hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
総義歯の総合的機能評価法の確立に関する研究-顎態と顎機能動態の相互関係について-

総義歯治療の効果判定には,従来より咀嚼能率や咬合力測定のほか,下顎運動や咀嚼筋の筋電図分析から咀嚼運動のパターンやリズムなどが客観的評価法であるとして有歯顎者と同様に用いられてきた。しかし,咀嚼器官としてリファレンスをほとんど喪失した総義歯患者の咬合は術者が付与し,育成するものであること,および歯の欠損が漸次増加して無歯顎に至る過程における咀嚼系の形態的変化が神経筋機構に及ぼす影響はきわめて複雑で,無歯顎者の機能評価において無視できないことから,これらの方法で得られた結果は一断面の把握にすぎず,総義歯機能を評価するには不十分である。つまり,無歯顎患者の咀嚼運動機能の解析に際しては,1).頭蓋・顎・顔面形態の変化に伴う関連事項を把握した上で,しかも長期的観察に基づいて解析することが必須の条件であること,2).総義歯咬合の咀嚼運動制御機構における粘膜感覚(支持機構の質的条件)の役割の評価が必要なこと,3).歯の欠損増加過程における感覚フィードバックの変化が総義歯咬合にどう影響しているかを考慮する必要があること,などの問題が解決されなければならない。以上の観点から,より普遍的な総義歯機能評価法の確立を目的として本研究課題を企画した。まず初年度に,総義歯装着者の咀嚼運動について下顎運動経路と咀嚼筋筋電図の同時記録から一般的な機能的特徴を有歯顎者と比較した。また,これらを顎態(X線セファロおよび顎関節規格写真)との関連で分析し,一方,義歯粘膜面の支持条件を実験的に変えてその外受容器からの末梢フィードバックの影響を明らかにする一連の研究も行った。次年度以降には,総義歯機能の経年的変化に顎態の及ぼす影響を長期的観察するとともに,3年目には無歯顎に至る過程における形態的変化に付随する神経筋機構の実態を明らかにするため大臼歯欠損や少数歯残存症例を追加し,顎態と機能の両面から分析した。総義歯機能の総合した客観的な評価法を確立することを目的として,予後良好ないわゆる「よく噛める義歯」の咀嚼機能動態の本質を探るべき研究を行った。予後良好な総義歯装着者50名および有歯顎者50名のEMG・SGG同時記録による咀嚼運動,咀嚼筋筋電図コ-ディネ-ションパタ-ンの分析結果から,咀嚼のリズム(時間要素)および咀嚼パタ-ンに義歯装着者特有のパラメ-タが見いだされた。すなわち咬合相時間の延長,最大開口量・最大開閉口速度の減少などに有為差を認め,また咀嚼運動パタ-ンは多様化した。これらの結果から,有歯顎者の咀嚼機能動態と総義歯装着者の咀嚼機能動態とは同一視できないことが示唆され,総義歯の咀嚼機能動態を再認識することは必要不可欠なことであると考えられる。

さらに,上記総義歯装着者50名のEMG・SGG記録デ-タより,予備実験において義歯の機能状態により変化しやすいパラメ-タ14項目を選択し,棄却限界法によりその値の正常範囲を求め咀嚼機能評価チャ-トを試作した。この咀嚼機能評価チャ-トに各種障害を与えた実験義歯のデ-タを代入した結果,従来報告されてきた咀嚼筋活動リズムの乱れのみならず下顎運動経路の乱れまでも評価でき,またその障害の種類・程度により咀嚼機能評価チャ-トに特徴的な変化が確認された。このことにより試作した咀嚼機能評価チャ-トは,筋電図学的検索のみでは評価し得ない包括的な咀嚼機能動態を評価し,正常域内か否かを視覚的かつ簡便に評価できることから,臨床応用への有用性が示唆された。今後これら基礎デ-タを基に臨床所見およびセファロ分析による顎態とを比較検討し,総義歯機能動態の客観的な評価法を確立する所存である。平成元年度に行った予後良好な総義歯装着者50名および正常有歯顎者50名のEMG・SGG同時記録による咀嚼運動路咀嚼筋筋電図の分析結果では,咬合相時間の延長,最大開口量,および最大開,閉口速度の減少,さらに筋電図時間的ならびに空間的パタ-ンなどに総義歯装着者特有のモ-ドが見い出された。そこでこれらのデ-タにつき,統計的手法を用いて総義歯装着者の咀嚼機能に関する正常範囲を求め,独自の咀嚼機能評価チャ-トを試作した。この14項目のパラメ-タからなる評価チャ-トに,各種の障害を実験的に付与した総義歯での咀嚼運動時のデ-タを代入した結果、咀嚼運動リズムや下顎運動経路が障害の種類や程度によって特徴ある変化パタ-ンを示すことが明らかとなった。以上の総義歯装着者の正常値については,顎態の面での検討がなされていないことから,本年度は引きつづき機能的動態の分析に加え,とくに頭部エックス線規格写真の分析を行った。つまり,機能評価を無歯顎者の頭蓋や顔面骨の形態との関連においてより詳細に行って,新義歯製作に役立てることを目的とした。総義歯装着者22名についての頭部エックス線規格写真の分析結果は,(1)無歯顎状態の期間と下顎歯槽堤の高さとには頁の相関があること,(2)無歯顎者の顔面頭蓋,とくに上下顎歯槽堤の関係と形態は3型に分類できたこと,(3)総義歯の咬合平面は仮想カンペル平面に対し,後方で離開すること,(4)義歯の咬合平面の垂直的位置関係は有歯顎者とほぼ一致すること,および(5)Gonial angleと有歯顎の下顔面高の値は,無歯顎者の咬合高径決定の参考となることなどがわかった。従って,平成3年度には,これらセファロ分析についてさらに例数を追加,分析パラメ-タの再検討を行うと共に,咀嚼運動機能の動態との関連に研究を進め,上記の機能評価チャ-トの確立を行う予定である。総義歯機能の総合した客観的な評価法を確立するために,EMG・SGGの同時記録の分析から総義歯特有の咀嚼機能評価チャ-トを作製し診査・診断に関するデ-タを集積し,有歯顎者の咀嚼機能と比較し総義歯装着者の咀嚼機能動態を明らかにしてきた。しかし,無歯顎者においては歯槽骨の吸収ならびに顎骨の経年的変化などから新義歯装着により一度確立された咀嚼機能も変化することが考えられる。そこで今年度は顎顔面頭蓋骨形態が咬合状態の変化と咀嚼機能にどのように関連するかを検索することを目的として,頭部X線規格写真および顎関節規格X線写真より顎顔面頭蓋部形態・上下顎歯槽堤の対向関係・下顎位を把握したうえで,咀嚼機能の変化を旧義歯装着時および新義歯装着後2年間にわたり経年的に比較検討し,以下の結果を得た。(1).頭部X線規格写真分析より,旧義歯装着時は咬合平面の設定不正および咬合高径の低下がみられたが,新義歯装着により両者は修正され有歯顎者の値に近似した。(2).修正された顎関係位での新義歯装着時の上下顎歯槽堤の対向関係を,義歯の咬合支持域を考慮し,前方離開型・平行型・後方離開型の3型に分類した。(3).顎関節規格X線写真分析より,旧義歯装着時,顆頭位は左右側差が著しかったが下顎位の修正を計った新義歯装着により左右差は消失し左右側ともほぼ中央に位置した。(4).咀嚼運動分析より,咀嚼周期は新義歯装着により短縮し,安定化した。(5).咀嚼運動経路において,新義歯装着により最大開口量および最大側方偏位量の増大がみられた。また,平行型は新義歯装着当初より左右側差
電子線励起法による窒化物半導体量子井戸構造を用いた深紫外レーザに関する研究

1高Al組成AIGaN/AIN量子井戸の光学利得特性光学利得特性を理解することは,発振閾値の低減化などデバイスへの応用上非常に重要である.そこで,励起長可変法を用いて光学利得特性の評価を行った.励起長を変化させながら,端面PLを測定した結果,増幅された自然放出光(ASE)の観測に成功した.また,様々なA1組成・井戸幅を持つAIGaN/AIN量子井戸の光学利得を測定した結果,最大で140cm^<-1>(Al組成79%,井戸幅5nm)という大きな光学利得を得た.さらに,光学利得の偏光依存性の評価を行った結果, TEモ一ドとTMモードの光学利得がAl組成80%程度で入れ替わることを実験的に初めて実証した.この結果は, AIN上にコヒーレントに成長したAIGaNの価電子帯が80%でスイッチングすることに起因している.励起子の空間的なダイナミクスを直接的に観測するために,スイスのAttolightにて, CLマッピングの温度特性の評価を行った,電子線をピンホールとガンレンズで収束した後,サンプルに照射した.加速電圧は2kV,照射電流は0.75nAに設定し,温度は18Kから300Kの問で変化させて測定を行った.CLはNAが0.72の対物レンズで集光した後, 32cmの分光器およびCCDを用いて検出した. 18Kから温度を上げていくと, CL強度およびピークエネルギーの分布が広がり,平均エネルギーが高エネルギー側にシフトすることから,励起子が非局在化を反映した結果が得られた. 100Kからさらに温度を上げると, CL強度の分布が広がる一方で,高エネルギー側の成分が減少して低エネルギー側に裾を引くことから,高エネルギー側から低エネルギーへのキャリアの流れ込みを反映した結果が得られた.これらの結果は,以前に報告したPLのと同じ傾向が得られていることからAIGaN/AIN量子井戸の励起子ダミクスにして統一的な見解が得られたと考えている.(抄録なし)今までは,励起光源として主に中心波長193nmのArF*エキシマレーザが用いられていたために,強励起条件下における光学特性の評価しか行われていなかった.しかし,高効率なインコヒーレントな深紫外発光素子を目指す上では,高Al組成AlGaN/AlN量子井戸の励起子の局在度合いや非輻射再結合過程を弱励起条件下で行うことが重要である.そこで,中心波長172nmのCW光源であるXe_2*エキシマランプを用いて弱励起PL測定系を構築し,光学特性の評価を行った.その結果,深さの異なる二つの局在準位に起因する発光特性が観測された.深い局在準位は今までの本研究室からの報告からAl組成揺らぎであると考えられる.また,浅い局在に関して詳細に理論的に検討を行ったところ,統計的に避けることができない混晶揺らぎの計算値と非常にいい一致を示した.以上から,弱励起条件において低温付近で得られた発光特性は混晶揺らぎを大きく反映していると考えられ,浅い局在準位は弱励起にすることで初めて観測に成功したといえる.また,この結果は強励起条件の理解を大きく促進させるものであると考えられる.さらに,電子線励起法を用いた深紫外固体レーザの実現に向けて,まずは光ポンピングでAIGaN/AlN量子井戸の誘導放出を実現することが必要不可欠である.そこで,高Al組成AIGaN/AlN量子井戸のedge PLの評価を行った.誘導放出に有利である構造を検討した後,へき開および端面のラッピングを行って共振器構造を作製し,ArF*エキシマレーザを用いて,edge PL測定を行った.井戸層のAl組成や井戸幅を変更して,edge PLを行ったが,誘導放出を実現するには至らなかった.原因としては,理論的に予測されているように,有効質量の増加等によって,発振閾値が大きく増加してしまっているからであると考えられる.(1)励起子局在の起源Xe2*エキシマランプを用いた弱励起フォトルミネッセンス(PL)測定によって,高Al組成AlGaN/AlN量子井戸には局在深さの異なる二つの局在準位が存在することが判明した.そこで,各局在準位の起源の同定を行った.定量的に解析するために,Al組成揺らぎ,井戸幅揺らぎ,統計的に避けることができない混晶揺らぎを計算し,実験的に観測された局在エネルギーと比較を行った.その結果,浅い局在準位は混晶揺らぎ,深い局在準位は井戸層の2ML揺らぎに起因していることが分かった.また,井戸幅の薄い井戸では,室温付近で2ML揺らぎ起因の深い局在準位に多くの励起子が流れ込み,明るく発光するという発光メカニズムを見出した.局在に関する知見は,デバイス応用にも直結するものであり,有用な結果が得られたといえる.(2)増幅された自然放出光の観測と光学利得高Al組成AlGaN/AlN量子井戸からの誘導放出の観測を目指して,共振器構造を作製した試料において端面PLの励起密度依存性を行った.しかしながら,今回測定した範囲では誘導放出は観測できなかった.

一方で,Al組成70%,井戸幅1.3nmの量子井戸において,励起密度に対してPL強度が超線形的に増加し,それに伴い半値幅が大幅に減少する様子が観測できたことから,増幅され自然放出光(ASDの観測に成功したといえる.また,光学利得を測定するために,励起長可変法の光学系を設計した.エキシマレーザの強度を空間的に均一化し,励起長を変化させた.Al組成79%,井戸幅5nmの10周期の量子井戸に対して,励起強度1MW/cm^2で光学利得を計算した結果,最大で60cf1の光学利得を得ることができた.今後,試料の構造の最適化や誘電多層膜の蒸着などを行い,誘導放出の実現に向けて研究を進める.1高Al組成AIGaN/AIN量子井戸の光学利得特性光学利得特性を理解することは,発振閾値の低減化などデバイスへの応用上非常に重要である.そこで,励起長可変法を用いて光学利得特性の評価を行った.励起長を変化させながら,端面PLを測定した結果,増幅された自然放出光(ASE)の観測に成功した.また,様々なA1組成・井戸幅を持つAIGaN/AIN量子井戸の光学利得を測定した結果,最大で140cm^<-1>(Al組成79%,井戸幅5nm)という大きな光学利得を得た.さらに,光学利得の偏光依存性の評価を行った結果, TEモ一ドとTMモードの光学利得がAl組成80%程度で入れ替わることを実験的に初めて実証した.この結果は, AIN上にコヒーレントに成長したAIGaNの価電子帯が80%でスイッチングすることに起因している.励起子の空間的なダイナミクスを直接的に観測するために,スイスのAttolightにて, CLマッピングの温度特性の評価を行った,電子線をピンホールとガンレンズで収束した後,サンプルに照射した.加速電圧は2kV,照射電流は0.75nAに設定し,温度は18Kから300Kの問で変化させて測定を行った.CLはNAが0.72の対物レンズで集光した後, 32cmの分光器およびCCDを用いて検出した. 18Kから温度を上げていくと, CL強度およびピークエネルギーの分布が広がり,平均エネルギーが高エネルギー側にシフトすることから,励起子が非局在化を反映した結果が得られた. 100Kからさらに温度を上げると, CL強度の分布が広がる一方で,高エネルギー側の成分が減少して低エネルギー側に裾を引くことから,高エネルギー側から低エネルギーへのキャリアの流れ込みを反映した結果が得られた.これらの結果は,以前に報告したPLのと同じ傾向が得られていることからAIGaN/AIN量子井戸の励起子ダミクスにして統一的な見解が得られたと考えている.装置のトラブルが重なり,端面への誘電多層膜の蒸着や電子線に関連する実験およびデバイスの作製に関する検討がほとんど進んでいないのげ現状である.一方,その間に実施した弱励起PLの実験により,AlGaN/AlN量子井戸の光学特性の理解が大きく進展した.以上から,交付申請書に記載した目的の達成度はやや遅れているといえる.高Al組成AlGaN/AlN量子井戸の誘導放出は観測されていないが,増幅された自然放出光の観測に成功した.
シリンダー型チタンインプラントの新しいグルーブデザイン

シリンダー型インプラントは,埋入術式が比較的容易であり,フィクスチャー先端部に丸みを持たせることで応力の集中を避けられるなどスクリュー型インプラントより優れたいくつかの特徴を有している。シリンダー型インプラントにおいては,骨内支持を高めるためのデザインが鍵であり,側面のグルーブ付与は表面積の増加と骨の侵入による支持を期待できるとされているが,グルーブ付与に関する科学的根拠が明らかにされていない。そこで本研究では,まず,ニホンザル成猿4頭の両側下顎第一,第二小臼歯および第一大臼歯を抜去,3ヵ月の抜歯窩の治癒期間を設けた後,CT撮影を行うことにより,インプラント埋入予定部位の骨質の診断を行った。その後準備した無歯顎部にグルーブ深さの異なる2種類のシリンダー型インプラント(深さ0.15mmと0.35mmのグルーブ,0.25mmと0.45mmのグルーブの組み合わせで,それぞれの深さのグルーブ2個ずつが対角線上に配置されたもの)をどちらか1種類の深さのグルーブが頬舌側に向かうように方向を規定して片側に3本ずつ埋入し,3ヵ月経過後,2頭は屠殺し,非脱灰研磨標本を作製した。残る2頭に関しては,上部構造を装着し,さらに3ヵ月経過後に屠殺,同様の標本を作製し,組織学的ならびに組織形態計測学的に検討を加えた。その結果,グルーブの深さにより骨接触の様相が異なること,さらに,埋入部位の骨密度によっては,0.35mmグルーブでは骨接触率を,0.45mmのグルーブでは骨接触率および骨面積率を低下させることなどが明らかとなり,より高い骨支持を得られるシリンダー型インプラントのデザインを確立するための有益な知見を得ることができた。そこで本研究では,ヒトに近い顎骨構造を有するニホンザル成猿を用いて,CTによる骨質診断後,側面に深さの異なるグルーブを付与したシリンダー型インプラントを埋入し,その骨梁三次元界面に基づく生体力学的解析を行い,より高い骨支持を得られるシリンダー型インプラントのデザインを確立する。平成12年度は,まず,ニホンザル成猿4頭の両側下顎第一,第二小臼歯および第一大臼歯を抜去,3カ月の抜歯窩の治癒期間を設けた後,CT撮影を行うことにより,インプラント埋入予定部位の骨質の診断を行った。その後準備した無歯顎部にグルーブ深さの異なる2種類のシリンダー型インプラント(深さ0.15mmと0.35mmのグルーブ,0.25mmと0.45mmのグルーブの組み合わせで,それぞれの深さのグルーブ2個ずつが対角線上に配置されたもの)をどちらか1種類の深さのグルーブが頬舌側に向かうように方向を規定して片側に3本ずつ埋入し,3カ月経過後,2頭は屠殺し,非脱灰研磨標本を作製した。残る2頭に関しては,上部構造を装着し,さらに3カ月経過後に屠殺,同様の標本を作製し,組織学的ならびに組織形態計測学的に検討を加えた。その結果,グルーブの深さにより骨接触の様相が異なること,さらに埋入部位の骨密度の違いが骨接触率および骨面積率に影響することが明らかとなった。

シリンダー型インプラントにおいては,骨内支持を高めるためのデザインが鍵であり,側面のグルーブ付与は表面積の増加と骨の侵入による支持を期待できるとされているが,グルーブ付与に関する科学的根拠が明らかにされていない。そこで本研究では,まず,ニホンザル成猿4頭の両側下顎第一,第二小臼歯および第一大臼歯を抜去,3ヵ月の抜歯窩の治癒期間を設けた後,CT撮影を行うことにより,インプラント埋入予定部位の骨質の診断を行った。その後準備した無歯顎部にグルーブ深さの異なる2種類のシリンダー型インプラント(深さ0.15mmと0.35mmのグルーブ,0.25mmと0.45mmのグルーブの組み合わせで,それぞれの深さのグルーブ2個ずつが対角線上に配置されたもの)をどちらか1種類の深さのグルーブが頬舌側に向かうように方向を規定して片側に3本ずつ埋入し,3ヵ月経過後,2頭は屠殺し,非脱灰研磨標本を作製した。残る2頭に関しては,上部構造を装着し,さらに3ヵ月経過後に屠殺,同様の標本を作製し,組織学的ならびに組織形態計測学的に検討を加えた。その結果,グルーブの深さにより骨接触の様相が異なること,さらに,埋入部位の骨密度によっては,0.35mmグルーブでは骨接触率を,0.45mmのグルーブでは骨接触率および骨面積率を低下させることなどが明らかとなり,より高い骨支持を得られるシリンダー型インプラントのデザインを確立するための有益な知見を得ることができた。
大腸癌肝転移における脂肪酸代謝の役割と新たな肝転移制御戦略の確立

大腸癌同所移植肝転移モデルを用いて,肝転移を作成,同所移植腫瘍と肝転移巣を採取し,脂質代謝プロファイリングの違いを比較した.脂質代謝プロファイリングは原発巣と転移巣で有意な差はみられなかった.同モデルを用いて,原発巣および肝転移巣における脂質代謝に関わる遺伝子発現変化の解析を行ったところ,脂質代謝経路は抽出されなかった.臨床検体における脂質代謝変化の解析として,当科で切除した大腸癌肝転移巣の臨床検体を用いて,脂質代謝関連因子の免疫組織化学染色を行ったが,発現量に有意な差は認められなかった.近年の分子標的治療薬の発展に伴い,大腸癌観点に症例の治療成績は飛躍的に向上した.しかし,現行の増殖シグナル阻害を中心とした治療法では,代替経路の活性化による悪性形質獲得など種々の問題点が次々と明らかになってきており,新たな知見に基づいた治療戦略の構築が求められている.近年,癌細胞における脂肪酸代謝の重要性が明らかとなり,Seed and Soil説に基づく転移との関連も示唆されている.本研究では,大腸癌肝転移における脂肪酸酸化の役割を肝転移マウスモデルおよび臨床検体を用いて明らかにし,エネルギー代謝を標的とした新たな肝転移制御戦略を構築することを目的として現在研究を行っている.平成26年度は,臨床検体を用いた検討として,浜松医科大学第二外科において切除された,化学療法歴のない大腸癌肝転移症例の原発巣および肝転移巣と,コントロールとして5年以上無再発進行大腸癌症例のFFPEサンプルを用いて,脂肪酸代謝に関与するPGC1aの免疫組織化学染色を施行.さらに,癌のエネルギー代謝に重要な役割を担う低酸素誘導因子HIF1aの免疫組織化学染色も施行.低酸素領域における脂肪酸代謝の変化の解析を行っており,興味深い知見が得られているが,当初の研究計画にあった肝転移症例100例と,コントロール50例の目標には到達しておらず,現在も継続して実験,解析を行っている.また,平成26年度の研究計画に上げたものとして,大腸癌同所移植肝転移マウスモデルにおける同所移植腫瘍と肝転移巣の脂質代謝プロファイリングの違いの解析も進行中である.近年の分子標的治療薬の発展に伴い大腸癌肝転移症例の治療成績は飛躍的に向上した.しかし現行の増殖シグナル阻害を中心とした治療法では,代替経路の活性化による悪性形質獲得などの問題点が次々と明らかになってきており,新たな知見に基づいた治療戦略の構築が求められている.近年癌細胞における脂肪酸代謝の重要性が明らかとなり,Seed and Soil説に基づく転移との関連も示唆されている.本研究では大腸癌肝転移における脂肪酸酸化の役割を肝転移マウスモデルおよび臨床検体を用いて明らかにし,エネルギー代謝を標的とした新たな肝転移制御戦略の構築へのbreakthroughとすることを目的とし,現在研究を行っている.平成27年度は,化学療法歴のない大腸癌肝転移20例の原発巣,肝転移巣切除検体,およびコントロールとして5年以上無再発進行大腸癌症例の原発巣50例のFFPE sampleから腫瘍組織を採取.k-ras遺伝子変異を解析し,k-ras変異と脂質代謝との関連を解析中である.ヒト大腸癌同所移植肝転移マウスモデルにおける脂質代謝プロファイリングに関して,解析に必要な肝転移巣の採取が困難であり,解析が遅れている.また,臨床検体からのDNA抽出に関しては,検体の保存状況によりDNA抽出困難な症例があり,当初の計画より進行が遅れている状況である.近年の分子標的治療薬の発展に伴い大腸癌肝転移症例の治療成績は飛躍的に向上した.しかし,現行の増殖シグナル阻害を中心とした治療法では,代替経路の活性化による悪性形質獲得などの問題点が次々と明らかになってきており,新たな知見に基づいた治療戦略の構築が求められている.近年癌細胞における脂肪酸代謝の重要性が明らかとなり,Seed and Soil説に基づく転移との関連も示唆されている.本研究では大腸癌肝転移における脂肪酸酸化の重要性に着目し,肝転移動物モデルを用いた脂質代謝プロファイリング,および大腸癌肝転移切除検体を用いて臨床検体における脂質代謝関連遺伝子,蛋白の発現比較を行うことで,大腸癌肝転移過程における脂質代謝の役割を明らかにすることを目的とする.平成26年度27年度には,大腸癌同所移植肝転移モデルを用いて,肝転移を作製.同所移植腫瘍と肝転移巣を採取し,脂質代謝プロファイリングの違いを原発巣と肝転移巣で比較した.さらに,同モデルを用いて,原発巣および肝転移巣からtotal RNAを抽出し,マイクロアレイ法を用いて脂質代謝に関わる遺伝子発現変化を解析した.また,当科で切除した大腸癌肝転移症例の臨床検体を用いて,k-ras遺伝子変異の解析を行うとともに,動物モデルの実験で得られた候補因子の免疫組織化学染色を行った.平成28年度には,平成26年度28年度にかけて行った同所移植肝転移モデルを用いた実験データより,標的となる脂質代謝経路を同定し,その代謝経路を阻害するshRNA安定発現大腸癌株の作成,および転移抑制実験を試みた.大腸癌同所移植肝転移モデルを用いて,肝転移を作成,同所移植腫瘍と肝転移巣を採取し,脂質代謝プロファイリングの違いを比較した.脂質代謝プロファイリングは原発巣と転移巣で有意な差はみられなかった.同モデルを用いて,原発巣および肝転移巣における脂質代謝に関わる遺伝子発現変化の解析を行ったところ,脂質代謝経路は抽出されなかった.臨床検体における脂質代謝変化の解析として,当科で切除した大腸癌肝転移巣の臨床検体を用いて,脂質代謝関連因子の免疫組織化学染色を行ったが,発現量に有意な差は認められなかった.

平成26年度の研究計画としてあげた,ヒト大腸癌同所移植肝転移マウスモデルにおける同所移植腫瘍と肝転移巣の脂質代謝プロファイリングの違いについての解析が遅れているが脂質代謝解析に十分な肝転移巣の採取がやや困難であり,サンプル採取に時間がかかっている状況である.動物実験に関しては,肝転移巣の腫瘍量確保が問題となっているため,大腸癌高肝転移株であるKM12SMなどを用いて,より大きな肝転移巣を確保することを試みている.また,FFPEサンプルからのDNA抽出に関しては,10年以上経過した症例においては抽出困難な症例があるが,これはホルマリンなどのPCR阻害物質の混入が原因として考えられており,従来のカラムやビーズ結合法から抽出方法を変更し,再施行する予定である.下部消化管外科マウスモデルによる実験において,サンプル採取がやや困難な状況となっているため,その代替案として,大腸癌高肝転移株として知られるKM12SMなどを用いた転移実験に変更を検討中である.異なる細胞株に変更することで,脂質解析に十分な腫瘍量を得られる可能性がある.また,臨床検体における検討を前倒しに行い,脂質代謝に直接関与する蛋白の発現を解析し,さらに低酸素との関連を明らかにする.
磁性流体アクチュエータの試作に関する研究

磁性流体アクチュエータは、磁性流体の圧力を交流磁場の操作により制御することにより、磁性流体自身あるいは流体中に挿入した非磁性物体の運動を制御する新方式のアクチュエータである。本研究では、円筒容器内の磁性流体中に挿入した円筒形非磁性物体(ピストン)の往復運動を外部磁場印加による磁気圧力を利用して制御する方式の磁性流体アクチュエータの試作を行い、その動特性を理論並びに実験の両面から検討し、アクチュエータとしての開発の可能性を実証したものである。さらに、装置の改変を行い、アクティブダンパーとしての特性についても検討を行った。まず始めに、アクチュエータの動得性を解明するために、ピストンをバネを介して重りに連結したバネ-マス系の振動特性を微小振動を仮定した線形理論解析により、また、試作したアクチュエータを用いて実験的に追求した。実験的研究では、ピストンの初期位置に対して最大磁場強さの位置を種々に変えて検討し、振動振幅が最大となる最適制御位置を決定した。ついで、バネ定数及び重りの質量を変化させて実験を行い、アクチュエータの振動特性への影響を明らかにした。実験的研究では、ピストンと重りとの連結軸の横部れを防ぐためにガイドが設けてあり、ここに働くクーロン摩擦力を無視し得ないために、理論解析においても、クーロン摩擦力を考慮することにより、実験結果をよく説明し得ることを確認した。以上の研究により、本方式のアクチュエータは、粘性効果の大きい周波数応答を示す低周波数量域で作動するアクチュエータとして制御可能であることを実証した。次に、装置の一部改良を行い、外円筒を加振機で加振し、磁性流体中のピストンの振動を抑える粘性ダンパとしての動特性を求め、制振制御に最適な外部磁場の作用位置及び方向の検討を行った。その結果、ダンパとしては最大磁場強さをピストンの中央位置で振動方向に直角になる方向に作用させるのが効果的であることを明らかにした。円筒容器内に磁性流体と非磁性体の円筒を挿入し,内外の円筒をバネで接続した振動系を構成し,磁性流体部分に非一様交流磁場を作用させて,内筒に働く圧力変動により内筒の振動を誘起させる新方式の磁性流体アクチュエータを試作した。アクチュエータの動特性の最適条件を求めるために,振動系共振特性を求める線形方程式を解き,内筒に対する交流磁場分布の位置および交流成分の振幅の大きさを決定した。次に,本試作装置の性能試験を行った結果,内筒の下端部に最大磁場強さの位置がくるように磁場を作用させることにより,大きな駆動力がえられることが判明した。さらに,内筒に重りを付加し,振動系の質量およびバネ定数を種々に変えて,振動数25Hzまでの範囲でのアクチュエータの動特性を求めた。なお,理論解析結果と実験結果との定量的な比較では,まだかなりの開きがあり,理論解析では考慮されなかった内円筒支持部でのクーロン摩擦力を的確に取り入れる必要があることが判明したので,次年度にさらに詳細に検討することにした。以上の成果をもとに,次年度には,磁性流体アクチュエータの最適設計方針を確立するための開発研究を進める予定である。

本研究所では、円筒容器内の磁性流体中に挿入した円筒形非磁性物体(ピストン)の往復運動を外部磁場印加による磁気圧力を利用して制御する方式の磁性流体アクチュエータの試作を行い、その動特性を理論並びに実験の両面から検討し、アクチュエータとしての開発の可能性を実証したものである。さらに、装置の改変を行い、アクティブダンパーとしての特性についても検討を行った。まず始めに、アクチュエータの動特性を解明するために、ピストンをバネを介して重りに連結したバネ-マス系の振動特性を微小振動を仮定した線形理論解析により、また、試作したアクチュエータを用いて実験的に追求した。実験的研究では、ピストンの初期位置に対して最大磁場強さの位置を種々に変えて検討し、振動振幅が最大となる最適制御位置を決定した。ついで、バネ定数及び重りの質量を変化させて実験を行い、アクチュエータの振動特性への影響を明らかにした。実験的研究では、ピストンと重りとの連結軸の横部れを防ぐためにガイドが設けてあり、ここに働くクーロン摩擦力を無視し得ないために、理論解析においても、クーロン摩擦力を考慮することにより、実験結果をよく説明し得ることを確認した。以上の研究により、本方式のアクチュエータは、粘性効果の大きい周波数応答を示す低周波数量域で作動するアクチュエータとして制御可能であることを実証した。次に、装置の一部改良を行い、外円筒を加振機で加振し、磁性流体中のピストンの振動を抑える粘性ダンパとしての動特性を求め、制振制御に最適な外部磁場の作用位置及び方向の検討を行った。その結果、ダンパとしては最大磁場強さをピストンの中央位置で振動方向に直角になる方向に作用させるのが効果的であることを明らかにした。
医療の介入による逸脱増幅に関する研究―性分化疾患と薬害ＨＩＶ感染被害を中心にして

本研究は、医療の介入を受けることによってその身体の「逸脱」した状態が(「治癒」ではなく)さらに悪化されるケースに着目した。具体的には、性分化疾患と薬害HIV感染被害当事者のケースをとりあげ、それぞれの当事者の身体経験のうち、相違点に着目し「逸脱」経験のメカニズムについて明らかにした。「逸脱増幅」は、「逸脱の深化」と「二重の逸脱」からなっていることを明らかにした。本研究は、性分化疾患と薬害HIVの2つのケースを取り上げ、両者に共通する「医療によって逸脱が増幅される経験」を抽出し、比較分析を行った。本研究は、相互作用論、社会運動論、身体論を用いて聞き取り調査にて得られたデータを分析する。それにより、当事者が身体を通じてまわりの社会(社会運動)と行う相互作用を基に構築する意味世界・社会的世界を明らかにしようとするものである。効率的に研究を進めるために、初年度では当事者と医師との関係も含んだ「家族関係」に焦点を当てて研究活動を行った。また、本研究の根幹となる理論の構築をめざし、当事者が身体を通じて経験させられる「逸脱」をめぐる考察を行った。具体的には、以下3点について明らかにし、学会発表(3回)を行い、論文(2本)にまとめた。1.これまで医療社会学で展開されてきた「医師ー患者関係」の議論を整理したうえで、従来の型にはまらない関係性のあり方を示した。特に薬害HIV感染被害を受けた患者と担当医師の関係性に着目し、当事者の語りを基に背後の社会との関係性も明らかにした。結果として、医師のそれまでの経験が患者との関係に大きな影響を与えていることを明らかにした。2.医療処置を受けることにより、以前の状態よりも「逸脱」してしまった身体を受け入れる経験を取り上げた。医療の介入によって身体の逸脱が「増幅」されるケースを論じるうえで必要となると考えられる視座を示した。3.身体への医療による介入が、当事者に与える影響についてとりあげ、「逸脱」の視点から理論的構築を試みた。結果として、当事者の身体における逸脱は、「増幅」する逸脱と「深化」する逸脱という2つの逸脱経験によってなることを明らかにした。本研究は、「患者」として医療処置を受けることにより、以前よりもさらに「逸脱した身体」を受け入れることを余儀なくされた当事者の経験に焦点を当てた。具体的には、インターセックス/DSDと薬害HIV当事者の経験に着目し、特にその身体の経験と、社会的経験(社会運動、他の当事者とのかかわり)について明らかにしている。医療の介入によって身体の「逸脱」が「増幅」される身体経験のうち、相違点に着目し「逸脱」経験のメカニズムについて明らかにした。分析の結果、「逸脱増幅」は、「逸脱の深化」と「二重の逸脱」からなっており、そのメカニズムは社会からのフィードバックと深い関連があることを明らかにした。当初の計画に従い、初年度では、当事者の家族関係について、医師との関係も含めて明らかにした。また、理論的考察として、当事者が経験する身体の「逸脱」について明らかにし、学会発表(3回)と論文(2本)の成果を公表している。これらのことから、現時点における達成度としては、順調であるといえる。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度では、初年度に明らかにした当事者の家族関係を通じた意味世界のあり方をふまえ、社会運動に関わっている、もしくは関わったことのある当事者の意味世界を明らかにする。これにより、医療によってその「逸脱」が増幅される経験をもつ当事者の社会的世界をダイナミックに捉えることを目指す。2年間の研究成果として、学会で発表すると同時に、論文として発表する。1分析枠組みの検討:初年度に行った理論的考察を基に、当事者の意味世界についての新たな概念を構築する。具体的には、当事者の家族関係と社会運動への関わりについて、その相互作用の過程をより示すことができるような概念図を作る。そして、シンボリック作用論の系譜に照らし合わせ、本研究の独自性のひとつとして示すことを目標とする。本研究が示す分析枠組みは、性分化疾患、薬害HIV感染のケースのみならず、今後増えると予測される医療事故のケースに対し、示唆を与えることができると考える。2国内調査:前年度の調査結果から明らかになった当事者の家族関係についてのデータを基に、当事者の社会運動との関わりを明らかにする聞き取り調査を行う。また、前年度の調査において確認・追加で聞き取りが必要になった場合は当事者の協力を得られるように努力し、調査を継続して行う。3海外調査:前年度の調査データをふまえ、当事者の社会運動との関わりを明らかにする聞き取り調査を行う。国内調査と同様に、追加で聞き取り調査が必要になった場合は当事者に協力を仰ぎ、メールなどの手段を通じて対応する。
オンライン・コミュニティにおける知識創造プロセスの学際的研究

本研究の目的は、既存研究の乏しいオンライン・コミュニティの組織的側面を理論化することにある。百科事典生産を目的とするオンライン・コミュニティを取り上げ、参加者たちの活動やコミュニケーションを定性的・定量的に分析した。結果、参加者たちが協働を進める上で生じた問題を調整するプロセスやメカニズムが明らかになった。それらのプロセスやメカニズムは、もちろん相違点はあるものの、オフラインの一般的な組織と大きく異なるものではなかった。オンライン・コミュニティ研究のブラックボックスに光をあてることで、一般的な組織論との相違点と類似性も示唆し、オンライン・コミュニティ研究を経営学に位置づける可能性を示された。平成25年度の研究成果は、1文献整理、2データベース作成、3インタビュー、である。これらは、平成26年度・秋の学会応募・論文投稿に向けて計画されたものである。なお、1を基に、平成26年度春に、12を基に平成26年度秋に、123を基に平成27年度に、学会・論文等でのアウトリーチ活動を予定している。1文献整理に関しては、学会応募・論文投稿に向けて十分に進めることができた。オンライン・コミュニティ研究は日進月歩かつ学際的な領域であるから、経営学・社会学・心理学と網羅的な文献整理を実施した。2データベース作成に関しては、満足のいく結果が得られた。本研究はインターネットよりデータを収集するため、データへのアクセスは良好であるが、それらを特定のソフトウェアで分析可能な形に変換するための作業が膨大である。今年度は2名を雇用し、十分に作成マニュアルを整備することができたので、今後は人員を拡充しさらなる拡大に努めたい。一般にオンライン・コミュニティ研究では文字「量」や参加者「数」といった量的なデータベースが主であるから、本研究が目指すところの「内容」や「言葉遣い」といった質的なデータベース作成は新奇性があるものと自負している。3インタビューに関しては、メール・チャット等を通じて数名に、首都圏在住者に対して2名に対して、実施した。オンライン・コミュニティという匿名性の高い事象を分析対象とすることから、対面インタビューによって担保される信頼性は重要である。今後も分析対象を拡大していきたい。平成26年度は1データベース作成および2論文執筆に注力した。また、3最新の文献探索も実施した。【1データベース作成】オンライン・コミュニティで公開されている作業内容・議論内容・参加者属性などを、分析用ソフトウェアのフォーマットに合わせてデータベース化する作業は、平成25年度から規模を拡大して実施した。結果、研究開始時点で予定していた範囲については作業を終えたものの、追加のデータも分析に必要ということが判明し、その作業は27年度に継続する予定である。データベースは、ソフトウェアを利用した定量的統計分析および定性的テキスト分析に利用する他、通常のテキスト・データに置き換えて人為的なテキスト分析にも利用する予定である。オンライン・コミュニティを分析対象とした研究の大半は、参加者の活動やコミュニケーションの「質」を無視した単純な定量分析である。本研究では参加者の活動等の「質」を把握するために、オンライン・コミュニティ上に散在する作業内容等の記録を再構成し、分析を試みている。この手法は他に例が少なく、重要な作業である。【2論文執筆】データベースの作業完了前後より論文執筆を開始した。年度内に執筆を完了させることはできなかったが、27年度の早い段階でジャーナルへの投稿を目指したい。また、秋口に国内で開催される国際学会への投稿も検討している。論文は、定量的分析に基づくものと定性的分析に基づくものの2編を予定している。前者については分析方法は確立しているものの、後者に関しては分析方法が未だ確立していないため、テキスト分析の手法の模索と同時に論文を執筆していきたい。【3最新の論文探索】オンライン・コミュニティに関する経営学的研究は、ここ12年、数を伸ばしている。最新の論文を中心に定期的に論文を探索しており、海外の研究ストリームの把握に努めた。今後も継続していく予定である。本年度は、過去2年間の調査・分析を総括し、論文・学会発表などアウトリーチ活動に注力した。【調査・分析】過去2年間に作成した、オンライン・コミュニケーション参加者のコミュニケーション・テキスト・データベースをもとに、テキスト分析を実施した。研究協力者4名を利用してコーディングを行い、500件を超える電子掲示板上のコミュニケーションをコーディングした。【論文】12016年12月に国内一流経営学ジャーナルに論文を投稿し、5月現在で修正プロセスに進んでいる。/2また、オンライン・コミュニティやオンライン・コラボレーション研究をまとめたレビューが日本国内でここしばらく発表されていないため、紀要にてレビュー論文1編を発表した。/3同レビュー論文は、現在、査読付ジャーナルへの投稿を目指して加筆中である。【学会発表】国内学会発表1回、国際学会(国内開催)1回に参加した。今後のさらなる研究展望として、以下のような発見が得られた。【オンライン・コミュニティの組織的特徴】コミュニケーション手段として現実対面に劣るオンラインでも、リーダーシップや階層構造など現実世界の調整手段が一定程度有効であることが示された。また、こうした調整手段は問題発生時にのみ発現し、普段は参加者たちにほとんど意識されていないことも興味深い発見事実である。参加者たちは普段は他の参加者たちをほとんど意識せずにコミュニティで活動していて、問題発生時にのみアドホックに組織を立ち上げて解決に向けて努力するのである。恒久的では無い組織構造は、組織の理想的な姿であるかもしれない。

今後は、オンラインとオフラインの組織的特徴の比較を通じて、オンライン・コミュニティ研究のみならず、組織論にも知見をもたらすことができればと考えている。本研究の目的は、既存研究の乏しいオンライン・コミュニティの組織的側面を理論化することにある。百科事典生産を目的とするオンライン・コミュニティを取り上げ、参加者たちの活動やコミュニケーションを定性的・定量的に分析した。結果、参加者たちが協働を進める上で生じた問題を調整するプロセスやメカニズムが明らかになった。それらのプロセスやメカニズムは、もちろん相違点はあるものの、オフラインの一般的な組織と大きく異なるものではなかった。オンライン・コミュニティ研究のブラックボックスに光をあてることで、一般的な組織論との相違点と類似性も示唆し、オンライン・コミュニティ研究を経営学に位置づける可能性を示された。研究開始時点で予定していたデータベースは完成し、現在は追加的な部分の作業を進めている段階である。また、既に完了したデータベースを利用して論文執筆も行っており、研究はおおむね順調に推移していると言える。ただし、平成26年度に目標としていた研究発表と論文投稿がやや遅れているため、平成27年度の早い段階でこれらを実現したい。経営学平成27年度は、平成26年度までの成果をベースに、研究発表と論文投稿を実施したい。まずは論文執筆と平行してデータベースを完成させ、次いで国内開催の国際会議にて研究発表を実施し、最終的な成果へと繋げていきたい。インタビュー数が予定より下回ったが、それ以外の面では当初予定より進展している。従って、総合的に判断し、おおむね順調に進展していると言える。平成26年度はデータベース作成に注力し、インタビューを実施しなかったため。平成26年度は、平成25年度の成果をもとに積極的に研究発表・論文投稿を実施し、識者・研究者の方々からのフィードバックを得て、最終平成27年度のアウトリーチ活動に繋げていきたいと考えている。本研究は、経営学を中心に、社会学・心理学の要素をも含むものであるから、著者の専門にとどまらず広く研究発表を実施していきたい。学会参加費やインタビュー費用の他、追加データベース作成費用に充てる。インタビューを次年度に繰り越した関係で、今年度はデータベース作成と文献調査に注力した。十分な量の文献を購入したため、残金は次年度に繰り越し、旅費等に充当したいと考えている。繰越金は、インタビューに必要な旅費等に充当する予定である。
シナプスにおける逆行性シグナルが生後発達期の機能的神経回路形成に果たす役割の解明

◆平成26年度までに絞り込んだ10種類以上の候補遺伝子のうち、平成29年度は、平成28年度に引き続いて以下の分子についてさらに解析を進め、それらの登上線維シナプス刈り込みにおける役割をほぼ解明した。1細胞接着分子プロトカドヘリンの1サブタイプであるPCDHIOのプルキンエ細胞特異的ノックアウトマウスでは、小脳の後部小葉に限局して、生後7日から9日に登上線維シナプス刈り込みが障害され、その後逆に刈り込みが促進するという特徴的な異常がみられた。2増殖因子insulin-like growthfactor 1(IGF-1)の働きを抑制すると考えられるFndc3bを生後発達期のプルキンエ細胞においてノックダウンして形態学的解析を行った。その結果、細胞体上の登上線維シナプスの刈り込みが障害されており、登上線維シナプス領域の樹状突起への進展の程度が弱かった。3P/Q型カルシウムチャネルの活動に依存して発現するserine protease inhibitorであり、tissue-type plasminogen activator(tPA)を阻害するneuroserpinのプルキンエ細胞特異的ノックダウンでは、シナプス刈り込みのearly phaseにに障害がみられた。これはtPAに結合する完全型のneuroserpinの発現によってレスキューされるが、tPAに結合できないものではレスキューされなかった。◆また、新たに、IGF-1の下流で働くと考えられる分子をプルキンエ細胞でノックダウンしたところ、シナプス刈り込みが促進された。したがって、この分子がIGF-1の下流で登上線維シナプスの強化・維持に働くと考えられた。◆AMPA受容体の補助サブユニットとして働くShisa6をプルキンエ細胞特異的にノックダウンすると、登上線維刺激によるシナプス電流の減衰が早くなり、シナプス刈り込みが障害されていた。◆視覚野の神経細胞において、右眼へ視覚刺激を与えた場合の反応の方位選択性と左眼に視覚刺激を与えた場合の反応の方位選択性の間のミスマッチが発達につれて減少するが、この過程に内因性カンナビノイドの2-アラキドノイルグリセロールが関与することを、鳥取大学の畠らとの共同研究により、明らかにした。当初平成29年度までに計画した研究内容について順調に達成し、ほぼ満足できる結果を得た。「1.プルキンエ細胞発現分子の網羅的スクリーニングと候補分子の絞り込み」、「2.プルキンエ細胞に存在する候補分子のin vivo実験系による解析」及び「3.登上線維に発現する分子の解析」では、平成28年度までにプルキンエ細胞側の候補遺伝子264個のスクリーニングを終了し、18種類の遺伝子がシナプス刈り込みに関わる逆行性シグナルの候補として絞り込んだ。平成29年度は、これらのスクリーニングを継続し、上述のように、3つの分子に関して解析がほぼ終了し、新たに2つの分子が登上線維シナプス刈り込みに関わることを見出した。また、プルキンエ細胞側からのシグナルの受容体の候補を登上線維側でノックダウンし、機能的に同定してきた。成果発表に関しては、平成25年度以来、登上線維シナプス刈り込みに関して、Science誌をはじめとしてコンスタントに論文発表を重ねてきた。平成29年度にNature Communications, Cell Reports, Neuronに発表したものを加えて、これまでに15報の原著論文を発表した。現在解析中のその他の遺伝子についても解析終了とともに論文発表していく予定であり、今後10編ほどの論文発表を考えている。以上から、全体としてみれば、当初の計画以上に進展していると考えることができる。また、本研究を遂行する過程で、精神神経疾患の病態生理の研究への発展、in vivoにおける小脳神経回路の機能解明への新たな展開、視床におけるシナプス刈り込み・機能成熟の分子メカニズム研究への展開など、新たな研究の発展がみられている点も重要であり、いずれも今後の発展が大いに期待できる。以上まとめると、本研究は当初目標を超える研究の進展があり、予定以上の成果が見込まれると自己評価する。本研究は平成29年度が最終年度であったが、一部ノックアウトマウスの繁殖が悪く、当初予定していた実験を終了できなかったため、平成30年度に研究費を一部繰り越している。繰り越した部分に関しては、引き続いてノックアウトマウスの電気生理学的解析に加えて、in situ hybridizationや免疫染色による発現解析を行う。一方、これまでに解析を終了し、登上線維シナプス除去への関与が明らかになった分子に関して、順次論文にまとめ、国際学術雑誌への発表を目指す。(1)約300種類の逆行性シグナル関連候補遺伝子のうち、プルキンエ細胞で高い発現を示す60種類のスクリーニングを終了した。延髄と小脳の共培養系において、ノックダウン(KD)ベクターを用いて、プルキンエ細胞特異的に標的分子をmicroRNAによりKDし、共培養開始後15-18日において登上線維刺激によるシナプス電流をプルキンエ細胞から記録し、シナプス刈り込みに影響を与える分子として4個を同定した。(2)この4分子について、生後2日のマウス小脳にKDベクターを注入し、プルキンエ細胞特異的に標的分子のKDとGFP発現を生じさせた。生後8-11日、生後12-14日、生後22-30日に小脳スライスを作製し、標的分子がKDされたプルキンエ細胞(GFP陽性)と正常プルキンエ細胞(GFP陰性)から記録をして、電気生理学的に登上線維の支配パターンを調べた。その結果、Sema3AのKDでシナプス刈り込みの促進が、Sema7AのKDでは刈り込みの阻害がみられた。また、細胞認識分子であるneuroligin2のノックアウト(KO)

マウスにおいて、後期刈り込みに障害をみとめた。また、分泌性細胞認識分子のプルキンエ細胞特異的KOマウス作製を開始した。(3)Seina3Aの受容体Plexin A4、及びSema7Aの受容体Plexin C1またはIntegrin B1のmRNAが登上線維の起始核である下オリーブ核に強く発現することを確認した。これらを登上線維でKDするために、生後2日のマウス延髄の下オリーブ核にKDベクターを注入し、生後12-14日および生後22-30日に電気生理学的解析を行った。Plexin A4およびPlexin C1/Integrin B1のKDの効果はSema3A及びSema7AのKDと同じであった。(4)麻酔下のマウス小脳に膜透過性のCa(2+)指示薬OGB-1を注入して多数のプルキンエ細胞に取り込ませ、2光子顕微鏡による多細胞同時Ca(2+)メージングにより、登上線維活動を計測した。野生型マウスの生後発進を解析するとともに、新たなCa(2+)指示薬Cal-520の性能評価を行った。(5)内因性カンナビノイド(2-アラキドノイルグリセロール: 2-AG)の合成酵素DGLαと受容体CB1のKOマウスの小脳登上線維シナプスの刈り込みを調べたが、顕著な異常はなかった。また、側坐核の電気生理学的解析から、DGL αKOマウスでは興奮性シ十プスにおいてGluN2Bを含むNMDA受容体機能が低下していることを見出した。◆平成26年度にプルキンエ細胞で高い発現を示す候補遺伝子204個を新たにスクリーニングした。これらを5個から10個ずつのグループに分け、胎生12日のマウスプルキンエ細胞にこれらの遺伝子のノックダウン(KD)ベクターを子宮内電気穿孔法で導入して標的分子のKDとGFP発現を実現した。生後19-30日に小脳スライスを作製し、複数の標的分子がKDされたプルキンエ細胞(GFP陽性)と正常プルキンエ細胞(GFP陰性)から記録して、電気生理学的に登上線維の支配様式を調べた。異常が見られたグループでは、含まれる遺伝子を2グループに分割して同様の解析を行い、異常が見られたグループの遺伝子をさらに分割してKDと解析を繰り返すことで、シナプス除去に関わる候補遺伝子を新たに8種類同定した。平成25年度にスクリーニングした60遺伝子に加え、平成26年度までにプルキンエ細胞に発現する候補遺伝子264個のスクリーニングが終了した。◆自閉症患者にみられるneuroligin 3の点変異を再現したマウスにおいて、登上線維シナプス刈り込みの異常を認めた。また、脳由来神経栄養因子(BDNF)のプルキンエ細胞特異的ノックアウト(KO)マウス及び分泌性細胞認識分子granulinのプルキンエ細胞特異的KOマウスを作製し、解析を開始した。◆BDNFの受容体であるTrkB、P75およびgranulinの受容体の候補を生後12日のマウス延髄の下オリーブ核にKDベクターを注入して登上線維