hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膵発癌におけるＡｒｉｄ１Ａの機能的役割の解明

当初の計画通り、Ptf1aCre/+;KrasLSL-G12D; Arid1af/fマウスを作成し、順調に解析を行った。このマウスに生じた膵嚢胞性病変はヒトIPMNに類似した病変であり、長期観察をすると嚢胞性病変から膵発癌をきたすことからこの嚢胞性病変が前癌病変であることも確認できた。また、IPMNの起源となる細胞を同定するために膵管細胞または膵腺房細胞特異的に働くCreERマウスを作成した。膵管細胞特異的にKrasを変異させ、Arid1aを欠失させたマウスにおいてのみIPMNの形成を認めたことからIPMNの起源細胞は膵管細胞であることも確認することが出来た。さらに、嚢胞性病変を詳細に解析することで、Arid1a欠失によるSox9の発現低下がIPMN形成のメカニズムに重要であることが示唆された。なお、これらの結果をGastroenterology誌に論文発表した。引き続き、Hnf1βCreERT2; Ptenf/fマウスとHnf1βCreERT2; KrasLSL-G12D; Ptenf/fマウスを作成し、解析を進めている。したがって、本研究は概ね順調に進展しているものと考えている。本研究においてPtf1aCre/+; KrasLSL-G12D; Arid1af/fはPtf1aCre/+;KrasLSL-G12D; Brg1f/fと同様にIPMNを形成するもののIPMN由来膵癌は生じにくい傾向があることが判明した。この差異が生じる要因を解明するためにそれぞれのIPMNに発現するmRNAを用いて網羅的な遺伝子発現解析を行った。解析の結果、mTOR pathwayが関連していることが判明したため、pS6の発現を免疫染色で評価したところArid1Aを欠失したIPMNでは発現をほとんど認めなかったが、Brg1を欠失したIPMNでは強い発現を認めた。一方、Arid1Aを欠失したIPMNから生じた膵癌ではmTOR pathwayの亢進が認められた。これらの結果から、mTOR pathwayの増強がIPMNからIPMN由来発癌が生じる重要な経路の1つであると考えられた。これまで我々が行ってきた結果からPtf1aCre/+;KrasLSL-G12D; Arid1af/fはPtf1aCre/+;KrasLSL-G12D; Brg1f/fと同様にIPMNを形成するもののIPMN由来膵癌は生じにくい傾向があることが判明した。解析の結果、mTOR pathwayが関連していることが判明したため、pS6の発現を免疫染色で評価したところArid1aを欠失したIPMNでは発現をほとんど認めなかったが、Brg1を欠失したIPMNでは強い発現を認めた。一方、Arid1aを欠失したIPMNから生じた膵癌ではmTOR pathwayの亢進が認められた。これらの結果から、mTOR pathwayの増強がIPMNからIPMN
ノルディック・ウォーキングの運動学的・生理学的解析と健康増進への応用

通常歩行よりも運動強度を上げるためのウォーキングスタイルとして、多くの人たちに行われはじめているノルディックウォーキング(以下,NW)の運動量に着目し、その運動量を通常歩行と比較することができた。また、前年度までに下肢の運動負荷の違いをノルディックウォーキングジャーナルや理学療法関係の国際学会で発表することができた。NWの運動計測に関係する計測機器の完備に少し時間がかかってしまったが、NW時の運動負荷量の比較検討も行い、学会誌に投稿中である。NWによって下肢への負担軽減効果が証明され、それによって変形性膝関節症や変形性股関節症などの下肢の骨関節疾患患者への歩行動作の指導に有効である可能性を示唆することができた。また脳卒中片麻痺の歩行指導にも有効であり、運動負荷量の観点から呼吸循環系統の疾患患者にも有効であることが示された。ノルディックウォキングジャーナル5号にて査読を終え、現在は印刷製本中である。ノルディックウォーキング時のストックへの荷重量を正確に記録しながら、同時に筋活動をデータ採取し、動作分析をすることによってNWの有効性を確認できた。現在は理学療法分野でのノルディックウォーキングの有効性についてジャーナルの総説にて掲載予定となっており、そのためのデータ整理と論文執筆を進めている。当初予定していたストックへの荷重量を計測する荷重センサーの入荷と設置が、専門業者の都合もあり遅れてしまった。数回の微調整を終え、正確に計測できる状態になったので、この荷重センサーでの研究を本格的に始動することができたが、このセンサーの納品遅れの影響もあり現在の研究の進み具合はやや遅れ気味である。ノルディックウォーキング時の筋活動の解析と動作解析を目下のところ進めており、学会誌に投稿の予定である。当初の予定よりもやや遅れてしまったが、より正確でより詳細な荷重センサーをノルディックウォーキング用のストックに取り付けることができた。ストックへの荷重量を正確に記録しながら、ストックへの荷重量を考慮した下肢筋活動の分析を進めている。ノルディックのストックへの荷重量を正確に測りながら、歩行動作時の関節角度と筋活動を比較した報告ができるよう学会誌への投稿の準備に入っている。近年、通常の歩行よりも運動強度を上げるためのウォーキングスタイルとして、多くの人たちが利用し始めたものがストックであり、北欧から流行し始めたのでノルディックウォーキング(以下、NW)と呼ばれている。我々は以前からの研究でこのNWの運動特性とその効果に着目し、NWの基礎的研究を行ってきた。NWではストックを突くことで通常の歩行に比べて上肢・体幹の筋活動が高まり、運動効果の高い全身運動であることを報告した。本年度はノルディックウォーキングで用いるストックへの荷重量の計測システムの開発と確立に着手した。NW時のストックへの負荷量と足部からの床反力の計測をし、あわせて筋活動、体幹加速度の計測をした。通常歩行時と比較をし、NWの有効性を力学的な側面から明らかにした。NW時の下肢筋活動と体幹加速度の計測では、NWでは大腿直筋と大内転筋がより強く活動していることが確認できた。これは両上肢で床面にポールを突くことによる重心の左右への移動が影響しており,両側に突くポールにて制限された床面の範囲内での重心の円滑な移動を股関節内転筋と膝関節伸展筋で支えていることを示唆する結果となった。また,これはRMSの左右成分がNWで増加している結果と一致していた。大腿筋膜張筋や前脛骨筋,腓腹筋外側頭の筋活動はNWで低下しており,足部や膝部の負荷量の軽減を図る上で有意義な結果が得られた。なお、本研究の結果は、2016年度の日本理学療法学術大会にて報告を行い、現在は論文に投稿するための準備を行っている。ノルディックウォーキング時のストックへの荷重量を計測し、その計測値を比較検討するとともに、その値を加味した床反力値を比較するところまで予定通り進展させれている。NWで用いるストックに荷重センサーを組み込み、正確にデータを計測するシステム(計測機器)を整備するのに少し時間を要したが、全体的な計画としては1年目の進捗状況としてはおおむね順調に進展している。通常の歩行よりも運動強度を上げるためのウォーキングスタイルとして、多くの人たちが利用し始めたものがストックであり、北欧から流行し始めたのでノルディックウォーキング(以下、NW)と呼ばれている。本年度はNWで用いるストックへの荷重量の計測システムの開発と確立の最終調整を行った。なお、本研究の結果は、2017年度の世界理学療法学会(WCPT,南アフリカ)で学会発表し、ノルディック・ウォーキング・ジャーナル第3号にて論文発表をした。NW時の運動負荷量に関する比較検討も行い、これも学会誌に投稿中である(査読を終え受理。現在、印刷中である)。ノルディックウォーキング時のストックへの荷重量を計測する荷重センサーの入荷と杖へ設置(微調整も含む)に予定以上の時間がかかってしまった。微調整も終え、かなり正確に荷重量を計測できるようになったので、この荷重センサーを軸に研究を進めている。

ヒューテックICpro-K2システムによる歩行時の動作解析機器を用いたウォーキング時の運動学的解析を進めている途中である。機器の入荷と荷重センサーの微調整にやや時間を要してしまい進捗状況としてはやや遅れている状況である。通常歩行よりも運動強度を上げるためのウォーキングスタイルとして、多くの人たちに行われはじめているノルディックウォーキング(以下,NW)の運動量に着目し、その運動量を通常歩行と比較することができた。また、前年度までに下肢の運動負荷の違いをノルディックウォーキングジャーナルや理学療法関係の国際学会で発表することができた。NWの運動計測に関係する計測機器の完備に少し時間がかかってしまったが、NW時の運動負荷量の比較検討も行い、学会誌に投稿中である。NWによって下肢への負担軽減効果が証明され、それによって変形性膝関節症や変形性股関節症などの下肢の骨関節疾患患者への歩行動作の指導に有効である可能性を示唆することができた。また脳卒中片麻痺の歩行指導にも有効であり、運動負荷量の観点から呼吸循環系統の疾患患者にも有効であることが示された。ノルディックウォキングジャーナル5号にて査読を終え、現在は印刷製本中である。ノルディックウォーキング時のストックへの荷重量を正確に記録しながら、同時に筋活動をデータ採取し、動作分析をすることによってNWの有効性を確認できた。現在は理学療法分野でのノルディックウォーキングの有効性についてジャーナルの総説にて掲載予定となっており、そのためのデータ整理と論文執筆を進めている。当初予定していたストックへの荷重量を計測する荷重センサーの入荷と設置が、専門業者の都合もあり遅れてしまった。数回の微調整を終え、正確に計測できる状態になったので、この荷重センサーでの研究を本格的に始動することができたが、このセンサーの納品遅れの影響もあり現在の研究の進み具合はやや遅れ気味である。ノルディックウォーキング時の筋活動の解析と動作解析を目下のところ進めており、学会誌に投稿の予定である。より正確でより詳細な、そしてより簡便な計測(ストックへの荷重量と床反力)のため、今年度は主にNW専用のストックへの荷重センサーの埋め込みと床反力を同期して計測できる空間を整備した。今後はこの計測システムを活用してNW時のストックへの荷重量と左右の足部への荷重量をより明らかにしていきたいと考えている。ストックへの荷重量が足部への荷重量や体幹加速度、下肢筋活動へ与える影響についても精査した検討を報告していく予定である。NW時の呼吸・循環系統への影響も実験的に検証していく。従来のものに比べてもより正確でより詳細な、そしてより簡便な計測(ストックへの荷重量と床反力)ができるようになったので、これでウォーキング時の荷重量を計測し比較をしていく。また、ノルディックウォーキングと通常歩行時の呼気ガス分析を主とした運動負荷の比較、そして各歩行時の運動学的解析を関節角度の変化から比較検討していく予定である。ノルディックウォーキング時の呼吸・循環系統への影響も実験的に検証し、運動耐用能の低下した地域在住高齢者への運動適応の可能性について検討するための基礎的研究を進めていく予定である。
高温超伝導薄膜接合のその場作成とトンネル特性

種々の人工バリヤ及び自然バリヤ、また異なった結晶配向性をもつYBaCuO薄膜を用いて、YBaCuO/I/Pbの薄膜トンネル接合を作成し、その準粒子トンネル特性、ジョセフソン特性を調べてきた。また系統的に得られたデ-タをもとに高温超伝導体のトンネルモデルを構築した。YBaCuO薄膜の電子ビ-ム同時蒸着法による堆積について、MgO、SrT:O_3、LaGaO_3、LaSrGaO_4(001)基板を用いた場合、C軸配向のみが得られた。一方積層デバイスに重要なa(b)軸配向膜は、LaSrGaO_4(100)基板を用いて成長させることに成功した。ただ得られた薄膜はC軸配向領域も一部存在することが認められた。薄膜成長の対するオゾンガス導入はあまり有効でなかったが、原子ラジカルビ-ムを使うと高真空でも超伝導膜が得られることが確かめられた。数nmのMgO、Al_2O_3、Y_2O_3、自然バリヤを挟んだYBaCuO/I/Pb/接合の特性は、C軸、a(b)軸の配向の膜の間で異なった。a(b)軸配向膜の接合ではC軸配向膜に比べギャップの立上りが急峻になり、ジョセフソン電流一電圧特性も非線形性が強いものになった。またジョセフソン電流の大きさもC軸のそれに比べ一桁程度大きく1mA程度であった。しかしマイクロ波照射下のシャピロステップ、磁場印加下のフラウンホ-ファパタ-ンの様子はC軸のそれと変りなかった。一方、YBaCuO薄膜をわざと大気中にさらして作成した自然バリヤ接合では、人工バリヤ接合と異なった結果が得られた。この場合ゼロバイアス異常は見られなく、ゼロバイアスでコンダクタンスが極小となる特性が観測された。以上の様々なトンネルデ-タを考慮して、新しい高温超伝導体のトンネルモデルを構築した。このモデルは通常のトンネル理論に薄膜表面での不均一性、表面の酸素欠損効果、異方性、短いコヒ-レンス長を取り入れたもので、得られた実験結果を定性的に矛盾なく説明できた。
高圧化学的手法を用いた多段階電子移動反応の反応機構も研究

平成5年度には、水溶液中におけるL-アスコルビン酸の酸化反応機構にについて高圧化学的研究を行い、反応体積に基づく解析から、アスコルビン酸の一段階めの電子移動反応が閉環過程を含む非断熱過程で進行することを明らかにし、Inorg.Chem.に論文として発表した。平成6年度にはこの成果をさらに発展させ、非水系における反応機構を追及することにより、DMSO(ジメチルスルフォキシド)中におけるL-アスコルビン酸の酸化過程をジシアノビス(1,10-フェナントロリン)鉄(III)イオンによる酸化反応の活性化パラメータから解析した。反応の解析には、既に外圏反応におけるパラメータが報告されているカテコールならびにヒドロキノンを参照還元剤として使用することにより、鉄(III)酸化剤の自己交換速度定数ならびに活性化パラメータを得た。さらに、申請者が開発した「実空間ラプラス解析プログラム」を用いた電極表面における不均一系電子交換速度定数の決定をもとに、上記反応の反応機構の研究を行った。その結果L-アスコルビン酸の一段階めの酸化反応は、非プロトン性極性溶媒であるDMSO中においては構造変化を伴わない単純な外圏電子移動過程であ進行することが示唆され、ラジカル閉環過程におけるプロトンの重要性が明らかになった。これらの結果は、30^<th>International Conference on Coordination Chemistry(京都)ならびに42^<th>Yamada Conference(名古屋)の2つの国際会議において公表され、高い評価をうけた。また、これらの研究についての報文はJ.Mol.Solutionsに掲載予定である。さらに本年度には、高圧化学的手法を用いた溶媒交換反応の研究における従来の研究手法によってもたらされる活性化体積の誤差に関する理論的考察のほか、生命化学的にも興味深い銅(II/I)電子交換反応の機構論的研究を行い、それらの成果は近日中にCan.J.Chem.に掲載される予定である。L-アスコルビン酸は、その分析化学的重要性の他に生体における生理活性においても興味深い化合物である。L-アスコルビン酸の酸化反応は通常2電子移動で起こる。これは、アスコルビン酸が酸化される際には1電子移動によりラジカルを生じ、さらにこの反応性の高いラジカルが強い還元剤として働くためである。L-アスコルビン酸の第一段階めのラジカル生成の標準酸化還元電位は、酸濃度に依存すし、中性では0.76V程度である。それにもかかわらずアスコルビン酸が強い還元作用を有するのは、生じたアスコルビン酸ラジカルの反応性がきわめて高いためである。L-アスコルビン酸の還元反応の機構についての研究ではアスコルビン酸ラジカルの構造に言及するものは少なく、電子移動に伴うアスコルビン酸ラジカルの構造を含めた生成過程を詳細に検討することは非常に重要である。本年度は、酸性水溶液中におけるヘキサシアノ鉄(III)、ルテニウム(III)、オスミウム(III)錯体とL-アスコルビン酸の反応について、高圧化学的手法を用いて研究した。L-アスコルビン酸の高圧酸化還元挙動の解明には、酸解離平衡に伴う反応体積の測定が不可欠である。本研究では、本年度補助金により購入したディラトメトリーおよび高圧電気化学装置を用いてL-アスコルビン酸の酸解離に伴う反応体積変化が+9.6cm^3mol^<-1>であること、並びにヘキサシアノ鉄(III)鉄イオンの酸化還元平衡の体積変化が-35cm^3mol^<-1>であることを決定した。また、本年度補助金で購入した高圧ストップトフロー装置を用いて、上記3種類の金属錯体を用いたL-アスコルビン酸の酸化反応速度定数の測定を行った。その結果得られた反応の活性化体積(-15cm^3mol^<-1>)から、マーカス理論にもとづき、L-アスコルビン酸イオンとアスコルビン酸ラジカルの酸化還元平衡に対応する反応体積が-8cm^3mol^<-1>と初めて決定された。断熱的外圏反応に伴う電縮効果の減少を考慮した場合に、ここで得られたL-アスコルビン酸イオンとアスコルビン酸ラジカルの電子移動平衡に対応する反応体積は大きな正の値を示すはずであり、反応が断熱的に進行していないことを示している。従って、反応の律速段階において、アスコルビン酸イオンは閉環反応を伴っている可能性が強く示唆される。今年度得られた上記の成果は、水溶液中におけるL-アスコルビン酸の反応性に関するこれまでの通説を覆すものであり、その価値はきわめて高く、現在上記結果について投稿中である。

その結果L-アスコルビン酸の一段階めの酸化反応は、非プロトン性極性溶媒であるDMSO中においては構造変化を伴わない単純な外圏電子移動過程であ進行することが示唆され、ラジカル閉環過程におけるプロトンの重要性が明らかになった。これらの結果は、30^<th>International Conference on Coordination Chemistry(京都)ならびに42^<th>Yamada Conference(名古屋)の2つの国際会議において公表され、高い評価をうけた。また、これらの研究についての報文はJ.Mol.Solutionsに掲載予定である。さらに本年度には、高圧化学的手法を用いた溶媒交換反応の研究における従来の研究手法によってもたらされる活性化体積の誤差に関する理論的考察のほか、生命化学的にも興味深い銅(II/I)電子交換反応の機構論的研究を行い、それらの成果は近日中にCan.J.Chem.に掲載される予定である。
英語は原則英語で教授すべきか-学習動機・英語会話意欲に与える影響-

2018年度に行ったことは、自由記述の質問紙から得られた情報を質的に分析し、何が学習者の会話する意欲やその先行要因になる理想の自己・内発的動機づけと関連があるかを検証した。結果として、「英語」という単語が自由記述に最も多く見られ、その使用は「英語に触れる機会が多かった」、「英語のスキル向上につながった」などポジティブに使われている傾向を多く見せていた。このような記述は英語の授業を英語で行った環境下の学生によって多く提示されていた。2016年度、2017年度の量的研究の結果では、英語を英語で教授することが必ずしも学習者の会話意欲や動機づけの向上に強く影響を与えなかったが、自由記述の分析では、英語を英語で学んだ学習者の方が理想的な記述をしていたことが判明した。しかしながら、学習者の理想の自己に関する記述は皆無であった点から、その要因を刺激するためには英語を英語で教授することだけでなく、より特定的な活動や教育的介入が必要である。これらの内容を2018年度には論文にまとめ、さらに中部地区英語教育学会、全国英語教育学会、アジアTEFLなどの学会で発表を行った。英語は原則英語で教授するべきか、という課題に動機づけと会話意欲に着目して行った研究であったが、全体を通して以下のような提案ができる。1英語母語話者の教員や日本人教員がほぼ100%に近い割合で英語で教授しても、日本語をより頻繁に使用した環境と大きな差は見られなかった。2しかし、英語で行う授業に関しては動機が低下する、不安が高まる、といったネガティブな結果が見られなかったので、学習成果を考慮すると推奨されるべきである。3比較的熟達度の高い学習者は、より英語母語話者の教員が教授すると会話意欲が高まる傾向にあった。まだこの種の研究は多くされていないので、今後も研究していく必要性があるだろう。27年度は主に現在までに蓄えてきた研究内容を学会等で発表(大学英語教育学会、中部地区英語教育学会など)し、様々な面からフィードバックを頂き、今後の研究に活かすことができると実感している。27年度には高校教員がどの程度英語を使用しているかを調査する計画であったが、当初の順番とは異なるが、日本人教員が英語の授業を英語で行った際と、日本語で行った際の学習者の動機要因がどのように変動するかのデータを分析し始めたところである(当初は28年度に予定)。このデータと以前に研究した会話要因の変動の調査とを包括的に議論するために、2つの調査を同時に分析・解釈できるような準備を進めていった。この変更には1つ重大な目的がある。27年度から研究を進めていき、発表等で頂いたフィードバックを参考にし、考慮したことろ、まず初めに学習者目線から英語での英語の授業のとらえ方を分析し、その環境下でどのように学習者の会話・動機要因が変化・異なっているかを理解することが重要である。次に、その結果に基づき、英語を英語で教授することの効果を考える方が建設的である。また、このような研究を発表し、論文にまとめることで、現在英語を使用して授業をしている先生方の後押しになる可能性が高いと考えた。27年度の研究結果は、興味深い点として、all Englishの環境で英語を学んだ学生はall Japaneseで英語を学んだ学生よりも、会話要因の向上を見せていなかった点である。しかしながら、実際の英語の使用頻度はall Englishの学生の方が高かった。この結果は先行研究などと少し異なる点はあるが、新たな発見である。解釈としては、all Englishの学生は、英語のみの使用に関して話者としても聞き手としても限界を感じており、その結果がall Englishの効果を妨げている可能性が示唆された。当初の計画の順序を変更した結果、少し研究に遅れが生じた。また、研究に必要となる設備(分析ソフトなど)も整っていなかった。しかし、28年度はそのような設備、研究材料は揃っているので、この少しの遅れは取り戻せると考えている。2016年度は、英語で授業を行った際と日本語で行った際に学習者の会話意欲がどのように変動したかを質的に分析した。量的にはcontent based language learning (英語を学ぶというよりはむしろ、英語を通して内容を学習することに重きを置いた教授法)でかつ、コミュニケーション活動を使用すると、日本語で行った際にも英語で行った際にもあまり変動の差は見られないという結果であったが、質的に分析すると英語で授業を受けた学習者の方がコミュニケーション活動において、英語をより頻繁に使用する傾向が見られた。さらに、英語で授業を行うことによって、教師が理想の英語使用者としてのモデルを提供できるということを提案し、以上のことで2つの研究発表を行った。「本当にすべて英語で授業を実施する必要性があるのか」、というコメントを発表の際に頂いた。この点に関してより理解を深めるために、アンケート項目に自由記述の質問を加え、学習者の意識を調査した。また、Reading and Writingの上級の授業を履修する学生に対して、英語母語話者の教員が英語で授業を行った際と日本人教員が行った際にどのように英語学習動機、理想の自己、会話意欲が変動したかの調査を行い、そのデータの処理・分析を始めたところである。2017年度にはこの調査結果をまとめ、国内外の学会で発表し、論文にまとめていく予定である。また、より状況に応じて動機がどのように変動するかという点にも着目し、2016年度に論文を提出した。昨年度の秋学期に調査を行い、データを収集することができた。

それを春休みの間に学生アルバイトに入力を依頼し、その後データの分析を始めることが可能であったため、今年度にそれを論文にまとめ、投稿する予定である。また、同時に2つの国際学会に参加し、そこでも成果を発表する予定である。2017年度は、Reading and Writingの大学1年生の必修科目において、英語で授業を行った際と日本語で授業を行った際に、動機要因である理想の自己(ideal LS self)という概念と会話意欲(willingness to communicate)がどのように変動したかを調査した。分析方法としては2名の英語母語話者の教員が英語で教授、2名の日本語母語話者が英語で教授、1名の日本語母語話者が日本語を頻繁に使用して教授する3つのグループに分け、そのグループ間に差が見られたかを検証した。結果、WTCは英語母語話者のグループに向上が見られたものの、その他のグループでは、理想の自己・WTCともに変化を示さなかったことが明らかになった。これは、必修授業で理想の自己やWTCを向上させるための特別な指導を行うことができなかったことが変動を示さなかったことの要因として挙げられるが、同時に英語を英語で教授することが学生にとって不安を向上させ、会話意欲や動機にネガティブな影響を及ぼさないことが判明したと言える。これらの結果を、国内の学会と海外学会で発表を行い、同時に論文執筆も行い、2018年度に投稿する予定である。また、自己決定理論に基づく要因も分析の対象にしており、外発的動機がより内発的動機に変動していったかを分析・検証し始めている。これらの研究はより変動に焦点を当てているが、その動機・会話要因の関係性も明らかにし、どのような授業方法がそれらの要因により良い影響を与えるかを検証することも考えている。さらに、自由記述から学生の意識を質的に分析することも考慮に入れて、研究を続けている。2016年度に副教務委員に任命され、2017年度には正教務委員に任命されたことにより、研究以外の業務が莫大に増え、結果当初予定していた計画を再検討し、進めていく必要があったので、進歩状況はやや遅れていると認識している。2018年度に行ったことは、自由記述の質問紙から得られた情報を質的に分析し、何が学習者の会話する意欲やその先行要因になる理想の自己・内発的動機づけと関連があるかを検証した。結果として、「英語」という単語が自由記述に最も多く見られ、その使用は「英語に触れる機会が多かった」、「英語のスキル向上につながった」などポジティブに使われている傾向を多く見せていた。このような記述は英語の授業を英語で行った環境下の学生によって多く提示されていた。2016年度、2017年度の量的研究の結果では、英語を英語で教授することが必ずしも学習者の会話意欲や動機づけの向上に強く影響を与えなかったが、自由記述の分析では、英語を英語で学んだ学習者の方が理想的な記述をしていたことが判明した。しかしながら、学習者の理想の自己に関する記述は皆無であった点から、その要因を刺激するためには英語を英語で教授することだけでなく、より特定的な活動や教育的介入が必要である。これらの内容を2018年度には論文にまとめ、さらに中部地区英語教育学会、全国英語教育学会、アジアTEFLなどの学会で発表を行った。
聴覚系のグルタミン酸興奮毒性についてのパッチクランプ法による検討

本研究は聴覚系のグルタミン酸興奮毒性についてパッチクランプ法により検討するものである。前年度までの研究により、台形体(Calyx of Heldシナプス)の神経終末端に存在するNMDA受容体が電位依存性カルシウムチャネルを抑制し、グルタミン酸作動性のシナプス伝達を制御することを確認した。本年度はメカニズムの解明を更に進め、NMDA受容体から流入したNa^+により神経終末端内の三量体Gタンパク質が活性化し、これに因って電位依存性カルシウムチャネルが抑制されることを明らかにし得た。聴覚中枢の台形体のシナプス前部には代謝型グルタミン酸受容体とAMPA受容体が存在し、Gタンパク質依存性に電位依存性カルシウムチャネルを抑制することが知られていたが、本研究によりNMDA受容体によってもGタンパク質依存性に電位依存性カルシウムチャネルが抑制されることが明らかとなった。何らかの原因によって聴覚系のニューロンが高濃度のグルタミン酸に晒されると、これら3つのグルタミン酸受容体が働きグルタミン酸興奮毒性を回避すべく機能する可能性が示唆された。現在、本研究内容を原著論文として投稿中である。一方、蝸牛内有毛細胞のイオンチャネル型グルタミン酸受容体に関する研究については、準備段階として蝸牛頂回転から内有毛細胞を含むスライス標本を作製することは可能となり、研究開始時期として聴覚中枢のNMDA受容体に関する研究が終了した後、すなわち平成21年度を予定していた。しかしながら、研究代表者が平成21年3月よりドイツ・ゲッティンゲン大学に留学することとなったため実施し得なくなった。本研究な聴覚系のグルタミン酸興奮毒性についてパッチクランプ法により検討するものであるが、イオンチャネル型グルタミン酸の一つであるNMDA受容体が台形体のシナプス前部に存在し、グルタミン酸作動性のシナプス伝達を制御することが明らかとなったので、本年度はそのメカニズムの探求に努めた。その結果、シナプス前部NMDA受容体の活性化により電位依存性カルシウムチャネルの抑制が起こり、グルタミン酸による興奮性シナプス伝達が抑制されるという新規知見が得られた。更に、この現象は細胞内Ca^<2+>やGタンパク質の仲介を受けず、細胞外Na^+ないしは細胞内へのNa^+の流入がトリガーとなっていることが分かった。聴覚中枢の台形体のシナプス前部には代謝型グルタミン酸受容体とAMPA受容体が存在し、Gタンパク質依存性に電位依存性カルシウムチャネルを抑制することが知られていたが、今回それに加えてNMDA受容体によってもGタンパク質非依存性に電位依存性カルシウムチャネルの抑制が起こることが明らかとなり、高濃度のグルタミン酸存在下では、この3つのカスケードが同時に働くことにより、グルタミン酸興奮毒性から自己を防御すべく機能している可能性が示唆された。一方、蝸牛内有毛細胞へのパッチクランプ法の適用については、研究代表者が2008年1月22日より1月26日までドイツ・ゲッティンゲン大学にて開催されたトレーニングコースに参加して、基礎的な技術を習得してきた。これを生かして、シナプス前部NMDA受容体の研究が完了しだい、蝸牛内有毛細胞のイオンチャネル型グルタミン酸受容体に関する実験を開始する予定である。
プロテオホルミシスを介したファイトケミカルの生理機能調節機構

ポリフェノールに代表される植物由来の健康成分はファイトケミカルと呼ばれている。これらは抗肥満作用や抗がん作用など様々な生理機能性を示すことが見出されているがその作用メカニズムには不明な点が多い。本研究課題では、「ファイトケミカルが細胞のタンパク質へ負荷をかけるがそれが適度な場合はタンパク質品質管理機構が活性化し、結果的に抗炎症作用の発現に繋がる」という全く新しい作用メカニズムを初めて示すことができた。まず始めに、ICRマウス小腸粘膜試料に対して、総計12種のファイトケミカルで処理し、タンパク質ストレス(プロテオストレス)を評価した。その結果、すでにプロテオストレス作用を確認しているゼルンボン(ハナショウガ)、クルクミン(ターメリック)、リスベラトロール(ブドウ果皮)、ジアリルトリスルフィド(ニンニク)、フェネチルイソチオシアネート(アブラナ科植物)などに顕著なプロテオストレス活性を認めた。さらに、クルクミンに関してはICRマウスに対する単回経口投与(2あるいは10 mg/kg体重)によって、小腸粘膜における恒常性維持タンパク質(例えば、グリセルアルデヒド3-リン酸デヒドロゲナーゼ)の一部を不溶化することを証明した。これはファイトケミカルによって消化管粘膜にプロテオストレスが起こることを示した最初の例である(論文準備中)。また、クルクミンは分化Caco-2細胞においてHSPの発現量を増加させたことからタンパク質品質管理機構を活性化することも示唆された。一方、ストレス負荷によって消化管から抗炎症性メディエーターが分泌されることを想定し、細胞外小胞(extracellular vesicles, EV)の抗炎症性をマウスマクロファージRAW264.7で評価したところ、熱ショックあるいはクルクミン処理した場合のEVには有意な抗炎症活性が認められた。さらに、熱処理した際に分泌される細胞外小胞タンパク質2000種以上を網羅的に解析したところ、熱処理特異的に発現量が増加するEVタンパク質をいくつか同定することができた。東南アジア産ショウガ科植物ハナショウガに含まれるゼルンボン(セスキテルペン)の生体タンパク質への非特異的な結合の意義や意味を究明するため、以下の実験を行った。まず、RAW264.7マクロファージにおいて、ゼルンボンがその付加タンパク質とユビキチン結合タンパク質の凝集を促進し、プロテオストレス(proteo-stress、タンパク質ストレス)を与えることを確認した。次いで、プロテオストレスに対する適応応答機構における鍵転写因子であるHSF1の発現をsiRNAによってノックダウンし、炎症関連遺伝子の発現変化を解析した。その結果、リポ多糖LPSによるiNOSやIL-1bの発現に対するゼルンボンの抑制効果がHSF1発現低下細胞では有意に減弱していた。一方、ゼルンボンのような標的特異性の低い天然化合物の性質を確証するため、MAPキナーゼの1種であるJNK1/2の特異的阻害剤SP600125を用いた解析も行った。本阻害剤はゼルンボンと同様、種々の炎症関連遺伝子の発現を抑制し、その作用分子機構における標的はJNK1/2に特異的であると考えられる。そこで様々な条件でRAw264.7マクロファージをSP600125で処理したが、いずれの場合もプロテオストレス作用を示唆するデータは得られなかった。従って、非特異的なタンパク質相互作用を介したゼルンボンの抗炎症機構が極めてユニークなものであることが強く示唆された。ファイトケミカルの作用機構において生体タンパク質との非特異的な相互作用が重要であることを示唆できたのは本研究が最初である。特にゼルンボンは抗炎症作用が顕著であることから、その作用機構にも部分的に寄与しているとのデータを取得できたことは意義深いと考えている。植物二次代謝産物であるファイトケミカル(phytochemical)は、抗がん作用や抗肥満作用など様々な生理機能性を示すことが報告されてきた。しかし、その作用メカニズムについては不明な点が多く、これが過剰摂取した際の副作用などの要因となっていると考えられる。著者らは最近、「ファイトケミカルが細胞タンパク質へ非特異的に作用し、これが熱ショックタンパク質(HSP)などのタンパク質品質管理機構を活性化する現象」を見出し、この新奇な作用メカニズムを「プロテオホルミシス(proteo-hormesis)」と命名した(BBRC, PLoS ONE, 2013)。本課題ではまず、東南アジア産食用植物ハナショウガ根茎の主成分であるゼルンボンに着目し、そのタンパク質ストレス作用(proteo-stress)が本化合物の生理機能性に関与するのか否かを検討した。その結果、RAW264.7マクロファージにおける数種の炎症メディエーターの誘導や産生にゼルンボンのタンパク質ストレス作用が関与していることを見出した(PLoS ONE, 2016)。さらに、このユニークな作用機構がファイトケミカルに広く見られるものか否かを検討するため、数種のファイトケミカルについて、in vitro(マウス小腸粘膜ホモジネート)やin vivo(マウス胃内強制投与)でタンパク質ストレス作用が観察されるかを検証した。その結果、in vitroおよびin vivoにおいて香辛料ターメリックの主成分であるクルクミンを始めとするいくつかのファイトケミカルが小腸粘膜におけるタンパク質を一部不溶化することを証明できた。一方、線虫を使って、クルクミンのHSP誘導能を世代別に評価したところ、若年世代に比べて老年世代の誘導能は顕著に減弱しており、ファイトケミカルによるタンパク質品質管理機構活性化能は加齢とともに減衰する可能性が示唆された。

これらは抗肥満作用や抗がん作用など様々な生理機能性を示すことが見出されているがその作用メカニズムには不明な点が多い。本研究課題では、「ファイトケミカルが細胞のタンパク質へ負荷をかけるがそれが適度な場合はタンパク質品質管理機構が活性化し、結果的に抗炎症作用の発現に繋がる」という全く新しい作用メカニズムを初めて示すことができた。これまでに我々は、培養細胞溶解液や培養細胞を使った実験系でのみ、ファイトケミカルがプロテオストレスを起こすことを示してきた。しかし今年度に実施した実験により、マウス小腸粘膜試料(in vitro)、さらにはマウス経口投与(in vivo)においても同様のストレス反応が起きうることが証明できた。特に、クルクミンのように、我々が日常的に摂取しているファイトケミカル(カレーなどに豊富に含まれる成分)が経口摂取によって消化管内においてプロテオストレスを惹起するというデータは、プロテオストレスを介した生理機能発現機構の妥当性を支持するものと考えている。さらに、熱ショック処理やクルクミン処理した分化Caco-2細胞(小腸上皮様の形質を有する)から分泌されたEVにRAW264.7マクロファージにおける抗炎症活性が認められたことも非常に重要な知見であると捉えている。このデータは、物理的(熱ショック)あるいは化学的(ファイトケミカル)によるストレス性刺激によって、抗炎症性を有す未知分子が濃縮されたEVが細胞外に放出され、末梢における抗炎症機能を強化している可能性を示している。一方、熱ショック処理特異的にEV中で増加するタンパク質に関しては、それらが抗炎症作用を有するか否かはいまだ検討できていないが、ファイトケミカルの抗炎症活性を媒介する可能性もあり、次年度につながる興味深い成果である。今後の展開において重要なことは本作用機構がどの範囲のファイトケミカルにまで拡充できるのか、また、本研究課題におけるもう一つの柱であるファイトケミカルの機能性メディエーターの究明に関した知見を得ることが重要課題である。食品機能学今年度の研究成果によってプロテオストレスを介した抗炎症機構の妥当性が支持されたことから次年度はこれを確証するデータの蓄積を図る。第一に、プロテオストレスによって活性化され、タンパク質品質管理機構に関与する種々の適応応答遺伝子のマスター転写因子として知られるHSF1に着目する。HSF1は抗炎症的な細胞応答を活性化することから、ファイトケミカルの持つ抗炎症機構がHSF1の発現低下によって減弱すれば、抗炎症作用におけるプロテオストレスの寄与が推察できる。すなわち、HSF1の発現量を低下させた細胞におけるファイトケミカルの抗炎症作用(LPSによるiNOS/COX-2/IL-6/IL-1beta/TNF-alphaなどの誘導・産生抑制作用)がどのように変化するかを究明する。一方、熱ショック刺激によってEV中に蓄積すると考えられるタンパク質に関しては、RNAiなどの方法によって発現量を低下されることで抗炎症機構における役割を解明する。
運用現場における音案内の誘導性能をリアルタイムに評価するツールの開発

本研究では実験室実験による人間の方向定位能力の計測と環境内の音響計測結果の関係を求め、運用現場において音案内の性能評価をリアルタイムに可能になる計測器を作成した。音案内の現場において両耳に入力される信号のリアルタイム分析により評価値が算出される。計測値の表示に用いるタブレットPCには数値の他、両耳に装着するマイクロホンの入力から求められる人間の音源定位能力を反映する物理指標との対応を表示する機能がある。計測器の表示は人間の音源定位能力を反映し、水平面においては人間の感覚に適合するものである。ただし、垂直方向は視覚的注意と音源定位との関係性を正確に求められなかった。1従来の方法論による実験室実験による音の方向定位試験については,上半球面における音響案内の方向定位について,森本らが提案している座標系を用いて説明した.ピン・ポーン音の方向定位が広帯域雑音と比較して低下すること,帯域ノイズの上半球面定位のように,上半球面の音源の音像が水平面上に近づくとは限らないことが示された.2視覚的注意特性の計測を取り入れた新しい音の方向定位実験については,視覚的注意特性は眼球運動の計測により注視点を抽出することにより行う。その結果と動画撮影の結果をオーバーラップさせ,注視点が音の提示位置と合致するか否か,どの程度ずれるのかを評価するための装置開発を行った。視覚的注意と聴覚による方向定位のマッチングを比較し確認する作業としての被験者実験が行えなかった.3運用現場における視覚的注意計測と立体音響観測分析を併用した評価ツールの開発については,音源信号の音響的,空間的な動的特性の影響評価アルゴリズム開発については2の遅延によるデータが不足しており,アルゴリズム開発が遅延している状況である.また,立体的音響入力から性能評価を行うアルゴリズム開発については音場再生に関する基礎的検討を実施した.1従来の方法論による実験室実験による音の方向定位実験について:音響案内の時間特性と残響音の関係:残響音場において断続音が音響案内として有効であり、その有効性の評価に短い時間窓をかけて算出した両耳間時間差の時間変動が利用できる見込みが明らかとなった。また,代表的な音響案内であるピン・ポーン音を用い,これまで行われていなかった上半球面定位実験を行った。その結果を用いてスピーカの設置高さについて考察し,次の2点を明らかにした。(1)前方のスピーカに対する方位角の正答率は75%以上であるが,後方のスピーカについては前後誤判定が多く正答率が50%以下であった。(2)上昇角が45度の位置に設置したスピーカから提示した場合,水平面の場合と比較して方位角の正答率に大きな差は見られなかった。2視覚的注意特性計測を取り入れた新しい音の方向定位実験:音の発生している方向を注視することにより音の方向定位を計測する方法を試みた。スピーカの前に幕を張り見えなくした状態で音が出ている場所を注視するように被験者に伝えて視線計測を実施した。その結果,従来の実験室実験における音像の方向定位の精度の報告に比べ,視線計測のばらつきの結果が,特に垂直方向に大きいことが判明し,視線計測時の音方向計測者(視線を計測されている者)の視線の動きを制御するための教示方法を定める必要がある。3運用現場における視覚的注意計測と立体音響分析を併用したツールの開発:視線計測の安定性が得られていないことから,本項目の進捗は両耳間相関度についてのコーディングまでを実施した。4開発ツールの有効性検証実験:2において□による計測の問題点があるため,開発ツールの有効性検証までは行えなかった。今年度は最終年度として運用現場において音案内の性能評価をリアルタイムに可能になる計測器を作成する予定であった。その計測器の表示は被験者実験に基づく人間の音源定位能力を反映し、人間の感覚に適合するものである必要がある。そこで、本研究では実験室実験による人間の方向定位能力の計測、環境内の音響計測結果と人間の方向定位能力の関係、そして評価ツールの開発の実施という手順を取ってきた。従来の実験室実験における音像の方向定位の精度の報告に比べ、視線のばらつきの結果が、特に垂直方向に大きいことが判明したため、実験室実験により、進行方向に対して2次元の平面において、音響条件と視線の安定度の関係性を明らかにした。その結果、2次元で音を提示した場合でも水平方向の方向定位は従来の知見と同程度であり、被験者ごとに大きな違いは見られなかった。一方、垂直方向については個人差が大きく、被験者間に一定の傾向が見られなかった。さらに、実験の際に音の発生位置に関する視覚情報の有無により、視線が示す音の発生位置の同定結果が垂直方向については異なった。本結果は国際学会において発表した。また、実空間において影響が懸念される残響音が音の方向定位に及ぼす影響について実験的に検討した。具体的には,音案内の時間特性が残響音場における定位精度に及ぼす影響が,頭部運動に伴う両耳間差の最大変化幅で評価できるかを検証した。視線計測の安定性が確保されなかったため計測ツールの検証は実施できなかった。ツールの開発については演算アルゴリズムの選定と表示機能の検討を実施した。

2次元平面での音の方向と視線の関係性を解明するためのデータ解析の結果、当初前提としていた視線と音源位置の一致が2次元で成立せず、音案内の誘導性能評価に不可欠な、高さ方向の評価が十分な精度でできないことが想定外に起こった。そのため実験及びデータ解析を繰り返し、開発する評価ツールの演算機能の実装と検証の際に視線の安定性の評価並びに補正の方法の再検討を樹分に実施した上で演算精度の確認を行う必要が新たに生じた。また、残響音が音の方向定位に及ぼす影響についての検討については、頭部運動に伴う両耳間差の最大変化幅の目安となる両耳間時間差の時間変動のピーク値に着目することを発見し、計測アルゴリズムへの追加検討が必要な状況である。これらの原因により、視線計測の安定性が確保されなかったため、計測ツールの検証は実施できなかった。ツールの開発については演算アルゴリズムの選定と表示機能の検討を実施した。前年度に示された、音案内の誘導性能評価に不可欠な高さ方向の評価が十分な精度でできないことについて検討を進めた。その際、視線計測の安定性向上についても検討を重ねたが、空間内に存在する視覚情報の有無により、音源の位置推定が変化することから、視覚情報が多様に存在する公共空間内における安定的な計測結果を得ることは困難と考えた。そして音響的な側面からのみにて誘導鈴の垂直方向の定位精度および垂直方向が変化する際の定位精度の検討を実施した。その結果、1)音の提示位置が水平面から上方にいくほど音の定位精度が低下すること、特に提示仰角が水平面を基準に75度以上となると個人差が見られること、2)音の提示時間を長くすると提示仰角が55度以下で定位精度が95%以上となること、3)2)を得るために4.7秒程度の音案内の継続時間があることが条件となること、4)この結果は刺激にスペクトラルキュー、つまり仰角方向を判別する手がかりとなる周波数成分が存在しなくても成立すること、の4点が明らかになった。次に、今年度は最終年度として運用現場において音案内の性能評価をリアルタイムに可能になる計測器を作成した。作成の際には基本的に両耳に尿力される信号のリアルタイム分析による。ツールの実現に用いるハードウェアはタブレットPCおよびバイノーラルマイクロホンである。タブレットPCには数値の他、人間の音源定位能力を反映する物理指標との対応を図示する機能がある。以上のように視線計測による感覚とマッチさせるツールの開発としての成功には至らなかった。上記の課題を踏まえ今後の検討課題としたい。本研究では実験室実験による人間の方向定位能力の計測と環境内の音響計測結果の関係を求め、運用現場において音案内の性能評価をリアルタイムに可能になる計測器を作成した。音案内の現場において両耳に入力される信号のリアルタイム分析により評価値が算出される。計測値の表示に用いるタブレットPCには数値の他、両耳に装着するマイクロホンの入力から求められる人間の音源定位能力を反映する物理指標との対応を表示する機能がある。計測器の表示は人間の音源定位能力を反映し、水平面においては人間の感覚に適合するものである。ただし、垂直方向は視覚的注意と音源定位との関係性を正確に求められなかった。当初は視線計測により音像定位が明確に得られると考えていたが,視線の動揺が実験条件から推定される
知的障がい者の性・生活を支援する支援者育成への試み

地域の知的障がい者施設の職員を対象に、生活支援に関する冊子(教材)の送付と研修会の実施により、職員の支援行動の変化を調査した。冊子は全国の施設調査の結果に基づき作成した改訂版冊子を使用した。冊子を用いた行動変化は、既に生活支援に取り組む施設に効果は低かったが、支援を実施していない施設では取り組み状況は有意に増加した。また、多くの生活支援に取り組む施設では、冊子より研修会実施による効果が高かった。地域において、性に関連した問題行動(性器いじり、不適切な場所でのマスターベーションなど)が確認されている知的障がい者は4人に1人という報告もあり、生涯における性の支援の必要性が問われている。しかしながら、知的障がい者施設では職員が性行動の対処について悩んだ経験があるにも関わらず、性について話し合う機会は少なく、指導方法については適切なマニュアルや教則本がないため、苦慮している現状も明らかになっている。そこで、平成21年度は、知的障害者施設の職員を対象とした支援マニュアル「知的障がい者の支援に生かす生活を支援する時の本」を作成した。この冊子は、性を生殖と捉える狭義の意味ではなく、広義の意味として、生活やお金の支援の中で捉えている。近年、携帯電話のアダルトサイトによる架空請求、交際による金銭トラブルに知的障がい者が巻き込まれることも多く、性の支援は生活の支援に直結していると考えたためである。この冊子は、序章として学齢期・思春期の性教育から始まり、成人期を中心に性的問題行動の支援、異性への関心、金銭管理、出会いと恋の支援、結婚・出産、死生にわたる人生のライフイベント毎に、実際のケースをまじえながら、支援方法について記載している。また、作成した冊子は、全国の知的障害者通勤寮(以下:通勤寮)110ヶ所、障害者就労・生活支援センター(以下:就労・生活支援センター)205ヶ所、無作為抽出による知的障害者授産施設(以下:授産施設)300ヶ所の合計615ヶ所に、質問紙(性の実態および冊子評価の調査)とともに2009年12月に送付した。冊子と質問紙は、通勤寮と就労・生活支援センターには1部ずつ送付し、授産施設には冊子2部と質問紙4部を送付した。回収率は36%、回収数は356部であった。そこで、平成20年度には知的障がい者施設の職員を対象とした支援マニュアル「知的障がい者の支援に生かす生活を支援する時の本」を作成した。作成した冊子は、2009年12月に全国の知的障がい者通勤寮(以下:通勤寮)110ヶ所、障がい者就労・生活支援センター(以下:就労・生活支援センター)205ヶ所、無作為抽出による知的障がい者授産施設(以下:授産施設)300ヶ所の合計615ヶ所に、質問紙(性の実態および冊子評価の調査)とともに送付した。回収率は36%、回収数は357部であった。平成21年度に入り、質問紙を通勤寮、障がい者就労・生活支援センター、知的障がい者授産施設毎に集計し、各施設職員の意見としてまとめて分析した。通勤寮では、比較的知的レベルが高い知的障がい者が多く、知的障がい者授産施設は、中・重度の知的障がい者が多い。今回作成した冊子は、知的レベルの高い軽度の知的障がい者に対応しているという意見等があがった。作成した冊子の意見を基に、冊子の共著者に分担箇所の見直しと修正依頼を行い、改訂版の冊子にむけて作成を進めた。知的障がい者施設職員を対象として、性を含めた生活の支援者を育成することが本研究の目的である。平成22年度は、知的障がい者が地域で生活するために必要な支援を盛り込んだ冊子(平成20年度作成)の改訂版を作成した。その冊子の効果を検討するために、介入群と対照群を設けて、以下の13までの研究計画を実施した。1.介入群として、地域の知的障がい者援護施設で働く職員74名に対して、平成22年8月に1度(2時間)、研修会を実施した。研修会のテーマは、「知的障がい者への支援を考えるとき支援者の問題意識、価値観が与える影響」として、生活支援における問題意識のもち方、支援へのきっかけなどについての講義と、小グループに分かれて事例検討を行った。研修会終了後には、現在の性や生活に関する支援の状況や、研修を終えて支援意識の変化を質問紙にて調査した。

2. 1を実施した7ヵ月後[平成23年3月]に、施設職員74名に対して、研修後の支援への行動変化について質問紙調査を行った。その際に、平成22年度に作成した改訂版冊子「地域生活支援ハンドブック」の配布を同時に行った。平成23年の8月には冊子配布(介入)後の施設職員の行動変化の調査を予定している(平成23年度に継続調査を実施予定)。3.対照群として、就業・生活支援センター、通勤寮、就労支援施設(平成20年度研究計画で初版冊子を送付した施設を中心に送付し、東北・関東大震災のため一部送付先は変更した)の3施設に対して、合計620部の改訂版冊子と質問紙を郵送し、改定版冊子の評価および現在の生活支援の状況に関する調査を行った。2の計画と同様に、平成23年の8月には冊子配布後の行動変化のフォローアップ調査を予定している。4.平成23年の8月の集計後には、介入群と対照群の比較を行い、研修会、または冊子配布による介入効果の検討を行うために、施設職員の生活支援への行動変化を調査する。