hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リモートセンシングに基づく地域資源予測モデルに立脚した風害危険管理システムの構築

本研究は、針葉樹の風倒被害を対象とし、風況シミュレーションモデルとリモートセンシングを地理情報システム(GIS)上で統合した。このデータセットを基礎に、風倒被害と、風速・樹高等の関係を分析した。結果として、風速や樹高が高いほどに、風倒被害の発生確率が高まることを確認した。さらに、伐採戦略に応じた風倒被害のリスクにおける違いを分析し、時空間的に持続的な森林管理を維持し、木材生産力を改善することが可能であることを確認した本研究は、針葉樹の風倒被害を対象とし、風況シミュレーションモデルとリモートセンシングを地理情報システム(GIS)上で統合した。さらに、伐採戦略に応じた風倒被害のリスクにおける違いを分析し、時空間的に持続的な森林管理を維持し、木材生産力を改善することが可能であることを確認したリモートセンシングによる樹冠の三次元計測をおこない、上空から得られた樹冠長・樹冠幅・樹高・林木本数の情報を、現地調査による実測値と比較し、林分密度に応じた計測精度を確認した。さらに、同化器官である樹冠の情報と樹幹の成長との関係を分析し、樹冠情報から広域の森林成長を予測した。さらに、風倒被害地前後の航空機レーザーデータおよび、高解像度衛星によるリモートセンシングデータを解析した。その結果、単木レベルで対象林分の被害木を抽出し、風倒被害地の詳細なリスクアセスメントをおこなうことが可能となった。具体的には、被害前後の航空機レーザーデータを比較することによって単木単位で被害木を抽出し、同じく航空機レーザー計測によって構築された地形データをもとに、人工林と天然林にわけて傾斜方向・標高・樹高の地形および林分因子と被害木の関係をロジスティック回帰分析によって分析した。人工林において、説明変数として設定した傾斜方向は、対象地周辺の観測所で認められた最頻の風向と一致した。また、標高および樹高が高いほど、風倒被害の発生確率は高まった。他方、天然林は人工林にくらべて風倒被害の発生確率は全体的に低かった。これらの傾向は、伊勢湾台風に代表される過去の風倒被害における傾向とも整合した。さらに、地形の尾根からの距離、集水域などの条件を基礎に、地形因子から樹高成長の大小を予測するモデルを開発した。これによって、地形や樹高に応じた風被害発生確率を広範囲でシミュレートできることがわかった。リモートセンシングによる樹冠の三次元計測をおこない、上空から得られた樹冠長・樹冠幅・樹高・林木本数の情報を、多様な現地調査による実測値と比較し、幅広い林分密度に応じた計測精度を確認した。さらに、同化器官である樹冠の情報と樹幹の成長との関係を分析し、樹冠情報から多様な林分の集合体からなる広域の森林成長を予測した。さらに、風倒被害地前後の航空機レーザーデータおよび、高解像度衛星によるリモートセンシングデータや現地調査によって蓄積された風倒履歴を解析した。その結果、単木レベルで対象林分の被害木を抽出し、地形や樹冠の閉鎖状態に応じた風倒被害地の詳細なリスクアセスメントをおこなうことが可能となった。具体的には、被害前後の航空機レーザーデータや風況マップを比較することによって、地形データをもとに、人工林と天然林にわけて傾斜方向・標高・樹高の地形および林分因子と被害木の関係を分析した。人工林において、説明変数として設定した傾斜方向は、対象地周辺の観測所で認めちれた最頻の風向と一致した。天然林は人工林にくらべて風倒被害の発生確率は全体的に低かった。以上の分析を基礎に、北海道、本州および九州で現地の資源状態や経済状況に応じた最適な施業計画をランドスケープレベルで構築するとともに、地域林業に係る収支、補助金、労働量、炭素蓄積等の長期見通しを示した。風速、樹高、林冠ギャップによって異なる人工林と天然林の風害発生確率の違いを考慮できる風倒予測モデルを、数値表層モデルによって求められた樹高、林冠ギャップに適用した。また、対象地における風速は、上記の数値表層モデルに対し、風害発生確率の推定に応用されている風況予測システム"RIAM-COMPACT"を適用することによって推定する。以上の風速、樹高、林冠ギャップの因子をもとに予測された風倒被害を、対象地の風害発生履歴をもとに、検証をおこなった。前年度開発した森林成長モデルによる林冠の三次元シミュレーションをもとに、風害予測モデルを適用し、将来の森林の成長とそれに伴う風害発生確率の時空間的変異を視覚化したうえで、風倒被害を最小化し、人工林による炭素循環と天然林による炭素蓄積が最大化される施業体系と森林の適正配置を最適化した。さらに、森林成長モデルに数値表層モデルから得られた本数密度等の林分情報と、伊勢神宮宮域林や東京大学演習林の計画している間伐等の施業案を入力し、出力された樹高成長等によって将来の数値表層モデルを予測した。予測された数値表層モデルをもちいて風速、樹高、林冠ギャップを推定し、前年度に適用可能性を検証した風倒予測モデルにあてはめることによって、将来の風害発生確率を推定する。
英語学習者の母語の韻律特性が英語の強勢パターンの知覚判断に及ぼす影響

本研究では、日本語母語話者が有している日本語の語アクセントの分布に関する知識、すなわち母語の音韻文法知識が、外国語である英語の語強勢の位置判断に影響を及ぼすかを検証した。日本語話者と英語話者、そして韓国語ソウル方言話者を対象に英単語刺激を使った音声知覚実験を行った。英語では語頭強勢が最も優勢で、韓国語ソウル方言には語強勢や語アクセントは存在しない。それに対し、日本語では「後ろから三つ目モーラを含む音節」の語アクセントが優勢である。知覚実験における日本語話者の回答パターンは、他の話者たちとは異なっており、日本語の語アクセント位置の知識の影響を受けているという仮説と矛盾しないものであった。H25年度は主に『音韻論:朝倉日英対照言語学シリーズ第3巻』(ISBN978-4-254-51573-2 H26年3月20日刊行)の編集と執筆に携わった.この著作は,大学の学部生向けのテキストであり,英語の強勢の知覚に関する知見も取り入れた.また,本研究の研究計画に従い,韓国語ソウル方言話者を対象とする英語の語強勢に関する知覚実験も実施した.今後は参加者の数をさらに増やし,分析にも着手する.この実験で使用した刺激音は,H24年度に日本語母語話者と英語母語話者を対象に行った実験で使用したものと同じものであり,二音節語のピッチが第1音節と第2音節で違いなない場合に,どちらをより強いと参加者が判断するのかを検証するためのものである.英語や日本語とは異なり,韓国語ソウル方言においては単語の中に韻律的に卓立した音節があるわけではない.そのような言語を母語とする韓国語ソウル方言の参加者たちが上記の刺激音を聞いた際に,日本語話者や英語話者と異なる強勢知覚をするのかを確認することを目的としている.平成24年度は,日本語話者が英語の二音節語全体(語頭と語末音節のピッチ値が同じ場合)を聞いて強勢パターンを知覚判断する際に,英語母語話者とは異なりiambicパターン偏向が出てしまうことに対する二つの仮説,すなわち(あ)日本語の外来語アクセントのパターンの影響であるとする仮説と(い)declinationを想定して語頭と語末音節の際立ち度合を補正して知覚しているとする仮説のどちらが妥当であるかを検証するため,日本語話者30名,英語話者21名を被験者とする知覚実験を行った.条件は二つ設けた.条件1では全ての音節の物理的ピッチ値が等しくなるように音声合成した単語全体(例えばTRANSplant vs. transPLATNTなどの語全体)を聞かせ,条件2では,その音声合成した単語から語頭の音節だけ(例えばTRANSplant vs. transPLANTのtrans-の部分のだけ)を切り出してを聞かせ,聞いた単語がtrochaicなのかiambicなのかを判断させた.(あ)の仮説は,条件2でも条件1と同じように,日本語話者のiambicと判断する率が高くなると予測するが,(い)の仮説は日本語話者のiambicと判断する率は条件1より条件2で低くなると予測する.結果:もともとtrochaicのパターンをとる語(例:TRANSplantなど)に対しても,もともとiambicのパターンをとる語(例:transPLANTなど)に対しても,日本語話者は条件2でiambicと判断する率が条件1よりも低くなった.これは(い)の仮説に沿う結果であり,この結果から,日本語話者のiambic偏向の原因は,外来語のアクセントパターンの影響ではなく,(い)の仮説にあるようにdeclinationを考慮した補正によるもの,もしくは他の要因によるものということが見えてきた.すでにH25年度までの実験結果において,母語話者の英語の語強勢知覚は,強弱パターンに判断が偏るのに対し,日本語(近畿方言および標準語)の母語話者の英語の語強勢の知覚は弱強パターンに判断が偏ることが分かっている.しかしこの弱強パターン偏向は日本語母語話者に特有なのか,それとも単に英語話者の知覚判断の強弱パターン偏向の度合いが高いので日本語話者が弱強パターンに偏って見えるのか,まだわかっていない.よってH26年度はこの疑問に答えるため,英語話者や日本語話者を対象に行った英語強勢の知覚実験及びアンケート調査と同じものを,日本語の近畿方言や標準語とは異なり,アクセントの有無や位置で語を弁別しない韓国語ソウル方言の話者を対象に重点的に行った.結果として27名の韓国語ソウル方言話者のデータが得られた.現在その結果を分析中である.さらに,本研究に関連する先行研究論文や書籍のデータベース化も同時進行で進め,現在もその作業を続けている.TRANSplantやtransPLANTやのように、第一強勢と第二強勢の位置が入れ替わることで、名詞(強弱)と動詞(弱強)が交替する二音節語が、ピッチ情報で区別できなくなるように音声合成された刺激を聞かせた場合、英語母語話者は元の強勢パターンに関わらず、強弱パターンと判断しがちなのに対し、日本語母語話者の英語学習者は弱強パターンと判断する比率が高まることが、研究代表者の過去の研究において分かっている。これを受け、本研究では、日本語話者は、L1において無標なアクセント位置、すなわち「うしろから三つ目のモーラ」を、上記に挙げたような英語(L2)の単語を刺激として聞く際にも、語強勢の位置と判断してしまうという仮説を検証した。

上記のような強勢位置交替で品詞交替がおこる英単語の多くは、語末音節が超重音節(3モーラ音節)から成立しており、これらの単語において「うしろから三つ目モーラ」は語末音節の核である母音に相当し、よってそこに語強勢があると判断してしまうという仮説である。これを検証するために、日本語母語話者と英語母語話者のみならず、韓国語ソウル方言母語話者も被験者として知覚実験を行った。韓国語ソウル方言には語レベルで弁別的に機能するアクセントや強勢はなく、本仮説は同じ英語の刺激を聞いて語強勢位置を判断する際、韓国語ソウル方言話者には日本語母語話者のような弱強偏向は現れないと予測する。この知覚実験の結果、英語母語話者には強弱偏向も弱強偏向もなかったのに対し、日本語話者と韓国語ソウル方言話者の両者には弱強偏向が観察された。しかし、この弱強偏向の度合いは、統計的に有意に日本語話者の方が韓国語話者よりも強く、上記の仮説と矛盾しない結果となった。この結果は、L1の語アクセントの分布といった文法的知識がL2の語強勢位置の判断に影響を及ぼす可能性を示唆しており、今後さらにこの点について検証をしていく。本研究では、日本語母語話者が有している日本語の語アクセントの分布に関する知識、すなわち母語の音韻文法知識が、外国語である英語の語強勢の位置判断に影響を及ぼすかを検証した。日本語話者と英語話者、そして韓国語ソウル方言話者を対象に英単語刺激を使った音声知覚実験を行った。英語では語頭強勢が最も優勢で、韓国語ソウル方言には語強勢や語アクセントは存在しない。それに対し、日本語では「後ろから三つ目モーラを含む音節」の語アクセントが優勢である。知覚実験における日本語話者の回答パターンは、他の話者たちとは異なっており、日本語の語アクセント位置の知識の影響を受けているという仮説と矛盾しないものであった。H26年度にはターゲット語が埋め込まれている文や句のリズムパターンがターゲット語の主強勢の位置判断にどう影響を及ぼすかについて明らかにする予定であったが,本研究は「日本語母語話者が英語の語強勢を判断する際の弱強偏向は日本語母語話者に特有なのか,であればそれはどこから来るのか」という疑問を解き明かすのが主軸であり,まずその疑問を解明してからでないとターゲット語周辺のリズム環境の影響に関しての研究に着手はできない.よって主軸の疑問点を解明することに専念した.音韻論・音声学・英語と日本語の韻律H27年度は得られた結果を論文にまとめ,ジャーナルにて発表していく.また,本研究に関連する先行研究論文や書籍のデータベース化も進めていく.H25年度以降は,韓国語ソウル方言など,日本語や英語以外の言語を母語とする話者を参加者として強勢知覚の実験をしていくことを「研究計画」には記している.その計画に沿ってH25年度には韓国語ソウル方言話者で実験を行っているので,計画通りの進展はできていると考える.平成24年度は,交付申請書に記載した「研究の目的」と「研究実施計画」通りの実験を実施し,またその実験結果も学会(平成25年1月に行われた国立国語研究所主催のICPP2013および平成24年10月に行われたソウル大学で韓国言語学会・Linguistic Society of Koreaの大会)にて発表することができた.よって,「おおむね」順調に進んでいると判断している.しかし,本来ならば平成24年度中に,この実験結果を報告書としてまとめたかったが,その報告書をいまだ執筆中という点で,100%予定通りに進展しているとまでは断言できない.
オートファジーの細胞質恒常性維持機能を利用した卵子・胚の細胞質品質改善方法の開発

研究1年目は、不妊治療で滅失の意思表示を受けた余剰ヒト胚を利用するために、院内の臨床研究倫理審査の準備・申請を行った。今後は日本産婦人科学会への審査申請を行う。同時に、ヒト胚におけるオートファジーの有無を見るための予備実験として、より効率的なオートファジー誘導状況確認手技を確立するために、マウス胚を用いて、各種オートファジーに特異的な試薬、抗体至適濃度、機器設定などの条件検討を行い、一定の成果を得た。また、マウス胚を用いて蛍光顕微鏡下のタイムラプス培養系を確立し、いくつかの薬剤を用いた胚発生への影響実験を行った。これらの予備的な実験は、有限なヒト胚を用いるため必要不可欠である。自施設内でのヒト胚、卵子の確保に手間取っている。また、新規施設において設備・機器などの環境確立、新しい試薬が開発されその条件検討に時間を費やした。エフォート配分が実務の関係で低下した状態にある。2年目の今年度は、日本産婦人科学会の規定どおり、滅失の意思があったヒト胚や卵子については、ご夫婦に研究について再度説明の上、同意を取り直す作業を継続する。条件検討はおおむね終了したため、ヒト胚中のオートファジーの有無を各発生段階の胚に対して行っていく。タイムラプス蛍光顕微鏡下の薬剤による発生率の確認と、オートファジー誘導状況の相関関係をマウス胚を用いて引き続き評価していく。1年目にマウス胚で確認できたオートファジー誘導状況検出試薬を、ヒト胚に用いて新たな胚の品質評価方法の確立実験を行う。所属大学の研究助成金により1体型の蛍光顕微鏡が納入され、購入予定であった高倍率の顕微鏡レンズを購入しないでよくなったため、当初の支出見積もりが減額した。次年度使用計画としては、電子顕微鏡画像の撮影が必要と考えており、予算の段階では申請をしていなかった外部委託の研究費として新たな支出が見込まれる。また、ヒト胚実験を行うにあたり、マウスの予備実験がさらに必要であり、週1回のマウス研究が少なくとも週2回に増える見込みであり消耗品と合わせ、2018年度に使用した物品費が倍増する見込みである。以上に対し予算を割り当てる予定である。
表面・内部帯電計測による宇宙機絶縁材料の帯電解析

・二次電子放出測定による帯電材料パラメータの測定及び解析KEKにおいて昨年度までに構築した二次電子放出係数測定システムをもちいて,標準サンプル(金,及び石英ガラス)以外のじっさいの宇宙機に使用される材料の二次電子放出測定を行い,現在までに必要とされる材料のほぼすべての測定を完了した。さらに,実際の宇宙軌道上での放射線や紫外線環壌を模擬し,環境負荷を課したサンプルに対する二次電子放出の測定も進めており,環境負荷の要因と材料の種類によっては二次電子放出に顕著な差が生じることが確認できた。この結果は宇宙機の設計時における帯電解析に使用できるため,非常に重要な成果である。・内部帯電計測装置を用いた宇宙環境モニタの開発プロトン照射した,PMMA(アクリル)やAg-Teflon,Kapton,石英ガラス,カバーガラスなどの絶縁材料内部の帯電計測に成功し,材料内部に蓄積した荷電粒子の挙動の解析を行うことが出来た。また,Teflon,Kaptonのプロトン照射中における試料内部の荷電粒子挙動の計測にも世界で初めて成功することが出来た。また,本研究により,宇宙機搭載用の小型内部帯電計測装置開発への目処を付けることができた。・二次電子放出測定による帯電材料パラメータの測定及び解析KEKにおいて二次電子放出係数の測定が可能なシステムの構築を行い、標準サンプル(金、及び石英ガラス)の測定し、過去のデータベースを比較検討を行うことで、信頼性のある測定システムの構築が出来たことが確認できた。このシステムを用いてポリイミドなどの宇宙用材料の測定をおこなっており、来年度に内部帯電計測の結果とともに帯電・放電機構の解明する為のデータとする予定である。・内部帯電計測装置を用いた宇宙環境モニタの開発プロトン照射した、PMMA(アクリル)やAg-Teflon、Kapton、石英ガラス、カバーガラスなどの絶縁材料内部の帯電計測に成功し、材料内部に蓄積した荷電粒子の挙動の解析を行うことが出来た。また、PMMAのみであるがプロトン照射中における試料内部の荷電粒子挙動の計測にも世界で初めて成功することが出来た。さらに、本年度は静止軌道上(GEO)の電子環境を模擬できる真空チャンバーを世界で唯一有している仏国・国立宇宙研究センター(CNES)及び国立航空研究所(ONERA)にてGEO環境を模擬した電子線照射条件下におけるポリイミドなどの宇宙用材料の内部帯電計測が行え、宇宙環境計測モニタ応用への足掛かりとすることが出来る測定結果が得られた。
膠原病における抗転写因子抗体の網羅的解析を用いた新規治療戦略の開発

転写因子に対する抗体とリウマチ性疾患の臨床病態との関連につき、その網羅的な解析をこころみた。96種類の細胞増殖周期、恒常性維持などに重要な機能をもつ、種々の核内因子をGST融合蛋白として調整し1枚のDEAEシートにブロッティングした。SLE10例をはじめとした患者血清中の対応抗原の検索を行った。血管炎症候群の血清の一部でHMG1に対する抗体が検出された。一方、SLEではPCNAに対する抗体が2例で検出されたが、その他の多数の抗原にも反応しており、疾患特異性や病態への関与などを示す傾向は認められなかった。抗原をアセチル化、メチル化して翻訳後修飾を受けた核内蛋白への血清の反応も検討したが、翻訳後修飾を行うことで新たに得られた陽性結果や陰性化などの変化は認めなかった。抗核内因子抗体の網羅的解析システムの構築(1)核内因子の融合蛋白のプロティング細胞増殖周期、恒常性維持などに重要な機能をもつ、種々の核内因子96種類を大腸菌にGST融合蛋白として発現させ1枚のDEAEシートにブロッティングした。通常の臨床検査にて抗核抗体陽性と確認された血清を希釈してこのブロッティングシートを用いて対応抗原の検索を行った。この際、GST蛋白をバックグラウンドとしたが、HMG1に対して血管炎症候群患者血清が反応した他、数例の抗核抗体陽性患者血清において、いくつかの転写因子と反応しており、その特異性をさらに検討している。今後はさらに、一度に大量の対応抗原を検索するために、1シート約400ブロットしたシステムを実用化したい。この方法で、十分な特異度・検出が得られない場合は、融合蛋白より核抗原を精製した後にブロッティングして、検出をこころみる。(2)転写因子の翻訳後修飾と抗核抗体翻訳後修飾を受けた核内蛋白にのみ反応する抗体の存在も考えられ、GST蛋白からの精製蛋白をさらにin vitroacetylation(GST-CBP(HAT)またはGST-PCAF(HAT)とAcetyl CoA添加),in vitromethylationなどの修飾をおこなった後にブロッティングして、同様の検討を行ったところ、アセチル化により血清がはじめて反応した検体の存在が確認された。また、核内蛋白をあらかじめブロッティングしたシートごとアセチル化、メチル化などを行い、解析するシステムの開発も検討する予定である。抗核内因子抗体の網羅的解析システムの構築(1)核内因子の融合蛋白のブロティング細胞増殖周期、恒常性維持などに重要な機能をもつ、種々の核内因子96種類を大腸菌にGST融合蛋白として発現させ1枚のDEAEシートにブロッティングした。今後はさらに、一度に大量の対応抗原を検索するために、1シート約400プロットしたシステムを実用化したい。

(2)転写因子の翻訳後修飾と抗核抗体翻訳後修飾を受けた核内蛋白にのみ反応する抗体の存在も考えられ、GST蛋白からの精製蛋白をさらにin vitroacetylation (GST-CBP(HAT)またはGST-PCAF(HAT)とAcetyl CoA添加),in vitromethylationなどの修飾をおこなった後にブロッティングして、同様の検討を行ったところ、アセチル化により血清がはじめて反応した検体の存在が確認された。また、核内蛋白をあらかじめブロッティングしたシートごとアセチル化、メチル化などを行い、解析するシステムの開発も検討する予定である。
細胞遊走におけるGタンパク質共役型受容体の活性化の可視化

脂質は細胞膜構成成分、エネルギー源、シグナル伝達物質として働いており、生体内で重要な役割を果たしている。生理活性脂質であるロイコトリエンや血小板活性化因子などはGタンパク質共役型受容体を介して細胞外から細胞内へと情報を伝達し、細胞遊走など様々な細胞応答を引き起こす。2008年度は生理活性脂質の産生の基礎となる脂質代謝に関する研究として、生理活性脂質の生合成に必要なホスホリパーゼA2(PLA2)に関する研究を中心的に行っだので、その成果を報告する。PLA2はプロスタグランジンやロイコトリエンなどの生理活性脂質生合成経路における初発律速酵素として重要である。当研究室でクローニングされた新規の細胞質型ホスホリパーゼA2、cPLA2δについてその機能解析をおこなう為に、タンパク精製をおこなった。タンパク質の発現にはSf9細胞とバキュロウィルスを用い、発現した組換えcPLA2δタンパク質の精製にはHisアフィニティーカラム精製を採用した。これまで精製タンパク質の収率が非常に悪かったが、本年度、条件検討を重ねた結果、1-2mgの組換えタンパク質を精製できるようになった。この精製タンパク質はPLA2活性を保持していた。この精製酵素を用いて、今後、酵素学、生化学的な解析を本格的に進める予定である。また、収量が多い事を生かして、タンパク質の結晶化による構造解析などにも取り組みたいと考えている。また、本酵素の部分ペプチドを大腸菌により発現させ、精製し、これを抗原として、抗cPLA2δ抗体を作製した。この抗体を用いて、マウスの組織のライセートをサンプルとしてウェスターンブロッティングを行ったところ、cPLA2δ特異的なバンドが検出され、タンパク質レベルでのcPLA2δの発現が生体内で初めて確認できた。この抗体はまた、免疫染色や免疫沈降にも利用できる事が確かめられた。強力な走化性因子である生理活性脂質ロイコトリエンB4の受容体であるBLT1をモデルとして、GPCRの分子解剖を行った。1.細胞内ループに着目し、変異体を網羅的に作製した2.変異受容体のリガンド依存的な三量体Gタンパク質の活性化能を検討したその結果、BLT1の第1細胞内ループのC末端、第2細胞内ループ、第3細胞内ループのN末側がGタンパク質の共役に寄与することが明らかになった。また、BLT1はGiとGqタンパクと共役することが報告されているが、Giを介したシグナル伝達のみが傷害され、Gqシグナルには影響のない変異体i3-1を見出した。3.変異体i3-1の詳細な解析i3-1変異体安定発現細胞を樹立し、この細胞を用いて、細胞遊総実験、GTPγS結合実験、IP accumulation assay、リガンド結合実験をおこなった。Gi活性化能がリガンド親和性に寄与することが示唆され、この研究成果をJ.Biol.に発表した。4.研究発表東京大学生命科学ネットワーク・シンポジウム(東京、2006年11月)21世紀COEプログラム「生体シグナル伝達機構の領域横断的研究」第5回COEリトリート(山梨、2006年3月)1.強力な走化性因子である生理活性脂質ロイコトリエンB4のGタンパク質共役型受容体であるBLT1をモデルとして、そのGタンパク質共役部位について細胞内ループの変異体を網羅的に作製し、解析した結果ををシンポジウムで発表した。2.また、脂質シグナル分子など脂質代謝機構の一端を明らかにするため、その生合成に関わると考えられる、新規ホスホリパーゼA2の機能解析をおこなうこととした。新規ホスホリパーゼA2の組換えタンパク質を得る為、目的酵素の発現用バキュロウィルスを作製し、これを用いて新規ホスホリパーゼA2の組換えタンパク質を発現させ、精製した組換えタンパク質がホスホリパーゼ活性を有することを確認した。しかし、精製タンパク質の収量が低く、基質特異性やイオン要求性等を検討するには不十分な為、精製条件をさらに検討する為に、大腸菌での発現系を構築した。これを用いて、アフィニティー精製に適したHisタグの位置や長さを検討した。大腸菌で発現させた組換えタンパク質では、ホスホリパーゼ活性を検出できていない。

また、本酵素の部分ペプチドを大腸菌により発現させ、精製し、これを抗原として、抗cPLA2δ抗体を作製した。この抗体を用いて、マウスの組織のライセートをサンプルとしてウェスターンブロッティングを行ったところ、cPLA2δ特異的なバンドが検出され、タンパク質レベルでのcPLA2δの発現が生体内で初めて確認できた。この抗体はまた、免疫染色や免疫沈降にも利用できる事が確かめられた。
消費者の情報探索活動量と購買後満足度に関する包括的研究

本研究では、消費者の情報探索活動量が購買後満足に及ぼす影響について解明を図った。特に、近年の情報技術環境の変化に鑑み、製品の購入を検討している段階ではあまり情報探索を行っていなかった消費者が、購買直前に膨大な情報を収集するという状況に注目した。アウターの購入検討者を対象とした2時点にわたる調査を実施し、回答を分析した結果、購買直前に多くの情報を収集した場合、製品関与が低い消費者は情報過負荷状態に陥り、最適な選択が行われず、購買後の満足度が低下する傾向などを見出した。こうした知見は、情報探索研究、情報過負荷研究、マーケティング・コミュニケーション研究に有益な示唆を提供するものである。平成25年度は2つの課題に取り組むことを予定していた。1つ目は、「既存研究による知見の把握と体系的整理」である。ここでの目的は、情報探索行動について既存研究でいかなる知見が見出されており、また今後いかなる課題が残されているかを把握すること、および本研究の位置づけや遂行方法を明確化することであった。そこで、「情報探索活動量」をキーワードとして用い、既存研究の検索ならびにレビューを行った。その結果、情報探索活動量に関する研究は、主に1980年代に最も盛んに取り組まれ(例えば、Bloch, Sherrell, and Ridgway 1986; Punj 1987)、その多くが「情報探索活動量が多いほど購買後満足度が高まる」という知見を導出していることが分かった。一方、近年行われた研究は、従来の研究ほど多くは見当たらなかった。さらに関連諸領域の既存研究をレビューしたところ、近年は情報探索活動量そのものより、情報探索の結果として生じる消費者の「情報過負荷」や「混乱」といった現象を対象とした研究が盛んに取り組まれていることが分かった。2つ目は、「情報探索活動量が購買後の満足度に及ぼす影響の解明」である。ここでは、情報探索活動量と購買後満足度との関係について解明するため、実験室実験の実施を予定していた。ところが、前述の通り、これらの要因の関係性については既存研究で既に明らかにされていることがレビューにより明らかになったため、また「情報探索活動量」というよりむしろ「情報過負荷」状態に置かれた消費者の意思決定や判断へと既存研究の研究関心がシフトしていることが分かったため、本実験については目的と方法論を大幅に見直し、必要があれば来年度に改めて実施することとした。本研究課題は、平成25年度平成26年度の2箇年に渡り実施された。研究目的は、購買意思決定プロセスにおいて情報探索活動量が俄かに増加した場合、消費者の購買後満足度にどのような影響が生じるかについて解明を図ることである。1年目(平成25年度)は、本研究課題の中心的なテーマである「情報探索活動量」について、研究の潮流や課題を把握するため、先行研究を包括的かつ系統的にレビューした。その結果、以下の3点が明らかになった。1)1970年代以降、情報探索活動量の規定要因や成果変数に注目した研究が多く行われてきたこと、2)単一時点での情報探索活動量に注目した研究は行われてきたが、情報探索活動量の継時的な変化を考慮した研究は行われていないこと、3)消費者の心理的個人特性について考慮した研究が少ないことである。2年目(平成26年度)は、本研究課題の目的である探索活動変化量(どれくらい「俄かな情報探索」を行ったか)が購買後の消費者満足にどのような影響を及ぼすかについて、近年関心が高まっている解釈レベル理論に基づき検討を行った。アウターの購入を検討している消費者を対象とし、2時点にわたる調査を行った結果、1)探索活動変化量が多いほど消費者は情報過負荷状態に陥っていること、2)探索活動変化量が購買後満足に及ぼす影響は、消費者の解釈レベルによって異なることが明らかになった。具体的には、解釈レベルが低次(高次)の消費者は、探索活動変化量が多い時、少ない時に比べ自身の選択や製品に対して高い(低い)満足度を示した。これらの成果は既に論文としてまとめ、発表した。また、情報探索活動量の変化と購買後満足度の関係について、消費者の製品知識量を考慮した分析も行っており、いくつかの知見が得られている。これらの知見についても、研究期間終了後1年以内をめどに研究成果を論文としてまとめ、発表する予定である。消費者行動研究、マーケティング研究平成25年度における1つ目の課題である「既存研究による知見の把握と体系的整理」については、自身の研究環境を活用し、効果的かつ効率的に遂行することができた。論文検索システムを用いて、情報探索活動量に関する研究を系統的に検索し、レビューすることにより、既存研究でいかなる知見が得られており、また研究関心や潮流がいかなる変化を示しているかについて、体系的に把握することができた。

具体的には、近年、情報探索活動量そのものを扱った研究は少なくなっており、その一方で、情報探索の結果として生じる消費者の「情報過負荷」や「混乱」といった現象を対象とした研究が盛んに取り組まれていることが分かった。平成25年度には「情報探索活動量が購買後の満足度に及ぼす影響の解明」についても取り組む予定であったが、上記のレビューの結果、この課題については多くの既存研究が統一的な知見を提示しており、近年では、研究関心もシフトしつつあることが明らかになったため、具体的な実験の実施には進まなかった。ただし、平成25年度の主たる目標は、既存研究の知見を整理し、本研究の理論的位置づけを明確化することにあったため、その意味において、最低限行わなければならない課題は遂行できたと考えている。以上の理由から、本研究課題の進捗状況について「おおむね順調に進展している」と判断した。平成26年度は、事前知識量の少ない消費者による購買直前の急激な情報探索が、購買後満足度に及ぼす影響を解明する予定である。ここでの目的は、購買検討時に当該製品カテゴリーに関してほとんど情報探索を行わなかった消費者が、購買直前になり様々なメディアに接触し、大量の情報を取得した場合、購買後の満足度にどのような影響が見られるかについて仮説を設定し、検証することである。基本的な関心や研究計画は現時点でも変わらないものの、既存研究のレビューを行っていくなかで、実験遂行上の課題もいくつか特定された。まず、実験において「急激な情報探索」を被験者にどのように行ってもらうかが課題となる。本年度に行ったレビューの結果、「急激な情報探索」という状況自体、消費者行動研究において積極的に扱われてきたものではないことが分かったため、認知科学をはじめとした関連分野の既存研究もレビュー対象とし、製品に関する知識水準の低い被験者が急激に豊富な情報を取得する状況を作り出していきたい。また、本研究では、知識水準の低い消費者がにわかに豊富な情報を取得した際、消費者が混乱状態に置かれることを想定しているため、実験において、いかにして混乱状態の程度を定量的に測定するかが課題となる。情報過負荷や混乱に関して既存研究をレビューしたところ、消費者の混乱状態を測定する尺度は、いくつかの研究により開発されていることが分かった。例えば、Walsh et al.(2007)は混乱を発生させる情報の特性として、「情報の類似性」(similarity)、「過負荷」(overload)、「曖昧性」(ambiguity)を挙げ、尺度開発を試みている。現時点では、次年度実施予定の実験においては、この尺度を用いることを考えているが、既存研究レビューを継続していく中で、さらに適切な尺度が見つかった際には、改めて検討しなおすことも考えている。当該年度予定していた「情報探索活動量が購買後の満足度に及ぼす影響の解明」では、情報探索活動量と購買後満足度との関係について解明するため、実験室実験の実施を予定していた。
土地利用形態別の地表面熱流に関する実測研究

都市の土地利用形態から都市の気温を予測する解析式を導き、人工物、農耕地、樹木林、水域の4種類の土地利用形態及び標高が気温形成に与える影響を定量的に分析した。本研究の結論を以下に示す。(1)温度上昇寄与量は、a.人工物は、年間を通して昇温作用を示しており、平均気温、最低気温に対して23°C前後の昇温作用がある。b.農耕地は、年間を通して冷却作用を示し、特に、冬期に対して大きい結果となっており、最低気温に対しては5°C前後の冷却作用がある。c.樹木林は、放射冷却が少ないため気温形成に与える影響は小さく、1°C以下の昇温・冷却作用である。d.水域は、気温の形成に大きく影響している。特に最低気温の形成については、常に昇温作用を示しており、特に冬期においては、人工物の3倍以上で、7°C以上の昇温作用があり、影響の度合いも大きい。e.標高が気温形成に与える影響は、-0.6°C/100m程度で値の変動も小さい。(2)土地利用形態が気温形成に与える影響は、冬期に強く現れ、さらに最低気温において顕著となる。(3)本解析では、風による影響は小さいと考えられ、解析結果に大きな影響を及ばさないと判断した。(4)実測値と回帰式による値との間には、平均気温と最低気温では安定した相関が得られたが、最高気温については、相関関係のばらつきが顕著となった。従来から都市表面から大気中に拡散される顕熱量を測定によって求めていた。さらに潜熱量も精密に測定することによって、精度高く求めることができるという結論に達した。大気中に拡散される熱量はヒートアイランドを形成するが、その予測には熱量と拡散係数が必要である。都市域の拡散係数がわかれば、地表面から放散される熱量をインプットして、ヒートアイランド強度を予測できることになる。本年度は大気中を流れる垂直の熱流を測定しておき、同時にセンサー上下の温度を正確に測定する装置を試作した。熱流を温度差で除すれば拡散係数が求まることになる。熱流は渦相関法と呼ばれるもので、超音波風速計と高感度極細熱電対によって測定する。すなわち0.1秒間隔程度の短い周期で上下の風速変動と温度変動を測定して、掛け合わせることによって大気中を上下に流れる熱流が測定できる。センサー上下の温度差は0.01°C程度の精度が要求され、熱電対を20回程度、直列に接続させて、mV出力を測定した。今回の実験では、まだ出力が不安定で精度のよい測定ができなかった。その理由は熱電対の接続に電気抵抗があり、出力される電圧を不安定にさせているものと推定された。また絶対温度を1本の熱電対で測定するという計測器も試作したが、夜間や日射量の少ない日中では測定が難しいことがわかった。今後は熱電対の製作に注意を払い、安定した電圧になるようにすることが課題である。またこの測定器を都市や緑地に設置して、各土地利用別に熱流を測定し、拡散係数を実測から求めるようにしたい。1.札幌を中心とした地域において、温度分布データと土地利用データの相関を分析し、土地利用形態が気温の上昇に与える影響を分析した。この結果、都市が気温上昇に及ぼす影響の大きいことが示されたが、海は夏に冷却、冬に昇温作用の大きいことが明らかとなり、熱流分析と比較検討した。2.表面熱流は渦相関法によって顕熱、潜熱共に測定可能であることがわかった。本年はさらに研究を進めて、Δtを上下方向に測定し、拡散係数を直接、測定する手法の予備実測を行った。
トキソプラズマ(T.g.)HSP70による感染免疫の抑制機構の解析

トキソプラズマは宿主の生体防御反応に対し抑制作用を示すことが明らかになった。トキソプラズマ感染に対する防御反応にTLR2およびMyD88分子が重要な機能を発現することを明らかにした。TLR2破壊(KO)マウス及びMyD88KOマウスにトキソプラズマを感染させると100%の致死率を示す。このことから、トキソプラズマの感染時に必須のエフェクターとして機能する生体防御のシグナル伝達系の活性化誘導にTLR2及びMyD88が役割を演じていることが示された。事実、TLR2KOマウス及びMyD88-KOマウスでは、トキソプラズマ感染によるNO産生が抑制されることが示された。さらに、トキソプラズマ原虫由来熱ショック蛋白70(T.g.HSP70)によるNO産生のシグナル伝達系の活性化誘導にTLR2、MyD88、IRAK-4が役割を演じ、TLR4は関与しないことがわかった。しかし、もう一つのトキソプラズマ原虫由来熱ショック蛋白であるT.g.HSP30およびトキシプラズマ表面抗原であるSAG1に関してはTLR2、TLR4、MyD88、IRAK-4が関与しないことがわかった。さらにこのトキノプラズマの宿主防御反応エスケープ機序にもT.g.HSP70が機能していることが示された。新規にクローニングに成功したT.g.HSP70はトキソプラズマ感染したマクロファージのNO産生の抑卸やHSP70自己抗体の産生、IL-4産生・分泌などを誘導し、宿主生体防御機能に対して様々な抑制機能あるいは修飾機能を発現することを明らかにした。さらには、トキソプラズマ感染によりT.g.HSP70特異的B-2抑制性細胞が誘導されることを明らかにした。トキソプラズマ感染により誘導されるT.g.HSP70特異的抑制性B細胞はトキソプラズマ感染に対し必須不可欠のエフェクター細胞であるIFN-γ産生細胞の機能をIL-4産生誘導などにより抑制することを明らかにした。一方、B-2細胞やB-1紬胞などトキソプラズマ感染における宿主生体防御反応にB細胞がエフェクターとして重要な機能を発現することが明らかになってきた。新規にクローニングに成功したトキソプラズマ原虫由来熱ショック蛋白T.g.HSP70はマクロファージのNO産生の抑制やHSP70自己抗体の産生、IL-4産生・分泌などを誘導し、宿主生体防御機能に対して様々な抑制機能あるいは修飾機能を発現することを明らかにした。トキソプラズマ感染により誘導されるTgHSP70特異的抑制性B細胞はトキソプラズマ感染に対し必須不可欠のエフェクター細胞であるIFN-γ産生CD8T細胞の機能をIL-4産生誘導などにより抑制することを明らかにした。この抑制性B-2細胞は放射線感受性で600Gy照射により殺すことにより、IFN-γ遺伝子破壊マウスにおいてもトキソプラズマ感染における生存率を延長することが示された。このことは、IFN-γKOマウスにおけるトキソプラズマ感受性がこの抑制性B-2細胞によるネガティブエフェクターが発現されてトキソプラズマ感染に対する感受性が発現されていることと同時に、IFN-γKOマウスにはこの抑制性B細胞によって抑制されているIFN-γ以外の生体防御機序の存在を示すものである。一方、B-2細胞やB-1細胞などトキソプラズマ感染における宿主生体防御反応にB細胞がエフェクターとして重要な機能を発現することが明らかになってきた。さらに、トキソプラズマ感染により誘導されるB細胞エフェクター活性化がToll-like Receptor(TLR)を介することが明らかになった。トキソプラズマ感染に対する防御反応にTLR2分子が重要な機能を発現することを明らかにした。TLR2破壊マウスに少量のトキソプラズマを感染させると致死的ではないが野生型では致死的でない程度の多量のトキソプラズマを感染させると100%の致死率を示す。このことから、トキソプラズマの濃厚感染時に必須のエフェクターとして機能する生体防御のシグナル伝達系の活性化誘導にTLR2が役割を演じていることが示された。事実、TLR2KOマウスでは、トキソプラズマ感染によるNO産生が抑制されることが示された。これらの研究成果は3篇の英語論文にまとめられた。

さらにこのトキノプラズマの宿主防御反応エスケープ機序にもT.g.HSP70が機能していることが示された。新規にクローニングに成功したT.g.HSP70はトキソプラズマ感染したマクロファージのNO産生の抑卸やHSP70自己抗体の産生、IL-4産生・分泌などを誘導し、宿主生体防御機能に対して様々な抑制機能あるいは修飾機能を発現することを明らかにした。さらには、トキソプラズマ感染によりT.g.HSP70特異的B-2抑制性細胞が誘導されることを明らかにした。トキソプラズマ感染により誘導されるT.g.HSP70特異的抑制性B細胞はトキソプラズマ感染に対し必須不可欠のエフェクター細胞であるIFN-γ産生細胞の機能をIL-4産生誘導などにより抑制することを明らかにした。一方、B-2細胞やB-1紬胞などトキソプラズマ感染における宿主生体防御反応にB細胞がエフェクターとして重要な機能を発現することが明らかになってきた。
地球化学的手法による豪雪の生成メカニズムに関する研究

本年1月から3月にかけて、金沢、富山、高田、秋田、札幌の日本海側の各地において降雪試料の採取を行った。これらの豪雪試料について水を構成する元素である、水素と酸素の安定同位体および水素の放射性同位体であるトリチウムの測定を行うとともに、陸にのみ起源を有するラドンの娘核種^<210>pbを測定する。さらには、主要化学成分の測定も行っているが、測定は完了していない。他方、昭和62年と63年の1月から3月にかけて敦賀、金沢、富山、札幌で採取した降雪試料について、酸素同位体組成(δ^<18>0)と主要化学成分を行った。えられたδ^<18>0データと、すでに測定されていた琵琶湖周辺地域の降雪のδ^<18>0データについて、降雪のδ^<18>0に関する理論的な考察結果との比較を行ったところ、降雪のδ^<18>0値への水蒸気供給の反映は、琵琶湖については理論的考察結果と良く一致したにもかかわらず、日本海については理論的考察結果と一致しなかった。これらのことは、北陸地方の降雪への日本海からの水蒸気供給が、北陸地方の降雪をもたらすのに不十分であることを示すという見方もできるが、逆に、未知の降雪の生成メカニズムの諸過程を反映したものであるとも考えられる。従来の降雪に関する安定同位体などの地球化学的測定結果が、気象学的研究結果、特に日本海側の降雪の水蒸気源は日本海であるという常識と矛盾することが多かった。しかし、上述の一致は、地球化学的測定結果が、雪の生成メカニズムを反映したものであり、不一致は地球化学的測定結果に反映されている雪の生成メカニズムの解釈が不十分であった可能性を示している。降雪の総合的な地球化学的測定結果が雪の生成メカニズムに関して有用な情報を提供する可能性が大であることが明らかになり、本研究の意義が一層高められたといえよう。
金属/酸化物ヘテロ界面の第一原理モデリングに関する研究

金属/酸化物ヘテロ界面としてAg/MgO(100)およびCu/MgO(100)を考え,コヒーレント界面モデルを用いて第一原理計算による剥離変形とすべり変形に対する界面の応答を解析し,金属原子がMgOの酸素原子直上に配位する場合とMg原子直上に配位する場合に対して得られたデータをフィッティングすることで界面原子間ポテンシャルを構築した.界面原子間ポテンシャルを用いた界面き裂進展のMD解析から,共有結合性の強い金属-酸素間界面相互作用のために界面近傍の金属側にき裂は進展し,界面のためにき裂からの転位の射出が抑制され,金属母相中のき裂進展に比べて荷重は低く破壊靱性が低いことが明らかになった.金属/酸化物ヘテロ界面としてAg/MgO(100)およびCu/MgO(100)を考え,コヒーレント界面モデルを用いて第一原理計算による剥離変形とすべり変形に対する界面の応答を解析し,金属原子がMgOの酸素原子直上に配位する場合とMg原子直上に配位する場合に対して得られたデータをフィッティングすることで界面原子間ポテンシャルを構築した.界面原子間ポテンシャルを用いた界面き裂進展のMD解析から,共有結合性の強い金属-酸素間界面相互作用のために界面近傍の金属側にき裂は進展し,界面のためにき裂からの転位の射出が抑制され,金属母相中のき裂進展に比べて荷重は低く破壊靱性が低いことが明らかになった.微細化・集積化が進む電子デバイスや複合化による機能性材料などの信頼性を評価するためには,力学的性質や結合状態が異なる材料間のヘテロ界面の密着特性や界面強度に対する高精度な解析が重要である.本研究では,第一原理計算と分子動力学シミュレーションを用いて電子・原子レベルから金属/酸化物界面に対するモデリング手法を構築することを目的としている.平成25年度は,金属/酸化物界面の密着特性を電子状態から解明して,その界面相互作用を有効的に表現する原子間ポテンシャルの作成を行うために,金属/酸化物界面に対して剥離変形とすべり変形を与える第一原理計算を実行した.まず,金属と酸化物の格子定数のミスフィットが小さいAg/MgO(001)界面を考え,Ag原子がO原子直上に配位する界面とMg原子直上に配位する界面について剥離変形の計算を行った.O原子直上に配位する場合はAg-O間に共有結合的な強い界面相互作用が生じ,Mg原子直上に廃位する場合はAg-Mg間には静電的に誘起された鏡像電荷による弱い界面相互作用が生じる.そのため,O原子直上で配位する場合は剥離変形に対して強い剛性を示すが,Mg原子直上に配位する場合は弱い.また界面のすべり変形に対しては,これらの異なる界面相互作用に起因するポテンシャル曲面が得られた.このような剥離変形とすべり変形に対するエネルギー変化を比較的簡単な原子間ポテンシャルでフィッティングすることを検討し,第一原理計算の結果を定性的に表現することができた.平成25年度では金属/酸化物ヘテロ界面としてAg/MgO(100)界面を解析したが,平成26年度ではミスフィットの大きいCu/MgO(100)界面を考え,Ag/MgO(100)界面と同様に,コヒーレント界面モデルを用いて第一原理計算による剥離変形とすべり変形に対するエネルギー変化と界面原子間力を解析した.Cu原子が酸素原子直上に配位する場合とMg原子直上に配位する場合に対して得られたデータを原子間ポテンシャルによってフィッティングし,この原子間ポテンシャルを用いてCuとMgOのミスフィットを考慮したインコヒーレント界面に対する解析を行った.以前の第一原理計算の結果と一致して,鏡像電荷による界面相互作用を生じるCu-Mg界面結合に関して,コヒーレント界面モデルの挙動を反映した原子間ポテンシャルはインコヒーレント界面に対して精度が悪いことがわかった.作成した界面原子間ポテンシャルを用いて界面き裂の進展の分子動力学シミュレーションを実行した.Ag/MgO(100)界面およびCu/MgO(100)界面の両方に対して共有結合性の強いAg-OおよびCu-O界面相互作用のために界面に沿ったへき開破壊は生じず,界面近傍の金属側にき裂が進展した.そこでは,界面のためにき裂からの転位の射出が抑制され,それぞれの金属母相中のき裂進展に比べて荷重は低く破壊靱性が低いことが明らかになった.Cu/MgO(100)インコヒーレント界面に関しては不均一な界面結合状態・界面原子配列のため,き裂が界面から離れて進展し破面のラフネスが大きいことがわかった.これらの結果は界面結合そのものの強度だけではなく界面近傍でのき裂の進展挙動の理解がヘテロ界面の強度評価に不可欠であることを示している.計算材料科学研究実施計画ではミスフィットの効果と酸素欠損を含む界面の結合状態についても解析する予定であったが,数値計算に時間がかかりそれらの解析を終了できていない.大型計算機センターの共同利用によって大きなモデルサイズの数値計算を行っているが,混雑な利用状況やメンテナンス等のために,上記の通り数値計算の実行がやや遅れている.これは研究計画時に予想していたものであり,研究室で保有する計算機環境を増強して併用することで数値計算の遅れを解消する.すでに,増強計算機ノードを他の研究課題と共用することで導入している.これにより本年度は数値計算の実行が加速化され,現在の計算の遅れを解消できると考えられる.研究にやや遅れがでているため研究成果の学会発表や論文発表に当てる予定の経費を使用していないため次年度使用額として繰り越ししている.今年度実施予定の研究計画と合わせて,平成25年度の研究成果についても学会発表や論文発表を行う.
遺伝子工学的手法によるヒト自己抗体産生機構の解析

1.代表的自己免疫疾患である全身性エリテマト-デス(SLE)の腎障害の原因となる抗DNA抗体を同定した。この抗体はOー81あるいはNEー1イディオタイプ(Id)を有し、ル-プス腎炎例の免疫複合体及び腎糸球体沈着免疫グロブリンとして検出できた。このOー81 Idを有する例のほとんどは重症型のびまん性増殖性ル-プス腎炎を呈していた。2.自己免疫病における各抗体産生B細胞クロ-ンのレパ-トワイヤ-を検索した。これより臓器障害性抗DNA抗体Id(Oー81 Id及びNE Id)を分泌しうるクロ-ンがSLEでは静止期B細胞段階ですでに増大していることが判明した。すなわち、SLE例では外来性抗原により直接刺激を受ける以前のB細胞レベルでのクロ-ンの増大が存在することを示している。これより静止期B細胞と関連するIgM型抗DNA抗体Oー81 NEー1のV_H,V_L遺伝子解析が、自己抗体の生体発現に重要な情報を与えることが推定された。このために、Oー81及びNEー1抗体の可変部を規定する遺伝子の配列を検索した。その結果このレベルのnephritogenic抗DNA抗体の超可変部を規定するV_H,V_k遺伝子にはpoint mutationを認め難く、胚細胞遺伝子をそのまま用いられていた。これより、初期の自己抗体発現機序には、外来性抗原が直接関与することではなく、自己抗体産生クロ-ンを活性化する他の機構が関与することを示唆した。3.EBVトランスフォ-ムB細胞クロ-ンを用いSLE B細胞では特定のV_H遺伝子ファミリ-をより高頻度に使用することを示した。この事は,SLE B細胞の分化初期段階での異常を示唆する。しかし、生体内のより正確な情報を得るには個々のクロ-ンレベルでの検索が望ましいので更にV_H遺伝子検索のためのin situ hybridization法の確立を計った。1.ヒトモノクロナル抗DNA抗体、抗アセチルコリンレセプタ-抗体等の自己抗体、コントロ-ルとして羊赤血球或いはフォスフォリルコリン等の外来性抗原に対する抗体産生B細胞クロンよりメッセンジャ-RNA(mRNA)を採取した。これをノザンブロッティング後に、ヒトV_<HI>V_HVIDNAをプロ-ブとしてバイブリダィゼ-ションを行い、各々のクロンのV_H遺伝子ファミリ-を決定した。又、SLE症例、及び正常人のB細胞をEBウィルスを用いてトランスフォ-ムし、株化した。各々のB細胞集団よりmRNAを抽出し、前記と同様に、各々のヒトV_H遺伝子プロ-ブを用いてハイブリダィゼ-ションを行い、自己免疫疾患に特有のV_H遺伝子ファミリ-の発現がありうるか検討した。その結果、自己抗体産生細胞は、胎児期に、或いは未熟段階でのB細胞に(比較的に)選択的に発現するとされるV_HIやV_HIVが使用されていることが判明した。又、細胞集団として検討した時、正常人由来B細胞群では、成熟期B細胞に多くみとめられるV_HIIIが高頻度に検出できたのに対して、SLE症例由来の群では、V_HI,V_HIV遺伝子も検出された。以上の所見より、(i)SLEでは、(V_H遺伝子ファミリ-の分布様式よりみて)