hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
哺乳類体内に存在するD型アミノ酸の総合的研究

標識化DL-アミノ酸のジアステレオマーのHPLC-蛍光検出法による高感度一斉分析法を開発し、それにより生体試料および食品中のアミノ酸の測定を行った(豊岡)。Pyrobaculum islandicum中に膜結合性の大腸菌D-アラニン脱水素酵素と類似する酵素活性画分を取り出した(長田)。Escherichia coliやSaaccharomyces cerevisiaeのD-スレオニン脱水素酵素、セリン脱水素酵素の一次構造をDNAレベルから明らかにした。グルタミン酸ラセマーゼを精製して、その遺伝子をクローニングして、その塩基配列を明らかにした(味園)。Bacillus cereus DF4-BからアルカリD-ペプチダーゼを精製した。O.anthropi SV3よりD-アミノ酸アミド特異的アミダーゼの遺伝子をクローニングし、その構造と機能を比較した(浅野)。カイコではD-セリンがピリドキサルリン酸に依存する新酵素、セリンラセマーゼによって生成されることを明らかにした。出芽酵母Saccharomyces cerevisiaeと分裂酵母Schizosaccharomycespombeのアミノ酸ラセマーゼ遺伝子を解析した(江崎)。哺乳類の脳内でのD-セリンの分布とD-アミノ酸オキシダーゼの分布とは逆相関していることを明らかにした(堀池)。ハムスターとモルモットのD-アミノ酸酸化酵素をコードするcDNAの塩基配列を明らかにした。D-アミノ酸酸化酵素によるD-プロパルギルグリシンの代謝産物が腎臓近位尿細管障害をおこすことを明らかにした。(金野)。Candida boidiniiにD-グルタミン酸に高い特異性を持つ酸化酵素を発見し精製した。ヒト尿中の膜ジペプチダーゼ活性は腎臓病のマーカーに用いうることを示した(山田)。ラットに於いて、L-体のセリンやアスパラギン酸がL-体の前駆体である可能性、即ち、哺乳類に於けるラセマーゼの存在が示唆された(橋本、今井)。これはScapharca broughtoniiにも存在し(山田)、これと関連する超好熱菌のアスパラギン酸ラセマーゼを利用して、HPLC用バイオレアクターを作成した(香川)。細胞外液D-セリンは脱分極刺激によって細胞内に取り込まれる可能性を示唆した(橋本)。D-セリンエチルエステルなどの投与により小脳失調モデルマウスの運動失調が改善されることを見いだした。内在性D-セリンはNMDA受容体グリシン部位以外の分子にも生理的に結合する可能性を示唆した(西川)。Gluトランスポーターの発現部位は、内在性のD-Aspの局在部位(副腎皮質の束状帯と網状帯)とほぼ一致することを明らかにした(今井)。D-アスパラギン酸含有蛋白質の特異分解酵素の分離に成功した(香川)。AAP/プレセニリントランスジェニックマウス脳を用いて検討したところ、脳アミロイド中のβペプチド第1アスパラギン酸残基のD体への変換は蓄積後に生じることが示唆された。またプレセニリンの最C端末がAβ42産生亢進に必須の機能ドメインであることを見出した(岩坪)。Asp-151残基の反転は、αA-クリスタリンの中の立体構造によって形成される反応場が関与することを明らかにした(藤井)。(金野)。

D-セリンエチルエステルなどの投与により小脳失調モデルマウスの運動失調が改善されることを見いだした。内在性D-セリンはNMDA受容体グリシン部位以外の分子にも生理的に結合する可能性を示唆した(西川)。Gluトランスポーターの発現部位は、内在性のD-Aspの局在部位(副腎皮質の束状帯と網状帯)とほぼ一致することを明らかにした(今井)。D-アスパラギン酸含有蛋白質の特異分解酵素の分離に成功した(香川)。AAP/プレセニリントランスジェニックマウス脳を用いて検討したところ、脳アミロイド中のβペプチド第1アスパラギン酸残基のD体への変換は蓄積後に生じることが示唆された。またプレセニリンの最C端末がAβ42産生亢進に必須の機能ドメインであることを見出した(岩坪)。Asp-151残基の反転は、αA-クリスタリンの中の立体構造によって形成される反応場が関与することを明らかにした(藤井)。ラットに於いて、L-体のセリンやアスパラギン酸がL-体の前駆体である可能性、即ち、哺乳類に於けるラセマーゼの存在が示唆された(橋本、今井)。これはScapharca broughtoniiにも存在し(山田)、これと関連する超好熱菌のアスパラギン酸ラセマーゼを利用して、HPLC用バイオレアクターを作成した(香川)。また、カイコではD-セリンがピリドキサルリン酸に依存する新酵素、セリンラセマーゼによって生成されることを明らかにした(江崎)。ハムスターとモルモットのD-アミノ酸酸化酵素をコードするcDNAの塩基配列を明らかにした(金野)。脳内D-アミノ酸酸化酵素活性の強さはD-セリン含量と、その分布が逆相関していた(堀池)。Candida boidiniiにD-グルタミン酸に高い特異性を持つ酸化酵素を発見し精製した(山田)。Escherichia coliやSaccharomyces cerevisiaeのD-スレオニン脱水素酵素、セリン脱水素酵素の一次構造をDNAレベルから明らかにした(味園)。神経細胞がD-セリンの濃度調節に関与する可能性が示唆され、D-セリンエチルエステルなどの投与により小脳失調モデルマウスの運動失調が改善されることを見いだした(西川)。D-アミノ酸酸化酵素によるD-プロパルギルグリシンの代謝産物が腎臓近位尿細管障害をおこすことを明らかにした(金野)。APP/プレセニリントランスジェニックマウス脳を用いて検討したところ、脳アミロイド中のβペプチド第1アスパラギン酸残基のD体への変換は蓄積後に生じることが示唆された(岩坪)。超好熱性古細菌Pyrobaculum islandicumよりD-アミノ酸を嫌気条件下で分解する脱水素酵素を見いだした(長田)。Bacillus cereusDF4-BからアルカリD-ペプチダーゼを精製した(浅野)。光学活性アミン分析用の蛍光標識化試薬を用いて、DL-アミノ酸の逆相HPLC-蛍光検出法による一斉分析法を開発した(豊岡)。先に完成した標識化DL-アミノ酸のジアステレオマーのHPLC-蛍光検出法による高感度一斉分析法により、生体試料および食品中のアミノ酸の測定を行った(豊岡)。
宇宙初期のQCD相転移に伴うバリオン密度ゆらぎと格子シミュレーション

本研究の目的は、格子QCDの数値シミュレーションによって、第一原理的にクォーク・ハドロン相境界での輸送係数、特にバリオン透過係数を計算し、バリオン数の空間的一様性を仮定している標準ビッグバン模型の正否、およびQCD相転移に起因する重元素合成の可能性、等を明らかにする事にある。平成11年度は、真空中及び有限温度系のハドロンの性質を明らかにするための本格的数値シミュレーションを行った。その結果得られた主な成果は以下の通りであり。また、以下の(1)、(2)の結果の一部を、フィジカルレビュー誌に発表した。(1)真空中でのハドロン伝播関数の数値シミュレーションを、20^3X24でβ=6.0の格子、及び40^3X30でβ=6.47の格子で行った。(2)この数値結果と、最大エントロピー法を組み合わせ、更に独自に開発した特異行列分解を使ったプログラムを使用して、ハドロンのスペクトル関数が低振動数領域から高振動領域まで、精度よく求められる事を示した。(3)上記結果を有限温度系に拡張し、温度ととものスペクトル構造が変化する事を確認した。また、有限密度への拡張の理論的考察を行った。本研究の目的は、格子QCDの数値シミュレーションによって、第一原理的に相境界での輸送係数、特にバリオン透過係数を計算し、バリオン数の空間的一様性を仮定している標準ビッグバン模型の正否、およびQCD相転移に起因する重元素合成の可能性、の2点を明らかにする事にある。平成10年度は、この研究のための予備的計算として、真空中及び有限温度系のハドロンの性質を明らかにする目的で、以下の研究を行った。(1)真空中でのハドロン伝播関数の格子QCD数値シミュレーションを行った。具体的には、20^3X24の格子でβ=6.0の数値計算を行い、約100ゲージ配位を使って、中間子・重粒子の5つのチャネルでの2点相関関数を計った。(2)この数値結果と、最大エントロピー法を組み合わせて、ハドロンのスペクトル関数を再構成した。特に最大有効エントロピーを効率良く求めるために、特異行列分解を使って約200次元の空間内での検索方向を逐次決定するプログラムを開発した。この結果、ハドロンのスペクトル関数が低振動数領域から高振動数領域まで少ないエラーで求める事が可能になった。(3)さらに、この結果を有限温度系に拡張する予備的数値計算を開始した。
日本の小学校にみられる移民の子どもの儀礼的行為に関する社会学的質的研究

平成30年度には、第一に、神戸市の土曜日日本語教室で大和田教員(日本語教員)より情報提供してもらった。その結果(ビザの関係で日本に保護者が不在の)子どもの同意を得ることが困難で、大和田教員を対象とすることにした。また、彼女の開催する日本語教員セミナーの写真(ホームページに掲載)を調査対象にすることも決まった。来年度はこの写真の分析を行い、論文を作成する。第二に、外国籍の子どもの統合儀礼に関する研究方法・視点の検討、及び確認作業を行った。その成果をまとめ、2019年5月16日には、大阪教育大学が学術連携を行う、ソウル教育大学より招聘され、国際シンポジウム"Crosscultural and Interdisciplinary Research in Elementary Education“にて発表を行った(発表タイトルThe Dramaturgy in a Classroom)。その結果、参与観察方法・ドキュメンタリー方法といった社会学的質的方法や、通過儀礼・境界性といった儀礼研究の視点、舞台・パフォーマンスといったゴッフマンの演出論の視点が、韓国の初等教育研究においても有意義であることが確認された。第三に、平成30年度には中井精一とともに、ESDに関する論文を執筆した。ESDという視点は、今後の外国籍の子どもの受け入れについて検討する際にも、極めて重要な役割を果たすと思われる。というのも、「外国籍の子どもをどのように継続的に受け入れていくか」という問題は、ESD教育の問題でも本研究のテーマでもあるからである。第四に、森征樹とともに「有害」コミックがどのように「教育問題」化したかについて論文を執筆した。教育問題が構築されるという広田の視点は、本テーマにとっても重要な役割を果たす。というのも、外国籍の子どもというトピックもまた社会的に作り出されるものだからである。調査対象を神戸市の子どもたち(保護者が帰国し調査の同意が取れない)ではなく、日本語教師である大和田教員に変更したが、大和田が開催する日本語教員セミナーの写真(公式サイトに公開)を研究対象にすることが決まったため。来年度はボーンザックによるドキュメンタリー方法による写真分析方法を用い、これらの写真の分析を行う。当初予定していた、ライプツィヒ大学のディークマン氏と予定が合わず、来日が困難な状況となった。しかしながら、それに替わり、韓国のソウル教育学会の国際シンポジウムに参加し、外国籍の子どもに関する研究の方法論的検討を行うことができたため。今後の本研究にとっても、また韓国の初等教育研究にとっても、こちらの提示した研究方法(社会学的質的方法・ドキュメンタリー方法)が有意義なものであることが確認された。第二に、平成30年度には、中井精一とともにESD教育に関する論文を執筆でき、本テーマとの関連を探ることができたため。ESDという視点は本研究にとっても極めて重要な役割を果たすことを明らかにできた。というのも、「外国籍の子どもを継続的に受容するためのシステムをどう構築するか」は本研究にとっても、ESD教育にとっても重要な問いだからである。さらに、平成30年度には、森征樹とともに、有害メディアに関する論文を執筆した。その際に用いられた「教育問題」という広田の視座は、本テーマにとっても重要な役割を果たすことを明らかにできたため。本稿では、どのように特定のコミックスが「有害」と名づけられ、有害メディア問題を構築したか、考察した。この視点は、今後、外国籍の子どもを考察する際にも重要な役割を果たす。というのも、外国籍の子どももまた、その外見や氏名から「中国人の」といったラベリングを受けからである。上述の成果をふまえ、令和元年度は、日本カリキュラム学会、あるいは大学教育学会で発表する(ともに2019年6月)。そこで会場から得られた示唆をふまえ、論文を作成し、日本カリキュラム学会(2019年9月末)か大学教育学会(2020年1月末)に投稿を試みる。日本カリキュラム学会の場合、「日本語教員としてのアイデンティティはどのように形成されるか」がテーマとなる。また大学教育学会の場合であれば、「大学教育においてどのような(日本語)教師教育ができるか」、また「そのためにどのような教員研修が可能か」といったテーマとなろう。万が一、審査に通過しない場合には、大阪教育大学大学院の発行する紀要に投稿する(2019年11月以降)。論文作成の際に示唆的なのは、臼井智美の研究である。臼井は、外国籍児童生徒の教育拡充のための学校教員支援システムの開発について多くの論文・著書がある。また彼女は、「外国人児童生徒の指導に必要な教員の力がどう形成されるのか」という問題を取り上げたり、外国籍児童を受け入れる教員研修教材を開発したりしている。毎年秋冬にかけて15回、毎週土曜の午前に神戸で行われる大和田のセミナーもまた、座学に加え、神戸市の小学校における実習や、教材開発(日本語教材『神戸をたのしもう』)を行っている。参加者には毎回参加するたびに共同体意識が芽生えてくると思われる。その意味でセミナー自体が1つの儀礼であるといえる。彼女らはどのような形で「大人」から「日本語教師」となるのか。本研究ではセミナーを「通過儀礼」として捉え、来年度、ゴッフマン、ターナー、ヘネップといった儀礼研究の視点から儀礼分析を行う。昨年度は、本研究に関する文献が収集できた。また、研究協力者・川村日本語指導員には神戸市の小学校の(対象となる)外国籍児童の在籍する学級に週に一度、入ってもらい、そこでの情報を提供してもらった。さらに、以下のような事前調査を行い、本調査の見通しを立てることができた。調査場所:当初の予定、神戸市の小学校から、神戸アートヴィレッジ会議室に変更した。

というのも、そこで四年前から日本語指導を行うO教員によれば、教科内容の縛りがある公立小学校とは異なり、土曜に自由意志で子どもが通う本教室のほうが、細やかな指導が可能であり、O教員の理想の形が本教室に体現されているからである。外国籍の子どもたちは、各学級にバラバラに配属されることが多いが、まずは彼らが外国籍の子同士の結束を強めるプロセスを儀礼として考察したいため、調査場所を変更する。期間:2018年7月現在まで(夏季休暇中を除く、毎週土曜)対象者:日本語教室に通う10名の小・中学生。出身国はネパールと中国。ハーフはおらず、単親家庭の子どもが多い。2名は日本語も母語も身についていない。方法:本調査の下調べは、実際に外国籍の子どもに日本語を指導しながら行った。中国出身の三名の日本語指導を担当した。プリントの問題を説明し、O先生に提出した。指導の行われる会議室が狭く、ビデオカメラを置くスペースがない。また、教員数が毎回異なり、それに合わせその度学習集団が作られるため、毎回、集団メンバー数が固定しておらず、継続的に一集団のみを観察するということが難しい。重要性:4年間にわたって行われる日本語教室では、外国籍の子ども同士の集団形成(儀礼)のプロセスを観察できるだろう。というのも、自文化集団のメンバーとなることで、子どもは多くの場合、精神的に安定でき、そうした集団で育まれた社会性は、学級での人間関係の基盤となるためである。第一に、一年目の事前調査により、調査場所(神戸アートヴィレッジ)・調査対象(日本語教員O)・調査方法(インタビュー調査)・解釈の際に用いる理論(ゴッフマンによるスティグマ論と儀礼論)・概念(スティグマ・相互行為儀礼)などについて検討でき、今後の研究の方向性が明らかにできたため。第二に、昨年度、川村日本語指導員に、日本語教室に通う児童の小学校で毎週その子どもの日本語を指導してもらったことにより、クラスの様子について知見を得ることができ、本調査の見通しがたったため。本年度以降は、後の本調査でのデータ(インタビューのトランスクリプト)を、彼らの学級での日常生活と関連づけて解釈することが可能となるだろう。第三に、本年度のインタビュー調査にむけ、その下準備が整ったため。昨年度、土曜の日本語教室で子どもたちに指導を行い、その後の昼食も共にしたことで、本年度に行うインタビュー対象者であるO教員とインタビュー調査にとって必要不可欠なラポールが築けた。これにより、インタビューの際にも打ち解けた雰囲気で、O教員の本音を引き出すことができるだろう。さらに、O教員と食事を共にした際に、「本研究の主旨が、個別であるはずの子どもの経験を一般化し、体系化することにあるのではない(子どもの諸経験をただあるがままの形で記述することにある)」と説明したことで、こちらの研究に対する理解が得られ、インタビュー調査についての同意も得られた。他方で昨年度は、再来年度の研究成果の発表の下準備も行うことができた。
遠縁雑種を利用したニホンナシへの複合病害抵抗性の導入と病害関連遺伝子の単離

本研究では,セイヨウナシとの種間交雑やリンゴとの属間交雑を利用したニホンナシへの複合病害抵抗性の新しい育種法を確立するとともに,これらの雑種を利用した効率的な連鎖地図作成と今後の育種におけるDNAマーカー利用の可能性を検討した。1.自家和合性のニホンナシ品種'おさ二十世紀'とセイヨウナシF1品種'大原紅'との交雑系統(Os×Ob)において,赤葉形質とナシ黒斑病,ナシ黒星病及びナシ赤星病に対する病害反応性は,いずれも1:1に分離し,期待値に適合する値が得られた。2.開花・結実したこれらの交雑系統における果実形質の遺伝分離を解析した結果,果皮色(Red),果形(Fsl)及び追熟性(Rip)はそれぞれ一対の優性主働遺伝子によって支配される形質であるのに対し,成熟期,果重,糖度などの形質は連続的な分散を示し,量的形質遺伝子座(QTL)に支配される形質であることが示唆された。3.ナシ黒斑病に連鎖するRAPDマーカーをバルク法により探索した結果,極めて密接に連鎖するRAPDマーカーCMNB41/2350が検出された。4.Os×Obの交雑後代90系統を用いて,RAPDマーカーを主体とした連鎖地図を作成した結果,'おさ二十世紀'では,全長404.9cM,10連鎖群29遺伝子座からなる連鎖地図が,'大原紅'では,全長930cM,20連鎖群70遺伝子座からなる連鎖地図がそれぞれ作成され,ナシ黒斑病感受性遺伝子(A),S遺伝子(S),赤葉形質(Red),追熟性形質(Rip)などの有用形質がマッピングされた。5.リンゴ'ふじ'とナシ'大原紅'との交雑系統(F×Ob)を胚培養によって育成し,これらの交雑系統について,新梢の表現型,S遺伝子型,アイソザイム遺伝子型,SSRs遺伝子型,RAPDマーカー及び染色体数について解析した結果,これらのF×Obの交雑系統はいずれも'ふじ'と'大原紅'から均等にゲノムを引き継いだ対称雑種であることが確認された。F×Obの交雑系統を用い,リンゴ斑点落葉病,リンゴ黒星病,ナシ黒星病及びナシ赤星病に対する病害反応性を調査した結果,供試したF×Obの5系統はいずれもこれらの病害に対して抵抗性を示した。6.対称性が確認されたF×Ob17系統を用い,RAPDマーカーを主体としたリンゴとナシの連鎖地図を同時に作成した結果,'大原紅'では,全長1371.2cM,20連鎖群114遺伝子座からなる連鎖地図が,'ふじ'では,全長1204.5cM,13連鎖群82遺伝子座からなる連鎖地図が,それぞれ作成され,その一部はSSR遺伝子座で統合することが可能であった。

6.対称性が確認されたF×Ob17系統を用い,RAPDマーカーを主体としたリンゴとナシの連鎖地図を同時に作成した結果,'大原紅'では,全長1371.2cM,20連鎖群114遺伝子座からなる連鎖地図が,'ふじ'では,全長1204.5cM,13連鎖群82遺伝子座からなる連鎖地図が,それぞれ作成され,その一部はSSR遺伝子座で統合することが可能であった。1.種間雑種及び属間雑種における各病害反応性の検定と遺伝解析(伴野分担)育成したニホンナシ'おさ二十世紀'メセイヨウナシ'Max Red Bartlett'及びそのF^1品種'大原紅'との交雑系統を用い,ナシ黒星病に対する反応性を検定した結果,'Max Red Bartlett'はナシ黒星病抵抗性遺伝子をホモ(Vn Vn)で,そのF^1品種の'大原紅'はヘテロ(Vn vn)で有し,'おさ二十世紀'×'大原紅'の交雑後代にその抵抗性が引き継がれることが明らかになった。一方,リンゴ'ふじ'×ナシ'大原紅'との属間雑種を5系統育成し,リンゴ斑点落葉病,リンゴ黒星病,ナシ黒星病に対する検定を行なったところ,いずれの病害に対しても抵抗性を示す系統が現われた。2.ナシの連鎖地図の作成と病害関連遺伝子の探索(千分担)'おさ二十世紀'×'大原紅'の交雑系統90個体を用い,得られた表現形質(ナシ黒斑病反応性,ナシ黒星病反応性,赤葉形質,S対立遺伝子,アイソザイム表現型)と得られた78種類のRAPDマーカーを用いてナシの連鎖地図作成を試みた結果,'大原紅'では12連鎖群からなる全長454cMの地図が,また'おさ二十世紀'では7連鎖群からなる全長191.1cMの地図がそれぞれ作成された。1.種間雑種及び属間雑種における各病害反応性の検定と遺伝解析(伴野分担)リンゴの主要病害である斑点落葉病について、反応性の異なるリンゴ8品種の正逆交雑後代を用い、その反応性をAM-I毒素並びに分生胞子を処理し、これらの処理に対する壊死斑形成従度によって評価し、遺伝解析を行った。その結果、'ふじ'(HR:中度抵抗性)と'つがる'(R:抵抗性)の正逆交雑交代において、斑点落葉病に対する遺伝分離が異なり、'ふじ'を母体にした場合のみに感受性固体が出現した。このことから、核由来の感受性優性の主働遺伝子(BまたはB^H)と細胞質由来の感受性優性の因子(C)の存在を仮定し、各交雑組み合わせにおける病害反応性の遺伝分離と各品種の遺伝子型を検討した。その結果、供試した8品種の遺伝子型が推定され、ほぼすべての交雑組み合わせにおいて、病害反応性の遺伝分離と仮定した期待値との間に有意差が認められた。2.ナシの連鎖地図作成のための分子マーカーの開発と病害関連遺伝子の検索(千分担)ナシの主要病害である黒斑病に密接に連鎖するRAPDマーカーCMNB41/2350についてシークエンスを行い、これに基いて特異的プライマーを作成しSTS化した。1.ナシ赤星病反応性の遺伝解析並びにナシ果実の諸形質の遺伝解析(伴野分担)ニホンナシの主要病害の1つであるナシ赤星病に対する反応性について、ニホンナシ'おさ二十世紀'×セイヨウナシ'Max Red Bartlett' (Os x MRB)及びそのF1品種'大原紅'との交雑系統(Os x Ob)について検定した。その結果、両者の交雑系統において抵抗性と感受性の個体がほぼ1:1で分離したことから、'MRB'及び'大原紅'はナシ赤星病抵抗性遺伝子をヘテロで有することが示唆されるとともに、これらの品種を利用してその抵抗性をニホンナシへ導入することが可能であるものと考えられた。
非小細胞肺癌における微小検体を用いた分子標的治療薬の効果予測因子の解析

H18年度の研究で有用性を明らかにした高解像度熱融解曲線法によるepidermalgrowthfactor receptor(EGFR)の変異検出の有用性を生検や細胞診材料などの微小検体での精度を確認する目的で,術前生検・細胞診を施行された52例を対象に術前の高解像度熱融解曲線法と術前材料のDirect sequenceによるEGFR変異同定能を前向き検討を行い,術前検体における高解像度熱融解曲線法と手術材料におけるDirect sequenceでのEGFR変異一致率は83.3%,特異性は100%で本法の有用性を証明した。次いで,ゲフィチニブ投与207例の生検・細胞診材料を高解像度熱融解曲線法を用いて,EGFR変異解析を行ったところ,41%の症例にEGFR変異を認めた。EGFR変異群と野生型群ではゲフィチニブに対する治療反応性はそれぞれ78%と8%,平均無増悪期間はそれぞれ9.2ヶ月と1.6ヶ月,平均生存期間はそれぞれ21.7ヶ月と8.7ヶ月で有意にEGFR変異群にゲフィチニブの治療効果が認められ,治療予測因子としてEGFR変異が重要でまた,微小検体における高解像度熱融解曲線法を用いたEGFR変異解析が治療効果予測因子として有用あることを証明できた。免疫組織学的にゲフィチニブの治療予測因子を同定する目的で術後再発を来してゲフィチニブ投与を受けた62例で,EGFRのリン酸化部位である1068を認識するp1068,1173を認識するp1173,EGFR下流のシグナル伝達分子であるpAktに対する一次抗体を使用し,解析を行った。3種の抗体とも遺伝子変異と有意な相関が認められたが,治療効果とはp1173のみが有意な相関を示し有用なマーカーである可能性を証明できた。以上,本年度は高解像度熱融解曲線法が生検などの微小検体でもEGFR変異解析に有用な手法であることが証明でき,本法を用いたゲフィチニブ投与群の解析でEGFR変異が治療予測因子として重要であることも証明できた。また,免疫組織学的にEGFRリン酸化抗体p1173がEGFR変異,治療効果と有意に相関することを証明できた。まず、それぞれの遺伝子変異を有する培養細胞と野生型を有する培養細胞を用いて高解像度熱融解曲線法の検出感度の検討を行ったところ、DELでは10%、L858Rでは0.1%の遺伝子変異細胞を含有していれば検出可能であることを見いだした。これらの結果を通して、実際の細胞診検体で高解像度熱融解曲線法の有用性の確認ならびに最適な条件を明らかにするために腫瘍細胞量、背景の非腫瘍成分の多寡等を検討した。その結果37検体中遺伝子変異を有する16例中14例(88%)で高解像度熱融解曲線法とDirect Sequenceのデーターの一致を認めた。さらに、陰性であった2例はいずれも背景に著明な炎症細胞や非腫瘍細胞が出現していたために、これらの標本から腫瘍細胞のみを剥離・抽出を行ったところ2例中1例で解析が可能となり、全体で感度は94%に上昇した。なお、特異度は100%であった。これらの結果からは、高解像度熱融解曲線法は日常使用されている細胞診検体からでも高感度にかつ容易にEGFRの遺伝子変異を検出可能であることが証明された。また、腫瘍細胞量が少ない場合は腫瘍を抽出することにより感度を高めることが可能であることから、細胞診検体の診断においては良悪の判定のみならず、遺伝子変異解析に使用可能かの判定も今後行っていく必要があると考えられた。

以上,本年度は高解像度熱融解曲線法が生検などの微小検体でもEGFR変異解析に有用な手法であることが証明でき,本法を用いたゲフィチニブ投与群の解析でEGFR変異が治療予測因子として重要であることも証明できた。また,免疫組織学的にEGFRリン酸化抗体p1173がEGFR変異,治療効果と有意に相関することを証明できた。
細胞増殖必須因子ポリアミンによるグリコサミノグリカン合成調節機構の解明

ポリアミン(プトレスシン、スペルミジン、スペルミン)はヘパラン硫酸の発現量を、コンドロイチン硫酸では4硫酸化と分子量を増加させることが明らかとなったので、その結果に基づきポリアミンモジュロンを探索した。その結果、EXT2、EXTL3、CHSY1がポリアミンにより翻訳レベルで、C4ST2は転写レベルで合成促進を受けることが明らかとなった。更にEXT2およびCHSY1 mRNAにおける翻訳開始は、それぞれmicroRNAによって制御されており、ポリアミンはmicroRNAの機能を阻害することでEXT2およびCHSY1の合成を促進することが明らかとなった。1.ポリアミンにより翻訳レベルで合成促進を受ける遺伝子「ポリアミンモジュロン」がヘパラン硫酸の生合成に関与しているかどうかを検討すべく、15種の動物細胞をポリアミンの有無で培養し、ヘパラン硫酸の発現量及び二糖組成を網羅的に解析した。ヘパラン硫酸の発現量及び二糖組成は細胞株でそれぞれ異なっていたが、細胞内ポリアミン量を減少させるとヘパラン硫酸の発現量が減少していた。そこで、ヘパラン硫酸の糖鎖伸長に関わる遺伝子を中心にポリアミンモジュロンを探索したところ、EXT2及びEXTL3がポリアミンモジュロンであることが明らかとなった。また、細胞内ポリアミン量を減少させるとヘパラン硫酸の分子量が減少していた。現在、ポリアミンによるEXT2及びEXTL3の合成促進機構を解析中である。2.15種の動物細胞をポリアミンの有無で培養し、コンドロイチン硫酸の発現量、二糖組成を網羅的に解析した。その結果、コンドロイチン硫酸の発現量及び二糖組成は細胞株でそれぞれ異なっていたが、細胞内ポリアミン量を減少させると6硫酸に対する4硫酸の比が減少していた。コンドロイチン4硫酸の合成に関与する遺伝子を中心にポリアミンモジュロンを探索したところ、コンドロイチン4-O-硫酸基転移酵素(C4ST)ではなくコンドロイチン硫酸合成酵素1 (CHSY1)がポリアミンモジュロンであることが明らかとなった。更に、細胞内ポリアミン量を減少させると、コンドロイチン硫酸の分子量低下が認められた。現在、ポリアミンによるCHSY1合成促進機構を解析中である。1)ヘパラン硫酸伸長酵素EXT2およびEXTL3がポリアミンにより翻訳レベルで合成促進を受けることを見出したため、その促進機構をレポーター遺伝子を用いて検討した。その結果、ポリアミンによる合成促進には、EXT2 mRNAの5'非翻訳領域(5'-UTR)と開始コドンから105塩基までのORFが必要であった。更にリボソーム(43S開始前複合体)によるEXT2の開始コドン認識はmiRNAにより厳密に調節を受けており、ポリアミンがそのmiRNAの機能を抑制することを示唆するデータを得た。現在、その分子メカニズムを検討中である。2)コンドロイチン硫酸伸長酵素CHSY1がポリアミンにより翻訳レベルで合成促進を受けることを見出したため、EXT2と同様にレポーター遺伝子を用いてその促進機構を調べた。CHSY1の5'-UTRは488塩基から成り、GC含量が84%と高い特徴を有していたが、CHSY1の翻訳開始反応もmiRNAにより厳密に調節を受けており、ポリアミンがそのmiRNAの機能を阻害することでCHSY1の合成が促進されることを示唆するデータを得た。3)コンドロイチン4-O-硫酸基転移酵素C4ST2が転写レベルでポリアミンにより発現調節を受けることを明らかにした。細胞内においてポリアミンは主としてRNAに作用して細胞増殖因子として機能するため、現在、ポリアミンにより翻訳レベルで合成調節を受ける転写因子を探索中である。生物系薬学研究実績の概要に記した通り、研究実施計画は順調に進展している。しかし、ポリアミンによるEXT2、EXTL3及びCHSY1の合成促進機構の解明にまで至っていない。グリコサミノグリカンの生合成にポリアミンが重要であることを明確にすべく、ポリアミンによるEXT2、EXTL3及びCHSY1の合成促進機序を分子レベルで明らかにする。また、ポリアミンの有無によるグリコサミノグリカンの構造変化がいかに成長因子との結合に影響を及ぼすか明らかにする。
恒星温度での炭素-ヘリウム核融合反応率測定

天体エネルギー近傍での炭素・ヘリウム融合反応12C+4He→16O+γの反応速度および天体S因子の測定を九州大学タンデム加速器施設において行った。加速器で作られた炭素ビームとヘリウムガス標的を用い、核融合反応で生成した酸素の数を検出器で測定した。精度のよいデータを取得するために、窓なし気体標的・電離箱型検出器などを含むいくつかの装置開発を行った。その後、反応エネルギー2.4, 1.5MeVでの反応率測定に成功し、反応速度のデータを得る事が出来た。また、これまでの測定より難しくなると予想される、反応エネルギーが1.2 MeV以下での測定も実現可能である事が確かめられた天体エネルギー近傍での炭素・ヘリウム融合反応12C+4He→16O+γの反応速度および天体S因子の測定を九州大学タンデム加速器施設において行った。また、これまでの測定より難しくなると予想される、反応エネルギーが1.2 MeV以下での測定も実現可能である事が確かめられた天体エネルギーでの炭素・ヘリウム融合反応^<12>C+^4He→^<16>O+γの断面積および天体S-factorの測定を九州大学タンデム加速器施設において行った。炭素ビームとヘリウムガス標的を用い、核融合反応で生成した酸素の数を検出器で測定した。今年度は反応エネルギーEcm=1.5MeVでの測定を行った。実験期間は10日でおよそ、120個の^<16>Oを測定した。断面積を10%の精度で得るには^<12>Cビームのバックグラウンドを10^<-17>まで除去する性能が必要であったが、スリットの改良とビーム輸送系の改良によって達成することが出来た。その結果、反応断面積とS-factorの値を誤差10%以内で求める事に成功した。これにより酸素を直接測定する方法では我々が世界最先端となった。また、実験装置の開発については以下の事を行った。1.バックグラウンド削減のためのビームスリットと真空系の改良本研究では炭素粒子によるバックグラウンドイベントを如何に除去するかが最大の問題である。そこで、ビーム輸送系のシミュレーションを行い、バックグラウンド源の発生源を突き止め、新たにビームスリットを導入することで削減に成功した。また、ビーム輸送ダクト内の真空度とバックグラウンドの発生量にも相関があることを発見し、真空ポンプの増設により発生量の削減に成功した。2.制御機器用モニター系の開発最終目標の0.7MeV実験では約1ヶ月の測定が必要であるが、実験機器の全てを1ヶ月以上の長期にわたって安定に動作させる為に、機器を自動でモニターし異常検知するシステムが必要であった。今年度は主に高周波装置のモニター系を作成し、実験の高効率化を達成した。天体エネルギー近傍での炭素・ヘリウム融合反応12C+4He→160+γの断面積および天体S-factorの測定を九州大学タンデム加速器施設において行った。去年度で反応エネルギーEcm=1.5MeVでの測定に成功したが、これより低いエネルギーで測定するためにはバックグラウンドを3桁以上減らす装置が必要である。その為、イオンチェンバーを使った放射線検出器を開発した。有感面積が広く、低エネルギーの重イオンを精度良く測定できると言う条件を満たす為、材質の選定や検出器の構造に様々な工夫を行い製作した。その後、バックグラウンド除去性能の確認のためビームを用いた実験を行った。実験期間は10日でおよそ、30個の160を測定した。バックグラウンドをこれまでの10-16から10-19以下の桁まで除去出来ることが確認された。これにより次年度以降に実施予定のEcm=1.15MeV以下での測定準備が整った。また、その他の開発については以下の事を行った。1.加速減速法によるビーム量増大のための準備Ecm=1.15MeV以下の測定ではビーム量が現在の10倍以上必要になる。その為にはビームの透過効率を上げるために加速減速法という手法を用いることを計画している。それにはタンデム加速器を改造する必要があるが、今年度はその前準備として加速管のアライメントを行った。これによって、加速減速法を使わずに透過効率が最大となるようになった。また、加速減速法を用いた際のビーム軌道のシミュレーションも行い、透過効率を最適化する電場勾配を求めた。2.ガス循環系の開発最終目標の0.7MeV実験では約1ヶ月の測定が必要であるが、標的であるヘリウムガスはボンベから供給され、使われた後は真空ポンプで排気され捨てられる。これは非常に不経済であるため、ポンプで排気されたヘリウムを洗浄し、再び標的として用いるガス循環系を製作した。

去年度から反応エネルギー1.2MeVでの測定を開始したが、バックグラウンド除去が十分でなく、後2桁以上減らす装置が必要であると解った。炭素粒子がパイルアップし酸素イベントと同じエネルギー、飛行時間を持つ為である。その為、昨年度開発したイオンチェンバーのさらなる改良を行った。グリッド電極の分割、ガス圧の最適化等を行いパイルアップによるバックグラウンドが除去出来る事を確認した。その後、ビームを用いた実験を行った所、標的容器に付着している酸化被膜が酸素を発生させ、それがバックグラウンドとなる事が判明した。これの発生を抑える為、標的容器に金メッキを施す対策を行った。これらのバックグラウンド対策を行った後、反応エネルギー1.2MeVでの本測定を行った。加速器が不調であったため予定していた実験期間を確保する事が出来ず、およそ1日分しかデータを取得する事が出来なかった。しかし、バックグラウンドの発生量を確認したところ、設計した通りであり、昨年度までよりも1/10以下になっていることが解った。これにより反応エネルギー1.2MeV以下での測定は加速器からビームが出ればすぐにでも可能であると言う事が確認できた。標的に用いるガス循環装置の開発も行った。近年世界的にヘリウム不足が起こっており、我々の実験に使用するヘリウムガスが不足すると言う事態が起こった。この為、これまでは使用後には廃棄していたヘリウムガスを真空ポンプで回収、洗浄、一時保存し、再び標的として用いるガス循環系を製作した。これによって、使用量がこれまでよりも1/20程度に抑える事が出来るようになった。最終目標は天体エネルギー近傍の0.7MeVでの測定であり、現在は1.5MeVまでのエネルギーで測定に成功している。この後、1.15,1.0,0.8MeVで測定を行っていく予定であるが、問題となっていたバックグラウンド除去や標的の厚さについてはこれまでの開発で解決された為、後は計画通りに測定を行っていく。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後はより低いエネルギーで測定を行うため、反応確率が減少する。その為、ビーム量を増大させることが重要である。この為の加速減速法というタンデム加速器の改良方法は既に実証されており、今後はそれの実装を進めていく予定である。そして、重心エネルギー0.7MeVでの測定に向かって、低いエネルギーでの測定を順番に進めていく。
転換期のフランス共和制研究

本報告書では、文化的に多様な社会成員間の共存・共生の理念としてのフランス共和制がいかに変容しつつあるのかを検討している。まず、従来のフランス共和制における共生理念としての意義やその特徴を「共和制モデル」という概念で説明した。その後、1990年代初頭に、アメリカの多文化主義論争のフランスへの紹介を契機として「共和制モデル」とは異なる共生理念の可能性が議論されるようになった。それが「多文化主義論争」である。フランスにおける多文化主義論争を正しく理解するために、まずカナダ、アメリカにおける、それぞれの多文化主義を概観した。それによって、カナダ連邦政府の多文化主義に反対し、「特別な地位」を求めるケベック州の主張と、多文化主義を批判しフランス共和国の「普遍性」を強調する共和制論者の主張には通底するものがあることが明らかになった。さらには、アメリカの多文化主義の主張は、アメリカ伝統の文化多元主義に隠された「カラー・ライン」に挑戦するあらたな共生原理を模索するものであることも明らかになった。次に、フランスにおける多文化主義論争を共和制論者と多文化主義論争双方の立場から検討した。それによって、多文化主義に反対する共和制論者も文化的多様性の尊重は受け入れていること、多文化主義論者も共和制という枠組みを超える主張は行っていないこと、すなわち、2つの論調の収斂が起こっていることが明らかになった。さらには、現実の政策分野では、PACSやパリテ、地域言語使用、ZEPなど、多文化主義的な政策が行われていること、その際、共和制の価値や憲法への抵触が起こらないような配慮がなされていることも明らかになった。しかし、それによって逆に共和制の理念と現実の政策との間の乖離が起こり、今後のEU統合に際し大きな課題が残ることが明らかとなった。1.多文化主義およびパリテと「共和制モデル」との関係の明確化(1)多文化主義の研究については、新たな研究書・論文の入手とその検討を通して、さらに発展させる計画であった。この点については、パリのCIEMI(国際移民情報研究センター)図書館での分権複写をとおして継続実施中である。(2)パリテについては、パリテに関する仏書などを購入し、その内容の検討を進めているところである。また、パリテが議会で検討され始めた1990年代以降の『ルモンド』『リベラシオン』『ルポワン』各紙のCD-ROMを購入し、パリテをめぐる言説内容の検討を進めているところである。2.パポン裁判における共和制をめぐる言説の分析(1)パポン裁判の傍聴日記や研究書などを購入する計画であった。この点については、裁判関連の仏書を購入し、その検討を進めているところである。(2)言説分析には、パポン自身や証人がいかなる発言を行ったかを知ることが必要であり、裁判記録の閲覧が不可欠であるとして、フランス共和国に調査・研究出張する計画であった。この点については裁判所の裁判記録の閲覧は困難であることが判明した。そのため、ボルドー大学元講師のアンヌ・レーマン氏に依頼し閲覧が実現するよう関係機関へ要請しているところである。閲覧が不可能である場合も、パポンの発言は傍聴日記によってある程度再現可能であるが、原告側の言説は、ユダヤ人団体への聞き取り調査が不可欠となろう。なお、本年度においては必要文献の購入・複写のほかには、パポン裁判の記録の閲覧を中心とした。しかし、閲覧が実現しなかったことなどもあり、研究成果を論文として発表するまでにはいたらなかった。次年度以降、順次発表の予定である。1.多文化主義とフランス共和制

1990年代に入り、フランスでアメリカの多文化主義が紹介されると、「共和制モデル」との違いから、多文化主義への強い拒否反応が示された。しかし、移民の定着やEU統合という文脈から、徐々に文化的差異を尊重する方向に議論が流れる。その1つは、従前の共和主義を再検討することで、文化的差異を尊重できるフランス共和制を目指す論調である(A・ルノー、D・シュナペール)。ここでは、「多文化主義」は社会を分裂させるものとして批判される。いま1つは、フランス型の多文化主義を目指す論調である(M・ヴィヴィオルカ)。ヴィヴィオルカによれば多文化主義とは(1)文化的差異の承認と(2)社会的平等の実現である。さらに、フランスでは言説のレベルでは共和主義の影響は強いが、実践レベルでは多文化主義は行われている。このように、現在のフランスでは、共和主義の理念と多文化主義の政策実践という、理念と実践の乖離が見られる。研究代表者は、この理念と実践の乖離に現代フランスの特徴と問題点を見て取る。2.パリテ、パポン裁判とフランス共和制パリテとパポン裁判は、フランス型の多文化主義の議論の中に位置づけられる。パリテは社会的平等の実現の一環としての政治的平等の文脈、パポン裁判はユダヤ人の迫害の歴史をフランスが承認するという文脈である。来年度は、さらに、この点を発展させたい。本年度の研究の目的は、昨年度までにまとめられた多文化主義とフランス共和制との関係を、パリテ、パポン裁判、コルシカ問題に適用することであった。しかし、平成15年(2003年)3月に地方分権に関する共和国憲法の大幅改正が行われ、さらには、公立学校における「イスラムのヴェール」着用容認の是非をめぐる問題が再燃した。いずれの問題も、本研究に極めて深くかかわっており、研究の内容を修正する必要が出てきた。地方分権に関する憲法の大幅改正は、EU統合におけるヨーロッパ統一基準としての地方分権(欧州地方自治憲章の批准圧力)、参加型民主主義の要求などが理由として考えられる。いずれにしても、「一にして不可分の共和国」の分権化はフランス共和制の姿を大きく変えるものとなるだろう。しかし、研究によってEU地域政策の受け皿としての地域への権限委譲は進む一方、地域住民の参加は立ち遅れていることも明らかになった。「イスラムのヴェール」問題は、学校における「これ見よがしな宗教的標識」の着用禁止を定める「ライシテ法」の制定にまで発展した(2004年2月)。文化的に多様な成員の差異を過度に容認することが、成員相互の共存を困難にするという認識のもと、共和制の基本原則の1つである「ライシテ」の再評価が見られたのである。多文化主義、パリテ、コルシカ、地方分権などは多様性の尊重という方向でフランス共和制の姿を変えるものと考えられるが、他方「ライシテ法」は共和制原則への回帰という方向を持つ。フランスでは、共和制をめぐる2つの方向性の間の調和がはかられているが、困難も多い。以上のように、本研究は転換期のフランス共和制の姿を追ってきたが、この問題はさらに発展させられるべき課題である。
新奇テルペン合成酵素の構造と機能に関する研究

植物が産生するテルペン類は、数千種類以上あるとされる。基質となるプレニルニリン酸、テルペン合成酵素、そしてテルペンを修飾する酵素が各々複数存在する事により、テルペンの多様性が生じている。われわれは、柑橘、茶等の植物から、多数のプレニルトランスフェラーゼ、テルペン合成酵素、そしてテルペン修飾酵素(テルペンアルコール脱水素酵素)をクローニングし、その特異性を決定した。特に、テルペンアルコール脱水素酵素と基質との複合体の結晶構造を、所属するファミリーの酵素の中で初めて解析することに成功した。植物が産生するテルペンは、植物に耐熱性、光防護作用、抗菌・抗酸化作用をもたらし、また他の植物、益虫、害虫とのコミュニケーションに利用されている。また食品の質を決める重要な因子でもある。本年度は、柑橘等の植物から、複数のテルペン合成酵素、テルペンの前駆体であるプレニルニリン酸を合成する酵素のクローニングと酵素の基質特異性、産物特異性の同定を行った。1)ジャスモン酸により誘導発現されるリナロール合成酵素および、誘導されないゲラニオール合成酵素のクローニングを行った。特にリナロール合成酵素は、既知のリナロール合成酵素とは異なるKm、kcat値を持ち、環状モノテルペンも微量ながら産生した。また、基質結合部位付近のアミノ酸やJ-Kループが既知環状モノテルペン合成酵素と相同性があり、GPPの異性体であるNPPを基質にすると環状モノテルペンを多く産生したことから、活性中心が直鎖状モノテルペンと環状モノテルペン両方を産生できる形状をしていることが明らかとなった。2)7種類のプレニルニリン酸をクローニングし、細胞内局在シグナルの違い、4次構造の違い、産物特異性の違いを明らかにした。特にミカン精油成分の前駆体物質であるGPPを産生するGPP合成酵素が高い活性を持っており、精油成分の生合成に関与していることが示唆された。3)ユズよりクローニングしたNPP依存性3-Carene/リナロール合成酵素のアミノ酸部位特異的変異体を作成し、GPP依存性型に改変することで基質特異性を決定するアミノ酸残基を明らかにした。本年度は、柑橘等の植物から、複数のテルペン合成酵素、テルペンの前駆体であるプレニル二リン酸を合成する酵素のクローニングと酵素の基質特異性、産物特異性の同定を行った。1)ユズよりクローニングしたNPP依存性3-Carene/リナロール合成酵素のアミノ酸部位特異的変異体を作成し、GPP依存性型に変化する変異体を得た。また、合成基質を用い、天然型の基質からはえられないモノテルペンが生成することを明らかにした。2)モノテルペンアルコールを酸化する酵素を4種類クローニングした。モノテルペンアルコールを含む多種の基質に対する特異性を決定し、2種類はシトラールの合成、1種はリグニンの合成に関与しうる酵素であることを明らかにした。3)静岡特産の茶より3種類のテルペン合成酵素のクローニングに成功した。現在基質特異性の解析を行っている。本年度は、その基質特異性の広さから、テルペンアルコールを含む多様なアルコールの酸化する事ができる5つのシンナミルアルコールデヒドロゲナーゼ(CAD)5種について特性解析及び結晶構造解析を行った。5つのCADは一次配列からClassI(主にリグニン合成に関与)とClassII(機能があまり特定されていない)に分類され、そのうちClassIIのCADはゲラニオールに対して高い活性を持っていた。ClassIのCADはシンナミルアルコールなどの基質に対し高い活性を持っていたが、ゲラニオールに対する活性は低かった。ClassIの活性部位の一部をClassII型にすることで、ClassIIよりゲラニオールに対して高い活性を持つ変異ClassICADの創製に成功した。また、CADファミリーではじめて、基質、補酵素(NADH)との三者複合体のX線結晶構造解析に成功した。基質は、直接活性中心の亜鉛に配位し、補酵素からプロトンを授受するのに都合の良い位置に結合していた。
脂肪細胞分化におけるコケイン症候群原因遺伝子Ercc6の働き

コケイン症候群は紫外線に対するDNA損傷の修復因子に変異を伴う常染色体劣性遺伝病である。その症状は多岐に渡り、出生時に発症している重症例の存在も鑑みて、DNA修復機構の欠損だけでは全ての症状を説明する事が困難な状態である。そこでコケイン症候群原因遺伝子の別の機能として、細胞分化における転写調節機能の有無を、脂肪細胞の分化系を用いて検討した。CRISPR-Cas9によってコケイン症候群遺伝子の一つであるErcc6遺伝子ノックアウトした3T3-L1細胞では、分化誘導因子に対する反応に異常があることを見いだした。コケイン症候群は、紫外線に対するDNA損傷の修復因子に変異を伴う常染色体劣性遺伝病である。その症状は、光線過敏以外にも、神経障害、発育障害、齲歯、皮下脂肪組織の減少当多岐に渡り、出生時に発症している重症例の存在も鑑みて、DNA修復機構の欠損だけでは全ての症状を説明する事が困難な状態である。そこでコケイン症候群の皮下脂肪組織の減少に着目をして、コケイン症候群原因遺伝子のDNA修復機能以外の機能として、脂肪細胞分化における転写調節機能に焦点を当てて検討した。3T3-L1細胞は、Insulin, dexamethasone, 3-isobutyl-1-methylxanthineの3種類の分化誘導因子により脂肪細胞に分化することが知られており、この系を利用して検討することにした。当初、コケイン症候群遺伝子の一つであるErcc6遺伝子を、siRNAを用いてノックダウンすることを計画していたが、十分な発現抑制を確認することができなかった。そこで、新しい遺伝子改変技術であるCRISPR-Cas9を用い、Ercc6遺伝子ノックアウトした3T3-L1細胞の作成を試みた。Ercc6遺伝子の翻訳開始点下流にターゲットRNAをデザインし、CRISPR-Cas9コンストラクトを導入後48時間で細胞を希釈し、クローンを回収してからErcc6蛋白質の発現を確認した。Ercc6遺伝子をノックアウトした3T3-L1細胞では、脂肪細胞への分化誘導に異常があることを、オイルレッドO染色を用いて見いだした。今後分化誘導後のRNAプロファイリングを経時的に検討していく予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。転写異常26年度が最終年度であるため、記入しない。
沿岸域自生植物による屋上緑化およびヒートアイランド緩和技術の開発

コンクリート建築物の屋上緑化とそのヒートアイランド緩和効果から、琉球石灰岩上の植物相、植生、生育基盤の性質および適正植物、植栽法、景観、普及・実態を調査した。植物は生態的生活形から機能性・活用性、優占度・群度で各5群に分類された。基盤土壌は石灰岩由来のカルシウムで植生の影響を強く受けた。コウライシバは季節間の生育量の差が小さく、温度緩和には全面張りがより効果的であった。景観、人の感覚性など総合的研究が望まれる。〔沿岸域自生植物による屋上緑化およびヒートアイランド緩和技術の開発〕沿岸域の植物探索は、沖縄で屋上緑化に関する調査・研究を行っている(財)海洋博記念公園の研究者との情報交換、現地調査で宮古島、来間島、与那国島を踏査した。琉球石灰岩の沿岸岩礁上の主な植物はミズガンピ、コウライシバ、ソナレムグラ、テンノウメ、グミモドキ、ハリツルマサキ、ガジュマル、キキョウラン、ハイシバ、オオハマボウ、ナンゴククサスギカズラ、ホソバワダン、クサトベラ、ハマゴウ、オオイタビ、クライゲ、ホウライシダなど計37種を記録した。これらの植物のうち屋上緑化用の実験植物材料としてホソバワダン、テンノウメ、ミズガンピの3種を増殖中である。沖縄島南部の琉球石灰岩地の掘削岩を入手し、岩石形状およそ83cm(高)×92cm(最大長)を高さ面20cm幅ごとに切断、次年度に裁断岩石の性質、岩石中の土壌を調査する。屋上緑化に可能性の高いコウライシバは各地の材料を採取し、栽培、地域別の性質について調査中である。現在調査中の沿岸域植物を屋上緑化に使用した際に温度低減効果がどの程度見込まれるのかを明らかにするための実験方法について予備的検討を行った。実験装置はレンガを数本立て、その上にコンクリート床板スラブ(600×400×50mm)を置き、防水シートを敷設し、それに木組みの枠を被せたものを用意した。その枠内に、(1)ベゴニア植栽のプランター、(2)土だけを入れたプランター、(3)直接土を入れノシバ張り、(4)土のみ、(5)スラブのみの5種類の条件を設定した。各スラブの裏側中央に温度センサを貼り付け、近傍の外気温とともに、10分間隔で測定した結果、植物の違い、その他条件の違いによって、スラブ下面の温度に優位な差が表れており、実験方法が有効であると考えられる。沖縄群島の中部、八重山群島を調査した。平成19年度の宮古群島の結果と合わせて沿岸域における琉球石灰岩礁上の植生・植物相をほぼリストアップした。林分植生は階層高約5m以上20cm、小高木性のミズガンビが階層高約20cmで大班状あるいはカーペット状に発達した群落がみられた。屋上緑化用の植物種は生態的生活形を基本にした機能性・活用性による分類が考えられた。屋上緑化型分類は5群に区分され(1)階層性(高木、中・小高木、低木、草状低木、ツル性、草本)、(2)鑑賞性(群度、形状、花、果実、葉)、(3)気根・付着根性、(4)飲食性(ハーブ、山野菜)、(5)季節性(常緑、落葉、多年生、1年生、ポイント型・シダ植物)であった。屋上緑化の手法による気象緩和効果の表れ方について、(1)コンクリート床板スラブのみ、その上に(2)ベゴニア植栽のプランター(密度小)、(3)ベゴニア植栽のプランター(密度大)、(4)土だけを入れたプランター、(5)直接土を入れ全面ノシバ張り、(6)土のみを入れたものの6種類によるモデル実験を行った。ヒートアイランド現象緩和(屋上表面温度の低下)としては(3)が、室温低下としては(5)が最大の効果を発揮した。実験そのものは小規模なものであるが、必ずしも屋上全面の緑化ではなく、比較的簡単なプランターによる緑化であっても、資材の選定および植栽密度の制御によって気象緩和効果が大きいことが伺われた。自生芝類のッルメヒシバおよびコウライシバの生育特性を明らかにするため、いくつかの芝草を合わせて草丈と乾物生産量の調査を行い、生育の季節変動を検討した。ツルメヒシバの生育は一般的な芝類と同様に高温期が旺盛で低温期に劣るが、コウライシバは両期における生育量の差が小さく、通年ともほぼ一様の生育を示す特徴がみられた。実験結果は屋上緑化の維持管理に重要な情報を提供するものと考えられた。琉球列島の南から北まで主要なの琉球石灰岩礁上の植生と植物相を調査した。屋上緑化用植物は生活形から5群に区分され、植栽配置から優先度・群度で(1)大群状、(2)大斑状、(3)小斑状、(4)群状、(5)単生および混生、の5区分が検討された。