hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
活動火口におけるマグマ熱水系構造探査法の実用化実験

しかし,中央火口丘一帯は複雑な地質構造をもち,とりわけ現在活動中の中岳火口近傍はその最たるところで,また,中岳火口は現在活動中で,常に火山性微動が発生し,このため,振幅エネルギーが小さいと初動の読みとりは,極めて困難であった.中岳火口から古坊中にかけて,明らかに初動の走時に異常をみられ,古坊中から草千里付近で反射波と思われる後続相が認められた.地震波速度構造-初動到来時刻による屈折法解析-:解析は,「はぎ取り法」で速度構造を求め,2次元地震波波線追跡法によって検証し,従来の阿蘇火山地域の速度構造モデルの比較検討を行った.地震波反射面分布について:波形の後続波-反射波の走時を用いて反射法的な解析処理を行い,中央火口丘深部の地下構造の推定を試みた.草千里から古坊中にかけて深さ約3.7kmに非常に明瞭な反射波がみられた.この結果は,草千里地下約6kmを中心とした半径2-3kmの以前から提唱されている阿蘇火山のマグマ溜まりのヘッドからの反射波とも考えられる.火山性微動の観測について:火山性微動が定常的に発生している中で行われた今回の観測では,火山性微動の観測も大きな目的であった.火口周辺に展開した稠密な観測点網で多くの火山性微動が観測された.火山性微動の特徴と伝播特性から発震機構についてまとめた.高周波の火山性微動の発生震源位置が第1火口直下で,低周波のそれはダブルカップル成分が含まれていることがわかった.阿蘇中岳のおける反射法地震探査:制御震源であるミニバイブレータ型震源装置を用いて,1998年12月中旬に行われた観測では,現在活動中の中岳火口周辺,特に西側の詳細な地下構造と速度構造を解明するために行われ,火口の西側地域は,火山性微動の震源域と推定されているので,中岳火口を形成している新期山体と古期山体との境界が反射面として観測された.これらの結果は,報告書として印刷され配布された.平成10年11,12月に行われた2つの観測実験データの解析し,阿蘇火山中岳地下でのマグマ熱水系の基礎的な構造を明らかにした。人工地震探査-観測および初動の読みとり-:読みとり作業は,人工地震探査での豊富な経験を踏んだ研究者によるワーキンググループが構成され,複数の読みとり値を個々に検討して,最も妥当な値を選定した。しかし,中央火口丘-帯は複雑な地質構造をもち,とりわけ現在活動中の中岳火口近傍はその最たるところで,また,中岳火口は現在活動中で,常に火山性微動が発生し,このため,振幅エネルギーが小さいと初動の読みとりは,極めて困難であった。中岳火口から古坊中にかけて,明らかに走時に異常をみられ,古坊中から草千里付近で反射波と思われる後続相が認められた。地震波速構造-初動到来時刻による屈折法解析-:解析は,「はぎ取り法」で速度構造を求め,2次元地震波波線追跡法によって検証し,従来の阿蘇火山地域の速度構造モデルの比較を行った。地震波反射面分布について:波形の後続波-反射波-の走時を用いて反射法的な解析処理を行い,中央火口丘深部の地下構造の推定を試みた。草千里から古坊中にかけて深さ約3.7kmに非常に明瞭な反射波がみられた。この結果は,草千里地下約6kmを中心とした半径2-3kmの以前から提唱されている阿蘇火山のマグマ溜まりのヘッドからの反射波とも考えられる。火山性微動の観測について:火山性微動が定常的に発生している中で行われた今回の観測では,火山性微動の観測も大きな目的であった。火口周辺に展開した稠密な観測点網で多くの火山性微動が観測された。火山性微動の特徴と伝播特性から発震機構についてまとめた。高周波の火山性微動の発生震源位置が第1火口直下で,低周波のそれはダブルカップル成分が含まれていることがわかった。阿蘇中岳のおける反射法
暗号、符号、擬似乱数のための離散数学研究

誤り訂正系列符号はGF(q)の元の巡回系列で、そのk部分列の集合が符号となるもので、M系列もその例となっている。M系列を生成する原始既約多項式は、ド・ブライン系列を係数とするのが理想的だが、ド・ブライン系列となるための組み合わせ論的な条件と、原始多項式となるための代数的な条件を同時に満たす列はGF(3)上以外では存在できない。最適解が存在しないところで、1つパラメータを下げたところでの解の状況について調べ、具体的な解の無限列を作成した。よい系列が存在しない場合に、M系列と同様の方法で2つの原始多項式の積から生成すると、より良い誤り訂正符号系列が生成できる場合があることを示し、構成法を拡張した。相互に関係の深い、以下の3種類の研究を行った。1:既に特許出願している暗号アルゴリズムの評価・改良を行うための研究。これらの暗号を評価するため、比較対象である標準暗号AESとrandの混ざり具合をさまざまな方法で統計的検定により評価し、その評価方法の妥当性についての検証を行った。2:グラフの分散彩色についての研究。グラフの分散彩色問題とは、与えられた色数で、グラフの頂点を同色の異なる二点の距離の最小値が大きくなるように彩色する問題である。与えられたグラフの分散彩色の評価方法として、同色2頂点間の距離の最小値の大きな彩色、同色2頂点間の距離の逆数の和(以下これらを重みという)の小さな彩色を良い分散彩色として評価することとし、これらの重みが良い指標となるかの検討を進めた。また、グラフの分散彩色数をより深く知るために、一般の彩色数について知られている彩色多項式を分散彩色の場合に拡張し、特別な木やサイクルなどいくつかのグラフについて分散彩色多項式を計算した。3:誤り訂正系列符号の存在性についての研究。誤り訂正系列符号はGF(q)の元の巡回系列で、そのk部分列の集合が符号となるものである。これまでにM系列と符号理論の両方の研究手法を用いて存在条件を求めている。有限体を生成するための原始既約多項式として、よく探されている3項式とは逆に、項数が半分くらいでバラバラに散らばっているものが必要になり、また随分昔に研究されていたド・ブライン系列が役立つなど、応用に適さないと思われていた離散数学が実用化に結びつきそうになっている。GF(2)上2個の誤りを訂正する場合についての研究を進め、1個の誤り訂正符号系列として良いパラメータを持った系列が、必ずしも2個以上の誤り訂正符号系列として良いパラメータを持つとは限らないという結果を得ている。現在はGF(q)上で同様の研究を進めている。標準暗号AESを外付けで、既に特許化している「通信を必要としない鍵更新方法」を用いて強化するサンプルアルゴリズムを作成し、その混ざり具合がどの程度強化されるか統計的検定により評価し、妥当性についての検証を行い、得られた結果について2013年12月に行われた応用数学合同研究集会で発表した。一般の彩色数について知られている彩色多項式を分散彩色の場合に拡張し、特別な木やサイクルなどいくつかのグラフについて分散彩色多項式の計算を進め、得られた結果について2014年1月に組合せ数学セミナー(COMAゼミ)で、2014年3月に応用数理学会研究部会連合発表会で発表した。

これらの暗号を評価するため、比較対象である標準暗号AESの混ざり具合をさまざまな方法で統計的検定により評価した。いくつかの変換を繰り返し施して暗号化する場合には、変換の種類や回数を減らして混ざり具合を計ることで変換の乱数性を評価できることが確認された。2:グラフの分散彩色についての研究。グラフの分散彩色問題とは、与えられた色数で、グラフの頂点を同色の異なる二点の距離の最小値が大きくなるように彩色する問題である。与えられたグラフを分散彩色するアルゴリズムについての評価方法として、計算量や計算空間の他に、同色2頂点間の距離の最小値の大きな彩色、同色2頂点間の距離(または距離の2乗、距離の1/2乗)の逆数の和(以下これらを重みという)の小さな彩色を良い分散彩色として、評価することとし、これらの評価方法が実際に目的に合っているか、どちらの重みが良い指標となるかの検討を進めた。3:誤り訂正系列符号の存在性についての研究。誤り訂正系列符号はGF(q)の元の巡回系列で、そのk部分列の集合が符号となるものである。これまでにM系列と符号理論の両方の研究手法を用いて存在条件を求めている。有限体を生成するための原始既約多項式として、よく探されている3項式とは逆に、項数が半分くらいでバラバラに散らばっているものが必要になり、また随分昔に研究されていたド・ブライン系列が役立つなど、応用に適さないと思われていた離散数学が実用化に結びつきそうになっている。平成23年度は2個の誤りを訂正する場合についての研究を進め、1個の誤り訂正符号系列として良いパラメータを持った系列が、必ずしも2個以上の誤り訂正符号系列として良いパラメータを持つとは限らないという結果を得て、国際会議などで発表した。相互に関係の深い以下の3種類の研究のうち、特に3について進めた。1.暗号と擬似乱数アルゴリズムの開発と評価。2.シミュレーションのためのグラフの分散彩色研究。3.誤り訂正符号系列の存在性と電子署名への応用。GF(q)上の周期Nの周期列が、そのN個のk-部分列がすべて異なり、最小距離dの誤り訂正符号をなすとき、(N,k,d)誤り訂正符号系列という。dが2e+1以上のときk部分列に現れるe個までの誤りを訂正でき、e誤り訂正符号系列と呼ぶ。GF(q)上のm系列は(q^n-1,n,1)誤り訂正符号系列である。これが(q^n-1,n+t,d)誤り訂正符号系列となるための最小のtの値はm系列を生成する原始多項式によって異なり、「GF(2)上では1-誤り訂正符号系列として良いm系列が、2-誤り誤り訂正符号系列としても良いm系列となるとは限らない」ことがわかっている。最小距離dに対応するtの値はm系列を生成する原始多項式に対応するパリティ検査行列の列の独立性によって判定できる。ここでは符号の最小距離が大きくなるためのパリティ検査行列の条件を調べ、良い誤り訂正符号系列の構成法を提案した。また、原始多項式でないパラメータからm系列と同様の方法で生成することで、0誤り訂正符号としては周期が少なくなり損をするが、1以上の誤りを訂正する誤り訂正符号系列としてはより良い系列が得られる場合があることを示した。これらの研究成果は、2014年12月に龍谷大学で行われた応用数学合同研究集会で発表した。離散数学研究自体は順調に進展しているが、研究交流の機会が少なめであった。
骨格筋サイズを制御する遅筋または速筋特有のエピジェネティクス検索

速筋において転写の多い遺伝子座では、転写開始点付近において上述の活性型ヒストン修飾が顕著に認められたが、遅筋では遺伝子の転写量とヒストン修飾には関係が認められなかった。過負荷した足底筋では、遅筋特異的な遺伝子の発現が有意に亢進したが、これらの遺伝子座では活性型ヒストン修飾量は逆に減少する傾向であった。更に、神経切除やバルプロ酸の投与によるエピゲノムへの影響は、速筋では顕著であったが、遅筋では程度が弱いことも明らかになった。以上から、筋活動による遺伝子転写は活性型ヒストン修飾を伴わないことが明らかとなった。遅筋では転写活性化されている遺伝子座へのアクセスが制限されているためであると考えられる。遅筋または速筋の特性を作り出すエピジェネティクスを検索するため、平成23年度はラットを用いた実験モデルによって候補遺伝子の絞り込みを行った。協働筋腱切除により成熟ラットのヒラメ筋または足底筋に筋肥大を誘発した。ヒラメ筋においてはどの筋線維も一律に肥大したが、足底筋では遅筋線維のみに顕著な筋線維肥大が認められた。これらの筋から抽出した総RNAを用いてマイクロアレイ解析を実施し、「ヒラメ筋において発現が極めて少なく」かつ「足底筋肥大時に発現増加しない」条件で全既知遺伝子(約35,000種)から検索したところ、15種類の遺伝子が該当した。続いて、これらの遺伝子について、「転写開始点付近にCpG islandが存在するか否か」をNCBIデータベース上で検索した。その結果、0/E比が0.65以上の高密度でCpGが分布する4種の遺伝子が見つかった。更に、リアルタイムPCR法を用いて遺伝子発現量を定量評価した結果、4種中2種の遺伝子においてヒラメ筋と足底筋の間に顕著な発現差が認められた。以上の結果から、遅筋特性を持つヒラメ筋では発現が強く抑制されている遺伝子があり、この遺伝子座には遺伝子発現制御に関わるメチル化部位(CpG island)が存在していることから、エピジェネティックに発現制御されている可能性が非常に高いと考えられる。また、これら2種の遺伝子は、骨格筋においてはその機能や発現変動がまったく知られておらず、遅筋または速筋固有の新規シグナル系解明のターゲット因子に成り得る。速筋および遅筋に発生するヒストン修飾の違いを追求している。平成25年度は、ChIP-seqによる転写活性型修飾のゲノムワイドな解析、薬剤投与によるヒストンアセチル化の影響を検討した。正常な足底筋またはヒラメ筋から抽出したクロマチンからH3K4me3またはアセチル化を受けたものを免疫沈降し、次世代シーケンサーを用いで解析した。これらの修飾は、足底筋(速筋)ゲノム上の速筋遺伝子座では多く認められたが、ヒラメ筋(遅筋)ゲノム上では遺伝子発現との関連は見られなかった。ヒストン脱アセチル化酵素阻害薬を1日1回7日間ラットに腹腔内投与し、足底筋およびヒラメ筋のヒストン修飾および遺伝子発現における影響追及した。阻害薬を投与した場合、足底筋・ヒラメ筋の両方で高アセチル化が誘発されたが、遺伝子発現には影響を及ぼさなかった。また、阻害薬によるアセチル化亢進の程度もヒラメ筋では弱く、遅筋が何らかの特有な脱アセチル化機構を有すると考えられる。以上の結果から、骨格筋においては、ヒストンのアセチル化そのものは遺伝子転写とは関係はなく、筋タイプ特有の遺伝子構造に寄与している可能性が示唆される。姿勢保持のため持続的な活動を行うヒラメ筋と、歩行時に断続的に動員される足底筋を解析のターゲットとし、ヒラメ筋において転写量が極めて少ない5つの遺伝子座を対象にChIP-qPCR法を用いて各種ヒストン修飾解析を行った。その結果、これらの遺伝子座においてはH3K4me3およびH3K9ac修飾が足底筋の特に転写領域内で多く、H4K20me3は転写開始点の上流・下流を問わずヒラメ筋に多く認められた。H3K9meとH3K27me3には筋種間の違いは認められなかった。さらに、坐骨神経切除によるヒラメ筋の不活動が遺伝子発現およびヒストン修飾に及ぼす影響を検討した。成熟ラットを麻酔し、左側臀部において坐骨神経を切除した。28日後、同側のヒラメ筋を摘出し、対象遺伝子発現の定量ならびにChIP解析を行った。不活動によりヒラメ筋重量は実験前から比べて約3分の1まで萎縮した。5つの対象遺伝子には、除神経によって発現増大するものと発現変化しないものが認められた。H3K9ac修飾は、発現増大した遺伝子座では修飾頻度が高まり、発現変化しない遺伝子座では修飾頻度の変化もなかった。H3K4me3およびH4K20me3には、除神経による遺伝子発現変化との関連は認められなかった。

以上の結果から、筋活動の増減による転写制御にはヒストンのアセチル化が関与していることが示唆された。骨格筋は、収縮速度や代謝特性の違いによって、速筋と遅筋に大別される。特に遅筋は、姿勢保持のため持続的に活動するため、高いエネルギー代謝能を保有する。本研究では、速筋または遅筋に特有のヒストン修飾ならびに転写制御機構の検索を実施した。クロマチン免疫沈降法を用いて、活性型のヒストン修飾であるH3K4me3やアセチル化ヒストンの分布を、速筋または遅筋で転写が活性化されている遺伝子座で調べた。速筋で多く発現する遺伝子の転写開始点付近ではこれらの活性型ヒストン修飾が顕著に認められたものの、遅筋では遺伝子発現と活性型ヒストン修飾には関係が見られなかった。協働筋腱の切除により速筋である足底筋をoverloadした場合、遅筋遺伝子の発現が増加したが、活性型ヒストン修飾には影響はなかった。以上の結果から、筋活動量の増大による遺伝子転写は活性型ヒストン修飾を伴わずに引き起こされることが示唆された。更に、坐骨神経切断による不活動の影響も検討した。神経切断により、速筋・遅筋の両方でヒストンのアセチル化が誘導された。しかし速筋においては、遺伝子転写開始点付近のヌクレオソーム形成が抑制されており、RNAポリメラーゼの動員も顕著に減少した。遅筋では有意なエピゲノム変化は認められなかった。以上のような影響は、ヒストンのアセチル化のみならず、不活動による転写制御全体の変化が影響した結果である可能性があるため、バルプロ酸投与によるヒストンアセチル化誘導の影響も検討した。その結果、ヒストンアセチル化量の増大に伴い、速筋・遅筋の両方で転写開始点付近のアセチル化ヒストン分布とRNAポリメラーゼ動員が増大した。このような影響は、速筋において特に顕著であった。以上の結果から、遅筋の遺伝子座はエピゲノム変化を起こしにくく、活性型ヒストン修飾を伴わずに遺伝子転写が起こる原因のひとつであると示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。骨格筋生理学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度の目標は候補遺伝子を絞り込むことであったが、すでにDNAメチル化解析の手法検討もかなり進んでいる。まだデータとして結果を提示できるまでは至っていないものの、バイサルファイトPCRやシークエンス解析に関しては適切な手法のカスタマイズは既に完了した。また、平成23年度に実施した実験モデルおよびマイクロアレイ解析により、発現差の非常に大きい遺伝子がスムーズに絞り込めたことも、当初の計画以上に進展した理由に大きく貢献している。当初は、筋タイプ特異的な遺伝子のうちエピゲノム変化を伴うものを検索する計画であったが、速筋または遅筋特異的な遺伝子座はそのほとんどが異なるヒストン修飾を保有することが分かった。この結果は当初は予想していなかったものであったが、筋特性を制御する新しいメカニズムを解明する切り口になると期待できる。研究計画をやや変更し、いくつかの実験モデルを用いて速筋・遅筋特有のヒストン修飾がどのように発生しどのような機能を持つのか探る中で、筋タイプの違いによる新たな遺伝子制御メカニズムも見え始めてきている。従って、本研究全体としては当初の計画以上に進行していると言える。骨格筋の活動により発生するエピジェネティクスを検索している。
可容性フタロシアニン金属錯体を用いる触媒反応

本研究では、置換基をフタロシアニン環の周辺に導入して可容化したフタロシアニンの各種金属錯体を用いて、溶液中での触媒反応につき検討した。そのために、以下に述べるテーマにつき研究を行なった。[1]四置換体の構造異性の選択的合成を、置換基の嵩高さを制御して立体的に1個の異性体のみが得られる条件の検討[2]可溶化されたフタロシアニン金属錯体を用いる二酸化炭素の化学的固定[3]溶液中での錯体の光触媒能[4]酸化触媒能[1]周辺置換基としてアルコキシ基を導入し、その嵩たかさを制御することにより、1種類の幾何異性体のみを合成することができた。そのニッケル(II)錯体のX線構造解析より異性体の確認をした。この配位子を用いて各種の金属錯体の合成を行なった。亜鉛(II)とマグネシウム(II)錯体において、他の錯体に見られない新しい吸収帯が700nm付近に現れた。[2]プロピレンオキシドとCO_2より環状炭酸プロピレンを合成する際のアルミニウム(III)フタロシアニン錯体の触媒能について検討し、その反応機構を調べた。1-メチルイミダゾール存在下軸配位としてCI又はOH基を持つ錯体を用いた系では、六配位中間体を経由して、また軸配位子としてOH基を持つ錯体と持たない四級アンモニウム塩を用いる場合、または軸配位子として酢酸イオン等を持つ錯体と四級アンモニウム塩を用いた場合は、原料の五配位錯体はそのままで、六配位錯体は形成されない。六員環中間体を経て、環状炭酸プロピレンが生成すると思われる。[3]トリスルホフタロシアニン亜鉛(II)錯体を光触媒として用い、水-DMSO混合溶媒中での可視光照射によるCO_2のメタンへの光還元について検討した。[4]フタロシアニン錯体を触媒としてスチレンを還元剤NaBH_4存在下酸素酸化してアルコールを得た。酸化反応において、マンガン(III)、鉄(III)錯体を用いる系とコバルト(II)錯体を用いる系とでは、種々の反応性の違いがあることが分かった。フタロシアニンアルミニウム(III)錯体を用いたCO_2の化学的固定当研究室ではすでに、CO_2がプロピレンオキシド(PO)と反応して環状炭酸プロピレンとして固定する反応をAl(Cl)Pc(t-Bu)_4またはAl(OH)Pc(t-Bu)_4錯体が触媒することを見いだしている。その場合、反応は1-メチルイミダゾール存在下、CO_2およびPOのAl-Cl間への挿入反応を経て進行する。今回、Al(OH)Pc(t-Bu)_4とトリエチル(2-ヒドロキソプロピル)アンモニウムハライドまたは4級アンモニウム塩(例えば、テトラプロピルアンモニウムブロマイド)共存下でCO_2、PO、Al(III)、ハロゲンイオンからなる六員環中間体を経てCO_2の固定が進行することを見いだした。置換フタロシアニン及びそのニッケル(II)錯体の構造異性体の分離フタロシアニンの4置換誘導体については、これまでその4つの構造異性体の混合物を用いて種々の研究がなされてきたが、分子レベルでの研究には支障があった。

本研究では出発原料のフタロニトリルにかさ高い置換基を導入する事により構造異性体の生成比の制御を試みた。3-アルコキシフタロニトリルをペンタノール中で金属リチウムと還流して得たフタロシアニン誘導体中で、3-ペントキシ及び3-メチルブトキシフタロニトリルを用いた場合は一種類の異性体のみが得られた。なお、これらのフタロニトリルと塩化ニッケルから直接ニッケル(II)錯体を合成すると複数の異性体が得られた。合成条件によっても異性体の生成分布は異なる。本年度の研究は(1)構造異性体を有しない四置換フタロシアニンの合成、(2)CO_2の光還元によるメタンの発生、(3)CO_2の化学的固定、(4)オレフィンの酸素酸化の4テーマにつき次のような成果を得た。(1)構造異性体四置換フタロシアニンには4種類の構造異性体があり、一般にはそれらの混合物が用いられている。適当な嵩高さを持つアルコキシ基である3-pentoxyをフタロシアニン環に導入することにより異性体の数の制御に成功した。またこの1種類の異性体を用いてニッケル(II)錯体を合成し、単結晶を作りX線結晶構造解析を行なうことができた。(2)CO_2の光還元トリスルホフタロシアニナト亜鉛(II)錯体を光触媒として用いて、水-DMSO混合溶媒中で可視光照射によりCO_2からメタンを発生することができた。CO_2の化学的固定フタロシアニナトアルミニウム(III)錯体存在下CO_2とプロピレンオキシド(PO)から環状炭酸プロピレンを合成した。昨年この固定反応の機構として六配位錯体の形成、それに続くCO_2およおびPOの挿入反応を経て反応が進行することを報告したが、今回は四級アンモニウム塩存在下同様に反応を行ったところ、六配位錯体の形成を経ずに進行する機構の存在を見いだした。(4)酸化触媒反応Mn(III)、Fe(III)およびCo(II)のフタロシアニン錯体を触媒として、NaBH_4存在下O_2によるオレフィンの酸化反応について検討した。Mn,Fe錯体ではラジカル機構を、またCo錯体では有機金属錯体の形成を経て酸素酸化が進むことを見いだした。また重水素化合物を用いて酸化生成物中のプロトン源についても検討した。今年度は、以下に示す本研究の中、やり残した部分につき検討した。[1]四置換体の構造異性の選択的合成を、置換基の嵩高さを制御して立体的に1個の異性体のみが得られる条件の検討[2]可溶化されたフタロシアニン金属錯体を用いる二酸化炭素の化学的固定[3]溶液中での錯体の光触媒能[4]酸化触媒能[1]前年度に1種類の幾何異性体のみを合成することに成功したが、今回はこの配位子を用いて各種の金属錯体の合成を行なった。亜鉛とマグネシウム錯体において、他の錯体に見られない新しい吸収帯が700nm付近に現れた。[2]軸配位子としてOH基を持つ錯体と持たない四級アンモニウム塩を用いる場合、または軸配位子として酢酸イオン等を持つ錯体と四級アンモニア塩を用いた場合は、五配位錯体はそのままで、六配位錯体は形成されない。六員環中間体を経て環状炭酸プロピレンが生成すると思われる。[3]水:アセトニトリル=1:1の混合溶媒中においてTEOA-亜鉛錯体の二成分系に対して、365nmの単色光を照射すると錯体の光還元がおこり、656nmの単色光を照射しても光還元が起こらないことが報告されている。そこで、水:DMSO=1:1の混合溶媒中において、トリスルホフタロシアニナト亜鉛(II)錯体の光触媒能の波長依存性について検討した。
グローバルハイブリッドシミュレーションを用いた惑星電磁圏結合過程の研究

太陽風と惑星電磁圏との境界領域における輸送過程および結合過程を調べるために、グローバルハイブリッドモデルを用いた数値実験による研究を行った。特に、境界層における物質輸送過程を通した惑星大気の流出に焦点を絞り、火星において過去35億年間にわたり流出した大気総量の見積りを行った。包括的かつ自己無頓着な太陽風-超高層大気相互作用テデルを用い、最新の太陽パラメタを用いることによって、従来の研究と比較してより正確な流出量見積りを実現した。その結果、以前の研究で求められた火星からの水流出量と比較して1/21/8ほど小さな流出量値が得られた。この値の差は、超高層域での太陽風の減速によって実効的な電離圏界面の高度が高くなることに依っており、自己無頓着モデルを用いることが本質的に不可欠であることを示すものである。本結果は、現在論文誌に投稿中であり、国内での学会、および国際会議(AOGS meeting, WPGM meeting)での発表を行った。また、最近のマーズグローバルサーベイヤーの観測により明らかにされた火星地殻起源磁場の影響も考慮した数値実験を行い、国際会議(AGU Joint assembly)での発表を行った。境界層輸送過程における惑星固有磁場の果たす役割を明らかにするために、比較的小さな固有磁場を持つ水星と太陽風の相互作用の数値実験も行った。上述の火星での相互作用との比較、および地球磁気圏モデルとの比較から、惑星電磁圏形状が物質輸送過程に本質的な役割を果たすことを指摘し、スケーリング則の導出を行った。本結果は、国内での学会、および国際会議(AOGS meeting)での発表を行った。太陽風と惑星電離圏との境界領域である電離圏界面における結合過程および輸送過程を調べるために、グローバルハイブリッドモデルを用いた数値実験による研究を行った。特に、金星の電離圏界面における物質と運動量の輸送過程の議論とその輸送量の定量的な見積もりを行った。その結果、太陽風の動圧が電離圏圧力のピーク値より低いときには、運動量の輸送は主にケルビン-ヘルムホルツ不安定性を介した粘性的な過程により成されており、物質の輸送においても不安定性の発達領域における物質拡散および不安定性を引き金とした電離圏プラズマ雲の放出が重要な役割を果たすことを示した。また、太陽風の動圧が電離圏圧力のピーク値よりも高いときには、ケルビン-ヘルムホルツ不安定性は発達せず、中性大気との衝突や化学反応過程によって生じる粘性過程が物質および運動量の輸送において支配的な役割を果たすことを示した。また、惑星からのイオンの流出率の見積もりについても研究を行った。金星におけるイオンの流出においては、電離圏界面における粘性過程が支配的な役割を果たしており、従来考慮されてきたピックアップ過程による流出率の約15倍程度大きな値となることを示した。これらの結果は、国内および国際学会で発表し、Advances in Space Research誌に投稿・受理された。火星におけるイオンの流出についても研究を行ったが、火星においては過去35億年間にわたる水の流出量の積分値を求めるべく、過去の太陽パラメタおよび大気モデルをインプット値に用いた計算を行った。その結果、以前の研究者により求められた水流出量と比較して1/21/8ほど小さな値が得られた。この値の差は、本研究で用いた数値モデルが包括的かつ自己矛盾の無いモデルであることに依っており、太陽風の上空での減速によって実効的な電離圏界面の高度が高くなることに依ることを示した。この結果は、現在論文の投稿準備中である。
生理活性物質の生合成反応における酵素の役割

本研究では,有機反応機構やQM/MM法を用いた金属触媒反応機構の解明で培った経験を活かし,プロスタグランジン類(プロスタグランジンD_2/E_2)の合成酵素反応機構における酵素の効果について,量子化学計算,分子ドッキング,分子動力学を用いて検討する。本年度の成果は以下の通りである.(1)プロスタサイクリンの生合成反応機構:シトクロムP450(プロスタサイクリン合成酵素、PGIS)によるプロスタサイクリンの生合成のモデル反応機構をUB3LYP密度汎関数法により検討した.三価の鉄を経由するよりも,酸素-酸素のホモリティック開裂によりいったん四価になったのち、炭素ラジカルから鉄への-電子移動により三価にもどる経路のほうがエネルギー的に安定であることを示した.さらに、酵素のヘム周りのアミノ酸残基モデルを考慮しない計算モデルでは、高スピン状態が低スピン状態に比べて安定だったのに対し、アミノ酸残基モデルを考慮すれば低スピン状態が中間スピンや高スピン状態にくらべて、エネルギー的に安定でる結果を得た。すなわち、スピン状態を考えるにはとくに、基質がヘムと結合する触媒ポケットを小さくする役目を果たすTrp残基の影響が大きいことを量子化学的に示した。さらに、AMBER力場を用いた分子動力学計算を、水分子を含めて行い、触媒ポケットにある水分子は数えられるほどしかないことを示し、疎水性であることを予測させる結果を得た。(2)関連する反応機構研究として、エンドペルオキシドの鉄-ポルフィリン錯体反応におけるアキシアル効果を理論的に解明したこと、リチウムイノラートのアルキルチオケトンとの反応で、生成するアルケンの幾何選択性の高さを量子化学的に説明することができた。本研究では,有機反応機構やQM/MM法を用いた金属触媒反応機構の解明で培った経験を活かし,プロスタグランジン類(プロスタグランジンD_2/E_2)の合成酵素反応機構における酵素の効果について,量子化学計算,分子ドッキング,分子動力学,QM/MM法(ONIOM法)を用いて検討する。本年度の成果は以下の通りである.(1)トロンボキサンA_2の生合成反応機構:トロンボキサンA_2の生合成のモデル反応機構をUB3LYP密度汎関数法により検討した.この反応はシトクロムP450の反応としては、酸素も還元剤も必要としない異質のものである。シトクロムP450モデルは、鉄-ポルフィリン錯体にSHがアキシアル配位したものである。この反応ではヘムが必須であることを示唆する結果を得た。(2)造血器型プロスタグランジンD_2合成酵素単量体および二量体について遺伝的アルゴリズム法,あるいはsimulated annealing法で, AutoDock 4.0を用いてドッキングシミュレーションを行い,結合状態を調べたが、基質が正しい活性中心のポケットに入らなかった。それは、水を取りのぞかなければならないこと、力場の問題などドッキングシミュレーション自身の問題があると考えられる。(3)関連する研究として、シクロペンタジエンの水素転移反応における水素原子核の量子効果を調べた。また、リチウムイノラートのアルキニルケトンとの反応で、生成するアルケンの幾何選択性の高さを量子化学的に説明することができた。
少数スピン系における近藤効果・RKKY相互作用の研究

温度ゼロの極限で位相緩和長L_ψが発散的に長くなるか、それとも有限値に飽和するかはメソスコピック系において重要な主題の一つである。昨年度までの研究で、2次元電子ガスを用いて量子細線を作成し、disorder(つまり拡散定数D)のみの値を変えながら位相緩和長を測定した結果、(i)平均自由行程l_eが細線幅wよりも短い拡散領域では、L_ψはフェルミ液体論で予測される温度依存性(∝T^<-1/3>)及びdisorder依存性(∝D^<2/3>)に従い、その係数まで含め定量的に理論と一致すること、(ii)拡散領域での抵抗の温度依存性はAltshuler・Aronovの理論通り、T^<-1/2>則に従うことを示し、その結果はPhysical ReviewLetters誌に掲載され、Editors'suggestionにも選ばれた。本年度は、位相緩和長L_ψが1次元局在長ξ_<loc>^<1D>と同程度になるまでdisorderの数を増やして、強局在領域で位相緩和長及び細線の抵抗の温度変化を測定した。温度を下げるとともに位相緩和長・抵抗ともに増大はするが、拡散領域で観測された温度依存性とは共に異なっている。抵抗の場合、拡散領域では電子間相互作用によりT^<-1/2>に比例するが、強局在領域では1次元variable range hopping則に従う。また位相緩和長は、温度の減少とともに発散的に長くはなるが、発散の指数が拡散領域のそれ(-1/3)に比べて小さくなった(-0.26)。同様の傾向は、2次元Hall barでも観測された。これらの結果から、位相緩和長は次元性に依らず、強局在領域でも依然として発散的に長くなるが、その発散の指数は拡散領域で期待される値よりも小さくなることがわかった。これらの結果は、現在Physical Review B誌に投稿中である。メソスコピック系において、最も重要となるのが量子コヒーレンスである。それは、系のサイズが電子の位相緩和長(非弾性散乱により位相の情報が失われるまでの長さ)程度となったとき、電子伝導の振舞いを支配する。近年、位相緩和時間τφの精密な測定が金属細線を用いて行われ、純粋な貴金属のτφはAltshuler-Aronov-Khmelnitzky(AAK)による理論通り低温で1/T^<2/3>に比例するが、磁性不純物がある場合、近藤温度付近でプラトーをもつことが示された。近藤温度より十分低温では、不純物スピンは伝導電子によって完全に遮蔽され、系の電子状態は再びフェルミ液体論で記述されると考えられているが、その実験ではフェルミ液体論で期待されるτφ1/T^2からはずれており、近藤効果のスピン遮蔽に関する大きな問題を残している。本研究では半導体2次元電子系を用いて細線を作成し、集束イオンビームの手法で半導体ヘテロ接合面に打ち込まれる不純物量を制御しながら、位相緩和時間の測定を行っている。磁性不純物を用いれば、2次元電子ガスとの2次元近藤効果も期待され、上記の問題を違った系を用いて調べることができる。また半導体2次元電子系におけるτφの精密測定は、将来の量子コンピュータの実用性に対する1つの指標を与えるため、応用研究の分野からも注目されている。今年度は、磁性をもたないGa^+不純物の量(すなわち系の拡散定数D)を制御しながら、位相緩和時間の温度依存性を測定した。その結果、Ga^+不純物の量を2次元電子ガス濃度の1/10まで増加させてもτφは不純物の全くない場合とほとんど変わらず、最低温度(30mK)まで飽和なくAAKの温度依存性に従った。この実験は、Dを大きく変えられない金属細線では到達できず、昔から議論されてきたτφのD依存性に決着をつける結果であるといえる。電子の量子コヒーレンスは、メソスコピック系の物理において最も基本的かつ重要な概念の1つである。電子が位相のコヒーレンスを保てる時間τ_φはFermi液体における準粒子の寿命と密接に関わっており、多くの量子干渉現象の観測に制限を与える。したがってこの時間詳細に理解することは、メソスコピック系において必要不可欠である。低温での電子の位相緩和時間τ_φは電子間相互作用によって制限される。Fermi液体論に基づいた標準理論(AAK理論)によると、温度ゼロの極限ではτ_φは発散的に長くなるのに対し、Golubev、Zaikin(GZ)理論によると、τ_φは温度ゼロでもゼロ点量子揺らぎのためにある制限を受けてしまう。これら2つの理論を実験的に確かめるために、本研究では高移動度の2次元電子ガスを用いて細線を作成し、そこに集束イオンビームを用いてGa^+を打ち込むことで系の拡散定数Dを2桁にわたる広範囲で制御しながら、擬1次元細線の位相緩和時間τ_φの測定を行った。その結果、τ_φはどの拡散定数においても最低温度25mKまで飽和なくAAK理論で予測される温度のべき乗則T^<-2/3>に従うことがわかった。さらに60mKにおけるτ_φを拡散定数Dの関数としてプロットしたところ、拡散領域ではτ_φはD^<1/3>に従い、その係数も含めてAAK理論で予測される値と定量的に一致する。一方、半バリスティック領域ではτ_φはDに依存せず一定値をもつ。

これらの実験結果はAAK理論が正しいことを支持し、近年金属細線で報告されている低温でのτ_φの飽和は外的要因であることを強く示唆している。さらに半バリッスティック領域ではこれまでの理論で予測されなかった新しいτ_φのdisorder依存性を観測することにも成功した。温度ゼロの極限で位相緩和長L_ψが発散的に長くなるか、それとも有限値に飽和するかはメソスコピック系において重要な主題の一つである。昨年度までの研究で、2次元電子ガスを用いて量子細線を作成し、disorder(つまり拡散定数D)のみの値を変えながら位相緩和長を測定した結果、(i)平均自由行程l_eが細線幅wよりも短い拡散領域では、L_ψはフェルミ液体論で予測される温度依存性(∝T^<-1/3>)及びdisorder依存性(∝D^<2/3>)に従い、その係数まで含め定量的に理論と一致すること、(ii)拡散領域での抵抗の温度依存性はAltshuler・Aronovの理論通り、T^<-1/2>則に従うことを示し、その結果はPhysical ReviewLetters誌に掲載され、Editors'suggestionにも選ばれた。本年度は、位相緩和長L_ψが1次元局在長ξ_<loc>^<1D>と同程度になるまでdisorderの数を増やして、強局在領域で位相緩和長及び細線の抵抗の温度変化を測定した。温度を下げるとともに位相緩和長・抵抗ともに増大はするが、拡散領域で観測された温度依存性とは共に異なっている。抵抗の場合、拡散領域では電子間相互作用によりT^<-1/2>に比例するが、強局在領域では1次元variable range hopping則に従う。また位相緩和長は、温度の減少とともに発散的に長くはなるが、発散の指数が拡散領域のそれ(-1/3)に比べて小さくなった(-0.26)。同様の傾向は、2次元Hall barでも観測された。これらの結果から、位相緩和長は次元性に依らず、強局在領域でも依然として発散的に長くなるが、その発散の指数は拡散領域で期待される値よりも小さくなることがわかった。これらの結果は、現在Physical Review B誌に投稿中である。
情報処理の様式が抑うつの生起・軽減に及ぼす影響

研究の目的前々年度の研究によって合理的処理は抑うつの低減因であることが示された。これより、合理的処理の促進を日指す抑うつ治療は有用性が高いと考えられる。前年度の研究では、テキスト講読によってその促進を目指したが、十分な治療効果を見出せなかった。そこで、本研究ではインターネットを介した療法に着目し、その効果を先行研究のメタ分析によって検討した。方法文献データベース(PsychLit, MEDLINE, EBSCO,国立国会図書館蔵書検索システム)を使用し、論文検索を行った。検索期間は、インターネットに心理療法が登場した1995年から現在までであった。検索語は、インターネット関連用語(「Internet」「online」「web」「telecommunication」)と治療関連用語(「therapy」「treatment」「counseling」「mental health」)の掛け合わせとした。その結果、26論文が該当した。このうち、レビュー論文や展望など量的分析を含んでいないもの、あるいは従属変数として抑うつを測定していないものは除かれた。最終的に3論文が分析の対象とされた。結果と考察Mullen(2000)に従って、各論文で報告された統計量を効果サイズの推定値dに変換し、それらの統合を行った。その結果、統合された効果サイズは有意であった(d=1.07,p<.001)。これは、インターネットを介した治療を受けた群は、統制群よりも、抑うつが低減することを示すものであった。この結果は、インターネット治療によって合理的処理が促され、さらに抑うつが低減したために得られたと考えられる。現在、心の問題へのインターネット導入には賛否両論がある。本研究はその議論に肯定的知見を提供するものであり、見解の統一に貢献するものとして位置づけることができよう。研究の目的不合理な思考は抑うつを生起させる要因と考えられてきた(Beck,1976など)。しかし、思考が合理的かどうかは抑うつ生起に影響しないとの可能性も示唆されている(Alloy &Abramson,1979など)。本研究では、,思考の合理性と抑うつの間に存在する媒介要因(嫌な出来事に関する「推論の誤り」および「歪んだ認知」)の因果関係(Beck,1976)を検討し、抑うつにおける思考の合理性の影響を明らかにする。手続き大学生507名を対象に2ヶ月間隔で2回にわたる調査を実施した。1・2回目の調査で思考の合理性と抑うつを測定し、2回目の調査では嫌な出来事と推論の誤りを尺度で、歪んだ認知を自由記述で測定した。結果と考察16個の嫌な出来事の頻度の中央値によって出来事高/低群に分け、出来事群について以下の分析を行った。最初に、推論の誤りとその下位項目6つを従属変数とし、合理性を説明変数とする回帰分析を行った。その結果、合理性が低いほど情報を選択的に注目することが示された(pr=.18,p<0.5)。次に、自由記述の最初の2つについて、歪んだ認知があったかどうかを評定者2人がコード化した。歪んだ認知(あり/なし)×合理性(高/低)のx^2分析を行ったところ、合理性低群は、合理性高群より、自己卑下的な認知が多いことが示された(x^2(1,201)=2.99,P<.09)。出来事低群では、こういった合理性に関する効果はみられなかった。以上の結果から、不合理な思考は情報を選択的に注目させ、自己卑下的な認知を増加させることが示された。不合理な思考はこれらの要因を介して抑うつを生起させると考えられる。本研究は、これまで未解決であった抑うつにおける合理性論争を解決し、不合理な思考による抑うつ生起プロセスを提示した点で意義深いといえる。研究の目的合理的思考の促進は抑うつの治療法として考えられてきたが、その効果に関する実証研究は十分とはいえない。そこで、本研究では個人内分析と社会的実験を行い、合理的思考によって(1)ネガティブな情報選択、(2)ネガティブな認知(3)抑うつが軽減されるかどうか検討する。個人内分析方法:女子短大生を被爆者としPAC分析を行った。事前調査により高合理的思考者と低合理的思拷者を抽出し、嫌な出来事についてどのようなことを考えたか個別にインタビューを行った。結果と考察:クラスター分析の結果、低合理的思考者からは嫌な出来事に関する「ネガティブな認知(人生には良いことより嫌なことの方が多い)」を示すクラスターが抽出された。高合理的思考者ではネガティブな認知を表すクラスターは抽出されなかった。この結果は合理的思考が(2)ネガティブな認知を抑制することを示すといえる。社会的実験方法:女子短大生16名を処遇群と統制群に二分した。処遇群は合理的思考についてテキストを購読・発表し、議論を行った。学習は2週間にわたり計5時間40分行われた。統制群はこうした学習を行わなかった。学習期間前後に調査を実施し、(1)ネガティブな情報選択および(3)抑うつを測定した。結果と考察:群(処遇/統制)を独立変数とし、ネガティブな認知あるいは抑うつを従属変数とし、学習前調査の得点を共変量とする共分散分析を行った。全体の分析で群間差はみられなかった。次に、学習への意欲について高群と低群に分けて分析を行った。

学習意欲高群でのみ(1)情報選択(F(1,4)=6.83,p<.06)と(3)抑うつ(F(1,4)=5.23,p<.09)において群間差の傾向がみられた。これらの結果から、合理的思考の学習は情報選択および抑うつの軽減に効果的あることが示唆された。しかし、その対象は意欲の高い者に限定された。意欲の低い者は学習内容を理解しなかった(できなかった)ため、効果が上がらなかったと推測される。今後は、学習者の関心を引きつける方法を開発する必要があろう。研究の目的前々年度の研究によって合理的処理は抑うつの低減因であることが示された。これより、合理的処理の促進を日指す抑うつ治療は有用性が高いと考えられる。前年度の研究では、テキスト講読によってその促進を目指したが、十分な治療効果を見出せなかった。そこで、本研究ではインターネットを介した療法に着目し、その効果を先行研究のメタ分析によって検討した。方法文献データベース(PsychLit, MEDLINE, EBSCO,国立国会図書館蔵書検索システム)を使用し、論文検索を行った。検索期間は、インターネットに心理療法が登場した1995年から現在までであった。検索語は、インターネット関連用語(「Internet」「online」「web」「telecommunication」)と治療関連用語(「therapy」「treatment」「counseling」「mental health」)の掛け合わせとした。その結果、26論文が該当した。このうち、レビュー論文や展望など量的分析を含んでいないもの、あるいは従属変数として抑うつを測定していないものは除かれた。最終的に3論文が分析の対象とされた。結果と考察Mullen(2000)に従って、各論文で報告された統計量を効果サイズの推定値dに変換し、それらの統合を行った。その結果、統合された効果サイズは有意であった(d=1.07,p<.001)。これは、インターネットを介した治療を受けた群は、統制群よりも、抑うつが低減することを示すものであった。この結果は、インターネット治療によって合理的処理が促され、さらに抑うつが低減したために得られたと考えられる。現在、心の問題へのインターネット導入には賛否両論がある。本研究はその議論に肯定的知見を提供するものであり、見解の統一に貢献するものとして位置づけることができよう。
東京の文化と不平等に関する社会学的研究：社会調査に基づく理論構築

2018年8月に計画通りにウェブ調査「東京都民の文化活動と社会意識に関する調査」を実施した。これは調査会社に依頼し、3090人から回答を得た。調査項目は、娯楽や文化活動の参加頻度、趣味で読む本の種類、芸術家の好み、音楽ジャンルの好み、映画ジャンルの好み、テレビ番組の好み、職業、学歴、所得、階層帰属意識、支持政党、社会意識、政治行動などである。このウェブ調査を用いた分析を可能にするために、データクリーニングやコーディング作業を8月から10月にかけて私自身が実施した。コーディング作業の際には、職業コーディングに関して東京大学社会科学研究所の自動コーディングのサービスを利用した。しかしながら、ウェブ調査で得られた職業に関する情報には曖昧なものが多く、コーディングにはかなりの推察と解釈が求められた。こうした作業を経て、ウェブ調査のデータ分析を10月に開始した。本年度の後半は、計量分析を行いながら論文としてどのような研究成果を出せるかを検討した。しかしながら、分析結果について検討すべき問題は多く、本年度内に何らかの研究成果を発表することはまだできなかった。研究成果の発表はSSM調査データを用いた分析に基づいてCARME 2019 (Correspondence Analysis and Related Methods)にて行った。また、本研究の理論パートの経過発表はInaugural Congress of the East Asian Sociological Association (EASA)にて行った。今年度はウェブ調査のデータ分析に基づく研究成果の公刊を目指して論文を執筆・投稿する。加えて、その成果を踏まえた理論構築を行い、この研究成果についても公刊を目指して論文を執筆・投稿する。本年度前半は、本研究とも関わりの深い『文化・階級・卓越化』の翻訳書を刊行し、理論的な研究にも取り組んだ。その成果の一部は、ヨーロッパ社会学会で研究報告を行った。本年度の後半、9月から3月までの期間はパリに滞在し、文化と不平等の計量分析の研究動向を調べるとともに、30年度に実施予定の調査について専門家と意見交換を行った。また、ロンドンのLSEにおいて『文化・階級・卓越化』の著者複数名と意見交換を行った。文化と不平等の日仏比較を行う場合に問題になるのが「正統文化」の存在であるが、これについてはベルギーのルーヴェン・カトリック大学で開催されたカンファレンス研究報告を行った。また、東京に限定しない日本社会一般の文化と不平等については、SSM調査データの計量分析として日本社会学会の年次大会で口頭発表を行い、それを元に活字化した論稿を報告書としてウェブ公開した。海外出張を前半ではなく後半に置き換えたが、全体としては計画通りに進んでいる。平成30年度は、前年度の研究成果を踏まえて調査を実施する。前半は、調査の準備を中心に進める。
中華世界の求心力と遠心力:周辺地域の民族的アイデンティティをめぐる研究

研究分担者5名、公募研究者2名、研究協力者5名が「中華世界の求心力と遠心力」をめぐってそれぞれの専門領域に応じて研究活動を進めた。合計19回の研究会では、領域研究の他の研究班(政治班・歴史班・アジア太平洋班)と合同研究会を行い、学際的研究を進めた。領域研究の最終研究集会では、「現代中国とエスニック・グループ」セッションを主宰し、中国の国民形成について領域研究全メンバーの認識を深めた。3年間の共同研究を通じて次のような共通の認識が得られた。(1)現代中国50年間、中国のマイノリティ政策は文化的・地方的自治のみを与えるものでその面で構造的変化はない。但し昨今のムスリムやチベット人のエスノ・ナショナルな動きはこうした基本構造に変容を迫っている。(2)民族問題そのものは50年代から90年代に質的な変容が見られる。50年代は領域統合と経済統合、60-70年代は政治統合の強行に対する民族的マイノリティの側の抵抗があったが、80年代後半から民族問題は、民主主義、国際問題へとシフトしてきている。(3)あるエスニック・グループのアイデンティティは原初的にあるものではなく、可変的で相対的でまた多層的である。たとえばチベット・アイデンティティはむしろ中央権力の政治統合・経済統合の強行につれて芽生えてきた。(4)だが中国-台湾関係は80年代後半以後、一つの正統性を奪い合うものから、台湾住民の自決および両者の共存の問題へと明らかに構造的変化が生じている。1.1980年代からの改革開放政策と市場経済化で中国の政治・経済・社会的遠心力は強まっているが、とくに本研究では三年間の予定で中国周縁部、および大陸とは異質なものを抱える台湾・香港の政治・経済・社会・文化の分析を始めた。正規の研究分担者五名に加えて、香港研究者(谷垣真理子氏)・およびインド研究者(広瀬崇子氏)計二名を公募研究で加え、さらにモンゴル・チベットを研究する若手研究者二名(松本高明氏、平野聡氏)を研究協力者として加え、1年間計九名の研究者で研究活動を行った。2.研究会は合計七回、各メンバーないし研究協力者がそれぞれの研究成果を報告した。そのうち一回は本重点領域研究の他のチーム(「中国とアジア太平洋の広域世界」チーム:田中恭子代表)と合同で行ない、華僑・華人と中国の統合の問題、清朝期の周辺統治政策など、周辺世界との関係および歴史的視野から「中華世界の求心力と遠心力」の学際的分析を進めた。また、国立民族博物館の客員スタッフとして来日中の外人講師(北京大学人類学・社会学研究所所長の馬教授)とチベット・内モンゴル・新疆など中国周縁部の開発と社会問題について充実した学術懇談を行った。3.初年度の重点項目は関係資料・文献の収集であったが、とくに『西蔵日報』『新疆日報』などの周縁地区の新聞のバック・ナンバーと基本参考文献をそろえ、『台湾関係資料集』など、分担者全員がそれぞれ内外の研究資料とデータを集積した。1.改革開放政策と市場経済化で中国の政治・経済・社会・文化的遠心力は強まっているが、とくに本研究では前年度に引き続き中国周縁部、および大陸中国とは質的に異なる政治・経済体制をもつ台湾・香港の分析を学際的に進めた。とくに本年150年ぶりに中国に復帰した特別行政区--香港の政治・社会の変化に注目した。正規の研究分担者5名に加えて、香港研究者(谷垣真理子)を公募研究で加え、さらにモンゴル・チベット・民族教育などを研究する若手研究者4名(松本高明・岡本雅享・平野聡・吉田豊子)を研究協力者として加えて、1年間合計9名で活発な研究活動を行った。2.研究会は合計7回、各メンバーおよび研究協力者全員が研究成果を報告した。

本年度、特に成果が上がったのは、本領域のほかの計画研究班との合同会議(歴史班-代表西村成雄、政治班--代表天児慧)を何回か開き、中華世界の求心力・遠心力について歴史および政治体制の関連において考察したことである。「民族問題にどのようにアプローチするか」という問題提起にもとづいて、各分担者がそれぞれの研究視点を豊かにすることができた。また、最終的に成果を念頭において、論文執筆分担についても検討を重ねた。3.今年度は初年度に引き続き、周縁地区の新聞のバックナンバー(『新彊日報』や『内蒙古日報』など)、および邦語・英語・華語の基本参考文献(『李鴻章全集』『中俄関係史料』など)をそろえた。また中国東北部とロシアの辺境関係についての詳細な年表(第1部)を作成した。すでにこれまで2年間、中国の民族問題、香港問題、台湾問題について共同研究を行ってきたが、本年は最終年であった。6回の研究会において、研究分担者、研究協力者がそれぞれ分担テーマについて報告を行い、最終研究会では研究代表者の成果である『周縁からの中国--民族問題と国家』(東京大学出版会、1998年)につき批判的検討を行なった。これらを通じて、中国の民族問題や台湾・香港問題の現段階および将来展望についてメンバーの間で共通認識を作った。領域研究の最終全体研究集会(1998年11月、神戸)では、「現代中国とエスニック・グループ」セッションを本研究班が主宰し、「中国の国家統合とムスリム少数民族」、「台湾における民主化とエスノ・ポリティックス」、「中華民族と中国諸民族」の3つの報告を行い、全体討論を通じて領域研究の全体メンバーの間に共通認識を深めた。また最終的な成果を「叢書・中国の構造変動」の一冊として出版することをめざして、「中華世界--アイデンティティの再編」をメーンテーマに、それぞれの分担部分の草稿を作成するとともに、執筆の全体調整を行った。