hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Yang-Mills場と4次元多様体

本年度の研究実績を3つの部分に分けて報告する.第1は研究実施計画で主目標として掲げたモジュライ空間上のII型計量の構成問題について,第2はモジュライ空間の位相構造について,そして第3は, 4次元多様体への応用についてである.第1のII型計量の構成問題は第1外微分α^V:Ω^1(adP)→Ω^2(adP)(PはM^4上の解析的SU(2)-主束)の単射性が主たる問題点であるが,本年度では,モジュライ空間の周辺部での単射性の証明にしか成功しなかった.中心部分での単射性を追究する過程で,コージー・リーマン型の興味ある偏微分方程式系に逢着した.現在これについて研究中である.また,広中の特異点解消を使ったregularityの証明部分では,特異点を解消したとき,もとの多様体の距離がどのように変形されるかを精密に評価する必要があり,これについても未完成の部分を残している.第2の位相構造の研究について報告する.これについては, S^4のインスタントン数2の場合の服部の研究があるが,服部の指導を受けた神山により,この結果を拡張する形で,一般のインスタントン数のS^4上のモジュライ空間の第2ベッチ数が消えることが証明された.第3の4次元多様体への応用については,ドナルドソンの定理を応用して2次元球面の4次元多様体へのはめこみの自己交叉数を評価する久我の研究があるが,古田は,ドナルドソンの定理そのものを改良することによって, 3次元ホモロジー球面のなす同境界【O!H】^3に関する驚くべき結果を証明した.すなわち,【O!H】^3には無限指数の自由アーベル群が含まれる,という結果である.【O!H】^3は4次元多様体論で重要な役割を果たす群であるが,上記の古田の結果は,この群に関する,現在世界最良の結果である.本年度の研究実績を3つの部分に分けて報告する.第1は研究実施計画で主目標として掲げたモジュライ空間上のII型計量の構成問題について,第2はモジュライ空間の位相構造について,そして第3は, 4次元多様体への応用についてである.第1のII型計量の構成問題は第1外微分α^V:Ω^1(adP)→Ω^2(adP)(PはM^4上の解析的SU(2)-主束)の単射性が主たる問題点であるが,本年度では,モジュライ空間の周辺部での単射性の証明にしか成功しなかった.中心部分での単射性を追究する過程で,コージー・リーマン型の興味ある偏微分方程式系に逢着した.現在これについて研究中である.また,広中の特異点解消を使ったregularityの証明部分では,特異点を解消したとき,もとの多様体の距離がどのように変形されるかを精密に評価する必要があり,これについても未完成の部分を残している.第2の位相構造の研究について報告する.これについては, S^4のインスタントン数2の場合の服部の研究があるが,服部の指導を受けた神山により,この結果を拡張する形で,一般のインスタントン数のS^4上のモジュライ空間の第2ベッチ数が消えることが証明された.第3の4次元多様体への応用については,ドナルドソンの定理を応用して2次元球面の4次元多様体へのはめこみの自己交叉数を評価する久我の研究があるが,古田は,ドナルドソンの定理そのものを改良することによって, 3次元ホモロジー球面のなす同境界【O!H】^3に関する驚くべき結果を証明した.すなわち,【O!H】^3には無限指数の自由アーベル群が含まれる,という結果である.【O!H】^3は4次元多様体論で重要な役割を果たす群であるが,上記の古田の結果は,この群に関する,現在世界最良の結果である.
演奏デザイン支援を目的としたインタラクティブ表情付けシステムの構築

本研究は,抽象化した音楽表情のコントローラに基づき,集約したパラメータ制御によって,簡易に実時間で生き生きとした音楽表情を作りだすインタフェースを開発することを課題とした.具体的には,フレーズ表現とアテンションの移動に着目した複数旋律音楽の表情付けモデル(Pop-E)をベースとした,音楽構造解析支援機能の整備と,スライダによるパラメータセット操作により実時間で演奏を生成するシステムの実装を行う.本年度は,以下の項目についての研究・調査を実施した.1.音楽構造解析支援機能の整備外部ファイルに記述された演奏制御パラメータと,MusicXML形式で記述した音楽構造情報(グループ構造,フレージングの頂点,アテンションパート)を入力とし,オフラインで動作するプロトタイプシステムに対し,グループ構造の解析候補機能と演奏制御パラメータのインタラクティブ制御機能,フレーズとその頂点音の編集機能の実装を行った.実装済みのプロトタイプシステムを,操作パラメータの記録機能,実時間演奏レンダリング機能を有するリアルタイム動作版に拡張するために,音楽情報科学研究会,エンターテイメントコンピューティング(EC),インタラクション,ACII2007,NIME2007,の各学会に参加し,演奏表現に関するインタラクティブシステムの類似研究の調査と,MIDIコントローラ,テルミン,Wiiコントローラなどのジェスチャ・センサデバイスに関する情報収集と意見交換を実施した.また,本システムの応用・実利用先の検討として,音楽教育支援に関する予備調査として,小中学生を対象としたケーススタディの実施,音楽教育学会への参加・情報収集を行った.本研究は,抽象化した音楽表情のコントローラに基づき,集約したパラメータ制御によって,簡易に実時間で生き生きとした音楽表情を作りだすインタフェースを開発することを課題とした.具体的には,フレーズ表現とアテンションの移動に着目した複数旋律音楽の表情付けモデル(Pop-E)をベースとした,音楽構造解析支援機能の整備と,スライダによるパラメータセット操作により実時間で演奏を生成するシステムの実装を行う.本年度は,以下の項目についての研究・調査を実施した.1.音楽構造解析支援機能の整備外部ファイルに記述された演奏制御パラメータと,MusicXML形式で記述した音楽構造情報(グループ構造,フレージングの頂点,アテンションパート)を入力とし,オフラインで動作するプロトタイプシステムに対し,グループ構造の解析候補機能と演奏制御パラメータのインタラクティブ制御機能,フレーズとその頂点音の編集機能の実装を行った.実装済みのプロトタイプシステムを,操作パラメータの記録機能,実時間演奏レンダリング機能を有するリアルタイム動作版に拡張するために,音楽情報科学研究会,エンターテイメントコンピューティング(EC),インタラクション,ACII2007,NIME2007,の各学会に参加し,演奏表現に関するインタラクティブシステムの類似研究の調査と,MIDIコントローラ,テルミン,Wiiコントローラなどのジェスチャ・センサデバイスに関する情報収集と意見交換を実施した.また,本システムの応用・実利用先の検討として,音楽教育支援に関する予備調査として,小中学生を対象としたケーススタディの実施,音楽教育学会への参加・情報収集を行った.
高周波超音波顕微鏡応用による生体組織微細構造と力学物性に関する研究

本研究の目的は、100600MHz高周波超音波顕微鏡を応用して超音波組織性状計測システムを構築し、生体組織の微細構造の音響イメージを描出するとともに、微小領域での超音波減衰量、音速などの計測から体積弾性率や密度を求め、生体組織の力学物性を評価することである。1.生物組織の音速定量計測の精度に関する検討:音速計測の精度には、試料厚み、温度、試料表面エコー強度などが大きく関与する。(1)厚み規格化試料台の作成(2)測定部温度規格化試料台の作成(3)試料表面エコーの及ぼす影響に関する検討を行い、音速定量計測の精度は十分満足すべきものであることを証明した。2.体積弾性率の計測:組織性状診断ををより精度良く行うことをめざし、従来の方法では推定でしか評価し得なかった生物試料の体積弾性率Ksを求めるためacoustic cover membraneの開発を行った。試料と水の間に、この両者より音響インピーダンスの大きなcover membraneを介入させると、反射エコーはほとんど試料表面からのものとなり、その反射エコーの強度は試料の音響インピーダンスZsを反映するため、試料音速Vsを同時に計測すれば、体積弾性率と密度が求められる。(1)厚みおよび音響インピーダンスに関する検討;cover membraneの厚み、音響インピーダンスにより反射率がどのように変化するかを詳細に検討した結果、試料の音響インピーダンスより大きな音響インピーダンスを有し、かつその厚みが使用超音波の1/4波長であるようなmembraneを用いた場合、十分な反射率が得られることを見い出した。(2)材質に関する検討;音響インピーダンス3.5であるpolycarbonateを用い、厚さ5μmのシート状にロール延伸したもの、13.1であるSiO2を用い、厚さ2μmにしたもので良好な結果を得た。3.動脈硬化モデル(ウサギ)における体積弾性率の計測:30MHz超音波血管内エコー法を用いてstiffnessparameter βやintegratedbackscatterを求めた動脈硬化血管を対象に、体積弾性率を求め、内膜の変化を力学物性の面から評価している。
複核錯体内の電子移動でもとづく分子の動的挙動とその光制御

研究目的に沿って1,5ーdithiacyclooctaneー1ーoxideーbispentaammineーruthenium(II)を合成した。この化合物は配位子として配化還元により異性化するスルフォキシド基と酸化遷元電位が中間に位置するチオ-ル基をもっている。スルフォキシドのイオウ配位と酸素配位の酸化還元電位は+1.0,0.0Vであった。また、チオ-ル配位では+0.5Vの可逆的な酸化還元電位を示した。スルフォキシドの酸化還元に対する異性化速度はともに約k=40sec^<ー1>であり、従来知られているスルフォキシド系に比べて速い。これらの挙動をよく調べると中間酸化状態は酸化方向でOSRu2ーRu3+Sが生成し、還元方向でSORu3+ーRu2+Sが生成する。これは酸化還元に対して生成する化学種が別のものであることを示している。つまり、この化合物は酸化還機元に対してヒステリシスを示す。強磁性体のように分子集団がヒステリシス挙動することはよく知られている。これは磁区の境界面が磁場により動き、その磁区の広がりが不純物などにより外部場に非可逆的な追随をして現れる現象である。このように従来知られているヒステリシス現象は分子集団特有のものである。今回発見した分子1個のヒステリシス挙動は初めての例であり、きわめて興味深いものでる。これを分子ヒステリシスと呼ぶことにした。この概念は種々の分野へ影響を与えるものと思われる。また、ヒステリシスをもった化合物が記録媒体として広く利用されているようにこの現象を利用して新しい記憶素子の構築も可能であろう。これが実現されれば、従来のメモリ-に比べて約10^<10>倍もの高密度記録が可能となる。
オンライン細胞モデリング及びシミュレーション環境の構築

生命の動態を理解するためには、既知の知見やデータから構成論的アプローチにより再構築した細胞モデルのシミュレーションが欠かせない。本研究では細胞のモデリング及びシミュレーションを支援するためのソフトウェアシステムとして、モデルのプロトタイピングのためのウェブアプリケーション、動的モデリングのために必要な式やパラメータなど定量情報のデータベースシステム、そしてシミュレーション実行及び解析のためのウェブサービスを開発し、インターネット上で公開した。ホストケノムにおける中心的課題一つがシステムバイオロジーのアフローチ及び細胞シミユレーションによる統合的な生命システムの理解であり、このために研究対象を数学・情報学的に記述する「モデリング」が不可となる。本研究では現在システムバイオロジー研究においてボトルネックとなっているこのモデリングを支援するためのソフトウェア環境を開発している。本年度、我々はモデルに定量的な情報を付加するために、定量的なモデル及び生化学反応式のデータベースを構築し、現在までに1300あまりの定量的パラメータから成る750の酵素反応速度式を公開している、(http://ism.iab.keio.ac.jp/)。本データベースを利用する事で、研究者はウェブ上で容易に必要な速度式を組み合わせてモデリングを行うことが可能である。また、KEGG Atlasに大幅に情報を付加することにより構築した大規模代謝パスウェイマップをもとに、Systems Biology Markup Language(SBML)/Mintmum Information Requested in the Annotation of Biochemlcal Models (MIRIAM)に準拠するモテルにSystems Biology Grahical No tation(SBGN)レイアウト情報を付加するシステムを開発した。さらに、アノテーション作業を支援するためにゲノム情報や大規模パスウェイ情報をウェブ上で検索できるシステムGenomeProjectorを開発・公開した。以上により・定量的モデルをオンラインでモデリングするための基盤が整ったといえる。ポストゲノムにおける中心的課題の一つがシステムバイオロジーのアプローチ及び細胞シミュレーションによる統合的な生命システムの理解であり、このために研究対象を数学的・情報学的に記述する「モデリング」が不可欠となる。本研究では現在システムバイオロジー研究においてボトルネックとなっているこのモデリングを支援するためのソフトウェア環境、及び、ウェブ上でシミュレーションができる環境を開発している。前年度までに作成した定性ネットワークモデル自動生成ソフトウェアGEM Systemや定量情報を持つデータベースismをもとに作成したモデルをオンラインでシミュレーション可能にするため、本年度はE-Cell及びCopasiを用いて実際にシミュレーション実験をブラウザから行うことを可能にするREST(Representational State Transfer)モデルによるウェブサービスを開発した。(http://www.g-language.org/wiki/ecell,http://www.g-language.org/wiki/copasi)また、このためにE-CellをCGIで広く利用されるPerl言語から扱えるソフトウェアライブラリBio::Ecell(http://search.cpan.org/gaou/Bio-ECell-0.10/)を開発した。本ウェブサービスではSBMLで作成されたモデルを実行できるばかりでなく、Metabolic Control AnalysisやSteady State Analysisなどの解析を行うことができる。以上により、細胞モデルをオンラインでモデリング・シミュレーションするための基盤が整ったといえる。
骨のメカニカルストレス応答機構におけるアドへレンスジャンクションの機能の解明

本研究では、骨細胞および骨芽細胞による骨のメカニカルストレス応答機構におけAdherens junction (AJ)の関与について検討した。骨細胞、骨芽細胞ともに、ビンキュリンの発現およびCa応答率は、中密度および高密度培養条件で同程度であった一方、低密度培養条件ではいずれも低下が認められた。また、AJ形成を阻害したところ、中密度および高密度培養条件においてCa応答率の低下が認められた。以上より、骨細胞および骨芽細胞による骨のメカニカルストレス応答機構におけるAJの関与が示唆された。骨細胞および骨芽細胞は骨へのメカニカルストレスを感知するメカノセンサーとして機能すると考えられている。私達のグループは骨のメカニカルストレス感知機構にアクチン線維を介する細胞接着が重要に関わることを報告してきたが、その詳細は未だ不明である。アクチン線維を介する細胞接着装置の一つにAdherens junction (AJ)が知られるが、近年、上皮細胞や線維芽細胞において、AJに局在するビンキュリンが張力依存的に濃縮することが報告され、AJのメカノセンサーとしての機能が注目されてきている。本研究では、骨細胞および骨芽細胞による骨のメカニカルストレス応答機構におけるAJの関与について、ビンキュリンの動態に焦点を当て、原子間力顕微鏡(AFM)を応用した新規細胞刺激系を用いて詳細に解析する。本年度は、プライマリー骨細胞および骨芽細胞の単離、骨細胞・骨芽細胞におけるビンキュリンおよび細胞骨格分子の発現・分布の解析、AFM細胞刺激システムを用いた骨細胞および骨芽細胞のメカニカルストレス応答性の解析を検討した。その結果、マウス頭蓋骨よりマウスプライマリー骨細胞・骨芽細胞を単離する手法を確立し、単離された骨細胞および骨芽細胞において細胞辺縁領域でのビンキュリンの強い局所的発現を観察するとともに、ビンキュリンとアクチンとの共局在を認めた。また、AFM細胞刺激システムおよびCaイメージング実験系を整え、AFM細胞刺激システムにより負荷された骨細胞および骨芽細胞において一過性のCa応答反応が誘導されうることを観察した。現在、これらの応答性に関して、データ収集および解析を進めているところである。ビンキュリンの動態解析についても本年度行う予定であったが、AFM細胞刺激システムおよびCaイメージング実験系の調整に予想以上の時間を要し、本年度実施できなかったため。本研究では、骨細胞および骨芽細胞による骨のメカニカルストレス応答機構におけるAJの関与について詳細に解析する。本年度は、プライマリー骨細胞および骨芽細胞における細胞間接着調整(細胞密度調整)に伴うビンキュリン発現およびメカニカルストレス応答性の変化、当該変化に対するAJ形成阻害の効果について検討した。その結果、骨細胞、骨芽細胞いずれにおいても、中密度および高密度条件ではビンキュリンの発現強度は同程度であったが、低密度条件ではビンキュリンの発現強度の低下が認められた。また、メカニカルストレス負荷実験を行い、Ca応答率を比較したところ、中密度および高密度条件ではCa応答率は同程度であった一方、低密度条件においては低いCa応答率が観察された。加えて、N-cadherinブロッキング抗体を用いてAJ形成阻害下でのメカニカルストレス負荷実験を行ったところ、中密度および高密度条件においてCa応答率の低下が認められた。前年度の研究実績を踏まえ、実施されていない課題について、研究計画通り遂行し、骨細胞および骨芽細胞による骨のメカニカルストレス応答機構におけるAJの関与について解析を進める。医歯薬学
窒化物半導体照明／パワーデバイスの温度及び歪みの２次元分布計測法の開発

本研究は,パルスレーザーラマン散乱法による温度/歪みの2次元計測システムを構築し,動作中の各種窒化物半導体照明/パワーデバイスの実計測とシミュレーション結果との比較検討により,キーパラメータ抽出による放熱設計指針を確立する事を目指している.本年度は主に,微弱ラマン光の高感度,高波長分解計測システムの設計と構築,スペクトルフィッティングによる波長決定精度の向上を行い,構築したシステムによる青色LEDモジュールのチップ温度計測結果と熱電対法の結果とを比較検討した.具体的には,Nd:YAGレーザーを用い,高反射率・高波長分散回折格子の加分散ダブル配置,大口径アクロマートレンズや高感度,小ピクセルサイズICCDカメラの導入等により高感度化と高精度化を同時に達成する分光システムを構築し,青色LEDチップの温度測定精度を±4°Cに向上させた.構築したシステムは,パルスレーザー,及びダイクロイックミラー,エッジフィルターの長波長タイプ(例えば,632.8nm)への変更で白色LEDに適用できるようにした.また,実際の照明用青色LEDモジュール(チップ数425個)に適用してチップ温度を計測し,熱電対法で得られたモジュール基板温度から,従来は測定が困難であった熱抵抗値の実測に成功した.さらに,熱抵抗値の入力電力依存性など照明用LEDモジュールの熱特性の一部を実験的に明らかにした.また,一般的に用いられるVf(順方向電圧)法での,複数チップの平均的温度しか計測できない欠点を克服するため,既存市販品のLEDを利用して,チップ毎に高精度で温度測定が可能なサンプルを作製した.温度測定用サンプルを用いた実験により,1個のチップのVf値変化がサンプル全体のVf値に影響を与えていることが明らかとなり,パルスレーザーラマン散乱法によるチップ毎の温度測定の重要性が改めて示された.本研究の最終目標は,窒化物半導体照明/パワーデバイスの温度/歪みの2次元計測のためのパルスレーザーラマン散乱法の確立,動作中デバイスでの本手法,他法による同時計測及びシミュレーション結果との比較検討による放熱設計指針(キーパラメータ抽出)の提示であり,本年度は,主に計測システムの高精度化と青色LEDの温度計測,及び白色LED用蛍光樹脂の特性評価と温度計測システムの検討を行った.前者に関しては,Nd:YAGレーザーを用い,高感度・高波長分解能分光システムの設計・製作と,理論スペクトルフィッティングの波長決定精度の向上により,青色LEDチップの温度測定精度±4°Cを達成した.構築したシステムにより,実際の照明用LEDモジュールでの熱抵抗値の実測や,熱特性の一部解明などが成果として得られ,本研究課題を遂行していく上で重要な課題を克服したと言える.また,複数チップの平均的温度しか計測できないVf法の欠点を避けるため,既存市販品のLEDを利用して,チップ毎に高精度で温度測定が可能なサンプルを設計・製作した.作製したサンプルでのVf法による温度計測では,1チップの測定値変化がサンプル全体に影響を与えている事を明らかにするなどの成果も得られ,パルスレーザーラマン散乱法と他法による温度計測結果を直接比較検討できる環境を構築できた.後者に関しては,構築したシステムは,パルスレーザー,及びダイクロイックミラー,エッジフィルターの長波長タイプ(例えば,632.8nm)への変更で白色LEDに適用できるようにした.また,熱流体シミュレーションにより,白色LEDのCOBモジュールではパルスレーザー照射による蛍光樹脂,及びチップの加熱効果が小さい(1°C以下)事を示した.これらの結果から,本研究の最終目標を達成する上で,ほぼ当初計画通りに研究が進展していると判断した.本年度の研究成果により,構築した分光システムを用いたパルスレーザーラマン散乱法は青色LEDで±4°Cの温度測定精度を有しており,複数の光学素子の簡便な置換で白色LEDにも適用可能となることが示された.また,Vf法および熱電対法による高精度な温度同時計測が可能なLEDモジュールも設計・製作が完了した.これらにより,複数の方法による温度同時計測,及びシミュレーションによる熱特性評価が行える環境となったため,今後は,先ず複数手法による青色LEDモジュールでのチップ温度の面内2次元計測を行う.青色LEDでの計測を通じて,照明用LEDモジュールの光学・熱シミュレーションの精度向上に資する有用なデータを供給する.また,白色LEDの動作時の蛍光発光損失,蛍光樹脂での戻り光による遮熱効果,動作条件の変化による発光効率変化や波長変換効率変化などを定量的に評価し,LEDモジュール最適動作のためのキーパラメータ抽出と設計指針を提示する.一方で,深さ方向の2次元温度分布計測を行うには測定精度が不充分であるため,引き続きシステムの高精度化を試みる.その一方で,温度傾斜をつけた基板での1次元温度分布計測,スペクトルの逆問題解析による1次元温度分布の推定を行い,スペクトル分離による温度分布計測の可能性を調査する.これらを通じて,深さ方向の2次元分布計測の可能性を探る.本研究は,パルスレーザーラマン散乱法による温度/歪みの2次元計測システムを構築し,動作中の各種窒化物半導体照明/パワーデバイスの実計測とシミュレーション結果との比較検討により,キーパラメータ抽出による放熱設計指針を確立する事を目指している.本年度は主に,微弱ラマン光の高感度,高波長分解計測システムの設計と構築,スペクトルフィッティングによる波長決定精度の向上を行い,構築したシステムによる青色LEDモジュールのチップ温度計測結果と熱電対法の結果とを比較検討した.具体的には,Nd:YAGレーザーを用い,高反射率・高波長分散回折格子の加分散ダブル配置,大口径アクロマートレンズや高感度,小ピクセルサイズ

ICCDカメラの導入等により高感度化と高精度化を同時に達成する分光システムを構築し,青色LEDチップの温度測定精度を±4°Cに向上させた.構築したシステムは,パルスレーザー,及びダイクロイックミラー,エッジフィルターの長波長タイプ(例えば,632.8nm)への変更で白色LEDに適用できるようにした.また,実際の照明用青色LEDモジュール(チップ数425個)に適用してチップ温度を計測し,熱電対法で得られたモジュール基板温度から,従来は測定が困難であった熱抵抗値の実測に成功した.さらに,熱抵抗値の入力電力依存性など照明用LEDモジュールの熱特性の一部を実験的に明らかにした.また,一般的に用いられるVf(順方向電圧)法での,複数チップの平均的温度しか計測できない欠点を克服するため,既存市販品のLEDを利用して,チップ毎に高精度で温度測定が可能なサンプルを作製した.温度測定用サンプルを用いた実験により,1個のチップのVf値変化がサンプル全体のVf値に影響を与えていることが明らかとなり,パルスレーザーラマン散乱法によるチップ毎の温度測定の重要性が改めて示された.本研究の最終目標は,窒化物半導体照明/パワーデバイスの温度/歪みの2次元計測のためのパルスレーザーラマン散乱法の確立,動作中デバイスでの本手法,他法による同時計測及びシミュレーション結果との比較検討による放熱設計指針(キーパラメータ抽出)の提示であり,本年度は,主に計測システムの高精度化と青色LEDの温度計測,及び白色LED用蛍光樹脂の特性評価と温度計測システムの検討を行った.前者に関しては,Nd:YAGレーザーを用い,高感度・高波長分解能分光システムの設計・製作と,理論スペクトルフィッティングの波長決定精度の向上により,青色LEDチップの温度測定精度±4°Cを達成した.構築したシステムにより,実際の照明用LEDモジュールでの熱抵抗値の実測や,熱特性の一部解明などが成果として得られ,本研究課題を遂行していく上で重要な課題を克服したと言える.また,複数チップの平均的温度しか計測できないVf法の欠点を避けるため,既存市販品のLEDを利用して,チップ毎に高精度で温度測定が可能なサンプルを設計・製作した.作製したサンプルでのVf法による温度計測では,1チップの測定値変化がサンプル全体に影響を与えている事を明らかにするなどの成果も得られ,パルスレーザーラマン散乱法と他法による温度計測結果を直接比較検討できる環境を構築できた.後者に関しては,構築したシステムは,パルスレーザー,及びダイクロイックミラー,エッジフィルターの長波長タイプ(例えば,632.8nm)への変更で白色LEDに適用できるようにした.また,熱流体シミュレーションにより,白色LEDのCOBモジュールではパルスレーザー照射による蛍光樹脂,及びチップの加熱効果が小さい(1°C以下)事を示した.これらの結果から,本研究の最終目標を達成する上で,ほぼ当初計画通りに研究が進展していると判断した.本年度の研究成果により,構築した分光システムを用いたパルスレーザーラマン散乱法は青色LEDで±4°Cの温度測定精度を有しており,複数の光学素子の簡便な置換で白色LEDにも適用可能となることが示された.また,Vf法および熱電対法による高精度な温度同時計測が可能なLEDモジュールも設計・製作が完了した.
地震によって損傷を被った鋼構造物の地震後火災に対する耐火性能

被災した鋼架構の耐火性能に着目すると、構造部材の地震による損傷は架構の火災時鉛直力支持能力に影響する。一方、内壁は、火災時、延焼を防止する役割を担うから、壁の地震による損傷は火災に対する区画保持能力に影響する。これを踏まえ、震害を被った鋼構造物が直後に火災を受けることを想定して、その終局的な耐火性能を明らかにすべく、昨年度から継続して、次の2点に着目する研究を試みた。課題1.地震によって損傷を被った石膏ボード壁の耐火性能を、実大加熱試験によって把握する。課題2.地震によって損傷を被った鋼架構の崩壊温度を、理論的・解析的に明らかにする。本年度の成果・実績をまとめると次の通りである。課題1では両面貼り石膏ボード乾式壁を取り上げ、壁の常温下加力試験と当該被災壁の加熱試験をこの順番で行った。通例のボードは1/75を超える面内せん断角を被ると面外に座屈する。一方、ボードを下地スタッドに沿って縦貼りとすると、ボード単体毎のロッキングが顕在化し、ボードの応力状態は面外座屈が発生するほどの大きさには至らなくなる。スタッドの寸法を増しても面外座屈を抑制できる。壁を一方から加熱すると、その耐火時間は加熱面側ボードが脱落する時間に依存する。脱落に抗する壁のボード間接合力は地震被災によって劣化し、これに対応してその耐火時間も低下するが、ステープルの増し打ちによってボード間接合力を強化すれば、地震被災による耐火時問低下を解消し得る。課題2では、設定する地震被害として、昨年度検討した永久水平層間変位に加えて、さらに梁端の一部が破断している場合の火災時崩壊温度を、有限要素解析および単純モデルを用いた理論解析の両面から検討した。耐震設計を施されている、永久層間変位は再使用可の枠内にあるという2条件を架構が満たしている限り、梁端破断による崩壊温度の低下は有意ではないことが見出されている。地震によって架構が永久層間変位を被った場合の鋼構造物の耐火性能に着目する。構造部材の地震による損傷は架構の火災時鉛直力支持能力に影響する。一方、内壁は、火災時、区画部材として延焼を防止する役割を担うから、壁の地震による損傷は火災に対する区画保持能力に影響する。このような震害を被った鋼構造物が直後に火災を受けることを想定して、その終局的な耐火性能を明らかにすべく、次の2点に着目する研究を試みた。1.地震によって損傷を被った内壁の区画保持性能はどれほど劣化するかの実態を実大加熱試験によって把握する。2.地震によって永久層間変位を被った鋼架構の崩壊温度を、理論的・解析的に明らかにする。代表的な内壁として、石膏ボード製の乾式間仕切壁を取り上げ、実大壁体3体を試験体とする実験を試みた。壁の四辺は主架構の柱・梁に接するとして、試験体の四周には剛な枠を設けた。壁四辺と剛枠の間に変形吸収材(クッション)を設けたものを含めた。まず、この壁を常温下で面内にせん断変形させる。その大きさは、地震被害を想定して、無被害・1/75・1/40の3種とした。せん断試験を実現すべく、別途、加力治具を製作した。次に、この被災壁を壁炉に配し、当該壁の一方の面に面する炉内空間の温度を標準加熱曲線に一致する推移で上昇させて壁を加熱した。実験は東京理科大学火災科学研究センター実験棟(千葉県野田市)で行った。実験により次の知見を得た。(1)常温下の面内せん断に対して、壁体は面外に大きく座屈する。また、壁体が損傷する前に鋲類が弛む。これらが面内変位を吸収して、壁自体の歪はあまり大きくならない。4隅の圧縮を受ける壁面が僅かに圧壊の様相を呈するに止まる。一方、四辺と枠の間には局部的に隙間が発生する。(2)加熱試験に際しても、壁体は、火災室側の面外に大きくたわむ。(3)3体の耐火時間に本質的な差は見られない。耐火時間を支配するものは、予め与えた損傷ではなく、裏面側ボードの収縮による目地の開きである。地震によって層間の永久変位を被った鋼架構の崩壊温度を有限要素解析と理論解析の両面から求めて次の知見を得た。(1)永久変位が大きいほど、柱が細長いほど、また、柱の軸力比が大きいほど架構の崩壊温度は低下する。(2)耐震設計を施される我が国の鋼架構の場合、上記の崩壊温度の低下は僅かである。(3)この種の問題の崩壊温度は、簡明な閉形解によって捉えることが出来る。

本年度の成果・実績をまとめると次の通りである。課題1では両面貼り石膏ボード乾式壁を取り上げ、壁の常温下加力試験と当該被災壁の加熱試験をこの順番で行った。通例のボードは1/75を超える面内せん断角を被ると面外に座屈する。一方、ボードを下地スタッドに沿って縦貼りとすると、ボード単体毎のロッキングが顕在化し、ボードの応力状態は面外座屈が発生するほどの大きさには至らなくなる。スタッドの寸法を増しても面外座屈を抑制できる。壁を一方から加熱すると、その耐火時間は加熱面側ボードが脱落する時間に依存する。脱落に抗する壁のボード間接合力は地震被災によって劣化し、これに対応してその耐火時間も低下するが、ステープルの増し打ちによってボード間接合力を強化すれば、地震被災による耐火時問低下を解消し得る。課題2では、設定する地震被害として、昨年度検討した永久水平層間変位に加えて、さらに梁端の一部が破断している場合の火災時崩壊温度を、有限要素解析および単純モデルを用いた理論解析の両面から検討した。耐震設計を施されている、永久層間変位は再使用可の枠内にあるという2条件を架構が満たしている限り、梁端破断による崩壊温度の低下は有意ではないことが見出されている。
F-18標識FIBGを用いた褐色細胞腫のPETイメージング

本研究では、3-ヨードベンジルグアニジン(MIBG)の4位をポジトロン放出核種である18Fで置換した18F-FIBGを簡便な標識操作で得られる合成方法を確立し、その褐色細胞腫PET診断薬剤としての有用性評価を行うことを目的とする。ジヨードベンジルグアニジン誘導体から作製した標識前駆体を用いて、二段階で18F標識FIBGを得た。18F-FIBGを褐色細胞腫担がんマウスに投与し、小動物用PET装置を用いて撮像を行ったところ、腫瘍を明瞭に描出することができた。以上のことから、18F-FIBGは褐色細胞腫PET診断薬剤として有用である。本研究では、3-ヨードベンジルグアニジン(MIBG)の4位にポジトロン放出核種である18Fを導入した18F-FIBGおよびそのアナログを簡便な標識操作で高収率に得られる標識合成方法を確立し、その褐色細胞腫PET診断薬剤としての有用性評価を行うことを目的とする。本年度は、まず18F-FIBGの標識合成方法の確立を目指した。18F標識MIBG類似化合物において、ニトロベンゼン誘導体を前駆体とし、短時間で均一な加熱が可能なマイクロウェーブ合成装置を用いた18F標識方法の有用性が報告されていることから、この標識合成方法の18F-FIBG合成への応用可能性を検討した。MIBGの4位にニトロ体導入した18F-FIBG前駆体および類似体の合成方法を確立し、また、18F標識に先立ち、18Fの非放射性同位体である19Fを用いて目的物の標品を作製した。次いで、反応時間や温度、溶媒など種々の条件下で18F標識体の作製を試みたが、目的とする化合物を合成可能な条件の確立には至らなかった。この結果より前駆体としてニトロベンゼン誘導体を用いる方法では目的とする短時間かつ高収率での標識合成は困難であると判断し、新たな合成経路として、より適用範囲の広い18F標識前駆体として注目されているヨードニウム塩を用いる方法を考案した。ヨードニウム塩は構成する二種類の芳香族化合物のうち、一方により電子豊富な化合物を組み合わせることで、他方の化合物の標識比率を向上できることが知られている。そこで、高収率で18F-FIBGが得られる前駆体を選定するため種々のヘテロジアリルヨードニウム塩の合成を試みた。本研究では、3-ヨードベンジルグアニジン(MIBG)の4位をポジトロン核種である18Fで置換した18F-FIBGおよびそのアナログを簡便な標識操作で高収率に得られる標識合成方法を確立し、その褐色細胞腫PET診断薬剤としての有用性評価を行うことを目的とする。近年、遷移金属触媒存在下、超脱離基であるヨードニウムイオンを持つジアリールヨードニウム塩を標識前駆体として用いることで、これまで合成が困難とされてきた18F標識化合物が合成可能となることが報告されてきた。そこで本研究では18F-FIBG標識におけるジアリールヨードニウム塩を用いた反応の応用可能性を検討した。グアニジノ基を保護したジヨードベンジルグアニジンからヘテロジアリールヨードニウム塩を作製し、質量分析により目的とする18F標識前駆体と同一のm/zを有する化合物の生成を確認した。しかし、NMR分析の結果から、本化合物はジヨードベンジルグアニジン誘導体の3位または4位にアリール基が結合した位置異性体混合物であることが判明した。種々の分離手法や合成経路の変更により、位置選択的な前駆体の合成を試みたが、位置異性体の分離は困難であった。そこで、位置異性体混合物を用いて18F標識実験を実施した。Cuプレ触媒を標識前駆体の1等量用いる既報の方法では、標識率は5 %以下と低収率であったが、プレ触媒量を5等量にまで増加させることにより標識率は10 - 64 %にまで改善した。得られた18F標識MIBGアナログを褐色細胞腫細胞PC-12担癌マウス尾静脈より投与し、小動物用PET装置を用いて撮像を行ったところ、腫瘍を明瞭に描出することができた。当初考えていたニトロベンゼン誘導体を用いた18F標識法では、目的物を得ることは困難であり、合成経路を変更し引き続き前駆体の合成を行う必要性が生じた。このため18F-FIBGを評価する段階まで到達できなかった。医歯薬学今後は、引き続きヨードニウム塩の設計と合成を行い、種々の標識前駆体を得る予定である。その後、18F標識条件の最適化を行い、より簡便な操作で高収率に18F-FIBGおよび18F-FIBGアナログが得られる標識合成法を確立する。

続いて、得られた18F標識体を用いてインビトロおよびインビボにおける評価を行う。マイクロウェーブ合成装置を購入予定であったが、他の研究者が別のプロジェクト用に購入したため、本研究費による購入が不要となったため。また当初よりも前駆体の合成に時間を要しており、化合物の評価に使用する予定の消耗品を購入しなかったため。当初の計画よりも前駆体の合成に時間を要しており、実験計画の変更に伴い新たに購入の必要性が生じた実験機器および試薬の費用として使用する予定である。また、化合物の評価を行うための消耗品は今年度まとめて購入する必要があるため、評価を行うための消耗品の経費としても当初の計画よりも多く使用する予定である。
コラーゲン添加とマクロファージ誘導による新しい脂肪移植の方法の確立

脂肪移植時に血管新生や幹細胞活性に関わっているM2マクロファージの長期的な活性によって、生着良好な脂肪移植をもたらすかどうかを検討する。このM2マクロファージの関与が明らかであれば、脂肪移植時にPPARγアゴニストを同時に投与することで、移植脂肪の生着率を高められるかどうかも検討する。
X線位相コントラスト画像作製の試み

従来X線の画像は、透過してきたX線強度の変化を捉え形成されてきたが、今までX線生体計測で用いられてこなかった干渉X線を利用した新しい画像形成技術が注目を浴びている。現在、新しいX線画像形成技術として、屈折X線や干渉X線を用いた種々の位相型X線画像が多くの放射光施設で研究されている。我々は本研究で、干渉計を用いた干渉X線利用技術が、従来の透過X線に比べ原子番号の低い元素(水素、炭素、酸素等)の違いを約1000倍高い感度で捉える事が可能であり、且つ、他の位相X線撮影技術より感度が非常に良いことに注目し、正常細胞やガン細胞等の構造の違いを本法で画像化した。その結果、ガン組織は、位相値が正常の組織より小さいものが圧倒的に多く、腫瘍内の壊死組織では、高い位相値を有する事が明らかとなった。本研究では、数cm大の生体試料を短い波長のX線で撮影し干渉X線画像を得るために、大型X線干渉計を作製し、実際に大きな試料を観察できるか基礎的な検討を行った。精度30ミクロン以下で作製しなければならず非常に作製が困難と思われたが、一体型の大型干渉計が作製でき、30mmx15mmの視野の画像が得られる事が確認された。本干渉計を用い、大視野の画像が一度に撮影できるイメージングプレートを用いて位相画像を撮影した。病理標本の肝臓ガン画像およびラットの肝臓のプロジェクション画像を得る事ができた。すなわち、本研究により干渉計を用いた位相画像でどのような生体構造が描出されるか明らかとなった。さらに、大きな生体試料撮影に不可欠な大型干渉計作製の可能性を検証することが可能であった。今まで生体計測で用いられてこなかった干渉X線を利用した新しい画像作製を試みる。干渉X線利用の利点は、従来の透過X線に比べ原子番号の近い元素の違いを位相差として捉える事が可能なため、正常細胞と構成の異なる癌細胞等を無造影で高精細に抽出できる点である。我々は、5mm大の小さな資料が撮影可能な干渉計を用いた実験を行ない、癌細胞等を無造影で高精細に抽出できる事を確認した。本研究では、2cm大の資料を高い波長のX線で撮影し干渉X線画像を得るために、高精度なX線分光系と撮像系を作製し、X線の屈折を用いた位相コントラスト画像の作成を試み、動物実験をとうして本法により画像が実際に得られるか検討する計画である。本年度は、研究を開始した初年度に当たるので、干渉X線を捕える高感度な2次元検出系と2cmの試料が撮影できる大型の干渉計を作製した。1)2次元の高感度CCD撮像系の作製:冷却型2次元CCDカメラ(1024_x1024)を購入し、高感度蛍光板と光学系を組み合わせたX線撮影系を作製し特性評価を行ない、均一で良好な画像が得られた。2)大型の干渉計を作製した撮像系の特性評価を、放射光実験施設(PF BL14B)で生体試料を用い実施した。その結果、干渉計のインゴットの構造欠陥および干渉計の歯の間隔の微妙な約50μm単位の作製誤差により20_x20mm^2の領域で均一な干渉縞が十分得られず、一体型の大型干渉計作製上の問題点が明らかとなった。この点を改良するため、干渉計の再研磨や新しい結晶を購入した新たな干渉計の作製等を検討している。今まで生体計測で用いられてこなかった、干渉X線を利用した新しい画像作製を試みる。干渉X線利用の利点は、従来の透過X線に比べ原子番号の近い元素の違いを位相差として捉える事が可能なため、正常細胞と構成の異なる癌細胞等を無造影で高精細に描出できる点である。

我々は、5mm大の小さな試料が撮影可能な干渉計を用いた実験を行ない、癌細胞等を無造影で高精細に描出できる事を確認した。本研究では、数cm大の試料を高い波長のX線で撮影し干渉X線画像を得るために、高精度なX線分光系と撮像系を作製し、X線の屈折を用いた位相コントラスト画像の作成を試み、動物実験を通して本法により画像が実際に得られるか検討する。本年度は、研究開始2年目にあたる。しかし、高エネルギー物理学機構の装置改良等のため、トリスタン加速リングが使用できなかった。実験は、1998年4月中に実施できる予定である。そのため、以前に得られたデータの再処理と、実験のための干渉計の再計測および再研磨を行った。再研磨状況は今後の実験で検討する。まち、干渉X線と同時に透過X線画像を得るための2次元CCD検出器システムを購入し、X線管球を用い装置特性(40μm以下の空間分解能を得た)および画像コントロール用の計算機システムのソフトを作製した。前年度に購入した液体窒素冷却型CCD検出器のX線を光に変換する光学系装置を作製し、その特性評価を行った。良好な均一性を有する装置が完成した。従来X線の画像は、透過してきたX線強度の変化をとらえ形成されてきた。我々は、今までのX線生体計測で用いられてこなかった、干渉X線を利用した新しい画像作製を試みている。干渉X線利用の利点は、従来の透過X線に比べ原子番号の低い元素(水素、炭素、酸素等)の違いを位相差として高い感度で捉える事が可能なため、正常細胞やガン細胞等の構造の違いを無造影で高精細に描出できる点である。我々は、5mm大の小さな試料が撮影可能な干渉計を用いた実験を行ない、ガン細胞等を無造影で高精細に描出できる事を確認した。本研究では、数cm大の試料を短い波長のX線で撮影し干渉X線画像を得るために、大型X線干渉計を作製し、実際に大きな試料を観察できるか基礎的な検討を行った。また、従来の装置を用い生体の組織の位相X線CT画像を作成し、実際に位相型X線画像で何が見られるか検討した。幸いにも、精度30ミクロン以下で作製しなければならず非常に作製が困難と思われた、一体型の大型干渉計が作製でき、30mm x15mmの視野の画像が得られる事が確認された。本干渉計を用い、大視野の画像が一度に撮影できるイメージングプレートを用いて位相画像を撮影した。病理標本の肝臓ガン画像およびラットの肝臓のプロジェクション画像を得る事ができた。位相X線CTによりガン組織は、小さな位相値を有する事が明らかとなった。
加速器質量分析法による古代鉄の放射性炭素年代測定の基礎研究

加速器質量分析法の発明は放射性炭素年代決定法に革命的な影響をもたらした。研究代表者らは、名古屋大学に設置されたタンデトロン加速器質量分析計を用いて1ミリグラム程度の微量の炭素試料に加速器質量分析法を適用し、考古学・地理学・土壌学・地球化学などの多くの分野との学際的研究に従事し、業績を挙げてきた。本研究では、そのような研究活動の一環として、多種類にわたる古文化財試料の中から、特に古代に鋳造された鉄を取り上げた。人類文明の発展の過程で鉄器使用の占める位置はきわめて大きいが、その詳細についは未だに明らかにされていない。古代鉄器の製造年代の正確な情報が得られれば、古文化財研究に大きな影響を与えるものと期待されている。研究目的の達成には、1グラム程度の鉄試料中に含まれる微量の炭素を能率よく回収することがもっとも重要な課題であった。その際に、放射能の強い「新しい炭素」の汚染を0.1パーセント以下に抑えねばならない。その難題の克服には、鉄試料を燃焼した際に生成する二酸化炭素を回収し、測定試料とする方法(乾式法)が適当であるとするのが常識的であり、その方向で地道な検討を重ねた。しかし、試料によっては、乾式識法が適用しにくい場合もあり、その際には化学試薬を用いる処理法(湿式法)が好都合であり、その方法についても比較検討を続けた。現在までに、二つの方法に関する基礎的な検討をほぼ完了し、より新しい試料についてはよい測定結果が得られている。現在は、炭素含有量の少ない、貴重な古い試料に適用しても信頼できる結果が得られるように技術を開発中である。タンデトロン加速器質量分析計を用いる1mg程度の微量炭素試料に関する加速器質量分析法の利用は,考古学・地理学などの多くの分野との学際的研究の発展に貢献してきた。本研究では,多彩な研究活動の一環として,多くの古分化財試料の中から,特に古代鉄を試料として取り上げた。人類の歴史的発展の過程で鉄器使用の占める位置は非常に大きいが,その詳細については未だに明らかにされていない。古代鉄器の生成年代の正確な情報が得られれば,古文化財研究に大きな影響を与えると期待されている。研究の達成には,加速器質量分析法の利点を十分に生かすためにも,1g程度の鉄試料中に1mg含まれる炭素を「新しい炭素」の汚染が少ない状態で,かつ能率よく回収することが先決の課題である。本年度は,その課題の克服に重点をおき,古代鉄試料の処理に関する技術的な検討をほぼ完了した。試料処理の過程で煩雑な操作をせずに,鉄試料に関する予備的な実験結果は論文としてまとめられ,現在印刷中の段階にある。また,鉄器の表面にはふつうはサビが生じているが,これを年代測定試料として利用し得る可能性についての技術的な検討と考察は現在進行中であるが,「新しい炭素」による汚染の可能性が大きく,非常に古い試料については適用しにくいと考えている。試料の処理に関する技術的検討がほぼ完了した段階にあるので,今後は実試料に関する精力的な測定が進められる予定である。人類文明の発展の過程で鉄器使用の占める位置はきわめて大きいが、その詳細については未だに明らかにされていない。

研究目的の達成には、1グラム程度の鉄試料中に含まれる微量の炭素を能率よく回収することがもっとも重要な課題であった。その際に、放射能の強い「新しい炭素」の汚染を0.1パーセント以下に抑えねばならない。その難題の克服には、鉄試料を燃焼した際に生成する二酸化炭素を回収し、測定試料とする方法(乾式法)が適当であるとするのが常識的であり、その方向で地道な検討を重ねた。しかし、試料によっては、乾式識法が適用しにくい場合もあり、その際には化学試薬を用いる処理法(湿式法)が好都合であり、その方法についても比較検討を続けた。現在までに、二つの方法に関する基礎的な検討をほぼ完了し、より新しい試料についてはよい測定結果が得られている。現在は、貴重な古い試料に適用しても信頼できる結果が得られるように技術を開発中である。
水素分子薄膜における新しい超流動状態の探索

本研究は、新しい超流動現象の発見を目指し、アルカリ金属を微少量蒸着した固体基盤に物理吸着した水素分子薄膜の超流動の探索を実験的に行うものである。分子状水素薄膜が示しうる新しい超流動現象を実験的に探索することを目的として、(1)超流動転移を高い精度で測定できる高感度ねじれ振動子、および振動子にアルカリ金属を低温で微少量蒸着できる蒸着源の開発(2)アルカリ金属を上記方法で微少量蒸着した基板に水素分子を物理吸着させ、ねじれ振動子法による水素の超流動の探索を行い、以下のような成果を得た。(1)平成11年度に引き続き、アルミニウム5056合金、及びベリリウム銅合金を用いたねじれ振動子装置を開発し、50mKの極低温度までの動作試験を行い、振動子のQ値が3x10^6という高い値を得た。さらにアルカリ金属低温蒸着装置を製作した。(2)続いてアルカリ金属(セシウム)を約5原子層蒸着したアルミニウム基板に水素分子を吸着させ、上記ねじれ振り子を用いた超流動転移の探索を行った。これまで、水素分子吸着量が0.51.0原子層の被覆率領域について4.2Kまでの温度域で超流動探索を行い、超流動転移を示す共振周波数・振幅の異常は観測されなかった。従ってこの温度域・被覆率領域においては超流動状態が存在しないと結論した。科学研究費交付期間中に、分子状水素薄膜が示しうる新しい超流動現象を実験的に探索することを目的として、(1)超流動転移を高い精度で測定できる高感度ねじれ振動子、および振動子にアルカリ金属を低温で微少量蒸着できる蒸着源の開発、(2)アルカリ金属を上記方法で微少量蒸着した基板に水素分子を物理吸着させ、ねじれ振動子法による水素の超流動の探索、を計画している。平成11年度はこのうち(1)の高感度ねじれ振動子の製作・開発を行った。これまでにアルミニウム5056合金を用いたねじれ振動子本体及び振動子駆動・検出回路を製作し、室温・大気中での動作試験を行い、振動子のQ値が10000という高い値を得た。現在引き続いて、実験用へリウム4冷凍機及び水素ガス操作システム、アルカリ金属蒸着装置の製作を行っている。
自殺念慮・自傷行為への遭遇体験に関する調査研究　―自殺予防教育の一環として―

我国において、青年期の死因の第一位は自殺と言われている。自殺や自傷行為は当事者とその家族のみならず周囲の同年代の青年達にも多大な影響を与える。特にインターネット普及後の現代は、「自殺したい」「リストカットした」など自傷行為や自殺念慮を直接あるいはSNSなどを通して間接的に他者から告白される体験が青年期を中心に増加しているものと考えられる。しかしながら、実際はいかほど起きているのか、また、告白を受けた者や告白した者にどのような影響を及ぼしているのかに関する調査研究は少ない。本研究では、自殺念慮及び自傷行為に関する告白体験・被告白体験の実態調査を行うとともに、その際、青年はどう感じ、どう考え、どう行動しているのか、また、どのような精神的・物理的困難を抱えるのか、どのような支援・情報を必要としているのかなどについて調査検討を行った。また、被相談者側が行った対応と相談者側が望んだ対応との比較を試みる。その上で当事者の視点に立った自殺や自傷行為に対する予防対策を考えることを本研究の目的とした。当該年度は、既に作成した尺度ー1自傷行為や自殺念慮について知人から告げられた際の苦悩や困難感尺度、2自傷行為や自殺念慮について知人から告げられた際の対応尺度を用いて、調査範囲をさらに拡大し、大学生を中心に調査を行った。大学生の自傷行為の実態や、それを知人から告白されたときに困難や苦悩、そして対応について範囲を拡大して調査を行い、青年期に多くみられる自傷行為や自殺念慮への対応について考察を行った。青年期の死因の第一位は自殺と言われている。特にインターネット普及後の現代は、「自殺したい」「リストカットした」など自傷行為や自殺念慮を直接あるいはSNS等を通して間接的に他者から告白される体験が青年期を中心に増加しているものと考えられる。しかしながら、実際はいかほど起きており、告白を受けた者・告白した者にどのような影響を及ぼしているかについての調査は少ない。本研究では自殺念慮および自傷行為に関する告白体験・被告白体験の実態調査を行うとともに、その際、青少年はどう感じ、どう考え、どう行動しているのか、また、どのような精神的・物理的困難を抱えるか、どのような支援・情報を必要としているかなどについて調査検討を行う。その上で当事者の視点に立った自殺や自傷行為予防対策を考えることを本研究の目的とする。当該年度は、自殺や自傷に関する先行研究を幅広く調べた。また、自殺遭遇体験(知人から自殺したいと告白された体験)、および自傷遭遇体験(自傷行為をしたと告白された体験)の有無と、その告白を受けた時にどのような困難感を感じたか、どのような対応をしたか、どのような支援が必要であると思ったかについて質問紙調査(自由記述)を行い、青年の自殺遭遇体験及び自傷遭遇体験についての現状を広く把握した。またそれを元に、自殺念慮遭遇時の困難尺度、自殺念慮遭遇時の対応尺度を作成した。当初予定であった自殺遭遇体験にかかるWEB調査については、質問項目の吟味および調査会社の選定により実施が遅れており、今後行う予定であるが、おおむね順調に進行している。本研究では、自殺念慮及び自傷行為に関する告白体験・被告白体験の実態調査を行うとともに、その際、青年はどう感じ、どう考え、どう行動しているのか、また、どのような精神的・物理的困難を抱えるのか、どのような支援・情報を必要としているのかなどについて調査検討を行う。その上で当事者の視点に立った自殺や自傷行為に対する予防対策を考えることを本研究の目的とする。当該年度は、昨年度、自由記述を元に収集したデータを元に、主に「自殺念慮」について知人から告げられた際の苦悩や困難感がいかなるものか、また、告白された際に行った対応について尺度化し、大学生を中心に調査を行った。また、「自傷行為」について知人から告げられた際の、苦悩や困難感がいかなるものか、その時行った対応についてのデータ収集を行った。当初、予定していた自殺や自傷遭遇体験にかかるWEB調査について、調査会社との間で、倫理的配慮に関する点で現在交渉中であり、実施が遅れている。WEB調査では事後のフォローアップができないため、質問項目についてある程度の修正や変更の必要があり、修正や変更をどのようにするかについて研究者間、および調査会社と相談・交渉が必要で、それに時間を要している。それ以外についてはおおむね順調に進行している。