hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポルフィリン化合物の放射線増感効果を利用した骨肉腫治療法の開発

平行して新規のポルフィリン化合物やルテニウム錯体を設計・合成し、機能解析を行ったが、放射線増感効果が得られなかった。一方、これらの過程で通常の光増感剤よりも長波長側の光を吸収する化合物が得られたため、最終年度は主にそれらの骨肉腫細胞株に対する効果に焦点を当て研究を続行した。我々が作成したPhorbinepropanoic骨格を持つ化合物4種類は410nm付近と680nm付近に吸収波長を持つが、このうちの3種類が680nmの波長の光に対して増感効果を持ち、骨肉腫細胞株を死滅させることを確認した。一方、410nm付近の光に対しては増感効果が確認できなかった。これらの化合物は1μMより有意な殺細胞効果を示し、3μM以上で細胞を完全に死滅させた。また、その効果は側鎖の構造により異なることも判った。長波長側の光は生体内分子に吸収されにくく、到達深度が高いことから、これらの増感剤は新規の癌治療ツールとして期待できる。整形外科学717以外の新規のポルフィリン化合物、ルテニウム錯体についてもスクリーニングを行ったが現時点では有効は化合物が得られておらず、達成度は遅れている。一方、放射線増感効果は無いものの、通常の増感剤より長波長の光に対して増感効果を示し、強い細胞障害性を持つ化合物が複数得られた。骨肉腫細胞株に対する717の放射線増感効果が培養系において確認できなくなり、新規の類似ポルフィリン化合物のスクリーニングから再度実験をやり直す準備をはじめているため、達成度は遅れている。化合物は合成が順調にすすみ、いくつかについては合成完了していることから、スクリーニングは短期間で終了すると予想している。新規のポルフィリン化合物、ルテニウム錯体について順次スクリーニングし、培養系において放射線増感効果が確認できたものに関しては、当初の計画書通り、有効濃度の検討、化合物の細胞内局在、細胞死のメカニズムの解明実験、動物皮下腫瘍モデルを用いたin vivoでの効果の検討を行う。また、長波長側の光に対する増感効果を持つ物質も、悪性腫瘍の治療ツールとして有効であることから、平行して解析を進めていく。新規の類似ポルフィリン化合物を20種類程度、順次スクリーニングし、培養系において放射線増感効果が確認できたものに関しては、当初の計画書通り、有効濃度の検討、化合物の細胞内局在、細胞死のメカニズムの解明実験、動物皮下腫瘍モデルを用いたin vivoでの効果の検討を行う。該当なし
超大規模固有値問題の高速数値解法に関する研究

本研究は,固有値問題を高速高精度に解くための数値解法の開発に取り組み,次の結果が得られた:(1)反復型の数値解法を機械的に導出可能なフレームワークの構築(2)フレームワークを用いて,既存のJacobi-Davidson法やその変種の再導出(3)再導出の知見を元にした新解法の導出(4)実問題に特化した高速高精度アルゴリズムの開発.本研究は,計算科学に現れる超大規模固有値問題に対して,高速高精度な数値解法の研究と開発を行う.本年度は,(1)反復法,(2)特殊解法,の開発を行い,以下の研究成果が得られた.(1)反復法反復法を機械的に導出可能なフレームワークの整備を継続して行った.既存のJacobi-Davidson法やその変種をフレームワーク上で再導出することによって,その性質を明らかにした.この考察に基づいて,新たな高速解法の導出に取り組んだ.(2)特殊解法汎用的な反復法の開発と併せて,個々の応用問題に特化した特殊解法の開発にも取り組んだ.本年度は,ネットワーク解析と電子状態計算に現れる超大規模固有値問題に対して,それぞれ問題の性質を利用することによって高速解法の開発を行った.また,ナノデバイスの設計に現れる難解な固有値問題に対しては,正確に固有値を計算するための高精度解法の開発を行った.本研究は,計算科学に現れる超大規模固有値問題に対して,高速な数値解法の研究と開発を行う.本年度は以下の研究に取り組んだ.(1)有力な数値解法として注目されているJacobi-Davidson法に対して,本研究は独自の改良を行っている.本年度は,従来のJacobi-Davidson法やその改良版を含むような数値解法のフレームワークの開発に取り組んだ.本研究のフレームワークを用いて,Jacobi-Davidsonタイプの数値解法が機械的に導出可能であることを示した.(2)ナノスケール接合の電子構造計算は,特殊な係数行列の固有値問題に帰着される.このような特殊な固有値問題に対して,応用分野で長い使用実績のあるQR法が適用されているが,数値解の精度改善が望まれている.本研究では,行列の特徴を利用することで,数値解の精度改善に向けたアルゴリズムの改良を行った.また,上記の他にも,回路設計,ネットワーク解析に現れる固有値問題に対して,高速解法の研究と開発に取り組んだ.固有値問題の数値解法に関して,以下の結果が得られた.(1)有力な反復法の一種であるJacobi-Davidson法をベースとして,新たな反復法の導出を行った.昨年度までの結果を利用することで,既存解法と新解法の理論的性質を比較し,新解法の利点を明らかにした.さらに数値実験によって,新解法の有効性を数値的に確認した.(2)少数の固有値計算に適した反復法と併せて,多数の固有値を高速に得るための準直接法の開発にも取り組んだ.具体的には,応用分野で長い使用実績のあるQR法をベースとして,並列計算機向けの高速化に取り組んだ.(3)高分子解析の数値シミュレーションを行うため,帰着された固有値問題の性質に応じて,高精度アルゴリズムの適用および数値実験による性能評価を行った.固有値問題に対する高速高精度な数値解法の研究に取り組み,以下の成果が得られた.反復法を機械的に導出可能なフレームワークを整備した上で既存解法を再導出し,その知見を元にして新たな高速解法の導出を行った.数値実験を通して新解法の収束性を確認するとともに,より難解な問題の解決に向け,前処理技術の導入に取り組んだ.また,ナノデバイスの設計に現れる特殊な固有値問題に対して,高精度アルゴリズムを開発し,その有効性を数値的に示した.本研究は,固有値問題を高速高精度に解くための数値解法の開発に取り組み,次の結果が得られた:(1)反復型の数値解法を機械的に導出可能なフレームワークの構築(2)フレームワークを用いて,既存のJacobi-Davidson法やその変種の再導出(3)再導出の知見を元にした新解法の導出(4)実問題に特化した高速高精度アルゴリズムの開発.Jacobi-Davidson法を発展させることで新解法を開発し,その有効性を確認することができたため,研究は順調に進展している.さらに,QR法の高速化や固有値計算を通して高分子解析の応用問題にも取り組み,当初の計画にはない新しい成果が得られた.計算科学本研究で開発を行っている反復法の高速化は,行列を陽的に保存できない超大規模系に対しても,原理的に適用可能である.今後は大規模系の数値実験を通して,解法の更なる高速化に取り組む.昨年度に開発した反復法のフレームワークを通して既存解法の性質を明らかにした.この考察に基づき,既存解法を補う性質を備えた新解法の導出を行ったため,理論面における進展が顕著であった.また,ネットワーク解析や電子状態計算,ナノデバイスの設計に現れる実際問題に対して,実用的な数値解法の開発を行い,その有用性を計算機上の数値実験によって示した.これらは当初の計画にない新しい研究成果である.本研究は,計算科学に現れる超大規模固有値問題に対して,高速な数値解法の研究と開発を行っており,本年度は下記の成果が得られた.(1) Jacobi-Davidson法やその改良版を含むような数値解法のフレームワークの整備に取り組んだ.

本研究のフレームワークを用いて,Jacobi-Davidsonタイプの数値解法が機械的に導出可能であることを示したため,理論面における進展が顕著であった.(2)電子構造計算に現れる特殊な係数行列の固有値問題に対して,問題の特徴を利用することで,高精度な数値解法の開発に取り組んだ.本研究の遂行は,当初の計画にない新しい研究成果であり,今後もアルゴリズムの改良に取り組む.昨年度までの結果を利用することで,数値解法の理論的な性質と今後の課題を明らかにし,主に理論面での進展が顕著であった.そのため,計算機環境整備の一部は次年度に行い,より詳細な実験的評価にも今後取り組む.超大規模固有値問題や難解な固有値問題を高速に解くため,今後は,(1)反復法,(2)特殊解法,の研究進展に取り組む(1)反復法本年度の研究を継続し,反復法のフレームワークを通じて高速解法の具体的な導出に取り組む.開発した解法の性能について,フレームワークを通じて理論的な評価を行うとともに,計算機を用いて数値的な評価を行う.(2)特殊解法多層周期の半導体設計に現れる難解な固有値問題を解くため,本年度の研究成果を発展させた高精度解法の開発に取り組む.本研究は,計算科学に現れる超大規模固有値問題に対して,高速な数値解法の研究と開発を行っている.今後は以下の計画で研究を行い,理論と実用の両面から,本研究の進展に取り組む.(1)本研究で開発した数値解法のフレームワークは,Jacobi-Davidsonタイプの数値解法を機械的に導出することが可能である.本研究のフレームワークを通して,Jacobi-Davidson法やその改良版を統一的な観点から再構築し,解法間の関係性を独自の観点で明らかにするとともに,より高速な新解法の導出に取り組む.(2)電子構造計算に現れる特殊な固有値問題に対して,本研究で開発を進めているアルゴリズムは,問題の特徴を利用することで,誤差の発生しやすい計算を回避することが可能である.今後,大規模な実際問題に対する数値実験を通して,本研究のアルゴリズムの有効性を数値的に検証する.高速計算機環境の整備および学会発表と論文投稿のための費用に使用する.本年度は,高速解法の開発に関して理論面での進展が特に顕著であり,さらに当初の計画にない新しい研究課題に取り組んだ.これらの研究をスムーズに遂行するため,テスト環境としての高速PCを購入・実験環境の整備を開始した上で,更なる大規模実験に備えた高速計算機環境の整備は次年度以降とした.本研究で開発を行っている高速解法について,その性能を評価するには計算機を用いた数値実験が必要不可欠であるため,高速計算機環境の整備を行う.また,得られた研究成果について,学会発表を行うとともに,論文投稿と出版に取り組む.本研究では,有力な数値解法として注目されているJacobi-Davidson法に対して,独自の視点で改良を行っている.本年度は,数値解法のフレームワークの整備に取り組み,本研究のフレームワークを通して,Jacobi-Davidsonタイプの数値解法が機械的に導出可能であることを示した.このように,本年度の成果は,理論面での進展が顕著であったため,数値実験による数値解法の性能評価は次年度以降とした.
皮膚に優しい衣服のための基礎研究-培養皮膚を用いた衣服の安全性確認-

われわれは3次元培養皮膚モデルを用いて、衣料品に関わる接触皮膚障害原因物質のヒト皮膚への反応に関する詳細なデータの蓄積を計り、皮膚刺激性物質と皮膚障害の関係を明らかにすることで、繊維に残存している皮膚刺激性物質の安全基準を確立することを目指した研究を行ってきた。皮膚刺激性物質として、ホルムアルデヒド、各種界面活性剤、蛍光増白剤、市販柔軟剤、衣料用消臭剤、ドライクリーニング溶剤、分散染料などを用いた。さらに、抗菌性をもつポリエチレンイミンを固定化したポリエステル布の安全性確認をこの方法を採用して行った。その概要は以下のとおりである。(1)陰イオン界面活性剤の皮膚一次刺激性はアルキル基の炭素数に大きく依存しており、炭素数が9から12の範囲では添加濃度が0.5%以上で陽性を示す。炭素数が小さい場合や13以上では添加濃度が1%であっても細胞生存率は80%以上であり、陰性であった。非イオン界面活性剤では細胞生存率はエチレンオキシドの付加数にも大きく依存しており、付加数が小さいものや、アルキル基の炭素数が大きい場合では皮膚一次刺激性は小さくなる。陽イオン界面活性剤では低濃度の被験物質でも細胞生存率が小さく、皮膚一次刺激性は陽性を示す。(2)抗菌成分を配合した市販柔軟剤での皮膚一次刺激性が大きい。柔軟剤自体の50%細胞生存率を与える添加濃度は0.5%である。布へ直接スプレーすることで消臭効果を示す消臭剤自体の50%細胞生存率を与える添加濃度は30%で、柔軟剤より高濃度である。綿布とポリエステル布を比較した場合、綿布のほうが被験物質の皮膚への移行が大きく、皮膚一次刺激性は大きい。毛・ナイロン繊維用蛍光増白剤は綿やポリエステル用のものより皮膚一次刺激性は高く、50%細胞生存率を与える添加濃度は0.5%である。(3)ドライクリーニング溶剤での皮膚一次刺激性は繊維によって著しく異なる。石油系ベンジンの場合、綿が最も細胞生存率の低下が大きく、次いでアクリルであった。パークロルエチレンにおいても毛の細胞生存率の低下が見られた。(4)ポリエチレンイミンを固定化したポリエステル布の人体への安全性の確認は三次元培養皮膚を用いた皮膚一次刺激性試験を応用して評価できた。現在、衣料上の化学物質(反応染料、仕上げ加工剤、残留洗剤など)が原因となる接触皮膚炎が多く発症しており、なかには職業病として認定されているものもある。しかし、これまで繊維の接触皮膚障害に関する基礎研究はほとんど行われてない。われわれは、近年、細胞培養技術の進歩によって作り出された正常ヒト細胞を用いた3次元培養皮膚モデルを使って、(1)衣料品に関わる接触皮膚障害原因物質のヒト皮膚への反応に関する詳細なデータの蓄積を計り、(2)皮膚刺激性物質と皮膚障害の関係を明らかすることで、衣料における安全性確認の手法を確立することを目的として研究を行っている。現在、培養皮膚を用いた皮膚一次刺激性試験法のJIS化が進んでいる。その方法に準じて、皮膚毒性が知られているカチオン界面活性剤の皮膚刺激性を3次元培養皮膚モデルを用いて検討した。

その結果、カチオン性界面活性剤の濃度に比例して、その刺激性が認められ、このJISに基づいた試験法は有効であることが推定された。また、市販洗剤や加工剤の皮膚刺激性も検討した結果、その添加濃度に依存して皮膚刺激性が認められた。しかしながら、JIS化の進んでいるこの手法の細かい点でそれぞれの刺激物性に応じたマニュアルの検討が必要であることも明らかとなった。現在、刺激物の添加の仕方やその添加量、水溶性でない刺激物の評価法などの検討を行っているところである。その後、従来からのバッチテストとの対応を検討する予定である。現在、衣料上の化学物質(反応染料、仕上げ加工剤、残留洗剤など)が原因となる接触皮膚炎が多く発症しており、なかには職業病として認定されているものもある。しかし、これまで繊維の接触皮膚障害に関する基礎研究はほとんど行われていない。そこで、細胞培養技術の進歩によって作り出された正常ヒト細胞を用いた3次元培養皮膚モデルを用いて、(1)衣料品に関わる接触皮膚障害原因物質のヒト皮膚への反応に関する詳細なデータの蓄積を計り、(2)皮膚刺激性物質と皮膚障害の関係を明らかにすることで、衣料における安全性確認の手法を確立することを目的として研究を行ってきた。現在、培養皮膚を用いた皮膚一刺激性試験法のJIS化が進んでいる。その方法に準じて、昨年までは親水性あるいは両親媒性の刺激物を対象にして研究を行ってきた。今年度は皮膚毒性が知られている残留ドライクリーニング溶剤による皮膚刺激性を同様の手法で検討した。用いた布素材の種類を変えた実験では溶剤を含ませる素材により差は見られたが、はっきりとした、刺激性を評価することはできなかった。この原因は、実際の皮膚では皮膚表面には汗成分と同様に遊離脂肪酸やスクワレンなどの親油性物質が存在しており、ドライクリーニング溶剤との親和性が高いと考えられるが、今回用いた皮膚モデルでは油性成分は存在しないので、これまでの手法では、溶剤と皮膚モデルとの親和性が劣り、刺激物質が繊維から皮膚に移行しにくかったことが考えられる。そこで、今後は、より人間の皮膚表面状態に近いモデルを作り出すために、人口汗の成分を考慮し、親水性および疎水性刺激物でもその刺激性が評価できる評価法の確立に向けて、研究を続けたいと考えている。細胞培養技術の進歩によって作り出された正常ヒト細胞を用いた3次元培養皮膚モデルを用いて、(1)衣料品に関わる接触皮膚障害原因物質のヒト皮膚への反応に関する詳細なデータの蓄積を計り、(2)皮膚刺激性物質と皮膚障害の関係を明らかすることで、衣料における安全性確認の手法を確立することを目的として研究を行ってきた。平成17年1月に培養皮膚を用いた皮膚一次刺激性試験法のJIS化が漸く制定された。その方法は綿布を基準布としてラウリル硫酸ナトリウム(SLS)を試験の成立基準としている。しかし、皮膚への影響は布からどれだけ薬剤が移行したかに係り、その移行具合で結果は大きく異なる。そこで、今年度は衣類に使われる各種界面活性剤(陰イオン、陽イオン、非イオン)を直接細胞に接種することで、この薬剤自体の安全性の基準を作り、その上で、JISの皮膚一次刺激性試験法に則って、薬剤を吸着させた布の安全性を検討した。繊維も綿だけでなく、ポリエステルや毛についても検討した。
アーク放電プラズマを利用した大面積ダイヤモンド膜の気相合成

ダイヤモンド膜の合成面積拡大を目的に,新たに試作したアーク放電プラズマ装置によりプラズマ領域を拡大し,ダイヤモンド膜の合成面積拡大を試みた.さらに,ダイヤモンド膜の合成速度,形状について評価した.ダイヤモンドの合成面積を拡大するために,従来の3倍の30KWの放電電力でプラズマを安定に発生させることのできるアーク放電プラズマ装置を試作した.この装置は陰極ト-チを1つに対し,陽極ト-チを3つを直角に配置してある.また,これらのプラズマト-チは各々移動させることができ,放電距離を変えることができる.陰極と陽極の距離を広げることで生成されるプラズマの領域が拡大し,プラズマジェット径の拡大とともにダイヤモンド膜の合成面積は,雰囲気圧力200Torr,水素ガスに対するメタンガスの流量比4%で,直径約20mmから40mmの範囲まで拡大することを明らかにした.また,合成面積の拡大にはプラズマジェット径方向の放電距離を広げることがより有効であることがわかった.このとき,ダイヤモンドの合成速度は放電距離の増加とともに高くなり,膜厚も増加することがわかった.これは,放電距離の増加とともにプラズマ中で生成される活性種の量が増加するためであり,このことをプラズマの発光分光分析より明らかにした.しかし,プラズマト-チの配置に関わらず,得られるダイヤモンド膜の形状は中央部で厚く,周辺部で薄いものであった.また,合成時のチャンバ内圧力を14200Torrの間で変化させた結果,本装置では50Torrで合成速度が最大となることを見いだした.合成面積はチャンバ内圧力を低くするほど広がり,14Torrで直径65mmの基板全面にダイヤモンドが合成できることを明らかにした.ダイヤモンド膜の合成面積拡大を目的に,新たに試作したアーク放電プラズマ装置によりプラズマ領域を拡大し,ダイヤモンド膜の合成面積拡大を試みた.さらに,ダイヤモンド膜の合成速度,形状について評価した.ダイヤモンドの合成面積を拡大するために,従来の3倍の30KWの放電電力でプラズマを安定に発生させることのできるアーク放電プラズマ装置を試作した.この装置は陰極ト-チを1つに対し,陽極ト-チを3つを直角に配置してある.また,これらのプラズマト-チは各々移動させることができ,放電距離を変えることができる.陰極と陽極の距離を広げることで生成されるプラズマの領域が拡大し,プラズマジェット径の拡大とともにダイヤモンド膜の合成面積は,雰囲気圧力200Torr,水素ガスに対するメタンガスの流量比4%で,直径約20mmから40mmの範囲まで拡大することを明らかにした.また,合成面積の拡大にはプラズマジェット径方向の放電距離を広げることがより有効であることがわかった.このとき,ダイヤモンドの合成速度は放電距離の増加とともに高くなり,膜厚も増加することがわかった.これは,放電距離の増加とともにプラズマ中で生成される活性種の量が増加するためであり,このことをプラズマの発光分光分析より明らかにした.しかし,プラズマト-チの配置に関わらず,得られるダイヤモンド膜の形状は中央部で厚く,周辺部で薄いものであった.また,合成時のチャンバ内圧力を14200Torrの間で変化させた結果,本装置では50Torrで合成速度が最大となることを見いだした.合成面積はチャンバ内圧力を低くするほど広がり,14Torrで直径65mmの基板全面にダイヤモンドが合成できることを明らかにした.
bZIP型転写因子によるシュートの成長制御の解析

RSGは塩基性領域ロイシンジッパー(bZIP)構造を持つ新しい転写因子で、高等植物の光合成の場を形成するシュートの成長を制御する。植物体における転写因子RSGの機能を探るため野生型RSGの機能を阻害するドミナントネガティブ型RSGをタバコ個体で発現させた。この形質転換タバコは茎の節間成長が著しく阻害され、対照植物に比べて背丈が1/7程度となった。この形質転換体から誘導したカルスと根の成長はコントロールと比べて顕著な差は認められないが、シュートの成長は著しく抑制されていた。本研究ではbZIP型転写因子RSGを中心とした転写制御系がどのようにして、光合成の場を形成するシュートの成長を制御するのかを明らかにすることを目的とした。ドミナントネガティブ型RSGによる茎葉、殊に茎の節間成長の阻害が細胞分裂の抑制によるのか細胞伸長の抑制によるのかを調べるために茎の細胞の形態を解析した。その結果、RSGの機能を阻害した形質転換タバコでは茎の細胞の伸長が著しく抑制されている事が明らかになった。細胞伸長の方向は細胞膜直下に存在する植物固有の構造である表層微小管によって制御されると考えられている。そこでドミナントネガティブ型RSGを発現させた形質転換植物の茎の表層微小管の構造を解析した。対照植物の表層微小管は細胞の伸長方向に垂直に整然と配向しているのに対し、形質転換植物では表層微小管の構造が完全に破壊されランダムに分布し、一部の細胞では表層微小管の断片化並びに密度の減少も観察された。正の転写因子RSGの機能を阻害すると、表層微小管の構造を制御している未知の因子の発現量が低下し表層微小管が秩序を失った結果、細胞伸長ひいては茎の伸長が阻害されたと考えられる。材料供給において有利なこの形質転換タバコは、表層微小管の構造を制御する微小管付随タンパク質(MAPs)の解析の良い実験系になると考えられる。
非接触・高速・高精度3次元形状計測システムによる歯科矯正治療の客観的評価

本研究の目的は,非接触三次元形状計測システムを用いて矯正歯科治療の客観的評価法を確立することである.平成7年度は,非接触三次元形状計測システムを構築し,システムの計測の信頼性を明らかにする目的で実験を行った.平成8年度は正常咬合者を選択し垂直的な計測項目について分析を行った.平成9年度は咬合接触や水平面内における計測項目について分析を行った.本研究から得られた新たな知見として、以下にその概要を示す。1.非接触三次元形状計測システム(非接触三次元形状測定装置、グラフィックワークステーション、三次元CADソフトウエアから構成される)をネットワーク化して構築し、矯正用診断模型の計測を試み、独自に開発した方法で不可視領域を削減した。2.各種の三次元CADシステムの処理速度と曲面表示特性について検討し、NURBS曲面は矯正用診断模型の複雑な形状を正確に表現できず、特に歯頸部や切縁では過剰にスムージングしてしまうことが示され、曲面を生成しない本システムの有用性が明らかとなった。3.計測の信頼性について.石膏平板と石膏球を用いて検討した結果、最大で約100ミクロンと小さいことが明らかとなった.4.日本歯科大学の学生と職員約3500名の中から最も優れた咬合を有する者を正常咬合者として30名選択し,Facial Axis point(FA point)を設定し,FA pointの垂直的変動について計測を行った.その結果.FA pointは垂直的に有意に変動していることが明らかとなった.5.正常咬合者の歯列の垂直的な変動を明らかにするためにSpeeの彎曲を計測し,本研究の被験者の歯列は従来報告されていた日本人正常咬合者に比較して平坦であることが明らかとなった。6.正常咬合者の歯列の水平面上での特徴について数学的に明示する目的で、咬頭頂に設定した計測点に多項式曲線を適合して検討した結果、2次多項式や6次多項式に比較して4次多項式が適していることが明らかとなった。7.上下顎の咬合接触状態について分析する方法について検討し、定量的な分析に応用が可能であることが示唆された。以上の研究成果を要約すると、本研究で開発した非接触三次元形状計測システムは歯科矯正学の分野において歯や歯列の形態を三次元的にかつ客観的に分析することが可能であり、治療目標としての正常咬合者の咬合に関する分析方法や臨床的に有用な定量的データなど、多くの新たな知見が得られた。本年度の主眼点:「本システムの歯科矯正臨床における測定精度の確認」1.目的本システムで平面板を測定した際の計測誤差は約0.050mmであることが工業的に確認されている.しかしながら,本システムを臨床応用するためには以下の注意点を指摘できる.1)口腔内を計測する場合には曲面を計測することが多いと考えられること.2)矯正用診断模型は一般に材質は白色硬石膏で表面にソ-ピング処理を施していることから,表面のレーザー光の反射を考慮する必要があること.2.方法そこで,本システムの計測の信頼性を確認する目的で,以下の実験を行った.1)咬合面や舌唇頬側面の形状の計測を想定し,直径10mm,5mm,2mmの金属球(精密ボールベアリング)の印象採得を行い,石膏を注入し,通方に従いソ-ピングをした石膏試験球を製作した.2)石膏試験球から得られた三次元データから20か所の直径を算出した.3)次に,石膏試験球の直径を,工業用マイクロメータで直接20か所測定した.4)両方法での計測値のばらつきと平均値を比較した.3.結果以上のことから本システムは,臨床的に十分な信頼性を有することが示唆された.本研究の目的は,非接触三次元形状計測システムを用いて矯正歯科治療の客観的評価法を確立することである.平成7年度は,非接触三次元形状計測システムを構築し,システムの計測の信頼性を明らかにする目的で実験を行った.平成8年度は正常咬合者を選択し垂直的な計測項目について分析を行った.平成9年度は咬合接触や水平面内における計測項目について分析を行った.本研究から得られた新たな知見として、以下にその概要を示す。

6.正常咬合者の歯列の水平面上での特徴について数学的に明示する目的で、咬頭頂に設定した計測点に多項式曲線を適合して検討した結果、2次多項式や6次多項式に比較して4次多項式が適していることが明らかとなった。7.上下顎の咬合接触状態について分析する方法について検討し、定量的な分析に応用が可能であることが示唆された。以上の研究成果を要約すると、本研究で開発した非接触三次元形状計測システムは歯科矯正学の分野において歯や歯列の形態を三次元的にかつ客観的に分析することが可能であり、治療目標としての正常咬合者の咬合に関する分析方法や臨床的に有用な定量的データなど、多くの新たな知見が得られた。本研究の最終目的は,不正咬合の三次元的な客観的評価法を確立し,症例に応じた客観的な治療目標を決定するシステムを構築することにある.本年度は,そのための基礎的資料として正常咬合状態について分析した.研究資料として本学歯学部の学生及び職員から,研究代表者によって診査された正常咬合者30名を選択し,通法に従い,矯正用診断模型を作製した.計測は,平成7年度に研究分担者により完成されたVMS-250Rとグラフィック・ワークステーションサからなる非接触三次元形状計測システムを用いて,研究分担者が以下のように行った.1)各歯の切縁中央,犬歯尖頭,ならびに咬頭頂と唇頬側歯頸線の最深点を結ぶ線分の中点Mを作図的に算出し,Facial axis(FA)pointの垂直的座標値とした.2)上下顎の全歯のFA pointの垂直的座標値を各歯の垂直的な位置を代表する値とし正常咬合者の歯列の垂直的な変動について検討した.3)臨床歯冠の高さを測定した.4)上下顎の各歯におけるFA pointの垂直的座標値の平均値を算出し,この垂直的座標値を含み基準平面に平行な平面をNA平面とした.5)NA平面に対する上下顎の各歯におけるFA pointの垂直的変動を算出した.6)臨床歯冠の高さに対するFA pointの垂直的変動を算出した.以上のことから正常咬合者における上下顎の各歯における代表点であるFA pointは垂直的に変動していること,各歯における傾向,ならびに個人差などの特徴が明らかとなった.日本歯科大学の学生と職員約3500名の中から最も優れた咬合を有する者を正常咬合者として30名選択し,Facial Axis point(FA point)を設定し,FA pointの垂直的変動について計測を打つた.その結果,従来より正常咬合者においては一平面上にあると考えられていたFA pointは有意に垂直的に変動していることが明らかとなった.この垂直的な変動を臨床的に補正する目的で新たにNatural Andrews平面を定義しFA pointに代わる方法としてNA pointを設定したところ,臨床的に有効な方法であることが明らかとなった.
高齢者および軽度老人性痴呆患者のためのショートテニスと自立ゲーム支援システムの開発

平成13年度科学研究費補助金実績報告書の項目に従って本年度実績報告を行う。1.高齢者の体力を考慮したショートテニスにおける運動強度の評価評価指標としてPWC(身体作業能)を用いたが、昨年度報告書にも記載したとおり、20歳代でPWC5060%HRmaxでの評価可能かを検討した。その結果60%水準では可能であるが、それ以下では運動開始心拍数が問題となることが示唆された。また今年度は、60歳代70歳代を被験者にPWC60%HRmaxでの体力評価を行い、ショートテニス時の運動負担度の指標として用いた。2.高齢者の体力を考慮したショートテニスのマテリアルの評価昨年度構築した、インパルスハンマーと振動解析プログラムに基づいた計測システムを用い、現在使用されるショートテニスラケットおよびボールの振動特性評価を行い、高齢者を考慮したマテリアルについて検討した。ショートテニスラケットでは長軸方向の長さが短いため、一般のテニスラケット比較して周波数の高い振動特性となる。このため、高齢者を対象に用いられるボールは質量の軽いスポンジ系のボールのみが適当であると判断された。3.高齢者の体力を考慮したショートテニスルールの確立PWCのほか筋力等も考慮し、特に心拍数の視点から高齢者の体力を考慮したショートテニスのルールの確立を行った。尚、本年度は筋電図解析は用いなかった。ここではPWCによる体力評価を基に、個々の60%HRmax程度となるようにルールの構築を行った。その結果、バトミントンコートの1/2を1人の守備範囲としたタブルスのゲームが、適当な運動負荷であることが示唆された。しかしこの場合、体力的に優れた高齢者では物足りないという内省も報告された。4.自立ゲーム支援システムの開発昨年度構築したデジタルビデオによって得られた画像を、コンピュータに取り込むシステムを用いて、種々のスポーツに応用させるとともに、心電図や筋電図を送信してコンピュータに取り込むシステムを構築したが、これらの同期については現在も進めている。インターネットによる送信システムは、平成14年度の課題であったが、計画がやや遅れ、平成15年度の夏を目処に実験を継続している。5.新しい問題点高齢者(痴呆患者ではさらにこの問題が大きくなると予想される)では、心電図(HRモニターも含め)等の装着に対して嫌悪感を抱くことが少なくなく、より簡単に生体情報を検出できるシステムが必要と考えられる。また、前述のように、個人の体力に固体差が大きく、適当と判断された運動強度では物足りないと感じる高齢者も少なくないことが明らかとなった。平成13年度研究計画の項目に従って報告する。1.高齢者の体力を考慮したショートテニスにおける運動強度の評価実際の評価指標としてPWC(身体作業能)を用いて実験を行った。一般にPWCは最大心拍数の65(8160)1675%水準の心拍数時の運動強度を用いるPWC65%または75%HRmaxが用いられるが、30から40歳代の被験者では、この強度での評価が適当と考えられたが、50歳代以上で運動経験が乏しい場合はPWC65%水準でも負荷が大きすぎる場合が生じてきた。現在は20歳代の被験者を用いて、例えば運動強度が低いPWC50(8160)1660%水準でも、有酸素性能力の指標となりうるかを検討中である。この結果については、長岡技術科学大学研究報告に投稿予定である。2.高齢者の体力を考慮したショートテニスのマテリアルの評価ショートテニスのマテリアル、特にラケットが高齢者を考慮した場合に適当かを検討するために、インパルスハンマーと振動解析プログラムに基づいた計測システムを構築した。ラケットを用いたモード実験は、平成14年度の課題とするが、構築した計測システムの妥当性については、スキーの振動実験を行い、確認した。このシステムを用いた実験結果(システムの妥当性)は、第12回日本スキー学会で発表した。3.高齢者の体力を考慮したショートテニスのルールの確立PWCとともに筋電図を併用し、マテリアルの評価も対象に、ショートテニスの運動中の心拍数変動ならびに積分筋電図からショートテニスが高齢者スポーツとして適当かを検討している。この結果をまとめ、高齢者の体力を考慮したルールの確立を平成14年度に行う。4.自立ゲーム支援システムの開発デジタルビデオ1台(計画では2台)によって得られる画像を、コンピュータに取り込むシステムを構築し、ショートテニスをはじめ種々のスポーツヘの応用の可能性までを確認した。インターネットによる送信システムは平成14年度の課題とする。

このため、高齢者を対象に用いられるボールは質量の軽いスポンジ系のボールのみが適当であると判断された。3.高齢者の体力を考慮したショートテニスルールの確立PWCのほか筋力等も考慮し、特に心拍数の視点から高齢者の体力を考慮したショートテニスのルールの確立を行った。尚、本年度は筋電図解析は用いなかった。ここではPWCによる体力評価を基に、個々の60%HRmax程度となるようにルールの構築を行った。その結果、バトミントンコートの1/2を1人の守備範囲としたタブルスのゲームが、適当な運動負荷であることが示唆された。しかしこの場合、体力的に優れた高齢者では物足りないという内省も報告された。4.自立ゲーム支援システムの開発昨年度構築したデジタルビデオによって得られた画像を、コンピュータに取り込むシステムを用いて、種々のスポーツに応用させるとともに、心電図や筋電図を送信してコンピュータに取り込むシステムを構築したが、これらの同期については現在も進めている。インターネットによる送信システムは、平成14年度の課題であったが、計画がやや遅れ、平成15年度の夏を目処に実験を継続している。5.新しい問題点高齢者(痴呆患者ではさらにこの問題が大きくなると予想される)では、心電図(HRモニターも含め)等の装着に対して嫌悪感を抱くことが少なくなく、より簡単に生体情報を検出できるシステムが必要と考えられる。また、前述のように、個人の体力に固体差が大きく、適当と判断された運動強度では物足りないと感じる高齢者も少なくないことが明らかとなった。
低温固相重合反応におけるトンネル効果の研究

重合反応開始時の誘導期が認められない事や、見かけ上の活性化エネルギーが著しく低い等の特色を有する低温固相重合反応において、トンネル電子移動過程が重要な役割を担っていることが指摘されてきた。本研究では、低温固相重合反応を引き起こすとされるアセチレン及びアセチレン誘導体やジアセチレン分子等の単量体結晶に対し電子・γ線照射を行い、低温下において引き起こされる重合反応の開始過程や成長過程を電子線パルスラジオリシス法及びエキシマレーザー・γ線照射に伴う生成物分析により検討した。本年度、紫外線暴露においては、低温下重合収率の飽和が観測され、重合反応の活性化エネルギーはほぼ0に収束する。従って固相状態では液相下と異なるメカニズムで重合反応が進行し、重合反応生成物は、シス型ポリフェニルアセチレンであると考えられる。エキシマレーザーパルス照射時、生成するポリエン構造を有するポリマー薄膜は、その共役系成長に伴い電気伝導性を発現することが予測される。そこで、低温下進行する重合反応を電気伝導性の同時分析により評価した。150Kにおいて、生成高分子の導電性は1μs以内に発現することが確認され、低温下では極めて迅速に重合反応が進行していることが明らかとなった。また、電子線パルスラジオリシス法を用いて、フェニルアセチレンの融点近傍および融点以下の固相における重合反応過程の観察に成功した。低温固相下、重合反応進行に伴う高分子生長カチオンと考えられる過渡吸収が観測されている。
新作動流体の臨界定数の測定および熱物性値の推算に関する研究

本研究においては、新作動流体の一つとして注目されているフロン系冷媒R152aおよび有機混合流体R152a+R114系のPVTχ性質および臨界定数を測定した。PVTχ性質については、両成分物質を含む0,10,20,50,80,100wt%R152aの6組成の混合流体について、密度1301330kg/【M^3】,温度303443K,庄力0.49.6MPaの範囲で628点の実測値を得た。これらの実測値の組成・密度・庄力・温度測定誤差は、それぞれ0.1%,0.16%,3kpa,8mkである。また上記6組成の混合流体の臨界温度,臨界密度を目視法により測定し、さらにPVTχ性質の実測値よりそれぞれの混合流体の臨界庄力を決定し、R152a+R114混合系の臨界定数の組成依存性(臨界軌跡)を明らかにした。混合流体の臨界定数の組成依存性に関する一般化相関式の作成は、混合流体の熱物性値を推算するうえで最も重要である。本研究では、まず従来提案されている各種の相関式・推算法について従来得られている実測値と比較検討を行い、従来の方法では十分に精度良く推算することができないことを明らかにし、ついで臨界定数の組成依存性に関する新しい相関式を提案した。またR12,R22,R13,R23,R13B1,R114,R116およびR152aの8種類の冷媒の飽和蒸気庄に関する実測値に基づいて、飽和蒸気庄の一般化相関式を作成した。作成した相関式の有効範囲は臨界温度の0.4倍の温度から臨界温度までであり、その精度は1%である。本研究で作成した相関式を用い、臨界温度,臨界庄力および物質の形状を表わす偏心係数の3定数を与えることにより、各種冷媒の飽和蒸気庄を高精度で推算することが可能となった。
国際法上の賠償法理

国際法上の賠償法理について、完全賠償法理の内容を明らかにした。1920年代に形成された基礎法理では、「懲罰性」を基盤とした賠償法理が形成されたが、その後、国連国際法委員会の国家責任条文の法典化作業において、「均衡性」を基盤とした賠償法理へと転換が図られている。また、こうした転換は、近年の自由貿易協定や投資協定における賠償規定にも取り入れられている。同時に、国際判例(主に国際投資仲裁)においても柔軟な賠償判断が行われている。2013年度の研究の実績は以下のとおりである。第1に、国際裁判における近年の賠償判断の傾向を分析した。特に注目すべき傾向として、違法性認定判決と違法行為停止命令がある。伝統的に国際法上の賠償(reparation, remedy)としては原状回復か金銭賠償であったが、近年の判断では、単に国際違法行為の確認を求め、当該違法行為が継続性のあるものである場合には、当該違法行為の停止を求める例が多い。この点で、国際裁判における賠償請求の目的・性質に変化が見られることが明らかになった。分析結果に関しては、論文の形で発表する予定である。第2に、国際投資仲裁における精神的損害賠償について分析を行い、これを研究業績として発表した。国際投資仲裁は、原則として投資家(私人)の被った損害を補填することを目的としているが、本稿において、投資家が被る精神的損害の賠償について投資仲裁が新しい判断傾向を示していることを明らかにした。また、懲罰的損害賠償との類似性も見られることを示した。第3に、国際投資仲裁における補償概念の変遷について、イタリアにおけるシンポジウムで報告を行った。伝統的投資法では、補償基準としての「適当なappropriate」補償基準が用いられていたが、現代投資法では「十分なadequate」補償基準が用いられており、投資家保護に有利な基準が用いられている。加えて、実際の投資仲裁例においても、投資家に有利な賠償判断が示されている。報告においては、こうした変遷を示しつつ、賠償判断における均衡性要素の考慮により、一定のバランスが保たれていることを示した。本年度の研究業績は以下のとおりである。第1に、国際法上の賠償法理の根本原則であるホルジョウ定式の理論的背景について分析を行った。まずは、常設国際司法裁判所のホルジョウ工場事件判決を詳細に分析し、ホルジョウ定式が収用事案に固有の賠償問題ではなく、国際法一般に適用可能な賠償法理を提示している点を明らかにした。さらに、当時の裁判長であったアンチロッチの責任論の影響が色濃く反映している点を明らかにした。特に、アンチロッチの責任論における「懲罰」概念がホルジョウ定式に反映している点が明らかになった。今後は、「懲罰」概念を基礎として、賠償法理の全体像を理解することが可能になると考えられる。第2に、国際法上の賠償法理の第1原則とされる原状回復について概要的な分析を行った。その結果、ホルジョウ定式では原状回復と金銭賠償が互換的な関係にあるのに対して、その後の国際法委員会(ILC)の法典化作業においては原状回復と金銭賠償、さらに精神的満足が相互補完的に用いられている点が明らかになった。この構造上の相違が、今日の賠償法理の大きな特徴であることが明らかになった。第3に、国際投資法分野における賠償法理について分析を行った。国際投資仲裁では、近年、かなりの数の算定事案が発生しており、伝統的国際法の枠組みを超えるような判断も見られる。分析の結果、投資仲裁では精神的損害賠償が認められており、さらにその際に懲罰的損害賠償に類似の法概念が用いられていることが明らかになった。この点は、上記の「懲罰」理論との関係で今後の検討課題となる。本年度は一般国際法上の賠償法理の現代的展開について分析を行った。第1に、国際司法裁判所の近年の判例を分析し、金銭賠償命令だけではなく、原状回復やサティスファクションが命じられる例が増えていることを確認した。特に、日本が当事国となった捕鯨事件のように、特定の国家行為の取消(特別許可の取消)が求められる例や、国内最高裁の判決の取消が求められる事例が見られる点につき、金銭賠償との相違を分析した。また、これらの事例においては、違法性に起因する原状回復ではなく、違法行為の停止命令が採用される場合も多く、賠償(reparation)との区別が必要であることが明らかになった。第2に、賠償判断を導く上で重要となる請求事項との関連性を分析した。上記のように賠償判断に特徴が見られる場合、主な理由としては当事国の請求内容の特殊性を指摘することができる。そのため、判決主文における賠償命令内容に加えて、当事国の請求事項を詳細に分析した。現代国際法における責任解除(賠償)の基本原則である「完全賠償原則」を包括的に研究した。第1に、理論的根拠として、PCIJのホルジョウ工場事件判決(1928年)を分析した。当該判決において示された「懲罰性」概念に基づく責任論(Anzilottiの混合責任論)を分析し、当時、責任論の形成期における国際法概念の特殊性を明らかにした。第2に、その後の変遷を辿る作業を行った。とりわけ、国連国際法委員会(ILC)が法典化作業を通じて明らかにした賠償概念を分析し、そこで採用された賠償理論が「均衡性」概念に基づく複合賠償制度であることを明らかにした。

この「懲罰賠償論」と「均衡賠償論」(複合賠償論)の間には、賠償の理論的基礎づけに関して根本的な相違が見られる。第3に、こうした変遷を跡付ける概念として、法的損害(侵害)による損害の抽象化という傾向、実体法と手続法の関係の密接化(中間形態である救済remedy概念)も分析したが、この最後の点については、今後の検討課題として残っている。国際法上の賠償法理について、完全賠償法理の内容を明らかにした。1920年代に形成された基礎法理では、「懲罰性」を基盤とした賠償法理が形成されたが、その後、国連国際法委員会の国家責任条文の法典化作業において、「均衡性」を基盤とした賠償法理へと転換が図られている。また、こうした転換は、近年の自由貿易協定や投資協定における賠償規定にも取り入れられている。同時に、国際判例(主に国際投資仲裁)においても柔軟な賠償判断が行われている。伝統的な国際法理論の分析についてはやや滞っているが、他方で近年の国際司法裁判所の判例分析は順調に進んでいる。特に、捕鯨事件や免除事件の分析については予想以上に順調に進んでおり、賠償法理の全体像を把握する上で大きな進展が見られる。国際法2015年度は最終年度になるため、これまでの研究内容をまとめる作業を行う予定である。特に、伝統的国際法(第2次大戦前)における懲罰性概念から現代国際法(第2次大戦後)における均衡性概念への転換については、国際判例の分析だけでなく、国際法委員会における議論も詳細に分析した上で結論を出したいと考えている。そのため、今年度はまず国際法委員会における法典化作業(国家責任条文)を詳細に分析し直し、この過程で「均衡性」概念が生み出された背景を明らかにする予定である。国際裁判における賠償法理の中では、基本原則(ホルジョウ定式)を明らかにした上で、原状回復と金銭賠償に関しては一定程度の研究の進展があった。この点は順調に進展していると言える。また、投資仲裁の分析も進んでおり、新たに「精神的損害賠償」に分析対象を拡張しており、予想以上に研究が順調に進展していると言える。他方で、一般国際法上の賠償法理に関しては、違法行為認定と違法行為停止命令の2つの類型が最新の判決で多用される傾向があり、その分析はまだ追いついておらず、今後の課題として残った。さらに、一般的利益に基づく提訴(個別的な損害を受けていない国が違法認定を求めて提訴する形態)についても新しい動向が見られる(マーシャル諸島による核兵器保有国に対する提訴)。こうした傾向も踏まえて、研究対象を微修正する必要がある。また、国際司法裁判所の新しい動向として、金銭賠償命令に加えて実際に金銭賠償額を算定する判決(2012年ディアロ事件判決)が出た。国際司法裁判所が賠償額算定に踏み込む例は従来はほとんどなく(最初の事例であるコルフ海峡事件以来)、当該判決を詳細に分析する必要がある。同時に、当該判決は精神的損害賠償の算定を行っており、他の国際人権裁判所における賠償額算定との比較検討が必要となる。本研究の目的は、国際法上の「完全賠償原則」(full reparationprinciple)の法構造を明らかにすることである。第1段階として、完全賠償原則の起源である常設国際司法裁判所(PCIJ)のホルジョウ
保守主義とキャリアコンサーンのモデル分析 -労働慣行と企業会計の関係について-

本研究の目的は、キャリア・コンサーンが会計基準設定、とりわけ会計的保守主義の最適レベルに与える影響について、多期間モデルを使った分析的研究によって明らかにすることであった。そして、そこで核心をなす学術的な問いは「労働慣行などの外部条件のために、報酬契約の設計において硬直性がある場合には、報酬契約の指標となる会計情報にバイアスを加えることで最適報酬契約の設計が行われるのではないか?」というものであった。これに対して、初年度に当たる2018年度では、キャリア・コンサーンのモデルの精査と、保守主義のモデルの精査を同時並行で進めた。後者については、西谷順平『保守主義のジレンマ』第4章で自ら提案した保守主義モデルを再検討したため、改めてアウトプットすることはなかったが、前者については、単著論文「キャリア・コンサーンと報酬契約: Gibbons and Murphy(1992)の解題」『立命館経営学』第57巻5号pp.1-21として発表しておいた。この単著文では、本研究のモデルに組み込むキャリア・コンサーンのモデル候補であるGibbons and Murphy(1992)のモデルのすべての証明を追った。この執筆を通して、一つの統合モデルの中にどのようにキャリアコンサーンと保守主義を組み込むのかについて検討した。その結果、キャリア・コンサーンの報酬関数における成果係数と、保守主義モデルの保守性係数の「代替性」に注目してみることが有効ではないかという着想を得た。しかし、そのためには西谷(2016)で提案された複雑な保守主義のモデルよりは、まず単純なモデルで試行錯誤する方が良いのではないかと思えたため、今後、当初の順番にこだわらず進めてみようと思うに至った。申請調書では、一年目に西谷(2016)で提案された会計情報システムの特性を見極める作業に充てたいとしていた。しかし、上記「研究実績の概要」で述べた通り、その見極め作業による研究公表はまだできておらず、同時並行で進めていたキャリア・コンサーンのモデルについての研究公表を先に行った。これは、今年度の研究成果でもあるが、複雑な会計情報システムをいきなり入れるよりも、単純な会計情報システムとキャリア・コンサーンモデルをまず統合して結果を見た方が良いのではないかと思えたため、当初の予定を変更しながら行ったことによるものでもある。当初の予定では、あるひとつの会計情報システムを前提にして、それと相性の良いキャリア・コンサーンモデルを選ぶのが二年目の作業であった。しかし、今年度の作業結果から、むしろ、あるひとつのキャリア・コンサーンモデルを前提にして、単純な会計情報システムを組み込む方が良いのではないかと思うようになった。よって、今年度は、当初の予定であった1)西谷(2016)で提案された会計情報システムの特性を見極める作業を継続しつつも、2)キャリア・コンサーンモデルに単純な会計情報システムを組み込む作業をメインにしようと思っている。

よって、今年度は、当初の予定であった1)西谷(2016)で提案された会計情報システムの特性を見極める作業を継続しつつも、2)キャリア・コンサーンモデルに単純な会計情報システムを組み込む作業をメインにしようと思っている。申請した金額と実際に割り当てられた金額が異なるため、大学が与えられる個人研究費と科研費でやりくりした結果として差額が生じている。また、2018年度に発生した大阪府北部地震のほぼ震源地にキャンパス=研究室が位置していたため、パソコンやモニターなど備品が壊れたため更新したり、予定していた出張をいくつか取りやめた。
粘液型脂肪肉腫におけるテロメア維持機構を通じた腫瘍進展メカニズムの解明

粘液型脂肪肉腫では、テロメア維持機構として、2次的にテロメラーゼ活性化とALT(テロメラーゼ非依存性テロメア伸長)の両方が生じうる。本研究では、免疫染色やPCR、FISH法などを用いて両方のテロメア維持機構、さらにその原因となる遺伝子変化について調査し、アレイCGHを用いて染色体異常の複雑性を評価する。原発巣と再発・転移巣の比較および予後や組織像との関連についてこれらの結果を解析することで、粘液型脂肪肉腫の腫瘍進展についてより包括的に理解することができ、予後予測に有用となるばかりでなく、他の融合遺伝子関連肉腫の進展様式を検討する際にも有用な情報を得られると考える。