hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心理リハビリテーションを活用した要介護高齢者の生活支援についての研究

<研究の目的>本研究は、心理リハビリテーションに基づいた要介護高齢者に対する地域生活支援について検討を行うものである。心理リハビリテーションはもともと、動作法を中心とする障害児支援のための理論と方法論であるが、多面的な効果を挙げるために心理臨床上の複数のアプローチ法を含んでいる特徴がある。<研究1:集団療法における対人行動の変化>認知症高齢者を対象に集団療法を行った前後で、対人行動の変化について検討を行った。その結果、回を重ねることで変化はほとんどなく、むしろ活動を行う「今、ここ」での職員の関わり方や場面の設定のあり方が重要であることが明らかとなった。このことから、認知症高齢者に対する集団療法は、潜在的な能力を「引き出し、発揮する場」と考えて実施する方が妥当であると考察された。<研究2:認知症自立度と口腔状態の関連について>認知症者の生活状態を評価する「認知症自立度」と、口腔状態の関連について調査を行った。その結果、「発音のしやすさ」と「咀嚼可能食品」が認知症自立度との間に有意な関係を認めた。このことから、認知症高齢者の生活指導において、咀嚼機能が保たれていることや発音がしやすいような口腔状態を保っておくことの重要性が考察された。<研究3:認知症高齢者の視覚的注意機能と発話行動について>認知症者の自己・他者認知について検討するため、単一事例を用いて他者や物に対する視覚的注意と発話行動の関係について観察研究を行った。その結果、全ての生活場面において人よりも周囲の物に注意が向きやすく、他者への注意が持続しにくい傾向が示された。こうした注意機能とコミュニケーションの関係について今後更なる検討が必要である。今日、要介護高齢者が住みなれた地域での在宅生活を送るための生活支援の必要性が強く求められている。本研究は、心理リハビリテイションに基づいた要介護高齢者に対する地域生活支援プログラムについて、実践を通じた検討を行うことを目的とする。特に、動作法、生活指導、集団療法を有機的に組み合わせたシステムについて、在宅ケアシステムの一つであるデイサービスの中で検討を行うものである。在宅生活を送る要介護高齢者はからだを扱ってもらう経験が非常に少ないのが実態であるため、細やかにからだを動かす「動作法」は非常に受入れられやすいという特性を持っている。そして「動作法」によって自分のからだへの向き合い方や感じ方が変化することで、脳卒中後遺症者や認知症者においては「動作改善」とともに、「安心感や安定感の獲得」「対人相互作用の深まり」「自発性や能動性の高まり」を得ることができる。しかし実践上の大きな課題として残されているのは、時間と人員に限りのあるデイサービスの中で、事業所職員に無理なく動作法を実施してもらうための方法についてであり、それについては今後さらに検討を加えていかなければならない。また集団療法や生活指導については介護と関連する部分も多いが、「社会性・自発性」を軸にした心理学的検討を今後行う予定である。今日、要介護高齢者が住みなれた地域での在宅生活を送るための生活支援が強く求められている。本研究は、心理リハビリテーションに基づいた要介護高齢者に対する地域生活支援プログラムについて、実践を通じた検討を行うことを目的としている。特に、動作法、生活指導、集団療法を有機的に組み合わせたプログラムについて、デイサービスやグループホームの中で検討を行うものである。平成18年度は、集団療法が対人行動に及ぼす影響について検討を行った。集団療法は、それを実施すること自体で要介護高齢者の対人行動を活性化させる部分もあるが、スタッフの働きかけのあり方でも大きく変化をすることが画像分析から明らかとなった。またさらに、生活指導と認知症の関係についても調査を行った。

特に、口腔状態と日常生活自立度の関係について分析を行い、咀嚼嚥下機能と日常生活自立度に有意な関係を認めた。今後は、食事や排泄、睡眠などの基本的な生活指導が要介護高齢者の情緒面や対人行動に与える影響について検討を行うことを予定している。〈研究の目的〉本研究は,心理リハビリテーションに基づいた要介護高齢者に対する地域生活支援について検討を行うものである。心理リハビリテーションはもともと,動作法を中心とする障害児支援のための理論と方法論であるが,多面的な効果を挙げるために心理臨床上の複数のアプローチ法を含んでいる特徴がある。〈研究1:集団療法における対人行動の変化〉認知症高齢者を対象に集団療法を行った前後で,対人行動の変化について検討を行った。その結果,回を重ねることで変化はほとんどなく,むしろ活動を行う「今,ここ」での職員の関わり方や場面の設定のあり方が重要であることが明らかとなった。このことから,認知症高齢者に対する集団療法は,潜在的な能力を「引き出し,発揮する場」と考えて実施する方が妥当であると考察された。〈研究2:認知症自立度と口腔状態の関連について〉認知症者の生活状態を評価する「認知症自立度」と,口腔状態の関連について調査を行った。その結果,「発音のしやすさ」と「咀嚼可能食品」が認知症自立度との間に有意な関係を認めた。このことから,認知症高齢者の生活指導において,咀嚼機能が保たれていることや発音がしやすいような口腔状態を保っておくことの重要性が考察された。〈研究3:認知症高齢者の視覚的注意機能と発話行動について〉認知症者の自己,他者認知について検討するため,単一事例を用いて他者や物に対する視覚的注意と発話行動の関係について観察研究を行った。その結果,全ての生活場面において人よりも周囲の物に注意が向きやすく,他者への注意が持続しにくい傾向が示された。こうした注意機能とコミュニケーションの関係について今後更なる検討が必要である。
非線形発展方程式における動的特異点の解析

本研究では,各種の非線形放物型偏微分方程式における移動特異点を持つ解について定性的な研究を行った.まず,特異性を保持する解が大域的に存在するための条件について調べた.次に,適当な条件の下で,解が特異定常解に収束することを示した.さらに,初期値の空間的減衰レートと特異定常解への収束レートの関係について明らかにした.その結果,収束レートの違いにより,特異定常解には二つのタイプに分類されることが判明した.本研究では,各種の非線形放物型偏微分方程式における移動特異点を持つ解について定性的な研究を行った.まず,特異性を保持する解が大域的に存在するための条件について調べた.次に,適当な条件の下で,解が特異定常解に収束することを示した.さらに,初期値の空間的減衰レートと特異定常解への収束レートの関係について明らかにした.その結果,収束レートの違いにより,特異定常解には二つのタイプに分類されることが判明した.非線形発展方程式においては解の特異性の解析が一つの重要な研究課題となっているが,これまでは特異性の発現の過程についての研究が中心であった.最近,藤田型の放物型偏微分方程式に対し,時間とともに移動する特異点を保持する解の存在が示され,新たな研究対象として動的な特異点を保持する解が認知されるようになった.本研究では,各種の非線形放物型偏微分方程式における移動特異点を持つ解について定性的な研究を行った.今年度の主な研究成果は以下の通りである.まず,藤田型方程式と呼ばれるべき乗の形の非線形項を持つ放物型偏微分方程式に対し,解が大域的に存在しないための条件について研究を行った,解が大域的でないとき,最大存在時刻においては二つの可能性が考えられる.一つは特異点以外のところで解が発散する場合である.もう一つは,特異点の性質が変化し,局所存在のための条件が崩れる場合である.本研究においては後者のような特異点の変性が実際に起きることを後方自己相似解を構成することによって証明した.さらに,この自己相似解を摂動することにより,特異点の動きを前もって与えたとしても,任意の時刻で特異点の変性が起きる例を構成した.次に,特異点が移動しない場合について解の挙動を詳細に調べ,このような解が特異定常解に収束するための条件を明らかにした.この研究の副産物として,移動特異点の強さが時間とともに多少変化しても,解が存在しつづけることを明らかにした.これは一意性の問題について未解決の部分を解決したものである.非線形発展方程式においては解の特異性の解析が一つの重要な研究課題となっているが,これまでは特異性の発現の過程についての研究が中心であった.ところが最近,藤田型の放物型偏微分方程式に対し,時間とともに変化する特異点を保持する解の存在が示され,新たな研究対象として動的な特異点を保持する解が認知されるようになった.本研究では,各種の非線形放物型偏微分方程式における移動特異点を持つ解について定性的な研究を行った.今年度の主な研究成果は以下の通りである.まず,藤田型方程式と呼ばれるべき乗の形の非線形項を持つ放物型偏微分方程式に対し,解が大域的に存在するための条件について研究を行った.解が大域的であるため一つの十分条件は,初期値が特異定常解の下側にあることであるが,この場合には特異点における解の漸近展開の第2項の係数を任意に指定できることを明らかにした.このときさらに,この係数を定数とするとその値に対応した特異定常解に収束することを証明した.次に,初期値の空間的減衰レートと特異定常解への収束レートの関係について調べた.その結果,特異ある範囲では初期値の減衰レートと収束レートの関係は線形の関係にあるが,ある臨界値で飽和することが示された.さらに,特異定常解には2種類のタイプがあり,これらが飽和する臨界値の違いで特徴付けられることが明らかになった.これは,通常の滑らかな定常解には見られない構造であり,特異定常解の挙動が数学的にも豊富な構造を持つことを示唆しているものと考えられる.非線形発展方程式においては解の特異性の解析が一つの重要な研究課題となっているが,これまでは特異性の発現の過程についての研究が中心であった.ところが最近,藤田型の放物型偏微分方程式に対し,時間とともに変化する特異点を保持する解の存在が示され,新たな研究対象として動的な特異点を保持する解が認知されるようになった.本研究では,各種の非線形放物型偏微分方程式における移動特異点を持つ解について定性的な研究を行った.今年度の主な研究成果は以下の通りである.まず,初期値の空間的減衰レートと特異定常解への収束レートの関係について詳しい解析を行った.その結果,2種類の特異定常解に対し,初期値の減衰レートと収束レートの関係を具体的に決定することに成功した.また,収束レートは関数空間に対する重みの付け方によって異なることを明らかにした.次に,ある放物型偏微分方程式に対し,特異点が除去可能であるための条件を探るとともに,除去できないような解の存在について調べた.その結果,特異性がある臨界オーダーより弱い場合には除去可能であることが明らかになった.

また,動く特異点を保持する解の存在を解の具体的表示式を解析することによって,その存在を示した.特異解の構造が徐々に明らかになってきており,現在執筆中の論文一編に加え,さらに24年度中にはもう一編の論文の準備を始めることにしている.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は境界のある領域における特異解の存在,特に境界上に特異点を持つ場合の解の存在とその性質について研究を展開させていく予定である.ただし,この場合には境界の形状が解の構成を難しくしているが,特異点付近で座標をうまく取り直すことによって技術的な複雑さを回避できるのではないかと考えている.24年度が最終年度であるため、記入しない。
いわゆる肩凝り症の病態について 筋肉圧と筋血流の立場から

肩凝り性の病態は今なお明らかでなく本研究は肩凝り性の病態解明を目的とする。下腿コンパートメント症候群や明らかな神経の異常を伴わない腰痛症においてはその病態が筋区画内圧の上昇にあると言われてきている。肩の張りや硬結を伴う肩凝り性も障害筋肉内が慢性的に上昇し、それに伴って筋肉局所の循環障害を来たしているのではないかとの仮説をもとに筋肉内の内圧を測定した。(対象並びに方法)肩関節に明らかな異常や疾患の既往をもたない健常人5名5肩をコントロールとし、肩凝り性群としては明らかな腱板断裂、拘縮、インピンジメント症候群をもたない、いわゆる肩凝りのみを呈する者10名10肩を対象とした。測定法は圧トランスデューサー(ミラーカテテ-ル16G)を局所麻酔下に僧帽筋内に挿入し筋内圧を測定した。測定肢位は下垂位安静肢位及び肩すくみ50回、肩甲面挙上90度における把握動作50回前後の筋内圧を測定した。(結果)安静下垂位時:健常人で5±3mmHg(平均±SE)で、肩凝り性群では7±5mmHgで有意差は見なかった。肩すくみ:肩すくみ運動中の最高筋内圧は健常人で120mmHg±40mmHgで肩凝り性群は150mmHg±50mmHgを示し有意の差は認めなかった。運動負荷中止後は健常人で速やかに安静時の筋内圧に復帰した(4sec±2)、肩凝り性群では有意に遅延していた(7sec±4)。肩甲面挙上90度:把握運動中の最高筋内圧は健常人で80mmHg±40mmHgで肩凝り性群では100mmHg±30mmHgで、肩凝り性群で高い傾向を示した。運動負荷中止後は健常人では速やかに安静時の筋内圧に復帰したが(5sec±2)が、肩凝り性群では有意に遅延していた(8sec±8)。運動負荷中止後の筋内圧の低下は肩凝り性群で遅延を示し、筋区画内部での圧低下を障害する局所の循環障害の存在が示唆された。
赤外線クラスタの全天探査への挑戦

本研究では、近赤外線の星のデータベースである2 Micron All Sky Survey(2MASS)点源カタログを利用して、分子雲に埋もれた若い星団である赤外線クラスタの全天探査を行った。その結果、全天で576個の赤外線クラスタを検出し、それらの座標、広がり、星数を記録したリストを作成した。また、いくつかの赤外線クラスタの母体分子雲コアに対してミリ波分子分光観測を遂行し、S235ABクラスタに付随する巨大分子雲コアが回転を伴う収縮運動をしていることを発見した。本研究の目的は、2MASS点源カタログを利用して形成途上の星団である赤外線クラスタの全天探査を遂行し、それらの座標・星数・長半径・短半径・位置角・潮汐半径等を記載した全天カタログを作成することである。平成26年度中は、2MASS点源カタログを用いた赤外線クラスタの探査用のプログラム開発と、それを用いた赤外線クラスタの探査に取り組んだ。プログラム開発については、次の3つの開発を行った。[A]アダプティブグリッド法:星数密度分布を測定するためのプログラムである。角分解能を固定して星の数を計測する従来の方法とは異なり、計測する星の数を固定して角分解能をフリーパラメータにし、最終的な星数密度分布図のノイズレベルを一定にする。[B]高速メディアンフィルター法:星数密度分布図に1平方度程度のメディアンフィルターをかけて、複雑なバックグラウンドを除去する技術である。メディアンフィルータは時間のかかる計算であるため、これを高速化する工夫を行った。これらのうち、[A]、[B]については当初計画通りに開発することができたが、[C]の開発については計算速度的に満足できるものを実現することは困難であった。この開発については、高速化のための工夫を現在も続けている。一方、赤外線クラスタの探査そのものについては、全天の星数密度分布図を15秒角のグリッドで描き出し、それに基づいたクラスタの検出を遂行中である。本研究の最も重要かつ最低限の目標は、赤外線クラスタの座標と星数を記録した全天カタログを作成することである。平成26年度までの研究では、赤外線クラスタが多数存在すると思われる銀河面ではバックグラウンド(背景の星数)が高く、多数の赤外線クラスタが検出から漏れてしまうことが分かった。平成27年度の研究では、この問題を解決するために、銀河面のバックグラウンドを下げる(クラスタ以外の星を除外する)方法の開発を試みた。試行錯誤、形成途上の若い星の色-色図(Color-Color Diagram、CCD図)と色-等級図(Color-Magnitude Diagram、CMD図)上で特徴的な分布に着目し、星の基礎データとして使用している2Micron All Sky Survey Point Source Catalog (2MASS PSC)から赤外線クラスタのメンバー候補のみを選択的にピックアップして星数密度分布図を作る、という方法が有効であることが分かった。この方法では、従来の単純な方法では問題にならなかった2MASS PSCのスキャン毎の感度ムラが顕著に現れ易いという新たな問題が発生することも分かったが、平成27年度末現在、概ね使用可能なレベルまでこの研究手法の完成度を高めつつある。当初、赤外線クラスタは銀河面に集中して検出されることを予想していたが、開発したプログラムを用いて実際に検出してみると、銀河面ではあまり検出されず、むしろ銀河面から離れたところに比較的多く検出された。上記の通り、銀河面では背景の星数密度が高すぎて、クラスタを認識しづらいことが原因である。これは、赤外線クラスタを探査する上で、予想することが困難な問題であった。事実、本研究と競合する各国の研究グループも、従来の比較的単純な検出方法に大きな問題があることすら認識していない。問題の解決方法については我々も五里霧中の状態であったため、平成27年度中はこの問題の原因調査と解決方法の開発に専念せざるを得なかった。これが、研究計画が大幅に遅れている主な原因である。本研究の目的は、赤外線星団の座標と星数を記録した全天カタログを作成することである。本研究では、当初、赤外線星のデータベースである2Micron All Sky Survey Point Source Catalog (2MASS PSC)に記録されている星の座標をもとに星数密度(単位立体角当たりの星の数)の全天分布図を作成し、周囲より一段と密度の高い部分を探査することにより星団の検出を試みた。これは、星団の検出によく使われている一般的な方法である。しかし、実際に全天分布図を作成してみると、星団は銀河面から少し離れた領域に多く見られ、より多くの星団の検出が期待される銀河面にはわずかな数の星団しか発見できなかった。その原因を調査したところ、銀河面では背景の星数密度が高く、多数の赤外線星団がノイズに埋もれ検出から漏れてしまうことがわかった。研究期間の途中(平成27年度後半ごろ)から、この問題を解決するために、銀河面のバックグラウンドを下げる(クラスタ以外の星を除外する)ための方法を模索した。試行錯誤の結果、若い星団のメンバー星には星の色ー色図(Color-Color Diagram、CCD図)と色ー等級図(Color-Magnitude Diagram、CMD図)上での分布に特徴があり、この特徴を利用して2MASS PSCから赤外線星団のメンバー候補のみを選択的にピックアップして星数密度分布図を作成しクラスタ探査をやり直す、という方法が有効であることがわかった。

平成28年度中にCCD図とCMD図上での星の選択を行い、星数密度の全天分布図を作り直したが、従来の単純な星数分布図では問題にならなかった2MASS PSCのスキャン毎の感度ムラが顕著に現れやすいという新たな問題が発生した。現在もこの問題の解決に挑戦しているが、全面的に解決するにはもう少し時間がかかる。本研究では、近赤外線の星のデータベースである2 Micron All Sky Survey(2MASS)点源カタログを利用して、分子雲に埋もれた若い星団である赤外線クラスタの全天探査を行った。その結果、全天で576個の赤外線クラスタを検出し、それらの座標、広がり、星数を記録したリストを作成した。また、いくつかの赤外線クラスタの母体分子雲コアに対してミリ波分子分光観測を遂行し、S235ABクラスタに付随する巨大分子雲コアが回転を伴う収縮運動をしていることを発見した。上記の[C]のプログラム開発が難航しているため、計画は全体的に多少の遅れが出ているが、計算時間のかかる星数密度分布の計測プログラムや、それを用いた計算は、概ね計画通りに進んでいる。達成度は、概ね順調であると判断する。年度の前半中に、若い星のCCD図とCMD図での特徴を利用した新しい方法を用いて赤外線クラスタの全天探査を遂行し、年度の後半には検出したクラスタのパラメータをカタログにまとめたい。また、現在、国立天文台野辺山宇宙電波観測所で推進している銀河面レガシープロジェクト(代表:梅本智文)では、100GHz帯の12CO・13CO・C18O分子輝線による銀河面サーベイが遂行されている。これにより、本研究で得られる赤外線クラスタの母体分子雲コアが検出される可能性が高い。本研究では、これらの母体分子雲コアを同定することを試み、さらにその視線速度から力学的距離と母体分子雲コアの物理量(質量・乱流・サイズ)を測定したい。天文学*本研究の最も重要かつ最低限の目標は、赤外線クラスタの座標と星数を記録した全天カタログを作成することである。平成26年度までの研究では、赤外線クラスタが多数存在すると思われる銀河面ではバックグラウンド(背景の星数)が高く、多数の赤外線クラスタが検出から漏れてしまうことが分かった。現在、この問題を解決するために、クラスタの色を利用してバックグラウンドを下げる(クラスタ以外の星を除外する)方法を模索している。平成27年度前半中にこの新しい方法の実用化の目処をつけ、検出漏れの少ない赤外線クラスタの全天カタログを、年度末までに完成させたい。これと平行して、本研究ではCfA1.2m鏡・名古屋大学NANTEN鏡・大阪府立大学1.85m鏡等によるCOデータを収集・解析して、赤外線クラスタの母体分子雲コアを同定することを試みる。また、その視線速度から力学的距離と母体分子雲コアの物理量(質量・乱流・サイズ)を測定する。いくつかの赤外線クラスタを詳細に調べてみると、メンバーの星の中には2MASSのみならずWISEやIRASでも検出されているものが複数ある。近赤外線から遠赤外線までのSEDが分かるので、これにRobitaille et al.(2008)の原始星モデルを適用すれば、メンバー星の年齢や質量を推定することができる。
逐次二光子吸収分子動力学法を用いたジアリールエテン誘導体の励起状態反応制御

本年度はジアリールエテン誘導体のアリール環にドナー/アクセプター置換基を導入することによる効果を調べた。具体的にはドナー/アクセプター二置換ジアリールエテン誘導体の紫外可視吸収スペクトルに対する溶媒効果について量子化学的手法を用いて検討した。吸収スペクトルの計算には時間依存密度汎関数法を用い、溶媒効果はPCM法で取り入れた。その結果、チオフェン-O,O-ジオキシド環をもつジアリールエテン誘導体のアリール環に対してドナー/アクセプター置換基を導入することで、閉環体では可視光域の吸収帯の波長が溶媒極性に依存するソルバトクロミズムが見られたのに対し、開環体の紫外光領域の吸収帯の波長は溶媒極性に依存しないという、フォトクロミック反応を用いたソルバトクロミズムスイッチング分子の設計を達成した。また、これらドナー/アクセプター二置換ジアリールエテン誘導体の分子軌道を解析することにより、ジアリールエテン骨格やドナー/アクセプター置換基の間の軌道相互作用がソルバトクロミズムのスイッチング挙動に関係していることを明らかにし、軌道相関図に基づくソルバトクロミズムスイッチング分子の統一的な設計指針を見いだした。このような、ソルバトクロミズムスイッチング分子は、不均一な誘電環境中の分子の拡散や、溶媒和ダイナミクスを観測するプローブ分子に利用できると考えられる。本研究の成果は、フォトクロミック分子を用いたソルバトクロミズムスイッチング材料の研究分野の開拓に寄与すると期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、量子化学に基づくジアリールエテン誘導体の逐次二光子吸収過程の機構解明と、本過程を用いた反応制御法の提案を目的としている。平成24年度は、時間依存密度汎関数法に基づく、ジアリールエテン誘導体の励起状態計算法の検討を行った。これまでの研究で1)従来の交換相関汎関数を用いた計算では実験で得られた励起エネルギーを再現できないこと、2)長距離補正汎関数を用い、この汎関数中のパラメーターをある1つの分子に対して実験値を再現するように決定すれば、類似の分子では同じパラメーターで実験値を再現できることが分かっていた。上述の方法では実験値のない分子に対してはパラメーターを決めることが出来ないため、今回はRoi Baerらが提案した実験値を用いず、計算で得られるイオン化エネルギーと分子軌道のエネルギーからパラメーターを決定する方法をジアリールエテン誘導体に適用した。その結果、閉環体・開環体の両具性体で実験値を用いて決定したパラメーターとほぼ同様のパラメーターが得らた。また、このパラメーターを用いた計算によって、両異性体の励起エネルギーの実験値を非常に精度良く再現することに成功した。また、閉環体と開環体のそれぞれに対するパラメーターの平均値を用いた計算でも両異性体の励起エネルギーを非常によく再現することから、このパラメーターを用いた計算法はジアリールエテン誘導体の励起状態おける環開閉反応の追跡にも適用可能と考えられる。これより、本方法は未測定や未知の系を含む場合の先験的な理論物質設計に用いる計算法として非常に期待できると考えられる。昨年度の研究で、ジアリールエテン誘導体は開環反応の途中で強い開殻性を示すことが分かった。本年度は基底状態で開般性を示すジアリールエテン誘導体の設計を行い、三次非線形光学物性との相関を調べた。当研究室ではこれまで、一重項開殻性の指標であるジラジカル因子と三次非線形光学物性との相関を明らかにし、中間のジラジカル因子を持つ分子が、閉殻や完全開殻の分子と比べてきわめて大きな三次非線形光学物性を持つことを示してきた。しかし、これまで探索されてきた分子は単一のジラジカル因子を示す分子であり、ジラジカル因子、ひいては三次非線形光学物性をスイッチングさせる分子の探索は行われてこなかった。そこで、本研究では閉環体で中岡開般を示し、開環体では完全開殻を示すジアリールエテン誘導体の理論設計を行い、この分子がフォトクロミック反応によって三次非線形光学物性を大きくスイッチングさせることを量子化学計算により検証した。本研究は、開殻一重項フォトクロミック分子に基づく非線形光学物性のスイッチングの分野を拓くと期待される。

このような、ソルバトクロミズムスイッチング分子は、不均一な誘電環境中の分子の拡散や、溶媒和ダイナミクスを観測するプローブ分子に利用できると考えられる。本研究の成果は、フォトクロミック分子を用いたソルバトクロミズムスイッチング材料の研究分野の開拓に寄与すると期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は電子状態間の遷移を含む動力学の計算法と二光子吸収過程の計算法の実装を予定していた。前者は1つの断熱面上の動力学を計算するプログラムまでは実装が完了した。しかし、この過程で行ったテスト計算によりジアリールエテン誘導体は開環反応の途中で強い開殻性を有することが分かり、通常の時間依存密度汎関数法の適用が困難であることが分かった。以降は通常の時間依存密度汎関数法に代わる計算法を検討していたため、二光子吸収過程の計算法の実装は実現していない。本年度はジアリールエテン誘導体に対して多参照法やspin-flip時間依存密度汎関数法の適用妥当性の検討と、開環反応への適用を予定していた。spin-flip時間依存密度汎関数法に関しては汎関数依存性について検討を行い、円錐交差点の構造が用いる汎関数に大きく依存することを確認した。また、多参照法の1つである密度行列繰り込み群の方法のジアリールエテン誘導体への適用を検討し、励起状態の計算に適用できることが分かった。本年度の研究で、ジアリールエテン誘導体の環開閉反応過程の途中では、強い開殻性を示すことが明らかになり、通常の時間依存密度汎関数法の適用が困難であることが分かった。以後はこの計算法に代わって高スピソ状態を参照するspin-flip時間依存密度汎関数法の適用妥当性を検討していく予定である。本年度の研究で、spir-flip時間依存密度汎関数法のジアリールエテン誘導体への適用妥当性を検討した。以後はこの方法を用いて励起状態のポテンシャルエネルギー曲面の探索を行い、反応機構の解明を進めていく予定である。また、密度行列繰り込み群の方法を高位励起状態の計算に適用し、二光子吸収過程の機構解明を進めていく予定である。
コンサルテーション技法を含むカウンセラー養成プログラムの開発-社会的要請に応えて

本研究では、コンサルテーション技法を含むカウンセラー養成プログラムを作成することを目的とした。行った研究は大きく3つにわけることができる。第一に、コンサルテーションに関する国内外のレビューを行った。その結果、[○!1]我が国においてはコンサルテーションに必要な技法や姿勢について体系化された方法論が存在せず、それらについての一致した見解も見当たらないこと、[○!2]コンサルテーション技法を含むトレーニングプログラムについても開発がなされていないこと、[○!3][○!1][○!2]の問題点を受けて、コンサルテーションの指導そのものも決して十分ではないこと、[○!4]一方米国においてはコンサルテーションの意義が早くから注目され、体系的な理論や技法の構築、体系化された理論に基づくトレーニングの実践などがすでに行われていること、[○!5]コンサルテーション研究がわが国にも急がれることの5点が確認された。これらの問題を受け、第二に、国内外の資料の分析と、コンサルティとなる教員とコンサルタントとなる心理士へインタビュー調査を行い、コンサルタントに必要な資質や技法、視点について整理を行った。その結果、大きく6つの視点([○!1]1対1のカウンセリングを行うことのできる技量、[○!2]組織を眺め、それぞれの相互作用の影響を考えながら、各リソースを十分に有効活用できる力(組織的な視点)、[○!3]短時間でも問題解決の方法まで提供できる迅速さなど)が挙げられた。第三に、この6つの視点を元に、養成プログラムの作成を試みた。さらに、養成プログラムを用いて、心理士へのスーパービジョンと学生対象のトレーニングを実施したところ、本プログラムが有効である可能性が示唆された。本研究におけるレビューで明らかにされたように、我が国でのコンサルテーションに関する研究は取り上げるべき課題が数多くあり、新米心理士たちも手探りの状態でコンサルテーション業務を行っている。一方、学校現場のSCに対する期待は大きく、その中でも効果的なコンサルテーションを行える技量を強く求められている。このことは、コンサルテーションの意義が現場でも高く評価されている現れであるとも言えよう。本研究でなされた試みとその成果は、大変意義のあるものではないかと考えられる。今後、本研究で作成された養成プログラムを実証的に検証することで、より精査を行っていく必要があることが課題として残されている。本研究は、社会的要請に応える形で、カウンセラー教育に、これまで含まれてこなかったコンサルテーションについても検討の対象とすることが大きな目的である。手順は、実際の授業でプログラムを実施し、その効果を検証しながら、学部教育におけるコンサルテーション技法も含めたカウンセリング技法の教育プログラムの作成を行い、その有効性も研究期間内で検討を行うことである。平成19年度の研究実施計画は、(1)カウンセリング技法の教授法の検討、(2)コンサルテーション技法の整理と有効性の検討であり、(1)の計画を受け、カウンセリング技法に関する内外の資料のレビューを行い、プログラム(試案)を作成する。(2)の計画を受け、コンサルテーション技法の整理およびその有効性の検討を行うことである。

さらに、コンサルテーション事例の分析や、コンサルテーション業務を行ったことのある心理士(カウンセラー)への調査、コンサルテーションを受ける側(コンサルティ)を対象に、インタビュー調査を実施する。これらのデータを元に、コンサルテーションの技法を抽出することが平成19年度の研究実施計画であった。そこで、これらの計画を受け、平成19年度は内外のコンサルテーションに関する研究のレビューを通して、コンサルテーション研究そのものの方法論の検討(問題点の抽出)を行い、今後の研究の方向付けを行った。また、文献レビューと、コンサルティ(現職の教員)にインタビューを実施することで、コンサルテーションの技法・スキルに関して整理、抽出を試みている。さらに、内外の文献を通して、カウンセリングプログラムの検討も行っているところであったが、研究者が平成19年12月16目より産前産後休暇、および育児休暇を取るため、本年度の研究はここまでで中断することとなった。本研究の目的は、カウンセラー(コンサルタント)一人ひとりのコンサルテーションの技量を上げることで、さまざまなこころの問題への地域ぐるみの援助や問題が深刻化する前の予防に役立てることである。そのために、コンサルテーションの技量をもったカウンセラーを養成するためのフログラム(訓練プログラム)を作成することが本研究の最終目的であるプログラムを作成するにあたっては、コンサルテーションの技法を抽出し、その有効性の検討を行うことが必要になる。そこで、平成20年度では、末だ体系化されたもののないコンサルテーション技法の抽出を行うために、国内外のコンサルテーションに関する研究論文を収集し、レヴューを行った。その結果、コンサルテーションに関する研究は非常に多岐にわたり、その整理がまだまだ不十分であること、報告者の経験に基づいたもの、特定のアプローチ内で検討がされているものがほとんどであった2数あるアプローチに共通する姿勢や技法があることは、マレヴューを通して推察できるものの、それらを統合した上でコンサルテーションの姿勢・技法について吟味した研究は皆無であることがわかった。さらに、技法を体系化したものや、技法そのものがたして本当に有効であるかどうかといった有効性に関する実証的な検証についても、我が国ではほとんど行われていないこしが明らかになった。加えて、コンサルテーションの実習(訓練)に関する研究もほとんど皆無であることが明らかになった。本年度の研究によって、我が国のコンサルテーション研究やコンサルテーションを含む養成プログラムを作成するにあたっての課題、問題点が明確になり、本研究の重要性が改めて確認された。今後の研究を進めるにあたり、大変意義のある成果であったと考える。本研究の目的は、コンサルテーション技法を含めたカウンセラー養成プログラムを作成することにある。実施計画における本年度の課題は、カウンセリング技法の教授法の検討およびコンサルテーション技法の整理およびその有効性の検討であった。
インプラント上部構造のスクリューの緩みと陶材破折防止のための動力学的検証

純チタンで塑性加工にて,Nobel Biocare社製のチタンスクリューと同様のピッチ,寸法にて試作スクリューを作製し,純チタン1,2,3種で最適な加工条件の検討を行った.ねじり破断トルクを比較したところ,従来品の72%までねじり破断トルクを上げることに成功した.試作スクリューを試験する衝撃試験機は,今回新たに試作した.また,インプラント上部構造のハイブリットフルベイクタイプ前装冠の破折やチッピングを検討するため,フレームの条件を変え製作を行った.純チタンで塑性加工にて,Nobel Biocare社製のチタンスクリューと同様のピッチ,寸法にて試作スクリューを作製し,純チタン1,2,3種で最適な加工条件の検討を行った.ねじり破断トルクを比較したところ,従来品の72%までねじり破断トルクを上げることに成功した.試作スクリューを試験する衝撃試験機は,今回新たに試作した.また,インプラント上部構造のハイブリットフルベイクタイプ前装冠の破折やチッピングを検討するため,フレームの条件を変え製作を行った.本研究はインプラント上部構造装着後の大きなトラブルであるインプラントと上部構造を連結するスクリューの緩みと、上部構造の陶材焼付冠やハイブリットフルベイクタイプ前装冠,オールセラミックの破折やチッピングを防止するために、動力学的検証を行うとともに,衝撃滑走試験により,陶材焼付冠,ハイブリッドフルベイクタイプ前装冠,オールセラミックの上部構造の破折対策を講じること、高強度マイクロスクリューの新規開発を目的としている。これまで咀嚼運動をシミュレートした衝撃滑走試験機を試作し,修復材料や人工歯の耐摩耗性を検証してきた.特に硬質レジン歯の試験時には実際の口腔内と同様の人工歯の摩耗や破折やチッピングを散見しており,試験後の状況と臨床の近似性を確認している。また、純チタン1種を用いて、切削加工にてNobel Biocare社製のチタンスクリューと同様のピッチ、寸法にて10本の試作ネジを作製することに成功した。全て問題なくインプラントに取り付けられるのを確認後、試作ネジと従来のチタンスクリューとを比較するため、単純破断試験、振動試験を現在行っている。今後、試験後のスクリューのマイクロスコープと電子顕微鏡を用いて亀裂や表面きずを観察する。また、インプラント上部構造の陶材焼付冠やハイブリットフルベイクタイプ前装冠,オールセラミックの破折やチッピングを、対合条件を変え、衝撃滑走疲労試験機にて行い、検討する。その結果,上部構造の選択基準が明確になり,審美性を必要とするインプラント上部構造装着後のトラブルを大幅に減少させる一助となるものと考える。本研究はインプラント上部構造装着後の大きなトラブルであるインプラントと上部構造を連結するスクリューの緩みと、上部構造の陶材焼付冠やハイブリットフルベイクタイプ前装冠の破折やチッピングを防止するために、動力学的検証を行うとともに,衝撃滑走試験により,陶材焼付冠,ハイブリッドフルベイクタイプ前装冠,の上部構造の破折対策を講じること、高強度マイクロスクリューの新規開発を目的としている。純チタン1種を用いて、切削加工にてNobel Biocare社製のチタンスクリューと同様のピッチ、寸法にて試作ネジを作製することに成功した。そして今回は切削加工から塑性加工に換え、純チタン材も1、2、3種と3種類で伸線、圧造、転造加工を行い、最適な加工条件の検討を行った。ねじり破断トルクを比較したところ、従来品の72%までねじり破断トルクを上げることに成功した。全て問題なくインプラントに取り付けられるのを確認後、試作ネジと従来のチタンスクリューとを比較するため、衝撃試験を現在行っている。衝撃試験機は上記の衝撃滑走試験機とは異なり、今回新たに新規製作したものである。今後試験後のスクリューのマイクロスコープと電子顕微鏡を用いて亀裂や表面きずを観察する。また、インプラント上部構造のハイブリットフルベイクタイプ前装冠の破折やチッピングを、フレームの条件を変え製作を行った。今後衝撃滑走疲労試験機にて試験を行い検討する。その結果上部構造の選択基準が明確になり,審美性を必要とするインプラント上部構造装着後のトラブルを大幅に減少させる一助となるものと考える。
2型糖尿病遺伝子の遺伝子間ならびに遺伝子・環境間相互作用解明

自然発症2型糖尿病モデルNSYマウスを用いた2型糖尿病の遺伝解析NSYの耐糖能関連遺伝子座(Nidd1n,2n,3n)は11番、14番、6番染色体上に同定されており、各遺伝子の効果を解析するために各染色体を単独で有するコンソミックマウスにおいて機能解析が進められていた。そこで、マップした3つの耐糖能関連遺伝子座の中で、耐糖能に関して最も強い連鎖を示すNidd1nを有する11番コンソミック系統より、新たに染色体の一部のみを有するコンジェニック系統を4種作出し、糖尿病責任遺伝子の存在領域の同定を進めた。その結果、11番染色体上にマップした強力な糖尿病遺伝子が3つ以上の複数のコンポーネントにより構成されていることを証明した。また、NSYマウスは蔗糖飲水負荷により糖尿病形質の悪化が観察されるため、環境因子と相互作用する遺伝子についても検討し、11番と14番染色体上に蔗糖に応答する遺伝子の存在を明らかにした。高コレステロール血症治療薬に見いだされた抗糖尿病作用機序の解析臨床上、高コレステロール血症を合併した2型糖尿病患者において、胆汁酸吸着能を有する高コレステロール血症治療薬が血中脂質のみならず血糖値をも改善することが当研究室において見いだされた。そこで、NSYマウスを用いてこの治療薬の糖代謝改善作用の機序を検討した。結果、胆汁酸の腸肝循環を阻害するこの薬剤は、腸管からの脂肪吸収を阻害することにより、コレステロール代謝と糖新生・脂肪酸合成を繋ぐ転写制御因子の発現低下を介して糖代謝改善作用を発揮していることを明らかにした。自然発症2型糖尿病モデルNSYマウスにおいて、耐糖能関連遺伝子座(Nidd1n,2n,3n)を11番、14番、6番染色体上に同定し、各染色体を単独で有するコンソミックマウスを作出して機能解析を進めてきた。また、NSYマウスは、蔗糖飲水負荷により糖尿病形質が顕著に増悪することから、環境因子と相互作用する遺伝子を保有していると考えられる。そこで、コンソミックマウスを用いて、環境因子との相互作用を示す遺伝子の同定を目指した。NSYマウスの11,14,6番染色体をコントロールマウス(C3H/He)に導入したコンソミック系統(C3H-11^<NSY>,14^<NSY>,6^<NSY>)とNSY、C3H/Heマウスに412週齢まで蔗糖飲水負荷を行なった。蔗糖負荷によりNSY, C3H-11^<NSY>において体重の増加、肥満度の上昇が観察された。全系統で蔗糖負荷による耐糖能の悪化が見られたが、NSY, C3H-11^<NSY>,C3H-14^<NSY>において特に顕著であった。C3H-6^<NSY>の耐糖能は、蔗糖負荷の有無に関わらず、悪化を認めなかった。NSYとC3H-11^<NSY>においてのみ蔗糖負荷により肝臓重量が増加した。NSYマウスが有する蔗糖負荷に応答し顕著な耐糖能異常、肥満を誘導する遺伝子が、11番、14番染色体上に、脂肪肝の誘導に関しては11番染色体上に存在する可能性が示された。この結果は次回、日本糖尿病学会にて発表予定である。今後は、環境因子と相互作用する遺伝子の存在領域を限局するために、コンソミックマウス系統から導入したNSYマウスの染色体断片領域を短くしたコンジェニックマウスを作製する。本研究は、近年における2型糖尿病患者数増加の一因である環境因子(食事内容)に応答する遺伝子の同定に貢献できると考えられる。自然発症2型糖尿病モデルNSYマウスにおいて、耐糖能関連遺伝子座(Nidd1n,2n,3n)を11番、14番、6番染色体上に同定し、各遺伝子の効果を他の遺伝子から独立させて解析するために各染色体を単独で有するコンソミックマウスを作出して機能解析を進めてきた。マップした3つの耐糖能関連遺伝子座の中で、耐糖能に関して最も強い連鎖を示すNidd1nを有する11番コンソミックマウスは、耐糖能低下、インスリン分泌低下、インスリン抵抗性を示すことから、11番染色体上に強力な糖尿病遺伝子が存在することが直接証明されている。そこで本年度は、11番コンソミック系統より新たに染色体の一部のみを有するコンジェニック系統を3種作出し、Nidd1nの責任遺伝子の存在領域の同定を進めた。11番染色体コンソミックマウスから作成した3つのコンジェニック系統の血糖値は、空腹時および糖負荷後血糖がC3Hに比し有意な上昇を示し、耐糖能が低下していた。しかし、各コンジェニックの血糖上昇の程度を11番コンソミックと比較すると軽度であった。このことより、3種のコンジェニックは、それぞれの領域に少なくとも1つ以上の責任遺伝子を有することが明らかとなり、11番染色体上にマップした強力な糖尿病遺伝子が複数のコンポーネントにより構成されていることを証明した。この結果は次回、日本糖尿病学会での発表を予定している。また、11番コンソミックマウスは蔗糖飲水負荷により、体重増加、顕著な耐糖能悪化、インスリン分泌低下、インスリン抵抗性が観察される。

今回作成したコンジェニックマウスにおいて庶糖負荷を行なうことにより、環境因子と相互作用する遺伝子の存在領域の限局を開始しており、近年における2型糖尿病患者数増加の一因である環境因子に応答する遺伝子の同定に貢献が期待される。自然発症2型糖尿病モデルNSYマウスを用いた2型糖尿病の遺伝解析NSYの耐糖能関連遺伝子座(Nidd1n,2n,3n)は11番、14番、6番染色体上に同定されており、各遺伝子の効果を解析するために各染色体を単独で有するコンソミックマウスにおいて機能解析が進められていた。そこで、マップした3つの耐糖能関連遺伝子座の中で、耐糖能に関して最も強い連鎖を示すNidd1nを有する11番コンソミック系統より、新たに染色体の一部のみを有するコンジェニック系統を4種作出し、糖尿病責任遺伝子の存在領域の同定を進めた。その結果、11番染色体上にマップした強力な糖尿病遺伝子が3つ以上の複数のコンポーネントにより構成されていることを証明した。また、NSYマウスは蔗糖飲水負荷により糖尿病形質の悪化が観察されるため、環境因子と相互作用する遺伝子についても検討し、11番と14番染色体上に蔗糖に応答する遺伝子の存在を明らかにした。高コレステロール血症治療薬に見いだされた抗糖尿病作用機序の解析臨床上、高コレステロール血症を合併した2型糖尿病患者において、胆汁酸吸着能を有する高コレステロール血症治療薬が血中脂質のみならず血糖値をも改善することが当研究室において見いだされた。そこで、NSYマウスを用いてこの治療薬の糖代謝改善作用の機序を検討した。結果、胆汁酸の腸肝循環を阻害するこの薬剤は、腸管からの脂肪吸収を阻害することにより、コレステロール代謝と糖新生・脂肪酸合成を繋ぐ転写制御因子の発現低下を介して糖代謝改善作用を発揮していることを明らかにした。
エピジェネティックな化学修飾酵素阻害剤を用いた植物由来有用物質の創出

新たな有用二次代謝物が植物培養細胞において生産されるならば、それは天然物化合物ライブラリーの格段な充実につながる。本研究では、エピジェネティックな遺伝子発現変化を誘発するHDAC酵素阻害剤などの化学物質により、植物培養細胞での新たな二次代謝物生産を試みた。その結果、代謝阻害剤とHDAC阻害剤の両剤を併用して植物細胞培養を行うと、二次代謝物生産能が低下した古いカルスにおいても、その能力が回復することがわかった。ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害剤やDNAメチル化酵素阻害剤などのエピジェネティックな化学修飾酵素の阻害剤を用いる方法は、真核生物に共通する遺伝子発現制御システムを利用するものである。本研究では、HDAC阻害剤やDNAメチル化酵素阻害剤を用いて高等植物培養細胞のクロマチン構造を変化させ、未利用生合成遺伝子を発現させ、創薬において有用な新規天然物を創出する。本研究の目的を達成するために植物カルスにおける酵素阻害剤を用いた化学的手法の開発に取り組んだ。まず、化学修飾酵素阻害剤のカルスへの使用法およびカルスの培養条件を検討し、二次代謝物の組成変化を指標に最適条件を検討した。すなわち、HDAC阻害剤であるSAHA, SBHAの濃度、カルスの増殖フェーズに合わせた阻害剤の添加時期、SAHA, SBHAと植物ホルモンとの組み合わせなど、阻害剤が効果的に作用する環境を検討した。カルスの形態、増殖状態によっても効果が異なる可能性があるため、本研究に適したカルスの選定作業も行った。二次代謝物をHPLCにて分析したところ、SAHA 500μMを添加すると二次代謝により大きく変化することがわかった。次いで、薬用人参カルスにおけるジンセノシド生合成遺伝子発現レベルを測定した。すなわち、SAHA添加で一定時間培養したカルスのジンセノシド生合成酵素のmRNA量を測定しSAHAの遺伝子転写活性化を調べた。その結果、スクアレン合成酵素、ダンマレンジオールII合成酵素はその発現が減少していた。また、本法の適用範囲を拡大させるために、柴胡、甘草、地黄、麻黄、オウゴンのカルス誘導を行った。植物体の根または球根部組織片を作製し、植物ホルモンを含む寒天培地に接種し培養した。発生したカルスを新鮮培地に移植し、継代培養にてカルスを増殖させた。昨年度は、植物カルスに、HDAC阻害剤SAHAを添加培養することで、二次代謝物の大きな変化が確認できた。しかしながら、薬用人参カルスにおける代表的二次代謝物であるジンセノシドは、生合成遺伝子発現レベルと代謝物量の低下がみられた。植物は複雑な制御系を有するため、阻害剤の添加だけでは、遺伝子発現の制御が難しいことも示唆された。そこで本年度は、植物細胞に、エピジェネティックな遺伝子発現制御を誘発する、物理的および化学的刺激を与えることで、二次代謝物の変化を調べた。また、HDAC阻害剤との相乗作用の可能性も調べた。刺激として、細胞膜に変化を与え、シグナル伝達系を活性化する外的刺激(pH,温度,金属,膜ATPase阻害,超音波,一酸化窒素)と、細胞内の代謝系酵素阻害(ステロール生合成阻害)を行った。比較として、二次代謝活性化に関与するジャスモン酸メチル(MJ)を用いた。その結果、外的刺激では、膜ATP酵素阻害剤カルボジイミドが、HPLCにおいて、MJとほぼ同様な代謝物に増加がみられたが、刺激の強さはMJに及ばなかった。また、ステロール生合成阻害剤ミコナゾールでは、MJで生成される代謝物を含む幅広いピークの出現がみられた。さらに、SAHAやMJと組み合わせることで、代謝物増加の可能性もみられた。本法の適用範囲を拡大させるため、甘草2種をカルス化した。医歯薬薬用人参カルスの選定にやや時間がかかったものの、エピジェネシスに関わる酵素に対する阻害剤を用いると植物細胞の二次代謝物の生産が大きく変化することがわかった。この点では計画に沿って進んだ。ただ、二次代謝物の生産がマイナスとなる可能性も考えられるので、平成26年度には細胞培養時に酵素阻害剤に加えて他の因子を使用する必要がある。植物細胞は、HDAC阻害剤のみの添加培養では二次代謝物の生産をプラスの方向に向けるとは限らないことがわかった。一方、エピジェネティックに遺伝子発現を制御することが二次代謝物生産を大きく変化させることが明らかになった。そこで、植物ホルモンとの組み合わせ培養などを試みることにより、生産増強に関わる因子を探索することが必要である。植物細胞における二次代謝物の生産が上がれば、重要な生薬の安定供給にも繋がっていくので社会的な影響はきわめて大きい。

平成26年度は、薬用人参カルスをはじめとする数種の重要生薬について、確実に生合成代謝が強まる条件を探し出し、そこに含まれる成分を明らかにする。薬用人参カルスの選定作業にやや手間取ったために、様々な生薬を種々の薬剤を用いてカルス培養することができなかった。したがって、試薬等への経費が予定よりも少なくなった。加えて、研究協力者の研究機関から研究試薬の提供を受けることができたことも物品費を下げる要因となった。平成26年度は植物ホルモンなどの様々な因子を用いた実験を進める。加えて、平成26年度には、平成25年度に調製した数種の生薬のカルスを研究材料として用いる。これらの実験には平成25年度よりも大幅な経費が必要となる。
急性肺損傷の細胞内シグナルパスウェー/遺伝子ネットワーク解析と治療に向けた研究

マウスの肺上皮の培養細胞を用いた研究で、FasLとLPSが炎症の誘発に相乗的に作用することが明らかとなった。一方、FasLにより増加したカスパーゼ3/7活性は、LPSの同時作用により抑制されることがわかった。これら2つのシグナリングパスウェーに何らかの接点があることが示唆された。次にARDSの極期として起こる肺線維化に対してkeratinocyte growthfactor (KGF)の遺伝子導入をすると肺の線維化を抑制し死亡率等を低下することが証明された。ARDSの治療の可能性が示唆された。肺上皮細胞のcell line、LA-4、MLE12、およびMLE15についてflow cytometryで細胞表面のTLR4/MD2複合体の定常状態での発現をみたところ、MLE15のみがそれを発現していることが確認された。また、それに対応してLPSに対する感受性もMLE15が最も高いことが確認されたため、本研究ではMLE15を用いることとした。MLE15のモノレイヤーにSuperFasLおよびLPS(E. coli0111:B4, List Biological Laboratories)を暴露させた。はじめにそれぞれのdoseや暴露時間を変化させて、最も適した条件設定を行った。その結果、暴露時間は早期(4時間)と晩期(16時間)で検討することした。またそれぞれの薬剤の濃度は、FasLが500ng/ml0ng/ml、LPSは40pg/ml-0pg/mlの間で45点設定し、各々の濃度を組み合わせたマトリックスで検討した。細胞培養液中のサイトカイン(TNF-α、IL-6、MIP-2、KC)をELISAで定量した。また、細胞内のカスパーゼ活陸は、細胞培養液除去後の細胞をタンパク分解酵素阻害剤含有の溶解液で抽出した検体で測定した。【結果】LPS単独によりMLE15からのIL-6、MIP-2、およびKC産生が増加した。FasLもその作用はLPSよりも弱いながら認められた。LPSとFasLをMLE15に同時に作用させると、サイトカイン産生が相乗的に増加した。一方、アポトーシス誘導の細胞内経路にあるカスパーゼ3/7活性は、FasLにより増加したが、LPSにはその作用がなかった。さらに、FasLとLPSを同時に作用させると、LPSはFasLにより増加するカスパーゼ3/7活1生を抑制する作用があることがわかった。【考察】これらの事実から、上皮細胞内には、LPSとFasLの受容体(TLR-4およびFas)とその下流において、細胞の生死に関わる重要なシグナル伝達の過程で何らかの相互作用が認められることが確認された。来年度以降、細胞内伝達物質の動向を詳細に検討し、このメカニズムの解明にあたる。マウス肺上皮細胞のcell line、MLE 15のモノレイヤーにFasLおよびLPSを暴露させたところ、LPS単独によりMLE 15からのIL-6、MIP-2、およびKC産生が増加した。LPSとFaSLをMLE15に同時に作用させると、サイトカイン産生が相乗的に増加した。さらに、FasLとLPSを同時に作用させると、LPSはFasLにより増加するカスパーゼ3/7活性を抑制する作用があることがわかった。これらのことから、TLR4とFasとの細胞内シグナルパスウェーに何らかの関連があることが示唆された。別のマウス肺上皮細胞のcell lineであるMLE12にLPSを暴露した場合、MLE15に比べて100倍近く高い濃度のLPSに暴露してはじめてMLE15と同程度のサイトカインを産生した。この違いを検討するため、細胞表面のToll like receptor 4 (TLR4)を調べたところ、MLE15は陽性であったが、MLE12は陰性であった。そこで、MLE12にTLR4を遺伝子導入し、同様にLPSに暴露したところ、この細胞はMLE15に匹敵する感受性を獲得していた。以上より、肺上皮細胞のLPS感受性は、細胞膜表面のTLR4の有無に依存することが示唆された。マウスの培養肺上皮細胞:MLE15のモノレイヤーにFasLおよびLPSを暴露させたところ、LPS単独によりMLE15からのIL-6、MIP-2、およびKC産生が増加した。