hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳神経系細胞における無刺激状態及びストレス負荷時P2X7受容体活性制御機構の解明

マウスアストロサイトに発現するP2X7受容体の活性は、炎症反応に関与する核内受容体PPARγによって負に制御されていることが明らかとなり、細胞を死に導く受容体として認識されていたP2X7受容体が、生理的状態のみならず、病的状態においても脳内恒常性維持に重要な役割を担うことが示唆された。当該研究は、無刺激及びストレス負荷状態におけるP2×7受容体の活性調節に関与する分子機構を解明し、脳神経系恒常性維持に対しP2×7受容体が重要な役割を担うという新たな概念を提唱することを目的とする。平成19年度では、マウスアストロサイトに発現するP2×7受容体の活性は、非ステロイド性抗炎症剤によっても活性が上昇し、少なくとも一部それは細胞の増殖制御に関与する核内受容体の抑制を介したものであることを認めた。現在、その分子実体の薬理学的および分子学的手法による同定を進めている。一方、ラットアストロサイトに発現するP2×7受容体はマウスの揚合と異なり、ATPなどのリガンドがない条件では活性化状態にないことが分かり、その差異は少なくとも受容体発現量の差によって説明されることを示した。今後、この種差を利用することにより、P2×7受容体の活性制御機構の解明が可能になるものと考えられる。神経細胞におけるP2×7受容体の発現の有無については未だ結論が得られていない状態にあるが、我々は培養神経細胞にもP2×7受容体の発現することを濯M及びタンパク質レベルで確認し、それはATP刺激により活性化され、特徴的なボアを形成するとともに、神経細胞死を誘発した。これは神経細胞に機能的P2×7受容体が発現することを見出した初めての知見であり、現在その神経細胞死に関与する下流分子を検索している。また、グルコース枯渇/再還流ストレスを負荷した神経細胞は、産生された活性酸素種によって死に至るが、それにはシナプス間隙に放出された亜鉛によるアラキドン酸の12-リポキシゲナーゼ系代謝の活性化を介した活性酸素種の産生が関与することを明らかにし、従来の知見に新たな情報を提供することができた。さらに、脳神経系における細胞外情報伝達物質として注目されている核酸の脳内動態制御機構について検討した結果、それは神経細胞及びアストロサイトのいずれにおいても核酸輸送担体を介して取り込まれものの、その細胞あたりの活性はアストロサイトの方が有意に多いことを初めて定量的に証明し、アストロサイトによる細胞外核酸の除去が脳内恒常性維持に重要な役割を担うことを明らかにした。現在、酸化ストレス負荷状態におけるその動態制御の変化について検討を進めている。昨年度の成果に基づき、マウスアストロサイトにおいて恒常的活性化状態にあるATP作動性P2X7受容体の活性制御機構について解析を進めた結果、それは細胞分化やサイトカイン生成に関与する核内受容体として知られるPPARγによって負に制御されることが示され、さらにPPARγは核のみならず細胞膜/細胞質にも発現することを見出し、これはその核内受容体の特徴とは異なった速やかな作用発現を説明するものであった。本知見は、細胞を死に導く受容体と考えられてきたP2X7受容体の活性が、ATPのみならず炎症性反応に深く関与するPPARγによって制御され、生理的状態のみならず病的状態においても脳内恒常性維持に重要な役割を担うことを示唆する興味深いものである。脳神経系において酸化ストレスが負荷されるとadenosineの濃度が上昇することが知られているが、その詳細は不明である。生理的状態において細胞外adenosine濃度制御を担う主要な細胞であるアストロサイトによるadenosineの取り込みは、酸化ストレス負荷により明らかに低下し、これはその取り込み関与するマイナーなトランスポータの機能的変化に起因するものであった。このことは、酸化ストレス負荷された脳神経系細胞に対するadenosineの細胞保護作用発現にトランスポータが重要な役割を担うことを指摘する新たな知見である。以上の成果は、ATPに加え、その代謝物であるadenosineの細胞外動態が脳内恒常性維持において重要な役割を担っており、その制御がストレスによって誘発される有害事象回避に繋がることを示唆している。
常圧COを用いるオキシメチル化法の開発と展開

炭素骨格の変換と官能基の付与は、常に有機合成化学の中心課題の1つである。本研究は、有機化合物の特定の部位から炭素鎖を1炭素分増加させるための全く新しい方法を開発し発展させることを目的として行った。具体的には、遷移金属触媒を用い一酸化炭素(CO)とヒドロシランとを反応剤とし、常温・常圧という温和な条件下でシロキシメチル基を導入することの可能な新反応の確立を検討した。反応の対象となる物質としては、含酸素化合物や含窒素化合物が適していることがわかり種々の基質に対し適用範囲を確立した。目的とする反応を進行させることができる有効な触媒の探索を行い触媒としては種々の遷移金属化合物、とくに第8族の元素で一酸化炭素の活性化に有効なものを中心に検討した。この結果、触媒活性が認められたコバルト錯体に関してとくに詳しく錯体の構造と反応性との関係を検討した。目的とする反応に適合する反応基質の検索を行った。反応基質である含酸素化合物の構造上の特性と反応適応性との関係を明らかとし、この知見をもとに有用な合成反応の設計と実証を行った。特に環状エ-テルが本触媒では常圧下の反応を行なうことを見出し、多くの有用な合成反応を開発することができた。目的とする反応の反応機構を解明するため、特に中間錯体と考えられる有機基と一酸化炭素とを配位子として有する錯体の構造に関する知見を集積した。環状エ-テル類の中でも、とくにオキシラン類では、開環と同時にシロキシメチル基を導入する反応が、位置および立体特異的に進行するという、合成化学的に極めて有用な変換法を確立できた。本研究は、有機化合物の特定の部位から炭素鎖を1炭素分増加させるための全く新しい方法を開発し発展させることを目的として行なった。反応の対象となる物質としては、含酸素化合物や含窒素化合物が適していることがわかり、種々の基質に対し適用範囲の確立を検討中である。目的とする反応を進行させることができる有効な触媒の探索を行ない、触媒としては種々の遷移金属化合物、とくに第8族の元素で一酸化炭素の活性化に有効なものを中心に検討した。これと平行して、予備研究を通じある程度の触媒活性が認められているコバルト錯体に関してとくに詳しく錯体の構造と反応性との関係を検討した。目的とする反応に適合する反応基質の探索を行なった。反応基質である含酸素化合物の構造上の特性と反応適応性との関係を明らかとし、この知見をもとに有用な合成反応の設計と実証を行ないつつある。目的とする反応の反応機構を明らかとし、新触媒反応の設計指針を得つつある。とくに中間錯体と考えられる有機基と一酸化炭素とを配位子として有する錯体の構造に関する知見の集積に努めている。なお、本研究補助費にて設置された核磁気共鳴吸収装置は、順調に稼動し、研究計画の遂行に役立っている。

目的とする反応を進行させることができる有効な触媒の探索を行ない触媒としては種々の遷移金属化合物、とくに第8族の元素で一酸化炭素の活性化に有効なものを中心に検討した。この結果、触媒活性が認められたコバルト錯体に関してとくに詳しく錯体の構造と反応性との関係を検討した。目的とする反応に適合する反応基質の検索を行なった。反応基質である含酸素化合物の構造上の特性と反応適応性との関係を明らかとし、この知見をもとに有用な合成反応の設計と実証を行なった。特に環状エ-テルが本触媒では常圧下の反応を行なうことを見出し、多くの有用な合成反応を開発することができた。目的とする反応の反応機構を解明するため、特に中間錯体と考えられる有機基と一酸化炭素とを配位子として有する錯体の構造に関する知見を集積した。環状エ-テル類の中でも、とくにオキシラン類では、開環と同時にシロキシメチル基を導入する反応が、位置および立体特異的に進行するという、合成化学的に極めて有用な変換法を確立できた。
精神障害をもつ当事者参加型研究によるワークライフバランス再構築度尺度の開発

本研究では、人間作業モデルを理論的背景に、当事者参加型アクションリサーチの手法とノミナールグループテクニックを用いて参加当事者の学習とリカバリーを促進し、ワークライフバランスを改善するとともに、内容妥当性の高いワークライフバランス尺度を開発することができた。さらに、108名の精神保健サービス利用者を対象に調査を実施し、尺度の信頼性と妥当性を検討した。その結果、高い信頼性(内部一貫性)と中等度の基準関連妥当性が示された。因子分析では5因子が生成され、因子分析結果は調査データに適合していると判断された。本研究では、人間作業モデルを理論的背景に当事者参加型アクションリサーチの手法を用い、参加当事者のリカバリーを促進しワークライフバランスを改善するとともに、有用なワークライフバランス構築度尺度を開発し、その暫定版尺度の信頼性・妥当性・適合度の検討を行う。当該年度は、前年度の2地域に引き続き、1地域で人間作業モデルを背景とした精神障害をもつ当事者が望む生活をするための方略を系統的・構造的に学びあえる短期版(3ヵ月・12回)集団作業療法プログラムを実施した。プログラムで事前学習を促進した後、ソフトシステム方法論を利用し、(1)ワークライフバランスの問題に関するお互いの考えや思いを知り合う(2)いくつかの根底定義(システム)にまとめる(3)これらを稼働するために必要な活動を動詞で表現するという段階でグループワークを実施した。その結果、プログラム後の参加者のリカバリーは促進され、グループワークでまとめられた根底定義は、「a.毎日楽しく暮らすために、家の外に出る/デイケアに通うことによって、健康を維持するシステム」「b.気持ちを豊かにする(気持ちに余裕を持つ)ために、身のまわりの物・人を整えることによって、生活をしやすくするシステム」であった。例えば、aを稼働するのに必要な活動は、「バランスの良い食事をする」「行事に参加する」「少しの人と一緒に過ごす」等、bを稼働するのに必要な活動は、「皆とお茶を飲む」「お金の貸し借りはしない」「ニュースを見る/社会情勢を把握する」等であった。前年度と当該年度の研究成果である根底定義とその活動は、参加者の理想と現実を適合したものとなり、尺度項目の原案として有用と考えられた。また、参加者がグループワークで段階を踏み、共有し気づき納得する過程を体験し、尺度開発研究の過程に関与しているという自覚をもった点で、意義が再確認された。本研究では、人間作業モデルを理論的背景に当事者参加型アクションリサーチの手法を用い、参加当事者のリカバリーを促進しワークライフバランスを改善するとともに、有用なワークライフバランス尺度を開発し、その暫定版尺度の信頼性・妥当性・適合度の検討を行う。前年度までに、人間作業モデルを背景とした、利用者が望む生活をするための方略を系統的に学びあえる地域集団作業療法プログラムをさらに参加型研究へ発展させ、有用なワークライフバランス尺度開発の第一段階として尺度項目を提案した。最終年度は、第一段階の項目の妥当性をグループで議論し、ある程度の合意を得ることを目的に、3グループの利用者20名の参加協力を得て、次の手順でnominal group techniqueを利用した。(1)参加者各自で項目の妥当性を評定。(2)参加グループの点数分布を参加者に提示。(3)参加グループで項目の妥当性を議論。(4)再度(1)と(2)を実施。その結果、各グループで、54項目中9-23項目が「高い妥当性」の明らかな合意を得た。3グループ全体では、「早寝早起きをする」「こちら側からあいさつする」「上手に力を抜く」等の5項目であった。参加者は、各項目が一般の利用者のワークライフバランス測定に妥当であるか自分の生活を振り返りながら議論し、合意に達し、利用者の意見を反映した内容妥当性の高い尺度が開発され、作業療法成果の測定が可能となった。続いて、上記の結果を根拠に質問項目案を選定し、ワークライフバランス尺度(暫定版)とした。協力を得られた90名の対象者に尺度(暫定版)調査を実施した。その調査結果から、一定水準の信頼性(内部一貫性)、因子妥当性、適合度が得られた。本研究では、人間作業モデルを理論的背景に当事者参加型アクションリサーチの手法を用い、参加当事者のリカバリーを促進しワークライフバランスを改善するとともに、有用なワークライフバランス再構築度尺度を開発し、その暫定版尺度の信頼性・妥当性・適合度の検討を行う。当該年度は2地域で、ソフトシステム方法論を利用し、(1)ワークライフバランスの問題に関するお互いの考えや思いを知り合う(2)いくつかの根底定義(システム)にまとめる(3)これらを稼働するために必要な活動を動詞で表現するという段階でグループワークを実施した。

その結果、ある1地域でまとめられた根底定義は、「a.体調管理をするために、運動を取り入れ規則正しい生活をすることによって、生活リズムを整えるシステム」「b.地域の人と知り合うために、イベントに参加することによって、周りの人とコミュニケーションを取るシステム」「c.ご近所づきあいを気持ちよくするために、あいさつすることによって、円滑な人間関係を築くシステム」であった。例えば、aを稼働するのに必要な活動は、「無理なく散歩をしてみる」「早寝早起きをする」「自分なりに目標を決めて時間割を作って運動を取り入れる」等、bを稼働するのに必要な活動は、「イベントに参加して周りの人とあいさつをする」「どんなことをやっているか聞く」「体調を整えてできるだけ参加する」等、cを稼働するのに必要な活動は、「目と目を合わせてみる」「声のトーンを明るくする」「(挨拶するきっかけを考えて)家の前の掃除をする」等であった。今年度の研究成果である根底定義とその活動は、参加者の理想と現実を適合したものとなり、尺度項目の原案として有用と考えられた。また、参加者がグループワークで段階を踏み、共有し気づき納得する過程を体験し、尺度開発の過程に関与するといった点でも意義あるものと考えられた。集団作業療法プログラムによって事前学習が促進された参加者がグループでワークライフバランスに関する問題を共有して改善策を検討し、自身の学習の過程を促進するとともに、生産物として尺度項目の原案を得ることを目的に、アクションリサーチの方法論の1つであるソフトシステム方法論を利用してグループワークを実施した。前年度に2地域、当該年度に1地域でグループワークが実施できた。その結果、3グループで合計89件の尺度項目の原案が得られ、次年度のワークライフバランス構築度尺度(暫定版)項目の選定、および尺度(暫定版)の信頼性(内部一貫性)、因子妥当性、適合度の検証の準備が出来た。参加者がグループでワークライフバランスに関する問題を共有して改善策を検討し、自身の学習の過程を促進するとともに、生産物として尺度項目の原案を得ることを目的に、アクションリサーチの方法論の1つであるソフトシステム方法論を利用してグループワークを実施した。北関東の実施予定は、東日本大震災の影響のため地域を変更したが、2地域でグループワークが実施できた。その結果、2グループで合計68件の尺度項目の原案が得られ、次年度以降のワークライフバランス再構築度尺度(暫定版)の開発の準備が出来た。今後は、ワークライフバランス構築度尺度(暫定版)を開発し、尺度の信頼性・妥当性・適合度を検討する。具体的には、当該年度の研究成果である尺度項目の原案を検討し、nominal group techniqueを利用して3地域でグループワークを実施し、各グループですべての質問項目案に対する意見を集約する。3地域の参加者全員の合意の程度を根拠に質問項目案を選定し、ワークライフバランス構築度尺度(暫定版)とする。次に、研究参加者および作業療法学生に対し尺度(暫定版)の調査員を募集し、その調査員が3地域の調査対象(200名程度)に尺度(暫定版)の調査を実施する。最後に、研究代表者および研究協力者が調査結果の信頼性(内部一貫性)、因子妥当性、適合度を検証する。今後は、ワークライフバランス再構築度尺度(暫定版)を開発し、尺度の信頼性・妥当性・適合度を検討する。
ソフトバイオマス完全糖化を目指したデザイナブルセルロソームの基盤研究

Clostridium cellulovoransのセルロソームを再構築するために必要な酵素を探索するために、多糖類に対するプロテオーム解析を行った。この結果、既知のセルロース分解関連酵素だけでなく機能未知のタンパク質も検出した。新規足場タンパク質であるCbpB、プロテオーム解析から同定したセルロソーマルな酵素10種をサブクローニングし、セルロソームの再構築を行った。Clostridum cellulovoransは、セルロソームと呼ばれる骨格タンパク質をベースに、多数のセルラーゼやヘミセルラーゼなどの多糖分解酵素が結合した酵素複合体を形成し、効率よくセルロース系バイオマスを分解することができる。本菌ゲノム解析の結果、セルロソームを構成できる4種類の骨格タンパク質遺伝子CbpA、HbpA、CbpRおよびCbpCを確認した。CbPBとCbpCは新規遺伝子であり、CBM、SLH、コヘシンの3bpのドメインから構成されている。初年度は、CbpBとCbpC遺伝子をサブクローニングして組換えタンパク質を作製し、元菌におけるタンパク質レベルでの発現解析を行った。CbpBとCbpC遺伝子をゲノムからサブクローニングを行い、発現ベクターpET-22b(+)に組み込んだ。構築したプラスミドを大腸菌BL21L(DE3)株に形質転換し、組換えタンパク質を作製した。CbpBは1つのCBM、SLH、コヘシンから構成されるので、結晶性セルロースであるAvicelを用いたアフィニティークロマトグラフィーで精製し、さらにイオン交換クロマトグラフィーによって、SDS-PAGEで単一バンドになるまで精製を行った。さらに、組換えCbpBに対する抗体を作製し、ウェスタンブロット法によるCbDBの検出を行った。その結果、培養上清からCbDBが検出された.以下の結果から、C. cellulovoransはChDAを含む巨大なセルロソームを構築するだけなく、1種類のサブユニットを塔載できるCbDBによるセルロソームを発現することが示唆された.次年度は、これらのセルロソーム骨格タンパク質をブタノール生産菌であるClostridium acetobutyllcumに導入する予定である。今年度は、セルロソームを再構築するために必要な酵素遺伝子を探索するために、多糖類に対するプロテオーム解析を京都大学大学院農学研究科の黒田准教授と共同で行った。炭素源にセロビオース、結晶性セルロースであるアビセル、ヘミセルロースであるキシランを用いて、セルロソーム構成タンパク質のプロファイルを明らかにした。この結果、既知のセルロース分解関連酵素だけでなくペプチダーゼやペプチダーゼインヒビター、機能未知のタンパク質が生産されていたという興味深い知見も得られた。酵素サブユニットが結合する足場タンパク質であるCbpA,CbpB遺伝子をサブクローニングした。はじめに組換え体を用いてもセルロソームを再構築することが可能か調べるために、大腸菌の発現系を用いてCbpAよりも小型なCbpBの組換え体と上記のプロテオーム解析からセルロソームを形成することが可能な酵素サブユニット(EngH, EngL, ManA, ManGh26C, XynA, XynB, XynGH8, Pell, PelA)を作製した。CbpBに関しては、糖質結合モジュールが含まれているので結晶性セルロースに対する結合力の評価を行った。その結果、K_<d>値は、0.82μMと比較的強い結合力を示した。セルロソームの再構築の検証は、酵素サブユニットが結合しないN末端側にグルタチオンS-トランスフェラーゼ(GST)が付加した融合タンパク質を調製し、GSTが付加したCbpBと酵素サブユニットの結合力の有無をGSTプルダウンアッセイで検証を行ったところ、XynBはCbpBに結合することが確認された。ManAに対しても同様の結果が確認されており、作製済みの他の酵素サブユニットについても現在検証を行っている。以上の結果からCbpBは、結晶性セルロースに強固に結合し、酵素サブユニットとも結合することができる。よってC.cellulovoransは、足場タンパク質にCbpAを含む巨大なセルロソームを構築するだけでなく、1種類の酵素サブユニットを搭載可能な足場タンパク質であるCbpBを含むセルロソームを発現することが明らかになった。現在、ブタノール生産菌であるC.acetobutylicumに対してもCbpA, CbpB遺伝子を組込んだ発現プラスミドを構築し、形質転換を行っているところである。C. cellulovoransの培養条件や培地上清からのセルロソームの回収条件など、プロテオーム解析を行う上でのサンプル調製条件を決定した。京都大学の研究グループの協力で、回収したセルロソームを酵素消化により断片化し、LC-MS/MSで分離同定を行った。基本多糖類に対するセルロソームの解析を行ったところ、基質に応じたセルロソーム構成タンパク質の変化を検出することができた。さらに様々な多糖類、ソフトバイオマスに対して培養し、培地上清中のセルロソーマルタンパク質、およびノンセルロソーマルタンパク質について炭素源間での比較定量解析を行った。その結果、各炭素源間で変化せず一定量存在するもの、基質特異的に変化するものを同定することができた。

デザイナブルセルロソームの基盤研究として、新規足場タンパク質であるCbpBはセルロソーマルな酵素の一つであるManAと相互作用しており、セルロソームを形成することを明らかにした。さらに、CbpBが持つ1個のコヘシンをCbpAの9つのコヘシンと組み替えることで、CbpBをベースとしたCbpAのコヘシンとセルロソーマルな酵素との1対1の定量的な相互作用解析を行った。それらの親和力を比較することでCbpAのコヘシンが、セルロソーマル酵素との間で結合様式(並び方)に違いがあるのか、という疑問の解明へとつながると考えられる。そこでCbpBのコヘシンとCbpAのN末端側に存在するコヘシン1を置換した組換え体の足場タンパク質を構築し、セルロソーマルな酵素であるManAとの相互作用解析を定量的に行った。その結果、コヘシン間で親和力の違いを確認した。この結果からCbpAのコヘシンが、セルロソーマル酵素との間で結合様式(並び方)に違いがあることが推定された。プロテオーム解析からセルロソームを構築するのに必要な酵素などのタンパク質の候補を決定することができた。また大腸菌を使った組換え体でセルロソームの再構築を検証することができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の推進方策として、最小の新規セルロソームを発見し再構築を確認することができたので、足場タンパク質であるCbpAをベースとした最大のセルロソームの再構築を試みる。大腸菌発現系では分子量の大きいCbpAの発現に成功していないため、次年度は同じClostridium属であるC.acetobutylicumのホスト-ベクター系を用いてCbpAの発現を試みる。
地球初期における金属の分離過程を考慮した地球中心核の組成の推定

本研究期間前から行っているFe-(Si, S, C, H)系の第一原理分子動力学計算(核の温度・圧力領域(温度:4000ー8000K、圧力:100ー350 GPa))を引き続き行い、組成の異なる各鉄液体混合物の状態方程式を作成した。また、地震波観測値や他の制約条件との比較により、外核全体の組成の推定を試みた結果をとりまとめ、国際誌に論文を投稿した。具体的には、各鉄液体混合物の状態方程式と地震波観測値の比較のみにより、どの軽元素が、どれだけ外核へ多く含まれるのかについて、論ずることは不可能であることについて明らかにし、外核の組成をさらに制約するためには、他の制約条件が必要であることを示した。このことは、状態方程式と地震波観測値の比較のみにより外核の組成を推定した先行研究(Huang et al., 2011の衝撃圧縮実験(外核は酸素に枯渇))とBadro et al., 2014の第一原理分子動力学計算(外核は酸素に富む))とは相異なる結果である。本研究の結果では、外核は炭素を主要な軽元素として含んでいないことを、状態方程式と地震波観測値の比較のみから明らかにしたが、それ以上は、制約できないことを示した。また、他の制約条件として、全地球組成、ICBでの密度不連続性、P波速度の不均一性、および、核形成時の元素分配を用い、外核の組成を検討した結果、外核がSiを主要な軽元素として含んでいる可能性が高いことを論じた。また、マグマオーシャンでの金属の分離時、金属とケイ酸塩メルトにおける各元素の濃度の推定をすることができる動径方向1-Dコードを作成した。本研究期間前から行っているFe-(Si, S, C, H)系の第一原理分子動力学計算(核の温度・圧力領域(温度:4000ー8000K、圧力:100ー350 GPa))を行った。各軽元素のモル比が、0.1-0.3程度の範囲で、モル比0.1ごとに組成を変えて、20程度の異なる温度・体積条件で計算を実行した。その結果をもとに、組成の異なる各鉄液体混合物の状態方程式を作成した。同時に、自己拡散率の組成・圧力・温度依存性を明らかにした。各鉄液体混合物の状態方程式と地震波観測値の比較により、外核全体の組成の推定を試みた結果、炭素が外核の主要な軽元素である可能性が低いことが明らかになった。しかしながら、他の軽元素のうち、どれが外核へ多く含まれるのかについてを、外核全体の地震波速度と物性の比較のみから結論することは不可能であることがわかった。一方、本研究より少ない組成・温度・圧力条件下で、本研究と同様の解析を行った先行研究では、外核は酸素に枯渇している(Huang et al., 2011の衝撃圧縮実験)、外核は酸素に富んでいる(Badro et al., 2014の第一原理分子動力学計算)とそれぞれで矛盾した結論を得ている。我々が構築した状態方程式を用いた場合の結果とは対照的である。さらに他の制約条件(全地球組成,ICBでの密度不連続性,P波速度の不均一性,核形成時の元素分配)を考慮して、外核の軽元素組成を制約した。マグマオーシャンでの金属の分離過程を取り扱う数値モテル(流体力学に基ついた動径方向1-Dコード)に各元素の移流を組み込み、分離直後の金属とケイ酸塩メルトにおける各元素の濃度の計算を可能にした。平成29年度の研究計画の要点は以下の二つである。1.鉄-軽元素系液体の第一原理分子動力学計算2.マグマオーシャンでの金属の分離過程を取り扱う1-D数値モデリング1については、29年度中に終了しており、2については、これから詳細な計算をする段階である。従って、本研究は、おおむね順調に進展していると考えられる。

また、マグマオーシャンでの金属の分離時、金属とケイ酸塩メルトにおける各元素の濃度の推定をすることができる動径方向1-Dコードを作成した。平成29年度に開発したマグマオーシャンでの金属の分離過程を取り扱う1-D数値計算コードを用いて、マグマオーシャンの深さを変数とし、1-D数値モデルを用いて数値計算を行うことにより、地球化学的に推定されたコア・マントル間の元素分配とつじつまの合うマグマオーシャンの深さを特定し、分離直後のコアの組成を推定する。この結果と、平成29年度の研究で得られた現在の外核の組成候補を比較することにより、現在のコアの組成をより詳しく制約する。さらに、平成29年度の研究で得られた各軽元素の拡散係数を用いて、地震波の観測から得られた、外核最上部層の地震波速度や厚みと整合性のあるモデルを推察する。外核最上部層の組成を検討するには複数の軽元素の組み合わせを扱う必要があり、上記で推定された現在のコアの組成とつじつまの合う外核最上部層の組成を推定する。最後に、このような外核最上部層を形成するに至る地球のコア・マントル境界付近の熱化学進化過程モデルを構築する平成29年度に、当研究費から投稿論文の掲載料の支払いが無かったため。
マイクロ波による火害コンクリートの劣化診断法に関する研究

火害コンクリートの特徴は、劣化程度の著しい部分がコンクリートの表面から数ミリないし23cm程度と浅い層をなし、深部の健全なコンクリート部分との境界が比較的はっきりしているところにある。このような火害コンクリートの劣化診断を非破壊試験法によって行う場合は、コンクリートの全断面にわたる平均値として劣化診断をするのではなく、コンクリートのごく浅い表層部分の劣化程度を診断することが肝要である。マイクロ波は波長が短いためコンクリート中の透過率が悪い反面、コンクリート中の異質境界で内部反射する傾向があり、火害コンクリートの表層劣化部分の品質判定には適しているものと思われる。筆者はマイクロ波のこの性質を利用して、マイクロ波による火害コンクリートの劣化診断をするために、マイクロ波透過法について一連の研究を行ってきた。その結果、火害コンクリート表面の熱拡散係数を実測して、コンクリート内部の温度分布曲線を推定し、次に、マイクロ波を透過させてコンクリート全断面の平均的な位相定数を求め、両者の値から火害コンクリートの劣化深さを推定する方法を提案した。しかし、この方法もかなり測定が複雑であるなどの難点がある。このため、本研究では、より実用的な手法として、従来の透過方法の考え方とは全く異なるマイクロ波反射法に基づいた火害コンクリートの劣化深さと残存圧縮強度を推定する方法について検討した。その結果、マイクロ波が鏡面反射則に従うことを利用して、火害コンクリートの表面劣化層の厚さを±0.5mm程度の精度で測定できること、ならびに残存圧縮強度も±20%以内の精度で測定できることなどを明らかにした。本年度の研究を推進するにあたって行った実験と研究成果を要約すると以下のようになる。(1)超高強度、高強度および普通強度コンクリ-トの火害劣化特性を調べ、コンクリ-トの強度種類による劣化程度の特徴があるかどうかについて検討した。その結果、普通強度コンクリ-トではみられない特徴として、高強度火害コンクリ-トは加熱温度が100°C300°Cの範囲であれば耐力は減少することなく、むしろ加熱を受けないコンクリ-トより増大する。(2)火害コンクリ-トの劣化程度の指標としての残存強度とマイクロ波特性のうち位相定数との間には良い相関性があり、高強度、超高強度を問わず、劣化診断にはマイクロ波特性として位相定数を用いることができる。(3)火害コンクリ-トの劣化層の深さは、マイクロ波反射波のうち、反射波の到達距離から求めることができる。(4)火害コンクリ-トの劣化程度を求める方法は、コンクリ-トの表面反射波、劣化部と健全部との境界で反射する反射波、健全部コンクリ-トの表面反射波の3つの反射波を測定することにより比誘電率を求め、屈折率と位相定数を算出し、位相定数と圧縮強度の関係から劣化程度を求めることができる。

その結果、マイクロ波が鏡面反射側に従うことを利用して、火害コンクリートの表面劣化層の厚さを±0.5mm程度の精度で測定できること、ならびに残存圧縮強度も±20%以内の精度で測定できることなどを明らかにした。
放射性標識抗体を用いた高分解能PETによる膵がん超早期画像診断法の開発

膵がんは、最も生存率が低いがんの一種であり、対策が急務である。膵がんの生存率が低い原因として、早期発見・早期手術に欠かせない適切な画像診断法がないことが挙げられる。一方、研究代表者は、PET画像診断に使用できる放射性抗体を合成し、マウスでの検討より本薬剤を投与することで、膵がんに高集積させられることを明らかにしてきた。さらに、研究分担者が開発した高分解能PETでこれを撮像すると、早期膵がんを検出できることも明らかにしてきた。本研究は、膵がん早期画像診断法の提供を目指し、本薬剤の臨床開発の可能性を明らかにする非臨床試験を行う。
インフルエンザウイルス感染により誘発するアポトーシスの生体における意義

本研究はインフルエンザウイルス感染によるアポトーシスの生体での意義を解明し、感染直後の宿主病態を明らかにするとともに、ウイルス感染防御に応用することを目的とした。昨年度は、インフルエンザウイルス感染細胞をマウスマウス腹腔浸潤マクロファージと混合培養し、アポトーシスを引き起こした細胞が選択的に貪食されること、アボトーシスをカスパーゼ阻害剤により抑制することにより貪食の割合も減じること、また、食食に細胞表面のホスファチジルセリン(PS)が関与していることを明らかにした。本年度は、ノイラミニダーゼ(NA)温度感受性変異株を用いて誘発したアポトーシス細胞の貪食効率が、野生型のウイルスにより誘発された細胞のそれよりも低いことを見出した。また、NA阻害剤(ザナミビル)存在下に感染細胞を培養しても同様の現象が認められることが判明した。変異株は野生株と同程度にアポトーシスを引き起こし、またザナミビルもアポトーシスそのものは抑制しなかった。しかしながら、細胞表面からのシアル酸を含む糖鎖の切断の程度は変異株、あるいはザナミビルを用いた系で減少していた。以上から、NAによって切断されるシアル酸の減少がマクロファージによる効率的な負食反応に必要であることが明らかとなった。つぎに、ウイルス感染細胞に、ヒト抹消血多核白血球を混合培養し白血球に及ぼす影響を検討した。健常対照者から採血した白血球をインフルエンザウイルスを感染したHeLa細胞とともに共培養した結果、白血球よりもむしろウイルス感染細胞に強い細胞障害が認められた。その際、培養上清中のウイルス力価は、白血球添加と非添加で大きな差はなかった。しかしながら、白血球と非感染細胞との混合培養でも若干細胞障害が認められたため、実験条件を引き続き検討していく必要があると考えている。インフルエンザウイルス感染は宿主細胞にアポトーシスを誘発するが、アポトーシスの生体における役割は未だ明らかではない。本研究は、ウイルス感染によるアポトーシスの生体での意義を検討し、感染直後の宿主病態を明らかにするとともに、ウイルス感染防御に応用することを目的とする。そのために、ウイルス感染によりアポトーシスを引き起こした宿主細胞が炎症細胞に対してどのような影響を及ぼすかを検討した。まず、インフルエンザウイルス感染細胞を、マウスマウス腹腔浸潤マクロファージと混合培養したところ、アポトーシスを引き起こした細胞が選択的に貪食されることを見出した。また、アポトーシスをカスパーゼ阻害剤z-VADにより抑制すると、貪食も減じることが判明した。アポトーシス細胞表面にはホスファチジルセリン(PS)が現れることが知られているが、培地にPSを含むリポソームを過剰に添加することにより、マクロファージによる感染細胞の貪食が抑制されたことから、貪食に細胞表面のPSが関与していることが判明した。以上から、感染細胞のアポトーシス誘導は宿主からの感染細胞の排除に重要な役割を担っている可能性が強く示唆された。健常対照者から採血した白血球をインフルエンザウイルスを感染したHeLa細胞とともに共培養した。その結果、白血球よりもむしろウイルス感染細胞に強い細胞障害が認められた。また、非惑染HeLa細胞にも細胞障害が若干認められた。ウイルス感染細胞の白血球に対する影響は、さらに実験条件を検討する必要がある。

昨年度は、インフルエンザウイルス感染細胞をマウスマウス腹腔浸潤マクロファージと混合培養し、アポトーシスを引き起こした細胞が選択的に貪食されること、アポトーシスをカスパーゼ阻害剤により抑制することにより貧食の割合も減じること、また、貧食に細胞表面のホスファチジルセリン(PS)が関与していることを明らかにした。本年度は、ノイラミニダーゼ(NA)温度感受性変異株を用いて誘発したアポトーシス細胞の貧食効率が、野生型のウイルスにより誘発された細胞のそれよりも低いことを見出した。また、NA阻害剤(ザナミビル)存在下に感染細胞を培養しても同様の現象が認められることが判明した。変異株は野生株と同程度にアポトーシスを引き起こし、またザナミビルもアポトーシスそのものは抑制しなかった。しかしながら、細胞表面からのシアル酸を含む糖鎖の切断の程度は変異株、あるいはザナミビルを用いた系で減少していた。以上から、NAによって切断されるシアル酸の減少がマクロファージによる効率的な貧食反応に必要であることが明らかとなった。つぎに、ウイルス感染細胞に、ヒト抹消血多核白血球を混合培養し白血球に及ぼす影響を検討した。健常対照者から採血した白血球をインフルエンザウイルスを感染したHeLa細胞とともに共培養した結果、白血球よりもむしろウイルス感染細胞に強い細胞障害が認められた。その際、培養上清中のウイルス力価は、白血球添加と非添加で大きな差はなかった。しかしながら、白血球と非感染細胞との混合培養でも若干細胞障害が認められたため、実験条件を引き続き検討していく必要があると考えている。
地域の子育て支援人材と学生の子育て支援能力の育成を目指す教育プログラムの確立

保育施設等の保育者は,子育て支援の重大な役割を果たしている。本課題は,保育者志望学生と地域子育て支援人材の双方の子育て支援能力の育成を図る教育プログラムの効果を検証する。このプログラムは,地域の子育て支援人材が模擬養育者(SPs:Simulated Parents)として保育者志望学生の保護者支援能力の育成に携わりつつ自身の子育て支援能力の向上を目指し,保育者志望学生は授業外の反転学習教材による知識の内化,そして対面授業でのSPsとの対話練習による知識の外化,評価,統制を行うという特色をもつ。教育プログラムの効果検証に基づき,保育者養成教育と地域子育て支援人材育成教育の新たなモデルを提案する。
小動物PETによるアルツハイマー病治療薬ガランタミンの精密動態評価研究

本研究では、新規アルツハイマー病治療薬として期待の高いアセチルコリンエステラーゼ(AChE)阻害剤のガランタミン(GAL)について、PET用標識薬剤として使用できる炭素11標識体の合成法を確立するとともに、小動物による脳内動態性の検証を目的とした。標識法は、GALのN-Me基を^<11>C-Me基で標識することとし、その標識前駆体はN-脱メチル化反応により収率57%で合成することに成功した。その前駆体と^<11>C-MeOTfをバッチ法で反応させて、逆相分取HPLCで精製し、目的とする^<11>C-GALを得た。この分取HPLCでは、条件を最適化することにより、^<11>C-GALは放射化学的純度98%以上で再現性よく精製することができた。また、標識前駆体は、80μg/120μLの使用条件で、再現性よく高い効率(6575%)で^<11>C-Me化反応が進行した。次いで、^<11>C-GALの脳内動態特性について、小動物を用いて評価した。まず、ラットに尾静脈内投与し、プラーナー画像化装置で全身分布の時間変化を調べたところ、投与後5分前後で脳内集積はピークを迎えることが明らかになった。そしてGALは高い放射能集積が観察された肝臓や腎臓経由で代謝、排泄されることが示唆された。また、マウスを使ったEx vivo体内分布法では、AChEが多く存在する線状体や海馬に高い放射能集積が確認された。ラット脳切片を使用した^<11>C-GALのin vitroオートラジオグラフィーでも、線状体特異的結合性が確認された。さらに、ラットに対する小動物PET試験でも、線状体に高い放射能集積が観察され、^<11>C-GALはAChE画像化プローブとして利用できることが明らかになった。以上、^<11>C-GALについて実用的合成法を確立し、AChEのPET画像化プローブとしての有用性を示すことができ、将来の臨床応用を十分期待できる成果が得られた。
ポジトロン断層法脳血流計測を用いた運動負荷時の脳循環調節機構の解明

陽電子放出断層撮像法(positron emission tomography ; PET)を用いて健常若年男性を対象として低強度の自転車エルゴメーター運動負荷前後での局所脳血流量(regional cerebral blood flow ; rCBF)を解析した結果、1)運動開始時と継続時ではrCBF変化のパターンが異なり、下肢の筋群からの上行性神経伝達、central commandなどが運動中の脳循環調節に関与することを提示した。2)運動後は後部帯状回等において約16%のrCBF減少を認めた。3)同じ条件の運動における前頭葉皮質の局所脳酸素代謝の変化はrCBFとは異なることが確認された。本研究は定常運動負荷中に陽電子放出断層撮像法(positron emission tomography ; PET)によって局所脳血流量(regional cerebral blood flow ; rCBF)を解析し、ダイナミックな脳循環調節機構を解明することを目的として遂行された。これまでに準備してきた仰臥位自転車エルゴメーター運動中のPET計測が平成24年3月までに終了し、平成24年度は得られたデータの解析を行い、運動と関連する脳機能分担を明らかにした。本研究の研究計画および倫理申請は平成23年度以前に東京都健康長寿医療センターにて承認されており、プロトコルに沿って定常運動負荷は酸素摂取量キネティクスの所見に基づき低中強度の運動強度において実施された。PET計測は1)安静時、二酸化炭素吸入負荷時、2)安静時、運動負荷初期相(開始35分)、運動負荷持続相(開始1315分)において実施され、それぞれの生理的負荷状態に応じたrCBF機能画像解析データが得られた。得られたrCBFデータの特徴的な所見は以下の2点である。1)本研究にて実施した低中強度の定常運動負荷によって、運動負荷初期相での全脳血流量は安静時と比較して平均27.9%増加し、運動負荷持続相では安静時と同等な値に戻っていた。2)運動負荷初期相と持続相に共通して下肢に相当する第一次運動および体性感覚野、小脳虫部、における有意なrCBF増加が認められたが、初期相ではこれらに加えて補足運動野、島皮質、小脳半球での領域にも有意なrCBF増加を認め、なお且つ増加の程度は持続相と比較して大きかった。運動負荷中のPET計測でのrCBF定量値の報告はこれまでに無く、成果報告の準備を進めている。今後は運動負荷強度、時間等の因子を変化させた介入を行い、脳循環調節機構を解明することを目的として研究を継続する。本研究は陽電子放出断層撮像法(positron emission tomography ; PET)を用いて運動負荷遂行中の局所脳血流量(regional cerebral blood flow ; rCBF)を計測し、解剖学的機能分担を踏まえて脳循環調節機構を解明することを目的としている。平成26年度は平成25年度までの成果を踏まえ、以下の項目について検討を加えた。1)運動を実施した前後のrCBFの比較、2)運動負荷中の前頭葉皮質でのrCBFと近赤外分光法(near-infrared spectroscopy ; NIRS)を用いて計測した同部位の局所酸素代謝の比較。検討課題1);運動中止後10分経過後のrCBFが有意に減少する領域を認めたが、運動中止後20分経過後には有意に変化する領域を認めなかった。この所見は著者らのグループが平成25年度から取り組む研究課題「運動後のオピオイド受容体解析」においても活用され、運動後30分以上経過した後にはrCBFは安静時と同等に戻り、運動後の受容体解析にはrCBF変化が影響を及ぼさないことが示唆された。検討課題2);前頭葉皮質下においてrCBFが安静時より増加する運動開始3分後には酸化型ヘモグロビン(HbO)は安静時と比べて減少し、rCBFが安静時と同等な値に戻る運動開始13後にはHbOは安静時と比べて増加する傾向を認めた。NIRS計測は研究協力者である神奈川工科大学高橋勝美教授との共同研究のとして実施された。平成26年度における検討課題1)の結果は、運動後のオピオイド受容体計測に活用し、Neuroscience2014、日本核医学会学術総会において発表した。運動前後のrCBFに関する所見はBRAIN2015において演題が採用され発表予定である。また、検討課題2)の結果はHuman Brain Mapping2015において演題が採用され発表予定である。脳計測科学研究期間内で想定した計画のうち、定常負荷運動時のrCBF機能画像を得るための実験系および生理学的指標の計測については概ね計画通りに遂行できた(申請書項目1)、2))。

これまでの結果では動脈血中二酸化炭素分圧(PaCO2)の計測が困難であったため、PaCO2の計測をさらに頻回に実施し、呼気中二酸化炭素分圧の値を併せて評価することで、各脳領域の脳血管二酸化炭素反応性の検討を補足する。また、二酸化炭素吸入の手法についても再考する(申請書項目3))。これまでの運動負荷では運動中の血圧変化は生じなかったため、今後は運動様式の変更、あるいはValsalva負荷(息こらえ)などの介入を追加して脳血管自動調節能の検討を行う(申請書項目3))。運動負荷が仰臥位であるため、仰臥位での最大酸素摂取量を得ることが困難であった。今後は無酸素性作業閾値あるいは漸増負荷試験中の血中乳酸濃度を指標として、個々の被験者の運動強度を設定する。これまでの計測では頭部の動きに留意して観察することを優先したため、実際の運動強度の範囲は均一でなく、やや広い範囲となった。今後は、運動強度を低強度、中等強度のように、正確に群分けを実施するようにして計測を行う(申請書項目4))。また、運動継続時間の変化に関する検討も今後の課題として残されている(申請書項目4))。中等度以下の運動強度の定常負荷運動時のrCBF機能画像を得るための実験系の構築については、PET計測および動脈血中二酸化炭素分圧(PaCO2)以外の生理学的指標の計測を含め順調に施行された。運動負荷時のrCBF解析に基づいて各脳領域の脳血管二酸化炭素反応性を解明する目的で、平成23年度に二酸化炭素吸入時のPET計測を実施し、平成24年度には計測データの解析を進めた。この結果、これまでに実施した二酸化炭素吸入の方法では動脈血中二酸化炭素分圧(PaCO2)がPET計測の前後で不安定であることが判明した。このため、各脳領域の脳血管二酸化炭素反応性の検討については、不十分な結果しか得られていない。したがって、二酸化炭素吸入に関する実験手法を再考し計測実験を追加する必要がある。脳血管自動調節能の解析については、中等度以下の運動強度の定常負荷運動では血圧の変動がほとんど認められないため、実施されていない。今後、運動強度の増加、運動様式の変更、あるいはValsalva負荷(息こらえ)などの新たな介入を加えることで、この解析を進める予定である。平成24年度は、平成23年度に実施した単一の運動強度の実験系のデータ解析を行った。平成24年度中に運動強度および継続時間を変化させた場合の運動負荷時PET計測を実施出来なかったため、平成25年度内に新たに予定している。平成26年度は運動負荷時PET計測およびNIRS計測を追加し、これまでの結果と併せて検討を重ねる。今後は運動強度、継続時間を変化させ、血圧変動については運動後の降圧効果に伴うrCBF変化を計測する。この場合は、運動中にはPET計測を行わず、運動後の頭部動揺がない状態での計測となるため、運動負荷強度、継続時間を任意に変化させることが可能であり、新たなプロトコールの作成、実施を検討している。平成26年度は運動時に自覚するきつさなどの因子に関連する各脳領域のrCBF解析を行うことを目的とし、運動中、運動前後にvisual analogue scaleや気分尺度によって、きつさや気分状態を評価しrCBFとの関係を解析する予定である。平成25年度、26年度に運動負荷時PET計測を追加し、これまでの結果と併せて検討を重ねる。
１９世紀末から２０世紀初期のロシアにおけるメセナ――古儀式派の商人階級を中心に

本年度では、19世紀末から20世紀初期のモスクワにおける古儀式派商人の芸術メセナの実態、リムスキー=コルサコフに関連する一次資料を中心に、モスクワの国立文献保管所、国立レーニン図書館、グリンカ中欧音楽博物館、バフルーシン音楽演劇博物館において収集した。リムスキー=コルサコフは、帝政批判のオペラ作品を書いたことを理由に、1890年代半ばより帝室劇場からオペラ作品の上演を拒否されていた作曲家である。彼はその時期、古儀式派であるサッヴァ・マーモントフの経営する私立歌劇場より支持を受け、そのオペラ作品を世に紹介されていた。本調査で収集した資料を精読した結果、主にモスクワを活動拠点とする古儀式派商人が、帝政の国家政策に対する批判を目的としたジャーナリズム分野の活動を筆頭に、文芸界のメセナを展開し、音楽分野では私立歌劇場創設に至ったということが明らかとなった。彼らは、従来貴族のみに限定されていた会員制度の劇場文化を、良心的なチケットの価格設定により広い民衆に開かれたものにすることで、特に識字率の低い民衆層に対し、文字ではなくオペラという音楽劇を通じて情緒的にアプローチすることを目的としていた。私立歌劇場は、単に大衆啓蒙のみならず、帝室劇場を凌駕する一般聴衆層の拡大によって、帝政批判の組織的土壌を得ることを視野に入れていたのである。特に私立マーモントフ歌劇場におけるオペラの視覚的側面の改革は、これを志向するうえでの必要条件であった。ここで得られた知見の一部を、The British Association for Slavonic and East European Studies 2018 Annual Conferenceにおいて発表した。19世紀末から20世紀初期にかけて、古儀式派が私立歌劇場の創設に至った経緯やその目的に関し、調査を進めることが出来たため。ただ、モスクワに限定せず、カザンやイルクーツクなど地方の私立歌劇場にも視野を広げ、資料調査する必要性も生じてきた。私立マーモントフ歌劇場を中心とする、古儀式派商人による私立歌劇場の経営実態に注目し、その上演状況についてシーズンごとの演目のレパートリー傾向、及び全体的なレパートリー傾向の変遷を解析し、帝室歌劇場との比較分析を行う予定である。そのうえで、ロシアにおける劇場文化での私立歌劇場の立ち位置を改めて考察する。
経路表現の二面性について－手段を表す経路と位置変化を表す経路

本研究では、動詞が本来的に持つ意味とはどのようなものかを明らかにすることを目的として研究を行った。今年度は特に、これまでに行ってきた分析を理論的な観点から捉えられるように、事象構造に基づく理論的枠組みの精緻化を行った。本研究はPylkkanen (2008)の理論に基づくとともに、この理論の拡張・発展を試みた。従来、外項と原因事象は同一の機能範疇(v)によって導入されると考えられてきたが、Pylkkanenは外項と原因事象は異なる機能範疇によって導入されるものであると考えた。またPylkkanenは、これらの機能範疇が束になって統語構造に生起するか別々に生起するかで言語は類型化できることを提案した。この類型論によると、英語は前者で日本語は後者であるとされる。本研究では、この理論的枠組みの帰結として日本語と英語では自動詞・他動詞の交替現象に関して異なる振る舞いが生じることを明らかにした。さらに、本研究の分析がドイツ語や韓国語などにも適用でき、通言語的に妥当であることも明らかにした。この分析の下では、使役の意味は動詞に本来的に内在するのではなく、統語構造に帰着できることが帰結として導かれる。本研究にとって今後の課題となるのは、bakeやcutのような動詞の理論的な捉え方である。これらの動詞は状態変化の意味に加えてある種の使役の意味を含意しているように思われる。例えば、bakeは「(パンなどを)オーブン等で焼く」ことを意味し、cutは「(紙などを)ハサミ等で切る」ことを意味する。これらの動詞には手段の意味が指定されるが、手段は通常、使役事象に関係付けられる意味概念である。したがって、これらの動詞が含意しているように思われる使役の意味を、本研究の理論的枠組みでどのように扱うかに関して、今後、慎重な考察が必要となる。26年度が最終年度であるため、記入しない。動詞は文の中で中心的な役割を果たしていると考えられている。したがって、多様な振る舞いを示す動詞が本来的に持つ意味とは何かという問題は、辞書学だけでなく言語研究においても重要な意味を持つ。特に、通常は移動の意味を表さない動詞が経路表現と共起する現象は、これまで活発に議論されてきた。その一例がwhistle(口笛を鳴らす)のように音の発生を表す動詞(以下では音放出動詞と呼ぶ)である。音放出動詞は、「(その場で)口笛を吹く」という単純な音発生だけでなく、経路表現と共起して「(弾丸などが)ビューと飛んで行った」という移動の意味を表すことができる。従来、経路表現が共起できるのは基本的に移動動詞だけであると考えられてきたため、(1b)の事実は、音放出動詞に移動の意味が多義的に備わっているという考え方につながった。しかしながら、この考え方は動詞の意味を複雑化することにつながるという問題点を含んでいる。これを解決するために、本研究は動詞の意味ではなく、その動詞が生起する構造に着目する。具体的には、(1b)に生起する経路表現の二面性に着目し、移動の意味を持たないと思われる動詞が経路表現と共起した事例に関して、動詞が本来的に持つ意味を最小限に限定することを目指す。その結果、当該の動詞が関与する現象をシンプルな形で捉えなおすことが可能となる。本研究では、手段を表す経路表現と位置変化を表す経路表現が存在し、これらは文法的に異なる振る舞いをすることを明らかにしている。手段を表す経路表現は、with a hammer(ハンマーで)のように、自由に生起できる修飾要素のような働きを持つ。したがって、本来的に移動の意味を持たない動詞であっても、このタイプの経路表現は当該の動詞と共起することができる。

これらの動詞には手段の意味が指定されるが、手段は通常、使役事象に関係付けられる意味概念である。したがって、これらの動詞が含意しているように思われる使役の意味を、本研究の理論的枠組みでどのように扱うかに関して、今後、慎重な考察が必要となる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、音の放出を表す動詞、状態変化を表す動詞、消滅を表す動詞を中心に研究を行っている。これらの動詞と共起する経路表現には手段の意味が備わっていることがすでに明らかとなっている。また、これらの動詞が表す事象と、共起する経路表現が表す事象との間の意味的な関係性に関しても理論的な定式化を行うことができた。したがって、当初の計画通りに研究が進展していると言える。これまでに明らかにした本研究の分析の妥当性を、,多方面からの観察や分析を基にして実証し、最終的に独自の理論的説明体系の構築を目指す。近年、項と事象解釈の間の相関関係について新たな提案がなされている。従来は主語の生起と使役の解釈は一対一対応をしていると考えられてきたが、この提案では、主語と使役の解釈は独立したものであるとされる。事象に関するこの提案を本研究の分析に取り込むことにより、これまでは説明できなかった自動詞と他動詞の交替現象に対しても原理的な説明を与えることが可能になると考えられる。