hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
最新デバイス技術を活用した効率的なＯＬＴＰ／ＯＬＡＰ同時実行機構

データ管理に利用されるDBMSではデータの更新を行うOLTPと,データの集計を行うOLAPのそれぞれに最適化したDBMSが存在している.しかし,近年ではIoTの活用によるビッグデータ分析に注目が集まり,リアルタイムに蓄積するデータを高速に分析することがDBMSに求められるため,OLTPとOLAPの双方を高速に実行できるDBMSが必要がある.また,DBMSなどのソフトウェア性能向上のためには,ハードウェアを効率良く利用する必要がある.近年のハードウェア技術の進歩により,新たなデバイスである不揮発性メモリが注目されている.MRAM等の不揮発性メモリは従来の揮発性メモリと同じようにアクセス可能かつデータを不揮発に保存できる新たなストレージとみなすことができる.そのため,不揮発性メモリを有効に活用するにはDBMSを従来のシステム構成から再構成する必要があると考えられている.本研究では,OLTPとOLAPの双方に最適化できるDBMSの考案を目標とし,今年度はOLTPとOLAPそれぞれに適したデータ構造を一時的に保持する領域のために,不揮発性メモリと揮発性メモリを使い分け,OLTPによって不揮発性メモリ上に蓄積したデータを二次記憶に移動するためのメモリ管理手法を提案した.メモリ管理の際に提案したデータ移動手法では不揮発性メモリから二次記憶装置のディスクへのデータ移動の際に従来手法よりもディスクI/Oを削減することができた.本研究の成果であるデータ移動手法を含むメモリ管理手法を特許として出願し,その内容の一部を研究フォーラムにおいて口頭発表することができた.しかし,今年度の成果としてOLAP性能はさほど向上しなかったため,おおむね順調に進展していると考えている.また,来年度は今年度よりも研究を進展させたいため.今後はOLTPとOLAPを同時に高速化させるためのDBMSにおける同時実行制御手法について研究を進める.ビッグデータ分析などを想定したOLTPとOLAPの同時実行のためには,それぞれに特化したDBMSが疎に結合したうえでデータを移行する手段の中で整合性が問題とされているからである.データ管理に利用されるDBMSではデータの更新を行うOLTPと,データの集計を行うOLAPのそれぞれに最適化したDBMSが存在している.しかし,近年ではIoTの活用によるビッグデータ分析に注目が集まり,リアルタイムに蓄積するデータを高速に分析することがDBMSに求められるため,OLTPとOLAPの双方を高速に実行できるDBMSが必要がある.また,DBMSなどのソフトウェア性能向上のためには,ハードウェアを効率良く利用する必要がある.近年のハードウェア技術の進歩により,新たなデバイスである不揮発性メモリが注目されている.MRAM等の不揮発性メモリは従来の揮発性メモリと同じようにアクセス可能かつデータを不揮発に保存できる新たなストレージとみなすことができる.そのため,不揮発性メモリを有効に活用するにはDBMSを従来のシステム構成から再構成する必要があると考えられている.本研究では,OLTPとOLAPの双方に最適化できるDBMSの考案を目標とし,今年度はOLTPとOLAPそれぞれに適したデータ構造を一時的に保持する領域のために,不揮発性メモリと揮発性メモリを使い分け,OLTPによって不揮発性メモリ上に蓄積したデータを二次記憶に移動するためのメモリ管理手法を提案した.メモリ管理の際に提案したデータ移動手法では不揮発性メモリから二次記憶装置のディスクへのデータ移動の際に従来手法よりもディスクI/Oを削減することができた.本研究の成果であるデータ移動手法を含むメモリ管理手法を特許として出願し,その内容の一部を研究フォーラムにおいて口頭発表することができた.しかし,今年度の成果としてOLAP性能はさほど向上しなかったため,おおむね順調に進展していると考えている.また,来年度は今年度よりも研究を進展させたいため.今後はOLTPとOLAPを同時に高速化させるためのDBMSにおける同時実行制御手法について研究を進める.ビッグデータ分析などを想定したOLTPとOLAPの同時実行のためには,それぞれに特化したDBMSが疎に結合したうえでデータを移行する手段の中で整合性が問題とされているからである.
高病原性鳥インフルエンザ感受性に果たす宿主サイトカイン応答の役割

高病原性鳥インフルエンザウイルス(HPAIV)感染症における宿主の病態と免疫応答とを解析するため、リアルタイムPCR法を用いて、ニワトリおよびウズラの免疫関連遺伝子の発現量を測定した。致死的なHPAIV攻撃に対してわずかに抵抗性を示したウズラ群では、感染24時間後の末梢血単核球で高いIFN-γ誘導が認められた。一方、2009年に日本のウズラ農場で分離されたH7N6亜型ウイルスのウズラおよびニワトリ脳継代により、ウズラに致死的な病原性株を得た。本研究は高病原性鳥インフルエンザウイルス感染に対する鳥類宿主の免疫応答の解析を通じ、鳥種による病態の違いやそれに関わる免疫要因、生態学的意義を解明することを目的とする。そこで、野外でインフルエンザウイルスの宿主となる家禽(ニワトリ、アヒル、ウズラ等)を対象に、高病原性鳥インフルエンザウイルスの感染実験を行い、サイトカインなど免疫関連遺伝子のmRNA発現動態を評価することとした。はじめに、代表的な家禽であり、高病原性鳥インフルエンザ発生時において最も損失規模の大きいニワトリについて、リアルタイムPCR法によるmRNA定量系を構築した。すなわち、既報のプライマーあるいはデータベースに登録された遺伝情報をもとに設計したプライマーを用い、各種サイトカイン遺伝子を組換えたプラスミドより標準試料を調製した。これまでにインターロイキン(IL)2、4、8、10、12、インターフェロン(IFN)α及びγについて、正常ニワトリの脾臓細胞、末梢血単核球、肺組織、脳組織などを用いて予備的な定量試験を行っている。次いで、昨年、鳥インフルエンザが発生したウズラのサイトカイン遺伝子について定量系の構築を試みた。ウズラの免疫関連遺伝子の多くは未報告であったため、はじめにウズラ遺伝子の一部塩基配列を決定し、リアルタイムPCR用プライマーの設計に用いた。これまでにIL4、6、8、10、12b、13、18、及びTLR7遺伝子の一部塩基配列を決定し、遺伝情報が既知であったIL2、IFNα、γと併せて定量系を構築した。今後、水禽であるアヒルについても同様の定量系を構築するとともに、感染実験に用いるウイルス株の選定を行う予定である。本研究は、高病原性鳥インフルエンザウイルス(HPAIV)感染に対する鳥類宿主の免疫応答の解析を通じ、鳥種による病態の違いやそれに関わる免疫要因を解明することを目的とする。そこで、野外でインフルエンザウイルスの宿主となる家禽(ニワトリ、アヒル、ウズラ)を対象にHPAIV感染実験を行い、サイトカインなど免疫関連遺伝子のmRNA発現動態を評価することとした。これまでにニワトリおよびウズラの免疫関連遺伝子について、リアルタイムPCR法によるmRNA定量系を構築した。これらを用いて感染動物における免疫関連遺伝子の発現動態を解析するため、はじめに、H5N1亜型HPAIVによる予備的な感染実験を行った。実験感染について研究報告の少ないウズラを用い、攻撃株として2010年に鳥取県のコハクチョウから分離したH5N1亜型ウイルスを使用した。その結果、HPAIV感染ウズラより感染24、48、72時間後に調製した脾臓細胞では、抗ウイルス作用をもつIFNα、炎症性サイトカインであるIL-6、IL-8の発現が徐々に増加する傾向が認められた。今後は羽数を増やし、ニワトリ、アヒルでも同様の感染実験を行う予定である。これに並行して、H7亜型の攻撃株を作製するため、2009年に愛知県のウズラから分離した低病原性H7N6亜型ウイルスの強毒化を試みた。ウズラ及びニワトリを用いて継代を繰り返した結果、HA開裂部位に塩基性アミノ酸の挿入が認められた。高病原性へと変異した可能性が考えられることから、ニワトリ静脈内接種病原性試験を行う必要がある。強毒化が認められた場合には、継代前後のH7亜型ウイルスを用いて、ニワトリ、ウズラ、アヒルに対する病原性と免疫応答について解析する予定である。本研究では、高病原性鳥インフルエンザの制圧を最終目標に、高病原性鳥インフルエンザウイルス感染鳥類における宿主免疫応答の解析を行った。最近日本の野鳥から分離されたH5N1亜型高病原性鳥インフルエンザウイルスの中から、2008年の青森県オオハクチョウ分離株(青森08株)と2010年の鳥取県コハクチョウ株(鳥取10株)を選択し、ニワトリ及びウズラに経鼻接種したところ、全羽が死亡した。青森08株と鳥取10株接種群の平均致死時間はニワトリで72時間と66時間、ウズラでは91時間と78時間と、ウズラの生存期間が若干長い傾向が認められた。ニワトリが沈鬱状態から死亡に至る経過をとるのに対し、ウズラでは振戦、痙攣、斜頸など神経徴候を呈し死亡する個体が多く認められ、2家禽種の間でやや異なる病態が示された。

接種2-3日後にはニワトリ及びウズラの各主要臓器からウイルスが検出されたが、とくにウズラ脳での増殖が顕著であり、神経徴候との関連が考えられた。接種24時間後の末梢血単核球ではニワトリに比べ、ウズラで高いIFNγ発現誘導が認められた。高病原性鳥インフルエンザウイルス感染後、ウズラでは抗ウイルス性の免疫応答が効率的に誘導される結果、感染局所でのウイルス増殖や全身感染への移行速度が抑えられた可能性が推察された。一方、2009年愛知県のウズラから分離されたH7N6亜型低病原性ウイルスをウズラ及びニワトリ脳で計20代継代し、HA開裂部位への2塩基性アミノ酸挿入とPA及びM2蛋白の1アミノ酸置換の結果、1週齢ニワトリや5週齢ウズラに対して致死的感染を起こす変異株を得た。本変異株は4週齢鶏への経鼻接種では非致死的であったことから、感染時の週齢や鳥種による免疫応答の違いなど病態に関わる免疫学的な宿主要因について解析するための材料として活用が可能である。
物理的拘束を利用する柔軟筋骨格ロボットアームの運動学習

本研究は,空気圧人工筋で駆動される柔軟な筋骨格ロボットアームを用い,学習初期において物理的な拘束下で試行錯誤を行った方が,最終的に拘束が無い状態で同様の運動を実現することが容易になるという実例を示すことを目標としている.当該年度では,物理的な拘束の一例として,クランクを把持して回転させる運動を達成できた.しかし,継続的に実験を繰り返すためには,ロボットの改善が必要であることが明らかになった.そこで,筋骨格ロボットのリンク構造,空気圧人工筋の配置を部分的に変更し,長期間にわたって安定して動作できるように改善した.また,筋骨格ロボットアームの制御・データをROS対応としたため,以降の計画を効率的に進めることができるようになった.さらに,筋骨格ロボットアームの可用性を高めるため,小型のコンプレッサについても開発・検討を行い,基本的な設計に関して指針を定めることができた.加えて,計画の遂行と並行し,実際に,約2週間,継続的に動作させてデータを収集することで順・逆運動学モデルを構築し,同じ位置へ異なる筋活動でリーチングさせることに成功した.この結果については,現在,論文投稿中である.また,その他,筋骨格ロボットアームの制御に関する研究を行い,予備的な結果を得ることができた.次年度以降も,こられの手法に関する研究を進め,それによって,現在よりもシステマティックに筋骨格ロボットアームの運動を生成できるよう,環境を整備することを目指す.次年度では,筋骨格ロボットアームを物理的な拘束下で運動させ,各筋の圧力・張力に現れる情報を解析することが目標となる.当該年度で得られた以上の成果は,その目標達成に大きく寄与するものと考えられる.物理的な拘束下で運動する複数の例を提示することを目指していたが,「クランク回し」の一例のみの提示となった.しかし,当該年度において,筋骨格ロボットアームの改良に取り組み,より円滑に試行錯誤を行えるようになった.加えて,約2週間継続して動作させて収集したデータから順・逆運動学モデルを構築できたことで,よりシステマティックに動作を生成する方法に見通しがついた.以上の理由から,計画はおおむね順調に進展していると判断できる.計画はおおむね順調に進展していることから,当初計画の通り,次年度以降の研究を遂行することを予定している.それと並行して,当該年度に達成した順・逆動力学モデリングに関する研究を進め,計画遂行を効率的に進める環境の構築にも取り組む.本研究は,空気圧人工筋で駆動される柔軟な筋骨格ロボットアームを用い,学習初期において物理的な拘束下で試行錯誤を行った方が,最終的に拘束が無い状態で同様の運動を実現することが容易になるという実例を示すことを目標としている.当該年度では,物理的な拘束の一例として,クランクを把持して回転させる運動を達成できた.しかし,継続的に実験を繰り返すためには,ロボットの改善が必要であることが明らかになった.そこで,筋骨格ロボットのリンク構造,空気圧人工筋の配置を部分的に変更し,長期間にわたって安定して動作できるように改善した.また,筋骨格ロボットアームの制御・データをROS対応としたため,以降の計画を効率的に進めることができるようになった.さらに,筋骨格ロボットアームの可用性を高めるため,小型のコンプレッサについても開発・検討を行い,基本的な設計に関して指針を定めることができた.加えて,計画の遂行と並行し,実際に,約2週間,継続的に動作させてデータを収集することで順・逆運動学モデルを構築し,同じ位置へ異なる筋活動でリーチングさせることに成功した.この結果については,現在,論文投稿中である.また,その他,筋骨格ロボットアームの制御に関する研究を行い,予備的な結果を得ることができた.次年度以降も,こられの手法に関する研究を進め,それによって,現在よりもシステマティックに筋骨格ロボットアームの運動を生成できるよう,環境を整備することを目指す.次年度では,筋骨格ロボットアームを物理的な拘束下で運動させ,各筋の圧力・張力に現れる情報を解析することが目標となる.当該年度で得られた以上の成果は,その目標達成に大きく寄与するものと考えられる.物理的な拘束下で運動する複数の例を提示することを目指していたが,「クランク回し」の一例のみの提示となった.しかし,当該年度において,筋骨格ロボットアームの改良に取り組み,より円滑に試行錯誤を行えるようになった.加えて,約2週間継続して動作させて収集したデータから順・逆運動学モデルを構築できたことで,よりシステマティックに動作を生成する方法に見通しがついた.以上の理由から,計画はおおむね順調に進展していると判断できる.計画はおおむね順調に進展していることから,当初計画の通り,次年度以降の研究を遂行することを予定している.それと並行して,当該年度に達成した順・逆動力学モデリングに関する研究を進め,計画遂行を効率的に進める環境の構築にも取り組む.
Neuromedin U/Sとそれらの新規関連ペプチドの機能探索および橋渡し研究

申請時の研究計画の課題の中で、「課題1.NURP, NSRPはNMUやNMSと同時に切り出されるのか?あるいは部位特異的に切り出されるのか?またそれらの最終的な作用部位は?課題2.NURP, NSRPとNMU、NMSの中枢作用はどのように異なるか?:これらのペプチドを側脳室に投与し、エネルギー代謝系、循環器系、記憶・反射系、生体リズム・睡眠覚醒系、内分泌系、血液系などに対する影響を調べる」の2課題を中心に研究を展開した。課題1については、視床下部、海馬、黒質、小脳においてそれらのペプチドの含量をRIAで解析した結果NMUとNURPは非常に同じような含量を示すことが確認された。一方で、cFos発現をそれらの脳室内投与実験で調べて見ると、視床下部においてはNURPとNMUは同じような発現を誘起するが、扁桃体や弧束核などにおいては全く異なる発現を誘起することが判明しつつある。課題2については、NMSの前駆体関連ペプチドNSRPについて、自律神経系への影響を側脳室投与実験によって調べた。まず、体温については、比較対照に用いたNURP, NMU, NMSが投与直後から著しく体温を上昇させたのに対して、NSRPは投与30分後から緩やかに上昇させた。摂食量については、NMUとNMSが摂食抑制を起こしたのに対し、NSRPとNURPは効果がなかった。行動量においても、NMU, NURPおよびNMSは顕著に増加させたが、NSRPは増加を示さなかった。エネルギー代謝に関しては、4つのペプチドが同様な増加を示した。さらに、下垂体前葉ホルモンについてはNMU、NMSが減少させたのに比べ、NURPは増加させ、NSRPは変化が無かった。以上の結果、NSRPとNMS、およびNMUとNURPはそれぞれ同じ前駆体から切り出されるが、作用部位は異なることが推測された。ニューロメジンU(NMU)とニューロメジンS(NMS)とそれらの新規関連ペプチド(NURP, NSRP)に関する研究で、大きな二つの課題に取り組む事ができ、期待以上の結果を得ることができた。今回の結果から、NSRPとNMS、およびNMUとNURPはそれぞれ同じ前駆体から切り出されるが、作用部位は異なることが推測された。この成果は2019年度の学会で報告される予定であり、また論文を発表できる予定である。さらにこれらを発表すれば、NURPやNSRPの新たな研究分野が切り開かれて行くと予想される。NURP, NSRPとNMU、NMSの中枢作用はどのように異なるか?:については先に記したようにある程度の結果を示し、公表できる段階に来ている。しかし、さらに詳細な作用比較を行うために、エネルギー代謝系では酸素消費量、二酸化炭素排出量、尿量、摂食量、体表体温、直腸温、行動量を、循環器系では心拍数、血圧を、記憶・反射系では水迷路、八の字高架橋、温熱反射と痛み反射を調べたい。またNMUやNMSが、生体リズム系に関係していることを我々は以前報告しているので、NURPやNSRPが生体リズム系に関与しているか否かを、位相反応曲線、周期解析で検討する。また、内分泌系、血液生化学系(血糖、TG,総コレステロール、総蛋白質他)も加えて検討する必要がある。次に、4つのペプチドの作用部位の違いを明確にすること、あるいは4つのペプチドの脳内分布の違いを明確にすることは極めて重要な課題である。そのため、現在進行中ではあるが、4つのペプチドをそれぞれ投与したときのcFos発現の詳細な検討、および、それぞれのペプチドの抗体を使った免疫染色での存在部位の検討を行う。

以上の結果、NSRPとNMS、およびNMUとNURPはそれぞれ同じ前駆体から切り出されるが、作用部位は異なることが推測された。ニューロメジンU(NMU)とニューロメジンS(NMS)とそれらの新規関連ペプチド(NURP, NSRP)に関する研究で、大きな二つの課題に取り組む事ができ、期待以上の結果を得ることができた。今回の結果から、NSRPとNMS、およびNMUとNURPはそれぞれ同じ前駆体から切り出されるが、作用部位は異なることが推測された。この成果は2019年度の学会で報告される予定であり、また論文を発表できる予定である。さらにこれらを発表すれば、NURPやNSRPの新たな研究分野が切り開かれて行くと予想される。NURP, NSRPとNMU、NMSの中枢作用はどのように異なるか?:については先に記したようにある程度の結果を示し、公表できる段階に来ている。しかし、さらに詳細な作用比較を行うために、エネルギー代謝系では酸素消費量、二酸化炭素排出量、尿量、摂食量、体表体温、直腸温、行動量を、循環器系では心拍数、血圧を、記憶・反射系では水迷路、八の字高架橋、温熱反射と痛み反射を調べたい。またNMUやNMSが、生体リズム系に関係していることを我々は以前報告しているので、NURPやNSRPが生体リズム系に関与しているか否かを、位相反応曲線、周期解析で検討する。また、内分泌系、血液生化学系(血糖、TG,総コレステロール、総蛋白質他)も加えて検討する必要がある。次に、4つのペプチドの作用部位の違いを明確にすること、あるいは4つのペプチドの脳内分布の違いを明確にすることは極めて重要な課題である。そのため、現在進行中ではあるが、4つのペプチドをそれぞれ投与したときのcFos発現の詳細な検討、および、それぞれのペプチドの抗体を使った免疫染色での存在部位の検討を行う。
超臨界急速膨張法を利用した医薬用有機ナノ微粒子創製技術の開発

本年度は,超臨界急速膨張法による有機ナノ微粒子創製(モデル物質:RS-(±)-イブプロフェン)に対する溶質溶解部-粒子生成部間の過飽和度の影響,および本手法により得られた粒子の医薬品としての生物学的利用能を検討した.溶質溶解温度を308.2Kおよび313.2K,溶質溶解圧力を13.5-20.0MPaと変化させ,溶質の溶解度が粒子創製に及ぼす影響を検討した.得られた粒子は球状であり,一次粒子の最小粒径は50nm程度,平均粒径は200nm程度(原料の約1/290)であり,その粒径分布も非常に狭いものであった.これは,RS-(±)-イブプロフェンの結晶サイズとしては世界でも最小レベルである.また,XRD分析およびFT-IR分析により,結晶構造は微粒化前と微粒化後で変化していないことがわかった.一方,融点および結晶化度は,微粒化後は微粒化前に比べるとわずかに減少していた.得られた粒子の平均粒径は溶解圧力の上昇に伴い減少し,溶解温度の変化にはほとんど影響を受けないことがわかった.ここで,溶解圧力および溶解温度の影響を溶質溶解部-粒子生成部間の過飽和度により整理してみると,過飽和度の増加に伴い平均粒径が減少していることから,過飽和度が大きい場合に核発生が優先的に起こるという一般的な結晶成長理論が成立していることが明らかになった.さらに,過飽和度と平均粒径の間にほぼ線形性が成立することがわかった.つまり,超臨界急速膨張法による有機ナノ粒子設計は,溶質溶解部-結晶生成部間の過飽和度に基づいて議論することが可能であることが示された.また,得られた粒子の生物学的利用能(溶解性)を日本薬局方溶出試験法第2法(パドル法)により検討したところ,創製条件が異なる粒子では溶解性には大きな差がなく,原料と比較して初期溶解速度は2-5倍向上し,溶解時間は最大で約1/2に減少することがわかった.超臨界急速膨張法による微粒子創製は,主として溶解部と粒子生成部の間の過飽和度,粒子生成部の相状態,および膨張時の流体力学的効果(剪断力など)に影響を受けることを我々は明らかにしている.本年度は,超臨界急速膨張法による有機ナノ微粒子創製に対する溶解部と粒子生成部の間の過飽和度の影響について検討した.溶媒としては超臨界二酸化炭素を用い,溶質としては医薬品化合物のモデル物質であるRS-(±)-イブプロフェンを用いた.得られたナノ粒子の評価は,粒径・形態については走査型電子顕微鏡(SEM)で検討し,結晶性(結晶構造,結晶化度)は示差走査熱量分析装置(DSC)及び粉末X線回折計(XRD)により行った.実験は,溶解温度323.2K,溶解圧力20.0MPa,膨張前温度325.2Kで行い,ノズル温度及び粒子捕集部温度を変化させることにより過飽和度を変化させた.その結果,捕集部温度を一定(273.2K)としてノズル温度を323.2353.2Kで変化させた場合は,得られた粒子の粒径や粒径分布は大きな変化を示さなかった.このときの平均粒径及びCV値は,それぞれ約150nm,約30%であった.一方,ノズル温度を一定(323.2K)として捕集部温度を263.2303.2Kで変化させた場合は,得られた粒子の粒径および粒径分布幅は捕集部温度の上昇,つまり過飽和度の低下に伴い大きくなった.このとき,平均粒径は129169nmであり,CV値は3269%であった.また,得られた粒子をDSCで分析したところ,ノズル温度及び捕集部温度に関係なく融点が微粒化前の状態より25K程度減少していることがわかった.またXRD分析により得られた粒子の結晶構造を検討したところ,結晶構造に大きな変化は無いが,結晶化度がわずかに減少していることがわかった.本年度は,超臨界急速膨張法による有機ナノ微粒子創製(モデル物質:RS-(±)-イブプロフェン)に対する溶質溶解部-粒子生成部間の過飽和度の影響,および本手法により得られた粒子の医薬品としての生物学的利用能を検討した.溶質溶解温度を308.2Kおよび313.2K,溶質溶解圧力を13.5-20.0MPaと変化させ,溶質の溶解度が粒子創製に及ぼす影響を検討した.得られた粒子は球状であり,一次粒子の最小粒径は50nm程度,平均粒径は200nm程度(原料の約1/290)であり,その粒径分布も非常に狭いものであった.これは,RS-(±)-イブプロフェンの結晶サイズとしては世界でも最小レベルである.また,XRD分析およびFT-IR分析により,結晶構造は微粒化前と微粒化後で変化していないことがわかった.一方,融点および結晶化度は,微粒化後は微粒化前に比べるとわずかに減少していた.得られた粒子の平均粒径は溶解圧力の上昇に伴い減少し,溶解温度の変化にはほとんど影響を受けないことがわかった.ここで,溶解圧力および溶解温度の影響を溶質溶解部-粒子生成部間の過飽和度により整理してみると,過飽和度の増加に伴い平均粒径が減少していることから,過飽和度が大きい場合に核発生が優先的に起こるという一般的な結晶成長理論が成立していることが明らかになった.

さらに,過飽和度と平均粒径の間にほぼ線形性が成立することがわかった.つまり,超臨界急速膨張法による有機ナノ粒子設計は,溶質溶解部-結晶生成部間の過飽和度に基づいて議論することが可能であることが示された.また,得られた粒子の生物学的利用能(溶解性)を日本薬局方溶出試験法第2法(パドル法)により検討したところ,創製条件が異なる粒子では溶解性には大きな差がなく,原料と比較して初期溶解速度は2-5倍向上し,溶解時間は最大で約1/2に減少することがわかった.
公共的ファジイ多目的計画問題に対する不特定多数の要求を考慮した調和的意思決定法

1.多目的線形計画問題における複数の決定者の存在を考慮した解の概念多目的線形計画問題においては,主として,単一の決定者の存在を考慮してきた.しかし,公共部門の計画問題などにおいては,社会の不特定多数の要求を満足する必要があり,多くの決定者の存在を考慮しなければならない.各決定者が選択する解はパレート最適解であると仮定できる.多目的線形計画問題の任意のパレート最適解は各目的関数を加重平均した関数に対する最適解になるという性質があり,各目的関数に施す加重ベクトルは各決定者の要求を反映すると考えられる.また,各目的関数の値域を区間[0,1]に基準化し,加重平均された目的関数が,その加重ベクトルをもつ決定者の満足度を示すものと考える.そのとき,各決定者に対して最適な満足度との差を考えることにより,リグレットが定義できる.そこで,複数の決定者の存在を考慮するため,加重ベクトルの集合(多面体)を考え,最悪のリグレットが最少になるような解を考えた.この解を求めるための方法を議論し,多基準シンプレックス法により,すべてのパレート最適端点を求めた後,シンプレックス法と緩和法に基づく計算方法を提案した.また,一対比較法を用いて加重ベクトルの集合を定める方法を考察した.なお,より合理的に加重ベクトルの集合を定めることは今後の課題である.2.区間多目的線形計画問題に対する可能的パレート最適端点の列挙法目的関数の係数が明確に定まらない場合に対処するため,区間多目的線形計画問題を取り上げ,パレート最適端点となりうる解(可能的パレート最適端点)をすべて列挙する方法を開発した.この方法はシンプレックス法に基づいている.区間多目的線形計画問題の場合へ1の方法を導入することなどが今後の課題である.1.多目的線形計画問題における複数の決定者の存在を考慮した解の概念多目的線形計画問題においては,主として,単一の決定者の存在を考慮してきた.しかし,公共部門の計画問題などにおいては,社会の不特定多数の要求を満足する必要があり,多くの決定者の存在を考慮しなければならない.各決定者が選択する解はパレート最適解であると仮定できる.多目的線形計画問題の任意のパレート最適解は各目的関数を加重平均した関数に対する最適解になるという性質があり,各目的関数に施す加重ベクトルは各決定者の要求を反映すると考えられる.また,各目的関数の値域を区間[0,1]に基準化し,加重平均された目的関数が,その加重ベクトルをもつ決定者の満足度を示すものと考える.そのとき,各決定者に対して最適な満足度との差を考えることにより,リグレットが定義できる.そこで,複数の決定者の存在を考慮するため,加重ベクトルの集合(多面体)を考え,最悪のリグレットが最少になるような解を考えた.この解を求めるための方法を議論し,多基準シンプレックス法により,すべてのパレート最適端点を求めた後,シンプレックス法と緩和法に基づく計算方法を提案した.また,一対比較法を用いて加重ベクトルの集合を定める方法を考察した.なお,より合理的に加重ベクトルの集合を定めることは今後の課題である.2.区間多目的線形計画問題に対する可能的パレート最適端点の列挙法目的関数の係数が明確に定まらない場合に対処するため,区間多目的線形計画問題を取り上げ,パレート最適端点となりうる解(可能的パレート最適端点)をすべて列挙する方法を開発した.この方法はシンプレックス法に基づいている.区間多目的線形計画問題の場合へ1の方法を導入することなどが今後の課題である.
翻訳機構における分子擬態の研究

遺伝暗号の発見とtRNAによる解読機構の解明から40年余、3通りの終止コドン解読の仕組は今日まで謎に包まれてきた。この基本問題に対して、我々が15年を費やし、本研究の期間に見い出した結論は、解離因子と命名された制御タンパク質が、tRNAを擬態し、ペプチド製アンチコドンを使って終止コドンを識別するという仕組であった。ペプチド・アンチコドンの発見は、翻訳制御因子の結晶構造解析とも相まって、機能的ならびに構造的な視点からタンパク質とRNAという異なる生体高分子間の分子擬態という新しい概念を生み出した。さらにペプチド鎖解離後のリボソーム複合体の最終解離反応に働くリボソームリサイクル因子(RRF)の2.6Å結晶構造を明らかにした結果、2つのドメインから構成されたRRFタンパク質の構造はtRNAと酷似していることを証明することができた。2つのドメインを結ぶヒンジ部分は可動性をもち、その可動性や可動方向をアミノ酸置換により変異させると活性を増強あるいは低下させることが明らかになった。このように、形の上ではtRNAを擬態するものの、その作用はtRNAと異なるタンパク質の特性により行われていることも明らかとなり、分子擬態の機能的な深みが示唆された。タンパク質によるRNAの分子擬態は、生物学における新しい概念であるが、生命がRNAワールドからタンパク質ワールドへと進化してきたことを考えれば、生命の基本原理のひとつかもしれない。その意味から、分子擬態の研究は、生命進化のプロセスをたどる貴重な糸であり、タンパク質やRNAの工学においても新たな分子デザインの扉を開くものと期待される。さらに、各種の酵母の解離因子のサブユニットには、動物のPrPと同様なペプチドリピートがあり、プリオン様の特徴を示すというユニークな性質があることも本研究の過程で明らかになった。特に、Kluyveromyces lactis及びYarrowia lipolytica由来のeRF3プリオンには種間障壁を越えた感染性や感受性のあることが見い出された。これら種間障壁をこえた酵母プリオンの伝搬現象は、タンパク質コンフォメーションのプリオン変換機構の研究とともに、牛(狂牛病)からヒトへのプリオン感染の仕組を解析するためのモデルとして有用と考えられる。平成11年度の主要な研究成果を以下に述べる。1.翻訳終結の分子機構研究:遺伝暗号の中で最後まで解読のメカニズムが明らかにされなかった終止コドンの解読機構が解明された。コドン特異的なバクテリア解離因子RF1/RF2の"tripeptide"がtRNAアンチドンと同様に直接終止コドンを識別するペプチド性アンチドンとして働くことが証明された。これは歴史的な発見である。2.分子擬態の構造研究:高度好熱菌のリボソームリサイクル因子(RRF)の2.6A結晶構造を明らかにした。2つのドメインから構成され全体の形はtRNAと酷似している。2つのドメインを結ぶヒンジ部分は可動性を持ち、その可動性や可動方向をアミノ酸置換により変異させると活性を増強あるいは低下させることが明らかになった。形の上ではtRNAを擬態するものの、その作用はtRNAと異なるタンパク質の特性により行われていることが示唆された。平成12年度の主要な研究成果を以下に述べる。

1.翻訳終結の分子機構研究:遺伝暗号の中で最後まで解読のメカニズムが明かにされなかった終止コドンが、解離因子のペプチド・アンチドンにより解読されることが明らかにされた。ペプチド・アンチドンの発見は歴史的な業績であり、さらに解離因子のリボソームへの結合様式がラヂカルフットプリント法により詳細に解析され、tRNA擬態性がトポロジーの上からも証明された。2.分子擬態の構造研究:高度好熱菌のリボソームリサイクル因子(RRF)の2.6Å結晶構造を明らかにした。2つのドメインから構成され全体の形はtRNAと酷似している。2つのドメインを結ぶヒンジ部分は可動性をもち、その可動性や可動方向をアミノ酸置換により変異させると活性を増強あるいは低下させることが明らかになった。形の上ではtRNAを擬態するものの、その作用はtRNAと異なるタンパク質の特性により行われていることが示唆された。3.翻訳終結因子のプリオン化研究:前年度までに新規に分離した5種類の菌類(Candida maltosa,Debaryomyces hansenii,Kluyveromyces lactis,Yarrowia lipolytica,Zygosaccharomyces rouxii)の全てにおいてプリオン様特性が確認できたため、平成12年度はS.cerevisiaeの細胞内に2つの異なるeRF3を共存させることによって異種間の感染性を調べた。その結果、K.lactis eRF3の種間を越えた感染性とオリゴペプチドリピートに富んだプリオン化しやすいY.lipolytica eRF3という現象が確認された。これら種間障壁をこえた酵母プリオンの伝搬現象は、狂牛病からヒトへのプリオン感染の仕組を解析するためのモデルとして有用である。
光音響分光法による同位体測定器の開発

水の4倍音吸収(717738nm)を対象として、パルスレーザーを用いた光音響分光法(PAS)により水中のH_2^<18>Oの割合を測定する事が可能であることが分かっている。本研究では、この測定の精度を上げることを目標とした。本実験では、精度の向上を目的として吸収強度の強い水の3倍音吸収(8701050nm)を測定の対象とした。Nd:YAGレーザー励起DyeレーザーをPASの波長可変光源とした。色素としてStyryl 14の炭酸プロピレン溶液を用い904nm990nmの範囲の光を発振させた。レーザー光は、窓板からの音響の発生を防止するために赤外線反射防止膜コーティングをされた二つの石英の窓を持つ光音響セルに入射した。二つの窓の間隔は13.5cmとし、光音響波の検出にはセル内に設置されたコンデンサーマイクロホンを用いた。セル内を通るレーザー光とマイクロホンの間隔は約1cmとした。測定はH_2^<18>O、H_2^<16>Oそれぞれのピークに対して、オシロスコープ上で光音響波を128回積算し、適当な波長範囲において0.002nm刻みでレーザー光の波長を掃引して行った。一つのサンプルの測定には約7,000秒を必要とした。試料は空気と混合し、全圧が100Torrに、水の分圧が15Torrになるように調整した。吸収線はHITRANデータベースで同定した。これまでに、δ^<18>O_<SMOW>=-55.5‰の試料についてその同位体比率を測定した結果、δ^<18>O_<SMOW>=-5.5±10‰という結果が得られ、従来の4倍音吸収を用いた測定に比べ測定精度が向上した。しかしながら、実用のためには光音響信号のS/N比をさらに上げる必要がある。これまでに、水の4倍音吸収(717738nm)を対象として、パルスレーザーを用いた光音響分光法(PAS)により水中のH_2^<18>Oの割合を測定する事が可能であることが分かっている。本研究では、この測定の精度を上げることと、水以外の7気体分子中の同位体測定を行うことを目標としている。セル内を通るレーザー光とマイクロホンの間隔は04cmで可変で、マイクロホンからの信号はプリアンプ、アンプを通じて増幅されオシロスコープで積算され、GP-IBインターフェイスを通じてパーソナルコンピューターを用いて収集した。試料は空気と混合し、全圧が50Torrに、水の分圧が515Torrになるように調整した。

これまでに、赤外光でも、可視光と同じようにスペクトルが取れることがわかったが、同位体の定量のためにはS/N比をさらに上げる必要があり、現在、測定システムの最適化に取り組んでいる。水の4倍音吸収(717738nm)を対象として、パルスレーザーを用いた光音響分光法(PAS)により水中のH_2^<18>Oの割合を測定する事が可能であることが分かっている。本研究では、この測定の精度を上げることを目標とした。本実験では、精度の向上を目的として吸収強度の強い水の3倍音吸収(8701050nm)を測定の対象とした。Nd:YAGレーザー励起DyeレーザーをPASの波長可変光源とした。色素としてstyryl14の炭酸プロピレン溶液を用い904nm990nmの範囲の光を発振させた。レーザー光は、窓板からの音響の発生を防止するために赤外線反射防止膜コーティングをされた二つの石英の窓を持つ光音響セルに入射した。二つの窓の間隔は13.5cmとし、光音響波の検出にはセル内に設置されたコンデンサーマイクロホンを用いた。セル内を通るレーザー光とマイクロホンの間隔は約1cmとした。測定はH_2^<18>O、H_2^<16>Oそれぞれのピークに対して、オシロスコープ上で光音響波を128回積算し、適当な波長範囲において0.002nm刻みでレーザー光の波長を掃引して行った。一つのサンプルの測定には約7,000秒を必要とした。試料は空気と混合し、全圧が100Torrに、水の分圧が15Torrになるように調節した。吸収線はHITRANデータベースで同定した。これまでに、δ^<18>_<SMOW>=-55.5%の試料についてその同位体比率を測定した結果、δ^<18>_<SMOW>=-55±10%という結果が得られ、従来の4倍音吸収を用いた測定に比べ測定濃度が向上した。しかしながら、実用のためには光音響信号のS/N比をさらに上げる必要がある。
真核生物鞭毛の滑走運動：その生理的意味とメカニズム

ある種の真核生物鞭毛・繊毛は表面膜と固体表面との間で滑走運動を行うことが知られている。最近、緑藻クラミドモナスにおいて、そのような滑走運動が鞭毛内輸送系(IFT)によって担われていることが確実になってきた。本研究では、その生理的意味を探るとともに、さらに運動機構に迫ることをめざした。その目的のために、非運動性突然変異株において滑走運動による細胞の移動を長時間にわたって記録する方法を確立し、細胞がその運動によってなんらかの行動を示すか否かを検討した。しかしながら、一方向からの光照射でも、温度勾配の下でも、滑走運動には特定の方向性は見られなかった。したがって、クラミドモナスが鞭毛滑走運動によって生理的意味のある行動を行う可能性は低いと考えられる。一方、本研究の過程で、鞭毛表面に付着して滑走している微小なプラスチックビーズが、時間とともに凝集塊を形成し、やがて鞭毛から外れるという新奇な現象が観察された。凝集塊は蛍光標識したレクチンで染まることが判明したため、この現象は鞭毛上の何らかの糖タンパク質が外れて、ビーズに付着することによって起こると結論した。すなわち、鞭毛膜上の糖タンパク質は、これまでの想像を超えてダイナミックな挙動を示すものと考えられる。この現象は細胞が長距離にわたって滑走運動を行う機構の一部として重要であろう。また本研究では現象の一般性をさぐるため、ウニ初期胚に見られる非運動性繊毛にビーズを付着させて、運動性を検討した。その結果、少数例ではあるが、ビーズが繊毛上を両方向に運動する現象が観察された。したがって、鞭毛繊毛の表面運動は広い生物種にわたって保存されていることが示唆され、鞭毛繊毛の生理機能の一つとして、今後さらに研究される価値があると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。ある種の真核生物鞭毛・繊毛膜は、基質との間で滑走運動を行うことが知られている。最近、緑藻クラミドモナスにおける鞭毛膜表面の滑走運動が、鞭毛内輸送系(IFT)によって担われていることが確実になってきた。本研究では、その滑走運動の生理的意味を探り、運動機構をさらに解明することを目的にした。滑走運動の機能を探るためには、通常の鞭毛運動を行わない変異株の使用が必要であるが、そのような変異株は基質への接着性が悪く、細胞の行動の検定には適していない。そこで本研究では、ガラス表面への付着性が増大した突然変異株を単離し、滑走運動による運動現象だけを長時間にわたって記録する方法を確立し、細胞がその運動によってなんらかの行動を示すか否かを検討した。したがって、本年度の研究では、クラミドモナスが鞭毛滑走運動によって生理的意味のある行動を行うか否かを明らかにすることはできなかった。一方現在提案されている滑走運動機構のモデルでは、鞭毛膜表面における糖蛋白質がIFTによって鞭毛表面上を移動することが運動の原因であるとされている。しかし、そのようなモデルでは、細胞が鞭毛の長さ以上にわたって滑走運動を続ける理由は説明できない。このことに関して、今年度の研究では、鞭毛表面上の糖蛋白質が容易に表面から離脱し、基質側に付着することを示唆する結果が得られた。すなわち、鞭毛膜上の糖蛋白質は、これまでの想像を超えてダイナミックにふるまっているらしい。糖蛋白質の離脱が鞭毛上のどの位置で、どのように調節されておこるのか、今後の興味深い問題である。

今年度の研究はおおむね順調に進んだと考えられる。本研究課題の大きな目的は、鞭毛の滑走運動によるクラミドモナス細胞の行動発現の有無を明らかにすることであった。研究遂行の上での大きな障害は、個々の細胞の鞭毛滑走運動を十分長時間観察することが難しいことであったが、この問題はガラス表面に付着しやすい突然変異株を用いることで解決した。そのような実験によると、滑走運動による光走性や温度走性は存在しないことが明らかになりつつある。すなわち、鞭毛表面による滑走現象はクラミドモナスの生存に有利になるような行動発現には関与しない可能性が大きい。このことにより、滑走運動の生理的意義はますます不可解になったと言える。しかし、滑走運動による行動検定が可能になったことにより、今後さらに多様な条件を検定することが可能になった。行動検定実験とは別に、本研究では鞭毛表面の糖タンパク質が、鞭毛表面の運動に伴って高頻度で離脱するという、めざましい現象が発見された。これは滑走運動機構に重要な手がかりをあたえる現象と考えられ、この研究分野におけるブレークスルーになる可能性がある。滑走運動による走光性や走熱性は存在しない可能性が大きいので、今後は各種化学物質に対する走化性の検討を行う。同時に、栄養細胞だけでなく、配偶子の行動も検討する。クラミドモナスにはプラスとマイナスの接合型があり、異なる接合型の配偶子同士だけで接合する。接合過程の最初のステップは鞭毛の接着である。その過程に配偶子同士の誘引現象があってそこに鞭毛の滑走運動が関与している可能性が考えられる。鞭毛膜の糖タンパク質離脱現象に関しては、どのような糖タンパク質が、どのような頻度で離脱するかを検討する。その目的のため、鞭毛表面に結合させたプラスチックビーズを回収し、そのタンパク質組成を解析する。
実稼働出力応答による加振力の時間領域推定に関する研究

インパルス加振力の推定について,正則化手法を用いた直接的な手法および拡大カルマンフィルタによる間接的な手法について検討した。両手法とも加速度応答を用いて加振力を復元することで満足の行く結果が導出でき,D&D2018およびICSV 25で発表した。しかしながら,直接的な推定法では,想定していなかった加振点と応答点が近接する場合に結果が悪化した。拡大カルマンフィルタを用いる手法では,この問題は生じていない。そのため,推定精度悪化の原因は状態方程式中に現れる直達項の影響であると考えて,モード特性から再構成した入出力関係式に加え,部分空間同定法により実現問題を解いた入出力関係式を用いて直接法の検討を行った。部分空間法から求めた推定値は,加振点と応答点が近接していも精度良く推定が可能で,直達項を省略すると通常の周波数応答関数から求めたモード特性から再構成した結果と同様な精度の悪化が見られたことから,直達項の影響により推定結果の悪化が生じることが確認した。これらは,D&D2019で発表を行う予定である。現在,この精度悪化を防ぐ方策について検討を行っている。カルマンフィルタによる手法では,変位応答から加速度応答に変更したことにより,応答に対する推定入力の時間遅れが解消された。最終年度は課題となっていた重み係数の決定について検討を行った。各時間ステップで,事前推定と時後推定の間の状態量の変化を最小にする評価関数を導入することで,インパルス入力が働いた後に生じる推定入力のバイアスを抑えることができた。しかしながら,重み係数を変化させて状態量の変化を最小とする値を求めているため係数を変化させる範囲の設定によっては,リアルタイムでの推定が困難になったため,評価関数の見直しと重み係数の変化幅の検討を行った。今後は,はりや板などの供試体について実験を行い,リアルタイムでの推定を行う予定である。加振入力の推定について,正則化手法を用いた直接的な手法およびカルマンフィルタによる間接的な手法について検討している。両者とも過渡的な入力としてインパルス力を推定することを目的として研究を進めている。振動応答としては,現実の計測でよく用いられる加速度計を想定して,加速度応答を用いる手法について開発を進めている。前者は逆システムを求めるための特異値分解を実行する際にTikhonovの正則化パラメータを決定する指標としてL曲線法を利用した。推定入力ノルムと応答の推定値と観測値の誤差ノルムから求めたL曲線のコーナー部分の曲率から正則化パラメータを決定した.この正則化パラメータを閾値として採用特異値の大きさを決定することにより,入力推定の精度が向上した.シミュレーションおよび研究室内のモデル実験においても確認することができた。後者は通常のカルマンフィルタの状態量である変位および速度に加えて加振力を含める拡大システムを構成することで入力推定に適用した。これによりオンラインで入力推定が可能になる。測定データのサンプリングを十分に高速に行う必要があるため,シミュレーションにおいてはほぼ満足のゆく結果を得ることができているが,研究室内のモデル実験では精度が十分ではない。これらは,平成28年9月に開催された日本機械学会年次大会において発表を行った。また,本研究の主目的は非定常入力の推定であるが,手法の妥当性の確認の観点から,定常な調和入力の推定も実施しているが,こちらについては問題なく推定が可能となっている。当初予定では,正則化手法を用いた直接的な推定手法については,逆システムの構築のための正則化法として,Tikhonovの正則化において,推定入力と出力の誤差ノルムを用いたL曲線法を利用して正則化パラメータの決定を行うものとしていた。これについては,前述のとおりほぼ満足のゆく結果が得られている。元々はL曲線法は作図されたグラフから定性的に最適点を決定していたが,曲率を利用することで定量的な評価が可能になり,自動的に最適点が決定できるようになった。シミュレーションによる確認の後,実験において多自由度モデル適用したが,インパルスハンマによる実際の入力信号の波形を加速度計の振動応答から推定することが可能になっている。加えて,平成29年度に行う予定であった定常信号である正弦波の同定も可能であることが確認できた。しかしながら,カルマンフィルタによる間接的な推定手法については,計画に記述した問題であるトレンドの発生等は,加速度応答を利用することでほぼ発生しておらずシミュレーションでは十分な推定値を得ることができている。しかし,実験モデルにおいては実現問題を解いて求めたシステム行列を用いたシステムモデルを適用することで,精度の向上を見込んでいたが,実際には理論値を用いたシステムモデルを用いた方が比較的良い推定ができたが,十分な精度が得られたとは言えない状況である。対象モデルに含まれる固有振動数に比較して,データを取得する際に必要となる高速なサンプリングも実際の計測では問題になっている。上述の通り,直接的な推定手法は当初の予定よりも順調に進展している。一方,間接的な推定手法については,シミュレーションは予定通りであるが,実験モデルについては進捗がやや送れていると考えている。加振入力の推定について,正則化手法を用いた直接的な手法および拡大カルマンフィルタによる間接的な手法について検討している。今年度は,両手法とも加速度応答を用いてインパルス加振力を復元することにした。直接的な推定手法で用いている正則化パラメータの決定にはTikhonovの正則化パラメータと特異値分解を組み合わせた。そこでは,L曲線法を利用した最適点を求めるため最大曲率を数値的に計算した。

研究室での多自由度振動系および片持はりの実験装置を用いた推定実験においても概ね良好な結果を得ることができた。その際に,推定入力を復元するための数学モデルの採用モードについての考察を行った。応答振動に含まれる全てのモードを用いれば精度の良い推定が可能であるが,実際の構造では全振動モードを利用することは現実的ではないので,応答の振動数成分の次数をパワースペクトルの大きさから決定することを提案した。カルマンフィルタによる手法では,変位応答から加速度応答に変更したことにより,応答に対する推定入力の時間遅れが解消された。また,重みに係数に対しても推定結果がロバストになった.多自由度振動系に対する実験データについても満足の行く結果が得られた。ただし重み係数の決定には課題が残り,推定加振力と実際の加振力の比較を行うための手法を検討する必要がある。上記の直接的な手法で用いているL曲線法を利用することも検討する必要があるが,今年度は各時間刻みの推定値の変化を最小にする規範を用いて計算をオフラインで実行した。しかしながら,オンライン推定の実現はできなかった。上記の2つの手法の夏季までの結果は,平成29年8月に開催された日本機械学会機械力学計測制御部門のD&D2017講演会において発表を行った。その後の結果については,平成30年度のD&D2018およびICSV25で発表する予定である。正則化手法を用いた直接的な推定手法については,逆システムの構築のための正則化法として,Tikhonovの正則化において,推定入力と出力の誤差ノルムを用いたL曲線法を利用して正則化パラメータの決定を曲率を利用することで定量的な評価が可能になり,自動的に最適点が決定できるようになった。多自由度振動系および片持はりモデルの実験においても良好な結果が得られた。当初の研究計画には無かったが,実際的な構造に適用するために。推定入力を再構成するための採用モード数の検討を行った。その際に,採用モード数に加えて,加振点と応答点についても考察を行った。それにより,当初予想していなかった直達項の影響が疑われる結果が得られたため,考察を行い検討を進める必要があると考えている。カルマンフィルタによる間接的な推定手法については,計画に記述した問題であるトレンドの発生等は,加速度応答を利用することでほぼ発生しておらずシミュレーションでは十分な推定値を得ることができてたが,ノイズを含めたシミュレーションおよびモデル実験では,インパルス力の推定は良好に行うことが可能になった。しかしながら,本来加振力が無い時刻においても加振力をゼロと推定することができないという問題が生じた。この原因は,拡大カルマンフィルタは加振力と状態量である変位および速度を推定しているが,変位において偏差が生じていることが分かった。これは加速度を測定値としているためであると思われる.もともと変位のみでは上手く行かなかったので,簡便に加速度と変位を組み合わせることを考えた。これにより,偏差はかなり少なくなることが分かった。
「中外抄」・「富家語」の総合的研究

『中外抄』と『富家語』は、平安時代最末期の有力貴族、藤原忠実の談話記録である。本研究の成果は次の諸点に集約できる。第1に、難解な本文を読解して各条に分かち、内容をわかりやすく整理したこと。第2に、各条に記された談話の発想との連関について、談話の「場」との相関関係を探り、さらに、「場」の背景としての歴史的社会的状況や忠実をめぐる個人的状況を調査して、それらの状況と話題との相関関係について考察したこと。特に、それをわかりやすく図示したこと。第3に、周辺諸作品への影響等を明らかにしようとしたこと。本研究の中心は第2の点にあり、両書の全部の条について、逐条的にきわめて明解に解説したが、これは従来なされたことがない、まったく新しい試みである。また、保元の乱と平治の乱が両書の談話の内容に与えた影響についても明らかにした。特に、保元の乱は彼の境遇に大きな変化をもたらしたために、談話内容に少なからぬ影響を与えたことを具体的に指摘した。さらに、『富家語』の文中に記された年紀としては応保元年(1161)が最後であるが、その翌年の正月ごろの話題と推定できる記事があることを指摘し、通説よりもさらに1年下って、最終的には彼の没年である応保2年(1162)の談話まで含んでいるらしいことを明らかにした。なお、両書のテキストクリティ-クが未完成のため、当初予定した索引は基礎稿の段階にとどまった。本年度は参考資料の入手に努めつつ、『中外抄』および『富家語』の精密な読解を試み、前書の半分、後書の約三分の一について基本的な作業を完了した。作業は単なる文意の把握に止めず、あらゆる資料を動員して当時の状況を再現し、発言に真意を探ることに意を注いだ。その結果、特に『中外抄』において、当研究代表者自身がかつて指摘していた以上に、忠実の談話内容が当時の時事問題や彼の周辺で生起していた個人的事件と密接に関連していることが明らかとなった。たとえば、久安4年5月23日条に記された談話の発想の起点と話題の連関性は、下記のごとき事件と連想に要約できる。(1)「四天王寺の錫杖」(同月1017日、忠実同寺の参詣)-〈寺の門と修業階程の門の連想〉→(2)「四門の吉凶」-〈建物の吉凶〉→(3)「法興院の馬場の柱」-〈道長の事跡〉→(4)「内院大餐」-〈道長の事跡〉→(5)「法成寺の九体仏」-〈顔の連想〉→(6)「正家相人」。つまり彼自身の最近の経験が発想の起点となり、連想により話題が移行しているのであるが、しかし、ことは単純ではなく、(6)は同月13日に死去した顕業を起点としてその子俊経を想起し、しかも同人が前年末に近衛帝の読書始で侍読を勤めて貴族界を騒がせたことから、堀河帝の侍読正家の事跡に思いが及んだと推定できるなど、連想の糸は幾重にも絡まって複雑を極める。これらの精密な分析は説話文学における発想と転換、説話配列法等の基盤の解明にきわめて有効と思われる。但し、本研究は未だ半ばにさしかかったところであり、今後は特に保元の乱による忠実自身の境遇の劇的変化が発想や連想のあり方に及ぼした影響等についても考察を加えて、両書の世界を包括的に捉えた研究を発表したいと考えている。当初に予定したとおり、前年度から継続して行った読解の試みがほぼ完結したので、その成果を踏まえつつ、全体的な見地から改めて各条を分析し、総括的な展望を得るべく努力した。具体的には次の成果を挙げた。