hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非線形波動方程式の解の存在と非存在

また上記Chern-Simons-Dirac方程式、Dirac-Klein-Gordon方程式で培われた技術を他の方程式に応用することには幾つか成功している。一つは一般化されたThirringモデルの方程式であり、ここには岡本氏とさらにHuh氏を加えた共同研究で得られたものである。我々の先攻論文の技術が機能することが確認できたが、実はそれだけでは取り扱えない評価式の部分もある。例えば関数の絶対値のソボレフ空間での取り扱いが実数値関数では容易に得られる不等式が、複素数値関数として扱うと途端に問題は難化し現在のところ手が付けられない状況にある。この問題は偏微分方程式の研究を離れ実解析的関数空間論の問題としてそれ自体が興味深い。実は実解析的関数空間論は研究計画に含まれておりHardyの不等式の一般化の研究なども平行して遂行中である。平成29年度は次の三つの論文を発表することができた。一つ目は信州大学岡本葵氏との共同研究である。これはチャーン・サイモンズ・ディラック方程式を空間一次元で扱っている。実はチャーン・サイモンズ場を扱うこの方程式は空間2次元の物理現象に対して導入された偏微分方程式であった。これを数学的なモデルとして空間1次元で再現したものが韓国のHuh氏により導入された。このときの一つの欠陥として空間2次元のときには保持していたハミルトン構造が空間1次元への変更時に無くなってしまったことが指摘されていた。しかしその後、同じHuh氏によりハミルトン構造を保ったまま空間2次元のチャーン・サイモンズ・ディラック方程式の空間1次元へのリダクションモデルが開発された。今回私たちの結果はこの新モデルに対する結果であり、Huh氏の解の存在定理をその解が所属する関数空間の仮定を大幅に緩めたものである。二つ目は東北大学小川卓克氏との共同研究である。これは前述チャーン・サイモンズ・ディラック方程式の旧モデルを取り扱っている。ルベーグ空間L^pにおける解の時間大域的存在を示した。三つ目は早稲田大学の小澤徹氏と金沢大学の和田出秀光氏との共同研究である。これは1次の多項式オーダーをもつ特異性の重み関数付きノルムを1回微分関数のノルムで評価するのが古典的ハーディの不等式であり、それに対し2次の多項式オーダーをもつ特異性の重み関数付きノルムを2回微分関数のノルムで評価するのが古典的レリッヒの不等式である。ここではこの古典的レリッヒの不等式があるノルム等式の一部の項を削除することにより得られることを示し、またその削除される項を考察してレリッヒの不等式の最大化関数が存在しないことを与えた。チャーン・サイモンズ・ディラック方程式と可解性に関しては概ね順調である。しかし最終目標であるデイラック・クライン・ゴルドン方程式の適切性または非適切性の決定が最後の一点をだけできていない。よって「(2)おおむね順調に進展している。」とした。非線形双曲型・分散型方程式の初期値問題の適切性を研究している。適切性とは解の存在、一意性そして初期値への連続依存性である。具体的な方程式はディラック・クライン・ゴルドン方程式を扱った。今回は特に空間一次元での調査となった。
ファーティマ朝カリフ概念の研究によるカリフ史の再構築

また年度末には、イスラーム初期史研究会(2019/03/24)において、作成した貨幣データベース等をベースとした報告「ファーティマ朝カリフ政権における貨幣発行ーアッバース朝初期との比較への視角からー」を行った。その中では、ファーティマ朝カリフ政権で発行された貨幣に刻まれた銘文を分析し、ファーティマ朝カリフ政権が貨幣というメディアにおいてどのように自らを規定していたかについて、包括的な検討を行った。その成果の一端として、ファーティマ朝第十代カリフであるアミールの時代において行われた改革を再考することで、ファーティマ朝後期における貨幣を通じてカリフ概念の構築について捉え直すことができることを指摘した。また、私家版にも近い稀覯本であったD. Nicol, Corpus of Fatimid Coins(Trieste, 2006)を幸運にも入手することができたため、ファーティマ朝貨幣に関する情報を効率よくデータベース化してゆくことが可能となった。このことにより、次年度に予定されている学会報告のベースとなる報告を、第一年度中に国内の専門家が集まるイスラーム初期史研究会にて行うことができた。これについても当初の計画以上の進展といえる。第一年度においては、学会報告および貨幣データベースの構築を中心に行ったため、イギリス、エジプトでの調査については第二年度に行う予定である。イギリスにおける調査では、関連史料を多く所蔵するイスマーイール学研究所(The Institute of Ismaili Studies)において文献調査を行う。その調査の成果をもとに主にイスマーイール派の思想の中でカリフ概念・統治理念と実際にファーティマ朝カリフにおいて発信されていたカリフ概念の比較を通じて、思想的背景と現実的な統治の差異について検討する。その際、1ファーティマ朝がエジプトを征服した時期、2ファーティマ朝の拡大が停止した時期、3十字軍等の襲来が生じた時期などの各時期が、カリフ概念の転換期として想定されるため、それらの前後の時期におけるカリフ概念及び制度の変化を重点的に検討することになる。一方、エジプトでの調査においては、ファイユーム大学に新設されたイスラーム古銭学センター(Islamic Numismatic Center)を訪問して関連情報を得るほか、イスラーム建築を専門とする日本学術振興会カイロ研究連絡センターの深見奈緒子センター長の協力を仰ぎ、未刊行の碑文について実地調査を行う予定である。それらの成果をもとに、貨幣史料・碑文史料のデータベースを整備し、ファーティマ朝期全体を見た際のカリフ概念の変遷について考察を行い、学会等で報告を行う。その他、第一年度に行った学会報告をもとに国際誌等への投稿を行ってゆく予定である。第一年度において行う予定であった海外資料調査について、当初2019年3月の実施を予定していたが、1貨幣史料データベースにかかわる基礎史料を入手することができ、それをもとにした作業を優先的に行ったため、22月半ばより体調が優れず、海外資料調査をより万全の形で実施することが望ましいと判断したため、第二年度である2019年度に実施することとした。

第二年度には上記の事情を踏まえて、2019年7月にはイギリスにおける資料調査を行うとともに、イスマーイール学研究所(The Institute of Ismaili Studies)を訪問して、情報交換を行い、今後の共同研究を模索する。また、エジプトにおいても資料調査と並行して、ファイユームのイスラーム古銭学センター(Islamic Numismatic Center)を訪問し、情報交換を行う予定である(時期は未定であるが2019年9月、2020年2月のいずれかで調整中)。
天然フラボノイドの歯科修復学への応用、う蝕予防と革新的歯質接着材開発を目指して

30年度は、接着歯学の分野では、リン酸エステル系モノマー効果により、界面への効果を化学結合有無の観点で分析を試みた。界面の樹脂含浸層直下に酸および塩基処理に抵抗する層(Acid-base resistant zone、ABRZ)形成が、電顕による形態学的観測により判明し、本研究で、MDP複合体の固体31P-NMR解析を行った結果、31P NMRスペクトルは酸処理前後でMDP-Ca塩のスペクトルに変化はなかったが、ピーク比(HAp/MDP-Ca塩)の減少が見られた。この結果、MDP接着性モノマーはHApから溶出したCaを結合し、被接着体のHApよりも強い耐酸性が示唆できた。これら結果はMDPによるABRZの発現と相関していると考えられる考察を、国内学会で発表した。歯質再石灰化促進剤効果の解明については、むし歯予防で汎用されているフッ素の効果に加え、6種類の長期的イオン徐放によりバイオアクティブ効果が発現する機能性ガラスフィラー素材に注視した。機能性フィラーから除法するイオンは、フッ化物イオン、ナトリウム、ホウ酸、アルミニウム、ケイ酸、ストロンチウム各種イオンが確認されているが、ホウ酸イオンの抗菌性、抗真菌性テストへの取り組み、また、フッ化物イオン、ストロンチウムイオンのアパタイトへ格子への取り込みを、31P固体NMR、XRD(X線回折)にて行い、一部結果を国内学会で発表した。また、歯科分野において、抗菌作用、再石灰化作用、または歯石沈着予防効果があるであろう、金属イオンの、銀、亜鉛イオンの効果も上記の分析方法で取り組み、基礎報告をしている。以上得られる結果は平成31年度に、国際、国内学会、国際論文に発表準備中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2.画面「研究実績の概要の入力最大1600バイト」で必要事項を入力して下さい。有機質の保護が確立できれば、これを足場にしてう蝕脱灰部の再石灰化が有意に起こるとの仮説の基に、果皮および薄皮に多く含まれるフラバノン配糖体である天然フラボノイドであるへスぺリジンの、天然の抗酸化作用及び、架橋剤としてコラーゲンを保護効果に注目した。大阪大、理化学研究所との共同研究で、それぞれ、超遠心分析評価、NMR(核磁気共鳴)装置で解析を行った。結果、へスぺリジンの歯質有機質主成分のコラーゲンTypeIへの分子レベル相互作用が解明させた。本研究で結果は、国際英語論文Dental Materials (Impact Factor: 3.931)に発表された。また、歯質接着性材料の機能性及び機能的再石灰化促進剤の効果について、固体NMRを用いて評価を行った。歯科接着性モノマー修復システムの、歯質カルシウムとの反応性が分子、原子レベルでの観測結果を、2016年6月の国際歯科研究学会(ソウル、韓国)に口頭発表された。歯質ミネラルの固体NMR分析予備実験を行い、2次元の高分解能HETCOR法で、スペクトルの情報量が増え、1次元スペクトルのみで分離できないピークが分離される。ハイドロキシアパタイトの構造で特徴のあるハイドロキシイオン(OH-)のシフトと比較し、歯質象牙質、エナメル質のミネラルと分析した。2次元HETCOR法では、生体由来アパタイトは、(OH-)豊富な層と、組織水、中間水と思われる水が豊富な層に分かれることがわかった。後者の水が豊富な層は、コラーゲンの配置に近い層であると仮説を立て、歯質ミネラルは、脱灰されやすい層を、耐酸性のあるよりハイドロキシアパタイトに近い層が混在していると示唆した。2017年3月の国際歯科研究学会(San Francisco, CA. USA)に口頭発表された。固体NMRのCP/MAS法による天然歯質のミネラル評価は、歯科分野の中では画期的な手法であり、これまでのX線解析では得られない結晶構造の精密な分析が期待できる。歯質コラーゲンの保護、歯質の再石灰化に関して、固体NMRを使った評価を行い、興味深い結果が得られ始めた。歯質再石灰化促進剤効果の解明では、ミネラルの足場となるコラーゲンを保護する天然フラボノイド架橋剤の効果が解明されつつある。保存的歯科治療を確立させるべく、機能的再石灰化促進剤の効果および歯質接着性材料の機能性評価の観点から、固体NMRを用いて分子、原子レベルの分析を行っている。2次元の高分解能HETCOR法で機能的再石灰化促進剤については、再石灰化を誘導する物質、特にハイドロキシアパタイト生成リン酸塩に注目して予備研究を進めている。また、水中接着性ポリフェノール重合体の質接着材への応用は、疎水性の長鎖アルキル基を導入することにより耐水性が向上した。しかし、溶媒接着性、審美的観点から、口腔内で使用する場合さらなる改善が必要であり、国内外の研究者からの意見を反映させ、柔軟な対応をする所存である。今年度は固体NMRでの条件設定確立、予備実験とその結果発表も終了しており、今後の課題に問題なく移行するとこができ、進捗状況は概ね順調であると判断する。

歯質脱灰および再石灰化における組織構造変化の解明研究では、北海道大学創成研究機構研究部「安定同位元素イメージング技術による産業イノベーション」事業部で、同位体顕微鏡システムにて、Caの取り込みを解明した。従来はX線を用いたtransversemicroradiographyにて、ミネラル脱灰、再石灰化を検討してきた。しかしながら、再石灰化部の分析では、内在象牙質ミネラルから溶解するカルシウムが再びミネラル化し沈着するか、または外在再石灰化溶液(唾液由来)(pH 7.0)のカルシウムを取り入れることができるのかの判別には至っていなかった。カルシウム安定同位元素を加えた再石灰化溶液(pH 7.0)を調整し、この再石灰化液にサンプルを浸漬させ、再石灰化させ、カルシウム同位体の取り込みを、同位体顕微鏡システムで解明した。(結果は、国際論文に、発表した。論文名:Hiraishi N etal. Dent Mater. 2018Apr;34(4):e57-e62.doi: 10.1016/j.dental .impact factor 3.9)。2次元1H-31P Hetcor NMR方法によるフッ素の歯質への取り込み評価研究では、理化学研究所との共同研究で実施し、アパタイト結晶へのフッ素の取り込みを2次元Hetcor分析、評価した結果、象牙質ではフッ素の取り込みが顕著に見られたが、エナメル質では微小な変化にとどまった。象牙質にフッ素処理後、再石灰化させた場合、石灰化促進が見られた。2次元Hetcor分析結果は、2018年7月のInternational Association for Dental Researchロンドンで口頭発表予定である。理化学研究所横浜キャンパスのNMR施設ライフサイエンス技術基盤研究センターとの共同研究にて、2次元1H-31P Hetcor NMR方法によるフッ素の歯質への取り込み評価を行い、計画以上に進展があった。2次元1H-31PHetcorは1Hの化学シフトとそれに結合する31P化学シフト上に相関ピークが得られ、1H-31Pの相関が検出される。その為1次元だけでは得られないハイドロキシアパタイトの特徴であるOH基のプロトンシフトを確実に分析できる。フッ素イオンの歯質への取り込みを、2次元1H-31P Hetcor NMR測定を行った結果、ハイドロキシアパタイトの特徴であるOH基のプロトンシフトに変化があらわれ、フッ素処理後ではやや低磁場に第二のOH基のシフトが現れることがわかった。2次元の高分解能Hetcor法で、スペクトルの情報量が増え、1次元スペクトルのみで分離できないピークが分離されるため、機能的再石灰化促進剤については、再石灰化を誘導する物質の研究を進めている。一方、水中接着性ポリフェノール重合体の質接着材への応用は、溶媒接着性、審美的観点から、口腔内で使用する場合に危惧される要点の改善がやや困難であるとの見解に至っている。30年度は、接着歯学の分野では、リン酸エステル系モノマー効果により、界面への効果を化学結合有無の観点で分析を試みた。界面の樹脂含浸層直下に酸および塩基処理に抵抗する層(Acid-base resistant zone、ABRZ)形成が、電顕による形態学的観測により判明し、本研究で、MDP複合体の固体31P-NMR解析を行った結果、31P NMRスペクトルは酸処理前後でMDP-Ca塩のスペクトルに変化はなかったが、ピーク比(HAp/MDP-Ca塩)の減少が見られた。
異種元素複合ドープによるカーボンアロイ塩基触媒の開発

グリーン合成プロセスの実現に資する、窒素・ホウ素ドープカーボンアロイ(BNC)固体塩基触媒の開発を目的する。塩基触媒は、炭素ー炭素結合の形成に関わる有機反応の促進し、ファインケミカルズの合成に必要不可欠である。本研究では、炭素原子を主体とするカーボン材料に対し、異種元素(B、N)をドープする、“異種元素複合カーボンアロイング"により、元素組成を制御したBNC触媒の調製を行う。この触媒の塩基触媒活性と触媒構造との相関を解明することで、高活性触媒開発のための材料設計指針を得る。高活性BNC触媒の開発を推進することで、カーボンアロイの自在制御技術確立およびグリーン合成プロセスの実現に貢献できる。
急性白血病患者の希望を支える看護師の関わり方

本研究の目的は、急性白血病患者の抱く希望の内容、希望に作用する要因および希望を支える看護師の関わり方を明らかにすることである。初発の急性白血病患者に対して半構成的質問紙を用いた面接調査を行った。急性白血病患者にとって重要な希望は病気の治癒であった。患者は不安を抱えつつも治療を重ねることで自分なりの対処方法を獲得し、治癒へ向かっていることを実感していた。看護師は、患者が安楽に治療を受けられるよう環境調整を行う必要がある。本研究の目的は急性白血病患者の抱く希望の内容と希望を支える看護師の関わりについて明らかにすることである。対象者は初発の急性白血病に対し寛解導入療法、地固め・強化療法を受けており、医師から病名・治療法などについて告げられている、意識が清明でコミュニケーションが可能な成人患者とした。調査方法は半構成的質問紙を用いて、寛解導入療法後から退院までの治療終了後ごとに面接調査を実施することを予定した。倫理的配慮:本研究は埼玉医科大学保健医療学部倫理委員会の承認を得た。今年度は寛解導入療法を受ける急性白血病患者に対して面接調査を実施する計画であった。研究実施施設は大学に近い研究目的に該当する病院に研究協力を依頼し、実施することとした。病院から一旦は研究協力の承諾を得られ順調に手続き・調整を行なった。しかし、本研究は入院中の急性白血病患者に面接を行い、闘病生活を送る中での思いについて聞くという調査であり、面接時には告知されたときの思いや患者のプライベートな内容まで話していただくことがあるために、面接を受けてからの患者の反応が予測できないこと、その対応に看護師が困惑するなどの理由から、研究協力を断られた。そこで急遽、東海地方の病院へ協力依頼し、病院倫理審査等の手続き・研究実施の調整を行い、2月より研究実施の承諾が得られた。現在、対象者への研究協力依頼中であり、今後は面接調査を実施していく予定である。急性白血病と告げられた患者は、罹患のショックを受け止める間もなく治療を受ける。さらに、強い副作用症状を伴う治療が年余に及ぶため、患者は精神的・身体的苦痛を長期間に亘り強いられる。このような状況であっても、患者が希望を持ちつつ療養生活に臨むことができれば、病気と向き合い、療養過程での困難に立ち向かう力を得ることができると考える。研究対象者は(1)初発の急性白血病に対する治療を受けている(2)病名、治療法などの説明を主治医からされている(3)意識が清明でコミュニケーションが可能である、以上の条件を全て満たし、20歳以上で本研究の目的を説明し、同意が得られた患者とした。また、研究の実施に際し、主治医・病棟師長の許可の得られた患者とした。調査方法は半構成的質問紙を用いた面接調査である。面接は、寛解導入療法から退院までの治療終了後毎に1回30分程度、プライバシーの保持できる環境で実施した。面接内容は逐語録とし、グラウンデッド・セオリー・アプローチ法を用いて分析した。対象者へは文書と口頭にて、本研究の主旨を説明し同意書にて承諾を得た。対象者は3名であり、全員女性であった。平均年齢は43歳(3052歳)であった。疾患は急性骨髄性白血病1名、急性前骨髄性白血病2名であった。面接調査したデータについては現在、分析中である。今年度は対象者数が3名と少なかったため、さらに対象者数を確保するために研究実施施設を増やした。新たな研究実施施設への調査協力依頼とともに倫理委員会への申請も実施した。次年度は、さらに対象者数を増やし、面接調査および分析を進めていく予定である。研究対象者は血液内科病棟に入院中で(1)初発の急性白血病に対して寛解導入療法、地固め・強化治療を受けている(2)病名、治療法などの説明を主治医からされている(3)意識が清明でコミュニケーションが可能である、以上の条件を全て満たし、20歳以上で本研究の目的を説明し、同意が得られた患者とした。昨年度に引き続き面接調査を行った。対象者は6名であり、女性4名、男性2名、年齢は21歳から66歳であった。

病名は急性前骨髄性白血病3名、急性骨髄性白血病3名であった。面接回数は1人2回から4回であった。急性白血病患者の抱く希望は、<周囲の人々の存在><感謝の気持ち><自己の存在の記録><退院後の目標>などであった。希望に作用する要因は、〔安楽に過ごせる環境〕〔副作用症状の程度〕〔治療経験の獲得〕〔必要な情報の提供〕などであった。希望を支える看護師の関わり方は、[理解した対応][安楽な環境の提供][情報提供]などであった。急性白血病患者にとって家族や友人の存在は、辛い治療を乗り越えるための力となっていた。また、同じ体験をしている患者の存在により、辛いのは自分だけではないと感じることで辛い時期を乗り越えることができていた。看護師は、他者の存在を伝えることでも急性白血病患者を支える関わりになると考える。
能登半島地震後の被災者の健康状態に関する縦断調査

能登半島地震で被災を受けたA町の住民を対象として、発災直後、1年後、2年後、3年後の健康状態を調査した。住民台帳から無作為抽出をした1000人の住民にGHQとともに基本属性に関するアンケート調査(郵送)を行った。525名から回答があり、そのうち有効回答は383名であった。本調査の結果、発災から時間経過とともに、健康状態は良くなっている人が多いが、治療中の疾患ある人については悪化している人もおり、災害後の時間経過に沿って個別的なケアが必要であることが明らかになった。能登半島地震後においては、特に発災1年間は健康状態に対するケアが必要であるが、2年目以降については健康状態が改善傾向にあることがわかった。さらに、上記の回答者から健康維持群、健康改善群、健康悪化群に分類し、健康状態が変化した要因について聞き取り調査により明らかにした。本研究は、能登半島地震後の被災者の健康状態を縦断的に明らかにし、健康状態と関連する要因を遡及的に明らかにすることを目的にしている。1年目である平成21年度は、能登半島地震直後から2年が経過しており、被災地の現状把握のための調査とともに、本調査前のプレテストを実施した。1)現状について調査対象地域は、地震後1ヵ月後から住み始めた仮説住宅地域は2年間で撤去となり、恒久住宅に移転をして、復興期の最終段階となっていた。地域が昔からしていた行事等も行われるようになり、生活状態は元に戻りつつあった。2)プレテストについて被災からの時間経過とともに、記憶が薄れること、災害のことを思い出したくないという防衛機制が働くために、発災直後と発災から1ヵ月後の記憶が明確に区別することが困難ではないかとプレテストを実施した。その結果、対象者の中には回答困難なケースがあり、調査項目とともに調査する時期については再考する必要があると判明した。これらの結果を受けて、次年度は本調査を実施していき、被災住民の健康状態とともに生活状態を明らかにしていく。能登半島地震で被災を受けたA町の住民を対象として、発災直後、1年後、2年後、3年度の健康状態を調査した。無作為抽出をした1,000人の住民に郵送によりアンケート調査を行い、525名から回答を得た。調査項目が多かったため、有効回答は383件であった。基本属性では、全回答者の51.9%が60歳以上で約半数を占めていた。性別は男性44.2%、女性55.8%であった。人的被害の無い人が95%で、物的被害は一部損壊を含めて75.5%の人が何らかの物的被害を受けていた。過去の災害経験がある人が14.3%で、多くの人が能登半島地震が初めての災害であった。健康状態については、自覚症状があると回答した人が発災直後18.3%であったが、1年後には13.7%に、2年後は11.2%に、3年後は11.8%と漸減していた。一方で、治療中の疾患のある人は、発災直後21.7%だったものが、1年後には21.9%に、2年後は22.3%に、3年後は24.6%と漸増していた。さらに、日本語版GHQ28による平均値をみてみると発災直後9.47と一番高く、1年後には7.06、2年後は5.52、3年後は5.25となっており、カットオフポイントの6点以下になるには2年を要していることが明らかになった。ただ、最大値については、発災直後27、1年後27、2年後26、3年後26と高値のままであった。発災からの時間経過とともに、全体的には健康状態はよくなっている人が多いが、治療中の疾患のある人は多くなり、GHQについても高値を示している人もおり、個別的な関わりが必要であることが判明した。次年度は、健康悪化群、維持群、改善群に分類をしてその要因についての分析をしていく予定である。平成21年度は、本調査のための事前調査とともに調査項目について精錬をした。それに基づき平成22年度は、住民台帳から無作為抽出をした1000人の住民にGHQとともに基本属性に関する調査用紙を作成し、郵送によるアンケート調査を行った。その結果、525名から回答があり、そのうち有効回答は383名であった。

発災から時間経過とともに、健康状態は良くなっている人が多いが、治療中の疾患ある人については悪化している人もおり、災害後の時間経過に沿って個別的なケアが必要であることが明らかに成った。能登半島地震後においては、特に発災1年間は健康状態の変化が少なくケアが必要であるが、2年目以降については健康状態が改善傾向にあることがわかった。平成23年度は、上記の回答者から健康維持群、健康改善群、健康悪化群に分類し、健康状態が変化した要因について聞き取り調査により明らかにしていくことを目的とした。分類をしていく中で、アップダウン群の存在も明らかになったため、該当する4つの群の中で無作為抽出により、インタビュー対象者を選択した。実際には、健康改善群3名、健康悪化群1名、健康維持群2名、アップダウン群1名の協力を得ることができた。なお、本研究にあたり、日本赤十字広島看護大学研究倫理委員会の審査を受け、倫理的配慮については特段の注意を払った。健康悪化群については、災害とは関係なく発病した疾患が関係していたが、いずれもこれ以上健康状態が悪くならないように日常生活を送っていた。そのため、本調査では、健康を維持していくための要因として分析をしていき「災害による被害が軽微」「災害発生時に避難行動が取れていること」「家族関係が良いこと」「将来への希望があること」「自分なりの時間の使い方があること」「辛さを客観的に認識し対応できる」等を因子として抽出した。調査協力者が少ないことが本研究の限界であるが、これらの因子を看護専門職として支援していくことが重要であることが判明した。
核膜孔タンパク質Tmem48/Ndc1の配偶子形成過程における機能の解明

核膜孔は、核の形態維持や核-細胞質間の物質輸送に寄与する真核生物に必須の構造であるが、配偶子形成における機能は全く解っていない。本研究では、Tmem48/Ndc1の機能を明らかにすることで配偶子形成過程における核膜孔の役割の解明を目指した。その結果、Tmem48/Ndc1が精巣で特異的に発現するタンパク質と結合している可能性があること、Tmem48/Ndc1が減数分裂第一分裂前期の雄性生殖細胞と胎仔線維芽細胞の核の形態維持に極めて重要な役割を果たしていること、そしてマウス胎仔線維芽細胞の増殖に必須であることを明らかにした。表記課題を達成するための平成22年度の期間で、下記のような実験を進めた。マウス精巣においてTmem48/Ndclと結合するタンパク質を酵母Two-Hybrid法を行うことで探索することを試みた。その結果、マウス精巣においてTmem48/Ndclと結合する可能性のあるタンパク質として29種のタンパク質が同定された。2.相互作用タンパク質の発現時期および発現部位の解明実験1により特定された遺伝子の発現を半定量的RT-PCR法よりマウスの各臓器および胎仔において発現している組織を調べたところ、4種の遺伝子が精巣で特異的に発現していることがわかった。次にこれら4種について精子形成ファーストウェーブの精巣における発現パターンを調べた。その結果、1種が減数分裂の初期から発現する遺伝子、2種が第一分裂前期パキテン期の細胞が観察される時期に発現が始まる遺伝子、そして円形精子細胞が観察される時期に発現が始まる遺伝子であることが判明した。各遺伝子型の胎仔より線維芽細胞を初代培養し、核染色により核の形態を調べたところ、sks/sksでは、約60%の核に形態異常が観察された。さらに坑LAMINB1抗体を用いて核膜の形態を免疫蛍光染色により調べたところ、sks/sks個体では約60%において核膜の一部が欠損しているもしくは網目状になっていることが判明した。次に、核の形態維持の異常によりアポトーシス頻度が亢進しているかTUNEL法により調べたところ、いずれの遺伝子型においてもTUNEL陽性細胞は同等であることがわかった。また、線維芽細胞の増殖活性に影響しているかをMTTアッセイ法により生化学的に測定したところ、sks/sksの細胞の増殖活性は、sks/+個体および+/+個体の5060%程度であることがわかった。1.sksマウスにおける核構造の解析各遺伝子型の成体の精巣組織標本を作成し、坑LAMINB1抗体および坑SCP3抗体を用いて免疫蛍光染色により調べたところ、sks/sks個体では約60%の生殖細胞のにおいて核膜の一部が変形しており、特に減数分裂第一分裂前期パキテン期後期以降の精母細胞にその異常が際立つことが明らかになった。2.Tmem48/Ndc1の卵子形成機構における機能解析(1).受精能および発生能の観察sks/sks個体より排卵される卵子が受精能および発生能を有するかを検討するため、過排卵処理を施したsks/sksもしくは野生型のメス個体と野生型オス個体を交配させ、1.5日胚を卵管灌流により採取し観察した。その結果、野生型個体では約75%が2細胞期胚であったの対してsks/sks個体では、その多くが未受精卵などの異常胚であり、2細胞期胚は約18%にとどまることが明らかになった。さらに、回収した2細胞期胚を培養し、胚の発生を観察したところ、野生型由来の2細胞期胚は、約96%が胚盤胞期まで発生を進行させたのに対して、sks/sks個体由来の2細胞期胚以降に全く発生が進行しないことが判明した。(2).卵母細胞および受精卵におけるTMEM48の発現排卵後の卵子および受精卵や初期胚におけるTMEM48の発現を調べるため、野生型メス個体に過排卵処理を施した後、未受精卵(MII期胚)および受精卵(前核期胚)または初期胚(2細胞期胚)を採取し、抗TMEM48抗体を用いウエスタンブロッティングを行ったところ、MII期胚、前核期胚および2細胞期胚においてTMEM48の発現が確認された。次に、抗TMEM48抗体を用いてMII期胚および前核期胚におけるTMEM48の局在を免疫蛍光染色により調べた結果、MII期胚では卵全体に一様の陽性反応があり特定の局在を確認することはできなかったが、前核期胚では前核周囲に局在することが明らかになった。
小型船舶の情報孤立を防ぐための簡易AISを用いたG空間情報活用システムの構築

本研究において,昨年度までに行ってきた小型船舶に設置した簡易AIS局と周辺海域に存在するAIS局の通信モデル化を用い,同時にAIS受信局から得られる巨大な蓄積情報を用いて支援要請情報につながるシステムの機能について評価検討することができた.最終年度の課題となっていた被災地特定を想定したAIS記録データの精度を保持するための影響について,地形,距離,アンテナ高などの物理的な諸条件を考え,AIS記録データの検証を行った結果,山口県周防大島町小松港海域周辺では十分精度を保持できることが分かった.そして,複数の簡易AIS局のデータを含んだAIS受信局から得られる膨大な蓄積情報から必要なデータを抽出・処理し,被災地特定や支援要請情報に繋がるデータを地図化する機能を構築することで,AISデータをG空間情報として捉えた活用方法を提案することができた.また,追加機能として,AIS局で得られる膨大なAISデータの蓄積情報の中から,航跡の特徴を強く含む位置情報を抽出することと同時に,平常時行動以外の情報として利用可能なデータを見つけ出し,支援要請を行う情報として,これらを関連化させる機能を設計した.小型船舶のために簡易AISデータをG空間情報として活用するためには,与えられる処理時間の許容範囲についての調査検討をさらに続けていく必要があるが,本研究において,膨大な蓄積された位置データを含むG空間情報を活用について提案することができた.本申請研究では、災害時に情報の空白地帯として問題視されている離島や沿岸域に多く存在する小型船舶に主眼を置く。具体的には、災害時、小型船舶操縦者の情報孤立を防ぐため、免許不要な簡易AISを用いて通信手段を確保しつつ、簡易AISで取得できる小型船舶の位置情報とG空間情報に紐づけされた情報に付加価値を付け地図化し、被災海域特定や支援要請情報につなげるシステム機能を提案し、計算機シミュレーションと実証実験によりその評価を行う。これまでの研究において実際に本校実習船に簡易AISを設置している。まず、初年度として、これら小型船舶に設置した簡易AISと周辺海域に存在するAIS局、簡易AIS局、陸上局の通信モデル化を行った。これまで行ってきた災害時小型船舶操縦者や大型船操船者のヒヤリング調査および文献調査の結果、及び、実航海で得られたAIS船舶局のAIS受信データをもとに簡易AISの受信データの特徴の調査結果を基に、モデル化を行った。そして、この通信モデルを基に、計算機シミュレーションで用いる情報を選定することができた。また、日本においては、簡易AISの普及は進んでいないが、AISで情報を送信する船が多いほど、海上安全運航の面からみても安全性は向上するため、簡易AISを用いたG空間情報の効果的な活用ができるAIS普及は、全船舶の安全航行に対して多大な利益を与えるといえる。そのため、本研究の平時利用として、AIS普及を目指したAIS記録データ処理ツールを開発した。平時利用ができるツールを開発したことで、次年度以降、非常時利用に関する実験データを得る準備を行うことができた。まず、小型船舶に設置した簡易AISと周辺海域に存在するAIS局、簡易AIS局、陸上局の通信モデル化を行うことができた。しかし、国外の小型船舶操縦者に対してヒヤリング調査を行うことができなかった。この点については、次年度に行う計画を立て、実施予定である。次に、日本においては、簡易AISの普及は進んでいないが、AISで情報を送信する船が多いほど、海上安全運航の面からみても安全性は向上するため、簡易AISを用いたG空間情報の効果的な活用ができるAIS普及は、全船舶の安全航行に対して多大な利益を与えるといえる。平時利用ができるツールを開発したことで、次年度以降、非常時利用の可能性についても実験データを得る準備を行うことができた。本年度行う予定であった、他実習船及び実験協力船に依頼は、このツールの完成を待っていたため、次年度に行う計画を立て、実施予定である。本研究は,災害時に情報の空白地帯として問題視されている離島や沿岸域に多く存在する小型船舶操縦者の情報孤立を防ぐことに主眼を置き,免許不要な簡易AISを海難防止向け位置情報把握以外の利用方法として,簡易AISで取得できる小型船舶の位置情報とG空間情報に紐づけされた情報に付加価値を付け地図化し,被災海域特定や支援要請情報につなげるシステム機能を提案することを目的としている.平成28年度に引き続き,小型船舶に設置した簡易AIS局と周辺海域に存在するAIS局の通信モデル化を行った.同時にAIS受信局から得られる巨大な蓄積情報を用いて支援要請情報につながるシステムの設計と機能試作を行なった.その際,被災地特定を想定したAIS記録データの精度を保持するためには,簡易AIS局のどのような運航状況でも一定の送受信間隔である特徴を考慮した補間機能の検討をしなくてはならなかった.加えて,小型船舶の場合は特に沿岸域の地形に強く影響をうけることが明らかになったため,これらの地形対応の必要性についても言及することができた.そして,本研究の平時利用としてのAIS普及を目指したAIS記録データ処理ツールを試作,評価,そして,運用段階へと発展させることができた.これらの結果をもとに,平成30年においては,AIS受信局から得られる膨大な蓄積情報を被災地特定や支援要請情報に繋がるシステムの機能を試作段階から発展させ,練習船や実習船を用いた実証実験を行い,評価を行う.

2年目として,小型船舶に設置した簡易AIS局と周辺海域に存在するAIS局の通信モデル化を行った.同時にAIS受信局から得られる巨大な蓄積情報を用いて支援要請情報につながるシステムの設計と機能試作を行うことができた.その際,被災地特定を想定したAIS記録データの精度を保持するためには,当初考えていた簡易AISの送受信間隔を考慮するだけではなく,小型船舶の場合は特に沿岸域の地形に強く影響をうけることが明らかになった.この理由は,小型船舶の船体が小さく,簡易AISの送受信のためのアンテナ高が低いこと,小型船舶は沿岸域を航行するため,沿岸の地形に影響を受けやすいこと等が挙げられた.この点については,次年度に行う社会実験の実施に向けて,影響を受けやすい条件を定量的に示し,システム内で対応できる機能を検討する計画を立て,実施予定である.次に,非常時利用するためには,平時利用ができるAIS普及を目指すことが重要であるため,昨年度開発した平時利用のためのAIS記録データ処理ツールを試作から運用段階へと発展させることができた.非常時利用への発展は,次年度に行う計画を立て,実施予定である。本研究において,昨年度までに行ってきた小型船舶に設置した簡易AIS局と周辺海域に存在するAIS局の通信モデル化を用い,同時にAIS受信局から得られる巨大な蓄積情報を用いて支援要請情報につながるシステムの機能について評価検討することができた.最終年度の課題となっていた被災地特定を想定したAIS記録データの精度を保持するための影響について,地形,距離,アンテナ高などの物理的な諸条件を考え,AIS記録データの検証を行った結果,山口県周防大島町小松港海域周辺では十分精度を保持できることが分かった.そして,複数の簡易AIS局のデータを含んだAIS受信局から得られる膨大な蓄積情報から必要なデータを抽出・処理し,被災地特定や支援要請情報に繋がるデータを地図化する機能を構築することで,AISデータをG空間情報として捉えた活用方法を提案することができた.また,追加機能として,AIS局で得られる膨大なAISデータの蓄積情報の中から,航跡の特徴を強く含む位置情報を抽出することと同時に,平常時行動以外の情報として利用可能なデータを見つけ出し,支援要請を行う情報として,これらを関連化させる機能を設計した.小型船舶のために簡易AISデータをG空間情報として活用するためには,与えられる処理時間の許容範囲についての調査検討をさらに続けていく必要があるが,本研究において,膨大な蓄積された位置データを含むG空間情報を活用について提案することができた.初年度に実施した計算機シミュレーションの評価を行い、実験協力船も含めたAIS受信局から得られる巨大な蓄積情報を被災地特定や支援要請情報に繋がるシステムの設計および試作を行う。そして、簡易AIS局から得られるAIS局の位置情報は、通信環境やAIS船舶局の船種により、得られる粒度が異なることが分かったため、簡易AIS局の位置情報を補間する方法と粒度の決定方法の開発を行う。これらの方法を開発システムに組み込んだ試作も行う。
超重要構造物の地震動挙動予測を自動的に高精度・高分解能化するシステムの開発

構造物の大規模化・複雑化・輻輳化,既存施設の老朽化などによる大地震に対する新たな脆弱性が懸念されている.構造物の地震時挙動推定技術の一層の高度化を目指し,断層-構造物系の三次元モデルを構築し,三次元有限要素解析により構造物の地震時挙動想定を高速に行うことが可能なシステムの開発を行った.また,このシステムの精度を高めるために,逆解析を組み込んだシステムのプロトタイプの構築も行った.構造物の大規模化・複雑化・輻輳化,既存施設の老朽化などによる大地震に対する新たな脆弱性が懸念されている.構造物の地震時挙動推定技術の一層の高度化を目指し,断層-構造物系の三次元モデルを構築し,三次元有限要素解析により構造物の地震時挙動想定を高速に行うことが可能なシステムの開発を行った.また,このシステムの精度を高めるために,逆解析を組み込んだシステムのプロトタイプの構築も行った.断層から構造物までを含む3次元モデルを構築し,大地震時の構造物の挙動推定を高精度かつ高分解能化する手法の開発と3次元モデル自体の性能を向上するためのインバージョン手法の開発を行っている.東京近傍を対象として,断層から構造物までを含む3次元モデルを構築し,シナリオ地震に対する構造物の挙動推定を行った.低分解能(低周波成分)ではあるものの,地殻構造,地盤構造,複雑形状の対象構造物の地震応答は複雑となることが示されたことから,3次元モデルを用いた解析の有効性が示された.有限要素法用の3次元モデルの自動構築手法を整備し,多数の摂動を受けたモデルを多数構築可能としたことにより,インバージョンを可能とした.具体的には,低分解能(低周波成分)を対象としてはいるものの,ではあるものの200万自由度程度の二層の3次元有限要素モデルを高速に自動構築し,これを用いたフォワード計算を100回程度繰り返すことにより,3次元モデルの性能を向上させることに成功している.当初は小領域の地殻モデルを用いた解析を行う予定であったが,東日本大震災後の検討により大領域地殻モデルを用いた解析も必要と判明した.よって本課題で用いる解析手法の高度化が必要となった(具体的には,極低頻度巨大地震の検討のため,日本列島モデルをも考慮可能なように,解析可能問題規模の大型化及びインバージョンが適用可能なように手法の拡張を行う必要が生じた).これらのへ対応も含めて研究をすすめている.構造物の大規模化・複雑化・輻輳化,既存施設の老朽化などによる大地震に対する新たな脆弱性が懸念されており,構造物の地震時挙動推定技術の一層の高度化が重要と指摘されている.高度化の一つの方法として,断層-地殻-地盤-構造物を含む三次元モデルを構築し,三次元有限要素法で離散化し三次元数値解析により構造物の地震時挙動予測を行うことが考えられる.しかし,小地震で観測された地震動・構造物の動的挙動の再現すら難しいのが現状である.この原因は,情報が曖昧であり断層--構造物系3Dモデルの精度・分解能が低いことにある.一方で,小規模地震は頻繁に起きており,この情報を用いた逆解析により,断層--構造物系3Dモデルの高精度・高分解能化が出来ると期待される.本研究では,大規模系を対象とした逆問題により,小地震が起きる度に,その観測データを用いた逆解析により断層-構造物系3Dモデルを自動的に高精度・高分解能化し,想定大地震時の構造物の地震時応答をそのモデルを用いて予測・提示するシステムの基盤構築を目指している.逆解析手法を組み込んだシステムのプロトタイプは開発済みであり,この高度化のために順解析の高度化を行った.具体的には,大領域での三次元詳細地殻構造をも扱えるようなモデル化手法や可変前処理,精度混合演算,マルチグリッド法を組み合わせた新しい計算手法の開発を行い,従来では扱うことが難しかった大領域での高速解析を可能とした.申請書に記載の通り,概ね順調に進展していると考えている.また,研究成果をより良くするための追加検討についても順調に検討がすすんでいる.成果の公表についても順調と考えている.25年度が最終年度であるため、記入しない。より良い成果を残すために,追加検討を行いつつも,迅速に研究をすすめるとともに,成果の公表も行っていく.25年度が最終年度であるため、記入しない。
胞子形成過程における枯草菌染色体複製開始点領域の遺伝子群の発現様式とその制御機構

枯草菌は、その成育環境中の栄養源が低下すると、通常の増殖サイクルを停止し、胞子形成へ至る一連の逐次的反応を開始する。この過程は、環境の変化に応じて遺伝情報発現の制御系が広範に変化する興味深いものであるがその分子機構の詳細は不明である。我々は、枯草菌染色体の複製開始の制御に中心的役割を果たすと考えられる"dnaA"遺伝子を発見し、その機能の解析を進めてきたが、胞子形成反応の最初の過程が、特異な一回の染色体複製とそれにひき続く細胞の不等分裂によって特徴づけられることより、"dnaA"遺伝子には胞子形成と関連した特異的な制御が行なわれていると予想しその実体の解明を目ざした。枯草菌"dnaA"遺伝子は、、その塩基配列が大腸菌dnaA遺伝子と強い相同性を示すことより見出されたものであり、その枯草菌における機能は直接的に確認されていなかった。そこで、本年度は、その変異株の単離の試みより始めたが不成功であった。しかし、"dnaA"遺伝子の上流及び下流に存在するdnaA蛋白結合配列は、プラスミド上に存在する時、枯草菌染色体の複製開始反応を阻害することが明らかになった。このことは、枯草菌においても、dnaA蛋白とdnaA蛋白結合配列との相互作用が、復製開始の制御に関与することを示している。更に、胞子形成過程における、"dnaA"遺伝子の転写産物量の変化を、S1マッピング法により解析したところ、染色体複製の停止と平行して、"dnaA"遺伝子の転写が特異的に押さえられることが示された。一方、不等分裂が起こらない胞子形成能欠失変異株では、転写がより長時間続き、野性株での転写の停止は、胞子形成遺伝子の支配下にあることが明らかになった。今後、"dnaA"遺伝子の発現調節を行なっている制御因子の実体を明らかにすることが重要であり、胞子形成反応の分子機構の解明に大きな寄が期待できる。
空間符号モアレマッチング法による鳥瞰的ゲノム情報解析

配列情報の空間符号化を利用した配列間マッチング技術に対して,符号化規則の変更や出力モアレ縞の解釈によって得られるゲノム配列間の情報抽出法を検討した.これらの手法を,公開ゲノム配列データベースより取得したDNA及び,アミノ酸配列に適用し,評価を行った.その結果,以下に示す成果を得た.1.モアレ情報端末の利用性向上のため,液晶ディスプレイ上に2配列の符号化画像を表示する方式を検討し,所望のマッチング結果を得ることに成功した.これより,コンピュータ制御による簡易視覚端末が実現できることを確認した.2.アミノ酸配列間の類縁性を含めた比較情報を抽出するため,疎水性パラメータを空間符号に導入する手法を考案し,弱相関配列の検出を試みた.既存のホモロジー検索ツール,モチーフ抽出ツールとの比較から,アミノ酸配列比較技術としての有効性を示した.3.ドットプロット法との比較により,提案手法が有する特長を明らかにした.モアレ現象の特性により適度な情報抽出が行われ,DNA配列に対してもフィルタリング処理なしで有用な情報が抽出できる点,表示に必要なデータ数を減少でき,高速かつ簡便にデータ更新が行える点,検査範囲が等しければ,より高い視認性で出力が得られる点などである.4.高密度符号化法を開発し,10万要素の同時比較の可能性を示すことができた.いくつかの特定の縦列反復配列部位において観察される特徴的な2次元モアレパターンを明らかにした.また,処理手順を整理し,自己相関相互相関,反転相関の有用性を示した.これらの成果より,2配列間の類似性を鳥瞰的に視覚化する手法の体系化を行い,提案手法のもつ多様な情報抽出の可能性を提示した.配列情報の空間符号化を利用した配列間マッチング技術に対して,符号化規則の変更や出力モアレ縞の解釈によって得られるゲノム配列間の情報抽出法を検討した.これらの手法を,公開ゲノム配列データベースより取得したDNA及び,アミノ酸配列に適用し,評価を行った.その結果,以下に示す成果を得た.1.モアレ情報端末の利用性向上のため,液晶ディスプレイ上に2配列の符号化画像を表示する方式を検討し,所望のマッチング結果を得ることに成功した.これより,コンピュータ制御による簡易視覚端末が実現できることを確認した.2.アミノ酸配列間の類縁性を含めた比較情報を抽出するため,疎水性パラメータを空間符号に導入する手法を考案し,弱相関配列の検出を試みた.既存のホモロジー検索ツール,モチーフ抽出ツールとの比較から,アミノ酸配列比較技術としての有効性を示した.3.ドットプロット法との比較により,提案手法が有する特長を明らかにした.モアレ現象の特性により適度な情報抽出が行われ,DNA配列に対してもフィルタリング処理なしで有用な情報が抽出できる点,表示に必要なデータ数を減少でき,高速かつ簡便にデータ更新が行える点,検査範囲が等しければ,より高い視認性で出力が得られる点などである.4.高密度符号化法を開発し,10万要素の同時比較の可能性を示すことができた.いくつかの特定の縦列反復配列部位において観察される特徴的な2次元モアレパターンを明らかにした.また,処理手順を整理し,自己相関相互相関,反転相関の有用性を示した.これらの成果より,2配列間の類似性を鳥瞰的に視覚化する手法の体系化を行い,提案手法のもつ多様な情報抽出の可能性を提示した.
更新世から縄文・弥生期にかけての日本人の変遷に関する総合的研究

旧石器時代から縄文弥生移行期まで、日本列島住民の身体的特徴がいかに変化したか、という問題を形態とDNAデータに基づいて再検討し、日本人形成過程の新シナリオを構築しようと試みた。結果、北海道縄文時代人の北東アジア由来の可能性や、縄文時代人の祖先探索には広くオーストラリアまでも調査すべきこと、また、港川人と縄文時代人の系譜的連続性見直しの必要性などが指摘された。シナリオ再構築への新たな1歩である。遺跡出土人骨の形態とミトコンドリアDNAのデータに基づいて、日本列島住民の身体形質がいかに更新世から縄文弥生移行期まで変化したかを明らかにし、新たな日本人形成過程のシナリオを構築する。これが本研究の最終目的であるが、初年度の平成17年度は、以下のような予備調査・分析を行なった。1更新世人骨の分析のための準備:日本列島の中では最も多数の更新世人骨が発見されている沖縄を研究班員全員で訪れ、港川フィッシャー、下地原洞穴、山下町第一洞穴などの遺跡を実地検分した。2更新世人類・縄文時代人・現代日本人の系統関係:縄文時代人の眉間部分の三次元表面構造に関する測定を開始した。3栃原遺跡出土縄文時代早期人骨の形態学的調査:顔面を含む頭蓋がほぼ完全な形で保存されている人骨の詳細な観察を行ない、その形態的特徴を明らかにした。4北海道出土の縄文・続縄文時代人骨のミトコンドリアDNA分析:ミトコンドリアDNAを用いた系統解析により、北海道の縄文・続縄文時代人の系統の頻度分布は、本土日本人を含む現代東アジア人集団における頻度分布と大きく異なっていることを明らかにした。5弥生時代の枠組み変化の日本人起源仮説への影響:弥生時代の開始期が従来考えられていたよりも500年遡れば、当時の北部九州人の形態が縄文人的なものから渡来系弥生人的なものへと変化した事実を、これまでのように渡来民の人口増加率を高く見積もらなくても無理なく説明できることを、計算機シミュレーション的な検討によって明らかにした。6頭蓋・四肢骨計測値の地理的変異パターンにおける縄文・弥生時代間差の検討:試行的に、縄文時代から現代までの日本人集団の平均値データを使って、脳頭蓋と四肢骨の間の共変動関係を統計学的に調べ、頭蓋最大長と四肢骨の太さの間に強い関連があることを明らかにした。形態と遺伝子のデータに基づいて、日本列島住民の身体形質が、更新世から縄文弥生移行期まで、いかに変化したかを明らかにし、新たな日本人形成過程のシナリオを構築する。これが本研究の最終目的であるが、第2年度の平成18年度には、以下のような調査・分析を行なった。1旧石器時代遺跡の予備調査:沖縄県南城市玉城奥武のハナンダー洞穴を発掘し、23万年前に絶滅したリュウキュウシカなどの獣骨化石数百点とヒトの膝蓋骨1個を発見した。2旧石器時代人骨の年代再検討:港川人骨群の一部は上部港川人骨と年代が重なる可能性を確認した。山下町第一洞穴人骨と同遺跡出土シカ化石との相対年代の判定も行なった。3旧石器時代人と縄文時代人の系統関係分析:眉間部表面の三次元形態数値解析により港川人に特有の形態や港川人・縄文人時代人に共通な特徴を抽出した。三次元マイクロCT解析により港川人1号の脳容量が従来の推定値よりも相当小さいことも明らかにした。4縄文時代早期人骨の形態学的調査とDNA分析:栃原遺跡人骨の形態記載を一部終了、また1本の歯のDNA試料の採取に成功。上黒岩岩陰人骨についても整理・分析した。5北海道出土の縄文・続縄文時代人骨のDNA分析:東北地方縄文時代人も北海道縄文・続縄文時代人と同じ母系を持つ可能性を指摘した。6弥生時代の枠組み変化による日本人起源仮説への影響の検討:弥生時代の人口増加を発掘住居数を用いて解析する数理的方法を検討した。7関東弥生時代人の年代・食性・形態の再検討:弥生時代人骨の高精度放射性炭素測定のため、コラーゲン精製法や海洋リザーバー年代補正法の検討を行なった。8頭蓋・四肢骨計測値の地理的変異パターンにおける時代間差の分析:縄文・古墳時代の頭蓋計測値の地理的変異パターンの比較から、地域ごとに異なる時代的変化か、大きな移住の流れがあったことが示唆された。形態とミトコンドリアDNAのデータに基づいて、日本列島住民の身体形質が、更新世から縄文弥生移行期まで、いかに変化したかを明らかにし、新たな日本人形成過程のシナリオを構築する。これが本研究の最終目的であるが、第3年度の平成19年度には、以下のような調査・分析を行なった。1旧石器時代人骨の形態と年代の再検討:港川人1号頭骨の脳容量を三次元マイクロCTによって再検討し、従来よりもかなり小さい推定値(1335cc)を得た。