hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
術後痛病態形成における炎症活性化脂質シグナルの役割の解明

強力な白血球活性化因子ロイコトリエンB4(LTB4)が術後疼痛病態形成にどのように関与するか、LTB4受容体(BLT1)遺伝子欠損マウスと足底切開による術後痛モデルを用い研究を行った。機械的刺激による痛覚反応は、術後2日目、3日目、4日目にBLT1欠損マウスで有意に減弱し、切開部位の好中球浸潤とサイトカイン含量も、術後1日目に有意に低下した。組織損傷時に産生されるLTB4が受容体BLT1を介して好中球浸潤とサイトカイン産生を引き起こし、術後疼痛の要因の一つとなっていることが分かった。組織損傷時にホスホリパーゼA2を初発酵素として産生される脂質メデイエーターによる炎症細胞活性化が、神経系の脊髄レベル、末梢レベルでどのような変化をもたらすかを解明し、それらを適切な時期に抑制することにより、術後疼痛病態の増悪を阻止し、効果的な治療法を開発することが本研究の目的である。脂質メデイエーターの中でも強力な白血球活性化作用を持つロイコトリエンB4(LTB4)とその受容体BLT1の術後疼痛遷延化病態形成への関与について、BLT1欠損マウスを用いて研究を行った。イソフルレン麻酔下にてマウス足底の皮膚筋膜を切開し、筋肉剥離後皮膚を縫合する術後痛モデルを作成した。疼痛行動の解析には、von-freyテストによる機械的刺激に対する逃避反応を手術前、術後2時間、1日、2日、3日、4日、5日、7日、14日まで測定した。BLT1欠損マウス群では、野生型マウス群に比し、手術2時間後,1日後,2日後,3日後,4日後,5日後における手術側肢の機械的痛覚過敏の程度が有意に低値であった。LTB4-BLT1シグナルが初期の術後痛病態形成に重要であることが示唆された。先行実験として行った、急性痛モデル(ホルマリン足底注入)でのLTB4-BLT1シグナルの末梢(足底)と中枢(脊髄)における疼痛メカニズムへの関与について、研究結果を国際学会(平成26年10月15th World Congress on Pain)にて発表し、Molecular Painに投稿後平成27年3月に掲載された。組織損傷時にホスホリパーゼA2を初発酵素として産生される脂質メデイエーターによる炎症細胞活性化が、神経系の脊髄レベル及び末梢レベルでどのような変化をもたらすかを解明し、それらを適切な時期に抑制することにより、術後疼痛病態の増悪を阻止し、効果的な治療法を開発することが本研究のも目的である。脂質メデイエーターの中での強力な白血球活性化作用を持つロイコトリエンB4(LTB4)とその高親和性受容体BLT1の術後疼痛遷延化病態形成への関与について、BLT1欠損マウスを用いて研究を行った。麻酔下にてマウス足底筋を切開し、筋膜挙上後縫合閉鎖する術後痛モデルにて研究を行った。von Frey testによる機械的刺激に対する逃避反応を手術前、術後2時間、術後1日、術後2日、術後3日、術後4日、術後7日、術後14日まで測定した。BLT1欠損マウス群では野生型マウス群に比し、術後2時間、術後1日、術後2日、術後3日、術後4日に於ける手術側肢の機械的痛覚過敏の閾値が有意に低値であった。LTB4-BLT1シグナルが初期の術後痛病態形成に関与していることが示唆された。LTB4-BLT1シグナルが白血球活性化に影響することから、手術側肢足底皮膚と皮下組織中の炎症細胞浸潤について、フローサイトメーターでの解析を行った。足底組織中の好中球特異的抗体(Gr1とCD11b)陽性細胞の割合は、手術後WT群BLT1KO群ともに術後1日をピークとして漸減し、術後1日後、2日後、3日後ともBLT1KO群の方が低い傾向が認められ、術後1日後で有意に低かった。LTB4-BLT1シグナルは、術後の局所好中球浸潤を増大させ、術後痛の病態形成に関与する可能性が示唆された。実験室周囲で大規模建設工事が行われており、騒音ストレスのためか遺伝子改変マウスの繁殖が滞っている。また、工事の振動で行動実験が中断されることがあった。手術時の組織傷害で損傷部位では様々なメデイエーターにより侵害受容器が活性化され、その結果痛覚伝達の最初の中継地である脊髄で神経細胞の感受性が増大し、痛覚過敏を引き起こす。また白血球が活性化され炎症が誘発され、白血球により遊離したロイコトリエンやサイトカインの働きで、さらに白血球が遊走し、神経系にも何らかの作用を起こし、痛覚過敏の要因となっていることが考えられる。強力な白血球活性化因子ロイコトリエンB4(LTB4)とその高親和性受容体BLT1の術後疼痛遷延化病態形成への関与について、BLT1欠損マウスを用いて研究を行った。麻酔下にマウス足底筋を切開し、筋膜挙上後縫合閉鎖する術後痛モデルを用いた。LTB4-BLT1シグナルが白血球活性化に大きく影響していることから、手術側肢の足底組織中の炎症細胞浸潤について、フローサイトメーターでの解析を行った。足底組織中の好中球特異的抗体(Gr-1とCD11b)

陽性細胞の割合は、BLT1欠損マウス・野生型マウスとも術後1日をピークとし漸減し、術後1日後、術後2日後、3日後にてBLT1欠損マウスの方が低い傾向が認められ、術後1日目で有意に低かった。手術前、術後3時間、術後1日、術後3日、術後4日、術後7日の足底組織中の炎症性サイトカイン(TNF-alpha, IL-1beta, IL-6)量を、足底組織ホモゲナイズ後各サイトカインに対する抗体と反応させ、フローサイトメーターによるCytometric Beads Array法にて測定した。手術後1日後の局所TNF-alpha含有量は野生型マウス群に比しBLT1欠損マウス群におい有意に低値だった。術後1日のIL-1beta含有量についても有意に低値であった。術後3日後、7日後の局所サイトカイン含有量については両群間に差はなかった。LTB4ーBLT1シグナルは、術後早期の局所好中球浸潤と炎症性サイトカインを増大させ、術後痛の病態形成に関与する可能性が示唆された。強力な白血球活性化因子ロイコトリエンB4(LTB4)が術後疼痛病態形成にどのように関与するか、LTB4受容体(BLT1)遺伝子欠損マウスと足底切開による術後痛モデルを用い研究を行った。機械的刺激による痛覚反応は、術後2日目、3日目、4日目にBLT1欠損マウスで有意に減弱し、切開部位の好中球浸潤とサイトカイン含量も、術後1日目に有意に低下した。組織損傷時に産生されるLTB4が受容体BLT1を介して好中球浸潤とサイトカイン産生を引き起こし、術後疼痛の要因の一つとなっていることが分かった。実験室周囲で大規模建設工事が行われており、騒音ストレスのためか遺伝子改変マウスの繁殖が若干滞っている。足底切開による術後痛モデルにて、足底局所組織中の炎症細胞浸潤についてフローサイトメトリーによる解析を進める。足底切開部への単球やマクロファージの浸潤について、それぞれのマーカーを用いて解析する。マウスの繁殖が一定でなく同週令のマウスを実験に用いることが困難であることから、BLT1受容体拮抗薬投与の効果について、von Frey testによる行動実験と足底局所組織中の炎症細胞浸潤の評価を優先して見て行く。術後痛モデルでシグナル増強が確認されているMAPキナーゼのリン酸化について、脊髄組織の免疫染色を行い、局所炎症細胞浸潤と平行した変化なのか、BLT1欠損マウスや拮抗薬投与群で抑制されるかについて解析を行う。医歯薬学BLT1欠損マウスで術後痛初期の疼痛反応が減弱していたことから、BLT1受容体拮抗薬投与にて同様の減弱効果が認められるかを検証する。術後痛病態形成に関与する炎症細胞(好中球、マクロファージ)、脊髄や後根神経節の神経細胞、ミクログリアのうち、どの細胞レベルでLTB4-BLT1シグナルは影響しているかについて、各細胞の分子マーカーによる免疫染色を行い、野生型との比較を行う。炎症細胞については足底組織での好中球、マクロファージ浸潤についてフローサイトメーターを用いて解析を進める。LTB4の強い好中球活性化作用は既知の作用であることから、炎症細胞については野生型との差は明らかであると予想されるが、好中球活性化の低下のみで術後痛減弱が説明できるのか、検証していく。実験室周辺での大規模工事に伴い、騒音によりマウス繁殖が滞り実験が進行しなかった。大規模工事は今年度末にほぼ終息したことから、次年度は順調にマウス繁殖が進み、また行動実験への影響も軽減されることが予想される。実験をより進行させ、試薬購入及び物品購入に使用して行く。また、英文学術誌への投稿費用に使用する。
1910～30年代の北陸と宮城県における農業技術普及と土地貸借市場の経済学的研究

1910年から1930年ごろの農業技術普及は、単に反収(土地生産性)の向上だけでなく、米の品質の向上が大きな目的であった。そこに大きな役割を果たしたのが米穀検査制度の発達である。そこで、本年度は、米穀市場の発達に対応した米穀検査制度の展開を全国規模で分析した。20世紀初頭の鉄道網の発達によって米の産地間競争が激しくなり、県営の米穀検査制度が発達した。従来の研究では、県営の生産検査によって、県内で生産された米穀のほぼすべてが「強制」的に検査され、それによって、米の品質の向上が図られたことが指摘されている(持田1970,玉2013,有本2017)。しかし、現実には、米穀検査制度は、すべての県で順調に推移したわけではない。例えば、福岡県では、1911年から県営検査が始められたが、その進展は地域によって大きく異なっていることが、同県の各年の『米穀検査報告』を分析することによって明らかにできる。すなわち、豊前では、当初から生産量の40-50%程度の割合で検査が行われていたのに対し、筑前では1920年まで、筑後では1929年まで検査率は20%を超えることはなかった。この結果、大阪米穀取引所での格付けにおいて、筑前米、筑後米の評価は低位に留まっている。とくに筑後米は反収においては非常に高位であったことを考えると、米の品質向上には、土地生産性とは異なる技術が求められたことが明らかである。一方、富山県では、1905年という早い時期から県営検査が行われたが、東京および大阪市場での格付けをあげることができなかったため、1922年には、県営検査は強制ではなくなっている。このように、米穀検査は施行決定とともに、各地で順調に行われたわけではなく、各産地の地主小作関係等の社会状況、農業技術水準の差異に応じて、多様な展開をしていたのである。各県の県農業技術研究所、各県農会による技術指導、農事指導を示すデータベースを作成する過程で、米穀の品質向上を図るために各県が行った米穀検査の重要性が明らかになった。そこで、2018年度は、東京・大阪の米穀格付け表の分析による産地間の品質競争、および、新潟件、富山県、福岡県の米穀検査制度の展開を、各県の『米穀検査報告』を基にしたデータ・ベースの作成に主に取り組んだ。従来、県営の米穀検査制度の重要性は指摘されてきたが、多くの研究は、その開始時期のみを分析の指標としている。そのため、実際に同検査制度がどのような体制で、どのように実施されていたのかは、ほとんど明らかにされていない。その点で、今回、資料に基づいて、各県の実施過程を明らかにできたことは、本年度の研究の大きな成果であるといえるだろう。また、こうした研究成果は、2019年2月6日に、アメリカ、カリフォルニア工科大学で開催されたJoint Conference ALL-UC Group-APEBH-Caltechにおいて発表され、海外の研究者から、貴重なコメントを得ることもできた。このように、2018年度は、米穀検査の分析に多くの時間を割いたため、当初予定していた土地改良事業のデータベースの作成は進めることはできなかったが、各産地の技術向上の重要な背景となる米穀市場の展開について、非常に興味深い事実を明らかにできたので、研究はおおむね順調に進展しているといえる。まず2018年度より作成を開始した米穀の産地間競争のデータベースを作成する。従来は、この分野に関しては、東京・大阪市場の格付けが中心に研究が行われたが、より低い品質の米国は北海道、樺太市場へ多く移出されていた。これらの米穀移出の動向も考慮に入れて、戦間期に本の全国の米穀市場の展開を明らかにする。その上で、各県の米穀検査制度の展開を、こうした全国市場の展開への対応と位置づけ、その推進主体、および抵抗主体を明らかにする。米穀検査制度は、各産地の米穀の品質向上を目指した取り組みであったので、農業技術の普及、さらにはその基盤となった耕地整理事業と深く連携をして進められていた。そこで、今後は、これ等の過程を明らかにするために、農事技術研究所・農会による技術指導、土地改良事業の進展、農家経営の実態を明らかにしていきたい。そのため、『宮城県農会報』(北海道大学附属図書館所蔵)、宮城県農会(1936)『自給肥料改良増産施用優良農家竝組合ニ關スル調査』(北海道大学図書館所蔵)、『新潟県農会報』(東京農工大学図書館所蔵)、『富山県農会報』(富山県立図書館蔵)、『石川県農会報』(石川県立図書館所蔵)の分析を進めていく。また、日本の農業史研究の国際化のため、さらには、本研究の国外の事例との比較、および国外の研究者のコメントを聞くために、海外での研究発表を積極的に進めたい。現在、2019年10月にイタリアで行われるコンファランスEconomics of culture and food in evolving agri-food systems and rural areasに研究発表のproposalを提出して結果を待っているところである。

20世紀初頭の鉄道網の発達によって米の産地間競争が激しくなり、県営の米穀検査制度が発達した。従来の研究では、県営の生産検査によって、県内で生産された米穀のほぼすべてが「強制」的に検査され、それによって、米の品質の向上が図られたことが指摘されている(持田1970,玉2013,有本2017)。しかし、現実には、米穀検査制度は、すべての県で順調に推移したわけではない。例えば、福岡県では、1911年から県営検査が始められたが、その進展は地域によって大きく異なっていることが、同県の各年の『米穀検査報告』を分析することによって明らかにできる。すなわち、豊前では、当初から生産量の40-50%程度の割合で検査が行われていたのに対し、筑前では1920年まで、筑後では1929年まで検査率は20%を超えることはなかった。この結果、大阪米穀取引所での格付けにおいて、筑前米、筑後米の評価は低位に留まっている。とくに筑後米は反収においては非常に高位であったことを考えると、米の品質向上には、土地生産性とは異なる技術が求められたことが明らかである。一方、富山県では、1905年という早い時期から県営検査が行われたが、東京および大阪市場での格付けをあげることができなかったため、1922年には、県営検査は強制ではなくなっている。このように、米穀検査は施行決定とともに、各地で順調に行われたわけではなく、各産地の地主小作関係等の社会状況、農業技術水準の差異に応じて、多様な展開をしていたのである。各県の県農業技術研究所、各県農会による技術指導、農事指導を示すデータベースを作成する過程で、米穀の品質向上を図るために各県が行った米穀検査の重要性が明らかになった。そこで、2018年度は、東京・大阪の米穀格付け表の分析による産地間の品質競争、および、新潟件、富山県、福岡県の米穀検査制度の展開を、各県の『米穀検査報告』を基にしたデータ・ベースの作成に主に取り組んだ。従来、県営の米穀検査制度の重要性は指摘されてきたが、多くの研究は、その開始時期のみを分析の指標としている。そのため、実際に同検査制度がどのような体制で、どのように実施されていたのかは、ほとんど明らかにされていない。その点で、今回、資料に基づいて、各県の実施過程を明らかにできたことは、本年度の研究の大きな成果であるといえるだろう。また、こうした研究成果は、2019年2月6日に、アメリカ、カリフォルニア工科大学で開催されたJoint Conference ALL-UC Group-APEBH-Caltechにおいて発表され、海外の研究者から、貴重なコメントを得ることもできた。このように、2018年度は、米穀検査の分析に多くの時間を割いたため、当初予定していた土地改良事業のデータベースの作成は進めることはできなかったが、各産地の技術向上の重要な背景となる米穀市場の展開について、非常に興味深い事実を明らかにできたので、研究はおおむね順調に進展しているといえる。まず2018年度より作成を開始した米穀の産地間競争のデータベースを作成する。従来は、この分野に関しては、東京・大阪市場の格付けが中心に研究が行われたが、より低い品質の米国は北海道、樺太市場へ多く移出されていた。これらの米穀移出の動向も考慮に入れて、戦間期に本の全国の米穀市場の展開を明らかにする。その上で、各県の米穀検査制度の展開を、こうした全国市場の展開への対応と位置づけ、その推進主体、および抵抗主体を明らかにする。
個人の意思反映となりすまし検知を実現するマルチメディア保護活用基盤

カメラやマイクロフォンなどのセンサの普及により,現実世界で取得した顔,音声,身体情報をバーチャル世界で無秩序に共有するプライバシー侵害が懸念されている.また,マルチメディア情報処理技術の進展により,バーチャル世界において,現実世界の任意の人間への「なりすまし」が可能になりつつある.本研究では,現実世界とバーチャル世界の境界で生じるこれらのプライバシーやセキュリティ問題を克服するために,個人の意思を反映したプライバシーコントロールおよび生体特徴を用いた「なりすまし」検知を実現するマルチメディア保護活用基盤を確立する.平成27年度は,[目的1]現実世界の人間の意思に基づいたマルチメディア情報の保護・活用の2つの課題,[課題1-1]人間とアルゴリズムの認識の差異に基づくバーチャル世界における個人識別妨害および[課題1-2]ポリシハイディング:ポリシ着用による柔軟なプライバシーコントロールに取り組んだ.[課題1-1]では,人間の表情認知や発話内容に影響を与えずに,バーチャル世界における顔認識や話者認識の精度を著しく低下させる個人識別妨害手法を検討した.顔認識の精度を低下させる妨害手法については,顔面への可視光反射素材の貼付領域の検討,および貼付する眼鏡状のフレーム角度の検討を行い基本方式を確立したが,屋外で予備評価を行ったところ,外光の顔面への写りこみや屋外の光量が顔認識の精度に影響することが判明したため,基本方式の実装には予定より多くの工数を必要とした.話者認識の精度を低下させる妨害手法については,音声の持つ個人性に着目し,人間の会話を阻害せずに音声の持つ個人性のみを隠す音を発生させることで,話者認識の精度を著しく低下させる手法を確立し,基本評価を行った.[課題1-2]では,サービスやコニュニティにおける個人識別の可否をプライバシーポリシとして定義し,当該ポリシ情報を現実空間において人間が着用することで,サイバー空間における個人識別情報の流通を制御する手法を検討した.具体的には,プライバシーポリシとして定義可能なペイロードの定義を行うとともに,着用物からも安定して情報を抽出可能な方式の検討および基本実装を行った.平成27年10月,個人識別妨害手法の実装・評価を行ったところ,想定以上に顔面上の反射領域を確保する必要や妨害音の出力を増大させる必要が生じた.これは,実環境における様々なノイズ要因(外光の写りこみ,風切り音など)をシミュレーションで想定できなかったためである.そこで,予定より多くの工数をかけて当該手法の再検討,再実装,再評価を行う必要が生じた.平成28年度には,[目的2]バーチャル世界におけるマルチメディア情報の「なりすまし」検知の2つの課題,[課題2-1]バーチャル世界で再現困難な顔,声,身体の生体特徴の解明および[課題2-2]生体検知による現実世界データの真正性検証に取り組んだ.[課題2-1]では,人間の顔と声に着目し,「なりすまし」時に用いられる顔の特徴模倣や音声合成では再現困難な顔と声の生体特徴を分析した.具体的には,カメラやマイクロフォンなどのセンサを介して取得された顔と声の情報と,特徴模倣や音声合成により生成された顔と声の情報を比較し,かつ,生体構造(目,口元の自然な変化,呼気・吸気等)との関連を分析した.その結果,顔面の輪郭の複雑さと発声時の空気流(ポップノイズ)の有無をバーチャル世界における「なりすまし」検知に用いることとした.[課題2-2]では,[課題2-1]で検討した「なりすまし」検知の判断基準に基づいて不正者によるバーチャル世界の「なりすまし」を検知する手法を検討し,人間を含む現実世界由来のマルチメディア情報を正しく選別する基本手法を確立した.検討内容を現実世界データの真正性検証アルゴリズムとして実装し,検知精度の評価を行った.平成27年度は個人識別妨害手法の実装・評価が予定より多くの工数を必要としたため,ポリシハイディングの実装および,なりすまし困難な生体特徴の基礎検討の検討に遅延が生じたが,H27年度中に評価実験体制が整ったため,H28年度には研究計画の遅延が解消された.平成27年度は個人識別妨害手法の実装・評価が予定より多くの工数を必要としたため,ポリシハイディングの実装および,なりすまし困難な生体特徴の基礎検討の検討に遅延が生じたが,H27年度中に評価実験体制が整ったため,H28年度には研究計画の遅延が解消された.本研究成果を平成28年年3月20日24日にドイツ・ハノーバーで開催された国際情報通信見本市「CeBIT 2017」において公開した.平成29年度は,[目的3]個人の意思反映となりすまし検知を実現するマルチメディア保護活用基盤の構築の3つの課題,[課題3-1]顔,声,身体情報の匿名化とエンハンスメントの基本検討,[課題3-2]送り手と受け手の意思を反映したマルチメディア情報の保護・活用手法の検討および[課題3-3]マルチメディア保護活用基盤の構築・実証実験に取り組んだ.[課題3-1]では,歩容から個人が許可なく特定されてしまうことを防ぐため,オートエンコーダ型のニューラルネットワークにより歩容を匿名化する新たな技術を提案した.本発表は高く評価され,WIFS2017でBest paperawardを受賞した.[課題3-2]では,CG画像と自然な画像を自動で識別するニューラルネットワークを提案し,その有効性も示しWIFS2017で発表を行った.さらに,コンピュータにより生成されたテキストと人間が作成したテキストを識別する手法を提案し,PACLING2017およびAPSIPA ASC 2017で発表を行った.

[課題3-3]では,2015年に開催した話者照合システムの生体検知精度を競ったASVSpoof2015を詳細に分析し,また,その後発表された生体検知技術も含め,声の詐称検出がどこまで向上しているかをジャーナル論文としてまとめることも行い,Impact factorが5.301と非常に高いThe Journal of Selected Topics in Signal Processing (J-STSP)に採択された.また,被写体が属するコミュニティ内外におけるプライバシポリシを埋め込んだタグ:PrivacyTagを用いて,コミュニティ内外で当該人物の顔領域を適応的に保護する手法を検討・評価した.本発表は高く評価され,IFIP I3E2017でBest paperawardを受賞した.カメラやマイクロフォンなどのセンサの普及により,現実世界で取得した顔,音声,身体情報をバーチャル世界で無秩序に共有するプライバシー侵害が懸念されている.また,マルチメディア情報処理技術の進展により,バーチャル世界において,現実世界の任意の人間への「なりすまし」が可能になりつつある.本研究では,現実世界とバーチャル世界の境界で生じるこれらのプライバシーやセキュリティ問題を克服するために,個人の意思を反映したプライバシーコントロールおよび生体特徴を用いた「なりすまし」検知を実現するマルチメディア保護活用基盤を確立する.個人識別妨害手法の実装・評価が予定より多くの工数を必要としたため,ポリシハイディングの実装および,なりすまし困難な生体特徴の基礎検討の検討に遅延が生じたが,H27年度中に評価実験体制が整ったため,H28年度中に遅延が解消される予定である.平成29年度は研究計画の最終年度であり,当初の計画である[目的3]個人の意思反映となりすまし検知を実現するマルチメディア保護活用基盤の構築を実現するために,[課題3-1]顔,声,身体情報の匿名化とエンハンスメントの基本検討,[課題3-2]送り手と受け手の意思を反映したマルチメディア情報の保護・活用手法の検討,および[課題3-3]マルチメディア保護活用基盤の構築に取り組む29年度が最終年度であるため、記入しない。情報学29年度が最終年度であるため、記入しない。
平均顔生成のためのガイドラインと標準顔への展開に関する研究

平均顔は単純な構造と集団の特徴を効果的に現すことができることから、多くの顔研究で使われている。本研究では、集団の特徴を十分に示すことのできる平均顔を作成するために必要な顔写真の枚数を検討した。具体的には、工学的観点と認知心理学的観点からの検討をおこなった。そして、平均顔作成のためのガイドラインを作成することを目的とした。また、顔写真の合成システムが動作するプラットフォームの拡大を目指した。さらに、平均顔の作成には不可欠な顔写真の収集を200名規模でおこなった。平均顔は、単純な構造と明快な効果からこれまで変わることなく多方面で使われ、顔研究の発展に大きく寄与してきた。平均顔は顔研究における基準の顔として重宝される素材であるが、何枚の顔写真を用いて平均顔を作成すれば良いかといった、平均顔を生成するためのガイドラインは特にない。本研究では、平均顔生成のためのガイドラインの作成を目的とし、ガイドラインの作成に必要なツールの開発と、データ収集を行っていく。具体的には、1.年齢や性別などの属性と平均顔の生成に必要な顔写真の枚数との関係を検証する。2.平均顔および、その拡張である標準顔を容易に作成・操作するためのツールを開発し、顔画像の生成環境を整備する。3.平均顔・標準顔の生成に必要な個人の顔写真の収集をおこなう。2年目となるH24年度は、初年度に検証した年齢や性別などの属性と平均顔の生成に必要な顔写真の枚数との関係について論文にまとめた。平均顔を作成する場合に、一枚の顔写真が平均顔に与える影響について、顔の形状情報(顔に配置した特徴点)に着目し分析をおこなった。本研究でおこなった属性の異なる3種類のいずれの顔セットにおいても、30枚程度の顔写真から作成された平均顔では、1枚の顔写真が平均顔に与える影響は一貫して小さくなった。ここで得られた結果は、今後、何枚の顔写真を用いて平均顔を作成すれば良いかを判断するための指標を導き出すためのデータとなる。また、顔写真の人物が太っているか、やせているかを判断する主観評価実験を行った。顔写真の収集については、市民が集まるイベントに顔画像の合成をおこなうブースを出展し、33名の顔写真を収集した。顔写真の撮影時には、研究目的での利用に関する許諾を得ている。平均顔は顔研究における基準の顔として重宝される素材であるが、何枚の顔写真を用いて平均顔を作成すれば良いかといった平均顔を生成するためのガイドラインは特にない。3年目となる平成25年度は、顔が似ていると感じさせる要因について顔の部位の効果の観点から検討を加え論文にまとめた。実験の結果、操作された顔の部位および、その示唆性にかかわらず、典型的な顔のペアのほうが特徴的な顔のペアよりも互いの類似性が高いと評定された。しかし、2つの顔の部位が特徴的に似ているときには、顔としてより似ていることを実験結果は示した。また、異なる年代の顔画像から作成した平均顔が、同一人物として知覚されるかなどの認知実験をおこなった。顔画像合成ツールの開発については、開発環境の整備をおこなった。しかし、開発環境の変化により、既存のソフトウェアも動作しなくなるという問題が生じた。こういった問題に対応するため、プログラムの修正などをおこなった。年代別顔画像データベースの構築については、平成25年度は20代男女を中心に56名の顔写真の収集をおこなった。

初年度は、年齢や性別などの属性と平均顔の生成に必要な顔写真の枚数との関係について検証した。平均顔を作成する場合に、一枚の顔写真が平均顔に与える影響について工学的に検討をおこなった。ここでは、顔の形状情報(顔に配置した特徴点)に着目し、顔画像を一枚増やすことで、生成される平均顔の特徴点がどの程度変化するかについて分析した。ここで得られた結果は、今後、何枚の顔写真を用いて平均顔を作成すれば良いかを判断するための指標を導き出すためのデータとなる。顔画像合成ツールの開発については、拡張機能の設計に着手している。インタフェースの変更をおこなうことで作業効率の向上を図るとともに、これまでは対応できなかったデータ構造に対しても処理ができるよう設計を進めている。顔写真の収集は、H23年度は60名の収集目標に対し、111名の顔写真の収集をおこなった。特に、これまで不足していた40代女性を中心に収集することができたことは大きな成果である。平均顔は、単純な構造と明快な効果から、研究素材として多方面で使われ、顔研究の発展に大きく寄与してきた。しかし、何枚の顔写真を用いて平均顔を作成すればよいかといったガイドラインは特になかった。本研究では、平均顔生成のために必要な顔写真の枚数に関するガイドラインの作成を目的とし、工学的観点および認知科学的観点からの検証をおこなってきた。また、検証を進める上で必要不可欠な、年代別顔写真データベースの構築のため、顔写真の収集をすすめた。最終年度となる平成26年度は、二点の実験的検証をおこなった。第一は、平均顔の作成に必要な枚数についてさらなる検討を加えた。平成25年度までの成果では、30枚程度以上の顔写真を用いることが望ましいことを示したが、平均顔は、作成に用いられる顔写真の数が増えるほど、画質がぼやけていき、しみやしわなどの年齢情報が消失してしまう。そこで、どのような顔写真のセットから作成しても同じ人物になるという同一人物性と、年代の異なる平均顔の年齢差の知覚に着目し、妥当な平均顔の作成に必要な顔写真の枚数について心理学的実験により検討した。実験の結果、24枚程度の顔写真で作成した平均顔であれば、同一人物性の知覚と年齢差の知覚という点で、バランスのとれた妥当な平均顔となることを示した。第二は、顔の知覚メカニズムであるプロトタイプ効果について、潜在学習の観点から顔の類似性に着目した実証的検討を加えた。実験の結果から、私たちが日常的に行う多くの顔の個別処理に加え、明示的に提示されることのない顔のプロトタイプあるいは視覚的規則性という顔のメタ情報を獲得することが示された。顔データベースの構築については、平成26年度は40代から80代の男女、30名の顔写真を収集し、本研究期間では230名の顔写真を収集した。また、平均顔・標準顔の作成ツールは、MacOS環境での動作実現をすすめた。画像処理初年度におこなった平均顔の形状に着目した工学的検証について、学術論文としてまとめられたことは成果であった。顔写真の収集については、地域の環境保全イベントに参加し、顔写真を合成するアトラクションを出展した。そこで、小学生から50代までの男女、33名の顔写真を集めることができた。本研究期間中に200名の顔写真の収集を目指しているが、初年度に収集した111名とあわせて、合計144名となった。
パーソナリティ検査における社会的望ましさの影響は何歳から始まるか

児童・生徒に自己報告式の心理検査を実施したとき,社会的望ましさは,成人と同じように得点に影響するのか,影響があるとすると何歳くらいから影響しだすのかを,気質検査を用いて検討した。社会的望ましさは,ある文化の信念体系が内在化されたことの現われであると考えるなら,どこかの年齢段階で検査得点への社会的望ましさの影響が成人と同じように影響すると考えられる。つまり,社会的望ましさの影響が児童・生徒と養育者とで類似してくるといえる。年齢段階を10から11歳,12から13歳,14歳から15歳の3段階に分け,各尺度の得点と社会的望ましさ評定を児童・生徒と母親それぞれに求めた。その結果,年齢に伴って,母親と児童・生徒の社会的望ましさの評価は類似してくることが分かった。Fakingについては,Faking Goodの傾向は次第に母親の子どもの評価とは関係なくなり,Faking Badの傾向は関連が少しずつ強くなっていることも分かった。パーソナリティ検査への社会的望ましさの影響が,自己評定が可能になると思われる前青年期にどのように表れてくるかを検討するために,今年度は,以下のことを実施した。気質調査(EATQ-R)で測定される気質次元の社会的望ましさのと自己開示の程度の測定を,児童・生徒本人(小4から中3)とその母親の計252ペアに実施した。自己開示に関しては,「悲しい」「うれしい」「怒り」の感情を母親にどの程度するかを測定した。自分を「よく」あるいは「悪く」見せかける傾向も検討した。その結果,自己開示は年齢が上がるにしたがって減少し,「よく」あるいは「悪く」見せかける傾向は増加することがわかった。母親は,自分の子どもが自己開示をしており,より正直であると考えており,子どもの認識とはズレていた。また,気質次元に対する母親と児童・生徒の社会的望ましさの評価も異なっていた。母親に代表される大人は,彼らが属している社会が望む気質やパーソナリティに関して十分学習していると考えられるので,母親と子供のずれの原因として,文化の反映としての社会的望ましさがあると考えられる。したがって,以上の結果は,年齢による社会的望ましさの影響が異なることを示唆しているといえる。さらに,社会的望ましさについては,項目反応理論の多値回答モデルのGPCM(Generalized Partial Credit Model)によって,気質次元(下位尺度)の社会的望ましさの程度については,大学生のデータを解析し,項目反応理論に基づた推定を行っている。上記の児童・生徒の結果と大学生のものを利用して,両群の間にDIF(different item function)が存在するかを検討を行っている。児童・生徒と母親のペアデータが得られたことと,大学生と中学生のデータが得られたことは,データ収集という点からは順調といえる。しかし,質問の仕方などに改善すべき点もあることがわかってきたので,その点修正すべきである。また,今回の分析手法より,より適切な分析手法の検討をすべきこともわかってきたので,これも十分といえない点である。児童・生徒に自己報告式の心理検査を実施したとき,社会的望ましさは,その得点に影響するのか,影響があるとすると何歳くらいから影響しだすのかを,気質検査を用いて検討する。ここでは,児童・生徒と同時のその保護者にも,気質検査のEATQのいくつかの項目に関して社会的望ましさを評定してもらった。調査協力者は10歳から15歳(小学5年から中学3年)までの児童・生徒とその母親359ペア。10歳(21人,男12:女9),11歳(76人, 34:42),12歳(80人, 33:47),13歳(67人,37:30),14歳(73人,39:34),15歳(42人,20:22)である。EATQの12の下位尺度から,児童・生徒版と養育者版のいずれにも存在するActivation Control(AC), Attention(At), Inhibitory Control(IC), Affiliation(Af), Aggression(Ag), High Intensity Pleasure(HIP), Fear(Fe), Shyness(Sh)から3項目,Depressive Mood(DM), Frustration(Fr)から2項目(DMとFr)を短縮版として採用した。項目の選択は,鋤柄・古田・中川(2013)の結果を因子分析し,負荷量の大きい順に,項目内容が親子でほぼ同じものを選択した。さらに「悲しい」「うれしい」「怒り」という感情をどの程度開示しているか,自分を「よく見せる」「悪く見せる」程度を質問した。児童・生徒本人には自身の開示の程度を,母親にはどの程度開示していくれているかを質問した。その1週間後に気質の項目に関して,どの程度社会的に望ましいかを質問した。いずれも4段階評定である。現在データの収集が終わり,今年度の日本心理学会でその結果を発表する予定である。データの収集が終了して,学会発表のための分析を始めているので,順調な進展と判断した。

つまり,社会的望ましさの影響が児童・生徒と養育者とで類似してくるといえる。年齢段階を10から11歳,12から13歳,14歳から15歳の3段階に分け,各尺度の得点と社会的望ましさ評定を児童・生徒と母親それぞれに求めた。その結果,年齢に伴って,母親と児童・生徒の社会的望ましさの評価は類似してくることが分かった。Fakingについては,Faking Goodの傾向は次第に母親の子どもの評価とは関係なくなり,Faking Badの傾向は関連が少しずつ強くなっていることも分かった。28年度で問題となった点を修正した同様な調査を,継続的に調査協力してもらえる小中学生と保護者のペアに,郵送にて配布・回収する予定である。28年度に収集したデータの詳しい解析をするが,社会的な望ましさと自己開示の程度が気質の本人評価と保護者の評価のズレにどの程度影響しているかについて横断的な検討をする。潜在構造方程式モデルを使った分析を中心とする。この分析によって,社会的望ましさの影響が成人と同じような影響になる年齢を明らかにする。詳しい分析結果を見ながら,必要なら追加のデータ取集を行う予定である。調査の謝金を,他の研究費から支出できた。予定していた統計ソフトのアップグレードの時期が延長されたため。調査の謝金として使用する予定。
Keap1-Nrf2系によるストレス感知機構

平成30年度は、これまでに作製した過酸化水素センサー欠失Keap1変異体ノックインマウスを用いて、チオレドキシン還元酵素阻害剤オーラノフィンに対する応答を検証した。Nrf2活性のモニタリングには、OKD48マウスを用いた。OKD48マウスは、Keap1によるユビキチン化に重要なNrf2のN末領域にLuciferaseを連結したタンパク質を発現するトランスジェニックマウスで、Keap1の不活化すなわちNrf2の活性化をモニタリングすることが可能である。過酸化水素センサー欠失Keap1変異体ノックインマウスとOKD48マウスを交配し、その複合マウスを用いてIn Vivoイメージング解析を行った。その結果、Keap1野生型OKD48マウスは、オーラノフィン投与により有意な発光が観察されたが、過酸化水素センサー欠失Keap1変異体OKD48マウスでは、オーラノフィンによる発行の誘導が減弱化した。以上の結果より、マウス個体レベルにおいてもオーラノフィンによるNrf2活性化にはKeap1の過酸化水素センサーが重要であることが証明された。今後、この成果を論文発表を行う。また、Keap1-Cul3がどのようにNrf2ユビキチン化するのか明らかにするために、結晶構造解析・クライオ電子顕微鏡法による構造解析を進めた。結晶構造解析については、8オングストロームまでの解像度の構造情報を得ることができた。現在、結晶の質の向上を目指して条件検討を行っている。クライオ電子顕微鏡法においては、Keap1-Cul3複合体の撮影に成功し、現在分散性の改善を目指して条件検討を行っている。酸化ストレスや外来異物に対する応答系の破綻は様々な疾患発症と密接に関わっている。このような疾患を未然に防ぐ目的で、細胞は環境ストレスに対して素早い応答で対応し、恒常性を維持している。ストレスセンサーKeap1は転写因子Nrf2のユビキチン化反応を制御し、酸化ストレス防御機構の中心的役割を担う鍵因子である。申請者らの研究成果からKeap1-Nrf2システムは多様なストレス刺激に応答してユビキチン化反応を制御することが明らかになった。しかし、詳細な分子メカニズムは未だ不明である。本申請研究は、ストレス応答におけるNrf2活性化の分子基盤、およびKeap1の活性酸素種センサーの同定と生理機能解明を目的とした。平成29年度は、Keap1-Cul3がどのようにNrf2ユビキチン化するのか明らかにするために構造解析を行った。Keap1全長およびCul3N末領域の共結晶をいくつか得ることに成功した。現在、X線回析及びさらなる条件検討を行い、構造解析を進めている。また、Keap1KOマウス由来のMEF細胞へ各種のKeap1変異体を発現させ解析を行なった結果、Keap1C末端が重要であることがわかった。さらに、このC末端領域を欠失したKeap1ノックインマウスをゲノム編集技術を用いて作製することに成功した。このマウス由来のMEF細胞を樹立し、過酸化水素に対する応答を調べたところ、過酸化水素処理によるNrf2活性化が減弱化した。今後、この解析を継続し、Keap1の酸化ストレスセンサーの同定と生理機能を明らかにする。計画通り、Keap1-Cul3の共結晶の作成に成功し、また、過酸化水素の感知に必要な領域を欠失したKeap1を発現するマウスの作製に成功した。Keap1-Cul3の共結晶のX線回析を行う。また、Keap1C末端領域を欠失したマウスを用いて、酸化ストレス応答における個体レベルの解析を進める。H29年度に予定していた実験について、計画よりも試薬などに必要な経費を低く抑えることができたため、次年度使用額が生じた。次年度使用額は、平成30年度の助成金と合わせてKeap1ノックインマウス解析費として使用する計画である。
24時間ホームケア・夜間訪問実態把握と潜在的な夜間訪問需要の推計に関する研究

1.夜間訪問実態把握のための介護報酬分析研究東京都内3自治体の3ヶ月分の介護報酬を得て、夜間訪問介護を利用している利用者の要介護度分布、性・年齢、夜間訪問介護サービス内容別、訪問時間の長さ別、夜間訪問介護を利用している利用者の日中時間帯の訪問介護利用実態についても自治体別に分析を行った。A自治体のある月の結果は、訪問介護利用者3537人。内、早朝夜間訪問介護利用者194人。深夜訪問介護利用者28人であった。ある月の1ヶ月延べ訪問回数をみると、早朝夜間帯は2572回。深夜帯は1017回であった。3ヶ月のデータから比率を換算すると、訪問介護利用者を100人とすると、早朝夜間帯の訪問介護利用者は5.475.51人、深夜帯の訪問介護利用者は、0.790.82人であった。要介護度分布をみると、要支援者も2%前後と少ないものの夜間訪問介護を利用している実態があり、要介護1・2が約25%、要介護3が約20%、要介護4・5が約50%である。年齢は50歳代の利用も数人あり、85歳以上の利用が約半数を占めている。夜間帯の訪問介護を利用している人は、日中、平均2・2種類の訪問介護を利用している。2人介助訪問介護利用もあり、重介護状態が推測された。一方、長時間の生活援助利用実態もある。2.訪問介護事業所の夜間訪問体制と夜間訪問介護利用事例ヒアリング調査ヒアリング調査を2事業所で行った。夜間訪問介護利用事例の経年変化、現在夜間訪問を利用している事例の訪問介護計画、事業所の夜間訪問体制について情報を得た。3.潜在的な夜間訪問需要推計モデル作成と検討に関する研究1)平成15年度・16年度研究で得た要因を、マクロレベル、メゾレベル、ミクロレベルの要因カードに整理し、ハンドシュミュレーションでカードを動かしながら、「訪問介護の潜在的な夜間訪問需要推計のためのモデル案」を複数パータンを考え、「訪問介護の潜在的な夜間訪問需要推計のためのモデル案」を作成した。平成15年度は、(1)24時間ホームケア夜間訪問実態把握を行うための文献レビュー、(2)研究フィールドとなる3自治体との提携、(3)3自治体への自治体調査実施、(4)訪問介護事業所アンケート調査用紙の設計、(5)訪問看護事業所アンケート調査用紙設計のためのヒアリングを行った。まずは、研究フィールドとして予定していた、東京都品川区、東京都東久留米市、東京都清瀬市、この3自治体に研究協力をお願いした。3自治体を網羅した夜間訪問実態をとらえるためにはどのようなデータ収集が可能かを検討した結果、平成15年11月、12月、平成16年1月の3ヶ月について、国保連から自治体へ知らされる介護保険給付費を分析する案が浮上した。訪問看護と訪問介護の利用者実数と、早朝・夜間・深夜帯の訪問看護と訪問介護の利用者実数について実態調査を行うべく、自治体調査票を各自治体へ依頼した。が、自治体によって独自の給付管理ソフトを持っているところもあるが、国保連が作成した給付管理ソフトでは夜間訪問を抜き出すことができないことが判明し、途中、自治体内での検討に時間を要した。平成16年4月末には、3自治体から実態データがそろう予定である。訪問介護事業所アンケートについては、文献をもとに設計した。品川区、東久留米市、清瀬市で訪問介護を行っている約100事業所を対象に、平成16年4月配布、5月回収の予定となっている。平成16年度は、夜間訪問実態を明らかにするための研究と、潜在需要推計モデル枠組みづくりのためのヒアリング調査を行った。調査A:介護報酬分析による自治体調査夜間訪問介護と夜間訪問看護の利用者数と利用実態を把握するために、東京都内3自治体の研究協力を得て、介護保険給付費3ヶ月分を得た。夜間訪問の利用者実数を集計し、各自治体に中間報告を行った。現在、詳細な分析をすすめている段階である。調査B:訪問介護事業所アンケート調査平成16年5月に実施。3自治体で訪問介護サービスを提供している全ての訪問介護事業所に対してアンケート調査を行い、夜間訪問の実態と課題を明らかにした。仮報告書を作成し、自治体へ届けた。調査C:潜在的な夜間訪問需要推計のためのモデル作成にあたってのヒアリング調査ヒアリング調査の実施対象:(1)夜間訪問介護を実施している事業所のケアマネージャーやサービス提供責任者3名、(2)訪問看護エキスパート1名、(3)訪問看護事業所管理者1名、(4)モデル事業ナイトパトロールを行っている自治体担当者2名、(5)ナイトパトロール実施事業者の事業部長と担当者2名。平成17年度は研究最終年である。(1)15年度・16年度研究で得たデータをさらに分析し、夜間訪問を規定する訪問介護モデ夜間訪問の利用実態が低い事実や、必要性、困難牲の背景となっている要因についてまとめる。(2)夜間訪問を規定する訪問介護モデルと訪問看護モデル案を数パターン作成する。(3)ケアマネージャーやサービス提供責任管理者により、モデル案を検討する。(4)モデルにヒアリングや実態把握で得た数量データを重ねて夜間訪問需要を推計する。(5)訪問介護と訪問看護の夜間訪問について、どのような連携下でどのように利用するとどのような効果があるか、いくつかのシュミレーションを描く。以上をふまえた研究報告書を作成する。1.夜間訪問実態把握のための介護報酬分析研究

東京都内3自治体の3ヶ月分の介護報酬を得て、夜間訪問介護を利用している利用者の要介護度分布、性・年齢、夜間訪問介護サービス内容別、訪問時間の長さ別、夜間訪問介護を利用している利用者の日中時間帯の訪問介護利用実態についても自治体別に分析を行った。A自治体のある月の結果は、訪問介護利用者3537人。内、早朝夜間訪問介護利用者194人。深夜訪問介護利用者28人であった。ある月の1ヶ月延べ訪問回数をみると、早朝夜間帯は2572回。深夜帯は1017回であった。3ヶ月のデータから比率を換算すると、訪問介護利用者を100人とすると、早朝夜間帯の訪問介護利用者は5.475.51人、深夜帯の訪問介護利用者は、0.790.82人であった。要介護度分布をみると、要支援者も2%前後と少ないものの夜間訪問介護を利用している実態があり、要介護1・2が約25%、要介護3が約20%、要介護4・5が約50%である。年齢は50歳代の利用も数人あり、85歳以上の利用が約半数を占めている。夜間帯の訪問介護を利用している人は、日中、平均2・2種類の訪問介護を利用している。2人介助訪問介護利用もあり、重介護状態が推測された。一方、長時間の生活援助利用実態もある。2.訪問介護事業所の夜間訪問体制と夜間訪問介護利用事例ヒアリング調査ヒアリング調査を2事業所で行った。夜間訪問介護利用事例の経年変化、現在夜間訪問を利用している事例の訪問介護計画、事業所の夜間訪問体制について情報を得た。3.潜在的な夜間訪問需要推計モデル作成と検討に関する研究1)平成15年度・16年度研究で得た要因を、マクロレベル、メゾレベル、ミクロレベルの要因カードに整理し、ハンドシュミュレーションでカードを動かしながら、「訪問介護の潜在的な夜間訪問需要推計のためのモデル案」を複数パータンを考え、「訪問介護の潜在的な夜間訪問需要推計のためのモデル案」を作成した。
TGF-β-DPC-4による細胞周期制御機構の解析

DPC4(SMAD4)はSAMD2あるいはSMAD3と複合体を形成し、TGF-β標的遺伝子のプロモーター領域に直接結合することで、標的遺伝子の発現を制御する。そこで、DNAと直接相互作用するDPC4をbaitに用いたyeast one-hybrid法を行うことでDPC4の標的遺伝子の探索を行った(one-hybrid法はbaitタンパク質と特異的に相互作用するDNA断片を単離する方法)。約2×10^5種類のヒトゲノム由来DNA断片をスクリーニングした結果、3種類のDNA断片を得た。One-hybrid法で得られたDNA断片内にはDPC4が認識するコンセンサス配列が実際に含まれており、本方法が標的遺伝子の探索に有効な方法のひとつであることが確認された。塩基配列決定後のデータベース検索により、1つがヒト28SrRNA遺伝子と一致することがわかった。残る2つのDNA断片については、目下解析中である。DPC4標的遺伝子の探索の別のアプローチとして、サブトラクション法及びプロモーター・トラップ法によるスクリーニングも進めており、現在、細胞周期・シグナル伝達・細胞骨格関連の遺伝子群と新規遺伝子群に焦点を定めた解析を行っている。さらに、DPC4による細胞周期制御機構を明らかにする目的でDPC4に特異的に結合する新規蛋白質の探索も昨年度に引き続き行っている。DPC-4を強制発現すると細胞増殖を強力に抑制することを見出したので細胞周期上での作用点を解析しG1期からS期への移行を阻害することを明らかにした。膵臓癌で見出された変異をもつDPC-4はこのような活性を示さなかった。一方、やはりTGF-bの下流でシグナル伝達に関与していると考えられるTAK1は強制発現しても顕著な細胞周期制御活性は示さなかった。TAK1とTAB1を同時に強制発現した場合やN端が欠失して活性化したTAK1を強制発現した場合にも顕著な効果はみられなかった。さらに、DPC-4による細胞周期制御機構を明らかにするためにyeastを用いたtwo-hybrid systemによりDPC-4と結合する細胞蛋白質を検索し、_sMAD2およびMCM7が複合体を形成する可能性のあることを見出した。SMDA2についてはin vitroでのpull-down assayおよびin vivoでの免疫沈降-Western blottingにより実際に細胞内でDPC-4と結合していることが明かとなった。一方MCM7についてははっきりした結果は得られず細胞内では結合していないのではないかと考えられた。DPC-4の作用の解明にはその標的遺伝子の解明が最も重要であると考えられるが一つの候補として_p21遺伝子が見出された。すなわちDPC-4はTAK1と相乗的にp21のプロモーターに作用して活性化することが見出された。さらにDPC-4をinducibleに発現する細胞株の作製を試み、DPC-4のより重要な標的遺伝子をsubtraction法およびdifferential display法により見出すための準備をおこなった。DPC4(SMAD4)はSMAD2あるいはSMAD3と複合体を形成し、TGF-P標的遺伝子のプロモーター領域に直接結合することで、標的遺伝子の発現を制御する。約2x10^5種類のヒトゲノム由来DNA断片をスクリーニングした結果、3種類のDNA断片を得た。塩基配列決定後のデータベース検索により、1つがヒト28S rRNA遺伝子と一致することがわかった。