、放電プラズマ焼結(SPS)による高性能生体適合傾斜機能材料(FGM)の創生を目的に、異材界面相の形成と強度特性の観点から、部分安定化ジルコニア(PSZ)、アルミナ(Al2O3)、純チタン(Ti)、ステンレス鋼(SUS316L)の4種類の原料粉末を用いて、(1)PSZ-Ti、Al2O3-Tiの複合材料、FGMの作製と強度特性の解明、(2)4種類の材料の組合せによる異材界面相の形成機構と強度特性の解明、(3)素材と界面相からなる3相複合材料、FGMの解析モデルの構築について研究を進めた。その結果、SPSによるFGMの創生における焼結性、強度特性に及ぼす材料組合せの影響を明らかにした。平成27年度は,以下の3項目について研究を行った.1.小型二相界面焼結試験片の作製焼結における部分安定化ジルコニア(PSZ)ーチタン(Ti)界面相の機械的特性評価のため,平面状の界面を有する小型柱状二相界面試験片(2mm×2mm×10mm)を放電プラズマ焼結(SPS)により作製した.作製した試験片において,電子線マイクロアナライザーによる元素分析を実施し,焼結温度と界面近傍における元素濃度の関係を明らかにした.2.小型試験片の圧縮曲げ試験による界面相の強度特性の評価小型二相界面焼結試験片の界面強度評価を行うため,圧縮曲げ試験法を開発した.本手法は,微小強度評価試験機から圧縮負荷を加えることで試験片に純曲げと圧縮を加えるものである.1.で作製した小型二相界面焼結試験片の界面強度評価を行った.その結果,焼結条件が1000°Cおよび1200°C保持時間なしではPSZ-Ti界面で破壊する一方,1200°C5分保持の場合には,Ti相およびPSZ-Ti界面で破壊することを明らかにした.これは,界面近傍における拡散挙動に起因するものと考えられ,界面近傍の元素濃度と界面強度の関係が明らかとなった.3.複合材料の焼結に及ぼす材料組合せの影響PSZ-Ti複合材料では,PSZに含まれる酸素がTi相に拡散しTi酸化物を形成するため,破壊靭性が低下する.そこで,他の生体適合性材料としてアルミナAl2O3に着目し,Al2O3-Ti複合材料の作製を行った.さらにTiの代替として水素化Tiを用いることにより焼結性の向上を検討した.その結果,Tiおよび水素化Tiを用いて作製した複合材料では反応生成物は確認できず,焼結後もAl2O3およびTiが残留していることが確認できた.また,Tiよりも水素化Tiを用いて作製した複合材料の方が,曲げ強度や硬さが向上した.よって,水素化Tiを用いたAl2O3-Ti複合材料が,耐摩耗性とじん性を両立できる材料の組合せであることが示唆された.割り型を用いた小型二相界面焼結試験片のニアネットシェイプ成形を目指したが困難であり進捗が遅れたが,予焼結PSZとTi粉末を組合せることにより試験片の作製に成功した.作製した試験片を用いで、界面相の元素分析および開発した圧縮曲げ試験法により界面相の機械的特性の評価を実施できた.材料の組合せについては,SPSを用いたAl2O3-Ti複合材料の焼結に成功し,次年度以降につながる成果が得られた.1.放電プラズマ焼結(SPS)における粉末焼結過程の推定SPSより得られる加圧パンチの変位、電流、電圧、グラファイト・ダイの温度計測の結果をインプットデータとして、有限要素法によるSPS装置全体の電流解析・伝熱解析を行い、焼結中の粉末試料の諸量の推定を行った。解析結果より、粉末試料の温度はダイの温度とほぼ一致し、粉末のジュール発熱よりもダイからの熱伝導が支配的であることが明らかとなった。ただ、粉末間のプラズマ発生などの影響は考慮していない。2.アルミナAl2O3とチタン純Tiによる界面相形成機構の解明Al2O3と純Tiからなる小型二相界面焼結試験片を作成し、焼結状態の走査電子顕微鏡観察、界面相の電子線マイクロアナライザーによる元素分析、X線回折法による反応生成物の分析を行い、AlがTi相に拡散し界面相にAlTi、Ti2Oを形成していることが明らかになった。また、界面相の曲げ強度は約20MPaで脆性的に破壊した。3.アルミナAl2O3とチタン純Tiからなる複合材料及び傾斜機能材料の作製と評価Al2O3と純Tiを用いて体積割合の異なる複合材料および傾斜機能材料を作製し、機械的特性の評価を行った。複合材料の曲げ強度はTi体積率の増加とともに減少し、脆性的に破壊した。また、傾斜機能材料のAl2O3表面からのき裂進展に対する破壊靭性試験では、き裂は傾斜層を脆性的に進展し、Ti基材で安定成長した。なお、2.、3.に対して純Tiの代わりに水素化Tiを用いた材料作製、評価も行ったが、焼結性、脆化は改善されなかった。平成27年度は、主として部分安定化ジルコニアPSZと純Tiの組合せに対して、焼結性、界面強度、複合材料、FGMの強度評価を行ったが、平成28年度はアルミナAl2O3と純Tiの組合せについて検討を行った。PSZとTiおよびAl2O3とTiの組合せに対して焼結可能でFGMを作製することができた。ただ、Tiの代わりにステンレス鋼SUS316Lを用いた場合はPSZやAl2O3の焼結条件ではSUS316Lが溶融し、FGMを作製できなかった。TiとSUS316Lとの組合せについては、平成29年度に明らかにしたい。

(1)界面相を考慮した三相複合材料の力学モデルの開発2種類の素材からなる焼結材料は二種類の素材と界面相からなる三相複合材料とみなすことができ、この三相複合材料のモデルをマイクロメカニックス(二重介在物法)により開発し、マトリッシティの概念を導入することにより全組成範囲を表現できるモデルを構築した。(2)4種類の材料からなる異材界面相形成と機械的特性部分安定化ジルコニア(PSZ)、アルミナ(Al2O3)、チタン(Ti)、ステンレス鋼(SUS316L)の4種類の材料からなる小型二相界面焼結試験片を作製し、界面相における元素濃度分布、界面相反応生成物、硬さ分布、界面相の曲げ破壊強度および破壊靭性値を明らかにした。反応生成物の形成は材料の組合せにより異なり、焼結温度、焼結時間の増加とともに反応相は厚くなり曲げ強度も高くなった。しかし、界面相の曲げ強度、破壊靭性は素材の特性に比べてかなり低く、複合材料、傾斜機能材料の強度特性は界面相に支配されることが示唆された。(3)総括本研究では、放電プラズマ焼結による生体適合傾斜機能材料の創生に関して、1有限要素法によるSPSの電流解析・伝熱解析により粉末試料内部の温度状態の推定、24種類の材料の組合せによる異材界面相の形成機構と強度特性解明、3PSZ-Ti、Al2O3-Tiの複合材料、傾斜機能材料を作製と強度特性の解明について研究を進め、放電プラズマ焼結による複合材料及び傾斜機能材料の創生における焼結法、材料選択など有効な指針を得た。本研究では、放電プラズマ焼結(SPS)による高性能生体適合傾斜機能材料(FGM)の創生を目的に、異材界面相の形成と強度特性の観点から、部分安定化ジルコニア(PSZ)、アルミナ(Al2O3)、純チタン(Ti)、ステンレス鋼(SUS316L)の4種類の原料粉末を用いて、(1)PSZ-Ti、Al2O3-Tiの複合材料、FGMの作製と強度特性の解明、(2)4種類の材料の組合せによる異材界面相の形成機構と強度特性の解明、(3)素材と界面相からなる3相複合材料、FGMの解析モデルの構築について研究を進めた。その結果、SPSによるFGMの創生における焼結性、強度特性に及ぼす材料組合せの影響を明らかにした。Al2O3-Tiの体積割合の異なる数種類の複合材料について,機械的特性を明らかにするとともに,傾斜機能材料(FGM)の作製を行う.作製したFGMにおいて硬さおよび破壊靭性の分布の評価を行う.また,焼結過程における焼結状態の評価のため,有限要素法によるマルチフィジックスシミュレーションを実施し,その結果に基づいて,粉末試料の温度,密度,電気抵抗の変化を推定する技術を開発する.これらの成果を通して,各種材料の組合せによる優れた傾斜機能材料の設計・創生につなげたい.部分安定化ジルコニアPSZ、アルミナAl2O3、純チタンTi、ステンレス鋼SUS316Lの組合せによる複合材料、傾斜機能材料の焼結性、機械的特性に関する実験結果および界面相を考慮した三相複合材料の力学モデルによる考察に基づき、傾斜機能材料の強度特性に及ぼす材料組合せ、形成される界面相、破壊形態の影響、さらには放電プラズマ焼結法による傾斜機能材料の創生指針を明らかにしたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。工学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ワイドギャップ半導体デバイス開発のためのナノスケール固体熱伝導モデルの構築

高い絶縁性能と電子速度を有し,次世代半導体材料として有望視されている,シリコンカーバイド(SiC)や窒化ガリウム(GaN)などのワイドギャップ半導体について,ナノマイクロスケールの半導体素子の熱物性や熱輸送機構に焦点を絞り,定量的な予測が可能となるモデル構築を目指すことを目的として本研究を行ってきた.具体的には分子動力学法などの分子シミュレーション,ボルツマン方程式などの波動論レベルのシミュレーション,ならびに我々のグループが最近開発した格子振動解析の新しい手法を統合することで,ナノスケールの構造性固体の熱物性を予測する定量的モデルを構築することを目指した.この目的に沿って,以下のことを行った:(1)100nm程度以下の空間スケールでの熱特性を求めるために,大規模粒子系用の分子動力学(MD)シミュレーションコードを開発した.(2)MDシミュレーションで得られる格子振動データから,本研究で最も重要となるフォノン寿命を評価するための統計力学的手法を開発した.(3)このシミュレーションコードと解析手法を用いて,Si結晶,Si/SiO2界面系,Si/SiC界面系などの熱伝導評価と格子振動解析を行い,フォノン寿命やフォノン平均自由行程の振動数依存性,界面でのフォノン散乱の詳細などについて解析を行い,シミュレータの性能を確認した,これらの成果の一部は,2007年7月に行われる日米合同熱工学会議において発表すると共に,原著論文として投稿準備中である.高い絶縁性能と電子速度を有し,次世代半導体材料として有望視されている,シリコンカーバイド(SiC)や窒化ガリウム(GaN)などのワイドギャップ半導体について,ナノマイクロスケールの半導体素子の熱物性や熱輸送機構に焦点を絞り,定量的な予測が可能となるモデル構築を目指すことを目的として本研究を行ってきた.具体的には分子動力学法などの分子シミュレーション,ボルツマン方程式などの波動論レベルのシミュレーション,ならびに我々のグループが最近開発した格子振動解析の新しい手法を統合することで,ナノスケールの構造性固体の熱物性を予測する定量的モデルを構築することを目指した.この目的に沿って,以下のことを行った:(1)100nm程度以下の空間スケールでの熱特性を求めるために,大規模粒子系用の分子動力学(MD)シミュレーションコードを開発した.(2)MDシミュレーションで得られる格子振動データから,本研究で最も重要となるフォノン寿命を評価するための統計力学的手法を開発した.(3)このシミュレーションコードと解析手法を用いて,Si結晶,Si/SiO2界面系,Si/SiC界面系などの熱伝導評価と格子振動解析を行い,フォノン寿命やフォノン平均自由行程の振動数依存性,界面でのフォノン散乱の詳細などについて解析を行い,シミュレータの性能を確認した,これらの成果の一部は,2007年7月に行われる日米合同熱工学会議において発表すると共に,原著論文として投稿準備中である.高い絶縁性能と電子速度を有し次世代半導体材料として有望な,シリコンカーバイド(SiC)や窒化ガリウム(GaN)などのワイドギャップ半導体について,ナノマイクロスケールの半導体素子の熱物性や熱輸送機構に焦点を絞り、定量的な予測が可能となるモデル構築を目指すことを目的として研究を行っている.具体的には分子動力学法などの分子シミュレーション、ボルツマン方程式などの波動論レベルのシミュレーション、ならびに我々のグループが最近開発した格子振動解析の新しい手法を統合することで、ナノスケールの構造性固体の熱物性を予測する定量的モデルを構築することを目指している。本年度は,100nm程度以下の空間スケールでの熱特性を求めるためのシミュレーターの基礎となる各種分子動力学(MD)シミュレーションコードを作成し,Si結晶,Si/SiO2界面系,Si/SiC界面系などの熱伝導評価と格子振動解析を行い,フォノン寿命やフォノン平均自由行程,界面でのフォノン散乱などについて知見を得た.高い絶縁性能と電子速度を有し,次世代半導体材料として有望視されている,シリコンカーバイド(SiC)や窒化ガリウム(GaN)などのワイドギャップ半導体について,ナノマイクロスケールの半導体素子の熱物性や熱輸送機構に焦点を絞り、定量的な予測が可能となるモデル構築を目指すことを目的として研究を行ってきた.具体的には分子動力学法などの分子シミュレーション、ボルツマン方程式などの波動論レベルのシミュレーション、ならびに我々のグループが最近開発した格子振動解析の新しい手法を統合することで、ナノスケールの構造性固体の熱物性を予測する定量的モデルを構築することを目指した。最終年度となる本年度は,100nm程度以下の空間スケールでの熱特性を求めるために開発した分子動力学(MD)シミュレーションコードを使って,Si結晶,Si/SiO2界面系,Si/SiC界面系などの熱伝導評価と格子振動解析を行い,フォノン寿命やフォノン平均自由行程の振動数依存性,界面でのフォノン散乱の詳細などについて解析を行い,シミュレータの性能を確認した.
癌細胞由来セリンプロテアーゼインヒビター分解産物の癌進展における意義

これまでの研究からほぼすべての癌細胞株がなんらかのSPIを産生、分泌することを認めている。今回の研究では、先ず、これらのSPIを効率よく検討するためのreverse zymography法を考案した。この方法により各種癌細胞株の分泌するSPIをスクリーニングし、すべての癌細胞株が分子量100kDa以上の高分子量SPIを分泌していることを示し、これがprotease nexin-II(PN-II)であることを証明した。次に同一膵癌細胞株よりクローニングされた組織学的分化度、転移浸潤能の異なるサブクローンを用いて、それらのSPI分泌能と形質の相関を検討した。その結果PN-II活性と分化能との間に正の相関を、浸潤転移能との間に負の相関を見い出した。このPN-II活性はPN-II mRNA levelを反映したものではなく、高転移株ではPN-IIを中和、ないし分解する活性が多いことによると推察された。実際低分子化したPN-IIが高転移株培養上清中に存在した。一方、Serpin-type SPIに関しては高転移株の方が明らかに分泌量が多く、特にalpha-1-antitrypsin(AAT)を高転移株が大量に分泌していた。このAATは一部のものは分子量が約5kDa減少しており、転移株にはAAT分解活性が存在すると考えられた。最後に高転移株に認められたこれらのSPI分解活性と分解産物の意義を検討するためにSerpin-type SPIに共通してみられ、Serpin-enzyme complex receptorが認識するアミノ酸配列をもとに合成ペプチドを作り、その癌細胞に対する遊走活性を検討したところ、それは一部の癌細胞に対して遊走活性(peak:10-9M)を示した。これらの事から、癌細胞由来SPIは癌の進展において予想外の機能をもつ可能性が示された。
NICU入院児を持つ褥婦への足湯による乳頭・乳輪の状態の定量化と搾乳に及ぼす効果

NICU入院児を持ち搾乳を余儀なくされる褥婦に対して、足湯による乳頭・乳輪・乳房の状態変化について定性及び定量的に評価する手法を確立するとともに、足湯の実施条件ならびに搾乳に及ぼす効果の分析を目的として研究を開始している。研究施設へは、4月に「平成29年度研究実施状況報告書」(報告内容:実施例数24例)、8月に「研究に関する変更申請書」(報告内容:目標とする例数に達していないため、研究終了日を延長する)を提出し、研究施設から9月に「平成30年度研究実施承認書」を受領し研究を継続している。引き続きデータ収集(30例)を実施した。データ収集の方法は、次のとおりである。看護師長が研究対象候補の褥婦に、研究者の訪問受け入れを依頼した。研究対象候補の褥婦から訪問の同意を得られた後、研究者は褥婦に産褥1日目の面会をし、本研究の目的及び内容を口頭と文書にて説明した。「交互」によって割り付けられた群について、インフォームドコンセントを得た。すべての研究対象者に対して、研究に関する説明の際に、搾乳メモを使用し、搾乳時間及び搾乳量の記入方法についても説明した。研究実施期間は、産褥1日目からそれに続く5日間である。この間のデータ収集スケジュールは、実験プロトコルに沿って行った。夜間の搾乳状況及び主観的な乳房の状態については、4晩とも翌朝に尋ねた。さらに、電子カルテから追加情報を得た。乳房・子宮復古・新生児の状態の経日的変化のデータ収集を行った。データ収集と同時に解析を行っている。以下の分析を開始した。皮膚粘弾性・皮膚ひずみ・皮膚硬度のデータ分析にあたっては、足湯前と足湯終了後の違いをみるために、実験群と統制群それぞれの群で、評価指標それぞれについて足湯前・足湯終了直後・足湯終了1時間後の計3時点の3群間で分析を行った。3月末日時点の実施例数は、35例(うち5例は中止基準の該当者)である。データ収集に当たり、研究施設において対象者候補数が当初の予定より少ないことがあげられる。平成30年度は、データ収集を終了することを目的としているため、やや遅れていると評価した。データ収集を終了し、適切に解析を行う。対象者のデータベースを作成する。その後分析を実施する。われわれは、無作為割り付けによる2群間比較にて、産褥早期の褥婦に一定条件の足湯を実施し、評価指標のピンチテストによる乳頭形態の判別及び触診による乳頭・乳輪の「硬さ・柔らかさ」の状態を考察してきた。その研究の過程で、仮性陥没乳頭・扁平乳頭を正常乳頭に、硬い乳頭・乳輪を柔らかい状態に改善する例を経験した。今回、NICU入院児を持ち、搾乳を余儀なくされる褥婦への足湯による乳頭・乳輪・乳房の状態変化を定性及び定量的に評価する手法を確立するとともに、足湯の実施条件ならびに搾乳に及ぼす効果の分析を目的として研究を開始した。6月、研究機関及び研究施設での倫理委員会の許可を得た。7月、研究を開始するに先立って、研究代表者は看護師長及び病棟スタッフに研究目的を説明し、協力を要請した。8月10月、測定プロトコルを作成するために、予備実験を行った。11月、データ収集を開始した。同時に解析を行った。研究対象候補の褥婦が現れたら、看護師長がその褥婦に、研究者の訪問受け入れを依頼した。褥婦がこれに同意したら、研究代表者は褥婦に産褥1日目の面会をし、「交互」によって割り付けられた群について、研究の説明を口頭と文書にて行いインフォームド・コンセントを得た。これらの説明を終えた後、研究者は対象者の基礎データを収集した。研究実施期間は産褥1日目からそれに続く5日間である。この間のデータ収集スケジュールは、実験プロトコルにそって行った。データ収集に当たり、研究施設において対象者候補数が当初の予定より少ないこと、測定プロトコルを作成するまでに時間がかかり、データ収集の開始が遅れたこと、等があげられる。平成28年度は倫理申請を行い、研究施設の許可を得てデータ収集を開始することを目的としているため、やや遅れているという評価とした。NICU入院児を持ち、搾乳を余儀なくされる褥婦への足湯による乳頭・乳輪・乳房の状態変化を定性及び定量的に評価する手法を確立するとともに、足湯の実施条件ならびに搾乳に及ぼす効果の分析を目的として、研究を開始している。4月に研究施設へ「平成28年度研究実施状況報告書」(報告内容:実施例数12例)を提出し、5月に研究施設から「平成29年度研究実施承認書」を受領し研究を継続している。2年間を目安として、引き続きデータ収集(30例)を実施した。