hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
網膜アマクリン細胞の樹状突起における活動電位の発生とシナプス出力制御

網膜アマクリン細胞の樹状突起上を広がる電気信号について二本同時パッチクランプ法を用いて記録を行い、さらに、コンピューターシミュレーションを用いて解析を行った。パッチクランプ法のための標本として、ラット培養網膜アマクリン細胞を用いた。(1)樹状突起上を広がる電気シグナルとして、活動電位と持続性脱分極があった。両者ともTTXの投与によって抑制された。電位固定法による解析により、活動電位の発生には一過性Na電流が、持続性脱分極には持続性Na電流が関与していることが明らかとなった。(2)樹状突起にパッチクランプ法を施し弱い電流注入を行うと、持続性脱分極が発生した。樹状突起に強い電流注入を行うと樹状突起に限局した活動電位の発生が認められた。(3)樹状突起へのシナプス入力がどのように細胞全体に広がっていくかをコンピューターシミュレーションを用いて解析を行った。弱いシナプス入力に対しては、刺激をうけた樹状突起に限局した電位上昇のみが認められた。シナプス入が閾値を越えた場合、樹状突起で樹状突起に限局する活動電位が発生した。さらに強い刺激では、樹状突起で発生した活動電位が細胞体に伝わり、細胞体であらたに大きな活動電位を発生させた。細胞体で発生した活動電位は細胞全体に広がっていった。以上により、アマクリン細胞では、シナプス入の強さによって、電気信号の伝わり方、広がり方が異なることが明らかとなった。網膜アマクリン細胞でみられるTTX感受性Na電流の解析を行い、活動電位と持続的脱分極のTTX感受性、および、活動電位の樹状突起への広がりについて検討を行った。標本として、ラット培養アマクリン細胞を用い、パッチクランプ法による電気生理学的な記録を行った。(1)アマクリン細胞には、TTX感受性電流として、一過性Na電流と持続的Na電流があった。一過性Na電流は活動電位の発生に寄与し、持続的Na電流は、持続的脱分極の増幅に寄与していた。持続的Na電流は、一過性Na電流よりも過分極側で活性化され、活動電位発生の閾値以下で持続的脱分極の増幅に関与していた。(2)アマクリン細胞の細胞体と樹状突起に二本同時パッチクランプ法を適用したところ、樹状突起への活動電位の広がりには、TTX感受性Na電流が寄与し、自己再生的に伝導していくことが分かった。こうした樹状突起への自己再生的な活動電位の伝導により、樹状突起からのシナプス出力が制御されていることが示唆された。(3)樹状突起への活動電位の伝導は、樹状突起へのGABA入力によって抑制された。これはGABA入力によって樹状突起の電位が限局的に過分極したためであると考えられた。アマクリン細胞の樹状突起に活動電位が伝導することにより、シナプス出力が制御されていることが示唆された。こうしたアマクリン細胞からの抑制性出力により、神経節細胞でみられる側抑制や動きの検出といった視覚情報の特徴抽出が動的に修飾されていると考えられた。
固体撮像素子カメラによる柔軟な実体計測システムの実用化

固体撮像素子によって画像記録できるカメラが実用域に入ったので、このカメラを用いて広範囲に応用できる実体計測システムの構成が可能である。本研究では、システム全体の構成を問題とするのではなく、実用化のための指針、従来から難点とされていた実体写真測量法の欠点を克服する方法、目的に応じて適切な対策の選択できることなどを主として示すことにした。フィルム記録による写真で不可能なことは、オンライン計測である。固体撮像素子記録であれば、データの転送、表示に専用システムを作れば、人間によるオンライン実体観測のできることは明らかであるが、自動実体計測の完全実現には至っていない。その理由は、すべての撮影シーンに適用できるような、ほとんど完全な自動ステレオマッチングの手法の開発には至っていないからである。ただし、特定のシーンでは人間の実体視による精度とほぼ同様な精度に到達している。実用上の最もわかり易い長所は、非常に普及したディスプレイを用いて精密な実体観測の行えることである。従来の写真測量といえば、極めて高価な機器を用い、よく訓練された技術者しか計測できなかったが、今後は計測値を得たいと考えた技術者がみずから手軽にデータを得ることになる。また、他方面の応用のできる柔軟な計測システムを作ることが可能であり、高精度の計測が期待できることを明らかにした。したがって、今後は各方面の実験測定、工業計測等にも利用されるものと思われる。昨年度に設置した屋外の写真検定場を用いてCCDカメラの検定を行うこと、計算機に支援された画像処理システムを用いて座標測定を行う方法を改良することの2点を主として実行した。1.昨年度におけるカメラ精度検定では、可動部分を含むカメラについてのわずか1台に関する実績にすぎないので、特殊例かも知れないという不安もあった。したがって、さらにもう1台のカメラについて検定を行った。その結果、ほぼ昨年度のデータに近い精度が得られたので、現在使用中のカメラによって比較的高精度の測定の行えることが明らかになった。すなわち、カメラ像面上における座標観測誤差土35μm、基線比1:3くらいでの実体観測における奥行き観測精度は、約1/5000である。2.画像処理システムにおける画面表示及び測標の改良、測定の可能なことを明らかにすることができたので、観測を容易にし、かつ高精度の得られるように、輝度調整、測標寸法の調整などを行うとともに、画像内挿を2段階に行っていたものを一段階の内挿で終えるように改良し、像の鮮明化をはかった。3.縮小倍率用反射式実体鏡の作成、座標の高精度観測をしようとすると、ディスプレイ上には高倍率で表示し、これを眼で観察するときには鮮明なイメージの得られるように縮小観測用の反射式実体鏡を試作した。現在使用中のディスプレイの能力から、表示倍率を35倍とし、観測倍率を1/3または1/5として、高精度の観測を行うことができた。4.著しく収束させた実体画像を利用するときには、偏位修正画像を作ってから実体観測を行っている。このときに生ずる問題について、実例によって調査中である。ディスプレイ上において実体観測を行うための、精密な画像表示の方法を検討した。通例の画像表示では、原画像と表示画像の間に線形関係が成立していると仮定しているが、レンズひずみなどの非線形な変換関係をも正しく考慮に入れようとすると、ディスプレイ上の点の原画像における対応点を求めなければならい。この計算は非線形変換の逆変換を行うことになるので手数がかかる。したがって、一度原画像の非線形変換を行った補正画像を先に作って、この補正画像をディスプレイに表示することにした。補正画像の画素ごとの座標は不規則に配置されることになるので、ディスプレイに表示しようとすれば、このように配置された画素のデ-タを内挿することになる。工学的な利用面では、ほぼ平面状の物体を斜めから写真撮影しなければならない場合が多い。このような写真記録を従来の機器を用いて偏位修正画像を作ろうとすると、種々の制約があり、撮影条件によっては偏位修正の不可能なこともある。このような場合に、固体撮像素子カメラの記録を用いれば、どのような条件の記録であっても変位修正が可能なことを明らかにした。

この場合に、被写体上における基準点の座標が不明であっても、平行・直角・等長というような相対的な条件さえ明らかであれば、偏位修正が可能なことも明らかにした。システム全体としては、画像処理の一部をパ-ソナルコンピュ-タに実行させるように改良した。
自然災害後の長期的看護支援モデルの構築

本研究は自然災害後長期の被災者,支援者,環境の状況を明らかにし長期的看護支援モデルの基盤を見出すことを目的とした。発災から13年,18年後の被災地をフィールドにし,質問紙・面接・地区踏査により調査を行った。結果,以下の事がわかった。災害後長期化すると高齢化も影響し被災者の健康・生活レベルは低下するため,災害初期から高齢化に対応した長期的支援計画が必要である。また看護支援の基盤には環境の整備があり,多分野との包括的支援が重要となる。被災地の支援者は長引く支援活動で心身を疲弊させるが,中長期には外部支援が少なくなる。被災地の状況に応じて継続できる外部支援計画を含めた支援システムが必要である。本研究では自然災害後の長期的看護支援モデルを構築することを目的にしており,本年度は1東日本大震災によるA被災地,2阪神・淡路大震災による被害を受けたB県をフィールドにして以下の調査を行った。1.具体的内容:(1)被災者の状況;1仮設住宅住民に対して被災1,2年後の健康と生活に関する質問紙調査を実施(5月,3月)。2災害復興住宅住民に対して被災18年後の健康と生活に関する質問紙調査を実施(2月3月)。(2)支援者の状況;1被災者への支援活動を行う保健・福祉関係者に対し,震災1,2年後の支援内容およびその活動が支援者の健康と生活に及ぼす影響について面接調査を実施(5月,3月)。2災害直後から被災者への支援活動を継続している保健師,生活支援専門員,住民代表者に対し,支援内容およびその活動が支援者の健康と生活に及ぼす影響,18年間の変化について面接調査を実施(2月3月)。(3)環境の状況;1震災1,2年後の環境について地区踏査を実施(5月,3月)。2震災18年後の環境(特に災害復興住宅周辺)について地区踏査を実施(2月3月)。2.意義,重要性と今後の計画:結果は分析中であるが,被害が大きく復旧に時間を要するほど被災者,特に現地支援者の疲弊は増大,持続し支援活動にも影響が表れて,外部からの支援が一層重要になるとわかった。また,阪神・淡路大震災による影響では震災後18年を経過しているが,被災者の高齢化と災害意識の薄れから被災高齢者が孤立,生活に困窮していく経過がわかった。被災体験者(阪神・大震災被災者)が新たに別の災害(東日本大震災)を覚知した場合の心身への影響についても知見が得られた。本研究は被災者・支援者・環境の将来像を見据えた支援方法を導き出す手がかりとなり有効に活用できると考える。今後は東北被災地の3年目の調査を合わせて,長期的看護支援モデルを導き出し広く提示する。本研究では自然災害から長期を経過した被災者,支援者,環境の状況を明らかにし,災害後の長期的看護支援モデルへと発展させることを目的とした。災害後の長期的看護支援について学術的検証を行うのは災害看護学構築にとって意義があり,災害が多発する日本およびアジア大陸で暮らす人々に還元できる研究である。また,東北被災地にも還元でき,災害への備えにも貢献する。研究は被災者,支援者,環境の視点で,災害発生から1年後,2年後,3年後,18年後の状況を調査するものであった。調査は東日本大震災被災地,阪神・淡路大震災被災地をフィールドにし,質問紙,面接,地区踏査により行った。期間は平成23年12月から平成26年3月であった。平成25年度には災害3年後の被災者,支援者,環境について調査した。環境に復興住宅建設準備が進む等の変化が見られたのに合わせて,被災者には暮らしのめどが見え始め在宅時間が減少する等の変化もあったが,治療中の病気をもつ人の割合は増加した。支援者の語りにも復興を意識する内容があったが,経済復旧から雇用が促進,人材不足が生じ新たな不安もあった。全研究期間をとおして以下のことがわかった。災害後長期化すると,高齢化も影響し被災者の健康・生活レベルは低下するため,災害初期から高齢化を予測した長期的な支援計画が必要である。また被災者を長期的に支援するには生活基盤となる環境の整備が重要であり,保健医療福祉と合わせて被災者を包括的に支援することが重要である。看護職者は健康を生活や環境からとらえ他分野の支援とつなぐ役割がある。被災地で働く支援者は被災者でもあり,長期的な支援活動は心身を疲弊させるが,時間の経過とともに外部支援は少なくなる。被害の程度・状況に応じた継続した外部支援計画が重要であり,支援者の抱える課題の解決に向けた支援システムの構築が必要である。

本研究では自然災害後,長期を経過した被災者,支援者および環境の状況を明らかにし,災害後の長期的看護支援方法について検討することを目的に,以下の調査を行った。なお,平成23年には東日本大震災が発災したが,これまでに導き出された方法論では対応できない状況が露呈したため,今年度は長期的看護支援モデルの構築につなげるために東北被災地を研究フィールドにして調査を行った。1.具体的内容:(1)被災者の状況調査(平成24年2月3月)として,東日本大震災によるA被災地の仮設住宅住民112人に対して健康と生活に関する質問紙調査を行った。(2)支援者の状況(平成24年2月3月)として,A被災地で被災者への支援活動を行った保健・福祉関係者,地域の役員など12人に対し,具体的な支援内容およびその活動が支援者の健康と生活に及ぼす影響について面接調査を行った。(3)環境の状況(平成24年2月3月)として,A被災地の環境について,自治体の仮設住宅管轄部署,まちづくり管轄部署の担当者に面接調査を行うとともに,地区踏査を行った。2.意義,重要性と今後の計画:現在,調査結果を分析中であるが,被害の甚大さに加えて被災地域の特性が被災者の生活に対する不満感につながり,健康にも影響を及ぼしていること,仮設住宅で構築されつつある新たなコミュニティの状況などがわかってきている。被災者だけでなく支援者,環境との関係性より導きだす長期的看護支援方法は,自然災害からの復興を促すモデルとして有効に活用できると考える。今後は,東日本大震災後の被災地の実態調査とあわせて,阪神・淡路大震災による被災地調査を行う。自然災害後の長期的看護支援モデル構築のための基盤となる3つの調査(被災者・支援者・環境)について,東日本大震災による被災地で1年後の追加調査と2年後の調査を実施した。また,阪神・淡路大震災被災地でも災害復興住宅を中心に3つの調査を実施した。これらより中長期の被災者・支援者・環境に関する有効なデータを収集することができた。2つの被災地の状況をあわせて分析することにより,長期的看護支援に向けた課題および支援モデルを導き出すことができると評価する。自然災害後の長期的看護支援モデル構築のための基盤となる3つの調査について,東日本大震災による被災地で実施できた。調査実施に際して,被災者および被災地に負担をかけないという倫理的配慮のもと,慎重かつ緩やかに調査をおこなった結果,有効なデータを収集することができた。この調査結果とともに,次年度以降に計画している他の被災地での調査結果とあわせて分析することにより,長期的看護支援に向けた課題を明確にできると評価する。平成25年度は東日本大震災および阪神・淡路大震災による被災者・支援者・環境の調査結果から,それぞれの関係性をふまえて復興に関連する要因(環境・支援・コミュニティ・健康・生活・こころ・経済・発達段階・被害状況)を抽出し,災害が被災者に長期的に与える影響の特徴を明らかにする。それらを基盤にして自然災害後に必要な長期的支援を導き出し,長期的看護支援のモデル化を試みる。研究過程と考案したモデルは報告書等で発信する。特に東北被災地にはフィールドワークに協力いただいた地域を中心に長期的看護支援について報告するとともに,被災3年後の調査と合わせて今後の支援の方向性を検討,学会等で発信する。
糖尿病でのフルクトース過剰摂取が歯周病増悪因子となる可能性を調べる研究

本研究は糖尿病つまり糖質代謝異常下でのフルクトースの過剰摂取と歯周病増悪の因果関係を骨芽細胞を用いて分子機構を細胞・分子生物学的に解明することを目的し,本研究を企図した。具体的には歯周病原因菌由来のリポ多糖(LPS)で炎症を惹起させた骨芽細胞の高グルコース及び高フルクトース条件下における炎症性サイトカイン産生量調べ,合わせて生体内の過剰な糖が生成する老化因子である終末糖化産物(AGEs)との関連についても解明する。平成30・31年度は高血糖下におけるフルクトース負荷がLPS誘導性骨芽細胞のAGEs及び炎症性サイトカイン産生に及ぼす影響(細胞生物学的検索)実施することを計画した。当該年度において研究代表者および分担者は高グルコースおよび高フルクトース条件下で歯周病原因菌の1つであるE.coli由来のLPSを播種した骨芽細胞に刺激し,3,7および14日間以下に示す条件で培養し,サンプルをそれぞれ回収し,レセプターRAGEsと炎症性サイトカインの遺伝子発現をreal-time PCR法で検索した結果,高グルコース条件下でLPS誘導性の炎症性サイトカインの遺伝子発現が上昇することが明らかになった。しかしながらフルクトース刺激においては顕著な違いが認められなかった。そこで2年目の実験計画に記載した終末糖化産物(AGEs)のLPS誘導性炎症性サイトカイン産生分子メカニズム解明の前段階の実験として,現在グリセルアルデヒド由来のAGEsが骨芽細胞のLPS誘導性炎症性サイトカイン産生と加えて炎症の進行に関与していると言われている一酸化窒素合成酵素iNOSの遺伝子発現に及ぼす影響をmRNA発現の検索を行なっている。高グルコースおよび高フルクトース条件下で歯周病原因菌の1つであるE.coli由来のLPSを播種した骨芽細胞に刺激し,3,7および14日間以下に示す条件で培養し,サンプルをそれぞれ回収し,レセプターRAGEsと炎症性サイトカインの遺伝子発現をreal-time PCR法で検索した結果,高グルコース条件下でLPS誘導性の炎症性サイトカインの遺伝子発現が上昇することが明らかになった。以上の結果より,1年目で計画していた実験の実施は概ね行うことができたと言える。しかし,その結果フルクトースの影響は今回の実験においては認められなかったという予期していないことが起こったが,関連実験としてAGEsの骨芽細胞における炎症性サイトカインおよび一酸化窒素合成酵素iNOSの影響を調べる実験を進めることができこの実験に関しては興味深い結果が得られたため現在再現性を調べているという状況であることから包括的に見て実験計画はおおむね順調であると考えている。高グルコース条件下において骨芽細胞のLPS誘導性炎症性サイトカイン産生が促進されるという結果からグルコースが炎症を増悪させる原因ではないかと考え,研究代表者らは,今後グルコースの受容体GULT4の選択的アンタゴニストを用いて,高グルコース条件下の骨芽細胞のLPS誘導性炎症性サイトカイン産生に及ぼす影響を分子生物学的検索も含めて調べていく予定である。生体内の過剰な糖によって生成されるAGEsとの関係についてもまず高グルコース条件下においてのAGEs産生量を調べたのちAGEsを用いて骨芽細胞のLPS誘導性炎症性サイトカイン産生に及ぼす影響とその分子メカニズムを検索する予定である。

しかしながらフルクトース刺激においては顕著な違いが認められなかった。以上の結果より,1年目で計画していた実験の実施は概ね行うことができたと言える。しかし,その結果フルクトースの影響は今回の実験においては認められなかったという予期していないことが起こったが,関連実験としてAGEsの骨芽細胞における炎症性サイトカインおよび一酸化窒素合成酵素iNOSの影響を調べる実験を進めることができこの実験に関しては興味深い結果が得られたため現在再現性を調べているという状況であることから包括的に見て実験計画はおおむね順調であると考えている。高グルコース条件下において骨芽細胞のLPS誘導性炎症性サイトカイン産生が促進されるという結果からグルコースが炎症を増悪させる原因ではないかと考え,研究代表者らは,今後グルコースの受容体GULT4の選択的アンタゴニストを用いて,高グルコース条件下の骨芽細胞のLPS誘導性炎症性サイトカイン産生に及ぼす影響を分子生物学的検索も含めて調べていく予定である。生体内の過剰な糖によって生成されるAGEsとの関係についてもまず高グルコース条件下においてのAGEs産生量を調べたのちAGEsを用いて骨芽細胞のLPS誘導性炎症性サイトカイン産生に及ぼす影響とその分子メカニズムを検索する予定である。当該年度使用額は1,558,982円であり次年度使用額として1018円と少額であった。次年度使用額が生じた理由はとしては当該年度に必要な実験試薬や器具を購入していたが,効率よく必要な試薬をより多く手に入れるために物品購入時にキャンペーンなどを利用し購入し,計画的に研究費を使用しようと心がけていたため費用が抑えられた考えられる。次年度使用額と平成31年度助成金を合わせて引き続き当該研究の為の研究試薬および器具の購入を主とし,加えて研究成果を学会発表する為の旅費として使用したいと考えている。
歴史学の成り立ちをめぐる基礎的研究―京都史学史の視座から―

本研究は、大学がそのあり方を問われている現代において、学問の現場としての地域社会に根ざし、その中で最新かつ公共性のある成果を生み出してきた営みを掘り起こし、その意義を歴史的に検証しようとするものである。そのため、研究会や催し物などを通じて、各地の博物館や自治体史の現場を訪ね、史料調査を実施したり、意見交換を行った。また、関係者への聞き取りなども積極的に行っているところである。2018年度は、研究参加者の協力を得て、京都市や亀岡市、向日市などでの史料調査に関わることができ、目録の編集・発行にも協力した。関連して、京都市内の旧家や仁和寺、清水寺、二条城などの調査などにも取り組んだ。また、研究参加者による研究成果の発表についても、徐々にではあるが始まっている。聞き取りのテープ起こしなども少しずつ蓄積できているので、こうした成果の公開などについても検討を進めたい。2018年度は本研究として計画していた調査先とは別に、いくつかの史料調査を依頼され、それらに関わることで新しい知見は得られたものの、当初予定していた調査についてはあまり時間を割くことができなかったため。2018年度後半に開催したいくつかの研究会において、これまでの研究の成果と今後に残された課題について整理がなされた。それによって、2019年度以降に展開する研究活動とそれに関わる調査対象が明確になったので、対象地域を広げた上で網羅的な調査と聞き取りなどの作業を行うことにしたい。年度当初にはそうした方向性をめぐる研究会を行うとともに、研究協力者との意思疎通をこれまで以上に緊密にしていく予定である。2017年度は本研究課題が採択されたことにより、以前から同志社大学人文科学研究所の部門研究で行ってきた研究を、より多くの研究者や史料保存機関に協力を求めながら発展させていく基盤ができた。ただ、初年度ということで、これまでの部門研究を中心に研究を継続し、本研究課題に関しては、部門研究に参加していない研究者に対する旅費や、東京国立博物館に調査に行くための旅費など特定の用途に対して執行するにとどまった。とくに後者は、以前より計画してきた仏教史分野に関する知見を深め、今後の史料調査計画を立てる上でたいへん有益であった。また、参加する研究者が、これまで研究上の協力を依頼してきた京都市歴史資料館、亀岡市文化資料館、向日市文化資料館、京都大学大学文書館などでの史料調査を継続し、その収集、調査に協力した。各機関とは今後の研究活動について、意見交換を行っているところである。これら近隣施設との関係は、旅費などという形で費用には現れにくいが、継続的に調査を行っているので、今後も研究活動の重要な基盤となる。また、関係社寺などとの関係も同様である。研究発表や史料調査だけではなく、これまで歴史学や文化財保存活動などに携わった方々への聞き取りなども行った。これらのデータもかなり蓄積してきているので、録音を文字起こししたり、その内容の検証を行ったりしたが、今後はそれらの共有も図りたい。とくに、2017年度からは、歴史学の現場として考古学との関係についても意識して検討を行い、研究体制の強化を図った。少しずつその対象を広げることで、これまでの研究をさらに多角的に再検討できるものと考える。2017年度は初年度ということもあり、また前記した通り、同志社大学人文科学研究所の部門研究との役割分担についても整理をしているところであるため、取り組みはやや慎重であった。史料収集についても、研究期間を通じて予算が不足しないように慎重に検討した結果、今年度は収集を見送った。2018年度からは人文科学研究所部門研究との役割分担を明確にし、研究上必要な旅費や複写費などについては、積極的に使用するようにしたい。また、史料収集についても積極的に行い、そうした作業から得られる知見についても共有できるようにしたい。

関連する研究課題を掲げ、連携して作業を進める予定にしている同志社大学人文科学研究所の部門研究によって研究会の運営などを行っていたために、今年度は慎重な執行にとどまった。次年度には、研究課題に関わる調査も軌道に乗るものと思われ、関係史料の購入などを積極的に行いたいと考えているので、次年度に繰り越すことになった。今年度までは本研究の方向性について試行錯誤を行い、ゲスト講師を招いての問題提起や新しい史料群へのアプローチなどさまざまな試みを行ってきた。そうした取り組みについて、これまでの成果と今後に残された課題の整理を行い、調査対象の絞り込みを行ったところである。とりわけ今年度終盤に行った数回の研究会でそのあたりを明確にすることができたので、次年度には調査対象を広げて効果的な教唆活動を行う予定である。とくに、これまでは考古学や建築学からの問題提起に時間を割いてきたので、その成果を本研究に取り込み、文献史学に関わる調査をあらためて展開すること。そのために、これまで京都市を中心に調査活動を行ってきたのを、京都府南部地域にまで広げて、網羅的な調査を行うことを計画しているところである。
界面開始重合の概念を取り入れた新しい接着ブリッジ用プライマー処理に関する研究

本研究では接着ブリッジを想定し、エナメル質と金属に分けてそれぞれのレジン接着性に関する検討を行った。市販品以外にMMAをTBB触媒で重合させるレジン系合着材と各種プライマーを試作し、熱サイクル試験による接着耐久性の評価と示差走査型熱量計(DSC)を用いたレジン重合のモデル実験を行った。エナメル質に関しては表面を10%リン酸でエッチングした後、アセトン中にきわめて微量の銅塩を含有するプライマーの効果を調べた。銅塩の塗布は接着強さの耐久性を全般的に向上させたが、その程度は銅塩の種類によって異なっていた。DSC測定の結果からは、ある濃度範囲で銅塩による硬化時間の短縮が観察され、接着界面からの重合の開始が接着耐久性と深く関わっていることが示唆された。特に2-メタクリロイルオキシエチルコハク酸銅は他の機能性モノマーとの併用効果も認められ、4-メタクリロイルオキシエチルトリメリット酸無水物と併用した場合、接着強さの耐久性は市販品よりも優れていた。金属接着に関してはTypeIV金合金、金銀パラジウム合金、コバルト-クロム合金、純チタンの4種類を用いた。接着強さの耐久性における各種機能性モノマーの効果は合金の種類によって異なっており、カルボン酸系モノマーやリン酸系モノマーは非貴金属合金に、微量のチオリン酸系モノマーは貴金属合金に対して有効であった。これに対し長鎖メチレン基を有するリン酸系モノマーとチオリン酸系モノマーの両方を含むプライマーは全ての合金で有効であることが分かった。またプライマー中への過酸化ベンゾイルの添加と加熱処理によって接着耐久性がさらに向上すること、重合開始剤系では、BPO/アミンやBPO/アミン/スルフィン酸系触媒よりもTBB触媒が有利であることから、金属の接着に関してもレジン-金属間の化学的相互作用以外に、レジン自体の重合が関与していることが示唆された。
パーキンソン病におけるmiRNA制御異常の解明

パーキンソン病は、黒質を中心とした神経細胞の変性を特徴とした緩徐進行性疾患であり、種々の治療にもかかわらず病状は徐々に進行する。近年、家族性パーキンソン病の原因遺伝子が相次いで発見され、その解析を通して孤発性パーキンソン病の病態の解明が試みられつつある。パーキンは最も高頻度に発症する家族性パーキンソン病の原因遺伝子(PARK2)である。我々はPARK2の病態解明を進める中で、細胞内ミトコンドリアおよび核分画においてパーキンと結合した数種類のmicroRNAを同定した。さらに、予備的検討の結果、この中のmiR-132のプロセッシングにパーキンが関与していることが示唆された。本研究ではパーキンソン病モデル培養細胞においてmiR-132制御異常が認められるか否か、およびこのmiRNAが治療ターゲットとなり得るか否かに焦点をあてて検討する。我々はさらに、miR-132の産生にパーキンと関連しているか否かを検証するため、PARK2患者(4名)の皮膚生検により得た線維芽細胞において、その発現を健常対照と比較した。miR-132およびpre-miR-132の発現をreal-time PCRで比較した。PARK2,4患者はすべてmiR-132、pre-miR-132の発現は健常対照に比較して明らかな低下が認められた。この結果パーキンがmiR-132のprocessing/generationを促進していること、さらにmiR-132の発現抑制がPARK2の病態の進展に関与していることを強く示唆するものであった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は「miR-132がパーキン蛋白と特異的に機能連関しており、パーキン遺伝子欠損症および孤発性パーキンソン病の治療ターゲットとなりうるか否か」という課題を解明するために計画された。我々は予備的検討結果から、核およびミトコンドリアにおいてパーキンはDroshaと結合していること、もっとも強い関連を示すmiRNAはmiR-132であること、パーキン遺伝子欠損症(PARK2)患者皮膚由来のfibroblastではmiR-132の産生が低下していることを見出した。本研究ではこれを受けて、miR-132がパーキン蛋白と特異的に機能連関していること、miR-132の産生抑制がドーパミン作動性神経細胞において、核およびミトコンドリア遺伝子の転写に影響があるか否か、およびmiR-132の産生抑制がPARK2の病態を悪化させる因子となっているのか否かを多角的側面から明らかにする。cell line由来培養細胞(HeLa細胞およびSH-SY5Y細胞)を用いてパーキンの過剰発現ならびに発現抑制によりmiR-132が変化するか否かをreal-time PCR法およびdigital PCR法により検討を行ったところ、期待通りのデータが得られている。

cell line由来培養細胞(HeLa細胞およびSH-SY5Y細胞)を用いてパーキンの過剰発現ならびに発現抑制によりmiR-132が変化するか否かをreal-time PCR法およびdigital PCR法により検討を行ったところ、期待通りのデータが得られている。パーキンソン病は、黒質を中心とした神経細胞の変性を特徴とした緩徐進行性疾患であり、種々の治療にもかかわらず病状は徐々に進行する。近年、家族性パーキンソン病の原因遺伝子が相次いで発見され、その解析を通して孤発性パーキンソン病の病態の解明が試みられつつある。パーキンは最も高頻度に発症する家族性パーキンソン病の原因遺伝子(PARK2)である。我々はPARK2の病態解明を進める中で、細胞内ミトコンドリアおよび核分画においてパーキンと結合した数種類のmicroRNAを同定した。さらに、予備的検討の結果、この中のmiR-132のプロセッシングにパーキンが関与していることが示唆された。本研究ではパーキンソン病モデル培養細胞においてmiR-132制御異常が認められるか否か、およびこのmiRNAが治療ターゲットとなり得るか否かに焦点をあてて検討する。我々はさらに、miR-132の産生にパーキンと関連しているか否かを検証するため、PARK2患者(4名)の皮膚生検により得た線維芽細胞において、その発現を健常対照と比較した。miR-132およびpre-miR-132の発現をreal-time PCRで比較した。PARK2,4患者はすべてmiR-132、pre-miR-132の発現は健常対照に比較して明らかな低下が認められた。この結果パーキンがmiR-132のprocessing/generationを促進していること、さらにmiR-132の発現抑制がPARK2の病態の進展に関与していることを強く示唆するものであった。<平成30年度>1.ドーパミン作動性神経細胞における遺伝子発現に対するmiR-132の影響miR-132の産生がドーパミン作動性神経細胞においてどのような影響を及ぼしているのかを、核およびミトコンドリア遺伝子の発現の側面から検討する。遺伝子発現は主にマイクロアレイで評価する。具体的にはSH-SY5Y細胞にmiR-132を導入し、増加あるいは減少するmRNAをアレイで解析する。さらに、前述のヒト健常およびPARK2患者fibroblastにおいて発現するmRNAを比較し、miR-132導入時と同じ挙動をとるmRNAが存在するか否かを検討する。2.miR-132のパーキンソン病の病態における意義miR-132の産生抑制がPARK2の病態を悪化させる因子となっているのか、あるいは結果として認められるものであるのかを明らかにするため、我々は上記健常・患者由来fibroblastにmiR-132を導入した場合にcell viabilityが改善するか否かを検討する。さらにrotenone/MPTP処理を行ったドーパミン作動性神経細胞(SHSY5Y)において、miR-132を導入した場合にapoptosis/cell viabilityが改善するか否かを検討する。
「Work-Family Conflict」の健康影響に関する基礎的研究

労働者が家庭内の役割(例、育児、近所付合い等)と職場業務が両立し難い事態に起因するストレスを「Work-Family Conflict」という。本研究の自的は、2年の研究期間中に、わが国の職業を有する成人男女を対象に、(1)労働ストレスとしての「Work-Family Conflict」の評価指標の開発、(2)「Work-Family Conflict」の精神的および身体的健康度に及ぼす影響の定量的評価、(3)ソーシャル・サポートによる「Work-Family Conflict」に起因するストレスの緩和効果の評価、および、(4)「Work-Family Conflict」の健康行動(例、飲酒、喫煙、等)に及ぼす影響の定量的評価、を行うことであった。1年目は、社会学および産業医学分野における「Work-Family Conflict」に関する文献をレビューし、論点の整理を行った。その際、以下の項目を中心に作業を行った。更に、文献的検討の成果を基に、「Work-Family Conflict」の評価指標、ならびに、質問票の案を作成しパイロット・スタディを行い、信頼性や妥当性を検討し、質問票を確定した。2年目は、職業を有する成人男女を対象に、上記の質問票を用いた調査を行い、「Work-Family Conflict」の精神的および身体的健康度に及ぼす影響の定量的評価を行った。その結果、Work-Family Conflictは性別を問わず、精神的および身体的な影響を及ぼしていることが明らかになった。(775字)「Work-Family Conflict」とは、労働者が家庭内の役割(例、育児、近所付合い等)と職場業務が両立し難い事態に起因するストレスをいう。本研究では、申請期間(2年)中に、わが国の職業を有する成人男女を対象に、(1)労働ストレスとしての「Work-Family Conflict」の評価指標の開発、(2)「Work-Family Conflict」の精神的および身体的健康度に及ぼす影響の定量的評価、(3)ソーシャル・サポートによる「Work-Family Conflict」に起因するストレスの緩和効果の評価、および、(4)「Work-Family Conflict」の健康行動(例、飲酒、喫煙、等)に及ぼす影響の定量的評価、を行うことを目的としている。平成16年度は、社会学および産業医学分野における「Work-Family Conflict」に関する文献をレビューし、論定の整理を行った。(1)先行研究で用いられている「Work-Family Conflict」の概念や評価指標の整理、(2)「Work-Family Conflict」の評価指標に関し、従来から提出されている疑問点の整理、(3)「Work-Family Conflict」の影響に関する知見の整理。更に、教室の大学院生と一緒に、文献的検討の成果を基に、「Work-Family Conflict」の評価指標、ならびに、質問票の案を作成し、50名程度の患者を対象にパイロット・スタディを行い、信頼性や妥当性を検討し、質問票を確定した。(661字)労働者が家庭内の役割(例、育児、近所付合い等)と職場業務が両立し難い事態に起因するストレスを「Work-Family Conflict」という。(775字)
アレルギー性鼻炎の感作から発症に関連する新規遺伝子の研究

これまで申請者はアレルギー性鼻炎の感作と発症に関連する遺伝子の同定を行ってきた。その中で、スギ花粉症患者に最も高発現していたCystatin SN(CST1)に着目し、追認を行ってきた。CST1はスギ花粉症患者で高発現している一方で、感作のみでは発現が上昇しないこと、そしてアレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜上皮細胞に存在していることを報告してきた。本研究ではCST1が鼻粘膜上皮細胞と線維芽細胞における機能解析を目的とした。鼻粘膜上皮細胞におけるCST1の発現誘導について、培養鼻粘膜上皮細胞を用いて検討した。鼻粘膜上皮細胞では、非刺激の状態ではCST1の発現は低発現であったが、IL-4、IL-13、tryptaseによりCST1の発現が増加した。アレルゲンはプロテアーゼ活性により気道上皮細胞を傷害することが知られている。鼻粘膜上皮細胞におけるCST1のバリア機能への影響を、リコンビナントCST1をスギ花粉と37°Cで30分間前処理後、鼻粘膜上皮細胞に刺激を行い、鼻粘膜上皮細胞のZO-1とclaudin-1発現への影響を調べた。その結果スギ花粉による刺激では、鼻粘膜のZO-1とclaudin-1のmRNAが減少したのに対し、スギ花粉とリコンビナントCST1で前処理すると、これらの発現が非刺激の状態に保たれることを見出した。鼻粘膜線維芽細胞に過酸化水素を添加すると、CST1の発現が上昇し、添加後24時間と48時間後のフィブロネクチンとコラーゲンのmRNAが増強した。さらに鼻粘膜線維芽細胞にリコンビナントCST1を添加すると、添加後にフィブロネクチンとコラーゲンのmRNAが増強した。以上のことより、鼻粘膜線維芽細胞では、フリーラジカルの刺激によりCST1が増加し、線維化へと誘導するフィブロネクチンとコラーゲンの産生をCST1が誘導することが示唆された。
流域圏水・物質循環モデルを用いた水稲用農薬の動態評価システムの開発

本研究の目的は,農薬の環境影響評価や登録規制に用いる水稲用農薬の流域スケール動態評価システムの開発・検証である。平成24年度および平成25年度に行った研究では,まず流域スケールでの水稲用農薬の動態予測モデルシステム(PCPF-1@SWAT)の構築を行った。米国農務省で開発された流域スケール物質循環モデルに代表者が開発した農薬動態予測モデルを移植し,水田を含む集水域に適用可能なモデルを構築した。茨城県桜川流域でのモニタリング調査データを用い検証を行った。次にカリフォルニアの水田環境現地調査を行い,カリフォルニア水田シナリオでの農薬動態予測を行った。1.流域スケールでの水稲用農薬の動態予測モデルシステムの検証(国内編):本年度は、水・物質循環モデルSWATをプラットフォームとした新規開発モデルPCPF-1@SWATの改良を行った。水稲用除草剤メフェナセットを対象農薬とし茨城県桜川流域での水稲用農薬の動態シミュレーションの検証を行った。2006年および2007年度データによるモデルキャリブレーションの結果、PCPF-1@SWATモデルによる水田集水域を含む流域での河川流量に関して,水田灌漑期の水田排水による影響および非灌漑期の低い基底流が精度よく再現された。桜川下流域での2008年度の水稲用除草剤メフェナセットの河川水中濃度の検証においても,良い精度で再現された。モデルの予測精度は,農薬使用データの精度に大きく影響を受けることが示された。2.カリフォルニア水田環境での農薬動態のモデル化:H24年度に取得した,カリフォルニア州,サクラメント川流域の全長約120kmのカルサ排水路にかかる約4000km2の集水域(Colusa Drainage Basin)の土地利用,農薬使用,水路網等のデータベースによりをもとにPCPF@SWATによる農薬動態のモデル化を行った。また,水稲用除草剤モリネートとチオベンカルブを対象としカリフォルニア州のコメ生産マニュアルを基に稲作の水管理,土壌管理,農薬管理のシナリオを構築した。次に,カルサ排水路の中流と下流における流量および河川中農薬濃度の構築したデータセットを用い,1996-1998年をデータによりカルサ排水の流量再現のモデルカリブレーションを行った。また,1999-2000年データにより農薬濃度のシミュレーションを行った。1.流域スケールでの水稲用農薬の動態予測モデルシステムの構築:本年度は、水・物質循環モデルSWATをプラットフォームとし、そこに水田農薬動態モデルPCPF-1を組み込み、流域スケールでの水稲用農薬の動態シミュレーションを可能とした。この新規開発モデルをPCPF@SWATと称する.連携研究者の農業環境技術研究所の稲生氏より、PCPF@SWATモデルの検証用のデータを提供および検証作業への協力を頂いた。検証用流域の茨城県桜川流域の地理情報(土地利用,農薬使用,水管理,土壌特性)データや検証用比較データとしての河川流量、田面水中および河川中の農薬濃度を提供機関より入手し、2006年および2007年をモデルキャリブレーションの期間、2008年を検証期間としてシミュレーションを行った。2.カリフォルニアの水田環境現地調査:先ず,5月14-20日、別予算で米国農務省農業研究サービスを訪問し、予備研究の進捗と、研究計画について打ち合わせを行った。またカリフォルニア大学デービス校農業普及センター(UCCE/Hill氏),カリフォルニア環境保護局・農薬規制部(CDPR/Luo氏)の協力を経てサクラメント川流域に点在する水田地域での稲作作付け管理,水管理,農薬使用情報データを抽出し整理した.次に,8月5-13日本予算によりカリフォルニア大学デービス校LAWR学科の農業GIS研究室での研究進捗状況を発表した.更に,サクラメント川流域灌漑局の協力を経て現地サクラメント川流域の地理情報データ、環境,気象,流量データを取得した.3.モデル検証に使用する除草剤の動態パラメータの定量:小型水田ライシメータおよび室内試験により,水田環境での除草剤の消長,土壌吸着,分解などのパラメータの定量を行った。次にカリフォルニアの水田環境現地調査を行い,カリフォルニア水田シナリオの構築を行った。またモデル検証に使用する農薬動態パラメータの定量を小型水田ライシメータおよび室内試験を行った。これらの成果は平成25年度および26年度に国際誌および国内・国外の学会にて発表した。最終年度の平成26年度は,流域スケールでの水稲用農薬の動態予測モデルシステムに適用するパラメータ設定用逆解析モジュールの構築を行った。

マルコフ連鎖モンテカルロ手法を用いたプログラムを農薬動態予測モデルPCPF-1のサブモデルとして構築し現在投稿論文の作成中である。次にカリフォルニア水田環境での農薬動態のモデル化では,PCPF-1@SWATモデルによるサクラメント川流域の水田農薬動態モデル化のフレームワークと位置づけ、まず簡素化したモデル化により対象河川(カルサ排水路)の農薬動態シミュレーションを行った。この成果は,第13回IUPAC国際農薬化学会議(サンフランシスコ,米国)で招待講演として行った。また,平成26年11月18-21日に国際ワークショップを開催し,本研究の成果を発表した。また米国農務省および国際的研究グループと稲作モジュールを共同開発が決定し,今後の研究の更なる発展が期待される。本研究は,畑地と水田が混在したアジア圏の流域での農薬による環境負荷の低減および食料の安定供給に寄与することができる。農薬動態本研究課題「流域圏水・物質循環モデルを用いた水稲用農薬の動態評価システムの開発」の現在までの達成度は,80%とする。本システムは、基本モデルの構築、パラメータ設定用逆解析モジュール、モデルパラメータデータベースからなるが,基本となるモデルは完成し,国内シナリオでの検証を経て,カリフォルニア州での適用の段階である。モデルパラメータデータベースの構築を経て,現在パラメータ設定用逆解析モジュールの改良・調整中である。詳細は以下のとおりである。流域スケールでの水稲用農薬の動態予測モデルシステムの検証:新規開発モデルPCPF-1@SWATの構築を完成し,水稲用除草剤メフェナセットと対象農薬とし茨城県桜川流域での水稲用農薬の動態シミュレーションの検証を行った。モデル検証の結果を東・東南アジアSWAT国際会議(インドネシア)にて発表した。また,この投稿論文がJournal of Hydrology (IF=2.96)に受理された。モデルパラメータデータべースに関しては,基本モデルのPCPFー1モデルにより検証された4薬剤に加え,水田ライシメータにより定量した農薬2剤,カリフォルニア水田でのシミュレーションに用いた2薬剤を準備した。パラメータ設定用逆解析モジュールを構築し,改良中である。2.カリフォルニア水田環境での農薬動態のモデル化:カリフォルニア州,サクラメント川流域における排水路流量および水路中の農薬濃度のシミュレーションの結果は,フランスで開催されたSWAT国際会議にて発表した。3.モデル検証に使用する除草剤の動態パラメータの定量:水田ライシメータを用いた試験による水田除草剤の動態に関する投稿論文が受理されそのデータを用いてデータベースを構築した。また育苗箱施用殺虫剤の土壌中分解試験を行い,分解パラメータを求めた。1.流域スケールでの水稲用農薬の動態予測モデルシステムの構築:本システムは、基本モデルの構築、パラメータ設定用逆解析モジュール、モデルパラメータデータベースからなる。
中高年女性における閉経後の骨量低下を修飾する血清エストロゲン値に関する研究

地域における中高年女性を対象に、閉経前後における血清エストロゲン値と骨量との関連を明らかにすることを目的に研究を行った。住民基本台帳に登録されている4079歳の女性の中から、各年代で50人ずつ、計200人を無作為抽出した。本対象者の腰椎及び大腿骨近位部(頚部、大転子部、ワード三角)の骨量はDXA法で測定した。血清総エストラジオール(total E2)及び性ホルモン結合グロブリン(SHBG)はHPLC-RIA法で測定した。SHBG-unbound E2は計算により求めた。卵巣及び子宮を摘出した者は対象から除外し、それ以外の者を月経状態により次の4群に分けた。すなわち、未閉経群(36人)、閉経周辺群(14人)、閉経群1(閉経後5年以下、18人)及び閉経群2(閉経後6年以上、74人)である。平均total E2値は未閉経群(49.1pg/ml)が最も高く、次いで閉経周辺群(26.4pg/ml)、閉経群(閉経群1:0.83pg/ml、閉経群2:0.96pg/ml)の順であった。平均SHBG-unbound E2値もtotal E2値と同様の傾向が認められた。骨量とエストロゲン値との関連について重回帰分析を行った結果、未閉経群では骨量とtotal E2値及びSHBG-unbound E2値とに関連は認められなかった。しかし、閉経周辺群においてはtotal E2値及びSHBG-unbound E2値は大転子部骨量とに有意な正の相関(p<0.05)を認め、さらに閉経群2において両値と腰椎骨量とに有意な正の相関(p<0.01)及び両値とワード三角骨量とに有意な正の相関(p<0.05)を認めた。SHBG値と骨量との関連では、未閉経群においてSHBGレベルと大腿骨頸部骨量とに有意な負の相関(p<0.05)を認めた。以上の成績から、血清エストロゲン値が骨量に及ぼす影響は,月経状態によって異なる動態を示すことが示唆された。したがって、骨量を血清エストロゲン値で評価する際には月経状態を考慮する必要があると考えられた。4079歳の地域住民の中から各年代別にランダムに男女50人ずつ、計400人を選び「健康と生活習慣」調査を実施し、男190人、女188人より回答を得た。各項目の出現割合の算出は昭和60年モデル人口を基準人口とする直接法で行った。【結果】1)既往歴の割合:高血圧は男19.1%、女14.8%、肝臓病は男6.8%、女6.2%、胆石・胆嚢炎は男5.2%、女5.4%、胃・十二指腸潰瘍は男28.3%、女11.2%であった。

2)健康的生活習慣の出現割合:"1日に78時間睡眠をとる"は男63.8%、女62.1%、"1日に1時間以上歩行する"は男28.1%、女27.0%、"週に1時間以上運動する"は男29.1%、女20.3%、"1日にきちんと3食とる"は男89.4%、女96.0%、"食事時間は規則正しい"は男82.2%、女89.5%、"25歳頃までと比べ減塩している"は男43.4%、女47.1%、"25歳頃までと比べ脂っこいものを減らしている"は男59.3%、女59.0%であった。3)食品高頻度摂取割合:食品を週に34回以上と高頻度に摂取する者の割合をみると、牛肉は男15.3%、女9.5%、卵は男59.2%、女57.2%、牛乳は男63.7%、女72.9%、フライ・てんぷら類は男12.7%、女10.2%、野菜いためは男18.8%、女17.9%、新鮮な魚は男54.9%、女53.2%、干魚・塩魚は男28.3%、女26.2%、葉の青い野菜は男42.6%、女51.9%、にんじん・かぼちゃは男35.1%、女54.0%、キャベツ・レタスは男64.1%、女68.5%、海草類は男46.4%、女52.5%、煮豆は男9.0%、女15.0%、豆腐は男54.8%、女59.9%であった。4)喫煙、飲酒、嗜好飲料摂取割合:喫煙習慣のある者は男42.1%、女3.1%、飲酒習慣のある者は男72.2%、女27.5%、毎日コーヒーを飲む者は男62.2%、女55.8%、毎日日本茶を飲む者は男86.0%、女82.8%であった。5)閉経状況:閉経者の割合は69.2%であった。前年度において4079歳の住民の中から各年代別にランダムに男女50人ずつ、計400人を選び「健康と生活習慣」調査を実施したところ、男190人、女188人、計378人から回答が得られた。今年度はこの「健康と生活習慣」調査で回答の得られた男女計378人を含めた400名を対象に血清エストロゲンを測定するとともにDXA法による骨量測定を行った。骨量は第24腰椎及び大腿骨近位部における頸部、大転子部、Ward三角の3領域で測定を行った。腰椎の平均骨量は40歳代から順に男は1.05、0.98、1.04、0.97g/cm^2、女は1.07、0.92、0.78、0.77g/cm^2であり、男の60歳代でやや上昇していたことを除くと、男女ともに加齢とともに低下していた。大腿骨頸部の平均骨量は40歳代から順に男は0.86、0.80、0.77、0.71g/cm^2、女は0.79、0.70、0.62、0.59g/cm^2であり、男女ともに加齢とともに低下していた。大転子部の平均骨量は40歳代から順に男は0.74、0.70、0.69、0.63g/cm^2、女は0.67、0.60、0.52、0.47g/cm^2であり、男女ともに加齢に伴い低下していたWard三角の平均骨量は40歳代から順に男は0.65、0.58、0.51、0.45g/cm^2、女は0.66、0.51、0.40、0.36g/cm^2となっており、男女ともに加齢にとともに低下する傾向がみられた。血液検査については、採血後血清分離を行い測定時まで- 80 °Cで凍結保存し、血清エストロゲンを分析した。分析項目は総エストラジオール(E_2)、性ホルモン結合グロブリン(SHBG)、SHBG-unbound E_2およびSHBG-bound E_2の4項目である。4079歳の女性を対象に実施した生活習慣調査及び腰椎骨量調査の各データについて、レコードリンケージを行った後、解析を行い次の成績を得た。1.食習慣と骨量との関係:1週間当たりの牛乳及び小魚の摂取頻度を01、26、7回に分け検討した結果、4070歳代のいずれの年代も牛乳及び小魚の摂取頻度と骨量とに関係が認められなかった。2.運動習慣と骨量との関係:週に1時間以上運動する群と1時間未満の2群に分け検討した結果、40歳代においてのみ、運動を良くする群は運動をほとんどしない群に比べ骨量は有意に高かった。10代の時にスポーツを行っていた群とほとんど行っていなかった群に分け検討した結果、すべての年代で10代にスポーツを行っていた群は行っていなかった群よりも高値を示したが有意ではなかった。3.出産経験、閉経と骨量との関係:
出芽酵母を用いたヒトDNAヘリカーゼ異常症の遺伝子診断法の開発

出芽酵母を用いたストップコドンアッセイ法*平成13年度新規に行った実験計画としては、ヒト臨床サンプル(末梢血単核球)よりの出芽酵母を用いた遺伝子診断をWRN遺伝子、BLM遺伝子に関してのクオリティーのチェックを行った。特にWRN遺伝子について、ヒト末梢血単核球からの診断に必要な充分量のcDNAが得られず計画は暗礁に乗り上げた。*この原因として、もともとWRN遺伝子の発現が末梢血単核球で極端に弱いこと.あるいはWRNmRNA自体の安定性の問題も考えられた。これに対する対処方法として、PCR法を用いてenrichするか、あるいは、患者さんよりの検体で、発現の高い臓器を選んで解析を行うなどの解決策を現在検討中である。出芽酵母を用いた機能的診断法*平成12年度に引き続きWRN遺伝子とBLM遺伝子のミスセンス変異の作製を行った。WRN遺伝子については、現在までに発病に関連があると思われるミスセンス変異はC末端の1例が報告されているに過ぎない。またBLM遺伝子については全疾思関連遺伝子の約3割がミスセンス変異であると言われており、その一部の作製に成功した。*酵母sgsl変異株への野生型と変異型のWRN遺伝子、8LM遺伝子、RTS遺伝子の導入実験により出芽酵母を用いた機能的遺伝子診断法の開発においては、一部、機能的変化をもたらした見えるフェノタイプを示したクローンも得られたが、今のところ、解析段階であり臨床応用には至っていない。また本研究費より得られた研究成果の一部を次項の論文として発表を行った。今後、更なる解析をすすめ出来るだけ早くの臨床応用を目指し鋭意研究中である。1.WRN,BLM,RTSについて、正常ヒトcDNAより、特異的プライマーを用いてクローニングを行なった。それぞれの遺伝子につき、ストップコドンアッセイ用プラスミドpCI-HA(URA3)-2のマルチクローニングサイトに組み込みを施行したが、それぞれ全長を組み込んだ際に、酵毋のホモロガスリコンビネーション時の組み換えエラーによると思われるバックグラウンドの上昇が認められたためやむおえずWRN,BLM,RTSの全長でなく分割法によるアッセイに変更した。それぞれに共通するヘリカーゼドメインの部分を1回にアッセイできるよう組み換えを行ない、それ以外の部分を合わせ合計3分割することにより,各cDNAの全長をカバーし、感度と特異度の上昇を得た。2.ジーンバンクに登録されたWRN,BLM異常遺伝子に関し、メガプライマー用を用いて、現在人為的なミュータントを作成中である。1で示したアッセイ法を用いて、そのミュータントの検出感度、特異度に関してさらに検討するとともに、患者サンプルを用いた遺伝子診断の基礎実験を行なう。