hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生物の構造色を生み出すナノ周期構造の解明とその創生技術の確立

相が強誘電相であるため、山と谷に逆向きの自発分極が存在し、表面電位が周期的に分布したフィルムとなっていることである(KFM測定)。荷電金属粒子をこのフィルム上に配位させ、無電解メッキを行うことでワイアグリッドタイプの偏光板の開発研究を進めている。その他、棒状ポリシランのスメクチック液晶相の層構造を利用して、ホトレジスト等で得ているような板状周期構造を数ナノから数100ナノの間隔でつくり出したり、バナナ型液晶のフラストレイト相で、強誘電層からの散逸現象として、規則性の高い表面アンジュレーション構造が生成することを認めてきている。また芳香族高分子のネマチック液晶から得た繊維やフィルム試料では、ずり変形による応力緩和により表面に周期的な凸凹構造が出現し、その周期は残留応力と相関することなどを見出してきている。その他、ヒドロキシプロピルセルロース(HPC)がトルエンなどの有機溶媒に膨潤後、その両親媒的な性質を利用して、取り込んだ有機溶媒を数百から数千ナノのサイズで球状ドメインに層分離させるという新規な現象を示すことを見出すとともに、その球状ドメイン内の有機溶媒の屈折率とHPCマトリックスの屈折率に整合が取れる場合、美しいクリスチャンセン散乱効果を示し、さまざまな色に呈色することがわかった。また、液晶性ブロック共重合体と低分子液晶の混合系での相分離では、ハニカムネットワーク構造を持った特異な相分離が起こり、成長後凍結するという現象を見出し、液晶のマイクロカプセル(インセル)化に有効であること、またその特異な相分離挙動が相分離界面の自由エネルギーと液晶の弾性エネルギーのバランスによる決まるものであることを明らかにした。さらに、微粒子結晶の創生技術を確立し、孔雀の羽の人工的創生に成功してきている。ミヤコアオドウガネとアオドウガネの翅の色は、同じ緑色でも視覚的に異なる。その要因は、それぞれの翅がフラッ型と波うち型のコレステリック(Ch)光反射板であるためであり、後者の波うち層系では、視野角依存性はあまり強くなく、どの方向からでも同一緑色が見える仕組みになっており、そのことが外敵から身を守る保護色として機能していることを示した。また、昆虫のように反射光角度を広げるフィルムを、表面波うち構造を有するフィルム上にCh液晶を塗布作製し、その光学特性を詳細に調査し、さまざまな意匠効果のある反射フィルム(金色などのような混合色の生物メッキフィルム)を作成することが可能となることも示した。バナナ型液晶は我々らのグループにより発見された液晶である。ベント形状が系の対称性を低下させ、強誘電特特性を生み出すこと述べた最初の論文(J.Mater.Chem.,1996)はサイテンションインデックスが700に達したことからもわかるように、その後次々と興味ある現象や新規な相を提起する出発点となった。今回は、そのうちの一つの相、光学的に等方的であるが大きな旋光能を有するキラルな相に関して、電顕によるモルフォロジー観測を通して、散逸ナノ構造の提案を行った。具体的には、Sm層構造を有するが、分子が層法線に対して傾いているため、ベント部の上部と下部のサイドウイングの充填環境が異なり、それにより生じたひずみをサドル型スプレイ変形により解消した散逸構造である。配向軸が連続的に向きを変えるため、見かけ上無秩序相と同様に複屈折性が消え、分子軸が傾くことにより発現する層キラリティを反映して巨視的変形構造もキラリティを有し、観測結果を満足すると同時に新しいナノ散逸構造のあり方を提起した。
HMG-CoA還元酵素阻害剤の抗酸化作用におけるパラオキソナーゼの役割について

ヒト血中paraoxonase(PON1)は高比重リポ蛋白粒子上に存在し、動脈硬化の進展因子である低比重リポ蛋白の酸化を抑制することが知られている。一方、HMG-CoA還元酵素阻害剤(statin)にはコレステロール低下作用以外の抗動脈硬化作用(pleiotropic effect)を有することが注目されており、その1つとして抗酸化作用が推定されている。我々は、平成14年度の研究で、statinがPON1転写活性を亢進させること、メバロン酸カスケード代謝産物であるメバロン酸(MV)、ファルネシルピロリン酸(FPP)を同時添加するとstatinのPON1転写活性亢進作用が解除されることを明らかにした。そこで、本年度は、statinのもつPON1転写活性亢進作用の機序をさらに詳しく検討(A)するとともに、statinがPON1蛋白産生に与える影響についてもあわせて検討した。(A)statinのPON1転写活性亢進機序についての検討PON1遺伝子上流プロモーター領域を組み込んだルシフェラーゼ発現ベクターを培養HepG2細胞にトランスフェクションした後、farnesyl transferase阻害剤(FTI-277)、geranylgeranyl transferase阻害剤(GGTI-287)を添加し、PON1転写活性に与える影響をルシフェラーゼアッセイにて検討した。用量依存性にPON1転写活性は亢進し、FTI-277 20μMでは、Pitavastatin 50μMと同程度のPON1転写活性亢進を認めたPON1転写活性に影響は認められなかった以上の検討と平成14年度の研究結果より、HMG-CoA還元酵素阻害剤のもつPON1転写活性亢進作用の機序は、MV、FPPを介し、Rasシグナルと関係していることを証明した。(B)statinのPON1蛋白産生に与える影響についての検討培養正常ヒト肝細胞をpitavastatinで24時間刺激した後、PON1蛋白産生をウエスタンブロッティング法にて検討した。以上の検討にて、statinが培養正常ヒト肝細胞にてPON1蛋白産生を亢進させることを証明した。一方、HMG-CoA還元酵素阻害剤(statin)にはコレステロール低下作用以外の抗動脈硬化作用(pleiotropic effect)を有することが注目されており、その1つとして抗酸化作用が推定されているが具体的な機序は明らかでない。そこで、statinのもつ抗酸化作用の一つがPON1を介したものであることを証明し、その機序を明らかにすることを目的として本研究を行った。(1)statinのPON1転写活性への影響についての検討PON1遺伝子上流プロモーター領域をルシフェラーゼ発現ベクターに組み込み、PON1-pGL3ベクターを作成。培養細胞にトランスフェクションした後、ルシフェラーゼアッセイにてstatin刺激下でPON1転写活性を測定した。1.用量依存性;pitavastatin 0.5μM以上でPON1転写活性は、ほぼ用量依存的に亢進2.時間依存性;24時間までは、時間とともにpitavastatin刺激によりPON1転写活性は亢進3.培養細胞;HepG2細胞、HEK293細胞ともにpitavastatin刺激によりPON1転写活性は亢進以上の検討にて、statinがPON1転写活性を亢進させることを証明した。(2)statinのPON1転写活性亢進機序についての検討PON1-pGL3ベクターを培養細胞にトランスフェクションした後、メバロン酸カスケードの中間代謝産物であるメバロン酸(MV)、ファルネシルピロリン酸(FPP)、ゲラニルゲラニルピロリン酸(GGPP)をpitavastatinと同時添加することによりstatinのPON1転写活性亢進作用に与える影響を検討した。以上の検討にて、HMG-CoA還元酵素阻害剤のPON1転写活性亢進作用は、MV、FPPを介した機序で起こっていることを証明した。PON1転写活性に影響は認められなかった以上の検討と平成14年度の研究結果より、HMG-CoA還元酵素阻害剤のもつPON1転写活性

亢進作用の機序は、MV、FPPを介し、Rasシグナルと関係していることを証明した。(B)statinのPON1蛋白産生に与える影響についての検討培養正常ヒト肝細胞をpitavastatinで24時間刺激した後、PON1蛋白産生をウエスタンブロッティング法にて検討した。以上の検討にて、statinが培養正常ヒト肝細胞にてPON1蛋白産生を亢進させることを証明した。
新規骨格を有するフタロシアニン類縁体の創製とその物性解明

新規な骨格を有するフタロシアニンおよびサブフタロシアニンは、本来これらの分子が有している有用な光化学・電気化学的な特性を大きく変化しうることから重要な研究課題であったが、これまでは合成上の制約からほとんど検討がなされていなかった。本研究では新たな反応前駆体を用いることで、さまざまな新規フタロシアニンおよびサブフタロシアニンの合成に成功し、分子構造あるいは導入した機能ユニットからの摂動による物性変化を、各種分光測定および理論計算を用いて解明した。また超分子相互作用や配位結合を用いることで、これらの分子配列制御も検討した。本研究では新規なフタロシアニン(Pc)類縁体の合成を通してPc化学の新たな領域の開拓を目指しており、1前駆体調整による新規骨格構築法の開発、2外部拡張類縁体を用いた超分子集合体の制御、3外部配位を用いた分子間相互作用の解明に焦点を当てて研究を行っている。研究計画2年目の本年度は、初年度の研究成果から適宜研究計画を修正し、以下に示す研究実績を得た。1では前駆体として有用なジブロモジピロメテンの反応性を明らかにする過程において、溶媒であるジメチルアミノエタノールとの反応により、アルキル鎖で架橋された新規なトリフィリン骨格が副生成物として得られることを見出した。続いてホウ素を鋳型に用いたジブロモジピロメテンとジイミノイソインドリンの反応により、ジアザサブポルフィリンの合成を試みたが、1:1の鎖状生成物が得られたものの目的の環化体は得られなかった。今後、条件を検討して環化を試みる。また1ではジニトリルの調整によるサブフタロシアニンの新規骨格の合成に挑戦し、環内部に7員環構造を有する類縁体の合成に成功した。サブフタロシアニンは軸配位子として、三塩化ホウ素由来の塩素を有しているが、この類縁体では環内部の7員環骨格により、ホウ素周りの平面性が高くなっているために、塩素置換体は不安定であり、フッ素置換体として得られることを結晶構造解析から明らかにした。2ではピレンで架橋されたサブフタロシアニン二量体を合成し、フラーレンとの共結晶化により、cis体において1:1の会合体を得た。また溶液での会合挙動を見積もったところ、NMRにおいて多少のピークのシフトは見られたものの、会合定数は小さいことが示唆された。3では外部配位部位としてピリジルを有するフタロシアニンの合成前駆体である3,6-ビピリジルフタロニトリルの合成に成功しており、現在環化反応を試みている。1では研究計画2年目に見出したフタロシアニンの部分骨格であるaza-ジピロメテン誘導体を用いることで、合成が困難であった環拡張型フタロシアニンの簡便な合成に成功した。この合成法に本研究で得た前駆体の反応性などの知見を反映することで、さらなる新規フタロシアニン類縁体の合成につながると期待してる。2では研究初年度に合成したお椀型構造を持つサブフタロシアニン(SubPc)の外周部にテトラチアフルバレン(TTF)が縮環した分子とフラーレンとの共結晶化を試みたが、分子サイズに差があるためか、これまでのところ成功していない。そこでTTFが直接縮環したいわゆるサブポルフィラジン分子の合成を行い、生成を質量分析等で確認している。今後、諸物性を解明する。また長鎖アルキル鎖を有する種々のSubPcの合成を行い、SubPcの液晶化について検討を行った。3では研究計画で述べた分子の合成が困難であることが分かったために、最終年度で分子設計の見直しを行った。Pcでは外部配位子の導入位置が限られていたことから、Pcの外周部にイミダゾールあるいはスクシンイミド骨格を導入することで、金属配位に適した方向に外部配位子を導入することを試みた。これまでに配位部位を有するイミダゾール縮環Pcの合成に成功しており、今後外部配位について試みる。全体を通して、申請書で述べた多くの新規骨格を有するPcおよびSubPcの合成するという点は達成している。また応用分野を指向する上で重要な物性についても見出しており、今後のこの分野の研究の発展につながる成果が得られたと言える。本研究では新規なフタロシアニン(Pc)類縁体の合成を通してPc化学の新たな領域の開拓を目指しており、(1)前駆体調整による新規骨格構築法の開発、(2)外部拡張類縁体を用いた超分子集合体の制御、(3)外部配位を用いた分子間相互作用の解明に焦点を当てて研究を行っている。

(1)においてはジブロモジピロメテンを前駆体に用いた新規Pc合成反応を初年度は中心に行った。1,3-ジイミノイソインドリンとの反応において、トリアザポルフィリンが効率良く合成できることを見出し、外周部の縮環ベンゼンの数の異なる類縁体を得た。これらの吸収スペクトル測定から、ベンゼン環を持たない類縁体では置換基の摂動を受けやすいことが分かった。また研究計画書に記載したo-ホルミルベンゼンとの反応では目的化合物の生成は質量分析等で確認できたが、精製・単離が容易ではなかったために、置換基を調整するなどして現在検討を行っている。(2)ではπーπ相互作用部位としてテトラチアフルバレンが縮環したサブフタロシアニンを合成し、同定を行った。吸収スペクトルや電気化学測定から、この分子ではユニット間の相互作用が小さく、それぞれのユニットの物性を保持していることを明らかにした。今後フラーレン等との複合化を試みる。また研究計画書に記載したピレンの縮環したサブフタロシアニン類縁体ではC60あるいはC70との共結晶の構造解析を行った。一部の共結晶についてはマイクロ波伝導度測定を行ったが、フラーレンとサブフタロシアニンが交互に積層した構造であるために、期待していた高い伝導度は得られなかった。分子配列を制御することで種々検討を行う予定である。(3)では外部配位部位を有する歪みPcの合成も取り組んでいる。置換基の異なる類似の構造のPc分子は容易にフラーレンと共結晶化することがわかっており、さらに外部配位部位を用いることで特異な配位高分子を構築することが期待できる。研究計画2年目の本年度も、初年度と同様に合成研究を重点的に行い、全ての研究テーマにおいて、新規な分子骨格の合成に成功している。1では前駆体として用いているジブロモジピロメテンの反応性の制御に苦慮しているが、副反応における生成物の構造も得られており、今後改善できると考えている。またこれまでに合成が出来ていなかった環内部に7員環構造を有するサブフタロシアニンの合成にも成功し、この系の一連の化合物がそろったことで、物性変化を包括的に解明することが出来た。2では研究計画記載の二量体の合成および構造・物性解明に加えて、フラーレンとの共結晶化まで研究を進めることが出来た。3は現在のところ前駆体合成や予備的な実験結果のみにとどまっているが、最終年度に十分つながる結果であると考えている。またこれらの結果のいくつかは投稿論文を準備している段階である。以上から当初計画以上に進展していると言える。初年度は合成研究を主に進めたが、目的としていた化合物の合成に研究計画の全てのテーマで成功しており、また(2)については伝導度測定まで行うことができた。一部のテーマでは当初計画からの合成戦略の変更等が必要であるが、予想の範疇であり、問題なく解決できると考えている。初年度に得られた全ての結果は次年度の研究へと発展が期待でき、一部の研究成果はすでに論文誌で発表していることから、総合的に見て当初計画以上に進展していると言える。概ね研究計画書に従って最終年度も研究を継続して行うが、昨年度までの研究の進捗を考慮して、それぞれについて以下に示す点に重点を置いて研究を進める。1についてはジブロモジピロメテンを前駆体に用いた反応から、さまざまな新規骨格の合成を行う。
時間分解ラウエ法と計算機実験に基く蛋白質の動的構造解析

(1)研究目的蛋白質の構造ゆらぎは原子間の伸縮振動などに由来するフェムト秒から巻き込みや変性に由来する数秒以上のものまでを含む極めて幅ひろいモードを含む。これらのゆらぎのうちミリ秒オーダーまでの比較的遅いゆらぎはすでに時間分解ラウエ法による解析の直接の標的となっており、逆に、サブナノ秒程度までの速いゆらぎは分子動力学を含む分子シミュレーションによる理論的研究の対象とされている。本研究では平成5年度の研究でまず水溶液中におけるの蛋白質の平衡構造付近の分子動力シミュレーションを行ないその動的構造に対する溶媒の影響を解析した。その結果、蛋白質の大きな構造ゆらぎを解析するためにはその自由エネルギー曲面を理論的に求めることが不可欠であるという結論に達した。そこで平成6年度の目標として液体の統計力学に基づく水和自由エネルギー計算法の確立と、蛋白質を含むいくつかの例題への応用を掲げた。(2)主な成果蛋白質の水和自由エネルギーを計算する新しい理論的方法を開発し、その数値解析のためのプログラムを完成した。この方法は二つの要素から成り立っている。ひとつは疎水水和の自由エネルギーを計算するための統計力学の方法であるScaled Particle Theoryの一般化で、従来、球状の分子にしか適用できなかった理論を蛋白分子を含む非球状の分子に拡張した。もうひとつは静電相互作用を評価する方法で、Poisson-Boltzmann方程式の数値解を採用した。これらの二つの方法を結合し、さらに溶質-溶媒間のvan der Waals相互作用を考慮することにより、蛋白質の水和自由エネルギーを決定することができる。そのテストケースとしてアルコールの水和自由エネルギーをアルキル基の長さを変えて計算し実験データと比較した結果、大変良好な一致が得られた。さらに、アミノ酸と蛋白質の水和自由エネルギーのうち疎水水和の寄与を計算した。Avian Pancreatic Polypeptide(36 residues)の疎水水和エネルギーは239.8 kcal/molまたLennard-Jones相互作用による引力項は-142.5 kcal/molの結果を得た。
地方の県からみた占領期の看護政策実施過程に関する研究

GHQ/SCAP(中央)が指示した看護改革を,地方軍政機構の末端に位置した府県軍政部(地方レベル)の活動内容から捉えることにより,改革内容の真意を読み取ることができると考える。筆者はこれまで,山梨県を一つの事例として取り上げ,地方における看護政策の実施過程を明らかにしてきた。本年度は,山梨県と比較検討する県を決定するために,一次史料の収集を国立国会図書館憲政資料室で行なった。GHQ/SCAPRecordsより,公衆衛生福祉局(PHW)と民間史料局(CAS)のSheetsから,"Military Government Team"をKeywordsとして探索し、Annex B-1(公衆衛生)にある"Public HealthActivities"を主に抽出し,分析をした。また,データーベースも活用した。(http://www.ghq.ritsumei.ac.jp/db/)収集したSheetsから,幾つかの県を選択して比較検討をはじめた。先ずは,これまでの山梨県と初期条件(県の規模,人口など)が類似する徳島県を選択し,看護政策の実施過程を考察した。また,山梨県と同じ司令軍政部であった埼玉県,静岡県,新潟県と,戦後日本の看護界をリードした高知県,岡山県,中央からの距離的影響を検討するための北海道の分析を続行中である。地方レベルでの看護改革を考察すると,各県には強力な軍政官の存在と,その具現化のために活動する地域の実行者が必要であると思われ,それらが実施過程に差異をもたらすと考えられる。地方からの視座で捉えると,地域住民の日常生活や看護職の公衆衛生活動,軍政官の個人的特性や指導内容の詳細が見えてくる。各県の規模や背景,中央からの距離,県の疾病構造や産業構造の違い等,多くの要因を整理し,なおかつ各県の地域格差を前提として,さらに地方レベルでの看護改革を明らかにしていく必要がある。占領下におけるGHQ/SCAPの看護政策の実施過程を,地方からの視点で検討するために,一地方として最初に山梨県をモデルとして取り上げた。山梨県において山梨軍政部が実施した看護政策の実態について,抽出したGHQ/SCAP文書を基に明らかにした。山梨県では中央からの勧告だけではなく,地方軍政部の指導を受けながら看護政策が遂行された。その過程で地域の復興や住民の健康回復を目標に,地域の環境・衛生状態や疾病状況が加味され,また戦前から続く医療のあり方を考慮にいれながら,山梨県独自の看護政策が展開された。また,占領軍の指導に呼応した専門性と自立をめざす看護活動の活性化が,戦後山梨県の看護改革の中で重要な役割を担っていったことが示唆され,他県でも同様の活動があったのではないかと考えている。これらの結果を基にして山梨県と比較する府県の検討を行なうために,県レベルのSheetsを探索し収集・整理を行なっている。山梨県と同じ軍政部の管轄であった近県(埼玉県・長野県など),また中央から離れて位置する北海道,さらに戦後日本の看護界をリードした高知県など、選択理由と共に史料の分析を進め,次年度の研究を開始する予定である。
吸収/排泄型トランスポーターの相殺性に基づく薬物吸収動態予測

薬物の消化管吸収・排泄に働くinfluxおよびeffluxトランスポーターの薬物への作用を定量的に解析したところ、talinolol、pravastatinおよびpitavastatinなど様々な薬物の消化管吸収にOatpが関与している可能性が示され、さらにOatpによるそれらの輸送がP-gpにより相殺される可能性が示された。本研究成果によって、より精度の高い薬物吸収性評価法を提唱するにあたり、これら両タイプのトランスポーター活性に対する優位性・相殺性を組み込むことの重要性が示された。複雑で多様な構造を有した医薬品開発の進展に伴い、複数のトランスポーターに基質として認識される医薬品が増加している。これに伴い、種差などによる薬物動態特性の複雑さはより一層増大し、動物実験からのヒト消化管吸収性予測を困難にしている。例えば、β_1受容体遮断薬talinololは、グレープフルーツジュース(GFJ)の併用により、ラットにおいてはAUCの上昇が、ヒトにおいてはAUCの低下が報告されている。そこで本年では、ヒトおよびラットのOATP/OatpおよびP-gpに対するGFJ主成分naringinの親和性に着目し、talinolol-GFJ間相互作用における種差についての検討を試みた。Oatpla5発現oocyteおよびLLC-PK1/Mdrla細胞を用いた検討より、talinololがラットOatpla5およびP-gpの基質となることが明らかとなった。また、ラットOatpla5およびP-gpによるtalinolol輸送はGFJの主成分であるnaringinにより阻害され、そのIC^<50>値はそれぞれ13μMおよび604μMと算出された。従って、talinololのラット消化管吸収に対するOatpla5およびP-gpの影響が、naringinのIC^<50>値の違いに基づいて観察できる可能性が示唆された。そこで、ラット小腸を用いたin situ closed loop法を用いて、talinololの吸収に対するnaringinの影響を検討した。その結果、talinololの膜透過性は200μM naringin存在下で有意に低下し、2,000μM naringin存在下では上昇する結果が得られた。さらに、OATPIA2発現oocyteおよびLLC-PK1/hMDR1細胞を用いた検討により、talinololがヒトOATPIA2およびP-gpの基質となることが明らかとなった。また、ヒトOATPIA2によるtalinolol輸送はnaringinにより阻害され、そのIC^<50>値が343μMと算出されたのに対し、ヒトP-gpによるtalinolol輸送については2,000μMまで有意な影響を受けなかた。以上より、GFJ(実測naringin濃度:1198μM)に対しては、ヒトではOATPのみが、ラットではP-gp及びOatpが共に阻害されると推察され、talinolol-GFJ間相互作用における種差が、OATP/OatpおよびP-gpに対するnaringinの親和性の違いで説明できる可能性が示された。本研究の成果は、トランスポーター基質薬物の動物実験からのヒト消化管吸収性予測における正しい解釈を議論する基礎的情報を提供できるものと期待される。多様な構造を有する新規医薬品候補化合物の開発に伴い、複数のトランスポーターに認職される化合物が増加している。これに伴い、薬物の吸収動態の予測は困難さを増し、創薬早期段階におけるより精度の高い吸収性評価法の樹立が望まれている。本年の研究では、薬物の消化管吸収・排泄に働く吸収型および排泄型トランスポーターの薬物への作用を定量的に解析し、両トランスポーター活性の相殺性を組み入れた吸収性予測法の構築に向けた基盤創りを目的とした。Oatpla5発現oocyteを用いた検討により、モデル化合物であるpravastatin及びpitavastatinがOatpla5の基質となることが示された。それらの輸送はOatp阻害剤であるnaringinにより阻害され、IC_<50>値はそれぞれ30.4μMおよび18.5μMと算出された。次に、1000μM naringinによる両薬物のラット小腸膜透過性を評価しところ、pravastatinの膜透過性はnaringinにより有意に低下したが、pitavastatinの膜透過性は有意に上昇した。経口投与後におけるAUCも同様な変動傾向が観察された。LLC-PK1/Mdrla細胞を用いた検討により、pitavastatinがP-gpの基質となることが示された。また、その輸送はnaringinにより阻害されIC_<50>値は541μMと算出された。ここで、Oatpla5およびMdrlaを介したpitavastatin輸送に対するIC_<50>値に着目した場合、200μM naringinがOatpla5のみを効率的に阻害する可能性が考えられる。実際に、pitavastatinの小腸膜透過性は、200μM naringin存在下で有意に低下し、pitavastatin吸収におけるOatpla5の関与が改めて示唆された。

以上より、pravastatinおよびpitavastatinのラット消化管吸収にOatpが関与している可能性が示され、Oatpによるpitavastatin輸送がP-gpにより相殺されている可能性が示された。
20世紀の女性美術家と視覚表象の調査研究-アジアにおける戦争とディアスポラの記憶

本プロジェクトは、美術(史)で周縁化されてきた女性アーティストに焦点を絞り、海外・日本におけるジェンダーの視点からの美術史研究や、表象文化理論とアート実践の調査を行い、特にアジア太平洋戦争期の女性美術家の活動を実証的に跡付けることによって、戦争や暴力、ディアスポラに関わる表象・アートを明らかにした。◆本プロジェクトは、海外・日本におけるジェンダーの視点からの美術史研究、および表象文化理論とアートの実践を広く調査・研究すること、特に戦争や暴力、ディアスポラに関わる表象・アートを焦点化することにある。そこで初年度は、(1)海外における視覚表象/ジェンダー研究の現状とアートの包括的調査(韓国・ドイツ)、(2)日本の戦前・戦後における女性美術家の調査研究(横須賀美術館・芥川沙織展、豊田市美術館「Dissonances-不協和音」展、東京都写真美術館・やなぎみわ展、石内都展ほか)、(3)国際シンポジウム開催(12月武蔵大)、(4)研究会開催(阪大)、(5)関連学会・研究会への参加、(6)基本文献・資料の収集、などを行った。◆主な研究調査・成果は次の通りである。2008年5月梨花女子大・シンポジウム「Museum System and Art History」発表(小勝)8月ドイツ調査(香川)、韓国調査(小勝)ユン・ソクナム新作調査10月韓国ユン・ソクナム展+千野香織記念講演参加(小勝・北原・金)12月14-15日、国際シンポジウム「ジェンダー研究とアートの現状--「グローバリズム」再考」開催。イメージ&ジェンダー研究会でこれまで積み上げてきた成果の報告のほか、韓国、タイ、アメリカ合衆国から美術や表象理論の研究者を招いて議論した。沖縄県立博物館・美術館調査・交流(1月小勝、2月北原、3月香川・小勝・金)2月韓国調査(小勝・金、ユン・ソクナム展、ナムジュン・パイク・アートセンターほか)◆本プロジェクトは、海外・日本におけるジェンダーの視点からの美術史研究、および表象文化理論とアートの実践を広く調査・研究すること、特に戦争や暴力、ディアスポラに関わる表象・アートを焦点化することにある。2年目の2009年度は、1.海外の学芸員・研究者・アーティストとの面談・調査(韓国・ドイツ・フランス・中国・台湾)、2.日本の戦前・戦後における女性美術家の調査研究(豊田市美術館「近代の東アジアイメージ」展、小磯記念美術館「亀高文子」展、庭園美術館「ステッチ・バイ・ステッチ」展、現代美術館「レベッカ・ホルン」展、越後妻有トリエンナーレほか、福岡アジア美術館「トリエンナーレ」展)、3.公開研究会開催、4.国際シンポジウム参加、5.関連学会・研究会への参加、6.基本文献・資料の収集、などを行ない、資料の蓄積と国内外の研究者・アーティストとの交流を通じて、ネットワークを形成するなど大きな成果を得た。2009年6月中国現代美術調査・研究者&アーティストとの交流(北原・小勝・石田)8月ドイツ・フランス調査(香川・金・小勝)、9/13研究会「阪神文化圏における女性芸術家と近代美術教育」開催(神戸市立小磯記念美術館)10/4研究会「エラ・ベルクマン・ミヒェル--写真,映像,そして<新しいフランクフルト>」開催(明治学院大学)11/22研究会「現代アジアにおける女性のアート」(福岡アジア美術館)開催2010年2月台湾現代美術調査・研究者&アーティストとの交流(北原・小勝)◆本プロジェクトは、海外・日本におけるジェンダーの視点からの美術史研究、及び表象文化理論とアートの実践を広く調査・研究すること、特に戦争や暴力、ディアスポラに関わる表象・アートを焦点化することにある。3年目の2010年度は、1.シンポジウム開催(2010年7月・阪大)、2.海外の研究者・学芸員・美術家との面談・調査(韓国・豪州・ドイツ・ベトナム)、3.日本近現代の女性アーティストの調査・研究の成果発表(長谷川春子らアジア太平洋戦争期の女性美術家調査など)、4.国際学会での発表(韓国)、5.文献・資料の収集、6.成果報告書の発行などを行い、資料の蓄積と国内外の研究者・アーティストとの交流を通じて学術ネットワークを発展させるなど、大きな成果を得た。主な研究調査・成果は次の通りである。○シンポジウム開催(阪大)(H22.7、全員)○講演会共催(栃木県立美術館)(H22.8)○ドイツ美術調査(H22.9、金・香川・小勝)○韓国学会発表(H22.10、北原・小勝)○豪州調査(H22.11、北原)○研究会主催・発表(武蔵大学、全員)(H23.2)○ベトナム出張(H24.3)=当初H23.3の予定だったが,地震のため延期となり繰越で実施した。
化学平衡・非平衡制御による特異構造のボトムアップ創製

ハライド気相成長(HVPE)法およびミスト化学気相堆積(Mist-CVD)法の2手法で、III族セスキ酸化物半導体結晶の安定相・準安定相の成長制御を検討した。酸化ガリウム(Ga2O3)では、低温の非熱平衡下では、原料分子種と基板格子引き込みの2つの効果で、準安定相成長を制御できるようになった。具体的には、c面サファイア基板上で、一塩化ガリウムまたはガリウムアセチルアセトナートを用いると準安定α相が、三塩化ガリウムを用いると準安定ε相が成長した。一方、非熱平衡下成長であっても、安定相β-Ga2O3基板上では安定相であるβ相成長が生じた。準安定α相は安定相β相よりも大きな約5.2 eVのバンドギャップを有し、ソーラブラインド光検出器に応用可能なことを確認した。酸化インジウム(In2O3)では、c面サファイア基板上で、一塩化インジウムを原料とするHVPE法を試み、非熱平衡下成長でも準安定相は発現せず、安定相c相が成長することが分かった。a方向にオフした基板を用いたところ、c相In2O3が単結晶化し、光吸収端348 nmかつ低いn型キャリア密度と高いキャリア移動度を有する成長膜を得ることができた。今後、高耐圧ショットキーバリアダイオードの試作に供する予定である。一方、Mist-CVD法では、準安定α相In2O3成長が確認された。よって、インジウム原料分子種を変えることでHVPE法でも準安定相の成長が期待される。III族セスキ酸化物半導体混晶成長について、三塩化アルミニウムと三塩化ガリウムをIII族原料とするHVPE法を検討し、安定相β酸化ガリウム(-201)基板上で基板格子引き込みによりAl固相組成x=0.15までβ-(AlxGa1-x)2O3混晶成長を達成した。今後、バンドエンジニアリングができていることを確認する予定である。酸化ガリウム(Ga2O3)については、原料分子および基板格子の引き込みによる準安定(α,ε)相発現制御を達成し、物性解明を通して光検出器応用を成し遂げた。酸化インジウム(In2O3)については、ミスト化学気相堆積(Mist-CVD)法では準安定α相が得られたが、一塩化インジウムを用いるハライド気相成長法では安定相c相しか得られていない。しかし、今後、他の原料分子を用いることで準安定相の成長の可能性は残る。一方で、表面オフしたサファイア基板上でこれまでに報告例の無い良質のc相In2O3単結晶成長が実現し、今後のデバイス展開の道が拓けた。予定通り、HVPE法によるIII族セスキ酸化物半導体混晶成長に着手し、安定相β-Ga2O3基板上でβ相の(AlxGa1-x)2O3混晶の成長を達成した。基板の格子引き込みでx=0.15までは均一なβ相混晶が得られ、今後のバンドギャップエンジニアリングの道を拓いた。酸化インジウム(In2O3)のハライド気相成長(HVPE)法において、これまで用いてきた一塩化インジウム以外の分子種を原料とし、準安定相α-In2O3成長を達成する。この結果を既に達成している準安定α相酸化ガリウム(Ga2O3)成長技術と組み合わせ、準安定α相混晶(InxGa1-x)2O3成長によるバンドエンジニアリングを検討する。安定相c相In2O3については、良質の単結晶が得られるようになったので、これを用いた電子デバイス作製を試み、III族セスキ酸化物結晶を用いたデバイス応用のポテンシャルを調査する。また、安定相β-Ga2O3よりもワイドギャップであることが期待される混晶β-(AlxGa1-x)2O3成長が可能となったことを受け、物性調査を経て、ヘテロ界面制御を用いたデバイス応用の検討を行う。ハライド気相成長(HVPE)法による酸化ガリウム(Ga2O3)および酸化インジウム(In2O3)の成長炉を整備し、発現相の成長温度依存性を始めとした成長挙動解明を実施した。Ga2O3成長では、III族原料に一塩化ガリウム(GaCl)、VI族原料に酸素を用い、c面サファイア基板上に成長温度4001000°Cで成長を試みた。その結果、800°C以上では成長速度はほぼ一定となり成長は原料供給律速、すなわち熱平衡下成長となった。この時、成長層は安定相である(-201)面β相であった。一方、成長温度800°C未満では、成長温度の低下と同時に成長速度の低下が見られ、成長は表面反応律速、すなわち非熱平衡下成長となった。本温度域では成長温度の低下と同時にβ相に準安定相であるα相が混入し始め、成長温度525°C付近でα相の単一相の単結晶(0001)が得られた。光学吸収端測定により、準安定α相は安定なβ相の4.8 eVよりも大きな5.1 eV程度の禁制帯幅を有することを確認した。In2O3成長では、III族原料に一塩化インジウム(InCl)、VI族原料に酸素を用い、c面サファイア基板上に成長温度4001000°Cで成長を試みた。その結果、Ga2O3同様に成長温度800°C以上では成長速度が原料供給律速であり熱平衡下成長となり、それ以下の温度では成長温度の低下で成長速度が低下する表面反応律速成長、すなわち非熱平衡下成長となることを確認した。

また、Ga2O3成長とは異なり、In2O3の成長では成長温度4001000°Cの温度域で安定相であるc相が成長し、高温で(111)配向が支配的、低温で(100)配向が支配的となることが分かった。現段階では1000°C成長において(111)配向成長膜が得られているが、面内で180°回転した双晶が含まれており、今後、c面サファイア基板のオフ角調整で単結晶化が期待される。III族セスキ酸化物半導体結晶の熱平衡・非熱平衡成長の挙動解明による発現相混在面を利用した単結晶化、相整合混晶成長によるバンドエンジニアリングを目的とする本研究において、初年度の目的である酸化ガリウム(Ga2O3)および酸化インジウム(In2O3)の熱平衡下成長、非熱平衡下成長を達成する結晶成長炉の整備を終え、成長挙動の解明を終えている。III族セスキ酸化物半導体結晶Ga2O3とIn2O3について、ハライド気相成長法とミスト気相堆積法の2種の成長法で成長様式を比較しながら準安定相発現のキーとなる成長条件を検討した。Ga2O3成長では、GaCl-O2-N2系とGaCl-H2O-N2系によるハライド気相成長の比較から、完全非水素系であるGaCl-O2-N2系が高純度層の成長を可能にすることを解明した。サファイア(コランダム結晶)基板上で成長温度を高温から低温にしていくと、両成長手法ともに原料供給律速(熱平衡下成長)から表面反応律速(非熱平衡下成長)に成長様式が切り替わり、それと同時に安定相β(単斜晶)層中に準安定相α相(コランダム結晶)が混入し始め、さらに低温とするとα相の単結晶層が成長可能であることが分かった。さらに、ハライド気相成長法でα相単結晶層が成長できる条件で基板をGaN(ウルツ鉱構造)テンプレートに変えたところ準安定相ε相(ウルツ鉱構造)が成長すること、Ga原料をGaClからGaCl3に変えるとサファイア上であってもε相が成長できることが分かった。以上の結果から、準安定相の発現は、表面反応が律速となり過剰な原料分子が表面に存在する非熱平衡成長において、下地基板の結晶格子による拘束、付着原料分子による拘束の下で決まることが分かった。In2O3成長では、InCl-O2-N2系ハライド気相成長をサファイアのオフ基板上で実施したところ、熱平衡下成長、非熱平衡下成長で安定相c相(ビクスバイト結晶)成長が生じ、1000°Cの高温成長では単結晶が得られた。一方、ミスト気相堆積法では非熱平衡下成長でc相に準安定α相の混入が認められ、α相Ga2O3テンプレート上ではα相In2O3の単結晶層が得られた。今後、ハライド気相成長でもα相Ga2O3テンプレートを用いることで準安定α相In2O3を発現できるものと考えられる。III族セスキ酸化物半導体結晶の安定相、準安定相発現メカニズムを解明し、ヘテロ界面制御および混晶によるバンドエンジニアリングに繋げる本課題において最重要課題となる準安定相発現のキーパラメータの解明を達成した。ハライド気相成長法では準安定In2O3が得れらなかったが、準安定相を成長できたミスト気相堆積法との比較からハライド気相成長法でも準安定In2O3成長の可能性が見出されており、当初の目的を概ね達成している。ハライド気相成長(HVPE)法およびミスト化学気相堆積(Mist-CVD)法の2手法で、III族セスキ酸化物半導体結晶の安定相・準安定相の成長制御を検討した。酸化ガリウム(Ga2O3)では、低温の非熱平衡下では、原料分子種と基板格子引き込みの2つの効果で、準安定相成長を制御できるようになった。
オスマン帝国におけるモスク建築の歴史的意義 〜教会堂からの転用事例を中心に〜

本研究の目的は、ビザンツ教会堂からの転用モスクを視野に入れて、コンスタンティノポリス征服後におけるオスマン朝モスクの特質を明らかにすることである。本年度、主題に関わる個別の研究目的は次の3点であった。1.モスク立面意匠、ドーム空間の構成の特質を明らかにする。2.米国にて史料調査、および現地での研究発表。3.ビザンツ時代からオスマン時代にかけての都市構造の推移、モスクの立地に見られる影響を明らかにする。本年度の研究実績1.CADソフトと写真画像処理ソフトを用いて、モスク立面意匠、ドーム空間の構成に関する3D図面を作成し、オスマン建築意匠におけるビザンツ教会堂の影響を、立面意匠とドーム構造の2点で比較・考察を行った。立面意匠には、ビザンツ教会堂と初期オスマン朝モスクに共通点(アーチの形式、入口列柱廊の円柱、柱頭、建築材料など)があることが分かった。公表にむけて論文を作成中である。3.MITおよびハーバード大学の付属図書館にて、オスマン時代におけるビザンツ教会堂の改修史(モスクへの改修、補強や災害後の修理を目的とした改修)、および改修工法に関する資料調査を行った(3月31日7月15日)。4.史学者ジェマル・カファダル氏(ハーバード大学)より、氏が公表準備中のオスマン語史料の提供を受けた。その史料は、裁判記録であるが、その中にスルタンの大モスクや給水路に関する裁判の記述があり、その解読を始めた。現在まだ整理中であるが、夏までには史料から得た新情報の整理を完了できる予定である。5.ビザンツ時代からオスマン時代にかけての都市構造の推移、モスクの立地に見られる影響について、英語論文を寄稿した。
虚血性心疾患患者のセルフマネジメントを促すためのリスク認識 モデルの検討

本研究は、虚血性心疾患患者のセルフマネジメント獲得には、患者の病気に対するリスク認識が大きく影響しているという視点に立ち、リスク認識に焦点をあてたモデルの有効性を検討することを目的とした。虚血性心疾患患者に質問紙を用いた調査を実施し、共分散構造分析を用いて検討した結果、病気の重大性の認識がリスクのポジティブな捉えなおしを介してセルフマネジメントに影響を与えていることが示され、本研究のモデルに基づいた教育プログラムが有効である可能性が示唆された。本研究は、経皮的冠状動脈インターベンション療法(percutaneous coronary intervention以下PCIと略す)後の虚血性心疾患患者がセルフマネジメントを獲得するためには、患者のリスク認識が大きく影響するという視点に立ち、病気に対するリスク認識に焦点をあてた介入モデルに基づいて患者教育を試みることで、モデルの有効性を検討することを目的とする。本年度は、教育プログラム実施の前段階として、リスク認識がPCI後の虚血性心疾患患者のセルフマネジメント行動の予測因子となりうるのかを検討するために、横断的記述研究デザインによる質問紙調査の実施と、教育プログラムの検討および教材の開発を計画した。質問紙調査の実施に向けては、研究施設の倫理審査委員会の審査を受け、研究フィールドの開拓を行った。更に、質問紙調査の際に使用するリスク認識およびセルフマネジメント尺度の検討を行った。また、教育プログラムおよび教材開発のため、虚血性心疾患患者を対象とした患者教育に関する文献検討を行い、患者教育の現状を把握するとともに、認知行動療法など関連する分野の文献検討を実施し、小集団アプローチを用いてリスク認識に焦点をあてた患者教育プログラムの原案を検討した。今年度は、調査・介入研究に向けてのフィールド確保など、研究環境を整えることに重点を置いて活動した。来年度は今年度整えた環境を生かしながらデータ収集を実施し、得られたデータを多変量解析を用いて分析し、モデルの検討を実施する予定である。更に検討したモデルをもとに介入プログラムを修正して、介入研究につなげていく予定である。本研究は、経費的冠状動脈インターベンション療法(percutaneous coronary intervention以下PCIと略す)後の虚血性心疾患患者がセルフマネジメントを獲得するためには、患者の病気に対するリスク認識が大きく影響するという視点に立ち、病気に対するリスク認識に焦点を当てた介入モデルに基づいて患者教育を試みることで、モデルの有効性を検討することを目的とする。本年度は、介入に先立ち、リスク認識がPCI後の虚血性心疾患患者の食事以外のセルフマネジメント行動においても予測因子となりうるのかを検討するために、横断的記述研究デザインによる質問紙調査を計画した。また、教育プログラムの実施に向けて、質問紙調査の結果を基づいたリスク認識モデルの検討、および教材の開発、更に介入プログラムの実施を計画した。質問紙調査に関しては、現在PCI後1年以内の患者を対象にデータ収集を継続中であり、今後得られたデータを共分散構造分析などの多変量解析を用いて分析する予定である。また、教育プログラムおよび教材開発のため、虚血性心疾患患者を対象とした患者教育に関する文献検討を実施し、患者教育の現状を把握するとともに、保健行動理論および認知行動療法など関連する分野の文献検討を実施し、患者教育プログラムおよび教材の検討を行った。今年度は、基礎的データを収集することに重点を置いて活動したため、今後は調査で得られたデータの分析を行い、それをもとにモデルを再検討し、介入研究につなげていく予定である。本年度は、虚血性心疾患患者のリスク認識が患者のセルフマネジメント行動の予測因子となりうるのか検討することを目的に、横断的記述研究デザインによる質問紙調査を実施した。経皮的冠動脈インターベンション療法後1年以内の虚血性心疾患患者62名に質問紙を配布したところ、55名の対象者から質問紙が回収された(回収率88.7%)。分析は、統計パッケージSPSS Ver19を用いて行った。分析の結果、食事のセルフマネジメントと病気を前向きにとらえる「リスクのポジティブ転換」との間にr=0.48の正の相関が、「症状の自覚」との間にr=ー0.30の負の相関がみられた。また、食事以外のセルフマネジメント行動と「病気の重大性」の認識にはr=0.30、「リスクのポジティブ転換」との間にはr=0.50の正の相関がみられた。更に、t検定の結果、病気の原因が自分の生活習慣にあると考えている患者の方が有意に運動を実施しており、自己効力感が高く、うつ傾向が少ないことも示された。次に、食事のセルフマネジメント、運動習慣、食事以外のセルフマネジメント行動を従属変数、病気に関するリスク認識を独立変数として強制投入法による重回帰分析を実施した。その結果、食事のセルフマネジメントについては「症状の自覚」、運動については「病気の原因」「リスクモニタリング」、食事以外のセルフマネジメント行動については「リスクのポジティブ転換」が主な独立変数として採択され、それぞれの説明率は36%、32%、30%であった。サンプル数が少ないため限界はあるものの、これらの結果より、病気のリスク認識が虚血性心疾患患者のセルフマネジメント行動に影響を及ぼしていることが示唆された。

今後は更に分析を進めていき、最終報告までにリスク認識モデルの検討につなげていく予定である。当初の予定では、本年度中に調査研究を終了し、プログラムを修正する予定であったが、調査対象施設での協力体制を整えるのに時間を要したこと、およびPCI後1年以内の対象者が予想よりも少なかったこと、更には比較的高齢者が多く、認知機能に問題があるなど調査対象から除外せざるを得ないケースもあったために、多変量解析に耐えうる対象者数を確保するのに時間を要している。この研究は、第1段階の調査研究をもとに、介入研究を進めていく予定であるため、調査研究の遅れが、研究計画遂行の遅れにつながってしまっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度から調査研究を本格的にスタートしたこともあり、年度前半は調査施設における協力体制を整えるための細かい調整が不十分で、調査対象者がリストから漏れてしまうなどの問題点があったが、リクルートの方法を再検討したことで、対象者のリストアップ漏れが少なくなってきている。従って、徐々に対象者を確保できるのではないかと考えているが、今後も対象者数の推移の見ながら、必要であれば複数施設でのデータ収集も検討していく必要があると考える。また、調査研究を通してフィールドとの関係性が構築されてきつつあることで、今後の介入研究に於いて、比較的協力が得やすくなり、順調に第2段階を進めていけるのではないかと考えられる。
立体イメージの形成―『折り紙』を使った心理学的研究

本研究の目的は、2次元から3次元イメージへの形成プロセスを明らかにすることであった。研究の素材として、わが国の伝統あそびである「折り紙」を使用した。折り紙は、2次元素材の紙に操作を加え3次元立体へと変形させる活動である。「折り」イメージ=3次元イメージの形成と捉えた。「折り」のプロセス分析、成人・児童・幼児の「折り」プロセスの事例分析、「折り」パフォーマンスと認知的要因の関係、「折り」イメージの形成についての研究を積み重ねた。以上の研究の結果を総合すると、「折り」のイメージ形成には、空間認知能力と折り紙の経験(構造理解)、紙を操作する動きイメージが関係していることが示された。折り紙を平面的なものから立体的なものへと変形させる方略である「平面的変形」と「立体的変形」について分析した。その結果、「平面的変形」は机上で、「立体的変形」は空中で行われることが明らかになった。また、折図をみておる際にも「立体的変形」の所要時間が長く、頭の中で変形のイメージを形成しようとしていることも示された。また、折図をみておることと空間認知能力(折り紙パンチ)との間に正相関関係も見られた。同時に、折り紙経験の影響も大きいことが分かった。折り紙経験が多ければ、折り紙を操作する「運動イメージ」の学習量やバリエーションが多いといえる。すなわち、折り紙を操作する際の「運動イメージ」も形成も重要な要因であることが示された。被験者にとって新規な折図を見ておる場合、新規な折り方の箇所で、どのようにおるのかといった「運動イメージ」を形成しようとしていることが明らかになった。これらのことから、折り紙を折る、すなわち立体イメージを形成するためには、「空間認知能力」と「運動イメージ」か主要な要因となっていること、両者には学習(経験)効果が反映されることが示唆された。空間能力も運動イメージ能力も発達途上になる幼児(5歳児)を対象に、「平面的変形」「立体的変形」を学習させ、それがどの程度定着するか実験を行ったところ、「平面的変形」については十分に定着していたが、「立体的変形」についてはまったく定着していなかった。このことから、「立体的変形」は、立体イメージの形成を反映する。すなわち、空間認知能力とイメージ形成能力が「立体イメージ」の形成には重要な要因であることが確認された。また、世界では折り紙がどのようになされてるかのOrigamiUSA2013における実地調査を行い、海外では折図通り折るのではなく、出来上がりの形を決め、それを達成する変形プロセスを楽しむことが明らかになった。本研究の目的は、2次元イメージから3次元立体イメージへの変換のメカニズムについて解明することである。そのための研究素材として、日本の伝統文化であり、なじみ深い遊びである「折り紙」を使用した。「折り紙」は1枚の紙(いわゆる2次元的物体)に「折る」という操作を加えて3次元立体物に変形させるものである。また、平面に描かれた「折り図」をみて折ることは、2次元イメージを実際の空間においてどのように実行するかという3次元イメージに変換するという機能も必要とする。研究初年度は、われわれがどのように折り紙を折っているのかという「折りのプロセス」を詳細に検討することから始めた。対象は成人であった。通常の「折り鶴」と「変形鶴」を折る課題を行った。折り方の分析の結果、2手順どおりに機械的に折る方法、出来上がりの立体をイメージしておる方法の2通りの折り方があることが示された。また、「折り」の性質について2種類に分類し、「折り鶴」を折る一連のなかでの各折りの所要時間を検討した。「折り」は、たにおり・やまおり・だんおり・まきおりといった「平面的変形」と、なかわりおり・かぶせおり・四角おり・ふくろおりといった「立体的変形」の2種類に分類した。その結果、「平面的変形」は所要時間が短く、机上での操作が多いことが明らかになった。「立体的変形」は所要時間が比較的長く、空中で操作されることが多いことが示された。折り紙初心者の成人は、「折り鶴」の折り方を一度学習すると折り方が一部変更された「変形鶴」(立体的変形)を折ることに困難を示さないが、「折鶴」を折ることができる10歳児では、「変形鶴」の変更された折りに既有の折り方を適用できないことが示された。「立体イメージ形成モデル」の構築を研究の目標として以下の実験、事例研究を行った。まず、[折り図」を見て折る要因について、「折り図」を見て折る条件と、折らずに折りイメージを形成する条件の比較検討した。両条件ともに、折り紙経験量などや京大NX15の折り紙パンチ課題、折り図の理解度も尋ねた。

折る条件では、完成の程度も分析対象とした。その結果、2条件に共通して「折り図」の理解度と折り紙パンチの得点の間に有意な正の相関関係が認められた。この2つの実験の結果を総合すると、「折り図」から「立体イメージ」を形成するには空間認知能力が関係しているといえる。次に、「折り」イメージを形成することについて2つの事例研究12を行った。1では、一般的なやっこさんの顔を白く変形させる課題、2では、顔の白いやっこさんの実物をみて「折り図」を作成する課題である。その結果、1では、見本の顔の白いやっこさんに触れずに同じように変形させるように求めた。顔を白くすればよいので、折り紙を裏返せばいいことは理解されたが、腕を折ることができなかった。見本を触ってもよいこととしたら、見本の腕の部分がどうなっているか確認し腕を完成させることができた。2では、通常のやっこさんの顔を白くすることをはじめに考え、その部分を折るところから考え。構造をイメージして、その形になるように2ステップ先の状態を想定しながら試行錯誤をして「折り図」を作成した。以上から、3次元立体の構造を理解することと、その構造にするための動きのイメージの理解が重要であることが示唆された。「立体イメージ」形成モデルを『目標となる立体に到達するために、視覚系による変形イメージと運動系による「折り」イメージが形成される。このとき、視覚系と運動系をつなぐものとして空間認知能力が関係する。』と考えた。動作的な表象と立体イメージの関係の検討が今後の課題である。教育心理学当初は、折り紙を平面から立体への変形操作をするものととらえ、平面から立体への間にある「立体イメージ」がどのようなものか、どのように形成されるのかについて明らかにすることを本研究課題の最終目的の1つとしていた。折り紙についての心理学的研究はほとんどないことから、人はどのように折り紙を折るのかといった基本的な事柄を初年度は明らかにすることに専念した。今年度は、より詳しい分析を重ね、そのメカニズムについて明らかにすることを目的としてた。メカニズムの検討を行うことにより、研究開始時点では想定していなかった関連する心的要素のおおよその特定ができた。また、次年度行う予定であった発達的検討にも着手することができ、研究は当初の予定より進んでおり、かつ内容の濃いものになっている。そして、この折り紙を使用した研究を行うことで、より幅の広い心理学的事象について解明できる可能性が示唆され、より研究を進めて知見を蓄積することで、生活への応用可能性(教育、発達支援、認知症のケアなど)の高さがあると考えられた。折り紙をどのように折っているかについて詳細に分析したことにより、以下の知見を得られた。1想定していた事項の確認ができた。(1)「折り」の性質による区分を行い、難易度が「立体的変形」>「平面的変形」であることが確認できた。(2)プロセス分析によって、「立体的変形」と「平面的変形」では折り方が異なることが明らかになった。(3)成人の折り紙初心者の分析より、学習効果があることが確認できた。2今後の研究内容に示唆を与える知見が得られた。(1)折り図という2次元表現から、立体イメージを生成することが重要な要因であることが示された。