hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タイ・〈仏印〉を描いた日本の〈戦後文学〉に関する分析研究

2、タイにおける現地調査を行い、タイで刊行された図書・雑誌などの日本語資料の調査集を行い、日本文学テキストと日本・タイで刊行された日本語の同時代言説の資料を照合・分析を行った。3、1・2の調査・研究を踏まえ、2018年度中の活動の成果として、国際学会発表1件、国内研究会発表1件を行った。さらに今年度の研究成果として、論文1件(2019年刊行予定)、共著書1件(2019年6月刊行予定)を公表する予定である。4、日本・タイにおいて国際的な学術的調査・研究協力の一環として、ナムティップ・メータセート(チュラーロンコーン大学文学部東洋言語学科日本語講座准教授)、タナポーン・トリラッサクルチャイ(チェンマイ大学人文学部講師)と研究についての国際研究者交流を行った。2018年度は、当初の計画を踏まえて、以下の研究を遂行した。1、タイ・〈仏印〉に関連するテキストの調査・収集を国会図書館や日本国内の大学図書館等で実施した。主に日本文学テキストを調査・収集と分析、表象分析の基盤となる資料収集作業を行い、当初の研究計画を予定通り遂行することができた。2、当初の研究計画で予定していた内容に加え、2019年に予定していたタイにおける資料調査を行い、国際学会で発表した。学会発表「アンコールの彫像ー三島由紀夫『癩王のテラス』ー」(タイ国日本研究国際シンポジウム2018文学3、2018年8月25日、チュラーロンコーン大学文学部)を行い、国際的学術文化交流に貢献した。また研究会発表「歴史的言説のアダプテーションー三島由紀夫『癩王のテラス』」(「第2回「三島由紀夫とアダプテーション研究会」2018年9月8日、日本大学文理学部)において、研究成果発表を行った。3、論文「三島由紀夫『春の雪』におけるシャム王室と留学制度」(『三島由紀夫研究』2019年刊行予定)、「原田康子、解題、略年譜、参考文献」(『新編女性作家全集』第9巻、2019年6月刊行予定、六花出版)を成果発表とした。特に三島由紀夫研究において、テキストをアジアから見る外部の視点を導入することで、新たな視点から日本の〈戦後文学〉を見直すこと可能性につながり、異文化表象をめぐる新たな文学史的な問題提起に貢献できた。2019年度における研究推進方策としては、以下の点を計画している。1、日本で刊行されたタイ・〈仏印〉に関する図書・雑誌などの日本語資料の調査・収集と分析を行う。2、調査・収集した日本文学テキストと日本・タイで刊行された日本語の同時代言説の資料を照合・分析を行う。3、日本文学研究における国際研究者交流の一環として、三島由紀夫を中心とした日本文学の翻訳の問題について調査・研究を行う。4、太平洋戦争後の〈戦後文学〉の作品として、高見順、堀田善衛など、太平洋戦争の戦中・戦後にアジア地域を訪れた作家の旅行記について考察する。また戦後に当地を訪れた三島由紀夫(タイ・ラオス・カンボジア)、松本清張(タイ・ベトナム・ラオス)、村上春樹(ラオス)などが作品を残しているが、特に三島とアジアについての問題を考察し、新たな視点から日本の〈戦後文学〉を見直すことで、異文化表象をめぐる新たな文学史的な問題考察したい。歴史・文化交流を背景とした作品について考察し、戦中・戦後をはさんで、テキストの中のアジアのイメージの構築と流布の経緯について考察する予定である。(理由)2018年度の研究計画に従い、研究を遂行したが、その過程で生じた予算執行金額は、図書費などがやや少なかったためである。
B型肝炎ウイルスS粒子形成能を利用した異種蛋白のS粒子表面上での発現と応用

B型肝炎ウイルス(HBV)のHBs蛋白はひじょうに効率よく分泌され粒子を形成することが知られている。本性質を利用し粒子表面上に異種蛋白を発現し様々な抗原に対応可能な万能型ワクチン創成技術開発へ応用することを考案した。このようなことが実際可能かどうかを確認するため異種蛋白としてはヒスチジンヘキサマー-Express(His6-Exp)タグを用いて,分泌シグナルが存在するとされるHBsN末約20アミノ酸を残しその後に続く親水性部分に挿入するタイプや単純にN末に融合させるタイプなどのうち,どのような構築が最適か更なる検討を培養細胞系で検討した。その結果HBsのORFの5'に単純に融合する(His6-Exp-HBs)ことが最適であることが解った。本発現ベクターを培養細胞へトランスフェクションし一過性発現系及び安定発現系にて培養上清を回収した。培養上清中に分泌されたHis6-Exp-HBs蛋白がNiNTA(His6アフィニティー担体)アガロースで回収・濃縮されることを確認した。更にスークロース密度勾配遠心で比重1.151.18g/m1に集積することを確認した。これらの結果はHis6-Exp-HBsが粒子を形成していることを示している。粒子形成能を更に具体的に示すため電顕レベルでの粒子の証明,免疫原性を証明するためのマウスへの接種実験が進行中であるHBV-small S(SS)蛋白の粒子外領域を異種蛋白で入れ替えた発現ベクターの構築と培養細胞系での発現及び粒子形成能について検討した。1)SS蛋白N端のシグナル部分-異種蛋白粒子外領域-SS膜貫通領域の哺乳類発現ベクターの構築.異種蛋白粒子外領域をカセットでかつ3つの読み取り枠に対応できるようなデザイン-SS蛋白N端のシグナル部分-タグ(HAやFLAGなど)マルチクローニングサイト(MCS)-SS膜貫通領域からなるベクターを3種の読み取り枠で構成する。これを培養細胞発現プロモーター下流に導入して異種蛋白粒子形成HBs発現ベクター(heterologous protein expression HBs vector=hpHBsベクター)を構築した。2)培養細胞への導入と発現上記のベクターを培養細胞ヘトランスフェクションし細胞内、細胞外における蛋白産生能をウェスタンプロット法で検討した。結果として上記発現ベクターによる目的蛋白の発現は極めて悪いことが解った。別途作製した単純にHBsのN末にマルチクローニングサイトを付加した構築(約70アミノ酸の付加)、FLAGなどの短いタグの付加(約20アミノ酸)、C末にV5・His6の付加(約20アミノ酸)の構築のうち、前2者で良好な発現がみられた。現在、このコンスロラクションを基礎に異種蛋白の挿入・発現、粒子形成の検討を行っている。粒子形成能を更に具体的に示すため電顕レベルでの粒子の証明,免疫原性を証明するためのマウスへの接種実験が進行中である
弥生時代ガラス小玉の基礎的研究-生産と流通をめぐる社会構造解明のために-

弥生時代ガラス製品出土データベースは,昨年度作成のものの更新作業を行い,今年度は鳥取県,佐賀県,長崎県について新たに作成した。確実な最古例は,福岡県福岡市雀居遺跡の土壙墓から出土した前期末の例である。中期の出土例は福岡県,山口県に見られるが,全体の事例が少ないので出土状況を慎重に検討する必要がある。製作技術に関する所見では,紐孔の実体顕微鏡観察から,再加熱時の軸材について植物性の材質を想定するに至った。これは,紐孔の断面形態および紐孔内壁に残存する縞状の痕跡の分析による。今後更に高倍率の顕微鏡等による観察により植物の種類の特定につながる特徴を見出す必要がある。色調の観察では,Munsell Color Systemを利用した。これにより,主要な色調を,Mansell hueによる5PB系統(従来の紺色系統)5B(従来の水色系統)5BG(従来の緑色系統)の3系統およびValue/Chromaにより把握することを試みた。各遺跡で,5PB・5B・5BG系統の各色調についてValue/Chromaは統一的で,色調の偏差が小さいことがColor System上からも判明した。また,各系統の構成比率が,各遺跡で異なっており地域的な傾向が見られることが判明した。北部九州地域では,糸島地域や福岡平野では5B系統の比率が高い。やや南下した筑紫野・小郡市域では,5PB系統の比率が高く,西方の佐賀平野でも同様の傾向が見られる。外部形態の比率では,各遺跡・地域で特徴が見られる。福岡平野では,紐孔方向の厚みが相対的に大きいものが多いのに対して,小郡市域・佐賀平野では小さいものが多い傾向にある。このように色調・外部形態に見られる地域的特徴から,ガラス小玉生産または入手が各平野単位・遺跡単位といった小さな単位で行われていた可能性を指摘しうるが,分析事例を増やして結論づける必要がある。はじめに,福岡県,山口県,島根県,岡山県,愛媛県について,弥生時代のガラス製品出土データベースを作成した。従来指摘されていたとおり,後期段階での爆発的なガラス小玉の増加を確認した。この増加は,各地域内においての相対量的には「一様に」飛躍的と表現できるが,同時に各地域間における絶対量的にはかなり大きな較差=地域的な偏差があることが判明した。出土実数は北部九州地域で圧倒的に多数であり,山陰側より山陽側の方が出土量は多い傾向にある。本州でも関門地域では中期以前の出土例の報告がある。ガラス小玉の製作実験では,弥生時代のガラス小玉の代表的製法と考えられる,「引き伸ばし法」を採用した。ガラスの材質には融点が低く作業が容易な鉛ガラスを用いた。当初,問題視していた素材管から小玉原形の切り離しの際の困難さは,鉄製工具を使うことで意外に簡単なことが判明し,鉄器普及との関連性についての視点を新たな作業仮設として得ることが出来た。出土遺物と同じ材質による比較が必要である。今年度の研究成果をまとめる。関門地域を含む北部九州地域以外で,ガラス小玉が増加傾向を見せるのは弥生時代後期以降であり,これ以前にはほとんど見られない。弥生時代になってから各地に普及した新素材の一つに鉄をあげることができるが,これと比較しても著しく地域的・時期的な偏在傾向が顕著である。山口県においては,鉄は九州以外の地域としては比較的早い時期である中期段階から,段階的な鉄器普及を辿ることができる。これに対して,ガラスは後期になってやっと域内各地での出土が見られるようになり,後期後半から終末になってやっと目立った増加傾向を認識でき,これは飛躍的な普及と表現できよう。鉄とガラスは,同様に北部九州地域から以西の地域にもたらされるものであるが,その流通経路や普及のシステムには相互に異なった状況を想定しなくてはならないことが判明した。

このように色調・外部形態に見られる地域的特徴から,ガラス小玉生産または入手が各平野単位・遺跡単位といった小さな単位で行われていた可能性を指摘しうるが,分析事例を増やして結論づける必要がある。
新規神経栄養因子としてのHGFファミリー因子のクローニングとその機能解析

(1)HGFとその受容体c-Metの脳神経系における発現解析(a)大脳皮質発生過程発生過程でHGFとc-Metは部位・量共に発現制御を受けていた。培養大脳皮質ニューロンの生存,migrationと神経突起伸長活性から、HGFは大脳皮質層構造形成過程で多段階で機能していると示唆される.(b)網膜発生過程c-Metは網膜発生過程で比較的初期から発現し、続いてHGFが発現誘導を受ける。特にc-Met/HGF受容体は成体の視細胞で発現が高く、HGFは成体視細胞において光刺激による神経細胞死の防御もしくは活動依存性の修飾に機能している可能性が示唆された。(2)HGFのもつin vitro神経栄養活性の解析血清除去やグルタミン酸誘導性神経細胞死をHGFが濃度依存性に阻止することを培養大脳皮質・海馬ニューロンについて明らかにした。またHGFが神経細胞のmigrationを促進することをexplantと分散培養系で示した。更にアミロイドβ25-35誘導性海馬神経細胞死を阻止することを明らかとした。(3)HGFファミリー分子(HLP)の新規神経栄養因子としての同定HLPは比較的発生段階の進んだ鶏胚感覚神経節にin vitroで神経栄養活性(神経突起伸長・migration促進活性)を示した。HLPの神経栄養活性の特異性は、Ron/HLPレセプターの細胞外ドメインとイムノグロブリンFcとのキメラタンパクにより確認された。(4)運動神経変性疾患モデルマウスに対する新規神経栄養因子(HGF)の機能解析(a)神経系特異的HGF発現トランスジェニックマウス(NE-HGF-Tg)の作成生後活性化される神経特異的プロモーター制御下にHGF-tagを発現する神経特異的HGF発現マウス(NS-Tg-HGF)を作成した。(b)NS-HGF-Tgと筋萎縮性側索硬化症(ALS)モデルTg-マウスであるSOD-1変異遺伝子Tg-マウスの交配によるダブルTg-マウスの作成とHGFのALSにおける機能解析ダブルTg-マウスではHGF遺伝子を脳血管関門を考慮せず長期間ALS-Tg-マウスの神経に直接発現できる。ダブルTg-マウスでALSの発症遅延と生存期間の解析中である。HGFははじめ肝臓に対する作用に注目されていたが,現在までに肺、腎臓、心臓、血管、膵臓、軟骨、さらに脳神経系組織を標的とする新規神経栄養因子として作用することが明らかとなった。HGFは4つのクリングル構造をもつアルファ鎖とベータ鎖からなる。HGFとそのファミリー分子HGF-like protein(HLP)がいずれもクリングル構造を持つこと,HLPもHGFと同様神経栄養作用をもつこと(船越&中村、未発表)、さらに他にクリングルを5つもつプラスミノーゲンがHGFと同様に神経栄養作用をもつことから、クリングル構造を共通にもつ新規神経栄養因子群としてのHGFスーパーファミリー:クリングルスーパーファミリーが存在すると考え、そのクローニングおよびメンバーの機能解析を行っている。

クリングル構造に着目したPCR変法(クリングルセイジ法),を神経組織および各種cell lineに適用した結果、2種の新規クリングル分子の部分断片のクローニングに成功した(中村隆広他、未発表)。特にそのうちの1つはHGFベータ鎖のセリンプロテアーゼ様モチーフ保存プラーマーで予め増幅したあとクリングルセイジを施行しており、HGFファミリー分子である可能性を考え全域のクローニングを施行中である。更にHGFおよびHLPの新規神経栄養作用は、in vitro初代神経細胞、cxplant、in vivo chickenでの解析を、またHGFに関しては、既にHGFを神経系特異的に発現するトランスジェニックマウスを作成し、解析中である。(1) HGFとその受容体c-Metの脳神経系における発現解析(a)大脳皮質発生過程発生過程でHGFとc-Metは部位・量共に発現制御を受けていた。培養大脳皮質ニューロンの生存,migrationと神経突起伸長活性から、HGFは大脳皮質層構造形成過程で多段階で機能していると示唆される.(b)網膜発生過程c-Metは網膜発生過程で比較的初期から発現し、続いてHGFが発現誘導を受ける。特にc-Met/HGF受容体は成体の視細胞で発現が高く、HGFは成体視細胞において光刺激による神経細胞死の防御もしくは活動依存性の修飾に機能している可能性が示唆された。(2) HGFのもつin vitro神経栄養活性の解析血清除去やグルタミン酸誘導性神経細胞死をHGFが濃度依存性に阻止することを培養大脳皮質・海馬ニューロンについて明らかにした。またHGFが神経細胞のmigrationを促進することをexplantと分散培養系で示した。更にアミロイドβ25-35誘導性海馬神経細胞死を阻止することを明らかとした。(3) HGFファミリー分子(HLP)の新規神経栄養因子としての同定HLPは比較的発生段階の進んだ鶏胚感覚経節にin vitroで神経栄養活性(神経突起伸長・migration促進活性)を示した。HLPの神経栄養活性の特異性は、Ron/HLPレセプターの細胞外ドメインとイムグロブリンFcとのキメラタンパクにより確認された。(4)運動神経変性疾患モデルマウスに対する新規神経栄養因子(HGF)の機能解析(a)神経系特異的HGF発現トランスジェニックマウス(NEーHGF-Tg)の作成生後活性化される神経特異的プロモーター制御下にHGF-tagを発現する神経特異的HGF発現マウス(NS-Tg-HGF)を作成した。(b)NS-HGF-Tgと筋萎縮性側索硬化症(ALS)モデルTg-マウスであるSOD-1変異遺伝子Tg-マウスの交配によるダブルTg-マウスの作成とHGFのALSにおける機能解析ダブルTg-マウスではHGF遺伝子を脳血液関門を考慮せず長時間ALS-Tg-マウスの神経に直接発現できる。ダアブルTg-マウスでALSの発症遅延と生存期間の解析中である。
大気中にガス成分またはナノ粒子として存在する揮発性元素のリアルタイムモニタリング

大気粉塵の粒径分布は、数濃度で表すと、ナノ粒子(0.1 μm以下)が圧倒的に多い。その起源は、ディーゼル排気ガス粒子や焼却場飛灰などが考えられるが、最近では、工業的に生産されたナノ粒子も検出されたと報告されている[F. Kammer, et al., Environ. Toxicol. Chem., 31(1), 32-49 (2012).]。ナノ粒子は呼吸を通して肺の奥深くに入り込み、人体への影響が懸念されている[C. Chunying, et al., Nanotoxicology, 9(2), 181-189 (2015).]。本申請研究の目的は、粒径0.1 μm以下の大気粉塵(PM0.1)及びガス成分中に含まれる揮発性元素(ヒ素(As),アンチモン(Sb),セレン(Se)等)をリアルタイムモニタリングし、その発生源を解明することにある。この研究の成果は、今後増加が予測されるナノ粒子の規制を策定する際の有用なデータを提供する。これまでの長期モニタリングでは大気粉塵を捕集してICP-OESやICP-MSで多元素を測定しているので、時々刻々と変化する大気粉塵の動態を把握することは困難であった。そこで、新たに開発されたガス交換器(GED)を用いることで、大気中の粒子を損失することなく、ガス分子を空気からArに交換した後に、ICP-MS装置に直接導入できるようにした。この試料導入システムをICP-MSと結合させることにより、大気粉塵中に含まれる微量元素をリアルタイムで測定することを可能にした。標準ガス発生装置と超音波ネブライザー(USN)を用い、ICP-MSの信号強度を校正し、多元素の定量を可能にした。11.0 μmのインパクターを通った大気粉塵を更に0.1μmのPTFE製フィルターを通し、大気粉塵PM0.1のリアルタイムモニタリングを行った。29元素を同時モニタリングした結果、Zn, Sn, Pbは北西方向の豊島清掃工場からの風が吹いている時に同じ様な挙動を示した。また、VとMnは南方向の京浜工業地帯から風が吹いている時に、同じ挙動を示した。Sbは、交通量の多い朝と夕方に元素濃度が増加したので、自動車による排出源であると推定した。リアルタイムモニタリングをしながら同じ大気粉塵を孔径0.5 μmのPTFE製フィルターで捕集し、フィルター捕集データとリアルタイムモニタリングデータを比較した結果、大気粉塵中の酸化物融点の低いAs, V, Co(揮発性元素)は、フィルター捕集データの方が小さく、フィルターを通過してしまっていることが考えられた。これらの元素は、ガス状又は小さな微粒子に吸着された状態で存在すると考えられる。2大気中のガス状物質を測定する方法を確立するため、ヒ素を含むアルシン(AsH3)ガスの定量を試みた。AsH3をガス粒子化装置(GPD)を用いて粒子化した後、雰囲気ガスをガス交換器(GED)でアルゴンガスに変換しICP-MSで測定した。AsH3ガスの9.28 ppm標準ガス(市販品)を希釈し、ppbレベルの検量線用ガスを調整した。1-10 ppb AsH3において、相関係数が0.999と良い直線性の検量線が得られた。検出下限は6 ppt(19.2 ng/m3)及び定量下限は22 ppt(70.4 ng/m3)であった。【2019年度の研究計画】1大気粉塵中のAsの濃度はppt(1桁ng/m-3)レベルである。2018年度に購入したAsH3標準ガスを希釈してpptレベルの検量線用ガスを調整し、ガス粒子化装置(GPD)とガス交換器(GED)を用いて、ICP-MSで測定する。予備的な実験を行ったところ、AsH3の濃度が低くなると、ガス粒子化効率が減少するようで、直線性の良い検量線が得られなかった。この実験の再現性を確かめ、ガス粒子化効率が悪いならば、それを改善する方法を考える。2レーザーアブレーションでガラス標準物質をアブレートし、生成したガス及び粒子を大気粉塵と見立てて、リアルタイムモニタリングを行う。リアルタイムモニタリングを行いながら、同じガス及び粒子をフィルターに捕集して、フィルター捕集データとリアルタイムモニタリングデータを比較する。そして、気化し易い元素(As, Se, Sb)が、フィルターに捕集されないガス状又は小さな微粒子に吸着された状態で存在することを証明する。【平成2020年度の研究計画】大気粉塵を、ガス粒子化装置(GPD)とガス交換器(GED)を用いてICP-MSで測定する。夏と冬にリアルタイムモニタリングを行う。大気粉塵PM0.1にすると、大気粉塵濃度が極微量になってしまうので、大気粉塵PM1.0の大気粉塵モニタリングを行うことにする。大気粉塵PM1.0の元素組成、気象要素との相関、統計的処理より大気粉塵PM1.0及び揮発性元素の起源を推定する。

その起源は、ディーゼル排気ガス粒子や焼却場飛灰などが考えられるが、最近では、工業的に生産されたナノ粒子も検出されたと報告されている[F. Kammer, et al., Environ. Toxicol. Chem., 31(1), 32-49 (2012).]。ナノ粒子は呼吸を通して肺の奥深くに入り込み、人体への影響が懸念されている[C. Chunying, et al., Nanotoxicology, 9(2), 181-189 (2015).]。本申請研究の目的は、粒径0.1 μm以下の大気粉塵(PM0.1)及びガス成分中に含まれる揮発性元素(ヒ素(As),アンチモン(Sb),セレン(Se)等)をリアルタイムモニタリングし、その発生源を解明することにある。この研究の成果は、今後増加が予測されるナノ粒子の規制を策定する際の有用なデータを提供する。これまでの長期モニタリングでは大気粉塵をフィルター上に捕集してICP-OESやICP-MSで多元素を測定しているので、時々刻々と変化する大気粉塵の動態を把握することは困難であった。そこで、新たに開発されたガス交換器(GED)を用いることで、大気中の粒子を損失することなく、ガス分子を空気からArに交換した後に、ICP-MS装置に直接導入できるようにした。この試料導入システムをICP-MSと結合させることにより、大気粉塵中に含まれる微量元素をリアルタイムで測定することを可能にした。標準ガス発生装置と超音波ネブライザー(USN)を用い、ICP-MSの信号強度を校正し、多元素の定量を可能にした。1水素化物発生装置により生成されるAsH3およびSbH3のガスを、先ずガス粒子化器(GPD)を用い、硝酸アンモニウム粒子にAsH3およびSbH3のガスを吸着させ粒子を発生させる。その後、ガス交換器(GED)に通し空気をアルゴンに変換させる。その際にガス成分は除去される。アルゴンガスによって運ばれるAsおよびSb粒子をICPMSに直接導入し、AsとSbの定量を行った。GPDの粒子化効率は約50%であった。水素化物発生装置により生成されるAsH3およびSbH3のガスの濃度を変化させ、濃度をX軸にとり、Y軸にICPMSの信号強度をプロットすると、2次関数に近似することが明らかとなった。2ガラスをレーザーアブレーションさせ生成させた揮発性元素(Ga, Ge, As, Sb等)をフィルター(孔径0.1 μmのテフロンフィルター)を通過させ、GEDを通した場合と通さない場合でICPMS中に導入した時の信号強度を比較した。揮発し易い元素はGEDを通すと、GEDを通さない場合と比べ、信号強度が減少した。不揮発性元素に関してはGEDを通す場合と通さない場合の信号強度は変化しなかった。このことより、レーザーアブレーションで生成された揮発性元素の6282%はガス成分として0.1 μmのテフロンフィルターを通過してしまうことが分かった。このフィルターをアドバンテック東洋製繊維状テフロンフィルター(J050A047A)に交換すると、ガス成分の揮発性元素は通過せずに、全てフィルター上に捕集されることが明らかとなった。このことにより、揮発し易い元素は0.1 μm以下の粒子に吸着されており、その粒子はGEDでガスと共に除去されてしまっていたのではないかと推測される。大気粉塵の粒径分布は、数濃度で表すと、ナノ粒子(0.1 μm以下)が圧倒的に多い。
彫刻文化財の修理における三次元デジタルデータの実践的な利活用とその効果の研究

本研究の最大の目的は、3Dデータの活用を彫刻文化財の修理において日常的に用いる手法にし、作業効率を改善し、低コスト化、質の向上を目指し、より多くの彫刻文化財の修理を可能にすることである。実際の修理に対し手作業とデジタル操作に関わるコスト、時間といった諸要素の効果を可能な限り定量化し分析していくとともに、技術の伝承性を考慮した上で従来行われてきた伝統ともいえる作業方法と3D技術の共存できる接点を検討した。平成22年度では彫刻文化財の修理で必要な作業である記録・図化、材料の積算、補作・復元といった工程で有効と考えられる3D技術を検討し、以下の観点からその可能性を見極めるとともに有効な使用方法を調査していった。・基礎データ作成のための表示手法修理において作業者が求める図面作成するために、なるべく汎用的なPCソフトウェアを選定し、その機能を十分検討することにより有効な表現手法を判断した。また立体視といった立体認識において有効であると考えられる新たな表現方法においても検討を行った。・材料の積算手法実際にPC上で大きさを測定し、必要な材の積算手法を検討し、不規則な自由曲面を持つ彫刻文化財から正確な体積、表面積をより効率よく算出することが可能になった。・欠損、亡失部分に対する補作、復元CG制作で使用されるブーリアン変換(立体形状における集合論)を用いることで雌型をつくるといった型取り作業をPC上で行うことができ、逆にこの技術を応用して、部材の欠損部分を埋めるための補作部分の3Dデータの作成手法を検討した。そのためにはデータ処理上クリアしなければならない点がいくつか見出され、次年度以降の課題とした。平成23年度では前年度検討した3D技術について、実際に行っている彫刻文化財の修理物件に対して実践的に活用していくことで評価を行い、その際に生じる問題点や課題を明確にし、その改善点、解決法を検討した。3Dデータの処理を行うにあたってクリアしなければならない点がいくつか見出されたが、試行錯誤の結果解決され、実際に修理に適応することが可能になった。まず修理に必要な材料の寸法は現場で測って算出しても、正確に把握することが困難であり、3Dデータから仮想材料をあてはめ、寸法を導き出すことで無駄なく行えることが分かった。またNC切削技術を用いた修理における補作部材の制作は、部材間の取り合いの寸法や抜け勾配といったところで、検討を要したが、具体的な段取りや設定数値なども明確になり、すでに作業として実用化している。その結果3D技術、手作業による修理技術、機械工作技術のそれぞれの得手不得手が明らかになり、それらの欠点をお互い補完する形で、単にデジタル技術の一方的な導入ではなく、バランスの良い関係をつくりながら作業が可能になると思われる。今後技術的観点だけでなく、時間や費用が関係する生産効率といった点からも考察を行っていくことで、単に研究のとどまらず、実践的に取り入れられるべき技術として確立していくことを目指していく。特に今回の研究のメインテーマとなる伝統技法とデジタル技術におけるその垣根を超えた活用法といった受容性について、次年度以降の課題とした。平成24年度では過去2年間の研究成果を基に、3Dデータを実践的に彫刻文化財の修理に活用し、その結果を多視点から評価することで、実践的に応用する手法の確立を行った。その詳細は以下の通りである。・修理方針の策定:修理による部位の角度の調整や配置後の姿のシミュレーションを行うことで修理方針を策定するための検討資料の制作手法を確立した。・積算:修理で必要な材の積算においては目視や実測では見誤るような積算も、3Dデータから正確に無駄なく行う手法を確立した。・補作:3D加工機を使用することで欠損部分といった複雑な損傷面に対しても正確に合致する補作材を制作する手法を確立した。またこれらの手法によって、作業効率を改善し、低コスト化、質の向上を目指し、より多くの彫刻文化財の修理を可能にし、さらなる実用化への兆しが見込まれるが、単純に定量化できず評価が困難な課題も生じた。それは修理作業においてデジタル技術や機械に可能な限り頼ったとしても修理方針や手法、最終的な調整のためには一定の技能を有する技術者が必須であり、完全にそれらに頼り切ることはできないということである。つまりデジタルによる効率性を追い求める一方で、訓練による技能の育成は必須であるといえる。また同時に彫刻文化財や修理内容を理解したデジタルにおける技術者の育成も求められる。総括としては現段階において、対応可能な設備、操作等の人員の問題はあるが、特定の条件下においてはより理想に近付く作業を短時間、低コストで行うことは可能になった。しかし彫刻文化財の修理作業においては、人材育成、伝承性といった観点からどこまで3Dデータを活用してよいか、換言すれば伝統に対する新技術の受容性についての議論は引き続き行い、その両者の時代に応じた接点を文化財修理の理念、倫理観に則り、見つけていかなければならないであろう。当初は彫刻文化財の修復に対する3Dデータの活用を試験的に行っていく予定から、一部ではあるが実際の物件に対し実践的な利用を試みて、一定の成果を収めている。

24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は技術的な観点だけでなく、手作業による修理技術、機械工作技術にかかる時間やコストといった観点から考察していくことにより、実践におけるより有効な検証を行っていく予定である。また伝統技法とデジタル技術におけるその垣根を超えた活用法といった受容性について、実際の作業従事者の視点からヒアリングを行っていくとともに指針となるべきガイドラインを検討していく。
性分化関連遺伝子におけるポリコーム標的ゲノム領域の機能解明

染色体クロマチン構造がダイナミックに変化する発生過程において、Polycomb Group (PcG)遺伝子は主要なクロマチン構造制御因子である。特にマウスCbx2は生殖腺形成および性分化に必須であることが明らかな唯一のPcGメンバーである。本研究課題では、マウスPcG標的遺伝子領域のin vivo特性を明らかにする目的で、研究分担者高田が開発した効率の良いマウスCRISPR/Cas9ゲノム編集システムにより、当該ゲノム領域欠失マウスを作成し、個体レベルでの標的ゲノム領域の機能検証を行う研究基盤を整備した。染色体クロマチン構造がダイナミックに変化する細胞分化過程において、Polycomb Group (PcG)遺伝子は主要なクロマチン構成制御因子である。本研究課題では、生殖腺マスター遺伝子を制御するPcGメンバーCbx2に焦点をあて、これまでの技術を基に、微量なマウス胚細胞を用いたクロマチン免疫沈降(ChIP)-sequencingをおこなう。得られた結果からCbx2標的ゲノム領域を同定する。さらに、効率的CRISPR/Cas9ゲノム編集システムにより作製する標的ゲノム領域欠失マウスの解析により、空間・時間を反映した個体レベルでの標的ゲノム領域の機能検証をおこなう。研究成果はヒト性分化疾患発症機序解明に新たな解析対象を提示する可能性がある。Cbx2は性分化・生殖腺分化に必須であることが明らかにされている唯一のPcG構成因子であり、ヒトにおいても46, XY complete gonadal dysgenesisタイプのDSD患者にCBX2機能変異が報告されている(Biason-Lauber et al., Am. J. Hum. Genet., 2009)。以上のようにCbx2は哺乳類における生殖システム構築の根幹に関わる重要な因子である。本研究では、性分化・生殖腺分化に必須なクロマチン因子Cbx2を手がかりに、性分化・生殖腺分化クロマチンレベルのマスター遺伝子制御機構を明らかにする。昨年度から本研究を開始したが、性分化過程を反映する適切な培養細胞系がないことから、生殖腺分化前の生殖腺および生殖腺分化後の生殖腺/中腎を用いて行なっている。生体内で構築過程の生殖腺を用いることで、空間と時系列を考慮した組織構築分子機構を解明できる。Cbx2抗体は既に独自に作製しており、Cbx2発現量の低いMEFを用いた予備実験では、解析限界を超える沈降DNAを回収した。マウス胎児生殖腺を実体顕微鏡下で中腎領域と分離して遺伝子発現解析が可能であることを確認した。これまでgene expression arrayでマウスポリコームCbx2ノックアウト性腺で発現変動のある遺伝子の発現変化を検証した。さらに当時gene expression arrayでは検討していなかったが、近年性分化に関わると予想されているnon-coding RNA、splycing variantの発現変動も検証した。ChIP-seq解析は1回の実験が高額であることから、条件検討を充分に行なっている。一度に得られる組織細胞量が生殖腺分化前の雌雄胎生10.5日中腎を含む予定生殖腺および生殖腺分化後の雌雄胎生11.5日生殖腺/中腎では1000050000個と非常に少ないが、生殖腺組織を固定後集積し保存する方法を確立した。マウスのゲノム編集のための技術は多くの遺伝子領域において効率的に安定して行なえることが昨年度中に明らかになった。染色体クロマチン構造がダイナミックに変化する細胞分化課程において、Polycomb Group (PcG)遺伝子は主要なクロマチン構造制御因子である。特にCbx2は生殖腺形成および性分化に必須であることが明らかな唯一のPcGメンバーである。本研究課題では、生殖腺形成に関わるマスター遺伝子を制御するCbx2に焦点をあて、マウス胚由来細胞を用いたクロマチン免疫沈降(ChIP)を行い、Cbx2標的ゲノム領域を同定する。さらにCRISPR/Cas9ゲノム編集システムにより標的ゲノム領域欠失マウスを作成し、空間・時間を反映した個体レベルでの標的ゲノム領域の機能検証を行う。研究成果は、性分化分子機構解明に新たなゲノム上の解析対象領域を提示する可能性がある。一方、我々研究グループおよび海外の複数の研究グループの精力的な次世代シークエンサーを用いたヒト性分化疾患原因遺伝子変異解析が行われているが、CBX2変異は46,XY complete gonadal dysgenesis疾患原因遺伝子変異が1例報告されているにすぎない(Biason-Lauber et al., Am. J. Hum. Gnet., 2009, Norling et al., Fertil. Steril., 2013)。その原因として、CBX2変異が広汎な表現型(骨形成異常など)を呈するため、性分化疾患以外の症候群性疾患として扱われている可能性が考えられる。マウス胚生殖隆起由来細胞を用いたクロマチン免疫沈降(ChIP)を行い、Cbx2標的遺伝子として我々が同定したNr5a1遺伝子ゲノム領域内非翻訳領域2kbを同定した。CRISPR/Cas9ゲノム編集システムにより当該領域ゲノム領域欠失マウスを作成に着手した。一方CBX2変異による広汎な表現型解明のため、Cbx2KOマウス表現型解析を進めており、出生後様々な組織における表現型を見出し、一部学会発表を行った。本研究課題では、生殖腺形成に関わるマスター遺伝子を制御するCbx2に焦点をあて、マウス胚由来細胞を用いたクロマチン免疫沈降(ChIP)を行い、Cbx2標的ゲノム領域を同定した。

さらにCRISPR/Cas9ゲノム編集システムにより標的ゲノム領域欠失マウスを作成し、空有間・時間を反映した個体レベルでの標的ゲノム領域の機能検証を行うことが可能になった。研究成果は、性分化分子機構解明に新たなゲノム上の解析対象領域を提示する可能性がある。一方、我々研究グループおよび海外の複数の研究グループの精力的な次世代シークエンサーを用いたヒト性分化疾患原因遺伝子変異解析が行われているが、CBX2変異は46,XY性線異形成原因遺伝子変異が1例報告されているにすぎない。研究代表者の所属する国立成育医療研究センターにおける原因遺伝子変異未同定の性分化疾患患者175名に対する次世代シークエンスにより、p.R34C変異などが認められたが、頻度解析より病原性はいずれも低いことが明らかになった(Asian Sex Differentiation Network, The 7th Gonad Biology Joint Meeting, 2017)。その原因のひとつとして、CBX2変異による広汎な表現型のため他の症候群性疾患として扱われている可能性が考えられる。本研究課題に関連して、先天性奇形症候群患者におけるCBX2変異の有無の検討を開始した(Hum Genome Var. 2018; 5: 18006. Published online 2018 Mar 8.)。染色体クロマチン構造がダイナミックに変化する発生過程において、Polycomb Group (PcG)遺伝子は主要なクロマチン構造制御因子である。特にマウスCbx2は生殖腺形成および性分化に必須であることが明らかな唯一のPcGメンバーである。本研究課題では、マウスPcG標的遺伝子領域のin vivo特性を明らかにする目的で、研究分担者高田が開発した効率の良いマウスCRISPR/Cas9ゲノム編集システムにより、当該ゲノム領域欠失マウスを作成し、個体レベルでの標的ゲノム領域の機能検証を行う研究基盤を整備した。Cbx2の標的であるCpG Islandの特性を明らかにする。ChIP- Seq実験は、充分なリードを得ることを目指す。より予算的負担の少ない方法も検討する。本年度はCRISPR/Cas9 Nr5a1ゲノム領域欠失マウスの解析を最優先に研究を進める。ゲノム生物学サンプル調整用キットの変更により金額が変動しました。調整サンプル数の変動、節約により金額が変動しました。新たな条件検討を行なうため動物、試薬を購入予定。遺伝子変異マウス作成のために使用します。
活動依存に発現する分子と神経細胞ネットワーク

BDNF(脳由来神経栄養因子)は培養神経細胞などで神経活動依存的に発現誘導されることが知られている分子である。その作用点として、記憶の維持相に必要であるという個体レベルでの報告があるもの、細胞レベルでの働き方については諸説ある。我々はBDNFに関する解析の過程でBDNFの発現パターンに興味深い特性があることを見出した。すなわち、たとえば海馬CA1錐体細胞などの比較的均一な細胞層で、一部のみの細胞体にBDNF免疫染色陽性シグナルが強く見られたのだ。連合学習獲得の有無でこれら細胞体BDNF強陽性細胞の数を解析したところ、恐怖条件付け学習獲得群では条件付けしていない群に比べ4時間後の強陽性細胞数が有意に増加した。この増加は条件付け時にNMDA受容体阻害薬であるMK801投与を行い学習獲得が阻害された群では見られなかった。一方我々は既に培養細胞においてBDNF強制発現を疎に行い、発現細胞選択的に周囲のGAD65が増加することを報告している。つまりBDNF発現細胞に投射する抑制性神経終末のポテンシャルが選択的に強化されたと考えられる。そこで、生体内での上記の内在性のBDNF強陽性細胞と周囲のGAD65量が関係しているか調べるため、染色強度を定量化し相関をとったところ、有意な正の相関を見出した。これらの実験結果を以前のBDNF研究と考え合わせると、学習獲得の際、一部の神経細胞のみで神経活動が強く起こりBDNFが高発現する可能性が示唆される。その一部の細胞が神経細胞ネットワークの可塑的変化を中心的に担う可能性があり、抑制性入力のポテンシャルが高まることは"記憶の安定性"を保証するメカニズムとなりうる。
歯周疾患の治療効果に関する総合的研究

歯周疾患の治療効果を客観的かつ総合的に判定するための基礎的資料作りを目指して以下の研究を行った。1.初期治療による歯肉の炎症の軽減がどの様に歯槽骨の改善に影響を及ぼすか光学的サブトラクション法を用いて検索したところ、歯槽骨の改善の出現する時期及び程度は歯肉の炎症の程度に影響を受けることが示された。また、動揺度の測定にはベリオテストを用いて検討した。2.歯周疾患を白血球機能の面からとらえる目的でダウン症候群患者について好中球走化能を測定し健常者と比較したところ,ダウン症候群患者では一般健常者と比べて好中球走化能が低下していた。また、走化能が低下している患者では歯周疾患の進行が認められた。3.スピロヘータを含めた歯肉縁下プラークの細菌叢の検索に適した培地,培養法を検討した。その結果、非選択培地としてはSteel-wool法を用いたEG寒天培地が適しており、スピロヘータの培養については,Plate-in-bottle法を用いた10%rumen液入りMedium10培地が優れていることが示された。4.歯周病関連菌と考えられている7種の口腔細菌に対する血清IgG抗体価をELISA法により測定し,歯周疾患の進行度との関連性および治療後の変化について検討した。その結果,B.gingiualisに対する抗体価は歯周疾患の進行程度と高い相関を示し、歯周治療後有意に低下することが認められた。5.歯周疾患を生体反応の面から解析する目的で57人の重度歯周炎患者の血清IgG抗体価を調べた。その結果、B.gingiualisの抗体価は91.3%が高い値を示し、多くの症例ではこの菌とA.actinomycetemcomitansのいずれかを含めた1種あるいは数種の他の菌に対する高い抗体価が同時に認められた。一方抗体価が抑制されたものが5.5%に認められ、これらの患者では同時に好中球走化能の低下が認められた。この事から、重度歯周炎患者では、生体反応の多様性が示唆された。
東日本大震災による学校の被災状況と復旧・復興について

2011年3月に発生した東日本大震災により、宮城県をはじめ岩手・福島県の多くの学校が被災した。宮城県内の学校施設の被害は全体の87%を占め、特に学校再開にあたって校舎を使用できない甚大な被害を受けた小中高校は59校(2012年3月現在)にのぼった。沖積低地や宅地造成地に立地する内陸部の学校では校舎再建が進んでいるものの、津波で被災した学校については現在も他校に1間借りしている学校が14校、今後の目処が立たないまま仮設校舎に入っている学校が9校ある(2013年4月現在)。これらの多くは、被災地域の内陸・高台移転計画が進まない限り学校再建の見通しが立たない状況にある。また、宮城県内の小中高・特別支援学校の児童・生徒の人的被害(死亡・行方不明)は360人である。数字的には大きな値であるが、全年齢層に占める割合は3.2%と比較的小さい。学校管理下にあった児童の多くが轍に巻き込まれた石巻市立大川小学校など一部の事例を除き・多くは児童・生徒の下校後あるいは欠席・自宅学習中の被災で、基本的には家庭の管理下にあった。すなわち、学校は一定の減災機能を果たしたものと考えられる。しかし、学校が家庭に引き渡した後に犠牲となった児童・生徒が120人以上にのぼり、今後学校と家庭・地域連携した防災・減災のあり方を構築していくことが急務である。学校・地域の被災状況は、その位置や地形などの地理的環境によって大きく異なっている。津波被害はリアス地域で大きいというイメージが強いが、学校施設や人的被害については気仙沼・南三陸・女川など典型的なリアス地域より、むしろ旧石巻・東松島・名取など海岸平野が発達する地域で大きい。リアス地域ではもともと学校の多くが高台に立地しており、このことに加えて学校・家庭・地域などにおける高い防災意識が被災をある程度抑えたものと推測される。さまざまな災害リスクの中で生活する以上、学校教育の場においても「地域特性を理解し、防災・減災意識を高める」対策が必要である。
海事英語における短縮レジスターの一般性と特殊性

海事英語では機能語削除が常に可能であるとされていたが、1)代名詞が主語の場合、2)主語が定冠詞で始まる場合、3)従属節内の場合、において、be動詞脱落が許されないことを母語話者への実験により示した。さらに、類型論で発見された繋辞脱落を支配する含意普遍-名詞>形容詞>動詞-が英語内部でも働いていることを確認するとともに、海事英語のbe動詞脱落も、この一般化に矛盾しないことを示した。最後に、この含意普遍には、等位接続可能範疇に関する含意普遍-名詞>形容詞>動詞>文-との類似性があることを指摘し、両者が、名詞と文が両端を占める「経時安定性の尺度」に従って、動的に形成されるという仮説を提案した。昨年度行った母語話者(米国人、女性、20代)に対する容認度判定実験の結果に再考を加えるとともに、追加実験(同女性、6月21日実施)も行い、海事英語のbe動詞削除条件をさらに詳細に観察した。次の例文3つは追加実験の結果で、下線部は削除箇所を示している。<実験文始まり>Is the enginea diesel or a turbine? --- The engine {(1) is a / (2) *__ a /(3) __ __ }diesel, sir.<実験文終わり> (2)と(3)の容認度の違いは、昨年度提案した「レジスター保持制約(いったんある特定のレジスターで文を始めたら、最後までそれを保持せよ)」ではうまく捉えられない。実験文では主語において定冠詞を保持している点で通常のレジスターが選択されていることになるので、同制約ではその後短縮レジスターに移行できないことを予測する。しかし、(3)は容認可能となっている。この新たな問題の解決には、海事英語以外の短縮レジスターでどのようにbe動詞削除が行われるのかについての詳しい情報を得る必要があると考え、アフリカ系アメリカ人英語(AAVE)と幼児英語の先行研究を調査した。その結果、どちらのレジスターでも、補語が名詞句であるbe動詞は削除されにくいという制約(名詞句制約)があることがあきらかとなった。この名詞句制約が、実験文(2)と(3)の区別を行うために有効であると仮定し、研究の中間発表(青山英文学会、6月25日)を行った。今年度は海事英語の短縮表現のうち、be動詞の削除条件を探るため、母語話者(米国人、女性、20代)の協力を得て、実験文の作成及びその文の容認度実験を行った。その結果、次のような記述的一般化ができるのではないかと判断できる結果を得た。(1)レジスター保持の制約:Once youstarta sentence witha specific register, keep it till the end. In other words, you cannot change yourregister in themiddle of the sentence. (いったんある特定のレジスター<言語使用域、スタイル>で始めたら、最後までそれを保持しなさい。文の途中でレジスターを変えてはならない。)(2)埋め込み分におけるbe動詞削除に課せられた制約:一般的に埋め込み文の中ではbe動詞を削除することができない。ただし、I thinkのようなbridge verbの補部ではbe動詞は削除可能である。(1)の制約に関しては、先行研究の中ではProgovac (2006)による形式的説明(mergeに際して語彙項目を選択するとき形式素性を伴わなければ、checkの必要も無く、時制も不必要になる)と同じ範囲の事実をカバーすると考えられるが、どちらが経験的にまた理論的により正しいのかを今後検証して行きたい。(2)の制約に関しては、先行研究では知られていないものであり、今後より詳しい調査をしたいが、現段階ですでに言えることは、be動詞削除は主節もしくは主節性が高い従属節内のみで可能だということである。また、(1)との関係で考えてみると、このような制約があること自体が、Progovac (2006)のような形式的説明がうまくいかないことを示唆していると言える。本年度も母語話者への容認度実験や文献調査等の方法で、海事英語に見られる命令応答表現におけるbe動詞の削除を中心に、その特殊性と普遍性を研究した。母語話者への実験の結果、海事英語において、補語の統語範疇の種類とbe動詞削除の間に強い相関関係が存在するとの新しい仮説を立てるに至った。具体的には、補語が形容詞句や動詞句の場合は、be動詞は省略されるが、補語が名詞句の場合は、省略されにくいとの実験結果を得た。一方、文献調査の結果、このような制約は、アフリカ系アメリカ人の英語や他の言語でも観察されることがわかった。このように、本年度の研究を通じて、特殊な英語と見なされがちな海事英語の背後に普遍的制約が存在する可能性が明らかになったと言える。さらに、言語類型論では、繋辞脱落を許容する述部の範疇に関する含意普遍(普遍A)--名詞>形容詞>動詞--が提案されているが、海事英語では、すべての範疇を中核とする述部に関して、(上記の制約に従う限り)一様に繋辞脱落が生じることを確認した。この結果は、普遍Aとは矛盾せず、普遍Aの存在を支持する証拠となると考えられる。次に、等位接続可能範疇に関する含意普遍(普遍B)--名詞>形容詞>動詞>文--との比較を行うため、擬似等位接続詞as well

asの等位接続可能範疇を調査し、英語内部でも普遍Bが成立していることを確かめた。普遍Aも普遍Bも、左端に名詞を、中間に形容詞を含むという共通点がある一方で、右端に来る範疇が、一方では動詞、他方では文という相違点もある。上記の言語普遍の属性は、梶田優氏の示唆に基づく次の説明により帰結として導出できる。繋辞は最も永続性のある名詞を中核とする述部への導入から始まり、永続性のスケールに基づき、左から右へと拡張して行く。一方、普遍Bは、名詞と文の両方から始まり、同様のスケールに基づき、互いに相手側を目指して拡張して行く。このような動的観点を取り入れると、各レジスターにおける異なる繋辞脱落現象は、習得中間段階における繋辞拡張の可能性が大人の文法として顕現したものと見なす可能性が出てくる。海事英語では機能語削除が常に可能であるとされていたが、1)代名詞が主語の場合、2)主語が定冠詞で始まる場合、3)従属節内の場合、において、be動詞脱落が許されないことを母語話者への実験により示した。さらに、類型論で発見された繋辞脱落を支配する含意普遍-名詞>形容詞>動詞-が英語内部でも働いていることを確認するとともに、海事英語のbe動詞脱落も、この一般化に矛盾しないことを示した。最後に、この含意普遍には、等位接続可能範疇に関する含意普遍-名詞>形容詞>動詞>文-との類似性があることを指摘し、両者が、名詞と文が両端を占める「経時安定性の尺度」に従って、動的に形成されるという仮説を提案した。本研究は、海事英語の省略現象にどのような特殊性と普遍性が見られるかというテーマで行われているが、本年度は、そのうち、海事英語の省略現象に言語普遍に通じる制約が存在することを示すことができたため、おおむね順調に進展しているといえる。理論言語学今後は、海事英語の省略現象に関わる普遍制約を指示するデータをさらに収集するとともに、他の言語の同様の制約も調査するとともに、そのような現象がそもそもなぜ生じるかを動的な文法理論の枠組みでの説明を試みたい。また、研究結果を、国内外の学会で発表したい。海事英語における短縮レジスターの一般性と特殊性に関する知見を得るのが本研究の主な目的であることを鑑みると、この目的に沿った研究が進行しているという点でおおむね順調に進展していると言えよう。すなわち、研究実績の概要でも述べたように、海事英語に関する追加実験で明らかとなった容認度の違い(Is the engine a diesel or a turbine? --- The engine {(1) is a / (2) *__ a /(3) __ __ } diesel, sir.)を説明するため、海事英語以外の短縮レジスターであるアフリカ系アメリカ人英語や幼児英語のbe動詞削除を研究して、これらのレジスター間の類似性の存在を推定しているという点で、研究目的に沿った研究活動が進捗していると言える。今年度は計画のうち最も大切な「英語母語話者に依頼して必要な現代英語の判断実験を行う」を実施し、研究の方向性を決定づけるような成果を得たので、他の計画は次年度以降でも本研究計画全体としてみれば概ね順調に進展していると言える。
インフルエンザ感染モデルにおける交差防御抗体の産生機序の解明

我々は以前、感染後の肺組織のGCにおいてインフルエンザHAステムに結合する交差反応性B細胞が高頻度で選択されていることを明らかとした。本研究において我々は、この交差反応性B細胞は主にGC段階で選択されていることを明らかとした。また、このステムエピトープは通常のインフルエンザワクチンでは隠れたエピトープであるため、ステム結合性抗体の結合性が低かった。そこで、ステムへの結合性が向上すると考えられるHA抗原構造の同定を進めた。インフルエンザウイルス抗原変異に対応可能な交差防御抗体が同定され、その誘導を目的とした次世代ワクチン開発が精力的に進められてきた。その結果、交差防御抗体の分子構造学的特徴は明らかとなった一方、その産生を担う交差反応性B細胞応答は不明な点が多い。申請者らはこれまでに、感染後の肺組織で交差反応性B細胞が優位に選択されていることを解明した。そこで本研究では、ワクチンデザイン戦略における科学的基盤の整備に向け、交差反応性B細胞を選択可能な抗原構造の解明を目的とした。平成28年度に行った研究により、当初の目的とする肺組織に形成される胚中心での交差反応性B細胞のクローン選択において、インフルエンザウイルス表面抗原ヘマグルチニンのstem領域が寄与していることを実証した。更に、交差反応性B細胞が結合可能なHA抗原構造のスクリーニングを行うため、HA抗原特異的モノクローナル抗体を細胞表面上に発現させた培養細胞を作製し、解析系を整備した。当初の研究計画通り、経鼻ウイルス感染後の肺-胚中心での交差反応性B細胞のクローン選択におけるインフルエンザウイルス表面抗原HAのstem領域の寄与を実証した。更に、交差反応性B細胞が結合可能なHA抗原構造のスクリーニングに着手した。交差防御抗体と呼ばれるインフルエンザウイルス抗原変異に対応可能な新しいタイプの抗体が同定され、大いに脚光を浴びている。しかしながら、現行のインフルエンザワクチンではこの交差防御抗体を誘導することは困難であるため、交差防御抗体を誘導できるユニバーサルワクチン剤型の開発が世界的に進められている。これまでに、ウイルス感染時の肺組織に形成される胚中心において、交差反応性B細胞、特にウイルス表面抗原ヘマグルチニン(HA)のstem領域に結合するB細胞レパトアが優位に選択されていることを見出してきた。そこで、種々のHA抗原構造に対するstem抗体の結合を評価した結果、HA抗原に対するstem抗体の結合は抗原構造の立体障害により制約を受けており、感染時の肺組織では通常とは異なる構造のHA抗原が交差反応性B細胞クローン選択に関与している可能性が示唆された。そこでstem領域への結合性が向上すると推測されるHA抗原構造の、stem抗体との結合性とワクチンとして免疫した際のstem抗体応答の評価をすることで、ユニバーサルワクチン剤型の候補探索を行った。さらに、それらHA抗原を免疫することで得られた血清の抗原変異ウイルス感染に対する交差防御能の評価を進めており、交差防御抗体を効率的に誘導することを可能とする新規のユニバーサルワクチン剤型候補の同定が期待される。免疫学に根差した本研究により得られる成果は、グローバル・ヘルスの観点において大変意義深いものであると考えられる。当初の研究計画通り、交差反応性B細胞が結合可能なHA抗原構造を同定し、感染後の肺組織に存在するか否かを検証する。更に、同定した構造のHA抗原の交差防御免疫の誘導能を評価する予定である。免疫学年度末納品等にかかる支払いが平成29年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。平成28年度分についてはほぼ使用済みである。上記のとおり。