hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミスマッチ修復機構がＤＮＡ複製と協調して働くメカニズムの解明

変異の抑制には、DNAが複製されるS期にMMR因子が存在することが必要であるので、MMR機構はDNA複製機構と協調的に機能すると考えられている。真核生物では、DNA複製の中間体である一本鎖断点を利用して新生鎖を識別できる。さらに、DNA複製に必須の因子であるPCNAスライディングクランプは、DNA合成後も修復の鎖特異性を生み出せる候補として考えられてきた。しかしながら、PCNAがMMRの鎖特異性を決定するかどうかは実験的な証拠はなく、どのようにして真核生物MMR機構が修復の特異性を保持するのかについてもほとんど分かっていない。本研究者は、昨年度までにPCNAのDNA結合の方向性によってMMRの鎖特異性が決まること、MMR因子がPCNAのDNAからの解離を阻害することで修復可能な時間を伸長させることを見出していた。本年度は当初の予定通り、論文投稿に注力した。それに加え、発見した反応の生体内における意義を解析するために、出芽酵母を用いた突然変異頻度の測定にも取り組み、PCNAのDNAからの解離の阻害がMMRの効率維持に重要であることを見出した。これまでの結果から、PCNAは真核生物における新生鎖識別シグナルとして機能し、MMR因子はPCNAをDNA上に留めておくことで、DNA複製の正確性の維持に大きく貢献していると考えている。今年度は修復する鎖の特異性を保持するメカニズムについて、MutSαのどの領域が、どの程度寄与するのか明らかにするため、変異体を用いた解析を進めた。それにより、PIP-motifならびに天然変性領域の「記憶」に対する機能を明らかにできた。並行して、論文投稿に向けたデータ収集ならびに整理を行った。今後は新生DNA鎖の「記憶」を保持する反応の生体内における重要性や、鎖特異性を決定するメカニズム(PCNAのDNA結合の方向性をどのように認識するか)についてのさらなる解析が必要となると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。修復の鎖特異性を決定するメカニズムに関しては、MMR因子がどのような機構でPCNAのDNA結合の方向性を認識しているのか明らかにするために、修復される鎖を決定するMutLα活性化までの段階を再構成する。さらに、変異体を用いた解析を進めることで詳細に解析を進める予定である。また、鎖特異性を保持するメカニズムは、生体内やDNA複製における重要性を明らかにするため、出芽酵母を用いて突然変異の発生頻度やMMR因子の局在等を解析していきたい。また、NPE系を用いてプラスミドDNAを複製させ、直接、シークエンス解析することで変異の導入を調べることも計画している。ミスマッチ修復因子とPCNAの相互作用に着目した新生鎖識別反応の解析は計画以上の進展があった。本研究はすでに、これまでの研究結果も含め、論文投稿準備にとりかかっており、今後は、PCNAがどのようにしてDNA複製とミスマッチ修復を協調的に制御しているのか解析を進める予定である。また、新生鎖識別反応についても変異体も用いた再構成実験を行うことでより詳細に解析することが課題である。新生鎖識別反応の解析は予定以上に進展している。
クロソ分子機構におけるミトコンドリアエネルギー代謝との関連

Klotho遺伝子のノックアウトマウス(KlothoKOマウス)では、ヒトの老化に類似した種々の症状を来すことから、老化現象に関わる重要な遺伝子として報告された。我々は、KlothoKOマウスにおける老化現象と正常加齢マウス(CD-1)を比較検討し、老化機構におけるKlotho遺伝子とミトコンドリア機能障害のネットワークを解明するために腎および脳組織における病理学的、生化学的解析を行った。正常加齢マウスでは、腎腫大が診られ、糸球体の減少と総タンパクの低下、ミトコンドリアの酸素消費の低下と電子伝達系酵素活性の全般的な低下が観察された。一方、KlothoKOマウスでは、正常糸球体数の減少と総タンパクの増加を伴う電子伝達系酵素活性の比活性の低下を来した。また、電子伝達系の酵素活性の中で、複合体IIが選択的に早期に低下する事を見いだした。終脳では、正常加齢のマウスでは電顕的なミトコンドリア腫大がみられミトコンドリア電子伝達系低下を伴っていた。KlothoKOマウスでは、その加齢減少に伴い、正常加齢マウスでは診られない、腎と脳でミトコンドリア機能不全を来し、その原因は、異常たんぱくの蓄積によると考えられた。Klotho遺伝子のノックアウトマウス(Klotho KOマウス)では、ヒトの老化に類似した種々の症状を来すことから、老化現象に関わる重要な遺伝子として報告された。この遺伝子は、ヒトおよびマウスでほぼ同じ構造を有するβグリコシダーゼ遺伝子ファミリーに属し、膜型と分泌型タンパクとして存在することが示された。膜型Klothoタンパクは、膜レセプターとしてFGF23分子と結合する事で、細胞内シグナル伝達を司り、カルシウムとリンの生体内恒常性に重要な機能を担っていることが報告された。しかしながら、Klotho遺伝子の構造から想定されるその他の機能として、グリコシダーゼ活性を介した種々の酵素反応の制御、分泌型タンパクとしての全身臓器を標的とした機能に関しては、未だ解明されていない。我々は、Klotho KOマウスで、正常加齢と異なる、電子伝達系複合体II活性の酵素生化学的並びに組織化学的な選択的低下を見いだした。Klotho分子の機能と複合体IIの分子集合成熟過程で、どのような接点があるのかを解明するために、まず、予備実験と同じ生命現象が起こるかどうかをin vivoで確認する。確認された場合は、さらに、Klotho KOマウスでの1)ミトコンドリアDNAの量的質的異常の検討、2)複合体IIの4つのサブユニットすべての遺伝子発現状態の解析、3)Klotho KOマウス培養細胞系での複合体II遺伝子発現に与えるKlotho分子の影響に関し検討し、Klotho分子種の機能とミトコンドリア電子伝達系酵素の活性発現調節の接点を解明する。今年度の研究では、複合体IIの酵素活性が低下していたことから、ブルーネーティブゲルを用いた、複合体IIのサブユニットの交差抗原性のあるタンパクとして検出したが、CRM陽性の酵素タンパクの全般的低下を示した。現在、複合体IIのRNAレベルでの発現を確認している。今後は、DNA-RNA-タンパクのセントラルドグマに沿って、分子機構を解明する。

確認された場合は、さらに、Klotho KOマウスでの1)ミトコンドリアDNAの量的質的異常の検討、2)複合体IIの4つのサブユニットすべての遺伝子発現状態の解析、3)Klotho KOマウス培養細胞系での複合体II遺伝子発現に与えるKlotho分子の影響に関し検討し、Klotho分子種の機能とミトコンドリア電子伝達系酵素の活性発現調節の接点を解明する。今年度の研究では、複合体Hの酵素活性が低下していたことから、ブルーネーテイブゲルを用いた、複合体IIのサブユニットの交叉抗原性のあるタンパクとして検出したが、CRM陽性の酵素タンパクの全般的低下を示した。複合体IIのRNAの発現レベルは、RT-PCRで確認したところ、その発現レベルは正常と比較し、明らかに低下していた。これは、クロソ遺伝子が、核の遺伝子発現を直接変化させた可能性があり、DNA-RNA-タンパクのセントラルドグマに沿って、その分子機構を解明する予定である。Klotho遺伝子のノックアウトマウス(Klotho KOマウス)では、ヒトの老化に類似した種々の症状を来すことから、老化現象に関わる重要な遺伝子として報告された。この遺伝子は、グリコシダーゼ遺伝子ファミリーに属し、膜型と分泌型タンパクとして存在することが示された。最近、膜型Klothoタンパクは、膜レセプターとしてFGF23分子と結合する事で、細胞内シグナル伝達を司り、カルシウムとリンの生体内恒常性に重要な機能を担っていることが報告された。しかしながら、Klotho遺伝子の構造から想定されるその他の機能として、グリコシダーゼ活性を介した種々の酵素反応の制御、分泌型タンパクとしての全身臓器を標的とした機能に関しては、未だ解明されていない。我々は、Klotho KOマウスにおける老化現象とミトコンドリア機能障害のネットワークを解明することが目的である。Klotho KOマウスでは、電子伝達系の酵素活性の中で、複合体IIが選択的に早期に低下する事を見いだした。Klotho分子の機能と複合体IIの分子集合成熟過程で、どのような接点があるのかを解明するために、Klotho KOマウスでの1)ミトコンドリアDNAの量的質的異常の検討、2)複合体IIの4つのサブユニットすべての遺伝子発現状態の解析、3)Klotho KOマウス培養細胞系での複合体II遺伝子発現に与えるKlotho分子の影響に関し検討し、Klotho分子種の機能とミトコンドリア電子伝達系酵素の活性発現調節の接点を解明した。その結果、ミトコンドリアDNA量は、加齢とともに有意な変動は診られなかった。一方、複合体IIの遺伝子支配領域のDNA量は変化しないものの、複合体IIのRNA転写量が有意に低下することを見出した。この知見は、現在投稿中である。他の研究の大きな進展があり、その分野での研究を精力的に行う必要があったため。しかし、本研究も、現在論文化の手続きを取っており、進んでいると思う。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在の論文を投稿し、その後の関連した新規知見も順次論文化する予定である。
IP系光ファイバ無線システムの研究

高周波(アナログ)とIP(デジタル)の両信号を多重化した副搬送波多重光として、光ファイバ中を伝送するシステムについて、理論的及び実験的研究を実施した。デモシステムとして、鹿児島大学で遂行中の大学人工衛星の衛星地球局を想定し、複数周波数(400MHz13GHz)の高周波信号とデジタル信号のそれぞれを最適の方法で変調し、かつ多重化する技術を提案した。実システム適用の重要性を鑑み、連携研究者開発の光変調器内蔵レーザ(EML)をモデル化し、提案システムへの適用性を示した。・IP系光ファイバ無線用の変調・符号の提案おおむね正弦波とみなすことができるアナログの高周波信号をIP伝送する際に大幅に情報量を圧縮することができるスロープ・トリガ法を提案した。本手法では、高周波信号を等間隔でサンプリングするのではなく、特定の電圧(電界)をとるときにその時刻のみを伝送する手法である。実際のインプリメンテーションに先立ち、本手法によって伝送し再生した高周波電圧が電波法令に照らして、歪などの特性が許容されるものか原理的な計算を行った。部分的な検証であったため精査は必要であるが、法令を満足する可能性が高いことを示した。また、現状技術のA/D変換器で本無線システムの構築が可能であることも計算によって示された。・部品の特性把握初年度は、半導体光部品の評価よりミリ波シンセサイザの評価を先行した。光周波数コム発生器を用いたミリ波(マイクロ波)シンセサイザを周波数源として使用することを検討し、その位相雑音低減を図った。本シンセサイザ内部で使用されているレーザと光学系によって、過剰位相雑音が発生していることを突き止め、理論的考察によって位相雑音を低減する手段(レーザダイオード及び光学系の最適化)を見出した。また、実験的に光学系内部にもうひとつの過剰雑音源が存在することを確認し、低減手段(波長フィルタの最適化)の検討の上、実験実証によって低減手段の有効性を示した。すべての対策を実施することによって、現在観察されている位相雑音が約10dB低減できることが分かった。アナログ、デジタル信号混在の具体化として、大学人工衛星の地球局にハイブリッドRoFシステムを導入することをデモンストレーション事例としてモデル設定した。デジタル信号を比較的低い周波数の光副搬送波に重畳し、周波数13GHzのアナログ・ダウンリンク信号をそのまま13GHzの光副搬送波に重畳するモデルを提案した。帯域が複数であり、種類が複数(アナログ、デジタル)である信号を同時に重畳し、互いに干渉しない方法として、半導体光変調器(EAM)内蔵DFB-LDを採用する構成を提案した。すなわち、デジタル信号にてDFBーLDの直接強度変調を行い、アナログ信号にてEAMの外部強度変調を行った。シミュレーションによって、2種類の信号をRoFシステムで伝送することが可能であることを示した。研究協力者から本研究用のために、特に高周波ポートが13GHz帯に最適化されたEAM内蔵DFB-LDの提供受け、部分的な実験デモンストレーションを行った。実験結果はシミュレーション結果と一致した。また、伝送効率の向上とスプリアスの低減のためには、2種の信号の変調度の設定が重要であることなどが分かった。最後に、デモンストレーションシステムを鹿児島大学内に設置された地球局内に常設した。現在、和歌山大学/東北大学の人工衛星RAIKOの定常観測に提供されている。常設かつ実用のRoFシステムの運用によって、設計性能および信頼性が実験的に確認された。この他、今後の地球局性能向上を目的として、波長分割多重技術を併用することも提案しモデル化した。予定以上の進捗部分と予定以下の進捗部分が混在している。半導体光デバイスに関して、研究協力者からモジュール提供を想定していたが、ベア・チップ提供であったためその測定系の構築が必要になった。早急にベア・チップの電気評価、光学評価の系を構築する。一方、変調・符号に関する研究は予定以上の進捗である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本補助金によって、実験系の構築は進捗している。上記(11)のとおり、半導体光部品の評価系構築の作業が増えたが、本質的な問題が増えた訳ではなく、研究室発足2年目になり学生の従事者が増員されたため、遅延は解消可能であると考える。半導体光デバイスとして、本年度は研究協力者から新デバイス(デュアル・ドライブ・レーザ)が入手可能になり、部品レベルで低波長分散、長距離伝送などのさらなる高性能化が実現できるため、システム設計が変更される可能性がある。早急に検討を開始する。
ウリナスタチンの糖鎖工学に基づく早産治療薬の開発

早産の治療薬として用いられているウリナスタチンのコンドロイチン硫酸をヒアルロン酸に組み換えたヒアルロン酸ハイブリッドウリナスタチンを作製した。この分子のタンパク質分解酵素トリプシン、プラスミン、エラスターゼ、糖鎖加水分解酵素ヒアルロニダーゼに対する阻害効果は、糖鎖欠損ウリナスタチンよりも大きく、天然のウリナスタチンと同等またはわずかに小さく、糖鎖とその硫酸化度の重要性が示された。子宮由来の培養細胞を用いた炎症のモデルにおける抗炎症作用も天然型と同程度かわずかに低いことが明らかとなった。しかし、生体膜の外側に多く存在するリン脂質との引力相互作用は天然のウリナスタチンより大きいことが示された。早産治療薬への応用を目指し、ウリナスタチンが天然にもつコンドロイチン硫酸をヒアルロン酸に組み換えた分子の効果を調べ、天然のウリナスタチンの効果と比較する。26年度は、天然のウリナスタチンおよび糖鎖改変ウリナスタチンの各種酵素活性に及ぼす影響を調べた。その結果、糖鎖改変ウリナスタチンは天然のウリナスタチンと同等の高いプロテアーゼ阻害活性を有していたが、グリコシダーゼに対する阻害活性は低下した。また、培養子宮平滑筋細胞の抽出物や膜画分、ウマ羊膜抽出物、ウマ羊水について、天然のウリナスタチン、糖鎖改変ウリナスタチンをそれぞれ固定した樹脂を用いたアフィニティーカラムクロマトグラフィーに供して、結合分子を探索、比較したが、天然のウリナスタチンの結果と比較して差を見出せなかった。会合条件での電気泳動によっても同様の結果が示された。さらに、各種ウリナスタチンと細胞膜との相互作用はウリナスタチンの糖鎖構造に依存するかを調べるために、細胞膜を構成する代表的なリン脂質から成る単分子ミセルを構築し、これらとの相互作用を生物物理学的に解析した。その結果、ウリナスタチンと細胞膜の外側に多く局在するされるリン脂質とは、引力相互作用が観察されたが、細胞膜の内側に多く局在するされるリン脂質との引力相互作用は観察されなかった。さらに、天然のウリナスタチンよりも、ヒアルロン酸に組み換えた糖鎖改変ウリナスタチンで、強い引力相互作用が観察された。子宮経管の熟化は、熟化を誘導する刺激によって各種酵素の活性が変動することにより、細胞外マトリックスの構成に変化が起こる現象である。この現象を効率よく抑制する物質は早産治療薬として有望と考えられる。本研究では、既存の早産治療薬ウリナスタチンの効果を高めることを期待して、ウリナスタチンが天然にもつコンドロイチン硫酸をヒアルロン酸に組み換えた分子の効果を調べ、天然のウリナスタチンの効果と比較する。27年度は、前年度に得られた結果を結論づけるために、特に酵素阻害剤としてのウリナスタチンの効果に及ぼす糖鎖構造の影響を調べる実験を追加した。今年度に行った酵素反応後の生成物の分析により、ウリナスタチンの糖鎖構造の違いがヒアルロン酸の加水分解を触媒する酵素の活性の阻害の程度を決定することが結論づけられた。前年度の成果と合わせて論文にまとめ、公表された。また、疑似的な熟化の培養細胞モデルを用いて、細胞外マトリックスを構成する分子の代謝やその調節に関わる各種遺伝子の発現変動と培養上清中に放出された細胞外マトリックス成分等の量的変化を調べた。リアルタイムPCRによる遺伝子発現レベルの分析結果より、糖鎖改変ウリナスタチンも天然のウリナスタチンと同様に、熟化促進を反映する遺伝子の発現を抑制することが示された。しかし、その程度は期待通りではなく、糖鎖改変ウリナスタチンの抑制効果は天然型のものと同程度か弱いものであった。培養上清中に放出された細胞外マトリックス成分と炎症の指標となる分子の定量により、いずれのウリナスタチンも熟化と関連する分子の蓄積を抑制することが明らかとなった。研究開始当初の計画では、26年度および27年度で1)子宮由来の培養細胞系を用いた疑似的な熟化モデルにおける糖鎖改変ウリナスタチンの作用に関する検討を予定しており、27年度以降で2)細胞膜との相互作用の解析に関する実験を予定していた。しかし、2)の計画の準備が先にできたために、26年度の計画に代えて26年度中に2)の計画を行い、27年度に論文にまとめた。結果として、27年度は、1)の計画に集中できたために、当初計画以上に進展した。炎症等による急激な熟化を抑制する物質は早産治療薬として有望と考えられる。本研究では、既存の早産治療薬ウリナスタチンの糖鎖の役割を調べる目的と、さらにはその効果を高めることを期待して、ウリナスタチンが天然にもつコンドロイチン硫酸をヒアルロン酸に組み換えた分子を作製し、その作用を天然のウリナスタチンと比較した。28年度は、前年度の結果をまとめる論文を作成するために、その内容を補強する追加実験として、炎症時に高値を示す各種酵素に対するウリナスタチンの効果を調べた。ウリナスタチンは、シクロオキシゲナーゼやマトリックスメタロプロテアーゼの活性には影響を与えないか、高濃度でわずかな阻害を示すだけであった。エラスターゼ、プラスミンに対しては、阻害効果を示し、その効果の程度はウリナスタチンがもつ糖鎖の構造に依存すること明らかとなった。

タンパク質と糖鎖の複合体(プロテオグリカン)であるウリナスタチンのこれら酵素に対する阻害効果は、天然のウリナスタチン、ヒアルロン酸に改変したウリナスタチン、糖鎖欠損体の順で大きく、ウリナスタチンがもつコンドロイチン硫酸の構造が重要であることが示唆された。コンドロイチン硫酸の重要性は、糖鎖のみを用いた実験によっても裏付けられた。前年度の細胞モデルを用いた実験結果と合わせると、炎症に対する糖鎖改変ウリナスタチンの効果は、天然型のものと同等かわずかに弱い可能性が示された。研究期間全体を通して、糖鎖改変ウリナスタチンが天然のものより強い作用は、細胞膜との相互作用の他は見いだせなかったが、本研究で作製した糖鎖改変体を用いることにより、これまで情報が少なかった天然のウリナスタチンの糖鎖構造の重要性が示された。早産の治療薬として用いられているウリナスタチンのコンドロイチン硫酸をヒアルロン酸に組み換えたヒアルロン酸ハイブリッドウリナスタチンを作製した。この分子のタンパク質分解酵素トリプシン、プラスミン、エラスターゼ、糖鎖加水分解酵素ヒアルロニダーゼに対する阻害効果は、糖鎖欠損ウリナスタチンよりも大きく、天然のウリナスタチンと同等またはわずかに小さく、糖鎖とその硫酸化度の重要性が示された。子宮由来の培養細胞を用いた炎症のモデルにおける抗炎症作用も天然型と同程度かわずかに低いことが明らかとなった。しかし、生体膜の外側に多く存在するリン脂質との引力相互作用は天然のウリナスタチンより大きいことが示された。26年度の計画として、糖鎖改変ウリナスタチンの、1)各種酵素に対する阻害試験、2)子宮由来の細胞を用いた炎症モデルにおける機能解析(27年度以降も継続予定)、3)結合分子の探索を挙げていた。27年度に予定していたウリナスタチンの細胞膜との相互作用に関する解析のための試料の準備ができたため、その解析を2)に代えて先に行った。最終年度の28年度は、26、27年度に得られた結果を総計し、論文にまとめるために、論文作成と平行して論文作成に必要な追加のデータをとるための実験を行う。糖鎖工学27年度は、子宮由来の細胞培養系を用いた炎症モデルにおけるウリナスタチンの作用に関する検討を中心に行う。リポ多糖で刺激を与えた培養子宮平滑筋における、炎症に関わる因子の変動に及ぼす糖鎖改変ウリナスタチンの影響を調べる。当初の計画より研究が進展し、研究の総計を行うために次年度の人件費・謝金の経費に使用するため。実験計画に挙げた結合分子の探索に係る実験の結果により、共通機器使用料として計上した「その他」の支出が無かったことと、「物品費」における差額により、次年度使用額が生じた。研究の総計を行うため人件費・謝金の経費に使用し、その結果をもとに研究成果発表を行い、論文作成を行う。27年度の培養細胞系を用いた実験計画に係る物品費に使用する予定である。
学校教育の成果を測るための指標の開発に関する研究

1.3ヶ年計画の最終年次にあたる。OECDーCERIの「国際教育指標プロジェクト」と連携しながら、研究作業を続けた。研究分担者小委員会を5回、研究分担者会議(総会)を5回開催し、報告書の完成に至った。2.この研究は、学校教育の成果・効果をどのような指標で測ることが望ましいかについて(1)子ども、(2)教師、(3)学校等の側から検討を加え、効果的な教育指標の開発を目指したが、予定通りの成果を上げるまでには至らなかった。その理由の最大のものは、教育の“質"を測るという本質的な困難性であった。報告書に載せたところであるが、この研究が貢献した指標の候補リストを含めOECDプロジェクトとしては183項目を開発したものの、実用までにはなお一層の開発努力を要するというのが実状である。3.報告書では、OECDプロジェクトの試み、アメリカ、イギリスにおける国、地方、学校の各段階における研究開発の動向、IEAの成果等を踏まえ考察を加えた。国内的な開発努力としては、開発した「学校経営診断カ-ド」の解説とこのカ-ドを活用とて学校改善に取り組んだ事例(小・中・高校)を収録した。このカ-ドにおける診断項目は、学校段階における指標として活用できたわけである。この点については、OECDの国際会議で発表したところでもある。4.われわれは、この研究をさらに発展させるため「初等・中等教育改革の推進のための教育指標の研究開発」(総合研究A、代表奥田真丈、平成35年度)の3年計画で、科研費を申請中である。1.3ヶ年計画の2年目にあたる。OECD=CERIの「国際教育指標プロジェクト」と連携しながら、研究作業を進めた。研究分担者小委員会を11回、研究分担者会議(総会)を5回開催し、問題点や課題を明確にする方向で検討を加えた。2.この研究が意図している“成果指標"の開発は、予想以上に隘路が多いことがわかった。この点については、我々が研究協力しているOECD=CERIの国際教育指標プロジェクトでも、各国が悩んでいるところである。3.我々としては、できるかぎり焦点をしぼり、実現可能な指標の開発に努めることとし、予定どおり学校経営診断カ-ドの開発その活用に重点を置き、作業を進めた。その結果、事例の収集と分析は、かなり進んだ。4.OECD=CERIの国際教育指標プロジェクトについては、研究分担者がパリ本部での会議をはじめ参加の機会をもった。特に、平成元年9月のオ-ストリアでの総会においては、我が国での成果を発表し、注目をあつめた。5.最終年度にあたる平成2年度においては、開発した診断カ-ドによる診断結果を中心に報告書を完成する予定である。2.この研究は、学校教育の成果・効果をどのような指標で測ることが望ましいかについて(1)子ども、(2)教師、(3)学校等の側面から検討を加え、効果的な教育指標の開発を目指したが、予定通りの成果を上げるまでには至らなかった。国内的な開発努力としては、開発した「学校経営診断カ-ド」の解説とこのカ-ドを活用して学校改善に取り組んだ事例(小・中・高校)を収録した。

このカ-ドにおける診断項目は、学校段階における指標として活用できたわけである。この点については、OECDの国際会議で発表したところでもある。4.われわれは、この研究をさらに発展させるため「初等・中等教育改革の推進のための教育指標の研究開発」(総合研究A、代表奥田真丈、平成35年度)の3年計画で、科研費を申請中である。
エンドセリンの細胞増殖刺激作用

1)種々の線維芽細胞を親株として安定発現細胞株を作成し、ETに対する反応を検討したところ、ETが増殖刺激物質として働く場合とそうでない場合がある事がわかった。これらの細胞におけるETの細胞内情報伝達機構の比較、解析から、イノシトールりん脂質代謝に関与する酵素に対するETの刺激効果が、その細胞増殖刺激作用に必要である事が明らかになった。2)ETA,ETB各受容体を発現したCHO細胞を用いて、ETの細胞増殖刺激作用のカイネテイクスを検討し、ETA,ETBを介する反応の差を明らかにした。この差の原因は、おそらく各受容体の脱感作機構の違いによるものと考えられた。2.培養ヒト大動脈平滑筋細胞を用いて、ETの細胞増殖刺激作用に対する種々のサイトカインの影響を検討し、interleukin-1が特異的にETの効果を阻害する事を見いだした。この作用は、interleukin-1がプロスタノイド代謝に関与する酵素を誘導し、ETの細胞内情報伝達機構を変化させることによる。3.ETA,ETBおよびキメラ受容体を発現したCHO細胞を用いて、ETによるadenylate cyclaseの活性調節を検討し、Gs,Gi各々のG蛋白質との共役に必要な受容体のサブドメインを明らかにした。
安全で快適な次世代通勤電車のための接線力推定値帰還による空転滑走再粘着制御の開発

近年、地球温暖化、エネルギー問題が人類存亡の問題となっている。電気鉄道は自動車や飛行機に比べて、エネルギー効率が高く且つクリーンである。通勤電車の輸送力を増強させて、安定且つ高効率に運行することは、省エネルギーに大きく貢献し、エネルギー問題、地球温暖化の対策に極めて有効である。本研究では、低分解能位置センサの制約と、電車車両や連結部分の振動により新たな外界センサが装着困難である制約を克服して、接線力推定値の確実なフィードバックに基づく高性能空転滑走再粘着制御系を開発する。その結果、安全で快適な次世代通勤電車の運行を実現し、安心・安全で質の高い都市交通システムの構築と、エネルギー問題と地球温暖化対策の両者に大きく貢献することを目的としている。具体的な研究目標を以下に示す。1)上り下りの勾配や車両振動時でも確実に、外界センサ無しで動輪と線路との接線力を確実に推定して帰還する装置を構築し、高加減速トルクで安定に電車を駆動する接線力帰還トルク制御を実現する。2)回生ブレーキと空気ブレーキの協調制御を接線力推定値に基づいて行い、高性能アンチスリップ・アンチスキッド制御を構築して、安全で快適な次世代通勤電車を実現する。3)1インバータで複数誘導機の出力トルクの瞬時最適分配を行い、高効率制御を確立する。本研究は、通勤電車に対して、低分解能な位置センサの制約と、台車や連結部分の振動により新たな外界センサが装着困難である制約の両者に無縁で、且つシンプルで高性能な空転滑走再粘着制御系を開発する。このことは目的達成のために、必須条件となる。以上の様な目的と目標に基づいて行った本研究は、3年間の研究の結果、所期の目的を達成したと考える。21世紀初頭に我が国日本が目指すべき国の一つの姿として、「安心・安全で質の高い生活のできる国」を掲げている。安全安心で快適な社会を構築する上で、都市空間の通勤・通学電車を安全且つ快適に運行することは極めて重要である。また、近年、地球温暖化、エネルギー問題が人類存亡の問題となっている。本研究では、低分解能な位置センサの制約と、電車車両や連結部分の振動により新たな外界センサが装着困難である制約を克服して、接線力推定値の確実なフィードバックに基づく高性能空転滑走再粘着制御系を開発する。そこで、今年度は、購入した計算機を用いてブレーキ動作時の電気ブレーキと空気ブレーキとの協調制御に関する解析と提案する方法の有効性の確認を行った。そして、本研究成果は、電気学会論文誌D平成17年10月号「電空協調制御を考慮した滑走再粘着制御への外乱オブザーバによる再粘着制御系の応用」として発表した。これは、制動時の電気ブレーキと空気ブレーキの協調制御にも言及した先進的な研究成果である。また、電気学会(IEEJ)の国際会議International Power Electronics Conference (IPEC2005)でも発表した。さらに、上記の研究成果と、実際の鉄道車両に適用しその有効性ならびに再粘着制御性能の評価を行った成果を、ドイツ・ドレスデンで開催されたEPE(欧州パワーエレクトロニクス学会)の国際会議にて"Advanced Anti-slip and Anti-skid Re-adhesion Control Considering Air Brake for Electric Train"として発表し注目された。

その他に、平成17年(2005年)8月に開催された平成17年電気学会産業応用部門大会、平成18年(2006年)3月に開催された平成18年電気学会全国大会の国内学会で発表している。近年、地球温暖化、エネルギー問題が人類存亡の問題となっている。電気鉄道は自動車や飛行機に比べて、エネルギー効率が高く且つクリーンである。通勤電車の輸送力を増強させて、安定且つ高効率に運行することは、省エネルギーに大きく貢献し、エネルギー問題、地球温暖化の対策に極めて有効である。本研究では、低分解能位置センサの制約と、電車車両や連結部分の振動により新たな外界センサが装着困難である制約を克服して、接線力推定値の確実なフィードバックに基づく高性能空転滑走再粘着制御系を開発する。その結果、安全で快適な次世代通勤電車の運行を実現し、安心・安全で質の高い都市交通システムの構築と、エネルギー問題と地球温暖化対策の両者に大きく貢献することを目的としている。平成18年度は、平成17年度から着手した空転再粘着制御系と高効率制御系の構築と検証を引き続いて行うとともに、安全で快適な次世代通勤電車の実現と、空転と滑走を常時確実に検知する装置開発のために、実際の通勤電車の振動を詳細に模擬するシミュレータの開発を行った。そして、このシミュレータを用いて、本研究で提案する独創的な「安全で快適な空転滑走再粘着制御系」の有効性の数値解析を行った。さらに、本研究で試作した1インバータ2誘導機の実験装置による不平衡負荷の実験の結果から、外乱オブザーバの有用性も確認した。そのために、実際の通勤電車の応答結果とその振動を詳細に模擬する計算機シミュレータの比較解析も行った。平成19年度は、本研究の最終年度として、平成17年度から開発した「安全で快適な空転滑走再粘着制御系」の有効性を電車車両全体と連結部分を加えて、実際の通勤電車の振動を詳細に模擬するシミュレータによる検証を行った。平成19年度は、本研究の研究成果を、IEEE/PCC2007、EPE2007、IEEE/AMC2008の3つの国際会議に参加して、本研究課題に成果発表を行った。また、電気学会産業応用部門誌に学術論文を掲載した。以上により、本研究の最終年度において、独創的で完成度の高い「安全で快適な空転滑走再粘着制御系」の実現できた。
藤ノ木古墳出土品からみた考古系博物館における展示・公開に関する総合的研究

収蔵・展示環境についての調査は1温度・湿度調査、2環境ガス調査、3照度調査、4振動調査からなる。併行して貸し出しに伴う移動や展示環境の変化を含めて、通常なされる業務のなかにおける収納・展示資料そのものの相互作用の有無、程度を知るために三次元形状計測を実施した。以上の調査により奈良県立橿原考古学研究所附属博物館における国宝奈良県藤ノ木古墳出土品等の収納・展示環境が明確となった。その問題となる諸点について研究成果報告書のなかで指摘した。今後は、改善に向けて具体的で即応可能な処置領域と、抜本的な対応策を要する領域を区別した上で、それぞれを課題化して収蔵・展示環境の向上が図られることが望まれる。奈良県立橿原考古学研究所附属博物館における通年の展示・保管環境を把握するため、常設展示室の展示ケース内と特別収蔵庫内に照度・温度・湿度データロガーを2013年8月に設置した。温湿度等の環境変化と貸出に伴う移動による負荷が資料に与える変化を把握するためデータロガーを設置したケース内の資料と貸出資料の一部の資料を対象に高精細三次元形状計測を行った。展示ケース内の資料は環境変化の影響を受けやすいと考えられる木製品と金属製品を主な対象資料とした。貸出資料については貸出前・後に高精細三次元形状計測を実施した。このほか博物館周辺の道路や館内の空調機、来館者等による振動の影響を把握するため、振動計により振動調査を行った。収集したデータをもとに11月と2月に附属博物館において検討会を実施した。このほか、東京国立博物館、島根県立古代出雲歴史博物館、東京都江戸東京博物館、多賀城市埋蔵文化財センターの展示・保管環境について各館の担当者に話を伺い、情報収集を行った。昨年度に引き続き、奈良県立橿原考古学研究所附属博物館における通年の展示・保管環境を把握するため、常設展示室の展示ケース内と特別収蔵庫内に温・湿・照度データロガーで引き続きデータ収集を行った。8月に藤ノ木古墳出土品の展示ケースの照明をハロゲンからLEDに変更し、照明が及ぼす環境変化のデータ収集を開始した。データロガーで収集したデータを解析するために必要な博物館の周辺環境(外気温・降雨量など)を調査するための気象観測装置を附属博物館屋上に設置した。データロガーを設置したケース内の資料と貸出資料の一部を対象に、高精細三次元形状計測を行った。ケース内の資料は環境変化の影響を受けやすいと考えられる木製品と金属製品を主な対象資料とした。貸出資料では東京国立博物館等へ貸し出した藤ノ木古墳出土の国宝の馬具を計測した。東京国立博物館への貸出では移動に伴う振動を計測するため振動計を設置し、輸送に伴う振動調査を行った。8月には附属博物館の展示室と展示ケース内、収蔵庫等で環境ガス(有機酸・アルデヒド等)の測定を行った。各調査については9月と3月に附属博物館において検討会を実施した。この他、国内各地の博物館での展示・保管環境について各館の担当者に話を伺い、情報収集を行った。国外の事例として中華人民共和国の陝西歴史博物館、陽陵、乾陵等の展示・保管環境の調査、麦積山石窟の環境調査への取り組みなどを調査した。高精度三次元形状計測を行った資料の一部を3Dプリンターで出力し、2015年2月7日から3月22日まで研究成果と併せて附属博物館で特別陳列「三次元で“作る"!藤ノ木古墳の国宝・馬具」を開催した。なお、展示期間中に列品解説を2回行った。来館者数は2,966人であった。本展覧会は新聞各社(朝日・読売・毎日・産経・日経・奈良)、テレビ(NHK)で取り上げられたほか、共同通信社を通じて全国各紙に配信された。昨年度に引き続き、奈良県立橿原考古学研究所附属博物館における通年の展示・保管環境を把握するため、常設展示室の展示ケース内と特別収蔵庫内に照度・温度・湿度データロガーを設置し、引き続きデータ収集を行った。また、データロガーで収集したデータを解析するために必要な博物館の周辺環境(外気温・降雨量など)を気象観測装置で引き続きデータ収集を行った。三次元形状計測を定期的に実施している纒向遺跡出土の木製高杯、四条古墳出土の鳥形木製品のほか、保存処理を行った鉄製品や竜田御坊山3号墳出土の横口式石槨(重要文化財)と漆塗陶棺(重要文化財)等を新たに計測した。また、展示・収蔵環境の温湿度環境が木製品に与える影響を調べるために現生木の試験材を展示ケース内と収蔵庫内に設置した。2014年8月に実施した博物館内の空気質測定結果に基づき、2015年6月から8月にかけて常設展示室ケースにおいて各種のガス放散量を確認することを目的に空気質測定(有機酸、アルカリ、アルデヒド)を行った。このほか、国内各地の博物館での展示・保管環境について各館の担当者に話を伺い、情報収集を行った。以上の調査内容・研究成果等について11月に附属博物館で検討会を実施したほか、2015年5月に奈良県斑鳩町で開催された斑鳩ユネスコ協会総会で「斑鳩・藤ノ木古墳の新たな魅力ー

3次元計測の可能性からみえるものー」と題して研究成果に関連した講演を行ったほか、2015年8月に奈良春日野国際フォーラム甍において開催された「2015東アジア文化遺産保存国際シンポジウムin奈良」と2015年10月に大韓民国の韓国伝統文化大学において開催された韓国文化財保存科学会第42回秋季国際学術大会でポスターセッションを行い、研究成果の公表を行った。昨年度に引き続き、奈良県立橿原考古学研究所附属博物館の照度・温度・湿度などの展示・収蔵環境データ、附属博物館の外気温や降雨量などの周辺環境データの蓄積が進み、展示室内環境と周辺環境の関係が明らかになりつつある。また温湿度環境が木製品や鉄製品などの展示資料に与える影響についても定期的に実施している三次元形状計測により明らかになりつつある。2015年6月から8月にかけて常設展示室ケースにおいて各種のガス放散量を確認することを目的に空気質測定(有機酸、アルカリ、アルデヒド)を実施し、各ケース内の状況をおおよそ把握できた。今後は放散量を減らす取り組みについて検討を行う。これらの成果については研究分担者とともに検討会を実施し、検討した研究成果について国内外の学会で発表を行った。このほか、国内各地の博物館での展示・保管環境について各館の担当者に話を伺い、情報収集を行うことができた。当初の研究計画に沿って調査・研究とも概ね順調に進展している。奈良県立橿原考古学研究所附属博物館では藤ノ木古墳出土品をはじめ11件(3000点以上)の国宝等国指定文化財を保管・展示している。これらの多くは修復や保存処理が施されているが、恒久的な処置ではない。多くの博物館では、予防保存の観点から未然に腐食や変・退色等の化学的劣化を抑制する措置が検討されているが、物理的にいかなる変化が生じているか把握されていない。また、外部機関への出展、展示替え、見学対応などに伴う移動による負荷が生じるが、その影響も把握できていない。本研究では、展示・保管環境が与える資料への影響を肉眼で把握可能な形状変化と照度・大気・振動・温度・湿度等の展示・収蔵環境調査と非接触高精細三次元形状計測及び透過X線撮影検査による微細物理的検査との相関性について研究し、適正保管・管理・公開促進計画の指針(試案)を検討するものである。平成28年度は、附属博物館における通年の展示・保管環境を把握するため、常設展示室の展示ケース内と特別収蔵庫内に照度・温度・湿度データロガーを設置し、引き続きデータ収集を行った。また、データロガーで収集したデータを解析するために必要な博物館の周辺環境(外気温・降雨量など)を調査する気象観測装置で引き続きデータ収集を行った。三次元形状計測は定期計測を続けている纒向遺跡出土の木製高杯、四条古墳出土の鳥形木製品のほか、保存処理を行った鉄製品等を計測した。また、展示・収蔵環境の温湿度環境が木製品に与える影響を調べるために現生木の試験材を展示ケース内と収蔵庫内に設置し、定期的に三次元形状計測を行った。このほか、国内各地の博物館での展示・保管環境について各館の担当者に話を伺い、情報収集を行った。以上の調査内容・研究成果等について2015年9月11日(日)に附属博物館で検討会を実施した。四年間の研究成果について研究成果報告書(A4判122頁)にまとめ、刊行した。収蔵・展示環境についての調査は1温度・湿度調査、2環境ガス調査、3照度調査、4振動調査からなる。併行して貸し出しに伴う移動や展示環境の変化を含めて、通常なされる業務のなかにおける収納・展示資料そのものの相互作用の有無、程度を知るために三次元形状計測を実施した。以上の調査により奈良県立橿原考古学研究所附属博物館における国宝奈良県藤ノ木古墳出土品等の収納・展示環境が明確となった。
抗腫瘍活性を有するタキソール類縁新規化合物の不斉全合成

筆者らの研究室では従来の合成法とは全く異なる新しい合成戦略によりタキソールの不斉全合成を1997年に達成した。本課題ではこの方法の効率の向上ならびに18位あるいは19位にヒドロキシ基を有するタキソール類縁体の合成を目的として研究を行い、水に対する難溶性が問題となっているタキソールの溶解能の向上を図ることを計画した。これまでのL-セリンを用いる合成ルートではα-アルコキシアルデヒドを経由する工程で光学純度の低下を伴うことがあるので大量スケールで反応を行うことが困難であったが、D-パントラクトンを出発物として用いる新しい合成ルートを開発することにより、その光学純度を全く損なうことなく鍵化合物である8員環状化合物へ誘導することが可能になった。次いで、18位にヒドロキシ基を有するタキソール類縁体の合成を達成するために8員環状ケトンに対しアセトキシ酢酸メチルのジエノラートを付加させ、さらに炭素1位と2位のヒドロキシ基を架橋保護することによりタキソールAB環部のモデル前駆体を調製した。この化合物に対してフッ化セシウムを作用させたところ分子内Knoevenagel反応が円滑に進行し、18位にヒドロキシ基をもつタキソール類縁体の基本骨格が90%を越える収率で得られることが分かった。また、炭素19位にヒドロキシ基をもつタキソール類縁体の合成法として、我々の研究室で開発したヨウ化サマリウムを反応促進剤に用いるビスアルドール形成反応、すなわち、α,β-エポキシケトン類から調製されるジサマリウムアルコキシエノラートとアルデヒドとのアルドール反応を分子内に適用することにより、環化と二つの水酸基の導入を一挙に行い、19-ヒドロキシタキソールの8員環部およびBC環部が効率良く得られることを明らかにした。タキソールの不斉全合成についてすでに見い出した手法に基づき、8員環状化合物からタキサン系化合物のBC環部位を大量に合成した。ここでタキソールの炭素19位に相当するメチル基の修飾を試みたところ、炭素19位のメチル基を持たない8-デメチルタキソールのBC環部も併せて大量に合成することができた。現在これを8-デメチルタキソールに導く検討を行っており、最終生成物とタキソールとの生物活性の比較評価を行うことを計画している。また12位にヒドロキシメチル基を導入して水に対する難溶性が課題となっているタキソールの溶解能の向上を図ることを計画し、モデル化合物を用いてA環部を修飾する検討を行った。すなわち、タキソール類縁体のBC環部位の炭素1位に対し、A環セグメントとしてホモアリル基を導入することによりにタキソールの炭素18位メチル基に相当する置換基を導入し、さらにホモアリル基のジヒドロキシル化反応を利用して炭素12位にヒドロキシメチル基を有する誘導体に導く検討を行った。しかしながら、ここではこれまで用いてきたA環部閉環反応であるピナコールカップリングが進行せず、目的とする19位に水酸基を有するABC環部位の合成は未だ達成されていない。一方、アリル基をBC環部位の炭素1位に対して導入することにより12-デメチルタキソールのABC環部の前駆体を合成し、この化合物に対して二塩化パラジウムを作用させたところワッカー型酸化反応と分子内アルドール型反応が引き続き進行し、12-デメチルタキソールの合成中間体と成り得るABC環部を効率良く得ることができた。現在この化合物を12-デメチルタキソールに導く検討を続行中であり、ここでも最終生成物とタキソールとの生物活性の比較評価を行うことを計画している。タキソールの不斉全合成においてすでに見い出した手法に基づき、18位あるいは19位にヒドロキシ基を有するタキソール類縁体を合成し、これにより水に対する難溶性が課題となっているタキソールの溶解能の向上を図ることを計画した。

まず、モデル化合物である8員環状ケトンに対しアセトキシ酢酸メチルのジエノラートを作用させ、タキソールの炭素1位に相当する部位にヒドロキシ基とA環セグメントを導入した。このアセトキシ基はタキソールの炭素18位に相当するので、カルボニル基の還元を行うことにより容易に炭素18位にヒドロキシ基を持つタキソール類縁体に導くことができることが考えられる。現在、炭素1位と2位のヒドロキシ基を架橋保護することによりタキソールAB環部位の前駆体を調製している段階であり、分子内Knoevenagel反応等を利用して双環化合物の効率的な合成法の開発を試みる予定である。次に、炭素19位にヒドロキシ基を持つタキソール類縁体の合成法として、我々の研究室で聞発されたヨウ化サマリウム(II)を反応促進剤に用いる分子内アルドール反応によって8員環部の構築と一挙にヒドロキシ基を導入することを考えた。すなわち、α、β-エポキシケトン類から調製されるジサマリウムアルコキシエノラートをカルボニル化合物に付加させると目的のヒドロキシ基を有する8員環状化合物が得られる新しい型の反応を開発できるものと考えた。事実、α、β-エポキシケトン類とアルデヒドの混合物に対してヨウ化サマリウム(II)を作用させると対応するビスアルドール体が収率よく得られることが明らかに、なったので、今後この反応を分子内環化反応に適用することで19位にヒドロキシ基を有するタキソール類縁体の8員環部を効率的に調製することが可能になる。さらにこれを最終生成物に導き、タキソールとの生物活性の比較評価を行うことを計画している。タキソールの不斉全合成においてすでに見い出した手法に基づき、18位あるいは19位にヒドロキシ基を有するタキソール類縁体を合成する検討を行っている。昨年度、モデル化合物である8員環状ケトンに対しアセトキシ酢酸メチルのジエノラートを作用させ、タキソールの炭素1位に相当する部位にヒドロキシ基とA環セグメントを導入することに成功しており、本年度はここで得られた前駆体の分子内Knoevenagel反応を利用して双環化合物を効率的に与える合成法の開発を試みた。まず、ピペリジンと酢酸を触媒として用いる一般的な反応条件を試みたところ、極微量ながら目的とする18-ヒドロキシタキソールのAB環部位に相当する双環化合物を得ることができたので、種々の検討を行い収率の向上を図った。その結果、フッ化セシウムを塩基として用いると目的の反応が非常に円滑に進行し、90%を越える収率で対応する環化体が生成することが分かった。ここで得られた化合物のエステル基の還元を行うことにより容易に18-ヒドロキシタキソールのAB環に導くことができるので、現在モデル実験によって得られた知見をもとに実際のタキソール中間体に対するジエノラートの付加反応および分子内Knoevenagel反応の検討を行い、18-ヒドロキシタキソールそのもののABC環部位の構築を試みている。また、炭素19位にヒドロキシ基を持つタキソール類縁体の合成法として、昨年度ヨウ化サマリウム(II)を反応促進剤に用いるα、β-エポキシケトン類とアルデヒドとのビスアルドール形成反応を開発した。
メディア・イベント概念の理論的再構築―歴史社会学および比較文化学からのアプローチ

本務校の学外研究制度を利用し、東京大学大学院情報学環の客員研究員として、オリンピックを2年後に控えた東京を拠点として本研究課題に取り組んだ。国立国会図書館東京本館、東京大学附属図書館などの所蔵資料を活用して、メディア・イベントの歴史社会学的研究を推進した。また、研究活動の一環として、NTT東日本からの委託で『Technology×Media Event』という小冊子の監修をおこない、長野五輪(1998年)開・閉会式の映像監督、リオ五輪(2016年)閉会式におけるフラッグハンドオーバーセレモニーのチーフテクニカルディレクターに対する聞き取り調査などを実施することができた。その結果、オリンピック中継のあり方がどのように変容しているのか、現場の視点を交えて明らかにすることができた。本年度の主要な研究業績としては、まず、2019年1月、「遍在するスクリーンが媒介する出来事ーメディア・イベント研究を補助線に」(光岡寿郎・大久保遼編『スクリーン・スタディーズーデジタル時代の映像/メディア経験』(東京大学出版会)所収)という論文を発表し、本研究課題の理論的到達点を示すことができた。また、2018年10月には「通信技術と未来のメディア・イヴェントの発展」、2019年3月には「JOAフォーラムーオリンピックで果たしてきたメディアの役割と影響」と第するシンポジウムに登壇した(いずれも招待講演、会場はNTT InterCommunication Center)。本研究課題の到達点を報告するとともに、eスポーツのような新しい動向をめぐって、専門家を交えて議論をおこなった。2018年6月には、龍谷大学大宮学舎で開催されたカルチュラル・タイフーン2018(カルチュラル・スタディーズ学会)において、「〈メディア研究〉の終焉」と題するパネルセッションに登壇し、本研究課題の到達点を報告した。研究代表者の論文「遍在するスクリーンが媒介する出来事ーメディア・イベント研究を補助線に」が収録された、光岡寿郎・大久保遼編『スクリーン・スタディーズーデジタル時代の映像/メディア経験』(東京大学出版会)が年度内に出版され、本研究課題の理論的到達点を世に問うことができた。また、NTT東日本からの委託で『Technology×Media Event』という小冊子の監修に携わったことは、研究計画時にはまったく想定していなかった出来事であり、そのおかげでオリンピック・セレモニーの演出に関わった実務家に聞き取り調査ができたことは、研究の進展に大いに役立った。その反面、海外との比較文化的研究については計画通りに進めることができず、研究期間の延長を余儀なくされた。以上の点を踏まえて、本研究の進捗に対する自己評価は「おおむね順調に進展している」とした。本研究ではこれまで歴史社会学的研究に重点を置いて調査を進めてきたが、最終年度は比較文化学的研究についても分析と考察を進める。欧米における研究の進展に比べて日本では、国際化と情報化にともなうメディア・イベントの今日的変容を同時代的に分析する研究は停滞している。申請時の計画ではパブリック・ビューイングの日独比較を分析の中心とする予定であったが、本研究課題と問題関心を共有する先行研究の成果が顕著に現れてきたことなどを考慮して、その知見を最大限に援用しつつ、独自調査の対象と方法については見直しをおこなう。研究成果については適宜、所属学会などで報告をおこなう。また、2017年度に出版した『現代メディア・イベント論ーパブリック・ビューイングからゲーム実況まで』(勁草書房)の執筆者との連携も継続しつつ、現代におけるメディア・イベント研究の枠組みを確立する。そして本研究の最終成果については、2019年度に単著(『メディア論の地層ー大阪万博からポストテレビまで』(仮))として刊行するとともに、さまざまな媒体を駆使して社会還元に努める予定である。本研究では、196070年代がメディア・イベントの転換期に当たるという仮説のもと、日本におけるメディア・イベント研究の到達点と課題を精査し、再解釈をおこなった。また、メディア・イベント概念の変容を考察する上で、1970年の日本万国博覧会(大阪万博)の重要性を明らかにすることができた。具体的には、「松下館」と「電気通信館」という二つのパビリオンの対比を通じて、大阪万博におけるメディア・イベントの多層性を検証した。日本のメディア・イベント研究は、マス・メディア事業史の研究活動に依るところが大きかったが、その分析対象は(1964年の東京オリンピックを中心として)60年代以前の事例が多くを占めている。それに対して大阪万博は、近代日本のメディア・イベントの臨界点である反面、マス・メディアとしての映画やテレビとは異なるスクリーン・メディアの実験場でもあった。一方の松下館は、新聞社の文化事業として構想されたタイム・カプセルが大きな人気を集めたのに対し、他方の電気通信館では、放送メディアではないテレビが模索されていた。研究業績は次のとおりである。まず、2016年11月12日、キャンパスプラザ京都で開催されたシンポジウム「戦後日本におけるマス・メディア受容と現代芸術の文化学」において、「メディア・イベント概念の理論的再構築に向けて」と題する報告をおこなった。12月17日、成蹊大学丸ノ内サテライトオフィスで開催された研究会「いま、テレビになにが可能かーその草創期から問いなおす」において、大阪万博で電気通信館の企画委員を務めた今野勉氏(テレビマンユニオン最高顧問)、今野氏に対するインタビュー調査を重ねている松井茂氏(IAMAS准教授)と鼎談をおこなった。これらの報告を踏まえ、『情報科学芸術大学院大学紀要』8巻に「メディア・イベント概念の理論的再構築に向けて」と題する論文を執筆した。