hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
PrIn_3の核反強磁性オーダー

増強核磁性体は核スピンが超微細結合を介してVan Vleck常磁性電子スピンと強く結合している系であり核スピン相互作用が電子スピンの影響を受け増強される。したがって核オーダの温度はCuなどの通常金属核とくらべて1000倍以上高くなる。PrIn_3は我々の比熱測定から0.14mkで増強核オーダーが観測された。そこで本研究によりPrIn_3の磁化、電気抵抗を詳しく調べた。SQUIDを使ったac帯磁率、磁化を〔111〕方向で測定した。転移点T=0.14mkで帯磁率の発散がないこと自発磁化が見られないことからPrIn_3は反強磁性であることがわかった。大阪市大石井らの理論によるとT_N以下で垂直帯磁率が増加していることからスピン配列は(111)方向が困難軸のシンソイダルであると結論される。この核スピン配列は4f電子系のRKKY相互作用の特徴を示しており本研究によりはじめて見つかった。SQUIDを使ったAC4端子法により単結晶の電気抵抗を測定した。電流の方向はほぼ〔111〕方向である。T_Nでは変化は見られなかった。しかし約3mKに電気抵抗の極小が見られた。3mK以下0.1mKまでゆるやかに抵抗が増加し0.1mK以下で抵抗値が飽和する。このような超低温での抵抗の異常は今回初めて観測された。PrIn_3のInの核四重極相互作用は非常に大きいため四重極モーメントの伝導電子による錯乱が観測できたと考えられる。以上述べたように本研究では金属増強核オーダーではじめて異方性、スピン配列まで研究しさらに超低温での四重極モーメントの電気抵抗たいする寄与をはじめて研究した。金属間化合物PrIn3は増強核磁性体であり0.13mKで核反強磁性転移する。しかもインジウム核の電気四重極相互作用が非常に大きな系である。PrIn3の核磁性が輸送現象にどのような影響をおよぼすかを研究するため、電気抵抗測定を0.08mKから4Kまでの広い温度領域で行った。PrIn3電気抵抗は4Kから温度が減少するに従い減少し約3mKで極小になる。3mKから温度がさらに減少すると、こんどは抵抗が増大する。このようなmKの超低温領域での温度変化は今回我々の研究で初めて観測された。3mK以下での温度の減少による電気抵抗の増加はインジウム核の電気四重極相互作用によるものであると考えている。インジウム核の電気四重極相互作用によりQモーメントは10mK以下から徐徐に結晶電場の主軸に対して向きをそろえ初め1mK以下の温度になるとほぼQモーメントは揃う。この温度変化は電気四重極相互作用による核スピンレベルの分裂がボルツマン分布で基底レベルに落ち込む過程である。ここでインジウムのサイトは三つあり、それぞれ結晶電場の主軸は直交している。伝導電子から見ると10mK以上では三つのサイトのQモーメントの向きは全く乱雑に向いるため三つのサイトのQモーメントは同等に見える。1mK以下になるとQモーメントの向きは三種類のサイトに分かれ伝導電子の散乱を考えるともとの格子の対称性からさらに低対称の格子になる。この格子の低対称化は10mKから始まり0.1mKでほぼ完了する。したがって電気抵抗が10mKから徐徐に増加する。一方3mK以上で抵抗が温度とともに増加するメカニズムはまだ分かっていないがこの二つの効果で抵抗が3mKで極小になると考えられる。

今後の課題は具体的な理論計算による数値的な解析を行うこと,および核反強磁性転移点0.13mKで抵抗の変化を観測することが考えられる。増強核磁性体は核スピンが超微細結合を介してVan Vleck常磁性電子スピンと強く結合している系であり核ゼーマンエネルギーおよび核スピン相互作用が電子スピンの影響を受け増強される。したがって核オーダの温度はCuなどの通常金属核とくらべて1000倍以上高くなる。prIn_3は我々の比熱測定から0.14mKで増強核オーダーが観測された。そこで本究研究によりPrIn_3の磁化、電気抵抗を詳しく調べた。SQUIDを使ったac帯磁率、磁化を[111]方向で測定した。転移点T=0.14mKで帯磁率の発散がないこと自発磁化が見られないことからPrIn_3は反強磁性であることがわかった。T_N以下で帯磁率が減少しないため測定したのは垂直帯磁率であると思われる。分子場近似によって可能なスピン配列は立方晶タイプ1反強磁性もしくはタイプ3反強磁性であり困難軸は[111]方向であることが分かった。SQUIDを使ったAC4端子法により単結晶の電気抵抗を測定した。電流の方向はほぼ[111]方向である。T_Nでは変化は見られなかった。しかし約3mKに電気抵抗の極小が見られた。磁場下での抵抗測定からこの原因が磁性不純物によるものではないと考えられる。3mKより高温側での抵抗の上昇は現在のところ理由は分からないが温度領域からして電子スピンによるものと考えられる。3mK以下0.1mKまでゆるやかに抵抗が増加し0.1mK以下で抵抗値が飽和する。このような超低温での抵抗の異常は今回初めて観測された。PrIn_3のInの核四重極相互作用は非常に大きいため四重極モーメントの伝導電子による散乱が観測できたと考えられる。以上述べたように本研究では金属増強核オーダーではじめて異方性、スピン配列まで研究しさらに超低音での四重極モーメントの電気抵抗たいする寄与をはじめて研究した。
知能システム化研究

前年度までの研究をもとに下記の研究成果を得た。分光データの自動処理においてはコンボリューション関数の固有関数展開により積分方程式をとくことでデコンボリューションを行うことを試み自動的デコンボリューションとして好結果を得た(合志)。未知混合物系試料の知能化安性定量分析では異なる波長による蛍光励起で重複した蛍光顕微鏡像を分離する方法を考案し、DNA・RNAの分布像の分離に成功した(河田)。神経活動電位測定用2次元多極無侵襲検出センサにおいては、軸索内電流と膜電流の関係を理論解析し、実験的検証に成功した(小野)。結晶性物質の相の識別と量的計測のシステム化では粉末法X線回折パターンから精密な結晶構造を推定する方法を、系の性質により3つに分類し、予備的情報を最大限に用いて最適化することを体系化した(浅田)。コンピュータにより知能化された高次複合分析法では保持ー溶解度パラメータと機器条件により保持予測を行う方法を発展させ、PTHアミノ酸に適用し成功をおさめた(神野)。複数半導体ガスセンサによる有機化合物の識別においては、混合気体に対する応答を検討し、単一成分への応答との比較で判定することの可能性を得た(佐々木)。化学的多次元計測システムでは、従来考慮されていなかった過渡応答を詳細に検討し、接触時間、温度変化などが、ガス種により異なることを新たに見出し、ガス種判定の新しい可能性を示した(山崎)。栄養素の適正摂取レベルの評価・予測に関する多面的解析では、ビタミンCおよび異性体の細胞および個体レベルでの挙動を解析し、異性体の挙動は、吸収と保持の点で異なり機能としては類似しているという極めて注目すべき結果を得た(倉田)。高分子物性予測ではC13NMRの化学シフトの予測においてアルカンからヘテロ原子を含む場合まで拡張したシステムを完成した(藤原)。
慢性肝疾患における鉄過剰の病態修飾機構の解明

慢性肝疾患における鉄過剰の病態修飾メカニズムを調べるために,F344ラットに肝毒性物質であるチオアセトアミド(TAA)を最長20週間反復腹腔内投与(100 mg/kg BW,週2回)し,肝線維化から肝硬変への進展を経時的に解析可能な肝硬変モデルを作製した.このモデルに鉄過剰食(1% Fe)または正常食(0.02% Fe)を不断給餌し,肝硬変の発現・進展に及ぼす鉄過剰の影響を解析した.TAA+正常食群では,実験開始後20週において高度な線維化を示す肝硬変がみられたが,TAA+鉄過剰食群では線維化が著しく抑制され,肝硬変の発現は認められなかった.TAA+正常食群と比較して,TAA+鉄過剰食群では血清鉄が約3倍,肝臓鉄が約8倍に上昇し,明らかな鉄過剰状態が誘発されていた.肝臓中マロンジアルデヒドは,TAA+正常食群と比較して,TAA+鉄過剰食群で約4倍上昇し,肝硬変の著しい抑制に反して脂質過酸化レベルが上昇していることが示された.TAAの肝毒性発現に関わる薬物代謝酵素(CYP2E1, FMO3)の肝発現量は,両群間で差はみられなかった.TAA+正常食群と比較して,TAA+鉄過剰食群ではTUNEL陽性肝細胞が減少し,カスパーゼ-3の開裂が減少していた.一方で,アポトーシスの初期分子であるBaxの肝発現量が増加していた.以上より,食餌性鉄過剰は化学物質誘発性肝硬変を顕著に抑制し,そのメカニズムにはアポトーシスの抑制が関わる可能性が示された.当初計画である,慢性肝疾患における鉄過剰の病態抑制メカニズムの一端が明らかとなり,研究は順調に進展しているといえる.代謝性肝疾患モデルを用いた解析を進め,今年度までに得られたデータと比較検討することで,鉄過剰の病態修飾メカニズムをさらに追求する予定である.ラットに鉄過剰食ないし正常食を4週間給餌した後,メカニズムの異なる肝毒性物質(チオアセトアミド,アセトアミノフェン,アリルアルコール)をそれぞれ単回投与し,一過性の肝障害を誘発させ,その病態を解析した.鉄過剰食給餌群では,チオアセトアミドやアセトアミノフェンの投与による肝酵素(AST, ALT)の上昇が軽減し,一方でアリルアルコール投与による肝酵素上昇が増悪した.よって,化合物によって,肝障害に関わる鉄過剰の役割が異なる可能性を示した.また,代謝性肝疾患モデルラットでは,高脂肪食給餌により誘発される肝小葉内の炎症が,高脂肪・鉄過剰食給餌により増加するが,この炎症の増悪には肝臓中および血清中のTNFαの上昇が関連することが示された.一方で,肝臓中のマロンジアルデヒド含有量には著変は認められなかった.さらに,盲腸内容物から腸内細菌叢解析を行ったところ,正常食群と比較して,高脂肪食群および高脂肪・鉄過剰食給餌群において,Oscillospira属およびRuminococcus属の減少,Akkermansia属の増加が認められたが,これらの菌種の割合は鉄過剰の有無によって変化しなかった.よって,鉄過剰による代謝性肝疾患の肝炎増悪には,肝組織全体の酸化ストレスレベルや腸内細菌の変化よりも,局所の炎症活性化が重要な役割を果たす可能性が示された.鉄過剰・急性肝障害の実験が当初の計画通り進展し,次年度に実施予定であった慢性肝疾患モデルである鉄過剰・代謝性肝疾患モデルの解析実験にも着手したことから,本研究はおおむね順調に進展しているといえる.慢性肝疾患における鉄過剰の病態修飾メカニズムを調べるために,F344ラットに肝毒性物質であるチオアセトアミド(TAA)を最長20週間反復腹腔内投与(100 mg/kg BW,週2回)し,肝線維化から肝硬変への進展を経時的に解析可能な肝硬変モデルを作製した.このモデルに鉄過剰食(1% Fe)または正常食(0.02% Fe)を不断給餌し,肝硬変の発現・進展に及ぼす鉄過剰の影響を解析した.TAA+正常食群では,実験開始後20週において高度な線維化を示す肝硬変がみられたが,TAA+鉄過剰食群では線維化が著しく抑制され,肝硬変の発現は認められなかった.TAA+正常食群と比較して,TAA+鉄過剰食群では血清鉄が約3倍,肝臓鉄が約8倍に上昇し,明らかな鉄過剰状態が誘発されていた.肝臓中マロンジアルデヒドは,TAA+正常食群と比較して,TAA+鉄過剰食群で約4倍上昇し,肝硬変の著しい抑制に反して脂質過酸化レベルが上昇していることが示された.TAAの肝毒性発現に関わる薬物代謝酵素(CYP2E1, FMO3)の肝発現量は,両群間で差はみられなかった.TAA+正常食群と比較して,TAA+鉄過剰食群ではTUNEL陽性肝細胞が減少し,カスパーゼ-3の開裂が減少していた.一方で,アポトーシスの初期分子であるBaxの肝発現量が増加していた.以上より,食餌性鉄過剰は化学物質誘発性肝硬変を顕著に抑制し,そのメカニズムにはアポトーシスの抑制が関わる可能性が示された.当初計画である,慢性肝疾患における鉄過剰の病態抑制メカニズムの一端が明らかとなり,研究は順調に進展しているといえる.サンプルの得られた鉄過剰・急性肝障害モデルおよび鉄過剰・代謝性肝疾患モデルについて,炎症,酸化ストレス,ミトコンドリア障害などの観点に着目して病態を解析し,鉄過剰による肝障害修飾メカニズムの追究を進める予定である.

代謝性肝疾患モデルを用いた解析を進め,今年度までに得られたデータと比較検討することで,鉄過剰の病態修飾メカニズムをさらに追求する予定である.前倒し請求を行い,当初翌年度に計画していた動物実験を前倒しで実施したが,半年以上の長期の実験のため,一部の実験が翌年度に継続となった.この継続実験分の経費は,翌年度に執行する予定である.今年度は肝硬変モデルの解析に注力したため,当初実施予定であった一部の実験(代謝性肝疾患モデルの解析)を次年度に繰り越すこととなった.そのため,次年度使用学が生じた.
中国ナシの成熟特性と低温及びガス耐性

1.成熟特性:10品種についてエチレン生成の面から成熟特性を調査したところ,傷害エチレンはすべての品種でみられたが,2品種については成熟エチレンが認められなかった。そこで,エチレン生成系について検討するため,エチレン生成系の二つの律速酵素であるACC合成酵素とACC酸化酵素を調べたところ,成熟エチレンがみられない品種ではACC合成酵素活性が制限要因になっていることがわかった。中国ナシはこれまで追熟型の果実といわれてきたが,本研究の結果,成熟特性が品種によって異なることが明らかになった。2.低温感受性:13品種を用いて,全果及び果実から誘導されたカルスについて,5°C下での障害発生状況を調査したところ,4品種では23週間後に明らかに果肉褐変が認められた。障害発生果について電解質漏出を調べた結果から判断して,この障害は低温障害と考えられた。このことから,中国ナシ果実は品種によって低温感受性が異なることが明らかになった。しかし,その理由については種々調査を試みたが明らかにすることはできなかった。3.エチレン生成系の遺伝子レベルでの解析:中国ナシ果実のエチレン生成系は品種によって異なることが明らかになったので,エチレン生成系の二つの酵素,ACC合成酵素とACC酸化酵素をコードする遺伝子について品種間比較を試みた。クローニングしたDNA断片の塩基配列とアミノ酸配列を解析し,ACC酸化酵素遺伝子については明らかにすることができた。ACC合成酵素遺伝子については目下解析中である。また,遺伝子発現についての解析も引続き鋭意実施中である。1.チュウゴクナシの成熟特性をエチレン生成の面から検討した所、切断に伴うエチレン生成はすべての供試品種で認められたが、成熟に伴う生成は品種によっては認められないものがあった。対比のために供試したニホンナシとセイヨウナシでは、切断に伴うエチレン生成はすべての品種でみられたが、成熟に伴う生成は前者ではないか又は極く微量であり、後者では明らかに認められた。このことから、ナシ果実はすべて傷害性エチレン生成はみられるが、成熟型エチレン生成はセイヨウナシでは明らかに認められ、ニホンナシでは極く微量であり、チュウゴクナシでは品種によって異なることが明らかになった。2.チュウゴクナシで、成熟型エチレン生成が認められる品種と認められない品種のエチレン生成系について比較検討した。エチレン生成がみられる品種では、直前の前駆物質である1-アミノシクロプロパン-1-カルボン酸(ACC)含量、ACC合成酵素活性、ACC酸化酵素活性はいずれも明確に認められた。一方、エチレン生成がみられなかった品種では、ACC酸化酵素活性は認められたが、ACC含量とACC合成酵素活性は認められなかった。このことから、エチレン生成がみられない品種では、ACC合成酵素が制限要因になっていることが推察された。3.エチレン生成の有無をACC合成酵素をコードする遺伝子レベルで解析するため、チュウゴクナシ果肉から全RNAを抽出して逆転写酵素によってcDNAを合成し、これをテンプレートとしてポリメラーゼチェーン反応によってDNAを増幅して、現在そのクローニングを試みている。現時点では最先端手法であるため試行錯誤が続いているが、鋭意取り組み中である。1.低温耐性:13品種を用いて、全果及び果実から誘導したカルスについて5°C下での障害発生状況を調査したところ、4品種では23週間後に明らかに果肉褐変が認められたが、他は13週間後も健全であった。障害発生果について電解質漏出を調べたところ、アレニウス・プロットで明らかにブレイク・ポイントが認められた。このようなことから、中国ナシは品種によって低温耐性が相異することが明らかになった。この耐性の差の原因を探るため、低温耐性に関与すると考えられている膜リン脂質の脂肪酸組成、トノプラストATPase活性、アブシジン酸含量、プロリン含量等を比較検討したが、この調査の範囲では品種間差を説明することはできなかった。2.エチレン生成系の遺伝子レベルでの解析:前年度調査で、品種によって成熟型エチレン生成が認められないものがあり、これはACC合成酵素活性が制限要因になっていることが明らかになった。

そこで本年度にはエチレン生成系の二つの律速酵素、ACC合成酵素及び酸化酵素をコードする遺伝子について品種間比較することを試みた。中国ナシ品種7品種、日本ナシ2品種、西洋ナシ1品種から改良SDS-フェノール法で全RNAを抽出し、これから合成したcDNAライブラリーをテンプレートとしてPCR増幅を行った。増幅遺伝子フラグメントを大腸菌プラスミドに導入し、ナシ果実の遺伝子を持つ大腸菌コロニーを得ることに成功した。現在、導入遺伝子の塩基配列の解析を鋭意進行中である。
アザチオプリン血中濃度予測バイオマーカーとしてのＳＬＣ３８Ａ９：機能・有用性解析

本研究では、当院におけるazathioprine(AZA)の使用経験、およびその代謝産物である血中6-TGN濃度測定結果を元に、AZAの有用性と安全性を予測するgenetic biomarkerを同定することを目的とした。EG(エクスプレス・ジェノタイピング)法を用いたAZA投与後のHapMap由来ヒトリンパ球細胞における遺伝子発現をもとに、患者における血中6-TGN濃度の測定結果を層別化した結果、6-TGN濃度を予測するgenetic biomarkerがSLC38A9であることが同定された。これらの研究成果はPLoSOne誌に報告した。【目的】本研究はIBD患者におけるAZAの代謝酵素を含む応答性の遺伝子多型を解析することで薬物の血中濃度との相関を検討し、最終的には遺伝子多型ならびに併用薬剤から患者個人の免疫調整薬の至適投与量を決定することを主な目的として検討した。【結果】HapMap由来ヒトリンパ球細胞に5-ASAおよびazathioprineにて刺激した際に2倍以上のEAIを検出できたプローブの上位4つについて患者血液から同定したgenotypeとそれぞれの患者の血中6-TGN値との相関を検討した結果、細胞表面のトランスポーターの一つであるSLC38A9の遺伝子多型のgenotypeが、AZA投与時の血中6-TGN濃度と非常に強い相関を示すことが分かった。【考察】ヒトリンパ球細胞に5-ASAとAZAの刺激によって誘導されるSNPを有する遺伝子のEAIの測定が可能であった。本検討では候補遺伝子としてSLC38A9が同定され、そのgenotypingは患者の血中6-TGN値と強い相関を示した。今後、さらなる症例の蓄積とともに、SLC38A9の機能解析をおこなうことで、SLC28A9のAZA投与時の血中濃度予測ジェネティックバイオマーカーとしての有用性、および炎症性腸疾患患者における病態への関与が明らかになると考えられる。炎症性腸疾患の治療において、免疫調節剤による病勢コントロールは非常に重要な役割を担っている。しかし、その有効性と安全性には薬剤代謝酵素の遺伝子発現による個人差があるのも事実である。本研究では、当院におけるazathioprine(AZA)の使用経験、およびその代謝産物である血中6-TGN濃度測定結果を元に、AZAの有用性と安全性を予測するgenetic biomarkerを同定し、さらにその機能解析をおこなうことを目的とする。現在当院に通院加療中の潰瘍性大腸炎患者191名、およびクローン病患者47名の中で病勢コントロール目的にアザチオプリンを投与されている患者を対象とし、本研究に検体を供与することに同意を得た34名を対象とし、血液検体を採取した。なお、本研究はUMIN 000010197に登録され、本学倫理審査委員会で承認されている。薬剤応答遺伝子発現の解析としてHapMap由来ヒトリンパ球細胞を用いてAZAと5-ASA併用時のmRNA遺伝子発現の変化をGeneChipにて網羅的に解析し、薬物応答性に関連する遺伝子を絞り込んだ。さらにこのHapMap細胞を用いたEG(エクスプレス・ジェノタイピング)法でのallele毎の遺伝子発現解析をもとに、IBD患者から採取した血液検体による血中6-TGN濃度による層別化をおこなった結果、SLC38A9の遺伝子多型が血中6-TGN濃度にもっとも相関する結果を得た。本研究では、当院におけるazathioprine(AZA)の使用経験、およびその代謝産物である血中6-TGN濃度測定結果を元に、AZAの有用性と安全性を予測するgenetic biomarkerを同定することを目的とする。これまでの成果で、EG(エクスプレス・ジェノタイピング)法を用いたAZA投与後のHapMap由来ヒトリンパ球細胞における遺伝子発現をもとに、当院におけるAZA使用患者における血中6-TGN(AZAの代謝産物)濃度の測定結果を層別化して検討した結果、6-TGN濃度を予測するgenetic biomarkerがSLC38A9であることが予測された。さらに、IBD患者検体を用いた検討では、AZA投与量と6-TGN値の間に相関を認めず、SLC38A9の遺伝子多型が6-TGNの血中濃度に影響を及ぼしていることがわかり、SLC38A9がAZAの薬剤代謝における新たなgenetic biomarkerであることが示唆される結果であった。AZA投与時の副作用および作用発現には血中6-TGN濃度が深く関与していることが分かっており、投与前に効果発現や副作用を予測が可能となるbiomarkerの発見は非常に有意義であると考えられた。本年度は研究成果を論文化し、PLoS One誌(2014 Apr 24;9(4))に報告した。

今年度中にSLC38A9がアザチオプリン投与時における血中6-TGN濃度のgenetic biomarkerになることは、IBD患者の臨床検体を用いることで証明ができた。今後、トランスポーターの一種であるSLC38A9の機能解析を動物実験および細胞実験にて検証していく予定である。研究の全体構想は免疫調節剤であるAZAの血中濃度を、ジェネティックバイオマーカーを用いて薬剤投与前に予測することにより、難治性炎症性腸疾患である潰瘍性大腸炎やクローン病の治療に応用しようとするものである。すでに我々は当該薬剤によりその発現が変動し血中濃度と相関する遺伝子(SLC38A9)およびその関連遺伝子多型を同定している。そこで今後の研究において、この候補遺伝子を当該薬剤投与予定患者の検体を用いて、有効性や副作用予測として有用であるかを検討することが推進方策と考えられる。具体的にはAZA投与予定のIBD患者に対しあらかじめSLC38A9の遺伝子多型を調べた上で、AZAの至適投与量を決定し、投与後の血中6-TGN濃度、臨床経過を観察し、AZA投与時の6-TGN血中濃度、病勢コントロールのジェネティックバイオマーカーとしてのSLC38A9の遺伝子多型の有用性を検討する。SLC38A9はトランスポーターの一種であり、アザチオプリンの薬物代謝あるいは炎症性腸疾患の病態に直接関与している可能性があり、マウスを用いた動物実験および、リンパ球を用いた細胞実験でその役割を検証していく。すでにSLC38A9overexpression vectorは作成済であり、今後さらに機能解析を進めていく予定である。現在進行中である細胞実験をおこなうための培養液の購入、および臨床検体におけるSNP検索のためのPCR関連試薬の購入が遅延したため。理由に示した細胞実験関連試薬、およびSNP検索のためのPCR関連試薬を購入し、研究の達成を目指す。動物実験用マウス、細胞実験を行う際の培地などの消耗品に用いる。
ヨーロッパにおける社会運動と統治連合

本研究は(1)ヨーロッパ政治における社会運動、(2)政治エリート・統治連合と社会運動のネットワークを通じて、(3)国家の統治・政治構造の特徴性を明らかにすることを目的にした。近年においては政治学の領域で政治的機会構造論を用いてのアプローチが注目されているが、これも社会運動の生起に関心を集中させており、社会運動・政治的抗議の対象となる政治エリートをアクターとして捉えるには至っていない。これに対して、本研究は、政治過程論を中心としたアプローチを採用することで、「政治エリート・統治連合」と社会勢力に対置させ、全般的な<国家-社会関係>を把握し、それによって統治構造の問題性・限界を明らかにし、欧州の政治空間における新しい統治構造についての理論的貢献をも行うことを試みた。(1)において、各国横断的な研究レビューを活用することによって、国ごとの差異性と共通性を、その統治構造・ガヴァナンス構造から明らかにするとともに、類型化した。また、(2)については、60年末から70年代初頭のフランスに焦点を当てつつ、関係アクターの行動様式の解明に傾注したが、他方で、アクター間のネットワークの解明にまでは至らなかった。このことから、当初最終的に解明することを目的にした(3)については、十分な知見を得られることができなかった。本研究はヨーロッパを対象として、政治エリート・統治連合と社会運動の関連性を通じて、国家の統治・政治構造のとく調整を明らかにしようと試みるのである。社会運動は従来において社会学的伝統の強い影響下にあり、ここから特定時代の国家体制への影響と政治エリートの反応についての関心を十分に払ってこなかった点を補完することを目的としている。近年において、政治学の領域で政治的機会構造論を用いてのアプローチが注目されていた(代表例としてS.タローの研究)。しかし、これも社会運動の生起に関心を集中させており、社会運動・政治的抗議の対象となる政治エリートを主体的なアクターとして捉えるには至っていなかった。本研究では、これに対し政治過程論を中心としたアプローチ、具体的には「政治エリート・統治連合」を社会運動に対置させることで、全般的な<国家-社会関係>を把握しようとしている。具体的なイヴェントを1968年に絞り、社会運動としての学生組織・労働組合、また統治連合としてはフランスのド・ゴール大統領およびポンピドゥー首相を中心とする執政府(コア・エグゼキュティブ)としている。両者間の相互応答の変移の特徴を把握し、ひいては統治構造の問題性・限界を明らかにし、新しい社会運動論についての理論的貢献を目指すものである。この過程においては、主に4つの基礎的関係が確認された。(1)抗議運動の形態・様式は混合的であるという点である。これは、C.ティリーが提唱した抗議運動の「アルカイズム」と「近代性」の混合という指摘を裏付けるものである。(2)抗議運動は、国家の統治構造そのものに影響を与えるのではなく、むしろこれを強化する傾向を生み出すこと、(3)アクターの認識は所属集団のバイアスに規定される、(4)抗議運動の興亡において「ミドルマン」的機能を果たす知識人が大きな影響力を持っているという点である。以上の視点をもとに、引き続きH19年度において実証分析を進めるものとする。
GPR54およびMMPを同時標的とする新規癌転移抑制剤の創製研究

以前の研究において、強力なGPR54アゴニストとであるペンタペプチド誘導体TOM80(4-fluorobenzo-yl-Phe-Gly-Leu-Arg-Trp-NH2)を見出している。しかしながら、TOM80はマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)によりGly-Leu配列において加水分解され、失活してしまうことが分かった。そこで、生体内安定性を向上させるために、このアミド結合を非水解性の化学構造に置換した。不適切な構造での置換は元来の生物活性を著しく低下させる可能性があるため、種々のジペプチドイソスターを分岐的に合成し、有用なジペプチドイソスターを効率的に同定することにした。Gly-Leu型Eジペプチドイソスター(EADI)を合成中間体とすることで、9つのジペプチドイソスター含有TOM80誘導体を合成した。それらのGPR54アゴニスト活性を評価したところ、EADI含有誘導体TOM145およびヒドロキシエチレンジペプチドイソスター含有誘導体TOM150bにおいてTOM80と同等の生物活性が確認された。また、これらの誘導体はMMP存在下でも極めて安定であった。さらに、マウスの血清中での安定性を評価した結果、プソイドペンタペプチド誘導体はTOM80に比べて4倍以上長い半減期を示した。次に、内因性GPR54アゴニストであるkisspeptinとその断片ペプチドkisspeptin-10、TOM80およびTOM145、計4化合物のRFアミド受容体への生物活性を評価した。その結果、既知リガンドより弱いもののすべての誘導体においてNPFF受容体に対するアゴニスト活性が確認された。化合物の活性を比較すると、TOM80および145はkisspeptinやkisspeptin-10よりもNPFFアゴニスト活性が弱かった。一方で、これらの化合物はほぼ同等のGPR54アゴニスト活性を示すため、TOM80および145は内因性リガンドよりも選択性に優れたGPR54アゴニストであると考えられる。以前の研究において見出した強力なGPR54アゴニストTOM80は、Gly-Leu配列においてマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)による加水分解を受け、不活性化されることが確認されている。GPR54アゴニスト活性を維持したまま、生体内安定性の向上、さらには腫瘍の遠隔転移に寄与しているMMPの阻害活性を付与することを目的とし、種々のGly-Leuジペプチド等価体合成し、TOM80に導入した。具体的にはGly-Leu型Eアルケンジペプチドイソスター(EADI)を共通の合成中間体とし、還元、異性化あるいはエポキシ化に続く塩基処理によりそれぞれエチレン型、α,β-不飽和型、アリルアルコール型のイソスターを合成した。それらの保護基を適切に変換した後、ペプチド固相合成法に従い、イソスター骨格をペンタペプチド誘導体に導入した。さらに、アリルアルコール含有プソイドペンタペプチドを水素化反応に付すことでヒドロキシエチレン型アミド等価体含有ペプチドを合成した。合成した各種誘導体のGPR54アゴニスト活性を評価したところ、EADI含有誘導体およびヒドロキシエチレン型イソスター含有誘導体においてTOM80と同等の生物活性が確認された。一方ですべての誘導体においてMMP阻害活性は認められなかった。また、これらの誘導体をMMPで処理したところ、TOM80はGly-Leuペプチド結合における分解が徐々に進行したのに対し、プソイドペンタペプチド誘導体は極めて安定であった。本年度の研究より見出された誘導体は、TOM80に比べて生体内で安定であり、優れたバイオアベイラビリティーを示すGPR54アゴニストであると考えられる。

一方で、これらの化合物はほぼ同等のGPR54アゴニスト活性を示すため、TOM80および145は内因性リガンドよりも選択性に優れたGPR54アゴニストであると考えられる。
コートタンパク質被覆ミクロカプセル製造技術の開発

昨年度の研究成果として、COPI輸送小胞のコートタンパク質δ-COPと出芽酵母RabファミリーGタンパク質Ypt1が結合することが、in vivo, in vitroで認められ、このことのCOPI輸送小胞形成への関わりを明らかにするために、他の低分子量Gタンパク質についても検討する必要があることが分かった。そこで、出芽酵母の9種類のGタンパク質について、GSTとの融合組換えタンパク質によるδ-COPのpull down実験、およびHAエピトープタグを付けた各Gタンパク質の免疫沈降実験を行なったところ、Ypt11がYpt1よりも強くδ-COPに結合することが分かった。Ypt11は、クラスVミオシンであるMyo2と結合し、出芽時の娘細胞へのミトコンドリアの分配に関与すると報告されている。今回の結果から、Ypt11はδ-COPとの結合を介してCOPI輸送小胞あるいはゴルジ体自体の娘細胞への輸送にも関与する可能性がある。そこで、δ-COPをGFPで標識し細胞内局在を観察した。δ-COPは、野生株とypt11遺伝子欠損株では母細胞及び娘細胞にほぼ均等にゴルジ体様のドットとして観察された。それに対し、GALプロモーターによりYpt11を過剰に誘導発現すると、δ-COPは娘細胞に強く局在するようになり、さらに生育が著しく阻害された。また、ゴルジ体マーカーであるSec7の局在を観察すると、野生株で出芽時に観察されるSec7の娘細胞への極性化が、ypt11遺伝子破壊株、及びMyo2との結合能を失ったYpt11の変異体を導入した株において殆ど見られなかった。以上より、Ypt11がδ-COPとの結合を介して、ゴルジ体の娘細胞への分配・運搬に関与している可能性が強く示唆された。酵母の小胞輸送におけるコートタンパク質としては、COPI、COPII、レトロマー、クラスリンが知られている。そのうち、酵母で無細胞系や再構成系で小胞形成が多く報告されているのはCOPII小胞で、COPI小胞については哺乳類細胞の研究が先行したため、酵母での実験例は少ない。COPII小胞のコートタンパク質を検出するため、ウエスタンブロットや免疫沈降で利点の多いモノクローン抗体が使える、HAでタグ標識した。Sec13タンパク質についてはC末端に3HAを連結した遺伝子を作成し、染色体上の遺伝子と相同組換えで置き換えた。Sec23タンパク質についても同様の構築を作ったところ、生育に遅延が認められ、C末端標識に問題があることが示唆された。そこでYPT1プロモーターとGAPDHターミネーターの間に、N末端に3HAをつけたSec23タンパク質遺伝子をはさみ、セントロメアベクターにのせて、染色体上のSEC23遺伝子破壊株に導入した。さらに、上記のSec13-3HAをコードする遺伝子で染色体上のSEC13を置換し、ふたつのCOPIIコートサブユニットが同時にタグ標識された酵母を得た。また、大腸菌生産系では、グルタチオンS-トランスフェラーゼのC末端に融合したGST-Sec23とGST-Sec24を発現する構築を作製し、大量発現させた融合タンパク質をグルタチオンアフィニティカラムで精製することができた。一方、COPI小胞のコートタンパク質であるRet2については、GST、6ヒスチジン、或いはマルトース結合タンパク質をN末端につけた融合タンパク質の大腸菌での生産を試みたが、材料に使えるだけの生産は認められなかった。他のサブユニットと同時に生産しないと安定でない可能性があるので、酵母内でC末端に6mycタグをつけた構築を発現させたところ、この場合は抗体で十分に産物を検出することができた。ゴルジ体に局在するGDP-mannoseトランスポーター(GMT)であるVig4タンパク質は、順方向の輸送が停止するsec12やsec23温度感受性変異株の非許容温度で小胞体(ER)に局在するようになり、逆行の輸送が停止するsec21株では一部液胞に輸送された。その他の結果も合わせ、GMTは、細胞内で常に小胞に取込まれて移動しており、ゴルジ体からCOPI小胞に乗りER経由でゴルジ体に戻らないと、液胞で分解される。即ち、GMTは効率よくCOPI小胞に取込まれる機構をもつので、何が小胞への取込みに関わるか調べた。界面活性剤で溶かしたGMTは、COPIコートと直接結合することが分かった。さらに、欠失体GMTの解析から、細胞質に露出するC末端親水アミノ酸配列が重要で、C末端12残基KQKKQQAQPLRKのペプチドをGST融合タンパク質として生産し調べたところ、まさしくこの配列とCOPδとの結合が認められた。この中には4残基のリジンが存在するが、それを様々な組合せでグルタミンに置換したペプチドを設計し、GST pull down実験を行ったところ、どのリジンを置換した場合でもCOPδとの結合の低下がみられ、この配列そのものがもっとも効率的な結合に必要であると考えられた。変異配列をGMTにもたせると、COPδとの結合性の低下と呼応して液胞にもち込まれてしまう割合が増加したことから、COPI小胞経由逆行輸送の重要性が確認された。一方で、Ypt1の変異による低温感受性を回復する多コピー抑制遺伝子としてCOPδをコードするRET2が高頻度で得られた。COPδとYpt1の結合をin vivo, in vitroで調べた結果、確かに結合することが認められ、他の低分子量GTPaseについても今後検討する必要があることが分かった。

昨年度の研究成果として、COPI輸送小胞のコートタンパク質δ-COPと出芽酵母RabファミリーGタンパク質Ypt1が結合することが、in vivo, in vitroで認められ、このことのCOPI輸送小胞形成への関わりを明らかにするために、他の低分子量Gタンパク質についても検討する必要があることが分かった。そこで、出芽酵母の9種類のGタンパク質について、GSTとの融合組換えタンパク質によるδ-COPのpull down実験、およびHAエピトープタグを付けた各Gタンパク質の免疫沈降実験を行なったところ、Ypt11がYpt1よりも強くδ-COPに結合することが分かった。Ypt11は、クラスVミオシンであるMyo2と結合し、出芽時の娘細胞へのミトコンドリアの分配に関与すると報告されている。今回の結果から、Ypt11はδ-COPとの結合を介してCOPI輸送小胞あるいはゴルジ体自体の娘細胞への輸送にも関与する可能性がある。そこで、δ-COPをGFPで標識し細胞内局在を観察した。δ-COPは、野生株とypt11遺伝子欠損株では母細胞及び娘細胞にほぼ均等にゴルジ体様のドットとして観察された。それに対し、GALプロモーターによりYpt11を過剰に誘導発現すると、δ-COPは娘細胞に強く局在するようになり、さらに生育が著しく阻害された。また、ゴルジ体マーカーであるSec7の局在を観察すると、野生株で出芽時に観察されるSec7の娘細胞への極性化が、ypt11遺伝子破壊株、及びMyo2との結合能を失ったYpt11の変異体を導入した株において殆ど見られなかった。以上より、Ypt11がδ-COPとの結合を介して、ゴルジ体の娘細胞への分配・運搬に関与している可能性が強く示唆された。
戦前期北米における横浜正金銀行の活動

本研究の目的は,戦前日本の貿易金融を担う特殊金融機関であった横浜正金銀行(以下,正金と略す)の北米における活動を検討することで,商社や日系移民に提供した金融的なサポートの実態と,対外金融に果たした役割を実証することにある.本研究では,1880年の同行の創立から,1941年の太平洋戦争勃発までを対象時期とし,北米の正金各店の活動を通時的に,商社,移民等の取引相手に対する信用供与を軸として検討する.これにより,従来商社や移民等片面からのみ理解されてきた北米各地での取引実態を,金融機関側からの論理で明らかにするとともに,戦前期日本の対米貿易の特徴と変化,それを支えた貿易金融のダイナミズムを解明する.本研究の目的は,戦前日本の貿易金融を担う特殊金融機関であった横浜正金銀行(以下,正金と略す)の北米における活動を検討することで,商社や日系移民に提供した金融的なサポートの実態と,対外金融に果たした役割を実証することにある.本研究では,1880年の同行の創立から,1941年の太平洋戦争勃発までを対象時期とし,北米の正金各店の活動を通時的に,商社,移民等の取引相手に対する信用供与を軸として検討する.これにより,従来商社や移民等片面からのみ理解されてきた北米各地での取引実態を,金融機関側からの論理で明らかにするとともに,戦前期日本の対米貿易の特徴と変化,それを支えた貿易金融のダイナミズムを解明する.
腎癌、膀胱癌に対するペプチドワクチン療法の抗腫瘍効果の解明と臨床試験

ペプチドワクチン療法を実施した臨床検体を用いて、治療効果に関連する因子の検討を行った。全例にMPHOSPH1およびDEPDC1抗原の発現は認めたが、発現強度と腫瘍のグレードやステージの間に相関は認めなかった。80%以上の症例でワクチン投与後にCTL誘導を認め、経過観察中にもCTL誘導は維持されていた。ワクチン投与部位の反応(発赤、腫脹、硬結)を認めた症例は、認めなかった症例に比較して、再発率の低下を認めた。Performance Status、CTL誘導およびワクチン投与部位反応が、ワクチンの治療効果の関連因子として同定された。1.具体的内容筋層非浸潤性膀胱癌の術後アジュバント療法として、標準治療であるBCG膀胱内注入療法と新規に開発したHLA-A24拘束性MPHOSPH1およびDEPDC1ペプチドワクチン併用療法(医師主導第2相臨床研究)を実施した。HLAキーオープン解析の結果、HLA-A24群かつ注射部位反応を有する群において膀胱内再発率の低下を認め、ペプチドワクチンの臨床的有効性が示唆された。なお、ELISPOT解析による、ペプチド投与に伴うペプチド特異的細胞障害性Tリンパ球(CTL)の誘導は約80%と高率に認められた。2.意義新規に開発したペプチドを用いた臨床研究の結果、膀胱癌術後アジュバント療法としてペプチドワクチンにより膀胱内再発を抑制する可能性が期待された。その再発抑制にはペプチド特異的CTLの誘導が推測された。3.重要性新規に開発したペプチドは、腫瘍抗原として最適であり、ヒトに対して投与することの安全性が担保され、ペプチド特異的CTLの誘導と臨床的有効性(再発予防効果)が認められた。臨床試験で膀胱癌ペプチドワクチン治療を実施した患者の治療効果を予測するバイオマーカーについて検討した。1免疫染色法により腫瘍組織中の抗原(MPHOSPH1およびDEPDEC1)の発現を解析した。免疫染色による発現程度の評価は臨床効果をマスクされた研究者2名によって行った。その結果、発現の高い症例は、低い症例に比較して、非再発生存期間や全生存期間の延長を認めた。なお、HLA-class1の発現は全症例で高く、臨床効果との明らかな相関は認めなかった。2ELISPOTassayでワクチン投与前後の末梢血PBMCを用いてCTL誘導を解析した結果、CTLの誘導を認めた症例は、認めなかった症例に比較して、非再発生存期間や全生存期間の延長を認めた。一方、FACS解析によるCD8陽性細胞の分画の解析結果や免疫を抑制するとされる制御性T細胞の変動と臨床効果との明らかな相関は認めなかった。ただし、これらの解析はワクチン投与前と投与1コース後の2点のみの解析であり、免疫誘導には遅延効果が指摘されており、現在2コース以降での解析を行っている3ワクチン投与部位の反応(発赤、腫脹、硬結)を解析した結果、1コース目で反応を認めた症例は反応を認めない症例に比較して、非再発生存期間の延長を認めた。以上の結果より、ワクチン投与前の腫瘍組織中の抗原発現、ワクチン投与後のCTL誘導、注射部位反応が、ワクチンの治療効果の予測因子となりうると考えられた。蓄積されたデータを基に、その結果を国内学会等で発表し、研究結果を評価し論文を作成した。1.具体的内容手術により得られてた膀胱癌臨床検体(134症例)の未染色スライドを作成し、抗MPHOSPH1, DEPDC1抗体、抗HLAclassI抗体を用いて免疫組織学的検討を行った。その結果、全例にMPHOSPH1, DEPDC1, HLA-classIいずれも発現を認め、腫瘍のグレードやステージと発現程度に相関は認めなかった。また、筋層非浸潤性膀胱癌の術後アジュバント療法としてBCG膀胱内注入療法とHLA-A24拘束性MPHOSPH1およびDEPDC1ペプチドワクチン併用療法(医師主導第2相臨床研究)を開始した。HLAキーオープン解析の結果、HLA-A24群において膀胱内再発率の低下を認め、ペプチドワクチン療法の臨床的有効性が示唆された。なお、ペプチド投与に伴う重篤な有害事象の発生は認めなかった。2.意義本ペプチドの構成された遺伝子(MPHOSPH1おおびDEPDC1)は膀胱癌臨床検体において恒常的に発現していることが判明し、理想的な腫瘍抗原と考えられた。また、HLA-classIの発現低下は認めず、ペプチドワクチン療法の効果を減弱させる可能性は低いと考えられた。臨床研究の結果、膀胱癌術後アジュバント療法としてペプチドワクチンの有用性が期待された。3.重要性MPHOSPH1およびDEPDC1遺伝子は正常主要臓器において発現を認めず、これら遺伝子由来ペプチドは、腫瘍抗原として最適であり、臨床的有効性も認められた。

膀胱癌においては抗原の発現検討や臨床研究の進展がみられたが、腎癌においては臨床的に多種の分子標的薬の保険適応により、ペプチドワクチン治療の位置づけが限られてきており、基礎的検討を含め臨床的検討が中途となっている。膀胱癌においては抗原の発現検討や臨床研究の進展がみられたが、腎癌においては分子標的薬の登場により、ワクチン投与症例が限られてきており同様の検討が中途となっている。1.臨床研究にエントリーされた膀胱癌患者から分離したPBMCからmRNAを抽出しcDNA合成を行う。得られたcDNAを用いて、T cell receptorのシークエンスを行い変異や多型の頻度を解析し、ペプチド特異的CTL誘導との相関を検討する。2.腎癌に関しては、各種抗原の発現を免疫組織学的検討により行い、マルチペプチド投与の可能性について検討する。3.各種国際学会等で発表し、論文の作成を進める。膀胱癌症例においては臨床的にペプチド投与症例におけるCTL解析を行う。腎癌に関しては免疫学的基礎的検討を進める。1.腎癌および膀胱癌症例の末梢血より分離されたPBMCから、ぺプチドにより刺激培養したCD8陽性T細胞を同定し、MHC Tetramer解析を行う。PE標識化HLA-A2402/ペプチドテトラマーと反応させた後、細胞表面マーカーに対する抗体を用いた染色を加えた後洗浄し、フローサイトメトリーを行い、末梢血T細胞中のペプチド特異的CTLを定量測定する。腎癌、膀胱癌患者から分離したPBMCをぺプチドにより刺激培養したCD8陽性T細胞を用いてMHC Tetramer解析を行う。ワクチン投与前後のCD8陽性細胞の分画をFACSにより解析する。それぞれの抗体はナイーブT細胞(CD45RA+CD27+)、メモリーT細胞(CD45RA-CD27+)、エフェクターメモリーT細胞(CD45RA-CD27-)、エフェクターT細胞(CD45RA+CD27-)を用いる。ペプチドワクチン治療前後の患者末梢血PBMCからCD4+CD25+T細胞を分離し、治療前後での増減を確認する。
エーテル型リン脂質の抗動脈硬化作用機序の解明とその応用に関する基盤的研究

昨年度に引き続き、リポタンパク質代謝、特にコレステロール輸送に関与するタンパク質発現への影響を株化細胞を用いて検討を行なった。昨年度はマクロファージへの影響を検討するためにTHP-1細胞での検討をおこなったが、今年度はリポタンパク質代謝に関連する臓器として、肝臓と小腸を想定し、HepG2細胞とCaco-2細胞での検討をおこなった。その結果、HepG2ではエーテル型リン脂質の影響は見られなかったが、Caco-2ではエーテル型リン脂質により、リポタンパク質代謝関連タンパクの遺伝子発現が上昇していた。これまでのTHP-1での検討でもエーテル型リン脂質の添加で、関連遺伝子の発現上昇が見られたことより、コレステロールの輸送にエーテル型リン脂質が関係していることが示唆された。閉経モデルラットを用いて検討を行なった。予備試験では若齢ラットでの卵巣摘出での検討を行なったが、今回は実際の閉経を想定して、リタイアラット(6か月齢以上)を用い、さらにリタイアラットの卵巣を摘出した群も設けた。その結果、リタイアラットでは若齢ラットに比べ、血中プラズマローゲンのリン脂質中の割合は減少し、卵巣摘出を行なったリタイアラットではさらに減少していた。また、血中の中性脂質およびコレステロール濃度も上昇していた。これらの結果より、血中プラスマローゲン減少を指標とした動脈硬化モデルとして、加齢および卵巣摘出ラットは有用であることが示唆された。ほぼ予定通りに進んでいる。モデル動物としての閉経モデルの有用性が認められたので、エーテル型リン脂質添加による検討を行う。エーテル型リン脂質の抗動脈硬化作用機序の解明のために、リポタンパク質代謝に関与するタンパク質発現への影響を株化細胞を用いて検討を行なった。HDLの機能向上には、構成成分であるapoAIのようなタンパク質の変化も関与していると考えられる。また、コレステロールを合成・蓄積する組織への影響も考えられる。そこで、肝臓やマクロファージなどリポタンパク質代謝・動脈硬化と関連のある組織の株化細胞(HepG2細胞、THP-1細胞など)にアルキル型リン脂質もしくはPlsを添加し、リポタンパク質代謝に関与するタンパク質(アポタンパク質やABCタンパク質)を、qPCRで検討したところ、THP-1細胞にアルキルリン脂質を添加した際、アポタンパク質およびABCタンパク質で変化が見られた。現在、HepG2細胞での解析中である。THP-1細胞を用いたコレステロール引き抜き能の検討では、細胞にプラスマローゲンをとりこませると僅かではあるが引き抜き能が向上が見られた。また、平成29年度予定の閉経モデルラットを用いた検討の予備試験を行なったところ、卵巣摘出ラットにおいて、血中プラスマローゲン総量に差は見られなかったが、その分子種組成に差が見られた。今回は週齢の若いラットで卵巣摘出を行なったため、現在、リタイアラットを用いた検討を実施中である。細胞実験は少し遅れ気味だが、次年度予定の動物実験の予備実験が終了しているため、おおむね順調に進んでいると思われる。遅れている細胞実験を進めるとともに、動物実験も並行していく。節約に務め、実験を進めたため。(理由)節約に務め、実験を進めた。(使用計画)さらに実験を進めるために実験用消耗品に使用するとともに、学会での情報収集および発表の機会を増やす。論文投稿を進める。さらに実験を進めるために実験用消耗品に使用するとともに、学会での情報収集および発表の機会を増やす。
介護者のＱＯＬの実態把握と口腔ケアによるＱＯＬ向上の可能性の検討

わが国において高齢者の介護を担う家族介護者と介護施設職員に対する質問紙調査を実施した。その結果、介護者のQOLは国民標準値より有意に低いことが確認された。また、介護負担感がQOLを低下させる要因であり、介護施設職員においては、職務満足度が高い者ほど介護負担感が低いことが認められた。さらに、口腔ケアへの意欲が高い者ほどQOL、セルフエスティームが高く、介護負担感が低いことが認められた。これらのことから、介護者が口腔ケアの意欲を持つことがQOL向上の要因となる可能性が示唆された。本研究の目的は介護施設職員のQOL、介護職務満足度、介護負担感、セルフエスティーム(SE)等の実態を把握し、QOLの向上に寄与する要因を検討することである。平成24年8月から11月、岩手県内の老人介護施設職員を対象として「介護施設職員の健康とQOLに関するアンケート」調査を実施した。予め岩手県内の全老人介護施設に対して調査への協力を依頼し、承諾が得られた施設に質問紙を送付した。介護施設職員のQOLはSF-8、口腔関連QOLはGOHAI、介護職務満足度は堀田の職務満足度尺度、介護負担感はMaslachとJacksonのバーンアウト尺度、SEはRosenbergのSE尺度、を用いてそれぞれ評価した。岩手県内の189施設4,809名の職員から回答を得た。対象者の勤務場所で多かったのは、介護老人福祉施設:1,801名、介護老人保健施設:1,666名、グループホーム:861名であった。職種で多かったのは介護福祉士:2,174名、へルーパー:727名、看護師:389名、介護支援専門員:242名であった。対象者の40.7%(1,954名)が現在治療中の病気を有し、最も多かったのは歯科疾患:695名、ついで腰痛:584名、肩こり:410名であった。介護施設職員のQOLを評価したところ、精神的サマリスコア、身体的サマリスコア、GOHAIスコアが国民基準値より有意に低かった。また、歯科の定期的受診者は精神的サマリスコア、GOHAIスコア、SEが非受診者より有意に高かった。さらに、介護負担感と職務満足度、QOL、SE等の関連を分析したところ、職務満足度が高い職員ほど介護負担感が低く、QOL、SEがともに高いことが示された。本調査の結果、介護施設職員のQOLの実態が確認された。また、QOLとSE、介護負担感、職務満足度は連関し、口腔ケアの意欲がQOL向上の要因となる可能性が示唆された。本年度は自由回答の分析、家族介護者(以下家族)の介護負担感の地域差の分析を行い、研究の総括を行った。分析にはIBM SPSS Statistics 19.0を用いた。1自由回答をデジタルデータ化し、Text Analytics for Surveys Japanese 4.0を用いてテキストマイニングによる形態素分析を行い、頻出語を抽出した。家族調査からは「困っている、イライラ、ストレス、不安、心配、大変」等が抽出された。自由回答記載者の介護負担感は非記載者より高く、QOLは低かった。介護施設職員(以下職員)調査からは「社会的、身体的、精神的、仕事量、待遇、給料が安い、やりがい」等が抽出された。記載者のSE、個人的達成感は非記載者より高かったが、QOLは低く、介護負担感は高かった。職務満足度には差は認められなかった。2回答者を居住地域から内陸(1,783名)と東日本大震災津波被災地域(571名)に二分し、性差、年齢差がないことを確認後、介護負担感、セルフエスティーム(以下SE)、QOLの差を分析した。その結果、介護負担感、MCS、GOHAIには有意差は認められず、SE、PCSは被災地域で有意に低かった。ついで、重回帰分析により介護負担感に関わる要因を推定した。説明変数には過年度の分析に用いた項目に地域(ダミー変数)を加えた。その結果、「ソーシャルサポート、要介護度、要介護者の口臭強度、GOHAI、SE」等が抽出された。3口腔ケアの意欲のアウトカムとなる歯磨き回数や歯ブラシ以外の用具使用などの有無とSE、QOL、介護負担感の関連を分析したところ、家族、職員ともに実施者でSE、QOLが高く、介護負担感が低かった。過年度の分析で家族と職員に共通して「介護負担感とQOL、SE、ソーシャルサポート」の連関が認められている。本年度の分析結果と総合し、要介護者の口腔環境を改善すること、介護者の口腔ケアへの意欲を高めることが介護負担感の軽減に寄与し、QOL向上の要因となる可能性が示唆された。