hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大学附属病院における医療の構造的研究

大学病院の医療について、医療費の高額さが指摘されているが、その多くは平均値によるもので、十分な資料による分析をふまえたものではない。本研究は大学病院医療の典型ではないかと思われる。肺癌・白血病・心筋梗塞の入院患者の入院医療についてのデータを8大学病院からの1672の例につき検討分析を行った。3疾患のおのおのにつき転帰別、手術料の有無別、在院日数、診療区分別の分析を行った。転帰別では特に死亡患者に高額の医療費が使われており、死亡患者の多い大学病院の医療の特徴が明らかであり、疾患毎にはそれぞれ独自の医療費構造が認められた。このことは一律に検査や処置・投薬を実施しているのではなく、更に手術料の有無が医療費の構造を特徴づける大きな要因となっていること、特定の診療目的のための大学病院への入院の存在が証明された。これも、大学病院医療の構造的特徴であった。またそれぞれの疾患毎に、基本構造的医療と特殊構造的医療の存在することが確認され、特殊構造的医療に大学病院医療の特徴の存在があると推測され、基本構造の部分も一般病院との差も存在することがうかがわれたが、これは、この手法による比較を必要とするであろう。在院日数と1日当たり医療費による分布領域の分析は、大学病院のおかれた環境による医療の多様性を明らかとした。本研究は症例数、データ内容等の制限はあったが、大学病院の医療内容を構造的に把握するわが国で恐らく最初の試みであり、ここで開発した分析手法は将来の大学病院医療の質の向上に役立つものであろう。62年度の研究は,手続き上の問題もあり, 62年10月末から実施した.1.データの収集大学附属病院医療の特徴を明確にするために適切なデータを検討し,今年度は,「心筋硬塞(ICDコード410 412)肺癌(162)白血病(204208)」の3疾患に限定することとした.収集データは, 61年4月62年3月まで1年間に入院および退院した患者について,性,年令,在院日数,入院中医療費(レセプト費用8区分および合計)である.現在, 6大学のデータを作成し,コンピュータに入力した.2.分析経過まだ全データが収集されていないが, 6大学合計で1230例,白血病317例,肺癌522例,心筋硬塞391例である.疾患別入院1日あたり医療費の分布を見ると,肺癌では1日あたり医療費15000円以上40000円未満に80.5%の症例が核当するのに対し,白血病では44.5%,心筋硬塞では50.4%であり,肺癌は他の2疾患と比較して1日あたり医療費が,全体的に低くその分布もまとまりがみられた.1日あたり医療費が最も高いのは心筋硬塞であったが, 391例中26例(6.65%)が1日あたり150000円以上の高い医療費であり,この26例中21例は死亡例であった.分布に最もばらつきの大きい疾患は白血病であり,各疾患の特徴ある医療内容が予測される.3.今後の検討今回とりあげた3疾患について,さらに分析を行ない,大学病院医療の特徴を表現すると考えられる症例を抽出し,診療録によって診療内容の検討をすすめていきたい.大学病院の医療について、医療費の高額さが指摘されているが、その多くは平均値によるもので、十分な資料による分析をふまえたものではない。今年度は昨年度に収集した、3疾患(肺癌・白血病・心筋梗塞)の大学病院入院患者1672例につき、医療費データを中心に、転帰別(通常の退院・死亡・診断途中退院)手術料の有無、在院日数と1日当り医療費による分布領域・診療区分別医療費ごとに分析を行なった。更にそりぞれの疾患について、基本構造的医療と特殊構造的医療の存在が確認され、また大学病院のおかれている環境(歴史的、地域医療的)によっての多様性が分布領域の分析によって確認された。
ロシア帝国ムスリム地域におけるジャディード運動：教育改革・地方自治・ネットワーク

本研究の目的は19世紀後半から20世紀初頭にかけてロシア帝国のムスリムによってなされた教育改革運動ジャディード運動に注目し、その実態解明および自治をめぐる改革運動の思想および実践と関連させて明らかにすることある。海外調査や国内の文献調査の結果、ジャディード運動は母語教育に大きな比重をおいていたこと、b上層志向を持つ保護者の動機づけ、c教育改革運動と地方自治の双方を接続して理解していたこと、d非ロシア人・非正教徒どうしの教育改革と地方自治をめぐる相互交流があったこと、eロシアの同化政策や西欧の帝国主義政策ならびに東アジア世界の成長などをふまえた人材育成を模索していたことを明らかにした。今年度は海外現地調査および国内における文献調査を集中しておこなった。まず海外現地調査であるが、夏季にウズベキスタンで行った。西トルキスタンにおける教育改革運動について現地文書調査を中心に行った。その対象は、刊行物、新聞などの定期刊行物、教科書などである。西トルキスタンは、19世紀後半にロシア帝国に併合され、トルキスタン総督府の管轄となるが、この時代にロシア化政策がすすめられた。ロシア化政策は、クリミア半島、ボルガ川流域など、他のロシア・ムスリム地域と同様に、ロシア正教とロシア語教育を二本立てとしてなされた。これに対し、旧来のムスリムによる教育方法では対抗しきれないと考えたタタール人により、教育改革を中心とした社会運動がおこったのである。この動きは、旧来の方式(旧方式)に対して、「新方式と言われた。西トルキスタンのメドレセにおいてもこの「新方式」の試みがなされたが、こうしたメドレセなどにおける運動に関連する史料や、改革運動を推進した人物に関連する史料などを調査した。次に国内文献調査を、海外調査に前後して継続的に行った。ロシア民族政策、イスラーム教育史などに関する二次文献を所蔵する図書館において調査することで、一次史料の意義付けや、再定義を行うなど、分析の厳密化をはかった。こうして入手した史料、また二次文献などを、研究補助アルバイトを雇用してスキャニングしデジタル化をはかった。デジタル化した史料は、その内容に応じて整理し、研究成果報告の前提となるデータベースを作成した。そして、それらのデータの読解および分析、新聞記事などの膨大なデータの関連付け作業をすすめた。本年度は本研究計画の最終年度である。したがって、最後の文献調査を国内外とわずおこなった。海外調査は、ウクライナ、ポーランドの国立図書館等の調査を行った。リヴィウを含む東ガリツィア地方はポーランド領であったが、18世紀末のポーランド分割でオーストリア領となり20世紀にロシア帝国領、西ウクライナ人民共和国領、ポーランド領を経て、ソ連構成共和国のウクライナ共和国領となった場所である。こうした歴史的経緯から多民族・多言語社会が形成されタタール人をはじめとするムスリムもまた多く居住していた。本研究計画の課題であるロシア帝国におけるムスリムによる教育改革運動と地方自治の実践に関して、クラクフもまたリヴィウと同様、支配国家の変遷がある町であり、ユダヤをはじめとした多くの被支配民族が居住していた。このため、多民族・多言語共生の実験モデルとして、教育運動や地方自治運動がおこなわれたのである。ムスリムについて、定期刊行物、教科書、行政資料などを閲覧・複写した。最後にワルシャワのポーランド国立図書館において調査を開始した。ワルシャワもまた、上記二都市と同様、その支配国家の変遷を経験した都市であり、かつまたユダヤ、タタール、バルト諸民族などの多民族・多言語社会を形成した都市でもある。このため、その国立図書館はこの地域一帯の民族運動や地方自治関連の史料を多数所蔵している。本研究計画の課題に関するタタール人は、ユーラシア大陸に広く分散居住しており、これらのコミュニティは、東は中国の新疆から西はポーランドやバルカン半島に至るまで広がり、ネットワークで結ばれていた。このネットワークのもと、人的物的な影響を受けながら、ポーランドにおいてどのような教育改革運動が展開されたのか、日本国内調査や二次文献よりいくらかは知りえていたが、現地史料にあたることにより、その具体的な事例をふくめ、裏付けをとることができた。中央ユーラシアにおける「ジャディード運動」と総称される教育改革運動について、教育思想ならびに現場での実践、さらに教育と地方自治の観点から調査している。調査・分析する観点のうち、平成23年度は、ジャディード研究全般に関する現地における文献調査、ロシア帝国の民族政策と地方自治のあり方に関する現地における文献調査、および国内所蔵の文献調査を重点的に行った。具体的には、秋にはトルコ共和国イスタンブル、および黒海沿岸地域の図書館等において文献調査を行い、タタール人による教育の実情および改革運動についての文書を閲覧、撮影、複写した。さらに、年間を通じて国内の主要研究施設および大学図書館において関係する先行研究の調査および読解整理をおこなった。また、近代におけるイスラーム教徒(ムスリム)の新聞発行物について、二次文献を中心に調査した。新聞は19世紀半ばごろからムスリムによって数多く発行されており、そうした新聞の書誌情報を扱った研究書を中心に調査した。

また、初年度であるため、本研究計画の位置づけをより大きな文脈から俯瞰することができるよう、ムスリムの近代化運動について扱った文献や、ムスリムに限らず、近代における教育改革運動全般についても、文献調査を行った。ムスリムによる近代化にかかわる社会運動は各地域で見られるため、そうした運動とロシアのそれとの比較研究を行うべく、インドネシアからエジプトに至る地域の社会運動、また特に教育改革運動について文献調査を行った。平成23年度に引き続き、平成24年度においても、夏季に海外現地調査を行い、史料収集を行うことができた。現在のロシア、ウズベキスタンをはじめとした、中央ユーラシア地域における様々な教育改革運動とイスラームの改革運動関連する文献を収集することによって、現地調査で得た史料を研究テーマに位置付ける際の貴重な比較情報および視点を得ることが可能となった。また、平成23年度に入手したものを含めて、収集した文献を研究補助アルバイトによってデジタル化しデータベース化することで、読解し分析する際の効率化をはかることが可能となった。ただし、年度末に予定していた海外現地調査が、現地受け入れ体制の都合で延期せざるを得なくなったため、この調査は次年度に持ち越すこととなった。この点のみ計画の変更をせざるをえず、予算の繰り越し執行とあわせて、修正をする必要がある。それ以外はおおむね順調に調査を行い、読解もすすめている。当初の計画どおり、ロシア帝国ムスリム地域における教育改革運動、社会改革運動に関する史料類、研究文献等についての調査を行った。ジャディード運動についての基本的な史料や、ロシア帝国の地方自治制度について、多くの史料を複写し、順調に読解している。基本的な情報の整理はもちろん、当時のタタール人コミュニティのネットワークが強固にさまざまに張り巡らされていることを、教育関係の史料上から確認しており、さらに今後も調査する必要性があることを再確認しえた。国内で収集できる文献の調査においては、より大きな文脈から本研究計画を位置づけるべく、近代における各地の教育改革運動も概観しており、順調に整理を行っている。新聞記事については項目別にデータ整理を行っている。教育、言語、政治、宗教、ロシア、オスマン帝国、海外認識等の項目ごとに分類しデータベース化を図っており、作業としては順調に進んでいる。平成25年度は本研究計画の最終年度である。従って、成果公表のための総括を行う予定である。とはいえ、平成24年度から延期した海外現地調査など最終的な現地調査を行い、また同時に国内における文献調査も引き続き行う予定である。研究テーマに即して、最後に重点的に行うべき調査は、本研究計画が主たる分析対象とする中央ユーラシアのムスリム地域における地方自治と、教育改革に代表される社会運動との関連付けについてである。
新しい生体内ガス状メッセンジャー硫化水素の疼痛情報伝達制御における役割

生体内新規ガス状メッセンジャーとして機能する可能性が示唆されている硫化水素の疼痛情報伝達制御における役割を検討し、以下の知見を得た。1)硫化水素およびL-システインの投与による痛覚過敏についてNaHSをラットの足底内投与することにより、機械的痛覚過敏が誘起されることを見出し、この効果の発現にはT型カルシウムチャネルが関与することを証明した。また、硫化水素の生体内originであるL-システインを足底内投与した場合にも痛覚過敏が認められ、これはL-システインからCSEによって産生される硫化水素によるものであるとの示唆が得られた。一方、NaHSの足底内投与によって、脊髄後角侵害受容ニューロンの活性化が起こることをFos蛋白の発現を指標として証明した。一方、ラットの脊髄内へNaHSを投与した場合にも痛覚過敏の発現を認めている。2)NG108-15細胞およびマウス脊髄DRGニューロンにおけるT型カルシウムチャネル電流の硫化水素による増強Whole cell patch clamp法により、NG108-15細胞およびマウス脊髄DRGニューロンにおけるバリウム電流を指標としてT型カルシウムチャネルを介する膜電流が硫化水素によって促進されることを証明した。3)硫化水素のマウス結腸内投与による内臓痛発現についてマウスの結腸内へNaHSを投与することにより内臓痛および関連痛覚過敏が発現するとともに、脊髄後角ではERKリン酸化が誘起されることを証明した。以上、本研究により、生体内の硫化水素は、痛みの情報伝達における新たなメッセンジャーとして機能していることが明らかとなった。生体内新規ガス状メッセンジャーとして機能する可能性が示唆されている硫化水素の体性痛の情報伝達における役割を検討した。1)ラットにおけるin vivoでの侵害受容に及ぼす硫化水素関連化合物の効果について硫化水素供与体NaHSをラットの足底内投与することにより、機械的痛覚過敏が誘起されることを見出した。この効果のメカニズムを解析するため、各種阻害薬との併用実験を行った結果、硫化水素は知覚神経末梢端に発現するT型カルシウムチャネルを還元することにより、その感受性を増大させ、痛覚過敏を誘起することが明らかとなった。また、同様にL-システインを足底内へ投与することによっても痛覚過敏が認められ、この効果は、L-システインが組織内で硫化水素合成酵素の1つであるシスタチオニン-γ-リアーゼによって硫化水素に変換されることで発現することが明らかとなった。2)ラット脊髄Fos発現に及ぼす硫化水素関連化合物の効果について硫化水素供与体NaHSを足底内投与すると、2時間後、脊髄後角表層にFos蛋白の発現が認められた。3)エンドトキシン足底内投与により誘起されるラットの痛覚過敏に及ぼすシスタチオニン-γ-リアーゼ阻害薬の効果ラットの足底内へエンドトキシンを投与することにより誘起される機械的痛覚過敏は、シスタチオニン-γ-リアーゼ阻害薬の前投与により部分的に阻害された。またこの阻害効果は、NaHSの足底内投与により消失した。一方、足底組織中のシスタチオニン-γ-リアーゼの蛋白発現量はエンドトキシン投与による影響をうけなかった。本年度の研究により、外来性に与えた硫化水素およびシスタチオニン-γ-リアーゼによりL-システインから内因性に生成される硫化水素は、その還元作用によりT型カルシウムチャネルの感受性を増大させ、痛覚過敏を誘起することが明らかとなった。また硫化水素は特に炎症性痛覚過敏の発症に密接に関与すると考えられる。今後さらに、神経因性疼痛など、各種疾患との関連性についてもさらに検討を進めていく予定である。1)硫化水素供与体NaHSのラット足底内投与による痛覚過敏のメカニズムについての解析前年度の研究において、硫化水素供与体NaHSをラットの足底内へ投与することにより機械的痛覚過敏が誘起されることを見出したので、そのメカニズムについてさらに詳細に検討した。

その結果、NaHSによる痛覚過敏は、T型カルシウムチャネル阻害薬で消失するが、L型カルシウムチャネル阻害薬やATP感受性カルシウムチャネル阻害薬の影響を受けないことが判明した。また、T型カルシウムチャネルのうちCav3.2型を特異的に阻害する亜鉛によってもNaHS誘起痛覚過敏は阻害された。これらのことより、硫化水素は末梢組織においてCav3.2型のT型カルシウムチャネルを活性化することで痛みの感受性を増大させることが明らかとなった。2)培養細胞におけるT型カルシウムチャネル電流に対する硫化水素の増強効果についてHVAカルシウムチャネルを発現せずにT型のみのカルシウムチャネルを発現する未分化NG108-15細胞を用いてNaHSの効果をパッチクランプ法により検討した。その結果、NaHSがT型チャネルを介する膜電流を増大させること、さらにその効果は酸化剤との併用により消失することが明らかとなり、硫化水素がT型チャネルの機能を促進することが示された。3)硫化水素供与体NaHSのラット脊髄くも膜下腔内投与による痛覚過敏脊髄の侵害受容ニューロンに対する硫化水素の直接的影響を調べるため、NaHSをラットの脊髄くも膜下腔内へ投与した場合の痛覚への影響を検討した。その結果、NaHSはT型カルシウムチャネルを介して脊髄侵害受容ニューロンの感受性を増大させることが判明した。以上より、硫化水素は一次知覚神経および脊髄侵害受容神経に存在するT型カルシウムチャネルの感受性を増大させることで痛みを促進する方向に機能していることが明らかとなった。本年度は、当初の予定どおり下記の実験に取組み、大きな成果が得られた。1)ニューロパチー形成における内因性硫化水素の役割について:ラットの脊髄神経切断によるニューロパチーモデルを作成し検討を行った結果、硫化水素合成酵素阻害薬および硫化水素の標的分子の1つであるT型カルシウムチャネル阻害薬により、本モデルの痛みが抑制されることが判明した。また、このモデルの一次知覚神経ではT型カルシウムチャネルの発現量が増加していることが分かった2)脊髄くも膜下投与による硫化水素の効果について:硫化水素ドナーを脊髄くも膜下へ投与することで痛覚過敏が誘起されることを認め、これがT型カルシウムチャネル阻害薬でブロックされることを証明した。3)脊髄後根神経節細胞における硫化水素の効果:脊髄後根神経節細胞を取出し、パッチクランプ法によりBa2+電流を測定して、T型カルシウムチャネルを介する膜電流に及ぼす硫化水素の効果を検討した。その結果、硫化水素がT型カルシウムチャネルの感受性を増大させることを証明した。4)サイン波刺激に対する侵害受容反応への硫化水素の効果について:異なる波長のサイン波刺激をラット後肢に与えることでC,Aδ,Aβタイプの知覚神経を特異的に刺激した場合の反応に対する硫化水素の効果を調べた。その結果、硫化水素は、C線維ニューロンの興奮性を特異的に高めること、また、その効果の発現にはT型カルシウムチャネルが関与することが明らかとなった。
樹木師液流を規定する各要素の実測による理論モデルの検証

平成30年度は、産休・育児休業につき研究を中断した。中断中も執筆活動と、国際誌TreePhysiologyの特集号の編集作業を行い、「師部輸送機能と機能不全(Phloem Function and Dysfunction)」を2019年2月に発刊することができた。特集号の中で、2本の研究論文、1本のレビュー論文、1本のイントロダクションの執筆に関わった。また、森林科学にも論文を執筆した。平成30年度は、産休・育児休業のため研究が中断したが、執筆活動は継続し、成果を発表することができた。今後は、休止していた研究を継続し、ラベリングを行い、師液流速を実測し、各要素を測定する。余裕があれば、師液流速は季節変化するとかんがえられるので、1年の中で複数回のラベリングを行いたい。ヒノキ人工林において、研究課題に関する測定を行なった。師部サンプルを採取し、染色後顕微鏡観察を行い、通導している師管の数(n)と半径(r)を測定した。師管の数は、樹木直径が大きくなるほど多くなり、師管の半径は樹木直径が大きくなるほどやや大きくなった。また師部を含む樹皮サンプルを水に浸し、師液を採取して糖濃度[C]および師液の粘性(η)を測定した。糖濃度および粘性は樹木直径が大きくなるほど高くなった。膨圧は、浸透圧+水ポテンシャルー重力ポテンシャルで求められるので、オスモメーターにより師部サンプルの抽出液の浸透圧を測定し、水ポテンシャル、重力ポテンシャルとあわせて膨圧を推定し、シンクとソースの圧力差(ΔP)を推定した。樹高20m程度の樹木で最大ΔPは0.6MPaであった。Lは経路の長さすなわち樹高であり、これらの値を式にあてはめ樹木単位の師部輸送量(Fc)を推定した。この量は、林分単位に換算すると、林分の総光合成量の30%程度を占める計算になった。今後は、師部輸送速度をラベリングで実測し、モデルと比較する予定である。また2017年9月に行なわれた国際森林学会(IUFRO)で乾燥条件下の師部輸送機能と機能不全(Phloem Function and Dysfunction under Drought)と題するセッションを、フランス・フィンランドの共同研究者と共に開催し、師液輸送に関する実測とモデリングの議論を行なった。セッションに関して国際誌TreePhysiologyで特集号を組むことになっており、乾燥条件下における師液輸送のトピックに関するレビューを執筆中である。本課題を遂行するための、各要素の測定について予備的な測定がおおむね完了した。師部の顕微鏡観察は樹種によっては困難であったが、いくつかの樹種では師管の画像をえることができ、特にヒノキに関しては鮮明な画像を得てパラメーターを取得することができた。今後はラベリングにより、師液の移動速度を実測し、それぞれの実測値をあてはめて、モデルを検証する予定である。また、師液流モデルの第一人者であるHoltta氏と共に、国際学会のセッションを開催することができ、今後のモデリングの計画についても議論することができた。平成30年度は産休・育休につき研究を中断する予定である。国際誌TreePhysiologyに掲載予定の乾燥条件下の師部輸送機能と機能不全と題する特集号に関する執筆・編集作業は継続し、平成30年度に出版予定である。平成31年度に研究を再開し、ラベリングによって師部輸送の実測を行いモデルを検証する。平成29年度は、師部の顕微鏡観察とそれに適する樹種の選択、師部輸送速度以外のパラメータの測定を行ったが、研究代表者の妊娠に伴い、高所作業が伴う師部輸送速度を実測するための高木でのラベリングを見合わせた。そのため、ラベリングにかかる消耗品等の購入を控え、次年度使用額が発生した。上記期間、研究代表者の出産・育児休業に伴う中断をおこなったため次年度使用額が生じている。次年度は、中断していた野外実験を再開し、ラベリングを行なう予定である。また、オズモメーターを用いての浸透圧測定や、顕微鏡観察による師部要素の測定も行う。
美濃-丹波帯の地質大構造と活断層との関係

根尾の対曲地域西部の野坂山地の調査に引き続いて,屈曲構造が発達することが知られている滋賀県北部かち福井県南部の柳ヶ瀬断層周辺,特にその北部の地質調査を行った.同断層の先端部からさらに北方には半波長10kmオーダーの南に開いた緩やかな屈曲構造が発達し,そのヒンジ部周辺には,さらに短波長の屈曲が重なり合った複雑な構造を持つことが明らかになった.屈曲のヒンジは急傾斜し,南方の柳ヶ瀬断層に向かって収鮫し,柳ヶ瀬断層を挟んで,両側の地層の走向が大きく変化するようになる.したがって活断層である柳ヶ瀬断層の起源は,美濃-丹波帯の大屈曲構造の形成と密接に関連している.1995年兵庫県南部地震と関連した六甲活断層系,丹波帯中の三峠断層-殿田断層,伊那谷南部で木曽山地を横断する飯田-松川断層,および飛騨山地南部の境峠断層についての調査を行った.これらの断層も基盤構造と大地形は密接に関連しており,小規模な変動地形や活断層露頭との関係もふまえて,断層の活動史を解析することができる.特に.基盤岩中の断層岩の組織観察は,断層の変位センスや活動時の物理条件に関する情報の解読に重.要な役割を果たすことが確認された.関連する基礎研究として,付加体の続成・変成度,活断層運動に伴う上下変動や削剥量を見積もるための道具として有力なイライト結晶度の研究室間誤差,機器間誤差を検討した.その結果,機器間誤差が他の要素から生じる誤差に比べて有意に大きく,結晶度の広域的対比のためには標準試料を用いたIC値の標準化が必要であることが明確になった.付加体の地質構造の比較研究として,ニュージーランドの中生代トーレス付加体を調査し,基盤構造から読み取ることができる新生代の地殻変動の概要を考察した.ここでも,最近の.地殻変動による基盤構造の二次改変が生じ,一部に急傾斜したヒンジを持つ複雑な屈曲構造を持つことが明らがになった.根尾の対曲地域西部の野坂山地の調査に引き続いて,屈曲構造が発達することが知られている滋賀県北部かち福井県南部の柳ヶ瀬断層周辺,特にその北部の地質調査を行った.同断層の先端部からさらに北方には半波長10kmオーダーの南に開いた緩やかな屈曲構造が発達し,そのヒンジ部周辺には,さらに短波長の屈曲が重なり合った複雑な構造を持つことが明らかになった.屈曲のヒンジは急傾斜し,南方の柳ヶ瀬断層に向かって収鮫し,柳ヶ瀬断層を挟んで,両側の地層の走向が大きく変化するようになる.したがって活断層である柳ヶ瀬断層の起源は,美濃-丹波帯の大屈曲構造の形成と密接に関連している.1995年兵庫県南部地震と関連した六甲活断層系,丹波帯中の三峠断層-殿田断層,伊那谷南部で木曽山地を横断する飯田-松川断層,および飛騨山地南部の境峠断層についての調査を行った.これらの断層も基盤構造と大地形は密接に関連しており,小規模な変動地形や活断層露頭との関係もふまえて,断層の活動史を解析することができる.特に.基盤岩中の断層岩の組織観察は,断層の変位センスや活動時の物理条件に関する情報の解読に重.要な役割を果たすことが確認された.関連する基礎研究として,付加体の続成・変成度,活断層運動に伴う上下変動や削剥量を見積もるための道具として有力なイライト結晶度の研究室間誤差,機器間誤差を検討した.その結果,機器間誤差が他の要素から生じる誤差に比べて有意に大きく,結晶度の広域的対比のためには標準試料を用いたIC値の標準化が必要であることが明確になった.付加体の地質構造の比較研究として,ニュージーランドの中生代トーレス付加体を調査し,基盤構造から読み取ることができる新生代の地殻変動の概要を考察した.ここでも,最近の.地殻変動による基盤構造の二次改変が生じ,一部に急傾斜したヒンジを持つ複雑な屈曲構造を持つことが明らがになった.本研究と関連して,まず最初に既に投稿されていた地質学雑誌論文について査読後修正を施し,印刷公表した.ここでは本研究の指針となるジュラ紀付加体からなる美濃・丹波帯での基盤構造のとらえ方と活断層系との関係が,琵琶湖北方野坂山地を例としてまとめられている.引き続いて美濃・丹波帯全域における今までの調査結果をまとめて,この地域における基盤構造と活断層系との関係を概観した(月刊地球論文).それによると,美濃-丹波帯に発達する活断層系の多くは基盤構造と平行であるか,基盤構造と大きく斜交した急傾斜したヒンジ面を持つ屈曲構造のヒンジ部付近に発達していることが示された.このことは活断層系の起源が,付加体の基盤構造の二次的な構造改変に伴ったものであること,およびその活動過程が基盤構造に規制されていることを示唆している.しかしながら,このような観点からの活断層の再検討は進んではいない。以上のまとめと平行して,屈曲構造が発達することが知られている滋賀県北部から福井県南部の柳ヶ瀬断層周辺,特にその北端部からさらに北側の地質調査を行った.同断層の先端部からさらに北方には半波長10kmオーダーの南に開いたゆるやかな屈曲構造が発達し,特にそのヒンジ部周辺には,さらに波長の短い屈曲が重なり合って複雑な構造を呈していることが明らかになった.その褶曲の軸は急傾斜している.

また,屈曲のヒンジは南方の柳ヶ瀬断層に向かって収斂していき,柳ヶ瀬断層を挟んで,両側の地層の走向が大きく変化するようになる.次年度では,この屈曲についてさらに詳細に解析し,柳ヶ瀬断層の形成過程とからめて考察していく.前年度に引き続いて屈曲構造が発達することが知られている滋賀県北部から福井県南部の柳ヶ瀬断層周辺,特にその北部の地質調査を行った.同断層の先端部からさらに北方には半波長10kmオーダーの南に開いたゆるやかな屈曲構造が発達し,特にそのヒンジ部周辺には,さらに波長の短い屈曲が重なり合って複雑な構造を持つことが明らかになった.その屈曲のヒンジは急傾斜し,南方の柳ヶ瀬断層に向かって収斂していき,柳ヶ瀬断層を挟んで,両側の地層の走向が大きく変化するようになる.したがって活断層である柳ヶ瀬断層の起源は,美濃-丹波帯の大屈曲構造の形成と密接に関連している.1995年兵庫県南部地震と関連した六甲活断層系,丹波帯中の三峠断層,殿田断層,伊那谷南部で木曽山地を横断する飯田-松川断層,および飛騨山地南部の境峠断層についての調査を行った.これらの断層も基盤構造と大地形は密接に関連しており,さらに小規模な変動地形や活断層露頭との関係もふまえて,断層の活動史を解析することができる.特に,基盤岩中の断層岩の組織観察は,断層の変位センスや活動時の物理条件に関する情報の解読に重要な役割を果たすことが確認された.関連する基礎研究として,付加体の続成・変成度,活断層運動に伴う上下変動や削剥量を見積もるための道具として有力なイライト結晶度の研究室間誤差,機器間誤差を検討した.その結果,機器間誤差が他の要素から生じる誤差に比べて有意に大きく,結晶度の広域的対比のためには標準試料を用いたIC値の標準化が必要であることが明確になった.付加体の地質構造の比較研究として,ニュージーランドの中生代トーレス付加体を調査し,基盤構造から読み取ることができる新生代の地殻変動の概要を考察した.ここでも,最近の地殻変動による基盤構造の二次改変が生じ,一部に急傾斜したヒンジを持つ複雑な屈曲構造を持つことが明らかになった.
ステレオ動画撮影とGPSを組合せた道路路面状態の高速診断システムの構築

本研究では,道路の路面性状の高速で詳細な計測を可能とするステレオ動画撮影とGPSを組合せた道路路面状態の高速診断システムの構築を開発した.小型で安価なステレオカメラを利用して,ステレオ動画の画像処理を用いた三次元デジタルデータを取得した.本研究では,ステレオ画像のマッチングが可能な探索サブセット領域サイズ,空間解像度を実験的に明らかにした.また,道路管理機関が管理する道路情報は,全て延長座標に基づいて管理されており,道路現状の把握と同様にその位置同定が重要となる.GPSによる位置同定を組合せることにより,効率良く行えるシステムを構築することが可能になった.最後に,舗装路面や試験体の計測を通して,再構築精度を明らかにした.本研究では,道路の路面性状の高速で計測を可能とするステレオ動画撮影とGPSを組合せた道路路面状態の高速診断システムの構築を開発した.この目的として,小型で安価なステレオカメラにより,ステレオ動画の画像処理を用いた三次元デジタルデータの取得はキーポイントである.また,GPSによる位置同定を組合せることにより,効率良く行えるシステムを構築することが可能になった.具体的に,まずステレオカメラで動画像撮影を行い,静止画像を切り出し,それぞれの静止画像から三角測量の要領で路面の三次元座標を再構築する.そして得られた三次元座標同士をつなぎ合わせることで路面プロファイルとする.舗装路面や試験体の計測を通して,再構築精度を明らかにした.次に,各ステレオ画像から再構築した三次元座標を互いの重なり部分が整合的であるようにつなぎ合わせるために,Iterative Closest Point法(ICP法)を改良して適用した.路面の三次元座標データにはふつう大きな変化が見られないため,ICP法をそのまま適用する場合,局所解に収束し正解に近づかない.そこで,適当な初期条件を与えるために,画像相関法を利用し,ICP法と組み合わせた.その結果,移動量のごく小さな三次元座標同士の位置合わせを精度よく行うことに成功した.最後にステレオカメラによる動画像撮影は,コンピュータを介して撮影の時間情報とGPSから取得した時間位置情報を自動的に同期した.撮影した画像を位置情報の同期する事が確認された.本研究では,道路の路面性状の高速で詳細な計測を可能とするステレオ動画撮影とGPSを組合せた道路路面状態の高速診断システムの構築を開発した.小型で安価なステレオカメラを利用して,ステレオ動画の画像処理を用いた三次元デジタルデータを取得した.本研究では,ステレオ画像のマッチングが可能な探索サブセット領域サイズ,空間解像度を実験的に明らかにした.また,道路管理機関が管理する道路情報は,全て延長座標に基づいて管理されており,道路現状の把握と同様にその位置同定が重要となる.GPSによる位置同定を組合せることにより,効率良く行えるシステムを構築することが可能になった.最後に,舗装路面や試験体の計測を通して,再構築精度を明らかにした.本システムは,既存道路ストックの健全度を効率的,経済的に把握できる技術を提供し,安全で安心な道路インフラ管理を支援するものである.限られた財源と要員の条件下で,予防保全の実施や道路の延命化による道路資産の資産価値の維持と向上に資する重要な基礎技術と位置付けられる.具体的に,まずステレオカメラで動画像撮影を行い,静止画像を切り出し,それぞれの静止画像から三角測量の要領で路面の三次元座標を再構築する.そして得られた三次元座標同士をつなぎ合わせることで路面プロファイルとする.このシステムの構築に向けて,画像の撮影条件の決定と,三次元座標同士の位置合わせ手法の改善を行った.まず,ステレオ画像からの三次元再構築を舗装路面に適用した例はほとんどないため,再構築の可能性を,その条件とともに明らかにした.具体的には,ステレオ画像のマッチングが可能な探索サブセット領域サイズ,空間解像度を実験的に明らかにした.また,舗装路面や試験体の計測を通して,再構築精度を明らかにした.次に,各ステレオ画像から再構築した三次元座標を互いの重なり部分が整合的であるようにつなぎ合わせるために,Iterative Closest Point法(ICP法)を改良して適用した.路面の三次元座標データにはふつう大きな変化が見られないため,ICP法をそのまま適用する場合,局所解に収束し正解に近づかない.そこで,適当な初期条件を与えるために,画像相関法を利用し,ICP法と組み合わせた.その結果,移動量のごく小さな三次元座標同士の位置合わせを精度よく行うことに成功した.最後にステレオカメラによる動画像撮影は,コンピュータを介して撮影の時間情報とGPSから取得した時間位置情報を自動的に同期する事が確認された.本研究では、道路の路面性状の高速で詳細な計測を可能とするステレオ動画撮影とGPSを組合せた道路路面状態の高速診断システムの構築を開発する。この目的として、小型で安価なステレオカメラにより、ステレオ動画の画像処理を用いた三次元デジタルデータの取得はキーポイントである。また、道路管理機関が管理する道路情報は、全て延長座標に基づいて管理されており、道路現状の把握と同様にその位置同定が重要となる。GPSによる位置同定を組合せることにより、効率良く行えるシステムを構築することが可能になる。本年度は、路面画像から三次元座標再構築を行い、路面への適用性を検証した。画像相関法とICP法を組み合わせた手法により、位置合わせの高精度化、効率化を図った。また、ステレオカメラによる動画像撮影開始と同時にGPSの位置情報が撮影画像とともに記憶装置に書き込まれる。自動的に書き込みながら、撮影した道路延長に沿った画像を日時あるいは位置情報を同期することが成功した。しかしながら, ICPによるつなぎ合わせの高速化など改善すべき点があり,平成24年度の研究で取り組む予定である.今後は本年度に開発した路面形状三次元座標データ作成手法を利用して,種々の状態の道路路面を対象として路面形状計測の実証実験を行なう.

具体的には,他の路面形状測定法による計測を並行して行い,本研究で利用するステレオ動画像により作成される路面形状三次元座標データと比較することにより測定精度の検証を行う.膨大な量の道路インフラを計測・モニタリングするためには,車載カメラシステムは計測車両を走行しながら長時間にわたり計測を続ける必要がある.現在の計測システムではパソコンのハードディスクだけで,データ容量が十分でないと考えられることから,データの圧縮および外部補助記憶装置を利用して大容量のデータ蓄積が可能な計測システムの改良を行なう.最後,開発するデータベースのデータ索引を利用して,特定地点の特定対象物の相対位置を過去のデータと対比する.道路舗装の性能に変動があったときに警告を出す手段を有する高度化・効率化のシステムの実用化を図る.高速道路と地方道路など種々の道路維持管理基準の照合検証を行う.平成24年度基本設計を行ったデータベースの試作のためのデータベースソフトを購入する計画である.GPSの位置精度を向上のため、高精度GPS装置と開発キットを購入する予定である。また実証実験を行なうため,計測用ノートPC2台を購入する予定である。外部補助記憶装置接続ボードの製作とそのソフト構築にかかる費用,画像計測実証実験にかかる車両,交通、人件費用なども使用する見込みである.国内会議,国際会議出席,打ち合わせのための旅費,成果を論文に掲載するための論文掲載料も計画している.
先端技術産業で用いられる新しい金属類のエコ・バイオトキシコロジ-

先端産業で用いられる新しい金属類の急性毒性、慢性毒性、癌性、発生毒性、免疫毒性、変異原性、特異毒性、代謝などを分担して調べ、今後の予防医学の基礎デ-タを確立した。(1) Ni合金は、マウス大腿部埋入で高率に腫瘍発生を示したが、InAsやInpはハムスタ-気管内注入で催腫瘍性は認められなかった。GaAsやGapの腹腔内投与で自然発生腫瘍の増加を示した。これらの金属の発癌性は、金属自体の化学的性質の他、溶解性、腐食性、表面構造も関与していることが明らかにされた。(2)免疫毒性に関しては、Be,Pt,Ni投与マウスの脾中IgG産生細胞の増加がみられ,その程度はN_2>Pt>Beであったが、Zr,Coは変化を示さなかった。Inはマウス胸腺萎縮と脾の肥大,細胞免疫および液性免疫を抑制した。今後,これらの金属の指標として免疫毒性が重要であろう。(3)発生毒性では、Niが種々の毒性を示すことが示された。(4)変異原性では、Be,As,Ga,SbはレックアッセイでDNA損傷性がみられたが、エ-ムステストでは突然変異はみられなかった。又、SbとBeは、V79榜胞で姉妹染色体交換誘起性を示した。(5)代謝学的研究では、Geは腎を介して早急に排泄されること,腎障害動物では排泄が遅れること,トリメチルアルシンは経口投与後1日内に大部分が尿に排泄されること,毒性では,アルシン>トリエチルアルシン>トリメチルアルシンの順であること,またSbは赤血球膜浸透圧抵抗に変化を与えること,Inは腎尿細管を低濃度で障害することなとが明らかにされた。これらの知見は,新しい金属類の毒性学の基礎デ-タとなり,これを基に予防医学(産業労仂者および一般生態系)が発展すると思われる。1)本年度は、新しい金属類について、一般毒性のスクリーニングを中心に行い、その成果を来年度からの研究方針確立の基礎とする。1.まず、細胞毒性についてBe、Zr、PtのHela細胞や3T3細胞への影響をin vitroで調べ、ほぼ10μMオーダーで影響すること、正常細胞より悪性細胞への影響が大であることを確認した。DNA合成に対しては低濃度で逆に促進作用を示した。2.免疫毒性に関して、インジウムはマウスの脳腺萎縮と脾の肥大をもたらし、かつin vitrsでもin vivoでも細胞免疫と同時に液性免疫も、低濃度で抑制することが明らかにされた。その機序として、Inの免疫細胞への直接影響が示唆された。3.発生毒性に関しては、Niが胎令0日令においても、胚の発育遅延と胚細胞の不等分割を1.811.8%に惹起すること、またNi8mg/kg投与群で18日令で外脳症、臍ヘルニア、口蓋裂を、2mg/kg群で眼瞼開存を認めた。妊娠早期にも発生毒性を示すことが明らかである。4.変異原性に関しては、Ga、As、Beはエームステストでは全て陰性であったが、レックアッセイでは一部のものを除いて全て陽性であった。SCE誘発試験では、とくに強い誘起物質はなかった。5.発癌性に関してはGa化合物を中心に、マウスの皮下・腹腔投与後1年半の観察で、投与部位の結合組織沈着以外に腫瘍の有意の発生は認められなかった。

一方、人工関節等の生体内材料に関連したNi、Ti、Alなどの合金のマウス大腿部埋入実験では、Ni合金にのみ埋入部位を中心に雄28%、雌60%の腫瘍発生がみられた。6.代謝学的研究では、トリメチルアルシンオキシドの経口投与で、24時間以内に投与量の87%は尿に排泄されること、一部はトリメチルアルシンとして呼気中へ排出されることが分った。前年度に得られた結果のうち、重要なものについて発達させ、動物実験での総まとめを心がけた。1)一般毒性:トリメチルアルシンのLD_<50>は7870mg/kgでアルシンより低毒性であること、体内では、同オキサイドにのみ代謝されることから、指標として用いられること(尿中)、体内半減期は、6.1時間であることを明らかにした。インジュウムは、腎とくに尿細管曲部に選択的に影響を与え、尿知NAG、γ-GTPが暴露指標となることを明らかにした。2)発癌性:CaAs,GaPの皮下投与では、マウスの15カ月の観察で発癌性はなかった。Ni合金の大腿部埋入実験では、2年間で91%の肉腫発生がみられた。3)免疫毒性:コバルトは、ヒツジ赤血球IgM抗体産生反応の増強作用を示したが、ニッケルはなかった。一方、抗原非特異的IgG抗体産生に対しては、その逆であった。コバルトは液性免疫応答のモジュレ-タ-として、ニッケルは抗原性物質として作用すると思われた。4)変異原性:Be,Ga,As,Sb化合物は、rec-assayでDNA損傷性は認められたが、Amesテストの点突然変異原性は認めなかった。5)発生毒性:12週令、BALB/c雌マウスの妊娠4日目の着床前胚を採取し、Niを添加した培地で培養し、トロホブラストの発芽と内層細胞群の形成について調べたところ、Ni0.8ppmでは対照と差を示さなかったが、1.6ppm以上で有意の差がみられた。6)その他:重クロム酸のミジンコに対する毒性はカルシウムと硫酸イオンで軽減すること、三酸化アンチモンは赤血球膜の浸透圧抵抗を強くすることなども明らかにした。以上の結果から、ヒトの暴露の指標、あるいは毒性の手がかりが得られた。本年度は最終年であり,過去の研究の総括を行い,まとめを行った。(1)発癌性に関しては,Ga,As,Inのハムスタ-気管内投与実験の最終観察を行った結果,平均体重で投与群は低い値を示したが,腫瘍の発生はみられなかった。しかし,肺胞への粉塵の沈着や広範な気管支上皮の増殖がみられ注目された。(2)免疫毒性に関しては,Be,Pt,Ni投与マウス脾中の抗原非特異的IgG産生細胞数は増加を示した。その程度はNi>Pt>Beの順であった。しかし,Zr,Co投与マウスでは変化がみられなかった。長期投与でも同様の変化がみられた。(3)一般毒性では,Geと腎障害との関係で,腎炎ラットで投与後のGeの各臓器内濃度は対照より大であり,Geの排泄臓器の腎障害がGe毒性に影響することが推定された。(4)新しい化学物質としてド-パントに用いられているトリエチルアルシンについて毒性学的研究を行ったところ,LD_<50>は,経口投与で760mg/kg,皮下投与で720mg/kgであった。75mg/kg1回投与で,投与第1,第3日目で,血液のヘマトクリット値,ヘモグロビン値,赤血球数,平均赤血球容積で対照より有意の低下がみられた。またCPC試験で,溶血性は全く認められなかった。これらのことから,トリエチルアルシンは,アルシンより毒性が低いことが示されたが,トリメチルアルシンよりは約10倍の強い毒性を示した。(4)三酸化アンチモンは,弱いが赤血球膜浸透圧抵抗に変化を示した。SbとBeはV79細胞のSCE誘起性を示した。以上の如く,化学物質によって種々の特異的影響が示され,これらを指標に予防医学への道が開かれるものと思われる。
p53関連遺伝子の発現を指標とする抗腫瘍活性の新検索システムの開発と応用

本研究は、抗腫瘍油性の一次スクリーニングのためにヒト白血病細胞を用いた検索システムを開発し、より効果的な制がん化合物の創製に役立てることを目的とした。ヒト由来白血病細胞4種についてp53遺伝子の表現型とDNA損傷性ストレスに対する応答との関連を調べた。その結果、正常p53遺伝子(+/+)を持つCCRF-HSB-2細胞においてp53タンパク発現誘導に基づくアポトーシスおよびGl期停止が顕著に認められた。作用機序が異なる種々のDNA損傷性抗腫瘍化合物11種を用い、CCRF-HSB-2細胞におけるp53タンパク発現、アポトーシス誘導を調べた結果、全ての化合物が50%生育阻害濃度においてp53夕ンパクを発現させ、それに伴うアポトーシスが観察された。この現象は抗腫瘍性化合物に特異的だった。新規DNA損傷性化合物であるbis(bromomethyl)quinoline、類およびN-nitroso-N-(acetoxymethyl)-ω-chloroalkylamine類について本検索システムを適用した。その結果、CCRF-HSB-2細胞に対してcisplatinと同等の強い細胞毒性を示し、同程度のp53遺伝子発現誘導能を持つものが存在することが明らかとなった。これら新規化合物の作用機構は既知の制がん剤と同様のDNAクロスリンクおよびDNA鎖切断であるため、本検索システムを用いた結果と併せると、in vivoにおける抗腫瘍活性が期待されることが示唆される。ヒト白血病由来CCRF-HSB-2細胞はp53遺伝学が正常型であり、さらにヒト由来の細胞であるため、より現実的な活性スクリーニングが可能である。新規化合物への適用も可能であることから、本法が抗腫瘍活性の新検索システムとして有用であると考える。
微小磁場中スピノルボーズ凝縮体を用いた新奇量子渦の実現

2012年度より現大学へ異動したためデータ解析および装置の再製作を主として行った。スピノル凝縮実験結果の解析においては前年度で問題のあったボーズ凝縮原子数の再評価を行った。まず、光トラップ中におけるボーズ凝縮の原子数評価を解析した。スピノルボーズ凝縮実験では、1成分ボーズ凝縮を磁気トラップで生成したのち、光トラップへ導入する必要がある。この際、主に環境温度変動によって磁気トラップ中ボーズ凝縮体の原子数が20%程度揺らいでいた。解析の結果、光トラップへの導入時に磁気トラップとの中心点の空間的なずれによって原子数が不安定になっていることがわかった。前年度までに予想した温度および磁場安定化では達成できなかった安定度については、微小変動磁場を生じる電源装置をはじめとした装置群のノイズ対策によって原子数の安定度向上を見込めた。装置の再製作については、光源、真空装置、磁場制御の改良を行った。光源については自作半導体レーザー装置を改良し温度の高安定化を実現できた。これにより冷却光および観測光の強度安定化が実現できた。また回路作製のために基板作製機を導入し、レーザー周波数を100kHz程度まで制御装置を制作できた。環境磁場制御用の自作磁気プローブ製作と性能評価を行い1mG以下まで計測できることを確認できた。前年に行った量子渦生成実験データの解析を行った。光スプーンによる量子渦生成においてスプーン回転の周波数依存のデータを取得していたが、解析により量子渦の渦度および渦の個数の評価を行った。結果、臨界回転数付近で渦度1の量子渦が2,3個生じており,回転数による依存性は主として生じていなかった。ボーズ凝縮の重心運動にも着目し評価すると渦の個数の多いときは重心運動の振れ幅が大きい傾向を確認した。凝縮体のトラップ中の運動エネルギーが量子渦の生成個数に影響を与えている可能性を示すことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。スピノルボーズ凝縮の実験では、まず1成分ボーズ凝縮を磁気トラップで生成した後に光トラップへ移行させ、その後ラジオ波を用いて内部状態を操作することで多成分を用意し、その後微小磁場化することでスピノル状態を実現する。磁気トラップから光トラップへの導入時に、お互いのトラップの空間配置のずれによって原子数が不安定になっていた。本年度はその原因を特定するために、環境の磁場測定、光トラップ強度測定、環境温度測定を行った。その結果として実験室環境温度と磁場の間に相関があり、その変化に応じてボーズ凝縮体の原子数や純粋成分の凝縮体比率が変化することを見出した。温度安定化により磁場安定度が向上し、磁気トラップから光トラップ移行時の原子数安定度がこれまでの20%程度から10%以下まで向上することができた。光トラップへの移行安定度向上に伴い、スピノル状態での多成分凝縮体間の原子数比安定化を実現できた。原子数安定化によって安定になった光トラップ中1成分凝縮体に対し、まず引力ポテンシャル(波長1064nm)を用いた光スプーンの導入を行った。光スプーンは2軸の音響光学素子と3台の2チャンネル周波数発生器を用いて擬似的に2本のビームを実現し、凝縮体近傍で空間的に回転する。CCDカメラで凝縮体近傍での光スプーンの空間制御を確認し微調整方法を確立させた。実験では光トラップ中ボーズ凝縮体を用意してから光スプーンを作用させ、回転周波数を変化させて凝縮体の密度分布の変化を観測した。回転周波数がトラップ周波数の70%から90%程度のとき、ボーズ凝縮体中心位置に円状の低密度領域が現れ、周波数依存性からこれが量子渦であることを確認できた。ボーズ凝縮体生成後に回転によって量子渦の生成に初めて実現できた。特にトラップ周波数近傍では複数の量子渦が現れ、エネルギー的に安定な状態へ再配置化する傾向も観測できた。

結果、臨界回転数付近で渦度1の量子渦が2,3個生じており,回転数による依存性は主として生じていなかった。ボーズ凝縮の重心運動にも着目し評価すると渦の個数の多いときは重心運動の振れ幅が大きい傾向を確認した。凝縮体のトラップ中の運動エネルギーが量子渦の生成個数に影響を与えている可能性を示すことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。他の先行実験ではボーズ凝縮体生成前から光スプーンを導入していたため、多成分凝縮体であるスピノル状態での実験は実現できなかったが、本研究ではボーズ凝縮体を生成した後に光スプーンを導入した初めての量子渦生成実験に成功した。この結果は多成分凝縮体での実験が可能になり、スピノルボーズ凝縮体を用いた本研究の実現可能性を示すことができた。2012年4月から旧所属の学習院大学から新所属の中央大学へ異動した。旧所属からは装置を持ち出すことができなかったため、新所属で新たにボーズ凝縮実験装置を組み上げなければならない。ボーズ凝縮装置は一般的な製作予算は新学術公募の4倍、期間は3年程度必要とされるため本期間での実現は難しいが、実現可能なレーザー冷却装置の製作と当初の研究計画に関連した磁場制御の基礎実験を行う。近隣を走る電車などによる環境磁場の影響を打ち消すために高感度な原子の磁場応答を利用し、原子を磁気プローブとした磁場フィードバックを実現する。これまで実現が困難だった1ミリガウス以下の環境の達成とスピノル凝縮体への応用可能性の評価を目指す。
Wilms腫瘍癌抑制遺伝子WT1の機能解析

Wilms腫瘍癌抑制遺伝子(WT1)の機能解明のため以下の3つの研究を行った。研究1)ヘパリン結合性増殖因子ミッドカイン(MK)の発現調節領域(プロモーター)とCAT遺伝子を融合させたレポータープラスミドと、WT1タンパクを発現するエフェクタープラスミドを、同時に種々の培養細胞に導入し、CATの活性を測定(CATアッセイ)することでWT1タンパクのMK発現に対する効果を観察した。結果(A)WT1タンパクはMKプロモーター活性を抑制した。(平成7年日本小児外科学会総会発表)(B)MKプロモーター領域の2ヶ所のWT1結合部位を欠損させると、抑制効果は消失した。研究2)研究1)と同様な方法でDNA型腫瘍ウイルスポリオーマの大型T抗原がMKプロモーター活性を上昇させることを証明した。大型T抗原とWT1タンパクが複合体を形成するかどうか免疫沈降法を用いて検討しているが、現在のところ複合体形成を積極的に指示するデーターは得られていない。研究3)WT1強制発現Wilms腫瘍細胞株G401の解析結果。遺伝子導入に用いたWT1スプライシングバリアント(KTS+と-)で強制発現株は異った性格を示した。以下にまとめを示す。(平成7年日本癌学会発表)細胞増殖能低下不変血清依存性増加軽度増加付着依存性不変増加MK発現不変低下ヌードマウスでの腫瘍原性有りだが腫瘍は大きくならない消失今後の展開)現在まで、7例のWilms患者の尿を検討したところ6例でMKの発現がみられた。MKがWilms腫瘍の腫瘍マーカーとなる可能性を今後検討していく予定である。以下にまとめを示す。