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イエイツとキップリング -アジア観をめぐる類似性と異質性-

本研究では、キップリングのアジア観とイエイツのそれを、主として両者の宗教観に焦点をおいて比較検討することを目指した。その結果、次のような研究成果が得られた。1.キップリングは、インド教(=ヒンズ-教)の神のことを、ほとんど例外なく、godsでなくGodsと記述している。これにたいして、キリスト教の神のことをGodあるいはGodsと記述している。このような記述法は、前後の文脈から判断して、つぎのようなキップリングのアジア観を示唆していると思われる。(1)多神教のインド教の神をGodsと表象することにより、アングロインデアンの作家キップリングはインド教に対する敬意を表している。(2)一方、キリスト教の神をGodsと表象するキップリングの意図として、カトリックとプロテスタントという新旧両派の歴史的な抗争にたいする風刺があると思われる。このことは、一神教のキリスト教の相対比に通じ、ひいてはアジア的宗教とキリスト教との間に、文化的価値の観点から見て、優劣の差がないとするキップリングの文化相対主義的姿勢を示唆していると思われる。2.キップリングと同じく、インドを初めとするアジア各地の宗教に関心を示したアングロアイリッシュの作家W.B.イエイツは、アジア的多神教の神をgods、キリスト教の神をGodと記述する伝統的な記述法を一貫して用いている。その上で、キリスト教とアジア的諸宗教を共に、自己放棄を説く宗教として批判している。3.しかし、自己の主体性の護持にあくまでも固執するイエイツは、キップリングと比べて、アジア的な諸宗教への共感に乏しい。その意味でより西洋的(=古典ギリシャ的)な作家である。定説によれば、アングロインデアンの作家Rudyard Kipling(1865-1936)は、白人優越主義者であるとされている。平成7年度の当初の研究計画では、この定説が誤りであることを裏づけるために、次のような問題を検討することをめざした。1.キップリングをオリエンタリストだとして批判するサイ-ドの見解の妥当性、2.白人とアジアの現地人との関係を主題とする詩と小説においてキップリングが採用した視点の特質、3.現地人の信仰するgodsと対比しながら、キップリングが白人の信仰する神をGodsと規定したことの背景と理由。平成7年度の研究では、主として1と2の問題を検討した結果つぎのような成果が得られた。1.白人とアジアの現地人との関係を主題とする「白人の歌」シリーズに属するキップリングの詩群において多用されている反復表現は、差異をともなう複雑なものであることが裏づけられた。キップリンは白人の立場から白人の価値観を風刺すべく一種の対人関係的修辞として反復表現を使っていることが実証された。2.白人とアジアの現地人との関係を主題とする作品群におけるキップリングの視点は、きわめて複雑であることが裏づけられた。キップリングは、いわば両者を等距離から眺めることができる超越論的自我(フッサール)の立場に立っていることが判明した。同時に、キップリングは、この立場がけっして永続的なものではなく、ほんのつかの間だけしか維持できない不安定な視点であることを明確に自覚していた詩人であることも実証された。以上のことから、白人優越主義者=オリエンタリストとしてのキップリングという定説が誤解であることが論証された。なお3の問題については平成8年度において引き続き検討する予定である。平成8年度の「研究目的・研究実施計画」では、キップリングのアジア観とイェイツのそれを、主として両者の宗教観に焦点をおいて比較検討することを目指した。

1.キップリングは、インド教(=ヒンズ-教)の神のことを、ほとんど例外なく、godsでなくGodsと記述している。これにたいして、キリスト教の神のことをGodあるいはGodsと記述している。このような記述法は、前後の文脈から判断して、つぎのようなキップリングのアジア観を示唆していると思われる。(1)多神教のインド教の神をGodsと表象することにより、アングロインデアンの作家キップリングはインド教に対する敬意を表している。(2)一方、キリスト教の神をGodsと表象するキップリングの意図として、カトリックとプロテスタントという新旧両派の歴史的な抗争にたいする風刺があると思われる。このことは、一神教のキリスト教の相対化に通じ、ひいてはアジア的宗教とキリスト教との間に、文化的価値の観点から見て、優劣の差がないとするキップリングの文化相対主義的姿勢を示唆していると思われる。2.キップリングと同じく、インドを初めとするアジア各地の宗教に関心を示したアングロアイリッシュの作家W.B.イェイツは、アジア的多神教の神をgods、キリスト教の神をGodと記述する伝統的な記述法を一貫して用いている。その上で、キリスト教とアジア的諸宗教を共に、自己放棄を説く宗教として批判している。3.しかし、自己の主体性の護持にあくまでも固執するイェイツは、キップリングと比べて、アジア的な諸宗教への共感に乏しい。その意味でより西洋的(=古典ギリシャ的)な作家である。
非正規滞在者の社会統合を目指す歴史比較社会学的研究

2018年度には論文を2本(日本語、1本は査読あり、1本は書評論文)、著書を3冊(単著1冊、執筆分担2冊)を刊行し、学術口頭報告を3本(全て英語、査読あり)を行った。著書のうち単著1冊(『家の歴史を書く』筑摩書房)は非正規移住者の家族史を戦後史的な観点で考察するものであり、本研究の課題内容に即したものと考える。また執筆分担のうち1冊(『共生社会の再構築I』法律文化社)では非正規移住者に関する出入国管理政策を現在の日本における出入国管理政策と関連付けて論じたもので、課題内容をまとめ、報告する位置を占める。学術口頭報告においては重国籍に関連する内容があり、本研究課題と直接的な関係は一見すると薄いように思われるが、日本における国籍・市民権概念と出入国管理政策との深い関係を論じたものであるため、本研究課題の内容に即したものである。今年度は7月に沖縄県公文書館・沖縄県立図書館での文書収集を行った。また沖縄県石垣市与那国町・沖縄県糸満市において、1940年代後半に「密貿易」を行った、あるいは目撃した人々7名からインタビューを収集した。さらに7月から10月にかけて、大阪府内において在日コリアン1世を対象としたデイサービスセンターにて、5名の生活史インタビューを収集した。また海外調査としては、2月に台湾(台北市)の国家トウ案館および台湾政治大学にて、日本人の引揚げと「密貿易」に関する新聞資料・公文書を収集した。これらの調査結果は、占領期日本周辺での「密航」「密貿易」を可能にしたネットワークを分析したものとして、学術ジャーナル『理論と動態』に投稿され、現在査読結果を待っている。そのほか、編著『最強の社会調査』は、2015年5月半ばに出版の運びとなり、現在校正中である。また、2014年11月にソウル・聖公会大学で行った「密航」に関する口頭報告は、加筆修正した論文を聖公会大学に提出し、来年度中に韓国語での出版が決定され、現在校正が行われている。博士論文は2016年10月に刊行する予定である。昨年度は引き続き、日本国内で非正規滞在者に対する調査を行おうと努めたが、コンタクトを取ること自体が非常に困難だった。そのため、調査対象及び方法を若干変更せざるを得なくなった。すなわち、日本国内においては非正規滞在者ではなく重国籍者に対象を変更し、彼ら・彼女らが日常的にどのようなトラブルを経験し、それに対処しているのか、そこにおいて日本の入国管理政策はどのような影響を与えているのかをインタビューすることにした。また、非正規滞在者については、文書で調査可能な対象・時期に調査範囲を限定し、「日本における入国管理政策は他国と比較して裁量権が大きいのか」「それはどのような歴史的経緯によるものか」という問いを設定した。このほか、まだ出版はされていないが研究集会報告を関西学院大学の紀要に掲載されることが確定しており、すでに校了している。妊娠・出産に伴う中断があったが、にもかかわらず単著・学術論文・紀要・口頭報告などにこれまでの研究成果を形にして出すことができている。また乳児を連れてもインタビューやフィールドワークを可能なかぎり行い、研究に必要なインタビューを少しずつではあるが集めることができている。今年度は引き続き京都・大阪での調査を行うとともに、国際的な難民受け入れ態勢の発生・発展と展開という歴史的・比較社会学的観点から資料収集を進める。具体的には春季(46月)に参与観察を行いつつ入国管理・国籍法の運用実態に関する調査を行うとともに、夏期(79月)にはドイツ・オーストリアにて難民受け入れの行政サービスに関するインタビュー調査を行う。秋期(1012月)にはヨーロッパにおける第2次世界大戦後の難民受け入れ態勢の発生に関する文書調査および先行研究の精査を行う。今後は上記の問いに基づき、日本国内における重国籍者と、戦後日本における入国管理体制の成立に関する国際比較という点に調査の対象を絞っていく。重国籍者へのインタビューについては、すでに国際結婚を経験した日本人によるNPOに参加し、自身が重国籍者である人々及び国際結婚した人々のパスポート取得・更新にまつわるトラブルとその解決方法、婚姻・子の出生時における国籍取得に関してインタビューを行う。また入国管理体制の国際比較については、立命館大学・国会図書館・合衆国フーヴァー研究所に所蔵されている占領軍文書を利用し、日本における入国管理体制の成立においてどのような交渉が日本政府と占領軍との間で行われたのか、それは他の敗戦国(特にドイツ)と比較した際にどのような特徴があるかという点について精査する。今後もこれまで通り、研究課題に対応したフィールドワーク、インタビュー調査を行い、また国際学会での口頭報告を行う。

すでに2018年6月には国際オーラルヒストリー学会での報告が、7月には国際社会学会での口頭報告が決定している。なお、海外・国内での学会報告や調査時の託児費用を科研費から一部でも出すことが可能であれば、これまでも、またこれからも、少なくとも2割以上多くの業績を出すことができるだろうと確信している。しかし日本学術振興会及び所属大学等がそれを認めていないため、女性研究者なり子供を持つ研究者なりを支援する気があるとは思われない。夏季休暇期間中にヨーロッパにて調査を行う予定だったが、現地での調査予定地が同じ時期にシリア等からの難民受け入れのため多忙を極め、調査やインタビューを受け入れる余裕がなくなり、長期間での調査が不可能になってしまったため。3月にアメリカ合衆国にて文書調査を行う予定だったが、その調査を所属研究科の拠点形成事業に関する調査として行うこととなり、科学研究費(若手B)を使用することができなかったため。しかし、もし科学研究費が調査・学会報告時における託児費用に使用することができたのであれば、このような次年度使用額は決して生じなかったものと思われる。2017年8月に出産したため、同年6月1日から年度末まで出産・育児のために研究を一時的に中断したため。今年度は6月に国際オーラルヒストリー学会での口頭報告を行い、その際にフィンランドにおける移民政策と戦後処理プロセスについて調査を行う。7月には国際社会学会世界大会での口頭報告を行う。これらの報告結果は学術論文としてまとめ、その英文校正費用としても使用する。今年度は同じ調査先に再度問い合わせを行い、夏季休暇期間中に調査を遂行する。今年度は海外ジャーナルへの投稿論文を複数抱えているため、英文校正費用として使用する。ただし、出産を今年度8月に控えているため、研究中断を申請する。したがって、産後2年間に韓国・フランス・ドイツでの文書調査・インタビュー調査を行うことによって、未使用額を有効に活用した調査研究を行っていく。
光化学反応と液液抽出法を複合化した新規な重・軽油の脱硫プロセスの開発

酸性雨による森林破壊を引き起こす大気中の硫黄酸化物の大部分は、石油・石炭などの化石燃料に含まれる有機硫黄化合物に起因している。ジベンゾチオフェン(DBT)類は軽油留分中に多く含まれ、従来の水素化脱硫法では脱硫が困難であった。本研究では、軽油と水の二相系に紫外光を照射し、有機相中のDBTを光反応させ水相中に抽出除去するプロセスについて検討した。軽油に模したテトラデカン(n-C_<14>H_<30>)にDBTを溶かし2g/lとした。水相には蒸留水またはNaOH水溶液を用いた。高圧水銀灯を試料溶液(有機相50ml・水相200ml)に挿入し、撹拌しながら光照射した。有機相中のDBT濃度の経時変化をガスクロマトグラフにて分析した結果、水相に蒸留水とNaOH水溶液のいずれを用いてもDBT濃度は光照射時間とともに減少することが分かった。また、光照射時に空気を吸い込むことによって、DBT濃度の減少速度を大幅に早めることができた。蒸留水を用いた場合、有機相との界面にエマルション相が生成し、有機相の回収率が70%程度となった。NaOH水溶液を用いた場合はエマルションは生成せず、98%以上の有機相を回収することができた。水相中の硫黄濃度をICP発光分析法により分析した結果、有機相からDBTが減少していくのに従い水相中での硫黄分が増大し、有機相で減少したDBTの硫黄分のうち8095%が水相に移動していることが明らかとなった。水相を高速液体クロマトグラフ(逆相)で分析したが、DBTの単純な酸化物であるDBTスルホキシドやDBTスルホンは検出されなかった。光照射とともに水相pHが低下することから、水相中に酸性物質の生成が考えられ、イオンクロマトグラフによる分析から、硫酸イオンの生成が確認された。
機能性ナノカーボンを活用した次世代止血材料の開発

血友病は、血液凝固因子の不足により血液の凝固異常が起きる遺伝病であり、出血性ショックによる死傷の危険性が高い。カーボンナノチューブ(CNT)は、その優れた物理的・化学的特性によって次世代材料としての様々な応用が世界中で期待されている。本研究では、最終構想に血友病モデルマウスの出血を光熱によって止血が可能なCNT複合体の開発を掲げている。本最終構想を達成するために、コア技術となるリポソーム-CNT複合体の開発を目指した。また、当該リポソーム-CNT複合体の性能を評価するために、モデル生物として線虫を用い、近赤外レーザー照射に伴う生体反応を調査した。重篤化する出血様式は生体深部出血が中心で、有効な治療法は確立されていない。一方、カーボンナノチューブは、その優れた物理的・化学的特性によって次世代材料としての様々な応用が世界中で期待されている。本研究では、酵素反応を光熱で制御し、生体深部における血液凝固を惹起可能な新しい生体内ナノ止血技術を開発する。本研究では、最終構想に血友病モデルマウスの出血を光熱によって止血が可能なナノカーボン複合体の開発を掲げている。本最終構想を達成するために、まずは、コア技術となるリポソーム-CNT複合体の開発を目指した。また、リポソーム-CNT複合体の線虫に与える影響を検証した。ナノバイオ工学
超常磁性酸化鉄製剤による子宮悪性腫瘍におけるリンパ節転移診断法の開発

第一の目的である子宮頸部にSPIOを局所投与した造影MRI検査による,術前の新たなリンパ節転移診断法の確立についてであるが,骨盤内リンパ節郭清を予定された子宮頸癌・体癌27症例でSPIO造影MRIを行ったところ,LN転移診断は,感度40%,特異度95%,陽性的中率67%,陰性的中率86%,正診率85%であった.この正診率は,CT (67%)やPET-CT (71%)よりも高いという結果であり,SPIO造影MRIが子宮頸癌・体癌の転移リンパ節診断に有用である可能性が示唆された.第二に,SPIOをトレーサーとして用いたradiation-freeな術中センチネルリンパ節(SLN)生検法の開発であるが,今年度は,子宮頸癌・体癌症例のSLN同定のために,多数の施設で用いられているラジオアイソトープ(RI)法同様に,SPIOをトレーサーとしてSLNが検出可能かどうかを検討した.具体的には,上記の子宮頸癌・体癌27症例中5例において,SPIOに加えてRI(Tc99m)も子宮頸部に局注し,SPECT-CTを行った.その結果,SPIO-MRIとSPECT-CTの両方で同一のSLNとして検出できたLNは92%(12/13)であり,SPIOがRIに代わるトレーサーになりうる可能性が示唆された.また上記27例中23例において,SPIO造影MRI後に摘出されたリンパ節に鉄染色を施行し,22例(96%)において鉄染色陽性であることを確認した.これは,術前にSPIO造影MRIでSLNと判断したリンパ節が,鉄染色を用いた永久標本で,間違いなくSLNであることを後方視的に診断できる方法になりうる結果であると考えられた.SPIO造影MRIが,従来,SLN生検に用いられているRI法と遜色ない確率で,SLNが同定できることが確認できた.また鉄染色を用いれば,術後にも間違いなくSLNであることを確認できる方法になりうることが確認できた.第一に,SPIOをトレーサーとする磁気検出器の開発に取り組む予定である.これまでに,東京大学のグループが開発中である磁器検出器を用いて,術前に投与したSPIOが検出可能か検証し,SPIOの投与時間や投与濃度につき確認中である.さらに検討を進め,手技や方法を確立,また鏡視下手術でも使用可能な磁器検出器の開発に取り組む予定である.また鉄染色陽性であったSLNを用いて,LNの微小転移の検出が可能か(ウルトラステージング)について,検討を進める予定である.第一の目的である子宮頸部にSPIOを局所投与した造影MRI検査による,術前の新たなリンパ節転移診断法の確立についてであるが,骨盤内リンパ節郭清を予定された子宮頸癌・体癌27症例でSPIO造影MRIを行ったところ,LN転移診断は,感度40%,特異度95%,陽性的中率67%,陰性的中率86%,正診率85%であった.この正診率は,CT (67%)やPET-CT (71%)よりも高いという結果であり,SPIO造影MRIが子宮頸癌・体癌の転移リンパ節診断に有用である可能性が示唆された.第二に,SPIOをトレーサーとして用いたradiation-freeな術中センチネルリンパ節(SLN)生検法の開発であるが,今年度は,子宮頸癌・体癌症例のSLN同定のために,多数の施設で用いられているラジオアイソトープ(RI)法同様に,SPIOをトレーサーとしてSLNが検出可能かどうかを検討した.具体的には,上記の子宮頸癌・体癌27症例中5例において,SPIOに加えてRI(Tc99m)も子宮頸部に局注し,SPECT-CTを行った.その結果,SPIO-MRIとSPECT-CTの両方で同一のSLNとして検出できたLNは92%(12/13)であり,SPIOがRIに代わるトレーサーになりうる可能性が示唆された.また上記27例中23例において,SPIO造影MRI後に摘出されたリンパ節に鉄染色を施行し,22例(96%)において鉄染色陽性であることを確認した.これは,術前にSPIO造影MRIでSLNと判断したリンパ節が,鉄染色を用いた永久標本で,間違いなくSLNであることを後方視的に診断できる方法になりうる結果であると考えられた.SPIO造影MRIが,従来,SLN生検に用いられているRI法と遜色ない確率で,SLNが同定できることが確認できた.また鉄染色を用いれば,術後にも間違いなくSLNであることを確認できる方法になりうることが確認できた.第一に,SPIOをトレーサーとする磁気検出器の開発に取り組む予定である.これまでに,東京大学のグループが開発中である磁器検出器を用いて,術前に投与したSPIOが検出可能か検証し,SPIOの投与時間や投与濃度につき確認中である.さらに検討を進め,手技や方法を確立,また鏡視下手術でも使用可能な磁器検出器の開発に取り組む予定である.また鉄染色陽性であったSLNを用いて,LNの微小転移の検出が可能か(ウルトラステージング)について,検討を進める予定である.国際学会に参加したが,日本国内での開催であったため,多額の旅費がかからなかった.
犬の肺高血圧症に対する血管リモデリングを標的とした新規治療法の確立

犬の慢性心不全による肺高血圧症(PH)に対する血小板由来成長因子の阻害活性を持つ分子標的薬の有効性を調べる目的で、PHラットモデルにおけるイマチニブを含む分子標的薬の肺血管リモデリングの抑制効果と右室肥大の改善効果を検討した。その結果、イマチニブとスニチニブは肺血管リモデリングの抑制を介してPHを改善することが示唆された。次に、犬慢性心不全によるPHに対する低用量イマチニブ治療の有効性を臨床徴候と各種循環パラメータにより評価したところ、標準的治療に低用量イマチニブを追加投与することによりPHを有意に改善でき、イマチニブはPHを示す慢性心不全犬の治療薬として有効であることを明らかにした。本研究では犬の慢性心不全による肺高血圧症に対する血管リモデリングに関与する血小板由来成長因子(PDGF)受容体の阻害活性を有する分子標的薬の有効性とその治療法を確立することを目的としている。この目的に対して、本年度では犬の慢性心不全による肺高血圧症および僧帽弁閉鎖不全症に対するPDGF受容体阻害作用を有するイマチニブの治療効果を検討した。慢性フィラリア症または僧帽弁閉鎖不全症により肺高血圧症を呈し、一般的治療を実施中の慢性心不全犬に対して低用量のイマチニブ(既報告の抗腫瘍薬としての用量の約1/3量)を追加投与することにより、その有効性を検討したところ、イマチニブ投与により、臨床症状スコア、心拍数、左心房径/大動脈径比、三尖弁最高逆流速、収縮期肺動脈圧、右室と左室のTei index、左室拡張早期流入速波形(E波)と僧帽弁輪運動速度Emの比および心房性ナトリウム利尿ペプチド濃度は有意な低下を示し、拡張期血圧、左室内径短縮率、左室駆出率、1回拍出量および心拍出量は治療後に有意に増加し、心不全の改善が認められた。従って、低用量イマチニブ投与は肺高血圧症を示す慢性心不全犬の治療として有効であることが明らかになった。一方、肺高血圧を示さない無症候性の僧帽弁閉鎖不全犬に対するイマチニブ投与は、血圧、心拍数、心拍出量、僧帽弁逆流速およびその他の心機能パラメータには有意な変化を示さなかったことから、イマチニブは僧帽弁閉鎖不全、それ自体には明らかな影響を及ぼさないと考えられた。現在、肺高血圧ラットモデルを用いて、イマチニブを含む数種類の分子標的薬のPDGF受容体発現と肺血管リモデリングの抑制効果、右室肥大と生存率の改善効果を検討中である。肺高血圧症(PH)は肺動脈内腔の狭窄や閉塞がおこり、肺動脈圧上昇や重篤な右心不全を引き起こす病態である。本質的な原因は肺血管リモデリングと考えられている。本研究はPHモデルラットを用いた分子標的薬の肺血管や心臓への効果およびイヌ肺高血圧症に対するイマチニブ長期投与の効果を検討した。ラットにMonocrotaline (MCT)を投与し、ラットPHモデルを作成した。分子標的薬のイマチニブ(550 mg/kg)もしくはスニチニブ(110 mg/kg)をMCT投与後、2週目から剖検まで毎日、経口投与した。その結果、試験薬非投与のMCT群では肺細動脈の肥厚と内腔狭窄がみられ、正常ラットに比べ右心室/(左心室+中隔壁)比が高値を示した。一方、イマチニブ(1550 mg/kg)もしくはスニチニブ(10 mg/kg)投与群の4および6週目においては、MCT群よりも組織学的に肺血管の肥厚と狭窄が軽減され、右心室/(左心室+中隔壁)比が低値を示し、右室肥大が改善された。従って、血小板由来成長因子(PDGF)受容体阻害活性を持つ分子標的薬のイマチニブおよびスニチニブは血管リモデリングの抑制を介してPHを改善することが示唆された。さらに、肺高血圧症を呈する慢性心不全犬への低用量イマチニブ(23 mg/kg)の長期経口投与(6か月以上)は、臨床スコア、心拍数、収縮期肺動脈圧、右室と左室のTei index、左室流入速波形(E波)/僧帽弁輪運動速度(Em)比および血中心房性ナトリウム利尿ペプチド濃度を低下し、心拍出量を増加したことにより、心不全の改善効果を示すことを明らかにした。この効果は肺血管拡張と心筋リモデリング抑制作用を有するスタチンの効果に比べ顕著であると考えられた。本研究は肺高血圧症に対するPDGF受容体阻害作用を持つ分子標的薬の有用性を示唆した。農学血管リモデリングに関与する血小板由来成長因子(PDGF)受容体阻害薬の1つであるイマチニブは、犬の肺高血圧症に対して治療薬として有効であること、およびイマチニブは僧帽弁閉鎖不全、それ自体には明らかな影響を及ぼさないことを明らかにしたことは、当初の計画どおりであり、順調に薬物の有効性評価を遂行している。

ただし、肺高血圧ラットモデルを用いた数種類の分子標的薬の肺血管リモデリングの抑制効果の検討は少し遅れている。今後は、肺高血圧症ラットモデルを用いた血小板由来成長因子(PDGF)受容体活性の阻害作用を有する数種類の分子標的薬について、PDGF受容体発現と肺血管リモデリングの抑制効果、右室肥大および生存率の解析と有効薬物のスクリーニングを進めていく。同時に、犬の各種慢性心不全による肺高血圧症に対する選択分子標的薬の有効性と治療法の検討を進展させ、肺高血圧症に対する新規治療法の有用性を明らかにしていく予定である。
赤色長周期脈動変光星の脈動不安定帯の特定

本研究は、大マジェラン雲中の赤色脈動変光星についての最近の赤外線測光観測によって明らかになった赤色脈動変光星の周期光度関係に解釈を施し、この解釈に基づいて、これらの星の基本的諸量を求め、また脈動不安定帯を特定する事を目的として始めた。古典的セファイド型星についての周期光度関係は、良く知られているように、セファイド不安定帯がHR図に細い帯として存在する事を反映しており、一本の線で良くフィットする事が出来るのだが、赤色長周期変光星の周期光度関係はかなりの分散のある事を示している。我々は、これを、恒星の進化パスがセファイドと赤色巨星では、大きく異なる事に着目し、この分散を用いて周期光度関係を有効温度光度関係に効果的にマッピング出来る事を示した。これらの星の大気モデル系列について、詳細な線形振動の計算を継続しているが、これらのモデルと進化パスを連結させる作業を引き続き行う予定である。平成5年度には、また、HR図水平分枝にあるRR Lyrae型星に古くから未解決のまま放置されていたBlazhko効果の解釈を試みた。適度な強さで且つ自転軸に適度な角度を成すような双極子の磁場の存在を仮定すると、その脈動の固有関数への摂動効果まで考慮に入れる事により、観測されるようなBlazhko効果を説明できる事が判った。この様な磁場の存在の有無を観測的に明らかにする事により、この解釈の検証が出来よう。また、同様の解釈により、A型特異星で観測される振動現象を説明できる事を明らかにした。この場合には磁場の存在や強度やおよその形状が既に知られている。双極子の他に四重極子磁場の成分を考慮し、これらの脈動固有関数への摂動を考慮する事により、これらの星の振動の基本的性質を説明するとともに、これらの星の基本的諸量を決定する事が出来た。また、太陽型の振動励起機構について考察し、晩期型星で励起が期待される振動の振動数を明らかにした。この励起機構は、赤色長周期変光星に見られる不規則変光の一因を担っている可能性を持つ。赤色脈動変光星は、長周期の規則/半規則変光星で、古くから知られているものの、主たる輻射が赤外線域であるために、脈動の物理的諸量が観測的に決定されず、恒星進化晩期の重要な段階にあるにもかかわらず、そのHR図上の位置等基本的諸量が未解明であった。本研究では、大マジェラン雲中の赤外脈動変光星についての最新の赤外線測光観測によって明らかになったこれらの星の周期光度関係に解釈を施し、恒星の進化計算に基づく漸近的巨星分枝の星の振動の計算を行った上で、観測と理論を比較してこれらの星の基本的諸量を求めることを目的としている。本年度は、観測的に求められた赤色長周期変光星の周期光度関係にかなり分散のある事に着目し、この分散を用いて周期光度関係を有効温度光度関係にマッピングすることを考察した。これを基本アイディアとして、国内外の研究者達と議論をし、その基本的正しさを確認した。現在漸近的赤色巨星分枝の星の現実的進化モデルを得るべく計算を実行している。

本研究は、大マジェラン雲中の赤色脈動変光星についての最近の赤外線測光観測によって明らかになった赤色脈動変光星の周期光度関係に解釈を施し、この解釈に基づいて、これらの星の基本的諸量を求め、また脈動不安定帯を特定する事を目的として始めた。本年度は、赤色変光星域の変光星そのものよりも、HR図水平分枝にあるRR Lyrae型星に古くから未解決のまま放置されていたBlazhko効果の解釈を試みた。適度な強さで且つ自転軸に適度な角度を成すような双極子の磁場の存在を仮定すると、その脈動の固有関数への摂動効果まで考慮に入れる事により、観測されるようなBlazhko効果を説明できる事が判った。この様な磁場の存在の有無を観測的に明らかにする事により、この解釈の検証が出来よう。また、同様の解釈により、A型特異星で観測される振動現象を説明できる事を明らかにした。この場合には磁場の存在や強度やおよその形状が既に知られている。双極子の他に四重極子磁場の成分を考慮し、これらの脈動固有関数への摂動を考慮する事により、これらの星の振動の基本的性質を説明するとともに、これらの星の基本的諸量を決定する事が出来た。また、太陽型の振動励起機構について考察し、太陽型星で励起が期待される振動の振動数を明らかにした。赤色脈動変光星については、これらの星の大気モデル系列について、線形振動の計算を行っている。これらのモデルと進化パスを連結させる作業を行う予定である。
AMH系による性的可塑性の分子基盤解析

性の可塑性を制御している分子の実体とその制御機構は明らかでなかった。今回の研究により、AMH系は生殖細胞を取り囲む支持細胞間で働き、分裂中の幹細胞系の生殖細胞の増殖を間接的に制御、この生殖細胞の増殖を通じて生殖腺の性の制御を行いうる分子であることが明らかとなった。またこのAMH系が働く「生殖細胞のゆりかご」と名付けた組織構造も本研究によって発見され、この構造体には卵巣生殖幹細胞が存在し、構造体そのものがニッチでもあることが示された。以上のような性決定分化機構はほ乳類とはメダカでは全く異なる。実際、ほ乳類での生殖腺雄化に必須の因子sox9の機能をメダカで調べると、雄化には必須ではなく生殖細胞維持に関わっていることが明らかとなった。これらの結果を総合すると、それぞれの脊椎動物は独自の性決定システムを発達させていることが分子機能の観点から明らかとなった。フランスINSERM研究所のClemente教授との共同研究により、変異amhrIIのタイプの同定を行なった。変異amhrII cDNA全長を単離、I型受容体を発現し下流のシグナルをルシフェラーゼで検出できる細胞株に導入、精製AMHを添加することで変異タイプを同定したところ、シグナルが全く伝わらなくなることから、機能喪失変異であることが判明した。同時にこのスレオニンが活性にきわめて重要であることも明らかとなった。さらにAMH下流のSMADシグナル経路が存在するかを明らかとするため、smad発現を調べ、生殖腺体細胞に発現していることを確認した。hotei変異遺伝子(amhrII)はin situレベルで体細胞側で発現が検出される。またそのリガンドであるamh遺伝子も同じ細胞で検出されることから、AMHシグナルはオートクライン的に体細胞で働くと予期される。しかし、その表現型は生殖細胞が過剰増殖として認められるため、生殖細胞で発現する微量の変異遺伝子が表現型を引き起こしている可能性は否定できない。そこでこのことを検定するために、野生型と変異体メダカとの間でキメラメダカを作製して解析を行なった。その結果、変異型生殖細胞が野生型生殖腺に入っても過剰増殖はしないが、野生型生殖細胞が変異体生殖腺に入ると表現型を示すことが明らかとなった。このことは、生殖細胞の増殖は、生殖細胞自律的な変異によるものではなく、体細胞の変異によって影響されることが明らかとなった。tilling法によって得られたamhrII変異体メダカと支持細胞と生殖細胞を異なる蛍光色で可視化した遺伝子導入メダカとを交配し、生殖細胞増殖過程を、BrdUパルスチェイス実験などによる細胞周期解析や共焦点顕微鏡を用いた組織解析を行った。その結果、amhrII変異体では幹細胞型分裂の異常亢進が起きていることが明らかとなった。さらに、生殖幹細胞が存在するニッチ「生殖細胞のゆりかご」数が卵巣内では増えていることも明らかとなった。一方野生型では、リガンドであるAMHがオートクライン的にAMHRIIが発現している支持細胞で働き、変異体はこのAMHRIIのnull変異体であることが昨年度の研究により明らかとなっている。以上のことを総合すると、生殖細胞の増殖過程解析の結果は、支持細胞と生殖細胞とは緊密に相互作用しながらAMH系シグナルを用いて幹細胞の分裂とニッチ数を制御していることを示している。今年度はさらに、このAMHRIIの下流にあり、生殖細胞分裂の制御に関与する因子を明らかにすべく、変異体と野生型の支持細胞での異なるシグナルを検出するための系の開発に着手した。そこでは、遺伝子導入メダカを用いた蛍光を発する支持細胞のセルソーターによる単離条件、少量の細胞からcDNAを作製する方法、などを検討し、さらにはIlluminaによる遺伝子プロファイル作製の予備実験を開始した。(1)AMH経路が生殖腺にもたらす生物学的機能の解析hotei変異体は生殖細胞が増殖し、XYを持ちながら雌へと性転換するメダカ変異体である。生殖腺性分化過程の組織学的解析、EdU取り込み実験などにより、性分化中の野生型メダカ生殖腺の維持型(幹細胞型)生殖細胞には、分裂の観点から2種類あることが明らかとなった。AMH経路は活発に分裂を行っている幹細胞型生殖細胞を制御し、休止期にある生殖細胞の分裂を開始させることはなかった。また、キメラダカの解析によって、AMHは支持細胞で働き、直接は生殖細胞に作用しないことが明らかになった。同様に、性転換もAMH経路の直接的な作用ではないことが明らかとなった。以上はAMH経路が支持細胞経由で生殖細胞増殖を制御し、この生殖細胞経由によって性分化も制御していることを示している。

(2)AMH系によって制御される分子/経路の特定と確認マイクロアレイ解析を実施し、AMH経路によって制御される遺伝子の候補を得た。現在この遺伝子のメダカ変異体を単離中である。またsox9遺伝子もAMHよって発現量が変化する予備結果が得られている。この遺伝子を解析したところ、細胞外基質の適切な発現を制御していることが示され、この結果生殖細胞の維持に影響を与えることが明らかとなった。実際、hotei変異体とsox9変異体とのヘテロ接合変異体を解析したところ、hotei変異体の生殖細胞異常増殖は、sox9変異体によってキャンセルされ、性転換も見られなくなるようになった。
高齢心筋梗塞患者に対する外来看護支援プログラムの作成とその評価に関する研究

本研究の目的は、初発の高齢心筋梗塞患者に対する外来看護支援プログラムを作成し、それを実践的に臨床応用し、看護の効果を明らかにすることである。対象はCCUを併設する2つの病院に入院する65歳以上の初発急性心筋梗塞患者である。「心筋梗塞を持つ高齢者の退院後の生活の適応とその変化に関する縦断的研究」(伊藤)の成果と文献的考察をもとに循環器専門看護師、老年看護学研究分野の専門家、心臓リハビリテーション分野の専門家とともに検討し、社会活動の維持・拡大を目的とした外来看護支援プログラム(退院時から退院後1年)を作成し、プログラムに基づいた介入を実施、退院後1か月、3か月、6か月、1年時点において、高齢者社会活動状況指標、生活基本調査を測定・調査した。その結果、(1)退院後の生活の見通しにそった生活オリエンテーション、(2)リハビリテーションの継続とその効果の生活への活用方法、(3)不安の緩和と緊急時の対処方法を骨子として看護支援プログラムを作成した。介入後の社会活動指標得点は退院後3か月時点の得点が最低であったが、その後上昇し、退院1年後には発症前の得点に近づいており、社会活動への支援を目的とした介入の効果が明らかとなった。本研究では、初発の高齢心筋梗塞患者に対する外来看護支援プログラムを作成し、それを実践的に臨床応用し、看護の効果を明らかにすることを2年間の目的とし、今年度の具体的目的は以下のとおりとした。1.研究代表者らが行った基礎的研究の結果及び文献的考察に基づき、高齢心筋梗塞患者に対する外来看護支援プログラムを作成し、循環器専門看護婦・看護研究者の評価を受ける。2.作成した看護支援プログラムを対象患者に適用し、退院時からの継続した看護支援と、退院後の縦断的評価を開始する。今年度はまず、「心筋梗塞をもつ高齢者の退院後の生活の適応とその変化に関する縦断的研究」(伊藤)の成果をもとに、社会活動の維持・拡大を目的とした外来看護支援プログラムを作成した。プログラムの骨子は、(1)退院後の生活見通しにそった生活オリエンテーション、(2)リハビリテーションの継続とその効果の生活への活用方法、(3)不安の緩和と緊急時の対処方法とした。次に、高齢心筋梗塞患者に対し、病棟でのリハビリテーションプログラムが進行し退院の見通しがついた時期から、プログラムを適用した看護介入を開始し、以後、毎月1回、外来通院時に実施した。また、外来通院時以外でも援助が必要な場合は、電話等による対応を行った。今後は、対象者20名を目標に、退院後1年間までプログラムにそった介入を継続し、生活基本調査、社会活動状況指標、歩行時間テスト、QOL評価表を用いて、介入の評価を行う予定である。本研究では、初発の高齢心筋梗塞患者に対する外来看護支援プログラムを作成し、それを実践的に臨床応用し、看護の効果を明らかにすることを目的とし、具体的目的は以下のとおりとした。2.作成した看護支援プログラムを対象患者に適用し、退院時からの継続した看護支援と、退院後の縦断的評価を実施する。平成12年度はまず、「心筋梗塞をもつ高齢者の退院後の生活の適応とその変化に関する縦断的研究」(伊藤)の成果をもとに、社会活動の維持・拡大を目的とした外来看護支援プログラムを作成した。平成13年度は、高齢心筋梗塞患者に対し、病棟でのリハビリテーションプログラムが進行し退院の見通しがついた時期からプログラムを適用した看護介入を開始し、以後毎月1回、外来通院時に実施した。対象者12名に、退院後1年間までプログラムにそった介入を継続し、生活基本調査、社会活動状況指標、歩行時間テスト、QOL評価表を用いて、介入の評価を実施した(介入群)。また同じく14名を対象に、従来の外来看護手順に基づいて看護を実施し、介入群と同じ項目で評価を実施した(対照群)。

今後は介入群、対照群ともに対象数20名を目標に、支援プログラムにそった介入、評価を完了し、社会活動レベル、身体活動レベル、QOLを比較検討、作成した支援プログラムの実用性、有用性を評価する予定である。
月齢応答機構の解明に向けたモデル細胞の創出

申請書に記載の研究計画に基づき下記の研究を行った。【1】実験室内での月光環境の再現:本研究の準備段階において、多数のLEDを組み合わせた人工月光装置を考案・作成していた。これをさらに大型にし、多数の細胞あるいは魚個体に与えられる装置を複数完成した。また、人工月光装置をPCより制御し、1ヶ月以上にわたって光強度を実際の月齢変動応じて再現できるようにした。【2】Fugu Eye細胞を用いた月光応答性および概月時計機能の検証:上で作成した人工月光装置のもとでFugu Eye細胞を培養し、光に応じて遺伝子発現がどのような影響をうけるのかを調べた。その結果、DNA修復経路に関わる遺伝子の発現が月光によって有意に上昇することがわかった。概月時計機能の有無を検証するためには、長期にわたって細胞を培養することが必要不可欠である。そこで、Fugu Eye細胞を2ヶ月間培養できる条件を検討・決定した。また、Fugu Eyeとの比較対象のため、さまざまな光条件のもとでの時計遺伝子発現の変化をzebrafishやドジョウといった月光応答性を持たない生物でも調べた。【3】人工月光周期下におけるゴマアイゴ幼魚の月周期応答性の検証:人工月光装置のもとで、ゴマアイゴ幼魚の月周期応答性を検証するためには、リアルタイムで行動を測定する必要がある。そのための赤外線カメラおよび赤外線投光装置を作成した。そこで現在、得られた画像を行動データに変換するための専用のプログラムの開発を進めている。また、トラフグの幼魚が、ゴマアイゴの幼魚より安定的に入手できる可能性が高まったため、ゴマアイゴと並行してトラフグの幼魚の行動も合わせて測定を検討している。研究【1】に関しては、多数の細胞や魚に対して、同一の波長分布をもった微弱な光を均一に照射することが必要である。このためには、多数のLEDの光を混合し、インキュベータ内において一定強度に保つことが重要である。このために、狭い範囲で光を均一にするための工夫が必要であった。さらに、月光の強度を月齢および時刻(月の高度が変化するため)に応じて刻々と変化させる必要があり、PCから制御することとした。光量変化にともなってスペクトルが変化しないように回路を工夫するなど、細かな調整が必要であったが、概ね当初の予定を十分に満たす装置の作成が完了した。研究【2】に関しては、研究【1】での装置作成の完成を待つことなく、一定光量の月光装置を用いて先に並行して実験を行った。その結果、月光応答遺伝子の候補を見つけることができ、現在、完成した装置を用いての測定を開始した。月齢応答を調べる実験は、細胞の準備を含めて数ヶ月を要するため、結果はまだ出ていないが、本研究の終了までには十分間に合う計画にて遂行中である。研究【3】に関しては、ゴマアイゴの幼魚(約5cm)が入手できなかったため、より大きな個体(約15cm)を用いることとした。そのため、当初予定していた赤外線センサーを用いる計画を変更し、赤外線カメラを用いることとした。これにより、データ解析に手間はかかるものの、行動パターンの解析も可能となり、将来的に得られるデータが増大した。以上を総合して、概ね順調に進展していると判断した。研究はほぼ予定通りに進んでおり、当初の予定通り、以下の研究をおこなう。研究【1】に関しては、すでにおおよその目的を完了した。研究【2】に関しては、Fugu Eye細胞に月光応答性があることも判明した。そこで今後は、完成した人工月光装置のもとで、実際の月齢に即したパターンで継続的に月光刺激を与えた際に、概日時計遺伝子および光応答遺伝子に月齢依存的な遺伝子変動が見られるかどうか、さらに、月齢刺激の後に月光刺激を与えなかった場合にも月齢依存的な変動が観察されるかどうかを調べ、Fugu Eye細胞に概月性があるかどうかを検討する。研究【3】に関しては、完成した赤外測定系を用いて、ゴマアイゴおよびフグ稚魚の行動を測定する。行動解析プログラムを完成し、測定で得られるデータを元に、行動パラメータを算出し、月光応答性について検証する。以上の解析を通して、Fugu Eye細胞に概月リズムが存在し、概月時計のモデル細胞として利用可能かどうかを検証する。【3】人工月光周期

下におけるゴマアイゴ幼魚の月周期応答性の検証:人工月光装置のもとで、ゴマアイゴ幼魚の月周期応答性を検証するためには、リアルタイムで行動を測定する必要がある。そのための赤外線カメラおよび赤外線投光装置を作成した。そこで現在、得られた画像を行動データに変換するための専用のプログラムの開発を進めている。また、トラフグの幼魚が、ゴマアイゴの幼魚より安定的に入手できる可能性が高まったため、ゴマアイゴと並行してトラフグの幼魚の行動も合わせて測定を検討している。研究【1】に関しては、多数の細胞や魚に対して、同一の波長分布をもった微弱な光を均一に照射することが必要である。このためには、多数のLEDの光を混合し、インキュベータ内において一定強度に保つことが重要である。このために、狭い範囲で光を均一にするための工夫が必要であった。さらに、月光の強度を月齢および時刻(月の高度が変化するため)に応じて刻々と変化させる必要があり、PCから制御することとした。光量変化にともなってスペクトルが変化しないように回路を工夫するなど、細かな調整が必要であったが、概ね当初の予定を十分に満たす装置の作成が完了した。研究【2】に関しては、研究【1】での装置作成の完成を待つことなく、一定光量の月光装置を用いて先に並行して実験を行った。その結果、月光応答遺伝子の候補を見つけることができ、現在、完成した装置を用いての測定を開始した。月齢応答を調べる実験は、細胞の準備を含めて数ヶ月を要するため、結果はまだ出ていないが、本研究の終了までには十分間に合う計画にて遂行中である。研究【3】に関しては、ゴマアイゴの幼魚(約5cm)が入手できなかったため、より大きな個体(約15cm)を用いることとした。そのため、当初予定していた赤外線センサーを用いる計画を変更し、赤外線カメラを用いることとした。これにより、データ解析に手間はかかるものの、行動パターンの解析も可能となり、将来的に得られるデータが増大した。以上を総合して、概ね順調に進展していると判断した。研究はほぼ予定通りに進んでおり、当初の予定通り、以下の研究をおこなう。研究【1】に関しては、すでにおおよその目的を完了した。研究【2】に関しては、Fugu Eye細胞に月光応答性があることも判明した。そこで今後は、完成した人工月光装置のもとで、実際の月齢に即したパターンで継続的に月光刺激を与えた際に、概日時計遺伝子および光応答遺伝子に月齢依存的な遺伝子変動が見られるかどうか、さらに、月齢刺激の後に月光刺激を与えなかった場合にも月齢依存的な変動が観察されるかどうかを調べ、Fugu Eye細胞に概月性があるかどうかを検討する。研究【3】に関しては、完成した赤外測定系を用いて、ゴマアイゴおよびフグ稚魚の行動を測定する。行動解析プログラムを完成し、測定で得られるデータを元に、行動パラメータを算出し、月光応答性について検証する。以上の解析を通して、Fugu Eye細胞に概月リズムが存在し、概月時計のモデル細胞として利用可能かどうかを検証する。実験に必要な試薬類にかかる費用が予測よりも若干金額が少なかったため、次年度使用額が生じた。この分は、フグ個体を用いる実験に追加でかかる費用に充当する。
明治期における擬音語・擬態語スタンダード構築に関する研究

本研究の主な成果は、明治期に発行された国語辞書に着目し、そこに立項目されている擬音語・擬態語の抽出を行ったことである。また、分析成果としては、同じように「普通語辞典」と呼ばれている一連の辞書群間において、擬音語・擬態語の扱いがどのように異なるかに着目して考察を行った点、同時代の小説や新聞に目を広げ、媒体ごとの擬音語・擬態語の出現状況の違いについて考察を加えた点などが挙げられる。本研究の目的は、明治期に刊行された主要な各国語辞書にどのような擬音語・擬態語がどのくらい立項目されているのか、その語義説明や表記が同時代の他の文献と比較してどのような特徴を持つのか、といった点を実証的に明らかにすることである。21年度に実施したのは、辞書に関連する先行研究の整理、及び対象となる13冊の各普通語辞書の基礎整備(大空社の『明治期国語辞書体系』を使用)、各書の基本的な擬音語・擬態語全数調査である。全13冊の辞書に立項日されている擬音語・擬態語全例を採集して入力し、品詞情報、表記、意味記述、類語関連情報等種々の記載情報を整理した。また、対象辞書から採集したデータの中で、特に現在とは相違点が顕著な表記や語義説明等の特徴に関して辞書間で対照し、逐次考察を進めており、現在整備の途中段階である。さらに、比較・対照に用いる同時代資料として、新聞5紙(大新聞2紙、小新聞3紙)、国語教科書、雑誌コーパスを整備し、擬音語・擬態語の採集調査を開始した。本年度の研究により、明治期の普通語国語辞書13冊に出現する擬音語・擬態語の量的データ基本資料が得られたが、これは、従来断片的にしか述べられてこなかった近代の擬音語・擬態語の姿をある程度まとまった量で示し得るもので、大変意義のある調査結果だと言える。22年度に引き続き、同時代他文献との詳細な対照等考察を行うことにより、明治期の擬音語・擬態語出現状況を体系的に提出し、当時の擬音語・擬態語のスタンダードと言える姿を追究するとともに、辞書を中心とする各資料媒体の相違点を明らかにしてゆきたい。本年度の主な成果は、昨年度に引き続き、明治期に発行された国語辞書からの擬音語・擬態語抽出を行ったことである。これは、ごく基礎的な量的調査ではあるものの、従来の先行研究では「辞書における擬音語・擬態語」という着目点はほとんど持たれてこなかったものであり、当時の人々の擬音語・擬態語という語群に対する意識を理解する上で、重要な意義を持つと考えている。さらに今年度は、量的な調査を行う過程において、特に、大槻文彦による『言海』と山田美妙による『日本大辞書』のような従来から「対抗関係にある」として知られる辞書間、また、同じように「俗語辞典」と呼ばれている一連の辞書群間において、擬音語・擬態語の扱いがどのように異なるかに着目し、考察も行った。『言海』と『日本大辞書』の対立はよく言及されているが、それを擬音語・擬態語という一まとまりの語群に着目して対照したことで、従来とは別の視点で考察が行えた点が重要である。また、同じく「俗語辞書」として一括して分類されていても、俗語的性格の非常に強い擬音語・擬態語の取り上げ方、表記法、解説法というのは辞書ごとに大きく異なることについても調査の結果明らかにできた。また、同時代の小説や新聞にも目を広げ、媒体ごとの擬音語・擬態語の出現状況の違いについても考察を加えた。これまで作家ごとの「文体論」という範疇で語られることの多かった明治期の擬音語・擬態語について、「媒体」という広い視点から考察を行ったことについても一定の成果があると考えられる。
下肢静脈瘤に対するインターベンション血管閉塞療法の基礎的検討と臨床応用法の確立

初めに血管閉塞療法の急性期、亜急性期の基礎的検討を行った。対象として豚を用い、一側の腹壁静脈を露出しカテーテルとレーザーファイバーを挿入、横隔膜レベルから挿入部までレーザー照射を行った。実験中は血圧測定、動脈血酸素分圧測定を行い、照射前後に静脈、肺動脈造影を行った。終了後静脈を病理学的に検討した。結果、照射直後に腹壁静脈は閉塞した。明らかな血圧、動脈血酸素分圧の変動は見られず、肺塞栓発生は認めなかった。病理学的には、照射直後に血管壁欠損、血管周囲浮腫、血管内血栓が見られ、2週間後に血管内腔閉塞、肉芽組織から線維性組織への置換、血管壁の弾性繊維欠損と平滑筋組織減少が見られた。以上より、カテーテル、レーザーファイバー挿入手技確立、局所安全性の確認、肺塞栓励起や血圧低下等の重篤な副作用が無い事の確認、急性期、亜急性期の強固な血栓性閉塞の確認が得られた。引き続き、レーザー照射後の弾性包帯併用の効果、慢性期における静脈閉塞効果の検討のための基礎的検討を行った。パイロット実験では、2ヶ月後での血管閉塞の継続が確認されたが、豚の高い活動性、弾性包帯連続着用の困難さ、成長過程での病理学的検討の妥当性の問題等によりプロトコールの再検討を要した。一方、海外の長期観察臨床データ報告があり、それを軸とし当施設の倫理委員会の承認を得て臨床応用を開始した。対象は大伏在静脈逆流による下肢一次性静脈瘤の患者で、書面によるインフォームドコンセントの得られた者である。平成17年1月現在、全例で全観察期間(最長8ヶ月)を通じて大伏在静脈の完全閉塞が得られている。肺塞栓、血圧低下等の重篤な副作用は1例も見られてい無い。これらの研究成果は平成16年には米国AJR学会、日本静脈学会、日本脈管学会、日本医科大学医学会、平成17年には日本医学放射線学会にて発表し、今後ヨーロッパ心血管IVR学会にて発表予定である。下肢静脈瘤に対するインターベンション血管閉塞療法の基礎的検討を行った。目的は血管内レーザー照射による静脈閉塞法の効果と安全性を、放射線学的、病理学的にin vivoにおいて検討することで、対象として豚7頭(体重40kg)を用いた(内1頭はpilot)。初めの3頭では、一側の腹壁静脈を露出し、カテーテルおよびレーザーファイバーを挿入、横隔膜レベルから挿入部までレーザー照射を行った(810-nm diode laser、15W、1秒間照射、1cm間隔)。対側は照射以外の全ての操作を行い対照群とした。実験中は頻回の血圧測定、動脈血酸素分圧測定を行い、照射前後に腹壁静脈、肺動脈の造影を行った。終了後は屠殺し静脈を病理学的に検討した。次の3頭では、一側の腹壁静脈に照射を施行、2週間飼育後に腹壁静脈、肺動脈の造影を行った後に屠殺し、静脈の病理学的検討を行った。結果は、初めの3頭では、照射直後に腹壁静脈は閉塞した。実験中に明らかな血圧、動脈血酸素分圧の変動は見られず、照射後に明らかな肺塞栓は認めなかった。病理学的には血管壁の欠損と変性、血管周囲の浮腫、血管内の血栓による占拠が見られた。次の3頭では、照射直後に腹壁静脈は閉塞、2週間後まで全例生存した。

2週間後の造影検査で1例に腹壁静脈の細い再開通が見られたが、肺塞栓は認めなかった。病理学的には、血管内腔の閉塞と器質化、肉芽組織から線維性結合組織への置換、一部で毛細血管による再疎通像、血管壁の弾性繊維欠損と平滑筋組織の減少が見られた。結論として、静脈内レーザー照射によって内腔は直ちに閉塞し、明らかな副作用も無く有用と思われたが、毛細血管による再疎通を阻止する工夫も必要と思われた。この研究成果は平成16年5月米国AJR学会、同6月日本静脈学会にて発表予定する。今後はより臨床に類似させた動物実験として、照射後に弾性包帯で圧迫し2ケ月程度の長期観察を行い、臨床応用を進めてゆく。若年豚を用いた動物実験による血管内レーザー照射による静脈閉塞法の効果と安全性の放射線学的、病理学的なin vivoでの検討の結果、カテーテルおよびレーザーファイバー挿入までの手技の確立、レーザー照射の皮膚面を含めた局所での安全性の確認、肺塞栓の励起や血圧の低下などの重篤な副作用が無いことの確認、レーザー照射後の急性期、亜急性期での静脈の強固な血栓による閉塞の確認、が得られた。この研究成果は、米国AJR学会(コロラド、平成16年5月)、日本静脈学会(三重、平成16年6月)、日本スカンジナビア放射線学会(山形、平成16年9月)等にて発表した。引き続き、レーザー照射後の弾性包帯併用効果、および慢性期での静脈閉塞効果の検討のための基礎的実験を施行した。パイロット実験では、2ヶ月後の血管閉塞の継続は確認されたが、若年豚の高い活動性による弾性包帯連続着用の困難さ、数ヶ月後の体躯の大きさ、成長過程にある動物での病理学的検討の妥当性等の問題があり、プロトコールの再検討を要した。一方で海外からの長期観察臨床データの報告があり、それを軸として当施設での倫理委員会の許可を経た後に、臨床応用を開始した。対象は大伏在静脈の下肢一次性静脈瘤の患者で、手術との比較を含めた詳細な説明の後にインフォームドコンセントの得られた者である。平成17年1月現在、全例で全観察期間(最長8ヶ月)を通じて大伏在静脈の完全閉塞が得られている。重篤な副作用は1例も無い。この研究成果は日本脈管学会(札幌、平成16年10月)、日本医科大学医学会例会(東京、平成16年11月)等にて発表し、今後日本医学放射線学会(横浜、平成17年4月)、ヨーロッパ心血管インターベンション学会(ニース、平成17年9月)にて発表予定である。