hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
八丈方言の電子化資料の作成と文法書の編纂

当該の研究期間における研究成果の概要は以下のとおりである。1.八丈方言の文法書を作成した。これはまだ草稿段階のものであり、こんごこれをもとに、練習問題や発展問題などを充実させて学校教育における副読本として利用できるレベルのテキストにまで完成度を上げることで、消滅の危機に瀕した方言再生の手がかりとなる可能性がある。2.過去に録音された八丈島の談話資料をローマ字とカナで文字化し、対訳を付した。これまでに代表者がかかわってきた八丈方言民話・談話資料作成の一環であり、研究期間終了後も継続して進められる予定である。3.八丈方言とのかかわりを念頭に、奄美方言の文法を記述した。分担者である松本がこれまでに行なってきた八丈・琉球方言比較研究の一部となるものであり、代表者が現在個人で行なっている八丈・八重山方言比較研究とも深く関連するものである。4.研究成果の一部を国際会議で発表した。関連する内容についてはこれ以前にも国際会議で発表を行なっているが、今回の研究期間にかかわるものだけを報告書に掲載する。さらに、分担者であるホウダは他言語との対照研究に重点を置いた別稿を準備中である。5.国語研究所に保存されていた八丈方言資料(カードで保存)を電子化し、検索可能なものとした。これにより、文法研究の深化に比べて方言辞典作成の面で遅れていた部分を多少なりとも補うという可能性がでてきた。これについては報告書にも掲載するが、代表者のホームページでの公開も予定している。6.代表者のHPを開設し、過去の関連する科研の成果とあわせて、研究成果の公開を開始した。こんごさらに充実させていく予定である。八丈島で現地調査を行ない、談話、民謡、民話などの方言資料の収集を行なった。それらの資料の文字化を順次すすめているが、年度内にそのすべてを終了できなかったため、次年度の資料収集およびその文字化とともに今年度の資料の文字化も継続する。映像資料のデータベース化の一環として、過去の科研の資料として記録保存し当時の科研で民話の文字化のみを行なったものについて、映像を編集しDVDを試作した。これについては、さらに利便性を高めるために、改年度は字幕の挿入などを検討している。16年度、新たに国立国語研究所による1950年代の調査に基づいた八丈方言資料カードを入手することができた。八丈方言研究にとってはたいへん貴重なものであり、データベース化による実用化が急がれるので、当初の詳細な予定にはなかったが、八丈方言基礎資料の充実化の一環として、当科研の予算内で可能なかぎり当該資料のデータベース化に着手することにした。なお、当該資料はかなりの分量であり、かつ、文字入力に若干の困難を伴う資料が多く、時間を要するため、次年度も継続してデータベース化を行なう予定である。なお、当該方言の音声データベース化についてはまだ具体化のための情報収集を行なっている段階で、具体的な作業にまでは至っていない。また、当科研の直接の成果ではないので「11.研究発表」には記載しなかったが、『奥山熊雄の八丈島古謡』(金田章宏著笠間書院発売2004.8 289頁)の方言訳に研究の成果を反映させた。同様に、研究協力者の松本は、琉球方言のなかの奄美方言と八丈方言との類似点について「琉球方言と八丈方言奄美諸方言とのつきあわせを中心に」(現代のエスプリ別冊『奄美復帰50年ヤマトとナハのはざまで』至文堂2004.6pp.377-388)を書いている。

それらの資料の文字化を順次すすめているが、年度内にそのすべてを終了できなかったため、次年度も資料収集およびその文字化を継続してすすめていく。また、過去に収集した音声資料についても、現地で確認作業を行ないながら、順次、文字電子化作業を進めており、最終報告書に反映させる予定である。ただ、インフォマントの中心的かつもっとも重要な存在である奥山熊雄氏の個人的事情(平成17年9月に交通事故により、けが)により、同氏からの聞き取り調査が十分にできなかったことはたいへん残念である。来年度に期待したい。昨年度から着手している、国立国語研究所所蔵の八丈方言資料カードの電子化入力作業を年度内に終了したので、より利用価値を高められるように、次年度に体裁を整えた上で、紙媒体および電子媒体で最終報告書の一部として公開する予定である。なお、これまでの調査研究の成果および今回の科研での調査結果をふまえて、八丈方言の感情感覚語彙における文法現象についてEAJS国際会議(ウイーン)で研究発表を行なった(Akihiro Kaneda and Martin Holda ; Actuality in emotional and sensory verbs and adjectives)。質問も多く寄せられるなど、発表内容に対する関心の高さをうかがい知ることができた。また、本科研の研究成果の一部を、「特殊な方言文法-なにをもって「特殊」というのか-」(『日本語学』2005.12 pp.44-54)に発表した。琉球諸方言との関わりにも注目しており、今後の比較対象研究に展望を開こうとするものである。八丈島で現地調査を行ない、おもにこれまでに収集した音声資料について文字化の確認作業などを行なった。これについては、2006年9月に開設した金田のホームページ(http://student2.international.chiba-u.ac.jp/kaneda/hachijo.html)で公開したもの以外を報告書にまとめる。これまでに収集した民話の映像資料についても確認作業を経たうえで、方言訳と標準語訳のついたビデオ映像をホームページで公開した。これらの民話資料については、HP用に画質を落とすまえの映像でDVDを作成して、八丈町と青ヶ島村の全小中学校に寄贈する予定である。ホームページではこのほかに、方言で歌われる民謡なども歌詞や解説とあわせて公開しており、今後も徐々に内容を豊かにしていく予定である。前年度に電子化した、国立国語研究所所蔵の八丈方言資料について、見やすいように体裁を整えたものを報告書に掲載する。インフォーマントの中心的かつもっとも重要な存在である奥山熊雄氏の個人的事情(一昨年の交通事故によるけがと91歳という高齢のため)により、今年度も同氏からの聞き取り調査を十分に行なうことができなかったことはたいへん残念である。このため、結果的に文法概説書の内容が、当初目標としていた水準にまでは達しなかった。
ヒト21番染色体ダウン症関連領域からクローニングされたMNB遺伝子の機能解析

ダウン症は21番染色体のトリソミーが原因で起き、21番染色体の長腕の約1.6Mbからなる領域がダウン症に密接に関連した領域(Down syndrome critical region)であるとされている。この領域にはリン酸化酵素をコードするMnb遺伝子(現在、MNB/DYRKIA遺伝子という呼称に統一されている)が存在している。我々は、この遺伝子産物に特異的に反応する抗体を作り、ラットの発生段階の初期に、MNB/DYRK1Aダンパク質が脳の各部位および心臓に高発現していることを示した。また、MNB/DYRK1Aタンパク質には少なくとも3種類のアイソフォームが存在し、これらアイソフォームはSDS-PAGE上の移動度だけでなく、細胞内の分布も異なっていた。Mhb/DyrK1A遺伝子をgreenfluorescent protein(GFP)融合蛋白質としてHeLa細胞に一過性に発現させ、蛍光顕微鏡を用いて細胞内の局在を調べると、MNB/DYRK1Aタンパク質の発現が低い細胞では核内にドット状に存在し、M期へと進行することが観察された。しかし、高発現の場合には核全体に存在し、M期へ進行せず多核細胞を形成することが分かった。通常、細胞周期の進行と共に細胞分裂に向け多くの細胞内反応が協調的に起こる。しかし、MNB/DYRK1Aタンパク質を過剰に発現した細胞では、何らかの原因で、これら反応の協調性が異常になり、核分裂および細胞質分裂が同調して起きず多核細胞が出現したと考えられる。今後、MNB/DYRK1Aタンパク質が細胞周期を正常に進める上で、どのような重要な役割を担っているか研究する予定である。新生児の数%に遺伝性疾患、先天性欠損が見られ、その中で出生時に最も頻繁に観察されるものは、21番染色体のトリソミーが原因で起きるダウン症である。ダウン症患者の中には、21番染色体長腕の一定領域だけが重複しているというケースが見つかっており、この部分トリソミー患者の遺伝子解析からダウン症に密接に関連した遺伝子領域の存在することが明らかとなった。このダウン症関連領域からは、幾つかの新規遺伝子がクローニングされており、その一つはリン酸化酵素MNBタンパク質(DYRK1Aと同じ)をコードするMnb遺伝子である。我々は、Mnb遺伝子産物MNBタンパク質がラットの発生段階の初期に、脳の各部位および心臓において高発現していることを明らかにした。また、MNBタンパク質には少なくとも3種類のアイソフォームが存在しており、これらアイソフォームはSDS-PAGE上の移動度だけでなく、細胞内分布、リン酸化を受けるか否かといった点からも区別できた。HeLa細胞を用いて一過性にGFP-MNBタンパク質を発現させると、GFP-MNBタンパク質は核内にdot状に存在していた。間期で認められたdotは、分裂期への進入に伴い核膜の消失と同時に細胞内全体に拡散した。その後、核膜が再形成された後、核内で再びdotを形成した。核内にdotを形成するタンパク質としてはNuclear bodyの構成成分、Splicesomeの構成成分、あるいはDNA修復に関わる分子が知られており、核内で重要な機能を担っていると考えられている。これらのタンパク質群のいずれともGFP-MNBタンパク質の局在は一致しなかったことから、MNBタンパク質は核内のdotを形成する既知タンパク質とは異なった機能を有するタンパク質であると考えられる。ヒト21番染色体のダウン症に密接に関連した領域(Down syndrome critica region)からクローニングされたMnb遺伝子(現在はMNB/DYRKIA遺伝子という呼称に統一されている)はセリン/スレオニンとチロシンをリン酸化する酵素であり、ダウン症の発症への関与が考えられている。本研究では、このリン酸化酵素の細胞内における役割を明らかにする目的で以下の実験を行った。Mnb/Dyrk1A遺伝子をgreen

fluorescent protein(GFP)融合蛋白質としてHeLa細胞に一過性に発現させると、発現量の少ない細胞では核内にdotが形成されるが、多量に発現している細胞では核全体に分布すると共に、多核細胞が形成された。GFPのみを発現させた場合は、蛍光は核を含む細胞全体に、そしてMNB/DYRK1Aタンパク質の105番目から125番目までの配列(bipartite型の核移行シグナル)にGFPを結合した場合は主として核小体に分布が見られた。また、いずれの場合もdotの形成や多核細胞の形成は見られなかた。1個の核が多型核を形成しているため1個の細胞内に複数の核が存在するように見えているのではないことを、共焦点レーザー走査蛍光顕微鏡を用いて調べた細胞をいろいろな断面で切断し撮影したが、いずれの切断面においても核同士がつながった像は見られず、個々の核は1個の細胞内で独立して存在することが分かった。ダウン症は、MNB/DYRK1Aタンパク質の過剰発現が原因で起きている可能性が考えられるので、このタンパク質を多量に発現している細胞で見られる多核形成は興味深い。核分裂はチューブリンを構成成分とする細胞骨格系で制御されており、現在、GFP-MNB/DYRK1Aタンパク質を過剰に発現した細胞において細胞周期の進行と共にチューブリンがどのように変化するかを調べている。
難治性副鼻腔炎と下気道疾患の関連－ＩＬ－３３による粘膜組織内の相互作用について－

採取した組織を用いてHE染色を行い好酸球浸潤の程度、上皮の正常を観察しIL-33に対する免疫染色を行った。アトピー型気管支喘息合併患者、非アトピー型気管支喘息合併患者、アスピリン喘息合併患者においては好酸球浸潤を強く認めた。IL-33の染色は上皮に染色される傾向があった。好酸球性副鼻腔炎患者において染色される傾向にあったが有意差は認めなかった。鼻ポリープから線維芽細胞を培養しAlternaria刺激にてIL-6の産生は認めた。しかし、線維芽細胞からのIL-33の産生は認めなかった。鼻副鼻腔粘膜由来上皮細胞を培養し、培養系を確立したがIL-33の産生の状態、遺伝子の発現については出来なかった。慢性副鼻腔炎の中で、アレルギー素因、特に気管支喘息やアスピリン喘息など好酸球性の炎症疾患を有する患者は治療に抵抗し、難治性副鼻腔炎とされる。気管支喘息やアスピリン喘息も同様に、治療は確立されつつあるが、根本的な病因の解明には至っていない。そこで、我々は副鼻腔粘膜、鼻ポリープを用いて、これら難治性副鼻腔炎の原因を追究し、最終的には気管支喘息、アスピリン喘息の病因に迫りたいと考えている。これらの疾患は、好酸球性副鼻腔炎という概念が提唱されており、難治性副鼻腔炎とされ、気管支喘息やアスピリン喘息と同様に根本的な病因は不明である。私は難治性副鼻腔炎患者と喘息患者は局所好酸球浸潤が多いこと、細菌やウィルス感染後に症状が増悪する事実に着目した。副鼻腔炎、気管支喘息の発症因子と難治化因子の解明を目的として研究を立案した。昨年度もセルラインによる研究に留まった。preliminaryな実験で結果が出ないためである。昨年、報告したようにIL-33、PolyIC単独では反応が少ないため、TNF-alphaを加えたが濃度設定が難しい現状であった。本年度、早期にセルラインでの実験を終え、患者サンプルを用いた実験を行う予定としたい。慢性副鼻腔炎の治療法は、少量マクロライド療法と内視鏡を用いた手術療法で確立されつつある。しかし、慢性副鼻腔炎の中で、アレルギー素因、特に気管支喘息やアスピリン喘息など好酸球性の炎症疾患を有する患者は治療に抵抗し、難治性副鼻腔炎とされる。そこで、我々は副鼻腔粘膜、鼻ポリープを用いて、これら難治性副鼻腔炎の原因を追究する。東京慈恵会医科大学倫理委員会承認の元、副鼻腔サンプルを用いた実験を行った。それぞれ、1健常人2喘息非合併患者3アトピー型気管支喘息合併患者4非アトピー型気管支喘息合併患者5アスピリン喘息合併患者の5群よりサンプルを採取し、HE染色による観察(好酸球浸潤の程度、上皮の状態)、IL-33を用い免疫染色を行った。いままで知られているように、3、4、5群には好酸球浸潤を強く認めた。上皮の状態は、各群ともに、上皮の形態が維持されているもの、剥離、脱落を認めるものなどさまざまであった。IL-33の染色は、3、4、5群の上皮に染色される傾向があった。現在、EG2、トリプターゼで2重染色を行い、原因細胞を同定したいと考えている。副鼻腔炎の難治化因子は細菌感染、ウィルス感染、真菌感染、バイオフィルムなどの外的要因、また患者自身の内的要因など複合的な疾患であり、単一の病因は同定は難しいが内的な要因解明の一助となると考えている。

副鼻腔炎、気管支喘息の発症因子と難治化因子の解明を目的として研究を立案した。昨年度後半は患者サンプルを用いた検討を行う予定であったが、到達できなかった。昨年度はpreliminaryな実験を行った。セルラインの上皮細胞を用いて、IL-33、PolyICで刺激を行ったが優位なサイトカイン産生は得られなかった。上皮細胞への反応は、単刺激では難しいと考えられる。昨年度、参加した学会での報告を検討しても、TNF-alpha, TGF-betaなどのを加える必要もあると考えられる。これは、おそらくIL-33の産生は炎症性サイトカインとともに刺激を行うことで得られるものと考えた。副鼻腔炎患者を、1健常人(眼窩壁骨折患者)2喘息非合併患者3アトピー型気管支喘息合併患者4非アトピー型気管支喘息合併患者5アスピリン喘息合併患者の5群に分け、検討を行った。まず、鼻ポリープ、鉤状突起を採取して、IL-33の染色を行った。3、4、5群は好酸球浸潤の程度が強かった。また、。3、4、5群ではEG2陽性好酸球の比率が高い印象であった。しかし、3、4、5群ではIL-33は染色される傾向にあったが、有意な差は認めなかった。鼻ポリープから線維芽細胞を培養し、Alternariaで刺激を行った。線維芽細胞はAlternaria刺激で、濃度依存性にIL-6の産生は認めたる。しかし、IL-33の発現は認めなかった。継続する実験として上皮細胞を培養し、IL-33を発現させる因子を検討する予定である。耳鼻咽喉科Preliminaryな実験において予想した結果が出ていない。刺激を検討して、早期に患者サンプルを用いた実験を行いたい。予備実験でよい結果が得られていないこと。また、手術サンプルが、研究の基準に合わず、サンプルが不足していることがあげられる。例えば、難治性副鼻腔炎は朮前にステロイド薬などがすでに投与されてしまっていることが多いなどである。昨年度の後半は患者サンプルを用いた実験を行う予定であったが、セルラインを用いた実験で予想した結果が得られなかった。これはIL-33がベースに炎症がある状態で、さらに感染などが加わった場合に産生されると予想された。そのため、今年度は患者サンプルを用いて、複数の刺激物を用いて検討を行う予定である。本年度は患者サンプルを用いた実験を行う予定である。患者を1健常人(下垂体腫瘍、眼窩壁骨折患者)2喘息非合併患者3アトピー型気管支喘息合併患者4非アトピー型気管支喘息合併患者5アスピリン喘息合併患者の5群に分類し検討を行う。それぞれの本年度は最終年度であり、検体の染色実験だけでなく培養細胞を用いた実験を行いたい。そのためには可能な限り、サンプルを集めたいと考えている。患者を(1)健常人(下垂体腫瘍、眼窩壁骨折患者)(2)喘息非合併患者(3)アトピー型気管支喘息合併患者(4)非アトピー型気管支喘息合併患者(5)アスピリン喘息合併患者の5群に分類し検討を行う。それぞれの群より上皮細胞、線維芽細胞を培養しIL-33、Alternaria、Poly ICをTNF-alphaなどの炎症性サイトカインとともに刺激を行い検討を行う予定である。
大規模順序回路に対するテスト生成の並列処理に関する研究

今日の大規模集積回路(VLSI)に実装される順序回路に対するテスト生成は,膨大な費用を要する問題である.本研究では,テスト生成処理を効率化,高速化するための並列アルゴリズムを考察し,提案することが目標である.昨年度は,効率の良い並列テスト生成アルゴリズムを設計するための基礎研究として,主に,順序回路の構造とテスト容易性・困難性との関係について考察した.今年度は,前年度の成果に基づき,テスト容易な順序回路を,具体的に提案し,その順序回路に対するテスト生成法の提案を行った.具体的な成果は以下の通りである.1.テスト容易な順序回路の構造を明らかにした.(1)経路調整可能な順序回路:テスト容易な順序回路のクラスとして提案した.過去に報告されているテスト容易な順序回路のクラスの中で,最も大きいものである.(2)経路調整可能な順序回路のテスト生成法:本クラスに属する順序回路に対しては,最大展開モデルが存在し,その最大展開モデルを用いることで,効率よくテスト生成を行うことができる.2.時間展開モデル並列に基づく並列テスト生成アルゴリズムについて考察した.(1)経路調整可能な順序回路に対しては,最大展開モデルを部分回路に分割し,各プロセッサで処理する.(2)経路調整可能な順序回路に対しては,複数の極大展開モデルを各プロセッサに割当て,処理をする.(3)予備的な実験により,並列性を確認した.今年度は,上述の通り,アルゴリズムの提案と予備実験による有効性の確認を行ったが,提案するアルゴリズムの実装とその実験的評価までは行うことができなかった.したがって,実装・実験による有効性の評価を課題として,今後も研究を続ける予定である.今日の大規模集積回路(VLSI)に実装される順序回路に対するテスト生成は,膨大な費用を要する問題である.本研究では,テスト生成処理を効率化,高速化するための並列アルゴリズムを考察し,提案することが目標である.今年度は,効率の良い並列テスト生成アルゴリズムを設計するための基礎研究として,主に,順序回路の構造とテスト容易性・困難性との関係について考察した.順序回路の中でも,フィードバックのない回路(無閉路順序回路)は,テスト生成容易なクラスとして知られているが,その度合い(テスト生成に要する計算量が,組合せ回路やフィードバックのある順序回路に比べてどれだけ違うか)については明らかでなかった.そこで,無閉路順序回路のテスト生成法について考察し,そのアルゴリズムの提案,計算量の解析を行った.具体的な成果は,以下の通りである.1.無閉路順序回路に対するテスト生成の可能性として,以下の事実を明らかにした.(1)無閉路順序回路は,その時間展開モデルを作成することで,組合せ回路用のテスト生成アルゴリズムを用いてテスト生成が可能である.(2)一つの無閉路順序回路に対する時間展開モデルは,一般に複数存在する.また,その数は,回路内に存在するホールド機能付きレジスタの数や接続関係に応じて変化する.(3)複数の時間展開モデルの間にはテスト生成に関する被覆関係が存在し,その結果,テスト生成に必要な時間展開モデルは有限個である.2.いくつかの回路例を用いて上記の性質を確認し,具体的な回路の構造とテスト生成に必要な時間展開モデルとの関係を考察した.平成10年度では,今年度に得られた成果に基づき,順序回路の並列テスト生成アルゴリズムについて考察する.具体的には,時間展開モデルに対する探索空間とその大きさ,分割可能性を検討し,並列テスト生成アルゴリズムを提案する予定である.今日の大規模集積回路(VLSI)に実装される順序回路に対するテスト生成は,膨大な費用を要する問題である.本研究では,テスト生成処理を効率化,高速化するための並列アルゴリズムを考察し,提案することが目標である.昨年度は,効率の良い並列テスト生成アルゴリズムを設計するための基礎研究として,主に,順序回路の構造とテスト容易性・困難性との関係について考察した.今年度は,前年度の成果に基づき,テスト容易な順序回路を,具体的に提案し,その順序回路に対するテスト生成法の提案を行った.具体的な成果は以下の通りである.1.テスト容易な順序回路の構造を明らかにした.(1)経路調整可能な順序回路:テスト容易な順序回路のクラスとして提案した.過去に報告されているテスト容易な順序回路のクラスの中で,最も大きいものである.(2)経路調整可能な順序回路のテスト生成法:本クラスに属する順序回路に対しては,最大展開モデルが存在し,その最大展開モデルを用いることで,効率よくテスト生成を行うことができる.2.時間展開モデル並列に基づく並列テスト生成アルゴリズムについて考察した.(1)経路調整可能な順序回路に対しては,最大展開モデルを部分回路に分割し,各プロセッサで処理する.(2)経路調整可能な順序回路に対しては,複数の極大展開モデルを各プロセッサに割当て,処理をする.(3)予備的な実験により,並列性を確認した.今年度は,上述の通り,アルゴリズムの提案と予備実験による有効性の確認を行ったが,提案するアルゴリズムの実装とその実験的評価までは行うことができなかった.したがって,実装・実験による有効性の評価を課題として,今後も研究を続ける予定である.
気候変動を考慮できる動的水食モデルの構築に関する研究

土壌は,食料生産のみならず,生態系の基盤となる公共財である.降雨時の水食は,土壌流亡や土を担体とする吸着性化学物質,さらには線虫や微生物の輸送を通じ,農業生産や周辺住民の安全安心,生態系に影響を与える.圃場の大規模化,田畑輪換,営農体系の変化や人口減少に伴う地域管理の粗放化など農村地域の水食を今までとは違うものに変える要因が顕在化しつつあるため,これらに対応しながら降雨毎の水食を予測する動的水食モデルを構築する.農村地域を面的に把握する水食モデルを使って,気候変動,社会条件変化,生態系サービス機能を考慮しながら土地・土壌保全を達成できるような農村地域再デザインを行う手法を検討する.降雨時の農地の水食は、土壌流亡汚染物質や微生物等の輸送の原因となり、農業や周辺環境に影響を与えうる。近年の豪雨の頻発や農地の大規模化等から現在もなお大きな問題であるが、その対策のためには従来の年単位の水食予測式に基づいた水侵量評価では不十分である。そこで本研究は水食の素過程を考慮した降雨毎の水食量を予測可能な動的水食モデルの構築を行う。本研究の成果は近年のゲリラ豪雨のような気候変動に伴い頻発する豪雨災害の頻発や農地の大区画への対応策、土壌流亡に伴う汚染物質の挙動解明など、現代的な課題に対しても大きく貢献できるものと期待される。土壌は,食料生産のみならず,生態系の基盤となる公共財である.降雨時の水食は,土壌流亡や土を担体とする吸着性化学物質,さらには線虫や微生物の輸送を通じ,農業生産や周辺住民の安全安心,生態系に影響を与える.圃場の大規模化,田畑輪換,営農体系の変化や人口減少に伴う地域管理の粗放化など農村地域の水食を今までとは違うものに変える要因が顕在化しつつあるため,これらに対応しながら降雨毎の水食を予測する動的水食モデルを構築する.農村地域を面的に把握する水食モデルを使って,気候変動,社会条件変化,生態系サービス機能を考慮しながら土地・土壌保全を達成できるような農村地域再デザインを行う手法を検討する.
外傷体験想起時の認知・行動モデルに基づく心理学的介入の構築とその効果の検討

本研究では,トラウマとなるような過去の体験を想起した際の体験者の認知および対処方略に焦点をあてた介入プログラムを作成・改良し,体験者の精神的健康と生活機能,および治療に対する動機づけに及ぼす効果を検証した。過去の体験が苦痛な形で想起される症状(侵入・再体験症状)を有する6名を対象にプログラムを実施した結果,トラウマ性のストレスやうつ状態の改善が認められた。また,当該プログラムは精神症状による生活機能の回復や治療に対する動機づけの向上にも寄与する可能性が示された。当該年度では,昨年度に見直した介入プログラムの実施を試みた。一般向けの公開講座やパンフレットの配布等を通じて参加者の募集を行い,研究協力に同意した4名(男性2名,女性2名,年齢32.5±11.7歳)にプログラムを実施した。プログラムは集団または個別形式で1回平均90分,計68回実施された。内容は外傷体験の記憶想起に関する心理教育と対処スキル訓練,認知的再構成法で構成された。プログラム終了1・3ヵ月後に,フォローアップも行った。現在,参加者全員が1ヵ月後フォローアップまで終了している。外傷後ストレス障害の症状レベルは全員,中等度から重度の範囲にあったが,介入後には中等度レベルの者(1名)は軽度レベルに,重度レベルにあった者(3名)も全員中等度レベルまで低減した。生活機能は,介入前から障害レベルが低かった1名を除き,全員に改善が認められた。治療への抵抗感も介入後に有意に低減していた。したがって,本プログラムは外傷性ストレスの問題と生活機能の改善,治療への動機づけの向上に寄与する可能性が考えられた。また,外傷体験想起時の対処方略に関する一般的な認識についても,昨年度より継続して検討を試みた。近畿地方の大学生149名(男性38名,女性111名,年齢19.3±1.3歳)に調査を行った結果,想起時に他者に相談したり,サポートを求める方略が最も有効だと捉えていることが示された。この結果から,研究知見と一般認識の間に不一致があり,正しい情報提供の必要性が考えられた。そこで介入プログラムでの心理教育以外に,38名の一般大学生(年齢23.1±7.9歳)に外傷体験の記憶想起に関する心理教育を試みた。その結果,実施後に想起に対する恐怖感が有意に低減し,想起に対する対処可能感が有意に高まっていた。外傷体験による問題の予防には心理教育が重要となることが示唆され,今後の展開が期待される。最終年度では前年度に引き続き,介入プログラムの効果について検討し,その総括を行った。研究協力者募集の広報を通じて参加を希望した者のうち,研究協力に同意し,プログラムとフォローアップ(実施1・3ヵ月後)を完遂した6名(男性2名,女性4名,平均年齢36.33±12.23歳)を分析対象とした。プログラムは,全参加者に外傷後ストレス障害(PTSD)の主症状の1つである「侵入・再体験症状」が認められることを確認した上で行われた。プログラムは週1回(6090分),計68回であった。その結果,トラウマとなるような出来事を体験した後に生じる心身の反応(外傷性ストレス反応)の程度は,プログラム実施直後および実施3ヵ月後に有意に低減していた(いずれもp<.05)。PTSD症状全体の重症度も実施後,実施1・3ヵ月後に低減し(すべてp<.05),特に「侵入・再体験症状」の改善がプログラム実施後に有意に認められた(p<.05)。また,出来事を想起した際の「肯定的認知コーピング」の実行頻度が実施3ヵ月後に増加していた(p<.05)。この対処方略は外傷性ストレス反応の低減につながることが示唆されている(大澤,2012)。当該プログラムは出来事の想起に対する適切な対処スキルを身につけることで,外傷性ストレス反応の低減に有効な内容になっていることが考えられる。さらに,全般的な生活機能障害についてはプログラムによる影響を受けなかったものの,症状による機能障害は実施3ヵ月後に有意に改善していた(p<.05)。出来事に関する治療を受けることへの抵抗感についても,実施3ヵ月後に有意に低減していた(p<.05)。したがって,当該プログラムは外傷性ストレス反応の改善や症状による機能障害の回復のみならず,治療に対する抵抗感を下げる効果もあると考えられ,症状の慢性化の予防にも寄与する可能性が考えられる。研究課題の目的を果たすため,当該年度では申請者が作成・実施した心理教育プログラムの内容を再検討し,介入プログラムを外傷体験によるストレス緩和や生活機能改善,および治療への動機づけを高めることを目指すものとして再構築することを試みた。具体的には,同領域における最近の研究知見,実施したプログラムの成果を学会等で公表して得た専門家の意見,あるいはプログラム実施時のセッション内容等を参考資料とし,その内容に基づいて検討を試みた。

その結果,より有用で有効なプログラムの再構築には,外傷体験想起時の対処方略について一般的にどのように認識されているかを把握する必要があると考えられた。そこで,外傷体験想起時の対処方略に対する一般的な認識について調査を試みた。近畿地方の大学生74名(男性19名,女性55名;平均年齢20.15±1.07歳)を対象に調査を行った結果,一般大学生は想起時において信頼できる他者に相談したり,話を聞いてもらう方略(ソーシャルサポート希求)が最も有効で有用であると考えていることが明らかとなった。先行研究では,この方略に外傷性ストレス反応を低減させる効果はないことが示されており,研究知見と一般認識の不一致が示唆される。したがって,より有用・有効な介入を提供するために,本調査の結果を踏まえ,適切で正しい情報提供(心理教育)を行うことが重要であると考えられる。ただし,サンプルサイズが小さいため,今後も調査を続行し,結果の一般化をはかる必要がある。また,当該年度では対象者の募集とその工夫,研究実施場所の整備等を行った。特に,当該研究課題の採択年度に申請者が所属機関を異動したことに伴い,研究実施に必要な環境整備(統計処理ソフト等の備品購入,研究実施場所の準備等)を行った。同理由により,研究協力者の募集方法(研究協力機関など)の再検討も行い,現在もその準備が進められている。当該年度では,昨年度に内容を検討した介入プログラムを実施し,その有効性を示唆するような成果をある程度示すことができたと考えられる。しかし,対象者の数が少なく,プログラムの効果が厳密に検証されたとは言いがたい。参加者募集にはかなりの工夫と時間を要し,当該年度になってようやく所属機関内での連携が可能な状況に至ったため,補助期間の延長を申請し,より厳密な効果検討を継続して試みることとした。よって,研究目的の達成度は当該区分の(3)に該当するものとして評価した。当該年度までに培ってきた対象者募集の方法や連携システムによって,次年度は対象者の数が増え,プログラムの効果を厳密に検証できることが期待される。これは同時に,外傷体験の記憶に悩まされている人々に対して,より良質なサービスの提供が可能になることを意味する。当該年度では,介入プログラムの内容を再検討したことにより,その改良・再構築に必要な問題点について検討することができた。その検討に時間を要したため,当該年度に実施する予定であったプログラムの効果検討に至っていない。したがって,研究目的の達成度は当該区分の(4)に該当するものとして評価した。しかし,より有用で有効な介入プログラムを提供するためには,不可欠でやむをえない遅延であると考えられる。また,採択年度に申請者が現所属機関に異動したことに伴い,研究環境も変化したため,その整備(予算に含まれていなかった統計処理ソフト等の研究に必要な備品の購入・準備,研究協力機関の再検討など)にあたる必要が生じ,そのために時間を要したことも当該評価に影響している。次年度は当該年度に引き続き,介入プログラムの効果を検討する。当該年度と同様,公開講座の実施や募集用パンフレットの配布の他に,研究代表者の所属機関内での組織と連携しながら,広く参加者の募集を実施する。募集対象は,外傷体験の想起による問題(想起のために積極的な治療を受けられずにいる者も含む。
骨格筋サイドポピュレーション細胞を用いた重症心不全への細胞移植療法

我々は米国ミネソタ大学との共同研究にてブタの骨髄間葉系幹細胞を用いて、免疫不全マウスの心筋梗塞モデルに直接心筋細胞移植を行った。移植後経時的に心臓超音波検査を施行し、心機能評価を行った。その後、心臓の組織切片を作成し蛍光多重免疫染色を行い、骨髄間葉系幹細胞の分化を評価した。その結果、心機能は骨髄間葉系幹細胞を移植することにより対象群と比べて心臓リモデリングは抑制されており、収縮能の改善を認めた。また、蛍光多重免疫染色法より、心筋に移植した骨髄間葉系幹細胞はCardiac-Troponin T,Myocyte Enhanced Facter-2の発現を確認した。また、N-Cadherin,Connexin 43,CD 31,von Willebrand factorの発現も確認した。これらの結果は欧米論文のStem cells.25(3):612-20.2007に掲載された。これらの経験と実績をもとに、骨格筋サイドポピュレーション(SP)細胞を用いて、細胞移植療法の検討を行う予定である。骨格筋細胞を使用する利点は再生能の高い器官の一つであり、筋生検により容易に採取可能であること。自家移植であり拒絶反応を有しないこと、また、細胞を培養することにより増殖可能なことが挙げられる。マウス心筋梗塞モデルに細胞移植療法を行うことにより、その有用性を検討したいと考える。また、近年細胞シートを用いた移植療法が注目を集めている。今後直接心筋細胞移植ばかりではなく、細胞シートを用いた細胞移植療法の有用性も検討する。移植2週、4週後に心臓超音波検査を施行し、心機能評価を行った。また、蛍光多重免疫染色法より、心筋に移植した骨髄間葉系幹細胞は心筋細胞に特異的なCardiac-Troponin Tや転写因子であるmyocyte enhanced facter-2の発現を確認した。また、細胞間のgap-junction蛋白に関するマーカーであるN-Cadherin, Connexin 43の発現を確認した。同様に、心筋に移植した骨髄間葉系幹細胞は内皮細胞のマーカーであるCD 31,von Willebrand factorの発現も確認した。これらの結果は欧米論文のStem cellsに掲載された。これらの経験と実績をもとに、骨格筋サイドポピュレーション細胞を用いて、細胞移植療法の検討を行う予定である。骨格筋細胞を使用する利点は筋生検により容易に採取可能であること、自家移植であり拒絶反応を有しないこと、また、細胞を培養することにより増殖可能なことが挙げられる。また、蛍光多重免疫染色法より、心筋に移植した骨髄間葉系幹細胞はCardiac-Troponin T、Myocyte Enhanced Facter-2の発現を確認た。また、N-Cadherin、Connexin43、CD31、von Willebrand factorの発現も確認した。これらの結果は欧米論文のStem cells.25(3):61220.2007に掲載された。

これらの経験と実績をもとに、骨格筋サイドポピュレーション(SP)細胞を用いて、細胞移植療法の検討を行う予定である。骨格筋細胞を使用する利点は再生能の高い器官の一つであり、筋生検により容易に採取可能であること。自家移植であり拒絶反応を有しないこと、また、細胞を培養することにより増殖可能なことが挙げられる。マウス心筋梗塞モデルに細胞移植療法を行うことにより、その有用性を検討したいと考える。また、近年細胞シートを用いた移植療法が注目を集めている。今後直接心筋細胞移植ばかりではなく、細胞シートを用いた細胞移植療法の有用性も検討する。
弾性異方性の大きい鉄合金における微小複合ひずみの解明

弾性異方性の鉄合金単結晶における磁場や応力による磁区構造の変化の解明するために、主にチョクラルスキー法により育成した鉄合金単結晶(FeーGa基合金等)から切り出した特定結晶方位の試料を作製した(川又、小貫担当)。これらの切り出した幾つかの方位を持つ試料に対して、磁場をかけた状態での磁区観察を行った。例えば、(001)面をもつ鉄合金単結晶に[010]方向に磁場をかけると、はじめは180度磁壁が動きやすく、さらに磁場をかけると90度磁壁が動き、その過程で大きな磁気ひずみを発生することなどを示した。また、ポアソン比が負になるような結晶方位の試料では、必ずしもそのような挙動にならなかった。一方、ヤング率が低い方位の単結晶に外部応力を加えたときには、90度磁壁の方から移動しはじめ、その後に180度磁壁が移動することを示した。これにより、それらの結晶方位の合金における磁気ひずみと磁区構造との関係を明らかにした(佐藤、鈴木担当)。さらに、ひずみゲージ法などを用いて単結晶における三次元的な磁気ひずみを調べており、これまでの理論的な予測と異なる結果を得た(今福、熊谷分担)。これらの特異なひずみの挙動については、系統的な実験結果を得ることを計画しており、微視的な磁区構造のモデルを提案し、合金内部における磁区構造、磁壁近傍のナノメータオーダーの微視的弾性ひずみと巨視的な弾性ひずみとの関係等について検討している。FeーGa合金単結晶等の試料作製や磁区観察においてその場で磁場を印加する装置や応力を加える装置の調整等を順調に行うことができた。また、三次元的な磁気ひずみ測定用の特殊な単結晶試料も作製することができた。これにより、それらの合金単結晶に対して磁場印加に伴う磁区構造変化の観察や磁気ひずみ測定などは、ほぼ計画通り行うことができた。したがって、研究の進捗は概ね順調であるといえる。これまで、主に(001)面のFeーGa合金単結晶の[010]方向への磁場印加による変化を調べてきたが、今後は、大きな弾性異方性を示す鉄合金において特異なポアソン比を示す結晶方位の単結晶についても系統的な実験を行う計画である。これらの実験結果や理論的考察により、この種の鉄合金における磁気ひずみの発生機構やその活用について検討する予定である。さらに、FeーGa合金単結晶の表面耐久性を向上させるために、熱処理条件を変えた合金の表面についても調査する計画である。
角層カタラーゼ活性系に対する補剤の作用メカニズムの解明

補中益気湯は、黄耆、人参、柴胡など10種類の生薬から成る漢方薬で、生体の機能低下を改善する補剤の代表方剤である。本剤は、二重盲検法によりアトピー性皮膚炎治療に有用であることが示されている。そこで、皮膚酸化ストレスに対する本剤の作用を明らかにするため、マウス皮膚に紫外線を照射し、本剤投与が皮膚の機能や形態に及ぼす影響を詳細に検討した。その結果、補中益気湯は、紫外線による皮膚障害を総合的に防御することが明らかとなった。生体を防御し、治癒機構を促進する漢方方剤は補剤と呼ばれる。補剤の代表方剤である補中益気湯は、黄耆、人参、柴胡など10種類の生薬から構成され、虚弱体質の改善などに用いられてきたが、酸化ストレスを伴う皮膚の病態に対する効果も臨床的に経験されてきている。皮膚は紫外線照射などの酸化ストレスにより機能が低下し、角層カタラーゼ活性系にも影響が及ぶことが知られている。皮膚への酸化ストレスは皮膚の健常状態を損ない、さまざまな病態を形成する。そこで、酸化ストレスを受けた皮膚に対する補中益気湯の作用メカニズムを明らかにする研究を進めてきた。同時に、臨床においても、補剤を用いた治療について皮膚酸化ストレスへの影響を検討した。その結果、マウスモデルにおいて補中益気湯は酸化ストレスによる皮膚の障害に対し、防御的に働くことが明らかとなった。また、臨床においては、薬物療法のみならず食養と併用するため、食養の影響を明らかにして、補剤の作用を検討する必要性が示された。当該年度は、補剤の生体への作用をより明らかにするため、併用する食養が生体に及ぼす影響について難治アトピー性皮膚炎患者を対象とし、低カロリー和食による皮膚症状の重症度スコアや検査値の変化などを解析し、効果を客観的に評価した。この臨床研究をさらに進めて、補剤が有用であった糖尿病合併乾癬症例における補剤と食養の効果を、補剤未使用の同疾患症例と比較し、糖代謝の視点からも解析する研究準備に着手した。また、紫外線照射ストレスに対する補中益気湯の皮膚防御作用のメカニズムの詳細を明らかにするため、マウスモデルや生薬成分を用い、角層カタラーゼ活性、カルボニル蛋白に加えて、皮膚の病理組織学的変化と皮膚幹細胞に及ぼす影響を免疫組織学的、遺伝子レベルでも調査し、補中益気湯のこれまで知られていなかった作用の解明に向けて、視野を広げて検討をすすめている。生体を防御し、治癒機構を促進する漢方方剤には複数のものがあり、これらは補剤と呼ばれる。補剤の代表的な方剤である補中益気湯は、黄耆、人参、柴胡など10種類の生薬から構成され、虚弱体質の改善や薬物療法・放射線療法の副作用軽減の目的など幅広い領域で用いられてきたが、酸化ストレスをともなう慢性の皮膚疾患治療においても併用効果が臨床的に経験されている。なかでも、虚弱体質をともなうアトピー性皮膚炎に対する補中益気湯の併用効果については二重盲検法により臨床的に明らかにされており、その詳細な作用メカニズムの解明が待たれていた。皮膚は、紫外線照射などの酸化ストレスにより機能が低下し、角層カタラーゼ活性系にも影響が及ぶことが知られている。皮膚への酸化ストレスは、皮膚の健常状態を損ない、外因性老化にともなう変化をはじめとする様々な病態を形成する。そこで、酸化ストレスによる皮膚障害に対する補剤の作用とそのメカニズムを明らかにする目的で、マウスモデルを用い、紫外線照射による皮膚の機能低下や形態学的変化を指標とし、補剤投与群と非投与群の比較を行った。その結果、補中益気湯内服は、紫外線照射による皮膚角質水分量の低下や、経表皮水分喪失量の増加といった皮膚機能低下や、酸化ストレスに伴う角層カタラーゼ活性の低下やカルボニル化蛋白の増加を有意に抑制した。一方、補中益気湯そのものの抗酸化能はアスコルビン酸と比較して低いことを確認し、補中益気湯投与マウス皮膚における遺伝子レベルの検討を行い、抗酸化関連蛋白系に著変なく、炎症などに関連する蛋白の誘導系に低下を認めたことから、補中益気湯の角層カタラーゼ系への作用は、間接的、複合的な作用であると考えられた。補中益気湯は、さらに、紫外線による表皮肥厚と表皮細胞数の増加についても顕著に抑制し、紫外線による皮膚障害に対して総合的な予防効果を有することが明らかとなった。生体を防御し治癒機構を促進する漢方方剤は補剤と呼ばれる。

そこで、酸化ストレスを受けた皮膚に対する補中益気湯の作用メカニズムを明らかにする研究を行った。当該年度は、マウスに紫外線を照射し、補中益気湯投与群と非投与群において、皮膚機能を代表する角層水分量や経表皮水分喪失量を測定するとともに、酸化ストレスの影響を受ける角層カタラーゼ活性、カルボニル蛋白レベルなどのマーカーの変化について検討した。その結果、紫外線照射により角層水分量やカタラーゼ活性は低下し、経表皮水分喪失量やカルボニル蛋白レベルは増加するが、補中益気湯投与によりこれらの変化が抑制されることが明らかとなった。当初の計画のとおり、補中益気湯が皮膚の酸化ストレスを抑制する作用メカニズムを角層カタラーゼ活性やカルボニル蛋白レベルで明らかにしたうえ、この系に関与する補中益気湯とその生薬成分の直接的な抗酸化作用のみならず、これまで知られていなかった皮膚への作用が明らかになりつつある。また、臨床における補剤の作用を明らかにするために必要な食養の効果についても、症例集積研究を行い、客観的評価により有益な情報が得られている。このように、当初の計画以上に、より、広い視野からの補剤の作用解明へと発展させることができている。当初の計画の一つである紫外線照射による皮膚酸化ストレスモデルの確立ができ、補剤の代表方剤である補中益気湯投与群において用量依存的に酸化ストレスによる皮膚の影響を抑制できることが明らかとなった。補剤の代表方剤である補中益気湯が皮膚に及ぼす影響を広い視点から明らかにするため、酸化ストレスによる障害抑制のみならず、種々の観点から検討を加える。すなわち、補中益気湯および構成生薬やその個々の成分、他の方剤について、マウスモデルを用い、角層カタラーゼ活性など酸化ストレスに及ぼす影響や皮膚の機能測定機器を用いた検討、病理組織学的、免疫組織学的、遺伝子発現レベルの比較検討を行う。臨床研究においても、難治アトピー性皮膚炎のみならず、生体の治癒システムの機能低下を伴う皮膚疾患を対象とし、食養など併用する他の療法と補剤単独の作用を臨床症状や検査値の推移から比較検討する。特に食養の影響をより明らかにするため、食の影響を受けやすい慢性皮膚疾患である乾癬について、糖尿病合併例と非合併例について漢方の食養を合併した治療経過についての研究を行い、食の影響をより明らかにする。ヒト皮膚の変化については、機能検査やテープストリッピング法などを活かした評価法を確立し、皮膚における酸化ストレスー炎症ー食・漢方の相互連関をより明らかにすることを目指す。補剤の代表方剤である補中益気湯が皮膚に及ぼす作用については、酸化ストレスによる障害抑制のみならず、複数の作用を有することが推測されるため、抗炎症の観点からも検討を加える。同時に臨床においても難治アトピー性皮膚炎などの皮膚疾患に対する補剤併用の意義をより明らかにするため、食養など併用する他の療法と比較しつつ、症状や検査値の経過を観察する。さらに、ヒト皮膚の変化についてテープストリッピングなどにより非侵襲的に採取した角層を用い、簡便に評価できる方法を探索しつつ、皮膚における酸化ストレスー炎症相互連関を明らかにすることを目指す。
高校・大学における新しい入学者選抜制度の意味と機能に関する実証的研究

本研究の目的は、教育拡大による入試多様化と学校序列との対応という研究成果を踏まえ、日本の教育システムの現代的状況を適正に位置づけることにある。平成12年度の具体的作業として、交付申請書では、全国データの収集、群馬県内の資料収集、社会調査のデータ整理および分析、研究成果の公表の4点を挙げていたが、いずれの作業もほぼ予定通り終了した。その成果は、群馬大学教育学部紀要および上越教育大学紀要の一部として公表される予定である。そこで明らかとなった本研究の主要な知見は以下の通りである。高校受験においては、60年代半ば以降に調査書重視が始まり、90年代には普通科高校においても推薦入学が定着したが、その結果として内申書を気にしている生徒ほど学校に適応的と見なされる行動をしがちであることがデータ全体の傾向となった。このことは管理統制装置としての内申書の役割が中学校全体に及んでいることを示している。また、大学受験においても、やはり60年代以降に推薦入学制度が導入されて以降、入試制度は多様化しているが、その結果として内申書が気になる高校生ほど勉強ストレスがたまっていることが明らかにされた。韓国の大学入試は最近内申書重視の制度に転換しており、その影響もあって日本と同様に内申書とストレスの関係が現れた。このことはいわゆる多様で新しい入学者選抜制度は必ずしも受験生にとって理想的な結果をもたらしたとはいえず、むしろ当初の政策意図とは裏腹の結果がもたらされた可能性を示している。なお、他にも地域比較データから様々な知見が得られたため、より包括的に成果を公表する必要があると判断し、枠組みを拡げる形で平成13年度科学研究費研究成果公開促進費(学術図書)に助成申請した。本研究は、日本の教育システムの現代的状況を適正に位置づけるために、高校・大学における新しい入学者選抜制度に着目し、実証的に研究を行うものである。本年度は、1)最新の大学・高校の入試の全国動向を押さえる資料・データの収集、2)および群馬県内の資料・データの収集、3)社会調査のための聴取調査、4)社会調査の基礎準備、の四点を計画した。当初の計画では1)から4)の順に研究を進める予定であったが、本研究と平行して韓国および東京の入試に関する社会調査の企画があり、これと当研究の調査をリンクして行うことでより多様な観点から群馬県の現状分析が可能となるとの判断から、3)および4)の実施を予定より早く行い、韓国・東京と群馬の比較データの作成を目指すこととなった。具体的には、3)の中学校および高校における聴取調査をすでに夏以降順次行い、4)の調査票の作成および基本設計、予備調査を12月までに行ない、この3月にすでに社会調査を実施した。これに伴い、1)および2)の資料・データの収集は当初の予定の三分の一程度の収集状況であり、大学入試に関してはごく一部の成果を公表したが、多くは次年度に課題が繰り延べられたという状況である。次年度は、上記の1)2)の資料収集に加え、4)の社会調査データの整理・入力作業および分析を行い、全体をまとめながら研究成果を公表していく予定である。
地震リスク解析に基づく長寿命型空間構造の機能維持性能評価手法の提案

本研究では,ダンパー等を有する空間構造の総合的な耐震性能を評価する方法として,地震リスク評価手法を導入し,地震ロス関数と地震ハザード曲線を組み合わせることにより,耐用年数の間に被る期待損失額や機能損失確率を定量的に評価する方法を提案した。本手法を用いるために必要となる,(1)構造要素(主構造材や非構造材)の地震損傷度曲線,(2)構造物全体の損傷を求めるためのイベントツリー,(3)機能維持性能を分析するためのフォールトツリーなどの具体的な値を小中学校体育館,中規模ドームについて示し,本評価手法の有効性を数値解析より示した。本研究の目的は,学校体育館(屋内運動場)や下部構造に制振ダンパーを有するドーム構造(長寿命型空間構造)などの空間構造を対象とし,地震リスク評価の考え方に基づく地震時の機能損失に伴う被害額の算定手法を提案する。本研究では,対象構造物に対する弾塑性地震応答解析を行い,損傷が生じ部材を分析し,構造物を構成する構成要素(構造体,非構造体,天井材など)を分類するとともに,構成要素の損傷状態,損傷状態を定めるための指標(損傷評価指標),およびそのクライテリアを既往の文献および応答解析結果より定めた。弾塑性応答解析結果に基づき,最大応答値の中央関係式(入力地震動の大きさを表す地震動指標と最大値応答の平均値の関係)を求め,構成要素の地震損傷度曲線(地震動指標と破壊確率の関係)を具体的に算定した。算定した地震損傷度曲線に基づき,イベントツリーを用いて対象構造物の地震ロス関数の算定方法,フォールトツリーを用いた構造物の機能が損なわれる確率(機能損失確率)の算定手法,機能損失に伴う期待損失額の算定方法を示した。提案した方法に基づき,制振ダンパーの導入が空間構造の地震リスクの低減や機能維持に対して有効かどうかを定量的に示した。本研究で提案した方法を用いることにより,複数の耐震補強案の相互比較を定量的に行うことや機能損失に伴う被害額を考慮した空間構造の被害額を算定することができる。今後は,本手法で得られた地震損傷度曲線の妥当性を検討するために,実際の被害事例との比較する予定である。また、地震リスク解析を効率的に行うための並列計算システムを構築した。提案した方法に基づき,鋼構造学校体育館(S1タイプ),下部第1層が鉄筋コンクリート構造の体育館(RS1bタイプ)および下部構造を有するドーム構造に対して,制振ダンパーの導入が空間構造の地震リスクの低減や機能維持に対して有効かどうかを定量的に示した。