hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
構造モニタリングの連携網を用いた次世代即時地震防災システムの検討

本研究では、次世代地域防災システムとして構造ヘルスモニタリング機能を有する地域版早期地震警報システムの開発とその利活用の検討を行った。迫り来る宮城県沖地震に対する100万都市仙台の地震被害低減を図るために、三陸沿岸の2観測点、伝播経路にあたる2つの観測点、および仙台の公共建築物に設置された地震計による観測波形情報をIP網により東北大学のサーバにリアルタイム伝送するシステムを構築した。また、前線波形情報を用いた高精度地震動予測を可能にする防災システムについて検討した。利活用の一つとして開発システムを利用した学校での防災教育を行った。開発したシステムは2011年東北地方太平洋沖地震を経験した。得られた地震観測記録は、地震前後の建物の振動特性の変化など構造ヘルスモニタリング研究に貢献した。(1)前線波形情報を用いた即時地震動予測への拡張の検討とシステム構築宮城県沖地震を対象に、三陸沿岸に設置したモニタリングシステムからの前線波形情報を使って、ANNを利用した予測解析手法について地震工学に基づいた追加検討を行い、オフライン処理レベルでのプログラミングロジックの詳細検討を実施した。さらに、大地震の高精度化を目指し、地盤特性を踏まえた伝達関数を利用した地震動予測手法の検討を実施した。(2)構造モニタリングを兼ねた前線地震検知情報検知システムの展開の検討地域の地震観測網として整備されている宮城県震度情報ネットワークの波形データを収集し、過去のデータベースの構築を行った。計画している仙台を取り巻く前線地震観測点情報の活用においては、観測点候補の選定、余裕時間と活用方法の検討を行うと共に、簡易の計測震度から、S波の検知、終息を判定するロジック検証用デモプログラムを作成した。また、宮城県沖地震に対してより高精度のために前線地震観測点を複数にするために地点の選定を行った。(3)構造モニタリング機能の有効活用の検討構造モニタリング機能を有する地震観測装置を設置した東北大学工学部人間・環境系研究棟において、常時観測されたデータを元に2008年岩手・宮城内陸地震の前後における建物の剛性変化、竣工以来に観測された地震時の周波数変化を取りまとめた。また、構造ヘルスモニタリング研究を推進するためのオンライン情報処理に関する基本プログラムを作成した。(4)前線地震情報利用システムの各分野への検討石巻市立釜小学校に構造モニタリング装置を設置し、校舎のSHM情報を収集し、前線地震観測点である牡鹿総合支所からの地震観測情報を受信し、これらの観測から得られる情報を発信できるように放送設備への出力機能を整備した。(1)前線波形情報を用いた高精度地震動予測モデルの構築H21年度までに設置した観測点からのリアルタイム波形情報を用いた高精度地震動予測モデルを構築する。三陸沿岸の2観測点と仙台平野へ入口にあたる観測点のリアルタイム地震動波形を用いた仙台地域の地震動予測モデルを構築した。(2)時系列地震情報提供システムの検討すべての観測点からのデータを統合し、各観測点で常時微動観測データから地震観測データまでを連続的に提供するシステムを検討した。

研究者や技術者から行政関係者や一般ユーザの利用までを考慮し、それぞれのニーズにあわせた形式の地震情報(震度情報から時刻歴地震波形データ、スペクトル解析結果、予測地震動データなど)を時系列(常時・地震前後)で提供するシステムの検討を行った。(3)緊急地震速報と連動した構造モニタリングシステム利活用の検討構造モニタリング機能を有するオンライン地震観測装置の活用方法として、日常的に得られる常時微動観測データや中小地震が起きた際の地震データを用いた解析により、地震時の建物振動モデルと連携し、建物振動モデルの精度向上を図るとともに、大地震時には振動特性から推定される建物の損傷度をリアルタイムに評価するシステムを検討した。(4)地震検知機能を兼ねた構造モニタリングシステムの防災教育への活用リアルタイム地震観測システムを有効に活用し、2つの小学校での地震防災授業を行った。将来を担う若年層に地震早期警報システムの原理など、科学技術を用いた防災教育を行った。
松葉杖転倒危険因子の解明

本研究の目的は、松葉杖歩行中の脇あてが腋窩から外れやすい原因を解明し松葉杖による転倒リスクの軽減に寄与することである。本研究により、1)松葉杖歩行時、脇あての両側面にかかる圧には差がある場合が存在し、これが脇あて脱落の一要因になる、2)松葉杖立脚期中、松葉杖が内旋位で松葉杖接地し松葉杖離地にかけて外旋方向に変位する場合に脇あてが腋窩内で最も安定する、3)両松葉杖歩行では松葉杖の変位において同期が必要であり、変位に差が生じることが脇あて脱落の一要因になる。以上のことが明らかになった。本研究の目的は、松葉杖歩行中の脇あてが脇から外れやすい原因を運動学的、運動力学的側面から解明し、松葉杖による転倒リスクの軽減に寄与することである。そのために身体的機能の解析および松葉杖変位の解析を行う。そのうち今年度は計測用松葉杖の製作および松葉杖解析システムの開発を行い、プレデータを収集・解析することであった。まず運動学的解析として、松葉杖歩行中の松葉杖の水平面における運動学的変位について先行して実施した19名の被験者のデータ解析を行った。その結果、松葉杖床接地から床離地にかけて松葉杖は水平面では外旋方向に変位することが分かった。これは従来経験則でしかなかったものを科学的に明らかにするものであり大きな成果であった。現在この成果について理学療法学の専門誌(英文)へ投稿中である。また運動力学的解析として脇あてにかかる圧について、先行して実施した脇あて両側にかかる圧について詳しい解析を行った。結果、圧は胸壁側よりも腕側に多く加わっていることが分かった。これは松葉杖立脚期中の松葉杖には杖先を支点として胸壁から離れる力が生じていることを示唆しており、この力は脇当てが脇から外側(前額)方向に外れる力に相当している。この力のコントロールが脇あての脱落防止には重要な要素であると推察される。この結果については国際学会(6月:台湾)および国内学会(8月:広島)で発表予定である(採択済)。しかし、被験者が9名と少ないため更なるデータ収集を行い検討が必要である。次に松葉杖変位のための計測用松葉杖の製作および解析システムの開発については、製作およびシステム構築には至ったが計測に問題が生じ、計測用松葉杖の再製作を含め計測システムの再検討が必要である。本研究の目的は、松葉杖歩行中の脇あてが腋窩から外れやすい原因を運動学的、運動力学的側面から解明し松葉杖による転倒リスクの軽減に寄与することである。このうち今年度は、1)昨年度までに取得したデータに基づいた成果を学会において発表する、2)論文として投稿する、3)松葉杖歩行時の松葉杖の変位の解析および脇あての側面にかかる圧の解析について再検討・再構築を実施し、データを収集・解析することであった。1)および2)の成果発表については、国際学会および国内学会にて発表を行った(計3か所)。また論文投稿を行い英語論文に掲載された(Journal of Physical Therapy Science)。3)の研究の再検討については、今年度計画では圧センサに変更する予定であったが、当初の計画通りひずみゲージによる計測装置の再構築を行い、両松葉杖歩行での松葉杖変位の解析と共に脇あての側面にかかる圧の解析を実施した。その結果、1両松葉杖歩行においても片松葉歩行同様、松葉杖立脚期中に松葉杖は外旋方向に変位する、2変位において両側の脇あての同期が必要であり、変位に差異が生じることが脇あての脱落の一要因になる、3脇あてにかかる圧は10名中5名で腕側と胸壁側との間に差を認めた。差を認めるケースは片松葉杖同様、脇あてが腋窩内で安定せず脇あての脱落の一要因となる。以上の成果を得た。研究期間を通じ、1)松葉杖歩行時、脇あての両側面にかかる圧には差がある場合が存在し、これが脇あて脱落の一要因になる、2)松葉杖立脚期中、松葉杖が内旋位で松葉杖接地し松葉杖離地にかけて外旋方向に変位する場合に脇あてが腋窩内で最も安定する、3)両松葉杖歩行では松葉杖の変位において同期が必要であり、変位に差が生じることが脇あて脱落の一要因になる。以上のことが明らかとなった。複合領域人間医工学・リハビリテーション科学・福祉工学松葉杖歩行時の松葉杖変位の解析のうち、水平面上での変位については十分な結果が得られ成果を得ているが、ひずみゲージを用いた更なる解析が行えていない。原因は明確で、計測に有線のひずみゲージ(しかも15mの長さ)を12チャンネル用いてるからである。単に長いだけでなく、12チャンネルと数も多いため松葉杖歩行に多大な支障を来している。

さらにひずみゲージは繊細であり、すぐに断線してしまうため十分な計測データの収集が出来ない。無線でのシステム構築は予算的にも困難であり、有線での計測にはなるが別の手段による計測を再検討中である。また、松葉杖歩行時の身体機能の解析については上記のシステムが構築後に合わせて計測する予定であるが、EMGが4チャンネルのため計測条件が限定される可能性も否定できない。まずは松葉杖歩行時の松葉杖変位の解析が第一位の課題である。最終年度なる今年度は、ひずみゲージを用いた松葉杖歩行時の松葉杖変位の解析に係る課題について、松葉杖の再製作および計測システムの再構築を行いデータ収集・解析を行うことを計画している。具体的には、すでに一部明らかになった脇あてにかかる圧についてより詳細に解析することで脇あてが外れやすい原因を解明していく。松葉杖の変位、特に前額面方向の変位を明確にするために圧センサを脇あての側面(研究計画では脇あてへの荷重量を計測するため垂直方向の圧の計測のため圧センサを利用していた)に配置し、脇あての内側(胸壁側)、外側(腕側)の圧を計測する。そのために計測用松葉杖を再製作し、計測システムも圧センサ用に改良する。圧センサも有線で行うため、昨年度同様計測の困難さが生じる可能性も否定できないが、計測のためのチャンネル数がひずみゲージの場合とは異なり少なくなるため困難さは軽減される。またひずみゲージに比べて断線のリスクも低い。それでも有線のためノイズや取扱いによるシステムへのストレスなどを考えれば被験者は当初予定の50名は困難な状況であるが、可能な限り対象者数を増やす努力を行う予定である。脇あての側面の圧の解析により、間接的ではあるが身体機能の運動力学的な解析(特に総和としての肩関節の内転筋力)にもつながる。4チャンネルEMGシステムの購入額が当初予算計画より高性能のシステムが200,000円近く安価に購入できたこと。さらに旅費についても本学(大学)予算である教育研究費より支出したことが次年度使用額が生じた主な理由である。当該年度に予定していた実験の一部についての計測が計測機器の不十分さにより計測できなかったことを受け、次年度に新たに計測機器(データロガー)、データ保存用ハードディスクの物品購入と実験用松葉杖の再製作を行う予定である。さらに事前計画している国際学会の旅費の支出および英語論文雑誌への投稿料については計測通りに支出予定である。
配位の特異性を活用した機能性酸化物の創製

ぺロブスカイト酸化物ABO3では,Aサイトカチオンのイオン半径が小さくなると,BO6八面体回転に基づく構造不安定性が生じるが,代表者はこれを高圧合成により安定化させて特異配位環境を実現し,新物性・機能の創出を目指している.これまでの研究から,(1) ScFeO3のように,希土類イオンの中で最もイオン半径の小さなSc3+がAサイトを占有するとき,Scの配位数は6となり,ScO6八面体がFeO6八面体と面共有する結果,ぺロブスカイト派生のA3+B3+O3極性酸化物(LiNbO3型構造)が安定化されること,(2) MnCu3V4O12のように,イオン半径の小さい2種類の3d遷移金属(MnとCu)がAサイトで秩序化するとき,CuO4の平面四配位とMnO12の正20面体十二配位を有するぺロブスカイトが得られること,を見出している.前年度は10GPa以上の超高圧条件を用いて物質探索し,LiNbO3型酸化物InFeO3とAサイト秩序型ペロブスカイト酸化物CuCu3V4O12等の新物質を合成した.本年度はこれを拡張して物質探索し,ペロブスカイト型ACoO3 (A = Sc, In)を合成することに成功した.放射光X線回折ならびに中性子回折測定を用いた構造解析から,これらの化合物は直方晶(空間群Pnma)ペロブスカイト型構造であることがわかった.加えて,磁化測定から室温以下においてCoは低スピン状態であることが明らかになった.ペロブスカイト型コバルト酸化物RCoO3 (Rは希土類)は温度上昇によりスピンクロスオーバー,あるいはスピン転移を示す物質群として知られている.スピン転移温度はAサイトカチオンのイオン半径に依存して変化するため,新物質ACoO3 (A = Sc, In)のスピン転移を調べることは興味深い.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。ぺロブスカイト酸化物ABO3では,Aサイトカチオンのイオン半径が小さくなると,BO6八面体回転に基づく構造不安定性が生じるが,研究代表者はこれを高圧合成により安定化させて特異配位環境を実現し,新物性・機能の創出を目指している。これまでの研究から,(1) ScFeO3のように,希土類イオンの中で最もイオン半径の小さなSc3+がAサイトを占有するとき,Scの配位数は6となり,ScO6八面体がFeO6八面体と面共有する結果,ぺロブスカイト派生のA3+B3+O3極性酸化物(LiNbO3型構造)が安定化されること,(2) MnCu3V4O12のように,イオン半径の小さい2種類の3d遷移金属元素(MnとCu)がAサイトで秩序化するとき,CuO4の平面四配位とMnO12の正20面体十二配位を有するぺロブスカイトが得られること,を見出している。このような研究状況のもと,平成26年度は10GPa以上の超高圧条件を用いて物質探索し,LiNbO3型酸化物InFeO3とAサイト秩序型ペロブスカイト酸化物CuCu3V4O12等の新物質の合成に成功した。放射光X線回折測定,中性子回折測定,高角散乱環状暗視野走査透過顕微鏡(HAADF-STEM)観察などの構造解析に加えて,比熱や磁化測定から,前者はA3+B3+O3型の新規極性酸化物であり,後者は,小さなCu2+がAサイト正二十面体に内包された新規ラットリング化合物であることがわかった。LiNbO3型酸化物InFeO3は室温で強磁性強誘電性を併せもつマルチフェロイック材料であり,スピントロニクス応用が期待される。Aサイト秩序型ペロブスカイトCuCu3V4O12ではラットリング由来のエキゾチックな物性発現が期待される。このため,これらの物質開発は基礎および応用の両面で意義がある。ぺロブスカイト酸化物ABO3では,Aサイトカチオンのイオン半径が小さくなると,BO6八面体回転に基づく構造不安定性が生じるが,代表者はこれを高圧合成により安定化させて特異配位環境を実現し,新物性・機能の創出を目指している.これまでの研究から,(1) ScFeO3のように,希土類イオンの中で最もイオン半径の小さなSc3+がAサイトを占有するとき,Scの配位数は6となり,ScO6八面体がFeO6八面体と面共有する結果,ぺロブスカイト派生のA3+B3+O3極性酸化物(LiNbO3型構造)が安定化されること,(2) MnCu3V4O12のように,イオン半径の小さい2種類の3d遷移金属(MnとCu)がAサイトで秩序化するとき,CuO4の平面四配位とMnO12の正20面体十二配位を有するぺロブスカイトが得られること,を見出している.前年度は10GPa以上の超高圧条件を用いて物質探索し,LiNbO3型酸化物InFeO3とAサイト秩序型ペロブスカイト酸化物CuCu3V4O12等の新物質を合成した.本年度はこれを拡張して物質探索し,ペロブスカイト型ACoO3 (A = Sc, In)を合成することに成功した.放射光X線

回折ならびに中性子回折測定を用いた構造解析から,これらの化合物は直方晶(空間群Pnma)ペロブスカイト型構造であることがわかった.加えて,磁化測定から室温以下においてCoは低スピン状態であることが明らかになった.ペロブスカイト型コバルト酸化物RCoO3 (Rは希土類)は温度上昇によりスピンクロスオーバー,あるいはスピン転移を示す物質群として知られている.スピン転移温度はAサイトカチオンのイオン半径に依存して変化するため,新物質ACoO3 (A = Sc, In)のスピン転移を調べることは興味深い.10GPa以上の超高圧条件を用いて物質探索した結果,順調に新物質の合成に成功しているため。27年度が最終年度であるため、記入しない。高温高圧下におけるその場X線回折測定により,物質探索のスピードを加速することが可能であり,この手法を併用してさらに新物質の合成に取り組む。
軟骨の分化における副甲状腺ホルモン関連ペプチドの役割

副甲状腺ホルモン関連ペプチド(PTHRP)は,多様な生理機能を有する一連のサイトカインである.PTHRP遺伝子を欠損したマウスにおける検討から,PTHRPがとりわけ発生の段階で内軟骨性骨化にきわめて重要な役割を演じていることが示唆されている.我々は,軟骨細胞におけるPTHRPの生理的意義を明らかにする目的で,マウス胚性腫瘍由来で軟骨への分化能を有するATDC5細胞にPTHRP遺伝子のセンスおよびアンチセンスを導入し,stable transfectantにおける表現形質の変化を検討した.ATDC5細胞の親株は,PTHRPを微量に産生するとともにPTH/PTHRPに共通な受容体の発現,アグリカンやII型コラーゲンの産生など軟骨に特異的な形質を表現することが明らかとなった.センスおよびアンチセンスを導入したstable transfectantにおける解析では,センス株において軟骨結筋形成の遅延が,またアンチセンス株においてアグリカンやII型コラーゲンなどの軟骨形質のマーカーの発現増加が観察された.以上の結果から,PTHRPは軟骨細胞の分化過程に重要な役割を演じていることが示唆された.副甲状腺ホルモン関連ペプチド(PTHRP)は,多様な生理機能を有する一連のサイトカインである.PTHRP遺伝子を欠損したマウスにおける検討から,PTHRPがとりわけ発生の段階で内軟骨性骨化にきわめて重要な役割を演じていることが示唆されている.我々は,軟骨細胞におけるPTHRPの生理的意義を明らかにする目的で,マウス胚性腫瘍由来で軟骨への分化能を有するATDC5細胞にPTHRP遺伝子のセンスおよびアンチセンスを導入し,stable transfectantにおける表現形質の変化を検討した.ATDC5細胞の親株は,PTHRPを微量に産生するとともにPTH/PTHRPに共通な受容体の発現,アグリカンやII型コラーゲンの産生など軟骨に特異的な形質を表現することが明らかとなった.センスおよびアンチセンスを導入したstable transfectantにおける解析では,センス株において軟骨結筋形成の遅延が,またアンチセンス株においてアグリカンやII型コラーゲンなどの軟骨形質のマーカーの発現増加が観察された.以上の結果から,PTHRPは軟骨細胞の分化過程に重要な役割を演じていることが示唆された.
看護学生用チェンジエージェント能力を向上させる教育プログラムの開発と有用性の検討

チェンジエージェントスキルを測定する尺度を開発するため,糖尿病患者の療養行動を促す関わりを質的分析によってチェンジエージェントスキルを測定する尺度の項目を、10名の看護師の質的データより質的分析によって抽出し、カテゴリ43個,サブカテゴリ86個,及び構成内容224個を抽出した。更に構成内容を中心として,194項目が作成された。予備調査及び,検討会によって文言の修正,質問項目の厳選し,110項目に絞られた。得られた質問項目の項目分析をおこない,正規性・一貫性が保たれているかを検討することを目的にWebによる調査を実施した。約400万人のモニタを有するWeb調査会社に依頼し,2059歳までの看護師をサンプリングした。調査対象者は看護師320名(男性48名,女性272名,39.84±9.62歳)であった。質問項目は、属性項目,看護師の糖尿病療養指導スキル尺度,得られた110項目であった。110項目は教示文を『糖尿病患者への療養支援するとき,今のあなたの状況についてお答えください。以下の事柄について,どの程度できる自信があるか「(1)まったくできない(6)非常にできる」のうち,当てはまる数字を答えてください。』として,6件法で回答を求めた。また,110項目と項目数が多く,項目の順序の効果が出る可能性があるため,項目は回答者別に並びがランダムになるように提示された。分析方法は、各項目の正規性を確認するため,反応分布,平均値と標準偏差から天井・床効果を確認した。一貫性の確認には修正のないI-T相関分析を用いた。その結果、反応分布では各項目の平均値が3.944.51点と最大値の6点よりではあったが,片側分布,二項分布は見られなかった。また,全項目とも天井・床効果は認められなかった。I-T相関分析では相関係数が0.760.90と有意な相関関係が認められた。日常の業務におわれ、時間を作って質的データの分析を行ったが、看護師のチエンジエージェントの内容を丁寧に抽出したことにより多くの時間を費やしてしまった。また、その後の尺度開発の項目選定も慎重に何度も検討を重ねて行ったため多くの時間を費やしてしまった。漸く項目の正規性や一貫性を確認することができた。時間をかけて項目を選定したため、全項目とも天井・床効果は認められず、I-T相関分析では相関係数が0.760.90と有意な相関関係が認められた。今後の研究の推進方策は、まず、尺度の正規性と一貫性が確認できたため,今後は因子構造を明らかにし,NDESSとの関係性を確かめるといった妥当性の検討や因子項目内のクロンバックのα係数を算出するなどの信頼性の検証を行う。並行して、教育内容の精選と教育教材の検討し、チェンジエージェントの能力の尺度の構造を組み入れた教育内容の作成し、DVDおよびPAD、客観的臨床能力試験時の自己の動画を視聴することで、自己の課題を明確にし、反復学習が可能となるものを作成する。今年度に学会発表4件と論文2編(1編掲載予定、1編投稿予定)研究成果として公開する予定である。本研究では、合併症出現前の糖尿病をもつ人に関わる看護師チェンジエージェント能力尺度を作成し、看護学生用チェンジエージェント能力を向上させる教育プログラムの開発と評価を通して、看護学生の合併症出現前の糖尿病をもつ人に関わる教育の有用性を明らかにすることを目的としている。平成28年度は、学生の教育評価指標として合併症出現前の糖尿病をもつ人に関わる看護師のチェンジエージェント尺度の開発をすることを目的に文献レビューを行い、現在、看護師のチェンジエージェントとしての能力の要素を測定する尺度を開発するために、、看護師の「チェンジエージェント能力」の構成要素を看護師に対する面接調査(10名を目標)を3名終了し、インタビュー内容を逐語録に起こして構成要素の分析を開始している。文献レビューと看護師への調査に関わる研究倫理審査に時間がかかったしまったが、看護師の面接調査が順調に進み概ね予定通り行えている。慢性病を持つ人の支援の場は病棟、外来、施設、地域など様々でその人の生活や慢性病の状態に合わせてそれぞれの場で看護師はチェンジエージェント(change agent)として機能している。看護師は、その人が病気とともに暮らせるように今までの生活や行動に変化を加えながら、新しい生活や療養行動を取り入れられるようにチェンジエージェントとして機能する。しかし、看護師がどのようなチェンジエージェントの機能を果たしているのかは、言語化されてこなかった。そこで、看護師のチェンジエージェントとしての能力の要素を明らかにし、その能力を可視化し、測定する尺度を開発することを目ざしている。尺度開発のプロセスは、1看護師の「チェンジエージェント能力」の構成要素を看護師に対する面接調査から抽出する、2「質問項目の選定と質問紙の作成」、「予備調査の質問項目の精選」を行い、糖尿病患者に関わっている看護師に予備調査を実施し、因子分析を行う、3糖尿病患者に関わっている看護師を対象にアンケート調査を行い、尺度の内的妥当性、構成概念妥当性の検討を行う、の3点である。今回はその第1段階として、看護師の考える「チェンジエージェント能力」の構成要素を明らかにするために糖尿病患者に5年以上関わっている看護師に半構成的質問による面接調査を行う。面接の回数は1回で約60分である。

データ収集方法は、インタビューの初めに性別、年齢、臨床経験年数、糖尿病患者と関わった年数を口頭で確認し、半構成的質問「糖尿病患者さまに今までの生活習慣や新たな療養行動を自分の生活に組み入れるという変化のプロセスを促進するためにどのような関わりをされていますか」と問いかけ、話された内容を本人の許可を得てICレコーダーに録音する。データ分析は、得られたデータより逐語録を作成し、その内容の類似性により整理し、構成要素を抽出する。2017年度に取り組んだ内容と成果を以下に示す。1.2017年2月に倫理審査の了承を得た研究計画書をもとに糖尿病看護を専門とする看護師10名に約60分1回のインタビューを実施した。2.インタビュー内容を逐語録に起こし、インタビューガイドの質問毎(以下の9項目)に尺度開発にむけて小カテゴリー、中カテゴリー、大カテゴリーコードの作成を行い、2項目のカテゴリーを抽出した。1糖尿病患者様が療養するためにどのような生活や行動の変化が必要だと思いますか。患者様の今の問題を明らかにするためにどのような関わりをされていますか。2糖尿病患者様の長期的目標と短期的目標を患者様から導き出すためにどのような関わりをされていますか3療養に必要な生活や行動を変化させるプロセスにおいて、今の患者様はどの段階かをどのようにとらえ、看護師の関わり方を決めておられますか4糖尿病患者様が療養に必要な生活や行動を自分の生活に組み入れる時に、看護師はその患者様が生活に組み入れやすい環境をどのように整えていますか5糖尿病患者様が生活習慣や療養行動を変化させるプロセスを促進するためにどのような関わりをされていますか6糖尿病患者様が生活習慣や療養行動を変化させる時に生じる障壁を縮小するあるいは除去するためにどのような関わりをされていますか7糖尿病患者様が生活習慣や療養行動を変化させるために、患者家族に対してどのような関わりをされていますか8一度変化した生活や療養行動が、再び逆戻りしたとき、どのような関わりをされていますか9変化した生活や療養行動を維持するためにどのような関わりをされていますかチェンジエージェントスキルを測定する尺度を開発するため,糖尿病患者の療養行動を促す関わりを質的分析によってチェンジエージェントスキルを測定する尺度の項目を、10名の看護師の質的データより質的分析によって抽出し、カテゴリ43個,サブカテゴリ86個,及び構成内容224個を抽出した。更に構成内容を中心として,194項目が作成された。予備調査及び,検討会によって文言の修正,質問項目の厳選し,110項目に絞られた。得られた質問項目の項目分析をおこない,正規性・一貫性が保たれているかを検討することを目的にWebによる調査を実施した。約400万人のモニタを有するWeb調査会社に依頼し,2059歳までの看護師をサンプリングした。調査対象者は看護師320名(男性48名,女性272名,39.84±9.62歳)であった。質問項目は、属性項目,看護師の糖尿病療養指導スキル尺度,得られた110項目であった。110項目は教示文を『糖尿病患者への療養支援するとき,今のあなたの状況についてお答えください。以下の事柄について,どの程度できる自信があるか「(1)まったくできない(6)非常にできる」のうち,当てはまる数字を答えてください。』として,6件法で回答を求めた。また,110項目と項目数が多く,項目の順序の効果が出る可能性があるため,項目は回答者別に並びがランダムになるように提示された。
小脳プルキンエ細胞上でみられるシナプス競合の作用機序の解明

小脳プルキンエ細胞には登上線維と平行線維の2種類の興奮性シナプスがあり、前者は樹状突起の細胞体近位部に後者が樹状突起の遠位部にと、分節化した分布を呈している。特徴的なシナプス構築を形成するに際し、2種類の興奮性入力線維の間で樹状突起の支配領域をめぐるシナプス競合作用が重要な役割を果たしていると仮定されてきた。そこで、本研究では、シナプス競合作用、発生過程でのシナプス競合作用機序の詳細を調べた。第一に、成体でのシナプス競合による作用を調べるため、興奮性入力線維である平行線維、登上線維、および両者に障害を加え、それぞれの場合について、プルキンエ細胞上のシナプス構築を調べた。平行線維を障害させた場合、それらの自由スパインがほとんど消失し、残存する平行線維が部位選択的にシナプスを形成していた。登上線維を障害させた場合、その支配領域だった部位におけるスパイン密度は不変で、形成された平行線維シナプスは20%以下に留まり、他は自由スパインとして残存していた。、それに対し、両者の入力線維に障害を加えた場合、近位部のスパイン密度が上昇するとともに樹状突起の全領域で自由スパインが残存し、平行線維シナプスも樹状突起の全部位で形成されていた。以上より、成体のスパインは入力線維に対する選択性が高く、また、興奮性入力線維は障害された一方の興奮性入力線維に対し、適切なシナプス形成を援護し、できあがったシナプス構築を修復、保持する方向に働く傾向があることを示唆した。また、興奮性入力量の減少は、プルキンエ細胞の自由スパインの発現を促進させ、異種あるいは同種にかかわらず興奮性入力の再開は自由スパインを退縮させる傾向を示した。第二に、幼若期に、平行線維(POにて>または登上線維(P7にて)に障害を加え、生後7日、9日、12日、15日のプルキンエ細胞のシナプス構築を観察した。現在、それらについて解析中である。小脳プルキンエ細胞には登上線維と平行線維の2種類の興奮性シナプスが形成される。前者は樹状突起の基部に後者が樹状突起の遠位部にと分布し、加えて、抑制性のGABA性シナプスはほぼ細胞全体にわたって分布している。プルキンエ細胞はこのような入力種によって相互に分節化したシナプス分布をなすことが特徴的である。本研究では、このようなシナプス分布を形成する要因を探索する目的として、平行線維に障害を加えた際の、あるいは登上線維に障害を加えた際のプルキンエ細胞上におけるシナプスおよびスパインの分布変化を調べてみた。実験対象としてマウスを選び、平行線維に対する障害は、切開を加え、登上線維に対する障害は下オリーブ核を電気焼却した。それぞれ障害を加えてから、24時間後(平行線維)、36時間後(登上線維)、7日後、30日後のプルキンエ細胞上のシナプス構築をしらべてみた。その結果、平行線維に障害を加えて24時間後では、平行線維シナプス数は減少Free Spineが多数観察された。それらは登上線維の支配領域である近位部にも出現していた。また、遠位部ではスパインの中にGABA線維とシナプスを形成するものも観察された。しかし、それらのFree SpineとGABA線維-Spineシナプスの大多数は7日後には消失しており、平行線維シナプスの密度(樹状突起の長さあたりの数)は正常とほぼ一致した。

そのことは、平行線維が消失すると樹状突起遠位部のスパインは異種のシナプスを一過性に形成することもあるが、大多数は、平行線維との間に特異的にシナプスを形成する強い性質(グルタミン酸受容体δ2分子を含む分子メカニズムが関与していると考えられる)によって、残存した平行線維とシナプスを形成する、と考えらる。また、登上線維に障害を加えた際のシナプス構築の変化については、解析中であり、今後これを進めていきたい。小脳プルキンエ細胞には登上線維と平行線維の2種類の興奮性シナプスがあり、前者は樹状突起の細胞体近位部に後者が樹状突起の遠位部にと、分節化した分布を呈している。分節化したシナプス分布を形成するにあたって、2種類の興奮性入力線維の間で樹状突起の支配領域をめぐる競争、すなわちシナプス競合が重要な役割を果たしていると仮定される。本研究ではその作用を探索した。成体でのシナプス競合の作用を調べるため、興奮性入力線維に障害を加えた。昨年度は平行線維に障害を与えプルキンエ細胞のシナプス構築を解析したが、今年度は下オリーブ核を電気焼却することにより登上線維に障害を生じさせた。また、両者を組み合わせることで両線維に障害をおこさせる系をも確立した。それぞれの場合について、プルキンエ細胞上のシナプス構築について細胞体近位部から樹状突起先端まで調べた。その結果、登上線維に障害を加えるとプルキンエ細胞樹状突起近位部に過剰な自由スパインが出現した。7日以降ではスパイン密度は障害前とほぼ一致するようになったが、平行線維シナプスは20%以下に留まり、大部分は自由スパインとして存在していた。それに対し、しかし、両者に障害を加えた場合に出現した、近位部における過剰な自由スパインは30日以降でも残存していた。これらのことから昨年度の結果を踏まえると、成体の各スパインは入力線維に選択性があり残存する同種の線維がシナプスを再形成しやすい傾向があることを示しており。また、登上線維は平行線維シナプスの適切な再形成に重要な役割を果たしていること示唆していた。また、生後直後にMAMを腹腔内投与することで平行線維に障害を加え、一方、生後7日で電気焼却により細胞体周囲に分布している登上線維に障害を加えた。それぞれの場合、その後のプルキンエ細胞のシナプス構築の発達段階を、本年度観察したが、詳細は解析中である。
運動・ドーピング薬物・アルコール・香辛料・栄養素欠乏による白血球系細胞の応答

SD系雄性ラットに、1)亜鉛欠乏食で4週間飼育した時、2)香辛料の辛味成分(capsaicin: CAP, dihydrocapsaicin: DHC, allyl-isothiocyanate: AIT)の投与及び3)合成副腎皮質ホルモン(dexamethasone: DEX)の投与によって総白血球・リンパ球・単球・好中球・好酸球・好塩基球の各細胞数が如何に変動するかを検討した。総リンパ球はTリンパ球・Bリンパ球・NK細胞に分画・定量した。その結果、亜鉛欠乏によって総リンパ球数を除いて全ての細胞数が欠乏日数にほぼ比例して増加した。それに対し、CAP(3mg/kgBW)を投与すると、総リンパ球・Tリンパ球・Bリンパ球の各細胞数が有意仁低下し、総白血球・好中球の各細胞数が増加したが、好酸球・好塩基球・単級の細胞数は変動しなかった。この現象はDHC(3mg/kgBW)でも認められたが、その影響の強さはDHGがCAPより高かった。これらの現象はAIT(20mg/kgBW)の急性投与でも同様の結果が得られた。DEX(1mg/kgBW)を1回投与すると、投与8時間までは総白血球・総リンパ球・Tリンパ球・Bリンパ球・単球・好酸球・好塩基球の各細胞数が有意に低下したが、投与24時間後には対照群の各値に戻り、可逆性が明らかに認められた。一方、DEX(1mg/kgBW)の急性投与では好中球数だけが変動しなかった。しかし、DEX(1mg/kgBW/day)をラットに10日間投与すると、総白血球・総リンパ球・Tリンパ球・Bリンパ球・単球・好酸球・好塩基球の各細胞数が有意に低下し、好中球数だけが有意に高かった。以上より、獲得免疫機能を担っているリンパ球系の細胞数は香辛料の辛味成分や副腎皮質ホルモンの投与によって明らかに低下するが、身体不活動・β2作動薬投与・亜鉛欠乏・アルコール摂取では変動しない。本年度は、約8週齢Sprague Dawley系雄性ラットに、1)β2作動薬のclenbuterol(CLE,dose=1mg/kg BW/day)を30日間毎日投与したとき、2)エタノール(EtOH,dose=1-3g/kg BW/day)をそれぞれの量によって単回投与したとき、3)不活動(=身体束縛・後肢懸垂)の際に総白血球・単球・好酸球・好中球・好塩基球・リンパ球の細胞数がどのように応答するかを詳しく検討した。その結果、CLE投与により貪食機能を有する好中球と単球の数が有意に高くなること、アレルギー反応に関わるリンパ球と好酸球の数が有意に減少すること、これらの応答は少なくとも30日間持続し、脱感作が生じないことが明確となった。一方、EtOHを投与した場合、自然免疫系細胞を担う総白血球、好中球、好塩基球、単球は有意に高く、好酸球は逆に有意に低かったが、これらの応答には量一応答関係が明らかに認められた。リンパ球数はEtOH投与により変動しなかった。身体束縛や後肢懸垂はいずれも自然免疫系紙胞のうち総白血球、好中球、好酸球、単球の数はいずれも有意に高かった。しかし、好塩基球の数は身体束縛によって何も変動が見られなかったのに対し、後肢懸垂では好塩基球数が対照群に比べて懸垂群が2.8-4.84倍も高く、自然免疫系細胞のうち好塩基球球の応答は身体束縛と後肢懸垂との間で明らかに異なっていた。獲得免疫系細胞のリンパ球の数は体束縛と後肢懸垂によっていずれも有意な変動が認められなかった。

しかし、DEX(1mg/kgBW/day)をラットに10日間投与すると、総白血球・総リンパ球・Tリンパ球・Bリンパ球・単球・好酸球・好塩基球の各細胞数が有意に低下し、好中球数だけが有意に高かった。以上より、獲得免疫機能を担っているリンパ球系の細胞数は香辛料の辛味成分や副腎皮質ホルモンの投与によって明らかに低下するが、身体不活動・β2作動薬投与・亜鉛欠乏・アルコール摂取では変動しない。
賃金の個人間格差を決定するメカニズムの国際比較―中小企業の格付け・評価を中心に―

本研究は、中小企業に焦点を当て、賃金の個人間格差の決定メカニズムを国際比較する。研究仮説は、(ア)中小では世界共通的に熟練度によって賃金が決まる。(イ)熟練度を測る仕組みは、市場の影響が強いか組織の影響が強いかによって異なる。(ウ)市場の影響は業種別/職業別相場で測れる。(エ)組織の影響は従業員格付けと評価の仕組みによるが、それは経営者の特性と雇用関係の性格によって異なる。(オ)熟練度を測る仕組みは賃金格差の度合いに影響する。この仮説のもと、日本・中国・マレーシア・ベトナムおよびアメリカ・ドイツ・フランス・チェコ・ルーマニアを対象に、(A)文献研究と(B)ケース・スタディを行なう。具体的には、(a)従業員の「銘柄」と賃率の決め方、(b)従業員評価の仕組み、(c)報酬の格差などを調査し、類型化と課題析出を試みる。平成30年度は、この骨格にしたがってアメリカとヨーロッパ諸国を重点的に調査した。主な質問項目は、(a)「銘柄」・賃率の市場賃率あるいは労働協約との関連、(b)従業員評価の賃金への反映の程度、(c)従業員間の報酬格差、(d)従業員の格付けと評価の仕組みをめぐる労使間の緊張あるいは妥協の実態などである。調査に当たっては、たとえば(a)の場合、「銘柄」自体がどのような範疇(e.g.職種あるいはジョブ・ファミリーなど)で表現されているのかなどに留意した。調査の結果、アメリカとヨーロッパ諸国との間には相当程度の差があることが明らかになった。たとえばアメリカの場合、市場賃率の影響が何より強い反面、ヨーロッパ諸国の場合は、労働協約による影響が相対的に強かった。ただし、労働協約による影響度には国ごとに差があり、チェコやルーマニアの場合は、市場賃率に影響される度合いが比較的大きかった。なお、従業員評価の仕組みおよびその賃金への反映度は、調査と分析が難しく、引き続きの課題である。平成30年度は、上記の骨格に従って、前年度からの課題である中国とマレーシアに対する調査、およびアメリカとヨーロッパ諸国を対象とした調査を行う予定であった。中国とマレーシアの場合、以前の調査研究において、自動車部品製造企業(ただし、大企業)やスーパーマーケット運営企業(ただし、大企業)などを調べた経験があり、その経験を生かせば、前者と関連のある輸送用機械器具製造業および後者と関連のある飲食料品小売業などは、比較的容易に調査をすることができると想定していた。しかし、この予想ははずれ、現地調査は難航を極めた。大企業と異なり中小企業は人事・賃金情報を対外的に示すことに慎重で、インタビューを受け入れてくれる企業自体が少なく、インタビューができる場合でも内部資料の入手は非常に困難な状況にあった。通常、人事・賃金情報は税・社会保障と結びつきが強いが、税や社会保障の制度が成熟しておらず、人事・賃金情報の開示が税や社会保障上何かしらの不利益をもたらしかねないという懸念が、企業側にくすぶっていることも、インタビュー調査をより困難にした。一方、平成30年度本格的に調査する予定であったアメリカとヨーロッパ諸国の場合も、理由は国ごとに多少異なるものの、現地調査が困難なのは同様であった。よって、まずは文献研究に依拠し、客観的な事実を収集するとともに、インタビュー調査で確かめるべき情報の範囲を縮めるように努めた。と同時に、調査先への探索を続け、現地調査を受け入れられる与件を醸していくこととした。文献研究の結果、上記のように、賃金の市場賃率あるいは労働協約との関連をめぐって、アメリカとヨーロッパ諸国との間に違いがある点を発見することができた。しかし、従業員評価の仕組みやその賃金への反映度などは、既存の文献に記されたことがほとんどなく、実地調査を通じて確かめるしかないゆえ、継続課題とせざるを得ない。平成31年度は、上記の骨格に従って、文献研究を進める一方、まだできていない国への現地調査を遂行する。主な調査項目は、上記の(a)(b)(c)(d)であるが、次の諸点に特に留意する。(a)従業員の「銘柄」について。職務評価の手法が比較的広く取り入れられているアメリカとドイツの場合は、「ブロード・バンド」がどのように進められているかに注目する。反面、職務評価に依存するとは必ずしも言えないほかの諸国の場合は、従業員「銘柄」の設定において、企業が、職種別労働市場との間にどの程度自律性を発揮できているかを問う。(b)従業員評価については、経営側が力を入れている評価要素は何で、それに対する労働者側の受け止め方はどうなっているかに注目する。(d)労使間の緊張/妥協については、労働組合あるいは経営者団体がどのように発言し、どのような代案を提出しているかに注意を払う。現地調査の方法においては、インタビュー調査を基本とするものの、中小企業の場合、情報開示の程度が低く、インタビューを受け入れてくれる可能性も高くない点にかんがみ、専門の調査会社を通した中小企業対象のアンケート調査を併用することをも試みる。以上をふまえ、中小企業における個人間賃金格差の決定メカニズムを総合的に分析し、アジアと欧米の特徴を類型化するとともに、共通的に抱えている課題を析出し、フェアニスに向けた合意形成に関する示唆を導き出す。その成果は、国内学会および国際学会で発表し、有力な学術誌に投稿する。本研究は、中小企業に焦点を当て、賃金の個人間格差の決定メカニズムを国際比較しようとするものである。

(イ)熟練度を測る仕組みは、市場の影響が強いか組織の影響が強いかによって異なる。(ウ)市場の影響は業種別/職業別相場で測れる。(エ)組織の影響は従業員格付けと評価の仕組みによるが、それは経営者の特性と雇用関係の性格によって異なる。(オ)熟練度を測る仕組みは賃金格差の度合いに影響する。この仮説のもと、日本・中国・マレイシア・ベトナムおよびアメリカ・ドイツ・フランス・チェコ・ルーマニアを対象に、(A)文献研究と(B)ケース・スタディを行なう。具体的には、(a)従業員の「銘柄」と賃率の決め方、(b)従業員評価の仕組み、(c)報酬の格差などを調査し、類型化と課題析出を試みる。平成29年度は、この骨格にしたがって、アジアを重点的に調査した。主な質問項目は、(a)「銘柄」・賃率の市場賃率あるいは労働協約との関連、(b)従業員評価の賃金への反映の程度、(c)従業員間の報酬格差、(d)従業員の格付けと評価の仕組みをめぐる労使間の緊張あるいは妥協の実態などである。調査に当たっては次の諸点に留意した。(a)については、「銘柄」自体がどのような範疇(e.g.職種あるいはジョブ・ファミリーなど)で表現されているのか。(b)については、パフォーマンス管理の仕組み如何とその従業員への影響、および評価の結果をもって人材育成につなげようとする意図・政策の可否。(d)については、人材を定着させようとする意図や政策の有無とその帰結。調査の結果、たとえばベトナムの場合、「銘柄」が確立していないなかでの市場の影響力が極めて高く、企業による人材の確保・評価・定着の試みは、あまり進んでいないことがわかった。平成29年度は、上記の骨格に従って、アジアの日本、中国、マレイシア、ベトナムを重点的に調査する予定であった。これらの地域は、平成28年度までの科研費研究で応募者自身それぞれの市役所、自動車部品製造企業(ただし、大企業)、スーパーマーケット運営企業(ただし、大企業)を調べており、その延長線で調査に取り組むことが比較的容易なところと予想された。なお、輸送用機械器具製造業と飲食料品小売業の分野においては、今まで調べた大企業と今度調べる中小企業との比較がある程度可能なことも、これらの地域調査の利点と考えた。この予想は、日本においては的中した。日本国内の中小企業は、少なくないケースを見ることができ、その輪郭を描けるようになった。しかし、諸外国においては難航した。大企業と異なり、中小企業は人事・賃金情報を対外的に示すことに慎重で、インタビューを受け入れてくれる企業自体が少なく、インタビューができた場合でも、内部資料の入手は困難を極めた。このような理由により、中国とマレーシアにおけるインタビュー調査はなかなか進まず、ベトナムにおけるインタビュー調査だけが可能となった。ベトナム調査においては、次のような結果が得られた。(a)従業員の「銘柄」については、熟練に対する社会的な規定力が全般的に弱く、職種あるいはジョブ・ファミリーという範疇自体も社会的に確立していない。
脊髄疼痛伝達機構におけるアンジオテンシンIIの役割の解明

本研究では脊髄疼痛伝達機構におけるangiotensinII (AngII)の役割を解明することを目的に、AngIIをマウスの脊髄クモ膜下腔内へ投与し、行動及び分子薬理学的見地から検討を行った。その結果、AngII (3 pmol)によりscratching、biting、lickingなどの疼痛関連行動が誘発された。AngIIタイプ2 (AT2)受容体拮抗薬PD123319はこのAng II誘発性疼痛関連行動を抑制しなかったものの、AT1受容体拮抗薬losartanは用量依存的な抑制効果を示した。次いで、AngII誘発性疼痛関連行動に対する各種MAPKの関与を検討したところ、p38 MAPK阻害薬SB203580は疼痛関連行動を有意に抑制した。また、脊髄背側部においてAngIIはp38 MAPKのリン酸化を引き起こしたが、このリン酸化もまたlosartanにより抑制された。以上より、AngIIはAT1受容体を介し、p38 MAPKを活性化して疼痛関連行動を引き起こしていることが示唆された。アンジオテンシンII(Ang II)は、末梢において血圧の維持に関与していることは周知の事実である。最近、疼痛への関与を示唆する脳内Ang IIの役割が報告されている。疼痛伝達制御において重要な役割を担っている部位の一つである脊髄背側部にもAng IIは高濃度に存在するが、Ang IIの脊髄疼痛伝達の役割について詳細に解明されていない。そこで今年度はAng IIの脊髄疼痛伝達へ及ぼす影響を行動薬理学的に検討した結果、以下のことが得られた。Ang IIをマウス脊髄クモ膜下腔(i.t.)に投与した際、1及び3pmolの用量で投与後10-20分をピークとし、投与後30-40分にはほとんど消失する、後肢による下腹部へのScratching,後肢へのBiting及びLicking(SBL)行動を誘発することを見出した。興味深いことに、Ang II誘発性SBL行動を抑制するには、高用量のモルヒネ(10mg/kg)が必要であり、Ang II誘発性SBL行動は比較的モルヒネ抵抗性の疼痛関連行動であった。さらに、Ang II誘発性疼痛関連行動は、選択的AT_1受容体拮抗薬であるLosartan, ZD7155及び選択的AT_2受容体拮抗薬であるPD123319によって全く影響されないことから、Ang II誘発性SBL行動は、AT_1及びAT_2受容体は関与していないことが示唆された。昨年度末までの結果よりアンジオテンシンII(AngII)をマウス脊髄クモ膜下腔内(i.t.)投与した際、痺痛関連行動が誘発された。すなわち脊髄痩痛伝達機構においてAngHは促進的に関与していることを明らかにした。さらに今年度は、AngII誘発性痙痛関連行動のメカニズムを探る目的で種々の受容体拮抗薬および酵素阻害剤を用いて行動薬理学的に検討した。1.AngII誘発性疾痛関連行動は、選択的AT1受容体拮抗薬Losartan(1-100pmol),ZD7155(1及び8nmol)及び選択的AT2受容体拮抗薬PD123319(2及び10nmol)により影響を受けなかった。2.AngIIの代謝を担うアミノペプチダーゼの非選択的阻害薬であるAmastatin(0.5及び2nmol)はAngII誘発性疹痛関連行動に無影響であった。また、AngIIの代謝産物であるAng(1-7)のi.t.投与により0.3-3nmolの用量においてSBL行動は誘発されなかった。3.AngII誘発性痺痛関連行動は、非競合的NMDA受容体拮抗薬であるMK-801(2及び4nmol),選択的NK-1受容体拮抗薬であるRP67580(2-8nmol)及び選択的P2X受容体拮抗薬であるiso-PPADS(2.5-10nmol)の影響を受けなかった。これらの結果よりAngII誘発性痺痛関連行動は、AT1及びAT2受容体、NMDA受容体、NK-1受容体、P2X受容体を介さないこと、AngIIの代謝産物の影響が認められないことを示唆した。

昨年度3月の東日本大震災により、動物実験を行う為の施設の復旧及び研究体制の回復までに時間がかかった為、当初の研究計画までは進まなかったが、計画の約70%を達成することができた。現在は、研究の遅れを取り戻し計画どおり進めるよう進行中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
東南アジア林冠部植物多様性と地理的生態的な群集分化解明のための広域インベントリー

東南アジアの季節性熱帯林から非季節性熱帯林をカバーする広域調査を実施し,林冠部に分布する植物についての包括的インベントリーを実施し,林冠植物群集の多様性と生物地理学的な特性を解明した.これと同時に林冠内部の植物のハビタット解析を行い,ハビタット多様性が種多様性の維持に果たす役割を明らかにした.以上の成果を踏まえ,生物地理的,生態地理的な視点から,東南アジアの着生植物多様性や,生態的特徴について議論した.調査研究に用いた林冠研究サイトは林冠部植物群集の長期モニタリングサイトとして今後の活用を目指している.インドネシアハリムン山でロープシステム構築のための調査を実施した.タイドイインタノン山調査区では,森林群落の階層構造を測量により記載し,林冠部の着生植物の分布を正確に記録する手法を開発して,着生植物の分布解析を行った.台湾ならびにマレーシアキナバル山,アラブ山,ボルネオ高原,サンテュボン国立公園などでインベントリーを実施した.これらの結果とこれまでの同地域での調査結果から着生植物の垂直分布構造解析に必要なデータの収集を終えた.東南アジア全体での分類学的な整理をFicus,Scheffleraの標本について行い,植物地理解析に必要なデータセットの構築を進めた.ドイインタノン山産の着生植物の同定を進め,新産種の可能性高い種を複数見出した.西ジャワ州のパンガンダラン自然保護区継続調査区の再測定を終了した.ドイインタノン国立公園での再測定は25年度中に調査を終了した.これらの調査区は,今後の着生植物調査サイトとして活用する.熱帯の森林・林冠における葉圏菌類群集の多様性と分布パターンを解明するために,タイの季節常緑林にて調査を行い, 2,408個の菌類OTUが認識された.菌類OTU数は,林床から林冠へと高度が増すにつれて減少し,葉圏菌類の多様性は林床部において高いことが示された.着生植物により駆動される物質循環解析のため,ボルネオ島キナバル山の700mから3100mにかけての標高傾度に沿って設置された9か所の森林調査区において,着生植物リターの化学分析を行い,C,N,P,Mg,Ca,Kの濃度を明らかにし,着生植物を通して供給されるそれらミネラルの年間フラックス速度を計算した.1,高所作業チームによる林冠部への直接アプローチ調査は,タイのモンスーン熱帯低地林調査区と山地林調査区の2ヶ所での作業を先行させて,効率よく調査を実施した.これらの調査区では,(1)測量による樹形の3次元マッピング,(2)林冠植物の採取標本化,(3)林冠内での植物分布調査,(4)栄養塩類の林冠部動態と着生植物の栄養塩獲得戦略について安定同位体を利用した調査,(5)葉面着生微生物群集のメタゲノム解析用サンプルの採集などを実施した.2,インベントリーチームは,カンボジア,インドネシア,マレーシアなどでのフロラ調査を実施し,地上植物と林冠植物のデータの蓄積を続け,植物地理的な解析に必要なデータベースの構築を進めてきた.3,養分動態については,マレーシアの湿潤熱帯低地林調査区(キナバル山)における着生植物リターの解析をすすめるとともに,タイのモンスーン熱帯低地林調査区(サケラート)において窒素獲得源を特定するための安定同位体をつかった調査を進めた.4,フロラ担当研究者は,既存標本と新規採取標本についての同定作業をすすめて,フロラリストの充実を図った.5,2013年2月22日には,研究分担者間で調査成果を共有し,情報を交換するために九州大学理学府でセミナーを開催し,7名のメンバーが参加,九州大学のスタッフ大学院生とともに,討議を行なった.これらの成果は,4本の学術雑誌論文として受理され印刷中である.また8件の口頭あるいはポスター発表として学術集会において成果を公表した.さらに2冊の単行本として出版した.東南アジアの主要な調査区における着生植物とそれを支える樹木群集に関する生態的な調査,多様性調査を実施するとともに,標本庫収蔵標本などをもとにした生物地理的な解析を進めた.ランビル低地林調査区とハリムン山山地林調査区では林冠部のロープシステムを仮構築し,着生植物多様性と生態的ハビタット分割について予備調査を実施した.ドイインタノン山地林調査区では,着生植物分布に関する登はん調査を昨年度に続き実施した.同調査区では葉面着生微生物のメタゲノム解析による多様性評価のための予備調査も実施した.これらの調査から,着生植物の生態的ハビタット分割や多様性に関する情報が集積された.さらに同調査区では昨年度終了した樹木個体群のモニタリング調査データの検証作業を実施し,今後の詳細な個体群動態,森林動態を解析する基本データベースを構築した.ベトナムの山地林ではコケ植物の多様性インベントリーを実施し,現地研究者とのセミナーを実施し,情報交換を行った.キナバル山調査区では,林冠部分が森林全体の栄養塩類循環に果たす役割を明らかにするための循環モデル構築を試みた.東南アジア各地の植物標本庫(バンコク森林植物標本庫,クチン標本庫,ボゴール標本庫など)と日本の標本庫所蔵標本を活用して着生植物などの地理的分化の解析を実施し,植物多様性の地理的パターンについて研究を進めた.(1)林冠部のロープシステム構築による着生植物多様性と生態的ハビタット分割についての調査をドイインタノン山調査区で実施した.調査では調査エリアを拡張し,さらに着生植物の植物体の機能形質についての研究を実施,ハビタット分割との連関性の研究を開始した.