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ユーラシア神話の比較研究-神話と文学

平成10年よりフランス側の研究者としてグルノーブルのワルテル、シガノス、ソルボンヌのルクトゥ、アンジェのブルミエ、ブザンソンのエル、パリのポノを加えてた海外共同研究として発足し、平成11年より、制度の変更により、基盤Bとなった。共同研究としては都合4回の国際シンポジウムでの討議と、フランスでの共同調査でその実をあげた。一回目は「荒猟師の東西」と題し、ヨーロッパ中世の「荒猟師伝承」を古代にさかのぼってその起源と変遷を追求し、それと日本の怨霊伝承との接点をさぐった。このうち重要な部分がグルノーブルの研究雑誌IRISに掲載された。二回目はソルボンヌの北欧神話学の泰斗レジス・ボワイエとスイスの神話学者で「神々の母」を発表して注目をあつめているフィリップ・ボルジョ、それにインド・ヨーロッパ神話学のベルナール・セルジャンをまねいて「冥界の母神」として大母神の姿を比較検討した。三回目は「東西の老賢者」とし、ヨーロッパのアーサー王伝承におけるマーリンにみられる魔術師、あるいは世界の陰の演出者としての老人像にスポットをあてた。日本では役の行者、阿倍清明、久米仙人などのほか、サルタヒコに照明があてられた。4回目は母神にだかれた「おさな神」をとりあげ、オリエントの水辺の豊饒の女神と、犠牲神との対について考えた。わがくにではスクナヒコナ、ニニギ、あるいはオオクニヌシに幼児神の相貌が明らかだが、中世の寺院世界では稚児伝承があり、観音の奇瑞にもつらなるとともに、また、罪障と聖性の交錯する神話世界の特性もあきらかにされた。このほかに1日のみのシンポジウムを名古屋で2回、東京で一回行った。またフランスでの研究発表を5回行った平成10年よりフランス側の研究者としてグルノーブルのワルテル、シガノス、ソルボンヌのルクトゥ、アンジェのブルミエ、ブザンソンのエル、パリのポノを加えてた海外共同研究として発足し、平成11年より、制度の変更により、基盤Bとなった。またフランスでの研究発表を5回行ったヨーロッパと日本に共通して存在する神話を抽出して研究、フランスを中心として民間伝承、知己伝説、中世説話から、各国の神話伝承を日本に至るまで調査し、十点的に126校研究するテーマをしぼった。それは「荒猟師」、「大母神」、「おさな神」、「老賢者」でそれぞれについて、フランス、日本で調査を重ね年一回のシンポジウムにその成果をもりよることになり1998年9月には別手等で第一回シンポジウムの「荒猟師」を開催、1998年1月には第二回シンポジウム「冥界の母神」を開催した。いずれもフィリップ・アルテルが中心となってとりまとめ一回目にはクロード・ルクトリ・デルトランとが参加二回目にはトルトクが参加できないため、ボワイエが参加ほか一日目はルケレックが民俗学で一参与した。二日目は参加協力者としてボル〓〓ーを迫るセルシャン・ガワイエらと対象を行った。そこでは日本の古神話にみられる8の〓数がアメリカインディアンと共通すること、また小アジアの大母神信仰の特徴的な点がフランスにも日本にも見られるなどが指摘された。なおシガノスとはグルノーブルで、グリスラルトーとはパリでそれぞれ共同研究にあたり、シカツスは11月2-6日別経費で来日し共同研究にあたった。本研究ではヨーロッパとアジア、日本に基層文化のレヴェルで同一の神話大系があったとの想定のもとに類似の神話を比較検討しているが、昨年度の狩猟伝承、大地母神に続き、今年は母子神話の背後にある老人神話をとりあげた。

即ちデーメーテルーアマテラス神話における背後の演出者であるディオニュソスの役割を比較神話学的に究明、具体的にはフランス中世説話の魔術師メルランと日本神話のサルタヒコ、役の行者、久米仙人、阿倍晴明、および平安朝文学の老人などを比較、東西の神話、説話における老人神のイメージの差異と共通性を追求、ヨーロッパではメルランのいめーじのもとをケルトの伝承や北欧神話にさぐり、また、フランス近現代文学におけるメルランのイメージの展開もおった。なかでもブルターニュの伝承を今日にいかすジャケスや、19世紀のバル座州・無礼図にあらたな照明があてられたこと、19世紀オカルト学に於ける導師のイメージについての視点、またネルヴァルに「メルラン」んいついての言及がなされていたことなど、従来かんえられていなかったことが明らかになった。これは東西の神話を戦士-母神-祭司の三格ごとに追求するこころみの一環で、第一機能である祭司の研究にあたる。最後に総括をふくめてシンポジウム「神話の森の動物たち」を開催、東西の猿、熊などの神話と金属加工文化との接続を考えた。平成10年よりフランス側の研究者としてグルノーブルのワルテル、シガノス、ソルボンヌのルクトゥ、アンジェのブルミエ、ブザンソンのエル、パリのポノを加えてた海外共同研究として発足し、平成11年より、制度の変更により、基盤Bとなった。共同研究としては都合4回の国際シンポジウムでの討議と、フランスでの共同調査でその実をあげた。一回目は「荒猟師の東西」と題し、ヨーロッパ中世の「荒猟師伝承」を古代にさかのぼってその起源と変遷を追求し、それと日本の怨霊伝承との接点をさぐった。このうち重要な部分がグルノーブルの研究雑誌IRISに掲載された。二回目はソルボンヌの北欧神話学の泰斗レジス・ボワイエとスイスの神話学者で「神々の母」を発表して注目をあつめているフィリップ・ボルジョ、それにインド・ヨーロッパ神話学のベルナール・セルジャンをまねいて「冥界の母神」として大母神の姿を比較検討した。三回目は「東西の老賢者」とし、ヨーロッパのアーサー王伝承におけるマーリンにみられる魔術師、あるいは世界の陰の演出者としての老人像にスポットをあてた。日本では役の行者、阿倍清明、久米仙人などのほか、サルタヒコに照明があてられた。4回目は母神にだかれた「おさな神」をとりあげ、オリエントの水辺の豊饒の女神と、犠牲神との対について考えた。わがくにではスクナヒコナ、ニニギ、あるいはオオクニヌシに幼児神の相貌が明らかだが、中世の寺院世界では稚児伝承があり、観音の奇瑞にもつらなるとともに、また、罪障と聖性の交錯する神話世界の特性もあきらかにされた。このほかに1日のみのシンポジウムを名古屋で2回、東京で一回行った。またフランスでの研究発表を5回行った。
スポーツ振興政策と開発支援の国際比較研究

本研究は、スポーツ先進国のスポーツ振興政策を比較研究し、開発途上国におけるスポーツ支援の事業とニーズを調査することによって、わが国の開発途上国に対するスポーツ支援モデルを開発した。「スポーツ政策尺度」を開発し、先進国、途上国、地域等の分類により、政策の重要度と達成度を検証できる評価モデルが完成した。開発途上国では、生涯スポーツ指導者の養成ニーズが高く、国際イベントや地域イベントのマネジメント能力をもつ人材や研究者が必要とされている。わが国のスポーツ政策研究は、海外のスポーツ先進国の情報が不足しており、また開発途上国に対するスポーツ支援事業が期待されている。本研究の目的は、スポーツ先進国のスポーツ振興政策を比較研究し、開発途上国におけるスポーツ支援の事業とニーズを調査することによって、わが国の開発途上国に対するスポーツ支援モデルを開発することにある。2010年度は、先行研究のレビューと国際比較調査(文科省委託調,2005:TAFISA国際調査,2001)により、先進国調査と開発途上国調査のインタビュー用調査票を作成した。先進国調査は、フィンランドにおいて、ウェブサイト調査と現地でのヒアリング調査を実施した。フィンランドにおいては、スポーツ振興政策と健康政策のコラボレーションが進められていた。また、IOCスポーツ・フォー・オールコングレスに参加し、先進国のスポーツ振興政策に関する情報を収集した。途上国調査においては、マレーシア政府のスポーツ・青少年省を訪ね、スポーツ政策と巣オーツ人口調査の資料を収集した。また、スポーツ振興の民間非営利団体であるMARFIMAを訪ね、スポーツ振興やマレーシア国際駅伝に関するヒアリング調査を行い、関係資料を収集した。マレーシアにおいては、「ルック・イースト政策」により,日本に学ぼうと意欲が高く、スポーツ振興においても、日本発祥の駅伝が日本からのパイオニアにより伝播し、青少年を含めた体力増進に大きな貢献を収めている。これまでの文献調査、スポーツNPO/政府調査、先進国調査、開発途上国調査の研究結果をまとめ、スポーツ・健康づくり関係雑誌に発表した。本研究の目的は、スポーツ先進国のスポーツ振興政策を比較研究誌、開発途上国におけるスポーツ支援の事業とニーズを調査することによって、わが国の開発途上国に対するスポーツ支援モデルを開発することにある。2011年度は、先行研究のレビューと2つのスポーツ法(Austraian Sport Commission Act,New Zealand Sport and Recreation Act)を基にして、スポーツ政策尺度(sport policies index)を開発した。TAFISAとSSF笹川スポーツ財団との協同プロジェクトである国際比較調査において、スポーツ政策尺度を適用し、TAFISA加盟47カ国におけるスポーツ振興政策の重要度と達成度に関する国際比較調査を実施した。これらの研究成果は、国際スポーツ社会学会で研究発表を行い、The Online Journal of Recreation and Sport誌へ投稿し、掲載された。また、47カ国に対する研究成果は、TAFISA Active World 2011: The Global Almanac on Sport for Allとして出版された。また、これまでの日本、韓国、中国におけるスポーツ振興政策の比較研究を国際誌であるJournal of Asiania Sport for Allへ投稿し、審査の後に、掲載された。途上国調査においては、インドネシアの青少年スポーツ大臣にインタビューを行い、インドネシアにおけるスポーツ振興政策とヴィジョンをヒアリングした。また、インドネシア・スポーツ・フォー・オール協会(FORMI)を訪ね、インドネシアにおけるスポーツ振興体制と同協会の組織機構、振興事業に関するヒアリング調査を行った。インドネシアにおいては、2010年にスポーツ・フォー・オールを振興する民間非営利団体(FORMI)が設立され、2010年に国際統括団体であるTAFISAに加盟した。さらに、2016年のTAFISA Sport for All Gamesの開催地として立候補し、オランダを破り、ジャカルタでの開催が決定している。これから開催施設の整備が進むことになり、国際生涯スポーツイベントの開催により、スポーツ振興を進めようとしている.また、国際イベントの開催ノウハウと人的資源の育成が求められている。本研究の目的は、スポーツ先進国のスポーツ振興政策を比較研究し、開発途上国におけるスポーツ支援のニーズを調査することによって、わが国の開発途上国に対するスポーツ支援モデルを開発することにある。2012年度は、2010年度に現地調査を実施したマレーシアにおけるスポーツ振興政策の成果をまとめ、体育・スポーツ科学に投稿し、査読の結果、掲載が受理された。また、2011年度に現地調査を行ったインドネシアにおけるスポーツ振興政策の成果を兵庫体育・スポーツ科学学会において研究発表を行った。さらに、2012年度は子どものスポーツ振興政策に焦点を当て、インターネットのウェブサイトによる情報収集と先行研究の収集を行い、比較分析を進めた。これらの研究成果は、2012年11月17日に東京で開催されたTAFISA-SSF World Forumにおいて、"Future Strategy for Youth Sport"というタイトルで発表を行った。途上国調査においては、インドとベトナムにおいて、現地調査を進めた。インドにおいては、生涯スポーツの振興はまだ緒についたばかりで、特に多様な属性と社会的背景をもつ参加者に対して、楽しみながら継続できる指導力をもつ生涯スポーツ指導者の養成が求められている。TAFISAは、現地からの要請を受け、2012年にTAFISA CLC(認定指導者講習会)を実施している。

ベトナムにおいては、文化・スポーツ・観光省のスポーツ局を訪ね、スポーツ振興体制、事業等に関するヒアリングを行った。ヒアリングの結果、スポーツ振興に関する国際情報が不足していることを受け、TAFISAとアジア・オセアニア統括団体のASFAA事務局を仲介した。また、スポーツイベントのマネジメント等の専門家や研究者が不足しており、スポーツ科学のニーズが高いことがわかった。2011年度は、これまでの研究成果課からスポーツ政策尺度(sport policies index)を開発し、関係団体との連携・協働により国際比較調査を実施し、その成果を国際学会で発表した。また、研究論文が国際誌(査読有)に掲載された。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の課題としては、途上国への支援モデルを開発するために、あと数カ国のヒアリングと実証データの蓄積が必要である。また、途上国への支援モデルにおいては、単独の団体やプロジェクトに頼るのではなく、関係団体・機関との連携・協働が求められていることから、具体的な連携・協働プロジェクトの成功事例を取り上げ、ヒアリングによりその促進要因を探ることが次年度の課題である。
院内感染発生の定量的予測システムの開発

本研究は院内感染の発生リスクを入院時に定量的に予測するシステムの開発を行い、院内感染が顕在化・蔓延化する前の対応を可能にすることを目的とする。また同時に、医療現場に広く導入されつつある電子カルテ上のリアルタイムに得られる情報を医療安全に応用することも目指している。平成19年度の研究では、倫理委員会で承認された教育病院における入院患者について、入院後に発生した院内感染症(呼吸器感染症、尿路感染症、血流感染症)について、患者背景と共に臨床疫学的解析を行った。それらの結果を用いて、複数のモデルを作成し、最終予測モデルに必要な患者情報の抽出を行っている。今後、平成18年度から19年度にかけての研究結果を元に、日本における院内感染症の予測モデルについて、報告する予定である。本年度は、電子カルテ情報を用いた医療安全指標を定量的に予測するシステムの新しい展開として、入院患者における転倒の予測モデルも開発した。この予測モデルは、個別の患者における転倒のリスクを定量的に評価するのみならず、病院全体や個別の病棟におけるリスクを定量的に予測し、病院の安全性のトレンドや医療安全対策の有効性の評価にも利用できることが明らかになった。これら複数のアウトカムをターゲットにした定量的予測システムは医療機関における医療安全指標としても利用できる可能性を明らかにした。今後、医療安全領域において、電子カルテが持つ即時性の有用性を評価する予定である。本研究はデータマイニングの手法を用いて、院内感染の発生リスクを入院時に定量的に予測するシステムの開発を行い、院内感染が顕在化・蔓延化する前の対応を可能にすることを目的とする。また同時に、医療現場に広く導入されつつある電子カルテ上のリアルタイムに得られる情報を医療判断に応用することも目指している。平成18年度の研究では、倫理委員会で承認された教育病院の内科および脳神経外科に心疾患もしくは脳血管障害で入院した全患者を対象に、入院後に発生した院内感染症(呼吸器感染症、尿路感染症、血流感染症)について、院内感染の発生率をカルテから抽出したデータを元に評価した。対象患者は95人で、総観察日数は4275 patient-daysであった。この期間に21件の院内感染(呼吸器感染症11件;尿路感染症11件;血流感染症6件)が発生し、1000patient-daysあたりの発生率は院内感染6.79件[95%信頼区間(CI) 3.89-9.70]、呼吸器感染症2.90件[95%CI 1.19-4.62]、尿路感染症2.95件[95%CI 1.21-4.69]、血流感染症1.51件[95%CI 0.30-2.72]であった。これらのデータは米国のICUにおける報告、1000patient-daysあたりの呼吸器感染症6.4件、尿路感染症5.9件、血流感染症5.3件と比較して、妥当な結果であり、電子カルテから抽出されたデータが妥当であることが明らかになった。現在、電子カルテから全対象患者について、最終モデルに必要な患者情報の抽出を行っているところである。今後、このデータを元に予測システムを完成させ、日本における院内感染対策に役立てる予定である。
functional MRIを用いた強迫性障害の治療前後の脳機能研究

本研究は強迫性障害の治療前後における認知機能、および脳機能の変化を検討することにより、本疾患の病態生理をより明らかにすることを目的とした。対象は、18歳から60歳の外来患者で、構造化面接によって強迫性障害と診断され、他の精神疾患、知的障害を合併しない、強迫症状が中等度以上のもの、および年齢と性別をマッチさせた健常者である。対象患者に薬物療法あるいは行動療法を12週間おこない、治療前後に臨床評価(Y-BOCS,CGI-I等)、数種の神経心理検査(WAIS-R,WMS-R,WSCT,Stroop,ROCFT等)、Stroop課題等の賦活課題を用いたfMRI撮影を試行し、治療前後における臨床症状,認知機能、脳機能画像上の変化とその関連を検討した。YBOCS強迫症状スケールの総得点でみると、薬物療法、行動療法ともに強迫症状の有意な改善をみたが、対象患者が少数である上に、薬物療法群ではあらかじめ定めていた治療効果に関しての有効の条件であるYBOCS総得点の35%以上の改善かつCGI-Iでかなり改善以上という条件を満たすものが3割のみであったため、平均のY-BOCS減少率が59%で全員が有効基準を満たした行動療法群11名についての治療前後の検討をおこなった。行動療法群では治療前にStroop testの成績が健常群に比して有意に悪かったが、治療後には正常化した。また、同課題を用いたfMRI画像上で治療前には健常群に比べ前帯状回、小脳の賦活が弱かったが、治療後には小脳,頭頂葉の賦活が増加し、眼窩前頭、中前頭回、側頭等の賦活が減少した。この結果は、これまで指摘されているいわゆるOCDループのみならず、小脳を含む後方脳と本疾患の病態生理との連関が示唆された。対象者が少数ではあるが、構造化面接で診断された他の精神疾患の合併のない強迫性障害において、強迫症状の著明な改善の前後での脳機能の変化を薬物の影響を除外して検討できたことは意義深いと考える。(背景)これまでの機能的脳画像研究は、強迫性障害(OCD)における前頭葉皮質の過剰活性を示している。しかし、脳機能異常と臨床症状、神経心理機能の関連についてはまだ明らかにされていない。今回OCDの病態生理を明らかにするために、認知課題と症状誘発課題実施時の脳機能の治療前後での変化を測定した。(対象と方法)当該研究機関外来を受診し、SCIDによってOCDと診断された患者10名を対象とした。機能的MRI(fMRI)を治療前後に施行し、撮像中、Stroop課題と症状誘発課題を実施した。各患者は、無作為にそれぞれ12週間のfluvoxamine 200mg/dayによる薬物療法(4名)と行動療法(6名)が割り付けられた。画像データは、SPM99を用いて統計解析を行った。(結果)12週の治療後、平均のY-BOCS(強迫症状スコア)は、29.00±3.59から14.60±9.22に減少し、臨床症状は重度から軽度に改善した。症状改善後、症状誘発課題における眼窩前頭、背外側前頭前野、前帯状回の脳の賦活量は減少した。

一方、Stroop課題における頭頂葉、小脳の活動は増加した。(結論)fluvoxamineと行動療法によるOCDの症状改善後、症状賦活状態と関連した前頭葉の過剰賦活は減少し、action-monitoring機能と関連する後方脳の活動は増加することが示された。今後、人数を増やして、また他の神経心理課題を用いての検討が必要と思われる。(背景)強迫性障害(OCD)の機能的脳画像研究が進んでいるが、脳機能と臨床症状、神経心理機能の関係の検証は十分でなく、特に治療前後での変化を検討することが求められている。昨年度の本研究では、薬物、行動療法により改善した患者において、症状誘発課題では眼窩前頭、背外側前頭前野、前帯状回の賦活の減少が、Stroop課題では頭頂葉、小脳の賦活の増加が認められた。今年度は薬物の影響のない行動療法のみの治療前後の比較をおこない、症状改善による変化を検討した。(対象と方法)当該研究機関外来を受診し、SCIDによりOCDと診断され、12週間の行動療法を受けた患者11名を対象とした。Stroop課題、症状誘発課題を用いたfMRIを治療前後に施行した。Stroop課題は神経心理検査としても治療前後に施行した。画像データはSPM99により統計解析をおこなった。(結果)行動療法によりY-BOCS(強迫症状スコア)の平均得点は29.7(重症)から12.4(軽症)に改善した。治療前後のfMRIでは、Stroop課題における眼窩前頭皮質や中前頭回、帯状回や海馬傍回を含む辺縁領域、側頭葉領域の賦活は減少し、頭頂葉、小脳、橋の活動は増加した。また、Strooptest成績に関しては、対照条件-と干渉条件の反応時間の差は治療前後で有意に減少した。症状誘発課題では治療前後ともに前頭眼窩面、下前頭回、頭頂葉、小脳での賦活がみられたが、治療による変化は左小脳の賦活の増加のみであった。(結論)今回の結果を、健常対象者との比較研究と合わせて検討すると、行動療法によるOCDの症状改善後、前頭葉の過剰賦活は減少し、後方脳の活動は増加し、正常化することが考えられる。今後は人数を増やし、薬物療法、他の神経心理課題での検討も必要である。本研究は強迫性障害の治療前後における認知機能、および脳機能の変化を検討することにより、本疾患の病態生理をより明らかにすることを目的とした。対象は、18歳から60歳の外来患者で、構造化面接によって強迫性障害と診断され、他の精神疾患、知的障害を合併しない、強迫症状が中等度以上のもの、唱および年齢と性別をマッチさせた健常者である。対象患者に薬物療法あるいは行動療法を12週間おこない、治療前後に臨床評価(Y-BOCS,CGI-1等)、数種の神経心理検査(WAIS-R,WMS-R,WSCT,Stroop,ROCFT)、Stroop課題等の賦活課題を用いたfMRI撮影を試行し、治療前後における臨床症状、認知機能、脳機能画像上の変化とその関連を検討した。YBOCS強迫症状スケールの総得点でみると、薬物療法、行動療法ともに強迫症状の有意な改善をみたが、対象患者が少数である上に、薬物療法群ではあらかじめ定めていた治療効果に関しての有効の条件であるYBOCS総得点の35%以上の改善かつCGI-IZかなり改善以上という条件を満たすものが3割のみであったため、平均のY-BOGS減少率が59%で全員が有効基準を満たした行動療法群11名についての治療前後の検討をおこなった。行動療法群では治療前にStroop testの成績が健常群に比して有意に悪かったが、治療後には正常化した。また、同課題を用いたfMRI画像上で治療前には健常群に比べ前帯状回、小脳の賦活が弱かったが、治療後には小脳、頭頂葉の賦活が増加し、眼窩前頭、中前頭回、側頭等の賦活が減少した。
大学事務職員のエンプロイヤビリティーの向上方策に関する調査研究

この研究は、国立大学の法人化や18歳人口の減少に伴う学生確保の困難化、知識社会の到来による大学への新たな期待の増大など、大学をめぐる管理運営および経営環境の急激な変化の中で、これからの大学の管理運営および経営を担う人材、とくに学長・副学長クラスのトップレベルの人材のほかに、部長・課長等の中堅事務職員にも注目し、その能力養成と養成した人材の活用方策について研究を行い、彼らが真に大学経営に必要な人材になること、すなわちエンプロイヤビリティー(雇用されうるための必要かつ適切な能力)を高めるための方策を明らかにすることを目的とする。平成19年度は以下の点に留意して研究を進めた。1.平成18年度に全国の大学の事務職員に対して行った大規模アンケート調査の結果にもとづき、大学事務職員のエンプロイヤビリティーに係る最新かつ具体的なニーズの実態を分析し、論点を整理する。整理した論点に従い、エンプロイヤビリティーを向上させるための諸方策についてとりまとめた。2.とりまとめた研究成果を発表し普及させるために、東京で模擬授業およびシンポジウムを開催し、大学事務職員のエンプロイヤビリティーの向上方策についてその知識の普及を図るとともに、大学の管理運営および経営の改善ならびにその人材養成のための各種教育プログラム開発、実践の参考となる諸情報を発信した。この研究は、国立大学の法人化や18歳人口の減少に伴う学生確保の困難化、知識社会の到来による大学への新たな期待の増大など、大学をめぐる管理運営および経営環境の急激な変化の中で、これからの大学の管理運営および経営を担う人材、とくに学長・副学長クラスのトップレベル人材のほかに、部長・課長当の中堅事務職員にも着目し、その能力養成と養成した人材の活用方策について研究を行い、彼らが真に大学経営に必要な人材になること、すなわちエンプロイヤビリティー(雇用されうるための必要かつ適切な能力)を高めるための方策を明らかにすることを目的とする。平成17年度の研究においては、計画に沿って、第一にわが国の大学の管理運営および経営体制の実態ならびに事務職員の実態を知るために、全国の大学・短期大学の事務局長に対するアンケート調査を行った。この調査は18年度の大規模調査設計のためのプレテストとしての意味も持つ。第二にわが国および諸外国の大学事務職員に対する制度や実態を調査するため、OECDに出向き、IMHE(Institutional Management for Higher Education)プログラムの研究会(平成17年8月)に出席し、研究発表を行うとともに諸外国の出席者との意見交換を行った。また、平成17年9月には、米国ワシントン大学において調査活動を行った。第三にわが国の大学における管理運営システムの特色について、関係者とのインタビューや先行研究の精査等を通じて調査を行った。さらに、筑波大学大学研究センターが実施している「大学経営人材養成のための短期集中公開研究会」や「大学事務職員の能力開発のための試行プログラム」への参加者に対するアンケート調査などを通じて、大学事務職員の能力開発に対する現場レベルの意識の実態を把握した。この研究は、国立大学の法人化や18歳人口の減少に伴う学生確保の困難化、知識社会の到来による大学への新たな期待の増大など、大学を巡る管理運営および経営環境の急速な変化の中で、これからの大学の管理運営および経営を担う人材、とくに学長・副学長クラスのトップレベルの人材のほかに、部長・課長等の中堅事務職員にも着目し、その能力養成と養成した人材の活用方策について研究を行い、彼らが真に大学経営に必要な人材になること、すなわちエンプロイヤビリティー(雇用されうるために必要かつ適切な能力)を高めるための方策を明らかにすることを目的としている。平成18年度は、大学事務職員のエンプロイヤビリティーに係る最新かつ具体的なニーズの実態を明らかにするため、平成19年2月に全国実態調査を行った。調査は全国の国公私立大学(四年制)700校の3,500人に対して行い、これに対して1,400人からの回答を得た(回答率40パーセント)。すなわち、各大学の事務局長(相当職を含む)、50歳代、40歳代、30歳代および20歳代の職員(1大学当たり5名)を対象とし、回答者の人選は事務局長に依頼した。

調査内容は、調査者の属性(勤務大学の設置者別、性別、年齢段階、最終学歴、現在の職位、勤務年数、主に行ってきた仕事の分野)のほか、現在の仕事に必要とされる能力・適性の具体的事項、その充足状況、不足の場合の能力向上方策などを探るため、能力開発の必要性の有無、必要性の理由、教員と職員との協働についての意見、事務分野ごとの教員と職員との関係の違い、能力開発における企画力と日常事務処理能力との関係、能力開発のための有効方策すなわち大学院修士課程、研修、専門資格の付与に関する意見、勤務大学における能力開発制度の現状と回答者の制度利用の有無、自己啓発努力の有無などを質問肢に加えた。寄せられた回答は、自由記述を含めて詳細に分析し、次年度の研究のための基礎資料とすることにしている。この研究は、国立大学の法人化や18歳人口の減少に伴う学生確保の困難化、知識社会の到来による大学への新たな期待の増大など、大学を巡る管理運営および経営環境の急速な変化の中で、これからの大学の管理運営および経営を担う人材、とくに学長・副学長クラスのトップレベルの人材のほかに、部長・課長等の中堅事務職員にも着目し、その能力養成と養成した人材の活用方策について研究を行い、彼らが真に大学経営に必要な人材になること、すなわちエンプロイヤビリティー(雇用されうるために必要かつ適切な能力)を高めるための方策を明らかにすることを目的としている。平成19年度は、大学事務職員のエンプロイヤビリティーに係る最新かつ具体的なニーズの実態を明らかにするため前年度に実施した実態調査(全国の国公私立大学(四年制)700校の3,500人に対して行い、これに対して1,400人からの回答を得た(回答率40パーセント)。対象は、各大学の事務局長(相当職を含む)、50歳代、40歳代、30歳代および20歳代の職員(1大学当たり5名)である)の分析を行い、現在の仕事に必要とされる能力・適性の具体的事項、その充足状況、不足の場合の能力向上方策などを探るため、能力開発の必要性の有無、必要性の理由、教員と職員との協働についての意見、事務分野ごとの教員と職員との関係の違い、能力開発における企画力と日常事務処理能力との関係、能力開発のための有効方策すなわち大学院修士課程、研修、専門資格の付与に関する意見、勤務大学における能力開発制度の現状と回答者の制度利用の有無、自己啓発努力の有無などについて、さまざまな観点から分析を行った。調査結果は、平成19年5月の日本高等教育学会大会においてその概要を発表したほか、同年9月のアイルランドおよび平成20年2月のマレーシアでの国際会議でも話題にし、各国の研究者との間で情報・意見交換を行った。さらに平成20年2月には能力開発の実効性を確認するため、東京で模擬授業を行い、3月には同じく東京でこの課題に関するシンポジウムを開催した。
生命倫理問題に対する宗教的アプローチと障害学的アプローチに関する比較研究

昨年度の日本宗教学会で企画したパネルのメンバー各自による計4篇の論文が、『宗教と社会貢献』8巻1号の特集「宗教・障害・共同体ー障害と共に生きることの宗教性ー」として掲載された。安藤の論文「優生思想と『別のまなざし』ー宗教・いのち・障害と共に生きることー」もそこに含まれている。また、KADOKAWAより、池上彰・佐藤優らとの共著『激動する世界と宗教宗教と生命』が刊行された。安藤は「宗教は生命操作に向き合えるか」という章を執筆、執筆者全員(5人)によるパネルディスカッションも掲載されている。また、生命倫理問題へのアプローチについて、宗教サイドの人々や研究者とは、西本願寺医師の会での基調講演、パネルディスカッション、およびその後の交流を通じて、障害者運動や障害学サイドの人々や研究者とは、障害者団体が主催した尊厳死法制化についての緊急集会での講演その他の交流を通じて、対話・議論を重ねた。今年度予定していたインタビュー調査について、1名は病気療養中のため、もう1名は双方の予定がどうしても合わなかったため、次年度に延期せざるを得なかった。また、日本宗教学会で発表予定だったスタンリー・ハワーワスについての研究成果は、家庭の事情で大会参加を取り消したため、発表できずに終わった。研究成果の一部は、本年度KADOKAWAから刊行される予定の単著『生命操作時代の死生学』に収録される。糸賀一雄の思想研究は、宗教哲学会において発表予定。また、現在連携会員を務めている日本学術会議哲学委員会「いのちと心を考える分科会」において、ゲノム編集の倫理をめぐる提言作成が予定されており、その分担執筆にあたっても本研究の成果が援用される。平成29年度に行った2人のインタビューを文字起こししてまとめ、分析する。昨年度行えなかったインタビュー調査(インタビュー対象を変更し、一人はあそかビハーラ病院副院長(ビハーラ僧)の花岡尚樹氏にする。もう一人は現在検討中)を実施する。当該年度は文献研究のうち、主として糸賀一雄とスタンリー・ハワーワスの思想研究を行う予定であったが、4年間の本研究全体の進行を見直した結果、来年度(平成29年度)に予定していた文献研究のもう一つの課題を先に行う方がよいと判断し、それを中心に研究を行った。すなわち、いくつかの生命倫理問題、特に出生前診断と選別的中絶の問題および安楽死・尊厳死の問題について、自律や自己決定を重視する主流の「生命倫理学」に対して、宗教的な観点からの批判と障害学的な観点からの批判に共通する部分と、互いが袂を分かつ部分について検討するための、広くさまざまな文献を渉猟し、読みこむことで、本研究全体の基になるような理論的枠組みを構築するための基礎作業を行った。その成果は、日本スピリチュアルケア学会(「スピリチュアリティと有限性」)や日本生命倫理学会「「延命治療」という言葉をめぐる批判的考察」)をはじめとするいくつかの学会および研究会にて発表し、さまざまな研究者から共感と有益なコメントを得ることができた。また、研究成果の一部として、在宅で生活するALS患者など重度障害者の生をどのように支えるかという観点から「尊厳死」について再考した論考を川口・小長谷編『在宅人口呼吸器ケア実践ガイド』の一つの章として執筆した。上記の文献研究を優先したため、当該年度に予定していた糸賀一雄とスタンリー・ハワーワスの思想研究については、現在はまだ国内外の文献を揃え、徐々に読み込んで行っている段階である。また、来年度および再来年度に予定しているインタビュー調査についても、インタビュー対象とするする人々の再検討、そうした人々の著作や論文などの渉猟と読み込みを開始した。当該年度に予定していた文献研究(糸賀とハワーワス研究)と来年度に予定していた文献研究(生命倫理問題に対する宗教的アプローチおよび障害学的アプローチの比較)の時間的優先順位を入れ替えたことによって、本科研研究によってはじめて取り組む新しい課題(糸賀とハワーワス)についてはまだ研究成果を発表できる段階にはないが、全体的にはおおむね順調に研究が進展している。また、来年度以降に行うインタビュー研究についての準備もある程度進んでいる。昨年度に引き続き、文献研究としては生命倫理のいくつかの問題についての宗教的アプローチと障害学や障害者運動からのアプローチの共通点についての研究を行った。成果は、日本宗教学会や日本スピリチュアルケア学会で研究発表した。日本宗教学会で安藤が企画し、宗教学者・社会福祉学者・障害当事者・宗教者を織り交ぜたパネルセッション「宗教・障害・共同体ー障害と共に生きることの宗教性」は大きな反響を呼び、まもなく刊行される「宗教と社会貢献」誌の特集号として全発表が論文化される。この点ではすでに本科研研究34年目の目標(諸研究者とのネットワーク作り)を先取りしている。さらに、日本医学哲学・倫理学会においても日本学術会議の後援を得て安藤が企画した公開シンポジウム『ケアの問題としての「尊厳死」ー尊厳あるいのちをいかに支えるかー」を開催し、長らくALS患者などの重度障害者の生活支援に携わってきた川口有美子氏などを登壇者として迎え、障害と生命倫理(特に尊厳死の問題)についての問題提起を行った。また、日本学術会議叢書24として刊行した共著『〈いのち〉はいかに語りうるか?』のなかの安藤の論考も、本科研研究と密接なつながりのある成果である。また、インタビュー研究については予定通り、深谷美枝氏(明治学院大学教授・横浜聖霊キリスト教会牧師・社会福祉学)および高谷清氏(元びわこ学園園長・小児科医)のインタビューを実施し、現在テープ起こし作業中である。

文献研究のうち、糸賀一雄とスタンリー・ハワーワスの思想研究については、まだ学会発表や論文執筆ができておらず、成果を出すことについては、予定よりも遅れている。しかし、研究自体が進んでいないわけではなく、今年度中に学会発表はできる予定である。また、前年(2017年)に日本スピリチュアルケア学会で発表した「障害とスピリチュアリティ」については、同学会誌より論文執筆の依頼があったが、他の論文や著書の執筆と時期が重なり、結局執筆を辞退した。これについても、今年度中に論文化する。昨年度の日本宗教学会で企画したパネルのメンバー各自による計4篇の論文が、『宗教と社会貢献』8巻1号の特集「宗教・障害・共同体ー障害と共に生きることの宗教性ー」として掲載された。安藤の論文「優生思想と『別のまなざし』ー宗教・いのち・障害と共に生きることー」もそこに含まれている。また、KADOKAWAより、池上彰・佐藤優らとの共著『激動する世界と宗教宗教と生命』が刊行された。安藤は「宗教は生命操作に向き合えるか」という章を執筆、執筆者全員(5人)によるパネルディスカッションも掲載されている。また、生命倫理問題へのアプローチについて、宗教サイドの人々や研究者とは、西本願寺医師の会での基調講演、パネルディスカッション、およびその後の交流を通じて、障害者運動や障害学サイドの人々や研究者とは、障害者団体が主催した尊厳死法制化についての緊急集会での講演その他の交流を通じて、対話・議論を重ねた。今年度予定していたインタビュー調査について、1名は病気療養中のため、もう1名は双方の予定がどうしても合わなかったため、次年度に延期せざるを得なかった。また、日本宗教学会で発表予定だったスタンリー・ハワーワスについての研究成果は、家庭の事情で大会参加を取り消したため、発表できずに終わった。来年度は、糸賀一雄とスタンリー・ハワーワスの思想研究をいっそう進めるともに、糸賀については宗教哲学会にて研究成果発表を予定している。また、今年度の研究成果の一部は、昨年11月に行った日本学術会議シンポジウム「〈いのち〉はいかに語りうるか」をもとに日本学術会議叢書の一冊として刊行予定の書籍のなかに、「いのちの終わりをめぐる生命倫理問題」として論考を発表予定である。さらに来年度は、予定通りインタビュー調査を開始する。対象者は高谷清氏と頼尊常信氏を予定している。また、本科研研究の理念をもとに関係するさまざまな分野の研究者たちの議論と研究交流を推進するため、日本宗教学会大会においてパネルセッション「宗教・障害・共同体ー障害と共に生きることの宗教性」を企画している。また日本医学哲学・倫理学会大会においても日本学術会議講演のシンポジウム「ケアの問題としての『尊厳死』ー尊厳あるいのちをいかに支えるか?」を企画している。こうした企画によって、単に自分の研究成果を世に問うだけでなく、本研究における課題を共有できる(後により包括的な共同研究につなげることのできる)研究者たちとの交流を深めていくことで、本研究の意義を広くアピールすることにも努めたい。
海中浮沈装置の流体・構造連成解析

本研究では、海水中を浮沈する高密度ポリエチレンパイプの流体力や曲げ応力を予測するために、水槽模型実験を行うとともに、簡易的な数値解析モデルを構築した。水槽模型実験では、漁網に対して用いられている相似則の力比を考慮した上で、高密度ポリエチレンパイプの剛性比を一致させる手法を提案し、実海域実験のデータを用いて検証を行った。また、高密度ポリエチレンパイプの形状を予測する数値解析モデルは、水槽模型実験と実海域実験で得られた形状を概ね再現した。当初は、可撓性ホースネット模型またはポリエチレンパイプ模型のみの浮沈実験を実施する予定であったが、実際への応用の観点から、ポリエチレンパイプの使用を想定し、また定置網の模型も含めた水槽模型実験を実施した。定置網の模型は、実物に対して、田内の相似則に基づいて製作された既存の模型を使用した。ポリエチレンパイプ模型の製作では、田内の相似則で与えられる力比に基づいた荷重を与えたときに、実物の形状と模型の形状とで撓み角が一致するような剛性の材料の選定を試みた。しかし、該当する材料の選定は困難だったため、力比がやや異なる模型となった。東京大学生産技術研究所の千葉実験所の海洋工学水槽内に、定置網模型とポリエチレンパイプ模型を設置した。ポリエチレンパイプ模型は1本として、定置網の一部分を揚網するシステムとした。定置網模型の係留ロープの水面と水底の中点からポリエチレンパイプを係留し、水底から水面まで浮沈可能とした。異なる流速を与え、ポリエチレンパイプ模型への給気によって浮上させ、自然排気によって沈下させた。このとき、ポリエチレンパイプ模型の形状と係留力をそれぞれデジタルビデオカメラとロードセルによって計測した。その結果、ポリエチレンパイプ模型の曲げは、水底を離れるときに最も大きくなり、水中を浮上する間はポリエチレンパイプ模型の変形が少ないことが分かった。また、ポリエチレンパイプ模型の中央部が水面に到達すると、曲げを減じながら、模型の両端が広がっていく様子が見られた。また、水中の静的な形状を対象として、有限変位理論を用いた解析を行ったところ、形状を再現するとともに、最大曲げモーメントを推定することができた。その後、平成26年度に向けて、より適合する模型材料の探索や有限要素法による解析に着手した。縮尺比1/100、または1/121の定置網模型に対し、複数本の高密度ポリエチレンパイプの模型を製作した。パイプ模型の製作においては、直径の縮尺比や浮力、沈力の力比、剛性を一致させる必要があるが、極めて困難であるため、浮力、沈力の力比と剛性を概ね一致させた模型を製作した。東京大学生産技術研究所附属千葉実験所の海洋工学水槽に定置網模型を設置し、箱網模型の下にパイプ模型3本または4本を設置した。パイプ模型の中央部に給排気口を設け、エアコンプレッサーによって定量で給排気を行った。その結果、パイプ模型を互いに連結させない場合は、流速条件によって、パイプ模型の浮上位置が異なり、魚を追い込むことができないと判断された。そこで、パイプ模型同士を連結するとともに、独自の係留索につなげることによって、浮上位置が安定することが確認された。また、パイプ模型に光源を取り付け、2台の水中ビデオカメラで光源の動きを計測することによって、パイプ模型の形状や運動を計測した。光源の位置が認識できない等の問題も発生したが、水中ビデオカメラによる映像からの情報も含めて、パイプ模型が水底から浮上した後、三枚口方面に引き寄せられた後、想定した位置に浮上することを確認した。この挙動は、魚を追い込むのに適していると考えられる。さらに、水中ビデオカメラによる映像から、パイプ模型間で垂れ下がる箱網模型の二次元形状を解析した。静水中において、懸垂曲線を仮定することによって、パイプ模型にかかる鉛直方向の力を推定した。定置漁業の揚網用のポリエチレンパイプとして、直径315mm、長さ105mのパイプを想定した。相似則に基づいて、浮力と沈力の比を一致させた1/121模型を製作し、水槽模型実験を行った。パイプ模型は浮上しながら流体力を受け、水平方向に大きく移動する様子が見られた。パイプ模型の直径が大きく、流体抵抗が過大であったため、浮力、沈力の両方を相似則で一致させるパイプ模型を製作した。使用した相似則は、網地を対象として、張力、重力、流体抵抗の比を実物と模型とで一致させたものであるが、重力については、網地と同様にする必要があるため、パイプ模型についても同様の力比を持つ模型を製作した。したがって、パイプ模型の直径は、実物の直径の1/121より大きな値となり、流体抵抗が過大となる課題は完全には解決されていない。また、これまで、パイプ模型の形状の相似については考慮していなかったため、曲げ剛性を一致させた模型を製作した。パイプ模型の材質として、複数の材質を検討した結果、ゴムを選定した。新たなパイプ模型を用いて、まず残留応力をアニーリングによって極力取り除いた後、パイプ模型を設置し、注排気によって浮上、沈下実験を行った。注排気速度を決定するための浮上時間、沈下時間については、実物と模型の間でフルード則を適用することによって求めた。その結果、浮上、沈下中のパイプ模型の形状変化が得られた。また、ポリエチレンパイプを長手方向に10,000分割し、有限変位理論を用いて浮上時のポリエチレンパイプの形状を解析した。今後は、実験データ、数値解析データと、実物の実験で得られたデータを相互に比較し、実験手法と数値解析モデルの検証を行う。

実験手法は概ね確立したが、水槽実験のための精緻な模型の製作に時間を要したことと、水槽の空き状況によって、水槽模型実験の実施がやや遅れた。本研究では、漁具を浮沈させる方法として、漁具に取り付けた高密度ポリエチレンパイプや可撓性ホースに給排気を行うことにより浮力、沈力を得る方法を提案し、浮力、流体力の変化を伴う可撓性ホースの運動、張力の解析技術を開発することを目的とした。定置漁業では、高密度ポリエチレンパイプ4本を箱網下の海底上に設置し、これらのパイプに順次給気を行うことによって浮上させる自動揚網装置を提案した。縮尺比1/121の定置網模型に対して、同じ縮尺比で、剛性の相似を考慮したパイプ模型を製作し、水槽模型実験を実施した。定置網模型は、網地にかかる流体抵抗、網地内の張力、網地の重量の相互の比が実物と模型で一致し、幾何学的形状が相似となるように作成された。したがって、剛性の相似を考慮する際には、定置網模型の作成における力比を考慮した。その結果、パイプ模型の運動や係留力の実験データを得るとともに、パイプ模型の形状や係留力を予測する数値解析モデルを開発し、実験データによる検証を行った。また、実海域においても、全長105mの高密度ポリエチレンパイプの浮上、沈降時の4点の深度変化を計測し、数値解析モデルの検証用データとした。一方、養殖用生簀においても、生簀枠として用いられている高密度ポリエチレンパイプ内に可撓性ホースを挿入し、可撓性ホースへの給排気によって生簀を浮沈させるシステムを提案した。生簀は、中間フロートを設けて、その浮力を調整することによって任意の鉛直位置に設置できるものとして、水槽模型実験を実施するとともに、ポテンシャルエネルギーの最小化をベースとした生簀の姿勢、係留力解析モデルを開発し、実験データによる検証を行った。本研究では、海水中を浮沈する高密度ポリエチレンパイプの流体力や曲げ応力を予測するために、水槽模型実験を行うとともに、簡易的な数値解析モデルを構築した。水槽模型実験では、漁網に対して用いられている相似則の力比を考慮した上で、高密度ポリエチレンパイプの剛性比を一致させる手法を提案し、実海域実験のデータを用いて検証を行った。また、高密度ポリエチレンパイプの形状を予測する数値解析モデルは、水槽模型実験と実海域実験で得られた形状を概ね再現した。平成26年度は、水槽模型実験において、パイプ模型を実機から相似則によって決まる仕様に近づけることができたこと、水中モーションキャプチャーシステムを導入することによって、パイプ模型の3次元的運動を把握できるようになったことなど、多くの進展が見られた。数値解析はやや遅れているが、実験手法の確立が予定よりも進んでいるため、全体としてはおおむね順調に進展しているといえる。小型造波曳航回流水槽を用いて、流水中のパイプ模型の浮上、沈下挙動とその形状の計測に絞って、この実験結果と数値解析結果、現地実験結果を比較、検証する研究を推進する。28年度が最終年度であるため、記入しない。海洋生態系工学
脊髄損傷に対する新たな治療法の確立：培養自家骨髄間質細胞の髄液内投与

受傷後早期の脊髄損傷に対する治療として、自己の骨髄由来の単核球細胞を脳脊髄液中に投与することが、安全かつ有用な治療方法となり得るかを検討した。頸髄損傷5例、胸髄損傷5例に対し、自己の腸骨から分離した単核球およそ108個を直ちに腰椎穿刺にて髄液内に投与した。半年以上追跡したが有害反応はなく、かつ、早期実施症例では神経機能の改善を認めた。骨髄細胞の髄液内投与による亜急性期脊髄損傷の治療は安全かつ有用と考えられた。本研究は、急性期脊髄損傷患者の骨髄から、自己の骨髄細胞を採取した後に腰椎穿刺にて髄液中に投与し、損傷部に生着した細胞の働きにより脊髄再生を図る臨床試験である。本試験は免疫学的、倫理的問題がなく、実用的な脊髄再生療法として期待出来、関西医科大学高度救命救急センターにおいて5例に実施し、最長5年経過中であるが細胞移植に伴う有害事象は全く認めていない。また、歩行可能症例、起立訓練中症例を含む症状の改善著明な改善を3例に認めている。平成23年度以降は、今後の本治療法を確立普及させるために若干の変更を加えることとし、そのために幹細胞に関する厚生科学審議会の審査に精力を注ぐ一方、これまでの経過をまとめ、論文として発行することが出来た。今後の目的は、さらに症例数を重ね、安全性の確認とともに有効性の解析、適用条件の確立により、脊髄損傷患者への新たな治療法として確立することにある。従来、骨髄間質細胞を得て培養増殖後に髄注投与してきたが、更に広く実用化を図り、治療法として確立して行くために、骨髄液を採取後、単核球を分離し、直ちに髄液内に投与することで、培養に伴う症例数の限定や多額の経費を減らすことを検討した。動物実験ですでに有効性を確認している。さらに、幹細胞を用いる臨床試験であるために、厚生労働省のヒト幹細胞臨床研究に関する審査委員会において承認を受ける必要があった。厚生科学審議会より科学的、倫理的に妥当である旨、厚生労働大臣に答申され、平成24年2月10日付で厚生労働大臣より、本研究を実施することについて許可を頂く事が出来た。その後、必要物品を揃えるとともに、臨床試験実施の準備を整えた。現在、患者も発生しており、登録に向けて準備中である。今後、これらの作業が軌道に乗れば、出来れば、平成24年中に数例以上、最大十例の症例に実施して結果を集計できるようにしたいと準備している。方法:昨年報告したように、治療方法の普及のため、今回は培養過程を省略し、骨髄細胞を採取したあと、直ちに単核球を分離して、10の8ー9乗個の骨髄単核球を髄液中に投与することとした。対象は、受傷後1年以内のAIS (American Spinal Injury Association Impairment Scale) grade AまたはBの患者である。適用条件を満たす5例の頸髄損傷と、5例の胸髄損傷を対象とした。評価はASIA運動スコア,知覚スコア, AIS gradeで行った。結果:頸髄損傷患者の受傷後早期移植(3週、6週)例に運動スコアの著明な改善(各66点、12点)をみた。また、これらの症例では知覚スコアも共に60点以上の改善をみ、AIS gradeもBからC、Dへと改善した。しかし、3月以上を経過した症例では運動スコアの改善も2点から数点、知覚も20点程度の改善に留まった。一方、胸髄損傷患者では、四肢麻痺ではなく、対麻痺であるために、初期運動スコアは50点はあるものの、半年後にもたかだか数点の改善をみたにすぎなかった。しかし、知覚スコアは40点の改善をみた症例もあった。骨髄細胞の採取と髄液内投与による有害反応は全く見られなかった。考案:骨髄単核球細胞の移植は、受傷後の機能が安定して評価可能となる受傷1,2週間から、遅くとも数週間以内に実施するべきと考えられた。AIS grade BかCが良い適用と考えられた。頸髄損傷では、運動機能の改善が直ちに運動スコアに反映されるが、胸髄損傷ではたとえ肋間筋や躯幹の筋肉の運動機能に改善があっても、下肢の運動機能が改善するまでは運動スコアに反映されないため、現在のASIA scoreに代わる評価が必要と考えられた。胸髄損傷にも知覚の改善や、坐位姿勢の保持が可能となる症例が見られた。骨髄細胞の髄内投与は安全と考えられた。本研究は、急性期脊髄損傷患者の骨髄から、自己の骨髄細胞を採取した後に腰椎穿刺にて髄液中に投与し、損傷部に生着した細胞の働きにより脊髄再生環境を整え、それにより神経再生を図る臨床試験である。平成23年度以降は、本治療法の確立を目的として研究を進めている。従来の手法に若干の変更を加えて、培養過程を省略して実施出来るようにした。

現時点での臨床研究の目的は、さらに症例数を重ね、本治療法の安全性の確認とともに有効性の解析、適用条件の確立により、脊髄損傷患者への新たな治療法として確立することにある。従来、脊椎固定手術に際して自家腸骨片より骨髄間質細胞を得て、これを培養増殖後に髄液内投与してきた。しかし、培養過程に厳重な操作、管理、設備と、多額の経費を要すること、適用される時間的制約が厳しいことが、症例数の集まりにくい原因であった。本臨床試験の更に広汎な実用化を図り、治療法として確立して行くために、これらの問題を克服する必要がある。そこで、骨髄液を採取後、単核球を分離し、直ちに髄液内に投与することで、培養等の適用条件に伴う症例数の限定や多額の経費を減らすことを検討した。本研究のプロトコルでは10例に単核球を髄液内投与し、少なくとも6ヶ月間の追跡をして、結果をまとめる予定にしている。今回、培養過程を省略することによって、適用となる時間的制約が緩くすることが出来たために、臨床試験への参加希望者が予想外に多く、既に、予定数の治療を終え、現在は6ヶ月間の追跡を行って成績をまとめることにしている。まだ、実施症例のほとんどで、経過を追跡中ではあるが、運動機能の劇的な改善をみた症例が複数見られ、また、多くの症例で知覚の着実な改善がみられる。ただ、受傷後、半年以上を経過した症例には運動機能の回復が見られないことから、次のステップに向けて、適用条件をより絞り込んで行くための目途がつきつつある。ヒト幹細胞を用いた臨床試験を実施するためには、平成18年以降、厚生労働省の、ヒト幹細胞臨床研究に関する審査委員会に於いて、議論し承認を得なければならない。本臨床試験の実施について同審査会に於いて多くの質問をいただいた。これらについて議論を重ね、最終的に承認をいただき、厚生科学審議会の答申をへて、厚生労働大臣から臨床試験実施の許可をいただいたのが年度末に近くなったために、その後、直ちに実施体制を整え、現在、患者登録に向けた準備を進めており、近く臨床試験に入ることが出来る。25年度が最終年度であるため、記入しない。実施計画では、平成24年中に数例以上、最大十例の症例に実施して、その結果を集計して行きたいと考えていた。脊髄損傷患者からの臨床試験参加の申込みが多く、既に10例の実施を終え、その後の参加申込みは謝絶している。現在ではこれらの症例の経過を追跡中で、次年度の早い段階で追跡作業を終え、次のステップに向かいたいと考えている。上記のごとく、体制はほぼ整い、患者も発生しており、患者登録に向けて準備を進めている。研究を遂行する上での最大の問題点は、脊髄損傷患者を救命救急センターで長期入院させることは出来ず、リハビリテーション施設へ転院させねばならないが、その転院先の確保に極めて難渋する点である。転院先が確保できるなら、臨床試験は円滑に進むが、転院先の確保が困難な状況では、症例数を増やすことが困難となる。救命救急センターに脊髄損傷患者が滞る、いわゆる出口の問題、が今後の最大の問題点である。現在の計画では、骨髄から分離した単核球を、培養無しに同日、髄液中に投与している。集計中のデータからは、受傷後早期の投与が望ましいという傾向が明らかである。そこで、次のステップとしては、受傷後早期の患者に、骨髄採取、単核球分離後、髄液内投与の操作を複数回実施する事によって、より症状の改善が得られるのかを検討したいと考えている。