hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
免疫組織の新規構築による疾患制御のための技術開発

T細胞クラスター内にはFRC細胞ネットワークの形成と多数の樹状細胞の分布、B細胞クラスター内にFDCネットワークの形成を認めた。抗原NP-OVAで前免疫したマウスに、上記のサイトカイン、ケモカインを含む徐放性ゲルを用いてリンパ組織を構築した後、免疫不全SCIDマウスの腎皮膜下に移植して抗原NP-OVAで免疫を行った。人工リンパ節組織内に抗原特異的IgG抗体産生が効率よく誘導された。次に上記サイトカイン、ケモカインを含む徐放性ゲルにヒト末梢血リンパ球を混合してコラーゲンスポンジに付着させ、重症免疫不全NOGマウスの腎臓皮膜下に移植した。その結果、再現性良く、T細胞、B細胞クラスターから構成されるヒトリンパ節組織が形成された。しかし、T細胞クラスター内にFRC、B細胞クラスター内にFDCの局在は共に認めることが出来なかった。(2)HLA class I発現ヒト化マウスを用いてWT1抗原特異的なヒトCD8+T細胞の誘導を試みた。また、ヒトIL6発現免疫不全マウスに生じるヒトT細胞の皮膚、肺への浸潤の機構解明を行った。昨年度はヒトリンパ組織特異的ストローマ細胞をまず樹立し、この新規に樹立したヒト由来リンパ組織ストローマ細胞の性状解析を行ったが、本年度はヒト型リンパ節組織の人工的構築に必要な液性因子の条件検討を行うべく、リンフォトキシン、ケモカイン、サイトカインなどの液性因子のみによるリンパ組織の構築を行いマウスの系で成功した。しかし、免疫不全マウス体内でのヒト免疫細胞による人工リンパ組織構築ではヒトリンパ組織の構築は出来たがリンパ組織内でのFRC, FDCネットワークの形成が不十分であったことから液性因子のみならずヒト由来ストローマ細胞の存在が必要であることが示された。最終年度(平成28年度)ではこれらの成果を総合して機能的なヒト免疫組織の人工的構築法を完成させ、その免疫誘導能を示す。本研究は高い免疫誘導能を発揮し長期間安定なヒト型リンパ節組織を人工的に構築することを目的とした。ヒト間葉系幹細胞株よりlymphotoxin-β受容体及びリンパ組織特異的ケモカイン、接着因子分子群を発現しているヒトストローマ細胞クローンを確立した。ストローマ細胞とヒトI型コラーゲンペプチドを混合培養してヒトストローマ細胞のスフェロイドを形成させた。このスフェロイドとヒト末梢血リンパ球を混合しLTβR受容体に対するリガンドLTα1β2を加えて、免疫細胞を完全に欠損した免疫不全マウス(NSG, NOG)の腎臓被膜下に移植した。2ー3週間後に100%の確率で数ミリ大のリンパ球塊の形成が得られた。作製した人工免疫組織は以下のような特性を有する。1)ヒトT細胞、B細胞、樹状細胞から構成されている、2)T細胞領域とB細胞濾胞領域が明確な区別、3)胚中心が形成され抗原刺激でB細胞の活発な増殖が誘導される、4)B細胞領域にはストローマ細胞由来の濾胞樹状細胞(FDC)が認められ、抗原刺激により抗原特異的高親和性抗体産生細胞が人工リンパ節内に多数出現する、5)高内皮細静脈(HEV)が形成され、毛細血管網、機能的な小血管が発達、6)多数の機能的な毛細リンパ管が形成,7)リンパ節T細胞領域に精緻に張り巡らされたストローマ細胞由来の線維芽様細網細胞(FRC)ネットワークが構築されている。
遺伝子改変マウスを用いた卵管特異糖蛋白質の生殖生物学的生理活性の解明

受精は生物にとって根本的生命現象の一つであり、それに関与する様々な分子機構の解明は生物・医学的に大きな意義を有する。近年、受精の場である卵管に特異的に発現し、配偶子を修飾する活性を持つ糖蛋白質(oviduct-specific glycoprotein ; OGP)の存在がヒトを含めた種々の哺乳動物で報告されているが、通常の生物化学的手法のみでは取り扱いが極めて難しく、その生殖生理学的な真の活性は未だ多くの点が不明である。本研究ではOGP遺伝子改変マウスを用いて、従来困難であったOGPの生殖生理学的活性の解明を目指したが、これまでまずOGP欠損マウスの作成に成功、その生殖生物学的特性を解析した。その結果以下のことが観察された。1)OGP欠損マウスの卵管上皮は分泌顆粒が減少している傾向が電子顕微鏡的に認められた。2)OGP欠損マウスは雌雄ともにin vivoにおいては正常コントロールマウスと比べ妊孕性に差は認められなかった。3)体外受精を用いるとコントロールマウスに対する至適条件下ではOGP欠損マウス卵は特に受精率の差は認められなかった。4)一方、体外受精時の精子濃度を段階的に減少させると正常卵に比べ受精率がより極端に減少する傾向が観察された。これらの結果は従来、生化学・生殖生物学的間接的な手法を用いた実験結果から提唱されていたように、OGPは受精に際し促進的な活性を有している可能性が示唆される。しかしながら、卵管内ではOGPの機能を代償する分子(群)が存在することも判明し、受精における精子・卵相互作用はより上で生体内においてはより複雑な分子間ネットワークを形成しており、その上で効果的な受精が成立していることが推測された。受精の分子機構の解明は、種の存続という生物学上での大きな問題に直接関与する。近年、ヒトを含めた種々の哺乳動物で卵管に特異的に発現し、配偶子を修飾する活性を持つ糖蛋白質(oviduct-specific glycoprotein;OGP)の存在が報告されているが、通常の生物化学的手法のみでは取り扱いが極めて難しく、その生殖生理学的な真の活性は、間接的に種々の可能性が提唱されているものの、未だ多くの点が不明である。本研究ではOGP遺伝子改変マウスを用いることにより、従来困難であったOGPの生殖生理学的活性の解明を目指しているが、これまでまずOGP欠損マウスの作成に成功した。現在このマウスの雌性配偶子を用いた一連のin vivo及びin vitroにおける一連の妊孕性の検討を行っている。このマウスは現在までの解析によれば、予想に反しin vivoでは正常と思われる妊孕性を示すことが明らかになった。しかし、加齢による影響、これまで精子・卵相互作用でその重要性が提唱されてきた複合糖質の影響などを考慮する必要性があり、現在多角的に体外受精なども用いて解析中である。これらの実験と相補的な生殖生理学的実験を遂行するために、マウスOGP cDNAと組織特異的発現性の低いプロモーターを利用したOGP過剰発現トランスジェニックマウス及びOGPのミュータント分子を発現するマウスの作製も現在同時進行中である。それらのマウスの生殖過程を詳細に分析・比較検討し、研究費助成期間内に同分子の哺乳動物における生殖生理学的活性をより明確にする事を目指している。近年、受精の場である卵管に特異的に発現し、配偶子を修飾する活性を持つ糖蛋白質.(oviduct-specific glycoprotein;OGP)の存在がヒトを含めた種々の哺乳動物で報告されているが、通常の生物化学的手法のみでは取り扱いが極めて難しく、その生殖生理学的な真の活性は未だ多くの点が不明である。

本研究ではOGP遺伝子改変マウスを用いて、従来困難であったOGPの生殖生理学的活性の解明を目指したが、これまでまずOGP欠損マウスの作成に成功、その生殖生物学的特性を解析した。その結果以下のことが観察された。1)OGP欠損マウスの卵管上皮は分泌顆粒が減少している傾向が電子顕微鏡的に認められた。2)OGP欠損マウスは雌雄ともにin vivoにおいては正常コントロールマウスと比べ妊孕性に差は認められなかった。3)体外受精を用いるとコントロールマウスに対する至適条件下ではOGP欠損マウス卵は特に受精率の差は認められなかった。4)一方、体外受精時の精子濃度を段階的に減少させると正常卵に比べ受精率がより極端に減少する傾向が観察された。これらの結果は従来、生化学・生殖生物学的間接的な手法を用いた実験結果から提唱されていたように、OGPは受精に際し促進的な活性を有している可能性が示唆される。しかしながら、卵管内ではOGPの機能を代償する分子(群)が存在することも判明し、受精における精子・卵相互作用はより生体内においては複雑な分子間ネットワークを形成しており、その上で効果的な受精が成立していることが推測された。
インターネットを通じたユーザ連携促進と集団誘導を実現するための階層型情報伝搬技術

インターネットを通じた情報発信や情報収集は,ユーザ同士の様々な協働活動を支援し,現代社会に成長をもたらす原動力となっている.本研究では,社会を加速度的に発展させることを目的に,インターネットを通じたユーザ連携の促進と適切な集団誘導を実現するための階層型情報伝搬技術の構築を目指す.そのために,まず,ユーザレベルと集団レベルを結びつける階層型の数理モデルを構築した.また,構築したモデルを解析することで,ユーザと集団の相互関係を明らかにした.さらに,明らかにした相互関係に基づいて階層型情報伝搬技術の検討を行った.インターネット技術が急速に進歩・普及し,インターネット上でSNSやブログなどを通じた情報発信や情報収集が活発に行われている.このような情報収集によって,現代社会における個人の意見を決定する要因は大きく変化している.従来であれば,個人の価値観やテレビや新聞,ニュースサイト等のマスコミによる要因が大きかったが,インターネットでの情報発信や情報収集が活発化することによって,個人間の口コミによる要因が無視できなくなっている.今年度は,このような背景を受け,口コミなどの個人間の相互作用を表わす数理モデルの構築と有効性の評価を行った.まず,統計力学でよく用いられているイジングモデルをベースに個人の状態や相互作用を記述し,個人の相互作用が生み出すマクロな性質を分析した.また,このイジングモデルによる相互作用の記述と,グラフ理論において良く使われる分析手法であるスペクトラル理論との関係を明らかにした.さらに,英国における政党を特徴付けたポリティカルコンパスを用いて,具体的な分析を行った.具体的には,口コミなどの個人間の相互作用によって,支持されやすい政党や支持されにくい政党を明らかにしすることができた.また,分析結果とシミュレーション結果を比較し,それらの結論が一致することを示すことで,構築したモデルの有効性を明らかにした.本研究を進める上で,その基礎となる数理モデルの検討が順調に進んでいる.この数理モデルは,次年度以降での階層型情報伝搬技術を構築する上で極めて重要な部分となるために,十分な検討が必要であるが,平成27年度の取り組みによって,その大半を完了することができた.また,当初適用ができないと思われていたスペクトラルグラフ理論を個人の相互作用の記述と分析に用いることによって,予定していた数理モデルよりも一般的な特性を分析できるモデルを構築できた.ソーシャルメディアの発展・普及により,FacebookやTwitterなどのSNS(Social Networking Service)などを通じて個人の情報発信(いわゆる,口コミ)が容易に行えるようになっている.その結果,口コミによる個人の相互作用が現代の世論形成に大きな影響を与え,デモなどの社会現象を牽引している.昨年度は,口コミが生み出す個人の相互作用と世論形成の関係を理解するために,イジングモデルをベースにした数理モデルを構築し,その特性を分析した.今年度は,現実的な特性を取り入れた数理モデルの構築を行ない,その特性を分析した.口コミが生み出す個人の相互作用として同調と反発(例えば,SNSの書き込みに対する賞賛や非難)が挙げられる.同調の際には同じ意見を取ろうとする.一方で,反発の際には異なる意見を取ろうとする.反発が多い状況下では社会全体が単一の意見に自然にまとまるような合意形成は難しく,どのような意見が形成されるかを理解することが合意に向けた第一歩となる.そこで,今年度は口コミの現実的な特性として反発を取り入れた数理モデルを分析した.この数理モデルにおけるネットワークモデルでは,個人の同調関係は正のリンク,反発関係は負のリンクで表現される.このような数理モデルにおいて,意見形成が行なえる社会ネットワークの条件を明らかにした.また,この条件を満たし,意見形成が行える場合には,社会ネットワーク全体が複数のコミュニティに分割されることを示した.平成27年度および平成28年度の取り組みによって,本研究の基礎となる数理モデルの構築が完了している.また,数理モデルを用いて,本研究の最終的な目的である階層型情報伝搬技術の構築に向けた検討も進んでいる.特に,平成28年度の取り組みによって,現実的な特性を取り入れたより複雑なモデルによって口コミによる個人間の相互作用が理解できており,そこで得られた知見は階層型情報伝搬技術の構築に役立つ.インターネットサービスの発達とスマートフォン・パソコンの普及により,個人による情報の発信(いわゆる,口コミ)や口コミの収集が手軽に行えるようになった.その結果,現代の世論形成を考える上で,マスコミの効果だけでなく口コミによる個人の相互作用が社会全体に波及する効果を取り入れることの重要性が増している.このような背景を踏まえて,昨年度までの取り組みでは,口コミによる個人の相互作用を表す数理モデルを構築し,その特性を分析してきた.ここの数理モデルでは,現実的な個人の相互作用として同調と反発(例えば,SNSの書き込みに対する賞賛や非難)を考慮し,同調の相互作用が働く際に個人は同じ意見を取り合いたいのに対し,反発の相互作用が働く際には個人は異なる意見を取り合いたいという振る舞いを与えた.そして,各個人は自身の満足度を最大化するように自身の意見を決定する場合に,社会ネットワーク全体でどのような意見を形成するのかを明らかにした.今年度は,昨年度までに構築した数理モデルと特性分析の結果を踏まえて,ユーザ連携と集団誘導を実現する階層型情報伝搬技術について議論を行った.特に,数理モデルの分析結果として次のことを利用した.同調と反発の相互作用によって安定した意見を形成するためには,社会ネットワーク内の各閉路において反発関係がただ1つしかないものは存在しない(閉路条件).

この閉路条件を満たす場合に,社会ネットワーク全体が複数のコミュニティ(同じ意見を取り合った集団)に分かれる.これらの分析結果を踏まえれば,閉路条件を満たすように社会ネットワーク構造を誘導すれば,社会において安定した意見を形成することができる.また,できあがったコミュニティ構造は,社会ネットワーク内で効率的に情報伝搬を効率的に行う階層構造となる.インターネットを通じた情報発信や情報収集は,ユーザ同士の様々な協働活動を支援し,現代社会に成長をもたらす原動力となっている.本研究では,社会を加速度的に発展させることを目的に,インターネットを通じたユーザ連携の促進と適切な集団誘導を実現するための階層型情報伝搬技術の構築を目指す.そのために,まず,ユーザレベルと集団レベルを結びつける階層型の数理モデルを構築した.また,構築したモデルを解析することで,ユーザと集団の相互関係を明らかにした.さらに,明らかにした相互関係に基づいて階層型情報伝搬技術の検討を行った.今後は,構築した数理モデルに基づいて階層型情報伝搬技術を構築することを考えている.そのためには,個人間の相互作用の数理モデルに,現実的な特性を組込む必要がある.しかしながら現実的な特性は複雑性や予測困難性を含んでおり,研究推進が困難であることが予想される.現状の推進方策としては,複雑性や予測困難性をランダムに記述し,モデルに組込むことを予定している.ランダム性を含んだモデルの分析として,ランダム効用理論が知られており,構築した数理モデルの特性分析や情報伝搬技術の構築にランダム効用理論を用いることを考えていく予定である.平成27年度および平成28年度の取り組みによって構築した数理モデルに基づいて階層型の情報伝搬技術の開発を行なっていく.この数理モデルでは,社会ネットワーク全体が複数のコミュニティに分割されることを示した.このことを踏まえて,コミュニティ間よびコミュニティ内といった2つの階層においてどのような情報伝搬を行えばよいかを検討する.また,社会全体が望ましい方向に進むためには,どのような誘導をしていけばよいかを明らかにする予定である.さらには,検討した階層型情報伝搬技術や集団誘導技術の有効性を調べる予定である.情報ネットワーク研究成果の発表先をIEEEの主要な国際会議(ICC)に変更したため,査読期間が予定よりも長くかかった.その結果,平成28年度で使用する予定であった海外出張旅費を次年度に繰り越した.IEEEの国際会議ICCでの海外出張旅費で使用する.
相関のある待ち行列の漸近解析とネットワークの性能評価への応用

本研究では,点の間隔に相関のある1次元定常点過程に対する疑似再生方程式を導入し,それに対する極限定理を導きました.また,ネットワークの性能評価への応用のために,空間マーク付き点過程によって構成されるランダム・グラフの次数分布を漸近的に評価したり,セルラネットワークの空間点過程モデルを考え,被覆確率の漸近的な性質を調べたりしました.本研究では,点の間隔に相関のある1次元定常点過程に対する疑似再生方程式を導入し,それに対する極限定理を導きました.また,ネットワークの性能評価への応用のために,空間マーク付き点過程によって構成されるランダム・グラフの次数分布を漸近的に評価したり,セルラネットワークの空間点過程モデルを考え,被覆確率の漸近的な性質を調べたりしました.本研究の目的は,通信ネットワークの性能評価のために,到着間隔やサービス時間に相関のある一般的な待ち行列モデルの解析を行うことでした.また,これと並行して,複雑なネットワークの性能評価に関する研究も進める計画を立てていました.待ち行列の解析においては,定常待ち時間分布等の性能評価尺度を陽な形で導出することは一般に困難なため,そうした定常分布の裾の漸近的な性質を調べることにしていました.当該年度は,その第一段階として,マルコフ再生過程における極限定理を一般の定常点過程の枠組に一般化することを挙げていましたが,これは当初予想していなかった条件が付いたものの一応は達成され,その結果を国内の学会で発表しました.複雑なネットワークの性能評価については,その一つとして,ブーリアンモデルと呼ばれる確率幾何モデルによって構成されるランダムグラフに対して,その次数分布の漸近的な性質を調べました.この研究では,ユークリッド空間のランダムな位置にランダムな大きさの球を置いたときに,2つの球が重なればその中心間に枝を引くことによってできるランダムグラフを考え,球の半径が裾の長い分布を持つならば,グラフの次数分布も裾の長い分布に従うことを示しました.これは,例えばアドホック・ネットワークなどにおける無線ノード間の接続性に関連するものです.この研究成果は国際会議で発表しました.さらに,情報システムにおけるキャッシュアルゴリズムに関する研究も行い,その成果も国際会議で発表しました.本研究の目的は,通信ネットワークの性能評価のために,到着間隔やサービス時間に相関のある一般的な待ち行列モデルの解析を行うことであり,また,これと並行して,複雑なネットワークの性能評価に関する研究を進めることです.待ち行列の解析については,到着過程が一般の定常マーク付き点過程で与えられ,サービス規範が割り込み後着順と呼ばれるモデルに対して,パルム理論と確率強度を用いた特徴付けを行いました.この成果は海外の論文誌に発表しています.一方,複雑なネットワークの解析については,まず前年度にブーリアンモデルと呼ばれる確率幾何モデルから構成されるランダムグラフの次数分布に対して漸近解析を行いましたが,これを一般化した空間閾値グラフというランダムグラフを考え,その連結成分が確率1で有限となる条件等を示しました.この成果は国内の研究会で発表しています.また,複雑なネットワーク上で情報を受け取ったノードが,隣接するノードの1つを選んで受け取った情報を転送するという(伝言ゲームのような)状況を考え,ネットワーク全体に効率良く情報を伝搬させるには隣接ノードをどのように選べば良いかを示しました.この成果は国際会議で発表しています.さらに,空間点過程を用いたセルラネットワークの性能評価に関する研究も行い,海外の研究会で発表しました.これは,相関のある点過程を入力として持つ待ち行列の解析と複雑ネットワークの解析との融合とも言えるもので,待ち行列の解析では1次元であった点過程を空間点過程に一般化し,これがセルラネットワークの基地局の位置を表すものとして確率幾何モデルを解析するものです.既存の研究では,ポワソン点過程を用いた解析が主流でしたが,これを点の位置の相関を考慮したジニブル点過程に拡張しました.本研究の目的は,通信ネットワークの性能評価のために,到着間隔やサービス時間に相関のある一般的な待ち行列モデルの解析を行うことであり,それと並行して,複雑なネットワークの性能評価への応用も進めることでした.そして前年度からは,待ち行列への客の到着過程を表す際には1次元であった点過程を空間点過程に置き換え,それが無線通信ネットワークの無線ノードの位置を表すものとした確率幾何モデルの解析に取り組んでいました.この分野でも従来はポワソン点過程を用いた研究が主流でしたが,これは各無線ノードが互いに独立に配置されていることを意味しています.そこで,ジニブル点過程と呼ばれる点同士が互いに反発しあう点過程を用いてセルラネットワークの無線基地局の位置を表したモデルを考え,その解析を通して性能評価を行いました.特に,強い信号電力で広範囲をカバーする基地局や信号電力が弱くて狭い範囲しかカバーできない基地局が混在するなど,複数種類の基地局のあるセルラネットワークをαジニブル点過程と呼ばれる点過程を用いてモデル化し,その性能評価を行いました.また,基地局からユーザへの信号を考慮した下りリンクのモデルだけではなく,ユーザから基地局への信号を考慮した上りリンクのモデルも考えました.これらの結果は,いずれも国内の研究会で発表しています.一方で,いずれも前年度,あるいは前々年度から取り組んでいた複雑ネットワーク上の効率的な情報伝搬に関する研究や,計算機システムにおけるキャッシュアルゴリズムの性能評価に関する研究についても,その成果を海外の論文誌に発表しています.当初の計画では,一般的な待ち行列モデルの漸近解析を行うために,マルコフ再生過程における極限定理に対応する結果を一般の定常点過程の枠組みに拡張することを計画しておりました.

これは,(前年度の報告書にも書きましたが)一応は達成されたのですが,当初予想していなかった条件が付いてしまったために,そのままでは一般的な待ち行列の漸近解析に適用するのが困難になってしまいました.この条件を外すことに時間を費やしています.一方で,応用面における通信ネットワークの解析のほうは順調に進み,待ち行列の到着過程における1次元の点過程を空間点過程に置き換えた無線通信ネットワークのモデル化および解析を行っています.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,待ち行列の到着過程である1次元の点過程を空間点過程に置き換え,無線通信ネットワークの確率幾何モデルの解析に重点をシフトしながら研究を進めていきたいと考えています.無線通信ネットワークの確率幾何モデルは,空間待ち行列とも呼ばれ,無線ノードの位置を空間点過程によって表した確率モデルです.既存研究では,待ち行列モデルの分野と同様に,ポアソン点過程を用いた解析が主流でした.これに対して,無線基地局の位置をジニブル点過程と呼ばれる点過程を用いて表したセルラネットワークの確率幾何モデルを考え,性能評価や漸近解析を行う予定です.24年度が最終年度であるため、記入しない。
四国における戦前期の古社寺建造物の修理に関する研究

明治30年の古社寺保存法の制定後は、特別保護建造物の資格あるものが定められ、保存修理事業が開始された。明治以降に解体修理が竣工した古社寺建造物は、建立当初の建築形式を解明するために、文献資料から検討を加えることが必要になる。本研究は四国地方の4つの寺院を事例に、文化財修理の方針とその内容を明らかにした。本研究は古社寺建造物の修理に関する文献研究の有用性を提示し、今後の基礎資料になるものである。平成21年度は,香川県高松市国分寺町に所在する国分寺本堂を事例に研究をおこなった。国分寺本堂は昭和13年9月の大暴風雨によって屋根の一部が破損し,解体修理が昭和16年2月に起工し,昭和18年8月に竣工した。「國寳建造物國分寺本堂維持修理報告書」は昭和修理に関する貴重な資料であり,竹口富太郎が主任技術者を担当し,起工後に現状変更が許可されていたことが判明した。本堂は天正年間の兵火を免れた旧講堂であることが伝わり,天平時代の講堂跡に旧礎石を転用して建立されていた。昭和修理における痕跡調査では近世に小屋組と妻飾が改造され,内陣に須弥壇と厨子を新設したことが明らかとなった。内陣は斗〓と蟇股によって天井を引き上げて棹縁天井に改めていた。寛文年間には向拝を附加し,内外陣境装置は飛貫上に欄間彫刻を設け,間仕切装置を改造したことが墨書から判明した。昭和修理における現状変更の要旨の全容が明らかになり,修理前実測図にどのような現状変更がおこなわれていたかを明示した。現状変更では外部の側廻りの飛貫,胴貫,足固貫の各貫成,連子窓,縁側の高さを痕跡にもとづいて復原した。寛文年間に附加された向拝は撤去し,木階段を石段に改めた。内部は寛文年間の造営による内外陣境装置に加え,内陣両入側境,後陣境,来迎柱,外陣天井,内陣天井を痕跡にもとづいて復原した。連子窓,鬼瓦,側入口の桟唐戸,内外陣境の格子戸と菱欄間の現状変更には,類例調査が実施されていた。しかしながら,小屋組と妻飾は近世の改造であったが現状を踏襲して修理され,須弥壇と厨子は近世の新設であっても現状の通りとされた。平成22年度は,高知市五台山に所在する竹林寺を主な事例にして研究をおこなった。本堂は,明治37年(1904)8月29日に「竹林寺本堂(文殊堂)」の名称で古社寺保存法第四條により,「内務省告示第五十七號」に「特別保護建造物ノ資格アルモノト定」められた。本堂は文明年間(14691487)の兵乱で毀され,その後の再建とされるが,その年代については明らかでない。文明年間を建立年代の典拠とする「募縁文書」は現存せず,そこで先行研究について検討を加えた。本堂の建立年代は文明年間を上限とし,長宗我部元親が再建したとされる永禄元年(1558)頃を下限に,室町後期であるものと結論づけた。なお『国宝・重要文化財建造物目録』は,建立年代を室町後期(14671572)とする。明治33年5月28日には,内務省技師の伊東忠太博士(18671954)が破損の実況の調査に来高していた。明治4344年度の修理は,天沼俊一博士(18761947)が監督を担当し,本堂は現在地より南の石段にあったが,その北の現在地を切り開いて移築した。明治修理によって現在地に移築していたことが判明し,さらに明治修理前後の写真をみると,本堂は東向から南向となっていた。明治修理では創建以来の増改築の歴史が詳細に調査され,さらに建立当初の姿についても復原調査が実施されたものと推察される。それらの修理関係資料は,所蔵先の文部省が大正12年(1923)の関東大震災によって焼失し,明治修理の資料は現存を確認することができない。本堂は昭和6年度(1931)に屋根葺替工事が竣工し,この保存修理事業に伴って作成された竣工後の図面は,奈良文化財研究所が保管する。四国地方では,古社寺保存法によって特別保護建造物の資格あるものに19件20棟が定められ,国宝保存法によって国宝に指定された古社寺建造物は4件4棟である。合計して23件24棟のうち,解体修理工事が14件14棟,半解体修理工事が1件2棟,屋根葺替工事が2件2棟,あわせて17件18棟の修理工事が竣工していた。豊楽寺薬師堂と竹林寺本堂は,解体修理後に屋根葺替工事が竣工しており,東禅寺本堂(樹ノ本薬師堂)は戦災焼失し,指定を解除された。

現存する古社寺建造物は22件23棟となり,このうち14件15棟は解体あるいは半解体修理が竣工していた。報告書が刊行された修理は興隆寺本堂に限られ,土佐神社本殿,幣殿及び拝殿は昭和61年度に半解体修理が竣工し,報告書が刊行されていた。これまでに修理工事報告書が刊行されていない古社寺建造物は,12件12棟を数える。本研究は,上記のうち修理工事報告書が未刊行である豊楽寺薬師堂[国宝]の明治修理,竹林寺本堂[重要文化財]の明治修理,土佐国分寺金堂[重要文化財],讃岐国分寺本堂[重要文化財]を事例に,新出資料を紹介し,文化財修理の方針とその内容について考察を加えた。本研究では,文化財的な価値にかかわる事項である現状変更の要旨とその理由説明について検討を加え,竣工した古社寺建造物の当初形式を解明するうえで,文化財修理の検討の必要性を明らかにした。本研究は文献研究の有用性を提示するとともに,当初形式を解明する調査研究に新たな知見を提供し,今後の基礎資料になるものと考えられる。
実体法を手段とした私人による法実現の比較法的研究ー証券関係法と信託法を素材にー

本年度は、アメリカの私人による法実現手段であるクラス・アクションがもたらした問題の検討を研究対象とした。とりわけ、クラス・アクションから仲裁へ傾斜した理由およびその対応の是非と、仲裁手続がクラス・アクションに代替する旨の契約の合法性について検討を加えた。一般的に、当該契約は非良心的契約とされ取消原因になると考えるのが、多くの州裁判所の傾向であった。しかし、合衆国最高裁判所は当該契約を合法であると判断した。これは、手続的手法である仲裁が実体法上の判断基準に優越すると認めたことになる。合衆国最高裁判所がこの判断を行った根拠は、連邦仲裁法が非良心的契約を認める州実体法に専占することであった。つまり、連邦法が州法に優越する原則を根拠とするものであり、手続法が実体法に優越することを示すものではなかった。消費者契約クラス・アクションの増加に対応するための、実務的要請による判断であったと考えられる。上記のクラス・アクションを媒介とする手続法と実体法との関係にかかる現状分析に加え、本年度は、上記研究過程で現れた新規の問題について検討を加えた。実体法が手続法の補完を行ってきた歴史的分析であり。過失による不法行為法のうち、過失判断の枠組となる一般通常人基準と損害賠償の範囲を対象とした。検討の結果、これらの対象は19世紀から20世紀にかけて不法行為法原則形成の前提となり、さらに手続的に民事陪審の有効性を担保していたことが理解できたのである。本年度の研究計画が達成できたとともに、研究過程で現れた新規の研究対象に対して検討を加えることができた。したがって、本年度は重要といえる新規の対象を追加的に検討できたため、今後の研究の進捗を大幅に促したと考えられる。今後の研究対象として、アメリカにおける現行の証券関係法と信託の2つの法領域での実体法と手続法の関連を検討する予定である。まず、証券関係法でクラス・アクションが否定されていない現状を分析し、実体法による手続法の補完と担保機能を検討する。証券関係法の手続法的影響を検証することを主眼とする。具体的には、証券関係法違反に対してクラス・アクション手続を定める私的証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act)が、いかなる私人による法実現の視点をもち、証券訴訟統一基準法(Securities Litigation Uniform Standards Act)が規定する連邦法の州法への先占がそれぞれ私人の法実現に対していかなる影響を与えたのかを分析し検討する。次に、信託法上の手法をクラス・アクションに代替させることの検討である。信託法の基本構造は、受益者は受託者に対して何らかの影響を行使するものではなく受益者間の調整を行う性質をもつ。証券関係法では株式ならびに社債の取引市場の存在を前提とするが、信託法ではそれに該当する市場は見られない。かような市場の不在のため、クラス・アクションの構成員と受益者は証券取得者などの第三者により支配されることはない特徴をもつ。以上を前提として、クラス・アクション上の請求の信託財産への代替を、クラス・アクションにおける離脱権との関連性から検討を加える。

次に、信託法上の手法をクラス・アクションに代替させることの検討である。信託法の基本構造は、受益者は受託者に対して何らかの影響を行使するものではなく受益者間の調整を行う性質をもつ。証券関係法では株式ならびに社債の取引市場の存在を前提とするが、信託法ではそれに該当する市場は見られない。かような市場の不在のため、クラス・アクションの構成員と受益者は証券取得者などの第三者により支配されることはない特徴をもつ。以上を前提として、クラス・アクション上の請求の信託財産への代替を、クラス・アクションにおける離脱権との関連性から検討を加える。予定していた必要な物品の値上がりにより、当該年度の購入を延期し予定使用額を次年度に繰り越して、予算調整を行って次年度中に購入することに変更した。
オウギガニ科有毒ガニが保有する麻ひ性貝毒関連未知成分の分離・同定

本研究では、石垣島産ウモレオウギガニZosimus aeneusより麻ひ性貝毒関連の未知の2成分を分離し、それぞれsaxitoxin(STX)およびneosaxitoxin(neoSTX)のcarbamoyl-N-hydroxy誘導体であることを明らかにすることができた。その概要は以下のとおりである。1990年から1991年にかけて沖縄県石垣島川平湾周辺のリ-フ上で採取したウモレオウギガニ31個体の付属肢および頭胸部外骨格900gを試料とした。塩酸酸性80%エタノールで毒を抽出し、ジクロルメタンで脱脂後、活性炭処理、Bio-Gel P-2およびBio-Rex70カラムクロマトグラフィーにより順次精製し、“STX画分"を得た。本画分につき、さらにBio-Rex70カラムクロマトグラフィーを繰り返し行ない、最終的に既知成分であるSTX、neoSTX、decarbamoylSTX、decarbamoylneoSTXに加え、2つの未知成分(以下BR-1およびBR-2と仮称)を分離した。BR-1、2の収量はそれぞれ、2.4および1.9mgで、マウスに対する比毒性は1,400および1,700MU/mgと測定された。これらは、電気泳動分析においてRm値0.63、0.94に黄緑色ないし青色の蛍光スポットを、HPLC分析において保持時間10.2、16.9分に単一ピークを、さらにESIマススペクトル分析においてm/z332、316に分子イオンピーク(M+H)^+を与えた。以上の知見に加え、^1Hおよび^<13>CNMRスペクトルを検討した結果、BR-1、2はそれぞれ、neoSTXおよびSTXのhydroxycarbamoyl体であることが推定された。このことを確認するため、BR-2を酸加水分解に付したところ、decarbamoylSTXを生成した。加えて、BR-1、2はともにFeCl_3と反応し、ヒドロキサム酸(RCONHOH)に特異的な紫色を呈した。以上の結果から、これらの2成分はそれぞれ、carbamoyl-N-hydroxyneoSTXおよびcarbamoyl-N-hydroxySTXであると結論した。
ＨＩＶ－１補助受容体の２量体形成がＨＩＶ－１感受性に与える影響の解析

AIDSの原因ウイルスであるHIV-1は細胞内に侵入する際にCCR5と呼ばれる分子と結合することが重要である。しかしながらCCR5は細胞表面で種々の構造をとっており,どのような構造がHIV-1の認識に重要であるかはわかっていない。本研究ではCCR5分子が複数個集合して細胞表面に発現する場合があることを示し,このような複数個のCCR5で形成される立体構造はHIV-1にとっては認識しにくい構造となっていることを初めて明らかにした。このことはこのようなCCR5を多量体化する薬剤が治療薬として効果的であることを示している。前年度に明らかになったOligomer化したCCR5の立体構造はmonomer CCR5とは異なるという知見から,本年度は,このような立体構造の違いがHIV-1の侵入効率に影響を与えるかどうかについて検討をおこなった。具体的にはCCR5のC末端にKusabira Green (KG)をN末端とC末端に分割して連結したベクターの両者を細胞に導入し,CCR5どうしが近接した時のみKGの蛍光を発するBiFC法でCCR5のoligomer化を検出し,さらにCCR5陽性かつKG陽性細胞ないしKG陰性細胞をそれぞれソーティングにより分取し,これらの細胞のR5 HIV-1感受性をLuciferaseをリポーターとして有するPsuedotypeウイルスを用いて解析した。用いたR5ウイルスエンベロープ(JR-FL, BaL, YU2)とのシュードタイプウイルスに対する感染感受性ははすべてKG陰性の細胞集団のほうが高かった。KG陽性の分画はoligomer化したCCR5が多く,KG陰性の分画はCCR5 monomerが多いと考えられることから,R5ウイルスは主にmonomerのCCR5を認識して細胞内に侵入していることが判明した。さらにCCR5とCXCR4の両者を使用するウイルスについても同様の解析を行ったところ,R5ウイルスと同様にCCR5を有意に使用するR5X4ウイルスはmonomer CCR5をより強く認識したが,CXCR4を有意に使用するR5X4ではKG陽性とKG陰性の細胞集団で同様の感染感受性を示したことから,HIV-1がCCR5からCXCR4へのコレセプター利用性のシフトとともに,CCR5 monomerからoligomer認識へと進化している可能性が示唆された。HIV-1の補助受容体であるCCR5は細胞表面上でダイマーやホモオリゴマーを形成して多様な構造をとっていることが知られているが,HIV-1がどのようなCCR5の構造を認識して細胞内に侵入するかについてはわかっていない。そこでまずCCR5のホモダイマーやオリゴマーを検出する方法としてCCR5分子とそれぞれN末端とC末端に分断された蛍光タンパク質(Kusabira Green, KG)とのキメラ分子を作製し,両分子が近接した時にのみ蛍光を発するBimolecular fluorescence complementation (BiFC)にてCCR5のホモオリゴマーをフローサイトメーターを使用して検出する方法を開発した。さらに認識するエピトープが異なる種々のCCR5抗体で細胞を染色し,KG陰性すなわちモノマーを発現している細胞集団とKG陽性すなわちオリゴマーを発現している細胞集団に対するそれぞれの抗体の反応性を比較した。その結果ホモオリゴマー化したCCR5はモノマーCCR5と立体構造が異なることが判明した。そこでHIV-1はモノマーとオリゴマーのどちらを認識して細胞内に侵入するかを明らかにするため,両分子をCD4陽性の293Tに発現させた後,KG陽性とKG陰性細胞集団をフローサイトメトリーを使用して分取し,それぞれの細胞集団にCCR5を認識して細胞内に侵入するHIV-1を感染させ,どちらの細胞集団がよりHIV-1に対して感受性が高いかについて解析した。その結果,HIV-1はKG陰性細胞集団に効率よく感染することが判明し,CCR5を利用するHIV-1はモノマーCCR5を強く認識して細胞侵入を果たしていことことが明らかとなった。CCR5とCXCR4の遺伝子下流にKusabira Green (KG)遺伝子のN末端領域(KGN)とC末端領域(KGC)に分断した融合遺伝子発現ベクターをそれぞれ構築し,293T細胞に両者を導入した。上流に存在するCCR5ないしCXCR4分子が2量体を形成した時のみ下流に存在するKGNとKGCが会合する結果,活性型KGとなり蛍光を発することを利用したBiFC法により,CCR5どうし,CXCR4どうしの293T細胞でのホモ2量体形成をフローサイトメトリーないし共焦点レーザー顕微鏡にて確認した。またCCR5とCXCR4のヘテロ2量体形成についても確認できた。さらにはCCR5どうしの2量体形成においては,KG陽性の分画により強く反応するCCR5抗体ならびにKG陽性・陰性分画両者に反応するCCR5抗体が存在することが判明し,このことはホモ2量体を形成したCCR5が単量体と違う立体構造をとっていることを示しており,このような構造の違いが何らかの機能の違いを説明しているのかもしれない。

また正常リガンド添加ではCCR5のホモ2量体形成の強い増強は認められなかったものの,アンタゴニスト添加ではホモ2量体形成が増強されることが判明し,さらにはCCR5を補助受容体として使用するR5 HIV-1の感染を強力に阻害するmaravirocで特に顕著であった。このことからCCR5の2量体形成,さらにはアンタゴニストによる2量体形成増強がHIV-1の感染感受性を修飾している可能性を示唆している。HIVのコレセプターであるCCR5は細胞表面上で種々の構造をとることが知られている。この一つの要因としてCCR5どうしの2量体さらには多量体形成による構造の違いが考えられる。一方HIV-1はCCR5のある特定の構造を認識して細胞に侵入することから,本研究ではCCR5の多量体形成がHIV-1の細胞侵入に与える役割について検討した。方法としてはKusabira Green (KG)と呼ばれる蛍光タンパク質をN末端(KGN)とC末端(KGC)に分断し,それぞれの分子をCCR5のC末端に結合させたキメラ化分子を作製し,これら2つの分子が近接して会合した時にのみKGとして蛍光を発するBiFC法を用いてCCR5どうしの多量体化を検出し,その立体構造の単量体との違いをCCR5の種々のエピトープを認識する抗体で染色し,フローサイトメトリーを使用して解析した。その結果CCR5単量体と多量体ではその構造が異なることが判明し,またCCR5を利用して細胞内に侵入するHIV-1は主に単量体を認識して細胞内に侵入することが明らかとなった。さらにCCR5に結合してHIV-1の感染を阻害するCCR5阻害剤(CCR5拮抗剤)は,CCR5どうしの多量体化を促進することが明らかとなり,CCR5阻害剤はCCR5への結合によるHIVの感染阻害のみならず,CCR5の多量体化による構造変化もその感染阻害機構として寄与していることが示唆された。一方でCCR5阻害剤耐性ウイルスはCCR5阻害剤が多量体化を促進するにも関わらず,CCR5阻害剤が結合したCCR5単量体を認識して細胞内に侵入することから,CCR5を使用して細胞内に侵入するHIV-1には多量体化したCCR5を認識するように変異していく能力がないことを示した。このことはCCR5多量体化を促進する薬剤の治療への応用の可能性を示唆している。ウイルス学CCR5のオリゴマー形成の検出ならびにKG陽性ならびに陰性のCD4陽性CCR5発現細胞におけるR5HIV-1ならびにR5X4 HIV-1の感染感受性は確認できたため,概ね研究計画は順調に進展している。しかしながら本年度計画予定であった蛍光ラベルしたウイルス粒子の細胞内動態の検出は,種々のアーチファクトや,機械設定上の問題等あり,正確な解析ができていないのが現状である。CCR5が一部オリゴマー化していること,さらにはHIV-1がモノマーCCR5を強く認識して細胞内に侵入していることを培養細胞レベルでCCR5を過剰発現させた時には確認することができたが,この現象が個体レベルでおこっているかどうかについては明らかでない。末梢リンパ球やマクロファージ細胞を使用した実験が必要と考えている。
ヒトデ卵成熟促進因子によるcell-free系での卵核胞崩壊の誘起

卵成熟促進因子(MPF)は、種々の動物の分裂期にある細胞内に存在し、卵細胞の成熟分裂と体細胞の有糸分裂とに共通の分裂中期誘起物質であり、その作用は動物種を問わず互換性がある。こうしたMPFは、ヒトデ卵では分子量約30万の蛋白質であることが筆者らの最近の研究によって判明している。MPF活性は、未成熟卵内に微小注射すると卵成熟がおこることによって生物検定されるが、MPFが卵核胞崩壊をひきおこす機構は全く不明である。そこで本研究においては、MPFの作用機構を解明するための第一歩として、MPFが単離核において核膜崩壊と染色体凝縮とをひきおこすことのできるcell-free系を確立することを目ざした。本研究の目的とするcell-free系には、単離核と、それを培養するための細胞質抽出物とが必要であり、しかも両者の調製法が妥当であることが必須である。そこで細胞質分画としては、Newportらの方法に従って、アフリカツメガエル成熟卵を遠心力によって破壊しその上清(MPFを含む)として得た。他方、単離核としては、まずChiba and Hoshiの方法に従って、イトマキヒトデ未成熟卵をMgを含む低調の蔗糖溶液中でライシスさせることにより、ヒトデ卵核胞を得た。しかし単離ヒトデ卵核胞は、機械的刺激に対してきわめて弱く、上述の細胞質分画とは混合するだけで破壊されてしまい、実験が成立しないことが判明した。そこで次に、バフンウニ未受精卵をポリアミンを含む低調の塩類溶液中でダウンスホモゲナイズすることにより、ウニ雌性前核を得た。これに上述の細胞質分画とクレアチンキナーゼを含むATP再生系とを加えたところ、単離ウニ前核において核膜崩壊と染色体凝縮とがおこることがHoechst33342染色によって確認された。今後は、こうしたcell-free系におけるMPFの役割を調べ、MPFが核膜崩壊と染色体凝縮を誘起する機構を解明していく予定である。
ナノ材料応用に向けたデバイス製造プロセスの簡略化と半導体ガスセンサ特性の向上

セラミックス薄膜を省エネ、低材料資源、短時間プロセス(低プロセスコスト)で製造する技術は、次世代エレクトロニクに大きな寄与を果たす。本研究の高精細でアスペクト比の高い単結晶α-MoO3ナノロッドアレイは、簡便な手段で大きなエリアに製膜し、既存のセンサデバイスを大きく上回る性能を示した。従って、本研究の手法は、製造プロセスのコスト削減と省資源を実現する有用な次世代エレクトロニクス製造手段である。前駆体溶液を単純に基板へ塗布し数分間焼結するだけで酸化物ナノ材料アレイを作製すことに成功している。この方法は、ナノ材料を応用するためのデバイス製造プロセスに新たなフロンティアを提案する。本研究では、電子デバイス特性の性能向上を評価手段として、単純な製造プロセスを用いたナノ材料のさらなるナノ構造制御や印刷法による微細パターニングに挑戦している。現在、ナノ材料の単純合成を基礎技術として、高温用ガスセンサに応用し、そのセンシング感度の向上を目指している。28年度は、センシング感度の目標値を当初の10倍、29年度は100倍に設定し、幾つかの項目について研究・開発している。28年度において、微細パターニングの実施によって、100倍以上のセンサ感度を向上させることに成功した。開発中のナノ材料の単純合成および配列法を基礎技術として、高温用ガスセンサに応用し、そのセンシング感度の向上を目指している。28年度は、センシング感度の目標値を当初の10倍に設定し、幾つかの項目について研究・開発進めてきた。28年度は、微細パターニングの実施によって、100倍以上のセンサ感度を向上させることに成功している。従って、当初2年目の開発目標としていたセンサ感度の100倍増大を既に達成しており、本研究の進捗は当初の計画以上に進んでいると判断できる。この方法は、ナノ材料を応用するためのデバイス製造プロセスに新たなフロンティアを提案した。本研究では、電子デバイス特性の性能向上を評価手段として、単純な製造プロセスを用いたナノ材料のさらなるナノ構造制御や印刷法による微細パターニングに挑戦した。28年度は、センシング感度の目標値を当初の10倍、29年度は100倍としていた。28年度にインクジェットプリンタで描画し、ナノロッドアレイの感度を100倍向上させることに成功した。29年度は、センサ材料の改良やガス種のバリエーションを広げる研究に従事した。28年度の検討結果として、目標に設定しているセンシング感度を既に達成している。しかしながら、検討事項として挙げている項目、特に材料特性の改善や新規材料探索については、引き続き検討する必要がある。29年度は、材料探索および材料特性の改善を中心に研究を進める計画である。材料前述の様に、本研究の数値目標は28年度の早期で達成している。従って、装置購入費として計上していた実験設備および実験消耗品代を29年度に持ち越した。持ち越した研究費は、実験消耗品代および装置の開発費、人件費へ割り当て円滑に研究を推進する予定である。
アテロコラーゲン細胞シート複合体による軟骨修復効果

アテロコラーゲンゲルは、透明性と強度に優れており、関節軟骨組織修復に重要な液性因子を考慮すると物質透過性に優れている点も有用である。アテロコラーゲンゲルからアセルラーシートを作製し検討した。細胞シートとの接着性並びにハンドリングは良好であった。家兎膝関節骨軟骨欠損モデルによる関節軟骨の修復・再生効果の検討から、アセルラーシート移植による治療効果への影響及び感染・炎症徴候などの有害事象は認められず安全性が確認され、またTGF-β1の含浸・徐放により治療効果が増強された。関節軟骨の組織修復は、内因性の修復機構を活性化させるだけで軟骨が再生可能であることが示唆された。本研究では、アテロコラーゲンゲルから作製したアセルラーシートを用いて、軟骨細胞シートの作用機序を詳細に検討すること、並びに軟骨細胞シート作製時と移植時の操作性向上を検討することを主たる目的として、アセルラーシートを細胞シートと併用した際の有用性を動物実験で確認し、さらに将来的な医療材料候補としての検討を行うため、関節軟骨並びに関節内周囲組織との接着性の検討とアテロコラーゲン細胞シート複合体の安全性に関してのフィージビリティスタディを行うことを目的とする。平成26年度は、細胞成分を含まないアセルラーシートをアテロコラーゲンゲルで作製し、UV照射により架橋状況を変化させてハンドリングに適した強度の検討、並びに細胞シートの補助材としてのアテロコラーゲンの有用性を検討した。細胞シートに与える影響に関しては、特に細胞のviability、細胞シートとの一体性(接着性)、複合体の強度等についてin vitroで検討した。アテロコラーゲンゲルに照射されたUV強度による軟骨細胞への影響の検討では、UV照射量が多くなるとアテロコラーゲンゲルは固くもろくなる印象があった。また、アテロコラーゲンゲル上での細胞増殖能も明らかに低下した。打ち抜き試験においてもUV照射が大きくなるとひび割れを認めるものもあった。アテロコラーゲンから作製したアセルラーシートへの細胞シートの積層化の検討では、アセルラーシート上に積層化細胞シートを重ねることが可能であったことから、細胞シート作製時と移植時のハンドリングの向上が期待できた。平成27年度は、疾患動物モデル(家兎膝軟骨全層欠損モデル:自然修復しない大きさの骨軟骨欠損モデル)にアセルラーシートを移植する無細胞群、アセルラーシートにTGFβを含浸させたTGFβ徐放化群を作製し、その治療効果について組織学的に検討し作用機序を考察した。家兎膝全層欠損モデルを用いたアセルラーシートの関節内移植では、アセルラーシートを移植することによる炎症徴候や癒着等は確認されなかった。アセルラーシートの単独移植(細胞の効果を除去した状態)では、十分とは言えないがある程度の修復が認められた。これは、アセルラーシートが欠損部表面を被覆したことによる改善と考えられる。一方、アセルラーシート+細胞シート併用群では著明な修復効果を認めた。これらの結果から、細胞シートとの併用による治療効果、安全性が示唆された。細胞を用いないTGF-β1含浸アセルラーシートの治療効果の検討では、アセルラーシート移植群、TGF-β1含浸アセルラーシート移植群は、共に非治療群に比べ修復効果を認めた。両者を比較では、TGF-β1含浸アセルラーシート移植群は欠損部表面を被覆したことによる修復効果にTGF-β1の徐放効果が加わったことで、より組織修復の改善が認められたと考えられた。アセルラーシートにTGF-β1などの液性因子を含浸・徐放させることにより治療効果を増強する可能性が示唆された。軟骨細胞シートは、強固な剛性体ではないために細胞シート作製時や移植時のハンドリングに難点がある。平成26年度の研究では、アテロコラーゲンゲルへのUV照射強度による軟骨細胞への影響やUV照射によるアテロコラーゲンゲルの架橋構造変化による強度の検討により、アテロコラーゲンゲルから作製したアセルラーシートと積層化細胞シートの複合体の作製が可能となった。細胞シートの支持体として使用することでハンドリングは格段に向上するものと考えられる。新規に開発されたアテロコラーゲンゲルは、従来から臨床で使用されているアテロコラーゲンゲルと成分は同じではあるが特性は異なり、透明性と強度に優れ、より組織再生に適したものとなっている。関節軟骨組織修復に重要な液性因子を考慮すると、物質透過性に優れている点も有用である。平成27年度の成果により、アテロコラーゲンゲルから作製したアセルラーシートの移植による感染や炎症徴候などの有害事象は認められず、アセルラーシート+細胞シート併用群での著明な修復効果の結果から、細胞シートとの併用による治療効果、安全性が示唆された。また、細胞を用いないTGF-β1含浸アセルラーシートを用いた治療効果の検討では、TGF-β1含浸アセルラーシート移植群は、欠損部表面を被覆したことによる修復効果にTGF-β1の徐放効果が加わったことで、より組織修復の改善が認められた。