hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規Ｔｈ１７分化制御因子の探索・同定およびその機能解明

TGFβはJNK/c-Junを介した経路でEomesの発現を抑制することで間接的にTh17分化を正に制御していることが明らかとなった。TGFβの下流でSmad非依存的なRORgt発現制御のシグナル経路を明快に示したことが評価され、本研究はImmunity誌に論文掲載されたため。TGFβがTh17細胞を誘導するメカニズムはまだ全容が解明されたわけではない。特にこれまで我々が同定したシグナルはすべて抑制系でありpositiveなシグナルは必ず存在すると思われる。今後も引き続きTh17細胞分化誘導機構の全容を明らかにするとともに、TGFβのシグナルを標的とした自己免疫疾患の治療法の開発を進める必要がある。
ミヤコグサにおける花成時期制御に関わる遺伝子ネットワーク進化の解析

最終年度として、新型シーケンサーを用いた「ゲノム比較、GWAS」を進める研究を進めた。ミヤコグサの花成時期を制御する鍵遺伝子を探索するために、全ゲノムから網羅的に花成時期との関連領域を探索するGWASを試みた。佐藤修正准教授(東北大学・かずさDNA研究所)とStaugard教授(オーフス大@デンマーク)のグループが解析をすすめてきた日本国内の野生系統の全ゲノム配列情報を共有させて頂くとともに我々が独自に採取した全ゲノム配列データをIllumina Hiseq2500で解読した。これにより、北海道礼文島から沖縄県宮古島までの131系統の全ゲノム情報を用いる体制を構築した。開花時期のデータについては、上記と同じ131野生系統の開花時期を川口正代司教授@基生研・計画班のご支援のもとで大規模栽培実験を行うことによって得た。その結果、各野生系統の採集地の緯度と開花所要日数(播種から1st Floweringまでの日数)の間に有意な相関関係が見出せた(R2>0.46)。残念ながらGWASでは開花所要日数に関連する鍵遺伝子を探索することは出来なかった。そのためにゲノム比較に切り替えてSNPの探索を行った。遅咲き・早咲き間で分離する遺伝子上の遺伝的変異を明らかにしたところ、39遺伝子リストアップされ、さらに22遺伝子上の26のSNPsに絞られた。これらの遺伝子には、開花時期制御に関わるEmbryonic flower(EMF)のオーソログも含まれており、この遺伝子上とプロモーター領域の変異は、高緯度由来の系統で変異が固定しているパターンがあった。これら26SNPsと開花の早晩は全て有意差があり(P<0.005)、かつ形成タンパク質の立体構造が大きく変化するものであった。26年度が最終年度であるため、記入しない。ミヤコグサの花成時期を制御する鍵遺伝子を探索するために、ゲノムワイドに花成時期との関連を解析するGWASを開始した。これは、開花には多数の遺伝子が関与している可能性があるために、特定の候補遺伝子を調べていくよりも、網羅的な解析をするほうが効率的であることに基づく。ミヤコグサの全ゲノム配列は宮古島由来のMG-20で既に決定されており、あとは解析の対象となる個体をリシーケンスすることによってゲノム情報を整えることができる。日本国内の野生系統の全ゲノム配列を次世代シーケンサーで解析した情報と、同一の場所で同時期に生育させたときの第一花が咲き始める所要日数を解析した。これには佐藤修正博士(東北大学・かずさDNA研究所)とProf. Staugard(オーフス大学@デンマーク)のグループが保有するゲノム情報を共有させて頂くことにした。我々は新規で5系統のゲノムデータを追加することにした。この5系統についてはいずれも×20で断片化する際のテクニカルな事情で450bpをターゲットにして100 PEでリシーケンスを行った。現在、Illumina Hiseq2500を用いた1ランが終わり、2ラン目が終了次第にmapping作業に移行する予定である。また、花成時期のデータについては、前述の136野生系統の開花期チェックを進めている(基礎生物学研究所の川口正代司教授のご協力を受けている)。現在、播種から110日以上が経過しているが、東北・北海道の23系統において1個体も開花をしておらず経過観察を続けている。平成26年度には、ゲノム情報と開花所要日数の相関から、花成時期に関するSNPを「総ざらい」するフェノーム解析を行う計画である。また、概日時計遺伝子で花成に影響が大きいE1とFTの月原料を、E1の遺伝子型毎にRT-PCRで確認してきた。今年度中には結果を得られるようにしたい。

26年度が最終年度であるため、記入しない。次世代シーケンサーを用いたゲノム解析も順調に進み、開花時期のチェックも滞りなく進めている。最終的なデータが出揃ってフェノーム解析を行わない限り、研究成果が得られない実験系であるので、研究開始1年で論文業績が得られないのが残念である。佐藤修正博士(東北大学・かずさDNA研究所)、Prof. Staugard(オーフス大学@デンマーク)のグループと5月下旬にミーティングを行う予定である。共同研究体制を構築してフェノーム解析の実際について情報を入手するとともに、データの互換を進めて研究を順当に進めていく計画である。また、いくつかの候補遺伝子については、RT-PCRで発現の強さなどについて検証を進める。
口腔偏平上皮癌の腫瘍増殖因子および生体の免疫能に対する放射線・化学療法の影響

1,扁平上皮癌細胞株(NA)の培養、増殖曲線について10%FCS+Eagle′sMEM培地に約2X10^4個/mlの細胞をまき、培養を開始する。細胞数は、平均で2日目2.6X10^4個/ml、3日目6.3X10^5個/ml、4日目4.2X10^6/ml、5日目5、2X10^6個/mlとなった。トライパンブルー染色にて死細胞の割合を確認すると3日目、4日目は10%以下で、5日目以降死細胞の割合は著しく増加した。本実験では、細胞増殖の盛んな培養3日目のものを選択した。扁平上皮癌に対する代表的抗癌剤であるPEPを種々の濃度で培養細胞にエキスポージャー後、12、24時間で培養細胞に与えるPEPの影響を検討した。その結果、100mcg濃度のPEPで細胞は早期の段階ですべて死滅した。lmcg、10mcgPEP濃度で細胞のアポトーシスが認められた。0.01mcg以下の濃度では変化は認められなかった。アポトーシスはDNA電気泳動によるラダーの検出で判定した。3, NA細胞培養液中の各種サイトカインの濃度とPEPの影響同様にPEPで12時間エキスポージャー後の培養液中の各種サイトカイン量を測定した。0,110mcgPEP濃度でほぼ濃度依存性にIL-1α、TNF-α、IFN-γの増加傾向が認められた。IL-2、IL-6については変化は認められなかった。なお、腫瘍細胞の増殖に関与するとされるTGF-β、IL-12については今後検討する予定である。また、培養液中のサイトカインの増加が細胞の破壊によるものか、リリースによるものか区別するため、mRNA発現について今後検討したい。さらに宿主の免疫機構の変化を検討するため、NA細胞移植マウスについて今後同様の検討を加えたい。
分子ダイナミクス研究に基づくイオン液体中における光アップコンバージョン機構の解明

本研究は,様々な太陽光エネルギー変換において現在未利用となっている光スペクトル部分を利用可能にする光アップコンバージョン(UC)に関する.本研究はUC効率の支配メカニズムの解明を目的とし,その検証にイオン液体試料中における有機分子の回転ダイナミクスの研究が必要となっている.本研究課題は,当該実験手法の専門家である研究分担者と連携して進めるものである.分担者の母国における就職の急遽決定に伴い,本研究はやむをえず期間短縮して終了したが,以下の実績を得ることができた.1.前年度から立ち上げを進めてきた「時間分解蛍光偏光解消法に基づく分子回転ダイナミクス」の計測システムを完成させた.2.本計測において鍵となるのが,溶質分子回転ダイナミクスを支配する「溶媒-溶質相互作用」である.そのための溶質プローブ分子として,光物性がほぼ同一で溶媒(イオン液体)との相互作用のみが異なる分子の組を見い出したが,本年度はさらに,それらの分子が(回転ダイナミクスではないが,その予備実験として計測した)並進ダイナミクスに差があり,確かに両者間の「溶媒-溶質相互作用」に差があることを確認した.3.本研究の広い意味の到達点は,より応用に適する性能・性質をもつ光アップコンバーターの創出にある.本課題はそのための基礎研究であることを踏まえ,より多様な分子回転ダイナミクスの制御パラメータを獲得するため,また,より応用に適するために,新規な媒体への拡張が望まれていた.分担者との議論を通じ,上記目的に叶う新規媒体の着想を得,試料の作製を試行し,工学的な進歩性・新規性を伴う試料の開発に成功した.これは現在,産学連携関係にある民間企業との共同特許出願(準備中)という形で結実している.本課題の目的は引き続き研究代表者によって追求されているが,分担者と連携した本課題の研究期間は,上記の目的に資する実り多いものであった.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,様々な太陽光エネルギー変換系において現在未利用な光スペクトル部分を利用可能にする光アップコンバージョン(UC)に関し,その効率を支配するメカニズムの検証と理解を目的としている.研究代表者はこれまでこの点に関し仮説を提案しており,その検証に試料中における有機分子の回転ダイナミクスの研究・検証が必要となっている.本研究は,当該実験手法に精通した外国人特別研究員のDas氏(以下「特別研究員」)と共同し,まず本研究目的の達成に適するUC試料の開発と実験システムの構築を行い,それらを基盤として上記目的の達成を狙うものである.初年度である本年度の内容と実績は以下の通りである.11月12日に特別研究員が着任した.その直後から,イオン液体を用いたUC試料の作製方法および試料の基礎的キャラクタリゼーション方法の教授を行い,年度内に習熟に至った.これと並行し,特別研究員と議論を重ね,UCを実施可能な有機分子について,その溶媒であるイオン液体との相互作用の(UC発光強度や分子ダイナミクスを含む)結果への影響を検証可能な分子種の探索を行い,修飾基のみが異なる一対の有機分子種を選定した.そして,それらの有機分子を用いてUC試料作製を行い,そのキャラクタリゼーションから,それらが,光吸収スペクトルとUC発光スペクトルが両者間でほぼ同一という,良好な比較対照分子であることを見出した.また本年度は,特別研究員との密接な議論から,本研究の目的に適する計測試料として,イオン液体以外の流体媒体の探索に着手し,その発明に成功するなど,計測試料の開発において有意義な成果を挙げた.さらに,本研究の目的達成に必要となる「分子回転ダイナミクス計測システム」の構築を進め,ほぼ完成の状態に至ることができた.また,その運用に必要となる備品「ターボ分子ポンプ排気システム」(H26年度交付申請書に記載)を導入した.本研究は,様々な太陽光エネルギー変換において現在未利用となっている光スペクトル部分を利用可能にする光アップコンバージョン(UC)に関する.本研究はUC効率の支配メカニズムの解明を目的とし,その検証にイオン液体試料中における有機分子の回転ダイナミクスの研究が必要となっている.本研究課題は,当該実験手法の専門家である研究分担者と連携して進めるものである.分担者の母国における就職の急遽決定に伴い,本研究はやむをえず期間短縮して終了したが,以下の実績を得ることができた.1.前年度から立ち上げを進めてきた「時間分解蛍光偏光解消法に基づく分子回転ダイナミクス」の計測システムを完成させた.2.本計測において鍵となるのが,溶質分子回転ダイナミクスを支配する「溶媒-溶質相互作用」である.そのための溶質プローブ分子として,光物性がほぼ同一で溶媒(イオン液体)との相互作用のみが異なる分子の組を見い出したが,本年度はさらに,それらの分子が(回転ダイナミクスではないが,その予備実験として計測した)並進ダイナミクスに差があり,確かに両者間の「溶媒-溶質相互作用」に差があることを確認した.3.本研究の広い意味の到達点は,より応用に適する性能・性質をもつ光アップコンバーターの創出にある.本課題はそのための基礎研究であることを踏まえ,より多様な分子回転ダイナミクスの制御パラメータを獲得するため,また,より応用に適するために,新規な媒体への拡張が望まれていた.分担者との議論を通じ,上記目的に叶う新規媒体の着想を得,試料の作製を試行し,工学的な進歩性・新規性を伴う試料の開発に成功した.

これは現在,産学連携関係にある民間企業との共同特許出願(準備中)という形で結実している.本課題の目的は引き続き研究代表者によって追求されているが,分担者と連携した本課題の研究期間は,上記の目的に資する実り多いものであった.平成26年11月の当該特別研究員の研究期間の開始以来,非常に熱心かつスピード感をもって本研究課題に取り組んでおり,上記「研究実績の概要」に記載の通り,順調かつ着実に進展している.27年度が最終年度であるため、記入しない。主に以下の2点を今後の推進方策としている.【1】本研究の目的達成に必要な分子回転ダイナミクス計測システムの本格的運用開始に向け,本計測システムの仕上げと最終調整を次年度(H27年度)早々に実施すること.【2】本課題の研究に適した計測試料の探索/開発を引き続き追求すること.具体的に以下2つの方策が考えられる.(i)分子回転ダイナミクスを支配する要因である「溶媒-溶質相互作用」を制御できる(すなわちこの相互作用のみが異なり,従ってその分子ダイナミクスへの影響を比較可能な)試料の探索/開発をさらに進めること. (ii)研究代表者がこれまで使用してきたイオン液体に限らず,本研究の目的に適する計測試料として,その他の流体媒体についても検討対象に含めた探索をさらに実施すること.27年度が最終年度であるため、記入しない。
脱分化脂肪細胞由来の細胞抽出物による末梢神経損傷の新たな治療法開発

末梢神経が重度の損傷を受けると、感覚・運動障害に加え難治性疼痛を発生させることがある。従来の外科的再生治療では侵襲が大きく、術後再生痛などを引き起こすことがあるため、安全でかつ低侵襲の末梢神経再生法の開発が望まれる。成熟脂肪細胞を脱分化させた脱分化脂肪細胞(DFATs)は他の間葉系幹細胞より優れた多分化能、高い増殖能をもち、その細胞抽出液(cell extract)は腫瘍原性・免疫原性が低いので、組織再生の応用が期待されているが、臨床応用を目指した基礎研究は進んでいない。そこでDFATs由来の細胞抽出物により末梢神経を再生する可能性を追求し、新たな末梢神経再生療法を開発する。
生物に及ぼす紫外線の作用に関する環境教育のための教材開発

オゾン層破壊の問題の持つ本質を多くの生徒が理解できるようにするために,紫外線が生物に与える影響を中心に取り上げ,生物を使って紫外線を探知する方法や生物に与える紫外線の多様な影響を調べた.紫外線源の10W殺菌灯ランプから30cmの距離で試料が受けた紫外線量による影響の結果は以下のとおりである.1.バナナの果皮は2,3分紫外線照射した後暗所に室温で保つと,褐色に変色する、この現象は紫外線を探知する優れた方法で,紫外線源と果皮の間にいろいろなものを置き紫外線の透過性を調べることができた.2. Saccaromyces属の酵母細胞は1分間の紫外線照射によって約99%死ぬ.これを基に,紫外線の強さを探知できる.また,紫外線照射後可視光線照射すると光回復が見られ,回復の程度を数量的に示すことができる.紫外線による突然変異の現象を知るための良い教材となることが分かった.3.ヒメウキクサの葉状体は1回の20分以上の紫外線照射によって,それ以後の通常の光条件下での培養において葉状体の数の増加が抑制されることが分かった.また,クロロフィルの退色が徐々に進行し,40分以上の1回の照射で培養後4日以後には白色になった.これらの結果から紫外線の光合成への影響が確認された.4.アフリカツメガエルの受精卵へ,1回の50分以上の紫外線照射によって卵割の異常が起き,36時間後の生存率が急激に低下した.70分以上の照射では生存率の低下が進み,生存個体に形態異常が多く観察された.これらの結果から両生類の胚発生に長時間の紫外線照射は大きな影響を与えることが分かった.5紫外線に対する生物の防御についても考察し,環境教育用の実験手引書の作成を行った.オゾン層破壊の問題の持つ本質を多くの生徒が理解できるようにするために,紫外線が生物に与える影響を中心に取り上げ,生物を使って紫外線を探知する方法や生物に与える紫外線の多様な影響を調べた.紫外線源の10W殺菌灯ランプから30cmの距離で試料が受けた紫外線量による影響の結果は以下のとおりである.1.バナナの果皮は2,3分紫外線照射した後暗所に室温で保つと,褐色に変色する、この現象は紫外線を探知する優れた方法で,紫外線源と果皮の間にいろいろなものを置き紫外線の透過性を調べることができた.2. Saccaromyces属の酵母細胞は1分間の紫外線照射によって約99%死ぬ.これを基に,紫外線の強さを探知できる.また,紫外線照射後可視光線照射すると光回復が見られ,回復の程度を数量的に示すことができる.紫外線による突然変異の現象を知るための良い教材となることが分かった.3.ヒメウキクサの葉状体は1回の20分以上の紫外線照射によって,それ以後の通常の光条件下での培養において葉状体の数の増加が抑制されることが分かった.また,クロロフィルの退色が徐々に進行し,40分以上の1回の照射で培養後4日以後には白色になった.これらの結果から紫外線の光合成への影響が確認された.4.アフリカツメガエルの受精卵へ,1回の50分以上の紫外線照射によって卵割の異常が起き,36時間後の生存率が急激に低下した.70分以上の照射では生存率の低下が進み,生存個体に形態異常が多く観察された.これらの結果から両生類の胚発生に長時間の紫外線照射は大きな影響を与えることが分かった.5紫外線に対する生物の防御についても考察し,環境教育用の実験手引書の作成を行った.この研究はオゾン層の破壊の問題の持つ本質と切実さを多くの生徒が理解できるようにするために、紫外線が生物に与える影響を中心に取り上げ、実験を通して体験できるモデルとして提示する教材を開発することである。いろいろな生物に紫外線を当てる実験を投して紫外線の多様な作用を調べること、また、太陽からの紫外線のオゾンによる遮蔽効果を殺菌灯を紫外線源としてモデルを作ることによって科学的に身近な現象として実験で体験できる教材の開発を研究の目的としている。生物に及ぼす紫外線の影響の実験は、紫外線源として10W殺菌灯を用い、光源から30cm距離から生物へ、25分間の照射を基準として紫外線照射を行い、照射後暗所で25日間保った後に生物に起こった現象を観察し、測定を行った。紫外線の作用からの光回復を調べる実験の場合は、紫外線照射直後に可視光線の照射(0.510時間)を行った。小・中学校の教材として、高等植物の器官に及ぼす紫外線の作用と現象の検索と実験の結果、バナナの果皮が紫外線を生物的に検知するよい材料であることが分かった。バナナの果皮への約2分の紫外線の照射によって、2日後に照射された部分のみ褐色に変わる。この現象を目安に、紫外線源とバナナ果皮の間にいろいろな物質を置き、遮蔽効果を調べることができた。また、可視光線による光回復の現象も観察できた。中・高等学校の教材として酵母や細菌を用いた実験、さらによりヒトに近い生物教材として、両棲種の胚発生、昆虫の発生などに及ぼす紫外線の作用と影響について実験方法の開発を進めている。本年度は紫外線による生物への作用のうち,環境教育のために生物を使って紫外線を検知する実験,さらに,いろいろな生物に紫外線を当て,紫外線の多様な作用を調べる実験に発展できる現象を,平成9年度に続けて検索した.また,紫外線に対する生物の防御のしくみを考えるための実験の開発を行った.紫外線源としての10W殺菌灯ランプから30cmの距離で試料が受けた紫外線量による影響の結果は以下のとおりである。

1.ヒメウキクサの葉状体は1回の20分以上の紫外線照射によって,それ以後の通常の光条件下での培養において葉状体の数の増加が抑制されることが分かった.また,クロロフィルの退色が徐々に進行し,40分以上の1回の照射で培養後4日以後には白色になった.これらの結果から紫外線の光合成への影響が確認された.2.キイロショウジョウバエの卵に及ぼす紫外線の影響は,1分の照射で約50%の卵が殻を出て幼虫にならないことが分かった.約2分間の紫外線照射後,22°C1日の培養で結果が出ることから,動物において非常に短時間の照射で影響が出る試料であることが分かったので,教材化の方法について検討した.3.アフリカツメガエルの受精卵への紫外線の影響を調べた.1回の50分以上の紫外線照射によって卵割の異常が起き,36時間後の生存率が急激に低下した.70分以上の照射では生存率の低下が進み,生存個体に障害が多く観察された.これらの結果から両生類の胚発生に長時間の紫外線照射は大きな影響を与えることが分かった.4.紫外線に対する生物の防御についても考察し,人工的な物質による紫外線の遮蔽効果についてそれぞれの生物試料で調べた結果も含め,生物への紫外線の作用について,環境教育用の実験手引書の作成を行った.
日本近世期における中国白話小説受容についての基礎研究

・各地の図書館などを調査し、関連資料を収集した。そのなかで、岡島冠山『太平記演義』の善本を発見し、影印した。・白話小説と並んで、善書の影響にも着目し、善書を収集・考察し、新発見と覚しき善書を影印した。・「三言二拍」訳注の基礎資料の収集・電子化をし、訳注の基盤を整備し、国文学・中国文学双方の研究に共有されるテキストのプロトタイプを作成した。・シンポジウム「日本近世文藝と中国白話の世界」を開催した。当該研究は、a.資料調査、収集b.整理c.報告書作成を柱としている。ここで言う資料とは、日本近世文学の原典の紙焼きもしくは写真、日本に流入した「三言二拍」を始めとする中国白話小説諸本の情報および原典の紙焼きもしくは写真、関連論文を指す。研究体制としては、日本文学・中国文学の分科会をとり、それぞれ、日本における中国小説関係資料の調査・研究、中国小説の研究・テキスト作成を役割りとし、相互に綿密に連絡を取り合う。また、中国文学方は日本文学研究家一般に広く利用可能な中国白話小説のテキストや翻訳の整備を進める。また研究成果については報告書の作成、シンポジウムの開催などを通して公開する予定である。当プロジェクトは日本近世期における中国白話小説の受容について、中国文学、国文学双方の研究者が手を携えて研究を進めようとする、これまでにない学際的な研究である。今年度は四年間のプロジェクトの初年度に当たるため、まず全員が一堂に会する合同会議を六月に行い、今後四年間の研究計画、役割分担、予算案等を決定した。その後は基本的に、中国分学チーム、国文学チームそれぞれの分科会により、研究を進めた。データを集積するためのサーバコンピュータは、一橋大学に設置することになった。中国文学チームは、白話小説か近世の日本人にいかに読まれたかを考える際には必要不可欠である、的確な翻訳テキストの作成を目指し、八月にはメンバーが近江八幡に集合して今後の方針を確認した。そして、まずは資料蒐集、底本となるテキストの写真撮影、複写を行い、その後は個々に作業を進めている。膨大な作品群を対象とする地道な作業であるが、着実に成果が挙げられており、次年度以降も継続される予定である。国文チームは、白話小説の影響を受けた日本近世小説作品として、その最初期に位置し、読本発生に多大な影響を与えたと考えられる岡島冠山作『太平記演義』を調査対象に選ひ、諸本を調査した。その結果、よく知られる内閣文庫本以外に、『国書総目録』に掲載されていない愛媛県立図書館本、京都大学東洋文化研究所本を見出し、それぞれの校合を行った。二月に、本プロジェクトの今年度の研究報告書として、最善本とみなされる愛媛県立図書館本『太平記演義』を底本として写真版を作成、解説を付して刊行した。平成20年度の実績概要を日本文学方、中国文学方に分けて記述する。■日本文学方:研究分担者の福田教授の監修の下、江戸文学研究を代表する研究誌『江戸文学』(ぺりかん社)第38号で「中国文学と江戸文芸」というテーマの特集号を組み、研究の一端を発表した。ここには日本文学方ばかりでなく、中国文学方の本科研費の連携研究者も執筆している。また、本科研費で昨年度作製した『太平記演義』の影印資料を用いた本科研メンバー以外の研究者の論文も掲載されている。■中国文学方:昨年に引き続き三言二拍の翻訳底本作製作業に従事した。翻訳の少ない『二刻拍案驚奇』から手をつけることにし、翻訳分担などを決め、着手した。また、共通の翻訳フォームが必要であることから、連携研究者の早稲田大学岡崎教授の研究室で試作版作製し、『中国古典小説研究』第13号上に掲載した。この作業は、本科研費研究の主旨に照らし、中国文学研究者だけに特化した訳注作業ではなく、中国語に詳しくない日本文学研究者の利用に堪えることも目標にしたので、語彙、典故、用例については中国白話小説研究者なら比較的常識的なものについても注釈を加えたため、分量、作業量とも増大した。どこまで訳注を施すかは、今後の作業の中でさらに検討する必要がある。また、原文と訳文を左右見開き対照とし、さらに眉批や訳注を脚注としてレイアウトを設計したため、効率よく編集するにはwordなど通常のワープロソフトでは不可能なため、版面編集に特化したソフトを導入した作業を進めた。平成21年度の実績概要を日本文学方、中国文学方に分けて記述する。■日本文学方:平成21年度までに、日本近世文学関係では、中国白話小説と日本近世文学との関係について、善書の出版を行った浄土宗の関係についての報告と論文(福田安典)、都賀庭鐘の原拠利用についての考察(木越秀子)、上田秋成の和学についての考察(近衞典子)、その他読本についての論考(田中則雄)他を発表している。

日本近世文学の周辺への目配りとして、思想界については、大阪の儒塾である懐徳堂についての新資料発見と報告(近衞典子)、近代文学については、正岡子規と秋成の近世和歌についての比較文学的な考察(福田安典)を発表している。また、平成21年度末の中国説話、日本説話、および環太平洋の東南アジアを中心としたフィリピン大学でのシンポジウムでの発表(福田安典)は手を加え、単行本として平成21年12月に、フィリピン大学国際交流センターより刊行された論文集に掲載された。(福田安典)。■中国文学方:平成20年に引き続き三言二拍の翻訳底本作製作業を進めた。計画通り翻訳の少ない『二刻拍案驚奇』の翻訳に着手し、進行中である(中国文学方連携研究者全員)。その中で、翻訳の注釈において、日本文学研究者の必要とするところと、中国文学研究者の必要と考えるところとの摺り合わせについて、両者の意見調整を進めている。翻訳の成果については、22年夏に刊行される『中国小説研究』15号に掲載される(岡崎由美)他、最終的にはweb上に公開して、広く研究者の便に供することが出来るよう、サイトの構築についてのノウハウを研究した。(笹倉一広)平成22年度の実績概要を日本文学方、中国文学方に分けて記述する。■日本文学方:以前から収集・調査を続けていた『文昌帝君陰隲文』や『和語陰隙録』といった善書の研究を進め、日本における善書の流布とその実態の解明に取り組んだ。その結果、善書が近世期の比較的早い時期から浸透しており、特にその初期の普及においては仏教(特に浄土宗・曹洞宗)が深く関わっていることを明らかにした。また、その過程で明和3年刊の善書『文昌帝君陰隲文』を新たに発見した。下述の中文方の翻訳作業の成果と共に、平成22年7月26日、京都大学人文科学研究所においてシンポジウム「日本近世文藝と中国白話の世界」を開催した(開催責任者:近衛典子)。第1部は、招聰講師による基調報告(コーディネーター:福田安典)、第二部は、川上陽介を含む国文方2名、中文方1名による研究発表(コメンテーター:金文京)で、中文・国文双方の知見が披露された。その成果は本研究課題の成果報告書とする。■中国文学方:平成21年に引き続き三言二拍の翻訳底本作製作業を進めた(中国文学方連携研究者全員)。平成20年前半部分を(『中国古典小説研究』13号)発表した『二刻拍案驚奇』巻4の対訳稿の後半部分を同誌15号に発表した(岡崎由美、他)。その後、本稿は中国文学研究者の視点からの訳注であるため、日本文学研究者からの利用に応えられるように注釈など改訂すべく、日本文学方に諮った。これを雛型にして、進行中の他部分の訳注をすすめ、最終的にはweb上に公開して、広く研究者の便に供することが出来るよう、サイトの構築についてのノウハウを研究し、平成22年度はよりセキュリティの高いOSへの交換作業を行った。
東北農村におけるアジア系外国人妻の流入・生活と高齢者の介護福祉問題

山形県最上郡を調査地として、日本人の中高年女性及びアジア系外国人妻の扶養意識、介護意識の調査研究を行った。アジア系外国人妻の流入過程については「一次的な配偶者(候補)」(日本人妻)と「二次的な配偶者(候補)」(アジア系外国人妻)の概念を使用し、仮説的に検討したうえで、最上郡の未婚及び婚姻状況を把握した。扶養意識や介護意識、世間体に関する調査については、大量調査やケーススタディによって、明らかにした。日本人の中高年女性(妻)は、身体的扶養意識が高いが徐々に低下しており、アジア系外国人妻はさらに個人化している傾向がみられた。農村家族及び農家家族が高度成長期以降、めまぐるしい変動にさらされている。なかでも、農家後継者の問題は、「嫁不足」といわれる現象が生起し、社会問題化している。その結果、中国・韓国をはじめとするアジア系外国人女性が農村後継者の「嫁」として流入し、日本人女性(嫁)とともに、それぞれのムラで重要な位置を占めるようになってきている。特に過疎山村においては、その傾向が著しい。また、そこでは、長寿化した老親の扶養や介護問題が生じ、介護の担い手である中高年女性に重く負担がのしかかってきている。そのため、介護の担い手である中高年女性の意識や実態がどのような状態にあるのか、を探ることが重要な課題になってきている。そこで、今年度は、そうした問題を把握するために、(1)山形県戸沢村に居住している30歳から69歳の中高年女性全員を対象とした「高齢者介護に関する調査」と、その中から(2)要介護高齢者を抱えている・いないにかかわらず、中高年女性を対象としたケーススタディを行った。(1)大量調査については、質問紙を作成し、配票留め置き調査法により、8月28日から9月10日の間にかけて行った。その結果、回収したサンプルは、828票であり、うち、アジア系外国人女性は21名であった。(2)ケーススタディについては6ケースについて完了した。主な結果は以下の通りである。日本人及びアジア系外国人女性の結婚相手である日本人男性後継者との結婚は、日本人同士よりアジア系外国人女性との結婚ほど夫の年齢が高く、年齢差が大きく、その問題を如実に反映している。また、介護意識や扶養意識は、大都市と比較すると相対的に高いが、年齢が低くなるほど、弱くなっており、ムラや家の基盤がそれだけ弱くなっている。一方、家単位でみると、その家の介護体制は、他出している子女が介護している跡継ぎの嫁をサポートしているかどうかによって、大きく影響していることが判明した。大都市と農村地域の生活格差がますます拡大しているなかで、依然として農村家族及び農家家族はめまぐるしい変動にさらされている。なかでも、東北農村における農家後継者の問題は、「嫁不足」といわれる現象が深刻さを増し、社会問題化している。そうした傾向は、特に過疎山村に著しい。また、そこでは、彼女等の子どもの教育にかかわる悩みや長寿化した老親の扶養や介護問題が生じ、中高年世代の女性に負担が重くのしかかってきている。今年度は、そうした問題を把握するために、(1)山形県戸沢村に居住している30歳から69歳の中高年女性全員(約1000人を対象とし797人が有効サンプル)を対象とした「高齢者介護に関する調査」の結果を分析するとともに中高年女性を対象としたケーススタディを行った。(1)大量調査の結果については、日本人の女性は、世代差がみられ、扶養意識を構成している「経済的援助」及び「情緒的支援」については、30代で扶養意識や介護意識が最も高く、ついで40代、60台、50代の順であった。50代が最も低かった要因は、現実的に負担が大きく、日常生活に重い負担となっていると考えられる。そのうち、アジア系外国人女性のサンプルは21名であった。ケーススタディの分析を含めた結果を考慮すると、介護意識や家族関係の良好さは、当該家族はもちろん、他出した家族員(例えば、夫の姉や妹など)がどのようにサポートに関わっているかが大きな役割となっていることが判明した。東北農村では、農家後継者の「嫁不足」を解消するために、中国・韓国をはじめとするアジア系外国人女性が農村後継者の「嫁」として流入してきており、日本人の女性(嫁)とともに、それぞれのムラ社会で重要な位置を占めるようになってきている。特に過疎山村では、高齢化した老親の扶養や介護問題が生じ、介護の担い手である中高年の女性に重く負担がのしかかってきている。そのため、今後はますます介護保険サービスの利用者が増加すると仮定される。

しかしながら、その一方では、中高年女性が古いイエ制度の規範を共有し、介護サービスを利用するのに、世間体を意識し、施設及び在宅サービスに関わる介護サービスを利用するのに躊躇する可能性も否定できない。今年度は、そうした側面を把握するために、「世間体」スケールを利用し、世間体意識が介護や扶養とどのように関連しているのかを探ることにした。対象者は、(1)最上郡戸沢村に居住している30歳から69歳の介護や扶養を抱えている中高年女性と(2)戸沢村を含む最上郡全域に居住しているアジア系外国人妻である。調査方法は、(1)については、戸沢村婦人部役員による、配票留め置き調査により、また、(2)については、NPO法人国際交流支援会の協力による配票留め置き調査である。調査期間は双方とも調査が最も可能で、対象者と面接しやすい3月はじめから3月末までに行った。調査票は現在回収中であるが、戸沢村200票、アジア系外国人女性は50票ほど回収が見込まれている。主な調査結果の仮説は以下の通りである。日本人女性及びアジア系外国人女性を比較すると、「世間体意識」に関しては、日本人女性の方がイエ制度の残滓を色濃く残しており、できるだけ介護や扶養は家族内で行おうとしている一方、アジア系外国人妻はむしろ要介護認定を受けた高齢者が家族内にいたときには介護サービスを有効に利用しようとする意識が日本人女性よりも高い傾向がみられると仮定される。
高次脳機能障害等のある生徒・学生への支援技術による合理的配慮に関する研究

インクルーシブ教育を目指す合理的配慮として,欧米を中心に,読み書きや計算,記憶を助けるテクノロジー(支援技術)が教育場面で提供され,多様な障害者の教育参加が支援されている。高次脳機能障害や発達障害等のある生徒や学生では,全体的な知的機能の障害がなくとも,読み書きなど特定の認知機能に選択的に困難を持つことから,個別の認知機能を支援する技術活用が重要となる。本研究では認知面の機能障害について支援技術と認知機能障害のマッチング研究,効果や困難のアセスメント,それらを合理的配慮として教育現場に実装する実践研究を行った。また結果から,本人,親,教師に,教育場面での支援技術活用についての情報提供を行った。高次脳機能障害等の認知面の障害のある児童生徒・学生の学習上の困難について,その合理的配慮として必要となる支援技術利用に関する実践研究を実施した。特にテクノロジー利用により,読み書きの困難(e.g.,音声読み上げ,電子書籍,入力支援ツール等),タイムマネジメントの支援(e.g.,電子的なカレンダー,リマインダーの利用),思考や概念のまとめの支援(e.g.,マインドマップ)に有効なツールの利用とそのまとめを行った。また,これらの技術利用は,単に利用法を本人が学習するだけではなく,その利用を許容する学習環境が存在することが重要であり,そのために初等中等教育機関,高等教育機関等の機関側に,合理的配慮として技術利用を認める体制の整備が必要であることがわかった。そのため,欧米での先行事例との比較から,今後必要となると考えられる体制整備のあり方を提案した。さらに,教育機関でのテクノロジーを利用した学習は,学習場面だけに留まらず,やがて就労場面でも同様に機器を利用して働くことへと関連し,また利用スキルも般化することが予測される。そのため就労移行を想定して,本人に教育場面における自己のニーズや,合理的配慮としてのテクノロジー利用についての理解を深めること,そのニーズを他者に適切に説明することといったスキルや経験の必要性が明らかになった。本研究では,高次脳機能障害等の認知面の障害のある児童生徒・学生の学習上の困難について,その合理的配慮として必要となる支援技術利用に関する実践研究を実施した。特にテクノロジー利用により,読み書きの困難(e.g.,音声読み上げ,電子書籍,入力支援ツール等),タイムマネジメントの支援(e.g.,電子的なカレンダー,リマインダーの利用),思考や概念のまとめの支援(e.g.,マインドマップ)に有効なツールの利用とそのまとめを行ってきた。最終年度である今年度は,通常の教育場面での利用およびその後の移行支援に関して必要となる合理的配慮と付随する環境整備について,「テクノロジーによる合理的配慮」を教育場面に実装するために必要となる具体的な実践内容は何か,またその期待される効果について重点的にまとめ,高次脳機能障害等の認知面の障害のある当事者および支援者,その他関係者への情報提供につなげる研究と研究成果報告を行った。特に,2013年に成立した障害者差別解消法や2014年に批准された国連障害者権利条約の観点から,通常の教育場面でこうしたテクノロジーを利用することが,障害者の差別禁止と合理的配慮として求められる可能性について考察した。また,その際に必要となる,テクノロジーの利用を教育場面で支援する人材およびテクノロジーと組み合わせて利用するアクセシブルな教科書・教材の重要性について検討した。視空間認知および汎注意性障害のある高次脳機能障害のある当事者およびマイルドな短期記憶障害,遂行機能障害,汎注意性障害のある高次脳機能障害のある当事者に対して,日常生活での困難および生活と学習上の目的に関するヒアリングを行い,それに基づいた支援技術の提案とフィッティングを行うことで,彼らに適した支援技術の利用モデルを構築した。またモデルの構築に際して,先行研究に加え米国ワシントン大学および米マイクロソフト社を訪問し,支援技術の活用事例について情報交換を行い技術の選択およびフィッティングの参考とした。具体的には,視空間認知から生じる文字情報を得る上での読み困難を支援する音声読み上げ及び視覚的注意ガイド(ハイライト),概念マップによる口頭で伝達される情報の保障および行うべき行動の構造化,携帯機器を活用したリマインダおよび情報記録メモの一元化と検索,記憶を保障する構造化されたメモの作成ができるようフィッティングを行った。パソコンを使用した入力作業およびレポート作成作業およびそれに伴う共同作業者とのコミュニケーションを定期的に行い,一連の作業において支援技術による自立を目指した個別支援計画を策定した。また,各事例モデルごとに,個別の支援計画に基づいた支援技術利用の効果が得られているかどうかについて,各個人のニーズ(書字,読字の量および理解度,予定把握,その他の記録やコミュニケーション,その他)ごとに当事者の合意に基づいた範囲で実証的データを収集するための行動記録(パソコンによる作業内容の記録,メモの保存,キータイプの保存)を行うことができる環境を構築した。

学習に関する困難へのテクノロジー利用による合理的配慮に関する実践とまとめ,今後の目的(利用法の当事者および支援者,その他関係者への情報提供)に付随して必要となる,当事者を取り巻く環境における制度面のニーズ,活用の拡がりから生まれる教育から就労へのテクノロジー利用の移行支援について検討することができているため。当初の目的である,個別事例モデル(高次脳機能障害当事者の個々の困難に対する支援技術のフィッティング事例)およびその事例におけるエビデンス収集環境の構築を行うことができたため。通常の教育場面での利用およびその後の移行支援に関して必要となる合理的配慮と付随する環境整備について重点的にまとめることで,「テクノロジーによる合理的配慮」を教育場面に実装するために必要となる具体的な実践内容は何か,またその期待される効果についての検討を深める。以上の成果は,高次脳機能障害等の障害のある当事者および支援者,その他関係者への情報提供につなげることを視野に入れたまとめを行う。当初の目的に従い,平成23年度の計画後半で着手した個別事例の構築と効果についてのエビデンス取得を継続的に実施する。合理的配慮につながるテクノロジー製品のテストのための購入,成果の発表,情報収集のための旅費(米国Baltimoreで開催されるAHEADカンファレンスまたはInnsbruckで開催されるInternational Conference on Higher Education and Disabilityへの参加・情報収集),研究補助作業にかかる謝金に使用する。当初の目的に従い,支援技術機器の更新(物品)および海外での研究発表・研究交流(旅費)に使用する。
製造業における中高年齢者活用支援手法の再体系化に関する研究

本研究では製造業を主たる対象として、中高年齢者の新規雇用を実現することに寄与できる手法を開発した。主として、申請者がこれまでに開発した中高年齢者活用支援手法を実務的な視点から見直し、不足している手法を補完した。開発した主な手法は、工場等の作業現場で実機を用いた作業教育を支援するための手法および作業負担の軽減と生産性の両方を考慮して一人ひとりの中高年齢者に合わせて作業を計画するための手法である。これらの手法により従来手法を補完するとともに、中高年齢者活用支援手法として再体系化を行った。当初研究計画に従い、作業教育支援手法を開発した。作業者が多能工として必要な多様な機械設備の操作および保守点検作業に関する知識を実機に触れて能動的に修得できるようにした。昨年度までに、作業現場で使用される多様な特殊工具を画像処理技術を用いて自動認識する手法、および特殊工具の使用方法を文章と映像により作業者に提示する手法を開発した。今年度は、機械設備の外観および内部状況から作業の進捗を自動認識する手法、および進捗状況に同期して作業者に作業方法を順次提示する手法を開発した。タブレットPCに内蔵されたカメラにより機械設備の内部が見える状態を撮影する。撮影された画像と予め作業手順毎に撮影されている複数のテンプレート画像との間でテンプレートマッチングを行う。撮影画像に特徴量が最も類似するテンプレート画像を求めることにより機械設備の保守点検作業の進捗状態を自動認識する。これまではテンプレートマッチングに画像処理手順がシンプルなSSD(Sum of Squared Difference)法を用いている。本年度は画像処理時間を短縮できる利点を有するSURF(Speeded Up Robust Features)法を用いた。また、画像処理をサーバ機で行える構成とした。撮影画像をインターネットを介してサーバ機に送信することにより、国内外の多様な作業現場から機械設備の操作方法および保守点検方法をいつでも能動的に修得できるようにした。また、次年度に予定していた組作業分析手法を開発した。本手法はRFID技術を用いている。ICタグの読取り率と2次元位置との関係をニューラルネットワークでモデル化することにより、人および物の位置を推定できる手法を開発した。当初計画に従い,作業教育支援装置の開発,作業分析の自動化手法の開発および中高年齢者の作業適性を簡便に測定できる手法の開発を行なった.作業教育支援装置に関しては,平成26年度までは特殊工具を自動判別できる機能のみであった.今年度は,機械設備の分解途中の映像から作業進捗を判定し,進捗状況に合わせて逐次的に作業方法を現場作業員に提示できる機能を実現した.作業分析の自動化に関しては,RFID装置を用いて複数の作業員および検査器具の位置を追跡できる方法を開発した.26年度までの位置推定手法はキャリブレーション時には得られていない新たなデータに対しては推定精度が低くなる問題があった.そこで,交差検証法を用いて推定誤差(汎化誤差)が最小となる統計モデルを求める方法を開発した.作業適性評価に関しては人工現実感技術による仮想作業域での作業実験から実作業に対する作業適性を推定できる手法を開発した.実作業域における複数の作業条件の下で得られた作業時間から作業員の適性を2群に分類した.次に,仮想作業域における作業時間から作業員の適性を推定できる手法を開発した.この手法においても仮想作業域における作業時間から実作業に対する作業適性の推定精度を高めるために交差検証法を用いて推定モデルを選定した.さらに,28年度に予定していた中高年齢者を含めた作業員の作業姿勢を評価できる手法を開発した.従来は作業姿勢の評価にOWAS法が用いられている.しかし,OWAS法はスマートスーツなどの腰部の曲げトルクを補助するための器具の装着が想定されていない.そこで,腰部の曲げトルクの補助力を加味して作業姿勢を評価できるようにOWAS法を拡張する方法を提案した.また,平成26年度の研究成果を学術論文誌2偏,国際会議2偏,国内会議4偏により公表した.平成27年度の当初に計画した作業教育支援装置の機能向上を行なった.次に,RFID技術を用いて複数の作業員および機材の動線と滞留時間を測定できる方法を開発し,PCに実装した.さらに,中高年齢者に対して作業内容に対する作業適性を人工現実感技術を用いて簡便に推定できることを可能にした.作業適性の推定手法に関しては論文1編を投稿済み(査読中)である.作業教育支援装置および作業姿勢評価手法に関しては学術論文誌に合わせて2偏が掲載されている.当初計画に従い、作業負担評価を自動化するための方法および装置を開発した。これまでにOWAS法に準拠した作業姿勢設計支援システムの開発を行っている。このシステムにより作業負担を軽減できる作業姿勢を再設計することはできたが、再設計により作業動作が増えることで作業時間が長くなるという課題があった。この対策として作業者に補助具を装着させ、作業動作を増やさずに作業負担を軽減することを考えた。しかし、OWAS法では補助具を装着した状態での作業負担評価は想定されていない。そこで、OWAS法による作業負担評価方法を補助具を装着した作業者の作業負担の評価にも対応できるように拡張する手法を提案した。具体的には、腰部への負担を軽減する目的で用いられる補助具(スマートスーツ)を想定し、補助具の装着時における体幹前屈トルクの軽減量を求めた。さらに、表面筋電図を用いて作業補助具の装着による腰部負担の軽減効果を定量的に求め、体幹前屈トルク軽減量を考慮してOWAS法に準拠した作業負担評価が行えるように姿勢判定基準を定式化した。さらに、提案手法を本システムに実装し、適用例により手法の実用性を検証した。

また、石油化学プラントにおける事故原因の一つとして、省人化により一人当たりの仕事量が増え、現場操作者の誤操作,誤判断が生じる可能性が高まっていることが挙げられる。そこで、石油化学プラントの現場操作を対象として、作業経験が少ない作業員に対して誤操作、誤判断の防止に必要とされるプラント操作情報を情報端末に提示することを考えた。平常時・緊急時の多様な操作手順書を情報端末に表示できるように標準化するための手法および操作開始前に操作対象を確認できる画像認識手法を提案し、2つの手法を情報端末に実装することによりプラント操作情報提示システムを構築した。本研究では製造業を主たる対象として、中高年齢者の新規雇用を実現することに寄与できる手法を開発した。主として、申請者がこれまでに開発した中高年齢者活用支援手法を実務的な視点から見直し、不足している手法を補完した。開発した主な手法は、工場等の作業現場で実機を用いた作業教育を支援するための手法および作業負担の軽減と生産性の両方を考慮して一人ひとりの中高年齢者に合わせて作業を計画するための手法である。これらの手法により従来手法を補完するとともに、中高年齢者活用支援手法として再体系化を行った。平成26年度の当初に計画した作業教育支援手法を開発し、PCに実装した。さらに、次年度に開発予定の組作業分析手法について実験室レベルで研究申請書に記載された性能が達成されていることを確認した。作業教育支援手法に関しては、国内学会発表1件、研究論文1編を投稿済み(査読中)である。組作業分析手法については、国内会議発表4件、国際会議発表1件、学術雑誌Asia-Pacific journal of industrial managementに研究論文1編が掲載決定済み(印刷中)である。作業分析の自動化に関しては,27年度に引き続き位置追跡精度の向上を目指す.加えて,作業員が場所を移動することがないセル工程を対象として,標準時間と実時間との相違を自動計測できる手法を開発する.作業姿勢評価法に関しては,27年度に引き続き判定精度の向上を目指す.具体的には,提案手法による判定結果と産業医の判定結果との一致割合が95%以上となることを目指す.予備実験では,95%の一致割合が得られることを確認している.28年度は,対象作業の範囲を拡大して提案手法の実用性を検証する.さらに,26年度,27年度の研究成果を統合することにより,従来の中高年齢者活用支援手法を補完するとともに,再体系化を行なう.経営工学平成27年度は、当初計画に従い組作業分析手法の開発を行う。研究室レベルでの手法および装置の性能確認は終えている。27年度は実際の生産システムにおいて、以下のことを行う。(1)組作業において作業者が各自に割り当てられた作業を実施する間合いおよび動線を計測する。計測データから共同作業の効率を高めるためのタイミングの取り方、位置取り等に関する経験、知識を抽出し、組作業の計画に活用できるようにする。
人の健康を守るプロアントシアニジンの真の機能を明らかにする化学生物学研究

様々な強い生物活性を持つプロアントシアニジン(PA)のプローブ化、及び、その化学生物学研究を行った。我々が見出した位置特異的脱保護法を足掛かりとして、蛍光プローブ化、フルオラスタグ化等のプローブ化を進め、フルオラスタグを用いたとき、リコンビナントのDNAポリメラーゼαとの小分子化合物-タンパク質間の物理的結合を確認することが出来た。さらに、お茶カテキンであるEGCGよりもはるかに強いガン細胞(HeLaS3)に対する細胞増殖抑制活性を持つ化合物(3,3''-ジガレート2量体)を見出すことが出来た。PAの安定化に関する研究においては、抗酸化活性試験(TBAmethod,DPPHmethod)においては、糖鎖の影響は確認できなかった。プロアントシアニジンは、様々な食品に含まれ健康に良いといわれながら、化合物の構造が複雑で純粋な単離が難しい事から、混合物による評価によって機能を論じられている化合物である。本研究課題では、純粋なプロアントシアニジン化合物を申請者自ら開発してきた合成方法を用いて合成し、生体物質の相互作用を化学生物学的な手法(化合物のプローブ化、アフィニティービーズ法)で直接解析して明らかにし、それを元に食の安全・人の健康を守る新たな化合物を開発することを目指すものである。本実験は、次の3種類の実験を同時に進めた。1プロアントシアニジンのプローブ化、2アフィニティービーズ法による結合タンパク質の確認、3プロアントシアニジンの安定化のための、オリゴ糖による効果を確認、の3種類である。以下、それぞれについて述べる。1プロアントシアニジンの合成法の開発において、活性に関与しない水酸基の位置選択的脱保護法の開発に成功した。この部分を修飾することで、リンカーを導入する事に成功し、さらに、蛍光分子を導入することができた。これによりプロアントシアニジンのプローブ化には成功した。2アフィニティービーズ法によりプロアントシアニジンと結合するタンパク質を検出できるか確認した。標的分子としてはプロアントシアニジンが強い阻害活性を持つDNAポリメラーゼαを用いた。光親和型アフィニティービーズを作製し、DNAポリメラーゼが結合するかどうか検討を行った。サンプルとしては強い活性を持つprocyanidin C1と活性のない単量体catechinを比較した。まだ最適化が完了していないが、C1にDNAポリメラーゼが結合していると示唆された。3オリゴ糖がプロアントシアニジンを安定化可能か、オリゴ糖存在下で活性がより持続するかを指標に検討を行った。その結果、ほとんど差がない事が明らかとなった。今後も検討を進める予定である。プロアントシアニジン(PA)は、様々な食品に含まれ健康に良いといわれながら、化合物の構造が複雑で純粋な単離が難しい事から、混合物による評価によって機能を論じられている化合物である。本研究課題では、純粋なプロアントシアニジン化合物を申請者自ら開発してきた合成方法を用いて合成し、生体物質の相互作用を化学生物学的な手法(化合物のプローブ化、アフィニティービーズ法)で直接解析して明らかにし、それを元に食の安全・人の健康を守る新たな化合物を開発することを目指し研究を行った。PAの機能を解明するために、有機合成化学を軸足にした「化学生物学」の技術を用いる。まず、申請者が得意とする有機合成によりPAを蛍光色素などでプローブ化し、多くの蛋白質が存在する条件下でPAの挙動・機能を可視化する。また、PAを固相に固定化したビーズを作成して細胞の破砕液から結合蛋白質を釣り上げ、どのような機能を持つ蛋白質が結合するかを同定し、これまでの生物活性試験の結果と比較検討を行う。上記プローブ化を進めるため、新規PA合成法の開発を進め、合成ユニットの保護基を変えることで、さらに効率よい合成が可能であることを明らかとした。また、その合成過程で、プローブ化するために非常に重要な、リンカー導入位置作り出すことに成功した。リンカー導入には、生物活性に影響しない位置の変換が必須であるが、PAのように、類似の水酸基が多く存在する化合物では非常に難しいと考えられる。保護基の工夫と縮合の試薬の選択によって、生物活性に関与しない部分の水酸基の脱保護が進行したことを各種機器分析により確認した。これにより、プローブ化の創成がさらに加速されると考えている。研究実績の部分でもふれたが、新規PA合成法の開発を進め、合成ユニットの保護基を変えることで、さらに効率よい合成が可能であることを明らかにすることができた。