hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
SHG干渉顕微鏡の開発とフェロイック物質のドメイン構造の3次元観察

平成23年度は、平成22年度から引き続き、走査型光第二高調波顕微鏡(SHGM)を用いた強誘電体のドメイン構造解析に関する研究を行った。H22年度の成果の1つとして、観察領域(数10ミクロン数ミリ)を細かく分割し、各サイトで光第二高調波発生(SHG)強度の偏光依存性(偏光ダイアグラム)を測定・マッピングしたものを、特定偏光配置で測定したSHG強度分布と比較することで、強誘電ドメイン境界の配向と分極分布を同時に解析できることを示した。偏光ダイアグラムは一般に、試料の厚さと複屈折の積であらわされるリタデーションに依存して変化するため、物質本来のドメイン構造および分極方向を決定するためには、リタデーションの効果を含めて解析する必要があるが、強誘電体分野ではこのような効果が明示的に報告された例がなかった。そこで、本研究では、例としてBaTiO_3単結晶について、計算と実験の両方でリタデーションの効果を吟味した。集光ガウシアンビーム近似を用いた計算では、リタデーションに加えて、SHGの偏光特性を特徴づけるテンソル成分の比によっても偏光ダイアグラムが変化することを示した。実験では、表面が光学研磨された厚さ約600ミクロンの(001)面平板状試料を用い、同じ領域において測定したSHG強度分布と、偏光ダイアグラムのマップを比較した。その結果、ドメイン境界から十分離れた小さな領域において、周囲とは異なる偏光ダイアグラムが分布していることが確認され、その形状は計算によって得られたものとよく一致した。このような偏光ダイアグラムの分布が生じた原因として、表面の光学研磨の際に生じたひずみで屈折率分布ができ、複屈折の値に影響を与えたことが考えられる。試料の厚さを考慮した結果、10のマイナス4乗オーダーの複屈折変化が生じていることが分かった。走査型の光第二高調波顕微鏡(SHG顕微鏡)を用いた、強誘電性あるいは磁気秩序を持つ物質のドメイン構造解析のための普遍的な方法の確立を目指して研究を行った。本研究では、例として強誘電体PbTiO_3(PT)とリラクサーPb(Zn_<1/3>Nb_<2/3>)O_3(PZN)を、PTのモル比9%で混晶にしたPZN-9PTの単結晶を試料として、ドメイン構造解析を行った。この物質はエンドメンバーから対称性が低下する濃度相境界にあり、室温で単斜晶の対称性Pmを持つことが中性子散乱から分かっているが、SHG顕微鏡を用いた実空間でのドメイン構造解析から対称性を決定した例はなかった。実験方法としては、同一のPZN-9PT試料の表面に特徴的な2つの領域を選び、それぞれの領域で精細なSHG画像を作成した。さらに,SHG画像と同じ領域を細かく分割し,各セクション(1μm^2程度)における局所的なSHG強度の偏光依存性(PolD)を測定し,そのマッピングを行った。この方法では、分極方向に対してPolDの形が一意的に決まっているため、これをマッピングすることでドメイン境界の分布と分極状態の分布を比較することが出来る。実験結果として、選択した2領域のうち一方では、SHG画像に板状パターンが確認されたが、対応するPolDマップには唯一種類のPolDが分布していたため、180゚ドメイン構造のみ存在し、画像から分極方向を決定したところ対称性Pmで説明できることを示した。他方の領域ではSHG画像のパターンに対応して2種類のPolDが分布していることが確認された。SHG画像のみでは正方晶と単斜晶の両方で説明できるが、PolDマップとの比較により、対称性をPmに特定した。いずれの領域でも、SHG顕微鏡を用いて決定した対称性が中性子散乱による結果と矛盾せず、本研究で提案した方法がドメイン構造解析に有効であることを示した。

このような偏光ダイアグラムの分布が生じた原因として、表面の光学研磨の際に生じたひずみで屈折率分布ができ、複屈折の値に影響を与えたことが考えられる。試料の厚さを考慮した結果、10のマイナス4乗オーダーの複屈折変化が生じていることが分かった。
壁せん断乱流実験での線形撹乱モードの探索とそれに基づく構造と統計量の橋渡し

周期撹乱の発達と秩序構造との関連を調べるため,試験平板に埋め込まれた小型のスピーカーにより初期撹乱を発生させ,計測した流速をアンサンブル平均することにより,励起した周期撹乱を抽出した.小さい初期撹乱振幅の範囲では,励起された撹乱の強さが初期撹乱振幅と比例しており,強い非線形現象である乱流境界層の中に線形撹乱が存在していること,その構造が乱流中の秩序構造の一つであるヘアピン渦と似ていることが明らかとなった.この線形撹乱は撹乱方程式に基づく理論的な解析が容易にし,そのことが乱流構造から乱流統計値への橋渡しとなり,乱流の解明につながると考えられる.周期撹乱の発達と秩序構造との関連を調べるため,試験平板に埋め込まれた小型のスピーカーにより初期撹乱を発生させ,計測した流速をアンサンブル平均することにより,励起した周期撹乱を抽出した.小さい初期撹乱振幅の範囲では,励起された撹乱の強さが初期撹乱振幅と比例しており,強い非線形現象である乱流境界層の中に線形撹乱が存在していること,その構造が乱流中の秩序構造の一つであるヘアピン渦と似ていることが明らかとなった.この線形撹乱は撹乱方程式に基づく理論的な解析が容易にし,そのことが乱流構造から乱流統計値への橋渡しとなり,乱流の解明につながると考えられる.小型低乱風洞における乱流境界層にて初期撹乱の検討を行った.長さ2mの平板に前縁から250mmの位置に高さ2mmの微小突起をスパン方向に並べた粗度をトリッピングとして取り付け,平板に発達した境界層を乱流に遷移させる.乱流境界層として十分発達した前縁下流1500mmに初期撹乱挿入装置のプラグを取り付け,主流流速は14m/sで実験を行った.撹乱の速度場測定には,I型熱線を並べた熱線プローブを三次元自動トラバース装置に取り付けて行った.初期撹乱を導入する方法として,平板に小孔を開け平板鉛直方向にパルス型の周期撹乱噴流の電圧を変えて生成した.得られた波形を撹乱の周期ごとにアンサンブル平均し,周期変動成分と非周期変動成分に分けた.この周期変動成分を用いて時空間分布図を描いた.その結果,撹乱が線形性を持つ範囲では周期変動速度を初期撹乱でスケーリングした場合,入れる初期撹乱の大きさに関わらず時空間分布図が同じような分布を持ち,はじめに低速領域がしばらく現れたあと遅れて高速領域が広がった.これは噴流によって壁近くの低速度域が持ち上げられたためと考えられる.また流れ方向に測定点が十分多いため,撹乱の構造がより視覚的に理解しやすくなった.さらに周期速度の流れ方向分布をみると撹乱が急成長したあとで減衰していく様がみられた.この時,周期変動速度を初期撹乱でスケーリングするとそれぞれの流れ方向分布が重なった.そしてこれらの実験の際に平均の速度場に影響を与えずに撹乱を挿入することができた.以上の結果から平板乱流境界層内に,初期撹乱の強度に比例して線形的に強くなる線形撹乱の存在を確認することができた.平板上に発達する乱流境界層において,壁面微小孔からのパルスジェットにより励起される撹乱を周期平均により抽出し,どの程度の下流まで抽出できるかを調べた.その結果,撹乱孔から20mm程度下流までは撹乱が抽出でき,境界層中のごく壁面近くで撹乱が成長することが観察されたが,それより下流では撹乱成分が弱くなって観察しにくくなり撹乱がその後外層まで達するかどうかは確認できなかった.抽出成分が小さくなる理由として,励起したストリーク状の撹乱がスパン方向に動き,撹乱で励起される速度変化が平均により平準化し,結果として周期平均値が弱められていることが上げられる.この問題を解決するため,スパン方向に並んだ圧力センサーとの組み合わせによる,条件付きサンプリングが必要となるが,それを行うには圧力センサーの感度が不十分であった.そこで既存のセンサーを高感度で小型なMEMSマイクロフォンに交換し,さらに壁からの導管が短くかつ十分な断面を持つ圧力センサーアレイを開発した.このセンサーはS/N比が高く,周波数領域が広いことに加え,センサー内部でデジタル信号に変換されることで信号線から入るノイズがなくなり,そのため時間スケールが小さく微弱な圧力変動にも十分な感度があると期待される.予定していたイタリアの大型乱流円管流の設備工事が遅れ,本申請期間中には供用が開始されないことがわかった.そこで,他の大型風洞等でのせん断乱流で測定できないか,調査を行ったが,借用料が高いことや利用期間が限定されていることから,その使用を断念した.今後の研究は既存の低レイノルズ数乱流境界層における測定に集中することとした.

乱流境界層内に挿入したパルス初期撹乱により励起した周期撹乱をアンサンブル平均により抽出し,その周期撹乱の振幅が初期撹乱とほぼ比例関係になることから,線形性を持つことが示唆されている.今年度では,周期撹乱の線形性を確かめるため初期撹乱振幅の範囲を広げ,さらに周期撹乱の発達と秩序構造との関連を調べるため,初期撹乱をsin関数撹乱とすることでアンサンブル平均回数を増やし,より下流域まで周期撹乱を抽出できるようにした.実験は回流式風洞内に設置した平板上でおこなった.この平板前縁部に粗度を取り付けることで,乱流への遷移を促進した.十分に発達した乱流境界層の下流域において,試験平板に埋め込まれた小型のスピーカーにより,振幅変動がsin関数となる初期撹乱を発生させた.撹乱孔より下流で熱線風速計を用いて流速を計測し,それを初期撹乱周期に基づいてアンサンブル平均を行った.小さい初期撹乱振幅の範囲では,境界層厚さの3倍程度の下流域まで,周期撹乱の強さが初期撹乱振幅と比例しており,強い非線形現象である乱流境界層の中に線形的な性質を持つ撹乱が存在していることがわかった.また撹乱孔のすぐ下流で壁近傍に分布している周期撹乱は,下流に行くに従い境界層外縁付近にまで達していることがわかった.下流での周期撹乱の構造を粘性長さスケールを用いて無次元化すると,秩序構造であるヘアピン渦の大きさや構造が似ており,この周期撹乱がヘアピン渦と同じものであることが示唆された.高レイノルズ数のせん断乱流での申請期間中の測定は断念せざるを得ないが,新しい超小型MEMSによる圧力センサーアレイの開発に成功しており,このセンサーにより比較的低いレイノルズ数の乱流境界層でも十分有意な測定が可能で,当初の目的は達成できると思われる.よって,研究全体としてはおおむね順調と言える.24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度では新規開発した圧力センサーアレイとI型熱線プローブを用いて,流速変動の条件付き周期平均量の測定を試みる.実験を行う乱流せん断流としては,レイノルズ数がやや低いもの信州大学の風洞での乱流境界層を用いる.条件付き周期平均量の分布を調べ,励起された撹乱が外層に達するのか,その場合どのような撹乱形状となるのか,詳細に調べることとする.24年度が最終年度であるため、記入しない。
換気効率を考慮した空調換気設備の評価手法に関する研究

1.はじめに省エネルギーを実現すると同時に清浄な空気環境の維持と快適性の向上を図るためには、従来の一様拡散の仮定ではなく、気流・濃度分布を考慮した換気効率の概念に基づく換気設計や換気システムの評価が必要である。そこで本研究は、換気効率を考慮した空調換気設備の評価方法の確立を目的として、文献調査、実験、数値計算、用語集の作成、測定マニュアル等の作成を行った。2.研究方法と結果(1)研究の現状調査国内外の文献と関連の規格、国際会議の研究動向等を調査し、換気効率の概念や評価法の実測例、実験例をまとめた。その結果、換気効率に関しては様々な概念があって、未だ確立されていない現状が明らかになった。(2)換気効率の概念について関連する用語集と一般的な換気システム図を作成し、各国での換気効率に関する用語の定義を整理した。(3)各種建物を対象とした換気効率の実測・セントラル換気システムを備えた住宅給気系ダクト入口にCO_2ガスを注入し、各室における濃度履歴を測定した。・実大居室模型空気齢を基にした各種測定法の精度・実用性などを実験的に検討した。・3室の縮小居室模型各室の換気効率を測定した基礎的なデータを得た。・事務所ビル単一ダクト方式を採用した事務所ビルの換気効率を実測した。(4)空気齢の測定方法に関するマニュアルの原案作成各種の実験や実測を基に、主要な換気効率指標である空気齢の測定法のマニュアル(原案)を作成した。(5)数値シミュレーション乱流計算プログラムによる空気分布に基づいて各種の換気効率指標の予測手法を検討した。3.まとめ換気効率の概念についての各国での研究の現状を明らかにし、関連用語集を作成した。また、各種建物について実験や数値シミュレーションを実施し、換気効率指標を計算した。これらに基づいて、主要な換気効率指標である空気齢の測定マニュアル案を作成した。1.換気効率の定義に関する文献の調査2.換気効率測定に関する予備実験及び実験計画の作成縮小模型、実大模型、住宅、事務所ビルなどを対象として、空調設備の稼働状況の把握や、各建物の隙間量の測定などを行った。楢崎、吉野、松本によって3件の模型実験、吉野によって3つの異なる住宅の測定調査、村上、加藤、赤林らによって1件の事務所を対象とした実測調査が行われた。これらの調査の成果及び測定に関する基礎的な事項その他によるシンポジウム「住宅・オフィスにおける換気効率の測定例と問題点」の開催が本年度末に予定されている。3.数値シミュレーションによる換気効率の予測手法の検討2次元及び3次元の乱流数値シミュレーションプログラムにより得られた室内の気流分布及び濃度分布を基にした各種の換気効率指標を予測する手法を検討した。1.換気効率に関する文献調査換気効率の実測手法や評価に関する文献を収集整理した。2.各建物についての実験の実施と換気効率指標の計算各種の模型及び建物を用いて実験を行い、基礎データを蓄積した。また各種の換気効率指標の計算プログラムを開発して換気効率指標をもとめた。3.数値シミュレーションに基づく換気効率指標の計算典型的な室内モデルと幾つかの実測例と同じ条件での数値シミュレーションを行い、各種の換気効率指標を求める。4.換気効率に基づく空調換気設備の性能評価手法の提案上述の実験とシミュレーションの成果を基に、換気効率指標に基づく建物における空調換気設備の性能評価法を提案した。また上記研究のとりまとめを行った。
腸間膜リンパ液中の脂質メディエーター機能における迷走神経電気的刺激の役割

迷走神経電気刺激(VNS)が外傷出血性ショック(T/HS)後の急性肺障害(ALI)/多臓器障害(MODS)を抑制することは証明されているもの、その詳細なメカニズムは明らかとなっていない。T/HS後の腸間膜リンパ液(ML)中にはALI/MODSを惹起する炎症性物質が含まれていることが報告されており、その中でもわれわれは脂質のメディエーターに注目して研究を行った。ラットのT/HSモデルを用いて、VNSを行いML中の脂質メディエーター(リゾリン脂質)を分析したが、明らかな抑制効果を認めなかった。今後は東京電機大学との共同研究により開発したVNS装置を用いて刺激条件を変えて更なる研究を行う予定である。頸部迷走神経の電気的刺激は、そのコリン性抗炎症作用により、外傷出血性ショックモデルにおいて急性腸管障害および肺障害を抑制することが知られている。外傷出血性ショック後の腸間膜リンパ液は、虚血腸管で産生された脂質メディエータをはじめとした炎症惹起性物質を多く含み、急性肺障害や多臓器障害の発症機序に重要な役割を果たす。したがって本研究の意義は、頸部迷走神経への電気的刺激という手法を用い、腸間膜リンパ液中の脂質メディエータ機能への影響を分析することにより、コリン性抗炎症作用の新たな役割を解明することである。具体的な今年度の成果は以下である。1.頸部迷走神経電気刺激によるラットの循環動態への影響の評価:雄性SDラットを麻酔後、頸部の迷走神経を露出し刺激装置の電極を用い5V、5Hz 10分間の電気刺激を行い、電気刺激の前後での循環動態の変化を血圧、心拍数等を指標に測定し解析を行った結果、迷走神経刺激が血圧や脈拍に影響を与えることを証明することが出来た。2.ラット出血性ショックモデルにおける急性肺障害、腸間膜リンパ液活性の解析:雄性SDを用いShock群は腹部正中切開および平均血圧35mmHg、60分間のショックおよび蘇生を行った。またSham群はショックおよび蘇生輸液はなしとした。実験グループはSham群、Shock群に振り分け、臓器障害の評価、腸間膜リンパ液の分析を行うためサンプルの集めを行った。その結果、Shock群における蘇生期のリンパ液の活性酸素産生能の上昇を認め、急性肺障害の所見が見られた。今後は迷走神経刺激のモデルにおける効果を検討する予定である。当初の実験計画にのっとり研究を行っているも、出血性ショックラットの作成(安定)に時間を要したため少し進行が遅れている。頸部迷走神経電気的刺激は、そのコリン性抗炎症作用により、外傷出血性ショックモデルにおいて急性腸管障害および急性肺障害を抑制することが知られている。外傷出血性ショック後の腸間膜リンパ液には、虚血腸管で産生された炎症惹起物質を多く含むことが知られており、われわれは今までの研究で脂質メディエーターが急性肺障害や多臓器障害の発症機序に重要な役割を果たすことを証明してきた。そこでわれわれの研究目的は、頸部迷走神経の電気的刺激による腸管保護作用の解明および腸間膜リンパ液中の脂質のメディエーター機能への影響を分析することにより、コリン性抗炎症作用の新たな役割を発見することである。具体的な今年度の成果は以下の如くである。1.腸管保護作用の解明:雄性ラットを麻酔後、頚部の迷走神経を露出し刺激装置の電極を頸部迷走神経につけた。その後ラットの外傷出血出血性ショックモデルを作成し、ショック後に5V,5Hz,10分間の電気刺激を行い、ドップラー血流計を用い腸管血流を評価した。その結果、迷走神経電気的刺激は出血性ショック後の腸管血流の減少を抑制し腸管保護的に作用することを証明した。2.ラット出血性ショックモデルにおける迷走神経電気的刺激による急性腸管、肺障害、腸間膜リンパ液の活性の解明:現在、ラットの出血性ショックモデルに迷走神経電気的刺激を行い、臓器障害、腸間膜リンパ液の活性、脂質メディエーターの変化を調べるためにサンプルを収集中である。当初の実験計画にのっとり研究をおこなっているものの、迷走神経刺激群も含めた出血性ショックモデルに時間を要するため少し進行が遅れている。先行研究にて頸部迷走神経電気刺激によるラットの外傷出血性ショックモデルにおける腸管・肺障害への抑制効果は判明しているものの、外傷出血性ショック後の腸間膜リンパ液中の脂質メディエーターへの抑制効果は明らかとなっていないため前年度に引き続き研究を行った。前年度まではラットの外傷出血性ショックモデルの確立後、外傷出血性ショックモデルにおいて、頸部迷走神経への5V、5Hzの電気刺激による、外傷出血性ショック後の腸間膜リンパ液中の脂質のメディエーター(リゾリン脂質、遊離脂肪酸)における変化に関して小林らとともに質量分析装置を用いて検討を行った。しかしながら、迷走神経刺激による、外傷出血性ショック後の腸間膜リンパ液の明らかな脂質メディエーターの抑制効果を証明することができなかった。そこで5V、5Hzと異なる頸部迷走神経電気刺激の条件が、脂質のメディエーターへの変化に影響する可能性を考え、迷走神経電気刺激を様々な条件で行える装置の開発を植野らとともに行った。さらには頸部迷走神経刺激が神経活動を引き起こしているかを確認するために、腹部の迷走神経に電極をつけ活動電位を確認した。刺激装置の開発が終了した後、予備実験として、2Hzに刺激条件を変更し、ラットの腸管虚血再灌流モデルの腸間膜リンパ液の生物活性を測定したところ抑制効果がみられた。

今後はその条件下で脂質のメディエーターなどへの影響を検討する予定である。迷走神経電気刺激(VNS)が外傷出血性ショック(T/HS)後の急性肺障害(ALI)/多臓器障害(MODS)を抑制することは証明されているもの、その詳細なメカニズムは明らかとなっていない。T/HS後の腸間膜リンパ液(ML)中にはALI/MODSを惹起する炎症性物質が含まれていることが報告されており、その中でもわれわれは脂質のメディエーターに注目して研究を行った。ラットのT/HSモデルを用いて、VNSを行いML中の脂質メディエーター(リゾリン脂質)を分析したが、明らかな抑制効果を認めなかった。今後は東京電機大学との共同研究により開発したVNS装置を用いて刺激条件を変えて更なる研究を行う予定である。1.頸部迷走神経電気刺激によるラットの循環動態(血圧、脈拍)への影響の評価:引き続き東京電機大学とともに迷走神経電気的刺激における条件設定の調節が可能な回路の作成を行う。その回路を用いて、ラットにおける循環動態(血圧、脈拍)の変化や腸管血流への影響に関する研究を行う予定である。2.頸部迷走神経刺激による出血性ショック後の肺障害、腸間膜リンパ液の脂質メディエータ、腸管障害に対する抑制効果の解析:引き続きお茶の水女子大学とともに1)腸間膜リンパ液中のエキソゾーム画分の抽出実験を行い、エキソゾーム画分、非エキソゾーム画分における脂質メディエータを質量分析を用いて分析する。2)迷走神経刺激下における腸間膜リンパ液中の脂質メディエータ(リゾリン脂質)のプロファイリングの実験、活性酸素の酸性能等の測定を行う予定である。1.頸部迷走神経電気的刺激における腸管保護作用の電気生理学評価:東京電気大とともに引き続き、刺激装置の開発、刺激の計測を行い、迷走神経の腸管への影響を電気生理学アプローチを用いて解明する。2.頸部迷走神経電気的刺激による腸間膜リンパ液、急性腸管、肺障害への保護作用の炎症制御の評価:外傷出血性ショックモデルラットの腸間膜リンパ液を採取し、お茶の水女子大とともに脂質メディエーターへの影響の解析を行うとともに、急性肺障害への影響を評価を行う。3.出血性ショックにおける腸間膜リンパ液中のエキソゾーム画分の採取を行い、お茶の水女子大とともに脂質メディエーターの検討を行う予定である。救急医学研究の進行が当初の計画に比べやや遅れたため費用の使用が少なくなった。研究の進行が当初の計画に比べやや遅れたため費用の使用が少なくなった。2015年度に予定されていた実験は引き続き予定通り2016年に行う予定であり、次年度使用額はその費用として使用する予定である。2016年度に予定されていた実験は引き続き予定通り2017年に行う予定であり、次年度の使用額はその費用として使用する予定である。
広帯域グローバル地震観測網の立案

本研究はプロジェクト会議に属する約40人の地震学者が主に4つのグループに分かれて作業を進めた.作業の節目には,作業の内容を日本学術会議グローバル地震学小委員会更には地震学研究連絡委員会を報告し,大局的な情勢判断を求めた.また作業の経過は,POSEIDON通信で遂一報告することとした.このPOSEIDON通信は現在第10号まで発行されている.科研費総合研究Bによる研究は本年3月をもって一応終わるが,計算の具体化はむしろこれからである.幸い63年度は文部省から本計画に対して調査経費が認められる予定であり,国際シンポジウム開催(63年8月:代表者:宇津徳治地震研究所所長)の予算もまた認められた.我々はこの期に対外的な交渉も含め計画実施の準備も進めたいと思う.本研究の成果報告書そのものは,内容がかなり専門的で技術的詳細にわたり述べられている.しかし,一般の人が本計画の大まかなところを知ろうとするのには余り適当とは言えない.この一年間POSEIDONプロジェクト会議で検討してきた内容のエッセンスだけを概要として別に公表することにした.本概要のより立ち入った内容については,成果報告書の方をお読み頂ければ幸いである.概要はプロジェクト会議の各グループ責任者がまとめた内容をそのまま編集したものである.各責任者から寄らられた報告の形式的な不統一は編集者(深尾)の方でできるだけ直したが,内容自体には全く触れていない.この点に関しては,内容的な統一も含めてもっとわかりやすくしたものをいずれパンフレットにして公表するつもりである.本研究はプロジェクト会議に属する約40人の地震学者が主に4つのグループに分かれて作業を進めた.作業の節目には,作業の内容を日本学術会議グローバル地震学小委員会更には地震学研究連絡委員会を報告し,大局的な情勢判断を求めた.また作業の経過は,POSEIDON通信で遂一報告することとした.このPOSEIDON通信は現在第10号まで発行されている.科研費総合研究Bによる研究は本年3月をもって一応終わるが,計算の具体化はむしろこれからである.幸い63年度は文部省から本計画に対して調査経費が認められる予定であり,国際シンポジウム開催(63年8月:代表者:宇津徳治地震研究所所長)の予算もまた認められた.我々はこの期に対外的な交渉も含め計画実施の準備も進めたいと思う.本研究の成果報告書そのものは,内容がかなり専門的で技術的詳細にわたり述べられている.しかし,一般の人が本計画の大まかなところを知ろうとするのには余り適当とは言えない.この一年間POSEIDONプロジェクト会議で検討してきた内容のエッセンスだけを概要として別に公表することにした.本概要のより立ち入った内容については,成果報告書の方をお読み頂ければ幸いである.概要はプロジェクト会議の各グループ責任者がまとめた内容をそのまま編集したものである.各責任者から寄らられた報告の形式的な不統一は編集者(深尾)の方でできるだけ直したが,内容自体には全く触れていない.この点に関しては,内容的な統一も含めてもっとわかりやすくしたものをいずれパンフレットにして公表するつもりである.
シライミンおよびホスファシレンを配位子として有する電子欠損型錯体の創製と反応性

炭素と窒素の間に二重結合をもつ化合物はイミンと総称され、有機合成化学における重要な中間体である。本研究では炭素をケイ素に置き換えたシライミンを配位子として有する錯体について、研究を実施した。1.シライミンを架橋配位子としてもつルテニウム二核錯体とイソシアニドとの反応昨年度に引き続いて、シライミン架橋ルテニウム二核錯体とtert-ブチルイソシアニドとの反応を取り上げて、生成物のキャラクタリゼーションと反応機構の考察を行った。この反応では、まずルテニウム上のヒドリド配位子がシライミン部位に転位することで、3電子供与型アミノシリルを架橋配位子としてもつ二核錯体が生成することがわかった。その後、アミノヒドロシランの還元的脱離と過剰量のイソシアニドの配位を伴う不均化過程が独立に進行することを提唱した。シライミン架橋ルテニウム二核錯体とチオール類との反応についても検討した。反応をNMRスペクトルにより追跡したところ、反応は比較的きれいに、かつ速やかに進行した。生成物の単離には至っていないものの、スルフィドおよびアミノシリルが架橋配位したルニテウム二核錯体が生成したと考えられ、引き続き単結晶X線構造解析により構造決定を行っていく予定である。3.陽イオンシライミン単核錯体の合成の試み未だ合成例の無い陽イオン性シライミン錯体の合成を、チタンを中心金属として用いて検討した。未だ最終生成物の合成には至っていないものの、標題化学種の前駆体となりうる陽イオン性ヒドロシリルアミド錯体の合成と構造解析に成功した。イミンのケイ素類縁体であるシライミンは、ケイ素と窒素の間に二重結合を有し、ケイ素および窒素上に嵩高い置換基を導入することでのみ単離可能な活性化学種である。そのシライミンが遷移金属に配位した錯体は、遷移金属ーケイ素ー窒素からなる高活性三員環反応場としての展開が期待でき、近年、注目を集めている。本研究では前周期金属および後周期金属において、シライミン配位錯体の創製と性質について、検討を行った。1.ハーフサンドウィッチ型シライミン配位チタン錯体とケトン類との反応ベンゾフェノンとの反応では、チタンーケイ素間への挿入生成物が得られた。単結晶X線構造解析の結果から、カルボニルの酸素がケイ素に、炭素がチタンに結合した構造体であることがわかった。さらに、挿入生成物の溶液を加熱することで、酸素がチタンに、炭素がケイ素に結合した異性体へと変換された。挿入段階と異性化反応の機構について、考察を加えた。2.シライミンが架橋配位したルテニウム二核錯体の創製と構造解析tert-ブチル基を置換基としてもつビス(アミド)架橋ルテニウム二核錯体のヘキサン溶液をジヒドロシラン存在下で加熱したところ、アミンの脱離を伴い、シライミンが架橋した錯体が収率70%で得られた。単結晶X線構造解析により、その結晶構造を明らかにし、シライミンのケイ素ー窒素結合部位の不飽和結合性等について議論を行った。この反応では、1分子のアミンの脱離によって発生する配位不飽和なイミド架橋錯体に、ジヒドロシランが2段階で酸化的付加することで、シライミン錯体が生成すると考えられる。前周期シライミン錯体の極性小分子に対する反応性を検討することで、前周期シライミン錯体に関する基礎的理解が順調に進んでいる。また、これまで後周期金属を中心金属とするシライミン錯体の研究はほとんどなされてこなかった。本研究では後周期金属であるルテニウムにおいて、シライミンが架橋配位した錯体の合成に成功した。また、研究計画を前倒し、ホスファシレン配位錯体の合成と構造解析、当初予定していなかったシランチオン配位錯体の合成と構造解析にも成功した。以上のとおり、本事業は当初の計画以上に進展しているといえる。イミンの炭素と窒素を重い元素であるケイ素あるいはリンで置き換えたシライミンおよびホスファシレンは活性化学種であり、立体的に嵩高い置換基を導入することで初めて合成可能となる。本研究では、π電子により含ケイ素化学種がside-on型で配位した錯体を合成し、以下のとおり、実験を行った。1.置換活性なトリフレート配位子を有するシライミン錯体の合成:クロリド配位子を有するハーフサンドウィッチ型のシライミン配位錯体とトリメチルシリルトリフレートを反応させることで、クロリド配位子をトリフレート配位子に置換することに成功した。このことで、この錯体系における反応活性点として、シライミン部位とチタン部位2箇所の創製に成功し、高い反応性と基質捕捉能が期待できる。2.Ti2Si2N2からなる六員環錯体の合成:クロリド配位子を有するハーフサンドウィッチ型のシライミン配位錯体を過剰量のメチルリチウムと反応させることで、Ti2Si2N2からなる六員環錯体を得た。シライミン錯体の二量化による生成機構を考えることが可能であり、今後、生成物の単結晶X線構造解析および生成機構の解明に取りくんでいく予定である。3.ホスファシレン配位錯体による小分子捕捉・活性化反応:ホスファシレンがside-on型で配位したイリジウム錯体を合成し、各種小分子との反応を検討した。

その結果、二酸化炭素および二硫化炭素と高い反応性を示し、ケイ素およびリン間にそれぞれの小分子が挿入した錯体が得られ、その固体構造を単結晶X線構造解析により明らかにした。当初予定していた電子欠損型錯体の創製については、置換活性なトリフレート配位子を導入することで目処がついた。シライミン錯体の想定外の反応性として、二量化反応を発見し、六員環錯体を得ることに成功した。また、ホスファシレン錯体の新規反応として、二酸化炭素の捕捉・活性化に成功した。以上のとおり、おおむね順調に進展しているといえる。炭素と窒素の間に二重結合をもつイミンは、有機合成化学における重要かつ基礎的な化合物であり、種々の反応における原料基質として広く用いられている。一方、炭素あるいは窒素を同族の重い元素に置き換えた化学種、シライミンおよびホスファシレンは不安定であり、14族元素あるいは15族元素上に嵩高い置換基を導入することで合成される。本研究では昨年度までに引き続き、これら不飽和分子を遷移金属上で準安定化させることで、ケイ素、窒素、リンなど典型元素をルイス酸活性点とする反応場の構築を目指し、反応性研究を行った。架橋水素を2つ有するシライミン配位ルテニウム二核錯体とtert-ブチルイソシアニドとの反応を検討したところ、シライミン由来のケイ素および窒素部位は、アミノシランとして解離し、架橋イソシアニドおよび末端イソシアニドを有するルテニウム二核錯体が得られた。アミノシランは別途合成することで同定し、錯体は単結晶X線構造解析により構造を決定した。この反応は、架橋水素がシライミン部位へ転位する素反応を仮定することで説明でき、興味深い反応といえる。これまでLiPHR(SiR2H)を単離して、クロリド錯体との脱塩反応および酸化的付加反応により、ホスファシレン配位錯体の合成を行ってきた。今回、この配位子前駆体を系中で発生させ単離することなく用いることで、収率の向上と再現性の改善に成功した。また、MeOTfとの反応により、ホスファシレン配位子は、リン部位がメチル化を受けることで、ホスフィノシリル配位子へと変換されることがわかった。今後、単結晶X線構造解析により、構造を明らかにしていく予定である。ホスフィノシリル錯体の合成例はほとんどなく、ホスフィド(シリレン)錯体としての極限構造を想定することができることから、高い反応性の発現が期待される。今回、シライミン架橋ルテニウム二核錯体の反応性について検討し、研究実績の概要にて述べたとおり、架橋水素がシライミン配位子へ転位する素反応を観測することに成功した。また、この反応において、シライミン部位はアミノシランへと変換されることも明らかにした。これらの研究成果は新規性が高いといえる。電子欠損型シライミン配位ルテニウム二核錯体への展開が残されているが、おおむね順調に進展した。14電子型のシライミン配位チタン単核錯体の合成と反応性研究に取り組み、一定の成果を得てきた。この反応を触媒反応などに展開するためには、反応場において、捕捉した小分子のさらなる化学修飾が必要であり、この点においてやや遅れが生じた。当初の計画よりさらに発展させ、12電子型錯体の発生に取り組んだが、そのような化学種の発生を示唆する直接的な実験的証拠を得るまでに至らなかった。この点については、今後の課題といえる。ホスファシレンが金属にside-on型で配位した例はほとんどなく、再現性よく高収率な合成法の確立が必要不可欠であった。
日本近代文学に見る〈教員〉像と教育言説の研究

本研究は、明治・大正期の文学やメディアが近代日本の教員の職業倫理や規範・価値観、あるいは彼らを取り巻く社会的イメージをいかに形成してきたのかを検討するものである。平成29年度は、教員の近代文学受容と国語教育の連関についても新たに調査・考察を進めた。本年度の研究成果は、拙論「「変人」あるいは〈田舎教師〉の「幸福」ー正宗白鳥「入江のほとり」と「独学」の時代ー」(『国文学攷』第235号、2017年9月)、および口頭発表「「有島事件」と教育メディアー「教材」としての〈有島武郎〉ー」(日本文学協会第37回研究発表大会、2017年7月2日、於新潟大学)にまとめられている。前者は昨年度の口頭発表を論文化したものだが、白鳥生の小学教師論にも目を配ることで、明治末期から大正期の言説空間における〈田舎教師〉表象の問題性についての議論に焦点を絞ったとなっている。後者は、大正期の中等国語科教科書や雑誌『国語教育』などといった膨大な資料の調査に基づき、教育関連メディアにおける有島武郎表象のありようとその問題性について考察したものである。以上のような研究により、正宗白鳥や有島武郎といった日本近代文学の作家たちが教員や教育をどのように語っていたのか、そして教員たちがこれらの文学作品や作家像をどのように受容していたのか、その一端を把握することが出来たと言える。新たに生じた疑問点も少なくないため、今後はそれらを掘り下げてゆくことで、より奥行きのある研究の構築を目指したい。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は概して、明治40年代から大正期の言説空間に現れる〈田舎教師〉という表象の分析に注力した。近代日本の教員の育成を目的として明治30年代に多数創刊された教育雑誌は、その殆どが地方での教職(とりわけ初等教育)に一生を捧げる存在を〈理想の教員像〉として表象してきた。ただその一方で、日露戦争後の新聞や総合的な雑誌において、地方の小学校教員は都市という場からも高等教育の世界からも疎外された〈哀れな落伍者〉として表象されることとなる。このように〈田舎教師〉という両義的な記号が形成されてゆくプロセスを追跡・考察することで、当時の教員の社会的イメージの一端を探った。具体的にはまず国立国会図書館や各地の図書館で明治・大正期の教育雑誌に掲載された記事の収集を行い、この時期の教育言説が〈田舎教師〉をいかに描き出しているのか、そしてそれが田山花袋「田舎教師」や正宗白鳥「入江のほとり」、夏目漱石「坊つちやん」といった日本近代文学の作品における〈田舎教師〉表象とどのような差異を孕んでいるのかを検討した。これらの成果は日本文学協会や花袋研究学会で学会発表を行い、論文化も進めている。以上のような研究の蓄積により、明治末期から大正期の地方在住教員が置かれていた社会的状況や、教員という小説読者層の特異性の一端が明らかになったと言える。残された課題や新たに生じた疑問点も少なくはないが、今後それらを解決してゆくことでより意義深い研究成果が得られるものと思われる。該当年度の研究成果としては、まず6月に開催された2つの学会・研究会で行なった口頭発表を挙げることが出来る。第56回花袋研究学会定期大会(2016年6月18日)では、〈田舎教師〉の物語を描き出す文学作品の代表とも言える田山花袋「田舎教師」(明治42年)を取り上げ、教育言説を踏まえながら作中に描かれる教員像を分析した。続く日本文学協会第36回研究発表大会(2016年6月26日)では、やはり〈田舎教師〉の物語である正宗白鳥「入江のほとり」(大正4年)を取り上げた。ここでは作中に描かれる「独学」という行為を、発表当時既に成熟しつつあった学歴主義との関係性から読み解き、学校教育や学歴の価値を自明のものとして疑わない世相への批評性を「入江のほとり」から見出した。以上2つの口頭発表は本研究を確実に進展させただけでなく、多くの研究者と交流し新たな知見や批判を得る機会にもなった。これらの口頭発表を成稿してより広く世に問うことを今後の課題とし、また次年度は今まで以上に綿密かつ積極的な計画を立てて研究を遂行することとしたい。また、『国文学攷』第233号(2017年3月)に投稿した論文では、教員たちが書いた夏目漱石「坊つちやん」(明治39年)の感想文の類を収集し、これまでに知られてきた同時代評とは異なる評価が提出されてゆく様相を確認した。この作業により、教員たちが独自の読みを持つ集団を形成していた可能性が確認された。以上のことを総合すれば、本研究は現在「当初の計画以上に進展している」と言える。

本年度の研究成果は、拙論「「変人」あるいは〈田舎教師〉の「幸福」ー正宗白鳥「入江のほとり」と「独学」の時代ー」(『国文学攷』第235号、2017年9月)、および口頭発表「「有島事件」と教育メディアー「教材」としての〈有島武郎〉ー」(日本文学協会第37回研究発表大会、2017年7月2日、於新潟大学)にまとめられている。前者は昨年度の口頭発表を論文化したものだが、白鳥生の小学教師論にも目を配ることで、明治末期から大正期の言説空間における〈田舎教師〉表象の問題性についての議論に焦点を絞ったとなっている。後者は、大正期の中等国語科教科書や雑誌『国語教育』などといった膨大な資料の調査に基づき、教育関連メディアにおける有島武郎表象のありようとその問題性について考察したものである。以上のような研究により、正宗白鳥や有島武郎といった日本近代文学の作家たちが教員や教育をどのように語っていたのか、そして教員たちがこれらの文学作品や作家像をどのように受容していたのか、その一端を把握することが出来たと言える。新たに生じた疑問点も少なくないため、今後はそれらを掘り下げてゆくことで、より奥行きのある研究の構築を目指したい。平成28年度の研究では〈田舎教師〉表象の振幅を浮き彫りにすることを通じて、教育言説と文学言説の差異の一端を明らかにすることが出来た。それゆえ今後は、これらの言説がいかなる関係性を結んでいるのかということを検討してゆきたい。例えば『国文学攷』に発表した論文では「坊つちやん」に対する教員読者の独自の読みが明らかになったが、他の作家・作品において似たような事態が発生している可能性は高い。そのため、教員による小説感想文の類に関する調査を今後継続して行うことで、教育言説と文学言説の関係性について新たな視点を得たい。29年度が最終年度であるため、記入しない。
エイジレスな培養口腔粘膜上皮の開発・作成

低酸素環境における口腔粘膜上皮細胞のWST-8活性とGLUT-1発現は好気性から嫌気性による解糖系にシフトしていると示唆された。また細胞周期は低酸素環境でG0/G1期で停止している所見を示した。加えてp21の発現を同時にみたところ、p21発現は低酸素環境で発現が低下しており,どちらかというと低酸素では細胞はG1期で回っていることがわかり、これはコロニー形成能が高かったことと一致する所見であった。最後に3次元培養口腔粘膜で上皮の恒常性を通常期間、および長期間培養して組織学的に観察したところ、低酸素環境培養においてよりよく恒常性が保たれていた。使用薬剤はPPARγアゴニスト2種(シグリタゾンとロジグリタゾン)とPPARγアンタゴニスト(GW9662など)および無処置の合計4群とし、薬剤添加培地で口腔粘膜細胞を継代し50日をエンドポイントに連続培養したが、長期培養期間の結果は、薬剤や細胞ごとに非常にばらついた。30日目において細胞を分取し細胞発現型、細胞周期、創閉鎖アッセイ、コロニー形成能を検索、ウェスタンブロッティング法を用い、PPARγ1,PTEN, phospho-Akt(Ser473), Keratin4/13などのタンパク発現を確認したが、バックグラウンドが強く、きれいな判定がこんなんであった。前年度の実施状況報告書に記載したように、PPARγアゴニストに対する細胞反応のばらつきが非常に大きく、一定の傾向ですら把握できない状況だったので、最終年度においては、3次元培養による組織学的観察に主眼点を変えて実験を遂行した。方法そのものもPPARγアゴニストを用いる薬学的な環境因子の改変から、物理的な環境因子である酸素濃度を変えての培養系で最終年度は実験を遂行した。当初の申請書に記載した内容から逸脱した方法になるが、最終的なエイジレスな培養口腔粘膜作成と言う到達目標は同一であり、許容範囲の改変と考えた。本方法によると2%の低酸素環境で培養した細胞は20%の酸素濃度で培養した細胞に比べ、代謝はおちるが、増殖能力は増加していた。これは細胞周期の解析から細胞周期がゆっくりではあるが20%酸素濃度下の培養細胞より回転しているためと考えられた。さらに、コロニー形成能も低酸素環境で培養した細胞では、20%酸素濃度培養より亢進していた。また、老化マーカーの発現が低酸素培養では低下していた。組織学的には通常のヒト臨床応用で用いている培養口腔粘膜作成プロトコールでは、2%低酸素で2日間培養した粘膜上皮の厚さが20%酸素濃度で培養したものに比べて増加していた。さらに、引き続き5週間培養した場合の上皮についても生細胞層が多く残存しており、上皮の細胞活性が2%低酸素培養のおかげで高まり、長期生存能に結びついている可能性が示唆された。以上から酸素濃度を改変することが、培養口腔粘膜の長期生存に寄与する可能性が示唆された。ヒト臨床応用には11日間培養したヒト培養口腔粘膜が移植されている。ただ、培養日数がさらに長くなっていくと上皮の分化が亢進し、はがれてしまい、手術に使えなくなることから、培養口腔粘膜の長期間培養が薬学的に可能にすることで、手術日程をよりフレキシブルにすることが可能となる。本研究は、PPARγアゴニストがもつPTENを活性化する効果により、PI3K/Aktシグナリング経路の活性が抑制されることで、インビトロにおける口腔粘膜上皮におけるアンチエイジング効果を誘導できるかどうかを検討するものである。シグリタゾンやロジグリタゾンといったPPARγアゴニストの投与によって、目標とするエンドポイントまでの培養ができていないものの、細胞の増殖能低下することを確認した。これはインビトロにおける口腔粘膜上皮長期生存という側面からは合目的的であることが示唆された。一方、GW9662やT0070907といったPPARγアンタゴニストの投与では、サンプル間格差を認めたものの、概して増殖能が上昇していたので、アンチエイジング効果があることは期待が持てる結果を得た。ただ、長期生存のエンドポイントとして設定した150日間という培養期間の目標が達成されていないので結論は得られていないが、このアゴニスト/アンタゴニストによる生物学的現象は口腔粘膜上皮細胞の性格上、PPARγは細胞の分化マーカーであるという点から、PTENを介しての細胞反応というよりは、薬剤そのものによって細胞に分化が起きたという直接的な結果である可能性が現時点では否定できない。従って、細胞分化や細胞周期関連タンパクの発現や、細胞周期の観察によって見極めが必要であると考えらてる。細胞のサンプルは保存してあるので、急いでその検索を行う。PPARγアゴニスト、アンタゴニストによる細胞の反応に個人差が大きく、一定の傾向を得られないことが障害となっている。

これに加えて、購入した抗体を用いたウェスタンブロットの結果がバックグラウンドが異常に高く、うまく評価しきれていない。本研究では長期培養のエンドポイントとして150日間の培養という日数を設定したが、予想以上にコンタミネーションや、細胞培養途中での、突然の細胞の増殖能喪失といった、予期せぬ障害に見舞われており、150日間の培養を達成出来ていない。さらに、PPARγアゴニスト/アンタゴニストとして使用している薬剤に対する個人差も予想以上に大きいことも障害となっている。薬剤添加培地で50日間培養した細胞で、11日間の三次元培養で上皮再生能を組織学的に評価し、免疫組織化学的にはKi-67、Keratin15などの発現を検索する。さらに三次元培養を50日間続け上皮恒常性維持が可能か検索することを予定したが、薬剤ではなく、低酸素環境下での培養方法に転換する予定である。これは、PPARγ-PTEN連携の検索から離れてしまうが、低酸素はAktシグナル経路に影響するので、最終年度はAktシグナル経路にむしろ注目して研究を継続する。エンドポイントとして設定する日数を、3ヶ月を超えたところの100日間に縮小設定する一方で、同時に併行しながら、症例数を増加して培養を続けることで今までの遅れを取り戻したいと考えている。特に実験方法の計画について変更する点はない。また、現行で使用している薬剤、シグリタゾンやロジグリタゾン、およびGW9662やT0070907では個人差が大きくでてくる傾向があるので、新しい薬剤も試してみる価値があると考え、購入を予定にしている。細胞培養器具、細胞培養液、組織切片作成用の消耗品と、各種免疫染色用の抗体を購入する。予定通り、PPARγアゴニスト/アンタゴニストの試薬に加え、口腔粘膜上皮細胞培養用の培地やプラスチック製品、ウェスタンブロットやフローサイトメトリー分析用の抗体やそれに付属する試薬、および創閉鎖アッセイ用のキットの購入にあてる。
日本企業のリストラクチャリング:全体性と補完性の視点からの実証分析

この研究では1995年から2005年にかけての主要日本企業のリストラクチャリングの動向を、(1)経営・ガバナンス構造、(2)事業ポートフォリオ、(3)組織構造、(4)財務構造の4領域において把握するための基礎データを整備するとともに、同時期におけるリストラクチャリングの全体像についての第1次的な分析を行った。また、日本企業に特徴的なリストラクチャリングモードである事業統合について、経営統合(合併)との比較分析を行い、その背景や企業(株主)価値へのインパクトなどを明らかにした。本年度はJapan Corporate Watch、日経テレコン、Nikkei NEEDS、レコフM&A database等のデータベースや経営専門誌等から収集された基礎データの整理、体系化を中心に作業を行った。この情報を元として、次年度においては日本の主要企業(日経平均採用企業)のリストラクチャリングのパターンを統計的に抽出していく予定である。また、本研究の中間成果として、90年代末から急増した事業統合に注目した論文を、研究代表者の単著としてまとめた。Understanding Partial Mergers in Japanと題されているこの論文では、合併や持ち株会社を通じた経営統合など企業全体の統合と比較しながら、(1)事業統合(合弁会社を受け皿とした一部事業の一体化)はどのような産業分野で見られるか。(2)事業統合に踏み切る企業は、どのような事業、財務上の特徴を持っているか、(3)事業統合へと企業を向かわせる内部、外部要因は何か、(4)事業統合のアナウンスメント(報道)に対して、投資家(株式市場)はどのように反応するか、(5)事業統合計画に対する投資家の反応の違いは、どのような要因によってもたらされているかを分析している。事業統合は近年の日本企業に特徴的なリストラクチャリング手法であるが、研究の蓄積はゼロに近い。事業統合のリストラクチャリング全体の中での役割を把握していくために、分析を先行させたものである。この研究はワーキングペーパーとして既にまとまっており、平成20年度において国内外の学会、研究会で発表していく予定である。本年度においては、1995年から2005年において日経平均(225)に採用されたことのある全製造業企業をサンプルとし、各社がリストクチャリングのために実施した施策を、報道、プレスリリース資料、各種データベースに基づき調査し、企業間の比較が可能なように領域別にコード化、整理した。具体的な領域と施策の例は次の通りである。(1)経営構造(ガバナンス)改革(例:取締役会の縮小(役員数の削減)、執行役員制度の導入、役員ストックオプションの導入)、(2)事業ポートポートフォリオ改革(例:事業清算・売却、買収、他社との事業統合)、(3)組織改革(例:分社化・親子合併などグループ構造の変革、希望退職など人員整理、報酬制度の変革)、(4)財務改革(例:債務削減・減免、第三者割当て増資、自社株買い)。その上で、これら施策の実施状況問のプラス(補完)、マイナス(代替)の連動関係から、企業リストラクチャリングの大きな型(パターン)を抽出し、各企業の変革パターンを分類した。また、これらパターンと、リストラクチャリング実施前後の企業パフォーマンスの関係について、簡単な計量分析を行った。過去において研究の行われていない事業統合については独立した論文としてまとめ(研究代表者の単著)、2つの国際学会(Academy of International Business、Association of Japanese Business Studies)において報告、今後のための有益なコメントを得た。
両大戦間期における日本陸軍の政治・軍事・社会認識

本研究は両大戦間期における日本陸軍の政治・軍事・社会認識を検討することによって、日本陸軍がなぜ激動の昭和史の推進主体となったのかを明らかにしようとするものである。研究手法としては、陸軍将校の認識や思想に主たる焦点をあてるため、広く軍人の認識や思想を表明している文書を収集整理した。第1章では、陸軍の第一次大戦研究の実態を明らかにした。第2章では、田中軍政との関係に言及した。第3章では、1920年代の陸軍の総力戦構想の全体像を考察した。第4章では、当該期の陸軍にとってのもうひとつの重大事項である「大正デモクラシー」に対する認識に焦点をあて、その柔軟な対応を明らかにした。第5章では、陸軍の軍学校教育制度の改革を、幼年学校の改廃問題を中心にして検討し、その「大正デモクラシー」との関係を考察した。最後の第6章では、1920年代の陸軍のアメリカ認識が、国内の「大正デモクラシー」認識と表裏一体の関係にあったことを明らかにした。以上により両大戦間期の陸軍の思想と行動の原型を提示しえたが、今後は引続き、そうした前提をもとに、昭和期の陸軍の実態に迫っていきたい。本研究は両大戦間期における日本陸軍の政治・軍事・社会認識を分析することによって、なぜ日本陸軍が激動の昭和史の推進主体となったのかを明らかにしようとするものである。その際研究視角として、陸軍軍人の認識や思想に主たる焦点をあてるため、史料面においては、公文書、私文書,刊行物等を問わず広く軍人の認識や思想を表明している文書を渉猟する必要がある.したがって研究は、関連史料の所在調査・収集・整理を重視して進めなければならないが、平成11年度は、具体的には防衛庁防衛研究所図書館所蔵の陸軍省大日記や陸軍の刊行物の中から、軍の教育制度や教育思想にかかわる史料を対象に、その一部を収集した。また国立国会図書館憲政資料室所蔵の宇垣一成元陸相の関係文書の一部(1920年代まで)、荒木貞夫元陸相の関係文書の一部,真崎甚三郎元教育総監の関係文書の一部を複写し、収集した.その結果、防研史料によって、とくに1920年代の陸軍幼年学校の改廃問題をめぐる陸軍の内部の思想状況・認識の一端について知見を深めることができた.次年度も引き続き防衛研究所や憲政資料室所蔵史料の調査・収集を続けるとともに、他の機関の史料調査も行なうことにしたい。具体的には、軍の教育制度・教育思想・精神教育及び統帥権をめぐる史料の収集(防研)や宇垣・荒木・真崎の関係文書の残余の調査・収集から着手する予定である.本研究は両大戦間期における日本陸軍の政治・軍事・社会認識を分析することによって.日本陸軍がなぜ激動の昭和史の推進主体となったのかを明らかにしようとするものである。その際研究手法として陸軍軍人の認識や思想に主たる焦点をあてるため、史料的には、公文書、私文書、刊行物等を問わず広く軍人の認識や思想を知ることができる文書を渉獵する必要がある.したがって研究は、関連史料の所在調査、収集、整理を軸に進めなければならないが平成12年度は、前年度に引き続き、国立国会図書館憲政資料室と防衛研究所図書館所蔵史料を中心に調査を進めた.史料収集としては、前年度からの続きとして、宇垣一成元陸相関係文書部分、真崎甚三郎元教育総監の関係文書の一部を複写、収集した.また当該期の政治・軍事関係を知る上で重要かつ不可欠な史料である倉富勇三郎元枢密院議長の日記,田健治郎元枢密顧問官の日記、民政党の重鎮安達謙蔵代議士の書翰等をあらたに複写・収集した.と同時に複写物の整理を並行して進めた.次年度も引き続き憲政資料室所蔵史料と今年度は複写を見送った防衛研究所所蔵史料の調査・収集を中心にした作業をおこなうとともに、他機関の史料調査・収集もおこなうことにしたい.とくに軍の教育思想・精神教育面を知りうる史料の収集を予定している.本研究は両大戦間期における日本陸軍の政治・軍事・社会認識を考察の対象とすることによって、日本陸軍がなぜ激動の昭和史の推進主体となったのかを明らかにしようとするものである。

その際研究手法として、陸軍将校の認識や思想に主たる焦点をあてるため、史料面においては公文書、私文書、刊行物等を問わず、広く軍人の認識や思想を表明している文書を探し出す必要がある。したがって研究は、関連史料の所在調査・収集・整理を軸に進めることになったが、平成13年度は具体的には、前年度に引き続き国立国会図書館憲政資料室所蔵の史料のうち、代表的な中堅軍人の一人である片倉衷関係文書の一部や政党政治家の史料を複写・収集した。さらに東京大学法学部附属近代日本法政史料センター所蔵の荒木貞夫関係文書の一部を複写し所蔵することとした。他方、靖国神社偕行文庫にも、旧偕行社所蔵史料が移管されるなどしているが、関係史料を複写・収集した。こうした収集史料をもとに鋭意考察をおこなってきたが、とくに第一次世界大戦研究に従事した臨時軍事調査委員や陸軍省新聞班の活動実態を明らかにするとともに、大正デモクラシー期の陸軍について知見を深めることができた。今後さらに偕行文庫等で史料の収集に努めると同時に、昭和期の陸軍についても考察を深めていきたい。