hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＧＯＣＥ衛星重力データを用いた南極昭和基地周辺の重力場決定とその応用

GOCEの衛星重力データを用いた重力場モデル(EGM)を長波長重力場の基準として,日本の南極観測で得られている昭和基地周辺の陸上・海洋・航空重力データを,LSC (Least Squares Collocation)法を用いて統合することで,高精度な重力場決定を行った.得られた重力異常の精度は,数mgal (10-5 m/s2),同じくジオイド高は10cmより良いと見積もられた.さらに,昭和基地のGPSー水準と験潮データによるジオイド高との比較による力学的海面高度の決定などの応用研究を行うとともに,地上重力データを用いたGOCE EGMの検証を行い,地上データの重要性を示した.本研究は、2009年3月に打ち上げられたGOCEの衛星重力データを利用し、南極昭和基地周辺の陸上・海洋・航空重力データを統合することで、空間波長100km以上の長波長域での格段の精度向上を図り、高精度な重力場決定を行い、そのデータを利用することで、さまざまな地球物理学的応用研究を推進することを目指している。昨年度までに、GOCEデータの利用方法についての検討、既存の地表データの収集ならびにGOCEデータとの比較等を行い、GOCEデータをもとにした重力場モデル(EGM)を利用することとし、GOCEの初期のEGMモデルと地上データを用い、LSC(Least Squares Collocation)法によるテスト的な重力場決定を行った。本年度は、これらを進展させ、未使用であった地表データやより広範囲な船上重力データを含めることで対象領域を拡大し、さらに使用データについてのバイアス補正等を行うことでより高精度な重力場決定を行った。その結果、十分な地表重力データが存在する領域では、formal errorとして重力異常について数mgal,ジオイド高では10 cmより良い値を得た。一方、船上重力や地上重力データには、依然、バイアスやドリフトの存在するものがあることが判明し、今後、可能な限りオリジナルのデータに遡って丁寧な補正を行う予定である。また、GOCEは当初の予定を延長したミッションが継続中であり、新しいデータを用いたEGMも追加公開される予定であることから、これらを利用した再処理も行う予定である。本研究は、2009年3月に打ち上げられたGOCEの衛星重力データを利用し、南極昭和基地周辺の陸上・海洋・航空重力データを統合することで、空間波長100km以上の長波長域での格段の精度向上を図り、高精度な重力場決定を行い、さまざまな地球物理学的応用研究への応用を目指している。昨年度までに、GOCEデータの利用方法についての検討、既存の地表データの収集ならびにGOCEデータとの比較等を行い、GOCEデータをもとにした重力場モデル(EGM)を長波長重力場のレファレンスとして、LSC (Least Squares Collocation)法で、地上重力データを処理することでテスト的な重力場決定を行った。本年度は、これらを進展させ、船上重力データのバイアス等の再補正や最新のデータの追加、また、陸上データについてもデータの見直しを行い、さらにGOCEデータについては新たに公表された最新のRelease-4のEGMを用い、これに準拠した重力場決定を行った。これらの結果得られた重力異常の精度は、データの密な領域で数mgal程度、ジオイド高の精度は10cmより良いと見積もられる。昭和基地のGPS測定点では、験潮点との水準測量データと力学的海面高度(DOT)モデルの値を組み合わせることにより、ジオイド高が推定されているが、この値と今回得られた値を比較したところ28cmの違いがみられた。この違いはDOTモデルの精度によるものと推定される。GOCE衛星は、その運用が大幅に延長され、2013年10月までのデータが取得されている。今後、これらのデータを用いたEGMが追加公開される予定であり、本研究では、これらを利用した再処理も行う予定である。本年度は、この内、GOCEデータの利用方法についての検討、既存の地表データの収集、ならびに、GOCEデータとの比較等を行った。GOCEデータとして、本研究では、Level 2の衛星軌道に沿っての重力偏差データと球面調和関数による重力場モデル(EGM)を利用する方針であったので、まず、これら両者のデータの比較と利用方法について検討を行った。その結果、重力偏差データに含まれる情報は、すでに公表されているEGMに、ほぼ含まれていることが判明したため、GOCEデータについては、当面、扱いの簡単なEGMを利用することとした。

なお、EGMについては、幾つかの種類が存在するため、それらの比較等も実施すると共に、今後のデータの更新にも対応する予定である。地表の重力データについては、現在利用可能な、昭和基地周辺の陸上、海上、航空重力を収集し、GOCEデータとの比較を行い、今後の統合処理の方針について検討を行った。その結果、データの一部については、今後再処理が必要であることが判明した。ただ、現状でもテスト的な統合処理が可能であることから、GOCEデータを基準とし、LSC (Least Squares Collocation)法を用い、予察的な重力場決定を試み、重力異常ならびにジオイド高図を作成した。これらの結果については、国内外の学会等で発表予定である。本研究は、2009年3月に打ち上げられたGOCEの衛星重力データを利用し、南極昭和基地周辺の陸上・海洋・航空重力データを統合することで、空間波長100km以上の長波長域での格段の精度向上を図り、高精度な重力場決定を行い、さまざまな地球物理学的応用研究への応用を目指したものである。昨年度までに、既存の地表データの収集ならびにGOCEデータとの比較等を行い、GOCEデータをもとにした重力場モデル(EGM)を長波長重力場のレファレンスとして、LSC (Least Squares Collocation)法で、地上重力データを結合した重力場決定について、ほぼ、完了していた。一方、GOCE衛星は、その運用が当初の予定を大幅に延長され、2013年10月までのデータが取得されたことから、今年度、これらのデータをすべて使用したEGMが公開されるのを待って、すべての再処理を行った。具体的には、今年度まず、使用した船上重力データの再処理結果をまとめ、その成果を南極資料として公表した。次に、最新のGOCE-EGMを用いて最終的に得られた昭和基地周辺の重力場について、その精度評価を行い、重力異常の精度はデータの密な領域で数mgal程度、同じくジオイド高は10cmより良いと見積もった。また、昭和基地のGPS点における実測ジオイドとの比較から、昭和基地周辺での力学的海面高度の値を求めた。さらに、これまでに公表されているGOCEのEGMについて、航空重力データを使用した検証を試み、新しいEGMほど精度が向上していることを示した。これらの成果は、今年度、国内外の学会で発表したほか、論文としてまとめ、Polar Science誌に投稿中である。測地学GOCEデータと地上データを結合し、LSC法による重力場決定およびその精度評価を行った。データの地球物理学的利用研究については、GOCEデータがまだ最終版でないことからその着手が遅れているが、重力場の決定については、現状においても同地域でもっとも高精度なジオイドおよび重力異常データが得られ、その結果を用いた地上データの精度評価から重力データの誤差の状況なども明らかになっており、これらは極めて順調に進展している。今年度は、これらの成果を国内外の学会等で報告するとともに、諸外国でのGOCEデータの利用研究についての情報収集、関連研究者との意見交換を積極的に実施しており、ほぼ予定通りの達成状況である。最新のGOCE EGMと、バイアスやドリフト等の再補正を行った地上データを結合し、LSC法による重力場決定およびその精度評価を行なった。
19世紀におけるアメリカ・イギリス鉄道会社の複会計システムに関する比較会計史研究

今年度は,前年度に行ったイギリス鉄道会社における複会計システムの分析にもとづいて,比較会計史の観点からアメリカ鉄道会社の年次報告書の検討を行った。平成30年度は,昨年度の検討していたDetroit and Milwaukee Railway(D&M)を論文として発表し,Atlantic and Great Western Railway(A&GW)の検討も行った。同社の会計報告書は1858に開示されたものであり,イギリスで複会計システムを最初に法制化した1868年イギリス鉄道規制法より10年も早い事例であった。会計報告書の形式を1868年イギリス鉄道規制法のモデルとなったLondon and North Western鉄道会社のものと比較し,同様の観点から作成されたものであることを確認した。A&GWの会計報告書も1866年に作成されており,かなり早い段階で伝播していたと考えられる。開示書類全体としては,情報量が多く,特に月別収入源泉別明細表はLondon and North Western鉄道会社にはみられないものであった。さらに,各種の比率分析もなされていた。今年度も大学図書館,国立公文書館等の資料調査を綿密に行い,研究に支障のないよう進めている。ただし,鉄道会社の資料が膨大であること,新たに所在が判明した資料等も存在することから,継続的な資料収集は行っていく。また前年度も指摘をしたが,本研究は主に鉄道会社の複会計システムを対象としているが,イギリスのガス会社において複会計システムが採用されていたことを資料によって裏付けている。これまでの通説では,同システムはイギリス運河会社で生成し,イギリス鉄道会社で確立したとするのが痛切である。しかしガスの事例はイギリス鉄道会社に先行するものであり,しかも完全な形式として複会計システムを確立している。これまでの通説とは大きく異なる結論を提示できる可能性があり,ガス会社の事例も取り入れて検討している。鉄道会社の資料をまとまて所蔵している図書館は少なく,また劣化により閲覧ができない場合もある。散在している資料を蒐集していくため,国外の図書館や公文書館への訪問調査・コピー依頼等を効果的に併用していく。最終年度に向けては,国際学会等での報告と研究交流を踏まえて,研究の総括を行う。本研究は,19世紀のアメリカおよびイギリス鉄道会社を中心とした複会計システムを多面的に分析し,その歴史的展開過程を実証的に検討するものである。今年度は,アメリカ鉄道会社の年次報告書を詳細に検討した。具体的には,年次報告書をある程度の規模で所蔵している図書館・国立公文書館等に対して,現地で資料調査を実施した。近年は貸借対照表と損益計算書が主要な財務表となっているが,複会計システムでは,資本勘定,収益勘定,一般貸借対照表という三つの財務表が中心となる(資本勘定と一般貸借対照表を結合すると,現在の貸借対照表となる)。この形式上の特徴を手がかりとして網羅的に史料調査を行っていく必要があるため,今後も引き続き調査を行っていく。またアメリカ鉄道会社の複会計システムに関する先行文献は,きわめて少ない状況にあり,全体像の把握は充分ではない。財務諸表の形式上の変化を分析するだけでなく,その変化を要請した経営的・経済的背景も併せて検討し,アメリカ複会計システムの歴史的展開をより明確にするため,経営史や経済史の文献,および当時の投資雑誌の検討も行っている。財務諸表の形式に関してある程度判明している場合は,コピー依頼等を通じて迅速な史料の入手に努めた。今年度に検討を行ったNew York, Ontario and Western鉄道会社の財務諸表は,1868年イギリス鉄道規制法の第1スケジュールで要求された15種類の計算書に対応しており,その勘定体系を踏襲するものであった。ただし一般貸借対照表は,鉄道規制法と異なり通常の形式で作成されており,資本勘定残高が振り替えられていなかった。したがって複会計の形式を踏襲しながらも,資本勘定は勘定体系から独立していたといえる。同社がこのような会計政策を採用した背景には,ロンドンやアムステルダムを中心とした外国人投資家の影響があったと考えられる。研究初年度(平成28年度)は,アメリカ鉄道会社を中心に史料調査を開始した。所蔵確認を済ませている図書館に対して数回の資料調査を行い,まずは複会計システムを採用している鉄道会社を特定していくという作業を行った。対象企業は数百社に及ぶので,今後とも継続的な調査が必要となる。年度当初には予想し得ない学内業務が発生したため,予定していた回数の調査を実施できなかったが,1回の調査日数を増やすことである程度補うことができた。今年度は,前年度に引き続き,アメリカ鉄道会社の年次報告書の資料収集・分析を行うとともに,イギリス鉄道会社の年次報告書の資料収集・分析を開始した。イギリス鉄道会社に関しては,ナショナル・アーカイブでの現地調査を実施した。アメリカ鉄道会社は国内に相応の資料が所蔵されているが,複会計システムの採用は任意であったため,同システムの形式上の特徴を手がかりとして網羅的に調査をしていく。今年度に検討を行ったDetroit and Milwaukee鉄道会社の財務諸表は,1858に開示されたものであり,イギリスで複会計システムを最初に法制化した1868年鉄道規制法より10年も早い事例であった。財務諸表の形式を,1868年鉄道規制法のモデルとなったLondon and North Western鉄道会社のものと比較した。

会計技術移転の経路は,D&M鉄道会社の社長であったC. J. Brydgesがイギリス人であり,1843年にLondon and South-Western Railway Companyに入社後10年間勤務していたことから,イギリス鉄道会計に造詣が深かったと考えられる。彼は会計士ではないが,鉄道会社関連の人物を介して会計技術移転が生じていたと考えられる。本事例は,次年度に論文として発表する。平成29年度は,アメリカ鉄道会社に加えて,イギリス鉄道会社の史料調査・分析を開始した。所蔵確認を済ませている図書館に対して数回の資料調査を行った。アメリカ鉄道会社は対象企業が数百社に及ぶので,今後とも継続的な調査が必要となる。イギリス鉄道会社に関しては,今年度,イギリスのナショナル・アーカイブでの調査を行った。ここには1868年鉄道規制法以前の資料が保管されており,今後も継続的に調査を行う。イギリスの場合,複会計システムは, 1868年鉄道規制法によって鉄道会社に強制適用されたこともあり,資料の所在も明らかとなっているので,比較的スムーズに調査が進んでいる。ただしイギリス鉄道会社の資料も膨大であるため,引き続き調査を行っていく必要がある。またイギリスの複会計システムに関しては,これまでの通説とは異なる資料も発見されたため,こちらの調査も行い,分析を行っている。本研究は主に鉄道会社を対象としているが,イギリスのガス会社において複会計システムが採用されていたことを発見している。これまでの通説では,同システムはイギリス運河会社で生成し,イギリス鉄道会社で確立したとされる。これまでの通説とは大きく異なる結論を提示できる可能性があるため,可能な範囲でガス会社の事例も取り入れて検討している。今年度は,前年度に行ったイギリス鉄道会社における複会計システムの分析にもとづいて,比較会計史の観点からアメリカ鉄道会社の年次報告書の検討を行った。平成30年度は,昨年度の検討していたDetroit and Milwaukee Railway(D&M)を論文として発表し,Atlantic and Great Western Railway(A&GW)の検討も行った。同社の会計報告書は1858に開示されたものであり,イギリスで複会計システムを最初に法制化した1868年イギリス鉄道規制法より10年も早い事例であった。会計報告書の形式を1868年イギリス鉄道規制法のモデルとなったLondon and North Western鉄道会社のものと比較し,同様の観点から作成されたものであることを確認した。A&GWの会計報告書も1866年に作成されており,かなり早い段階で伝播していたと考えられる。開示書類全体としては,情報量が多く,特に月別収入源泉別明細表はLondon and North Western鉄道会社にはみられないものであった。さらに,各種の比率分析もなされていた。今年度も大学図書館,国立公文書館等の資料調査を綿密に行い,研究に支障のないよう進めている。ただし,鉄道会社の資料が膨大であること,新たに所在が判明した資料等も存在することから,継続的な資料収集は行っていく。
循環型農業確立のための環境調和型プラスチックの分解性評価および選抜

プラスチックなどの合成高分子物質はその利便性のために大量に生産され、広く利用されているが、その利用後の難分解性が間題となっている。生分解性プラスチックは環境への負荷の軽減を目指して開発が進められてきたが、使用後の環境における速やかな分解・浄化を目指す上では未だ不明な点が多く残されている。本研究は今後その物性の良さから普及すると想定されるポリブチレンサクシネート(PBS)を主たる研究材料に取り上げ、土壌中における分解能力の評価方法をつくり、分解に関与する微生物の生態と機能を解明することを目的として行われるが、本年度は以下の成果が得られた。リン酸を触媒に用いてコハク酸と1,4-ブタンジオールから脱水重縮合反応により調製し、厚さ0.20.3mmにプレス成型したPBS細片は本学藤枝農場の畑土壌の表層に埋設すると乾重が半年で約2割減損した。土壌のPBS分解性細菌,放線菌及び糸状菌の計数と分離を分別的に行うために2種類の選択培地を考案した。これらの選択培地を用いて、藤枝畑土壌に埋設したPBS細片の近傍土壌について、希釈平板法によりPBS分解菌を計数した。その結果、細菌,放線菌及び糸状菌で、それぞれ10^410^5,10^510^6及び10^310^4cfu g^<-1>乾土と評価され、PBS不在の土壌に比べて高い密度を示した。考案した選択培地を用いて、クリアゾーンを形成するPBS分解菌を単離した。形態観察の結果、主な分解菌は放線菌であった。畑土壌におけるPBS細片の分解性を制御することを目的として、キトサンオリゴ糖を混合したPBS細片を作成し、畑土壌における分解性を調べた。その結果、PBS細片にキトサンを混合することにより、埋設8週後で5割以上,埋設40週後には試料の回収が困難な程までに重量保持率が低下した。このようなキトサン添加効果は、他の生分解性プラスチック(ポリカプロラクトン,ポリ乳酸等)では明らかではなかった。
小児小腸移植における細胞性免疫抑制下での局所粘膜免疫能維持療法の開発

平成12年度においてラット同種同系小腸移植モデルにおけるbombesin投与の効果の形態学的解析を行い、中枢神経の支配からは独立している移植グラフトにおいてもbombesinが粘膜の萎縮を予防することを解明した。さらにそのメカニズムとして、bombesinがcrypt cellの増殖を促進すること解析した。すなわち、中枢神経系に存在する神経ペプチドが小腸の粘膜固有層のリンパ球を維持し、小腸粘膜上皮の再生部位であるcrypt cellの増殖を促すことによって移植グラフトの粘膜萎縮が予防されていることを解明した。この成果はVllth Internationol Small Bowel Transplantation Symposium(Stockholm. Sweden.2001)にて発表し、Transplantation Proceedingsに掲載されることが決定した。本年度は上記の成果を踏まえて、本研究の主題であるラット同種異系小腸移植モデルにおいて、FK506投与下での細胞性免疫抑制下で神経ペプチドであるbombesinが同種同系移植グラフと同様の効果を持つかを検討した。(研究成果)ラット同種異系小腸移植モデルを作成し少量のFK506投与(0.32mg/kg/day)による免疫抑制下で同様の実験を行ったところ、bombesin投与群ではFK506単独投与群に比較し、小腸絨毛および粘膜固有層のリンパ球を維持し、同系モデル同様crypt cellの増殖をも促すことも解明された。この結果は未発表であるが、本研究により、拒絶反応が起こる同種異系小腸移植モデルにおいても、bombesinが移植グラフトの萎縮を防ぎ、拒絶反応を悪化させずにそのviabilityを維持できることが解明された。本年度の課題としてまず、ラット小腸移植モデルの作成を行った。最初は移植手技の確立目的にLewis ratを用いて、同種同系モデルを作成した。donorから摘出した小腸の上腸間膜動脈、門脈をそれぞれrecipientの左腎動脈、左腎静脈にカフを用いて吻合し、移植腸管の両端は人工肛門として腹壁に固定しthiry-vella loopとした。この方法で小腸移植モデル作成が90%以上の成功率を得るまでに至った。この段階にてDonorとして雄性inbred Brown-Norway rat、recipientとしてLewis ratを用いallogenicな同所性小腸移植モデルを作成した。これまでラットでは自己小腸を部分的にthiry-vella loopとし、食事内容が通過しない腸管での粘膜萎縮をボンベシンが予防する事は報告されているが、神経およびリンパ管が切除された移植小腸グラフトでは未だ、ボンベシンの効果は確認されていない。そこでまず、同種同系移植モデルを用いて、神経ペプチドであるボンベシンが移植腸管グラフトにたいして粘膜萎縮予防効果をもつかを検討したところ、ボンベシンを投与しないコントロール群に比し、ボンベシン投与群では移植腸管の粘膜絨毛は正常腸管と同程度に維持されている事が確認できた。今後の計画では免疫抑制剤を投与した同種異系小腸移植モデルにてボンベシンが同様の効果を持つか否かを検討する予定である。
抗炎症薬としてのリポコルチンの実用性の検証研究

[研究目的]鶴藤らが提唱した「抗炎症タンパク」の実体をなすもののひとつとして、リポコルチンが実際に医薬としての実用性を期待しうる程度の抗炎症作用を有するか否かについて検討する。[研究結果]組み替えリポコルチンは山之内中央研究所(Biogen社製品)および東レ基礎研究所より提供をうけ、その抗炎症作用についてステロイド性抗炎症薬と比較検討した。1.培養細胞による評価:ラットの腹腔マクロファ-ジを^3H-アラキドン酸で標識しTPA(tetradecanoylphorbol-13-acetate)で刺激することにより遊離するアラキドン酸およびPGE_2に対し、リポコルチン-Biogenは用量依存的にこれらのレベルを抑制したが、抗炎症ステロイドであるデキサメサゾンの抑制に比べその効果は弱かった。2.ラットの空気嚢型炎症モデルによる評価:リポコルチン-Biogenはカオリン炎症の炎症惹起後0-20分の時期を、リポコルチン-東レはザイモサン炎症の30-60分の時期について検定した。これらの系はいずれもPGE_2の関与が明確なモデルである。各リポコルチンは起炎剤と混和し局所投与した。その結果リポコルチン-Biogenは嚢内液のPGE_2レベルを抑制したが、血管透過性反応は抑制しなかった。リポコルチン-東レはPEG_2レベル、血管透過性反応のいずれも抑制が認められなかった。デキサメサゾンはこれらの反応を用量依存的に抑制した。3.マウスの足浮腫モデルによる評価:Histamine+PGE_2,bradykinin+PGE_2,LTC_4+PGE_2により足浮腫を惹起しリポコルチン-東レは炎症惹起と同時あるいは惹起前に局所投与した。抗炎症ステロイドであるデキサメサゾンとベ-タメサゾンはこれらの浮腫を用量依存的に抑制したが、リポコルチンはいずれに対しても無効であった。これらの結果より、組換えリポコルチンにはステロイドに匹敵する抗炎症作用は無いものと判定された。1.研究目的鶴藤らが提唱した"抗炎症タンパク"の実体をなすものとして一般に認識されてきたリポコルチンが実際に医薬としての実用性を期待しうる程度の抗炎症作用を持つか否かについて検討する。2.適切な炎症モデルの開発リポコルチンは抗ホスホリパーゼ作用を持ちPGやロイコトリエン(LT)の産生を抑えることにより抗炎症作用を発揮するというリポコルチン発見者の主張に基づくならば、リポコルチンの効力検定の感度を上げる為にはPGやLTの関与が大きい炎症モデルほど良いことになる。62年度の研究においてリポコルチンの効力検定の試験系として使用したカオリン空気嚢型炎症ではその血管透過性反応にプロスタグランジン(PG)が関与していることは一応明かであるが、さらに良いモデルを探索する目的でザイモサンーCMC空気嚢型炎症モデルについて検討したところ、このモデルの炎症惹起後30ー60minの30分間の時期は炎症局所(嚢内)に直接投与したインドメタシンによく反応し、血管透過性と嚢内液中のPGE_2レベルとが平行的に抑制されることが明かとなりカオリン炎症よりも感度が良いことが判明した。3.ザイモサンーCMC空気嚢型炎症モデルによる組換えヒトリポコルチンの効力検定

東レ基礎研究所において調整された組換えヒトリポコルチンを炎症惹起と同時に嚢内に直接投与し炎症惹起後30ー60minの血管透過性を測定すると共に60分の時点での嚢内液のPGE_2レベルを測定したがリポコルチンは血管透過性反応においても嚢内液のPGE_2レベルにおいても全く効果を示さなかった。抗炎症ステロイドであるデキサメタゾンを炎症惹起の3時間前に皮下投与した場合には用量依存的に血管透過性反応を抑制した。嚢内液のPGE_2レベルの抑制も見られたが同程度の血管透過性抑制を示すインドメタシンに比べるとPGE_2レベルの抑制は弱くステロイドの抗炎症作用はPGE_2の産生抑制では説明し難いことが示された。〔研究目的〕鶴藤らが提唱した「抗炎症タンパク」の実体をなすもののひとつとして、リポコルチンが実際に医薬としての実用性を期待しうる程度の抗炎症作用を有するか否かについて検討する。〔研究結果〕取替えリポコルチンは東レ基礎研究所より提供をうけ、その抗炎症作用についてステロイド性抗炎症薬と比較検討した。1.ラットの空気嚢型炎症モデルにおける検定:我々の研究室で開発したザイモサン-CMC誘発空気嚢型炎症モデルの炎症惹起後30-60分の時期の血管透過性はprostaglandinE_2(PGE_2)の関与が大きく、ホスホリパ-ゼ阻害活性があるとされているリポコルチンの効力判定に適切なモデルである。この系に対しリポコルチンを炎症惹起と同時に局所投与したところ、リポコルチンは血管透過性反応、嚢内液のPGE_2レベルおよび浸潤細胞数のいずれに対しても影響を与えなかった。抗炎症ステロイドであるデキサメサゾンを炎症惹起の3時間前に皮下投与した場合には用量依存的にこれらの反応を抑制した。2.マウスの足浮腫モデルにおける検定:Histamine+PGE_2、bradykinin+PGE_2、leukotriene C_4+PGE_2をマウスの足蹠に注射して惹起する炎症(浮腫)は抗炎症ステロイドであるベ-タメサゾンの局所投与により用量依存的に抑制されるが、非ステロイド性抗炎症薬は無効である。この系においてリポコルチンがステロイドに匹敵する効力をもつか検定したところ、リポコルチンを局所に炎症惹起と同時に投与した場合も、炎症惹起の15分前および2時間前に投与した場合もこれらの浮腫をまったく抑制しなかった。これらの結果より、組換えリポコルチンにはステロイドに匹敵する抗炎症作用は無いものと判定された。
塩基性線維芽細胞増殖因子(FGF-2)の骨吸収促進メカニズムに関する基礎的研究

FGF-2はその強力な薬理作用としての骨形成促進作用が知られているが、その一方では慢性関節リウマチ患者の関節破壊に関与するなど、骨吸収促進因子としても注目されている。本研究では、FGF-2の成熟破骨細胞に対する直接作用機構を検討し、更に骨芽細胞系細胞を介する間接作用と比較することによって、FGF-2の多様な骨代謝調節メカニズムを解明することを目的とした。まず、ウサギ全骨細胞およびウサギ単離成熟破骨細胞の骨吸収活性に対するFGF-2(10^<-17>10^<-8>M)の効果を、形成された吸収窩の面積によって比較検討した。全骨細胞ではFGF-2の濃度によって2相性の促進作用が見られ、10^<-12>10^<-10>Mの濃度で約2倍に促進され、10^<-9>M以上の濃度で更に約10倍に促進された。この高濃度での促進作用は、COX-2の選択的阻害剤であるNS-398により有意に抑制された。一方、成熟破骨細胞では2相性の促進効果は見られなかったが、10^<-12>M以上の濃度で約2倍に促進された。この成熟破骨細胞に対するFGF-2の促進効果はNS-398によって全く抑制されなかった。次に、マウス単離成熟破骨細胞におけるcathepsin KとMMP-9の発現を検討したところ、これも10^<-12>以上の濃度のFGF-2で有意な促進が認められた。この誘導もNS-398によって全く抑制されなかった。骨芽細胞と破骨細胞におけるFGF受容体(FGFR)の比較を行ったところマウス骨芽細胞ではFGFR1,2,3,4のすべてが発現していたのに対し、マウス単離成熟破骨細胞ではFGFR1のみが発現していた。次にチロシンリン酸化の検討を行ったところ、成熟破骨細胞においてFGF-2刺激によってFGFR1の自己リン酸化を含む複数のタンパク質のチロシンリン酸化が促進された。さらに下流のMAPキナーゼの内、p42/p44MAPキナーゼの強力なリン酸化が確認された。FGF-2によるウサギ単離成熟破骨細胞の骨吸収活性促進効果、およびマウス単離成熟破骨細胞でのcathepsin KとMMP-9の発現促進効果はともに、p42/p44キナーゼの選択的阻害剤であるPD98059を投与することによって、用量依存性に抑制された。以上のことから、FGF-2の成熟破骨細胞に対する効果は、FGFR1のリン酸化とその下流のp42/p44MAPキナーゼの活性化を介することが明らかとなった。今回の検討を含む現在までの検討で、FGF-2は高濃度において骨芽細胞に作用し、未分化な間葉系細胞増殖を促進することによって骨形成を促進すると同時に、COX-2誘導を介して間接的に骨吸収を強力に促進することが示された。また、低濃度においては破骨細胞に直接作用しFGFR1,2からの複数のタンパク質のチロシンリン酸化を促進することによって骨吸収促進作用を呈することが示唆された。これらのメカニズムはFGF-2の薬理的、生理的、病理的な骨代謝調節作用の多様性の原因の一つと考えられる。FGF-2によるウサギ単離成熟

破骨細胞の骨吸収活性促進効果、およびマウス単離成熟破骨細胞でのcathepsin KとMMP-9の発現促進効果はともに、p42/p44キナーゼの選択的阻害剤であるPD98059を投与することによって、用量依存性に抑制された。以上のことから、FGF-2の成熟破骨細胞に対する効果は、FGFR1のリン酸化とその下流のp42/p44MAPキナーゼの活性化を介することが明らかとなった。今回の検討を含む現在までの検討で、FGF-2は高濃度において骨芽細胞に作用し、未分化な間葉系細胞増殖を促進することによって骨形成を促進すると同時に、COX-2誘導を介して間接的に骨吸収を強力に促進することが示された。また、低濃度においては破骨細胞に直接作用しFGFR1,2からの複数のタンパク質のチロシンリン酸化を促進することによって骨吸収促進作用を呈することが示唆された。これらのメカニズムはFGF-2の薬理的、生理的、病理的な骨代謝調節作用の多様性の原因の一つと考えられる。現在までに骨吸収の3種類のアッセイ系を用いて、以下の結果を得た。高濃度(≧10^<-9>M)のFGF-2は、培養骨からの^<45>Ca遊離系および共存培養における破骨細胞様細胞形成系において骨吸収および破骨細胞形成を強力に促進し、この作用は骨芽細胞でのプロスタグランジン(PG)合成、特にシクロオキシゲナーゼ-2(COX-2)の転写誘導を介する間接的なものであることが分かった。また、ウサギ単離成熟破骨細胞による骨吸収窩形成系では、低濃度(≧10^<-12>M)で軽度に促進された。以上より、FGF2は、高濃度では骨芽細胞に働いて骨形成を誘導するのと同時にCOX-2の発現・プロスタグランジンの産生を介して強力に骨吸収を促進し(間接作用)、低濃度では破骨細胞に直接働いて骨吸収を軽度促進することが明らかとなった。ここまでの結果は、英文雑誌Journal of Bone and Mineral Researchに投稿中である。この骨芽細胞と破骨細胞に対する作用の違いを明らかにするために両細胞における受容体の比較をRT-PCRおよびWestern blotを用いて行ったところ、骨芽細胞ではFGFR1,2,3,4のすべてが発現していたのに対し、成熟破骨細胞ではFGFR1のみが発現していた。一方、FGF2の破骨細胞に対する直接作用はリン酸化阻害剤であるHerbimycinAによって対照培養のレベルまで抑制されたため、マウス単離成熟破骨細胞におけるチロシンリン酸化の検討をKinase AssayおよびWestern blotを用いて行ったところ、FGFR1の自己リン酸化、およびMAP Kinaseのタンパク質チロシンリン酸化が促進が見られた。現在、FGF2の破骨細胞におけるシグナル伝達について検討中である。FGF-2はその強力な薬理作用として骨形成促進作用が知られているが、その一方では慢性関節リウマチ患者の関節破壊に関与するなど、骨吸収促進因子としても注目されている。本研究では、FGF-2の成熟破骨細胞に対する直接作用機構を検討し、更に骨芽細胞系細胞を介する間接作用と比較することによって、FGF-2の多様な骨代謝調節メカニズムを解明することを目的とした。まず、ウサギ全骨細胞およびウサギ単離成熟破骨細胞の骨吸収活性に対するFGF-2(10^<-17>10^<-8> M)の効果を、形成された吸収窩の面積によって比較検討した。全骨細胞ではFGF-2の濃度によって2相性の促進作用が見られ、10^<-12>10^<-10>Mの濃度で約2倍に促進され、10^<-9>M以上の濃度で更に約10倍に促進された。
非線形分散型波動方程式の解のダイナミクスに対する理論の構築

昨年度に非線形分散型波動方程式の解の大域ダイナミクスを明らかにする観点から、池田正弘氏とディラックのデルタ関数をポテンシャルにもつ非線形シュレディンガー方程式に対して解の大域挙動の分類を行った。この研究で用いた、解に対称性を仮定することで分類領域を広げるという手法は、分散型波動方程式の大域挙動ダイナミクスにおいては新しい手法で、様々な方程式に対して応用可能であると思われた。そこで本年度は、この手法を質量超臨界かつエネルギー劣臨界なべき乗型非線形項を持つ非線形シュレディンガー方程式に応用した。それにより、解に対称性を仮定することで非線形シュレディンガー方程式の解の大域挙動について今まで知られていた結果よりも広い範囲において分類を行うことができた。更に、べき乗型の非線形項ではなく微分が入った非線形項を持つシュレディンガー方程式についての大域挙動の研究にも取り組んだ。この微分型非線形シュレディンガー方程式はべき乗型非線形シュレディンガー方程式よりも解析が困難で、大域ダイナミクスまで明らかにすることは出来なかった。しかし、林雅行氏と深谷法良氏との共同研究により、大域ダイナミクスを明らかにする前の第1ステップとして、大域解が存在するための十分条件を与えることができた。3次の微分型非線形項を持つシュレディンガー方程式に対してはYifei Wu氏により大域解の十分条件が与えられていた。我々は、Wu氏の用いた手法とは異なり、進行波解の変分的特徴づけを与えることで大域解になるための十分条件を与えた。これによりWu氏の結果を真に含む形での十分条件を与えることができた。更に我々はより一般的なp次の微分型非線形項を持つシュレディンガー方程式に対しても大域解となるための十分条件を与えた。28年度が最終年度であるため、記入しない。非線形分散型波動方程式の解の大域ダイナミクスを明らかにする観点から、池田正弘氏とディラックのデルタ関数をポテンシャルにもつ非線形シュレディンガー方程式の解の大域挙動の分類に関して研究を行った。この方程式に対して、ポテンシャルのない方程式の基底状態解のマスエネルギーよりも初期値のマスエネルギーが低い場合に、初期値における或る汎関数の符号によって解が散乱するか爆発するかが決まることが明らかになった。これと類似の結果は、ポテンシャルのない方程式に対してはすでに知られていた。しかしながら、ポテンシャル付きの非線形シュレディンガー方程式の基底状態解のエネルギーは、ない場合のそれより大きく、この主張のみでは散乱か爆発かに分類するという観点からは不十分であった。そこで初期値が偶関数であることを仮定することにより、ポテンシャル付き非線形シュレディンガー方程式の基底状態解のマスエネルギーよりも初期値のマスエネルギーが低い場合に、初期値における或る汎関数の符号によって解が散乱するか爆発するかが決まることを明らかにした。これは散乱解と爆発解に分類する観点からは最適の結果である。ここで用いた、偶関数性などの対称性を解に仮定することで最適性を導くという手法は、分散型波動方程式の大域挙動ダイナミクスにおいては新しい手法で、ポテンシャルを持つ様々な方程式に対して応用が可能であることがわかった。非線形シュレディンガー方程式は、非線形クライン・ゴルドン方程式の光速を無限大にしたときの極限方程式とみなすことができる。本研究では、その非線形シュレディンガー方程式がデルタ関数をポテンシャルに持つ場合に、その解の大域ダイナミクスがマスエネルギーの条件の下で或る汎関数の初期値における符号で決まることを明らかにした。ここで用いた手法は、他のポテンシャル項を持つ場合にも応用することができる。従って、本研究はおおむね順調に進展していると言える。ディラックのデルタ関数をポテンシャルにもつ非線形

シュレディンガー方程式の解の大域挙動の分類で用いた、偶関数性などの対称性を解に仮定することで最適性を導くという手法は、他の方程式にも応用できると期待される。そこで非線形クライン・ゴルドン方程式にもこの手法を応用することで、複素数値解の分類ができるエネルギーの範囲を広げることを試みる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
標的化プロテオミクスによるタンパク質巨大複合体の翻訳後修飾の網羅的解析

巨大タンパク質複合体、小型オルガネラに標的を絞り、その構成タンパク質の翻訳後修飾を、高分解能フーリエ変換型質量分析装置を中心とした装置と複数の解析法を組み合わせることにより詳細に解析することでを目的とする。これまでのボトムアップアプローチに加え、全長タンパク質を装置内で開裂させることで修飾を解析するトップダウンプロテオミクスによる解析法を組み合わせ、これまでの研究手法に比して、より詳細な修飾を見逃すことなく同定する。本研究においては、EGF受容体複合体や核膜孔などの巨大タンパク質複合体、エンドソーム、ペルオキシソームや脂肪滴などの小型オルガネラに標的を絞り、複合体・オルガネラを単離し、その構成タンパク質の翻訳後修飾を、高分解能フーリエ変換型質量分析装置を中心とした装置と複数の解析法を組み合わせることにより詳細に解析することで、刺激に伴うリン酸化とユビキチン化を網羅的に明らかにし、リン酸化マップ、ユビキチン化マップを作成し、これらの複合体・オルガネラの活性調節機構・タンパク質分解機構の調節メカニズムを明らかにすることを目的とする。翻訳後修飾の網羅的解析を、構成成分が限られた複合体・オルガネラに絞ることで、微量の構成タンパク質の修飾解析も可能にする標的化プロテオミクスの手法に加え、これまでのボトムアップアプローチに加え、全長タンパク質を装置内で開裂させることで修飾を解析するトップダウンプロテオミクスによる解析法を組み合わせることで、これまでの研究手法に比して、より詳細な修飾を見逃すことなく同定する点が特色となっている。初年度においては、これら標的分子複合体の単離と平行し、主としてフーリエ変換型質量分析装置を用いた、トップダウンアプローチによる翻訳後修飾法の確立を推進した。これまでにペルオキシソーム、様々な条件下で培養した肝細胞から脂肪滴画分、リン酸化状態の異なる核膜複合体などを含む標的サンプルを得た。一方でトップダウンアプローチによるタンパク質翻訳後修飾の解析法を検討し、リン酸化やメチル化などの修飾の存在とその変化を検出するシステムを確立した。本研究においては、EGF受容体複合体や核膜孔などの巨大タンパク質複合体、エンドソーム、ペルオキシソームや脂肪滴などの小型オルガネラに標的を絞り、複合体・オルガネラを単離し、その構成タンパク質の翻訳後修飾を、高分解能フーリエ変換型質量分析装置を中心とした装置と複数の解析法を組み合わせることにより詳細に解析することで、刺激に伴うリン酸化とユビキチン化を中心とする翻訳後修飾を網羅的に明らかにし、これらの複合体・オルガネラの活性調節機構・タンパク質分解機構の調節メカニズムを明らかにすることを目的とする。本年度においては、初年度に引き続き、これら標的分子複合体の単離と平行し、フーリエ変換型質量分析装置を用いた、トップダウンアプローチによる翻訳後修飾法の確立を推進した。これまでに肝臓からのペルオキシソームの単離、特にメチル化の変化に注目した培養条件を中心に、様々な条件下で培養した肝細胞から脂肪滴画分などの標的サンプルを得た。本年度は特に用いるカラムの選択、等電点による分離などサンプルの前処理法の検討を中心に行った。本研究においては、EGF受容体複合体や核膜孔などの巨大タンパク質複合体、エンドソーム、ペルオキシソームや脂肪滴などの小型オルガネラに標的を絞り、その構成タンパク質の翻訳後修飾を、高分解能フーリエ変換型質量分析装置を中心とした装置と複数の解析法を組み合わせることにより詳細に解析することで、刺激に伴う翻訳後修飾に変動を網羅的に明らかにし、これらの複合体・オルガネラの活性調節機構・タンパク質分解機構の調節メカニズムを明らかにすることを目的とする。翻訳後修飾の網羅的解析を、構成成分が限られた複合体・オルガネラに絞ることで、微量の構成タンパク質の修飾解析も可能にする標的化プロテオミクスの手法に加え、これまでのボトムアップアプローチに加え、全長タンパク質を装置内で開裂させることで修飾を解析するトップダウンプロテオミクスによる解析法を組み合わせることで、これまでの研究手法に比して、より詳細な修飾を見逃すことなく同定する点が特色である。本年度においては、これまでに引き続き、これら標的分子複合体の単離と平行し、フーリエ変換型質量分析装置を用いた、トップダウンアプローチによる翻訳後修飾法の確立を推進した。トップダウンアプローチにおいては、LC/MSによるオンライン分析のための脱塩、分離用カラムの選択、溶出条件の検討を行うと共に、イオン源から分析計に至るまでの質量分析計側の条件検討を行った。また、イオントラップにおけるCID以外にICRセルにおけるECD、さらにETDによる開裂法を組み合わせることでカバー率を向上させ、トップダウンアプローチによるタンパク質翻訳後修飾の解析を可能とした。

サンプル調製の段階で初年度に適当な研究補助者を得ることが出来ず、次年度(平成23年度)にこの作業を行ったため、全体としてやや遅れている。25年度が最終年度であるため、記入しない。やや遅れていたサンプル調製を推進すると共に、実際のサンプルを用いてこれまでに確立した解析法を用いた解析を行うことで、当初の目標を達成する。
19世紀フランスの絵物語における旅と交通手段の主題化の意義

本研究は、コミックスの草創期を物語技法の観点から見直すという目的のもと、19世紀フランスの絵物語がなぜ旅・交通をテーマとして表現技法を発達させたかを多面的に考察するものである。フランスの出版界では、技術上の革新と読者層の拡大などにより、1830年代前後から総合情報誌や諷刺新聞、挿絵本など、絵入りの出版文化が花開いた。スイスの作家テプフェールによる画期的な長篇絵物語の影響を受け、フランスでは主に挿絵画家・戯画家によってさまざまな形式・媒体による絵物語が試みられたが、なかでも主題やモチーフとして多く取り上げられたのが、旅(冒険・観光)とその交通手段であった。2018年度には、1840-50年代のフランスで絵物語のジャンルが展開するきっかけを作ったテプフェールにおける旅のテーマを考察した。テプフェールの絵物語七作のうち、『フェステュス博士』と『クリプトガム氏』においては、旅が物語の基本構造となっており、その他の作品でも、乗り物を使った移動が効果的に用いられる。2018年度の研究では、旅が単に主題を提供するにとどまらず、先を急ぐスピード感や、追跡劇、夢の中の旅という入れ子構造の演出など、多くの表現技法を生み出すきっかけとなっていることを示した。また、テプフェールが絵物語と並行して制作した挿絵入り旅行記において、旅と交通手段というテーマが、徒歩旅行の美学との関連でどのように取り上げられているのかを明らかにした。テプフェールの絵物語における旅や移動については、研究を刊行することができた。その後の絵物語発展の基盤としての諷刺新聞の役割については、ひきつづき調査を進め、次年度の成果発表をめざす。テプフェールの徒歩旅行記におけるスイスのツーリスム表象やツーリスト言説の検証は、(直接の影響関係が必ずしもないとはいえ)フランスの他の作家による初期絵物語におけるツーリスト表象へと引き継がれる事項であり、今後絵物語における旅行表象を考察するにあたって手がかりとなる。本研究は、1830年代から19世紀末まで(映画の出現、子ども向け絵物語の出現以前)の長篇絵物語および物語的構造を含むカリカチュアを対象とする。まずは、フランス諷刺新聞における絵物語フォーマットの普及と、カム、ギュスタヴ・ドレらによる絵物語の創作に焦点を当てる。研究期間の終了までに、観光旅行とツーリスト批判の言説、交通機関の経験や身体感覚の表現、アンチヒーローの演出と実在モデルのキャラクター化などの主題を中心に考察を進めていく。(理由)2018年度に国内の研究協力者との打ち合わせ・意見交換を予定していたが、日程の調整がつかず延期した。(使用計画)当初2018年度に予定していた研究協力者との打ち合わせ・意見交換を、2019年度中に実施する。そのための経費を2019年度請求額と合わせて使用する計画である。
純スピン流書き込み技術を搭載した超低消費電力・縦型ゲルマニウムＭＯＳＦＥＴの創製

本研究では,研究代表者がこれまで開発してきた『ホイスラー合金/Ge/ホイスラー合金』縦型構造の作製技術をベースとして,純スピン流を動作原理に利用した縦型GeスピンMOSFETの動作実証を目指している.本年度の研究実施状況を以下に記す.本年度は,前年度の研究で明らかになった課題を踏まえ,Geチャネル層とFe3Si下部電極の界面電気伝導を制御するため,Ge薄膜へのドーピング効果を検討した.前年度の検討により,作製したGe薄膜は高いキャリア濃度のp型伝導を示すことが明らかになっていたことから,Ge薄膜成長時にn型不純物であるSbを同時に蒸着し,Ge薄膜のn型化による界面電気伝導の改善を検討した.Sbの蒸着セル温度を250 oCから300 oC変化させSbの蒸着量を制御することで,p型伝導からn型伝導への変化を観測することができた.しかし,それと同時に,Ge薄膜の結晶性の劣化を生じた.Sbの過剰供給による偏析の影響が結晶性の劣化に影響していると考えられ,偏析を最小化する新手法を検討する必要がある.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。縦型スピンMOSFETの読み出し用電極とスピン流生成源の両立を目的として,先ずGe薄膜上への高品質ハーフメタルの形成に取り組んだ.ハーフメタルとGeの(111)面の原子マッチングが極めて良好であることに着目し,分子線エピタキシー法を用いた結晶成長技術を駆使することで,室温という極低温で高品質ハーフメタルを得ることに成功した.作製した積層薄膜構造の面内磁化曲線を測定したところ, 2段のヒステリシスループが観測された.外部磁場を印加して上部と下部の電極の磁化配置を平行⇔反平行と切り替え可能な積層薄膜構造を実現したことを意味している.つまり,外部磁場を利用してスピン依存伝導を観測するための最低条件を満たした素子構造の実現である.その後,上記の積層薄膜構造を縦型スピン伝導素子へと微細加工するプロセス開発に着手した.電子線描画装置・ドライエッチング装置・原子層堆積装置・電子線蒸着装置などを駆使し,各プロセス条件の最適化を進め,縦型スピン伝導素子を試作した.作製した素子のスピン依存伝導の観測を進めていた際,素子間で電気伝導特性にバラつきが見られ,ショットキートンネルライクな伝導が観察された素子と,オーミック伝導が観察された素子に遭遇した.このバラつきの原因については,ヘテロ界面の欠陥に起因する強いフェルミ準位ピニング現象の影響,もしくはGe薄膜中にいくらか存在している積層欠陥の影響によるものではないか?と考察している.現在,ショットキートンネルライクな伝導が観察される素子の歩留まりの向上を同指し, Ge中の欠陥を補償するドーピング技術を導入し,スピン依存伝導の室温検出に向けて研究を推進中である.本研究では,研究代表者がこれまで開発してきた『ホイスラー合金/Ge/ホイスラー合金』縦型構造の作製技術をベースとして,純スピン流を動作原理に利用した縦型GeスピンMOSFETの動作実証を目指している.本年度の研究実施状況を以下に記す.本年度は,前年度の研究で明らかになった課題を踏まえ,Geチャネル層とFe3Si下部電極の界面電気伝導を制御するため,Ge薄膜へのドーピング効果を検討した.前年度の検討により,作製したGe薄膜は高いキャリア濃度のp型伝導を示すことが明らかになっていたことから,Ge薄膜成長時にn型不純物であるSbを同時に蒸着し,Ge薄膜のn型化による界面電気伝導の改善を検討した.Sbの蒸着セル温度を250 oCから300 oC変化させSbの蒸着量を制御することで,p型伝導からn型伝導への変化を観測することができた.しかし,それと同時に,Ge薄膜の結晶性の劣化を生じた.Sbの過剰供給による偏析の影響が結晶性の劣化に影響していると考えられ,偏析を最小化する新手法を検討する必要がある.26年度が最終年度であるため、記入しない。縦型スピンMOSFETの基本構造となる積層薄膜構造の作製,縦型スピン伝導素子のナノ微細加工プロセスに関する技術は本年度の早期にほぼ確立した.その後,作製した素子のスピン依存伝導の観測にも着手し,今後の研究の指針を明確化した.従って,「2おおむね順調に進展している」と評価させていただいた.ショットキートンネルライクな伝導が観察される素子の歩留まりの向上を目指し, Ge中の欠陥を補償するドーピング技術を導入し,スピン依存伝導の室温検出に向けて研究を推進する.また,提案書記載の研究計画に従って,スピン流を利用したスピンMOSFETの読み出し・書き込み動作に相当する技術の開発を推進する.
Intelligent Brance実用化に向けての臨床的研究

我々は長下肢装具の膝関節にマイクロコンピュータで制御する継ぎ手を装備した新しいタイプの装具を開発し、さらに、坂道の上り下り動作や階段の昇降動作も可能な(Intelligent Brace modelII : IB-II)を用いて、各種歩行動作について動作筋電図学的に検討した。歩行は平地歩行、坂道上り下り動作、並びに継ぎ足階段昇降動作を実施させた。(1)IB-IIで膝関節運動を上記のように制御した条件、(2)IB-IIで膝関節を固定解除した条件、(3)通常の長下肢装具着用と同じ条件である膝関節を固定した条件、(4)自然歩行である。その結果平地歩行における自然歩行では、筋放電様相、筋放電量及び歩容ともIB-1における結果と同様であった。しかし坂道上り動作における自然歩行時の筋活動様相は、着床前後に腓腹筋外側頭を除く下肢筋に明瞭な放電が見られ、接地の衝撃を吸収していると考えられた。前脛骨筋、腓腹筋外側頭、大腿二頭筋及び大殿筋の筋活動量は、着床期に膝関節を固定制御した条件が他の条件に比較して最も低い値を示した。坂道下り動作時における筋活動量は、前脛骨筋及び腓腹筋外側頭は制御条件下のほうが固定や固定解除の条件下より、少ない筋活動を示した。特に、前脛骨筋の制御条件時の%MMTは、固定時に有意に低値(P<0.05)を示し、また、内側広筋の制御時の筋活動は、固定解除時と比較して有意に低かった(P<0.05)。階段昇り継ぎ足歩行では、前脛骨筋及び大腿二頭筋では何れの条件下でも遊脚期には顕著な放電が認められた。しかし腓腹筋外側頭では自然歩行で見られた接床期後半の大きな放電は装具装着では見られなかった。装具装着が筋活動に及ぼす影響を装具歩行の放電量と自然歩行の放電量の比で検討したところ階段昇り動作で腓腹筋外側頭以外の筋に顕著な増大が認められた。特に前脛骨筋では有意に増大し、大腿筋群の何れの筋においても自然歩行の1.2倍以上の筋放電量を必要とした。次ぎに、膝継ぎ手制御の有用性を制御歩行と装具歩行時の筋活動比で検討したところ、平地歩行では大腿二頭筋に若干の負荷が生じ、これは坂道の下り動作で増大を示したが、他の筋ではすべて放電量は低下した。逆に上り動作では大腿直筋に負荷が増大し、これは固定歩行では体幹は直立するが、上り動作では前屈し最終出力及び制御関節が交替するので、二関節の拮抗筋の抑制・促通現象が交替してくる。しかし制御歩行では筋活動量も低下し少ない筋負荷で歩行が出来ると考えられた我々は長下肢装具の膝関節にマイクロコンピュータで制御する継ぎ手を装備した新しいタイプの装具を開発し、さらに、坂道の上り下り動作や階段の昇降動作も可能な(Intelligent Brace modelII : IB-II)を用いて、各種歩行動作について動作筋電図学的に検討した。