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C型肝炎ウイルスの感染機構の解折

C型肝炎ウイルス(HCV)の肝細胞における感染機構の知見は極めて乏しい。本研究ではHCVの感染の初期過程を解析するため、HCVのエンベロープ蛋白質を粒子表面に被ったシュードタイプウイルス及び細胞融合検出系を構築した。これまでの成績から、ヒト肝癌由来のHepG2細胞にHCVの細胞融合ならびに感染を許容するヒトCD81以外の蛋白因子が存在することが推測される。そこで、HepG2細胞からHCVのレセプター分子の同定を進め以下の成績を得た。1)HepG2細胞からmRNAを分離し、そのcDNA発現ライブラリーを作製した。これをシュードタイプウイルスに全く感受性を示さなかったCHO細胞に導入した。2)この細胞にシュードタイプウイルスが感染するとGFPを発現する。そこでGFP発現細胞をセルソーターで回収し、そこから発現プラスミドを回収して再度、細胞に導入する操作を繰り返すことによってリセプター遺伝子の同定を進めている。3)HepG2細胞の細胞膜画分を抗原としてマウスを免疫して、細胞融合やシュードタイプウイルスの感染を中和できるモノクローナル抗体を作製した。上記の中和抗体が認識する分子を精製した結果、いくつかの侯補分子がクローニングされた。C型肝炎ウイルスC(HCV)の肝細胞における感染機構の知見は極めて乏しく、本研究はHCVの肝細胞への吸着に関与する細胞膜受容体を解明し、感染過程を明らかにすることを目的とする。HCVのエンベロープ蛋白(E1及びE2)は感受性細胞のリセプターとの結合し細胞内への侵入に重要な役割を果たしているものと考えられている。HCVエンベロープ蛋白の細胞内腔での存在様式を解析し、エンベロープ蛋白の小胞体残留シグナルならびに細胞膜貫通領域を同定した。さらに、HCVのエンベロープ蛋白を細胞表面に発現させるために、これら細胞膜貫通領域を他の蛋白と交換したキメラ遺伝子を作成した。このキメラエンベロープ蛋白とT7RNAポリメラーゼを細胞に発現させ、予めT7プロモーターの下流にリポーター遺伝子を組み込んだプラスミドを導入したターゲット細胞と混合培養して、リポーター遺伝子活性化を指標に細胞融合活性を評価した。その結果、HCVの細胞融合にはE1とE2の両者が必須であり、その認識分子としては、ヒトCD81だけでなく、他の細胞表面の蛋白分子や硫酸多糖が重要な候補であることが示唆された。また、低pH処理が融合活性に必要なことから、HCVはエンドサイトーシスによって細胞に取り込まれ、エンドゾーム内の低pH環境下でエンベロープ蛋白が構造変換を来たし、細胞融合能を獲得して細胞内へ侵入するものと考えられた。HCVのエンベロープ蛋白質(E1及びE2)は感受性細胞のリセプターとの結合し細胞内への侵入に重要な役割を果たしているものと考えられている。これまでに、HCVエンベロープ蛋白の細胞内での存在様式を解析し、エンベロープ蛋白の小胞体残留シグナルならびに細胞膜貫通領域を同定した。さらに、HCVのエンベロープ蛋白の細胞膜貫通領域を他の蛋白と交換したキメラ遺伝子を作成し、細胞表面に発現させた。このキメラエンベロープ蛋白を発現する細胞とターゲット細胞と混合培養して、リポーター遺伝子活性化を指標に細胞融合活性を評価できる系を構築した。今年度は、HCVのキメラエンベロープ蛋白を恒常的に細胞表面に発現する細胞株を用いて、効率よくしかも安定してHCVのエンベロープ蛋白質を粒子表面に被った水疱性口内炎ウイルス(シュードタイプVSV)を作製できる系を樹立した。シュードタイプVSVの感染にはE1とE2の両方のエンベロープ蛋白質を粒子に持っていることが必須であり、また、この感染はVSVに対する抗体では中和されなかった。調べた細胞の中で、もっとも高い感受性を示したHepG2細胞を蛋白分解酵素で処理すると感受性は大きく低下した。一方、フォスフォリパーゼCや過ヨウ素酸処理では感受性に変化は認められなかったことから、HCVの感染にはE1とE2の両者が必須であり、その認識分子としては、ヒトCD81だけでなく、他の細胞表面の蛋白分子や硫酸多糖が重要な候補であることが示唆された。

C型肝炎ウイルス(HCV)の肝細胞における感染機構の知見は極めて乏しい。本研究はHCVの肝細胞への吸着に関与する細胞膜受容体を解明し、感染過程を明らかにすることを目的とする。HCVの感染の初期過程を解析するため、HCVのエンベロープ蛋白質を粒子表面に被ったシュードタイプウイルス及び細胞融合検出系を構築した。これまでの成績から、ヒト肝癌由来のHepG2細胞にHCVの細胞融合ならびに感染を許容するヒトCD81以外の蛋白因子が存在することが推測される。そこで、HepG2細胞からHCVのレセプター分子の同定を進め以下の成績を得た。1)HepG2細胞からmRNAを分離し、そのcDNA発現ライブラリーを作製した。これをシュードタイプウイルスに全く感受性を示さなかったCHO細胞に導入した。2)この細胞にシュードタイプウイルスが感染するとGFPを発現する。そこでGFP発現細胞をセルソーターで回収し、そこから発現プラスミドを回収して再度、細胞に導入する操作を繰り返すことによってリセプター遺伝子の同定を進めている。3)HepG2細胞の細胞膜画分を抗原としてマウスを免疫して、細胞融合やシュードタイプウイルスの感染を中和できるモノクローナル抗体を作製した。上記の中和抗体が認識する分子を精製した結果、いくつかの候補分子がクローニングされた。
象牙質形成におけるTGF-β1およびtype I collagenの遺伝子発現

1.研究目的マウスの様々な発生段階にある臼歯歯胚を用いて、象牙質形成においてTGF-β1およびtype I collagenにおける遺伝子発現と蛋白の合成との関連性を解明する。2.研究方法(1)材料と方法胎生13日から生後7日のDDYマウスを4%paraformaldehydeで固定し、0.1M EDTAで脱灰後、パラフィン包埋した。マウスTGF-β1(全翻訳領域を含む1,600bp)およびラットtype I collagen(c末non-herikal領域)のcDNAを用いて、野村(1988)の方法によりRNA probeを作製し、in situ hybridizationを行った。免疫組織化学においては抗ヒトTGF-β1抗体および抗ラットtype I collagen抗体を用いた。3.研究結果4.結論歯の発生過程で、TGF-β1の遺伝子発現はtypeI collagenに較べ早い時期の歯胚に見られた。TGF-β1は歯乳頭、歯小嚢を構成する細胞の増殖分化、組織の形態形成や硬組織基質合成に密接な関連性を持つことが強く示唆された。
RAGEシグナルを標的とした脳血管障害創薬の為の国際共同研究

RAGE/DIAPH1阻害化合物は、米国ニューヨーク大学のSchmidt教授がRAGEの細胞内シグナル伝達因子として細胞骨格関連分子DIAPH1を同定し(Hudson et al., J Biol Chem. 2008)、更にRAGEとDIAPH1の結合を阻害する化合物を探索することにより発見したものである(Manigrasso et al., Sci Rep.2016)。本研究において平成30年度は、Schmidt教授が開発した13種類のRAGE/DIAPH1阻害化合物のうち予備実験から最も効果が期待された1つについて、マウスくも膜下出血モデルを用いて、1血管保護・攣縮抑制作用、2抗炎症作用、3神経保護作用を評価した。1については墨汁入りゼラチンを用いて脳底部ウイリス動脈輪付近の血管攣縮を評価し、2についてはRT-qPCR及び免疫組織化学を用いて行い、3については運動、四肢運動の対称性、金網のぼり等7項目からなる神経学スコアを集計することで算出した。その結果、同化合物が1、2、3のいずれについても強い効果を示すことを確認した。次にこれらの効果がRAGEシグナルの抑制と関連していることを明らかにするために、野生型マウス、RAGE欠損マウスに加えて、RAGEのデコイとして働く可溶型RAGEの過剰発現マウスを用いてマウスくも膜下出血モデルを作製し上記1、2、3について比較検討した。その結果、化合物同様、RAGE欠損マウス、sRAGE過剰発現マウスでは野生型マウスに比べて1、2、3、を強く認めることが明らかになった。また、チャンバーディッシュを用いた検討より、同化合物は白血球の遊走を阻害することも明らかにした。以上より、同化合物が新たなくも膜下出血治療薬候補になり得ることが示唆された。マウスくも膜下出血モデルを用いて、RAGE/DIAPH1化合物の1血管保護・攣縮抑制作用、2抗炎症作用、3神経保護作用をを確認できたことは非常に大きな成果であると考える。今後、化合物の投与時期を変更することにより、さらに治療薬としての有効性について検討を行う予定である。昨年に引き続き、マウスくも膜下出血モデルを用いて、RAGE/DIAPH1化合物の有効性について検討する。特に化合物の投与時期を変更することにより、最適な効果を得られるタイミングを探る。また、メカニズムを明らかにするため、細胞培養系を用いて、特に細胞内シグナルの変化について検討を行う。くも膜下出血に加えて、マウス脳梗塞モデルを用いた検討も開始する。
超高エネルギーコライダー実験に係わるコンピューターシステムの国際共同開発調査研究

1.リアルタイムデータ収集関連(1)高速イベントビルダーにおけるデータフローの研究高速イベントビルダー(多数の測定器エレメントからのデータを収集し、一つの事象データとすること)を実現するには、大規模な分散システムを使って負荷を分散させることが必要である。このような大規模な分散システムでは、いかに効率良くデータの流を制御するかが、そのシステムの性能を決める重要な要素となる。イベントビルダーでのデータの流れの制御について、いろいろな方式についての調査及び考察を行なった。特に、次の2つの方式について研究を行った。我々は独自の方式として"Global Traffic Control System"を提唱している。これは大規模な最終段のイベントビルダーとしてもっとも効率の良いものとの評価を得ている。その成果は1994年秋のデータ収集国際会議等で発表した。一方規模は小さいがデータレートの高いトリガー情報用のイベントビルダーにはセルフルーティングによるデータの流れの制御の方が効率がよい可能性がある。我々はCERNのRD31グループと共同で研究を進めることによりこの方式についての問題点を調べた。これについても1994年秋のデータ収集国際会議等で発表した。これについては最近されにシミュレーションが進みシステムの解析が進んだので1995年5月のリアルタイム国際会議でその成果を発表する予定である。(2)UNIXによるデータ収集システムの開発我々はオープンなシステムソフトウエアであるUNIXをデータ収集システムに使うためにテストを行ない、CAMACドライバーなどの開発を行なってきた。その成果を基に、UNIDAQがKEK、ミシガン大、東工大等のコラボレーションにより開発された。UNIDAQは日米各地の研究所で高エネルギー実験、原子核実験、宇宙物理等の広い分野でもすでに使用されている。特に日本ではこれらの分野のデータ収集システムの新しい標準となりつつある。また、オープンなシステムソフトウエアをもとに開発されているためUNIDAQがサポートするハードウエアはこれまでのデータ収集システムに比べて非常に多くなっており、最新のハードウエアにも早期に対応している。1994年度はKEKが主となりVersion2.3をミシガン大と協力して行った。また1993年度までの成果は1994年4月の国際会議(CHEP '94)で報告をおこなった。2.データ解析用システムの調査研究大規模データの格納とそれへのアクセスに関する調査研究はハードウエアの面とソフトウエアの両面から行われた。高速なデータ収集システムに対応した高速入出力が可能で、総容量数百TB級のデータ記録システムとしては現時点では1-2社の製品をもとに構築する以外にはないことがわかった。データファイルをも一般ファイルと区別なく取り扱う階層型ファイルシステムに関する調査も進んだが、データの性格によって異なるアクセスが必要であるので、それらを並用の形のファイルシステムが妥当である。CERNとKEKはそれぞれ独自のプログラムを作るが利用者のインターフェースはそろえる方向で調査検討した。また大量データのアクセスのための国際的な高速ネットワークについても調査をすすめた。3.プログラムライブラリーに関する国際的な共同開発(1)オブジェクト指向によるソフトウエア開発次世代の高エネルギー物理学実験(HEP実験)に於いては、実験規模が増大し、データ処理及びシミュレーションのためのソフトウエア自体が複雑かつ大規模化してくる。この様な環境下でのソフトウエア開発技術の確立は計算機科学分野での研究課題でもあり、いわゆるソフトウエア工学として研究が続けられてきている。その中で生まれてきた種々のソフトウエア開発技法の内、最も有力と考えられている手法はオブジェクト指向解析/設計技術であり、現在、計算機分野でのソフトウエア開発はこの技術にもとづいてその方向を大きく変えようとしている。この研究では、このオブジェクト指向解析/設計技術が高エネルギー物理学実験に於ける大規模ソフトウエア開発に適用できるかを評価した。具体的には、高エネルギー物理学実験の測定器シミュレーション・プログラムとして世界的に標準として用いられているGEANTプログラムを、オブジェクト指向解析/設計技術を基に全面再設計を行い、その適用性を評価した。(2)ユーザー利用環境高エネルギー実験は、大きな国際協力実験として行われることから、プログラムライブラリーの国際的な標準化とともに計算機を利用する際の利用者環境の整備も協調していくことが必要で、CERNが中心となって進められており、ほぼ定期的な会合をもって実施している。今年度も10月下旬に開かれ、大型計算機から分散環境への移行によて、利用者環境の整備が急務で、X端末の環境設備、分散ファイルシステムであるAFSとDFSの整備について調査した。KEKにおけるDFSのパフォーマンステストの結果を発表し、注目を集めた。

これについても1994年秋のデータ収集国際会議等で発表した。これについては最近されにシミュレーションが進みシステムの解析が進んだので1995年5月のリアルタイム国際会議でその成果を発表する予定である。(2)UNIXによるデータ収集システムの開発我々はオープンなシステムソフトウエアであるUNIXをデータ収集システムに使うためにテストを行ない、CAMACドライバーなどの開発を行なってきた。その成果を基に、UNIDAQがKEK、ミシガン大、東工大等のコラボレーションにより開発された。UNIDAQは日米各地の研究所で高エネルギー実験、原子核実験、宇宙物理等の広い分野でもすでに使用されている。特に日本ではこれらの分野のデータ収集システムの新しい標準となりつつある。また、オープンなシステムソフトウエアをもとに開発されているためUNIDAQがサポートするハードウエアはこれまでのデータ収集システムに比べて非常に多くなっており、最新のハードウエアにも早期に対応している。1994年度はKEKが主となりVersion2.3をミシガン大と協力して行った。また1993年度までの成果は1994年4月の国際会議(CHEP '94)で報告をおこなった。2.データ解析用システムの調査研究大規模データの格納とそれへのアクセスに関する調査研究はハードウエアの面とソフトウエアの両面から行われた。高速なデータ収集システムに対応した高速入出力が可能で、総容量数百TB級のデータ記録システムとしては現時点では1-2社の製品をもとに構築する以外にはないことがわかった。データファイルをも一般ファイルと区別なく取り扱う階層型ファイルシステムに関する調査も進んだが、データの性格によって異なるアクセスが必要であるので、それらを並用の形のファイルシステムが妥当である。CERNとKEKはそれぞれ独自のプログラムを作るが利用者のインターフェースはそろえる方向で調査検討した。また大量データのアクセスのための国際的な高速ネットワークについても調査をすすめた。3.プログラムライブラリーに関する国際的な共同開発(1)オブジェクト指向によるソフトウエア開発次世代の高エネルギー物理学実験(HEP実験)に於いては、実験規模が増大し、データ処理及びシミュレーションのためのソフトウエア自体が複雑かつ大規模化してくる。この様な環境下でのソフトウエア開発技術の確立は計算機科学分野での研究課題でもあり、いわゆるソフトウエア工学として研究が続けられてきている。
ヒトiPS細胞を用いた先天性骨髄不全症候群の病因・病態の解明と治療法の開発

1)重症先天性好中球減少症患者由来iPS細胞(SCN-iPS細胞)の解析SCN-iPS細胞由来造血細胞では好中球の成熟障害が認められ、SCNの病態をよく再現していた。また、SCNiPS細胞由来造血細胞ではWNT/β-Catenin経路関連遺伝子の発現が低下していたため、WNT3aを加えて分化誘導すると好中球が成熟したことより、WNT3aによる治療の可能性が示された。2)ダウン症候群患者体細胞由来iPS細胞(DS-iPS細胞)の解析DS-iPS細胞を造血細胞へ分化誘導すると造血が亢進していた。また、DS-iPS細胞由来造血細胞では21番染色体上のRUNX1の発現が亢進していた。この結果は、DS患者の造血障害にはRUNX1の発現亢進が関与している可能性を示唆しており、これを標的とする治療法の可能性が示された。1)先天性骨髄不全症候群(CBMFS)患者体細胞由来iPS細胞の樹立東京大学医科学研究所・倫理審査委員会の承認を得た後、CBMFSに属するFanconi貧血及びKostmann症候群患者から文書による同意を得て、患者体細胞を採取し、現在採取された患者体細胞からiPS細胞の樹立を試みている。2)Down症候群患者体細胞由来iPS細胞を用いたDown症候群患者における造血障害の病因・病態の解析Down症候群患者における新生児期の一過性異常造血(TAM)や急性巨核球性白血病(AMKL)などの造血障害の発症の病因・病態を明らかにすることを目的として、Down症候群患者体細胞由来iPS細胞から血液/造血細胞への分化誘導し、その分化過程を解析した。Down症候群患者体細胞由来iPS細胞及び健常人体細胞由来iPS細胞を、マウス胎仔組織由来ストローマ細胞と1014日間共培養した後、血液細胞コロニー法やフローサイトメトリーを用いて、その造血/血液細胞への分化能を比較検討した。その結果、Down症候群患者体細胞由来iPS細胞からの分化誘導系においては、健常人体細胞由来iPS細胞からの分化誘導系と比較べて、全ての血球系において造血が亢進していることが明らかとなった。また、Down症候群患者体細胞由来iPS細胞では、健常人体細胞由来iPS細胞と比較して、造血/血液細胞への分化過程で内因性のc-Mycの発現が亢進していた。1)ダウン症候群患者由来iPS細胞の造血/血液細胞への分化の解析昨年度の成果により、ダウン症候群患者由来ips細胞では、健常人由来ips細胞と比較して、AGM-3細胞との共培養法を用いて分化誘導すると、造血/血液細胞への分化能が亢進していることが明らかになったため、本年度は、各血球系細胞への分化能について検討した。その結果、ダウン症候群患者由来iPS細胞では、特に赤血球系及び巨核球系細胞への分化能が優位に亢進していることが示され、このことがダウン症候群の造血障害発症の一因になっていると推測された。2)重症先天性好中球減少症(SCN)患者由来ips細胞の樹立とその解析SCN患者骨髄ストローマ細胞にOCT3/4、SOX2、KLF4、c-MYCの4遺伝子を導入し、iPS細胞を樹立した。AGM-3細胞と共培養した後、血液コロニー形成法を用いて血液細胞への分化誘導を検討した。その結果、SCN患者由来ips細胞は、マウスAGM-3細胞との共培養後の血液コロニー形成は、健常人由来iPS細胞と比較して、赤芽球コロニーや混合コロニーは変わりないが、好中球系コロニーは小さなコロニーが多く、コロニー数も減少していた。また、G-CSFの過剰量投与によりSCN患者由来ips細胞からの好中球系コロニーの大きさと数は増加した。これらの結果は、樹立されたSCN患者由来ips細胞は、血液細胞へ分化誘導することによりSCNの病態をよく再現することを示しており、本疾患の病態解明のために有用であると考えられた。1)ダウン症候群患者由来iPS細胞の造血/血液細胞への分化の解析昨年度までの成果により、ダウン症候群患者由来iPS細胞では、健常人由来iPS細胞と比較して、造血/血液細胞への分化能が亢進していることが明らかになった。そこで本年度は、ダウン症候群患者由来iPS細胞で更新している造血の性状と、これを惹起している分子メカニズムについて解析をした。

その結果、ダウン症候群患者由来iPS細胞で更新している造血/血液細胞は、一次造血ではなく、二次造血を起源としていることが明らかとなった。また、ダウン症候群患者由来iPS細胞と健常人由来iPS細胞から造血/血液細胞への分化過程における遺伝子発現をマイクロアレイで解析したところ、21番染色体上のRUNX1の発現が亢進しており、このことはリアルタイムPCR法による解析でも確認された。以上の結果は、ダウン症候群患者の造血障害には、21番染色体トリソミーによるRUNX1の発現亢進が深く関与している可能性を示唆している。2)重症先天性好中球減少症(SCN)患者由来iPS細胞の成熟好中球への分化障害の解析昨年度我々はSCN患者の骨髄ストローマ細胞からiPS細胞を樹立した。樹立されたiPS細胞から分化誘導された好中球は成熟障害を示し、SCNの病態をよく反映していることを明らかにした。そこで本年度は、SCNにおける成熟障害を惹起している分子メカニズムについて検討した。マイクロアレイおよびリアルタイムPCRにより、LEF-1、C/EBP-_ε、ELA2、BCL2遺伝子等の発現が低下していた。また、WNT/β-Catenin経路により制御されているCyclinD1やC/EBP-_α等の遺伝子の発現も低下していたため、WNT3a蛋白を加えて分化誘導したところ、SCN患者iPS細胞由来の好中球が成熟した。以上の結果は、SCNの病態にはWNT/β-Catenin経路が関与しており、WNT3aによる治療の可能性が示された。
子育て共働き世帯の送迎及び通勤行動と都市構造に関する研究

本研究では、子育て・共働き世帯における送迎と通勤行動、保育所の立地及びサービスに着目し、送迎行動の実態、保育所への送迎による負担が与える子育てへの意識および女性の就業への意識を明らかにした。研究成果として、日常的な保育所への送迎行動の負担感が子育ての否定的印象に影響していることが明らかとなった。また、送迎保育ステーション事業の分析の中で、同事業の利用が送迎負担感の減少や仕事にかける時間の増加といった効果がみられた。本研究により、今後、少子化の是正や女性の社会進出の促進を図るために、日常的な行動である送迎行動の負担を軽減する施策やサービスの検討・導入の必要性を示唆することができた。本研究は、子育て・共働き世帯における送迎・通勤行動と保育所の立地及びサービスに着目し、自宅・保育所・就業地の交通手段と立地関係、保育所への送迎行動と子育て観・就業意識等との関係、今後の保育所事業に対応できる制度設計について明らかにすることを目的としている。本年度は以下について計画し、調査・分析を行った。1研究対象地の検討:先行して行った調査について分析を行い、大阪府吹田市及び豊中市における公立保育所の送迎及び通勤行動の実態を明らかにした。また近畿圏パーソントリップ調査データとのトリップデータとの比較を行った結果、パーソントリップ調査では実態を表現できていないということがわかり、対象地の選定にあたってはパーソンリップ調査以外での選定方法の検討が必要であることが判明した。さらに送迎負担感、保育所サービス満足感、就労環境満足感、家庭内分担満足感と子育て観(子育て否定観)との関係性を調査し、送迎負担感の子育て観への影響が大きいことを明らかにし、本研究の目的の前提となる送迎行動を調査することの意義を見出せたといえる。2通園・通勤行動特性の把握のためのアンケート設計:アンケート設計については、これまでの既往研究を参考にしながら、おおよその設問の設計は完了している。またインターネットアンケートについては、対象地が決定しなければ、紙媒体かインターネットかの決定ができないため、インターネットアンケートの設計は未完了である。3保育所サービスの整理:ここでは保育所だけでなく、広く子育てに関するサービス・活動の整理を行った。特に送迎行動に関して先進的な事例である千葉県流山市、子育てアプリを開発し子育て世代の支援を行っている静岡県裾野市にはヒアリング調査も実施し、事業の経緯、効果、課題について明らかにした。本研究の目的のひとつである保育所への送迎行動と子育て観との関係について明らかにできた点については順調に進展しているといえるが、本年度予定していたアンケート調査対象地の選定ができていない点についてはやや遅れている点であるといえる。その他、平成28年度に実施予定のアンケート調査の準備段階である当該年度の進捗としては、概ね予定通り進捗している。昨年度は、送迎負担感と子育て観、就労環境満足度、家庭内分担満足度等の関係を明らかにし、送迎負担感と子育て観との相関を明らかにした。そこで本年度は、送迎行動の負担感を軽減すると考えられる「送迎保育ステーション」に着目し、当該事業が送迎負担感の軽減になっているか、送迎負担の軽減がどのような要因に影響を与えているかを調査した。なお送迎保育ステーションは、駅などの利便性の高い場所に保育ステーションを設け、親はそのまま就業地へ向かい、子供は送迎バスでそれぞれの子供が入所している保育所へ送迎する事業である。結果として、送迎保育ステーション利用者は確かに送迎負担感の軽減につながっているとの実感を持っていることがわかったが、昨年度のアンケート結果と比較して、子育て観への影響はほとんど見られなかった。また送迎負担が軽減されたことによる時間の増加については、多くが仕事や家事に回されており、自分自身の時間として活用されていないことが明らかとなった。一方で、事業主体側に着目すると、送迎保育ステーション事業の実施理由としては、待機児童問題の改善、保育需要の偏りの改善が挙げられており、保護者の送迎負担の軽減は実施理由としての準備は低い。しかし、事業の効果では、上述の2項目はもちろんであるが、保護者の送迎負担の軽減についても高い効果を感じていることがわかった。「送迎保育ステーション」は特に大都市周辺部の都市においては重要な施策のひとつとなっており、今後導入を検討している自治体もみられる。当該事業は実質的に送迎行動の負担を軽減させるため、子育て・共働き世帯にとっては重要な施策といえる。本年度は、送迎保育ステーションの調査を行い、1実施自治体へのアンケート調査、2実施自治体へのヒアリング調査、3送迎保育ステーション利用者へのアンケート調査を行い、順調に研究が進んでいるものの、3送迎保育ステーション利用者へのアンケートについては、現状の利用者を対象に行ったが、そもそもの利用者数が少ないため、統計学的な分析を行うには不十分であり、アンケート回答者数を増加させるためにインターネットアンケートを追加で行った。そのため、利用者アンケートの分析が想定よりもやや遅れている。しかしながら、全体的にはおおよそ順調に進展しているといえる。本研究では、子育て・共働き世帯における通勤行動、保育所の立地及びサービスに着目し、保育所自体の立地条件、送迎負担が与える女性の就業への意識を明らかにすることを目的としている。調査の結果、80%程度は第一希望の保育所に入所している。また、保育所選択理由としては自宅から近いとの回答が多く、対象地において立地面でのミスマッチはあまり発生していない。

次に、働き方、保育所立地、保育所全般、家事・育児分担の各満足度よりも、保育所への送迎満足度が、子育て観、特に子育て否定観との相関があり、満足度が低い回答者ほど子育て否定観が高くなる傾向を明らかにした。次に、送迎に対する施策の調査の中で、自治体が実施している送迎保育ステーションに着目し、事業の現状と利用者及び非利用者へのアンケート調査を行った。利用者の方が非利用者よりも全体的に肯定観は低く、否定観は高いが、「子育てはイライラする」「子供の相手は疲労がたまる」は利用者の評価が低く、仕事と家庭のバランスについても、利用者が高い評価となった。送迎保育ステーションの評価については、30%以上が満足しており(どちらでもないが45%程度)、送迎負担の軽減や仕事の時間の増加が利用の効果として挙げられた。事業実施自治体へのアンケート(回答数:9/17自治体)では、全ての自治体が事業を継続するとしていた。運営上の課題としては、指定保育所の少なさや送迎保育ステーション内での保育サービスの充実、送迎バスの時間変更・追加などが挙げられたが、ヒアリングの中で、交通渋滞の状況も含め送迎時間が1時間以内となるバスルートの検討も必要であることが挙げられた。以上より、送迎行動が子育て観に影響しており、送迎保育ステーションが送迎負担を軽減させる効果があることがわかったが、指定保育所やバスルート、送迎保育ステーションの設置場所などに課題があることがわかった。本研究では、子育て・共働き世帯における送迎と通勤行動、保育所の立地及びサービスに着目し、送迎行動の実態、保育所への送迎による負担が与える子育てへの意識および女性の就業への意識を明らかにした。研究成果として、日常的な保育所への送迎行動の負担感が子育ての否定的印象に影響していることが明らかとなった。また、送迎保育ステーション事業の分析の中で、同事業の利用が送迎負担感の減少や仕事にかける時間の増加といった効果がみられた。本研究により、今後、少子化の是正や女性の社会進出の促進を図るために、日常的な行動である送迎行動の負担を軽減する施策やサービスの検討・導入の必要性を示唆することができた。平成28年度は下記の研究を計画している。1アンケート対象地の選定:平成27年度の調査によりパーソントリップ調査データでは実態との差が大きいため、他の手段によってアンケート対象地を選定する必要があることが明らかとなった。そのため、待機児童の数と調査の実行可能性を考慮に入れて、各自治体の担当部署へのヒアリングを行い、調査への協力を仰ぐこととする。2保護者へのアンケート調査:1の対象地が決定した後、アンケート調査の準備を行う。既に設問についての設計は概ねできているため、アンケートの実施方法について対象地の担当部署との議論を行い、紙媒体でのアンケート調査か、インターネットによるアンケート調査かを決定する。
金属被覆収着剤粒子等の複合材料における新たな熱物質移動特性の解明と空調への展開

本研究は,革新的なデシカント空調システムを開発するために,水蒸気を出し入れする優れた物質である高分子有機系収着剤にさらに機能性を付加した金属被覆収着剤粒子などの新材料の熱物質移動特性を解明するものである.材料粒子に金属被覆やコア物質などを加えて複合材料として,熱物質移動の飛躍的改善を図り,複合材料の熱物質移動機構を解明するために,熱物性測定,熱物質移動機構の検討,実用化を考えた粒子層における脱着(収着剤乾燥)・収着(空気除湿)機構の検討,基本的特性および実機への適用に関する性能評価などを行う.本研究は,革新的なデシカント空調システムを開発するために,水蒸気を出し入れする優れた物質である高分子有機系収着剤にさらに機能性を付加した金属被覆収着剤粒子などの新材料の熱物質移動特性を解明するものである.材料粒子に金属被覆やコア物質などを加えて複合材料として,熱物質移動の飛躍的改善を図り,複合材料の熱物質移動機構を解明するために,熱物性測定,熱物質移動機構の検討,実用化を考えた粒子層における脱着(収着剤乾燥)・収着(空気除湿)機構の検討,基本的特性および実機への適用に関する性能評価などを行う.
スマート構造における構造と制御の統合設計法

本研究では,振動制御の機構としてスマート構造を用い,諸性能の向上を達成すべく,アクチュエータ形状/配置と制御の同時設計方法を提案・開発した.同時に,有限要素法(FEM)とモード解析法に基づく低次元モデル化法およびモード制御法を示し,実験による検証を行った.アクチュエータの適切な形状/配置を決定することは,少ない制御エネルギーで高い制振効果を得るために重要なことであり,アクチュエータ形状を含めた機構設計と制御系設計を融合する意義は大きく,高性能化の達成が期待できる.スマート化の基礎となるアクチュエータおよびセンサを圧電フィルムにより構成した.圧電フィルムは非常に軽薄な高分子材料であるため,取り付けが容易であり,柔軟構造のスマート化に適している.固定部を要しないセンサとして,圧電フィルムの他に加速度センサを用いる場合についても検討した.圧電アクチュエータの形状に関する設計変数を,制御対象のFEMモデルに対応する圧電フィルムの幅,配置に関する設計変数をFEMモデルの節点番号とした.H_2性能の向上を目指した設計問題を定義し,圧電フイルムアクチュエータの形状/配置と制御系を同時に最適化した.最適化手法としては,圧電アクチュエータ形状を設計変数とする場合は逐次二次計画法,配置を設計変数とする場合は遺伝的アルゴリズム(GA)を用いた.シミュレーションおよび実験を行い,達成される振動抑制効果および同時最適化の有効性を評価した.さらに,提案した圧電アクチュエータ配置と制御系の同時最適設計法を磁気ディスクアームの制振設計に応用し,その有効性および実用性を検証した.スマート構造における形状と制御の統合最適化方法を,非線形最適化法と線形行列不等式に基づいて構築した.本研究では,圧電フィルム(PVDF)によりスマート構造を構成し,圧電フィルム形状を含めた構造パラメータと制御パラメータを同時に最適化する方法を提案・開発した.スマート構造には,それ自身にセンサー/アクチュエータ機能を有しており,構造・圧電フィルム形状を含めた機構設計と制御系設計を融合する意義は大きく,高性能化を達成できることを明らかにした.制御性を考慮した構造設計および同時最適設計の両面から適切な問題設定について考察し,達成される性能および両者の得失を評価した.また,フレキシブルリンク機構を対象とし,スマート構造の導入および機構の最適化を行った.統合設計における構造系の設計変数としては、対象とする構造および圧電フィルムの形状・寸法とした.制御方法は、周波数領域および時間領域の設計を包括的に扱うことができる線形行列不等式に基づく方法を採用した。すなわち,要求される制御性能を線形行列不等式により統合的に記述し,構造系に要求される小型化・軽量化を最適化問題の中に導入する.構造系と制御系の各特性、および統合系としての諸性能を用いて、統合最適化問題を定義する.この問題を、逐次二次計画法とLMIソルバーを結合したアルゴリズムにより解き、最適な構造系と制御系と同時に決定する.そして,提案手法を梁構造およびスマートフレキシブルリンク機構の設計に適用し,シミュレーションおよび実験により本手法の有効性を検証した。本研究では,振動制御の機構としてスマート構造を用い,諸性能の向上を達成すべく,アクチュエータ形状/配置と制御の同時設計方法を提案・開発した.同時に,有限要素法(FEM)とモード解析法に基づく低次元モデル化法およびモード制御法を示し,実験による検証を行った.アクチュエータの適切な形状/配置を決定することは,少ない制御エネルギーで高い制振効果を得るために重要なことであり,アクチュエータ形状を含めた機構設計と制御系設計を融合する意義は大きく,高性能化の達成が期待できる.スマート化の基礎となるアクチュエータおよびセンサを圧電フィルムにより構成した.圧電フィルムは非常に軽薄な高分子材料であるため,取り付けが容易であり,柔軟構造のスマート化に適している.固定部を要しないセンサとして,圧電フィルムの他に加速度センサを用いる場合についても検討した.圧電アクチュエータの形状に関する設計変数を,制御対象のFEMモデルに対応する圧電フィルムの幅,配置に関する設計変数をFEMモデルの節点番号とした.H_2性能の向上を目指した設計問題を定義し,圧電フイルムアクチュエータの形状/配置と制御系を同時に最適化した.最適化手法としては,圧電アクチュエータ形状を設計変数とする場合は逐次二次計画法,配置を設計変数とする場合は遺伝的アルゴリズム(GA)を用いた.シミュレーションおよび実験を行い,達成される振動抑制効果および同時最適化の有効性を評価した.さらに,提案した圧電アクチュエータ配置と制御系の同時最適設計法を磁気ディスクアームの制振設計に応用し,その有効性および実用性を検証した.
生活習慣病の治療状況と脳・心臓疾患の発症および医療費に関する職域コホート研究

生活習慣病は,治療すべき人が適切に治療すること,また,治療している人が離脱することなく治療を継続することが,将来の合併症の発症予防や医療費の適正化に重要である。本研究では, 2013年度以降,約10万人の健康診断,診療報酬明細書(レセプト)のデータを観察・解析することにより,健診有所見者がその後の受診・受療行動により,脳・心臓疾患の発症や医療費にどのような影響があるかを調査する。
動脈硬化発症及び退縮に関する研究

遺伝的に動脈硬化を発症する家族性高コレステロール血症(FH)のモデル動物Watanabe Heritable Hyperlipidemic(WHHL)ウサギを用いて、明らかな動脈硬化病変が認められる以前の年齢から病変の進行した年齢までにつき、経時的にその初期病変の形成過程を単球接着分子VCAM-1、マクロファージ、Tリンパ細胞に対する特異的抗体を用いて検討を行った。実験に際しては、同一モデルウサギを用いるが、それぞれの時期に屠殺するため、観察部位を特定するため、第一肋間動脈分岐部をその部位と定め検討したところ、WHHLウサギ1ヶ月令では、分岐部に限りVCAM-1の発現が認められ、2ヶ月令では、その部位の大動脈合周にわたりVCAM-1の発現が認められた。すでにその部位において、単球の存在も単球に対する特異抗体、また組織標本から確認された。単球の集簇に遅れること34週でTリンパ球の存在をも確かめられた。抗酸化作用を有するプロブコールは、1987年のPNASに発表したごとく、WHHLウサギの動脈硬化病変の進展を明らかに抑制した。そこで、その抑制機序として単球接着分子の発現が抑制された結果である可能性があり、現在検討中であるが、申請時には3年間の計画であったので、完了には至っていない。内皮細胞に高コレステロール血症ウサギにおいて、VCAM-1の発現が誘導される機序として、動脈硬化病変の生じやすい部位に酸化LDLの集簇が今回確認されたが、同じくリゾフォスファチジルコリン(Lyso-PC)の集簇が認められる。Lyso-PCは酸化LDLをin vitroで作製する際に多量に作られることもあり、我々は単球接着分子の内皮細胞へのLyso-PCの影響を検討した。確かにVCAM-1mRNA、VCAM-1蛋白そのものの発現が誘導された。さらに、単球の他の接着分子ICAM-1についても、mRNA、蛋白の発現誘導がみられ、ICAM-1に関してはPKCを介さず、cAMPにより抑制される。シグナル伝達系の関与が考えられ、今後これらの点につき、さらに細胞レベルでも、Chait、Gimbrone両博士と共同してつめていく予定である。我々は、酸化LDLあるいはbeta-VLDLといったatherogenicなリポ蛋白および粥状動脈硬化病変部位にて著明な増加が認められるリン脂質であるリゾフォスファチジルコリン(lyso-PC)に注目し、この極性をもったリン脂質が培養系にて血管内皮細胞を活性化し、単球、リンパ球などの白血球に対する接着分子であるICAM-1,VCAM-1の発現をmRNAのレベルで選択的に誘導し、その結果単球およびそのcell lineの血管内皮細胞への接着を著明に増加させることを初めてみいだしている。Lyso-PCはE-セレクチン、IL-8などの発現には全く効果を及ぼさないことなどの特異的から、以前より知られた血管内皮細胞活性化の刺激であるIL-1,TNFなどのサイトカインあるいはエンドトキンなどとは全く異なるものであることが明らかとなっていた。今回我々はlyso-PCによる遺伝子発現におけるシグナル伝達機構の解明の第一歩として、従来よりよく知られるCキナーゼ(protein kinase C;PKC)の関与を培養ヒト臍帯静脈内皮細胞の系でのICAM-1の発現誘導をモデルとして行った。ICAM-1の発現はモノクローナル抗体を用いた細胞表面での蛋白量の定量、Northern blotによるmRNAの定量により検討した。

PKCを活性化するフォルボールエステル(PMA)はICAM-1のみならずE-セレクチンの発現をも誘導し、lyso-PCの効果とは異なっていた。PKCの阻害剤と考えられるstaurosporineはPMA刺激によるICAM-1の発現誘導を著明に抑制したが、lyso-PC刺激による発現誘導は全く抑制しなかった。PMAにて長時間(24時間)刺激しPKCを予めdown-regulateした細胞では、新たなPMA刺激に全く反応しなかったにもかかわらずlyso-PC刺激に反応しICAM-1の発現は著明に増加した。このような結果より、Lyso-PC刺激によるICAM-1の発現誘導はPKCの活性化には依存していないことが示された。現在、そのシグナル伝達機構の詳細に関してはさらに研究を進めている。
健胃生薬を素材とした食欲シグナル制御物質の開拓

健胃作用が伝承されている天然薬物の中から香辛料素材について、シスプラチンによる食欲不振マウスおよびラットを用いて摂餌量への影響を調べた結果、数種類の辛味生薬のエキスに有効性を認めた。ショウガ科植物Kaempferia parviflora根茎のエキスについては、有効成分の単離と構造解明を実施した。単離したメトキシフラボノイド類に胃の内分泌細胞を用いたin vitroでのグレリン分泌促進活性を見出し、特に、pentamethylquercetinにマウスおよびラットでの有効性を確認した。その他、ショウキョウ、ナガコショウなどの辛味成分にグレリン分泌促進作用を見出した。日本、中国、東南アジア地域で薬効が伝承されている天然薬物の中から香辛料素材について、シスプラチンによる食欲抑制マウスおよびラットを用いて摂餌量への影響を調べた結果、数種類のショウガ科植物のエキスに有効性を認めた。既に、予備試験でシスプラチン誘発食欲抑制マウスに対して、有効性を見出していたタイ産ショウガ科植物Kaempferia parviflora根茎のエキスについては、種々のカラムクロマトグラフィーおよび分取HPLCを用いて有効成分の単離を行い、高分解能NMR、MSなどの詳細な解析および化学誘導によって構造解明を実施し、pentamethylquercetinにマウスおよびラットでの有効性を見出した。同時に単離したメトキシフラボノイド類について、胃の内分泌細胞を用いたin vitroでのグレリン分泌促進活性を実施した。数種の香辛料エキスに活性型グレリンの脱アシル化に関与するエステラーゼに対する阻害活性見出した。前年度に有効性を見出したショウガ科植物のKaempferia pariviflora根茎に含まれるメトキシフラボノイド類についてシスプラチン誘発食欲抑制ラットに対する効果について再度検討し、penthamethylquercetinに視床下部における食欲シグナルのひとつであるニューロペプチドY (NPY) mRNAの発現亢進を確認した。また、代表的な健胃生薬成分のラット胃内分泌細胞を用いて検討したところ、ショウキョウに含まれる[6]-shogaolや[10]-gingerolにグレリン分泌遊離促進作用を見出した。一方、ショウキョウの主要成分[6]-gingerol、Curcuma comosa根茎から得られたジアリルヘプタノイド類には弱い活性化しか見いだせなかった。活性型グレリンの脱アシル化に関与するエステラーゼを阻害する成分を単離する過程で、Bombax ceiba花部含有成分にエステラーゼ阻害活性物質を見いだした。健胃生薬には、苦味を有する苦味健胃薬の他、芳香性や辛味をもつものがあり、香辛料食品として応用されているものが多い。健胃生薬の重要な薬効として食欲不振の改善が伝承されているにもかかわらず、その薬理作用や薬効成分に関して、現代科学的に未解明なままとなっている。本研究においては、健胃作用や強壮作用が伝承されている天然薬物のうち香辛料に焦点を絞り、食欲抑制モデル動物において食欲改善など食欲シグナル制御物質の探索を実施し、伝承薬効の証明を行うとともに食欲改善薬開発のためのシード化合物またはリード化合物の開拓を行うことを目的とし、研究を行った。前年度までに見出したショウガ科植物のKaempferia pariviflora根茎に含まれるpenthamethoxyquercetinおよびショウガZingiber officinaleに含まれる[6]-shogaol、[10]-gingerol以外に、ワサビノキ科植物ワサビノキMoringa oleiferaに含まれるniazirinなどにin vitroでグレリン分泌促進作用を見出した。さらに、微量成分である[10]-gingerolおよび関連化合物の合成を行い、in vitroでのグレリン分泌促進のみならず、シスプラチン誘発食欲不振ラットでの効果および視床下部における食欲シグナルのひとつであるニューロペプチドY (NPY) mRNAの発現亢進について検討した。また、penthamethoxyquercetinの作用機序に関し、作用機序の解明を試みた。当初の計画どおり、天然薬物の中から香辛料などの健胃生薬について食欲抑制マウスおよびラットを用いて摂餌量の影響を調べ、これまでに有効性を見出したKaempferia parivifloraの主要成分penthamethoxyquercetinに食欲シグナルのひとつであるニューロペプチドY (NPY) mRNAの発現亢進を見出した。代表的な健胃生薬に含まれる代表的な辛味成分についてin vitroでグレリン分泌について検討したところ、ショウキョウに含まれる[6]-gingerolおよび[10]-gingerolにグレリン分泌促進活性を見出し、微量成分については関連誘導体を合成した。また、タイ産薬用植物から活性型グレリンの脱アシル化に関与するエステラーゼを阻害する成分を単離し、それらの化学構造を明らかにするなどほぼ計画どおり進んでいる。生薬学in vitroでグレリン分泌促進活性を見出した成分についてはマウスおよびラットを用いた詳細な研究を進める。微量成分[10]-gingerolなどについては合成を行う。

当初計画のとおり、天然薬物の中から香辛料素材について、シスプラチンによる食欲抑制マウスおよびラットを用いて摂餌量への影響を調べ、数種類のショウガ科植物のエキスに有効性を認めた。また、予備試験でシスプラチン誘発食欲抑制マウスに対して、有効性を見出していたタイ産ショウガ科植物Kaempferia parviflora根茎のエキスについては、有効成分の単離と構造解明が順調に進み、微量成分についてはin vitroでのグレリン分泌促進活性の有無について確認するなどほぼ計画どおりに進んでいる。有効性を見出した植物エキスについては成分研究を進めるとともに、ショウガ科植物Kaempferia parviflora根茎のエキスの主成分について、マウスおよびラットを用い、視床下部における食欲増進に関わるneuropeptide Yの発現促進など詳細な研究を進める。また、健胃生薬に含まれる代表的な辛味成分について、in vitroでのグレイン分泌促進活性を実施する。
非古典的オニウム種Ph_5Te^+を機軸とする新規超原子価典型元素化合物の合成

スルホニウムに代表される16族元素オニウム化学種Ph_3Ch^+(Ch=S, Se, Te)は有機化学の発展の過程で古くから研究対象となり用いられてきた。しかしながら超原子価となる16族元素オニウム種Ph_5Ch^+は全く未知であった。本申請課題では中心元素としてテルルを選び、非古典的オニウム種として種々のPh_5Te^+Z^-の合成を行い、性質を明らかにすることを目的とした。オニウム種Ph_5Te^+Z^-の合成前駆体としてPh_5TeX(X=F, Cl, Br)の簡便合成法を開発し、テルルーハロゲン結合が共有結合であることを結晶構造解析により明らかにした。このPh_5TeXを用いてPh_5Te^+Z^-(Z=ClO_4,[(CF_3)_2C_6H_3]_4B)の合成をハロゲンの引き抜き反応と続くカウンターアニオン交換により行い、いずれも安定な結晶として単離した。X線結晶構造解析により固体中Ph_5Te^+カチオンのテルル周りではいずれも四角錐構造を有していることが明らかになった。通常の中性5配位典型元素化合物や遷移金属化合物が三方両錐構造を有していることとは対照的であり、これら非古典的オニウム種の特徴と言える。Ph_5Te^+Z^-と求核試剤との反応では対応する中性6価有機テルル化合物を高収率で与え、新しい6価有機テルル化合物の良い前駆体となることがわかった。さらに、容易に得られるようになった中性6価テルル化合物を出発物質として用い、対応する超原子価アニオン種R_5Te^-Y^+およびアニオン種R_4Te^<2->2Y^+(R=4-CF_3C_6H_4,4-CH_3C_6H_4;Y=KC_8)の合成にも初めて成功した。超原子価アニオン種と求電子試剤との反応により、非対称6価有機テルル化合物へ導くなど、反応性を明らかにできた。今後はここで得られた知見に基づき、新規超原子価化合物としの新しい特性の創出へ繋げたいと考えている。スルホニウムに代表される16族元素オニウム化学種Ph_3Ch^+(Ch=S,Se,Te)は有機化学の発展の過程で古くから研究対象となり用いられてきた。オニウム種Ph_5Te^+Z^-の合成前駆体としてPh_5TeX(X=F,Cl,Br)の簡便合成法を開発し、テルルーハロゲン結合が共有結合であることを結晶構造解析により明らかにした。これらのPh_5Te^+の溶液中でのNMRでは1種類のベンゼン環しか観測されず、Berryの擬回転状態に有ると言える。また溶液中においても熱的に安定であり、中性のPh_4TeやPh_5Te^-が分解反応を起こすこととは異なる。今後、Ph_5Te^+Z^-の一般的反応性を明らかにするとともに、中心テルル上での付加反応および官能基修飾を行い、新しい6価有機テルル化合物の合成へと応用し、遷移金属化学種に限られていた6配位化合物の典型元素としての特徴を見いだす。

Ph_5Te^+Z^-と求核試剤との反応では対応する中性6価有機テルル化合物を高収率で与え、新しい6価有機テルル化合物の良い前駆体となることがわかった。さらに、容易に得られるようになった中性6価テルル化合物を出発物質として用い、対応する超原子価アニオン種R_5Te^-Y^+およびアニオン種R_4Te^<2->2Y^+(R=4-CF_3C_6H_4,4-CH_3C_6H_4;Y=KC_8)の合成にも初めて成功した。超原子価アニオン種と求電子試剤との反応により、非対称6価有機テルル化合物へ導くなど、反応性を明らかにできた。今後はここで得られた知見に基づき、新規超原子価化合物としの新しい特性の創出へ繋げたいと考えている。
オランダのオルタナティブスクールと教育監査制度に関する比較教育学的研究

報告者の平成19年度の研究成果は、大きく2点に分けられる。1点目は、オランダにおける「新たな」オルタナティブスクールの実践について、その現状と課題を明らかにした点である。オランダにおいて、公教育制度外で実践を展開することを選択しているオルタナティブスクールの代表的な存在として、イーデルヴェイス(Iederwijs)スクールがある。1990年代半ばから実践を展開させてきた「新たな」オルタナティブスクール群は、A.S.ニイルの自由教育にも似たラディカルな児童中心の教育理念に基づき運営されており、その理念に賛同する一部の保護者から熱心な支持を得ている。しかし、その学校のあり方の是非を巡っては、オランダ国内で活発な議論が起こってきていた。報告者はオランダの「新たな」オルタナティブスクール群の現状と課題を明らかにすべく、文献やウェブサイト、メールインタビューなどを活用しながら調査を行った。2点目は、オランダにおける教育監査制度と全国共通学カテスト(通称「CITOテスト」)の現状を、オルタナティブスクールとの関係性から明らかにしたことである。これまでオルタナティブスクールの実践を脅かす「規制」のメカニズムとして同一に捉えられてきた教育監査とCITOテストであるが、報告者のインタビュー調査や文献調査により、オルタナティブスクールにとっても、教育監査は自らの実践改善の有効な手段として捉えられていることが明らかになった。その一方で、CITOテストのスコアによる学校の一元的な評価が進んでいる傾向については、オルタナティブスクールのほとんどが憂慮し社会的にも問題視されており、両者を単に「規制」のメカニズムとして同一に捉えてよいかどうか、再考の必要性があるとの指摘を行った。オランダにおいては、「教育の質の維持」と「教育の自由の実現」のバランスを、共同体の多数の構成員にとって理想的なかたちで維持するために、教育制度の内外にいくつかのメカニズムが機能している。教育監査制度は、その中の「教育の質の維持」のためのメカニズムの一つであるが、監査の方法や指標のあり方などについては、様々な見解が出されている。もし監査制度に対してオルタナティブスクールが否定的な反応を見せているとすれば、先行研究において指摘されているように、教育現場に対する行政からの干渉のベクトルが強まっており、監査自体も規制の側面を色濃く持っているということになる。反対に、監査がもたらす「標準化」の影響を一番に受ける立場にあるオルタナティブスクールが監査に肯定的な反応を示しているとすれば、オランダの教育監査制度は、方向性として規制よりも援助の側面が強いということになろう。本研究では、上記の背景を踏まえ、オルタナティブスクールと教育監査制度の関係性を明らかにすることを目的とした。具体的には、申請者が行った初等教育段階のオルタナティブスクール10校の管理職に対して行ったインタビュー調査の成果を整理・検討することで、オルタナティブスクールの管理職が教育監査制度をどのように捉えているのか、その姿勢や考え方の一端を明らかにした。さらに、近年強化されつつあるといわれる教育監査制度や全国共通学力テストの実施などの「教育の質の維持」のためのメカニズムが、オルタナティブスクールにどのような影響をもたらしているのか、という点についても整理した。その結果、オルタナティブスクールにとって、教育監査制度は彼ら独自の実践を必ずしも阻害するものではないことが明らかになった一方で、全国共通学力テストについては、その存在を意識せざるを得ない社会的状況であることが明らかになった。