hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多数決型民主主義国家における妥協の政治―20世紀前半のカナダにおける連邦政治過程

本研究では、制度的には国内多数派の利益を優先するカナダの議会政治が、民族的・地域的に高度な多元性を持つカナダ社会といかに調和しうるのかを検討してきた。これまでに各政権の政策決定過程と国家統合観を検討してきた結果、政府・政党次元での多数決型の制度的な特徴とは裏腹に、実際には利益間の妥協を見出す政治が展開されてきたことが明らかになった。それを踏まえて、平成30年度は下記の通り研究成果の取りまとめを進めた。1)20世紀初頭から半ばまでの各政権における利害調整の特徴、および国家統合観の共通性と相違性を検討した。2)政党や政権形態、首相の民族的出自の違いを超えて共通に見られた妥協的な利害調整とその歴史的背景との関連性を検討した。3)民主主義と政党、議院内閣制に関して、新たに入手した二次資料の読み込みを進めた。上記の取りまとめ作業の結果、以下の成果が得られた。政治的イデオロギーを超えた妥協的な利害調整は、政権の違いを超えて確認することができたため、本研究が対象とした20世紀初頭から半ばまでのカナダ連邦政治の特徴であると結論づけられる。ただし、国家統合観、すなわち、地域的・民族的多様性との向き合い方は、政権によって異なり、それには首相の社会的な背景やリーダシップが大きく影響していることが明らかになった。また、妥協的な利害調整とその歴史的背景との関連性については、検証作業の途中であるため、研究再開後の課題とする。平成30年度に予定した以下の内容を検討することができたため、おおむね順調に研究を進めることができたと考える。研究課題の対象とした20世紀初頭から半ばまでの各政権における利害調整と国家統合観を包括的に検討し、その共通性と相違性に関して通時的な説明を加えることができた。政治的イデオロギーを超えた妥協的な利害調整に関しては、自身の仮説を実証することができた点で有意義な成果となった。さらに、各政権の国家統合観を比較し、相違性を見出すことができたため、本研究課題が対象とした時代の前後にも射程を広げて、そうした相違を生み出す理由を探る研究へと発展させられる可能性を示すことができた。また、新たに二次資料を入手し読み込み、研究の総括に向けて準備を進めることができた。研究成果の一部として、これまでに自身が進めてきた研究をカナダの政党政治に関する論文として精緻化し発表できた点も、一つの成果である。研究再開後は、政治的イデオロギーを超えた妥協的な利害調整とその歴史的背景との関連性について、検証作業を行う。19世紀半ばの時点で、異なる地域・民族的利益を党派(政党)、および政府内に取り込み、政治を運営するという考え方が存在したことが明らかになっている。したがって、20世紀初頭から半ばまでの政治的リーダーらが、植民地時代から始まるカナダ政治のあり方をどのように理解していたのかを丹念に検証する必要がある。その検討材料として、彼らの個人文書、また、伝記を中心とする二次資料を精査する。以上の研究成果は、学会や研究会での意見交換を経て、論文としてまとめた上で発表する予定である。本研究で取り組むのは、制度的には国内多数派の利益を優先するカナダの議会政治と、民族的にも地域的にも高度に多元的な社会とがいかに調和しうるのかという問題であり、その説明として、1)政党と内閣における地域的・民族的諸利益の均衡代表、2)多数決による最終的な政策決定にいたる過程での、政治的イデオロギーを超えた妥協的な利害調整に注目している。1)を扱う平成27年度の研究では、政党と内閣における地域的・民族的諸利益の相対化というアイデアを支える思想が、そもそもどのように生まれたのかを明らかにすることを課題とした。歴史学研究の検討により、そうしたアイデアがイギリス植民地時代の1840年代から見られることがわかっているため、この時代の植民地政治、およびそれを主導したイギリス系のロバート・ボールドウィンとフランス系のルイ=イポリート・ラフォンテーヌに関する二次文献を収集し精査した。また、上記アイデアの思想的背景を明らかにするため、夏季休暇中にはカナダの国立図書館・文書館に赴き、ボールドウィンとラフォンテーヌの書簡、および彼らの党派を代表する新聞(The Examiner)の収集と精査を行った。その結果、異なる民族や地域間の協力関係によって政治を動かすという思想が、彼らの目指した責任政府の獲得や、政治運営を効率化するというプラグマティックな目的のみに支えられたものではなかったことがわかった。実際には、今日のオンタリオ州にあたる地域を代表し、アイルランド系の出自を持つボールドウィンが、今日のケベック州にあたる地域を代表し、カナダ植民地全体では少数派となるフランス系のランフォンテーヌに歩み寄り、異なる地域や民族的利益を党派(政党)や政府内に取り込むこと(inclusion)を理念としていたことが明らかになった。この検討結果は、次年度以降に上記2)の検討につなげる上で有意義な成果である。研究計画の通り、19世紀半ばのカナダ植民地政治、および当時の改革派の運動を主導したロバート・ボールドウィンとルイ=イポリート・ラフォンテーヌに関する二次文献に加えて、カナダの国立図書館・文書館への渡航調査によって、両者の書簡と彼らの党派を代表する新聞(The Examiner)を一通り収集することができた。その上で、1)一次・二次資料の読み込みを遂行できたこと、2)それによって平成27年度に設定した研究課題の問いに答えが得られたこと、3)次年度に予定している日本比較政治学会年次研究大会での報告の準備を進められたことも、研究の順調な進展の理由として挙げることができる。

また、平成27年度は、本研究課題の土台となるこれまでの自身の研究成果、すなわち、国内の地域的亀裂が顕在化した20世紀初頭のカナダ連邦議会での妥協的な利害調整に関する二種類の論文が掲載にいたったことも、研究の順調な進展を支える理由として挙げることができる。尚、政策面を扱った論文は日本カナダ学会の『カナダ研究年報』(2015年9月)、制度面を扱った論文は日本比較政治学会の『日本比較政治学会年報(政党政治とデモクラシーの現在)』(2015年10月)所収である。本研究は、制度的には国内多数派の利益を優先するカナダの議会政治と、民族的にも地域的にも高度に多元的な社会とがいかに調和しうるのかを問いとして設定した。平成28年度は、多数決による最終的な政策決定にいたる前段階の審議過程に注目した。前年度の検討では、カナダの政党と内閣における民族的・地域的諸利益の相対化というアイデアの思想的背景を、1840年代の植民地政治に遡り検討した。今年度は、この1840年代に萌芽が見られた、異なる民族間・地域間の協力関係によって政治を動かすという考え方が、現代政治にいかに反映されているのかを検討した。検討事例は、第一に、産業化とともに地域的な亀裂が顕在化したマッケンジー・キング自由党少数派政権期(1921-1926)の主要争点である関税、鉄道輸送料金、天然資源の管轄権をめぐる審議である。そして第二に、キングに代わり党首を引き継いだフランス系かつアイルランド系のルイ・サンローランによる自由党単独多数派政権期(1948-1957)の平等化交付金をめぐる審議である。キング自由党政権期については、これまで自身が進めてきた研究の整理と精緻化を行い、そのうちの一部を新たな論文としてまとめるための準備をした。サンローラン自由党政権期は、少数派政権であったキング政権と比較検討するための事例として設定した。サンローラン政権期の平等化交付金政策をめぐる審議については、1955年の4月と10月に開かれた連邦と州間での会議、また、その内容を踏まえた、1956年の連邦議会での予算案の審議資料、および当時の新聞記事とサンローランの個人文書をカナダで調査・収集し、帰国後、その検討を進めた。検討の結果、平等化交付金をめぐっては、従来指摘されてきた連邦・州間関係に加えて、地域間での利害調整の実態、また、それに対するサンローランのリーダーシップを新たに浮かび上がらせることができた。マッケンジー・キング自由党少数派政権期の政策審議に関する自身の研究の整理と精緻化を夏季までに終えることができた。その後、研究計画の通り、夏季休暇中にカナダの国立図書館・文書館に赴き、ルイ・サンローラン自由党単独多数派政権期の平等化交付金をめぐる審議資料(19551956)、また、当時の新聞記事とサンローランの個人文書を調査・収集し、帰国後、内容の検討を進めることができた。
細胞内での蛋白-DNA及び蛋白-蛋白相互作用の同定によるヒトゲノム複製蛋白の解析

本研究の目的は、in vivoでの蛋白/染色体の相互作用を解析する方法論を確立し、ヒトDNA複製の細胞周期調節機構の研究を進めることである。我々はヒト細胞における複製開始蛋白の核内構築とその細胞周期調節についてすでに仮説モデルを提唱しているが、本年度の結果も概ねその妥当性を示唆した。in vivo cross linkを用いた実験から、ORC/CDC6は非クロマチン核構造上に結合していることがより確かに示された。ORCに関しては、ORC1を含まないsubcomplexがあり、これらは核構造に結合していないことも示唆された。これらは複製以外で機能しているかもしれない。ORC/CDC6がMCM6量体をG1期にクロマチンに結合させると考えられるが、これはORC/CDC6結合部位とは少し異なるnuclease感受性クロマチンだと考えられる。一方、我々は複製開始蛋白と相互作用している可能性がある蛋白として、RB/E2Fによる転写制御に関与していると考えられるクロマチンリモデリング複合体の一構成蛋白を同定した。その機能解析のために、その蛋白の阻害物質を用いることを考え、その特異性を確実にするため、阻害物質に抵抗性となる変異蛋白を作成し、発現する細胞株の樹立に成功した。今後これを用いて解析が進むものと期待している。この系を用いて、RB/E2Fによるcyclinの転写制御での、この蛋白の役割も解析できると考えている。ヒト細胞複製単位における複製開始蛋白の結合様式のクロマチン免疫沈降法での解析については、MCMに関してはデータが得られつつあるが、最も重要であると考えているORC1蛋白に関しては、我々の抗体が免疫沈降法に適さず、まだ進捗していない。これに関してはtag付きORC1を安定発現している細胞の樹立に成功した。これを用いることで今後の解析が進むと期待している。
WH演算子の特性とその内的併合に関する統語論的研究

平成30年度は、日本語関係節の長距離依存性(long-distance dependencies)を軸に考察を行い、同分析を通して、日本語におけるWH演算子の内的併合(Internal Merge)の仕組みについて分析した。日本語関係節は、表層の関係節主要部とそのθ位置が非局所的な関係である場合も文法的であることから、派生に演算子の内的併合が関わっていないと分析されることも多い。しかし、同関係節の長距離依存性を精査すると、再構築・連結性現象を見せないものの、弱交差現象等の統語現象を見せることから、演算子の内的併合が関与していることを理論的および経験的に明らかにした。また長距離依存性は、演算子の内的併合に加えて、音形を伴わない再述代名詞proの生起が関与していることも立証した。本分析については、Workshop on Long-distance Dependencies(2018年10月、ドイツ、フンボルト大学ベルリン)で発表した。また、関係節の統語特性に関して、表層の関係節主要部とθ位置が局所的な関係にあるものについても引き続き研究を進め、平成30年度は左枝分かれ移動(left branch extraction)の分析を中心に行った。日本語は左枝分かれ移動を伴う要素の抜き出しは一般的に許されないことを明らかにし、関係節も例外ではないことをデータと共に立証した。同研究は、論文の形で発表した。非項位置へのWH演算子の内的併合のうち、以前から研究を続けている関係節の研究にとどまってしまった部分はあるが、日本語関係節の長距離依存性と演算子移動、および派生における再述代名詞の生起を明らかにできたこと、加えて、応募が採択され、「長距離依存性(long-distance dependencies)」をテーマとする国際会議で発表できたことは、平成30年度は海外発表を予定していなかったことを考えても、研究が順調に進んでいる一つの証左としてよいと思われる。平成31年度は、比較構文・分裂文など、他の非項位置へのWH演算子の内的併合を含む統語現象について精査するとともに、ラベル付けアルゴリズム(Chomsky 2013, 2015, etc.)の下でのWH演算子の内的併合の統語的仕組みとその特性を明らかにできるよう、研究を進めていきたい。消耗品に関する費用を若干節約することができたため。
機能性ナノチューブの電気・機械特性の高分解能電子顕微鏡内その場測定及び工学的加工

直径数nmのチューブまたはワイヤー状の形をした物質(ナノチューブ/ナノワイヤー)は、ナノテクノロジー分野の主役と言える。しかし、その物性は、構造やサイズのわずかな違いで、とても大きく変化するため、物性と構造の因果関係は未解明のままであった。本研究では、電子顕微鏡により構造とサイズを正確に観察し、かつ、そのナノ物質の電気的・機械的特性を、電子顕微鏡の中で測定することにより、物性と構造の関係を明らかにした。本プロジェクトは、BN、B-C-N、CN_x、ZnS、ZnO、MgO、SiO_2などから成る種々の無機ナノチューブの電気的・機械的特性を、300kV電界放射型高分解能電子顕微鏡の中で、'その場'測定することを目的としている。この測定では、化学組成、原子配列、電子構造、欠陥構造が異なった個々の無機ナノチューブについて、一本一本独立にその物性を明らかにすることができる。実験は、ピエゾ駆動可能な探針を備え、電子顕微鏡観察と同時にSTM、AFM観察が可能な、新開発の試料ホルダーを用いて実施する。本試料ホルダーを用いることで、電子顕微鏡内において、STMおよびAFM探針を測定したい特定の無機ナノチューブに近づけ、一本のナノチューブから物性測定を行うことが可能となる。この最新装置の利用により、長い間望まれていたナノテク技術における最終ゴールへの到達、すなわち、種々の独立したナノチューブの構造および化学組成と、その電気・機械特性の関係を明らかにすることが可能となる。本プロジェクトでは、種々の無機ナノチューブ/ナノワイヤーおよび関連したナノ構造物質に関して、それらの物性解析、オンデマンド・ナノエンジニアリング(充填/排出、溶接、質量輸送、精製など)を実現するための、最新'その場'観察技術の有用性を検証してきた。プロジェクトの2年目では、多層カーボンナノチューブに関して、純粋な物、充填された物、ドープされた物について得られた結果を述べる。主な成果は、カーボンナノチューブ内の空洞を通して、アトグラム(10^<-89>g)レベルの質量輸送をオンデマンドで初めて成功したことである。この実験は、STM-TEMホルダーを用いてわずかな電流をカーボンナノチューブに流すことで実現された。さらに、STM-TEMおよびAFM-TEMホルダーを用いた無機ナノチューブの物性測定に関する先駆的な成果について述べる。ここでは、MgOおよびSiO_2から成る酸化物ナノ温度計が、優れた耐久性を持ち、かつ、究極の絶縁体として機能することを示し、これらが実用材料として有力であることを示す。
担子菌ウイルスの宿主に及ぼすシグナル経路の解明と子実体形成への機能解析研究

マイタケより2種のParititivirus (GfPV1)とRNA Virus (GfRV1)を同定するに至った。GfPV1は外被タンパク質と逆転写酵素を持つ。超遠心分離法によってウイルス粒子の確認を行い、Grifola flondosaにおいて新規のParititivirusであることを同定することができた。一方で、GfRV1は外被タンパク質を持たないcapcidlessウイルスでると推定した。両ウイルスは宿主であるマイタケに対しては顕著な表現型を与えないが、細胞周期阻害剤や低温培養においてウイルス存在によって生育に影響を与えることが判明し、マイクロアレイによる発現解析へと進めている。キノコ(担子菌)は食用にも工業用にも利用できる生物資源である。たとえば、担子菌は多数の産業上有用な各種酵素群を産生していることが知られている。リグニン分解酵素群はアルコール生産の効率化に有用であるし、タンパク質分解酵素群は食品加工等に用いられるなど食用・工業用としてキノコの生産は安定的に行われる必要がある。現在、食用キノコの多くは人工栽培方法が確立され、工場内での大規模栽培が可能となっている。栽培方法の多くはオガ粉(オガコ)を用いた菌床栽培によって行われている。しかし、栽培方法は確立されているが、子実体形成の分子生物学的なメカニズムに関してはキノコ全般で解明されていない。当研究室ではマイタケを対象に栽培の安定化を目指し、遺伝子情報を用いて子実体形成機構の分子レベル解析を行っているすなわち、マイタケ全ゲノムおよびトランスクリプトーム解析から、マイタケ全ゲノムにマッピングされないmRNA配列が880断片存在することを明らかにしてきた。これらのmRNA配列を対象にBLASTn解析による遺伝子探索を行ったところ、配列断片からpartitiviurs様配列(RNA1(RdRp),RNA2(CP))とourmia様配列(RdRp)が存在することが判明し、partitivirus様配列はGfPV1(Grifola flondosa partitivirus virus 1)、ourmia様配列はGfOLV(Grifola flondosa ourmia-like virus)と仮称し、それぞれのウイルスの機能解析を行っている。マイタケから発見された上述の2種類のウイルスがマイタケ菌糸の細胞に対してどのような働きをし、マイタケの形態や、遺伝子発現、タンパク質誘導にどのような影響を与えているのかを検証するため、ウイルスの性状解析およびウイルスフリー株の作出を行った。マイタケ細胞内にGrifora frondosa partitivirus 1 (GfPV1)と植物のourmiavirusに遠縁のGrifora frondosa RNA virus 1 (GfRV1)の2種のウイルスが存在することをゲノムデータとトランスクリプトームデータの比較から明らかにしているが、それぞれのウイルスが宿主内でどのような挙動を示し、宿主にどのような影響を与えているのかなどはわかっていない。この2種のウイルスは宿主に重複感染しており、それぞれのウイルスが宿主に与える影響も判別しにくい状況にあるため、1)ウイルスフリー株の作出、2)単独感染株の作出、2)重複感染株の作出を行い、これらウイルスの性状を把握することを目的とした。2種のウイルスをウイルスフリー株に再度感染させた場合、GfPV1およびGfRV1がマイタケの表現型に及ぼす影響が観察されやすくなると考えられる。また、外部刺激として低温下での培養および薬剤に対するマイタケ菌糸体の表現型変化や菌糸生育の違いについて測定を行った。抗生物質であるシクロヘキシミドを添加した培地での、コロニー形態を観察した。シクロヘキシミドはグルタルイミド系の抗生物質で、真核生物のタンパク質合成を阻害する。シクロヘキシミド耐性を持たない真核生物は細胞を増やすことが出来ず、マイタケのような糸状菌では菌糸伸長が阻害されコロニーを形成がしづらくなる。シクロヘキシミドを外部刺激とし、マイタケを植菌した場合のウイルスの有無による菌糸伸長への影響を検証した。試験対象の生物(マイタケ)の全ゲノム配列より作出したマイクロアレイを用いたスクリーニングにより、ウイルス感染しているときと非感染時の変動遺伝子を予測し、その上で遺伝子発現変動と関連する挙動(刺激)に関する類推を実験的に行ってきている。当初予測した温度感受性や生育速度に関連する違いは見いだせていないが、細胞周期的な阻害ポイントによっては、ウイルス感染による影響が見いだせてきている。ウイルスが宿主に感染することでどのような挙動変化を与えているのかの突破口となる事象をつかめたので、今後はシクロヘキシミド阻害によって生じているウイルス感染の影響に関しての機能解析を行い、一連のまとめとしたい。マイタケのゲノム配列情報とトランスクリプトーム情報の比較解析により、GfPV1 (Grifola frondosa partitivirus 1)とGfRV1 (Grifola frondosa RNA virus 1と仮称)の2種のRNAウイルスが供試マイタケ株(Gf-N2)に存在することをすでに確認している。

これらのウイルスが宿主であるマイタケにどのような影響を与えるのかを明らかにする目的で、Gf-N2株の菌糸先端を分離培養し、ウイルスフリー株(Gf-VF)を作出した。得られたGf-VF株をウイルス感染株と対峙培養することでGfPV1およびGfRV1を再感染させ、GfPV1単独感染株(Gf-VF(Pv))とGfRV1単独感染株(Gf-VF(Rv))を作出した。シクロヘキシミドを添加したPDA培地(050 &micro;g/mL)に各々の菌株を移植後、25°C・暗所で25日間培養し、その感受性を菌糸伸長測定および菌叢形態により評価した。その結果、全ての菌株でシクロヘキシミドの濃度依存的に菌糸伸長阻害が確認されたが、Gf-VF(Pv)の菌叢は他の株(Gf-VF(Rv)やGf-VF)と比較して円形の比較的安定した形態を示した。さらに、Gf-VF(Pv)は他の株の菌糸がほとんど伸長しない高濃度のシクロヘキシミド添加条件でも菌糸伸長が認められ、Gf-VF(Pv)は他の株に比べ菌糸伸長の抑制程度が低い傾向を確認した。この結果から、Gf-VF(Pv)ではこの薬剤への感受性が相対的に低下していると考えられ、その要因としてGfPV1の感染により宿主であるマイタケのシクロヘキシミドに対する耐性が誘導されたのではないかと推測した。現在は遺伝子発現レベルの相違をマイクロアレイで網羅的に解析し、GfPV1がマイタケ宿主の遺伝子発現へ及ぼす影響について調べている。両ウイルスの発現様式の特徴として、マイタケ正常(Gf-N2)にはGfPV1の遺伝子発現量(ウイルス蓄積量もリンクすると推定)が高く、マイタケ変異株(Gf-A1)にはGfOLVの遺伝子発現量が高い傾向を示すことが判明した。2種のウイルスについて遺伝子発現プロファイルが異なる傾向を示していることから、これらのウイルスがマイタケ内の遺伝子群やタンパク質群に対してどのような制御を行い、最終的に形態形成に影響を与えるのかを解明するためGfPV1とGfOLVのフリー株を得た。今後は、これらの菌糸体かた得られたmRNAを用いたトランスクリプトーム解析を実施できる体制となったので、おおむね予定通りである。シクロヘキシミド濃度が高くなると菌糸の伸長が進まずコロニーの大きさは小さくなったため、濃度依存的に菌糸伸長は阻害される。ウイルスを再感染させたGf-VF(Pv)は他の株と同様にコロニーの大きさは小さくなるが、シクロヘキシミド添加量5 &micro;g/mL 50 &micro;g/mLの間でのコロニー形態は他の株と比較して安定した円形の形態を示し、コロニーの大きさは他の株よりも大きかった。マイタケに存在するGfPV1を再度ウイルスフリー株に感染させたGfPV1再感染株(Gf-VF(Pv))はシクロヘキシミドの働きから逃れて菌糸を延し、コロニーを形成していた。このことから、Gf-VF(Pv)はシクロヘキシミドによるタンパク質合成阻害の機構に対して何らかの方法で耐性を得ていると考えられる。
訓練課題への没頭が外傷性脳損傷患者の注意機能の改善に与える影響：無作為化比較試験

本研究の目的は、高いパフォーマンスの発揮に最適な心理状態であるFlowが、外傷性脳損傷(TBI)患者の注意機能の訓練効果に付加的効果をおよぼすのかを検討することであった。そのため、TBI患者を対象に、Flowを経験させる注意機能訓練(Flow課題)を用い、ケーススタディと、無作為化比較試験(RCT)を実施した。結果、コントロール課題実施期間に比して、Flow課題実施期間に、注意機能を評価する神経心理学的検査の成績向上が見られた。一方、記憶や遂行機能に関する検査には成績向上が見られなかった。Flow課題は通常の注意機能訓練に比して、TBI患者の訓練効果に付加的効果を及ぼす可能性が示唆された。今年度は無作為化比較試験(RCT)の前段階として2名の外傷性脳損傷患者を対象に、被験者内ABデザインを用いたシングルケーススタディを実施した。患者Aは一般的な作業療法と、Flow状態(課題への没頭状態)を誘発するゲーム課題を期間をわけて実施し、患者BにはFlowを誘発しないゲーム課題とFlowを誘発するゲーム課題をそれぞれ期間を分けて実施した。結果、どちらの患者にもFlow状態を誘発するゲーム課題で訓練した期間で、Flow尺度の得点向上に伴って、注意機能の評価項目の成績向上がみられた。以上の結果から、訓練課題に対するFlow状態を誘発することが外傷性脳損傷患者の注意機能の訓練効果を高める可能性があることが示唆された。このケーススタディにて、訓練課題の難易度、訓練頻度、評価項目などに関して、再検討し、RCT実施に向けて、必要な部分は修正をした。RCT実施前にケーススタディを実施することで、効果量が予測でき、起こりうる問題を事前に知ることで、より洗練された研究計画を立てることができたと考えている。なお、ケーススタディの結果に関しては国際学会にて報告した。また論文化し、国際誌に投稿し受理されている。その後、RCTのデータ収集を開始したが、病院の入院患者のみでは被験者が十分集まらない状況となり、外来患者や在宅患者なども対象とするために、訓練課題、プログラムの修正を行った。これらの修正は平成26年度中に完了している。本研究の目的は高いパフォーマンスを発揮する際に最適な心理状態であるとされるFlowが、外傷性脳損傷患者の注意機能に対するリハビリテーションの効果を高めるかに関して明らかにすることであった。訓練はパソコンを用いたゲーム課題とし、1Flowを誘発するよう、課題難易度を設定した課題、2課題内容はFlow課題と同様のものであるが、難易度が変化しないコントロール課題の2つを準備した。注意機能障害を有する外傷性脳損傷患者を対象にABデザインのシングルケーススタディを実施した。結果、コントロール課題実施期間中に比して、Flowを誘発する訓練課題の実施期間において、Flow状態を測定する、作業課題版Flow尺度(Yoshida et al., HKJOT,2013)の得点が向上し、注意機能の評価であるSymbol Digit Modalitiestest (SDMT)、Moss Attention Rating Scale (MARS)の成績向上が見られた。また、そのような変化が、記憶や遂行機能など他の神経心理学的検査には見られなかったことを示し、Flowが外傷性脳損傷患者の注意機能に対するリハビリテーションの訓練効果に付加的な効果をもたらす可能性を報告した(Yoshida et al., HKJOT,2014)。また上記の効果を、より高いエビデンスレベルで示すために、無作為化比較試験に着手しており、外傷性脳損傷患者のデータを収集中である。ケーススタディの実施までは計画通りに進んでいたが、その後のRCTの被験者集めが遅れている。入院患者のみで、十分な被験者を集めることができない状況となったため、外来や、在宅で実施できるように課題を作り変えるなどするのに時間を要した。高次脳機能障害学現在RCTの研究課題に取り組んでいるが、対象となる患者が少ないのが現状である。シングルケーススタディの結果をもとに対象患者の範囲を拡大し、さらに、今後、入院患者のみではなく、外来や、在宅からも被験者を集める予定である。そのための訓練課題、プログラムの変更は平成26年度中に完了している。協力病院にも依頼し、広く対象者を集めたい。シングルケーススタディの研究成果発表のため、旅費として212640円、学会参加費として46730円使用した。また訓練プログラムの修正のために、修正用ソフト代として、23760円使用した。また、次年度使用額が生じる理由としては被験者を外来、在宅患者から募ることと変更したことが挙げられる。この変更に伴い、実験の被験者である患者には、実験協力を促すため、謝礼を支払うこととした。この分を次年度に使用したいと考えている。

またRCTの被験者があまり集まっていないために、訓練課題実施用のパソコンの購入をする必要がなかったことも、次年度使用額が生じた理由としてあげられる。次年度、被験者一名あたり、実験謝礼として15000円から20000円程度支払う予定である。またその他、訓練課題実施に必要なパソコンや検査用紙等を新たに購入予定である。ただし、この場合、被験者を集めることを優先し、場合によってはパソコン購入用の予算は実験謝礼とする可能性がある。
異方的イオン伝導性分子集合体の開発

水素結合、疎水性相互作用、π-π相互作用、イオン-双極子相互作用などの弱い相互作用によって自発的に形成された"超分子"が広く研究されている。なかでも、液晶は生体材料・工業的応用の観点から注目されている。液晶の動的かつ異方的な秩序構造を利用することで、異方的な物質輸送や分離、触媒作用などの機能を有する材料を作ることができる。我々は液晶の自己組織化とナノ相分離によって形成される構造をイオン伝導性材料へと応用してきた。カラムナー液晶を1次元イオン伝導体として使用する場合、マクロスケールの一軸配向か不可欠である。今まで、カラムナー液晶のせん断による水平配向・基板の化学的処理による垂直配向が達成されているが、いずれの方法も動的に伝導方向を制御することはできない。また、せん断による配向は熱により不可逆的に崩れるという問題がある。本研究では、電場を印加することにより、電場方向へと自発配向するイオン伝導性カラムナー液晶の開発を行った。プロピレンカーボネートと扇状のメソゲンを結合した液晶性分子を設計・合成した。カーボネート誘導体は比較的大きな双極子モーメントを有し、リチウムに配位するため、電池材料として応用されている。この分子とリチウム塩の10:1複合体はカラムナー液晶性を示した。ポリドメイン状態の複合体を酸化インジウムスズセルに封入し、交流電場を印加すると、偏光顕微鏡の像が徐々に暗視野となり、最終的にほぼ光学的に等方となった。これは、電場によってカラムが電場に対して平行に配向したことを示している。電場による配向制御の後、複合体のイオン伝導度は4倍に上昇した。この結果は、電場と平行にカラムが配向することで、一次元に組織化された伝導パスをイオンが効率的に伝導したことを示している。自然界において、分子間の非共有結合を介した相互作用は生体組織の形成に重要な役割を果たしている。水素結合,疎水性相互作用,π-π相互作用,イオン-双極子相互作用などの弱い相互作用によって自発的に形成された"超分子"が昨今広く研究されている。超分子の中でも、液晶は生体材料・工業的応用の観点から注目されている。分子の形と分子間相互作用を適切に設計することで、液晶はさまざまな機能性材料へと応用できるのである。液晶の動的かつ異方的な秩序構造を利用することで、異方的な輸送や分離,触媒作用などの機能を有する材料をつくることができる。なかでも我々は液晶の自己組織化とナノ相分離によって形成される構造をイオン伝導性材料へと応用してきた。オリゴエチレンオキシド鎖を導入した棒状液晶とリチウムイオンの複合化,イオン液体と液晶との複合化によって、異方的なイオン伝導に成功している。本研究では、より異方性の高い一次元イオン伝導を目指すため、π共役した大環状分子の内側に親イオン性のオリゴエチレンオキシド鎖を、外側に扇状のアルキル鎖を修飾した分子の設計・合成を行った。この分子は室温でヘキサゴナルカラムナー液晶相を示し、中央にイオン伝導チャンネルが自己組織的に形成されたカラム状の集合体を形成していると考えられる。我々はこれを用いた異方的リチウムイオン伝導性材料、また、π共役系の特性を活かした光学・電子機能性材料の開発を行っている。水素結合、疎水性相互作用、π-π相互作用、イオン-双極子相互作用などの弱い相互作用によって自発的に形成された"超分子"が昨今広く研究されている。液晶の動的かつ異方的な秩序構造を利用することで、異方的な輸送や分離、触媒作用などの機能を有する材料をつくることができる。オリゴエチレンオキシド鎖を導入した棒状液晶とリチウムイオンの複合化、イオン液体の液晶化によって、異方的なイオン伝導に成功している。しかし伝導度が電池材料などへ実用化できる値よりも低いのが問題であった。本研究では超分子的なアプローチを用いて、イオン伝導性カラムナー液晶の伝導性向上を目指した。従来のイオン伝導性液晶は、カラムナー構造を形成する非イオン性の絶縁部位と、イオン伝導を担う部位が共有結合で結ばれていた。これらの部位を分割し、非共有結合によって超分子を形成させることによって、より動的にイオンを輸送できる材料を目指した。末端に水酸基を有する液晶性扇状分子を設計・合成した。この分子は室温でヘキサゴナルカラムナー相を示した。イオン液体と等モル混合したところ、これらは均一な複合体を形成し、液晶相の温度範囲が拡大した。扇状分子の水酸基とイオン液体のイミダゾリウム部位との水素結合が確認された。この超分子複合体はせん断応力を印加することによって一方向にカラムを揃えて配向し、カラム方向に3.9×10^<-3>[S/cm]、カラムと垂直な方向にその10分の1程度の異方的なイオン伝導性を示した。伝導度の値は従来のイオン伝導性液晶と比べて700倍に向上し、実用的な値を達成した。

水素結合、疎水性相互作用、π-π相互作用、イオン-双極子相互作用などの弱い相互作用によって自発的に形成された"超分子"が広く研究されている。なかでも、液晶は生体材料・工業的応用の観点から注目されている。液晶の動的かつ異方的な秩序構造を利用することで、異方的な物質輸送や分離、触媒作用などの機能を有する材料を作ることができる。我々は液晶の自己組織化とナノ相分離によって形成される構造をイオン伝導性材料へと応用してきた。カラムナー液晶を1次元イオン伝導体として使用する場合、マクロスケールの一軸配向か不可欠である。今まで、カラムナー液晶のせん断による水平配向・基板の化学的処理による垂直配向が達成されているが、いずれの方法も動的に伝導方向を制御することはできない。また、せん断による配向は熱により不可逆的に崩れるという問題がある。本研究では、電場を印加することにより、電場方向へと自発配向するイオン伝導性カラムナー液晶の開発を行った。プロピレンカーボネートと扇状のメソゲンを結合した液晶性分子を設計・合成した。カーボネート誘導体は比較的大きな双極子モーメントを有し、リチウムに配位するため、電池材料として応用されている。この分子とリチウム塩の10:1複合体はカラムナー液晶性を示した。ポリドメイン状態の複合体を酸化インジウムスズセルに封入し、交流電場を印加すると、偏光顕微鏡の像が徐々に暗視野となり、最終的にほぼ光学的に等方となった。これは、電場によってカラムが電場に対して平行に配向したことを示している。電場による配向制御の後、複合体のイオン伝導度は4倍に上昇した。この結果は、電場と平行にカラムが配向することで、一次元に組織化された伝導パスをイオンが効率的に伝導したことを示している。
イハラてんかんラットの発作進展に伴う脳内グリア細胞の動態について

IER脳のグリオーシスの部位とその程度を解析することにより、てんかん発作に伴うダリア細胞反応の意義を解明できるという作業仮説を立てた。発作進展に伴うミクログリアの分布とその程度を免疫組織化学的方法により明らかにしてんかん発作発現時のミクログリアの機能を検索した。IER並びに対照ラットの頭頂葉皮質、嗅内皮質、視床、扁桃対、海馬、歯状回のOX-42陽性ミクログリアの密度を計数した。IERでは2ヶ月齢ラットにおいて海馬、視床、扁桃体を中心に大脳全体に軽度ないし中等度のOX-42陽性ミクログリアが認められた。6ヶ月ラット齢並びに10ヶ月齢ラットでは海馬、視床、扁桃体には著明な陽性細胞が認められ、その他の部位にも全体にわたり中等度から高度の陽性グリアが認められた。発作発現・進展に伴い海馬、視床を中心としてOX-42陽性ミクログリアの増生が明らかとなった。IER脳で増生するミクログリアは、グリア突起が太くて短く活性型アメボイドタイプのミクログリアであった。以上の結果よりIERではてんかん発作発現と発作活動によりミクログリアの活性化が誘導されたと考えられた。ミクログリアは発作に伴う神経細胞、グリア細胞の機能にミクログリアにより産生されるサイトカインを媒体に作用を発揮しているものと考えられる。ミクログリアの増生は視床、海馬、扁桃体において他の部位に比較して早期より認められ、これらの部位が発作発現に重要な位置を占めていると考えられた。他の部位にも中等度のミクログリア増生が見られることは、てんかん発作の影響が脳全体におよんでいることを示している。IER脳内ミクログリア細胞の動態をてんかん発作未発症期、発症期、進展期に分けて免疫組織科学的に検索した。IERでは発作の進展に伴い海馬、視床、扁桃体を中心に活動型ミクログリアの著明な増数が認められた。このような活動型ミクログリアはてんかん発作発現に機能的な影響を与えているものと考えられた。グリオーシスの発現部位やその程度を観察することにより、神経細胞の異常活動や変性部位を明らかにすることができる。IER脳の病理形態学的研究を行いグリオーシスの部位とその程度を解析することにより、IERにおけるてんかん焦点の同定と、てんかん発作に伴うグリア細胞反応の意義を解明できるという作業仮説に基づき、1)発作発症前期、発作発症期、発作固定期のIER脳における、ミクログリアならびにアストログリアの分布とその程度を免疫組織化学的方法により明らかにし、2)発作焦点の部位の同定を行い、3)てんかん発作発現の際のミクログリアとアストログリアの機能を解明しようとするのが本研究の目的である。平成13年度は上記の目的のために以下の実験を行なった。イハラ遺伝性てんかんラットの行動を、生後1ヶ月より1ヵ月毎に自動てんかん発作モニター装置で観察し、てんかん発作発現の時期ならびに発作の進展状況を確認した。この観察を基に動物を発作未発症期(生後2ヶ月ごろ)、発作発症初期(生後5ヶ月ごろ)、2群(各群6匹)に分けた。各群の動物について経心的潅流固定を行い脳を取り出し、全脳を2ミリの厚さで連続的に切り出しパラフィンブロックを作成した。対照動物としては月齢を対応させたオス非てんかんウィスターラットを同数用い、同様に脳パラフィンブロックを作成した。以上の実験より発作未発症期、発作発症初期の2群、並びに対照動物の脳パラフィンブロック標本を得ることができた。

平成14年度は発作固定期の動物の観察並びに,脳標本の作成を行ない,3群の標本について免疫組織化学を行いグリオーシスの形態学的観察を行なう予定である。グリオーシスの発現部位やその程度を観察することにより、神経細胞の異常活動や変性部位を明らかにすることができる。IER脳の病理形態学的研究を行いグリオーシスの部位とその程度を解析することにより、IERにおけるてんかん焦点の同定と、てんかん発作に伴うグリア細胞反応の意義を解明できるという作業仮説に基づき、1)発作発症前期、発作発症期、発作固定期のIER脳における、ミクログリアならびにアストログリアの分布とその程度を免疫組織化学的方法により明らかにし、2)発作焦点の部位の同定を行い、3)てんかん発作発現の際のミクログリアとアストログリアの機能を解明しようとするのが本研究の目的である。平成14年度はてんかん発作固定期におけるイハラてんかんラットの行動学的観察を行ない、発作が頻回に起こった動物を同定した。それらの動物並びに月齢を対応させた非てんかん対照ラットについて、脳内グリア細胞の動態について神経病理学的に検索した。平成13年度並びに平成14年度の研究結果より、非てんかん対照ラットではいずれの月齢においても皮質、白質および海馬領域に細長い突起を持つミクログリア、アストログリア細胞が散見されるのみであった。一方IERでは皮質、白質、海馬領域で加齢とともに、且つ発作の伸展に伴ってミクログリア、アストログリア細胞が著明に増数し、海馬において特に増加が強かった。増数するミクログリアでは突起が多く且つ太かった。てんかん発作によりミクログリアが活性化されたと考えられた。神経細胞の変性、萎縮所見は認められないことより、活性化したミクログリア細胞は、ミクログリア自身が産生するサイトカインを介してアストログリアの増生や、神経線維の発芽等の進行性変化に関与しているものと考えられた。
多探針STMを用いた純スピン流プローブの開発

電荷電流を伴わない純スピン流を任意の場所に注入できる純スピン注入プローブの開発を行った。プローブ先端からスピン拡散長以内の距離に強磁性体・常磁性体を作成し、界面に流す電流を回収することで試料にはスピン流のみを流すことが可能となった。また、このプローブを用いて逆スピンホール効果を測定することで純スピン注入の実証を行った。電荷の流れを伴わない純スピン流の注入、およびスピン圧計測が可能な微小プローブの製作を目指し、研究を行っている。平成27年度は試作プローブの設計・試作を行った。当初計画では多探針STM装置を用い、強磁性・常磁性探針の接合を用いたスピン注入の検証を行う予定であったが、これは中止とした。スピン注入が起きることは確定しており、それを定量的に検証することでプローブ製作への知見を得る目的であったが、より詳細に検討した結果、探針接触位置の誤差などにより十分な測定精度が得られないことが判明した。検証を行ってもプローブ製作そのものへの貢献が小さいために取りやめることとした。一方プローブ本体の制作に関しては当初計画を前倒しし、27年度中に試作プローブの設計・制作を完了した。プローブ本体は微小であるため、微細加工技術が必要である。東京大学大規模集積システム設計教育研究センター(VDEC)の所有するクリーンルームにおいて、同センターの保有する微細加工装置をもちいて製作することとした。当初は製作を依頼する予定であったが、高度な加工が必要であるためすべて自分たちで製作することとした。スピン注入には、手軽さと定量性の観点から、強磁性体と常磁性体の界面を用いた電流にるスピン圧誘起の仕組みを利用する。技術的に困難であるのはプローブの接触点からスピン緩和長未満の距離に強磁性体と常磁性体の界面を生成することである。これを実現するために様々な方式を検討し比較をおこなったが、いくつかのアイデアと先端的な微細加工装置によって解決されている。プローブ本体の制作に関しては当初計画を前倒しし、27年度中に試作プローブの設計・制作を完了した。一方で、多探針STM装置を用いたスピン注入の検証を中止したため、当初の予定に含まれていた常磁性・強磁性界面でのスピン流注入の量の検証、測定回路の制作はまだ行っていない。スピン注入におけるインピーダンスミスマッチへの対応などを考慮すると、全体としてはおおむね順調に進展しているといえる。本年度は、昨年度までに作成したモノリシックな純スピン注入プローブを用いて、逆スピンホール効果を用いた純スピン流注入の実証を行い、プローブの特性評価、課題や解決方法の検討を行った。微細加工技術によってさまざまな角度の金ワイヤーを作成し、ワイヤーに純スピン注入プローブを接触させ、スピンを注入した際にワイヤー両端に生じる逆スピンホール電圧を測定することで純スピン注入を検証した。発生した電圧はおおよそ3mV/Iであり、過去の研究成果と一致した。しかし、金ワイヤーに電圧をかけた際にプローブに生成する電流を測定することでスピン圧を検出するという、逆効果を用いたスピン圧検出はできなかった。これは作成したプローブのスピン生成・検出機構である磁性体・常磁性体界面が広く、スピン緩和長よりも遠い距離まで広がっているため、スピン注入・検出に有効に使われていない領域があるためであることがわかった。当初計画では、モノリシックなプローブ作成のために各種検討を行うところまでの研究計画であったが、学術的・工学的に意義の小さい強磁性探針の制作や多探針SPM装置での実験を省略することで、実際のプローブ製作・その実証まで研究を進めることができた。本研究によって開発されたプローブは、従来不可能であった「その場」での「空間分解能をもった」「純スピン注入」を実現するプローブである。微細加工技術を用いた電極の埋め込みやマイクロ波照射装置が必要ない、簡便な測定手法であるだけでなく、スピン物性の空間依存などの従来不可能であった測定が可能であり、スピン物性研究・表面物性研究における新たな測定手法になると考えている。プローブの試作は完了したので、今後はその検証を行う。検証に当たってはスピン注入を制御する制御回路、およびスピン注入を検証するための微細加工パターンの製作が必要となる。微細加工パターンはプローブの製作と同様にVDECの設備を借りて製作する。スピン注入の実証後はスピン圧測定の実証、注入・計測の定量性、とくに注入の効率を調査する予定である。インピーダンスミスマッチにより試料によってスピン注入の効率が変わるはずであるが、多探針STMを用いた検証ができなかったため、実際の効率はあまり知見がない。これについて重点的に計測していく予定である。注入効率やプローブの安定性などの検証を行い、場合によってはプローブの試作を繰り返す必要があると考えている。薄膜・表面界面物性設計・製作を行う東京大学大規模集積システム設計教育研究センターで装置トラブルが発生し、製作できなかったため、予定していた利用料が発生しなかった。装置トラブルが復旧次第、製作を再開するのでその利用料として使用する。
腸管系病原性大腸菌染色体DNAの分子遺伝学的特性の解析

腸管系病原性大腸菌は病原性により4群(ETEC, EPEC, EIEC, EHEC)に大別されているが,後ろ群の病原性因子の実体は不明で医学細菌学上重要な問題となっている.ところで大腸菌と赤痢菌は最も近緑な関係にあるがEHECや一部のEPECでは志賀様毒素の産生性, EIECは細胞侵入性において各々共通性を示す.しかしその病原性の本体は不明で,複数の因子が関与し病原性を発現しているものと推定されている.したがって腸管系病原性大腸菌各群の生物学的特徴,具体的には染色体DNAの遺伝構築,を分子レベルで明らかにできればそれは病原因子を理解する上に1つの手掛りになると考えられる.そこで本研究は菌染色体の分子遺伝学的特徴の1つとしてISIの分布を調べ, EIEC-EPEC-EHEC-shigellaeの類緑関係を明らかにすることを目的とした.具体的には(1)EIEC, EPEC, EHEC,赤痢属各血清群に属する菌を多数集収しそれらの染色体DNAを分離精製し, (2)EcoRIで完全切断後アガロース電気泳動にて分離し, (3)ISIDNAをプローブにしサザン法にてISIを含むEcoRI断片の数を調べた.以上の方法にて73株についてISIの分布を調べた結果, EIEC(26株)はすべて25コピー以上のISIを有し,それは赤痢菌のそれと著るしい類似性を示した. EPEC(15株)は011コピーとISIの分布は様々であった.EHEC(7株)は同一サイズのEcoRI断片上に唯一のISIが存在していた.さらに3種の異なる血清型に属するEIECのISIを単離しその全塩基配列を決定し,既報の赤痢菌の4種のISIと比較した. 029と0136のISIは互いに同一でその塩基配列はB群赤痢菌のISI(ISIF)と,又02412D群赤痢菌のISI(ISIS)と各々酷似していた.これらの結果は, EIECが他の2つの病原性大腸菌とは異なり,むしろ赤痢菌と同一の遺伝学的背景を備えていることを示唆している.腸管系病原性大腸菌は病原性により4群(ETEC, EPEC, EIEC, EHEC)に大別されているが,後ろ群の病原性因子の実体は不明で医学細菌学上重要な問題となっている.ところで大腸菌と赤痢菌は最も近緑な関係にあるがEHECや一部のEPECでは志賀様毒素の産生性, EIECは細胞侵入性において各々共通性を示す.しかしその病原性の本体は不明で,複数の因子が関与し病原性を発現しているものと推定されている.したがって腸管系病原性大腸菌各群の生物学的特徴,具体的には染色体DNAの遺伝構築,を分子レベルで明らかにできればそれは病原因子を理解する上に1つの手掛りになると考えられる.そこで本研究は菌染色体の分子遺伝学的特徴の1つとしてISIの分布を調べ, EIEC-EPEC-EHEC-shigellaeの類緑関係を明らかにすることを目的とした.具体的には(1)EIEC, EPEC, EHEC,赤痢属各血清群に属する菌を多数集収しそれらの染色体DNAを分離精製し, (2)EcoRIで完全切断後アガロース電気泳動にて分離し, (3)ISIDNAをプローブにしサザン法にてISIを含むEcoRI断片の数を調べた.以上の方法にて73株についてISIの分布を調べた結果, EIEC(26株)はすべて25コピー以上のISIを有し,それは赤痢菌のそれと著るしい類似性を示した. EPEC(15株)は011コピーとISIの分布は様々であった.EHEC(7株)は同一サイズのEcoRI断片上に唯一のISIが存在していた.さらに3種の異なる血清型に属するEIECのISIを単離しその全塩基配列を決定し,既報の赤痢菌の4種のISIと比較した. 029と0136のISIは互いに同一でその塩基配列はB群赤痢菌のISI(ISIF)と,又02412D群赤痢菌のISI(ISIS)と各々酷似していた.これらの結果は, EIECが他の2つの病原性大腸菌とは異なり,むしろ赤痢菌と同一の遺伝学的背景を備えていることを示唆している.
代数多様体上の有理点の研究

森田は,超楕円曲面上の有理点の分布は,対応するア-ベル多様体をガロア群でひねッて出来る有限個のア-ベル多様体の上の有理点の分布の研究に帰着できることを示した。また楕円曲面やK3曲面などの代数曲面上の有理点の分布を,例を物り,詳しく調べた。佐武は,対称空間,とくに対称領域の上の有理点に関する研究を行った。尾形は,ヒルベルトモジュラ-型の多様体の解析的不変量と幾何的不変量の関係を調べ,これに関するヒルツェブルフの予想を証明した。小田と石田は,ト-リック多様体の交又コホモロジ-を,扇によって初等的に記述することにほぼ成功し,その結果として,強レフシュッツ定理等の代数幾何学と凸体の幾何学の組み合わせ論との関連を,より鮮明にした。また石田は,土橋カスプ特異点の不変量の研究や,4つの単項式の和で定義された代数曲面についての研究も行った。堀田と斉藤は,Gelfandの一般化された超幾何型微分方程系の研究を行い,とくにその正則性(確定特異点であること)の証明を得た。長谷川は,量子群Ug(sl_2)のgが1のべき根の場合の巡回表現に付随したYangーBaxter方程式の解,およびその楕円拡張について,交又対称性の現われる機構を明らかにした。清水は,conformal場の理論と種の理論を研究した。板東と小野は,Einstein計量のbubble upの現象を詳しく調べ,ケ-ラ-曲面の場合に微分同型の型を決定した。また曲面上の正則直線束の除去可能特異点定理を証明した。
渦誘起ジェットによるはく離近傍乱流せん断層の制御に関する基礎研究

はく離に近い乱流せん断層を渦誘起ジェットによって能動的に制御する方法の確立を目標において、その見通しをたてるための単年度からなる基礎研究を遂行した。得られた知見をその実施計画に従い、以下に提示する。1.低速ジェットによる縦渦の誘起とその挙動(1)内径D=125mmの円管内に縦渦を誘起することにした。管軸に直交する面内で半径方向から60度傾けて口径d=6mmの小孔を8箇所、等間隔に設けたものを渦誘起ジェット用円管として採用した。ジェット流速と主流流速との比VRをパラメータとして縦渦の挙動を速度分布と壁面摩擦測定から調べた。壁から0.05D0.1Dの位置に渦中心はあり、77d下流においてもその存在が確認された。(2)壁面摩擦係数は渦の個数に応じて周方向へ変化するが、その最低値はジェットを吹き出さない場合よりも大きいという、平板の場合とは異なる結果が得られた。はく離制御の観点からは好ましい性質である。以上、流れの制御に好適な縦渦を誘起するためのジェット吹き出し方法を明らかにすることができた。2.縦渦の発達過程の観測小孔からのジェットに煙を導入して、その挙動をレーザーシートを光源として利用し観察した。ただし、実験技術に改善の余地が多く、今後引続き取組む課題としている。3.渦誘起ジェットによるはく離乱流境界層の制御(1)広がり角14度、出入口面積比2.56の円錐ディフューザの入口に渦誘起ジェット用円管を取付けて、はり離制御を試みた。流速比VRが1以上ではその効果が認められた。(2)X形熱線プローブによる逆流率の測定法を考案すると共に、それを用いてディフューザ内のはく離状態を定量的に調べた。4.まとめ本年度の成果の一部は既に公表したが、残りについても今後発表する予定である。
タウリンの降圧機序についての基礎的研究と臨床応用に関する研究

Dahl食塩感受性ラットに4週間高食塩食を与え、飲水として3%タウリン含有水を投与した群と非投与群とで血圧並びに尿中電解質、カリクレイン排泄量、腎臓のカリクレインのメッセンジャーRNA(mRNA)発現量の差を比較した。タウリン投与群では血圧の上昇が抑制され、尿中カリクレイン排泄量および腎カリクレインmRNA発現量がコントロール群より高値であった。尿中ナトリウム排泄量には差がなかった。また、タウリンの効果の特異性について、構造が類似した非含硫betaアミノ酸betaアラニンの効果と比較検討したが、betaアラニン投与では血圧、カリクレインを含め何れのパラメーターともコントロール群と差がなくタウリン類似の効果は全く見られなかった。さらに、タウリン投与による効果がカリクレインによるキニン産生増加を介するものかを検討するためタウリン投与と同時に浸透圧ミニポンプを用いてキニンのB2受容体の特異的拮抗薬Hoe140(500ug/kg/day)を皮下に4週間連続投与したが、タウリンによる降圧およびその他の効果に対して殆ど影響を及ぼさなかった。以上の結果よりタウリンは食塩による高血圧の治療に有効で、その機序として腎カリクレイン-キニン系の活性化による圧-利尿曲線の低圧方向への偏位が関与していることが示唆された。そこで、カリクレイン・キニン系の活性低下が成因の一つと考えられている本態性高血圧症の治療薬として応用できるか否か、入院中の本態性高血圧症患者に標準食(食塩7g/日)摂取下でタウリンを6g/日、1週間投与し、その効果を検討した。未だ症例数が少なく、現在も研究を続行中であり、統計処理をするに至っていないが一部の症例においてタウリンが尿中カリクレイン排泄量の増加とNa利尿をもたらすことが示唆されたが、血圧の変化は明らかでなかった。その理由として、タウリンの降圧効果はサイアザイド系利尿薬のように緩徐に発現すること、対象者が高齢であったためタウリンへの反応が減弱している可能性などが考えられた。Dahl食塩感受性ラットに4週間高食塩食を与え飲水として3%タウリン含有水を投与した群と非投与群と血圧並びに尿中電解質、カリクレイン排泄量、腎臓のカリクレインのメッセンジャーRNA(mRNA)発現量の差を比較した。タウリンの効果の特異性について、構造が類似した非含硫betaアミノ酸betaアラニンの効果と比較検討したが、betaアラニン投与では血圧、カリクレインを含め何れのパラメーターともコントロール群と差がなくタウリン類似の効果は全く見られなかった。タウリン投与による効果がカリクレインによるキニン産生増加を介するものかを検討するためタウリン投与と同時に浸透圧ミニポンプを用いてキニンのB2受容体の特異的拮抗薬Hoe140(500mug/kg/day)を皮下に4週間連続投与した。しかし、タウリンによる降圧およびその他の効果に対して殆ど影響を及ぼさなかった。以上の結果よりタウリンは食塩による高血圧の治療に有効なことがわかった。また、その機序として腎カリクレイン-キニン系の活性化による圧-利尿曲線の低圧方向への偏位が関与していることが示唆された。