hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経細胞における内向き整流性カリウムチャネルの位置制御機構の解明

Kirチャネルの位置を追跡できる解析手法を新たに開発して、Kirチャネルの細胞内動態が構成サブユニットの種類によって決まることを見出した。この研究成果は、Kirチャネルの位置がどのように制御され、神経細胞で不均一な分布を形成するのか理解する助けとなる。また、抗精神病薬や抗うつ薬など、臨床でも用いられている中枢神経作用薬の幾つかがグリア細胞に発現するKirチャネルを抑制することを見出し、その相互作用の機構を明らかにした。本研究の目的は、内向き整流性カリウムチャネル(以下、Kirチャネル)の生理的機能を支える細胞内輸送機構を、動的に明らかにすることである。最近、研究代表者は紫外光の照射によって初めて活性化型となる蛍光蛋白質、photo-activatable GFP(PAGFP)をKirチャネルに結合させ、光標識したKirチャネル分子の生細胞内での振る舞いを時間軸に沿って可視化解析した。この方法により、研究代表者はこれまで解析が困難であった、Kirチャネルの細胞膜上での側方拡散や細胞内への取り込みの速度論的な解析が可能となった。HEK細胞において、Kir2.1チャネルは数十分にわたり細胞膜局所に留まっていること、一方、Kir3.1/3.xチャネルは非常に動的であることを見いだした。この方法論は神経細胞を含むその他の細胞種においても応用可能であり、Kirチャネルの細胞内輸送解析法の開発という当該年度の第一目標を達成していると考えている。現在、上記サブユニット間の異なる生細胞内動態の機序を主に解析しているが、この研究によりKirチャネルの位置制御機構の基本原理を明らかにできると考えている。また、薬物は細胞膜上の機能的Kirチャネル密度を評価するための強力なツールとなる。近年、神経活動を制御する薬物のいくつかはKirチャネル機能を阻害することが知られてきた。例えば、三環系抗うつ薬、選択的セロトニン取り込み阻害薬はシナプス後部位に局在しているKir2.xあるいはKir3.xサブユニット、さらに、脳のアストログリア細胞に発現しているKir4.1サブユニットに結合し、その機能をブロックする。研究代表者はそれらの薬物がKirチャネルのポアキャビティーと相互作用し、チャネル機能を阻害することを明らかとした。この研究は、Kirチャネルの位置制御機構の薬理学的解析を行なう上での基礎的情報となる。本研究では、内向き整流性カリウム(Kir)チャネルの時空間ダイナミクスを解析する技術を開発し、この実験系を用いてKirチャネルの神経細胞内不均一分布の形成機構の解明を目指している。研究代表者はこれまでに、紫外光の照射によって初めて活性化型となる蛍光蛋白質とKirチャネルサブユニットの融合蛋白質(Kirx. x-PAGFP)を用い、光標識したKirチャネルの生細胞内可視化解析に成功している。この方法により、細胞膜上での側方拡散や細胞内への取り込みの速度論的解析が初めて可能となった。従って、Kirチャネルの細胞内時空間ダイナミクスの解析技術開発という第一目標を達成していると考えている。平成20年度に引き続き当該年度は、この方法を用いてKirチャネルの細胞内ダイナミクスをサブユニット毎に解析した。Kirチャネルは恒常的なエンドサイトーシスによって細胞内への取り込まれていると考えられた。取り込み速度はサブユニット毎に異なり、何らかの機構によって制御されていることが明らかとなった。これらの知見は従来の方法論では明らかにできなかったことであり、Kirチャネルの神経細胞内不均一分布の形成機構の実像について新たな一面が見えてきたものと考えられる。さらに当該年度は、中枢神経作用薬、酵素阻害薬などの神経科学分野の研究で汎用される薬物のKirチャネルに対する直接作用も研究し、Kirチャネル機能がそのうちのいくつかの薬物によって抑制されること、またKirチャネルサブユニット間に薬物に対する感受性の差があることが明らかとなった。薬物は制御されたKirチャネル輸送機構の解析、機能的チャネル発現量の評価に用いる重要なツールとなる。本研究で開発したKirチャネル位置の可視化解析法と電気生理学的チャネル機能解析法を組み合わせて、Kirチャネルの神経細胞内不均一分布の形成機構の解明に向けた準備が整いつつある。
第2次世界大戦下におけるわが国金融構造の史的分析

1.『昭和財政史資料』など未公刊資料を収集し,分析して,研究成果の一部として次のような諸点が得られた.なお,利用予定であった史料の一部(賀屋文書)の公開が遅れたため,最終的取りまとめには時日を要する予定.2.第2次大戦下の金融構造は,昭和初年や戦後高度成長期のそれとは異質であり,公債消化と軍需金融を二本の柱とした資金統制計画に基く「割当型」の金融構造であった.リスクの大きい軍需金融のため興銀・戦時金融金庫が媒介機関となり,普銀・生保等の資金が「迂回」的に利用された.3.資金調整から金融統制へと大蔵省による「上から」の統制は深まったが,それを支えたのは金融機関間の協調的行動(金利協定,国債保有,共同融資,社債シンジケート団の拡大)であった.時局共同融資団は典型例.4.日銀は伝統的中央銀行とは異質のものとなった.兌換停止された日銀券は1941年に管理通貨となった.日銀は国債を無制限に引受け,国債管理機関となったほか,商業金融主義を放棄して産業金融調節者となった.5.大戦下に銀行合同が徹底して推進され,都市二流銀行・農工銀行・地方信託が消滅した.地方では一県一行がほぼ完成,貯蓄銀行が消滅した.銀行規模の拡大・店舗網の整理・資産の整理によって経営が「合理化」され,資金コストが低下し,国債消化・低金利実現につながった.6.軍需企業との直接的関係の薄い金融機関(地銀・貯銀・生保・勧銀・産組中金など)は資金に余裕が生れ(戦時的資金偏在),その資金は国債消化に誘導されたほか,金融債消化により迂回的に軍需企業へ流された.7.太平洋戦争は米英との為替取引を不可能とし, 1932年以降の為替管理は変更を余儀なくされ,正金銀行の機能が弱化した.円系通貨圏内決済のみ残ったが,日銀・台銀・鮮銀・南方開発金庫・外資金庫等の特殊金融機関の連帯的行動で円系通貨を支えた.1.『昭和財政史資料』など未公刊資料を収集し,分析して,研究成果の一部として次のような諸点が得られた.なお,利用予定であった史料の一部(賀屋文書)の公開が遅れたため,最終的取りまとめには時日を要する予定.2.第2次大戦下の金融構造は,昭和初年や戦後高度成長期のそれとは異質であり,公債消化と軍需金融を二本の柱とした資金統制計画に基く「割当型」の金融構造であった.リスクの大きい軍需金融のため興銀・戦時金融金庫が媒介機関となり,普銀・生保等の資金が「迂回」的に利用された.3.資金調整から金融統制へと大蔵省による「上から」の統制は深まったが,それを支えたのは金融機関間の協調的行動(金利協定,国債保有,共同融資,社債シンジケート団の拡大)であった.時局共同融資団は典型例.4.日銀は伝統的中央銀行とは異質のものとなった.兌換停止された日銀券は1941年に管理通貨となった.日銀は国債を無制限に引受け,国債管理機関となったほか,商業金融主義を放棄して産業金融調節者となった.5.大戦下に銀行合同が徹底して推進され,都市二流銀行・農工銀行・地方信託が消滅した.地方では一県一行がほぼ完成,貯蓄銀行が消滅した.銀行規模の拡大・店舗網の整理・資産の整理によって経営が「合理化」され,資金コストが低下し,国債消化・低金利実現につながった.6.軍需企業との直接的関係の薄い金融機関(地銀・貯銀・生保・勧銀・産組中金など)は資金に余裕が生れ(戦時的資金偏在),その資金は国債消化に誘導されたほか,金融債消化により迂回的に軍需企業へ流された.7.太平洋戦争は米英との為替取引を不可能とし, 1932年以降の為替管理は変更を余儀なくされ,正金銀行の機能が弱化した.円系通貨圏内決済のみ残ったが,日銀・台銀・鮮銀・南方開発金庫・外資金庫等の特殊金融機関の連帯的行動で円系通貨を支えた.1.本年度の研究計画として、資料の収集がある。大蔵省財政史室,日本銀行金融研究所,国立公文書館,各都府県文書館および図書館,主要大学図書館等で資料を調査し、必要なものをコピーあるいは筆写した。印刷に付されていない未公刊資料もかなり存在することが判明しており、元有力官僚の旧蔵資料に貴重なものが多く、来年度も収集に努力する。2.大蔵省所蔵の「昭和財政史資料」(マイクロフィルム312リール)を分担して閲覧し、その重要部分について報告しあうことにした。研究分担者間の資料に関する情報交換として有益であった。来年度も引きつづき資料情報交換をすすめる。3.夏・冬の全体研究会では、分担テーマについての中間報告をおこなった。報告に対して質疑をおこない、相互に分析方法・資料の解釈・研究の展望などにつき啓発される点がすくなくなかった。報告されたテーマには次のようなものがあった。(1)資金統制計画の展開。大蔵省・日銀・企画院の他、陸軍案も検討。(2)戦時金融金庫と証券市場。銀行・企業・証券市場の立体的関連分析。(3)新興コンツェルンと日本興業銀行。新興コンツェルンの金融構造の特質を解明することを通じて、興銀の融資行動への影響を検討。

(4)中国幣制改革と日本。円ブロック形成過程における国際的対抗関係を中国の幣制改革の特質から検証する方法を提示。日本対英中の対抗。(5)外国為替管理下の横浜正金銀行。金本位制崩壊後の円為替維持を横浜正金銀行が遂行する際の限界。為替銀行間の協定から正金の国家機関化、為替公定制へ到達する過程を追跡。4.中間発表を論文化することは本年度では準備段階に終った。昭和62年度での論文化を予定している。
ヒト毛包由来細胞および上皮系幹細胞を用いた毛髪再生に関する研究

ヒト頭皮から採取した毛乳頭細胞の遺伝子発現解析を、マイクロアレイおよびRT-PCRにより行った。マイクロアレイにより繊維芽細胞と比較したところ、ケモカインリガンドやインターロイキン、細胞周期関連遺伝子、プロテオグリンカンに有意な発現増強が認められた。またRT-PCRでは既知の毛乳頭細胞マーカー14種の遺伝子発現を検討したところ、繊維芽細胞と比較して2種の遺伝子で有意な発現増強、1種の遺伝子で有意な発現低下を認めた。これらの遺伝子群の発現パターンにより、毛乳頭細胞と繊維芽細胞を識別することが可能になった。毛乳頭細胞に対して21種のリコンビナント蛋白および化合物を与えて培養したところ、このうち数種の物質には増殖促進作用があることが判明した。またこのうち2種の成長促進因子は特に増殖促進作用が強く、毛乳頭細胞増殖培地用添加物質として使用できる可能性が示唆された。FACSを用いてヒト毛包の上皮系細胞の表面抗原解析を行った。表皮角化細胞と毛包内角化細胞を比較したところ、後者のみにCD200陽性細胞とCD34陰性または弱陽性細胞が10%以上含まれており、毛包組織切片に対する免疫染色における染色パターンを鑑みて、この細胞集団に毛幹細胞が多く含まれることがわかった。また、この細胞集団におけるケラチンの発現を見たところ、バルジマーカーとされているケラチン15の陽性率は60%程度であった前年度までにラット足裏皮膚に毛乳頭細胞を移植する方法(サンドイッチ法)を検討し、毛包誘導能を検定するモデルとして有用であることがわかった。毛乳頭細胞の移植法の検討を行った。サンドイッチ法の他、チャンバーを用いた移植法、注射による移植法、皮膚切開に埋入する移植法などを比較検討した。サンドイッチ法は、表皮・毛乳頭間の相互作用が良好に担保され、毛包誘導には優れた方法であることがわかったが、臨床応用は困難であり、その他の移植法を開発していく必要があることがわかった。(1)ヒト毛髪からの毛乳頭細胞単離法および培養法の確立ヒト毛髪からマイクロダイセクションにより毛乳頭を採取し、explant cultureすることで毛乳頭細胞を単離することに成功した。さらに特定の処理を組み合わせることで、より効率的に毛乳頭細胞を単離する方法を開発した。また基礎培地としてDMEMを用いるが、ここに表皮細胞培養上清を添加することで、より短時間に増殖できることを確認した。(2)表皮細胞培養上清の組成解析サイトカインアレイおよびELISA法により表皮細胞培養上清の組成を解析した。現段階では数種の成長因子が多く含まれることが判明しており、毛乳頭細胞用リコンビナント培地の開発を予定している。(3)培養毛乳頭細胞の毛包誘導能評価系の確立毛乳頭細胞の毛包誘導能評価系として、毛乳頭細胞塊をラット足底皮膚とともに免疫不全マウス皮下に移植する動物モデルを確立した。このモデルでは移植したヒト培養毛乳頭細胞塊がラット表皮細胞に毛包誘導シグナルを与え、無毛である足底皮膚片にde novo毛包を誘導する。この評価系において、ヒト培養毛乳頭細胞も高い毛包誘導能を有することを確認した。(4)上皮系幹細胞の単離ヒト毛包からの表皮細胞単離に成功し、さらにこれらの表面抗原解析をおこなった。CD34など幾つかの幹細胞マーカーを発現する細胞が含まれることが明らかになっており、今後この中から、上皮系幹細胞と目される毛包バルジ細胞を単離することを目指す。

(5)細胞移植法の開発毛髪再生にとって最適な細胞移植法の検討、およびそのためのデバイスの開発をおこなっている。移植細胞の形態が毛包誘導率に影響し、ある形態での細胞移植が他より優れていることが判明している。デバイスはバイオマスター社および東京大学工学部との共同研究によりプロトタイプを作成し、動物モデルを用いた性能評価をおこなっている段階である。ヒト頭皮から採取した毛乳頭細胞の遺伝子発現解析を、マイクロアレイおよびRT-PCRにより行った。マイクロアレイにより繊維芽細胞と比較したところ、ケモカインリガンドやインターロイキン、細胞周期関連遺伝子、プロテオグリンカンに有意な発現増強が認められた。またRT-PCRでは既知の毛乳頭細胞マーカー14種の遺伝子発現を検討したところ、繊維芽細胞と比較して2種の遺伝子で有意な発現増強、1種の遺伝子で有意な発現低下を認めた。これらの遺伝子群の発現パターンにより、毛乳頭細胞と繊維芽細胞を識別することが可能になった。毛乳頭細胞に対して21種のリコンビナント蛋白および化合物を与えて培養したところ、このうち数種の物質には増殖促進作用があることが判明した。またこのうち2種の成長促進因子は特に増殖促進作用が強く、毛乳頭細胞増殖培地用添加物質として使用できる可能性が示唆された。FACSを用いてヒト毛包の上皮系細胞の表面抗原解析を行った。表皮角化細胞と毛包内角化細胞を比較したところ、後者のみにCD200陽性細胞とCD34陰性または弱陽性細胞が10%以上含まれており、毛包組織切片に対する免疫染色における染色パターンを鑑みて、この細胞集団に毛幹細胞が多く含まれることがわかった。また、この細胞集団におけるケラチンの発現を見たところ、バルジマーカーとされているケラチン15の陽性率は60%程度であった。前年度までにラット足裏皮膚に毛乳頭細胞を移植する方法(サンドイッチ法)を検討し、毛包誘導能を検定するモデルとして有用であることがわかった。毛乳頭細胞の移植法の検討を行った。サンドイッチ法の他、チャンバーを用いた移植法、注射による移植法、皮膚切開に埋入する移植法などを比較検討した。サンドイッチ法は、表皮・毛乳頭間の相互作用が良好に担保され、毛包誘導には優れた方法であることがわかったが、臨床応用は困難であり、その他の移植法を開発していく必要があることがわかった。
アルキンへの求核攻撃による閉環反応の展開および生理活性化合物全合成への応用

アルキンへの付加反応によるヘテロ環化合物の一般合成法確立,反応機構の解明,および生理活性化合物全合成への適用を目的として研究を遂行した結果,以下の成果を挙げることができた.Pd(PPh_3)_4とmethyl propiolateを触媒とする2-ヨードアニリン誘導体の連続的カップリングーインドール閉環反応の基質適用性と反応条件の最適化を行った.また,本反応は,系内で生成した新たなPd(II)錯体が触媒として機能していることを示唆することができた.一方,PtCl_4をethanol中活性化するユニークな反応系を用いるホモプロパルギルアジド誘導体からの,多置換ピロール合成法を開発することに成功した.2-Phenylethynylbenzoic acidとその誘導体,芳香環を持たないカルボン酸類,さらにアルキル基置換カルボン酸を基質とする酸あるいは塩基による閉環反応を系統的に検討し,反応性と閉環の位置選択性の関連性を明らかにできた.(+)-Lysergic acidの合成を最終目的として,D環部とCu(II)塩を用いる連続的環化反応を用いるBC環モデル化合物の構築法の開発研究を行った.一方,(+)-Stephacidin Aの全合成研究を行った結果,BCDFG環に相当する化合物の合成に成功した.さらに,イソクマリン骨格を有するthunberginol AおよびBを2-ethynylbenzoic acid誘導体の酸による位置選択的閉環反応を用いて全合成することができ,塩基を用いる閉環反応により6Z-pandanamineの全合成に成功した.最後に,アルキンへの水酸基の付加反応で得られるエノールエーテルをキラルPd(0)触媒存在下で反応を行い,シクロペンタノン誘導体を最高70%e.e.の光学収率で得ることに成功し,本化合物から(+)-meloscineの重要合成中間体であるラクタムを合成することができた.アルキンへの付加反応によるヘテロ環化合物の一般合成法確立,反応機構の解明,および生理活性化合物全合成への適用を目的として研究を遂行した結果,以下の成果を挙げることができた.Pd(PPh_3)_4とmethyl propiolateを触媒とする2-ヨードアニリン誘導体の連続的カップリングーインドール閉環反応の基質適用性と反応条件の最適化を行った.また,本反応は,系内で生成した新たなPd(II)錯体が触媒として機能していることを示唆することができた.一方,PtCl_4をethanol中活性化するユニークな反応系を用いるホモプロパルギルアジド誘導体からの,多置換ピロール合成法を開発することに成功した.2-Phenylethynylbenzoic acidとその誘導体,芳香環を持たないカルボン酸類,さらにアルキル基置換カルボン酸を基質とする酸あるいは塩基による閉環反応を系統的に検討し,反応性と閉環の位置選択性の関連性を明らかにできた.(+)-Lysergic acidの合成を最終目的として,D環部とCu(II)塩を用いる連続的環化反応を用いるBC環モデル化合物の構築法の開発研究を行った.一方,(+)-Stephacidin Aの全合成研究を行った結果,BCDFG環に相当する化合物の合成に成功した.さらに,イソクマリン骨格を有するthunberginol AおよびBを2-ethynylbenzoic acid誘導体の酸による位置選択的閉環反応を用いて全合成することができ,塩基を用いる閉環反応により6Z-pandanamineの全合成に成功した.最後に,アルキンへの水酸基の付加反応で得られるエノールエーテルをキラルPd(0)触媒存在下で反応を行い,シクロペンタノン誘導体を最高70%e.e.の光学収率で得ることに成功し,本化合物から(+)-meloscineの重要合成中間体であるラクタムを合成することができた.アルキンと求核部を側鎖に持つ環状化合物を基質として二環性環状化合物の合成を検討した.種々の金属触媒の探索の結果,アミノ基およびその誘導体を求核部とする閉環反応は,PtCl_2またはPtCl_4を触媒として進行することを見出した.また,アルキンとアジド基を有する基質を白金触媒の存在下に反応を行うと,ピロール環が形成されることを見出した.本反応は,基質適用性が広く,各種官能基が共存している基質でも良好な収率で進行する.溶媒はethanolが最適であり,予めPtCl_2のethanol懸濁液を撹拌し,そこに基質を加えるという手法で最も収率良く生成物を得ることができる.これはPtCl_4がethanolにより還元されPt(II)に変換された後,触媒として機能しているためである.またPtCl_4の還元の際に副生する塩化水素がピロール環の分解を促進することも明らかになったため,種々の塩基の存在での反応を検討した.その結果,2,6-di-tert-butyl-4-methylpyridineが触媒作用を阻害することなく塩化水素を捕獲することを明らかにし,多置換ピロール環の一般合成法を確立することができた.酸素原子を含む官能基を求核部とする反応では,金属触媒を必要とせず,強酸あるいは弱塩基を用いるだけで閉環のモードを完壁に制御でき,同一基質から二種の生成物を作り分けることが可能であることを明らかした.すなわち,2-(2-phenylethynyl)

benzoic acidを基質とした際,強酸触媒では6-endo型で閉環反応が進行し3-phenylisocoumarinが,弱酸触媒では5-exo型で閉環反応が進行し,(Z)-3-(1-benzylidene)phthalideが選択的かつ定量的に得られる.さらに,本手法を用いてイソクマリン骨格を持つthunberginol AおよびBの全合成を達成した.アルキンへの付加反応によるヘテロ環化合物の一般合成法確立と生理活性化合物全合成への適用を目的として研究を遂行した結果,以下の成果を挙げることができた.(+)-Lysergic acidの合成研究:全合成を最終目的として,D環部とCu(II)塩を用いる連続的環化反応を用いるBC環モデル化合物の構築法の開発研究を行った.種々検討の結果,収率に改善の余地はあるが,連続的に環化反応を進行させることに成功し,インドール環を含む三環性化合物を一段階で合成することに成功した.(+)-Meloscineの合成研究:アルキンへの水酸基の付加反応で得られるエノールエーテルをキラルPd(0)触媒存在下で分子内不斉アリル化反応を行い,シクロペンタノン誘導体を最高70%e.e.の光学収率で得ることに成功した.本化合物のアリル基を修飾の後,ジアステレオ選択的にベンジル位にもう一つのアリル基を導入し,さらに各種官能基変換を行うことで,(+)-meloscineの重要合成中間体であるラクタムを合成することができた.
教員の協働性を高める研修プログラムの開発と効果の検証

本研究は,教員の協働性を効率的に高めるための方策として,教員を対象とした研修プログラムを開発することが目的である。2018年度はまず,研修用ツールとして使用する教材「クロスロード教育相談編」(網谷,2015)の改良を行った。本研修教材は教師の教育相談の力量を高めることを目的に作成した教材であり,これを協働性を高めるための教材として有効活用する。まず,教員を対象として本教材を用いた演習を2回実施し,対話の録音分析および事後アンケートにより「協働性」という観点から改良すべき点を調査した。その結果,36枚の問題カードのうち15枚程度のカードについて研修でのグループ内対話(ディスカッション)を促すために,問題文の改変が必要であること,また研修実施上のいくつかの工夫が必要であること明らかとなった。そこで,事後アンケートで得られた意見を参考に,現職の小学校教員およびスクールカウンセラーに協力を依頼して,より対話が深まるような内容へと改変を行った。さらに,次年度以降には,教育相談担当者など「チーム学校」構築のためのキーパーソンとなる教員自身がファシリテーターとなり本教材を使用してもらい,その効果を検証することを計画しているため,その下準備としてファシリテーター用の研修実施の手引きを作成し冊子化した。教員以外の職種の葛藤については,まず,スクールカウンセラー経験者にインタビュー調査を実施し,スクールカウンセラーとして学校現場でどのような葛藤が生じやすいかについて尋ね,具体的にどのように悩み,最終決断に至ったのかの事例を収集した。さらに,学習支援員やスクールソーシャルワーカーなどその他の職種の葛藤についても調査するために,教育委員会に調査および教材を用いた演習の実施について依頼し,承諾を得た。このように,教員を含む各職種の葛藤事例を収集しつつ新規教材の開発に取り組んだ。年間計画では,教員の協働性を促進させるための教材として「クロスロード教育相談編」を新たに補強・改良することを予定していた。教材のうち教員の立場としての葛藤については,充分に練り直しを行い,新規教材として使用できるよう洗練させた教材として完成させることができた。スクールソーシャルワーカーや学習支援員などの他職種については,若干調査が当初予定よりずれこんでいるものの,すでに調査依頼は完了し次年度早々に実施できる見込みである。また,次年度以降に予定している研修効果の検証のための下準備として,教材のファシリテーター用実施の手引きを完成させ冊子化することができたことから,この部分については計画よりも進展しているといえる。以上のことより,研究全体の進捗状況としてはおおむね順調に進展していると考えられる。2019年度は,以下のような内容で研究を推進する。(1)スクールカウンセラー・スクールソーシャルワーカー・支援員など,他職種の葛藤についてインタビュー調査および質問紙調査を行い,得られた結果に基づき教材で使用する葛藤問題を作成する。教員対象の葛藤についても,引き続き事例の収集を行う。(2)教員および他職種を対象とした研修を試行する。研修中の対話の分析,および,施行後に実施する質問紙調査から,教員間の対話や相互理解の促進など協働性の観点から研修効果について検証する。

以上のことより,研究全体の進捗状況としてはおおむね順調に進展していると考えられる。2019年度は,以下のような内容で研究を推進する。(1)スクールカウンセラー・スクールソーシャルワーカー・支援員など,他職種の葛藤についてインタビュー調査および質問紙調査を行い,得られた結果に基づき教材で使用する葛藤問題を作成する。教員対象の葛藤についても,引き続き事例の収集を行う。(2)教員および他職種を対象とした研修を試行する。研修中の対話の分析,および,施行後に実施する質問紙調査から,教員間の対話や相互理解の促進など協働性の観点から研修効果について検証する。教材改良作業が3月まで食い込み,新しい教材の印刷費が次年度の支出となった。印刷費については,4月に支出予定である。また,今年度については調査の実施・データ分析等に作業内容が集中したことから,成果発表のための旅費支出等が当初予定よりも少なくなった。次年度については,地方での調査実施費用あるいは成果発表のための旅費として,使用する予定である。
中枢神経インスリン作用による肝糖代謝制御における迷走神経の役割の解明

肝糖代謝調節において、中枢神経から迷走神経を介した制御メカニズムの重要性が指摘されている。中枢神経インスリン作用による肝糖代謝制御に、迷走神経とクッパー細胞が関与することが報告されているものの、その分子メカニズムは十分に明らかにされていない。代表者は、1)視床下部がインスリンを感知すると、肝臓へ分布する迷走神経の活動が低下すること、2)視床下部のインスリン作用による肝臓IL-6発現の増加は、α7ニコチン性アセチルコリン受容体(α7nAChR)を介したクッパー細胞活性抑制の減弱により誘導されること、3)肥満では視床下部のインスリン作用での迷走神経の活動変化が消失することを明らかにした。中枢神経インスリン作用による肝糖代謝制御に、迷走神経とクッパー細胞が関与することが報告されているものの、中枢神経が迷走神経を介して、クッパー細胞機能を制御する分子メカニズムは十分に明らかにされていない。本研究では、1)中枢神経インスリン作用による迷走神経制御と、2)迷走神経によるクッパー細胞制御の、分子メカニズムを解明することを目的とする。代表者は、1)迷走神経切除あるいは薬剤的に自律神経を遮断することにより、脳室内インスリン投与に伴う肝臓STAT3活性化/肝臓IL-6発現亢進が減弱することを見出した。また、2)単離クッパー細胞において、LPS誘導性IL-6発現亢進に対して、アセチルコリン、あるいはニコチン受容体作動薬による前処理が、IL-6発現を抑制したこと、さらに自律神経遮断薬はこの作用を打ち消すことが分かった。これらのことは、クッパー細胞/IL-6を介した肝糖代謝制御は、迷走神経からクッパー細胞を介して作用することを示唆する。代表者は、中枢神経性肝糖代謝調節を解析する過程で、中枢神経インスリン作用により迷走神経の神経活動が減少すること、更に、迷走神経がクッパー細胞活性化を抑制することを見出した。そこで、本研究では、1)中枢神経インスリン作用による迷走神経制御と、2)迷走神経によるクッパー細胞制御の、分子メカニズムを解明することを目的とする。代表者は、迷走神経活動を解析した結果、視床下部のインスリン刺激は、迷走神経の活動を低下することを見出した。迷走神経は神経伝達物質であるアセチルコリンを介してマクロファージからのサイトカインの分泌を抑制する。そこで、アセチルコリン作用がクッパー細胞を制御すると考え検討を行った結果、α7ニコチン性アセチルコリン受容体(α7-nAchR)を介して、IL-6分泌が制御されることを突き止めた。このことは、迷走神経はアセチルコリンによりクッパー細胞を抑制しており、インスリン刺激によってその解除が解かれることでIL-6分泌の増加・肝臓の糖産生の抑制を行うことを示唆する。さらに、α7-nAchRを欠損するα7KOマウスでは、視床下部インスリン刺激により迷走神経の活動が弱まるにもかかわらず、IL-6分泌の増減が見られず、肝臓の糖産生が抑制されないこと、しかし、α7KOマウスのクッパー細胞を野生型マウスのクッパー細胞と置き換えることで、IL-6分泌の亢進と肝臓の糖産生の抑制が回復したことからも、α7-nAchRの重要性が裏付けされた。本研究課題は、中枢神経インスリン作用が、迷走神経からクッパー細胞、肝糖代謝を制御する情報伝達のメカニズムの解明を目的とする。平成26年度の研究計画は、(i)中枢神経インスリン作用による迷走神経の役割の解析、(ii)迷走神経によるクッパー細胞制御の解明、であった。(i)に関して、迷走神経切除や薬剤による遮断実験により、中枢インスリン作用が障害されること、(ii)に関して、単離クッパー細胞において、アセチルコリンやクロリゾンダミンが、ニコチン作用を障害することを明らかにした。よって、実施計画に基づき、順調に進展していると考えている。肝糖代謝制御平成27年度は(i)肥満・インスリン抵抗性における中枢神経インスリン作用による迷走神経調節の検討、(ii)中枢神経・迷走神経によるクッパー細胞機能制御におけるα7nAChRの役割の検討、(iii)肥満・インスリン抵抗性における迷走神経によるクッパー細胞調節の検討、を行う。具体的には、(i)肥満マウスの中枢神経性肝糖代謝制御における迷走神経の役割を検討するために、中枢神経インスリン作用による迷走神経活性を電気生理学的手法により検討する。

(ii)平成26年度に導入したα7nAChR欠損マウスを用いて、脳室内インスリン投与を行い、肝臓IL-6遺伝子発現およびSTAT3活性化を検討する。(iii)肥満・インスリン抵抗性状態において、クッパー細胞のアセチルコリン感受性に違いがあるか検討するため、非肥満マウスと肥満マウス(高脂肪食負荷)からクッパー細胞を単離し、アセチルコリン作動薬処理に伴うIL-6発現抑制について解析する。
多重染色およびFISHホールスライドイメージによる唾液腺腫瘍の臨床病理学的解析

唾液腺腫瘍はその組織学的多様性のため病理診断に苦慮する。これまでに唾液腺腫瘍の特異的キメラ遺伝子とその臨床病理学的意義を解明し、特異的キメラ遺伝子による唾液腺腫瘍の亜分類化を行っている。現在、多形腺腫に関する遺伝子異常をFISH(fluorescence in situ hybridization)で症例ごとにWSI(whole slide imaging)で解析をしてきた。現在、同一組織標本上で免疫組織化学とFISHをおこないwhole slide imaging(WSI)システム(Sequential FICTION-WSI法)を唾液腺腫瘍に応用させ、多形腺腫の特異的キメラ遺伝子とタンパク発現の局在と形態の相違について細胞レベルでの解析を開始した。これにより、唾液腺腫瘍の亜分類化を進めるほか、特異的キメラ遺伝子等の遺伝子異常をHE染色や免疫組織化学による簡便な代替検査法を確立を目指している。現在は、多形腺腫のみでの解析を行っているが、今後は多形腺腫由来癌での解析を検討する。多形腺腫は、多形腺腫由来癌という悪性度の高い腫瘍へ転化のリスクがある。多形腺腫由来癌は、その癌成分に唾液腺導管癌、腺癌NOS、上皮筋上皮癌、腺様嚢胞癌などの様々癌成分をもち、これらの成分ごとにおける、多形腺腫との関連性をキメラ遺伝子等の遺伝子異常をもとに解析を行う。また、悪性腫瘍成分におけるそれぞれがもともとの多形腺腫との関連性を確認する。これにより、多形腺腫からの癌化の予測因子を確立し、再発時の早期診断、再発および癌化のリスクのために経過観察を必要とする多形腺腫を有する患者であるかを診断可能にしていく。また、hybrid carcinomaにたいしても互いの腫瘍との関連性を明白にしていく。本年度の研究は、やや計画に比し遅れを生じている。昨年度からSequential FICTION-WSI法による免疫組織化学およびFISH(fluorescence in situ hybridization)による同一組織解析を細胞レベルで進めていた。しかし、Sequential FICTION-WSI法の撮影が、十分な精度が得られず、解析が困難であったため、撮影のやり直しが必要となったため、研究の遅延を生じた。WSI解析の問題点はその画像量が多く、またSequential FICTION-WSI法に至っては免疫染色およびFISHの解析データを個々の細胞レベルで解析が必要になり、大幅な時間がかかっている。このため、コンピューターによる自動解析システムの構築も取り入れて進めて、現在自動認識の深層学習を行っている。まずは、撮影を順調に終え、結果を出すことを優先し、このシステムによる解析と目視による解析の比較し、研究を進める予定である。現状としては今後症例数も増やし十分な検討ができるようにしていきたい。また、そのほかの唾液腺腫瘍としてhybrid carcinomaも検討に含めていく予定である。現在、多形腺腫に関する遺伝子異常をFISH(fluorescence in situ hybridization)で症例ごとに遺伝子異常の相違を観察している。その後、一部の症例をWSI(whole slide imaging)で解析をしている。今後、以前の研究で開発した同一組織標本上で免疫組織化学とFISHをおこなうwhole slide imaging(WSI)システム(Sequential FICTION-WSI法)を唾液腺腫瘍に応用させ、多形腺腫の特異的キメラ遺伝子とタンパク発現の局在と形態の相違について細胞レベルでの解析を行うことである。これにより、唾液腺腫瘍の亜分類化を進めるほか、特異的キメラ遺伝子等の遺伝子異常をHE染色や免疫組織化学による簡便な代替検査法を確立し、医療コスト削減に努める。多形腺腫と多形腺腫由来癌およびde Novoの唾液腺導管癌における遺伝子変異のかかわりを組織学的に解析していく予定である。

これにより、唾液腺腫瘍の亜分類化を進めるほか、特異的キメラ遺伝子等の遺伝子異常をHE染色や免疫組織化学による簡便な代替検査法を確立を目指している。現在は、多形腺腫のみでの解析を行っているが、今後は多形腺腫由来癌での解析を検討する。多形腺腫は、多形腺腫由来癌という悪性度の高い腫瘍へ転化のリスクがある。多形腺腫由来癌は、その癌成分に唾液腺導管癌、腺癌NOS、上皮筋上皮癌、腺様嚢胞癌などの様々癌成分をもち、これらの成分ごとにおける、多形腺腫との関連性をキメラ遺伝子等の遺伝子異常をもとに解析を行う。また、悪性腫瘍成分におけるそれぞれがもともとの多形腺腫との関連性を確認する。これにより、多形腺腫からの癌化の予測因子を確立し、再発時の早期診断、再発および癌化のリスクのために経過観察を必要とする多形腺腫を有する患者であるかを診断可能にしていく。また、hybrid carcinomaにたいしても互いの腫瘍との関連性を明白にしていく。本年度の研究は、やや計画に比し遅れを生じている。昨年度からSequential FICTION-WSI法による免疫組織化学およびFISH(fluorescence in situ hybridization)による同一組織解析を細胞レベルで進めていた。しかし、Sequential FICTION-WSI法の撮影が、十分な精度が得られず、解析が困難であったため、撮影のやり直しが必要となったため、研究の遅延を生じた。本年度の研究は、大幅な遅れはないものの、現状では研究効率の向上が求められる。WSI解析の問題点はその画像量が多く、またSequential FICTION-WSI法に至っては免疫染色およびFISHの解析データを個々の細胞レベルで解析が必要になり、大幅な時間がかかっている。このため、今後この問題を解消するために、コンピューターによる自動解析システムの構築し、目視で行うものと比較して同一精度保てるようにする。このシステムが安定的に行えるものにできるとより大量のデータ解析が可能になり、信頼のある結果を得ることができると考えている。また、症例の確保のため、他の大学病院との連携を広げている。今後症例数も増やし十分な検討ができるようにしていきたい。次世代シーケンサーによる唾液腺腫瘍に存在するキメラ遺伝子解析も必要によって行い、パラフィン包埋材料より抽出されたRNAを用いてリアルタイムPCRを実施し、発現量も比較していく。このため、コンピューターによる自動解析システムの構築も取り入れて進めて、現在自動認識の深層学習を行っている。まずは、撮影を順調に終え、結果を出すことを優先し、このシステムによる解析と目視による解析の比較し、研究を進める予定である。
自閉スペクトラム症児の人物画特徴の検討-グッドイナフ人物画知能検査を用いて-

【研究目的】【研究方法】対象は愛媛大学医学部附属病院子どものこころセンターを受診した患者のうち、知的障害を伴わないASD児をASD群、公立小学校通常学級に在籍する定型発達児をコントロール群とした.対象年齢はDAM対象範囲である小学校1年から3年生として,両群に個別で人物画テストを行った.コントロール群の保護者には精神科受診歴の聴取、神経発達障害児の除外のために児童用AQ(Autism-Spectrum Quotient)への記入を依頼した.DAMIQおよびDAMの評価項目の通過率を算出して、2群間比較を行った.【結果】ASD群は9名(M:F=6:3,平均8.29±0.95歳),対象群は, 39名(M:F=19:20,平均7.75±0.82歳)であった. DAMIQに関しては, ASD群と対象群とで有意差は認められなかった.DAM評価項目の通過率においては「衣服の全部(衣服に関する項目)」において、ASD群が有意に高かった.【考察】本研究では, DAMIQでは, ASD群とコントロール群で有意差は認められなかったが,通過項目において有意差を認めた.DAMIQのみならず,通過項目の検討を行うことで, ASD診断のための指標となりうる可能性が示された.今後は, ASD群の症例数を増やして男女別に検討すること,新版グッドイナフ人物画知能検査を用いて再検討すること,通過項目の質的検討を実施することが課題である.【研究目的】【研究方法】対象は愛媛大学医学部附属病院子どものこころセンターを受診した患者のうち、知的障害を伴わないASD児をASD群、公立小学校通常学級に在籍する定型発達児をコントロール群とした.対象年齢はDAM対象範囲である小学校1年から3年生として,両群に個別で人物画テストを行った.コントロール群の保護者には精神科受診歴の聴取、神経発達障害児の除外のために児童用AQ(Autism-Spectrum Quotient)への記入を依頼した.DAMIQおよびDAMの評価項目の通過率を算出して、2群間比較を行った.【結果】ASD群は9名(M:F=6:3,平均8.29±0.95歳),対象群は, 39名(M:F=19:20,平均7.75±0.82歳)であった. DAMIQに関しては, ASD群と対象群とで有意差は認められなかった.DAM評価項目の通過率においては「衣服の全部(衣服に関する項目)」において、ASD群が有意に高かった.【考察】本研究では, DAMIQでは, ASD群とコントロール群で有意差は認められなかったが,通過項目において有意差を認めた.DAMIQのみならず,通過項目の検討を行うことで, ASD診断のための指標となりうる可能性が示された.今後は, ASD群の症例数を増やして男女別に検討すること,新版グッドイナフ人物画知能検査を用いて再検討すること,通過項目の質的検討を実施することが課題である.
インターネットスクール開設等による理科教育改善の研究

(1)インターネットスクールで開講している講座・大学生向けの「宇宙・地球の誕生と自然の構造」.................................同/uchuu/index.html・研究会報告「非摂動論的弦模型と世代構造」.........................................................同/research01/index.html・芦原すなお講演「小説とぼく」.........................................................1997年の三重大学学術文化祭から・共通教育シンポジウム「新しい教養教育を考える」..............................1997年の三重大学学術文化祭から・1997年の三重大学生物資源学部公開講座..............................林拙郎講演「三重の水と森林」他9つの映像・2000年度三重大学総合科目「宇宙・地球の誕生と自然の構造」で実施した6イベント中の3映像【2】高等・中等教育における教育実践研究(1)毎年度(19982000年度)三重大学共通教育総合科目「宇宙・地球の誕生と自然の構造」を開講(2)2001年2月に三重大学教育学部附属中学校1年「総合的な学習」の時間に「自然と人間」を開講(3)1998年8月に3日間の「高校生のインターネット講座」を開講(4)1999年8月および2000年8月にそれぞれ3日間の「中学生のインターネット講座」を開講(1)インターネットスクールで開講している講座・大学生向けの「宇宙・地球の誕生と自然の構造」.................................同/uchuu/index.html・研究会報告「非摂動論的弦模型と世代構造」.........................................................同/research01/index.html・芦原すなお講演「小説とぼく」.........................................................1997年の三重大学学術文化祭から・共通教育シンポジウム「新しい教養教育を考える」..............................1997年の三重大学学術文化祭から・1997年の三重大学生物資源学部公開講座..............................林拙郎講演「三重の水と森林」他9つの映像・2000年度三重大学総合科目「宇宙・地球の誕生と自然の構造」で実施した6イベント中の3映像【2】高等・中等教育における教育実践研究(1)毎年度(19982000年度)三重大学共通教育総合科目「宇宙・地球の誕生と自然の構造」を開講(2)2001年2月に三重大学教育学部附属中学校1年「総合的な学習」の時間に「自然と人間」を開講(3)1998年8月に3日間の「高校生のインターネット講座」を開講(4)1999年8月および2000年8月にそれぞれ3日間の「中学生のインターネット講座」を開講【1】ワークステーションによるインターネットスクールの開設購入したワークステーションをWWWサーバーとして立ち上げ、その中にインターネットスクール「三重仮想大学-Mie Virtual University-」を開設した。そのURLは現在となっている。現在までに開設した授業は、中学生向けの「自然と人間」および大学生向けの「宇宙・地球の誕生と自然の構造」の2つである。前者は1996年2月に三重大学教育学部附属中学校で筆者らが実施した3年理科の教案を元にしており、後者は1993年度に三重大学教育学部で実施した「総合理科」および1994年度から三重大学一般教育(改組により1995年度から共通教育に移行した)で毎年実施している総合科目「宇宙・地球の誕生と自然の構造」の教案を元にしている。しかし、現段階で完成に近づいているのは、前者では筆者と渡辺が担当した章「トンボと宇宙」のみであり、後者でも同じく筆者が担当した章「宇宙の進化と物質の生成」のみである。その他の章は担当者が現在鋭意作成中である。また、三重大学で行われた各種講演のテープをデジタル化して広く内外に提供する準備を進めている。その計画に沿って、前述の「三重仮想大学」の中に「動画のコーナー」を開設した。しかし、URLで指定される同コーナーは現在「工事中」であり、予定するサービスが提供できる段階にはいまだ至っていない。【2】高等・中等教育における教育実践研究本年度も三重大学共通教育で総合科目「宇宙・地球の誕生と自然の構造」を引き続き開講し、受講者の好評を得ている。

計画していた三重大学教育学部附属中学校の3年理科「自然と人間」の開講は、来年度以降への持ち越しとなった。前項において紹介したインターネットスクールの完成を急ぎながら、次年度には出前授業を実施し、教養書の出版にもめどをつける予定である。【1】ワークステーション上に開設したインターネットスクールの充実前年度にWWWサーバーを立ち上げ開設したインターネットスクール「三重仮想大学-Mie Virtual University」を整備した。中学生向けの「自然と人間」については、前年度に作成した阿閉と渡辺が担当したAWコース「トンボと宇宙」に引き続いて、今年度はMKコース「宇宙をつかまえる-想像から科学への道」の松永担当分およびNHコース「いきものと地球」の本田担当分の製作が進展した。大学生向けの「宇宙・地球の誕生と自然の構造」については、前年度に作成した阿閉担当の第4話「宇宙の進化と物質の生成」に引き続いて、今年度は高山担当の第7話「文明と環境を考える」を除く以下の6話がほぼ完成をみた。すなわち、田中担当の第1話「自然の構造と生命」本田担当の第2話「地球の誕生と環境の変遷」新居担当の第3話「地球上における物質の歴史」松永担当の第5話「宇宙の初期と物質、構造の起源」渡辺担当の第6話「溜池-里山複合生態系の生物群集」および河崎担当の第8話「科学的認識と仮説の個体発生」である。また、前年度「三重仮想大学」の中に開設した「MOVIES-動画再生コーナー」でも、各種講演のテープをデジタル化し一部提供を開始した。すなわち、1997年秋に開かれた三重大学学術文化祭での芦原講演「小説とぼく」および共通教育シンポジウム「新しい共通教育を考える」である。前者は30分、後者は2時間なので、実際に利用できるのは学術LANやケーブルテレビのLANに接続しているコンピュータに現在のところ限られている。【2】高等・中等教育における教育実践研究本年度も三重大学共通教育で総合科目「宇宙・地球の誕生と自然の構造」を引き続き開講した。また「中学生のインターネット講座」の開設や「市民講座」への出前等、インターネットスクール利用者の拡張も志した。【1】ワークステーション上に開設したインターネットスクールの完成初年度、ワークステーション上にWWWサーバーを立ち上げ開設したインターネットスクール「三重仮想大学-Mie Virtual University」がほぼ完成した。当初予定していた中学生向けの「自然と人間」および大学生向けの「宇宙・地球の誕生と自然の構造」に、市民向けの講座「量子と宇宙」「量子と波」および「量子・宇宙・ひも」を追加した。また、大学生または大学院生向けの「あべちゃんの物理学講座」そして大学院生向けの「Introduction to High energy Physics」および「Topics on High Energy Physics」も開設した。その他、研究会報告「非摂動論的弦模型と世代構造」も掲載した。「三重仮想大学」の中に開設した「MOVIES-動画再生コーナー」でも各種講演のテープ等のデジタル化が進行し、全部で15講座を放映するまでになった。1997年に開催された三重大学学術文化祭での芦原講演「小説とぼく」と共通教育シンポジウム「新しい共通教育を考える」および三重大学生物資源学部公開講座として開講された10講座の放映に加えて、総合科目「宇宙・地球の誕生と自然の構造」の中で最終年度に実施した6イベントの内の3つ実験「光の不思議」「水中に花を咲かそう」および「石から水を作ろう」の様子も放映した。【2】高等・中等教育における教育実践研究前述の総合科目「宇宙・地球の誕生と自然の構造」の開講に加えて、三重大学教育学部附属中学校への出前授業を実施した。
脳梗塞予防の新規標的因子としての頚動脈プラーク内新生血管の意義

本研究の目的は高解像度3テスラMagnetic resonance imaging (MRI)と光干渉断層画像装置を用いて喫煙の頚動脈プラーク性状及びプラーク内新生血管増生への影響を明らかにすることである。頚動脈ステント留置術の施行例を対象とした。高解像度3テスラMRIを用いてMRIプラークイメージングを行った。CAS前に光干渉断層画像装置によるプラーク内新生血管評価を行った。MRIを用いたプラーク性状評価に関しては、これまでにワシントン大学放射線科と共同でMRIを用いた3次元MRIプラークイメージング法を開発し臨床応用に成功した。光干渉断層画像装置を用いたプラーク性状評価に関しては、プラーク性状の不安定化には新生血管の増生とその破綻が関与しているとの報告がある。我々はこれまでに近赤外線を用いた光干渉断層画像による頚動脈プラーク内の新生血管の増生の定量化について報告した。さらに臨床データとして、喫煙状況、患者の年齢、性別、基礎疾患、既往、各種採血データ、内服内容、MRI・OFDIによるプラークイメージングによるプラーク構成成分の定量評価、新規脳虚血イベントの有無、狭窄度進行の有無等を収集し、データベース化を行った。経過観察中に頚動脈エコー上収縮期最大血流速度が30cm/s以上上昇した症例を狭窄進行例と定義し、狭窄進行例と非進行例についてOFDIにおける新生血管イメージング結果との関連性を検討した。プラーク内新生血管数は狭窄進行群が非狭窄進行群と比較し有意に多かった。多変量解析結果では、頚動脈プラーク内新生血管の数が狭窄度進行の独立予測因子であった。以上の結果より頚動脈プラーク内新生血管は狭窄進行を予測する因子となりうることが示唆された。頸動脈ステント留置術におけるMRI,光干渉断層法を用いたプラークイメージングは予定通り症例数の蓄積が得られている。光干渉断層法における新生血管計測に関しても安定的に施行可能であった。今年度は狭窄進行病変にフォーカスをおいてプラーク内新生血管と狭窄進行例との関連性について検討した。次年度は今年度に準備ができたMRプラークイメージングによる定量評価結果とプラーク内新生血管との関連性について検討を行っていく予定である。次年度使用額が生じているが、少額であり、ほぼ予定通りであったと考えている。次年度も予定通りにMRI及び光干渉断層法を用いたプラーク性状評価に必要な消耗品に使用する。
オブジェクト指向ソフトウェアの複雑さに関する研究

本研究の目的は,オブジェクト指向ソフトウェアの複雑さを測定するための方法を見つけることである.オブジェクト指向ソフトウェアの複雑さの要因にはいろいろなものがあるが,オブジェクト指向ソフトウェア特有なものとしては.オブジェクト間の依存関係が挙げられる.しかしオブジェクトは動的なものであり,ソフトウェアの実行ごとに状況が変化しうるものであるので,実際には評価が困難である.従って,本研究では,オブジェクトの静的な姿であるクラスの相互依存関係に着目した.クラスの相互依存関係については,不必要なそれを制限するよう求めたデメテルの規則(The Law of Demeter)が知られている.この規則は実際への適用例もあり,また,この規則に違反するプログラムを違反しないように変換する手法も知られている.しかし,この規則は曖昧であり,実際にもいくつかのバ-ジョンが存在している.また,適用例を検証してみても,実際への適用例ごとに規則の細部が異なっていることがわかった.本研究では,このデメテルの法則を取り上げ,正確な議論を行うための土台を構築することを試みた.まず,プログラムを静的に解析することによって得られる情報を定式化し,それらに基づいてオブジェクト指向プログラムの性質を記述するための枠組みを与えた.次にこの枠組みの上で,デメテルの規則の一つのバ-ジョン(strict version)を定式化した.また,それを用いて,オブジェクト指向プログラムがデメテルの規則を満足しているかを判定するアルゴリズムを与えた.この定式化の結果,従来より知られていた前述の変換手法がいくつかの前提の下でのみ有効であることが明らかになり,この変換手法が有効であるための十分条件を与えることができた.さらに,この枠組みの中で,いくつかのオブジェクト指向プログラムのための複雑度尺度の定式化を行った.本研究の目的は,オブジェクト指向ソフトウェアの複雑さを測定するための方法を見つけることである.オブジェクト指向ソフトウェアの複雑さの要因にはいろいろなものがあるが,オブジェクト指向ソフトウェア特有なものとしては.オブジェクト間の依存関係が挙げられる.しかしオブジェクトは動的なものであり,ソフトウェアの実行ごとに状況が変化しうるものであるので,実際には評価が困難である.従って,本研究では,オブジェクトの静的な姿であるクラスの相互依存関係に着目した.クラスの相互依存関係については,不必要なそれを制限するよう求めたデメテルの規則(The Law of Demeter)が知られている.この規則は実際への適用例もあり,また,この規則に違反するプログラムを違反しないように変換する手法も知られている.しかし,この規則は曖昧であり,実際にもいくつかのバ-ジョンが存在している.また,適用例を検証してみても,実際への適用例ごとに規則の細部が異なっていることがわかった.本研究では,このデメテルの法則を取り上げ,正確な議論を行うための土台を構築することを試みた.まず,プログラムを静的に解析することによって得られる情報を定式化し,それらに基づいてオブジェクト指向プログラムの性質を記述するための枠組みを与えた.次にこの枠組みの上で,デメテルの規則の一つのバ-ジョン(strict version)を定式化した.また,それを用いて,オブジェクト指向プログラムがデメテルの規則を満足しているかを判定するアルゴリズムを与えた.この定式化の結果,従来より知られていた前述の変換手法がいくつかの前提の下でのみ有効であることが明らかになり,この変換手法が有効であるための十分条件を与えることができた.さらに,この枠組みの中で,いくつかのオブジェクト指向プログラムのための複雑度尺度の定式化を行った.