hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮頸癌のヒトパロ-マウイルスによる発癌機構の解明

子宮頸癌は婦人科癌のなかで最も頻度の高い癌であるが、その発癌機構は不明である。近年、DNA腫瘍ウイルスであるヒトパピロ-マウイルス(HPv)が、子宮頸癌の発癌に関与している可能性を示唆する証拠が得られてきている。しかしながら、本邦におけるHPvの検出率が低率であることなど、子宮頸癌発癌への関与に疑問が残されている。そこで、臨床並びに基礎の両サイドからHPvが発癌の原因ウイルスであるか否かを再検討することを目的として本研究を行った。1.子宮頸部病変におけるHPVの疫学:子宮頸癌およびその前癌病変と考えられる異形成において、low stringntサザンブロット法により既知のHPV型及び未同定HPVがそれぞれ80/119(79%)、14/119(12%)、計94/119(97%)に見いだされた。更に未同定HPVには少なくとも12種類が見いだされ、多様性が伺われた。2.HPVゲノムDNAのインビトロ発癌性:子宮頸癌細胞株に組み込まれたHPV16DNAを隣接する宿主DNAと共にクロ-ニングし、これをマウスBa16/3T3およびヒトケラチノサイトにトランスフェクションし、形質転換能を調べた。Ba16/3T3では、形質転換細胞が得られたが、ヒトケラチノサイトでは、形質転換細胞は得られなかった。更に、HPV16マウス形質転換細胞に対して、TPA、グルココルチコイドが軟寒天におけるコロニ-形成率を促進することが明かとなった。以上、子宮頸部病変、特に異形成で、高頻度にHPVが検出されたことから、HPVの子宮頸癌発癌への関与が強く疑われた。インビトロでの発癌性の検討から、子宮頸癌発癌は多段階であり、HPVによる形質転換には、コファクタ-が必要であろうことが推測された。子宮頚癌の発癌にパピロ-マウイルスが関与するか否かを明らかにするために、臨床ならびに基礎の両サイドから検討を行った。前癌病変である異型上皮におけるHPVゲノムの検出率を、Iow strin-gent条件のサザンブロットにより再検討した結果、39/47(83%)であった。従って、従来のhigh stringent条件による検索(検出率約50%)に比べ、HPVが高率に存在することが明かとなった。型別の検出率は、16型11/47(23%)、31型9/47(19%)33型2/47(4%)、52型3/47(6%),未知の型14/47(29%)であり、従来考えられていた以上に型の多様性があり、欧米とは異なる型分布が本邦では、存在することが明かとなった。各症例の予後については現在追跡中である。一方、子宮頚癌では、宿主染色体に組み込まれたウイルスゲノムの存在することが知られている。このウイルスゲノムの構造と発現を検討するために、子宮頚癌由来細胞株DNAに組み込まれたHPV16ゲノムをクロ-ニングした。このウイルスゲノムは、E2領域が分断されて組み込まれており主としてE6、E7領域がmRNAレベルで発現していた。また、この単量体のウイルスゲノムは、隣接する宿主DNAと共に増幅していることが明かとなった。この隣接する宿主DNAの領域には、既知の癌遺伝子等は、見いだされなかった。今後、このクロ-ニングしたウイルスゲノムと宿主DNAのインビトロでの活性を検討する予定である。子宮頚癌は婦人科癌のなかで最も頻度の高い癌であるが、その発癌機構は不明である。

近年、DNA腫瘍ウイルスであるヒトパピロ-マウイルス(HPV)が、子宮頚癌の発癌に関与している可能性を示唆する証拠が得られてきている。しかしながら、本邦におけるHPVの検出率が低率であることなど、子宮頚癌発癌への関与に疑問が残されている。そこで、臨床並びに基礎の両サイドからHPVが発癌の原因ウイルスであるか否かを再検討することを目的として本研究を行った。1.子宮頚部病変におけるHPVの疫学:子宮頚癌およびその前癌病変と考えられる異形成において、low stringentサザンブロット法により既知のHPV型及び未同定HPVがそれぞれ80/119(67%)、14/119(12%)、計94/119(79%)に見いだされた。更に未同定HPVには少なくとも12種類が見いだされ、多様性が伺われた。2.HPVゲノムDNAのインビトロ発癌性:子宮頚癌細胞株に組み込まれたHPV16DNAを隣接する宿主DNAと共にクロ-ニングし、これをマウスBalb/3T3およびヒトケラチノサイトにトランスフェクションし、形質転換能を調べた。Balb/3T3では、形質転換細胞が得られたが、ヒトケラチノサイトでは、形質転換細胞は得られなかった。更に、HPV16マウス形質転換細胞に対して、TPA、グルココルチコイドが軟寒天におけるコロニ-形成率を促進することが明かとなった。以上、子宮頚部病変、特に異形成で、高頻度にHPVが検出されたことから、HPVの子宮頚癌発癌への関与が強く疑われた。インビトロでの発癌性の検討から、子宮頚癌発癌は多段階であり、HPVによる形質転換には、コファクタ-が必要であろうことが推測された。
気体である揮発性有機化合物の皮膚への反復曝露による接触皮膚炎発症の解明

建築資材等から放出される揮発性有機化合物によるシックビル(シックハウス)症候群(SBS)は未だ重要な健康課題である。中でも2-エチル-1-ヘキサノール(2EH)は、長期的に比較的高濃度で室内空気中に検出される事例が日本中で多数報告されている物質である。SBSでは、鼻、喉、目などの症状に加え、皮膚症状を訴える症例が数%報告されている。ガス状物質や蒸気への反復曝露により皮膚症状が生じるのか、またその機序の解明を目指す。
内部観測論的観点から見た貨幣の起源

本研究では貨幣の生成過程を明らかにするために,学習能力をもつ主体からなる交換経済システムのモデルを構築し,数値実験を行った.本モデルで,主体の学習能力は,割引率と呼ばれるパラメータによって特徴付けられる.小さい割引率は,主体が近視眼的であり即時的な報酬のみに関心があることを意味する.一方割引率が大きいとき,主体は将来の報酬を現在の報酬と同等に評価する.割引率の値が小さいとき,主体は消費財のみに高い価値を見出し,それ以外の財に対しては,生産財と同等かそれ以下の価値しか認めない.このため各主体は,生産財を所有し消費財を需要するという物々交換戦略を取り続ける.一方割引率の値が大きいとき,主体は長期的観点から消費財以外の財にも高い価値を認めるようになる.このとき,各主体は交換の要求を拒否されることがほとんどなく,結果的に多くの消費財を獲得することができる.つまりここでは,自分の生産財を他主体に与える代わりに,他主体から消費財を与えられるという互恵的ネットワークが成立し,各主体は非常に高い効率で,消費財を入手することができる.貨幣交換は,物々交換経済と互恵社会の間のごく狭いパラメータ領域においてのみ出現する.ここで主体は物々交換経済でのように,消費財以外の財を全く受け付けないのでも,互恵社会でのように全ての財を受け入れるわけでもなく,自分の生産財をある特定の財とのみ交換する.このパラメータ領域において,主体は貨幣交換システムを創発することによって,社会は交換社会でありながら,互恵社会に近い交換効率を達成し得る.このように本モデルでは,物々交換経済,貨幣交換経済,互恵社会という異なる3つの社会形態を,割引率という単一のパラメータによって関連付けることができた.ヤドカリは,外敵から身を守るため巻貝の殻を利用して生活する.身体に対して大きすぎる殻は,移動の際にコストがかかる.小さすぎる殻は,身を守るために役立たない.このためヤドカリにとって,身体に適合するサイズの殻の獲得は生存に不可欠であり,その行動は生得的であると考えられている.本研究では、適切な殻を獲得することが必ずしも得策ではないような実験環境を構築し,ヤドカリの問題解決能力および学習能力について調べた.実験では,1匹のホンヤドカリを,二つの適切な殻(殻PとP')と一つの不適切な殻(殻D)の合計3つの殻とともに小さな水槽に入れた.ただしPとP'は餌場から離れた地面に固定した.このような状況では,不適切な殻Dを選択しない限り,自由に動き回ることはできない.この実験を35個体について行った.その結果,殻が固定されていない状況と比較して,Dを選択する個体数は有意に増加した.ただし多くの個体は,Dの選択後もそこに安住するわけではなく,殻の間の往復を繰り返した.彼らはDの機動性を学習したのではなく,ランダムに引越を繰り返しているだけかもしれない.この点を明確にするため,固定された殻を出た個体が,もう一つの固定された殻とDのどちらを選択する傾向にあるかを調べた.分析は実験の前半部と後半部に分けて行った.その結果,彼らは時間の経過とともに,次第にDを選択するようになることが示された.対照実験として、全ての殻を固定してヤドカリの行動を調べた(この状況では,どの殻を選択しても機動性は得られない)が,そのような傾向は見られなかった.以上の結果からヤドカリは,実験を通してDの機動性を学習していたと考えられる.このようにヤドカリは生得的な行動パターンさえ状況に応じて可塑的に修正することができる.この成果は海外の学術雑誌に投稿中である.本研究では貨幣の生成過程を明らかにするために,学習能力をもつ主体からなる交換経済システムのモデルを構築し,数値実験を行った.本モデルで,主体の学習能力は,割引率と呼ばれるパラメータによって特徴付けられる.小さい割引率は,主体が近視眼的であり即時的な報酬のみに関心があることを意味する.一方割引率が大きいとき,主体は将来の報酬を現在の報酬と同等に評価する.割引率の値が小さいとき,主体は消費財のみに高い価値を見出し,それ以外の財に対しては,生産財と同等かそれ以下の価値しか認めない.このため各主体は,生産財を所有し消費財を需要するという物々交換戦略を取り続ける.一方割引率の値が大きいとき,主体は長期的観点から消費財以外の財にも高い価値を認めるようになる.このとき,各主体は交換の要求を拒否されることがほとんどなく,結果的に多くの消費財を獲得することができる.つまりここでは,自分の生産財を他主体に与える代わりに,他主体から消費財を与えられるという互恵的ネットワークが成立し,各主体は非常に高い効率で,消費財を入手することができる.貨幣交換は,物々交換経済と互恵社会の間のごく狭いパラメータ領域においてのみ出現する.ここで主体は物々交換経済でのように,消費財以外の財を全く受け付けないのでも,互恵社会でのように全ての財を受け入れるわけでもなく,自分の生産財をある特定の財とのみ交換する.このパラメータ領域において,主体は貨幣交換システムを創発することによって,社会は交換社会でありながら,互恵社会に近い交換効率を達成し得る.このように本モデルでは,物々交換経済,貨幣交換経済,互恵社会という異なる3つの社会形態を,割引率という単一のパラメータによって関連付けることができた.
有機結晶によるキラル分子メモリーの創出

有機結晶の優れた特徴を活用した新規絶対不斉合成法の開発を目的として研究した。アキラルな基質の種々条件下での結晶化を検討し、分子構造や外的条件変化による結晶多形や結晶構造の変化を明らかにした。さらに,キラル結晶を構成している分子のラセミ化速度を制御して光学活性化合物に導くことに成功した。また,結晶化(CIDT法)により制御された不斉環境を均一系での分子メモリーとして活用した高ジアステレオ選択的反応を開発した。無秩序な有機分子が形成する有機結晶を利用したトポケミカル反応は固相光反応が有効な手段であり,我々は基質特異的反応や絶対不斉合成の成功例を報告してきた。ところが,結晶を異相間の分子間反応に応用した場合には,数々の問題があった。そこで,結晶を溶解した後でも分子構造を記憶する分子メモリー機能を用いることにより,結晶相反応では成し得なかった多様な反応系へと有機結晶の利用を拡大してきた。これまでの研究成果を受けて、超臨界流体中のキラル結晶化,分子キラルメモリーを利用した新規絶対不斉合成の開発、高度立体規則的反応の開発、分子認識等の新たな領域の開発に取り組み発展させた。(1)超臨界流体中での結晶化によるキラリティーの発現制御:有機化合物の結晶化は、溶媒の温度や分子間相互作用、極性などの条件により変化することがよく観察される。種々条件下での結晶化を検討し、結晶構造を解析し、超臨界流体が結晶化に及ぼす影響を調査し極性と結晶多形や結晶構造の変化を検討した。(2)分子メモリーの外的制御:有機分子のラセミ化の活性化自由エネルギーは外的な条件によりかなり大きく制御することが可能である。ラセミ加速度を制御して高い光学純度でのキラル結晶化を行い,結晶を溶解した後のラセミ加速度を制御して光学活性化合物に導くことができた。(3)新規キラル分子メモリーの創製と絶対不斉合成の開発:キラル分子メモリーの手法を用いた不斉還元反応,イリドとの反応,カルベンとの反応,不斉触媒反応系への展開を幅広く展開した。(4)結晶化によるジアステレオマー制御:キラル分子メモリーの手法は絶対不斉合成に限らず,ジアステレオ選択的反応へも応用が可能である。結晶化(CIDT法)により制御された不斉環境を均一系での分子メモリーとして活用した高ジアステレオ選択的反応を開発した。これまでの研究成果を受けて、超臨界流体中のキラル結晶化,分子キラルメモリーを利用した新規絶対不斉合成の開発、高度立体規則的反応の開発、分子認識等の新たな領域の開発に取り組み発展させるために、以下の研究計画にて推進した。(1)分子メモリーの外的制御:有機分子のラセミ化の活性化自由エネルギーは外的な条件によりかなり大きく制御することが可能である。ラセミ加速度を制御し,いかにして高い光学純度でのキラル結晶化を行い,結晶を溶解した後のラセミ加速度を制御して化学反応を行い光学活性化合物に導くことができるかを明らかにした。(2)新規キラル分子メモリーの創製と絶対不斉合成の開発:キラル分子メモリーの手法を用いた不斉酸化反応,不斉還元反応,イリドとの反応,カルベンとの反応,不斉触媒反応系への展開を幅広く展開した。例えば,ニコチンアミド誘導体は,キラル結晶化に成功しており,NADHモデルや有機不斉触媒としても展開を検討するなど,積極的に多くの反応系に挑戦した。(3)結晶化によるジアステレオマー制御:キラル分子メモリーの手法は絶対不斉合成に限らず,ジアステレオ選択的反応へも応用が可能である。(4)キラルメモリー材料,不斉分子認識,キラルスイッチングなどへ積極的に展開した。ところが,結晶を異相問の分子間反応に応用した場合には,数々の問題があった。これまでの研究成果を受けて、分子キラルメモリーを利用した新規絶対不斉合成の開発、高度立体規則的反応の開発、分子認識等の新たな領域の開発に取り組み発展させるために、以下の研究計画にて推進した。(1)分子メモリーの外的

制御:22年度の成果を元に,ラセミ化の活性化自由エネルギーを制御し,高い光学純度でのキラル結晶化と,結晶を溶解した後のラセミ加速度を制御して化学反応を行い,光学活性化合物に導くことができることを明らかにした。(2)新規キラル分子メモリーの創製と絶対不斉合成の開発:キラル分子メモリーの手法を用いた不斉還元反応,不斉光反応系へ幅広く展開した。例えば,キノロンカルボン酸アミド誘導体は,キラル結晶化に成功しており,タンデム不斉反応への応用に成功した。(3)結晶化によるジアステレオマー制御:キラル分子メモリーの手法は絶対不斉合成に限らず,ジアステレオ選択的反応へも応用が可能である。ジアステレオマー塩形成による結晶化(CIDT法)により制御された不斉環境を均一系での分子メモリーとして活用した高ジアステレオ選択的反応を開発することができた。(4)可逆的不斉制御:熱反応と光反応によるアトロプ異性化を可逆的に制御することに成功し,キラルメモリーへと応用し,さらに不斉反応へと展開することができた。
脳血管攣縮とその治療に関する基礎的研究

クモ膜下出血後の脳血管攣縮の発生機序と攣縮の薬理学的予防法を検討するために、生体位イヌおよびサル脳底動脈ないし摘出大脳動脈条片標本を用いて実験を行い以下の成績を得た。(1)摘出動脈におけるオキシヘモグロビン(oxyHb)と赤血球溶血上清液の収縮作用は、他の動脈に比べ大脳動脈で明らかに強力であった。(2)大脳動脈条片の収縮反応は、シクロオキシゲナ-ゼ阻害薬やプロスタグランディン(PG)受容体遮断薬の前処置によって強く抑制されたが、トロンボキサン(TX)A_2合成阻害薬の影響を受けなかった。また、ス-パ-オキシド陰イオンの除去薬やカタラ-ゼによって抑制されなかった。(3)oxyHbの収縮作用は内皮除去によって著名に減弱した。(4)oxyHbは摘出大脳動脈からのPGF_2αとPGE_2の遊離を増大し、その作用は血菅内皮の除去およびシクロオキシゲナ-ゼ阻害薬の処置によって強く抑制された。(5)oxyHbを麻酔イヌおよびサルの大槽内に注入すると、除々に脳底動脈の収縮が現れ、その程度は2時間後に最大となった。収縮の最大値は、自家血を大槽内に注入7日後にみられる収縮の強さと同程度であった。(6)oxyHbによる脳底動脈攣縮は、アスピリンやニカルジピンによって阻止された。アスコルビン酸で処置したoxyHbは、無処理のoxyHbでみられるような血管攣縮をひきおこさなかった。以上のin vivoおよびin vitroの脳動脈を用いた実験より、クモ膜下出血後の脳血管攣縮に最も関係が深いと考えられるoxyHbの脳動脈収縮には、主として内皮細胞からの血管収縮性PGの遊離が関与していると結論される。TxA_2やス-パ-オキシド陰イオンは関与しない。同動脈攣縮の予防には、シクロオキシゲナ-ゼ阻害薬、PG受容体遮断薬およびカルシウム拮抗薬の処置に加えて、アスコルビン酸の脳室内潅流が臨床的にも有効であると考えられる。大脳動脈(前・中・後大脳および脳底)を日本ザルおよび雑種成犬より摘出し、ラセン状条片標本を作成して実験を行い以下の成績を得た。(1)クモ膜下出血後の脳血管攣縮を誘発する主要な原因物質として血液中の成分、中でもオキシヘモグロビン(oxyHb)が注目されている。赤血球溶血上清液およびoxyHbは、サルとイヌの脳動脈を用量に応じて収縮したが、末梢の冠、腸間膜、腎ないし大腿動脈を殆ど収縮しなかった。(2)これら血液成分の脳動脈収縮作用はシクロオキシゲナ-ゼ阻害薬(アスピリン、インドメタシンなど)およびプロスタグランディン(PG)受容体遮断薬前処理によって強く抑制された。トロンボキサンA_2合成阻害薬処理は同収縮に影響を及ぼさなかった。(3)活性酸素のスカベンジャ-であるス-パ-オキサイドジスムタ-ゼやカタラ-ゼの処置は血液成分の収縮作用を抑制しなかった。(4)脳動脈の内皮を除去すると、oxy-Hbの収縮作用は著名に減弱した。(7)赤血球溶血上清液ないしoxyHbの処置は、脳動脈における内皮由来弛緩因子を介する拡張反応を著明に抑制した。

以上の摘出サルおよびイヌ脳動脈を用いた実験成績より、赤血球溶血上清液ないしoxyHbによる収縮は、主として内皮より放出される血管収縮性PGによってひきおこされることが結論される。トロンボキサンA_2や活性酸素の関与はないようである。なお、最近行った麻酔イヌおよびサルの実験で、oxyHbの大槽内注入は早期に、血液を大槽クモ膜下腔に注入したのと同様の脳底動脈攣縮をひきおこすことを血管造影により認めている。麻酔イヌおよび日本ザルを用いて、オキシヘモグロビン(oxyHb)、自家血、プロスタグランディン(PG)F_2αないしPGE_2を大槽内に注入した時の、脳底動脈径の時間経過に伴う変化を記録し以下の成績を得た。(1)oxyHb(1ー5ml)の用量に応じて脳底動脈は収縮した。収縮の最大値は投与24時間後に認められた。自家血の2回注入(初日と3日目)は7日後に最大値を示す脳底動脈の攣縮をひきおこした。収縮の最大値はoxyHbと血液で同様であった。PGF_2αおよびPGE_2は投与後20分をピ-クとする脳底動脈の収縮をひこおこした。(2)oxyHbによる脳底動脈の攣縮はシクロオキシゲナ-ゼ阻害薬アスピリン処置によって阻止された。カルシウム拮抗薬ニカルジピンの血圧を低下しない用量もまた攣縮の誘発を阻止した。(3)oxyHbをアスコルビン酸とincubateしたのちアスコルビン酸を除いた液を、oxyHbと同様に大槽内に注入しても脳底動脈の攣縮は認められなかった。アスコルビン酸で処置したoxyHbは摘出脳底動脈をも収縮しなかった。以上の成績は、これ迄我々が報告してきた摘出大脳動脈における現象が生体位でも観察されることを初めて示したものである。oxyHbの脳血管攣縮誘発にはPGの遊離が関与することをin vivoでも明らかにした。また、oxyHbの大槽内投与が全血を注入したと同程度の強い脳底動脈収縮をひきおこすことから、脳血管攣縮発生の機序をin vivoで検討する手段にoxyHbが有用であろう。今年のin vivoの成績は、クモ膜下出血後の脳血管攣縮の予防にカルシウム拮抗薬とシクロオキシゲナ-ゼ阻害薬の投与ならびにアスコルビン酸による脳室内潅流が有効であることを実験的に示し、これらの臨床への応用の可能性を強く示唆している。
プロテオミクス技術を用いた炎症性うつ病に関わる新規分子の探索

多くの研究から、炎症がうつ病の病因・病態に関わっている事が指摘されている。2003年に、ニコチン受容体のサブタイプの一つであるα7サブタイプが、炎症の重要な因子であることが報告された(Wang H. et al. Nature 2003)。α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスのうつ症状の機序を解明する事を目的に、α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスのうつ症状に関わる新規分子を最新のプロテオミクス技術を駆使して探索し、α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスのうつ症状発現の機序を明らかにした。本研究期間において、α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスと野生型マウスを用いて、うつ症状の行動評価(自発運動量、尾懸垂試験、強制水泳試験、1%ショ糖嗜好性試験など)を実施し、α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスはうつ症状を呈することを見出した。またα7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスの血清中では、炎症性サイトカイン濃度が、野生型マウスより有意に高値を示した。興味深いことに、側坐核における脳由来神経栄養因子BDNFおよびその受容体であるTrkBが亢進していることを見出し、側坐核におけるBDNF-TrkBシグナルの亢進が、うつ症状に関わっていることを薬理学的実験より明らかにした。これらの研究成果は、2016年11月8日にScientific Reports誌に掲載された。さらに、最新のプロテオミクス技術(iTRAQ法)を用い、α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスの側坐核で変化している新規分子(EphA4系)を見出すことに成功し、うつ病の病因におけるEphA4シグナルの役割を明らかにした。我々は、α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスを用いることにより、炎症性うつ病の病態におけるα7ニコチン受容体の役割を調べた。α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスの血液中の炎症性サイトカイン濃度は、野生型と比較して有意に高く、炎症を呈していることが判った。また、α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスがうつ症状を呈することを尾懸垂試験、強制水泳試験、ショ糖飲水試験を実施して見出した。α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスの脳部位をおける脳由来神経栄養因子(BDNF)を調べた結果、側坐核におけるBDNFが有意に高く、他の部位(前頭皮質や海馬)では差が無いことを見出した。さらに、BDNFの受容体であるTrkBの拮抗薬(ANA-12)を投与すると、抗うつ作用を示したが、TrkB作動薬(7,8-dihydroxyflavone)の投与は無効であった。これらの研究成果は論文投稿を行った。次に、α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスのうつ症状に関わる新規分子を最新のプロテオミクス技術を駆使して探索すつ実験を進めた。上記に示したように、うつ症状を呈するα7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスの側坐核で変化しているタンパクが、うつ症状に関係しているという仮説を持ち、iTRAQ解析を実施し、幾つかの候補タンパクを同定した。これまでに、α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスがうつ症状を呈することを見出し、その原因が、側坐核におけるBDNF-TrkB系の亢進であることを見出した。さらに、TrkB拮抗薬の末梢投与および側坐核への直接投与により、。うつ症状が改善した。本研究成果は、現在論文投稿中であり、本研究課題は、おおむね順調に進んでいる。

さらに、最新のプロテオミクス技術(iTRAQ法)を用い、α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスの側坐核で変化している新規分子(EphA4系)を見出すことに成功し、うつ病の病因におけるEphA4シグナルの役割を明らかにした。α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスのうつ症状に関わる新規分子を最新のプロテオミクス解析を行った結果、EphA4シグナルが関与していることを見出した。今後は、うつ病におけるEphA4シグナルの役割を調べていく予定である。
表面科学的手法を用いた有機薄膜トランジスタの安定性の研究

本年度は研究実施計画に示したように,面内ヘテロ接合上での有機薄膜成長という新たな概念を導入し,そこでどのような現象が発現し,いかなるメカニズムが働くのかをペンタセン-ボトムコンタクト(BC)型トランジスタ構造を例にとり解明した.単一基板上での有機薄膜の成長機構は,これまでに多くの報告がなされている.しかしながら,有機薄膜トランジスタ(OTFT)のBC構造に代表される,絶縁膜と電極の異種表面が同一平面内で接するような面内ヘテロ接合上では,有機分子が2種表面からの影響を受けるために,通常の単一基板上における成長機構とは異なることが予想される.実際にBC構造のOTFTでは,絶縁膜-電極界面付近での有機薄膜の乱れと,それに起因するトランジスタ特性の低下が周知の事実となっていたが,その理由は明らかとなっていなかった.本研究では,光電子顕微鏡(PEEM)を用い,Au電極-絶縁膜界面でのペンタセン超薄膜の成長を連続的に観察した.結果,絶縁膜-電極界面付近に生じる有機薄膜の乱れは,下地との関係により変化する有機分子の配向に起因する,表面エネルギーの差によって引き起こされることと解明された.また,電極の自己組織化単分子膜による修飾を行うことで,有機薄膜の配向が両基板上で一致し,電極との良好な接合が得られることを示した.実用化が見えてきた有機薄膜トランジスタ研究において,ベンチマーク物質であるペンタセン超薄膜を対象として,その構造安定性(前年度研究)と成長様式に関する議論(面内ヘテロ接合系)を通じて,有機薄膜特有の諸問題を提起し,そのメカニズムを解明することで,低分子系有機薄膜成長に関する一般概念を確立し,有機半導体分野における研究に大きな貢献をした.また,本研究より得られた基礎的事項は応用に当たっても還元できるといえる.有機トランジスタは、従来の無機半導体にはなかった、軽量性・柔軟性・大面積・低コストなどの特徴を有し、将来性の高い素子の1つとして認識されている。ペンタセンは有機半導体の中でも優れたp型材料であるが、我々の研究より薄膜形態の安定性に問題があることを示した。さらに、時間の経過とともにペンタセン薄膜が凝集して基板が露出し、それに起因するFET特性の劣化を報告した。この結果、有機薄膜に内在する薄膜形態の不安定性さがデバイス特性に影響を与えることが明確となったため、これを改善するために第一の手段として形態変化の起源を明らかとすることを目的として研究に着手した。有機分子における形態変化の報告例はこれまでにほとんどなく形態の安定性を議論することは斬新かつ実用化において有意義なテーマであるといえる。変化の要因を探るためにペンタセンを用いて系統的な実験を行った。具体的には、基板を自己組織化単分子膜にて処理することにより基板の表面エネルギーを変化させた場合、またはさまざまな気体の暴露実験を行い雰囲気の違いにより、形態変化にどのような差が生じるのかを検討した。その結果、ペンタセン(001)と基板の表面エネルギー大小関係により形態変化の有無または速度が変化することを示した。つまり、基板の表面エネルギーが大きくなるほど、ペンタセン分子は基板との吸着状態が密接になり安定化することを明らかとした。さらに、気体吸着種が疎水性の場合促進され、親水性のときは抑制されることも明示できた。尚、これらの実験はすべて当研究室にて改良した真空一貫式のAFM(原子間力顕微鏡)-FET測定装置によって評価を行った。研究実施計画では、19年度に解明したペンタセン(有機半導体として代表的な物質)の自発的な凝集過程のメカニズムに沿って、より実用化に即したテーマ(大気暴露実験、ペンクセン薄膜のバッファー層としての利用)を実施すると記述した。しかしながら、ペンタセンの形態不安定性が実デバイスに好影響を与えるのは難しいと判断したため、初期テーマである表題に原点回帰し、現在報告されている有機薄膜トランジスタに関する問題点に対して、表面科学的な手法でアプローチすることにより、その根源が何に起因しているのかを問うこととした。具体的には、有機薄膜トランジスタのボトムコンタクト構造において、電極付近の絶縁膜基板上では薄膜形態が通常の絶縁基板上とは異なることが示されており、特性までもそれによって制限されている現状のため、この原因を探ることにした。このような異常薄膜成長は、電極付近では、有機分子が電極と絶縁膜の2種表面から影響を受けるために、通常の単一基板上における成長機構とは異なると予想される。しかしながら、これまでの研究では異種基板が接合する面内ヘテロ界面における、有機分子の成長過程は明らかにされてこなかった。そこで、リアルタイムにて薄膜形態を観察できる光電子顕微鏡を用い、ペンクセン分子の電極近傍における成長機構解明に着手した。結果、電極付近での特異的な薄膜成長は、絶縁基板上と電極上では有機分子の配向か異なり、その表面エネルギー差によって生じる蒸着時の分子の濃度勾配に起因することを見出した。また、これが原因で、膜厚が薄い場合には電極と薄膜との接合が取れない由々しき問題点も明らかとなった。この現象を解明したことによって、有機薄膜トランジスタのような面内ヘテロ界面を持つデバイス全般に共通する、電極と有機薄膜の良好な接合状態または連続膜を作製する指針が得られたといえる。

本年度は研究実施計画に示したように,面内ヘテロ接合上での有機薄膜成長という新たな概念を導入し,そこでどのような現象が発現し,いかなるメカニズムが働くのかをペンタセン-ボトムコンタクト(BC)型トランジスタ構造を例にとり解明した.単一基板上での有機薄膜の成長機構は,これまでに多くの報告がなされている.しかしながら,有機薄膜トランジスタ(OTFT)のBC構造に代表される,絶縁膜と電極の異種表面が同一平面内で接するような面内ヘテロ接合上では,有機分子が2種表面からの影響を受けるために,通常の単一基板上における成長機構とは異なることが予想される.実際にBC構造のOTFTでは,絶縁膜-電極界面付近での有機薄膜の乱れと,それに起因するトランジスタ特性の低下が周知の事実となっていたが,その理由は明らかとなっていなかった.本研究では,光電子顕微鏡(PEEM)を用い,Au電極-絶縁膜界面でのペンタセン超薄膜の成長を連続的に観察した.結果,絶縁膜-電極界面付近に生じる有機薄膜の乱れは,下地との関係により変化する有機分子の配向に起因する,表面エネルギーの差によって引き起こされることと解明された.また,電極の自己組織化単分子膜による修飾を行うことで,有機薄膜の配向が両基板上で一致し,電極との良好な接合が得られることを示した.実用化が見えてきた有機薄膜トランジスタ研究において,ベンチマーク物質であるペンタセン超薄膜を対象として,その構造安定性(前年度研究)と成長様式に関する議論(面内ヘテロ接合系)を通じて,有機薄膜特有の諸問題を提起し,そのメカニズムを解明することで,低分子系有機薄膜成長に関する一般概念を確立し,有機半導体分野における研究に大きな貢献をした.また,本研究より得られた基礎的事項は応用に当たっても還元できるといえる.
鉄オキシニクタイド超伝導体の単結晶育成と高圧下物性の研究

新しい鉄系オキシニクタイドとしてSr2Cr2Fe2As2O2の合成に成功した。鉄ヒ素構造間に多層構造を持つオキシニクタイドは高い超伝導転移温度を示すことが期待されたが、本物質においては置換によるドーピングや13 GPaまでの圧力印加によっても超伝導を誘しなかった。この物質の単結晶育成は、高い融点を克復するためにタングステン金属製のるつぼを用いて行ったが電気炉のアルゴン雰囲気の純度がよくない点と化合物に含まれるヒ素の高い反応性のために成功しなかった。この物質の合成には高圧下合成装置の利用が有望であると考えられる。多重極限化での物性測定を可能としたことで、今後の新しい物質探査に寄与できる。鉄ニクタイド系単結晶の超伝導に対する一軸圧効果は、低い圧力で高い超伝導転移温度を誘起している。このことから本研究では鉄オキシニクタイド超伝導体の単結晶を育成し圧力下物性測定を行うことで超伝導に対する圧力効果の機構を解明をめざす。また鉄系超伝導体の超伝導転移温度の最高値を更新することも期待できる。これまでは、管状金属るつぼを用いて鉄オキシニクタイド単結晶の育成条件の探査を行った。育成には昇降機構付きモリシリ高温電気炉を用い、るつぼを炉心管ごと移動させる昇降機構を利用してゾーンメルト法による単結晶化をはかった。典型物質としてLaFeAsOの単結晶育成を試みた。金属るつぼ中でのLaFeAsO相の育成は確認されたが、電気抵抗測定を行うことが可能な大型の試料を育成することはできなかった。単結晶育成とは別に、より高い超伝導転移温度を示す物質として、ペロフスカイト多層構造オキシニクタイドの多結晶試料の合成を試みた。他グループにより報告されているSr_4Cr_2Fe_2As_2O_6やSr_4(Cr,Ti)_2Fe_2As_2O_6などのいくつかの相については合成に成功したが、より高い転移温度を示すことが期待される新物質相の発見にはいたらなかった。また、当初予想していた焼成温度よりも低い温度での合成が必要であることが明らかになった。物性測定の面では、高圧力下ホール効果測定による、圧力によるキャリア導入の機構解明をめざし、超伝導マグネットを利用したホール効果測定装置の立ち上げを行った。これまでに多層構造を持つ新しいオキシニクタイドとしてSr2CrFe2As2O2の合成に成功した。多層構造をもつ他のオキシニクタイド、例えばSr4V2Fe2As2O6はドーピングは圧力印加なしで超伝導を示すが、Sr2CrFe2As2O2は超伝導を示さなかった。Sr2CrFe2As2O2に対して、これまでの鉄オキシクニタイドの例を参考にCrサイトをV、FeサイトをCoで置換することでキャリアドーピングを試みた。これらのドーピングにより電気抵抗率の温度依存性はやや減少し金属的な振舞に近づいた。しかし超伝導の兆候は観測されなかった。高い電気抵抗率は焼結性の低さの影響もあると考えられる。またSr2CrFe2As2O2の単結晶育成をFeAsフラックスを用いて試みた。タングステン金属るつぼを用いたが,アルゴンガスフロー中にあっても,タングステンの融点以下でるつぼが溶け,単結晶育成は失敗した。微小試料の電気抵抗を効率よく測定するためにファンデルポー法による電気抵抗測定を可能とし,マイクロマニピュレータによる端子付けを行った試料を小型圧力セルに納め、極低温での電気抵抗とホール効果測定を可能とした。この物質と同じ結晶構造を持つ物質としては初めてFeAs層を有する物質であり、新しいオキシクニタイド超伝導体の母物質になると考えられる。

Sr2CrFe2As2O2に対して、これまでの鉄オキシクニタイドの例を参考にCrサイトをCu、などで、FeサイトをCoで置換することでキャリアドーピングを試みたが、電気抵抗率の低下は見られるものの、温度依存性は半導体的であり、超伝導の兆候は観測されなかった。一方、Sr4V2Fe2As2O6の単結晶育成は、小さい試料であるが育成には成功した。他グループで報告例があるものと同程度のサイズであり、本課題で目指す圧力下の電気抵抗測定に用いるほどの大きさのものを現段階では育成できなかった。初年度の導入した超伝導マグネットシステムと第二年度に導入した交流レジスタンスブリッジ微小抵抗測定装置と組み合わせてホール効果測定システムを立ち上げた。Pr系銅酸化物超伝導体のホール係数の酸素欠損量依存性を明らかにし、Bi2Te3のような半金属化合物の圧力下ホール効果測定を行った。極低温測定が可能な小型圧力セルの開発を行い、これをホール効果測定システムと組み合わせることで、極低温でのホール効果測定を可能とした。計画においては、いくつかの鉄系オキシニクタイド単結晶試料の育成に成功し、それらの物性測定をおこなうことを目指していたが物性測定に至らなかった。またペロフスカイト多層構造オキシニクタイド探査にあっても既知の物質のみで新物質については進展がなかった。ホール効果などの高圧下物性測定の準備は概ね予定通り行えた。25年度が最終年度であるため、記入しない。計画においては、いくつかの鉄系オキシニクタイド単結晶試料の育成に成功し、それらの物性測定をおこなうことを目指していたがホール効果測定以外の物性測定に至らず、その準備も十分にできなかった。新構造を持つ物質の合成には成功したが、超伝導物質化にはいたらず高圧印加によっても超伝導転移は見られなかった。初年度にあって、単結晶育成には至らなかったが、基礎的な面は確立することができたのでより効率的に押し進める。特に当初予定したよりも低い温度での単結晶育成が可能であることが示唆されため、準備の困難な金属るつぼを使わずに、石英封管での育成も行っていく。Sr2CrFe2As2O2系の新物質探査を行う。これまで試みていないSrサイト置換やAsサイト置換により超伝導物質化を計る。物性測定に関してはホール効果測定に注力し、より高精度の測定を可能とする。オキシニクタイド系に限らずBaFe2As2など大型単結晶育成に成功している物質を用いて、異方的圧力効果の実験を電気抵抗測定、ホール効果測定を行う。
期待効用理論によらない非合理的な行動を支える心理機制に関する実証的研究

本研究は,経済学で前提とされる期待効用理論に基づき合理的に行動する人間ではなく,一見すると非合理的に思われる行動を選択する人間の心理機制を,ギャンブリング行動,意思決定,心理的財布,予測の信頼度評価,リスク認知,という多面的な側面から検討し,非合理的行動に潜む「合理性」「有意味性」を考察した。コンピュータ上で行われたギャンブリング・ゲームにおける意思決定の分析から,ゲームの成績のいかんにかかわらず,満足や喜びを感情として伴う意思決定に関しては,内的に帰属し,一方,後悔を伴う意思決定に関しては,外的に帰属することにより,自己の内的な不快感・不全感を回避しようとしていることが推測された。ただし,仮説として設定していたこの結果とコントロール欲求とのはっきりとした関連は見出せなかった。クイズ事態における意思決定の実験から,コントロール欲求が強い被験者ほど自分の判断で最終の意思決定をすることが明らかになった。意思決定後の感情については,コントロール欲求の高低に関わらず,後悔の感情については,回答を変更した場合としなかった場合で有意差は見られなかったが,喜びの感情については,自分の回答を変更しなかった場合のほうが強かった。つまり後悔の感情は意思決定の方法による差は見られないが,喜びについては,自分で意思決定を行ったほうが強いことが明らかになった。この結果より,人は意思決定に際して,意思決定結果の正しさ以上に,決定に伴う快感情の獲得にバイアスがかかった非合理的な意思決定をすることが示唆された。その他,心理的財布,予測の信頼度評価,リスク認知に関する研究から得られた知見を総合して,人はその持てる認知的・行動的資源を最大限に利用して,環境への適応を図ろうとしており,その意味において,非合理的行動も,利用できる資源のもとでの限定的合理性bounded rationalityとして理解可能であることが示唆された。本年度は,ギャンブリング事態におけるコントロール錯覚に関する下記の研究を実施した。授業等を利用して研究に参加できる大学生をリクルートし,Burger & Cooper(1979)のDC尺度の日本語版(安藤,1995)を用いてコントロール欲求の強さを測定した。その中から実験参加者を募り(自由意志での参加),コンピュータ・モニター上に提示される「スロットマシーン」に似たゲームを実施させた。本年度はこの擬似ギャンブリング事態をシュミレートできるコンピュータソフトの作成およびその調整に時間と労力を費やし,ほぼ完成に至った。しかし,<あたり>と<はずれ>の出現確率の決定において,まだ検討すべき事項が若干残された。そのため,現段階では予備的実験として,擬似ギャンブリング事態における意思決定とその意思決定に伴う感情・気分(喜び,満足,後悔)の測定を行った。また全試行終了後,得点をフィードバックし,その点数の個人的評価とその結果の原因帰属(内的・外的)についても回答を求めた。以上の研究より,暫定的ではあるが,ギャンブリングゲームの成績いかんに関わらず,満足や喜びを感情として伴う意思決定に関しては,内的に帰属し,一方,後悔を伴う意思決定に関しては,外的に帰属することにより,自己の内的な不快感・不全感を回避しようとしていることが推測された。ただ,この結果とコントロール欲求とのはっきりとした関連は見出せなかったので,これが実験事態・実験手続き的原因に起因することも考えられるので,この検討を行った上で,平成17年度の本実験に臨む必要のあることが確認できた。被験者(n=104)に6問のクイズを与え,その答えを2つの選択肢から選ばせた。その際,「事前に行ったアンケートによりマッチングされたパートナー」(実際には存在しない)の回答とその理由も同時に提示され,それを参考にして回答を変更する機会が提供された。

問題1,2は正解が存在する問題で,被験者の選んだ回答と「パートナー」の回答が一致するように操作され,問題36は正解が存在しない問題で,「パートナー」の回答と食い違うように操作された。回答を最終決定した後に,その時の後悔と喜びの感情の強さの評定を求めた。コントロール欲求の強さと自分の最初の判断を「パートナー」の判断に影響されて変更する程度の関連を調べたところ,コントロール欲求が強い被験者ほど自分の判断で最終決定することが多かった。意思決定後の感情については,コントロール欲求の高低に関わらず,後悔の感情については,回答を変更した場合としなかった場合で有意差は見られなかったが,喜びの感情については,自分の回答を変更しなかった場合のほうが強かった。つまり後悔の感情は意思決定の方法による差は見られないが,喜びについては,自分で意思決定を行ったほうが強いことが明らかになった。以上の結果より,人は意思決定に際して,意思決定結果の正しさ以上に,決定に伴う快感情の獲得にバイアスがかかった非合理的な意思決定をすることが示唆された。
生涯学習向け統合的天文ウェブ教育システムの開発

本研究では,スマートフォンなどの情報通信技術が市民生活へ普及する中,生涯教育における天文分野での新たな教育基盤システムの開発を行い,その有効性と普及へ向けた問題点を実証実験によって明らかにした.具体的には,天文ニュースから教材開発を支援するためのシステムや,教材をモバイル端末に配信し,インタラクティブな学習を可能にするシステムを開発した.実証実験を通し,実用性の評価・検証を行った.本研究では,スマートフォンなどの情報通信技術が市民生活へ普及する中,生涯教育における天文分野での新たな教育基盤システムの開発を行い,その有効性と普及へ向けた問題点を実証実験によって明らかにした.具体的には,天文ニュースから教材開発を支援するためのシステムや,教材をモバイル端末に配信し,インタラクティブな学習を可能にするシステムを開発した.実証実験を通し,実用性の評価・検証を行った.本研究では,生涯教育における天文分野での新たな統合的Web教育の基盤システムの開発を行っている平成22年度は研究の第一段階として,本研究の目的である天文教育用Webシステムの主要な機能である教材作成支援システム及び教材配信システムの開発を行った(1)教材作成支援システムCG,実写映像や画像,音声,テキストなどさまざまなデータ形式の教育素材を利活用するシステムを構築した.開発環境としてオープンソースソフトウェアを活用し,メニューの数や配置,配色など,ユーザビリティを考慮したインタフェース設計を行った.また,学芸員の教材開発を支援するために,ウェブ上に流通する天文ニュースを時間的及び空間的にプロットして,その分布を可視化するためのシステムの基盤を構築した(2)教材配信システム各種マルチメディア教材を,PC,携帯電話,携帯ゲーム機,PDAなどマルチプラットフォームに対応して配信するシステムの基盤を開発した.学習者の環境や学習端末,あるいは通信回線の容量などによって,最適な教材を選別して配信するための初期機能を開発した.教材配信に関しては,ウェブキュレーションやデータベースメディアという概念を基に,統合的天文ウェブ教育システムにおける学芸員の新たな役割と,教材データベースの利活用について考察を行った.また,学芸員のみではなく,来館者も展示教材に関する付加的情報をオンライン上で受発信及び蓄積することができる,モバイル端末を活用したコミュニケーション機能の開発も行った本研究では,生涯教育における天文分野での新たな統合的Web教育の基盤システムの開発を行っている.平成23年度は研究の第二段階として,初年度で開発した教材生成・配信のためのシステムを利活用するために,教材データの蓄積方法の確立と教材連携のためのモバイル機器を活用したシステム構築を行った.(1)Web上の他の教材との連携を可能にするシステムの開発Web上に散在する教材を連携させ,モバイル端末に提供するための基盤システムの開発を行った.研究協力者である学芸員は,プラネタリウムでの生解説に関連した内容,もしくはリアルタイムで起こっている天体現象についての解説をインターネット上のメディアで発信する試みを数年続けている.本研究では,このような教育者によるblogなどを介在した教材連携機能も併せて開発することにより,教材連携を可能にすることを視野に入れて開発を実施した.また,来館者同士あるいは来館者と学芸員が,モバイル端末などを利用して教材の交換やコミュニケーションをし,天文現象の現解を深めるための機能の開発を行った.加えて,プラネタリウムでの解説と展示室との連携のためのモバイル・ガイドシステムの開発と予備実験も実施した.(2)天文教育用教材データベースの構築天文教育用データベースの基盤を構築するために,Web上に散在している天文ニュースを集約し,可視化するためのシステムの機能拡張を実施した.具体的には,国立天文台などが提供している最新の天文ニュースを半自動的に収集することのできる機能を開発した.また,収集された天文ニュース群を学芸員が編集・管理することによって,プラネタリウムのための教育番組制作に寄与することを目的とした基盤機能の開発を行った.更に,教材データベースの1つとして,星空観測のための夜空の明るさを観測し,集約化するためのシステムの開発と予備的実験も実施した.本研究では,生涯教育における天文分野での新たな教育基盤システムの開発を行い,その有効性と普及へ向けた問題点を実証実験によって明らかにした.具体的には,天文ニュースから教材開発を支援するためのシステムや,教材をモバイル端末に配信し,インタラクティブな学習を可能にする以下の4つのシステムを開発した.実証実験を通し実用性の評価・検証を行った.(1)教材開発用天文ニュース可視化Webシステムの開発天文教育用データベースの基盤を構築するために, Web上に散在している天文ニュースを集約し,可視化するためのシステムの開発を実施した.本システムでは,国立天文台などが提供している最新の天文ニュースを半自動的に収集することができる.また,収集された天文ニュース群を学芸員が編集・管理することによって,プラネタリウムのための教育番組制作など教材開発に寄与することを目的とした基盤機能の開発を行った.(2)学芸員の生解説と展示をつなぐモバイルガイドの開発開発したモバイルガイドは,「テーマ一覧」,「展示一覧」,「展示解説」から構成される.本システムを一般来館者に使ってもらい,アンケート調査を実施した.その結果,多くの来館者が理解は深まったと答え,本システムの有効性が実証された.(3)観測活動を支援するWebシステムと展示教材の開発観測者は,Webページにアクセスし,投稿ページにおいて「位置情報を取得する」ボタンを押すことで,簡単に現在位置を取得することができる.位置情報は,JavaScriptで位置情報を取得するAPIであるGeolocation APIを用いて取得している.(4)ダイナミック教材管理システムの開発ウェブ教育システムにおいて,作成された教材を複数の教育者が動的に進化させる機能の基盤を開発した.

このような動的に進化させる教材は,教育現場での臨機応変な指導に役立つものである.本研究では,生涯教育における天文分野での新たな統合的Web教育の基盤システムの開発を行っているが,研究期間12年目を通して,当初の目的である基盤システムの開発を順調に行っており,具体的事例として天文ニュースの集積・編集・可視化機能を実現している.また,蓄積された天文教材を活用したプラネタリウム解説と連携させた展示フロアでのモバイル・ガイド・システムの構築へと発展させており,一般来館者による予備的実証実験を含めて研究の実用性の検証も併せて行なっている.24年度が最終年度であるため、記入しない。現在までのところ研究の推進にあたって特に大きな問題点はない.したがって,当初の計画に沿って研究を遂行していく予定である.来年度は本研究課題の最終年度であるため,成果の取りまとめと国際会議や学術論文誌への発表を着実に行なっていく.また,本研究課題を更に発展させるために,より多くの研究者との連携を図り,再来年度以降の新たな研究計画を作成する予定である。既に,今年度その準備として名古屋市科学館において,近隣5大学、名古屋市科学館および民間通信キャリアと合同で,月1回の自主的研究会を開催している.24年度が最終年度であるため、記入しない。
明治期青年知識人たちの文学変革

本年度の成果は主に次の3点である。(1)論文「自然主義と道徳--正宗白鳥の初期作品をめぐって」(『国文論叢』44号、2011年3月)を発表した。この論文は、初期の正宗白鳥の作品に着目しつつ、なぜ日露戦争後の数年間において自然主義文学が内面の表現をめぐって緊迫した展開を生み出したかを検討したものである。「何処へ」をはじめとした白鳥の作品は、臨場感にみちた内面の描き出しにおいて注目されており、白鳥自身もその表現にきわめて自覚的だった。こうした白鳥の表現は、日露戦争以前から騒々しい情勢を作りあげていく教育家および教育行政の動向を強く意識しつつ生み出されたものだった。本論は、同時代の多様な資料を用いつつこの点を明らかにした。(2)前年度に引き続き、高山樗牛の1900年代初めの評論活動に関する調査を行った。『太陽』『中央公論』『時代思潮』などの評論雑誌、『小天地』『文芸界』などの文学雑誌、『新声』『文庫』などの青年投稿雑誌を調査・検討した。この成果について遠からず論文にまとめたいと考えている。(3)明治中期の内村鑑三の著作活動に関する調査を行った。1890年代から1900年代にかけての複数の評論雑誌を調査し、多様な論者たちが内村について発言していたこと、さらに、『新声』『文庫』『校友会雑誌』など青年向けの雑誌のなかで内村への景慕を語る記事が多く存在することを確認した。こうした資料について分析をすすめ、近いうちに論文にまとめる予定である。1.「牛肉と馬鈴薯」(1901)「運命論者」(1903)をはじめとした不遇期の国木田独歩の小説群と同時代の文学・言論状況の関連を探るべく調査・分析を行った。この作業によって、硯友社派の小説や家庭小説が流行した当時の文壇状況のなかでの独歩の試みの特異さが明確なものとなり、また文壇内での独歩の不遇の要因について新たな知見が得られた。その成果を日本近代文学会2009年度秋季大会(2009年10月24日)で口頭発表した。2.以上の調査と関連して、初期の正宗白鳥の文学活動について検討した。白鳥は独歩を強く意識しつつ新たな小説表現の考案に努めており、その検討は、先の作業を補うものとして重要である。調査にあたって重視したのは、日露戦争以前から騒々しい情勢を作りあげていく教育家および教育行政の動向との関わりである。この動向のなかで文学および青年を攻撃する主張が執拗に送り出されており、「何処へ」(1908)をはじめとした白鳥の新奇な小説が生まれ、注目されていく経緯は、こうした動向への文壇人たちの反発の高まりと密接に関わっていた。その点を、文学関係の記事だけではなく、『新公論』『丁酉倫理会倫理講演集』など多様な資料を考慮しつつ究明した。3.高山樗牛の1900年代初頭の評論活動の意義を明らかにするために、『太陽』『帝国文学』などの主要雑誌はもちろんのこと、教育界・哲学界・宗教界の言論にも目を配り、また『新声』『文庫』などの投書雑誌も視野に入れ、多様な資料を収集・調査した。