hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
3次元培養系を利用したPI3K阻害剤の抗動脈硬化作用の検討

目的:動脈硬化症は心疾患系諸疾患の基礎病態であり、未だに直接的な治療薬が存在しない。動脈硬化巣では血管平滑筋細胞(SMC)のphenotypic modulationによる増殖能亢進が肥厚形成の主要因となる。様々な研究にも関わらず、phenotypic modulationのメカニズム解明と治療応用は進んでいない。本研究では通常のプレート培養で得られる動脈硬化型SMCと、ハニカムと呼ばれるI型コラーゲン3次元培養系で得られる分化型に近いSMCを用い、PI3K阻害剤に対する増殖への反応の違いとそのメカニズムを明らかとすることを目的とした。方法:両培養系で培養したSMCに対し主にPI3K classI、IIIを各々阻害するGDC-0941やwortmanninを添加し蛋白発現や増殖への影響を調べた。成果:(1)プレート培養ではGDC-0941によるPI3K classIの阻害により、蛋白質の翻訳開始に関与し蛋白合成を促進するeIF4Bの発現低下が見られた。またコントロールと比較して増殖が低下した。(2)プレート培養についてwortmanninでは(1)のような変化は認められなかった。(3)ハニカム培養では培養開始直後よりPI3K classIの基質リン酸化が低下しており、PI3K活性が低下していると考えられた。またeIF4Bの発現が著しく低下していた。(4)ハニカム培養したSMCにGDC-0941やwortmanninを添加した場合、eIF4Bの発現に対する影響はほとんど認められなかった。以上よりPI3K classIのpathwayがSMCの増殖に関与している可能性が示された。またPI3K classI阻害剤が動脈硬化型SMCに特異的に作用する可能性が示された。さらにそのメカニズムとしてeIF4Bの発現制御が示唆された。
多重光パルストレインによる表面化学反応

パルストレイン及び最適化波形整形による反応制御の可能性を見定めるために,40Kまで冷却したペリレン結晶の励起状態の制御を行った。その結果,励起効率を2倍近くまで増加させるパルス波形があることを見出した。また。ペリレン結晶の2種類ある励起状態(E-状態,Y-状態)のうち,最適化により波形を選ぶことでY-状態を選択的に励起できることを実証した。以上の結果から,パルストレイン及び最適化波形整形により,実際に励起効率及び励起状態の占有数を制御できること確かめることができた。次に,実際の制御を行うためにはパルスエネルギーを増やす必要が生じたため,再生増幅フェムト秒レーザーシステムの出力パルスの圧縮を行った。そこで,非線形光学結晶をタンデムで使ったχ^<(2)>:χ^<(2)>カスケード過程によりコヒーレントにスペクトル幅を拡張させ,その後,波形整形システムを用いた最適化によりパルス幅の圧縮を行った。その結果,12nmであったレーザーパルスのスペクトル幅を28nmまで拡張することに成功した。波形整形による制御の実験と平行して,制御を行う反応系の探索を目的とした表面反応ダイナミクスの観測を行った。ゼオライト表面の水酸基とそれに吸着した分子の挙動に関しては,水酸基はオレフィン分子や一酸化炭素分子が吸着することで振動励起寿命が極端に短くなること,また,イソブテンを吸着させた場合では,水酸基を振動励起することでイソブテンの構造変化が生じることを見出した。また,単結晶表面における吸着分子のダイナミクスに関しては,分子が吸着したニッケルや白金の単結晶に近赤外パルスを照射して表面温度を瞬間的に上昇させることで生じる変化を,界面和周波発生法により時間分解観測を行った,その結果,一酸化炭素分子が吸着した場合は吸着サイトを変えるサイトホッピングが生じて吸着構造が変化すること,水が氷状に吸着した場合は水の融解がバルクの熱伝導から予測される時間スケールよりも遅く進行すること,そして,ギ酸分子イオンを吸着させた場合は構造変化が生じることがわかった。また。本年度は、主に(1)波形成形のダイナミックレンジを広げるための現有の再生増幅フェムト秒レーザーシステムの出力パルスの圧縮と,(2)ニッケルやゼオライト表面上での吸着分子の反応ダイナミクスの観測・解析を行った。(1)再生増幅器の出力パルスの時問幅を現在の約130fsからさらに狭める(目標時間幅60fs)ために,BBO結晶(8mm×8mm×20mm)を用いたカスケード2次非線形効果によりスペクトル幅の拡張とその後でのプリズム対と波形整形器を用いた回帰的な群速度分散補償を行った。現在のところ,まだ100fs前後までしかパルス圧縮が達成されておらず,目標時間幅までは到達していない。十分に圧縮されない理由としては,レーザービームのビームパターンの影響,光源の位相の乱れ,BBO結晶の位相整合条件のズレなどが考えられ,現在原因の究明を進めて更なる圧縮を試みている。(2)分子の吸着した固体表面に超短パルスを照射した場合の,分子のダイナミクスを実時間で観測した。その結果,蟻酸イオン種が吸着しているニッケル表面に近赤外パルスを照射した場合は,過渡的に吸着構造が変化することを明らかにした。

また,イソブテンやトランス-2-ブテンといったオレフィン類を吸着させたゼオライトにおいて,表面に存在する水酸基の振動を励起すると,低温においても反応を起こすことを明らかにした。また,その反応の過渡種の観測に成功した。多重パルストレインを発生させて分子系の励起・反応に適用するためには,現有の波形整形システムの高出力化を図る必要がある。本研究では,自作の波形整形システムと現有のフェムト秒再生増幅器を組み合わせることで波形整形システムの高出力化を行った。さらに,非線形光学結晶をタンデムで使ったx^<(2)>:x^<(2)>カスケード過程によりコヒーレントにスペクトル幅を拡張させ,その後,波形整形システムを用いた最適化によりパルス幅の圧縮を行った。その結果,12nmであったレーザーパルスのスペクトル幅を28nmまで拡張することに成功した。得られたレーザーパルスの時間幅を縮めるために,第2高調波の強度をフィードバック信号として波形整形システムを使った最適化による位相補償を行った。その結果,時間幅が約130fsであったレーザーパルスを約80fsまで圧縮することに成功した。多重パルストレイン等の波形の整形が,表面などの凝縮系においても有効であることを検証するために,ペリレン結晶とクロロホルム溶液に溶かしたペリレンの両方に関して,それぞれ最適化波形整形法による2光子励起効率の最適化を行った。その結果,どちらも約1.5倍程度の励起効率を増大させるパルス波形が存在することを見出した。更に,溶液に対して最適化されたパルス波形は結晶に対しても有効であり,逆に結晶に対して最適化されたパルス波形は溶液に対しても有効であることを見出した。この結果から,励起効率の増大のメカニズムは,周囲の環境とは関係なくペリレン分子内でのダイナミクスが関係していることを明らかにした。また,最適化波形をフーリエ変換した結果,整形されたパルスは2光子過程において300cm^<-1>400cm^<-1>の低波数成分を含んでいることがわかった。ペリレン分子の励起状態とカップルした振動モードと周波数的に一致することから,励起効率の増大は,300cm^<-1>400cm^<-1>の低波数モードの励起が関係していると考えられる。
西太平洋島弧の地震テクトニクス構造

1.ロシア連邦カムチャトカ半島北部カメンスコエ観測点は平成6年10月から広帯域地震計STS1により観測を開始したが、機器不調のため2成分(上下動、東西動)の観測であった。平成7年9月に整備を行い、3成分観測が開始された。現在順調にデータが回収され、波形解析を行っている。2.インドネシア、スマトラ島北部パラパット観測点では、昨年度の整備により恒温観測壕によって長周期ノイズが画期的に減少し、停電対策用電源によって観測が安定したが、磁気テープドライブに問題があり波形ファイルが一部失なわれる問題が生じた。長周期ノイズの減少を機に、従来からの課題であった観測の長周期化のため、広帯域地震計STS2型をSTS1型へ転換するとともに、磁気テープ記録を止めて光磁気ディスクへと転換した。3.これまで得られたデータに基づいてインドネシアのスンダ弧とバンダ弧の地震テクトニクス構造の解析を行った。データとして他に、地震活動、地下構造、重力、地殻熱流量を用いた。これらの結果、インドネシア島弧はその地球物理的特徴から、大きく西スンダ弧、東スンダ弧、バンダ弧に分割しうることを見い出した。西スンダ弧では地震活動は深さ250kmまでだが、沈み込むスラブは500km程度まで認めることができる。東スンダ弧、バンダ弧は、ともに深発地震が600km付近まで見られるが、沈み込むスラブは東スンダ弧でもっとも深く、下部マントルまで達している。正の重力以上も東スンダ弧が最も強い。背弧の地殻熱流量は西ほど高く、東に向かうにつれて減少する。4.北西太平洋の海溝地震帯での大地震について、時空間分布を解析した。その結果、これまで知られていた地震帯に沿う震源の移動だけでなく、地震帯内での横方向の移動も認められた。これらの規則性から、南カムチャトカではM7.6以上の大地震が2008+-10年頃発生すると予想される。5.ポナペ観測点の連続記録を圧縮フォーマットに変換してデータベースに登録する作業を行なった。ユーザへの公開は、ERIOSシステムを介して行なう予定である。インドネシア観測点のデータはデータベースに登録され、ERIOSシステムによりユーザが利用できるようになった。国内観測点の連続記録をメイルにより自動的にユーザに提供するAuto DRMシステムを導入した。これは、地下核実験の探知を目的とした国際共同計画であるGSETT3の一環として導入したものである。6.ミクロネシア連邦ポンペイ島PATS観測点では、1993年3月以来観測壕と記録空間の信号ケーブルを宙づりして配線していたが、1995年12月信号ケーブルを地下に埋設した。その際、時折短絡などのトラブルのあった信号ケーブルを変換し、より信頼のおける連続観測を続けている。7.韓国浦項観測点では、観測点近傍における電気工事により一時期データ収録が中断されたが、他に大きな故障もなく順調にデータを回収している。現地共同研究者からは現在のイベント収録システムから専用電話回線等によるリアルタイム連続データ収録システムへ切替えるように希望が出されており、今後システムを改良していく予定である。8.上記の(1)ロシア,カメンスコエ観測点,(2)インドネシア,パラパット観測点,(6)ミクロネシア,ポンペイ観測点,(7)韓国,浦項観測点の4点の海外観測点は、平成8年度発足の新プログラム「海半球ネットワーク」に引き継がれ、観測が継続される予定である。9.パラパット観測点では、昨年度恒温地震観測壕内に地震計を設置したが、それ以後かって見られたような長周期雑音が見られなくなった。以前は岩山の西斜面に設置してあり、雑音は午前10時から午後6時すぎまで見られた。設置位置の日照時間と良い相関があるので、日照に関連した温度変化が原因と結論される。

背弧の地殻熱流量は西ほど高く、東に向かうにつれて減少する。4.北西太平洋の海溝地震帯での大地震について、時空間分布を解析した。その結果、これまで知られていた地震帯に沿う震源の移動だけでなく、地震帯内での横方向の移動も認められた。これらの規則性から、南カムチャトカではM7.6以上の大地震が2008+-10年頃発生すると予想される。5.ポナペ観測点の連続記録を圧縮フォーマットに変換してデータベースに登録する作業を行なった。ユーザへの公開は、ERIOSシステムを介して行なう予定である。インドネシア観測点のデータはデータベースに登録され、ERIOSシステムによりユーザが利用できるようになった。国内観測点の連続記録をメイルにより自動的にユーザに提供するAuto DRMシステムを導入した。これは、地下核実験の探知を目的とした国際共同計画であるGSETT3の一環として導入したものである。6.ミクロネシア連邦ポンペイ島PATS観測点では、1993年3月以来観測壕と記録空間の信号ケーブルを宙づりして配線していたが、1995年12月信号ケーブルを地下に埋設した。その際、時折短絡などのトラブルのあった信号ケーブルを変換し、より信頼のおける連続観測を続けている。7.韓国浦項観測点では、観測点近傍における電気工事により一時期データ収録が中断されたが、他に大きな故障もなく順調にデータを回収している。現地共同研究者からは現在のイベント収録システムから専用電話回線等によるリアルタイム連続データ収録システムへ切替えるように希望が出されており、今後システムを改良していく予定である。8.上記の(1)ロシア,カメンスコエ観測点,(2)インドネシア,パラパット観測点,(6)ミクロネシア,ポンペイ観測点,(7)韓国,浦項観測点の4点の海外観測点は、平成8年度発足の新プログラム「海半球ネットワーク」に引き継がれ、観測が継続される予定である。9.パラパット観測点では、昨年度恒温地震観測壕内に地震計を設置したが、それ以後かって見られたような長周期雑音が見られなくなった。以前は岩山の西斜面に設置してあり、雑音は午前10時から午後6時すぎまで見られた。設置位置の日照時間と良い相関があるので、日照に関連した温度変化が原因と結論される。1、ロシア連邦カムチッカ半島カメンスコエ広帯域地震観測システムを設置し、観測を開始した。ロシア側でのデータ取得および解析のためのソフトウエアには、電子メールを利用して共同開発中である。2、韓国浦項の広帯域地震観測点を訪問し、保守点検および整備を行った。現在順調に観測中である。3、インドネシア、パラパットの広帯域地震観測点の地震計の修理を行った。また、停電対策用電源を送った。4、インドネシア、パラパットの広帯域地震観測点の恒温対策は、今後訪問して実施する予定である。5、数値実験を行って、沈み込むスラプの存在によって、地震のモーメントテンソル解がどのような影響を受けるか調査した。スラプの厚さ程度の波長の地震波を用いる場合には、系統的に解が偏り、見かけの非ダブルカップル解を生ずることが判明した。6、ロシア、カメンスコエにおける広帯域地震計による観測は、計画よりやや遅れたものの、10月初めに開始することができた。ただ、機器の不調により3成分の観測ができず、上下、東西の2成分観測となった。
自己撮影法による行動サンプリングの比較文化的研究

本研究は、主に非言語的データ(自己写真)をもとに大学生の目標と行動の関係を比較することを目的としていた。12年度は日本におけるデータの収集を行った。13年度はStanford大学のLauren Shapiro氏に協力を依頼し、米国におけるデータの収集を行った。調査の内容は以下のようなものであった。(1)まず被験者の目標や普段の行動を言語的に記述してもらう質問紙調査を行った後、(2)2週間の自己写真撮影をおこなった。すなわち、被験者はアラームとカメラを携帯し、一日5回ランダムな時間に鳴るアラームの合図に従って自分の現在の行動をあらわす写真を撮った。このような方法によって得た70枚の「自己写真」を行動に関する非言語的データとして分析した。(3)写真撮影の後、今度は「写真にあらわれた」自分の行動や、自分の目的を記述する質問紙調査を行った。実施期間は2000年11月2001年3月の間であり、被験者は大学生合計30名であった。分析の観点は、目標を「達成」として表現するか、「プロセス」として表現するかによって、言語的データと写真データを比較することが中心である。この観点を確立するため、試みに園田・ロイヤス(1999)、ロイヤス・園田(1999)で得た日米の被験者の20枚の自己写真を再分類したところ、日本人の写真はきわめて演出的であり、時間の経過が読み取れない、写真の中で物事が「完了」しているかのようなものが多いが、米国人の写真は演出が少なく、時間経過中(プロセス的)であることが示された。この結果は、Sonoda・Leuers・Shapiro(2000)にまとめている。すなわち従来日本人は目標を明確に語らず、プロセス重視であるといわれてきたが、写真撮影法では、日本人が必ずしもプロセス的ではないことが示唆された。また同様の観点は、コラージュを使用した将来表現の研究においても示された。この結果は園田・ロイヤス(2001)にまとめている。本研究のデータもこの線に沿って解釈できる。本研究は、主に非言語的データ(自己写真)をもとに大学生の目標と行動の関係を比較することを目的として計画していた。最終的には日米比較を目的としているが、本年度は日本におけるデータの収集を行った。被験者の目標や普段の行動を言語的に記述してもらう質問紙調査を行った後、2週間の自己写真撮影をおこなった。実施期間は1999年10月12月の間であり、被験者は大学生1,2年生(男16名、女17名、合計33名)であった。被験者謝礼として5000円を支払った。

この観点を確立するため、試みに園田・ロイヤス(1999)、ロイヤス・園田(1999)で得た日米の被験者の20枚の自己写真を再分類したところ、日本人の写真はきわめて演出的であり、時間の経過が読み取れない、写真の中で物事が完了しているかのようなものが多いが、米国人の写真は演出が少なく、時間経過中(プロセス的)であることが示された。すなわち、従来日本人は目標を明確に語らず、プロセス重視であるといわれてきたが、写真撮影法では、日本人が必ずしもプロセス的ではないことが示唆された。この観点については、Sonoda and Leuers(2000)にまとめている。本研究のデータもこの線に沿って解釈できる。次年度は、米国で同様の実験を行う予定であるが、日米比較することによって、非言語的に示される日本人の目標や行動の特徴がより明確になることが予想される。本研究は、主に非言語的データ(自己写真)をもとに大学生の目標と行動の関係を比較することを目的としていた。昨年度は日本におけるデータの収集を行ったので、本年度はStanford大学のLauren Shapiro氏に協力を依頼し、米国におけるデータの収集を行った。米国では、日本における昨年の実験方法と同様、(1)まず被験者の目標や普段の行動を言語的に記述してもらう質問紙調査を行った後、(2)2週間の自己写真撮影をおこなった。すなわち、被験者はアラームとカメラを携帯し、一日5回ランダムな時間に鳴るアラームの合図に従って自分の現在の行動をあらわす写真を撮った。このような方法によって得た70枚の「自己写真」を行動に関する非言語的データとして分析した。(3)写真撮影の後、今度は「写真にあらわれた」自分の行動や、自分の目的を記述する質問紙調査を行った。実施期間は2000年11月2001年3月の間であり、被験者は大学生合計30名であった。分析の観点は、目標を「達成」として表現するか、「プロセス」として表現するかによって、言語的データと写真データを比較することが中心である。この観点を確立するため、試みに園田・ロイヤス(1999)、ロイヤス・園田(1999)で得た日米の被験者の20枚の自己写真を再分類したところ、日本人の写真はきわめて演出的であり、時間の経過が読み取れない、写真の中で物事が「完了」しているかのようなものが多いが、米国人の写真は演出が少なく、時間経過中(プロセス的)であることが示された。この結果は、Sonoda・Leuers・Shapiro(2000)にまとめている。すなわち従来日本人は目標を明確に語らず、プロセス重視であるといわれてきたが、写真撮影法では、日本人が必ずしもプロセス的ではないことが示唆された。また同様の観点は、コラージュを使用した将来表現の研究においても示された。この結果は園田・ロイヤス(2001)にまとめている。
粒界構造制御による希土類磁石高保磁力化を目指したＮｄ－Ｏ生成機構の第一原理計算

本研究では、希土類磁石Nd/Nd-Fe-Bの界面に生成されたNd-Oを対象として、高保磁力化に必要な微視的組織形成を理解するための電子論的解析を行った。(1)規則相の基底状態解析。(2) NdOx-fccの形成メカニズムの第一原理モデリング。Nd-O酸素固溶体がfcc-base構造から形成されることの電子論的な起源を解明した。(3) Nd-O/Nd界面の大規模電子構造解析。NdOx-fccの界面は安定しやすいことが分かった。(4) Cu元素の効果。各構造におけるCu原子の存在状態ならびに安定性を調べ、Cu元素はNdO-ZnSやc-Nd2O3に固溶可能性を示した。本研究では、希土類磁石Nd/Nd-Fe-Bの界面に生成されたNd-Oを対象として、高保磁力化に必要な微視的組織形成を理解するための電子論的解析を目指す。H23年度には、バルクNd-O系の基底状態の電子状態、構造特性と磁性の計算を中心として、Nd/Nd-O界面の予備計算も行った。H24には、大規模な界面計算を中心として行った。(1) Nd-Fe-Bの表面にスパッタされた金属Nd層とfcc-NdOxの界面モデルに対して電子状態解析を行った。hcp-NdOxとfcc-NdOxの二種類の構造がそれぞれ、dhcp-Nd金属相との界面に対して、各相の平衡状態での結晶格子定数を維持する不整合界面における界面エネルギーを算出した。Nd/fcc-NdOxの界面エネルギーはNd/hcp-NdOxより低く、安定することが明らかになった。また、Nd側に一番NdOx層に近い原子の局所状態密度(LDOS)を調べ、Fermi準位でのLDOSは、Nd/hcp-NdOxの場合、大きなピックになって系の不安定性を与える電子構造特徴が示しているのに対して、Nd/fcc-NdOxの場合は、相対的に安定する電子状態になっていることが分かった。(2)さらに、11個のdhcp-Ndセル2層と10個のfcc-NdOx 2層から構成した大規模な部分整合界面モデルを構築した。層間距離の最適化を行い、全エネルギー極小になるセルのパラメータを決めて界面エネルギーの計算を行った。比較するため、dhcp-Nd/hcp-NdOxの部分整合界面に対する計算も必要であるが、巨大な計算量になっているので、計算がまだ途中である。(3)来年低酸素域の状態図計算するための規則構造の形成エネルギーから有効クラスター相互作用の抽出を行った。H25年度には、disorder phaseに対して系統的な基底状態解析を行い、fcc-NdxOの形成機構を徹底的に調べた。主な結果か以下になる。(1)H24年度には、規則相の計算に基づいて、低酸素濃度域に観察されたfcc-NdOx相は、高酸素濃度域における安定な構造に酸素空孔を漸次に導入して、Fluorite-NdO2->cI80-Nd2O3 ->ZnS-NdOという構造シリーズに沿って形成される「酸素空孔形成モデリング」を提案した。H25年度には、電子構造計算とクラスター展開法(CEM)の組み合わせにより検証した。その結果、ZnS構造をbaseに酸素空孔を導入して形成された構造が広範な酸素濃度域に安定するのに対して、hP5をbaseした酸素空孔により形成された構造が安定されないことが分かった。(2) ZnS- NdOから形成された広い酸素濃度における各構造に対して格子常数を求め、5.21-5.58Aの幅で7%の変化があることが分かった。それは、Nd-rich層とNd-Fe-Bフィルムの界面に、fcc-baseのNd-Oの格子常数が5-7%の幅で変化していて、hP5 baseの構造が2%の幅しか変化しない実験結果とよく一致している。ZnS-NdO、NaCl-NdO、cI80-Nd2O3、hP5-Nd2O3における1個酸素空孔の形成エネルギーを計算した。酸素の導入により電子状態、電荷分布の変化、原子間距離、格子変形を調べ、各構造の化学結合、弾性特性を考察して、Nd-O酸素固溶体がfcc-base構造から形成されることの電子論的な起源を解明した。(4)実験報告された保磁力向上に有効なCu元素をNd-Oに導入して計算を行い、Nd2O3_cl80に2.5%Cu-dopedした系はエネルギー的に安定することが分かった。

(3) Nd-O/Nd界面の大規模電子構造解析。NdOx-fccの界面は安定しやすいことが分かった。(4) Cu元素の効果。各構造におけるCu原子の存在状態ならびに安定性を調べ、Cu元素はNdO-ZnSやc-Nd2O3に固溶可能性を示した。本研究では、希土類磁石Nd/Nd-Fe-Bの界面に生成されたNd-Oを対象として、高保磁力化に必要な微視的組織形成を理解するための電子論的解析を行った。主な結果が以下になる。(1)規則相の基底状態解析。60%酸素濃度にはhP5-Nd2O3、50%にはNaCl-NdOのエネルギーが低い、50%以下の酸素濃度域に安定な規則相が存在しないとの計算結果は、観察された現象の裏付けになった。(2) NdOx-fccの形成メカニズムの第一原理モデリング。低酸素濃度域に観察されたfcc-NdOx相は、高酸素濃度域における安定な構造に酸素空孔を漸次に導入して以上の構造シリーズに沿って形成される「酸素空孔形成モデリング」を提案し検証した。その結果、ZnS構造をbaseに酸素空孔を導入して形成された構造が広範な酸素濃度域に安定するのに対して、hP5をbaseした各種構造が安定されないことが分かった。また、広い酸素濃度における安定構造に対して格子常数を求め、7%の変化があることが実験結果とよく一致している。さらに、ZnS-NdO、NaCl-NdO、cI80-Nd2O3、hP5-Nd2O3における1個酸素空孔の形成エネルギーを計算した。酸素の導入により電子状態、電荷分布の変化、原子間距離、格子変形などを調べ、Nd-O酸素固溶体がfcc-base構造から形成されることの電子論的な起源を解明した。実験報告された保磁力向上に有効なCu元素をNd-Oに導入して計算を行った。各構造におけるCu原子の存在状態ならびに安定性を調べ、Cu元素はNdO-ZnSやc-Nd2O3に固溶可能で、16.7%固溶することで最安定となる可能性を示した。計算材料科学本研究は順調に進行しているが。より効率よく研究を進めることを考慮して計画を調整した。不整合界面の計算は予定通り行っていて、H24年度に計画した大規模な部分整合界面計算が予想より巨大な計算になっているので、計算は少し延長した。また、状態図の計算は最初の計画を調整して、Nd/Nd-O界面計算の後にH25年度に行うこととして、H24年度にはこの計算の準備を行なった。本研究は概ね順調に進行しているが、前年度の計算に基づいてfcc-NdxOの形成機構を徹底的に調べるために、規則相だけの解析が不十分であり、disorder phaseの解析が重要であることを考えて、電子構造計算とクラスター展開法(CEM)の組み合わせによりdisorderphaseの基底状態解析への展開を重点にした。その結果は予想以上に実験結果と一致していて、実験で観察された現象の起源を説明することができて注目を浴びた研究成果になった。この計算が使用予定の大型計算機を使用せずに本プロジェクト経費で購入したHighPerformance Workstationで実行したため、研究費の未使用額が生じた。一方、スーパーコンピュータで大規模部界面計算に必要なソフトの準備が予定より遅れたため、部分整合界面計算が途中になっていた。それらの理由でH25年度の計算内容を調整して、補助事業期間一年間延長の申請をして承認された。H26年度も研究を続けることになっている。H25年度には、大規模な部分整合界面の計算を続けて、温度効果を考慮した研究対象の領域(酸素濃度0-20%)における状態図の計算が始まる。さらに、連携研究者の協力を得ながら界面の最適化設計を検討する。
自然な計量をもった主束の等長変換群

本研究の主要目的は、自然なリーマン計量をもった主束の等長変換群の構造を明らかにすることであった。これについて、本代表者、分担者は、随時セミナーを開き、各自の分担にしたがって問題の分析を行い、また、何回かの出張等を通して、国内の多くの研究者との情報連絡を密にした結果、標構束の等長変換群に関して次のような結果を得た:Mをコンパクト、連絡、向き付け可能なn次元リーマン多様体として、SO(M)をM上の向き付けられた正規直交標構全体のなす束とする。SO(M)はリーマン接続形式ωと標準形式θを用いて自然に定義されるリーマン計量をもつが、このとき、が成り立つ。ここで、i(SO(M)),i(M)は、それぞれ、SO(M),Mの等長変換全体のなす群のリー環、o(n)は特殊直交群SO(n)のリー環、(Λ^2M)_0はM上の平行な2次形式全体のなすリー環である。但し、n≠1,2,3,4,8であり、Mは正の定曲率空間でないと仮定する。この結果は、上記の研究目的が的外れでないことを示唆しているように思われ、一般の主束の等長変換群の構造を解明することも可能ではないかと期待が持てる。尚、この研究目的とは直接関係は無いが、各分担者は、以前の研究成果などを踏まえつつ、本研究の過程で、独自に以下のような研究成果を得た。剱持は、複素射影空間内の実2次元極小曲面の分類問題についての総合報告を行った。また、3次元ユウクリッド空間内の曲面の中で、平均曲率を保ったまま変形できる曲面を決定した。尾形は、カスプ特異点に関するヒルツェブルフの予想が、ある場合には正しいことを証明した。長澤は、解の一意性の無いある半線形熱方程式の解の性質を詳しく調べた。渡部は、半分裂型ユニタリ群上の尖点的保型形式のテータ級数による持ち上げについて詳しく調べた。
血液の密封を目的としたメカニカルシールの潤滑特性

本研究では,血液の密封を目的としたメカニカルシールの潤滑特性を明らかにし,定常流型人工心臓用メカニカルシールにおけるしゅう動面の表面粗さが軸シール特性に及ぼす影響を検討することを目的とする.このメカニカルシールは,しゅう動面の潤滑,冷却,洗浄の目的でクーリングウォータ循環システムを搭載している.本研究では,しゅう動面の表面粗さがRa=0.009μm, Ra=0.088μm, Ra=0.170μmのメカニカルシールを用い,漏れ量,摩擦損失トルク,しゅう動面の温度変化を測定した.漏れ量は,イオンクロマトグラフィにより測定した.摩擦損失トルクはトルクメータにより測定し,温度変化はシートリング内に設置した温度計により測定した.得られた結論を以下に示す.1.Ra=0.009μmのシートリングでは,しゅう動面間が非常に狭くなるため流体摩擦の影響が大きく,摩擦損失トルクおよび温度上昇が大きかった.一方,Ra=0.170μmのシートリングでは,局所的な混合潤滑も影響により,摩擦損失トルクおよび温度上昇が大きくなった.Ra=0.088μmのシートリングでは,すべての実験条件において摩擦トルクが最も小さくなり,トルク特性の観点からみれば現在使用されているRa=0.088μmのシートリングが最も優れていた.2.温度特性はトルク特性とよく似た傾向を示し,温度変化はRa=0.088μmのシートリングで最も低くなった.また,そのときの温度変化は0.3K以下に抑えられた.3.Ra=0.009μmのシートリングを使用した場合,しゅう動面間が非常に狭くなり,シール面に対して両サイドの圧力差の影響を受けにくくなり,血液漏れ量および血液中へのクーリングウォータの漏れ量をともに少なく抑えることができた.漏れ量は,密封溶液漏れ量,クーリングウォータ漏れ量ともに0.03/ml/3hであった.本研究では,血液の密封を目的としたメカニカルシールの潤滑特性を明らかにし,定常流型人工心臓用メカニカルシールにおけるしゅう動面の表面粗さが軸シール特性に及ぼす影響を検討することを目的とする.このメカニカルシールは,しゅう動面の潤滑,冷却,洗浄の目的でクーリングウォータ循環システムを搭載している.本研究では,しゅう動面の表面粗さがRa=0.009μm, Ra=0.088μm, Ra=0.170μmのメカニカルシールを用い,漏れ量,摩擦損失トルク,しゅう動面の温度変化を測定した.漏れ量は,イオンクロマトグラフィにより測定した.摩擦損失トルクはトルクメータにより測定し,温度変化はシートリング内に設置した温度計により測定した.得られた結論を以下に示す.1.Ra=0.009μmのシートリングでは,しゅう動面間が非常に狭くなるため流体摩擦の影響が大きく,摩擦損失トルクおよび温度上昇が大きかった.一方,Ra=0.170μmのシートリングでは,局所的な混合潤滑も影響により,摩擦損失トルクおよび温度上昇が大きくなった.Ra=0.088μmのシートリングでは,すべての実験条件において摩擦トルクが最も小さくなり,トルク特性の観点からみれば現在使用されているRa=0.088μmのシートリングが最も優れていた.2.温度特性はトルク特性とよく似た傾向を示し,温度変化はRa=0.088μmのシートリングで最も低くなった.また,そのときの温度変化は0.3K以下に抑えられた.3.Ra=0.009μmのシートリングを使用した場合,しゅう動面間が非常に狭くなり,シール面に対して両サイドの圧力差の影響を受けにくくなり,血液漏れ量および血液中へのクーリングウォータの漏れ量をともに少なく抑えることができた.漏れ量は,密封溶液漏れ量,クーリングウォータ漏れ量ともに0.03/ml/3hであった.人工心臓の中でも,定常流型人工心臓は拍動型人工心臓と比べて構造が簡略なため,小型化が容易,効率が良い,動作不良を起こしにくいなどの利点をもっている.しかし,定常流型人工心臓を開発する上での重要な課題として,血液の軸シール問題がある,この問題を解決するために,クールシールシステムをともなった血液密封用メカニカルシールが提案され,その開発が進められてきた.しかし,シール摺動面の表面粗さは,一般産業機械の経験をもとに決定されており,実際の定常流型人工心臓の軸シールとしてどのような値が最適であるかの検討はなされていない.そこで本研究では,このような特殊な状況を考慮しつつ,摺動面の表面粗さが軸シール特性に及ぼす影響を明らかし,定常流型人工心臓用メカニカルシールの設計の指針を得ることを目的とした.その結果,算術平均粗さの異なった3種類(Ra=0.009,0.088,0.170)のシートリングを用意し,その摩擦損失トルクと密封溶液およびクールシール液の漏れ量を計測した.最も摩擦損失トルクの少なかったものはRa=0.170,最も漏れ量が少なかったものはRa=0.009であり,最適な表面粗さを決定することが困難であった.また,密封溶液として,血液と純水では表面粗さが摩擦損失トルクに及ぼす影響が異なった.以上のことより,表面粗さの設計のみを考えても,いろいろなことがトレードオフの関係にあり,さらに医学的検討も含めた最適設計が重要であることが明らかになった.長期循環補助を目的とした定常流型補助人工心臓は,拍動型補助人工心臓に比べて小型でポンプ効率が高く,また弁が不要であるなど数々の長所を持っている.

しかしその一方で,回転軸の軸シール問題を克服しなければならない.すなわち,「血液の軸シール」がうまく行くか否かが,定常流型補助人工心臓開発の成功の鍵を握る.この問題を解決するために,クールシールシステムをともなった血液密封用メカニカルシールが提案され,その開発が進められてきた.しかし,シール摺動面の表面粗さは,一般産業機械の経験をもとに決定されており,実際の定常流型人工心臓の軸シールとしてどのような値が最適であるかの検討はなされていない.そこで本研究では,このような特殊な状況を考慮しつつ,摺動面の表面粗さが軸シール特性に及ぼす影響を明らかし,定常流型人工心臓用メカニカルシールの設計の指針を得ることを目的とした.実験においては,算術平均粗さの異なった3種類(Ra=0.009,0.088,0.170)のシートリングを用意し,その摩擦損失トルク,密封溶液およびクールシール液の漏れ量,およびシール摺動面の濃度を計測した.シール摺動面の温度計測は,摺動面近傍まで熱電対を埋め込むことにより計測した.実験パラメータとしては,クールシール液の流量,圧力,温度などを変化させ,クールシール液の冷却効果を検討した.その結果,最も摩擦損失トルクの少なかったものはRa=0.170,最も漏れ量が少なかったものはRa=0.009であり,最適な表面粗さを決定することが困難であった.シール摺動面の温度上昇は,平均で2°C程度であり,条件によっては5°C近く上昇した.その温度上昇量は,トルクの大きさと相関があり,摺動摩擦熱によって温度上昇していることが確認された.
ローター・アブレーションによる心房細動停止機序解明と個別化治療の確立（国際共同研究強化）

心房細動を維持するエンジンである渦巻き型旋回興奮波(ローター)の重要な特徴であるさまよい運動特性に着目し、臨床電気生理検査で使用される多電極・アブレーションカテーテルから得られた電位のみからローターを検出するシステムを作成する事を第一の目標とする。基課題で提唱した「ローターの移動経路遮断と投錨(定在)領域への心筋焼灼が、心房細動を停止させ、細動の慢性化を未然に防ぐ」という仮説を検証し、臨床応用のための技術基盤を構築することを最終目標として研究を継続している。本申請の核をなすローターの新たな検出手法(位相分散解析)を発見し、既に論文としてまとめ報告した(AJP2017)。更に、比較的安定したさまよい運動をするローターで維持される心房梗塞誘発心房細動モデルを確立し、渡航先のブラウン大学で解析・論文作成を行い公表した(Circ Arrhythm Electrophysiol.2018)。当初の研究計画では、大型動物実験は海外施設での施行のみを予定していたが、研究計画以上に本研究を進展させていくことを考え、東京大学医療福祉工学開発評価センターに我が国唯一の大型動物(ブタ)まで評価可能な光学・電極同時マッピングシステムを構築した。ブタ圧負荷心房細動モデルにおいて、細動を維持するローターの描出にも成功し、現在詳細なデーター解析中である。申請者が専門とする光学マッピングは、不整脈を直接眼で診ることのできる簡便な手技であるにもかかわらず、日本におけるこの分野からの研究報告数は基礎電気生理学者の不足から著しく少ないのが現状である。国際共同研究加速基金の目的に則って、構築した国内外の学術コミュニティメンバーと共にさらなる研究の進展を目指す。内定年度:2015心房細動を維持するエンジンである渦巻き型旋回興奮波(ローター)の重要な特徴であるさまよい運動特性に着目し、臨床電気生理検査で使用される多電極・アブレーションカテーテルから得られた電位のみからローターを検出するシステム:RoDET(Rotor detection program)を新規に作成し、基課題で提唱した「ローター自体をターゲットにするのではなくローターの移動経路遮断と投錨(定在)領域への心筋焼灼が、心房細動を停止させ、細動の慢性化を未然に防ぐ」という画期的治療法を飛躍的に発展させ、臨床応用するための技術基盤を構築することを目標として研究を開始している。当年度は電極マッピングデーターのみからローターの存在可能領域を同定する手法(興奮前面の分散を用いる手法)の確立に成功した。当初提唱したRoDET(ローターの軌跡と投錨領域を自動検出するプログラム)はまだ完成していないが、提唱した手法の有効性が臨床研究においても確認されたため、同プログラムの完成を急ぎたい。ローターのさまよい運動が梗塞境界領域に制限されることが予想される心房梗塞モデル(Meandering:小)を用いて、興奮前面の分散を電極マッピング・コンピューターシミュレーションにて評価し、通電領域を決定し、実際に通電・焼灼療法を実施した。共同研究を実施中のフランスのグループとともに同手法を用いた臨床研究を実施し、高率に心房細動が停止すること、さらに従来法と比較し短時間かつ安全に同手法を実施できることを確認している。前記の結果をJ Am Coll. Cardiol. 2017にて報告したが、新たな切り口から導き出された局所電位の評価手法に対する国際的な反響は大きく、いくつかの招待講演(ロードアイランド病院、ブラウン大学:米国、国内5回)も実施している。本研究メインに当たる電極マッピングデーターのみからローターの存在可能領域(軌跡と投錨領域)を同定する手法(RoDET)の基本概念の確からしさは、臨床研究の結果から確認されている。同手法に関して欧米一流学会誌(J Am Coll. Cardiol.2017)に既に報告しているため、当初の計画以上に同プロジェクトは進展していると考える。心房細動を維持するエンジンである渦巻き型旋回興奮波(ローター)の重要な特徴であるさまよい運動特性に着目し、臨床電気生理検査で使用される多電極・アブレーションカテーテルから得られた電位のみからローターを検出するシステムを新規に作成し、基課題で提唱した「ローター自体をターゲットにするのではなくローターの移動経路遮断と投錨(定在)領域への心筋焼灼が、心房細動を停止させ、細動の慢性化を未然に防ぐ」という画期的治療法を飛躍的に発展させ、臨床応用するための技術基盤を構築することを最終目標として研究を開始している。当該年度は1申請者が開発し特許申請済みの解析手法である位相分散解析(ローター検出法)がローターを容易に検出すること、更に、ローターの再分極相に沿った弱い電気刺激の添加によってローターを容易に停止させることを発見した。上記の結果を米国心臓病学会で発表し、論文(Am J Physiol Heart Circ Physiol.)として公開した。次に、2ローターのさまよい運動が虚血/梗塞領域に制限される心房虚血/梗塞誘発心房細動モデルを使用して、心房細動を維持する主要な興奮様式の同定を試みた。心房虚血/梗塞誘発心房細動の発生機序に酸化ストレスが大きく関与することを発見した。酸化ストレスによるリアノジン受容体異常による撃発活動から心房細動が発生することを証明した。ダントロレン(リアノジン受容体拮抗薬)の投与が、撃発活動の出現頻度を抑制し、興奮様式を単純化することで結果的に細動の発生を抑制することを米国不整脈学会・日本不整脈心電学会・日本循環器学会の年次集会で発表し、論文(Circ Arrhythm Electrophysiol.)として公開した。

本申請の核をなすローターの新たな検出手法(位相分散解析)を発見し、当該年度は論文としてまとめ報告した。更に、心房細動を維持するローターを容易に観察することが出来る心房梗塞誘発心房細動モデルを確立し、渡航先のブラウン大学でデーター解析・論文作成を行い、論文として発表した。当初の計画以上に研究は進展しており、1年間の渡航期間を若干短縮し既に帰国している。現在は残りの研究計画をより進展させるために(ローター検出プログラムの発展と、同プログラムを使用したアブレーション機器の開発)、名古屋大学環境医学研究所(医学系)から東京大学大学院医療福祉工学開発評価センター(工学系)に移籍し研究を継続している。心房細動を維持するエンジンである渦巻き型旋回興奮波(ローター)の重要な特徴であるさまよい運動特性に着目し、臨床電気生理検査で使用される多電極・アブレーションカテーテルから得られた電位のみからローターを検出するシステムを作成する事を第一の目標とする。基課題で提唱した「ローターの移動経路遮断と投錨(定在)領域への心筋焼灼が、心房細動を停止させ、細動の慢性化を未然に防ぐ」という仮説を検証し、臨床応用のための技術基盤を構築することを最終目標として研究を継続している。本申請の核をなすローターの新たな検出手法(位相分散解析)を発見し、既に論文としてまとめ報告した(AJP2017)。更に、比較的安定したさまよい運動をするローターで維持される心房梗塞誘発心房細動モデルを確立し、渡航先のブラウン大学で解析・論文作成を行い公表した(Circ Arrhythm Electrophysiol.2018)。当初の研究計画では、大型動物実験は海外施設での施行のみを予定していたが、研究計画以上に本研究を進展させていくことを考え、東京大学医療福祉工学開発評価センターに我が国唯一の大型動物(ブタ)まで評価可能な光学・電極同時マッピングシステムを構築した。ブタ圧負荷心房細動モデルにおいて、細動を維持するローターの描出にも成功し、現在詳細なデーター解析中である。申請者が専門とする光学マッピングは、不整脈を直接眼で診ることのできる簡便な手技であるにもかかわらず、日本におけるこの分野からの研究報告数は基礎電気生理学者の不足から著しく少ないのが現状である。国際共同研究加速基金の目的に則って、構築した国内外の学術コミュニティメンバーと共にさらなる研究の進展を目指す。当初の研究予定と比較し、かなり順調に研究が進展している。既に本プロジェクトの基本概念を学術誌に報告しており今後は、新たな治療法の切り口の発見を含めて検討していきたい。渡航先のJerome Kalifeが専門としている光学的治療法を含めて検討していきたい。当初の計画では、帰国後はコンピューターシミュレーションを用いて電位記録のみから検出したローターに対するアブレーション治療法の効果判定を予定していたが、研究計画が順調に進展したことで、国際学会での発表と論文作成が予定より早く終了している。今後は、当初の研究計画以上に研究を進展させていくことを考え、現在の所属先である東京大学医療福祉工学開発評価センターに大型動物まで評価可能な光学・電極同時マッピングシステムを構築中である。既に、実験システムの基本構造の構築を終了し、予備実験を開始している。
小学校における「言葉の力」へと連続する保小連携カリキュラムの開発と実践

本研究は小学校への「言葉の力」へと連続する幼保小連携カリキュラムの編成と効果的な実践方法の検討を目的として研究を進めてきた。本研究の成果として、(1)幼保小連携カリキュラムの編成とカリキュラムマネジメントへの活用、(2)保育評価の開発が挙げられる。また、これらの成果を踏まえ幼児の学びに向かう力の育成に関する課題を明らかにした。これらの成果は学会で発表するとともに論文にまとめた。さらに、実践した保育内容は保育者向けの書籍や保育者対象の研修会にも活かされ、保育実践に寄与した。調査1.保育所における「話し合い」活動の実施と幼児の自己評価測定平成27年度からの保幼小連携カリキュラムの編成を行うための予備調査として中心的に取り組む言語活動のテーマを決定することを目的とし、幼児の話し合い活動を行った。具体的には保育所における4歳児クラスと、5歳児クラスにおいて2か月に1回、「お話づくり」「発表会の役割分担」など小学校における活動に系統的な繋がりのある言語活動を実施した。また、活動の終了後にクリッカーを用いて活動についての満足度および、文字や数の理解をどの程度できると思うのか自己評価を5段階評定で行った。また、同じ質問について保育者に5段階評定を求め自己評価と保育者評価のズレの確認を行った。調査2.「気になる」子どもについての保育者評定「気になる」子どもは顕著な知的な遅れはみられないものの他児とのトラブルが多いといった他者との相互交渉に困難さをもつ子どものことである。「気になる」子どもはこのような特徴から協同的活動を苦手としていることが多い。そこで「気になる」子どものチェックリスト(本郷,2010)と社会性発達チェックリスト(本郷ら,2015)を用いて保育者に評定を求め、保育者の気になる程度および特徴と幼児の社会性発達の確認を行った。以上の調査より、1文字や数の理解に関する自己評価と保育者評価が一致する幼児の平均得点は高く、理解が進んでいることがわかった。一方「気になる」子どもは自己評価は高いが保育者評価は低くそのズレは大きかった。2活動への満足度は「気になる」子どもは満足度が高いが、理解の高い子どもは満足度が低かった。この結果の理由の一つとして話し合い活動では理解の進んでいる幼児の力が十分に発揮できていないことが関連していると思われた。なお、この結果は日本乳幼児教育学会第25回大会での発表を予定している。平成27年度は小学校学習指導要領低学年の国語科、算数科、生活科のねらいに系統的に連続する5歳児用の幼保小接続カリキュラムを開発した。従来の教育カリキュラムが34期で分けて構成されているのに対し、幼児教育においては段階的発達と深化の2軸で構成するいことでより質の高まりをねらいに取り込めるようにした。この幼保小接続カリキュラムを教育目標として認定こども園の5歳児で実際に保育を行った。保育の効果検討は幼児期から小学1年生の家庭教育調査(Benesse,2012)、就学前児の社会的スキル(高橋ら,2008)、幼児用レジリエンス尺度(長尾ら,2008)、児童の学習意欲尺度(柴山,2006)などを参考に小学校の学びの基礎力質問紙を作成した。調査対象の5歳児クラスの園児一人ひとりについて担任がどの程度小学校の学びの基礎力を身につけていると思うか「大変あてはまる(5)」から「あてはまらない(1)」の5段階で評定をもとめた。また、同じ質問紙を小学校1年生の児童についてもクラス担任に評定をもとめ、その差から学びの基礎力が小学校教育とどのように連続するか検討を行った。その結果、学びの基礎力に対する評価は小学教諭よりも幼稚園教諭の方が高かった。しかし有意傾向だったが「分からないことでも、すぐにあきらめずにいろいろと考える」などの項目は小学校教諭の評価の方が高かった。この結果の背景には幼稚園教諭は幼稚園最上級学年としての到達を評価しているため高くなり、小学校教諭は6年間の初年度という観点から評価しているため低くなるといった、学年の位置が関係しているのではないかと考えられた。幼保小接続カリキュラムの開発は順調である。しかし、その効果検討の指標として保育者と教師による同一の質問紙項目に対する評価を用いたとしても、幼稚園教育と小学校教育の質的な差から学年の増加に伴う効果の増加といった増加型の教育効果を見出すことがでていない。このように、幼児教育の効果を現す指標が未開発となっている。平成28年度調査では平成27年度調査に引き続き、幼保小接続カリキュラムの教育評価の指標の検討を行った。幼児教育において育む資質、能力は「知識・技能の基礎」「思考力・判断力・表現力等の基礎」「学びに向かう力の基礎」である。このような資質、能力の獲得を踏まえた幼児教育の効果を検討するにあたっては、単語獲得といった認知的側面よりも問題を発見し解決しようとする態度や自己調整といった非認知能力の側面の方が重要である。しかしながら、非認知能力はさまざまな発達を含む概念であることから幼児教育の効果検討を測ることのできる指標となるものがない。そこで、平成27年度調査で実施した学びの基礎力質問紙を複数の幼稚園、認定こども園に実施し、5歳児の終わりの育ちの状態についてクラス担任から評価を求めることで、幼児期の非認知能力の評価指標を検討することとした。

学びの基礎力の因子構造を検討するために探索的因子分析を行ったところ、「活動態度」「自己調整」「知的好奇心・意欲」「アサーション」の4因子が抽出された。学びの基礎力因子と性の2要因分散分析の結果から、学びの基礎力の主効果、性の主効果および学びの基礎力と性の交互作用がみとめられた。男児は「知的好奇心・意欲」「アサーション」の得点が「活動態度」よりも有意に高く、女児は「自己調整」の得点が「活動態度」「知的好奇心・意欲」「アサーション」よりも有意に高かった。ここから、男児と女児では学びの基礎力の発達バランスに違いがあり、この特徴に応じた就学前教育のあり方を検討する必要があると思われた。小学校学習指導要領および幼稚園教育要領が改訂されることから、改訂内容を踏まえ平成26年度に本研究において開発した幼保小接続カリキュラムを再検討する必要があると思われた。そこで平成28年度は海外における幼児教育カリキュラムを参考にするための情報収集としてニュージーランドのテファリキ教育の視察を幼稚園、保育園、小学校等で行った。また、国内においてはカリキュラムの実施検討ではなく、幼児教育の教育効果を評価する指標の精査に重点をおいたため。これまでの調査から就学前教育でより一層育むべき資質、能力は「学びに向かう力の基礎」であると思われた。「学びに向かう力」は主体的に学習に取り組む態度だけでなく、自己の感情や行動を統制する能力、自らの思考の過程を客観的に捉えるなど、いわゆる「メタ認知」に関する力である(文部科学省,2016)ことから、平成29年度は幼児の感情理解の発達を育む保育として5歳児クラスにおいて絵本づくりを年間保育カリキュラムに位置づけ定期的、発展的に実践した。そして、時間的広がりをもった感情理解や感情理解と向社会的行動の育ちから保育カリキュラムの有用性について検討を行った。また、幼児のやる気を引き出す保育者の援助として「ほめ言葉」の経験年数による活用の違いについて検討した。その結果、絵本作りでは感情理解にもとづくエピソードが複数産出され、内容は予定的未来から生じる感情や、登場人物間で他者の感情状態を「知っている」という複雑な理解、ネガティブな感情は表出しない表出コントロールなど多様であった。ここから、5歳児クラスのお話作りでは論理的思考にもとづいて構成されるようになると思われた。また、お話作りで考えた登場人物のポジティブな感情をきっかに仲間にも同じ思いをさせたいとクラス活動へと発展した。実現への意欲は他児を喜ばせたいという思いが動機付けとなっていたことから、絵本作りで他者のポジティブな感情を想像することは日常場面での向社会的行動へと繋がると思われた。また、このような心の発達が小学校への仲間関係の基礎になると考えられた。保育者の「ほめ言葉」調査からは、保育者は自己の賞賛獲得欲求などとは関係なく子どものためにほめを産出していた。さらに、経験年数の増加にしたがって産出数が増加することがわかった。ここから、子どもをほめることは保育技術の1つであり、就職後に獲得していくと考えられた。本研究は小学校への「言葉の力」へと連続する幼保小連携カリキュラムの編成と効果的な実践方法の検討を目的として研究を進めてきた。本研究の成果として、(1)幼保小連携カリキュラムの編成とカリキュラムマネジメントへの活用、(2)保育評価の開発が挙げられる。