hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
白色腐朽菌の機能・動態解析によるファンガルレメディエーション工学の確立

20日間の処理で初期添加基質の約70%が分解されることが示された。また、中間代謝物としてメトキシル化物が検出された。すなわち白色腐朽菌を用いて、土壌中のダイオキシンを分解し、中間代謝物を検出することに成功した。本研究は、白色腐朽菌が有する特異な難分解性化合物分解能を汚染された環境の修復に利用する、ファンガルレメディエーション工学の確立を目指している。ファンガルレメディエーション工学(Fungal remediation technology)とは、我々研究グループが提案する新しい研究基盤概念であり、バイオレメディエーションの一分野を構成する。白色腐朽菌による理想的フラスコ条件下での環境汚染物質の分解能力を、『いかに実際の汚染環境で再現できるか』を最終目標とし、白色腐朽菌の分解能に影響を及ぼす環境因子の解明、汚染サイトでの特定白色腐朽菌のモニタリング技術による汚染環境での動態把握を試みている。具体的には白色腐朽菌によるダイオキシン分解機構の解明2,7-dichlorodibenzo-p-dioxinをモデル基質としたスクリーニングにより塩素化ダイオキシンを高度に分解できる白色腐朽菌を数菌株単離した。またそれらの白色腐朽菌の18S rDNAの配列に基づいた系統解析を行い、これらの菌株が遺伝的に近縁な一群を形成していることを示し、属レベルでの遺伝的類縁関係に着目した新しいスクリーニング法を考案した。その結果、高活性ダイオキシン分解菌として、Phlebia brevisporaを選抜した。この菌はバクテリアでは分解が困難とされる四塩素化ダイオキシンを分解できることを明らかにした。分解代謝物として水酸化物、メトキシル化物、さらにクロロカテコールを同定し、その主要な代謝経路がシトクロムP450による基質の水酸化を経て進行することを明らかにした。土壌中でのダイオキシン分解試験四塩素化ダイオキシンを予め添加したモデル汚染土壌のP.brevisporaによる分解試験を試みた。20日間の処理で初期添加基質の約50%が分解されることが示された。すなわち本菌を用いて、土壌中のダイオキシンを分解し、中間代謝物を検出することに成功した。
内因性・外因性脳損傷診断マーカーの検討：ＣＯＸの動態解析

本研究ではシクロオキシゲナーゼ(COX)が内因性・外因性脳損傷鑑別診断分子マーカーとして有用であるか検討する事を目的とし、頭部外傷後の損傷脳において中枢神経の炎症や消炎に関与するCOX1及び2の分子動態を解明した。頭部外傷後の脳では、COX1は主に変性神経細胞に、COX2は神経細胞とマクロファージに発現していた。さらに、COXの発現様式は様々な脳疾患の病理学的特性を反映しており、COXは内因性・外因性脳損傷鑑別診断の分子マーカーとして有用である可能性が示唆された。法医学において、脳損傷が内因、或いは外因に起因するかについて鑑別する事は重要である。本研究では、シクロオキシゲナーゼ(COX)が内因性・外因性脳損傷鑑別診断分子マーカーとして有用であるかについて検討する。当該年度は、頭部外傷モデルラット脳組織標本を用いてCOX1及び2の蛍光免疫染色を行い、脳内での発現細胞の種類及び細胞内局在を検討した。1、抗体の特異性および染色条件の検討:損傷脳試料を用いて抗体の特異性をウエスタンブロット法で確認した。また、組織標本の厚さや抗体の浸透性について検討し、染色条件を決定した。2、頭部外傷モデルラット脳組織標本の作製:受傷後3、6、12、48時間の損傷脳および対照標本を作製した。3、脳内COX1および2発現細胞の種類及び細胞内局在の検討:頭部外傷に伴うCOX1および2発現様態の変化を調べた。当該年度の研究計画に従って、頭部外傷モデルラット脳組織標本を用いてCOX1及び2の蛍光免疫染組織化学を行い、脳内での発現細胞の種類及び細胞内局在について検討した。その結果、頭部外傷後のCOX1及び2の分子動態について新たな知見を得ており、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。法医学において、脳損傷が内因性疾患或いは外傷性損傷に起因するかについて鑑別することは重要である。本研究ではシクロオキシゲナーゼ(COX)1及び2が内因性・外因性脳損傷鑑別診断分子マーカとして有用であるかについて検討している。当該年度は、平成27年度に引き続き頭部外傷モデルラット脳組織標本を用いて、1、外傷性脳損傷におけるCOXの発現様式について検討を行った。また、2、内因性脳損傷モデルを作成し、3次元画像解析条件の検討を行った。1、外傷性脳損傷におけるCOX1及び2の発現様式現在までの研究結果に基づき(抗体の特性、3次元画像解析条件など)、脳内COX1及び2発現細胞を同定し、発現様式を経時的(受傷3、6、12及び48時間後)に精査した。その結果、頭部外傷後の脳ではCOX1は主に神経細胞で発現していた。一方、COX2は神経細胞とマクロファージに発現していた。この様に、受傷後COX1及び2は共に神経細胞で発現が認められた。しかし、同一細胞での共発現は認められなかった。その他、COX1及び2の発現様式について幾つかの新たな知見が得られた。2、内因性脳損傷モデル上記の様に、外傷性脳損傷においてCOX1及び2は神経細胞で発現を認めた。そこで、脳卒中モデル神経細胞(内因性損傷)を作製した。即ち、ヒト神経芽細胞SH-SY5Yを神経細胞に分化誘導後、Oxygen-glucose deprivation処理を実施し、脳卒中モデル神経細胞を作製した。また、測定及び3次元画像解析条件の検討を実施した。当該年度の研究計画に従って、外傷性脳損傷と内因性脳損傷で比較検討を実施しており、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。法医学において、脳損傷が内因性疾患或いは外傷性損傷に起因するのかについて鑑別することは重要である。本研究では中枢神経の炎症や消炎に関与するシクロオキシゲナーゼ(COX)1及び2が内因性・外因性脳損傷鑑別診断分子マーカーとして有用であるか検討している。当該年度は、平成27及び28年度に引き続き頭部外傷モデル系を用いてCOXの発現細胞の同定、発現細胞の分布、細胞内局在及び経時的発現変化などについて詳細な検討を行った。さらに、得られた外傷性損傷脳の結果と、内因性損傷脳のCOX1及び2の発現動態とを文献的に比較検討した。その結果、頭部外傷の損傷脳ではCOX1の発現は主に神経細胞で増加しており、主に神経細胞体及び樹状突起に局在していた。一方、COX2は神経細胞及びCD68陽性細胞で増加していた。その細胞内局在は神経細胞では、神経細胞体、樹状突起及び核膜に、CD68陽性細胞では核膜に有意な局在を認めた。即ち、COX1及び2の発現動態はそれぞれ疾患の病理学的特性を反映しており、COXは内因性・外因性脳損傷鑑別診断の分子マーカーとして有用である可能性が示唆された。なお、当該年度は本研究の最終年度に当たり、研究成果の一部を国際誌に発表した。

さらに、COXの発現様式は様々な脳疾患の病理学的特性を反映しており、COXは内因性・外因性脳損傷鑑別診断の分子マーカーとして有用である可能性が示唆された。外傷性損傷脳と内因性損傷脳でのCOX1および2の発現細胞を比較し、内因性・外因性脳損傷鑑別診断分子マーカーとして有用であるかについて検討する。外傷性脳損傷と内因性脳損傷におけるCOXの発現様式を比較し、内因性・外傷性脳損傷鑑別診断分子マーカーとして有用であるか検討する。また、研究期間最終年度である平成29年度に、研究成果の一部を取りまとめ国際誌に発表予定である。法医学平成27年度末に関連試料及び試薬を購入し、平成28年度に内因性損傷脳のモデルとして脳卒中モデル細胞を作製であった。それらの消耗品の一部に変更が生じたため、平成28年度に購入する。一部の消耗品で価格改定があったため、僅かな差額を生じた。平成28年度に脳卒中モデル細胞を作製するために必要な消耗品を購入する。研究期間を通じて現在まで、ほほ研究計画通り使用しており、差額を含め平成29年度も研究計画に準じて使用する。
EU統合と私法の統一(パック旅行指令の国内法化の場合)

1990年6月13日のECパック旅行指令(以下では、EC指令という)は、消費者保護のため、加盟各国に1992年末までに指令の国内法化を指示した。しかし、この期限を守った加盟国は、イギリス(1992パック旅行規則)、フランス(1992年7月13日法律第645号)、オランダ(1992年民法)及びポルトガルのみであった。ドイツは1994年に国内法化し(ECパック旅行指令施行法)、スペインは1995年に国内法化した。1996年のドイツの事案で、欧州裁判所は、この指令が加盟国に要求した立法措置の遅延により旅行者が被った損害の国家賠償を認容した。この判決が、加盟国に立法措置を急がせた。今回の指令の国内法化の結果として特に注目されるのは、旅行主催者の責任(指令第5条)に関して、ドイツと並んで、イギリス及びフランスでも、サービス提供者の過失についての旅行主催者の直接責任が肯定されたことである。この他、EC加盟国でないスイスも、1993年にEC指令にならって国内法を制定している。この指令によって、ヨーロッパのパック旅行契約法が、パック旅行の定義、旅行情報の提供、旅行主催者の倒産の場合の消費者の保護、旅行契約条件の点で、次第に同化されている。まず、旅行契約法に関すEU諸国の状況を把握するため、(1)「スペインの1995年のパック旅行に関する法律」、(2)「スイスの1993年のパック旅行に関する連邦法」、(3)「オーストリア消費者保護法中の1993年主催旅行契約規定」、(4)「スイス旅行業協会推奨の1994年版普通旅行約款」、(5)「英国旅行業協会の1993年旅行主催者行為規約(12完)」を、裏面記載の通り、広島法学に掲載した。次に、今回の海外調査では、ドイツのフランクフルトにある「連邦中小旅行業者協会(asr)」とスイスのチューリッヒにある「スイス旅行業協会」を訪問し、聞き取り調査と資料収集を行った。前考では、法務担当のクリスチアン・チンマーマン氏から、中小業者の立場からの倒産防護措置・旅行契約法の改正問題等を中心に聞き、資料提供を受けた。また、後者では、事務局長のワルター・クンツ氏からパック旅行に関するスイス連邦法の立法時の問題及びスイス旅行業協会推奨の旅行約款等について話を聞き、資料提供を受けた。EU諸国の法状況については、ドイツのフライブルク大学法学部に滞在し、その図書館でも資料収集をした。なお、ドイツでは、2001年7月23日に旅行法規定改正の第二法律(BGBI.IS.1658)が成立し、「最低3ヶ月以上の外国でのホームステイ」に関して民法第6511条が挿入され、ホームステイ生徒の保護が図られた。これらは近く紹介の予定である。まず、昨年からの外国法研究の継続として、「ドイツにおける旅行規定第二改正法と旅行契約法の改正規定」を、裏面記載の通り、広島法学に掲載した。この論稿では、(1)ドイツで2001年7月23日に成立した旅行法規定改正の第二法律(BGBI. I S.1658)と、(2)同法による改正民法典中の旅行契約法文、さらに、(3)2002年1月1日から施行された「ドイツ債務法現代化法」による改正民法典中の旅行契約法文、および、(4)2002年1月2日告示の法文における「民法による情報提供義務に関する命令(抜粋:第4条9条)」を扱った。(1)では、「最低3ヶ月以上の外国でのホームステイ」に関して民法6511条が挿入され、ホームステイ生徒の保護が図られた。(3)では、旅行契約法上の651cf条の瑕疵担保請求権の消滅時効は原則2年と改正され(651g条2項)、また、651cf条の瑕疵担保請求権は、新たに導入された民法280条1項における義務違反と結びついた給付障害法に優位するとされている。次に、前回報告したように、既に、スイス、オーストリア、オランダ、スペイン、イギリス等の主催旅行契約規制法や主催旅行約款については広島法学に掲載したが、これらからEC指令の施行・貫徹状況を追求し、欧州各国の現状を明らかにしたい。

最後に、日本に関しては、現行の旅行業法および標準旅行業約款の平成7年改正の際に行われた議論とその推移を日本旅行業協会事務局が簡潔にまとめた報告書があることを知ったので、現在、これにより、主催旅行契約約款の作成経緯・作成理由をたどっている。
CERNの高エネルギー電子ビームを用いた宇宙線観測装置の開発研究

これまで気球による宇宙線電子成分の観測に用いた観測装置を、スイス連邦ジュネーブ市にある欧州共同原子核研究所(CERN)に輸送し、観測と同じエネルギー領域(5GeV100GeV)の電子ビームに照射して装置のキャリブレーションをおこなった。この装置はシンチレーションファイバーを用いたイメージ・カロリメータでシャワーの3次元的発達の様子から電子の選別とエネルギー測定を同時に行う新しい原理にもとずく装置である。ビームテストはCERNとWest AreaにあるT1/X5のテストビームラインを用いて、1996年の9月6日から9月18日の13日間行なった。この間に、約20万例の電子をさまざまな条件で装置に照射し、得られた約5GBytesのデータはすべてテープに記録した。実験の実施にあたっては、装置を載せる移動式架台や装置の搬入、移動作業にCERN側の全面的協力がえられスケジュール通りの実験が行われた。当初は電子ビームのテストのみを予定していたが、3日間の予備日が利用可能となりハドロン(パイ中間子)の予備的テストも行なうことができた。これまでのデータ解析により、以下のような装置性能が確認されている。・シャワーの広がり利用した電子選別性能:気球観測データと一致。・エネルギー分解能:1518‰・シャワー軸の再現精度(角度分解能):約1度。以上の解析結果をもとに、気球観測データを用いた電子のエネルギースペクトルの結果が求まっている。これらの内容は、国内外の会議ですでに発表している。平成9年度おこなった陽子ビームによるテストの解析結果を待って陽子除去率の確定を行ない、さらに除去率の高い装置製作のための基礎データを得る予定である。これまで気球による宇宙線電子成分の観測に用いた観測装置を、スイス連邦ジュネ-ブ市にある欧州共同原子核研究所(CERN)に輸送し、観測と同じエネルギー領域(5GeV100GeV)の電子ビームに照射して装置のキャリブレーションをおこなった。この装置はシンチレーションファイバーを用いたイメージング・カロリメータでシャワーの3次元的発達の様子から電子の選別とエネルギー測定を同時に行なう新しい原理にもとずく装置である。ビームテストはCERNのWest AreaにあるT1/X5のテストビームラインを用いて、9月6日から9月18日の13日間行なった。実験の実施にあたっては、装置を載せる移動式架台や装置の搬入、移動作業にCERN側の全面的協力がえられスケジュール通りの実験が行なわれた。・エネルギー分解能:1518%。・シャワー軸の再現精度(角度分解能):約2度。以上の解析結果をもとに、気球観測データを用いた電子のエネルギースペクトルの予備的結果が求まっている。これらの内容は、国内外の会議ですでに一部を発表している。平成9年度には陽子ビームによるテストが決定しており、このテストで陽子除去率の確定を行ない、今後のさらに除去率の高い装置製作のための基礎データをえる予定である。
ガリウム合金の歯科的応用に関する研究

水銀を使用しない歯科用アマルガムとしてガリウム合金を試作し、その歯科理工学的性質、生物学的安全性および臨床的評価を検討し、その歯科的応用について研究を行った。1.歯科理工学的性質:液体ガリウム合金(Ga Sn In Ag)と球状合金粉末(Ag Pd Cu Zn)を機械的練和したガリウム合金は硬化も速く、初期の硬度、圧縮強さも優れ、硬化時に僅かの膨張(1030μ/cm)を示す。また耐蝕性も口腔内環境に似た人工唾液、生理食塩液中では腐蝕減量も僅かであるが、塩酸、乳酸中ではアマルガムの23倍の腐蝕を示した。2.生物学的安全性(1)変異原性:BacillusSubtillsによるRec試験Salmonella typhimuriumによるAmes試験をガリウム合金溶液、磨砕および切削微粉末について行った処、高銅アマルガムと同様にDNA損傷および突然変異性は陰性であった。(2)細胞毒性:fibroblast ATCC-CCL74,Neuro-blastoma ATCC-CCL131の細胞を用い、組織培養液中に全漬した抽出液で培養細胞の増殖を観察した処、高銅アマルガム、純ニッケルと同様な成績を示した。(3)歯髄刺激:幼犬乳歯に窩洞形成後充填し、最長35日間後の歯髄刺激を病理組織学的に判定した処、高銅アマルガムと同様に刺激を認めなかった。(4)ヒト皮膚刺激:被検者上腕部屈側にパッチテストを行い、レジン、高銅アマルガムと比較した処、ガリウム合金はすべて陰性で、皮膚の一時刺激性は認められなかった。3.臨床的観察:福歯大付属病院小児歯科において乳臼歯窩洞に修復し6ヶ月観察した処、辺線破折、二次齲蝕がなく、一部に表面の粗造化、灰白色の変色が認められたが、再研磨で光沢を帯び回復した。4.歯科的応用:乳歯、永久歯の臼歯部の修復、特に即日研磨可能のため、障害児の修復に使用可能である。その他、ポスト、支台歯築造も可能と思われる。1.液体ガリウム合金の改良(堀部)室温で液状を保つため, GaーSnーIn三元合金とし,凝固開始温度が-8.5°C,比重6.53(水銀の約1/2)の銀白色で歯牙および金属に付着性に富む液体を試作した.2.ガリウム合金用合金粉末の研究(岡本)1の液体Ga合金に機械的練和により速かに合金化して可塑性のペースト化し, 10数分後に硬化する合金粉末の組成を研究し, AgーCuーSnーPdーZn五元系合金をアトマイズ法により球状微粉末としたものが,それらの性質をほぼ満足するものと認められた.3.ガリウム合金の理工学的研究(堀部・岡本)1.2の研究により試作した合金粉末と液体Ga合金を機械練和し,所定寸法の金型に充填作製した試料の理工学的性質を測定した.硬化膨張は1325μ/cm,ビッカース硬さは2時間後100,3日後は148,圧縮強さとDiametral引張強さはそれぞれ1時間後33003470kg/cm^2,330390kg/cm^2,1日後36203640kg/cm^2,380390kg/cm^2,7日後36703790kg/cm^

2,520540kg/cm^2と市販高銅アマルガムより硬化初期における機械的性質が優れていることが認められた.また腐食試験では,市販アマルガムに比較し,食塩液では同等であるが,塩酸,乳酸溶液では23倍と腐食減量が多い傾向を示したが,硫化ナトリウムの変色試験では1/2以下で優れ,ヒト唾液での腐食,変色は僅少である.4.ガリウム合金の歯髄刺激試験(吉田,本川)3の研究で好成績を示したガリウム合金と,比較対照として市販高銅アマルガムSphericalーDを用い生後23ヶ月の幼犬11頭を用い, 132歯に窩洞形成充填し,術後1,3,7,14,35日後〓殺し,病理組織学的検索を行った.両群を比較した処,歯髄刺激反応に有為差は認められず,ガリウム合金は残存象牙質厚経が0.050.07mm以上であれば,殆んど為害作用をもたない材料であることが認められた.1.ガリウム合金の耐蝕性向上の研究(堀部、岡本)(1)液体ガリウム合金の改良:従来のガリウム合金は高銅アマルガムと比較し、操作性、硬化性はほぼ同等で、硬化初期の機械的性質が優れていた。然し0.05%塩酸、1%乳酸溶液中での腐蝕減量は1.5倍多い欠点を持つため、銀を添加したGa-Sn-In-Ag系合金を試作した。このガリウム合金は液体で安全性をもち、合金粉末との反応性も変わらない。(2)合金粉末の改良:Ag-Sn-Cu-Pd-Zn合金の球状形態と粒度分布を改良し、更に機械的性質の向上に炭化珪素ウイスカを0.51%添加し、耐蝕性の向上に純チタン粉末を515%添加した。結果として、1%炭化珪素を添加したガリウム合金硬化物が13秒練和で、圧縮強さ、引張強さが僅か向上し、チタン510%添加したものは、口腔内環境に似た人工唾液、1%塩化ナトリウム溶液中にでは大幅に耐蝕性が向上し、溶出イオンも微量であった。2.ガリウム合金の生物学的安全性(1)Rec試験:枯草菌の組換え修復変異株(H17.M45)の発芽増殖抑制を指標として、ガリウム合金とアマルガム(板状)を比較した処、変異原性が認められない。(2)Ames試験:サルモネラTA1535.1538.98.100を使用し、ガリウム合金とアマルガムの溶出液と微粉末でAmes試験により比較した処、変異原性が認められない。3.ガリウム合金の硬化反応のEPMA分析(宮崎)ガリウム合金硬化物の断面をX線マイクロアナライザにより面分析、線分析を行った処、合金粉末成分のAg.Pdが間質に拡散し、Ag-In相、Ga-Sn相、Ga-Pd相が生成し境界面にPdの高濃度の部分が認められた。4.ガリウム合金の練和の技法(吉田、塚本)ガリウム合金の練和は、アマルガメータ10秒間練和で容易に行えるが、練和時にカプセル内壁に付着し完全に合金泥の除去が困難で、テフロン樹脂製カプセルを使用するか、他の樹脂製カプセルでは毎回使い捨てをする必要がある。1.ガリウム合金の修復の技法と研究(吉田、塚本、堀部)液体ガリウムと合金粉末を一定比率にとり練和する技法として、ディスポザブルカプセルを上室と下室に分け、予め上室に球状合金粉末を、下室に液体ガリウム合金を一定の重量にとり、使用時に上室部隔壁皮膜を破り、粉末を落下させ液体合金に加えて練和するシステムを考案した。また、練和泥を窩洞に運ぶ輸送器、窩洞に填塞する充填器、バニッシングを行うバニッシャ-の材質はカリウム合金の付着が少いテフロン樹脂製で、形態も操作し易い形に考案した。2.ガリウム合金の辺縁破折の理工学的研究(堀部、宮崎、岡本)ガリウム合金硬化物の人工唾液などへの溶出イオンのICP分析で、Sn、Gaが多く溶出し、EPMA分析で、GaーSn相が間質に存在することにより、この相が口腔内で腐蝕され易く、辺縁破折を起す原因と推定した3.ガリウム合金の生物学的安全性の研究(萩原、上西)ATCCーCCL74
代謝性脂肪肝炎の基盤病態としての自然免疫・代謝連関と治療ストラテジー

本研究では代謝性脂肪肝炎(MetSH)における免疫代謝連関を解析し、アミノ酸グリシンによる免疫代謝病態への実験治療的アプローチを試みた。MetSHモデルであるKK-Ayマウスの耐糖能異常がグリシンで改善し、腸内マイクロバイオームの変化を伴うことが判明した。また、脂肪肝炎から肝腫瘍形成がみられる肝細胞特異的Pten-KOマウスでも、肝病変の進行に伴い肝内NK細胞やNKT細胞の枯渇やmyeloid suppressor細胞の増加が観察された。Pten-KOマウスの脂肪肝炎および肝腫瘍形成もグリシンにより抑制されることが示され、免疫栄養アプローチの有用性が示唆された。食・生活習慣の欧米化に伴い、我が国でもメタボリックシンドローム関連の非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)が増加しており、NASHからの肝発癌も問題視されつつある。本研究では、脂肪肝炎の発症・進展における肝内自然免疫系の機能的役割をより詳細に解析するとともに、腸管-肝臓機能連関や肝内自然免疫系をターゲットとした新規脂肪肝炎モデルの作成および実験治療的アプローチの検討を行うことを目的にしている。肝細胞特異的Pten-KOマウスは10週齢前後の幼若マウスですでに脂肪肝炎の病理像を呈し、3050週齢で明らかな肝腫瘍形成を認める。そこでPten-KOマウスの肝臓から単核球分画を分離してFACS解析を行うとともに、肝組織中の各種サイトカイン発現レベルをリアルタイムPCR法で検証した。Pten-KOでは肝組織中のNK細胞およびNKT細胞分画が経時的に減少し、50週齢ではNKT細胞がほぼ枯渇してTh2系サイトカインであるIL-4およびIL-13の発現が著明に低下することが明らかになった。また、NKT細胞減少の一因として、Gr1+CD11b+ myeloid suppressor細胞の増加が関与している可能性が示唆された。一方、これまでに私たちの研究室ではアミノ酸の一種であるグリシンに脂肪肝炎進行抑制作用が認められることを明らかにしてきた。そこで、今回PTEN-KOマウスにおけるグリシンのケモプリベンション効果について検討を開始した。すでに脂肪肝炎が発症している2530週齢のPTEN-KOマウスに20週間にわたり5%グリシン含有飼料を投与することにより、脂肪肝炎進展および腫瘍形成の抑制傾向が観察された。その作用メカニズムについて現在解析を進めている。現有の脂肪肝炎モデルにおける肝内免疫系の異常に関する解析は概ね順調に行われており、また免疫栄養に基づく脂肪肝炎抑制および肝発癌抑止についても、当初の予測通りに結果が確認されてきている。本研究では、代謝性脂肪肝炎(metabolic steatohepatitis;MetSH)の発症・進展における肝内自然免疫系の機能的役割を詳細に解析するとともに、実験治療的アプローチの検討を行うことを目的としている。自然免疫系の賦活メカニズムにはマイクロバイオーム成分などの病原体関連分子パターン(pathogen-associated molecular pattern;PAMPs)や傷害を受けた自己由来物質を危険シグナル分子(danger/damage-associated molecular pattern;DAMPs)の認識機構が重要である。最近私たちは二重鎖(ds)RNAに対する肝内自然免疫反応および自己免疫誘導について検討を行い、dsRNAによる炎症性サイトカインや1型インターフェロン(IFN)の誘導には明らかな雌雄差が存在し、dsRNA反復投与による胆管病変形成や自己抗体誘導も雄性マウスでは殆ど生じず雌性マウスでのみ顕著に認められることを見出した。さらに、これらの分子基盤として、dsRNA認識機構であるRIG-Iの肝組織中での発現が雌性マウスで亢進しており、卵巣摘除マウスでは肝内RIG-I発現が低下することが明らかになった。これらの事象は、LPS認識機構であるCD14/TLR4経路に雌雄差があることとも類似しており、肝病態形成における性差のメカニズムの一端を表していると考えられる。また、これまでアミノ酸の一種であるグリシンにLPS肝障害や脂肪肝炎に対する抑制作用があることを報告してきたが、今回の検討で、グリシンがdsRNAによるサイトカイン・IFN誘導や肝病変発症も抑制することが明らかになった。従って、グリシンは免疫栄養作用を有しており、肝内自然免疫反応を多面的に制御し、脂肪肝炎を含む多彩な肝病態に保護的に作用することが示唆された。肝内自然免疫機構の解析として、RIG-Iを含む新たな分子メカニズムについても解析を進めており、肝病態形成の性差や免疫栄養アプローチによる実験治療についても新たな知見が得られつつある。一方、前年度より行っている肝細胞特異的PTEN-KOマウスにおける実験治療についても鋭意進行中である。私たちはこれまでMetSモデルKK-Ayマウスにおける脂肪肝炎進行がアミノ酸グリシンの経口摂取で抑制されることを見出し報告してきた。そこで、KKーAyマウスの耐糖能異常に対するグリシンの作用を明らかにするべく、KK-Ayマウスにコントロール食ないし5%グリシン含有飼料を1週間摂餌した後に腹腔内糖負荷試験(IPGTT)を行った。KK-Ayマウスでは糖負荷後に著明な高血糖を呈したが、グリシン摂餌群では糖負荷後の血糖上昇が有意に抑制されることが判明した。そこで、インスリン負荷試験を試みたが、インスリン負荷後の血糖値低下はグリシン投与の有無で差異を認めなかった。

従って、グリシンはKK-Ayマウスの耐糖能を改善させる作用を有するも、インスリン抵抗性改善作用は明らかではなく、異なる糖代謝調節メカニズムの存在が示唆された。一方、グリシン投与時の腸内細菌叢の変化について16SrRNA遺伝子アンプリコンシークエンシングによる菌叢解析を行い、グリシン摂餌群ではプロテオバクテリアの増加など菌叢バランスの変化がみられることが明らかになった。また、肝自然免疫系の解析の一環として二重鎖(ds)RNA認識分子RIG-Iの発現の雌雄差を明らかにしてきたが、卵巣摘除マウスでは肝内RIG-I発現が低下し、さらにエストロゲン補充を行うとRIG-I発現上昇に伴い炎症性サイトカインの誘導も増強することが明らかになった。本研究では代謝性脂肪肝炎(MetSH)における免疫代謝連関を解析し、アミノ酸グリシンによる免疫代謝病態への実験治療的アプローチを試みた。MetSHモデルであるKK-Ayマウスの耐糖能異常がグリシンで改善し、腸内マイクロバイオームの変化を伴うことが判明した。また、脂肪肝炎から肝腫瘍形成がみられる肝細胞特異的Pten-KOマウスでも、肝病変の進行に伴い肝内NK細胞やNKT細胞の枯渇やmyeloid suppressor細胞の増加が観察された。Pten-KOマウスの脂肪肝炎および肝腫瘍形成もグリシンにより抑制されることが示され、免疫栄養アプローチの有用性が示唆された。今年度はアミノ酸の肝腫瘍形成抑制効果についてメカニズム解析を進めるとともに、マイクロバイオームの変化について検討する予定である。今回の検討で得られてきている肝内自然免疫機構の性差にかかわる分子メカニズムについて、より詳細に解析を加える。特に、肝内RIG-IおよびTLR3発現を細胞レベルで解析するとともに、性ホルモンによる制御機構について検討する。一方、前年度より行っている肝細胞特異的PTEN-KOマウスにおける免疫栄養アプローチでは、腸内マイクロバイオーム解析や自然リンパ球に関する検討を継続して行う予定である。肝臓病学当初次年度以降の予定であった実験治療アプローチに関するモデル作成を先行実施し、初年度計画のマイクロバイオーム解析を次年度に繰り越したため。腸内マイクロバイオーム解析のサンプル収集が当初予定より遅延しているため、当該解析のための費用を次年度に繰り越している。引き続き動物モデル作成およびその解析にかかる物品費に充当するとともに、マイクロバイオーム解析の委託を計画している。また、研究動向の調査および成果報告のため、学会参加にかかる費用を計上する。繰越金はマイクロバイオーム解析および研究成果公表にかかる費用に充当する予定である。
膜分離活性汚泥法における膜透過性能と膜面付着層の形成に関する研究

膜分離活性汚泥法は,汚泥の沈降性に左右されずにSSを全く含まない処理水質が得られる,MLSS濃度を高く保てるため処理効率の向上が図れるなど種々の利点を持つ。中でも浸漬型膜を用いる膜分離活性汚泥法は,従来型のクロスフローろ過と比べて膜ろ過に要するエネルギーを大幅に削減できるため,新世代型の膜分離プロセスとして期待されている。しかし,本法にも従来法と同様に膜面付近層の形成により膜透過性能が低下するという問題点がある。本研究では,浸漬型法における膜透過性能低下のメカニズムやそれらに影響を与える因子を明らかにすることを目的として,人工基質を用いて連続実験及び回分ろ過実験を行い,基本的な運転パラメーターである設定フラックスと曝気強度の影響を検討した。その結果,以下の知見が得られた。1.設定フラックスの影響設定フラックス(吸引圧力)が高いほど膜透過流束の低下率が大きくなった。因子別にはケーキ・ゲル層抵抗の増大が大きな影響を与えており,それにはECP(細胞外ポリマー)付着量の増加が寄与していた。2.曝気強度の影響曝気強度が低い場合だけでなく高すぎても膜面抵抗が増大し,膜透過性能が低下した。膜面抵抗の増大は,曝気強度が低い場合は膜面付着層の形成阻止効果を発揮できなかったことに,高すぎた場合はフロックの細分化に伴って強固な膜面付着層が形成されたことに各々起因した。現在は,本法での生物反応槽の運転条件(MLSS濃度,汚泥負荷)が膜分離性能に及ぼす影響について検討を行っている。本研究は膜分離活性汚泥システムにおいて,膜透過フラックスに影響をおよぼす生物代謝産物について,管状限外ろ過膜装置および浸漬型膜分離装置を用いて実施したものである。研究期間2年間の初年度において以下の研究成果を得た。1.基質由来,生物由来の生物代謝産物の膜透過フラックスへの影響生物反応槽に蓄積する生物代謝産物はフラックスの低下に大きく関係する。連続処理時間の経過とともに代謝産物濃度が高濃度になると,付着成分がろ過開始と同時に膜面に付着し,低下の原因となる。また,微生物の内生呼吸に由来する代謝成分は高分子成分の比率が高く,より影響が大きいことが指摘された。2.浸漬型膜分離装置における膜操作と膜透過性能膜表面に形成される付着層は生物代謝産物濃度の影響を受けるが,代謝産物の膜細孔に吸着あるいは目詰まりへの影響より,ケーキ・ゲル層の形成への影響が大きい。曝気線速度の上昇により膜面付着層の形成は抑制されるが,過剰な曝気は付着層を圧密状態にさせ,フラックスが低下することが導かれた。浸漬型膜を用いる膜分離活性汚泥法は,従来型のクロスフローろ過と比べて膜ろ過に要するエネルギーを大幅に削減できる膜分離プロセスとして期待されている。しかし,従来法と同様に膜面付着層の形成により膜透過性能が低下するという問題点がある。本研究では,昨年度まではクロスフローろ過における膜透過性能に関する研究を行ってきた。今年度は,昨年度までの手法を浸漬型膜分離活性汚泥法に応用し,浸漬型法における膜透過性能低下のメカニズムやそれらに影響を与える因子を明らかにすることを目的として,人工基質を用いて連続実験を行い,基本的な運転パラメーターである設定フラックス,曝気強度,及び汚泥負荷の膜透過性能への影響を検討した。用いた分離膜は分画孔径が0.4μmの平膜(ポリオリフィン系精密ろ過膜)である。1.設定フラックスの影響設定フラックスは吸引圧力を変えることによって変動させた。設定フラックスが高いほど膜透過流束の低下率が大きくなった。2.曝気強度の影響

曝気強度が低い場合だけでなく高すぎても膜面抵抗が増大し,膜透過性能が低下した。膜面抵抗の増大は,曝気強度が低い場合は膜面付着層の形成阻止効果を発揮できなかったことに,高すぎた場合はフロックの細分化に伴って強固な膜面付着層が形成されたことに各々起因した。3.汚泥負荷の影響初期の設定汚泥負荷が高いほど,膜面抵抗や膜面付着物量が増大し,膜分離能は低下した。膜分離能の低下を回避するには混合液の引き抜きが有効である。
創傷治癒時の細胞外マトリックス形成に及ぼすアミノ多糖の役割

1.キチン・キトサンにより誘導された肉芽組織中グリコサミノグリカン(GAG)、プロテオグリカン(PG)の動態キチンおよびキトサンにより誘導された肉芽組織中のグリコサミノグリカン(GAG)およびプロテオグリカン(PG)について評価した。組織標本を作製後グリコサミノグリカン(GAG)の測定のためアリューシャンブルー染色を、プロテオグリカン(PG)の測定のためサフラニンO染色を実施した。画像解析処理により、GAGではキチン群の方がキトサン群および対照より増加し、PGではキチン群が他の2群より減少していることが判明した。このことよりキチンは細胞外マトリックスの主成分であるGAGやPGの産生に関与していることが示唆された。2.キチン・キトサンの分子量および脱アセチル化度とコラゲナーゼ活性の関連ラットの皮膚切開創の第一期癒合を実験モデルとして用い、キチン、キトサンの分子量および脱アセチル化度(DAC)の創傷治癒に及ぼす影響について検討した。その結果、以下の成績を得た。1)分子量による影響引張強度においては4日目には全ての投与群で有意な上昇がみられた。キチン、キトサン群ともキチン、キトサン高分子量群およびオリゴ糖群で上昇する傾向がみられた。組織中コラゲナーゼ活性はキチン、キトサンとも分子量による著明な差はみられなかった。2)DACによる影響引張強度においては4日目には全ての投与群で有意な上昇がみられた。7日目では、DACが高い方がその強度は強い傾向にあった。組織中コラゲナーゼ活性のDAC間による差はみられなかった。3.線維芽細胞のI型コラゲナーゼ産生能に及ぼすキチン質の影響キチン、キートサンおよびそれらの関連物質が線維芽細胞のI型コラゲナーゼ(MMP-1)産生能に及ぼす影響について検討した。キチン、キトサンは、正常ヒト皮膚線維芽細胞(HSF39)のMMP-1産生を促進することが明らかとなった。またその分解産物であるNACOS、COSおよびGlcNAcもHSF39のMMP-1産生に影響を与えたことから、キチン、キトサンが生体内で分解されても、この作用は消失しないと考えられた。1.キチン・キトサンにより誘導された肉芽組織中グリコサミノグリカン(GAG)、プロテオグリカン(PG)の動態ウイスター系ラット(♀、300±20g)を用いて、ペントバルビタールNa(35mg/kg、i.p.)による全身麻酔下で背部皮膚にキチン(1.0および10mg/ml)、キトサン懸濁液(0.1および1.0mg/ml)および生理食塩水0.1ml含浸させたポリエステル不織布(1x1cm^2)を埋設し、4隅をナイロン糸で固定した。その後皮下組織および皮膚を常法にそって閉鎖した。7日目に動物を安楽死後、埋設材を回収し、組織標本を作製後グリコサミノグリカン(GAG)の測定のためアリューシャンブルー染色を、プロテオグリカン(PG)の測定のためサフラニンO染色を実施した。画像解析処理により、GAGではキチン群の方が他の2群より増加し、PGではキチン群が他の2群より減少していることが判明した。

またその分解産物であるNACOS、COSおよびGlcNAcもHSF39のMMP-1産生に影響を与えたことから、キチン、キトサンが生体内で分解されても、この作用は消失しないと考えられた。ラットの皮膚切開創の第一期癒合を実験モデルとして用い、キチン、キトサンの分子量および脱アセチル化度(DAC)の創傷治癒に及ぼす影響について検討した。創傷治癒の程度は切開創の引張強度を指標とした。またコラゲナーゼ合成能の指標として切開部位のコラゲナーゼ活性を測定した。【材料及び方法】1)材料:キチン(M.W.637万)、キトサン(M.W.337万)、それらのオリゴ糖並びに単糖、および脱アセチル化キチン(DAC19、49%)を用いた。各材料はEOG滅菌後。生理食塩水で0.110mg/mlに調整した。2)皮膚切開創モデル:全身麻酔下で背側部に約3cmの縦切開を左右に各一カ所作製し、各材料を0.1mlずつ添加し、皮膚縫合した。各個体は4,7,14日に安楽死後、患部を採材した。3)測定項目:a)引張強度:切開中央部の幅10cmの短冊状組織片を採材し、切開部切断までに得られた最大張力を引張強度とした。b):プロリルヒドロキシラーゼ(P-H)活性:4日目の組織片についてHuttonら(1966)の方法で測定した。【結果】1)分子量による影響引張強度においては4日目には全ての投与群で、対照群に対して有意な上昇がみられた。キチン、キトサン群ともキチン、キトサン高分子量群およびオリゴ糖群で上昇する傾向がみられた。P-H活性はキチン、キトサンとも分子量による著明な差はみられなかった。2)DACによる影響引張強度においては4日目には全ての投与群で、対照群に対して有意な上昇がみられた。7日目では、DACが高い方がその強度は強い傾向にあった。P-H活性のDAC間による差はみられなかった。1.線維芽細胞のI型コラゲナーゼ産生能に及ぼすキチン質の影響キチンおよびキトサンの創傷治癒促進機構について様々な角度から検討を重ねてきたが、その全容は未だ明らかではない。今回、キチン、キトサンおよびそれらの関連物質が線維芽細胞のI型コラゲナーゼ(MMP-1)産生能に及ぼす影響について検討した。【材料】1)供試細胞:正常ヒト皮膚線維芽細胞(HSF39)および正常ヒト新生児包皮皮膚線維芽細胞(HFFWC、HFF11、NHDF)を用いた。2)供試薬:キチン、キトサン、キチンオリゴ糖(NACOS)、キトサンオリゴ糖(COS)、N-アセチル-D-グルコサミン(GlcNAc)、D-グルコサミン(GlcN)を用いた。使用時、各サンプルを0.1-10mg/mlに滅菌生理食塩水で希釈調整した。【結果】1)どの細胞においても72時間で最も高いMMP-1活性が得られた。2)IL-1添加時ではどの細胞も435.1964.0ng/mlのMMP-1産生能がみられた。一方HFFWCおよびNHDFにおいては、IL-1無添加時でもIL-1添加時と同程度のMMP-1活性がみられた。3)HSF39およびHFFWCを用いてMMP-1活性に及ぼす各供試薬の影響を検討したところ、HSF39では、GlcN以外の供試薬においてMMP-1活性の有意な上昇がみられた。一方、HFFWCにおいてはどの供試薬も有意な変化はみられなかった。
トランスクリプトーム解析と生体イメージングによる心不全に対する新しい治療法の開発

1)心不全の形成過程で要因特異的な転写因子をトランスクリプトーム解析により同定した。(1)大動脈結紮による圧負荷モデルとアンジオテンシンII持続注入による液性因子負荷モデルをそれぞれ作成し、負荷開始後1週間目で左心室を回収した。(2)有意に発現上昇が認められる遺伝子群を同定し、それらの遺伝子上流1kbにわたる塩基配列を、他の遺伝子上流情報とともにデータベースから情報収集した。(3)その遺伝子上流域に含まれる転写因子結合配列の出現頻度を調べ、全体の遺伝子上流配列のなかで出現頻度が統計学的に有意に高くなるものを同定した。それらは両負荷モデル共通のものと、それぞれのモデルにのみ出現する配列とが認められ、圧負荷・液性因子負荷ともに共通して働く転写因子と、個別のモデル特有に関与する転写因子とに分けられた。2)対象とする転写因子の活性を生体の心臓においてリアルタイムに可視化することに成功した。(1)上記1)で求めた転写因子の結合配列とルシフェラーゼ発現部位とを含んだプラスミドベクターを作成し、マウスの左心室に発現させたのち、基質であるルシフェリンを腹腔内に注入した上で、In vivo imaging systemで観察、発光を定量化することにより各々の転写因子による転写活性を生体で確認する方法を確立した。(2)転写因子結合配列を含む発現ベクターを左心室に発現させたマウスを上記2つの負荷により左室肥大を形成させた。負荷開始翌日より血圧・体重・脈拍とともに転写因子活性を測定し、2日ごと2週間まで測定を繰り返すことで、心不全形成過程における各々の転写活性の程度を生体で連続観測することに成功した。3)上記実験により、解析結果同様、要因特異的な転写因子の介在を示した。今後、同様の手法で知見を積み重ねることにより、多因子疾患である心不全の診断・治療法開発の新しいアプローチになるものと期待される。心不全の形成過程においてGATAやMEF2など多くの転写因子の重要性が報告されているが、生体におげる転写活性の詳細は明らかになっていない。そこで本研究では、心臓における転写活性をリアルタイムに生体で測定することで、個々の心不全モデルにおいて活性化される特徴的な転写因子群を明らかにし、より効果的な治療法を構築するための方法を開発することを目的とする。今年度に達成した内容は以下のとおり。(1)心臓における転写因子活性化シグナルを可視化する方法の確立転写因子結合領域とルシフェラーゼ遺伝子とのキメラ配列を作り、転写活性を観察するための発現ベクターを作成した。マウスの心臓にそれらのプラスミドを直接注入することによりレポーター遺伝子を発現させ、数日後にルシフェラーゼの基質であるルシフェリンを腹腔内投与して、in vivo imaging system(Xenogen社)により心臓における転写活性を生体のまま観察することを可能にした。(2)心不全モデルにおける転写因子活性化ジグナルの解析アンジオテンシンII投与により心肥大を惹起させ、その心臓において転写因子GATAを介する転写シグナルの活性化を生体において確認することができた。さらに血圧や脈拍などの生理的な情報を加味することにより、遺伝子的、生理的情報を統合して解析することが可能となった。加えて次年度では、さらに異なった心不全モデルや複数の転写因子系で検討を重ねる予定である。心不全は様々な原因によって引き起こされる複合的病態であり、高齢者社会の現在、その対応策が急務である。複合的要因の中から、より重要な病因を特定し、その病因特異的に治療を進めていくことができるならば、副作用を減少し、医療効率的にも優れると考えられる。本研究では、心不全の形成過程において要因

特異的に関与する転写因子に着目し、それを同定、さらに活性を生体内で可視化することにより、病因特異的なアプローチを可能とすることを目標とした。心不全の前段階として心肥大を形成する異なる2つのモデル(大動脈結紮による圧負荷モデル・アンジオテンシンII持続注入による液性因子負荷モデル)を用い、それぞれの病態に関与する遺伝子群をマイクロアレイにより同定した。さらに共発現している遺伝子群のプロモーター領域に存在する転写因子結合配列を同定した。同定されたいくつかの転写因子結合領域とルシフェラーゼ遺伝子とのキメラ配列から転写活性を観察するための発現ベクターを作成し、マウスの心臓に遺伝子発現させ、それをin vivo imaging system(Xenogen社)により心臓における転写活性を生体のまま観察した。上記手法を通じて、異なる心肥大モデルにおいて要因特異的な転写因子が活性化されていること、その評価を系時的に行えることを示した。さらに血圧や脈拍などの生理的なパラメーターを加味することにより、分子生物学的情報と生理的情報を統合して解析することを可能とした。
女性中間管理職のキャリアアップを支援するための組織マネジメントシステムの研究

女性がキャリアの初期から管理職につくことを射程距離に入れていたのではなく、直接的、間接的の違いはあるにせよ仕事上のある種の事象の体験が背中を押して昇進についての考え方が変化した。それぞれの女性中間管理職が昇進していくプロセスにおいて、引き上げてくれた上司の存在があることが浮き彫りにされた。昨今では多様な人材を生かす戦略、ダイバシティの一環として企業における女性活用は大きなテーマとされている。しかしながら、女性中間管理職を引き上げてくれる上司と組織マネジメント」という視点からの研究は非常に少ない。その意味で価値のある研究と考える。本年度は(1)女性中間管理職を育て、彼女達が自分のキャリアとして昇進を希望し仕事に精進するための組織マネジメントの仕組み(業績評価、人事システム、教育システム)とはどのようなものか。(2)彼女達の昇進を支援し彼女達を上位職に引き上げようとする上司は、組織内でどのようなリーダーシップをとっているのか、そしてそれはどのような社内外におけるキャリアから形成されるのか。又、引き上げようとする上司はどのような組織マネジメントを行うと多く排出することが出来るのか。(3)女性中間管理職自身にとって、どのようなマネジメントスキルが必要でそれはどのようなキャリアパスから作られるのか、又、どの能力を磨けばよいのか。以上について仮説構築するために、(1)現在女性中間管理職にいる当該年齢レンジの女性、(2)彼女の管理職昇格について支援した上司(3)彼女の同期の男性社員(4)会社の人事部、可能であれば人事部長、担当役員などの会社の上位職に対してインタビュー調査を行った。ターゲットとして取り上げる企業を、生命保険、損害保険、地方銀行、都市銀行、証券会社等の金融機関と、専門職としての女性医師をとりあげた。第一年目のパイロット調査として、地銀3件、女性医師を多く抱える急性期病院1件の計4件の調査を実施した。インタビュー調査では、彼女を支援した上司と、彼女の同期入社の男性社員、そして会社の上位職と人事へのインタビュー調査を同時に行い、女性中間管理職のマネジメントスキルの開発と、組織マネジメントについての仮説を構築した。女性中間管理職が排出しやすい組織の仕組みやリーダーシップや本人達の意識はなにかを明らかにするために、今年度は主としてインタビューとフィールドワーク中心の企業における実態調査を行った。女性管理職を輩出している企業を選択し,彼女達を育ててきた組織環境について,調査した。調査事項としては,人事制度,業績評価制度,教育システムを中心に調査をした。特にインタビュー調査の対象者として、一つの企業につき(1)現在女性中間管理職にいる当該年齢レンジの女性、(2)彼女の管理職昇格を支援した上司(3)彼女の同期の男性社員(4)会社の人事部、可能であれば人事部長、担当役員などの会社の上位職の四種類の複数の人物に対して実施した。具体的にはJR九州、西日本鉄道、荘内銀行、三菱商事、鹿児島銀行である。それぞれ複数人のインタビュー調査を実施した。特に、それぞれの女性中間管理職が昇進していくプロセスにおいて、引き上げてくれた上司の存在があることが浮き彫りにされた。しかしながら、「女性中間管理職を引き上げてくれる上司と組織マネジメント」という視点からの研究は非常に少ない。本来、ビジネスの現場における人間を考える場合、人間を取り巻く組織マネジメントがどのようになっているのかと,個人がどのように育ち,動機付けを持っていくのかという視点という二つの視点をもって研究が為されることによって、はじめて組織における個人としての全体像が明らかになるはずであり、その意味でも本研究は意義があるものと考える。女性中間管理職が排出しやすい組織の仕組みやリーダーシップや本人達の意識はなにかを明らかにするために、今年度は昨年までに取りこぼしたインタビューとフィールドワーク中心の企業における実態調査を行った。具体的には広島銀行、鹿児島銀行である。本研究から三つの示唆を得ることができた。第一に、部下を伸ばそうとする意思があり、部下が昇進を躊躇している際には言葉に出して昇進を勧めるような上司を今後期待をかける女性の側に配置することである。第二に女性に幅広い社内ネットワークを構築させることである。第三に一緒に働く経験が重要であることである。社内ネットワーク構築とこれも関係があるが、同性のキャリアモデルが十分機能しているとは言えなかった。遠くにいるキャリアモデルよりも、異性でも物理的に近所にいて、観察の対象となる相手の方が影響を与えていた。

女性が昇進を望み一歩踏み出すためには、女性の効力感を醸成しそれを育てること、又効力感が発生しやすい環境作りをすることが必要という示唆を得ることができた。これは、従来の研究になかった視点と考える。
19世紀ロンドン大学の学士課程教育と学位試験に関する研究－大学間連携による質保証

学位授与における連合制原理とは、複数の教育機関が連合し、共通のシラバスや基準に基づいて学位試験・授与を行うことをいう。1836年、学位試験・授与を行う試験機関としてロンドン大学は設立された。ロンドン大学の特色は、第一に、いち早く宗教や性別による差別を排し、近代的科目を取り入れた先進性、第二に、イギリスならびに大英帝国全土にわたり、地方カレッジで学ぶ学生や独学者など、これまで大学教育にアクセスできなかった階層に幅広く学位取得の機会を提供したことである。第三に、学位授与権をもたない地方カレッジのモデルとなり、イギリス国内のみならず大英帝国において学位の質・水準を保障する役割を果たしたことである。本研究の目的は、1830年代に学位試験・授与機関として成立したロンドン大学が、19世紀末に試験実施組織から教育機能を有する大学へと再編される過程に焦点をあて、学位試験・授与の連合制原理と大学間連携による学士課程教育の質・水準保証の問題を歴史的視点から考察することである。平成25年度は、19世紀末ロンドン大学改革について、その主要アクターとそれぞれの大学改革案についての資料収集と分析、および19世紀のイギリス大学論、イギリス大学改革全般に関して先行研究の整理とレヴューを行った。一次史料に関しては3月に渡英し、ロンドン大学文書館において、大学要覧、評議会議事録、パンフレット類を中心に、史料の調査と収集を行った。二次資料については、大学史、ロンドン大学史を幅広く収集し、読解に努めた。これら資料の検討の結果、19世紀末ロンドン大学改革は、大学の自律性を重視する教師、専門職者団体(医師)、帝国の試験機関としての機能維持をのぞむ国家、学位の水準や権威の低下を危惧する同窓生団体等の思惑が複雑に錯綜するなかで得られたものであることが一層明確になった。また、19世紀イギリス大学教育について、教養教育理念と学位試験改革に焦点をあてた報告を教育史学会で行った。本報告では、大学の大衆化プロセスについて日英の比較を試み、大衆化がもたらす大学の質的変化と教育水準・質の保証について考察した。イギリスの大学の教養教育理念については、「大学史研究」に論文を投稿、掲載された。本研究の目的は、1830年代に学位試験・授与機関として成立したロンドン大学が、試験実施組織から教育機能を有する大学(teaching university)へと再編される過程に焦点をあて、学位試験・授与の連合制原理と大学間連携による学士課程教育の質・水準保証の問題を歴史的に考察することである。本年度は、昨年度、ロンドン大学等で収集した資料の分析を進め、ロンドン大学の学位試験改革の二つのプロセス、すなわち1858年の科学学位の創設、1900年の学内学位、および学外学位の創設について分析した。その概要については、第58回教育史学会において報告(19世紀末ロンドン大学における学士学位試験改革)を行った。次に、学位授与における連合制原理について、そのモデルとなったケンブリッジ大学における筆記試験の定着過程、「大学=学位試験・授与」、「カレッジ=教育」という機能分離の過程について分析し、ロンドン大学での学位試験の実際について、論文「イングランドの大学における連合制原理に関する歴史的考察」にまとめた。以上の作業を通じて、これまでわが国ではほとんど研究されてこなかったロンドン大学について、学位の水準・質保証にはたしたその意義が明らかになった。また、研究の過程において、ロンドン大学の学位枠組から早期に独立し、市民大学として独自の発展を目指したバーミンガム大学の重要性が明らかになり、3月末に渡英して基礎的資料の収集を進め、研究計画について再度レビューを受けた。本年度は、昨年度ロンドン大学で収集した資料の分析を進め、ロンドン大学と中等教育の関係、いわゆる高大接続の問題について、ロンドン大学による学校査察、ロンドン大学入学登録試験の機能について明らかにした。ロンドン大学の学位試験は1858年以降、入学登録試験、第一試験、第二試験の3段階となったが、受験者の大半は入学登録試験のみを受験し、中等教育修了の証明としていたことが分かった。イギリスでは20世紀初頭まで中等教育の制度化に国家が果たした役割は相対的に小さく、中等学校の市場化が生じた。オックスフォード、ケンブリッジ大学が主導した地方試験と並んで、全イングランドだけではなく帝国に拡大されたロンドン大学の入学登録試験は、中等学校の教育水準の指標として利用された。この概要については、日本高等教育学会第18回大会(早稲田大学)にて発表した。次に、市民大学として初めて単独の学位授与の勅許状獲得に成功したバーミンガム大学の成立過程について分析を行った。バーミンガム大学は地元の学生のための、地元産業に寄与する大学という、オックスブリッジとは異なる大学の理念を示し、地元の有力者から幅広い賛同を得、大学昇格に必要な寄付金を集めた。バーミンガムで採用された学位授与の方針は、19世紀までのロンドン大学とは異なるものであり、学位試験の成績のみではなく、学期中の課題提出等を含めた総合成績で学位授与の認定を行い、教育水準の維持と学位取得の促進を図った。この研究成果については、教育史学会大会にて報告し、論文としてまとめた。