hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
はめ込まれた多様体の特性数のREDUCEによる計算

従ってSq^{12}(x)=0が全ての4次コホモロジー類について成立することから,特性類に関して新たな関係式を得た。これらのデータを基にR.Stongの結果と照らし合わせて調べて見ると,16次元については,R.Stongより容易な方法で0でない特性数を調べる事が出来る。このことを現在プレプリントに取りまとめ中である。次に未決定になっている次元は26次元と50次元であるが,これについても16次元のときと同様の方法でREDUCEが有効であり,Wu類を容易に書き出す事が出来る。しかし多項式に関する関係が多くなってしまうので,これについては,今は手を付けない。今後の問題としては,現在未解決になっている3次元多様体の分類問題と余次元3のはめ込み問題がどう関わっているかを調べることが優先課題である。
コンピューターにより知能化された高次複合分析法の研究

本研究においては,クロマトグラフィとスペクトル分析法とを有機的に結合し,スペクトル分析法のデータ解析の一助として保持予測システムを使用しコンピュータによる高次複合分析法の確立を目的とする.本年度は下記の三点を当初目的とした.1)溶出化合物からその構造と物理化学的な性質を予測する化合物固定システムの確立2)1で予測された構造及び物理化学的な性質から赤外吸収スペクトルあるいは紫外吸収スペクトルの化合物情報を取り出す手法の確立3)高次複合分析法の検討1)の目標に対しては, LCあるいはSFCにおける保持予測システムとして, DTHアミノ酸, OPAアミノ酸,ペプチドの保持予測法の確立について検討し十分な実用化可能な方法を確立した.2)に対しては,パーソナルコンピュータを用いてPAHのUVスペクトルデータベースを作成し,その機能を保持予測システムと結合させた固定システムを完成した.63年度は特定研究の班員として上記の成果をまとめる予定である.本研究においては,クロマトグラフィとスペクトル分析法とを有機的に結合し,スペクトル分析法のデータ解析の一助として保持予測システムを使用しコンピュータによる高次複合分析法の確立を目的とする.本年度は下記の三点を当初目的とした.1)溶出化合物からその構造と物理化学的な性質を予測する化合物固定システムの確立2)1で予測された構造及び物理化学的な性質から赤外吸収スペクトルあるいは紫外吸収スペクトルの化合物情報を取り出す手法の確立3)高次複合分析法の検討1)の目標に対しては, LCあるいはSFCにおける保持予測システムとして, DTHアミノ酸, OPAアミノ酸,ペプチドの保持予測法の確立について検討し十分な実用化可能な方法を確立した.2)に対しては,パーソナルコンピュータを用いてPAHのUVスペクトルデータベースを作成し,その機能を保持予測システムと結合させた固定システムを完成した.63年度は特定研究の班員として上記の成果をまとめる予定である.
チップ型電気化学センサーを用いる小型残留塩素分析システムの開発

本研究では新しい原理に基づく新規残留塩素の分析法を確立し,その評価を行った。具代的な研究成果は以下の通りである。1.チップ型センサーの作製と高機能化ここでは、石英ガラス板上に半導体微細加工技術によって金および白金微小電極のパタンを形成し、作用電極、参照電極および対極を一体したセンサーを作製した。本件研究では,紫外線重合により電極表面にpoly(HEMA)ハイドロゲル膜の被覆により流速や共存する有機物質による影響を抑えることが確認された。本研究で試作したセンサーは0-5ppmの濃度範囲で電流地と直線的な関係を示し(相関関数は0.9934),応答時間は30秒以内,50ppbまでの遊離残留塩素を検出できた。2.小型ポテンショスタットの開発高性能センサーを開発するためには、トランスデューサー(信号変換装置)の設計はその鍵となる。試作した小型ポテンショスタットは、電流範囲±12nA±11μA(8nA/V7μA/V)、電位範囲±1.5V、サイズ:180×40×130mm、重量:300g,また、Liイオンバッテリ(7.2V,1500mAh)を使用して5時間以上の動作が可能であった。3.ミクロフローインジェクション分析(micooFIA)システムの構築小型ポテンショスタットと電気化学センサーを用いたミクロFIA分析システムを完成した。このようなシステムポータブルが可能で,遊離残留塩素の分析に対して優れた分析感度と精度を達成できた。このようなシステムは流量数μL/min程度であるため分析に要する試薬量はほとんど必要とせず,発生する廃液などを極限に低減できた。将来,on-site環境分析をはじめとする環境モニターリングに貢献できるものと期待している。4.ウェーブレット支援した信号比法を用いた矩形波ボルタンメトリーにより残留塩素定量法の確立ジエチル-p-フェニレンジアミン(N,N-diethyl-p-phenylenediamine, DPD)は酸性条件下で残留塩素が共存すると,DPD還元ピーク付近に新たな還元波が観測されて残留塩素の定量に応用できることを見出した。分析感度を改善するためウェーブレット支援した信号比法を用いて,ボルタモグラムのピークの分離を実現でき,残留塩素の検出下限0.5μM(26ppb)であった。この方法は共存する酸化剤による妨害が認められず,残留塩素の新しい定量法として期待できる。今年度研究成果は以下の3つからになる。電極表面にpoly(HEMA)ハイドロゲル膜を被覆することにより検体の流速や共存有機物質からの影響を抑えることが確認された。

本研究で作製したチップ型センサーは0-5PPmの範囲において電流値と直線的な関係を示し(相関係数は0.9934),応答時間は30秒以内で,50ppbまでの遊離残留塩素の検出ができた。また、溶液中に共存する界面活性剤やアミノ酸及び主な共存イオンによる妨害がほとんど認めないため,実用的にも可能と考えられる。2.小型ポテンショスタットの開発高性能センサーを開発するためには、トランスデューサー(信号変換装置)の設計はその鍵となる。本研究で試作した小型ポテンショスタットは、電流範囲±12nA±11μA(8nA/V7μA/V)、電位範囲±1.5V、サイズ:180×40×130mm、重量:300g、また、Liイオンバッテリ(7.2V,1500mAh)を使用して5時間以上の動作が可能であった。3.ミクロフローインジェクション(microFIA)システムの構築小型ポテンショスタットと電気化学センサーいよりミクロFIAへ分析システムを完成した。このようなシステムはポータブル可能で、0-40μMの遊離残留塩素の分析が可能で、優れた分析感度と精度を達成できた。また、流量数μL/min程度であるため分析に要する試薬量はほとんど必要とせず、発生する廃液などを極限に低減できるためon-site環境分析をはじめとする環境モニターリングに貢献できるものと期待している。前年度は,チップ型センサーの高機能化,多機能小型ポテンショスタットの開発およびミクロフローインジェクション(microFIA)システムの構築により,残留塩素を,高感度で,on-siteでの分析を実現できた。今年度は,新しい原理に基づく新規残留塩素の分析法を確立し,その評価を行った。研究成果は以下の2つからなる。1.ウェーブレット支援した信号比法を用いた矩形波ボルタンメトリーにより残留塩素定量法の確立ジエチル-p-フェニレンジアミン(N,N-diethyl-p-phenylenediamine,DPD)用いた比色法で残留塩素を低了する場合,過酸化水素などの酸化剤によっても発色するので,選択性に問題があると指摘されている。本研究では,DPDの電気化学的挙動を検討したところ,酸性条件下で残留塩素が共存すると,DPD還元ピーク(0.41V)の他に+0.27V付近に新たな還覧元波が観測された。この還元波はセミキノン中間体によるものでなく,次亜塩素酸との反応において生成した反応物によるものと推測している。また,新しい還元波は残留塩素の濃度に依存し,定量できることが確認された。分析感度を改善するためウェーブレット支援した信号比法を用いて,ボルタモグラムのピークの分離を実現でき,残留塩素の検出下限0.5μM(26ppb)であった。この方法は共存する酸化剤による妨害が認められず,残留塩素の新しい定量法として期待できる。2.デジタルカメラを利用した色彩分析法による残留塩素の簡易分析法の開発色彩色差計測法は,従来の比色法と比べて広いダイナミックレンジや,多成分同時分析が可能という優れた特長を有している。本研究では,撮影した画像から色彩情報を得るためのソフトウェアの開発,及び撮影ごとに一定の露出が得られるようにするため,白色発光ダイオード(LED)を内蔵した照明箱を開発した。続いて1,10-フェナントロリンを利用する鉄の定量法を利用して種々の条件の最適化を行い,実際試料への応用として河川水中の鉄を定量した。
共同行為の責任と倫理に関する学際的研究

分析哲学者を中心に昨今注目を集めている共同行為論の諸理論について紹介・検討し、さらに現象学、社会学理論等による知見を加えて、共同行為の構成要件、共同行為特有の意図性の諸原理、還元主義アプローチの当否、共同行為論における因果的解釈の射程などについて明らかにした。若手研究者を中心として組織された「行為論研究会」は学問分野を越える各学会等で注目を集め、一般公開の研究大会において報告されたその成果は、雑誌『行為論研究』にまとめられた。本研究は、哲学、法学、社会学などの学問分野で基礎理論としての位置を持つ行為論にかかわる分析哲学、現象学、倫理学それぞれの最新の成果を通じて、これらのあいだに領域横断的な対話を深めるため、研究初年度にあたる本年度は、(1)出自を異にする行為論の理論枠組みのあいだで対話を深め、諸概念の共有と相互理解を図り、(2)分析哲学、倫理学、現象学のあいだを架橋するという本研究の課題にとって橋頭量となりうる最近のいくつかの試みについて、三者の立場から検討を深めた。分析哲学の行為論における基本的な概念である信念、欲求、意図の関係について近年の研究動向をレビューしつつ、また、それらの概念が、現象学の行為論における基本的概念である企図や投企などとどのような関係にあるのかを検討した。このほか、自由と決定論、自己理解の動的側面行為、動機づけの理論、自己欺瞞などの主題について考察し、その成果を行為論研究会編『行為論研究』第一号としてとりまとめた。中間年度にあたる平成22年度は、分析哲学、現象学、社会学理論等によって従来検討されてきた共同行為論に関する諸論点を確認し、検討を行った。これまで英語圏を中心になされてきた行為論においては、主として個人の行為に限定したかたちで議論が交わされてきた。しかし行為には誰かと何かを一緒に行ういわゆる共同行為というものがあり、それがいかなる要件によって構成されるのかは必ずしも明らかにはされてこなかった。近年注目されているのは、J.サールやM.ブラットマン、R.トゥオメラ、M.ギルバートらの議論であるが、彼らによる共同行為を特徴付ける試みは、共同行為特有の意図性の諸原理(共有された意図がいかなる身分をもつか)の探究に焦点化されており、共有意図を諸偶人の意図に還元できるかという還元主義アプローチの当否をめぐって立場が分かれている。そこで我々は分析哲学の行為論に限らず現象学や社会学的行為論における議論の蓄積をも顧慮することで、従来の共同行為論のタイプが、さまざまな種類に分類可能な共同行為のうちいかなる行為タイプに対して適用可能性をもっているかを特定し、各々のアプローチがもつそれぞれの利点と限界を明らかにした。議論の過程は研究代表・分担者のほか大学院生やポスドクを中心とした研究協力者、その他外部の若手研究者たちによって構成される「行為論研究会」(毎月複数回開催)において共有され、従来の学問領域を超えた対話が積極的に行われた。またこの研究会の成果は、一般公開の研究大会(2011年1月29-30日)において報告され、議論に付された上で、行為論研究会編『行為論研究』第二号にまとめられた。次年度は、本年度までに得られた諸論点・諸課題をうけ、共同行為の責任と倫理にかかわる実践的な諸問題について検討を行う。研究最終年度にあたる平成23年度は、分析哲学、現象学、社会学理論等の諸分野にわたって検討してきたさまざまな共同行為論の論理構成、共有点と対立、その他諸課題について議論しまとめた。とりわけ英米を中心に議論されてきた共同行為論には、ふたつの中心課題がある。第一には、共同意図の解明であり、第二には、共同行為の成立要件をあきらかにすることである。諸理論の基本的な論理構成と枠組みは、1)厳格な個人主義、2)ブラットマンに代表される個人的意図の連結によって共有意図を説明する立場、3)共同行為を為そうという個々人の行為意図は共同意図から派生するとするトゥオメラ=サール型.4)ギルバートに代表される非還元主義などにわかれるが、大きくは行為意図について還元主義をとるか否かで分類することができる。しかし、共同行為のタイプを、a)行為意図の主体、b)意図の様相、c)意図内容によって、分類した場合、それらすべての行為タイプをうまく説明する統一的な理論体系があるというよりは、それぞれの理論枠組みはことなるタイプの共同行為について特有の説明力をもっているといえ、その意味ではこれらの諸理論はたんに対立しあうのみならず、たがいに相補的な関係においてとらえることができる。従来の行為哲学の議論は単一行為者による行為に分析が限られており、共同行為論の諸理論の詳細な分析にくわえ、諸理論の位置づけを明らかにできたことは、本研究の大きな成果だと言える。またこうした議論の過程は研究代表・分担者のほか大学院生やポスドクを中心とした研究協力者、その他外部の若手研究者たちによって構成される「行為論研究会」(毎月開催)において共有され従来の学問領域を超えた対話が積極的に行われた。またこの研究会の成果は、行為論研究会編『行為論研究』第3号にまとめる予定である(2012年夏頃刊行予定)。
棘皮動物の神経系-とくにキャッチ結合組織を支配するペプチド性神経の研究

1.ナマコより単離したペプチドNGIWYamideの抗体を作成し、ナマコを染色したところ、以下の神経が染まった。放射神経のhyponeuralとectoneuralの部分、環状神経、触手神経、腸の神経そう。NGIWYamideは神経ペプチドであると結論できる。NGIWYamide抗体陽性の染色は、体壁の真皮内にも見られた。抗体陽性反応の見られた部分を用いて、NGIWYamideの効果を調べた。NGIWYamideは真皮を硬くする効果をもった。触手では収縮を起こし、腸管では自発性収縮を抑制した。2.この抗体でウニを染色したところ、放射神経と、棘の根元を取り巻いている神経環とそれから筋肉や結合組織にのびている神経、管足が染まった。NGIWYamideは、それ自身では管足の収縮を引き起こさなかった。しかしアセチルコリンによる収縮を増強した。NGIWYamideの抗体でヒトデを染色したところ、放射神経のectoneuralの部分とhyponeuralの部分のどちらもが染まった。また管足の先端に近い管足神経が染まり、NGIWYamideは管足の収縮を引き起こした。以上の結果から、NGIWYamideは、棘皮動物において筋肉とキャッチ結合組織を支配している普遍的神経ペプチドであると結論できた。3.ウミユリの巻枝の神経系を光学顕微鏡と電子顕微鏡により観察し、BSO細胞(bullet-shaped organelleをもつ細胞)が巻枝骨片内で網目状のネットワークを形成し、結合組織の硬さを直接制御しているとされるjuxtaligamental cellに連絡していることが分かった。BSO細胞は結合組織を支配する神経系(もしくは神経分泌系)の可能性が高い。1,ナマコより単離したペプチドNGIWYamideの抗体を作成し、ナマコを染色したところ、以下の神経が染まった。2,NGIWYamide抗体陽性反応の見られた部分(体壁真皮、触手と腸管)を用いて、NGIWYamideの効果を調べた。NGIWYamide作動性神経は、ナマコの運動神経として広く分布し、広範な働きをしていると考えられる。3,ウミユリの巻枝は、硬さを変化させるキャッチ結合組織であるとともに、結合組織性の収縮も示す。硬さの減少がアセチルコリン(10^<-9>-10^<-4>M)で起こることを見出した。ニコチン様のアゴニストは、アセチルコリンと同様な減少を引き起こしたが、ムスカリン様のアゴニストは、高い濃度(10^<-5>M以上)では組織の軟化のみを起こし、薄い濃度(10^<-7>M)では収縮を引き起こした。10^<-6>Mでは、軟化の後に収縮がみられた。4,巻枝の神経系を光学顕微鏡と電子顕微鏡により観察した。巻枝の中心を貫いて走っている体腔の壁は、神経で包まれており、その外側を別の神経が包み、さらにその外側をBSO細胞(bullet-shaped organelleをもつ細胞)が包んでいた。これら中心にある神経とBSO細胞から、骨片中にあまねく、細胞の網目状のネットワークが広がっていた。靭帯中には、主にjuxtaligamental cellの突起が分布し、少数のBSO細胞も見られた。1,ナマコより単離したペプチドNGIWYamideの抗体を昨年度作成し、これがナマコの神経を染めることがわかった。この抗体でウニを染色したところ、放射神経が染まった。

また棘関節においては、棘の根元を取り巻いている神経環およびそれから棘筋にのびている神経繊維、棘筋とキャッチアパレータスの層の間にある細胞において抗体陽性反応が見られた。ウニの管足には、呼吸用のもの運動用のものと2種類があるが、後者の神経のみが染まった。2,NGIWYamide抗体陽性反応の見られた管足を用いて、NGIWYamideの効果を調べた。NGIWYamide(10^<-5>M)は、それ自身では管足の収縮を引き起こさないが、アセチルコリンによる収縮を増強した。NGIWYamideはアセチルコリンに対する修飾作用をもつ。NGIWYamideが運動用の管足にのみみられたことから、これは運動に関わるものだと考えられる。3,NGIWYamideの抗体でヒトデを染色したところ、ヒトデにも抗体陽性に染色する部分がみられた。放射神経のectoneuralの部分とhyponeuralの部分のどちらも染まった。marginal nerveも陽性を示した。管足の神経は管足の先端に近い部分が染まった。NGIWYamide(10^<-6>-10^<-5>M)は、管足の収縮を引き起こした。以上、ウニでもヒトデでも、ナマコと同様、NGIWYamideは神経ペプチドとして働いていること可能性が強く示唆された。4,ウミユリの巻枝は、硬さを変化させるキャッチ結合組織であるとともに、結合組織性の収縮も示すことを前年度に示したが、ウミシダの巻枝も、同様の反応を示すことが分かった。
神経芽腫における癌幹細胞マーカーの探索

神経芽腫は胎生期の神経堤細胞を由来とする小児の固形悪性腫瘍である。悪性度の高い神経芽腫において癌幹細胞の存在が提唱されているが同定には至っていない。我々はこれまでに神経芽腫細胞株のSK-N-SH細胞を用いて形質の違いによる3タイプの細胞群を分離確立し、1タイプ細胞群(癌幹細胞との関連が示唆されている)とその他の細胞群での網羅的な遺伝子および表面マーカーの発現様式の比較解析を行い、癌幹細胞同定のためのマーカー候補を選出し同定を進めてきたが、決定的なマーカーを絞り込むことができていなかった。そこで、本研究では、神経芽腫細胞株を追加して比較することで、癌幹細胞同定のための候補マーカーの絞り込みを行うこととした。本研究では、不均一な細胞群を有する細胞株SK-N-SH、NH-12、NH-6を用い研究を進めた。癌幹細胞の特性の一つに分化能を有することがあげられるが、神経芽腫ではレチノイン酸で神経様の突起を伸ばす(分化性を示す)特性がある。この特性を利用し分化前(レチノイン酸なし)、分化後(レチノイン酸あり)で変動のあるマーカーとしてc-kitを見つけた。これまでの解析より癌幹細胞マーカー候補としていたCD44、CD133にc-kitを加えて、候補マーカーの有用性を検証したところ、CD44、CD133、c-kitのいずれも発現していない細胞群に比べるといずれか(あるいは複数)発現している細胞群では癌幹細胞様の特性が有意に高い結果が得られるが、癌幹細胞特異的な細胞群を得ることはできなかった。そこで、これまでの研究で行った網羅的解析の結果を再度考察し、あらたな候補マーカーを選出した。その結果、CD24とCD184の両方を発現している細胞において、in vitroレベルで腫瘍形成能の更新が確認された。この2つマーカーに加えて、CD44、CD133を用いたところ、癌幹細胞様の細胞群をより絞り込める結果が得られており、今後、癌幹細胞マーカー決定のための解析をさらに進めたい。
悪性中皮腫に発現するHEG1の制御に関わるマイクロRNAの探索と分子機序の解明

悪性中皮腫における分子診断や分子標的療法への応用としてmiRNAを含めた種々の分子が検討されてきているが、実用化されている分子は未だに存在していない。我々は悪性中皮腫の増殖に関与することが示されたHEG1の発現に関与するmiRNAを見出し、標的候補分子の発現も含めて悪性中皮腫の性質について明らかにしつつある。本研究はこれらを踏まえ、癌細胞の変化に応じたmiRNA及び標的分子を見出し、客観的に分子診断をすること、さらには分子機能を明らかにし、創薬を目指した標的候補分子を見出すことを目指す。
小電力無線データ通信システムを用いたワイヤレスIPフォン方式の高能率化

はじめに、バックボーン側の影響を除くために、Bluetoothユニット(マスタ)同士をUSBケーブル等で多重接続して、ホストに見立てたパーソナルコンピュータ上でプロトコルスタックの開発を行った。また同じパーソナルコンピュータにサーバ機能をもたせて、模擬的な実験環境において専用のプロトコルスタックとサーバソフトの開発を行った。基礎実験の結果、サーバ側の更新速度と更新の頻度などから類推して、数千局程度の移動局までであれば、パーソナルコンピュータでもホスト(データベース)として利用できることが確認された。つぎに、独自に開発したプロトコルをBluetoothマスタ側のアプリケーション層に実装して実働を確認した。さらに、これらBluetoothマスタ同士をインターネット回線で接続し、専用サーバであるパーソナルコンピュータと交信させた。ここでは随時登録/更新/任意呼び出しを模擬的に行い、本システムの有効性を確認した。また、マスタとサーバで必要となるスペックを見い出すことができた。実験では、専用サーバのデータベースの更新速度と利用者数、ネットワークスループット、適用手法との関連を明確にし、想定される利用環境について評価した。さらに、提案システムについて実機を用いたフィールド試験で評価した。大学校舎内などで、移動するスレーブ(子局)を数台のマスタ(親局)で随時登録/更新/任意呼び出しを行い、1台のサーバ(パーソナルコンピュータ)で管理する実験を行った。実験では校内電話のワイヤレスIPフォン化を実現し、実用上の問題点や改良の必要な点について検討した。実際にフィールド運用を行う場合に懸念される、他のユーザーが利用するBluetoothや無線LAN等との干渉についても評価し、適用可能なISM帯域の環境条件についても調査した。本研究では、小電力無線データ通信/無線LANシステムの一つであるBluetooth無線通信接続方式において、ワイヤレスIPフォン方式を能率的に運用するために、数万局以上の多数の移動局を随時登録/更新/任意呼び出しするためのシステムについて検討する。具体的にはBluetoothマスタ局の上位層に専用のプロトコルスタックを搭載し、ここから検出されるBluetoothアドレス等の情報をもとに、インターネット(インフラ系)に設置した専用サーバにおいて登録・更新作業を自動で行う。さらに任意呼び出しを実現するために、随時、問い合わせ(インクワイアリスキャンモード)を行い、必要に応じてページングと連続接続(ハンドオフ制御)を実現する。今年度の実験では、バックボーン側の影響を除くために、Bluetoothユニット(マスタ)同士をUSBケーブル等で多重接続して、ホストに見立てたパーソナルコンピュータ上でプロトコルスタックの開発を行った。現在、実働環境を想定した計算機シミュレーションを行い、本システムを設計する上で重要なパラメータの最適化をはかることで、数万局以上の移動局への対応を目指している。本年度の研究では、昨年度に開発した専用のプロトコルスタックをBluetoothマスタ側のアプリケーション層に実装して実働を確認した。試験的にBluetoothマスタ側のホストとしてパーソナルコンピュータを利用したが、最終的には本方式のホスト専用のマスタ機器を開発する。さらに、これらBluetoothマスタ同士をインターネット回線(100BASE-T)で接続し、専用サーバであるパーソナルコンピュータと交信させた。実験では、専用サーバのデータベース(ホームメモリ)の更新速度と利用者数、ネットワークスループット、適用手法との関連を明確にし、想定される利用環境について評価した。ここでは主に購入したシミュレーション用計算機とソフトウェアーを用いて伝送試験を行った。またマスタ機器の開発、認証登録、ソフトウェアーの改良も平行して行っている。

現在のところ、マルチメディア性と利便性を重視して、httpプロトコルベースで開発をすすめているが、必要に応じてベースのプロトコルについても再検討を行う。さらに、従来のBluetooth機器での利用を容易にするために、アプリケーションレベルでの擬似的な接続方式についても検討した。また無線LAN等のモバイル機器との接続(ハイブリッド化)についても検討する予定である。本研究では、小電力無線データ通信/無線LANシステムの一つであるBluetooth無線通信接続方式において、ワイヤレスIPフォン方式を能率的に運用するために、数万局以上の多数の移動局を随時登録/更新/任意呼び出しするためのシステムについて検討した。本年度は、提案システムについて実機を用いたフィールド試験で評価した。大学校舎内などで、移動するスレーブ(子局)を数台のマスタ(親局)で随時登録/更新/任意呼び出しを行い、1台のサーバ(パーソナルコンピュータ)で管理する実験を行った。ここではマスタはインターネット回線でサーバに接続し、IPパケットの交換で登録/更新/呼び出しを行行う。さらに歩行速度程度の移動を前提に、バックボーンやサーバ側に必要な機能について検討し、連続接続の可能性について評価した。実験では校内電話のワイヤレスIPフォン化を実現し、実用上の問題点や改良の必要な点について検討した。実際にフィールド運用を行う場合に懸念される、他のユーザーが利用するBluetoothや無線LAN等との干渉についても評価し、適用可能なISM帯域の環境条件についても調査した。また、干渉低減法の適用などについても検討を行った。また、ワイヤレスIPフォンへの適用を例に、通信速度やユーザー(端末数)を変化させた、音質(MOS値)との関連を調査した。さらに通常のIPフォンとの比較実験を行い、本提案手法の実用性について検討した。また、提案方式の応用として、災害時などを想定して、狭いエリアに多数の端末が集中してアクセスした場合に、Bluetooth自身がバイパスネットワークを形成して、音声やファイルを配信する手法についても検討した。さらに、Bluetooth以外のWPANについても、本手法を適用することで、様々なアプリケーションが開発できることを確認した。
カンキツ類の花成促進遺伝子CiFTの発現制御機構の解明

カンキツ類のCiFT(Citrus FT)遺伝子は花成(栄養生長から生殖生長への移行)を促進する機能を持ち、幼木から成木への移行や周年的な開花誘導に重要である。このため本研究では、CiFT遺伝子の発現制御機構をカンキツ類の花成誘導に重要な低温や乾燥により誘導される植物ホルモン、アブシジン酸(ABA)に着目して解析した。その結果、CiFTのプロモーター配列を同定し、低温条件に対して発現応答性を有することを確認した。またABAの外生処理がカンキツ類に花成誘導効果をもつ可能性を見いだした。これらの成果は今後、カンキツ類の花成制御等の生理研究及び新たな開花制御技術開発における基礎的知見となる。カンキツ類の花成促進遺伝子CiFT(シロイヌナズナのFT遺伝子ホモログ)は、花成促進機能を持ち、花成時期に発現上昇が起こるため、花成誘導に重要である。カンキツ類では、花成を誘導する環境条件として日長よりも低温や乾燥が重要であるため、本研究ではその発現制御機構を解析する。これまでに、ウンシュウミカンのCiFTの上流域約2kbを含むゲノム領域をレポーター遺伝子(uidA)と結合した遺伝子導入用コンストラクトを導入したシロイヌナズナ形質転換体を作成したが、GUS染色およびRT-PCRのいずれの方法でもuidAの発現を確認出来なかった。このため、上流域約3.7kbを含むコンストラクトを再構築し、現在シロイヌナズナ形質転換体を作成中である。また、ウンシュウミカン`興津早生'の1年生接ぎ木苗を、15°C恒温下で育成することによって花成を誘導する際、定期的にNDGA等の植物調整剤を処理することによって花成誘導への影響を調査した。0.5ヶ月毎に全摘葉を行って25°C恒温下で育成し、発芽節あたりの花芽数を観察したが、対照と比較して有意な差異は認められなかった。また、同時期にサンプリングした枝からRNAを抽出し、CiFTの定量RT-PCR解析を行ったところ、やはり対照と同様の傾向であった。これらのことから、苗木への薬剤処理については、これまでの処理は有効性に欠けていると推測され、使用する剤の種類、濃度、処理方法等について再検討する必要があると考えられた。CiFTの発現制御領域を同定するため、上流域約3.7kbを含むゲノム領域をレポーター遺伝子(uidA)と結合したコンストラクトをシロイヌナズナに導入した。形質転換体の組織染色により、ロゼット葉等の器官においてuidAの発現が確認出来たため、この領域はプロモーター活性を有することが明らかとなった。そこで、これらのT3ホモ個体をカンキツ類の花成促進条件である低温(15°Cまたは4°C)条件下で育成しuidAの発現を調査したが、対照(22°C下で育成)と比較して明確な発現誘導性は確認されなかった。この理由として、形質転換宿主のシロイヌナズナでは、今回の実験条件下では発現誘導に必要なトランス因子を発現していない等が考えられる。さらに、ウンシュウミカンの接ぎ木苗を25°C恒温下で育成することによって花成を抑制しながら、定期的に植物調整剤を処理することによって花成誘導への影響を調査した。処理開始後1.5ヶ月後に全摘葉を行って、その後の発芽を観察したところ、対照は葉芽のみであったのに対し、処理を行った1個体で花芽が形成されたことから処理による花芽誘導の可能性が示された。今後は、処理個体数増や遺伝子発現への影響調査等を実施して実験の再現性を確認する必要がある。本研究では、カンキツの花成誘導に重要なCiFTのプロモーター配列を同定した。また、カンキツ類に花成誘導効果をもつ可能性のある新規処理を見いだした。これらの結果は今後、カンキツ類の花成制御等の生理研究および開花制御技術の開発における基礎的知見となる。ウンシュウミカンのCiFT遺伝子の制御領域の解析について、上流域約3.7kbを含むゲノム領域をレポーター遺伝子uidAと結合したコンストラクトを再構築し、シロイヌナズナに導入している。しかし、まだuidA遺伝子の発現確認に至っていない。また、ウンシュウミカンの接ぎ木苗を用いた低温による花成誘導条件下における薬剤処理について実施したが、花成誘導に明確な変化が認められなかった。このため、再度条件等を検討して実施する必要がある。

遺伝子工学CiFTの発現制御機構を解明するため、以下の研究を行う。これまでに構築したCiFT遺伝子の上流域約3.7kbを含むゲノム領域をもつコンストラクトをシロイヌナズナに導入し、形質転換体におけるレポーター遺伝子の発現解析を行う。このことにより遺伝子発現が確認されれば、次に、発現誘導に必要なシス領域の推定にむけた解析を実施する。また、ウンシュウミカンの接ぎ木苗を用いた低温による花成誘導条件下における薬剤処理について、再度条件等を検討して実施する。さらに、これまでに実施したマイクロアレイ実験のデータを解析し、CiFT遺伝子発現、花成誘導変化等に応じて発現量が変動する遺伝子を探索する。重要と考えられる遺伝子については、定量PCR解析等により組織特異性の確認、露地栽培等の条件が異なる花成誘導サンプルによる発現解析を行って、関連するトランス因子を推定する。当初想定していた研究補助員を予定通り確保することが出来ず、賃金の執行額が見込み額を下回ったため。また、ウンシュウミカンの接ぎ木苗を用いた試験において、薬剤処理を実施したが花成誘導に明確な変化が認められなかったため、これに関するマイクロアレイ実験が実施できなかったため。実験植物の管理・育成、遺伝子解析実験補助のために研究補助員を確保する。また、ウンシュウミカンの接ぎ木苗を用いた試験については、条件の再検討を行って実験を実施し、マイクロアレイ実験を行う。これらと併せて平成27年度予算を使用する予定である。
癌遺伝子による細胞の癌化増殖におけるイノシトールリン脂質代謝の役割

ある種の癌遺伝子や腫瘍ウイルスによって癌化した細胞に於て、ホスファチジルイノシトール4、5-2リン酸(PIP_2)の分解促進が生じていることが知られている。しかし、PIP_2の分解が癌遺伝子による癌化に必須であるのかどうか明らかでない。この問題を解決するためPIP_2に対するモノクローナル抗体を作成し細胞内へ注入した。本抗体はPIP_2に結合してPIP_2のホスホリパーゼCによる分解を抑制すると考えられる。本抗体をrasで癌化した細胞へ注入したところ、可逆的な細胞増殖の抑制と形態の正常化が見られた。srcやerbBで癌化した細胞の増殖も同様に本抗体が阻害した。しかしmycで癌化した細胞の増殖へは影響を与えなかった。これらの結果によりras、frc、erbBで癌化した細胞の増殖へのシグナルとしてPIP_2の分解が関与していることが分かった。細胞膜上に癌遺伝子産物が存在する細胞の増殖に、PIP_2が関与している感触を得た。しかしPIP_2の分解が抑制され,andメッセンジャーであるIP_3やDG産生を阻害するためなのか、PIP_2をimmob lizeしたため細胞膜上の構築の変化が生じたためなのか明らかではない。今後そのあたりを解明していきたい。
固体触媒を用いたグルタミン酸から２－ピロリドンへのワンポット高効率変換

本研究の目的反応はグルタミン酸⇒ピログルタミン酸⇒ピログルタミノール⇒2-ピロリドンの反応経路で進行すると予測して,まずピログルタミノールから2-ピロリドンを合成する反応を検討した.160°C,水素圧1MPaという条件で種々の貴金属触媒を用いたところPt, Pd, Rhでは活性を示さなかったが,Ruでは非常に活性が高くそのターンオーバー頻度は他の触媒の200倍以上を示した.2-ピロリドン選択率は90%と高い選択性を示すことが分かった.しかし,これは既知の反応ではないので赤外分光法を用いて反応経路を解明した.ピログルタミノール中のヒドロキシメチル基が水素加圧条件にもかかわらずRu上で酸化的脱水素によってアルデヒド基へ変換された後脱カルボニル化することがわかった.さらにRu上で貴金属触媒の被毒物質となる一酸化炭素を水素化してメタンを生成した後触媒表面上から容易に脱離されることがわかった.他の貴金属触媒ではこれらの反応速度が遅く,特に一酸化炭素が水素化されないため被毒により反応が進行しないと考えられる.次に,反応基質にピログルタミン酸を用いて2ーピロリドンの合成を目指した.前述の反応条件から水素圧を2MPaに変更した際に担持Ru触媒で2-ピロリドン収率60%を示した.他の貴金属触媒では目的反応がほとんど進行せず,Ruを用いた際に特異的に高い活性を示すことがわかった.またこの条件で繰り返し反応を5回行ったところ活性の低下が見られず,安定した触媒活性を示すことがわかった.最後にグルタミン酸から2-ピロリドンの合成反応を行った.グルタミン酸は無触媒の150°C以上の条件で環化してピログルタミン酸へ変換されることが知られている.反応はピログルタミン酸の場合と同じ条件で進行して収率も同じだったことから,グルタミン酸とピログルタミン酸の反応基質の違いによる触媒活性への影響がないことが分かった.研究計画に記載した「2-ピロリドンのワンポット合成」,「反応機構・活性点の解明」,「反応条件の検討」は2019年度前期に終える予定だったが,1年早く研究成果をまとめることができた.これらを論文にして2019年1月にChemSusChem誌にアクセプトされすでに掲載されている(doi.org/10.1002/cssc.201802980).また共同研究等の話も進んでいる.「高活性かつ高選択性触媒の探索」の開始時期は2019年度を予定していたが,2018年度途中から開始した.まず様々な担体を用いたところ選択性への影響が見られた.また担持Ru触媒に第2成分を担持させた場合,活性に大きく影響を与えていることが分かった.今後は第2成分が触媒活性に与える影響を詳細に検討していく.2つの項目に分けて研究を進める.(1)担持Ru触媒の担体が触媒活性にあたる影響:活性に与える影響が見られているので,「担体の違いによってRuの電子状態が異なるのか」,「担体が反応基質の吸着に影響を与えているのか」などを調べていく為に,X線分析や赤外分光分析を用いる.(2)第2成分の添加:活性に与える影響が見られているので,「反応基質が金属上でどのように活性化されるのか」を検討していく.分析は基本的に(1)と同様である.本研究の目的反応はグルタミン酸⇒ピログルタミン酸⇒ピログルタミノール⇒2-ピロリドンの反応経路で進行すると予測して,まずピログルタミノールから2-ピロリドンを合成する反応を検討した.160°C,水素圧1MPaという条件で種々の貴金属触媒を用いたところPt, Pd, Rhでは活性を示さなかったが,Ruでは非常に活性が高くそのターンオーバー頻度は他の触媒の200倍以上を示した.2-ピロリドン選択率は90%と高い選択性を示すことが分かった.しかし,これは既知の反応ではないので赤外分光法を用いて反応経路を解明した.ピログルタミノール中のヒドロキシメチル基が水素加圧条件にもかかわらずRu上で酸化的脱水素によってアルデヒド基へ変換された後脱カルボニル化することがわかった.さらにRu上で貴金属触媒の被毒物質となる一酸化炭素を水素化してメタンを生成した後触媒表面上から容易に脱離されることがわかった.他の貴金属触媒ではこれらの反応速度が遅く,特に一酸化炭素が水素化されないため被毒により反応が進行しないと考えられる.次に,反応基質にピログルタミン酸を用いて2ーピロリドンの合成を目指した.前述の反応条件から水素圧を2MPaに変更した際に担持Ru触媒で2-ピロリドン収率60%を示した.他の貴金属触媒では目的反応がほとんど進行せず,Ruを用いた際に特異的に高い活性を示すことがわかった.またこの条件で繰り返し反応を5回行ったところ活性の低下が見られず,安定した触媒活性を示すことがわかった.最後にグルタミン酸から2-ピロリドンの合成反応を行った.グルタミン酸は無触媒の150°C以上の条件で環化してピログルタミン酸へ変換されることが知られている.反応はピログルタミン酸の場合と同じ条件で進行して収率も同じだったことから,グルタミン酸とピログルタミン酸の反応

基質の違いによる触媒活性への影響がないことが分かった.研究計画に記載した「2-ピロリドンのワンポット合成」,「反応機構・活性点の解明」,「反応条件の検討」は2019年度前期に終える予定だったが,1年早く研究成果をまとめることができた.これらを論文にして2019年1月にChemSusChem誌にアクセプトされすでに掲載されている(doi.org/10.1002/cssc.201802980).また共同研究等の話も進んでいる.「高活性かつ高選択性触媒の探索」の開始時期は2019年度を予定していたが,2018年度途中から開始した.まず様々な担体を用いたところ選択性への影響が見られた.また担持Ru触媒に第2成分を担持させた場合,活性に大きく影響を与えていることが分かった.今後は第2成分が触媒活性に与える影響を詳細に検討していく.2つの項目に分けて研究を進める.(1)担持Ru触媒の担体が触媒活性にあたる影響:活性に与える影響が見られているので,「担体の違いによってRuの電子状態が異なるのか」,「担体が反応基質の吸着に影響を与えているのか」などを調べていく為に,X線分析や赤外分光分析を用いる.(2)第2成分の添加:活性に与える影響が見られているので,「反応基質が金属上でどのように活性化されるのか」を検討していく.分析は基本的に(1)と同様である.学会参加登録料立替払費が4月中の処理となったため次年度使用額が生じたが,4月になり処理された.
電子衝撃によるオゾン分子の励起微分断面積の測定

1.低エネルギー電子衝撃によるCO_2分子の弾性散乱および振動励起の微分断面積特性テストをかねて、CO_2分子からの微分散乱断面積が測定された。弾性散乱および折れ曲がり振動(010)、(020)、対称振動(100)について、衝突エネルギー210eV、散乱角20゚から120゚の範囲にわたって、微分断面積の絶対値が決定された。2.オゾン分子線源の開発オゾン分子からの散乱電子のエネルギー損失スペクトルが測定され、酸素分子の振動励起に関わるスペクトルが観測されなかったことから、オゾン分子線中の解離酸素分子の存在は5%以下と推定される。3.オゾン分子の弾性散乱および励起微分断面積の測定1)弾性散乱微分断面積の絶対値:電子エネルギー5eV、散乱角20゚120゚、2)振動励起(010)、(100)、(001)の散乱断面積:電子エネルギー2.6eV8.6eV,散乱角90゚3)電子エネルギー10eV,散乱角20゚においてエネルギ損失スペクトルが測定され、電子状態への励起に関する知見を得た。今後、電子エネルギー、散乱角の範囲を拡大し、オゾン分子の励起過程に関して系統的に調べる予定である。1.低エネルギー電子分光装置の整備1)衝突真空容器を製作し、10〓Torr台の到達真空度を得た。これにより、残留ガスの影響を受けない電子散乱実験が可能となった。2) 2重のμメタルシールドを施し、5mG以下まで残留磁場を消去することにより低エネルギー領域での散乱実験が安定して行われるようになった。3)重子エネルギー選別器を設計、製作した。現在性能試験中であるが、より高いエネルギー分解能の実験が可能となる。2.オゾン分子源の開発無声放電により純度の高いオゾン分子の生成に成功した。現在分子線として、真空容器に導入ずるための実験を継続している。3. CD_2分子からの弾性散乱微分断面積およびCO_2分子の振動励起微分断面積の測定オゾン分子線源の開発が遅れているため、電子分光装置の性能試験をかねて、CO_2分子の弾性散乱および振動励起の微分断面積の測定を行った。CO_2分子は、地球温暖化に大きな影響を与える分子のひとつとして大きな感心を集めているが、これまで詳しく調べられていない。今回得られた結果は以下に示すもので、この成果は1999年7月、仙台で開催される原子衝突国際会議(XXI ICPEAC)で報告される。1)弾性散乱微分断面積:E_e=2-10cV,θ=20°-135゚2) CO_2分子の振動励起微分断面積:E_e=2-10cV,θ=20°-135゚1.低エネルギー電子衝撃によるCO_2分子の弾性散乱および振動励起の微分断面積オゾン分子の励起微分断面積の測定のために開発された電子スペクトロメータの特性テストをかねて、CO_2分子からの微分散乱断面積が測定された。弾性散乱および折れ曲がり振動(010)、(020)、対称振動(100)について、衝突エネルギー210eV、散乱角20°から120°の範囲にわたって、微分断面積の絶対値が決定された。3.オゾン分子の弾性散乱および励起微分断面積の測定1)弾性散乱微分断面積の絶対値:電子エネルギー5eV、散乱角20°120°、2)振動励起(010)、(100)、(001)の散乱断面積:電子エネルギー2.6eV8.6eV,散乱角90°3)電子エネルギー10eV,散乱角20°においてエネルギ損失スペクトルが測定され,電子状態への励起に関する知見を得た。
道具組成からみた弥生時代山陰地域における地域性成立と交流・鉄器化進行過程の研究

本研究の柱は,データベース作成と資料の実物観察調査である。データベースは,島根県・鳥取県・兵庫県で,石器と鉄器についてのテキスト情報DBの作成,および実測図スキャン画像DBから成る遺物データベースの作成をおこなった。遺物データベースは,島根県では網羅的に,鳥取県・兵庫県では拠点的な遺跡について作成した。島根県については,2018年度は実測図スキャンに重点を置いた。一方,鳥取県・兵庫県では,テキスト情報の収録に重点を置いた。資料の実物観察調査における特に重要な成果は,島根県西川津遺跡の一部の石器製作について,構造的な理解が可能となったことである。この一つは,石庖丁様石器と打製石器を巡る様相である。打製石器においては,a隠岐産黒曜石を利用した小型剥片を多用する体系,b安山岩や硬質頁岩を利用した両極打法による半截素材を使用する体系,c粗製剥片刃器を利用する体系があることが判明した。この他にも,2017年度から注目していた剥離性の高い黒色粘板岩について踏査をおこない,山口県内に類似する岩石を産出する地点が複数存在することを確認した。さらに,サヌカイト製石器については,1原材として転礫や分割礫が搬入される場合,2完成石器であるにもかかわらず石器素材として搬入される場合,3そのままの使用を目的とした完成石器が搬入される場合など,複数パターンを想定できる事例を確認した。鉄器については,山陰地域では弥生時代後期になると,瀬戸内地域で見られたような棒状鉄器を素材とした鉄器製作が広い範囲で想定できる。しかし,地域全体で見ると,小型の鉄器の出土量に対して,武器や農具といった大型の鉄器が相対的に,瀬戸内地域よりも多く見られるような傾向がある。しかし現在,鉄器については,拠点的な集落でのデータベース作成が先行しているため,幅広い条件下の集落遺跡での事例を集積して再度検討する必要がある。2018年度は,遺物データベースの作成においてやや遅れが生じた。これは,当初予定していた研究補助員が作業に従事できなくなったことにより,作業期間と作業内容を変更せざるを得なかったことが主な原因である。一方で,実物観察調査においては,2017年度に,報告書の調査で把握していた地域的な特徴の幾つかについて,現地調査をおこない更に具体的に確認することができた。島根県西川津遺跡では,特徴的な剥片石器利用の形態を見出すことができたことなど,一定の成果が見られた。このようなことから,3年間の研究期間の2年目としては,全体として「やや遅れている」と評価した。2019年度は,鳥取県・兵庫県北部・京都府北部および比較対象地域として兵庫県南部と北部九州の一部を研究対象地域とし,遺物データベースの作成と実物観察調査をおこなう。2017年度の報告でも記したとおりであるが,現時点までで得られている成果は断片的なもの,あるいは予察的なものが含まれているので,それらの所見を手がかりとして他地域との比較や関連資料の充実をはかる。特に201 8年度は,石器研究では,石材石質について,隠岐産の黒曜石利用と瀬戸内地域からのサヌカイト利用の地域的な特徴について注目することができた。2019年度は,このような利用石材石質の多様性から,集落間の関係に注目することで小さなまとまりとしての地域性を抽出することにつとめ,小地域間における地域間関係を整理する。これにより,集落間や小地域間の関係を軸に,隣接する北部九州地域および瀬戸内地域,さらには遠隔地の近畿地方をも含めた広域での地域間関係の分析につなげてゆく。あわせて,このような地域間関係をベースとした鉄器化の進行過程について明らかにしていく。本年度の成果は,当該地域における石器および鉄器についてのデータベースの作成と様相の把握である。データベースは,島根県と鳥取県について,石器および鉄器のテキスト情報および実測図画像のデータベース(以下遺物データベースと称す)を作成した。遺物データベースの作成にあたっては,島根県ではなるべく網羅的に,鳥取県では拠点的な遺跡について作成した。島根県では,テキスト情報の一覧表による収録は概ね完成したが,実測図の収録に関しては完了していない。鳥取県は,次年度も継続する。当該地域の石器の様相は,非常に多様であることが最大の特徴である。多様性の内容は,石器形態および使用石材石質のバリエーションの広さである。石器形態については,同一器種内での定形性が低いことを指摘できる。石材石質においても概して同一器種内での石質の選択性が低く,通常は石質の選択性が比較的高くなることが多い大型の伐採斧および加工斧においても,特定の石質に集中はしていない。このようなバリエーションは,隣接する北部九州地域および瀬戸内地域,さらには遠隔地の近畿地方をも含めた広域での盛んな交流を,その背景として推測できるが,その交流の具体像については,現時点ではまだ詳細な検討には至っていない。また,注目すべき石材石質としては,石鎌や大型石庖丁などに使用されている黒色粘板岩がある。山口県でも同様の石質が使用された石器が見つかっており関係が注目される。実物資料の直接対照による検討が望まれる。さらに,打製石庖丁や収穫具としての利用が考えられる剥片石器と剥片については,瀬戸内地域との関わりが推定される。鉄器についても,器種およびその形態の多様性がみられ,石器同様に当該地域における地域間交流により形成されたと考えられる。

本年度は,島根県・鳥取県での遺物データベースの作成を進め,ほぼ予定どおりに作業を進めることができた。また,その結果として地域的な特徴を抽出した。そして,このような地域的な特徴から,当該地域と隣接する北部九州地域および瀬戸内地域,さらには遠隔地となる近畿地方をも含めた広域での地域間関係を究明していく上での手がかりを得ることができた。このようなことから,3年間の研究期間の初年度としては,全体として「おおむね順調に進展している」と評価した。本研究の柱は,データベース作成と資料の実物観察調査である。データベースは,島根県・鳥取県・兵庫県で,石器と鉄器についてのテキスト情報DBの作成,および実測図スキャン画像DBから成る遺物データベースの作成をおこなった。遺物データベースは,島根県では網羅的に,鳥取県・兵庫県では拠点的な遺跡について作成した。島根県については,2018年度は実測図スキャンに重点を置いた。一方,鳥取県・兵庫県では,テキスト情報の収録に重点を置いた。資料の実物観察調査における特に重要な成果は,島根県西川津遺跡の一部の石器製作について,構造的な理解が可能となったことである。この一つは,石庖丁様石器と打製石器を巡る様相である。打製石器においては,a隠岐産黒曜石を利用した小型剥片を多用する体系,b安山岩や硬質頁岩を利用した両極打法による半截素材を使用する体系,c粗製剥片刃器を利用する体系があることが判明した。この他にも,2017年度から注目していた剥離性の高い黒色粘板岩について踏査をおこない,山口県内に類似する岩石を産出する地点が複数存在することを確認した。さらに,サヌカイト製石器については,1原材として転礫や分割礫が搬入される場合,2完成石器であるにもかかわらず石器素材として搬入される場合,3そのままの使用を目的とした完成石器が搬入される場合など,複数パターンを想定できる事例を確認した。鉄器については,山陰地域では弥生時代後期になると,瀬戸内地域で見られたような棒状鉄器を素材とした鉄器製作が広い範囲で想定できる。しかし,地域全体で見ると,小型の鉄器の出土量に対して,武器や農具といった大型の鉄器が相対的に,瀬戸内地域よりも多く見られるような傾向がある。しかし現在,鉄器については,拠点的な集落でのデータベース作成が先行しているため,幅広い条件下の集落遺跡での事例を集積して再度検討する必要がある。2018年度は,遺物データベースの作成においてやや遅れが生じた。これは,当初予定していた研究補助員が作業に従事できなくなったことにより,作業期間と作業内容を変更せざるを得なかったことが主な原因である。一方で,実物観察調査においては,2017年度に,報告書の調査で把握していた地域的な特徴の幾つかについて,現地調査をおこない更に具体的に確認することができた。島根県西川津遺跡では,特徴的な剥片石器利用の形態を見出すことができたことなど,一定の成果が見られた。このようなことから,3年間の研究期間の2年目としては,全体として「やや遅れている」と評価した。次年度は,鳥取県・兵庫県北部および比較対象地域としての北部九州の一部を研究対象地域とし,遺物データベースの作成と実物調査をおこなう。