hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フライホイールエネルギー貯蔵装置を用いた長寿命無停電電源装置の開発

三相無停電電源装置のバッテリの代りにフライホイールをエネルギー貯蔵要素とする長寿命システムを開発した。本年度の研究実績は、1.10KW、1分貯蔵できるシステムを開発する予定であったが、試作は完了しているが実験はまだ行っていない。試作費の関係、真空システムの不完全さなどが主な問題であった。2.電力変換器にIGBT素子を用いスイッチング周波数を16KHgにし無騒音化をはかった。さらに、スイチッング損を減らしフアンレス化をはかり47dBの超低騒音化、長寿命化をはかることができた。3.電解コンデンサレス化は長寿命化に必要な条件であるが、コンデンサ容量が少ないと停電時電圧の立上げが不可能になる。これを高速誘導機トルク制御の手段を用い実現した。容量200μF、電圧立上げ時間3msで実現でき本目的を達成できた。4.PWMインバータの電流追従方式を最適化することにより出力電圧歪を1%にすることができ目的を上まわる結果が得られた。5.インバータ、コンバータの中性点電位をPWMインバータで高速制御することにより電位差3V以内にすることができ目的を達成した。6.フオトカプラが寿命が短いのでパルストランスとトランジスタ放電回路を用いて0.3μSの立上り、立下りのパルスを作れた。これによりIGBTの駆動が長寿命素子でできた。7.インバータ効率を改善するため、スイッチング損失の最少化をはかりまたアモルフアス、ゲッタを開いた高真空化などで実現した。インバータ、コンバータ効率94.3%が得られ目的を達成できた。このように、10KWのフライホイール試作実験を除いて目的以上の成果が得られたものと信じる。
オランダに保存されている未発表のシーボルト収集動物標本類の調査研究(第二次本調査)

シーボルトが日本で収集した多数の動物標本類はオランダの専門家によって研究され,その成果はファウナ・ヤポニカ(日本動物誌)において学界に紹介された.しかし,いろいろな事情からシーボールトは出版を継続することができず,その結果,数千点の標本が未発表,或は未研究の状態に取り残されたのであった.幸いなことに,それらの多くが今日でもオランダに保存されている.1985年に第一次本調査を実施したが,標本の内容は予想外に多種多様で,質も高いことが判明した.また,標本のみならずそれに関連して多くの文書,彩色図が未研究のままにオランダに保存されていることもわかった.この第二次本調査はそれらについて更に調査研究を深めてシーボルトの知れれざる自然史(博物学)上の貢献と活動を明かにすると共に,彼に協力した日本の博物学者達の活動も明かにするため,新事実,新資料の発見,発掘,情報の収集を行なうことを意図したものである.1・標本類の調査研究:オランダ国立自然史博物館・国立さく葉館・国立地質学博物館で行なった.昆虫標本, 350種, 1450頭を確認できた.シーボルトが昆虫も多数収集したことは文献上で知られていたが,今回初めてその存在が明らかになった.確認したのは全体のまだ一部にすぎないがシーボルトの昆虫についても学門的水準が相当に高かったことがうかがえた.甲殻類標本, 200種, 2000点を確認できた.標本の質は極めて高く,シーボルトが甲殻類に特に関心が深かったことが裏付けられた.軟体動物,きょく皮動物標本,これらは第一次本調査で扱ったが,今回は補充調査を入念に実施した.種数も増加し,シーボルト標本の状態をより具体的に把握することができた.植物標本, 50種250葉を見つけることができ,日本の自然史研究におけるシーボルトの果たした役割,貢献についての総合的把握に近付く足掛りを得ることができた.彼の植物標本についての研究は今回が事実上最初となる.化石標本, 6箱, 250点を確認できた.2・資料類の調査研究:特に重要なものを中心として調査研究を展開した.合計98枚の動植物の採色写生画があり,その内容と精密さについて調査した.また,シーボルトが日本で入手した,当時の本草学的筆の各種の写生図や記載について情報を入手すると共に,一部については現地研究者と協同して研究を行なった.見つけ出した標本類の全てについて写真を撮影したが,資料類についてもコピーやノートがある,これらを活用して標本の種の正確な同定を行なうこと,また資料類についての研究を発展させることが今後の課題である.シーボルトが日本で収集した多数の動物標本類はオランダの専門家によって研究され,その成果はファウナ・ヤポニカ(日本動物誌)において学界に紹介された.しかし,いろいろな事情からシーボールトは出版を継続することができず,その結果,数千点の標本が未発表,或は未研究の状態に取り残されたのであった.幸いなことに,それらの多くが今日でもオランダに保存されている.1985年に第一次本調査を実施したが,標本の内容は予想外に多種多様で,質も高いことが判明した.また,標本のみならずそれに関連して多くの文書,彩色図が未研究のままにオランダに保存されていることもわかった.この第二次本調査はそれらについて更に調査研究を深めてシーボルトの知れれざる自然史(博物学)上の貢献と活動を明かにすると共に,彼に協力した日本の博物学者達の活動も明かにするため,新事実,新資料の発見,発掘,情報の収集を行なうことを意図したものである.1・標本類の調査研究:オランダ国立自然史博物館・国立さく葉館・国立地質学博物館で行なった.昆虫標本, 350種, 1450頭を確認できた.シーボルトが昆虫も多数収集したことは文献上で知られていたが,今回初めてその存在が明らかになった.確認したのは全体のまだ一部にすぎないがシーボルトの昆虫についても学門的水準が相当に高かったことがうかがえた.甲殻類標本, 200種, 2000点を確認できた.標本の質は極めて高く,シーボルトが甲殻類に特に関心が深かったことが裏付けられた.軟体動物,きょく皮動物標本,これらは第一次本調査で扱ったが,今回は補充調査を入念に実施した.種数も増加し,シーボルト標本の状態をより具体的に把握することができた.植物標本, 50種250葉を見つけることができ,日本の自然史研究におけるシーボルトの果たした役割,貢献についての総合的把握に近付く足掛りを得ることができた.彼の植物標本についての研究は今回が事実上最初となる.化石標本, 6箱, 250点を確認できた.2・資料類の調査研究:特に重要なものを中心として調査研究を展開した.合計98枚の動植物の採色写生画があり,その内容と精密さについて調査した.また,シーボルトが日本で入手した,当時の本草学的筆の各種の写生図や記載について情報を入手すると共に,一部については現地研究者と協同して研究を行なった.見つけ出した標本類の全てについて写真を撮影したが,資料類についてもコピーやノートがある,これらを活用して標本の種の正確な同定を行なうこと,また資料類についての研究を発展させることが今後の課題である.
プロテオロドプシンを通して海洋生態系に流れ込む太陽光エネルギーの定量化

本研究では、PRが受け取る太陽光エネルギーの定量化を目指した。計画当初は、海洋細菌の持つロドプシンはPR(光駆動型H+輸送ロドプシン)しか見つかっておらず、PRの光エネルギー利用効率の測定のみを行う予定であった。しながら、PR遺伝子を持つ海洋細菌株のゲノムを調べた結果、新しく光駆動型Na+輸送ロドプシン、比較駆動型Cl-輸送ロドプシンが存在することが明らかになり、ロドプシンによる光エネルギー利用がこれまで考えられていた以上に多様であることが示された。今後は各ロドプシンの光エネルギー利用効率も解析し、海洋細菌の持つロドプシンが受け取る太陽光ネルギーの定量化を目指す。本研究では、近年明らかとなった"太陽光エネルギーを地球生態系へ結ぶ新しいパスウェイ"である海洋細菌の持つプロテオロドプシン(以下PR)の地球規模でのエネルギー収支を学際的かつ斬新な切り口から追求し、PRの重大な未解明問題である「太陽光エネルギーの利用効率」および「全海水中のPRタンパク質量」を詳細に解明し、地球規模エネルギー循環を理解するうえで緊急に必要とされている"PRを通して海洋生態系に流れ込む太陽光エネルギー量"の解明を目的とする。平成24年度は分離培養株を用いて、様々な培養条件下におけるプロトンポンプ活性の定量化および、分離株のゲノム解析を行った。現在、10株のゲム解析が進行中であり、そのうちの5株のドラフトゲノムを取得済みである。具体的には、プトロンポンプ活性の温度依存性、pH依存性の解析を行い、海洋環境の変化がPR活性に与える影響の測定を行った。所得したデータは、現在解析中である。また、海水を模した貧栄養培地を用いて光照射、光非照射での細胞数の変化を測定し、光による増殖効率の変化を測定した。その結果、測定した全ての株で光照射による増殖の促進が確認できた。これまで光照射による増殖の促進が観察されているのはわずか一株だけであり、光がPR保持細菌の増殖に与える影響はよく分かっていなかった。本年度の成果により、光による増殖促進はPR遺伝子を持つ分離株(Flavobacteriaグループ)において普遍的な事柄であることが確認できたと考える。本研究では、近年明らかとなった“太陽光エネルギーを地球生態系へ結ぶ新しいパスウェイ"である海洋細菌の持つプロテオロドプシン(以下PR)の地球規模でのエネルギー収支を学際的かつ斬新な切り口から追求し、PRの重大な未解明問題である「太陽光エネルギーの利用効率」および「全海水中のPRタンパク質量」を詳細に解明し、地球規模エネルギー循環を理解するうえで緊急に必要とされている“PRを通して海洋生態系に流れ込む太陽光エネルギー量"の解明を最大の目的とする。平成25年度は、これまでに分離したPR遺伝子を持つ細菌のゲノム解析および光がPR遺伝子発現に与える影響の予備実験を行った。ゲノム解析から、ゲノム上にPRの他にNa+をポンプするロドプシン(NaR)および機能未知ロドプシンを有する分離株が見つかった。大腸菌で異種発現させたロドプシンを用いて機能解析を行った結果、機能未知ロドプシンは光で塩化物イオン(Cl-)を細胞外から細胞内に輸送する機能を有することが明らかになった。これまでに、異なるポンプ型ロドプシンをゲノム上に3つ以上持つ株は報告が無く、本研究で初めてその存在が明らかになった。平成26年度は、これまでの研究で決定したゲノムデータおよびデータベース上にあるゲノムデータを用いて、以下の3つの課題を実施した。1. PRとゲノム上で常にセットで存在する光利用遺伝子の探索: PRを持つ細菌の太陽光利用生態の詳細な理解には、光センサーなどのPR以外の光利用遺伝子の役割解明も重要だと考えられる。本年度は、細菌ゲノム上にPR遺伝子と常にセットで存在する光利用遺伝子の存在の有無を明らかにするため、大規模比較ゲノム解析を実施した。その結果、PR保持細菌に特徴的な光利用遺伝子を複数見つけることに成功した。2.機能未知ロドプシンの機能解析:分離株のゲノムシーケンスを行なった結果、ゲノム上に3つのロドプシン遺伝子を持つ株が見つかり、各ロドプシンの機能解析を行なった結果、光駆動型H+輸送ロドプシン(PR)、二つ目は光駆動型Na+輸送ロドプシン(NaR)、三つ目は光駆動型Cl-輸送ロドプシン(ClRと命名)であることを示した。海洋細菌からCl-輸送するロドプシンが見つかったのは初であり、今後ClRの生理的役割解明が急がれる。この成果から、研究当初に想定していた以上に海洋細菌による光エネルギー利用機構が多様であることが示された。3.光照射がロドプシン保持細菌の遺伝子発現に与える影響の評価:これまでの研究で明らかにした、NaRおよびClR遺伝子の発現条件はまだ全く分かっていない。

そこで、光照射がロドプシン遺伝子発現に与える影響の解析に、当初計画していたPR遺伝子を持つ海洋細菌の他に、NaRやClR遺伝子を持つ細菌株も用いた。本年度はこれらの菌株を用いた予備実験を実施し光照射で増殖に違いのでる培養条件を見出した。今後は、見出した培養条件をもとに網羅的mRNA解析(トランスクリプトーム)を実施し、各ロドプシンの生理的役割解明の手がかりとしたい。26年度が最終年度であるため、記入しない。環境動態解析26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に実施した解析から、想定していたデータをおおむね取得することができた。また、分離株ゲノム解析もドラフトゲノムの取得まで終了しており、来年度以降に予定している網羅的mRNAの解析も問題なく実施できると考えられる。昨年度および本年度に実施した研究から、光でナトリウムイオン(Na+)および塩化物イオン(Cl-)を輸送する新しいロドプシンを海洋細菌から見いだし、海洋細菌の光エネルギー利用機構がこれまで考えられていた以上に多様であることを示した。またゲノムシーケンスも順調に進行中であり、平成26年度に予定している網羅的mRNAの解析も問題なく実施できると考えられる。これまでの研究で用いた分離株の完全長ゲノムの決定を行う。また、それらの株を用いて網羅的mRNA(トランスクリプトーム)解析を行い、PRおよびPR関連遺伝子の発現条件の解析を行う。完全長ゲノム決定後は、既知PR保持細菌ゲノムデータとの比較ゲノム解析を行い、PR遺伝子の多様化機構の解明にも挑戦する予定である。今後は、複数のロドプシン遺伝子を持つ分離株を用いた網羅的mRNAの解析(トランスクリプトーム解析)から各ロドプシンの生理的役割の解析を行う予定である。またゲノムシーケンスで得られたデータを用いて比較ゲノム解析を行い、海洋細菌ロドプシンの遺伝子進化機構の解析も実施予定である。繰り越しが生じた理由は、新学術領域研究「ゲノム支援」に採択され、分離株ゲノム解析のシーケンス支援を受け、当初予定よりもゲノム解析にかかる費用が抑えられた為である。本年度は、次世代シーケンサーを用いた遺伝子解析(mRNAおよびDNA)に主に研究費を使用する予定である。繰り越しが生じた理由は、平成25年度新学術領域「ゲノム支援」に採択され、分離株ゲノム解析のシーケンス支援を受け、当初予定よりもゲノム解析費用が抑えられたためである。次年度は、これまでの研究でゲノム配列を決定した分離株を用いて、光が各ロドプシン遺伝子の発現に与える影響を調べるためmRNAをターゲットにした解析を実施予定である。
有理数プレスブルガー文真偽判定の高速処理系

本研究では,実用的な実時間システムの諸性質(安全性,設計の正しさ)を自動判定することを目標に,有理数プレスブルガー文の真偽判定アルゴリズムの実用的高速化方法を考案し,実際にそのような応用システムに使用できる真偽判定プログラムを実装する.昨年までに基本アルゴリズムは完成し,また高速化のためのアルゴリズムの検討が終わっていた.そこで今年度はその高速アルゴリズムの実装と評価を行った.また評価実験の結果をまとめ論文投稿を行った.本研究の基本となるアルゴリズムは,従来の種々提案されてきた判定アルゴリズムとは大きく異なり,計算幾何学上のアルゴリズムに基づくものである.実装にあたり,表現データ構造である凸多面体の数をなるべく少なくする,真偽判定の処理に伴って必要であるデータ構造の変形をなるべく効率よく行う,冠頭標準形ではない,一般の形の式を扱えるようにするなどの工夫を行った.実装した有理数プレスブルガー文の真偽自動判定ルーチンに対して評価実験を行った結果を,非同期バス転送プロトコルの試験系列の自動生成など実用的な検証例題に適用した結果,十分実用時間で試験系列の生成ができることが確かめられた.また,一般のプレスブルガー文に対してアルゴリズムの振る舞いを調べた結果,改良前よりも高速に判定できることがわかった.本年度は,冠頭標準形の有理数のプレスブルガー文に対する真偽判定アルゴリズムに対して以下の研究を行なった.1.すでに提案している基本アルゴリズムおよび計算幾何学を応用した平均的計算実行時間を高速化する手法を,実際に判定処理系に組み込み,その効果を測定した.この結果は,平成11年11月に行なわれた電子情報通信学会のコンピュテーション研究会で発表した.2.関連研究として,整数プレスブルガー文の真偽判定の複数の通常計算機を用いたネットワーク上での並列処理による高速化手法について、その手法の提案,実装を行なった.さらに,今まで現実時間で解けなかった実用例題に対して評価した結果を平成12年3月に行なわれる情報処理学会の全国大会の発表予定である.本研究では,実用的な実時間システムの諸性質(安全性,設計の正しさ)を自動判定することを目標に,有理数プレスブルガー文の真偽判定アルゴリズムの実用的高速化方法を考案し,実際にそのような応用システムに使用できる真偽判定プログラムを実装する.昨年までに基本アルゴリズムは完成し,また高速化のためのアルゴリズムの検討が終わっていた.そこで今年度はその高速アルゴリズムの実装と評価を行った.また評価実験の結果をまとめ論文投稿を行った.本研究の基本となるアルゴリズムは,従来の種々提案されてきた判定アルゴリズムとは大きく異なり,計算幾何学上のアルゴリズムに基づくものである.実装にあたり,表現データ構造である凸多面体の数をなるべく少なくする,真偽判定の処理に伴って必要であるデータ構造の変形をなるべく効率よく行う,冠頭標準形ではない,一般の形の式を扱えるようにするなどの工夫を行った.実装した有理数プレスブルガー文の真偽自動判定ルーチンに対して評価実験を行った結果を,非同期バス転送プロトコルの試験系列の自動生成など実用的な検証例題に適用した結果,十分実用時間で試験系列の生成ができることが確かめられた.また,一般のプレスブルガー文に対してアルゴリズムの振る舞いを調べた結果,改良前よりも高速に判定できることがわかった.
総合的カリキュラムの開発におけるティームワーキングの有効性に関する研究

総合的学習のカリキュラム開発を先進的に実施している小・中学校との共同研究及び訪問調査を行った。対象校は徳島県松茂町立喜来小学校、京都市立御所南小学校、上越教育大附属小学校、香川県綾南町立陶小学校、千葉市立打瀬小学校、横浜市立日枝小学校、宝塚市立山手台小学校、鳴門教育大附属中学校、香川県寒川町立天王中学校、福岡教育大学附属福岡中学校などである。それ以外は、研究物により実践事例の分析を行った。ティームワーキングによる総合的なカリキュラムの開発・評価、環境整備、授業実践、学習評価、地域や家庭との連携・協力などに関する具体的な実践事例及び課題について、研究主任や授業者等への面接調査および実践記録の分析により明らかにしてきた。同学年ティームで単元開発を行う場合でも、ほぼ全過程でTTを組む(打瀬小)、部分的にTTを組む(御所南小、山手台小)、選択コースを設定し分担する(天王中、鳴門教育大附中)、学級間で展開が異なる(日枝小)、目標やテーマを全く個別に設定する(上越教育大附小)などの多様なタイプが見られる。カリキュラムの目標・内容・活動の決定要因の重みづけや学級間の共通性や独自性、具体的な実践的課題に差がみられる。総合的学習のカリキュラム開発における共通の課題は、学校・学年・学級における共通性と独自性、継続性・継承性である。多様なタイプの総合的学習によるカリキュラム構成(鳴門教育大附中、福岡教育大附福岡中)や内容面や能力面における体系化(日枝小、御所南小)、単元展開モデルの設定(日枝小、御所南小)、学習成果の記録と子どもによる総括的自己評価(喜来小、上越教育大附小、天王中)などの手だてにより、子どもの中での体験や能力の積み上げ、発展を行っている。転任者や新任者による独自性の高いカリキュラム理解とティームワーキングのタイプの違いの関連は今後の課題である。対象校は大阪教育大附属平野小学校、京都市立御所南小学校、大阪市立西淡路小学校、上越教育大附属小学校、香川県綾南町立陶小学校、横浜市立日枝小学校、千葉市立打瀬小学校、鳴門教育大附属中学校、香川県寒川町立天王中学校などである。ティームワーキングによる総合的なカリキュラムの開発・評価、環境整備、授業実践、学習評価、地域や家庭との連携・協力などに関する具体的な実践事例及び課題について、授業の記録・分析、研究主任や授業者等への面接調査により明らかにしてきた。総合的学習のカリキュラム開発において同学年ティームで単元開発を進める場合でも、ほぼ全過程でTTを組む(打瀬小)、部分的にTTを組む(御所南小、西淡路小)、学級間で展開が異なる(日枝小)、目標やテーマを全く個別に設定する(上越教育大附小)などのいくつかのタイプが見られ、カリキュラムの目標・内容・活動の決定要因の重みづけや学級間の共通性や独自性、具体的な実践的課題に差がみられる。共通課題として、学校・学年・学級において独自性の高いカリキュラムの体系化と継続性・継承性である。子どもの中で体験や能力をどう積み上げ、発展させていくのか。転任者や新任者がどのように独自性の高いカリキュラムを引継ぎ、発展させていくのか。ティームワーキングのタイプの違いとこれらの問題との関連について、研究を深める。

ティームワーキングによる総合的なカリキュラムの開発・評価、環境整備、授業実践、学習評価、地域や家庭との連携・協力などに関する具体的な実践事例及び課題について、授業の記録・分析、研究主任や授業者等への面接調査により明らかにしてきた。同学年ティームで単元開発を行う場合でも、ほぼ全過程でTTを組む(打瀬小)、部分的にTTを組む(御所南小、山手台小)、選択コースを設定し分担する(天王中、鳴門教育大附中)、学級間で展開が異なる(日枝小)、目標やテーマを全く個別に設定する(上越教育大附小)などの多様なタイプが見られる。カリキュラムの目標・内容・活動の決定要因の重みづけや学級間の共通性や独自性、具体的な実践的課題に差がみられる。共通課題は、学校・学年・学級における、総合的学習カリキュラムの共通性と独自性、継続性・継承性である。多様なタイプの総合的学習によるカリキュラム構成(鳴門教育大附中、福岡教育大附福岡中)や内容面や能カ面における体系化(日枝小、御所南小)、単元展開モデルの設定(日枝小、御所南小)、学習成果の記録と子どもによる総括的自己評価(喜来小、上越教育大附小、天王中)などの手だてにより、子どもの中での体験や能カの積み上げ、発展を行っている。転任者や新任者による独自性の高いカリキュラム理解とティームワーキングのタイプの違いの関連は今後の課題である。
非平衡散逸結合系の厳密な扱い-量子コヒーレンスの生成と消滅

本研究の目的は、非平衡状態にある散逸結合系の理論的研究を通して、疑縮系における動的過程を明らかにすることである。具体的には、光と物質が相互作用し、かつエネルギーの流れを内包する系に対する定式化を行い、厳密解を得た。従来、この系に対しては、かなりの近似的な扱いを余儀なくされ、これまで厳密解を得ることは不可能であると思われていた。本研究は、このような系に対して、初めて解析解を得たものである。得られた解は、特殊例としてミクロなレーザー模型をも含んでおり、非平衡量子開放系の原型を解いたと言ってよかろう。さらに、我々の方法論は光子系が複数個の原子系と結合している場合に拡張しても厳密な定式化が可能である。その結果、レーザー作用の本質的現象(光子を媒体とした活性原子間の共同現象)を追うことができた。すなわち、ある原子から放出された光が別の原子に吸収されることにより、原子間に光子を媒体とした結合が生ずる。これと共に原子系全体の位相が揃い、放出される光も位相の安定した、コヒーレントなものとなる、という直観的抽像を裏付ける振る舞いを得た。これまで量子多体系に起因する困難から、このシナリオを逐行した仕事は存在しなかったが、本研究により初めてレーザー系における位相の自己組織化過程を詳細に論ずることが可能となった。目下、3原子系まで拡張し、数値精度の限界を見据えつつ数値計算を行っている。
熱可塑性半導体エラストマー材料の創製とストレッチャブル電子デバイスへの応用

本研究では、高効率半導体高分子材料への高い伸縮性付与を実現し、高分子・有機材料分野における新しい半導体エラストマー材料の創製とストレッチャブル電子デバイスへの応用を目的とした。平成30年度は、当初研究実施計画のうち、(3)ブロック共重合体膜の自己組織化構造観察、(4)半導体高分子材料の特性評価、および(5)ストレッチャブル有機電界効果トランジスタおよび有機薄膜太陽電池デバイスの試作・評価について予定通り研究を遂行した。(3)では、新規ブロック共重合体(ポリ(3-ヘキシルチオフェン)(P3HT)-b-ポリイソブチレン(PIB)-b-P3HT)の薄膜状態における自己組織化構造、結晶構造、および結晶配向性を明らかにするため、斜入射X線散乱測定法により、観察・評価した。その結果、薄膜の伸張によって、P3HTドメインとPIBドメインの相分離距離が大きく変化(アフィン変形)することが明らかとなった。また、P3HTの結晶ドメインにおいて、結晶構造そのものは変化しないものの、結晶配向性が、基板に対してπ平面が垂直に並ぶエッジオン構造とπ平面が水平に並ぶフェイスオン構造を含む乱れたエッジオン等とに変化することが初めて分かった。(4)では、半導体高分子材料の力学特性について応力ひずみを測定したところ、低い引張応力(1.14 MPa)と300%を超える破断伸びを示した。(5)では、歪みを加えない条件で、シリコン基板上のP3HT-b-PIB-b-P3HT薄膜からなる有機薄膜トランジスタ(OTFT)特性を評価したところ、3.0×10-3 cm2V-1の高い電荷キャリア移動度を示した。また、P3HT-b-PIB-b-P3HT薄膜を用いてポリエチレンテレフタレート基板上にOTFTデバイスを作製したところ、0.5%、1.0%および1.5%の表面歪みを加えても、ドレイン電流はほぼ一定のままであった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。先端医療工学や健康・生命維持のための診断技術分野において,生体センサ,超薄型ディスプレイや超薄型太陽電池等を構成する,曲げ・折りたたみ・伸縮可能な有機エレクトロニクス材料が注目されている。これまで一貫して行ってきた半導体高分子材料開発,特に簡便な精密重合法開発や多機能性を持った半導体ブロック共重合体を中心とする材料開発で得られた知見を活かし,高効率半導体高分子材料への高い伸縮性付与を実現し,高分子・有機材料分野における新しい熱可塑性半導体エラストマー材料の創製とストレッチャブル電子デバイスへの応用を目的とした。H28年度は,当初研究実施計画のうち,(1)p型半導体ポリ(3-ヘキシルチオフェン)(P3HT)鎖およびオレフィン系エラストマー鎖から構成されるブロック共重合体合成条件の最適化を検討した。具体的には,両末端にアジド基を導入したオレフィン系エラストマー鎖と2当量の片末端にプロパジル基を導入したP3HT鎖とのクリック反応(アルキン/アジドの[3+2]Huisgen環化反応)により,高分子量かつ構造の明確なABA型トリブロック共重合体の合成に成功した。本材料は,フレキシブルデバイスやストレッチャブルデバイスの重要部材と成りうる新しい伸縮自在の半導体高分子として機能することが明らかとなった。得られた半導体高分子膜のひずみ印可時の結晶構造およびミクロ相分離構造の高輝度X線による構造解析の結果より,結晶構造へのひずみの影響は小さく,主に混合相での応力緩和が起きていることが推察された。平成28年度の当初研究実施計画では,(1)p型半導体ポリ(3-ヘキシルチオフェン)(P3HT)鎖およびオレフィン系エラストマー鎖から構成されるブロック共重合体合成条件の最適化についての検討のみを予定していたが,平成30年度に予定していた(3)ブロック共重合体膜の自己組織化構造観察を2年前倒しで検討することができた。特に,これまでなかったブロックシーケンスの新規ポリマー合成の創出が早期に実現できたことと,半導体高分子膜のひずみ印可時の結晶構造およびミクロ相分離構造の高輝度X線による詳細な構造解析を迅速に行っており,これまで不明であったポリマーの構造と応力印加時の相関関係の一部を明らかにできたことは特筆すべき点で,当初の計画以上に進展していると評価できる。本研究では,高効率半導体高分子材料への高い伸縮性付与を実現し,高分子・有機材料分野における新しい熱可塑性半導体エラストマー材料の創製とストレッチャブル電子デバイスへの応用を目的とした。平成29年度は,当初研究実施計画のうち,(2)ポリ(3-ヘキシルチオフェン)(P3HT)に代る高効率半導体高分子およびポリイソブチレン(PIB)の結合反応の検討を中心に行った。具体的には,高効率半導体高分子材料の探索のため,有機薄膜太陽電池の高効率化の設計指針に基づき,ジケトピロロピロールおよびビスチアジアゾール骨格を有する半導体ポリマー群の開発を行った。その結果,350-1000 nmまでの広域吸収帯で光吸収能を持った半導体高分子の開発に成功した。エネルギー変換効率は2.2%に留まったものの,有機薄膜太陽電池材料の広域光吸収化の指針が明らかとなった。一方,本材料と目的のPIB鎖との結合反応に先立ち,モデル反応として,両末端にクロロジメチルアルキル基を有するPIBおよび両末端に無置換チエニル基を有するP3HTとの間で,四塩化チタン存在下,カップリング反応を検討した。その結果,高分子量化(マルチブロック化)が進行したことから,目的とする結合反応の有効性が確かめられた。

本法は,カルボカチオンの求電子置換反応を経由する新規マルチブロック化手法として特筆すべきであり,一般の半導体高分子鎖とエラストマー鎖の結合が可能になると期待される。今後は,Stilleカップリング法等も検討しつつ、高効率材料とPIB鎖または類似エラストマー材料との結合反応を実現する。平成28年度の当初研究実施計画では,(1)p型半導体ポリ(3-ヘキシルチオフェン)(P3HT)鎖およびオレフィン系エラストマー鎖から構成されるブロック共重合体合成条件の最適化についての検討のみを予定していたが,平成30年度に予定していた(3)ブロック共重合体膜の自己組織化構造観察を2年前倒しで検討することができた。特に,これまでなかったブロックシーケンスの新規ポリマー合成の創出が早期に実現できたことと,半導体高分子膜のひずみ印可時の結晶構造およびミクロ相分離構造の高輝度X線による詳細な構造解析を迅速に行っており,これまで不明であったポリマーの構造と応力印加時の相関関係の一部を明らかにできたことは特筆すべき点である。ただし,平成29年度に遂行した(2)ポリ(3-ヘキシルチオフェン)(P3HT)に代る高効率半導体高分子およびポリイソブチレン(PIB)の結合反応の検討は,極めて難易度が高いことが分かった。目的のポリマーを得るための新規合成方法論の確立が必要であり,モデル反応等の検討に注力が必要である。総合的に自己評価すると,全体としては概ね予定通りに進んでいる。本研究では、高効率半導体高分子材料への高い伸縮性付与を実現し、高分子・有機材料分野における新しい半導体エラストマー材料の創製とストレッチャブル電子デバイスへの応用を目的とした。平成30年度は、当初研究実施計画のうち、(3)ブロック共重合体膜の自己組織化構造観察、(4)半導体高分子材料の特性評価、および(5)ストレッチャブル有機電界効果トランジスタおよび有機薄膜太陽電池デバイスの試作・評価について予定通り研究を遂行した。(3)では、新規ブロック共重合体(ポリ(3-ヘキシルチオフェン)(P3HT)-b-ポリイソブチレン(PIB)-b-P3HT)の薄膜状態における自己組織化構造、結晶構造、および結晶配向性を明らかにするため、斜入射X線散乱測定法により、観察・評価した。その結果、薄膜の伸張によって、P3HTドメインとPIBドメインの相分離距離が大きく変化(アフィン変形)することが明らかとなった。また、P3HTの結晶ドメインにおいて、結晶構造そのものは変化しないものの、結晶配向性が、基板に対してπ平面が垂直に並ぶエッジオン構造とπ平面が水平に並ぶフェイスオン構造を含む乱れたエッジオン等とに変化することが初めて分かった。(4)では、半導体高分子材料の力学特性について応力ひずみを測定したところ、低い引張応力(1.14 MPa)と300%を超える破断伸びを示した。(5)では、歪みを加えない条件で、シリコン基板上のP3HT-b-PIB-b-P3HT薄膜からなる有機薄膜トランジスタ(OTFT)特性を評価したところ、3.0×10-3 cm2V-1の高い電荷キャリア移動度を示した。
地盤の大変形・破壊問題の一部を流体力学的枠組みで簡単に解く試み

地盤工学を対象として、実務に携わるもの、研究するものにとって、「地盤の大きな変形とそれにともなう破壊を精度よく解きたい、予測したい」という要求はかなり強い。しかしながら、従来の有限要素法(FEM)に代表される数値解析手法では、破壊の発生する場所や時間をある程度特定することができても、大変形を精度良く予測することは不可能である。FEM以外の解析手法についても精力的に研究開発が実施されているが、それらの多くは実務者が容易に解析パラメータを決定することができないという欠点を有している。本研究は、すべての問題というわけにはいかないが、多くの実務者・研究者が待ち望んでいる解決法を、非常に簡単な手法で提供しようとするものである。従来の固体力学の枠組みを離れて、大変形する地盤をせん断強度を有する流体としてモデル化し、オイラー定式化による新しい解析手法を提案した。提案する手法で用いられる解析パラメータは、土の破壊を表現する基本的パラメータである粘着力cと内部摩擦角φのみである。提案した解析手法の妥当性および適用性を検証するために、古典的な支持力問題、地盤への剛体の貫入問題、地盤と構造物の大変形時の相互作用などを対象とした解析を実施した。その結果、提案した解析手法は従来の解析解および大変形問題を精度良く再現した。また、地震時の液状化斜面の流動といった実災害の地盤大変形を再現することにも成功している。本研究は、すべての問題というわけにはいかないが、多くの実務者・研究者が待ち望んでいる地盤の大変形問題に対する解決法を、非常に簡単な手法で提供しようとするものである。古典的な支持力問題、地盤への剛体の貫入問題、地盤と構造物の大変形時の相互作用など、非常に重要な問題でありながら、解析することが極めて難しかった問題を、「簡単なお絵かきソフトで解析対象を構築し、粘着力cと内部摩擦角φのみを材料パラメータとして解析し、結果を画面上で表現する」といったシステムを構築し、広く公開するものである。提案する解析手法の妥当性については、研究代表者らのグループで開発してきた有限変形理論に基づいた有限要素解析結果および本研究期間に作成する2次元模型実験との比較により検証する。地盤と剛体境界の摩擦の取り扱いに関して、フル・フリクションおよびノン・フリクションといった両極端の境界条件ではなく、任意のcおよびφをもつ境界が扱えるように解析手法の改良を行ったが、いまだ目標には至っていない。今後もこの問題について検討を続ける。斜面崩壊の模型実験の実施し、斜面を流下する土砂の形状と底面に与える衝撃力について実験結果と解析結果を比較した。斜面崩壊に伴う防御工への衝撃圧算定手法としての位置づけを明確にするために、斜面の傾斜角、地盤材料の変化をパラメータとした模型実験を実施した。系統だったこれらの模型実験を数値シミュレーションで再現した。その結果、ある程度の大きさまでの粒径の材料は、土砂の形状・衝撃力ともに表現できたが、粒径が大きくなると衝撃力は概ね表現できたが、流動形状は表現できないことが分かった。このことから、解析手法の材料に対する適用範囲が限定された。アプリケーションついては、ユーザーフレンドリーな環境を構築し、いろいろな場面に対応できるように改良している。「地盤の大きな変形とそれにともなう破壊を精度よく解きたい、予測したい」という要求に対して、従来の固体力学の枠組みを離れて、大変形する地盤をせん断強度を有する流体としてモデル化し、オイラー定式化による新しい解析手法を提案した。提案した解析手法の妥当性および適用性を照査するために、古典的な支持力問題、地盤への剛体の貫入問題、地盤と構造物の大変形時の相互作用などを対象とした解析を実施した。研究の最も重要な成果は、提案した解析手法を、「簡単なお絵かきソフトで解析対象を構築し、粘着力cと内部摩擦角φのみを材料パラメータとして解析し、結果を画面上で表現する」といったシステムを構築し、広く公開したことである。

研究代表者のhomepageに実行形式のプリ・ポストスクリプト付の解析ソフトをアップロードし、誰でも無料でダウンロードできる体制を整えた。平成18年度末において200件を超えるダウンロードが行われた。
堤防表面の微小変形情報を基にした洪水時破堤危険度のリアルタイム評価法構築

本研究では,堤防全体にわたってリアルタイムで取得可能な唯一の情報である高精度の堤防面形状データを用い,堤体内部の浸水や内部洗掘による状態と安定性を評価する方法の構築の緒とするため,降雨及び高水の浸透により生じる堤体形状の微小だが特徴的な変形パターンに着目し,変形パターンと堤体及び基礎地盤内パイピングの関係を遠心模型実験により明らかにした。堤体が砂質土だけではなく細粒分の多いシルト質土や粘性土の場合について実験を行い,表面の形状からパイピングの位置,規模を特定できるモデルを開発した。また,高水で被災した堤防の調査を行い,本モデルの適用性を確認した。堤体や基盤に比較的透水性の良い水みちが存在すると,そこから砂が徐々に吸い出されて空隙が広がり,堤防機能が時間と共に劣化し破堤の危険性が高まる。通常の土構造物は,時間と共に安定化するが,経年劣化する内部侵食現象は,モグラの穴が破堤のきっかけになるなど極めて局所的な現象のため,現場での調査で発見することは大変に困難である。今年度はパイピングが堤体表面の変形パターンに及ぼす影響を調べた。均一な堤体でパイピングを模した部分を設けた遠心心模型実験を2ケース行った。これにより、パイピング部の馬場と体積、法面からの深さに応じて形状と大きさが変化する地表面の沈下が現れることを確認した。また、この沈下形状はガウス曲線に近いことも確認した。これより堤体内で発生するパイピングの位置と大きさを地表面の沈下量分布から推定する方法を構築した。続いてH27年9月関東・東北豪雨災害で漏水や噴砂が発生した鬼怒川堤防および漏水が発生した那賀川堤防にて堤体の表面沈下量を計測した。噴砂が生じた地点において表面形状からパイピング部を推定したところ、推定されたパイピング部の体積と噴砂量が概ね一致し、推定法の妥当性がある程度確認できた。また、漏水のみで噴砂の生じなかった箇所においては特徴的な法面沈下形状がみられず、これからも推定法の妥当性が確認できた。今年度はパイピングによって生じる盛土表面変状について調べた。年度中に鬼怒川での災害が発生し、研究材料としては大変に貴重な機会であったため、鬼怒川での現地調査とパイピングの研究を先行して行った。当初28年度に計画していたことについては予想以上の成果が得られた。研究では,高水発生中の河川堤防の治水安全性を堤防の微小な形状変化から評価し,危険箇所を特定する方法構築の可能性を明らかにすることを目的とする。この研究課題は,国の直轄区間だけでも2万kmを越える膨大な延長を有する我が国の河川堤防の全体を対象としている点に特徴があり,潜在的に抱える被害の甚大さは巨大である。今日でも頻発する洪水による破堤に対しては,出水中の目視による点検が江戸時代から現在に至るまで続けられてきた唯一の方法であり,漏水や法面崩壊などの異常発見後には時間的な制約から取り得る対処は限定的である。そこで,堤防全体にわたってリアルタイムで取得可能な唯一の情報である高精度の堤防面形状データを用い,堤体内部の浸水や内部洗掘による状態と安定性を評価する方法の構築の緒とするため,降雨及び高水の浸透により生じる堤体形状の微小だが特徴的な変形パターンに着目し,変形パターンと堤体及び基礎地盤内パイピングの関係を遠心模型実験により明らかにした。平成28年度は,堤体が砂質土だけではなく細粒分の多いシルト質土や粘性土の場合について実験を行い,それを元に表面の形状からパイピングの位置,規模を特定できるモデルを開発した。また、平成27年東北・関東豪雨災害により被災した鬼怒川堤防で漏水や噴砂を発生した箇所において表面形状の調査、およびパイピング部を特定するための簡易緩急試験、物理探査を行った。構築したモデルと表面形状の調査結果を基に推定したパイピング部は、緩急試験により特定された緩み箇所とほぼ一致し、本方法によりパイピング部を特定しうることが確認できた。今年度は当初計画でH27年度に予定していた内容を中心に行う。地盤工学H27年度は年度中に関東東北豪雨災害が発生し、そこで生じた鬼怒川堤防の漏水や噴砂の変状の研究(当初計画ではH28年度に行う予定であった)を先行して行った方がよいと判断したため、執行額と使用計画に多少の違いが生じた。H28年度は当初計画のH27年度の内容を主に行うため、繰り越した額も含め使用する予定である。
地域労働市場と農業構造の展開―地帯構成と日本経済の歴史的段階に着目して―

本研究では、長野県宮田村N集落と秋田県横手市雄物川町O集落の3040年間にわたる長期的な実態調査データを用いる中から、地域労働市場と農業構造の動態的な展開を明らかにするとともに、今日も地域労働市場および農業構造の地域性が存在する要因を明らかにしつつ、今日の日本農業構造の総体的な把握を行うことを課題とした。今年度の研究計画では、データを整理しつつ、分析に必要な補足調査等を実施しながら、論文投稿や学会発表を進めることを主な目的としていたが、研究は予定していたよりも順調に進捗し、研究成果を体系的にまとめた上で、平成28年3月に博士論文として提出した。内容としては、両地域とも過去には青壮年男子農家世帯員から農業と結びついた低賃金労働力が存在する地域労働市場にあったが、宮田村は1980年代後半90年代前半に年功賃金が一般化する「近畿型地域労働市場」地域となった一方で、旧雄物川町は2014年段階で農業と結びついた低賃金層は検出されないが、「年功賃金」も検出されない地域労働市場構造にあることを明らかにし、これを「新東北型地域労働市場」と規定した。また2000年代後半以降、「近畿型」地域では年金の不足する高齢者の多くは帰農せずに農外で再雇用されていたが、「新東北型」地域では「近畿型」地域よりも高齢者を対象とした農外労働市場が展開していないことから、その多くは農外就業リタイア後に農業に積極的に取り組む傾向にあった。そのため、後者の地域は農地の貸付が少なく、2014年現在も高地代にあった。以上から、今日、農地が借り手市場にある「近畿型」において、より大規模な土地利用部門を中核とする経営体が展開する余地が大きいと結論付けた。これは、客観的に大規模借地農業経営が形成されがたい「新東北型」地域において、より政策的な支援の下に担い手育成を行う必要があることを示唆している点において重要である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
金属表面上に形成した窒素吸着ナノ構造と原子状水素の反応

金属単結晶上に形成した単原子層の金属窒化膜は、下地金属との格子不整合により特異な構造をとり、バルク窒化物とは異なる面白い化学反応性の発現が期待される。本研究は原子状水素をプローブとし、走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて、単原子窒化膜の反応性を原子スケールで調べることを目的とする。鍵となる原子状水素(H)は、高温のタングステン(W)による分子状水素(H2)の熱解離で発生させることとし、外径152mmの両面フランジ上に、Wフィラメントを保持する機構と、必要な電流導入端子を備えた装置部品を設計し、「RT-STM準備室改造2」として、北野精機(株)に製作を依頼した。限られたスペースと,装置既存部分への影響を少なくするため、フィラメントの太さ、形状、保持方法には試行錯誤があったが、0.2mm径のW線を、外径4mm12巻のコイルとすることにより、電流3.3A、電圧10Vという扱いやすい電力で、必要な1800°Cを達成できた。この装置部品を東京大学物性研究所の室温STM装置の準備室に組込み、水素ガス配管を整備した。実験は、歪みと構造との関係が詳しく研究されているCu(001)面上の銅窒化膜から開始した。室温でHに曝したところ、特徴的なトレンチ構造の消失と、不規則に分布する小輝点(条件により小暗点)が観測された。小点は窒素と結合したH、トレンチの消失は、Hによる表面銅原子の拡散増大を示すと考えられる。この表面についての測定を精密化するとともに、(110)など他のCu表面、鉄など異種金属の窒化膜へと系を拡張していきたい。関連して金属窒化膜そのものについての研究も進めている。国際会議で発表1件、国内学会で発表1件を行なった。
テレケリック高分子と結晶性低分子からなる超分子弾性体の構造と性質

両末端にカルボキシル基を有するポリエチレンブチレンの特性評価を、NMR、GPC、中性子小角散乱、FT-IR測定で行ない、数平均分子量が2千、末端官能基数がほぼ2であることを明らかにした後、ステアリルアミンとの会合系試料を調整した。融解混練で組成比の異なる試料を作成し、分光および熱・レオロジー測定により、その会合特性及び力学物性について検討を行った。カルボキシル基とアミン基が当量となる組成では、NMR、FT-IR、X線回折、DSCすべての測定結果から単独で存在しているステアリルアミンがほとんどないこと、一方粘弾性測定からは粘度が上昇するのみで弾性体とならないことが明らかになった。ステアリルアミンを当量以上に加えた試料では室温では弾性体、高温では粘弾性液体となり、この変化は可逆的であった。DSCでは40°C付近に幅広な吸熱ピークが見られ、ステアリルアミン単独の融解ピークよりかなり低いこと、X線回折でもステアリル基の長周期相当の散乱角にブロードなピークが存在することから過剰なステアリルアミンも単独では存在しないことが明らかになった。中性子小角散実験から、同様のブロードなピークが比較実験で行なったステアリン酸アルミでもみられ、その存在が系の弾性的挙動を支配することが明らかになったので、両者において弾性を支えるのはステアリル基の会合体であることが明らかになった。アミノ基をアミド基に変えた場合、融点が若干上がるものの、ほぼ同様な挙動を示すこと、結晶性低分子として検討した他の能基を有するモデルアルカンはポリエチレン類との相溶性があまり良くないが、それ自身非常に興味深い結晶を形成することなどを明らかにした。得られた弾性体試料はいずれも、動的粘弾性の平坦弾性率は0.1MPa程度であまり大きくない。また、大変形を加えると塑性的な振る舞いを示し、ひずみが10%程度から構造の破壊が起きることが明らかになった。比較のために行なったカルボキシル基を多価金属イオンで中和した系でも同程度であり、両者に大きな凝集力の差がないことがわかった。またCTPEB鎖の10%程度が橋架けし、残りはループあるいは末端自由鎖となっていると推察した。テレケリックポリマーとして、両末端にカルボキシル基を有するポリブタジエンを水素添加した試料(CTPEB)を用い、2価および3価の金属イオンで中和したアイオノマータイプの粘弾性体と、CTPEBをステアリルアミンで中和した弾性体の、強度を動的粘弾性のひずみ振幅依存性と定常流印加後の応力成長で比較したところ、いずれもそれほど強くなく、後者ではひずみ1%で弾性体の挙動からはずれ、ひずみ100%でほぼ完全に流動状態になることが明らかになった。過剰のステアリルアミンで補強効果が出ないか検討したがわずかしか効果が現れなかった。また、末端アミンをアミド化すると融点は上昇したが強度は上がらなかった。CTPEB/ステアリルアミン系の架橋部の構造をDSC,とX線回折で検討した結果、結晶はほとんど含まれないと考えられる結果を得た。構造に関するさらなる検討として、重水素化CTPBBを調製し、中性子小角散乱法で固体的挙動と液体的挙動を示す二つの温度で予備的な測定を行った。その結果、固体状態ではステアリルアミン結晶の長周期相当の角度付近に幅広く小さなピークが見られた。このピークは液体状態では消失する。

ステアリル基が会合してひも状の構造を形成している可能性が高いと考え、比較のためにゲル化するステアリン酸アルミニウム/デカリン系の構造と粘弾性測定を行った。粘弾性挙動は弱い会合性ゲルによく見られる結果になった。中性子小角散乱で検討した構造はひも状の会合体が網目構造を形成していることを示唆するものであった。上記CTPEB/ステアリルアミン系の中性子小角散乱の結果で見られたのとほぼ同じピークが広角側に出現したことから、CTPEB/ステアリルアミン系の架橋構造もひも状会合体である可能性が高いと考えており、より詳細な検討を進めている。両末端にカルボキシル基を有するポリエチレンブチレンの特性評価を、NMR、GPC、中性子小角散乱、FT-IR測定で行ない、数平均分子量が2千、末端官能基数がほぼ2であることを明らかにし、ステアリルアミンとの会合系試料を調整した。融解混練で組成比の異なる試料を作成し、分光および熱・レオロジー測定で検討した。カルボキシル基とアミン基が当量となる組成では、NMR、FT-IR、X線回折、DSCすべての測定結果から単独で存在しているステアリルアミンがほとんどないこと、一方粘弾性測定からは粘度が上昇するのみで弾性体とならないことが明らかになった。ステアリルアミンを当量以上に加えた試料では室温では弾性体、高温では粘弾性液体となり、この変化は可逆的であった。DSCでは40°C付近に幅広な吸熱ピークが見られ、ステアリルアミン単独の融解ピークよりかなり低いこと、X線回折でもステアリル基の長周期相当の散乱角にブロードなピークが存在することから過剰なステアリルアミンも単独では存在しないことが明らかになった。中性子小角散乱実験から、同様のブロードなピークが比較実験で行なったステアリン酸アルミでもみられ、その存在が系の弾性的挙動を支配することが明らかになったので、両者において弾性を支えるのはステアリル基の会合体であることが明らかになった。アミノ基をアミド基に変えた場合、融点が若干上がるものの、ほぼ同様な挙動を示すこと、結晶性低分子として検討した他の官能基を有するモデルアルカンはポリエチレン類との相溶せいがあまり良くないが、それ自身非常に興味深い結晶を形成することなどを明らかにした。最後に形成した弾性体の郷土について述べる。動的粘弾性の平坦弾性率は0.1MPa程度であまり大きくない。また大変形を加えると塑性的な振る舞いを示し、ひずみが10%ていどから構造の破壊が起きることが明らかになった。比較のために行なったカルボキシル基を多価金属イオンで中和した計でも同程度であり、両者に大きな凝集力の差がないことがわかった。
時間表現・空間表現の意味の構造化に関する日本語と中国語の対照研究

本報告書は4つの部分からなる。第1部「対照研究について」,第2部「現代日本語の「た」をめぐって」,第3部「テンスの有無と文法現象」,第4部「インタラクションの文法」。第1部では,井上が言語研究における「言語の対照研究」の役割について述べた。第2部では,日本語の「た」の,いわゆるパーフェクト用法,ムード用法(発見)について考察した。井上と定延によれば,「た」の基本的な機能は「過去(発話時以前)」ということの表示のみであり,パーフェクト的,ムード(発見)的な意味は,いずれも語用論的に生ずる含みである。定延は議論の中で「情報のアクセスポイント」という概念にもとづく新理論を提案している。第3部は,文法カテゴリーとしてのテンスの有無が持つ文法論的な意味について考察した井上の論文を集めた。井上によれば,日本語と中国語の次の違いは,日本語にはテンスがあるが中国語にはテンスがないという類型論的な違いに起因する:(1)アスペクトの基本的性格,(2)「のだ」文と"(是)...的"構文の使用制約,(3)仮定の接続表現を用いる動機づけ。第4部は,認知主体(話し手)と環境とのインタラクションと文法との関わりについて論じた定延の論文を集めた。この中で,定延は,いくつかの文法形式が,世界に関する話し手の「知識」というよりは,話し手の「体験」を描写するために用いられることを指摘している。分析された現象は以下のとおり:(1)空間的な分布を表すように見える日本語と中国語の頻度副詞,(2)存在文における格助詞「で」の使用,(3)「発見」を表すように見える「た」,(4)とりたて詞「ばかり」の意味的特徴,(5)接続助詞「タラ」に続く主節の意味的制約,(6)日本語の感情表現の意味的特徴長本報告書は4つの部分からなる。分析された現象は以下のとおり:(1)空間的な分布を表すように見える日本語と中国語の頻度副詞,(2)存在文における格助詞「で」の使用,(3)「発見」を表すように見える「た」,(4)とりたて詞「ばかり」の意味的特徴,(5)接続助詞「タラ」に続く主節の意味的制約,(6)日本語の感情表現の意味的特徴長今年度は,現代小説を中心に中国語の書きことば資料のテキスト入力をおこなうとともに,次の点について考察をおこなった。1)井上は,「いわゆるパーフェクトの「シタ」について」(国語学会2001年度春季大会,2001年5月20日,神戸松蔭女子学院大学)において,日本語の「シタ」に「パーフェクト」の用法を認める根拠となっている「(モウ)シター(マダ)シテイナイ」の対立が,むしろ日本語の「シタ」の完成性の強さを反映したものであることを論じた(論文準備中)。2)井上は,日本語の「V終わる」と中国語の「V完」が期間表現との共起などにおいて異なる性質を示すことに注目し,両者の違いを井上優・黄麗華(2000)「否定から見た日本語と中国語のアスペクト」(『現代中国語研究』創刊号,朋友書店)で示した「日本語と中国語とではアスペクト体系の基礎となる概念の違いが異なる(日本語は「時間と事象との関係」,中国語は「事象の形」)」という仮説にもとづいて説明した(論文準備中)。3)定延は,井上(2001)「現代日本語の「た」」(『「た」の言語学』,ひつじ書房)の議論をふまえながら,いわゆる「ムードのタ」の扱いについてさらなる考察をおこない,その結果を定延(2001)「情報のアクセスポイント」(『月刊言語』30巻13号,大修館書店)として公刊した。また,日本語のアスペクト形式の使い分け(特に「シタ」と「シテイル」)を説明するための認知モデルについても検討した。

4)定延は,「探索行動の言語化のあり方」が日本語と中国語とでは異なるという仮説のもとで,日本語の「また/まだ」と中国語の「又/還」の使い分けについて考察をおこなった。平成14年度は,中国語の書きことばのテキスト入力を継続するとともに,内容的には,主に次のことがらについて考察をおこなった。(1)文法カテゴリーとしてのテンスがあるか(日本語)ないか(中国語)ということが文法システム全体にどのような影響を及ぼすか[井上]。(2)「話し手と環境とのインタラクション」は,言語表現とりわけ空間表現・時間表現にどのような影響を与えるか,またそこに言語差は存在するか。[定延](1)の考察の結果,日本語と中国語に見られる次のような現象は,文浩カテゴリーとしてのテンスの有無と関連があることがわかった。(1)アスペクトの基本的性格の違い,(2)「のだ」と"是的"構文の使われ方の違い,(3)非自律的変化を表す自動詞相当表現の構造の違い,(4)描写型形容詞文における程度副詞の使用に関する違い,(5)「条件-結果」を表す複文における接続副詞"就"の使用。また,(2)の考察の結果,現代日本語では「知識」(共有可能性が高い言語情報)と「体験」(共有可能性が低い言語情報)とが言語表現上表し分けられていることが明らかになった。そのことは,特に「空間的分布を表すかに見える頻度語彙」,「モノの存在場所を表す『で』」,「発見を表すかに見える『た』」,「限定を表すとりたて詞『ばかり』」,「情意表出表現」において顕著に認められる。また,「知識」と「体験」の区別に関して,中国語は日本語と異なる様相を示すことも明らかになった。これらの成果のうち,論文としてまとまったものを報告書(A4判,200ページ)の形で刊行した。