hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
数値等角写像と2次元ポテンシャル流解析への応用

「平行スリット領域,円弧スリット領域,放射スリット領域への数値等角写像の方法の開発と2次元ポテンシャル流解析への応用」に関する研究の一応の完成を次年度の課題としたい.また,ポテンシャル流と関係の深い電磁場や電流場の解析に重要な上記とは異なる標準領域への数値等角写像の方法の開発にも取り組みたい.非有界な多重連結領域から,平行スリット領域,円弧スリット領域,放射スリット領域への等角写像は応用数学や流体力学で広く知られた重要な問題である.しかし,これまで簡単で精度の高い数値計算法は知られていなかった.本研究では,このような等角写像の近似写像関数の効率のよい構成法を提案した.研究成果の概要は以下の通りである.1ポテンシャル問題の高精度,高速解法として知られている代用電荷法を適用して,Jordan閉曲線の外側の無限遠点を含む非有界な多重連結領域から,平行スリット領域,円弧スリット領域,放射スリット領域への等角写像の簡単で精度の高い統一的な数値計算法を提案した.2数値等角写像を適用して,一様な平行流中に障害物が置かれた場合,渦点の周囲に障害物を伴う場合,湧き出し(吸い込み)点の周囲に障害物を伴う場合,の2次元ポテンシャル流の簡単で精度の高い統一的な解析手段を与えた.3提案された方法の有効性を数値実験的に検証した.その過程で,数値等角写像と2次元ポテンシャル流解析のための数学ソフトウェアを試作した.4第1種Fredholm型の積分方程式法を適用して,簡単な定式化と数値実験を行い,代用電荷法と積分方程式法の基本的な特徴を比較した.また,この課題に関連して,代用電荷法と数値等角写像の方法に関する幾つかの研究成果を得た.
機能分子電着固定による金属系生体機能マテリアルの創出

ステントなどの循環器系デバイスや診断チップに金属材料が組み込まれた場合、金属表面には血小板が粘着および凝集し、これらは血栓形成の起点となる。また、人工関節や脊椎固定器具などに使用されている金属表面には、単に細菌が付着するだけでなく、バイオフィルムが形成され、これらは感染症を引き起こす原因となる。これらの生体反応はすべて、インプラント表面で初期に吸着するタンパク質を介して起こる。したがって、タンパク質吸着を抑制するポリエチレングリコール(PEG)の材料表面への固定化が有効であると考えられており、我々は電着および浸漬によるチタン(Ti)表面へのPEG固定化を試みた。本研究では、Ti表面へのPEG固定化に影響を及ぼす因子を明らかにした上で、PEG電着Ti表面の血小板粘着特性およびバイオフィルム形成能を評価した。PEG固定化量は、電着の場合、金属表面水酸基量に、浸漬の場合、金属酸化物の比誘電率に依存することが明らかになった。Ti表面に電着固定したPEG分子は、未処理Tiおよび浸漬PEG固定Tiと比べて、血小板粘着およびフィブリンネットワークの形成を抑制した。また、この表面は、口腔内細菌のS.gordoniiの付着を抑制し、う蝕原因菌であるS.mutansによるバイオフィルム形成の剥離性向上に寄与した。双性イオン性PEG分子を介してペプチド配列(RGD)を固定化したTi表面は、未処理のTiと比較して骨芽細胞様細胞の接着を促進し、血小板の粘着を抑制した。本研究で使用した電着は金属全般に有効であり、水溶液中で電荷をもつ全ての生体分子に対して応用可能な技術である。
放出電子マルチコインシデンス測定による多重光電離過程ダイナミクスの研究

本研究では、原子分子の多重電離過程を明らかにするために電子の多重同時計測法を採用した。電子に対して高い捕集効率を持つ磁気ボトル付き飛行時間型電子エネルギー分析器と放射光のパルス特性が本計測法のポイントである。Ne原子では、外殻の2電子が放出される二重電離過程を詳細に調べることにより、終状態まで分離したNe原子の2価イオン生成断面積を広いエネルギー範囲にわたって求めた。この結果は、二重電離過程の理論的取り扱いに一つの指針を提供した。Xe原子では、4p光電子の異常な振る舞いに着目し、そのしきいエネルギー近辺で二重電離過程を調べたところ、4d内殻軌道から2電子が放出された2価イオン生成の増大が観測された。測定して2電子のエネルギー相関スペクトルから2価イオンの終状態および生成過程を詳細に調べた結果、4pの1重電離過程で生成したXe4p^<-1>状態の非常に早いSuper-Coster-Kronig過程がXe4d^<-2>生成に重要な寄与していることが判明した。このことは30年以上前に理論的に予測されていたが、本研究により初めて実証できた。さらに、CO分子の内殻電離に伴い外殻電子が一緒に放出される二重電離過程の研究を行った。生成する終状態の同定を理論計算と付き合わせることにより、内殻ホールが生成される原子の近傍の外殻電子が一緒に放出される確立が高いことを示すことができた。またこれらの研究成果は、次ページ以下に示すように学術雑誌および会議で発表した。また、本申請により製作した光チョッパーが平成19年度に完成し、現在三重電離過程の研究を進めている。平成18年度の当初の目標は、多重電離により放出される複数個の電子を同時に測定するための実験装置を完成させることであった。衝突点で生成する電子は強い磁力線(約5000ガウス)に巻きつけられて飛行管へと導かれる。長さ2.5mの飛行管内は10ガウスの均一磁場に保たれており、また電界フリーである。飛行管の末端には電子検出器によりが設置される。この装置は強い磁場により全立体角に放出される電子を検出することが可能である。さらに磁場の勾配を大きいため、電子の初速と飛行管内での速度はほぼ等しい。従って、電子の飛行時間を測定することにより電子エネルギーを求めることができる。放射光パルスにより光電離が起きた時間を基準とし、検出器に電子が到達する時間を求める。本研究では1回の光吸収過程で複数個の電子が放出される多重電離過程を観測するため、1回のスタート信号に対し複数のストップ信号が受け付けられるタイム・ディジタル・コンバータを用いる。放射光パルスの間隔は、KEK/PFの蓄積リングでは、0.62マイクロ秒である。本申請では電子エネルギーに対する分解能を重視するため長さ2.5mの飛行管を提案しており、そこでは数eV以下の電子の飛行時間は数マイクロ秒となる。このような条件では、生成する電子の相関についてのあいまい性を完全に拭い去ることは非常に難しい。したがって、放射光パルスを間引く必要がある。私たちはパルスを間引くために機械的な光チョッパーの製作を予定している。およそ1000回転/秒のターボ分子ポンプの回転部分に幅130ミクロン程度のスリットを複数個取り付けることにより、ゼロエネルギーに近い電子までを測定可能とする十分パルス間隔が実現できる。光チョッパーはオンラインのテストも終わり、所定どおりの性能が出ていることを確認し、19年度には実用化する。これとは、チョッパーなしで、Neの内殻電離に伴い、外殻電子も電離されるいわゆる二重電離過程について、2つの電子のエネルギー分析まで行う直接観測に成功し、Physical Review Lettersに発表した。

平成18年度に完成した電子に対して高い捕集効率を持つ磁気ボトル付き飛行時間型電子エネルギー分析器を用いて多くの原子分子系に応用し、その多重電離過程について様々な成果を得ることができた。Ne原子では、外殻の2電子が放出される二重電離過程を詳細に調べることにより、終状態まで分離したNe原子の2価イオン生成断面積を広いエネルギー範囲にわたって求めた。この結果は、二重電離過程の理論的取り扱いに一つの指針を提供した。Xe原子では、4p光電子の異常な振る舞いに着目し、そのしきいエネルギー近辺で二重電離過程を調べたところ、4d内殻軌道から2電子が放出された2価イオン生成の増大が観測された。測定した2電子のエネルギー相関スペクトルから2価イオンの終状態および生成過程を詳細に調べた結果、4pの1重電離過程で生成したXe4p^<-1>状態の非常に早いSuper-Coster-Kronig過程がXe4d^<-2>生成に重要な寄与をしていることが判明した。このことは、30年以上前に理論的に予測されていたが、本研究により初めて実証できた。さらに、CO分子の内殻電離に伴い外殻電子が一緒に放出される二重電離過程の研究を行った。生成する終状態の同定を理論計算と付き合わせることにより、内殻ホールが生成される原子の近傍の外殻電子が一緒に放出される確率が高いことを示すことができた。このような結果は、高い捕集効率を有する電子エネルギー分析器によるものである。またこれらの研究成果は、すべてメージャーな学術雑誌に発表した。また、本申請により製作した光チョッパーが平成19年度に完成し、パルス間隔を10μ秒まで広げることから、曖昧さのない電子エネルギー分光が可能となってきた。これを利用して、三重電離過程の研究を進めた。これらの結果は現在論文にまとめているところである。
脂肪性肝疾患に対する消化管胆汁酸代謝制御を標的とした新たな食事性予防戦略

進行すると肝硬変、肝がんとなる脂肪性肝疾患は増加の一途をたどり、成人男性の3割を超えるが、薬物療法が確立されておらず食生活による予防が最重要課題となっている。近年消化管の胆汁酸ー受容体シグナルは、肝臓などの臓器に作用し脂質代謝等の肝機能の調節に関与することが明らかになり脂肪性肝疾患の予防との関連が示唆されている。この消化管胆汁酸シグナルは摂食により制御されるシグナルと考えられ、食事成分によりコントロールすることで、脂肪性肝疾患を予防できるのではないかと着想した。本研究の目的は脂肪性肝疾患の予防に関与する消化管の胆汁酸シグナルを明らかにし、疾患予防に最適な水産由来モデル食を提案する。
水疱を利用した表皮水疱症の新規遺伝子治療の開発

難治性先天性皮膚疾患である表皮水疱症のモデル動物の水疱内に、欠損している遺伝子を補充する治療法を開発する研究である。培養細胞では、欠損している遺伝子の補充に成功したが、動物個体では欠損している遺伝子の補充はみられなかった。このため、方針を変更して水疱内に直接培養細胞を投与する手法に切り替えた。結果、投与された培養細胞は、数日間投与部位で機能していることを確認できた。本研究の目的は、現在まで根本的治療法がない表皮水庖症に対し、臨床応用可能な遺伝子治療を開発することである。本研究グループが有する、表皮水疱症患者に極めて類似した表現型を呈するモデルマウス(17型コラーゲン(COL17)ノックアウトマウス)を使用し、遺伝子導入効率が高いと期待されるレンチウイルスベクターを用いた遺伝子導入を試みる。その際、水疱内へ直接、COL17発現レンチウイルスを導入する点が特徴である。平成22年度は、正常ヒトCOL17cDNAをレンチウイルス発現ベクターpCDH-CMV(SBI)へ組み込み、偽ウイルス粒子発現パッケージングプラスミド(VSVG、GAG、REV)とともに293TN細胞へ遺伝子導入することで、COL17遺伝子発現ウイルスを作製した。ウイルス粒子をCOL17ノックアウトマウス培養表皮細胞に導入したところ、蛍光抗体間接法およびウエスタンブロット法により、ヒトCOL17の発現が確認できた。In vivoでの治療では、高い力値を持つウイルスが不可欠であるため、超遠心を用いた偽ウイルス粒子の濃縮を試みたところ、濃縮後の遺伝子導入効率の向上が確認された。一方、導入遺伝子を効率的に発現する適切なプロモーター選択も重要である。そのため、通常のレンチウイルス発現ベクターに存在するCMVプロモーターをchicken βactinプロモーターあるいはK14プロモーター(表皮基底細胞の部位特異的発現プロモーター)へ置換したコンストラクトを作成した。平成23年度以降は、異なるプロモーター下でCOL17 cDNA、GFP、LacZを発現するウイルス粒子を作製し、COL17ノックアウトマウス培養表皮細胞ならびにHeLa細胞へ導入することで、in vivoでの遺伝子導入に向けた最も効率的なプロモーターを明らかにする予定である。本研究の目的は、現在まで根本的治療法がない表皮水疱症に対し、臨床応用可能な遺伝子治療を開発することである。平成23年度は、平成22年度に作製した、正常ヒトCOL17cDNAを発現する、偽レンチウイルス粒子を、表皮水疱症モデルマウスであるCOL17ノックアウトマウス背部に作製した人為的水疱内への投与実験を行った。用いたウイルス粒子は、in vitroでは、COL17ノックアウトマウス由来の培養表皮細胞に導入すると、十分量のヒトCOL17の新たな発現を確認できるものであるが、in vivoでは、水疱内投与部において新たに発現したヒトCOL17タンパク量は極めて微量だった。in vitroとin vivoでの実験結果が異なった理由として、ウイルス粒子の力価が十分でなかった可能性のほか、in vivoでの表皮細胞では遺伝子導入のターゲットとなる幹細胞の数が比較的少ないためである事等が予想された。従って、今年度にえられた結果を踏まえ、平成24年度では、超遠心やPEGを用いたウイルス粒子の濃縮による力値の向上や、遺伝子導入した培養COL17ノックアウトマウス表皮細胞を直接水疱内で投与する細胞療法などを検討する予定である。本研究において計画した、水疱を利用した表皮水疱症の新規遺伝子治療の開発では、17型コラーゲンが欠損した表皮水疱症モデルマウスを利用した実験を行った。このマウスでは、用手的に皮膚を擦過すると、皮膚の水疱が容易に誘発される。モデルマウスに人工的に誘発した皮膚の水疱内に、レンチウイルスを用いてGFP遺伝子を強制発現させたところ、少量ながら表皮細胞に導入されたGFPの発現を認めることができた。この過程でさまざまなウイルスの濃縮を試みて、最も濃度が高いものでも、生体内に投与するとごく少量のGFPが見られるのみだった。これに加えて、表皮水疱症における欠損遺伝子(17型コラーゲン)のcDNAの投与を行ったが、期待されたような欠損遺伝子の発現は蛋白レベル(蛍光抗体法による染色、ウェスタンブロット法)で認められなかった。今後の方針としては、遺伝子の導入効率を上げるような技術的進歩が必要となると考える。これとは別に、細胞治療としてGFP発現表皮細胞を表皮水疱症モデルマウス(17型コラーゲン欠損マウス)の水疱内に投与した。これはGFP強制発現トランスジェニックマウス表皮から培養した、培養表皮細胞を用いたものである。このGFP発現培養表皮細胞を水疱内に投与すると、投与後数日の間は細胞が投与部に留まって、GFPの発現を保っていた。今後は、これらの細胞が長期間投与部で機能するような工夫が必要であることが明らかとなった。

in vivoでの生体皮膚への遺伝子導入は非常に難しいが、ウイルス粒子の濃縮や遺伝子修復した細胞投与など、研究計画書で計画した方法により解決される可能性がある。これまでのin vitroでの実験成果を踏まえると、おおむね順調に進展しているといえる。24年度が最終年度であるため、記入しない。表皮水疱症モデルマウスに人為的に作製した水疱内へのウイルス粒子の濃縮など遺伝子導入効率改善に加え、遺伝子修復した細胞を直接水疱内へ投与する研究をすすめていく。
TCRと抗原ペプチド/MHC分子の親和性を指標としたTAAsの同定

腫瘍細胞が過剰発現し,末梢寛容の誘導が不完全な自己抗原の中から新たな腫瘍抗原(TAAs)を同定し,同種造血幹細胞移植(allo-SCT)ドナーとレシピエントのTAAsに対する寛容の差を考慮したワクチン療法の開発を進めている.細胞周期調節タンパクであるCDK2タンパクは白血病細胞で過剰発現しており,HLA-A^*2402陽性健常者のCD8陽性ナイーヴT細胞からCDK2由来のHLA-A^*2402拘束性9mer自己抗原ペプチド(CDK2_158, CDK2_178)特異的細胞傷害性T細胞(CTL)が誘導される.HLA一致allo-SCTドナーから誘導したCDK2由来ペプチド特異的CTL(CDK2-CTL)は,ドナー及び患者の正常血液細胞と患者白血病細胞のCDK2タンパクの発現量の差を認識して,患者白血病細胞のみを特異的に傷害する.昨年度に引き続き,18例のHLA-A^*2402陽性移植例を対象として,allo-SCT後のCDK2に対する免疫の誘導と抗白血病効果との関連性を,CDK2ペプチド/HLA-A24マルチマーを用いて検討した.移植後CDK2-CTLが検出された7例は全例寛解を維持しており,移植時に血液学的寛解で分子学的微小残存病変(MRD)が検出されていた(腫瘍量が少ない)例では,移植時分子学的寛解(腫瘍量が全くない)例や血液学的再発(腫瘍量が多い)例に比べて移植後のCDK2-CTL誘導率が有意に高いことが確認された(p=0.02).骨髄性白血病患者の診断時末梢血から純化し,TNFαの存在下で短期間培養後に成熟させた白血病細胞由来樹状細胞(LDC)を抗原提示細胞として,HLA-A^*2402陽性健常者のCD8性ナイーヴT細胞を繰り返し刺激して誘導した培養T細胞は,寛解時患者末梢血単核細胞には反応せず,患者白血病細胞との共培養でIFNγを産生した(0.34%vs10.5%).この白血病細胞反応T細胞の中には,LDC刺激前には検出されなかったCDK2ペプチド/HLA-A24マルチマー陽性細胞が検出され,白血病細胞反応T細胞はCDK2ペプチドに反応してIFNγを産生した.allo-SCT後にCDK2-CTLが誘導されるメカニズムとして,移植時にわずかに残存するLDCがドナー由来のT細胞をプライミングし移植後CDK2に機能的結合性の高いCTLが誘導され,残存する白血病を特異的に傷害することが示唆された.新たな腫瘍関連抗原(TAAs)として細胞周期調節タンパクであるCDK2タンパクに注目し,白血病細胞ではCDK2が過剰発現していること,HLA-A^*2402陽性健常者ではCDK2由来9mer自己抗原ペプチド(CDK2_<158>,CDK2_<167>,CDK2_<178>)に対するT細胞の末梢性トレランスが不完全で,末梢血T細胞からCDK2由来ペプチド特異的細胞障害性T細胞(CTL)が誘導されることを昨年までに確認した.HLA一致同種造血幹細胞移植(allo-SCT)ドナーのCD8陽性ナイーヴT細胞を,CDK2由来ペプチドをパルスしたA24-T2細胞で繰り返し刺激してCDK2由来ペプチド特異的CTL(CDK2-CTL)を誘導した後に,CDK2タンパクを過剰発現している患者白血病細胞と,同じ患者由来でCDK2タンパクを過剰発現していないEpstein-Barrウイルス形質変換B細胞株(EBV-LCL),ドナー由来のEBV-LCL,ドナー骨髄単核細胞(BMMC)に対するCDK2-CTLの反応性を検討した.CDK2-CTLは白血病細胞と共培養したと時のみIFNγを放出したことから,健常ドナー由来のCDK2-CTLは患者白血病細胞とEBV-LCL細胞でのCDK2の発現量の差を認識して,患者白血病細胞のみを特異的に傷害したことが明らかとなった.CDK2_<158>/HLA-A24マルチマーとCDK2_<178>/HLA-A24マルチマーを用いて,allo-SCT後のCDK2に対する免疫の誘導と,抗白血病効果,移植片対宿主病(GVHD)との関連性を,16例のHLA-A24陽性移植例を対象として検討した.移植後寛解を維持している11例中6例でCDK2に対する免疫の誘導が確認されたのに対し,再発した3例ではCDK2に対する免疫が誘導されなかった(p=0.09).また移植時血液学的に再発していた(腫瘍量が多い)6例中1例でのみCDK2に対する免疫が誘導されたのに対し,血液学的に寛解で分子学的微小残存病変(MRD)が検出されていた(腫瘍量が少ない)5例は全例でCDK2に対して免疫が誘導され1例の再発もなかった.一方移植時分子学的寛解であった(腫瘍量が全くない)例は再発し,CDK2に対する免疫が誘導されなかった(p=0.02).このことから,移植時にMRDが有る例ではドナー由来のT細胞が腫瘍細胞にプライミングされることで移植後CDK2に機能的結合性の高いCTLが効果的に誘導され,残存する白血病を特異的に傷害することが示唆された.

GVHDの発症とCDK2に対する免疫の誘導には相関がみられず,移植後CDK2に対する免疫の誘導は抗白血病効果に特異的であった.腫瘍細胞が過剰発現し,末梢寛容の誘導が不完全な自己抗原の中から新たな腫瘍抗原(TAAs)を同定し,同種造血幹細胞移植(allo-SCT)ドナーとレシピエントのTAAsに対する寛容の差を考慮したワクチン療法の開発を進めている.細胞周期調節タンパクであるCDK2タンパクは白血病細胞で過剰発現しており,HLA-A^*2402陽性健常者のCD8陽性ナイーヴT細胞からCDK2由来のHLA-A^*2402拘束性9mer自己抗原ペプチド(CDK2_158, CDK2_178)特異的細胞傷害性T細胞(CTL)が誘導される.HLA一致allo-SCTドナーから誘導したCDK2由来ペプチド特異的CTL(CDK2-CTL)は,ドナー及び患者の正常血液細胞と患者白血病細胞のCDK2タンパクの発現量の差を認識して,患者白血病細胞のみを特異的に傷害する.昨年度に引き続き,18例のHLA-A^*2402陽性移植例を対象として,allo-SCT後のCDK2に対する免疫の誘導と抗白血病効果との関連性を,CDK2ペプチド/HLA-A24マルチマーを用いて検討した.移植後CDK2-CTLが検出された7例は全例寛解を維持しており,移植時に血液学的寛解で分子学的微小残存病変(MRD)が検出されていた(腫瘍量が少ない)例では,移植時分子学的寛解(腫瘍量が全くない)例や血液学的再発(腫瘍量が多い)例に比べて移植後のCDK2-CTL誘導率が有意に高いことが確認された(p=0.02).骨髄性白血病患者の診断時末梢血から純化し,TNFαの存在下で短期間培養後に成熟させた白血病細胞由来樹状細胞(LDC)を抗原提示細胞として,HLA-A^*2402陽性健常者のCD8性ナイーヴT細胞を繰り返し刺激して誘導した培養T細胞は,寛解時患者末梢血単核細胞には反応せず,患者白血病細胞との共培養でIFNγを産生した(0.34%vs10.5%).この白血病細胞反応T細胞の中には,LDC刺激前には検出されなかったCDK2ペプチド/HLA-A24マルチマー陽性細胞が検出され,白血病細胞反応T細胞はCDK2ペプチドに反応してIFNγを産生した.allo-SCT後にCDK2-CTLが誘導されるメカニズムとして,移植時にわずかに残存するLDCがドナー由来のT細胞をプライミングし移植後CDK2に機能的結合性の高いCTLが誘導され,残存する白血病を特異的に傷害することが示唆された.
歯根膜における神経原性炎症の解析-特にマクロファージの動態と活性について-

これまで、歯周炎の発現については、歯垢や歯石中の口腔細菌に主眼がおかれ、二次的原因として咬合負担などの関与が検討されてきた。しかし、最近、歯根膜に分布する多数の感覚神経が、単に感覚情報を中枢へ伝達するのみならず、末梢方向へも伝導し神経末端からneuropeptideを分泌することによって積極的に炎症の発現に関与する(神経原性炎症)可能性が示唆されている。しかし、この歯根膜の神経原性炎症の可能性については、現在皮膚などで感覚神経由来の血流増加や血漿成分漏出の確認をもとに推測されているに過ぎず、歯根膜組織自体での報告はみられない。そこで本けんゅうは、歯根膜における神経原性炎症の存在の可能性と、神経原性炎症の歯周炎への係わりを解析することを目的とした。歯根膜は周囲を歯槽骨に被覆される解剖学的特徴をもつことから、歯根膜における神経原性炎症の解析は困難とされてきた。本研究は、我々が開発した歯根膜のレーザードプラー血流計を用いた血流動態を解析する独自の手法を用い、動物実験により検討を進めた。その結果、1)下歯槽神経を末梢性電気刺激により、ネコ歯根膜に血管拡張反応が生じた。2)この血管拡張反応は、capsaicinの神経断端塗布によっても生じ、その後のcapsaicin連続投与による感覚神経の脱分極作用によって、下歯槽神経を抹消性に電気刺激しても血管拡張反応はみられなくなった。3)頚部交感神経の電気刺激によって、歯根膜に血管収縮反応が生じた。4)副交感神経の電気刺激によって、歯根膜に血管拡張反応が生じた。以上の結果、歯根膜の血流調節は、感覚神経、交感神経、副交感神経による三重支配が行われており、外界の様々な条件変化に応じて、歯根膜の血流は複雑な調節を受けていることが確認された。しかし、最近、歯根膜に分布する多数の感覚神経が、単に感覚情報を中枢へ伝達するのみならず、末梢方向へも伝導し神経末端からのneuro peptideを分泌することによって積極的に炎症の発現に関与する(神経原性炎症)可能性が示唆されている。そこで本研究は、歯根膜における神経原性炎症の存在の可能性と、神経原性炎症の歯周炎への係わりを解析することを目的とした。今年度は、我々が開発した歯根膜の血流動態を解析する独自の手法を用い、歯根膜の神経原性炎症の存在について、特に感覚神経の末梢機能としての血管拡張反応について検討を行った。実験にはネコを用い、下顎犬歯歯根膜を露出し、レーザードプラー血流計により歯根膜血流を持続的に測定した。その結果、1)中枢端を切断した下歯槽神経を末梢性に電気刺激すると、ネコ歯根膜に血管拡張反応が確認された。

2)上記の血管拡張反応を惹起した神経の種類を同定するために、capsaicinを神経断端に塗布したところ、塗布後一過性に感覚神経の興奮による歯根膜血管拡張がみられ、その後、capsaicinによる感覚神経の脱分極作用によって下歯槽神経の末梢性電気刺激による血管拡張反応が抑制された。以上の結果より、歯根膜に、感覚神経の末梢機能としての逆伝導性血管拡張が惹起されることが確認された。これまで、歯周炎の発現については、歯垢や歯石中の口腔細菌に主眼がおかれ、二次的原因として咬合負担などの関与が検討されてきた。しかし、最近、歯根膜に分布する多数の感覚神経が、単に感覚情報を中枢へ伝達するのみならず、末梢方向へも伝導し神経末端からneuro peptideを分泌することによって積極的に炎症の発現に関与する(神経原性炎症)可能性が示唆されている。しかし、この歯根膜の神経原性炎症の可能性については、現在皮膚などで感覚神経由来の血流増加や血漿成分漏出の確認をもとに推測されているに過ぎず、歯根膜組織自体での報告はみられない。そこで本研究は、歯根膜における神経原性炎症の存在の可能性と、神経原性炎症の歯周炎への係わりを解析することを目的とした。歯根膜は周囲を歯槽骨に被覆される解剖学的特徴をもつことから、歯根膜における神経原性炎症の解析は困難とされてきた。本研究は、我々が開発した歯根膜のレーザードプラー血流計を用いた血流動態を解析する独自の手法を用い、動物実験により検討を進めた。その結果、1)下歯槽神経を末梢性電気刺激により、ネコ歯根膜に血管拡張反応が生じた。2)この血管拡張反応は、capsacinの神経断端塗布によっても生じ、その後のcapsaicin連続投与による感覚神経の脱分極作用によって、下歯槽神経を末梢性に電気刺激しても血管拡張反応はみられなくなった。3)頚部交感神経の電気刺激によって、歯根膜に血管収縮反応が生じた。4)副交感神経の電気刺激によって、歯根膜に血管拡張反応が生じた。以上の結果、歯根膜の血流調節は、感覚神経、交感神経、副交感神経による三重支配が行われており、外界の様々な条件変化に応じて、歯根膜の血流は複雑な調節を受けていることが確認された。
CrNをバッファ層として用いたAlGaNテンプレイト作製技術の開発

本研究ではGaNとAlGaN層の新しいバッファ材料としてCrNを提案した。立方晶CrN(111)面はGaN(0001)面・サファイヤ(0001)面双方に近い格子定数、熱膨張係数を持っため、厚膜成長時の貫通転位、ベンディング、クラックを低減するのに適した材料である。また、窒化物であるためGaN、AlGaNとの相性もよく、高温での安定性も高い等の利点が挙げられる。最初実験としては分子線エピタキシー成長法(MBE法)とハイドライド気相成長法(HVPE法)を用いた2段階成長により、CrNバッファ層上にGaN厚膜を成長し、高品質クラックフリーGaNテンプレイト基板を作製した。結晶性と表面モルフォロジの比較のためにMBE法により作成された単層CrN緩衝層、GaN/CrN二重緩衝層、低温GaN緩衝層、及びMOCVD-GaNテンプレート上へHVPE法によるGaN厚膜成長を行った。成長後、GaN/CrN二重緩衝層、低温GaN緩衝層、MOCVD-GaNテンプレート上には平坦な表面を有した単結晶GaN膜が得られたのに対し、単層CrN緩衝層上には多結晶GaNが成長した。単層CrN緩衝層上に単結晶GaN膜が得ることができなかった原因は不明であるが、HVPE成長条件を最適化し成長速度を小さくすることで単結晶GaN膜成長は可能であると考えられる。また、XRD測定及びPL測定の結果より、GaN/CrN二重緩衝層上に成長したGaN膜は他の試料に比べ優れた結晶性、光学特性を有していることを確認、GaN/CrN構造がサファイヤ基板上へのGaN厚膜成長に適した緩衝層であることを明らかにした。CrNの他の形成方法としてスパッタリング法によりCrN緩衝層を成膜し、その上へGaN厚膜成長を行った。CrN緩衝層の作製はスパッタリング法により成膜したCr薄膜をHVPE装置内で窒化することで行った。その上にGaN厚膜成長を行ったところ、GaN単結晶膜を得ることができた。次に緩衝層上に成長したGaN厚膜を評価することによりCrN緩衝層膜厚の最適化を行い、スパッタリング時のCr最適膜厚を10nmと決定した。この条件を用いて作成したGaN厚膜は良好な結晶性を示したものの、表面に多数のピットが生成し、表面の平坦性及び光学特性が著しく損なわれていた。本研究では簡易的に高純度なGaNエピタキシャル膜を得ることができる方法としてCrNバッファ層を用いた成長法を提案し、得られたCrN膜とGaNの特性について報告する。1.MBE成長CrN緩衝層上へのGaN厚膜成長

高真空度MBEチャンバの中で高純度金属(5N)Crソースと窒素RFプラズマを用いてサファイア基板上に単結晶GaN成長の核としてCrN薄膜成長を行い、その上にIn-situでGaN薄膜成長を行った。次はこのGaN Template基板上にHVPE法を用いて40μmの厚膜GaNを成長し、GaN膜の結晶性、表面モルフォロジ、欠陥密度とCrNバッファ層の成長条件との関連性を調べた。2.スパッタリング成膜CrN緩衝層上へのGaN厚膜成長スパッタリング法による数十nm厚のCr薄膜を作成し、HVPE装置内にてNH_3による窒化を行いCrN緩衝層を成膜、その上へのGaN厚膜成長を行った。良質なGaN厚膜を得るためには、金属Crの膜厚は5nm、7nm、10nm、20nm、50nm、100nmの試料を用意した。また、成長時にこれらの試料を同時にHVPE装置内に入れGaN厚膜成長を行った。スパッタリング時の金属Cr膜厚が10nmの試料が一番良い表面を示し、10nmより金属Crの膜厚が薄い試料、すなわちt=5nm、7nmの試料では、GaN表面に発生したピット密度が大きく、またピット同士が結合し巨大化しているため、平坦な表面が得られていない。また、t=50nm、100nmの試料では他の試料とは異なる表面モフォロジーを示した。このモフォロジーはDCスパッタリングによりCrN薄膜を成長した時のモフォロジーに酷似している。これらの試料のXRD測定の結果、金属Crの厚さt=1020nmの試料が良い結晶性を示した。また、t=57nmの試料ではt=1020nmの試料に比べ結晶性が劣る傾向が見られた。t≧50nmの試料ではロッキングカーブを観測することができなかった。これらの試料上にはGaN厚膜が成長しなかったものと考えられる。原因としては、CrN(/Cr)膜厚が厚すぎたためCrNが多方向成長を始め、平坦なCrN(III)面が得られなかったためであると考えられる。GaN表面のピット密度が他の試料に比べて小さいこと、優れた結晶性を有することから、本研修ではスパッタリング時の金属Crの厚さは10nmが最適であると決定した。この手法を用いて2インチサファイア基板上にクラックフリ40μmのGaNの成長の結果を得ることに成功し、TEMにより評価結果欠陥密度が1x10^8(cm-2)以下の低電位結晶を得ることが出来た。平成18年度は、前年度に行った研究結果に基づいて、青色発光ダイオードにおける光取り出し効率の改善までも念頭にしたGaNテンプレイト作製技術を開発した。1.高効率紫外発光ダイオード実現に向けた高品質AlGaNテンプレイトの作製本研究で提案したCrNバッファ層は、それ自体で光乱反射の機能を実現できる可能性がある。そこで、本研究課題では次に掲げるアプローチによりバッファ層となるCrNの表面構造を制御して、選択横方向成長実現による欠陥密度のさらなる低減とともに、デバイスの光取り出し効率の高いGaNテンプレイト作製を目指す。2.パターニングCrN薄膜上へのGaN成長我々はCrNバッファ層がGaN成長核として働くことを示してきた。さらに、パターニングCrN薄膜を用いて選択横方向成長による転位密度の減少と光の乱反射効果を同時に得ることが出来る。本研究ではMBEによるCrN成長してストライプパターニングを行い、その上にHVPEによる厚膜GaNの成長をする。CrN薄膜のパターニングは、電子ビームリソグラフィ技術と化学エッチング技術を駆使して、ストライプの間隔、深さを変化させながら、選択横方向成長の成長条件を求める。3.自然発生的なCrN薄膜表面モルフォロジの利用
アポクリン系腫瘍における免疫寛容誘導メカニズムの解明

本研究全般を通して、皮膚悪性腫瘍における腫瘍随伴性マクロファージ(Tumor-associated macrophages: TAMs)の動向を、各癌腫の間質由来タンパク、特にRANKLを中心に解析をした。その結果、本研究期間を通してImpactfactorのある国際誌に11本掲載した。以上、本研究成果は当初の予想をはるかに超えた優良な結果であったと考える。本研究では乳がんや乳房外パジェット病などアポクリン系の悪性腫瘍に幅広く発現しているRANKLが腫瘍随伴マクロファージのケモカイン産生能に与える影響を検討した。以前我々は、乳房外パジェット病における腫瘍随伴マクロファージがM2タイプで、実際に腫瘍内でCCL17を産生することを証明している(Kambayashi et al. J Invest Dermatol 2015)。末梢血単球由来のRANK陽性ヒトM2マクロファージを誘導、そのM2マクロファージをRANKLで刺激したのちにDNAマイクロアレイを用いてマクロファージ上のケモカインの変化を網羅的に調べた。M2マクロファージはCCL5とCCL17という制御性T細胞とTh2細胞の遊走に関わるケモカインのmRNAの発現が増加する事を明らかにした。この結果を定量的PCRとELISA法で追試を行い、RANKLがM2マクロファージからのTh2/制御性T細胞関連ケモカインを増加させることを確認した。以上より、乳房外パジェット病におけるRANKL/RANK経路は、免疫抑制環境の形成に関与していることを明らかにした。これらの結果は、Experimental Dermatology (2016; IF=2.675)に掲載された。さらに、乳房外パジェット病における表皮ランゲルハンス細胞にRANKが発現していることを確認したのち、ヒトCD34陽性骨髄幹細胞から誘導したランゲルハンス細胞をRANKLで刺激したところ、ランゲルハンス細胞からもCCL17が産生されることが明らかとなった。この結果はBritish Journal of Dermatology (2016: IF= 4.317)に掲載された。本研究において、今年度は我々は乳房外パジェット病の病態を考えるうえで三つの新知見を発表した。一つは、末梢血単球由来のヒトM2マクロファージを用いたマイクロアレイでの検討では、RANKL刺激でM2マクロファージはCCL5とCCL17という制御性T細胞とTh2細胞の遊走に関わるケモカインのみmRNAの発現が増加することを明らかにした。二つ目は、これらのケモカインの発現を定量的PCRとELISA法で追試したところ、遺伝子レベル、タンパクレベルでも有意に発現・産生が増加することがわかった。三つ目は、乳房外パジェット病の病態にRANK陽性の表皮ランゲルハンス細胞が関与することも明らかにした。また、RANKLが時に鑑別が困難なアポクリン系腫瘍と上皮系細胞の鑑別に使用できるかを調べるために、乳房外パジェット病とパジェット様有棘細胞癌とを比較した。その結果、RANKLは乳房外パジェット病の腫瘍細胞には発現しているが、パジェット様有棘細胞癌の腫瘍細胞には発現しないことがわかった。以上より、時に鑑別が困難なアポクリン系腫瘍と上皮系細胞の鑑別に有効であることを証明した。よって、本年度の研究は、当初の予定を超えるペースで進んでいると考えられる。その結果、新たに、RANKL刺激により、M2マクロファージが主なサブタイプであるTAMsが腫瘍進行を促進する抑制型免疫細胞を誘導するケモカインを複数種産生することが明らかとなった。これは2016年のExp Dermatolに発表している(Fujimura T, Kambayashi Y, et al.)。また、RANKは乳房外パジェット病の腫瘍内に存在しるランゲルハンス細胞にも発現しており、RANKL刺激により制御性T細胞を誘導するCCL17の産生を増加させることが明らかとなった。この結果はBrit J Dermatolに2017年に発表している(Fujimura T, Kambayashi Y, et al)。さらに乳房外パジェット病のみでなく、アポクリン腺由来の悪性腫瘍であるアポクリン腺癌においても腫瘍自体がRANKLを発現していること、アポクリン腺癌が腫瘍内にM2極性を持つTAMsを豊富に持つことが明らかとなった。この結果はAnticancer Resに2018年に発表している(Kambayashi Y, Fujimura T, et al.)。さらにRANKLの発現が、病理学的に乳房外パジェット病との鑑別に困難である、パジェット様ボーエン病との鑑別に有効であることを2016年にJ Cutan Patholに報告した(Fujimura T, Kambayashi Y, et al)。以上の研究成果を中心に、本研究期間を通してImpactfactorのある国際誌に9本掲載したことから、本研究成果は当初の予想をはるかに超えた優良な結果であったと考える。

乳房外パジェット病のようなアポクリン系腫瘍における腫瘍免疫環境とM2マクロファージの関係について、今まで立証したin vitroの結果が実際に生体で再現されるかを確認するためアポクリン系腫瘍である乳がんマウスモデルを用いてRANKLとTAMsの関連を検証する。具体的には、乳がん坦癌マウスに抗RANKL抗体製剤を投与、もしくはTAMsを除去するためにクロドロネートを腹腔内に投与しマクロファージを除去したのちに坦癌し、それぞれ腫瘍内のeffector cellとregulatory Tcellの比率を調べin vitroで確認したケモカインプロファイルを確認する。さらに、乳がん肺転移マウスモデルを作成し、抗RANKL抗体製剤の腫瘍進展抑制作用について検証する。また、ヒトにおいて他のアポクリン系腫瘍であるアポクリン腺癌の検体を使用し、乳房外パジェット病と同様にRANKL/RANK/TAMs axisが存在するかを検証、さらにヒトサンプルを用いたマイクロアレイでMMPやケモカインプロファイルを網羅的に検証し、アポクリン腺癌の発がんメカニズムを検討する。皮膚科
作物の減数分裂時の組換え頻度に及ぼす要因の解析とその向上

アブラナとイネを用いて減数分裂時の組換え頻度に影響する内的・外的要因の解析を行った。シロイヌナズナでは主茎の花と側枝の花では花粉での組換え価に有意な差があるとされているが、アブラナで主茎の種子と側枝の種子を分析したところ、組換え価に差は見られなかった。減数分裂時の組換え頻度に及ぼす温度と塩基配列相同性の影響を明らかにするため、イネの種々の組合せの交雑によるF_1を3段階の温度で栽培し採種したが、昨年夏の高温の影響により十分な数の次代植物が得られなかった。昨年度見出したゲノム全体の組換え頻度に影響するQTLの効果を検証するため、戻し交雑を繰り返して染色体部分置換系統の作成を行った。本萌芽研究は22年度で終了するが、3年上目に結果が得られなかった研究については、引き続き研究を実施する。減数分裂時の組換え頻度にクロマチン構造などのエピジェネティックな差の影響が知られていることから、DNAメチレーションに影響するDDM1遺伝子をアブラナから単離し、そのRNAiコンストラクトを導入した形質転換個体を作出した。形質転換体では、多くの反復配列でDNAメチル化の差が検出された。多数個体のSNP分析を低コストで行えるdot-blot-SNP分析を、一度に多数のマーカーで実施できるようにするため、6種類のプライマー対を用いたマルチプレックスPCRと6種類のプローブを混合したハイブリダイゼーションによる分析を2次元で組み合わせることにより、一度に36マーカーの分析を行う技術を確立した。これにより、多数マーカーを用いたSNP分析を、極めて効率よく実施できるようになった。本研究では、イネを主として用いて減数分裂時の組換え頻度に影響する対合染色体間の塩基配列相同性や温度、放射線等の内的・外的要因を明らかにし、組換え頻度を高める条件を明らかにしようとするが、今年度は、この研究を進めるための基盤整備と材料作成を行った。組換え頻度を測定するためDNAマーカー、特にゲノム中に多数存在するSNPをマーカーとして用いるが、多数個体の効率的な遺伝子型判定を行うため、PCRテンプレートの超簡易調整法を開発した。この方法は、特製のミニコルクボーラーで葉片を打ち抜くだけであるため、極めて簡便であり、1000個体以上の多数個体のSNP分析に適した方法である。また、多数のSNPマーカーを低コストで作成するため、従来のドットプロットSNP法を改良し、プローブを間接的に標識するブリッジ法を開発した。これにより、多数のSNP分析用のプローブを従来の半分以下のコストで作成できるようになった、また、マルチプレックスPCRとプローブを多数混合してハイブリダイゼーションを行う方法を比較し、混合ハイブリダイゼーションで安定して効率よく多数マーカーのSNP分析ができることを見出し、分析の効率化が図れるようになった。さらに、ドットプロットSNP分析の条件設定を効率よく行うため、塩基配列情報からハイブリダイゼーションと洗浄の最適条件を予測することを可能にした。組換え頻度測定用のSNPマーカーを多数作成するとともに、組換え頻度測定のために種々の組合せのF_1、F_2個体を作成した。イネを用いて減数分裂時の組換え頻度に影響する内的・外的要因の解析を行った。減数分裂時の温度の影響を調査したところ、35°C/30°C(昼温/夜温)、30°C/25°C、25°C/20°Cでは、30°C/25°Cで組換え頻度が1割程度高かったものの、ほとんど差は見られず、シロイヌナズナで見られている高温ほど組換え頻度が高まるという傾向はなかった。減数分裂期を含む10日間2Gy/8h/dayでガンマ線緩照射を行ったが、照射による組換え頻度の増加は見られなかった。対合染色体間の塩基配列相同性の組換え頻度に及ぼす影響を見たところ、DNA塩基配列の相同性が99.99%と高いコシヒカリ/アキヒカリに比べ、DNA塩基配列の相同性が97.79%と低いjaponica/indicaの交配組合せでは、組換え価が3分の2程度であった。公開されているコシヒカリ/カサラスの戻し交雑自殖系統群の遺伝子型データか用いて、ゲノム全体の組換え頻度に関与するQTL解析を行い、第2,5、6染色体に効果の大きなQTLを見いだした。日本晴/コシヒカリ//コシヒカリの戻し交雑自殖系統群では第9染色体に効果の大きなQTLを見いだした。本研究では、多数個体のSNP分析を行うことから、低コストでSNP分析が出来るdot-blot-SNP分析を行うが、多数作成したSNPマーカーの分析条件を効率よく決定するため、塩基配列情報から計算したTm値と分析の最適温度との関係を調べ、計算Tm値-15°Cが最適温度であることを見出した。また、競合オリゴヌクレオチドの添加により、対立遺伝子特異的検出ができる分析条件が1.8倍増加することを明らかにした。減数分裂時の組換え頻度に及ぼす温度と塩基

配列相同性の影響を明らかにするため、イネの種々の組合せの交雑によるF_1を3段階の温度で栽培し採種したが、昨年夏の高温の影響により十分な数の次代植物が得られなかった。昨年度見出したゲノム全体の組換え頻度に影響するQTLの効果を検証するため、戻し交雑を繰り返して染色体部分置換系統の作成を行った。本萌芽研究は22年度で終了するが、3年上目に結果が得られなかった研究については、引き続き研究を実施する。減数分裂時の組換え頻度にクロマチン構造などのエピジェネティックな差の影響が知られていることから、DNAメチレーションに影響するDDM1遺伝子をアブラナから単離し、そのRNAiコンストラクトを導入した形質転換個体を作出した。形質転換体では、多くの反復配列でDNAメチル化の差が検出された。多数個体のSNP分析を低コストで行えるdot-blot-SNP分析を、一度に多数のマーカーで実施できるようにするため、6種類のプライマー対を用いたマルチプレックスPCRと6種類のプローブを混合したハイブリダイゼーションによる分析を2次元で組み合わせることにより、一度に36マーカーの分析を行う技術を確立した。これにより、多数マーカーを用いたSNP分析を、極めて効率よく実施できるようになった。
小中学校緑化の実態分析からみた整備手法に関する基礎的研究

本研究は3年継続で行ったもので,初年度は,緑環境の指標化手法と実態調査,及び既往研究論文・東京区部の自治体における緑化計画,学校緑化コンクール(農水省主催)に関する資料収集を行った。まず樹木の測定方法を検討し,実態としての樹木の大きさや樹種を調べ,3年間で30校(東京,酒田,長岡,金沢,兵庫,島根)の樹木実体図を作成した。これらのデータから樹木の種類,大きさ,緑被率(敷地・空地),樹木体積と建物体積の比率など緑環境の指標となりうる項目と諸データを得ることができた。2年度目は,物理的な実態に加え,緑環境が人に与える心理的側面からの視点,緑量との違いと心理の関係を明らかにするべく,適量と思われる緑量(緑被率)を模型によるシュミレーション評価実験で行った。6%,18%,48%の3種類の緑被率で実験した結果,緑被率で2割程度が適量であるとの結論を得た。10%以下では少なすぎ,40%以上では暗いイメージが強まることも分かった。研究の最終年の今年度は,学校敷地周辺,特に通学路の並木に注目し,都市景観として優れた並木の実態とその構造を把握した。また,学校敷地が計画的に緑化された魅力的な緑環境をもつ学校と既成市街地で校舎とグランドだけの学校空間を取り上げ,そこにおける児童の遊びの種類と各空間別(校舎・グランド・緑化されたオープンスペース)利用人数を比較した。その結果,前者の学校の方が遊び内容が豊富で遊びの種類も多く,多様な場所が遊び場となっていることが分かった。以上の分析結果より,教育施設における緑環境整備に関する,物理的な指標の知見とソフト面の効果の一部を実態を通して明らかにすることができた。初年度はまず,金沢市と東京の小・中学校施設における緑環境実態調査をもとに各学校の緑環境の数量化を試みるとともに,緑化条例など行政の取り組みを把握した。一方,学校教育活動と緑環境との関係を学校環境緑化コンク-ルを通して分析した。その結果,下記の知見を得た。(1)常緑樹,落葉樹,高木,低木の割合,および植樹形態として「花壇・芝生型」,「単独型」,「垣根型」,「密集型」,「並木型」の5類型に分類することができ,その構成率を得た。(2)東京都では敷地当たりの緑被率を20%と設定し指導しているが,現状はこれをしたまわる事例が多いことがわかった。12%前後がその平均であった。都市部より農村部に緑被率の低い学校が多いことも指摘できる。(3)建物体積と樹木体積の比が緑化の指標として有効と考えられる。現状はその比率は3対1で,緑量の多い学校と少ない学校とでは4倍近くの差があることが分かった。(4)緑の量は夏と冬では異なるが,夏場の緑量が重要である。(5)緑化コンク-ルから自治体による顕著な差がみとめられる。今後,環境教育の教材・教具として活用されることが期待されるが,その具体的事例を収集したい。次年度は,緑化を積極的に取り組んだ事例(酒田市)を加え緑環境の定量化を試みる予定である。緑視率や教室から見える緑の効果など,児童・生徒に与える心理的な効果についても考察したい。これまで行ってきた緑環境の実態調査から得られた知見は,(1)落葉樹・常緑樹の比率は各校まちまちだが,今後,望ましいバランスを示す必要があること。(2)高木・低木のバランスのよい配置も同様であること。(3)緑被率は都市部の学校より地方の学校の方が低い例が多い。緑被率が20%あれば緑が多く感じられる。しかし,適性な比率は敷地規模で異なることが予想でき,適切な目安を示す必要があること。一方,実態調査で得られた知見から,模型実験で緑量の違いで受ける印象がどのように異なるか検証してみた。以下その知見である。(1)緑被率が2025%のモデルは,量的・明暗・複雑さ/単調さ・遊戯性因子と総合的な評価のすべてにおいて良好な印象を与えることが分かった。(2)緑被率を増加させると「暗い」「複雑」「豊かな遊戯性」などの印象に影響を与え,緑被率が低いと「明るい」「単調」「遊戯性の無さ」の印象を与えることが分かった。今後、緑環境が学校教育の教材としてどのように役立っているか,子どもたちの生活の場として役立っているかの評価を試みたい。

10%以下では少なすぎ,40%以上では暗いイメージが強まることも分かった。研究の最終年の今年度は,学校敷地周辺,特に通学路の並木に注目し,都市景観として優れた並木の実態とその構造を把握した。また,学校敷地が計画的に緑化された魅力的な緑環境をもつ学校と既成市街地で校舎とグランドだけの学校空間を取り上げ,そこにおける児童の遊びの種類と各空間別(校舎・グランド・緑化されたオープンスペース)利用人数を比較した。その結果,前者の学校の方が遊び内容が豊富で遊びの種類も多く,多様な場所が遊び場となっていることが分かった。以上の分析結果より,教育施設における緑環境整備に関する,物理的な指標の知見とソフト面の効果の一部を実態を通して明らかにすることができた。
専門家による財産管理の研究

成年後見人に法律の専門家が選任されるケースが増加するにつれ、成年被後見人死亡による成年後見終了後の財産管理をいかにおこなうかが問題となっている。成年被後見人の死亡により、成年後見は終了し、後見人には財産管理の権限も義務もなくなる。しかし、財産はなお成年後見人の手元に残ることから、相続人の遺産管理との抵触が生じる。本研究では、フランス相続法の中に、相続人の権限や遺産分割の規律と抵触しない分野を見いだし、死後の事務の法的理論化への示唆を得た。近時、高齢者が成年被後見人などの専門家に財産管理をゆだねるケースが増加するにつれ、当該高齢者が死亡した後も、専門家が引き続き遺産を管理することは可能か、その法的根拠は何かが問題となっている。本年度は、葬式費用の支払い等、高齢者死亡後の各種事務を相続人が行う場合と、第三者である専門家が行う場合とに分け、1、わが国におけるその法的理論と問題の所在を分析し、2、わが国の相続法の母法である、フランスの遺産管理理論を明らかにしつつ、3、フランス2006年6月23日相続法改正における「死後に効力を生ずる委任」制度の資料を収集し、その概略をつかんだ。その結果、死後の事務に関しては相続法との抵触が最大の問題であり、専門家による財産管理が委任契約による場合と法定後見の場合とを区別しつつ、相続法と抵触しない範囲であれば、第三者関与の可能性があるが、わが国ではその法的理論が十分でないことが明らかになった。上記1、については、拙稿「被後見人の死亡と死後の事務」松川正毅編『成年後見における死後の事務事例にみる問題点と対応策』(日本加除出版、2011)において、3、については、「フランス法における成年後見制度と死後事務」同『成年後見における死後の事務』において公表した。また、2、のうち、フランスの「相続財産の負担」概念については、相続法と抵触せずに葬式費用等を遺産から弁済する制度として、前述の拙稿「フランス法における成年後見制度と死後事務」で言及するとともに、平成23年3月19日に大阪家庭裁判所で開催された研究会において、口頭発表をした。近時、高齢者が成年被後見人などの専門家に財産管理をゆだねるケースが増加している。そして、当該高齢者が死亡した後も、専門家が引き続き遺産を管理することは可能なのか、その法的根拠は何かが問題となっている。本年度は、(1)昨年度の研究成果である、拙稿「被後見人の死亡と死後の事務」松川正毅編『成年後見における死後の事務事例にみる問題点と対応策』(日本加除出版、2011)を、「相続財産に関する費用」(民法885条)に着目しながらさらに深め、また、(2)わが国の相続法の母法であるフランスの、遺産管理理論を明らかにしながら、(3)フランスにおける相続債務に関する判例分析もおこなった。その結果、フランスには相続債務を清算して、遺産分割をおこなうしくみがあること、フランス法で「相続財産の負担」と呼ばれる種類の債務は、相続法と抵触せずに遺産から弁済できる債務であること、成年被後見人死亡後の財産管理に関する法的理論を検討するにあたっては、これらの理論が有用であろうことが明らかになった。(1)については、2011年7月に、(社)新潟県社会福祉会権利擁護センター「ぱあとなあ新潟」2011年度成年後見関係専門職合同研究会において、「後見活動における死後の事務」と題する基調講演をおこい、発表をした。(2)の一部は、拙稿「可分債権の相続と遺産管理」『判例にみるフランス民法の軌跡』(法律文化社、2012、公刊予定)が公表される予定で、既になされていた研究にこれを加えたものを、2011年10月、2011年度(第75回)日本私法学会において、「可分債権の相続と遺産管理」という題で報告した。また、(3)は、拙稿「可分債務の相続と清算」『判例にみるフランス民法の軌跡』(同)で公表される予定である。