hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳癌3D-CTリンフォグラフィ下センチネルリンパ節同定に基づく個別化治療の開発

3D-CTリンフォグラフィは乳房へ直接造影剤注入しほぼリアルタイムなCT画像にてSLNを同定しマーキングするもので、我々が独自に考案し、他に類をみない画期的な方法である。従来の色素法やRI法ではわからなかったリンパの流れそのものが一目瞭然である。3D-CTLG画像を詳細に検討した後、SLN生検に臨み、画像の詳細な検討から転移予測システムを構築することを目的に本研究を開始した。画像所見と病理所見を照合し検討した結果、転移のあるリンパ節に特徴的な所見をいくつか見出した。しかしながら微小転移のリンパ節については特徴ある所見がまだ見出せず、さらなる検討が必要と思われた。1.微小転移の検討を行うため、リンパ節の半分をmammaglobin、サイトケラチン19をターゲットとしたRT-PCRに使用し、残り半分を2mmスライスとしHE染色、およびサイトケラチン免疫染色を行った。3D-C T所見と病理所見を検討し、SLN微小転移陽性に特徴ある3D-CTLG画像所見を検討した。2.乳癌Neoadjuvanttherapyの施行前後において、3D-CTLGによる肢寓リンパ節・リンパ管の変化の有無を検討し、転移予測を試みたが、症例数が少なく、有意な結果は得られなかった。3. SLN転移陰性かつ肢寓リンパ節郭清省略患者の該嵩リンパ節再発の検索に3D-CTLGは有用かを調べるため、術後6ケ月、12ケ月で3D-CTLGを行った。その結果術後にはリンパ管の描出率が極めて低く、有用ではないことが示唆された。従来の色素法やRI法ではわからなかった、リンパの流れそのものが一目瞭然である。なお、平成18年10月に64列のCTが導入され、より高性能な画像が得られるようになった。1. 73例の原発性乳癌症例で、術前に3D・CTリンフォグラフィを施行し、SLNへ向かうリンパ路の走行とSLNを詳細に検討した。2.術前に作成された画像を検討し、摘出すべきSLNの部位、個数、適切な色素注入部位の情報を得たうえで、57例にセンチネルリンパ節生検を施行した。3.摘出SLN数と描出SLN数の一致・不一致の検討を行う。4.画像所見と病理所見を照合し検討した結果、転移のあるリンパ節に特徴的な所見をいくつか見出した。しかしながら微小転移のリンパ節については特徴ある所見がまだ見出せず、さらなる検討が必要と思われる。5.SLN転移陰性かつ腋窩リンパ節郭清省略患者の腋窩リンパ節再発の検索に3D-CTLGは有用かを調べるため、術後6ヶ月、12ヶ月で3D-CTLGを行った。
肺胞蛋白症における環境要因と自己免疫機序に関する国際疫学調査：稀少肺疾患研究基盤

(1)肺胞蛋白症(PAP)研究国際ネットワーク(稀少肺疾患研究基盤):日本、韓国(3施設)中国(5施設)で共同研究体制確立(AsianPAP)。アジア太平洋呼吸器学会で研究会開催。米国欧州グループとも交流。(3)自己免疫性PAP(APAP)国際調査:中国147例、韓国78例,日本248例登録。中国は診断時高齢で重症患者が多く抗GM-CSF自己抗体も高い傾向を認めた。日本コホートで粉塵吸入と予後が関連し環境の影響が示唆された。本研究では粉塵、喫煙、大気汚染等の環境因子と肺胞蛋白症(PAP)の因果関係を明らかにする。これまで米国、ドイツ、イタリアと国際共同研究を実施した(MICEPAP)。本研究では、これまでの連携を継続しながら、環境問題が社会的課題であるアジアを中心に、環境曝露に関する国際共通調査用紙を作成し、疾患重症度、抗GM-CSF自己抗体、サーファクタント蛋白等のバイオマーカーを国際間比較する。更にアジアと欧米を結ぶ超稀少難病調査の基盤を目指す。(1)2012年5月、サンフランシスコ(米国胸部疾患学会)にて、中国、韓国の研究者と会合、基本的な合意を得た。(2)2012年12月14日、香港にて、アジア太平洋呼吸器学会のびまん性肺疾患学術部会プログラムとして、第1回アジア蛋白症会議を開催。日中韓から合計10人参加し、各国のPAP報告、国際共通アンケートの内容確認。(4)抗GM-CSF自己抗体測定の国際標準化のバリデーションのため、米国Cincinnati子供医療センター、新潟大学、近畿中央胸部疾患センターで同一検体を用いた測定と筆比較を実施。MICEPAPの追加試検討も実施した。本研究は粉塵、喫煙、大気汚染等の環境因子と肺胞蛋白症(PAP)の因果関係を明らかにする。我が国の検討、米国、ドイツ、イタリアとの国際共同研究(MICEPAP)を継続的にまとめると共に、環境問題が社会的課題であるアジアを中心に、国際共通調査用紙を作成し、疾患重症度、抗GM-CSF自己抗体、サーファクタント蛋白等のバイオマーカーを国際間比較する。アジアと欧米を結ぶ超稀少難病調査の基盤を目指す。(1) MICEPAPデータの再評価を行った。(2)国際比較のための抗GM-CSF自己抗体測定方の国際標準化を行った。比較バリデーションのため多国間の比較を行い紙上発表。(4)第2回アジア肺胞蛋白症会議をAPSR後に開催。ドイツからも参加。(5)日本、韓国、中国の同一検体(血清)で抗GM-CSF抗体、他バイオマーカー測定実施準備と粉じん吸入歴の詳細なアンケートの確認を行った(2014年度に実施予定)。平成26年は前年度に引き続き以下の成果を得た。(1)国際情報交換共同研究ネットワークの確立と維持・アジア領域(中国5施設、韓国3施設)の体制の確立と維持:本研究にて日本、韓国と近年環境問題が深刻である中国の3カ国で共同研究体制を確立した。韓国ではY大学を中心に3大学と関連施設、中国ではC大学を中心に5大学が参加しネットワークを確立(AsianPAP)。アジア太平洋呼吸器学会(APSR)にて合同研究会開催(2014年)。・欧米との肺胞蛋白症(PAP)研究ネットワーク体制の確立維持:米国ではC医療センターを中心とした米国内施設との共同研究ネットワーク(旧RLDC)、ヨーロッパではドイツR大学、イタリアP大学を中心にした(EuroPAP)が活動しているがこれまで共同研究体制を維持している。旧RLDCを中心に国際稀少疾患共同研究としてLAMクリニックにも参加。(2)欧米とのPAP国際共同研究(MICEPAP)成績として、診断の国際的標準化を行った。日本(新潟大学、近畿中央胸部疾患センター)とC医療センターで、同じ患者血清を用いて抗GM-CSF自己抗体ELISA測定の国際バリデーションと測定の標準化を行い論文化(J Immunol Methods. 2014. 402(1-2):57-70)。(3) APAP患者の喫煙、職業曝露と重症度について、日韓中APAP患者の比較実施(AsianPAP)。中国(n=147)、韓国(n=78),日本(n=248)例が登録された。診断時のAPAPの比較では、日本、中国、韓国の順に、診断時年齢(中央値)、51歳、43歳、48歳と中国での診断時年齢が高かった。現喫煙率は27.8%、42.9%、26.9%であった。中国では重症患者が多く、抗GM-CSF自己抗体は高い傾向が示唆され環境の影響が示唆されたが、今後更に詳細に検討が必要と思われた(APSR, 2013発表)。26年度が最終年度であるため、記入しない。呼吸器疾患26年度が最終年度であるため、記入しない。

平成24年秋、中国と日本、韓国と日本の間の政治問題(領土問題)が問題化し、第1回アジア肺胞蛋白症会議の参加者は予想を下回った。若干の研究の遅れが生じ、細かい修正を要しているが、おおむね順調に進展している。2012年度、韓国、中国、日本の間で発生した領土問題で、第1回アジア肺胞蛋白症会議の参加者は予想を下回った。若干の研究の遅れが生じている。更に、中国から血液送付が困難であり、調整中である。中国での抗GM-CSF自己抗体測定、バイオマーカー測定の話し合いを行っている。基本的に各国の先生方は協力的である。26年度が最終年度であるため、記入しない。(1)プロトコール完成後、倫理委員会の承認。その後調査を開始する。(2)MICEPAP結果の追加調査の終了と論文化。(3)バイオマーカー測定の国際標準化。(4)アジア肺胞蛋白症会議を年1-2回開催。(5)他の稀少難病の調査の基盤。2014年は各施設のデータベースを元に臨床情報、詳細な粉じん吸入歴を収集を開始するとともに、抗GM-CSF自己抗体の国際標準方による測定を行う。基本的に近畿中央胸部疾患センターに血清を送付していただき、抗GM-CSF自己抗体、KL-6、SP-D、SP-A、CEA等のバイオマーカーを測定する予定であるが中国に関して血清送付が不可能であれば現地での測定を検討する。コホート調査として今後も継続的に調査を行いたい。各国の以降を踏まえた、英語版研究計画書の完成と、韓国、中国の共同研究施設での倫理委員会での承認を行う。2013年は各施設のデータベースを元に臨床情報を収集を開始する。抗GM-CSF自己抗体の国際標準化を終了し、同意の得られた施設、患者の血清を近畿中央胸部疾患センターでに送付し、抗GM-CSF自己抗体、KL-6、SP-D、SP-A、CEA等のバイオマーカーを測定する。2013年11月横浜にて第2回アジア肺胞蛋白症会議を開催する。また、基金分の未使用額については上項目11に記される政治問題の影響のため予定していた経費の支出に遅れが生じ次年度に繰り越すこととする。実績報告書の記載あるように、研究に若干の遅れを生じている。2014年度に血清等の送付、測定が発生するため2014年度に使用する予定である。2014年度に検体送付料、血清バイオマーカー測定を予定している。
放線菌の形態分化開始に対するグルコース抑制機構の解明

昨年度までに放線菌S.griseusのストレス応答性σ^Hはanti σ因子RshAを介して培地中のグルコースに応答した形態分化及びストレプトマイシン生産の開始に関与することを報告した。今回は、RshAによって制御されるσ^H以外のσ因子群及びRshAに対するanti-anti σ因子の同定と解析を目的とした。網羅的なTwo-Hybrid-Systemを用いた実験から、RshAはσ^Hと同族のσ^F及びσ^Lと相互作用することが判明した。この結果は、in vitroランオフ転写実験からも支持され、RshAはσ^Hと同族のσ^F及びσ^Lと相互作用し、それらの活性を負に制御することが明らかになった。RshAの過剰発現によってσ^Fとσ^L依存的なプロモーターの転写が阻害されたことは、細胞内においてRshAがσ^Fとσ^Lの活性を抑制していることを示している。遺伝子破壊実験から、これらのσ因子群は共通して菌糸のメラニン生産及び胞子の色素生産に関与することが考えられた。上記と同様なTwo-Hybrid-Systemを用いた解析から、RshAはS.coelicolor A3(2)において同定されているanti-anti σ因子BldGによって制御されることが予想された。このBldGとRshA間の相互作用は、Pull down assayによって得られた結果からも支持された。このBldGの機能は、in vitroランオフ転写アッセイの結果からRshAに対するanti-anti-σ因子であることが判明した。染色体上のbldG遺伝子を欠失させることで作製したbldG遺伝子破壊株は、S.coelicolor A3(2)の場合と同様に分化能を完全に欠損し、この破壊株においては、σ^Hσ^F及びσ^Lに依存的なプロモーターの転写が著しく低下していた。このことから、RshAの制御はBldGを介して行われることが考えられた。咋年度までに、S. griseusのσ^HをcraA-crtS間のプロモーター領域に結合する蛋白として同定し、当該プロモーター領域を増幅することでおこる形態分化の抑制がσ^-Hのタイトレーションによっている可能性を示した。そこで、S. griseusのσ^Hを大腸菌を用いて発現・精製し、大腸菌由来のRNAポリメラーゼコア酵素との複合体としてゲルシフトアッセイを行ったところ、crtS上流のプロモーター領域への結合が確認された。同様の現象は、S. coelicolor A3(2)において知られる3種のσ^Hパラログについても認められた。また、σ^Hに対する抗σ因子をコードするushXを多コピープラスミド上で導入したところ、S. griseus野生株のグルコース培地上での形態分化が抑制された。以上の結果は、一連のストレス応答性σ因子がグルコース培地に於ける分化の開始に必須の役割を担うことを示峻している。次に、S. griseusのsigHオペロンの転写解析をS1マッピング法を用いて行った結果、3つの転写開始点(P 1-3)を同定した。P1、P2は分化の時期に著しく転写量が増加し、一方、P3は栄養増殖期に最も高い活性を示した。ushX遺伝子破壊株は高濃度グルコース存在下においても形態分化及びストレプトマイシン生産能を示し、またσ^H依存的であるP1の転写活性は高濃度グルコース存在下では顕著に低下していた。このことから、UshXはグルコース濃度依存的にσ^Hの活性を制御していると考えられた。Two Hybrid Systemおよびin vitro転写実験の結果は、UshXが蛋白-蛋白間相互作用を介してσ^Hの活性を負に制御することを示した。以上のことからUshXはσ^Hに対する抗σ因子であり、形態分化及びストレプトマイシン生産に対するグルコース抑制に関与する制御因子であると考えられる。

染色体上のbldG遺伝子を欠失させることで作製したbldG遺伝子破壊株は、S.coelicolor A3(2)の場合と同様に分化能を完全に欠損し、この破壊株においては、σ^Hσ^F及びσ^Lに依存的なプロモーターの転写が著しく低下していた。このことから、RshAの制御はBldGを介して行われることが考えられた。
セリンプロテアーゼのプロテオリシスによる脊髄神経の制御機構の解析

本研究では、われわれが独自にクローニングした神経系に特異的なセリンプロテアーゼspinesin(TMPRSS5),motopsin(PRSS12)の脊髄での機能を解析するために、これらのノックアウトマウスの作製を行った。また、motopsinの組み換え蛋白質を作製して、酵素学的性状やmotopsinの発現動態を解析した。Motopsinについては本研究遂行中に、ヒトmotopsinの遺伝子欠損が精神遅滞を引き起すことが報告されたので、大脳についても検討を行った。Motopsinの第1エクソンを欠損したノックアウトマウスを作製した。このマウスの帯状皮質および海馬において有意に樹状突起棘が減少していた。Beam walkingtestおよびfoot printtestでは異常は認められなかった。Light-dark box testやelevated plus maizeによる情動試験では情動性の低下傾向が認められた。Spinesinnについてはキメラマウスの作製を行った。2)Motopsin蛋白質の性状解析前年度にmotopsinがin vitroでtissue plasminogen activator(tPA)を活性化することを見いだしたので、motopsinとtPAの脳内での局在を二重染色法によって検討した。MotopsinとtPAが10日齢の帯状皮質錐体細胞および海馬錐体細胞で共局在することを明らかにした。また、HEK293細胞内分泌顆粒での両者の共局在も確認した。さらに、酵母two-hybrid法によりmotopsin相互作用蛋白質のいくつかクローン化し、motopsin発現細胞に局在していることを見いだした。3)Spinesinの発現制御機構の解析Spinesinには、選択的スプライシングによって4種類のアイソフォームが存在することを見いだした。興味深いことに膜貫通ドメインをもつアイソフォームは脊髄にのみ発現していた。今年度は、神経系特異的プロテアーゼspinesinとmotopsinについて遺伝子をクローニングし、それぞれのノックアウトマウスの作製を開始した。また、それぞれのプロテアーゼに対する特異抗体の作製を行ない、次年度以降に誕生が予定されているノックアウトマウスの解析に備えた。以下に詳述する。1)spinesinおよびmotopsin遺伝子のクローニングSpinesinの第一から第三エクソンおよびmotopsinの第一エクソン近傍のDNAをプローブに129/svマウスゲノムのPACライブラリーを検索した。その結果、spinesinについては1クローン、motopsinについては6クローンの陽性クローンを得ることができた。2)ノックアウトマウスの作製Spinesinについては、の膜貫通領域をコードする第二、第三エクソンをpGKneoで置換したターゲティンググベクターを作製した。Motopsinについては、翻訳開始点を含む第一エクソンをpGKneoで置換した。これらのターゲティングベクターをマウスES細胞に導入した後、相同組換えを起こしたクローンをスクリーニングを行なった。およそ200個のES細胞クローンから、spinesinについては1クローン、motopsinについては2クローンの相同組換えクローンを得た。現在、これらのクローンを用いてマウス初期胚に導入してキメラマウスを作製中である。3)特異抗体の作製マウスのspinesin, motopsin蛋白質を局在を明らかにするために、特異抗体の作製を試みた。それぞれのプロテアーゼのアミノ酸配列を合成し、ウサギに免役して抗血清を得た。抗血清は、ウェスタンブロット解析では組換え蛋白質を反応性を示した。抗spinesin抗血清は、マウス脊髄前核細胞を染色したが、抗motopsin抗血清はいずれの神経組織とも反応性を示さなかった。本研究では、われわれが独自にクローニングした神経系に特異的なセリンプロテアーゼspinesin (TMPRSS5), motopsin (PRSS12)の脊髄での機能を解析するために、これらのノックアウトマウスを作製を開始した。

また、motopsinの組み換え蛋白質を作製して、酵素学的性状を明らかにした上で、抗motopsin抗体を作製した。本抗体を用いてmotopsinの発現動態を解析した。motopsinの第1エクソンおよびspinesinの第2,第3エクソンをターゲティングしたES細胞によるキメラマスを作製した。このマウスを用いて交配を行い現在量遺伝子ともヘテロ欠損マウスを得た。現在ホモ欠損マウスを作製中である。2)組換えmotopsinの性状解析マウスmotopsinの組み換え蛋白質を産生し、クロマトグラフィーによって精製した。組換えmotopsinは7種類の合成基質の内でZ-Phe-Arg-MCAに対して特異的に酵素活性を示した。この活性はアプロチニンおよびA-PMSFによって完全に阻害された。また、組換えmotopsinは組織型プラスミノーゲンアクチベータを活性化することやゼラチンを基質とすることが明らかになった。3)抗motopsin抗体によるmotopsinの局在解析作製した抗体はマウス脳抽出液中で83kDa蛋白質を特異的に認識した。免疫組織化学法では、P0マウス脳の大脳皮質錐体細胞にmotopsinが検出され、P6およびP10では大脳皮質に加えて海馬錐体細胞にも発現が認められる。しかし、10週齢の成体マウスでは海馬での弱い発現が見られるのみであった。本研究では、われわれが独自にクローニングした神経系に特異的なセリンプロテアーゼspinesin(TMPRSS5),motopsin(PRSS12)の脊髄での機能を解析するために、これらのノックアウトマウスの作製を行った。また、motopsinの組み換え蛋白質を作製して、酵素学的性状やmotopsinの発現動態を解析した。Motopsinについては本研究遂行中に、ヒトmotopsinの遺伝子欠損が精神遅滞を引き起すことが報告されたので、大脳についても検討を行った。Motopsinの第1エクソンを欠損したノックアウトマウスを作製した。このマウスの帯状皮質および海馬において有意に樹状突起棘が減少していた。Beam walkingtestおよびfoot printtestでは異常は認められなかった。Light-dark box testやelevated plus maizeによる情動試験では情動1生の低下傾向が認められた。Spinesinnについてはキメラマウスの作製を行った。
上気道におけるCD14およびTO11様受容体を介した生体防御機構の解明

平成13年度には以下の研究の進展があった.1.上気道の感染防御機能を担っている口蓋扁桃においてToll様受容体2の発現を認めた.2.Toll様受容体2(TLR2)を強制発現させたHEK293細胞株に対し、グラム陽性薗の菌体構成成分であるペプチドグリカン(PGN)を加えて刺激するとPGNの濃度依存性にNF-κBの活性化が誘導された.またこの反応は、従来よりPGNの受容体と考えられてきたが細胞内ドメインをもたないGPI結合蛋白であることにより、単独ではシグナル伝達できないと考えられてきたCD14を細胞膜に共発現させることにより増強した.3.TLR2とCD14の細胞外ドメインにおけるPGN認識機構を調べるため、TLR2の細胞外ドメインをCD14に置換したキメラ体を作成したところ、このキメラ蛋白はPGN刺激に対しNF-κB活性化を誘導しなかった.従ってCD14は機能的にTLR2の細胞外ドメインに代替出来ないことが示された。4.TLR2の細胞外ドメインにおけるPGNの認識機構を調べるために、TLR2の細胞外ドメインをN末端側より順に欠失させた欠失変異体を作成したところ、TLR2ΔCys30-Ile64,TLR2ΔSer40-Ile64の各欠失変異体ではPGN刺激に対するNF-κB活性化は誘導されなかったが、TLR2ΔCys30-Ser39ではNF-κBの活性化が誘導された.以上の実験結果は、上気道におけるグラム陽性菌感染におけるTLR2の重要性を示すものであり、またTLR2のPGN認識にはそのN末端側領域が重要な役割を果たしていることを示している.平成13年度には以下の研究の進展があった.1.上気道の感染防御機能を担っている口蓋扁桃においてToll様受容体2の発現を認めた.2.Toll様受容体2(TLR2)を強制発現させたHEK293細胞株に対し、グラム陽性薗の菌体構成成分であるペプチドグリカン(PGN)を加えて刺激するとPGNの濃度依存性にNF-κBの活性化が誘導された.またこの反応は、従来よりPGNの受容体と考えられてきたが細胞内ドメインをもたないGPI結合蛋白であることにより、単独ではシグナル伝達できないと考えられてきたCD14を細胞膜に共発現させることにより増強した.3.TLR2とCD14の細胞外ドメインにおけるPGN認識機構を調べるため、TLR2の細胞外ドメインをCD14に置換したキメラ体を作成したところ、このキメラ蛋白はPGN刺激に対しNF-κB活性化を誘導しなかった.従ってCD14は機能的にTLR2の細胞外ドメインに代替出来ないことが示された。4.TLR2の細胞外ドメインにおけるPGNの認識機構を調べるために、TLR2の細胞外ドメインをN末端側より順に欠失させた欠失変異体を作成したところ、TLR2ΔCys30-Ile64,TLR2ΔSer40-Ile64の各欠失変異体ではPGN刺激に対するNF-κB活性化は誘導されなかったが、TLR2ΔCys30-Ser39ではNF-κBの活性化が誘導された.以上の実験結果は、上気道におけるグラム陽性菌感染におけるTLR2の重要性を示すものであり、またTLR2のPGN認識にはそのN末端側領域が重要な役割を果たしていることを示している.
東南アジア熱帯林における土壌呼吸のホットスポット現象における研究

近年、東南アジア熱帯林で発見された土壌呼吸の局所的な大量発生(ホットスポット)は、熱帯地域の土壌呼吸量の正確な評価には、土壌動物による寄与を明らかにする必要があることを示唆している。そこで本研究では、1)熱帯雨林と同様に広く分布する熱帯季節林を対象に、ホットスポットの有無、2)アリの巣またはコロニーからのCO_2放出量と巣のない周辺土壌の呼吸量との比較、ホットスポット現象の普遍性と土壌動物の関与を明らかにすることを目的に実験を行った。その結果、タイの熱帯季節林においても季節を問わずホットスポット現象が生じていることが明らかとなり、熱帯林の炭素収支の解明にはホットスポットのインパクトを考慮する必要があることが示唆された。また、マレーシアの熱帯多雨林におけるアリの巣からのCO_2放出量は、周辺土壌呼吸量よりもはるかに大きく、ホットスポットの形成にはアリの造巣活動が一因となっていることが明らかとなった。土壌呼吸(土壌からのCO_2放出)は大気中のCO_2濃度の10%を占め、その大部分が森林土壌中の生物活動に由来する。代表者は、2002年よりボルネオ島の熱帯多雨林で土壌呼吸の調査を行い、多数のホットスポット現象(土壌呼吸の大量発生)を発見した。ホットスポットは発生する場所・時期ともにランダムに変化したことから、その発生原因の一つに、これまでの土壌呼吸研究では殆ど注目されてこなかった土壌動物(特にシロアリとアリ)の関与が考えられた。そこで本研究は、1)アジア熱帯林における土壌呼吸のホットスポットの重要性、2)ホットスポットの発生メカニズム、3)土壌呼吸の生成過程における土壌動物の役割、を解明することを目的とした。本年度は、ホットスポットが報告されたランビルヒルズ国立公園(マレーシア、サラワク州)の熱帯田雨林において土壌呼吸のライン調査とコロニー調査を行い、ホットスポットの発生頻度、発生原因について調査を行った。ライン上の20点で土壌呼吸の測定後に土壌を採集してCO_2発生源(根・土壌動物)を分離した。発見されたホットスポットの下にはシロアリの巣がみられ、根量(乾重)は必ずしも多くはなかった。ホットスポットとシロアリの関連を考察するために、シロアリのコロニー上で土壌呼吸を測定した結果、測定値は非常に高かった。今年度はタイでも同様の調査を行い、炭素循環におけるホットスポットの重要性をアジア広域で評価する。そこで本研究は、1、アジア熱帯林における土壌呼吸のホットスポットの重要性、2ホットスポットの発生メカニズム、3、土壌呼吸の生成過程における土壌動物の役割、を解明することを目的とした。本年度は、ホットスポットについて検討されたことのないタイの熱帯季節林(サケラート環境研究センター、タイ)において土壌呼吸のライン調査とコロニー調査を行い、ホットスポットの発生頻度、発生原因について調査を行った。ライン調査ではで土壌呼吸の測定後に土壌を採集してCO_2発生源(根・土壌動物)を分離した。その結果、ホットスポットの発生は、熱帯季節林においても発見されることが明らかとなった。ホットスポットとアリ・シロアリの関連を考察するために、アリとシロアリのコロニー上で土壌呼吸を測定した結果、測定値は非常に高かった。今年度はマレーシアでも同様の手法を用いたコロニー調査を行い、炭素循環における土壌昆虫をアジア広域で評価する。土壌呼吸(土壌からのCO2放出)は大気中のCO2濃度の10%を占め、その大部分が森林土壌中の生物活動に由来する。ボルネオ島の熱帯多雨林で発見された土壌呼吸のホットスポット現象(土壌呼吸の大量発生)は炭素循環における土壌動物の重要性を示唆している。本年度は、昨年に引き続きタイの熱帯季節林(サケラート環境研究センター)において、土壌呼吸のライン調査とコロニー調査を行い、ホットスポットの発生頻度、発生原因に加えて、土壌呼吸の変動要因について調査を行った。その結果、土壌呼吸の空間分布は、乾期と雨季で異なり、温度や含水率との関係が二つの季節および各季節の前半と後半で異なることが示された。

またホットスポットの発生位置とシロアリ塚の位置を地図化したところ、ホットスポットの発生位置の近くにには高い確率でアリ塚が存在することが分かった。また、本年度はマレーシアの熱帯多雨林(ランビルヒルズ国立公園)でも同様の手法を用いたライン調査とコロニー調査を実施した。その結果、土壌呼吸の高い地点では土壌中にアリやシロアリが存在すること、アリの巣からのCO2放出量は、周辺の土壌呼吸量よりも高いことが明らかとなった。今後は採集したデータをさらに解析し、論文としてまとめることで炭素循環における土壌昆虫の役割ををアジア広域で評価する。
ジェンダーと災害復興-制度設計と生活再建をめぐる課題に関する国際比較研究

本研究は日本、韓国、台湾、米国の自然災害被災地(阪神淡路大震災、中越地震、東日本大震災、江原道、ソウル市、台中市、高雄市、台北市、ニューオーリンズ市、サンフランシスコ市等)において主に被災者と支援者、行政、メディアを対象としたインタビュー及び資料収集調査を実施し、災害復興・防災体制におけるジェンダー課題を国際比較調査から明らかにした。さらに、研究成果を基に東日本大震災直後から政策提言・意見書を提出し、法制度・政策の改善につなげた。調査概要はジェンダーと災害復興ホームページ(http://genderdisaster.net/)において確認できる。本研究では国内外でこれまで行われてこなかった防災・災害復興におけるジェンダーの課題に焦点を置いて調査を進めている。都市型の大災害、阪神・淡路大震災(1995年)では6000名以上の尊い命が失われた。復興の過程では被災者を中心とした災害復興=「人間復興」の重要性が認識された。そこでは男性の視点が中心で女性の視点が欠如していたことは阪神・淡路大震災、2004年の新潟県中越地震後にも指摘された。しかし、16年経って2011年3月11日に発生した東日本大震災では日本社会が同じ状況にあることが露呈した。(1)災害の被害者となりやすい女性(死者数の男女の違い、経済的脆弱性の影響)(2)被災後の男女の異なる生活状況や支援ニーズ(3)生活再建支援等の各種制度、情報アクセス、政策へのアクセスにおける男女の違い(4)被災前の社会経済的状況に回復するまでの必要年限・支援制度等(5)復興計画・復興まちづくりにおける女性の参画(6)マスメディア:ジェンダーに敏感な被災地情報の発信日本では防災会議や防災会議幹事会、災害まちづくり(復興計画等)に女性が主体として参加していない。災害後の各種受給においても世帯主制度の課題が存在している。生活再建に必要な雇用の問題において女性がもっと支援を受けやすい制度設計が必要である。このような社会的課題の多くは実は恒常的な課題でもある。また、韓国(江原道水害)・台湾(九二一地震・八八水害)・ニューオーリンズ(ハリケーン・カトリーナ)の被災地でのインタビュー調査においても女性は公的な立場から災害復興に関わっていない実情が明らかになった。このように国際比較の側面からも継続して調査を進める必要性がある。本研究は自然災害が社会生活に与えるインパクトをジェンダーの視点から検討し、社会課題の解決へ向けた政策を提言、その具現化を目的としている。調査研究の特徴は日本・韓国・台湾・米国の被災地調査を通して国際的な視点から、日本社会の特徴を明らかにしその課題解決を目指しているところにある。阪神・淡路大震災、東日本大震災の被災死者は女性が男性よりも多い。それは被災者に女性が多いことを想定させるものであるが、被災者の生活再建支援、企業再建、雇用の創出は男性中心でありジェンダー化されている。これらを社会的に解決するためには、防災(事前復興)および災害後の復興まちづくりへの女性の参画が重要で、そのためには日常のまちづくりへの女性の参画、さらに男女共同参画社会を実現する必要がある。東日本大震災は1995年の第4回世界女性会議から日本が取り組んできた男女共同参画社会の課題を照らしだした。本調査では阪神・淡路大震災以降、総論・抽象的に挙げられていたジェンダーと災害復興の具体的課題を抽出し、課題解決の方法、政策提案につなげている。具体的には防災会議や防災会議幹事会を含めた事前復興、災害復興のまちづくり(復興計画等)に女性が主体として参画する仕組みがなされていないことを明らかにした。課題解決には国・地方自治体において法律・政令・条令等や諸政策の改正が必要であるため、2012年2月設置の復興庁への女性職員の任用、災害対策基本法および関連法の改正、被災自治体の復興まちづくりにおける女性の参画を提言し、改善にまで結びつけている。さらに、現代社会では外国人住民への諸施策の拡充が求められており、日本・韓国・台湾・米国の被災外国人への調査を実施し、外国籍住民および帰化者への防災・災害復興におけるエンパワーメントおよび今後展開が予想される多文化共生社会構築へ向けた諸政策への提言を行っている。本研究では、日本(阪神淡路大震災、中越地震、東日本大震災の被災地)、韓国(江原道、ソウル市)、台湾(台中市、高雄市、台北市)、米国(ニューオーリンズ市、サンフランシスコ市)の現地において主に被災者と支援者、行政、メディアを対象としたインタビュー及び資料収集調査を実施し、災害復興・防災体制におけるジェンダー課題を国際比較調査から明らかにした。(1)防災の課題日本・韓国・台湾・米国とも、災害関連法制、防災体制、計画策定等で政府・行政の主導体制の改善・検討がなされているが、特に米国では国土安全保障省(DHS)での専門家の活用のあり方が注目される。

ジェンダーの視点からいずれにも共通するのは防災・復興にかかわる行政職員、専門家やコンサルタントには女性が少なくジェンダーの主流化が必要であり、本分野での人材育成、積極的な女性任用が求められる事である。(2)復興の課題復興における女性の参画の重要性が指摘される中、いずれの調査地においても女性が市民活動/非経済活動に関わる事例は多く見られるが、今後は公的な立場での活用、経済活動に直接係わる仕組みが求められる。特に、1復興計画策定への参画、2まちづくり協議会(地域のまちづくり団体)、3まちづくりの専門家・コンサルタントの多様性と人材育成、4経済復興の4点が挙げられる。本調査では各地の研究者と共に調査研究・成果発信を実施し、国際的なネットワークを構築している。最終年度には国際シンポジウムを日本・神戸で開催し、台湾と米国の研究者と議論を深めた。今後は新たにドイツも含め、共通あるいは特徴的な課題を各地域で継続調査していく予定である。調査概要はジェンダーと災害復興ホームページ(http://genderdisaster.net/)において確認できる本調査研究は防災および災害復興過程における諸課題解決・政策提案をめざすものであるが、2011年3月11日に東日本大震災が発生したことでその調査の重要性が高く認識された。発災直後から政策提言を積極的に行うことで国の法律・諸施策に影響を与え具現化されるに至り、さらに、調査研究の発信が学界のみならず広く一般にも求められ、科研費全体として学会・シンポジウム・セミナー、講演会での報告・講演が50件以上にのぼった。24年度が最終年度であるため、記入しない。2010年度国内調査・国際比較調査、2011年度東日本大震災と国際比較調査から数々の知見を得ており、2012年度はそれぞれの担当者が追調査を実施、研究代表者が全体をまとめる。東日本大震災調査研究が2011年から調査設計に加わったことで交付申請書当初の国内調査、国際比較調査への研究を割愛する部分があり、若干の調査設計変更を行った。これまでの研究成果を政策に具体的に反映する機会を得ており、「ジェンダーと災害復興」研究は先進諸国に注目されている。2012年は国際会議での招待講演も予定しており最終年度としてこれまでの調査研究成果を国内はもとより国際的に発信する予定である。
時間的・空間的シナリオ不確実性を組み入れたプロスペクティブLCAの構築

ライフサイクルアセスメント(LCA)を用いた将来技術の評価方法として発展してきたプロスペクティブLCAにおいて、シナリオ不確実性の分析方法を拡張し、時間的不確実性だけでなく、空間的不確実性を明示的に考慮するため、事例ベースの検討を実施した。まず、インドネシアにおけるオイルパーム生産を取り上げ、スマトラ島におけるプランテーションの実態に基づき、土地利用変化をLCAにおいて定式化する際の問題点を検討した。問題の根底にマーケットプロセス(ライフサイクルインベントリデータベースにおいて物的変換を伴うプロセスの対となるプロセス)における平均化の操作があることを確認し、類型別土地利用データを参照しつつその修正の可能性を検討した。また、オイルパーム生産で使用される肥料の製造については、本来の地域における肥料製造データでなく、他地域のデータを使用した場合に生じ得る不確実性を試算した。食品用途等でのパームオイル利用時において、原料調達場所の想定に伴う不確実性も併せて検討した。次いで、原料調達上重要であるとともに、土地利用変化に伴う環境影響が大きいと予想される生産の他の例として、ベトナム南部におけるエビ養殖を取り上げた。現地における生産の実態を調査し、伐採は禁止されているが養殖は許可されているマングローブ林(保全林)内での養殖,養殖地内にマングローブ林を残した養殖,慣行の養殖という3類型があることを確認した。それに基づき、発生し得るシナリオ不確実性の幅の計算方法に検討を加えた。第1年次は、時間的・空間的シナリオ不確実性を考慮したプロスペクティブLCAを構築するための方法論の検討、ならびに分析に必要となるデータ収集と関連調査を実施する計画であった。「研究実績の概要」の個所で説明したように、各研究項目の進捗状況はほぼ予定通りであり、おおむね順調に進展していると判断した。土地利用変化が環境影響の評価において重要な意味を持つ作物生産を対象とし、プロスペクティブLCAにおける時間的・空間的シナリオ不確実性の解析に引き続き取り組む。理論面の検討においては、意思決定分析の枠組みの適用可能性を検討する。分析に必要となるデータについては、土地利用変化に関するデータに加え、ミクロデータ等詳細な生産データの収集を行うとともに、必要に応じて現地調査を実施する。得られた成果については、国際会議等での公表に努める。(理由)次年度使用額444,215円は、研究費を効率的に使用して発生した残額である。(使用計画)次年度使用額は、次年度に請求する研究費とあわせて、調査ならびに研究報告のための旅費の一部として研究計画遂行のために使用する。
21世紀を生きる人材育成を指向したESDとしての音楽科カリキュラムと授業実践開発

新学習指導要領前文に「自分のよさや可能性を認識するとともに、あらゆる他者を価値のある存在として尊重し、多様な人々と協働しながら様々な社会的変化を乗り越え、豊かな人生を切り拓き、持続可能な社会の創り手となることができるようにすることが求められる」と示された。これは、まさに各教科等においてESDの実践が課されたものと言える。このことを受け、平成30年度の本研究においては、小・中・高等学校音楽科及び教員養成大学における具体的実践事例の開発を行った。その結果として、「ESDとしての音楽授業実践ガイドブックー小学校・中学校・高等学校・教員養成大学ー」(全198ページ)を刊行した。本書は、その第1部に「ESDとSDGsの概念、及び今後の音楽教育においてESDを推進していくことの意義」をこれまでの研究成果として掲載した。続く第2部は「ESDとしての音楽授業実践事例」として、歌唱・器楽・創作(音楽づくり)・鑑賞の全領域・分野にわたり、小学校全学年12事例、中学校同8事例、高等学校同12事例、教員養成大学1事例、計33事例を掲載した。どの事例も、ESDとして学習指導場面等に下線を付すなど、実践者に対し「こうすればESDとしての音楽授業が実現できる」というモデルになるよう仕上げている。また、本書とは別に、新学習指導要領に即した音楽科の新しい授業づくりについて、ESDの視点を持つことの意味を含めた実践的な事例書を世に提出した。第1は、音楽科におけるESDの実践事例について情報収集した。主には、金沢大学附属中学校における第63回教育研究発表会「持続可能な社会の形成者として必要な資質や能力の育成ー教科間のつながりを目指したカリキュラム開発を通してー」、愛媛大学教育学部附属中学校第95回愛媛教育研究大会「持続可能な社会の形成に向け、自らを活かす生徒の育成ーすべての生徒が伸びる学びの追求ー」の両研究授業、及び研究会に参加し、カリキュラムや授業の構築等実践的な研究成果を収集し、研究会においては、これまでの本研究等の知見を提供した。第2は、研究目的Aによる成果を、本研究代表者により中央教育審議会初等中等教育分科会芸術部会芸術WGにおいて、知見提出した。特に、持続可能な社会創造に向けて芸術教科で求める視点、音楽科での学びの成果をどのように人生や社会創造に寄与させるかを、新学習指導要領に反映させるために知見を提出した。第3は、奈良教育大学「ESDを各とした教員養成の高度化ー教員養成・研修におけるESDモデルプログラムの開発と普及ー」プロジェクトにおいて開発した「奈良県のわらべうた教材作成と授業実践プランの開発ーESDとしての音楽科教育を実現させるためにー」において、その基底となる論理構築に、音楽科、及びその教材開発におけるESDの研究成果の知見を反映させた。第4は、研究目的Aで得られた知見を、中四国音楽教育研究大会、東北音楽教育研究大会、近畿音楽教育研究大会での音楽授業実践に提供した。本研究代表者が、平成27年10月1日より、奈良教育大学理事・副学長に就任したことにより外国出張が困難になり、目的Aの海外の音楽教育における調査が実現できなかった。また、学会発表も日程があわず叶わなかった。平成28年度は、本研究の最終目的「ESDとしての音楽授業実践ガイドブック」作成に向け、1昨年度に引き続きESDとしての実践的情報収集、2実践者との協同による実践プランの立案と実施、3これまでの研究知見の提供、を行った。1については、金沢大学附属中学校、大阪市立北津守小学校、福山市立中学校、広島市立小学校、宮崎大学附属中学校、川越市立大東西中学校等から実践的知見を収集した。2については、大阪市立北津守小学校における「世界に一つだけのチャイムをつくろう」の実践プランをESDの視点から作成し、実践、検証を行った。本実践は、1学年から6学年までのたてわりによる教科指導として新規性のあるものである。また、そこで創作された「チャイム」は、現在、同校で実際に使用され、「音楽づくり」の学習経験や成果が、生活に生きて働くものとなっている。このことは児童、教職員、保護者、学校周辺の地域住民にとっても「子どもたちが創った音楽」として、喜びにつながっている。3については、学習指導要領改訂に向けた中央教育審議会芸術ワーキングにおいて、持続可能な社会創造に向けた音楽科教育の必要性について知見を提供した。また、同中教審答申の内容について、ESDの観点から実践者に向けての解説を論考として提出し、出版された。また、広島市小学校音楽教育研究会、宮崎県中学校音楽教育研究会、関東音楽教育研究会埼玉大会等で、ESDとしての音楽科授業づくりについてこれまでの研究知見を提供した。平成28年度の研究目的「カリキュラムの原案作成」は、教育現場の実践者を研究協力者として委嘱し、順調に検討が進んでいる。予定していた学会での中間発表はできなかったが、ESDとしての授業のつくりかたについては、新学習指導要領改訂に伴って、論考として複数執筆し世に出すことができた。このことも受け、平成29年度の本研究においては、特に小・中学校音楽科における具体的実践事例の開発を行った。

その実践事例開発においては、全国において先行する実践事例の分析をするとともに、教育現場の実践者との協力的作業を行った(大阪市内小学校、広島市内小学校、奈良県内小学校、石川県内中学校、東京都内中学校等)。また、分析や検討を進める中で、実践者においてESDそのものの理解の難しさや、特に鑑賞教育においてESDの意味を持たせて学習指導計画を立案し、実践していくことの課題が明らかになってきた。一方、ここまでの段階で、研究代表者が為したこれまでの音楽科におけるESD研究知見に基づいて開発した実践事例を世に提出することができた。具体的には、ESDにかかわる新学習指導要領の展開として多くの書籍、雑誌等によって示した。また、平成29年度内に行われた、高等学校学習指導要領の改訂、及び『解説』の検討において、これまでの知見を提案し、反映させることができた。今後は、特に高等学校の実践事例開発を中心に、研究を推進していく。当初計画では、平成29年度が本研究の終了年度であったが、高等学校新学習指導要領の告示が平成29年度末であったため、それに即した実践事例の開発は告示まで見合わせることとした。そのため高等学校のカリキュラム開発についてやや遅れることとなった。新学習指導要領前文に「自分のよさや可能性を認識するとともに、あらゆる他者を価値のある存在として尊重し、多様な人々と協働しながら様々な社会的変化を乗り越え、豊かな人生を切り拓き、持続可能な社会の創り手となることができるようにすることが求められる」と示された。これは、まさに各教科等においてESDの実践が課されたものと言える。このことを受け、平成30年度の本研究においては、小・中・高等学校音楽科及び教員養成大学における具体的実践事例の開発を行った。その結果として、「ESDとしての音楽授業実践ガイドブックー小学校・中学校・高等学校・教員養成大学ー」(全198ページ)を刊行した。本書は、その第1部に「ESDとSDGsの概念、及び今後の音楽教育においてESDを推進していくことの意義」をこれまでの研究成果として掲載した。続く第2部は「ESDとしての音楽授業実践事例」として、歌唱・器楽・創作(音楽づくり)・鑑賞の全領域・分野にわたり、小学校全学年12事例、中学校同8事例、高等学校同12事例、教員養成大学1事例、計33事例を掲載した。どの事例も、ESDとして学習指導場面等に下線を付すなど、実践者に対し「こうすればESDとしての音楽授業が実現できる」というモデルになるよう仕上げている。また、本書とは別に、新学習指導要領に即した音楽科の新しい授業づくりについて、ESDの視点を持つことの意味を含めた実践的な事例書を世に提出した。目的Aは平成28年度に予定することとした。平成29年度は本研究の最終年度となる。最終目的として作成する「ESDとしての音楽授業実践ガイドブック」は、新学習指導要領との密接な対応が必須となる。新学習指導要領で求められている持続可能な社会創造に寄与する人材育成として、音楽科教育はどのように貢献できるのかを整理し、その上で「ガイドブック」に掲載する題材と具体的な実践プランを研究協力者、分担者とともに開発していく。平成30年度は、高等学校の実践事例開発を中心に行い、新学習指導要領に即した小・中・高等学校と一貫した音楽科ESD事例とカリキュラム開発を推進していくこととする。
実験的神経因性疼痛モデルにおける痛覚伝導路内のendomorphineの変化

カウザルギーや帯状庖疹後神経痛をはじめとする末梢損傷により難治性疼痛を引き起こすことがある.この場合,鎖痛に通常有効とされる消炎鎖痛薬や麻薬性鎖痛薬は効果的でない.我々はこれまでラットの坐骨神経損傷モデルを用いて電気痙攣療法や髄腔内にリチウムを投与することにより神経損傷後の疼痛行動を減弱させられることを発見し情動系に関与する部位にアプローチすることによる治療の可能性について報告してきた.今回の研究では麻薬性鎖痛薬がこれらの疼痛緩和に有効でない機序を明らかにするために内因性オピオイドであるendomorphineおよびnociceptinの抗体を用いて免疫組織学的に神経損傷後の変化を検討する計画であったが,取得し得たこれらの抗体の機能が悪いため研究計画に変更を加え、髄腔内リチウムの効果機序を明らかにすること、および下行性抑制系の関与の考えられている末梢神経刺激により疼痛行動が変化するかどうかを検討した.その結果,1.髄腔内リチウムによる神経損傷後疼痛抑制効果はmyo-iositolを同時投与することにより抑制されること及び、2.末梢神経損傷後の疼痛行動は,神経損傷後にハロセシ麻酔下で経皮的に電気刺激を与えることにより抑制されることを明らかにした.後者の効果はlong termdepressionによると推測され,臨床応用可能な意義ある発見である.今後この効果の機序を検討したいと考えている.カウザルギーや帯状庖疹後神経痛をはじめとする末梢損傷により難治性疼痛を引き起こすことがある.この場合,鎖痛に通常有効とされる消炎鎖痛薬や麻薬性鎖痛薬は効果的でない.我々はこれまでラットの坐骨神経損傷モデルを用いて電気痙攣療法や髄腔内にリチウムを投与することにより神経損傷後の疼痛行動を減弱させられることを発見し情動系に関与する部位にアプローチすることによる治療の可能性について報告してきた.今回の研究では麻薬性鎖痛薬がこれらの疼痛緩和に有効でない機序を明らかにするために内因性オピオイドであるendomorphineおよびnociceptinの抗体を用いて免疫組織学的に神経損傷後の変化を検討する計画であったが,取得し得たこれらの抗体の機能が悪いため研究計画に変更を加え、髄腔内リチウムの効果機序を明らかにすること、および下行性抑制系の関与の考えられている末梢神経刺激により疼痛行動が変化するかどうかを検討した.その結果,1.髄腔内リチウムによる神経損傷後疼痛抑制効果はmyo-iositolを同時投与することにより抑制されること及び、2.末梢神経損傷後の疼痛行動は,神経損傷後にハロセシ麻酔下で経皮的に電気刺激を与えることにより抑制されることを明らかにした.後者の効果はlong termdepressionによると推測され,臨床応用可能な意義ある発見である.今後この効果の機序を検討したいと考えている.末梢神経損傷による脊髄後角における内因性μオピオイド受容体のアゴニスト,エンドモルフィンの変化を明らかにするためにエンドモルフィンを特異的に認識する抗体を用いて免疫組織化学法でその神経系内,中でも痛覚伝導路での発現分布をまず明らかにすることを目的として実験を開始した。しかし,入手したエンドモルフィンの抗体の特異性が低く,脊髄における染色は現在のところ成功していない。代わりに,現在はノシセプチンの抗体を用いて神経損傷による脊髄後角での変化を調べているところである。SDラットの坐骨神経を4回ゆるく結紮することにより神経因性疼痛モデルを作成すし,Von Frey hair-(SW知覚テスターEP-107現有)をもちいて機械的刺激に対する痛覚過敏現象を,熱刺激鎮痛効果測定装置(ウゴバジレ社Planter Test新規購入)をもちいて熱刺激に対する痛覚過敏現象を測定した。痛覚過敏現象を確認後ラットをパラホルム固定し脊髄を切り出した。クライオスタットで凍結切片(1520um)を作成した。ノシセプチンの第1抗体,第2抗体,第3抗体を順次反応させ(ABC法),発色後封入検鏡した。現在脊髄後角に発現したノシセプチンの変化を画像解析ソフトを用いて定量化し,神経損傷側と非損傷側で比較し統計学的に分析している。雄性SDラットの坐骨神経をG.Benettらの方法に準じてクロミックガットにて4回ゆるく結紮することにより神経因性疼痛モデルを作成した。手術3日後より,熱刺激(thermal-hyperalgesia),機械刺激(mechano-allodynia,mechano-hyperalgesia)に対する疼痛過敏行動が出現し,それは,イノシトール三燐酸などの細胞内伝達機構を抑制するリチウムを髄腔内投与することにより,容量依存性に抑制された。この抑制効果はイノシトールの同時投与により消失することにより,リチウムの効果は細胞内セカンドメッセンジャー系を介していることが明らかとなった。この研究成果は,雑誌Painに掲載された。臨床では神経損傷後の疼痛はオピオイド抵抗性であることが知られているが,その機序として内因性オピオイドの調節機構に変化が起きているためではないかと考えられる。そこで,ラットの坐骨神経損傷後の脊髄後角に内因性オピオイド受容体のリガンドであるエンドモルフィン,ノチセプチンの発現分布を調べる目的で,蛍光抗体法による免疫組織科学的手法を試みた。研究計画では神経損傷後に内因性オピオイド受容体のアゴニストであるエンドモルフィンやノチセピチンのアップレギュレーションを予想したが,抗体の特異性が低いためか脊髄後角においてこれらの物質の発現は認められなかった。