hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
D-マンニトールを活用する不斉合成試薬の開発

本研究では、D-mannitolのC_2対称性を巧みに利用し、C_2対称pyrrolidine誘導体を短段階で合成し、それらをbenzaldehydeとEt_2Znの付加反応の触媒配位子として適用し、不斉誘導効率を調査した。また、不斉相間移動触媒の開発を目指し、C_2対称pyrrolidine誘導体の対応する四級アンモニウム塩類の合成を行なった。以下に結果を要約する。D-mannitolを文献の方法により1,3:4,6-0-dibenzylidene体(1)へ誘導し、次いで2,5-0-dimesyl化後、PhCH_2-NH_2と加熱により閉環し、C_2対称N-benzylpyrrolidine体(2a)を(1)より高収率(94%)で合成した。次いでN-脱ベンジル化し、C_2対称pyrrolidine体(3a)を合成した。(3a)に酢酸基を導入し(4a)とし、次いで還元及びグリニヤ試薬によりaminoalcohol体(5a)(7a)を合成した。また、(2a)を酸により選択的に脱アセタール化しtetraol体を経てtetramethoxy体(2b)を合成した。(2b)から同様にして(3b)(7b)を合成した。(3a)及び(3b)に(COCl)_2を作用させた後、還元しD_2対称bis-pyrrolidinoethane体(8a)及び(8b)を合成した。これら(2)(8)を触媒配位子としてhexane溶媒中0°C室温でbenzaldehydeとEt_2Znの不斉付加反応を検討した。その結果、開環型pyrrolidine誘導体(7b)を用いた場合、最高不斉収率82%eeで(R)-1-phenyl-propanol(9)が得られた。また、不斉配位子触媒としてbenzylidene閉環型pyrrolidine誘導体(a-type)の場合(S)-体を、tetramethoxy開環型pyrrolidine誘導体(b-type)を用いた場合(R)-体が優位に生成することが判明した。配位子の不斉が同一でありながらその置換様式の差異により不斉誘導が逆転する極めて興味深い現象であり、反応の遷移状態の解析を含め、今後の研究対象である。新規な不斉相間移動触媒を開発する目的で、得られた2、3のpyrrolidine誘導体(2a),(5a),(5b)にMeIを作用させ対応する四級アンモニウム塩(10)を合成した。
植物生体情報を利用した根域温度制御栽培によるブルーベリーの高付加価値化

ブルーベリーの高密度・集約栽培を可能とするポット栽培に着目し、根域温度制御と茎径のモニタリングデータおよび樹体の生理作用、成長、結実との関係を明らかにするため以下の検討を進めた。樹体の生体情報をモニタリングするため、引張圧縮型ロードセルを計測対象枝に取り付けて連続的に観測する手法を開発した。計測に適した対象枝を選定し、主軸枝と新梢とでは安定した日周期を示す主軸枝が計測に適していた。また、測点は根本に近い方が微小な変化を検出できた。根域温度を制御することで、果実収穫期の遅延や延長を実現し、果実の付加価値を高めることを検討した。土壌温度の多点計測データから2次元の温度分布の時系列的な可視化を行った。また、温度分布の3次元化を試みた。気温や日射をモデルの境界条件に組み入れることで温度分布の偏りを再現した。吸水-蒸散という生理反応と茎径変化との関係性を実験的に検討した。結果、茎径変化は吸水と光合成に関わる蒸発散の生理反応と密接な関係があり、その状態を表す指標として利用できることを明らかにした。ポット栽培のブルーベリーの水収支を精密に観測し、光合成や蒸発散などの植物生理と茎径変化の関係を検討した。蒸発散はLED照明の照射と連動して変化するが、照射開始6時間後に蒸発散が低下し始めると、それに応じて茎径変化が増加していく様子を詳細に示した。自然光条件下において、環境要因と茎径変化の関係を調べた。結果、日最小湿度と茎径日変化量との間に一定の関係性が認められた他、茎径変化速度においても特徴的な日内変化パターンを持つことが分かった。上述した研究の成果については、国内の第51回農業食料工学会関東支部年次大会で発表し、果樹園芸の関係者から高い評価を得た。果樹の生体情報の連続的な収集手法の開発や根域温度管理による樹体生理制御法の提案など、果樹生産の高度化、高付加価値化に繋がる研究でその意義は大きい。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、植物生体情報に基づいた根域温度制御を行うことで、収穫時期の調整や果実の品質向上を実現し、高付加価値ブルーベリーの生産に寄与することを目的としている。本年度は下記のような研究を実施した。ブルーベリーの茎径の変化を連続的かつ精密に測定する装置を試作し、樹体の吸水ー蒸散という生理反応と茎径変化との関係性を実験的に検討した。その結果、茎径変化はブルーベリーの吸水と光合成に関わる蒸発散の生理反応と密接な関係があり、その状態を表す指標として利用できることを明らかにした。また、ポット栽培するブルーベリーの根域温度を人為的に制御する手法としてコイル式の冷却装置を作製して検討した。冷却時におけるポット内土壌の温度分布ならびに経時変化を調べ、冷却装置の性能とポット根域の冷却特性を明らかにした。加えて、ポット栽培のブルーベリーの水収支を精密に観測し、光合成や蒸発散などの植物生理や茎径変化の関係を検討した。マリオット管を用いた定量灌水装置と栽培ポットの計量システムを構成した。ブルーレイ品種を栽培した直径15cm、深さ12cmのポットの水収支を明らかにした。ブルーベリーの蒸発散はLED照明の照射と連動して変化するが、照射開始から約6時間後に蒸発散が低下し始めると、それに応じて茎径が増加していく様子を詳細に示した。これらの成果は、第73回農業食料工学会年次大会およびAgEng2014(ヨーロッパ農業工学会年次大会)で発表した。

果樹の生体情報の連続的な収集手法の開発や根域温度管理による樹体生理制御法の提案など、果樹生産の高度化、高付加価値化に繋がる研究でその意義は大きい。ブルーベリーの高密度・集約栽培を可能とするポット栽培に着目し、ポット内の根域温度制御が樹体の生理作用、成長、結実に及ぼす影響を明らかにするため、次の3点について検討を進めた。1.ブルーベリーの生体情報を連続的にモニタリングするため、歪みゲージ式微小変位計を主軸枝に取り付けて連続的に観測する手法を開発した。この微小変位計により、茎径のミクロンオーダーの日周期変動が観測可能となった。モニタリングした茎径の日周期と栽培環境との関係性を検討し、一定の範囲内で強い相関が認められることを明らかにした。2.栽培ポットの根域温度を制御することで、果実収穫期の遅延や延長を実現し、ブルーベリー果実の付加価値を高めることを検討した。まず、ブルーベリーを栽培した直径24cmの不織布ポットに埋め込んだ熱電対を用いて、連続的な多点計測を実施した。さらに、熱交換用コイルによってポット全体を冷却する根域冷却装置を作成し、根域の冷却実験を実施し、その性能について評価した。実測した土壌温度から推定した熱拡散率を用いて、土壌温度分布をシミュレーションし、実測結果と比較した。3.ポット栽培のブルーベリーの水収支を精密に観測し、光合成や蒸発散などと茎径変化の関係を検討した。マリオット管を用いた定量灌水装置と栽培ポットの連続的な計量システムを構成した。一定量灌水された水は、一部がブルーベリーによって吸水され、一部はポット下に浸透して排水される。これらをポットの計量結果から蒸散量と浸透量として算出し、ポット栽培したブルーベリーの水収支を明らかにした。蒸発散はLED照明の照射と連動して変化するが、照射開始から約6時間後に蒸発散が低下し始めると、それに応じて茎径が増加していく様子を詳細に示した。これらの成果については、国内学会および国際会議にてポスター・口頭発表した。また、一部の研究成果を投稿論文として準備している。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究では、ハウスや植物工場だけでなく露地栽培での利用も考慮して、ブルーベリーの根域温度制御による収穫時期の調整や果実の品質向上を検討する。また、茎径変化をストレスの指標として用いることで、過度なストレス付与を回避し、より低い投入エネルギーでのブルーベリー果実の付加価値化を試みる。まず、収穫期のブルーベリーを対象にして、ポット根域を冷却することにより収穫時期の遅延や収穫期間の延長、果実の成分変化について検討を進める予定である。
微生物二次代謝産物からの新抗結核薬の探索

抗結核薬の新たな標的として、細菌のペプチドグリカンの構成成分であるジアミノピメリン酸(DAP)の合成経路に着目し、簡便なペーパーディスクアッセイ法による抗結核物質の探索を行った。放線菌および糸状菌の培養抽出液約9600サンプルについてスクリーニングを行なった結果、Streptomyces sp. K12-0214の培養液中にDAP合成経路を阻害して抗結核菌活性を示すと思われる有望な物質を見出した。活性物質の単離には至っていないが、1活性物質は水溶性であり、酸性条件下で活性が保持される、2抗菌スペクトルは既存の抗結核薬であるリファンピシンおよびイソニアジドとは異なっていることが明らかになった。放線菌および糸状菌の培養液に等量のエタノールを加えて作成した抽出液を用いてジアミノピメリン酸(DAP)合成経路を標的とした抗結核菌作用を持つ物質の探索を行った。平成26年度は、放線菌抽出液約4000サンプル、糸状菌抽出液約5000サンプル、計約9000サンプルについてディスクアッセイを行った。5種の菌(Mycobacterium smegmatis, Escherichia coli, Staphylococcus aureus, Mucor racemosus, Candida albicans)を用いてディスクアッセイを行い、結核菌と同じスクシニラーゼ経路をもつM. smegmatisとE. coliの2菌にのみ生育阻害を示すものを候補サンプルとした。これまでに、放線菌より9サンプル、糸状菌より1サンプル、計10の候補サンプルを見出した。これらの候補サンプルについて、中性、酸性、塩基性の条件で酢酸エチルによる抽出試験を行った。その結果、糸状菌のサンプルでは酢酸エチル層に活性がみられたことから、活性物質は脂溶性物質であると予測された。放線菌のサンプルは、全て水層に活性が見られたことから、これらの活性物質は水溶性物質であると予測された。活性物質を単離するために、糸状菌と放線菌各1サンプルについて三角フラスコ(培養容量は100 ml /本)を用いて大量培養を行った。その結果、放線菌のサンプルでは三角フラスコ培養抽出液でも活性が再現した。糸状菌のサンプルは、三角フラスコ培養では活性が再現せず、大試験管(培養容量は10 ml /本)で培養したサンプルにのみ活性が見られた。現在、イオン交換クロマトグラフィー、薄層クロマトグラフィー等を用いて活性物質を精製中である。放線菌抽出液、糸状菌抽出液、化合物、計約9600サンプルについてディスクアッセイを行った。これまでに、放線菌より11サンプル、糸状菌より1サンプル、計12の候補サンプルを見出した。最終年度である平成27年度は、昨年度のスクリーニングによって見出された放線菌由来候補サンプル(K12-0214培養抽出液)について、活性物質の精製を進めた。この候補サンプル中に含まれる活性物質は、各種溶媒を用いた分配試験、限外ろ過による検討の結果、水溶性低分子物質であると予測された。活性物質を単離するために、Streptomyces sp. K12-0214を三角フラスコ(培養容量は100 ml /本)にて大量培養し、イオン交換クロマトグラフィー、薄層クロマトグラフィー等を用いて活性物質の精製を進めた結果、活性炭に吸着し、酸性50%アセトンで溶出されること、セルロース薄層板を用いてn-ブタノール:酢酸:水の系で展開することにより大部分の夾雑物を排除できること、Shodexカラム(ポリマー系逆相カラム)で非吸着画分に溶出されることなどが明らかになり、HPLCにおいて活性ピークもほぼ特定できた。現在、構造決定に必要な量の獲得をめざしてさらに回収率のよい精製方法を検討している。スクリーニングの結果得られた候補サンプルは、大部分が水溶性物質であった。水溶性物質の精製は、脂溶性物質を対象とした一般的な精製法(有機溶媒による分配など)の適用が難しいので、別の精製法を検討しなければいけない。そのため予定より遅れが生じている。

応用微生物学スクリーニング方法の変更:計画では、結核の原因菌と同じMycobacterium属で、非病原性であるMycobacterium smegmatisに対して生育阻害を示し、DAPを添加する事によってその生育阻害が回避されるような物質を選択する予定であったが、より多くの候補物質を検討するために、選択する幅を広くした。すなわち、異なる合成経路を持つ5種の菌(Mycobacterium smegmatis, Escherichia coli, Staphylococcus aureus, Mucor racemosus, Candida albicans)を用いてアッセイを行い、結核菌と同じスクシニラーゼ経路をもつM. smegmatisとE. coliの2種にのみ生育阻害を示すものを候補サンプルとした。精製方法の検討:候補サンプルの検討結果より、放線菌サンプルに含まれる活性物質が水溶性物質であると予測された。そのため、水溶性物質の単離精製に適した方法、例えばイオン交換クロマトグラフィーやセルロース薄層クロマトグラフィーなどを検討する必要がある。
糖尿病性神経障害による疼痛の効率的治療戦略の構築

我が国において、糖尿病は末梢神経(手足の神経)障害の主要な原因です。末梢神経障害の進行期には強い痛みが生じます。しかし現時点では、痛みを十分に治療されていない患者さんが多く存在します。その原因の一つは痛みの病態や程度の客観的評価法が存在しないことです。そこで本研究は糖尿病の患者さんにおける痛みの病態や程度を客観的に評価する手段を確立することを目的としました。糖尿病患者さんを対象として、臨床評価、神経生理学的検査、脳血流検査の評価を行いました。現在、患者さんの研究への登録を終了し、解析準備を行っています。糖尿病は先進国における末梢神経障害の原因の最多を占める。進行期の痛みは必発であるが、適切に管理されている患者は少ない。その要因の一つとして、痛みの強さの客観的評価手段がなく、治療を開始すべき明確な基準が存在しないことが挙げられる。本研究は「糖尿病患者のしびれ痛みに、いつから・どのように介入するのが最も効率的か?」というクリニカル・クエスチョンを解決することを目的とする。治療を開始すべきポイントは、quality of life(QOL)の低下が生じうる時点、末梢・中枢性感作が生じる以前の時点と予想される。糖尿病患者を対象に、詳細な臨床評価に加えて、QOLスコア評価・神経生理学的評価(神経伝導検査・感覚神経軸索の末梢性興奮性評価・表皮内小径線維刺激による疼痛関連誘発電位による中枢性興奮性評価)を網羅的に行い、治療開始が推奨される時期・客観的重症度を明らかにする。また、痛みの機序(末梢・中枢感作の関与等)は時期により異なることが予想される。病期に応じた病態を明らかにすることにより、治療薬の効率的な選択が可能になると予想される。本年度は、研究計画の最終調整と実施の体制整備、糖尿病神経障害の臨床・生理学的評価の検査手技の確立を行った。来年度より、患者のリクルートを本格的に開始し、症例の蓄積を一年間行う予定である。進行期の痛み・しびれは必発であるが、適切に管理されている患者は少ない。その要因の一つとして、痛み・しびれの強さの客観的評価手段がなく、治療を開始すべき明確な基準が存在しないことが挙げられる。糖尿病患者を対象に、詳細な臨床評価に加えて、疼痛・QOLスコア評価・神経生理学的評価(神経伝導検査・感覚神経軸索の末梢性興奮性評価・表皮内小径線維刺激による疼痛関連誘発電位による中枢性興奮性評価)・脳血流評価を網羅的に行い、治療開始が推奨される時期・客観的重症度を明らかにする。さらに、疼痛の強い患者を対象に神経障害性疼痛治療薬による介入を行い、反応性を評価し、疼痛の客観的評価尺度の開発を試みる。その要因の一つとして、痛み・しびれの強さの客観的評価手段がないこと、個々の患者の病態を評価する手段が乏しいことが挙げられる。本研究は、糖尿病患者における痛み・しびれの病態・程度を客観的に評価する手段を探索することを目的とする。神経障害を有する糖尿病患者を対象とし、詳細な臨床評価に加えて、QOLスコア評価・神経生理学的評価(神経伝導検査・感覚神経軸索の末梢性興奮性評価・表皮内小径線維刺激による疼痛関連誘発電位による中枢性興奮性評価)を行った。一定以上の疼痛を有する症例では、セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬であるデュロキセチンによる治療介入を行い、治療後にも同様の評価を行った。目標症例数を30例(うち介入研究20例)に設定し、現時点で27例(うち介入研究17例)まで集積した。間もなく症例登録を終了できる見込みである。登録満了後、各種検査パラメーターの解析を予定している。研究実施体制整備並びに計画書の改訂に予想以上の時間を要したため。臨床神経生理学平成27年度より、患者のリクルートを本格的に稼働する予定である。平成27年度中の症例集積並びに結果の解析を目標とする。研究実施体制整備及び生理学的評価手段の確立に、当初の予測より時間を要した。研究計画の遅延に伴い、研究費の執行も遅延し、次年度使用額が生じた。平成26年度より、患者のリクルートを本格的に開始、症例の蓄積を一年間行う。

その後、平成27年度に、結果を解析し公表する予定である。平成26年度中に研究計画作成並びに実施体制整備が終了したため、平成27年度は本格的に患者のリクルートが進捗する見込みである。それに伴い、電極・文具等への使用が生じる見込みである。研究計画の立案と体制整備に時間がかかり、症例の活発なリクルートが始まっていない。そのため、検査にかかる物品費等の使用が遅れている。平成26年度は本格的な症例リクルートが開始される見込みであり、それに伴い、検査に必要な電極等の物品等を購入する見込みである。
サルの社会的脳機能と環境情報の相互作用

本研究計画は、複数日本サルの社会的適応行動を通じて、それぞれの個体の持つ社会内部での環境や社会的地位に応じた社会的行動選択の様式を明らかにし、さらにその社会的行動選択の元となる、脳神経細胞機構を明らかにすることを目標としている。本年度は、前年度に続いて神経細胞活動の記録を通じて、ニホンザルの社会的脳機能解明への実験を行った。まず、2頭のサルをテーブルの周辺に座らせ、テーブルの上に置かれた餌を自由に食べるという、餌とり課題を行わせた。すると、それぞれのサルは、他のサルと競合しない時は自由に餌を食べることが出来たが、2者の間に競合が起きると、明らかな社会的上下関係が観察され、下位のサルは競合空間で餌に手を伸ばすことが出来なくなった。この際、頭頂葉と前頭前野から神経細胞を記録すると、それぞれの領域で、課題遂行中の適応的行動選択様式の変化と平行した形で、神経細胞活動の再組織化が起きることが観察された。しかしながら、頭頂葉は運動関連ニューロンに、前頭前野は定常発火をするタイプのニューロンに適応活動が観察された。すなわち、これらの異なる脳領域が社会環境の変化に対応して個別に認知機能を変化させることによって、行動選択の環境依存的最適化が脳内で生じ、それをもとにして適応的行動が実現されるということが示唆された。これらの知見は、今まで科学的に記述することが難しかった社会的脳機能という高次認知機能を神経細胞活動レベルで観察・記述した初めての結果である。本研究計画は、複数日本サルの社会的適応行動を通じて、それぞれの個体の持つ社会内部での環境や社会的地位に応じた社会的行動選択の仕組みを明らかにし、さらにその社会的行動選択の元となる、脳神経細胞機構を明らかにすることを目標としている。本年度は、社会行動課題遂行中の複数日本サルの複数脳領域からの神経細胞活動記録と行動の詳細記録を安定して行える環境整備を主に行い、実際の脳活動記録および解析を開始した。実験の実際は、モーションキャプチャ技術と慢性神経活動記録手技を融合させた、多次元生体情報記録手技という新しい手法を開発し、それを用いて行った。記録は複数サルが空間を共有する中で、如何に自己の利益を最大化し、社会的損失を避けるかという行動課題を行わせた。また、当初はサル自身の空間位置は実験者によってしか変更できなかったが、これをサル自身の意思で空間位置の移動が出来る実験環境を作成し、その環境下での安定した神経活動および動作記録が可能であることを確認した。解析手法は、このような実験手法は従来行われたことの無い実験系であるため、元となるデータが無く、定型的な手法が存在しなかったが、データの記録開始に伴って徐々に解析手法が見えてきた。それと関連して、サルの動作から内的な意思を抽出するという研究も始めた。これはサルの表現している非言語性情報を外部のシステムが抽出、理解し、よりスムーズな機械と人のインターフェイス構築を目指すというものである。19年度は、本年度に引き続き、同様の実験を継続発展させていく予定である。
エミール・ゾラ『三都市』『四福音書』から20世紀小説への展開

本年度は、前年度の研究において明らかにしたエミール・ゾラの思想や政治的イデオロギーが、晩年の小説『三都市』『四福音書』にどのように反映され、表象されているのかという問題を考察した。具体的には、晩年のゾラが6作のオペラ台本を執筆し、『三都市』『四福音書』にも文体や構成の面でオペラ的な演劇性や音楽性が見出せることに注目して、後期ゾラにおけるオペラ台本と小説の関係、小説におけるオペラ性とイデオロギー的言説の関係の分析を中心に研究を進めた。そして、ゾラのオペラ台本に関する文献資料の調査のために、2008年8月から9月にかけて約2週間パリに滞在し、フランス国立図書館などに赴いた。この研究の成果として、まず「ゾラのオペラにおけるイデオロギーの表象『メシドール』を中心に」と題した論文を執筆し、2009年3月に刊行されたフェリス女学院大学の『国際交流研究国際交流学部紀要』第11号に発表した。この論文では、ゾラのオペラ台本のひとつ『メシドール』において表象されているイデオロギーの諸相を検討しながら、ゾラのオペラと小説との関係性をイデオロギー的側面から考察した。さらに2008年11月8日に岩手大学で開催された日本フランス語フランス文学会秋季大会において「ゾラのイデオロギー小説におけるオペラ」と題した口頭発表を行った。この発表では、『三都市』『四福音書』におけるオペラ的側面を分析しながら、それがイデオロギーの伝達という小説の機能とどのように関係しているのかを分析した。そして、ゾラが小説にオペラ的要素を導入するのは、歌によって自然と生命の力を賛美し、キリスト教に代わる「新しい宗教」のイデオロギーを表現するためであり、こうした音楽性こそが、同時代のブールジェやバレスの作品とは異なるゾラのイデオロギー小説の独自性であることを明らかにした。本年度は、エミール・ゾラの後期小説『三都市』『四福音書』研究の準備作業として、これらの作品が書かれた19世紀末から20世紀初頭の文学におけるイデオロギー的問題を抽出するため、我が国ではあまり注目されていないポール・ブールジェやモーリス・バレスらの同時代のイデオロギー小説の分析を中心に研究を進めた。その成果のひとつとして、まず、2006年5月に慶應義塾大学で開催された日本フランス語フランス文学会春季大会で「ブールジェ『弟子』と世紀末イデオロギー小説」と題した発表を行った。この発表では、ブールジェの『弟子』に始まり、バレスの『根こそぎにされた人々』に至る、師弟の対立を物語の軸にした世紀末の一連のイデオロギー小説が、1870年の普仏戦争からのフランスの国家再建、そして共和派と反共和派の対立というテーマを内包していることを明らかにした。8月から9月にかけてパリのフランス国立図書館において文献調査を行い、その収穫をもとに、10月に岡山大学で開催された日本フランス語フランス文学会秋季大会で「政治的カオスから新しい秩序へ世紀転換期におけるパナマ事件」と題した発表を行った。ここでは、パナマ事件を扱ったウジェーヌ・メルキオール・ド・ヴォギュエの小説『死者が話す』をおもに取り上げ、この疑獄事件が当時の文学者に及ぼしたイデオロギー的影響を考察した。さらに、2007年4月に発表予定の論文「イデオロギー小説における時間バレス『国民的エネルギーの小説』をめぐって」では、『三都市』『四福音書』とほぼ同時期に書かれたバレスの三部作小説を、物語の時間性とイデオロギーという観点から分析し、当時のナショナリズムを代表するバレスの思想の特徴を解明した。来年度は、これらの成果をもとに後期ゾラの小説が内包するイデオロギーの時代性と独自性を考察していきたい。本年度は、昨年度の研究で明らかにした19世紀末から20世紀初頭のフランスの思想状況を視野に入れながら、後期エミール・ゾラのイデオロギーの分析を中心に研究を進めた。その成果のひとつとして、2007年5月に明治大学で開催された日本フランス語フランス文学会春季大会において「世紀末イデオロギー小説におけるローマブールジェ『コスモポリス』とゾラ『ローマ』」と題した口頭発表を行った。この発表では、ブールジェとゾラの小説において世紀末のローマがどのように表象されているのかという問題を検討した。そして、カトリシズムを称揚するブールジェの伝統主義的イデオロギーと対比させながら、カトリシズムの徹底的な批判から出発して社会主義的なユートピアの構想に至るゾラの進歩主義的イデオロギーの特質を明らかにした。この発表の内容を、《Rome fin de siecle chez Bourgetet chez Zola》と題したフランス語論文にまとめて、2008年3月刊行の学会誌『フランス語フランス文学研究』第92号に掲載した。また、2007年8月から9月にかけてパリに滞在し、フランス国立図書館に赴いて19世紀末から20世紀初頭にかけて刊行された新聞、雑誌の調査を行った。その収穫をもとに、2008年3月に学習院大学で開催された日本フランス語フランス文学会関東支部大会において「ゾラにおける「正義」の観念について」と題した口頭発表を行った。この発表では、連作小説『三都市』『四福音書』を手がかりに、後期ゾラのイデオロギーの核となる「正義」の観念を分析し、その意味と射程を検討した。そして、ゾラにおける「正義」はミシュレやユゴーが唱えた進歩主義的な共和主義思想と結びついた概念であり、その「正義」の実現とは科学と社会主義による1789年のフランス大革命の再現あるいは成就であることを明らかにした。

本年度は、前年度の研究において明らかにしたエミール・ゾラの思想や政治的イデオロギーが、晩年の小説『三都市』『四福音書』にどのように反映され、表象されているのかという問題を考察した。具体的には、晩年のゾラが6作のオペラ台本を執筆し、『三都市』『四福音書』にも文体や構成の面でオペラ的な演劇性や音楽性が見出せることに注目して、後期ゾラにおけるオペラ台本と小説の関係、小説におけるオペラ性とイデオロギー的言説の関係の分析を中心に研究を進めた。そして、ゾラのオペラ台本に関する文献資料の調査のために、2008年8月から9月にかけて約2週間パリに滞在し、フランス国立図書館などに赴いた。この研究の成果として、まず「ゾラのオペラにおけるイデオロギーの表象『メシドール』を中心に」と題した論文を執筆し、2009年3月に刊行されたフェリス女学院大学の『国際交流研究国際交流学部紀要』第11号に発表した。この論文では、ゾラのオペラ台本のひとつ『メシドール』において表象されているイデオロギーの諸相を検討しながら、ゾラのオペラと小説との関係性をイデオロギー的側面から考察した。さらに2008年11月8日に岩手大学で開催された日本フランス語フランス文学会秋季大会において「ゾラのイデオロギー小説におけるオペラ」と題した口頭発表を行った。この発表では、『三都市』『四福音書』におけるオペラ的側面を分析しながら、それがイデオロギーの伝達という小説の機能とどのように関係しているのかを分析した。そして、ゾラが小説にオペラ的要素を導入するのは、歌によって自然と生命の力を賛美し、キリスト教に代わる「新しい宗教」のイデオロギーを表現するためであり、こうした音楽性こそが、同時代のブールジェやバレスの作品とは異なるゾラのイデオロギー小説の独自性であることを明らかにした。
確率ゲームと関連した非線形楕円型偏微分方程式の研究

本研究において、(1)確率ゲームと関連した非線形2階楕円型偏微分方程式として、その最も簡単な形の方程式(E)u-△u+H(Du)=f(x)。ここに△=【Σi^N】=1,【δ^2】/δ【X(^2-i)】,D=(δ/δ【X_1】・・・δ/【δX_N】)の全域解を考察し、その存在及び一意性について次の結果を得た:H:【1R^N】→【1R^1】は連続関数とする。このとき、任意のf←UC(【1R^N】)ここにUC(【1R^N】)は【1R^N】上で定義された有界かつ一様連続な関数の全体から成る関数空間を表す、に対して粘性解u←UC(【1R^N】)が一意的に存在する、更に、粘性解uは、|X|→∞のとき高々1次の増大度をもつような連続関数の空間において一意的である。本研究の主要な成果はこの後者の粘性解の一意性に関する結果である。われわれは、非線形項H=H(p)に連続性以外に何等仮定を置くことなく、非有界な(E)の全域解の一意性に関して、f←UC(【1R^N】)ならば、|X|→∞のとき高々1次の増大度をもつような連続な粘性解は一意的であることを示すとともに解の増大度に関して何等制限を置かなければ(E)の全域解の一意性が成立しない場合があることを実例によって示すことができた。以上の成果は、非線形2階楕円型偏微分方程式の粘性解に関する今後の研究に一つの指針を与えたということができる。(2)確率微分ゲームと関連した非線形2階楕円型偏微分方程式系min{max{【A^p】【u^p】-【f^p】,【u^P】-【M^p】u}、【V^p】-【m^p】u}=0,【A^p】:楕円型微分作用素p=1,2,・・・,m,に対するDirichlet問題を考察し、適当な制限条件のもとで、Lipschitz連続な粘性解が存在すること並びに粘性解は連続関数のクラスで一意的であることを示した。
大規模非線形格子の実験的研究

非線形格子に生じる非線形局在励起(Intrinsic Localized Mode, ILM)の移動や走行を妨げる2つの問題、パイエルス・ナバロ(PN)ポテンシャルと、余分な尾を励起するテイル発生について2つの研究を行った。PNポテンシャルについては、過飽和非線形格子を実験的に作成し、非線形性の飽和時に生じる幅変化分岐時にPNポテンシャルが0になることを線形スペクトル測定法にて確かめた。定常走行時に発生する尾は、非線形力のフーリエ成分が分散関係と交差するところでフォノンを共鳴励起することで生じる。2種類の非線形力の合成で交点での非線形力を0にすることで尾の発生を抑えられることを見つけた。一般の非線形格子中での局在励起については、制御の面から走行性をいかに獲得するかという課題がある。Hadzievskiらは2004年に過飽和非線形性を用いるとパイエルス・ナバロ(PN)バリアーと呼ばれる走行の障壁をゼロにできることを示した。(PRL93, 033901)我々はMOSキャパシターを過飽和非線形素子として用い、確かにPN障壁がある条件でゼロになることを確かめ、これを論文にまとめた。(Shi et al., EPL103, 30006 pp.1-6 (2013))これには少し前に発表した我々の論文M. Sato et al., PRE87, 012920(2013)での非線形状態の線形分光のテクニックが応用されている。このEPLでの発表は、線形分光法が分岐現象研究で有用であることを示したと考えている。走行に関しては、PNバリアーが実際にゼロになることを実験で初めて示したことに大きな意義がある。実験で観測されたヒステリシスの原因究明は次の課題でる。自然結晶も大規模格子であり、NaI中に非線形局在励起が中性子非弾性散乱により観測されたという報告が2009年にManleyらによってなされた。(PRB79, 134304)我々は、この報告中の散乱強度が、非線形局在励起の生成エネルギーから見積もられる発生頻度からみて大きすぎることを論文で指摘している。(Sievers et al., PRB88, 104305 (2013))格子中に生成する非線形局在励起と呼ばれるエネルギー局在の移動や走行について調べることを目標にしている。1.移動現象については、マイクロカンチレバーアレイ中での局在について実験とシミュレーションにて進展があった。移動時には非線形の局在励起以外に、それが作り出す線形の局所ノーマルモードが強く関係することは示唆されていた。レーザーのスポット照射により局所的にバネ定数を変化させることができる。赤外レーザーではカンチレバーが柔らかくなることは知られていたが、可視レーザーではわずかに堅くなることが新たに見出され、これを用いて局在励起の移動作用を反発、吸引両方とも同じ試料で研究できるようになった。このとき、線形応答スペクトルでは移動に関係する局所モードがパラメトリックに励起され、非線形局在の振動と懇請した結果、移動するという機構が解明された。2.走行現象に関しては、一般の非可積分格子中をソリトンのように減衰なしで走行するメカニズムが考えられた。格子中を局在励起が走行すると、テイルと呼ばれる励起を生じる。非線形力が不必要な線形のノーマルモードを励起していることが原因である。非線形力のフーリエ変換を行うことでテイルの発生を予測できるので、非線形モデルの調整でテイルの発生を抑えることができる。この成果は学会で発表された。また、現在論文投稿中である。非線形局在励起(ILM)が安定して走行するための条件や技術について大規模格子を考慮して研究を進めている。走行を妨げる要因は2つあり、一つは尾問題と呼ばれる走行に伴い格子モードを励起して尾を残す共鳴現象である。もうひとつは移動を妨げるパイエルス・ナバロ(PN)ポテンシャルと呼ばれる障壁で、局在中心が格子点と格子間にあるときのエネルギー差である。今年度に成果のあった事柄について記す。1.尾問題について尾の励起が局在励起からエネルギーを奪い、長距離の安定走行を妨げる。ILMが格子振動を励起する原因は、ILMの非線形力のフーリエ成分が波数-周波数空間で分散関係と交点を持つ部分で強度をもつことが原因である。ソリトンでは交点で非線形力がゼロであることが戸田格子やAblowitz-Ladik格子で確認された。我々は交点でのゼロ非線形力条件がオンサイトとインターサイトという2つの非線形力を調整することで達成し、超伝送と名付けた。2つの非線形力が局在励起の中心波数では同符号だが、分散との交点付近では逆符号を持ち、打ち消すことを用いた。Chaos 25, 103122(2015)で発表された。2.可飽和非線形性と呼ばれる方法はPNポテンシャルをゼロにする技術である。非線形性が飽和するときに局在幅が格子間隔1つ大きくなる。ILMは格子点型から格子間型(あるいはその逆)に形を変えるので、その中間ではPNポテンシャルはゼロになる。実験を行い、ILMに伴う線形局所モード(LLM)を観測し、幅増加時にLLMの数が一つ増えることを見出した。LLMとILMの振動周波数差はILMの変形周波数で、変形は格子点型-格子間型変形である。従って差周波はPNポテンシャルに比例する。

LLM観測が分岐やPNポテンシャル研究に重要であることがわかった。NOLTA2015で発表された。非線形格子に生じる非線形局在励起(Intrinsic Localized Mode, ILM)の移動や走行を妨げる2つの問題、パイエルス・ナバロ(PN)ポテンシャルと、余分な尾を励起するテイル発生について2つの研究を行った。PNポテンシャルについては、過飽和非線形格子を実験的に作成し、非線形性の飽和時に生じる幅変化分岐時にPNポテンシャルが0になることを線形スペクトル測定法にて確かめた。定常走行時に発生する尾は、非線形力のフーリエ成分が分散関係と交差するところでフォノンを共鳴励起することで生じる。2種類の非線形力の合成で交点での非線形力を0にすることで尾の発生を抑えられることを見つけた。1.局在励起の移動現象を吸引、反発両方ともに同じ資料で実験ができ、詳細に移動時の線形応答スペクトルの変化が測定できた。シミュレーションもほぼ同じ変化を示し、実験結果を支持している。これらの結果は論文に投稿し発表されている。これは評価に値すると思われる。2.一般的な格子はすべて非可積分であり、ソリトンのようなエネルギー局在の走行はできないと言われている。このため、非可積分格子で安定走行を可能にする技術は興味を持たれている。過飽和非線形性、非線形局在と線形局所モードの安定性交代、平行移動の対称性を持たせる、等の方法が提唱されて来た。我々の方法は非線形力をフーリエ変換し、相互作用を可視化すること、基本的な2つの非線形要素だけを用いている点で、他の例よりシンプルで実験的に実現しやすい。これらの結果は学会で発表された。現在投稿中である。非線形物理学1. (1)ソリトンのように走行する非線形モデルの構築には走行速度と局在幅の情報が必要である。これらの情報があれば、近似的に変位を見積もることができ、それから非線形力を計算することができる。相互作用する波数位置が知られるので、相互作用によるテイルの有無が容易に判断できる。そのことより、モデルパラメーターをどのように変化させればよいかが知られる。(2)局在幅については、ある限られたモデルの範囲で走行時において非線形モデルにほとんど依らないが振幅に依存する現象が見られた。さらにモデルパラメーターを変えて一般的な現象か調べる予定である。(3)一方、速度に関しては非線形モデルによる速度の振幅に対する変化が知られていない。可積分ソリトンの運動方程式のAblowitz-Ladikモデルでは速度が振幅増大につれ上昇する。一方、離散的非線形シュレジンガーモデルにおいては速度が減少することがシミュレーションで観測されている。現在、この差を説明することができる算段が付いた。この結果をまとめ、投稿する予定である。2.さらに別の計画として、実験にて連続走行を調べ、我々の提案する非線形モデルのチューニングによる走行を実証したい。実験系として現在、電気回路を用いた格子を検討中である。
「日本建築辞彙」改訂のための建築用語に関する調査研究

1.2年度にわたる本研究によって、「日本建築辞彙」改訂版を上梓するための基礎作業はほぼ完了し、出版にいたるまでのメドを樹てることができた。その段取りは次の如くである。(1)初版(明治39年)ならびに増補改訂版(昭和6年)の原文を対照しつつ、原文を現代ひらがな文に書き替える。(2)必要な最小限の加筆訂正を原文について行う.(3)原書中の挿図の出典を確認し、使用可能なものはなるべくその出典から採る。また変更した方がよい図版に新たに作成する。(4)以上の原文の組版に着手.(5)頭注の作成、原文の解釈に疑義のあるもの、引用文の確認、その後の語の変遷などはすべて頭注において処理する.(6)本文中の欧語の確認.(7)頭注中に加えるべき新たな図版の作成・選択.(8)頭注の組版に着手.(9)中村達太郎の履歴・業績などの調査.(10)凡例・あとがき・解説の執筆.(11)完成.2.この2か年で必要な基礎資料の収集ならびに主要語の検討はほぼ完成し、かつ上記(1)(2)(3)が完了に近づきつつある。また(5)(6)(7)についても進行中であるが、完成までにはまだ若干の時日を要する。(9)については限られた資料しかないが、この作業を通して本辞彙の中村達太郎の金仕事のなかでの位置づけが可能となるであろう。1.中村達太郎の「日本建築辞彙」に収録されている建築用語のうち、古代・中世に溯るものが数多く見出される。また近世大工技術書に則って語の意義を探り著者独自の解釈を施した例も認められる。本年度は収録語の約3分の1について、古辞書、大工書を参照しつつ、文献的に出典を確認することができた。2.著者が建築職人から直接聴取したと考えられる語については、東京・京都・神戸に在住する職人たちの協力を得て、一部の語の意義と変遷について確認した。ただし、職人用語の多くは時代とともに変化が甚だしく、ほとんど死語と化している例も少なくない。これらの語については今後どのようにして追及していくかが課題として残る。3.本研究は最終的に「中村達太郎著・日本建築辞彙」の改訂版ないし注釈版として出版される予定であるが、出版に当たっての形式として、本文は本書初版ならびに増補改訂版両者の内容をそのまま復刻することを原則とし、これに頭注を付けて、今回の研究によって得られた知見のすべてをその注に盛りこむこととした。この形式の決定によって、当初予定していた語の検討の必要が大幅に拡大され、ほとんどすべての収録語について何らかの検討を施す方針に改めた。またそれに伴って、初版・増補改訂版の内容は、現代表記に変更して筆写することとしたが、この作業はその約半分を完了した。
澱粉生合成の分子機構に関する研究

イネ登熱種子中に含まれる枝つけ酵素のアイソザイム(RBE1、RBE3、およびRBE4)について、それらの構造と機能、さらに澱粉合成での役割を解析した。RBE1のRBE3とRBE4に対するアミノ酸配列の相同性はいずれもほぼ50%であり、RBE3とRBE4では約80%の相同性が見いだされた。RBE1は、RBE3やRBE4よりもC末端に約50アミノ酸残基分だけ長い配列を有していた。反対に、RBE3とRBE4は、N末端に約70と90残基の余分な配列を含んでいた。いずれの酵素も、アミラーゼの活性ドメインを構成する4つの領域に対するコンセンサス配列を中央部に保存していた。転移酵素に属する枝つけ酵素がアミラーゼファミリーの一員であり、ひとつの酵素分子が伸長途中の、あるいは伸長したアミロース中のα-1,4結合の切断と生成したアミロース鎖の転移を行っていると考えられる。また、各種枝つけ酵素cDNAの大腸菌での発現系を確立させて、RBE1のNおよびC末端からの欠失変異体、分子中のシステイン残基のセリン置換変異体、さらにRBE1とRBE3間でのキメラ酵素を作製した。RBE1をC末端から55残基まで削除したものだけが活性を保持していた。また、RBE1は分子中のシステインのうち、N末端から3、6、7番目のものが活性に重要であることが明確となった。さらに、RBE1とRBE3のキメラ酵素の解析から、それぞれの酵素のNおよびC末端近傍の配列が酵素反応性に大きく関与していることが明らかとなった。一方、イネ登熱種子の可溶性澱粉合成酵素(SSS)をクローン化して、そのアミノ酸配列を顆粒性澱粉合成酵素(GBSS)と比較したところ、36%の相同性しか見いだせず、特にC末端付近の配列は相当に異なっていた。しかし、基質であるADPグルコースの結合部位を含む3箇所の領域はよく保存されていた。これらの結果は、基本的な酵素の反応様式はSSSとBSSの間で大きな相違はないものの、それらの基質の特異性や澱粉への結合性の違いを反映していると思われる。平成7年度では,イネ登熟種子に含まれる澱粉合成関連酵素をコードするcCNAの大腸菌での発現系の確立とその諸性質の検討,およびイネ種子胚乳変異株の澱粉合成関連酵素への影響とその生成澱粉の構造と物性について研究を行った。イネ枝つけ酵素アイソザイムRBE1とRBE3については,大腸菌での発現系とそれらの組換え型酵素の精製法を確立することに成功し,400ミリリッターの培養液から10ミリグラム程度の精製タンパク質を得ることができた。その組換え型酵素の性質を調べると,RBE1とRBE3では基質であるアミロースとアミロペクチンへの反応性が相当に異なることが判明した。また,RBE1についてそのcDNAをアミノ末端とカルボキシル末端から部分的に削除した欠失変異酵素を作製したところ,カルボキシル末端から約50アミノ酸残基だけ削除したものだけに酵素活性が見いだされた。

RBE1分子内に存在する9個のシステイン残基のうち7個について塩基置換を行い,システインをセリンに変換させたような変異タンパク質を作製し,スルフヒドリル基として酵素活性に重要な役割を果たしている3個のシステイン残基を同定することができた。さらに,イネ登熟種子中に含まれる枝をつけ酵素アイソザイムRBE4のcDNAクローニングを行い,その一次構造を推定することができた。この新規枝つけ酵素アイソザイムについても,大腸菌での発現系の確立をめざしている。一方,イネ種子胚乳変異株スクリーニングを行い,floury2変異株ではRBE1遺伝子の発現が著しく減少していること,また,amylose-extender変異株ではRBE3遺伝子の発現が欠失していることが明らかになった。イネ発熟種子中に含まれる枝つけ酵素のアイソザイム(RBE1、RBE3、およびRBE4)について、それらの構造と機能、さらに澱粉合成での役割を解析した。RBE1のRBE3とRBE4に対するアミノ酸配列の相同性はいずれもほぼ50%であり、RBE3とRBE4では約80%の相同性が見いだされた。RBE1は、RBE3やRBE4よりもC末端に約50アミノ酸残基分だけ長い配列を有していた。反対に、RBE3とRBE4は、N末端に約70と90残基の余分な配列を含んでいた。いずれの酵素も、アミラーゼの活性ドメインを構成する4つの領域に対するコンセンサス配列を中央部に保存していた。転移酵素に属する枝つけ酵素がアミラーゼファミリーの一員であり、ひとつの酵素分子が伸長途中の、あるいは伸長したアミロース中のα-1,4結合の切断と生成したアミロース鎖の転移を行っていると考えられる。各種枝つけ酵素cDNAの大腸菌での発現系を確立させて、RBE1のNおよびC末端からの欠失変異体、分子中のシステイン残基のセリン置換変異体、さらにRBE1とRBE3間でのキメラ酵素を作製した。RBE1をC末端から55残基まで削除したものだけが活性を保持していた。また、RBE1は分子中のシステインのうち、N末端から3、6、7番目のものが活性に重要であることが明確となった。さらに、RBE1とRBE3のキメラ酵素の解析から、それぞれの酵素のNおよびC末端近傍の配列が酵素反応性に大きく関与していることが明らかとなった。イネ発熟種子の可溶性澱粉合成酵素(SSS)をクローン化して、そのアミノ酸配列を顆粒性澱粉合成酵素(GBSS)と比較したところ、36%の相同性しか見いだせず、特にC末端付近の配列は相当に異なっていた。しかし、基質であるADPグルコースの結合部位を含む3箇所の領域はよく保存されていた。これらの結果は、基本的な酵素の反応様式はSSSとGBSSの間で大きな相違はないものの、それらの基質の特異性や澱粉への結合性の違いを反映していると思われる。
貸出市場の資金再配分に係る摩擦の計測

本研究では、日本企業のパネルデータを用い、企業の資金再配分の統計的性質について検証を行った。その結果、(1)日本企業の資金再配分は、いずれの年において相当規模で生じており、日本企業の資金調達行動はそもそも非常に異質(heterogeneous)であること、(2)日本企業の資金再配分は景気と逆相関(countercyclical)であり、日本企業の資金調達行動は、景気後退期により異質になること、(3)日本企業の資金再配分の時系列変動を生み出す最も重要な源泉は個別企業レベルの固有ショック(idiosyncratic shock)であり、企業の資金再配分において個別企業の異質性が非常に重要な役割を果たしていること、などが明らかとなった。本年度は、企業レベルのデータを用い、日本企業の資金再配分(credit reallocation)の統計的性質について検証を行った。本検証によって得られた主な結果は以下である。(1)全ての年において非常に大きな資金再配分が生じている。つまり、いかなる景気変動のもとでも、相当規模のcredit creationとcreditdestructionが同時に生じており、元来、個々の企業の資金調達行動は非常に異質(heterogeneous)である。(2)全企業、あるいは大企業で見た場合には、credit creationとcredit destructionのボラティリティはほぼ同程度であるのに対し、中小企業で見た場合には、credit creationの方がcredit destructionよりもボラティリティが小さい。つまり、情報の非対称性の問題が深刻である中小企業においては、credit creationに何らかの摩擦が伴っている。(3)業種、地域、規模といった部門で企業を分類し、資金再配分を部門間のbetween効果と部門内のwithin効果に分解すると、その大半は部門内のwithin効果で説明される。つまり、資金再配分は業種、地域、規模といった部門レベルの資金調達行動の異質性ではなく、個別企業レベルの資金調達行動の異質性を反映している。(4)資金再配分は景気と逆相関(countercyclical)である。つまり、企業の資金調達行動は景気後退期においてより異質となる。(5)資金再配分の時系列変動の大半は、企業レベルの固有ショック(idiosyncratic shock)によって説明される。つまり、資金再配分の時系列変動を生み出す最も重要な源泉は、個別企業レベルの資金調達行動の異質性(heterogeneity)にある。本研究課題の初年度である平成23年度は、第一に、貸出市場の資金再配分に伴う調整コストの計測方法について、広く既存研究のサーベイを行った。具体的には、銀行や投資家、あるいは家計のポートフォリオ調整に伴う調整コストの計測方法、また、雇用や資本、あるいは価格の調整に伴う調整コストの計測方法など、分野にこだわらず広範囲にわたって既存研究のサーベイを進めた。以上のサーベイにより、partial adjustment modelやadjustment hazard modelといったいくつかの推定モデルの特性や関係性、応用事例などについて広く学ぶことができ、貸出市場の資金再配分に伴う調整コストの計測方法について、いくつかのアイデアに繋がった。第二に、次年度以降の実証分析の準備として、いくつかのデータ整理を並行して行った。ひとつは、日経NEEDS Financial Questの金融機関別借入金データについて、銀行の合併・統合による貸出残高変動のバイアスを除去するため、当該データに過去のすべての銀行の合併・統合情報を追加入力するとともに、合併・統合による貸出残高変動のバイアスを調整した。もうひとつは、法人企業統計データについて、業種ごと、規模階層ごとにデータをダウンロードし、業種・規模階層ごとのパネルデータを構築した。第三に、貸出市場の資金再配分に関する論文のうち、貸出市場の資金再配分指標の長期的な時系列推移を分析した論文、貸出市場における担保の機能と役割を分析した論文などが、それぞれ学術誌に掲載された。貸出市場の資金再配分に伴う調整コストの計測方法について、当初目星をつけていた分野や論文のサーベイからは有用なアイデアを得ることができず、分野を広げて広範囲にわたってサーベイをやり直す必要が生じたため、結果として計測手法のアイデアに辿り着くまでに当初の想定よりも長い時間を要したため。まず、adjustment hazard modelをベースとして、推定式を定式化する。その後、実際の貸出データを用いて、資金再配分に伴う調整コストを統計的に計測していく。データに関しては、推定された調整コストの時系列方向とクロスセクション方向の性質を詳細に見たいとの理由から、時系列方向の情報が豊富なマクロデータとクロスセクション方向の情報が豊富なミクロデータの双方を用いて分析を行う。現状、マクロデータとしては、財務省の「法人企業統計」を、ミクロデータとしては、日経Financial Questの「金融機関別借入金データ」を想定している。サンプル期間は、できる限り長期の期間を対象とすることとし、1960年ー2010年の約50年間を想定している。以上のデータを用いて、まずは貸出市場における資金再配分の指標を算出する。以上で算出された指標を用い、上述の推定方法と推定式にもとづき、資金再配分に伴う調整コストを推定する。

そして推定された調整コストについて、調整コストの時系列方向の性質、貸出のcreation、貸出のdestructionそれぞれの調整コストの大きさ、景気変動と調整コストとの関係、などについて検証を行う。以上で得られた結果にもとづき、近年の理論研究がそのミクロ的基礎としている貸出市場のサーチ理論の妥当性について検証を行う。また、得られた結果から、現実の日本経済あるいは貸出市場の資金再配分に対する含意についても検証を行う。以上の検証を整理してまとめたうえで、最終的な統計的検定と頑健性チェックを経て、原稿にまとめるとともに、学会やコンファレンスでの報告を通じて、研究者からの意見や助言を得る。研究者との打ち合わせのための調査研究旅費、学会やコンファレンスでの成果報告のための成果報告旅費、海外学術雑誌へ投稿するための英文校閲、および投稿料などを計上している。研究進捗の若干の遅れによる次年度への繰り越し分については、上述の成果報告旅費の一部として計上している。