hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
320列MDCTによる包括的冠動脈形態および機能的狭窄度評価法の確立

我々の施設では320列MDCTを用いて包括的冠動脈形態および心筋血流定量評価法のプロトコールを確立した。心筋全体の初期解析結果はEuropean radiology 2014:24:1547ー1556に原著論文の形式で報告済みである。患者群でも評価を行い、患者では健常人よりも有意に血流が低下していることを示した。また心筋の冠動脈支配領域別の局所解析プログラムを開発し、局所解析でも水PETと比較し高精度に心筋血流評価できることを報告した。次に、侵襲的冠動脈造影における70%以上の高度狭窄検出能を評価し、高い感度及び陽性的中率であることがわかった。現在、これらの患者における結果を論文投稿中である。心筋全体で非常に精度の高い測定結果となったので、次に心筋の冠動脈支配領域別の局所解析プログラムを開発している。局所解析の初期経験は研究代表者である真鍋徳子の指導のもと菊池穏香医師が、2014年の心臓核医学会で報告した。我々の施設では320列MDCTを用いた包括的心筋血流定量評価法のプロトコールを健常人で確立した。本年度は冠動脈疾患疑い患者あるいは既知の冠動脈疾患患者においても同様のプロトコールが可能かの検証を行った。心機能がよく不整脈等の合併のない健常人と異なり、患者群においては造影剤の左室への到達時間にバラツキがあることが判明し、造影剤のダイナミックカーブの前半部が足りない症例が散見されたため、プロトコールの見直しを行った。結果、従来は肺動脈に関心領域を設定し、造影剤が肺動脈に到達したタイミングをトリガーとして撮影を開始していたのでは、タイミングが遅い場合がでてしまうことが判明し、造影剤投与開始から一定時間後に撮影を開始する固定法を用いることで、撮影タイミングの遅れやばらつきを改善できることがわかった。また、撮影タイミングが遅れ手しまった症例についても、造影曲線の前半部分をピーク値を用いたカーブフィッティングで近似することで安定した時間造影曲線を得ることが可能となった。プロトコールおよび計算方法の改良を加えつつ、30例を超える臨床症例を蓄積し、患者における左室心筋全体と局所の心筋血流および冠血流予備能を計測し、冠動脈狭窄の重症度との相関を検討した。これらの結果は、研究代表者である真鍋徳子自身が複数の全国学会および国内雑誌で発表し、国内雑誌へ報告したほか、真鍋徳子の指導の下で、循環器内科の小原雅彦医師が日本心臓核医学会および日本循環器学会で報告した。定量解析アルゴリズムの見直しを行い、左室心筋の時間造影曲線の前半部分が一部の患者において足りないことが判明したため、CT撮影のタイミングを前倒しにする必要が生じ、CT撮影タイミングプロトコールの調整を行ったため。解析プログラムにも改良を加えた。冠動脈疾患患者のリクルートは順調に進んでおり、論文化へむけて症例蓄積中である。我々の施設では320列MDCTを用いて包括的冠動脈形態および心筋血流定量評価法のプロトコールを確立するため、まず健常ボランティアによる撮影方法の確立を試みた。造影タイミングを患者ごとに毎回設定するのは困難であるので、造影剤投与開始から一定時間後に、自動的にスキャンが始まるようにプロトコールを作成した。プロトコールが確立したのちに、健常ボランティア10例の心筋と左室内腔の時間造影曲線を算出し、single compartment modelに当てはめ、造影剤の速度定数K1を得て、Dynamic CTにおけるRenkin-Crone式を決定した。この式を別のボランティアに当てはめ、心筋全体の心筋血流量測定を行った。同一ボランティアから同時期に得られた水PET検査で得られた心筋血流量とCTで得られた心筋血流量との間に強い正の相関(相関係数0.96)が認められ、算出したRenkin-Crone式の妥当性が証明された。以上の心筋全体の初期解析結果はEuropean radiology 2014:24:1547ー1556に"Quantification of myocardial blood flow using dynamic 320-rowmulti-detector CTas compared with15O-H2O PET"として原著論文の形式で報告済みである。健常ボランティアにおいて心筋全体で非常に精度の高い測定結果となったので、次のステップとして30例の患者群でも評価を行い、患者では健常人よりも有意に血流が低下していることを示した。また心筋の冠動脈支配領域別の局所解析プログラムを開発し、局所解析でも水PETと比較し高精度に心筋血流評価できることを国内の学会で報告した。心筋全体の血流評価を行う解析モデルを確立し、健常例および患者における水PETでvalidationを行った初期経験を原著論文として報告済みである。

改良したCT撮影プロトコールおよび解析プログラムを用いて、さらなる臨床患者症例の蓄積を行う。また、すでに一度撮影済みの冠動脈疾患患者においては、治療介入後のフォローアップ検査を行い、CT定量結果を用いた治療効果判定を行う。放射線医学現在は心筋全体の解析から、冠動脈支配領域別の局所解析へ研究を進めている状態で、冠動脈CTAから得られた冠動脈の狭窄度とその支配領域における血流変化との関係を詳しく解析している段階で、冠動脈に狭窄がある症例および領域が増えることで、より詳細な検討が可能となると考えている。解析委託の費用を予定していたが、自前でソフトウェア開発および検証を行ったため、解析委託費の使用額が0円となったため。国際学会Asian oceanian congressof Radiology (AOCR)へ共同演者が参加しているが、国内での開催であったため、当初国際学会への参加費として計上していた額よりも低い額での支出ですんだことによる。次年度は繰り越し金を国外での国際学会での発表および論文投稿のための経費(英文校正料や投稿料)へ使用する予定である。今年度は繰り越し金を国外での国際学会での発表へ使用する予定である。
アフリカツメガエル胚の神経の発生におけるアクチビンの役割

本年度の研究計画は、以下に順次記述するように、3つに分けることができる。1抗アクチビン抗体を用いた神経系でのアクチビンの局在の研究抗アクチビンβA、およびβBに対する抗体を作成し、オタマジャクシおよび成体の神経系の切片に反応させたところ、抗βB抗体が脳下垂体に顕著に反応した。このβB抗体陽性の細胞を、各種下垂体ホルモンに対する抗体を併用して調べたところ、GH産生細胞、TSH産生細胞、およびLH/FSH産生細胞と同定された。2 △アクチビン受容体およびフォリスタチンの過剰発現と神経形成アクチビンの機能を阻害した際の神経形成への影響を調べるため、△(ドミナント・ネガティブ)アクチビン受容体mRNAを初期胚に注射した。その結果、背側・中胚葉域および背側・内胚葉域に注射した時に最も少ない注射量で影響が出た。予定内胚葉域に注射すると、頭部神経分化不全を引き起こしたことから、アクチビンは咽頭内胚葉の分化を介して神経系の発生に関与する可能性が考えられる。3抗アクチビン受容体抗体の作成ツメガエルのアクチビン受容体のアミノ酸配列を、相同性の高いTGF-β受容体比較したところ、細胞内のプロリン・リッチ領域が特徴的であった。この領域をMAPペプチドとしてカスタム合成し、ウサギ皮下およびラットの足に免疫したが、よい抗体が得られなかった。このため、この抗体を用いた電顕免疫組織化学実験は行えなかった。現在MAPではなく通常のキャリヤ-蛋白とのコンジュゲート作成を検討している。
奥羽における北方交流史料の調査・研究

3年間に渡る調査・研究の大部分のエネルギーは、東北大学附属図書館所蔵史料、なかでも狩野文庫所蔵史料、に注がれることになった。そこには、歴史・地理・地図・日記・旅行記・漂流記・随筆・文書・書簡など、北方交流史に関わるあらゆる分野に及ぶ基本史料が網羅的に収集されていた。前近代における筆写本・木版本については、質量ともに、北海道大学附属図書館北方資料室所蔵のそれに負けないほどのレベルに達していた。そのうえに、箱館奉行杉浦兵庫頭書留・函府人名録・東西蝦夷地引渡御用留など、他に写本類を見ないオリジナルな原本が、少なからず存在していることが明らかになった。かれといい、これといい、驚くべき発見である。所蔵現場におけるカード取りを基本として、重要な原本については他の所蔵機関の史料との比較・対照を行いつつ、地道な作業を継続して、大小の検討会を積み重ねることによって、北方交流史料に関する日本有数のコレクションの姿を明らかにすることができた。それらの調査・研究のまとめとして、「東北大学附属図書館所蔵北方交流史料目録」を作成して、研究成果報告書(41-253頁)に掲載することができた。あわせて、杉浦兵庫頭書留・函府人名録などに関する解題・詳細目録を掲載することができた。これによって、奥羽における北方交流史料の調査・研究のための確実な基盤を形作ることが出来た。ただし、初めに予定した各地の所蔵機関における調査・研究は、ほとんどが未遂に終わってしまった。水沢市立図書館におけるそれが唯一の実行例である。北大附属図書館北方資料室・文部省資料館ほかにおけるそれは、重要ではあるが、比較・対照の目的を出るものではなかった。東北大学附属図書館における史料が、質量ともに膨大であったことにより、そちらまで、手を延ばす余裕を得なかったものである。そちらについては、今後の課題として、取り組みを継続することにしたい。今年度は、東北大学附属図書館の調査から始めた。それが中程に進行した段階で、岩手県水沢私立図書館・東京都内閣文庫・北海道大学付属図書館北方資料室の調査を行って、より一層の拡充を目指した。調査にあたっては、研究分担者のほか、2名の調査員(大学院生のアルバイト)を投入することができた。調査の期間は10月上旬から翌3月初めまでの50日余りであった。最初に取りかかった東北大学附属図書館には、狩野文庫の大コレクションがあり、1000点余りの関連資料があることが判明した。歴史・地理・地図・日記・旅行記・随筆・文書・書簡等、北方交流史にかかわあらゆるジャンルにわたる基本資料が網羅的に収集されていること鮮明になった。驚くべき発見である。そればかりではない。狩野文庫のなかには、函館奉行杉浦兵庫頭書留・函府人名録・根室県地図など、他に写本類を見ないオリジナルな資料(原本)が20点余り存在していることが明らかになった。内閣文庫・北方資料室などの調査によって、それを確認することができた。狩野文庫の写本類についても、良質のものが選択的に収集されていることを確認することができた。ただし、今年度の調査では、狩野文庫本の半数近くにしか当たることができなかった。来年度に継続することが必要である。水沢市立図書館では、仙台藩による蝦夷地防備にかかわる資料30点余りを発見することができた。蝦夷地にかかわる大絵図にも注目すべきものがあった。仙台市立博物館・宮城県立図書館などにも、同様な資料が収蔵されているに違いない。いずれにしても、これからが正念場である。調査のピッチをあげなければならない。今年度は、研究計画の2年目にあたる。

前年度に引き続いて、東北大学附属図書館に入り、狩野文庫・別置貴重書の大部分の調査を終えることができた。この間に、800枚に及ぶ史料カードを作成することができた。新たに発見された注目すべき史料としては、「文化元子年十一月梶野秀名とひそかに蒙仰崎陽にいたる記」がある。ロシア使節レザノフの宿所(長崎市内)の探索を命ぜられた幕府御庭番古坂逵博による道中記である。貴重な情報に溢れた原本である。「東西蝦夷地引渡御用留」は、箱館奉行所組頭の保持していた書類綴(ファイル)である。1860年東北諸藩への蝦夷地分割引渡に関連する貴重な情報、なかでも支配領域の境界確定をめぐる現地に即した興味深い情報が含まれている。箱館産物会所に関連する史料(「手控」の表題がある横帳3冊)、「韃靼漂流記」の写本群なども注目される。昨年度に発見された「杉浦兵庫頭書留」「函府人名録」については、国文学研究資料館・東京大学史料編纂所などにおける関連調査によって、その貴重史料としての価値を吟味(比較・検討)することができた。七海雅人「東北大学附属図書館所蔵箱館奉行関係史料二題」(裏面参照)に、その成果の一端を速報している。これまでの調査によって、北方交流史料に関する日本有数のコレクションの姿が浮かび上がってきた。来年(計画の最終年度)には、残りの史料(古地図類・開拓使関連資料など)に当たりつつ、関連施設の調査による貴重史料の吟味を進めながら、史料カードの完備を目指すことにしたい。あわせて史料目録の公刊を目指すことにしたい。今年度は、研究計画の最終年度(3年目)に当たる。前年度に引き続いて、東北大学附属図書館に入り、狩野文庫・別置貴重書に当たり、調査目標の大部分を達成することができた。この間に、1000枚を超える史料カードを作成している。3年間の調査・研究の取りまとめとして、「東北大学附属図書館所蔵北方史関係史科目録」を、報告書の一環として刊行するために、パソコンへの打ち込みなど、新たな膨大な作業が必要になり、これまでの研究協力者(調査協力員)2名のほかに、数名の作業員(学生アルバイト)を採用して、精力的な作業を展開することになった。「史料目録」には、前近代における文書・記録・著書・絵図・地図類の原本、ないしは筆記の写本、さらには木版の流布本などを採録している。近代以降における出版物(活版本、ないしは複写本(写真・コピー類)は除外している。その分量は、A4版で200頁を超えるものになっている。前近代における旧記類については、『日本北辺関係旧記目録』(北海道大学図書刊行会、1990年)に優るとも劣らないレベルに到達している。
新しい情報メディアの児童・生徒の生活に及ぼす影響の分析

本研究は、社会における情報化の進展の中で、児童・生徒がこの新しい情報環境をどのように受容しつつあるかを明らかにし、今後予想される一般的情報教育(コンピュ-タ・リテラシ教育)の目標・方法及び課題に関する資料を得ることを目的として実施された。この目的のため、各種テスト用具の開発、及び2つのタイプの研究(実験的研究と調査的研究)がなされた。1.各種テスト用具の開発(1)ACAS(愛教大コンピュ-タ不安テスト)(2)AMAS(愛教大数学不安テスト)(3)ASIPS(愛教大情報処理型測定テスト)その他。2.実験的研究(1)コンピュ-タ不安と相関する変数-コンピュ-タ不安は、状態不安及び数学不安と高い相関をもつとともに、コンピュ-タ関係の授業の受講とその成績を予測しうることが示された。(2)入門的情報教育がコンピュ-タ不安に及ぼす効果-大学における入門的情報教育は、一般に、コンピュ-タ不安を低下させたが、下位尺度の「テクノロジ-不安」を低下させなかった。この結果は、短期的な情報教育と併せて、長期的総合的展望に立った広義の情報教育の必要性を示唆した。3.調査的研究(1)コンピュ-タ接触にみられるアンビバレンス-人々は、TVと同様に、コンピュ-タに対してアンビバレントな態度をもつことが示されたが、その性格は両者で異なることも示された。(2)高校生の情報環境とコンピュ-タ不安-高校生の情報環境とコンピュ-タ不安の存在及び相関する属性、要因が分析された。本研究は、情報化の進展の中で、児童・生徒が新しい情報環境をどのように受容し、どう適応発展化させつつあるかの現状を分析し、今後予想される一般的情報教育(コンピュータ・リテラシー教育)がどのような課題を有し、その目標をもつべきかについて手がかりを得ることにある。このような目的に沿って、本年度は次のような研究が実施された。1.本研究のための各種調査票、テスト用具の開発研究本研究に利用されるテスト用具として、既存のものを利用する他に次のものが新たに開発された。(1)コンピュータ不安尺度ー3因子構造をもつ21尺度(2)数学不安尺度(3)学習・思考スタイル尺度2.コンピュータ不安(ACAS)を中心とした調査ACASは、因子分析の結果3因子が抽出された(オペレーション不安、テクノロジー不安、学習意欲)。このコンピュータに対する意識構造の分布と、それに関連する変数を検討するための、高校生、大学生を対象とする調査を実施した。3.情報教育がコンピュータ不安に及ぼす影響に関する研究大学の一般教育科目、情報処理概論受講生を対象に、6ケ月間のコンピュータ経験がコンピュータ不安の3因子にどのような影響をもつかを検討した。なお、関連する変数として、数学不安、状態不安、特性不安、Locus of Control、期末テスト成績等をとりあげ多変量解折を試みた。本研究は、社会における情報化の進展の中で、子どもたちがこの新しい情報環境をどのように受容しつつあるかを明らかにし、今後予想される一般的情報教育(コンピュ-タ・リテラシ教育)の目標・方法と課題に関する資料を得ることを目的として実施された。本年度は、前年度の研究資料の分析と併せて次の研究がなされた。1.実験的研究-コンピュ-タ不安尺度ACASは、因子分析の結果、3つの下位尺度として、「オペレ-ション不安」、「接近願望」、「テクノロジ-不安」をもつことが示された。本年度は、半年間の入門的情報教育が、このコンピュ-タ不安の低減にどの程度効果をもつかを実験的に検討した。実験は、共分散分析モデルによる比較対照群法によった。

その結果、入門的情報教育は一般にコンピュ-タ不安の低下に効果をもつことを示した。しかし、下位尺度の「テクノロジ-不安」の低下には効果をもたなかった。この結果は,テクノロジ-不安については、短期的な情報教育によるというよりも、長期的、総合的な展望の下で対処される必要性を示唆した。2.調査的研究-(a)コンピュ-タ不安は、いつごろどのような要因によって生起しているかを明らかにするために、高校生を対象とした調査を実施した。主な調査項目は、コンピュ-タ不安を主変数とし、数学不安、学業成績、コンピュ-タに対する態度、情報環境、コンピュ-タ経験、性差等との関係を多変量相関分析法により分析した。(b)コンピュ-タ接触にみられるアンビバレンス:過去において、TV影響調査研究は、人々がTVに対してアンビバレントな態度をもつことを示してきた。このようなメディア行動にみられるアンビバレンスは、コンピュ-タに関しても存在していること、しかし、その性格は、TVにみられるそれとは異なることを見出した。
ナノ制限空間を用いる高感度・ウエアラブルな印刷有機FET型非標識免疫センサの創出

本研究の目的は、採血不要で、汗成分から体調を測り、管理する新規免疫センサの創出である。その実現にむけた課題は、1定期的な汗の採取法の確立と、2微量汗成分の高感度・高選択性検出である。1新規汗採取法の確立皮膚にリン酸緩衝生理食塩水を接触させるだけで汗成分を採取できる新規汗成分採取法を世界で初めて確立した。当初は運動時の発汗成分と言う限られた条件下での計測を想定していたが、これにより定期的な汗成分の採取が可能になった。種々アッセイキットを用いて汗成分を定量した結果、汗原液濃度の約1/10に希釈されて採取されることが分かった。例えばIgG濃度は40 ng/mLであった。今後はこの被験者試験を繰り返して、コルチゾールを含め免疫センサで検出し得る様々な汗中マーカーを探索し、本研究で開発する免疫センサの性能(ターゲット、感度、定量範囲)を設定する。2非標識免疫センサの基盤技術構築免疫反応場のナノ空間化によるセンサの高感度化の程度を示すには、平面反応場での計測結果を基準とし比較する必要がある。そこで、ナノ空間計測の前段として、抗体修飾平面電極を用いた免疫センサの構築から始めた。抗原抗体反応検出の指標として、抗体/測定溶液界面の電気二重層容量に加え、電荷を有する抗原の捕捉に起因した電極電位変化、更には抗原抗体複合体による下地電極反応阻害の3手法のシグナルを比較した。それぞれ抗原IgG濃度に依存したシグナルを得ることができナノ空間化による高感度化の比較データを得ることができた。一方で、応答の再現性に若干課題があり抗体の配向性を考慮した固定化法の必要性が明らかになった。MgO鋳型メソポーラスカーボンは準備済みであり、電極表面修飾までできている。メソ孔内壁のカルボキシル基に対し架橋剤で抗体を共有結合させることを想定している。原理上は上記3つのシグナルいずれもナノ空間で応答が増幅すると期待できる。汗成分計測の被験者試験は当初最終年度を想定していたが初年度に前倒しし、運動や発汗誘導剤投与など特殊発汗条件不要で汗成分を採取可能としたことは想定以上の進捗である。汗採取液であるリン酸緩衝生理食塩水をゲル化し、バイオセンサの1つである酵素センサ表面を被覆することで、ゲルに指を触れるだけで汗中乳酸を採取しながら連続的に検出可能な世界初の汗センサの確立に成功した。現在、この新規汗センサへの免疫センサ搭載を検討している。免疫センサに関しては、比較用の抗体修飾平面電極の開発から始めたため当初の予定より遅れたが、そのおかげで抗体固定化膜作製の基盤技術をおおむね確立でき、メソポーラスカーボンへ応用できる段階に至った。また、汗成分採取法を確立できたことで明確なセンサ仕様を決定できるようになったため、その仕様を基に高感度化を目指す。1被験者試験による汗成分の定量汗中に存在する血中バイオマーカーを、市販定量キットを用いて探索する。候補は、コルチゾール、IgG、TNFα等である。本結果をもとに、センサ仕様の決定、及びセンサ応用の拡張を図る。学内における被験者試験の承認は取得済みである(承認番号30-7)2メソポーラスカーボンを用いた免疫センサ開発メソポーラスカーボン内壁へ抗体を固定化した電極の作製。交流インピーダンス法、開回路電位計測、及びCV法による抗原捕捉の検出。メソ孔の孔径、ゼータ電位、デバイ長(イオン強度より算出)とシグナル強度の関連性を明らかにする。電気二重層容量、電位、電流の3つのシグナル強度を比較し、仕様に適した計測法を確定させる。それに合わせて周辺回路を開発する。現状、申請者らは電位と電流計測用の印刷有機回路は開発済みである。電気二重層容量計測用の、PEDOT:PSSを半導体とした電解質ゲート型トランジスタは、回路単体での基本動作の評価までは済ませてあるが、抗体修飾電極と接続した時の動作検証が今後の課題である。

それぞれ抗原IgG濃度に依存したシグナルを得ることができナノ空間化による高感度化の比較データを得ることができた。一方で、応答の再現性に若干課題があり抗体の配向性を考慮した固定化法の必要性が明らかになった。MgO鋳型メソポーラスカーボンは準備済みであり、電極表面修飾までできている。メソ孔内壁のカルボキシル基に対し架橋剤で抗体を共有結合させることを想定している。原理上は上記3つのシグナルいずれもナノ空間で応答が増幅すると期待できる。汗成分計測の被験者試験は当初最終年度を想定していたが初年度に前倒しし、運動や発汗誘導剤投与など特殊発汗条件不要で汗成分を採取可能としたことは想定以上の進捗である。汗採取液であるリン酸緩衝生理食塩水をゲル化し、バイオセンサの1つである酵素センサ表面を被覆することで、ゲルに指を触れるだけで汗中乳酸を採取しながら連続的に検出可能な世界初の汗センサの確立に成功した。現在、この新規汗センサへの免疫センサ搭載を検討している。免疫センサに関しては、比較用の抗体修飾平面電極の開発から始めたため当初の予定より遅れたが、そのおかげで抗体固定化膜作製の基盤技術をおおむね確立でき、メソポーラスカーボンへ応用できる段階に至った。また、汗成分採取法を確立できたことで明確なセンサ仕様を決定できるようになったため、その仕様を基に高感度化を目指す。1被験者試験による汗成分の定量汗中に存在する血中バイオマーカーを、市販定量キットを用いて探索する。候補は、コルチゾール、IgG、TNFα等である。本結果をもとに、センサ仕様の決定、及びセンサ応用の拡張を図る。学内における被験者試験の承認は取得済みである(承認番号30-7)2メソポーラスカーボンを用いた免疫センサ開発メソポーラスカーボン内壁へ抗体を固定化した電極の作製。交流インピーダンス法、開回路電位計測、及びCV法による抗原捕捉の検出。メソ孔の孔径、ゼータ電位、デバイ長(イオン強度より算出)とシグナル強度の関連性を明らかにする。電気二重層容量、電位、電流の3つのシグナル強度を比較し、仕様に適した計測法を確定させる。それに合わせて周辺回路を開発する。現状、申請者らは電位と電流計測用の印刷有機回路は開発済みである。電気二重層容量計測用の、PEDOT:PSSを半導体とした電解質ゲート型トランジスタは、回路単体での基本動作の評価までは済ませてあるが、抗体修飾電極と接続した時の動作検証が今後の課題である。
地理情報システムを応用した阿蘇草原植生の多様性に作用する要因の多重解析

阿蘇地方に広がる半自然草地植生の多様性を維持管理していくための基礎的知見を得る目的で、植生の多様性に影響をおよぼしている要因とその作用を調査解析した。阿蘇郡内の北外輪域,南外輪域、中央火口丘域および山東域に立地する12牧野から合計22ヶ所の半自然草地植物群落を抽出し、コドラート法による種組成の調査ならぴ、それらの人為的利用管理法を調査した。各群落植生を序列するため、種組成から群落間の類似度を算出したところ、各群落は二次元的に分散した。このうち第一軸は放牧強度の最も高い群落と利用中止後の年数が最も長い群落がそれぞれ極スタンドであり、利用強度に関する序列を表す因子と考えられた。一方、第二軸は採草頻度が高い群落と放牧強度が高い群落がそれぞれ極スタンドであり、利用形態に関する序列を表す因子と考えられた。しかしこれらの序列において、同様の利用条件でも植生がしない事例も認められた。地理情報システム(GIS)を用い地形データ上に植生データをマッピングして解析した結果、利用条件が同様である群落であっても、標高や地域により群落の種組成に差が認められた。また利用条件が同様でかつ隣接する群落においても立地する斜面方位が特に南北に異なる群落間では類似度が低いことが明らかになった。さらに中央火口丘に立地する一部の群落においては火山活動と人為が複合的に影響を及ぼしていると考えられた。特定の種は立地的に偏在分布するものもあり,種多様度指数および優占度と優占順位の関係から評価した植生の多様性には立地や微地形なども深く関係していることも示唆されたが、採草、放牧、火入れ管理といった利用管理形態とその程度が特に大きな影響を及ぼしていると考えられた。阿蘇地方に広がる半自然草地植生の多様性を維持管理していくための基礎的知見を得る目的で、植生の多様性に影響をおよぼしている要因とその作用を調査解析した.阿蘇郡内の北外輪域,南外輪域,中央火口丘域および山東域に立地する12牧野から合計22ヶ所の半自然草地植物群落を抽出し,コドラート法による種組成の調査ならびに,それらの人為的利用管理法を調査した.各群落植生を序列するため,種組成から群落間の類似度を算出したところ,各群落は二次元的に分散した.このうち第一軸は放牧強度の最も高い群落と利用中止後の年数が最も長い群落がそれぞれ極スタンドであり,利用強度に関する序列を表す因子と考えられた.一方,第二軸は採草頻度が高い群落と放牧強度が高い群落がそれぞれ極スタンドであり,利用形態に関する序列を表す因子と考えられた.しかしこれらの序列において,同様の利用条件でも植生がしない事例も認められた.地理情報システム(GIS)を用い地形データ上に植生データをマッピングして解析した結果,利用条件が同様である群落であっても,標高や地域により群落の種組成に差が認められた.また利用条件が同様でかつ隣接する群落においても立地する斜面方位が特に南北に異なる群落間では類似度が低いことが明らかになった.さらに中央火口丘に立地する一部の群落においては火山活動と人為が複合的に影響を及ぼしていると考えられた.草地の利用形態および利用強度が植生の多様性に大きな影響を及ぼしていると考えられたが,立地や微地形なども深く関係していることも示唆された.次年度の計画においては調査対象群落を増やし解析精度の向上を図るとともに,本年度の解析で明らかにできなかった自然環境要因の影響を明らかにしたい.阿蘇地方に広がる半自然草地植生の多様性を維持管理していくための基礎的知見を得る目的で、植生の多様性に影響をおよぼしている要因とその作用を調査解析した。
占領期の保健医療政策に関する考察-GHQ文書(記録用覚書)を用いた検証

第2次大戦後の連合軍占領下においては」、政治、経済と同様に保健医療政策に関しても連合軍総司令部公衆衛生福祉部(GHQ/PHW)の指導の下で様々な改革がなされた。本研究ではこの改革のプロセスをGHQ/PHWの部内文書であるを分析することにより、占領期の保健医療政策研究の全般的把握を目的とした。文書は占領軍引き上げ時に急いで梱包されたものらしく、系統的にファイルはされてない。その中で、文書形式と年月日表記で判別することができるWeekly BulletinとDaily Journalを国立国会図書館憲政資料室に保管されているマイクロフィッシュから検索、光学的複写を行った。このうちWeekly BulletinはGHQ/PHWが各都道府県の部署に活動を知らせるための週報であり、Daily JournalはGHQ/PHW部内の日刊報告である現在までにDaily Journalの表題のデータベース化が終了し、その内容の光学的複写の作業が終わった。文書の総数は1945年:389、1946年:1668、1947年:2741、1948年:2400、1949年:2478、1950年:1824、1951年:963、1952年:277であった。表題を分類するために用いたカテゴリーとその数は、医事(850)、薬事(2356)、看護(540)、獣医学(540)、環境衛生(755)、感染症対策(1264)、医用資材(887)、食品衛生・栄養(853)、引揚者対策(216)、その他・内容不明(2034)であった。Weekly Bulletinも光学的複写が終了し、当時のカーボンコピーのため現在不鮮明な文字を読み取り復刻作業を行い、内容の考察を行っている。現在までにDaily Journalの表題のデータベース化が終了し、その内容の光学的複写の作業がほぼ半分まで来ている。このうち、「薬事」の大半は麻薬覚醒剤取り締まりについての文書であった。また、「その他」には赤十字やララ(LARA:公認アジア救済)物資等が含まれている。各カテゴリーを見てみると、例えば「感染症対策」では感染症一般が127の他、多い順に並べると、チフス:233、結核:189、性病:183、狂犬病:90、日本脳炎:80、検疫:79、天然痘:65、コレラ:35、ジフテリア:35、脳脊髄膜炎:33、(30以下は省略)であった。

今後は内容の光学的複写と判読作業(資料の字が不鮮明なため)を行い、質的な分析を行っていく。第2次大戦後の連合軍占領下においては」、政治、経済と同様に保健医療政策に関しても連合軍総司令部公衆衛生福祉部(GHQ/PHW)の指導の下で様々な改革がなされた。本研究ではこの改革のプロセスをGHQ/PHWの部内文書であるを分析することにより、占領期の保健医療政策研究の全般的把握を目的とした。文書は占領軍引き上げ時に急いで梱包されたものらしく、系統的にファイルはされてない。その中で、文書形式と年月日表記で判別することができるWeekly BulletinとDaily Journalを国立国会図書館憲政資料室に保管されているマイクロフィッシュから検索、光学的複写を行った。このうちWeekly BulletinはGHQ/PHWが各都道府県の部署に活動を知らせるための週報であり、Daily JournalはGHQ/PHW部内の日刊報告である現在までにDaily Journalの表題のデータベース化が終了し、その内容の光学的複写の作業が終わった。文書の総数は1945年:389、1946年:1668、1947年:2741、1948年:2400、1949年:2478、1950年:1824、1951年:963、1952年:277であった。表題を分類するために用いたカテゴリーとその数は、医事(850)、薬事(2356)、看護(540)、獣医学(540)、環境衛生(755)、感染症対策(1264)、医用資材(887)、食品衛生・栄養(853)、引揚者対策(216)、その他・内容不明(2034)であった。Weekly Bulletinも光学的複写が終了し、当時のカーボンコピーのため現在不鮮明な文字を読み取り復刻作業を行い、内容の考察を行っている。
生体膜および核に局在するタンパクのcDNA単離法の確立

申請者はこれまでに膜タンパクのcDNAを網羅的にクローニングするための方法(Trans Membrane Domain Trapping method:TMDT法)を考案し、これに用いるためのTMDTベクターを作製した。本ベクターは分泌型IL2-レセプターとの融合タンパクをCOS細胞で発現させ、膜貫通ドメインをコードするcDNAを単離するものである。本法を複数回膜貫通型タンパクであるアセチルコリンレセプターやCD36に応用したところ、理論通りに機能することが示された。さらに本年は、TMDT法をマウス胎生期13日胚の脳に発現する膜タンパクのcDNA単離に応用した。mRNAの3'-noncoding領域の非常に長いcDNAも多く存在することから、膜ドメインをコードするcDNAを効率よく単離するためにランダムプライマーを用いたcDNAライブラリーを作製した。単離されたcDNAをプローブにwhole-mount insitu hybridizationを行ったところ、ロンボメアや耳胞で発現する新規のcDNAが単離できた。また本法の改良点として、自動プラスミド抽出機でDNAを精製し、それぞれを96穴プレート上のCOS細胞に遺伝子導入し、細胞膜表面への融合タンパクのトラップ能を検定するという大量スクリーニング法を確立した。その結果、システマティックにcDNAの単離を行えるようになった。次いで核に局在化するタンパクのcDNAを単離するための方法(Nucleus Localization Signal Trapping method:NLST法)とそれに使用するNLSTベクターの開発及びその応用に関する研究を行なった。マーカーにはGFPのcDNAを用いた。GFP cDNAと核移行シグナルをコードするcDNAがin frameでつながれると、発現したGFPは核に移行する。蛍光を発する核を集めて、プラスミドを抽出し、大腸菌に導入することによってNLSをコードするcDNAを単離することが可能である。本年はそのためのベクターを作製、改良した。またマルチクローニングサイトに各種アミノ酸ホモポリマーを挿入して、細胞内の局在化を検討した。従来は塩基性アミノ酸のクラスターにNLS活性が見いだされていたが、今回新たに酸性アミノ酸のクラスターにも核移行活性があり得ることが示唆された。今後、本研究の応用として脳・神経系の核内タンパクのcDNA単離とその構造解析を行う予定である。
揮発性有機塩素化合物によって汚染された土壌の浄化目標(指標)に関する研究

本研究では、土壌を汚染する揮発性有機塩素化合物としてトリクロロエチレン(TCE)を採り上げ、TCEが土壌を汚染する際の汚染量に及ぼす環境条件(含水率、接触時間)及び土壌性質の影響、土壌粒子を汚染しているTCEを浄化する際の環境条件(汚染経過時間、空気中相対湿度)及び土壌性質の影響について実験的に検討した。更にこれらの実験結果を基に、TCEによる土壌汚染・浄化に関して、実際の土壌汚染現場において土壌曝気法を適用する際の有効な方策について検討を加えた。得られた結論は以下の通りである。1.TCEが土壌を汚染する場合、その汚染量の経時変化は一次反応モデルで表されることが分かった。また、土壌の含水率が低いほど、また土壌の比表面積が高いほど、汚染量は少なくなることが判明した。2.土壌中TCEを空気注入によって連続的に脱着(浄化)する場合、経過時間と共に気相中へ脱着してくるTCE濃度は減少するが、その途中でこの濃度が一時的に上昇する現象が観測された。特に粘土を多く含む土壌についてこの現象は顕著であった。これは主として、TCEが土壌粒子内部にまで侵入していることに起因すると考えられた。また、有機成分が多い土壌では浄化が困難であり、砂分が多い土壌では容易であることが分かった。更に、注入空気相対湿度を上昇させることによって、浄化促進が可能であることが判明した。3.実汚染現場に土壌曝気法を適用する場合、汚染経過時間、土壌性質等に関するの情報が不可欠であり、一定の基準値以下に浄化するために要する時間は土壌性質により異なることが分かった。従って、汚染現場の各条件に応じた浄化目標を設定し、これを達成するための適切な浄化方法を選択することが、今後の検討課題であると考えられた。
微細手術支援ローカル操作型マルチアングルマニピュレータ

患者の傍で執刀医が行う単孔式内視鏡下手術をロボットで支援する,第3の手としての鉗子マニピュレータを開発した.この微細手術支援ローカル操作型マルチアングルマニピュレータは,(1)広い視野と作業領域を提供する湾曲可能な鉗子マニピュレータ,(2)腹腔上に鉗子マニピュレータをコンパクトに設置するテレスコピック保持マニピュレータ,(3)術者が直感的にローカル操作可能な多自由度インタフェース,で構成する.これらのデバイスは,ロボット支援手術への応用が高く期待できる.さらに,手術スタッフの省力化や医療費低減,待機患者減少,内視鏡下手術の普及が期待できる.近年,臍から複数の術具を刺入して行う単孔式内視鏡下手術が普及しつつある.執刀医は,自由度の少ない術具を操作し,手の振戦を抑え,内視鏡や鉗子を操る助手と協調して微細手術する必要がある.さらに,長軸形状の術具が視野を制限し,術具や術者の腕が干渉して作業範囲を狭くする課題がある.マスタースレーブ制御によるリモート操作型の手術支援ロボットが開発されているが,従来の内視鏡下手術を対象としたこれらのロボットは大型かつ大規模なオールインワンシステムのため,単孔式手術への適用は難しい.一方,非滅菌領域からのリモート操作よりも滅菌領域でのローカル操作は安全性に優れている.ローカル操作型の小型な手術ロボットやデバイス群を統合することで,執刀医は内視鏡保持ロボットや鉗子ロボットを操作しながら,ブレーキ式アームレストに腕を置いて多自由度の湾曲鉗子を手動で操り,安全で微細なロボット支援単孔式手術を実現できる.しかし,本手術に必要不可欠な,患者傍で医師と共存協調した作業ができるローカル操作型の鉗子ロボットはこれまでにない.広い視野と作業範囲でマニピュレータを動作するには,術具動作のピボット点を刺入点から離す必要がある.そこで,腹腔内で長軸形状から湾曲形状に2自由度で変形して鉗子までのオフセット距離を得ることを考えた.また,マニピュレータの先端で臓器を把持牽引するためには,5自由度の鉗子機構が必要となる.本研究の目的は,単孔式内視鏡下手術で第三の手としての役割を担う,ワイヤ駆動式のオフセットおよび鉗子屈曲機構を有するローカル操作型マルチアングルマニピュレータの開発である.本年度は,マニピュレータ機構の設計と試作を行い,フィードフォワード制御系を構築して,位置決め精度を計測し,ドライ環境での模擬手術を行った.基本性能と限界を明らかにして,改良方策を検討した.ローカル操作型マルチアングルマニピュレータは,マニピュレータ機構と操作インタフェースの機構・操作系,マニピュレータ制御と評価実験の制御・評価系の要素で構成する.下記のとおり次年度予定していた制御系構築と評価実験も実施できたことから,当初の計画以上の進展となった.マニピュレータ機構は外径10mmとし,オフセットの湾曲は手動で,鉗子の操作はモータでワイヤ牽引する駆動方式として設計試作した.オフセット機構は階段状の円筒を複数連結して,曲率半径に沿って超弾性の線ばねを通し,湾曲部を2方向に構成する2軸とした.鉗子機構は樹脂性の半球で構成する屈曲2軸,テレスコピック機構で構成する挿入抜去軸,および回転軸と開閉軸の合計5軸とした.オフセット駆動ワイヤはウォームギアによるセルフロック可能な湾曲角度固定ユニットに,鉗子駆動ワイヤはオフセット機構の内部を通りチューブケーブルを介してモータ駆動ユニットに接続した.操作インタフェースはマニピュレータをオープンループ制御するため5自由度スイッチングが必要となることから,人の手や指の大きさや可動範囲から形状や寸法などを設計し,執刀医が手元で扱う鉗子に装着できる装置を試作した.十字入力パッドを備える押し込み型,2つのロッカスイッチを備えるトリガー型,スイッチを別途配置した分割型の3種類である.マニピュレータ制御方式は,DCサーボモータとステッピングモータに交換可能なアクチュエータユニットを開発し,マスタースレーブ制御系,On/Off信号フィードフォワード制御系を構築した.試作マニピュレータを評価するため,湾曲角120度での動作軌跡と作用力の計測実験,臨床医が手元スイッチでフィードフォワード操作する本マニピュレータと手動操作する鉗子とで胆嚢モデルを切除する模擬手術を行った.機能性や操作性を評価して,機構制御系の課題を明らかにし,改良策を検討した.複数の術具を臍など一ヵ所から刺入する単孔式内視鏡下手術が行われている.整容性に優れる一方,執刀医は自由度の少ない術具を扱い,手の振戦を抑え,内視鏡や鉗子を操る助手と協調し,術具同士が干渉した狭い視野と作業範囲で手術を行う必要がある.これらの課題を解決すべく,滅菌領域で小型ロボットを統合しローカル操作する手術支援システムの実現を目指している.広い視野と作業範囲でマニピュレータを動作するには,刺入した他の術具から離れた位置にピボット点を形成して屈曲動作することが求められる.そこで,本システムの実現に不可欠な,複数の階段形状コマによるオフセットとボールジョイントによる屈曲鉗子で構成するマルチアングルマニピュレータの研究を進めた.鉗子で臓器を取り回す時には,オフセット位置が変化しにくい機構剛性が必要となる.すなわち,オフセットに負荷をかけた状態での機構たわみが小さいことが求められる.また,術具交換時はマニピュレータ本体を腹腔内から抜かないことが望ましい.

そこで,複数コマを機構的に回転接続して連結し,術具を挿入可能な内孔を設けるオフセットを考えた.また,ツールマウント型インタフェースを用いた直感的な操作には,操作者の手指の寸法に応じたスイッチ配置が必要である.すなわち,計測した操作者の手指の寸法に基づいてスイッチを配置し速やかに作成することが求められる.そこで,簡易に手指の寸法を計測して指先位置モデルに基づきスイッチを配置したインタフェースを3Dプリンタで作成することを考えた.本研究の目的は,回転連結コマ機構によるワイヤ駆動式マルチアングルマニピュレータ機構の開発,および,手指の寸法計測に基づきスイッチ配置可能な操作インタフェースの提案である.本年度は,マニピュレータ機構と操作インタフェースの改良設計と試作を行い,評価実験を通して基本性能と限界を明らかにし,改良方策を検討した.平成27年度に明らかになった機構・操作系の課題解決を中心に,下記のとおり着手した.制御・評価系は,昨年度の課題に対する解決策を検討した.また,内視鏡映像を画像処理してマニピュレータの操作指標とする研究にも着手した.以上より,当初の計画におおむね沿った進展となった.マニピュレータ機構は,湾曲方向に段差を設けたコマの接続部に直径1.8 mmの凹凸形状の回転部を設けて,内径5.4mmで外径10mmのコマを8個連結して最大湾曲角度120度となる湾曲部を2箇所備える距離61mmのオフセットを設計試作し,また,段違いプーリとテンショナーを備えるワイヤ巻取り機構および挿入術具固定機構を設計試作した.コマの連結部に凹凸の回転接続部がないオフセット機構を試作して,両試作機に負荷1 Nをかけて動作軌跡を計測したところ,湾曲方向に対する位置決め精度は各々,約2 mmと26 mmであったことから,オフセット位置が変化しにくい機構剛性を確認できた.操作インタフェースは,医師による予備実験を経て,示指で操作する2軸同時入力可能なアナログパッド1つと中指および薬指で操作する小型スイッチ2つの配置位置を水平面内で調節できる形状を設計し,鉗子ハンドルを握る手指の形状と寸法から指先位置を決めるモデルを作成した.手指の寸法を簡易計測する赤外線カメラモーションセンサを検討して外骨格リンクを作成し,大学生4名を対象として計測した手指の寸法に基づく操作インタフェースを試作した.試作した大小2種類のインタフェースを用いて,手の寸法の大小により4名ずつ2群に分けた操作者でタスク実験を行って所要時間を比較したところ,定量的な有意差は得られなかったが,アンケートで実験後の疲労に関する意見を得た.このとこから,操作者の手指の寸法にあったスイッチ配置の有用性を確認できた.術具挿入点を一か所にまとめる単孔式内視鏡下手術が行われている.患者にとって整容性に優れる一方,執刀医にとっては従来の内視鏡下手術の課題に加え,術具同士が干渉する狭い視野と作業範囲という新しい課題がある.そこで,滅菌領域にてローカル操作の小型手術ロボットを統合する,患者の状況を把握しやすい安全なロボット支援手術の実現に不可欠な,微細手術支援ローカル操作型マルチアングルマニピュレータの研究を実施した.単孔から刺入した機構が腹腔内で術野を遮らないことは重要であり,広い視野と作業範囲で動作するため,刺入した他の術具から離れた位置で鉗子の把持と牽引動作が可能となる,2箇所に独立した連結コマ湾曲部を備える外径10mmのワイヤ駆動式フレキシブルマニピュレータを開発した.
バイオリアクターによるトリクロロエチレンの分解除去に関する試験研究

1.排水中のトリクロロエチレン分解除去を有効に行うため、アルギン酸ゲルにて固定化したトリクロロエチレン分解菌(Methylocystis sp.M)による固/液相分解反応について検討し、以下の知見を得た。(1)分解比活性の高い菌体を調製するためには培地中の銅濃度を極力低濃度にし、対数増殖期終期に集菌すれば良いことが明かとなった。(2)固定化菌体の熱力学的定数Vmax、Ksおよび各種反応至適条件(pH、Temp、DO)を明らかにすることが出来た。(3)バイオリアクターにて連続分解反応を行った結果、本菌体は反応触媒としては比較的寿命が短いことが判明した。これは、トリクロロエチレンを分解することによって生じた反応性に富んだ分解産物が、菌体内において毒性を生じていることに起因することが推定された。(4)分解能の失活した菌体の再生化について検討した結果、生育炭素源であるメタンまたはメタノールとインキュベーションする事により再生され、繰り返し反応が可能であることが判明した。(5)これまでに得られた分解反応至適条件をもとに5L容バイオリアクターによる回分式繰り返し反応を行った結果、120時間に約13mgトリクロロエチレンを分解除去することが出来た。2.トリクロロエチレンの排ガス処理に対応するためにガラスカラムによる固/気相分解連続反応を行った結果、0.3ppmトリクロロエチレンを約50時間まではほぼ完全に分解した。分解可能な最高濃度は100ppmであったため、洗浄施設等のダクトから排出される高濃度トリクロロエチレン(300-500ppm)は希釈してからリアクターに供する必要性のあることが示された。1.排水中のトリクロロエチレン除去に対応するため、アルギン酸ゲルを用いて固定化したトリクロロエチレン分解菌による固/液相分解反応について検討し、以下の知見が得られた。(1)小規模反応装置(バイアルビン)を用いて固定化菌体および遊離菌による分解反応の動力学的定数Vmax,Ks値を求め比較した結果、固定化しても分解能は低下することなく、さらに高濃度トリクロロエチレン存在下ではゲルが分解菌を保護していることが示唆された。分解速度に及ぼす温度、pHの影響を検討した結果、至適条件はそれぞれ20°C、pH67.5であった。また、アルギン酸ゲルはリン酸塩存在下では崩壊しやすいが、塩化カルシウムの添加またはリン酸塩の除去によってゲル耐久性を向上させることができた。(2)5L容の中規模反応装置にて10mM塩化カルシウムを添加した蒸留水を反応液にして回分式繰り返し反応を行った結果、ゲルの崩壊は全く見られず、1ppmトリクロロエチレンに対する分解活性も4回目の反応(総反応時間は約200時間)まで持続させることが出来た。(3)次いで、希釈率0.05h^<-1>にて同様にして連続分解を試みた結果、約100時間までは分解率70%以上に保たれ、連続処理も可能であることが示唆された。2.排ガスとして放出されるガス状トリクロロエチレンの除去に対応するため、小規模反応装置(バイアルビン)を用いて、アルギン酸ゲル固定化菌体による固/気相分解反応を検討した。(1)各種固定化剤による固定化菌体の分解活性を比較検討した結果、アルギン酸ゲル固定化菌体が著しく良効で1ppmトリクロロエチレンを2時間でほぼ完全に分解し、また非常に高濃度である100ppmでも分解し、以降の研究には本固定化剤を用いることとした。(2)トリクロロエチレン分解菌の生育炭素源の一つであるメタンを反応系に添加すると、トリクロロエチレン分解は阻害され、その阻害型式は培抗型であることが明らかとなった。

1.排水中のトリクロロエチレン分解除去に対応するため、アルギン酸ゲルを用いた固定化トリクロロエチレン分解菌(Methylocystis sp.M)による固/液相分解反応について検討し、以下の知見を得た。(1)対数増殖期後期の菌が最も高い分解活性を示し、これを固定化しリアクタ-に供することとした。(2)至適温度、至適pHはそれぞれ30°C、pH7.0と求められ、固定化により40°Cでも比較的安定であることが判明した。また、DO=Oppmでは、全く分解が見られず、DO値の増加に併って分解活性が上昇した。(3)高濃度トリクロロエチレン分解時の急激な分解阻害は菌体外に放出される分解産物ではなく、菌体内に生成される反応性に富んだ分解中間代謝産物によるものと推定された。2.排ガスとして放出されるガス状トリクロロエチレンの分解除去に対応するため、小規模反応装置(バイアルビン)およびガラスカラムを用いた中規模反応装置を用いて、アルギン酸ゲル固定化菌体による固/気相分解反応を検討した。(1)ガラスカラムによる連続分解試験の結果、0.3ppmトリクロロエチレンを約50時間まではほぼ完全に分解した。(2)固定化菌体の分解活性の半減期は4°C、10°Cでは45日であったが、20°Cでは約2日と短く不安定であった。(3)分解菌の生育炭素源であるメタンを520%添加した時に良好な分解が示された。以上、本年度の研究により各種の分解反応律速因子が明らかになり、その解決法をほぼ確立することが出来た。1.排水中のトリクロロエチレン分解除去を有効に行うため、アルギン酸ゲルにて固定化したトリクロロエチレン分解菌(Methylocytis sp.M)による固/液相分解反応について検討し、以下の知見を得た。(1)バイオリアクターの処理能力を向上させるためには分解比活性の高い菌体を調製する必要性が再度示唆されたため、培養条件の再検討を行った。この結果、銅濃度が分解比活性に著しく影響し、極力低濃度にて培養する重要性が示された。(2)バイオリアクターにて連続分解反応を行った結果、本菌体は反応触媒としては比較的寿命が短いことが判明した。これは、トリクロロエチレンを分解することによって生じた反応性に富んだ分解産物が、菌体内において毒性を生じていることに起因することが推定された。(3)分解能の失活した菌体の再生化について検討した結果、生育炭素源であるメタンまたはメタノールとインキュベーションする事により再生され、繰り返し反応が可能であることが判明した。(4)これまでに得られた分解反応至適条件をもとに5L容バイオリアクターによる回分式繰り返し反応を行った結果、120時間に約13mgトリクロロエチレンを分解除去することが出来た。2.トリクロロエチレンの排ガス処理に対応するためにガラスカラムによる固/気相分解連続反応を行った結果、洗浄施設等のダクトから排出される高濃度トリクロロエチレン(300-500ppm)に対しては分解することは不可能であるため、排ガスを希釈してからリアクターに供する必要性のあることが示された。