hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代質量分析を用いたリピドミクスによる泌尿器癌進展に関わる生理活性脂質の探索

前立腺癌手術症例において高解像度質量顕微鏡を用いて解析したところ、前立腺癌組織においてLPC(16:0/OH)が正常組織と比較し優位に発現が低下していた。前立腺全摘術後のPSA再発で見てみると、LPC(16:0/OH)の発現が低い症例は優位に再発率が高かった。腎癌手術症例において次世代質量分析装置を用いてホスファチジン酸(PA)につき解析したところ、腎癌組織においてPA(16:0/18:1)が正常組織と比較し優位に発現が低下していた。PA(16:0/18:1)を腎癌細胞株786-Oに投与したところ増殖抑制効果を認めた。昨年度は、1高解像度質量顕微鏡を用いて臨床検体(腫瘍組織、正常組織)におけるリン脂質(特にPA)の発現分布を観察、2臨床検体(腫瘍組織、正常組織)から脂質を抽出し、次世代質量分析装置を用いて腫瘍部で変化するリン脂質(特にPA)の検出、を試みた。腎癌において1では約15症例、腫瘍・正常境界部の組織を採取し画像化。2では約10症例でPAにつき解析。2で得られた定量データと1の画像データの比較を行い、2方面から候補リン脂質の同定を行っており、解析中。前立腺癌においては32例に質量顕微鏡を施行し、正常腺管に比べ癌部で発現が低下し、さらに癌部での発現強度が術後再発と逆相関するリン脂質を同定。その予後予測マーカーとしての可能性および代謝メカニズムとの関係を検討している。腎癌に関しては、1臨床検体(腫瘍組織・正常組織)から高解像度質量顕微鏡を用いホスファチジン酸の発現分布を画像化。2次世代質量分析装置を用いて腫瘍部で変化するホスファチジン酸を定量。1の画像データと2の定量データで比較を行ったが、ホスファチジン酸の濃度が低いためか画像データで綺麗に再現することが出来なかった。現在2において候補となったホスファチジン酸を細胞株に投与し、mTOR経路の活性が変化するか確認中。前立腺癌に関しては高解像度質量顕微鏡を用いて前立腺癌組織のin situ脂質分布を解析し、リゾホスファチジルコリンが癌部で低下しており、その低下と癌の術後生化学的再発が関連していたことから新たな術後再発予測マーカーとしての可能性があることを示した(Prostate 2015)。ホスファチジン酸の濃度が低いためか高解像度質量顕微鏡によるホスファチジン酸の分布を画像化することが困難であることが分かった。次世代質量分析装置での定量データから候補となるホスファチジン酸を同定することになったが、入手可能な候補となるホスファチジン酸は腫瘍部で低下しており、同ホスファチジン酸を投与する実験系の確立に手間取った。そのため候補となるホスファチジン酸の代謝を制御する酵素タンパクの同定まで進めなかった。1の画像データと2の定量データで比較を行ったが、ホスファチジン酸の濃度が低いためか画像データで綺麗に再現することが出来ず、質量顕微鏡はホスファチジン酸の検出に不向きと判断した。2において候補となったホスファチジン酸を腎癌細胞株に投与しmTOR経路の活性が変化するかをウェスタンブロットにて確認したが、明らかな変化を確認できなかった。腎癌細胞株786-Oに候補ホスファチジン酸を投与したところMTT assayにて腫瘍増殖抑制を認めた。当初の予定では候補リン脂質代謝を制御する酵素蛋白の同定を行う予定であったが、臨床検体を前向きに収集するのに時間がかかった。そのため質量分析と質量顕微鏡での解析までしか進めなかった。候補となるホスファチジン酸の投与実験を進め、機能解析・発現解析を行う。樹立済のmTOR耐性PDTTxenograftモデルのマイクロアレイを施行し、脂質代謝に影響を与えるアシルトランスフェラーゼ群の変化を参考に候補となるホスファチジン酸の代謝を制御する酵素蛋白の同定を試みる。28年度が最終年度であるため、記入しない。泌尿器癌候補リン脂質代謝を制御する酵素蛋白を同定後、当初の研究計画に沿って機能解析を行っていく。酵素蛋白の同定が困難な場合、樹立済みのmTOR耐性PDTTxenograftモデルのマイクロアレイを施行し、脂質代謝に影響を与えるアシルトランスフェラーゼ群の変化を参考に、候補分子を絞り込む。
男子先天性中枢性性腺機能低下症患者の新しい診断法の開発と治療ガイドラインの作成

先天性男性中枢性性腺機能低下症(CMHH)は約7割が原因不明な不妊の原因疾患で、治療指針は確立されていない。我々は、CMHHの新規診断法の確立と治療指針作成を目指し、臨床情報が得られたCMHH41例にNGSによる変異解析と臨床解析を行った。この結果、10例に変異同定し、FGF-FGFR関連遺伝子変異の一部が神経発達障害を生じる可能性を見いだした。さらに、治療予後不良と予測される症例に、ゴナドトロピン療法(GT)とrFSH先行療法を併用し、精子形成が認められた。この結果は、CMHHにおいてNGSが効率的な診断法であり、GT-rFSH併用療法が妊孕性獲得に有効な新規治療指針になり得ることを示す。先天性男性中枢性性腺機能低下症(CMHH)は不妊の原因疾患であり、ゴナドトロピン療法(GT)による原因療法が可能であるが、小児期の思春期導入法と成人期の妊孕性獲得療法は確立されていない。また、遺伝的異質性が高く、約7割の原因は不明である。本研究の目的はCMHHにおいて、1迅速かつ効率的な分子遺伝学的診断法を開発すること2患者の長期治療経過を集積し、小児期成人期の適切な治療法を確立すること3遺伝子異常が治療効果に与える影響を明確にし、CMHHの治療指針作成を目指すことである。平成25年度では、引き続き次世代遺伝子解析による変異解析、前年度に同定した変異のin silico解析による機能変化予測、変異機能解析、変異陽性・陰性例の臨床解析を行った。今回、当疾患の既知遺伝子変異の約30%を占めるFGF-FGFRネットワーク関連遺伝子群KAL1、FGFR1、FGF8、HS6ST1等をA群とし、非FGF-FGFRネットワーク関連遺伝子群:CHD7、PROKR2、PROK2、WDR11、NELF、GnRHR、GnRH1、KISS1R、TACR3、TAC3等をB群と分類した。今回の機能変化予測解析において、A群に同定された変異は機能低下変異で、B群に同定された変異は正常蛋白機能と予測された。現在、A群の遺伝子変異について機能解析中である。臨床解析では、GT施行中のA・B群変異陽性CMHHにおいて、治療開始時年齢・身長、成人身長到達時年齢、成人身長、治療経過、妊孕性獲得等の情報を収集した。その結果、成人身長はほぼ正常化し、遺伝子変異の種類が成人身長へ影響しない事が示された。さらにGTは約半数のCMHHの妊孕性獲得に有効であったが、大半の蛋白機能が喪失するA群の変異陽性例では、治療反応性が不良であり、これにより遺伝子異常が妊孕性獲得に影響する可能性が示された。現在、将来の妊孕性と生理的な性成熟の発達を考慮した、小児期・成人期におけるCMHHの治療の新しい治療指針を作成している。先天性中枢性性腺機能低下症は不妊原因の代表疾患であるが、ゴナドトロピン療法による原因療法が可能な疾患である。しかしながら、その約7割の原因は不明であり、二次性徴を導入する小児期の治療法と妊孕性獲得および男性機能を維持する成人期の治療法は確立されていない。本研究の目的は男子先天性中枢性性腺機能低下症において、1迅速かつ効率的な分子遺伝学的診断法の開発をすること2患者の長期治療経過(小児期成人期)を集積し、小児期成人期までの適切な治療法を確立すること3遺伝子異常が治療効果に与える影響を明確にし、小児期・成人期における男子先天性中枢性性腺機能低下症の治療ガイドラインを作成することを目指すことである。本研究から得られる知見は、迅速な遺伝子診断による早期診断と、治療基準の確立化により、本疾患患者において適切な時期に治療が開始され、より生理的に近い性成熟が可能となることで患者のQOLを向上させ、さらに妊孕性獲得の可能性を高め、少子化対策へ貢献すると期待される。平成24年度では、先天性中枢性性腺機能低下症の患者の検体収集を行い、次世代シーケンサーを用いた当疾患の責任遺伝子群の変異解析条件を最適化し、現在までに65例中8例の患者に既知遺伝子を同定している。それに並行して、患者の後方的研究により治療経過を集積し、治療後に得られた身長獲得幅、性成熟度、精子形成の有無等の評価を行い、データを集計し、治療効果の評価を行っている。今後、さらに標準的遺伝子診断法を確立し、継続可能なシステム作りを目指す。さらに患者の長期治療経過を集積し、小児期成人期までの適切な治療法を確立し、遺伝子異常が治療効果に与える影響を明確にし、小児期・成人期における男子先天性中枢性性腺機能低下症の治療ガイドラインを作成することを目指す。平成26年度では、新たに得られた検体の次世代遺伝子シーケンス解析と前年度から行っている変異機能解析、変異陽性・陰性例の臨床解析を引き続き行った。当疾患の既知

遺伝子変異の約30%を占めるFGF-FGFRネットワーク関連遺伝子群であるKAL1、FGFR1、FGF8、HS6ST1等をA群と分類した。現在、A群の遺伝子変異機能解析では、変異が神経機能に与える影響を検討し、結果を取りまとめている。臨床解析では、A群変異陽性CMHHにおいて、通常のGTを行う群とGTとrFSH先行療法を併用する群の身長、性成熟・骨年齢の成熟度、妊孕性獲得等の治療経過を収集している。平成25年度には、われわれは、大半の蛋白機能が喪失するA群の変異陽性例では、通常のGTへの反応性が不良であり、遺伝子異常が妊孕性獲得に影響する可能性を示した。現在、途中経過であるが、大半の蛋白機能が喪失するA群の変異陽性例において、rFSH先行療法併用後に数年で精子形成が認められることをみいだした。この結果は、通常のGTへの反応性が低いと予測される変異を有する症例においても、rFSH先行療法の併用が妊孕性獲得に有効である可能性を示すものである。この結果を踏まえ、われわれは、将来の妊孕性と生理的な性成熟の発達を考慮した、小児期・成人期におけるCMHHの治療の新しい治療指針案を論文投稿し、採択されている。先天性男性中枢性性腺機能低下症(CMHH)は不妊の原因疾患であり、ゴナドトロピン療法(GT)による原因療法が可能であるが、小児期の思春期導入と成人期の妊孕性獲得への治療法は確立されていない。また、遺伝的異質性が高く、約7割の原因は不明である。本研究の目的はCMHHにおいて、1迅速かつ効率的な分子遺伝学的診断法を開発すること2患者の長期治療経過を集積し、小児期成人期の適切な治療法を確立すること3遺伝子異常が治療効果に与える影響を明確にし、CMHHに対する新しい治療指針案の作成を目指すことである。平成27年度では、前年度から行われている変異に対する機能解析、変異陽性・陰性例の臨床解析の総括を行った。当疾患の既知遺伝子変異の約30%を占め、ゴナドトロピン分泌能に重要な役割を果たすと考えられるFGF-FGFRネットワーク関連遺伝子群KAL1、FGFR1、FGF8、HS6ST1等(A群と分類)に変異を同定し、その遺伝子変異の機能解析を行った。その結果、A群の一部の遺伝子変異が神経機能を障害する可能性を見いだした。臨床解析では、大半の蛋白機能が喪失し、治療予後が不良であると推測されるA群変異陽性例に対し、rFSH先行療法を行うことで、精子形成能が向上し、治療予後が改善されることが見いだされた。特に、CMHHでは、性腺機能低下の程度は重症であり、通常の治療法では治療予後が不良であることから、われわれは、rFSH先行療法を導入し、将来の妊孕性獲得とQOLを高めること考慮した、小児期CMHHに対する新しい治療指針案を作成した。先天性男性中枢性性腺機能低下症(CMHH)は約7割が原因不明な不妊の原因疾患で、治療指針は確立されていない。我々は、CMHHの新規診断法の確立と治療指針作成を目指し、臨床情報が得られたCMHH41例にNGSによる変異解析と臨床解析を行った。この結果、10例に変異同定し、FGF-FGFR関連遺伝子変異の一部が神経発達障害を生じる可能性を見いだした。さらに、治療予後不良と予測される症例に、ゴナドトロピン療法(GT)とrFSH先行療法を併用し、精子形成が認められた。この結果は、CMHHにおいてNGSが効率的な診断法であり、GT-rFSH併用療法が妊孕性獲得に有効な新規治療指針になり得ることを示す。
温浴におけるサイトカイン発現に関する研究

健常成人8名を対象に、30分の安静の後、以下の負荷のいずれかを20分間負荷された、1)室内安静、2)温泉(42°C)全身浴、3)中性温(35°C)全身浴、4)室内運動(最大酸素摂取量の60%)、5)温泉全身浴運動、6)中性温全身浴運動、その後60分の回復期を観察した。全被験者は別の日に上記負荷を全てテストされた。その結果、温泉全身浴と温泉全身浴運動の2つの負荷で負荷60分後に血中ILー6の有意な上昇を認めた。温泉全身浴そのものは運動同様ILー6発現の刺激となる。この1年間は医学的に問題のない高齢健常者を対象として、昨年測定した健常若年者と同様の手順で測定を行った。ただし、加齢によるリスクを考慮し3Ch心電図を装着した。その得られた最大摂取量の60%を運動負荷実験時の負荷量とした。負荷時間は20分とし、負荷量は「通常の健常者ならあんな善に耐えうる最大値」と考え、頸下浸水では温泉温度42°Cに設定した。高齢健常被験者10人が温泉頸下浸水(温泉浴)、浸水無しの運動、又は浸水無しの安静座位20分、その後回復60分を行った。採血は負荷前、負荷直後、負荷後1時間(回復期)に行い、血中IL-6とTNF-αを測定した。その結果、全ての実験を通じてTNF-αの上昇は認めなかった。温泉浴実験のIL-6濃度は、温泉浴前から温泉浴直後に有意上昇し、回復1時間でも上昇を保ち、その上昇量は、運動負荷と比べて同等であった。以上の結果より高齢健常者において、温泉浴によるIL-6上昇は運動負荷と同等であることが判明した。またこの上昇は、TNF-α上昇の欠如から炎症により惹起されたものではなく運動負荷と同様のメカニズムによる発現が考えられる。この1年間の研究は順調に行われ、ほぼ計画通りに施行されている。温泉入浴は古来より「治療」として、日本のみならず全世界で行われていた。運動時に筋肉から分泌され、「運動効果」を惹起するといわれているILー6等のマイオカインマイオカインについて温泉入浴の観点からヒトを対象として研究した。健常者に安静座位30分の後、温水(42度C)で20分間頚まで浸水(頚下浸水)を安静座位で行い、浸水前、直後、1時間後の血中TNF-αとIL-6等を測定した。対照実験として、温水頚下浸水にかえて、1.中性温の部屋(28度C)で安静座位、2.中性温の部屋でVO2max60%下肢エルゴメーター運動、3.中性温頚下浸水(35度C)安静座位、4.中性温頚下浸水下でエルゴ運動、5.温水頚下浸水でエルゴ運動、を負荷し、それぞれ比較検討した。この6つの条件でのMyokines動態から、運動と温浴療法におけるMyokines発現に対する効果と機序を検討した。ILー6は温水安静頚下浸水と、温水運動頚下浸水で有意な上昇を認めたが、室内運動と室内安静、中性水温運動頚下浸水では有意な上昇を認めなかった。また、全ての実験でTNF-αの上昇を認めなかった。今回の結果から、運動により、糖尿病、高脂血症、高血圧症などの様々な疾患が改善することが知られている。その機序として、運動により骨格筋からIL-6が分泌され、その抗炎症作用が注目されている。温泉入浴でも同様にIL-6が発現することが判明した。これは、ヒトの健康維持・増進に役立つ温泉の効用に関して一つの知見になると考える。Pedersenらによると、運動負荷によるいわゆる「生活習慣病」や「慢性病」の改善機序として、骨格筋の収縮により産生されるMyokineが重要な役割を果たしている。さらに、代表的なMyokineであるIL-6は中枢温上昇を伴う運動で、より著明な上昇を示すことが知られている。一方、我が国古来からの「湯治」により、「慢性病」を治療する手法が伝統的に行われている。したがって、温泉浴の効果も同じ機序である可能性を考えた。この1年間は、若年健常者を対象として、同じ時間の負荷である場合、温泉浴と運動のいずれのほうが、よりIL-6濃度上昇に寄与するかを比較する目的で研究を行った。負荷時間は20分とし、負荷量は「通常の健常者なら安全に耐えうる最大値」と考え、頚下浸水では温泉温度42度C、運動負荷では最大酸素摂取量60%負荷のエルゴメーター運動に設定した。

健常被検者6人が温泉頚下浸水(温泉浴)、浸水無しの運動、又は浸水なしの安静座位20分、その後回復60分を行った。採血は負荷前、負荷直後、負荷後1時間(回復期)に行い、血中IL-6とTNF-αを測定した。その結果、全ての実験を通じてTNF-αの上昇は認めなかった。温泉浴実験のIL-6濃度は、温泉浴前から温泉浴直後に有意に上昇し、回復1時間でも上昇を保ち、その上昇量は運動負荷と比べて同等であった。以上の結果より、健常者において、温泉浴によるIL-6上昇は運動負荷と同等であることが判明した。また、この上昇は、TNF-α上昇の欠如から炎症により惹起されたものではなく運動負荷と同様のメカニズムによる発現が考えられる。この1年間の研究は順調に行われ、ほぼ研究計画通りに施行されている。本年度は医学的に問題のない高齢健常者10名を対象に最大酸素摂取量を測定後、最大酸素摂取量60%での運動20分と安静座位20分を、室内、中枢温頚下浸水、温泉頚下浸水の3つの条件で行う予定であった。予定通り高齢健常被験者10人が中性温頸下浸水20分か浸水無しの安静座位20分、その後回復60分の循環応答を計測した。しかし、予備実験で、42°Cの頚下浸水時に血圧の上昇が大きな被験者が現れたため、被験者の選択基準を見直し、平成25年度に実験を完遂することとした。予備実験を繰り返し、運動時の42°C頚下浸水は見合わせることも視野に入れる。また、予備実験が多くなり、血液分析の回数も重なった。この1年間の研究は予想外の結果となったが、研究そのものは完遂できる見通しである。研究計画書によると、本年度は医学的に問題のない若年健常者10名を対象に最大酸素摂取量測定後、最大酸素摂取量60%での運動20分と安静座位20分を、室内、中性温頚下浸水、温泉頚下浸水の3つの条件下で行う。それらの実験をほぼすべて行った。しかし、結果の解析が行い得たのは温泉頚下浸水安静座位と室内運動負荷のみであったので、今年度はそれを報告した。上記のように、実験条件を若干修正し、研究を完遂する。最終年は結果の解析と論文執筆に全力を挙げて取り組む。当初の計画通り研究を行う予定。研究計画書によると、医学的に問題のない高齢健常者10名を対象に最大酸素摂取量測定後、最大酸素摂取量60%での運動20分と安静座位20分を、室内、中性温頚下浸水、温泉頚下浸水の3つの条件下で行う。測定項目も本年度と同様とする。当初の予定通りの使用計画であり、特に変更は考えていない。当初の予定通りの使用計画であり、特に変更は予定していない。
フレーバー混合に関わる素粒子現象と標準模型を超える物理

ニュートリノの質量の起源とニュートリノのフレーバー振動を説明するアイデアとして非常に有力なシーソー機構を超対称化した場合、荷電レプトンセクターにおいても同様にフレーバー間の遷移の事象が予言される。また、シーソー機構を内包する超対称大統一模型において、ニュートリノセクターのフレーバーの破れがハドロンセクターのフレーバーの破れに寄与しうる。山口と久野はこのことに関連し、次のような研究を行った。山口は、これらの事象を矛盾なく説明するフレーバー模型を超対称理論の枠組みの中で構成した。これは、デモクラティック質量行列のアイデアに基づくものである。久野は、最近B->Phi Ks課程のCP非対称性において標準模型からのずれが報告されたことに関連する研究を行った。すなわち、超対称模型において右巻きスクォークがフレーバー混合を持つ場合このずれを説明できるが、我々は水銀の異常電気能率からの制限によりその効果に対し制限をつけた。また超対称標準模型におけるタウのフレーバー非保存過程壷考察した。第3世代のスクォークの性質をLHCで測定できることを示した。また、諸井は今年度標準模型を超える物理と宇宙物理の関連について、特に宇宙背景放射との関連に着目しつつ研究を行った。中でも特に、インフレーションを起こすスカラー場以外の場が宇宙初期に大きな振幅と揺らぎとを持つ場合について考察し、その場合宇宙背景放射の揺らぎに、特徴的なシグナルが現れ得ることを指摘した。山田は、クォークセクターのフレーバーを破る過程に関連した研究として、超対称理論の高次量子補正の精密な評価に関する研究を行った。ニュートリノ振動は、レプトンセクターのフレーバー構造について、クォークセクターとはことなる示唆を与えている。こうした現状を受け、素粒子の標準理論を超える試み、その中でも超対称理論において、ニュートリノ振動を筆頭とするフレーバーの物理などについて研究を進めた。具体的には、超対称模型におけるフレーバーやCPの破れの物理について研究、最近E821実験によって得られたmuonのg-2の精密測定の結果が超対称模型に対して与える制限に関する研究、超対称理論に起因するフレーバーの破れの新たな寄与を抑制する機構についての研究(異常U(1)ゲージ対称性、no-scale模型など)等について大きな進展があった。また、クォーク、レプトン、および各種の超対称粒子に関する混合行列へのくりこみを、一般的に分析したし、最近指摘された混合行列の質量殻上くりこみのゲージ依存性の問題が、外線の波動関数の補正の簡単な再定義で避けられることが示された。さらに、素粒子論的宇宙論への応用、とくにR-パリティが破れている時でもグラヴィテーノが暗黒物質になり得ることを示しなり、宇宙マイクロ波幅射からのインフレーション理論への制限等について議論した。ニュートリノ振動は、標準模型を超える高エネルギーでのより基本的な理論の存在を示唆する。今年度は、そのような標準模型を超える試みの中でも主に超対称理論について多方面から研究を進めた。以下、今年度の研究のうち特筆すべきことを列挙する。諸井と山口は、小嶺と共に、ブルックヘブン研究所のE821実験で得られた異常磁気能率の精密測定が超対称理論に対して与える制限の研究を行った。また、久野は、戸部と共に、こうした制限がさらにレプトンフレーバーの破れの測定にどのような影響を与えるか調べ、ニュートリノ振動がシーソー機構で説明される時には、将来の実験で超対称粒子からの寄与によるプトンフレーバーの破れが観測され得ることを示した。また、諸井は、赤間らとともに、シーソー機構が超対称大統一理論で実現している時に、それに固有なCPの破れの効果が、K中間子におけるCPの破れの機構に影響を与えることを詳細な計算により示した。山田は、超対称粒子が関わる様々な過程の輻射補正について、ゲ-ジ固定の仕方に対する依存性を詳細に調べた。この研究は、超対称粒子の性質を将来の実験で研究するに当たって重要である。また、諸井と山口は、阿部と共に、超対称の破れの伝幡機構のうち、自動的に超対称粒子の寄与からなるFCNC過程を抑制でき有望なものと目されているアノマリーメディエーションについて、研究を進め、理論にPeccei-Quinn対称性を持たせることにより、現実的な超対称粒子の質量スペクトルを与えた。これらの成果は、論文またはプレプリントとして公表されている。ニュートリノの質量の起源を説明するシーソー機構を超対称化した場合、荷電レプトンにおいても同様にフレーバーおよびCPの破れの事象を予言する。また、シーソー機構を内包する超対称大統一模型において、ニュートリノセクターのフレーバーの破れがハドロンのフレーバーの破れに寄与しうる。久野はこれらの模型でのレプトンおよびハドロンのフレーバーの破れの事象およびCPの破れの事象の解析を行った。超対称標準理論で導入される超対称性を破る質量項は、一般に新たなCP対称性の破れを引き起こすため、その形は強い制限を受けている。山口は、2つのヒッグスボソンの混合を与えるパラメータ(Bパラメータ)がダイナミックスによってゼロになるような模型を考案し、新たなCP問題の解を提案した。また、スカラー3点結合定数(Aパラメータ)とBパラメータがプランクスケールで共にゼロになっているために超対称理論におけるCPの問題が解けている模型について、その現象論的帰結を調べ、現在の実験からの制限をクリアするパラメータ領域があり、したがってこの場合が現実的なCP問題の解になっていることを示した。超対称模型に含まれる各種のスカラー粒子の混合角を、その粒子のself energyを用いてくりこむ手法が提案されているが、これにはself energyのゲージ依存性からくる理論的困難がある。そこで、山田は、このゲージ依存性をpinch techniqueによって系統的に除去する手法についての分析を行った。

Pinch techniqueの適用の際、標準模型では現れなかった不定性を指摘し、それがbackground field methodとの対応関係を用いて解決できることを示した。ニュートリノの質量の起源とニュートリノのフレーバー振動を説明するアイデアとして非常に有力なシーソー機構を超対称化した場合、荷電レプトンセクターにおいても同様にフレーバー間の遷移の事象が予言される。また、シーソー機構を内包する超対称大統一模型において、ニュートリノセクターのフレーバーの破れがハドロンセクターのフレーバーの破れに寄与しうる。山口と久野はこのことに関連し、次のような研究を行った。山口は、これらの事象を矛盾なく説明するフレーバー模型を超対称理論の枠組みの中で構成した。これは、デモクラティック質量行列のアイデアに基づくものである。久野は、最近B->Phi Ks課程のCP非対称性において標準模型からのずれが報告されたことに関連する研究を行った。すなわち、超対称模型において右巻きスクォークがフレーバー混合を持つ場合このずれを説明できるが、我々は水銀の異常電気能率からの制限によりその効果に対し制限をつけた。また超対称標準模型におけるタウのフレーバー非保存過程壷考察した。第3世代のスクォークの性質をLHCで測定できることを示した。また、諸井は今年度標準模型を超える物理と宇宙物理の関連について、特に宇宙背景放射との関連に着目しつつ研究を行った。中でも特に、インフレーションを起こすスカラー場以外の場が宇宙初期に大きな振幅と揺らぎとを持つ場合について考察し、その場合宇宙背景放射の揺らぎに、特徴的なシグナルが現れ得ることを指摘した。山田は、クォークセクターのフレーバーを破る過程に関連した研究として、超対称理論の高次量子補正の精密な評価に関する研究を行った。
ユビキタスデータベースにおける知識融合技術に関する研究

分散データファイルの統合化の研究、複数のDB視点からの知識融合技術の研究、負荷分散や並列処理技術に関する研究を行った。具体的な実施内容は以下の通りである。(1) MySQL,MongoDB,Linked Open Dataに対して統一クエリを介して情報の取得をする異種情報融合フレームワークを開発・評価した、(2)知識融合技術の方式設計と作成・評価を行い、分散型データマイニングへの適用・評価を実施した、(3)シミュレータにより仮想化処理方式負荷解析を行ない、性能上の問題点を明確にし、仮想化処理の実行効率低下への影響度合いを確認した。平成25年度は,平成24年度と同様の研究体制で研究を進めた。平成24年度の研究成果を基に、分散データファイルの統合化の研究、複数のDB視点からの知識融合技術の研究、負荷分散や並列処理技術等の利用による高速化の研究を行った。また、一部プロトタイプシステムの構築・評価を平成24年度から継続した。さらに、具体的応用事例であるデータベースマーケティングサービス、各種推薦方式、データマイニング手法を検討し、プロトタイピングを行い開発技術の適用イメージを探っていった。平成25年度の具体的な実施内容は以下の通りである。(1)分散データファイルの統合化の研究:幾つかの分散データファイル方式(特に、NoSQL)に対応した仮想化DBへの統合プロトタイプの作成・評価を実施した。この課題の実施には、以下(2)(3)の課題との協調を強化しながら進めることで、教育現場や産業界におけるデータマイニング技術の利用拡大、インターネットの商用サイトにおいて広く利用されるようになったNoSQLデータベースへの適用拡大を目指している。(2)複数のDB視点からの知識融合技術の研究:(ア)仮想化DB上での複数DB視点構成手法のプロトタイプ作成・評価、(イ)知識融合技術の方式設計とプロトタイプ作成・評価、を行い、各種の分散型のデータマイニング応用プログラム(Web教材データベースからの教材推薦やデータベースマーケティング応用)への適用・評価を実施した。(3)負荷分散や並列処理技術等の利用による高速化の研究:引続き、シミュレータの実装を行い仮想化処理方式の性能上の問題点を明確にしていった。さらに、仮想化処理方式に最適な負荷分散や並列化の方式設計とプロトタイプ・評価に着手した。平成24年度は、まず全体計画をチーム全員で確認し体制を確立した。先行研究成果のマルチデータベース仮想化技術を基に、調査検討や方式設計を中心に研究を進めた。また、一部プロトタイプシステムの構築・評価を行った。さらに、具体的応用事例であるデータベースマーケティングサービスとWeb教材データベースからの教材推薦サービスについてそれぞれ例題を検討しながら開発技術の適用イメージを探っていった。その具体的な実施内容は以下の通りである。(1)分散データファイルの統合化の研究:インターネット環境での分散データファイルである各種NoSQLにおけるデータ管理方式の調査を進め、仮想化DBへの統合化の方式検討を行った。NoSQLとしてKVSのCassandraを取上げ、XML構造の利用者ビューによる仮想化システムのプロトタイプ実装を行った。(2)複数のDB視点からの知識融合技術の研究:平成24年度は、具体的応用事例の検討を参考にしながら、知識融合技術の調査検討を進めた。具体的には、Web教材データベースからの教材推薦知識やデータベースマーケティングにおける情報提供ノウハウに関する考察を進めながら、実際にWeb教材データベースからの教材推薦サービスや広告重要度と配信距離に基づくユーザ適応型地域情報配信システムなどのプロトタイプ実装・評価を行った。引続き、各種データマイニング手法で得られる知識の表現とその知識融合方式について検討を進めていく予定である。(3)負荷分散や並列処理技術等の利用による高速化の研究:先行研究成果のマルチデータベース仮想化のプロトタイプを調査し,対象データベースの接続数や個々のデータベースの規模が大きくなった場合を想定し,データベース仮想化技術の実行効率測定のためのシミュレータの設計を行った。引続き、シミュレータの実装を行い仮想化処理方式の性能上の問題点を明確にして行く。平成26年度は,平成25年度の研究成果を基に、研究最終年度として、分散データファイルの統合化の研究、複数のDB視点からの知識融合技術を用いたデータマイニング応用の研究、負荷分散や並列処理技術等の利用による高速化の研究を行った。また、「異種情報融合フレームワーク」、「データマイニング応用技術」、「並列分散環境におけるデータベース仮想化処理評価」等について,得られた結果をとりまとめ、成果の発表を行った。平成26年度の具体的な実施内容は以下の通りである。(1)分散データファイルの統合化の研究:本研究では,MySQL,MongoDB及び,Linked Open Data(LOD)からの情報取得クエリであるSPARQLに対して,統一クエリを介して情報の取得を可能とすることで,あたかも一つの仮想データベースから情報を抽出することができる異種情報融合フレームワーク(以下、フレームワーク)の開発と,実験として,本フレームワークを用いた場合と用いない場合での取得速度の計測と比較並びに,アンケートによるユーザ評価を行った.

この課題の実施には、以下(2)(3)の課題との協調を強化しながら進めることで、教育現場や産業界におけるデータマイニング技術の利用拡大、インターネットの商用サイトにおいて広く利用されるようになったLODの適用拡大を目指している。(2)複数のDB視点からの知識融合応用技術の研究:知識融合技術の方式設計とプロトタイプ作成・評価を行い、各種の分散型のデータマイニング応用プログラム(Web教材データベースからの教材推薦応用等)への適用・評価を実施した。(3)負荷分散や並列処理技術等の利用による高速化の研究:引続き、シミュレータの実装を行い仮想化処理方式の性能上の問題点を明確にしていった。負荷の解析を行ないデータベース仮想化処理の実行効率低下への影響度合い等を確認した。さらに、仮想化処理方式に最適な負荷分散や並列化の方式設計を進めた。ユビキタスコンピューティング平成25年度は、平成24年度と同様の体制で研究を進めた。平成25年度は、全体計画にそってほぼ計画通りに研究開発を進めることが出来た。3つの課題に対してそれぞれチームを組み、分担して取組んできた。その具体的な達成度評価は以下の通りである。(1)分散データファイルの統合化の研究:幾つかの分散データファイル方式(特に、NoSQL)に対応した仮想化DBへの統合プロトタイプの作成・評価を実施した。特に、CSV、XML、RDB、NoSQL、Linked Dataなどを含めた異種DBの統合フレームワークの検討を行いプロトタイピングを行った。ほぼ、予定通りの達成度であり、プロトタイプによりその有効性と性能に関する評価を行うことができた。(2)複数のDB視点からの知識融合技術の研究:仮想化DB上での複数DB視点構成手法のプロトタイプ作成・評価については、Linked Dataを利用した情報統合について試作・評価を行った。知識融合技術のプロトタイプ作成・評価については、複数異種ECサイトのDBからのソーシャルデータを利用した商品推薦、Web教材データベースからの教材推薦、レシピを対象としたKH-Coderによるテキストマイニングを用いた共起ネットワーク分析などの各種の分散型のデータマイニング応用プログラムへの適用・評価を実施し、その研究成果を学会発表することができた。具体的には、仮想化処理基準を決定し、データベースの処理時間の算出方法などを明確にし、プロセス間の相互通信方式を試作・評価しその研究成果を学会発表することができた。平成24年度は、全体計画にそって速やかに体制を確立することが出来た。
一塩基多型を利用した癌抑制遺伝子異常のDNA診断

癌の発生、進行過程に起きる遺伝子構造変化、特に癌抑制遺伝子の機能喪失を網羅的に明らかにすることが、癌の診断、予後に重要である。本研究では、個々の癌組織に起きた多数の癌抑制遺伝子の構造異常、機能喪失を効率良く検出するために、それぞれの遺伝子領域に存在する複数の一塩基多型(single nucleotide polymorphism,SNP)を収集し、これをヘテロ体喪失(loss of heterozygosity,LOH)の検出に用いる実験系を確立することを目的とする。SNPの収集および検定には、非常に多数のPCR産物の分析が必要なので、極めて効率のよい多型検出技術が不可欠である。また、検査対象となるがん組織には正常組織の混入が避けられないので、LOHでのアレルの喪失は100%ではない。従ってLOHの同定にはアレルの定量的検出が要求される。そこで本研究では、これらの要求を満たすPLACE-SSCP法を開発し、これによって高精度、高効率で多数の座位のアレルを定量する方法を確立した。PLACE-SSCP法とは、PCR産物を単純操作のみで蛍光標識し、これを自動化キャピラリー電気泳動装置によってのSSCP分析するものであり、一貫変異配列検出システムとして高度に自動化、客観化されたシステムである。またこれによるアレル定量の精度は数%以下である。更に日本人40人、欧米人78人のDNAをそれぞれ混合し、これをPLACE-SSCP法によって分析することによりそれぞれの人種で高頻度に多型を示すSNPを多数同定し、また、人種間での多型頻度の差を明らかにした。一方、がん抑制遺伝子の一種である巨大遺伝子ATMの、アタキシア患者での突然変異を多数同定し、この遺伝子内の多数のSNPを発見した。
鎌倉遺文の研

平成7年より平成9年までの3年間継続して、竹内理三編「鎌倉遺文」全46巻に収録されている約35000通の文書について、多角的綜合的研究を行ってきた。本年度は最終年度に当たり、3年間の研究の成果をとりまとめた。その成果を公表するため「鎌倉遺文研究」(発行所吉川弘文館)を創刊した。その中に「鎌倉遺文重複文書目録」「鎌倉遺文所収白河本東寺文書と東寺百合文書との対照編年目録」「鎌倉遺文未収録東寺百合文書編年目録」「鎌倉遺文未収録九州地方編年文書目録」等を掲載して、平成10年4月に刊行した。鎌倉遺文未収録文書はこれまでに判明した分だけでも約3000通存在することが確認されており、今後の調査継続により1万通を越えることが予想される。「鎌倉遺文研究」は毎号96ページ、年2回(4月,10月)の刊行を予定しており、過去3年間の研究の成果を逐次収録公表して、研究者の利用に供することにしている。「鎌倉遺文」収録文書35000通中、200通の重複収集文書が存在することが判明したが、その多くは無年号文書の年号比定による編年作業により生じており、それらについて年号比定の特定を試みた。特定された文書については「鎌倉遺文研究」に逐次公表する予定である。鎌倉遺文42巻,同補遺編4巻に収録されている文書35000通について,文書様式名,本文校訂,年号比定,地名,人命傍注等について再検訂を試み,その研究成果を,逐次「鎌倉遺文」の底本に記入した。又「鎌倉遺文」未収録文書の検索に努め,これまでに既に1万通以上の未収録文書の存在が確認された。これら未収録文書は,すべてカード化し,年月日順に配列し,今後の未収録文書の検索を容易ならしめる意図のもと作業を続行中である。将来これらカードを利用して,「鎌倉遺文未収録文書目録」を刊行するための準備を進めている。そのため補遺編4巻収録文書中より,無年号文書を抽出し,それを月日順に配列して,「鎌倉遺文補遺年号文書目録」を刊行予定である。これは先に既に刊行した「鎌倉遺文無年号文書目録」と共に活用することによって,鎌倉時代無年号文書の検索及び無年号文書の鎌倉遺文収録巻数ページ数が判明する。「鎌倉遺文」を研究対象とする「鎌倉遺文研究会」を組織し,会員100名による研究会を毎月1回開催し,これまでに20回の研究会を重ねている。会員の研究成果は,今後研究書として刊行することを計画準備中である。又未収録文書は逐次研究雑誌に紹介し,研究者の利用に供する予定である。「鎌倉遺文」全42巻、補遺編4巻計46巻の刊行が完成し、収録されている文書35000通について、多角的、綜合的研究を前年度より継続して行った。特に補遺編4巻について、収録されている無年号文書を月日順に配列した「鎌倉遺文補遺無年号文書目録」を刊行し研究者の利用に供した。この目録を前に刊行した全42巻の無年号文書目録と併せ検討した結果、収録文書中に合併すべき文書11通、重複文書176通が存在することが判明した。また未収録の鎌倉時代の文書の検出作業も前年度から継続して行い、これまでに約1万通の未収録文書の存在が明らかになっており、次年度以降も作業を継続することにより、未収録文書編年カードを作成し、検出作業の促進を図る予定である。鎌倉時代の東寺百合文書について、鎌倉遺文に収録されている文書と未収録文書の判別を試み、約1500通の未収録文書の存在が明らかとなった。それらの目録刊行の準備を進めている。鎌倉遺文に収録されている白河本東寺文書についても、東寺百合文書写真版と対照し、本文に多くの訂正すべき箇所が存在することが明らかとなった。

また鎌倉遺文は正字を用いて刊行されているところから、その理解を容易にするため、「正字・常用漢字対照表」を自費出版し、研究者の利用に供した。更に研究論文「鎌倉遺文研究の課題」を発表し、鎌倉遺文の研究の際に留意すべき項目11点を指摘した。竹内理三編「鎌倉遺文」42巻,「同補遺編」4巻計46巻に収録されている約35000通の文書について,多角的綜合的研究を平成7年より平成9年までの3年間継続して行った。特に収録文書について,(1)未収録文書の抽出,(2)合併文書の抽出,(3)無年号文書の年号比定の再検討,(4)収録重複文書の抽出,(5)文書名の再検討,(6)人名比定,傍註の再検討,(7)底本の再検討,(8)本文の校合校訂,(9)句読点の再検討,(10)便宜合叙文書の再検討,(10)要検討文書の抽出等を重点的に実施した。これらの研究を推進するためには多くの研究者の協力が不可欠であることから,「鎌倉遺文研究会」を組織し,毎月1回の研究会を開催し,研究の促進を図った。また研究の成果を公開し,研究者の利用に供することを目的として研究誌「鎌倉遺文研究」(発行所吉川弘文館,毎号96ページ)を創刊し,年2回の刊行を予定している。なお創刊号は平成10年4月に刊行される。創刊号には3年間の研究の成果である「鎌倉遺文重複文書目録」「鎌倉遺文所収白河本東寺文書と東寺百合文書対照編年目録」「鎌倉遺文所収東寺文書白河本の校訂(1)」「鎌倉遺文未収録東寺百合文書編年目録(1)」「鎌倉遺文未収録東寺百合文書の翻刻(1)」「鎌倉遺文未収録九州地方編年文書目録(1)」等を掲載し,今後継続刊行の予定である。これまでに判明した重複収録文書は無年号文書を中心に200通,未収録文書は既に編年カード化されたものが3000通,最終的には1万通以上存在することが予想される。「鎌倉遺文」は20世紀を代表する壮大な史料集であり、その補訂を今後も継続拡大する予定である。
気相および星間塵表面における複雑分子生成素過程の理論化学的手法による解明

CH3OH, CH3OCH3, HCOOCH3など6原子以上からなる有機分子、"Complexorganic molecules"(COMs)の反応素過程は、星間分子進化の観点から観測・理論ともに注目を集めている。本計画ではCOMsに関わる気相・星間塵表面それぞれの反応素過程の詳細を、理論化学的手法を用いて検討した。星間塵表面素過程に関連しては、最近10K程度の分子雲コアにおけるCOMsの観測が注目されている。従来のシナリオでは、これらの分子は30K以上の環境においてCH3OやHCOなどの前駆体ラジカル分子の表面拡散の結果として生成されるが、10K程度の低温環境下では拡散が起きないため計算値が観測値よりも大幅に少ない。反応熱による星間塵表面からの分子脱離過程を考慮することで計算結果が改善されるとの報告が存在するものの、脱離過程の詳細は分かっていない。この問題に関連し、本研究では分子固体内での振動エネルギー緩和について分子動力学計算を用いた解析を行った。星間塵表面での化学反応では発生したエネルギーが周囲の物質に熱(振動)の形で伝達されると考えられるが、本課題はその時間スケールや伝達効率を見積もるための基礎研究となる。他にも、原子や分子の超精密分光を用いる素粒子物理実験(ニュートリノパラメータ決定などを含む)に関連する相対論的電子状態計算、光学異性体を持つ分子の円二色性、円偏光発光特性に対する量子化学的手法による評価、有機分子集合体の物性に関する理論的研究などを進めることができた。29年度が最終年度であるため、記入しない。CH3OH, CH3OCH3など6原子以上からなる有機分子、"Complexorganic molecules"(COMs)の反応素過程は、星間分子進化の観点から観測・理論ともに注目を集めている。本計画ではCOMsに関わる気相・星間塵表面それぞれの反応素過程の詳細を、理論化学的手法を用いて明らかにする。気相反応素過程では2006年以降発見が続いている星間分子負イオンに着目し、これらの生成・破壊過程や星間化学における役割などの解明を目指す。生成・破壊の素過程としては、これまでRadiative Attachment, Dissociative Attachmentなどが提案されているが、詳細な理論計算は少ない。本計画ではこれまで開発してきた理論手法を発展させて上記過程の反応断面積の精密計算を行う。本計画では量子化学・分子動力学的手法を用いて星間塵表面上での反応熱による生成分子脱離機構の詳細を明らかにし、星間分子進化への影響を調査する。今年度はまず電子・分子衝突理論手法の整備を行った。特に、電子が分子に衝突して振動励起や解離性電子付加を起こす過程の理論的取扱いに関して、電子と水素分子、塩化水素などの衝突を題材としてプログラム開発を行った。一方で星間塵表面過程に関しては、分子動力学的手法を用いてH2O氷表面のモデル化を検討した。申請時(研究所)と研究開始時(大学)の所属が変化したため、研究環境に大きな変化があった。特に、エフォートに関しては申請時に想定していた量の1/4程度に留まるのではないかと考えている。したがって、計画していたよりも研究計画はやや遅れているのが現状である。本計画の次年度以降については研究に割けるエフォートが増える見込みであり、申請時の想定に近い形で計画を遂行できるのではないかと考えている。今後の計画については以下の通り。

まず、これまで手法開発・応用計算を進めてきた第一原理R行列法の開発を引き続き行い、通常の量子化学計算手法では取り扱うことの出来ない星間分子負イオン素過程の取り扱いを進める。特に、振動・解離など核運動の効果を取り入れる拡張を継続し、HNC3 + e- ->C3N- + H反応などへ適用する計画である。星間塵表面素過程に関しては、一酸化炭素の水素化経路:CO+H->...->CH3OHの各反応およびCOMs生成に関連するラジカル反応:HCO+CH3O->HCOOCH3などを研究対象とする。これらの素過程に対し、反応経路の精密計算(核運動の効果を考慮しない静的な計算)を行い、反応に関与する分子の表面吸着(脱離)エネルギー・遷移状態エネルギー・反応熱など、星間塵表面での分子生成モデル化で中心となるパラメータを精査し実際に利用されている値との比較を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
透過伝導電子スピン共鳴およびマイクロ波磁気吸収による超伝導一常伝導近接効果の研究

共鳴および非共鳴マイクロ波と超伝導体との相互作用を横糸として行なった研究成果の概要は以下のとおりである。1.Y系,Bi系銅酸化物超伝導体および簡易係電気抵抗測定用クライオスタットの作成を通じて,電子ビーム蒸着用の蒸発源の開発を行ない,Y系に関してはほぼ満足すべき結果を得た。これに対してBi系については,試料内の酸素濃度分布の改善が問題点として残された。2.試料のX線回折およびリートベルト解析を通じて,主としてY系超伝導体の焼成条件と酸素量および超伝導特性の密接な結びつきを確認し,磁束ピン止め欠陥の相関を調べる足がかりを得た。3.二層膜系の透過電子スピン共鳴の測定によって,近接効果の出現には,超伝導体の転移が充分鋭いことや,超伝導体と常伝導体との界面での結合度が適度な値に保たれている必要のあることがわかった。4.マイクロ波磁気吸収の測定を主としてTl系超伝導体について詳細に行なった結果,Tl系がBi系と同様に準2次元的な超伝導性を示すことがわかった。Tl系において,磁場Hfc中冷却後の残留マイクロ波吸収および磁場Ha中マイクロ波吸収の緩和過程はともに時間の対数に比例して生じ,緩和率から求めたピン止めポテンシャルU_0はそれぞれU_0£Hfc^<-1/4>,U_0£Ha^<-1/2>のベキ乗則に従った。とくに後者の結果からはU_0が磁束密度Bに対してU_0£B^<-1/2>の依存性を持つことが明瞭に示された。これらの観測はやはりマイクロ波吸収から求めた不可逆線のスケーリグ則ともコンシステントであり,磁束格子の2次元性に由来すると考えられた。さらに磁場中マイクロ波吸収の減哀緩和から,大きな磁場中では吸収はBよりもむしる磁化IMIに比例することが示唆された。これらの結果は磁束の高周波粘性運動の重要性を示しており,今後は磁化測定も同時に行なって,マイクロ波と超伝導体との相互作用の採究をさらに推進していく計画である。1.当初の計画通りにプログラマブル定電流発生器を購入し,これと組み合せるための簡便で信頼性のある抵抗測定用クライオスタット(4.2K300K)を作成した。これを用いて主としてBi系およびY系銅酸化物超伝導体の電気抵抗を精密に測定し、原料酸化物の混合条件や焼結条件を変えてTcの変化を調べた。これは電子ビ-ム蒸着用の最も適した蒸発源の開発へとつながるべきものであるが、Y系に関してはかなり満足すべき結果が得られたのに対して、Bi系についてはTcの分布を一層少なくするための条件を見い出す必要があることが分った。2.二層膜系のTESRの予備的な測定によって、超伝導体の転移が充分鋭いことや、超伝導体と常伝導体との間の結合度が適度な値であることなどが実験の成否に深く関わる課題であることが示唆された。そこで二層膜試料の組み合せとしては、当初計画に限定せずになるべく幅広く取り組み、期待される現象の最も効果的な観測を今後試みる予定である。3.マイクロ波吸収の実験に関してはTl系高温超伝導体を中心として測定を行い、この手法の有効性を示すことができた。

不可逆線のスケ-リング則の実験およびBi・Y系高温超伝導体との比較からは、Yー123系が基本的には3次元的な超伝導体と考えられるのに対して、Biー2223やTlー2223系の超伝導が非常に2次元性の高いものであることが分った。また、残留吸収の実験からはピン止めされた磁束の緩和が時間の対数に依存して生じることや、ピン止めポテンシャルの値がより直接的に評価できることが示された。さらにピン止めポテンシャルの磁場依存性が不可逆線のスケ-リング則とコンシステントであり、2次元系に特有と思われるB^<-1/2>なる依存性を示すことが分かった。今後はさらに、Y系についても詳しい測定を行い、超伝導の次元性と外来金属の効果との相関などについても焦点を当てていきたい。1.前年度に作成および購入した抵抗測定用クライオスタットおよびプログラマブル定電流発生器を使用して、主としてY系およびBi系銅酸化物超伝導体の電気抵抗を精密に測定した。これは、焼結体試料のTcや超伝導転移巾の評価を通して電子ビーム蒸着用の最も適した蒸発源の開発を目指したものであるが、Y系については現段階ではほぼ満足すべき結果が得られた。これに対してBi系では試料内のとりわけ酸素濃度の分布がなお問題点として残ったが、還元気体中での再処理や急冷操作などを組み合わせて試料の特性向上を試みた。2.透過電子スピン共鳴については、母体金属膜上に超伝導体膜を生成させる際や、超伝導ー常伝導界面で最適な結合度を得るためには、シングルソースを用いた蒸着法の適否や蒸着時の真空度と分圧など、改善を要するいくつかの問題点が指摘された。これらの問題を考慮しながら、今後も継続的な測定を行なう必要がある。3.マイクロ波吸収の実験に関しては、本年度の計画に基づいて微小直流電圧計を購入し、dcモードによるマイクロ波検波の感度と安定度の向上を実現した。前年度のTl-2223系の残留吸収の実験で指摘された問題点を解明するために、今年度は磁場Ha中でのマイクロ波吸収の時間的な緩和を測定した。その結果、磁気吸収は磁場の増大とともに増大した後、一定磁場下では逆に減衰していくことが観測され、マイクロ波吸収が磁束密度Bではなく磁化|M|に比例することが示唆された。緩和は時間の対数に比例して生じ、緩和率から求めた磁場中のピン止めエネルギーU_0はHa^<-1/2>に比例し、2次元格子モデルを支持した。これらの結果は、マイクロ波電流によって誘起された磁束の粘性運動の重要性を示しており、今後は同一試料における磁化測定との比較も行なって、マイクロ波と超伝導体との相互作用を外来金属の効果も含めて研究していく予定である。
HIF-1alpha阻害剤と抗癌剤を併用した新しい白血病幹細胞根絶療法の開発

1.AML患者細胞由来新鮮白血病幹細胞を低酸素下で培養すると抗癌剤耐性となる事を確認した。2.AML患者由来新鮮白血病幹細胞を低酸素下で培養するとHIF-1alphaの発現が亢進する事を確認した。3.AML患者由来新鮮白血病幹細胞を低酸素下で培養するとHIF-1alpha発現亢進により、細胞周期が休止する事を確認した。