hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レーザー発光法を用いたカリウム・アルゴン年代の惑星探査におけるその場測定法の開発

本研究は、惑星着陸探査のその場で岩石の年代を計測する装置を開発することを目的とする。岩石の年代を計測するためにはカリウム・アルゴン法と呼ばれる手法を用いる。カリウムとアルゴンを定量するために、それぞれLIBS(レーザー発光法)およびQMS(四重極質量分析計)とよばれる分析手法を用いる。平成25年度までに、LIBSとQMSを組み合わせた年代計測装置のプロトタイプの製作と実験、およびそれによって明らかになった問題点の改善を行い、鉱物試料の年代値を算出することができた。平成26年度は、装置を用いて天然の岩石試料のアイソクロン年代決定可能性を実証することを目的として一連の実験を行った。主な研究成果は次の通りである。(1)南極産の二つの片麻岩試料に対してレーザー分析を行い、カリウム-アルゴンアイソクロン年代を算出した。アイソクロンの傾きとして得られたアイソクロン年代は、当該試料に対して既に報告されているものと調和的であった。また、アイソクロンの切片として得られるアルゴンの初生比は、岩石固化時に大気の混入があったとするモデルに近い値であった。これらのことから、本手法によって天然岩石に対するアイソクロン計測が可能であることが示唆された。(2)計測システムへ既知量のArガスを導入することで装置の安定性と誤差を定量的に評価した。その結果、QMSの感度係数は5%程度の範囲で一定であり、充分な安定度をもつことが明らかになった。(3)本手法による年代計測精度を月・火星探査で必要な精度と比較した。その結果、火星の絶対年代モデルの不定性が約一桁減らせることや、過去30億年間の月の火成活動史を実証的な試料計測によって明らかできることが明らかになった。これは、本手法を用いた探査計画が実現すれば、惑星科学的に価値の高い計測が可能であることを示唆する。(抄録なし)最初の段階として、LIBSとQMSからなる装置を設計し上半期で組み上げた。それらを用いた実験の結果に基づき、下半期には当該装置に以下の改良を施した。(1)真空チャンバーの改良:チャンバーの再設計による蒸気雲の付着防止。(2)高効率の集光光学系の構築。(3)CCDカメラによるサンプル表面観察光学系の構築。(4)ドライポンプの導入による測定ラインの完全オイルフリー化。(5)標準試料の増強。(6)小型分光器によるK輝線発光計測の実現。である。以下に詳細について説明する。(1)試料にレーザーを照射した際に発生する高温の岩石蒸気は、プラズマの発光を計測する分光窓にそのまま付着してしまい、分光計測の精度を著しく悪化させていた。分光窓をチャンバー上面ではなく側面に取り付ける改良を施してこれを解決した。(2)レーザープラズマの発光を、広い立体角で集光できるように光学系を改良し、光量を40倍程度まで増加させた。(3)CCDカメラを使ってサンプルの表面の鉱物粒子の計測が出来るようにした。(4)測定ラインが真空ポンプ由来の油に汚染されないよう、排気に油を使わないポンプを導入した。(5)Kの濃度にバリエーションのある標準試料を30個製作し、スペクトルのライブラリを増強させた。(6)実験室特有の大きな分光器ではなく、惑星探査機にも搭載された実績のある小型分光器を用いた分光実験システムを作り上げた。本年度の研究によってLIBS-QMS法を実施する実験システムをほぼ完成させ、来年度以降実験データを蓄積していく準備が完了した。平成24年度には、昨年度に製作したカリウム・アルゴン計測装置を用いて、(1)カリウム検量線の作成、(2)鉱物試料の年代計測、(3)模擬的なアイソクロン計測、を実行した。(1)カリウム検量線平成23年度に作成したカリウム濃度標準試料をもとに、カリウム濃度の検量線を作成した。スペクトル解析法として内標準法を用いた。これは、カリウム輝線(769mm)の近く(777mm)に存在する酸素輝線の強度を計測し、それによってカリウム輝線の強度を規格化する手法で、実験条件(レーザーエネルギー、試料の表面状態など)の微妙な変化に対して堅牢であるという特徴をもつ。この結果、従来よりも高精度のカリウム検量線を得ることができた。カリウムの検出限界は300ppmであり、定量限界は1wt%であった。(2)鉱物試料の年代計測既知の年代を持つ鉱物試料三種(角閃石、雲母、斜長石)と隕石試料(Eucrite)一種を構築した年代計測システムで測定した。その結果、角閃石(K2O=1.12wt%、17.5億年)は21±3億年、斜長石(K2O=1.42wt%、17.7億年)は20±3億年、雲母(K2O=8.44wt%、17.5億年)は18±2億年、という年代値が得られた。私の開発しているLIBS-QMS法によって年代値が算出可能であるということを初めて示した結果である。一方、隕石試料はカリウムの含有量が少なく、正しい年代値は得られなかった。しかし、隕石試料から抽出したアルゴンの量と同位体比は概ね正しかった。(3)模擬的アイソクロン計測上記三つの鉱物試料の計測結果を「一つの岩石の異なる部分を計測した」と模擬して、アイソクロンを描いてみた。

その結果、既知の年代である17.9億年に対して17.8億年という値を得ることができた。本研究は、惑星着陸探査のその場で岩石の年代を計測する装置を開発することを目的とする。岩石の年代を計測するためにはカリウム・アルゴン法と呼ばれる手法を用いる。カリウムとアルゴンを定量するために、それぞれLIBS(レーザー発光法)およびQMS(四重極質量分析計)とよばれる分析手法を用いる。平成25年度までに、LIBSとQMSを組み合わせた年代計測装置のプロトタイプの製作と実験、およびそれによって明らかになった問題点の改善を行い、鉱物試料の年代値を算出することができた。平成26年度は、装置を用いて天然の岩石試料のアイソクロン年代決定可能性を実証することを目的として一連の実験を行った。主な研究成果は次の通りである。(1)南極産の二つの片麻岩試料に対してレーザー分析を行い、カリウム-アルゴンアイソクロン年代を算出した。アイソクロンの傾きとして得られたアイソクロン年代は、当該試料に対して既に報告されているものと調和的であった。また、アイソクロンの切片として得られるアルゴンの初生比は、岩石固化時に大気の混入があったとするモデルに近い値であった。これらのことから、本手法によって天然岩石に対するアイソクロン計測が可能であることが示唆された。(2)計測システムへ既知量のArガスを導入することで装置の安定性と誤差を定量的に評価した。その結果、QMSの感度係数は5%程度の範囲で一定であり、充分な安定度をもつことが明らかになった。(3)本手法による年代計測精度を月・火星探査で必要な精度と比較した。その結果、火星の絶対年代モデルの不定性が約一桁減らせることや、過去30億年間の月の火成活動史を実証的な試料計測によって明らかできることが明らかになった。これは、本手法を用いた探査計画が実現すれば、惑星科学的に価値の高い計測が可能であることを示唆する。本年度の研究目標は、KとArの比を算出可能なシステムを成立させることであった。それに基づき、本年度は予備実験のために運用してきた暫定的な実験システムを改良することで、LIBS-QMS法の開発に特化した新システムを構築した。具体的には、(1)レーザーによる窓材の破壊や、レーザーアブレーションによって発生する岩石蒸気の窓材への付着が起こらない真空チャンバーデザインの確立、(2)惑星探査機への搭載実績もある小型分光器によるLIBS計測、(3)放出されたArの絶対量(mol)を計測できるQMSシステムの構築、を完了した。昨年度に製作した年代計測システムを使って、実際に鉱物試料の年代値を算出することができたため。また、模擬的なアイソクロンの作成によって、試料さえ整えばアイソクロン計測が可能であることが示唆された。現在、地球科学の研究者にコンタクトを取っており、岩石試料を提供していただける予定である。今年度の研究によって必要な実験装置と試料はほぼ完全に揃ったと言える。一方で、それらを用いたデータの蓄積は必ずしも充分ではない。来年度以降はこの装置のチューニングをさらに進めつつ、K計測用キャリブレーションデータの蓄積、Kの高精度な検量方法の開発(スペクトル処理法の開発)、継続的なベーキングによるQMS検出限界の引き下げ、KとArの同時測定による実験システムの信頼性の検証、年代標準試料の計測などのデータ取得を進めていく。
ホヤ初期胚細胞の運命決定に関与する遺伝子の機能解析

(1)カタユウレイボヤ卵割期のEST解析によって得られたcDNAの大規模in situ解析を進めた。In situデータはwebサイト(http://ghost.zool.kyoto-u.ac.jp/indexrl.html)にuploadした。昨年度までに得られたものに加えて、さらに多数の割球特異的なcDNAを同定した。(2)割球特異的mRNAをコードする数十のcDNAについて、RNAiやアンチセンスS-オリゴによる機能阻害実験、他の遺伝子のエンハンサーにcDNAを連結して胚に導入し異所的に発現させる実験などを行った。当初、エレクトロポレーションによる遺伝子導入を試みていたが、最近は顕微注入による導入に変更し、データを集めているところである。(3)カタユウレイボヤの9287遺伝子のcDNAを載せたマイクロアレイを作製した(クローンの取得については京大・佐藤矩行教授、アレイ作製と解析は遺伝研・五條堀孝教授と中澤真澄博士のご協力をいただいた)。(4)マイクロアレイを利用して、レチノイン酸標的遺伝子の探索を行った。アレイ解析によりレチノイン酸による発現調節を受けることが予想された約100の遺伝子についてin situ解析を行い、レチノイン酸処理胚における空間的発現の変化を記載した。胚におけるレチノイン酸標的遺伝子は脊椎動物でも行われておらず、今回の解析では多数の新規標的遺伝子を発見できた。この結果はwebサイト(http://www.kochi-u.ac.jp/tatataa/RA/RA-targets.html)で公開しており、論文も投稿中である。我々の得たデータは、今後他の脊索動物において行われる同様の研究にとってスタンダードとなることが期待される。また、レチノイン酸による発生制御は脊索動物特有のメカニズムなので、本研究は脊索動物の進化を考察する上で重要である。
超高感度NMRによる局所磁場勾配の直接観察

医療技術として多くの病院で活用されているMRI。この根幹となる技術は,磁気共鳴と呼ばれる測定技術,そして磁石が作る空間の歪み(磁場)の値を空間的に変化させる(磁場の勾配を作る)技術です。我々は,近年の卓越したナノテクノロジーと独自の超高感度磁気共鳴手法を駆使することで,極めて微小な磁石の作る磁場が通常のMRIの1,000倍程度の大きな磁場の勾配を作っていることを,世界で初めて実験的に明らかにすることに成功しました。これは,1,000倍以上高精度のMRIを実現する基礎技術となります。交付申請書に記載した「研究実施計画」において,今年度は以下の知見を得た。[1]NMR仕様の希釈冷凍機を用いて,更なるNMR感度の向上:昨年度1.7Kで直接観察に成功した1-qubit構造の試料を,100mkまで冷却して同様の観察を行った。極めて一般的には,信号強度が大幅に向上することが期待されるところ,結果は逆に劣化した。このため,極低温まで試料を冷却する過程で試料の磁場に対する角度が変化した可能性などを含め,考えうる全ての実験上のartifactを検討したが,全て否であり,何らかの本質的な現象であることがわかった。[2]試料回転機構の導入によるNMR測定時の試料角度の精密制御の実現:回転機構に3個のホール素子を設置することで,0.1°の精度で角度を制御することに成功した。この回転機構を設置する専用のNMRプローブを試作し,これが極低温でも同じ精度で制御可能であることを確認した。これにより,当課題項目の設定目的を達成した。[3]NMRスペクトルに対するシミュレーションによる局所磁場の勾配の評価これまでに製作した,異なった形状をもつ複数の試料については,どの場合も微小磁石からの距離が1ミクロン以内において磁場勾配が最大になることが3次元磁気シミュレーションによりわかった。上記以外には,以下の成果があった。・昨年度,直接観察に成功した研究内容につき,海外で招待講演を行った。ほぼ同時に,論文誌に投稿した。・上記の試料以外にも,微小磁石の間隔が異なる試料を2種類作成した。さらに,これらの全ての試料について,1.5Tという良好な飽和磁化が再現性よく保持されていることを確認した.交付申請書に記載した「研究実施計画」において,今年度は以下の知見を得た。1.更なるNMR感度の向上および回転機構の導入による試料精密制御の実現一般には,既に4K以上で稼働している試料回転機構を,希釈冷凍機に設置することでNMR感度の向上と試料角度の精密制御を両立しうると考えると考えるのが妥当である。しかし昨年度, 0.1Kよりも1.7Kの方が明らかにNMR感度が高く,スペクトルも先鋭であるとの知見を得た。これを受けて今年度は,通常の冷凍機に試料回転機構を設置し,その最低到達温度1.7Kにおいて0.1°の精度で試料を制御することを実現した。これにより,希釈冷凍機に試料回転機構を設置するという,より技術的に困難な過程に費やす時間を割愛し,効率的に感度向上と試料の精密制御を実現することが可能となった。今年度予定していた,薄膜による超伝導揺らぎ効果については,引き続き来年度の課題とする。2.NMRスペクトルに対するシミュレーションによる局所磁場の「勾配」の評価これまで得られた1-qubit構造のNMRスペクトルでは,微小磁石がつくる局所磁場の大きさそのものは比較的容易にわかるが,量子計算にむけてより重要となる磁場の「勾配」が評価なされていなかった。今年度は,有限要素法による3次元磁場シミュレーションによって,フィッティング・パラメータを一切用いることなく,得られたNMRスペクトルを定量的に再現することに成功した。この結果,アルミ核スピンからなる20ナノメートルの超薄膜層における局所磁場の「勾配」を評価することに成功した。この値は,ナノスケールの空間分解能を得るのに十分であることも明らかにした。1.NMR感度の向上と2-qubit化に向けた条件の絞り込み昨年度は,通常の冷凍機に試料回転機構を設置し,その最低到達温度において0.1°の精度で試料を制御することを実現した。しかしながら,本研究で局所磁場勾配を検出するプローブとなっているアルミ核スピンが,角度制御に用いるホール素子に少なからず存在していることが判明した。このため,所望の性能を有しつつもアルミ核スピンの含有が殆どゼロであるホール素子を探しだし,このホール素子中のアルミ核スピンの信号が検出されないことを確認した。また,試料回転機構の導入によって,ごく僅かではあるものの本研究にとって致命的となる電気的雑音が装置外から侵入することが分かった。このため,回転機構を全て取り外し,抜本的に各部品の配置を変更して再度,組み上げた。

この結果,本研究において実現する全ての温度において,効率的な感度の向上と試料の精密制御を同時に実現することが可能となった。2.超高感度NMRスペクトルによる局所磁場の勾配の直接観察の試み[本研究事業の目的]昨年度までの成果として,磁場勾配の大きさは既に十分な値を実現していることが明らかになっている。今年度は,最終目的を実現するための問題点を明らかにした。まず,局所磁場とその勾配を感じている核スピンからの信号の線幅が,磁場の勾配と同程度近くになっていること。この原因としては,アルミ超薄膜に厚みがあることに加えて,シリコンピラー・アルミ超薄膜・パーマロイ磁石の各層の界面において生じている歪みの影響が考えられる。また,更なる高感度実現のために希釈冷凍機を用いれば,予想に反して感度が劣化することが初年度に分かっていたが,今年度はこの要因が希釈冷凍機の構造にあることが判明した。既にこれらを克服するための具体的方法が明らかとなっており,本研究事業の成果を受け,次の研究事業への発展・展開が可能となった。
アデノシンのシナプス伝達増強作用における神経膠細胞グルタミン酸輸送担体の関与

海馬切片からの興奮性集合電位記録において、低濃度アデノシン(【less than or equal】1μM)は海馬神経伝達を長時間、促進した。その効果は選択的A_<2a>アデノシン受容体アンタゴニストであるDMPXで抑制され、選択的A_<2a>アデノシン受容体アゴニストであるCGS21680はアデノシンと同様の促進作用を示した。この結果は、アデノシンがA_<2a>アデノシン受容体を介して海馬神経伝達を促進することを示唆していた。また、アデノシンと同様の効果がグルタミン酸輸送担体抑制剤であるPDCで認められた。アデノシンおよびPDCは、ラット初代培養海馬神経細胞から記録された微小興奮性シナプス後電流の発現頻度・電流振幅に対して影響がなかった。アデノシンおよびPDCの海馬シナプス伝達促進作用はシナプス前終末からのグルタミン酸放出の増加、あるいはシナプス後細胞の興奮性コンダクタンスの増加によるものではないこと、即ち神経膠細胞の関与、が示唆された。初代培養海馬神経膠細胞を用いたパッチクランプ記録において、アデノシンはグルタミン酸輸送電流を抑制(グルタミン酸の神経膠細胞への取り込みを阻害)した。A_<2a>あるいはA_1アデノシン受容体とグルタミン酸輸送担体GLT-1を同時発現したアフリカツメガエル卵母細胞膜において、A_<2a>アデノシン受容体活性化はGLT-1電流を56%抑制したが、A_1アデノシン受容体活性化はGLT-1電流に影響を与えなかった。以上の事実から、アデノシンはA_<2a>アデノシン受容体を介してグルタミン酸輸送担体に作用しグルタミン酸の神経膠細胞への取り込みを阻害することによりシナプス間隙グルタミン酸濃度を上昇させ、その結果、海馬シナプス伝達を促進する、という結論が示唆された。ラット海馬切片から集合興奮性シナプス後電位を記録し、海馬シナプス伝達に対するアデノシンの効果が調べられた。低濃度アデノシン(【less than or equal】1μM)は海馬シナプス伝達を促進し、その効果は選択的A_<2a>アデノシン受容体アンタゴニストであるDMPXで抑制されたが、選択的A_1アデノシン受容体アンタゴニストである8-CPTでは抑制されなかった。この結果は、アデノシンがA_<2a>アデノシン受容体を介して海馬シナプス伝達を促進することを示唆していた。アデノシンと同様の効果がグルタミン酸輸送担体制剤であるPDCで認められ、PDCの最大効果に対するアデノシンの相乗効果は認められなかった。この結果は、アデノシンによる海馬シナプス伝達促進作用とグルタミン酸輸送担体抑制剤による海馬シナプス伝達促進作用はその作用機序を共有していることを示唆していた。アデノシン、およびPDCは、ラット初代培養海馬神経細胞から記録された微小興奮性シナプス後電流の発現頻度・電流振幅に対して影響がなかった。この結果から、アデノシン、およびPDCの海馬シナプス伝達促進作用はシナプスの前終末からのグルタミン酸放出の増加、あるいはシナプス後細胞の興奮性コンダクタンスの増加によるものではないこと;神経膠細胞の関与、が示唆された。初代培養海馬神経膠細胞においてパッチクランプを施行し、グルタミン酸輸送電流を記録した。その結果、アデノシンがグルタミン酸輸送電流を抑制(グルタミン酸の神経膠細胞への取り込みを阻害)することが判明した。

これらの結果を総合すると、アデノシンはA_<2a>アデノシン受容体を介して、グルタミン酸輸送担体によるグルタミン酸の神経膠細胞への取り込みを阻害し、シナプス間隙グルタミン酸濃度が上昇し、海馬シナプス伝達を促進する、という結論に達する。海馬切片からの興奮性集合電位記録において、低濃度アデノシン(【less than or equal】1μM)は海馬神経伝達を長時間、促進した。その効果は選択的A_<2a>アデノシン受容体アンタゴニストであるDMPXで抑制され、選択的A_<2a>アデノシン受容体アゴニストであるCGS21680はアデノシンと同様の促進作用を示した。この結果は、アデノシンがA_<2a>アデノシン受容体を介して海馬神経伝達を促進することを示唆していた。また、アデノシンと同様の効果がグルタミン酸輸送担体抑制剤であるPDCで認められた。アデノシンおよびPDCは、ラット初代培養海馬神経細胞から記録された微小興奮性シナプス後電流の発現頻度・電流振幅に対して影響がなかった。アデノシンおよびPDCの海馬シナプス伝達促進作用はシナプス前終末からのグルタミン酸放出の増加、あるいはシナプス後細胞の興奮性コンダクタンスの増加によるものではないこと、即ち神経膠細胞の関与、が示唆された。初代培養海馬神経膠細胞を用いたパッチクランプ記録において、アデノシンはグルタミン酸輸送電流を抑制(グルタミン酸の神経膠細胞への取り込みを阻害)した。A_<2a>あるいはA_1アデノシン受容体とグルタミン酸輸送担体GLT-1を同時発現したアフリカツメガエル卵母細胞膜において、A_<2a>アデノシン受容体活性化はGLT-1電流を56%抑制したが、A_1アデノシン受容体活性化はGLT-1電流に影響を与えなかった。以上の事実から、アデノシンはA_<2a>アデノシン受容体を介してグルタミン酸輸送担体に作用しグルタミン酸の神経膠細胞への取り込みを阻害することによりシナプス間隙グルタミン酸濃度を上昇させ、その結果、海馬シナプス伝達を促進する、という結論が示唆された。
水中の分子認識における基本的な相互作用の解明

水中における生体機能分子の認識機構の解明と、生化学分子を高親和性で認識しうる人工レセプター分子の開発を目指し、ポルフィリン誘導体の合成を行った。この人工レセプターは、2分子のポルフィリンをメソ位でフェニレン基を介して結合させたポルフィリン2量体であり、メソ位のフェニル基に、多くのω-カルボキシアルキル基を有する。分子の外部はイオン基で分子全体が水溶性になるものの、内部に疎水空間を有するように設計したものである。この分子の合成は、まず、ω-カルボキシアルキル基置換ポルフィリンを合成し、メソ位に硼素基を導入後、パラジウムを用いたクロスカップリング反応によって、選択的かつ高収率で得ることができた。このポルフィリン誘導体はDNAのインターカレーター分子を水中で高い親和性で認識することが示された。特に、アクリジンオレンジ、DAPI、エチジウムブロミドなどに対する解離定数はナノモーラーのオーダーであることが、蛍光スペクトルを用いた滴定実験から明らかになった。ゲスト選択性、溶媒効果、イオン強度依存性などを調べることによって、この高い親和性発現のメカニズムは、疎水相互作用と静電相互作用のフラストレーションによるホストコンフォーメーションの不安定性が疎水性のカチオンであるゲストの結合によって解消するためであることが示唆され、柔軟な構造を有する水溶性レセプターにおいてもタンパク質に匹敵する強い認識が可能であることを示した。さらに、このレセプターを利用して、DNAに結合したインターカレーターを競争的に引き抜くことも可能であることを蛍光スペクトル、可視吸収スペクトルなどにより明らかにした。また、このレセプターは、配位性の側鎖をもつオリゴペプチドを強く認識することも見いだした。以上のように、数ステップの合成経路で、タンパク質と同程度の親和性を有する人工レセプター分子の合成が可能になった。
学校運営協議会における受益圏と受苦圏に関する研究

本研究は、公共事業分析の枠組みとして用いられている「受益圏・受苦圏論」を適用し、学校運営協議会制度の運用に伴う教育行政、一般行政、学校、地域社会の関係性を検討するものである。検討に際し、地方教育行政が展開する自治体教育政策としての同制度の功罪を問うことで同制度を実証的に評価し、政策・施策を導入・実施する主体である教育委員会事務局、CSの関係性を考察した。昨年度に引き続き、政策科学に関する文献のレビューを継続して行った。また、昨年度に実施した訪問調査を通して、学校運営協議会及びCSを取り巻く受益圏・受苦圏の描出を試みた。継続的な調査活動によって成果が表れつつあるが、膨大なデータ収集を要することが判明した。そこで、2か年計画で性急に研究を完遂するのではなく、2か年計画の研究を受益圏・受苦圏を描出するための基礎的段階に位置付けなおした。1訪問調査大分県玖珠郡を事例とした。大分県玖珠郡では数回に渡って調査を行い、教委事務局関係者、首長部局関係者に面接調査、資料提供を受けた。特に、学校運営協議会制度運用に関連して、玖珠町に所在する県立高校(CS)の支援政策の調査を行った。2研究成果報告第1に、論文発表である。全国学会で査読付き投稿論文が掲載された。この論文は、昨年度から継続調査をしている基礎自治体を事例とした論文で、本研究の成果の中核を成す。受けた評価として、自治体内の各学校運営協議会に配置された行政委員が、どのような機能を果たすのかを検討することで、学校運営協議会制度を本来の趣旨に即した機能をさせるのに貢献度の高い知見であるとの評価を受けた。第2に、全国学会での発表である。ここでは大分県玖珠郡での調査データを踏まえ、地方教育行政による学校運営協議会制度運用について、県教育委員会と市町村教育委員会間の政策参照の様相等を分析した。なおこの内容で年度末に関連学会に論文投稿を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、学校運営協議会を自治体内の全公立小・中学校に設置している、自治体においてフィールドワークを1年間継続して実施した。1学校運営協議会制度の運用方針及び学校運営協議会への教育委員会事務局の関与について、教育委員会事務局への訪問調査を行い、教育長及び事務局職員にインタビューを行うとともに、自治体内各校の中から選定した学校運営協議会での参与観察を実施し、記録作成・資料収集を行った。2当該自治体が発行している諸資料を収集し、学校運営協議会制度の導入及び運用方針の策定プロセスについて分析を行った。以上2つの作業を通して導き出された知見をまとめ、全国学会誌に投稿することができた。今後は、自治体関係者、学校運営協議会関係者のインタビュー調査範囲を拡大させていき、引き続き、参与観察記録の作成、資料収集及び分析を進め、知見の整理に努めていく予定である。3そして、計量テキスト分析の手法を導入することによって、受益圏・受苦圏について考察していくための基礎的作業として、教師が捉える「地域」の概念の分析を試みた。分析した結果、教師が捉えている「地域」の概念を示すとともに、学校ー地域関係に関連した教育政策への認識、課題意識などについて示唆を得ることができた。その成果は、地方学会にて報告し、その後は所属先の研究紀要に掲載されるに至っている。以上の取組を通して、自治体教育政策としての学校運営協議会制度の運用に伴う受益圏・受苦圏の考察を進めている。本研究は、教育行政学はもとより、他分野の知見を援用するため、研究レビューに時間を要する可能性があり、実地調査に速やかに移行できるかが、研究の進捗を左右するポイントとなっていた。しかしながら、研究枠組みを構築していく中で、調査事例及び対象の選定が進捗し、初年度のはじめから実地調査が可能となった。現在では、複数自治体の資料調査を進めているところであり、比較事例分析を行うことも視野に入れており、研究に進捗が見られる。また、全国学会誌への論文投稿、学会発表も行うなど、1年目から積極的な取り組みが出来ている。特に、受益圏・受苦圏について考察していくにあたり、教育行政に焦点をあてた研究が予定通り1年目から実施できており、教育長をはじめとした教育委員会事務局職員にインタビュー調査をするなど、順調にデータを蓄積しつつある。また、探索的ではあるものの、計量テキスト分析の手法を取り入れるなど、分析手法の多角化を図っている。新たな分析手法を取り入れることで、本研究開始時において課題として捉えていた知見の一般化に向けて、試行錯誤している状況である。

そこで、2か年計画で性急に研究を完遂するのではなく、2か年計画の研究を受益圏・受苦圏を描出するための基礎的段階に位置付けなおした。1訪問調査大分県玖珠郡を事例とした。大分県玖珠郡では数回に渡って調査を行い、教委事務局関係者、首長部局関係者に面接調査、資料提供を受けた。特に、学校運営協議会制度運用に関連して、玖珠町に所在する県立高校(CS)の支援政策の調査を行った。2研究成果報告第1に、論文発表である。全国学会で査読付き投稿論文が掲載された。この論文は、昨年度から継続調査をしている基礎自治体を事例とした論文で、本研究の成果の中核を成す。受けた評価として、自治体内の各学校運営協議会に配置された行政委員が、どのような機能を果たすのかを検討することで、学校運営協議会制度を本来の趣旨に即した機能をさせるのに貢献度の高い知見であるとの評価を受けた。第2に、全国学会での発表である。ここでは大分県玖珠郡での調査データを踏まえ、地方教育行政による学校運営協議会制度運用について、県教育委員会と市町村教育委員会間の政策参照の様相等を分析した。なおこの内容で年度末に関連学会に論文投稿を行った。2年目は調査対象を教育行政に限定せずに、コミュニティ・スクール関係者へのインタビュー、保護者や地域住民へのインタビュー調査も行いながら、学校運営協議会の参与観察を継続し、精緻な事例分析を行う。最終的にはこれまで収集してきたデータを踏まえた考察を行い、学会発表、論文投稿、博士論文執筆へと結実させたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
シロイヌナズナ種子吸水初期応答の研究

種子吸水時の分子メカニズムにかんする研究をおこなった。種子吸水と発芽/休眠の過程を区別するために、シロイヌナズナの休眠性が高い種子(Cvi系統)と低い系統(Col系統)の比較解析をおこなった。マイクロアレイによる遺伝子発現解析の結果、Cvi系統でもCol系統でも吸水後3時間で顕著な遺伝子発現変動を見いだした。また、シクロへキシミドを用いた研究から、これら遺伝子発現は、種子に蓄えられた転写因子によることを示した。吸水に伴う生理的な変化は種子生理において重要である。しかしながら、吸水に応答する初期反応は分子生物学的にほとんど理解されていない。申請者は、モデル植物であるシロイヌナズナの休眠性が強いCviaccessionと休眠性をほとんど示さないColumbia accessionの種子を用いて、Affymetrix社のmicroarrayによって種子吸水初期の遺伝子発現変化を詳細に解析した。CviとColumbia種子について、乾燥種子、15分、30分、1時間、3時間吸水した3反復試料を用いてmicroarray解析をおこなった。乾燥種子から吸水1時間の種子ではCviでもColumbiaでもそれほど顕著な遺伝子発現変化は観察されなかった。それに対して、吸水3時間種子ではCviでもColumbiaでも約1000個の遺伝子について有意なmRNAレベルの上昇が観察された。同様に、3時間吸水種子のみで約1000個の遺伝子について有意なmRNAレベルの低下が観察された。この結果から、ゲノムワイドな遺伝子発現変化は吸水1時間以降に起こる事が明らかとなった。3時間吸水種子でup-regulateしている遺伝子群、および、down-regulateしている遺伝子群はそれぞれ、(1)CviとColumbiaで同様に変化しているグループ、(2)Cviで特異的に変化しているグループ、(3)Columbiaで特異的に変化しているグループに大別された。Up-regulated genesについては、(1)と(2)のグループは似て非なる代謝関連遺伝子が多く見受けられたのに対して、(3)のグループでは代謝関連遺伝子は多くなかったが、たんぱく質合成に関与する遺伝子群が多い傾向を示した。現在は、これら3つのグループの中で顕著な遺伝子発現変化を示した遺伝子群の中で調節機能を担っていると考えられる遺伝子に的を絞って機能解析をおこなっている。種子吸水によって様々な生物反応が引き起こされる。しかしながら、その分子レベルでのメカニズムはほとんど理解されていない。本研究では、モデル植物であるシロイヌナズナを用いて、マイクロアレイ解析によってゲノムレベルでの遺伝子発現変動を経時的に追跡することによって、de novo転写が開始されるまでのラグタイムの検討、および、植物ホルモン代謝の活性化および不活性化機構について検討した。種子休眠性をもたないColumbia系統と種子休眠性を有するCvi系統について、種子吸水後の遺伝子発現およびホルモンレベルを詳細に解析した。1年目は、これら2系統についてAffymetrix社のATH1 enomeArrayを用いて遺伝子発現データを取得した。2年目は、この遺伝子発現データを解析して、Col系統特異的、Cvi系統特異的、および両方の系統で共通に変動する遺伝子群を選別した。その結果、従来、Columbia種子で吸水後に顕著に見られるリボソームタンパク質遺伝子群の活性化がCol系統特異的な調節系に属すること、また、両方の系統で共通に活性化される遺伝子群の中には、ホルモンの鍵酵素遺伝子、受容体遺伝子などが高頻度に存在しており、これら遺伝子発現調節機構は、発芽や休眠など種子の生理状態によらない、種子吸水固有の調節系である事が示唆された。また、植物ホルモンの一斉分析をおこない、これらホルモン量の変動は系統間で様々な違いがある事、また、鍵酵素遺伝子の発現パターンが系統によるホルモン量の違いと相関がある事を明らかにした。
運動障害と認知障害を切り分けるパーキンソン病のサーキットパソロジー

Creリコンビナーゼを発現する逆行性感染型レンチウイルスベクターをサルの線条体全体に注入し、その数週間後に、変異型α-synucleinを発現するアデノ随伴ウイルスベクター、AAV-floxed/stop-α-synucleinを黒質に注入したサルを作製した。これらのサルに前もってトレーニングしておいた採餌運動課題を実行させた結果、両ベクターの二重感染によりパーキンソン病様の運動障害および非運動障害を誘発できることを確認し、そのパターンや程度を行動学的に解析した。また、このようなパーキンソン病モデルザルの組織学的解析をおこなった結果、黒質ドーパミンニューロンの変性・脱落が確認されるとともに、線条体のドーパミン神経線維においてα-synucleinを包有する凝集体の存在を確認した。さらに、パーキンソン病に関連する運動機能や認知機能の異常を検出するための課題として採餌パターン切り替え課題をトレーニングしたサルを用いて、線条体の特定の部位にCreリコンビナーゼを発現する逆行性感染型レンチウイルスベクターを注入することによって、運動機能もしくは認知機能に関係したドーパミン神経路に選択的に変異型α-synucleinを発現させて、課題遂行時における行動異常を解析した。また、ギャンブル課題などより高度な認知課題を実行するサルにおいて同様の解析をおこなうため、オンケージ型のタッチパネル式行動課題を用いたトレーニングを進めるとともに、発現特異性や発現量を向上させるため、ベクターシステムの改良をおこなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。CreリコンビナーゼとGFPを発現する逆行性レンチウイルスベクターをサルの線条体全体に注入し、その数週間後に、wild-type α-synucleinや変異型α-synucleinを発現するAAV-floxed/stop-α-synucleinを黒質に注入したサルを作製した。これらのサルに前もってトレーニングしておいた採餌運動課題を実行させて、運動障害の程度を解析するとともに、チロシン水酸化酵素(TH)およびα-synucleinの免疫染色により黒質ドーパミンニューロンの変性・脱落の程度を解析した。その結果、変異型α-synucleinの方がwild-type α-synucleinよりも効果的に細胞死を誘導できることを確認した。(3)パーキンソン病関連行動課題のトレーニングCreリコンビナーゼを発現する逆行性感染型レンチウイルスベクターをサルの線条体全体に注入し、その数週間後に、変異型α-synucleinを発現するアデノ随伴ウイルスベクター、AAV-floxed/stop-α-synucleinを黒質に注入したサルを作製した。「α-synuclein発現ウイルスベクターの作製」を終了するとともに、「α-synuclein誘導性パーキンソン病モデルザルの作出」についても、当該ウイルスベクターを用いて、線条体に投射する黒質ドーパミンニューロンを広範囲に変性・脱落させたパーキンソンモデルザルの作出に成功し、変異型α-synucleinの方がwild-type α-synucleinよりも効果的に細胞死を誘導できることを明らかにした。「α-synuclein誘導性パーキンソン病モデルザルの作出」については、CreリコンビナーゼとGFPを発現する逆行性レンチウイルスベクターをサルの被殻の後方部もしくは前方部(あるいは尾状核)に、A53P変異型α-synucleinを発現するAAV-floxed/stop-α-synucleinベクターを黒質の内側部あるいは外側部に注入することにより、線条体への局在性投射を有する特定の黒質ドーパミンニューロン群を選択的に変性・脱落させたパーキンソンモデルザルを作製する。このようなサルにおいて行動学的および組織学的変化を解析する。行動課題には、採餌運動課題に加えて、現在トレーニングを実施している到達運動課題、Wisconsin Card Sorting Test(WCST)やギャンブル課題などの認知課題を用いる。
久山町研究における痴呆疾患の臨床病理学的検討

久山町研究症例の剖検脳の詳細な臨床病理学的所見のデータベースを構築し、各認知症病型について以下の成果を得た。(1)一般住民における神経原繊維変化NFTの頻度を明らかにし、神経原繊維型認知症SD-NFTの診断基準を再評価した。SD-NFTが認知症症例の約5%にみられ、4番目に多かった。SD-NFT(8例)と非認知症症例約50例の病理変化(大脳皮質の神経細胞数とグリオーシス、老人斑とNFTの出現数、血管性脳病変の程度)を定量化し、両者の違いを統計学的に検討した。SD-NFTではCA1に他の海馬領域に比べてNFTの出現頻度が最も高く、100倍視野で平均115個であった。アルツハイマー病(AD)では80個で、非認知症高齢者では37個であり、SD-NFTとADの間にはオーバーラップが見られた。(2)COX2は非ステロイド性抗炎症剤(NSAID)の作用ターゲットと知られており、NSAIDがADの発症抑制作用を有する可能性が指摘されている。そこで剖検脳の海馬標本を用いてCOX2の発現の検討を行った。非認知症例ではCA1領域のCOX2発現が弱いのに対し、CA3領域、海馬台領域、嗅内野領域では発現が強く、また加齢により発現が増強されることが確認された。さらに非認知症群ではAD型の病理変化を伴っていてもAD群と比し、COX2発現は低レベルであることを明らかにした。(3)レビー小体型認知症(DLB)の臨床神経病理学的データを集積し、2005年に改訂された最新の診断基準の妥当性を検証した。新診断基準では、AD病理変化とLB病型との組み合わせにより、DLB likelihoodをNo、Low、Intermediate、Highの4段階に分類し、合併するAD病変の程度が強い症例を除外することが提唱された。その結果、DLBと診断された症例は旧診断時の28.8%から15.6%まで絞り込まれた。DLBの中核症状である症状の変動、幻視、パーキンソニズムの出現率とDLB likelihoodの関係を検討したところ、LowとIntermediate likelihoodの間で3つの中核症状の出現率が大きく上昇した。Intermediate likelihood以上をDLBと診断することで、新診断基準の妥当性が確認された。久山町連続剖検例より認知症の脳病理的変化とともに臨床事項を再評価し、発症時と死亡時の各認知症の頻度を明らかにした。1986年から2002年の間に死亡した久山町住民で臨床上痴呆と診断された273例より、九州大学で剖検した195例(剖検率71.5%)の痴呆に関する脳病理所見を検討した。痴呆の有無はDSM-III-Rで判定した。病型診断として、アルツハイマー病(AD)の臨床診断にはNINCDS-ADRDA診断基準を、病理診断にはCERAD診断基準(definite例)とNIA-RI診断基準(high likelihood例)を用いた。

レビー小体型痴呆(DLB)、脳血管性痴呆(VD)の臨床および病理診断にはそれぞれDLB国際ワークショップ診断基準、NINDA-AIREN診断基準を用い、DLBは皮質型以外にも辺縁型・脳幹型も含めた。臨床診断と病理所見の不一致例は、臨床病理検討会を施行し発症時および死亡時の痴呆の病型診断を行った。死亡時の病理学的変化は、VDのみ53例(27%)、ADのみ50例(26%)、DLBのみ9例(5%)、DLB+AD34例(17%)、AD+VD15例(8%)、DLB+VD12例(6%)、DLB+AD+VD6例(3%)、神経原線維変化型老年痴呆(SD-NFT)のみ8例(4%)、DLB+VD+SD-NFT1例、VD+SD-NFT1例、その他8例(4%)であった。混合型の症例も含めADの所見を有する痴呆は105例(54%)と最も多く、次いでVD88例(45%)、DLB62例(32%)であった。痴呆発症時の病型別頻度も、死亡時と同様に混合型も含めAD、VD、DLBの順に多く、DLBの多くはADを合併していた。一般住民における痴呆例の病理学的変化は、ADが最も多く、ついでVD、DLBの順であった。久山町研究症例の第3集団(1988年)で2001年3月末までに死亡した195症例の認知症剖検症例の神経病理学的解析(老人斑、神経原線維変化、レビー小体、梗塞巣、大脳白質の変性の定量化)を行った。この定量的解析結果と非認知症症例のデータとを比較し、以下の結果を得た(第47回日本老年医学会にて発表)。1)年齢調整した男女込みの認知症の病型別頻度は、アルツハイマー病ADが最も多く、ついで脳血管性認知症VD、レビー小体型認知症DLBの順であった。2)男女別に見ると男性はVD、AD、DLBの順に、女性はAD、VD、DLBの順に多かった。3)AD、DLBは男女とも年齢の増加とともに頻度が上昇し、ADは男性に比べ女性がいずれの年齢でも高いが、DLBに男女差はなかった。4)VDでは85歳未満は男性の頻度が高いが、85歳以上になると男女差はなくなった。5)上記の傾向は、認知症発症時および死亡時ともに同様であった。次に一般住民における神経原線維変化NFTの頻度を明らかにし、神経原線維型認知症SD-NFTの診断基準を再評価した。SD-NFTが認知症症例の約5%にみられ、4番目に多かった。SD-NFT(8例)と死亡数年以内の長谷川式痴呆スケールが得られている非認知症症例約50名の病理変化(大脳皮質の神経細胞数とグリオーシス、老人斑とNFTの出現数、血管性脳病変の程度)を定量化し、両者の違いを統計学的に検討した。SD-NFTではCA1に他の海馬領域に比べてNFTの出現頻度が最も高く、100倍視野で平均115.4個であった。ADでは80.1個で、非認知症高齢者では37.2個であり、SD-NFTとADの間にはオーバーラップが見られた。現在は剖検症例の増加に対応して認知症症例の詳細な解析を追加するとともに、ADの危険因子としての糖尿病の意義を病理所見との相関があるかを検討している。レビー小体型認知症の臨床神経病理学的解析を行い、診断基準の妥当性を検証した。久山町認知症研究のデータベースから、認知症連続剖検205例を用いて、レビー小体型認知症(DLB)の新旧の診断基準を比較検討した。病理診断は抗α-シヌクレイン抗体を用いた免疫染色により、レビー小体の出現を半定量化して評価した。新しい病理診断基準(2005年改訂)では、マイネルト基底核や扁桃体など新たに検討すべき部位が追加されたため、当該症例の全てについて必要な追加実験を行なった。
高度好熱菌由来酵素の低温適応変異体の解析

本研究計画は高温下に高い活性と構造安定性を持つ高度好熱菌由来の酵素を、実験室内進化により常温の環境において高い活性を発揮するように適応させると、触媒反応機構や構造安定性にどのような変化が起こるかを解析し、酵素触媒における構造安定性と触媒活性との間にどのような関係が存在するか一般則を見出すことである。モデル酵素としてロイシン生合成系の酵素であるイソプロピルリンゴ酸デヒドロゲナーゼ(IPMDH)を選び、実験室内進化の手法により常温適応させることを試みた。一般に高度好熱菌の生産する酵素は熱耐性が高く高温下に高い活性を示すが、常温では活性が低い。従来、証拠なしに、活性と安定性の間に取引関係があり、必然的に常温で高活性の酵素は熱安定性が劣ると考えられている。本研究計画では、好熱菌由来のIPMDHをコードするleuB遺伝子を大腸菌内で発現させ、常温でロイシンを欠く培地中でも活発に増殖するようになった変異株を選び出し、そのIPMDH活性が常温で高くなった変異体であることを確認したのち、アミノ酸配列、熱安定性、ならびに触媒機構を解析した。最初に高度好熱菌Thermus thermophilusのleuB遺伝子を用いて常温適応体を得た。その結果、常温適応酵素が必ずしも高温下における安定性を失っていないことを明らかにし、上記の「迷信」を打破した。本年度は計画通り高度好熱性古細菌S.tokodaiiのleuBを用いて実験室内進化に成功し、常温適応体を得た。また、大方の予想に反し、変異部位は触媒中心に見られないことが多く、しばしば触媒中心から遠いことか多いということも明らかにした。反応の機構を解析し、これらの常温適応体は、kcatが改善されたものと、Kmが改善されたものがあることも分かった。以上を総合して以下の二つの結論が引き出せる。1酵素触媒の安定性と触媒効率の間には取引関係かない。2酵素の機能を改善するには活性中心残基を置換する必要がない。当初の予定通り、好熱菌Thermus thermophilusが生産する熱安定な、しかし、常温では活性の低い酵素の常温適応変異体を得るため、実験室内進化系を構築した。得られた変異体酵素の構造および反応性を解析した。用いたモデル酵素はイソプロピルリンゴ酸デヒドロゲナーゼであり、この酵素をコードしている遺伝子はleuBと呼ばれる。今年度の成果は以下の通り。1すでに構築していた進化実験系を一部改変し、新たな常温適応変異酵素を取得した。これらの変異体酵素の多くは、常温での活性を改善すると共に、耐熱性を保持しており、高機能かつ高安定な酵素タンパク質は創製可能であるという研究計画の基盤となる予備的な知見を再確認した。2より多くの変異体を取得するために、これまでは自然変異体を利用していたが、PCRによるランダム変異を導入する方法を取り入れた。適当な条件の下では、これまでと同様にシングル変異体であったが、変異率を上げると、得られた常温適応変異体は予想されたとおり多重変異体であった。3反応速度論的な解析を行い、k_<cat>が改善されている変異体酵素とK_mが改善されている場合と2種の改変酵素が得られていることが明らかになった。4 k_<cat>が改善されている変異体酵素では、ES複合体のエネルギーレベルが相対的に高く、その分活性化エネルギーが小さくなっていると解釈された。

K_mが改善されている変異酵素では、活性化エネルギーが大きくなっている。k_<cat>とK_mを取り引きしているわけで、k_<cat>/K_m値の大きな理想的な酵素を創製するには、シングル変異では不十分である。本研究計画は、高温下に高い触媒活性と構造安定性を持つ高度好熱菌由来の酵素を、実験室内進化により常温に適応させ、その際どのような構造変化が必要か、また、熱安定性と触媒活性の間の相関関係を明らかにすることを目的としている。モデル酵素として、高度好熱菌Thermus thermophilusが生産するロイシン生合成系の酵素の一つであるイソプロピルリンゴ酸デヒドロゲナーゼを選んだ。高度好熱菌由来の本酵素は高温下に高い活性を示し、また、90度Cまで安定であるが、常温では活性が低い。この酵素をコードしている遺伝子leuBを分離し、この遺伝子を用いてleuBを欠損している大腸菌変異株を形質転換した。形質転換株は、ロイシンを欠く培地では、イソプロピルリンゴ酸デヒドロゲナーゼが大腸菌の培養温度では低い活性しか示さないため、あまり活発に増殖できない。好熱菌由来のleuBにPCR法により無作為に変異を与えておき、それを用いて形質転換すると、変異したleuBを発現している大腸菌の中に活発に増殖するものが現れる。これを選択して、leuBを単離し、塩基配列を決定した。また、それらの遺伝子を発現させ、変異しているイソプロピルリンゴ酸デヒドロゲナーゼを単離精製し、その触媒としての性質、および耐熱性を解析した。このやり方で、多数の変異酵素を取得し、解析した。その結果、常温適応は、活性中心以外の部位におこる変異によりもたらされること、適応は反応速度を改善するか、基質との親和性を改善するかどちらかのものが多いが、まれにその両方を改善する変異体も存在しうることを見出した。常温適応した酵素には、元の耐熱性を失っていないものが多数存在することを確認し、昨年までに得ていた結論である「触媒効率と耐熱性の間には取引関係がない」を確認した。イソプロピルリンゴ酸デヒドロゲナーゼをモデル酵素に選び、進化分子工学手法を用いたこれまでの研究から、熱安定性に優れているが常温での触媒活性の低い好熱菌の生産する酵素を、実験室内で常温環境に人為的に適応進化させると、1ないし数個のアミノ酸残基の変異により安定性を失わないまま常温の触媒活性を向上させることができることを見いだした。触媒効率の向上は、kcatを大きくする場合とKmを小さくする場合の二通りがある。この現象の分子的な機構を明らかにするために、触媒活性の詳細な反応動力学的、および速度論的な解析を行った。酵素反応のエネルギー準位は、まずES複合体を形成する段階で谷を作り、ついでこれが遷移状態に移るときに大きな山を、そして反応産物が形成されて深い谷へ落ちる。kcatを大きくするのは、遷移状態の山が低くなることを意味しているが、実験の結果はその通りであるが、その際、ES複合体状態の谷がより深くなることが見られた。これはkcatを大きくなった変異酵素のKmが一般的に大きくなるという実験結果とも一致している。一方、Km改良型の変異酵素では、遷移状態の山がより大きくなる現象を伴っており、これも実験の観察事実と一致していた。
行政組織のジェンダー構成と組織パフォーマンスに関する比較論的研究

本研究は、イタリアにおけるジェンダー政策の行政的実施体制の形成と展開に焦点をあて、公的組織のジェンダー構成(組織ジェンダー)の変化がその組織の活動内容(事業ジェンダー)の変化にいかなる影響を与えるかについて検証することを目的としている。首相府公共機能局2007年5月23日指令「公行政における男女の平等ならびに機会均等の実現に向けた措置」を受けて作成された年次報告書について、関連文献の収集も含めて分析作業を開始したが、成果発表までには至らなかった。事例となる政策分野の分析としては、前年度の作業を踏まえ、その成果を「イタリア「福祉国家」の形成と展開ー脱集権化と多元的福祉レジーム」(小谷眞男・横田正顕編『新版・世界の社会福祉第4巻南欧諸国』旬報社2019年刊行予定)としてまとめた。社会への還元・情報発信としては、いくつかの男女共同参画関連の講演活動を行った。18年4月27日熊本県市町村男女共同参画担当課長等会議/5月29日佐賀県市町男女共同参画担当職員基礎研修/6月30日熊本YWCA研修会/7月14日はあもにいウィメンズカレッジ(熊本市)/19年1月22日九州農政局職員研修ほか。平成28年度における基礎資料収集作業に続いて平成29年度では、首相府公共機能局2007年5月23日付指令「公行政における男女の平等ならびに機会均等の実現に向けた措置」についての資料公表を行った。30年度では関連政策分野の分析の一環として社会福祉政策の形成と展開に関する整理を行い論考をまとめた。しかし、以下の2点の理由で、当初計画どおりには進捗していない。ひとつには、研究計画初年度に発生した熊本地震への対応。研究室・自宅の書架等が倒壊し、研究環境の復旧に時間を要したことに加えて、自治体の復興計画策定(益城町、熊本市)への参加、震災にかんする研究者としての発言など地域社会からの要請への対応に追われた(「学生たちの『震災とマスメディア』ー被災地での評価と批判」『新聞研究』2016年7月号、書評「熊本地震連鎖の衝撃」熊本日日新聞2016年11月20日、マスコミ倫理懇談会全国大会分科会C「メディアは被災者にどう向き合うか」(2016年9月29日)報告者、「震災があぶり出す「公助」の課題」『法学セミナー』2017年6月号、「熊本地震と法律学の役割[座談会]生活再建に直面した被災者にどのような手を差し伸べるのか」『法学セミナー』2017年11月・12月号、書評「熊本地震あの時何が」熊本日日新聞2018年6月17日など。30年度においても復興計画と総合計画の統合作業に携わった。二つ目の理由は、より研究内在的理由であり、研究計画全体の見込みと具体的作業とのズレが生じたことである。本研究を構成する「公的組織のジェンダー構成」(組織ジェンダー)と「組織の活動内容」(事業ジェンダー)のうち、前者の分析把握だけでも相当な時間を要することが明らかになった。この点は研究計画の課題設定と作業見通しの見直しを伴う問題となる。以上のような研究の遅延、見直しの必要性を踏まえて、研究期間延長の申請を行った。公的組織のジェンダー構成(組織ジェンダー)とその組織の活動内容(事業ジェンダー)という2要素のうち、前者の分析把握だけでも相当な時間を要することが明らかになってきたことに鑑み、前者の分析把握に焦点を絞り、イタリア行政のなかにおけるジェンダー平等に向けた取り組みを関連基本データの整理を行いつつ分析する作業を進める。この作業は研究全体にとって避けて通れない必須のプロセスであり、この点では、全体の研究計画を見直し、本科研費研究期間終了後をも視野に長期的見通しのなかに位置付けて取り組む。平成28年度の研究計画としては、研究の基礎資料および情報の収集を主な作業と位置づけ、イタリアの国内本部機構および行政組織内の男女機会均等推進委員会に関する法制度的枠組みの把握、ならびに日伊比較のために、我が国の政府機関についての調査・情報収集を行った。直接的な研究成果の公表は行っていない。男女機会均等政策の基本枠組に関しては、それまでの均等政策関連法令をまとめた2006年4月11日委任立法198号「男女機会均等法典」に関連する諸法令、研究文献などの整備に努め、イタリアのジェンダー平等政策・国内本部機構等の法制度的枠組み分析のための準備作業を行った。行政内での男女平等の取り組みに関しては、2007年5月23日に人権・機会均等担当大臣と行政改革・技術革新担当大臣の合意のもとに発せられた指針「行政内における男女機会均等の実現のための措置」を分析対象の具体的素材として関連資料の収集に努めるとともに、同指針の翻訳・注解作業を行った。イタリア男女機会均等政策に直接関連する研究文献・資料、さらに男女機会均等化の取組が政策課題として認識され、政策アジェンダとして取り上げられるに至った歴史的、社会的背景および運動のアクターや思想などに関する基本的文献、さらに比較分析を行うため、日本を含めた他の諸国の関連文献と基礎資料の収集、特に分析枠組みを提供する内外の理論的研究文献やジェンダー関連の基本文献を収集した。