hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トーラス装置における先進的ダイバータ方式(SHC境界)の開発に関する研究

我々は,これまでに行われたエルゴディックリミターの詳細な実験結果の見直しを行い発展させることで,「放射冷却」と「Hモード達成」を同時に実現することが可能な新しいダイバータ配位「SHC境界」を考案した.本研究は,SHC境界を実機に適用して本格的な実験を始める前に,予備実験やシミュレーションを行って粒子や熱の挙動を調べることにより,SHC境界を用いたダイバータの性能を評価することを目的としている.本年度は,昨年度より開発を行ってきたコードによる,ダイバータチャンネル内粒子の計算機シミュレーションと,完成直後の大型ヘリカル装置(LHD)において,SHC境界ダイバータの初期実験を行った.シミュレーションでは,ダイバータ板上の粒子束分布にアイランドの位相と相関のあるトロイダル非対称性が存在することが明らかになった.現在までの解析で,このような非対称の出現は粒子の排出経路とX点の位置関係に起因することが示唆されているが,最終的な結論の導出は今後の課題である.LHDにおける実験では,まずSHC配位の形成を確かめる磁気面計測を行った.その結果,予定通りの位置にアイランドが生成されていることが確認された.また,実際のプラズマを生成させて行ったトムソン散乱による電子温度分布計測からも,明瞭なアイランドが生成されていることが確かめられた.さらに,SHC配位にすることで,主プラズマ特性を変化させ得るということを初期的な結果ながら証明することができた.今後は加熱パワーの増強とともに広いパラメータ領域で実験を進めて行き,SHC境界を用いたダイバータ運転の最適化と,燃焼炉への応用を見据えた性能評価を行ってゆく.我々は「放射冷却」と「Hモード達成」を同時に実現することが可能な新しいダイバータの概念として,「SHC境界」を考案した.本研究は,SHC境界を実機に適用する前に,粒子や熱の振る舞いを予備実験や計算機シミュレーションを行うことにより,SHC境界のダイバータとしての性能を定量的に評価することを目的としている.本年度は基本原理の確認と基礎的データの収集を行うために,本研究既存の中型ヘリカル装置(CHS)を用いて予備的な実験を行った.以下得られた結果について具体的に述べる.実験では,SHC境界配位に必要なm/n=1/1の磁気島を16個の外部摂動磁場コイルを用いて印加する.まず,コイルに流す電流値を,真空磁気面を計算する「KMAG」コードを用いて決定する作業を行った.次に,実際のプラズマ実験に先立って,磁気島が理論的に予想される位置に生成しているかどうかの検証を,電子銃と蛍光メッシュを組み合わせた磁気面マッピング法により行った.その結果,計算で予想される位置にm/n=1/1の磁気島が生成していることが確認された.一方,m/n=2/1の磁気島も小さいながら存在していることが明らかになった.これは,コイル形状の不均一さと実験棟建屋の磁性体による不正磁場のために,m/n=1/1のトロイダルカップリングで生じるm/n=2/1の磁気島のキャンセルが,完全に行われなかったためであると考えられる.コイルに流す電流の大きさおよび向きを変化させることにより,磁気島の幅およびフェイズを制御可能であることも確認された.マッピング実験後に行ったNBIプラズマによる実験では,磁気島を印加すると電子密度の減少に伴う電子温度の上昇が起こること等,初期的な結果を得た.次年度以降も,シミュレーションコードの整備と平行して更に解析を進めて行く計画である.新しいダイバータの概念として考案された「SHC境界」は,これまでの伝統的なダイバータでは両立させることが難しいと考えられてきた「放射冷却」と「Hモード放電」を,同時に達成することが可能な磁場配位である.本研究はSHC境界配位における粒子や熱の振る舞いを,予備実験や計算機シミュレーションを通して明らかにし,実機に適用する前にその性能を定量的に評価することを目的としている.昨年度までに行われた,本研究所の中型ヘリカル装置(CHS)を用いた予備実験で,粒子リサイクリングにトロイダル方向の非対称性が存在することが明らかになっている.この実験結果を解釈するために,本年度は計算機シミュレーションによる解析を行うべく,コードの開発を精力的に行った.以下,コードの概要と得られた結果について具体的に述べる.本コードは,拡散により閉じ込め領域から漏出する粒子の挙動を模擬するモンテカルロコードで,真空中の磁力線トレースコードをベースに開発したものである.ここでは,衝突による粒子の散逸方向は完全にランダムで,拡散係数は粒子の平均自由行程に反比例し,散逸量に比例するという条件を仮定している.SHC境界は,閉じた磁気面の周囲にm/n=1/1の磁気島を印加することにより形成される.そこで,磁気島の内側に存在する最外殻磁気面上に粒子源を均一に分布させ,ダイバータ板(真空容器壁)に到達する粒子を計数することにより,SHC境界における粒子束のトロイダル方向分布,ポロイダル方向分布を得ることができる.以上の手法を用いてシミュレーションを行うと,粒子束分布にトロイダル/ポロイダル方向の非対称性が現れた.これはCHSにおける実験結果と定性的に一致する。次年度は,完成直後のLHDにおいて実験を行い,これまでの研究を総括する予定である.我々は,これまでに行われたエルゴディックリミターの詳細な実験結果の見直しを行い発展させることで,「放射冷却」と「Hモード達成」を同時に実現することが可能な新しいダイバータ配位「SHC境界」を考案した.

本研究は,SHC境界を実機に適用して本格的な実験を始める前に,予備実験やシミュレーションを行って粒子や熱の挙動を調べることにより,SHC境界を用いたダイバータの性能を評価することを目的としている.本年度は,昨年度より開発を行ってきたコードによる,ダイバータチャンネル内粒子の計算機シミュレーションと,完成直後の大型ヘリカル装置(LHD)において,SHC境界ダイバータの初期実験を行った.シミュレーションでは,ダイバータ板上の粒子束分布にアイランドの位相と相関のあるトロイダル非対称性が存在することが明らかになった.現在までの解析で,このような非対称の出現は粒子の排出経路とX点の位置関係に起因することが示唆されているが,最終的な結論の導出は今後の課題である.LHDにおける実験では,まずSHC配位の形成を確かめる磁気面計測を行った.その結果,予定通りの位置にアイランドが生成されていることが確認された.また,実際のプラズマを生成させて行ったトムソン散乱による電子温度分布計測からも,明瞭なアイランドが生成されていることが確かめられた.さらに,SHC配位にすることで,主プラズマ特性を変化させ得るということを初期的な結果ながら証明することができた.今後は加熱パワーの増強とともに広いパラメータ領域で実験を進めて行き,SHC境界を用いたダイバータ運転の最適化と,燃焼炉への応用を見据えた性能評価を行ってゆく.
浮遊砂流れにおける組織構造が及ぼす粒子濃度変化および乱流変調に関する研究

(1)浮遊砂流れにおける粒子と流れの組織構造に関係について我々の研究では水路底面からの局所的な低速上昇流による粒子濃度の増加を定性的に評価することに成功しており,これをさらに詳細に検討した.その結果,粒子の輸送量を評価できる粒子フラックス値が,低速上昇流・高速下降流発生時に卓越することが示され,粒子の輸送に流れの組織構造が大きく影響していることを示した.また流体中に混入した粒子の径が大きければ流体の乱れが増大し,粒径が小さければ乱れが減衰することを実験的に示した.さらに,この増減のクリティカルな粒径がKolmogoroffスケールとほぼ一致することを示唆した.(2)河床波流れの発達過程における流れ場の変化特性について河床波流れにおける逆流の発生が流れ構造を大きく変化させていることが再確認され,特に瞬間レイノルズ応力の増大が顕著であった.この値は粒子浮上に関わる要素とされており,本研究でも逆流が存在する流れで粒子浮上領域が大きく検出された.また,数値計算によって実験では計測困難な鉛直-横断平面の流れ構造を示し,逆流の存在が横断方向の流れを増大する傾向を示した.さらに逆流域背後に発生するボイル渦の3次元性に注目し,渦による粒子の拡散を計測した.ボイル渦(低速領域)の横断方向領域において,近接する高速流体に引っ張られるように流れの方向が変化し,横断方向流速成分が大きくなる傾向が見られた.これは数値計算によっても再現された.さらにこの流れに粒子が追随し,徐々にボイル渦外部へ運搬される様子が確認された.(3)超音波ドップラー流速計(ADV)による高粒子濃度流れの計測砂粒子ではなく軽量のポリスチレン粒子を使用して,洪水流のような高粒子濃度の浮遊砂流れを実験室の流れで再現した.このような高濃度浮遊砂流れではADVは非常に有効な計測手段である.計測結果として,ADV信号の反射強度を使用して流速だけでなく粒子濃度の計測も可能であることが実験的に示唆された.(1)浮遊砂流れにおける粒子と流れの組織構造に関係について我々の研究では水路底面からの局所的な低速上昇流による粒子濃度の増加を定性的に評価することに成功しており,これをさらに詳細に検討した.その結果,粒子の輸送量を評価できる粒子フラックス値が,低速上昇流・高速下降流発生時に卓越することが示され,粒子の輸送に流れの組織構造が大きく影響していることを示した.また流体中に混入した粒子の径が大きければ流体の乱れが増大し,粒径が小さければ乱れが減衰することを実験的に示した.さらに,この増減のクリティカルな粒径がKolmogoroffスケールとほぼ一致することを示唆した.(2)河床波流れの発達過程における流れ場の変化特性について河床波流れにおける逆流の発生が流れ構造を大きく変化させていることが再確認され,特に瞬間レイノルズ応力の増大が顕著であった.この値は粒子浮上に関わる要素とされており,本研究でも逆流が存在する流れで粒子浮上領域が大きく検出された.また,数値計算によって実験では計測困難な鉛直-横断平面の流れ構造を示し,逆流の存在が横断方向の流れを増大する傾向を示した.さらに逆流域背後に発生するボイル渦の3次元性に注目し,渦による粒子の拡散を計測した.ボイル渦(低速領域)の横断方向領域において,近接する高速流体に引っ張られるように流れの方向が変化し,横断方向流速成分が大きくなる傾向が見られた.これは数値計算によっても再現された.さらにこの流れに粒子が追随し,徐々にボイル渦外部へ運搬される様子が確認された.(3)超音波ドップラー流速計(ADV)による高粒子濃度流れの計測砂粒子ではなく軽量のポリスチレン粒子を使用して,洪水流のような高粒子濃度の浮遊砂流れを実験室の流れで再現した.このような高濃度浮遊砂流れではADVは非常に有効な計測手段である.計測結果として,ADV信号の反射強度を使用して流速だけでなく粒子濃度の計測も可能であることが実験的に示唆された.
ITヘルスケアによる全人的ケアのシナジー効果の検証～看護と工学の連携モデル構築～

超高齢少子社会において,年金・医療・介護・子育ての分野で多くの課題を抱えている.特に介護の現状は,年々増大する介護需要に対して,供給側の源泉である財源と人材の不足に対処する有効な解決策が見出されていなかった.(1)そこで本研究では,地域住民の健康をサポートするウエルネスコミュニティ群の新しい形成方法を検討し,この社会実験が受け入れられるか否かシミュレーションで確認するために社会調査を実施した.調査は2010年10月12月に広島県三原市,徳島県徳島市,香川県高松市の3市で実施し247名から回答を得た.今回の調査結果を踏まえ,具体的なスキームにより理解を得ることが必要であり,今後への検討課題とする.(2)共同研究者の先行研究や結果からも,新ITヘルスケアは自立可能な高齢者および医療関係職を目指す学生にも高い評価を得ている.今後はITなど新しい技術の恩恵を受ける機会が少ない高齢者への技術的サポートが増える一助となるよう,さらなる検証を進めていきたい.(3)先行研究では明らかにできなかった高齢者の運動機能および心身機能に特徴ある傾向について,徳島県内の2施設40名を対象に,ITヘルスケアメニュー「モグラたたき」に絞ってビデオ録画を行うと同時に,運動および心身機能評価を行った.現在,これらから研究テーマである全人的評価についてと,看護と工学の連携モデルの示唆を得るためのデータ解析および論文作成中である.この基礎研究から発展できるテーマを今後の研究で行っていく.上記の詳細結果は今後論文などで発表していく予定である.(1)わが国のヘルスプロモーションは,国民に対する健康づくり対策として展開されてきた。「健康フロンティア戦略」にも唱われているように,健康寿命の延伸を目標としている。このような社会背景を踏まえて,本研究の目的は介護(看護)予防分野における革新的な技術を見出し,介護(看護)現場における有効性を検証し,実用的な価値を高め,技術を社会に役立たせて社会貢献を果たすことである。(2)今年度はスーパーITヘルスケアを用いた学生での予備実験で,測定方法の確認や評価方法の検討を中心に行った。特に本実験では対象者が高齢者であり,身体的にはもちろん,要介護(看護)にある方も少なくない。再調査(再実験)も困難となるため,シナジー効果「躰・心・知」,中でも最近多い「閉じこもり症候」や「うつ症」に関連する「心のケア」の評価法については更なる文献調査を行い,その妥当性などを検討した。(3)臨床評価試験を実施する施設と交渉した結果,医療法人天満病院のデイサービス施設(徳島市),医療法人鴨島病院のデイサービス施設(吉野川市)の協力を得られることが決定し,次年度は両施設で実験研究を行う。(4)中・四国の5大学が参加する「ITヘルスケア推進コンソーシアム」のメンバーとして平成21年9月には広島,22年3月には香川で開催された会議に参加し先行研究などからも情報収集を行った。保健福祉(理学療法・看護)分野での発表からは,共通認識すべき問題点や今後への課題が得られた。工学分野では今後構築していかなければならない連携モデルについての意見交換が行え有効であった。(5)社会貢献の一環として行政(徳島市地域包括支援センター等)に出向き,研究の主旨や先行研究などの具体的実績を紹介・説明した。次年度に向け,充実した取り組みが実施できるよう調整中である。超高齢少子社会において,年金・医療・介護・子育ての分野で多くの課題を抱えている.特に介護の現状は,年々増大する介護需要に対して,供給側の源泉である財源と人材の不足に対処する有効な解決策が見出されていなかった.(1)そこで本研究では,地域住民の健康をサポートするウエルネスコミュニティ群の新しい形成方法を検討し,この社会実験が受け入れられるか否かシミュレーションで確認するために社会調査を実施した.調査は2010年10月12月に広島県三原市,徳島県徳島市,香川県高松市の3市で実施し247名から回答を得た.今回の調査結果を踏まえ,具体的なスキームにより理解を得ることが必要であり,今後への検討課題とする.(2)共同研究者の先行研究や結果からも,新ITヘルスケアは自立可能な高齢者および医療関係職を目指す学生にも高い評価を得ている.今後はITなど新しい技術の恩恵を受ける機会が少ない高齢者への技術的サポートが増える一助となるよう,さらなる検証を進めていきたい.(3)先行研究では明らかにできなかった高齢者の運動機能および心身機能に特徴ある傾向について,徳島県内の2施設40名を対象に,ITヘルスケアメニュー「モグラたたき」に絞ってビデオ録画を行うと同時に,運動および心身機能評価を行った.現在,これらから研究テーマである全人的評価についてと,看護と工学の連携モデルの示唆を得るためのデータ解析および論文作成中である.この基礎研究から発展できるテーマを今後の研究で行っていく.上記の詳細結果は今後論文などで発表していく予定である.
遺伝子工学による生物発光を利用したらん藻の生物時計の分子機構の解明

我々の開発した生物時計のコロニーレベルでの自動測定法と発光らん藻の実験系の利点を活かし、予想以上の成果を挙げることが出来た。要点は以下の4点である。らん藻の生物時計突然変異体を分離冷却CCDカメラ、寒天培地上のらん藻のコロニーが液体培養と同様なリズムを示すことを確認し,生物時計研究者の長年の夢であった「コロニーでの生物時計」を実現した(J.Bacteri.ol.,1994)。この装置の自動化成功により同時6,000クローンのサーカディアンリズムの自動測定が可能になり、これまで莫大な時間と労力を要した生物時計の突然変異体の分離を実現的なものとした。すでにこの実験系を利用し150,000クローンをスクリーニングし、これまで他の生物で得られているものに比べはるかに多様な、20種の生物時計の突然変異体を分離することに成功した(PNAS発表予定)。この成果は3つの国際学会(Gordon conference等)で発表し高い評価をうることが出来た。生物時計突然遺伝子のクローニング現在野生型DNAによる遺伝的相補によりこれらの突然変異遺伝子のクローニングを試みており、らん藻のゲノムが小さいこと、CCDカメラによるスクリーニングが容易なことを利用し、すでにいくつかの生物時計遺伝子のクローニングに成功している。引き続き他の突然変異遺伝子のクローニングを行ないその機能の解析を目指す。生物時計により制御をうける遺伝子生物時計により制御をうける遺伝子を網羅的に得ることを試みた。まずゲノムのランダムな小断片にルシフェラーゼ遺伝子をリンクさせ、らん藻に導入することでプロモータのライブラリを作製した。これまでに冷却CCDカメラによるコロニー測定法により、30,000コロニーをスクリーニングし約1000個の発光クローンを得た。そのリズムを検定したところ多くのクローンが様々な位相でリズムを示すことが見いだされ、生物時計による発現制御をうける遺伝子のライブラリを得ることが出来た。これは今後の解析の出発材料となる。Synechocistis 6803の生物発光リズム他種のらん藻Synechocistis 6803からも生物発光リズムの測定に成功し、らん藻の生物時計について比較検討することを可能にした。
面不斉遷移金属錯体の特性を用いた還元的不斉クロスカップリング

光学活性β-ジオール、ジアミン、アミノアルコールは不斉反応の不斉補助基、配位子として重要な化合物である。また顕著な生物活性を有する天然有機化合物の部分骨格にも数多く存在する。これらの光学活性β-ジオール、ジアミン、アミノアルコールを効率良く合成することは有機合成上重要な課題である。光学活性β-ジオールは対応するオレフィン化合物を不斉ジヒドロキシ化して容易に合成できるが、光学活性b-ジアミン、アミノアルコールの合成は容易ではない。我々は、既に面不斉遷移金属錯体に対してヨウ化サマリウムを用いたピナコールカップリング反応にて光学活性β-ジオール、ジアミンを得るのに成功した。本反応をさらに延長してアルデヒドとイミンとの還元的クロスカップリングでβ-アミノアルコールを光学活性体として得ることを検討した。本反応でβ-アミノアルコールを光学活性体として合成するには、以下の問題点を解決する必要がある。1.アルデヒド、イミンのそれぞれがホモカップリングせず、両基質間でのクロスカップリングを効率よく進行させること。2.生成物のanti及びsyn体のジアステレオ選択性3.エナンチオ選択性この問題を電子吸引基であるトシル基を有するイミンを用い、面不斉アルデヒドとのヨウ化サマリウムを用いた還元的反応を行うことにより、効率良くクロスカップリング反応が進行して光学活性β-アミノアルコールを得ることに成功した。さらに、anti体、syn体のβ-アミノアルコールを用いるイミンを変えることでつくり分けることに成功した。さらに、面不斉遷移金属錯体を用いることで軸不斉ビアリール化合物およびベンズアミド、アニリドの合成をも行った。光学活性1,2-アミノアルコール及びその誘導体は不斉反応の配位子、不斉補助基として幅広く用いられている化合物である。通常、1,2-アミノアルコールを光学活性体として合成するには、天然アミノ酸を還元する方法の他は、キラルなalpha-アミノケトン(アルデヒド)ならびにalpha-ヒドロキシイミンのsp2-炭素に求核剤を立体選択的に付加させて合成する場合が多いが、基質及び求核剤が限定され、高い光学純度で達成するには多くの問題点がある。本研究では、1,2-アミノアルコール、ジオール、ジアミンなど隣接位に2つのヘテロ元素をもつ化合物を光学活性体として合成することを検討し、さらに、これらのキラル化合物を用いた不斉反応へ展開することを目的として検討を行った。クロムトリカルボニル基が配位したベンジル位は、カチオン及びアニオンがともに安定化され、その安定化に由来する有機反応が進行することはよく知られている。一方、クロムトリカルボニル基が配位したベンジルラジカルの安定性については全く知られていなかったが、我々は最近キラルな面不斉をもつクロム錯体、及びフェロセン誘導体からピナコールカップリング反応の立体化学を詳しく検討した結果、中間体として生成したベンジルラジカルが遷移金属によって安定化され、しかもベンジル位ではラセミ化することなく反応が進行することを明らかにした。一方、本反応を達成するのにイミン上の置換基が大きな影響を与えることを既に見出している。これらの基礎的な知見をもとにして、酸化還元電位の大きくことなるアルデヒド、イミンを官能基としてもつ面不斉遷移金属錯体を創製し、立体選択的クロスピナコールカップリングを行って光学活性1,2-アミノアルコールを効率良く合成することに成功した。また、これらを配位子としてケトンの不斉還元反応の検討を行い、90%以上の光学純度で目的の還元体を得ることに成功した。本研究では、1,2-アミノアルコール、ジオール、ジアミンなど隣接位に2つのヘテロ元素をもつ化合物を光学活性体として合成することを検討し、さらに、これらのキラル化合物を用いた不斉反応へ利用した。

クロムトリカルボニル基が配位したベンジルラジカルの安定性については全く知られていなかったが、近年我々は最近キラルな面不斉をもつクロム錯体、及びフェロセン誘導体からピナコールカップリング反応の立体化学を詳しく検討した結果、中間体として生成したベンジルラジカルが遷移金属によって安定化され、しかもベンジル位ではラセミ化することなく反応が進行することを明らかにした。一方、本反応を達成するのにイミン上の置換基が大きな影響を与えることを既に見出している。これらの結果をもとに、立体選択的クロスピナコールカップリングを行って1,2-アミノアルコールを光学活性体として合成することに成功した。さらに、ここで得られたアミノアルコールは面不斉と点不斉を合わせ持つ高度な不斉環境をもつため、不斉触媒反応の配位子や補助基としての利用が期待できる。まず、アミノアルコールをさまざまな不斉補助基として活用し、不斉アルキル化及び不斉アシル化反応において高い立体選択性で反応が進行した。また、不斉触媒反応の配位子として利用し不斉還元を行った結果、高い不斉収率で目的の還元生成物を得た。光学活性β-ジオール、ジアミン、アミノアルコールは不斉反応の不斉補助基、配位子として重要な化合物である。また顕著な生物活性を有する天然有機化合物の部分骨格にも数多く存在する。これらの光学活性β-ジオール、ジアミン、アミノアルコールを効率良く合成することは有機合成上重要な課題である。光学活性β-ジオールは対応するオレフィン化合物を不斉ジヒドロキシ化して容易に合成できるが、光学活性b-ジアミン、アミノアルコールの合成は容易ではない。我々は、既に面不斉遷移金属錯体に対してヨウ化サマリウムを用いたピナコールカップリング反応にて光学活性β-ジオール、ジアミンを得るのに成功した。本反応をさらに延長してアルデヒドとイミンとの還元的クロスカップリングでβ-アミノアルコールを光学活性体として得ることを検討した。本反応でβ-アミノアルコールを光学活性体として合成するには、以下の問題点を解決する必要がある。1.アルデヒド、イミンのそれぞれがホモカップリングせず、両基質間でのクロスカップリングを効率よく進行させること。2.生成物のanti及びsyn体のジアステレオ選択性3.エナンチオ選択性この問題を電子吸引基であるトシル基を有するイミンを用い、面不斉アルデヒドとのヨウ化サマリウムを用いた還元的反応を行うことにより、効率良くクロスカップリング反応が進行して光学活性β-アミノアルコールを得ることに成功した。さらに、anti体、syn体のβ-アミノアルコールを用いるイミンを変えることでつくり分けることに成功した。さらに、面不斉遷移金属錯体を用いることで軸不斉ビアリール化合物およびベンズアミド、アニリドの合成をも行った。
テルペノイド生産特化型放線菌生合成プラットフォームの構築と新規二次代謝産物の創出

植物・微生物は様々な有用テルペノイド化合物を生産し、医薬品、芳香剤、エネルギー資源など多岐に亘る需要がある。立体特異的構造をもつため化学合成が困難であり、量産には生物の生合成系を活用する必要がある。放線菌は、構造多様性を持つ有用二次代謝物を高生産する能力を有するためテルペノイド化合物への応用利用が期待されているが、大腸菌や酵母のような実質的な高生産システムの開発には至っていない。本研究では、メバロン酸経路を直接制御する転写制御因子とプロモーターセットを内在する放線菌(Streptomyces reveromyceticus)を活用し、遺伝子発現時期が異なる一次・二次代謝生合成遺伝子の全てを同調的に機能させることにより、テルペノイド高生産に特化した生合成プラットフォームを構築すること、さらに、この基盤を活用し機能未知の遺伝子クラスターから生合成される新規二次代謝産物を取得することを目的とした。実施計画にもとづき、全RNA発現解析を行い、様々な発現パターンを示すプロモーターをフラキノシン(FQ)生合成遺伝子クラスターの転写制御因子に連結し、FQ生産を指標(褐色コロニーとなるため生産判断が容易)に二次代謝生合成とのリンクを検証した。その結果、当初の予想に反し、恒常的に高発現しているプロモーターを連結した場合には効率的な代謝リンクを達成できないことが判明した。そこで、二次元電気泳動により、対数増殖期、定常状態で発現しているタンパク質発現を経時的に解析し、その挙動をカタログ化した。さらに、一次・二次代謝リンクに関わる内在プロモーター探索を行い、ボツリオコッセン生産を検討したところ、約0.2g/Lの生産量を達成することに成功した。また、本システムに人工合成DNAを用いて作成したテルペノイド環化酵素を導入することによって、二次代謝物生産に成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。全RNA発現解析を行い、様々な発現パターンを示すプロモーター(Pint)をフラキノシン(FQ)生合成遺伝子クラスターの転写制御因子(Fur22)に連結したPint-fur22を構築し、FQ生産を指標(褐色コロニーとなるため生産判断が容易)に二次代謝生合成とのリンクを検証した。当初の予想に反して、恒常的に高発現しているプロモーターを連結した場合では効率的な代謝リンクを達成できないことが判明した。さらに、一次・二次代謝リンクに関わる内在プロモーター探索を行い、ボツリオコッセン生産への応用を検討したところ、約0.2g/Lの生産量を達成することに成功した。二次元電気泳動後の各スポットの同定をMALDI-TOF/MS解析により行い、特徴的な発現挙動を示すタンパク質をコードする遺伝子からプロモーター領域を増幅し、転写制御セット(Pint-fur22)を構築した。FQ遺伝子クラスター内に組み込まれているメバロン酸生合成遺伝子群は、Fur22により正に制御されるプロモーター(PMAV)を有する。そこで、PMAV下流に標的のテルペノイド一次・二次代謝生合成遺伝子を導入することによって、全遺伝子が、代謝リンクプロモーター(Pint)とFur22により一括して同調制御されるPint-fur22-PMAVシステムを構築した。代謝リンクプロモーター(Pint)の検証は、FQ生産を指標として行った。二次元電気泳動によりタンパク質発現を経時的に解析し、一次・二次代謝リンクに関わる内在プロモーター探索を行い、ボツリオコッセン生産への応用を検討した。その結果、約0.2g/Lの生産量を達成することに成功している。また、フラックス解析、ターゲットメタボローム解析も行っている。

実施計画にもとづき、全RNA発現解析を行い、様々な発現パターンを示すプロモーターをフラキノシン(FQ)生合成遺伝子クラスターの転写制御因子に連結し、FQ生産を指標(褐色コロニーとなるため生産判断が容易)に二次代謝生合成とのリンクを検証した。その結果、当初の予想に反し、恒常的に高発現しているプロモーターを連結した場合には効率的な代謝リンクを達成できないことが判明した。そこで、二次元電気泳動により、対数増殖期、定常状態で発現しているタンパク質発現を経時的に解析し、その挙動をカタログ化した。さらに、一次・二次代謝リンクに関わる内在プロモーター探索を行い、ボツリオコッセン生産を検討したところ、約0.2g/Lの生産量を達成することに成功した。また、本システムに人工合成DNAを用いて作成したテルペノイド環化酵素を導入することによって、二次代謝物生産に成功した。前年度のプロテオーム解析、プロモーター探索により取得した、代謝リンクプロモーター(Pint)を用いて全テルペノイド生合成遺伝子群の同調制御システムの高度化を進める。解糖系に由来する前駆体を利用する非メバロン酸経路にも着目し、全遺伝子がPint-fur22-PMAVシステムで駆動されるように人工オペロンを構築する。また、acetyl-CoAからmalonyl-CoAの生産制御は、解糖ーメバロン酸経路の重要なリンクであるため、acetyl-CoA carboxylase複合酵素系がPint-Fur22-PMAVで制御されるオペロンを構築する。フラックス解析、ターゲットメタボローム解析による鍵代謝酵素同定、酸化還元バランス検討から、最適化候補に挙がった炭素利用経路に着目する。機能欠損および律速酵素の遺伝子発現増強により代謝フラックス最適化を行い、テルペノイド化合物高生産を検討する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
バイオエレクトロ法によるCO_2の有用物質への変換と炭素の循環

二酸化炭素を唯一の炭素源として増殖するホモ酢酸生成菌とメタン生成菌を陰極となる電極表面に固定(固定化微生物電極)して通電し,水の電解で生成する水素を電子供与体として利用しながら,酢酸またはメタンに還元変換するバイオエレクトロ法による,これなでにない新たな二酸化炭素の有用物質への変換プロセスの処理特性と操作に関わる影響因子を明らかにするとともに,本法の適用可能性を検討した.固定化微生物電極は,排水処理の嫌気性消化汚泥を種汚泥として混合培養を行い,電極材料を浸漬して固定化した後,馴養して作製した.さらに,連続または回分反応装置に陽極とともに設置して実験に供した.連続処理において,生成するガス成分の約80%がメタンでその速度も安定しており,水素はほとんど検出されずに,電解で生成した水素は効率よくメタン生成に利用されることがわかった.一方,液相では,酢酸は検出されず,本系のような混合培養系では,ホモ酢酸生成菌の代謝により生成する酢酸が,直ちに,メタン生成菌によるメタン生成に利用されるため,見かけ上,酢酸が検出されなかったと考えられた.しかし,別途に行った回分実験では,メタン生成活性阻害剤を系内に添加すると,メタン生成量の減少とともに酢酸が生成・蓄積し,ホモ酢酸生成菌が優先種となる環境を創り出すことで効率的な生産が可能であることが明らかになった.電流密度の増大に伴い,メタン生成速度は比例的に増大したが,高電流密度条件では,変換効率が低下し,最適電流密度の存在が示唆された.本反応系の水素利用率は,最大で約80%程度であったが,これは電解による水素生成の電流効率に負うところが大きく,生成水素は,ほとんどすべて利用された.以上の実験は,3V程度の電圧で安定して進行することから,太陽電池を電解水素生成用の電源として利用することが可能であると推察された.二酸化炭素を唯一の炭素源として増殖するホモ酢酸生成菌とメタン生成菌を陰極となる電極表面に固定(固定化微生物電極)して通電し,水の電解で生成する水素を電子供与体として利用しながら,酢酸またはメタンに還元変換するバイオエレクトロ法による,これなでにない新たな二酸化炭素の有用物質への変換プロセスの処理特性と操作に関わる影響因子を明らかにするとともに,本法の適用可能性を検討した.固定化微生物電極は,排水処理の嫌気性消化汚泥を種汚泥として混合培養を行い,電極材料を浸漬して固定化した後,馴養して作製した.さらに,連続または回分反応装置に陽極とともに設置して実験に供した.連続処理において,生成するガス成分の約80%がメタンでその速度も安定しており,水素はほとんど検出されずに,電解で生成した水素は効率よくメタン生成に利用されることがわかった.一方,液相では,酢酸は検出されず,本系のような混合培養系では,ホモ酢酸生成菌の代謝により生成する酢酸が,直ちに,メタン生成菌によるメタン生成に利用されるため,見かけ上,酢酸が検出されなかったと考えられた.しかし,別途に行った回分実験では,メタン生成活性阻害剤を系内に添加すると,メタン生成量の減少とともに酢酸が生成・蓄積し,ホモ酢酸生成菌が優先種となる環境を創り出すことで効率的な生産が可能であることが明らかになった.電流密度の増大に伴い,メタン生成速度は比例的に増大したが,高電流密度条件では,変換効率が低下し,最適電流密度の存在が示唆された.本反応系の水素利用率は,最大で約80%程度であったが,これは電解による水素生成の電流効率に負うところが大きく,生成水素は,ほとんどすべて利用された.以上の実験は,3V程度の電圧で安定して進行することから,太陽電池を電解水素生成用の電源として利用することが可能であると推察された.
レチノイン酸代謝酵素CYP26が胚発生と成体中枢神経機能において果たす役割の解析

1.心臓流出路の形態形成および鰓弓動脈のリモデリングにおけるCYP26B1の果たす役割第6鰓弓動脈のリモデリングには、胚体内での血行動態が重要であることを明らかにした(Nature, in press)。今後は、レチノイン酸シグナルと血行動態および鰓弓動脈のリモデリングに関わる既知の遺伝子群との相互関係を明らかにすることが課題となった。一方、Cyp26b1変異マウスにおけるTbx1遺伝子の発現は、鰓弓では正常に保たれていたため、Cyp26b1はTbx1の下流で機能していることが示唆された。2.雄生殖器での始原生殖細胞・Sertoli細胞およびLeydig細胞の形態形成におけるCYP26B1の果たす役割Cyp26b1変異マウスでは、PDGFRαを介したシグナルの減少に因ると思われる血管新生の低下と、Leydig細胞におけるテストステロン合成障害が見いだされ、この変異マウスでの生殖細胞の細胞死はレチノイン酸の直接作用ではなく、生殖細胞を支持するSertoli細胞とLeydig細胞の機能異常に因る二次的障害である可能性が高まったと考えられた。一方、Cre/LoxPシステムに因るCyp26a1の異所発現により、雌生殖原器においてレチノイン酸シグナルは抑制できたが、減数分裂に影響は生じていなかったため、生殖細胞の減数分裂開始にレチノイン酸が直接的な役割を果たしていることに関し、否定的な結果となった。組織学的にこの変異マウスの雄生殖細胞の胚体内での異所的減数分裂は大変に稀な数しか観察されず、また雄生殖細胞が減数分裂を開始した生後のtestisにおいてもCyp26b1は発現を持続していることも、レチノイン酸が生殖細胞に直接的に作用していないことを示唆した。3.成体での小脳・海馬領域におけるCYP26B1の果たす役割本研究を推進するために必要なCyp26b1コンディショナル変異マウスの繁殖がほぼ軌道に乗り、実験を開始する態勢が整った。4.原腸陥入におけるCYP26B1の果たす役割二次軸を形成するCyp26a1/b1/c1の3重変異マウスにおいて、原腸陥入期に異所的なレチノイン酸シグナルは主にepiblastで生じていること、原腸陥入期に胚体へのレチノイン酸は胚体外組織を通じて母体から供給されており、これを胚体外組織および胚体近位部に発現するCyp26a1が主として代謝し胚体に及ばない様に保護していること、のp26a1が欠損すると、他のCyp26が発現しCyp26alの欠損を補えることが明らかとなった。今後は亢進したepiblastでのレチノイン酸シグナルが、如何にして二次軸形成に至るのか、その分子生物学的メカニズムに迫りたい。

今後は亢進したepiblastでのレチノイン酸シグナルが、如何にして二次軸形成に至るのか、その分子生物学的メカニズムに迫りたい。
並進平板上に垂下する液膜・液糸のダイナミクス

並進平板上にシート状あるいは糸状の粘性流体を垂らすと、条件によって様々な振動パターンが発生することが知られている。我々はとくに樹脂フィルムの製造過程で問題となっている平板の並進速度が高速である場合の液膜挙動の不安定化と振動の発生メカニズムを探るために実験と理論の両面から研究を行った。液膜を構成する流体がニュートン流体である場合、平板の速度が十分に大きければ液膜の挙動は安定であることが解った。そこで我々は流体の非ニュートン的性質が不安定化の原因であると予想し、実際にずり粘化の性質を持つ流体が一定応力下で自発的に振動することを理論的に予想した。この振動は実験的にも存在することを確かめた。並進平板上に垂下する液膜の自発的な振動現象の解明へ向けて、理論と実験の両面から研究を行った。ニュートン流体の場合は、平板の並進速度が遅い場合に粘性座屈による振動が起こることは既に実験的に知られており、理論的にもそれを確認した。しかし樹脂フィルムの作成工程で問題となる並進速度が非常に早く、液膜が強く引き延ばされる場合について考えると、モデルシミュレーションでは定常的な振動状態は見いだされなかった。このことから、ニュートン流体を考える限り液膜振動は説明できないと推察した。そこで我々は、液膜振動の要因は液膜を構成する流体の非ニュートン性にあるはずだと考察した。ずり速度の増加とともに粘性が増加する「ずり粘化(shear thickening)流体」と、粘性が減少する「ずり薄化(shear thinning)流体」のダイナミクスを記述する流体力学モデルを構築した。問題を単純化して一定応力下のシンプルシア流を調べたところ、ずり粘化がある場合に、自励振動がおこることを理論的に予言した。今までに知られていなかった振動現象であり、我々はこれを「ずり粘化振動(Shear Thickening Oscillation)」と名付けた。代表的なずり粘化流体の例は片栗粉のペーストである。われわれはこれを用いて流体に一定のせん断応力を加える実験装置を構築し、実際に理論的に予言された振動が起こることを確かめた。以上の成果から、樹脂フィルムの液膜の自発振動も流体の非ニュートン性によって起こっている可能性が高いことが解った。液膜の引き延ばし工程は、単純シアにくらべて自由度が高く、ずりに加えて引っ張りも作用するため、ずり薄化をもつ流体でも別の機構による自発振動が起こる可能性があり、シミュレーションによる解明を今後行う。ハチミツやオイルのような、大きな粘性を持つ流体を水平の板の上に垂らしたときに観測される、座屈と折りたたみは、低レイノルズ数における不安定化現象として多くの研究がある。本研究では、並進する板に液糸および液膜を垂らした際に生じる振動現象について、(1)振動の発生条件を明らかにし、(2)樹脂フィルムの製造手法「溶液流延法」における膜厚不均一発生の改善に直接応用することを目的として、目下、研究を行っている。スリット型のノズルから射出された液体の振動については、シミュレーションによる解析から、通常のニュートン流体が並進する平板上へ垂下する場合には、振動が起こりえないこと推測した。そこで代表者は、樹脂フィルムの材料として用いられる酢酸セルロースが、ずり粘化あるいはずり薄化が重要な役割を果たしているのではないかと予想した。ずり粘化(薄化)とは、流体の粘性が剪断応力に依存して増大(現象)する性質のことを言う。「溶液流延法」では、比較的速い速度で液体を巻き取るため、大きな剪断応力がかかり、それらが無視できないほど大きな寄与を与えている可能性があると考えた。そこで、ナビエストークス方程式にずり粘化の効果を現象論的に加えるモデルを開発した。その結果、ずり粘化を起こすような流体では、単純な剪断流れにおいても流体が自発的に振動することを理論的に予想した。代表者は片栗粉と水のペーストを用いて実際に実験を行い、この振動が確かに発生する事を実証した。今後は、「溶液流延法」に対して、当モデルを適用する事を目指している。一定応力の下でのずり粘化によって、剪断流が自発的に振動する事を、理論的かつ実験的に見いだした事は「溶液流延法」における流体の振動現象を解明するにあたって、大きな進展であった。ナビエストークス方程式をもとにして、ずり粘化の性質を現象論的に加えた理論モデルをもとに、並進平板上に垂下する液糸のダイナミクスを考える。単純剪断流の自発的振動は、すでに我々によって実験的かつ理論的に確認された。よって、溶液流延法の自発振動もずり粘化の寄与によって生じるものであると予想している。研究をスタートした当初は、酢酸セルロースの非ニュートン流体的な性質が、溶液流延法における液膜振動の要因であると予想していなかった。

そのため研究計画に変更が生じた結果、数値シミュレーションを行うための計算機購入費用として、若干の費用を繰り越した。次年度は、理論モデルを用いた、液糸の振動の発生機構を、数値計算によって明らかにすることを第一の目的として、研究を行う。
エスニック・アイデンティティと宗教生活との関連性をめぐる調査研究-ブラジル日系「出稼ぎ」労働者を中心に-

昨年度に引き続き浜松市ならびに浜北市在住の日系ブラジル人へのインテンシブな調査を行った。宗教生活との関りで極めて興味深いのはプロテスタント系教会における日本人信者と日系ブラジル人信者との関係である。同じ宗派であるにもかかわらず微妙に教義の内容が異なること、儀礼の執行方法が異なることなどが原因で溝が生じているが、それを乗り越えようと相互に努力している状況は今後も継続的に調査してゆくことによってその行く末を確認するに値すると思われる。また、ブラジルと日本を往復する自らの人生に対する聞き取り調査を「社会分析」としてみてゆく足がかりがつかめた。この進め方については東洋大学の海外特別研究の機会を活かし、Bourdieu氏の指導を仰ぎながらさらなる精緻化を図りたいと考える。本研究で得られた知見は、海外研究中に整理し、学部紀要への投稿、帰国後には関連学会での発表を通して、他の研究者からの批判をうけながらまとめてゆく所存である。ブラジルからの出稼ぎ労働者の集住地域である静岡県浜松市および浜北市をフィールドとして、2000年度に、フランス社会学を代表するピエール・ブルデュー(Bourdieu,P.)が『世界の悲惨』("La misere du monde",93)で実践している「社会分析(socio-analyse)」の方法を用いた調査をするための下地作りに取り組んだ。「よい『社会分析』と云うものは、調査対象者が置かれている観察可能なことは全て知り尽くした上で展開するもの」(ブルデュー著、拙訳、『東洋大学社会学部紀要、第37号-1号、1999年、85頁)であることを念頭に客観的なデータの蓄積、整理に努めた。1994年度に行ったブラジルの日系コロニアにおける現地調査を比較資料とするべくデータ化すると同時に、浜松市および浜北市の市役所に日系ブラジル人に関して収集されている客観的な情報の提供を依頼した。また、人材斡旋業者の協力を受け、出稼ぎ労働者を継続的に雇用している工場での調査紙を用いての量的調査を行った。さらに、積極的な調査協力者に対する聞き取り調査の過程で、浜北市をはじめとする集住地区に日系ブラジル人が積極的に通うプロテスタント系のキリスト教教会が作られ、活動が展開されていることを知り、実際に教会に足を運んだ。2世、3世のなかには子供のころからブラジルで親しんだキリスト教へのコミットメントが深いものが少なくないとの知見を得た。ブラジル人としてのアイデンティティをキリスト教教会との関わりのなかに見てゆく作業を、新たに研究計画に加える必要があると考えるに至った。サンパウロ人文科学研究所宮尾進所長、脇坂勝則主任研究員を中心にしたサンパウロ在の日系ブラジル人の研究者による仮説検証のレビューを踏まえ、「社会分析」の実践を可能ならしめるためにも、2000年度に向けて、客観的なデータのさらなる整理と深い理解が必要であると考える。
かぎりなくタンパク質に優しい高速原子間力顕微鏡の開発

高速原子間力顕微鏡測定において、探針から試料に与える擾乱を限りなく低減させるための測定法の開発を行った。昨年度までに明らかになった、本測定法において高速原子間力顕微鏡のフィードバック制御が不安定になる原因を特定した。この知見をもとに信号検出システムならびに高速原子間力顕微鏡装置の構成を一部見直すことで、大幅にフィードバック制御の安定性を向上させることができた。これにより、硬いマイカ基板のみならず、柔軟なタンパク質に対しても安定的に測定を行うことが可能となった。本測定法を用いて、ダブルリング構造を形成するタンパク質であるGroELの測定を行った。通常のタッピングモードによる高速原子間力顕微鏡測定では、GroELのダブルリング構造を保ったまま長時間測定することが困難であったのに対して、本手法による測定では、GroELのダブルリング構造を破壊することなく長時間測定することが可能であった。この結果は本測定法においては探針から試料に与える擾乱が従来の方法と比較して非常に少ないことを意味し、本測定法がタンパク質測定に対して有効性が高いことが示唆された。一方で、本測定法では高速原子間力顕微鏡のフィードバック速度が従来のタッピングモードと比較して低く、1 frame/sec以上の高速測定は現状では困難であることが分かった。また、昨年度までに計算で得られた探針と試料との間に働く力の値が妥当であるか検証するため、シミュレーションにより得られたカンチレバーの応答信号特性と実際のカンチレバーの応答信号特性を比較した。この結果、両者の間で信号応答特性にずれが認められるものの、大まかには類似していることがわかった。信号検出システムならびに高速原子間力顕微鏡装置を一部見直すことで、大幅に測定の安定性を向上させることができた。これによって高速原子間力顕微鏡測定に対して脆弱なタンパク質であるGroELを長時間安定に測定することに成功したため。GroELのみならずさまざまなタンパク質分子を測定し、本測定法が多くのタンパク質の1分子ナノ構造測定に対して有効性が高いことを示す。また、高速原子間力顕微鏡測定におけるフィードバック速度が本測定法において低下する原因を特定し、高速化への方向性を探る。本研究では、探針から試料に与える擾乱を限りなく低減させることのできる新規な高速原子間力顕微鏡(高速AFM)測定モードを開発する。本年度は、本手法でAFMのフィードバックに用いるカンチレバー信号が探針と試料との相互作用によってどのように変化するか、その特性ならびにタンパク質の柔らかさや探針の先端曲率半径など種々の測定パラメーターにどのように依存するかをシミュレーションにより見積もった。その結果、本手法で検出するカンチレバーの応答信号特性は、カンチレバーのばね定数と測定試料の硬さに大きく依存し、その一方で探針の先端半径はさほど影響しないことがわかった。また、観察対象が通常のタンパク質分子程度の柔らかさであれば信号の変化を検出可能であり、かつ通常の高速AFM測定法と比較して、探針とタンパク質試料との間に働く力を低減できると見積もられた。本手法を実現するための信号検出システムを構築して高速AFM装置へ組み込んだ。この装置を用いてマイカ表面の測定を試み、その観察に成功した。これにより、本手法による画像取得が可能であることを実証することができた。一方、本手法で検出するカンチレバーの応答信号の値が当初想定していたよりも小さく、また高速AFMのフィードバックがやや不安定であったため、硬いマイカ基板に対しても測定することが容易ではなかった。これらの結果から、信号検出システムを含め、高速AFM装置構成の一部をみなおす必要があることがわかった。カンチレバーの応答信号特性をシミュレーションにより見積り、種々の測定パラメーター依存性を明らかにすることができた。また、カンチレバー信号検出システムを構築しマイカ表面を測定することで、本手法による画像取得が可能であることを実証することができたため。

本年度の研究で明らかになった、本手法における高速AFMフィードバックの安定性に関する課題を解決するために、信号検出システムならびに既存の高速AFM装置の構成を再検討する。これまでの研究により本手法による画像取得が可能であることを実証したため、システムの再構築と測定を繰り返すことで装置上の問題点を具体的に抽出し、フィードバックの安定性を向上させる。次に、実際のカンチレバーの応答信号特性を測定する。硬いマイカ基板から柔らかい生体試料を測定対象とすることで、測定時における信号の応答が試料の硬さにどれほど依存するか明らかにする。その結果と既にシミュレーションにより得られているカンチレバーの応答信号特性とを比較し、シミュレーションにより得られた探針と試料との間に働く力の値が妥当であるか検証を行う。本手法で検出するカンチレバー信号が当初の想定よりも微弱であったため、応答信号特性をより高い精度で測定するためのシステムを新たに構築する。同時に、タンパク質など生体試料の測定を行い、従来の高速AFMでは測定が困難である非常に脆弱なタンパク質に対しても本手法が有効であるか検証を行う。GroELのみならずさまざまなタンパク質分子を測定し、本測定法が多くのタンパク質の1分子ナノ構造測定に対して有効性が高いことを示す。また、高速原子間力顕微鏡測定におけるフィードバック速度が本測定法において低下する原因を特定し、高速化への方向性を探る。今年度に配分された金額は効率よく使用できた。新規な高速AFMシステムを立ち上げたが、システムを最適化する条件の決定は年度をまたがる可能性が高く、次年度に有効に研究費を使用するために未使用額が生じた。次年度に繰り越し、高速AFMシステムを最適化するための消耗品として使用する。本年度は高速原子間力顕微鏡フィードバックの安定性の向上に注力し、カンチレバーの消耗が少なかったため、本年度中に全額を使用しなかった。次年度はタンパク質試料の測定を多く行う予定であるため、試料作製のための消耗品やカンチレバーなどの購入に使用する計画である。
アフリカ観光の新潮流と少数民族社会の再編：「プロジェクト型観光」に着目して

アフリカの観光の現場では、開発支援とビジネス的要素を組み合わせながら、地域社会が抱える複数の課題を解決する観光形態が注目されている。本研究はこの最新の観光形態を「プロジェクト型観光」と位置づけ、関与する多様なアクターの整理、アクター間の目的の多層性、開始や普及過程、特徴などを分析する。そのうえで少数民族を含む地域社会がダイナミックに再編される複雑で重層的な過程と、そこにかかわるアクター間のポリティクスの解明を目指す。そして、アフリカの複数地域の比較検討を通じて、「プロジェクト型観光」が少数民族の直面している問題の解決にいかに寄与し、一方で新たな問題や矛盾を生じさせているのかを包括的に考察することを目的として進めている。本年度は、本研究プロジェクトが主催する研究会を開催し、各事例の比較検討を行うための枠組みに関する議論を深めた。この研究会では、南アフリカの都市観光や野生動物観光に詳しい研究者を招いて、より広い視点からアフリカの観光状況についても考察し、今後の幅広い展開について意見を交わした。また、昨年度に実施された現地調査をもとに、複数の学会で成果の報告がなされた。さらに、英文のWEBジャーナルにおいても、南アフリカやカナダの研究者らとともに特集を組むことが決定し、順次、成果報告をするために執筆に取り組んでいる。代表者の産休育休にともない、研究を中断したため。本年度の後半で計画されていた研究は、中断期間が終了した来年度以降に実施することを計画している。そして、アフリカの複数地域の比較検討を通じて、「プロジェクト型観光」が少数民族の直面している問題の解決にいかに寄与し、一方で新たな問題や矛盾を生じさせているのかを包括的に考察することを目的とする。本年度は、ケニア、タンザニア、エチオピア、南アフリカにおける観光の場で現地調査が実施された。その結果、各地域において観光に関わるアクターの特定とそれらの特性が解明された。さらにプロジェクト型観光と呼べる観光形態の有無や、異なる観光事業形態間の異同、そこへのコミュニティの参加の程度のなどについての調査もすすんだ。また国内では、本研究プロジェクトが主催する研究会を開催し、各事例の比較検討を行うための枠組みに関する議論を深めた。また東アフリカや南アフリカの観光についての研究を進めているカナダ及び南アフリカ研究者を招聘し、ワークショップを開催することによって、国際的な研究動向をふまえて、本研究プロジェクトの方向性を検討することができた。その成果の一部は、本年度中に国内の学術雑誌の特集号として発表されたほか、英文での発表の企画も進行中である。現地調査にも着手でき、研究会も定期的に開催することができた。また海外の研究者との研究交流も進んだため。引き続き現地調査に重点を置きながら、海外の研究者とのネットワーク、研究交流を深めていく。