hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
木星型惑星の大気における放射対流平衡の直接計算

1.木星大気の一般的鉛直構造に関する結果ガリレオ探査器の観測がある木星について、共同利用大型計算機を用いた一連の計算を行った。今年度は特に極めて長時間の積分を行ない、単純化された放射過程の元ではあるが、ほぼ統計的定常状態の対流大気構造を計算することが出来た。その結果、対流は凝結高度を境にして上は地球の雲対流に似た性質を持ち下は通常の熱対流の性質を持つ、という前年度までの結果が確認された。ただし、(1)両者の境界は凝結高度よりもわずかに上であり、この高度領域では層状の雲が広く存在すること、および、(2)個々の対流雲の生成がこの層状雲中で局所的に雨が生成し落下した後に起こることがわかった。この様相は、木星の様に凝結成分が相対的に重い場合の雲対流に一般的な性質である可能性がある。これを広いパラメタで確認することは、他の木星型惑星の大気についてのサーベイとともに、将来の課題である。2.ガリレオの観測との関連ガリレオブローブが落下した領域の再現の第一歩として、大規模運動の効果によって湿潤層の上端が凝結高度よりずっと下にある場合を計算した。その結果は、大規模下降流が非常に長い時間にわたって対流を抑制できる事を示唆するものである。この点は、木星大気の大規模構造を計算するモデルとの併用によって、将来解明されるべき重要な問題である。また、モデルの領域を拡張した計算も行なった。その結果には、ガリレオオービターが観測した大規模・長寿命の雲活動に匹敵する規模の、大規模な対流活動の自発的生成が含まれていた。このことは、自然な対流構造の再現には、本研究で標準的に用いて来た領域(512km)よりずっと広い領域のモデルが必要であることを示唆する。超並列計算機上で実行可能にすべくモデルを改造するという技術的問題とともに、今後の課題である。1.木星型惑星大気中の対流を計算するための数値モデルの作成地球大気の雲対流用の数値モデルをベースとして、研究に用いるモデルの力学部分を作成した。具体的には、水素・ヘリウムを主成分とする大気の中に、水の相変化・雲物理を導入したブジネスク流体モデルを作成した。また雲物理過程には大きな不確定が残っている。また、放射過程の扱いは、下からの熱源の扱いとともに、今後の課題である。2.木星を想定した広いパラメタでの予備的実験断片的ながらもガリレオ探査器の観測がある木星について、共同利用大型計算機を用いて予備的な計算を行なった。鉛直の下限がガリレオの突入高度よりも十分深い95気圧、上限が0.001気圧、また水平には512kmの二次元モデルを試用し、約300時間の計算を行なった。得られた結果は、木星大気の対流が、水の凝結する高度を境にして二階建て構造となることを示した。すなわち、凝結高度より上では地球の積乱雲と良く似た局所的上昇流と幅広い下降流の組み合わせとなるのに対して、下では通常のベナ-ル対流と似た構造となった。また、下の部分の水蒸気混合比がほぼ一様であるのに対して、上の部分の湿度には強い不均一があり、局所的には極めて乾燥した状態になり得る。これらの結果とガリレオの観測との整合性などについては現在検討中である。3.他の木星型惑星を想定した予備的実験他の木星型惑星、あるいは今後発見される可能性がある太陽系外の惑星一般を考える場合を想定したサーベイを行なった。具体的には、大気主成分と相変化する成分との熱力学的諸量の関係によっては、雲が下降流で生じる、あるいは、潜熱が対流を妨げる方向に寄与するなど、色々な場合があり得る。これらについて、本研究費により購入した計算機を用いて一連の多数の小規模な実験を行なった。1.木星型惑星大気中の対流の数値モデルの作成(前年度の継続)地球大気の雲対流用の数値モデルをベ一スとして、研究に用いるモデルの力学部分を作成した。まだ雲物理過程には大きな不確定が残っている。また、水蒸気などの移流の計算には数値的誤差への対策としての改良を行った。放射過程の扱いは、下からの熱源の扱いとともに、引続き今後の課題である。2.木星大気の鉛直構造に関する結果引続き、ガリレオ探査器の観測がある木星について、共同利用大型計算機を用いた一連の計算を行っている。その結果、木星大気の湿潤対流層の相対湿度は、従来、雲の単純な概念モデルに基づいて推定されていた値よりもずっと大きいことが示唆された。これは、本研究におけるアプローチ、すなわち完全な流体力学モデルを長時間積分して統計的平衡状態を得ること、の重要な成果である。また、凝結高度で絶対湿度が急減することと、それより上で一般にポテンシャル温度が高くなることにより、この近傍は強い安定層になる。これをはさんだエネルギー輸送は、対流運動による熱輸送ではなく、水蒸気が上昇し、雨が落下するという水輸送として生じていることもわかった。3.ガリレオの観測の再現実験の試み本研究の結果は、ガリレオプローブが観測した乾燥した状態が大規模な大気擾乱に伴う局所的構造であることを示唆している。そこで、惑星の自転効果を導入し計算領域を拡大したモデルを用いて、そのような大気擾乱の特徴を再現することを試みている。

この試みは来年度も継続する予定である。1.木星大気の一般的鉛直構造に関する結果ガリレオ探査器の観測がある木星について、共同利用大型計算機を用いた一連の計算を行った。今年度は特に極めて長時間の積分を行ない、単純化された放射過程の元ではあるが、ほぼ統計的定常状態の対流大気構造を計算することが出来た。その結果、対流は凝結高度を境にして上は地球の雲対流に似た性質を持ち下は通常の熱対流の性質を持つ、という前年度までの結果が確認された。ただし、(1)両者の境界は凝結高度よりもわずかに上であり、この高度領域では層状の雲が広く存在すること、および、(2)個々の対流雲の生成がこの層状雲中で局所的に雨が生成し落下した後に起こることがわかった。この様相は、木星の様に凝結成分が相対的に重い場合の雲対流に一般的な性質である可能性がある。これを広いパラメタで確認することは、他の木星型惑星の大気についてのサーベイとともに、将来の課題である。2.ガリレオの観測との関連ガリレオブローブが落下した領域の再現の第一歩として、大規模運動の効果によって湿潤層の上端が凝結高度よりずっと下にある場合を計算した。その結果は、大規模下降流が非常に長い時間にわたって対流を抑制できる事を示唆するものである。この点は、木星大気の大規模構造を計算するモデルとの併用によって、将来解明されるべき重要な問題である。また、モデルの領域を拡張した計算も行なった。その結果には、ガリレオオービターが観測した大規模・長寿命の雲活動に匹敵する規模の、大規模な対流活動の自発的生成が含まれていた。このことは、自然な対流構造の再現には、本研究で標準的に用いて来た領域(512km)よりずっと広い領域のモデルが必要であることを示唆する。超並列計算機上で実行可能にすべくモデルを改造するという技術的問題とともに、今後の課題である。
画面の動的な連携機構を利用した人の直接の関わりを促すソーシャルメディアの試み

本研究では、モバイル・デバイスの動的な連携機能を利用して、人の直接的な関わりを促進するアプリケーションのデザインと実装を行い、そのようなアプローチの可能性について評価を得た。ネットワーク経由のコミュニケーションが主体となるなかで、同じモバイル・デバイスを使用しながらも直接的なコミュニケーションに繋がる使用方法の提案を行った。アプリケーションを複数制作し、展示会でのデモや発表を通じてこのようなアプローチが広く受け入れられることを確認した。また、企業や研究機関への技術供与とコンサルティングなどを通じて社会への還元も行った。追加として、さらなる同基盤技術の利用の拡張的な発展も達成することができた。H25年度は、本研究で使用するインターフェースPinchをインタラクティブなコンテンツを作成するという当初の用途から進めて、複数の人が画像などのファイルを交換するための仕組みを拡張し、プロトタイプとなるアプリケーションを作成した。作成したプロトタイプは、画像や動画のビューアーから画像を選択し、複数のデバイス間で直接ファイルをドラッグ&ドロップして交換できる仕組みである。メール送付やSNSを介することなく、その場で直接画像を選択して共有、交換できるアプリであることから、本テーマで掲げた直接人が会ってコミュニケーションをとることを促す一つの例となるものである。これに関しては、海外の研究者とも議論を行い、本インターフェース利用のポテンシャルについては大きくサポートする意見が得られた。また、企業へ技術貸与して作成した雑誌のピンナップと連携をしたアプリは、友人が集まることによって徐々に全体を見ることができ、一定人数となったらボーナスとしての映像を取得できるものが開発され、広告関連の受賞を得るなどの評価を得た。さらに、H24年度に本研究の展示や発表を行ったものへの外部からの問い合わせを念頭において、本インターフェースを利用したマルチディスプレイによるデジタルサイネージのプラットフォームを形成するシステムへの拡張を進めている。こちらは、格子状ではなく任意の位置に画面を配置して自由な形状のスクリーンを形成し、映像を流すことができるものである。デジタル・サイネージやデジタルコンテンツ表示のプラットフォームとしての可能性を探っているところである。本年度は、他大学でのワークショップ実施や、企業や大学への技術提供によるアプリ開発、学会での論文発表や国際コングレス等でのアプリケーションデモ展示など、多様な活動を行った。なかでも「Digital Contents Expo」において経済産業省によるInnovative Technologiesの一つに選定されるなど、対外的な評価も得た。24年度の研究計画として挙げた項目についての研究内容を以下に記述する。1.本研究で提案するインターフェースが、アプリ開発の多様なアイデアをサポートすることを示すために、いくつかの企業や他大学との連携によりアプリの開発を進行中のものも含めて計画した。グラビア画像や動画を題材とした友人間のコミュニケーションを念頭においたものや、複数人数で遊べるゲームなどのアプリを作成、及び作成途中である。2.デモ展示の機会が複数あり、いずれも参加者から非常に好意的な反応を得ることができた。アンケートでもそれが裏付けられている。また、学会や展示会において、企画担当者や研究者等からも好意的で積極的な反応を得ることができた。さらに、Twitterなどへの記述で非常に良い反応が多数あった。ウェブに紹介された記事や動画などへの反応として、多くの海外を含む企業等から協同研究や技術提供へのリクエストを受け取り、いくつかのものについて実際に協働を進行中である。3.当初予定していた企業とは異なるものの、雑誌の広告目的でグラビアを題材としたアプリケーションを作成する協業を進めることができた。アプリの一般公開は認証の審査途中のためまだ反応等を得られるに至っていないが、企画立案と準備という段階は達成した。また、他の複数の企業と、アプリケーション及びキャンペーンの企画について議論を進めており、必要な技術貸与を行なっている。H26年度では、前年度開発したファイル交換のアプリケーションに加えて、新たなコンテンツプラットフォームとしての拡張を行った。またフレームワークの整備や対外的にデモの展示などを行うことで、こうした複数のデバイス上のアプリの連携によるコミュニケーションというコンセプトに対する一般の人の反応を得ることを行った。フレームワークの整備として、iOSの新たな開発フレームワークのバージョンに対応させると共に、そのプログラムやクラスの構成の見直しを行った。また、表示担当領域の計算アルゴリズムの見直しや、より多くのデバイス数に対応するために、従来のピア・ツー・ピア方式のものに加えてサーバー/クライアント方式の基盤を用意した。また、同基盤技術を使用した応用の拡張として、自由形状のマルチディスプレイをインタラクティブに構成し動画を表示するMovieTile、異なる動画を特定の時点で同期して再生し、スプリットスクリーンのような表現ができるようにするMovieSyncなど、新たなコンテンツのプラットフォームとなるものを開発した。また、対外的には、学会発表に加えて、フランスのパリで行われたJapan Expoでの出展や、Asia Contents Business Summitでの講演などによって多くのフィードバックを得た。内容については非常に好意的な反応であった。また、技術に対して多くの試用の申込があり、当該技術への需要を確認した。

本研究期間全体を通しての実績として、基本的なインターフェースの設計を利用して本研究課題のテーマである人を巻き込んで利用し、そこに人同士のコミュニケーションが発生するような応用例をいくつも用意することができた。また、それらの対外的な発表においてInnovative Technologyに選定されるなどの評価を得ることができた。外部からの問い合わせも多くあり、いくつかの企業と協業を進めるに至っている。ヒューマン・コンピューター・インタラクションアプリケーション例として、コミュニケーションの促進に関連したものを用意できたことにより計画を順調にこなせている。企業と協力して、広告に関連して仲間を呼びこむようなアプリケーション例も作成され、複数の実装例ができた。また、個人間のコミュニケーションというカテゴリーからは外れるが、新たな表現プラットフォーム基盤作成への発展も行っており、本技術のより広い適用性について展開ができている。本年度の計画に従いAndroidへの移植も行い、複数のアプリケーションの実装も実現した。ただ、Androidはバージョンによる違いが大きいようで、その適用性が不安定なところもあり、当面の研究のプラットフォームとしてはiOSに絞って進めたいと考えている。検証についてもう少し客観的な結果を収集したかったことと、アプリ制作以外に次年度以降の作業計画としていたフレームワークの設計などについては先に取り掛かったことなど、多少の申請時の計画と時期的に前後する部分はあったものの、多くの成果を残せたものと考えている。使用者の反応という訳ではないが、Innovative Technologiesの一つとして選定されたことは、本研究テーマと成果に対外的に高い評価を得ることができたといえるだろう。また、他大学において行った、本インターフェースを利用するアプリケーションのアイデアを考えるワークショップにて、短時間でも非常に多くのアイデアを喚起できることがわかり、アイデアの多様性へのサポートについて非常にポジティブな結果を得ることができた。ウェブ掲載記事や動画に対して、多くの非常に好意的な反応として技術供与の問い合わせがあり、それをきっかけとして企業との協業による広告目的のアプリ開発の実施等に繋げることを行った。以上のことから、計画については概ね予定通り進めることができたと評価している。作成したアプリケーションを展示会等で展示し、フィードバックを得ることを計画している。
悪性脳腫瘍におけるAPTイメージングの有用性の確立と臨床応用

Amide proton transfer (APT)imagingは生体内タンパクに含まれるアミド基(-NH)のプロトンを検出する新たな分子imaging法であるが、臨床的有用性は明らかではない。本研究の目的は、悪性脳腫瘍の摘出標本の病理組織学的および分子遺伝学的特徴とATP imaging信号値の関係、ATP imagingと放射線治療・化学療法後の治療効果との関係を解析しAPT imagingの臨床的有用性を明らかにすることである。
炎症・アレルギー病態における抗炎症タンパク質の意義

本研究では、抗炎症タンパク質であるアネキシン1の細胞内外での作用機構を明らかにした。アネキシン1のN末端のペプチドを2種類合成し、本ペプチドの抗炎症作用を好中球の活性酸素産生抑制能を指標として解析すると、100μM以上の高濃度で抑制されたが、低濃度では効果なかった。アネキシン1のトランスジェニックマウスの作製し、炎症病態を軽減することを明らかにした。また、Annexin1と結合する新規Kelch-Related ProteinであるKLHL5の他3つの蛋白質を検出した。好中球の細胞質中で刺激物に依存してCa^<++>依存性に酸性リン脂質に可逆的に会合するアネキシン1も、ステロイドにより発現誘導される抗炎症蛋白であるが、その生理機能は明らかでない。本研究では、アネキシン1の病態制御作用機構を解析するため、アネキシン1Tgマウスを用いて種々の炎症病態に対する応答性を解析した。アネキシン1Tgマウスは、常法により作製した。炎症起因物質として、腹腔にカゼインあるいはエンドトキシンを摂取して解析した。各組織、血液を経時的に採取して種々の解析を行った。アネキシン1Tgマウスは全身性にアネキシン1を過剰発現し、カゼインにより腹腔刺激では、腹腔滲出好中球数の減少が認められた。さらに、滲出好中球は通常、誘導型一酸化窒素合成酵素が強く発現するが、Tgマウスでは、その発現が低下した。さらに、滲出好中球のスーパーオキシド産生能およびプロスタグランジンE産生能が低下していた。エンドトキシン刺激では、Tgマウスはwildタイプに比較して、生存率が有意に高かった。誘導型一酸化窒素合成酵素の発現をmRNAおよびタンパク発現で解析した結果、有意にその発現が低下していた。さらに、炎症性サイトカインであるTNFa、IFNgの血中濃度も低下していた。また、Tgマウスは、通常状態でもヘムオキシゲナーゼ1が各組織で発現誘導されており,これが、病態制御に関与する可能性が考えられた。次年度は、本動物モデルおよび培養細胞をもちいてアネキシン1の抗炎症作用を解析する。「目的」ステロイドの抗炎症作用の本体として抗炎症タンパク質が注目されているが、その機構は明らかにされていない。好中球の細胞質中で刺激物に依存してCa++依存性に酸性リン脂質に可逆的に会合するAnnexin1もステロイドにより発現誘導される抗炎症蛋白であるが、その生理機能は明らかでない。Annexin1の生理機能を解析するため、本研究では、その細胞内結合タンパク質を同定し、その機能を解析した。「方法」Annexin1結合タンパク質は酵母Two-Hybrid法と抗Annexin1特異抗体を用いた免疫沈降法により検出した。Annexin1のdeletion mutantを作成後、本mutantを用いたpull down法により結合タンパク質との結合領域を同定した。また、結合タンパク質の抗体を作成後、HL-60細胞を用いて、それぞれの蛋白の局在を解析した。「結果」酵母Two-Hybrid法によりAnnexin1と結合する3つの蛋白質を検出した。免疫沈降法により、新規Kelch-Related ProteinであるKLHL5と結合することが判明した。KLHL5は、Annexin1および4回繰り返し構造であるcore領域と結合するが、N末端のAnnexin1特異配列とは結合しなかった。Annexin1およびKLHL5はactinと結合し、前者はCa++依存性の結合であり、後者はCa++非依存性結合である。siRNA法によりKLHL5をノックダウンすると、Annexin1のactin結合性が低下した。これらの所見より、Annexin1とactinとの結合性にはKLHL5が関与することが示唆される。
膵ラ氏島移植のドナーとしてのインスリン産生ハイブリードーマの樹立に関する実験的研究

糖尿病の増加とともに近年その治療方法である膵移植が注目を集めている。特に最近では新しい種々の免疫抑制療法の開発、手術手技の改善により欧米では膵移植の症例数は飛躍的に増加し又その成績の著しい向上もみられるようになった。本研究は臓器移植ではなく膵移植の目的である内分泌細胞のみを単離しこれをドナーとして用いるラ氏島移植の臨床応用の確立をめざすものである。ラ氏島移植の臨床応用上の課題は十分量のドナーラ氏島細胞を如何に確保するかにかかっているが又ラ氏島移植の為の新たな免疫抑制療方の開発も急務である。前者に於いて我々はインスリン産生ハイブリドーマを得るべくヒトラ氏島細胞とヒトリンパ芽球由来の細胞株(HO-32.3)の融合を行った。臓器移植ではなく細胞移植であるラ氏島移植は手技の簡便さだけでなく免疫学的にも有利な方法で一日も早い臨床応用実現の為今後の強力な研究の推進が望まれる。
脂肪組織の生理的意義の疫学的解明と実践可能な肥満予防対策の立案

本年度は脂肪組織由来のアディポネクチン、レプチン等のアディポサイトカイン、炎症状態のマーカーであるCRPや白血球数に注目し、肥満をはじめとする心血管疾患予防に寄与するエビデンスの蓄積を第一の目的とした。研究対象は愛知職域コホート(名古屋大学公衆衛生学)とし、男女ともに良い生活習慣の保持数が白血球数と有意な負の関連を有すること、アディポネクチン濃度よりもレプチン濃度がCRP値と強い関連を示すこと、尿酸値と左室心肥大との関連等を報告した。また出生時体重と生活習慣病との関連研究では、低出生体重が中年期の白血球数と関連することを発表した。ストレスにより過食や肥満が誘発されることを仮定し、自覚的ストレスと5年間の肥満度(BMI)の推移を検討したところ、ストレスが多く、かつ腹一杯食べる群ではより肥満度の増加が大きいことを報告した。その他、自己申告の病歴と医師による質問調査結果の比較から、自己申告の病歴は妥当性が高いことを報告した。一方、地域在住中高年者を対象とした長期縦断疫学研究(研究代表:長寿医療センター研究所・疫学研究部)においては、主に栄養調査結果から、性・年齢階級別の各食品群の摂取量を検討し、男女ともに年齢階級が高いほど、緑黄色野菜や果物、乳類といったビタミンやミネラルを多く含む食品の摂取割合が高く、脂質含量の多い肉類や油脂類の摂取割合は低下していることを報告した。その他、サプリメントの摂取状況の動向や、食事バランスガイドを用いた食事記録の妥当性について報告した。さらに、メタボリックシンドローム構成要素の集積数と栄養摂取状況の関連から、カルシウム摂取量や食物繊維摂取量などが構成要素の集積数と負の関連性を示すことを報告した。本年度は脂肪組織由来のアディポネクチン、レプチン等のアディポサイトカインの値と、メタボリックシンドロームおよび心血管疾患のリスク要因(高CRP値やインスリン抵抗性)との関連性を統計学的手法により検討し、脂肪組織の生理的意義の解明に迫ることを第一の目的とした。研究対象は愛知職域コホート(名古屋大学公衆衛生学)とし、アディポネクチンが新たなメタボリックシンドロームの有用な一指標となりうること、閉経後は閉経前に比しアディポネクチン濃度とインスリン抵抗性(HOMA-IR)の負の関連性がより強いこと、高血圧の有無にかかわらずアディポネクチン濃度は左室心肥大と有意な負の関連を示すこと等を報告しだ。また、日本人においては低炎症状態(低CRP値)であっても心血管疾患のリスクが高い可能性について報告した。ついで、肥満予防に有用と考えられる行動変容可能な食習慣を明らかにする目的で、「食べる速さ」が速い者ほどインスリン抵抗性のリスクが上昇する可能性を報告した。その他、喫煙本数、ならびに禁煙年数が量反応的にアディポネクチン濃度と関連することや、ストレスやいきがい・はりなどの心理的要因が、不眠症と強い関連を示していること、を報告した。一方、地域在住中高年者を対象とした長期縦断疫学研究(研究代表:長寿医療センター研究所・疫学研究部)においては、主に栄養調査結果から、果物摂取量と耐糖能異常が負の関連を示すこと、食事バランスガイドにもとづく料理データベースの作成、栄養疫学調査における写真撮影(カメラでの食事撮影)の有用性の他、今後高齢者の単独世帯が増えることを踏まえ、独居高齢者世帯における栄養摂取状況の把握を行った。
監査人による関連性への関与とその評価に関する研究

本研究では、会計プロセスを1つの情報伝達プロセスと捉え、そのプロセスのなかで監査人が「関連性」にどのように関与し、それをどのように評価するのか、そして監査人によるそうした評価にどのような要因が影響を及ぼすのかを検討した。財務諸表レベルでの関連性への関与については、主にケーススタディにより、監査人の関連性の評価が、会計基準準拠性とは独立して行われるものの、それが必ずしも社会の期待を適切に反映したものとはならない可能性があることが明らかとなった。また、監査証拠レベルでの関連性の関与については、主に実験データを分析することにより、証拠の関連性に関する判断に影響を与えるいくつかの要因を特定した。本研究は,会計プロセスを一つの情報伝達プロセスとして捉えた場合に,その中で監査人が「関連性」にどのように関与し,それをどのように評価するのか,そして監査人によるそうした評価にどのような要因が影響を及ぼすのかを明らかにすることを目的としている。平成23年度までに行った「関連性」概念に対する考察、具体的には、言語学(語用論)の分野において展開されてきた関連性理論(Relevance Theory)を応用して構築した会計プロセスにおける関連性の意義に関する理論的フレームワークに基づいて,制度レベル及び財務諸表レベルでの監査人による関連性の評価の意義を検討した。特に、会計基準に準拠していなくとも財務諸表に含まれる情報に関連性があることが明らかな場合(関連性があることを支持する明らかな証拠がある場合)において,関連性の明示的な評価が監査人に求められた事例として、アーガイル・フーズ社事件(イギリス,1981年)についての資料収集を行うとともにその分析を進めた。この事件において、アーガイル・フーズ社は、1979年12月期に、この時点では法的に子会社ではないMorgan Edwards社の財務諸表を連結した。当時、両者は合併を協議しており、同一人物によって経営され実質的にコントロールされていたため、合併は形式的手続に過ぎないとみなされたのである。問題は、会社法と会計基準の規定に反した財務諸表が「真実かつ公正な概観」を示しているかどうかであった。監査人であったアーサー・アンダーセン会計事務所は、当該財務諸表が会計基準に準拠していないものの真実かつ公正な概観を示しているという監査意見を表明した。この事件を考察することにより、会計基準の体系によってもたらされる会計機能そのものの関連性についての明示的な評価を行うことが求められた場合に監査人がどのような判断を求められるのかを明らかにした。本研究では,会計プロセスを一つの情報伝達プロセスとして捉え,そのプロセスのなかで監査人が「関連性」にどのように関与し,それをどのように評価するのか,そして監査人によるそうした評価にどのような要因が影響を及ぼすのかを明らかにしようと試みている。平成24年度まで分析してきたアーガイル・フーズ社事件(イギリス,1981年)を中心とした事例を、平成25年度はさらに会計的側面から掘り下げることに注力した。特に、監査人の判断・意思決定を対象とした既存研究を「関連性」の観点から整理し、そこで明らかになっている結果といくつかの事例とを結びつけた。アーガイル・フーズ社事件については、会社法や会計基準の規定に準拠せずに、法的に子会社でない会社を連結した財務諸表に対して表明された、真実かつ公正な概観を示しているという監査意見(言い換えると、適正表示意見)の背後にある重要性判断を、財務諸表に含まれる情報の利用者に対する「関連性」の観点から、すでに構築した概念フレームワークのなかで位置づけた。さらに、2011年にわが国において発覚したオリンパス社の粉飾事例を取り上げ、その中での監査人の判断を分析した。具体的には、当該事例に関する第三者委員会報告書において示されている事実関係を前提に、「what if」分析を行った。監査人による証拠の評価(証拠の「関連性」の評価)を信念関数(belief functions)を用いて定量化し、証拠のネットワークの中で理論的にどのように統合されるのか、されるべきであったのか、を分析した。さらに、監査人の職業的懐疑心の重要性が制度的に強調されることによって各証拠の評価が変化した場合に、最終的に統合された監査人の判断がどのような影響を受けるのかを、感応度分析によって明らかにした。監査人による関連性への関与には,(1)制度レベルでの関与,(2)財務諸表レベルでの関与,(3)監査証拠レベルでの関与という三つの範疇があると考えられる。

言語学(語用論)で展開されてきた関連性理論を応用することにより,会計及び監査における「関連性」概念の精緻化を行うとともに,それぞれのレベルにおいて行われる監査人による関連性の評価の意義を概念的,理論的,実証的に解明すること研究課題とする。平成23年度は,関連性概念に焦点を当て,監査を含めた会計プロセスを一つの情報伝達プロセスと捉え,その中で監査人がどのように関連性に関与し,それを評価するのかを検討した。すなわち,言語学(語用論)の領域で展開されてきた関連性理論に関して,これまでに蓄積されている研究成果を検討することによって関連性概念を考察し,会計プロセスにおけるその意義を明確にするとともに,その理論的なフレームワークを構築した。また,関連性理論を援用することにより構築された,会計プロセスにおける関連性の意義に関する理論的フレームワークに基づいて,制度レベル及び財務諸表レベルでの監査人による関連性の評価の意義を検討するため,関連性の明示的な評価が監査人に求められた事例の分析にも取り掛かった。裁判資料,財務諸表を含めたアニュアル・リポート,新聞・雑誌記事,当該事例を取り上げた研究論文など,必要となる資料の一部を収集し,分析を進めている。平成24年度までのところ,おおむね順調に進行している。特に,平成24年度は、入手可能性が心配された、アーガイル・フーズ社事件に関連する資料、特に同社の事件前後数年間にかかる財務諸表を入手できたことは大きな進展といえ、平成23年度の遅れをほぼ取り戻すことができた。また、監査人の「関連性」への関与に関する理論的フレームワークに関しても、言語学(語用論)の新たな知見を取り入れることによって、さらに洗練させることができた。現在まで,おおむね順調に進行している。特に,監査人の「関連性」への関与に関する理論的フレームワークの構築に関しては予定通り進めることができ,内容的にもほぼ完成した。一方,平成23年3月の震災の影響により,平成23年度に予定していた資料収集のための海外出張ができなかったため,事例を分析するための資料の収集が若干遅れている。しかし,これは平成24度に集中的に取り組むことによって十分に挽回可能である。アーガイル・フーズ社事件を中心とした事例研究をさらに進展させることが第一の課題である。平成24年度は主に法的な側面からの議論を中心に分析してきたが、今後はすでに入手した財務諸表を用いて、本事件を会計的側面から分析する。特に、会社法や会計基準の規定に準拠せずに、法的に子会社でない会社を連結した財務諸表に対し、それが真実かつ公正な概観を示しているという監査意見(言い換えると、適正表示意見)を表明するにいたった監査人の判断がいかなるものであったのかを、財務諸表に含まれる情報の利用者に対する「関連性」の観点から、すでに構築した概念フレームワークのなかで検討する。監査人が単に、財務諸表の会計基準準拠性のみを問題としているのであれば、本ケースでは、適正表示意見は出されなかったはずである。会社法・会計基準に準拠した場合には、利用者にとって関連性のある情報が提供できないと考えたからこそ、会計基準からの逸脱を認めたはずである。その判断を、会計数値と結びつけながら具体的なレベルで検討する。第二の課題は、平成25年度は最終年度であるため、論文を中心とした研究成果のアウトプットに注力することである。
チョウ目昆虫を用いた光周性制御遺伝子の網羅的検索

昆虫を含む多くの動植物は、「光周性」つまり日長の変化に対する生理的・代謝的応答を示す。しかし昆虫では、光周性における日長測定機構については分子レベルでの解明がほとんど進んでいない。そこで本研究では、光周性研究のモデル動物である、チョウ目のサクサンとカイコを実験対象とし、日長測定に関与する遺伝子の同定とその機能解析を進めている。具体的には、光周性感受期の個体に対して短日刺激群と長日刺激群を作成し、脳内の遺伝子発現プロファイルを、実験群間で、次世代シーケンサを用いて網羅的に比較する。そして、日長変化に応答して発現変動を示す候補遺伝子に対し、さらなる機能解析を行い、目的遺伝子の絞り込み/同定を試みる。特に今回の実験では、スクリーニングにおける精度をあげるために、長日刺激として短日下暗期光中断処理を施す。つまり、短日下における夜間の光パルス照射の有無だけで、長日効果と短日効果を切り替える。短日下で休眠を維持し長日下では休眠を解除するサクサンの休眠蛹を用いた研究では、昨年度の段階で、次世代シーケンスによるスクリーニングから約150個の候補遺伝子が得られていた。そこで、その機能から関連性が高いと推測される候補遺伝子20個に対して、dsRNAの投与によるRNAi実験を行なった。その結果、4つの遺伝子については、光周反応に有意な影響を及ぼすことが判明した。これまでに昆虫の光周性に関与すると考えられる遺伝子も含まれていたが、新規の遺伝子も複数個見つかった。日長測定機構の解明の糸口となる発見の可能性がある。一方、親世代の幼虫期の日長によって次世代卵の休眠状態を決定するカイコを用いた研究では、次世代シーケンスによるスクリーニングはすでに終了している。しかし現在は、RNAi実験の条件検討を行っており、候補遺伝子の絞り込みは今後進める予定である。サクサンを用いた研究では、昆虫における新規の光周性関連因子と考えられる遺伝子が得られおり、おおむね予定通り、順調に進んでいる。しかし、カイコの研究では、RNAiの実験条件の確立に手間取ってしまい、候補遺伝子の絞り込みが進んでいない。サクサンの研究では、RNAi実験で光周性に影響を与えることが示唆された遺伝子について、日長刺激を与えた際の発現変動パターンの解析や関連する遺伝子の光周性への関与の検索をおこなう。また、RNAi実験で絞り込みを行う候補遺伝子の数をさらに増やしていきたい。カイコの研究では、RNAi実験の条件確立を早期に行い、候補遺伝子の絞り込みを進める。RNAi実験として、阻害剤による機能抑制実験も並行して行っていく。本研究では、昆虫の光周性(日長応答性)における日長測定機構の分子レベルでの解明をめざし、日長測定に関与する遺伝子の同定とその機能解析を進めている。平成29年度は、研究のファーストステップである、次世代シーケンサを用いた候補遺伝子のスクリーニングをおこなった。研究対象としては、幼虫期の日長によって次世代卵の休眠・非休眠が決定されるカイコ系統(短日で休眠、長日で非休眠)と、蛹休眠の終結が日長で誘導されるヤママユガ科のサクサン(短日で休眠維持、長日で休眠覚醒)を用いた。光周性感受期の個体を用意し、短日刺激群と長日刺激群の間で、次世代シーケンサを用いて脳内の遺伝子発現プロファイルを網羅的に比較した。ここで、スクリーニングにおける精度をあげるために、長日刺激として短日下暗期光中断処理をおこなった。つまり、夜間の光パルス照射の有無だけで、長日効果と短日効果を区別できる条件である。次世代シーケンサを用いた、日長刺激で発現差異が誘導される遺伝子の抽出作業はすでに終了している。現在、カイコについてはデータ解析中であるが、サクサンでは興味深い結果が得られている。光周反応を誘導する光パルスを与えられたサクサン蛹の脳では、以下の遺伝子に発現変動が惹起されていることが判明した:他の昆虫種で光周性に関与すると考えられているForkhead、概日時計や様々な重要な細胞機能に関与するGSK3β、セロトニンレセプター5HT1A、転写因子やシグナリングに関わるキナーゼ類、GTPase活性とATPase活性の制御に関わる遺伝子、そして、ヒストンタンパク質のメチル化に関わる遺伝子、など。昆虫の光周性や休眠の制御においては、エピジェネティックな遺伝子発現制御機構の関与についてはまだよくわかっていないので、ヒストンメチル化関連遺伝子の発見は、未知のメカニズムの解明につながる可能性がある。「研究実績の概要」で述べたように、平成29年度に予定していた、次世代シーケンサを用いた光周性制御遺伝子候補のスクリーニングは、カイコとサクサンの両種において順調に進んだ。カイコのデータについては現在解析中であるが、近日中には候補遺伝子の絞り込みが終了する予定である。サクサンのほうではすでに興味深い候補遺伝子が得られている。特に、ヒストンメチル化関連遺伝子の発見は、エピジェネティックな遺伝子発現制御機構解明の手がかりになると考えられる。現在、次のステップである、候補遺伝子の機能解析のためのRNAi実験に進む準備を整えている。

具体的には、光周性感受期の個体に対して短日刺激群と長日刺激群を作成し、脳内の遺伝子発現プロファイルを、実験群間で、次世代シーケンサを用いて網羅的に比較する。そして、日長変化に応答して発現変動を示す候補遺伝子に対し、さらなる機能解析を行い、目的遺伝子の絞り込み/同定を試みる。特に今回の実験では、スクリーニングにおける精度をあげるために、長日刺激として短日下暗期光中断処理を施す。つまり、短日下における夜間の光パルス照射の有無だけで、長日効果と短日効果を切り替える。短日下で休眠を維持し長日下では休眠を解除するサクサンの休眠蛹を用いた研究では、昨年度の段階で、次世代シーケンスによるスクリーニングから約150個の候補遺伝子が得られていた。そこで、その機能から関連性が高いと推測される候補遺伝子20個に対して、dsRNAの投与によるRNAi実験を行なった。その結果、4つの遺伝子については、光周反応に有意な影響を及ぼすことが判明した。これまでに昆虫の光周性に関与すると考えられる遺伝子も含まれていたが、新規の遺伝子も複数個見つかった。日長測定機構の解明の糸口となる発見の可能性がある。一方、親世代の幼虫期の日長によって次世代卵の休眠状態を決定するカイコを用いた研究では、次世代シーケンスによるスクリーニングはすでに終了している。しかし現在は、RNAi実験の条件検討を行っており、候補遺伝子の絞り込みは今後進める予定である。サクサンを用いた研究では、昆虫における新規の光周性関連因子と考えられる遺伝子が得られおり、おおむね予定通り、順調に進んでいる。しかし、カイコの研究では、RNAiの実験条件の確立に手間取ってしまい、候補遺伝子の絞り込みが進んでいない。次世代シーケンサによるスクリーニングで得られた光周性制御遺伝子候補に対し、さらなる絞り込みをおこなう。具体的には、カイコとサクサンのデータを比較し、共通の候補遺伝子を検索する。そして、RNAi法を用いて機能抑制をおこない、光周反応への影響を調べる。同時に、候補遺伝子の機能に対する阻害剤を用いて、薬理的な実験もおこなう。特に、ヒストンメチル化については、様々なアゴニスト、アンタゴニストを用いた解析をおこなう予定である。上記の解析から未知の情報伝達経路が見つかることを期待している。サクサンの研究では、RNAi実験で光周性に影響を与えることが示唆された遺伝子について、日長刺激を与えた際の発現変動パターンの解析や関連する遺伝子の光周性への関与の検索をおこなう。また、RNAi実験で絞り込みを行う候補遺伝子の数をさらに増やしていきたい。カイコの研究では、RNAi実験の条件確立を早期に行い、候補遺伝子の絞り込みを進める。RNAi実験として、阻害剤による機能抑制実験も並行して行っていく。理由:次世代シーケンサを用いた解析作業を外部機関に委託したが、複数回の継続依頼をしたため、費用の割引を受けられたからである。使用計画:繰り越した約13万円は、次年度におこなう予定のRNAi実験の試薬費用に追加する。RNAi法による遺伝子機能阻害実験の規模を大きくすることで、実験対象とする候補遺伝子の数を増やし、ターゲット遺伝子のスクリーニング効率を上げることができると考えている。
実務への適用を意識した資産運用のための最適リバランス戦略モデルに関する研究

本研究では実務への適用を意識し、最適資産配分戦略、リタイアメント・プランニング、株式の最適執行戦略に対する多期間最適化モデル、最適ペアトレード戦略のための最適リバランスモデルを構築し、分析を行った。また、これらに用いることができるフォワード・ルッキングな収益率を推定するために、Ross(2015)のリカバリー定理およびJensenら(2017)の一般化リカバリー定理をもとにインプライド分布をリスク調整して、その実分布を安定的に推定する方法に関する研究を行った。各テーマごとに記述する。1.多期間最適化モデル: CVaR(条件付きバリューアットリスク)を下方リスク尺度として用いた場合に、状態に依存した意思決定が可能な区分線形モデルを構築した。数値分析として、5資産を対象とした多資産・多期間計画問題を解き、区分線形モデルの特徴を明らかにした。以前から行っていた研究であるが、査読付き論文として掲載された。さらに、退職後の家計を対象とし、私的年金、資産配分、消費計画を考慮した多期間リタイアメントプランニングモデルも開発し、数値分析も行った。その内容を2015年8月の国際会議で発表し、現在投稿中である。また、資産運用の際に実務で必要な売買執行を行うための多期間最適執行戦略モデルに関する研究として、未執行リスクや価格インパクトを考慮した指値注文戦略や過渡的インパクトを考慮した成行注文戦略の研究を行い、その内容を2016年3月の国内学会で発表し、現在、投稿準備中である。2. DFOモデル: 1ペアに対するモデルである山本・枇々木(2015)を拡張し、複数ペアを同時に取り扱うことが可能な最適ペアトレード戦略モデルの開発および分析を行った。実務を意識して、計算時間を考慮したヒューリスティックな方法も開発した。分析はほぼ終了し、論文を執筆しているところであり、2016年7月の国際会議で発表する予定である。3.モンテカルロ法による収益率シナリオの生成株式オプションから推定されるインプライド分布はリスク中立分布であるが、Recovery Theoremを用いた実分布の推定方法を研究した。その内容を2015年12月の国際会議および2016年1月の国内学会で発表し、現在投稿中である。この方法を用いて、株式インデックスのシナリオを生成することが期待できる。多期間モデルおよびそれに関連する収益率シナリオの生成に関しては、下方リスク尺度を用いた基本モデルや、収益率のインプライド分布に関する研究ができたからである。また、当初計画には含めていなかったが、リタイアメントプランニングや最適執行戦略に対する多期間モデルへの応用も進行中である。DFOモデルに関しては、基本ポートフォリオと乖離許容幅を同時に決定できる最適化モデルの研究は途中であるため「遅れている」と評価せざるを得ないが、平成28年度に予定していた複数ペアに対するペアトレード戦略モデルを同時に研究し、モデルの構築および分析もできているので、「当初の計画以上に進んでいる」と評価できる。したがって、最初の予定とは少し異なる部分があるのと、テーマによって進捗状況に違いはあるが、平均すると、おおむね順調に進展していると評価できると考えている。1.多期間最適化モデル:退職後の家計を対象とし、私的年金、生命保険、資産配分、消費計画を考慮した多期間リタイアメントプランニングモデルを開発し、数値分析も行った。一方、以前から行っていた研究であるが、資産運用の際に実務で必要な売買執行を行うための多期間最適執行戦略モデルに関する研究として、下方リスクを考慮したモデルに関する論文が査読付き論文として掲載された。2016年度はさらにその論文を改善するために、過渡的インパクトを考慮した成行注文戦略モデルの研究を行った。今年度に行ったこれら2件の研究内容を2017年12月の国際学会で発表予定である。また、未執行リスクや価格インパクトを考慮した指値注文戦略モデルの研究も行い、2017年度中に投稿を目指している。2. DFOモデル:複数ペアを同時に取り扱うことが可能な最適ペアトレード戦略モデルについて、論文を執筆し、2016年7月の国際会議で発表した。この論文を日本OR学会の英文誌に投稿した結果、アクセプトされ、2017年度中に掲載予定である。また、下方リスク尺度を用いたテールリスクパリティ戦略を導出するために、DFOを用いて解くことができる最適化モデルも構築した。2017年5月の国内学会および2017年12月の国際学会で発表予定である。3.モンテカルロ法による収益率シナリオの生成株式オプションから実分布を推定する方法であるRecovery Theorem (RT)について、さらに研究を進め、再投稿した。また、RTを一般化したGeneralized RTを用いた実分布の推定方法も研究した。その内容を2016年2月および3月に国内学会で発表した。さらに、2017年12月の国際学会で発表予定である。多期間モデルに関しては、リタイアメントプランニングや最適執行戦略に対する多期間モデルへの応用を昨年度に引き続き、進行中である。DFOモデルに関しては、基本ポートフォリオと乖離許容幅を同時に決定できる最適化モデルの研究が進まなかったため「遅れている」と評価せざるを得ないが、複数ペアに対するペアトレード戦略モデルに関する研究を行い、論文としてまとめることができた。現在、その論文をもとに、バックテストも含めた実データによる検証を行う準備中である。このテーマについては「当初の計画通りに進んでいる」と評価できる。収益率シナリオの生成方法に関しては、Recovery Theorem (RT)を用いて推定した資産価格分布の予測力の検証を行っているところである。

また、応用研究までは進展していないが、多期間モデルに応用可能な基礎研究として、Generalized RT (GRT)の研究を始めている。RT, GRTともにフォワードルッキングなインプライド分布に関する研究であり、応用可能性は高いと考えている。したがって、最初の予定とは少し異なる部分があるのと、テーマによって進捗状況に違いはあるが、平均すると、おおむね順調に進展していると評価できると考えている。各テーマごとに記述する。1.多期間最適化モデル:多期間リタイアメントプランニングモデルと過渡的インパクトを考慮した成行注文戦略モデルに関する研究をそれぞれ2017年12月のAPIEMS(国際会議)で発表した。また非線形過渡的インパクトを考慮した成行注文戦略モデルの研究への拡張を行い、2018年9月の国内学会で発表予定である。一方、未執行リスクや価格インパクトを考慮した指値注文戦略モデルを構築し、2018年12月の国際会議で発表予定である。2. DFOモデル:複数ペアを同時に取り扱うことが可能な最適ペアトレード戦略モデルについて執筆した論文が日本OR学会の英文誌に掲載された。また、下方リスク尺度を用いたテールリスクパリティ戦略を導出するために、DFOを用いて解くことができる最適化モデルを2017年5月の日本経営工学会および2017年12月のAPIEMS(国際会議)で発表した。この研究をファクターパリティ戦略へと拡張した研究を行い、2018年12月の国際会議で発表予定である。3.収益率分布の推定:Recovery Theorem (RT)をもとに実分布を推定する研究を投稿した論文が不採用になったため、問題点を修正して他学会誌に投稿準備中である。また、RTを一般化したGeneralized RTを用いた実分布の推定方法の改善も徐々に進め、その内容を2017年9月に日本OR学会で, 2018年3月に日本金融・証券計量・工学学会、日本OR学会で発表した。さらに、2018年6月の日本ファイナンス学会で、2018年7月のEURO(国際会議)で発表予定である。本研究では実務への適用を意識し、最適資産配分戦略、リタイアメント・プランニング、株式の最適執行戦略に対する多期間最適化モデル、最適ペアトレード戦略のための最適リバランスモデルを構築し、分析を行った。また、これらに用いることができるフォワード・ルッキングな収益率を推定するために、Ross(2015)のリカバリー定理およびJensenら(2017)の一般化リカバリー定理をもとにインプライド分布をリスク調整して、その実分布を安定的に推定する方法に関する研究を行った。平成28年度の研究は現在までの進捗状況を勘案して当初の予定が終わるように実施したい。多期間モデルに関してはモデルを拡張し、その特徴を明らかにしていく。多期間最適執行戦略モデルに関する研究に関しては論文を完成させて、査読雑誌に投稿したい。
ヒト血小板のアラキドン酸酸素添加酵素の動態に関する研究

ヒト血小板の脂肪酸シクロオキシゲナ-ゼおよび12-リポキシゲナ-ゼに対するモノクロ-ン抗体を調製し、これを用いて各々の酵素免疫測定法を開発した。このサンドイッチ法による酵素免疫測定法は、これまでの^<14>C標識アラキドン酸を用いて酵素活性を測定する方法に比べて10倍以上も感度が高く、血小板における酵素の動態を追究できる。これまで臨床的に血小板のシクロオキシゲナ-ゼ欠損症と思われる症例が報告されており、この患者血小板の酵素を今回開発した免疫測定法で解析した。血小板凝集作用をもつトロンボキサン(TX)A_2の生成には、シクロオキシゲナ-ゼ(アラキドン酸→PGH_2)およびTXA合成酵素(PGH_2→TXA_2)が関与している。種々の酵素学的検討を行なった結果、この患者の血小板においては、TXA合成酵素は正常であるが、シクロオキシゲナ-ゼ活性が著明に低下していることが分った。シクロオキシゲナ-ゼは血小板のミクロソ-ムに局在しており、この酵素を非イオン性界面活性剤で可溶化して酵素免疫測定法を行なった結果、この患者においては正常人とほとんど同じレベルのシクロオキシゲナ-ゼ蛋白が検出された。従って、患者血小板においては、免疫学的には正常のものと区別できないが、酵素活性の著明に低下しているシクロオキシゲナ-ゼ蛋白が存在しているものと考えられる。アラキドン酸12-リポキシゲナ-ゼについても、同様の酵素免疫測定法を確立し、21才から54才までの健常男女22血小板における酵素含量を測定した。血小板の12-リポキシゲナ-ゼ含量には年令差はほとんど認められなかった。また、男性よりも女性の方が酵素含量が多い傾向があったが、統計学的な有意差は認められなかった。本研究で開発した酵素免疫測定法は、血小板の機能とその病態を理解してゆく過程において、今後有用な研究手段になるものと期待される。ヒト血小板においてアラキドン酸は、シクロオキシゲナーゼおよび12-リポキシゲナーゼによって代謝され、前者の酵素反応産物のトロンボキサンA_2は循環器系の機能調節に重要な役割を果たしている。シクロオキシゲナーゼは血小板のミクロソーム画分に、12-リポキシゲナーゼは可溶性画分に局在しており、それぞれの酵素を部分精製した。この部分精製酵素標品を抗原としてマウスを感作し、その脾臓細胞とミエローマ細胞をポリエチレングリコールで融合させた。得られた融合細胞の培養上清をスクリーニングし、それぞれの抗体産生細胞をクローニングした。モノクローン抗体を大量に調製するために、抗体産生細胞をマウス腹腔内で増殖させ、腹水中から抗体をIgG画分にまで精製した。シクロオキシゲナーゼ蛋白の異なる部位に結合する二種類の抗体を用いて、サンドイッチ方式による酵素免疫測定法を開発した。すなわち、一方の抗体をペプシンで消化して得られたFab'と西洋ワサビペルオキシダーゼを結合させた。このペルオキシダーゼ標識Fab'とシクロオキシゲナーゼとを反応させ、もう一方の抗体をプロティンA(黄色ブドウ球菌)に結合したもので沈殿させた。

沈殿中のペルオキシダーゼの活性を、過酸化水素と0__ー-フェニレンジアミンを基質として調べると、シクロオキシゲナーゼ量との間に直接性の相関関係が得られ、この方法で組織中のシクロオキシゲナーゼの含量の定量することができることが分かった。同様の酵素免疫測定法を12-リポキシゲナーゼについても確立した。このように、血小板のシクロオキシゲナーゼおよび12-リポキシゲナーゼに対するモノクローン抗体を利用して高感度の酵素免疫測定法を開発した。今後この方法を応用して、循環系の病態における酵素の動態を追究してゆく予定である。ヒト血小板の脂肪酸シクロオキシゲナ-ゼおよび12-リポキシゲナ-ゼに対するモノクロ-ン抗体を調製し、これを用いて各々の酵素の酵素免疫測定法を開発した。このサンドイッチ法による酵素免疫測定法は、これまでの^<14>C標識アラキドン酸を用いて酵素活性を測定する方法に比べて10倍以上も感度が高く、血小板における酵素の動態を追究できる。これまで臨床的に血小板のシクロオキシゲナ-ゼ欠損症と思われる症例が報告されており、この患者血小板の酵素を今回開発した免疫測定法で解析した。血小板凝集作用をもつトロンボキサン(TX)A_2の生成には、シクロオキシゲナ-ゼ(アラキドン酸→PGH_2)およびTXA合成酵素(PGH_2→TXA_2)関与している。種々の酵素学的検討を行なった結果、この患者の血小板においては、TXA合成酵素は正常であるが、シクロオキシゲナ-ゼ活性が著明に低下していることが分った。シクロオキシゲナ-ゼは血小板のミクロソ-ムに局在しており、この酵素を非イオン性界面活性剤で可溶化して酵素免疫測定法を行なった結果、この患者においては正常人とほとんど同じレベルのシクロオキシゲナ-ゼ蛋白が検出された。従って、患者血小板においては、免疫学的には正常のものと区別できないが、酵素活性の著明に低下しているシクロオキシゲナ-ゼ蛋白が存在しているものと考えられる。アラキドン酸12-リポキシゲナ-ゼについても、同様の酵素免疫測定法を確立し、21才から54才までの健常男女22人の血小板における酵素含量を測定した。血小板の12-リポキシゲナ-ゼ含量には年令差はほとんど認められなかった。また、男性よりも女性の方が酵素含量が多い傾向があったが、統計学的な有意差は認められなかった。本研究で開発した酵素免疫測定法は、血小板の機能とその病態を解析してゆく過程において、今後有用な研究手段になるものと期待される。
Islet-3の下流で中脳・小脳形成を制御する因子の機能解析

LIM/homeodomain型転写因子の一つ、Islet-3のドミナントネガティブ変異体(DN)をゼブラフィッシュ胚において過剰発現すると、中脳後脳境界部(小脳原基)の形成が阻害される。そこで我々は、Islet-3 DN過剰発現により発現が減少する遺伝子を探索し、中脳後脳境界部形成に重要な分子を網羅的に同定することを試みた。現在、中脳後脳境界部などに発現するクローンが少なくとも8つ得られている。クローン#106は、ショウジョウバエのペア・ルール遺伝子ten-m/odd Oz(odz)相同遺伝子で、2590アミノ酸からなり八つのEGFモチーフを持つ膜蛋白質をコードしていた(ten-m3)。もう一つゼブラフィッシュten-m相同遺伝子が得られたが(ten-m4)、ten-m3、ten-m4はゼブラフィッシュ胚の中枢神経系の様々な場所で、相補的な発現パターンを示した。
Ｐｂ系トポロジカル絶縁体のバルク絶縁性向上

トポロジカル絶縁体(TI)の表面状態・転位状態は、整数量子ホール系のエッジ状態に似た伝導状態を持っている。TI電子状態では、電子は高移動度で散乱を受けにくく、ゼロ磁場でこの状態を生み出すことが出来る。このためデバイス中にTI素子を組み込むことが可能で、量子状態のロバストさから量子コンピューター、高効率なスピン物性からスピントロニクスデバイスに応用が期待されている。しかしTIは狭ギャップ半導体であるため、共存するバルク状態により量子物性の利用検出が難しくなっている。本研究はTIのバルク絶縁性を向上させることで、特異な量子物性のふるまいを解明することを目標とする。