hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
保育カンファレンスが保育者の「同僚性」に与える効果の縦断的追跡研究

本研究では保育士へのアンケート調査を行い、4年間の中期の縦断的追跡調査によって、保育カンファレンスを実施した保育所が、非実施の他の保育所と比較して、職場内の「同僚性」が上昇するかを実証的に解明することを目的とした。保育カンファレンスの中期的な効果がみられるのは、「管理職との保育方針」の共有のみであり、「同僚性」や「満足感」は中期的には低下してしまっていた。本研究結果からは、保育カンファレンスは、管理職と保育士との関係性の向上には寄与すること、保育園内の同僚性の向上や悩みの軽減については、短期的な効果が認められること、が明らかになった。26年度は保育カンファレンスをA市の5ヶ所の公立保育所で1年間で延べ15回、5ヶ所それぞれに差異のある方法を導入し保育カンファレンスを行った。保育カンファレンスの効果評価については、保育カンファレンス用の質問紙(良かった点、悪かった点の選択記述/自由記述/主観的な評価点の記載)を使用し、どのような形態の保育カンファレンスが保育所全体の同僚性を高めうるのかを評価した。また、A市の全公立保育所に対しアンケート調査を2月に1回実施した。アンケート調査は「同僚性」に関する項目や保育者のソーシャルサポートに関する項目について行った。調査票には個人IDを付与し、年齢、経験年数等の保育者の属性/保育に対する満足度/保育での悩み/同僚性、相談、サポート状況/各種研修の状況/職場環境、等88項目を調査した。IDを付与した縦断的追跡調査の質問紙とリンクさせながら、保育カンファレンスが特にどのような保育士に対して有効か量的に調査をすすめている。さらに、A市保育課およびA市保育所所長会と研究会を実施し、アンケートの内容および保育カンファレンスの進め方と評価について、意見交換を行い研究成果の確認と今後の研究方法について検討をすすめてきた。加えて、26年5月には、これまでの研究の中間報告や、今後の展望について日本保育学会において、自主シンポジウムを開催し、研究成果や保育カンファレンスの重要性についての普及、啓発活動も行った。27年度も前年度から引き続き、3つの保育所で保育カンファレンスを実施してきた。保育カンファレンスでは、特定の若手保育者を中心とした方法をとりながら、56名程度の参加で若手保育者が現在抱えている悩みについて話し合ってきた。保育カンファレンスの前には、保育観察を行い、若手保育者のクラスの子どもたちの様子、保育者の工夫やねらいなどを確認してから保育カンファレンスを行っていくことで、短時間での保育カンファレンスでも、有意義な話し合いが持てていた。さらに、各回の録音データを文章に起こし、保育カンファレンスが効果的であることは、どのような要因から成り立っているのかを分析した。これまでの分析途中の結果からは、保育カンファレンスが効果的である際の要因として、いくつかのことが明らかになっている。ひとつは、参加する若手保育者が意見を言いやすいように、ファシリテートをする者も同じ若手保育者であることが有効であった。特に、30歳前後の5年程度の経験を持った保育者がファシリテートすることで、3年目までの若手保育者も意見がいいやすい雰囲気となった。次に、発言をできる限り若い者から順にしていくことで、意見がいいやすくなっていた。普段の会議等では、管理職や年長者から意見を述べたり、連絡事項を伝えたりということが多くあるが、カンファレンスにおいては、発言の平等性を確保することが重要であるということが明らかになった。保育カンファレンスの実施は予定通りに行えているが、アンケート調査については27年度は実施できなかった。本年度は、9月に公立保育士約400名にアンケート調査を実施した。また、保育カンファレンスについては、対象を減らし実施した。これは、一昨年まで保育カンファレンスを継続することによってうまれた、同僚性をはぐくみ、保育者の満足感を高めるなどの効果が、保育カンファレンスの実施を減らしても各園の風土として根づいていくのか、つまり保育カンファレンスのの恒常的な効果を検証した。アンケート調査の結果からは、保育カンファレンスをこれまで実施していた保育所において、保育カンファレンスの頻度を減らすと、同僚性や満足感などが低下していき、保育カンファレンスを行っていない保育所と同等になっていった。つまり、保育カンファレンスは、園内の同僚性や、保育者の仕事の満足感を高めるのだが、その効果は保育カンファレンスを継続的に実施していかなければならないことが明らかになった。また、保育カンファレンスを実施すると、保育者の子どもに対する悩みが高まっていたのだが、保育カンファレンスの頻度を減らすと、悩みは軽減した。しかし、子どもについての悩みが軽減すると同時に、園内でのチームワークや、保育の仕事に対する満足度も低下した。これは、保育という仕事の本質が、自らの保育について省察的にふりかえることにあることがその原因であると考えられる。つまり、保育者が子どものことについて悩むことは、ネガティブな側面だけでなく、それを契機として、同僚性を高め、同僚との協同的な保育の実施により、仕事への満足感も高まっていると考えられる。アンケート調査が予定よりも遅れた時期に実施となってしまった都合上、研究の総まとめの分析が年度内に行えなかった。その他はおおむね順調に進んでいる。平成29年度はこれまでのアンケート研究のまとめを行いながら、継続して保育カンファレンスを実施した。アンケートの研究のまとめでは、保育カンファレンスを実施したのち、保育カンファレンスを実施しなくなっても効果がみられるのは、「管理職との保育方針」の共有のみであり、「同僚性」や「満足感」はカンファレンスを実施しなくなると低下してしまうことが明らかになった。この結果は、保育カンファレンスをモデル実施してきたことの一番の効果は、園長などの管理職の意識、行動の変容、あるいは保育士の管理職に対する意識、行動の変容があったといえる。

保育者同士の関係、「同僚性」については、保育カンファレンスの効果は短期的であり、中長期的には効果が持続しづらいことがあきらかになった。これは、今回調査を行ったのが公立保育園であったことから、職員の異動等があり、体制的な問題として同僚性が中長期的には根付きにくかったことが考えられる。同様に、保育の仕事の満足感も、恒常的な変化は生まれず、保育カンファレンスの実施により短期的には向上するが中長期的には元に戻ってしまう結果となった。これは、さまざまな保育を取り巻く社会的背景の変化も原因のひとつとしても考えられ、さらなる調査研究が必要であると考えられる。一方、保育カンファレンスの質的な分析においては、特に若手保育士がベテラン保育士の保育と自分を見比べてしまい、自信や自己肯定感の低下を起こしやすくなっている現状が明らかになった。保育カンファレンスを通じて、ベテラン保育士が若手保育士士に対し、自らの保育士としての成長過程を語ることで、若手保育士は安心感を持つことがわかり、保育カンファレンスにおいては、先輩ー後輩の対話が重要になってくることが明らかとなった。本研究では保育士へのアンケート調査を行い、4年間の中期の縦断的追跡調査によって、保育カンファレンスを実施した保育所が、非実施の他の保育所と比較して、職場内の「同僚性」が上昇するかを実証的に解明することを目的とした。保育カンファレンスの中期的な効果がみられるのは、「管理職との保育方針」の共有のみであり、「同僚性」や「満足感」は中期的には低下してしまっていた。本研究結果からは、保育カンファレンスは、管理職と保育士との関係性の向上には寄与すること、保育園内の同僚性の向上や悩みの軽減については、短期的な効果が認められること、が明らかになった。研究計画に沿いながら、保育カンファレンスの実施、並びにアンケート調査を行えて来ている。28年度も引き続き保育カンファレンスを実施し、またアンケート調査を行い、研究の総まとめとして、保育カンファレンスの有効性を、質・量の両面から分析する。本年度は、これまで3年間のカンファレンス、アンケート研究の結果を縦断的に分析する。また、その結果について、報告書等で発表していく。保育学今後も引き続き、保育カンファレンスの実施と、アンケート調査を行う。また、27年度には研究の中間報告をまとめ、学会報告を行っていく予定である。予定していたアンケート調査が、研究協力先の都合により、28年度へと変更になったため。当初予定よりアンケート調査の時期がずれ、総まとめの分析と報告書の発行が年度内でできなかったため。アンケート調査について、当初は26年度に2回の実施を予定していたが、調査対象保育所の都合により、1回の実施となったため繰越金が発生した。27年度に実施予定であったアンケート調査を28年度に実施する。平成29年度に報告書を作成することで使用します。
抗がん剤・耐性克服剤開発のためのタイ国産植物の調査・試料収集と薬効の科学的検証

抗がん作用あるいは多剤耐性克服作用(抗がん剤排出ポンプであるP-glycoprotein (P-gp)に対する阻害作用)を持つ物質の探索を目的に、バンレイシ科、ミカン科およびショウガ科に属するタイ植物10種の抽出物を入手した。それらの中でEllipeiopsis cherrevensisの抽出物は、in vitro、in vivoで強い抗がん作用を示し、その作用はネクローシス誘発によるものであった。一方、P-gp阻害作用は用いた10種の抽出物全てで観察されたが、特に、Curcuma comosaおよびKaempferia marginataの抽出物が強い阻害作用を示した。タイ国の天然植物には、未知の医薬品シーズが眠っているものと思われる。我々はこれまでタイ国の研究者から提供を受けたタイ国産天然植物抽出物の中に、抗がん作用あるいは抗がん剤耐性克服作用を示すものがあることを明らかにしてきた。本研究では、それらタイ植物(Ellipeiopsis cherrevensis, Ancistrocladus tectorius, Micromelum minutum)の類縁植物に焦点を絞り、現地にて情報・試料の収集にあたるとともに、薬理作用について科学的に検証することを目的としている。本年度の成果は以下の通りである。1)チェンマイのドイ・プイに暮らす山岳少数民族のモン族は、病気の治療に天然植物を利用してきた長い歴史を持つ。我々はドイ・プイでタイ植物を伝承医薬として扱っている店舗を訪れ、我々がこれまで研究対象としてきたKaempferia parviflora(タイ名Krachai dam)が汎用されていることを確認するとともに、実際に販売されている乾燥品を入手した。またドイ・プイで雨季にのみ採取可能であり、抗がん作用を持つとされる希少な植物の乾燥品も入手した。チェンマイ大学を訪問し、本植物についても討議したが、植物の同定には至らなかった。2)タイ国の研究協力者(マヒドン大学、コンケン大学の薬学研究者)とは、関連情報及び試料入手の可能性について、現在も討議を続けている。3)現在保有しているKPO18(タイ植物Ellipeiopsis cherrevensisの抽出物)の抗がん作用について、パクリタキセル耐性HepG2細胞およびcolon-26細胞を用いて解析した。その結果、KPO18はこれら細胞に対してネクローシスを誘発すること、またN-アセチルシステインによってネクローシスが抑制されることから活性酸素種(ROS)の関与が示された。我々はこれまでタイ国の研究者から提供を受けたタイ国産天然植物抽出物の中に、抗がん作用あるいはP-糖タンパク質に起因する抗がん剤耐性に対して克服作用(P-糖タンパク質阻害作用)を示すものがあることを明らかにしてきた。本研究では、これまでに所期の効果を示したタイ植物の類縁植物に焦点を絞り、現地にて情報・試料の収集にあたるとともに、薬理作用について科学的に検証することを目的としている。1)コンケン大学の研究者と討議の上、タイ植物のうちAnnonaceae科、Rutaceae科、Zingiberaceae科の植物に焦点を絞り、これらの科に属する9種の植物の50%エタノール抽出物を同大学から提供していただいた。2)我々が樹立したパクリタキセルに耐性を示すヒト肝がん由来PR-HepG2細胞を用い、これら抽出物によるP-糖タンパク質介在性のパクリタキセル排出阻害効果を解析した。その結果、Zingiberaceae科に属するKaempferiamarginataの抽出物(Z02)は、強力なP-糖タンパク質阻害効果を示すことが判明した。また、パクリタキセルとZ02の併用によって、PR-HepG2細胞のパクリタキセル感受性が増強されることが示された。従って、Z02はP-糖タンパク質に起因する抗がん剤耐性に対し克服効果を有するものと考えられた。3)コンケン大学に加えて、バンコックのマヒドン大学の研究協力者とも、関連情報及び試料入手の可能性について、現在も討議を続けている。タイ国では、いわゆる伝承医療において、様々な天然植物由来の医薬品、健康食品の類が利用されており、まだまだ未知の医薬品シーズが眠っているものと思われる。本研究では、現地にて情報・試料(伝承医薬)の収集にあたるとともに、薬理作用(抗がん作用や抗がん剤多剤耐性克服作用)について科学的に検証することを目的としている。本年度の研究成果は、以下の通りである。1)バンレイシ科植物Ellipeiopsis cherrevensisの抽出物(KP018)の抗がん作用の詳細について、抗がん剤排出ポンプP-glycoprotein (P-gp)を高発現しパクリタキセルに耐性を示すPR-HepG2細胞を用いて解析した。その結果、KP018はPR-HepG2細胞にネクローシスを誘発すること、さらにそのネクローシスには活性酸素が関与することが明らかとなった。

2)そこでさらにショウガ科植物4種、ミカン科植物2種、バンレイシ科植物3種の抽出物についてP-gp阻害活性を調べたところ、全ての抽出物がPR-HepG2細胞におけるパクリタキセルの取り込みを上昇させ、P-gp阻害効果(抗がん剤多剤耐性克服効果)を持つことが明らかとなった。3)中でもショウガ科(Zingiberaceae)の植物であるCurcuma comosaやKaempferiamarginataの抽出物に強いP-gp阻害効果が見られたことから、これら植物試料のさらなる収集を現地にて行おうとしたが、バンコクにて発生した反政府デモにより治安が悪化し、渡航が制限されたため、政情の安定を待って翌年度に収集することとした。タイ国では、いわゆる伝承医療において、様々な天然植物由来の医薬品、健康食品の類が利用されており、まだまだ未知の医薬品シーズが眠っているものと思われる。本研究では、現地にて情報・試料(伝承医薬)の収集にあたるとともに、薬理作用(抗がん作用や抗がん剤多剤耐性克服作用)について科学的に検証することを目的としている。本年度の研究成果は、以下の通りである。1)タイのバンコクを訪問し、タイ国の研究協力者とタイ植物(伝承医薬)の使用状況や薬効について議論するとともに、ショウガ科(Zingiberaceae)の植物であるCurcuma comosaやKaempferia marginataを入手した。2)Curcuma comosaおよびKaempferia marginataの50%エタノール抽出物であるZ01およびZ02を用い、抗がん剤多剤耐性の原因となる異物排出ポンプP-glycoprotein (P-gp)への影響を検討した。細胞としては、我々が樹立しP-gpを高発現しているパクリタキセル耐性細胞(PR-HepG2細胞)を用いた。その結果、両抽出物はP-gp基質であるパクリタキセルやローダミン123の細胞内蓄積を増加させ、P-gp阻害作用を有することが判明した。3)これら抽出物はパクリタキセルに対するPR-HepG2細胞の感受性を高めたことから、がん細胞の抗がん剤耐性克服薬開発のシーズとして有用と考えられた。4)Z01は消化管のP-gp機能も阻害したことから、本植物抽出物を経口使用する際には薬物相互作用に留意が必要と考えられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。既に入手していたタイ植物試料を用いた検討(抗がん作用、抗がん剤多剤耐性克服作用の解析)は、順調に進行した。しかし、研究を進める上でさらに多くの量の試料が必要となったため、現地にて収集予定であったが、これについては前述の理由で果たせなかった。薬学今年度に収集を果たせなかったタイ国産植物試料について、来年度に収集するとともに、タイ国研究者とこれまでの結果について討議する。収集したタイ国産植物試料について、抗がん作用、抗がん剤多剤耐性克服作用を解析し、本研究実施期間の中で得られた実験結果を総合的に勘案し、新たな抗がん剤、抗がん剤多剤耐性克服剤発見のシーズとして適した植物について考察する。
遷移金属酸素錯体の新展開

本研究では、酸素代謝や酸化反応を行う金属タンパクの活性部位の機能や構造を明らかにすることを目的として、新規に設計・開発した種々の置換ヒドロトリス(ピラゾリル)ボレート類を配位子として用いることにより、金属の配位環境を電子的・立体的にコントロールして、系統的な遷移金属酵素錯体の合成研究を行ってきたが、成果の概要は以下の通りである。1.高原子価ビス架橋オキソ錯体の化学ニッケル及びコバルトの複核μ-η^2:η^2酸素錯体はO-O結合切断を経て高原子価ビス架橋オキソ種に変換され、この中間体はC-H結合酸素化能を示した。この中間体はメタンモノオキシゲナーゼの活性点構造と関連して多大な注目を集めた。2.単核金属中心上での酸素活性化反応芳香族を酸素酸化によって分解するカテコールジオキシゲナーゼに代表される単核金属活性種を含む酸化酵素の機能を再現した。3.第二周期および前周期遷移金属酸素錯体の合成金属タンパクには含まれない第二周期金属・前周期遷移金属まで対象を広げて酸素錯体合成を行って、金属タンパクに含まれる後周期第一周期金属の特性を明らかにした。4.フェノール類の位置選択的重合反応本研究室で見出したヘモシアニン及びチロシナーゼのモデル錯体である複核銅酸素錯体およびその関連錯体を触媒として、フェノール類の酸化重合によるポリパラ(フェニレンオキシド)合成に成功し、生物無機化学的研究を工業反応に展開した。その他、単核酸化酵素の反応機構解明を目指した単核銅-酸素錯体の合成と性質、酸素分子による還元剤不在下での芳香族の水酸化等についても有用な知見を得た。本研究では、酸素代謝や酸化反応を行う金属タンパクの活性部位の機能や構造を明らかにすることを目的として、新規に設計・開発した種々の置換ヒドロトリス(ピラゾリル)ボレート類を配位子として用いることにより、金属の配位環境を電子的・立体的にコントロールして、系統的な遷移金属酸素錯体の合成研究を行っているが、本年度の成果は以下の通りである。1.チトクローム酸化酵素など異種複核金属種による酸素の活性が最近注目されているが、異種金属間架橋酸素錯体合成の予備実験として、異なる配位子を有する二つの銅の間に酸素がμ-η2:η2-型で架橋配位した錯体を合成した。2.非ヘム鉄活性中心を含むメタンモノオキシゲナーゼ・ヘムエリスリンなどの機能を解明するために、嵩高いヒドロトリス(ピラゾリル)ボレートを有する鉄カルボキシラート錯体を合成し、酸素との反応を行った結果酸素付加体を経て配位子への酸素添加が進行することを明らかにした。3.ニッケル・コバルトは天然の酸化金属酵素には含まれないが、我々が開発したヒドロキシ錯体と過酸化水素・アルキルヒドロペルオキシドとの配位子交換反応を適用した結果、すでに報告した銅錯体と同様な複核μ-η^2:η^2-型架橋酸素錯体や単核アルキルペルオキソ錯体が生成することを明らかにし、条件によっては配位子中のピラゾール置換基に対する特異的酸素添加反応が進行することを明らかにした。4.第二周期遷移金属錯体の典型例として、ヒドロトリス(ピラゾリル)ボレートあるいはこれと同族体で架橋元素として炭素を有するヒドロトリス(ピラゾリル)メタンを補助配位子とする置換活性なロジウム・ルテニウム錯体を合成し、酸素との反応検討した結果、付加反応が進行することを見出した。1.ニッケル及びコバルトのμ-η2:η

2酸素錯体の化学ニッケル及びコバルトヒドロキソ錯体と過酸化水素との脱水縮合反応によりμ-η2:η2酸素錯体を経由して高原子価ビス架橋オキソ種が生成すること、またこの中間体が高いC-H結合酸素化能を示すことを明らかにした。2.前周期および第二周期遷移金属酸素錯体の合成酸素錯体の配位化学を完成することを目的として金属タンパクには含まれない前周期遷移金属・第二周期金属まで対象を広げ、Tpに配位子を固定して酸素錯体合成を行っている。現在バナジウム・パラジウム・パラジウムの酸素錯体およびルテニウムの前駆体の合成に成功している。3.単核鉄錯体に対する酸素付加と芳香族の水酸化単核へム鉄を活性中心とするオキシゲナーゼへの化学的アプローチを目指し、配位不飽和鉄錯体による酸素の活性化を経て置換基のベンゼン環を酸素化することを見出した。4.カテコールジオキシゲナーゼに対する化学的アプローチ芳香族分解酵素であるカテコールジオキシゲナーゼ活性中心のモデル化合物として鉄カテコラート錯体を合成・構造決定し、可能な二つの反応経路に及ぼす立体的・電子的要因を明らかにした。8.チロシナーゼモデルによるフェノールの位置選択的重合反応本研究室で見出したヘモシアニン及びチロシナーゼのモデル錯体である複核銅酸素錯体を触媒として、世界ではじめてフェノールの位置選択的p-重合に成功した。本研究では、酸素代謝や酸化反応を行う金属タンパクの活性部位の機能や構造を明らかにすることを目的として、新規に設計・開発した種々の置換ヒドロトリス(ピラゾリル)ボレート類を配位子として用いることにより、金属の配位環境を電子的・立体的にコントロールして、系統的な遷移金属酸素錯体の合成研究を行っているが、本年度の成果は以下の通りである。1,ニッケル及びコバルトの高原子価ビス架橋オキソ錯体の化学ニッケル及びコバルトの複核μ-η2:η2酸素錯体はO-O結合切断を経て高原子価ビス架橋オキソ種に変換され、この中間体はC-H結合酸素化能を示す。その酸化反応の動力学的挙動を調べた結果、オキソ配位子がラジカル的にC-H部分から水素原子を引き抜いて反応が進行することを明らかにした。2.カテコールジオキシゲナーゼに対するアプローチ鉄カテコラート錯体の合成・構造決定・反応を精査することにより、芳香族を酸素酸化によって分解するカテコールジオキシゲナーゼの機能を再現し、観察される二種類の反応経路を支配する立体的・電子的因子を解明した。3.第二周期および前周期遷移金属酸素錯体の合成金属タンパクには含まれない第二周期金属・前周期遷移金属まで対象を広げて酸素錯体合成を行った結果、ロジウム錯体については酸素錯体の単離・同定に成功し、更にプロトン化を経てヒドロパーオキソ種に変換されること、また錯体の安定化や一連の転換反応で水素結合が重要な役割を果たしていることを明らかにした。またルテニウム錯体については、前例のないC-C単結合の開裂を含む酸素酸化反応が進行すること、バナジウム酸素錯体の構造決定などに成功し、比較により金属タンパクに含まれる後周期第一周期金属の特性を明らかにした。4.フェノール類の位置選択的重合反応本研究室で見出したヘモシアニン及びチロシナーゼのモデル錯体である複核銅酸素錯体およびその関連錯体を触媒として、フェノール類の酸化重合によるポリパラ(フェニレンオキシド)合成に成功し、生物無機化学的研究を工業反応に展開した。
匿名性の高い状況における協調問題を外部インセンティブなしに解決するための研究

我々は、1)構成員の匿名性の維持、2)利害関係を大幅に変化させるような外部装置を用いない、という二つの基準を満足させ、かつ、協力関係を形成・維持すると考えられる三つの仕組み(1協力・協調の難易度の段階的変化、2変化の内生性、3目標値の調整)について考察を行なった。その結果、上記三つの仕組みが鹿狩りゲームの調整問題を解決するのに有効であり、かつ、多値選択型の囚人のジレンマにおける協力の失敗の解決にも有効であることがわかった。囚人のジレンマは環境問題などと構造的に同型であり、鹿狩りゲームは年金未納問題と構造的に同型と考えられるので、この研究成果は現実の様々な問題解決の糸口となることが期待できる。本研究の目的は、構成員の匿名性を維持し、利害関係を大幅に変化させるような外部装置を用いないより現実的な状態で、協力行動を達成し維持しうる、幅広い適用可能性をもつ仕組みを提案し、その効果を明らかにすることである。「全員が合理的プレイヤーである」という一般的なゲーム理論の前提の下では、有限回繰り返し囚人のジレンマでは、毎期非協力を選択し続けることが唯一のゲーム理論からの予測となり、したがって、上記の仕組みが有効に機能するとは考えにくい。しかしながら、我々の理論分析の結果、集団内に一定割合の利他主義者が存在すれば、残りの利己的プレイヤーが利他的プレイヤーの行動を織り込むことにより、協力行動を選択し続けることが利己的プレイヤーの利益にかない、それゆえ部分ゲーム完全均衡となることが明らかにされた。現実世界に一定割合の利他主義者が存在することは明らかであり、それを前提とするなら、上記三つの仕組みにも協力形成・維持の効果があると期待できるのである。本年度は、上記二つの条件を満たした実験環境を実験室に設定し、三つの仕組み(段階的変化、内生性、目標値調整)を有したメカニズムーGEMメカニズムーが鹿狩りゲーム(ミニマム・エフォートゲーム)において高協力を形成・維持するのにどのような効果があるのかを明らかするために集団実験を実施した。その際、三つの仕組みの組み合わせを変えることで実験条件を設定し、これらの仕組みの効果を明らかにした。実験の結果は我々の理論予想通り、GEMメカニズムが他の諸条件より高い協力率を生み出しかつ維持しうることを明確に示した。この結果を英文論文としてまとめ現在、専門雑誌に投稿中である。平成25年度実施した実験結果に、26年度に実施した実験データをとりたし、三つの仕組み(段階的変化、内生性、目標値調整)が鹿狩りゲームにおいて高協力を形成・維持するのにどのような効果があるのかを明らかした。三つの仕組みを兼ね備えた条件において、理論予測通りにジレンマ状況での高協力が達成されるのかが実験により明らかになったので、14th SAET Conference on Current Trends in Economics(2014)で結果を発表し、論文にまとめExperimental Economicsに投稿した。また、論文執筆と同時並行的に、三つの仕組み(段階的変化、内生性、目標値調整)が調整ゲームのみならず社会的ジレンマにおける協力問題を解決できる理論的予測を立て、それを検証するプレ実験を何回か行った。囚人のジレンマ・鹿狩りゲームはそれぞれ、協力・協調の失敗を引き起こす状況として広く知られている。本研究では、これらのゲームを繰り返し行う状況下で協力・協調を導くと期待できる三つの仕組み、すなわち、1協力・協調の難易度の段階的変化、2変化の内生性、3目標値の調整、について理論・実験により考察する。これらの仕組みは、匿名性の高い現代社会において解決が難しいジレンマ、また、権力の干渉の余地の小さい国家間の問題や個人裁量の範囲内の問題にも適用可能と考えられ、それゆえ外的妥当性が高く、応用範囲も広いと考えられる。以上のような問題意識に基づき、われわれは平成2527年にかけて実験研究を行ってきた。これらの研究成果をまとめ・公表し、2本の英語論文を国際査読付き雑誌に投稿した。結果としてこれら2本の論文が受理され、以下の雑誌に掲載されることとなった。初年度、今年度の実験結果をもとに英文論文を完成させ、Experimental Economicsに投稿することができた。また、GEMメカニズムが協調問題のみならずジレンマ状況における協力問題を解決できるという観点から新たな実験をデザインし、そのプレ実験まで行うことができた。実験経済学、行動経済学、制度の経済学今年度は最終年度であり、予定以上に研究が順調に進んでいるので、今年度中に本研究を国際査読付き雑誌に掲載できるよう尽力する。同時に本研究の発展させ、あらたな理論・実験研究に取り掛かる。

理論予測通りの結果が最初にデザインした実験から得られたために、デザインを修正した実験結果をやり直す必要がなく、結果を初年度から英文論文として投稿することができた。実験研究が予想以上に順調に進んだため、被験者の人数を節約することができた。平成26年度は、鹿狩りゲーム実験で得られたGEMメカニズムの良好なパフォーマンスが、囚人のジレンマ、公共財供給問題においても維持されるのかどうかを検討する。11,250円は今年度の研究に使用する。2013年度は理論予測通りの結果が最初にデザインした実験から得られたために、デザインを修正した実験結果をやり直す必要がなくなった。余裕を持った予算で本年度はより広範なジレンマを解決しうるメカニズムの探求等に向かう。より具体的には段階的公共財供給ゲームにおいてGEMメカニズムが機能するかどうかを理論的かつ実験的に検証する。
分裂病の注意変換課題の処理に関わる脳内神経回路の研究

統合失調症の症状の背景にある脳機構のダイナミクスを検討する目的で、広範な神経活の動員を要する注意変換課題および情動刺激の処理課題を用い、患者および健常者にMEGおよびPETによる賦活研究を行なった。1.Stroop課題と語産生課題に関するMEG賦活研究Stroop課題による検討では、健常者と鑑別不能型統合失調症患者に両側の背外側前頭前野に左側優位の事象関連脱同期event-related desynchronization (ERD)を認めたが、慢性の幻聴を伴った妄想型統合失調症の患者には右側の背外側前頭前野にしかERDがみられなかった。語産生課題による検討では、幻聴を有する統合失調症の患者には健常者にみられる左上側頭回のERDが認められなかった。これらの結果は、幻覚や妄想の発現が左側の前頭前野の機能低下による下位のシステムの脱抑制的な自走という解釈を支持するものかもしれない。2.情動の処理に関するPET賦活研究いずれも健常者に関する検討で、情動を伴うエピソード記憶課題では帯状回後部領域が特異的に賦活された。情動の反復刺激課題では、情動の馴化とともに局所賦活部位が帯状回後部領域から頭頂後頭葉の視覚連合野に移行した。条件づけられた恐怖を伴う意味記憶課題では、物品の意味に情動が付与された場合には右側扁桃体と左側上側頭回が賦活された。これらの結果は、情動体験の処理に関わる辺縁系と体験の意味的処理に関わる新皮質がある種の競合関係にあることを示唆している。患者に関する検討は事情により実施できなかったが、統合失調症にみられるいくつかの型の妄想について、概念的解釈に対する情動的判断の不均衡な優先として解釈する病態理論が提出されており、今後の病態研究に示唆を与えるものと思われる。本研究の最終的な目標は、分裂病患者の注意機能を時間・空間分解能の高い機能画像検査を用いて行うことであるが、それに先立って注目すべき局所脳領域を特定するために、今回は健常者を対象にPET賦活検査を施行した。患者を対象とする場合、患者群全体の検討だけでなく個々の患者毎の検討をする必要性も生じることを想定し、ひとりの被験者単独で可能なPET手順を確立した。統計学的な観点から測定の繰り返し数を多くするために、1回の測定に要する放射線量の少ない三次元収集法を採用した。また、躯幹からの放射線を遮蔽し、頭部からの信号のみを収集するためのシールドを用いた。実際には、毎回の測定の際、酸素15で標識した水H2Oを、8mClの時点から37秒かけてセミボーラスとして静脈内に注入し、それを1人の被験者あたり12回繰り返した。得られたPETデータの処理には、今回導入したWorkstation;Sun Blade1000と統計学的画像処理ソフトであるStatistical parametrical mapping(SPM99 software)を用いた。後に述べるような認知心理課題による局所脳血流量の変化の検討において、p<0.01の有意水準であれば、1人の被験者でも有意な結果が得られることが示された。複数の被験者群の検討では、ひとつの課題につき68人を対象とし、p<0.001を有意水準として設定した。認知心理課題として、相貌写真、文字、非言語音を用いた課題を作成した。相貌課題は1人、文字と非言語音の課題はそれぞれ8、6人の健常被験者を対象として、PET賦活試験を施行した。今回特に注目しているStroop課題による先行研究で報告されている領域のうち、帯状回、下頭頂小葉や側頭葉底面などが、われわれの検討でも賦活された。

これらのことを踏まえて、分裂病患者を対象としたより適切な注意課題を、Stroop課題を基に現在作成中である。本研究の最終的な目標は、分裂病患者の注意機能を時間・空間分解能の高い機能画像検査を用いて行うことであるが、それに先立って注目すべき局所脳領域を特定するために、引き続き健常者を対象としたPET賦活検査を施行した。PET賦活試験については、統計学的な観点から測定の繰り返し数を多くするために、1回の測定に要する放射線量の少ない三次元収集法を採用した。また、躯幹からの放射線を遮蔽し、頭部からの信号のみを収集するためのシールドを用いた。毎回の測定の際、酸素15で標識した水H2Oを、8mCiの時点から37秒かけてセミポーラスとして静脈内に注入し、それを1人の被験者あたり12回繰り返した。心理課題として動画を用いた課題を作成し、10人の右利き健常被験者を対象として、PET賦活試験を施行した。被験者にとって印象の強い動画を見せた場合と、印象が弱く退屈な動画を見せた場合の、局所脳血流を比較した。前者に比較して後者において、前頭葉内側の血流の優位な増加がみられた(あるいは、前者において血流低下)。後者に比して前者で血流が増加していたのは、両側の視覚連合野であった。前頭葉内側の所見は、課題を遂行する際の注意あるいは集中力の程度、または、退屈な状況での不快感などに関与することが推測される。次年度からは、分裂病患者を対象としたPET賦活試験を開始し、これまでの健常被験者での結果を踏まえて、分裂病患者の注意機能について検討していく予定である。本年はこれまでに引き続き、注意機能を時間・空間分解能の高い機能画像検査を用いて検討することを目的として、神経心理学的課題を作成・検討した。PET賦活試験については、1回の測定に要する放射線量の少ない三次元収集法を採用した。得られたPETデータの処理には、統計学的画像処理ソフトであるStatistical parametrical mapping (SPM99 software)を用いた。複数のサブトラクションの結果をさらに比較する方法として、mask(共通の賦活領域を抽出する"inclusive"と、お互いの差分を抽出する"exclusive")も用いた。心理課題として動画を用いた課題を作成し、15人の右利き健常被験者を対象として、PET賦活試験を施行した。被験者にとって印象が弱く退屈な動画を反復して提示した場合の、局所脳血流の変化を検討した。同時に被験者には、課題の度に退屈さの程度をVisual Analogue Scale (VAS)を用いて主観的にratingするよう求めた。PETの結果として、課題が反復されるに従い、前頭葉内側の血流の優位な増加がみられた。逆に反復とともに血流の減少がみられたのは、両側の視覚連合野であった。一方、VASの検討では、課題の反復による有意な変化はみられなかった。また、主観的なレベルで明らかな変化がない場合でも、脳内の神経基盤のレベルではダイナミックな変化が生じ得ることが示唆された。
幼児の口臭に関わる生活要因とその対策

平成19年度は、協力が得られた保育園において、4歳児と5歳児計36名を対象として、子どもたちの生活調査ならびに口臭濃度の測定を行うとともに、得られた結果より、子どもたちの問題改善に向けた歯科保健指導ならびに生活指導を展開した。とくに、口臭濃度と関連性の強かった生活要因(朝食摂取)について、講演や個別懇談時に、子どものデータを説明しながら保護者への指導や支援を行った。その結果、口臭濃度については、年度始めには、硫化水素は4.57±6.61ng/10mlであったが、歯科保健指導ならびに生活指導後には、1.60±3.12ng/10mlに有意に低下し(p<0.01)、メチルメルカプタンも、0.98±2.19ng/10mlから0.33ng/10mlに低下した。なお、舌苔の付着量も現象した。保育者および保護者に対する歯科保健指導と口臭濃度と関連のみられた朝食摂取について、重点的な指導を行ったことで、その有効性が示されたと言えよう。つまり、口腔清掃や朝食摂取の改善によって、保護者の健康に関する意識の高まりとともに、子どもたちの口腔内が清潔に保たれるようになった。さらに、保育現場と家庭において役立てていただけるよう、子どもの健康管理のための指導マニュアルを、共同研究者全員で執筆・作成した。作成したマニュアルについては、本研究報告書に添付して提出する。なお、本年度は、研究成果が学会研究紀要「保育と保健」に掲載され、学会・国際会議などでの発表を6回行った。平成17年度は、協力の得られた保育園において、4歳児と5歳児(合計45名)を対象として、5月、8月、11月、および、平成18年2月の計4回、購入したガスクロマトグラフィーを用いての口臭測定を行い、同時に口腔内診査および生活・身体状態調査を実施した。その結果、(1)口臭原因物質である揮発性硫黄化合物(硫化水素、メチルメルカプタン)濃度の各回の平均値は、硫化水素が0.79ng/10ml1.74ng/10ml、メチルメルカプタンは0.13ng/10ml0.34ng/10mlと、低濃度であるが、成人と同様に揮発性硫黄化合物が、幼児の口腔内から検出された。この間、園の協力を得て、口臭濃度の高い子どもの口腔衛生指導を行い、さらに、毎回、保護者に結果のお知らせを送り、家庭での口腔清掃を啓発したが、有意な低下はみられなかった。(2)口臭と生活状況の関連をみたところ、朝食をしっかり食べていない子どもたちの口臭濃度は、高かった。また、就寝時刻および起床時刻、登園時刻の遅い子どもたちも、口臭濃度が高かった。したがって、夜型の生活リズムの子どもは、口臭濃度が高い傾向にあることが示された。また、体温を測定して関連をみたところ、午前9時の体温と口臭濃度に関連性がみられ、朝、体温の低い子どもたちは、口臭濃度が高かった。平成18年度は、協力の得られた保育園において、4・5歳児(合計53名)を対象として、平成18年5月、8月、11月、および、平成19年2月の計4回、ガスクロマトグラフィーを用いて口臭測定を行い、同時に口腔内診査および生活・身体状況調査を行った。平成17年度の研究成果から、朝食摂取状況の良い幼児の口臭濃度が少なかったことから、今年度は、園において、朝食摂取の啓発運動を行い、その結果を比較検討した。(1)口臭の原因物質である揮発性硫黄化合物(硫化水素・メチルメルカプタン)濃度について、5月と翌年の2月の平均値の変化をみたところ、硫化水素では1.77±3.01ng/10mlから0.64±0.94ng/10mlに有意に低下した(P<0.05)。また、メチルメルカプタン濃度も、平均0.14±0.65ng/10mlから0.18±0.52ng/10mlに低下した。

(2)また、口臭の発生源となりうる舌苔の付着状態について、幼児用の診断基準を作成して観察したところ、しっかりした朝食摂取を勧める啓発前後では、平均1.21±0.41から1.05±0.23に低下した(p<0.05)。(3)朝食摂取の状態を、さらに確認するため、朝の排便状態と口臭濃度の関連をみたところ、「朝、排便をしない」子どもの口臭濃度は、3.65ng/10mlであり、「毎朝する」「朝する方が多い」「朝する時としない時が半々」の各群と比較したところ、硫化水素濃度が有意に高かった(p<0.01)。口腔内の衛生は、生活習慣との関係が深いが、中でも、幼児期は、朝食摂取と排便習慣の確立が影響することを確認した。よって、生活リズムを整え、食習慣の充実を今後とも呼びかけていきたい。平成19年度は、協力が得られた保育園において、4歳児と5歳児計36名を対象として、子どもたちの生活調査ならびに口臭濃度の測定を行うとともに、得られた結果より、子どもたちの問題改善に向けた歯科保健指導ならびに生活指導を展開した。とくに、口臭濃度と関連性の強かった生活要因(朝食摂取)について、講演や個別懇談時に、子どものデータを説明しながら保護者への指導や支援を行った。その結果、口臭濃度については、年度始めには、硫化水素は4.57±6.61ng/10mlであったが、歯科保健指導ならびに生活指導後には、1.60±3.12ng/10mlに有意に低下し(p<0.01)、メチルメルカプタンも、0.98±2.19ng/10mlから0.33ng/10mlに低下した。なお、舌苔の付着量も減少した。保育者および保護者に対する歯科保健指導と口臭濃度と関連のみられた朝食摂取について、重点的な指導を行ったことで、その有効性が示されたと言えよう。つまり、口腔清掃や朝食摂取の改善によって、保護者の健康に関する意識の高まりとともに、子どもたちの口腔内が清潔に保たれるようになった。さらに、保育現場と家庭において役立てていただけるよう、子どもの健康管理のための指導マニュアルを、共同研究者全員で執筆・作成した。作成したマニュアルについては、本研究報告書に添付して提出する。なお、本年度は、研究成果が学会研究紀要「保育と保健」に掲載され、学会・国際会議などでの発表を6回行った。
地域一般住民において慢性腎臓病と脂質異常症が心血管病発症に及ぼす影響：久山町研究

福岡県久山町の一般住民を対象とした疫学研究(久山町研究)の成績を用いて、CKDの有無別に脂質異常が心血管病発症に及ぼす影響を検討した。1988年の循環器健診を受診した40歳以上の男女2630名を19年間追跡した成績をみると、non HDL-C上昇はCHDの有意な危険因子であり、nonHDL-Cの評価はCKD患者のCHD発症を予測する上で重要であることが明らかになった。直ちにこの研究内容を論文化し、2017年に英文専門誌に掲載された。心血管病の新たな危険因子である慢性腎臓病(CKD)は、高血圧、糖尿病、脂質異常症など心血管病の他の危険因子を高率に合併することが知られている。CKD患者の心血管病予防には、合併する他の危険因子も含めた包括的管理が必要であるが、CKDに合併した脂質異常の管理目標については未だ不明な点が多く、今後の検討を要する課題である。そこで、福岡県久山町の一般住民を対象とした疫学研究(久山町研究)の成績を用いて、CKDの有無別に脂質異常が心血管病発症に及ぼす影響の検討を開始した。2015年度は、1988年の循環器健診を受診した40歳以上の健診受診者2742名(受診率80.9%)の血清脂質マーカー(総コレステロール、LDLコレステロール、HDLコレステロール、non HDLコレステロール、中性脂肪)、血清クレアチニン、蛋白尿をデータセット化した。また、2007年の循環器健診受診者(3384名、受診率78.2%)についても、前述の血清脂質マーカーのデータセット化作業を進めている。これと並行し、追跡調査の一環として町内在住者を対象とした生活習慣病健診、および町外転出者を対象とした転出者アンケート調査を行い、心血管病発症例の発見、臨床情報に基づく正確な臨床診断を行った。死亡例には剖検を行い、無症候性心筋梗塞など潜在的な心血管病の発見に努めた。これらの得られた臨床情報をもとにデータ整備作業を行っている。平成27年(2015年)度は以下の項目を行った。11988年、および2007年健診受診者の血清脂質マーカーのデータセット化、2追跡調査の一環として、2015年6月から8月にかけて生活習慣病健診、32015年9月から12月にかけて転出者を含めた全対象者の追跡調査、4新規心血管病発症例については臨床情報に基づく正確な臨床診断、5死亡例には剖検を行い、無症候性心筋梗塞など潜在的な心血管病の発見これらは当初の計画通りに進行しており、来年度以降も無理のない範囲で研究を遂行できると思われる。慢性腎臓病(CKD)患者の脂質異常の管理目標については未だ不明な点が多く、今後の検討を要する課題である。そこで、福岡県久山町の一般住民を対象とした疫学研究(久山町研究)の成績を用いて、CKDの有無別に脂質異常が心血管病発症に及ぼす影響を検討した。また2016年度は、2007年の循環器健診受診者(3384名、受診率78.2%)の血清脂質マーカーのデータセット化、追跡調査を継続して行っており、整備されたデータをもとに統計解析を行う予定である。平成28年(2016年)度は以下の項目を行った。11988年の健診受診者における追跡調査の成績を用いて、慢性腎臓病の有無別にみた血清non HDLコレステロールと心血管病発症の関連を検討した。21の検討結果を英文論文化し、専門誌に掲載された。32007年健診受診者の血清脂質マーカーをデータセット化した。4追跡調査を継続した。(2016年6月から8月にかけて生活習慣病健診、2016年9月から12月にかけて転出者を含めた全対象者の追跡調査、新規心血管病発症例を正確に診断、死亡例に対する剖検)これらは当初の計画通りに進行しており、来年度も無理のない範囲で研究を遂行できると思われる。また2007年の循環器健診受診者(3384名、受診率78.2%)のデータ整備作業も並行して行っており、追跡調査も継続中である。データセット固定後にeGFRおよび尿中アルブミンと新規脂質マーカーに関する解析を行う予定である。平成28年(2016年)度以降は以下の推進方策を予定している。2健診、追跡調査および臨床情報からのデータ整備を続行する。31988年に測定したeGFRおよび尿蛋白と脂質マーカーが、心血管病の発症に及ぼす影響を前述した統計解析方法で検討する。42007年に測定したeGFRおよび尿中アルブミンと測定した新規脂質マーカーが、心血管病の発症に及ぼす影響を前述した統計解析方法で検討する。5研究成果は国内外の学会で報告するとともに、英文誌に投稿する。

また久山町住民のみならずわが国の国民に対して、マスメディアおよび公開講座を通じて情報を発信する。平成29年(2017年)度は以下の推進方策を予定している。2健診、追跡調査および臨床情報からのデータ整備を完成する。32007年に測定したeGFRおよび尿中アルブミンと測定した新規脂質マーカーが、心血管病の発症に及ぼす影響を前述した統計解析方法で検討する。4研究成果は国内外の学会で報告するとともに、英文誌に投稿する。疫学本研究では、1追跡調査費用(発症・死亡症例の診療録・画像フィルムの複写費用、追跡調査出張の旅費など)、22007年受診者を対象とし、新規脂質マーカーである脂質亜分画(small dense LDLコレステロール、LDL-トリグリセリド、HDL3コレステロール、ApoE rich HDLコレステロール、レムナントリポ蛋白コレステロールなど)の測定、3解析に用いるコンピュータ、統計ソフトのパッケージウエアのライセンス費用、4結果を公表するための学会参加費用、英文雑誌への投稿費用を予定している。今年度は1追跡調査を中心に行ったため、当該年度の実支出額が少なかった。今後も本研究を遂行する上で、1追跡調査費用(発症・死亡症例の診療録・画像フィルムの複写費用、追跡調査出張の旅費など)、2解析に用いるコンピュータ、統計ソフトのパッケージウエアのライセンス費用、3結果を公表するための学会参加費用、英文雑誌への投稿費用を予定している。今年度は123のいずれも行ったが、予定よりも当該年度の実支出額が少なかった。次年度以降は2新規脂質マーカーの測定、3コンピュータ、統計ソフトのパッケージウエアのライセンス費用4学会参加費用、英文雑誌への投稿費用に経費を用いる予定である。次年度はコンピュータ、統計ソフトのパッケージウエアのライセンス費用、学会参加費用、英文雑誌への投稿費用に経費を用いる予定である。
親密な社会関係における「否定表明」と「自律性」に関する研究

これまで実施してきた「若年者の親密性」調査、「高齢者の否定表明」調査、高齢者のライフヒストリー調査について分析することを中心にして活動した。分析の焦点は社会関係における「親密性」と「否定表明」の関連をみることであったが、世代による差異が明らかになった。人間関係一般について若年者は自律的な「否定表明」が必要であると認めつつも、「否定表明」を避けて穏やかな関係をつくとうとする傾向がある。それに対して高齢者は必要であると判断をすれば、「否定表明」を避けることはない。しかし高齢者の方が感謝の言葉などの肯定的な表明をすることも多く、基本的な態度として、親密な関係形成に肯定的である。若年者は親密な関係を築く基本的な認識において、否定的な態度がみとめられた。社会関係における「親密性」については、世代による差異が認められ、若年世代ほど、「親密性」は「閉じた関係」の中で形成されるのに対し、高齢世代の親密性は「開かれた関係」の中で、「否定表明」などを伴いながら形成される傾向が認められた。親密な社会関係における「否定表明」の世代差は、若年者よりも高齢者の方に高度な「自律性」を認める根拠となる。さらに高齢者のライフヒストリー調査からは、「語るべき」体験をもつ者と「語るべき」体験をもたない者の差異が「否定表明」の仕方と関連していた。「語るべき」体験をもつ者はより積極的に「否定表明」をする傾向があった。また国際比較の観点から、イギリスの高齢者組織に関する資料の整理を行った。今年度の研究活動としては、「否定表明」と「関係的自律」に関する文献レヴューを行い、それに基づいて調査質問紙を作成した。ひとつは「異性関係調査」の質問紙であり、Strausら作成したConflict tacticsスケールの検討からはじめ、「否定表明」に関する若年世代への調査質問紙として全体の再構成を行った。もうひとつは高齢者を対象とした「社会的サポート関係調査」の質問紙であり、社会サービスへの苦情・不満の表明項目を中心として調査質問紙を構成した。この2つの調査質問紙はそれぞれに独立した項目をもつが、親密な関係における自律性をとらえる項目と、「否定表明」に関する項目についての共通部分をもち、比較可能なものとなっている。若年者調査は2大学における大学生504名(男213名、女291名)から自記法による回答を得た。高齢者調査はk市内居住の在宅高齢者56名(男15名、女41名)から訪問面接法による回答を得た。これら2つの調査は次年度に行う本調査のパイロットスタディとして行ったものであり、現在調査結果の分析過程にある。若年者調査の結果をみると、人間関係一般については自律的な「否定表明」が必要であることを認める一方で、親密な関係においては「これまで意見の違いは生じていない」、「意見の違いがあっても話題を変えてしまう」、「意見の違いがあっても、何もしないであいまいになる」といった「否定表明」のない「穏やかな関係」をつくる傾向が認められる。高齢者調査の結果と比較すると、若年者の方が「人間同士は分かり合えない」、「こえられない溝がある」とする傾向が強く、親密な関係形成に影響を与えている。高齢者調査においては、社会福祉サービス利用について、「感謝している」といった「肯定表明」と同時に、不満があるといった「否定表明」を回答したものが約半数みられ、この背景に親密な関係の形成があると推測された。今年度は、まず二つの地域(沖縄、青森)の高齢者(21名)を対象にライフヒストリー調査を実施した。聞き取りの内容は生い立ちから生活全般に及んだが、とくに重大な歴史社会的な出来事との関連に焦点をあわせたものを中心とし、戦争体験や終戦直後の生活状況などについては詳しく聞き取りを行った。また写真、手紙などの生活資料についても、重要な参考資料としてデータ化を試みた。

聞き取り内容はすべてテープおこしをし、データ化作業をおこなった。またR大学卒業生を対象とした郵送調査(5,000名)を実施した。卒業年は昭和18年から平成15年にわたり、85歳から25歳までの年齢層をカバーすることになった。年度末に調査を実施したこともあり、回収数はまだ確定していない。聞き取りの内容は20世紀の戦後日本の経済活動を担った世代の価値意識を中心としたものであり、分析の焦点は経済的価値とエイジズム、自立性などの価値意識である。今回のライフヒストリー調査と郵送調査によって、わが国の20から21世紀に生きる高齢者の生活記録を得ることができた。その調査結果データを分析する際の一つの焦点は「世代特性(世代的統一性)」であり、彼らの人生記録の中に、歴史社会的な規定力を探り出すことである。詳細な分析はこれからの課題であるが、現時点で明らかになりつつあるのは、戦争と戦後の社会混乱が、彼らの人生に「生きる意味」を与えたということである。そしてまたそれらは、地域性によっても大きく影響を受けているということである。今後は高齢期の社会関係における親密性と自立性の問題を世代比較の視点を明確にしながら、歴史社会的な規定関係の中で分析を行うが、それによって社会関係、価値意識を「世代性(Generativity)」の問題としてとらえることの意義を明らかになる。今年度は、これまで実施してきた若者を対象にした「親密性」調査、高齢者を対象にした「介護と否定表明」調査、高齢者のライフヒストリー調査、大学同窓生を対象にした「世代比較」調査、これらの一連の調査データについて分析することを中心にして活動した。分析のひとつの焦点は社会関係における「親密性」と「否定表明」の関連をみることであったが、若年者と高齢者の世代による差異が明らかになった。若年者は人間関係一般に自律的な「否定表明」が必要であると認めつつも、「否定表明」を避けて穏やかな関係をつくとうとする傾向がある。それに対して高齢者は必要であると判断をすれば、「否定表明」を避けることはない。しかし高齢者の方が感謝などの関係を肯定するような表明をすることも多く、基本的な態度として、親密な関係形成に肯定的である。若年者は親密な関係を築く基本的な認識において、否定的な態度がみとめられた。社会関係における「親密性」については、世代による差異が認められ、若年世代ほど、「親密性」は「閉じた関係」の中で形成されるのに対し、高齢世代の親密性は「開かれた関係」の中で、「否定表明」などを伴いながら形成される傾向が認められた。親密な社会関係における「否定表明」の世代差は、若年者よりも高齢者の方に高度な「自律性」を認める根拠となる。さらに高齢者のライフヒストリー調査からは、「語るべき」戦争体験をもつ者と「語るべきでない」戦争体験をもつ者の差異が「否定表明」の仕方と関連していた。「語るべき」戦争体験をもつ者はより積極的に「否定表明」をする傾向があった。この戦争体験についての意識の差異には地域差の要因も関連していると推測される。