hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
壁土の圧縮強度を混練時に推定する調合設計法の確立

壁土の構成材料である含水比,粗粒分含有率,スサ含有率を違えた壁土を用いて土塗壁を作製し,面内せん断試験を実施した。試験体は幅・高さを3尺(910mm)の形状とした。それらの実験結果から,材料の組合せを変えたつまりは圧縮強度特性が異なる壁土を用いると,土塗壁の初期剛性に与える影響が最も大きいことが分かった。本研究では,壁土の圧縮強度特性と乾燥後の単位体積重量に影響すると考えられる使用材料の材料特性との関係を明らかにすることを目的とした。研究全体を通じて得られた研究成果は次の通りである。各種地域の壁土の分析を行った結果,スサ含有率は約0.2%0.7%程度,全体の土に占める粗粒分含有率(粒径0.075mmを超える粒径)は55%70%が多いことが分かった。ただし埼玉県産の荒木田土の粘土による壁土の場合は20%30%であった。また,粗粒分含有率,含水比,スサ含有率をパラメータとした壁土の一軸圧縮実験を行った結果,粗粒分含有率に関係なく,含水比やスサ含有率が低いと単位体積質量は高く,単位体積質量が高いほど最大圧縮応力度も高くなる傾向にあることが分かった。また,含水比またはスサ含有率が同じ場合,粗粒分含有率が30%から40%に増えると最大圧縮応力度は高くなるが,粗粒分含有率が40%より増えると,最大圧縮応力度は低下することも分かった。これらの結果を回帰分析した結果,単位体積重量,含水比,粗粒分含有率を用いて圧縮強度を推定する場合が最も相関係数が高い回帰式となり,十分な精度で材料特性から圧縮強度を推定することが可能となった。壁土に使用する各種材料特性から混練時に圧縮強度特性を推定する調合設計法を確立することを目的とした。各種地域の壁土の分析を行い,粗粒分含有率,含水比,スサ含有率をパラメータとした壁土の一軸圧縮実験を行った。それらの結果を回帰分析した結果,単位体積重量,含水比,粗粒分含有率を用いて圧縮強度を推定する場合が最も相関係数が高い回帰式となり,十分な精度で材料特性から圧縮強度を推定することが可能となった。平成28年度は次に記載する研究内容を予定している。平成27年度の研究成果を基に,圧縮強度特性に影響が大きい種々の材料特性をパラメトリックに変化させた試験体を作成する。その後,圧縮実験を実施して圧縮強度特性を把握する。これらの実験結果と既往の研究結果を統合し,統計的再分析を行うことで調合設計法を構築する。平成29年度はこれまでの成果をもとに次のように研究を推進させるとともに,研究のまとめを行う。・材料特性から圧縮強度を求める回帰式を参考にしながら,圧縮強度に差を持たせた調合による壁土を数種類混練する。混練後,圧縮強度を測定するための試験体を作成し,乾燥後に圧縮実験を行って土塗壁試験体の分析データの基礎資料とする。・混練した壁土を用いた土塗壁試験体を作成し,面内せん断実験を行う。試験体数は15体20体を想定している。これらの結果を壁土の違いによる影響を中心に分析・考察を行う。上記を含め,研究全体のまとめを実施する。また,これらの成果による研究論文を作成し,国内・国外の関連学会で発表したい。建築学調査旅費と計上していた予算で若干差額が残る結果となった。これは左官職人に対するヒアリング調査で先方に出向いて実施する予定としていたが,好意で本校に来校していただきヒアリングが実施できたためである。壁土の圧縮試験体作成用の材料を想定より安価に購入できたことや,平成29年度に実施する予定の土塗壁試験体をできるだけ多く準備するために当該年度の予算を繰り越す結果とした。平成28年度に左官職人に対するヒアリングを追加して調査実績を増やすことに使用する予定である。
感情制御の他者への波及効果による抑うつ伝染の解明と解決

ネガティブな感情を低減,緩和することを感情制御という。感情制御についてはこれまで,自分の感情を自分自身で調整していく過程に焦点が当てられることが多かったものの,近年では他者の観点を取り入れた感情制御研究が増加している。本研究では,後者の考えを取り入れ,自分の感情制御が他者の感情制御に影響を及ぼすこと,すなわち感情制御の他者への波及効果について検討を行う。そして,感情制御の他者への波及効果が自分自身や周囲の人々の精神的健康に影響するか明らかにすることを目的とする。
安全対策の計画立案を支援するソリューション・ツールの開発

3年間にわたる研究の結果、安全対策の計画立案に資する次の成果を得た.(1)実データの収集と分析に関するもの:鉄道事故・補修,東日本大震災の捜索救難その他の実データ,(2)モデル構築と解法に関する提案:施設警備問題,捜索問題,救急医療施設の配置問題,(3)インフラネットに関する研究:交通網,鉄道網,電源網,日本の食料政策に関連する貿易網,ネット上での損耗現象の取扱い.このような多種多様な問題発掘と提案した解法の幾つかはコンピュータ上での計画立案ツールとして実現した.また学会発表会,研究会を主催することで,専門家の間の問題共有,意見交換に貢献できた.3年間にわたる研究の結果、安全対策の計画立案に資する次の成果を得た.(1)実データの収集と分析に関するもの:鉄道事故・補修,東日本大震災の捜索救難その他の実データ,(2)モデル構築と解法に関する提案:施設警備問題,捜索問題,救急医療施設の配置問題,(3)インフラネットに関する研究:交通網,鉄道網,電源網,日本の食料政策に関連する貿易網,ネット上での損耗現象の取扱い.このような多種多様な問題発掘と提案した解法の幾つかはコンピュータ上での計画立案ツールとして実現した.また学会発表会,研究会を主催することで,専門家の間の問題共有,意見交換に貢献できた.次の点で具体的な成果が得られたため、国民生活における安全対策等の各種計画の効果的な立案に数理的分析手法を適用するとした当初の目的は、1年目としては十分に達成されたと思われる。1.部外への発表実績(1)施設警備問題に対しては、モデリングと警備法(警備ルートの最適選択や最適警備ルート)に関する数理的手法の開発に成果をあげることができた。具体的には、学術誌掲載論文2編(内、査読付き1編)と国内学会での口頭報告2件、及びポルトガルでの国際会議発表1件を通して部外に対する積極的な公表を行った。(2)実データによる鉄道事故及び鉄道保守に関する現実的分析の成果を、学術誌掲載論文1編と学会発表1件により公表し、時間と労力を要するケーススタディ研究にも成果をあげた。(3)効率のよい救難警備実施には必要不可欠である捜索問題に関しては、学術誌発表4編(内、査読付き2編)と4件の国内外での口頭報告を行い、安全対策の数理的分析に必要な個別要素的研究を伸展させた。(4)査察や調査活動の利害関係者の行動に関するゲーム理論的分析を、学術誌発表4編(内、査読付き2編)と国内外での学会発表3件により公表し、計画立案に関わる者の合理的意思決定に関する研究を伸展させた。2.学協会等での活動日本オペレーションズ・リサーチ学会の「防衛と安全」研究部会を支援し、企業の事業継続計画、新潟中越沖地震における教訓、スマートグリッド等のエネルギー関連新技術等のテーマでの講演会を実施した。3.利用可能な要素技術の調査・研究研究代表者として、「不確実性下における意思決定問題」のテーマにて京都大学数理解析研究所における研究集会を開催し、40件の発表をオーガナイズし研究者に意見交換の場を提供した。これにより、当該科研費研究に応用可能なモデリング手法、分析手法、シミュレーション技法等に関する先端的な要素研究の調査の機会を得た。次の点で意義のある成果をあげるこどができた。(1)研究成果の概要と部外への公表次の分野において研究成果をあげ、発表を行った。(1)ネットワーク基盤上での避難、輸送、食料需給に関する問題(論文1編、口頭発表4件):交通ネットワークにおける交通変動予測法の提案やネットワークにおけるフローの損耗モデルと分析法に端緒をつけた。(2)災害対策としての捜索救難に関する問題(論文1編、口頭発表2件):捜索資源の活用法に関する理論研究を進展させた。(3)警備や取締による安全対策と情報の価値に関する問題(論文2編、口頭発表3件):警備問題に対する数理計画的アプローチ法を新規に提案した。(4)震災・環境問題(論文1編、口頭発表1件):実データを用いた現実性と適用性のある分析を行った。(5)救急医療に関する施設配置問題(口頭発表2件)口頭発表の内の2件は招待講演であり、その分野における先端的研究内容の普及に努めた。また、国際会議での発表も3件あり、海外での研究普及にも寄与した。(2)学協会での活動安全対策に関する次のような研究・普及活動を行った。(1)日本オペレーションズ・リサーチ(日本OR)学会の2012年度春季研究発表会を実行副委員長として企画し、「都市のOR」や「災害対策」といったセッションを盛り込んで、災害対策、安全対策に関する専門家の研究成果の発表と意見交換を行った。また、同学会の第67回シンポジウムを実行委員長として計画し、「災害対処の施策とOR」のテーマの下、各界の5名のプロフェッショナルを招聘して、聴衆との間に意見交換の場を提供した。(2)日本OR学会の「防衛と安全」研究部会において4件の講演企画を行い、災害対策や安全対策に関する研究成果の発表と普及活動に寄与した。(1)研究成果の概要と部外への公表実績救難に役立つ探索理論に関する研究の更なる拡張と,人間生活のインフラストラクチャーが実現される場としてのネットワーク上での意思決定問題の発掘と解決策の提案という当初の目的に沿った活動を昨年行った.その結果,次の成果を得た.1探索活動における不確実性を加味した探索理論に関する成果(論文1編,口頭発表1件)

2交通量予測手法の提案など,交通インフラに関する成果(論文1編,口頭発表1件)3鉄道ネットワーク,電源網の維持管理やエコ技術に関する成果(論文1編,口頭発表1件)4食料自給に影響する貿易ネットワークや利害対立の場としての密輸問題に関する成果(論文3編,口頭発表3件)5シミュレーション技術を用いた緊急車両の配置に関する成果(口頭発表1件)6ネットワーク・セキュリティやインフラ網における遮断や欠落,悪意ある攻撃により生じる,通信網その他のネットワークでの損耗現象の分析に関する成果(口頭発表2件)6その他:議員議席配分,研究・教育のパブリック・セクターに関する研究(口頭発表2件)当初の目的だけでなく,その副産物として多様な問題を扱うことができ,また口頭発表は国内だけでなく,海外の国際会議での発表も7件に及んでおり,研究成果の成果の発表と共有の観点からは十分に科研費の目的に沿った活動を行った.(2)学協会での活動日本オペレーションズ・リサーチ学会での発表会及びその研究部会において発表し,上記の趣旨に沿った普及活動に尽くした.また,招待講演を行い救難や安全に資する探索理論に関する知識の普及に努めた.インフラストラクチャーの表現形としてのネットワーク上でのモデリングの開発を目的としていたが、以下の様々な成果を得た。(1)ゲーム理論の概念を用い現実的な交通流予測手法を提案でき、PC上に計算アルゴリズムを構築できた。(2)ネットワーク上での消耗モデル(災害、緊急事態等による資源の消耗)の開発に端緒をつけることができた。また、次のような研究者達の意見交換の場を提供し、本テーマを取りまく広範囲な研究分野の手法の発掘を実現できた。(1)日本オペレーションズ・リサーチ(日本OR)学会の春季研究発表会を開催し、その中で実行委員長として「災害対処の施策とOR」のテーマでのシンポジウムを主催した。(2)日本OR学会の「防衛と安全」研究部会を支援し、安全対策に関する講演会を企画した。24年度が最終年度であるため、記入しない。道路や輸送等安全対策に関連するインフラストラクチャーの表現ツールとして、また多くの人間活動の場として、ネットワーク表現は重要である。今後は、このネットワークにおける資源消耗のモデリング手法の開発を進める。グラフ・ネットワーク理論でもネットワークにおける様々な問題が取り扱われてきたが、消耗モデルに関しては従来研究は少ない。このように、安全対策、災害対処の現実的な問題の解決に直結する新しいモデリング手法の提案とPC上へのツール構築が次の研究方針である。また、この研究分野に携わる研究者、実務者との意見交換は、問題発掘と手法開発には欠かせない。過去に研究代表者として開催した京都大学数理解析研究所の研究集会や実行委員として開催した日本OR学会の活動を下地に、今後は海外の研究者も含めた関係者を一堂に集めて行う会議へと活動を発展させたい。そのためには基盤研究(B)以上の科学技術振興費が必要でもあり、その点が問題となる。
局所脳虚血におけるサイトカインの役割

ラット中大脳動脈閉塞モデルで、動物実験用のMRI装置を用い、同側視床・黒質に出現する遅発性の病変を確認した。閉塞4日後のT2強調画像で、同側の黒質が高信号に描出された。この変化は、1日後、および7日後以降には認められなかった。拡散強調画像では、この病変は高信号として描出され、細胞性浮腫が示唆された。同側視床においては、閉塞後7日以降、プロトン密度・T2強調画像で外側の腹側核に一致する部位が低信号として描出され、鉄の集積などが考慮された。上述の変化は、臨床例で観察された所見と同様であり、ラット中大脳動脈閉塞モデルにおける遅発性の虚血遠隔部の変化は、臨床で認められる変化と同様の機序であると考えられた。また、視床と黒質では、二次的変性の機序が異なる可能性が示唆された。免疫組織染色のため、さまざまなモデルを作成した。マウスの皮質吸引除去モデルを作成し、遅発性に同側視床に神経細胞変性がおこることを確認した。マウス(20-25g)を使用し、総頸動脈より栓子を挿入し右中大脳動脈起始部を閉塞した。閉塞4日後、1週間後に灌流固定し、HE染色および抗IL-6抗体を用い免疫染色を施行した。右大脳皮質・および線条体に脳梗塞巣を認め、1週間後の免疫染色では、同側内包と大脳脚に染色性を認めた。しかし、同側視床・黒質には二次変性は認められたものの、抗IL-6抗体による染色性は認められたなかった。遠隔非虚血部である視床・黒質変性後のregenerationに、IL-6が関与している可能性を想定していたが、1週間後の結果はnegativeであった。1ケ月後までの検討は必要と考えられた。今回、マウスの免疫組織染色のために作成したモデルは、非常に有用である。本研究を足がかりにして、虚血遠隔部の変性について、サイトカインとの関連で、さらに研究を進めたいと考えている。ラットのサイトカインに対するDNAプローブが市販されていないため、予備実験としてマウスの皮質吸引除去モデルを作製し、組織学的に検索をした。皮質吸引モデルでも、視床の神経細胞の脱落・変性が認められ、ラット中大脳動脈閉塞モデルで観察される視床の変化と同様の所見を呈した。線条体傷害後の黒質の変性に関しては、マウスの線条体に、定位的にイボテン酸を注入して、線条体破壊モデルを作製する。現在このための条件を設定中である。このモデルの完成を待って、それぞれ神経線維連絡を有する遠隔部である視床・黒質のサイトカインのmRNA発現、量的変化を観察する。以上のマウスのモデルにより、神経線維連絡を持つ遠隔部の神経細胞変性に際する、各種サイトカインの発現の確認は可能となったが、本研究の主目的は虚血病変に伴う遠隔部の変性であり、多種多様なマウスのDNAプローブが、ラットのサイトカインと交差反応を持ち、流用でないかも調査している。ラット中大脳動脈閉塞モデルで、動物実験用MRI装置を用い、同側視床・黒質に出現する遅発性の病変を確認した。

この変化は、1日後、および7日後以降には認められなかった。拡散強調画像では、この病変は高信号として描出され、細胞性浮腫が示唆された。同側視床においては、閉塞後7日以降、プロトン密度・T2強調画像で外側の腹側核に一致する部位が低信号として描出され、鉄の集積などが考慮された。上述の変化は、臨床例で観察された所見と同様であり、ラット中大脳動脈閉塞モデルにおける遅発性の虚血遠隔部の変化は、臨床で認めれる変化と同様の機序であると考えられた。また、視床と黒質では、二次的変性の機序が異なる可能性が示唆された。マウスの線条体破壊モデルを、定位脳手術的(David Kopf instrument)に神経毒性物質であるイボテン酸を注入することで作成を試みた。マウス(20-25g)を使用し、総頚動脈より栓子を挿入し右中大脳動脈起始部を閉塞した。閉塞4日後,1週間後に潅流固定し、HE染色および抗IL-6抗体を用い免疫染色を施工した。右大脳皮質・および線条体に脳梗塞巣を認め、1週間後の免疫染色では、同側内包と大脳脚に染色性を認めた。しかし、同側視床・黒質には二次変性は認められたものの、抗IL-6抗体による染色性は認められなかった。
ヒトヘルペスウイルス6の潜伏感染機構の解析

HHV-6の潜伏感染について、in vivo,in vitroの両面から解析を行い、潜伏感染機構を解明することを目的に研究を行った。その結果i)In vivoに関しては、DNA PCR、抗体検査及びウイルス分離をもちいて、ウイルスの潜伏感染・再活性化を追跡した。また、突発性発疹の原因ウイルスであるHHV-6 variant B(HHV-6B)の性質を明らかにするために、近縁のウイルスであるHHV-6A,HHV-7との比較検討もおこなった。この結果、ウイルスの持続感染又は潜伏感染の再活性化の指標となる、唾液中のウイルスDNA量が、HHV-6Bでは小児期にピークを迎えるのに対し、HHV-7では、加齢と共に増加し続ける事が判明した。この事は、両ウイルスの潜伏感染機序が異なる事を示唆する。また、HHV-6A,HHV-6Bの感染を抗体検査によって判別する為に、両者の抗原性の違いを検討し、糖蛋白gB上に、HHV-6A,Bを区別する中和エピトープを見いだした。ii)In vitroに関しては、ウイルス調節遺伝子(主に前初期遺伝子と初期遺伝子)の同定、構造決定、機能解析を行う目的で、HHV-6Bの全ゲノムDNAのシークエンス、HHV-6感染細胞cDNAライブラリーの作成を行った。また、前初期蛋白IE-A領域にコードされている前初期タンパク質IE1とb-ガラクトシダーゼとの融合タンパク質を発現、抗体を作成し、発現部位と発現時期を明らかにした。iii)我々は以前より、マクロファージにおけるHHV-6Bの潜伏感染系を確立させていたが、この系を用いて、HHV-6Bの潜伏感染特異的遺伝子mRNAの同定を行った。このmRNAは、IE1領域にコードされる潜伏感染特異的産物で、健常小児の抹消血からも検出された。HHV-6の潜伏感染機構を明らかにするに当たって、まず、HHV-6の全塩基配列の決定を継続した。その結果、現在までにHHV-6遺伝子の約90%のシークエンスを終えた。ヒトサイトメガロウイルス(HCMV)のIE遺伝子領域に相当する2つのIE領域(IE-A,-B)が存在し、IE-BではHHV-6 variant A(HHV-6A)とvariant B(HHV-6B)の間でかなり塩基配列が異なることが明らかとなった。他にIEと予測される2つのシクロヘキシミド(CH)耐性の発現領域の存在を明らかにした。一方はHCMVやHHV-7には相同性がなく、マウスサイトメガロウイルス(MCMV)のIE2との相同性が認められた。また、この領域もvariant間でかなり異なっていることが明らかとなった。HHV-6BのIE1の部分発現を大腸菌で行い、マウスに免疫しHHV-6に特異的な抗体を作成した。この抗体を用いて、IE1の特徴を調べた結果、IE1は感染後4時間以内に核にドット状に核に発現し、分子量は170KDと155KDの2種類存在することが明らかとなった。MCMVのIE2のhomologueに対しても部分発現を行い、マウスに免疫し抗体を作成した。この抗体を用いて、この遺伝子の特徴を調べた結果、CH耐性であり、核の局部で発現し、分子量は約100KDであることが明らかとなった。マクロファージの潜伏感染系から潜伏感染に特異的な遺伝子を得ることができた。さらに、astrocyte系の培養細胞においても潜伏感染することが明らかとなった。この潜伏感染細胞において発現している蛋白の存在も明らかとなった。その結果i)

In vivoに関しては、DNA PCR、抗体検査及びウイルス分離をもちいて、ウイルスの潜伏感染・再活性化を追跡した。また、突発性発疹の原因ウイルスであるHHV-6 variant B(HHV-6B)の性質を明らかにするために、近縁のウイルスであるHHV-6A,HHV-7との比較検討もおこなった。この結果、ウイルスの持続感染又は潜伏感染の再活性化の指標となる、唾液中のウイルスDNA量が、HHV-6Bでは小児期にピークを迎えるのに対し、HHV-7では、加齢と共に増加し続ける事が判明した。この事は、両ウイルスの潜伏感染機序が異なる事を示唆する。また、HHV-6A,HHV-6Bの感染を抗体検査によって判別する為に、両者の抗原性の違いを検討し、糖蛋白gB上に、HHV-6A,Bを区別する中和エピトープを見いだした。ii)In vitroに関しては、ウイルスの調節遺伝子(主に前初期遺伝子と初期遺伝子)の同定、構造決定、機能解析を行う目的で、HHV-6Bの全ゲノムDNAのシークエンス、HHV-6感染細胞cDNAライブラリーの作成を行った。また、前初期蛋白、IE-A領域にコードされている前初期タンパク質IE1とb-ガラクトシダーゼとの融合タンパク質を発現、抗体を作成し、発現部位と発現時期を明らかにした。iii)我々は以前より、マクロファージにおけるHHV-6Bの潜伏感染系を確立させていたが、この系を用いて、HHV-6Bの潜伏感染特異的遺伝子mRNAの同定を行った。このmRNAは、IE1領域にコードされる潜伏感染特異的産物で、健常小児の末梢血からも検出された。
キク矮化ウイロイド抵抗性キク品種の分類および抵抗性因子の同定

キク矮化ウイロイド(CSVd)に対し抵抗性を示すキク品種である`鞠風車'について、CSVd抵抗性機作の調査を行った。アグロバクテリウム法を利用してCSVdを接種し、生体内におけるCSVdの増殖や移行性を、感受性品種におけるそれらと比較した。この結果、`鞠風車'では、1接種葉から上位葉への移行が極端に遅いこと、2接種葉では感受性品種と同等のレベルで複製が行われていることを明らかにした。また、アグロバクテリウム懸濁液に浸漬した針を用いて接種を行い、in situハイブリダイゼーションによって感染細胞を検出すると、3`鞠風車'における接種点からの感染拡大は感受性品種と比較して非常に遅いことが明らかとなった。これらのことから、`鞠風車'はCSVdの細胞間移行が遅いことで、CSVd抵抗性となっていると考えられた。また、過去の研究結果から選定した6種の抵抗性品種について、アグロバクテリウム法を用いてCSVdを感染させられることを確認した。今後は、上で挙げた3点について、これらの6品種で`鞠風車'と同様の反応が見られるか否かを検討し、抵抗性品種の分類を進めていく予定である。また、`セイヒラリー'に対しCSVd接種試験を行い、高い接種効率を得た。この品種を感受性親として`鞠風車'との交配試験を行ったが、交雑集団の遺伝解析に充分な交雑種子を確保できなかった。今後は再度交雑を行って個体数を確保する、あるいは感受性側の交雑親の品種を検討していく必要がある。29年度が最終年度であるため、記入しない。
PACAP を主題とした統合失調症の分子基盤解明

前年度までに、PACAPが神経細胞の樹状突起の伸展および神経スパインの形成を促進すること、PACAP遺伝子欠損マウスの海馬神経スパインに形態異常が見られること、を見出すと共に、同マウスの海馬歯状回に注目したアレイ解析から統合失調症の分子病態と関連する可能性がある複数の遺伝子を同定し、かつ、それら遺伝子群で構成されるある特定のシグナル系が存在することを見出した。本年度は、これら成果の詳細を追求した。1)まず神経細胞の発達に対するPACAPの作用を詳細に明らかにするため、軸索伸展に対するPACAPの作用などを検討した。海馬初代培養の播種と同時に10nM PACAPを処置し、72時間後の軸索の長さを計測した結果、PACAPは陽性対照として用いたBDNF(brain derived neurotrophic factor)と同程度まで、軸索の伸展を促進する事を明らかにした。これまでの結果と併せ、本結果により、PACAPは神経細胞が本来有する神経発達ステージに応じた形態変化について、いずれも促進的な作用を持つことが明らかとなった。2)前年度までのアレイ解析で示唆された、PACAP遺伝子欠損マウス海馬DG領域での活性化しうる「特定のシグナル系」に注目した検討を行った。まず、このシグナルの活性化に関連する特定遺伝子Xのスプライシングについて検討した結果、PACAP遺伝子欠損マウスの海馬では、そのスプライシング(活性化)の割合が野生型マウスに比べ有意に増加していることが明らかになった。またアレイ解析データをもとに、発現変動した複数遺伝子の発現レベルに関して複数個体間での相関を解析した結果、上述の「特定のシグナル系」を構成する遺伝子間においてのみ強い発現相関が見られることが明らかとなった。以上、統合失調症の脆弱性遺伝子であるPACAPを主題としたこれまでの研究成果により、本疾患の分子病態として、神経発達や回路形成の異常、および上述の「特定のシグナル系」の変調が重要な役割を果たすことが明らかとなった.申請者はPACAPによる統合失調症の分子基盤解明の為、「神経細胞の発達に対するPACAPの作用解析」という目的において検討を行い、以下の結果を得た。A)「統合失調症の認知機能障害に関わる遺伝子の同定」に関して、LCM (Laser Captured Microdissection)法により野生型及びPACAP-KOマウスの海馬を単離し、マイクロアレイを実施する為に十分量のmRNAを採取する事に成功した。B-1)「PACAP処置による神経突起スパイン動態等の変化」に関し、申請者は培養初期段階で見られる突起伸展作用に対し,PACAP処置が培養日数依存的に突起数の増加や突起長の増大を調節するという知見を見出した。さらに神経発達の成熟期で見られるスパイン関連タンパク質である、PSD-95の集積に注目し、PACAP処置時のPSD-95陽性スパイン数の変化を解析したところ、PACAPがPSD-95陽性のスパイン数を増加させることを明らかにした。B-3)「PACAP-KOのシナプス構造及び機能解析」に関し、8週齢の雄性ICRマウスの海馬を用い、ゴルジ染色法により脳神経細胞を染色した結果、PACAP-KOの海馬CA1領域においてスパイン数の減少及び形態異常が認められた。これらの結果はPACAPが神経細胞の構築及び神経ネットワーク形成を制御している可能性を強く示すものであると考えられる。また、B-2)「PACAP受容体と各種受容体との機能的複合体形成に関する検討」において、PACAPシグナルとの相互作用が期待される5-HT2A受容体及びmGluR2受容体の両コンストラクトの作製が完了した。引き続き細胞への共発現や複合体形成について検討する。申請者はPACAPによる統合失調症の分子基盤解明の為、「神経細胞の発達に対するPACAPの作用解析」という目的において検討を行い、以下の結果を得た。A)「統合失調症の認知機能障害に関わる遺伝子の同定」に関してB-1)「PACAP処置による神経突起スパイン動態等の変化」に関して申請者は昨年度の検討においてPACAPが培養初期段階で見られる突起伸展作用及び神経発達の成熟期におけるPSD-95陽性スパイン数の増加に対し促進的に作用することを見出した。本年度はその詳細な解明のため、神経細胞への遺伝子導入系の確立を行い、Tetシステムを用いたアデノウイルスベクターにより、神経スパインの可視化に成功した。B-3)「PACAP-KOのシナプス構造及び機能解析」に関して昨年度の検討において、PACAP-KOの海馬CA1領域においてスパイン数の減少及び形態異常が認められた事を報告した。本年度は統合失調症と関連のある部位である大脳皮質III層とV層、及び海馬DG領域において同様の検討を行ったのだが、それらの部位ではスパイン数及び形態変化は検出されなかった。

これまでの結果と併せ、本結果により、PACAPは神経細胞が本来有する神経発達ステージに応じた形態変化について、いずれも促進的な作用を持つことが明らかとなった。2)前年度までのアレイ解析で示唆された、PACAP遺伝子欠損マウス海馬DG領域での活性化しうる「特定のシグナル系」に注目した検討を行った。まず、このシグナルの活性化に関連する特定遺伝子Xのスプライシングについて検討した結果、PACAP遺伝子欠損マウスの海馬では、そのスプライシング(活性化)の割合が野生型マウスに比べ有意に増加していることが明らかになった。またアレイ解析データをもとに、発現変動した複数遺伝子の発現レベルに関して複数個体間での相関を解析した結果、上述の「特定のシグナル系」を構成する遺伝子間においてのみ強い発現相関が見られることが明らかとなった。以上、統合失調症の脆弱性遺伝子であるPACAPを主題としたこれまでの研究成果により、本疾患の分子病態として、神経発達や回路形成の異常、および上述の「特定のシグナル系」の変調が重要な役割を果たすことが明らかとなった.申請者らの検討において、PACAP遺伝子欠損マウスの海馬マイクロアレイにより、神経機能の調節や障害に関わる重要なパスウェイに含まれる遺伝子の発現が変動することを見出した。PACAPとこれら遺伝子との関連を示す知見はほとんど無いものの、近年精神疾患との関連が注目され始めているものもあり興味深い。したがって本結果は高い新規性と妥当性をもつものであると考えられる。今後は当該遺伝子の過剰発現やノックダウン等の方法を用いて、PACAPや神経突起伸展、あるいはスパイン動態との関連を明らかにしていく予定であり、これらの検討から統合失調症の分子基盤の一端の解明につながる事が期待される。
皮膚付属器の性ホルモンによる性差形成機構の解明

鳥類の羽は哺乳類の毛と同様に,ケラチンを産生・蓄積した表皮細胞の死細胞で構成された皮膚付属器である。ニワトリでは,鞍部に生じる羽(鞍羽)に顕著な性差が見られ,雌では褐色(ユーメラニン色)を呈する丸型の覆羽であるのに対し,雄の羽は光沢のある赤褐色(フェオメラニン色)の尖形飾り羽であり,その先端部には小羽枝を欠くフリンジ構造がみられる。本研究はこの鞍羽をモデル系として用い,皮膚付属器の性差形成の分子機構の解明を目的とした。本研究のこれまでの研究により,雌雄共通なデフォルトとしての雄型羽形成には, DIO3とASIPの高発現が関与し,雌型羽はエストロゲンがこれらの発現を抑制することで形成されること,雄鞍羽形成時に想定される活性型甲状腺ホルモン(TH)の局所的濃度低下をTHの皮下投与により打ち消すと,小羽枝形成とユーメラニン形成が促進されて黒色の羽板をもつ羽が形成されること,この羽色変化がメラノサイトの産生メラニンタイプのスイッチングによるものではなく,異なる2種類のメラノサイトの分化によって起こる可能性が示唆されている。平成30年度は鳥類メラノサイトと哺乳類メラノサイトを比較するため,ニワトリメラノサイトの単離培養を試みた。また,THは古くから換羽の誘導や羽伸長の促進に働くことが知られているが,その作用機序は分かっていない。上記の性差発現と羽形成との関連を明らかにするため,養鶏で広く利用されている遅羽遺伝子の解析を試みた。その結果,メラノサイトの単離培養については,ユーメラニン産生メラノサイトの単離培養に成功した。次年度RNA-seq解析をおこなう予定である。一方,遅羽遺伝子については,プロラクチンシグナル系が羽成長を制御する可能性が示唆された。エストロゲンやプロラクチンが羽包内の甲状腺ホルモン濃度を制御することで,羽の伸長や形態を制御している可能性が考えられた。メラノサイトの培養については,当初は遺伝的にユーメラニンのみを産生する品種と,フェオメラニンのみを産生する品種からのメラノサイトの単離培養を試みた。さまざまな因子を培地に添加したが,前者については増殖活性を示すメラノサイトが得られたが,後者については得られていない。哺乳類においても,ユーメラニン産生はメラノサイトの増殖や分化を誘導する因子により促進され,フェオメラニン産生は,それらの働きを抑制する因子により促進される。同様な性質が鳥類のメラノサイトにも備わっているのかもしれない。いずれにしても両メラノサイトが揃わなかった点については,進展が遅れていると言える。一方で,遅羽遺伝子の解析については,遅羽遺伝子に含有される融合遺伝子の働きについての解析が進み,遅羽という現象がプロラクチンシグナルの量の低下に起因する可能性を初めて示唆することができた。換羽や羽形成においてプロラクチンとTHは類似な働きがあることが古くから指摘されていたが,その詳細は不明であった。本研究の成果は,羽包内のTH濃度をプロラクチンが調節することで羽形成を制御し,エストロゲンが調節することで雌雄差形成を制御するといった,複数のホルモン系のクロストークを強く示唆する。このような概念の創出につながったことなどを総合的に判断し,当初の計画以上に進展していると考えられる。本研究では,ニワトリ鞍羽の雌雄差で対象とする羽色の発現については,従来の仮説である羽包メラノサイトによるメラニン合成のスイッチングを前提としていた。しかし,上述のように鳥類の羽包メラノサイトは産生するメラニンタイプを変えるスイッチングは行えず,ユーメラニンとフェオメラニンは,それぞれ異なるメラノサイトによって産生される可能性が示唆された。この違いは極めて大きく,本研究課題の基盤となるところであるため,平成31年度はまず,単離培養が可能となったニワトリメラノサイトに発現する遺伝子をRNA-seqによって網羅的に解析し,哺乳類メラノサイトとの類似性と相違性を明らかとする。また,ニワトリASIPを培養系で産生させて精製し,このASIPまたはメラノコルチンを神経冠細胞に作用させることで分化するメラノサイトに違いがあるのか否かを検討する。また,羽包内のTH系関連因子(DIO1,DIO2,DIO3,THR等)の発現分布と,これらの発現に及ぼす遅羽遺伝子の影響を検討する。これらを通して,羽包内のホルモン系のクロストークの実態を明らかにする。我々のこれまでの研究により,雌雄共通なデフォルトとしての雄型羽形成には,3型脱ヨウ素酵素(DIO3)とアグーチシグナルタンパク(ASIP)の高発現が関与し,雌型羽は卵巣由来のエストラジオール17β(E2)が,これらの発現を抑制することで形成されることが示唆されている。平成29年度の研究では,DIO3の発現により想定される雄鞍羽形成時の活性型甲状腺ホルモン(TH)の局所的濃度低下を打ち消すため,高用量THを皮下投与し,羽形態や羽色,羽包メラノサイトの変化,及び関連遺伝子群の発現変化を解析した。

その結果,雌型羽形成における小羽枝形成とメラノコルチンの発現亢進は, E2によるDIO3の発現抑制を介して起こり,E2によるASIP発現の抑制はこの系(E2-TH系)を介さずに起こることが示唆された。また,このTH処理した羽包の組織標本,組織切片の観察から,フェオメラニンとユーメラニンが1つのメラノサイトによって産生されるという従来の説とは異なり,異なる2種類のメラノサイトによってそれぞれ産生される可能性が示唆された。このことは,体色発現の進化を考える上で重要な知見となる。当初は培養系を用いてE2や甲状腺ホルモンの効果を解析する予定であった。ところが,その前段階として行ったホルモン投与によるin vivo解析で,E2によるメラノコルチンの発現亢進とASIPの発現低下が異なるメカニズムによって起こるという予期せぬ結果が得られ,より正確な解析の手がかりが得られたこと,鳥類メラノサイトによるメラニン産生について,これまでの定説を覆す可能性のある現象を見つけたことなどを総合的に判断し,当初の計画以上に進展していると考えられる。鳥類の羽は哺乳類の毛と同様に,ケラチンを産生・蓄積した表皮細胞の死細胞で構成された皮膚付属器である。ニワトリでは,鞍部に生じる羽(鞍羽)に顕著な性差が見られ,雌では褐色(ユーメラニン色)を呈する丸型の覆羽であるのに対し,雄の羽は光沢のある赤褐色(フェオメラニン色)の尖形飾り羽であり,その先端部には小羽枝を欠くフリンジ構造がみられる。本研究はこの鞍羽をモデル系として用い,皮膚付属器の性差形成の分子機構の解明を目的とした。本研究のこれまでの研究により,雌雄共通なデフォルトとしての雄型羽形成には, DIO3とASIPの高発現が関与し,雌型羽はエストロゲンがこれらの発現を抑制することで形成されること,雄鞍羽形成時に想定される活性型甲状腺ホルモン(TH)の局所的濃度低下をTHの皮下投与により打ち消すと,小羽枝形成とユーメラニン形成が促進されて黒色の羽板をもつ羽が形成されること,この羽色変化がメラノサイトの産生メラニンタイプのスイッチングによるものではなく,異なる2種類のメラノサイトの分化によって起こる可能性が示唆されている。平成30年度は鳥類メラノサイトと哺乳類メラノサイトを比較するため,ニワトリメラノサイトの単離培養を試みた。また,THは古くから換羽の誘導や羽伸長の促進に働くことが知られているが,その作用機序は分かっていない。上記の性差発現と羽形成との関連を明らかにするため,養鶏で広く利用されている遅羽遺伝子の解析を試みた。その結果,メラノサイトの単離培養については,ユーメラニン産生メラノサイトの単離培養に成功した。次年度RNA-seq解析をおこなう予定である。一方,遅羽遺伝子については,プロラクチンシグナル系が羽成長を制御する可能性が示唆された。エストロゲンやプロラクチンが羽包内の甲状腺ホルモン濃度を制御することで,羽の伸長や形態を制御している可能性が考えられた。メラノサイトの培養については,当初は遺伝的にユーメラニンのみを産生する品種と,フェオメラニンのみを産生する品種からのメラノサイトの単離培養を試みた。さまざまな因子を培地に添加したが,前者については増殖活性を示すメラノサイトが得られたが,後者については得られていない。
脳磁図によるヒト視覚野レチノトピーの測定と運動視の情報処理ダイナミックスの解析

生体磁気画像技術は脳局所の活動を優れた時間分解能で画像化できる有力な手段として期待されている。本来脳磁計は優れた時間及び空間分解能を有するが、これまでの解決法(単一ダイポールを仮定した最小二乗法)では測定された磁場に関与する最も大きな電流源のみを、ある時間に限定して求めるために、その周囲での電流の分布や時間経過がどのようになっているかを知ることは出来ない。そこで我々はRobinson & Roseによる提案された空間フィルタの技法を用いて、ヒトの視覚誘発電位を測定し、磁場から直接、大脳皮質の局所電流分布を求めうることを明らかにした。今回この技法をヒトの体性感覚誘発磁場(Somatosensory evoked magnetic field : SEF)の解析に適用し、従来の方法と比較検討した。左正中神経、左拇指、左小指にパルス幅1.0msの電気刺激を2000回加えて、右頭頂側頭部から脳磁場を記録した。データ解析は、刺激後200msの各成分で等磁場線図を作成し、単一ダイポールパターンを示す成分を求め、最小二乗法により電源推定を行なった。次に電源の存在する深さに空間フィルターの球面を仮定し、球面上に21×21のnode(node間距離:9°)を設定した。計測された磁場から線形加算により合計441のnode上の電流を求め、空間フィルタ面上にスーパーインポーズした。左正中神経刺激によるSEFでは、潜時21msecに最も早期の成分(N20)を認め、続いて、潜時47、81msに後期成分を認めた。拇指刺激では、潜時27msecにN20を認めたが、振幅は正中神経刺激に比べ明らかに低かった。さらに小指刺激では、N20成分はほとんど認めなかった。次にそれぞれの成分を空間フィルタにて解析したが、N20については従来の単一ダイポール法と同様に、最大電流は頭頂部、一次体性感覚野に位置し、その周囲に補足的な電流分布を認めた。さらに後期成分については、N20成分に比べ、電流は広い範囲に分布した。それぞれの電流の方向は、単一ダイポール法で推定された位置とほぼ同様であった。従って、三次元脳磁計と空間フィルタ法を組み合せることにより非侵襲的に一次体性感覚野上での電流の広がりを視覚化できることが示された。
ポーランドの化学物質による環境汚染

ポーランド北東部、北西部及び南部の工業地域、農耕地域、都市域及び森林地域で採取した土壌、湖沼底質・沿岸底質さらにポーランドのバルト海沿岸に死亡個体として漂着したネズミイルカ(phocoena phoocoena)等の環境試料を中心に、PCBs,DDTs,HCHs,CHLsなど環境汚染を引き起こす100種以上の有機塩素化合物及び有機態ハロゲン(EOX:EOCl,EOBr,EOl)等について検討した。その結果、PCBsは北西部の港湾都市で比較的高い濃度を示した。特に、造船施設周辺の海底質から高濃度のPCBsが見出された。また南部の石炭鉱業・化学工業地域においても、さらに旧ソ連軍基地跡からも比較的高濃度のPCBsが検出された。検出されたPCBsの化学構造を精査したところ、沿岸海底ではポーランドで製造使用されたChlorofenによる寄与が推定されたが、旧ソ連軍基地跡に関しては旧ソ連において製造使用されたPCBs製品であるSovolによる寄与が可能性として示唆された。DDTsは北部農耕地及び南部の都市域で比較的高濃度が検出された。特に、南部都市域むの方が高い傾向を示した。その原因として、土壌表層に多く含まれる石炭燃焼灰による吸着捕捉が考えられる。特に、土壌・底質等のDDTsの残留組成はp,p′-DDTが優占していた。このことは、ポーランドのような寒冷な気候下では、DDTsは分解し難く、汚染が長期化することを示唆している。EOXは有機溶媒で抽出可能な有機化合物に化学結合するハロゲンとして定義づけられるが、土壌・底質に広く分布していた。ハロゲンの濃度順位はEOCl>EOBr>EOIであった。PCBsなどの既知人工有機塩素化合物とEOClを比較したところ、EOClに占める既知人工有機塩素化合物は極僅かで、いわゆる未知有機塩素化合物が顕著に多量存在することが明らかとなった。これらの未知有機塩素化合物はPCBsと類似する汚染源とプロセスを通じ、ポーランドの環境中に拡散・分布していることが示唆された。これらのPCBsなど既知人工有機塩素化合物や未知の環境汚染物質は、水系を通じ、グダンスク湾を経て、バルト海の汚染を引き起こしていることが推定された。ポーランド北東部、北西部および南部の工業地域、農耕地域、都市域さらに森林地域で採取した土壌・底質試料を中心に、PCBs,DDTs、HCHs,CHLs,HCBなど環境汚染を引き起こす100種以上の有機塩素化合物および有機態ハロゲン(塩素、臭素、ヨウ素)について検討した。その結果、PCBsは、北西部の港湾都市で比較的高い濃度を示した。また南部の石灰工業・化学工業地域のみならず、それらの地域に隣接する都市域においても比較的高濃度のPCBsが検出された。検出されたPCBsの化学構造を精査したところポーランドで製造・使用されたChlorofenであることが明らかとなった。DDTsは北部の農耕地域および南部の都市域で高濃度が検出された。特に、DDTsの残留組成について詳細に検討したところ、環境中で分解生成するDDEの存在割合が低い傾向を示した。

このことは、ポーランドのような寒冷な気候下では、DDTsは分解し難く、汚染が長期化することを示唆している。因みに、PCBsは今日、世界的に見て汚染が著しい台湾と、またDDTsは汚染の深刻なインドに匹敵する高濃度であった。次に北部ポーランド試料について有機態ハロゲン(塩素、臭素、ヨウ素)を測定した。濃度順位は有機態塩素>有機態臭素>有機態ヨウ素であった。有機態ハロゲンは有機溶媒で抽出可能なハロゲンとして定義づけられるが、北部ポーランドの土壌・底質に広く分布していた。土壌と底質で比較すると底質中の濃度が高い傾向を示した。先に示したPCBs,DDTsなどはいわゆる既知の人工有機塩素化合物であるが、化学構造が未知の有機塩素化合物が既知化合物よりむしろ多量存在することが明らかとなった。化学構造が未知の有機塩素化合物がPCBs濃度と比較的強い相関関係を示したことから、未知有機塩素化合物はPCBsと類似する汚染源とプロセスを通じポーランドの土壌・底質中に拡散・分布していることが示唆された。今年度は、ポーランド北東部、北西部及び南部の湖沼底質およびポーランドのバルト海沿岸に死亡個体として漂着したネズミイルカ(phocoena phocoena)等の環境試料を中心に、PCBs,DDTs,HCHs,CHLsなど環境汚染を引き起こす100種以上の有機塩素化合物及び有機態ハロゲン(EOX:EOCl,EOBr,EOI)等について検討した。それらの環境試料に加え、昨年度に引き続き土壌試料についても検討した。その結果、土壌中のPCBsについて旧ソ連軍基地跡の兵舎や車輛庫付近より高濃度を検出した。その同族体・異性体組成は旧ソ連で製造・使用されたSovolに比較的類似した。また同基地跡の土壌に対照地域とし比較して明らかに高い濃度のDDTsを検出した。PCBsに関しては、車輛やその他の資材として、またDDTsについては兵員の衛生害虫防除用として使用されたことが考えられる。湖沼の底質に関しては、南部の石炭工業地帯の石炭鉱山の坑道水のため池や工業都市の公園の湖の底質より高濃度のPCBsを見出した。また、北西部のドイツ国境に近いオドラ川の船舶の航行する地域や都市下水の流入の影響の大きい地域で採取した河川・湖沼底質に比較的高濃度のPCBs、DDTsが検出された。このことは、産業活動などに伴ってPCBs、DDTs汚染が進行していることを示唆している。底質中のDDTsについては、p,p'-DDDが優占していた。このことは、底質が還元状態にあることを示唆しているが、河川・湖沼水が有機物による水質汚濁が進行している故と考えられる。また、高濃度のEOXがポーランド沿岸で得られたネズミイルカ試料より検出され、EOClが最も高濃度であった。PCBsなどの既知人工有機塩素化合物とEOClを比較したところ、EOClに占める既知人工有機塩素化合物の割合は3割程度で、いわゆる未知有機塩素化合物が顕著に多量存在することが明らかとなった。
古典期マヤにおける土器生産体制の解明

これまで古典期前期(CE250-600)のマヤ地域における国家形成について論じ、「テオティワカンの影響」という異文化要素が現れる現象とティカルが行った都市国家連合の形成との関係について明らかにした。そしてティカルを盟主とする都市国家連合のメンバーシップであることの表示として、三足円筒土器のような特定の遺物が機能した可能性を指摘した。これを受けて本研究では、ティカルにおける土器生産址に対する発掘調査と、ティカルを中心とした都市国家連合で出土した土器の胎土分析を通して、特定の威信財の生産と流通が都市国家連合の中心であるティカルによってどのように統御されていたのかを明らかにすることを目的とする。
次世代自動車普及促進政策の評価：グレードレベルの実証分析

本研究では,2010年度以降に導入された次世代自動車(クリーンディーゼル,電気自動車)を含む環境優良車に対する減税,補助金措置が,次世代自動車の普及に与えた影響と,自家用自動車市場における代表的な環境指標の一つである平均燃費の改善に与えた影響を評価する.分析では,減税,補助金措置の影響が自動車のモデル内のグレードレベルで異なること考慮に入れた実証モデルを構築し,モデル内のパラメタを推定する.推定結果を用いてこれら政策が市場に与えた影響を定量評価する.本年度は,自動車の各モデルに複数存在する型式を一つのグレードとして捉える形で昨年度に再構築したデータベースを用いた分析を実施した.2016年度までの分析では,効用関数上のパラメタの推定結果について,標準誤差が非常に大きいなど,収束計算上の問題が疑われる状況が存在したが,新たなデータベースと,それに合わせて本年度に作成した推定プログラムを用いることで,それら問題を解消し,妥当な推定結果を得ることができた.新たな分析結果をもとに,メルボルン大学で開催されたAsia Pacific Industrial Organization Conferenceにて,研究発表を行った.自動車市場における環境政策では,同一モデルでもグレード間で性能差があればその影響は異なってくる.しかしながら,グレードごとの販売台数の情報はアクセスが困難であり,これまでの研究ではグレード間の異質性を考慮に入れた分析はなされてこなかった.本研究課題の主要な成果は,データの制約の下で,グレード間の異質性を考慮に入れた政策評価を実施するための推定モデルを開発することができた点である.ただし,本研究期間内では,推定を実施するに際して多大な困難に直面したため,十分な政策分析が実施できていない点が課題として挙げられる.これら課題には引き続き,取り組んでいきたい.本研究では, 2010年以降に導入された自動車市場における次世代自動車に対する減税,補助金措置が,自家用車市場における平均燃費の改善,そして次世代自動車の普及(累積新車販売台数)に与えた影響を評価する.分析では,車種内のグレードレベルの異質性を考慮に入れた実証モデルを構築し,モデル内のパラメタを推定する.さらに,推定結果を用いてこれら政策の影響を定量的に評価するとともに,補助金予算の制約,あるいは一定の税収を確保する下で,燃費改善と次世代燃料車の普及をより効率的に実現するような政策設計をシミュレーション分析により提示する.2016年度は,2012年4月から2014年3月までの期間に導入されていた補助金政策,減税政策に注目し,グレードレベルで政策の効果を評価した.分析にあたっては,グレードレベルの自動車の需要関数を推定する必要がある.需要関数の推定は通常,販売台数と価格・品質の情報を用いて推定を行うが,自動車市場の場合,モデルレベルの販売台数のデータは利用可能であるものの,グレードレベルの販売台数は得られない.そこで,本研究ではまず,モデルレベルの販売台数と利用可能なグレードレベルの価格・品質データを組み合わせ,グレードレベルで政策評価を実施するための分析モデルを提示した.分析結果には課題が残されるが,ひとまず論文の形にまとめ,国内外の学会,研究会で報告を行った.加えて,これまでは2年間と短い期間の分析であったので,今後の研究のため,より長い期間のデータを収集した.2017年度以降,データ整備を完了させ,より長期にわたって政策評価を実施する予定である.最後に,国際的に活動する自動車企業を分析する場合,日本だけでなく,世界各国の自動車関連政策の影響を考慮することの重要性がこれまでの研究から明らかとなったので,今後は日本市場以外のデータも収集,分析する.本年度の成果は以下のようにまとめられる.(3)自動車市場のデータ収集(2014度年以前,2011年度以前のグレードレベルの自動車の価格・品質情報,都道府県レベルの自動車新規登録台数の収集)を実施し,2017年度以降の研究のためのデータベースの作成を進めた.加えて,政策の影響をより詳細に測定するため,都道府県レベルの自動車の新規登録台数のデータを整備した.以上より,研究開始の1年目としてはおおむね順調といえる.本研究では,2010年度以降に導入された自動車市場における次世代自動車(クリーンディーゼル,電気自動車)を含む環境優良車に対する減税,補助金措置が次世代自動車の普及に与えた影響および,自家用自動車市場における代表的な環境指標の一つである平均燃費の改善に与えた影響について評価する.分析では,減税,補助金措置の影響が自動車のモデル内のグレードレベルで異なること考慮に入れた実証モデルを構築し,モデル内のパラメタを推定する方法を提示,応用する.さらに,推定結果を用いてこれら政策の影響を定量的に評価するとともに,補助金制約や税収の制約といった政府の収支に係る制約を考慮した費用効果分析を実施する.費用効果分析の結果から,燃費改善と次世代自動車の効率的な普及を実現するような政策設計を提示する.本年度は,2016年度までに実施した推定の改善が研究の中心となった.詳細は以下の通りである.2016年度までに,基本的な推定モデルおよび推定結果は得ていたが,ディーラーのサイトに掲載されるグレード情報を用いる場合,グレードの性能の違いがモデルによっては大きく異なり,推定結果を得ることが困難なケースに直面した.特に,小さな違いで50以上のグレードが提供されるモデルもある一方,一つのグレードしか存在しないモデルも存在するため,ディーラーのサイトのグレード情報をそのままデータとして利用することは難しいという結論に至った.

これに対処するため,2017年度は,型式を一つのグレードととらえ,データベースを再構築した.これにより,モデルごとに極端にグレードの数が異なる問題は解消された.本年度は,新たなデータベースを用いた研究成果の報告はできていないが,これまでに実施した関連研究については国際学会を含む各種研究会で報告を実施した.本年度の成果は以下の通りである.(1)グレードレベルの分析を進めるため,データベースの作成を進めた.ウェブサイトから収集したデータについてはウェブスクレイピングを実施する業者へ依頼した.また,日本のみならず,海外の市場の動向の把握,分析のため,中国自動車市場のデータを中国人RAを雇用し,収集した.(3)関連し,本研究を含む政策評価に応用するための実証分析手法を,イノベーションの定量評価という観点から「イノベーションの測定」と題し,本の1章として発表した.以上より,課題は残されているものの,研究期間内には期待される成果を残せる見込みであるため,おおむね順調といえる.本研究では,2010年度以降に導入された次世代自動車(クリーンディーゼル,電気自動車)を含む環境優良車に対する減税,補助金措置が,次世代自動車の普及に与えた影響と,自家用自動車市場における代表的な環境指標の一つである平均燃費の改善に与えた影響を評価する.分析では,減税,補助金措置の影響が自動車のモデル内のグレードレベルで異なること考慮に入れた実証モデルを構築し,モデル内のパラメタを推定する.推定結果を用いてこれら政策が市場に与えた影響を定量評価する.本年度は,自動車の各モデルに複数存在する型式を一つのグレードとして捉える形で昨年度に再構築したデータベースを用いた分析を実施した.2016年度までの分析では,効用関数上のパラメタの推定結果について,標準誤差が非常に大きいなど,収束計算上の問題が疑われる状況が存在したが,新たなデータベースと,それに合わせて本年度に作成した推定プログラムを用いることで,それら問題を解消し,妥当な推定結果を得ることができた.新たな分析結果をもとに,メルボルン大学で開催されたAsia Pacific Industrial Organization Conferenceにて,研究発表を行った.自動車市場における環境政策では,同一モデルでもグレード間で性能差があればその影響は異なってくる.しかしながら,グレードごとの販売台数の情報はアクセスが困難であり,これまでの研究ではグレード間の異質性を考慮に入れた分析はなされてこなかった.本研究課題の主要な成果は,データの制約の下で,グレード間の異質性を考慮に入れた政策評価を実施するための推定モデルを開発することができた点である.ただし,本研究期間内では,推定を実施するに際して多大な困難に直面したため,十分な政策分析が実施できていない点が課題として挙げられる.これら課題には引き続き,取り組んでいきたい.今後の推進方策は以下の通りである.(1)データ:2016年度までに作成したデータを整理し,分析可能なデータベースをまとめる.データベースの作成にはリサーチアシスタントの雇用,データ入力業者等の活用を通じて進めることとしたい.次世代自動車の普及促進政策は日本のみならず,世界各国で同様の政策が採用されている.