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メンテナンス・プロセスの会計管理とメンテナンス・コストの会計処理に対する研究

本研究は,ソフトウェア・プロセスのメトリック分析にもとづき提唱されたLehman's Lawを考察の基礎におき,そこから導かれる数学的関数や諸現象を活用して,ソフトウェアのメンテナンス・プロセスに対する会計管理の方法と,会計処理の方法とを確立することを目的としたものであった。平成13年度平成14年度の2年間の研究期間の中での,具体的成果となった,著書『学際的管理会計』(共著)の中では,「ソフトウェア・プロセスの会計管理とソフトウェア費の会計処理」に関して論じたが,前者のテーマは,純粋に管理会計的視点から,そして後者のテーマに関しては,財務会計的視点も含めて,総合的な研究成果を残せたように思う。また,論文『Eタイプ・ソフトウェアのライフサイクル・コスティングと利益計画に関する一考察」では,ソフトウェアを製品という観点から考察し,製品原価計算のあり方と,それにもとづく利益計画の立て方について考察した。これは,研究の趣旨の一つである,メンテナンス・プロセスの会計管理というテーマに適合するだけではなく,本来の目的を超えた予想以上の研究成果であったと考えている。上記の研究が,現在脱稿し,刊行準備中の著書『情報化社会における管理会計の役割-現代競争市場へのアプローチとなる2つの前提を踏まえて-』(平成15年度「成果公開促進図書」,種目名:学術図書,課題番号:155331,単著)を産む礎となった。この図書の中で,ソフトウェア・プロセスの研究は,顧客価値の研究とともに,本書の構成に非常に重要な役割を担っている。また,本研究期間中に行った,本研究の成果である2つの学会発表が,この図書の執筆に大きな影響を与えていることを思うとき,非常に充実した2年間の科研費研究であったと考えている。本書では,システムソリューションの進展をソフトウェア進化の法則の視点から考察した。すなわち,ユーザー企業が,提案されたシステム・ソリューションを将来にわたって,どのように運営していくかという点を,進化論的に考察した。消費者のニーズ,為替市場,社会情勢等企業をとりまく環境の変化は不特定に変動する。すなわち,コンピュータをベースとしたシステム・ソリューション,もしくはビジネス・プロセスが有効に機能するためには,システムの開発構築のみならず,その後のシステムの展開,軌道修正にもそれ以上の重点が置かれなければならないのである。ここで,システム・ソリューションの変遷とは何かということを,ロンドン大学(Imperial College of Science, Technology and Medicine)のManny Lehmanが主張するするソフトウェア進化の法則(Lehman's Law)をベースに考察してみるならば,ソリューションがコンピュータベースのシステムである限り,これをソフトウェアの変遷として捉えたときに,われわれはその変遷を最も可視的に把握できる。もちろん,単なるコンピュータの利用目的が変化したということも考え得ることではあるが,新規ソリューションの提供時以外は,ソリューションの変遷をソフトウェア進化のプロセスを示すフィードバック・ループといい換えることができるのである。管理会計的視点に立てば,その際に免じる,開発費やメンテナンスコストをいかに管理するかということが焦点となる。企業における実態調査の結果を分析参照し,本書において,コスト予測と管理に関するモデルを提示した。また,本結果は,ライフサイクルコスティングや原価企画の理論と結合し,管理会計と情報処理との学際的領域に成長するものと考えられる。本年5月に,情報処理学会にて,この可能性を報告する予定である。「研究日的」で示したメンテナンス工数予測モデルの精度の検証およびその精緻化に関しては,いくつかの企業の事例を研究したが,当初予定した直接的成果は得がたかった。なぜならば,リリースプロセスは,ベンダーにとっては,ユーザー側に対してシークレットの部分要素が多く存在し,特に工数情報に関してはこれを完全に入手することは不可能だった。しかしながら,ソフトウェアプロセスの進化の研究を通して,これが組織の進化を形成するということが明らかにされ,システム・ソリューションによるビジネスプロセスの形成過程を観察することができた。これは大きな収穫であり,現在執筆中の図書にこの内容を反映させている。

また,システム・ソリューションの会計管理の方法として,本研究によって得たメンテナンス工数管理モデルの有効性を確信することもできた。次に,メンテナンス・コストの会計処理に関しては,一定の資料や実務の事例を入手できた。一般的には,開発コストは,資産計上メンテナンス・コストは目に見えた改良が認識され,収益の増加やコスト削減が見込まれると認識できる行為については資産計上して償却,それ以外は期間費用として処理ということである。しかしながらほとんどのケースでは経費処理をしているのが実情である。これは,ソフトウェアの属性に反することである。すなわち,メンテナンスという作業は,そのほとんどが,1階建ての建物を2階建て,3階建てへと増築していくプロセスと考えるのが最も妥当だからである。しかしながら,ソフトウェアの資産評価を時価主義的に考慮すると,実務の現状も十分に理解できることであり,この点の整合性を図ることは今後の課題であると考える。この点は,現在執筆中の図書でも指摘している。
陰陽道の地域的展開および仏教・神祇との習合に関する研究

本研究は日本中近世社会における宗教の習合過程を歴史学・宗教学の視角から考察するものである。研究対象を宇佐八幡宮の陰陽師に定め、史料調査や現地調査を行い、その具体像を明らかにした。宇佐の陰陽師は12世紀末から19世紀まで宇佐社神職の一員として活動が確認できる。神社の諸儀式への参仕、呪術などに関わり、屋敷や所領も保有していた。さらに、所領の地は近世初頭に陰陽師が集住する村となり、九州北部地域における陰陽道の展開に大きな影響を与えたことも明らかとなった。1年目にあたる26年度は宇佐八幡宮における陰陽道・陰陽師の実態を把握するため、すでに刊行されている史料集を調査して、関係文書の収集にあたった。『大分県史料』(大分県史料刊行会)と『宇佐神宮史』(宇佐神宮庁)を閲覧し、「到津文書」「永弘文書」「小山田文書」「益永文書「矢野文書」「北和介文書」「辛嶋文書」「宮師文書」「宮成文書」「薦神社文書」「今永文書」「広崎文書」「宇佐宮現記」「宇佐郡文書」から、計162点の関係史料を検出できた。このように多数の家文書に陰陽道・陰陽師関連の史料を見いだすことができたのは大きな収穫であった。なお、このうち「到津文書」「永弘文書」「宮師文書」「益永文書」については、東京大学史料編纂所に架蔵されている影寫本及び収蔵されている写真帳から校合を行った。次に『神道大系巻四十七宇佐』(神道大系編纂会、1989年)に所収されている「宇佐宮寺年中行事一具勤行次第」「宇佐宮年中行事案」「宇佐宮寺年中月並神事」「宇佐宮寺造営并神事法会再興日記」「宇佐宮斎会式」などから宇佐の神事、仏事、年中行事の概要を把握し、最も重要な行事の1つである放生会の現地調査を行い、関係者から聞き取り調査を行った。現在では陰陽師の存在は認められなかった。また、大分県立図書館、宇佐市立図書館において関連論文などの文献収集にあたった。これら収集した史料をもとに、本年度の目的である、1宇佐八幡宮の神職制度における陰陽師の位置、2宇佐八幡宮の神事・仏事における陰陽師の役割、3宇佐の陰陽師の領主としての実態について考察し、その成果を2015年8月に開催される日本宗教史懇話会サマーセミナーにおいて報告する。このほか、本年度の成果として、宇佐を含む西国地域における陰陽道の展開についてシンポジウムで報告した(就実大学吉備地方文化研究所古代地域史フェスタIV「西国における宗教の展開」)。2年目にあたる27年度は昨年度に収集した宇佐八幡宮における陰陽道・陰陽師関係史料をもとに宇佐の陰陽師について考察した。その結果、宇佐八幡宮には遅くとも12世紀末には神職の一員として陰陽師の存在が確認できた。ちなみに『宇佐八幡宮御託宣集』には天長元年(824)に陰陽師川辺勝真苗が認められ、さらに遡る可能性がある。ただし、この点については本史料の史料批判を充分に行った上で判断する必要がある。また、宇佐の陰陽師の特質としては、12世紀末から19世紀中頃まで断続的にその存在が確認できる点があげられる。宇佐の陰陽師は神職に属し、宇佐の神事・仏事の年中行事への参仕、式年遷宮への参仕のほかに清祓などの呪術も担っていた。また、占いを行っていた可能性もある。また、27年度の成果として、中津市北原地区で継承されている北原人形芝居(大分県指定無形民俗文化財)との関連が明らかになった点もあげられる。北原人形芝居及び近世の北原散所については論文が複数ある(例えば半田康夫「宇佐放生会の傀儡子」『大分県地方史』6号、1955年、椛田美純「くぐつの系譜・芸能村」『大分県地方史』123号、1986年など)。また、近世の由緒書から北原地区は近世には陰陽師が集住する散所であったことが明らかである。当該地域には鎌倉期に陰陽師の免田が所在していており、宇佐の陰陽師の系譜を引くものと理解して大過ないだろう。このように宇佐八幡宮および宇佐の膝下荘園地域において陰陽師が定住し、古代から近世にいたるまで連続的に存在が確認できる事例は全国的にも稀少であり、陰陽道研究において重要な研究対象となり得るだろう。なお、これらの成果については、2015年度日本宗教史懇話会サマーセミナーにて発表した。2年目の進捗状況としてはおおむね順調に進展していると評価する。その理由としては、1つは宇佐の陰陽師の全体像について考察を深め、公表することができた点が挙げられる。宇佐の陰陽師については先行研究ではほとんど触れられてこなかったが、26年度で収集した史料をもとに宇佐の陰陽師の活動時期、宇佐八幡宮における身分的位置づけと職掌、所領と屋敷など、これまで不明であった事実を明らかにすることができた。2つ目は、27年度の課題として掲げた近世以降の陰陽師の存在形態について調査が進んだ点である。とりわけ、北原地区における近世の散所村が中世の系譜を引くことを明らかにできた点は、中世から近世における断絶を課題とする陰陽道研究全体に新たな視角をもたらすことができる。最終年にあたる28年度はこれまで収集した史料をもとに、宇佐八幡宮の諸儀式における陰陽道の役割についてさらに調査を進めた。具体的には式年遷宮における杣始めの儀式と鎮疫祭について調査した。

まず、宇佐八幡宮では元慶4年(880)から33年に一度式年遷宮が行われはじめたが、これによって3ヶ所の杣山が定められた。一之殿は豊前国築城郡伝法寺村(現福岡県築上町大字本庄1641番地)の大楠神社、二之殿は豊前国上毛郡川底村(福岡県豊前市川底)の須佐神社、三之殿は豊前国下毛郡三光村臼杵(大分県中津市三光)の手斧立八幡宮である。一之殿、二之殿ともに楠の巨木が現存し、前者は推定樹齢1900年、後者は1200年とされる。また、一之殿に関わる史料として安政3年(1856)「御杣始之儀絵図」(築上町指定文化財)をみた。ここに宮司や祝大夫と並んで陰陽師が描かれ、その陰陽師が僧形であることを見いだした。これは宇佐地域おける仏・陰陽道の習合を考える上で重要な発見である。また、二之殿には「宇佐神宮のお杣始めの掛札及び箱」(豊前市指定有形民俗文化財)が現存する。安政2年の杣始神事において使用された札に神事に参仕する宮行事以下の諸役が記され、陰陽師と権陰陽師が含まれる。裏側に人名が注記してあるそうだが、残念ながら実物を調査するには至らなかった。今後の課題としたい。鎮疫祭は、毎年2月上旬に宇佐八幡宮の祖社とされる薦神社と宇佐八幡宮で行われる疫病祓の祭祀である。『宇佐宮寺年中行事一具勤行次第』『宇佐宮寺年中月並神事』にみえる宮心経会を起源とすると考えられ、中世までは陰陽師も参仕していたが、現在の鎮疫祭では陰陽師は見られない。また、本年度の成果としては、陰陽道祭祀の視点から災害について論じた「中世都市鎌倉の災害と疾病」を発表し、風伯祭を事例に中世陰陽道祭祀の特質と神祇・道教との関係を視野に入れた報告を行った。本研究は日本中近世社会における宗教の習合過程を歴史学・宗教学の視角から考察するものである。研究対象を宇佐八幡宮の陰陽師に定め、史料調査や現地調査を行い、その具体像を明らかにした。宇佐の陰陽師は12世紀末から19世紀まで宇佐社神職の一員として活動が確認できる。神社の諸儀式への参仕、呪術などに関わり、屋敷や所領も保有していた。さらに、所領の地は近世初頭に陰陽師が集住する村となり、九州北部地域における陰陽道の展開に大きな影響を与えたことも明らかとなった。初年度の進捗状況としてはおおむね順調に進展していると評価する。その理由としては、本年度の目的として掲げた3点、1宇佐八幡宮の神職制度における陰陽師の位置づけについて検討する、2宇佐八幡宮の神事・仏事における陰陽師の役割を検討する、3宇佐の陰陽師の屋敷および所領を調査し、領主としての陰陽師の実態を解明する、についてすべて達成することができたからである。これらについて考察した成果は2015年8月に行われる日本宗教史懇話会サマーセミナーで報告する。本年度の具体的な成果として、近年の陰陽道史全体を総括した論文「陰陽道・陰陽師をめぐる研究の新展開」(『歴史評論』776号)を発表した。また、宇佐を含む西国地域における陰陽道の展開について「古代・中世の西国と陰陽道」と題してシンポジウムで報告した(就実大学吉備地方文化研究所古代地域史フェスタIV「西国における宗教の展開」)。26年度、27年度の成果を受けて最終年度となる28年度は、宇佐地域における近世陰陽道の展開を歴史資料と民俗資料の双方からさらに調査を進め、その存在形態の解明に取り組むこととする。また、日本宗教史懇話会サマーセミナーの研究報告で指摘された大宰府との関係も視野に入れた調査と考察を深める必要もある。
有機クロム反応剤を用いる新規高選択的増炭素手法の開拓

gem-ジクロム化合物を, 1, 1-ジョードアルカンに過剰の塩化クロム(II)を作用させて作りだし,アルデヒドとの反応により立体選択的にE-オレフィンが生成することを見出した.この結果アルデヒドからE-オレフィンを選択的に合成する道が開けたわけであるが,従来のWittig反応では,この様な場合にはZ-オレフィンを選択的に得ることができたが, E-体を得ることは困難であった.このクロム反応剤は新しい立体選択的オレフィン合成法を開拓したと云える.ジグロモメチルトリメチルシランを同様に塩化クロム(II)で還元すると,同様にgem-ジクロム反応剤が生成する.この反応剤もアルデヒドと選択的に反応して, E-ビニルシランのみを立体選択的に与える.ケトアルデヒドとの反応では,アルデヒドのみ反応し,ケト基は全く反応せず,ケト基をもつビニルシランが生成する.ニトリルもこの反応剤では不活性である.従来はビニルシラの合成には末端アセチレンへのヒドロシリル化または1-トリメチルシリルー1-アルキンの還元によっていたが,ここに見出した反応により, Wittig型オレフィン生成反応を活用し,炭素鎖を伸しながら合成できるようになった.ジクロロメチルフェニルスフィドを原料として同様に塩化クロム(II)を作用させ,ついでアルデヒドを作用させると,ビニルスルフィドが生成する.以上のようにgem-ジハライドに塩化クロム(II)を作用させてgem-ジクロム反応剤を作りだし,アルデヒドとの反応を行い新規立体選択的オレフィン合成法を開拓した.ヨードアルカン,ブロモアルカンおよびアルキルトシラートに塩化クロム(II)を作用させてアルキルクロム反応剤を作り,アルデヒドと選択的に反応してアルコールを生成することを見出した.ケトンやエステルとは反応しないので,分子内にこのような官能基をもつハライドからも容易にクロム化合物に導くことができ,アルデヒドとも反応させることができる.gem-ジクロム化合物を, 1, 1-ジョードアルカンに過剰の塩化クロム(II)を作用させて作りだし,アルデヒドとの反応により立体選択的にE-オレフィンが生成することを見出した.この結果アルデヒドからE-オレフィンを選択的に合成する道が開けたわけであるが,従来のWittig反応では,この様な場合にはZ-オレフィンを選択的に得ることができたが, E-体を得ることは困難であった.このクロム反応剤は新しい立体選択的オレフィン合成法を開拓したと云える.ジグロモメチルトリメチルシランを同様に塩化クロム(II)で還元すると,同様にgem-ジクロム反応剤が生成する.この反応剤もアルデヒドと選択的に反応して, E-ビニルシランのみを立体選択的に与える.ケトアルデヒドとの反応では,アルデヒドのみ反応し,ケト基は全く反応せず,ケト基をもつビニルシランが生成する.ニトリルもこの反応剤では不活性である.従来はビニルシラの合成には末端アセチレンへのヒドロシリル化または1-トリメチルシリルー1-アルキンの還元によっていたが,ここに見出した反応により, Wittig型オレフィン生成反応を活用し,炭素鎖を伸しながら合成できるようになった.ジクロロメチルフェニルスフィドを原料として同様に塩化クロム(II)を作用させ,ついでアルデヒドを作用させると,ビニルスルフィドが生成する.以上のようにgem-ジハライドに塩化クロム(II)を作用させてgem-ジクロム反応剤を作りだし,アルデヒドとの反応を行い新規立体選択的オレフィン合成法を開拓した.ヨードアルカン,ブロモアルカンおよびアルキルトシラートに塩化クロム(II)を作用させてアルキルクロム反応剤を作り,アルデヒドと選択的に反応してアルコールを生成することを見出した.ケトンやエステルとは反応しないので,分子内にこのような官能基をもつハライドからも容易にクロム化合物に導くことができ,アルデヒドとも反応させることができる.
フィリピンにおけるデングウイルス感染症の実態調査およびウイルス遺伝子解析

フィリピンのSt. LukesMedical Center及びSanLazaro Hospitalにおいて臨床症状から、デング熱/デング出血熱(DF/DHF)と診断された患者より、血液材料を採取し、ウイルス分離及び血清診断を行い、DF/DHF患者の発生状況について検討を行うと共に、以下のことについて調査研究を行った。1)DF/DHF患者の生体内におけるデングウイルス感染細胞の定性及び定量的解析をすることを目的として、フローサイトメトリー(FCM)を応用した感染細胞内におけるウイルス抗原の検出実験系を確立した。FITC標識したフラビウイルス共通抗原を認識するモノクローナル抗体(FITC-6B6C-1)を用いることにより、デングウイルス14型全てを直接法により染色することが可能となった。DF/DHFと診断された患者より血液を採取し、白血球細胞表面マーカー(CD3、CD14、CD16、CD19)を染色後、FITC-6B6C-1を用いて二重染色を行い、患者血液中の感染細胞の解析を行った。2)DF/DHFの臨床病態を研究することを目的として、DF/DHF患者の末梢血血液像、経皮的酸素飽和度測定、胸部レントゲン写真、出血凝固能について検討し、加えて、ケモカイン及び血管透過性亢進に関与すると考えられる各種サイトカインの定量とその遺伝子発現について検討を行った。3)フィリピンにおけるデングウイルス媒介蚊の発生状況を調査するために、マニラ市内Tondo地区(都市部調査地)とLos Bamos地区(農村部調査地)の2ケ所を選び、ovi-trapを用いて1998年8月から1999年7月までの1年間、定期調査を実施した。採集した卵及び幼虫は、成虫まで飼育し、種類を同定、種毎に個体数を記録することにより媒介蚊の生息場所(屋内または屋外)及び発生の季節的変動について検討を行った。また、採集されたネッタイシマカについては、Hartbergら(1986)にしたがってモルフォタイプの分類行った。フィリピンのSt. Lukes Medical Center及びSanLazaro Hospitalにおいて臨床症状から、デング熱/デング出血熱(DF/DHF)と診断された患者より、血液材料を採取し、ウイルス分離及び血清診断を行い、DF/DHF患者の発生状況について検討を行うと共に、以下のことについて調査研究を行った。6月下旬にマニラにてフィリピン側研究分担者及び研究協力者とデング患者血清材料の採取及びデングウイルス媒介蚊の生態調査についての打ち合せを行い、その後、下記のような調査研究を実施した。1)デング熱媒介蚊の発生状況調査:媒介蚊の幼虫発生状況の季節及び場所による変異、媒介蚊個体群内に見られる形態変異の実態を把握することを目的として、調査地としてマニラ市内トンド地区及びフィリピン大学ロスバニョス校のラグナ地区の2ケ所を選び、産卵トラップを用いた調査を1988年8月より開始、1999年7月までの1年間、1週間毎に定期調査を継続する予定である。また、両地区で採集されたネッタイシマカ及びヒトスジシマカについてRT-PCR法を用いてデングウイルス遺伝子の検出を試みている。2)デング患者血清を用いた調査研究:昨年10月下句までに集められたデング患者血清材料から、デングウイルスに対し抗体価の高い血清を選び、血清診断に必要なIIRPO標識抗体を作成し、約500検体の血清材料についてデングウイルスに対するlgM抗体の測定を行った。lgM抗体の低い検体についてウイルス分離及びRT-PCR法によるウイルス遺伝子の検出を行った。これら血清材料中75検体についてELISA法によりIL1-β、IL-G、IL-8、IFN-γ、TFN-α、MIP-1α等の定量を行い、病態と血清中サイトカイン量との関連について検討を行った。サイトカインレベルの高い検体について血管内皮透過性充進作用の比較検討を目的とした予備実験を行った。

3)デング熱/デング出血熱患者の臨床病態、特に胸水やARDS等の肺合併症との関連について調査することを目的として、現地の臨床医と協議を行い、デング患名゚の臨床検査データーの収集を開始している。フィリピンのSt.Lukes Medical Center及びSan Lazaro Hospitalにおいて臨床症状から、デング熱/デング出血熱(DF/DHF)と診断された患者より、血液材料を採取し、ウイルス分離及び血清診断を行い、DF/DHF患者の発生状況について検討を行うと共に、以下のことについて調査研究を行った。1)DF/DHF患者の生体内におけるデングウイルス感染細胞の定性及び定量的解析をすることを目的として、フローサイトメトリー(FCM)を応用した感染細胞内におけるウイルス坑原の検出実験系を確立した。FITC標識したフラビウイルス共通抗原を認識するモノクローナル坑体(FITC-6B6C-1)を用いることにより、デングウイルス14型全てを直接法により染色することが可能となった。DF/DHFと診断された患者より血液を採取し、白血球細胞表面マーカー(CD3、CD14、CD16、CD19)を染色後、FITC-6B6C-1を用いて二重染色を行い、患者血液中の感染細胞の解析を行った。2)DF/DHFの臨床病態を研究することを目的として、DF/DHF患者の末梢血血液像、経皮的酸素飽和度測定、胸部レントゲン写真、出血凝固能について検討し、加えて、ケモカイン及び血管透過性亢進に関与すると考えられる各種サイトカインの定量とその遺伝子発現について検討を行った。3)フィリピンにおけるデングウイルス媒介蚊の発生状況を調査するために、マニラ市内Tondo地区(都市部調査地)とLos Banos地区(農村部調査地)の2ケ所を選び、ovi-trapを用いて1998年8月から1999年7月までの1年間、定期調査を実施した。採集した卵及び幼虫は、成虫まで飼育し、種類を同定、種毎に個体数を記録することにより媒介蚊の生息場所(屋内または屋外)及び発生の季節的変動について検討を行った。また、採集されたネッタイシマカについては、Hartbergら(1986)にしたがってモルフォタイプの分類行った。
アフリカ・カメルーンにおける自然放射線被ばく調査

アフリカは地下金属資源が豊富にある。その中でもウラン鉱山は、原子力発電に必要な原料であるウランを産出する。その鉱山で働く作業者は放射線のリスクにさらされているため、十分な管理が必要とされる。さらに、その鉱山周辺で生活を営む住民も少なからず放射線被ばくの可能性がある。本研究では、未だに公表されていないアフリカのカメルーンに所在するウラン鉱山周辺地域での住民に対する放射線被ばく線量調査を実施した。外部被ばく評価では、走行サーベイを実施して地域分布を調べた。内部被ばく評価では、吸入摂取と経口摂取による線量を調べた。吸入摂取による線量は世界平均の2倍程度、経口摂取による線量は2倍から7倍程度であった。エネルギー問題とIT産業の発展に伴う希土類元素の急激な需要増加により、アフリカ大陸では地下金属資源の採掘が活発化している。その一方で、天然起源放射性物質(ウラン、トリウム、ラドン、トロンなど)による放射線被ばくが社会的な問題となっている。本研究対象国であるカメルーンではウランの再開発が行われているが、その周辺地域住民へのラドン等による自然放射能に起因する外部被ばくや内部被ばくが問題となっている。今年度は、Kitongo-PoliとLolodorf地域において、一般家屋内のラドン・トロン濃度調査を中心に、周辺環境における土壌中の放射能濃度測定や空間ガンマ線量率の測定を行った。ラドン・トロン濃度調査には、日本で開発されたパッシブ型ラドン・トロン弁別測定器が用いられた。今回70軒の家屋を対象として調査を行ったが、平均値としてラドン濃度90 Bq/m3、トロン濃度260 Bq/m3が得られた。全家屋数に対して国際放射線防護委員会が勧告する基準値(300 Bq/m3)を超える割合は2%程度であったが、トロン濃度については、300 Bq/m3を超える家屋は30%に及んだ。予備的な調査ではあるものの、アフリカの一般家屋におけるトロンによる被ばくを明らかにした点は世界で初めてである。土壌中の放射能濃度の結果によると、ウラン系列及びトリウム系列の放射性核種濃度レベルは世界平均値を上回る結果となり、自然放射線による被ばくは無視できないことが明らかとなった。今後は詳細調査に移行するが、日本での最新式の技術を駆使して、被ばくの実態を明らかにしていく予定である。IT産業の発展やエネルギー枯渇問題の深刻化に伴い、アフリカ大陸では地下金属資源の採掘が活発に行われている。その一方で、天然起源放射性物質(ウラン、ラジウム、トリウム、ラドンなど)による放射線被ばくが社会的な問題となっている。本研究対象国であるカメルーンではウランの再開発が行われているが、その周辺地域住民へのラドン等による自然放射線に起因する外部被ばくと内部被ばくが問題となっている。今年度は、現地協力機関が所在するヤウンデを訪問し、これまで行ってきた予備調査結果に関する検討と、今後の計画について議論した。Lolodorfで展開した家屋内ラドン・トロン濃度測定調査結果によると、算術平均でラドン濃度90Bq/m3、トロン濃度250Bq/m3であり、ラドン濃度は世界平均の2倍以上、トロン濃度も高いことが明らかとなった。アフリカでの疫病の蔓延が沈静化したことを受けて、現地において予備調査結果に関する検討と最終年度に向けた計画について議論した。さらに、環境放射線の地域分布を調査するため自動車による走行サーベイの方法について現地研究者に修得してもらい、データを集積することができた。IT産業の発展やエネルギー枯渇問題の深刻化に伴い、アフリカでは地下鉱物資源の採掘が活発に行われている。その一方で、天然起源放射性物質(ウラン・ラジウム・トリウム・ラドンなど)による放射線被ばくが社会的な問題となっている。本研究の対象国であるカメルーンではウランの再開発が行われているが、その周辺地域住民へのラドン等による被ばくが注目されて来た。本研究ではカメルーン国内のLolodorfとPoliの2地域を対象として、地殻ガンマ線による外部被ばく線量と、居住環境内におけるラドン濃度及びトロン濃度を測定し内部被ばく線量を評価した。今年度は日本人研究者3名による現地調査を行い、Lolodorfにおいてすでに測定器を設置している家屋を中心にリアルタイムでラドン濃度を測定した。また大気中に浮遊している微量元素の分析を行うために吸引ポンプを用いてフィルタ上に捕集した。外部被ばく線量調査のために自動車を用いた走行サーベイを実施した。内部被ばく線量の評価については、電源を要しないパッシブ型の測定器を一定期間一般家屋に設置した。外部被ばく線量及び内部被ばく線量に関しては総じて一般的なレベルであったが、ウラン濃集地域ではやや高くなる傾向が見られた。これまでアフリカの自然放射線被ばくに関するデータは皆無であった。ウラン採掘では作業者に放射線被ばくのリスクが伴うが、周辺住民には屋内においてラドンによる内部被ばくの可能性が高まる。本研究を通じて得られた科学的な知見はもとより、アフリカ大陸における放射線防護研究を根付かせる意義は果たせたと言える。

外部被ばく評価では、走行サーベイを実施して地域分布を調べた。内部被ばく評価では、吸入摂取と経口摂取による線量を調べた。吸入摂取による線量は世界平均の2倍程度、経口摂取による線量は2倍から7倍程度であった。現在の社会的状況、すなわち西アフリカを中心としたエボラ出血熱の蔓延や、隣国ナイジェリアなどにおけるイスラム過激派のテロ活動を鑑み、現地での調査を現地協力者に依頼することとした。そのような状況の中、世界で初めてアフリカにおける自然放射線による被ばくの実態解明の第一歩を踏み出したことを考えると着実な成果を得たと考える。カメルーン国内におけるウラン濃集地域の一つであるLolodorfにおいて、包括的な放射線調査を展開する。本研究課題で得られた成果は世界初のものであり、データを早急に取りまとめて論文等を通じて公表する。なお、今回の調査地域は首都ヤウンデから遠方に所在しているため、マラリア対策など健康維持を万全にして現地調査を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。保健物理学27年度は3年計画の2年目に当たり、本格調査への移行時期となる。26年度の予備調査を通じて得た結果を踏まえ、詳細な実態調査を行うこととなるが、幸いなことに、現地協力者がユネスコの研究助成金を獲得したため、本研究の進展に大きく寄与できると考えられる。今後も社会情勢を十分に考慮しながら、日本の測定技術の移転を念頭に、共同での現地調査や情報交換を積極的に行っていく。12月から3月にかけて2回目の現地調査を計画したため、測定器の校正のためのばく露装置を早急に製作する必要があったため、予算を前倒しすることとなった。しかしながら、装置に必要な部品のうち、一部の部品に関して納期が大幅に遅れたこと、さらに2月以降学内における入試業務に対応することに専念する必要があり、進捗が遅れたことによる。社会情勢を鑑み、日本人研究者による現地調査を見合わせたことによる。なるべく早いうちに装置を完成させ、校正後8月の調査に向けて準備を進めていく。次年度には現地協力者が所属するヤウンデ大学での設備環境の確認を行い、調査内容の具体化を図る。
表皮細胞におけるToll-like receptorシグナル伝達機構の研究

表皮ケラチノサイトはTLR3を発現し、そのリガンドであるpoly(I : C)刺激によりMIP3-aを産生する。これにより多くの炎症細胞を表皮に導きウイルス排除の働きの一つを担う。しかしながらこの反応は過剰に長く続くと組織に大きな障害をもたらす。そこでこの反応を抑制するメカニズムについて検討した。まず培養表皮ケラチノサイトはpoly(I : C)刺激によりIRF-3の活性化をもたらし、IFNa/bの産生をもたらすことを見いだした。IFNa/bの刺激によりSTAT1とSTAT3の両方のリン酸化が認められたが。しかしながらdominant negative STAT1,STAT3を発現するアデノウイルスベクターを用いた実験によりpoly(I : C)刺激によるMIP3-aの産生はdominant negative STAT1のみが抑制し、STAT1が重要な働きをすることが判明した。そしてwild-type SOCS1を発現するアデノウイルスベクターを感染させるとpoly(I : C)刺激によるMIP3-aの産生を抑制することが解った。またpoly(I : C)刺激によりSOCS1の産生が培養正常ケラチノサイトにおいて認められた。これによりケラチノサイトにおいてpoly(I : C)刺激はTLR3を介してIFNを産生する。IFNはSTAT1によりMIP3-aの産生を誘導し、SOCS1によりnegative feedbackが起こるということが明らかになった。表皮角化細胞における自然免疫機構における細胞内シグナル制御のメカニズムの一つが示された本年度はケラチノサイトのtoll like receptorのシグナルを調べるためMyd88 dependent,あるいはindependentに働くことが他の細胞でわかっている分子のdominant negative mutantあるいはwild typeを発現するアデノウイルスベクターを作製した。pEF-BOS-FLAG-hMyD88dDD、pEF-BOS-FLAG-mTIRAP(P195H)、pCMV-Myc-hTRIFdNdCは大阪大学審良教授より供与いただいた。pcDNA4-IRAK4DN、pcDNA4-FADDDNは北海道大学柴田教授より、pME-FLAG-TRAF2DN,pME-FLAG-TRAF6DN,pME-FLAG-TRAF2wt,pME-FLAG-TRAF6wtは東京大学井上教授より、pCMV-TAK1 wt,pCMV-TAK1DN,pCMV-TAB1,pCMV-TAB2は名古屋大学松本教授より供与していただいた。これらのcDNAを酵素で切り出しCOS-TPA法にて組換えアデノウイルスベクターを作製した。現在ケラチノサイトに感染実験を行いWestern blot法にて蛋白発現を確認中である。またTAK1をケラチノサイト特異的にノックアウトするためにマウスの飼育を行っている。表皮角化細胞における自然免疫機構における細胞内シグナル制御のメカニズムの一つが示された
冷却装置付3D・MRIコイルを備えた電磁ホーン型ESR装置による腫瘍イメージング

生体内でのフリーラジカルの画像化は、酸化ストレス由来の疾患の診断などで有用である。生体試料のESR測定を行うため、吸収スペクトル/分散スペクトル同時検出仕様、冷却装置付き3次元MRIコイル組込み式X-band電磁ホーン型ESRイメージング装置を開発した。脳腫瘍モデルで、従来のループギャップ共振器と比較した。後者では、メチオニンラジカルを造影剤としてESR計測が可能だったが、前者では、磁場勾配が不均一になりイメージングが困難だった。上記装置を応用させ、吸収スペクトル/分散スペクトル同時検出仕様、冷却装置付き3次元MRIコイル組込み式X-band TMモードESRイメージング装置を考案した。生体内のフリーラジカルの分布領域を画像化することは、酸化ストレス由来の疾患の診断や創薬における酸化能評価において有用である。本研究では、ESRイメージングの解像度の向上を求めて、電磁ホーン型ESR装置に冷却装置付き3次元MRIコイルを組み込み、腫瘍増殖時細胞膜形成に必要な代謝物質やエネルギー代謝関連物質にラジカル分子を付加(スピンラベル剤の作製)したものを造影剤として用い、予め脳内に定位的に植え込まれた悪性脳腫瘍のESRイメージングを行う。1新規スピンラベル剤の作成本研究では、腫瘍増殖時細胞膜形成に必要な代謝物質のスピンラベル化に加え、エネルギー代謝関連物質にラジカル分子を付加することに成功した。2冷却装置付き3次元MRIコイルの試作2電流電源Zupancic型コイルとアンチヘルムホルツコイルを組み合わせた3次元MRIコイルに冷却用パイプを巻き込んだものを試作した。既存のK-band電磁ホーン型ESR装置に同コイルを組み込み、小動物用の固定筒に3次元構造のファントム試料(2本の石英ガラス管に詰められたDPPH)を入れ、ESR計測を行った。ファントム試料のESR信号は計測できたが、コイル内で安定した磁場勾配が得られなかったためか、余分な小信号も同時に計測された。今後、有限要素法を用い余分な信号を消去し、ファントム試料の画像化を試みる。また、冷却装置が付いてない3次元MRIコイルによる画像と比較検討する。本研究では、ESRイメージングの解像度向上のために、電磁ホーン型ESR装置に冷却装置付き(水冷式)3次元MRIコイルを組み込み、スピンラベル剤を造影剤として用い、マウスの脳内に植え込まれた悪性脳腫瘍のESRイメージングを行う。前年度、新規スピンラベル剤の作成および冷却装置付き3次元MRIコイルの試作は出来たが、同MRIコイルを電磁ホーン型ESR装置に組み込んだファントム試料のイメージングは、不均一な磁場勾配のため余分な信号が混入し、十分なデータが得られなかった。本年度は、ソフト面で有限要素法を用い余分な信号の消去を試みたが改善は得られなかった。新規スピンラベル剤は、学内審査を経て特許申請中である。また、生体試料中のフリーラジカルの計測などについて国内学会で発表した。今後、新たに冷却装置付き3次元MRIコイルを試作するのは予算が足りないため、試作した3次元MRIコイルは生かして、風冷式にしてESRイメージングを行う予定である。本研究では、ESRイメージング装置の解像度の向上を求めて、TMモード共振器に前々年度開発した冷却装置付き(水冷式)3次元MRIコイルを組み込み、小動物の脳腫瘍モデルを使ってESRイメージングを計画した。定位的に脳腫瘍をマウス脳に埋め込み、腹腔よりメチオニンラジカルを投与し、ループギャップ共振器(従来の共振器)で頭部よりESR計測を行った。同様のことを上記のTMモード共振器でも行い比較することとした。また、将来的にESR計測で得られたデータと、検体から得られるラジカル量を比較することとし、酸化ストレスマーカー測定用キットの手技を獲得するため、前年度と同様に痙攣重責モデルで酸化ストレスマーカーを測定した。TMモード共振器は試作したが、冷却装置付き(水冷式)3次元MRIコイルを組み込みが予算不足で出来なかった。ループギャップ共振器を使ってマウス頭部より脳腫瘍のESR計測は成功した。また、痙攣重責モデルで安定した酸化ストレスマーカーの定量ができ、同モデルを使って抗てんかん薬の抗酸化能が評価できた。次年度科学研究費で冷却装置付き(水冷式)3次元MRIコイルをTMモード共振器に組み込み、脳腫瘍ESRイメージングを行う予定である。また、定量的に得られた酸化ストレスマーカーと比較検討する。本研究で試作した冷却装置付き3次元MRIコイルでは、イメージングに必要な均一な磁場勾配が得られず、余分な信号が混入した。

ソフト面でその是正を図ったが困難であった。コイルを巻き込んだ円筒の材質や形状を工夫すれば、良好なイメージングが可能かもしれないが、本研究では予算が足りない。総合領域3次元MRIコイルは生かし、風冷式冷却装置にすれば、予算内でイメージングは可能と思われる。冷却装置付き3次元MRIコイルの設計および試作に時間を要した。ファントム試料を使ったESRイメージングの検討が十分に出来てない。鮮明なファントム試料のESRイメージングが困難な場合、3次元MRIコイルを一部改良する。その後、上述した2種類のスピンラベル剤を造影剤として用い、脳内に定位的に埋め込んだ悪性脳腫瘍と頭部皮下に埋め込んだ悪性脳腫瘍のESRイメージングを各々行う。冷却装置付き3次元MRIコイルの費用が少なく済んだ。明瞭なESRイメージングを行うために、3次元MRIコイルは改良の余地がある。
培養骨膜細胞とFGF2の増殖分化誘導による歯槽骨増生法のインプラントへの応用

歯科インプラントによる口腔機能の回復に際しての歯槽骨の形と量の不足に対して有効な歯槽骨増生法の実用化へ向けた取り組みを行った。平成19年度の骨膜細胞の培養製造環境の整備に続き、平成20年度は培養自家骨膜による臨床試験を開始した。(1)自家培養骨膜細胞の培養環境の整備、培養師育成、倫理委員会、院内における治験認可を行った。(2)臨床試験実施に際しての計画の安全性、使用試薬および材料の妥当性と安全性について、試験培養を行い、発育の状態、細菌・ウイルス・マイコプラズマ感染、培養に用いる牛血清の残遺、細胞の形態変化(悪性化の監視)、細胞分化など、さまざまな項目について検討を行った。その結果、発育は約6週には培養条件下で鈍化し、細菌の検出は培養開始時に一部にマイコプラズマが検出されたのみで、培養終了時には感染はないことが確認された。移植時条件下で牛血性は蛍光免疫染色法、ドットブロット法で検出限界以下にあった。細胞増殖に伴い結節形成や異型性は見られなかった。培養段階でALP活性は維持されており、骨芽細胞が選択的に発育することが示唆された。(2)培養自家骨膜の施用による実際の培養手順の具体的内容の検証:自家培養骨膜細胞製造に関する依頼、実際の骨膜細胞の採取、運搬、培養の手順、安全性の評価基準と方法、検査用検体の保存、品質基準の審査組織、搬出と移植までの手順について、その具体的内容を実際の臨床試験において確認した。採取および移植施用は手術室環境、運搬は機密式の容器において、BCRへの搬入から培養操作への移行はパスボックスを通じて、すべて計画通り行われ、管理および手技的に危弱性は指摘されなかった。これより、予定の臨床試験が継続的に実施された。(3)研究実施期間終了時までに、合計7症例の培養自家骨膜の施用を行った。ベニア骨移植に併用が3症例、上顎洞挙上が4例行われた。そのうち植立と補綴が完了したものは2例で、それらについては所定の効果が得られている。残り5症例は、現在骨形成状態の経過観察と植立後の維持期間にある。いずれの場合も異常経過は観察されていない。骨形成の状態は上顎洞挙上、歯槽骨増生ともに予定の骨量が得られ、術後の吸収は今のところ観察されていない。引き続き長期予後を観察すると共に、新たな症例による試験が引き続き必要であると考えている。歯科インプラント、顎骨再建、歯の移植、歯の萌出誘導、歯科矯正治療などによる口腔機能の回復に際しての歯槽骨の形と量の不足に対して有効な歯槽骨増生法の実用化へ向けた取り組みを行った。本年度は骨膜細胞の培養製造環境の整備に関する様々な環境整備を行った。(1)培養骨膜移植に関する各種倫理規定、安全規定に対する配慮と認可:新潟大学所属部局の倫理委員会において研究内容の倫理的妥当性について審査を受け、認可された。

さらに、新潟大学医歯学総合病院医薬品医用材料委員会において臨床試験実施に際しての計画の安全性、使用試薬および材料の妥当性と安全性について審査をうけ、認可された。(2)培養室の整備および培養担当者の育成:新潟大学医歯学総合病院において発足した細胞プロセシングセンターにおける骨膜細胞の培養環境、手順、培養者の育成を行った。培養環境はGFP基準に順ずる形で培養細胞の仕様、安全性の基準、培養機材・試薬・培地の仕様と調製手順について、各種書類の作成を進めた。(3)培養手順の具体的内容の策定:自家培養骨膜細胞製造に関する依頼,実際の骨膜細胞の採取、運搬、培養の手順、安全性の評価基準と方法、検査用検体の保存、搬出と移植までの手順について、その具体的内容を策定した。(4)試験的培養の実施:実際の自家骨膜培養の環境において一連の培養操作を協力者の同意の下でシミュレーションした。培養はMedium199(抗菌剤+10%FBS+アスコルビン酸含有)で骨膜組織からの細胞の伸びだしによる方法を用いた。これによって6週間から8週間で培養ディッシュ(10cm)4枚から6枚の細胞シートの製造が可能であった。今後の課題と研究計画:平成18年度期間に行った準備的、試験的段階の結果を得て患者から採取した骨膜細胞の培養増幅実施に際しての様々な情報が得られた。これらは次段階における臨床試験において、試験協力者への事前説明と試験実施に具体的示唆を与えた。歯科インプラントによる口腔機能の回復に際しての歯槽骨の形と量の不足に対して有効な歯槽骨増生法の実用化へ向けた取り組みを行った。本年度は昨年までの骨膜細胞の培養製造環境の整備に続き、培養自家骨膜による臨床試験を開始した。(1)臨床試験実施に際しての計画の安全性、使用試薬および材料の妥当性と安全性について、試験培養を行い、発育の状態、細菌・ウイルス・マイコプラズマ感染、培養に用いる牛血清の残遺、細胞の形態変化(悪性化の監視)、細胞分化など、さまざまな項目について検討を行った。その結果、発育は約6週には培養条件下で鈍化し、細菌の検出は培養開始時に一部にマイコプラズマが検出されたのみで、培養終了時には感染はないことが確認された。移植時条件下で牛血性は蛍光免疫染色法、ドットブロット法で検出限界以下にあった。細胞増殖に伴い結節形成や異型性は見られなかった。培養段階でALP活性は維持されており、骨芽細胞が選択的に発育することが示唆された。(2)培養自家骨膜の施用による実際の培養手順の具体的内容の検証:自家培養骨膜細胞製造に関する依頼、実際の骨膜細胞の採取、運搬、培養の手順、安全性の評価基準と方法、検査用検体の保存、品質基準の審査組織、搬出と移植までの手順について、その具体的内容を実際の臨床試験において確認した。採取および移植施用は手術室環境、運搬は機密式の容器において、BCRへの搬入から培養操作への移行はパスボックスを通じて、すべて計画通り行われ、管理および手技的に危弱性は指摘されなかった。これより、予定の臨床試験が継続的に実施された。(3)研究実施期間終了時までに、合計7症例の培養自家骨膜の施用を行った。ベニア骨移植に併用が3症例、上顎洞挙上が4例行われた。そのうち植立と補綴が完了したものは2例で、それらについては所定の効果が得られている。残り5症例は、現在骨形成状態の経過観察と植立後の維持期間にある。いずれの場合も異常経過は観察されていない。
大衆社会化現象の心理的指標の検討および相関的、因果的関係にある巨視的変数

家族、血縁者、友人、同窓生、同僚などへの態度等の個体の心的過程と産業構造の変化、進学率の変化などのいわゆる巨視的社会的現象の共変的、因果的関係を明らかにするための基礎的手係りを得ることがこの研究の目的である。2つの実証的研究とそれを基礎として方法的な理論的考察がなされた。以下に結果を要約する。(1)1970年以降、総理府の手で5年間隔で行なわれた家族、血縁者、友人等に対する青少年の意識調査の結果を本研究の視点から再分析し、Turner and Schutte (1981)がアメリカで見出したと同様に、自己が自己らしくあると感じられる状況が、かっての社会性をもった状況から、非制度的な内的欲求を充足することのできる場面へと変化しつつあることが見出された。(2)50名の49歳81歳の男性に非構造的な面接によって、生涯における重要な人間関係について想起を求めた。その結果、1925年以前生まれの高齢者においては、1926年以降に生まれた者に比べて、血縁者のもつ意味が大きく、換言すれは、次第に血縁関係よりも、偶発的な知己が人生における重要な事象に関係する方向に変化していることが確かめられた。(3)以上の結果をもとに、社会行動を歴史性に拘束されない普遍性をもつものとして捉えようとするこれまでの研究のパラダイムの再検討が必要であるとの方法的考察が行なわれた。研究代表者は、既に伝統的な社会システムにおいて個人の社会的自己同一性の拠りどころとなっていたと推定される、出身地、郷里、職業、年令、未・既婚の別などが、今日では社会的に自己を同定するカテゴリーにはなり得ていないことを示唆するいくつかの事実を明らかにしている(永田,1990;1995)この研究は、それぞれの時代において、いかなる社会的カテゴリーが自己の社会的同定の機能を持つのか、またその変化がいかなる要因によって生じているのかを明らかにすることを目的としている。平成6年度は、社会的自己同定の基準となるものは、それぞれの人々の生活において重要な意味をもつ事象に関して係りをもつ社会的ネットワークにおいて、そのネットワーク内での社会的役割に対応した社会システム上の位置付けを明確にするような手掛かりが社会的な自己同定の基準になるのではないか、また、心理的な意味で社会的な役割を明示する内容をもたない私的なナットワークにのみ係る傾向を示す人々の割合によって大衆社会化現象を量的、操作的にとらえられるのではないかとの予想をもとに、50歳代の男女を対象とする調査を実施した。その結果は、この予想をほぼ裏付けるものであり、平成7年度に予想されているさらに大規模な調査および長期的な時代的変化を追跡することによって社会的ネットワークの変化と社会的自己同定に役立つカテゴリーの変化を規定する因果的要因を見出すための伝記的資料分析の枠組を作製する見通しを得た。平成6年度は、現時点で直接資料を収集することのできない歴史性を考慮した大衆社会化現象の発生の過程とその社会心理的事実を実証的に検討するための方法的検討として伝記的資料の利用の可能性を検討したが、平成7年度はそれを受けて以下の研究を行なった。(1)大衆社会化現象の発生の歴史的、時代的事実を記述することを目的として、1945年以降のわが国の研究論文の中から青少年の自己開示対象についての資料、価値観についての諸資料を含む研究を収集し、その結果の時代的、年代的変遷に如何なる規則的変化が見られるか、また、変化の様相にどのような型が見られるかの資料の再分析。(2)60歳代以上の男女に自分史の記述を求め、本人の認知から見た自己の人生の転機に関わる人間関係の社会的、心理的特性についての資料の収集。(3)明治以降の企業の役員経験者の自伝を収集し、これらの人々の結婚、就職、昇進、転職等に関わった人間関係の社会的、心理的特性の記述を抜き書きし、本人の認知から見て重要な意味をもった他者の血縁、地縁、閨閥、学閥などの時代的、年代的変遷の粗資料の収集。
重いクォーコニウム系の理論的解析と基礎物理定数の高精度決定

1998年頃の理論的breakthroughによって、それ以前はうまくいかなかった重いクォーコニウム系の物理量摂動QCDに基づく高精度の予言が可能となった。これを契機として、本研究では以下の研究計画を立てた:(1)重いクォーコニウム系のスペクトルを用いて、QCDの結合定数αs (Mz)や重いクォークのMSbar質量などの基礎物理定数を高精度で決定する。(2)今までより微視的なレベルで、摂動QCDに基づく重いクォーコニウム系の理解を進める。それぞれの目的に沿って、主に以下の研究成果を上げた:(a)最新の摂動QCDポテンシャルとlattice計算によるポテンシャルの結果、及び演算子積展開を組み合わせて、αs (Mz)が精度良く決まることを示した。現在のlattice高精度計算を用いて、クェンチ近似の場合に従来よりも高い精度でαs (Mz)を決めることができた。また将来的には、この方法はvalence quarkを含む場合にαs (Mz)を高精度で決定するための有力な方法となると考えられる。(b)宇宙初期のニュートラリノ対消滅に対するQCD補正を計算した。また、近い将来のLHC実験における、threshold近傍でのトップクォーク生成断面積を計算した。これらの過程にはトップクォークの共鳴状態が大きく寄与するので、クォーコニウム系の精密計算の方法が重要な役割を果たした。(c)摂動QCDポテンシャルの3ループの計算において、膨大な数のループ積分を少数のマスター積分に帰着させ、この計算を著しく進展させた。この計算が完成すれば、αs (Mz)の決定精度が上がるだけでなく、重いクォーコニウム系のスペクトルから重いクォークの質量の決定の精度も上げることができる。私の今年度の研究成果は、摂動QCDポテンシャルとlattice計算によるポテンシャルの結果との比較からlattice scale(Sommer scale)r_0とΛ_<<MS>^^^->との関係が精度良く決まることを示したことである。(Physical Reviewに投稿中。)最新のlattice計算結果と摂動QCDによる計算結果、および演算子積展開(OPE)を組み合わせ、また必要な繰り込み処方を開発した。これによって、r_0とΛ_<<MS>^^^->との関係を決めるための新しい方法を与えた。QCDポテンシャルの摂動計算が比較的容易であるため、従来の方法と比べて、将来的にはより高い精度を実現できる方法であると考えられる。またこの方法は、将来的にα_S(M_Z)を高精度で決定するための礎となる。これを踏まえて現在、私はQCDポテンシャルを用いてΛ_<<MS>^^^->を決定する方法を発展させて、強い相互作用の結合定数α_S(M_Z)を高精度で決定する準備を進めている。上述の通り、既に私はquench近似においては、この方法でΛ_<<MS>^^^->とlattice scaleの関係を高精度で決定した。同じ方法をdynamicalfermionが入った場合にも適用するという計画である。今後数年のうちに、現実に近い質量を持ったdynamical fermionを含むlattice計算が行なわれる予定である。一方、QCDポテンシャルの摂動計算においてはdynamical fermionの効果はすでに計算されている。従って、lattice計算の結果が得られれば、lattice scaleとΛ_<<MS>^^^->の関係を高精度で決定でき、lattice計算で決まった物理的スケール(例えばρメソンの質量)とα_S(M_Z)を高精度で関係付けることが出来る。即ち、低エネルギーでの高精度(かつ現実的な)lattice計算と高エネルギーでの基礎物理定数α_S(M_Z)をつなぐinterfaceとしてQCDポテンシャルを使うのが有効であると考え、これを推進している。