hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
軽度抑うつ症状を有する高齢者に対するライフレビュー法の効果に関する研究

本研究の全体の目的は、軽度抑うつ症状を有する高齢者に対して、ライフレビュー法を実施し効果を検証することであった。介入条件は、ライフレビュー群(LR群)、統制条件として待機的条件群(WLC群)を設定し効果を比較した。各条件において心理的指標を用いて心理統計学的観点から群比較を実施し、効果値を算出した。実施した事例に関しての高齢クライエントとセラピストとの相互作用の分析を通じて介入セッションの聞き手の態度に関する改訂を行い、効果を検証することを目的に加えた。平成30年度は、平成29年度の対象者に加えて大規模調査によってスクリーニングされた軽度抑うつ症状を有する60歳以上の高齢者から面接依頼に承諾した対象者17名(男性12名、女性5名)(平均年齢70.28歳SD5.02年齢幅60-78歳)をLR群とWLC群に分け効果評価を実施した。LR群では、特別なテーマについて設定せずに人生について語られた内容をより具体的に語ってもらうことに留意し、話の手がかりを与えながら、1回90分の面接を10回実施した。面接の特徴は、毎回語られた内容を振り返りながら、それを手がかりに、必要に応じて修正したり、補足してもらいながら人生の全体についてできるだけ語ってもらうようにした。最終的に語られた内容は冊子にして全体を振り返るセッションを行った。すべての面接は、一人の臨床心理士が担当した。2要因の混合計画の分散分析を行ったところ、抑うつ症状に関する尺度において交互作用に有意差が見られた。WCL群も介入前後で抑うつ得点は低下したが、介入群であるLR群のほうが抑うつ得点の得点の低下がより顕著に示された。研究の全体の目的は軽度の抑うつ症状を有する高齢者に限定し、ライフレビュー法を実施し効果を検証することであった。具体的には統制条件として社会的支援群、待機的条件群を設定する。各条件において心理的指標を用いて心理統計学的な観点から比較し効果値を算出する。実施した事例に関しての高齢クライエントとセラピストとの相互作用の分析を通じて介入セッションの改訂を行い効果を検証することであった。平成27年度にはA市内の高齢者大学校の受講生を対象にして大規模調査を実施し、軽度抑うつ症状を有する65歳以上の高齢者を対象に抑うつ症状の簡易的質問項目を組み合わせた質問紙を用いたスクリーニングによる予備的研究を行った。CES-Dを抑うつ得点として、566名(男性223名、女性292名、平均年齢68.5歳SD4.5)を対象にして分析を行ったところ、全体で74名(17.7%)、男性では26名(13.8%)、女性では47名(20.1%)が抑うつ状態ありと判定された。GDS-SJでは69名(14.4%)が抑うつ症状ありと判定され、男性では27名(13.3%)、女性では41名(15.2%)が抑うつ状態ありと判定された。対象者と判定された人の中で「再調査に協力できる」と回答した人に郵送による面接への依頼状を送り、承諾した人を対象に、研究参加希望者に予備面接を実施し、障害の有無などスクリーニングにおける除外基準に合わせて対象者を選定した。対象者に予備面接を行い、a.対象者のスクリーニング方法を再検討すること、b.面接方法についての調整と見直しを行うこと、c.HPとリーフレットの調整を行うこと、d.自分史の記録方法の統一化を行うこと、などを検討することができた。以上の予備的研究によって研究を実施する前の重要な準備を行うことができた。27年度に実施した予備調査、予備面接によって研究を実施するために必要な手続きを検討することができ、課題を明確にすることができた。A市内の高齢者大学校の受講生を対象にして大規模調査を実施し、軽度抑うつ症状を有する65歳以上の高齢者を抑うつ症状の簡易的質問項目を組み合わせた質問紙によって、スクリーニングによる予備研究を行った。軽度抑うつ症状を有している人は、CES-Dを抑うつ得点として、全体で17.7%、男性では13.8%、女性では20.1%と判定された。GDS-SJでは14.4%が抑うつ症状ありと判定され、男性では13.3%、女性では15.2%と判定された。このことから、スクリーニングに用いる尺度を絞り、より大規模な調査を実施することを課題として検討することができた。また予備面接からも介入方法を調整することができ、おおむね順調に進展しているといえる。本研究全体の目的は、軽度の抑うつ症状を有する高齢者に対してライフレビュー法を実施効果を検証することであった。各条件において心理的指標を用いて心理統計学的な観点から、群の比較を行い、効果値を算出する。実施した事例に関しての高齢クライエントとセラピストとの相互作用の分析を通じて介入セッションの改訂を行い、効果を検証することであった。平成28年度はA市内の高齢者大学校の受講生を対象にして大規模調査を実施し、軽度抑うつ症状を有する65歳以上の高齢者に抑うつ症状の簡易的質問項目を組み合わせた質問紙を用いたスクリーニングテストを実施した。

日本版CES-Dを抑うつ得点として、464名(男性211名、女性253名、平均年齢68.9歳SD4.8)を対象にして分析を行ったところ、全体で89名(18.7%)、男性では41名(19.4%)、女性では47名(18.6%)、性別未記載1名が抑うつ症状ありと判定された。CES-DとGDS-SJでは有意で高い相関がみられたため、より具体性の高い症状を示しているCES-Dをスクリーニング用の尺度とした。「軽度抑うつを有する高齢者」に適合する対象者で「面接に協力できる」と回答した人に郵送による面接への依頼状を発送し、承諾した人を対象に予備面接を実施し、重度の精神障害などのスクリーニングにおける除外基準に合わせて対象者を選定した。パイロットスタディにおける対象者(平均年齢71.5歳)にライフレビュー面接を実施した結果、CES-Dによる抑うつ得点が減少した。面接での相互作用を質的に検討した結果対象者は「前向きな経験の語り」の頻度が多く表出されていることが示唆された。28年度に実施した予備調査、予備面接によって研究を実施するために必要な手続きを検討することができ課題を明確にすることができた。スクリーニングの手続き、面接方法の調整と見直しを行うことができた。本研究の全体の目的は軽度の抑うつ症状を有する高齢者に対して、ライフレビュー法を実施し、効果を検証することであった。具体的には、介入条件として、ライフレビュー群(LR群)、統制条件として社会的支援群(SS群)、待機的条件群(WLC群)を設定し、効果を比較した。各条件において心理的指標を用いて心理統計学的な観点から群の比較を行い、効果値を算出することであった。また実施した事例に関しての高齢クライエントとセラピストとの相互作用の分析を通じて介入セッションの改訂を行い、効果を検証することであった。平成29年度は、大規模調査によってスクリーニングされた軽度抑うつ症状を有する65歳以上の高齢者から面接依頼に承諾した対象者13名(男性9名、女性4名)(平均年齢70.8歳SD4.7年齢幅65ー78歳)をLR群、SS群、WLC群に分け、効果評価を実施した。SS群では他の群との人数のバランスが十分でなく統計的に妥当な人数に達していないと判断したため、今回の報告書では、LR群とWLC群の比較を行った。LR群では、特別なテーマについて設定せずに人生について語られた内容をより具体的に語ってもらうことに留意し、話の手がかりを与えながら、1回90分の面接を10回行った。面接の特徴は、毎回、語られた内容の記録をみてもらい、必要に応じて修正したり、補足してもらいながら、人生の全体についてできるだけ語ってもらうようにした。すべての面接は一人の臨床心理士が担当した。2要因の混合計画の分散分析を行ったところ、抑うつ症状に関する尺度において交互作用に有意差がみられた(F=78.26,p<.01)。ベースライン時における抑うつ得点には有意差はみられなかった。WLC群に比べて、LR群は、介入前に比べて介入後には抑うつ症状が低減していることが示された。対象者の面接方法が確定し、介入面接を実施することができた。また統計的な検討においても有意差が示されており、介入の有効性を示唆する結果となった。また参加者に対しては十分な継続的なケアを行うことができた。本研究の全体の目的は、軽度抑うつ症状を有する高齢者に対して、ライフレビュー法を実施し効果を検証することであった。介入条件は、ライフレビュー群(LR群)、統制条件として待機的条件群(WLC群)を設定し効果を比較した。各条件において心理的指標を用いて心理統計学的観点から群比較を実施し、効果値を算出した。
スポーツが循環器機能に及ぼす影響に関する長期追跡研究

スポーツの循環器機能に及ぼす影響を検討するための富山県健康増進センター受診者で初回受診時年齢が40から59歳までの男性の内初回受診時高血圧、心臓病での薬剤服用者、および脳卒中既往者を除き2487人を追跡対象者とした。追跡対象者に対してはセンター受診の勧奨を行い、平成7年9月現在2122人(85.3%)が受診した。本研究ではこの2122人を解析対象者とした。追跡期間は5年から9年であり平均追跡年数は6.3年である。スポーツでの消費エネルギーは実施運動種目ごとに実施頻度、一回あたりの平均実施時間を聞き取り、活動代謝値、年齢補正値、体重をかけて一日平均値を算出し合計した。スポーツの活動代謝値の大きさの相違による身体への影響の検討する目的で、活動代謝値により軽度の運動と中等度以上運動に分けて検討した。軽度の運動とは今回活動代謝値が0.08Kcal/Kg・分未満のものとした。解析の結果、初回時情報および初回時から終回時にかけての変化に関する情報を説明変数として重回帰分析を行った。軽度および中等度以上のスポーツを併せた総運動消費エネルギーで検討した結果、運動量の変化は血圧値に対して有意な負の偏回帰係数が得られた。さらに、軽および中等度以上のスポーツを独立した変数として扱い同時に説明変数として検討した結果、中等度以上スポーツの初回から終回にかけての変化は収縮期および拡張期血圧いずれにても有意な偏回帰係数を示した。すなわち、運動量の増加は血圧値と負の関係を示した。日本人における運動と他のライフスタイルとの相互依存性を、また長期縦断研究により運動の肥満・血圧、疾病発生への影響を他のライフスタイルとの関連性の中で検討する目的で、83年4月86年12月(初回調査)までに一回以上富山県健康増進センターに受診された4059歳男性の内、87年4月91年3月(2回目調査)までに更に一回以上受診された2487人を基礎集団とし、その後の健康状態、ライフスタイルの変化を追跡した(3回目調査)。この結果平成6年度は1477人の対象者が調査された。調査内容は運動実施状況、食生活、飲酒、喫煙等のライフスタイル、肥満度、血圧、血液検査、心機能、呼吸機能等である。ただしこれら調査し得た人々は、この研究に参加可能な比較的若く、かつ健康な人が多かった。それ故これらの人のみの解析には大きなバイアスが生じる可能性が高く、未受診者の状況把握を可能な限り行うことが、集積された情報の適切な評価につながるものである。基礎集団中初回受診時365人の人が高血圧、心臓病、脳卒中で治療を受けていた。これらの人を除いた2122人で初回時運動実施状況と2回目血圧値との関連を重回帰分析で検討した。この結果、中等度以上(活動代謝値0.08Kcal/kg・分以上)の運動の初回から2回目にかけての変化は収縮期および拡張期血圧いずれにても有意な偏回帰係数を示した。すなわち、中等度以上の活動代謝値を持つ運動の運動量増加は2回目血圧値と負の相関を示した。スポーツの循環器機能に及ぼす影響を検討するため富山県健康増進センター受診者で初回受診時年齢が40から59歳までの男性の内初回受診時高血圧、心臓病での薬剤服用者、および脳卒中既往者を除き2487人を追跡対象者とした。

スポーツの活動代謝値の大きさの相違による身体への影響の検討する目的で、活動代謝値により軽度の運動と中等度以上運動に分けて検討した。軽度の運動とは今回活動代謝値が0.08Kcal/Kg・分未満のものとした。解析の結果、初回時情報および初回時から終回時にかけての変化に関する情報を説明変数として重回帰分析を行った。軽度および中等度以上のスポーツを併せた総運動消費エネルギーで検討した結果、運動量の変化は血圧値に対して有意な負の偏回帰係数が得られた。さらに、軽および中等度以上のスポーツを独立した変数として扱い同時に説明変数として検討した結果、中等度以上スポーツの初回から終回にかけての変化は収縮期および拡張期血圧いずれにても有意な偏回帰係数を示した。すなわち、運動量の増加は血圧値と負の関係を示した。
三叉神経主知覚核視床路投射神経細胞の発生に伴う形態変化

マウスの顔面には洞毛と呼ばれる特殊な剛毛が生えて折り、その毛包にはメルケル細胞が豊富に分布しており触覚を伝える役目を担っており、その感覚は三叉神経を通じて大脳皮質に伝えられる。知覚伝導路の中継核(延髄の三叉神経核、視床VPM核、大脳皮質体性感覚野)には一本一本の剛毛に対応したマップ構造(バレレット、バレロイド、バレル)が見られる。その形成に対して知覚刺激が深く関与しており、発生初期から知覚を遮断すると対応するマップが未形成、または、形成されたマップが消失してしまうことが知られている。今回、延髄の三叉神経核におけるマップ構造の形成過程を明らかにするために、形態学的な面と機能的な面の二方向から探究してみた。形態学的探究としては、視床VPM核に逆行性トレーサーデキストランテキサスレッドを注入し三叉神経核の知覚投射ニューロンを標識しバレレット構造形成と樹状突起のarborの変化との相関を求めること、機能的探究としては、チトクローム染色を用いて、最も早期からみられる吸啜反射と深く関与する上唇部よりのバレレットとそれに殆ど関与しない上顎部バレレットをとりあげ、バレレットの形成時期と反射系の発現時期の相関を求めることを行った。形態学的探究については、有意な結果を得るに必要な数の三叉神経主知覚核視床路ニューロンを標識し得なかった。今後、標識物質の再検討ないしは、トレーサーをもちいた標識法以外の方法を開発する必要が有ると考えられる。機能的探究については、上唇部と上顎部からのバレレット形成時期に差が見られ、前者は後者よりもバレレットの発現が遅れるものの、神経活動に依存したバレレット維持期間は前者の方が後者よりも早期に終了した。すなわち、関与する反射が異なる知覚受容野のマップ構造は、それぞれの形成時期ないしは期間の点で異なることが明らかになった。幼若マウスの三叉神経主知覚核ではバレルとよばれる構造をしめすが、その核より視床VPM核に投射する三叉神経主知覚核視床路神経細胞を同定するため、ラテックスビーズによりピコポンプを用いて逆行性に標識することを試みた。その結果、標識される神経細胞の数が少数であるため今回の研究の系に不向きであると判断した。そのため、標識物質を変更し、電気生理学的手法を用いてにデキストランビオチン、バイオサイチンまたはニューロビオチンを、ピコピンプを用いてデキストランテキサスレッドを視床VPM核に注入した。その結果、三叉神経主知覚核視床路神経細胞はラテックスビーズを用いた場合よりも標識される神経細胞の数は増加したものの、細胞内色素注入に耐えうる数、部位に標識されておらず、注入法とりわけ注入部位が今後の課題となった。一方、潅流固定した脳よりスライスを作成しルシファー黄を電気泳動的に神経細胞に色素注入したところ、選択的に一つの神経細胞の樹状突起と軸索が染色された。そのため、叉神経主知覚核視床路神経細胞に対する逆行性標識法が確立されれば樹状突起の標識が可能となる見込みがある。また、今回の研究計画であるグルタミン酸受容体2サブユニットの欠失しているマウスの三叉神経主知覚核視床路神経細胞を標識しそのシナプス構築を電子顕微鏡で観察する方法を、グルタミン酸受容体2を欠失しているマウス(ノックアウトマウス)の小脳下オリーブを標識しプルキンエ細胞へのシナプス構築を調べる系に置き換えておこなったところ、その軸索すなわち登上線維が選択的に標識され、それは電子顕微鏡によっても観察できた。その結果、正常とはことなり登上線維の多重支配を示すシナプス構築が観察された。
造血細胞挙動の統合的理解に基づく巨核球分化方向の質的・量的制御

in vitro血小板生産系の確立に向けて,研究を実施した.最初に,血小板生産過程である巨核球分化において,内在的な酸化ストレスや高倍数化試薬が重要であることを明らかにした.続いて,CHRF細胞が産生する血小板様体の機能性評価を行ったところ,凝集反応が引き起こされず,その原因がGP1B遺伝子の発現不良であることが明らかとなった.そこで機能性付与のために,遺伝子改変によりCHRF株のGP1B遺伝子発現を強化した安定株を作製した.得られた細胞株が産生した血小板様体の評価を行った結果,mRNA発現量は500倍まで増加したものの,GP1Bタンパク質の発現は確認できなかった.巨核球系細胞株による血小板様体の産生は,以下に示す過程を経て進行する.浮遊系細胞であるCHRF株等の巨核球系細胞株に誘導剤を添加することで,非可逆的な巨核球分化が進行し,インテグリンの発現増大により培養面に接着する.その後,細胞質分裂を伴わない細胞内核分裂が進行することで巨核化し,最終的に巨大化した細胞の細胞質が分解し,血小板様体を産出する.このプロセスは,造血幹細胞からの巨核球分化ならびに血小板産生と極めて類似する現象である.平成25年度は,細胞株としてCHRFおよびK562を使用し,その分化プロセスに影響を与えるパラメータについて,実際の造血幹細胞との相違点を明らかにした.具体的には,最近の先行研究において細胞株であるK562を用いたこれまでの検討から,内因性酸化ストレスを生じさせる近紫外光の照射が巨核球分化を促進することを明らかにしてきた.そこで,ヒト初代造血幹細胞に対して近紫外光の照射を行い,巨核球分化に対する影響を確認したところ分化を促進しないという結果を得た.この結果から,内在性酸化ストレスに関しては,細胞株と初代造血幹細胞において,共通の分化プロセスを有していないことが明らかになった.そこで,細胞株をCHRF細胞に変更し新たに解析を行ったところ,倍数化誘導剤の添加によって巨核化と表面マーカーの発現量が大幅に促進することを確認した.今後は,造血幹細胞と比較しつ得られた血小板様体の量的ならびに質的評価を行う予定である.巨核球系細胞株による血小板様体の産生は,いくつかの過程を経て進行する.浮遊系細胞であるCHRF株等の巨核球系細胞株に分化誘導剤を添加することで,非可逆的な巨核球分化が進行し,インテグリンの発現増大により培養面に接着する.その後,細胞質分裂を伴わない細胞内核分裂が進行することで巨核化し,最終的に巨大化した細胞の細胞質が分解し,血小板様体を産出する.この分化プロセスは,造血幹細胞からの巨核球分化ならびに血小板産生とも類似する現象である.平成26年度は,細胞株としてCHRFおよびK562を使用し,これらの細胞の分化プロセスに影響を与えるパラメータについて,実際の造血幹細胞との相違点を明らかにした.具体的には,新規な倍数化誘導剤BMS-777607の添加によって巨核化と表面マーカーの発現量が大幅に促進することを確認した.特にCHRF細胞については,巨核球分化プロセスから産生した血小板様体の量的ならびに質的評価を行った.結果として,BMS-777607の添加により回収された血小板様体の量は減少したものの平均的なサイズが増加することが明らかとなった.またフローサイトメーターを用いた解析により,表面マーカーとしてCD41の発現量の増加が確認された.一方で,CD42bに関しては実際の造血幹細胞と比較するとBMS-777607添加の有無に関わらず低い発現量であった.この傾向は,リアルタイムPCRを用いた遺伝子発現量の解析によっても裏付けられた.以上の結果により,CHRF細胞から産生される血小板様体の機能化には,CD42b発現量の向上が重要であることが明らかとなった.各種造血系疾患の治療に用いられる血小板製剤は献血により供給されているが,保存が困難であり,献血者数の減少に伴う慢性的な不足からin vitro血小板生産系の確立が望まれている.血小板は,造血幹細胞から誘導される巨核球から産生されるが,造血幹細胞は骨髄中の有核細胞に1000万分の1程度しか存在しない希少細胞であり,in vitro血小板生産のソースとしては成り立たない.本研究では,優れた増殖能を持つヒト培養細胞株CHRFからのin vitro血小板産生プロセスの確立を目指す.血小板機能として,最も重要な止血効果は血小板同士の凝集反応が基になるが,CHRF細胞由来の血小板様体には,凝集機構が確認されない.本研究では,遺伝子解析による原因の解明を行い,細胞株からの機能性血小板生産プロセスの開発を目指す.CHRF細胞が産生する血小板様体の機能性評価を行ったところ,凝集機構が引き起こされない原因が,GP1B遺伝子の発現不良にあることを突き止めた.そこで血小板としての機能性付与のために, pcDNA3ベクターに対してGP1B遺伝子のクローニングを行い,遺伝子改変によりCHRF株のGP1B遺伝子発現を強化した安定株の作製に成功した.得られた細胞株に対して,産生した血小板様体の機能性評価を行った結果,mRNA発現量は500倍まで増加したものの,GP1Bタンパク質の発現は確認できなかった.

そこで,血小板様体の産生量は少ないがGP1Bタンパク質の発現が確認されているMeg01細胞に対象を変更し,検討を行った.まずは,Meg01細胞の巨核球分化誘導剤であるバルプロ酸の濃度依存性について検討したところ,3 mMで最も高倍数性細胞の割合や表面マーカー陽性細胞が増加することが明らかとなった.続いて,産生した血小板様体の評価を行ったが,CHRF由来と同様にGP1Bタンパク質の発現は確認できなかった.in vitro血小板生産系の確立に向けて,研究を実施した.最初に,血小板生産過程である巨核球分化において,内在的な酸化ストレスや高倍数化試薬が重要であることを明らかにした.続いて,CHRF細胞が産生する血小板様体の機能性評価を行ったところ,凝集反応が引き起こされず,その原因がGP1B遺伝子の発現不良であることが明らかとなった.そこで機能性付与のために,遺伝子改変によりCHRF株のGP1B遺伝子発現を強化した安定株を作製した.得られた細胞株が産生した血小板様体の評価を行った結果,mRNA発現量は500倍まで増加したものの,GP1Bタンパク質の発現は確認できなかった.新規な倍数化誘導剤の添加により,細胞株であるCHRF細胞の巨核球系分化の促進を達成することができた.これにより,細胞株から産生される血小板様体の機能を高めることができた.さらに,産生された血小板様体のより詳細な特性評価を行い,最終的な目標である正常血小板の生産に必要な因子を解明することに成功した.27年度が最終年度であるため、記入しない。生物化学工学これまでの検討により,CHRF細胞より産生される血小板様体の量的・質的評価を行った.最終年度は,予定通り得られる血小板様体の機能を向上することを目的とし,遺伝子組換えによりCHRF細胞に対象遺伝子を導入し,血小板様体の産生と機能に与える効果の評価を行う.巨核球系分化における細胞株と造血幹細胞との相違点を明らかにした.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの検討により,CHRF細胞の分化を進行させる新規な倍数化誘導剤を発見した.来年度以降は,得られた血小板様体の量的ならびに質的評価を行い,25年度の使用予定額の一部を26年度に繰り越した.27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,血小板様体の量的・質的評価を行うに至らなかった.使用予定だった額を次年度に繰り越した.生じた次年度使用額に関しては,血小板様体の評価解析に用いる.
概念マップを用いた主体的な学びの育成の検討

本研究では、「主体的に考える力」の基盤と考えられる、学習者の既有知識と授業で新たに提供された新規知識とを統合して、新たな知識を構成していく様相を把握するために、Scratch-Build概念マップとKit-Build概念マップを用いて検討を行った。大学の人文科学系の授業において検討した結果、既存知識と新規知識の統合の様相を量的に把握することができる可能性と、授業理解と関連する既存知識と新規知識の統合の様相が示唆された。本研究は「主体的に考える力」を、保有する先行知識に学習で活躍した知識を統合して新たな知識を構成し、その知識をさまざまな問題状況に能動的に適用するメタ認知活動と捉え、この「主体的に考える力」と授業設計との関連について検討することを目的とする。平成25年度においては、受講生である大学生に対して、「貧困」をテーマにしたアカディミックな授業、実践家による授業、体験授業(フィールドワーク)の3段階から成る授業をを実施した。大学生には、授業の各段階において概念マップを作成し、回を経るごとに概念マップを更新していくように求めた。概念マップは、教員によって提示された授業内容を再現することを求めるKitBuild法(KB法)と、「貧困」に関して自分の考えを自由に表現することを求めるScratchBuild法(SB法)の2種類の方法を用いた。SB法で描いた概念マップにおいて、KB法でも出現していた概念(KB概念)の数とSB法でのみ出現した概念の数とを比較したところ、SB法でのみ出現した概念の数が多かった。すなわち、授業で提示された概念が、考えを自由に表現するSB法には出現しにくいことが示された。しかしながら、SB法で描かれた概念マップに一旦記述されたKB概念は、概念マップの更新時に削除されることが少ないこと、また、KB概念は他の概念の起点となりやすいことが示された。この結果は、授業によって提示された概念が受講生の「貧困」に関する知識構造に組み込まれていることを示唆している。したがって、今回の授業の実施の仕方は、本研究の考える「主体的に考える力」の育成を一部促していると考えられる。また、KB法で作成された概念マップを当該の授業担当者に提示することによって、受講生の理解度を把握し、授業改善に向けてのツールとなりえることが示唆された。本年度の研究では、貧困をテーマにしたオムニバス授業におけるKit-Build方式の概念マップ(KB概念マップ)を用いて、大学生の学びについて検討した。KB概念マップとは、講義担当者が作成した講義内容を表す概念マップ(ゴールマップ)から分解された概念とリンクを使用して、学習者が講義内容を再現するように概念マップ(学習者マップ)を組み立てるものである。学習者マップがゴールマップの形状に近いほど、そのスコアが高く、学習者は講義内容を理解したと判断する。本年度は次の三点を明らかにした。第一に、学習者マップのスコアは、講義内容の一部を掘り下げることを求めるレポート課題の評価とは関連が見られないが、講義内容の総体的な理解を把握することを求めるレポート課題の評価と正の関連があることが明らかにされた。すなわち、KB概念マップは、学習者の講義についての総体的な理解を把握することに特に有効であることが示された。第二に、学習者マップのスコアと学習スタイルとの相関を検討した結果、概念数やリンク数が少ない概念マップでは、既存知識と関連づけようとしながら学習を行う精緻化方略を使用する者ほど、概念数やリンク数がやや多い概念マップでは、自分の理解状態をメタ的に監視するモニタリング方略を使用する者ほど、それぞれ学習者マップのスコアが高いことが明らかにされた。すなわち、概念数やリンク数によって、学習者マップを組み立てる際に必要となる方略が異なる可能性が示唆された。第三に、講義担当者がゴールマップと学習者マップを比較することにより、学習者の理解不足の点を具体的に、また短時間に把握することができ、講義の改善点の把握に役立つことが示唆された。すなわち、KB概念マップがFD活動に利用できる可能性が示唆された。以上の分析結果に平成25年度に分析済みであったものを加えて、論文や学会において発表を行った。本研究では、主体的に考える力を、保有する先行知識に学習で獲得した知識を統合して新たな知識を構成し、その知識をさまざまな問題状況に能動的に適用することであると捉え、「貧困」に関するアカデミックな授業、実践家の授業、フィールドワークから成るオムニバス授業の受講生を対象に学生の知識や思考のあり方を検討している。まず新たな知識を獲得するための支援として、予習のための映像講義システムを導入した。本システムでは、授業者によって講義内容がまとめられた概念マップ(要点マップ)に含まれる概念や関係性をクリックすると、当該概念や関係性に対応する予習講義の映像部分が即時に表示され、受講生の学習が容易に進むように設計されている。予習講義を視聴した後、学生に対してKB概念マップと小テストを実施し、さらにそれぞれが講義理解にどのように役立ったのかをインタビューした。KB概念マップでは要点マップの概念と関係性が断片化されて学生に提供され、学生はその断片化された概念と関係性を再構築する(学習者マップ)という方法で概念マップを作成する。本研究では授業者が要点マップと学習者マップを比較しながら授業を振り返ることで、授業者が意図する授業内容が学生に伝達されたか否かを判断するという成功的教育観の観点からの授業リフレクションの枠組みを開発した。

教員にこの枠組みから授業リフレクションをするように求めたところ、教員は学生に伝達しきれなかった箇所を把握し、次回の授業の改善へと結びつけることができることが示唆された。さらに、先行知識に新たな知識が統合される過程を見るために、実践家の授業とフィールドワーク後に、学生にはこれらの授業から得られた知識に基づいて概念と関係性を自由に作成するように求め、さらにアカデミックな授業における要点マップに含まれていた概念と関係性も用いながら、概念マップを作成するように求めた。平成26年度12月より平成27年度1月まで研究代表者が産休・育休を取得していたために当初の予定より研究の進行が遅れた。しかし、分析までには至っていないものの、「研究実績の概要」に記したように、研究分担者によりデータの収集が進められたため、遅れたのは「やや」であると判断した。本研究では、Kit-Build概念マップとScratch-Build概念マップの2種の概念マップ、またレポート、小テスト、アンケートを用いて、貧困をテーマにしたオムニバス形式の大学の授業で提示された知識を学習者がどのように自分の知識構造に統合していくのかについて検討している。平成28年度においては、宗教学、社会学、法学、倫理学の観点から貧困を論じたそれぞれの授業において作成されたKit-Build概念マップの要点マップ(授業内容の要点を、概念と概念間を結ぶリンクにより図式化した概念マップ)に含まれている概念とリンク(以下、「KB概念・リンク」)を、授業で提示された知識として捉え、KB概念・リンクが学習者のレポートに出現する頻度、またレポート評価との関連を検討した。なお、データは平成27年度に収集したものを用いた。分析の結果、レポート課題の指示内容によって、KB概念・リンクがレポートの文言に含まれる程度が異なっており、授業で提供された知識を、自分自身の考えや意見の表明であるレポート内容に組み込むことを求める指示内容と、必ずしも求めない指示内容とがあることが示唆された。また、レポートにおけるKB概念・リンクの出現頻度等とレポート評価との間には関連がほとんど見られなかった。レポートにおけるKB概念・リンクの出現頻度、あるいは出現の有無は単語レベルでの分析に対して、レポート評価は論理構成という全体的レベルから評価されるためと考えられた。また、自分の考えを自由に描くScratch-Build概念マップに、KB概念・リンクが含まれる程度、またレポート、小テスト、アンケートと関連についての分析を進めている。さらに平成28年度の授業受講者に対しても同様のデータを収集しており、授業で提示された知識を学習者がどのように自分自身の知識構造に統合していくのかについて検討を継続している。授業で提供された知識を、学習者が自分の知識構造に統合していくかを検討するという本研究の目的にしたがった作業を進めることができている。しかし、学習者に対するインタビューを終えられていないことから、3やや遅れている、と判断した。
絡み織構造による耐突刺し防護材料に関する研究

最終年度に実施した研究の成果:最終年度である平成30年度では実際に高強度繊維の一種であるアラミド繊維を撚糸して作製した糸を用いて平織物と絡み織物を試作し、その耐突刺し特性と通気抵抗の評価を行った。当初の予想通り、絡み織物は平織物に比べて大幅に通気抵抗が低い一方で高い耐突刺し性能を示した。これにより古来の絡み織のテキスタイル技法が現代の防護服に要求される高い防護性と通気性を高度に両立できることが実験的に証明された。研究期間全体を通じて実施した研究の成果:警察官等が安全に職務を遂行する上で防護服は重要な装備である。現在の防護服は防護性を確保するため金属板を鱗状に並べたものを布地で挟んだものであるので防護性は確保できている一方で重量と通気性の乏しさによる作業負担が大きいものになってしまっている。そこで、高強度繊維織物で防護服を製作することも検討されてきたが、先端のとがったもので突き刺した場合には織物の織目が寄ってしまうために繊維本来の性能が発揮されることがなく、凶器が貫通してしまうという問題が指摘されていた。この点について本研究では古来の夏用服地で用いられてきたテキスタイル技術である「絡み織」に注目した。絡み織は夏用服地としての十分な通気性の一方で経糸が交差しながら緯糸を織込むという独特の構造のために織り目が寄るということがほとんどない。この古来の絡み織の技法が現代の防護服の課題である、防護性と通気性の高度な水準での両立に有効ではないかと考え、この防護原理を実験的に証明する研究に取り組んだ。研究の前半では市販の絡み織物を中心に原理の実証の実験方法の検討を行い、後半では実際に高強度繊維で絡み織物を試作してその通気性と耐突刺し性能を平織物と比較した。その結果、当初の予想通り、絡み織の技法の有効性を実証できた。本年度は絡み織構造による耐突刺し防護原理の解明を目的に、市販絡み織物と比較対照である、同一原料で単位面積当たりの質量が同等の通常の織物を購入し、今回の研究で防護服の要求性能として着目している、通気性と耐突刺し防護性に関する実験を行った。通気性に関しては通気抵抗試験機(KES-F8-AP,カトーテック)を用いて測定を実施した。織物の重ね枚数は1, 2, 4, 8枚と変化させて試験した。その結果、絡み織物は同等の重量の通常の織物と比較して通気抵抗が75分の1から100分の1と圧倒的に通気性に優れることを定量的に確認できた。突刺し試験に関しては万能試験機(AC-1kN-CM,ボールドウィン)に今回の研究にあたり開発した突刺し冶具を取り付けた実験装置を用いて試験を行った。突刺し部の先端形状が円錐形の場合と四角錘形の場合について比較を行い、更に突刺し速度に関しては100, 300, 1000mm/minの3段階に変えて実験した。重ね枚数は通気抵抗試験と同様1, 2, 4, 8枚の4段階で行った。試験結果については突刺し過程で織物が示す最大耐突刺し抵抗力と突刺し部が貫通に要する力学的な仕事量である貫通エネルギーに注目して分析を行った。その結果絡み織物は通常の織物と比べて遜色のない大尉突刺し性能を示すことがわかった。突刺し部の先端形状が円錐形の場合と四角錘形の場合の比較では円錐形の場合のほうが貫通しにくい傾向が見られた。また重ね枚数を増加した時には最大突刺し抵抗力に関しては高々重ね枚数に比例した増加を示す程度であったが、貫通エネルギーに関しては重ね枚数の増加割合以上に増加することが知られた。さらに突刺し速度での比較も試みたが今回の実験の設定範囲においては突刺し速度と耐突刺し性能の間にはっきりとした関係は見いだせなかった。当初の計画の通り、市販織物を用いて絡み織物の耐突刺し防護性能に関する試験を実施することができた。また、通気性に関しては通常の織物と比べて相当に優れることは予想していたがその程度を数量的に把握することができた。当初は絡み織物の耐突刺し防護性能は通常織物よりもかなり高いと期待していたが、本年度の実験の結果ではそれほど大きな違いはないことも数量的に明らかにできた。また、重ね枚数と防護性能の関係が単純に比例しないことも知ることができた。特に防護性能の評価の視点によってもその関係は変わってくることが重要な知見である。以上より現在までの研究の進捗状況はおおむね順調に進展していると自己評価する。本年度はまず、昨年度の成果を総括し、それらについて学会発表(2件)および論文発表(1件)を行った。実験研究としては、まず各種の絡み織の試作方法について調査・検討を進めた。比較的小型の設備で絡み織を実現するには「ビーズ織」と呼ばれる技法と「カード織」という方法があることが明らかになった。まず、前者のビーズ織と呼ばれる方法について取り組んだが、現状で使用できるビーズ種類が限られているなどの理由でこれまでのところ現有の設備では困難であることが判明した。もう一つの方法であるカード織についても一定サイズ以上のサンプルの作製は容易ではなく、更なる工夫が必要であることが明らかになってきた。しかしながら、ごく細幅であればサンプルの作製は可能であり、また細幅織物で用いられるインクル織の技法との組み合わせで可能性が見られるので引き続き検討を進めることにした。

さらに、上記とは別に、絡み織物を含む各種の特殊な構造を持つ織物について、防護服材料の基本的な要求事項である耐突刺し防護性能及び通気性について検討を行った。具体的には、食品製造時に用いられるだしこし布に注目した。これらの布は濾過に用いられているものである。これらの布はその使用目的上、濾過性が良く、かつ布目が外力などで寄ってしまわないことが求められるものである。この点が本研究で着目している、「通気性」と「布目の寄りにくさ」という二つの主要な特性を高度に両立できているものの例であると考え、耐突刺し防護服材料の要求特性と類似していると考えて、これらを対象に突刺し試験と通気性試験を実施した。当初の計画では本年度はポリエステル糸を材料として絡み織サンプルを製作する予定であり、そのための方法として「ビーズ織」と「カード織」の検討を進めた。結果としてはこの部分に関しては、サンプル製作には成功はしなかったが、インクル織との組み合わせにより今後の可能性を見出している。この点については、やや研究が遅れている。一方で、だしこし布を用いた研究により絡み織物以外でも同様の効果を得られるということを見出しており、より総合的に防護服材料のあり方の可能性を探ることができた。これは当初の予想を超えた進展であった。以上を総合して、現在までの研究の進捗状況はおおむね順調に進展していると自己評価する。最終年度に実施した研究の成果:最終年度である平成30年度では実際に高強度繊維の一種であるアラミド繊維を撚糸して作製した糸を用いて平織物と絡み織物を試作し、その耐突刺し特性と通気抵抗の評価を行った。当初の予想通り、絡み織物は平織物に比べて大幅に通気抵抗が低い一方で高い耐突刺し性能を示した。これにより古来の絡み織のテキスタイル技法が現代の防護服に要求される高い防護性と通気性を高度に両立できることが実験的に証明された。研究期間全体を通じて実施した研究の成果:警察官等が安全に職務を遂行する上で防護服は重要な装備である。現在の防護服は防護性を確保するため金属板を鱗状に並べたものを布地で挟んだものであるので防護性は確保できている一方で重量と通気性の乏しさによる作業負担が大きいものになってしまっている。そこで、高強度繊維織物で防護服を製作することも検討されてきたが、先端のとがったもので突き刺した場合には織物の織目が寄ってしまうために繊維本来の性能が発揮されることがなく、凶器が貫通してしまうという問題が指摘されていた。この点について本研究では古来の夏用服地で用いられてきたテキスタイル技術である「絡み織」に注目した。絡み織は夏用服地としての十分な通気性の一方で経糸が交差しながら緯糸を織込むという独特の構造のために織り目が寄るということがほとんどない。この古来の絡み織の技法が現代の防護服の課題である、防護性と通気性の高度な水準での両立に有効ではないかと考え、この防護原理を実験的に証明する研究に取り組んだ。研究の前半では市販の絡み織物を中心に原理の実証の実験方法の検討を行い、後半では実際に高強度繊維で絡み織物を試作してその通気性と耐突刺し性能を平織物と比較した。その結果、当初の予想通り、絡み織の技法の有効性を実証できた。これまでは市販の絡み織物について防護原理を検討してきたが、今後はこの知見を踏まえ、自作サンプルを作製してその防護原理が織物材料が異なった場合にどのように変わってくるかを明らかにする。
骨形成因子導入による膜性骨化様式を応用した骨造成法の開発

本研究は人工骨ブロックをイヌ下顎骨外側骨面に移植し、舌側からの伸展刺激を加える研究を行った。対照群としては人工骨ブロックの移植のみを行ったが、こちらにおいても人工骨内部の新生骨の増生による骨への置換を認めた。さらに早期の新生骨獲得と安定性の向上をはかり、人工骨-母骨間の間隙への骨形成因子(BMP)の注入を行ったものの、増生量の不安定性とコスト面での負担が問題であり、十分な結果が得られなかった。骨形成因子の緩徐な導入をはかるため何らかの媒体となる物質を応用するべきだと考えられた。本研究は、人工骨を用いた骨膜伸展により生じた母骨と骨膜の間隙に骨形性因子を導入することで、低侵襲で、早期の骨新生を獲得する新たな骨造成法を開発するもである。これは従来の骨移植や骨延長といった自家骨を応用する骨造成法とは異なり、膜性骨化様式を応用した再生療法の一つであり、患者にかかる負担の軽減と、より安定性の高い骨造成を獲得するのが目的である。膜性骨化様式を応用した骨造成法を検討するために、従来当科で研究を行ってきた人工骨(β-TCP)ブロックをイヌ下顎骨外側骨面に移植し、舌側からの伸展刺激を加える研究を行った。連続した緩徐な伸展刺激により外側歯肉軟組織を損傷することなく、骨幅拡大を獲得でき、水平的骨造成は可能と判断した。伸展速度、伸展材料による検討は狩猟したため、今後は伸展による人工骨-母骨間の間隙への骨形成因子の注入を計画している。また、骨形成因子以外の骨形成促進因子についても応用を検討している。昨年度は人工骨(β-TCP)ブロックをイヌ下顎骨外側骨面に移植し、舌側からの伸展刺激を加える研究を行った。使用した人工骨は気孔率70%前後と、比較的多孔質であった。強度的な問題が危惧されたものの、イヌ顎骨内での使用には問題なく、研究においては十分であった。多孔質である空間に新生骨が認められ、骨新生の足場としては適切な材料であると考えられた。しかしながら伸展群では骨造成量に限度はないが移植群では、従来の移植の問題点と同様に、軟組織閉鎖の観点から限界があると考えられた。
抗肥満性胆汁酸受容体を活性化する新規食品成分の機能解析

TGR5は胆汁酸をリガンドとするGタンパク質共役受容体であり、その活性化は抗肥満・抗糖尿病効果を示すことが知られている。本研究では、TGR5を活性化する食品成分のスクリーニングを行い、ノミリンを含む複数の食品成分を同定した。動物実験の結果から、ノミリンは肥満や耐糖能異常を改善する事を明らかにした。また、TGR5を活性化する他の成分(成分A)に関しても、高脂肪食による体重増加を抑制する効果がある事を明らかにした。昨年度は胆汁酸受容体TGR5を活性化する食品成分ノミリンを同定し、抗肥満・抗糖尿病効果を有することを報告した(Ono et al., BBRC2011. 410. 677-681)。平成24年度は、ノミリン以外のTGR5活性化成分に関する検討を行った。スクリーニングより同定した食品成分の中で、TGR5を特に強く活性化した食品成分(成分A;投稿論文準備中)に注目した。ルシフェラーゼアッセイを用いた実験結果より、成分Aは強力な活性化剤である胆汁酸やノミリンと同程度にTGR5を活性化した。また、成分Aは胆汁酸をリガンドとする核内受容体FXRには作用せず、TGR5選択的な活性化剤であることが示された。TGR5は褐色脂肪組織で熱産生や脂肪分解を活性化することから、マウス初代褐色脂肪細胞を用いた実験を行った。リアルタイムPCRを用いた遺伝子発現解析の結果、成分Aの添加によりTGR5の標的遺伝子であるDio-2(deiodinase-2)の発現増加が認められた。さらに高脂肪食付加マウスを用いた実験から、成分Aは高脂肪食による体重増加量を抑制することが示された。様々な代謝パラメーターを解析した結果、成分Aの投与により内臓脂肪量が低下することが示された。一方、血糖値の変動は認められなかった。このことから、この成分Aは抗肥満効果を持つことが示された。以上の実験結果から、成分AはTGR5を活性化する新たな食品成分であり、抗肥満効果を有することが示された。今後、各組織における遺伝子発現解析などを行うことで、成分Aの作用機序を明らかにする予定である。TGR5を活性化する機能性食品成分のスクリーニングで得られた成分の中で、特にノミリンに注目して研究を行った。ノミリンは柑橘類に含まれる苦味成分であり、培養細胞を用いたルシフェラーゼアッセイにおいて強いTGR5活性化能が認められた。TGR5は褐色脂肪組織に高発現している。まず、培養細胞を用いて内在性TGR5に対するノミリンの活性化能を検討した。褐色脂肪細胞のモデルとして、p53欠損マウスの肩甲骨間褐色脂肪由来の株化細胞HB2を用いた。HB2細胞を褐色脂肪細胞へ分化させた後にノミリン処理を行い、mRNAを回収した。リアルタイムPCRによる解析の結果、TGR5の標的遺伝子であるDio(deiodinase)-2の発現増加が認められた。この結果から、ノミリンは内在性のTGR5に対してもリガンド活性がある事が示された。次に個体レベルでのノミリンの効果を検討するため、高脂肪食負荷マウス(DIOマウス)を用いた実験を行った。褐色脂肪組織のmRNAを解析した結果、ノミリン添加によりTGR5の標的であるDio-2やPGC-1aの発現増加が認められた。また、ノミリン添加マウスでは非添加マウスと比較して体重及び白色脂肪組織(精巣上体)重量の有意な減少が認められた。血中成分の解析の結果、ノミリンによる、血中グルコース、インスリン、トリグリセリド、遊離脂肪酸の有意な減少が認められた。更に、経口ブドウ糖負荷試験による検討の結果、ノミリンによる耐糖能の改善が認められた。これらの結果より、ノミリンは個体レベルにおける抗肥満・抗糖尿病効果を示す事が示された。以上の事から、ノミリンはTGR5を活性化し、抗肥満・抗糖尿病効果を有する食品成分である事が示された。この研究成果はBiochem. Biophys. Res. Commun誌に掲載された(Ono et al.,2011. 410, 677-681)。平成23年度の研究実施計画は(1)褐色脂肪細胞・小腸の内在性TGR5を活性化する食品成分の解析、及び(2)個体レベルでのTGR5活性化食品因子の抗肥満・抗糖尿病効果の検討であった。本研究では、スクリーニングにおいて強いTGR5活性化能が認められたノミリンに注目して実験を行った。研究実施計画(1)に関しては、褐色脂肪細胞のモデルとして用いたHB2細胞での実験を行った。ノミリン添加によりTGR5の標的遺伝子であるDio-2の遺伝子発現の増加が見られた事から、ノミリンは褐色脂肪細胞の内在性TGR5を活性化する事が示された。

一方、小腸細胞の実験に関しては、マウス由来の小腸内分泌細胞STC-1細胞を用いて遺伝子発現解析、及びGLP-1分泌の検討を試みた。しかし、mRNAを解析した結果、STC-1細胞におけるTGR5の発現量が非常に低い事が分かった。このため、TGR5を高発現するSTC-1細胞の樹立を行っている。次に、研究実施計画(2)に関しては、DIOマウスにノミリンを添加する実験を行った。その結果、褐色脂肪組織においてTGR5の標的であるDio-2やPGC-1aの発現増加が見られた。更に、ノミリンによる体重及び白色脂肪重量の減少、血中成分(グルコース、インスリン、トリグリセリド、脂肪酸)の減少が認められた。更に、グルコース負荷試験による解析からノミリンは耐糖能を改善する事が示された。これらの結果から、ノミリンは個体レベルでもTGR5を活性化し、抗肥満・抗糖尿病効果を有する事が示された。以上の事から、小腸細胞の実験は検討段階であるが、ノミリンを中心とした研究で研究実施計画(1)、(2)をほぼ達成できたと言える。本研究において、我々はTGR5を活性化する食品成分ノミリンを同定し、その抗肥満・抗糖尿病効果を明らかにしてきた。ノミリン以外にも、我々はスクリーニングによりTGR5を強く活性化するいくつかの食品成分を同定している。これらの食品成分も、ノミリンと同様にTGR5活性化を介した抗肥満・抗糖尿病効果を有する事が期待される。この事から、これらの食品成分の内在性TGR5の活性化の有無、及び個体レベルでのTGR5活性化を介した抗肥満・抗糖尿病効果を検討する。具体的には、まず褐色脂肪細胞のモデルであるHB2細胞を用いた実験を行う。TGR5の標的であるDio-2などの遺伝子発現解析を行い、食品成分による内在性TGR5の活性化の有無を検討する。HB2細胞においてTGR5活性化能が認められた食品成分に関しては、DIOマウスを用いた個体レベルの検討を行う。高脂肪食に食品成分を添加し、褐色脂肪組織におけるTGR5の標的遺伝子の遺伝子発現解析、体重、血中成分、耐糖能の解析を行う。ノミリンを含め、これらの実験で強いTGR5活性化能、抗肥満・抗糖尿病効果が認められた食品成分に関しては、DNAマイクロアレイによる標的遺伝子の網羅的解析を行い、GO(gene ontology)を用いたコンピューター解析より、食品因子がどの代謝経路を調節しているか解析する。このマイクロアレイ解析により、同定した食品成分の標的遺伝子・機能を明らかにする。以上の実験から、スクリーニングで同定した機能性食品のTGR5活性化を介した抗肥満・抗糖尿病効果、及びその作用機序を明らかにする。また、上記の実験で得られた結果をまとめ、学会で成果の発表を行う。平成24年度は、公費申請書の研究実施計画に記載した実験及び、上記の細胞培養実験を行い、その必要経費に本助成金を用いる。具体的には、培養細胞実験に必要な消耗品(培地、血清、RNA解析に必要な試薬類)、動物実験に用いる消耗品(実験用マウスの購入・維持、高脂肪食などの実験用・飼育用の餌、マウス投与用の薬剤・食品成分、血中成分の解析キットなど)、DNAマイクロアレイに必要な消耗品(DNAチップや関連試薬)、及び旅費(学会における研究成果発表、本研究と関連ある発表内容の情報収集)のための費用である。
労働者の職業性ストレスと食行動に関する研究

本研究では、職業性ストレスと食事および飲酒等の食生活の関連性について調べるため、一般企業において主にオフィスワークに従事する労働者計880名に対して,アンケート調査を行った。計424名より回答を得た(男性326名、女性90名、男女不明8名、回収率48.2%)。対象者の中で過食症が疑われる労働者の割合は、全体の1.42%であり、男性で1.23%、女性で2.2%であった。また、アルコール依存症が疑われる労働者は全体の7.31%で、男性で9.5%、女性で0%であった。食行動異常に影響する職業性ストレス要因では、「同僚からのサポート」および「職場の対人関係でのストレス」が抽出された。本研究では、企業等に勤める労働者に対して自記式質問紙票を用いたアンケート調査を実施し、労働者における労働環境や職業性ストレスといった職業状況および食事および飲酒等に関する食生活について調べる。これにより、労働者の職業状況を把握すると同時に、仕事環境が労働者の食生活に及ぼす影響や職業性ストレスが摂食障害に関連する食行動異常等にどのように影響しているかについて調査検討を行うことを目的としており、調査は2年にわたり行う予定である。平成26年度においては、アンケート調査に用いる質問紙を作成し、対象とする労働者の勤める企業において、アンケート調査を行う準備を進めている。摂食障害は女性に圧倒的に多いことから、本研究の対象者の選択は、性差を考慮する必要がある。そのため1年目の調査の前段階として、当該企業で過去に行われ本研究でも用いられる予定の職業性ストレス簡易調査票(BJSQ)について、労働者29,390名の解析を行い、当該企業における労働環境および労働者のストレス状況等を検討した。それによると職業状況からうけるストレス要因や周囲からのサポート状況については、それぞれの平均得点が男性40.28, 18.86、女性40.16, 18.73と性差を認めなかったが、心身のストレス状況の平均得点では女性54.68に対して男性は49.02と女性がに比べ大きいことが明らかになった。また、職場ごとにこれらの得点に差が生じていることから、本研究では主に事務系の業務を担当する間接部門で勤める労働者を選択することが妥当と考えられた。本研究では、企業等に勤める労働者に対して自記式質問紙票を用いたアンケート調査を行い、労働者における労働環境や職業性ストレスといった職業状況および食事及び飲酒等に関する食生活について調べる。これにより労働者の仕事環境が職業性ストレスや摂食障害等に関連する食行動異常および問題飲酒行動等にどのように影響するかを把握することを目的としている。平成27年度は、大阪に所在する企業2社に協力を得て、アンケート調査を実施した。調査には、労働者の年齢性別、身長体重などの情報、職業および家庭背景についての質問項目、職業性ストレスを測定する職業性ストレス簡易調査票(BJSQ)の57項目版、過食症傾向など摂食行動の異常についての調査票であるBulimic Inventory Test, Edinburgh(BITE)、飲酒習慣スクリーニングテスト(AUDIT)を含んだ調査票を用いた。対象となった労働者は、主にオフィスワークなどの間接系業務に従事する正社員計880名であり、424名より回答を得た(男性326名、女性90名、男女不明8名、回収率48.2%)。現在、詳細な解析を行っているところであるが、過食症が疑われるBITE得点が20点以上の労働者の割合は、全体の1.42%であり、男性の1.23%に比べ女性は2.2%と割合が多く認められた。また、アルコール依存症が疑われるAUDIT得点20点以上の労働者は全体の7.31%を占め、女性ではいなかったのに対して男性では9.5%にものぼることが明らかになった。今後は職業性ストレス状況との関連について解析をすすめてゆく。当初予定していた調査対象の労働者のうち一部に関して、アンケート調査が実施できておらず、予定の調査人数に至っていないことから、引き続きアンケート対象者を増やす予定である。また、調査内容についても、アンケート協力企業との協議の中で、当初の計画していた質問項目をやや絞って実施するなどの調整を要したため、アンケート実施までに時間を要した。また、初年度実施を終えている労働者に対する職業性ストレス簡易調査票における集計およびデータ入力について、時間を要しており、研究全体の進捗はやや遅れている。