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企業合併の歴史的実証的研究--明治期以後の綿糸紡績業を事例として--

本研究は明治期以後のわが国綿紡績企業の行った合併が,その企業成長にどのような影響を与えたのかを歴史的実証的に解明することを目的とする.当初研究対象は明治期以後の鐘紡,倉敷紡績,敷島紡績,大和紡績,東洋紡績,日清紡績,富士紡績とユニチカの8企業であった.しかし研究期間,経費や資料の制約により,研究の中心を明治期の鐘紡の行った合併に移さざるを得なくなった.しかし明治期は企業の発展期であり,鐘紡は上記8企業中でも明治期の合併事例が多い.これからみても研究目的の解明を進めていく上で有意義と思われる.資料については上記8企業ともほぼ社史や営業報告書の存在が確認された.被合併企業については若干の営業報告書の所在しか判明できなかった.一方合併に関する資料としては, 8企業や被合併企業とも少ないようである.なお,明治期発行の,地元新聞に被合併企業とも少ないようである.なお,明治期発行の,地元新聞に被合併企業の経営や合併に関する記事が多く見出せたが,この調査収集には多大の経費と時間が必要であった.上記以上にこれまでに判明した主要な点は, 1.鐘紡の被合併企業自身の行った合併も数多くある.2.鐘紡だけでなく被合併企業についても,実現しなかった合併事例が見られる.3.合併理由としては企業基礎の確立,当面の経営目的達成,競争排除や同一資本系列などがある.4.被合併の理由としては,経営悪化,役員間の反目,役員の経営責任の欠如,等である.これまでの研究成果は別添の報告書にまとめてある.同書では,明治30年代前半の鐘紡の行った合併が,同社の大規模化を進めていく上で重要なものであったことを実証的に分析している.今後は本研究を基礎とし,同時期の他産業とくに銀行の合併との比較研究を行うことにより,明治期の企業成長,企業経営活動の実体の解明を進めていくことができよう.本研究は明治期以後のわが国綿紡績企業の行った合併が,その企業成長にどのような影響を与えたのかを歴史的実証的に解明することを目的とする.当初研究対象は明治期以後の鐘紡,倉敷紡績,敷島紡績,大和紡績,東洋紡績,日清紡績,富士紡績とユニチカの8企業であった.しかし研究期間,経費や資料の制約により,研究の中心を明治期の鐘紡の行った合併に移さざるを得なくなった.しかし明治期は企業の発展期であり,鐘紡は上記8企業中でも明治期の合併事例が多い.これからみても研究目的の解明を進めていく上で有意義と思われる.資料については上記8企業ともほぼ社史や営業報告書の存在が確認された.被合併企業については若干の営業報告書の所在しか判明できなかった.一方合併に関する資料としては, 8企業や被合併企業とも少ないようである.なお,明治期発行の,地元新聞に被合併企業とも少ないようである.なお,明治期発行の,地元新聞に被合併企業の経営や合併に関する記事が多く見出せたが,この調査収集には多大の経費と時間が必要であった.上記以上にこれまでに判明した主要な点は, 1.鐘紡の被合併企業自身の行った合併も数多くある.2.鐘紡だけでなく被合併企業についても,実現しなかった合併事例が見られる.3.合併理由としては企業基礎の確立,当面の経営目的達成,競争排除や同一資本系列などがある.4.被合併の理由としては,経営悪化,役員間の反目,役員の経営責任の欠如,等である.これまでの研究成果は別添の報告書にまとめてある.同書では,明治30年代前半の鐘紡の行った合併が,同社の大規模化を進めていく上で重要なものであったことを実証的に分析している.今後は本研究を基礎とし,同時期の他産業とくに銀行の合併との比較研究を行うことにより,明治期の企業成長,企業経営活動の実体の解明を進めていくことができよう.本年度の研究実施計画は、調査対象である鐘紡,倉敷紡績,敷島紡績,大和紡績,東洋紡績,日清紡績,富士紡績およびユニチカの8企業について、計画-1 8企業とその被合併企業の社史、営業報告書等の資料調査収集計画-2 8企業で所蔵する合併関係資料の調査収集計画-3被合併企業が存在していた所在地での合併関係資料の調査収集計画-4上記の諸資料から得られる合併までの経緯,合併・被合併企業の経営者,株主,財務数値,労務状況,生産設備状況,技術ならびに工業所有権についての情報の項目別一覧表の作成であった。これらの計画に対して、本年度はまず計画-1については、8企業の資料所在所蔵調査を行い、その一部を複写の上収集した。この作業により8企業ともほぼ社史、営業報告書の所在所蔵状況が判明した。しかし被合併企業については、若干の営業報告書の所在所蔵しか判明しなかった。さてつぎに個別企業の調査をを実施するにあたり、実施順位としては、明治期以後合併件数の多い鐘紡および東洋紡績の前身会社のうち合併件数の多い三重紡績をまず始めとした。これら2社について計画-2を行ったが、会社所蔵の合併関係資料は2社とも見るべきものが少なかった。計画-3については、被合併企業の所在地での経営内部資料は発見できなかった。しかし明治期に地元で発行された新聞紙上に合併に関する記事が掲載されているので、それの調査収集を行った。なお2社の被合併企業数が多くかつ注意深く記事を探さねばいけないため、この調査収集には多大の時間と繰り返しの出張が必要となったため、本年の計画実施の中心となった。

計画-4については、2社の項目毎の一覧表を作成するため、入手した情報の整理を現在行っている。なお本研究の成果発表を昭和61年11月22日開催の経営史学会関西部会において「明治後期綿紡績会社の合併について」と題して行った。
表面力測定による電荷移動相互作用の研究

水溶液中に溶解した分子を鋳型にして、その分子に対して親和力の高い水面単分子膜を調製する二次元分子鋳型法の研究を行った。糖誘導体を認識する単分子膜を調製するため、糖の認識部位としてボロン酸を親水末端に有する光重合性両親媒性分子3-(10′,12′-pentacosadiynamido)phenylboronic acid 1を合成した。鋳型分子としてはマンノース誘導体である4-nitrophenyl α-D-mannopyranoside 3を用いた。3は2つの環状ボロン酸エステル形成部位を有するため、1分子の3に対して最大2分子の1が環状エステル結合で結合すること予想される。下相水中の3が1のπ-A曲線に及ぼす影響を調べた。累積圧である20.0mN/mで分子占有面積を比較すると0.23nm^2から0.24nm^2に増加しており、気水界面で1と3が、相互作用していることが示された。重合水面単分子膜の調製は、20°C、pH11の水面上にモル比1:2の1と希釈剤である10,12-pentacosadiynoic acid 2の混合溶液を展開し、表面圧20.0mN/mまで圧縮後、紫外光(254nm)を照射することによって行った。鋳型効果を評価するため、下相水には3の濃度が1.00x10^<-4>Mの溶液と無添加の溶液を用いた。調製した重合単分子膜は、疎水化した石英基板上に水平付着法により累積した。調製した石英基板を1.00x10^<-3>Mの濃度の3の2-ブタノン溶液に浸漬した後、石英基板を2-ブタノンで洗浄し、紫外可視吸収より3の吸着量を定量した。3の存在下、非存在下で調製した単分子膜に吸着した3のスペクトルの295nmにおける吸光度はそれぞれ8.9x10^<-4>、6.6x10^<-4>であり、下相水に鋳型分子を添加して単分子膜を調製することにより、3の親和力を35%向上することができた。3の存在下で単分子膜を調製した場合、1が2分子1組で協同的に3と結合する部位が形成されたため、このような鋳型効果が現れたと考えられる。以上のように、二次元鋳型法により、親和力の高い表面を簡便に調製することが可能であることが示された。現在、他の糖に対する選択性について検討中である。[核酸塩基修飾表面間の表面力測定]疎水末端に核酸基塩を有する両親媒性分子(19-(X)-10-oxanonadecyl)-hexadecyl-dimethylammonium bromide(1A:X=9-adeninyl,1T:X=1-thyminyl)を用いてLangmuir-Blodgett(LB)法により核酸塩基修飾表面を調製し、その表面間に作用する力を表面力装置(SFA)を用いて評価した。1A-1A膜間には、pH5.9より高いpH領域においてはほとんど表面力は作用しなかったが、pH5.2では表面間距離の減少に伴って指数関数的に増加する斤力が観察された。アデニンの共役酸のpK_aが4.3であることより、pH5.2では表面のアデニンがプロトン化し、電気二重層斤力が作用したためと考えられる。1T-1T膜間の場合、大気と飽和した純水中(pH5.9)では弱い斤力が観察されるのみであるが、pHが7.7、9.4と高くなるに伴って、斤力は増加した。これは、1A-1Aの場合とは逆に、チミンの脱プロトン化による電気二重層斤力と考えられる(チミンのpK_a:9.5)。また、1T-1T膜間には、低いpH領域においても(pH5.2)斤力が観察されたが、これは1T膜表面へプロトンが吸着したためと推察される。相補的な核酸塩基組み合わせである1A-1T膜間の場合には、2表面が同符号に荷電することがないため、観察したpH領域(pH5.29.8)ではごく弱い斤力が観察されるのみとなった。さらに、より生体に近い分子認識部位を持つ両親媒性分子として疎水末端にヌクレオシドを有する(X)cabonylpentadecyl-hexadecyl-dimethylammonium bromide(2A:X=5'-O-(3'-deoxy)adenosy1,2T:X=5'-O-thymidyl)を合成した。LB法を用いて2より調製した単分子膜は、1膜と同様水中で安定でり、現在、SFAによる2膜間の表面力測定を検討している。[安定な単分子膜の調製]親水末端に分子認識部位、重合基としてジアセチレンを有する両親媒性分子を合成した。この分子のLangmuir膜を光重合後、基板に移し取った単分子膜は幅広いpH(1-14)下で安定であり、現在、その分子認識能について調べている。

鋳型分子としてはマンノース誘導体である4-nitrophenyl α-D-mannopyranoside 3を用いた。3は2つの環状ボロン酸エステル形成部位を有するため、1分子の3に対して最大2分子の1が環状エステル結合で結合すること予想される。下相水中の3が1のπ-A曲線に及ぼす影響を調べた。累積圧である20.0mN/mで分子占有面積を比較すると0.23nm^2から0.24nm^2に増加しており、気水界面で1と3が、相互作用していることが示された。重合水面単分子膜の調製は、20°C、pH11の水面上にモル比1:2の1と希釈剤である10,12-pentacosadiynoic acid 2の混合溶液を展開し、表面圧20.0mN/mまで圧縮後、紫外光(254nm)を照射することによって行った。鋳型効果を評価するため、下相水には3の濃度が1.00x10^<-4>Mの溶液と無添加の溶液を用いた。調製した重合単分子膜は、疎水化した石英基板上に水平付着法により累積した。調製した石英基板を1.00x10^<-3>Mの濃度の3の2-ブタノン溶液に浸漬した後、石英基板を2-ブタノンで洗浄し、紫外可視吸収より3の吸着量を定量した。3の存在下、非存在下で調製した単分子膜に吸着した3のスペクトルの295nmにおける吸光度はそれぞれ8.9x10^<-4>、6.6x10^<-4>であり、下相水に鋳型分子を添加して単分子膜を調製することにより、3の親和力を35%向上することができた。3の存在下で単分子膜を調製した場合、1が2分子1組で協同的に3と結合する部位が形成されたため、このような鋳型効果が現れたと考えられる。以上のように、二次元鋳型法により、親和力の高い表面を簡便に調製することが可能であることが示された。現在、他の糖に対する選択性について検討中である。
ドイツ応用倫理学における自然倫理学への現象学的アプローチ

本研究は哲学的現象学の立場から自然倫理学(環境倫理学)へアプローチし、自然と人間との情緒的・身体的な関係から、自然の固有価値を基礎づけることを目指している。研究計画に従い、本年度(平成30年度)はマックス・シェーラーおよびメルロ=ポンティの現象学における「環境世界」概念(環境と身体との相関に関する概念)の再構成に取り組んだ。まずシェーラーに関して、同時代のヴィンデルバントの価値の超越論と比較しながら、シェーラーの価値感情論と環境世界概念との連関を明らかにした。その研究成果は論文“Value and Norm: Max Scheler's Value Ethics in Comparison with Windelband's Thransendental Value Philosophy"として刊行予定である。さらに同時代のマッハの現象主義やゲシュタルト心理学と比較しながら、シェーラーの環境世界概念における身体と環境との関係を明らかにした。そのうえで、シェーラーとメルロ=ポンティにおける身体概念の相違を、身体図式の習性という観点から検討することを提案した。その研究成果は論文「生態学的現象学の源泉としてのマッハ、ゲシュタルト心理学、シェーラ:メルロ=ポンティとシェーラーの比較研究に向けて」にまとめた。さらにシェーラーの現象学とヘルマン・シュミッツの現象学における空間感情(「一体感」と「雰囲気」)の比較研究への準備として、両者の共同感情の概念をそれぞれ、現代哲学・倫理学・社会学における近接理論との比較を通じて再評価することを試みた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
生理的短時間の血流減少で動脈内膜肥厚が生じる

平成16年度の本研究で、血流増大によるリモデリングを惹起させた動脈に生理的短時間の血流減少させることによる内膜肥厚作成に成功し、その機序として、1)血流増減による壁ずり応力の減少、2)血管壁細胞の血行動態変化の感知、3)内皮細胞を介した中膜平滑筋細胞の増殖と遊走の惹起が示唆された。動静脈吻合(AVF)による血流量増大によるリモデリングを惹起させた動脈に内膜肥厚はまったく生じなかった(0mm^2)。しかし、動静脈吻合(AVF)中に生理的かつ一時的な皮膚上から吻合部静脈側のスリルを押さえることによるAVF閉鎖(すなわち血流量は動静脈吻合前に戻る)を1週間1時間ずつ計4回(4時間)行ったところ、薄い弾性線維で囲まれた3-4層の平滑筋層からなる明瞭な動脈内膜肥厚が認められた(0.15±0.05mm^2)。一時的AVF閉鎖中の壁ずり応力は5dynes/cm^2以下だった。血流量減少直後のTGF-β1、MMP2、MMP14、TIMP2 mRNAの動脈における有意な発現をリアルタイムPCR法により証明した(TGF-β1:3.4倍、MMP2:2.1倍、MMP14:2.4倍、TIMP2:2.4倍)。すなわち、生理的短時間の血流減少が血管壁細胞に感知され、おそらく内皮細胞を介して中膜平滑筋細胞に増殖と遊走を惹起し、内膜肥厚が生じたと考えられる。いままでにこれほど短い一過性の血流減少が血管壁細胞に感知されたという報告はない。動脈内膜肥厚は動脈硬化症の基本的な病変であるが、一過性の血流の増減そのものが内膜肥厚の一因となることを証明した。これは血管に障害を与えずに作製された新しいモデルである。動脈硬化症解析の新しい切り口が開けたと考えられる。平成15年度の本研究で、血流増大によるリモデリングを惹起させた動脈に生理的短時間の血流減少させることによる、内膜肥厚作成に成功した。動静脈吻合(AVF)8週間による血流量増大によるリモデリングを惹起された対照群の動脈に内膜肥厚はまったく生じなかった。しかし、動静脈吻合(AVF)8週間のなかで生理的かつ一時的なAVF閉鎖を、1週間1時間ずつ計4回(4時間)行ったところ、薄い弾性線維で囲まれた3-4層の平滑筋層からなる明瞭な動脈内膜肥厚が認められた。AVF中および一時的AVF閉鎖中の動脈血流量はドップラーエコーで確認した。内膜肥厚の初期変化を捉える目的で血流量減少中のTGF-β1、MMP2、MMP9、MMP14、TIMP2 mRNAの動脈における発現をリアルタイムPCR法により測定したところ、TGFβ1、MMP2、MMP14、TIMP2の有意な上昇が認められた。いままでin vivoの実験でこれほど短い一過性の血流減少が血管壁細胞に感知されたという報告はない。動脈内膜肥厚は動脈硬化症の基本的な病変である。すなわち、血流の増減そのものが内膜肥厚の一因となり、動脈硬化症解析の新しい切り口が開けたと考えられる。平成16年度はこれらの結果を確実にすべく、研究を進めていく予定である。
多核金属錯体の精密環状クラスタリングとレドックス活性超構造体界面の創製

分子を基本単位とするボトムアップ型集積化学は、ナノメートルサイズの分子材料を創製する上で重要であり、近年その進展は著しい。本研究では、ユニット分子として分子内に強いdπ(金属)-pπ(オキソ配位子)相互作用を持つオキソ架橋ルテニウム三核クラスターを用い、新規リング状クラスターを合成することを目指した。Ruサイト2カ所に溶媒分子が配位した三核クラスターとピラジン(pz)とを1:1で反応させ、カラムクロマトグラフィーにより分離、精製することで、三核ユニットがリング状に集積した四量体、五量体および六量体を単離した。同様の方法により、4,4'-ビピリジンを架橋配位子とするリング状五量体および六量体を単離した。一方、1,3-ビス(4-ピリジル)プロパン(bpp)を用いたところ、二量体から十量体までのリング状クラスターが得られた。pz架橋クラスターでは、ユニットの1電子還元に帰属される過程が多段階波として観測された。この多段階の電子移動過程は、ルテニウム三核ユニットが分子内で相互作用していることを示している。混合原子価状態の熱力学的安定性を示す均化定数は10^210^3と見積もられた。一方、架橋配位子を4,4'-ビピリジンとしたとき分裂幅は小さくなり二段階波となった。非共役性のbpp錯体では分裂は消失した。また、1,4-ジアザビシクロ[2.2.2]オクタン(dabco)を架橋配位子とした場合、環状六量体のみが得られ、このX線構造解析に成功した。この錯体は3電子ずつ計2段階の酸化還元過程を示した。定電位電解IRの測定では、混合原子価pz錯体のv(CO)に帰属されるスペクトルに顕著な広域化が見られた。これは大環状フレーム内の電子移動がIRの時間スケールで起こっている。一方dabco錯体では、IRより遅い時間域での電子交換もしくは静電反発により混合原子価が発現していることが推察された。本研究は、レドックス活性な多核金属錯体をユニットとした大環状クラスターを合成し、これを積層化した分子超構造体を電極表面へ構築することを目標とする。初年度にあたるH22年度では次の研究成果を得た。種々の有機配位子をリンカーとしたルテニウム三核錯体の大環状クラスターの合成:2つの溶媒分子と1つのCO配位子を合わせ持つテニウム三核錯体と種々の含窒素二座配位子(ピラジン(pz)、4,4'-ビピリジン(4.4'-bpy)、1,3-ジ(4-ピリジル)プロパン(bpp)、1,4-ジアザビシクロ[2.2.2]オクタン(dabco))を反応させることで、一連の大環状クラスターを合成した。生成するクラスターの員環数と生成物分布は架橋配位子の種類により変化した。例えば比較的剛直なdabcoでは六量体のみが単離され、pzでは四六量体までが、bpyでは五七量体までが得られた。一方、フレキシブルなbppでは二十量体までが生成した。大環状クラスターの酸化還元特性をCVとDPVにより調べたところ、pz架橋四量体では三核ユニットが段階的に還元されることが示された。電気化学的に生起した3つの混合原子価状態の均化定数は最大10^3程度と見積もられ、これはRobin-Dayによる分類のClass IIに相当すると考えられる。三核コア間の相互作用は、架橋配位子の分子長がより長い場合(bpy)には小さくなり、プロパン鎖が含まれるもの(bpp)では観測されなかった。また、π共役性は持たないが分子長はpzとほぼ同等のdabcoでは、三核コア間に相互作用が認められた。これは静電的効果に基づく相互作用と考えられ、π共役の広がりに基づく従来系のものとは本質的に異なる。これらの知見は新しい多核錯体系の構造と電子機能の相関を明らかとする上で重要であると共に、本領域研究の界面超構造体の開発に向けて重要な指針を与えるものである。

非共役性のbpp錯体では分裂は消失した。また、1,4-ジアザビシクロ[2.2.2]オクタン(dabco)を架橋配位子とした場合、環状六量体のみが得られ、このX線構造解析に成功した。この錯体は3電子ずつ計2段階の酸化還元過程を示した。定電位電解IRの測定では、混合原子価pz錯体のv(CO)に帰属されるスペクトルに顕著な広域化が見られた。これは大環状フレーム内の電子移動がIRの時間スケールで起こっている。一方dabco錯体では、IRより遅い時間域での電子交換もしくは静電反発により混合原子価が発現していることが推察された。
東日本大震災被災文化財の保存処置法の検討

東日本大震災では多くの文化財が被災し,洗浄,塩分除去,カビの除去など様々な保存処置が施されている。しかし過剰な処置は文化財自体を傷める場合があり,救出を目的とした行為が逆に文化財の毀損をまねいてしまう可能性も否定できない。文化財の救済総量の最大化のためには,汚損状況に応じた必要最小限の保存処置の方法と程度を把握することがきわめて重要である。一方,「被災した」ということ自体が歴史的な価値を有し,それが資料となりうるという観点もある。このような問題を背景に,水損紙資料の保存処置とその影響,および被災した状態の固定法について検討した。■被災紙資料の保存処置とその影響:ろ紙に培養液を含浸させ放置しカビを発生させたものを検体,過酸化水素水,次亜塩素酸ナトリウム水溶液,酸素ナノバブル水を処置薬剤(以下,薬剤)とした。薬剤に検体を浸漬し,薬剤濃度・浸漬時間と効果(カビ痕除去,殺菌)について調査した。殺菌効果は浸漬時間30分で全薬剤で認められた(濃度は,次亜塩素酸ナトリウム水溶液0.05%以上,過酸化水素水1%以上,酸素ナノバブル水原液)。カビ痕除去効果は,浸漬時間30分で,過酸化水素水(10%以下),酸素ナノバブル水(原液)では認められなかったが,次亜塩素酸水溶液(0.05%以上)で認められ,従来法より低濃度で効果がある可能性が示唆された。資料自体への影響は目視では認められなかったが,長期的な経過観察が必要と考える。■被災した状態の固定法:鉄片を塩水および塩化鉄(III)水溶液で錆化させたものを検体とした。検体をパリレンコーティング(パラキシリレンモノマーを真空中,試料表面で重合させ均一な被膜をつくるコーティング技術)により固定化した。錆化した質感をあまり喪失することなく固定化された。本報告時点ではその状態が維持されているが,今後,長期的な経過観察が必要と考える。
生理活性物質を徐放する医用材料及び高度の生体適合性を有する循環器系人工臓器の開発

一定期間、高度の抗血栓性を保証する有力なる方法として、抗凝固剤が材料表面から徐放されるコントロール・リリース技術が極めて有効である。親水性セグメント化ポリウレタンに合成抗凝固剤MD-805及びFUT-175を均一に分散したコントロール・リリース系を開発した。上記の合成薬剤が極性溶媒に易溶である性質を利用したもので、高分子製膜時に高分子溶液から同時に薬剤をポリマー中に任意の割合で導入できる(One-Step Co-Casting法)点に特徴がある。従って、従来のヘパリン徐放系のシステム開発において問題となる材料の制約,加工工程の繁雑さや付加量の任意性等に比べて、我々が開発したシステムは大きな利点を有していると言える。in vitro及びex vivoにおいても顕著な抗凝固の薬理効果が認められた。徐放系のシステム設計においては、薬剤の添加量,膜厚,材料の親水性を選択することによって徐放速度及び徐放期間を自由に制御することができた。本年度は1)生理活性物質の選択、2)基材高分子の選択、3)徐放速度の制御因子の決定及び4)プロトタイプのシステム構成に焦点がしぼられた。1)の生理活性物質としては、合成抗トロンビン剤として著明なMD-805(国産技術によるもので、トロンビンに対して高選択的拮抗作用を示す)及びFUT-175(同じく国産技術で開発された抗補体活性剤)を選択した。これらは分子量約500の合成生理活性物質であり、極性有機溶媒に易溶である。この性質を利用して、合成高分子膜を製膜する時に高分子溶液に均一に溶解せしめて均一フイルムを容易に作成できることを見い出した。2)の基本高分子としては、従来から使用されている人工臓器用素材の疎水性セグメント化ポリウレタン及び新たに実験的に合成した親水性セグメント化ポリウレタンを選択した。3)徐放速度に関しては、微量の溶出した生理活性物質を検出する方法を螢光合成基質を用いて検出する方法を開発した。この方法を用いて生食中への溶出速度を調べると疎水性ポリウレタンでは溶出しない。一方、親水性ポリウレタンの場合には含水率が高くなるにつれて溶出速度は加速された。これらの系を実際にin vitroで血液凝固を調べると、1.0%でMD-805の付加で完全に血液凝固を阻止し得ることが見い出された。容易に加工できるこの方法は汎用性があるので、次年度では材料の種類を広げると共に、ex vivo及びin vitroでの評価を行なう。
Fgf18の神経筋接合部形成に対する役割の解明

人が動くには脳からの信号を神経に伝え、神経筋接合部(NMJ)を経て筋肉に伝わることで成り立つ。神経や筋肉の研究と同様にNMJも重要と考えた。Fibroblast growthfactor (FGF)は血管新生、創傷治癒に関係する成長因子の一つである。本研究ではFGFの中でもFGF18に注目した。FGF18が欠損したマウスのNMJに異常を認めた。また成長過程において中枢神経である脊髄と筋肉においてFGF18は高発現していた。これらよりFGF18は脊髄と筋肉細胞より特異的に分泌され、NMJの形成に作用すると考えられた。マウス(BL-6,6週齢)脊髄切片より運動(前角)神経細胞と後角神経細胞を単離し、発現しているmRNAをエクソンアレイおよび次世代シークエンサーを用いて網羅的に比較、検討した結果、様々なFibrobalst growth factor (Fgf)が同定された。その中でもFgf18遺伝子は脊髄前角に有意に発現していた。さらにE13.5, 15.5, 17.5, P1, P7, P20で出生したマウス(BL-6)の脊髄と筋肉を採取しFgf18mRNAの発現量をQ-PCRを用いて定量した。Fgf18は脊髄成長段階においてE15.5で発現量にピークを向かえ次第に低下していった。一方、筋肉においてはE13.5でピークを向かえ、以降低下していった。Fgf18はE13.5からE15.5において脊髄や筋肉で高い発現をしており器官形成に重要であると考えられた。そこでFgf18ノックアウトマウスにおける神経軸索や神経筋接合部の観察を行うこととした。Fgf18ノックアウトマウスは呼吸不全により出生直後に致死であるためヘテロマウスを交配させ、胎児で観察することとした。胎生18.5日の胎児を取り出し、横隔膜を観察した。取り出した横隔膜のアセチルコリン受容体をバンガロトキシンにて染色し、神経軸索はペリフェリンを用いて染色した。横隔膜前方において神経軸索はノックアウトマウスで有意に長かった。各神経軸索におけるアセチルコリン受容体数はノックアウトマウスにおいて有意に少なかった。さらに、神経終末においてシナプス小胞をシナプトフィジンで、アセチルコリン受容体をバンガロトキシンにて染色し神経筋接合部を観察した。ワイルドマウスと比較しノックアウトマウスでは神経筋接合部は紡錘状であった。これらを定量すると、ノックアウトマウスではアセチルコリン受容体の面積が有意に小さく、またシナプス小胞が染色された面積も小さかった。【目的】神経筋接合部形成(NMJ)において、当教室では脊髄が高発現している分子に注目した。そこで、脊髄の中で運動神経細胞において特異的に発現する遺伝子産物を大規模に比較・検討した。この結果、Fgf18が同定されたため、NMJに対するFgf18の作用を解析した。【方法】6週齢C57BL/6Jマウス脊髄切片より運動(前角)神経細胞と後角神経細胞を単離し、発現しているmRNAをエクソンアレイおよび次世代シークエンサーを用いて網羅的に比較、検討した結果、Fgf18遺伝子を同定した。Muskのリン酸化をみるためにHEK細胞にMuskを高発現させFGF18蛋白による反応をみた。さらにNMJが形成されるC57BL/6Jマウス胎生期における脊髄と筋肉細胞からのFgf18発現量を測定した。Fgf18のアセチルコリン受容体に対する役割を、筋肉細胞であるC2C12を用いてアセチルコリン受容体の重合を用いて評価した。またFgf18ノックアウトマウスの胎生18.5日におけるNMJの形態形成を免疫染色(α-bungarotoxin抗体)を用いて解析し、さらに電子顕微鏡にて観察した。【結果】筋肉細胞において、Fgf18はアセチルコリン受容体の重合を促した。これはインヒビターを入れることで打ち消された。またFgf18はNMJ形成に必須のMuskのリン酸化とアセチルコリン受容体の重合を誘導した。一方、Fgf18ノックアウトマウスではアセチルコリン受容体はwild typeと比較し免疫染色にて有意差をもって小さかった。さらに電子顕微鏡においてNMJの形成にsynaptic vesicleが少ないなどの異常が観察された。【結論】以上の結果より、Fgf18は脊髄運動神経細胞と筋肉細胞より特異的に分泌され、NMJの形成に正に作用する分子であると考えられた。昨年申請時にたてた目標は、免疫学的染色による、胎児期の発生段階におけるFgf18ノックアウトマウスの神経筋接合部の形態形成を評価することであった。これは報告したようにおおむね達成できたと考える。おおむね達成とした点は、電気生理学的検査や電子顕微鏡による観察といった、高度な技術をようする部分がうまくできていないことである。

これも次年度の課題としたい。27年度が最終年度であるため、記入しない。整形外科学さらなるVivoの実験として電子顕微鏡検査による、Fgf18-KOの脊髄運動神経細胞の軸索や神経筋接合部(NMJ)の詳細な形態形成を観察したい。Fgf18-KOの横隔膜を使用し、NMJの形態変化を詳細に電子顕微鏡観察で明らかとする。横隔膜の切片作製とトルイジンブルー染色により神経軸索の観察し、NMJの位置の推測を行う。その切片を2%酢酸ウラン水溶液及び鉛染色液で染色し、電子顕微鏡を用いて観察する。胎児におけるNMJの見出しは困難であるが、同様な実験で協力いただいた花市電子顕微鏡技術研究所の助言と協力を得る。Vitroの実験としてFgf18-KOより単離した初代運動神経細胞と筋肉細胞を用い、各細胞におけるFgf18の役割を同定したい。具体的にはFgf18-KOの雄雌を交配させ、胎児採取後すみやかにその胎児の迅速ジェノタイピングを共同研究者と共に行う。初代運動神経細胞は未分化な運動神経細胞が多く含まれる胎生13.5日目の脊髄前角より採取する。ジェノタイピングの結果よりFgf18-KOの運動神経細胞のみを単離・培養する。培養開始2-4日後、抗Tau抗体などを用いて神経軸索を染色する。名古屋大学医学系研究科に常設してあるThermo社製Arrayscanを用いて神経軸索長、分枝数を定量的に評価する。初代筋肉細胞は未分化な状態である胎生18.5日目の臀部から大腿までの骨格筋から単離し、低血清中で培養し筋管細胞に分化させる。Agrin添加の有無を調節して、標識付きbungarotoxinで特異的にAchR重合の大きさ、局在、形態を観察する。
冷蔵環境下でのコメの極限的長期貯蔵時の貯蔵性及び食味に関する研究

東京大学付属多摩農場において、1976年から約20年にわたり同一の圃場、栽培条件(栽植間隔・施肥条件)で同一品種(日本晴)の水稲粳米を継続的に栽培して得た籾を、立毛で自然乾燥後、自脱コンバインで収穫し、1区3040kgずつダンボール箱または網袋にバラ詰めし、直ちに35°Cの冷蔵庫に貯蔵したものを試料とし、コメの貯蔵性が如何なる経年変化をするか、幾つかの視点から実証的に検討した。年度ごとの試料別に外観・水分・発芽率・胚の活性度・脂肪酸度・アミロース・蛋白・食味値を求めた。一方Czapek Agar上で全粒法による糸状菌発生率、Nutrient Agar上での総生菌数とその内で飯塚・伊藤らの言ういわゆるRed Pseudomonasの占める比率を求めた。結果によると白度は玄米で1922、貯蔵年数の経過につれ低下する傾向があった。精白米では3540、顕著な傾向はない。水分は平衝水分の影響を受け、玄米で1618%であり、精米では1417%の値を示した。発芽率及び胚の活性度は貯蔵開始時は殆ど100%に近い値を示すが、7年経過頃から急激な低下を見、10年に至りほぼ0%になる。脂肪酸度は貯蔵年数の経過と共に漸増し、貯蔵開始時22mg-KOH/100g-dry grain程度のものが1617年貯蔵で2627mg-KOH/100g-dry grain、最高で44mg-KOH/100g-dry grain程度となる。初期から低温貯蔵のためか長期貯蔵の割には比較的低い値となった。食味は貯蔵年度の経過と共に低下し、佐竹製作所の食味値で収穫直後65で標準米と同程度の値ものが、10年経過で50前後、178年で40前後の甚だしい不味のレベルに低下する。糸状菌汚染率は収穫時の天候条件等に支配される。総生菌数は収穫直後は玄米1g当たり10^7のオーダーであるが、貯蔵年数の経過と共に漸減し、167年で10^6から10^5のオーダーに下がる。生菌中Red Pseudomonasの占める比率は貯蔵年数の経過と共に増大し、167年経過したコメではこれが優勢種となり40%に達した。東京大学付属多摩農場で、19761994年の各年、ほぼ同一の条件で同一品種の水稲(日本晴)を、同一の圃場で栽培し、立毛で自然乾燥後、自脱コンバインで収穫して得た籾を、直ちに35°Cの冷蔵庫に貯蔵したものを試料とし、コメの貯蔵性が如何なる経年変化をするか、幾つかの視点から実証的に検討した。年度毎の試料別に、外観・水分・発芽率・胚の活性度・脂肪酸・アミロース・蛋白・食味値を求めた。Czapek Agar上で全粒法での糸状菌発生率、Nutrient Agar上で総生菌数及びその内で飯塚らの言ういわゆるRed Pseudomonasの占める比率を求めた。結果によると玄米白度は2022、貯蔵期間につれやや低下する。

収穫時水分は1518%前後、20%近いものもあった。平衡水分の関係から、出庫時、玄米で1718%の高い水分値を示した。貯蔵会始直後はほぼ100%の発芽率及び胚の活性度を示すが、これらは7年経過頃から急激に低下し、10年に至りほぼ0%になる。脂肪酸度は貯蔵年数の経過と共に漸増するが、このような低温下に置かれた場合、その絶対値は比較的低く、最高で27mg-KOH/100g程度に留まったが、収穫時の乾燥状況の影響を受ける。食味は貯蔵年数と共に低下し、佐竹製作所の食味値で収穫直後65の値を示したものが、10年経過で50前後に、178年で40前後の値に低下する。糸状菌汚染率は収穫時の天候条件等に支配される。総生菌数は、収穫直後は穀粒1g当たり10^7のオーダーであるが、貯蔵年数の経過と共に漸減し167年で10^6のオーダーに下がる。生菌中Red Pseudomonasの占める比率は貯蔵年数の経過と共に顕著に増大し、167年経過したコメでは次第にこれが優勢種となる。東京大学付属多摩農場において、1976年から約20年にわたり同一の圃場、栽培条件(裁植間隔・施肥条件)で同一品種(日本晴)の水稲粳米を継続的に栽培して得た籾を、立毛で自然乾燥後、自脱コンバインで収穫し、1区3040kgずつダンボール箱または網袋にバラ詰めし、直ちに35°Cの冷蔵庫に貯蔵したものを試料とし、コメの貯蔵性が如何なる経年変化をするか、幾つかの視点から実証的に検討した。年度ごとの試料別に外観・水分・発芽率・胚の活性度・脂肪酸度・アミロース・蛋白・食味値を求めた。一方Czapek Agar上で全粒法による糸状菌発生率、Nutrient Agar上での総生菌数とその内で飯塚・伊藤らの言ういわゆるRed Pseudomonasの占める比率を求めた。結果によると白度は玄米で1922、貯蔵年数の経過につれ低下する傾向があった。製白米では3540、顕著な傾向はない。水分は平衡水分の影響を受け、玄米で1618%であり、精米では1417%の値を示した。発芽率及び胚の活性度は貯蔵開始時は殆ど100%に近い値を示すが、7年経過頃から急激な低下を見、10年に至りほぼ0%になる。脂肪酸度は貯蔵年数の経過と共に漸増し、貯蔵開始時22mg-KOH/100g-dry grain程度のものが1617年貯蔵で2627mg-KOH/100g-dry grain、最高で44mg-KOH/100g-dry grain程度となる。初期から低温貯蔵のためか長期貯蔵の割には比較的低い値となった。食味は貯蔵年度の経過と共に低下し、佐竹製作所の食味値で収穫直後65で標準米と同程度の値のものが、10年経過で50前後、178年で40前後の甚だしい不味のレベルに低下する。総生菌数は収穫直後は玄米1g当たり10^7のオーダーであるが、貯蔵年数の経過と共に漸減し、167年で10^6から10^5のオーダーに下がる。生菌中Red Pseudomonasの占める比率は貯蔵年数の経過と共に増大し、167年経過したコメではこれが優勢種となり40%に達した。
骨粗鬆症とストレスに関する基礎的・予防医学的研究

研究実績は3つのパートからなり、その概要をパート毎に以下に述べる。パート1:日本白色家兎(雌)の脛骨部に一定の円筒型(φ2.3mm×5.0mm)の骨欠損を人工的に形成し,電気刺激の有無で平常飼育群(C群)と電気刺激群(疼痛ストレス群:P群)をそれぞれ設定し,術後3,14,30日までの早期の骨再生状況や血液成分の変化などを2群間で比較した。(1)カテコールアミン(エピネフリン〈E〉,ノルエピネフリン〈NE〉,ドーパミン〈DA〉ではP群はC群に比較してE,NEで術後14,30日のいずれについても高値であった。(2)血液成分では血清カルシウムと無機リンで,術前・術後(14,30日)のいずれについても差はなかった。(3)P群はC群に比較して術後3日において血腫の器質化が遅れていた。(4)P群はC群に比較して術後14日において骨新生・再生態が低下していた。(5)P群はC群に比較して術後30日において成熟骨の新生・再生が遅れていた。パート2:日本白色家兎(雌)の脛骨部に一定の円筒型(φ2.3mm×5.0mm)の骨欠損を人工的に形成し,平常飼育群(C群)と1日2時間の刺激群(腰背部への電気刺激群:疼痛ストレス〈P〉群,拘束ストレス〈I〉群,感情ストレス〈E〉群)をそれぞれ設定し,術後7日の早期の骨再生状況や血液成分の変化などを4群間で比較した。(1)血液成分では,P群はC群に比較してE,NE,DΛのいずれも高値であった。(2)I群はC群に比較してEで高値であった。(3)P,I,E群はC群に比較して血清カルシウムや無機リンで,いずれも差がなかった。(4)P群はC群に比較して血腫の器質化が遅れていた。(5)I群はC群に比較して骨新生・再生能で若干の低下があった。(5)E群はC群に比較して骨新生・再生能で顕著な違いはなかった。〈C〉群の2群を設定し,P群には90日間,刺激を負荷し,大腿骨頭部および脛部の形態変化や血液成分の経時的な変化を2群間で比較した。(1)P群はC群に比較して,術後90日でE,NE,DΛのいずれも高値であった。(2)血液成分では血清カルシウムと無機リンで,術前・術後のいずれについても差はなかった。(3)P群はC群に比較して術後90日において,成熟骨の新生・再生が低下傾向にあった。以上の結果より,今回の刺激強度においては,疼痛ストレスや拘束ストレスは骨粗鬆症に少なからず影響を与えることが窺われた。

(3)P群はC群に比較して術後90日において,成熟骨の新生・再生が低下傾向にあった。以上の結果より,今回の刺激強度においては,疼痛ストレスや拘束ストレスは骨粗鬆症に少なからず影響を与えることが窺われた。日本白色家兎(雌、20週齢)を用い、採尿ケージにて一定の温度、湿度、飼料、水の条件下に2週間飼育した後、脛骨内側前面の中央部にトレフィンバーにて2.4mm径の皮質骨から骨髄に達する骨のくり貫き手術を行った。術前には全蓄尿の一部採取を毎日行い、手術前1時間前には動脈血採取を全例に行った。手術後はストレス群と非ストレス群に分け、ストレス群はさらに(1)1日6時間の運動負荷の減少と拘束性ストレスを与えた群(拘束ストレス群)、(2)毎日1時間の直流の電撃性疼痛性ストレスを与えた群(疼痛ストレス群)、(3)レジン充填による外耳道閉鎖と終日の昼日化と1日10分間の顔面への空気吹きかけを与えた群(精神的ストレス群)にそれぞれ分けた。各群については術後1日、3日、7日、14日、30日、60日、120日、180日でそれぞれ各3匹づつ屠殺し、手術部位の骨採取、手術側と非手術側の脛骨、大腿骨の採取をそれぞれ行い、併せて腎臓、胃、十二指腸の採取を行った。なお、採尿と動脈血採取は手術後の1週間以内については毎日、それ以後は1週間毎に経時的に行った。非刺激(コントロール)群と疼痛ストレス群については全日程(1180日)の実験が完了しており、精神的ストレス群と拘束ストレス群については、現在長期実験群の作成途中となっている。手術部位の治癒過程を実体顕微鏡と光学顕微鏡による形態学的観察をコントロール群と疼痛性ストレス群で行った結果、疼痛ストレス群ではコントロール群に比較して骨治癒に明かな遅延がみられ、長期群(60日以上)では骨皮質と海錦骨で共に骨添加能、骨形成能などが低下していることが観察できた。また、尿と動脈血の分析結果では疼痛群はコントロール群に比較してカテコラミン(Adr、Nor-Adr、Do)の増加がみられたが、長期群の一部の家兎では刺激に対する耐性が認められた。以上の結果については、近日中に学会・論文発表を行う予定としている。日本白色家兎(雌、20週齢)を用い、採尿ケージにて一定の温度、湿度、飼料、水の条件下に2週間飼育した後、脛骨内側前面の中央部にトレフィンバーにて2.4mm径の円筒径の皮質骨から骨髄に達する骨のくり貫き手術を行った。コントロール群とストレス群では、手術部位の治癒過程を実体顕微鏡と光学顕微鏡による形態学的観察を行った結果、疼痛ストレス群ではコントロール群に比較して骨治癒に明かな遅延がみられ、長期群(60日以上)では骨皮質と海綿骨で共に骨添加能、骨形成能などが低下していることが観察できた。拘束ストレス群ではコントロール群に比較して,早期(7日)には,欠損部の治癒過程(類骨,化骨の形成)に遅延がみられ,中期(60日)には正常骨組織の形成の遅延が認められた。精神的ストレス群では,コントロール群に比較して早期,中期での内骨膜の再生や骨芽細胞の増殖において若干の低下傾向がみられたが,疼痛ストレス群や拘束ストレス群に比較するとその程度は極軽度であり、顕著な骨形成の遅延はみられなかった。
神経オシレーション間相互作用の統合失調症研究への応用

本研究では統合失調症の早期段階におけるミスマッチ陰性電位と神経オシレーションについて調べた。本研究により、統合失調症の早期段階においてミスマッチ陰性電位は進行性に減衰しないこと、社会的機能や認知機能と関連すること、グルタミン酸血中濃度と関連すること、神経オシレーション間相互作用に違いを認めることが明らかになった。本研究の結果は、ミスマッチ陰性電位および神経オシレーション間相互作用が統合失調症の早期段階においける有用なバイオマーカーであることを示唆する。健常者および統合失調症のハイリスク、初発期にある患者を対象に聴覚オッドボール課題を行い、その間の脳波を測定した。健常者は精神疾患簡易構造化面接法(MINI)を用いて精神疾患を有していないことを確認した。ハイリスク群は精神病前駆症状の構造化面接(SIPS)を用いた。統合失調症の診断には精神疾患の診断・統計マニュアル第4版(DSM-IV)を用いた。陽性・陰性症状評価尺度(PANSS)を用いて臨床症状を、機能の全体的評定(GAF)尺度を用いて機能障害を評価した。本研究は東京大学医学部倫理委員会の承認を得ており、全ての被験者に対して文書で説明を行い、文書にて同意を得た。被験者に聴覚オッドボール課題を行い、その間の脳波を測定した。脳波の解析として、まずは事象関連電位の一つであるミスマッチ陰性電位(MMN)を調べた。聴覚オッドボール課題として持続時間(duration)を逸脱させた課題と周波数(frequency)を逸脱させた課題を行った。先行研究と同様に、duration MMNは統合失調症の初回エピソード群およびハイリスク群で健常対照群と比べて振幅減衰していた。一方、frequency MMNは統合失調症の初回エピソード群およびハイリスク群で健常対照群と比べて振幅の違いを認めなかった。以上の結果をふまえ、持続時間を逸脱させた聴覚オッドボール課題での神経オシレーションを解析した。その結果、統合失調症患者では神経オシレーションの同調作用および周波数間の相互作用のパターンが健常対照者とは異なることを見出した。脳波の他に、代謝物の血中濃度および認知機能も評価した。代謝物は、グルタミン酸仮説からグルタミン酸系アミノ酸血中濃度に着目し、グルタミン酸、グルタミン、グリシン、Dセリン、Lセリンの血中濃度を測定した。認知機能の評価には統合失調症認知機能簡易評価尺度(BACS)を用いた。当初の計画では、平成27年度は健常者および各臨床病期の統合失調症患者を対象に横断研究を行う予定であった。被験者は、健常者についてはMINI、ハイリスク群はSIPS、初発期の統合失調症患者はDSM-IVでそれぞれ評価して診断し、リクルートを進めつつある。患者の臨床症状と機能障害についてはそれぞれPANSSとGAFを用いて評価し、臨床指標のデータを蓄積しつつある。被験者から聴覚オッドボール課題中の脳波を測定し、脳波データも蓄積しつつある。脳波を解析してMMN振幅を計算し、横断面での群間比較を行い、先行研究の結果と一致することを確認した。神経オシレーションについても同調作用および周波数間の相互作用の解析を行い、横断面での解析を行った。脳波の他に、代謝物としてグルタミン酸系アミノ酸であるグルタミン酸、グルタミン、グリシン、Dセリン、Lセリンの血中濃度を測定してデータを蓄積するとともに、横断面での解析を行っている。認知機能についてはBACSを用いて測定してデータを蓄積するとともに、横断面での解析を行っている。リクルート、データの測定について予定通り進んでおり、横断面での解析もおおむね予定通り進んでいる。当初の予定であった横断研究の結果が出つつあるため、これまでの進捗状況はおおむね順調に進展しているとした。一方、当初の計画では平成28年度以降に縦断研究に着手するとした。今のところ縦断研究についてはデータが集まっておらず、当初の計画以上に進展しているとは言えないと判断した。

その結果、統合失調症患者では神経オシレーションの同調作用および周波数間の相互作用のパターンが健常対照者とは異なることを見出した。また、1年ごとに被験者の臨床症状の評価、脳波測定を行っている。縦断研究における脳波の解析としてまずはMMNから着手した。MMNは初回エピソード群、ハイリスク群、健常対照群ともにduration MMNとfrequency MMNの両方で振幅が変化しないことを見出した。当初の計画では、平成28年度は健常者および各臨床病期の統合失調症患者を対象に横断研究および縦断研究を行う予定であった。被験者は、健常者についてはMINI、ハイリスク群はSIPS、初発期の統合失調症患者はDSM-IVでそれぞれ評価して診断し、リクルートを進めつつある。患者の臨床症状と機能障害についてはそれぞれPANSSとGAFを用いて評価し、臨床指標のデータを蓄積しつつある。被験者から聴覚オッドボール課題中の脳波を測定し、脳波データも蓄積しつつある。脳波を解析してMMN振幅を計算し、横断面での群間比較を行い、先行研究の結果と一致することを確認した。神経オシレーションについても同調作用および周波数間の相互作用の解析を行い、横断面での解析を行った。被験者の1年ごとの臨床病期の判定、臨床症状の評価、脳波測定なども順調に進めており、MMNについては解析を行った。リクルート、データの測定について予定通り進んでおり、横断面および銃断面での解析もおおむね予定通り進んでいる。当初の予定であった横断研究および縦断研究の結果が出つつあるため、これまでの進捗状況はおおむね順調に進展しているとした。一方、認知機能障害や分子病態との関連についてはデータを蓄積しているがまだ解析途中であり、当初の計画以上に進展しているとは言えないと判断した。健常者、精神病ハイリスク、早期精神病の患者を対象に聴覚オッドボール課題を行い、その間の脳波を測定した。陽性・陰性症状評価尺度(PANSS)を用いて臨床症状を、機能の全体的評定(GAF)尺度を用いて機能障害を評価した。本研究は東京大学医学部倫理委員会の承認を得ており、全ての被験者に対して文書で説明を行い、文書にて同意を得た。被験者に聴覚オッドボール課題を行い、その間の脳波を測定した。脳波の解析として、まずは事象関連電位の一つであるミスマッチ陰性電位(MMN)を調べた。聴覚オッドボール課題として持続時間(duration)を逸脱させた課題と周波数(frequency)を逸脱させた課題を行った。先行研究と同様に、duration MMN(dMMN)は早期精神病群およびハイリスク群で健常対照群と比べて振幅減衰していた。一方、frequency MMN(fMMN)は早期精神病群およびハイリスク群で健常対照群と比べて振幅の違いを認めなかった。以上の結果をふまえ、持続時間を逸脱させた聴覚オッドボール課題での神経オシレーションを解析した。その結果、早期精神病患者では神経オシレーションの同調作用および周波数間の相互作用のパターンが健常対照者とは異なることを見出した。MMNの縦断的変化について調べたところ、早期精神病群、ハイリスク群、健常対照群ともにdMMNとfMMNの両方で振幅が変化しないことを見出した。
地域空間の環境行動的研究

最終年度としてこれまでの研究成果を基に議論検討して,以下の構成でまとめる作業を行った。1.研究の位置づけ:過去におこなった「特定地域の包括的研究」からの経緯と,人間と地域空間の要素(資源)の関係についての概念・モデルが不足しているという問題意識を整理した。2.既往研究のレビュー:1の問題意識のもとに,都市計画や地域施設計画,暮らし易さ指標など,地域空間を対象とした人間と環境の関係のモデルを整理しその問題点をまとめた。3.地域における環境行動的事例の調査研究:1)都市の市街地と計画された集合住宅地を対象とした生活行動のサーベイより「社会的環境との出会いを支援する地域環境」の意味,2)同じく都市の市街地と集合住宅地を対象として施設・場所の意味に焦点を合わせた「地域における場所相互の関係」についての考察,3)新潟市を対象とした,環境行動マップ,行動記録マップ,アンケート調査に基づいて「地域環境の質の持続的支援における個人の役割」をカスタマイズ,メンテナンスなどの生活者個人の環境への働きかけの意味に焦点を当てて分析した。4.環境行動記述に基づく地域表現方法への試み:東京とマンチェスターを対象ろし様々なタイプの生活者の地域とに関わり方を,視覚的に表現することにより地域空間の特質を浮かび上がらせる手法(プロフィール・生活実態・それを支える資源で表現)のケーススタディを行った。5.結論:地域空間における人間-環境の対応関係として,従来の割り当て的な計画モデルにおける単なる利用や接触を越えた,地域の資源による生活の「支援(サポート)」概念の重要性について考察し,今後の地域環境における施設や公共空間の計画論のあり方を論じた。1.地域生活環境に関する既往研究のサーベイ建築・都市計画・社会学を中心に,個人と地域環境の関係を調査・分析・表現した研究をサーベイした。その結果,いわゆる認知・行動(利用・ルート等)・領域・人的ネットワークなどに個別に焦点を当てた研究はあるが,個人が地域空間の中に展開し・作り上げている生活環境を総合的に取り扱ったものは,ごく基本的なものしかないことがわかった。2.生活者の環境行動からみた地域空間エレメントに関する読み取り調査密集市街地,都心の商業・業務・住宅混合地域,高層マンションを主とする住宅地,さらにアメリカのサバ-ビア地域を対象として,居住者の地域空間の認識,行動空間,利用施設・スポット,他者との社会的関係について調査(アンケート,インタビュー及び,ビデオ+写真による体験される具体的な空間や景観の記録)を行い,それぞれの地域における生活環境の構造と特徴にを分析した。3.個人が形成する地域生活環境の表現・分析手法の考察2の結果を踏まえて,個人が地域に形成する生活環境を表現する共通フォーマットのプロトタイプを考察・提案した。「(1)地域空間の把持・認識に関する調査」として「通学路における環境認知に関する研究」を行った。ここでは小学生から大学生までの被験者に使いきりカメラを渡し、通学途中でいつも意識する場所やものを撮影してもらい、その写真を中心としてインタビューするという手法を用いて、使いなれた日常の環境の中からどのような情報を読みっているのかを調査し、学齢や環境による差異を考察した。通学路をシークエンスの変化で表現し、そこに環境の中でキ-になっている要素をプロットするなど、分析や結果の表現における新しい方法を開発した。また「高層居住における環境認識の特性に関する考察」では実際の高層居住者へのアンケート、インタビューを通して高層居住者の持つ都市を俯瞰する視点からの環境認識の仕組みを明らかにした。高層住居は実際に訪問するのが難しい例も多く、調査の一部で使いきりカメラを郵送し、居住者自らに住居からの周辺環境を撮影してもらうことを試みた。「(2)生活行動単位に関する調査」として「高層住宅地における子どもの遊び環境の研究」行った。