hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
農村の非農業化に関する日仏の比較地理学的研究

本研究は,昭和63年10月に筑波大学で開催予定の,第5回日仏地理学シンポジウムにむけて,準備研究を行う目的で申請された.主要テーマは「農村の非農業化に関する日仏の比較地理学的研究」であり,従来,農業地理学をはじめ人口地理学・工業地理学・観光地理学などさまざまな立場で分担研究してきた各分野の研究者の多面研究を総合的な視点からまとめなおすことと共に,過去4回にわたって行われてきた日仏シンポジウムを総括して,より実り豊かな第5回シンポジウムを組織しようと意図したものである.日本における農村の非農業化は,農家の兼業化と出稼ぎに象徴されるように,まず労働力の農業部門からの離脱,つづいて農村から都市への人口の流出にともなう過疎が問題となったが,フランスでは農村からの人口流出以上に近年問題となっていることは,農村への別荘進出で,農村に都市住民が入ってくる,一種の観光地化である.また農村への工業進出には両国ともに関心が集中していた.そこで,シンポジウムの一部に現地視察を含めた討論を行うべく,長野から富山地方を対象地として予備調査し,また北海道や九州など遠隔地の研究分担者ともプログラムや現地調査に関して協議したが,12月にいたって,学術振興会のシンポジウム補助を得られないことが判明し,財政的理由からこれは中止することとなった.しかしシンポジウムそのものは,筑波大学独自で3名,そのた寄付金で2名をフランスから招き,在日中のフランス人地理学者1名の参加を得て,開催することとした.以上の経過と,とくに第4回のシンポジウムの運営を検討した結果,日本側では農村労働力の非農業化・農家の民宿経営を中心とする観光地化,従来の軽工業を中心とする農村工業と機械工業などの農村への進出を,報告テーマとして取り上げるべきであるとの結論に達した.本研究は,昭和63年10月に筑波大学で開催予定の,第5回日仏地理学シンポジウムにむけて,準備研究を行う目的で申請された.主要テーマは「農村の非農業化に関する日仏の比較地理学的研究」であり,従来,農業地理学をはじめ人口地理学・工業地理学・観光地理学などさまざまな立場で分担研究してきた各分野の研究者の多面研究を総合的な視点からまとめなおすことと共に,過去4回にわたって行われてきた日仏シンポジウムを総括して,より実り豊かな第5回シンポジウムを組織しようと意図したものである.日本における農村の非農業化は,農家の兼業化と出稼ぎに象徴されるように,まず労働力の農業部門からの離脱,つづいて農村から都市への人口の流出にともなう過疎が問題となったが,フランスでは農村からの人口流出以上に近年問題となっていることは,農村への別荘進出で,農村に都市住民が入ってくる,一種の観光地化である.また農村への工業進出には両国ともに関心が集中していた.そこで,シンポジウムの一部に現地視察を含めた討論を行うべく,長野から富山地方を対象地として予備調査し,また北海道や九州など遠隔地の研究分担者ともプログラムや現地調査に関して協議したが,12月にいたって,学術振興会のシンポジウム補助を得られないことが判明し,財政的理由からこれは中止することとなった.しかしシンポジウムそのものは,筑波大学独自で3名,そのた寄付金で2名をフランスから招き,在日中のフランス人地理学者1名の参加を得て,開催することとした.以上の経過と,とくに第4回のシンポジウムの運営を検討した結果,日本側では農村労働力の非農業化・農家の民宿経営を中心とする観光地化,従来の軽工業を中心とする農村工業と機械工業などの農村への進出を,報告テーマとして取り上げるべきであるとの結論に達した.
蛋白質の柔らかいダイナミクスの分子論

千見寺は、数残基程度の局所配列に対して水溶液中の全原子シミュレーションを行い、局所構造の条件を探る計算を行った。また、水素結合の経験的ポテンシャルを開発し、粗視化モデルで有効に溶媒効果を取り入れる方法を開発した。これらの方法をフラグメント選択に応用し、フラグメントアセンブリ法の劇的な精度向上を行うプログラムを発展させた。また、笹井はフラグメントの多体効果の表現を検討し、水分子の効果をとりいれてフラグメント動力学法を改良した。千見寺と笹井は協力して、こうして整備したフラグメントアセンブリ法、およびフラグメント動力学法を構造予測に用いてその能力を検証するとともに、カルモジュリンをはじめとするアロステリック変形の長時間シミュレーションに適用した。さらに笹井は、複数ドメインが連結した蛋白質の自由エネルギーランドスケープを分析し、ドメイン間の相互作用、およびドメイン間の連結のトポロジーがフォールディング経路を決めることを理論的に指摘した。寺田は、アロステリック転移を表現するため、アミノ酸残基の周囲の多体的環境の関数として相互作用が連続的に切り替わる、多体Goモデルを開発した。この方法をアデニレートキナーゼに適用し、FRETなどの1分子計測の結果と比較することにより、方法の有効性を検証した。これらの結果を踏まえて、寺田と笹井はミオシンがアクチンフィラメントの上でどのようにして一方向的に滑り運動を起こすことができるのかについて、アクチンフィラメント存在下での分子動力学計算を行うことにより検討し、アクトミオシンの動作機構の解明に向けて基本的データを蓄積した。蛋白質の柔らかいダイナミクスの分子論研究のために、有効な粗視化モデルの開発が重要な課題として注目されている。本研究では、立体構造予測で成功を収めたフラグメントアセンブリ法を始めとして、フラグメント動力学法、多体Goモデル、統計力学モデルなどの粗視化モデルを開発し、その成果を総合して蛋白質の機能発現を扱う新しい分子理論を構築することを目指し、以下の結果を得た。1.残基間の多体相互作用を粗視化して適切に扱うためには、蛋白質の水和を正しくモデル化する必要がある。そのための第1歩としてナノメートルサイズの疎水的溶質の水和を分子動力学計算により分析した。溶質の幾何学的配置に大きく依存して水分子が排除される乾き転移が観測され、蛋白質の構造変化によって蛋白質表面のナノメートルサイズ領域の水和が大きく変化する機構が示唆された。2.フラグメント動力学法を用いて立体構造予測法を開発した。拡がった鎖から粗視化ポテンシャルにしたがって動力学計算を行い、フォールディングを模したシミュレーションによって標的構造を探索する方法の有効性を検証した。さらにこの方法を用いて立体構造予測コンテスト(CASP7)に参加した。Free Modeling部門の定量的評価では12位にランクされる成績であり、今後の予測法の改良のために必要な方向を明確にすることができた。3.統計力学的モデルを用いて3状態転移を経て進むフォールディング過程を分析した。天然構造中の相互作用の不均一分布に起因するエネルギーランドスケープの特徴を正しく評価することにより、コンシステンシー原理に基づく理論が多くの蛋白質の3状態転移の特徴を説明することができることを示した。また、3状態転移と複数フォールディング経路を示す複雑な過程がその物理的起源を共通に持ち、統一的に理解できることを示した。4.粗視化モデルによってアクトミオシンの動作機構を分析した。レバーアーム的な構造変化、アンフォールディング・フォールディングを伴う柔軟な構造変化、静電相互作用によるアクチン-ミオシン間の複合体形成など、複数のメカニズムが協調して、ミオシンのアクチンフィラメント上の滑り運動が実現されることを示した。1分子計測で観測されるすべり運動をシミュレーションにより残基レベルの詳細さで分析した。
顎関節症の上下肢、腰部症状の大脳皮質誘発電位を用いた分析に関する研究

本研究の目的は、大脳皮質における体性感覚誘発電位(Somatosensory Evoked Potential,SEP)による脳機能の評価を用いた、顎関節症と上下肢、腰部症状の関係の解明にある。そこで、健常者と顎顔面領域に臨床症状を有する咬合因子性顎関節症患者における、大脳皮質SEP波形を記録し、咬合異常の体性感覚系に対するmodulationの影響を検索した。顎口腔系に異常を認めない健常者群2名と、顎顔面領域に臨床症状を有する咬合因子性顎関節症患者2名(TMD群)について、下顎神経および正中神経の磁気または電気刺激による大脳皮質SEPを記録した。下顎神経および正中神経の磁気刺激では、刺激付与後の大脳皮質SEPに、明らかに刺激のアーティファクトの混入を認め、大脳皮質SEPの短中潜時成分の検出が不可能であった。下顎神経電気刺激による大脳皮質SEPのP1の潜時は、健常者群で平均19.7msec、TMD群では19.2msecであり、有意差は認められなかった(t-test、P>0.05)。また、正中神経電気刺激による大脳皮質SEPのN_<20>の潜時は、健常者群で平均19.1msec、TMD群では平均20.4msecであり、有意差は認められなかった(t-test、P>0.05)。以上の知見から、(1)磁気刺激を大脳皮質SEPに応用するためには、さらなる記録方法の改良が必要であること、(2)大脳皮質SEPのP1およびN_<20>の潜時ともに健常者群、TMD群では差は認められなかったことから、慢性痛を有する顎関節症患者における咬合異常は、体性感覚系の異常よりもむしろ、大脳皮質の高次機能や、錐体路を含めた運動系に変調をもたらしている可能性があることが示唆された。顎関節症患者のなかには、臨床症状が顎顔面領域にとどまらず、上肢、腰部、さらには下肢にまで及ぶ症例が少なくない。本研究では、顎関節症患者における上肢、下肢、腰部の臨床症状が、顎顔面領域における顎関節症症状と同様に、咬合接触や下顎位などの咬合問題によって一次的に惹起されるのか否かを、大脳皮質体性感覚野の誘発電位を指標として、神経生理学的に明らかにすることを目的とする。顎関節症における顎顔面領域、上・下肢、腰部の臨床症状、すなわち筋緊張、疼痛、しびれはいずれも体性感覚に分類される。これらの病態には体性感覚神経系の応答、すなわち誘発電位になんらかの病的変化が生じていることが予想される。そこで本研究では、この病的変化を、正中神経、座骨神経、三叉神経の電気刺激、磁気刺激により誘発される大脳皮質本性感覚野の誘発電位記録により分析することを試みる。今年度は、正常有歯顎者を被験者として、正中神経、座骨神経、三叉神経に電気刺激ならびに磁気刺激を加え、大脳皮質体性感覚野より誘発電位、すなわち誘発脳波を記録した。磁気刺激には新たに購入した磁気刺激装置(マグスティム2000)を用いた。このとき磁気刺激をそれぞれの神経束の限局した部位に行うため、運動神経の順行性刺激により誘発される上下肢、ならびに咀嚼筋群の筋活動を指標として刺激範囲の同定を行った。その結果、磁気刺激による刺激範囲は、刺激コイルの形状および刺激波形により異なり、本研究の目的には小径のデュアルコイルを用いることが適切であることが明かとなった。今後、これらの刺激を用い、健常者、顎関節症患者の誘発脳波の記録・分析を行う予定である。

本研究は、上下肢・腰部症状を伴う顎関節症患者の体性感覚神経系の応答を検索するために、電気刺激と磁気刺激を加えたときの誘発電位を記録し、誘発電位の潜時、伝導速度、振幅、波形などを健常者の場合と比較するものである。今年度は、新たに磁気刺激装置(マグスティム200;英国マグスティム社)を購入し、健常者を被験者として本装置の有効性、安全性について検討した。磁気コイルの中心を被験者頭部の大脳運動皮質野各部にあてて磁気刺激すると刺激領域に対応した筋が反応した。電気刺激と比較して刺激による疼痛や不快感がなく、被験者に対する侵襲がはるかに少ないことがわかった。円形コイルの場合は、刺激磁場は中心部が最も強いとされているが、刺激範囲が広く目的の部位が最大に刺激されているかどうかが明確でなかった。刺激点がかなり限局された8の字コイルの場合にはこの短所はかなり改善されていたが、再現性よくコイルを刺激部位にあてるための工夫が必要であると思われた。今後は、健常者において皮膚表面から正中神経、座骨神経、三叉神経の刺激によって誘発される大脳皮質体性感覚誘発電位を頭皮上から導出し、刺激時間、刺激頻度、刺激の強さなどに関して検討する予定である。本研究の目的は、脳機能の評価により、顎関節症と上下肢、腰部症状の関係を解明することである。すなわち、電気刺激および磁気刺激を付与した際の大脳皮質誘発電位を指標とし、その潜時や振幅等について上下肢、腰部症状を伴う顎関節症患者と健常者を比較して体性感覚系の変調を検索する。今年度は、正常有歯顎者を被験者として、電気刺激の部位や強度による誘発電位への影響を定量的に検索し、また誘発電位の記録部位や平均加算回数についても検討した。電気刺激には12Hzの矩形波を用いた。正中神経および坐骨神経刺激ではそれぞれ、手根掌側部および内果後方部の刺激が有効であった。これらの刺激強度は、感覚閾値の約3倍程度が疼痛もなく、誘発電位が明瞭に記録可能であった。三叉神経刺激において、オトガイ孔付近の皮膚表面の刺激では感覚閾値は24mAと比較的大きいため、誘発電位にアーティファクトが大きく混入し、誘発電位の短潜時成分の検出が困難であった。そこで、独自に作製した刺激電極を用いて口腔内からオトガイ孔付近に刺激を付与したところ、閾値は1mA前後で、アーティファクトの混入を小さくすることができた。誘発電位記録電極貼付部位は、国際脳波学会連合標準電極配置法(国際10-20法)に基づいて行った。正中神経刺激ではShagassの点で、坐骨神経刺激ではCz'で、三叉神経ではC5'で最も振幅が大きく記録された。また誘発電位の平均加算回数は、正中神経、坐骨神経では100200回、三叉神経では400500回が適当であることが判明した。
有機リン農薬によるNK細胞及び細胞傷害性T細胞活性低下とそのメカニズム

【結果及び考察】(1)DDVPが顕著にGranzyme A/3,H,Mの活性を阻害し、そのIC50はそれぞれ0.05,0.03,0.05mMであった。一方DDVPによるGrB活性への阻害は認めなかった。【目的】近年高毒性の有機リン農薬の使用制限により有機リン農薬による急性中毒は急激に減少してきた。しかし、一方で、低毒性の有機リン農薬による生体への慢性的な影響、特に腫瘍監視機構の機能低下による発癌、化学物質過敏症、アレルギー等の免疫関連疾患のリスクの増大が懸念されている。従って有機リン農薬の免疫系に対する影響を明らかにすることは、予防医学上非常に重要であると考えられる。そこで、本研究は有機リン農薬によるNK及びCTL細胞活性への影響について検討した。【材料と方法】(1)ヒトNK活性への影響:ヒトNK活性の測定は健常者の末梢血のリンパ球を分離し、このリンパ球をin vitroで有機リン農薬である(1)DDVP(2)DEP(trichlorfon)(3)Dimethoate(4)Acephateで処理した後、K562を標的細胞とし、細胞傷害反応による51Cr遊離を測定することにより行った。またヒトNK細胞株YT細胞及びヒトLAK細胞(lymphokine-activated killer)を用いて以上の実験も行った。(2)マウスNK活性への影響:NK活性の測定はマウスの脾臓リンパ球を分離し、このリンパ球をin vitroでDDVPで処理した後、YAC-1細胞を標的細胞とし、細胞傷害反応による51Cr遊離を測定することにより行った。またマウスのLAK細胞を用いて以上の実験も行った。(2)DDVPがマウスのNK活性、CTL活性、YT活性及びヒトとマウスのLAK活性も著明に阻害する。
4メートル電波望遠鏡による南天星形成領域の研究

星間分子雲は、星、星団を形成する場であり、銀河の進化を論ずるうえできわめて重要な天体である。本研究による、南天の分子ガスの系統的探査により新たな知見が数多く得られている。本年度の結果の一端を以下にまとめる。1.多数のスーパーシェルの発見:約20個の超新星爆発によって形成された巨大なシェル=「カリーナ・フレア」(昨年度本研究で発見)と同様のスーパーシェル候補天体を15個あまり発見した。特に「ケンタウルス領域」では、分子雲の視線速度からシェル候補分子雲までの距離を推定し、超新星爆発を起こす大質量星の形成領域とよい位置相関があることを示した。本結果により、理論的に示唆されていた超新星爆発による銀河面と銀河ハロー間の物質循環の重要性が観測的に裏付けられた。2.帆座超新星残骸と相互作用する分子ガス:太陽系に最も近い「帆座」超新星残骸全域にわたり分子ガスの詳細観測を行い、X線・可視光・中性水素輝線データとの比較を行った。その結果超新星残骸と分子ガスが相互利用していることが広範囲にわたって示唆され、超新星残骸の成長・進化と電離衝撃波の物理を研究する上で重要な結果を与えた。3.大マゼラン雲のスーパージャイアントシェルに付随する分子雲の発見:大マゼラン雲のスーパージャイアントシェルLMC4およびLMC5周辺に十万太陽質量程度の分子雲を多数検出し、星団やHII領域がシェルに面する側に分布する傾向があることを初めて示した。またLMC4とLMC5で挟まれた領域には百万太陽質量程度の大きな分子雲の存在することも明らかにした。これらの結果は、シェルの膨張により分子雲および星形成の誘発されている可能性を示唆し、誘発された星の超新星爆発でシェルの膨張が押し進められ、シェルが成長するというシナリオが考えられる。星間分子雲は、星、星団を形成する場であり、銀河の進化を論ずるうえできわめて重要な天体であるにもかかわらず、南天の大部分は分子スペクトルによる観測がなされていない。1年間の本研究によって、多くの成果があがっている。その一端を以下にまとめる。1.カリーナ・フレアの発見:カリーナ・アームの方向に、さしわたし400pcのスーパーシェルを発見した。約2×10^7年前に始まったII型超新星爆発約20個によって形成された巨大なシェルであり、今後の詳細研究によってこの種の天体が銀河付近におよぼす影響が解明されると期待される。2. S35、S37領域の巨大分子雲の発見:いて座の一角に銀河面に60度かたむいた巨大分子雲を発見した。HII領域と広範囲にわたって相互作用しており、電離衝撃波の物理を研究するうえで絶好の例と考えられる。3.大マゼラン雲での星団形成の場の発見:大マゼラン雲の全面観測を実行し、100個余りの巨大分子雲を検出した。そのうちの約25個は、巨大星団を形成してすることを初めて確認した。また、星団の紫外線によって分子雲が急速に散逸していることを示した。1.多数のスーパーシェルの発見:約20個の超新星爆発よって形成された巨大なシェル=「カリーナ・フレア」(昨年度本研究で発見)と同様のスーパーシェル候補天体を15個あまり発見した。

本結果により、理論的に示唆されていた超新星爆発による銀画面と銀河ハロー間の物質循環の重要性が観測的に裏付けられた。2.帆座超新星残骸と相互作用する分子ガス:太陽系に最も近い「帆座」超新星残骸全域にわたり分子ガスの詳細観測を行い、X線・可視光・中性水素輝線データとの比較を行った。その結果超新星残骸と分子ガスが相互作用していることが広範囲にわたって示唆され、超新星残骸の成長・進化と電離衝撃波の物理を研究する上で重要な結果を与えた。3.大マゼラン雲のスーパージャイアントシェルに付随する分子雲の発見:大マゼラン雲のスーパージャイアントシェルLMC4およびLMC5周辺に十万太陽質量程度の分子雲を多数検出し、星団やHII領域がシェルに面する側に分布する傾向があることを初めて示した。またLMC4とLMC5で挟まれた領域には百万太陽質量程度の大きな分子雲の存在することも明らかにした。これらの結果は、シェルの膨張により分子雲および星形成の誘発されている可能性を示唆し、誘発された星の超新星爆発でシェルの膨張が押し進められ、シェルが成長するというシナリオが考えられる。
ゲル中のゲスト高分子鎖のダイナミックスとゲル電気泳動によるDNAの分離機構

本研究はゲル中の高分子鎖のダイナミックスを明らかにし,その知識を基にゲル電気泳動中のDNAの運動と分離機構を明らかにすることを第一の目的とした。更に,数百万塩基対を越える巨大DNAを分離することができる泳動電場の開発を第二の目的とした。初年度はゲル中のゲスト高分子鎖の動的挙動を明らかにするために,誘電基準モ-ド過程を示すポリイソプレン(P1)をゲスト,長鎖P1又は誘電基準モ-ド過程を示さないポリブタジエン(PB)あるいはそれを架橋したものをマトリックスとしたモデル系を調整し,誘電側定によりゲストPI鎖の挙動を解析した。その結果,ゲスト鎖の分子量が低くゲル網目と絡まない系では最長緩和時間は分子量の2乗に比例し,RouseーZimmの理論によって説明できた。また,分子量が高く網目と十分に絡む場合は最長緩和時間は分子量の3乗に比例し,単分散系では定量的に成立しないとされるDoiーEdowards理論によって説明できることが分かった。この結果はDNAのゲル電気泳動を考えるとき,いわゆるbiased reptationモデルの有用性を示唆した。二年度は電気泳動の実験に取りかかり,巨大なDNAをゲル電気泳動で分離する際に最も重要な因子は電場を交換する周波数であると考え,バイアス電場E_bに単一周波数f,振幅E_sの正弦電場を重ねたバイアス正弦電場(BSF)を導入し,移動度のE_b,E_s及びf依存性を調べた。その結果,E_b<E_sの条件下で二万塩基対を越すDNAは分子量Mに依存した特定のピンダウン周波数f_pで移動度が極小を示すことを見いだし,ゲル濃度C_gの効果も検討した結果,f_p〓M ^<ー1>C_g^<ー1>E_s^0E_b^1なる関係が成り立つことを明らかにした。また,biased reptationモデルで定常電場での移動度を定性的には説明できたが,定量的には説明が無理な点が多くあり,更に精密なモデルが必要であることが分かった。本研究は周期的に電場を変化させることによって分子量の異なるDNAを分離するパルスフィ-ルドゲル電気泳動の機構を解明し、最良の泳動条件を見い出すことを目的としている。本年度はまず、ゲル中のゲスト高分子の動的挙動を明らかにするため、モデル高分子網目/ゲスト高分子系を調製した。モデル高分子網目にはポリブタジエンをγ線照射や過酸化物によって架橋したものを用いた。ゲスト高分子には主鎖方向に双極子を持つ、いわゆるA型高分子であるポリイソプレンを用い、ポリブタジエン網目に吸収させた。このモデル系の誘電緩和測定を行い、ゲル中のポリイソプレン分子の配向緩和時間τを決定した。その結果、τはポリイソプレン分子量の約3.6乗に比例することが見い出され、ポリプタジエン網目の架橋点間分子量には実験された範囲内では依存しないことも分った。十分に絡み合ったバルクのポリイソプレン系でもτは分子量の約3.6乗に比例するが、ゲル中のτは約10倍も長く、バルクの系よりも強い拘束を受けていると結論できた。

一方、電気泳動の実験としてはまず、定常電場下での移動度の基本デ-タを採るために分子量分布の狭いポルスチレンスルホン酸ナトリウムをポリアクリルアミドゲル中で泳動させ、分子の広がりが架橋点間距離よりも小さいとほとんど絡まずに泳動され、分子の広がりがそれよりも大きいと絡み合いながら泳動されることを確認した。また、分子量が166キロ塩基対以下のDNAのアガロ-スゲル中での電気泳動のデ-タも集積中である。この実験では定常電場下での泳動の外に、一定バイアス電圧E^^ーと周波数fで正弦的に変化する電場E^^cos2πfを重ねた電場を系に印加し、分子量が異なるDNAの移動度に対する3E^^ー,E^^及びf依存性のデ-タを集めつつある。本研究はゲル中の高分子鎖のダイナミックスを明らかにし,その知識を基にゲル電気泳動中のDNAの運動と分離機構を明らかにすることを第一の目的とした。更に,数百万塩基対を越える巨大DNAを分離することができる泳動電場の開発を第二の目的とした。初年度はゲル中のゲスト高分子鎖の動的挙動を明らかにするため,誘電基準モ-ド過程を示すポリイソプレン(PI)をゲスト,長鎖PI又は誘電基準モ-ド過程を示さないポリブタジエン(PB)あるいはそれを架橋したものをマトリックスとしたモデル系を調整し,誘電測定によりゲストPI鎖の挙動を解析した。その結果,ゲスト鎖の分子量が低くゲル網目と絡まない系では最長緩和時間は分子量の2乗に比例し,RouseーZimmの理論によって説明できた。また,分子量が高く網目と十分に絡む場合は最長緩和時間は分子量の3乗に比例し,単分散系では定量的に成立しないとされるDoiーEdowards理論によって説明できることが分かった。この結果はDNAのゲル電気泳動を考えるとき,いわゆるbiased reptationモデルの有用性を示唆した。二年度は電気泳動の実験に取りかかり,巨大なDNAをゲル電気泳動で分離する際に最も重要な因子は電場を交換する周波数であると考え,バイアス電場E_bに単一周波数f,振幅E_sの正弦電場を重ねたバイアス正弦電場(BSF)を導入し,移動度のE_b,E_s及びf依存性を調べた。その結果,E_b〈E_sの条件下で二万塩基対を越すDNAは分子量Mに依存した特定のピンダウン周波数f_pで移動度が極小を示すことを見いだし,ゲル濃度C_gの効果も検討した結果,f_p^<oc>M^<ー1>C_g^<ー1>E_s^0E_b^1なる関係が成り立つことを明らかにした。また,biased reptationモデルで定常電場での移動度を定性的には説明できたが,定量的には説明が無理な点が多くあり,更に精密なモデルが必要であることが分かった。
重度知的障害者の学校卒業後の粗暴化・無力化の実態と治療方法に関する臨床的研究

平性9年度は、研究助成最終年度として「学校教育を終了した知的障害を持つ人の生活実態に関する調査」の集計及び分析を行った。本調査は、愛知県心身障害者コロニー中央病院精神科外来において、近年、その主訴として急激に増加している青年期・成人期の知的障害を持つ人々の粗暴化・無力化といった重篤な問題行動の生起の実態と生活上の困難の実態について把握し、それらの結果をもとに学校教育が終了した後の彼らへの支援や援助の方法について検討することを目的とした。調査は、愛知県内の各市町村の「手をつなぐ親の会」に所属している会員を対象に実施した。各地区の会員から、すでに学校教育を終了した子女を持つ親を無作為で抽出し、各地区の勝員の約1割に相当する318名に調査協力を依頼した。そのうち291名から回答があり、回収率は約91.5%と高率であった。調査結果のうち本研究の主たる目的とした問題行動の発生状況についてみると、現在何らかの問題行動を有しているとの回答が約半数に上る137名(47%)からあった。問題行動の具体的な行動特徴としては、「暴力」「怒りっぽい」「自傷」「情緒不安定」がそれぞれ30県以上報告され、続いて、「荒々しい態度」「物を傷つける」「こだわり」「パニック」が各20件以上報告された。その他に、「通所拒否」「独り言」「無気力」「動きが少ない」などが見られていた。それらの行動の発生時期をみると、幼児期及び小学生では少なく、中学生で多くなり、学校卒業後最も多くなるといった傾向が見い出された。また、投薬の開始時期をみると、誕生直後から1歳までが多く加齢とともに減少傾向となるものの、思春期すなわち14歳から15歳に再び頂点を迎えていることがわかった。以上の結果から、学校教育終了後に知的障害のもつ人々の粗暴化・無力化が深刻な問題として発生していることが明らかとなり、それらに対して早急な対応を行う必要があることが示唆された。今後、調査結果に対して詳細な分析を行い、それらの問題への対処のためのニーズの把握と具体的な対処方法について提案する予定である。本研究では、青年期・成人期以降に顕在化する重度知的障害者の粗暴化及び無力化の問題について、特に学校卒業後の生活環境との関係において明かにし、これらの問題を改善し彼らの社会参加を促進するためのアプローチを総合的に開発することを目的としている。これらの目的を3か年で達成することを目標にしているが、本年度は学校卒業後の重度知的障害者の粗暴化・無力化の粗暴化・無力化の実態を把握するための調査を予定している。具体的には、(1)学校卒業後の重度知的障害者の個別行動評定尺度の作成と、(2)訪問および郵送による実態調査を実施である。しかしながら、本年度は追加による助成交付のため、現在、個別行動評定尺度の作成と県内の学校卒業後処遇施設での重度知的障害者の生活状況についてその状況の把握を進めている。個別行動評定尺度には、社会性検査であるS-M式社会生活能力検査と適応行動尺度の行動評定項目を中心に、WAIS-R成人知能検査、牛島式知能判定検査、長谷川式簡易知能評定スケールの知識・理解に関する評価項目を加えて評定尺度を作成している。また、これと並行して愛知県豊橋市において粗暴化・無力化の実態把握を行っており、これまでに延べ8日間に渡って生活の実態に関する面接・聞き取り調査を行っている。今後の予定としては、個別行動評定尺度を3月中旬までに完成し3月下旬には調査用紙の発送・回収を予定している。その後来年度にかけて調査結果の分析を進めるとともに個別事例への臨床研究を行っていく予定である。

また、投薬の開始時期をみると、誕生直後から1歳までが多く加齢とともに減少傾向となるものの、思春期すなわち14歳から15歳に再び頂点を迎えていることがわかった。以上の結果から、学校教育終了後に知的障害のもつ人々の粗暴化・無力化が深刻な問題として発生していることが明らかとなり、それらに対して早急な対応を行う必要があることが示唆された。今後、調査結果に対して詳細な分析を行い、それらの問題への対処のためのニーズの把握と具体的な対処方法について提案する予定である。本研究では、青年期・成人期以降に顕在化する重度知的障害をもつ人の粗暴化及び無力化の問題について、特に学校卒業後の生活環境との関係において明らかにし、それらの問題を改善し彼らの社会参加を促進していくためのアプローチを心理学及び医学的な側面から総合的に開発することを目的としている。上記の目的を達成するために、本研究は大きく2つ内容から構成されている。1つは、学校卒業後の粗暴化・無力化の問題を総合的に改善していくために、それらの問題がどのような理由で生起し、なぜ維持されているのかを究明していくための実態調査であり、もう1つが実際にこれらの臨床症状を有する人へのアプローチである。平成8年度は、平成7年度に引き続き粗暴化・無力化の原因を明らかにするための実態調査を進めてきた。本年度は、昨年度の聞き取り調査をもとに調査用紙の作成とその配布を行った。調査用紙は、学校卒業後の生活状況や地域社会への参加状況などを把握することによって臨床的な改善に直接的に結びつけられるような独自の視点から調査項目が作成された。現在、調査用紙の配布作業を進めており本年度中には回収し分析作業を開始する予定である。一方、粗暴化・無力化の実態は、障害乳幼児への調査と比べ症例の把握が困難であるとともに、彼らの生活歴及び生活状況が大きく異なっているため、広範囲なところから情報を収集する必要がある。そこで、国内及び国外にも広くネットワーク化が進められているインターネットを用いて資料収集することを計画した。現在、ホームページの開設準備を行っており、これによって情報の収集だけでなく治療のためのネットワーク化が可能になると思われる。これまでの研究にはないオリジナルな試みとしてその成果が期待される。今後の予定としては、調査用紙をもとに粗暴化・無力化の実態の分析作業を進めるとともにインターネットでの情報収集を行う。そして、平成9年度には、調査やインターネットでの情報から検討された内容をもとに、臨床事例への適用から総合的なアプローチを開発するための作業を進めていく。平成9年度は、研究助成最終年度として「学校教育を終了した知的障害を持つ人々の生活実態に関する調査」の集計及び分析を行った。本調査は、愛知県心身障害者コロニー中央病院精神科外来において、近年、その主訴として急激に増加している青年期・成人期の知的障害を持つ人々の粗暴化・無力化といった重篤な問題行動の生起の実態と生活上の困難の実態について把握し、それらの結果をもとに学校教育が終了した後の彼らへの支援や援助の方法について検討することを目的とした。調査は、愛知県内の各市町村の「手をつなぐ親の会」に所属している会員を対象に実施した。各地区の会員から、すでに学校教育を終了した子女を持つ親を無作為で抽出し、各地区の会員の約1割に相当する318名に調査協力を依頼した。そのうち291名から回答があり、回収率は約91.5%と高率であった。調査結果のうち、本研究の主たる目的とした問題行動の発生状況についてみると、現在何らかの問題行動を有しているとの回答が約半数に上る137名(47%)からあった。
若年者における歯周病原細菌の口腔内定着と口腔内状態との関連性に関する研究

歯科の2大疾患であるう蝕や歯周病は口腔細菌による感染症である。う蝕病原細菌であるStreptococcus mutansは歯の萌出前には検出されず、歯の萌出直後から口腔内に検出されるようになり、その感染源は養育者、特に母親で、唾液を介して垂直感染することが知られている。しかし、歯周病原細菌の口腔内定着時期や感染経路に関しては未だ不明な点が多い。慢性歯周炎の主要な原因菌の一つであるPorphyromonas gingivalisは、小児の口腔内からはほとんど検出されず、10代後半に口腔内に定着すると考えられている。本研究では、Porphyromonas gingivalisをはじめとする歯周病原細菌の口腔内定着時期や感染経路を明らかにするとともに、若年者における歯周病原細菌の存在と歯周組織の健康状態との関連について検討することを目的とした。今年度は、real time PCR法により、上述の歯周病原細菌を定量的に測定し、臨床サンプルに応用できる条件について検討した。また、P. gingivalisについては、線毛型により病原性が異なることが報告されているため、菌種だけではなく線毛型も同定できることを確認した。さらに、若年者の歯周組織を中心とした口腔内診査を引き続き行った。今後は、若年者から唾液やプラークなどの臨床サンプルを採取し、歯周病原細菌の存在や量を測定し、歯周病原細菌の定着時期を検討するとともに、歯周組織の状態との関連性についても検討する予定である。初年度に備品の納入が少し遅れたことと、研究環境の整備に少し時間がかかったため、当初の研究計画からみると、現在までの進捗状況はやや遅れている。今後は、工夫をして遅れを取り戻すべく研究を遂行していきたい。口腔内診査については、ほぼ順調に進められているが、歯周病原細菌検査のためのサンプルを採取する被検者の確保に努める。インフォームドコンセントが得られた被検者から唾液やプラークサンプルを採取し、歯周病原細菌の同定を行い、歯周病原細菌の口腔定着時期について検討する。また、口腔内診査から得られた歯周組織の状態と歯周病原細菌の有無や量との関連についても検討する。う蝕原性菌であるミュータンスレンサ球菌は、歯の萌出前には口腔内からは検出されず、乳歯の萌出直後から検出されるようになり、その感染経路は乳児期に養育者、特に母親から唾液を介して子どもに垂直感染することが明らかにされている。一方、う蝕とならび口腔の2大疾患の一つである歯周病の原因となる歯周病原細菌は、小児プラークからの検出率は低く、口腔内定着時期に関しては不明な点が多い。本研究では、若年者やそのまわりの者を対象として、唾液やプラーク中にred complexをはじめとする歯周病原細菌が存在するかどうかを調べ、その定着時期を検討するとともに、感染経路についても明らかにし、さらに、歯周病原細菌の存在と歯周組織の健康状態との関連性について検討することを目的とする。本年度は、まず、研究環境を整備した後、有力な歯周病原細菌であるPorphyromonas gingivalis菌株や種々の歯周病原細菌株を用いて、PCR装置による歯周病原細菌の同定における条件検討を行い、臨床サンプルの測定条件を決定した。また、若年者の歯周組織の状態を中心とした口腔内診査を行い、今後、臨床サンプルを採取する予定者の口腔内状況に関するデータを収集した。次年度以降は、年齢別に区分した若年者の唾液やプラークを採取し、歯周病原細菌の存在や量を調べることにより、歯周病原細菌の定着時期を明らかにする。また、被検者のまわりの者からも臨床サンプルを採取し、感染経路についても検討する。さらに、被検者数を増やして口腔内診査を行い、歯周組織の状態と歯周病原細菌との関連性についても検討する。備品の納入が少し遅れたことと、研究環境の整備に少し時間がかかったため、現在までの進捗状況は計画よりやや遅れてはいるが、今後、十分カバーできると考える。

初年度に備品の納入が少し遅れたことと、研究環境の整備に少し時間がかかったため、当初の研究計画からみると、現在までの進捗状況はやや遅れている。今後は、工夫をして遅れを取り戻すべく研究を遂行していきたい。まず、被検者の確保に努める。インフォームドコンセントが得られた被検者(若年者)から唾液やプラークを採取し、唾液やプラーク中の種々の歯周病原細菌をPCR装置を用いて検出する。歯周病原細菌が検出された者の年齢をもとに歯周病原細菌の定着時期を推定する。また、歯周病原細菌が検出された被検者の家族や友人など、まわりの者からもサンプルを採取し、歯周病原細菌の遺伝子の相同性を調べることにより感染経路についても検討する。さらに、被検者の口腔内診査を行い、歯周病原細菌の存在や量と歯周組織の健康状態との関連性についても明らかにする。口腔内診査については、ほぼ順調に進められているが、歯周病原細菌検査のためのサンプルを採取する被検者の確保に努める。インフォームドコンセントが得られた被検者から唾液やプラークサンプルを採取し、歯周病原細菌の同定を行い、歯周病原細菌の口腔定着時期について検討する。また、口腔内診査から得られた歯周組織の状態と歯周病原細菌の有無や量との関連についても検討する。研究分担者のうち3名の分担金が本年度未使用であったことが次年度使用額が生じた大きな理由である。当該助成金は、次年度以降、研究遂行上、必要な経費(物品費や旅費)として使用する予定である。研究分担者のうち3名の分担金が未使用であったことが次年度使用額が生じた主な理由である。当該助成金は、研究遂行上、必要な経費(物品費および旅費)として使用する予定である。
サテライトグリアの亜種をマルチモダル組織化学観察によって斬る！

1)後根神経節における研究では、3次元電顕による解析に加え、このデータを変換して3次元プリンターに応用、モニター画面で見るより優れた観察ができるようになった。後根神経節のサテライト細胞には、DRGニューロン細胞体を囲む細胞体型と有髄神経起始部の無髄部を覆う神経突起型が存在するが、後者はさらに2つのタイプに分かれることを明らかにした。さらに別種の新規グリア系細胞を発見し、その特徴を組織化学法と3次元電顕-3次元プリンター法を組み合わせて明らかにした。これらの点を含む論文は2月にアクセプトされた。「3次元プリンターを使用した身体の立体地図帳づくり」と「新規グリアの発見」については所属大学広報からメディアリリースされ、新聞報道に至った。2)脳におけるサテライト細胞の研究は、クプリゾン投与モデルを用いる予定であったが、それを修正し、中大脳動脈梗塞モデルを用いている。このモデルマウスをもちいて、脳標本の隣接切片を取得、片側に組織化学法(合成酵素・抱合化酵素・受容体などに対する免疫組織化学法)を適用、もう片側に質量顕微鏡を適用し、梗塞巣のニューロンやグリアで、コレステロールから胆汁酸が合成されることを証明した。また、その機能についても培養細胞などを用いて検討を加え、その成果は論文執筆中である。産生と標的への作用の過程に、ニューロン・サテライトグリア・アストロサイト・ミクログリアなどが関与していることが明らかとなった。1)光顕組織化学画像取得後に走査電顕反射電子を利用した3次元画像取得をおこなって両者を統合させるための手技確立をおこなった。とくにarray-tomographyによる走査電顕反射電子3次元画像を得るための連続切片採取法について、改良を加え連続切片採取のための簡便器具の開発に成功、一般化して使用できるように工夫した。2)皮質型サテライト細胞-オリゴデンドロサイト系譜の研究:髄鞘形成細胞・オリゴデンドロサイトがもつ複合糖脂質・スルファチド類は、含まれる脂肪酸の種類が様々である。一方、オリゴデンドロサイトのマーカーとして確立されたO4モノクローナル抗体のエピトープは、髄鞘に豊富なC22やC24の脂肪酸を含むスルファチドと考えられてきたが、スルファチド合成が生化学的手法により確認できない幼若期オリゴデンドロサイトでも、この抗体によって免疫組織化学的陽性となることが、長らくこの分野の研究者にとって謎であった。この両者を解決するために質量分析および質量顕微鏡にて分子種を同定した結果、幼若期のオリゴデンドロサイトはC16やC18の脂肪酸を含むスルファチドを含有することが明らかとなった。また、O4モノクローナル抗体は脂肪酸と異なる分子内部位をエピトープとし、脂肪酸の炭素数に影響されることなくスルファチドを認識するという成果も得られた。3)脊髄後根神経節のサテライト細胞-シュワン細胞系譜の研究:偽単極性ニューロンのaxon-dendriteの無髄部に存在するグリア細胞は近位部から順にカルシウム依存性カリウムチャネル(Kca2.3)を持つもの、Kca2.3もOct-6も持たないもの、Oct-6をもつものに分類される。分裂能を持ったグリア細胞のうち、60-70%は遠位部に存在するOct-6陽性グリアで、約30%は近位部に存在するKca2.3含有グリア細胞であった。光顕レベル組織化学に連携させた電顕レベルの3次元解析という手技が、本計画で重要な役割を演じるため、特にこの技術・機器の改良に取り組み手技を確立した。論文公開できるほどの成果が得られたため、この公表(論文投稿)を優先しておこなった。また、質量顕微鏡や質量分析を用いたO4モノクローナル抗体のエピトープ解析について、本計画のみならず関係領域の研究者全体におおきな前提条件を提供する知見が得られたことから、この論文執筆およびそのためのデータ取得を優先させた。それらの結果、計画書に記載の実験系は半年程度遅れていることになるが、全体の計画自体が大きく遅れているわけではない。1)電顕レベルの3次元観察は、走査電顕の反射電子を用い、電顕にしては大きな画像から3次元再構築をおこなっている。前年度にはarray tomography用のリボン状連続切片採取装置を作製し、これを用いて光顕レベルの組織化学法と連関する観察、即ち「光-電子顕微鏡相関観察(CLEM)法」をいくつか試している。厚切り切片で光顕レベルの組織化学をおこなったのち再包埋し3次元電顕観察をおこなう方法、水溶性樹脂に包埋した電顕切片に金粒子を組織化学的標識し電顕観察する方法、同じく水溶性樹脂包埋しシリコンウエハーに張り付けた切片に蛍光標識の組織化学をおこなって落射型蛍光顕微鏡と走査電顕で観察するという、3種のCLEM法を試した。2)脊髄後根神経節のサテライトグリアについて、ニューロン細胞体を覆うとされているサテライト細胞の中に、軸索を覆うもの、有髄シュワン細胞に分化可能なもの、神経突起と離れて存在するもの、といった3つの亜種を区別することができた。3)当初の計画では、クプリゾン投与モデルや過剰興奮モデルを用いることを考えていたが、異なる発想から中大脳動脈を電気焼灼しラットの終脳皮質に安定して永久梗塞を生じさせるモデルを開発し質量顕微鏡観察したところ、梗塞部位に胆汁酸が見出された。脳内に胆汁酸が存在するらしいことや脳内でコレステロール代謝がおこなわれる事は既知であるが、にわかには信じられない所見である。そこで隣接ミラー切片に合成酵素の組織

化学をおこなってマルチモダルに観察した結果、ニューロンでの合成が証明され、サテライト細胞の関与が示唆された。ただし、3次元電顕観察を試みたが、質量顕微鏡・光顕組織化学・走査電顕で互いに相いれない標本作製条件であり、これをクリアーできなかった。この改良が平成30年度の課題と考えている。所属大学の共同利用施設に設置の共焦点顕微鏡が故障しその修理期間が長引いたことからこれを用いる実験はやや遅れている。走査電顕反射電子を用いた3次元観察と、光顕電顕相関観察については、その手技や機器開発もおこない、論文発表と学会発表をおこなうことができた。さらに、その手技を用いて、グリア細胞の亜種分類とそれぞれの細胞の3次元的微細構造を明らかにすることができた。すなわち脊髄後根神経節を対象とした計画は予想以上に進んでいる。脳を対象とした質量顕微鏡による解析の研究計画はやや遅れている。その理由のひとつとして安定したモデル動物の作出が困難であったことが大きい。試行錯誤の結果、終脳皮質梗塞モデルを用い、梗塞巣に胆汁酸が集積する所見を質量顕微鏡でとらえることができた。手技的困難を克服し、合成酵素の存在・周辺にあるグリア細胞の形態変化を相関観察したい。1)後根神経節における研究では、3次元電顕による解析に加え、このデータを変換して3次元プリンターに応用、モニター画面で見るより優れた観察ができるようになった。後根神経節のサテライト細胞には、DRGニューロン細胞体を囲む細胞体型と有髄神経起始部の無髄部を覆う神経突起型が存在するが、後者はさらに2つのタイプに分かれることを明らかにした。さらに別種の新規グリア系細胞を発見し、その特徴を組織化学法と3次元電顕-3次元プリンター法を組み合わせて明らかにした。これらの点を含む論文は2月にアクセプトされた。「3次元プリンターを使用した身体の立体地図帳づくり」と「新規グリアの発見」については所属大学広報からメディアリリースされ、新聞報道に至った。2)脳におけるサテライト細胞の研究は、クプリゾン投与モデルを用いる予定であったが、それを修正し、中大脳動脈梗塞モデルを用いている。このモデルマウスをもちいて、脳標本の隣接切片を取得、片側に組織化学法(合成酵素・抱合化酵素・受容体などに対する免疫組織化学法)を適用、もう片側に質量顕微鏡を適用し、梗塞巣のニューロンやグリアで、コレステロールから胆汁酸が合成されることを証明した。また、その機能についても培養細胞などを用いて検討を加え、その成果は論文執筆中である。産生と標的への作用の過程に、ニューロン・サテライトグリア・アストロサイト・ミクログリアなどが関与していることが明らかとなった。今後は、当初の計画通り、クプリゾン脱髄モデルなどを用い、チミジンアナログを用いた分裂細胞標識と分子マーカーの組織化学を光顕レベルでおこなったうえで、array-tomography法をおこない、3次元電顕画像を取得して観察をおこなう。1)質量顕微鏡による観察、共焦点顕微鏡による組織化学観察と3次元再構築、走査電顕反射電子像による観察3次元再構築の、3つを相関させる手技を開発したい。それぞれに適した組織標本作製手技は全く異なるので折り合いできる条件を検討したい。
保健師のキャリアをサポートするICT教育システムの開発

本研究は、保健師のキャリアをサポートするために、保健師の職業的アイデンティティの形成を促すICT教育プログラムを開発することを目的とした。経験年数を割付因子に、eラーニングと集合研修の2群によるRCTを行い、新任保健師の職業的アイデンティティ形成を促す教育方法を検討した。28名へ教育を行った結果、職業的アイデンティティの変化は2群間で差は認められなかった。eラーニングにおいても職業的アイデンティティの形成に必要とされる自己の活動のリフレクションが促される事が推察された。eラーニングは個人の意欲に影響される学習方法であることから、学習者の意欲を持続させる工夫の検討が必要である。平成28年度は、48月まで、平成27年度までの研究結果を踏まえ、システム(操作性)、内容の改善を行った。平成28年度には、「いつでも・どこでも学習可能」というeラーニングの利点を活かし、スマートフォン等での学習が可能なモバイル対応型の教育システムを作成した。さらに、教育内容の評価のために、自治体保健師が人材育成の手法として最も多く用いている集合研修と比較することとした。当初の計画では対象者を中堅保健師(指導者)と新任保健師(受講者)の両者を募集することとていたが、教育内容を変更したため、まずは教育内容が新任保健師の職業的アイデンティティの形成を促すか否かを評価するため、新任保健師を対象とした研究を行うこととした。810月にICT教育システムを実施した結果、研修の提供方法の違いに関わらず、作成した教育システムを受講した新任保健師の職業的アイデンティティの形成が促される傾向が示された。一方、集合研修受講者の職業的アイデンティティは、受講後1か月経過時にも継続して形成されているのに対し、eラーニングは受講直後は集合研修より形成が促進されているが、1か月後には低下するという学習方法の違いによる傾向の差異が見られた。また、eラーニングは入力内容が詳細に記述されており、集合研修より内省が深まる可能性が推察された。しかし本研究の対象者は選定基準に合致する対象者が両群合計20名未満であり、統計的分析を行うには弱いと考える。また、試行的に1名参加していただいた中堅保健師より、集合研修とeラーニングにおける指導の利点と弱点についてデータを得た。そこで、平成29年度は、今年度の結果を踏まえ、同じ教育システムで再度研究を実施し、対象者数の拡大を目指すこととする。さらに、中堅保健師に教育システムの指導に必要なコーチング等の技術を十分説明したうえで参加を促すことを計画している。当初計画していなかった集合研修とeラーニングによる比較を踏まえた学習を行ったことで、研究者らが作成した教育内容の評価を行えたことは、研究としての信頼性や妥当性が確保され、計画以上に研究できていると考える。しかし計画では中堅保健師の参加を検討していたが、この部分については試行で終了しているため、次年度以降の研究で取り組むこととする。本研究は、保健師のキャリアをサポートするために、特に新任期の保健師の職業的アイデンティティの形成を促すICT教育プログラムを開発することを目的とした。これまでの研究成果を基に、相互学習、リフレクションを目的とした事例学習を行う教育プログラムを作成した。これを用いて、保健師経験3年目までの保健師を対象にeラーニングと集合研修の2群に割付け、教育プログラム受講による職業的アイデンティティの変化を評価した。教育プログラムは各自所有しているモバイルを用いて受講することとした。研究参加の同意が得られた28名の職業的アイデンティティは、教育プログラム受講により両群とも形成される傾向が伺えたが、2群間で有意な差は認められなかった。教育プログラム受講の感想から、eラーニングを用いた受講でもリフレクションが促進されていることが推察された。その一方、脱落が多い傾向も見られた。eラーニングは個人の意欲に影響される学習方法であることから、学習者の意欲を持続させる教育プログラムの工夫が必要であることが示唆された。平成29年度には、同じ教育内容を用い、対象者数を増やして研究を追加することで、教育システムの信頼性を高める。研究追加については既に対象の選定および交渉について進行中である。さらに、コーチングスキルを身につけた中堅保健師の参加を募り、指導する側の評価について実施を検討する。公衆衛生看護学平成29年度は論文作成のための指導者への謝金を確保した。平成29年度に行う追加研究に関する謝金および旅費、システム運営費に使用する。
主体的価値の柔軟的適応に関わる神経回路の同定

これまでの研究では、pro-selfな行動は右前頭前野が関連していると考えられているが、右前頭前野が向社会的行動にどのような機能的役割をしているかは明らかにされていない。そのため、脳の構造的にどのような違いがあるを、神経突起方向散乱・密度イメージング(NODDI)とMR spectroscopyによる興奮性神経と抑制性神経の濃度を測定することで明らかにし、向社会的行動を生み出す脳メカニズムを検討した。社会的価値志向性(SVO: social value orientation)により分類されたpro-socialとpro-selfをNODDIにより右前頭前野の神経突起密度(ICVF)を比較したところ、pro-socialな行動選択が強い程有意に密度が高いことが明らかになった。さらに、MRSで右前頭前野の興奮性神経伝達物質であるGuXと抑制性神経伝達物質であるGABAの濃度を測定したところ、pro-selfはpro-socialと比較し、GuXの濃度は差がないものの、GABAは有意に濃度が高かった。GABA濃度は、GABAの代謝を計測したものではなく、神経細胞内外のGABAの濃度全体を測定していると考えられているため、GABA細胞の密度を反映していると解釈可能である。そのため、pro-selfはGABA細胞がより多く存在していると思われる。これらの結果から、pro-selfは右前頭前野の神経突起密度が高く、GABA細胞も多く存在していることから、自己利益最大化を考えるためにより論理的思考を要するために右前頭前野が働き、さらに感情的な反応を抑制する役割をもつのではないかと思われた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。社会環境の変化に伴う行動の切り替えに関連する脳領域を特定するために、罰なし、罰ありの2条件の公共財ゲームの貢献額の差とマルチモダルMRIの画像をHuman Connectome Project(HCP)解析パイプラインで解析した結果との相関を調べることで検討した。公共財ゲームは、罰なし条件、罰あり条件ともに1回のみ(one-shot)行った。各人に初期値として1,000円与え、各人は1,000円のうちいくらをグループのために支出するかを決めた。実験者は各人のグループのために支払われた貢献額を合計し、それを2倍して、全員に均等に配分するルールとした。手元に残した金額と、配分された金額の合計が、最終的な個人の報酬となるようにした。罰なし条件では、貢献額によるペナルティーはないが、罰あり条件では、集団のなかで最も貢献額が低い人に対して罰が与えられる。罰なし条件の貢献学と罰あり条件の貢献額との差額を算出し、この差額を切り替え程度とした。MRIは、T1、T2、resting state fMRIのデータを、HCP解析パイプラインを用いて解析し、脳を半球180領域(全脳360領域)に分割し、領域毎の灰白質の体積、厚さ、領域間のコネクティビティ、graph theoryを用いたネットワーク構造を算出した。脳ネットワークの解析の結果として、灰白質体積、graph theoryの指標をL1正則化回帰分析により、全360領域の行動切り替え程度を予測するネットワークを抽出した結果、左前頭極(10d)の灰白質体積と正の相関が認められた。また、右背外側前頭前野(rDLPFC(8Av))と右側頭頭頂接合部(rTPJ(TPOJ3))のgraph theoryの次数(degree)と中心性(centrality)の両方の指標と行動切り替えの程度と正の相関が認められた。米国human connectome project(HCP)で開発された、MRI撮像法、解析パイプラインの設定が完了した。セットアップしたMRI撮像法で約250名のMRI画像を行い、また解析パイプラインで解析も行うことができた。また、経済実験による社会性の指標、認知機能指標も取得できており、現在その関連性について解析を行っている。当初計画では、初年度にデータ取得を目標にしていたが、解析まで行い予備的な結果を得られていることから、当初の計画以上に進展していると評価している。

これらの結果から、行動切り替えの程度と関連する脳領域として、左前頭極、右背外側前頭前野、右側頭頭頂接合部といった社会性に関連する領域が認められ、罰を避ける行動の切り替えには社会認知機能が大きく関わっていることが推測された。今後、指標間の関連性などについて解析を進めていく予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。