hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
映像分析に基づいた昆虫行動の標本化に関する研究

撮影動画像の評価:後述するツバメシジミを素材としてテスト撮影を行い動画像を評価した。CASIO EX-F1はHD撮影機能とともにHS撮影機能がある。まず、HDについては本学のHDビデオカメラと同等の撮影が可能であることが確認できた。またHSデータとしては、300フレーム/秒が行動分析のために適当であると同時に、比較検討に足る画質であることも確認できた。撮影対象種の設定:撮影対象とする絶滅危倶種およびその近縁種について、文献的調査および現地調査、さらにアマチュア昆虫研究家ヘのヒアリング等に基づいて、遭遇の難易度、撮影の難易度、飼育の難易度、生息数、化生数等を検討した結果、大分県に分布する26種の絶滅危惧種として選定されているチョウのうち、タイワンツバメシジミ本土亜種などの12種とそれぞれと行動の特異性を比較するための近縁種としてツバメシジミなどの11種を選定した。比較対照のために記録する行動は計画時には交尾行動のみとしたが、実際にフィールドでそれぞれの種の生態及び行動を観察した結果、交尾行動のみに絞ることは撮影チャンスの面でも、難易度の面でも極めてリスキーであるとの結論に達するとともに、訪花行動、吸蜜行動、探索(蜜源/幼虫の食草/異性)行動、また、交尾に先立つ追尾行動も種特異性を評価する材料として収集することとした。達成度が低い理由は、行動分析のメインの対象を、チョウから地下浅層で生活するチビゴミムシ類および地表性のオサムシ類(ともにオサムシ科昆虫)に、全面的に転換するタイミングが遅くなったためである。これは、チョウの行動に関しては「行動の標本化」を目指す本研究とは切り口こそ違うものの、動物行動学の観点から既にさまざまな行動記録が行われており、行動解析の方法論もほぼ確立されているために、分析素材として捨てきれない価値が存在するからである。一方地下浅層性チビゴミムシ類および地表性オサムシ類の行動については、動物行動学的なアプローチはほとんどなされておらず、行動分析に関してもすべて手探りで進めざるを得ないことから、素材の切替に逡巡していた。しかしながら、分析すべき素材が十分確保できないのであれば研究を進めることが出来ないので、多少効率は低くなっても、オサムシ科昆虫の行動分析を手探りで進めることを決意した。研究開始にあたり、フィールドでの観察にかなりの時間をかけることができたため、対象種の絞り込みに関してはハイテンポで進めることが出来た。データ収集においては、当初の予定通り交尾行動に絞って活動したが充分なチャンスに恵まれず、大量のデータを収集することはできなかった。しかしこの過程で、交尾行動ばかりでなく、訪花行動、吸蜜行動、探索(蜜源/幼虫の食草/異性)行動、また、交尾に先立つ追尾行動も種特異性を評価する材料として利用できそうであるという感触を得た。そこで記録する行動の幅を広げた結果、ある程度の映像資料は集積できてきた。しかしながら、成虫の非出現期に予定していた行動シーケンスのステップ化とその検証は、行動を比較対照する絶滅危惧種と一般種がセットとして充分に整っていないために着手できなかった。
心不全をモデルとした慢性循環器疾患の新しい病態薬理学的研究法と治療法の開発

本研究は、慢性循環器疾患として心不全を例にとり、様々な病態動物モデルを用いて疾患の発症・維持・増悪に関わる内因性因子としてエンドセリン(E T)を中心に他の生理活性物質とのクロストークを探り乍ら、斬新な病態薬理学的研究法を確立し、適切な治療法の開発を目指すことを目的としている。冠動脈結紮後の心筋梗塞に基づく慢性心不全ラットの非梗塞部不全心筋及びうっ血肺組織において、ET-1mRNAとペプチド含量が著明に増加しており、心筋においてはET_A受容体の発現も増加していた。これは、慢性心不全では特に心筋においてETシステムが特異的に亢進していることを物語るものである。急性心筋梗塞時のラットにET_A受容体拮抗薬を投与すると、左室の+dp/dt/pmaxが有意に低下し、産生の増加したET-1は急性期には心機能維持に働いていることを示唆している。しかし、ET-1刺激が長期間に及ぶと心筋には過度の負荷となり、細胞の顕著な肥大や線維化等(心筋リモデリング)を伴う慢性心不全に陥ることになる。事実、ET_A受容体拮抗薬の持続的投与によりラットの生存率が大幅に上昇する同時に、心室リモデリングの進展と血行動態の低下は著明に改善された。非虚血性の心不全モデルである心筋症ハムスターでも、全く同様のことが観察された。培養心筋細胞にミトコンドリア呼吸系の阻害薬(ロテノン等)を適用して不全心筋を模倣するin vitroのモデル系を開発し、詳細な病態薬理学的解析を行ったところ、ミトコンドリアの機能障害と並行して心筋細胞におけるET-1 mRNAの発現が亢進すると同時に、培養液中へのET-1遊離量が著しく増加した。この際に転写因子のHIF-1αがET-1の発現亢進に中心的役割を果たしていることを突き止めた。一方、脂質代謝に重要である核内受容体のPPARsの活性化はET-1の発現を抑えることも明らかにした。ET受容体拮抗薬は慢性心不全や肺高血圧等の動物モデルに対して著効醗揮することが注目され、患者への応用も活発に試みられてきており、慢性循環器疾患の斬新な治療薬としての可能性が期待される。本研究プロジェクトは、心不全を例にとり、慢性循環系疾患の病態生理を解明するための新しいストラテジーに基づいた分子薬理学的研究法を開發し、曳いてはこれらの難治性疾患の斬新な治療法(薬)を開發することを目的として、当研究室において発見されたエンドセリン(ET)の役割を中心に研究を進めてきた。本年度の重要な新知見としては以下のことが挙げられる。冠動脈結紮による心筋梗塞に基づくラット心不全モデルにおいて、心筋組織内のET-1 mRNA及びET-1ペプチドのレベルが著明に上昇していたが、ET変換酵素のmRNAレベルは変化がなかった。免疫組織化学的検索によれば、ET免疫活性は心筋細胞自体に強く認められたが、周辺の細胞(線維芽細胞、血管内皮細胞等)には殆ど認められなかった。又、ET_A及びET_B受容体は、mRNA及び蛋白いずれのレベルにおいても上昇していた。

これらは、心不全において心筋におけるET-1の産生が転写のレベルで昂進し、受容体数も増加していることから、心筋におけるETシステムが大幅に昂進し、心不全を持続的に悪化させていることが窺える。一方、先天的心筋症ハムスター(肥大型心筋症Bio14.6)は最終的には心不全に陥って死亡するが、このモデルにおいても心不全の進行と平行して経時的に心筋におけるETシステムの著しい昂進が認められた。ET_A受容体拮抗薬TA-0201を餌に混ぜて持続的に経口投与すると(生後50週より9週間)、生存率が著しく上昇した(16%vs62.5%)だけでなく、心筋の肥大は著明に抑えられ、血行動態も正常に近いものであった。今後は、心筋におけるETシステムの昂進機構、ET-1の心筋肥大及び心不全悪化機構を探り、心不全進行に伴う各種活性因子とのクロストークを明らかにし、新規治療薬の開発を試みる。本研究は心不全を例にとり、エンドセリン(ET)の役割を中心に、新しい分子薬理学的研究法を確立して解析し、慢性循環器系疾患の病態生理の解明と斬新な治療法を開発することを目的とする。これまでに心筋梗塞や心筋症による慢性心不全、肺高血圧症による右心室不全モデル動物等において、ペプチド性ET_A受容体拮抗薬(BQ-123)の浸透圧ミニポンプによる持続投与が有効なことを示してきたが、今回、非ペプチド性の経口投与可能なET_A受容体拮抗薬(TA-201,BMS-193884)を餌に混入して持続投与した場合でも著効を発揮することを示し、臨床応用への可能性を更に大きなものとした。これらの結果は、慢性心不全に内因性のET-1が密接に関わっていることを物語るもので、その細胞・分子レベルにおける機構の解明にも迫った。培養心筋にミトコンドリア阻害薬(rotenone,CoCl_2,antimycin A,etc)を適用すると、24時間後には心筋のエネルギー代謝は脂肪酸のβ-酸化系から解糖系に移行し、MTT assayによるミトコンドリア機能が大幅に低下していた。更に培養を続けると(72時間)DNAラダーが観察されると共にcaspase-3活性の上昇が認められ、心筋のアポトーシスが引き起こされた。ET mRNAの発現はアポトーシスに先行してミトコンドリア機能低下と共に著明に増加しており、細胞障害に深く関わっていることが示唆された。ラットにミトコンドリア阻害薬を投与した際にも同様に、ETの発現上昇と心筋エネルギー代謝異常に伴い血行動態の異常が生じることを確かめている。一方、GFPと融合させたET_A及びET_B受容体を培養細胞に過剰発現させてGFPの蛍光を観察すると、ET_Aは殆どが細胞膜上に、ET_Bは細胞膜と同時に細胞内顆粒(lysosome)にも局在することが判明した。興味深いことに、ET-1と結合すると特にET_Aは安定化し、長時間膜や細胞内に留まる。ET-1の作用持続が長いことや、疾患時にET_A upregulationが生じることと関係しているかもしれない。最近、心筋梗塞や心不全と深い関わりのある動脈硬化の発生にET-1が重要な役割を果たしていることを見出しており、新たな展開が予想される。これまで、冠動脈結紮による心筋梗塞(ラット)や心筋症(ハムスター)等に基づく様々な慢性心不全の動物モデルを中心に、内因性エンドセリン-1(ET-1)の疾患発症における役割と、ET受容体拮抗薬の慢性投与が著効を発揮することを証明してきた(文献1)。ET-1の病態生理的役割のメカニズムを解明する目的も含め、ここでは心筋のエネルギー代謝障害が心不全発症に如何に関わるかを探った。
イネの短日性を決定する遺伝子ネットワークの解明

植物の開花統御機構は、長日植物シロイヌナズナと短日植物イネをモデル植物とし活発に研究が行われており、分子レベルの理解が進んできた。これまでの研究から、長日植物と短日植物が共通に持つ機購と、それぞれの植物が独自に持つ機構とが存在することが明らかにされてきた。イネの開花統御機構の研究において最初に明らかになったことは、日長により制御される光周性経路において機能する3つの遺伝子はシロイヌナズナとイネで高く保存されていることである。GI-CO-FTという経路はイネとアラビドプシスにおいて共通である。また、イネの短日性は、COによる、FTの制御が長日条件下でシロイヌナズナと逆転していることによるという結果が明らかになった(Hayama e tal.2003)。すなわち、短日条件下ではHd1(COオルソログ)がHd3a(FTオルソログ)の発現を活性化させることによって開花が促進されるのに対して、長日条件下では逆にHd1がHd3aの発現を抑制することによって開花を抑制することが分かった。つづいて、夜間の光パルスにより開花遺伝子Hd3aの発現が強く抑制されること(光中断)も明らかにした(Ishikawa eta1.,2005)。さらにこの光パルスの認識には植物の光センサータンパク質フィトクロムBが必要であることを明らかにした。1)RNAiによるイネGI遺伝子の機能解析RNAiによってGI遺伝子の発現が抑制された個体は、野生型に対して短日条件下で開花が遅延し、長日条件下で開花が促進された。この結果は、長日植物シロイヌナズナのgi変異体の長日条件下の表現型と逆であり、イネGI遺伝子は長日条件下で開花を負に制御する遺伝子であることが明らかになった。2)イネFT遺伝子Hd3aの組織特異的発現Hd3aのプロモーターにgus遺伝子をつなぎ、イネに導入しその発現部位を観察したところGUS活性はイネの葉において維管束の師部及び維管束の周辺に見られた。この結果は、Hd3a遺伝子の発現が葉で行われ,その後、花成誘導を行う物質は茎頂に輸送され、そこで機能する、という興味深い可能性を否定しない。3)Hd1によるHd3aの転写抑制のプロトプラストを用いたトランジエント解析イネCO遺伝子Hd1をエビキチン・プロモーターにつないだプラスミドと、イネFT遺伝子のひとつであるHd3a遺伝子のプロモーターにgus遺伝子をつなげたプラスミドを、エレクトロポレーションを用い同時にイネプロトプラストに導入し、GUS活性を解析した。その結果、Hd1によりHd3aプロモーター活性が抑制されることがわかった。4)光中断効果の解析とその遺伝子発現に対する影響短日植物でよく効果が観察される光中断の効果を検討した。その結果、イネにおける光中断による開花遅延効果は、播種後の時期、処理の日数に依存することが明らかになった。光中断後にGI, CO (Hd1)およびFT (Hd3a)の発現を解析したところHd3aの発現が劇的に抑制されており、光中断の分子レベルのターゲットがHd3aであることが示唆された。イネをモデルとして、短日植物における日長による開花制御の分子機構を明らかにすることを目的に研究を行っている。(1)光中断効果の解析とその遺伝子発現に対する影響我々は昨年度までにイネにおける光中断による開花遅延効果はHd3a遺伝子の発現抑制によって引き起こされ、光中断のターゲットがHd3aであることを明らかにした。つづいてファイトクロム欠損変異体のse5変異体にも光中断処理をし、Hd3aの発現解析を行った。この結果、se5変異体は光中断によるHd3aの発現抑制を示さないことが分かり、光中断によるHd3aの発現抑制はSe5依存的であることが明らかになった。また、光中断を暗期の前半や後半に与えた場合にはHd3aの抑制が非常に少ないことから、暗期の中央が重要であり、この中央部分でのHd3aの発現調節が非常に重要であることを明らかにした。(2)イネFT様遺伝子群(FT-Ls)のFT-Lsプロモーター::gusの発現解析イネFT様遺伝子群の植物体における発現解析を行うためにFT-L1、FT-L2(Hd3a)、FT-L3のプロモーター領域にgus遺伝子を連結したプラスミドをイネに導入した形質転換体を作出した。様々な組織でGUSの発現を解析したところ、FT-L2・FT-L2は葉の維管束、特に篩管周辺の細胞で発現していることを明らかにした。(3)イネFT様遺伝子群(FT-Ls)のHd1による転写調節解析イネFT様遺伝子であるFT-L1、FT-L2(Hd3a)、FT-L3のプロモーター領域にgus遺伝子を連結したプラスミドとイネのCO遺伝子であるHd1遺伝子を同時にプロトプラストに導入しGUS活性を測定した。その結果、FT-L1、FT-L2はHD1による転写抑制が確認されたが、FT-L3は抑制が見られなかった。これにより、イネFT様遺伝子群はHd1による制御を受けるものと受けないものがあることが示された。イネをモデルとして、短日植物における日長による開花制御の分子機構を明らかにする。本年度は以下の成果を得た。

(1)光中断効果の解析とその遺伝子発現に対する影響イネゲノムに存在するFT様遺伝子群の11遺伝子中で発現している7遺伝子は光中断によって発現抑制されないことを明らかにし、光中断の主要なターゲットがHd3aであることを明らかにした。異所的にHd3aを発現させた形質転換イネを用いて、維管束や葉でのHd3aの局在が開花に促進的に機能することを明らかにした。RNAiを用いた遺伝子発現抑制体の解析から、イネFT様遺伝子群の11遺伝子ファミリーの中でFT-L2 (Hd3a)のみが開花に機能している可能性を示した。(4)OsGIプロモーター::gus・Hd1プロモーター::gusの発現解析イネ開花のシグナル伝達がどこで行われているかを明らかにするため、OsGIとHd1のプロモーターにgus遺伝子を連結したキメラ遺伝子を導入したコンストラクトを作出した。(5)TAP法によるタンパク質複合体の単離と精製抗TAPペプチド抗体や抗OsGI、抗Hd3aにより、培養細胞からTAPタグ融合タンパク質の検出に成功した。変異体の解析から、イネの開花制御には短日促進経路、長日抑制経路、長日促進経路の3つのパスウェイが存在するというモデルをたてることができた。(7)イネコアコレクションからの新規な開花制御因子単離の試み自然変異の中から新規な光中断関連因子を探索するため、66品種のイネコアコレクションに光中断処理をし、Hd3aの発現抑制に変化が見られる品種のスクリーニング系を確立した。本年度は以下の研究を行った。1.光中断効果のメカニズムの解明ファイトクロムA・B・Cの欠損変異体を使って解析を行い、光中断によるHd3aの抑制効果はファイトクロムBを介していることをさらに明らかにした。3.イネコアコレクションを用いた開花制御因子の解析栽培イネ品種の遺伝的多様性の90%以上をカバーした64品種(農水省生物研)のHd3aの遺伝子発現と光中断による発現抑制を調査した。その結果、Hd3aは殆どの品種で発現しており、光中断によるHd3aの発現抑制効果が認められた。このことから、Hd3a遺伝子が栽培イネの開花制御に主要な因子であり、光中断のメカニズムの品種を問わず保持されている機構であると考えられた。4.TAPタグによるOsGI複合体の単離OsGI : TAPを発現する培養細胞から、TAPタグを利用して複合体を精製し、質量分析によってタンパク質を同定した。5.OsGI、Hd1のプロモーターGUS解析OsGIあるいはHd1のプロモーターにGUSを融合した発現ベクターを導入した形質転換体のT_1世代のGUS解析を行った。その結果、Hd1は弱いながら維管束周辺部で発現している事が明らかになった。植物の開花統御機構は、長日植物シロイヌナズナと短日植物イネをモデル植物とし活発に研究が行われており、分子レベルの理解が進んできた。これまでの研究から、長日植物と短日植物が共通に持つ機購と、それぞれの植物が独自に持つ機構とが存在することが明らかにされてきた。イネの開花統御機構の研究において最初に明らかになったことは、日長により制御される光周性経路において機能する3つの遺伝子はシロイヌナズナとイネで高く保存されていることである。GI-CO-FTという経路はイネとアラビドプシスにおいて共通である。また、イネの短日性は、COによる、FTの制御が長日条件下でシロイヌナズナと逆転していることによるという結果が明らかになった(Hayama e tal.2003)。
前立腺癌に対する細胞内アンドロゲン抑制療法の開発

悪性度の高い前立腺癌は、アンドロゲン抑制療法による血液中テストステロン値の変化を受けにくく、アンドロゲン抑制療法後には副腎由来のアンドロゲンを用いてアンドロゲン環境を維持している。また、アンドロゲン抑制療法下では、下垂体-副腎内分泌軸、さらにデヒドロエピアンドロステロンージヒドロテストステロン代謝軸が前立腺細胞内アンドロゲン合成調節の中心的役割を果たしていることが分かった。平成21年度においては、前立腺癌の継代培養細胞を用い、細胞内のアンドロゲン代謝に焦点を当て、アンドロゲン代謝酵素を標的とした新たな細胞内アンドロゲン抑制療法を確立を目指し、異なる前立腺癌培養細胞を培養液中のアンドロゲン環境を変化させて培養を行い、アンドロゲン受容体のmRNA発現量、前立腺細胞内アンドロゲン代謝に関連する酵素のmRNA発現量の変化を検討した。さらに、同様の培養条件での細胞内、培養液中のテストステロンとデヒドロテストステロン濃度を測定し、前立腺癌細胞内テストステロンとデヒドロテストステロン濃度変化とアンドロゲン代謝酵素mRNA発現の変化を検討し、アンドロゲン環境変化に伴う、前立腺癌細胞内のアンドロゲン細胞内分泌動態を検討した。また、一部、ウェスタンブロット法や免疫染色法を用い、前立腺癌細胞内の各酵素の発現を検討した。さらに、臨床患者におけるアンドロゲン環境の検討も行った。それらの結果から、アンドロゲン代謝においては、現在まで定説のように解釈していたアンドロゲン代謝酵素においても新たな知見が得られ、現在解析を急いでいる。人におけるアンドロゲンの、骨、血液に対する影響においても新知見を得、報告した。平成22度においては、前立腺癌の継代培養細胞を用い、細胞内のアンドロゲン代謝に焦点を当て、アンドロゲン代謝酵素を標的とした新たな細胞内アンドロゲン抑制療法を確立を目指し、異なる前立腺癌培養細胞を培養液中のアンドロゲン環境を変化させて培養を行い、アンドロゲン受容体のmRNA発現量、前立腺細胞内アンドロゲン代謝に関連する酵素のmRNA発現量の変化を検討した。本研究は現在までの我々の研究から示された、「悪性度の高い前立腺癌は去勢環境下でも副腎由来のアンドロゲン前駆物質から、テストステロン、デヒドロテストステロンを自律的に産生し、増殖する」という仮説を検証し、さらに、前立腺癌細胞内アンドロゲン代謝酵素の発現を検討し、それらの酵素の発現阻害や活性阻害をすることにより、新たな細胞内アンドロゲン抑制療法を開発することを目的とした。本研究において、去勢環境では、下垂体-副腎内分泌軸によるアンドロゲン合成調節を用いて前立腺癌細胞内アンドロゲン環境を維持しており、下垂体-副腎内分泌軸がアンドロゲン合成調節の中心的役割を果たしていることを示した。本年度の研究で、前立腺癌組織、前立腺癌培養細胞株、患者血清を用い、前立腺細胞内のアンドロゲン代謝に関連する酵素HSD17B6ならびに3αアンドロスタンディオールから活性型アンドロゲンであるジヒドロテストステロンに至る経路を同定した。我々の研究から副腎由来のアンドロゲン前駆物質であるデヒドロエピアンドロステロンからジヒドロテストステロンに至る経路でアンドロゲン受容体に結合する前の制御が行われていることが推測され、前立腺癌組織内アンドロゲン代謝が、単にテストステロンからジヒドロテストステロンに至る代謝するだけでなく、デヒドロエピアンドロステロンージヒドロテストステロン代謝軸というダイナミックな経路が存在することを推測させた。
いじめの連鎖：ピアプレッシャーに敏感な傍観者層はなぜ形成されるのか

本研究では、規範意識を持ちながらも、いじめ加害あるいはいじめへの加担をする子どもの存在に着目し、いじめが発生する心理的プロセスについてマイクロ(個人)とマクロ(集団)の両側面から検討をおこなうことによりいじめの予防策について考えることを目的とした。小学4年生から中学3年生を対象に、3年間で計7回の質問紙調査を実施した結果、いじめの負の連鎖(加害者と被害者が入れ替わるような状況)に学級風土が関わっている可能性や、いじめ場面で見て見ぬふりをする傍観行動をピアプレッシャーへの敏感さや同調傾性、moral disengagement(自分に都合の良い解釈をする傾向)が予測する可能性を明らかにした。本研究はいじめが発生する心理的プロセスについてマイクロ(個人)とマクロ(集団)の両側面から検討をおこない、個人と環境(集団)との相互作用の中でいじめが発生するメカニズムを明らかにすることを目的とするものである。具体的には、いじめを規定する個人の要因が学級集団の中でどのように形成され、それらがどのような状況時にいじめ行動を助長する要因となるのか、またはいじめ被害者を守る行動を促進する要因となるのかについて、学級集団の状態と個人要因との相互作用に注目して検討する。今年度の調査では、いじめ行動(加害、被害、傍観、仲裁)および個人の特性や学級集団の特徴について質問紙を用いて基礎的データを収集することにより、対象とする集団の状態を把握することを試みた。小学4年生から中学3年生までの6コホートを対象とした。調査時期は1112月と翌3月であった。いじめ行動(加害、被害、傍観、仲裁)、個人特性(自尊感情、感情効力感、道徳不活性、共感性、居場所感など)、および環境要因として学級風土、いじめ否定学級規範、教師の自律性支援についてそれぞれ質問紙を用いて調査した。学校段階別に各要因の相関を調べた結果、小学生中学生ともに傍観行動に対してピアプレッシャーと道徳不活性が有意な正の相関、いじめ否定学級規範が有意な負の相関を示した。また、仲裁行動に対して小中学生ともに自尊感情および共感性が有意な正の相関を示した。さらに、小学生のみ、仲裁行動に対してピアプレッシャーといじめ否定学級規範が有意な正の相関を示した。これにより、小学生では学級内にいじめを否定する雰囲気を作り出すことでいじめの仲裁行動を促進させる可能性が示唆された。また、小中学生ともに個人の自尊感情や共感性を高めることでいじめの仲裁行動を促進する可能性が示唆されたとともに集団内での道徳意識の活性化についてあらためて考える必要性も併せて示された。本研究は、いじめが発生する心理的プロセスについて、マイクロ(個人)とマクロ(集団)の両側面から検討をおこない、個人と環境(集団)との相互作用の中でいじめが発生するメカニズムを明らかにすることを目的とするものである。具体的には、いじめを規定する個人レベルの要因が学級集団の中でどのように形成され、また、それらがどのような状況時にいじめの加害行動を助長する要因となるのか、あるいは、いじめ被害者を助ける行動を促進する要因となるのかについて、学級集団の状態と個人要因との相互作用に注目して検討する。昨年度には、いじめ経験(加害、被害、傍観、仲裁)および個人の特性や学級集団の特徴について、対象とした児童生徒(小学校3校18クラスと中学校2校16クラス;小学4年生から中学3年生)の実態を探るべく、2回の質問紙調査を実施して基礎的データ(縦断データ)を収集した。その結果をもとに、今年度はさらに質問紙の内容について、学級集団の特徴を探る項目を拡充して、学期ごとの調査を計3回(6月、10月、翌年1月)実施し、縦断データを収集した。データの分析結果から、一定期間内にいじめの加害と被害の両方を経験した者が小学生よりも中学生に多いこと(海外の研究では年齢の上昇とともに両方を経験した者の割合は減少することが報告されている)や、いじめの加害と被害の両方を経験した群では加害も被害も経験していない群に比べて小中学生ともに学級の規則正しさと学級担任のいじめに対する呼応性について否定的に評価されていることが示された。特に、中学生では,加害と被害の両方を経験した群ではどちらも経験していない群と比較して、教師からの自律性支援や教室内での人間関係について否定的に評価されていることが示された。これにより、いじめの負の連鎖を断つために、学校段階による差異や学級という集団レベルの要因を考慮することの重要性が示唆された。研究計画通り、今年度3回(学期ごと;6月、10月、翌年1月)の質問紙調査を実施することができた。持ち帰りによる回答形式を採用した質問紙調査であるため、学校での一斉回答形式と比べて、回収された解答用紙の数は当初の予想よりやや少ないことは否めない。しかしながら、対象とした6コホートのうち、2コホートは3年間、別のコホートで2年間、残りの2コホートで1年間の縦断データがそれぞれ収集できるため、全体のサンプル数としては十分であると考えられる。本研究は、「いじめ」という現象について、マイクロ(個人)とマクロ(集団)の2つの側面から検討をおこない、個人と環境(学級集団)との相互作用の中でいじめが発生するメカニズムを明らかにすることにより、いじめを低減するための方略に資する知見を提供することを目指すものである。具体的には、いじめを予測する個人レベルの要因が学級集団の中でどのような影響を受け、また、それらがどのような状況時にいじめの加害行動を誘発あるいは助長する要因となりうるのか、さらには、いじめ被害者を助ける行動を促進する要因となるのかについて、学級集団の状態と個人要因との相互作用に注目して検討するものである。

縦断調査の最終年度であった平成28年度には、当初の予定通り、小学4年生から中学3年生を対象として6月と10月の計2回の質問紙調査を実施した。これにより、平成26年度に小学4年生と中学1年生であった2つのコホートについては3年間の縦断データを収集できたことになる。横断データとしては7回分のデータを収集できた。平成28年度には、小学校3校全17学級(46年生)と中学校2校全24学級(13年生)に在籍する児童生徒の実態を探るべく、調査時から遡って過去3か月間でのいじめ経験(加害・被害・傍観・仲裁)をはじめとして、個人の特性や学級集団の特徴に関する基礎的データを収集した。これまでの2年間と同様、子どもたちが周囲の目を気にすることなく、できるだけありのままの自分について回答をすることができるよう、持ち帰りによる回答方式を採用し、封筒に入れて厳封した調査用紙を学校で回収した。データ分析の結果、海外の先行研究の知見と異なり、子どもたちが学級集団を「良好」だと認知することが必ずしも「加害者や被害者の少なさ」と関連しない可能性が示され、日本特有の「いじめ」発生メカニズムについてさらに検討を進めているところである。縦断調査の最終年度であった平成28年度には、研究計画通り、小学4年生から中学3年生を対象として、6月と10月の計2回の質問紙調査を実施できた。研究申請時には、2つのコホートに対する計6回の調査のみを予定していたが、データ収集状況などから判断して、研究1年目に予定より1回多い2回のデータを収集することと、2つのコホートの縦断データのみではなく、各年度小学4年生から6年生までの計6つのコホートについてそれぞれ横断データを収集するように計画変更したことで、より多様な分析検討が可能になった。調査で得られたデータに関する分析と検討を進める中で、平成28年度には2つの国際学会で2件、3つの国内学会でシンポジウムを含む3件の発表をおこなった。さらに、本研究のデータを用いて執筆した書籍2冊(それぞれ1章分を担当執筆)が今年度(平成29年)刊行予定である。本研究では、`moral disengagement'をキーワードとして、規範意識を持ちながらも、いじめ加害あるいはいじめへの加担をする子どもの存在に着目し、いじめが発生する心理的プロセスについてマイクロ(個人)とマクロ(集団)の両側面から検討をおこなうことによりいじめの予防策について考え、学校現場での教育的介入に資する知見を提供することを目的とした。小学4年生から中学3年生までを対象として3年間(平成26年度から28年度まで)の縦断調査を実施し、ピアプレッシャーへの敏感さや自己価値、moral disengagementなどの個人的要因、教師の態度や学級風土、友人との関係などの社会心理学的要因を測定するデータを収集した。
高浮力プリュームに駆動される室内温度場、速度場、濃度場の予測手法の開発

本研究は、火災時などに建築内外で発生する「乱流浮力プリューム」により駆動される煙流動拡散性状、並びに室内の汚染質拡散の性状を高精度に解析・予測するモデルを開発することを目的としている。このような予測モデルを用いて「乱流浮力プリューム」を解析することで、火災時の煙流動制御、並びに室内空気質制御方法を提案することも可能となる。このため、上記予測モデルを開発する基礎検討として、種々の条件下における「乱流浮力プリューム」の生じる流れ場を対象とした数値解析を行い、今後開発する予測モデルの検討を行った。(1)火災煙を想定した流れ場の解析先ず、火災煙を想定した対象について解析した。ここでは、簡易さから数値解析で一般に利用されるk-ε型乱流モデルと、いくつかの改良を施した修正k-εモデル(MKCO,ANK,WET)を用いた計算を各々行い、実験結果との比較を行った。解析結果より、上方への乱流熱輸送について高精度に予測するWETモデルが最も良い結果を示し、火災煙解析において、乱流熱輸送を精度良く予測する必要があることが確認された。(2)居住域に設置した発熱体から生じる浮力流の影響を受けた流れ場の解析居住域内の発熱体から生じる浮力流が生じる流れ場について検討した。先ず、上記対象を模擬した精密実験模型を対象に流れ場、温度場について詳細な検討を行った。次に同対象について、最も高精度予測が可能なLarge Eddy Simulation(LES)を用いて解析し、実験との対応を検証した。解析結果より、同モデルによる解析結果と模型実験結果は、極めて良く一致し、LESが高浮力流れ場の予測に大変有効であることを確認した。(3)圧縮性を考慮したLESによる高精度予測手法の検討圧縮性を考慮したLESによる高精度予測手法について検討した。先ず、正方形サーマルキャビティー内の自然対流の層流解析を行い、Boussinesq近似と低マッハ数近似による圧縮性流体の基礎式を用いた場合の解の比較から定性的な圧縮性流体の性質を検討した。次に、矩形サーマルキャビテイー内の乱流状態の自然対流を対象に圧縮性LES解析を行った。解析結果より、圧縮性を考慮したLES解析手法の問題点を示すと共に、実験結果との比較により予測精度の検証を行った。(1)実験単純浮力ガスのプリュームと温度変動のあるプリュームの双方を対象とした開放空間での予備実験を行った。測定した乱れ性状から乱流の内部構造を表す各種生産項、消散項、圧力歪相関項、乱流拡散項などの各種の項を評価し、設定条件変更の感度解析など基礎的検討を行った。(2)シミュレーション直接シミュレーション(DNS)により低レイノルズ数の浮力プリュームの直接シミュレーションを行った。現状ではまだ断片的ではあるが、乱流モデルの作成のためにデータベースの構築を行った。(3)乱流モデルの作成DNSおよび実験結果に基づき乱流モデルのプロトタイプの検討を行った。

このような予測モデルを用いて「乱流浮力プリューム」を解析することで、火災時の煙流動制御、並びに室内空気質制御方法を提案することも可能となる。このため、上記予測モデルを開発する基礎検討として、種々の条件下における「乱流浮力プリューム」の生じる流れ場を対象とした数値解析を行い、今後開発する予測モデルの検討を行った。(1)火災煙を想定した流れ場の解析先ず、火災煙を想定した対象について解析した。ここでは、簡易さから数値解析で一般に利用されるk-ε型乱流モデルと、いくつかの改良を施した修正k-εモデル(MKCO,ANK,WET)を用いた計算を各々行い、実験結果との比較を行った。解析結果より、上方への乱流熱輸送について高精度に予測するWETモデルが最も良い結果を示し、火災煙解析において、乱流熱輸送を精度良く予測する必要があることが確認された。(2)居住域に設置した発熱体から生じる浮力流の影響を受けた流れ場の解析居住域内の発熱体から生じる浮力流が生じる流れ場について検討した。先ず、上記対象を模擬した精密実験模型を対象に流れ場、温度場について詳細な検討を行った。次に同対象について、最も高精度予測が可能なLarge Eddy Simulation(LES)を用いて解析し、実験との対応を検証した。解析結果より、同モデルによる解析結果と模型実験結果は、極めて良く一致し、LESが高浮力流れ場の予測に大変有効であることを確認した。(3)圧縮性を考慮しLESによる高精度予測手法の検討圧縮性を考慮したLESによる高精度予測手法について検討した。先ず、正方形サーマルキャビティー内の自然対流の層流解析を行い、Boussinesq近似と低マッハ数近似による圧縮性流体の基礎式を用いた場合の解の比較から定性的な圧縮性流体の性質を検討した。次に、矩形サーマルキャビティー内の乱流状態の自然対流を対象に圧縮性LES解析を行った。解析結果より、圧縮性を考慮したLES解折手法の問題点を示すと共に、実験結果との比較により予測精度の検証を行った。
CCDカメラを用いた三次元座標測定システムの開発

1、空気軸受の開発:CCDカメラを垂直軸回り、および、水平軸回りに正確に回転する必要があり、スクイーズフィルムを用いた空気軸受開発の基礎研究として実験を行いその可能性を見いだした。具体的にはスクイーズ膜発生条件の同定、膜のばね定数および減衰係数の測定、軸受パッドの瞬間的変位(アクティブ制御)による軸の運動誤差補正の可能性の検証。2、球面ミラーとレーザ光を用いた空間座標測定システムの開発:測定したい対象物に標的として球面ミラーを取り付け、スキャナーを圧電素子で駆動することによりレーザ光を走査して測定する。今年はスキャナーを試作して二軸回りの回転駆動を行い、10μmの駆動精度および10nmの整定時間を得ることにより本測定システムの可能性を明らかにした。4.平成9年9月512日にHungaryのMiskolc大学を訪問し研究成果の意見交換を行い、9月1722日に長岡技術科学大学において研究成果の意見交換を行った。1.二次元静止座標の測定:1台の固定CCDカメラを用いて静止標的の二次元座標位置を測定し、測定範囲1m^2,測定精度10μmが得られた。2.二次元座標の動的測定:CCDカメラを上下左右に揺動する装置を作り測定精度をチェックした。左右は予定通りであるが上下の精度が出ない。現状では動的測定は難しく、間欠的に移動する場合に小休止する決まった固定点の誤差として測定できるのみで、精度が1mm程度となっている。3.三次元座標の動的測定:2台のCCDカメラを用いて三次元座標の動的測定を試みるが、追従装置がうまく働かなく精度が出ずに難航している。4.標的を三次元測定機に取り付け格子状に動かしたときの空間位置を基準としてカメラの焦点位置を求めたが0.1mm以上の誤差がある。標的に電球を用いると真球度が不十分で、真球度の良い鋼球やナイロン球を用いると照明が巧く行かない。どの方向から見ても一定の形状となり背景と明白に認識できる標的の開発が大事である。1、三次元座標の動的測定:2台のCCDカメラを用いて三次元座標の動的測定を試みて、追従装置の性能測定を行った。2、CCDカメラを用いてきさげ加工後の黒当たり面の検出を試みて、取得した画像データの照度むらをソフトウェアにより消去すると共に画像処理により実用化に十分な精度を得た。さらに、きさげ深さのサブミクロン精度測定の可能性を明らかにした。3、CCDカメラを用いて砥石摩耗量の実時間測定の可能性を見いだした。4、平成9年9月512日にHungaryのMiskolc大学を訪問し研究成果の意見交換を行い、9月1722日に長岡技術科学大学において研究成果の意見交換を行った。
キャピラリー電気泳動法を用いた遺伝子診断の自動化の開発

遺伝子診断技術の自動化を目指して、キャピラリー電気泳動(CE)の新しい利用法を検討した。まず、充填するポリマーの種類と濃度・泳動条件などを決定した。さらに、PCR-RFLPやマイクロサテライトの解析にCEを使用し、ともに良い結果を得た。SSCP法は、遺伝子の点突然変異をスクリーニングする際に広く利用されている。我々は、癌抑制遺伝子p53のエクソン5付近の変異をCEで検討した。ミニスラブゲル電気泳動を用いてSSCPを検出し、コドン175に変異を確認したDNAを用いた。増幅DNAを熱変性した後、至適条件でCEを用いて解析したところ、SSCPが検出された。解析に要する時間も30分程度と短時間であった。更に、CEを用いた場合は、その分取機能により変異DNAを泳動後に回収し、サイクルシークエンス法にて塩基配列を決定することもできた。最近、遺伝性非腺腫症性大腸癌(HNPCC)において、TGF-βRII遺伝子のアデニン10個の繰り返し配列である(A)10領域のアデニンの数が高率で変化し、癌化の指標となると報告された。このDNA領域をdATP過剰な条件で非対象PCRを行い1本鎖DNAとして増幅し、CEにて分析した。大腸癌の癌部と同一患者の正常部では、Aの数が1塩基異なるアリルが検出された。更に正常アリルに対し10%程度の変異アリルが存在しても検出が可能であった。このように1塩基の違いを30分程度で見分けることができた。以上のように、CEはDNAを高い分離能で解釈することが可能であるため、従来自動化が困難であったゲル電気泳動に代り自動化が可能であり、容易にルーチン化できると考えられる。キャピラリー内にゲルをつめる代わりに、ポリマーを含む緩衝液によって分子ふるい効果を持たせたNon-Gel Sieving法によるPCR産物分析の至適条件を検討した。HPMC(Hydoxy Propyl Methylcellulose)などのポリマーを緩衝液に溶かし、分離を行う際のポリマーの種類、濃度を検討し、1-50bpおよび100-2000bpのDNAを分離するための至適条件を設定した。一方、電気浸透流を少なくするためのキャピラリー内壁のコーティングについても検討した。Linear Polyacrylamideなどをコーティングすることにより電気浸透流を少なくでき、内径50μm程度の細いキャピラリーを用いても良好にDNAを分離できることが判明した。PCR産物は、反応液に含まれるヌクレオチドや塩などの影響により、通常は精製しなければキャピラリー電気泳動で分析できない。そこで、PCR反応におけるヌクレオチドやプライマー濃度、更には電気泳動の緩衝液濃度を検討し、PCR産物を精製せずに分析できる条件を設定した。この条件でPCR産物をキャピラリー電気泳動にて分析し再現性を検討したところCVは0.7%以下であり、また最小検出感度は5-20pgであることが判明し、遺伝子診断の検査に充分利用できると考えられた。次に、c-H-rasやc-K-ras遺伝子を対象にしてPCR-RFLP(Restriction Fragment Length Polymorphism)法、LCR(Ligase Chain Reaction)法による点突然変異検出系を開発した。臨床検体を用い従来のゲル電気泳動法との比較を行ったところ、分離能、感度、再現性共に従来法と同等以上であった。またCA repeatsを指標にしたMicrosatellite Instabilityを検出できる系を開発、同様に臨床検体の解析を行った。大腸癌臨床検体等を対象として検討したところ、1検体当たり10-15分程度で従来の方法と同等以上の感度分離能で解析できた。以上によりキャピラリー電気泳動を用いた遺伝子診断技術の基本的な条件が確立された。

高分子ポリマーを含む緩衝液により生じる分子ふるい効果を利用したNon-Gel Sievingキャピラリー電気泳動法を用いた遺伝子解析法を確立し、大腸癌臨床検体より抽出したDNAによる遺伝子診断に応用した。具体的には、遺伝性大腸癌および散発性大腸癌において重要な遺伝子マーカーであるp53遺伝子やTransforming Growth Factor-βType II Receptor(TGF-βRII)遺伝子を対象としてその変異を検出する方法を確立した。p53については、泳動中のキャピラリー管内の温度を冷媒を用いて制御することによりSingle-Strand Conformation Polymorphism(SSCP)による点突然変異の解析を30分程度で実施できる系を確立した。更に解析したDNAを直接キャピラリーより分取しサイクルシークエンシング法にてその変異した塩基配列を決定できる系を開発し、臨床検体の分析に利用した。また、溶液内でハイブリダイゼーションを行い、形成されたハイブリッドDNAを検出できる条件も確立した。これは、変異や欠失など様々な遺伝子上の変化の解析に有効と考えられた。一方、TGF-βRII遺伝子を対象として、大腸癌などで配列の異常が検出される。この遺伝子上の繰り返し配列(A)repeatsにおける1塩基の欠失を分析できる系を確立した。この方法では、まず適当な条件下で非対象PCRを行い、(A)repeatsを含む配列を1本鎖DNAとして増幅させた。尿素およびCellulose系ポリマーを含む0.267Mトリス/ホウ酸緩衝液を用いたキャピラリー電気泳動法により1塩基の違いを分離できる系を確立した。この系を用い増幅した1本鎖DNAを解析し、(A)repeatsにおける1-2塩基の欠失を20-30分程度で検出できた。更に、遺伝性大腸癌を含む検体で異常を検出することができた。また,これらの方法では連続的に検体を分析できた。また、何れの方法においても再現性は、変動係数1.5%以内であり再現性も良好であることが確認された。このように、キャピラリー電気泳動法を用いた臨床検体を解析できる系を開発し、臨床応用可能な状況にした。遺伝子診断技術の自動化を目指して、キャピラリー電気泳動(CE)の新しい利用法を検討した。まず、充填するポリマーの種類と濃度・泳動条件などを決定した。さらに、PCR-RFLPやマイクロサテライトの解析にCEを使用し、ともに良い結果を得た。SSCP法は、遺伝子の点突然変異をスクリーニングする際に広く利用されている。我々は、癌抑制遺伝子p53のエクソン5付近の変異をCEで検討した。ミニスラブゲル電気泳動を用いてSSCPを検出し、コドン175に変異を確認したDNAを用いた。増幅DNAを熱変性した後、至適条件でCEを用いて解析したところ、SSCPが検出された。解析に要する時間も30分程度と短時間であった。更に、CEを用いた場合は、その分取機能により変異DNAを泳動後に回収し、サイクルシークエンス法にて塩基配列を決定することもできた。
偏微分方程式の解の特異性に関する多面的研究

(1)複素n次元空間における偏微分方程式の解について、重複度の変わるある種の特性面にある特異性が除去可能であることを示した。偏微分作用素を特性面に制限して得られる特性面上の作用素がフックス型になるのが特徴で、その特性指数が非負整数にならない場合は既に我々が示したことを、非負整数になる場合にもある条件下で同様のことがなりたつことを明らかにした。さらにその結果を非包合的2重特性集合をもつ2階偏微分方程式の特異性伝播へ応用し、興味深い結果を導いた。(2)実2次元空間において、上記と同様の偏微分方程式に対しコーシー問題の解の一意性に関するホルムグレンの定理を2重特性点に拡張する研究を行い、2つの特性線の挙動と一意性に関する1つの結果を得た。(3)フックス型変数が2つ以上ある偏微分方程式について、特定の象限にのみ台をもち、原点を台に含む超関数解(零解)の存在をある自然な条件の下で示すことが出来た。フックス型変数が1つの場合と異なり、無限回微分可能な零解も存在することがあり、その必要十分条件はまだ知られていない。(4)退化放物型方程式に関する初期値問題の適切性について考察し、副主部とトレースに関する1つの必要条件を示した。証明は条件が満たされない時漸近解を構成し矛盾を導く方法で行われる。放物型方程式に対し初期面は特性面であり、解の特異性と関連している。(5)また、関連して、正則関数による等角写像を、代用電荷法を用い数値的に高精度で行う数値等角写像の研究、および複数個のデルタ型磁場を持つシュレーディンガー作用素について散乱振幅の漸近挙動を解析し主要部を与える研究を行った。1.猪狩は複素n次元空間における偏微分方程式の解について,重複度の変わるある種の特性曲面における特異性が除去可能であることを示した。特性指数が非負整数でない場合について以前本人が証明した結果が,非負整数の場合にどうなるかを考察したものである。特性面である条件を満たすデータに対する正則解の一意存在を示す定理を準備し,それを用いて解析接続により除去可能であることの証明を与えた。この一意存在定理は実n次元空間での,初期面が多重特性的である場合の,コーシー問題の超関数解の一意性にも関係しており,現在その研究を進めている。天野は他の研究者とともにポテンシャル問題の高精度高速解法として知られている代用電荷法を適用して,非有界多重連結領域とさまざまなスリット領域との間の数値等角写像の方法を提案しその有効性を数値実験的に検証した。伊藤は複数個のデルタ型磁場をもつシュレディンガー作用素に適当な境界条件を課し、各磁場の中心を十分離した場合の散乱振幅の漸近挙動を解析し、具体的に主要部を与えた。中心が固定された複数個のデルタ型磁場による散乱振幅の高エネルギーでの挙動もこの結果より得られる。定松は退化放物型標準形に対するコーシー問題の適切性にりいて考察し,適切であるための必要条件を方程式の副主部と正のトレースとを用いて与えた。萬代はフックス型変数を2つ以上持つような線形偏微分方程式について,零解(第1象限にのみ台を持ち,原点が台に含まれる解)を構成した.2.2年目は実空間での偏微分方程式の解の一意性と非一意性に関する研究を進める。非一意性については曲面の片側で恒等的に零となる非自明な解の存在を示す必要があり,上記の正則解の一意存在を示す定理の証明法が一部有効になると予想される。ホルムグレンの一意性定理を、初期面が多重特性的になる点に拡張する研究を行った。

特に空間2次元で2階の偏微分方程式を考え、2つの特性曲線と解のサポートと関わりと一意性に関する結果を得た。この作用素を特性曲線に制限すると曲線上のフックス型作用素が現れるのが特徴で、その特性指数が非負整数にならない時既に示していた結果が、特性指数が非負整数になる場合にも成り立ち得る事を示した。そこでは1階の項のみならず、0階の項も決定的な役割を果たしている点で興味深い。証明は、転置作用素の可解性を示すことが基本的な点であり、昨年度の研究成果の応用的研究であるといえる。今後さらに研究が発展する可能性があり期待される。また、複数のフックス型変数を持つ偏微分方程式について考察し、1つのフックス型変数をもつ場合に関する零解の存在を拡張し、特定の象限にサポートを持ち且つ原点をサポートに含む超関数解の存在をある自然な条件の下で示した。複数のフックス型変数を持つ場合、1つの場合と違い、無限回微分可能な零解が存在することもあり、研究課題も多く残されている。また、退化放物型方程式に対するコーシー問題の適切性の研究も行った。方程式がある標準形になる時適切であるための必要条件を昨年与えたが、今年は一般の場合に同様の必要条件を示す努力を行った。ある性質を持つ漸近解を構成する必要があり、一定の進展を見たが、まだ完成には至っていない。さらに、関連する研究として、正則関数による等角写像を、代用電荷法を用い数値的に行う方法の研究に取り組み、非有界な多重連結領域から平行スリット領域、円弧スリット領域などに写像する近似写像関数を構成した。
過重労働・メンタルヘルス対策に携わる人材の育成とその効果検証

産業保健研究において過重労働・メンタルヘルス対策に関する事業所の人事担当者の役割は、必ずしも明確ではない。しかし、産業保健は労務管理の基本で、人事部門の本来業務で、人事部が各部門へ教育と指導を行い、業務改善や要員の適正配置等を通じて対策を実施することが合理的と推論される。本研究では、この役割を担うのに必要な人材の能力と、能力開発に必要な教育プログラムを明らかにした。調査対象者は、民間企業7社、1中央省庁の人事部門に所属する23名で、各省庁からの通達などに準拠した標準化されたテキストを作成し、それに基づく教育を行った。教育効果の指標として、過重労働・メンタルヘルス対策の立案の有無および、その内容の妥当性を最終的な指標とした。必要な能力として以下の4つが明らかとなった。(1)産業保健、法律・通達や経営管理にかかわる適切な知識の習得、とりわけ安全配慮義務と個人情報保護法にかかわる適切な知識を習得できること。(2)経営層・役員が過重労働・メンタルヘルス対策の必要性を認知し、現場の管理監督者がセルフケア、ラインケアへの動機付けを促せるプレゼンテーション能力。(3)産業医との連携を行う上で必要なコミュニケーション能力。(4)一般労働者と様々な場面で面談し、過重労働・メンタルヘルスの現状を把握する能力。調査対象者が立案した施策のうち、過重労働・メンタルヘルス対策として有効なものは、(1)人事担当者向けセミナーと(2)人事担当者による講演活動であった。とりわけ後者は、上記の4つの能力を開発する上でも有効であり、人事担当者が産業保健以外の施策立案を行ううえでも有用と考えられた。1.予備的実践11の法人の人事担当者と懇談し人材育成に必要な知識を提供する単行本を出版した(研究発表欄)。本研究への参加を希望した企業は、製造業の一部上場企業のA社であった。A社は本社、本社別館、8工場、48支店、450営業所があり、拠点(独立した建物)としては280があり、本社、工場以外の事業所は、安衛則上産業医の選任義務のない社員50名未満の小規模事業所で、研究開始時点で特段のメンタルヘルス対策は実施していなかった。2.実践結果(1)本社人事担当者の人材育成平成17年4月より平成18年2月までA社の本社人事部に月1回出向き、講義を行いつつ、上記280の小規模事業所において、保健職ではない要員による保健活動に必要な条件(ラインによるケアの担い手とその支援者の抽出、保健知識)は何かについて討論による分析を行った。(2)ヒアリング調査17年9月から2ヶ月間、社内5部門の管理者を対象として、のべ20時間をかけて業務管理実態についてのヒアリング調査を実施した。これに基づき、ラインによるケアの担い手を営業所長および課長、支援者を全国の総務課員と決定した。(3)支援者としての総務部門の人材育成17年7月に全国総務課員が参加するセミナーを実施。その後、精神保健の標語を作成し全社的に普及する。さらに総務課員が各地の管理監督者に対しメンタルヘルス講話(約20分)を行う教育と復職支援のシステムを整え18年1月に全社的合意を得た。(4)標語、講話の文章は本社人事部と各地の総務課員が自主的に作成し、3ヶ月弱で48支店中10支店で講話がなされ、A社における過重労働・メンタルヘルス対策への関心は高まっている。3.結論本実践は小規模事業所を多く抱える法人にかなり有効といえた。研究の結果は「単一企業分散型小規模事業場における業務管理実態の調査を通じたメンタルヘルス対策の立案」として労働科学誌に投稿中である。

(1)対象期間中に研究対象となった非保健職の人事担当者は、17年から継続のA社4名(1部上場製造業金属)に加えて、B社3名(1部土場製造業化学)、Cグループ10名(総合商社の関連子会社5社)、中央省庁D省2名の7法人1省庁であった。(2)方法研究期間中に人事担当者への教育実践は合計6回、各社、グループ、省庁ごとに個別に行った。内容は90分程度の2、3次予防の研修と質疑応答、グループ討論である。全社的な施策立案を希望する対象者には、教育実践の時間を延長して助言指導を行った。(3)結果A社非保健職の人事担当者が講師となって各地の支店を周り、50150分のメンタルヘルス研修を実施できるようになった。また自主的にEAPを導入することを決め、過重労働面談充実のために各支店における産業医契約を更新した。B社全社的なラインケア研修が必要と認識し、管理職が部下に対してメンタルヘルスの知識を普及するための教材を、自主的に作成しつつある。Cグループメンタルヘルス対策の実践までには至っていない。D省本省職員全体を対象とした、一次予防のシステムおよび職場復帰にかかわる標準化を行った。(4)考察教育実践から、自主的な施策立案にまで至ったのはA社とD省である。彼らの特徴は以下のとおりである。1)実践当初から、メンタルヘルス対策を自主的に行いたいという強い意欲があった。2)産業保健職が質、量ともに不十分な半面、保健職との葛藤がなく、自主的な施策立案を行う条件があった。3)現場の社員、職員の実態を把握しようと努め、現実から出発しようとする明確な意識があった。