hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CT画像からの筋線維走行分布の推定と線維走行統計モデルの構築

当初の計画通り、解剖実験および臨床CTデータベースでの検証という二つの項目について、予定通りに研究を進める事ができ、臨床雑誌(Journal of Arthroplasty, 2016年IF: 3.055)やトップ国際会議(MICCAI)において実験結果を発表する事が出来たため「おおむね順調に進展している」と評価した。アルゴリズムの検証については、本年度の基礎実験をもとに次年度以降、さらに大規模なデータベースを使った実証実験をする必要があると考えているが、当初予定していた、小規模(20症例)なデータベースでの検証については順調に完了したと考えている。本年度は、(1)これまでに開発したアルゴリズムの大規模CTデータベースへの適用および(2)腱・靭帯の線維走行モデリングを行った。(1)昨年度までにCT画像から手動で抽出した筋肉領域を用いた筋線維走行の推定手法を実装し、その定量評価結果を本年度、医用画像におけるトップカンファレンスMICCAIにて発表したが、一症例の筋肉領域抽出に数十時間を要するため、大規模データベースへの適用は困難であった。そこでこの処理の自動化のため、階層的マルチアトラス法を用いた手法(Yokota et al., IJCARSにて発表)および深層学習を用いた手法(2018年日本コンピュータ外科学会にて発表)を実装・検証した。開発したアルゴリズムを研究グループが所有する大規模CTデータベースの中の約300症例の中殿筋に対して適用し、線維走行の推定が解剖学的に妥当な結果であることを確認すると共に、線維走行の統計的バラつきを調べるための統計モデル構築を行った。(2)これまで筋肉の付着部を除く筋腹の部分に着目して領域抽出・線維走行のモデリングを行ってきたが、臨床・産業領域での筋骨格の力学シミュレーションに応用するためには付着部周辺の筋腱接続部分や、靭帯についても、線維走行の違いに由来する力学特性をモデル化する必要がある。そこで、まずVisible Korean Humanデータセットの高精細光学画像(0.1 mm^3/voxel)から大殿筋の腱および骨盤周辺の靭帯の線維走行をモデル化した(2019年電子情報通信学会医用画像研究会にて発表)。来年度中に、深層学習を用いた腱・靭帯領域抽出の自動化により、本データセットの一個体の、股関節周辺の24筋肉について腱・靭帯を含めた筋線維走行モデルをデータベース化し、他のバイオメカニクス研究者たちが使用できる形で一般公開する予定である。次年度は、遺体の解剖実験から得られるデータをもとにアルゴリズムの評価を行うと共に、既に構築済みの実際の患者CT画像データベースを用いて検証を行う予定である。
サルモネラ新規病原性関連因子ＳＥｐ２２の発現を誘導する栄養因子に関する研究

本研究はサルモネラの新規病原性関連因子SEp22(DPS)の発現における栄養因子による調節に焦点を当て、カサミノ酸中のポリペプチド、さらにはカゼインのトリプシン分解物中のポリペプチドの活性を指標に精製を試みた。評価系には微量測定が可能な乾燥耐性獲得実験系とRT-PCRによるSEp22mRNAの定量系を用いた。その結果、特定の水溶性画分にSEp22発現誘導活性が認められた。本年度は、平成24年度の結果を基に、サルモネラの病原性環境分離株を用いて対数増殖期に移行させ、カサミノ酸分画から栄養因子を分離して加え、SEp22タンパク質の発現を誘導する因子の精製を試みた。評価系は、まず、微量で活性測定が可能な乾燥耐性獲得の誘導系を用い、続いてRT-PCR法で定量的にSEp22 mRNAを測定する方法を併用した。この時、本研究費で購入したRT-PCR装置(Eco Real-Time PCR System)が非常に役立った。カサミノ酸由来の栄養因子の精製は、HPLCを用い、様々なカラムと溶媒の組み合わせによって分画した。そのため、高感度微量測定が可能な生物試験法であるサルモネラの乾燥耐性獲得系を用いたが、この方法はSEp22の発現が必須要因の一つであることがすでに確立している。菌を懸濁する溶液を10%M9(グルコース不含)添加生理食塩水に変更し、カサミノ酸のHPLCによる分画を添加したところ、溶媒にトリフルオロ酢酸(TFA)を用いた場合にはペプチドの分離は良いが失活が激しく、一方、ギ酸・酢酸系を用いた場合には、失活の程度が低かった。さらに何度か分画を重ね、ピーク分画をLC/MS/MS分析した結果、候補となるHPLC分画にVal-LysまたはLys-Valを含む分子量226程度のペプチドである可能性が示された。しかし、これらの配列を持つジペプチドにはサルモネラの乾燥耐性獲得を誘導する活性が見られず、さらに新たな分画を得る必要が生じた。現在、これまでとは別のカラムと溶媒を用い、比較的大量の活性分画を分離する試みを続けている。さらにRT-PCRを用いてsep22遺伝子発現を詳細に点検する実験を行ており、なるべく早く目的とする栄養因子を解明したい。本年度は、サルモネラ病原性環境分離株を前培養して対数増殖期に移行させた後、SEp22タンパク質の発現が誘導される乾燥耐性獲得系を用い、RT-PCR法で定量的にSEp22 mRNAを測定した。この時、SEp22と共に乾燥耐性が誘導されるLB培地中と、SEp22が誘導されず乾燥耐性も誘導されない生理食塩水中での乾燥を行った。その結果、乾燥開始30分後にはLB培地中の菌において急激なsep22(dps)遺伝子発現が観察され、4時間まで経時的にSEp22mRNAが増加した。一方、対照の生理食塩水中の菌では、乾燥の過程でこのような変化は全く観察されず、非常に低いレベルの発現に留まった。本研究費で購入したRT-PCR装置(Light Cycler Nano DNA Green Pack)が非常に役立った。次に、カサミノ酸を分画し、SEp22誘導因子の精製を行った。そのため、高感度の生物試験法として、SEp22の発現が必須要因の一つである、サルモネラの乾燥耐性獲得系を用いた。微量のカサミノ酸由来栄養因子を定量的に測定するため、従来の評価系を改良し、菌を懸濁する溶液を、10% M9(グルコース不含)添加生理食塩水に変更した。これによって、最終濃度0.04-4 ug/mLの範囲で、カサミノ酸の用量依存的に、栄養因子依存性サルモネラ乾燥耐性獲得を評価することが出来た。また、カサミノ酸のHPLCによる分画の過程で、乾燥耐性獲得性に関与する栄養因子の失活が観察されたため、溶出に用いる溶媒系の影響を評価した。その結果、トリフルオロ酢酸が著しい失活作用を示したため、酢酸、及びギ酸を試みたところ、失活作用が低いことが分かった。以上の結果から、カサミノ酸分画の分離精製と、SEp22の誘導活性ならびに乾燥耐性獲得活性をSEp22mRNAの定量によって評価する実験系が確立した。平成25年度の結果から、カサミノ酸にはペプチド以外の分解物が含まれていることが明らかになったので、本年度は、カゼインのトリプシン分解物を栄養因子の起源とした。実験は、対数増殖期の病原性サルモネラ菌株を用い、カゼインのトリプシン分解物またはこれをHPLCにかけて分画したものを栄養因子として用いた。SEp22の発現誘導の評価系には、昨年度と同様、微量で活性測定が可能な乾燥耐性獲得の誘導系を最初に用い、次にRT-PCR法で定量的にSEp22 mRNAを測定する方法、および菌の抽出物をSDS-PAGE/ Western blottingにて分析する方法を併用した。このmRNAの測定において、本研究費で購入したRT-PCR装置(Eco Real-Time PCR System)を活用した。

まず、乾燥耐性獲得の誘導系を評価系に用い、カゼインのトリプシン分解の条件を検討した結果、室温で一晩、緩和な条件で処理する方法が適することを見出した。次に、この分解物を2種類のHPLCの条件で分画した結果、水様性ペプチドの溶出部分に活性が回収されたため、これを集めて濃縮した。続いて、対数増殖期のサルモネラをM9培地中に懸濁し、この活性分画を添加して37°C、30分間加温してSEp22タンパク質の誘導を調べた。その結果、わずかではあるがSEp22タンパク質の発現が増加した。さらに、通常の泳動条件の18.7 kDaよりもやや高分子量側にシフトした位置にSEp22が検出された。また、上記と同様の条件下で加温した菌において、37°C、530分間後にSEp22mRNAの発現が上昇することが示唆された。現在、このカゼインのトリプシン分解物のペプチドの一次構造を解析している。なお、カゼインのトリプシン分解物よりも上記のHPLC分画方が、数倍活性が高かったことから、カゼインの分解物の中には、SEp22発現誘導物質のほかに、発現阻害物質が含まれている可能性が示唆された。医歯薬学(薬学・環境系薬学)当初の計画では、平成24年度中の目標として、SEp22の発現を定量法は確立し、RT-PCRを用いた評価系も稼働したが、SEp22の発現を誘導する栄養因子の精製は完了しなかった。平成25年度もカサミノ酸の分画からHPLCによって有効成分を精製するための条件検討を重ねたが、候補となる分画が現れ、活性を持つと考えられる分画からペプチドが示唆されたが、精製したペプチドには活性が認められなかった。そのため、平成25年度も栄養因子の精製と同定を中心に実験を進めたので、達成度の評価は、残念だが4となる。平成24年度のおもな研究目的である、SEp22の発現を誘導する栄養因子の精製に関して、まず、SEp22の発現を定量するため、RT-PCRを用いた評価系が当初の予想通りに稼働したからである。また、その測定結果が新規の結果を多く含み、SEp22の発現が及ぼす、サルモネラの乾燥耐性獲得やストレス応答などへの影響が示唆された。次に、SEp22の発現を誘導する栄養因子として、カサミノ酸の分画からHPLCによって有効成分を精製するための条件が設定されたからである。平成25年度の実験結果を踏まえ、引き続きカサミノ酸の中のSEp22発現誘導因子を精製し、同定する。その後、当初の計画に示した実験を遂行し、当該分子の分子的な性質を明らかにするとともに、サルモネラの病原性発現への影響を、試験管内試験、及びマウスを用いた感染実験系で評価する。カサミノ酸の中の、SEp22発現誘導因子を精製し、同定する。その分子的な性質を明らかにするとともに、サルモネラの病原性発現への影響を、試験管内試験、及びマウスを用いた感染実験系で評価する。カサミノ酸の中に含まれるSEp22誘導因子を精製・同定する。そのアミノ酸配列を、対照の誘導活性陰性分画中のポリペプチドのアミノ酸配列と比較し、SEp22誘導に必要な特定の配列を明らかにする。そのため、PCR等、遺伝子発現の解析・定量試薬を購入する。次に、この同定したSEp22誘導活性型ポリペプチドを大量に生成し、サルモネラに投与して、実際にSEp22を誘導するか否かを確認する。
圧電素子の表面波特性の解明と構造健全性評価への応用

MEMS,マイクロセンサ分野での重要性から,圧電材料の研究が近年活発に行われている.多くの表面波(SAW)デバイスやセンサでは,特性向上のために,圧電材料を基材の上に積層して作製している.しかしながら,熱膨張係数の違い,圧電材料の脆性,不純物,空孔,微小き裂の存在により,圧電材料中には初期応力が存在する.そして,機械的・電気的負荷が作用した場合,デバイスの破損を容易に引き起こしてしまうといった問題がある.このような背景から,初期応力が作用した状態での,表面波(Rayleigh wave, Love wave and Bleustein-Gulyaey等)の特性評価ならびに積層界面が及ぼす表面波特性への影響について検討する必要がある.そして,積層型SAWセンサの信頼性評価手法を確立することが重要である.そこで,本研究では,表面波特性の理論的解析を行い,工学的応用への可能性を検討することを目的とする.今年度の研究では,以下の点を明らかにした.1.圧電層と弾性母材間の界面における接合状態を考慮して,Love波の進展特性について検討した.その結果,界面の接合状態が不完全になると,それに応じて,Love波の位相速度が変化することが明らかになった.2.周期的に圧電材を積層した多層構造体におけるSH波の進展挙動について検討した.そして,波の進行方向が積層方向に水平な場合と垂直な場合,両方の場合についてSH波の分散方程式を得た.このような構造によるフイルター効果,圧電材と母材との体積係数・せん断剛性の比が位相速度に及ぼす影響について検討した.3.不均質層に初期応力がある場合について,WKB漸近法を用いて圧電層と弾性基材中におけるLove波の分散特性を得た.また,2種類の電気的境界条件の下で,界面近傍の応力分布,変位分布,電気ポテンシャル分布を得たMEMS,マイクロセンサ分野での重要性から,圧電材料の研究が近年活発に行われている.多くの表面波(SAW)デバイスやセンサでは,特性向上のために,圧電材料を基材の上に積層して作製している.しかしながら,熱膨張係数の違い,圧電材料の脆性,不純物,空孔,微小き裂の存在により,圧電材料中には初期応力が存在する.そして,機械的・電気的負荷が作用した場合,デバイスの破損を容易に引き起こしてしまうといった問題がある.このような背景から,初期応力が作用した状態での,表面波(Rayleigh wave, Love wave and Bleustein-Gulyaev等)の特性評価ならびに積層界面が及ぼす表面波特性への影響について検討する必要がある.そして,積層型SAWセンサの信頼性評価手法を確立することが重要である.そこで,本研究では,表面波特性の理論的解析を行い,工学的応用への可能性を検討することを目的とする.今年度の研究では,以下の点を明らかにした.1)極性の異なる圧電膜層と母材からなる圧電積層構造について,初期応力がBleustein-Gulyaev波に及ぼす影響について検討した.そして,初期応力が100Mpaを越えると,位相速度が急激に低下し,それに伴い,電気-機械的相乗効果係数が急激に増大することが明らかになった.2)圧電層と弾性母材間の界面における接合状態を考慮して,Love波の進展特性について検討した.その結果,界面の接合状態が不完全になると,それに応じて,Love波の位相速度が変化することが明らかになった.3)周期的に圧電材を積層した多層構造体におけるSH波の進展挙動について検討した.そして,波の進行方向が積層方向に水平な場合と垂直な場合,両方の場合についてSH波の分散方程式を得た.このような構造によるフィルター効果,圧電材と母材との体積係数・せん断剛性の比が位相速度に及ぼす影響について検討した.MEMS,マイクロセンサ分野での重要性から,圧電材料の研究が近年活発に行われている.多くの表面波(SAW)デバイスやセンサでは,特性向上のために,圧電材料を基材の上に積層して作製している.しかしながら,熱膨張係数の違い,圧電材料の脆性,不純物,空孔,微小き裂の存在により,圧電材料中には初期応力が存在する.そして,機械的・電気的負荷が作用した場合,デバイスの破損を容易に引き起こしてしまうといった問題がある.このような背景から,初期応力が作用した状態での,表面波(Rayleigh wave, Love wave and Bleustein-Gulyaey等)の特性評価ならびに積層界面が及ぼす表面波特性への影響について検討する必要がある.そして,積層型SAWセンサの信頼性評価手法を確立することが重要である.そこで,本研究では,表面波特性の理論的解析を行い,工学的応用への可能性を検討することを目的とする.今年度の研究では,以下の点を明らかにした.1.圧電層と弾性母材間の界面における接合状態を考慮して,Love波の進展特性について検討した.その結果,界面の接合状態が不完全になると,それに応じて,Love波の位相速度が変化することが明らかになった.2.周期的に圧電材を積層した多層構造体におけるSH波の進展挙動について検討した.そして,波の進行方向が積層方向に水平な場合と垂直な場合,両方の場合についてSH波の分散方程式を得た.このような構造によるフイルター効果,圧電材と母材との体積係数・せん断剛性の比が位相速度に及ぼす影響について検討した.3.不均質層に初期応力がある場合について,WKB漸近法を用いて圧電層と弾性基材中におけるLove波の分散特性を得た.また,2種類の電気的境界条件の下で,界面近傍の応力分布,変位分布,電気ポテンシャル分布を得た
軟組織創傷治癒過程を加味した頭頚部がんリハビリテーション診療ガイドラインの提言

頭頸部がん患者の顎口腔機能の回復の評価として、顎顔面領域の瘢痕治癒に関わる軟組織評価を加味した新しい組織評価法を研究した。手術創の治癒と口腔機能が関わる口腔内の計測値を集めて、リハビリテーション評価の指標とした。この評価法を用いて、頭頚部がん患者の経時的組織変化を計測し、術後の治癒過程における瘢痕収縮の実態や開口訓練などの機能的リハビリテーションを実施した時の計測値を比較検討し、各種生活機能評価値との関連を考察した。現在の頭頸部がんの術後リハビリテーションの評価については、形態評価と嚥下能力等の機能評価を中心とした基準で実施されている。しかしながら軟組織自体の瘢痕治癒といった生体の変化がどのように口腔リハビリテーションに影響を与えるのかについては、客観的評価法が無い。本研究では、軟組織の機械的性状・機能的評価との関連を検索し、術後の顎義歯の装着時期ならびに、口腔機能リハビリテーションの効果についての形態・機能・組織の統合する客観的評価法の提案を目指した。(1)口腔内外の計測点の設定と測定基準値の取得:頭頚部がん患者のガン治療後の顎補綴を含むリハビリテーションにて、術後の瘢痕収縮や顎運動の制限の生じた場合に、その程度の評価を行うために、口腔内外に標準計測点を設定し、各年齢の健常者の測定値を集めて測定基準値を決定する。この計測点はこの研究を通して計測し、測定基準値と比較することによって正常域であるかの判断に使用するので、各実験に先だって最初に実施する。これらの各種計測値を決定するために、頭頚部がん患者のガン治療後の頭頚部・口腔内の写真を登録してデータベース化した。この写真から規格化するために被検者毎の相似性を検索し、関連する計測点を絞り込んで代表計測点の候補を得た。(2)放射線照射治療時の頬部瘢痕治癒の経過観察、および、(3)がん切除根治術実施後の頬部膜瘢痕治癒の経過観察:耳鼻咽喉・頭頸部外科にて放射線療法予定の咽頭がんの患者に対して、放射線照射治療前後の口腔内外の軟組織の炎症発生と瘢痕治癒の過程を検証する。放射線療法の照射野と線量、外科的切除部位等の治療計画から群分けし、定期的な計測から計測値の変化と可動域、口腔機能の回復の変化を記録し、データベースに登録した。本実験の患者では、測定点などを柔軟に再設定すると共に、定点での観測可能な状況を整えた。頭頸部がんの術後リハビリテーションの評価には、形態的評価と嚥下能力等の機能的評価の診断基準が使用されている。しかしながら、実質欠損を伴う軟組織自体の瘢痕治癒といった生体の変化は、組織構成自体が大きく変化していくので、口腔機能の回復の予測が難しく、その回復度合いについても客観的評価法が無かった。本研究では、軟組織の機械的性状と機能的評価とを関連付け、術後の顎義歯の装着時期ならびに、口腔機能リハビリテーションの効果についての形態・機能・組織の統合する客観的評価法の提案を目指し、臨床の場から患者データを収集した。新しい口腔粘膜チャートの制作と測定基準値の設定:頭頚部がん患者のがん治療後の顎補綴を含むリハビリテーションにて、術後の瘢痕収縮や顎運動の制限の生じる場合がほとんどなので、その程度の評価を行うために、全ての口腔粘膜の位置を図示することができる新しい口腔粘膜チャートを制作し、実際に臨床で活用した。このチャート上に、開口障害がある患者でも可能な限り苦痛を与えずに測定でき、かつ計測機器の操作性を考えた標準計測点を設定した。多くの症性では、口腔前庭の咬合平面上にあり、口角から後方25mmの頬粘膜上の点が活用されている。頭頚部がん患者の症例データベースの登録と整理は、東北大学病院予防歯科では、頭頚部がん患者を含む入院患者・外来患者の周術期の口腔機能管理と、術後の長期的な口腔機能リハビリテーションの口腔管理を実施している。これらの患者のがん治療後の頭頚部・口腔内の写真を登録してデータベース登録を継続して実施した。この写真から規格化するために被検者毎の相似性を検索し、口腔内代表的計測点を決定した。頭頚部がん患者の施術実施後の頬部瘢痕治癒の経過観察は、放射線療法予定の咽頭がんの患者に対して、手術前後の口腔内外の軟組織の炎症発生と瘢痕治癒の過程を計測し、データベースの登録数を増やした。実質欠損を伴う軟組織自体の瘢痕治癒により組織構成自体が大きく変化していく頭頸部がんの術後リハビリテーションの評価には、口腔機能の回復に関する客観的評価法が必須である。本研究では、軟組織の張り等の機械的性状を数値化し、機能的評価との関連を検索し、術後の顎義歯の装着時期ならびに、口腔機能リハビリテーションの効果についての形態・機能・組織の統合する客観的評価を実施し、頭頚部がん患者リハビリテーション診療時の治療指針を考察した。頭頚部がん患者を含む入院患者・外来患者の周術期の口腔機能管理を行い、手術前後の口腔内外の軟組織の炎症発生と瘢痕治癒の過程を計測し、術後の長期的な口腔機能リハビリテーションの口腔管理の評価に関するデータを集約した。さらに、顎口腔外科領域のがん切除根治術を受けた患者では、開口障害が生じやすいので開口訓練などの術後リハビリテーションには開口器(かいくん等)や機能訓練器(ぱたから等)を用い、訓練中の機能検査や嚥下機能評価等のスコアの関連を考察して、口腔機能リハビリテーションの実施時期と内容を検討した。

これまでの集約した評価等から、開口訓練時の運動負荷プログラムはそれぞれの患者の状況に対応して、複数のパターンが設定できた。さらに、がん切除術後の顎補綴の導入時期は、術者の手指の感覚や腔機能リハビリテーションの評価に頼って決定することが検討された。これらの頭頚部がん患者の処置後の口腔内軟組織経時変化の特徴を抽出し、さらに口腔機能リハビリテーションが及ぼす軟組織への影響を評価することにより、より効果的で患者の負担の少なく、さらに術後のがんサバイバーとして、より良い状態で早期の社会復帰を目指すための術後機能リハビリテーション法を構築する事が可能であると考えられた。頭頸部がん患者の顎口腔機能の回復の評価として、顎顔面領域の瘢痕治癒に関わる軟組織評価を加味した新しい組織評価法を研究した。手術創の治癒と口腔機能が関わる口腔内の計測値を集めて、リハビリテーション評価の指標とした。この評価法を用いて、頭頚部がん患者の経時的組織変化を計測し、術後の治癒過程における瘢痕収縮の実態や開口訓練などの機能的リハビリテーションを実施した時の計測値を比較検討し、各種生活機能評価値との関連を考察した。該当年度の臨床的研究は、症例数が幾分少ないものの回復可能な範囲で有り、概ね当初の計画通りに進行している。軟組織の形態・機能・組織の評価を統合する客観的評価法の提案のために、新しい口腔粘膜チャートを制作した。これまでは、口腔内組織を中心にしたチャートしかなく、口腔粘膜全域をカバーする口腔粘膜用の記録チャートは存在しなかった。本研究で制作した口腔粘膜チャートは、口腔前提の粘膜面や口底、口蓋の粘膜の各構造の全ての口腔軟膜の部位を直感的に指し示すことができる。現在は、一般臨床でも臨床研究児にも、本口腔粘膜チャートを活用している。標準計測点は、患者により設定できない部位が多様であるために、複数の位置決めが容易な点を設定した。基準としては、開口障害がある患者でも可能な限り苦痛を与えずに測定でき、かつ計測機器の操作性を考えた。多くの症性では、口腔前庭の咬合平面上にあり、口角から後方25mmの頬粘膜上の標準計測点が活用されている。この計測点は、頬粘膜の最も可動性の高い部位で有り、そのために口腔内の機能障害の影響を大きく反映される部位である。計測点は、頭頚部がんの発生部位が正中ではないので術後の左右対称性が低いので、計測は必ず左右対称に設定して行った。頭頚部がん患者の症例データベースの登録は、頭頚部がん患者を含む入院患者・外来患者の周術期の口腔機能管理の対象者と、術後の長期的な口腔機能リハビリテーションの口腔管理を実施した対象者から、本人同意を得た患者を対象に、診療内容や口腔内写真等を含む臨床計測データを登録している。頭頚部がん患者の施術実施後の頬部瘢痕治癒の経過観察時にも、手術前後の口腔内外の軟組織の炎症発生と瘢痕治癒の過程を計測し、データベースの登録数を増やしている。予防歯科学平成27年度は、本研究の最終年度であり、臨床的計測データや口腔リハビリテーション実施時の臨床データを集約して整理し、効果的で負担の少ない、がん治療時における口腔機能リハビリテーション法の提案を行う。病院に通院中の顎口腔外科領域のがん切除根治術を受けた患者では、開口障害が生じやすいので開口訓練などの術後リハビリテーションを実施している。
VSOPサーベイという観測で得られたデータの解析(次期スペースVLBI観測計画での装置開発)

電波天文衛星「はるか」を使ったVSOPサーベイデータの解析を、宇宙研研究者および外国人特別研究員Richard Dodson博士と協力しながら、すすめた。解析チームによる論文を3編、準備中である。VSOPサーベイデータのなかから、活動銀河核のジェットが発生後、大きく曲がる現象について、解析をおこない物理的観点から研究発表をおこなった。活動銀河核3C273,3C274の多波長(光、電波、X線、ガンマ線)での観測キャンペーンの一環として、高周波VLBIによる撮像観測をおこなった。特異な電波ジェットの振る舞いが観測され、発表し、また、研究を続行中。将来のスペースVLBI計画であるVSOP-2衛星の精密軌道決定法について、GPSを使うケースでのcmレベルでの軌道精度について調査、発表をおこなった。また、VSOP-2計画での観測の重要性を、X線、ガンマ線観測との関連から論じて、INTEGRALミッションに3編のポスター論文を発表した。VSOP-2計画の提案チームの一員として、ミッション提案に参画した。
プラズマ支援レーザCVD法による5H-BNミクロコーン薄膜の大気中電界電子放出

電界電子放出特性は、仕事関数、表面準位などに強く依存するが、これらは物質の電子構造に依存する。そして、電子構造は、結晶構造によって決定される。レーザ・プラズマ複合化CVD等により得られるsp^<3->結合性BN薄膜の電界電子放出特性の研究において、従って、結晶構造の詳細な検討が必要とされた。特に、本手法により、sp^<3->結合性BNの新規多形として、われわれが既に発表・登録した5H-BNに加えて、われわれは新たに6H-BN及び30H-BNを見出したため、上述の観点からこれら、新規結晶結晶構造の検討とその電子物性の関係を明らかにする必要性が生じた。又、今回、sp^<3->結合性6H-BNが正式にICDD(International Center of Diffdraction Data)に登録されたことも特筆に値する。ここで、共同研究者の小林による第一原理計算からsp^<3->結合性BNの2Hから30Hに至る多形列の熱力学的安定性(非平衡性)を求め、それをionicity, close-packing index,hexagonalityy等の指標によってダイアグラム化する構造解析の新手法を開発し、個々の多形の結晶学的な位置付けに関する新観点をもたらすことに成功した。特に、長周期の多形30H-BNは格子定数cが60Åに達し、このように単位胞が巨大化することで、ポーラロンなどの有効半径に近づき、導電性の異常などの新たな物性が見出される可能性が指摘できた。従来の仕事関数、表面準位、negative electronaffinity(NEA)等が、電界電子放出に寄与するという枠組みを超えた可能性が、多形研究から見出されたことを示す。又、非線形電界電子放出モデルの開発も進み、エミッター分布が特性に与える影響の解析が進んだ。本研究は、自己組織的に形成されたBNミクロコーン電子エミッター薄膜が大気中で電界電子放出するという独自発見の新現象を対象とし、同現象の基礎的な解明と、ミクロコーン形成機構の解明、およびその構造・分布などの制御により、実用化に向けての基礎を固めることを目的とする。(1)ミクロコーン・エミッタ分布制御Si(100)基板にダイシングにより数100ミクロン間隔の格子状の溝を設け、そのエミッタ分布に与える影響を調べた。この結果、理論モデルにより予測された(偏微分方程式の解における)境界条件の影響が実際のエミッタ分布に反映していることが実験的に証明された。特に物理的に設定された境界条件(深さ数100μm・幅数10μm)の溝を越えて広がる分布パターンも見出され、これは「成長するコーンの分布」が認識する境界条件に関する新たなナゾを提出するものであり、継続して調査を進める。(2)導電性の解明BNは本来絶縁物であるが、sp3-結合性5H-BNににおいては、顕著な導電性の発現があり、それがPE(電界電子放出)を可能にする重要な因子の一つである。今回、この導電性の起源として、ドーピングにより、p型の導電性が現れていることが分かった(特許出願中のため詳述は控える)。又、試料により、導電性に関して半導体的な温度特性を示す場合と、金属的な温度依存性を示す場合が得られている。(3)バンド構造第一原理計算によりsp3-結合性5H-BNのバンド構造が解明された。又、結晶構造も一意に決定できることが判明した。(4)表面処理のFEへの表面処理によりFEへの好影響が出せることが判明した(特許出願中のため詳細は控える)。(5)パルス化による薄膜成長への影響

プラズマ変調の効果が製膜速度に著しい影響を与えることが判明し、その原因をプラズマ発光分光などを用いて調査中である。(1)電子放出特性に与える基板の影響(実施計画)基板の材質、導電特性などがFE特性に与える影響の解明に取りかかる。(実施結果)シリコンn型基板上で、sp3結合性BNのp型薄膜が形成されていることが明らかになり、整流特性他よりヘテロpn接合が確認された。又、アルミ基板を用いた場合、ショットキー接合効果は回避できることが判明した。これらは、電子放出のみならず、BNの電子デバイス化にとって重要な結果である。(2)ミクロコーンエミッターの分布制御(電子放出特性・材料合成)(実施計画)コーン分布制御の試みとして、基板側のパターン形成(ダイシング、酸化膜パターンなど)を積極的に利用して、特にエミッターアレイの形成を目指した研究を進める。(実施結果)ダイシングの結果、コーンの生成密度の制御が可能なことが示唆されたが、酸化膜パターンでは、顕著な影響は見られなかった。これはコーン分布制御できる可能性を示す点で重要である。(3)スパッタ・ドーピングによるFE特性制御(実施計画)スパッタドーピングによる薄膜の導電特性の制御法を調べる。(実施結果)プラズマCVD装置に位置制御可能なスパッタ源を導入し、プラズマCVDとスパッタドープを同時に行う実験を開始し、従来のプラズマCVDの圧力条件でも、スパッタが進行することを確認した。(1)「BNミクロコーン電子エミッターによる大気中電界電子放出」が、非線形共同現象であることを、新たに考案した力学系モデルを実験結果に適用することにより解明した(論文投稿中)。(2)導電性の起源の解明。本来絶縁体である高密度BNが電子放出を可能にするような導電性を持つことは不可解であるが、これは、Siのレーザー支援ドーピングによる半導体化(p型)によるものであることを実験的に明らかにできた(論文化)。(3)BNミクロコーンエミッター性能の基板材質依存性の解明。本BNがSiドープのP型半導体であることから、ショットキー障壁を伴う接合になる材質は避けるべきであること、n型基板を採用したの場合の整流効果を設計上考慮しなければならないこと等、実験的に明らかにできた(論文化)。(4)ミクロコーン形成機構が、基本的にデポジションではなく、アブレーション(光励起エッチング)であることが、PCVDによるBN薄膜のPost-Depsotion Laser Irradiation手法(新開発)によって、明らかにできた(論文準備中)。(5)紫外光励起による高密度相への相変化を実験的に明らかにできた(論文投稿中)。(6)高密度相BN多形の新しい構造を2種類発見した(論文投稿中)。電界電子放出特性は、仕事関数、表面準位などに強く依存するが、これらは物質の電子構造に依存する。そして、電子構造は、結晶構造によって決定される。レーザ・プラズマ複合化CVD等により得られるsp3-結合性BN薄膜の電界電子放出特性の研究において、従って、結晶構造の詳細な検討が必要とされた。
部分評価を用いたWebアプリケーションの横断的依存解析手法に関する研究

研究目的となる横断的解析において、基本的な処理の流れを追いやすくするためには、構文木あるいは制御フローグラフにおいて、解析に不要な部分木を枝刈りする必要がある。その候補としては、例外処理やコード全体に分散して折り込まれているアスペクトが考えられることから、それらを特定する技術について検討を行い、実装および実験を行なった。例外処理は、エラーメッセージの出力方法など、コード全体で共通した書き方を持つ条件文であるという特徴に基づいて特定をした。オープンソースに対する実験で、67割程度の精度で特定できることを確認した。例外処理はエラー処理などのアスペクトであることから、例外処理の手法を拡張し、例外処理を含めたアスペクト全般を特定する方法についても開発を行なった。簡単な評価実験を行い、特定できる見込みを得た。ただし、アスペクトについては、共通した書き方を持つコード片を特定する必要があり、コード片の範囲の決定が難しい。手法およびその評価方法については引き続き検討が必要である。なお、これらは解析基盤が構築できているC言語を対象に実験を行なった。当初の目的としていたPHPへの展開は解析基盤の構築に留まった。C言語の解析基盤については、解析ツールの構築や評価実験を効率良く行えるようにするために、処理の並列化や構文木の最適化などの改善を行なった。これらの改善で得た技術は、PHPの開発基盤にも反映させた。一方、部分評価を利用する点やPHPのフレームワークを対象に実験を行うことについては、十分な進展がなく、進捗が遅れている。解析時に枝刈りの候補となる部分木を発見する方法を開発やその評価実験を繰り返したことで、当初に予定していた部分評価の導入について取り組む時間を十分に確保できなかった。また、オープンソースを対象として解析を行なうと実行に時間がかかることから、それを改善するための並列化の仕組みや、複数のツールの連携を容易にするための構文木の書式の再定義など、基盤整備に注力したことも遅れている理由である。引き続きPHPの解析基盤の整備を進めるとともに、プロトタイプとして実現していた部分評価の機能をフレームワークとして、解析基盤上で再構成する。さらに、PHPで書かれたWebアプリケーションやフレームワークに対して解析実験を行い、実用性がある解析基盤にする。また、アスペクトに着目した枝刈りは解析において有効であるとの感触を得ていることから、当初の計画にはなかったが、これについても研究を進めていく。本研究は、Webアプリケーションを対象としたプログラム解析技術を用いて理解支援をすることであるので、まず、PHPの構文解析器を実現した。実装にあたっては、これまでC言語用に作成したものを応用し、ボトムアップに小さな構文要素から大きな構文要素から識別することで、PHPのコード片から構文木を生成できるようにした。PHPは、HTMLタグと混在して記述されるが、そのようなコードにも対応している。また、これまでは、構文木を字句系列で表現する方法を用いていた。これは、プログラムの書き換えにパターン変換を実現するときに、文字列の正規表現の置換を応用できるからである。ただし、部分評価を実現していくためには、より直接的に木構造を表現するデータ構造の方が望ましい。部分評価器は、部分的な機能を持つプロトタイプも実現済みではあるが、字句系列をベースとしたために拡張が難しい状況になっている。そこで、C言語の構文解析器と合わせて、統一的にJSON形式の木を生成できるような機能拡張を行なった。C言語については実用的なオープンソースに対応できる性能になっている。PHPについては作業が進行中である。また、理解支援の基礎技術として、字句の共通性に着目して例外処理を選別する方法に取り組んだ。プログラムを理解するときに、注目すべきは標準的な正常ユースケースに沿って実行される命令であり、例外処理は理解の対象から外れる。例外処理を一律に取り除くことができれば、理解が容易になる。主にC言語のオープンソースを対象に実験を行なって、例外処理を高い精度で選別できることを確認した。JSON形式に変換した構文木を対象に実験していることから、PHPへの移植も容易になっている。本年度の歳々の目標としては、PHPの構文解析を実現することであり、そのこと自体は実現されている。ただし、今後の開発を効率化するために、新たにJSON形式への変換といった機能拡張を行なっており、その拡張が完成していないという点で、やや急ぐ必要がある。

これらの改善で得た技術は、PHPの開発基盤にも反映させた。一方、部分評価を利用する点やPHPのフレームワークを対象に実験を行うことについては、十分な進展がなく、進捗が遅れている。解析時に枝刈りの候補となる部分木を発見する方法を開発やその評価実験を繰り返したことで、当初に予定していた部分評価の導入について取り組む時間を十分に確保できなかった。また、オープンソースを対象として解析を行なうと実行に時間がかかることから、それを改善するための並列化の仕組みや、複数のツールの連携を容易にするための構文木の書式の再定義など、基盤整備に注力したことも遅れている理由である。当面は、PHPの構文解析器(JSON版)の完成と、それに基づく部分評価器の構築が主な課題となる。また、新たに、字句の共通性に基づくことで、例外処理を始めとして、プログラム理解において必ずしも必要ない要素を取り除くことができる可能性があることから、そちらの研究についても進めていく。また、あらかじめデフォルトの定数が定義されている場合には、部分評価を適用することで、取り除ける要素が増やせると考えており、その点についても検討を進めていく。引き続きPHPの解析基盤の整備を進めるとともに、プロトタイプとして実現していた部分評価の機能をフレームワークとして、解析基盤上で再構成する。さらに、PHPで書かれたWebアプリケーションやフレームワークに対して解析実験を行い、実用性がある解析基盤にする。また、アスペクトに着目した枝刈りは解析において有効であるとの感触を得ていることから、当初の計画にはなかったが、これについても研究を進めていく。大学の業務や授業との関係で、当初の予定していた学会の研究会等への資料採取に行くことができなかった。ただし、プログラムの解析ツールの実現や実験において、大学院生に協力をしてもらう予定があり、差額については実験用の機器の購入や学会発表に割り当てていく。学会の論文誌に論文を投稿したが、当該年度内に掲載に至らなかったので、採録された場合に支払う掲載料が残額として残った。本年度に掲載が決まれば、その支払いに当てる予定である。
GRIDによる天文学統合データ解析システムの研究・開発

平成13年度の研究申請は9月末に採択通知が届いたので,早速研究を進める上で必要な備品(ワークステーション)の調達手続を開始した。また,研究で用いるGlobusツールキットを取り寄せ,国立天文台の既存のワークステーション(テスト用)でのGRID環境の構築を開始した。このテスト環境は,平成14年2月末に導入された研究用ワークステーションに移行させた。さらに,海外の動向の調査を開始し,天文学の分野では英国,オランダ等でGRIDを利用したデータ解析環境の構築を試みていること等が明らかになりつつある。また10月中旬に開催されたA05班の会合に参加し,GRIDを用いたアプリケーションを開発するという共通目的を持つ他の研究者(電子顕微鏡のリモート利用など)と情報交換をすることなどA05班の中で協調しながら研究を進めることが,本申請の研究目的を達成する上で極めて重要であるとの認識を得た。さらに,A05班の松岡氏や九州大学基盤情報センターとの研究協力に基づいたGRID上における分散データベース構築のための設計を行った。同時に,国立天文台内におけるVirtual Observatory構築に向けた概念設計を終了し,平成14年度当初から詳細設計を開始する運びとなった。
無細胞系におけるMPF・ヒストンHlキナ-ゼの活性化と不活性化機構の解明

我々は既に、ヒトデ卵ヒストンHlキナ-ゼの無細胞活性化系を確立し、この系を用いて、未成熟卵抽出液中の、あるタイプのホスホプロテインホスファタ-ゼが、MPF・ヒストンHlキナ-ゼ活性化のブレ-キ役として働いていることを示唆する結果を報告した。本研究においては,まず,卵母細胞において,ホスホプロテインホスファタ-ゼが、MPF・ヒストンHlキナ-ゼ活性化に対して抑制的に働いている可能性を探るため,タイプ特異性の高い数種のホスファタ-ゼ阻害剤をイトマキヒトデ卵母細胞にマイクロインジェクションし,卵成熟誘起に対する効果を調べたところ,オカダ酸とカリキュリンAがほぼ同濃度で卵核胞崩壊を誘起したが,インヒビター1ペプチドは無効であった.このことから,イトマキヒトデ卵母細胞内には,MPF・ヒストンHlキナ-ゼ活性化に対して抑制的に働いているホスファタ-ゼが存在し,それがタイプ2Aホスファタ-ゼであることが示唆された.我々は,これまでに卵母細胞無細胞系において,M期特異的ヒストンHlキナ-ゼの活性化因子として,ジチオスレイト-ルなどの還元剤とプロテア-ゼ(特にプロテアソ-ム)が関与しうることを明らかにしてきた.この無細胞系におけるM期特異的ヒストンHlキナ-ゼ活性がcdc2遺伝子産物であることを証明し、cdc2ヒストンHlキナ-ゼの活性化と不活性化に関わる因子を明らかにするため,特異抗体を用いた実験が進行中である.我々は既に、ヒトデ卵ヒストンHlキナ-ゼの無細胞活性化系を確立し、この系を用いて、未成熟卵抽出液中の、あるタイプのホスホプロテインホスファタ-ゼが、MPF・ヒストンHlキナ-ゼ活性化のブレ-キ役として働いていることを示唆する結果を報告した。本研究においては,まず,卵母細胞において,ホスホプロテインホスファタ-ゼが、MPF・ヒストンHlキナ-ゼ活性化に対して抑制的に働いている可能性を探るため,タイプ特異性の高い数種のホスファタ-ゼ阻害剤をイトマキヒトデ卵母細胞にマイクロインジェクションし,卵成熟誘起に対する効果を調べたところ,オカダ酸とカリキュリンAがほぼ同濃度で卵核胞崩壊を誘起したが,インヒビター1ペプチドは無効であった.このことから,イトマキヒトデ卵母細胞内には,MPF・ヒストンHlキナ-ゼ活性化に対して抑制的に働いているホスファタ-ゼが存在し,それがタイプ2Aホスファタ-ゼであることが示唆された.我々は,これまでに卵母細胞無細胞系において,M期特異的ヒストンHlキナ-ゼの活性化因子として,ジチオスレイト-ルなどの還元剤とプロテア-ゼ(特にプロテアソ-ム)が関与しうることを明らかにしてきた.この無細胞系におけるM期特異的ヒストンHlキナ-ゼ活性がcdc2遺伝子産物であることを証明し、cdc2ヒストンHlキナ-ゼの活性化と不活性化に関わる因子を明らかにするため,特異抗体を用いた実験が進行中である.
医療経済評価に用いる健康関連QOL値集積のための実証的研究

研究実績は大きく2点に分けられる.一つは医療技術に対する費用対効果評価で用いることのできるQOL値の評価ツールを開発し,その信頼性や妥当性を検討したことである.EQ-5D-5Lを用いて,乳がん,前立腺がん,頭頚部がん,脳腫瘍などのがん疾患,脳卒中,整形外科疾患,腎疾患,呼吸器疾患,循環器疾患,アルツハイマー病などを対象にQOL値を測定した.さらにEQ-5D-5Lについて,代理人が患者本人に代わって測定できるProxyバージョンを開発した.二つ目の研究は,医療経済・QOL研究センター内にQOLデータベースを作製し,そこに国内で調査されたQOL値に関する和英論文をレビューしまとめた.研究初年度には大きく二つの課題に取り組んだ.一つはQOL値を測定する評価尺度の検討及び開発であり,もう一つは研究フィールドの開拓である.QOL値評価尺度については,2013年に公開された「医療経済評価研究に関するガイドライン」に沿うことが肝心であると考え,国内で使用可能でかつ国内の住人のデータをもとにアルゴリズムが作成されたインデックス型尺度として唯一のものであるEQ-5Dを検討対象とした.とくに,2014年にEuroQolグループによって開発されたEQ-5Dの最新版であるEQ-5D-5Lを日本で使用可能とするために,そのタリフ作成に協力した.具体的にはEQ-5D-5Lの各領域各レベルごとの重みづけをどうするか,ということに関してアルゴリズムの検討を行った.また研究フィールドの開拓については,対象疾患を心疾患,呼吸器疾患,各種がん,神経難病,アルツハイマー病などとしたため,大学病院や神経難病の専門病院に研究協力の依頼を行った.その結果,新潟大学医歯学総合病院をはじめ浜松医科大学病院,聖路加国際病院,札幌山の手病院などから内諾を得た.それら病院において倫理手続きを経て,順次データ収集に入る段階まで来た.本研究の目的は,医療経済評価に用いることのできる健康関連QOLを効用値(QOL値)として蓄積していくことである.平成25年度厚労科研(福田班)の成果として公表された「医療経済評価研究のガイドライン」では,医療経済評価を行うために,新たに日本国内でQOL値を収集する際には,国内データに基づき開発されたスコアリングアルゴリズムの存在するインデックス型尺度の使用を推奨する,と定められているため,本研究ではEQ-5D-5Lを用いて実施することとした.平成27年度は臨床フィールドでの各種疾患の健康関連QOLの調査を実施するとともに,健常者に対する健康関連QOLの調査を実施した.まず,臨床フィールドにおける調査については,全国の8つの病院において,脳卒中,心疾患,呼吸器疾患,腎疾患,前立腺がん,パーキンソン病,リウマチについて実施した.脳卒中,パーキンソン病については,それぞれの重症度ごとに健康関連QOLの値に差を認めた.一方,腎疾患(n=200)については,年齢と透析期間が健康関連QOLの低下要因として特定された.健常者に対する調査では,人間ドック受診者(n=2,000)を対象とした.他の調査では,加齢が健康関連QOLを低下させる要因として挙げられているが,本調査では年齢による差は明確に認められなかった.これは本調査の対象者である人間ドック受診者が自力で来院できる,ADLが自立した健常者であったことから,このような結果になったと考えられた.健常者に対する調査は2つの調査方法によって,3,000名を超えるデータを収集することができ,平成27年度までに予定通り終わらせることができた.今後は,より詳細な分析と論文化を急ぐ.一方,臨床フィールドにおける各種疾患に対する調査については,臨床フィールドの確保といくつかの施設での倫理審査手続きに時間を要し,若干の遅れが発生している.国内の複数の臨床施設において,各種疾患の健康状態を医療経済評価で利用可能なQOL値(効用値)で測定した.対象施設は全国の12の医療機関と2つの介護保険施設である.対象疾患はこれまでに脳卒中,心疾患,呼吸器疾患,各種整形疾患,乳がん,前立腺がん,腎透析,強皮症,認知症までに広げた.また,臨床施設によっては,介入の効果を調べる指標として,QOL値を用いて前向きに調査を継続している.使用したQOL値の測定ツールはEQ-5D-5Lであり,国内において試行的に導入された,医療技術の費用対効果評価においても重要な指標となりうるものである.また同時に,各種疾患ごとに重症度を測定するための指標でもデータを収集しており,QOL値とそれぞれの疾患における関係性をマッピングなどの手法を用いて明らかにしているところである.これまでのところ,全疾患をあわせて約1,000例の登録が済み,データも着実につみあがっている.たとえば,腎透析患者を対象とした調査研究では,QOL値の低下要因が透析期間や疾患よりも現在の年齢によって左右されるという結果が示された.また,一方で健常者に対する評価も行っており,こちらは約2,000名のデータを収集した.ここでは,年齢の要因というよりは日頃の運動や飲酒などの生活習慣が影響していることが明らかにされた.このように,QOL値は疾患の重症度との関連が強いものの,加齢による低減も明らかであり,今後は疾患と加齢によるQOL値の低減をどのように解釈していくかの研究を急ぐ予定である.症例の登録及びデータの取集は着実に進んでいる.

一方で,論文化に向けた作業が当初の目標よりも遅れているため,その実行を急ぐ所存である.研究実績は大きく3点に分けられる.一つは医療技術に対する費用対効果評価で用いることのできるQOL値の評価ツールを開発し,その信頼性や妥当性を検討したことである.日本における医療経済評価に関するガイドラインでは,費用対効果評価に用いることのできる評価ツールは国内で調査されたスコアリングアルゴリズムを有するものと定められている.その一つであるEQ-5D-5Lを用いて,臨床現場におけるリアルワールドで調査した.具体的には,全国の5か所の大学附属病院をはじめ,15の病院で調査を実施した.対象疾患は乳がん,前立腺がん,頭頚部がん,脳腫瘍などのがん疾患,脳卒中,整形外科疾患,腎疾患,呼吸器疾患,循環器疾患,アルツハイマー病などとし,それぞれの疾患を有する患者にQOL値を測定し,各疾患の重症度や疾患特異尺度としてのQOL,ADL指標などとの関係を調べ,それぞれの疾患においてEQ-5D-5LがQOL値の測定ツールとして簡便かつ感度の良いものであることを実証した.二つ目の研究は,EQ-5D-5Lについて,代理人が患者本人に代わって測定できるProxyバージョンを開発したことである,脳卒中や認知症など患者本人から信頼性の高いQOL値が得られにくい場合に,活用するためのものであるが,高い信頼性を確認できた.三つ目はそれらQOL値をデータベースにまとめたことである.医療経済・QOL研究センター内にQOLデータベースを作製し,そこに国内で調査されたQOL値に関する和英論文をレビューしまとめた.研究実績は大きく2点に分けられる.一つは医療技術に対する費用対効果評価で用いることのできるQOL値の評価ツールを開発し,その信頼性や妥当性を検討したことである.EQ-5D-5Lを用いて,乳がん,前立腺がん,頭頚部がん,脳腫瘍などのがん疾患,脳卒中,整形外科疾患,腎疾患,呼吸器疾患,循環器疾患,アルツハイマー病などを対象にQOL値を測定した.さらにEQ-5D-5Lについて,代理人が患者本人に代わって測定できるProxyバージョンを開発した.二つ目の研究は,医療経済・QOL研究センター内にQOLデータベースを作製し,そこに国内で調査されたQOL値に関する和英論文をレビューしまとめた.初年度は評価尺度の開発が遅れたことと,研究フィールドの開拓に関して倫理手続きが予想以上に複雑であったことなどから,予定より多くの時間を有してしまう結果となった.平成28年度は臨床フィールドでの調査を推進する.データの収集とともに,各臨床施設の協力者とデータ分析や学会発表,論文化について役割分担をし,成果を発信できるように努める.加えて,平成27年度までに横断的に調査した健康関連QOLについて,継時的に追えるものがあれば,介入効果や病態の変化との関連性を確認するために,2回目,3回目のフォローアップ調査もあわせて実施していく予定である.データ収集に協力をいただいている施設からも発信をしてもらうよう支援する.具体的には,学会発表や論文化について最大限のサポートを行い,論文化につなげていきたいと考えている.それとあわせて,データベース化も進め,日本の医療政策における費用対効果評価の実践に役立てたい.平成29年度が最終年度であるため、記入しない。医療経済学内諾が得られ倫理手続きが終了した病院においてはデータ収集を進めてもらう.一方で,研究フィールドをさらに10病院以上開拓する.