hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
２１世紀先進資本主義国における都市再生の新動向に関する地理学的研究

本研究では、2000年代のロンドン、ニューヨーク、東京、大阪を対象に、都市再生の動向について比較検討した。小地域統計により再生地区について調べると、CBDとの近接性、低未利用地の存在が重要な要因であるとともに、低未利用地を活用させようとする都市再生政策が強く影響した。再生の形態については、伝統的な住宅の修復利用のほかに、歴史的建築物のコンバージョンや、新築のジェントリフィケーション、ゲーテッド・コミュニティなどがみられた。地区の再生に伴う社会的影響としては、不動産価格の上昇、賃貸料の高騰、ゲーテッド・コミュニティによる社会的排除と、伝統的な都市景観に調和しない新築の高層共同住宅が問題であった。平成22年度には、800本を超えるジェントリフィケーションに関する論文の研究動向と対象都市の研究成果に関する展望を行った。1990年代半ばには、景気後退によりジェントリフィケーションが失速したため論文数は減少したが、21世紀に入り急増している。ジェントリフィケーション研究は地理学が中心的な学問分野であるが、21世紀になると都市学における研究論文が大きく増加した。地理学の論文では、ジェントリフィケーションの現象の変質や、旧社会主義国や新興工業国の都市といった発現地の世界的拡大、先進資本主義国の都市再生などに関して研究されている。先進資本主義国の都市再生に関する研究では、その多くがロンドンやニューヨークの世界都市におけるものであった。ニューヨーク市では、これまで現象のみられなかった都心より離れた地区において現象が起こった。これは、地戸価の谷が投資の進んだ都心から投資されていない地区へと外側に移動したために起こったのである。以前に再生された地区では、より裕福なジェントリファイアーが来住しており、そのなかにはドル安の影響から相対的に安価となった資産を取得した外国人も含まれる。ジェントリフィケーションは大規模な資本と結びつき、大規模開発業者は新自由主義の政府の支援を受けて、地区全体に及ぶようになった。ロンドンではテムズ川沿いにおける新建設のジェントリフィケーションが注目されており、それは工場跡地や放棄された土地、住宅以外の建物が取り壊されたところに新たに建設されたものである。新建設のジェントリフィケーションとは、資本の再投資と高所得者による地域の社会的上向化、景観の変化、低所得の周辺住民の直接的・間接的な立ち退きを伴うものである。新建設のジェントリフィケーションについては、東京における研究成果もあり、平成23年度以降において事例研究を行う計画である。平成23年度には、東京特別区部における2000年代前半の専門的技術的・管理的職業従事者の増加率が、30%を超えて最も高い中央区を事例として詳細に検討した。中央区では、1980年代の投機的土地売買により居住人口が減少したため、居住人口確保を目的として、1985年に中央区市街地開発指導要綱を制定し、大規模な開発には住宅附置が義務づけられた。住宅の確保に効果はあったが、新築された共同住宅の家賃が高く、従前の借家人は入居できず立ち退きとなる問題があった。住宅附置義務により増加した共同住宅の多くは、単身者用であった。住宅附置義務制度は、規制緩和された建物の高さに関する建築紛争の多発により2003年に廃止された。2003年に中央区は小規模住宅の供給に関する住宅施策の変更を行い、10戸以上の共同住宅の場合の建築規制の緩和には、床面積が40平方メートル以上の住宅が3分の1以上となるように変更された。このため、床面積の広い住戸を含むより規模の大きな共同住宅が増加するとともに、価格の高い住宅が増加した。これらの住宅は、地域の従前の居住者が入居できる価格水準のものではなく、高所得のホワイトカラーの居住者が増加する要因となった。平成23年度には、ニューヨーク市のブルックリン区における現地調査を行った。イースト川沿いの近隣において、以前にジェントリフィケーションが進んだところに、より裕福なジェントリファイアーが来住する、スーパージェントリフィケーションが起こっている。また、イースト川沿いの北部では、衰退した工業地域の用途規制が変更され、大規模な共同住宅開発が行われた。これらの地域は、地下鉄駅もありマンハッタン島への通勤にも便利がよいため、ホワイトカラーの来住が多くなり、中小工場の集中していた地域にも、カフェやレストランなどの店舗が増加するなど、ジェントリフィケーションが進行することとなった。平成25年度には、大阪市における2000年代後半の専門的技術的・管理的職業従事者の増加率が高い中央区、北区、福島区、西区について現地調査を行うとともに、福島区を事例として詳細に検討した。福島区の専門的技術的・管理的職業従事者の増加したところには高層共同住宅が建設されていた。その高さは、低層の長屋建住宅からなる町並みを凌駕している。

その周辺には、大阪市の都市景観資源に指定された低層の歴史的建造物もあり、中低層の町並みの調和を著しく損なっていた。超高層共同住宅のなかには空室もあり、住戸数としては供給過剰といえる。超高層共同住宅の居住世帯は、若年層に偏り、高齢者は少なかった。平成25年度には、ロンドンのタワーハムレッツとハクニーにおける現地調査を行った。テムズ川やリー川などの河川やリージェンツ運河などの水路沿いにおいて、工場や倉庫の跡地を再利用した新築のジェントリフィケーションがみられた。バングラデシュ系やベトナム系移民などの多いコミュニティでは、ゲーテッド・コミュニティの形態もみられた。衰退した商店街の再生に結びついた地区がある一方、居住者階層のミックスされた共同住宅は多くない。ロンドン・プランにあるブルーリボン・ネットワーク構想では、水路沿いのところを公共空間として確保することが謳われているが、実際にはゲーテッド・コミュニティの空間の中に取り込まれており、社会的なミックスが十分に進んでいるわけではない。平成24年度は、ロンドンのテムズ川沿岸における新築のジェントリフィケーションについて、研究成果をまとめた。ロンドン中心部、特に西側ではホワイトカラーが大きく増加し、テムズ川沿いの地域において、世帯総所得の増加が著しい。テムズ川沿岸の低未利用地では、中高層の共同住宅が建設され、裕福な居住者の来住がみられ、地区の居住者階層の上方変動が起こった。新築の共同住宅が供給される一方で、周辺の住宅価格が上昇し、低所得者が不動産の取得や住宅の利用が困難となる間接的な立ち退きが起こったと考えられる。中高層の共同住宅は低層住宅地に隣接しており、町並み景観の破壊が問題点として指摘される。平成24年度はまた、ニューヨーク市ブルックリン北部におけるジェントリフィケーションについて現地調査を行った。工場や倉庫跡などの低未利用地の再活用のために、ゾーニングの変更が行われた。工場や倉庫の建物の再利用だけでなく、中高層の共同住宅が建設され、従来の居住者のエスニシティとは異なる来住者が増加した。落書きや自転車の違法駐輪など、新たな問題点が明らかになった。これらの地域は、地下鉄駅もありマンハッタン島への通勤にも便利がよいため、ホワイトカラーの来住が多くなり、中小工場の集中していた地域にも、カフェやレストランなどの店舗が増加するなど、ジェントリフィケーションが進行することとなった。イースト川沿いの近隣においては、以前にジェントリフィケーションが進んだところに、より裕福なジェントリファイアーが来住する、スーパージェントリフィケーションが起こっている。平成24年度には、大阪市の準備調査も行った。大阪市中央区、北区、西区、福島区では、超高層住宅が建設され、人口増加に大きな影響を与えていることが明らかとなった。東京、ニューヨーク市の現地調査を実施し、ロンドン、大阪の調査準備も進んでいるため、おおむね順調に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。東京、ロンドン、ニューヨーク市の現地調査を実施し、東京とロンドンについては研究成果をまとめた。大阪市の調査も進んでいるため、おおむね順調に進展している。
アノマー位アルキル置換イミノ糖の不斉触媒的合成とその生物活性評価

イミノ糖は糖の擬似化合物であり、糖鎖関連酵素に対して阻害活性を示す事から、低分子医薬品の候補化合物として期待される。今回、申請者はこれまでに報告例の少ないC1位に置換基を持つイミノフラノース誘導体の合成法を開発した。その合成法により得られたイミノ糖を用いて、in vitroでの酵素阻害活性の測定やin vivoでのミグリトールとの比較試験を行った。その結果、糖尿病の新規治療薬として期待出来る化合物の発見に成功した。研究の目的は、「窒素以外の位置に側鎖を導入したイミノ糖誘導体の合成方法を開発し、ライブラリー構築を可能にすることで糖鎖関連酵素の阻害作用に関する構造活性相関を検討し、創薬科学研究を行う。」である。研究実施計画では、イミノ糖の合成は、1)不斉アリル位アミノ化反応と閉環メタセシスでピロリジン環構築、2)アリル炭酸エステルの立体選択的環化反応でピロリジン環構築という二経路を提案した。申請者は、糖尿病治療薬開発を目指し、2種の合成経路から得たイミノ糖誘導体のα-グルコシダーゼ阻害活性評価を行った。経路1では、計画に沿ってC1位にアルキル基を導入したD-およびL-アラビノース型のイミノフラノースを合成できた。C1位の置換基を導入後、短工程でイミノ糖を合成できるため、多くのイミノ糖誘導体の酵素阻害活性の測定が可能であった。その結果、D糖よりもL糖の方が強力な酵素阻害作用を示し、特にC1位にn-ブチル基をもつL-アラビノイミノフラノースは、in vitroにおいて市販のα-グルコシダーゼ阻害薬と同等以上の活性をもつことが判明した。また、in vivoでの酵素阻害活性評価を行った結果、1-ブチル-L-アラビノイミノフラノースは、ミグリトールと比較して低容量で効果を示した。本研究により得られた結果をまとめて、学会発表や学術論文の投稿を行った。発表した論文の一報(J. Med. Chem. 2012, 55, 10347.)は、Featured Articleに選出され、大きな反響があった。経路2では、C2位に水酸基のないイミノ糖の合成が可能であった。1-ブチルL-アラビノイミノフラノースの2-デオキシ体を調製し、その酵素阻害作用を測定した。その結果、酵素阻害作用は減弱し、C2位の水酸基が活性発現に重要であることが判明した。興味深い知見が得られたため、学会発表や学術論文の投稿を行った。申請書の研究目的では、「アノメリック位にアルキル基などの側鎖を導入したイミノ糖誘導体の合成方法を開発し、ライブラリー構築を可能にすることで各種糖鎖関連酵素の阻害作用に関する構造活性相関を検討し、創薬科学研究を行う。」と記載した。その際、イミノ糖の合成法として(1) 2回の不斉アリルアミノ化反応後、閉環メタセシスでピロリジン環を構築する経路(経路1)(2)不斉アリル化反応とクロスメタセシスにより得られるアリル炭酸エステルの立体選択的環化反応でピロリジン環を構築する経路(経路2)の2種を提案している。経路1では、計画に沿ってC1位にアルキルを導入したD-およびL-アラビノース型のイミノフラノースを合成することができた。本合成経路では、検討予定のC1位に種々のアルキル基を導入した後、3工程を経てイミノ糖の合成が可能であったため、多くのイミノ糖誘導体の酵素阻害活性を測定することが可能であった。その結果、興味深いことにD糖よりもL糖のイミノ糖の方が強力なα-グルコシダーゼ阻害作用を示し、特にC1位をがブチル基で置換したL-アラビノイミノフラノースでは、α-グルコシダーゼ阻害作用をもつ市販の糖尿病治療薬と同等以上の活性をもつことが判明した。得られた結果をまとめて学術論文の投稿と、学会発表を行い、大きな反響を得ることができた。経路2では、ピロリジン環構築後、C2位に水酸基を持たない2-デオキシイミノ糖の合成が可能であった。そこで構造活性相関研究の一環として経路1で最も高い酵素阻害作用をもつことが判明した1-ブチルL-アラビノイミノフラノースの2-デオキシ体を調製し、その酵素阻害作用を測定を行った。その結果、α-グルコシダーゼ阻害作用は大幅に減弱し、C2位の水酸基が活性発現に重要であることが分かった。得られた結果は、学会発表を行い、大きな反響を得ることができた。経路1では、sp3炭素sp3炭素結合形成根岸カップリングによって、C1位のアルキル側鎖を導入する合成計画を立案したが、用いるアルキル亜鉛試薬によっては化学収率が低下することが懸念された。その場合、イミノ糖のライブラリーを予定通りに構築することが困難になると予想された。

しかし、実際に種々のアルキル亜鉛試薬を用いてカップリング反応を行った結果、大幅な収率の低下を伴うことなく対応するアルキル側鎖を導入することが可能であったため、望みとするイミノ糖のサンプル調製を容易に行うことができた。なお、調製したイミノ糖誘導体のα-グルコシダーゼ阻害活性測定の結果、D体よりもL体の方が強力な阻害作用をもつことや市販のα-グルコシダーゼ阻害薬を大きく上回る活性を示したことなど、大変興味深い結果が得られた。また、本研究の修了までに行う予定であった、研究成果に関する学術論文の投稿と、学会での発表を既に達成しており、研究は順調に進展していると言える。また経路2では、鍵行程である立体選択的なピロリジン環構築において、合成計画では窒素原子は無保護の状態で反応を行う予定であった。しかし実際に本反応を行った結果、収率、立体選択性、共に満足のいく結果を得ることができなかった。そこで窒素原子の保護基を検討した結果、2-ニトロベンゼンスルホニル基で保護した場合、収率、立体選択性が共に向上し、望みとする環化生成物を高収率で得ることができた。本反応により得られた化合物からは2-デオキシイミノ糖の合成が可能であり、その酵素阻害の測定した。高い酵素阻害活性は見られなかったが、本研究にから得られた結果は、構造活性相関の解明の一助となった。経路1に関する今後の推進方策としては、これまでの研究でC1位のアルキル側鎖については、直鎖状の置換基の検討を終えた。そこで、今後はこれまでに得られた知見を基に、より高い酵素阻害活性を示すイミノ糖の合成を目指し、分岐したアルキル側鎖および水酸基やアリール基を含んだ側鎖をC1位に導入したイミノ糖の合成を計画している。また、C1位の立体化学および、C2位とC3位の水酸基の導入法を変更し、アラビノース型以外のC1-アルキルイミノフラノース誘導体の合成も可能と考えている。経路2に関しては、これまでの研究から2-デオキシイミノフラノースの合成を可能にしており、構造活性相関研究の助けとなった。また、イミノ糖合成の過程において高ジアステレオ選択性でビニル基が置換したピロリジン環を構築できることが分かった。そのため今後の推進方策としては、本合成法により得られた知見から、イミノ糖のみでなくピロリジン骨格をもつ種々の天然物および生理活性物質の合成に展開できると期待している。なお、イミノ糖合成における中間体からは、天然由来のグリコペプチドであるBulgecin類のアグリコン部であるBulgecinineの合成が可能と考えている。本研究の実施においては、経路1,2共に金属錯体を触媒としたエナンチオ選択的およびジアステレオ選択的な反応を用いたイミノ糖誘導体の立体選択的な合成を目指している。そのためには、多くの金属錯体および不斉配位子が必要となる。そのため、消耗品費における合成用反応試薬に多くの研究経費を使用する予定である。また、今後もさらに本研究の成果を学会で発表することを目標としており、そのための旅費としても使用する予定である。なお、生物活性の測定は、他大学(富山大学付属病院薬剤部)で行うため、研究打合せ用の旅費も必要となると考えている。
胎児-新生児遷移に伴う酸化ストレスと心筋細胞の終末分化・正帰還制御ループ

本研究では,「生後まもなく心筋細胞が細胞周期から逸脱して終末分化し,細胞分裂能を喪失する現象には,胎児における胎盤呼吸から新生児における空気呼吸への個体発生学的変化(fetal-neonatal transition,胎児-新生児遷移),それに伴う酸化ストレスが関与している」という独創的な仮説の立証を目指した。その結果,ラット心筋細胞においては,胎児-新生児遷移に伴った酸化ストレスに起因する活性酸素種(reactive oxygen species, ROS)→p38 MAPK→Cx43発現(とくにミトコンドリア内膜)シグナル伝達系が閉じた正の伝達系,すなわち正帰還制御ループ(positive-feedback regulation loop)を形成することが,出生後における心筋細胞の終末分化に,極めて重要な役割を果たしている可能性を明らかにすることが出来た。本研究では,「生後まもなく心筋細胞が細胞周期から逸脱して終末分化し,細胞分裂能を喪失する現象には,胎児における胎盤呼吸から新生児における空気呼吸への個体発生学的変化(fetal-neonatal transition,胎児-新生児遷移),それに伴う酸化ストレスが関与している」という独創的な仮説の立証を研究目的としている。具体的には,胎児-新生児遷移に伴った酸化ストレスに起因する活性酸素種(reactive oxygen species,ROS)→p38MAPK→Cx43発現(とくにミトコンドリア内膜)シグナル伝達系が閉じた正の伝達系,すなわち正帰還制御ループ(positive-feedback regulation loop)を形成することが,出生後における心筋細胞の終末分化に,極めて重要な役割を果たしているという独創的な仮説を計画年度内に立証する。本年度における研究成果は,以下のようにまとめられる。(1)心筋細胞に対する酸化ストレスとして,過酸化水素(H_2O_2)を培養系に対して付加した。その結果,p38MAPKの活性化を介したCx43発現の増加が生じ,とくにミトコンドリア内膜でのCx43発現の増加が活性酸素種:(ROS)の発生増加に関与している可能性を明らかにできた。そしてこのことには,Cx43KDによりミトコンドリア内膜でのCx43発現減少が関与している可能性を明らかにできた。具体的には,胎児-新生児遷移に伴った酸化ストレスに起因する活性酸素種(reactive oxygen species, ROS)→p38 MAPK→Cx43発現(とくにミトコンドリア内膜)シグナル伝達系が閉じた正の伝達系,すなわち正帰還制御ループ(positive-feedback regulation loop)を形成することが,出生後における心筋細胞の終末分化に,極めて重要な役割を果たしているという独創的な仮説を計画年度内に立証する。(1)妊娠ラットにNACを投与した新生ラットの群(NAC^<+/->),NAC投与妊娠ラットから出産した新生児の腹腔内にNACを投与した群(NAC^<+/+>),対照ラットから生まれた新生児の腹腔内にNACを投与した群(NAC^<-/+>),対照ラットから生まれた対照新生児群(NAC^<-/->)の4群のラット心における遺伝子発現変化を解析した結果,NAC^<+/+>群のラット新生児は,他の群のラットと比較して,p38 MAPKやCx43の発現が有意に減少していることが明らかとなった。(2)NAC投与妊娠ラットから出産した新生児の腹腔内にNACを投与した群(NAC^<+/+>)のラット新生児の心筋細胞は,他の群の新生児から単離した心筋細胞と比較して,有意に多核細胞の割合が減少しており,胎児-新生児遷移時における活性酸素種の除去によって,心筋細胞の分裂能が上昇している可能性を明らかにできた。本研究では,「生後まもなく心筋細胞が細胞周期から逸脱して終末分化し,細胞分裂能を喪失する現象には,胎児における胎盤呼吸から新生児における空気呼吸への個体発生学的変化(fetal-neonatal transition,胎児ー新生児遷移),それに伴う酸化ストレスが関与している」という独創的な仮説の立証を研究目的としている。具体的には,胎児ー新生児遷移に伴った酸化ストレスに起因する活性酸素種(reactive oxygen species, ROS) →p38 MAPK →Cx43発現(とくにミトコンドリア内膜)シグナル伝達系が閉じた正の伝達系,すなわち正帰還制御ループ(positive - feedback regulation loop)を形成することが,出生後における心筋細胞の終末分化に,極めて重要な役割を果たしているという独創的な仮説を計画年度内に立証する。

(1)新生ラットから単離した培養心筋細胞に対して,酸化ストレスとして過酸化水素を添加すると,心筋細胞におけるp38 MAPKの活性化およびCx43発現が上昇した。一方,Cx43 siRNA添加によって心筋細胞におけるCx43 knockdown (Cx43 KD)を行うと,心筋細胞内活性酸素種(ROS)の生成が抑えられ,p38 MAPK活性も抑制された。これらの実験結果は,因果関係(原因と結果)が逆転しており,制御ループが閉じていることを示唆している。(2)以上から,胎児ー新生児遷移に伴った酸化ストレスに起因する活性酸素種→p38 MAPK →Cx43発現シグナル伝達系が閉じた正の伝達系,すなわち正帰還制御ループを形成することが,出生後における心筋細胞の終末分化に,極めて重要な役割を果たしている可能性を明らかに出来た。初年度における心筋細胞培養系を対象とした研究,次年度におけるラット新生児を対象とした研究等,当初の年次計画をほぼ達成しつつ現在に至っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,本研究課題で得られた知見を,如何に心筋再生医療に応用するか,その戦略に関して考え,それを実現するための具体的な実験計画を立てて,精力的に最終年度の研究を展開する予定である。
表面処理プロセスにおける亜鉛イオン制御のための亜鉛イオンセンサーの試作と実用化

表面処理プロセスにおける亜鉛イオン制御のための亜鉛イオンセンサーの開発と電解メッキ浴の制御を試みた。センサーの感応素子には、ビスチオリン酸亜鉛などのイオン交換体、チウラムジスルフィドなどのイオノフォアについて試みた。それぞれwt%あたりセンサー素子(6)、ポリ塩化ビニル(30)、可塑剤(63)および陰イオン排除剤(1)をテトラヒドロフランに溶解して感応膜溶液を作製し、これを炭素棒に被覆して被覆膜炭素棒型イオン電極として、センサーの特性を検討した。いずれも比較的良い性能を示したが、イオン交換体では、ビスジ-2-エチルヘキシルジチオリン酸亜鉛(Zn-DTP)、イオノフォアではテトライソブチルチウラムジスルフィド(TiBTDS)が良好であった。Zn-DTPおよびTiBTDSを用いた電極の検量線は、いずれも勾配29mV/decade,検出限界は6x10^<-6>M、5x10^<-7>Mでイオノフェアが良好、またpH範囲は47、27でイオノフォアが広範囲での使用が可能であった。また、選択性はイオン交換体より、イオノフォアの方が優れた特性を示した。ただし、イオノフォアの配位原子が硫黄であるためCu(II),Cd(II)およびPb(II)イオンには妨害された。表面プラズモン共鳴現象を利用する亜鉛イオンセンサーも試みた。検出感度は3x10^<-5>であったが、Cu(II),Cd(II)およびPb(II)イオンに対する妨害はなく、異なる選択性を示し、今後、有望なセンサーとして検討する余地を残した。TiBTDSにより試作した亜鉛イオンセンサーを用いて、亜鉛電解メッキ浴の濃度制御を行った。電解浴中の濃度変化を5時間追跡したが、同時に測定した原子吸光法の結果とよい一致を示した。以上より本研究で試作した亜鉛イオンセンサーは亜鉛イオン濃度制御用として十分利用可能であることがわかった。亜鉛イオンに特異的に応答するセンサー素子の開発のため、イオン交換型及びイオノホア型について検討した。イオン交換型では、ジアルキルジチオリン酸亜鉛(Zn-DTP)、ジアルキルモノチオホスホン酸亜鉛(Zn-DMTP)及びジアルキルリン酸亜鉛(Zn-DP)について検討した。電極には、炭素棒(直径4mm,長さ60mm)を用いて一端約10mmに感応素子、可塑剤及びポリ塩化ビニルを含むTHF溶液に数回浸せきして炭素棒表面に感応膜を被覆し、コンディショニングを行った後、亜鉛イオン選択性電極とした。この結果、Zn-DTPの感応素子を含む電極が良好な性質を示した。特に可塑剤に誘電率の小さい2-エチルヘキシルセバケ-ト(DOS)を用いた場合、直線範囲10^<-5>10^<-1>M、勾配29.6mV/decade、またpH範囲4.07.0の範囲で良好な応答を示すことが分かった。試作電極に対する共通イオンの影響は、Zn-DTPの場合、銅及びカドミウムイオンに対して大きく妨害されたが、ニッケル,コバルト,カルシウム,ストロンチウム,マグネシウム及びナトリウムについては良好な選択性を示した。更にイオノホア型感応素子についても数種検討しているが、チウラムジスルフィドが有効であることを見いだしている。イオン交換型亜鉛センサーは、亜鉛電解メッキの酸性浴(pH3.04.5)の亜鉛濃度制御センサーとして使用できる可能性を見いだしている。そこで次年度はイオノホア型電極について詳細に検討し、メッキ浴の濃度制御への応用についても更に詳細に検討する予定である。

以上より本研究で試作した亜鉛イオンセンサーは亜鉛イオン濃度制御用として十分利用可能であることがわかった。表面処理プロセスにおける亜鉛イオン制御のための亜鉛イオンセンサーの開発と電解メッキ浴の制御を試みた。センサーの感応素子には、ビスチオリン酸亜鉛などのイオン交換体、チウラムジスルフィドなどのイオノフォアについて試みた。それぞれwt%あたりセンサー素子(6)、ポリ塩化ビニル(30)、可塑剤(63)および陰イオン排除剤(1)をテトラヒドロフランに溶解して感応膜溶液を作製し、これを炭素棒に被覆して被覆膜炭素棒型イオン電極として、センサーの特性を検討した。いずれも比較的良い性能を示したが、イオン交換体では、ビスジ-2-エチルヘキシルジチオリン酸亜鉛(Zn-DTP)、イオノフォアではテトライソブチルチウラムジスルフィド(TiBTDS)が良好であった。Zn-DTPおよびTiBTDSを用いた電極の検量線は、いずれも勾配29mV/decade,検出限界は6x10^<-6>M、5x10^<-7>Mでイオノフォアが良好、またpH範囲は47、27でイオノフォアが広範囲での使用が可能であった。また、選択性はイオン交換体より、イオノフォアの方が優れた特性を示した。ただし、イオノフォアの配位原子が硫黄であるためCu(II),Cd(II)およびPb(II)イオンには妨害された。表面プラズモン共鳴現象を利用する亜鉛イオンセンサーも試みた。検出感度は3x10^<-5>であったが、Cu(II),Cd(II)およびPb(II)イオンに対する妨害はなく、異なる選択性を示し、今後、有望なセンサーとして検討する余地を残した。TiBTDSにより試作した亜鉛イオンセンサーを用いて、亜鉛電解メッキ浴の濃度制御を行った。電解浴中の濃度変化を5時間追跡したが、同時に測定した原子吸光法の結果とよい一致を示した。以上より本研究で試作した亜鉛イオンセンサーは亜鉛イオン濃度制御用として十分利用可能であることが分かった。
脊椎動物の肺の獲得プロセスに関する進化発生学的研究

ポリプテルスの咽頭嚢形成期の遺伝子発現パターンの解析を行った。方法は、whole mount in situ hybridization法を用いて各Tbx遺伝子群、Fgf遺伝子群の発現パターンを可視化することと、胚発生期における詳細な咽頭嚢の形成過程を明らかにする目的で、発生ステージ毎に胚のパラフィン連続切片を作製し、ヘマトキシリン・エオシン染色を行い、組織の形成過程を観察し、先の遺伝子の発現パターンを組織レベルで明らかにした。さらに、ポリプテルスのゲノムBACライブラリーの構築と咽頭胚のEST解析を行った。支援班と協力してポリプテルスのゲノムライブラリーの作成を試みた。雄のポリプテルス成体から有核赤血球を採取にこれからゲノムDNAを抽出し、BACライブラリーの構築を行った。原因が特定できていないが、数回の試みを行ってもライブラリー構築に都合のよいサイズのゲノム断片を得ることができず、現在のところBACライブラリーの完成には至っておらず、現在も構築を試みている。一方でフィスミドを用いたゲノムライブラリーの構築には成功している。一方、ポリプテルスの神経胚以降孵化直後までの胚を用いてEST解析を行った。約5万のクローンのシーケンシングを両方向から行い約10万リードのシークエンスを得た。クラスター解析の結果、約1万3000遺伝子のシークエンスを得たと推測される。現在ホモロジー検索を行い、各種遺伝子ファミリー毎に得られた遺伝子を整理し、遺伝子情報公開の準備をしている。Fgf10遺伝子、Tbx遺伝子群の発現パターンの解析を行った。ゼブラフィッシュ、ツメガエル、ニワトリ、ポリプテルスの各胚において、咽頭嚢にFgf10の発現を認めた。ポリプテルスのTbx4, Tbx5は肺芽に発現しており、咽頭嚢に発現していないことを確認した。Tbx2に関してはクローニングはできたが、発現パターンの解析まで進んでいない。Tbx遺伝子の機能阻害を行うために各種TBXとENの転写抑制ドメインのキメラ転写因子を発現するベクターの構築を行った。ツメガエル胚のFGFシグナルの抑制を行うためにSU5402処理を行い、肺芽の形成抑制を確認した。ポリプテルスに関しては後述のように実験用の胚が十分量確保できずに成果を得るにいたっていない。ポリプテルスのゲノムBACライブラリーの作成を開始した。雄の成体の血液を採取し、有核赤血球からゲノムDNAを調整した。ゲノムサイズを測定し、2.8GBであることが明らかとなった。この実験は藤山秋佐夫博士と共同で行っている。ポリプテルス胚のEST解析を開始した。原腸胚期から神経胚期のポリプテルス胚からRNAを抽出しcDNAを作成後、約10000クローンの塩基配列を決定した。1クローンしか得られない遺伝子が80.1%を占めており、さらに10000クローン塩基配列を決定する予定である。神経胚期以降のEST解析に関しては現在cDNAライブラリーを作成中である。
ネパールにおける低位カースト等の修学実態とその脆弱性に関する研究

ネパールにおいてより良い教育が求められる流れの中、また、2015年に同国において発生した大震災からの早急な復興が求められる中、最も教育の恩恵を必要とする社会的弱者の修学実態はいかなる状況にあるのか。本研究は、個々人の縦断的な修学に関するデータから社会的弱者の修学実態を解明し、ポストMDGsへの提言を引き出すことを目的とした。また、研究初年度の分析結果を踏まえて、1)個々の子どもたちの就学フロー、2)教育達成および職業選択に着目することにより、貧困削減に最も有効な手段として期待されてきた教育が真に社会的弱者の貧困脱却に貢献しているのかを検討した。最終年度である平成30年度は、1)個々の子どもたちの就学フロー、2)教育達成と職業選択についての研究を実施した。1)については、学校記録のアップデートを行い、震災後における就学フローの経年変化についての分析を進めた。2)については、昨年度構築したデータベースをもとに、フローに乗れる者(私立学校出身者)と取り残される者(公立学校出身者)の職業および収入についての比較分析を実施した。その結果、両者の間には大きな格差が存在することが明らかとなった。男女ともに、同じ教育達成で比較すると、低収入の割合は公立学校出身者の方が高く、高収入の割合は私立学校出身者の方が高かった。特筆すべき点としては、教育達成が高等教育段階の公立学校出身者よりも後期中等教育段階の私立学校出身者の方が、収入が高い傾向にあることである。これまでの研究成果については国内外の学会にて報告を行い、原著論文を査読付きの国際学術誌に投稿し採択された。また、博士論文執筆に注力し学位論文の提出に至った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究初年度である平成28年度は、1)教育関連報告書、国勢調査報告書、被災状況調査報告書といった関連資料の収集、2)個々の子どもたちの修学パターン分析、3)ネパール大地震後における子どもたちの修学状況についての分析を主に実施した。現地調査は二度行った(第一現地調査:2016年7月31日-8月11日、第二現地調査:2016年12月9日-12月23日)。2)については、学校記録データおよび家庭訪問調査結果をもとに、公立学校の子どもたちの修学パターン(113人分)を解明した。そして、卒業に至った子どもと退学に至った子どもにおける上位カーストとエスニック集団・低位カーストの分布の違いについてカイ二乗検定で統計処理を実施したところ、1%水準で有意差があることが明らかとなった。私立学校の子どもたちについては、震災発生後の2015年に実施した調査において、データソースとなる予定であった学校記録が震災により紛失していることが確認された。そこで、個々の子どもたちの就学フロー(転校状況)に着目し、インタビュー調査結果(219人分)を用いることにより、「教育の質」を求めるフローに乗れる者と乗れない者の特徴を詳細に分析した。その結果、女子や貧困層といったネパールにおける社会的弱者がフローから取り残されていることが明らかとなった。3)については、学校記録データの収集、学校でのインタビュー調査、家庭訪問調査を実施した。収集データ(801人分)より全体傾向分析として子どもたちの平時と震災時における出席状況を比較し、家屋へのダメージおよびカースト・エスニシティの観点から詳細に分析した。その結果、家屋へのダメージが大きいほど不登校傾向になることが明らかとなったが、その影響は一時的なものであり、主たるカースト・エスニシティごとの差異は見られなかった。他方、就学フローへの影響は多大であったことが確認された。震災の影響により計画通りに遂行することが困難なところもあったが、フレキシブルに対応することにより研究を進めることができた。例えば、震災により私立学校の学校記録が紛失してしまっていたものの、インタビュー調査に重きを置き換えたことにより、就学フローの分析を実施し、フローから取り残される者の特徴を解明することができた。研究二年目である平成29年度は、1)就学フロー、2)子どもたちの教育達成と職業選択、3)震災の影響についての研究を実施した。現地調査は2017年8月5日ー8月29日、2018年1月26日ー2月7日の期間に行った。1)については、「教育の質」を求めるフローから取り残される者とフローに乗れる者の家庭背景を比較することにより、特にカースト・エスニシティがフローに乗れるか否かに与える影響の強さについて考察した。分析には、前年度収集したデータ(219人分)を使用した。そして、フローに乗れるか否かの二値を目的変数、インタビューにて質問した項目を説明変数とし、ロジスティック回帰分析を実施した。その結果、5%水準で有意差が認められた説明変数は、性別、出生順位、父の職業、母の識字能力、所有物の5つの要因であった。このことから、フローに乗れるか否かは、カースト・エスニシティよりも他の要因の影響が強いことが明らかとなった。2)については、調査対象者リストをもとに家庭訪問調査や関係者へのインタビュー調査を実施し、必要となる情報を収集した(264人分)。そして、帰国後対象者一人ひとりのデータベースを構築した。3)については、学校記録データのアップデートおよび教員や保護者へのインタビュー調査を実施した。そして、震災が対象地域の人々に与えたダメージや平時と震災時における就学フローの差異について詳細に分析した。

その結果、人々は家屋のみならず生活面や経済面においてもダメージを受けており、その際には公立学校から私立学校へのフロー数は減少し、平時と比較して5.7倍ものバックフローが発生していることが明らかとなった。研究実施計画通り、二度の現地調査を実施することができ、1)就学フロー、2)子どもたちの教育達成と職業選択、3)震災の影響についての研究を進めることができた。ネパールにおいてより良い教育が求められる流れの中、また、2015年に同国において発生した大震災からの早急な復興が求められる中、最も教育の恩恵を必要とする社会的弱者の修学実態はいかなる状況にあるのか。本研究は、個々人の縦断的な修学に関するデータから社会的弱者の修学実態を解明し、ポストMDGsへの提言を引き出すことを目的とした。また、研究初年度の分析結果を踏まえて、1)個々の子どもたちの就学フロー、2)教育達成および職業選択に着目することにより、貧困削減に最も有効な手段として期待されてきた教育が真に社会的弱者の貧困脱却に貢献しているのかを検討した。最終年度である平成30年度は、1)個々の子どもたちの就学フロー、2)教育達成と職業選択についての研究を実施した。1)については、学校記録のアップデートを行い、震災後における就学フローの経年変化についての分析を進めた。2)については、昨年度構築したデータベースをもとに、フローに乗れる者(私立学校出身者)と取り残される者(公立学校出身者)の職業および収入についての比較分析を実施した。その結果、両者の間には大きな格差が存在することが明らかとなった。男女ともに、同じ教育達成で比較すると、低収入の割合は公立学校出身者の方が高く、高収入の割合は私立学校出身者の方が高かった。特筆すべき点としては、教育達成が高等教育段階の公立学校出身者よりも後期中等教育段階の私立学校出身者の方が、収入が高い傾向にあることである。これまでの研究成果については国内外の学会にて報告を行い、原著論文を査読付きの国際学術誌に投稿し採択された。また、博士論文執筆に注力し学位論文の提出に至った。平成29年度は、就学フローについては、カースト・エスニシティの観点から分析する。また、ネパールにおける公立学校と私立学校の教育格差問題は深刻になりつつあり、フローに乗れるか否かは子どもたちの将来を大きく左右すると考えられる。そこで、就学フローの研究を発展させ、フローに乗れる者と乗れない者の教育達成および職業選択についての調査を実施し、教育が真に貧困からの脱却手段にたり得ているのか検討する。震災が就学フローや子どもたちの修学に及ぼした影響についても継続して調査・分析を進めていく。平成30年度は、引き続き震災の影響を大きく受けた就学フローに着目し、その経年変化を分析する。また、フローから取り残される者とフローに乗れる者の教育達成および職業選択についての分析を進め、教育が真に貧困からの脱却手段にたり得ているのかを検討する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
In vivoの遺伝子治療におけるDel-1の効果

口腔扁平上皮癌細胞: SCCKNをヌードマウスの背部皮下に注射し移植腫瘍を作成した。移植腫瘍に対してpFasLおよびpFasL/pE3D1を用いて遺伝子治療を行った。腫瘍に対する治療は7日毎に腫瘍に注射を行った。コントロールあるいは、pFasLの遺伝子導入を行ったマウスは治療開始49日後に全て死亡した。また、pFasL/pE3D1で治療したマウスは、治療開始49日後の生存率は87%であった。ヌードマウスの移植腫瘍に対しpFasL/E3D1を投与すると腫瘍の増殖を抑制して延命効果があることが確認された。がん細胞(口腔扁平上皮癌細胞:SCCKN)をヌードマウスの背部皮下に注射しマウスに移植腫瘍を作成した。RT-PCRで作製したFasLのcDNAをpcDNA3.1D/V5-His-TOPOに組み込んでpFasLを作製した。次に、DellのcDNAから、アポトーシス誘導作用を有する第三EGFドメインと細胞外基質への沈着作用を有する第一discoidinドメインをコードする配列をPCRで増幅し、これをpFasLのFasLのC末端に組み込み、pFasL/pE3D1を作製した。ヌードマウスに移植した腫瘍にpFasLおよびpFasL/pE3D1を局所注射することにより遺伝子治療を行った。コントロールとしてpcDNA3.1Dを同様に移植腫瘍に直接局所注射を行った。その後、経時的に腫瘍の大きさとマウスの状態を観察・測定した。遺伝子治療を行ってから8日間にわたり観察を続けた。その結果、pFasLあるいは、pFasL/pE3D1の遺伝子導入後3日で、移植腫瘍サイズに減少変化があることが明らかになった。また、pFasL/pE3D1の投与により投与後8日目に移植腫瘍サイズに減少変化が認めれた。これらの結果により、ヌードマウスの移植腫瘍に対しpFasL/pE3D1を投与すると二段階の腫瘍減少効果があることが確認された。今後は、腫瘍の減少効果がどのような作用によるものかを検討し、pFasL/pE3D1の投与による変化を検討していく予定である。コントロールとしてpcDNA3.1Dを同様に遺伝子導入した。投与経路として、腫瘍に直接局所注射を行った。腫瘍に対する治療は7日毎に腫瘍に直接局所注射を行った。観察により、コントロールあるいは、pFasLの遺伝子導入を繰り返し行ったマウスは治療開始49日後に全て死亡した。これらの結果により、ヌードマウスの移植腫瘍に対しpFasL/pE3D1を投与すると腫瘍の増殖を抑制して延命効果があることが確認された。今後は、pFasL/pE3D1の副作用がどのような時にどのように発現するかを検討し、pFasL/pE3D1の有効濃度を検討していく予定である。
高耐熱性を有するナノコンポジット型構造用集成材用接着剤の開発

水性高分子-イソシアネート接着剤(以下API)の耐熱性向上を図るため、粘土鉱物の一種であるモンモリロナイトをAPIのベースポリマー(PVA、SBR、EVA)に添加し、これに架橋剤としてイソシアネート化合物を添加した系のフィルム物性や木材接着性能の検討を行った。その結果、モンモリロナイトを添加したPVA水溶液の粘度は、撹拌時間の増加に伴い増加した。また、X線回折によりモンモリロナイトの層間隔の広がりが確認され、撹拌によりPVAとの相互作用が増大したことが示唆された。一方、高温度域での弾性率が未添加系に比べ10倍程度高い値を示した。木材接着試験においても高温度域での接着性能が大きくなり、耐熱性の向上が明らかとなった。APIの耐熱性の向上を目的とレ,APIのべースポリマーとして広く利用されているPVAに粘土鉱物の一種であるモンモリロナイト(M)を添加し,そのフィルム物性や木材接着性能の評価を行なった結果,以下の知見が得られた。PVA水溶液にMが分散し,PVA鎖と絡み合い相互作用を及ぼしあうことでPVA水溶液の粘度が上昇した。また,Mの層構造のはく離・分散が進行することで凝集性の分散系となり,チキソトロピー性を発現した。ケン化度が高くOH基の多いPVAほど,M添加による粘度上昇が大きいことから,OH基はMを吸着し,Mのはく離・分散や絡み合いに効果的に働いていると考えられる。Mの層状の結晶構造を表すX線回折ピークは,撹拌時間の長いフィルムほど低角度側にシフトし,面間隔が広がったことが示唆された。また,M添加系PVAフィルムの動的粘弾性によると,撹拌時間の長いフィルムほど貯蔵弾性率E'は上昇し,特にTg付近でのE'値の急激な低下が緩和され,また高温度域においても高いE'値を保持した。さらに架橋剤未添加にもかかわらず,E"ピークが高温側へシフトして,200°C付近には架橋ポリマー特有のゴム状平坦部が見られた。これらのことよりMがPVA鎖と絡み合い非常に密に相互作用を及ぼしあうことで架橋に似た構造を形成した可能性が考えられる。これらのことにより,PVA水溶液にMを添加し撹拌することで,MがPVA中に分散・はく離し,PVAの耐熱性を向上させることが示唆された。この成果を更に発展させることで耐熱性接着剤が開発できる可能性が大きいと考えられ,非常に意義深いものと思われる。平成20年度はPVA水溶液へのモンモリロナイトの短時間混合法およびAPI接着剤のベース樹脂であるSBR、EVAへのモンモリロナイトの分散性について研究を行い、以下の知見が得られた。(1)モンモリロナイトの短時間混合法についてモンモリロナイトの混合法として、昨年度はプロペラを用い48時間の撹拌混合を行なっていたが、本年度はプロペラよりもより物理的なせん断力の強いホモジナイザーと分速2000回転以上の高速で自転および公転する混合器(自転・公転ミキサー)を用い撹拌混合を行なった。これらを使用にすることによりモンモリロナイトは約25分間で従来のプロペラ混合法とほぼ同程度の分散状況に到達し、混合時間の短縮に成功した。(2)モンモリロナイトを混合したSBR、EVAの物性SBR、EVAに親水性、疎水性モンモリロナイトを添加した系において、PVA水溶液と同様にプロペラにて48時間の撹拌・分散を行った。親水性モンモリロナイト添加系では、SBR、EVAともに撹拌時間の増加に伴う粘度の上昇が確認され、また、フィルムの動的粘弾性より分子鎖の絡み合いやpMDI添加系での架橋密度の上昇が観察された。モンモリロナイトの分散が進行したことやモンモリロナイトとエマルジョン粒子またはそのポリマー鎖との相互作用が増大したことが示唆された。しかし、疎水性モンモリロナイトについては上記のような現象は見られなかった。この結果より、SBR、EVAに対しても親水性モンモリロナイトの方が相互作用が大きいことが示唆された。水性高分子-イソシアネート接着剤の耐熱性向上を目的とし、そのベースレジンにモンモリロナイトを混合してフィルム物性や木材接着性能の評価を行った結果、以下の知見が得られた。1各ベースレジンとモンモリロナイト(MA)を撹拌混合すると水溶液およびエマルジョンの粘度が上昇した。X線回折においてMAの層間隔の広がりが確認された。

MAを添加したPVAの動的粘弾性は、ガラス点移転付近での急激な弾性率の低下が緩和され200°Cにおける貯蔵弾性率は未添加系の約43倍の高い値を示し、耐熱性の向上が確認された。EVA、SBRにおいてもMA添加による高温度域のE'の上昇が確認されたが、PVAほどの効果が見られなかった。PVAの100°Cにおける接着性能は、MA添加系で高い値を示し、耐熱接着性能の向上が確認された。2MA添加系モデルAPIの動的粘弾性は、CACO_3の25分の1の添加量にも関わらず、その超微細分散能と絡み合い効果により高温度域でCACO_3添加系よりも高い弾性率を保持し、架橋密度も高い値を示した。フィルムの溶出率は、水、アセトン溶出率の低いSBRの導入量が多い系や、架橋密度の高いもので低い値となった。MA添加フィルムは、MA自身が高い吸湿能を有するため吸湿率は高い値となったが、pMDIを添加し架橋構造を形成することで、充填剤未添加系と同程度まで低下した。木材接着試験では、MA、CaCO_3添加系で耐熱、耐水、耐煮沸接着性能の向上が見られた。MA添加PVAでは常温接着性能の低下が問題となったが、常温で軟らかいEVAやSBRと混合することでMA添加系の常温接着性能は改善された。MAの添加量がCaCO_3の25分の1であったことを考慮すると大きな効果が得られたと言える。以上のことより、MA添加量やPVAの導入量を増やすなとベースレジンの配合比をより検討していくことで、さらに高い耐熱接着性能を発現する可能性があると思われる。
早期意味解析のための文脈知識表現の一構成法

1.早期意味解析の最初のモジュ-ルとなる形態素解析法について次の提案を行った。(1)高速検索手法のアルゴリズムとその評価を多くの辞書項に対して行った。(2)意味属性を形態素に定義し,その結果を構文解析に送る形式化とそのソフトウェアを開発した。2.形態素で抽出された意味属性は,早期意味解析に対しては有効となるが,曖昧性は残るので,これを保留したままで構文解析に送る方法を形式化した。(1)構文解析では,曖昧性は多く残るので,同時に意味処理を行うユニフィケ-ション文法を採用して,構文・意味解析を同時実行する手法をインプリメントした。(2)現実のシステムでは,辞書の静的な意味属性に加えて,実状況の知識が早期意味解析に有効となるので,構文・意味解析を行う前にその実状況知識を付加する方法を提案した。3.2.のユニフィケ-ション文法による解析では,意味処理結果が属性構造で与えられるので,次の手法で文脈知識表現を得る手法を提案した。(1)まず,一度解析して得られた属性構造を文脈知識の第1の表現として格納する。(2)次に,その後の解析で得られた属性構造で変化のあった値を変更し,文脈知識を構築する。本年度は、次のような研究成果が得られた。早期意味解析手法に対しては、LRパ-サにLFGのユニフィケ-ション法を導入し、曖昧な構文数を以下のように減少させた。(1)曖昧な構文に対しては、並列処理でユニフィケ-ションを行い、その処理能率を向上させた。(2)ユニフィケ-ションル-ルを記述するための管理モジュ-ルを開発し、利用者の負担を軽減した。(3)(1)、(2)により、通常数十種類の曖昧構文木が約10分の1に減少することが分かった。2.ユニフィケ-ション情報の設定については、次のような形態素辞書と解析手法を導入した。(1)形態素辞書に意味の多義性や格構造(動詞に対して)辞書のパタ-ンを設定し、形態素解析でユニフィケ-ションの設定情報を構築することにした。(2)早期意味解析のために、ユニフィケ-ション操作では意味の多義を集合で表現し、意味制約が生じる場合にのみ集合表現の要素に対して制約(constraint)を実行することとした。(3)(1)、(2)により、早期意味解析が制約条件と共に実行されるので、常に構文解析と意味処理が合体するようになった。この結果、目的となる解析用ツ-ルは一応完成したので、今後は現実の問題点を含んだ文法を作成し、実験と評価を行う予定である。本年度の研究成果は次のとおりである。1。早期意味解析を導入したLRパ-サに対して次の拡張を行った。(1)対話処理には,何回かの文処理を連続的に行う必要があるので,各文の名詞句の情報を文脈知識として格識として格納することとし,その次の文の曖味性解消に利用する。(2)構文・意味解析の出力形態は,多構文木に対応できるようにその相違点を出力できるようにし,更に属性構造も形態を設計できるように拡張した。(3)(1),(2)の拡張により,自然言語インタフェ-スにも応用可能となったので,最終年度は,この応用課題について研究を進めることとした。2.1.のLRパ-サの拡張に対して,形態素解析でも解析でも次のような拡張を行った。(1)まず,応用面の拡張として,自然言語インタフェ-スに対応させ,特にコマンドインタプリタ機能を生かすためにコマンド決定の知識を格納できるように拡調した。(2)ユ-ザの要求をコンサルティングとコマンド実行に分類してその分類を行うベき機能をこの解析部に導入し,一般的入力文に対する実験を行った。(3)(1),(2)により,最終年度は本研究課題の目的を自然言語インタ-フェ-スに重点をおいて,コマンド情報の自動収集機能等も付加してゆく予定である。1.形態素解析法に早期意味解析の層性構造を付加し,次の手法を提案した。(1)高速検索手法のアルゴリズムとその評価を多くの辞書類に対して行った。(2)意味層性を形態素に定義し、その結果を構文解析に送る形式化とそのソフトウェアを開発した。

2.形態素解析の曖昧性を保留して,次のモジュ-ルにこの曖昧性を送り,構関意味解析を行う手順を提案した。(1)構文解析では、曖昧性は多く残るので、同時に意味処理を行うユニフィケ-ション文法を採用して、構文、意味解析を同時実行する手法をインプリメントした。(2)現実のシステムでは、辞書の静的な意味属性に加えて、実状況の知識が早期意味解析に有効となるので、構文、意味解析を行う前にその実状況知識を付加する方法を提案した。(3)文脈知識表現を得る手法として,ユニフィケ-ション文法の解析で,属性構造の理解ル-チンを次のように付加した。(1)まで、一度解析して得られた層性構造を文脈知識の第1の表現として格納する。(2)次に、その後の解析で得られた層性構造で変化のあった値を変更し、文脈知識を構築する。
第四共和制期フランス国民の帝国意識

今年度は第四共和制研究の準備段階として占領期を主に研究対象とし、その結果下記の3点が明らかになった。1.一九世紀以来フランスにおける帝国意識の主たる駆動力は、植民地有用感と、それを倫理的に正当化する「文明化の使命」感だった。2.だが植民地に利害をもつ政官財界の努力にもかかわらず、主に有用感の欠落のためにフランス国民は第二次世界大戦まで植民地に対してほとんど無関心だった。「文明化の使命」論が建前として「平和的」植民地拡張・統治論であるという事情もあり、植民地の拡張や防衛が問題になった際にも、好戦的愛国主義が国民の心を広くとらえることはなかった。一九三〇年代の経済恐慌も国民意識を大きく変えるにはいたらなかった。第二次世界大戦前、「文明化の使命」論は国民の間に広く浸透していたとしても、植民地の有用性については必ずしも国民的合意が得られていたわけではなかったのである。3.植民地関心の絶頂期は、敗戦と占領、解放を経た一九四五年だった。敗戦と占領の民族的辛苦は、フランス帝国内の被抑圧民族に思いをはせる契機をフランス国民に与える可能性を内包していた。しかし同時にそれはフランス国民に、(1)多くの物を失った自国の手元に残る価値ある物こそ植民地であるという思いを培い、(2)対独屈辱感や対米英ソ劣等感の代償として優越願望の成就を植民地支配に求めさせ、(3)「野蛮」なドイツ(英米)像と対比される形で「文明」的フランス像の自覚を深化させて植民地支配の正当意識を育みかねないものでもあった。前者の心情を根付かせる有力なオピニオン・リーダーの不在のため、結局国民意識の主流は後者に流れたのである。
精密冷中性子干渉光学技術の開発

研究炉JRR3の単色冷中性子ビームラインMINE2において、多層膜冷中性子干渉計で初めて、2経路のビームの全くオーバラップのない干渉光学系を実現することに成功した。用いた中性子波長は0.88nm、干渉縞のコントラストは67%に達した。本研究の成果により、一方の経路のみに挿入物を機能させる測定や、経路で囲まれる面積に対する幾何学的効果の測定など、冷中性子干渉実験による基礎物理学研究の可能性が拓かれた。微弱な相互作用に対する検出感度が優れた大型長波長中性子干渉計を開発して精密中性子干渉光学技術を確立し、超低エネルギー基礎物理の新しい分野を拓くことを目指し、また、大強度陽子加速器計画J-PARCの新パルス中性子源に適した干渉実験技術の開発と物理実験の準備を進めてきた。より長波長の中性子(冷中性子)に適用できる大型の干渉計の開発・応用によって微弱な相互作用検出の高感度化を図る多層膜冷中性子干渉計の開発と応用は世界に類のない日本発の独創的な研究である。世界的研究拠点となる大強度陽子加速器計画J-PARC新パルス中性子源に、冷中性子干渉実験に最適な低発散ビームラインを建設し、これによる基礎物理を推進する。これまでの定常炉での成果を踏まえ、パルス源を活かした成果が期待されている。中性子光学技術を駆使して候補者らが建設を推進している大強度陽子加速器計画J-PARCの新パルス中性子源における"中性子基礎物理ビームライン:BL-05"の建設は順調に進んでいる。3分岐するビームラインのうちのひとつの<冷中性子干渉実験に最適な低発散ビームライン>での中性子基礎物理実験に適した干渉計の開発のため、中性子スピン制御の最適化を図ってきた。定常炉であるJRR3MにおけるMINE2ビームラインにおいて、環境磁場の影響を長時間測定で追跡し測定に要する統計の知見を得た。また、新パルス中性子源で必要となる"白色中性子"対応の磁気ミラーの開発も進め、現状の設計・製作における問題点を明らかにした。定常炉であるJRR3MにおけるMINE2ビームラインにおいて、環境要因等のこれまでの知見を踏まえ、振動測定・防振対策について検討を重ねた、干渉シグナルの安定化について見通しを得た。これによって、多層膜冷中性子干渉計で初めて、全くビームのオーバラップのない干渉光学系が実現し、一方の経路のみに挿入物を機能させる測定や、経路で囲まれる面積に対する幾何学的効果の測定の可能性が拓かれる。定常炉であるJRR3MにおけるMINE2ビームラインにおいて、環境要因等のこれまでの知見を踏まえ、振動測定・防振対策について対策を施し、これによって、多層膜冷中性子干渉計で初めて、2経路のビームの全くオーバラップのない干渉光学系を実現することに成功した。一方の経路のみに挿入物を機能させる測定や、経路で囲まれる面積に対する幾何学的効果の測定の可能性が拓かれた。最終年度では、アラインメント手順改良の試行を重ね、また、各経路のごとの偏極度の値を確認することが出来た。干渉シグナルの安定化のための振動測定の必要性・方策についても検討を加えた。