hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パーキンソン病に対する神経栄養因子の遺伝子脳内導入に関する研究

パーキンソン病モデルラットは、6-OHDAを右線条体内に注入することによって作製した。GDNF遺伝子を組み込んだプラスミドベクターと陽性荷電リポソームを混合して複合体を形成させ、体内埋め込み型浸透圧ポンプを用いてパーキンソン病モデルラット作製2週間後から右線条体に1週間の持続注入を行った。GDNF遺伝子を導入しなかった宿主では、apomorphine誘発の回転運動が持続した。GDNF遺伝子を導入した宿主では、apomorphine誘発の回転運動が40%程度減少した。組織学的検討では、GDNF遺伝子を導入した宿主の線条体と黒質において、ドパミンニューロンのより顕著な回復がみられた。以上の観察から、GDNF遺伝子導入法は、ドパミン神経系に対して保護効果に加えて、その再生効果も発揮することが明らかとなった。次年度は、GDNF遺伝子導入法の長期効果について、ドパミン神経系に対する保護効果と再生効果の両面から検討し、本法の臨床応用への可能性を探る。神経栄養因子の遺伝子を線条体に導入することによって、パーキンソン病の治療効果が実験的に認められている。g1ial cell line-derived neurotrophic factor(GDNF)は、ドパミン神経系に対して強力な栄養作用を持つことで知られており、我々は、この遺伝子を線条体に導入することにより、パーキンソン病モデル動物のドパミン神経系に対する保護作用、再生作用が認められることを報告してきた。今回この効果がどの程度の期間認められるかについて、検討した。パーキンソン病モデルラットは、右線条体内にドパミン神経系に対する神経毒である6-hydroxydopamine(6-OHDA)を注入して作成した。GDNF遺伝子を導入することにより、apomorphine誘発回転運動の減少効果が認められ、組織学的にもドパミンニューロンの回復が認められた。この効果は、少なくとも3カ月から6カ月にわたって続いていた。遺伝子導入により、いったんドパミン系の回復が認められれば、少なくとも6カ月までは、その回復効果が維持されることが証明された。
CR画像からの指骨領域の自動抽出とコンピュータ画像診断支援への応用

骨の主な疾患として、関節リウマチや骨粗しょう症がある。これらの病気の原因には不明な要素も多く、的確な診断を行うには画像診断に頼るところが多い。しかし、画像診断には長年の経験を要することや、医師の経験差による病変の未検出もあることから、コンピュータを利用した診断支援(Computer Aided Dignosis)法の開発が望まれている。そこで本申請研究では、指骨のCR画像から骨粗しょう症や関節リウマチの診断支援を行うための画像解析法を開発した。CADシステムを構築するためには、関心領域の正確なセグメンテーションに加えて、病変部の強調表示法の開発のための画像位置合わせ手法の開発が必要である。平成30年度には、主に画像位置合わせ法の開発に主眼をおき、病変有り無しの解析法を開発した。その概要を以下に示す。まず、同一被験者の過去・現在画像間の画像自動位置合わせを行うため、Real-Coded Genetic Algorithm(RCGA)を用いた最適化法により,両画像の位置合わせ時に発生する面積差を最適指標として用いた剛体画像位置合わせ法を提案した.RCGAによる位置合わせでは、精度を落とすことなく計算時間の低減を図ることが確認できた。骨に関する主な疾患として,関節リウマチや骨粗鬆症が挙げられる.関節リウマチとは,滑膜に炎症反応のような免疫系の異常反応により,手指,足趾,手首の関節に痛みや腫れを引き起こす疾患である.しかし,発生原因は現代の医学では正確に解明されておらず,症状が進行すると自由に関節を動かすことが困難になる.本研究では,関節リュウマチや骨粗鬆症の診断支援を行うため,画像解析法を構築している.そのための要素技術としては,関心領域の自動抽出,画像位置合わせ法の開発及びパターン認識の3段階による解析法が必要である.本28年度においては主に,関心領域の自動抽出法の開発と画像位置合わせ法の構築,特徴解析の一部に取り組んだ.CR画像上の指骨の関心領域を自動抽出する手法としてはまず,画像前処理による粗抽出を行い,濃度勾配特徴に基づくMSGVF Snakesによる各指骨領域の抽出法を提案した.実験では,提案法を実CR画像に適用し,真陽性率約93%,偽陽性率約6%の領域抽出の精度を得た.さらに,同一被験者の過去・現在の異なる時系列間で得られる画像同士の位置合わせを行うための画像処理法を提案した.骨びらんや骨変形症の解析においては,経時的差分像を同時に提示することにより,診断性能の向上が見込まれている.その理由として,骨粗鬆症や小さな骨変形は発見が難しいが,画像位置合わせを行った後に得られる差分像上には,これらの病変部が強調表示ができる可能性が高い為である.本年度には,指骨領域の自動位置合わせのための剛体変形法として,Salient Region Featureに基づく位置合わせ法画像位置合わせ法を実装し,合成データと一部の実データによる性能評価を行った.合成データによる実験の結果,おおむね良好な位置合わせ精度を得た.また,経時的差分像上の定量評価法の検証のための特徴量解析を行い,その有効性を確認した.本研究では,手のCR画像から骨粗しょう症の全自動診断支援を行うためのCAD(Computer Aidied Diagnosis)システムの開発を目的としている.提案するシステムは大きく,「対象領域の抽出」,「過去画像と現在画像の位置合わせ」,「特徴量解析」,「自動識別」のステップで構成されている.本年度は,当初計画していた,「同一被験者の過去・現在画像からの各指骨領域自動抽出法」を提案し,3症例の過去・現在CR画像に適用した結果,医療従事者のマーキング結果を正解とした性能評価において,平均93%の領域抽出精度を得た.また,「各指骨領域の画像位置合わせ法による経時的差分像の生成」法として,剛体位置合わせ法を提案した.合成データ並びに実CR画像両方に同位置合わせ法を適用した結果,平均90%以上の位置合わせ精度を得た.特に,従来のTemplate matchingや遺伝的アルゴリズムによる位置合わせ法と比較してもエントリピー相関係数において提案法がより高い性能を示している.さらに,「経時的差分像上の経時的変化分の定量評価法の開発」においては,関心領域内の濃度特徴量(平均値,分散,歪度,尖度,エネルギー,エントロピー),濃度共起行列からのモーメント特徴量やフーリエ解析による特徴量を求め,定量的評価指標を提供するための検討を行った.実験では,特徴量解析において主成分分析を用いて識別に有効な特徴量を自動で抽出し,識別器としてANN(Artificial Neural Network)とSVM(Support Vector Machine)をそれぞれ適用し,骨粗しょう症の有無の自動識別を行うための手法の開発を行った.近年我が国では高齢化が進み,医療分野では患者の社会復帰を目的として生活の質を重視した低侵襲で高精度の治療技術が開発され,その発展は高度なコンピュータ技術により支えられている.今やコンピュータ技術は,医療を支える基盤技術であり,医療用の各種装置とコンピュータ画像診断技術の融合により,高精度な新しい装置や術式が次々と生まれ,低侵襲で高精度かつ安全性の高い医療技術の発展が期待される.これらの発展は,コンピュータ技術により大きく前進した医用画像工学分野の大きな功績であるといえる.特に,病気の早期発見,経過観察,治療効果判定および治療方針の決定に,画像診断は必要不可欠であり,撮影装置より得られた生体内情報を正確に画像化し,精度の高い診断結果を得ることが必要となる.

その中で,関節リウマチの進行に関連する病態の解析には,CR画像を用いた診断が日常的に行われており,画像所見は骨構造の破壊を反映する骨びらん,関節腔の狭小化,関節周囲の骨粗鬆症および全身の骨粗鬆症を診断する最も効果的な診断法であると言える.しかし,定量的な画像診断支援法が存在せず,その改善が求められている.本研究では,骨粗しょう症の診断支援を行うため,多くの症例に対してより汎用的な識別を可能にした,骨粗しょう症の診断を行うためのCADシステムの開発を行った.平成29年度の主な成果としては,被験者の両手を撮影したCR画像の指骨領域内に,解剖学的に骨粗しょう症の症状が顕著に表れる部分に関心領域を設定し,深層畳み込みニューラルネットワークを用いて自動で特徴を抽出し,未知データからの疾患の有無を識別するための画像解析モデルを構築した.実験では,提案手法を101症例のCR画像に適用した結果,True Positive rate75.5[%],False Positive Rate13.9[%]の認識率を得た.本研究では,手のCR画像から骨粗しょう症の全自動診断支援を行うためのCADシステムの開発を目的としている.提案するシステムは大きく,「対象領域の抽出」,「過去画像と現在画像の位置合わせ」,「特徴量解析」,「自動識別」のステップで構成されている.平成29年度の当初計画である,各種特徴量解析による自動識別において,従来の統計的特徴量による人工ニューラルネットワークだけでなく,深層学習による自動識別法の構築を行い,実画像データによる識別性能の比較を行った.具体的に本研究では,指骨CR画像から得られる各データセットに対し,深層学習を用いた骨粗しょう症の識別を行い,コンピュータ画像診断法による診断支援が可能であることを示した.提案手法である疑似カラー画像のデータセットによるAlexNetへの適用が可能であることが示せ,交差検証の結果がTPR : 75.5[%],FPR : 13.9[%が得られ,従来の特徴量解析に基づく人工ニューラルネットワークによる結果と比較すると,TPR,FPRともに識別の向上がみられた.これは,3種類の画像を含ませた疑似カラー画像を用いることによって情報量が増加し,CR画像において捉え難かった正常症例と異常症例の違いを表現しやすくなったと考えられる.骨の主な疾患として、関節リウマチや骨粗しょう症がある。これらの病気の原因には不明な要素も多く、的確な診断を行うには画像診断に頼るところが多い。しかし、画像診断には長年の経験を要することや、医師の経験差による病変の未検出もあることから、コンピュータを利用した診断支援(Computer Aided Dignosis)法の開発が望まれている。そこで本申請研究では、指骨のCR画像から骨粗しょう症や関節リウマチの診断支援を行うための画像解析法を開発した。CADシステムを構築するためには、関心領域の正確なセグメンテーションに加えて、病変部の強調表示法の開発のための画像位置合わせ手法の開発が必要である。平成30年度には、主に画像位置合わせ法の開発に主眼をおき、病変有り無しの解析法を開発した。その概要を以下に示す。
ビオプテリンの抗酸化活性と脳障害に対する効果

平成8年は、ビオプテリン(BPH4)のNOラジカル(以下、NO)に対する消去活性を種々の化学的NO発生剤を用い、ESR法および培養細胞毒性に対する抑制作用から、さらに、インビボでのBPH4の有する抗酸化活性の有効性をラット虚血/再還流脳障害モデルで検討、以下の結果を得た。1.BPH4のNOに対する消去活性をESR法にて検討したが、測定法に問題があり、結論を出すに至らなかった。2.ラット副腎髄質褐色細胞由来PC12細胞およびヒト前骨髄性白血病由来HL-60細胞を用いて、化学的NO発生剤による細胞障害に対するBPH4の作用を検討すると、いずれの細胞に対しても濃度依存的にNO誘導細胞障害を抑制した。3.さらに、生体において活性酸素ラジカルによる脳神経細胞障害モデルの一つであると考えられている脳虚血/再還流をラットに作製し、インビボでのBPH4の有効性を検討した。この結果、BPH4処理群では、虚血/再還流により生じた海馬CA1錐体細胞の脱落が抑制され、またLocomotor activity(情動の変化)の増加が低下する傾向が見られ、BPH4のインビボでの有効性が確認された。4.最後に、脳内ドーパミン自身が遊離するラジカルにより発症することが明らかとなっているパーキンソン病に対するBPH4の抗酸化活性を介した抑制作用を、DOPAによるPC12細胞障害実験から検討した。この結果、DOPAはスパーオキサイドアニオンラジカルを遊離し、細胞障害を惹起した。この障害はBPH4により抑制された。以上、本研究で、BPH4がラジカルがその成因あるいは進展に関与するドーパミン神経細胞をはじめとする種々の細胞障害を防御することから、パーキンソン病をはじめとする種々の脳障害の予防・治療薬としての可能性を示唆することができた。しかしながら、当初予定していたNOとBPH4との直接的な相互作用については、いまだ報告するに至っていない。NOの生理活性については、血管弛緩因子のみならず、免疫系におけるエフェクター分子、神経系での情報伝達物質、さらにマクロファージあるいは膵β細胞等におけるアポトーシスの誘導等の極めて重要な働きが報告されており、また、BPH4がNOSの補酵素として、その産生系に関与することが、すでに明らかとなっている。しかしながら、遊離されたNOがBPH4と直接作用し、NO自身の生理活性が制御される可能性が多いに推定される。BPH4によるNOの生理活性の制御については、NOによるアポトーシスを実験モデルに用い、今後、さらに詳細に検討する予定である。平成7年度は、BPH4の抗酸化活性を主としてインビトロの実験系で検討した。まずはじめに、HPX/XODおよびMφ/PMA反応系より発生するO_2^-・に対する消去活性を化学蛍光法により検討した。この結果、本化合物はIC_<50>=0.45μMと極めて強い抗酸化活性を示した。

つぎに、ラジカル消去能を、安定ラジカルであるDPPHとの反応曲線から推定した。この結果、1モルのBPH4に対し4モルのラジカルが反応する事が明らかとなった。さらに、BPH4の消去するラジカル分子種をESRを用い解析したところ、本化合物はO_2^-・のみならずHO・に対しても極めて強い消去活性を示した。最後に、過酸化脂質および関連ラジカルによると考えられるラット脳ホモジネートの自動酸化に対するBPH4の作用を検討し、過酸化脂質および関連ラジカルに対する消去活性をも有する事が明らかとなった。つぎに、細胞傷害の本体が活性酸素種であると考えられているパラコートおよびパーキンソン氏病モデル誘発剤であるMPTP誘導体を用い、それぞれ、ラット肝細胞傷害および神経細胞(PC12)傷害を作製し、これらに対するBPH4の作用を検討した。この結果、BPH4はこれらの活性酸素関連傷害に対し、いずれも顕著な抑制作用を示し、本化合物の内因性抗酸化剤としての生理活性が示唆された。平成8年は、ビオプリテン(BPH4)のNOラジカル(以下、NO)に対する消去活性を種々の化学的NO発生剤を用い、ESR法および培養細胞毒性に対する抑制作用から、さらに、インビボでのBPH4の有する抗酸化活性の有効性をラット虚血/再還流脳障害モデルで検討、以下の結果を得た。1.BPH4のNOに対する消去活性をESR法にて検討したが、測定法に問題があり、結論を出すに至らなかった。2.ラット副腎髄質褐色細胞由来PC12細胞およびヒト前骨髄性白血病由来HL-60細胞を用いて、化学的NO発生剤による細胞障害に対するBPH4の作用を検討すると、いずれの細胞に対しても濃度依存的にNO誘導細胞障害を抑制した。3.さらに、生体において活性酸素ラジカルによる脳神経細胞障害モデルの一つであると考えられている脳虚血/再還流をラットに作製し、インビボでのBPH4の有効性を検討した。この結果、BPH4処理群では、虚血/再還流により生じた海馬CA1錐体細胞の脱落が抑制され、またLocomotor activity(情動の変化)の増加が低下する傾向が見られ、BPH4のインビボでの有効性が確認された。4.最後に、脳内ドーパミン自身が遊離するラジカルにより発症することが明らかとなっているパーキンソン病に対するBPH4の抗酸化活性を介した抑制作用を、DOPAによるPC12細胞障害実験から検討した。この結果、DOPAはスパーオキサイドアニオンラジカルを遊離し、細胞障害を惹起した。この障害はBPH4により抑制された。以上、本研究で、BPH4がラジカルがその成因あるいは進展に関与するドーパミン神経細胞をはじめとする種々の細胞障害を防御することから、パーキンソン病をはじめとする種々の脳障害の予防・治療薬としての可能性を示唆することができた。しかしながら、当初予定していたNOとBPH4との直接的な相互作用については、いまだ報告するに至っていないが、遊離されたNOがBPH4と直接作用し、NO自身の有する種々の生理活性が制御される可能性が多いに推定される。BPH4によるNOの生理活性の制御については、NOによるアポトーシスを実験モデルに用い、今後、さらに詳細に検討する予定である。
強相関電子系における電子ネマティック相の解明

本研究では、鉄系超伝導体や重い電子系化合物などの強相関電子系物質において存在が明らかになりつつある、電子状態が本来の結晶が持つ回転対称性を自発的に破った「電子ネマティック」状態を、様々な新しい実験手法を駆使して明らかにした。特に、長年の謎であったウラン化合物における隠れた秩序相において、微小試料での測定が可能な磁気トルク測定による磁気異方性の高感度検出、放射光を用いた高次ブラック散乱による高分解能単結晶構造解析、サイクロトロン共鳴による有効質量の角度依存性測定、ピエゾ素子を用いた電気抵抗異方性によるネマティック感受率測定を組み合わせ、4回回転対称性を破る状態が実現していることを明らかにした。本研究の目的は、近年様々な強相関電子系において存在が明らかになりつつある、電子状態が結晶の持つ回転対称性を自発的に破った「電子ネマティック相」について、新しい手法を用いて回転対称性の破れを調べる物である。本年度においては、重い電子系超伝導体URu2Si2の「隠れた秩序」相における回転対称性の破れについて、以下の成果を得た。1)昨年度までに得られた成果である、磁気トルクの磁場角度依存性に2回対称成分が出現するという実験結果から、系の対称性が4回回転対称性から2回回転対称性へと低下していることが示唆された。これを裏付けるために、結晶構造に今までには観測されていない微小な斜方晶歪みが出現していることを、SPring-8において放射光X線を用いた高分解能結晶構造解析により明らかにした。数多くの試料の中から、高い品質の結晶性を持つ単結晶試料を選定し、以前の報告より少なくとも3倍以上の鋭さを持つBraggピークを示す試料を用いて、特に斜方晶歪みに敏感である広角Braggピーク[880]に着目し、4軸回折計を用いた温度依存性測定を行った。その結果、隠れた秩序相への転移温度以下で、微小な斜方晶歪みの明確な観測に成功した。この結果により、隠れた秩序が4回回転対称性を破る状態であることを散乱実験によりゼロ磁場下で初めて立証した。2)ピエゾ素子を用いた一軸圧力化における電気抵抗率の弾性応答測定の測定システムの立ち上げについて主要部分の整備が整った。現在、URu2Si2におけるテストランを行っており、今後、電子ネマティック相への転移に近づくにつれてその感受率に相当する物理量がどのように変化するかを測定するための基盤が確立した。本研究の目的は、近年様々な強相関電子系において存在が明らかになりつつある、電子状態が結晶の回転対称性を自発的に破った「電子ネマティック相」について、新しい手法を用いて回転対称性の破れを調べるものである。本年度においては、磁気トルクの精密測定システムを用いて、重い電子系超伝導体URu2Si2の「隠れた秩序」相、鉄系高温超伝導体BaFe2(As,P)2およびBa(Fe,Co)2As2の常伝導相において、純良な微小単結晶試料を用いた測定を行った。その結果、以下の成果を得た。1)URu2Si2の「隠れた秩序」相において面内磁場回転と、[001]および[110]を含む平面内と[001]および[-110]を含む平面内での磁場回転の比較、の2つの異なる測定を行い、いずれにおいても帯磁率に有限の面内異方性が17.5 Kの隠れた秩序相転移温度以下で現れることを明らかにした。さらに、1.4 Kの超伝導転移温度以下でも有限の面内異方性が残り、2回対称性分が超伝導状態でさらに増加することが明らかとなった。これらの結果は、隠れた秩序の対称性が面内で結晶の対称性を破る2回対称性を持つこと、さらに超伝導状態では上部臨界磁場の異方性が生まれることを強く示唆している。2)鉄系超伝導体では、低ドープ領域で知られていた構造相転移温度よりも高温でトルクの2回対称性が現れることが明らかとなった。また、その転移温度はP置換およびCoドープの両者で、置換を進めるとともに系統的に低温へ向かってシフトしていき、超伝導ドームを覆うように高置換領域まで延びていることがあきらかとなった。これらの結果は、鉄系超伝導体の相図上において、構造相転移とは別に電子系のネマティック相転移線がより高温に存在するという、新たな情報を与えるものであり、鉄系超伝導の発現機構を議論する上で重要な結果であると考えられる。本研究の目的は、近年様々な強相関電子系物質において議論されている、電子状態が結晶の持つ回転対称性を自発的に破った「電子ネマティック」状態について、新し手法を用いて実験的に調べることにより解明を目指すことである。

平成25年度までに、磁気トルクの角度依存性における2回対称成分の分解による鉄ニクタイド系超伝導体における4回回転対称性の破れ、および高分解能シンクロトロン放射光結晶構造解析による重い電子系化合物URu2Si2の隠れた秩序相におけるわずかな直方晶歪みの検出などを行ってきた。平成26年度には、ピエゾ素子を用いた一軸応力の導入による電気抵抗率の弾性応答測定システムを立ち上げ、鉄カルコゲナイド系超伝導体FeSeの測定を行った。その結果、ネマティック感受率がこの系で報告されている正方晶-直方晶構造相転移温度に向かい発散的に増大する結果を得た。さらに、このような増大は磁場中でも変化しないことがわかった。この結果は構造相転移温度以下において電子的に回転対称性を破る軌道秩序が起きている可能性と矛盾しない。さらに、Seの一部を等電荷のSで置換した系で構造相転移を示さない試料について同様の測定を行ったところ、ネマティック感受率が絶対零度に向かい発散的に増大することが明らかとなった。これは、S置換により構造相転移温度が抑制され、その量子臨界性を実現できる可能性を示唆する結果である。これらの結果により、複数の強相関電子系において、電子集団の液体状態で電子間の相互作用により、非自明な回転対称性を破る状態が実現していることが明らかとなった。本研究により、今後このような電子ネマティック状態の起源を明らかにするに向けての基盤的な情報を提供したと考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。固体電子物性26年度が最終年度であるため、記入しない。SPring-8における放射光X線を用いた高分解能結晶構造解析は当初計画していなかったが、当該分野の国内外における理論家・実験家との議論において、4回転対称性の破れに応じた斜方晶歪みの観測の重要性が明らかになったため、測定を行った。これまでのURu2Si2における構造解析の結果では、転移温度以下も特に大きな構造変化はみられず、正方晶の構造を保つとされてきており、これがこの「隠れた秩序」が大きな謎とされてきた要因の一つであった。本研究では、特に斜方晶歪みがあるかどうかに着目して、高品質試料を用いて最高レベルの高い分解能を実現することにより、世界ではじめて斜方晶歪みの観測に成功した。得られた結果について、強相関電子系の国際会議、およびURu2Si2に特化した国際ワークショップの招待講演において結果を発表したところ、大きな反響を得た。現在この結果を論文として投稿しており、査読中である。また、当初より計画していたピエゾ素子を用いた一軸圧力化における電気抵抗率の弾性応答測定の測定システムの立ち上げも順調に進んでいる。以上より、本研究課題の当初研究目的に対して、研究は計画以上に進展していると考えている。計画していた磁気トルク測定は様々な試料で測定が可能になっており、重い電子系化合物や鉄系超伝導体の微小単結晶での測定により電子ネマティック秩序の存在を実験的に示すことができた。この測定の利点は、一軸圧力などを用いて試料全体にわたり非双晶化をする必要が無く、微小結晶を用いるため、ネマティック秩序に伴うドメイン構造の形成においてもドメイン比のバランスが1からずれることが期待され、この差によって2回対称性の観測が可能となっていると考えられる。一軸圧力による非双晶化は、圧力印加自体により対称性の破れを引き起こしている可能性を排除できないため、このような圧力を用いない測定が重要となる。得られた結果について、URu2Si2についてはアメリカ物理学会等の招待講演において発表したところ、大きな反響を得ている。
胚中心B細胞に発現するCD3分子の機能解析

末梢リンパ組織内の胚中心でのB細胞の正・負の選択機構の分子メカニズムの詳細は明らかでない。この異常は種々の自己免疫疾患発症の引き金になると考えられていることから、この機構の詳細を明らかにすることは重要である。本研究では、T細胞特異的に発現する分子であるCD3が、胚中心B細胞に発現していることを明らかにした。また、この胚中心B細胞に発現するCD3分子は細胞死と関連していること明らかとした。さらには、B細胞でCD3を欠損したマウスは高い抗体産生や自己抗体の産生など、胚中心でのB細胞の負の選択の異常を認めた。胚中心B細胞に発現するCD3分子は胚中心でのB細胞の選択に重要であることを明らかとした。この選択の異常が、種々の自己免疫疾患発症の引き金になると考えられていることから、このメカニズムの詳細を明らかにすることは、自己免疫疾患を克服する上でも非常に重要な事である。申請者は、T細胞に特異的に発現するシグナル分子であるCD3e分子が、胚中心B細胞でも発現していることを明らかにした。また、この胚中心B細胞に発現するCD3e分子はアポトーシスと関連していることが示唆される。そこで本研究では、胚中心B細胞に発現するCD3e分子の生理的機能を解明し、胚中心におけるB細胞の選択機構の分子メカニズムの解明にアプローチし、自己免疫疾患のち療法開発の端緒となる知見を得ることを目的としている。本年度は、胚中心B細胞の中のCD3e分子を発現する細胞の詳細な細胞表面マーカーを調べるために、マスサイトメトリーによる多重染色法によって細胞表面分子の発現解析を行った。その結果、CD3eを発現するようなB細胞は様々な胚中心マーカー分子を発現しており、胚中心B細胞のサブポピュレーションであることが明らかとなった。また、このような胚中心B細胞でCD3e分子が発現することの生理的な意義を調べるために、B細胞特異的にCD3e分子を欠損するような骨髄キメラを作成し、このキメラにおける免疫応答を調べた。その結果、B細胞特異的CD3e欠損キメラでは野生型骨髄キメラと比べて、著しく免疫応答が亢進されていることが明らかとなり、またその際の胚中心の形成をフローサイトメトリー、免疫組織染色で調べたところ、CD3e欠損キメラにおいて胚中心の形成が促進されていることが確認された。これらのことから胚中心B細胞で発現するCD3e分子は細胞の異常な活性化の抑制に関わっている可能性が示唆された。この胚中心におけるB細胞選択メカニズムの異常が種々の自己免疫疾患の発症に関与していると考えられていることから、このメカニズムの詳細を明らかにすることは重要である。申請者はこれまでに、T細胞特異的に発現するシグナル分子であるCD3が胚中心B細胞においても発現していることを明らかとしており、CD3分子が胚中心におけるB細胞の選択機構に関与しているかどうかを調べ、胚中心におけるB細胞の選択メカニズムの詳細を明らかとすることが目的である。前年度までに、B細胞の細胞表面マーカーのマスサイトメトリーによる網羅的解析の結果、胚中心B細胞のサブポピュレーションにおいてCD3分子が優位に発現おり、またB細胞特異的にCD3e分子を欠損するような骨髄キメラマウスの解析から、B細胞でのCD3分子の欠損は胚中心の形成および抗体産生を亢進することが明らかとなった。そこで本年度では、これらの現象の分子メカニズムを明らかとするため、まずCD3分子を発現するようなB細胞株のスクリーニングを行ったところ、Ramos細胞のサブポピュレーションにCD3分子を発現することを見出した。このCD3発現Ramos細胞の解析の結果、CD3分子の発現は細胞死促進分子であるBimの発現を亢進させることを見出し、反対にCD3e分子欠損B細胞は細胞死を阻害することが明らかとなった。さらに胚中心B細胞に発現するCD3分子の生理的役割を解明するため、自己免疫疾患モデルマウスであるBXSB-Yaaマウスの胚中心中のCD3eの発現を調べた結果、正常マウスと比べて胚中心でのCD3e分子の発現が著しく減少していることが明らかとなった。以上のことより胚中心B細胞で発現するCD3分子がB細胞の異常な活性化の抑制に関わっていることが示唆された。当初の計画では平成27年度は大きく分けると以下の3つの計画を予定していた。1)CD3e分子のコンディショナルノックアウトマウスの作成および解析。前年度にCD3eノックアウトコンストラクトを持つES細胞の樹立は行った。今年度は、このES細胞を用いてノックアウトマウス個体を樹立する予定であったが、当初の予定とは異なり、この計画は行っていない。その代わりに前年度より行っていた、B細胞特異的にCD3e分子を欠損する骨髄キメラの解析を大規模に行った。2)細胞株レベルでのB細胞に発現するCD3分子の生化学的解析。CD3分子を発現するB細胞株のスクリーニングを行ったところ、Ramos細胞のサブポピュレーションにおいてCD3分子を発現していることを見出し、この細胞株を用いてCD3e分子の生化学解析を行った。

また、CD3eノックアウトマウスよりB細胞を精製することで得られたCD3e欠損B細胞を用いることでB細胞に発現するCD3e分子の生化学的解析を行った。3)自己免疫疾患モデルマウスを用いた胚中心B細胞におけるCD3eの発現比較。自己免疫疾患モデルマウスであるBXSB-Yaaマウスを用いることで、胚中心におけるCD3e分子の発現を正常マウスであるC57BL/6マウスと比較を行った。以上のことより、若干の内容の変更は生じているものの、当初の計画通りの研究を行えたと考える。ただ、本来は本年度が最終年度であったが、研究成果の発表を行うには若干期間が足りず、一年間の補助事業期間の延長を申請するに至った。そのことからも達成度は「概ね順調に進展している」と判断した。体液性免疫を担うB細胞は抗原に感作された後、末梢リンパ組織中の胚中心において親和性成熟と呼ばれるB細胞機能の改良が行われる。この親和性成熟はB細胞の改変と選択によるものであるが、これらの詳細な分子メカニズムは明らかではない。胚中心におけるこの選択機構の破綻は重篤な自己免疫疾患を引き起こすことが明らかとなっているため、本研究ではこの胚中心でのB細胞の選択メカニズムの解明に向けてアプローチを行った。前年度までに、T細胞の抗原受容体を構成するシグナル分子でありT細胞に特異的に発現していると考えられているCD3分子が、胚中心B細胞において機能的に発現していること明らかとしており、CD3分子欠損のB細胞では細胞死が抑制され、反対にCD3分子を発現するB細胞株においては細胞死誘導因子であるBimタンパクの発現が亢進されることを明らかとしている。また、自己免疫疾患モデルマウスの胚中心B細胞のCD3分子の発現を調べたところ、自己免疫疾患モデルマウスにでは胚中心B細胞でのCD3分子の発現が著しく減少していることから、CD3分子が胚中心B細胞の選択に深く関わっていることが示唆された。そこで本年度は、より詳細に胚中心B細胞に発現するCD3分子の生理的な役割を検討するため、B細胞でのみCD3分子を欠損するマウスを細胞移植および骨髄移植により作製し解析を行った。その結果、これらのB細胞のみでCD3分子を欠損するマウスにおいては血中のIgG抗体価の著しい上昇が認められ、また抗二本鎖DNA抗体の上昇も認められたことから、胚中心での負の選択が破綻し、本来排除されるべき自己応答性のB細胞が、細胞死の抑制により排除されない結果であることが示唆された。これらのことから、胚中心で発現するCD3分子が胚中心におけるB細胞の選択に極めて重要な役割を担っていることが示唆された。末梢リンパ組織内の胚中心でのB細胞の正・負の選択機構の分子メカニズムの詳細は明らかでない。この異常は種々の自己免疫疾患発症の引き金になると考えられていることから、この機構の詳細を明らかにすることは重要である。本研究では、T細胞特異的に発現する分子であるCD3が、胚中心B細胞に発現していることを明らかにした。また、この胚中心B細胞に発現するCD3分子は細胞死と関連していること明らかとした。さらには、B細胞でCD3を欠損したマウスは高い抗体産生や自己抗体の産生など、胚中心でのB細胞の負の選択の異常を認めた。胚中心
ウェーブレット変換を用いた構造物の動特性同定

本研究では、構造物が損傷した場合にその動特性をウェーブレット変換によって同定することを目的にする。特に、ここではパラメトリックなシステム同定、すなわち質量、剛性、減衰のような物理量(構造パラメータ)の変化の様子を捉えるのに、時間-周波数解析の可能なウェーブレット解析を用いた手法を提案し、数値シミュレーションとモデルを用いた実験によりその有効性を明らかにする。本同定手法は、速度応答、加速度応答を計測しなくても変位応答の計測のみで、構造パラメータが算出されるという特徴を持ち、さらにウェーブレット変換は時間情報も得ることができるので時間と共に変化する構造パラメータをも同定できるという利点もある。本研究では、数値シミュレーションと加振実験を行い、本同定手法の有効性を検討した。1.2質点系モデル、5質点系モデル、さらには橋梁をイメージした両端単純指示はりの有限要素モデルを用いた結果より、系の構造パラメータを良好に同定できることがわかった。2.本手法により剛性や減衰低下をも同定できることがわかった。3.1層モデルの実験結果より、系の固有振動数については良好な推定結果が得られた。しかしながら、系の減衰比については、他の手法(ハーフパワー法)の結果と比較すると、あまり精度が良くないことがわかった。特に減衰比が小さいほど推定結果が悪化していることがわかった。4.同定精度は、データのサンプリング時間に依存するので、ウェーブレット変換の欠点を克服するためには適切なサンプリング時間を設定する必要があることがわかった。本研究では,構造物が損傷した場合にその動特性をウェーブレット変換によって同定することを目的にする。特に,ここではパラメトリックなシステム同定,すなわち質量,剛性,減衰のような物理量(構造パラメータ)の変化の様子を捉えるのに,時間-周波数解析の可能なウェーブレット解析を用いた手法を提案し,数値シミュレーションとモデルを用いた実験によりその有効性を明らかにする。本同定手法は,速度応答,加速度応答を計測しなくても変位応答の計測のみで,構造パラメータが算出されるという特徴を持ち,さらにウェーブレット変換は時間情報も得ることができるので時間と共に変化する構造パラメータをも同定できるという利点もある。本年度は,1質点系モデル,2質点系モデル,5質点系モデル,さらには橋梁をイメージした両端単純支持はりの有限要素モデルを用いて,数値シミュレーションを行い,以下のような成果を得た。1. 1質点系モデルの結果より,本手法による固有周期は1.2%,減衰比についてはDaubechiesの場合約6%,Mexican hatの場合約0.6%程度の誤差を生じることがわかった。したがって,解析的に微分可能なMexican hatのウェーブレットを用いる方がよい精度であることが得られた。2. 2質点系モデル,5質点系モデル,さらには橋梁をイメージした両端単純支持はりの有限要素モデルを用いた結果より,系の構造パラメータを良好に同定できることがわかった。3.本手法により剛性や減衰低下をも同定できることがわかった。4.同定精度は,データのサンプリング時間に依存するので,ウェーブレット変換の欠点を克服するためには適切なサンプリング時間を設定する必要があることがわかった。本年度は,1層モデルを用いて振動実験を行い,以下のような成果を得た。なお,入力波は帯域制限白色雑音である。1.1層モデルの同定結果より,系の固有振動数については良好な推定結果が得られた。2.1層モデルの同定結果より,系の減衰比については,他の手法(ハーフパワー法)の結果と比較すると,あり精度が良くないことがわかった。

特に減衰比が小さいほど推定結果が悪化していることがわかった。これは,今後の課題である。3.同定精度は,データのサンプリング時間に依存するので,ウェーブレット変換の欠点を克服するためには適切なサンプリング時間を設定する必要があることがわかった。
離散転位動力学法によるき裂先端近傍のメゾスケール領域の欠陥分布構造の解明

離散転位動力学法(Discrete Dislocation Dynamics ; DDD)を用いて,多数の個別の転位のダイナミクスの直接シミュレーションを実施することにより,き裂先端近傍のメゾスケール領域において理論的にも予測され実験においても観察されている無転位領域の形成過程とその安定性を調べ,さらに,これらの微視的な転位分布構造が応力拡大係数を遮蔽し見かけ上の破壊じん性値に影響を及ぼす点に着目し,そのメカニズムについて検討を行なう目的で研究を推進した結果以下のような独創的知見を得た.1.外力が作用する下での転位の運動に関して,分子動力学法を用いたシミュレーションにより外力と転位速度にある関係があることを示した.さらに,この関係を表現する方程式を記述した.2.バルクモデルに対して離散転位動力学シミュレーションを実施し,転位壁の形成などの転位群の基本的な特性を調べた.3.き裂を導入したモデルに対して,離散転位動力学シミュレーションを実施し,転位分布によって応力拡大係数が遮蔽される場合と増幅される場合があることを明らかにした.さらに,混合モードが形成される可能性について示唆した.これらの結果から,離散転位動力学法を用いることによって転位分布構造を力学的に扱い,同時に,その分布構造によって力学的特性の変化を追跡できることがわかった.本手法は,スケール依存型の延性ぜい性遷移メカニズムの解明といったテーマに対して有効であると考えられ,現在計画中の研究の展開によって,これらの現在未解決の問題に対して工学的に有益な成果をもたらすことが期待できる.離散転位動力学法(Discrete Dislocation Dynamics ; DDD)を用いて,多数の個別の転位のダイナミクスの直接シミュレーションを実施することにより,き裂先端近傍のメゾスケール領域において理論的にも予測され実験においても観察されている無転位領域の形成過程とその安定性を調べ,さらに,これらの微視的な転位分布構造が応力拡大係数を遮蔽し見かけ上の破壊じん性値に影響を及ぼす点に着目し,そのメカニズムについて検討を行なう目的で研究を推進した結果以下のような独創的知見を得た.1.外力が作用する下での転位の運動に関して,分子動力学法を用いたシミュレーションにより外力と転位速度にある関係があることを示した.さらに,この関係を表現する方程式を記述した.2.バルクモデルに対して離散転位動力学シミュレーションを実施し,転位壁の形成などの転位群の基本的な特性を調べた.3.き裂を導入したモデルに対して,離散転位動力学シミュレーションを実施し,転位分布によって応力拡大係数が遮蔽される場合と増幅される場合があることを明らかにした.さらに,混合モードが形成される可能性について示唆した.これらの結果から,離散転位動力学法を用いることによって転位分布構造を力学的に扱い,同時に,その分布構造によって力学的特性の変化を追跡できることがわかった.本手法は,スケール依存型の延性ぜい性遷移メカニズムの解明といったテーマに対して有効であると考えられ,現在計画中の研究の展開によって,これらの現在未解決の問題に対して工学的に有益な成果をもたらすことが期待できる.
人工呼吸器関連肺炎と緑膿菌III型分泌毒性についての臨床疫学調査

人工呼吸器関連肺炎(Ventilatorーassociated pneumonia, VAP)は集中治療できわめて頻度の高い感染性疾患であり、人工呼吸管理開始48時間以降での発症率は924%に認められている。緑濃菌はVAPの高頻度起炎菌として同定されているが、近年高度耐性化して集中治療室で致死的な集団院内感染も度々報告されている。最近の知見として、1)緑濃菌性のVAPが重症化する原因として緑濃菌I型分泌毒素であるExoS, ExoT, ExoU, ExoYなどが直接肺上皮細胞に転移して急性肺障害をもたらすこと2)肺障害の重症度化と緑濃菌のI型分泌毒素遺伝子型との間に相関があることが示唆されている。今回、緑濃菌のIII型分泌毒素タンパク(ExoS, ExoT, ExoU, ExoY)の表現型と遺伝子型を同定するために、遺伝子組換えタンパク(reExoS, reExoT, reExoU, reExoY)を生成しそれぞれのタンパクに知する特異抗体を作成、また遺伝子型exoS、exoT、exoU、exoYについての遺伝子型を診断するために、Multiplexal Polymerase-chain reaction (PCR)を用いて高速診断できる技術を確立した。本研究により今後、これらの表現型、遺伝子型の診断技術を臨床患者から分離される緑濃菌の毒性同定に利用し、薬剤耐性及び患者の病態、特に重症肺炎、敗血症との関わりについての疫学調査を実施できる体制が構築できた。
植物免疫と多様な環境要因が形成する情報伝達ネットワークの解明

植物免疫は、概日リズムなどの内的要因と環境刺激といった外的要因に調節されることが知られている。一方、植物免疫もまた多様な環境応答に影響を及ぼすが、これらの情報伝達経路間の複雑なネットワークは不明な点が多い。そこで本研究では、申請者が作製したシロイヌナズナ由来の全転写因子タンパク質ライブラリーを用いてNPR1との相互作用解析を行い、植物免疫が制御する環境応答機構を明らかにする。NPR1標的転写因子の変異体や過剰発現株を用いて、植物免疫や環境シグナルが互いの情報伝達系に与える影響を調査し、「植物免疫と多様な環境要因が形成する情報伝達ネットワークの解明」といった課題の解決を目指す。
東北アジアにおける交易拠点の比較研究

中国・モンゴル・朝鮮・ロシア・日本という東北アジア各地域の主要な港市・都市を対象として、人・物・情報・資金などの移動を媒介する交易関係を総合的に研究することによって、これら各交易拠点を比較検討するという本研究の目的は、以下の点で十分な成果を挙げたということができる。交易関係は、経済関係だけではなく、政治・文化・社会・宗教・意識等々多面的な問題を含み、その全体的把握の上に比較を行うことによって、たとえば歴史的背景を異にしながら各都市・港市いずれもその中での交易拠点は政治拠点・軍事拠点に近接しつつ、独自の展開を見せていること等を解明できた。具体的にあげると、(1)アルタイ軍台・フフホトなどの軍事・交通の要衝での漢人商人(旅蒙商)の交易活動(2)大連・長春について、交易拠点に集中した資料の存在形態と少数民族オロチョンの毛皮交易活動との関係(3)現在においてもロシア国内に多数居住する朝鮮人である「高麗人(コリョサラム)」の存在(4)日本中世の代表的湊である十三湊の盛衰を通して見える地域支配と交易拠点の関係(5)朝鮮人が日本との交易拠点で形成した日本人観の問題(6)大陸と台湾との交易関係が、宗教的様相をもって立ち現れている側面があること(7)清朝支配以前の台湾は西欧の進出過程で特に交易拠点としての役割を強化したこと(8)大交易拠点である香港の地場交易拠点の植民地化以前から現在に至る展開(9)広州の歴史的・宗教的展開と香港との関係、等々が各参加者によって解明された。これらによって交易拠点の比較研究の実を挙げた。また多分野からなる地戦研究の方法開拓にも寄与するところがあった。さらに、テーマの性格から今後も継続的に検討して行くべき課題も多く、そのような問題点の存在を明らかにしたことの意味も大きい。中国・モンゴル・朝鮮・ロシア(シベリア・極東)・日本という東北アジア各地域の主要な港町・都市を対象として、歴史的・現在的に交易拠点の多面的な様相を比較研究する本研究においては、各分野の研究者による多様な現地調査が必要である。また国内においても現地調査を交えた文献資料調査を遂行して、日本と各地域との関係の解明、交易拠点の比較を行う必要がある。本年度は全面的調査遂行によって、問題点や資料状況の把握とその検討を行うこととし、この目的に沿って、各研究参加者は、中華人民共和国の香港・広州・大連等、モンゴル人民共和国のウランバートル、ロシア連邦のハバロフスク、大韓民国のソウル・釜山等、及びロシアとの対応関係の調査を行うために北海道の札幌・網走等での現地調査を行った。これらにより、中国においては、歴史的・現在的に交易拠点の変遷と関わる形での移動の問題や文化面など、拠点形成の諸側面の解明に努め、現地研究者との交流によって宗教問題などについて研究の促進をみた。モンゴルでは、清朝期文書の調査収集によって中国人商人の活動状況の把握が可能になりつつある。韓国においては、研究交流によって韓国での日朝交流史に関する研究状況の把握を行い、また軍事拠点と交易拠点の関係などを知ることができた。ロシアでは、拠点都市形成と密接に関わった少数民族問題に新知見がえられた。このロシア調査を補完する国内調査によって、日本とサハリン、アムール川流域との交流関係について、基礎調査を行うことができた。以上により、本年度は、当初予定した対象地域全体に対する全面的調査の遂行という目的をほぼ達成し、2年次における調査対象・内容の絞り込み、及び各地域の比較と、それによる最終的とりまとめのための基礎固めを行うことができた。

中国・モンゴフレ・朝鮮・ロシア(シベリア・極東)・日本という東北アジア各地域の主要な港市・都市を対象として、歴史的・現在的に交易拠点の多面的な様相を比較研究する本研究においては、各分野の研究者による現地調査が必要である。前年度に調査できなかった所、及び前年度の調査によって得られた知見に基づいてある程度重点を絞って選定した所を中心として、海外調査を行った。その対象となった交易拠点としては、モンゴル人民共和国・ウランバートル、ロシア連邦・ユジノサハリンスク、中国では呼和浩特・上海・厦門・福州である。また国内においても、関係する長崎・福岡・神戸などでの調査を遂行した。これらにより、モンゴルでは、モンゴル科学技術教育文化省・国立科学アカデミー・ウランバートル大学・モンゴル国立大学等での資料収集、情報収集を行うことができた。またユジノサハリンスクでは、ユジノサハリンスク郷土博物館等で文献資料調査、現地状況調査、情報収集を行い、特に朝鮮系民族の問題等に成果をあげた。また中国では、呼和浩特・内モンゴル大学などでの文献資料調査、情報収集、史蹟調査による成果が大きい。具体的には成果報告書の総論に記載したが、同地における交易拠点としての歴史的背景、資料的諸問題等々について成果を得た。さらに厦門大学などでの文献資料調査、情報収集、史蹟・宗教関係施設調査による福建省での調査では、宗教と交易との関わり、特に台湾との関係が、保生大帝の神廟の由来をめぐって展開している様相などを具体的に明らかにすることができた。また最終年度である本年度の報告書作成のため、国内において追加的資料調査・現地調査を行い、全体的討議の上で、各人のテーマに即した報告論文執筆を行うこととした。
児童・生徒に対する懲戒と手続制度の在り方に関する研究

近年、問題行動を起こす児童・生徒に対し、適切に懲戒権を発動すべきという要請が高まっている。本研究は、高等学校の生徒に対する懲戒の在り方について、教育学と法学の学際的視点から検討することを目的とするものである。裁判例の分析の結果、学校設置者が懲戒に関するガイドラインを定めている場合には、校長はガイドラインを逸脱することがないよう、適正な手続により懲戒を行う職務上の法的義務を負うとされていること等が明らかとなった。また、生徒の懲戒に関する実態把握のための調査を行った結果、学校が定める生徒の懲戒基準の詳細さには差があること、そして詳細な基準の公表には慎重な姿勢が見られること等が明らかとなった。近年,問題行動を起こす児童・生徒に対し,適切に懲戒権を発動すべきという要請が高まりを見せている。こうした中,教育を受ける権利に配慮した,公正で透明な懲戒手続の整備が不可欠となっている。しかしながら,現行法制上,児童・生徒の懲戒は行政手続法の適用除外とされており,学校教育法等においても「手続」に関する定めがない。そればかりか,懲戒を巡っては,自主退学や自宅謹慎等の不透明な実態が存在し,適正手続の確立が喫緊の課題となっている。本研究は,児童・生徒に対する懲戒の公正性・透明性を担保する「手続制度」の在り方について,教育学と法学の学際的視点から検討することを目的とするものである。研究初年度である平成26年度は,研究遂行のために必要な基礎データの収集を行った。具体的には,先行研究の収集・分析,行政手続法の立法過程に関する分析を実施すると共に,生徒等の懲戒に関わる裁判例・事例の収集に着手した。当時の制定関係資料(議事録資料等)を用いて行政手続法の立法過程の分析を行った結果,旧文部省は,学校における懲戒処分は在学者という特別の公法上の関係にある者に対してなされるものであり,かつ,単なる秩序違反に対する制裁としての侵害処分ではなく教育作用の一貫としての性格を有しており,学校長が本人の人格や懲戒の教育的効果等を考慮して個々のケースに応じて適切な措置をとるべきであるという立場から,一貫して適用除外を主張していること等が明らかとなった。また,裁判例の検討を通じて,期限の定めのない停学処分(いわゆる無期停学処分)が内包する問題点(懲戒に伴う権力作用や不利益処分性)等の抽出を試みた。本研究は,児童・生徒に対する懲戒の公正性・透明性を担保する「手続制度」の在り方について,教育学と法学の学際的視点から検討することを目的としている。研究2年目にあたる平成27年度は,昨年度に引き続き,法学,教育学の分野における先行研究の収集・分析を行うとともに,児童・生徒の懲戒に関する裁判例を収集し,分析を続けた。児童・生徒に対する懲戒を巡っては,近年,生徒の将来を慮り,退学や停学といった懲戒処分を回避する手段として,自主退学や自宅謹慎,学校内謹慎といった方法が用いられていることが問題視されている。例えば,規制改革会議は,「法に基づかず,いわゆる行政指導にすぎない措置として,「自主退学」,「自宅謹慎」,「学校内謹慎」などと呼ばれる不透明な懲戒ないしその類似行為が広く行われている」点を指摘し,「懲戒等は社会通念上妥当性を欠くような態様で行われるべきではなく,また法的効果を伴う懲戒についても,生徒の個々の状況に十分留意して,あくまでも法令に基づき可能な範囲内で行われるべき」としている(「規制改革推進のための第3次答申ー規制の集中改革プログラムー」平成20年)。裁判例においても,不透明な懲戒類似行為が問題となった事例が存在している。例えば,同級生に対するいじめに関与した生徒に対し,学則上規定のない自宅待機を命じた校長の裁量権が争われた事案では,「校長が,被害者の生命・身体の安全を守るため,保護者の承諾や学則,法令の根拠に基づかずに,校長の裁量により加害者に自宅での待機を指示することが一切許されないとまではいえない」としつつも,当該事案における自宅待機措置が復帰可能性のない無期限のものであり,「生徒が被る不利益は極めて重大なもの」であるから,「かかる重大な処分を校長の裁量によってすることは許されない」とする判断が行われている(広島高等裁判所判決平成27年11月11日)。資料収集及び裁判例の収集・分析が順調に進んでいる。本研究は,児童・生徒に対する懲戒の公正性・透明性を担保する手続制度の在り方について,教育学と法学の学際的視点から検討することを目的としている。平成28年度は,1先行研究の分析,2各地方公共団体の学校管理規則等の比較,3児童・生徒の懲戒に関する裁判例の収集・分析を継続して実施した。その結果,以下の点が明らかとなった。第一に,懲戒停学と類似する事実上の懲戒として,自宅謹慎,学校内謹慎,自宅待機等が存在するが,先行研究においては,これらの区別を強調する見解と,あまり強調しない見解との両方が存在していた。従来,これらはその境界が曖昧な形で解釈されることがあったが(「停学」には謹慎,出校停止等のそれぞれ実質的にこれに準ずる懲戒処分を含む等),近年,規制改革会議による批判を契機として,「法的な懲戒」と「事実行為としての懲戒」の混同は,忌避される傾向にあり,行政解釈にも変容が見られることが明らかとなった。第二に,地方公共団体の学校管理規則等を比較した結果,学校教育法施行規則26条2項に規定された退学,停学,訓告とは別に,自治体独自の懲戒を定めているところが存在していた。

例えば,埼玉県では「懲戒のうち,戒告,謹慎,停学及び退学の処分は,校長が行う」(埼玉県立高等学校通則27条2項)とされ,校長が行う法的な懲戒の一種として,停学とは別個に「謹慎」が規定されている。第三に,生徒の懲戒に関する裁判例においては,自宅待機措置について,「不利益を受ける生徒の保護者がその内容を理解し,真意に基づいてこれを承諾しておれば,債務不履行の違法性は阻却される」が,その際には,「自宅待機措置の内容,期間(復学時期),目的,保護者が承諾しなかった場合の学校側の措置等を,控訴高校が十分に説明して,保護者がこれを理解した上で承諾することが必要」となることが示された(広島高等裁判所判決平成27年11月11日)。資料収集及び裁判例の収集・分析が順調に進んでいる。本研究は,児童・生徒に対する懲戒の公正性・透明性を担保する手続制度の在り方について,教育学と法学の学際的視点から検討することを目的としている。平成29年度は,主として1生徒の懲戒に関する裁判例の収集・分析,3懲戒の運用について公立高等学校の校長に対しヒアリング調査を実施した。その結果,主として以下の点が明らかとなった。第一に,学校設置者が懲戒に関するガイドラインを定めている場合には,特段の事情が存在しない限り,校長はガイドラインを逸脱することがないように,適正な手続により,懲戒を行う「職務上の法的義務」を負うとした裁判例が存在している(高松高等裁判所判決平成29年7月18日)。この事案では,県立高等学校の元生徒が,違法な手続によって自主退学を強要された等と主張して,学校設置者を相手に損害賠償を請求する訴訟を提起した。判決では,退学勧告を行う際には県教育委員会のガイドラインに従って生徒に「弁明の機会」を付与するものとされていたが,これを実施し難い特段の事情がないのにも関わらず,その手続を履践しなかったという校長の過失が認められ,元生徒の損害賠償請求が一部認容された。第二に,懲戒の規定・運用は,地方公共団体ごと,また同一の地方公共団体内であっても学校ごとに異なり,学校の慣習・前例が重視されている。また,「期限の定めのない停学等」に対する認識には地方公共団体によって温度差がある。生徒への懲戒の言い渡しの際には,解除の期限を告知しないのが通例であるという認識が一般的なところがある一方で,通知により終期を明示することを全公立高等学校に求めているところも存在している。近年、問題行動を起こす児童・生徒に対し、適切に懲戒権を発動すべきという要請が高まっている。本研究は、高等学校の生徒に対する懲戒の在り方について、教育学と法学の学際的視点から検討することを目的とするものである。裁判例の分析の結果、学校設置者が懲戒に関するガイドラインを定めている場合には、校長はガイドラインを逸脱することがないよう、適正な手続により懲戒を行う職務上の法的義務を負うとされていること等が明らかとなった。また、生徒の懲戒に関する実態把握のための調査を行った結果、学校が定める生徒の懲戒基準の詳細さには差があること、そして詳細な基準の公表には慎重な姿勢が見られること等が明らかとなった。先行研究の収集・分析,行政手続法の立法過程に関する分析を実施すると共に,生徒等の懲戒に関わる裁判例・事例の収集に着手した。