hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極性文脈の認知メカニズム

本研究では、自然言語の肯定極性文脈と否定極性文脈がどのような関係にあり、母語話者がそれらをどのように認知・認識しているかに関して、そのメカニズムの解明を試みた。本研究の出発点はvan der Wouden(1997)である。彼は、オランダ語の否定文脈は、弱い方からmonotone decreasing(MD),antiadditive(AA),antimorphic(AM)というブール特性で定義できる3つの階層をなしており、これは他の言語にも適用できると主張する。この分析の他の言語へ適用可能性を検証することによって引き出された結果は、次のようにまとめられる。(a)英語母語話者は、否定文脈の認識に関して、上記3特性ではなく、本研究で定義した二重否定(DN)特性に敏感に反応する。(b)英語の否定極性項目(NPI)は、最も弱いMD否定文脈にまで現れるNPIが多く弱いNPIの方に大きく片寄っている。(c)日本語母語話者は、否定文脈の認識に関して、AM特性とDN特性に敏感に反応する。(d)日本語のNPIは、最も強いAM否定文脈にのみ現れるNPIとDN特性が成立する否定文脈に現れるNPIまでが観察され、それより弱い否定環境には観察されないという意味で強いNPIに大きく片寄っている。(e)日本語には、オランダと語同じく、肯定極性項目と否定極性項目の両方の特性を併せ持つ両極項目、即ち、monotone increasingの肯定文と最も強いAM否定文脈には現れないが、その中間に位置するMD文脈とAA文脈にのみ現れる「一滴でも」のような両極項目、が存在する。このように、極性とは、否定と肯定を両極としてその中間値を許す段階的に移行するスケールであり、何を否定環境と認識するかという外枠は共通だとしても、その中の強さの違いを認識する仕方は、どの言語の話者であるかによって異なっていることが、本研究によって明らかになった。van der Wouden(1997)は、monotone decreasing(MD),anti-additive(AA),antimorphic(AM)といったブール特性を用いて、否定環境には強さの異なる3つの階層があることを示した。彼は、オランダ語の否定極性項目(NPI)や肯定極性項目(PPI)の分布はこの特性によって予測でき、これは他の言語にも当てはまると主張している。本年度は、このvan der Wouden理論の日本語と英語への適用可能性を検証した。その結果、日本語のNPIは、上記3特性に加えてもう一つ別の(二重否定特性(DN)と筆者が呼ぶ)特性にも敏感であるのに対して、英語のNPIは、上記3特性には反応せず、この二重否定特性に反応していることを示すデータが得られたことにより、言語によって否定の階層性を規定する特性が異なる可能性があることが明らかになった。認知的視点から言い換えれば、人が言語的否定環境を認識する際、何を否定環境と認識するかという外枠は共通だとしても、その中の強さの違いを認識する仕方は、どの言語の話者であるかによって異なる、ということになる。例えば、日本語のNPIは、(1)「一滴も」のようなminimizer、(2)「誰も」のようなindeterminate+「も」,(3)「腑に落ち(ない)」のような定型句の3種類に分けられ、(1)は肯定文(MI)とMD、(2)はDNであるかどうか、(3)はAMとAA、の境界をそれぞれ区別する。

一方英語のNPIは、van der Woudenの予測に反して、例えば、MDのat most NとAAのifの与える環境で同じ分布を示し、AAのno oneとAMのnotの環境で同じ分布を示した。つまり、英語のNPIは、彼の言う3つのブール特性MD、AA、AMにではなく、at most Nとifをひとまとまり、no oneとnotをひとまとまりとして区別する二重否定特性(DN)に反応しているということになる。このような結果は、上記3ブール特性以外の有効な特性の存在を示唆するものである。さらに広範な検証が必要だろう。言い方を変えると、自然言語には、MI(肯定文)からMD,AA,AM(文否定)へという肯定極性から否定極性への段階的な環境の移行が見られるということである。NPIの現われ方は、彼の言う否定の3階層に対応して、3種類に分かれる。一つは、MD,AA,AMのどこにでも現われる弱いNPI、第2は、MDには現われず、AAとAMに現われる中間の強さのNPI、第3は、AMにしか現われない強いNPIである。両極項目とは、弱いNPIとしての性質を持つために、肯定文(MI)では容認されないが、MD,AA文脈では容認される一方、弱いPPIとしての性質も併せ持つため、文否定のAM文脈では容認されない表現である。日本語の「一滴でも」のような一種のminimizerは、NPIの「一滴も」とは異なり、文否定のAM文脈でも肯定文のMI環境でも容認されないが、その中間に位置するAA環境やMD環境では容認されるため両極項目であると見なさなければならない。(a.花子はアルコールを{一滴も/^*一滴でも}飲まなかった(AM)/b.花子はアルコールを{?一滴も/一滴でも}飲むことを拒否した(AA)/c.もし花子がアルコールを{^*一滴も/一滴でも}飲めば、忘年会も楽しくなるだろう(AA)/d.女性の中でアルコールを{^*一滴も/一滴でも}飲んだのは、せいぜい5人だった(MD)/e.花子はアルコールを{^*一滴も/^*一滴でも}飲んだ(MI))同じタイプの「最小値+でも」表現については同様のことが言える。
ライフコースアプローチに基づく教師の職能成長と地域ネットワークづくりに関する研究

本研究の目的は、教師(小学校及び中学校)の職能成長のプロセスを、彼らが成長過程で織りなすネットワークに着目しながら、解明しようとする点にあった。その際、次の3つの問題に焦点を合わせた。すなわち、1)何をきっかけとして変化を生み出したのかという職能成長上の転機のきっかけと、2)そのきっかけによって教職生活のどのような時期に変化や転機が生み出されたのかという転機の時期・時機と、3)そして変化や転機を生み出す背景にあったその時々の境遇・状態(例えば、家族や友人関係、職場や家庭の状況等)の、3点が問題であった。これらの問題解明に当たって、2つの手段を用いた。その1つは、静岡県志太地域内に在る現職教師(小学校及び中学校)574名(抽出率30%)を対象としたアンケート調査の実施である。これには296名から回答を得た(回収率51.6%)。もう1つは、その対象者の中から8名を抽出し、更に詳細なインタビュー調査を実施した。この2つの調査結果を相互に照らし合せながら考察を進めた。これらの点に関しては、以下の報告書にその研究作業結果の一部を所収した。1)教師の職能と成長(伊藤敬)、2)教師のライフコース研究-その分析枠組みの提起-(山崎準二)、3)教師のライフコースの事例研究-戦後教育史とともに歩んだ一教師を事例として-(山崎準二)、4)教師の職能成長に関する調査研究-静岡県志太地域の現職教師を対象として-(山崎準二・梅沢収)本研究の目的は、教師(小学校及び中学校)の職能成長のプロセスを、彼らが成長過程で織りなすネットワークに着目しながら、解明しようとする点にあった。1)教師の職能と成長(伊藤敬)、2)教師のライフコース研究-その分析枠組みの提起-(山崎準二)、3)教師のライフコースの事例研究-戦後教育史とともに歩んだ一教師を事例として-(山崎準二)、4)教師の職能成長に関する調査研究-静岡県志太地域の現職教師を対象として-(山崎準二・梅沢収)研究期間の初年度である本年は、当初の計画にしたがって静岡県志太地域内に至る現職教師8名(この数は当初の計画より少ないが若手教師及び女性教師の協力者を得ることが難しく年輩の男性教師のみ可能であったため)と、それと比較の必要が生じたため静岡市内に在る現職教師2名の、計10名に一人45時間に及ぶ“教師としての自己形成史"をインタビュ-調査し、分析した。前者8名の教師は、志太地域内において第二次大戦後比較的早くから結成され研究活動を展開していた自主的な研究サ-クル「志太生活教育同好会」の会員たちである。生育歴の異なる者たちが学生時代に、あるいは教職に就いてから赴任校で出会い、同サ-クルに参加していくようになる。毎月例会を開催し、そこに自らの実践を持ちより、互いに検討し合うことによって実践者としての力量を獲得していく教師集団としての重要な自己教育の場となっていた。同時に同サ-クルは、彼らが国語・社会などの様々な問題意識に基づいてさらに各種の研究会・サ-クル組織に加わって勉強を積んでいく様になっても、常に彼らにとって職能成長の「母港」的役割を果たしていった。こうして同サ-クルを基盤に志太地域の様々な研究会・サ-クルが生まれ人的関係が網の目のようにネットワ-ク化され教師集団としての職能成長に寄与していった実態が浮かび上がってきた。しかし彼らが退職を迎える年齢になってきた現在、若手教師の研究会・サ-クル離れが進むなかで、彼らの築いてきたものは必ずしもうまく継承されてきたとはいえない。もはや同サ-クルのような役割を担い、教師集団としての職能成長に寄与する組織はありえないのであろうか。あるいはそれに取って代わる別の形態としての組織としてはどのようなものがありえるのだろうか。次年度の研究課題である。研究2年目は、1年目に実施した「教師のライフコース」インタヴュー調査結果を踏まえて、自己記入形式の質問紙を作製し、郵送法によるアンケート調査を実施した。今回の調査の目的は、志太地域の小・中学校に勤務する現職教師が自からのライフコースの過程で力量を獲得し、教師の職能成長を果たすに至った契機に着目し把握することと、彼らが志太地域という場をどのように意識し捉えているのかということの解明、その2つであった。

調査対象者は、志太地域の小・中学校の現職教師574名を無作為で抽出し(抽出率=約30%)、アンケート用紙を郵送したが、回答を寄せてくれた者は296名、回収率は51.6%であった。実施時期は1992年12月1月にかけてであった。回答者の属性構成は、全体のおよそ7割が調査の勤務校と同じ志太地域の出身であること、また全体のおよそ5割が地元国立大学静岡大学教育学部の出身であることが特徴的であった。そのことが反映してか、志太の地域とそこでの教育については、比較的高い肯定的評価をくだしている点が着目される。学校は比較的自由・のびやかであり、同僚や父母の教育関心も高いし、教育の伝統が感じられるとの反応であった。職能成長を果たすに至った契機に関しては、従来の同様の調査結果を裏付けるような傾向もみられるが、職能成長にとって学校における教職員間の雰囲気や力量ある教師の存在がとりわけ重要であることの指摘、力量を獲得する場としては「全く自主的な研究会・サークル活動」の重要さの指摘が一層強い傾向にある。しかし、志太地域においても、学校内における世代間のコミニュケーシュンの後退や若手世代の研究会・サークル活動離れなどの傾向も窺われた。今後のネットワークづくりに、検討課題を投げかけている結果であった。
果実収穫ロボットの視覚システムに関する基礎的研究

これまで開発してきた果実の識別方法により、画像処理を用いてスイカの果実の検出を野外の様々な照明条件下にて果実を検出できるかを調査した。今回は,照明条件として対象果実位置での照度として,レンズの絞りは固定して,これまでの識別方法でどれくらいの範囲について果実の検出が可能であるかを調べた。また,固定絞りでの限界を明確にするため,照度と取り込み画像の平均濃度の関係も調べた。濃度は0255までである。実験は固定絞りF5.6で行い,照度は,実際の果実収穫時の照度条件を満たすと思われる約1000060000Luxまで行った。1)照度と平均濃度の関係であるが,F5.6で取り込んだ画像について,約20000Luxまでは,照度に応じて平均濃度が線形に増加しているが,それ以上になると平均濃度の増加が照度の増加に追いつかなかった。つまり,画像平均濃度が225以上はハレーションによる検出の限界といえた。2)平均濃度の違いによる検出結果の関係であるが,平均濃度が,約60225のときは,正しく検出できた。平均濃度が約225以上になると果実以外の葉を誤検出してしまった。3)平均濃度と検出位置および大きさの誤差の関係であるが,検出位置誤差は平均濃度にあまり左右されないが,検出率は平均濃度が高い程(平均濃度にして200以上)よく,50%以上となった。以上の結果から以下のことが分かった。固定絞りF5.6の場合,照度にして1000020000Luxであると正しく果実検出を行えた、また,画像平均濃度を常に,200225の範囲なら検出率,検出誤差ともに実用可能であるといえる。今後,画像平均濃度が200225にくるように絞りを調節する機構の開発により,すべての照度についても,正しく果実検出ができるのではないかと予想される。
パラジウム酸化物におけるエキゾチック超伝導とスピンギャップレス半導体の探索

本研究では、2価のPdイオンを含む非磁性半導体にドープによって生じたキャリアが、4価のPdイオン由来のホールペアと見なせるかどうかを実験的に調べ、超伝導の兆候を探索した。さらに磁性イオンをドープすることによって、スピンギャップレス半導体と呼ばれる電子相の創成を試みた。CaPd3O4系においては同型の銅酸化物CaCu2.4Pd0.6O4を合成できた。さらに電子ドープに成功し金属化まであと一歩に迫った。またPb0.9Ag0.1Pd0.9Ni0.1O2において、強磁性の寸前のような巨大な常磁性状態を見出した。これらの成果はPd酸化物の物性物理や固体化学への理解の深化に貢献したものである。パラジウム(Pd)イオンは2価と4価が安定なValence Skipperである。特に、多くの2価のPdイオンを含む酸化物は小さなギャップを持った非磁性半導体になりやすい。本申請研究では、ドープによって生じた伝導体中のキャリアが、4価のPdイオン由来のホールペアと見なしえるかどうかを電子輸送特性や磁性の観点から議論し、低温において超伝導の兆候を探索する。さらに、同じパラジウム酸化物半導体に磁性イオンをドープすることによって、スピンギャップレス半導体と呼ばれる電子相の創成を試みる。スピンギャップレス半導体とは、アップスピンの価電子帯とダウンスピンの伝導帯が電荷ギャップゼロで連結した物質である。その物性として巨大な磁気抵抗を示すなどスピントロニクスに応用可能な興味深い特性が予言されているが、明確に確認された実験例はない。第1年度である27年度は、両方の物質を合成したが、特にCaRd3O4のPdサイトの置換効果を調べ、PdをCuで80%置換することに成功した。これはもはやCaCu3O4という新物質を合成したことに近い。この物質がこれまで合成されていない理由は、原料以外にNaClをフラックスとして混合した低温固相反応法を用いたためである。PdとCuの固溶体は、Cu置換量とともにバンド絶縁体からモット絶縁体へゆるやかに移り変わった。一連の試料の磁化率、電気抵抗率、ゼーベック係数を4から800 Kの温度で計測し、現在その物性を解析中である。超伝導を示す試料を見出すことはできなかったが、CaPd3O4と同型の銅酸化物CaCu3O4の合成と物性測定に成功している。この特徴的なCuOネットワークは、3次元的ネットワークをもつCuO平面と見なすことができ、高温超伝導と類似の超伝導が発現してもよい幾何学形状をしている。新奇超伝導を探索するには魅力的な物質である。本年度の成果を以下に列挙する(1)CaPd3O4系においては、PdをCuで部分置換し、85%まで置換することに成功した。これはほぼCaCu3O4という未知の銅酸化物を作成したに等しい。その伝導性、磁性を系統的に測定し、とくに磁化の解析を詳しく行った。その結果、この物質の特徴的な結晶構造のために、最近接のCuーCu相互作用より次近接相互作用が重要であることが明らかになった。磁気的基底状態についてはまだ解析と多角的な測定が必要であるが、スピングラスか反強磁性秩序が生じていると考えられる。Cuを60%置換した試料では磁気的異常が10K付近に生じ、更にCuを増やすと転移温度は20Kまで上昇した。(2)PbPdO2系においては、PbをAgで10%置換することでキャリアをドープできることがわかった。その大きさを帯磁率から見積もると、仕込みのAgの量と良い一致を示した。ただし、さらなるAg置換によって伝導性は向上しない。この状態でPdサイトに様々な磁性イオンを部分置換し、その輸送特性を精密に測定した。残念ながらCuのドープに対しては電気伝導にエネルギーギャップは観測されず、磁気的にも孤立スピンの作るキュリーテールが低温で確認できたにとどまった。このことは理論的に予測されたスピンギャップレス半導体のような電子状態を創りだすことができなかったことを示唆する。Niのドープについては、奇妙に大きな常磁性成分が現れており、その起源についてはよくわからない。今後、より詳細な研究が必要である。第2年度はPbPdO2における異常磁気伝導効果の探索に研究を広げるとともに、第1年度で見出したCaCu3O4の超伝導化に取り組む。物性実験今年度はPdサイトのCu置換試料の研究を行い、原料試薬が予定金額よりかなり安くすんだ。また物性測定も室温以上での測定を中心にしたため寒剤も予定金額より安くすんだ。昨年度の実績を踏まえ、試料作成のバリエーションを広げる。また物性測定もPPMSを用いた低温磁化測定を行う。
高速撮像磁気共鳴画像法を用いた内リンパ動態・機能の臨床的研究

内リンパの動態を計測するための基礎実験として以下のことを行った。2. 97年に用いたファントムよりさらに小型のファントムを作成し,より内耳に近い条件での実験を行い,最適なシーケンスを検討した。3.しかし,信号/雑音比が不良であったため,短時間での撮像が困難であり,ボランティアを用いた生体での実験に応用することができなかった。4. 99年1月大学内に新たに設置されたMRIの高性能化により撮像時間の短縮を計ることができ,最終的に6秒での像収集が可能になった。その結果生体での実験への可能性が示唆された。最終的に確立された実験系用シーケンスは以下のとうり。5.現在,生体での内耳リンパの流れを計測するのに必要な解像力を検討しており,できるだけ速やかに最終的な生体用シーケンスを作成し,ボランティアおよび患者での検査をはじめたい。1.ガラス管で各種サイズのファントムを作成した。2.ファントム内の超低速流を加熱による対流で作成した。3.大学内のMRI装置において超低速流を測定するための各種MRIシーケンスを試みた。当初この実験に際し,より高速イメージング法であるmulti shot EPI(echo planar imaging)法を試みたが静磁場不均一性の影響で画像ひずみが大きく実験が困難であった。一方新たに開発したFASE法による拡散画像は磁場の不均一に強い高速イメージングであり,本研究に用いることが可能であることが判明した。本年の目標は内リンパの動態をMRIを用いて観測するための基礎的な方法を開発することにあった。MRIは血流などの流れを観測することができ,すでにMR Angiographyをして臨床に応用されている。しかし,内リンパの流速は血流を比較して低速であることと,限局した動きであると思われ,従来のMRAに用いられている方法は応用できない。また,10年度以降に予定されている生体内計測を行うためには,短時間にこの観測を行う必要がある。筆者は近年開発されている多くの高速撮像法のうち,スピンエコー法の延長上にあるFASE法を応用することによりファントム上ではこの計測が可能であることを得た。今後,本法を生体に応用すべく,実験系を整備する。
職域のうつ病・自殺を予防するための睡眠保健指導ＩＣＴシステムの開発

本研究はICTによる睡眠保健指導システムを開発し、ICT(Web)による睡眠調査やステータス判定から不眠スクリーニングを実施し、準ランダム化比較試験によって不眠等がある者に対する睡眠保健指導の効果(不眠の改善、うつ病・不安障害等の指標の改善等)を明らかにした。その結果、睡眠保健指導1年後に介入群のほうが非介入群より「入眠時間」や「眠っても疲れが取れない」などが有意に改善していた。本研究の目的は、職域における不眠スクリーニングを切り口にしたICTによる睡眠保健指導システムを開発し、その効果を明確にすることである。これらにより、不眠等睡眠障害を持つ労働者への早期介入が可能になり、生活指導によって不眠を改善したり、専門医への連携で早期治療したりすることにより、職域のうつ病・自殺予防が期待できる。平成25年度は既睡眠保健指導フローの検討、調査項目・保健指導内容の決定、ICTシステム開発を実施し、調査対象事業場への研究協力依頼を計画した。実際には既睡眠保健指導フローの検討、調査項目・保健指導内容についての検討をするために、今までの睡眠保健指導の研究データを解析した。その結果下記のことが明らかになり、学術会議、厚生労働省「健康づくりのための睡眠指針の改定に関する委員会」の委員として発表した。1女性労働者の「日中の眠気」に関連する要因:女性労働者の日中の眠気があるものは11.6%であり、「若年者」、「おっくう感がある」、「イライラ感がある」、「睡眠中の足のぴくつきがある」ほど多かった。2不眠等のある者に対して睡眠保健指導の介入群は、非介入群と比較してPSQI総合得点(睡眠の質等を測定)やK6(不安・うつ病スケール)得点が改善していたことが明らかになったことから睡眠保健指導は一定の効果があることがわかった。3保健師等は今までに睡眠に関する保健指導の経験が少なく、睡眠のメカニズム、睡眠の重要性や保健指導の方法について研修等普及・啓発発動をする必要性があることがわかった。本研究の目的は職域における不眠スクリーニングを切り口としたICTによる睡眠保健指導システムを開発し、その効果を明確にすることである。これらにより、不眠等睡眠障害を持つ労働者への早期介入が可能になり、生活指導によって不眠を改善したり、専門医に早期受診・早期治療したりすることによって職域のうつ病・自殺予防が期待できると考える。平成26年度はICTシステムの睡眠調査項目等の開発をした。協力が得られたA・Bの2事業所を対象に睡眠調査およびスクリーニングの結果、不眠等を訴えるハイリスク者を介入・非介入群に分け、介入群に睡眠保健指導を実施した。A事業所は研究協力者775人(要保健指導者162人、20.9%)、B事業所は研究協力者662人(要保健指導者153人、23.1%)であった。その後の介入群として保健指導は、A事業所は49人、B事業所は73人で、合計122人に実施した。保健指導内容は巽ら(2012)が開発した睡眠保健指導マニュアルを使用し、睡眠保健指導研修会(巽ら20112014)を受講した保健師等が指導した。その他、学会発表としては第87回日本産業衛生学会(岡山)において、既研究の「職場のメンタルヘルス睡眠保健指導によるPSQIとK6および生活習慣の変化について」について発表した。また、第24回産業医産業看護全国協議会(金沢)において、「女性労働者のPSQI,K6、生活習慣の変化からみた職場メンタルヘルスケアとしての睡眠保健指導介入の効果」について発表した。これらにより、不眠等睡眠障害を持つ労働者への早期介入が可能になり、生活習慣改善によって不眠を改善したり、専門医に早期受診・早期治療することによって、最終的には職域のうつ病・自殺予防が期待できると考える。ICTシステムとして、Webを使用した睡眠調査、遠方事業場の保健指導を可能にするiPad使用による保健指導を導入した。平成27年度は平成26年に引き続き、Web入力システム及び一部紙媒体を使用してA・Bの複数事業場に睡眠調査を実施した。A事業場は研究協力者が663人(前回協力者775人中、1回目と2回目回答者は424人:54.7%)であった。B事業場は研究協力者が596人(前回協力者662人中1回目と2回目回答者は586人:88.4%)であった。今回得られたデータの一部の解析から、1回目調査後において、睡眠保健指導が必要な対象者に介入・非介入に割付け、睡眠保健指導を実施した結果、2回目調査において介入群はPSQI,アテネ不眠尺度、K6が全て有意に改善していた。非介入群は、PSQI,K6の改善はしていたが、アテネ不眠尺度については統計学的に有意な改善は認められなかった。今後保健指導の有効性や効果的な保健指導内容について詳細について検討する予定である。平成26年度に研究フィールドの確保に手間取り、睡眠調査等の開始が遅れたことによる影響がある。しかし現在は2事業場とも積極的に協力体制を整備していただいているため、今後はこれ以上遅れることはないと考えられる。

これらにより、不眠等睡眠障害を持つ労働者への早期介入が可能になり、生活習慣改善によって不眠を改善したり、専門医に早期受診・早期治療することによって、最終的には職域のうつ病・自殺予防が期待できると考える。平成28年度は3回目の睡眠調査を実施した。B事業場のみが調査の協力が得られた。た調査対象者572人のうち、回答が得られたのが339人、回収率59.3%であった。その結果、受診勧奨29人、経過観察52人であった。また、調査結果の中から女性に焦点を当てて「女性労働者の睡眠を妨げる要因の検討」について第5回日本産業看護学会学術集会において発表した。女性労働者402名のうち、睡眠を妨げる要因が有ると回答したものは219名(54.4%)であった。睡眠を妨げる要因が有るものは、睡眠を妨げる要因がないと回答したものよりも、「既婚」や「同居家族あり」が多く、「平均睡眠時間」が短く、「寝ても疲れがとれない」ものが多く、「運動習慣」あるものが少なかった。また、夜眠れない要因として、家事と育児(複数回答)が95.6%を占めていた。、「寝ても疲れがとれない」症状はメンタルヘルスと関連していることがある。これらのことから女性労働者の睡眠に関連する要因は家庭での役割や家庭環境などと密接に関連しており、女性労働者の睡眠を改善し活き活きと仕事や生活をするためには家庭での背景を踏まえた支援を行う必要があることがわかった。研究対象として依頼していた事業場が3回目の調査から1事業場となった。また、その事業場において、研究担当をしていた看護職が退職し、人が変わったことによって協力いただくことが困難になった。そのため、十分に説明することや調査期間を長くして回収するなど時間を要した。今年度は最終年度であるため、実施した研究データの解析を行った。研究目的に照らして、不眠スクリーニングとしての質問紙調査・睡眠保健指導システムで自動判定・睡眠保健指導を実施した結果を検討した。睡眠保健指導実施前後比較した結果、男性は、有意に改善(p<0.05)したのが介入群のPSQI、非介入群のK6及びイライラ感があるであった。女性は、介入群、非介入群共に改善していたのがK6、入眠時間、日中覚醒困難、PSQI、イライラ感があるであり、介入群が改善していたのが睡眠の質、熟眠感がない、疲れているのに眠れない、眠っても疲れが取れないで睡眠保健指導が良い睡眠への改善に一定の効果があることが示唆された。また、日勤女性労働者385名における不眠に関連する要因について検討した。その結果、アテネの不眠尺度において、就寝時刻が遅い、入眠時間が長い、睡眠時間が短い、ストレスがある、昼寝有り、経済状態が苦しい、1日3回の食事をとらないほど不眠症疑いありのものが有意に多かった。年代間別睡眠状況をみると、40歳代は起床時刻が5.7±0.6時と最も早く、睡眠時間が5.9±1.0と最も少なかった。さらに40歳代は夜眠たくてもやることでは家事を行う割合が最も多く、そのうち中高生の親である割合が最も高かった。女性労働者は乳幼児を持つ母親に限らず中高生を持つ母親が、また、夜間の家事だけでなく早朝の家事により睡眠時間の確保が難しいことが示唆された。
土壌クラストの形成に伴う土壌構造の変化に関する研究

本研究では、クラスト形成のメカニズムに関する基礎的な研究を行なった。国頭マージを供試土とし、土壌の団粒径と雨滴径の大小、土壌水分、石膏投与の有無を各々条件として、人工降雨実験を行い、クラスト形成の様子を観察した.形成したクラストについては、熱硬化樹脂で固めた後に、マルト-カッターMC100型をもちいて薄片を作成し、土壌構造の変化を観察した.本研究によって得られた知見の主なものは以下のようになる。1.雨滴径が団粒径よりも大きい場合には、スレ-キング現象が団粒の崩壊に寄与する.この傾向は、土壌の初期水分が小さい時に著しい.スレ-キングが寄与する場合は、降雨開始後速やかにクラストが形成する.2.雨滴径が団粒径よりも小さい場合や土壌の初期含水量が大きい場合は、スレ-キングの寄与は小さく、代わりに雨滴の力学的な衝撃による変形・破壊が団粒の崩壊を支配する.この場合は、クラストの形成に長い時間を要する.3.1.2.に述べた形成メカニズムの違いは、土壌薄片の観察から確認できる.4.一般に、石膏の投与により土壌の分散は抑制されると考えられているが、国頭マージに対しては、石膏投与が逆の効果を示す.すなわち、国頭マージでは、石膏の投与により土壌の分散が促進され、クラストが形成し易くなる。石膏の投与が国頭マージに及ぼす影響については、投与した石膏中のCa^<2+>イオンと国頭マージ中のAl^<3+>イオンの交換が原因の一つと推察されるが、化学的に精密な測定を行ない、メカニズムを特定することが必要なため、今後の課題とする.本研究では、クラスト形成のメカニズムに関する基礎的な研究を行なった。石膏の投与が国頭マージに及ぼす影響については、投与した石膏中のCa^<2+>イオンと国頭マージ中のAl^<3+>イオンの交換が原因の一つと推察されるが、化学的に精密な測定を行ない、メカニズムを特定することが必要なため、今後の課題とする.
弱値などを利用した、量子基礎現象における量子系の挙動の研究

本研究課題の1年度目であった。本年では、中性子光学実験において量子チェシャ猫実験の新展開をさらに進めることを計画し、まず、事後選択する状態の複数個を早く切り替えて量子チェシャ猫の挙動を探る実験を行った。この実験は最先端の中性子干渉計実験の設備を必要としており、ウィーン工科大学(TU-Wien)との共同研究として、フランス・グルノーブルのラウエ・ランジュバン研究所(ILL)で行った。具体的には、猫と笑いの光路上の分離が逆転するような事後選択状態を2つ選び出し、高速スイッチを適用して、遅延選択実験を試みた。まず、この実験は初めての物質波の干渉実験における遅延選択実験である。さらに、おおむね良好な実験結果が得られたので、出版に向けて解析の最適化を行っている。早急に出版を行う予定である。上記の実験と並行して、レゲット・ガーク不等式を用いた因果律に関する実験の準備を始めた。さらに、北海道大学において、原子を用いた干渉実験を行うための環境整備を始めた。様々な実験装置の選定並びに納入可能な業者を探すのに多少なりとも手間と時間がかかったが、最終的には適当な業者を発見できた。この実験環境が達成されれば、北大で原子干渉実験を行うことが可能となる。それにより、ラウエ・ランジュバン研究所まで詣でるまでもなく、物質波干渉実験を遂行できる環境が得られることが期待されている。また、学生らの日常的な利便性の向上をも目指している。フランス・グルノーブルのラウエ・ランジュバン研究所での中性子干渉計実験は研究用原子炉の運転状況に依存しており、本年度は十分なビームタイムの確保が困難であった。それにもかかわらず新たな量子チェシャ猫実験を遂行した。ただ、実験結果の解析に思わず手間取っているのが現状である。これから出版に向けて最終結果を早急に準備する予定である。本年度はさらに、北大での干渉実験を行うための環境整備を始めた。真空装置導入に伴い、研究代表者は北大に赴任して以来初めての備品購入となり、北大出入りの関連業者の選定に思わず時間がかかった。発注が最終的には秋になってしまい、遅れの主因となってしまった2年度目では、まず第一に、量子チェシャ猫実験の出版を進める。そして、多光路干渉計を用いた中性子干渉実験、あるいは3光路での量子チェシャ猫実験をを試みる。これらの実験ではまず2光路のマッハ・ツェンダータイプの干渉計実験を行って、2光路に関する同時弱測定からはじめる。さらに、これらの実験に成功すれば、レゲット・ガーク不等式を用いた因果律に関する実験に応用できると考えられている。北海道大学における、原子干渉実験は、いくつかの実験装置の納入が終わり、やっと実験を始めることができそうである。まずは、それぞれの装置の基本性能の確認から行う予定である。装置の改善が必要であると判明した場合はそれに対応し、できるだけ早く装置の立ち上げを終える。

北海道大学における、原子干渉実験は、いくつかの実験装置の納入が終わり、やっと実験を始めることができそうである。まずは、それぞれの装置の基本性能の確認から行う予定である。装置の改善が必要であると判明した場合はそれに対応し、できるだけ早く装置の立ち上げを終える。
科学的体験を重視した新理科教育プログラムおよび指導法の研究

児童生徒の「理科離れ」の要因の一つとして,理科の体験や系統的な知識が不足している小学校教員が多いという指摘がある。これらの教員の資質向上を目的とし,新しい理科教育のプログラムや指導法を開発した。一つは小学校から高等学校までの理科の内容を系統的に捉えて理科の指導の背景となる考え方を理解するための指導資料であり,他の一つは教科書の理科実験の要点を解説する,ライブビデオ共有サービスによる小学校教員向け理科実験番組である。我が国の理科教育(物理分野)の改善と発展のために,(1)「青少年のための科学の祭典・実験工作教材資料集」を発展させ,科学的体験を重視した体系的・系統的カリキュラム教材を開発し,教育現場のカリキュラム指導モデルや現職教員のスキルアッププログラムを開発することを目標とした。理科教育を小学校から高等学校までの全体の流れで見たときに,小学校教員の資質の養成が重要なポイントとなっていることを確認した。そこで,新しい学習指導要領で導入された内容を中心として,小学校理科の平成23年度から利用される教科書の分析を行い,エネルギー・物質分野を,中学校や高等学校での学習内容との系統性でとらえた場合の問題点や課題を列挙した。また,このために,複数の小学校教科書や教師用指導書に加えて}英国や米国の理科のカリキュラムや教科書を参考にした。これに基づいて,小学校教員向けの理科(物質・エネルギー分野)の研修指導書と研修プログラムの作成に着手している。内容を,力と運動(うごくおもちゃ),電気と磁気,光・音・熱などの現象(現行小学校学習指導要領範囲外のものを含む)の3領域にわけて分担して作業を進めている。また,これに関連して,新指導要領で取り入れられ準小学校の理科に関するウエブサイトを開発して「授業に役立つ!小学校理科実験集新学習指導要領対応」として公開している。我が国の理科教育(物理分野)の改善と発展のために,「青少年のための科学の祭典・実験工作教材資料集」をもとにした科学的体験を重視した体系的・系統的な指導資料を作成し,現職教員のスキルアッププログラムを開発することを目標とした。小学校から高等学校までの理科教育の中で,物理分野を苦手とすることが多い小学校教員の資質の養成が1つの重要なポイントとなっていることを確認した。平成23年度から小学校の新しい学習指導要領が本格実施されるが,小学校の理科教科書の分析結果から検討したところ,小学校理科教科書総ページ数は,前学習指導要領のものと比べ25%増加していること,また,物理分野の割合が20%から25%に増えたことが確かめられた。さらに,新しい教科書に導入された物理分野の単元内容に関しては,風やゴムの働きにおける力と運動の取扱いや,電気の働きにおける電流の熱作用の項についての課題が明らかになった。これらの調査結果に基づいて,小学校教員向けの理科(物質・エネルギー分野)の指導資料を,(1)力と運動,(2)電気と磁気,(3)光・音・熱の現象の3つのカテゴリーにわけて作成に着手した。それぞれの項目は,小中高の理科の内容の系統性を踏まえつつ,基礎的な科学概念の理解に基づいて教科書の指導内容を解説するものである。さらに,これに対応する理科の実験(教科書レベルのもの)をまとめた映像コンテンツを作成中であるとともに,ustreamとtwitterを用いた「ココ見て理科じっけん」というライブ配信による現職教員へのアプローチを試みている(http://cse. osaka-kyoiku. ac. jp/ school. html #shidouyouryou http:// twitter. com /#!/cocorikal)。改定された小学校学習指導要領が平成23年度から実施され,理科においても新しい単元や実験テーマが導入された。一方,小学校教員の多くは高校・大学を通じて物理分野の教育を必ずしも十分には保障されていないことから,理科の物理分野の指導に不安を持っているものが7割に近い。理科の授業における観察や実験は,子供たちの興味を引き,五感を通して科学的思考を身につけさせるための重要な構成要素である。現行指導要領の目標にある「実感を伴う理解」や「実生活で応用される科学の認識」に即して,小学校教員が理科の実験に興味をもち,授業における理科実験の実施をより充実したものとするための一助としてUSTEAMによる理科実験番組を制作して放送した。特に,物理分野についての十分な経験がない小学校教員や教員養成課程の学生を想定して,各社の教科書にある実験を比較検討しながら,もっとも適当な実験の手順を演示しながら,理科実験を円滑に実施する上での注意点を中心として番組を構成した。小学校教員の理科実験の資質向上のためには,実際に実験室で実験しながら実施する研修がもっとも効果的ではあることはいうまでもないが,実施にかかわるコストや継続性などを考慮した場合,いつでもどこでも視聴可能なデジタルコンテンツ等を組み合わせた重層的な支援のシステムを実現することも必要である。USTREAMを利用することにより,ソーシャルメディアを利用した視聴者からのリアルタイムのフィードバックが可能であり,単なる動画コンテンツの視聴による一方向の情報提供とは異なった機能を持っている。これらの特徴を生かし,今後の展開として教員向けの実験講座,研修会,研究会などの中継放送への活用が期待される。

平成23年度から実施された小学校の新指導要領に準拠した教科書の分析をすすめ,物質・エネルギー分野の領域ごとに課題を整理しつつ,指導テキストの執筆をすすめることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。小学校教員向けの指導テキストの編集を進める。デジタル教科書のオーサリングソフトが登場しており,指導テキストはマルチメディア化して配布することを検討する。また,指導テキストの活用と現場教員からのフィードバックのために新たに研修を企画することが時間的に困難なので,現在実施している核種の研修プログラムの中にその内容を展開することで,改善を進めたい.24年度が最終年度であるため、記入しない。
心筋のマイクロRNA放出・取り込み機序の解明心臓病態生理における役割

虚血性心疾患患者における心筋特異的microRNAの血清レベルについてリアルタイムPCR法を用いて定量した結果、miR-1、-133aの増加を認めた。A23187が用量依存的にラット培養筋芽細胞H9C2培養液中microRNAレベルを上昇させることを見出した。さらにA23187刺激により放出されたエクソソーム内microRNAが細胞に取り込まれ、その機能を発現しうることを示した。microRNA(miRNA又はmiR)は血清中にも存在し、細胞から放出されたエクソソーム内に存在している。虚血性心疾患患者における心筋特異的miRNAの血清レベルについてリアルタイムPCR法を用いて定量した結果、miR-1、-133aの増加を認めた。この増加が虚血心筋によるエクソソームを介するmiRNA放出の増加に由来するとの仮説を立て、それを検証するために、まずトリガーとなる刺激をラット培養筋芽細胞H9C2を用いて検索した。その結果、細胞内にCaイオンを流入させるA23187イオノフォア(A23187)が用量依存的に細胞培養液中miRNAレベルを上昇させることを見出した。さらにA23187刺激により放出されたエクソソーム内miRNAが細胞に取り込まれ、その機能を発現しうることを示した。これは虚血心筋から放出されたエクソソームが正常心筋や心臓内の他の細胞種、あるいは遠隔臓器に拡散し、取り込まれ、外来性miRNAが作用を及ぼしうることを示唆し、miR-1、-133aの血清レベル上昇が虚血性心疾患の病態に寄与している可能性を示すものである。細胞死した心筋細胞はマクロファージにより貪食される。その際、エクソソームやその他細胞内の様々なmiRNAが同時に取り込まれているものと予想される。その外来性miRNAの動向をみるために心筋特異的miR-208aを過剰発現させた293FT細胞にアポトーシスを誘導し、マウス腹腔内マクロファージあるいはJ774培養細胞に貪食させ、様々な時間経過でmiR-208aレベルの定量を試みている。また、エクソソーム内miRNAを取り込んだマクロファージの影響を検討するために、A23187刺激で採取したエクソソームとこれらの細胞をインキュベートし、炎症性あるいは抗炎症性マーカー遺伝子の発現を評価する予定である。
太陽圏イメージング装置の開発研究

太陽圏イメージング装置開発のための基礎実験、および、関連する以下の研究を行なった。(1)イメージング装置開発に関する基礎実験初年度は、太陽圏イメージング装置の設計、部品の選定・開発をおこなった。微弱な電波源を観測するためには、都市型電波雑音を約30dB減衰させることが必要である。アンテナの形状を検討した結果、フェーズドアレーを採用し、その周囲には金属製の網フェンスを設置することにより、電波雑音の影響を-30dB軽減できることがわかった。イメージング装置を実現するために、物理面積で3500m^2のアンテナを考えており、このアンテナは16384素子の半波長ダイポールで構成される。この場合、受信部までに必要な種々の部品もほぼ同数必要である。そのため、量産用のダイポール、シュペルトップ、コネクタ等を全て試作し、それらの特性を評価した。コネクタの抵抗損は実用レベルである-0.02dBを達成している。また、使用するケーブル(MFH-8AC)の正確な波長短縮率、損失の測定をおこなった。二年度は、初年度で設計した部品類を実際に組み立てた際、アンテナとして機能することを確認するために、小型のフェーズドアレーアンテナ(東西8m、南北4m、128素子)を設置し、その特性を評価した。その結果、アンテナの給電点インピーダンスは約170Ωであり、これは計算値とよく一致することがわかった。次に、受信機を接続して、太陽やQSO天体を観測した。その結果、ビームサイズ、システム温度、開口面積は、それぞれ、6.5^。(半値幅)、248K、17m^2を得た。これらの結果も計算値と良い一致を示している。以上より、太陽圏イメージング装置は、試作したアンテナの素子数を増やすことにより実現できると期待される。(2)関連した研究IPS観測によるコンパクト低速太陽風分布と光球面磁場との対応関係や、惑星間空間擾乱の三次元的な伝搬の特徴の研究をおこなった。解析には科研費で購入したワークステーションを用いた。また、解析した手法は、太陽圏イメージング装置のデータにそのまま適用することができ、太陽圏イメージング装置の観測がにより、飛躍的に研究が進むと期待できる。本年度の研究実施結果太陽圏イメージング装置開発のための基礎実験および関連する以下の研究を行なった。(1)惑星間電波シンチレーション(IPS)観測によるコンパクト低速太陽風の起源の研究計算機トモグラフィー法(CAT)を用いたIPS観測による太陽風速度分布と光球面磁場との対応を、太陽コロナ中の磁場を仮定しで調べた。その結果、太陽風の流源面上でコンパクトな構造を持つ低速太陽風は、太陽表面の活動領域の境界から現れる開いた磁束管領域に一致することが分かった。よって、このような低速太陽風の起源は、閉じた磁場ループ上空のカスプではなく、開いた磁束の足元であると推測できる。CATと太陽コロナ中の磁場の計算には、本年度の科研費で購入したワークステーションを使用した。この解析の手法は太陽圏イメージング装置に応用される。(2)太陽圏イメージング装置の基礎実験設計にあたり、耐ノイズ性、保守性、信頼度、価格を検討した結果、アンテナ形式には平面フェーズドアレーを採用することに決定した。この決定を踏まえ、詳細な仕様について、以下の基礎実験および検討を行なった。

(1)素子アンテナについて、半波長ダイポールアレーとコリニアアレーを比較した。当初コリニアアレー(4m×8m)を作成して仕能評価を試みたが、機械的強度等の問題が判明したため、半波長ダイポールアレーを採用することに決定した。(2)それに伴い、半波長打ダイポールアレーのサンプルを作成し屋内実験を行った結果、十分な性能を有することが分かった。また、量産により価格の削減が可能であると判断した。(3)信号合成方式には、トーナメント方式と直列給電方式があるが、これらを組み合せる方式が最適であることが分かった。(4)信号伝達時に重要な同軸ケーブルの比較検討を行なった結果、MFH-8AC(昭和電線)が最適であると分かった。(5)アンテナに侵入する人工雑音を排除するため、アンテナの周囲にノイズ遮蔽フェンスを作ることを検討した。フェンスは遮蔽効率のシミュレーションを元に設計し、実測でこの遮蔽効果を確認した。(1)(5)から、価格対性能効率の良い太陽圏イメージング装置が設計できた。今後、計算機によるシミュレーションや、サンプル実験を行うことで、さらなる性能向上を試みる。太陽圏イメージング装置開発のための基礎実験、および、関連する以下の研究を行なった。(1)イメージング装置開発に関する基礎実験初年度は、太陽圏イメージング装置の設計、部品の選定・開発をおこなった。耐雑音性、保守性、信頼度等を検討した結果、アンテナの形式はフェーズドアレーアンテナが適しているという結論に達した。フェーズドアレーで大面積を実現するためには、膨大な数のダイポールアンテナやケーブル、コネクタ等の部品が必要になる。そのため、部品は量産することにし、それらの設計・開発を進めてきた。二年度は、初年度で設計した部品類を実際に組み立てた際、アンテナとしてうまく機能することを確認するために、小型のフェーズドアレーアンテナを設置し、その特性を評価した。その結果、さまざまな計測値は理論値と良い一致を示し、我々の設計した部品が問題無いことが実証できた。さらにこのアンテナを用いて、太陽やQSO天体を観測し、開口能率も設計通りに得られていることを確認した。以上より、太陽圏イメージング装置は、試作したアンテナの素子数を増やすことにより実現できる。(2)IPS観測装置を用いた超低速太陽風起源の研究IPS観測によるコンパクト低速太陽風分布と光球面磁場との対応関係を、太陽コロナ中の磁場を計算して調べた。その結果、コンパクト低速太陽風はコロナ中の閉じた磁気ループの上空ではなく、活動領域の近傍にある開いた磁束の足元であることが明らかになった。(3)IPS観測装置を用いた惑星間空間擾乱の三次元的な伝搬の研究IPS観測データを用いて、フレアやCMEで発生する惑星間衝撃波の伝搬の様子を調べた。その結果、(1)惑星間衝撃波は必ずしもフレア発生箇所を起点とした動径方向への伝搬ではないこと、(2)伝搬の速度は背景にある太陽風の速度と関係があることが明らかになった。(2)、(3)の解析には科研費で購入したワークステーションを用いた。
化石DNA解析によるハイマツ・キタゴヨウ間の遺伝子浸透の進行過程の推定

東北南部の蔵王山系においては、キタゴヨウのミトコンドリテDNAがほぼ完全にハイマツ由来のものに、ハイマツの葉緑体DNAがほぼ完全にキタゴヨウ由来のものに置換されている。このような大規模な遺伝子浸透がどのような時間スケールで成立したのかを明らかにするために、高層湿原においてボーリングを行い、各層のボーリングコアに含まれる花粉化石からDNAを抽出し、過去の花粉の組成を明らかにする実験方法の確立を試みた。土壌サンプルはC14同位体分析の結果、最大で約3000年前であった。土壌サンプルから、花粉を濃縮する方法を検討し、2枚のフィルターの間に残った粒子を用いる方法を採用した。土壌からDNAを抽出する方法を検討し、ISOIL for Beads Beatingを使用した。PCR増幅用のプライマーは葉緑体のいくつかの領域で、キタゴヨクとハイマツ間に変異がある部分に短い断片が増えるように設計した。土壌DNAのPCRはAmpdirectを用いることで増幅できた。SSCP法による多型解析を行ったが、SSCPの偽バンドのため、低頻度の種の花粉の有無を決定することが困難であることがわかった。そこでリアルタイムPCR法によって二種の花粉DNAの相対濃度を測ることを試みた。この結果も実験結果の再現性に乏しく、各層準における信頼できる二種のDNAの相対濃度を決めるには至らなかった。本研究によって高層湿原のボーリングコアサンプルから約3000年前の花粉DNAを抽出し、PCR法によって葉緑体DNAを増幅する方法を確立することができた。今回よりもさらに深い層準の解析を行い、花粉組成が逆転するようなことがあれば、今回の方法でも有効であると考えられる。また比較する種のDNA変異が大きければSSCPによる偽バンドの問題は回避できる。この成果は、花粉化石DNAを用いた種組成の解析に発展することが期待される。ハイマツとキタゴヨウの間の浸透性交雑のパターンについては,詳細な遺伝的構造が明らかとなっている。特に東北部においては,キタゴヨウのミトコンドリアDNAがほぼ完全にハイマツ由来のものに,一方,ハイマツの葉緑体DNAはほぼ完全にキタゴヨウ由来のものに置換されてしまっている。このような大規模な遺伝子浸透が,どのような時間スケールで成立したのかという問題は極めて興味深い。本研究では,東北南部の蔵王山系をフィールドとし,高山湿地においてコアボーリングを行い,各層順に含まれる花粉化石からのDNA抽出を行い,PCR法によって遺伝子を増幅し,遺伝子解析を試みる。この結果と,各層順のピートの炭素14による年代測定の結果を合わせることで,遺伝子浸透の進行過程を絶対時間軸にのせることを目的とする。本年度は,化石花粉のPCR増幅に適したプライマーの探索を行い,葉緑体DNAのtrnL-trnF領域に,増幅産物が100bp程度となるものを作成した。アカマツの樹林下の土壌を用いて増幅の試行を行ったが,土壌全体のDNA抽出物での結果は不成功に終わった。この結果から,湿地土壌コアにおいても,数回のフィルター処理により,花粉のみを濃縮する必要があることが分かった。湿地土壌コアの採集は,蔵王の芝草平湿地にておこなった。全部で4本のコアを採集した。採集できたコアの深さは最大で100cmであった。一部のサンプルは炭素14による年代測定を依頼しているが,まだ結果は出ていない。守田(1985)による同じ湿地での花粉分析の解析結果によれば,年代的には2000年程度であると判断される。今後,実際にコアサンプルを材料に,化石花粉のPCR解析を行う予定である。
マダニ宿主回避行動の解明に関する研究

本研究課題は、重症熱性血小板減少症候群(SFTS)、マラリア、デング熱等の重篤な感染性疾患を起こす病原体を媒介する吸血性節足動物の普遍的な生命現象に着目することで、新しいベクターコントロール法の開発の基盤形成を行うものである。特にウイルスから寄生虫まで多様な病原体を媒介するマダニにおいて、宿主となる動物からの血液獲得を目的に積極的に宿主に接近し吸血する『アトラクション行動』と、吸血後に自ら宿主より離脱・逃避する『リパルジョン行動』のメカニズムの解明に取り組んでいる。初年度である平成26年度は、マダニのリパルジョン行動と病原体保有の相関解析を実施し、SFTS等マダニ媒介性感染症対策のプラットフォーム形成を中心に解析を実施した。近年、ベクターの吸血行動が、その病原体保有状況によって変化し得る(=病原体保有ベクターは宿主探知能力が上昇する)という知見が複数報告されている。そこで、マダニ媒介性ウイルスであるSFTSウイルスを対象に病原体保有することによるマダニの行動への影響を示す遺伝子群の探索をした。SFTS死亡患者発生地域より採集したマダニからRNA抽出後、SFTSウイルス、日本紅斑熱リケッチアおよびマダニ16SrRNA遺伝子配列を参考に病原体を保有するマダニ種の同定・保有率を実施した。加えてSFTSウイルス陽性反応を示したフタトゲチマダニ20匹成ダニと、SFTSウイルス未検出であった20匹を用いて、RNAseq解析を実施した結果、SFTSウイルス感染に関与する複数の遺伝子候補が同定された。今後、病原体保有に対するこれらの候補遺伝子の機能解析と行動への影響を精査する。26年度が最終年度であるため、記入しない。
ビクトリア褐炭の急速熱分解ならびに水蒸気改質

ヴィクトリア褐炭(Loy Yang炭)および化学処理によって含有金属種を除去あるいは担持した改質褐炭を平成13年度に開発したワイヤメッシュ反応器(WMR)において迅速熱分解(粒子加熱速度:1000°C/s)した.実験結果に基づき,褐炭初期熱分解におけるタール収率に及ぼす気相圧力の影響を明らかにした.タール収率は,110bar,1020bar,2060barの範囲で,圧力の増加とともに,それぞれ減少,増加,および減少する.このようなタール収率の複雑な変化は,タールの放出が粒子内拡散流れおよび強制対流流れの二つの異なる物質移動機構に支配されるためであることを初めて明らかにした.粒子からのアルカリおよびアルカリ土類金属の揮発に対する圧力の影響を系統的に調べ,その結果,これらの金属種の固体残さ(チャー)からの揮発は、チャー内の水素ラジカルによる還元(炭素質と金属間の結合切断)と金属の粒子内拡散が揮発特性を支配する極めて重要な因子であることを見出した.平成13年度に開発したドロップチューブ/固定層反応器において,迅速熱分解チャーのin-situ水蒸気ガス化特性を検討した.実験結果を詳細に解析した結果,褐炭から生成したチャーのin-situガス化特性は,初期チャー中に反応性の大きく異なる二つの成分が存在し,それぞれは一次反応機構に従いガス化するという二成分並列反応モデルによって定量的に説明できることを明らかにした.さらに,これらの二成分の分率およびガス化速度定数に及ぼす,温度および気相全圧,水蒸気分圧の影響を明らかにした.以上に加えて,固定層/管型反応器を用いたチャー/揮発成分分離型水蒸気改質の実験研究も実施し,気相におけるタールの水蒸気改質がチャーから揮発したアルカリ金属種によって促進され,その結果,すすの生成が著しく押さえれることを初めて見出した.ヴィクトリア褐炭(Loy Yang炭)および化学処理によって含有金属種を除去あるいは担持した改質褐炭を平成13年度に開発したワイヤメッシュ反応器(WMR)において迅速熱分解(粒子加熱速度:1000°C/s)した.実験結果に基づき,褐炭初期熱分解におけるタール収率に及ぼす気相圧力の影響を明らかにした.タール収率は,110bar,1020bar,2060barの範囲で,圧力の増加とともに,それぞれ減少,増加,および減少する.このようなタール収率の複雑な変化は,タールの放出が粒子内拡散流れおよび強制対流流れの二つの異なる物質移動機構に支配されるためであることを初めて明らかにした.粒子からのアルカリおよびアルカリ土類金属の揮発に対する圧力の影響を系統的に調べ,その結果,これらの金属種の固体残さ(チャー)からの揮発は、チャー内の水素ラジカルによる還元(炭素質と金属間の結合切断)と金属の粒子内拡散が揮発特性を支配する極めて重要な因子であることを見出した.平成13年度に開発したドロップチューブ/固定層反応器において,迅速熱分解チャーのin-situ水蒸気ガス化特性を検討した.実験結果を詳細に解析した結果,褐炭から生成したチャーのin-situガス化特性は,初期チャー中に反応性の大きく異なる二つの成分が存在し,それぞれは一次反応機構に従いガス化するという二成分並列反応モデルによって定量的に説明できることを明らかにした.さらに,これらの二成分の分率およびガス化速度定数に及ぼす,温度および気相全圧,水蒸気分圧の影響を明らかにした.以上に加えて,固定層/管型反応器を用いたチャー/揮発成分分離型水蒸気改質の実験研究も実施し,気相におけるタールの水蒸気改質がチャーから揮発したアルカリ金属種によって促進され,その結果,すすの生成が著しく押さえれることを初めて見出した.