hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
わが国の米先物市場に関する総合的研究

先端的な経済理論をふまえると、わが国に米の先物市場を導入することは消費者、生産者および米の関連ビジネスにとって有益である。先物取引の導入が常にパレート改善機能を持つとは限らないが、リスク管理を含めた取引費用を削減することは明らかである。しかし、現物価格が政府の管理下にある状況で、本来の先物市場が持つ機能が発揮できるか否かについては、さらに理論的に厳密な検討が必要である。一方、現在の経済生活に必要なほとんどの資源や財が、先物市場において価格形成されていることを重視する必要がある。従って、わが国の米先物市場はこれからいかなるデザインで、世界のデリバティブ市場に対応していくかを考えるべきであろう。平成25年度の研究は、「研究目的」と「研究計画・方法」に記したように、先物取引を含むデリバティブ一般にかんする理論分析を整理することを主体にした。市場の価格変動に関するリスクのコントロールやヘッジのような具体的な議論から、マクロ経済のリスク・シェアリング、さらには金融・資本市場で形成される資産価格の資源配分機能にいたるまで、この分野の理論分析はいくつかの範囲にわたって膨大な量が蓄積されている。本研究のように、新たに米に先物取引を設営することが生産者と消費者ならびに流通に関わるビジネスに携わる人々にいかなるベネフィットをもたらし、どのようなコストが発生する可能性があるか、という問題でも考慮すべき要因は多岐にわたる。ましてやデリバティブ取引一般について、非完備市場を前提にしたうえで、その価格形成機能をパレート基準で評価するのは簡単な作業ではない。本年度の研究はおもにこのテーマに集中して厳密な理論分析の蓄積を整理することに努めた。O.Hart、D.Cass、P.DiamondならびにR.Elul等によるGEI(General Equilibrium Incomplete Marekts)分析の結果は、デリバティブ取引に代表される金融革新はパレート改善の場合と逆に改悪の場合が有り、一概にその効果を断定することは出来ない。彼らはその理由として「デリバティブ取引を導入することにより、既存の価格体系に影響を与える可能性」を重視する。しかし筆者は、それに加えて、デリバティブ取引の本質である「ゼロサムゲーム」の特性に注目すべきであると考える。この点を考慮に入れて、デリバティブ取引の経済的機能を再確認する必要があると思われる。こうした理論的な分析をまとめ、さらにデリバティブ取引の歴史と展望を加えて、「デリバティブ市場概論」としてまとめた。平成26年度の研究は、「研究計画・方法」にしたがって、先物取引を含むデリバティブ一般にかんする理論分析を発展させるとともに、本研究のテーマである「わが国における米の先物市場導入」について考察と分析を展開することである。前年度の研究で整理したように、デリバティブ取引一般について、非完備市場を前提にしたうえで、その価格形成機能をパレート基準で評価するという伝統的な経済分析では、決して結果が統一されているわけではない。中心的な貢献として、O.Hart、D.Cass、P.DiamondならびにR.Elul等によるGEI(General Equilibrium Incomplete Marekts)分析の結果では、デリバティブ取引に代表される金融革新はパレート改善の場合と逆に改悪の場合が有り、一概にその効果を断定することは出来ない。また、デリバティブ市場の効率性に関する画期的な研究として知られるRoss (1976)に代表されるspanningの論理にもとづいた分析でも一致した結論には至っていない。本年度の研究では、それらの結果をふまえて、わが国に新たに米の先物市場を導入することがいかなる意味を持つかを再確認し、生産者と消費者ならびに流通に関わるビジネスに携わる人々にいかなるベネフィットをもたらし、どのようなコストが発生する可能性があるか、という具体的な問題を検討する計画である。これらの分析を考察が望ましい先物市場の設計に貢献し、ひいてはわが国のデリバティブ市場が一層充実して国民生活の向上に寄与することを目指すものである。本研究ではこれまでに以下の成果を得ている。・先物市場が資源配分上の観点から「パレート改善機能」を保証するか否かについて、どちらかに断定する一般的な結論を得ることは出来ない。先物取引の導入がいかなる条件の下でも資源配分を効率化するとは限らないことを抽象理論で再確認した。しかし先物市場を開いて自由な取引を促進すれば、取引費用の低減をはじめとして大きな貢献が得られることも明らかにされた。・米の先物市場が経済学の一般理論から示唆されるようなパレート改善機能を持つためには、米の現物市場との関連を含めて、いくつかの問題を綿密に検討する必要があることを強調した。たとえば、世界で急増しているネット取引に対応するために、価格形成を現行の「板寄せ」(call auction pricing)から「ザラバ」(continuous auction pricing)に変更することについては以下のような検討が必要である。ザラバ取引によって市場の流動性が増加することは期待できるが、同時にいわゆるHFT(high frequency trading)に関わる問題を抱え込む可能性も否定できない。大規模なヘッジファンドが参画して先端的な取引が導入された場合に、長期的には問題ないとしても、米の現物市場に短期的な混乱をはじめとしていかなる影響を与えるかについて、慎重な検討が求められるであろう。現行の商品先物市場で採用されているその他のデザインやルールに関しては、米の先物市場においても採用可能であると考えられる。たとえば、価格変動の「値幅制限」や「サーキット・ブレイカー」は有効と思われる。本研究の現在までの進捗状況は、当初の研究目的に照らし合わせて、「おおむね順調に進展している」と判断できる。

その理由は、第一に、米先物市場が持つ一般的な経済機能に関して十分な理論的分析を重ねたことがある。そこからの結論として、必ずしもすべての先物取引がパレート改善を保証するものではないが、取引のデザインとルールを適切に定めることにより大きな貢献が期待できることを確認した。とりわけ取引費用の削減効果は著しいものである。これは抽象理論においては先物の代替的な取引が可能ではあっても、実際の市場では先物取引の優越性が認められることを明らかにしたものでもある。第二に、市場の流動性を高めるためには、米の取引とは無関係な金融機関その他のポートフォリオ投資家の参加が重要であることを強調した。この指摘はファイナンス理論の分析から示唆されるのみならず、原油をはじめとする多くの商品先物市場の経験からも容易に推察されることである。ただしそのためには、税制も含めて、投資主体に関わる制度を統一した形で合理的に再編成する必要があることを強調した。わが国において米の先物市場を設営して取引を進めることが、消費者と生産者および米に関連するビジネス従事者にとって、リスクコントロールの観点から大きな意義を持つことを明らかにした。先物市場が本来の機能を発揮するためには、金融産業とりわけ資産管理ビジネスに関わる企業の参加を促進すべきである。市場参加者の増加は価格形成を効率的にする効果を持つからである。わが国の米先物市場はこれから多くの工夫とデザインの拡充を図ることになると思われるが、基本的には現在の市場形態を発展させていく方向が適切と思われる。具体的には、参加者の増加によって市場規模を拡大していくのが望ましい。現状において考えられる唯一の問題は、現物市場が政府や行政による事実上の管理下にある場合、先物市場の価格形成がいかなる影響を受けるかについて、すくなくとも理論的には明らかになっているとは言えないことである。これについてはより踏み込んだ検討が必要であると考えられる。これまでの分析では、行政による現物市場への介入が先物市場の機能を否定するとは思われないが、全く影響がないとも断定できない。リスクコントロールの手段が限られることになるのか、あるいはその効果が弱められることになるのか、より詳細な分析が必要である。なお米の先物市場について、本研究中に遭遇した多くの誤解や曲解について以下に指摘しておきたい。それらのほとんどが経済学の論点からは意味のない内容であるにもかかわらず、実際に先物市場が設営されて取引が進められる場合には、無視できないあるいは好ましくない影響を持つ可能性があるかもしれないからである。たとえば、「日本人の主食である米を先物取引という投機の場にさらしてはならない」,「先物取引は価格変動を増大させるから望ましくない」等の主張が典型的であろう。前者は投機の本質を理解しない議論であり、後者は先物市場の実績を無視した主張である。
ILー6遺伝子導入と欠損によるヒト・生体(SCIDマウス)内抗腫瘍免疫調節機構の解析

1.ヒト癌細胞へのILー6遺伝子のtransfection;ILー6cDNAのヒト癌細胞への導入はPM5Gneoマウス・レトロウイルス・ベクタ-とamphotropicなψ2_<AM>パッケ-ジング細胞を用いstable transfectant ψ2_<AM・γ>M5Gneo・hILー6を作製した。一方、肺癌患者(現在も生存中)より得た肺癌細胞をASF101培地を用い種々の細胞株を確立した。遺伝子導入には肺癌細胞株のみでなく、ヒトB腫瘍株CESS,ヒトT腫瘍株Jurkatを用い、それぞれのILー6遺伝子導入癌細胞株を得た。2.SCIDーhuマウスを用いたILー6による生体内ヒト・キラ-T細胞分化誘導機構及び抗腫瘍効果の解析;ヒトPBL,〓帯血PBL,ヒト脾細胞をSCIDにi・p投与しヒトT細胞がその脾細胞中に認められるSCIDーhuマウスを作製した。このマウスにヒト・アロ腫瘍細胞を投与し、脾・リンパ節・PEC中に抗原特異的なヒト・キラ-Tを生体内で誘導するSCIDーhuの系をはじめて確立した。この系にヒトγILー6を5×10^4u/日,6日間投与した。その結果、ILー6が生体内におけるヒト・キラ-Tの分化を誘導することをはじめて明らかにした。3.低免疫原性腫瘍RLT♀8(Balb/c胸腺腫)のみでなくRL♂2T(C57BL/6リンパ腫)のILー6遺伝子導入株をi・p投与することにより50%の完全治癒率を認めた。さらにRL♀8transfectantを皮下投与し80%の完全治癒率を認めた。この抗腫瘍効果がCD8^+キラ-Tの誘導を介して発揮されることを抗CD8抗体投与マウスを用いて明らかにした。4.抗asial_0 GM_1抗体処理又はX線照射SCIDマウスに癌細胞を投与すると100%生着した。したがってこれらのマウスにヒト肺癌患者PBL及びILー6導入肺癌細胞を生体内投与し、抗腫瘍効果を解析中である。この方法の確立により今まで不可能であった生体内におけるヒトの抗腫瘍効果の解析が迅速に進展すると思われる。
資源投下パターンが長期的収益性に与える影響についての研究

本研究は、長期的な低収益性に陥っている日本企業、特に製造業の収益性改善のための示唆を得るために実施された。高度な科学技術を基盤とする日本の電機、重工業、素材・化学といった製造業では、能力構築型の競争優位という特徴を有し、それが隔離メカニズムとして働き、優れた経営成果を上げることが期待されるが、長期的な低収益性はそれがうまく機能していないことを示している。そこで本研究ではダイナミック・ケイパビリティ理論を援用し、R&Dケイパビリティに基づくダイナミックな収益成長モデルを構築した上で、長い時間軸におけるR&D投資パターンが経営成果(収益性)に与える影響について、日本の大規模製造業189社、27年間(1989ー2015年度)のR&D投資ならびに収益性データを用いて定量分析を試みた。研究からは、以下の事柄が明らかとなった。1.、R&Dインテンシティ(R&D費用を売上高で除したもの)を増大させ続けた企業ほど、営業利益率の増加効果が大きかった。長い時間軸でみると、R&Dへの投資が利益率の向上に寄与することが明らかとなった。2.またその影響度は、研究開発主導型の業界ほど大きかった。3.R&Dインテンシティ・営業利益率・売上高の変動周期は、それぞれ、4.1年、4.0年、5.1年であり、おおよそ資源構築に要する程度の時間であった。4. R&Dインテンシティの増減のパターンは、おおよそ2年後の営業利益率の増減のパターンを生み出すというタイムラグが観測され、不均衡発展のマネジメントの重要性が示唆された。本研究においては、近年、重要性が喧伝されるオープン・イノベーションの時代にあっても、外部知識の活用にむけて、自らの感知・捕捉・変革する能力であるダイナミック・ケイパビリティ構築の必要性をR&D側面から実証することができた。これらの発見事実は、国内の複数学会で発表され、予稿論文集に収録された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。長年にわたって低い収益性に喘ぐ日本企業の収益性向上に向けた実務的示唆を抽出するために本研究を実施している。特に、これまで日本経済を牽引してきた大規模製造業に焦点を当てている。企業は、成長のために余剰資源の投下が必要であり、資源投入とそこからの成果の刈取りといった不均衡な発展のダイナミズムを有している。また、製造業においてはR&D資源の投下が一つの重要な要素となる。本研究におけるダイナミック・ケイパビリティ論のレビューを通じて、R&Dは他社と差異化する固有の資源となるだけではなく、R&D能力が社外に存在する知見や機会を探知、捕捉するための重要な資源・能力でもあることがより明確となった。平成29年度には、ダイナミック・ケイパビリティ論の視座からR&D資源投入→経営成果の企業事例をレビューし、論理モデルを整理すると同時に、日本の上場製造業の長期間にわたる財務データベース(売上高、R&D支出、営業利益率)を構築した。結果、189社、27年間にわたるパネルデータを完成し、分析に着手した。定量分析からは、先行研究においては明確に検証されていたとは言い難いR&D投資と収益性の関係が明らかとなった。すなわち、長期間においてR&D投資を継続的に強化していくことが収益性の向上につながる、ということである。また、企業の不均衡発展の周期が4ー5年であることが本研究においても検証された。学会発表等は翌年度に持ち越しとはなっているものの、昨年度においては各種研究会等にて本研究の成果の一部を適宜発表を行ってきた。本研究の特徴は、長い時間軸で、詳細な定量分析を行うことに特色がある。また、昨今、経営戦略論において着目されている感知・捕捉・再配置という動態的な企業成長論であるダイナミック・ケイパビリティを、R&D側面ではあるものの、定量的に検証する一つの試みであるということにも特色がある。その観点から、ダイナミック・ケイパビリティにおけるR&D側面の先行研究レビューはある程度進めることができた。来年度も引き続き、定量分析の進展に合わせて先行研究の捕捉レビューは継続していく所存である。また、定量分析のためのデータベースは、補助員の採用等による労力の増強により、無事完成することができた。順次、分析作業を進め、おおよそ当初想定していた分析は実施することができた。また、その結果の多くは、当初の仮説を裏付けるものであった。一点、十分に実施できなかった項目としては、国際学会等に参加し、最新の研究動向にフェーストゥーフェースで触れ、議論し、検討を深めることであったが、それは実施に至らなかった。ただし、国内学会あるいは各種研究会への出席等である程度補完できていると考えられる。よっておおむね順調に進展していると自己評価を行った。

そこで本研究ではダイナミック・ケイパビリティ理論を援用し、R&Dケイパビリティに基づくダイナミックな収益成長モデルを構築した上で、長い時間軸におけるR&D投資パターンが経営成果(収益性)に与える影響について、日本の大規模製造業189社、27年間(1989ー2015年度)のR&D投資ならびに収益性データを用いて定量分析を試みた。研究からは、以下の事柄が明らかとなった。1.、R&Dインテンシティ(R&D費用を売上高で除したもの)を増大させ続けた企業ほど、営業利益率の増加効果が大きかった。長い時間軸でみると、R&Dへの投資が利益率の向上に寄与することが明らかとなった。2.またその影響度は、研究開発主導型の業界ほど大きかった。3.R&Dインテンシティ・営業利益率・売上高の変動周期は、それぞれ、4.1年、4.0年、5.1年であり、おおよそ資源構築に要する程度の時間であった。4. R&Dインテンシティの増減のパターンは、おおよそ2年後の営業利益率の増減のパターンを生み出すというタイムラグが観測され、不均衡発展のマネジメントの重要性が示唆された。本研究においては、近年、重要性が喧伝されるオープン・イノベーションの時代にあっても、外部知識の活用にむけて、自らの感知・捕捉・変革する能力であるダイナミック・ケイパビリティ構築の必要性をR&D側面から実証することができた。これらの発見事実は、国内の複数学会で発表され、予稿論文集に収録された。平成30年度は、さらに可能な定量分析を進めると共に、データベースから抽出可能な経営成果(この場合利益率)を向上させた企業や悪化させた企業を選定し、その経営サイクルの質・量の分析を実施する。特に、日本企業の経営サイクルの重要な要素を占める中期経営計画の策定・実行という実務に着目し、研究の当初想定以上に、この実務に着目した分析を進めていく。ここからの示唆は、実際に日本企業の経営の効率化・効果向上を考えた際に大きな意味があることが想定される。よって平成30年度は、引き続き先行研究のレビューも必要に応じて行いつつ、日本企業の中期経営計画のデータ収集を実施し、分析を行う。その中で、利益率を向上させた企業・低下させた企業に着目し、ダイナミック・ケイパビリティの観点からその違いを明確化していくことを試みる。また、その成果を学会発表、論文の形で発表していく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
脳受容体機能の核医学的診断に関する基礎的・臨床的研究

本研究は、脳受容体機能のマッピングとその定量的評価に関する基礎的臨床的検討を行うことにより、各種脳神経疾患における新しい核医学診断法の開発を試みるものである。1.ポジトロン核種標識レセプタ-リガンドの創製PETによるレセプタ-マッピングを目的として、ドパミンD_2レセプタ-を標的とした^<11>C-N-メチルスピペロン、ニコチン様アセチルコリンレセプタ-を対象とする^<11>C-ニコチン、およびオピオイドレセプタ-への親和性をもつペプチドとして^<13>N-SD-62を合成し、これらの標識リガンドがそれぞれのレセプタ-のマッピング剤として有用であることを確認した。2.シングルフォトン核種標識リガンドの創製SPECTによるレセプタ-マッピングを目的として、^<11>C-N-メチルスピペロンの成果を背景に、^<123>I標識2'-ヨ-ドスピペロン(2'-ISP)を開発した。基礎的な検討により本化合物のドパミンD_2レセプタ-への高い親和性が確認されたので、安全性についてのデ-タを確認した後、ヒトにおけるイメ-ジングを試みた。その結果、基底核への高い集積が認められ、本化合物の有効性が確認された。3.レセプタ-機能の定量的解析に関する検討PETやSPECTで得られる標識リガンドの体内挙動に関するデ-タをもとに、レセプタ-機能の定量的評価法について検討した。結合容量に比して投与したリガンド量の少ない場合のモデルとしてコンパ-トメント解析の有用性が明らかにされた。また、動物実験のデ-タを用いた解析法として、オ-トラジオグラムによる画像解析の基本的なアルゴリズムを確立した。本研究は、受容体、特にドーパミン(DA)およびオピオイド(OD)受容体に着目し、その機能の定量的評価を試みるとともに、それに基ずく脳神経疾患の核医学的診断法の確立を目的としている。そのためには、各受容体に高い親和性を有する化合物を、核医学診断に適した物理的性質をもつ^<11>C、^<13>N、^<18>F、^<123>Iなどの短半減期核種を用いて、高比放射能状態で効率よく標識し、それら標識体の動物での体内動態を種々の条件下で検討することが基本的に必要である。本年度においては、まず、最近臨床での有用性が検討されはじめたDA受容体(DAR)マッピング剤^<11>CーNーメチルスピペロン(NMSP)およびOD受容体(ODR)マッピング剤^<11>Cーカフェンタニル(CF)の合成を試み、ターゲット、^<11>CO_2反応時の溶媒、^<11>Cーメチル化反応などを工夫することにより、200500mCi/μmol程度の高比放射能体をルーチン的に得る方法を見い出した。また、これらの化合物をマウスに投与し、その体内分布、特に局所脳内分布挙動を調べたところ、^<11>CーNMSPは線条体^<11>CーCFは大脳皮質や線条体などに高く集積するとともに、それらの集積は各々の受容体に対する拮抗薬の投与で著しく低下することを見い出し、^<11>CーNMSP、^<11>CーCFの受容体マッピング剤としての有効性を認めた。現在、これら化合物の臨床使用のための無菌合成、分離・精製の自動化を試みている。一方、受容体結合性RI化合物の動態を通して、受容体機能の定量的評価を行う方法の開発を目的として、まずオートラジオグラフィ(ARG)による画像解析を計画した。

そのために現在までにARG画像解析装置を設置し、これを用いて^<14>Cーデオキシグルコース(DG)による局所脳糖代謝率の算出システムを確立した。さらに、このシステムを利用して、種々の受容体作用薬の投与による局所糖代謝率の変化を調べている。また、^3Hースピペロンをモデル化合物として、ARG画像解析による受容体への特異的結合率の評価法を検討している。ポジトロン核種標識リガンドとして、ドパミンD_2レセプタ-を標的とする^<11>C-N-メチルスピペロン、ニコチン様アセチルコリンレセプタ-を標的とする^<11>C-ニコチン、およびオピオイドレセプタ-を対象とする^<13>N-オピオイドペプチド(SD-62)を合成した。これらの標的リガンドの基礎的検討により、それぞれの標的レセプタ-に対するインビボでのマッピングに適した化合物であることが明らかになった。これらの成果をもとに、幅広い核医学臨床への応用を目的として、シングルフォトンエミッションCT(SPECT)によるセレプタ-マッピング製剤の開発を試みた。前述の^<11>C-N-メチルスピペロンの成果を背景に、^<123>工標識スピロン誘導体について検討した結果、スピペロンのブチロフェノン部フェニル基のC-2′位へのヨ-ドの導入により、2′-ヨ-ドスピペロン(2′-ISP)を合成した。インビトロおよび小動物によるインビボの検討にて、ドパミンD_2レセプタ-の高い親和性が認められ、安全性についてのデ-タを確認した後ヒトにおけるSPECTイメ-ジングを試みた。その結果、基低核への高い取り込みを認め、本化合物がドパミンレセプタ-イメ-ジング製剤として有効であることを確認した。また、この検討の結果から、脳への移行性の向上がさらに優れたレセプタ-機能診断薬の開発につながることが示唆された。そこで、化合物の脂溶性の増加を目的として、2′ISPのスピロデカン部の3-N位へのアルキル基の導入を試みたところ、脳への取り組み量は増加したが、その分布拳動は各置換基により相違した。この結果は、化合物の種類によりそれぞれ特徴あるドパミンレセプタ-機能診断薬の開発につながる可能性を示すものと考えられる。
転写伸長因子Elonginの欠失による細胞早期老化の機構の解析

Elongin AホモKOで認められたp53およびp38 MAPKの活性化の意義を明らかにするため、両因子の阻害剤であるpifithrin-αとSB203580とをMEFの培養系に加えてみた。その結果、pifithrin-αはホモKO MEFの平坦で腫大化した形態は改善させることなしに増殖性を回復させたが、SB203580は増殖性については部分的にしか回復させなかったが、形態を野生型に近い状態にまで回復させた。したがって、p53は増殖阻害に、p38 MAPKは老化に伴う細胞形状の変化に、より強く寄与していると考えられた。一方、アポトーシス亢進は、両阻害剤存在下でも抑制されなかった。p53の関与については個体レベルでも検討したが、遺伝的背景をp53-nullにしてもElongin AホモKOの胎生致死、胎仔におけるアポトーシス亢進、の何れも救済されなかった。以上から、Elongin AホモKOによる細胞老化の誘導にはp53およびp38 MAPKの両者が関与していると考えられ、一方、アポトーシス誘導には低酸素誘導等、p53を介さない経路の関与が示唆された。続いて、胎生10.5日のホモKOと野生型胎仔との間でDNAマイクロアレイを実施したところ、発現に有意差を認めた遺伝子は、増加群、減少群、ともに0.5%以下だったが、低酸素刺激により誘導される遺伝子群の発現が、ホモKOにおいて顕著に増加していることが判明した。しかし、転写因子HIF-1αおよび-2α蛋白のホモKOにおける有意な上昇は認めず、HIFを介さない経路の関与が示唆された。ホモKO胎仔における低酸素誘導遺伝子発現の活性化の原因として、現時点では、心臓の低形成による心不全によって酸素供給が不足する可能性、あるいは、Elongin Aの標的遺伝子産物が低酸素誘導発現系のどこかとリンクしている可能性、等が考えられている。
足関節捻挫再受傷に関する新たな評価指標の策定-皮質脊髄路の可塑的変化に着目して-

本研究は足関節捻挫再受傷を予防するための新たな評価指標の策定を目指し、大学スポーツ競技選手を対象に神経生理学的アプローチ、臨床評価アプローチ、コホート研究アプローチの3アプローチを設定した。神経生理学的アプローチ:CAITスコアと受傷頻度から、慢性的足関節不安定性(CAI)群、CAI予備群、Copers群、コントロール群に細分化し、足関節捻挫受傷頻度および慢性的足関節不安定性に関連した皮質脊髄路興奮性の可塑的変化(入出力曲線の閾値、最大傾斜、定常値、サイレントピリオド)を経頭蓋磁気刺激(TMS)を用いて検証した。その結果、コントロール群に比較してCAI群、CAI予備群およびCopersでは長腓骨筋における皮質脊髄路の閾値が高くなり、最大傾斜はCAI群のみ増大することが明らかになった。一方で、定常値に関しては群間での相違は認められず、サイレントピリオドはCAI群で潜時が長くなる傾向にあった。臨床評価アプローチ:CAITスコアを用いた慢性的足関節不安定性の評価、SEBTによる動的バランス評価、下肢の関節可動域、および下肢タイトネス評価を実施した。その結果、CAI群ではSEBTスコアで低値を示す傾向にあった。一方で、股関節外旋可動域、足関節背屈可動域に群間で異なる傾向にあることが明らかになった。コホート研究アプローチ:皮質脊髄路興奮性に関して検討した選手を対象に、その後の足関節捻挫発生状況を継続的に追跡調査(前向き検討)した。その結果、足関節捻挫受傷群ではサイレントピリオドの潜時が長くなっており、リスク要因の一つと考えられた。以上の観点より、足関節捻挫再受傷の一要因として受傷頻度、慢性的足関節不安定性に関連した神経生理学的機構の違いが明らかとなった。この知見より足関節捻挫後の新たな神経系リハビリテーションプログラム作成および再発予防対策の確立につながることが期待される。本研究は足関節捻挫再受傷を予防するための新たな評価指標の策定を目指し研究を進め、運動制御に重要な役割を担う皮質脊髄路興奮性の可塑的変化と足関節捻挫受傷頻度の関係性を明らかにすることを第一の目的とした。さらに運動制御の制限因子でもある身体的機能特性(姿勢安定性等)に関して検証することを第二の目的とした。方法として、大学競技選手を対象に神経生理学的アプローチ、臨床評価アプローチ、コホート研究アプローチの3アプローチを用いた。神経生理学的アプローチとして、予防動作(運動修正)の運動制御に重要な皮質脊髄路に着目し、足関節捻挫受傷頻度および慢性的足関節不安定性(CAI)に関連した皮質脊髄路興奮性の可塑的変化を経頭蓋磁気刺激(TMS)を用いて検証した。具体的には皮質脊髄路の興奮性調節を総体的に評価できる入出力特性(入出力曲線の定常値、閾値、最大傾斜を定量)を記録し、受傷頻度との関係性を検討した。被験者をThe Cumberland Ankle Instability Tool (CAIT)に基づきCAI群と非CAI群に分類し、被験者群間の特徴を比較した。さらに、臨床評価アプローチ(内的リスク要因の評価)として、CAITを用いた慢性的足関節不安定性の評価、Star Excursion Balance Test(SEBT)による動的バランス評価、足関節位置覚評価および下肢アライメント評価等を実施した。現在のところ、CAI群における長腓骨筋の皮質脊髄路興奮性(入出力曲線の閾値、最大傾斜)が、非CAI群に比較して増大していることが明らかになった。さらに、SEBTにも群間における相違を認めつつある。足関節捻挫再受傷の一機序として、慢性的足関節不安定性における皮質脊髄路興奮性の特徴、および受傷頻度に伴う相違点が明らかになれば、足関節捻挫後の新たな再受傷予防対策の確立につながることが期待される。平成28年度中に、計画を予定していた足関節捻挫既往(慢性的足関節不安定性および受傷頻度)に伴う皮質脊髄路入出力特性の評価を概ね順調に実施することができた。経頭蓋磁気刺激を用いる評価であるため被験者選定(てんかん等)には注意も必要となるが、現状ではてんかんに関するガイドラインにも基づいて問題なく実施できている。現時点での被験者数は男子大学生アスリート約40名であり、The Cumberland Ankle Instability Tool (CAIT)を用いて、23点以下を慢性的足関節不安定性群(CAI)、24点以上を非CAI群に分類した。群間における比較検討の結果、CAI群における長腓骨筋の皮質脊髄路興奮性(入出力曲線の閾値、最大傾斜)が、非CAI群に比較して増大していることが明らかになりつつある。上記の結果に関し、平成28年度においては学会発表までは前進できなかったが、平成29年度内には一定の学会発表は可能になるものと推察している。以上より、実験の進行程度、および結果に関しても順調な進展と考えられる。一方で、平成28年度から29年度にかけて実施予定であった前向きコホート研究に関しても、皮質脊髄路興奮性に関して検討した約40名を対象に、その後の外傷・障害(特に足関節捻挫)発生状況を継続的に追跡調査し始めており、平成29年度と合せて継続的に研究遂行が可能になると考えられる。引き続き、経過を追跡していく予定である。さらに、現状であと20名程を対象に追加実験を実施できれば、さらに研究の信頼性が増すものと考えられる。

本研究は足関節捻挫再受傷を予防するための新たな評価指標の策定を目指し研究を進め、運動制御に重要な役割を担う皮質脊髄路興奮性の可塑的変化と足関節捻挫受傷頻度の関係性を明らかにすることを主な目的とした。方法として、大学スポーツ競技選手を対象に神経生理学的アプローチ、臨床評価アプローチ、コホート研究アプローチの3アプローチを用いた。神経生理学的アプローチとして、予防動作(運動修正)の運動制御に重要と思われる皮質脊髄路に着目し、足関節捻挫受傷頻度および慢性的足関節不安定性(CAI)に関連した皮質脊髄路興奮性の可塑的変化を経頭蓋磁気刺激(TMS)を用いて検証した。具体的には皮質脊髄路の興奮性調節を総体的に評価できる入出力特性(入出力曲線の定常値、閾値、最大傾斜を定量)、および抑制性を評価できるサイレントピリオドを記録し、受傷頻度およびCAIとの関係性を検討した。被験者をThe Cumberland Ankle Instability Tool (CAIT)に基づきCAI群、CAI予備群、および非CAI群に分類し、被験者群間の特徴を比較した。また、受傷回数別でも比較検証した。さらに、臨床評価アプローチとして、CAITを用いた慢性的足関節不安定性の評価、動的バランス評価(SEBT)および下肢アライメント評価等を実施した。現在のところ、CAI群における長腓骨筋の皮質脊髄路興奮性(入出力曲線の閾値、最大傾斜)が、非CAI群に比較して増大し、サイレントピリオドが長くなることが明らかになった。受傷頻度別において、受傷なし群に比較して1回受傷群、複数回受傷群で閾値が高くなることが明らかになりつつある。足関節捻挫再受傷の一機序として、慢性的足関節不安定性における皮質脊髄路興奮性の特徴、および受傷頻度に伴う相違点が明らかになれば、足関節捻挫後の新たな再受傷予防対策の確立につながることが期待される。平成28, 29年度中に、計画を予定していた慢性的足関節不安定性および受傷頻度に伴う皮質脊髄路入出力特性の評価、抑制性指標の評価をある一定のコホートに対して実施することができた。経頭蓋磁気刺激を用いる評価であるため被験者選定(てんかん等)には注意も必要となるが、現状ではてんかんに関するガイドラインにも基づいて問題なく実施できている。現時点での総被験者数は大学生男女アスリート約60名であり、The Cumberland Ankle Instability Tool (CAIT)を用いて、23点以下を慢性的足関節不安定性群(CAI)、24点以上27点以下をCAI予備群、および28点以上を非CAI群に分類した。群間における比較検討の結果、CAI群、CAI予備群における長腓骨筋の皮質脊髄路興奮性(入出力曲線の閾値)が、非CAI群に比較して増大していることが明らかになりつつある。また、受傷頻度別において、受傷なし群に比較して1回受傷群、複数回受傷群で閾値が高くなることが明らかになりつつある。この一部結果に関し、平成29年度において国内学会発表を実施した(日本体力医学会学術大会)。しかしながら、一部被験者群に偏りがあるため、追加検証の必要性があると考えられる。さらに、動的バランス評価(SEBT)でも慢性的足関節不安定性群(CAI)において、バランス機能の低下を認めつつある。一方で、平成29年度にかけて実施予定であった前向きコホート研究に関して、皮質脊髄路興奮性に関して検討した約60名を対象に、その後の外傷・障害(特に足関節捻挫)発生状況を継続的に追跡調査してきた。
腎メサンギウム細胞と近位尿細管細胞を標的とした腎炎遺伝子治療の確立

(1)抗メサンギウム細胞一本鎖モノクローナル抗体の開発とイムノジーン法の確立メサンギウム細胞に対する一本鎖抗体を作成するために、ラットおよびヒトメサンギウム細胞を用いてBalb/cマウスに免疫し、その脾臓mRNAからファージ提示型一本鎖抗体遺伝子ライブラリーを作製した。現在、二次スクリーニング中であるが、現時点では使用可能な抗体は得られていない。(2)腎障害モデルラット近位尿細管細胞への変異Ik B cDNAの導入とその効果腎障害モデルとして、アルブミン負荷ラットに対して、NFκBを不活性化するような変異1κBを組み込んだアデノウィルスの投与を行った。変異IκBの発現によりアルブミン負荷ラットの近位尿細管でのNFκB活性化は、このウィルス投与により完全に予防されることが明らかとなった。本研究から、尿細管間質のNFκB活性化を抑制することが腎障害進行を抑制しうることが示されたことから、薬剤でのNFκB抑制を目的として、tranilastを用いて、その効果を検討した。Tranilastは、培養メサンギウム細胞においてNFκB活性化によるMCP-1産生増加を有意に抑制し、遺伝子治療とともに腎障害進行抑制に応用しうる可能性が示唆された。近位尿細管特異的プロモーターを利用するために、ビタミンD-1α-水酸化酵素のプロモーター解析を行い、マウスでは転写開始点上流105base以内にLLC-PK1細胞でのみ発現を亢進させるような領域が存在することが示された。さらに領域を狭めて解析した結果、TCF-1結合領域とよばれる部分がこの細胞系列において同酵素発現に極めて重要な働きを示すことが明らかとなった。現在一次スクリーニング中であり、約20クローンのメサンギウム細胞と反応するクローンが得られている。今後、二次スクリーニングを行い、特異性の高い抗体を選別する。(2)腎障害モデルラット近位尿細管細胞への変異IkBcDNAの導入とその効果腎障害モデルとしては、アルブミン負荷ラットに対して、NFκBを不活性化するような変異IκBを組み込んだアデノウィルスの投与を行った。その結果、腎動脈に投与したアデノウィルスは近位尿細管でのみ遺伝子を発現することが示され、変異IκBの発現によりアルブミン負荷ラットの近位尿細管でのNFκB活性化は、このウィルス投与により完全に予防されることが明らかとなった。さらに、この腎障害モデルでは、変異IκB発現が、腎間質の細胞浸潤、コラーゲン増生、TGFβの発現亢進を全て抑制することが示された。この結果を踏まえて、現在、Thyl.1腎炎モデルにおいて同様の検討を行っている。また、近位尿細管特異的プロモーターを利用するために、ビタミンD-1α-水酸化酵素のプロモーター解析を行った。まず、マウスビタミンD-1α-水酸化酵素のゲノムDNAのクローニングを行い、転写開始点上流約1200baseまでを得た。近位尿細管細胞系列であるLLC-PK1細胞と肝臓、線維芽細胞の系列細胞を用いて、ルシフェラーゼアッセイを行い、マウスでは上流105base以内にLLC-PK1細胞でのみ発現を亢進させるような領域が存在することが示された。現在、さらに領域を狭めてを行うとともに、結合蛋白を探索中である。

(1)抗メサンギウム細胞一本鎖モノクローナル抗体の開発とイムノジーン法の確立メサンギウム細胞に対する一本鎖抗体を作成するために、ラットおよびヒトメサンギウム細胞を用いてBalb/cマウスに免疫し、その脾臓mRNAからファージ提示型一本鎖抗体遺伝子ライブラリーを作製した。現在、二次スクリーニング中であり、特異性の高い抗体は現時点で得られていない。(2)腎障害モデルラット近位尿細管細胞への変異IkBcDNAの導入とその効果腎障害モデルとしては、アルブミン負荷ラットに対して、NFκBを不活性化するような変異IκBを組み込んだアデノウィルスの投与を行った。変異IκBの発現によりアルブミン負荷ラットの近位尿細管でのNFκB活性化は、このウィルス投与により完全に予防されることが明らかとなった。この結果を踏まえて、Thy1.1腎炎モデルにおいて同様の検討を行ったが、現時点で未だ研究続行中であり、統計的解析にいたっていない。またCTLA4IgGを組み込んだアデノウィルスを同時投与してその効果も検討中である。また、本研究から、尿細管間質のNFκB活性化を抑制することが腎障害進行を抑制しうることが示されたことから、薬剤でのNFκB抑制を目的として、tranilastを用いて、その効果を検討した。Tranilastは、培養メサンギウム細胞においてNFκB活性化によるMCP-1産生増加を有意に抑制し、遺伝子治療とともに腎障害進行抑制に応用しうる可能性が示唆された。近位尿細管特異的プロモーターを利用するために、ビタミンD-1α-水酸化酵素のプロモーター解析を行い、マウスでは転写開始点上流105base以内にLLC-PK1細胞でのみ発現を亢進させるような領域が存在することが示された。さらに領域を狭めて解析した結果、TCF-1結合領域とよばれる部分がこの細胞系列において同酵素発現に極めて重要な働きを示すことが明らかとなった。現在、この領域に結合する蛋白分子を同定中である。
ヒロズキンバエ遺伝子改変による新規マゴットセラピー法の開発

マゴットセラピーとは、ヒロズキンバエ幼虫(マゴット)が患者の壊死組織だけを摂食する性質を利用し、人体の難治性創傷を治療する方法である。マゴットセラピーの大きな特徴として、1壊死組織の除去、2殺菌、3肉芽組織増生の促進、が挙げられる。本研究では、適用範囲が広く短期間で高い効果を上げるマゴットセラピー開発に向け、マゴットのデブリードマン能力評価系の構築、非蛹化により機能性を向上させたマゴットの確立を実施した。このような付加価値の高いマゴットの確立は、患者のQOLを高め、また院内の環境衛生面においても、マゴットセラピーの普及に寄与するものと期待される。マゴットセラピー(Maggot Debridement Therapy: MDT)とは、ヒロズキンバエ幼虫が患者の壊死組織だけを摂食する性質を利用し、人体の難治性創傷を治療する方法である。多くの症例で効果を上げているが、そのメカニズムの詳細は未解明であり、緑膿菌感染潰瘍などの症例ではその効果が低いなど、慎重使用例も存在する。本研究では、適用範囲が広く短期間で高い効果を上げるマゴットセラピー開発に向けた基盤として、ヒロズキンバエ幼虫(マゴット)の摂食量および摂食対象を改良した遺伝子組換えマゴットの作出を柱とする。平成27年度はまず、ヒロズキンバエの嗅覚と摂食行動の相関に着目し、解析を実施した。様々な腐肉を摂食対象としていると推測される野外採集系統ヒロズキンバエと、実験室内において牛肉豚肉飼料で継続的に飼育している実験室系統ヒロズキンバエについて、その嗅覚の違いに注目した。飼料に対する順化は様々な動物で知られているが、これには嗅覚の変化が関わると推測される。野外から採集したヒロズキンバエを、それぞれの採集群ごとに交配して系統化をおこなった。ヒロズキンバエの種同定は、形態学的分類法および各種遺伝子の配列を基におこなった。これにより野外採集ヒロズキンバエ3系統の確立に成功した。これらの野外系統と、実験室維持系統1系統を用い、嗅覚関連遺伝子の比較を実施した。特に、全ての嗅覚受容細胞で発現する嗅覚受容体遺伝子に注目し、その遺伝子配列を比較した。その結果、アミノ酸配列は全ての系統で保存されていた。つまり、嗅覚受容体遺伝子は高く保存されており、摂食対象の違いによる多様性はみられなかった。今回得られた嗅覚受容体遺伝子配列を基に、今後遺伝子組換えヒロズキンバエの作出へと応用する。本研究計画では、遺伝子改変技術や遺伝子組換え技術を用いて、新たなヒロズキンバエ系統を作出する。このためには、ヒロズキンバエ受精卵への微量注入の技術および系統作出の技術の確立が不可欠である。しかし、ヒロズキンバエ受精卵への微量注入は世界的にも例が少なく、技術確立に予定以上の時間を要している。マゴットセラピー(Maggot Debridement Therapy: MDT)とは、ヒロズキンバエ幼虫(マゴット)が患者の壊死組織だけを摂食する性質を利用し、人体の難治性創傷を治療する方法である。本研究では、適用範囲が広く短期間で高い効果を上げるマゴットセラピー開発に向け、デブリードマン能力が高い系統の確立および、非蛹化により機能性を向上させたマゴットの確立を実施した。本年度はまず、ヒト組織を用いてデブリードマン能力の評価系を確立した。マゴットセラピーの効果は、マゴットのヒト組織摂食能力に依存すると考えられる。そこで、孵化直後のマゴットに手術廃棄組織を与えて飼育し、その重量の推移を測定した。幼虫は毎日重量を測定し、蛹の重量、羽化直後の成虫の重量を測定した。その結果、ヒト皮膚廃棄組織摂食群では、通常飼料摂食群と比較して体重の低下が見られたが、成虫まで発育することを明らかにした。つまり、マゴットが実際に壊死したヒト皮膚組織を摂食することを初めて示し、マゴットのデブリードマン能力の評価系を構築した。さらに、幼虫の蛹化に不可欠であるエクジステロイドを阻害することにより、マゴットの蛹化の抑制をおこなった。真菌由来の酵素であるEcdysteroid-22-oxidase (E22O)を幼虫に注入し、その発育を観察した。その結果、コントロール群の幼虫はほぼ全て蛹化したのに対し、E22O処理群では蛹化率は著しく低下した。つまり、エクジステロイドをコントロールすることにより、蛹化しない医療用マゴットを開発できる可能性が示された。このような付加価値の高いマゴットの確立は、患者のQOLを高め、また院内の環境衛生面においても、MDTの普及に寄与するものと期待される。

本研究では、適用範囲が広く短期間で高い効果を上げるマゴットセラピー開発に向けた基盤として、多くの細菌と壊死組織を積極的に摂食し、自身の細菌感染に強いマゴットを作出することを柱としている。このようなマゴット系統作出のため、今後以下のマゴットの作成を計画している。ヒロズキンバエの嗅覚受容体遺伝子は、幼虫では2齢時に最も発現量が多く、1齢および3齢では発現量が低い。2齢幼虫は、最も摂食量が多い時期と重なることから、嗅覚受容体遺伝子の発現が摂食量と関連があることが推測される。そこで、嗅覚関連遺伝子を1齢から3齢までの全ての幼虫期間で強制発現し、幼虫期間を通して積極的に摂食するヒロズキンバエを作出する。細菌性摂食行動を促進させたヒロズキンバエは、体内に細菌を多く取り込むため弱体化する可能性がある。そこで、摂食行動を促進させると同時に、腸管内で抗菌ペプチドを強制発現させることにより、細菌を積極的に消化、殺菌するヒロズキンバエを作出する。ヒロズキンバエの抗菌ペプチドとして近年報告されたルシフェンシン、および他昆虫で同定されている抗菌ペプチド各種を恒常的に発現するヒロズキンバエの作出を試みる。さらに、これらの作成した遺伝子組換えヒロズキンバエについて、ハエの行動、摂食ターゲットの選択、摂食量の評価をおこなう。衛生動物学平成27年度は、主にヒロズキンバエ複数系統の確立、また受精卵への微量注入技術の確立を中心に研究を進めた。ヒロズキンバエ遺伝子改変のための微量注入は、世界的に例が少なく、その技術確立に予想外の時間を要した。次年度には、遺伝子改変マゴットおよび遺伝子組換えマゴットの作出を計画している。Cas9コンストラクトの作成、ガイドRNA合成、各遺伝子の強制発現コンストラクトの作成など、多岐にわたる分子生物学実験が不可欠であり、そのためのPCR反応、cDNA合成、シーケンスなどの一般的分子生物学実験用試薬として計上する。また目的のマゴット作出後には、多数の個体維持・管理が必要となる。これらの昆虫飼育にあたり、飼育用ケージ、プラスチック製品、および飼料が必要であり、この飼育費用を計上する。
バスケットボールの指導現場における体罰に関する国際比較研究

本研究では、2012年の暴力事件を契機に、日米のバスケットボール指導者の指導観と暴力に関する態度の違いを明らかにすることを目的にした。日本の高校バスケットボール指導者を対象とした質問紙調査の結果によると、2012年度以前に暴力行為を行っていた指導者の比率は、22.1%であった一方で、2013年以降では5.5%に減少した。一方で暴力行為は少なくなった一方で、暴言や罰走などは依然として一部の高校で行われていることが示唆された。アメリカ人コーチへのインタビュー調査の結果、アメリカ人の指導者は選手の欠点や失敗を叱責するよりも、選手の積極的な姿勢を肯定的に褒める指導方法に変わってきたことがわかった。26年度は、研究の初年度ということもあり、スポーツ現場における「体罰」に関する文献研究を中心に研究活動を行った。特に文化人類学者のアーロン・ミラー氏のDiscourses of DisciplineやPirkko MarkulaとRichard PringleのFoucault, Sport and Exerciseの文献購読を行った。こうした先行文献の読解を通して、フランスの哲学者ミシェル・フーコーの生権力という概念が日本スポーツ界における「体罰」問題を説明する上で有効であることがわかった。フーコーの生権力という概念を理論的枠組みとして、26年度3月に日本バスケットボール協会公認指導者講習会(北海道地区)の参加者を対象に、バスケットボール指導者の「体罰」経験と認識に関する質問紙調査を行った。この指導者講習会は、もっとも低位のコーチ資格講習会ということもあり、回答者の63.6%は指導経験のない者であった。調査結果から、指導経験のない回答者の2030%程度の者が「平手でたたく」、「ボールなどを投げつける」、「罰として長時間トレーニングやらせる」などという「体罰」を選手時代に経験したことが明らかになった。また2013年に日本体育協会が「スポーツ指導者のための倫理ガイドライン」を策定したことを知っているかという質問に対して、68.8%の者が知らないと回答した。さらに、大阪の高校の体罰事件を受けて、自分の指導方法に変化が見られたかという質問に対して、68.8%の者がほとんど変わらないと回答した。さらに、回答者のチームでは、キャプテンが模範的な行動を求められ、他の選手よりも怒られることが多い傾向が明らかになった。この調査から、ほとんどの受講者が「体罰」に否定的な態度をとっている一方で、日本体育協会のガイドラインの存在を知らず、体罰事件の影響を受けていないことが明らかになった。27年度は、26年度3月に行ったバスケットボールの指導者を対象とした質問紙調査の分析を行った。この調査から、ほとんどの受講者が「体罰」に否定的な態度をとっている一方で、日本体育協会のガイドラインの存在を知らず、体罰事件の影響を受けていないと回答したことが明らかになった。研究代表者は、6月にフランスで開催された国際スポーツ社会学会でこの調査結果について発表した。この学会での発表を通して、イギリスの研究者から学校やスポーツ現場における暴力行為の状況を知ることができた。今後の国際比較研究に生かしていきたい。27年度3月には、高等学校総合選手権大会でベスト32以上に進出した19都道府県の指導者を対象に、郵送調査を行った。回答者の40.1%は、選手時代に指導者からの暴力行為を受けていた。また22.1%の指導者が2012年12月以前に暴力行為を選手に行ったことがあると回答した。一方で、2013年1月以降の時期では、5.8%の指導者が暴力行為を行っていた。この結果から、2012年の「体罰」事件以降に、暴力行為を行うバスケットボール指導者の数が少なくなったと考えられる。しかし、暴力行為の範囲を「ボールを投げつける」、罰走、暴言という項目まで拡大すると、28.8%まで暴力行為を行った指導者の比率は高くなった。以上の結果から、「拳で殴る」や「平手打ち」等の暴力行為は少なくなった一方で、暴言や身体的な苦痛を伴う懲戒などは依然として一部の高校バスケ部で行われていることが示唆された。さらに、先行研究の指摘通りに、暴力指導を受けた指導者ほど、選手に暴力行為を行う傾向が確認された。当初の計画では、27年度に海外での「体罰」に関する事例を調査する予定であったが、国内の調査の遂行に時間がかかり、海外での調査を行うことができなかった。特に研究代表者が勤務校での所属部署が変更になったために、多忙になり、予定通り調査を進めることができなかった。しかし、日本の高校バスケットボール指導者を対象とした質問紙調査は予定通り行うことができた。平成28年度は、前年度3月に行った高校バスケットボールの顧問に対する質問紙調査の結果を分析し、8月に日本体育学会で、3月に日本スポーツ社会学会で研究発表を行った。質問紙の回収率は26.9%で、311名の有効回答を得た。調査対象者のバスケットボール指導者のうち、40%(122名)が被暴力経験者であった。2012年度以前に暴力行為を行っていた教師の比率は、22.1%(68名)であった一方で、2013年以降は5.5%(17名)に減少した。

「拳で殴る」や「平手打ち」等の暴力行為は少なくなった一方で、暴言や身体的な苦痛を伴う懲戒などは依然として一部の高校バスケットボール部で行われていることが示唆された。さらに、先行研究の指摘通りに、暴力指導を受けた指導者ほど、選手に暴力行為を行う傾向が高いことが確認された。「暴力コーチ」は、「非暴力コーチ」に比べてバスケの指導に自信を持ち、生きがいとして情熱を傾け勝利志向であり、暴力行為に肯定的な態度を取っており、指導者と生徒間の上下関係を重視し、キャプテンを見せしめとして叱り、生徒に従順さを求める考えを持つ傾向が明らかになった。この研究をもとに、体育学研究に原著論文として論文の投稿を行った。28年度2月には、アメリカのサンフランシスコ、ニューヨーク、モントクレアを訪問し、4名のアメリカ人バスケットボールコーチに指導信条に関するインタビュー調査を行った。さらに、3月には日本国内でアメリカ人のプロコーチに対するインタビュー調査を行った。調査の結果、アメリカのバスケットボール界では、コーチによる暴力は認められておらず、発覚すれば指導を続けられなくなる状況にあることがわかった。調査対象者は選手に対して肯定的な態度で接し、レベルアップするための助言をするという姿勢で指導をしていた。アメリカでのインタビュー調査は当初27年度に予定していたが、できなかったために、28年度に行った。また1週間の滞在では思うようにインタビュー対象者を10名まで増やすことができなかったために、今後、もう一度アメリカでの調査を行う予定である。また日本のバスケットボール指導者へのインタビュー調査は、本務校の公務が増えたために、行うことができなかった。29年度に札幌市を中心に調査する予定である。平成29年度は、前年度2月と3月に行った5名のアメリカ人のバスケットボール指導者に関するインタビュー調査の結果を分析し、11月にカナダのウィンザーで開催された北米スポーツ社会学会(NASSS)で研究発表を行った。さらに、3月にアメリカのハワイで3名のアメリカ人バスケットボールコーチへのインタビュー調査を行った。これらの調査は、前年度に発表した日本の高校バスケットボール指導者の指導観や暴力に関する態度と比較をするために行われた。本研究ではミシェル・フーコーの「対象化」という考えを理論的枠組みとして、インタビュー内容の分析を行った。インタビュー調査の結果、8名の指導者は選手に暴力行為を一切行っていないことが確認された。アメリカは訴訟社会であり、指導者による暴力行為が確認された場合には、コーチは解雇され、保護者や選手から訴訟で訴えられる可能性が高い。こうした事情から、アメリカのバスケットボール指導者にとって選手への暴力行為は一切許されない行為として認識されていた。しかし、選手への叱責、怠慢な行為に対して罰走や試合への出場停止等を課すことは日本の指導者と同じように確認された。さらにアメリカ人の指導者はポジティブ・コーチング・アライアンス(Positive Coaching Alliance)等の影響を受け、選手の欠点や失敗を叱責するよりも、選手の積極的な姿勢を肯定的に褒める指導方法に変わってきていることがわかった。一方で、アメリカ人の指導者は校則やチーム内のルール、試合出場に関わる選手選考の権力を通して、選手を「従順な」存在にしていることが示唆された。