hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
疾走能力向上のための「オーダーメイド型走技術トレーニング」の開発と実践

本研究では、個々人に対する縦断的な動作評価をもとにしてはじめて明らかになる「個々人の動作モデル」を作成することを目的とした。結果として、作成された「個々人の動作モデル」は個々人の技術改善に対するより効果的なトレーニングを推進することに役立つことが明らかとなった。本年度は、昨年度に作成した「個々人の動作モデル」をもとにして、疾走技術の改善を目指してトレーニングに介入した。本報告では、対象者Aについて事例的に示すこととする。対象者Aは、年間を通して測定時のパフォーマンス(疾走速度)のばらつきが比較的小さく、ピッチとストライドとがトレードオフ関係を示しながら速度が安定している傾向がみられる選手であった。この理由を検討するために、A選手の年間トレーニングを分析した。その結果、A選手は200mと400mを専門種目として、年間の試合配置およびトレーニング計画を遂行しており、200mの試合に向けたメゾサイクルにおいてはピッチを向上させるようにスピード系トレーニングを行っていた一方で、400mの試合に向けたメゾサイクルにおいてはストライドを安定させてスピードを維持するスピード系トレーニングを重要視していた。このメゾサイクルにおけるトレーニングを反映してピッチ、ストライドおよび疾走動作が変化している可能性のあることが明らかとなった。このことは、「個々人の動作モデル」に示された動作の特徴やばらつきは、年間の試合配置とそれに伴うトレーニングの結果を反映していることを示唆するものである。以上のことから、「個々人の動作モデル」は技術トレーニングの1つの指標としての有用であることが示唆されるが、そのためには、十分な年間トレーニングの分析が必要となる。本研究では、そのためにトレーニング過程における選手の実践的知見の理論化を試みた(例として、トレーニング映像および分析結果、選手およびコーチの主観的内容の収集とフィードバックの繰り返し作業)が、その方法論を確立するには至らなかった。今後は、その方法論を確立していくことによって、より合理的なトレーニングモデルを構築することが課題である。本年度は,青山学院大学陸上競技部(短距離)のトレーニングに実験的に介入し,データの収集および分析を継続的に行い、「個々人の動作モデル」を作成することによって「オーダーメイドの疾走技術評価法」について検討することを主な目的とした。そのために、試合期において行われる最大スピードを高めるトレーニング手段としての60m走(50m地点の1サイクルの動作)を分析対象として複数回にわたってデータを収集し、「個々人の動作モデル」の作成を試みた。本報告では,2名の大学女子一流スプリンターの分析結果を主に示すこととする。なお、2名の対象者はそれぞれ本年度の関東インカレ女子200m優勝者と日本インカレ女子400m優勝者であった。本年度の測定・分析結果から、1)複数回にわたって個人のデータを測定することによって個人内の平均値やばらつきを評価することが可能となり、個人間において動作の変動性は異なっていることが明らかになった。2)対象者それぞれにおいて、個人内における疾走速度、ストライド長およびピッチと動作との関係は異なっていた。3)個人の複数回のデータをAe et al.(2007)の方法を用いて規格化・平均化することによって「個々人の動作モデル」として構築することができた。以上の結果,疾走速度に影響を及ぼす技術的要因は個人内および個人間では異なることから,オーダーメイド型の疾走技術評価およびトレーニング立案のためには,対象者の縦断的な測定・分析をとおして,複数回の分析データから得られる「個々人の動作モデル」を構築する必要のあることが示唆された.次年度は,「個々人の動作モデル」とこれまでに報告されてきた一流選手のモデルや横断的な分析結果から得られた合理的な動作との関連性とを加味した疾走技術評価法を作成し、それらを基にしてトレーニングに介入した結果について検討する。対象者の試合スケジュールやトレーニング計画との関係から、当初の予定であった測定頻度については十分に達成することができなかった。しかし、大学のトップ選手を扱う介入型の実験形態であることを考慮すれば、今年度の測定回数は及第点と考えられる。実際に、最大目的であった「個々人の動作モデル」を構築することはできたので、主要な目的は達成したといえる。また、上述の問題に加えて、測定・分析開始予定時期と本年度の予算執行との間のタイムラグもあったために、トレーニング周期ごとの動作モデルは作成に至らなかった。このことについては、本年度も継続的に測定・分析を行いながら検討を進めている。その他、トレーニング計画および対象者数と機材との数の関係から、体力測定(特に筋力)に関するデータを測定することは十分にできなかった。また、作成に至った「個々人の動作モデル」については、現状では「オーダーメイドの疾走技術の評価」を行うまでに考察が進められていないが、これらは実際に「個々人の動作モデル」を用いたトレーニング介入も含めての検討となるので現在進行中の課題といえる。次年度は,昨年度に作成した「個々人の動作モデル」とこれまでに報告されてきた一流選手のモデル(黒澤ほか、2005;阿江、2010;矢田ほか、2012)や横断的な分析結果から得られた合理的な動作(宮下ほか、1986;伊藤ほか、1998)との関連性とを加味した疾走技術評価法を作成し、それを基にしてトレーニングに介入した結果について検討することが主要な目的である。

具体的には、昨年度のデータを選手およびコーチにフィードバックし、ディスカッションすることによって、今後のトレーニング計画、特に疾走技術トレーニングの方向性を明確にする。また、計画されたトレーニングコンセプトに基づいてトレーニングを遂行している経過について、トレーニング映像および実験データの分析結果、選手およびコーチの主観的内容の収集とフィードバックを繰り返すことによって、試行錯誤の中から得られる質的・量的データを継続的に収集する。このことによって、どのような特徴をもった選手が、どのような技術の変遷を辿りながら疾走パフォーマンスを向上させるのかといった知見を得ることができることから、いくつかのタイプに類型化された選手に有用となる技術トレーニングの方法論・計画論を、そして最終的には選手個々人に対するオーダーメイドの技術トレーニングの方法論・計画論を提示することを目標とする。また、本年度は以上の検討課題について得られた知見をまとめて、各学会大会や研究誌に成果を報告することによって、情報収集や情報公開を行うことを目指す。このことによって、上述の方法の共有を図り、スポーツパフォーマンスの向上において重要となる個別実践事例の知見を蓄積する方法論を構築する手がかりとする。次年度は、疾走技術トレーニングに必要なトレーニング機器・機材の購入、データフィードバックのための映像機器や保存メディアが主に必要となるので、それらの費用を計上している。また、昨年度の測定回数の結果を考慮して、次年度も継続して測定・分析を行うこととしたので、測定が複数回にわたること、測定場所が1か所ではないことなどから測定時には大学院生あるいは学生の協力を受けることとしている。そのため、実験補助についての謝金および実施場所への移動経費を計上している。その他、本研究に関する情報収集や研究成果の社会還元のために、国内の学会参加、競技会での調査、研究打ち合わせに関わる旅費および論文発表に関わる経費を計上している。
中等教育の部活動における教育目標の具体化・体系化および観点別評価規準の作成

中等教育の部活動の実態として教育目標とされている内容を,アンケート及びインタビュー調査によって定性的・定量的に検討し,部活動における具体的な教育目標の項目で構成される部活動の目的意識・行動達成度尺度を作成した.「競技力・専門性」,「内面的成長」を含む10因子,45項目,5件法の尺度であった.45の項目は,部活動における具体的な教育目標であり,評価規準としての機能を持ち,生徒の教育目標到達度の評価を可能とした.また,本尺度をもとに部活動指導プログラムを作成し,中学校,高等学校の顧問教員を対象とした研修会で導入し,実践事例の検証を通じてプログラムの実効性を高めた.23年度に部活動の教育目標および観点別評価規準に役立つ資料を得るために作成した「部活動の目的意識・行動達成度尺度」を,本年度は学校現場の100を超える部活動チームで試行的に実施し得られた結果を検討した.その結果,各部活動顧問を対象にしたアンケートおよびインタビュー調査からは,本尺度の質問項目が生徒が有する部活動の目的,意義,価値等を反映した文言で構成されていることから,生徒からみて各質問項目が部活動における具体的な教育目標と位置づけることが期待できる結果が得られた.また,本尺度の各質問項目を生徒が部活動での学習項目と位置づけ,その項目によって自己点検評価を実施することで,実質的に観点別評価規準として用いることが期待できる結果が得られた.それらを基に,本尺度をアセスメントとして実施し,そこで得られた結果に対応する方法をまとめた部活動教育プログラム案を作成した.また,生徒に本尺度と他尺度を実施し,部活動と学級適応状況の関係や集団種目と個人種目,文化部と運動部の相関を検討し得られた知見を論文にまとめた.三重県教育委員会と協力し,三重県教員研修会を計8回実施し,その中で本尺度(アンケート)を利用した部活動教育のプログラムを導入した.その機会を通じて,約150名の顧問教師および中学校・高等学校の生徒約3000名を対象に,学校現場への発信と実践による検証を進め,実効性のあるプログラムに向けて改善を図った.結果として得られた特徴的な一例として,学校現場においては,学校内の部活動全体で共通にする,部活動の教育目標(生徒からみて学習目標)が具体的に存在せず,部活動を教育活動として具体化するためには,その明確化と共有化の必要性が示唆された.特に,各学校の実態に応じて,学校内の部活動全体で共通にする部活動の教育目標(生徒からみて学習目標)を設定し,さらに,その目標に対しての到達度(生徒からみた学習到達度)を把握する計画を立てることが,教育活動の推進につながることが見出された.本アンケートの45項目は,全国のどの部活動でも利用できる具体的な教育目標(生徒からみて学習目標)とみることができ,アンケートを実施し得られた結果については,生徒の部活動における学習到達度を把握する資料となり得ることがわかった.以上の知見については,上述の三重県での教員研修会や沖縄県の中学校体育連盟・高等学校体育連盟の研究部会および総会での基調講演で発信した.また,教育専門誌(月刊生徒指導)への掲載,日本体育学会(体育科教育学)でのポスター発表を通じて発信した.さらに,琉球大学教育学部において「部活動教育の理論と実践」の教職科目を開設し,教員志望の学生を対象に,本プログラム内容を講義に用いて実施し,教員養成段階での部活動指導者教育への応用化を図った.中等教育の部活動の実態として教育目標とされている内容を,アンケート及びインタビュー調査によって定性的・定量的に検討し,部活動における具体的な教育目標の項目で構成される部活動の目的意識・行動達成度尺度を作成した.「競技力・専門性」,「内面的成長」を含む10因子,45項目,5件法の尺度であった.45の項目は,部活動における具体的な教育目標であり,評価規準としての機能を持ち,生徒の教育目標到達度の評価を可能とした.また,本尺度をもとに部活動指導プログラムを作成し,中学校,高等学校の顧問教員を対象とした研修会で導入し,実践事例の検証を通じてプログラムの実効性を高めた.部活動の教育目標および観点別評価規準を定性的・定量的に明らかにするために活用することが期待できる「部活動の目的意識・行動達成度尺度」を作成した。その尺度作成にむけては,予備調査において生徒が有する部活動の目的,意義,価値等を自由記述アンケート(対象は公立中学校の生徒990名)で収集し,同時に顧問教師が実感する部活動を通じた生徒の成長や変容等を自由記述アンケートで収集した(対象は30名)。それらにより得られた回答から整理した質問項目に対して,公立中学校の生徒322名を対象に5件法によるアンケート調査を実施し,因子分析によって抽出された因子・質問項目について,青森県,岩手県,山形県,埼玉県,京都府,広島県,高知県,大分県の公立中学校の生徒7,027名を対象に尺度の標準化,信頼性,妥当性を検討した。その結果,「競技力・専門性」,「チーム貢献」,「内面的成長」,「ルール・マナー」を含む10因子,45質問項目,5件法の尺度を作成した。東北から関東,関西,中国,四国,九州地区にわたる学校現場の7000名を超える生徒の協力を得て,部活動が有する教育的価値,意義等の実態を具体的に反映した内容で構成される質問項目を作成することができた。

また,作成した尺度の10の因子を基本観点項目,さらに各質問項目の内容を評価規準として部活動教育に利用することが期待できると考えられる。なお,本尺度作成に関しては2つの学会で発表を行った。部活動の教育目標および観点別評価規準に役立つ資料を得るために作成した「部活動の目的意識・行動達成度尺度」を学校現場で利用するためのプログラム案を,学校現場からの協力を得て作成することができた.また,本尺度と他尺度の関連を検討し,本尺度によって把握できる対象を拡大できることが確認できた.部活動の教育目標および観点別評価規準を定性的・定量的に明らかにしていくために活用する部活動の目的意識・行動達成度尺度を,全国規模にて多数の学校現場からの協力を得て作成することができた。平成24年度に作成した部活動教育プログラム案を多くの学校現場で試行し,得られた結果を検討し,中等教育の部活動において教育目標および学習の観点別評価規準を用いて部活動教育を実践するプログラムを完成させる.また,本プログラムの実施によって得られた効果を検討し,学会発表や論文等で発信する.平成23年度に作成した部活動の目的意識・行動達成度尺度の内容項目を活用し,教育目標および観点別評価規準を具体化・体系化し,それを基にして部活動教育プログラム案を作成する。また,そのプログラム案を学校現場で試行し効果の検討を行う。平成24年度に作成した部活動教育プログラム案を多くの学校現場で試行し,得られた結果を検討し,プログラムを完成させるために研究費を使用する.また,本プログラムの作成および実施によって得られた知見について学会発表や論文等で発信するために研究費を使用する.平成23年度に作成した部活動の目的意識・行動達成度尺度を中学校および高等学校の学校現場で実施し,また,尺度項目を部活動の教育目標および評価規準として活用した効果測定を行い,学校現場の諸実態に応じたプログラム作成をとりまめとていくために研究費を使用する。また,その研究成果を学会発表や論文で発信するために研究費を使用する。
観光分野におけるビジネス・エコシステムの理論研究

本研究では、ビジネス・エコシステム論を元に観光ビジネスを捉えた。ビジネス・エコシステム論では、多様なアクターの共生に焦点をあてる。エコシステムの境界線は不明確であり、境界は新たなアクターや、アクターの変化に影響を与える。こうした視点は、CSVや価値共創、さらには関係性マーケティングといった諸研究とも結びつく。本研究では、複数ケーススタディを用い、観光ビジネスにおけるアクター間の活動と変化を捉えた。平成24年11月より研究を開始し、これまでの研究知見をもとにしながら、観光分野をビジネスエコシステムの観点から考察することを試みた。理論的、実証的研究という点において、それぞれ知見を得ることができ、次年度以降の研究に大きな弾みをえることができた。理論的研究については、ビジネスエコシステムについての検討が行われ、ビジネスシステムや経済的合理性に捉われない広い視点の重要性が確認された。単独では採算の合わない事業も、一つ視点を上げることができれば、むしろ社会的なコストを削減し、極めて合理的な事業となる。ビジネスエコシステムはこれまでよりも一つ広い視点から現象を捉え直し、事業のあり方を問い直す契機をもたらすものと期待された。さらに、観光事業を担うことの多い公共・非営利組織の考察が進められる中で、これらの定義可能性が疑問視され、むしろ実践において公共性・非営利性が問われ続けるということにこそ、研究の焦点がありうることが検討された。実証的研究については、津和野町の歴史的分析を先行的に開始し、長期的な研究視座の重要性を再確認した。また、海外における研究についても、シンガポールの観光政策におけるトップとの面談が実現し、今後の研究展開を担う上で重要な知見と関係性の構築を進めることができた。シンガポールの視察・対談を通じて、観光研究において今現在何が検討されねばならないのかが明らかになるとともに、その検討事項を捉えるに際して必要となるヒアリング先がはっきりと見出された。これらは、本研究においてこれまで捉えにくかった観光組織のマネジメントの考察を発展させる上でまたとない重要な機会であると考えられた。本研究では、観光分野におけるビジネスエコシステムの考察を行なう。近年国家プロジェクトとしても注目される観光分野には、多くのステイクホルダーが介在し、彼らの関係性を前提にしたマネジメントが求められるようになっている。旧来型のビジネスモデルやビジネスシステムという観点をさらに一歩広げ、観光を取り巻く現実を一つのエコシステムとして捉える必要があると考えられるのである。研究2年目となった本年度は、昨年度の繰り越し金を用いた海外調査が精力的に行なわれるとともに、本年度予算をもとに、理論的研究と実証的研究の双方が進められた。理論的研究については、引き続きビジネスエコシステムについての検討が行われ、ビジネスシステムや経済的合理性に捉われない広い視点の重要性が確認された。実証的研究については、以上の理論的研究をふまえ、消費者のみならず、彼らを取り巻く多様なステイクホルダーを同時に捉えるべく、大規模な質問票調査が行われた。調査では、本研究の問題意識に沿うと考えられた「おとな旅・神戸」の企画に合わせて行なわれ、市民アドバイザーや受け入れ事業者を含めた調査票を回収することができた。また、質問票調査と平行して海外調査も行い、特に韓国における観光事業の発展状況を確認した。これらの調査成果をもとに、最終年度に向けた研究のとりまとめをすすめる。また、昨年度同様、6月、8月、2月に観光に関する研究会を合計3回開催し、専門的知識の提供、およびその共有を進めることができた。本研究では、観光分野におけるビジネスエコシステムの考察を行う。旧来型のビジネスモデルやビジネスシステムという観点をさらに一歩広げ、観光を取り巻く現実を一つのエコシステムとして捉える必要性があると考えられる。最終年度においては、観光分野におけるビジネスエコシステムの理論研究のまとめに取り組んだ。年度前半においては実証研究の補強を継続実施し、より多くの事例の収集と分析に費やした。後半では観光をとりまく社会経済環境に視点を広げ、ビジネスエコシステムが効果的に機能することによって、どのような貢献、還付が期待できるかについて考察した。これまでの研究において、観光分野では様々なステークホルダーが関与し、かつノンプロフィッタブルな参画動機を持つアクターの存在を指摘した。さらに従来、わが国の観光分野においては歴史的に存在感を発揮できなかったDMOの参画による着地型観光の充実と持続可能性の獲得、行政内や周辺部における諸組織との連携によるスポーツツーリズムなど新たなツーリズムコンテンツの創出可能性について理論構築を行った。とりわけ、地方小都市における町並観光活性化へのアクターとして公共セクターや住民という観光分野独特のアクターの参画がわが国の喫緊の課題である過疎対策、地方創生に重要な意味を持つ、ということを確認した。以上の研究成果は、ビジネスエコシステムの実践的な示唆を含むと考えられるCSVという観点から書籍にまとめられた。また、国内はもとより海外の学会においても研究成果を公開、報告することができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。

観光計画26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度は、理論的・経験的考察を進めることを想定していた。当初予定通り、限られた時間ではあったものの、研究代表者、研究分担者が効率的、かつ集中的に作業を進めることができた。特に、当初計画との変更点として、非常に重要な研究知見をヒアリングを通じてえることができ、次年度以降の経験的考察の視野が大きく広がった。この成果は、理論的考察を刷新させる契機でもあり、研究初年度としては非常に重要な意味を持った。昨年度の繰越金を生かして弾力的に調査を進めるとともに、ひきつづき海外調査、さらには質問票調査を行うことができた当初予定通り、理論的・経験的考察を進める。また、先の経験的考察での重要な発見と関係性の構築に伴い、本年度予算を次年度に繰り越す手続きを行なった。当の内容についてはすでに概要、時期ともに確定しており、随時スムーズな研究の推進を試みる。次年度の研究をもとにして、それ以降の考察方針を改めて確認するとともに、研究・予算の適切な執行のため、できるだけ前倒ししながら計画を立てていく予定である。予定通り研究を推進する。特に最終年度として、研究成果の社会的還元に努める。
上肢拳上作業を補助するモビリティ型パワーアシストシステムの開発

本研究では、スマート農業の観点から、ぶどう栽培に代表される立位姿勢で長時間腕を上げての作業負担を軽減するモビリティ型のパワーアシストシステムを開発する。移動は、クローラー型のモビリティに立位した状態で行う。作業者の体重をモビリティが支えることで、作業中の脚や腰の負担を軽減する。さらに、上肢作業を補助するパワーアシスト装具もモビリティが支えることで、従来の装着型パワーアシスト装具の自重負担から作業者を解放する。パワーアシスト装具は、軽量化と低価格化を実現するためにリンク機構を用いて、上腕、前腕、手の動作補助を実現する。その結果、作業者の身体的負担を軽減しながら作業効率の向上を図る。
手術・治療適応の指標となる新たな高齢者健康状態評価基準の構築

本研究は、InBody770、血圧脈波検査(CAVI)、SF-8が高齢者の新たな健康状態評価基準になり得るかを検討する臨床研究である。機器の整備と測定のシステム構築、人的配置・教育を完了したH29年4月より東京医科大学八王子医療センター消化器外科・移植外科への手術目的で入院する65歳以上の患者すべてに3つの検査を行なった。372例の高齢患者に対して本検査を施行した。InBody770の指標としては骨格筋量指標(SMI)を採用し、男性7.0kg/m2、女性5.7kg/m2未満を異常値(サルコペニア)とした。CAVIについては、9.0以上を異常値(動脈硬化+)とした。SF-8を用いた健康関連QOL評価においては、Physical Component Summary (PCS)とMental Component Summary (MCS)について各々男女別に健常人の25percentileをcut off値とした。40.1%の高齢患者にサルコペニアを認めた。サルコペニアの頻度については年齢との明らかな相関は認めなかった。CAVIについては57.8%の高齢患者で異常値となった。SF-8の結果では、高齢患者の30.4%でPCSが、47.2%でMCSが異常となった。これらの各因子間に相関は認めなかった。術後合併症について、Clavien-Dindo IIIa以上を認めた症例は34例(11.8%)であった。SMI値のみが、単独で合併症との相関を認めた(p=0.007)。一方、各検査を組み合わせて検討すると、SMI or SF-8の異常と合併症との間に相関を認め、陰性的中率が93.2%と高く、リスクの低い症例を抽出することが可能であった。SMI and CAVIの異常も合併症発症と相関を認め、OR 3.66 (1.53-8.78 95%CI)でハイリスク症例の抽出に寄与すると考えられた。多数の症例のデータが蓄積しているが、InBody770、SF-8のデータ取得についてはシステマチックに行われていたが、CAVIの測定については当科医局員のマンパワーに頼っていた部分があり、3つすべてのデータが揃わない事例が時々みられるようになった。従って、データが整った患者数が当初の予定より少なくなっているため。データ収集については、H31年3月までで一旦終了し、データ解析をさらに詳細に施行する。特に、すべてのデータを使った解析だけでなく、疾患部位別の解析、悪性疾患に限定した解析、他のリスク因子(年齢や性別、栄養指標、手術因子など)と組み合わせた解析などを行い、従来の検査だけでは抽出できなかったハイリスクの患者の抽出に繋げられないか検討していく。2019年度の日本外科学会では現在まで解析できた結果を発表した。さらに肝胆膵外科学会や日本消化器外科学会などで発表していくとともに、論文作成に着手する予定である。本課題の採択後、当時稼働していたInBodyS10を使って臨床研究の遂行を目論んだが、特定の診療科ブースに設置されており、当科の患者全ての測定を行なうのは困難であることが予想された。また、機器の老朽化も認め、多くの診療科からのInBody使用の要望もあったことから、新規InBodyを購入して、検査科に設置し、広く測定の門戸を拡げる必要性を痛感した。そのため、まず、2016年7月に施行された当院の1000万円以下の機器備品購入の募集に最新鋭機であるInBody 770を申請した。申請に当たって、当院の検査科、栄養科、腎臓内科、代謝内分泌内科、消化器内科と連携して応募し、無事に採択となった。採択後、予算設定に際して値引き交渉などが行なわれたため、InBody 770の導入には時間がかかったが、2017年3月に機器の搬入が行なわれ、4月より稼働が可能な見込みとなったため、「新規高齢者健康状態評価基準の構築を目指した臨床研究」を立ち上げ、当院の医学研究倫理審査委員会に申請した。平成29年3月9日に審議が行なわれ、3月15日付けで医学研究倫理審査承認の結果を受けた(受付番号H-164)。そこで、我々の診療科(消化器外科・移植外科)のメイン病棟にCAVI測定が可能の血圧脈波検査装置を購入し、SF-8のライセンス契約を行い、5月より実際の患者さんへの運用を開始した。運用にあたっては、当科の外来医師、外来看護師、外来クラーク、病棟のメディカルクラークへの説明会を数回施行して、協力を得た。また、InBody 770の測定には当院検査科の全面的なバックアップを受けている。現在65歳以上のすべての侵襲的な治療(手術、TACE、化学療法など)を受ける患者さんに対してデータを収集中である。当初使用可能と考えていたInBodyS10が機器の設置場所の問題や、老朽化、検査を担当する人員などの問題で使用不能と判断し、新たに検査科にInBody 770を購入・設置することにしたため、その諸手続に相当の時間を要したため。また、病院の正式な検査機器としてInBody 770を導入したため、院内の電子カルテや、会計システムとの連動も不可欠で、システム構築に時間を要した。

H28年度は機器の導入・整備に大半を費やすことになったが、機器の整備と測定のシステム構築、人的配置・教育を完了したH29年4月より東京医科大学八王子医療センター消化器外科・移植外科への手術目的で入院する65歳以上の患者すべてに3つの検査を行なった。36.4%の高齢患者にサルコペニアを認めた。サルコペニアの頻度については年齢との明らかな相関は認めなかった。CAVIについては41.5%の高齢患者で異常値となった。SF-8の結果では、高齢患者の30.6%でPCSが、26.4%でMCSが異常となった。二つ以上の評価項目が異常となった高齢者をリスク有りと判定すると、96例(全体の37.2%)が含まれた。Clavien-Dindo grade III以上の術後合併症を24例(9.3%)に認めたが、合併症予測の感度は58.3%、特異度65%であった。陰性的中率が93.8%と高く、合併症(ー)の患者予測には非常に有用であることが示唆された。当初使用予定であったInBodyS10が使用不可能となり、InBody770の購入申請から始めざるを得ず、H28年度の大半を機器の購入・整備に費やしたため、実際の患者様に対する測定が開始されたのはH29年4月になってからとなった。そのため測定できた患者数が当初の予定より少なくなっている。本研究は、InBody770、血圧脈波検査(CAVI)、SF-8が高齢者の新たな健康状態評価基準になり得るかを検討する臨床研究である。機器の整備と測定のシステム構築、人的配置・教育を完了したH29年4月より東京医科大学八王子医療センター消化器外科・移植外科への手術目的で入院する65歳以上の患者すべてに3つの検査を行なった。372例の高齢患者に対して本検査を施行した。InBody770の指標としては骨格筋量指標(SMI)を採用し、男性7.0kg/m2、女性5.7kg/m2未満を異常値(サルコペニア)とした。CAVIについては、9.0以上を異常値(動脈硬化+)とした。SF-8を用いた健康関連QOL評価においては、Physical Component Summary (PCS)とMental Component Summary (MCS)について各々男女別に健常人の25percentileをcut off値とした。40.1%の高齢患者にサルコペニアを認めた。CAVIについては57.8%の高齢患者で異常値となった。SF-8の結果では、高齢患者の30.4%でPCSが、47.2%でMCSが異常となった。これらの各因子間に相関は認めなかった。術後合併症について、Clavien-Dindo IIIa以上を認めた症例は34例(11.8%)であった。SMI値のみが、単独で合併症との相関を認めた(p=0.007)。一方、各検査を組み合わせて検討すると、SMI or SF-8の異常と合併症との間に相関を認め、陰性的中率が93.2%と高く、リスクの低い症例を抽出することが可能であった。SMI and CAVIの異常も合併症発症と相関を認め、OR 3.66 (1.53-8.78 95%CI)でハイリスク症例の抽出に寄与すると考えられた。
癌治療、診断用新規放射性医薬品の創薬:機能性有機金属錯体の合成と代謝生理学的研究

ラジオアイソトープ(RI)標識モノクローナル抗体に関する技術は、臨床治療が行われ有用性が確かめられたが、臨床には利用できない現状である。本年度、申請者は、理研リングサイクロトロンで製造したマルチトレーサー法を用いて、Diethlenetriamine-pentaacetic acid (DTPA)を付加したヒト化抗体の各種金属の血清成分との結合特性と担癌マウスを使った生体中での臓器特異性と代謝過程とそのダイナミクスについて明らかにした。また、peptide-DOTAやDOTAフォームを維持したSCN-Bz-DOTAを合成し、生体内動態を担癌マウスを用いて調べた。これらの標識モノクローナル抗体は、腫瘍の萎縮効果を有し、特異的腫瘍濃縮を示し、新規放射性医薬品としての応用の可能性を示唆した。一方、亜鉛およびマンガンが脳腫瘍に特異的に蓄積することを明らかにした。さらには糖尿病治療薬として利用の可能性がある、バナジウム錯体化合物を投与した糖尿病モデル動物の血糖値降下作用と各種元素の取り込みに対する影響を検討し、新規放射性医薬品の開発のみならず、糖尿病治療薬としての錯化合物の代謝過程に対する前臨床研究にマルチトレーサー法が有効であることを証明できた。これにより、新規の癌治療、診断薬の創薬に向けた知見が得ることを目的とし、研究を推進している。ラジオアイソトープ(RI)標識モノクローナル抗体に関する技術は、近年大きな発展を遂げ、欧米では画像診断を目的としていくつかのRI標識抗体が臨床応用されている。わが国でも、臨床治療が行われ有用性が確かめられたが、臨床には利用できない現状である。本年度、申請者は、理研リングサイクロトロンで製造したマルチトレーサー法を用いて、Diethlenetriamine-pentaacetic acid(DTPA)を付加したヒト化抗体の各種金属の血清中での安定性と、マウスを使った生体中での臓器特異性及び骨や肝等への代謝過程とそのダイナミクスについて明らかにした。また、モノクローナル抗体として検討されているDOTA誘導体としてpeptide-DOTAやDOTAフォームを維持したSCN-Bz-DOTA(抗体中のリジンのアミノ残基と結合するisothiocyanate部位を有する。)を合成した。SCN-Bz-DOTAはフェニルアラニンを出発原料として、エチレンジアミン等を付加し骨格を延長し、さらに、p-トルエンスルフォニルで保護したアザペンタンを付加、環形成等を経て合成した。また、マルチトレーサー法を用いて、DOTAを骨格としたSCN-Bz-DOTAに、腫瘍の存在する臓器に特異的に集積する組み合わせを、動物実験により推進している。
口腔粘膜の遺伝毒性試験に関する歯科的要因の検討

[背景・目的]遺伝毒性影響とは、微細な染色体の障害を検出し、変異原性、がん原性を示す生物学的影響指標であり、簡便かつ鋭敏な試験として「小核試験」が広く使用される。口腔粘膜の小核試験を実施し、また口腔内金属や歯周疾患の状態などを詳細に把握し、歯科領域の要因が口腔粘膜の小核試験にどのような影響を与えるかを明確にし、精度の高い口腔粘膜を用いた小核試験を確立することを目的とした。[対象]仕事や趣味で化学物質に曝露していない男性の健常者97名。[解析方法]小核試験を従属変数、また歯科的要因(口腔内歯科用金属の数、アマルガムの数、レジンの数、ブラッシングの回数、4mm以上のポケットの数、歯科医院通院回数)、年齢、アルコール摂取量、喫煙の有無を独立変数として重回帰分析ステップワイズ法を行った。[結果]重回帰分析ステップワイズ法による多変量解析の結果、小核試験に有意に影響を及ぼす要因としては、年齢のみが採択された(標準回帰係数β=0.45自由度調整R^2=0.20)。歯科的要因についてはいずれも統計学的に有意でなかった。[考察]年齢は過去の報告でも有意な要因として報告されており、本研究でも同様の結果となった。またアルコールや喫煙、そして歯科的要因については、いずれも統計学的に有意な項目とはならなかった。今後は、視診による口腔内充填物・補綴物の把握にとどまらず、血中や毛髪中の金属濃度などを曝露指標にすることでより精度の高い調査を行い、口腔粘膜の遺伝毒性試験と歯科的要因との関連性を調査する必要があると考える。平成21年度研究進行状況について山形大学医学部倫理委員会にて承認後に本研究を行った。本研究について説明し、書面にて同意をえられた60名を対象者とした。<試料採取、アンケート調査および口腔内診査>仕事や趣味で化学物質の曝露がないと考えられるボランティア60名から、試料の採取として血液5cc、口腔粘膜を採取した。またアンケート調査として、遺伝毒性試験に影響を及ぼすと考えられる因子(性、年齢、飲酒習慣、喫煙習慣、ビタミン、ミネラルなどの抗遺伝毒性作用があると考えられる栄養素の摂取状況、ならびに歯磨き回数、歯磨剤使用の有無などの口腔衛生習慣に関する項目)を調査した。また口腔内の充填物、補綴物の状況、口腔衛生状態ならびにう蝕や歯周疾患などの歯科疾患罹患状況について口腔内診査を行った。<遺伝毒性試験>遺伝毒性試験として小核試験ならびにコメットアッセイを行った。どちらの試験もリンパ球および口腔粘膜で行った。(当初の予定では小核試験のみを行う予定であったが、コメットアッセイも行った。)平成22年度の予定<データ解析>遺伝毒性試験ならびにアンケートおよび口腔内診査で得られた情報を用いて統計解析(多変量解析)を行っている。従属変数は、遺伝毒性試験の結果であり、独立変数はアンケート情報および口腔内診査によって得られた情報である。これらの解析を終了させ、得られた結果について、学会発表ならびに論文作成を行う予定である。なお学会発表は第59回日本口腔衛生学会・総会を予定している。[解析方法]

小核試験を従属変数、また歯科的要因(口腔内歯科用金属の数、アマルガムの数、レジンの数、ブラッシングの回数、4mm以上のポケットの数、歯科医院通院回数)、年齢、アルコール摂取量、喫煙の有無を独立変数として重回帰分析ステップワイズ法を行った。[結果]重回帰分析ステップワイズ法による多変量解析の結果、小核試験に有意に影響を及ぼす要因としては、年齢のみが採択された(標準回帰係数β=0.45自由度調整R^2=0.20)。歯科的要因についてはいずれも統計学的に有意でなかった。[考察]年齢は過去の報告でも有意な要因として報告されており、本研究でも同様の結果となった。またアルコールや喫煙、そして歯科的要因については、いずれも統計学的に有意な項目とはならなかった。今後は、視診による口腔内充填物・補綴物の把握にとどまらず、血中や毛髪中の金属濃度などを曝露指標にすることでより精度の高い調査を行い、口腔粘膜の遺伝毒性試験と歯科的要因との関連性を調査する必要があると考える。
M1マクロファージからM２マクロファージへの形質転換を介した大動脈瘤治療の試み

本研究計画では、4つの誘導因子、1抗炎症性M2マクロファージ(M2MF)の誘導因子としてリコンビナントタンパクIL-4およびIL-13、2M2MF細胞、3M2MF培養上清(M2MF-CM)、4M2MF由来エクソソーム(M2MF-exo)によるM1MFからM2MFへの形質転換を介した大動脈瘤治療効果について検討するため、以下の計画を遂行した。計画1:マクロファージJ774A.1を用い、IL-4, IL-10, TGF-βを培養培地に添加して4日間培養し、M2MFに分化誘導した。M2MFの特性確認として、Arg-1, Ym-1, IL-10遺伝子発現の有意な上昇およびIL-4, IL-10タンパク発現産生亢進を認めた。無血清培地で48時間静置したM2MF-CMを用い、超遠心法にてエクソソームを回収した。透過型電子顕微鏡で直径100nmほどのエクソソームを確認した。細胞1万個あたりのタンパク量は、約2.8μgだった。計画2:LPSで炎症惹起した炎症性M1MF培養培地に4つの誘導因子を添加または共培養し、M1MFの遺伝子発現量をqRT-PCRで測定した。M1MFに比べて4つの誘導因子は、iNOS, IL-1β, IL-6, MCP-1, MMP-2, MMP-9遺伝子発現が大きく低下した。その中でも特に1IL-4/IL-13および2M2MF細胞がより低下した。また、この2つの誘導因子は、Arg-1,Ym-1, TGF-β1遺伝子発現量が上昇した。計画3:apolipoprotein E遺伝子欠損マウスに、Angiotensin-II4週間持続注入による大動脈瘤モデルマウスを用い、大動脈瘤組織を採取して組織培養を行った。その培養培地に4つの誘導因子を添加または共培養したところ、2M2MF細胞でMMP-9が有意に低下した。これらの結果から、2M2MF細胞が最も効果が得られた。本年度は、in vitroおよびex vivoにて4つの誘導因子によるM1MFおよび大動脈瘤組織への影響を比較検討し、有用な因子の候補を絞ることを計画としていた。実績の概要からも候補となる因子の絞り込みが完了し、順調に進展していると言える。次年度以降では、より強い効果が得られた誘導因子M2MF細胞を用いて、in vivoにて効果を判定する。大動脈瘤モデルマウスにM2MFを静脈内投与または腹腔内投与する。対照群には生理食塩水を用いる。投与開始から2,4,8週間後に、エコーで瘤最大短径を継時的に測定する。評価は、肉眼所見、顕微鏡下瘤径測定、組織学的評価、生化学的評価)、MMP-2,-9酵素活性測定を行う。また、MF形質転換については、組織切片のM1/M2MF蛍光免疫染色評価や、フローサイトメトリーによる血中M1/M2MF発現量分布測定を行う。もし効果が得られなかった場合は、投与濃度や投与回数、評価時期を再検討する。

実績の概要からも候補となる因子の絞り込みが完了し、順調に進展していると言える。次年度以降では、より強い効果が得られた誘導因子M2MF細胞を用いて、in vivoにて効果を判定する。大動脈瘤モデルマウスにM2MFを静脈内投与または腹腔内投与する。対照群には生理食塩水を用いる。投与開始から2,4,8週間後に、エコーで瘤最大短径を継時的に測定する。評価は、肉眼所見、顕微鏡下瘤径測定、組織学的評価、生化学的評価)、MMP-2,-9酵素活性測定を行う。また、MF形質転換については、組織切片のM1/M2MF蛍光免疫染色評価や、フローサイトメトリーによる血中M1/M2MF発現量分布測定を行う。もし効果が得られなかった場合は、投与濃度や投与回数、評価時期を再検討する。本年度では、in vitroおよびex vivo検討を主体に進めており、in vivo検討に必要な動物飼育管理費を使用しなかった。また、当初予定していた国際学会に参加しなかったため、旅費(外国出張費)を使用せず次年度使用額が生じた。今後、より強い効果が得られた誘導因子M2MF細胞を用いて、in vivoにて効果を判定するため、動物購入費や飼育管理費、試験試薬費等に使用する。また、国際発表を積極的に行うための旅費として使用する。
咬合挙上によるラット咬筋の筋線維タイプの変化およびその調節機構の解析

スプリント療法の筋肉レベルでの生理学的治癒機序を解明するため、ラットを用いて、咬合挙上(下顎切歯に咬合挙上板を1週間装着)による咬筋筋線維タイプの変化およびその調節機構の解析を行った。1.咬合挙上による咬筋筋線維タイプの変化2.咬筋筋線維タイプの調節機構スプリント療法の筋肉レベルでの生理学的治癒機序を解明するため、ラットを用いて、咬合挙上(下顎切歯に咬合挙上板を1週間装着)による咬筋の筋線維タイプの変化およびその調節機構の解析を行った。1.咬合挙上による咬筋の筋線維タイプの変化。2.咬筋筋線維タイプの調節機構。咬合挙上による咬筋の筋線維タイプの変化がMyoDファミリー(Myf5,MyoD,Myogenin,MRF4)を介して制御されているかを明らかにするため、同様にラット咬筋におけるMyoDファミリーのmRNA量をcompetitive RT-PCR法にて定量的に解析した。その結果、37日間の咬合挙上によるMyoD,Myogenin mRNA量の一過性の増加が観察された。これらの結果は、MyoD,Myogeninが咬筋筋線維タイプの調節に何らかの関係を持つ可能性を示唆する。1.咬合挙上による咬筋筋線維タイプの変化2.咬筋筋線維タイプの調節機構
構成論的発達科学－胎児からの発達原理の解明に基づく発達障害のシステム的理解－

ヒトのこころの発達メカニズムをモデル化し,発達障害の発生する仕組みの理解に基づく支援法の構築を目指す方法論が新学術領域により構築され,始動した.今後も継続して発展させるためには,本領域が掲げた新しい方法論とその成果を広く発信し,学問分野としての醸成を推進する必要がある.研究目的達成のために,人間に関する科学的データに基づき,実際に動作するモデルやシステムを構築し,動かしてみた結果を検証・評価してモデルやシステムを修正するループが不可欠であり,A.構成論,B.人間科学, C.当事者研究の3つの研究項目を設定し,密な連携によって研究を推進してきた.取りまとめに際しても,各研究計画班の代表を務めた研究者が研究分担者として参加し,協力して成果のとりまとめを行った.取りまとめとして,1)研究者向けに,「構成論的発達科学」の方法論をまとめた論文を日本赤ちゃん学会の学術誌ベビーサイエンスに掲載した.著者には,各計画班代表研究者が含まれている.また,構成論的発達科学の主成果の1つである胎児シミュレーションに関しては,そのモデルをオープンジャーナル(Scientific Reports)において公開した.2)公開シンポジウムとして,第5回新胎児学研究会および発達神経科学学会第6回学術集会が,本領域の成果の総括と発展的テーマ・後継プロジェクトに関する内容で開催された.また,第40回日本母体胎児医学会で招請講演を行った.3)継続的に発展する研究コミュニティとして,新規プロジェクトや学会活動以外に,自発運動に関する研究者が集まるGMミーティングや,新学術で共同研究を行った研究者間での持続的な連携などに結びついている.また,成果のとりまとめとして,成果報告書の冊子版(500ページ程度)を作成した.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
NMRによるコフィリン・デストリンの立体構造解析と機関相関

我々は、ストレス応答に重要な役割を果たすと考えられているコフィリン・デストリンの立体構造決定と機能相関の解明を目指して実験を行ってきた。の目的のために必要な多次元NMRの測定法・解析法は完成した。特に後者については,新規ピークピッカーや強力な多次元ベースライン補正プログラム,さらにInteractiveな解析マクロプログラムを作り終え,加えて以前に作成した2次元NMR解析プログラムシステムを拡張することにより,多次元NOESYスペクトル解析システムの構築を完了した。一方、ターゲットであるデストリンについては、まず安定同位体ラベル体を大量に作製し,ラベル体の多次元NMR測定(HNCA,HN(CO)CA,CBCA(CO)NH,CBCANH,NH(CA)HA,HBHA(CO)NH,HCCH-TOCSY,C(CO)NH)を行い,アミノ酸主鎖および側鎖の大部分の帰属を完了し,α炭素の化学シフトを用いて2次構造の推定を行った。さらに,3次構造決定のためのNOESY測定(N-edit NOESY-HSQC,C-edit NOESY-HSQC)を行い、先述の解析システムにより立体構造計算を進めた。その結果、我々はRMSD(Root-Mean-Square Deviation)で1.0Å程度の立体構造を得ることができた。観測されないシグナルがあるせいか、まだ全てのNOE由来の距離情報の間の整合性を確認するには至っていないが、全体のフォールディングや2次構造ユニット間の位置関係は正しいと考えられる。この結果はコフィリンファミリーに属するタンパク質間の相互のアラインメントの結果や、既に知られている生化学的な知見を良く説明するもので、今後このファミリーの構造機能相関を議論するために非常に有用であると考えられる。
非侵襲的自律神経電図法のためのグラフェン電極および高感度計測器の開発

当初の計画の13について研究を実施し、下記の実績を得た。1従来電極と微小針電極法(MNG)による筋交感神経活動(MSNA)の同時計測実験と解析:H29年度の研究結果から、電極間隔等の仕様変更の必要性が示唆された。これを踏まえ、H30年度は最外径や間隔、材質の異なるLaplacian電極を複数設計・製作し、MSNAの検出可能性を実験的に検証した。結果、最外径9.0mm、間隔0.9mm、材質Ag/AgClの電極において、最も再現性が高かった。腓骨神経・脛骨神経を対象とした実験で、3名の被験者全員でMSNAに類似した波形を得た。また、3名中2名では神経走行に沿って設置した2電極からの出力波形が、同様な発火パターンを示した。2超低入力容量アンプICを用いた新能動電極の設計と製作:H29年度に引き続き、入力容量をキャンセル可能な非反転増幅回路型の完全差動初段回路について、改良に取り組んだ。まず、ブートストラップ技術を導入し、初段回路の入力インピーダンスを高上した。帰還部にコンデンサを使用し、直流(低周波)に対する入力インピーダンスを低く抑えた。また、入力インピーダンス増加に伴う商用電源雑音の混入を抑えるため、driven right leg(DRL)回路を導入した。DRL回路の出力は電極表面から生体へ帰還するのが一般的であるが、電極裏面にもドライブすることで圧着バンド等からの商用電源雑音の混入を抑制できることを見出した。3グラフェン製Laplacian型電極の製作:H29年度に獲得したLaplacain電極表面へグラフェンを転写する方法を用いることで、再現性高く転写が行えることをラマン分光光度計により確認した。特に、polymethyl-methacrylateクロロベンゼンの濃度が転写の成否に強く影響を与えることを見出した。当初の計画にあった下記13について研究を行い、記載内容の実績を得た。1従来電極と微小針電極法(MNG)による筋交感神経活動(MSNA)の同時計測実験と解析:まず、改良型のWavelet-Denoising法を、MNGで得られたMSNAと皮膚交換神経活動(SSNA)に白色雑音を印加したデータに適用した。結果、従来型のDenoising法と比べて低S/Nデータに対する信号検出能が向上することを確認した。また、模擬MNG信号に対しても同様な結果が得られることを確認し、新Denoising手法としてフルペーパー論文にまとめ、Advanced Biomedical Engineeringに投稿した。MSNA、SSNAの非侵襲計測実験に関しては、新しい電気刺激装置を導入し、従来よりも神経走行の同定にようする時間を短縮できることを確認した。複数名の健常被験者にて実験を行い、1名において500Hzを超える神経活動様の信号を記録した。2超低入力容量アンプICを用いた新能動電極の設計と製作:電極後段の計測系に不具合が発生したため、新能動電極の設計と製作をH29年度の実施内容に変更した。計測に使用しているICの破損個所と断線箇所を同定し、計測系を修繕した。また、新たにDriven Right Leg回路を導入し、雑音混入量を抑制できることを確認した。3グラフェン製Laplacian型電極の製作:銅箔基板上に生成された1cm角のグラフェンを、別の銅箔電極上に転写する技術を獲得した。転写の際の保護膜材の濃度や被服スピン条件、乾燥方法などについて適した情報を得た。また、製作した電極と筋電計とつなげ、銅箔電極を使用した場合と、グラフェン転写電極を使用した場合とで、筋電図のS/N向上に寄与するかを検討した。前記1については、改良型の雑音除去法の有効性が確認でき、論文投稿に至ったのは当初計画以上の進展である。一方、愛知医科大学での同時計測実験については計画した2回のうち1回の実施にとどまった。実験回数が減った理由は、前記2に記載したように、計測系の不具合の発生と、問題個所の同定に時間がかかったためである。2に予定していた新能動電極の設計と製作については、計測系不具合の発生に伴いH29年度の実施に変更したため、進捗が遅れている状況にある。ただし、不具合修正のタイミングで導入したDRL回路については、雑音低減効果を定量的に確認することができ、国内学会(ライフサポート学会フロンティア講演会)にて報告した。これは計画になかった進展である。3のグラフェン電極の製作については、おおむね計画通りに進んでいる。ヒトの筋活動の計測において、銅箔電極よりも製作グラフェン電極の方がS/Nが向上するエビデンスを得られたのは大きな進展である。この結果は国際会議(APCMBE)にて報告する予定となっている。3グラフェン製Laplacian型電極の製作:H28年度は1cm角のグラフェン試料をウェットプロセスにより別試料に転写する技術を獲得した。H29年度は別試料に転写したグラフェンに、更にマスク処理を施し、酸素プラズマエッチングによりLaplacian型の電極形状(ディスクの外側に同心円のリングが存在)にパターニングする技術を獲得した。また、Laplacian型に事前加工したAu製電極/Cu製電極に前述の技術を適用し、グラフェン被覆したLaplacian型電極を製作することに成功した。グラフェン被覆

Laplacian電極を用いて被験者7名を対象に筋電図を計測した結果、被覆前の電極と比べて有意に信号雑音比が増加することを確認した。2超低入力容量アンプICを用いた新能動電極の設計と製作:入力容量をキャンセル可能な非反転入力型バッファ回路(高域フィルタ機能付き)に注目し、計測装置に導入できるよう差動入出力型の回路に変形した。当該回路をLaplacian型電極の裏面に実装し、筋電図計測において従来回路使用時と比較した。結果、入力容量非キャンセル時の方が安定度の高いが、フィルタ導入と差動型への変更により信号雑音比の向上が認められた。1従来電極と微小針電極法(MNG)による筋交感神経活動(MSNA)の同時計測実験と解析:神経走行の同定と電極装着について安定した実験手技を獲得するため、MNGを同時計測しない予備実験を繰り返し、1名の被験者でMSNAに類似した活動を得た。結果を踏まえ愛知医科大にてMNGとの同時計測を試みたが、従来型Laplacian電極でのMSNAの非侵襲検出には至らなかった。グラフェン被覆Laplacian電極(裏面は従来回路)でも同様の結果であったため、電極間隔や裏面回路を変更する必要性が示唆された。自律神経電気活動の非侵襲計測に向け、本研究では当初計画に沿って3つのアプローチを同時併行で進めている。H29年度は電極材の改良を基軸とするアプローチ3において、当初目標を前倒しで達成する成果が得られた。特殊形状のLaplacian型金属(AuまたはCu)電極にグラフェンを被覆する技術を確立したこと、また、金属電極へのグラフェンの被覆により筋電図計測において信号雑音比(S/N)に有意な向上(7名中6名、p<0.01)を確認したことが、これに該当する。なお、本成果の一部をH29年7月に国際学会(APBME 2017、シドニー)にて発表することを計画し、アブストラクト査読の結果より採録が決定していたが、当該国際学会が急遽中止になったためH30年度に発表する予定である。雑音量低減の信号処理を基軸とするアプローチ1については、H28年度に前倒しで成果が得られたため、年度末に学術論文を投稿した。しかし、論文の一部に不備があり、不採択となった論文の修正と補強に時間を要している。その結果、当初計画のスケジュールと同程度の進捗となっている。計測用初段回路(電極の裏面)の改良を基軸とするアプローチ2については、H28年度に後段計測回路に故障が発生し修復に時間を要したため遅れていたが、H29年度では回路構成の変更についての検討を行え、遅れを少し挽回した。また、フィルタ機能付き差動型非反転入力バッファの導入により同相除去比の向上(S/Nの向上)に目途がたった点は成果の一つである。前述回路に容量キャンセル機能を付加し、筋電図計測において機能の有無の影響を評価した結果、容量キャンセルを行った方が不安定な計測結果となった。キャンセルの容量値について適正化の必要性が判明した。上記の3つのアプローチの進捗状況を総合的に考え、おおむね順調に進展しているとの判断に至った。当初の計画の13について研究を実施し、下記の実績を得た。1従来電極と微小針電極法(MNG)による筋交感神経活動(MSNA)の同時計測実験と解析: