hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内力アクチュエータを用いた転倒速度抑制によるヒューマノイドの躓きからの転倒回避

本研究では,衝撃吸収による対策よりも破損リスクが低く,かつ大きな外乱に対応可能な足の踏み出しによるヒューマノイドロボットの転倒回避手法に注目し,その適用範囲拡大を目指す.歩行中に躓いた時のようにロボットが速度を持った状態での転倒に対して,コントロールモーメントジャイロ(CMG)を用いることで転倒速度を抑制し,足の踏み出し動作を行う時間余裕を拡大することを目的に研究を行った.具体的には,CMGの配置方法,アンローディング手法,CMGを用いた姿勢制御に関して研究を行いCMGを用いて転倒を抑制可能であることを確認した.本研究は,ヒューマノイドロボットが躓いた時の転倒速度をコントロールモーメントジャイロ(CMG)を用いて抑制することで,転倒を回避するための足の踏み出し動作を行う時間的な余裕を拡大する.それによって,足の踏み出しによる転倒回避手法の適用範囲拡大を目指す.平成27年度は,CMGの設計仕様の決定と設計開発を行った.本研究以前に試作していたCMGには高速回転時に振動が発生し,設計仕様通りの出力トルクを発揮できないという問題があった.そこで,CMGのローター部の設計を変更することで,毎分1000回転時における振動を約8分の1以下に低減することが出来た.また,当初計画ではどの方向の転倒に関しても転倒速度を抑制可能とするために,複数台の小型CMGをロボットに搭載する配置を検討していたが,ロボットへの搭載スペースの制約より2軸のジンバルを有するCMGを採用することとし,本年度試作したCMGは2軸のジンバル機構を有したものを設計開発した.これにより,以前試作した1軸ジンバルのみ有するCMGと同等の出力トルクを発揮可能な2軸ジンバルを有するCMGを同程度の搭載スペースに搭載可能とした.また,CMGはジンバルで支持された回転体の向きを変えることでトルクを得ているため,CMGで吸収できる運動量には限界がある.そのため,ヒューマノイドに適用するにあたってはCMGで吸収した運動量を放出する制御戦略が重要となると考えられる.そこで,CMGの制御戦略を検討するためのシミュレータの構築を行った.平成27年度において試作したCMGを実際のロボットに搭載して評価試験を行う予定であったが,CMGの配置に関して複数台の小型CMGを搭載する方針から,2自由度のジンバルを有するCMGを搭載する方向に計画を変更したため,ロボットへの搭載スペースの確保に再考が必要となった.ロボットのCMG搭載予定部にはモータ制御ボード,制御用コンピュータ,水冷冷却システムなどが搭載されており,それらの小型化や移設を行う必要がありロボットへの搭載評価に関してやや遅れが出ている.本研究は,ヒューマノイドロボットが躓いた時にコントロールモーメントジャイロ(CMG)を用いることで,転倒時の転倒速度を抑制し,転倒を回避するための足の踏み出し動作を行う時間的な余裕を拡大する.それによって,足の踏み出しによる転倒回避手法の適用範囲拡大を目的としている.平成28年度は,平成27年度に設計開発を行った2軸のジンバル機構を有するCMGをヒューマノイドロボットに搭載し基礎的な性能評価を行った.実験の結果,ヒューマノイドロボットが直立した状態でCMGの出力により設計仕様通りにZMPを10mm程度変化させる出力を得ることができるということが確認できた.また,躓きへの対応実験に関しては,ヒューマノイドロボットへのCMGの取り付けを行うためのスペース確保を28年度に行う予定であったが,搭載スペース確保のための搭載部品の小型化に関して問題が発生したため,問題の原因究明と対策を行った.これにより,小型化への目途をつけることができたが,実験計画に遅れが生じている.当初計画では試作CMGによる評価試験を行ったのち,小型化高出力化を行う計画である.小型高出力化の方針としてはCMGのホイール回転速度の高速化を検討していたが,高速回転に伴う重量増加や振動対策等を勘案し,2軸のジンバルを有するCMGを2台設置することで全体として小型高出力化を狙えないかという検討を行っており,その結果を踏まえて平成29年度はCMGの小型高出力化を行う予定である.平成28年度において,ヒューマノイドロボットにCMGを搭載するにあたり,CMG搭載予定部に搭載されているモータ制御ボード,制御用コンピュータ,水冷冷却システムなどを小型化または移設を行う計画であったが,モータ制御ボードの小型化に予期せぬ問題が発生したため,その原因の究明と対策が完了するまで,搭載部の検討を中断する必要が生じ遅れが出ている.本研究は,ヒューマノイドロボットが躓いた時にコントロールモーメントジャイロ(CMG)を用いることで,転倒時の転倒速度を抑制し,転倒を回避するための足の踏み出し動作を行う時間的な余裕を拡大する.それによって,足の踏み出しによる転倒回避手法の適用範囲拡大を目的としている.平成29年度はヒューマノイドロボットに搭載したCMGにより発揮可能な出力最大値の評価を行った.CMGを最大出力で動作させた結果,ZMPを前後方向に最大67mm変化させることが可能であることが確認できた.また,ジンバルの初期角度を可動範囲限界とすることで,直立状態のロボットを転倒させるまでには及ばないが足裏が地面から剥がれる状態とすることが可能であり十分な出力を有することが確認できた.転倒を抑制することは直立状態の姿勢を維持することと同義である.そこで,CMGの制御システムの構築を行い,ロボットの姿勢に応じてCMGの出力を制御することで,ロボットを直立状態に維持する姿勢制御実験を行った.CMGにより接地面が線接地となる足場であっても直立状態を維持することが可能であるということが確認できた.

また,CMGにより吸収した角運動量をロボットの姿勢が直立状態時に放出することで,CMGが吸収可能な角運動量が飽和することを抑制する手法の有効性を確認した.また,CMGの小型高出力化に関しては,前年度の検討から2軸のジンバルを有するCMGを2台設置することとし,制作を行った.CMGのハウジングやジンバル部の最適化を行うことで,重量増加を2倍以下に抑えた状態で出力を2倍とすることが可能となった.本研究では,衝撃吸収による対策よりも破損リスクが低く,かつ大きな外乱に対応可能な足の踏み出しによるヒューマノイドロボットの転倒回避手法に注目し,その適用範囲拡大を目指す.歩行中に躓いた時のようにロボットが速度を持った状態での転倒に対して,コントロールモーメントジャイロ(CMG)を用いることで転倒速度を抑制し,足の踏み出し動作を行う時間余裕を拡大することを目的に研究を行った.具体的には,CMGの配置方法,アンローディング手法,CMGを用いた姿勢制御に関して研究を行いCMGを用いて転倒を抑制可能であることを確認した.CMGのロボットへの搭載スペース確保に関しては,平成27年度中にモータ制御ボード,制御用コンピュータともに小型化の目処が立っており,それらの実装を行うことでCMGをロボットに搭載した状態での試験を行う.平成28年度は27年度に開発したCMGの小型,高出力化を目指してローターの高回転化およびジンバル部の設計改良を行う.また,27年度に開発したシミュレータを用いてCMGの制御戦略の検討を行う.最終的に,躓きからの転倒回避実験を行い,CMGを搭載することでより大きな外乱に対応可能となるかの評価を行う.CMG搭載スペースの確保については,モータ制御ボードの小型化に関して発生した問題の対策が完了したため搭載部の検討を再開しており,29年度の早い段階でCMGのロボットへの搭載を行う.また,平成28年度に予定していたCMGの小型化および高出力化に関しては設計の検討を行ってきており,試作したCMGのロボットへの搭載試験結果からのフィードバックを受けた上で製作を行う.ロボティクス実験装置を搭載予定であったロボットの改修に当初予定以上の時間を要し,検証実験による評価が不十分であるため.平成28年度に実施予定であった物のうち,検証実験による評価が不十分であったために行えていない物に関して,平成29年度に実施する予定である.
危機対応マネジメント育成に関わる社会科カリキュラムと授業評価スタンダード開発研究

本研究は,子どもの危機対応マネジメント育成に関わる社会科授業の原理と構造を解明し,社会科カリキュラムの基盤となる授業モデルを提案している。また,アクション・リサーチの手法を取り入れ,教師側からのトップダウンの授業構成ではなく,子どもの興味・関心を基にしてボトムアップ的にトピックを次々と展開させていくことで学習問題に迫っていく仮説推論的な学習方法論の有効性を論じた上で,教師の専門職としてのスキルを1授業計画力2授業展開力3子ども理解力4授業省察力を位置づけ,社会科授業評価スタンダードを開発している。本研究の目的は,危機対応マネジメント育成に関わる社会科カリキュラムと授業評価スタンダードの開発を目的とするものである。本年度,具体的には次の手順で研究を進めた。1我が国の初等社会科カリキュラム及び授業実践の収集し,その構造と問題点を解明する。2授業実践事例の分析に関しては,教材構成の方法と教材活用の方法の視点から分類を行い,それぞれの典型的な事例で構成原理を解明する。3収集したカリキュラム及び実践事例は,授業実践データベースを開発して蓄積をする。4社会科授業評価スタンダード開発のために,危機対応マネジメント育成の基本カテゴリーに関して,授業評価のための構成要素を抽出する。5危機対応マネジメント育成を視野に入れた初等社会科授業の学習モデルとカリキュラムの開発を行う。6研究成果を公表するためのWebサイトを開設する。今年度は,我が国における先進的な危機対応マネジメント育成に関わる取り組みや授業実践,カリキュラム,テキストなどを収集・分析して,危機対応マネジメントを育成するための授業の役割と機能を究明した。また,危機対応マネジメントを育成する社会科授業の新しい形態を社会科教育の体系に組み込むための授業構造を解明し,その具体的な授業モデルの開発を行った。本研究の重要性は,危機対応マネジメント育成の視点から我が国で行われている授業を捉え直し,新たな枠組みによって類型化し,授業を説明する点にある。どのような学習内容でも危機対応マネジメントの視点で捉え直すと授業が変わってくることが実践授業からも明らかである。その際,構成主義的アプローチの理論を援用したフレームワークを構築した上で,危機対応マネジメントを視点にして,学習者の認識内容の質的変容と主体的関与を保障するために開発したウェッビング法による授業開発にも関連づけて取り組んでいる。今年度,具体的には次の手順で研究を進めた。1我が国の中等社会科カリキュラム及び授業実践の収集し,その構造と問題点を解明する。5危機対応マネジメント育成を視野に入れた中等社会科授業の学習モデルとカリキュラムの開発を行う。日本における危機対応への意識は年々高まっている。これまで,石油危機や湾岸戦争などの国際的相互依存の深化の中で起こる危機を始めとして,震災や風水害などの大規模自然災害,船舶・飛行機事故や原子力発電所などの重大事故,暴動やハイジャック,大量殺傷型テロなどの重大事件,日本への武力攻撃など,緊急事態に対してその対応力が求められている。しかし,阪神・淡路大震災と東日本大震災以降,日本の危機対応には数々の課題が浮き彫りになっているのも事実である。この危機対応のために必要なのが危機対応マネジメントの視点である。マネジメントとは,目標や目的を明確にして,必要な要素を分析し,対応していくことである。本研究では,社会科授業において,危機対応マネジメントをリスク・マネジメント→クライシス・マネジメント→ナレッジ・マネジメントのフローで捉えて,子どもの危機対応マネジメント育成に関わる社会科授業の原理と構造を解明し,社会科カリキュラムの基盤となる授業モデルを提案している。また,教職大学院教育実践高度化専攻・小学校教員養成特別コースの教育実践研究(アクション・リサーチ)において,研究室に所属しているゼミ生の教育実践活動に着目をして,実践者の行動を観察して,その結果に基づいて内省し,社会科授業評価スタンダード開発を行った。教師側からのトップダウンの授業構成ではなく,子どもの興味・関心を基にしてボトムアップ的にトピックを次々と展開させていくことで学習問題に迫っていく仮説推論的な学習方法論の有効性と,教師の専門職としてのスキルを1授業計画力2授業展開力3子ども理解力4授業省察力を位置づけ,社会科授業評価スタンダード開発につなげた。今後とも,他学年や他単元を研究対象として,継続して研究に取り組み,社会科授業評価スタンダードの加筆・修正に取り組みたい。

本研究は,子どもの危機対応マネジメント育成に関わる社会科授業の原理と構造を解明し,社会科カリキュラムの基盤となる授業モデルを提案している。また,アクション・リサーチの手法を取り入れ,教師側からのトップダウンの授業構成ではなく,子どもの興味・関心を基にしてボトムアップ的にトピックを次々と展開させていくことで学習問題に迫っていく仮説推論的な学習方法論の有効性を論じた上で,教師の専門職としてのスキルを1授業計画力2授業展開力3子ども理解力4授業省察力を位置づけ,社会科授業評価スタンダードを開発している。当初予定していた計画通りに進んでいると自己評価している。おおむねとしたのは,収集した実践事例や記録が膨大な量で,予定していた分析が遅れているためである。ただ,研究の進捗状況には影響はないと考えている。社会認識教育学来年度は,次の六点を中心に行う。1我が国の初等・中等社会科カリキュラム及び授業実践の収集し,その構造と問題点を解明する。2授業実践事例の分析に関しては,教材構成の方法と教材活用の方法の視点から分類を行い,それぞれの典型的な事例で構成原理を解明する。3収集したカリキュラム及び実践事例は,授業実践データベースを開発して蓄積をする。4社会科授業評価スタンダード開発のために,危機対応マネジメント育成の基本カテゴリーに関して,授業評価のための構成要素を抽出し,具体的な授業に適用するために学習モデルを構築する。5危機対応マネジメント育成を視野に入れた社会科カリキュラムの開発を行う。6研究成果を公表するためのWebサイトのコンテンツの充実を図る。来年度は,収集した初等・中等社会科カリキュラ及び授業実践事例の分析を引き続き取り組み,対象実践事例の精選と吟味を行い,社会科授業のフレームワークの構築を完成させたい。財務課が4月払いの分を計上しなかったため。来年度は,次の六点を中心に行う。1我が国の中等社会科カリキュラム及び授業実践の収集し,その構造と問題点を解明する。4社会科授業評価
多宗教共存とエスニシティ共生―旧英領カリブ社会における民族紛争抑制のメカニズム

2018年度の主な成果を、本課題の研究方法に即して整理する。【現地調査】4月、トリニダッド・トバゴ(TT)およびガイアナでの現地調査を実施した。TTでは、西インド諸島大学図書館West Indiana Special Collectionでの古文書データ収集を再開・継続し、ガイアナでは、Francis Alleyneジョージタウン大司教、カトリック教会の神父、イエズス会宣教師等への聞き取り調査、カトリック教会機関紙Catholic Standardおよび国立古文書館(Walter Rodney National Archives)での歴史調査、カーリー寺院にて宗教指導者と信者に対する聞き取り調査とPujaへの参与観察を実施した。【調査データ分析】聞き取り調査データの書き取り作業と分析、古文書調査によって収集したデータの解析を継続した。今年度、遅れていたガイアナでのフィールドワークを、現地の宗教関係者、大学関係者などの協力を受けて予定よりも効率よく進められたことで、データの収集については加速しているが、一方で、前年度までと同様、古文書調査で得たデータの読み取り、解析作業に時間がかかっている。高い古文書解析能力を持った専門家のサポートが日本国内では得られる見込みがなく、引き続き、関わりのある海外の研究者を通じて専門家を探している。すでに解析が済んでいるデータだけでも数本の論文執筆ができるので、研究成果の発表が遅れないよう、並行してしっかり進めていく。2019年度中に以下の目標を達成する。【現地調査】8月後半から9月にかけて、トリニダッド(TT)およびガイアナで3週間程度の現地調査を実施予定である。TTでは歴史調査の継続、ガイアナでは、古文書調査とともに、聞き取り調査と参与観察に力を入れて実施してデータの収集に努める。紛争研究では,現在あるいは過去において暴力的紛争が発生し,社会の存立に甚大な影響を与えた事例に焦点を当て,「なぜ,紛争が発生する(した)のか」を究明するプロジェクトが主流を占める。しかし,集団間の和解と共生を可能にするメカニズムの探求と構築には,他の多くの社会で暴力的紛争を発生させている構造的要因を同じように有しながら,比較的高い社会統合と平和的発展を実現してきた社会を対象として,「なぜ,暴力的紛争が発生しない(しなかった)のか」を究明することが必要である。この問題意識から,本研究課題では,集団間の緊張と対立が暴力的紛争を引き起こしてこなかったトリニダッド・トバゴ(以下トリニダッド)を主なフィールドとして,民族誌・古文書調査する計画である。平成28年度の成果の概要は以下の通り。第1に,これまで収集したインタビュー・データのトランスクリプション作業とソーティング,古文書・史料データの解読と分析を大幅に進めることができ,それを基に追加調査についての計画見直しを行った。第3に、書籍出版については書籍原稿の執筆については,計画している全6章のうち,第1章の第1稿を書き上げた。なお、同書籍の出版計画をいくつかの出版社に提出した結果,改善に向けてのコメントが返されたため,再提出に向けて修正作業を進めている。平成28年度に予定していた現地調査を実施して新たにデータを収集することができなかった。その理由は以下の通り。第1に,すでに手元にある膨大なデータの解読と分析に計画よりも多くの時間を費やさざるを得なかった。特に、古文書・史料データについては,トリニダッド・トバゴと教会の歴史を反映して,英語だけではなく,ラテン語・フランス語・スペイン語・ポルトガル語による文書が多数含まれており,これらの書き取りと翻訳作業に多くの時間を使った。これらのデータの分析結果を基にして計画を再検討した上で現地調査を実施する予定であった。有意義に現地調査を行うため,実施を来年度以降に延期することとした。第2に,本研究課題では,主な調査地であるトリニダッドとの比較検討の対象として,歴史的・社会構造を共有しているものの,トリニダッドと異なり,これまで民族集団間の紛争が多く発生してきたガイアナで調査を行う予定である。2016年後半に実施された総選挙以降,政治・経済が再び不安定化し,犯罪が多発していることから,現地調査の計画と受け入れ態勢をよりしっかりと整える必要が生じた。第3に、平成28年度途中に所属機関が変更となり,調査・研究の環境を新たに最適化するために時間を要したためにデータ分析を中断せざるを得ず、論文の執筆に少しの遅れが生じた。この問題意識から,本研究課題では,集団間の緊張と対立が暴力的紛争を引き起こしてこなかったトリニダッド・トバゴ(以下トリニダッド)を主な対象,ガイアナを比較対象として,現地での民族誌・古文書調査を継続している。平成29年度は,(1)2018年4月に約3週間,トリニダッドでのフィールドワークを実施し,重要な事例研究であるヒンドゥー教徒によるカトリック教会のマリア像への巡礼(聖金曜日)での参与観察,マリア像のケアテーカー,巡礼者への聞取り調査,現地西インド諸島大学での史料調査を行い,非常に重要なデータを収集することができた。

(2)さらに以前に収集した聞き取り調査データのトランスクリプトとソーティングを継続,史料データの解読と分析を大幅に進めることができた。(3)28年度に投稿した学術論文の出版がかなわなかったが,査読者による重要なコメントを反映し,さらに新たに解析したデータを加えて大幅に書き直した同論文を再投稿した。(4)ガイアナでの調査(29年度末30年度4月半ば)を開始するにあたり,同国の宗教とエスニシティの相関と,その社会統合への影響に関する先行研究の検討を進めることができた。本研究課題が「おおむね順調に進展している」とする根拠は,(1)前年度に実施できなかったトリニダッドでのフィールドワークを今年度4月に実施し,遅れていた古文書収集が大きく進展した。(2)昨年度投稿したが,出版できなかった学術雑誌論文の修正作業と並行して,新たに解読・分析の済んだデータを基にもう一本の学術雑誌論文の執筆が進んだ。29年度中の校了には至らなかったが,第一稿がほぼ完成し,今後さらにデータの解析を進めながら,30年度上半期中に投稿する予定である。(3)29年度末から30年度4月半ばにかけて実施予定のガイアナでの予備調査に向けて,最低限必要となる先行研究の検討が進み,いくつか重要なリサーチクエスチョンを創出した。2018年度の主な成果を、本課題の研究方法に即して整理する。【現地調査】4月、トリニダッド・トバゴ(TT)およびガイアナでの現地調査を実施した。TTでは、西インド諸島大学図書館West Indiana Special Collectionでの古文書データ収集を再開・継続し、ガイアナでは、Francis Alleyneジョージタウン大司教、カトリック教会の神父、イエズス会宣教師等への聞き取り調査、カトリック教会機関紙Catholic Standardおよび国立古文書館(Walter Rodney National Archives)での歴史調査、カーリー寺院にて宗教指導者と信者に対する聞き取り調査とPujaへの参与観察を実施した。【調査データ分析】聞き取り調査データの書き取り作業と分析、古文書調査によって収集したデータの解析を継続した。今年度、遅れていたガイアナでのフィールドワークを、現地の宗教関係者、大学関係者などの協力を受けて予定よりも効率よく進められたことで、データの収集については加速しているが、一方で、前年度までと同様、古文書調査で得たデータの読み取り、解析作業に時間がかかっている。高い古文書解析能力を持った専門家のサポートが日本国内では得られる見込みがなく、引き続き、関わりのある海外の研究者を通じて専門家を探している。すでに解析が済んでいるデータだけでも数本の論文執筆ができるので、研究成果の発表が遅れないよう、並行してしっかり進めていく。今後の具体的な課題推進計画は以下の通り。第1に,すでに手元にあるデータの分析を継続する。そのプロセスの加速化を図るため,古文書データに関して,海外の専門家に補助を依頼する予定である。第2に,これまでのデータ分析の結果を基にした追加調査計画にしたがって,トリニダッドおよびガイアナでの現地調査を実施する(それぞれ4月及び9月に2週間程度を予定)。
土壌養水分ストレスの変動に動じない根系形態を持ったイネの開発

不良環境下で作物生産を高く維持するには、環境ストレスに適応した根系を作出する必要がある。しかし、環境ストレスにより、場合によっては、根系は理想の形とは逆の方向に変化することがあり、不良土壌に適応した根系の状態に維持することは困難である。なぜなら、環境ストレスシグナルが根系関連遺伝子の働きに影響するからである。本研究では、環境ストレスシグナル応答経路と根系形態の制御経路に関する遺伝子の改変を通して、環境ストレスに適応的な作物根系を作出することをめざす。本成果によって環境ストレスに適応的な作物根系を作出するための新たな遺伝子リソースと基盤技術の確立が進むことが期待できる。
人口減少社会日本における宗教とウェルビーイングの地域研究

本研究では、人口減少社会の日本において宗教がウェルビーイングに果たす多様な役割を考察する調査研究、国際研究集会の実施、出版活動を行った。特に、過疎地域の寺院・神社・教会では衰退する施設がある一方で、信徒と地域を結ぶ社会事業の工夫によってソーシャル・キャピタルを醸成する役割を果たすところもあることが確認された。そして、櫻井義秀編『しあわせの宗教学』の刊行によって、当該領域の研究を関係者に周知できた。本研究の目的は、人口減少社会日本における地域社会のあり方、人口の過半を占める高齢生活者のアクティブエイジングと福祉、そして幸福感を支える価値意識とスピリチュアリティ、社会関係を考察することであった。全体としては、2015年11月21日にウェルビーイングの日韓比較に関する国際ワークショップを北海道大学で開催し、韓国大邱医科大学校保健福祉学部長のYoo Wangkeun氏と東西大学校日本研究センター・研究教授の李賢京氏から韓国のウェルビーイング研究の現状について報告を受け、北海道大学の櫻井義秀とカローラ・ホメリヒの2名が日本側からリプライする総合討議と、科研メンバーの研究発表を中心とした研究集会を開催した。個別の研究としては、代表者の櫻井義秀が、7月2ー5日にベルギーのルーバンで開催された国際宗教社会学会において台湾の研究者と東アジアにおける宗教とソーシャル・キャピタルの関連を問うテーマセッションを開催し、翌年2月20日に韓国の済州大学で開催された東アジア宗教研究フォーラムにおいて、「現代宗教研究の課題と展望ー日本・東アジアから」と題した基調講演を行い、日韓の研究者に宗教の社会貢献、ウェルビーイング研究を呼びかけた。分担研究者では、川又俊則が北海道千歳市・室蘭市他で北海教区の共同牧会の歴史と現況調査、平藤喜久子が山形県庄内地方の寺社調査、猪瀬優理が広島県三次市で寺院との関わりを地域住民に尋ねる調査票調査、冬月律が高知県高岡郡旧窪川町で集落と神社信仰の現況調査、片桐資津子が米国の医療と教会のコミュニティ調査、板井正斉が岡山県美作市上山集楽で地域おこし協力隊と神社による事業調査、寺沢重法が宗教と心理的ウェルビーイングに関する文献レビューを行った。本研究の調査手法は地域調査であるので、当該地域での調査をプレ・本調査・補足調査と繰り返して行う必要があり、初年度で研究成果を確認することはやや難しい。しかしながら、初年度の研究者相互間の認識の共有とウェルビーイング研究を日本・韓国の比較社会学的な観点からまとめあげていく志向性を確認できたことは成果として大きい。また、研究実績も各研究者の業績リストから十分に上げられていることが分かり、科研費による助成の効果がありと認められる。以上の諸点から研究はおおむね順調に進展していることが確認された。本科研中、繰り越し分の実績であるが、下記の通りである。研究代表者が病気加療のために遅滞していたウェルビーイングと宗教にかかるアンケート調査経費(調査会社へ依頼し、データセットの計量分析を研究分担者と共に行う)に繰越額を充当して、2017年の5ー6月に1200名を対象とした総合的社会調査を日本リサーチセンターに依頼して行った。その分析結果に基づき、2017年10月に合衆国ワシントンで開催されたピューリサーチセンターで日本人の宗教意識・行動とウェルビーイングにかかる研究報告を行った。主な知見としては、1)伝統的な先祖祭祀や年中行事の祭儀の実践者および慣習としてそれらの宗教慣行を行っているものは行っていないものよりも幸福感が高く、2)逆に、占いやスピリチュアルな宗教意識を有しているものの宗教行動は幸福感を低めていることが統計的に明らかにされた。それらは被調査者の家族構成や社会階層などを統制しても有意であった。ただし、本調査では一般的な宗教意識と宗教行動がなぜ幸福感と結びつくのかということに関して、具体的なソーシャル・キャピタルや組織への所属との関連やそこから得られるサポート資源との関連などをくわえたモデル化までいたっておらず、さらなる分析が必要である。この点に関しては、同センターにおける発表でも海外の研究者から指摘されたことであった。いずれにしても、本科研のハイライトである総合的社会調査にかかる調査報告をピューリサーチセンターのワークショップで行い、アジア研究の専門家数十名と共有できたことは有益であった。最後に、この充当分では他の研究分担者・協力者等の研究は行っていない。総合的社会調査を実施して、宗教とウェルビーイングにかかる調査データを得ることができ、研究代表者と北海道大学の大学院生が研究発表を行い、現在、成果を報告書にまとめている段階である。本年度は最終年度であったので、各人のフォローアップ調査、研究成果発表、二段階に分けた研究成果とりまとめを行った。第一に、研究成果発表は、代表者の櫻井が67月にスイス、ローザンヌ開催の国際宗教社会学会でウェルビーイングにかかる二つのセッションを主催、10月に合衆国ワシントンのピューリサーチセンターで前年度・当該年度に実施した日本人1200人対象の総合的社会調査にかかる調査報告を行い、12月に韓国ソウル大学でのワークショップで終末期医療と死生観にかかる報告を行ったほか、分担研究者がそれぞれ学会等で報告した。第二に、昨年度までにまとめた研究成果を櫻井義秀編『しあわせの宗教学』宝蔵館、2018年刊行として出版し、第二段階として本年度の最終報告書とりまとめを行いながら、2019年刊行を目指して櫻井義秀編『宗教とウェルビーイング』北海道大学出版会のドラフト原稿の一部を出版会の編集者と校正を行った。

しかしながら、まだ総合的社会調査にかかる調査報告は未完であるし、分担研究者の報告もまだ集まっていないので、最終的な報告書とりまとめまでにはもう少し時間を要する段階である。第三に、本研究の社会的発信であるが、櫻井義秀編『しあわせの宗教学』が、刊行後3,4ヶ月の内に中外日報、仏教タイムス、キリスト教新聞、グローカル天理などで書評が掲載され、宗教関係者に好評を博していることが了解された。学会等での反響は今後1年間に種々の学会誌において書評がなされることが期待される。以上、十分な研究成果をあげたことを報告できる。本研究では、人口減少社会の日本において宗教がウェルビーイングに果たす多様な役割を考察する調査研究、国際研究集会の実施、出版活動を行った。特に、過疎地域の寺院・神社・教会では衰退する施設がある一方で、信徒と地域を結ぶ社会事業の工夫によってソーシャル・キャピタルを醸成する役割を果たすところもあることが確認された。そして、櫻井義秀編『しあわせの宗教学』の刊行によって、当該領域の研究を関係者に周知できた。平成28年度は、宗教とウェルビーイング研究においてヨーロッパとの比較を企図して国際ワークショップの開催を予定し、その他、分担研究者による個別の調査研究を進展させる。また、中間報告的な意味合いで、『しあわせの宗教学』という論集を計画し、原稿の執筆を呼びかける。日本人の宗教意識・行動とウェルビーイングにかかる研究の報告書を研究代表者と協力者の共著で北海道大学文学研究科紀要に複数回で報告書を執筆し、2019年度の書籍である櫻井義秀編『宗教とウェルビーイング』北海道大学出版会に向けてさらにブラッシュアップした原稿を用意する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。宗教社会学29年度が最終年度であるため、記入しない。
超分子元素ブロックポリマーの開発

本領域が目指す元素ブロックの1開発,2高分子化,3階層化制御による元素ブロック高分子材料の創出のためには,高度に配列制御された元素ブロック共重合ポリマーの新規重合法の開発が不可欠である。そこで,本申請では,複数の元素ブロックモノマーよりなる共重合体の精密構造制御を目的として,超分子化学を利用した元素ブロックの新たな共重合体の合成法を開発する。また,元素ブロックが非共有結合により集積した超分子元素ブロックを創製する。1)我々はこれまでに,元素ブロックであるフラーレンとカリックス[5]アレーンが安定な包接錯体を形成するを見出している。この分子認識を駆動力に重合する超分子フラーレンポリマーや超分子フラーレンネットワークの合成に成功した。2)光機能性元素ブロックであるポルフィリンをピリジンジカルボキシアミドで架橋したビスポルフィリンクレフトが溶液中でトリニトロフルオレノン(TNF)などの電子不足芳香族ゲスト分子と電荷移動相互作用により包接錯体を形成することを見いだしている。そこで,我々はビスポルフィリンクレフトの特異な包接構造を利用した超分子ポルフィリンポリマーの開発に成功した。3)近年注目されているグラフェンの新たな剥離法を開発し,元素ブロックとして利用可能であることを示した。周辺修飾により有機溶媒に可溶なグラフェン量子ドットの開発に成功した。また,この量子ドットは白色に発光した。4)ポリマー主鎖にゲスト分子を周期的に配列したポリマーにホスト分子を添加することでグラフト鎖を周期的に配列することのできる新規超分子グラフト法の開発に成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。我々はこれまでに,元素ブロックであるフラーレンとカリックス[5]アレーンが安定な包接錯体を形成するを見出している。この分子認識を駆動力に重合する超分子ポリマーや超分子ネットワークの合成に成功した。光機能性元素ブロックであるポルフィリンをピリジンジカルボキシアミドで架橋したビスポルフィリンクレフトが溶液中でトリニトロフルオレノン(TNF)などの電子不足芳香族ゲスト分子と電荷移動相互作用により包接錯体を形成することを見いだしている。そこで,我々はビスポルフィリンクレフトの特異な包接構造を利用した超分子ポリマーを開発に成功した。近年注目されているグラフェンのの新たな剥離法を開発し,元素ブロックとして利用可能であることを示した。超分子化学を利用した元素ブロックの高分子化に関しては,概ね順調に進行している。また,研究過程で新たな元素ブロックとして白色発光グラフェン量子ドットの開発に成功した。一部の研究成果はすでに論文として発表した。今後は,新たに開発したグラフェン量子ドットも含め新たな元素ブロック超分子ポリマーを開発し,新規機能性超分子ポリマーを合成したいと考えている。
表面反応過程における分子の運動エネルギー散逸についての研究

平成18年度は、設計および製作した超音速分子線技術、およびそれらを超高真空装置に設置するための部品を利用して、表面拡散の実験を行った。低温に保った清浄な白金表面にごく少量の一酸化炭素を吸着させた後に、運動エネルギーを制御したネオン原子およびアルゴン原子を照射した時の赤外分光スペクトルの変化から一酸化炭素の拡散を調べた。その結果、拡散の活性化エネルギーを測定することができた。平成19年度にはさらに、衝突誘起拡散を利用して拡散中の運動エネルギーの緩和のメカニズムを明らかにするための実験を行うことができた。その手法と結果は以下の通りである。あらかじめ一酸化炭素分子を吸着させておいたステップ面に運動エネルギー制御した希ガス原子を照射する。希ガス原子の一部は一酸化炭素分子に衝突し、運動エネルギーを与える。一酸化炭素分子は表面上を動き始めるが、摩擦係数が非常に大きいと一酸化炭素分子はすぐに運動エネルギーを失い、すぐに止まってしまう。一方、摩擦係数が小さい場合は、一酸化炭素分子の運動エネルギーは減衰しにくく遠くまで動くことができる。よって、希ガス原子照射後の一酸化炭素分子分布から摩擦係数を知ることができる。ただし、衝突によって一酸化炭素分子が得ることのできる運動エネルギーや移動方向は、衝突時の希ガス原子と一酸化炭素分子の幾何学的な関係に依存するので、分子動力学(MD)計算を行った上で、一酸化炭素分子の吸着位置分布から摩擦係数を得た。この手法で白金表面の上の一酸化炭素に働く摩擦係数を8x10^<12>sec^<-1>と見積もることができた。分子の吸着構造、位置、分布を観測できる走査型トンネル顕微鏡(STM)、赤外分光装置(FTIR)、気体分子の運動エネルギーを制御できる分子線(MB)作成装置を組み合わせた実験装置を用いて、表面反応において特に重要であると考えられる表面過程におけるエネルギー散逸を明らかにし、さらにエネルギー散逸を制御することにより表面過程の制御を行うことを目的に、固体表面に、運動エネルギー(並進エネルギーおよび振動エネルギー)を制御した分子を衝突させることにより、過渡的拡散過程を明らかにした。52Kに保った清浄なPt(997)表面に被覆率約0.03のCOを吸着させた時に測定したFTIRスペクトルにおいて2090cm^<-1>、および2070cm^<-1>に観測されるピークは、terrace位置のon-top site CO (terraceCO)、およびstep位置のon-top site CO (stepCO)と同定される。この表面に約0.3eVの運動エネルギーを持ったNe原子を照射してもスペクトルにはほとんど変化は見られない。ところが約0.9eVのNe原子を照射するとterraceCOに起因するピークが減少し、同時にstepCOに起因するピークは増加する。照射量が1.3x10^<17>個/cm^2では、terraceCOが消失しstepCOのみが観測される。このことからNeの運動エネルギーが0.9eVの場合、Neとの衝突によりterraceCOの過渡的拡散を起こしてstepに移動したことがわかった。その表面に0.86eVのエネルギーを持つAr原子をstepの下側から照射していくと、Ar原子照射とともにstepCOに起因するピークが減少し、同時にbridge site COに起因するピークが出現し強度が増加した。この様子を観測することによりstepCO拡散の活性化エネルギーを見積もることができた。平成19年度においては、昨年設計および製作した超音速分子線技術、およびそれらを超高真空装置に設置するための部品を利用して、過渡的拡散のメカニズムを明らかにするための実験を行った。昨年度の研究により、拡散の活性化エネルギーを測定することができたので、さらに拡散中の運動エネルギーの緩和を見積もる(衝突誘起拡散を利用した分子摩擦測定)ことを試みた。

あらかじめ一酸化炭素分子を吸着させておいたステップ面に運動エネルギー制御した希ガス原子を照射する。希ガス原子の一部は一酸化炭素分子に衝突し、運動エネルギーを与える。一酸化炭素分子は表面上を動き始めるが、摩擦係数が非常に大きいと一酸化炭素分子はすぐに運動エネルギーを失い、すぐに止まってしまう。一方、摩擦係数が小さい場合は、一酸化炭素分子の運動エネルギーは減衰しにくく遠くまで動くことができる。よって、希ガス原子照射後の一酸化炭素分子分布から摩擦係数を知ることができる。ただし、衝突によって一酸化炭素分子が得ることのできる運動エネルギーや移動方向は、衝突時の希ガス原子と一酸化炭素分子の幾何学的な関係に依存するので、分子動力学(MD)計算を行った上で、一酸化炭素分子の吸着位置分布から摩擦係数を得た。この手法で白金表面の上の一酸化炭素に働く摩擦係数を8x10^<12>sec^<-1>と見積もることができた。
どのような温熱刺激が低頻度疲労の軽減に有効か？

激しい筋収縮後,最大下張力が大きく低下する現象は低頻度疲労と呼ばれる.本研究の目的は,事前に筋を温める処置(温熱刺激処置)によって,低頻度疲労が軽減されるか否かおよび低頻度疲労からの回復が促進されるか否かを検討することであった.ラットを用いた実験から,以下の結果を得た.1)温熱刺激処置を施しても,低頻度疲労の程度は軽減されないが,疲労の回復は促進される.2)その原因は,疲労誘因性収縮によって低下した筋小胞体のカルシウム放出機能の回復が早まることにある.これらのことから,温熱刺激処置を行うことによって,スポーツ活動などによって起こる筋パフォーマンスの低下を抑制できることが示唆される.本研究の目的は,温熱刺激が低頻度疲労を軽減できるか否かを検討することであり,本年度は,温熱刺激を与えてからの時間経過の影響を検討した.実験にはラットを使用し,温熱刺激としては,42°Cの温水にラットの下肢を20分間浸漬する方法を用いた.ラットを温熱刺激を与えるH群と与えないC群に分け,H群を温熱刺激直後に解剖するH0群,6時間後に解剖するH6群,12時間後に解剖するH12群,24時間後に解剖するH12群に細分した.それぞれの時間経過後,下腿三頭筋の疲労耐性を測定するとともに,生化学的分析を行い,以下の結果を得た.なお,疲労刺激を与えた脚を運動脚,与えない脚を安静脚として用いた.1) C群と比べH0群およびH24群において,疲労刺激後の張力に有意な高値が認められた.2)他の群と比べH24群において,ヒートショックプロテイン70のタンパク量に高値が観察されたが,統計的に有意ではなかった.3) C群,H0群,H6群およびH12群では,安静脚と比べ運動脚において,筋小胞体のCa2+取り込み速度に有意な低値が認められた.これに対して,H24群では両脚間に差異は観察されなかった.4)全ての群で,安静脚と比べ運動脚において,筋小胞体のCa2+-ATPase活性に有意な低値が認められた.5) C群と比べH24群では,安静脚におけるGSH量に有意な高値が観察された.以上の結果から,温熱刺激を与えることによって,刺激負荷直後および一定の時間を経た後に,低頻度疲労が軽減されること,およびこの効果には,筋小胞体のCa2+取り込み機能の変化が関与していることが示唆された.当初の計画では,平成27年度は,温熱刺激の刺激時間の影響を検討する予定であった.しかしながら,予備実験において,温熱刺激後の時間経過をまず明らかにする必要性が出てきたため,平成29年度に予定していた実験を先に行った.このような変更はあったものの,実験計画全体としてはほぼ順調である.本研究の目的は,温熱刺激が収縮による筋疲労を軽減できるか否かを明らかにすることであり,本年度は,温熱刺激が疲労収縮後の筋小胞体(sarcoplasmic reticulum: SR)のカルシウム(Ca2+)制御機能に及ぼす影響を検討した.ラットを温熱処置を施すH群と,施さないC群に分け,H群には,42°Cの温水にラットの下肢を20分間浸漬する温熱処置を,1日1回,計5回施した.片脚に疲労刺激を負荷し,刺激直後(0分群: C0群およびH0群)および60分後(60分群: C60群およびH60群)に解剖を行い,腓腹筋を摘出した.スキンドファイバーを用いた生理学的解析および全筋を用いた生化学的解析を行い,以下の結果を得た.1)ヒートショックプロテイン70およびαBクリスタリンの量には,0分群では,疲労刺激および温熱処置による変化はみられなかった.一方,60分群では,温熱処置による増加が観察された.2) SRのCa2+取り込み速度には,0分群(C0群およびH0群)で,疲労刺激による低下が観察された.しかしながら,60分群(C60群およびH60群)では,疲労刺激および温熱処置による変化は認められなかった.3) SRのCa2+放出機能には,C0群,H0群およびC60群で,疲労刺激による低下が認められたが,H60群では同様の変化は観察されなかった.4) Ca2+誘因性最大張力には,全ての群において,疲労刺激および温熱処置による変化は認められなかった.以上の結果から,温熱処置によって,疲労刺激によって低下したSRのCa2+放出機能および最大下張力の回復が促進されることが明らかになった.当初の予定では,本年度は至適温熱刺激時間について検討する予定であったが,先行研究によって,至適刺激時間が報告された.そこで,先行研究で示された刺激時間を用いて,温熱処置が筋小胞体(SR)のCa2+調節機能に及ぼす影響を検討したところ,Ca2+放出機能の回復が促進されることが明らかとなった.これは予想していなかった成果であるとともに,今後の研究に繋がる結果である.本研究の目的は,温熱刺激が収縮による筋疲労を軽減できるか否かを明らかにすることである.昨年度の研究により,疲労誘因性収縮に伴って筋小胞体(SR)のカルシウム(Ca2+)放出機能が低下すること,および温熱刺激処置を事前に施すことによって,低下したCa2+放出機能の回復が促進されることが明らかとなった.

本年度は,温熱刺激が,Ca2+放出に関連する(1) SRの他の機能および(2)タンパクの量的変化に及ぼす影響を検討することを目的とした.ラットを温熱処置を施すH群と,施さないC群に分け,H群には,42°Cの温水にラットの下肢を20分間浸漬する温熱処置を,1日1回,計5回施した.片脚に疲労誘因性収縮を負荷し,収縮直後(0分群: C0群およびH0群)および60分後(60分群: C60群およびH60群)に解剖を行い,腓腹筋を摘出した.スキンドファイバーを用いた生理学的解析および全筋を用いた生化学的解析を行い,以下の結果を得た.1)カフェイン誘因性張力立ち上がり速度には,0分群および60分群ともに,温熱刺激による変化は観察されなかった.2)筋原線維のCa2+感受性には,0分群および60分群ともに,疲労誘因性収縮による増加が認められた,しかしながら,温熱刺激による変化はみられなかった.3)ジャンクトフィリン量およびジヒドロピリジンレセプター量には,疲労誘因性収縮および温熱刺激による変化は認められなかった.以上の結果から,温熱処置によって筋疲労の回復が促進される原因は,(1)リアノジンレセプターの開口確率,(2)筋原線維のCa2+感受性,(3)ジャンクショナルギャップのT管側に存在するタンパク質の量のいずれの変化にあるわけではないことが明らかとなった.激しい筋収縮後,最大下張力が大きく低下する現象は低頻度疲労と呼ばれる.本研究の目的は,事前に筋を温める処置(温熱刺激処置)によって,低頻度疲労が軽減されるか否かおよび低頻度疲労からの回復が促進されるか否かを検討することであった.ラットを用いた実験から,以下の結果を得た.1)温熱刺激処置を施しても,低頻度疲労の程度は軽減されないが,疲労の回復は促進される.2)その原因は,疲労誘因性収縮によって低下した筋小胞体のカルシウム放出機能の回復が早まることにある.これらのことから,温熱刺激処置を行うことによって,スポーツ活動などによって起こる筋パフォーマンスの低下を抑制できることが示唆される.今年度は,平成27年度に予定していた実験(温熱刺激時間の影響の検討)を実施する.今年度の成果を踏まえ,来年度は筋小胞体(SR)の機能の変化をさらに詳細に検討するとともに,温熱処置がCa2+調節機能に関与するどのタンパク質に作用するのかを明確にする予定である.検討予定項目は,以下のようである.1) SR Ca2+放出チャネルの開口確率,2) SRからのCa2+漏出速度,3)筋原線維のCa2+感受性,3)ジャンクトフィリン,ジヒドロピリジン受容体,SR Ca2+放出チャネルおよびSR Ca2+-ATPaseのタンパク量.筋生理・生化学消耗品の購入に際して,割引があったため.消耗品の購入に使用する.
新しい津波避難支援ツールの開発に関するアクションリサーチ－巨大想定に挑む－

平成30年度は、平成29年度までの成果を踏まえて、以下の研究を実施した。研究1:「個別訓練避難動画カルテ」:特に、これまで日本国内で開発した手法について、手法の汎用性を検証するため、日本社会とはハザード状況も社会文化的環境も異なるメキシコで適用した。具体的には、SATREPSメキシコプロジェクトとも連携しつつ、メキシコ太平洋沿岸ゲレロ州において、同種のカルテを作成し、小中学校の避難訓練、および、地域社会の避難計画策定に非常に大きな効果を有することを確認した。研究2:「個別訓練スマホアプリ・バージョン」:「逃げトレ」アプリの最終形の完成をうけ、「逃げトレ」を利用した避難訓練手法(たとえば、要支援者対応の訓練、複数の避難場所の比較検証など)の開発、それらを一般市民にもわかりやすく伝えるためのコミュニケーションツール(ビデオマニュアル、ユーザーサポートHP)の開発、および、それらの社会実装を行った。研究3:「局地総合シミュレーション」:開発したシステムが、津波ハザードの程度や地勢的条件が異なる地域でも活用可能な普遍性・一般性をもつか否かについて検証した後、避難リグレット理論に基づいて、単なる避難困難性ではなく、避難行動の選択の困難性(「共倒れ」、「見殺し」など、避難戦略が避難者の心理に及ぼす影響)を反映した新しいタイプのハザードマップ(リグレットマップ)を、静岡県焼津市などで作成した。研究4:「防災教育ゲーム:クロスロード津波編:昨年度までに完成させた「防災教育ゲーム:クロスロード津波編(大洗編)」を活用したワークショップ(防災教育)を、東日本大震災の被災地茨城県大洗町、および、南海トラフ地震・津波の被害が想定される高知県黒潮町において「被災地・未災地交流ワークショップ」として開催し、その効果性を検証した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、我が国における喫緊の防災課題である津波避難について、新しい避難支援ツール、すなわち、1「個別訓練避難動画カルテ」、2「個別訓練スマホアプリ・バージョン」、3「局地総合シミュレーション」、4「防災教育ゲーム:クロスロード津波編」、以上のツールの開発と実装を通じてアプローチしたものである。平成26年度は、上記のうち、主に1と3について研究を実施した。研究1については、高知県四万十町興津地区をフィールドとして研究を行った。その結果、最新想定に基づく津波浸水シミュレーションの結果を、GPSロガーを携帯した「個別訓練」の参加者が避難訓練において実際に移動した経路と同時に可視化した動画(「避難動画カルテ」)の開発に成功した。「避難動画カルテ」によって、従来、乖離しがちであったハザードの理解(ハザードマップなど)と避難行動の評価とが相互に有機的に結びつき、津波避難対策の有効性を飛躍的に高めることが実証された。研究2については、高知県黒潮町万行地区をフィールドとして研究を行った。その結果、全世帯調査に基づく避難意向に関する膨大な情報をもとに、エージェント・シミュレーションを実施し、地区全体の避難行動を再現する手法を開発した。さらにその結果に最新想定に基づく津波浸水シミュレーションの結果を重ねあわせ、被害予測を行うとともに、複数の対策(クルマの一部利用、地震発生後の経過時間に応じた避難先の変更方略など)の有効性を体系的に検証した。加えて、それぞれの対策を現場の避難訓練に活かすためのアクションプランも設定した。まず、研究1については、本研究で開発した新たな避難訓練手法である「個別避難訓練」を体験した人々の数が、研究フィールドの全住民の25%程度にのぼり、当初の予想よりも高くなっていることが上げられる。さらに、この手法は、NHK全国放送で取り上げられるなど広く社会でも注目され、この手法の発展版である「個別訓練スマホアプリ・バージョン」の開発にも順調に継承されている。次に、研究3についても、本研究で開発した手法が他地域でも注目をあつめ、静岡県焼津市などにおいても適用され、その成果がNHK全国放送(NHKスペシャル)の素材となるなど、開発したシステムの普遍性・一般性が高いことが当初予想よりも早く検証された。さらに、これらの成果に関連する学術査読論が、すでに英文5編、和文8編が刊行済である。以上の理由から、「当初の計画以上に進展している」と判断した。平成27年度は、以下の研究を実施した。研究1については、高知県四万十町興津地区をフィールドとして前年度に引き続き研究を行った。その結果、最新想定に基づく津波浸水シミュレーションの結果を、GPSロガーを携帯した「個別避難訓練タイムトライアル」の参加者が避難訓練において実際に移動した経路と同時に可視化した「動画カルテ」によって、防災訓練への主体的な訓練への参加が実現されることが実証された。研究2では、研究1によって開発された手法を、スマートフォンのアプリに展開した新たな避難訓練支援ルール「逃げトレ」として再構成することを試みた。高知県四万十町や大阪府堺市における実証実験を通じて、そのプロトタイプを完成させた。研究3については、前年に高知県黒潮町万行地区をフィールドとして実施した研究で得られた成果を、別のフィールド(静岡県焼津市)にも適用し、その汎用性について検証した。

具体的には、地域の高校生の協力によって多数の世帯調査に基づく避難意向に関する膨大な情報をもとに、エージェント・シミュレーションを実施し、地区全体の避難行動を再現する手法を同地区でも適用し、指定の避難場所以外の建物等に避難することが生存率を高める可能性について示唆した。研究4については、ツール開発の基礎となる、岩手県、宮城県における津波避難に伴うジレンマに関する基礎情報をさらなる現地調査によって補完した。まず、研究1については、本研究で開発した新たな避難訓練手法である「個別避難訓練」を体験した人々の数が、研究フィールドの全住民の30%程度にのぼり、当初の予想よりも高くなっていることが上げられる。さらに、この手法は、NHK全国放送(「NHKおはよう日本」)で取り上げられるなど広く社会でも注目された。加えて、研究2についても、この手法の発展版である「逃げトレ」のプロトタイプが予想よりも早く完成、その成果も、上記同様、「NHKスペシャル」で取り上げられた。次に、研究3についても、開発した手法を静岡県焼津市に水平展開した成果が、上記の「NHKスペシャル」のメインコンテンツとなるなど、開発したシステムの普遍性・一般性が高いことが当初予想よりも早く検証された。さらに、これらの成果に関連する学術査読論文が、すでに英文8編、和文12編刊行済である。以上の理由から、「当初の計画以上に進展している」と判断した。平成28年度は、平成27年度までの成果を踏まえて、以下の研究を実施した。研究1:「個別訓練避難動画カルテ」:これまで主に高知県四万十町興津地区をフィールドとして開発した同手法を、他のフィールド(静岡県焼津市、高知県黒潮町、大阪府堺市、三重県伊勢市、茨城県大洗町など)や、津波以外のハザード(風水害など)にも適用可能な汎用性を確保するための基礎研究を実施した。あわせて、興津地区で、昼夜の別、天候のちがいなど、異なる条件下での避難行動の解析ツールとして同手法を活用するための方法を開発した。研究2:「個別訓練スマホアプリ・バージョン」これは、研究1の成果の延長線上にあるもので、避難訓練を実施しながらリアルタイムで「動画カルテ」をチェックできるシステムで、「逃げトレ」と命名したものである。一時的な訪問者や滞留者を含め多数の人びとが避難する大都市部での津波支援ツールとして開発するもので、上記に列記した複数のフィールドにおいて、昨年度開発を完了したプロトタイプの精緻化し、音声ガイド機能など応用機能の付加を行った。研究3:「局地総合シミュレーション」高知県黒潮町、静岡県焼津市などに取り組みを継続する。本年度からは、開発したシステムが、津波ハザードの程度や地勢的条件が異なる地域でも活用可能な普遍性・一般性をもつか否かについて検証した。あわせて、複数の津波避難戦略がもつ有効性を数理モデルとシミュレーションによって解析し評価するための手法についても、「リグレット理論」に基づいて検証した。