hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外国人労働者の社会適応における民間団体の役割についての考察

三重県では様々な団体が活動を続けており、それらの活動状況を直接的に調査し、中心的役割を担っている人から問題点や課題などを聞く作業を行った。外国人労働者受け入れの成熟度を地域ごとに分析する手法は、調査当初はそれほど重要と考えなかったが、極めて有効な分析方法と考えられ、外国人労働者、彼等の支援団体、地域住民、自治体の4つのアクターすべてにおいて、時間の経過とともにどのような変化が起こってきたか、起こりつつあるかを視点として調査をした。地域によって、時間の経過とともに、外国人労働者の受け入れ態勢、及び、それに伴う関係の変化が大きいことがわかった。支援団体の活動の質が、日系人が日本社会においてsegregation(分離)へ向かうかintegration(統合)へ向かうかの大きな要因となることがわかった。日系人が流入してすぐには、「交流」が重要で、日系人にとっても支援団体から得られる「情報」は有益なものであった。しかし、時間が経ち日系人コミュニティも熟してくるにつれ、「交流」は主に日系人同士の中で行われ、「情報」も既在の日系人から得れるようになった。支援団体が、単に「交流」だけでなく、日系人もコミュニティの一員として街づくりの「協働」を目指すことが、分離ではなく統合へと向かう道であることがわかった。また、多くの自治体で第三セクターを通しての財政支援など新たな試みがなされてきていることがわかった。こうした第三セクターと民間支援団体とのタイアップも見られ、今後の支援スタイルとして注目された。
自然・獲得免疫系を繋ぐ肺胞マクロファージの機序解明による同種・異種肺移植成績向上

肺に豊富に存在する免役担当細胞であり、かつ自然免疫系亢進と獲得免疫系活性化の双方に重要な役割を果たすマクロファージのうち、移植後長期にドナー肺に存在し、拒絶反応に重要な役割を果たしうる肺胞マクロファージAMに着目し、1)AMの移植肺内での動態を明らかにし、虚血再灌流障害から拒絶反応発症・抑制におけるAMの役割を解明する、2)AMによる免疫寛容誘導を含めた新たな同種移植拒絶戦略の確立をはかる、3)AMが異種肺移植生着延長のための新規標的因子となるかを評価する、の3点をOverall Goalとする前臨床同種および異種肺移植研究を実施する。
骨芽細胞の増殖分化を促進するリン酸オクタカルシウムコア成長因子徐放デバイス開発

平成20年度は、リン酸オクタカルシム(OCP)-HA複合デバイスの作製に注力した。OCPをコアとし成長因子を担持させるためのOCP種結晶の合成および、一部成長因子のように骨芽細胞に作用することが知られている亜鉛(Zn)あるいはフッ素(F)のイオンをOCP種結晶に導入することを試みた。まず、OCP上にHAを結晶成長させる加水分解系の確立を行つた。Caおよびリン酸の混合溶液がOCPおよびHAに関し過飽和な条件となる仕込み比にて、湿式合成にてOCPを合成し、回収・水洗あるいは引き続いて、温水中で1hr48hr攪拌浸漬して加水分解させた。得られた結晶について走査型電子顕微鏡観察を行い、板状のOCP結晶上にHAの微細結晶が析出することを再確認した。次に、OCP結晶にZnを導入するために、Ca、リン酸、Znの混合溶液から共沈法にてOCP-Znを合成した。その後にOCP-Znを同様に温水中で加水分解してHAをOCP-Zn上に結晶成長させる系を確立した。同様にOCP-Fついても共沈法にて試みた。しかしながら、Fの場合はHAの形成が早すぎることから、共沈法で得られたOCP-Fは、Fの存在により、OCPがHAに転換しがちな傾向を示し, HA最適化に課題を残した。結晶相の同定にはX解回折、FTIR、ICPによる化学分析を用いた。これらの検討から、次年度に向けた検討課題を抽出した。すなわち、OCP-Zn-HA複合デバイスのZn徐放能および骨芽細胞の賦活化能の評価、また、OCPの加水分解速度を調節してFを導入する加水分解方法の開発、それによるOCP粒子種結晶上でのHA結晶育成によるOCP-F-HA複合デバイスの作成である。適切な濃度下で骨芽細胞を活性化させることが知られているフッ素を徐放させるリン酸オクタカルシウム(OCP)デバイスの開発を行った.フッ素(F)はごく低濃度でも,OCPと共存すると,生理的pH下ではOCPが加水分解し,HA形成(F含有HA(FHA)形成)を促進する因子としても知られている.Fの存在下において,OCPのHAへの加水分解をできるだけ抑制しつつOCPにFを含有させるために,OCP表面でのF吸着を促進した後(F-OCP形成(このような物質の存在を仮定)を促進させた後),F-OCP上にOCPを多段的に形成させるという設計指針に沿ってデバイスを作製した.これを実現するために,OCP結晶相が均一に析出してくる条件下(Caおよびリン酸を含みpHを一定値に維持した系)に,あらかじめFを共存させておき,OCPを合成させると,反応の前期にF-OCPが析出し,含有Fが全量消費された後,F-OCPがテンプレート(結晶成長の核)となり,その表面上でFを含有しない純OCPが析出することを期待した.化学分析およびX線回折によると,Fが1.38wt%までのF含有プロダクトは,OCPの結晶構造,およびOCPに近い溶解度を示したことから,合成時のFの初期濃度を適切に設定すれば,生体内でOCPの溶解とともに,Fを徐放させることが期待できるF徐放デバイスの作製が可能となった(Shiwaku, Anada, Suzuki et al., J Ceram Scoc Jpn 2010 in press).次年度にF-OCPの骨欠損における骨再生の検討,および同様の指針にてZn徐放デバイスを開発する予定である.
光散乱情報による早産児の脳損傷ベッドサイド評価による受傷機転解明と予防法確立

本研究は,発達障害のリスクが高いNICU入院児に対し,近赤外光の散乱係数を用いて,児の脳微細構造の発育変化をリアルタイムで観察する手法の妥当性を検証することを目的としている.退院時に取得した時間分解近赤外線分光法(TR-NIRS)と頭部MRIの同日記録により,MRIで認められる脳の微細損傷を,TR-NIRSを用いてベッドサイドで手軽に・非侵襲的に評価できないかを検討する.最終年度までに予定された約150症例のハイリスク新生児において,TR-NIRSの記録を行うことができた.うち94症例において拡散強調画像を含むMRI定量画像を取得することができた.現在脳内各部位ごとの拡散係数(ADC)および方向性拡散係数(FA)を取得するための画像処理を80%以上終了し,TR-NIRSで測定した近赤外光の散乱係数との比較を行っている.また,TR-NIRSを取得した児の修正18か月及び満3歳における対面式の心理発達評価を継続的に行い,修正18か月の発達評価は約70症例で完了している.今後新生児期のTR-NIRSで定量した散乱係数と,定量的MRI測定値および認知・言語・運動発達との相関を評価し,順次論文化してゆく予定である.これまでに本コホートをもとに発見した事項を,3編の英文として公表済みであり,今後少なくとも4編の英論文を投稿中もしくは投稿準備中である.本研究では,発達障害リスクを有する新生児集中治療病棟入院児において,近赤外光の散乱係数を用いて,児の脳微細構造の発育変化をリアルタイムで観察し,最終的には脳の微細損傷をベッドサイドで評価する手法を確立することを最大の目的としている.研究初年度には,本研究の前提として,新生児脳の散乱係数の経時変動およびその変動の原因因子を検証するため,ハイリスク児の散乱係数を生直後から連続的に計測し,臨床背景や経過と比較した.今回,60人の早産児および正期産児に対し,生後7日以内に初回,以後退院するまで週一回の頻度で散乱係数を測定,および退院時には頭部MRIを撮影し,予後予測のためのバイオマーカーとして利用した.これまでに初回散乱係数と出生時の臨床所見との関係に関する解析が完了している.先行研究と同様,生直後の新生児脳において,在胎週数と散乱係数が有意な線形正相関を示し,脳内の構造複雑化を反映し近赤外光の散乱が大きくなると考えられた.さらに,未熟性のみならず,緊急帝王切開,人工呼吸器管理といった出生時にストレスに晒された場合,散乱係数が低くなることを見出した.今後,同データから散乱係数が,経過中の修正在胎週数に応じた微細脳構造の複雑化を反映しているかどうか,また,その臨床所見上の影響因子同定が期待できる.現在,多数の固定因子の他,ランダム因子の加味が必要なことを考慮し,ハイリスク新生児から健常出生児まで,幅広く多数の症例をリクルート中である.当初,初年度は,倫理委員会に申請する準備期間を考慮し,約35症例のエントリーを目指す予定であったが,近赤外線検査の使用経験が功を奏し,想定以上の症例確保が可能であった.この内,退院前(予定日周辺)拡散強調画像含む頭部MRIは,約10症例に施行している.現時点での限られた症例数であるが,生直後の近赤外光散乱係数と臨床所見との比較検討を終え,現在,国際誌に投稿中である.また,散乱係数の経時変化と臨床所見との比較も解析中であり,いずれ,同様に投稿する予定である.本研究は,発達障害リスクを有する新生児集中治療病棟入院児において,近赤外光の散乱係数を用いて,児の脳微細構造の発育変化をリアルタイムで観察し,脳の微細損傷をベッドサイドで経時的に評価する手法を確立することを目的としている.研究初年度の2015年度には,新生児脳の散乱係数の経時変動およびその変動の原因因子を検証するため,ハイリスク児の散乱係数を生直後から連続的に計測し,臨床背景や経過と強い相関があることを確認した.2年目の2016年度にも症例のリクルートを継続し,これまでに50人のNICU入院児において,退院時に近赤外線と頭部MRIの同日記録が可能であり,これらのデータ解析が現在進行中である.新生児期早期に取得した散乱係数と出生時の臨床所見との関係に関する解析からは,散乱係数が在胎週数だけでなく,出生児の状態,特にApgarスコアに代表されるストレス深度や,血液ガスpHやBase-excess,呼吸管理の要否などに強く依存していることが明らかになった.脳内の構造複雑化や病的な単純化を反映して近赤外光の散乱が増減するとする研究者らの仮説を裏付ける結果であり,今後の臨床応用が期待される.これらの結果は,Scientific Reports誌に掲載され,並行してまとめられた,本研究課題と直接関連する5編の研究成果も,順次国際査読誌に掲載することができた.最終年度には,研究代表者の施設交代による測定系の整備確認及び倫理委員会の再審査が必要になるが,前年度までに確立された測定系を用いて,研究期間内に目標とする成果が得られるよう,周到に環境整備を行う予定である.初年度同様に,予定を上回る症例をリクルートすることができ,全体でプールされた症例は80症例に到達した.

この内,退院前(予定日周辺)に拡散強調画像含む頭部MRIが撮影できた症例も50症例を超えている.生直後の近赤外光散乱係数と臨床所見との比較検討成果については,在胎週数だけでなく,Apgarスコア・血液ガス測定値・呼吸障害の有無・緊急帝王切開が散乱を強く規定することを示唆した論文作成を終え,既にScientific Reports誌に掲載された(Kurata et al. 2016).散乱係数の経時変化と臨床所見との比較検討も終了しており,国際誌に投稿準備中である.これらの研究と並行して,本研究で使用される近赤外線およびMRI定量値に影響を与える因子について,周生期ストレスの研究(Kinoshita et al. Sci Rep. 2016),MRI異方性拡散強調画像情報を用いた研究(Yamada et al. Sci Rep. 2016),周生期の環境が児の生体リズムに与える影響を検討した研究(Iwata S et al. Sci Rep. 2017)の解析を進め,英文査読誌に掲載することができた.本研究は,発達障害リスクを有する新生児集中治療病棟入院児を対象に,近赤外光の散乱係数を用いて,児の脳微細構造の発育変化をリアルタイムで観察する一方,退院時に近赤外線と頭部MRIの同日記録を敢行することで,最終的に,脳の微細損傷をベッドサイドで経時的に評価する手法を確立することを目的としている.具体的には,ハイリスク新生児から健常出生児まで幅広いバックグラウンドを有する約120例において,生後7日以内を初回とし,以後退院するまで週一回の頻度で近赤外光散乱係数を測定,および退院時には頭部MRIを撮影するという経時データを,初年度から2年間半にわたりリクルートした.生後間もない新生児脳(日齢7以下)の散乱係数と臨床所見との比較検討において,これまで明らかとなっていた在胎週数との正相関のみならず,児のストレス状態を反映した変化が認められ,既に国際誌に発表している.同一個体から得られた散乱係数経時変動と,その変動の臨床的影響因子の検討結果は,現在,投稿中である.および,散乱係数経時変動と退院時MRI(拡散強調画像)で得られたADC値との比較についても,現在,投稿準備中である.さらに,今年度は,リクルート症例を外来フォローアップする中,修正18か月に到達した時点で対面式発達評価を行った.症例数は,里帰り分娩でフォロードロップアウトした約15例を除く,50例に上る.現在,入院中の散乱係数変化が,予後予測のためのバイオマーカーとして利用可能かどうか解析中である.予定エントリーの8割である120例確保でき.この内,退院前(予定日周辺)拡散強調画像含む頭部MRIも,約80症例に施行した.そして,50例は,対面式発達検査まで完遂した.拡散強調画像の解析を終え,そのADC値と入院時および退院時の近赤外線散乱係数の相関を統計学的に検討した.また,本研究と平行して,唾液コルチゾールを用いて周生期ストレスの研究を行っているが,授乳関連因子(授乳時間や授乳方法など)がコルチゾールに与える影響や,胎児期因子が生後のコルチゾール日齢変化に及ぼす影響について,現在,論文投稿中である.なお,2017年6月,日本小児神経学会学術集会のシンポジウムにおいて,同内容の発表を行った.本研究は,発達障害のリスクが高いNICU入院児に対し,近赤外光の散乱係数を用いて,児の脳微細構造の発育変化をリアルタイムで観察する手法の妥当性を検証することを目的としている.退院時に取得した時間分解近赤外線分光法(TR-NIRS)と頭部MRIの同日記録により,MRIで認められる脳の微細損傷を,TR-NIRSを用いてベッドサイドで手軽に・非侵襲的に評価できないかを検討する.最終年度までに予定された約150症例のハイリスク新生児において,TR-NIRSの記録を行うことができた.うち94症例において拡散強調画像を含むMRI定量画像を取得することができた.
強い衝撃波の構造に対する気体論的研究

ボルツマン方程式による強い衝撃波の構造に対する理論的な研究を行っている。ボルツマン方程式のもつ非線型性故にこれに対する数学的研究はかなり難かしいものである。我々の本年度の成果は次の通りである。1.マッハ数が大きい場合のボルツマン方程式の近似解として,MottーSmith解があり,これに関しては桜井(J.Fluid.Mech.1951)等の研究があるが,今回これをより詳しく調べ,得られる結果を改良発展させた。つまりMottーSmith解の速度に関する一様評価を得た。この結果は,それ自身の興味もさることながら,ボルツマン方程式に対する理論的研究の今後の発展にとって不可欠なものと思われる。尚,この結果は「Estimate of error in the Boltgmann equation for MottーSmith solution for a shock wave」として物理学会誌に投稿準備中である。2.上のMottーSmith解のもつ性質を利用して,ボルツマン方程式の真の解の存在証明を研究中である。即ち,マッハ数の大きい場合,真の解をMottーSmith解からの摂動として見出す事を考えている。これは来年度の大きな課題である。3.研究集会等について。以下のシンポジウム(1)(2)において,各々「強い衝撃波に対するボルツマン方程式の解」,「衝撃波に対するボルツマン方程式の解」と題する講演を行った。(1)衝撃波シンポジウム(国立教育会館,平成2年12月11日13日)(2)「科研費ワ-クショップ」(岡山県倉敷,平成3年1月15日16日)。また,研究集会「ボルツマン方程式の解」を平成3年3月16日17日,東京電機大学にて主催した。これには工学者,数学者等の出席を得て,活発な討論,話題提供が為され,今後の研究の方向,すすめ方等に関して大きな知見を得た。
流体問題に関連した線形化固有値問題に対する数値的検証法とその応用

昨年度に引き続き,2次元の流体問題の一種であるDriven Cavity Problemに対して精度保証付き数値計算法を適用し,定常解の検証を行った.本研究では大きなレイノルズ数の場合にも適用可能な方法として,無限次元空間におけるニュートン法(無限次元ニュートン法)による定常解の検証法を提案した.扱う問題を不動点定式化し,その不動点の検証に関して無限次元ニュートン法を適用する場合,扱う問題の線形化作用素が可逆であることの保証や,その逆作用素の定量的な評価が必要になる.本手法では,線形化作用素Lの可逆性の検証については,フレドホルムの択一定理を利用することによりLの核の一意性を示せばよいことに着目し,線形方程式Lu=0の解uの大域的一意性を精度保証付きで示すことにより行った.またその検証過程で得られる評価を用いることにより,線形化作用素の逆作用素の評価も行うことができた.これらの評価を用いて無限次元ニュートン法を適用し,レイノルズ数がある程度大きい場合でも定常解の検証が行えることを検証数値例により確認した.昨年度は,レイノルズ数が100程度までの場合について定常解の検証が行えることを確認したが,今年度はさらに高いレイノルズ数に適用できるよう改良を施し現在のところレイノルズ数が200程度まで適用できることを確認した.これらの結果は8月に中国で開催された第7回日中数値数学セミナーにおける招待講演において,および9月下旬に福岡で開催された国際シンポジウム「SCAN-2004(International Symposium on Validated Numerics 2004」)において発表した.さらに,より一般的な問題として,線形化作用素が本質的スペクトルを持つ場合についての研究にも着手したところである.2次元の流体問題の一種であるDrivenCavity Problemに対して精度保証付き数値計算法を適用し,定常解の検証を行った.2次元キャビティ流れの計算については工学分野においても数値シミュレーションの例が多くあるが,数学的な厳密性から言えば滑らかな境界条件を持つ場合を考えることが重要である.滑らかな境界条件を課した場合の定常解の検証については,ドイツのWienersがレイノルズ数20までの場合について定常解の検証に成功しているが,その他にはまだ世界的にも例が少なく,特にレイノルズ数が大きい場合の解の検証に成功した例はまだなかった.本研究では大きなレイノルズ数の場合にも適用可能な方法として,無限次元空間におけるニュートン法(無限次元ニュートン法)による定常解の検証法を提案した.扱う問題を不動点定式化し,その不動点の検証に関して無限次元ニュートン法を適用する場合,扱う問題の線形化作用素が可逆であることの保証や,その逆作用素の定量的な評価が必要になる.本手法では,線形化作用素Lの可逆性の検証については,フレドホルムの択一定理を利用することによりLの核の一意性を示せばよいことに着目し,線形方程式Lu=0の解uの大域的一意性を精度保証付きで示すことにより行った.またその検証過程で得られる評価を用いることにより,線形化作用素の逆作用素の評価も行うことができた.これらの評価を用いて無限次元ニュートン法を適用し,レイノルズ数がある程度大きい場合でも定常解の検証が行えることを検証数値例により確認した.現在のところ,レイノルズ数が100程度までの場合について定常解の検証が行えることを確認しており,検証方式の更なる効率化により,もっと大きなレイノルズ数についても適用できるように改良を試みているところである.昨年度に引き続き,2次元の流体問題の一種であるDriven Cavity Problemに対して精度保証付き数値計算法を適用し,定常解の検証を行った.本研究では大きなレイノルズ数の場合にも適用可能な方法として,無限次元空間におけるニュートン法(無限次元ニュートン法)による定常解の検証法を提案した.扱う問題を不動点定式化し,その不動点の検証に関して無限次元ニュートン法を適用する場合,扱う問題の線形化作用素が可逆であることの保証や,その逆作用素の定量的な評価が必要になる.本手法では,線形化作用素Lの可逆性の検証については,フレドホルムの択一定理を利用することによりLの核の一意性を示せばよいことに着目し,線形方程式Lu=0の解uの大域的一意性を精度保証付きで示すことにより行った.またその検証過程で得られる評価を用いることにより,線形化作用素の逆作用素の評価も行うことができた.これらの評価を用いて無限次元ニュートン法を適用し,レイノルズ数がある程度大きい場合でも定常解の検証が行えることを検証数値例により確認した.昨年度は,レイノルズ数が100程度までの場合について定常解の検証が行えることを確認したが,今年度はさらに高いレイノルズ数に適用できるよう改良を施し現在のところレイノルズ数が200程度まで適用できることを確認した.これらの結果は8月に中国で開催された第7回日中数値数学セミナーにおける招待講演において,および9月下旬に福岡で開催された国際シンポジウム「SCAN-2004(International Symposium on Validated Numerics 2004」)において発表した.さらに,より一般的な問題として,線形化作用素が本質的スペクトルを持つ場合についての研究にも着手したところである.
学ぶ意義を意識した日本史教育に関する実証的研究－和歌森太郎の再解釈を通して－

今年度も引き続き資料の収集に努め,分析を進めるとともに,「学ぶ意義」を意識した歴史教育のあり方について,学習者の視点を重視した新学習指導要領の内容についての検討も進めた。その成果をいくつかの論稿にまとめるとともに,海外の学会においても報告を行った。また,本研究の成果を援用した具体的な授業モデルの提案や授業改善に向けた提言なども行った。中学校の新学習指導要領において,社会科の歴史的分野については,「これまでの学習を踏まえ、歴史と私たちとのつながり、現在と未来の日本や世界の在り方について、課題意識をもって多面的・多角的に考察、構想し、表現すること」とされ、歴史の学びを社会や人生に生かせるようにすることが明確に求められた。しかし,歴史学習を現在とリンクさせることは容易ではないため、それぞれの単元ごとの学びの中において、現在的な視点からその時代を大観できるようにしておくことが重要である。この点について,和歌森太郎は、子どもたちの理解をより深めるために、「政治」「経済」「宗教」「学問教育」といったテーマごとの「類別索引表」をつくらせることを推奨している。そして、彼が執筆した教科書『日本の発展』においては、そのモデルとして、「問題別分類索引」が提示されており、「今日の社会のそれぞれの問題についてしらべようとするときには、この索引ページを追ってまとめていくと、そのことの成り立ちや変遷がわかって、問題を正しくとらえることができる。私たちが勉強したいと思う何かの問題について、まず、この索引を利用して整理し、それを中心にして、それが社会のいろいろなことがらとどんな関係にあったかを、研究しよう。」とされている。このような索引表を活用した和歌森の提案は、歴史学習を踏まえた「構想・考察」の学習モデルとして、今日においても示唆的である。本研究では,戦後初期における実践報告や評価問題の例を取り上げて分析を行うが,それらが収録された当時の教育雑誌等は散逸が著しいため,体系的な収集に時間を要している。また,本研究は,学習者の視点を意識した新学習指導要領等に示された今日的な視点を,戦後初期の歴史教育論や実践を分析する際の視点として意識しているが,新学習指導要領の告示と研究期間が重なっているため,それらを受けた各界における動向や議論の成熟の度合いを見極めつつ,研究を進めていく必要があったため。引き続き資料の収集に努めるとともに,【課題1】和歌森太郎は日本史教育を通してどのような認識・資質・能力を育成しようとしたか,【課題2】和歌森太郎が構想した日本史教育はどのような実践として具現化されたか,【課題3】和歌森太郎の主張はどう受け止められ,そこにはどのような課題があったか,という3つの課題を意識して,当時の著作や論稿,教科書,実践記録や評価の例についての分析検討を,引き続き進めていく。それらの検討を通じて,「歴史教育を通して,学習者が何を獲得し,何ができるようになることが求められるのか」という今日的課題に対して,思弁的ではなく,可能な限り,実証的にアプローチしたい。何をどう教えれば,学習者にとって意義深く,民主主義社会の形成者にふさわしい資質・能力,市民性を育成し得る日本史教育になるのか。この問いにアプローチすべく本研究は,伝統的な歴史教育と民主主義を基盤とした新教科社会科との関係性をめぐって多様に展開した1950年代の歴史教育論に着目し,その中でも,国家主義的で画一的な国史教育から脱却し,学習者である子どもたちの視点を意識しながら,新しい日本史教育のあり方を体系的に論じた和歌森太郎の所論,および和歌森の論に影響を受けた授業実践などを中心に取り上げ,それらの分析検討から,知識伝達に陥りがちな日本史教育に関する改革の具体像を明らかにし,学習者が「学ぶ意義」を意識した日本史教育のあり方を実現するための理論上,実践上の課題を明らかにしようとするものであった。この内,今年度は,主に分析対象となる資料の収集と分析視点の明確化を目的としていた。研究の遂行上,必要となる資料の収集については,ある程度,進めることができた。また,それらの分析を進める際の視点を明確にするために,学習者の視点を重視しようとしている,新学習指導要領やその基盤となった中央教育審議会答申等の内容についても検討を進め,いくつかの論稿にまとめた。合わせて,そのような今日的な視点から,戦後初期に構想された地域教育計画(プラン)について分析することで,本研究の研究方法を省察するとともに,研究の視角を広げることもできた。また,本研究の成果を援用した具体的な授業モデルの提案や授業改善に向けた提言なども行い,本研究の持つ社会的意義を確かめることもできた。本研究では,戦後初期における実践報告や評価問題の例を取り上げて分析を行うが,それらが収録された当時の教育雑誌等は散逸が著しいため,体系的な収集に時間を要する。また,本研究は,学習者の視点を意識した新学習指導要領等に示された今日的な視点を,戦後初期の歴史教育論や実践を分析する際の視点として意識しているが,新学習指導要領が告示されるタイミングと研究期間が重なっており,それらを受けた各界における動向や議論の成熟の度合いを見極めつつ,研究を進めていく必要があったため。

中学校の新学習指導要領において,社会科の歴史的分野については,「これまでの学習を踏まえ、歴史と私たちとのつながり、現在と未来の日本や世界の在り方について、課題意識をもって多面的・多角的に考察、構想し、表現すること」とされ、歴史の学びを社会や人生に生かせるようにすることが明確に求められた。しかし,歴史学習を現在とリンクさせることは容易ではないため、それぞれの単元ごとの学びの中において、現在的な視点からその時代を大観できるようにしておくことが重要である。この点について,和歌森太郎は、子どもたちの理解をより深めるために、「政治」「経済」「宗教」「学問教育」といったテーマごとの「類別索引表」をつくらせることを推奨している。そして、彼が執筆した教科書『日本の発展』においては、そのモデルとして、「問題別分類索引」が提示されており、「今日の社会のそれぞれの問題についてしらべようとするときには、この索引ページを追ってまとめていくと、そのことの成り立ちや変遷がわかって、問題を正しくとらえることができる。私たちが勉強したいと思う何かの問題について、まず、この索引を利用して整理し、それを中心にして、それが社会のいろいろなことがらとどんな関係にあったかを、研究しよう。」とされている。このような索引表を活用した和歌森の提案は、歴史学習を踏まえた「構想・考察」の学習モデルとして、今日においても示唆的である。本研究では,戦後初期における実践報告や評価問題の例を取り上げて分析を行うが,それらが収録された当時の教育雑誌等は散逸が著しいため,体系的な収集に時間を要している。また,本研究は,学習者の視点を意識した新学習指導要領等に示された今日的な視点を,戦後初期の歴史教育論や実践を分析する際の視点として意識しているが,新学習指導要領の告示と研究期間が重なっているため,それらを受けた各界における動向や議論の成熟の度合いを見極めつつ,研究を進めていく必要があったため。引き続き資料の収集に努めるとともに,【課題1】和歌森太郎は日本史教育を通してどのような認識・資質・能力を育成しようとしたか,【課題2】和歌森太郎が構想した日本史教育はどのような実践として具現化されたか,【課題3】和歌森太郎の主張はどう受け止められ,そこにはどのような課題があったか,という3つの課題を意識して,当時の著作や論稿,教科書,実践記録や評価の例についての分析検討を進める。それらの検討を通じて,「民主主義社会の形成者にふさわしい資質・能力,市民性の育成を目標とする日本史教育は,何を内容の系統として,どのような学習方法に依るべきか」そして「日本史を学ぶ意義とは何か」といった本質的な問いに対してアプローチすることを最終的な目標とする。そして,それらの研究成果を可能な限り早い段階で論稿にまとめるとともに,新学習指導要領への対応を求められている今日の学校現場に対する示唆として,具体的な授業改善の視点や授業モデルの提案も行いたいと考えている。引き続き資料の収集に努めるとともに,【課題1】和歌森太郎は日本史教育を通してどのような認識・資質・能力を育成しようとしたか,【課題2】和歌森太郎が構想した日本史教育はどのような実践として具現化されたか,【課題3】和歌森太郎の主張はどう受け止められ,そこにはどのような課題があったか,という3つの課題を意識して,当時の著作や論稿,教科書,実践記録や評価の例についての分析検討を,引き続き進めていく。
腎障害での細胞浸潤に対するエクソソームを用いたリキッドバイオプシー法の開発研究

本研究課題は、「腎障害で浸潤してくる炎症細胞の種類および浸潤の程度を、尿を用いたリキッドバイオプシーで診断することが可能かどうか」である。平成30年度はアロジェニック腎移植ラットモデルを用いて検討を行った。ドナーであるWistarラットの右腎をレシピエントである両腎を摘出したSDラットに移植し、5日後に採尿・腎摘出を行った。対照群には左腎摘出を行ったSDラットを用意した。尿からはリキッドバイオプシーの診断材料である細胞外小胞、エクソソームを段階遠心法で分離した。腎移植後5日の血液検査では対照群と比較して腎機能の低下が認められた。また、移植5日後の右腎重量は腎移植群で対照群のものよりも約3倍に増加していた。病理学的手法によって腎皮質における細胞浸潤領域を測定したところ、特に動脈周囲の尿細管間質において腎移植群で著しい細胞浸潤が認められた。このことから腎移植後5日後に急性拒絶反応が起きていることが確認された。浸潤細胞の種類を同定するために、免疫組織化学解析を行った。全ての腎移植群の腎において細胞傷害性T細胞のマーカーであるCD8が浸潤細胞に陽性を示した。一方、ヘルパーT細胞のマーカーであるCD4においてはほとんど陽性細胞が認められなかった。また、マクロファージマーカーであるIba1およびCD68については陽性細胞が認められた。次に、最も著明に浸潤細胞で陽性を示したCD8について、尿中エクソソームに存在するかどうかについてイムノブロット法を用いて検討した。その結果、対照群の尿中エクソソームサンプルには全くCD8のバンドはみられなかったが、腎移植群の尿中エクソソームサンプルではCD8がみとめられた。以上のことから、腎移植後の細胞傷害性T細胞の浸潤をリキッドバイオプシーで検出できる可能性が示された。当初の予定通りに平成30年度はアロジェニック腎移植モデルを用いた検討に着手できている。また、細胞傷害性T細胞についてはそのマーカータンパク質が尿中エクソソームに存在することを明らかにすることができ、リキッドバイオプシーによって腎における細胞浸潤を評価できる可能性を示すことができた。しかしながら、特異性の高い抗体が入手できず、まだ検討できていない免疫細胞の種類があるため、腎移植後に浸潤してくる免疫細胞について網羅的に検討できたとはいえない。したがって、おおむね順調に進展している、と評価した。アロジェニック腎移植モデルにおける経時的な検討は未着手であるため、腎移植後の拒絶反応の進行に伴う尿中エクソソーム中の浸潤細胞マーカー量の変化についても検討していく。また、アロジェニック腎移植以外の動物モデルについても着手していく。これまでの予備検討において、両腎虚血再灌流処置を行った急性腎障害ラットモデルを長期観察すると細胞浸潤がみられること、遺伝性多発性嚢胞腎マウスモデルにおいても嚢胞形成の進行に伴って細胞浸潤がみられることを確認している。したがって、これらのモデルについても浸潤細胞の同定と、浸潤細胞のマーカータンパク質が尿中エクソソームに存在するかどうかについて検討を行っていく予定である。

したがって、おおむね順調に進展している、と評価した。アロジェニック腎移植モデルにおける経時的な検討は未着手であるため、腎移植後の拒絶反応の進行に伴う尿中エクソソーム中の浸潤細胞マーカー量の変化についても検討していく。また、アロジェニック腎移植以外の動物モデルについても着手していく。これまでの予備検討において、両腎虚血再灌流処置を行った急性腎障害ラットモデルを長期観察すると細胞浸潤がみられること、遺伝性多発性嚢胞腎マウスモデルにおいても嚢胞形成の進行に伴って細胞浸潤がみられることを確認している。したがって、これらのモデルについても浸潤細胞の同定と、浸潤細胞のマーカータンパク質が尿中エクソソームに存在するかどうかについて検討を行っていく予定である。
ゲル試料の摂取方法が嚥下機能に与える影響-Oral Processingの重要性

本研究では食品物性の違いと舌運動の関連を調べることを目的とし,ゲル試料の硬さと摂食様相の違いが舌圧に与える影響を検討した.物性の異なる二種類のゲルをそれぞれ三段階の硬さを用意し,5mlを舌での押しつぶしのみもしくは歯で咀嚼させて摂取させた.その際の舌圧をセンサーシートで測定した.その結果,いずれのゲルにおいても硬さは押しつぶし時および咀嚼時舌圧の大きさに影響を与えており,硬いゲルの場合には高い舌圧・持続時間が認められた.一方,押しつぶし後の嚥下時舌圧は硬さに影響を受けていたが咀嚼後の嚥下時舌圧では硬さによる違いは認められず,咀嚼が咽頭期嚥下にも影響を与えている可能性が示唆された.本研究では食品物性の違いと舌運動の関連を調べることを目的とし,ゲル試料の硬さと摂食様相の違いが舌圧に与える影響を検討した.物性の異なる二種類のゲルをそれぞれ三段階の硬さを用意し,5mlを舌での押しつぶしのみもしくは歯で咀嚼させて摂取させた.その際の舌圧をセンサーシートで測定した.その結果,いずれのゲルにおいても硬さは押しつぶし時および咀嚼時舌圧の大きさに影響を与えており,硬いゲルの場合には高い舌圧・持続時間が認められた.一方,押しつぶし後の嚥下時舌圧は硬さに影響を受けていたが咀嚼後の嚥下時舌圧では硬さによる違いは認められず,咀嚼が咽頭期嚥下にも影響を与えている可能性が示唆された.安全に食事を行うためには,患者個々の咀嚼・嚥下能力とその能力に適した食事形態が提供されることが望ましい.我が国における嚥下困難者用食品は硬さ・凝集性・付着性による規格が設けられているが,実際の嚥下能力との関連性は明らかにされていない.本研究では食品物性の違いと舌運動の関連を調べることを目的とし,ゲル試料の硬さと摂食様相の違いが舌圧に与える影響を検討した.被験者は若年健常有歯顎者とし,センサーシートにより舌圧を記録した.測定時にはゲル試料5mlを験者の指示の後,二種類のタスク規定のもと摂取させた.一つはゲル試料を歯で咀嚼せずに舌で押しつぶした後に嚥下することとし,他方は自由咀嚼後に嚥下することとした.試料は物性の異なる二種類のゲルそれぞれ三段階の硬さを用意した.それぞれの試料について押しつぶし・咀嚼共に3回ずつの測定を行った.その結果,いずれのゲルにおいても硬さは押しつぶし時および咀嚼時舌圧の大きさに影響を与えており,硬いゲルの場合には高い舌圧・持続時間が認められた.また,押しつぶし後および咀嚼後の嚥下時舌圧を比較すると,ゲル化剤Aでは摂食様相が変化しても,嚥下時の舌圧最大値・持続時間ともに変化が見られず,押しつぶしだけで十分食塊形成できたと考えられた.ゲル化剤Bでは舌圧最大値・持続時間ともに押しつぶし後より咀嚼後の嚥下時の方が有意に小さく,咀嚼して初めて食塊形成が容易にできることが分かった.以上より,ゲル化剤濃度に応じて押しつぶし時または咀嚼時の舌圧は変化しており,押しつぶしまたは咀嚼運動中には食物の硬さを感知して調整していた.また,ゲル化剤Aは崩れやすく一度の押しつぶしで破断するが,ゲル化剤Bは破断しないため押しつぶした後も嚥下時に力を要すると考えられた.咀嚼は押しつぶしに比べ強い舌圧を必要とせず,すばやくゲル試料を十分に嚥下できる食塊に形成することができると考えられた.高齢社会において摂食嚥下リハビリテーションは重要な課題の一つとなっている.安全に食事を行うためには,患者の咀嚼・嚥下能力に適した食事形態が提供されることが望ましいが,その食事形態は試行錯誤的もしくは定性的な評価により決定されることが多い.本研究では食品物性の違いと舌運動の関連を調べることを目的とし,ゲル試料の硬さと摂食様相の違いが舌圧に与える影響を検討した.被験者は若年健常有歯顎者とし,センサーシートにより舌圧を記録した.測定時には2種類のゲル試料5mlを験者の指示の後,舌での押しつぶしのみもしくは歯で咀嚼させて摂取させた.試料は物性の異なる二種類のゲル(ゲル試料A,B)とし,それぞれ三段階の硬さを用意した.その結果,いずれのゲルにおいても硬さは押しつぶし時および咀嚼時舌圧の大きさに影響を与えており,硬いゲルの場合には高い舌圧・持続時間が認められた.また,押しつぶし後および咀嚼後の嚥下時舌圧を比較すると,ゲル試料Aでは摂食様相が変化しても,嚥下時の舌圧最大値・持続時間ともに変化が見られず,押しつぶしだけで十分食塊形成できたと考えられた.

一方,ゲル試料Bでは舌圧最大値・持続時間ともに押しつぶし後より咀嚼後の嚥下時の方が有意に小さく,咀嚼して初めて食塊形成が容易にできることが分かった.以上より,ゲル化剤濃度に応じて押しつぶし時または咀嚼時の舌圧は変化しており,押しつぶしまたは咀嚼運動中には食物の硬さを感知して調整していた.また,ゲル試料Aは崩れやすく一度の押しつぶしで破断するが,ゲル試料Bは破断しないため押しつぶした後も嚥下時に力を要すると考えられた.咀嚼は押しつぶしに比べ強い舌圧を必要とせず,容易にゲル試料を十分に嚥下できる食塊に形成することができると考えられた.摂食嚥下リハビリテーション学本年度は,ゲルの物性,および摂食様相が押しつぶし・咀嚼時および嚥下時舌圧発現に与える影響を明らかとした.その結果,ゲル化剤濃度に応じて、押しつぶし時または咀嚼時の舌圧は変化しており、随意運動である押しつぶしまたは咀嚼運動中には食物の硬さを感知して調整している可能性が考えられた。また、ゲル化剤Aは崩れやすく一度の押しつぶしで破断するが、ゲル化剤Bは破断しないので、ゲル化剤Bの方が押しつぶした後も嚥下時に力を要すると考えられた。咀嚼は押しつぶしに比べ、強い舌圧を必要とせず、すばやくゲル試料を十分に嚥下できる食塊に形成することができると考えられた。一連の摂食時舌圧を計測することで、ゲル試料の違いや摂食様相の違いにより嚥下時舌圧に変化が認められ、物性測定だけでは判定できない食塊形成・送り込みのしやすさを生体測定によって判定できる可能性が示唆された。本年度予定していた研究の内容はほぼ遂行することができており,おおむね順調に進行しているものと考えられる.本年度の結果から,ゲルの物性,特にゲルのかたさが摂食時舌圧に影響を及ぼしていることが明らかとなった.さらに,舌による押しつぶし・咀嚼といったゲルの摂取様相が嚥下時舌圧に影響を及ぼしていることが明らかとなり,口腔内での食塊形成の重要性が示された.次年度は,さらに多様な物性のゲルを用いた実験を予定しており,かたさだけではなく,ゲルの応力・ひずみが舌圧・筋活動・舌骨喉頭運動に及ぼす影響を検討する予定としている.さらに,これらのゲルを用いた場合の摂取様相の違いが嚥下動態に及ぼす影響も検討する.これらの検討により,食物の物性と摂食時の生体運動との関係性をより明確にすることができるとともに,摂取様相の違いを検討することにより顎口腔機能の重要性を示唆することができると考えている.また,これまでの研究結果を総括し,結果報告・論文執筆を行っていく予定としている.本年度は,順調に研究を行うことができたが,測定装置は当研究室で保有している物を使用したため,新たに設備を購入する必要は無かった.必要な消耗品の他,設備のメンテナンス,成果発表のための海外・国内旅費,論文作成補助などに使用する予定である.
DNAchip技術を用いたCAGリピート病の病態発現機構の解明

CAGリピート病は,原因遺伝子のcoding region内にあるCAGリピートの異常延長により引き起こされる遺伝性神経変性疾患である.異常延長したCAGリピートがタンパクに翻訳されて異常延長ポリグルタミン鎖となり神経変性を起こすことが基本病態であると考えられているが,未だその分子メカニズムについては明らかではない.我々は今まで代表的CAGリピート病である球脊髄性筋萎縮症(SBMA)を中心にその病態発現機構について研究を行ってきた.本研究ではアデノウイルスベクターを用いて異常延長ポリグルタミン鎖を発現させた培養神経系細胞モデルを構築し,これにDNA chip技術を用いた遺伝子発現解析を応用しCAGリピート病の神経変性病態に関連する分子群の同定を目指している.今年度は昨年度構築したアデノウイルスベクターを用いて異常延長ポリグルタミン鎖を発現させた培養神経系細胞モデルの細胞生物学的な詳細な解析に加え,DNA chipによる遺伝子発現解析を行った.異常延長ポリグルタミン鎖を発現させた培養神経系細胞(SH-SY5Y)は,アデノウイルス感染後経時的に核内凝集体の増加と共に神経突起の細小化が観察された.細胞死についてはpropidium iodide染色やLDH release assayでは陰性であったが,感染後8日でのMTS assayで陽性であった.遺伝子発現解析では約10,000遺伝子が載っているDNA chipによる解析において神経軸索伸展に大きく関与する遺伝子が異常延長ポリグルタミン鎖発現群において有意な上昇を認めた.さらにこの発現変動はTaqMann probeを用いたquantitative RT-PCRでも確認された.SBMA動物モデルにおいても初期より神経軸索萎縮が認められ,機能障害の程度とよく相関することが最近判明したが,本研究の結果はこの事実とよく一致する.CAGリピート病は,原因遺伝子のcoding region内にあるCAGリピートの異常延長により引き起こされる遺伝性神経変性疾患である.異常延長したCAGリピートがタンパクに翻訳されて異常延長ポリグルタミン鎖となり神経変性を起こすことが基本病態であると考えられているが,未だその分子メカニズムについては明らかではない.我々は今まで代表的CAGリピート病である球脊髄性筋萎縮症(SBMA)を中心にその病態発現機構について研究を行ってきた.本研究ではアデノウイルスベクターを用いて異常延長ポリグルタミン鎖を発現させた培養神経系細胞モデルを構築し,これにDNA chip技術を用いた遺伝子発現解析を応用しCAGリピート病の神経変性病態に関連する分子群の同定を目指している.今年度は昨年度構築したアデノウイルスベクターを用いて異常延長ポリグルタミン鎖を発現させた培養神経系細胞モデルの細胞生物学的な詳細な解析に加え,DNA chipによる遺伝子発現解析を行った.異常延長ポリグルタミン鎖を発現させた培養神経系細胞(SH-SY5Y)は,アデノウイルス感染後経時的に核内凝集体の増加と共に神経突起の細小化が観察された.細胞死についてはpropidium iodide染色やLDH release assayでは陰性であったが,感染後8日でのMTS assayで陽性であった.遺伝子発現解析では約10,000遺伝子が載っているDNA chipによる解析において神経軸索伸展に大きく関与する遺伝子が異常延長ポリグルタミン鎖発現群において有意な上昇を認めた.さらにこの発現変動はTaqMann probeを用いたquantitative RT-PCRでも確認された.SBMA動物モデルにおいても初期より神経軸索萎縮が認められ,機能障害の程度とよく相関することが最近判明したが,本研究の結果はこの事実とよく一致する.CAGリピート病は、原因遺伝子のcoding regionにあるCAGリピートの異常延長が引き起こされる遺伝性神経変性疾患である。この異常CAGリピートが翻訳されてできる異常延長したポリグルタミン鎖による細胞毒性の発現が基本病態であると考えられるが、その分子メカニズムの詳細については明らかでない。我々はこれまで代表的CAGリピート病である球脊髄性筋萎縮症(SBMA)を中心にその病態発現機構について研究してきており、今研究は異常延長ポリグルタミン鎖を発現させた培養神経系細胞モデルを構築し、神経細胞死に関わる分子群の遺伝子発現解析をDNA chipを用いて行うものである。今年度はIn vitro ligation法により24および97 CAGリピートをもつ短縮型アンドロゲン受容体(tAR24、tAR97)のアデノウイルスベクターを作成し、ヒトneuroblastoma cell line(SH-SY5Y)に各々感染後、経時的にそれらの細胞を形態学的に観察するとともにポリグルタミン鎖による凝集体形成動態を観察した。その結果、tAR97感染細胞はtAR24に比較して明らかに感染後経時的に細胞死および凝集体形成の増加を認めた。この観察結果はCAGリピート病であるSBMAにおける神経細胞死の病態を反映しており、このことから本細胞系がCAGリピート病における神経細胞死メカニズムを解明するための有用な実験系になり得ると考えられた。さらに感染後経時的に培養細胞からmRNAを抽出後、マウス完全長cDNAおよびEST計約6,500種のcDNAアレイを貼付したDNA chipを用いて発現遺伝子群を検出しており、現在それらの経時的発現変化についてデータの解析を行っている。我々は今まで代表的CAGリピート病である球脊髄性筋萎縮症(SBMA)を中心にその病態発現機構について研究を行ってきた.

本研究ではアデノウイルスベクターを用いて異常延長ポリグルタミン鎖を発現させた培養神経系細胞モデルを構築し,これにDNA chip技術を用いた遺伝子発現解析を応用しCAGリピート病の神経変性病態に関連する分子群の同定を目指した.今年度は昨年度構築したアデノウイルスベクターを用いて異常延長ポリグルタミン鎖を発現させた培養神経系細胞モデル(SH-SY5Y)の細胞生物学的な詳細な解析に加え,DNA chipによる遺伝子発現解析を行った.異常延長ポリグルタミン鎖を発現させた培養神経系細胞モデルは,アデノウイルス感染後,経時的に核内凝集体の増加と共に神経突起の細小化が観察できたが,細胞死については感染後8日でのMTS assayで陽性であった.約10,000遺伝子が載っているDNA chipによる遺伝子発現解析では神経軸索伸展に大きく関与する遺伝子が異常延長ポリグルタミン鎖発現群において有意な上昇を認めた.さらにこの発現変動はTaqMann probeを用いたquantitative RT-PCRでも確認された.SBMA動物モデルにおいても初期より神経軸索萎縮が認められ,機能障害の程度とよく相関することが最近判明したが,形態的な神経突起の細小化および神経軸索伸展に大きく関与する遺伝子の発現変化を認めたという本研究の結果はこの事実とよく一致する.
メカブより溶出する粘性物質の理化学的研究

メカブを撹拌することによって得られる粘り(以下、メカブ粘性物質)の物性に影響を与える糖質を解明するとともに、糖質の物性の違いがメカブ粘性物質の生理機能に与える影響を調べることを目的とした。平成18年度は、メカブ粘性物質の物性に影響を与える糖質について調べ、粘度の高い80°C粘性物質では10°C粘性物質に比べて分子量1.2×10^7の糖が多く溶出し、アルギン酸の構成糖であるグルロン酸の割合が大きいことを明らかにした。そこで平成19年度では糖質の粘度が異なる10°C粘性物質と80°C粘性物質について生理機能を比較した。10°C粘性物質と80°C粘性物質をラットに5週間摂取させ、消化管内容物の粘度を測定し、粘度の異なるメカブ粘性物質の摂取による消化管内容物の物性への影響を調べた。さらに消化管組織重量の測定から消化管の形態変化を調べた。また、タンパク質、脂質、糖質のみかけの消化率の測定、盲腸内容物中の短鎖脂肪酸濃度の測定により栄養素の消化・吸収、腸内発酵性への影響を調べた。その結果、80°Cで調製した粘度の高いメカブ粘性物質の摂取による盲腸内容物の粘度上昇が認められたが、組織重量には影響を及ぼさなかった。また、各栄養素のみかけの消化率を測定した結果、メカブ粘性物質の摂取による影響は認められなかった。しかし、盲腸内容物中の短鎖脂肪酸濃度は、80°C粘性物質の摂取によってn-酪酸濃度は上昇し、メカブ粘性物質の粘度の違いが腸内発酵性に影響を与える可能性が示唆された。これよりメカブの調理条件の違いに伴うメカブ粘性物質中の糖の分子量や組成の変化が粘性物質の粘性に影響し、メカブを摂取した時の消化管内容物の粘度を変化させ、腸内発酵性などの生理機能を左右する重要な要因である可能性を示唆した。メカブなどの褐藻類にはアルギン酸などの粘性多糖が含まれることから、これらの多糖がメカブの特徴である粘りの物性に影響を与えていると考えられる。また、物性に影響する成分を明らかにすることは、生理的機能に影響する要因の解明においても重要であると考えられる。そこで本研究はメカブ粘性物質の物性に影響を与える糖質を解明し、その物性に影響する糖質摂取による生理的機能への影響を調べることを目的とした。平成18年度では、メカブ粘性物質に溶出する糖質の分析条件を確立し、メカブ粘性物質の物性に影響する糖質を解明することを目的とした。メカブ粘性物質に含まれる多糖の分子量分布を調べるため、高速液体クロマトグラフィーによる分析条件を検討し、示差屈折計を検出器とした分析条件を確立することができた。調製温度10°C、80°Cで攪拌したメカブ粘性物質中の糖の分子量分布を調べた結果、分子量1.2×107の糖が80QCで調製したメカブ粘性物質に多く溶出していた。調製温度10°C、80QCのメカブ粘性物質の粘度は調製温度80°Cで高かったことから、分子量1.2×10^7の糖がメカブ粘性物質の粘度に影響している可能性が示唆された。メカブ粘性物質に含まれる多糖を単糖に加水分解し、メカブ粘性物質中の糖組成を分析するための条件を検討し、紫外検出器を用いた条件を確立した。10°C、80°Cで調製したメカブ粘性物質中の多糖の加水分解液を用いてアルギン酸の構成糖であるマンヌロン酸及びグルロン酸の構成割合を調べた結果、80°C加水分解液の方が10°Cよりもグルロン酸に対するマンヌロン酸の割合が小さくなり、グルロン酸の割合が大きくなったことから、メカブ粘性物質の粘度にはアルギン酸に含まれるグルロン酸及びマンヌロン酸の割合が関連していると考えられた。平成19年度は動物実験により粘度の異なるメカブ粘性物質中の糖が生理機能に与える影響を検討する。

また、各栄養素のみかけの消化率を測定した結果、メカブ粘性物質の摂取による影響は認められなかった。しかし、盲腸内容物中の短鎖脂肪酸濃度は、80°C粘性物質の摂取によってn-酪酸濃度は上昇し、メカブ粘性物質の粘度の違いが腸内発酵性に影響を与える可能性が示唆された。これよりメカブの調理条件の違いに伴うメカブ粘性物質中の糖の分子量や組成の変化が粘性物質の粘性に影響し、メカブを摂取した時の消化管内容物の粘度を変化させ、腸内発酵性などの生理機能を左右する重要な要因である可能性を示唆した。
周縁地域における近代との出会い

本プロジェクトでは、青森県津軽地域を対象として、マクロ調査とエリア調査の二側面から近代化過程の検討をおこなった。1)マクロ調査:(1)市町村史、弘前市内の町会史、住宅地図を網羅し、都市機能と都市空間の変遷という視点から、弘前市の変化をあとづけた。弘前市における都市の空間規模は、明治期以降昭和40年代までほとんど変化せず、昭和50年代以降に急速に拡大したこと、都市機能の点でも昭和50年代以降に大きな変化があったこと、それは周辺農村部における生活構造の変化を背景としていることが明らかになった。(2)青森県の人口動態と農林業の推移に関する統計資料の分析をおこない、県全体の年齢別人口変動の特徴を明らかにした。この地域の人口変動の特徴は「急速高齢化」に集約できること、その背景には死亡率の変動、出稼ぎという就労形態を組み込んだ地域内の産業構造、公共事業依存の雇用状況などの最周縁現象があることが明らかになった。2)エリア調査:(1)津軽地域市町村のコミュニティ調査。a)北津軽の柏村、金木町、中里町の広域調査により、出稼ぎを組み込んだ生業構造とそれを背景に急速に進んだ農業の機械化のプロセスを明らかにした。b)陸奥湾沿岸集落において、出稼ぎを組み合わせた生業構造から、ホタテ漁業を中心にした生業構造に大きく転換したこと、それが出稼ぎ者の急減と女性の漁業への参加を促したことを明らかにした。c)弘前市住民の調査により、昭和40年代におけるライフコースの大きな変化と地域内外の人口移動パターンの変化を明らかにした。(2)若年層や出稼ぎ者を対象とした量的調査:a)若年層対象の調査より、若年層でイエ意識と直系家族的な様相が強いことを明らかにした。b)出稼ぎ経験者対象の調査より、出稼ぎが世帯の家族サイクルや世代と密接に関わっていること、出稼ぎ経験者の出稼ぎに対するイメージは肯定的であることが明らかになった。1.平成15年度の調査課題今年度は基礎的な資料収集と調査地選定のための現地調査を実施することを課題とした。2.研究調査内容とその成果当初計画通り、マクロ調査とエリア調査の2側面から資料収集と分析をおこなった。2-1.マクロ調査(1)文献資料収集:県史、市町村史のほか、弘前市内の町会史、住宅地図を網羅し、都市機能の変遷と空間的変遷という視点から、明治期から現在までの弘前市の変化をあとづけた。その結果、明治期以降の町の変化が大きく3つの時期に区分できること、昭和50年代が都市機能・空間ともに大きな転換点であることが明らかになった。また、変遷のプロセスを地図化した。(2)統計資料収集:津軽地域における人口動態および農林業の推移に関する資料収集と分析をおこなった。その結果、人口動態は三類型にほぼ収斂すること、その変化の時期は文献資料の分析によって明らかになった変化の時期と同調していることが明らかになった。2-2.エリア調査(1)北津軽広域調査:北津軽地域の柏村、金木町、中里町を中心に広域調査をおこない、それぞれの地域の歴史的変遷過程および近隣都市との関係について概観を把握した。(2)弘前市町内会調査:マクロ調査による地域区分に基づいて、弘前市周辺町村および市内15町会と中心市街地商店街の住民を対象として、生業の変遷・住民の社会移動についてライフヒストリーを中心に聞き取り調査を実施した。(3)津軽地域の若者調査:津軽地域在住の十代二十代の若者を中心に、社会関係・メディア利用、日常的な行動パターンなどについてインタビュー調査を実施した。