hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナメクジウオの乳酸脱水素酵素(LDH)に関する分子進化学的・比較酵素学的研究

動物分類学上、脊椎動物の前段階に位置し脊椎動物の祖先型の諸特性を有していると推測される原索動物ナメクジウオ(Branchiostoma belcheri)のLDH遺伝子ならびに本遺伝子より大腸菌の発現系を用いてインビトロ翻訳したLDHタンパクの酵素学的性質を検索した。その結果、999塩基から成るナメクジウオLDH遺伝子の全塩基配列がはじめて明らかとなり他脊椎動物のLDH遺伝子との相同性は6786%であることが分かった。また、この塩基配列および対応するアミノ酸配列ならびにその二次構造予測の結果を他生物のLDHと比較考察したところ、LDHの酵素学的機能に関与する領域は完全に保存されていたが、周辺領域については相違する特徴的な領域のあることが明らかとなった。また、アイソザイム特異領域のアミノ酸配列から推測するとナメクジウオのLDHは相対的にLDH-A遺伝子に近似した構造特性を有している可能性が示唆され、分子系統樹よりヒトなど脊椎動物とは異なる分化・進化の過程が推察された。。また、in vitro翻訳したLDHタンパクは分子量が140kDaおよび等電点がpI7.5であった。酵素学的性質は、至適pHがL-P反応でpH9.3-9.6、P-L反応でpH7.4-7.6となり、熱安定性は50°C、30分の孵置においても50%の残存活性が認められた。また、見掛けのKm値はそれぞれピルビン酸が1.7×10^<-4>M、乳酸が1.6×10^<-2>M、NADHが3.7×10^<-4>MおよびNADが8.2×10^<-4>Mとなり、魚類のLDHと近似した傾向が認められた。各種金属イオンの影響については、Mn^<2+>、Zn^<2+>およびSn^<2+>で著しい阻害が認められ、この様な傾向はPCMBでも同様であった。これに対し、Hg^<2+>およびSn^<2+>では逆に賦活作用を有することが分かった。さらに、3種類のNAD^+アナログに対する反応性においては、ピリジン環に置換基を有するNAD^+のうち、APADのみに1.7倍もの反応性の向上が認められた。以上の研究により、ナメクジウオLDHの分子進化学的位置づけおよびその酵素学的性質をはじめて明らかにすることができた。。LDHの分子進化学的・比較酵素学的研究の一環として、動物分類学上、脊椎動物の前段階に位置し脊椎動物の祖先型の諸特性を有していると推測される原索動物ナメクジウオ(Branchiostoma belcheri)のLDH遺伝子の解析を試みた。ナメクジウオは全組織のホモジネート液よりmRNAを分取後、total cDNAを合成しPCRの試料とした。プライマーは高等脊椎動物のLDH遺伝子における活性中心および機能領域の塩基配列を基に6種類作製した。これらプライマーを用いてナメクジウオ由来のcDNAをPCRで増幅後、2%

agarose gel電気泳動法でPCR産物を確認し、これをベクター(pTZ19R)にサブクローニングした。塩化カルシウム法でXL1-Blueに形質転換させ、培養後、プラスミドDNAを回収し塩基配列を解析した。その結果、999塩基から成るナメクジウオLDH遺伝子の全配列がはじめて明らかとなった。他脊椎動物のLDH遺伝子との相同性は6786%(マウス:86%,チキン:78%,ワニ:81%,アフリカツメガエルウス:67%,ツノザメ:74%)であることが分かった。また、この塩基配列および対応するアミノ酸配列ならびにその二次構造予測の結果を他生物のLDHと比較考察したところ、LDHの酵素学的機能に関与する領域は完全に保存されていたが、周辺領域については相違する特徴的な領域のあることも明らかとなった。特に、アイソザイム特異領域のアミノ酸配列から推測すると相対的にLDH-A遺伝子に近似した構造特性を有している可能性が示竣された。以上、当初予定した今年度の計画が達成できた。LDHの分子進化学的・比較酵素学的研究の一環として、動物分類学上、脊椎動物の前段階に位置し、脊椎動物の祖先型の諸特性を有していると推測される原索動物ナメクジウオ(Branchiostoma belcheri)の遺伝子より大腸菌の発現系を用いてLDHタンパクをインビトロ翻訳後、得られた翻訳産物の酵素学的性質を検討した。すなわち、ナメクジウオ組織よりmRNAを分取(4μg))後、cDNA Synthesis kitを用いてcDNAを合成(2μg)した。ナメクジウオLDHの塩基配列から相補的なプライマーを用いてPCRによりナメクジウオLDH cDNA ORFを合成し制限酵素EcoR5で切断後、発現ベクターpScreen-bにライゲーションし塩化カルシウム法で宿主BL21(DE3)に形質転換させた。形質転換されたプラークはIPTGで誘導しLDHタンパクを発現させ、大腸菌の懸濁液100mlより約2.52μgのLDHタンパクを単離した。この様にしてin vitro翻訳したLDHタンパクは分子量が140kDaおよび等電点がpI7.5でありメダカのLDH_5などと近似していた。酵素学的性質は、至適pHがL-P反応でpH9.3-9.6、P-L反応でpH 7.4-7.6となり、熱安定性は50°C、30分の孵置においても50%の残存活性が認められた。また、見掛けのkm値もそれぞれピルビン酸が1.7×10^<-4>M、乳酸が1.6×10^<-2>M、NADHが3.7×10^<-4>MおよびNADが8.2×10^<-4>Mとなり、魚類のLDHと近似した傾向が認められた。各種金属イオンの影響については、Mn^<2+>、Zn^<2+>およびSn^<2+>で著しい阻害が認められ、この様な傾向はPCMBでも同様であった。これに対し、Hg^<2+>およびSn^<2+>では逆に賦活作用を有することが分かった。さらに、3種類のNAD^+アナログに対する反応性においては、ピリジン環に置換基を有するNAD^+のうち、APADのみに1.7倍もの反応性の向上が認められた。以上により、ナメクジウオLDHの酵素学的性質がはじめて明らかとなり、今年度の計画が達成できた。
高齢社会における持続可能な都市と地方の関係性の構築

昨年度より継続して,秋田県上小阿仁村をフィールドに農村集落の「限界化」に関する調査を実施した.この結果,同村では,人口が40名未満の小規模集落において,1買物を移動販売など交通手段を伴わない方法に頼っており,かつその頻度が低い,2農地の耕作について,すでに専業や兼業ではなく,世帯で消費する程度の野菜を作る「自給的な農業」のみの世帯が多い,3集落行事の本来の目的(豊作祈願など)に対し,「農家がいなくなった」などの理由により,行事の本質的な意味合いを失っている,などの特徴が見られた.また,今年度は休耕地・無住化集落の管理に関する現地調査を実施した.具体的には過去30年分の,植生の違いが明確となる年間150日目前後の衛星写真を解析し,放棄の広がりを確認した上で,村役場の担当職員と共同で現地視察を行った.その結果,1休耕地は沢の奥や中山間地の集落に集中していること,2無住化集落は,家屋や共有林に関しては無住化と同時に放置されていたが,田畑については山菜や蕎麦の栽培などが行われており,負担の少ない形態で維持管理されていること,の2点が明らかになった.これらの結果は村役場と共有され,意見交換の場を設けた.また,今後も継続的に上小阿仁村を小規模自治体における高齢化のフィールドとし,定点観測的な調査を共同で実施していくことを確認した.本研究課題では,上小阿仁村をフィールドに様々なアプローチを取ることができ,農村集落の「限界化」プロセスについて十分な調査研究が実施できた.特に一連の調査を同村役場との共同調査として行ったことにより,地域特性に関する情報を適時に取り込むことができた.今後の長期的な取り組みとしては,秋田県内の他自治体についても,国際教養大学(秋田市)との協力を通じて,農村地域での資源管理,生活環境の維持,民俗文化の保存と継承に関する研究活動を行っていく計画である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。1秋田県上小阿仁村における農村集落の「限界化」に関する現地調査過疎高齢化の進行によって農村集落の生活環境がどのように変化するのかを捉えるため、秋田県上小阿仁村を事例に、集落の人口規模の違いによる農村集落の「限界化」プロセスの分析を行った。村内の20集落を人口規模により5つのグループに分け、そのうち最も小規模な人口40以下の集落において、交通やアクセス、農地管理や除雪対応、集落行事の維持、近所付き合い等において明確に他の集落グループと異なる状況にあることが示された。調査は村役場と共同で行われ、その結果についても適時に意見交換の場を設けた。このことにより、短期間のうちに調査結果が現場に共有された。2縮小・高齢化する地方社会のあり方に関する概念的な議論1の調査を受け、今後さらに高齢化が進む地方社会全体のあり方を議論する際に、どのような概念的な捉え方が必要であるのかという課題が明確になった。これに対し、農村地域の多機能性に関する議論(Multifunctionality of rural systems)を中心に、文献調査を行った。この議論では、農村の食料生産や景観的価値から、より当該地域が形成してきた民俗文化や資源管理のあり方、住民の生活の質に焦点を当てる視点へと転換していく過程を説明している。これらの視点の変化は、産業構造の変化やグローバリゼーションなどの社会変革に連動する形で展開してきている。近年、日本の農村が直面している過疎高齢化は、この社会変革として捉えることができ、地方社会全体のあり方を変化させている1要件として位置づけられた。この社会変革に対して、どのように適応していくのかが今日の地方社会全体が抱える最大の課題である。本研究における農村集落の「限界化」プロセスの分析は、集落とその集合体によって形成される自治体の規模において、この議論を実証的に支持するものとして重要であると言える。昨年度より継続して,秋田県上小阿仁村をフィールドに農村集落の「限界化」に関する調査を実施した.この結果,同村では,人口が40名未満の小規模集落において,1買物を移動販売など交通手段を伴わない方法に頼っており,かつその頻度が低い,2農地の耕作について,すでに専業や兼業ではなく,世帯で消費する程度の野菜を作る「自給的な農業」のみの世帯が多い,3集落行事の本来の目的(豊作祈願など)に対し,「農家がいなくなった」などの理由により,行事の本質的な意味合いを失っている,などの特徴が見られた.また,今年度は休耕地・無住化集落の管理に関する現地調査を実施した.具体的には過去30年分の,植生の違いが明確となる年間150日目前後の衛星写真を解析し,放棄の広がりを確認した上で,村役場の担当職員と共同で現地視察を行った.その結果,1休耕地は沢の奥や中山間地の集落に集中していること,2無住化集落は,家屋や共有林に関しては無住化と同時に放置されていたが,田畑については山菜や蕎麦の栽培などが行われており,負担の少ない形態で維持管理されていること,の2点が明らかになった.これらの結果は村役場と共有され,意見交換の場を設けた.また,今後も継続的に上小阿仁村を小規模自治体における高齢化のフィールドとし,定点観測的な調査を共同で実施していくことを確認した.本研究課題では,上小阿仁村をフィールドに様々なアプローチを取ることができ,農村集落の「限界化」プロセスについて十分な調査研究が実施できた.

特に一連の調査を同村役場との共同調査として行ったことにより,地域特性に関する情報を適時に取り込むことができた.今後の長期的な取り組みとしては,秋田県内の他自治体についても,国際教養大学(秋田市)との協力を通じて,農村地域での資源管理,生活環境の維持,民俗文化の保存と継承に関する研究活動を行っていく計画である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。現地調査において、対象地域の全20集落を網羅することができたことにより、計画よりも多くの集落の実態把握ができた。また、代表者へのインタビューの他に、ボランティア活動を通じて、より広範囲の住民に対して聞き取りを行うことができた。加えて、農村地域の多機能性に関する文献調査を通じ、より全体論的な視座から見た今後の地方社会のあり方に関する概念構築に取り組むことができた。これらにより、当研究は当初の計画以上に進展していると言える。本研究課題の前半部分である農村集落の「限界化」プロセスの分析については、これまでの上小阿仁村での現地調査において十分に行うことができた。これに加えて、農村の多機能性を中心とした文献調査によって、より長期的に農村のあり方を議論するための概念的な議論の構築を行った。今後は個別の集落だけでなく、地方社会全体へと視野を広げることで、分析の際に焦点を当てるユニットに注目しながら、当該地域内だけでなく、地域外との交流のあり方についての分析を行っていく。この段階において、また、このプロセスを今年度と同様に地域住民の方々と協力して行っていくことで、より地域の考えに沿った実現性の高い提案の構想を目指す。
糖尿病予防のための栄養教育効果の評価

1.目的:EBNの一環として、II型糖尿病境界型を対象とし、2種類の栄養教育法の無作為割付に基づく比較試験(RCT)により、FFQW 65に基づいた栄養教育効果の評価を行うことを目的とする。2.方法:某人間ドック受診してII型糖尿病境界型と診断された男子勤労者を対象として、2種類の栄養教育法を無作為割り付けに基づく平行群間比較試験にて行う。FFQW65への回答結果に対応した新栄養教育により、従来型教育に比べて、1年後の静脈血漿糖値の開始時に対する変化率の差が10%以上低下する。FFQW65の推定摂取量から糖尿病食品交換表の摂取目標単位に対する充足率を求め、1年後の充足率の改善指数(定義:100%からの差の絶対値の前後差(後-前))により食事摂取の改善の程度を評価した。新栄養教育法とはFFQW65の回答結果から1)朝食、昼食、夕食のエネルギー摂取バランスは1:1:1各食品グループ別推定摂取量の過不足是正、3)規則正しい食事リズムをとる、の3点を食事の基本として行う。従来型教育法とは任意の出席で行われる健康教室による集団指導である。解析対象数は平成11年2月から2年間の間に1年後の健診結果およびFFQW65への回答の得られた境界型170名(RCTによる割付;新教育群88名、従来型群82名、登録者185名中91.9%)。栄養教育を開始後1ヶ月及び6ヶ月に行い、1年後の血糖値およびFFQW65調査を行った。負荷後2時間値の開始時点での群間差を共分散分析により調整し、教育効果のeffect sizeを求めた。3.結果および考察:平均年齢は新教育群54.8、従来型群55.1であった。FFQW65から推定した食事ごとの改善指数でみると、夕食及び1日総カロリー充足率も新教育群で有意に(ともにp<0.001)改善していた。また、充足率の改善指数と負荷後120分値の変化率との間にも有意な正の関連(スピアマン相関係数0.28、p<0.01)がみられ、食事の改善と血糖値の改善との関連性が示唆された。そこで次に本研究のエンドポイントである血糖値について検討した。粗データでは新教育群で1年後に血糖値が低下する傾向があったが、開始時点での負荷後血糖値に差が認められた(新教育群149mg/dl、従来型群133mg/dl、p<0.001)。そこで共分散分析により調整したeffect sizeを検討したところ、有意な低下が認められた(調整済変化率の差と95%信頼区間:-18.0%(-10.4%-25.6%))。4.結論:本研究により栄養教育効果の評価が科学的視点から行える可能性が示唆された。

粗データでは新教育群で1年後に血糖値が低下する傾向があったが、開始時点での負荷後血糖値に差が認められた(新教育群149mg/dl、従来型群133mg/dl、p<0.001)。そこで共分散分析により調整したeffect sizeを検討したところ、有意な低下が認められた(調整済変化率の差と95%信頼区間:-18.0%(-10.4%-25.6%))。4.結論:本研究により栄養教育効果の評価が科学的視点から行える可能性が示唆された。わが国での糖尿病患者の急増に対して、早急な対策が望まれている。患者のQOLの悪化、社会的不利益を避けるためには、本疾患を未然に防ぐ取り組みは欠かすことのできない課題である。糖尿病予防のために栄養教育は重要な取り組みの1つであるが、それを効果的に行うことは難しく、わが国でその有効性を実証的に検討したものもほとんどない。本研究では糖尿病境界型に着目し、糖尿病予防のための効果的栄養教育の方法と実践・評価について、EBMの考え方に基づく実証的な観点から検討し、そのモデル化を計ることを目的とする。本年度は研究第1年度として頻度調査票に基づく栄養教育マニュアルを確立した。そして、このマニュアルに基づき、栄養教育の教育法に関しての栄養教育担当者の教育を介入研究の実施前に行った。介入研究の実施は東京都内某人間ドックを受診する一般企業や官庁の男性勤労者(年齢30歳60歳)のうち、検診結果よりインシュリン非依存型糖尿病にかかりやすい境界型(WHO,1985年定義に基づく)を調査対象として開始した。対象者は非介入グループ(従来型教育グループ)と介入グループの2群に無作為に割り付け、開始時には全員に、a.頻度調査(FFQW65)、b.運動・生活習慣、属性に関する項目の調査、c.性格特性調査(EPQ)を、6ヵ月後には介入グループのみに栄養教育を行い、1年後には全員にa.頻度調査、b.運動・生活習慣調査、およびc.検診を行っている。この際、6ヵ月後および1年後の調査では、事前に郵送で調査票を送付し、回収した上で食物摂取状況の分析を行い指導に役立てるようにした。また、未回収の者に関しては来所時に調査した。介入グループに対する栄養教育は各開始後2週間1ヵ月後および6ヵ月後に行っている。現在までに1年後までデータの得られた者は79名であり、これらの者に関しては介入群で2時間後血糖値が改善する傾向が見られている。1.目的:EBNの環として、II型糖尿病境界型を対象とし、2種類の栄養教育法の無作為割付に基づく比較試験(RCT)により、FFQW65に基づいた栄養教育効果の評価を行うことを目的とする。2.方法:某人間ドック受診してII型糖尿病境界型と診断された男子勤労者を対象として、2種類の栄養教育法を無作為割り付けに基づく平行群間比較試験にて行う。FFQW65への回答結果に対応した新栄養教育により、従来型教育に比べて1年後の静脈血漿糖値の開始時に対する変化率の差が10%以上低下する。FFQW65の推定摂取量から糖尿病食品交換表の摂取目標単位に対する充足率を求め、1年後の充足率の改善指数(定義:100%からの差の絶対値の前後差(後-前))により食事摂取の改善の程度を評価した。新栄養教育法とはFFQW65の回答結果から1)朝食、昼食、夕食のエネルギー摂取バランスは1:1:1各食品グループ別推定摂取量の過不足是正、3)規則正しい食事リズムをとる、の3点を食事の基本として行う。従来型教育法とは任意の出席で行われる健康教室による集団指導である。解析対象数は平成11年2月から2年間の間に1年後の健診結果およびFFQW65への回答の得られた境界型170名(RCTによる割付;新教育群88名、従来型群82名、登録者185名中91.9%)。栄養教育を開始後1ヶ月及び6ヶ月に行い、1年後の血糖値およびFFQW65調査を行った。負荷後2時間値の開始時点での群間差を共分散分析により調整し、教育効果のeffect sizeを求めた。
高利胆と細胞保護作用を有する胆汁酸の研究

Ursodeoxycholic acid(UDCA)とβーmuricholic acid(βMCA)の利胆作用と肝細胞保護作用の機序をラット摘出肝潅流と初代分離培養肝細胞を用いて検討した。UDCAとβMCAおよびそのタウリン抱合体(TUDCA、TβMCA)は正常肝において、胆汁酸と胆汁脂質の分泌を伴ういわゆるミセル形成性の胆汁酸であるにもかかわらず、コルヒチンで微小管障害をおこした場合にも正常に近い利胆作用をあらわす特徴が発見された。Taurocholic acid(TCA) Taurochenodeoxicholic acid(TCDCA)は微小管障害肝で著しい胆汁欝滞を惹起するが、TUDCAやTβMCAを併用するとこの欝滞が軽減されることも判明した。潅流液中へのGOT,GPTの遊出や胆汁中へのγGTP ALP分泌もこれら併用群で明らかに低下しており、両胆汁酸は肝細胞保護作用を有すると思われる。βMCAは胆汁中の重炭酸イオン濃度を上昇させる点でも特徴的である。培養肝細胞を用いた実験では、TCDCAの添加量に応じて肝細胞障害が進行するがこれは細胞内TCDCA濃度に依存する。この時TUDCAまたはTβMCAを併用すると、細胞内のTCDCA濃度は低下して細胞障害が軽減された。以上よりTUDCAとTβMCAは微小管非依存性の利胆作用をもち、細胞内のTCAやTCDCAなど毒性の高い胆汁酸の排泄を促進して細胞の保護作用を発揮する胆汁酸であると考えられた。こうした作用はその化学構造に由来しアニオンとしての作用と界面活性作用が程良くバランスがとれているためと推測された。本年度はラット摘出肝灌流法を用いて、UDCA,TUDCA,βMCA,TβMCAを中心に、一部αMCA及びTαMCAを含めて、その利胆作用と胆汁欝滞改善作用を検討した。その結果、(1)正常肝においてはUDCAが重炭酸イオン分泌を伴う最も強い利胆作用を示し、βMCAも明らかな重炭酸分泌増加を示すがUDCAより低い利胆であった。TUDCAとTβMCAはほぼ同程度の利胆率で、βMCAよりやや低かった。αMCA,TαMCAの利胆はβMCA,TβMCAのそれと類似していた。(2)コルヒチン処理肝では、対照としたTCAが著しい胆汁欝帯を惹起するのに比し、UDCA,βMCAは正常肝での利胆の50%減程度に過ぎず、両者のタウリン抱合体はほぼ正常に近い利胆率をしめした。この事から、両胆汁酸はミセル形成能をもつ胆汁酸でありながら、微小管障害時にも利胆を保つ特性を有すると結論された。(3)コルヒチン処理肝でのTCAによる胆汁欝滞はUDCA同時添加では軽減し得ず、タウリンを前投与することでやや改善し、TUDCAの同時添加では明らかに欝滞を回避し得た。また、βMCA添加も軽減作用が明らかであるが、TβMCAの同時添加では60%の利胆を示して、最も良好であった。これらの場合、胆汁中へLDH,GOT,ALPの遊出も有意に抑制されており、利胆と共に、肝細胞の保護作用を示すものと考えられた。αMCA,TαMCAはβMCA,TβMCAより軽度な胆汁欝滞改善作用を示した。以上より7位OHがβである胆汁酸は重炭酸イオン分泌を増加させる作用と胆汁欝滞改善作用があるが、両作用はそれぞれ別であり、後者の作用は微小管に依存しない利胆作用に基ずく可能性が高いと推定された。現在は初代分離肝細胞を用いて細胞レベルでの保護作用を検討中である。

昨年度の摘出肝潅流実験結果にもとずき、本年度はラット初代培養肝細胞を用いてTUDCAとTβMCAの細胞保護作用を検討した。TUDCAの光学異性体であるTCDCAを培養液に添加すると用量依存性に細胞内のTCDCA濃度が増加し、これに対応して培養液中LDHが上昇し、細胞内にの毒性胆汁酸が存在することが肝細胞障害の原因であることが推測された。これに対して、TUDCAまたはTβMCAを同時に添加すると用量依存性にLDH遊出を抑制した。添加群の培養各時点において細胞内TCDCA濃度を測定するとほぼ10nmol/g proteinであり、TCDCA単独群の20nmol/g proteinに比較して有意に減少していた。しかし、細胞内のTUDCAとTβMCA濃度は3ー4nmol/g proteinでありTCDCAの減少分を補う量ではなかった。さらに、これらの胆汁酸をTCDCA投与前に添加し一定時間培養後一旦洗浄してTCDCAを添加したものや、TCDCA投与後にTUDCAやTβMCAを添加したものではLDHの遊出が抑制できないことから、toxic bile acidsに対して一定量のcytoprotective bile acidsが同時存在することが必要である。作用機序として、TUDCAやTβMCAがTCDCAと物理化学的に反応して毒性の低い胆汁酸polymerを作る可能性、TCDCAの細胞内からの排泄を促進することなどが推定される。なお、非抱合型のUDCAやβMCAはそうした効果がみられず、抱合体に細胞保護作用が存在することが明らかである。今後は臨床例におけるTUDCAとTβMCAの効果の検討が望まれる。
DNAマーカーを利用したイネの効率的育種技術の開発

本研究では,(1)組換自殖糸統と戻し交配後代を用いた有用農業計量形質の解析,(2)イネ育種法の評価と再構築の2つの課題を企画した.課題ごとに3ヶ年の結果の概要を述べる。(1)組換自殖系統と戻し交配後代を用いた有用農業計量形質の解析組換自殖系統を用いた有用農業計量形質の解析:2種類の組換自殖系統を用いて出穂期,稈長,穂長,粒形,イネ白葉枯病抵抗性に関するQTL分析を行い,関与染色体領域を推定した.戻し交配後代を用いた有用農業計量形質の解析:日本晴/Kasalathの交雑後代において,出穂期を中心とする形質のQTL分析を行い,関与染色体領域を決定した.また,出穂期関与領域に関しては,詳細マッピングを行った.あそみのり/IR24の組換自殖系統をべ-スに戻し交配を行い,関与領域を残した染色体部分置換系統と同質遺伝子系統の作出を進め,出穂期,穂長,根の太さに関して置換系統分析を行い,以前に検出したQTLの存在を実証するとともに連鎖地図を構築した.(2)イネ育種法の評価と再構築沖縄世代促進集団の分析:あそみのり/IR24の集団を沖縄で世代促進し,F_5まで進め,遺伝子型を調査し,組替自殖系統のそれと比較した.実際二派,F_3,F_4,F_5世代から各65個体を任意抽出して,50RFLP遺伝子座について遺伝子型を決定して,遺伝子頻度を調べた.その結果,IR24が持つ半矮性遺伝子座近傍ではIR24遺伝子型頻度が顕著に低くなっており,このことから,沖縄世代促進のやり方では,半矮性遺伝子に関してはかなり選抜がかかることが明らかとなった.また,組換自殖系統を石垣で栽培し,出穂期,稈長等の自然選抜に関わる形質のQTL分析を行った.本研究では,(1)組換自殖系統と戻し交配後代を用いた有用農業計量形質の解析,(2)イネ育種法の評価と再構築の2つの課題を企画した.課題ごとに平成7年度の結果の概要を述べる.(1)組換自殖系統と戻し交配後代を用いた有用農業計量形質の解析組換自殖系統を用いた有用農業計量形質の解析:出穂期,稈長,穂長,粒形,イネ白葉枯病抵抗性のQTL分析を行い,それぞれの関与染色体領域を決定した.また,関与領域を残した同質遺伝子系統の作出を進めた.戻し交配後代を用いた有用農業計量形質の解析:出穂期,稈長,穂長,粒形などのQTL分析を行い,関与染色体領域を決定した.また,出穂期関与領域に関しては,詳細マッピングを行った.(2)イネ育種法の評価と再構築沖縄世代促進集団の分析:あそみのり/IR24の集団を沖縄で世代促進し,F_5まで進め,遺伝子型を調査し,組換自殖系統のそれと比較する.本年はF_3,F_4,F_5を育成し,サンプリングおよび遺伝子型の調査を行った.北陸世代促進集団の分析:アキヒカリ/密陽23号の集団を世代促進でF_5まで進め,遺伝子型を調査し,組換自殖系統のそれと比較する.本年はF_4を育成した.九州,北陸集団の分析:九州大学および北陸農試の2ヶ所でアキヒカリ/密陽23号の集団をF_2からF_4まで,苗放置栽培で養成し,2ヶ所におけるF_3からF_5までの各集団の遺伝子型の推移を調査して,各世代の遺伝的固定度,環境の影響を受けやすい染色体領域等を評価する.本年はF_4を育成した.本研究では,(1)組換自殖糸統と戻し交配後代を用いた有用農業計量形質の解析,(2)イネ育種法の評価と再構築の2つの課題を企画した.課題ごとに3ヶ年の結果の概要を述べる。(1)組換自殖系統と戻し交配後代を用いた有用農業計量形質の解析組換自殖系統を用いた有用農業計量形質の解析:2種類の組換自殖系統を用いて出穂期,稈長,穂長,粒形,イネ白葉枯病抵抗性に関するQTL分析を行い,関与染色体領域を推定した.戻し交配後代を用いた有用農業計量形質の解析:日本晴/Kasalathの交雑後代において,出穂期を中心とする形質のQTL分析を行い,関与染色体領域を決定した.また,出穂期関与領域に関しては,詳細マッピングを行った.あそみのり/IR24の組換自殖系統をべ-スに戻し交配を行い,関与領域を残した染色体部分置換系統と同質遺伝子系統の作出を進め,出穂期,穂長,根の太さに関して置換系統分析を行い,以前に検出したQTLの存在を実証するとともに連鎖地図を構築した.(2)イネ育種法の評価と再構築沖縄世代促進集団の分析:あそみのり/IR24の集団を沖縄で世代促進し,F_5まで進め,遺伝子型を調査し,組替自殖系統のそれと比較した.実際二派,F_3,F_4,F_5世代から各65個体を任意抽出して,50RFLP遺伝子座について遺伝子型を決定して,遺伝子頻度を調べた.その結果,IR24が持つ半矮性遺伝子座近傍ではIR24遺伝子型頻度が顕著に低くなっており,このことから,沖縄世代促進のやり方では,半矮性遺伝子に関してはかなり選抜がかかることが明らかとなった.また,組換自殖系統を石垣で栽培し,出穂期,稈長等の自然選抜に関わる形質のQTL分析を行った.

本研究では,(1)組換自殖系統と戻し交配後代を用いた有用農業計量形質の解析,(2)イネ育種法の評価と再構築の2つの課題を企画した.課題ごとに平成8年度の結果の概要を述べる.(1)組換自殖系統と戻し交配後代を用いた有用農業計量形質の解析組換自殖系統を用いた有用農業計量形質の解析:根の太さ,食味関連形質のQTL分析を行い,それぞれの関与染色体領域を決定した.戻し交配後代を用いた有用農業計量形質の解析:組換自殖系統をベースに戻し交配を行い,関与領域を残した同質遺伝子系統の作出を進めた.出穂期に関しては染色体8のQTLとRFLPマーカーとの連鎖分析を行った.(2)イネ育種法の評価と再構築沖縄世代促進集団の分析:あそみのり/IR24の集団を沖縄で世代促進し,F5まで進め,遺伝子型を調査し,組換自殖系統のそれと比較する.本年は簡易検出用のRAPDマーカーの策定を行うとともに,組換自殖系統を沖縄で栽培し,出穂期,稈長等の自然選抜に関わる形質のQTL分析を行った.北陸世代促進集団の分析:アキヒカリ/密陽23号の集団を世代促進でF5まで進め,遺伝子型を調査し,組換自殖系統のそれと比較する.本年はF5を育成し,サンプリングを行った.九州,北陸集団の分析:九州大学および北陸農試の2ヶ所でアキヒカリ/密陽23号の集団をF2からF4まで,苗放置栽培で養成し,2ヶ所におけるF3からF5までの各集団の遺伝子型の推移を調査して,各世代の遺伝的固定度,環境の影響を受けやすい染色体領域等を評価する.本年はF5を育成した.本研究では,(1)組換自殖系統と戻し交配後代を用いた有用農業計量形質の解析,(2)イネ育種法の評価と再構築の2つの課題を企画した.課題ごとに平成9年度の結果の概要を述べる.(1)組換自殖系統と戻し交配後代を用いた有用農業計量形質の解析組換自殖系統を用いた有用農業計量形質の解析:新しい組換自殖系統を用いて出穂期に関するQTL分析を行い,関与染色体領域を推定した.戻し交配後代を用いた有用農業計量形質の解析:組換自殖系統をベースに戻し交配を行い,関与領域を残した染色体部分置換系統と同質遺伝子系統の作出を進め,出穂期,穂長,根の太さに関して置換系統分析を行い,以前に検出したQTLの存在を実証した.また,染色体3と8の出穂期に関するQTLとRFLPマーカーとの連鎖分析を行い,詳細な連鎖地図を構築した.(2)イネ育種法の評価と再構築沖縄世代促進集団の分析:あそみのり/IR24の集団を沖縄で世代促進し,F_5まで進め,遺伝子型を調査し,組換自殖系統のそれと比較した.実際には,F_3,F_4,F_5世代から各65個体を任意抽出して,50RFLP遺伝子座について遺伝子型を決定して,遺伝子頻度を調べた.その結果,IR24が持つ半矮性遺伝子座近傍ではIR24遺伝子型頻度が顕著に低くなっており,このことから,沖縄世代促進のやり方では,半矮性遺伝子に関してはかなり選抜がかかることが明らかとなった.また,組換自殖系統を石垣で栽培し,出穂期,稈長等の自然選抜に関わる形質のQTL分析を行った.
スーパーカミオカンデ検出器を用いた超新星背景ニュートリノの探索

超新星背景ニュートリノ(SRN)はビッグバンから現在に至るまでに起きた数多の超新星爆発を起源とする宇宙背景ニュートリノであり、20年以上前から理論的に予測されているにも関わらず未だに発見には至っていない。このSRNのフラックスの総量やスペクトルの形状を測定する事で、宇宙の超新星爆発の歴史、銀河・星形成の歴史、宇宙の質量分布等を知ることができる。本研究では世界最大の水チェレンコフ型検出器・スーパーカミオカンデ(SK)のデータからSRNの探索を行った。SRNの解析では、バックグラウンド(BG)の除去と、最後まで残ったBGの理解がきわめて重要になってくる。主なBGは大気ν_μ起源のチェレンコフ光を出さない低エネルギー・ミューオンによる崩壊電子である。この反応はまれに事象前に水分子の中の酸素原子核と反応しガンマ線を放出することがありうる。私はBG除去後に残った候補事象の前後を位置や時間の相関性も含め慎重に精査することで前後にガンマ線らしいアクティビティを持つBG事象の除去を行いS/N比で30%の向上に成功した。さらに低いエネルギーで問題となる宇宙線による核破砕のBGに関して除去手法を改良し効率の良いバックグラウンド除去(信号に対する効率で、64%-->80%)を達成した。また、この新しい手法を用いることで解析のエネルギー閾値を従来の18MeVから16MeVに引き下げることが可能となり、更なる感度向上が可能となった。以上の解析の結果、残念ながら有意な信号の発見には至らなかったものの、<2.0-2.2/cm2/sec(Eν>17.3MeV)というSRNの上限値を得ることができた。これは理論によって予想されるフラックス(0.4-4.6/cm2/sec)と比較して、かなり近いところにあることが分かる。またSK以外の実験から得られた上限値と比べると一桁以上も良い結果を得ることができた。私は岐阜県にあるスーパーカミオカンデ実験に参加し、宇宙創成以来のすべての過去の超新星爆発を起源とする背景ニュートリノ(SRN)の探索を行っている。SRNのフラックスやスペクトルの情報から宇宙の超新星爆発の歴史、銀河・星形成率、宇宙論パラメータなどに制限を加えることが可能となる。SRNを観測することは宇宙論を研究する上で極めて重要であり、世界中で探索が行われているが未だ発見に至っていない。私はスーパーカミオカンデのデータを用いてSRNの探索を行った。これまでの解析方法に加え、バックグラウンドの大気ニュートリノが酸素分子と反応した際に出すガンマ線を捕えることで、この大気ニュートリノのバックグラウンドを減らし、SN比で約30%の向上に成功した。SK-IIという事故で光電子増倍管が半分になってしまった2002-2005年のデータを解析した。結果、低いエネルギー領域で不明なバックグラウンドが見つかったが、これを宇宙線ミューオンによる核破砕のバックグラウンドが、SK-IIでエネルギー分解能が悪化したことによって低エネルギー側からしみ込んだとして理解できることを示した。その結果、これまで使用できていなかったSK-II2年分のデータを用いて探索が行えるようになった。上記の解析改善による感度向上によって得られたSRNのフラックス上限値は、<1.08/cm^2/secと、これまでのものより10%程良くなり世界最高の感度での探索を実現した。また並行して新しいエレクトロニクスの導入と検出器の較正を行い、現在は新エレクトロニクスによってデータが取得されている。このエレクトロニクスはSRN反応の際にでる中性子が水に吸われて出るガンマ線を捕獲可能であり、このデータを解析することで、SRNのさらなる感度向上が期待される。
ORAI1蛋白遺伝子多型と本態性高血圧症および脳心血管疾患との関連解析

カルシウムイオンチャネル機構が血管内皮機能に重要な働きをもつことから、最近発見されたCRACチャネルの構成要素であるORAI1について本態性高血圧症ならびに脳心血管疾患との関連を調査した。今回選択したORAI1遺伝子多型の頻度分布は、患者(本題性高血圧症または心筋梗塞)・対照との比較で有意差を認めなかった。今後は連鎖不平衡やハプロタイプを用いた関連解析などの更なる詳細な検討が必要である。1、対象と検体収集:インフォームドコンセントを得た対象者は、現段階では本態性高血圧症患者および健常者それぞれ300余名となっている。また、心筋梗塞患者でも300余名、脳梗塞患者においても150余名となっており、それぞれ採血により検体収集をした。2、ゲノムDNAの抽出:フェノール・クロロフォルム抽出法にて上記対象者の白血球よりゲノムDNAを抽出した。3、Orai1、Orai2についてはNCBIのdbSNPなどによりTag SNPと思われるSNPをOrai1で3つ、Orai2で2つ選出した。Orai3に関しては、前述のデータベースにてもMinor Allele Frequency情報のあるSNPが少なかったため選択基準の15%未満でも可とし4つ選択した。4、遺伝子型の決定:genotypingはTaqMan(R)SNP Genotyping Assays(Applied Biosystems)で一つの反応系に対してサンプルのゲノムDNAを2ng用いて施行している。検出についてはSequence Detection System(SDS)7700を用いて行っている。現段階では、Orai3の途中まで行われている。今後の予定としては、各遺伝子多型と本態性高血圧症についてケース・コントロールスタディを行い有意な相関が得られた遺伝子については、多型が遺伝子機能に影響する可能性がある場合には、機能解析等を検討していく。カルシウムイオンは増殖、分化、エキソサイトーシス、収縮、代謝といった生物学的に重要なプロセスを調節する細胞内シグナル伝達因子のひとつである。カルシウムストア枯渇作動性カルシウムチャネル(store-operated channels ; SOCs/Ca2+-release-activated Ca2+ ; CRAC channels)は小胞体内のCa2+の減少(枯渇)を感知して、細胞外から持続的にCa2+を流入させるが、その構成要素として見出された膜貫通性蛋白であるOrai1およびその相同性のある蛋白が血管内皮機能に関与しているか否かを本態性高血圧症、ならびに脳心血管疾患との関連解析を行うことで検討することとした。これまでに収集したサンプルは抽出・データインプットを含めて解析可能なサンプルが本態性高血圧症(EH)290症例、年齢を一致させたコントロール(NT)も264例となった。臨床の場で本研究に参加同意いただいた方には高血圧家族歴を詳細に聴取するよう留意した。ヒトORAI1遺伝子内の一塩基多型(SNP)をNCBIのdbSNPデータベースからMinor allele frequencyが0.2より高いものを関連解析に有用としてORAI1遺伝子から3個(5'側からrs12313273、rs6486795、rs712853)のSNPを選択した。これらを用いTaqMan PCR法によって遺伝子型を決定し関連解析を行った。個々のSNPを用いた関連解析ではgenotypeとそれによるdominantモデル、recessiveモデルおよびアレルによる頻度分布について検討したがEH群とNT群との間において有意差を認めなかった。これは複数の交絡因子を用いてロジスティック回帰分析を行った後も有意差は認めなかった。この結果をBMB2010(第33回日本分子生物学会年会・第83回日本生化学会大会合同大会)にて報告した。
三都の巨大都市化と社会構造の複合化に関する基盤的研究

研究目的である、三都(大坂・江戸・京都)それぞれの都市拡大と社会構造の複合化(α)および三都を結ぶ諸要素(β)について、調査・研究を進めた。三都研究会を組織し、各部会ごとに調査・研究を推進するとともに、成果を共有する研究会を実施した。大坂では、研究の基盤作りのための町触の輪読会(1回)を実施するとともに、雛屋町「丁内諸用記」の解読を進めた。大坂市中に南接する難波村の庄屋・戸長文書である成舞家文書と九郎右衛門町の年寄・戸長を勤めた橘屋(橋本家)文書の補充調査を行うとともに、これらの史料を中心に道頓堀の地帯構造を明らかにする研究を進めた。京都でも引き続き、「大仏廻」をとりあげ、妙法院の門前とその周辺社会について、柏原家文書(商家)などの調査を行った。さらに小円座(研究会)を開催して、同地域の社会構造とともに商人や流通についても議論の場を設けた。江戸では、『東京の歴史』地帯編4・5・6の編集を通して、「浅草」や「品川」、「四谷」などの周縁部の地帯構造の解明を進めた。三都研合同研究会で研究分担者・連携研究者・研究協力者が報告した内容を論文集として刊行する作業を進めている(『シリーズ三都』3冊として刊行予定)。三都の世界史的位置付け(γ)については、昨年の中間総括円座の課題2アジア都市との比較史を発展させて、日本と中国の都市史関係史料の比較、および巨大都市としての大坂・大阪と上海の比較社会史の国際シンポジウムを上海市社会科学院と共同で開催し、ここでも史料の生成・残存の特徴と社会構造の密接な関係という重要な論点を共有した。その一部を科研報告書としてまとめるとともに、中国での出版を準備中である。三都の各部会での調査・研究を進め、三都研究会もおおむね順調に開催することができた。昨年度の中間総括円座を踏まえて、日中の比較都市史の国際シンポジウムを開催し、その成果の一部を『近世巨大都市の社会構造と史料』(三都研究会国際シンポジウム報告書)を刊行することができた。また、これまでの研究成果の全体をまとめて『シリーズ三都』(江戸巻・京都巻・大坂巻)として出版する準備をほぼ調えることができた(57月に東京大学出版会から出版予定)。研究代表者・研究分担者を中心に運営委員会で緊密に連絡を取り合い、各部会などの研究状況を把握し、研究計画の推進していく。共同の史料調査・研究を進めるとともに、最終の今年度は、各研究者が担当するテーマでの研究成果を集約する『シリーズ三都』の刊行を実現させ、その書評シンポジウムを開催する。それを通して、三都それぞれの都市周縁部の拡大過程に関する分析の深化を図り、史料の生成・残存と社会構造の密接な関連についてさらに理解の共有を図る。これによって、今後の三都間の比較史、および国際的な比較史の基盤を形成する。また、海外の研究協力者(米国、フランスや中国)と緊密に連絡をとり、上海社会科学院との共同で国際シンポジウムを大阪で開催して、継続して議論を継続する。大坂では、町触の輪読会(4回)を実施するとともに、大坂天満宮と生玉社を素材に神社と都市社会の関係についての研究をすすめ、三都研円座を開催した。その成果を関係史料の翻刻とともに報告書『近世大坂の神社と都市社会』として刊行した。また、大坂市中に南接する難波村の庄屋・戸長文書である成舞家文書の調査を行い(2回)、道頓堀の地帯構造を明らかにする研究を進め、三都研円座を1回実施した。京都では、「大仏前」をとりあげ、妙法院の門前とその周辺社会について、柏原家文書(商家)などの調査(2回)や研究会を開催した。江戸では、「浅草」や「品川」の地帯構造の解明するための調査・研究を進めた。また、「四谷」の地帯構造に関する研究にも着手した。三都それぞれの研究成果を交流させるために、三都研合同研究会を8回実施し、研究分担者・連携研究者・研究協力者合わせて31本(江戸11・大坂10・京都7・三都3)の報告が行われた。社会構造の諸側面を照射する幅広いテーマからの報告を得ることができた。中間総括円座に向けて、これらの成果を整理・集約していくことが今後の一つの課題である。三都の世界史的位置付け(γ)については、当初の計画通り3月に米国・イェール大学において「都市の巨大化と民衆世界」をテーマに国際円座(シンポジウム)を開催した。イギリス史・ベトナム史からの報告のほか、三都に関する10本の報告を行った。これにより、都市の拡大を社会構造の複合化という視点から見ていくことの重要性を再確認するとともに、三都の世界史的な比較のための準備と方向性を見通すことができた。三都の各部会での調査・研究、三都研究会も順調に開催することができた。また、調査・研究成果として報告書も刊行することができた。さらに、当初の計画通り、海外の研究協力者の尽力により、米国・イェール大学での国際円座も開催することができた。研究目的である、三都(大坂・江戸・京都)

それぞれの都市拡大と社会構造の複合化(α)および三都を結ぶ諸要素(β)について、調査・研究を進めた。三都研究会を組織し、各部会ごとに調査・研究を推進するとともに、成果を共有する研究会を実施した。大坂では、研究の基盤作りのための町触の輪読会(4回)を実施した。昨年度に引き続き、大坂市中に南接する難波村の庄屋・戸長文書である成舞家文書と九郎右衛門町の年寄・戸長を勤めた橘屋(橋本家)文書の調査を行い(3回)、これらの史料を中心に道頓堀の地帯構造を明らかにする研究を進めた。京都でも引き続き、「大仏廻」をとりあげ、妙法院の門前とその周辺社会について、柏原家文書(商家)などの調査(2回)や研究会を開催した。大坂(堀江)と京都(大仏廻)の新地開発をテーマとする学会分科会を組織して議論の場を設けた。江戸では、『東京の歴史』通史の発刊を踏まえ、「浅草」や「品川」、「四谷」などの周縁部の地帯構造の解明を進めた。昨年度に行った三都研合同研究会での研究分担者・連携研究者・研究協力者の31本の報告を論考としてまとめる作業を進めている(次年度報告書3冊を予定)。三都の世界史的位置付け(γ)については、日仏の研究者が参加する比較近世史の円座を日本とフランスで開催し、史料の生成・残存の特徴と社会構造の密接な関係という重要な論点を共有した。1月に中間総括円座を開催し、1大阪道頓堀周辺の調査の現状と社会構造分析、2アジア都市との比較史、3ヨーロッパ都市との比較史をテーマとし、次年度以降の研究方向の明確化を図った。三都の各部会での調査・研究、三都研究会も順調に開催することができた。また、次年度に予定している江戸編・大坂編・京都編の三冊の報告書に盛り込む論考の執筆も進んでいる。さらに、当初の計画通り、海外の研究協力者の尽力により、アジア都市・ヨーロッパ都市との比較史をめぐる中間総括円座も開催することができた。研究目的である、三都(大坂・江戸・京都)それぞれの都市拡大と社会構造の複合化(α)および三都を結ぶ諸要素(β)について、調査・研究を進めた。大坂では、研究の基盤作りのための町触の輪読会(1回)を実施するとともに、雛屋町「丁内諸用記」の解読を進めた。大坂市中に南接する難波村の庄屋・戸長文書である成舞家文書と九郎右衛門町の年寄・戸長を勤めた橘屋(橋本家)文書の補充調査を行うとともに、これらの史料を中心に道頓堀の地帯構造を明らかにする研究を進めた。京都でも引き続き、「大仏廻」をとりあげ、妙法院の門前とその周辺社会について、柏原家文書(商家)などの調査を行った。さらに小円座(研究会)を開催して、同地域の社会構造とともに商人や流通についても議論の場を設けた。江戸では、『東京の歴史』地帯編4・5・6の編集を通して、「浅草」や「品川」、「四谷」などの周縁部の地帯構造の解明を進めた。三都研合同研究会で研究分担者・連携研究者・研究協力者が報告した内容を論文集として刊行する作業を進めている(『シリーズ三都』3冊として刊行予定)。三都の世界史的位置付け(γ)については、昨年の中間総括円座の課題2アジア都市との比較史を発展させて、日本と中国の都市史関係史料の比較、および巨大都市としての大坂・大阪と上海の比較社会史の国際シンポジウムを上海市社会科学院と共同で開催し、ここでも史料の生成・残存の特徴と社会構造の密接な関係という重要な論点を共有した。
モルモットにおける離乳時期,方法が咀嚼機能獲得に及ぼす筋電図学的研究

モルモットの離乳環境(離乳時期、離乳方法)が咀嚼機能獲得にどのような影響を及ぼすかについて検討することを目的として実験を行ない以下の結果を得た。1、離乳前のモルモットを固形食、粉末食、人工乳で飼育した結果、咀嚼リズム形成時期はコントロールに比べ固形食群、粉末食群、人工乳群とも遅れるがいずれは形成された。2、親モルモットからの分離時期をコントロールに近ずけることにより、咀嚼リズム形成時期も早くなった。又、親と分離することで一時的に分離前よりリズムが悪くなり、親と一緒に飼育することが咀嚼形成にも促進的に働くことが示唆された。3、親モルモットがら生後3日で分離後、再び親の元へ戻すと生後14日までに戻せば咀嚼リズム形成時期に影響を及ぼさないが、21日以降であれば遅れた。4、離乳前のモルモットに固形食、粉末食を与えると、咬筋の筋活動は粉末食群では咀嚼開始後ほとんど変化がなく、水飲みの筋電図に似ていたが、固形食群は咀嚼開始直後はリズムが悪かったものの、その後よくなり、放電時間も長くなった。また、顎骨の大きさは、上顎では差は認められなかったが、下顎では固形食群の方が粉末食群に比べ大きかった。同腹から4匹生まれたモルモット40匹を飼育条件から10匹ずつの4グループに分けた。つまり、母獣と共に育て、自然に離乳されたモルモットをコントロール群とし、母獣と分離可能な生後3日で母獣より分離し固形食、粉末食及び人工乳により飼育したものをそれぞれ固形食群、粉末食群、人工乳群とした。それぞれのモルモットのうち、各グループの3匹ずつに頭蓋骨に固定電極を固定して、咬筋、顎二腹筋、口輪筋に電極を埋め込み、モルモットの摂食活動時の筋電図及び口腔内圧を測定し、今回購入したデータレコーダに記録し分析した。ただし、コントロール群は親が子供の固定電極をはずしてしまうため口腔内圧のみを測定した。それ以外のモルモットは口腔内圧のみを測定した。その結果、以下の結果を得た。1.吸啜終了時期はコントロール群生後22.8日、固形食群25.4日、粉末食群27.2日、人工乳群25.0日とコントロール群に比べ延長していた。しかし咀嚼開始時期には差が認められなかった。2.咀嚼リズムは、コントロール群は20まではリズムに乱れがあったが、徐々にリズムが良くなり、30日には規則的に大きな振幅で咀嚼した。3.固形食群は30日になってもリズムは乱れ、振幅も小さかった。40日になると振幅は大きくなったが、リズムはまだ不規則であった。しかし、生後60日ではコントロール群と差がなくなった。4.粉末食群は40日でも振幅は小さく、不規則であったが、生後70日ではコントロール群と差がなくなった。5.人工乳群は40日で振幅は小さかったが、規則性は良かった(タッピング様運動)。その後も生後70日でもコントロール群のように振幅が大きくならなかった。また全身的な発育も劣っていた。なおこの研究の一部について第34回日本小児歯科学会及び第7回咀嚼学会で発表予定である。前年度固形食や粉末食、ミルクのみを与えると親と一緒に飼育して自然に離乳させたモルモットに比べ、離乳時期咀嚼リズム形成が遅れ、生後40日までには咀嚼リズムがしっかり形成されないことが明らかになった。そこで今年度は1、生後3日より固形食、粉末食、ミルクに分離して飼育したモルモットを生後20日に咬筋、顎二腹筋、側頭筋に電極を埋め込み、乳首を挿入した時、餌摂食時の筋電図を記録し、はたして咀嚼リズムが形成されるかどうかを調べた。

2、親モルモットから分離する時期を遅らせ、生後7、14、30日に分離し、その後固形食、粉末食で飼育して1と同様筋電図を記録し、咀嚼リズム形成時期を調べた。その結果1、咀嚼リズムが完成した時期はコントロール群では生後30日、固形食群で60日、人工乳群で60日、粉末食群では70日であり、どのグループも時期は遅れるものの咀嚼リズムは完成した。2、7日で親から分離した7日分離群では、一時的に分離前よりリズムが乱れた。その後回復し、徐々に規則的になり、固形食群で50日、粉末食群で60日で規則正しい咀嚼リズムが形成された。また14日分離群でも7日分離群と同様一時的に分離前より咀嚼リズムが乱れたが、その後リズムがよくなり固形食群で42日、粉末食群で50日で規則正しい咀嚼リズムが形成された。30日分離群では、分離時にはすでに規則正しい咀嚼リズムが完成し、ほとんど母乳も吸っていなかったにもかかわらず、親と分離することによって、一時的に咀嚼リズムが乱れたが、その後固形食群で39日、粉末食群で42日で再びリズミカルになった。過去2年間モルモットの離乳環境が咀嚼機能獲得に及ぼす影響を検討し、モルモットを固形食、粉末食、人工乳で飼育すると咀嚼リズム形成時期がコントロールに比べ遅れること、親モルモットからの分離時期をコントロールに近ずけることにより咀嚼リズム形成時期も早くなること、を明らかにした。そこで今年度は、早期に離乳させた後、再び母獣の元へ戻すことにより、咀嚼機能獲得が早まるかどうかについて検討し、咀嚼機能獲得における感受期、臨界期は存在するのかを明らかにするとともに、咬筋筋電図、顎骨の大きさを測定し、固形食と粉末食で離乳させた場合の影響を検討し、以下の結果を得た。1、親モルモットから生後3日で分離後、再び親の元へ戻すと、生後14日までに戻せば咀嚼リズム形成時期に影響を及ぼさないが、21日以降であれば1520日遅れた。しかし親に戻して離乳させなくても生後6070日の間には咀嚼リズムが形成された。このことより、咀嚼機能獲得の感受期は生後21日以前であり、臨界期ははっきりしないことが示唆された。2、離乳前のモルモットに固形食、粉末食を与えると、咬筋の筋活動は粉末食群では、咀嚼開始後ほとんど変化がなく、水飲みの筋電図に似ていたが、固形食群は咀嚼開始直後はリズムが悪かったものの、その後よくなり、放電時間も長くなった。また、顎骨の大きさは、上顎では差は認められなかったが、下顎では固形食群の方が粉末食群に比べ大きかった。