hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
質量数１００以下の原子核による速い陽子捕獲過程の系統的記述

本研究により、陽子移行反応においてdの分解状態の寄与が重要で、それは0度の断面積の値を2倍近く増大させることを明らかにした。これにより、p-8B融合反応率は従来の結果に比べて約26%小さくなることが判明した。この結果はAmerican Physical Societyが刊行する学術誌に投稿中であり、国内外の様々な研究会・セミナーで発表された。質量数8以上の元素を形成するための重要な反応として注目されているp + 8B →9C + γという反応(p-8B融合反応)に我々は着目した。このp-8B融合反応は低エネルギーの反応であり、実験によって直接再現することは困難である。そこで代替反応の1つであるd + 8B →n + 9Cという陽子移行反応を理論解析することにより、p-8B融合反応率を間接的に決定した。本研究では陽子移行反応において、dおよび9Cそれぞれの仮想的な分解効果を考慮し、定量的に信頼できるp-8B融合反応率を見積もった。陽子移行反応における入射核dは陽子と中性子の弱束縛系であり、反応過程においてそれらの構成粒子に容易に分解しうる。本研究では、その分解状態を取り入れるために状態離散化チャネル結合法(CDCC)という手法を用い、精密な反応模型を構築した。9Cの分解状態についても同様の手法を採用した。陽子移行反応の解析の結果、dおよび9Cの分解効果は陽子移行反応の断面積を最大で約58%増大させることが判明した。これはp-8B融合反応率を本質的に決定する天体核物理因子を約52%減少させる結果であり、rp-processにおける元素合成過程の阻害を導くものである。本研究によって、不安定核を含む移行反応において粒子の分解効果が本質的に重要であることが示され、今後の天体核反応率決定に向けて非常に有用となる高精度な反応模型が完成した。当初の目的のように陽子捕獲反応の反応率を「網羅的に」決定することはできなかったが、そのための礎となる重要な成果は見出すことができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定では、「9.研究実績の概要」で述べた、解析した対象の分解反応のうち、排他的な分解反応のみを研究対象としていた。しかし、包括的な分解反応においても同様な分析が可能であることに着目し、当初予定していたよりもより詳細で精密に天体核物理因子を決定することができた。前年度の研究により、2種類の9C分解反応を代替反応とする方法は十分良く機能することが明らかになったが、移行反応を用いた場合、その結果が分解反応によって求めたものと大きく食い違うという問題が残っている。移行反応は陽子捕獲反応の代替反応として近年注目されており、実験的にも系統的な測定が計画されている。この状況に鑑み、平成25年度は当初の研究計画を変更し、移行反応の正確な描述に取り組むこととした。研究の結果、移行反応においても高次の過程が重要な役割を果たすことが明らかになった。しかし分解反応の結果との整合しておらず、今後は分解反応のみに注目するのではなく、異なる様々な反応を解析し、そこから速い陽子捕獲過程の記述を試みる。具体的には核子移行反応の解析から、速い陽子捕獲過程に寄与する不安定核および非束縛核の構造について研究することを目標としている。分解反応の結果との整合性を見出すために、移行反応模型の拡張を図る。
ゲノム情報に基づいた超好熱菌遺伝子発現制御システムの解明

本年度はThermococcus kodakaraensisの多糖分解・解糖系・糖新生系酵素遺伝子の全てを制御する転写因子Tgr(Thermococcales glycolytic regulator)を同定した。Tgr遺伝子を破壊したところ、糖新生条件で本来は抑制されている多糖分解酵素・解糖系遺伝子群の転写量は解糖条件と同等のレベルに達していた。さらにこの条件下で転写誘導される糖新生系遺伝子群の転写量は低いままであった。これらの事実からTgrは糖新生条件下では多糖分解・解糖系遺伝子群の転写抑制と糖新生遺伝子群の転写誘導の双方に関与することが明らかとなった。さらにこれらの遺伝子上流には共通配列(TGM, Thermococcales glycolytic motif)が存在し、多糖分解・解糖系遺伝子ではBRE/TATA配列の下流に、糖新生遺伝子ではBRE/TATA配列の上流に位置した。Electrophoretic Mobility Shift Assayを行ったところ、TgrはTGMに特異的に結合することが明らかとなった。さらにmaltotrioseの存在下でTgrのTGMへの結合が解除されることも判明した。これらの結果を総合すると、Tgrは糖新生条件では多糖分解・解糖系遺伝子のBRE/TATA配列の下流に結合し、これらの転写を抑制し、解糖条件ではmaltotrioseのTgrへの結合によりTgrの抑制効果は解除される。一方、糖新生系遺伝子に関しては、糖新生条件でTgrがBRE/TATA配列の上流に結合し、これらの転写を促進し、解糖条件ではmaltotrioseのTgrへの結合によりTgrの促進効果が解除されるメカニズムが示唆された。本年度は超好熱始原菌Thermococcus kodakaraensisKOD1株において、様々な外的刺激に対して遺伝子発現量が変化する遺伝子を同定した。最も興味深い応答は本菌のmethionine sulfoxide reductase遺伝子で見られた。本酵素はmethionineが酸化された際に生じるmethionine sulfoxideを還元修復する抗酸化酵素であるが、酸化ストレス(過酸化水素添加)に対しては応答せず、低温条件(60°C培養)でのみ発現誘導が見られた。このような温度に対する応答を理解するため、本酵素の生化学的解析を行った。その結果、methionine sulfoxide reductaseは、耐熱性が比較的低く、活性の至適温度も本菌の至適生育温度(85°C)と比べ驚くべき低いものであった(30°C)。本酵素は超好熱菌が低温環境にさらされる際に上昇する溶存酸素濃度に対処するための防御機構の一員である可能性が示唆され、その発現調節機構は極めて興味深い。また耐熱性の低いタンパク質を超好熱菌細胞内で人為的に発現した際に、本菌内の2種のHSP60タンパク質のうちの1種(CpkB)が誘導発現することが判明した。もう一方のCpkAは発現誘導されず、機能分担を行っている可能性が示唆された。他のHSP系の因子がどのような応答を示すかどうかを現在検討している。さらに転写調節因子に関しては4種の遺伝子破壊株が単離でき、その形質評価を行っている。さらにこれらの遺伝子上流には共通配列(TGM, Thermococcales glycolytic motif)が存在し、多糖分解・解糖系遺伝子ではBRE/TATA

配列の下流に、糖新生遺伝子ではBRE/TATA配列の上流に位置した。Electrophoretic Mobility Shift Assayを行ったところ、TgrはTGMに特異的に結合することが明らかとなった。さらにmaltotrioseの存在下でTgrのTGMへの結合が解除されることも判明した。これらの結果を総合すると、Tgrは糖新生条件では多糖分解・解糖系遺伝子のBRE/TATA配列の下流に結合し、これらの転写を抑制し、解糖条件ではmaltotrioseのTgrへの結合によりTgrの抑制効果は解除される。一方、糖新生系遺伝子に関しては、糖新生条件でTgrがBRE/TATA配列の上流に結合し、これらの転写を促進し、解糖条件ではmaltotrioseのTgrへの結合によりTgrの促進効果が解除されるメカニズムが示唆された。
機能性腸疾患の病態生理からみた治療法の確立

慢性便秘症、大腸憩室症などの機能性腸疾患では壁内神経系の調節異常が存在するということがわかってきたが、治療への臨床応用するまでには到っていないのが現状である。そこで本研究では、日常臨床の現場で多く経験する慢性便秘症例について、その病態を生理学的に把握し、適切な治療方針を確立し臨床応用することを目的とした。研究方法は、便通正常例4例、慢性便秘症例3例を対象として腸内圧測定用の3ch圧トランスジューサー付きカテーテル(P31-30:KONIGSBERG INSTRUMENTS.INC.製)(肛門管直上より2cm、12cm、27cmの部位で測定)を経肛門的に直腸からS状結腸に透視下に挿入し、記録用の携帯型3chポケットモニター(GMMS-300:スターメテ"ィカル社製)に接続し、S状結腸、直腸の内圧を連続的に長時間測定して検討を行った。腸管運動を解析する方法は時間あたりの収縮波の数を検討し、さらに腸管運動をCodeらのIIV型に分類して解析した。今回の検討では、経肛門的カテーテルにて、腸管内圧を測定することが可能であった。さらに、腸管運動の波形はCodeらのいうIIV型に分類することが可能であった。便通正常例は慢性便秘症例に比べて波の数が多く、食後24時間の波の数が増加する傾向にあった。さらに、I、II、IV型の波の増加を認めた。一方、慢性便秘症例では全体的に波の数が便通正常例に比べ少ないことより、腸管の運動性が低下していると考えられた。さらに、食後24時間の波の数の増加を認めず、IIV型いずれの波の増加も認めなかった。以上より、便通正常例では食事により強い収縮波を伴う運動充進状態になると考えられ、それは胃大腸反射が関与すると思われた。また、慢性便秘症例では食事による胃大腸反射が障害されているということが示唆された。現時点では症例数が少なく、さらなる症例の蓄積が必要と思われるが、本研究により、約7時間の経肛門的に腸管内圧を測定する方法、とくに、携帯型のポケットモニターを使用して測定する今回の方法は被験者の負担を少なくし、より自然な状態で記録でき、今後、慢性便秘症例からその他の機能性腸疾患の病態生理を調べる一つの方法として有用であると考えられた。今後は、さらに24時間測定、伝達圧波形の詳細な分析、その他の消化管運動検査法を組み合わせての検討、直腸生検組織の検討を加えていけば、機能性腸疾患のより的確な治療法の開発につなげていけると考えられた。慢性便秘症、大腸憩室症、過敏性腸症候群など機能性腸疾患は、日常の外来診療で経験する疾患である。しかし、その病態生理および治療法は、未だ病態の確立していないのが現状である。

私どもは、これまでHirschsprung病やその類縁疾患、大腸憩室症を中心に検討を行ってきた。そして、最近の輸送遅延型慢性便秘(Slow transit type chronic constipation)の病態生理学的検討から、本症にも腸壁内神経系異常が存在することを報告した。しかし、これらの疾患の腸管壁内神経系に異常を認めることが判明しっっあるが、臨床の現場における患者治療への応用は未だ詳細は不明である。そこで本研究では、臨床症例を用い各種消化管機能検査を施行し機能性腸疾患、特に特発性慢性便秘などの病態を把握し、適切な治療方針を確立し実行することを目的としている。そのため現在3チャンネル直腸内圧測定装置GMMS-300(スターメディカル製)を購入し結腸、直腸などの消化管内圧測定を行い結腸、直腸、さらに肛門の消化管運動機能の評価をしているところである。今後、さらに症例を重ね、その他の各種消化管機能検査も加えて病態生理学的検討を加え臨床に応用していきたいと考えている。慢性便秘症(特に輸送遅延型慢性便秘)、大腸憩室症、過敏性腸症候群などの機能性腸疾患は、日常の外来診療で経験する疾患である。しかし、その病態生理および治療法は、未だ確立していないのが現状である。そこで、これら疾患に対し病態生理学的検討を行った結果、腸壁内神経系(特にnon-adrenergic non-cholinergic inhibitory nerve)の調節異常が存在することが判明し報告した。しかし、現在のところ、これら疾患の腸管壁内神経系調節異常に対して、患者治療へ臨床応用するまでには到っていない。そこで本研究では、臨床症例を用い各種消化管機能検査を施行し機能性腸疾患、特に特発性慢性便秘などの病態を生理学的に把握し、適切な治療方針を確立し臨床応用することを目的としている。本研究には直腸・肛門運動を解析する必要があり、そのため3チャンネル直腸内圧測定装置GMMS-300(スターメディカル製)を購入し、直腸・肛門などの消化管内圧測定を中心に直腸肛門蠕動波の検討をしている。しかし、症例数が少なく分析結果を公表するまでには到っておらず、さらに症例を重ね報告する予定である。なお、輸送遅延型慢性便秘では直腸肛門運動低下および直腸肛門反射機能低下(特に食後)が存在することが判明し、腸管運動改善剤との関連も検討している。今後、さらに症例を増やし腸管運動改善剤投与との関係、各種消化管機能検査も加えて詳細な直腸・肛門生理機能を検討し、臨床応用を可能にしていきたいと考えている。
ＥＳ細胞から甲状腺濾胞上皮細胞への分化誘導及び体内でのホルモン産生の研究

我々が目的としたES細胞から甲状腺組織への分化誘導は、ベルギーのAntonica博士らが2012年に成功し、マウス体内に移植し甲状腺機能を回復させるに至った(Nature. ;491(7422):66-71.2012)。我々はこの分化効率とES細胞の未分化能維持の機能に重要な関係があるのではないかと考え、それを解析することによりES細胞の分化誘導の効率を上げることを目指した。その結果、我々が以前から注目している転写因子Liver receptor homologue 1(LRH1)がSox2とGabpによって直節発現誘導をうけ、self renewalの重要な一角を担っていることが分かった。現在、多くの体細胞で分化誘導のマスター遺伝子が判明し、ES細胞からの分化誘導が可能となっている。しかし、さらにin vivoの研究が行われ、結果を出している組織はまだ少ない。この理由は動物の体の機能が、特に内分泌・生殖といった分野では単一の細胞のみで支配されるものではなく、複数の細胞の関与によって成り立っているためであると考える。本研究は、ES細胞を甲状腺濾胞上皮細胞へと分化誘導し、体細胞への生着を目的とした基礎実験であった。そのなかで2012年にNatureにES細胞から機能的甲状腺細胞への分化誘導の成功が発表された(Generation of functional thyroid from embryonic stem cells)。この問題点はその効率と手法にあり、一般的に行える実験内容ではない。我々は本研究を、分化誘導した体細胞をin vivoの研究、ひいては臨床応用へと進める一つの手がかりとすることを到達目標においており、その分化誘導の普遍性が重要であると考えた。そこで、もう一度ES細胞の未分化能維持と分化誘導の仕組みまで掘り下げて、内胚葉系細胞である甲状腺への分化効率と簡便さを高める工夫を研究した。胚性癌細胞およびES細胞を使用して実験を重ねた。この結果ES細胞の未分化能維持のためにiPS細胞作製に必要な因子として知られるSOX2や、未分化因子と知られるGABPが関与していることを新たに発見し、2014年にBiochim Biophys Actaに発表した。さらにこの研究を進めiPS細胞での実験も行う予定で新たに研究費申請を行った。ES細胞での実験は維持経費が膨大となることから胚性腫瘍細胞であるF9のセルラインを予備実験として用いた。F9細胞はES細胞と同様に未分化マーカーであるSOX2などの因子が発現していることをPCRで確認した。ホルモンを産生する内分泌器の代表として卵巣が存在するが、卵巣のLRH1は卵巣特異的なプロモーターを持ち、ほかの体細胞とは違う転写因子によって活性化を受け、卵巣特異的なホルモン生合成に関与しているということが昨年我々の研究室で明らかとなった。甲状腺細胞においても同様に特異的な内分泌転写因子があると考えられる。現在ES細胞から甲状腺細胞に分化する段階で特異的に機能する転写因子を検索している。この段階でES細胞特異的なLrh-1が存在することが判明したため、プロモーターを解析し、未分化能維持や内胚葉系細胞への分化を促す転写因子を検索している。甲状腺濾胞細胞に分化する転写因子の検索を行っており、甲状腺濾胞細胞を作製するに至っていない。ES細胞の未分化能維持に関与する可能性のある、ES特異的Lrh-1の解析。ES細胞、F9細胞を甲状腺濾胞細胞へと分化促す転写因子を発見する。培養細胞の購入、培養液の購入、PCR試薬、抗体の購入などに予定通り使用する
トレーニング及び脱トレーニングにともなう神経性循環調節機構の適応に関する研究

トレーニングに伴って向上したからだの機能はトレーニング停止後どの程度の期間持続するか明らかにする目的で循環調節に中心的な役割を果たす交感神経活動をトレーニング前、後、及びトレーニング停止1年後まで追跡した。健康な成人を対象に前腕のレジスタンストレーニングを週5日、4週間行い、それに続くトレーニング停止4週、8週、1年後に、疲労困憊に到る静的ハンドグリップ運動および運動後阻血時の筋交感神経活動反応を測定した。筋交感神経活動はタングステン針電極を用い、脛骨神経より直接記録した。以下の結果が得られた。1.運動時の筋交感神経活動は経過時間に比例して活発になり、疲労困憊で最高に達した。運動後阻血時の反応は運動時より僅かに低下したが、安静より高い活動が維持された。2.疲労困憊時の筋交感神経活動反応はトレーニング後、トレーニング前値より増加した。しかし、運動後阻血時の反応には変化はみられなかった。3.トレーニング停止直後に比べ停止4週後の疲労困憊時の筋交感神経活動反応は低下したが、トレーニング停止8週および1年後の反応はともに差は認められず、トレーニング前値と等しくなった。運動後阻血時の反応はトレーニング前、直後、トレーニング停止4,8週及び1年後を通して差は認められなかった。運動時の交感神経活動亢進は主にセントラルコマンドと筋からの反射によるが、運動後阻血時の筋交感神経活動亢進は活動筋反射が主体となりこの効果はレジスタンストレーニング及びトレーニング停止により変化しないことが確かめられた。これに対しセントラルコマンドによる運動時の交感神経活動充進はトレーニング後高まり、その効果はトレーニング停止4週後には消失することが明らかとなった。心拍出量や活動筋血流の循環機能は身体トレーニングにより高まるが、この向上には心筋および末梢毛細血管の器質的な適応変化だけでなく、神経性調節系も関与している可能性が高い。特に、トレーニングの初期、およびトレーニング停止後の循環機能適応に関わる可能性が大きいと推察される。本研究はトレーニングおよび脱トレーニングに伴う運動時の循環適応変化に交感神経系がどのように関わっているか明らかにすることを目的とした。健康成人10人を対象とし、全力で10秒間の静的ハンドグリップと休息を10回繰り返す運動を非利き腕で一日3セット、週4回、4週間実施した。運動時の交感神経活動反応はトレーニング前、トレーニング停止直後およびトレーニング停止4週後に測定した。脛骨神経よりmicroneurographyにより記録した筋交感神経活動バースト発射数を交感神経活動の指標とし、次の2種類の運動について反応を観察した。運動1:動脈阻血下において1分間40回のリズミックハンドグリップを最大努力で行なったあとに続く運動後阻血の筋交感神経反応、運動2:最大握力の30%張力発揮のアイソメトリック運動を疲労困憊まで行なった際の反応。結果の概要は以下に示す。1.トレーニング後の最大筋力はトレーニング側だけでなく非トレーニング側も増加し、トレーニング停止後4週目でもトレーニング前より高値が維持された。2.運動1では、運動後阻血時の筋交感神経活動はトレーニング後増加傾向を示したが有意ではなかった。トレーニング停止4週後の筋交感神経活動はトレーニング直後とほぼ同程度であった。3.運動2では、疲労困憊時の筋交感神経活動反応はトレーニング後増強することが認められ、トレーニング停止後はトレーニング前値にまで低下した。心拍出量や活動筋血流の循環機能は身体トレーニングにより高まるが、これには心筋および末梢毛細血管の器質的な適応変化だけでなく、神経性調節系も関与している可能性が高い。本研究は、トレーニングおよび脱トレーニングに伴う運動時の循環適応変化に交感神経系がどのように関わっているか明らかにすることを目的とした。

健康成人20名を対象とし、トレーニング群10名と対照群10名に分け、トレーニング群には、全力で10秒間の静的ハンドグリップ運動と休息をそれぞれ10回繰り返す運動を、非利き腕で一日3セット、週4回4週間実施した。運動時の交感神経活動反応はトレーニング前、トレーニング停止直後、トレーニング停止4週および60週後に測定した。交感神経活動は脛骨神経より微小神経電図法により記録し、バースト発射数で表した。対照群についてはトレーニング群と同様に、トレーニング停止4週まで3回測定した。運動は、最大握力の33%張力を2分間持続(A運動)と疲労困憊まで持続(B運動)する2種を用い、運動時と2分間の運動後阻血時の心拍、血圧、疲労感覚、交感神経活動を測定した。今回、以下に示す結果が得られた:1.A運動ではトレーニングにより運動時の交感神経活動および循環パラメータの変化は認められなかったが、トレーニング停止4週後の測定では運動後阻血時の活動が低下した。2.B運動ではトレーニング後、疲労困憊時の交感神経活動はトレーニング前に比べて高くなる傾向を示した。しかし、トレーニング停止4週および60週後にはトレーニング直後より交感神経活動は有意に低下した。3.B運動の運動後阻血時の交感神経活動は疲労困憊時の交感神経反応と同様の経過をたどった。本結果から、トレーニングに伴う交感神経機能の適応変化は顕著でないが、トレーニング停止の影響が速やかに生じ、持続する結果が得られた。本研究は、トレーニングおよび脱トレーニングに伴う運動時の循環適応変化に交感神経系がどのように関わっているか明らかにすることを目的として行った。健康成人を対象とし、トレーニング群と対照群に分け、トレーニング群には、10秒間の全力静的ハンドグリップ運動と休息をそれぞれ10回繰り返す運動を、非利き腕で一日3セット、週4回4週間実施した。対照群は通常の生活を送った。運動時の交感神経活動はトレーニング前、トレーニング停止直後、トレーニング停止4週および1年後に測定した。運動は、疲労困憊に到る持続(A運動)運動または2分間の静的運動(B運動)とし、これに続く2分間の運動後阻血時の交感神経活動、循環反応、主観的運動強度を測定した。今回は以下に示す結果が得られた:1. A運動ではトレーニング後、疲労困憊時の交感神経活動はトレーニング前に比べて高くなった。しかし、トレーニング停止4週で元に戻り、1年後の反応はトレーニング前と同じであった。主観的運動強度は1年の実験期間を通してほぼ一定であった。2. B運動時の交感神経活動、循環パラメータは実験期間を通して一定であった。3.レジスタンストレーニングは疲労困憊到るような運動時の交感神経反応に影響を及ぼすが心理的な感覚(主観的運動強度)に対する効果は認められなかったことから、生理的な循環調節機構は心理的反応に比べてトレーニングの影響を受けやすいことが明らかとなった。
ストレス抵抗性を司る内側前頭前皮質の神経突起制御因子の役割と生活習慣との関連性

社会や環境によるストレス、食事や睡眠といった生活習慣など多様な習慣因子が認知や情動に影響する。これらの環境因子には、こころの健康を増進するものや、うつ病など精神疾患のリスクを高めるものがある。しかし、いかなる環境因子がこころの健康を増進するかを予測する指標は確立されていない。研究代表者らは、マウスの社会挫折ストレスを用い、短期的なストレスがドパミン受容体を介して内側前頭前皮質(mPFC)の興奮性神経細胞の樹状突起を造成し、ストレス抵抗性を増強することを見出してきた。本研究では、ストレス抵抗性制御におけるmPFCの神経突起制御因子の関与と働き、遺伝子発現制御を調べる。食餌や睡眠がmPFC神経細胞の形態やストレス抵抗性に与える影響を調べ、ヒト健常者の生活習慣とストレス対処能力の関係も検証する。以上により、ストレス抵抗性を担う脳内基盤に迫り、その成果を社会のこころの健康増進に繋げることを目指す。平成30年度には、長期的ストレスが自然免疫受容体TLR2/4を介してmPFCのミクログリアを活性化し、炎症性サイトカインを介してmPFC神経細胞の樹状突起退縮とうつ様行動を促すことを示した。平成29年度に網羅的遺伝子発現解析により同定したストレスにより発現変化する神経突起制御因子の機能を阻害する実験を構築し、ストレスによる情動変容への影響を調べ始めた。またこれらの遺伝子発現変化と関連づけるため、mPFCにおける細胞種選択的エピゲノム解析や三次元電顕解析を立ち上げた。連携研究者と共同で質問紙調査を行い、ヒトのストレス対処能力に関わる生活習慣について解析を始めた。企業との共同研究により、ある食品成分がドパミン系を介して認知機能を改善することを見出した。今後は生活習慣がストレスによるmPFCの組織リモデリングに与える影響を調べることで、ストレスと生活習慣を繋ぐ生物学的基盤に迫りたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度には、単回ストレスによる樹状突起造成にはドパミンD1受容体が必要であるのに対し、反復ストレスによる樹状突起萎縮にはドパミンD1受容体が関与しないことを示し、単回ストレスによる樹状突起造成と反復ストレスによる樹状突起萎縮には別のメカニズムが関わることを示唆した(Shinohara et al. Molecular Psychiatry 2017)。網羅的遺伝子発現解析を行い、単回ストレスによりmPFCで発現が変化する神経突起制御因子を絞り込んだ。共同研究により、ストレスによる神経細胞形態変化の三次元電顕解析や脳局所の少数細胞のエピゲノム解析法を立ち上げた。反復ストレスによる多様な行動変化を比較し、ストレス感受性の個体差は行動の種類により異なることを見出した。並行して、連携研究者と共同で、生活習慣とストレス対処能力の関係を調べる質問紙調査を行っている。本研究の主目的である、ストレス抵抗性増強を担うmPFCの神経突起制御因子の候補を網羅的遺伝子発現解析により絞り込んだ。ストレス抵抗性に関わる神経細胞形態可視化のための三次元電顕技術や遺伝子発現制御解析のためのエピゲノム解析法も立ち上げた。さらに、ヒト健常者を対象としたストレス対処能力に関する質問紙調査を行うとともに、ヒトとマウスの研究の橋渡しを促進するために、マウスのストレス感受性の個体差の多次元評価系も立ち上げた。

平成29年度に網羅的遺伝子発現解析により同定したストレスにより発現変化する神経突起制御因子の機能を阻害する実験を構築し、ストレスによる情動変容への影響を調べ始めた。またこれらの遺伝子発現変化と関連づけるため、mPFCにおける細胞種選択的エピゲノム解析や三次元電顕解析を立ち上げた。連携研究者と共同で質問紙調査を行い、ヒトのストレス対処能力に関わる生活習慣について解析を始めた。企業との共同研究により、ある食品成分がドパミン系を介して認知機能を改善することを見出した。今後は生活習慣がストレスによるmPFCの組織リモデリングに与える影響を調べることで、ストレスと生活習慣を繋ぐ生物学的基盤に迫りたい。今後は、前年度に確立した実験技術を用いて、ストレス感受性制御を担う分子細胞生物学的メカニズムに迫る。神経突起制御因子の発現を抑制する組換えウイルスベクターを作出し、社会挫折ストレスによる情動変化や神経細胞形態変化への影響を調べ、ストレス抵抗性に関わる神経突起制御因子を特定する。並行して、ストレスによるmPFC神経細胞の樹状突起やスパインの形態変化、その変化と細胞内小器官との関連を三次元電顕にて可視化する。さらに、神経突起制御因子の発現を操作し、ストレスによる神経細胞の形態や細胞内小器官の変化に与える影響を調べる。社会挫折ストレスによる神経細胞形態変化に関わる各細胞のエピゲノム変化を調べる。これらの検討により、エピゲノム制御、遺伝子発現、細胞内小器官、神経細胞形態、情動行動の関連性に迫り、ストレス感受性制御を多階層的に理解する。さらに、連携研究者と共同で、ヒトの生活習慣とストレス対処能力の関係を調べ、マウスでのストレス感受性の多次元行動評価尺度を用いた実験に反映していく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
有機活物質によるリチウム二次電池レアメタル正極の代替

リチウム二次電池の電極材料として通常用いられているレアメタル酸化物を,酸化還元活性な有機物で完全に代替することで,低環境負荷な二次電池を創出できる。本研究では,高容量活物質であるベンゾキノン誘導体を用いた電極の長寿命化に取り組んだ。幾つかの誘導体を合成-検討したところ,電極材料の電解液への溶解性と電極寿命とには相関があることを見出し,特にイオン性置換基の導入が長寿命化と高容量化の両立に対して有効であることを見出した。リチウム二次電池の電極材料として通常用いられているレアメタル酸化物を,酸化還元活性な低分子性有機物で完全に代替することで,低環境負荷な二次電池を創出できる。本研究代表者は,既にベンゾキノン誘導体が高容量の電極材料として機能することを見出し,報告している。本研究では,有機材料を探索-設計-合成することで,電極材料としての高性能化を目指し,同時に未解明な点も多い充放電メカニズムの解明を目的としている。独自に見出した有機正極材料であるベンゾキノン誘導体を用いた電池のサイクル特性の改善に取り組んだ。周辺置換基として長さの異なるアルキル基を導入した有機電極材料を合成し,それらを用いた電極の寿命と電極材料の電解液への溶解性を調べたところ,それらの間に相関が見られ,材料の溶解度の低減が電極の長寿命化に対して有効であることを見出した。幾つかの置換基の種類を検討したところ,ある種のイオン性置換基を導入することで,電極材料の溶解性が劇的に低減することを見出し,電極の高容量化と長寿命化の両立する分子設計の糸口を見出した。長寿命化の別のアプローチを見出すべく,多環構造を有するキノン材料の2量体および3量体を新規に合成-評価した。その結果,電極活性部位のオリゴマー化がサイクル特性の向上に有効であることが明らかとなった。一方,充放電メカニズムの解明にも着手した。これまでの有機電極材料においては,充放電過程におけるリチウムイオンの関与は想定されてはいたものの証拠は提案されていなかった。本研究では,核磁気共鳴を用いてリチウム核を観測する手法を検討し,リチウムイオンが有機電極の充放電に伴って挿入-脱離している直接的な証拠を世界に先駆けて見出した。初年度は,独自に見出した有機正極材料であるベンゾキノン誘導体を用いた電池のサイクル特性の改善に取り組んだ。周辺置換基として長さの異なるアルキル基を有する電極材料を合成し,それらを用いた電極の寿命と電極材料の電解液への溶解性を調べたところ,それらには相関があり,有機電極材料の電解液への溶解性を下げることが電極の長寿命化に対して有効であることを見出し,学会発表および論文投稿を行った。さらに,ある種の置換基がサイクル特性向上に効果があることが明らかとなり,現在その効果の詳細を検討している。一方,多環構造を有するキノン材料の2量体および3量体を新規に合成-評価したところ,電極活性部位のオリゴマー化がサイクル特性の向上に有効であることを見出した。これまでの有機電極材料においては,充放電過程におけるリチウムイオンの関与は想定されていたものの確証は提案されていなかった。本研究では,核磁気共鳴を用いてリチウム核の観測を行った結果,リチウムイオンが有機電極へ挿入-脱離している証拠を初めて発見することに成功した。24年度の計画では,「有望な有機活物質に関して,種々の類縁体を検討-合成し,置換基と電極電位との関係,置換基と電極の寿命との関係を明らかとする。」を目標の一つとしていた。電極電位については十分検討が出来ていないが,寿命と置換基の関係については,一定の知見を得ることが出来た。さらには,新規材料の合成にも挑戦し,電極活性部位をオリゴマー化することで,寿命特性が改善することを見出した。25年度の計画であった「結晶性低分子の酸化還元機構の解明」については予定を早めて検討を進めている。24年度に明らかとした有機電極材料へのリチウムイオンの挿入-脱離については,未だ世界で報告がないものであり,現在,誌上発表を検討している。これまで得られた知見を元により高い性能を有する有機材料を新規に設計し合成する。既に多環構造を有するキノンを2量化もしくは3量化することで,容量を下げることなくサイクル特性を向上させることを見出しており,今後は,この方法論を他の骨格へ応用する。サイクル特性の向上に有効な置換基を併せて見出したが,電圧の低下を招く欠点が見つかった。この点に関しても,量子化学計算の結果と併せて改善-検討を試みる。

一方,充放電メカニズムの解明をより一層進める。優れた電極特性を示す試料について電極を作製し,有機電極材料の電子伝導度と充放電深度の関係について検討する。さらには,明らかとなっていない放電状態の結晶構造解析にも取り組む。その後は,得られた正極材料と炭素系負極を併せたいわゆる全電池を作製し,実用に近い条件での評価を行うことで実用化に向けた問題点を明らかとする。今年度は,使用可能な金額(約270万円)を以下のような分配で使用する計画を立てている。充放電装置の増設:100万円,電極作製装置:50万円,合成等に必要な試薬等の物品費:60万円,測定費:30万円,学会発表等に必要な旅費:30万円(合計270万円)。
非対称な遺伝子発現パターンを生むメカニズムの構成的アプローチによる解明

申請者は、初期発生で重要な遺伝子発現パターンの非対称化がNodal-Leftyシグナル系のみで可能なのか、そのパターンの形成に重要な要素は何なのかという疑問をもった。本研究は、Nodal-Lefty系を培養細胞内へ再構成し、非対称パターン形成が再現できるかどうかの検証を通じて、その疑問に答えることを目的としている。申請者は、人工Nodal-Lefty系を培養細胞(HEK293細胞)に導入し、小さな高Nodal発現領域の自律的な形成を確認し、さらにNodal伝播の亢進によりより大きな発現領域の形成を実現した。さらに、Lefty2による抑制力の向上によるさらなるパターンの改善の糸口もつかんだ。発生初期の胚では、それまで対称であった遺伝子発現の空間パターンが非対称になるという現象が起こる。この現象には様々なシグナル分子が関わっているが、その中でもNodalとLeftyという活性化因子、抑制因子の関係にある拡散性のシグナル分子は重要な役割を果たしていると考えられている。本研究は、遺伝子発現の非対称パターン形成がNodal-Leftyのみで可能なのか、そのパターンの大きさや形に重要なパラメータは何なのかという疑問の解明に取り組むものである。本研究では、ホスト細胞としてHEK293細胞を採用した。前年度の研究計画では、(1)Nodal受信系の確認、(2)プロモータライブラリの作製、(3)細胞内で発現させたNodalやLeftyの機能のリポーターアッセイによる確認、(4)各構成要素のパラメータの確認、の4項目の研究を実施する予定であった。申請者は実際に(1)(3)の研究計画を完遂した。(4)に関しては、Nodal応答プロモーターのシグナル応答曲線のリポーターアッセイによる取得実験の系をたてたところである。また、NodalやLeftyの拡散速度のFRAPによる測定に関しては、GFPやmCherryを融合し可視化したNodalとLeftyのコンストラクトを作製したところである。それに加え、目標の人工Nodal-Lefty系を細胞内に構築し、その細胞集団内にNodal活性の高い領域、低い領域を作ることができた。今後は計画(4)の遂行と並行して人工Nodal-Lefty系のパラメータを操作できるような仕組みを作っていく。本研究は、遺伝子発現の非対称パターン形成がNodal-Leftyのみで可能なのか、そのパターンの大きさや形に重要なパラメータは何なのかという疑問に取り組むものである。前年度の段階で、人工Nodal-Lefty系を導入した細胞で、低濃度Nodal添加条件下で小さな高Nodal発現領域の自律的な形成を確認していた。それをふまえて前年度の研究計画では、(5)各構成要素のパラメータの確認と並行してNodal-Lefty系のパラメータを操作できるような仕組みを作る予定であった。(5)に関しては、Nodal応答プロモーターのシグナル応答曲線を得た。さらにこの応答曲線を使ったシミュレーションにおいて、私たちの作製した人工Nodal-Lefty系が非対称パターン(Turingパターン)を形成しうることが分かった。一方、拡散係数については二次元培養下において細胞外GFP融合Nodalを見ることが困難であったため、Nodal応答リポーターを介してNodalの拡散を見る方針に変更したところである。(6)のNodal-Lefty系の再構成に関しては、より大きな高/低Nodal発現領域の自律的な形成に向けて、Nodal高発現クローン取得のための仕組みづくりをまず行った。その結果、Nodal非添加条件下でNodalの自己活性化を起こせるクローンを取得できた。このクローンを元に人工Nodal-Lefty系を作り直したところ、Nodalが多く発現しているため、Lefty2による抑制の力が足りないことが分かった。また一方で、HEK293細胞ではLefty2はほとんど未成熟型だったが、Furinを発現させると成熟型Lefty2が現れることを確認した。したがって今後は、人工Nodal-Lefty系にFurinを導入することででLefty2による抑制を強めたうえでパターン形成を観察する予定である.申請者は、初期発生で重要な遺伝子発現パターンの非対称化がNodal-Leftyシグナル系のみで可能なのか、そのパターンの形成に重要な要素は何なのかという疑問をもった。当初予定していた4項目のうち、3項目を完遂し、残りの1項目についても準備がほぼ完了している。それに加えて、予定していなかった人工Nodal-Lefty系の作製および、人工Nodal-Lefty系を導入した細胞で小さな高Nodal発現領域の自律的な生成を確認できているため。なお、この追加した実験は、研究の実施方針の見通しをよくする上で重要なものであった。27年度が最終年度であるため、記入しない。合成生物学研究申請書ではNodalやLeftyの拡散速度を遅くする仕組みについて述べたが、速くする(遠くまでシグナルが届く)方の仕組みを特にNodalに関して優先して作っていった方がいいと、人工Nodal-Lefty系を用いた実験からわかった。そのため、Nodalの安定化変異体の作製やCo-receptorの変更の準備を進めている。
多重遺伝子改変メダカによる神経変性疾患の病態解明

パーキンソン病(PD)は、病理学的に中脳黒質ドパミン神経細胞の脱落と神経細胞内αシヌクレイン(α-syn)凝集体形成を特徴とする。最近、GBAの変異がPDの強いリスクとなることが報告されており、本研究ではGBA欠失メダカを作製・解析した。同変異体は、他GBA欠失生物種と異なり、月単位で生存し病態の観察が可能であった。同変異体の脳にα-synの蓄積を認め、原因としてオートファジー・ライソソームの異常を考えた。さらに、α-syn欠失メダカの作製と交配・解析、またヒトα-synトランスジェニックメダカの作製と交配・解析を行ったが、病態に変化を認めず、α-synの病態への関与は明らかでなかった。平成26年度は、まずは既に作製していたGBA欠損メダカの表現型解析を行った。GBA欠損マウスは出生間もなく致死的となり解析が困難であるのに対し、GBA欠損メダカは月単位で生存し、病態の観察が可能であった。GBA欠損メダカは2ヶ月齢で行動異常を示し、5ヶ月齢までに死亡した。3ヶ月齢での病理学的解析では、神経炎症を伴った非特異的な神経細胞死、オートファゴソームの蓄積を伴った軸索の腫脹、同部位へのα-syn蓄積とリソソームの異常を認めた。パーキンソン病との関連においては、オートファジー・ライソソーム系の異常が原因でα-synの蓄積を起こすと考えた。次に、α-syn欠損メダカを作製した。当初はTILLING法にて作製することを予定していたが、TALENsによる作製に成功し、この成果は論文として発表した(Ansai S, et al. Dev Growth Differ 2014)。そして、GBA/α-syn二重欠損メダカを作製・解析したが、結果としてGBA欠損メダカの表現型は変化せず、本モデルにおけるα-synの病態への関与は確認できなかった。一因として、本モデルはゴーシェ病としての表現型が強く、α-syn蓄積による毒性を観察することが困難であった可能性を考えた。GBA欠損メダカとGBA/α-syn二重欠損メダカを解析した成果は論文として発表した(Uemura N, et al. PLoS Genetics 2015)。さらに、神経細胞特異的なメダカGAP43プロモーター下にヒトα-synを発現するコンストラクトを作製した。このコンストラクト中のα-synは野生型のみならず、遺伝性パーキンソン病の原因と報告されているA53T、A30Pそれぞれのミスセンス変異を持ったものも同時に作製した。それぞれのコンストラクトについて数ラインずつのα-syn Tgメダカを作製した。いずれのラインにおいても脳におけるヒトα-synの発現は確認できた。現在、これらα-syn Tgメダカの表現型解析を行っており、また同時にGBA欠損メダカとの交配を進めている。まず、TILLING法にて作出したGBA欠失メダカの表現型解析を行った。GBA欠失マウスは出生間もなく致死的となり解析が困難であるのに対し、GBA欠失メダカは月単位で生存し、病態の観察が可能であった。GBA欠失メダカは2ヶ月齢で行動異常を示し、5ヶ月齢までに死亡した。メダカを用いた研究では、利用可能な抗体が乏しいことが問題となるが、メダカα-synに対する抗体を作製し、免疫染色にて脳内にα-synが蓄積することを見出した。また、オートファゴソームとリソソームを検出可能な抗体を発見し、これらの異常を免疫組織学的・生化学的に観察した。具体的にはオートファゴソームの軸索への蓄積、カテプシンDの染色性低下とリソソームの形態異常を認めた。さらに、免疫組織染色とin situハイブリダイゼーションにて細胞死とミクログリアの増生を見出した。次に、α-syn欠失メダカをTALENsにて作製し、GBA/α-syn二重欠失メダカを解析したが、結果としてGBA欠失メダカの表現型は変化せず、本モデルにおけるα-syn蓄積の病態への関与は確認できなかった。GBA欠失メダカとGBA/α-syn二重欠失メダカを解析した成果は論文として発表した(Uemura N, et al. PLoS Genetics 2015)。さらに、神経細胞特異的なメダカGAP43プロモーター下にヒトα-syn(WT, A30P, A53T)を発現するトランスジェニックメダカを作製した。それぞれ複数ラインを作製し、α-synの発現量が多いラインを選別し、そのラインそのものの解析に加えて、GBA欠失メダカと交配・解析を行った。しかし、いずれのラインにおいても寿命、ドパミン神経細胞脱落は変化せず、さらにヒトα-syn凝集体形成も認めなかった。以上から、GBA欠失メダカにおけるα-synの病態への関与は明らかでは無かった。

同変異体の脳にα-synの蓄積を認め、原因としてオートファジー・ライソソームの異常を考えた。さらに、α-syn欠失メダカの作製と交配・解析、またヒトα-synトランスジェニックメダカの作製と交配・解析を行ったが、病態に変化を認めず、α-synの病態への関与は明らかでなかった。本研究の目的は、パーキンソン病の研究に有用と考えられるGBA欠損メダカの研究を発展させることである。平成26年度において、まずは本研究の基礎的なデータとなるGBA変異メダカそのものの解析を終了させることができた。GBA/α-syn二重欠損メダカの解析から、α-synの病態への関与を調べることを試みたが、この解析は完了したものの、研究をさらに発展させられる結果は得られなかった。平成26年度にα-syn Tgメダカの作製は完了することができ、平成27年度はα-syn Tgメダカの解析のみならず、GBA欠損/α-syn Tgメダカの解析を進めることが可能と思われる。神経内科学マウスやゼブラフィッシュと比較するとメダカの研究者は少なく、研究を進める上では特に使用可能な抗体が少ないことが障害となる。これまでメダカにおいては、オートファゴソームやライソソームを可視化するための抗体は報告されておらず、これらを観察するためにLC3B-GFPやLamp1-mCherryを発現するTgメダカを作製することを予定していた。しかし、GBA欠損メダカの解析の過程で、多数の市販抗体を試したところ、メダカLC3BとCathepsin Dを免疫組織染色できる抗体を発見した。今後、オートファゴソームとライソソームを観察するために、Tgメダカは作製せずこれら抗体を用いることとした。最近、GBA欠損マウス(造血系・間葉系細胞のみのコンディショナルノックアウト)にGBA2を欠損させると、骨病変、肝脾腫、血球減少などの表現型が改善することが報告された(Mistry PK, et al. PNAS 2014)。なお、このマウスモデルは神経系に表現型を来さない。我々は、GBA欠損メダカが神経症状を来たすものの生存可能な点を利用し、GBA2欠損メダカの作製とGBA/GBA2二重欠損メダカの作製を行うことにより、神経系におけるGBAとGBA2の相互作用を解析することを想起した。具体的には、GBA/GBA2二重欠損により、α-syn蓄積を含めた表現型の変化を観察するが、GBA2はERに存在するglucocerebrosidaseであり、病態にERストレスが関与する可能性がある。平成27年度は解析対象として、α-syn TgメダカとGBA欠損/α-syn Tgメダカに加え、さらにGBA/GBA2二重欠失メダカをBip-EGFP Tgメダカを利用してin vivoで解析する予定とする。
フランスにおける社会的調停の概念と機能に関する調査研究

フランスにおける「社会的調停」は、紛争当事者の心理的満足よりも、地位全体の融和がいかにして実現されたか、という点に焦点がある。それゆえ都市政策、社会政策と密接に関連した司法政策になっている。制度の実施にあたっているのは、アソシアシオンと呼ばれる民間非営利団体であり、この言葉には、「人々を結びつける」という意味もある。近年は、近隣の民主主義という観点から、近隣住区評議会でも地域の問題、近隣紛争が話しあわれ、そのような現象も「社会的調停」と呼ばれている。しかし、この近隣住区評議会は、既存のアソシアシオンとの間で、役割分担をめぐる紛争を起こしているケースもあり、制度間の社会的調停も必要になっていることが分かった。研究初年度である今年度は、まず第一に、基礎作業として、最近、活況を見せている日本におけるADR論に関する文献、また自治体による紛争解決に関する文献を網羅的に蒐集し、日本の法社会学がこれまでどのように調停という制度を評価していたのか、ADRという概念をどのように他の国から受容したのか、その後、司法改革の影響化で、このADRという概念が日本的にどのように変容しそいったのか、を明らかにすることに努めた。この基礎作業は、この研究課題を公表していく際に、フランスにおける社会的調停の特色をきちんと位置づけるのに重要な役割を果左すであろう。第二に、フランスにおける社会的調停の概念や先行研究を調べるために、フランスの研究者による調停の実証研究、郊外地区の社会学的研究についての文献を蒐集し、丁寧に読み込んだ。フランスにおいて最近、盛んに用いられる「メディアシオン(調停)」という概念は、紛争処理様式の一つを指すのではなく、衰弱した郊外地区において住民間の信頼醸成、社会紐帯の強化に仕える仕会的役務、犯罪抑止のためのNPOなどによるパトロール活動についても用いられているということがわかった。第三に、2006年2月にフランス・パリに調査出張を行い、都市改善省やフランスの研究者へのヒアリング調査、問題が多いとされる地区の近隣住区評議会の観察調査を行った。調査前は、2005年秋のフランスの郊外暴動以降、「社会的調停」というアプローチ法に陰りがあるのではないか、という懸念もあったが、むしろ反対で、暴動がなかった地域ほど、この「社会的調停」がよく機能しており、暴動以降、との制度に一層の期待がかかっていると言うことが明らかになった。また研究協力ネットワークづくりもしっかり行えた。次年度は、より長期間の現地調査により「社会的調停」の機能を明らかにする予定である。平成19年度は、研究期間の中間期間にあたるということもあり、第一に、研究成果の中間発表につとめ、第二に、フランスでの実態調査を継続し、第三に、文献研究から社会的調停の概念の理解に努めた。第一に、法社会学会、コミュニティ政策学会、日仏法学会では、本研究の研究対象のコアであるフランスの近隣の民主主義法によって創設された近隣住区評議会の機能につき、とりわけ都市再生事業におけるその社会的調停機能について焦点をあてて報告を行った。それぞれの学会で有益なコメントを頂き、研究を大きく前身させることができた。そのそれぞれの報告内容については、学会誌ないし書籍という形で今年度、刊行する準備に入っている。また比較法学会では、社会的調停の機関の基盤であるフランスの非営利法人制度について他国との比較で報告した。この成果もシンポジウムの共同報告者とともに今年度中の書籍刊行をめざしている。それ以外としては、フランスの法社会学者が中心となって編まれた『司法の政治的機能』という書籍に、日本の司法改革とADRの特徴についてフランス語論文を執筆し、今後、フランス語圏で研究を発表していく際の足場を築いた。第二に、8月にパリで近隣の民主主義法の適用に関する調査、地区改善政策担当者にインタビューを行い、サルコジ大統領時代における政策変容について概略を把握した。第三に、フランス語文献のみならず、英語文献・日本語文献における社会的調停、都市政策に関する文献を豊富に集め、読解を行い、本研究の理論的基礎を築いた。フランスの地区改善政策の対象地域における地域紛争、近隣紛争の解決手段として近年、注目されている社会的調停mediation socialeの概念と機能を明らかにするのが本研究の目的である。日本の代替的司法であるADRが紛争当事者の心理的満足度に焦点があるのに対して、フランスの社会的調停は、地区全体の改良、紛争の防止に力点がある。よってフランスの制度を明らかにできれば、地域格差が進展し、コミュニティが脆弱化する日本においても、どのような紛争処理制度、社会的宥和の回路を構想することができるという意義がある。前半期は執筆に専念した。名和田是彦との共著で『コミュニティ自治の研究』が日本評論社から5月に出版される予定である。また『日仏法学』にも原稿を執筆し、これも6月に刊行される。

さらに本研究の調査対象地であるグルノーブルの市民組織と共著で本を出版し、日本におけるコミュニティ融和策について執筆した。それ以外の業績については、次ページにまとめてある。後半期は、次年度以降の研究継続のためにネットワーク構築に務めた。ヨーロッパ都市再生政策ネットワークの代表者を招き、講演会を行い、その結果として、所属機関とネットワークとの間で学術交流を次年度以降推進することが確認された。
初級・中級日本語クラスでの「文化を訳す活動」の実践研究

本研究は、「文化を訳す活動」という新しい形の翻訳活動を大学で日本語を学ぶ初級・中級学習者に実施し、その学習成果を明らかにすることを目的とする実践研究である。2018年度は、主に(1)日本の大学での実践授業の実施データの整理・分析、(2)分析結果の発表・出版、(3)収録済みの英国の大学のデータに関する発表・出版を行った。(1)日本の大学での実践授業の実施データの整理・分析:2017年度に収集したデータの整理、文字化、分析方法の検討、コーディング作業を行った(現在も継続中)。2018年度は、主に実践授業後に行ったインタビューデータと、初級・中級で各5回行った授業のうち、3クラスのデータの分析を進めた。(2)分析結果の発表・出版:(1)の分析結果に基づき、学会発表・論文執筆を行った。具外的には、(a)日本の大学で学生の多様な母語を使った翻訳活動をすることに対する学生の評価、(b)翻訳活動を通した初級クラスでのクリティカル・リテラシーの可能性、(c)初級クラスで行ったオノマトペの入った広告の翻訳活動からの学び、(d)中級クラスでのマンガの翻訳活動からの学びについて学会で発表した。現在、学会発表に基づき、論文を執筆中である。(3)収録済みの英国の大学のデータに関する発表・出版:前年度に引き続き、今回のデータとの比較対象となる、過去に英国の大学で収集したデータについて分析を進め、学会発表・論文執筆を行った。具体的には、(a)初級での「文化を訳す」活動を通した文化教育について論文にまとめ、出版したほか、(b)翻訳活動でのクラスディスカッションの役割について学会発表した。このクラスディスカッションの役割については現在、論文執筆中である。本年度は主にデータの整理・分析と、学会発表・論文執筆を行うことを主な目的としていた。データの量が膨大なため、すべては整理・分析しきれていないものの、概ね予定通りに重要なデータの整理・分析と学会発表・論文執筆を行うことができた。次年度は、引き続き、(1)データの整理・分析、そして(2)それに基づく学会発表・論文執筆に充てるものとする。また、(3)通常の授業で翻訳活動を導入するための授業の計画・教材開発も行う。具体的には、文字化作業を進め、引き続きデータ整理し、分析を進める予定である。さらに、昨年度学会発表した結果をもとに、査読付きの学術誌にも研究成果を投稿していく予定である。また、引き続き収録済みの英国のデータについても論文執筆を継続する。さらに、この結果を活用するため、通常の授業でも翻訳活動の導入を検討・実施する予定である。また、教材開発についてはどういう形で行うのが効果的か検討する予定である。平成29年度は、主に(1)日本の大学での実践授業の計画・実施、(2)新規データの収集、(3)収録済みの英国の大学のデータに関する発表・出版を行った。(1)日本の大学での実践授業の計画・実施:2017年9月11月にかけて日本の大学で初級・中級学習者計39名に対して、それぞれ1回80分、計5回の「文化を訳す活動」の実践授業を実施した。それに先立ち、準備として海外協力者であるロンドン大学准教授の岩﨑典子氏と実践授業の内容について検討し適宜改善を加えた他、必要となる倫理審査なども行った。またデータ収集の範囲や実践授業前後に行うタスクの内容や形式なども検討した。(2)データ収集:実践授業実施中に、(a)学習者の授業中のディスカッションの録音データ(約26時間分)、(b)各授業後に学習者が提出する翻訳課題・コメンタリー、学習日記、(c)実践授業の最初と最後に行った翻訳タスク・日本語作文タスクとその録音データ(約60時間分)、(d)実践授業の最初と最後に行ったインタビュー(約20時間分)など、幅広いデータを収集した。(3)収録済みの英国の大学のデータに関する発表・出版:今回のデータとの比較対象となる、過去に英国の大学で収集したデータについて分析を進め、論文執筆・学会発表を行った。具体的には、Cultural-specific lexis(文化特有の語彙)の翻訳に関するデータ(韓国外国語大学校のVivian Lee氏との共著)と、実践授業前後の翻訳の変化を分析し、論文にまとめたほか、今回の研究の理論的背景でもある機能言語学の授業での応用に関する学会発表も行った。平成29年度は、(1)「文化を訳す活動」に関する実践授業の計画・実施、(2)データの収集を行うことを主な目的としていた。実際に実施していく中で反省点や改善点などが出てきたものの、いずれも概ね予定通りに実施できた。特に、当初予定していた30名を大幅に上回る39名の協力者が実践授業に参加してくれたため、予想を上回る量のデータを収集することができた。また、今回の新規データを分析する上で必要となる、収録済みの英国のデータについても平成29年度中に分析を進めることができた。2018年度は、主に(1)日本の大学での実践授業の実施