hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小学生の運動習慣形成を目的とした家庭用運動支援ロボットの有用性検討

また,保護者は体操日記を用いて,毎日子どもの体操および英単語を評価した.ロボットとの体操期間終了後,対象者およびその保護者に,ロボットの第一印象,ロボットの使い具合,およびロボットへの要望などについてインタビューし,得られた対象者の発話内容を切片化,コード化,および構造化することによって,本ロボットの実用性に対する質的評価を行なった.対象者の体操実施率(1週間の実施回数/7日×100)は,1週目では97.8%と非常に高く,2週目においても83.5%と高い値を維持した.また,保護者における子どもの体操および英単語の評価は,日数が経過するにつれて高くなった.対象者および保護者へのインタビューの結果,ロボットの存在および英語への関心により体操実施の動機づけとなったが,体操内容の不満により体操に対する飽きがみられたことが示された.しかしながら,家族のサポートが動機づけとなり,体操に対する飽きをフォローし,体操実施へとつながった.このことは本研究で用いた「ロボット体操スクール」プログラムが体操習慣の形成を支援するためのツールとして活用できる可能性を示唆した.本研究の当初予定では,初年度はロボットに搭載する動作機能,音声機能,安全性などの検討と体操・運動プログラムのロボットへの搭載を完了させ,次年度には小学3,4年生の自宅に運動支援ロボットを配置し,ユーザビリティテストを通じて運動支援ロボットの実用性について質的評価を行う予定であった.しかしながら,初年度に使用する運動支援ロボットが予定より早期に完成したことで,初年度中に運動支援ロボットを用いた短期介入による質的評価に関する研究を行い,平成24年度には,プログラムを改良した内容で28日間の介入研究を実施した.その結果,ロボットの存在および英語への関心などの効果により28日間高い体操実施率がみられ,体操実施に対する動機づけにつながった要因として,ロボットへの愛着,体操しながらの英単語の学習,および家族の励ましなどの要因が絡み合うことで,相乗効果として作用したことが推察された.このことは本研究で用いた「ロボット体操スクール」プログラムが体操習慣の形成を支援するためのツールとして活用できる可能性を示唆した.さらに,今後これらの結果を踏まえてプログラムを最終調整し,最終年度において運動支援ロボットを使用する群(介入群)と使用しない群(対照群)を設けて介入研究を実施し,運動支援ロボットによる支援効果を量的に評価する予定である.本研究は,対象者である子どもの運動意欲が高まり,楽しみながら運動習慣を形成し,身体活動量の増加を支援するための家庭用運動支援ロボットを開発し,その実用性および有用性を検討することである.平成23年度は,このようなロボットを顕在化するために,ロボットに搭載する動作機能,音声機能,安全性などの検討と体操・運動プログラムのロボットへの搭載を完了することを目的とした.その結果,家庭用体操ロボットを用い,保護者の観察・評価を含めた「ロボット体操スクール」プログラムを開発した.そのプログラムは,英単語を学習しながら体力向上をめざした体操を,ロボットの動きを見ながら自宅で毎日行う内容とした.体操の種類は動物の動きを真似た全12種類の内容であり,1日に無作為に選ばれた3種類の体操を行う.対象者の保護者は,対象者のプログラム継続のために対象者の実施する体操および英単語の評価を行い,評価を通じて,親子の関係性の構築および子どもの体操実施における動機づけとなることを期待したプログラムとした.さらに,このプログラムを用いて,小学35年生の17名に対して14日間試験的に介入を行い,介入期間後のユーザビリティテストにより運動支援ロボットの実用性について質的評価を行なった.
岩盤熱物性値のボアホール計測技術の開発

1.本年度の目的:10年度には,前年度と同じ測定原理に基づく孔壁曲面での測定を想定した柔軟性のあるシリコンゴムをセンサ基板とする平板センサを試作し,加熱細線の直径d,孔径D及び被測定試料の熱物性値の大きさが,その測定値に及ぼす影響を直径が76120mmの範囲の多数の模型ボアホールを用いて実験的に検討し,その測定値はD/dの値が大きくなればなるほど,曲面の影響は少なくなり,平面壁での測定値に近づくことを明らかにした。本年度は,上記の成果を基礎に原位置での測定を目的とする孔径116120mmのボアホール用の原型1号プローブを試作して,模型ボアホールにより測定精度及び操作性等を調べ、この測定原理で原位置の熱物性値が十分な実用的精度で測定できることを明らかにする。2.原型1号プローブの製作仕様書:適用径は,原位置実験候補地の試錐孔(孔径116mm)及び模型ボアホールの最大孔径(120mm)を考慮して,D=116120mmとし,加熱細線径は製作技術の難易度を考慮し,d=0.100mm(PT1-100型)とd=0.050mm(PT1-50型)の2種類とした。プローブ基板の材料には耐熱性の高いゴムの中から加工性,接着性,毒性及び価格などを考慮しEPDM(耐熱:約150°C)を主剤とする合成ゴムを選択した。そのゴム製の外径116mm×内径62mm×長さ138mmの円筒の中心軸を対称に4分の1に切断した扇状厚板をセンサ基板とする単位長さ約350mmのプローブを試作した。扇状厚板センサ基板は,対向して2個設置されている。単位プローブは,数個連結して使用できる構造になっており,ボアホール壁面への加圧は空気または油圧によりなされる。3.プローブの特性:PT1-100型(D/d=11601200)では1〈λ_<CS>/λ_<FS>〈1.3,PT1-50型(D/d=23202400)では,1〈λ_<CS>/λ_<FS>〈1.1である。λ_<CS>及びλ_<FS>は,それぞれ孔壁の曲面及び平面における熱伝導率の測定値である。1.測定原理及びセンサの開発ボアホール計測法としては,測定面として,孔底を用いる方法と孔壁を用いる方法とが考えられる。本年度は理論的な取扱いが比較的容易な,孔底平面に適用する熱物性値測定用センサの原型1号(石英ガラス製)を開発した。測定原理は,細線加熱比較法とそれを温度伝導率及び比熱を熱伝導率と同時に測定できるように研究代表者が開発した拡張非定常細線加熱比較法である。本方法では,センサ基盤材料として熱物性値が高い精度で測定されている安定な材料が必要である。本研究のセンサ原型1号では,高純度石英ガラスをセンサ基盤として採用した。石英ガラスは安定で且つ,極低温から高温まで沢山の文献値があり,推奨値も提案されている。センサの大きさは60mm×60mm×30mmで,60mm×60mmの一面中央表面に高精度の溝を加工し,長さ50mmの熱線を埋設した。熱線には広い温度範囲で電気抵抗に温度依存性のないアドバンス線を用いた。熱線の太さが50μmと80μmの2種類のセンサFQ50とFQ80を試作した。センサ表面温度測定は,熱線中心からの距離が0.5,4.0及び8.0mmの位置にそれぞれ溝加工して埋設した熱線と同じ太さのK熱電対により行った。2.実験結果の要約(1)室温から85°Cまでの温度では,石英ガラスの熱伝導率は,文献値より+7%大きく評価された。(2)室温下における種々の材料の熱伝導率の測定では,熱伝導率の値が1.416W/(m・K)の範囲では,測定値は文献値に対し±10%であった。(3)温度伝導率は,熱伝導率が1.410W/(m・K)の範囲であれば,測定値は文献値に対して±10%であった。(4)石英ガラスの低温下における熱伝導率の測定値は,20Kまでのどの温度レベルでも文献値より+0.18W/(m・K)大きくなった。(5)センサ基盤に用いた石英ガラスの熱伝導率の測定値が,文献値よりこのように大きな値として測定される原因は,目下,検討中である。

本年度は,上記の成果を基礎に原位置での測定を目的とする孔径116120mmのボアホール用の原型1号プローブを試作して,模型ボアホールにより測定精度及び操作性等を調べ、この測定原理で原位置の熱物性値が十分な実用的精度で測定できることを明らかにする。2.原型1号プローブの製作仕様書:適用径は,原位置実験候補地の試錐孔(孔径116mm)及び模型ボアホールの最大孔径(120mm)を考慮して,D=116120mmとし,加熱細線径は製作技術の難易度を考慮し,d=0.100mm(PT1-100型)とd=0.050mm(PT1-50型)の2種類とした。プローブ基板の材料には耐熱性の高いゴムの中から加工性,接着性,毒性及び価格などを考慮しEPDM(耐熱:約150°C)を主剤とする合成ゴムを選択した。そのゴム製の外径116mm×内径62mm×長さ138mmの円筒の中心軸を対称に4分の1に切断した扇状厚板をセンサ基板とする単位長さ約350mmのプローブを試作した。扇状厚板センサ基板は,対向して2個設置されている。単位プローブは,数個連結して使用できる構造になっており,ボアホール壁面への加圧は空気または油圧によりなされる。3.プローブの特性:PT1-100型(D/d=11601200)では1〈λ_<CS>/λ_<FS>〈1.3,PT1-50型(D/d=23202400)では,1〈λ_<CS>/λ_<FS>〈1.1である。λ_<CS>及びλ_<FS>は,それぞれ孔壁の曲面及び平面における熱伝導率の測定値である。1.測定原理及びセンサの開発:既開発の孔底平面用熱物性値測定用センサ(石英ガラス基盤)の成果を参考に孔壁曲面用センサを開発した。原理は,熱伝導率,温度伝導率及び比熱を同時に測定できるように考案した複測非定常細線加熱比較法である。これは,元来,センサ基盤面と測定試料面が平面で接し,半無限大である場合に成立する原理である。本研究では,本原理が曲面に対しても,実用上十分な測定精度で,近似的に適用できる条件を見いだすことを目的としている。測定孔(直径D[mm])壁曲面にその孔の中心軸に並行に直径d[mm]の熱線及び3本の熱電対(熱線からの距離:X_0,X_1及びX_2)が配置され,それらを同心円管状のセンサ基盤(熱物性値が既知)で押える構造になっている。熱線及び熱電対は,シリコンゴム製のセンサ基盤に固定されている。2.実験方法及び実験装置:センサ基盤は,30mm×90mm×10mm(A型)と36mm×90mm×90mm×10mm(B型)の2種である。熱線の長さは50mmで,各基盤の長手方向表面中心位置に埋設固定した。熱電対の熱線からの距離は,A型ではXo=0.5,X_1=2及びX_2=4mm,並びにB型ではXo=0.5,X_1=4及びX_2=8mmとした。熱線には30,50及び80μmの3種のアドバンス線を,熱電対には各径の熱線に相当する径のK熱電対を用いた。石英ガラス及び単結晶石英を参照試料として測定システムの検定を行った。熱物性値が異なると思われる6種類の岩石塊(160mm×160mm×160mm)中央に直径D=76,90,100及び120mの模擬ボアホールを削孔し,その中に上述の熱物性値測定用センサを油圧機構の密着装置により,孔壁曲面に密着させて,研究代表者らの既設の熱物性値測定システムにより測定した。3.実験結果(1)センサの押付け圧力は,250g/cm^2以上必要である。(2)熱伝導率の値が4W/(m・K)以内ならD/dが3000以上で曲率半径の影響がなくなり,曲面でも上述の測定原理で,原位置岩盤熱物性値の測定ができる。
電気的および地形的効果を考慮した冬季北陸の降雪雲四次元観測

北陸地域の冬季に観測される雷活動は「雪おこし」や「鰤おこし」などと呼ばれるとおり,冬の初めに活発で,降雪が多くなる真冬には雷活動が低いことが知られている.そして,冬季雷は夏季と異なる性質が報告されていることもあり,能登半島から富山湾に至る降雪雲とその電気的活動を追跡する観測を行うため,富山県魚津市内にある魚津観測点で既に運用し観測しているKu帯レーダやVHF帯干渉計などに加えて,ディスドロメータや降雪降雨強度計を設置した.また,LF帯干渉計は,富山県下新川郡入善町,魚津市,富山市,射水市,氷見市,石川県鳳珠郡能登町,金沢市の7か所に随時設置した.そして,これらの装置による雷活動を伴う積乱雲観測を実施した.冬季雪雲は主に気圧の谷・寒冷前線・低気圧に伴うものであるが,それらに加えて,冬型気圧配置による,季節風に対して平行に発達するL-mode,季節風に対して斜交するように発達するT-mode,反時計回りに回転しながら発達するV-modeの3つのモードが存在する.この冬季の特徴である3つのモードの雪雲と雷活動との関係について,解析期間中にほとんど観測されなかったV-mode雲を除いたL-mode雲とT-mode雲で比較したところ,落雷発生率はL-mode雲がT-mode雲より高く,総観測時間もL-mode雲が長かった.このL-mode雲において,雷放電が発生するケースとしないケースについて事例比較を行ったところ,北陸での冬季雷の発生要因にJPCZの寄与が示唆された.これらをより詳細に検討するためにも,今後も継続して雷観測を実施していく.本年度は能登半島から富山湾に至る降雪雲とその電気的活動を立体的に追跡する四次元観測を行うために,申請者らが富山県魚津市内にある魚津観測点で既に運用し観測しているKu帯レーダやVHF帯干渉計などに加えて,ディスドロメータや降雪降雨強度計,LF帯干渉計の設置場所の検討をおこない,これらの装置を用いた冬季雷観測にむけて各装置の動作確認と調整を行った.魚津観測点に設置してあるKu帯レーダについてはVHF帯干渉計など雷観測機器との夏季雷同期観測により観測点近傍の雷放電を伴う積乱雲の構造を詳細に観測できており,その動作は正常と判断し,現状のパラメタのまま冬季降雪雲観測を実施した.LF帯干渉計は夏にかけて作成し実験室での動作確認後に,9月から12月にかけて富山県下新川郡入善町,魚津市,富山市,射水市,氷見市の5ヶ所に設置した.これにより富山湾南部を囲うように観測点を配置することができた.各観測点では,LF帯干渉計設置後からすぐに雷放電に伴う電界変化波形の記録を開始した.11月3日,25日,12月6日,7日には富山県周辺で発雷が認められ,電界変化波形から,雷放電の初期放電過程といわれているPreliminary Breakdown Pulseやその後のリーダ進展に伴う単極性パルスが記録されていることを確認した.また,観測点が少ないながらも事後解析によりLF帯電磁波の位置標定を実現した.一方で,記録した事例の中には帰還雷撃に伴う電界変化が観測レンジを超えた為,波形の全体像が記録できていないものが存在した.このような事例の観測を行うためには,感度の調整が必要であることが判明した.このLF帯干渉計による試験観測について,その観測結果を日本大気電気学会第95回研究発表会や平成29年電気学会全国大会において対外発表を行った.LF帯干渉計を富山県南部に5ヶ所展開し試験観測を行い,その結果を対外発表した.一方でディスドロメータの動作確認とその調整に時間を要したため,本年度中に富山湾近くに設置することができなかった.平成28年度に設置できなかった高精度雨量計(ディスドロメータ)を魚津観測点に設置した.これにより,魚津観測点において,地上の降雪種の違いや、降雪粒子(特に霰や雹)の形成環境や融解を経験したかなどに関する情報を得ることができる体制を構築した.さらに富山湾沿岸北部である能登半島北部にも観測機器を設置することで,富山湾を覆うように雷観測機を設置した.また,冬季北陸の特徴である雪雲について,雪雲の形状や発達の仕方から,季節風に対して平行に発達するL-mode,季節風に対して斜交するように発達するT-mode,反時計回りに回転しながら発達するV-modeの3つのモードに分類し,雷活動との関係について考察を行った.雷活動の指標として,落雷位置標定システムによって得られた推定落雷位置と雷撃電流値を採用し,平成28年度の冬季を解析期間とした.期間内での各モードの発生時間は観測期間内でL-modeがT-modeの約6倍の時間数で観測され,V-modeは観測されなかった.このときの落雷数はL-modeの期間の落雷数がT-modeの期間の落雷数の約15倍であった.この結果より落雷発生率はL-modeがT-modeより高く,L-modeはT-modeに比べ落雷を発生しやすい雪雲である.L-modeがT-modeに比べ落雷数が多いのは,対流性の気流の影響下に雲が存在することが原因として考えられるが,解析期間・事例数が少ないため,今後の蓄積が求められている.

一方で,平成29年度の冬季雷観測において,今年度冬季は特に日本海沿岸で降雪が激しく,装置の安定稼動が困難であった.これらを踏まえて,平成30年度に平成29年度の事例解析を行うこととなる.昨年設置できなかったディスドロメータの設置を行った.さらに富山湾上部にも観測機器を設置することで,富山湾を覆うように雷観測機を設置することができた.そして,昨年度冬季雷観測のデータ解析も進展し,一部は対外発表するまでに至った.北陸地域の冬季に観測される雷活動は「雪おこし」や「鰤おこし」などと呼ばれるとおり,冬の初めに活発で,降雪が多くなる真冬には雷活動が低いことが知られている.そして,冬季雷は夏季と異なる性質が報告されていることもあり,能登半島から富山湾に至る降雪雲とその電気的活動を追跡する観測を行うため,富山県魚津市内にある魚津観測点で既に運用し観測しているKu帯レーダやVHF帯干渉計などに加えて,ディスドロメータや降雪降雨強度計を設置した.また,LF帯干渉計は,富山県下新川郡入善町,魚津市,富山市,射水市,氷見市,石川県鳳珠郡能登町,金沢市の7か所に随時設置した.そして,これらの装置による雷活動を伴う積乱雲観測を実施した.冬季雪雲は主に気圧の谷・寒冷前線・低気圧に伴うものであるが,それらに加えて,冬型気圧配置による,季節風に対して平行に発達するL-mode,季節風に対して斜交するように発達するT-mode,反時計回りに回転しながら発達するV-modeの3つのモードが存在する.この冬季の特徴である3つのモードの雪雲と雷活動との関係について,解析期間中にほとんど観測されなかったV-mode雲を除いたL-mode雲とT-mode雲で比較したところ,落雷発生率はL-mode雲がT-mode雲より高く,総観測時間もL-mode雲が長かった.このL-mode雲において,雷放電が発生するケースとしないケースについて事例比較を行ったところ,北陸での冬季雷の発生要因にJPCZの寄与が示唆された.これらをより詳細に検討するためにも,今後も継続して雷観測を実施していく.平成28年度冬季に行った試験観測について,観測事例の評価を実施し,観測を継続して実施していく.特に,海洋上で発生した積乱雲が沿岸に到達し,そして上陸後に地上を移動する際に,どのように変化が表れているのかを詳細に観測する.そのために,Ku帯レーダが設置されている魚津観測点周辺の事例を中心に解析を行っていく.また,平成28年度に設置できなかったディスドロメータを魚津観測点周辺に配置するとともに,富山湾北部沿岸にLF帯受信機を設置することを検討する.平成30年度も平成29年度の冬季雷観測データを解析することで,解析事例を蓄積していく.平成29年度の解析から,雷活動を伴う雪雲を,より多く事例解析する必要があるため,落雷位置標定装置などのLF帯広帯域受信機以外の雷観測のアーカイブデータを活用し,解析事例の蓄積を高めていく.また,富山湾など日本海上の雪雲構造の把握に気象数値予測モデルによる空間データを活用し,雷活動を伴う雪雲の構造解析に活用する.また,今年度も夏季までに観測装置のメンテナンスを行い,冬季に雷活動を伴う雪雲の観測を実施する.ディスドロメータ納品後の動作確認とその調整に時間を要したため,28年度中に富山湾近くに設置することができなかったため,次年度使用額が生じた.年度末に予定していた研究打合せが実施できなかったため,次年度4月に延期した研究打合せで使用する.次年度ディスドロメータを設置する際に使用する計画である.
アルツハイマー病の第12染色体短腕座位リスク遺伝子の解析

高齢発症型アルツハイマー病は加齢、環境、遺伝の相互作用により発症し、多遺伝子疾患に位置付けられる。そこで、高齢発症型アルツハイマー病の感受性遺伝子の存在が報告されている第12染色体短腕座位に関して、ゲノムスキャンをおこなった。スキャンはSNPを定量PCRによるゲノタイピングでおこない、合計約380のSNPをタイピングした。対象は孤発性または家族性アルツハイマー病の患者、および一般集団由来の非認知症対照とするケースコントロール研究とした。探索的な一次スキャンは患者188名および対照375名を対象とし、確認的な二次スキャンは患者を追加して合計374名とし、一次スキャンの対照データと比較した。その結果、一次スキャンでは、合計83マーカーがアレル頻度あるいはゲノタイプ頻度でp<0.05の有意なリスク効果を示した。陽性のマーカーを対象として、二次スキャンをおこなった結果、合計39マーカーに有意なリスク効果が確認された。これらのSNPに隣接する遺伝子としては、MGC4266、VWF、SCNN1A、CLSTN3、APOBEC1、DNM1L、FLJ10298、GRIN2B、DAT1、PIK3C2G、FLJ22028、SURB7、SOX5、ITRP2、TM7FS3、STK38L、MRPS35、CCDC91などの遺伝子であった。VWF遺伝子発現はリスクキャリヤーに低血中濃度が認められ、凝固能低下との関係が示された。SURB7遺伝子の発現は患者能で低下していることが確認された。DNM1L遺伝子はミトコンドリアでの小胞輸送と神経機能障害との関係を示唆した。さらに、これらのマーカー座位を対象として、患者対照各々約800例の大規模ケースコントロール研究をおこない、特にSURB7、TM7FS3、STK38L、VWF、DNM1L遺伝子などに有意なリスク効果が確認され、ゲノムスキャンを完了した。
核内構造体パラスペックル形成の分子機構・核内分布様式と生理機能

核内構造体パラスペックル(PS)はRNA-蛋白質複合体であり、その形成・維持には機能性RNA(NEAT1 RNA)が必須である。本研究では、PS特有の形成機構と核内存在様式に焦点をあて、遺伝子発現制御におけるPS機能を解析した。マウス細胞でヒトNEAT1 RNAを発現すると、内在性マウスPSに加えヒトNEAT1 RNAを核とするPSが独立に形成された。プロテアソーム阻害剤を添加すると、マウスPSとヒトPSは個別に巨大化した。さらに通常核内で離れているマウスNeat1座位とヒトNEAT1座位とが、しばしば近接した。この結果はPSにより遺伝子座位同士が核内で近傍に集積する可能性を示唆する。2-1パラスペックル(PS)形成の分子機構マウスNIH3T3細胞にヒトBACを導入することにより、マウス細胞中でヒトNEAT1 RNAを異所発現し、内在性PSに加えて、外来性PSを形成するヘテロな系を構築した。内在性PSと外来性PSは常に独立して存在し、PS間でシャトルしないことが示唆された。そこで、マウスNIH3T3細胞をフルオロウリジン(FU)とエチニルウリジン(EU)とで二重標識する新しいパルスラベル法を開発して、PS間のRNAの移動を観察したところ、内在性マウスPS同士においてさえRNAのやり取りが見られず、単一のパラスペックル顆粒内がFUラベルされた区画とEUラベルされた区画に分かれていた。一方、FUとEU同時ラベルの場合を除き、二重標識されたパラスペックルは観察されなかった。このことは転写と共役したPS形成モデルを強く支持し、新たに転写されたRNAが既存のPSに供給されないことを意味する。2-2 PSの核内分布様式と標的の同定PSはNEAT1座位上で形成されることを踏まえ、パラスペックルと相互作用する遺伝子座位の核内分布様式を検討した。上記のヘテロな系では、マウスNEAT1座位は19番染色体上にあり、ヒトNEAT1は4番染色体上にある。他方、プロテアソーム阻害剤MG132を添加するとPSが巨大化することが知られている。上記のヘテロな系において、MG132がPS形成並びに核内分布様式に与える影響を調べたところ、マウスPSとヒトPSが独自に巨大化した。さらに、無添加時には核内で離れたところに分布していた内在性マウスNEAT1座位と外来性ヒトNEAT1座位が、しばしば近接していた。この現象はPS巨大化を介して起きていると考えられる。そこでPSに近接する他の遺伝子座位同士が、PS巨大化(を誘引する生理条件下)に伴い、核内で近傍に集積する可能性がでてきた。2-1パラスペックル(PS)形成の分子機構マウスNIH3T3細胞にヒトBACを導入し、マウス細胞中でヒトNEAT1 RNAを異所発現し、内在性PSに加えて外来性PSを同時形成するヘテロな実験系を構築した。内在性PSと外来性PSは常に独立して存在する。そこで、マウス細胞をフルオロウリジン(FU)とエチニルウリジン(EU)とで二重標識する新しいパルスラベル法を開発して、PS間のRNAの移動を観察したところ、内在性マウスPS同士においてさえRNAのやりとりが見られず、単一のパラスペックル顆粒内がFUラベルされた区画とEUラベルされた区画とに分かれていた。一方、FUとEU同時ラベルの場合を除き、二重標識されたPSは観察されなかった。このことは転写と共役したPS形成モデルを強く支持し、新たに転写されたRNAが既存のPSに供給されないことを意味するので、核内構造体の寿命がRNAで規定されているといえる。最終年度はこの系におけるPS形成をライブイメージングする実験系を立ち上げた。2-2 PSの核内分布様式と標的の同定PSがNEAT1座位上で形成されることを踏まえ、PSと相互作用する遺伝子座位の核内分布様式を検討した。上記のヘテロな系ではマウスNeat1座位は19番染色体にあり、ヒトNEAT1は非19番染色体にある。プロテアソーム阻害剤MG132を添加するとPSが巨大化することが知られている。上記のヘテロな系でMG132がPS形成および核内分布様式に与える影響を調べたところ、マウスPSとヒトPSが独自に巨大化した。さらに、添加前には核内で離れていたマウスNeat1座位とヒトNEAT1座位とが、しばしば近接した。この現象はPS巨大化を介しており、PSに近接する他の遺伝子座位同士が、PS巨大化(を誘因する生理条件下)に伴い、核内で近傍に集積する可能性が考えられるので、このことを検証中である。

この結果はPSにより遺伝子座位同士が核内で近傍に集積する可能性を示唆する。(2)-1パラスペックル(PS)形成の分子機構マウスNIH3T3細胞にヒトBACを導入することにより、マウス細胞中でヒトMEN RNAを異所発現し、内在性PSに加えて、外来性PSを形成するヘテロな系を構築した。この外来性PSはヒトRNAを核として、マウスPSタンパク質が集合したヘテロなPSである。興味深いことに、内在性PSと外来性PSは常に独立して存在し、マウスRNAとヒトRNAとは、PS間でシャトルしないことが示唆された。次に、マウスNIH3T3細胞をフルオロウリジンでラベルして、PS間のRNAの移動を観察したところ、内在性マウスPS同士においてさえRNAのやり取りが見られなかった。このことは転写と共役したPS形成モデルを強く支持すると共に、新たに転写されたRNAが既存のPSに供給されないことを示唆しており、核内構造体形成モデルに新たな一例を加えるものである。(2)-2 PSの核内分布様式と標的の同定今年度は予備的実験を行い、PSとPSタンパク質遺伝子座位との相互作用を示唆する結果を得た。HeLa細胞やLNCap細胞を用いPSタンパク質遺伝子座位(NONO、SFPQ、PSPC1など)のDNA-FISHとPSの抗体染色を同時に行い、一定の頻度でPSタンパク質遺伝子座位がPSと共局在することを見出した。また、男性ホルモン依存的に誘導されるTMPRSS2遺伝子座位は、LNCap細胞において高頻度でPSと共局在するが、HeLa細胞では極めて低頻度であった。さらに、beta-actinやGAPDHのようなハウスキーピング遺伝子もPSに共局在することから、発現が活性化された遺伝子座位がPSに集約するか、そのような部位にPSが移動する可能性がでてきた2-1パラスペックル(PS)形成の分子機構に関しては、十分な進捗が得られているので論文発表の準備を始めた。2-2 PSの核内分布様式と標的の同定に関しては、依然として当初の計画より遅れている。前年度は、競合する海外の研究者から、極めて似たアイデアによる研究成果の報告がなされたことを受け、研究戦略の修正を行った。競合する海外の研究者から、極めて似たアイデアによる研究成果の報告がなされたことを受け、研究戦略の修正を行った。そのため、予備的、調査的な実験に多くの時間と労力を費やしたため、当初目論んだよりも進捗が遅れている。独自に開発した、ヒトNEAT1を異所発現するマウス細胞というヘテロな実験系、及び、RNA二重標識による新しいパルスラベル法を用いて、転写に共役したパラスペックル形成の分子機構解析を25年度内に完了する。パラスペックル近傍に集積するゲノム領域の情報の網羅的解析は、競合他者とは異なる視点でデータ取得に努める。特に、ディープシーケンシングデータの解析は、これまでも共同研究の実績がある産総研内のインフォーマティシャンと進めていく。パラスペックル近傍に集約されるゲノム領域の情報を網羅的に解析する。その際、予備実験の検討結果より、当初の予想より多くの遺伝子座位が集約されることがわかってきたので、解析規模を拡大する必要がある。また、細胞集団を可能な限り均一化することが実験の再現性を高め、得られるデータを高品質化するのに必須であると考えられる。パラスペックル形成の分子機構をより協力なイメージング手法で解析する。そのために、他のグラントで解析システムを整備しつつある。
歴史的建造物と周辺地域におけるユニバーサルツーリズムの研究

本研究では、歴史的観光地におけるユニバーサルツーリズムの提案を行うために、広島県の宮島を中心に調査を行った。具体的には、観光客へのヒアリング調査、物販店や飲食店などへのアンケート調査、現地のバリアフリー調査、全国の観光協会へのアンケート調査などである。その結果、観光客への適切な情報提供と観光地での情報の集約が重要であることが示唆された。調査では、情報を提供する観光協会、観光客を支援できる物販店等というように、それぞれはユニバーサルツーリズムを実現する下地を持っていることがわかったが、それらを繋ぐ手段の構築が不十分であり、その重要性が示唆された。研究実施計画は、概ね計画通り実行できた。以下、具体的に記載する。1.宮島における調査:「1宮島の住民による観光客への支援に関する調査」宮島(広島県廿日市市)の住民等(宮島の施設に勤務する者を含む)による観光客への支援について、旅館従業員に、支援の経験、意識、提案などについてアンケート調査を行った。旅館のバリアフリー化の推進、従業員は自身の支援スキル不足を感じていることなどが明らかとなった。「2観光客へのヒアリング調査・島内案内板の情報提供に関する調査」前年度に引き続き、調査精度を高めるため観光客へのヒアリング調査を行った。休憩所の少なさ、案内板での距離記載の必要性、ぬかるみや水たまりが多いことなどの指摘が多く、休憩所の設置は境内でも指摘が多かった。島内の移動情報では休憩場所や距離情報を求める意見が多く、移動情報と身体機能の関わりが観光の支援を検討するうえで重要となることが明らかとなった。2.観光地におけるユニバーサルツーリズムの取り組みに関する調査(宮島以外を対象):各地のユニバーサルツーリズムの取り組みについて、主に文献やウェブサイトを資料として検討を行った。観光支援を行う団体等の活動の積極性、観光客への情報提供など重要性が明らかになった。3.宮島の住宅地の成り立ちに関する調査:宮島は住宅地でもあるため、その成り立ちを明らかにした。現在の市街地はかつて寺社関連であった敷地を利用している場合も多く、住宅地形成年代により状況が異なることなどを確認した。4.車いすの走行性に関する実験:スロープの形状(直線・曲線)の違いによる車いすの走行特性について比較実験を行った。被験者の評価は、スロープの曲率が大きいほど車いすの走行性と操作性いずれも低くなり、走行の所要時間も長くなった。更に、介助走行よりも自走走行のほうが曲率の増加に伴う所要時間の増加率が高くなることもわかった。1.最終年度の研究計画は概ね計画通り実行できた。宮島住民等による観光客への支援について、飲食店と土産物店に調査を実施した。結果、店舗の多くに休憩スペースがあり、開店当初は来店者以外の利用も想定していた店舗も少なくなかった。しかし、実際には来店者以外の利用はほとんどなく、一般利用の可能性の下地をどのように活用してくのか課題として得られた。全国の観光協会にユニバーサルツーリズムの実施や課題の調査を実施した。結果、取り組みとしては、様々な情報提供に関するものが多かった。また、現状はユニバーサルツーリズムへの認識はあまり高くなかったが、高齢者や障害者への支援に対して職員は高い興味を持っていた。また、高齢者や障害者の観光に配慮した施設や設備が非常に少ない実態が、観光協会の対応を困難にさせていることも対応事例よりわかり、そのような中で職員は苦心して活動している実態がわかった。2.研究期間全体を通じて実施した研究については、概ね計画どおり実行できた。歴史的観光地での観光時の課題、観光地による支援を調査の軸とした。結果、高齢の観光客は移動や休憩の課題が多く、バリアフリー整備も困難な場合がある歴史的観光地ではその重要性は高いことがわかった。情報の重要性が観光協会への調査で明らかとなり、情報発信組織への地域のバリアフリー情報の集約と観光客への提供がユニバーサルツーリズムに関して重要である。住民等による支援では、旅館職員の福祉的支援の意識は非常に高く、移動環境が未整備な箇所もある歴史的観光地ではその役割は大きく、旅館を中心とした支援方法が提案できる。一方、ある程度自身での移動が可能な観光客には適切な休憩場所の提供が重要であり、観光客からの要望と、飲食店や土産物店の休憩場所が当初は来客以外の利用も想定していたことを考えると、その活用は十分期待できることがわかった。当該年度の研究実施計画は、概ね計画通り実行できた。1.観光客へのヒアリング調査:宮島(広島県廿日市市)へ観光に訪れた高齢者や障害者を対象として、観光した際の不便な点や改善を希望する点などについてヒアリング調査を実施した。調査内容は、島内を観光する経路に沿ったものとし、宮島港、島内移動、神社仏閣境内、レストラン、トイレなど場所ごとに回答を得た。

その結果、様々な箇所の路面の濡れによる滑りや飛び石など路面状況の問題、狭い道路における自動車通行時の歩行者への危険性、手すりの無い階段、記載内容の消えかけている案内版、公衆トイレの少なさなどについて指摘が得られた。また、宮島へのアクセスに関係したものとして、鉄道を利用する際の課題についてもヒアリング調査を実施した。2.宮島における物理的障壁の調査:観光客へのヒアリング結果を参考に、特に課題として挙げられた場所の物理的障壁の状況について基礎調査を行った。その結果、未舗装路における車いすの走行、店舗内の通路、すれ違いが非常に困難な道路箇所など課題を確認した。3.宮島の街区形成の調査:宮島は観光地であると同時に住民の生活の場でもあり、その街区形成を検討することにより地域の成り立ちを検討した。その結果、住宅の建築的特徴と道・水路など街区を形成する要因とのかかわり、集落全体が海に向かって傾斜している実態などを確認した。4.車いすの事故に関する検討:車いす使用者と立位歩行者の視点高さの違いによる、車いす走行時の危険性について検討(実験)を行った。その結果、建築物等は立位の視点を基準に設計されており、車いす使用者にとって段差等危険を認知できなくなることなどを確認した。また車いすからの段差の見え方を分析し、危険性の実態把握等について行った。その結果、車いすの転落事故が発生しやすい場所(形態)の把握を行うことができた。平成24年度は、本研究の目的である、歴史的観光地のユニバーサルツーリズムを検討するうえで、平成23年度に得られた現状の課題など基礎的知見を土台とした研究を進め、本研究で柱としている「人」「建築」「地域特性」「移動・安全」に関わる研究の目的に対しておおむね達成できている。具体的には、旅館職員へのアンケート調査から、旅館の職員による建物のバリアフリー状況についての認識状況や、観光客への支援(高齢者等に対する福祉的支援)について高い意識で行っていることを知ることができ、ユニバーサルツーリズムの実現に不可欠な観光地住民等による支援の可能性を知ることができた。また、平成23年度に実施した観光客へのヒアリング調査で得られた観光時の不便に関する結果を精査し、調査項目を整理して同様な調査を行い、また島内の主に案内板のバリアフリー調査とあわせて、観光客が不便と感じる項目について特徴的な傾向が得られた。宮島以外の地域における観光客への支援状況については、先進事例や課題について整理を行い、アンケート調査の準備がほぼ完了した状況である。また、地域特性の分析から、住宅地の成り立ちの特性を把握することができ、住民の生活をふまえた観光客への支援(宮島は神社仏閣など観光施設と住宅地が混在しているため、双方のを考慮する必要がある)を検討するための資料を得られた。また、車いすの走行特性の研究から、路面の形状(直線と曲線)の違いによる車いす使用者の走行特性の感じ方や所要時間などについて情報を得ることができ、直線状の長大なスロープを設置しにくいケースも多い歴史的観光地におけるスロープ設置の考え方について知見を得ることができた。
外部寄生性魚病細菌の生存と感染に与える競合細菌の影響

滑走細菌群のFlexibacter columnarisは、種々の淡水魚類の皮膚、鰭、鰓などの体表面に感染病巣を形成し、病害をもたらす。本研究では、環境水中あるいは魚体表面に存在する他種の細菌との水中あるいは体表での競合関係について検討した。2.調合水にF.columnarisを約10^6CFU/mlとA.hydrophilaまたはC.freundiiを約10^6、10^7、10^8CFU/ml加え、この中にドジョウを入れて一定時間毎に実験魚の一部をとりあげ、体表粘液をサンプリングし、間接蛍光抗体法でF.columnarisの菌数を、またDAPIで総菌数を測定した。競合菌濃度が10^8CFU/ml、すなわちF.columnarisの100倍存在する場合には、F.columnaris菌数が増加せず発病しなかった。3.競合菌を混入する時期と感染妨害との関係について検討した。C.freundiiをF.columnarisと同時に加えた区と30分後に加えた区では発病も斃死も見られなかったが、1時間以後に加えた区では、発病・斃死が認められた。また、C.freundiiをF.columnarisと同時に加えた区と30分後に加えた区における体表粘液中のF.columnaris菌数は、前者で8時間後まで若干増加したほかは増加せず、やがて減少して行った。一方、1時間以後に加えた区での体表粘液中の菌数は、24時間後まではC.freundiiも増加したもののF.columnarisの増加に及ばず、48時間後にはF.columnarisがさらに増加したのに対し、C.freundiiは減少した。これらのことから、競合菌C.freundiiによるF.columnaris感染妨害は、ドジョウ体表面への付着時ないしは付着直後の増殖開始時に起こることが推察された。
気体電子回折と液晶NMRによる分子の構造決定

気体電子回折と液晶NMRで分子構造を決定し、両者の比較から、液晶溶媒による分子構造の歪を検討した。最初にNMRデータ処理装置を設置し、液晶NMRスペクトルの読み取りを容易にした。炭素の位置を決定するために^1NMRの^<13>C-サテライトの解析または^<13>C-NMRの測定と解析を行った。ただし、いずれの方法もごく簡単な分子以外は解析が非常に難しく、報告例は極めて少ない。本研究では2-メチルチオフエン、3-メチルチオフエン、アクリル酸メチル、2種のトリクロロベンゼンの測定に成功した。測定した分子の構造パラメーターの多くは、気相と液晶溶媒中で誤差内で一致したが、一部のパラメーターには有意な差が見られた。チオフエン、フラン、ピリジンの場合には一部のパラメーターに数%の違いがあるが、メチル置換体では有意な差は見られなかった。これはメチル基が液晶の影響を弱める作用をしているためと思われる。気体電子回折の研究では、ギ酸のアルキルエステルの(0=)C-0結合距離が誘起効果により、置換基がかさ高くなるにつれて短縮する現象を見い出した。また、ニコチン酸、イソニコチン酸、ピリコン酸の3異性体では共鳴構造の違いで説明される構造上の変化を見い出した。液晶NMRの関連から液晶に興味をもち、過去に実験的データのないメソゲン(液晶構成物質)の自由分子の構造を決定した。典型的液晶であるPAAとMBBAを取りあげ、世界で最初の論文発表ができることになった。液晶性との関連を調べるために、メソゲンのコアのモデル化合物の構造決定をした。NMRデータ処理システムを設置して、液晶NMRに特有のうねりのあるベースラインを補正し、スペクトルを容易に読み取れるようにした。まず4-メチルピリジンについて、気体電子回折と液晶NMRにより分子構造を決定し、比較検討した。3種の液晶溶媒を用いてNMRで決定したプロトン間距離は、互いに誤差内で一致し、気相中の値とも一致した。次にN-メチルピロールのプロトン間距離を測定し、先に気体電子回折で決定した値と比較し、同様の結果を得た。さらに2,5-ジメチルフランについても、液晶NMRで水素の位置を決定し、現在、炭素の位置も決定するために炭素13のサテライト解析を進め、すでにメチル基の炭素位置を決定した。気体電子回折により、メタクリル酸メチルとメチル3-クロロベンゾエ-トの分子構造を精密に決定して、分子構造総合討論会で発表した。コンホマ-の存在比を明らかにしたほか、後者ではその差が0.01†以下の二つのC-O結合距離を独立に決定することができ、得られた距離の差を種々のレベルの分子軌道計算の結果と比較検討した。次にギ酸t-ブチルの分子構造を決定した。関連分子であるギ酸メチルと比較すると、結合距離と結合角にはt-ブチル基の立体反発による著しい増加が見られたが、O-C (=O)単結合距離は逆に短くなった。これはt-ブチル基の電子放出性にともなう誘起効果(electron releasing inductive effect)により、この単結合距離が2重結合性を帯びるためと考えられる。分子構造におけるこの効果は研究代表者らが酢酸アルキルについて始めて見い出したもので、本研究の結果はこれが一般のアルキルエステルにも見られる現象であることを示唆するものである.昨年度行った、気体電子回折と液晶NMRによる4-メチルピリジンの分子構造の研究を論文として公表した。液晶溶媒中の分子構造の歪について、同様の研究をアクリル酸メチルについて行い、論文発表した。この際、非常に複雑な^1H NMRの^<13>C-サテライトを解析し、炭素の位置を決めることができた。

また1、2、3-および1、3、5-トリクロロベンゼンについて、^<13>C-サテライトの解析を行い液晶溶媒中の介子構造と相互作用テンソルを求め、比較検討した。2、5-ジメチルフランの分子構造を気体電子回折と液晶NMRにより決定した。ただし、この分子の場合^<13>C-サテライトの解析は全部は終了しておらず、分子構造の歪の検討は十分ではない。しかし、チオフエンのメチル誘導体など、本研究で得たこれまでのデータを総合すると、液晶溶媒中の分子構造の歪はメチル基の導入により減少する傾向が見い出される。一方、気体電子回折により、メタクリル酸メチル、酢酸フエニル、安息香酸t-ブチル、ベンズアミドの分子構造を決定した。安息香酸t-ブチルの場合には昨年度のギ酸t-ブチルと同様、多くの結合距離と結合角にはt-ブチル基の立体反発による著しい増加が観測されたが、C-C(=0)単結合距離は逆に短縮することが見い出された。これはt-ブチル水の電子放出性の誘起効果により、この結合距離が2重結合性を帯びるためと解釈される。研究代表者らの酢酸エステルについての研究を総合すると、この現象はカルボン酸エステルに普遍的なように思われる。さらに電子回折では、分子構造と液晶性の関連の解明を意図して、メソゲン(液晶構成物質)の関連分子である安息香酸フエニル、アゾキシベンゼン、アゾベンゼンの分子構造を決定した。
職場のストレスのメンタル・ヘルスに及ぼす影響の定量的評価

2年間にわたって800名の労働者を対象に,職場ストレスとメンタルヘルスに関するコホート研究を行った.質問紙の内容は全般健康調査票(General Health Questionnaire,GHQ),職場ストレスに関する14項目などとし,主観的職場ストレスとメンタルヘルスとの関連を検討した.メンタルヘルス上の不健康状態の2年リスクは58%にもおよび,ストレスあり群のなし群に対する2年リスク比の大きかった主観的ストレス項目は,「トラブルが多すぎる」,「上司との関係が悪い」,「責任が重すぎる」,「技術の進歩についていけない」であった.多重ロジスティック分析の結果では,他の交絡要因を調整しての上記ストレス項目のリスクオッズ比(95%信頼区間)はそれぞれ,2.1(1.3-3.6),2.1(1.2-3.7),2.1(1.3-3.4),2.0(1.1-3.4)であった.また,コックス比例ハザードモデルを用いた分析でも,「仕事のトラブルが多すぎる」,「責任が重すぎる」についての罹患率比が2を越え,有意であった.したがって特定の職場ストレスと精神的不健康との間の因果関係が強く示唆された.また,当初メンタルヘルス上問題のあったケースの回復を見るための1年間のコホート研究では,最初の6カ月間で49%の者が回復し,1年間で68%が回復していた.多重ロジスティック分析のよって交絡要因をコントロールしての,回復と「責任が重すぎる」という主観的ストレスとのオッズ比(95%信頼区間)は4.2(1.3-13)であった.職場におけるメンタルヘルス上の問題からの回復には,罹患とは異なる特定の主観的職場ストレスが関わっていることが明らかとなった.また,3回の調査に関してGHQとストレス項目の因子分析を行ったが,それぞれの因子構造は経時的に安定したものであった.2年間にわたって800名の労働者を対象に,職場ストレスとメンタルヘルスに関するコホート研究を行った.質問紙の内容は全般健康調査票(General Health Questionnaire,GHQ),職場ストレスに関する14項目などとし,主観的職場ストレスとメンタルヘルスとの関連を検討した.メンタルヘルス上の不健康状態の2年リスクは58%にもおよび,ストレスあり群のなし群に対する2年リスク比の大きかった主観的ストレス項目は,「トラブルが多すぎる」,「上司との関係が悪い」,「責任が重すぎる」,「技術の進歩についていけない」であった.多重ロジスティック分析の結果では,他の交絡要因を調整しての上記ストレス項目のリスクオッズ比(95%信頼区間)はそれぞれ,2.1(1.3-3.6),2.1(1.2-3.7),2.1(1.3-3.4),2.0(1.1-3.4)であった.また,コックス比例ハザードモデルを用いた分析でも,「仕事のトラブルが多すぎる」,「責任が重すぎる」についての罹患率比が2を越え,有意であった.したがって特定の職場ストレスと精神的不健康との間の因果関係が強く示唆された.また,当初メンタルヘルス上問題のあったケースの回復を見るための1年間のコホート研究では,最初の6カ月間で49%の者が回復し,1年間で68%が回復していた.多重ロジスティック分析のよって交絡要因をコントロールしての,回復と「責任が重すぎる」という主観的ストレスとのオッズ比(95%信頼区間)は4.2(1.3-13)であった.職場におけるメンタルヘルス上の問題からの回復には,罹患とは異なる特定の主観的職場ストレスが関わっていることが明らかとなった.また,3回の調査に関してGHQとストレス項目の因子分析を行ったが,それぞれの因子構造は経時的に安定したものであった.第1回目の質問紙調査を782名の従業員を対象に実施し、763名(98%)より有効回答を得た。GHQ高得点者の割合は、男性で42%、女性で34%となっていた。14項目の主観的ストレス項目のうち11項目で男性の訴え率が女性よりも高率となっていた。男性の80%を越える者が訴えていたストレス項目は、「ノルマや納期に追われる」、「仕事のトラブルが多い」、「時間に追われている」、「ミスが許されない」の項目であった。多重ロジスティック・モデルを用いて性、年齢、職場、家庭への満足度などの交絡要因をコントロールし、各職場のストレス項目とGHQ得点との間のオッズ比を算出した。オッズ比が2を越えていたストレス項目は、「仕事のトラブルが多い」、「責任を持つ範囲が大きすぎる」、「上司との関係が悪い」、「ミスが許されない」であった。さらにGHQ30項目についての因子分析を行ったが、その結果、「不安、抑うつの指標」および「重症抑うつの指標」が抽出された。さらに6カ月後に第2回目の質問紙調査を実施したが、クロス・セショナルな分析結果は第1回目調査と同様であった。第2回目調査の結果を目的変数として、多重ロジスティク分析を行った結果、「ノルマや納期に追われる」、「仕事のトラブルが多い」、「上司との関係が悪い」などのストレス項目が精神的不健康と関連していた。こうしたストレスを軽減することによって、精神健康を保てる可能性がある。研究対象は申請者らが産業医として職場に関わっている電気製造事業所の全従業員800名とし,職場のストレスとメンタルヘルスに関する質問紙調査の3回目,4回目,5回目を行った.

質問紙の内容は,精神的健康状態を把握するための英国のGoldbergが開発した全般健康調査票(General Health Questionnaire,GHQ),職場の主観的ストレスを明らかにするための職場のストレスに関する14項目,家庭に関するストレス状態を把握するための家庭生活への満足度および性,年齢,職種,喫煙状況,飲酒状況などとした.GHQについてはわが国において妥当性が確認されている30項目版を用い,職場の主観的ストレスに関しては上畑の開発した14項目版を用いた.第1回目調査から1年後に第3回目調査,1.5年後に4回目調査,2年後に5回目調査を実施し,コホート研究を設定して,追跡期間2年間での精神的不健康状態発現リスクを明らかにした.また多重ロジスティック・モデルを用いて性,年齢,職場,当初の精神症状などの交絡要因をコントロールして,当初の職場のストレスの有無別のリスク比を明らかにした.その結果,リスク比の大きかったストレス項目(リスク比,95%信頼区間)は,「トラブルが多すぎる」(1.7,1.4-2.0),「上司との関係が悪い」(1.6,1.3-2.0),「責任が重すぎる」(1.6,1.4-1.9),「技術の進歩についていけない」(1.6,1.3-2.0)であった.多重ロジスティック分析に結果では,他の交絡要因を調整しても,上記ストレス項目のリスクオッズ比(p値)はそれぞれ,2.3(p<0.001),2.0(p<0.001),2.1(p<0.001),2.2(p<0.001)であった.これらの結果から,コホート研究法を用いての分析でも職場のストレスと精神的不健康状態との関連が認められた.これまでに横断研究において職場のストレスと精神的健康との関連が明らかになっていたが,今回コホート研究法を用いてもその関連が認められたことから,職場のストレスと精神的不健康との間の因果関係が強く示唆された.2年間にわたって800名の労働者を対象に,職場ストレスとメンタルヘルスに関するコホート研究を行った資料を分析した.質問紙の内容は全般健康調査票(General Health Questionnaire,GHQ),職場ストレスに関する14項目などとし,主観的職場ストレスとメンタルヘルスとの関連を検討した.メンタルヘルス上の不健康状態の2年リスクは58%にもおよび,ストレスあり群のなし群に対する2年リスク比の大きかった主観的ストレス項目は,「トラブルが多すぎる」,「上司との関係が悪い」,「責任が重すぎる」,「技術の進歩についていけない」であった.多重ロジスティック分析の結果では,他の交絡要因を調整しての上記ストレス項目のリスクオッズ比(95%信頼区間)はそれぞれ,2.1(1.3-3.6),2.1(1.2-3.7),2.1(1.3-3.4),2.0(1.1-3.4)であった.また,コックス比例ハザードモデルを用いた分析でも,「仕事のトラブルが多すぎる」,「責任が重すぎる」についての羅患率比が2を越え,有意であった.したがって特定の職場ストレスと精神的不健康との間の因果関係が強く示唆された.また,当初メンタルヘルス上問題のあったケースの回復を見るための1年間のコホート研究では,最初の6ヶ月間で49%の者が回復し,1年間で68%が回復していた.多重ロジスティック分析によって交絡要因をコントロールしての,回復と「責任が重すぎる」という主観的ストレスとの間のオッズ比(95%信頼区間)は4.2(1.3-13)であった.職場におけるメンタルヘルス上の疾病状態からの回復には,罹患とは異なる特定の主観的職場ストレスが関わっていることが明らかとなった.
Gemininを用いて造血幹細胞を増幅するための理論基盤の確立

造血幹細胞移植に利用される細胞の供給源としては骨髄細胞が使用されてきたが、現在では造血幹細胞移植のほぼ半数がさい帯を用いて実施されている。近年のさい帯バンクの充実には目覚ましいものがあるが、採取保存したさい帯血の中で移植に利用可能な細胞数を確保できるものは依然として10%程度であり、ex vivoにおける造血幹細胞の増幅法の確立が待たれる。本研究では、ノックアウトマウスやレトロウイルスベクターを駆使して、造血幹細胞の活性を支持する細胞内因子であるポリコーム複合体1やHOXB4が共にDNA複製制御因子であるGemininに対するE3ユビキチンリガーゼとして機能していることを独自に証明し、造血幹細胞の活性化にGeminin制御が根幹的な役割を果たしていることを明らかにするとともに、Gemininを用いた造血幹細胞の活性操作法の開発を目指して基礎研究を行った。表面マーカーの発現に基づき細胞ソーターを用いて採取した造血前駆細胞にGemininを高発現させると造血幹細胞の免疫学的表現型をもつ細胞が誘導されることがわかった。このことは幹細胞から分化し活発な増殖活性を示し始めた造血前駆細胞を、Gemininの導入によって造血ヒエラルキーの流れに逆らって造血幹細胞に復帰させ得る可能性を示している。しかし、誘導した造血幹細胞においてはGemininを定常的に高発現させているため、Gemininの発現低下にともなって出現する造血幹細胞の生物活性の検定ができない。そこで、Gemininと変異型エスドロゲンレセプター(MER)との融合タンパク質を発現させることにより、核内のGemininの発現を自在に操作することに成功した。この成果を基にGemininを用いて造血幹細胞の数と活性を操作する方法論の確立が可能になるものと期待される。