hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異種の卵細胞質を利用した初期化誘導法によるラット体細胞クローン個体の作出

<目的)体細胞クローン技術の成功により卵子がリプログラム能力を持つことが示された。近年、アフリカツメガエル(Xenopus)未受精成熟卵子にも哺乳類の体細胞をリプログラムする能力があることが報告された。そこで本研究はXenopus卵子抽出液で体外培養細胞をリプログラムし、生殖工学技術へ応用すること、およびリプログラム化細胞の能力の検討を目的とした。<方法)Xenopus排卵卵子を遠心分離することで水層を抽出した。(1)GFP遺伝子導入マウス胎仔線維芽細胞を透過処理し、Xenopus卵子抽出液に1時間暴露処理し、継続培養した。処理後6日目の細胞から、Oct-3/4をRT-PCRにより検出した。(2)処理細胞がどのような形質を持ったのか調べる目的で、内中外胚葉特異的遺伝子、生殖腺分化関連遺伝子、ES細胞関連遺伝子および卵子卵胞関連遺伝子の発現.についてRT-PCRにより網羅的に解析した。(3)リプログラム化細胞をドナーとし核移植に供試した。電気融合法により核移植胚を作出し、塩化ストロンチウムにより活性化を誘起し発生を観察した。<結果・考察)(1)Xenopus卵子抽出物処理後6日目の細胞でOct-3/4の発現が認められ、リプログラム化された。(2)リプログラム化細胞の遺伝子発現を解析した結果、生殖腺の分化に関連する遺伝子であるGata4,Lhx9,BMP4およびSf-1の発現が認められた。Oct-3/4の発現やアルカリフォスファターゼ活性も検出されたため、リプログラム化細胞は生殖腺の方向へのリプログラムと推察された。(3)リプログラム化細胞を用いて核移植を行った結果、無処理の細胞区より分割率(86% vs 73%)、胚盤胞期胚形成率(61% vs 29%)ともに有意に高くなった。これまでリプログラム化は分子生物学的手法によってのみ証明されてきたが、本研究は初めてリプログラム化を現象として顕した有益なものである。現在行われている核移植によるクローン技術では、核移植後の核の初期化をどのように誘起するかが重要とされている。すなわち、ドナー細胞の細胞周期、レシピエント卵子にMPF活性の高い未受精卵子を用いること、胚移植時の仮親との同調性、またはドナー細胞の種類などが動物種によって異なるものの、クローン個体の作出に重要であることが指摘されている。そこで、本研究は核移植後の染色体の再構築に関わる因子、特に細胞分裂装置および細胞骨格系に関与するものを解明し、核移植された染色体の初期化および分配を正常に誘起し、さらに1細胞から2細胞に分裂する際に観察された偽極体放出を防止する方法を確立することを目的としている。比較として行った実験でマウス核移植胚を作製し調べた結果、マウス卵細胞質は細胞骨格が豊富で分割能力に優れ、移植した染色体が正常に分配されることがわかった。そこで、ラット核をマウス卵細胞質に入れて核移植胚を作製し1細胞あるいは2細胞期に発生させる。次に、この発生した胚から核を取り出し、除核したラット1細胞期胚の卵細胞質に入れる。この操作手順により、核移植胚由来の1細胞あるいは2細胞期胚を作出した。体外での2細胞期までの発生率は43%と、従来の方法と比較して有意な差は認められなかった。操作手順が非常に複雑化した影響が大きくなったと考えられる。しかしながら、作出された胚は形態的に非常に綺麗で、受精胚と比較しても遜色はなかった。今後、分子生物学的に初期化の状態を解析し、同時に胚移植も行い、産子獲得を目指す。また現在、ドナー細胞の初期化に注目し研究を進めている。レシピエント卵子内に注入する前の段階、すなわち体外培養の段階から、異種の卵細胞質抽出物をもちいて十分に初期化し、その細胞を用いて核移植を行っている。細胞は分化するにつれて様々な遺伝子修飾を受け全能性を失っていく。一度分化した細胞の全能性は戻らないと言われてきたが、体細胞クローン技術により分化した細胞も個体まで発生する能力を持つことが証明された。体細胞クローン技術において個体へ発生するためには、分化した体細胞遺伝情報が一度未分化な状態へリプログラムされることが必須である。体細胞をリプログラムする因子、機構は全く不明であるが、未受精成熟卵子がリプログラム能力をもち受精とともにその能力は消失していくと考えられている。哺乳類初のクローン個体が報告されて以来、個体まで発生可能な体細胞のリプログラムは卵子中でのみ可能である。近年、Xenopus未受精成熟卵子にも哺乳類の体細胞をリプログラムする因子があることが報告された。そこで、本研究はアフリカツメガエル(Xenopus)卵子より抽出した因子で、体外培養細胞をリプログラムし生殖工学技術へ応用すること、およびリプログラム化細胞の能力の検討を目的とした。リプログラム処理後6日目でOct-3/4の発現が認められ、ALP陽性細胞が観察された。リプログラム化細胞で核移植を行った結果、前核形成率(100% vs 75%)、分割率(76% vs 43%)ともに有意に高くなった。またリプログラム化細胞のICM寄与率は、無処理区の25%に対し、44%と高い傾向であった。ラット体細胞が未分化細胞に誘導される知見が得られた。さらにこの細胞はキメラ形成能を示し、再構築胚の発生能が有意に増加した。

以上よりXenopus卵子抽出液処理はラット体細胞を遺伝子発現レベルだけでなく、細胞レベルでも脱分化を誘導することが初めて証明された。<目的)体細胞クローン技術の成功により卵子がリプログラム能力を持つことが示された。近年、アフリカツメガエル(Xenopus)未受精成熟卵子にも哺乳類の体細胞をリプログラムする能力があることが報告された。そこで本研究はXenopus卵子抽出液で体外培養細胞をリプログラムし、生殖工学技術へ応用すること、およびリプログラム化細胞の能力の検討を目的とした。<方法)Xenopus排卵卵子を遠心分離することで水層を抽出した。(1)GFP遺伝子導入マウス胎仔線維芽細胞を透過処理し、Xenopus卵子抽出液に1時間暴露処理し、継続培養した。処理後6日目の細胞から、Oct-3/4をRT-PCRにより検出した。(2)処理細胞がどのような形質を持ったのか調べる目的で、内中外胚葉特異的遺伝子、生殖腺分化関連遺伝子、ES細胞関連遺伝子および卵子卵胞関連遺伝子の発現.についてRT-PCRにより網羅的に解析した。(3)リプログラム化細胞をドナーとし核移植に供試した。電気融合法により核移植胚を作出し、塩化ストロンチウムにより活性化を誘起し発生を観察した。<結果・考察)(1)Xenopus卵子抽出物処理後6日目の細胞でOct-3/4の発現が認められ、リプログラム化された。(2)リプログラム化細胞の遺伝子発現を解析した結果、生殖腺の分化に関連する遺伝子であるGata4,Lhx9,BMP4およびSf-1の発現が認められた。Oct-3/4の発現やアルカリフォスファターゼ活性も検出されたため、リプログラム化細胞は生殖腺の方向へのリプログラムと推察された。(3)リプログラム化細胞を用いて核移植を行った結果、無処理の細胞区より分割率(86% vs 73%)、胚盤胞期胚形成率(61% vs 29%)ともに有意に高くなった。これまでリプログラム化は分子生物学的手法によってのみ証明されてきたが、本研究は初めてリプログラム化を現象として顕した有益なものである。
DNAジェリーと間葉系幹細胞シート併用による歯周組織再生療法

本研究では、賦形性を付与できるDNAジェリー状スキャフォールドと歯根膜由来間葉系幹細胞シート併用における新しい歯周組織の再生療法を目指している。現在行われている歯周組織再生療法では、適応症はスペースメイキングが可能な垂直性骨吸収のみという制限がある。しかし、我々が開発した材料を利用することで、水平性骨吸収部位にもスペースメイキングを可能にし、歯槽骨を誘導できると考えた。歯根膜の再生を誘導するために歯根膜由来の間葉系幹細胞シートを併用することで、水平性骨吸収部位において、健全で機能的な歯周組織の再生を目指している。歯周病が全身疾患の発生および進行リスクに関与することはよく知られている。一方、歯周病治療によりこれらの疾患の発症・進行が予防され病態も改善される。しかし、歯周ポケットの軽減、骨再生、上皮の進入防止を目的とした対症療法であり、最も必要な歯根膜再生を伴わないので抜本的な治療法とは言いがたい。さらに、現在行われているエナメルマトリックスタンパク質を用いた歯周組織の再生療法では全ての骨欠損には対応出来ていない。DNAの分子量を変化させることで、複合体の生体分解性を調節できること、混和するとジェリー状になること、また細胞や組織毒性は軽微であること、DNAジェリーを凍結乾燥により固形化すると細胞が播種でき、多孔体構造を有して優れた骨形成を示した。この補填材が賦形性を持つジェリー状として使用出来ることは複雑な骨欠損の形態に適応可能であるという魅力的な利点を具備している。本研究では歯周病による骨欠損を想定してラット顎骨欠損モデルを用いて骨再生を評価する。さらに、新生骨形成を促進するために骨形成関連サイトカインや細胞接着タンパク質などのクロスリンク剤を用いて多孔DNAスキャフォールドに結合させたサイトカイン・細胞接着タンパク質共役型DNAスキャフォールド材を作製して評価を行う。概ね順調に進展している歯周病による骨欠損を想定してラット顎骨欠損モデルを用いて骨再生を評価するため規格性がある骨欠損モデルを作製できるよう手技を確立する。想定していた金額より安価な物品が多かったため
異常終止コドン認識複合体の構造機能解析

クライオ電子顕微鏡法による異常終止コドン認識複合体の立体構造解析:H24年度は、これまでの分子機構研究の課程で明らかとした、「異常終止コドンを識別している分子複合体」の立体構造をクライオ電子顕微鏡法を用いて解析するため、動物細胞からのタンパク質複合体大量精製を行い、クライオ電子顕微鏡法により、複合体の分子構造を取得した。b)異常終止コドンを識別している分子複合体構成因子の分子間相互作用の解析: SMG1, Upf1, Upf2について、各種部位欠損変異体を作成し、精製した。これらを用いて分子間相互作用部位の同定をおこない、それぞれの結合部位を同定した。その結果、Upf1, Upf2はともにSMG1の触媒領域に結合した。これは、クライオイメージを元にした立体構造をサポートするものである。24年度が最終年度であるため、記入しない。クライオ電子顕微鏡法による異常終止コドン認識複合体の立体構造解析H23年度は、これまでの分子機構研究の課程で明らかとした、「異常終止コドンを識別している分子複合体」の立体構造をクライオ電子顕微鏡法を用いて解析するため、動物細胞からのタンパク質複合体大量精製系の改善を行った。a)クライオ電子顕微鏡法に用いるタンパク質複合体の精製これまでの解析により、異常終止コドン識別複合体は、ribosome,eEF2,eRF1,eRF3,Upf1,SMG-1,SMG-8,SMG-9,Upf2,Upf3,エクソンジャンクション複合体、mRNAにより構成されていることを明らかにしている。本研究では、これら構成成分を精製し、試験管内での再構成を試みる。この目的のため、異常終止コドン識別複合体構成分子のうち、SMG-1(430kDa),SMG-8(130kDa),SMG-9(60kDa),Upf1(140kDa),Upf2(165kDa),Upf3b(60kDa)に関し、動物細胞を用いたタンパク質大量精製系を用い精製をおこなった。いくつかの分子については、十分な発現がみられなかったため、動物細胞発現ベクターの改善を行った。具体的には従来のベクターに、翻訳促進配列、mRNA安定化配列を追加し、さらに、人工遺伝子合成によルコドン最適化を行った。これらの改善により、SMG-8について、従来に比べ50倍以上の発現量上昇に成功した。今後他の分子についても、発現量の改善を進めていく。b)異常終止コドンを識別している分子複合体構成因子の分子間相互作用の解析Upf2について、eRF3結合領域の同定を進めている。現在までにUpf3bが競合的にUpf2に結合することを明らかとした。動物細胞高発現ベクターの改良に成功したことにより、蛋白精製に関わるコストを劇的に引き下げることに成功した。これにより当初の計画以上のトライアル実験が可能となった。Cryo-EMによる構造解析が順調に進んでいるため、これに集中する。また、人工遺伝子合成にるコドン最適化により発現量の大幅な上昇が確認できたため、動物細胞を用いたタンパク質大量精製により、結晶構造解析が可能な涼を得ることが可能か解析を行う。
株式会社の資本構成と株主有限責任制度の弊害・条件及び倒産法制との関係について

株主が会社に対して拠出した財産が少なすぎる場合(過少資本)には、株主は会社債務について責任を負い、また株主の会社に対する債権を劣後化すべきであると主張していた従来の学説を、法と経済学の見地を踏まえて再検討した。これにより、株主有限責任制度の弊害として問題とすべきなのは、会社の自己資本の多寡ではなく、会社事業の実施に関する株主のインセンティブのゆがみであるということが明らかになった。平成19年度は、まず過少資本による責任を主張していた米・独の学説を分析し、これらが、株主による会社の搾取、株主による債務負担の表示、株主による失敗に終わるリスクの高い事業や事故発生の可能性が高い危険な事業の実施といった具体的問題点の解決を目指していたということを明らかにした。そして、最後の問題点について、法と経済学の知見を参考に、株主有限責任制度の存在による株主の事業運営に関するインセンティブの歪みという観点から、資産代替と不法行為コストの外部化の問題として整理した。このようなインセンティブの歪みは、有限責任制度の弊害であり、何らかの方法で対処することが望ましい。そこで、まず融資時のコベナンツや人的保証の利用、強制責任保険制度といった手法による対処の可能性を検討したが、これらには限界もあることが明らかになった。以上の対処法を補完するためには、解釈論によって事業内容の決定に関与した株主に会社債務についての責任を課す必要があり、その際に考慮すべき諸要素について整理・検討を行った。他方で、今日では有限責任制度が社会において一定程度受容されており、またその拡大が政策的に推進されている。このような傾向に対する批判はもちろん可能であるが、そのような政策をある程度受け入れた上で調和を図るという方向性も理論上は存在する。本研究では、特に不法行為債務に関する責任について、議論喚起の意味もこめて後者の方向性も検討した。平成20年度は、前年度の研究成果を踏まえ、株式会社の資本構成に関する個別の問題点について検討を行った。まず、株主が会社に対して有する債権を会社の倒産手続において劣後化すべきか否かという問題の一局面として、粉飾決算が行われた場合の株主の会社に対する損害賠償請求権の劣後化につき、アメリカの連邦倒産法に関する議論を手がかりとした検討を行った。そこでは、この場合の劣後化の有無は、関係者の投資やモニタリングに関するインセンティブに大きく影響を与える可能性は低いが、一般の個人投資家の株式市場への参加を出来る限り促進するという政策を前提とした場合には、これらの者が被差別感をできるだけ抱かないようにすることにも意味がありうるという結論が得られた。また、倒産に瀕した会社を再建しようとする場合、事業構成や資本構成を大きく変更する必要がしばしばあるが、その際には既存の少数株主の権利が十分に確保されることが必要である。そこで、事業再建に際して株式買取請求権が行使されたカネボウ事件について、DCF法の算式にどのような数値を代入すべきかという点にまで踏み込んだ検討を行った。さらに、従来の会社法学においては債権者保護の手段として資本制度が重視されてきたことに関して、会社の設立・増資時に資本充実を確保するということが債権者にとってどのような意味を有するのかということを、資本充実が仮装された従来の事案における関係者の目的から分析し、株式の仮装払込みは債権者を騙すこと以外の様々な目的で行われていたことを明らかにした。
赤外2次元アレイ測光器による星形成領域の研究

本研究の目的は、赤外2次元アレイ測光器を製作し、これを用いて、銀河系内外の微弱な、広がった天体の線スペクトル観測を行うことである。この2次元アレイ測光器は素子数としては4×4=16と、現在の赤外線カメラの開発状況から見れば少ないが、数分角に広がった天体に対しては感度が高く、特に波長を絞った観測においては背景輻射による影響も少なく有効である。現在のところ、残念ながら本観測には到っていないが、昨年度の問題点は、基本的にはほぼ解決し、我々は近い将来によい成果を期待している。一方、天文学的には、本研究の目的に沿っていくつかの観測を行った結果、星形成領域などで観測される水素分子輝線の励起の問題に対する理解が深まった。つまり、今までは、近赤外域で観測される水素分子輝線は、原始星周囲の、及び超新星爆発に伴う衝撃波によって励起されていると解釈されてきたが、HII領域や反射星雲などでの、蛍光放射として観測される水素分子輝線が、銀河全体では大きく寄与していることがわかった。さらに、数少ない例ながら、あるスタ-バ-スト銀河での水素分子輝線の励起は、我々の解析によって蛍光放射によることが判明した。この結果は、銀河全体での星形成のヒストリ-及び星と分子ガスの分布などを解くかぎとしての輝線観測の重要性を示している。以上より、本科研費によって始められた研究、すなわち、高感度検出器による広がった天体の赤外線スペクトル観測は、まだ最終的な成果には到っていないが、我々の天体物理現象に対する理解を一歩進めるきっかけを与え、近い将来、まとまった成果を産み出すものと確信している。本研究の目的は,まず16素子(4×4)2次元アレイ測光器を製作することである.現在近赤外領域の多素子検出器としては60×60程度の赤外カメラが実用化されつつあるが,我々の4×4は素子数は少ないものの,1素子あたりの視野が大きく,広がった天体に対する感度が高い.特に広がった天体の線スペクトルの分光観測に威力を発揮し,世界に例のないユニークな測光器である.これを用いて,銀河系内外の星形成領域における広がった赤外光の物理・化学的性質,さらに運動を調べる.例えば,この測光器をファブリ・ペロ分光器と結合して,2μm帯に存在する水素分子の振動準位線を観測し,水素分子の励起状態,化学的変遷,さらに,ショック領域,光解離領域の物理的,幾何学的構造を調べることを目的としている.本年度(3年計画の初年度)は,16素子2次元アレイ測光器を製作することが目標であった. InSb検出器のヘッドアンプアレイ以外の部品はほぼそろった.現在,測光器本体(液体ヘリウム冷却用クライオスタット)に組み込んでいる.特にInSb(インジウム・アンチモン)アレイ素子本体は,現在,浜松フォトニクス(株)において最終テストが行われている.昨年より試作がくり返され,50K(絶対温度)における性能は,米国製に匹敵する.さらに可能な限りサイズを大きくし,比較的簡単な光学系で,大きな視野(1mクラスの望遠鏡に取り付けた場合全体として2分角)が得られる.本年度の成果をまとめると,(1)InSb素子の開発に成功したこと,(2)測光器としての設計,各部分の製作が順調に進んだことがあげられる.来年度は,測光器の組み上げ,プリアンプ,ロックインアンプ(各16チャンネル)などのエレクトロニクスの製作(試作,テストはすでに終了),データ取得プログラムの製作などを前半に行い,冬のシーズンの観測に備える予定である.本研究の目的は、赤外2次元アレイ測光器を製作し、これを用いて、銀河系内外の微弱な、広がった天体の線スペトル観測を行なうことである。

この2次元アレイ測光器は素子数としては4×4=16と、現在の赤外線カメラの開発状況から見れば少ないが、数分角に広がった天体に対しては、感度が高く、特に波長を絞った観測においては背景輻射による影響も少なく有効である。本年度(3年計画の2年次)は、上記16素子アレイ測光器を立ち上げ、テスト観測を行うことが目標であったが、観測までには至らなかった。検出器素子は何度かの試作後、16素子共に感度の高いものがようやく得られたが、まだ計算値に比べるとノイズの値が少し高い。この結果の検討と対策に時間を費した。さらにS-FETのプリアンプのクロストークの除去にも時間を費した。現在、ようやくこれらの問題点がほぼ解決された状況である。一方、この測光器は本来、分光観測に威力を発揮するべき装置である。我々は、観測器の問題点に対する対処と平行して、ファブル・ベロ分光器の光学系の設計を行い、現在製作しつつある。さらに、線スペクロル観測に用いるべき狭帯域フィルターの開発を行っている。フィルターは一般に冷却するとその透過波長が変化するが、我々の狭帯域フィルターの場合、その量が分解能と同程度なので、その変化量を知っておく必要がある。国立天文台所有のグレーティング分光器で、試作したフィルターの特性を双Kにおいて測定し、その結果をもとにフィルター製作の方法を確立すべく準備を進めている。本研究の目的は、赤外2次元アレイ測光器を製作し、これを用いて、銀河系内外の微弱な、広がった天体の線スペクトル観測を行うことである。この2次元アレイ測光器は素子数としては4×4=16と、現在の赤外線カメラの開発状況から見れば少ないが、数分角に広がった天体に対しては感度が高く、特に波長を絞った観測においては背景輻射による影響も少なく有効である。本年度(最終年度)は上記16素子アレイ測光器を完成し、本観測を行うことが目標であったが、残念ながら本観測には到っていない。昨年度の問題点は基本的には解決し、近い将来によい成果を期待している。一方、天文学的には、本研究の目的に沿っていくつかの観測を行った結果、星形成領域などで観測される水素分子輝線の励起の問題に対する理解が深まった。つまり、今までは、近赤外域で観測される水素分子輝線は、原始星周囲の、及び超新星爆発に伴う衝撃波によって励起されていると解釈されてきたが、HII領域や反射星雲などでの、蛍光放射として観測される水素分子輝線が、銀河全体では大きく寄与していることがわかった。さらに、数少ない例ながら、あるスタ-バ-スト銀河での水素分子輝線の励起は、我々の解析によって蛍光放射によることが判明した。この結果は、銀河全体での星形成のヒストリ-及び星と分子ガスの分布などを解くかぎとしての輝線観測の重要性を示している。以上より、本科研費によって始められた研究、すなわち、高感度検出器による広がった天体の赤外線スペクトル観測は、まだ最終的な成果には到っていないが、我々の天体物理現象に対する理解を一歩進めるきっかけを与え、近い将来、まとまった成果を産み出すものと確信している。
食道癌組織における血管新生因子受容体の発現とその臨床腫瘍学的意義に関する研究

【背景と目的】種々の癌組織における血管新生因子およびレセプターの発現とその臨床腫瘍学的意義についての検討がなされているが,食道癌ではVEGF以外の報告は少ない.われわれは食道癌切除標本について,VEGFとそのレセプターであるFlt-1とKDR/Flk-1,acidic FGF(aFGF)およびbasic FGF(bFGF)とそれらのレセプターであるFGFR-1の発現を調べ,その臨床腫瘍学的意義を検討した.【対象と方法】1990年1993年の術前未治療食道癌79症例を対象とし,切除標本のホルマリン固定パラフィン包埋切片におけるVEGF, Flt-1,KDR/Flk-1,aFGF, bFGF, FGFR-1の発現および微小血管密度(MVD)について免疫組織化学染色法を用いて調べた.臨床的背景,治療的背景,病理組織学的背景および生存期間との相関および各血管新生因子とそのレセプターとの発現の相関を統計学的に詳細に検討した.【結果】Flt-1発現陽性群は,陰性群よりも腫瘍深達度,リンパ管侵襲およびリンパ節転移が高度であった(p=0.007,p=0.008,p=0.01),また,VEGF+Flt-1+KDR/Flk-1が全て発現陽性群では,全て陰性群よりも深達度が大きく(P=0.03),生存期間が短い傾向があった(p=0.10).aFGF発現陽性群は,陰性群よりも腫瘍面積が大きかった(P=0.009).また,aFGF+FGFR-1がともに発現陽性群では,ともに陰性群よりも腫瘍面積が大きく(p=0.01),生存期間が短かった(P=0.04).aFGFとFGFR-1の発現、bFGFとFGFR-1の発現との間には,それぞれ正の相関が見られた(p<0.0001,p=0.04).【結論】検討した症例においては,食道癌細胞における血管新生因子およびレセプターの発現は、MVDとは有意には相関していなかった.また,癌細胞におけるVEGFやaFGFは,それらのレセプターとともに発現していると予後が悪かった.以上より,食道癌細胞の増生には,血管新生因子が血管新生により間接的に関与するだけでなく,癌細胞に直接的にも関与している可能性がある.それがautocrine機構によるものかはCell lineを用いたさらなる検討が必要である.1)臨床検体での解析【方法】1990年から1993年まで採取された術前未治療食道癌切除標本のparaffin sectionを用いて,癌細胞におけるVEGFとその受容体であるFlt-1・KDR/Flk-1,aFGF・bFGFおよびその受容体であるFGFR-1の発現,組織内微小血管密度を,それぞれ免疫組織化学染色(LSAB法を採用)および検鏡にて測定した。食道癌組織における各リガンドおよびその受容体の発現と,食道癌の臨床腫瘍学的悪性度および生命予後との相関を解析した。【結果】Flt-1が高発現であるほど腫瘍の深達度が大きかった。bFGFが高発現であるほど静脈侵襲陽性率が高かった。aFGFおよびFGFR-1が高発現であるほど腫瘍径積が大きかった。リンパ節転移,静脈侵襲,深達度,壁内転移といった腫瘍悪性度が予後と相関し,中でもリンパ節転移が予後と最も相関した。VEGF, Flt-1,KDR/Flk-1,aFGF, bFGF, FGFR-1の発現の有無は,予後と相関しなかった。aFGFの発現とFGFR-1の発現との間には,強い正の相関が見られた。【考察】aFGFとそのレセプターであるFGFR-1が正の相関を持つことで,血管新生因子のautocrine機構により癌細胞が増生する可能性が示唆された。aFGFおよびFGFR-1発現陽性食道癌細胞株を用いて,autocrine機構の存在を検証する。2)細胞株での解析【方法】aFGFおよびFGFR-1発現陽性食道癌細胞株に対し,過剰にaFGFを作用させる。上清のaFGF濃度をELISA法にてモニタリングしつつ,FGFR-1の発現をwestern blot法にて測定する。【背景と目的】種々の癌組織における血管新生因子およびレセプターの発現とその臨床腫瘍学的意義についての検討がなされているが,食道癌ではVEGF以外の報告は少ない.われわれは食道癌切除標本について,VEGFとそのレセプターであるFlt-1とKDR/Flk-1,acidic FGF(aFGF)およびbasic FGF(bFGF)とそれらのレセプターであるFGFR-1の発現を調べ,その臨床腫瘍学的意義を検討した.【対象と方法】1990年1993年の術前未治療食道癌79症例を対象とし,切除標本のホルマリン固定パラフィン包埋切片におけるVEGF, Flt-1,KDR/Flk-1,aFGF, bFGF, FGFR-1の発現および微小血管密度(MVD)について免疫組織化学染色法を用いて調べた.臨床的背景,治療的背景,病理組織学的背景および生存期間との相関および各血管新生因子とそのレセプターとの発現の相関を統計学的に詳細に検討した.【結果】Flt-

1発現陽性群は,陰性群よりも腫瘍深達度,リンパ管侵襲およびリンパ節転移が高度であった(p=0.007,p=0.008,p=0.01),また,VEGF+Flt-1+KDR/Flk-1が全て発現陽性群では,全て陰性群よりも深達度が大きく(P=0.03),生存期間が短い傾向があった(p=0.10).aFGF発現陽性群は,陰性群よりも腫瘍面積が大きかった(P=0.009).また,aFGF+FGFR-1がともに発現陽性群では,ともに陰性群よりも腫瘍面積が大きく(p=0.01),生存期間が短かった(P=0.04).aFGFとFGFR-1の発現、bFGFとFGFR-1の発現との間には,それぞれ正の相関が見られた(p<0.0001,p=0.04).【結論】検討した症例においては,食道癌細胞における血管新生因子およびレセプターの発現は、MVDとは有意には相関していなかった.また,癌細胞におけるVEGFやaFGFは,それらのレセプターとともに発現していると予後が悪かった.以上より,食道癌細胞の増生には,血管新生因子が血管新生により間接的に関与するだけでなく,癌細胞に直接的にも関与している可能性がある.それがautocrine機構によるものかはCell lineを用いたさらなる検討が必要である.
前近代文学者たちの近代―明治・大正・昭和期における伝記と肖像の継承と変容

上代から近世までの代表的文学者の人物伝と肖像を横断的に分析し、近代以後、古典文学とその作者の人物像がどのように伝わり広まったかを追う課題のうち、平成30年度は主に、前年度から継続していた平安文学者たちについての調査結果をとりまとめ、発信を行った。紫式部に続き、特に小野小町についての研究を進め、発表を行っている。近代において、美人としての小町のイメージがどのように広がったのかを追う研究は、異なる分野の研究者や一般にも広く関心を持ってもらうことができた。新設された東京大学ヒューマニティーズセンターからも助成を受ける機会を得たほか、東京大学ホームページUTokyo FOCUS FEATURESにインタビューが掲載され、日本語版・英語版ともに多くのアクセスがあった(「世界三大美人言説から見えてくる人々の「認識」の作られ方小野小町は本当に美人だったのか」"A legendary beauty?Dissecting popular myths aboutancient waka poetOno no Komachi"取材・文小竹朝子、東京大学広報室、平成31年3月7日公開、URLはそれぞれ下記の通り。)また、紫式部の研究を進めるうえで『源氏物語』を再読した際に気付いた点をセミナーで発表したほか、容貌に基づく差別を考えるという問題関心から絵巻「病草紙」の分析を行った論文を刊行するなど、周辺領域の研究も遂行することができた。自身の研究発表と論文刊行を1件ずつは実施できたほか、ディスカッサントを務めた研究会等で、多様な分野の研究者との交流を持つことができた。平成30年度に西行、長明、兼好ら中世の文学者について行った調査については、成果のとりまとめを急ぎたいと考えている。申請時には、平成31年度は、西行、長明、兼好ら遁世者の研究を中心的に進める計画を立てていた。平成30年度にすでに調査は開始していたため、成果をまとめ発表を行いたいと考えている。また、併せて調査を進めていた万葉歌人についての研究は、改元にあたり『万葉集』がにわかに話題となっている今日、こちらも成果の発表を急ぐべきと考えている。上代から近世までの代表的文学者の人物伝と肖像を横断的に分析し、近代以後、古典文学とその作者の人物像がどのように伝わり、広まったかを追う研究課題のうち、平成29年度は、紫式部、清少納言、紀貫之を中心とする平安時代の文学者について主に研究を進めた。調査結果のうち、紫式部については研究発表と論文の刊行を済ませており、他の人物についても研究成果をまとめつつある。紫式部の肖像画の近代以後の変遷をめぐる研究の成果は、鹿島美術財団における研究発表会と、韓国で開催された学術交流シンポジウムで公表した。前者は、鹿島美術財団による平成27年度「美術に関する調査研究の助成」を受けた研究テーマ「紫式部の近代表象ー古典文学の受容と作者像の流布に関する一考察」に主に基づく報告であったが、助成期間満了後に同財団より優秀者表彰を受け、特に近世における言説の継承のあり方について、科学研究費助成事業によるその後の調査結果を補足する形で発表を行った。また、韓国における発表では、主に明治以後の教育書における紫式部像について調査を進めた結果を報告し、韓国外国語大学校日本文化研究所が刊行する『日本研究』第75号に論文を発表した。平成29年度は、他にも海外、特に韓国の日本文学研究者と交流の機会を持つことができ、仁川大学校日本文化研究所が主催する国際シンポジウムに参加し、サブカルチャーにおける日本古典文学受容について検討した。具体的な論点は、映画『シン・ゴジラ』に認められる記紀神話モティーフの応用であり、現在、論考を執筆中である。このほか、平安末期の絵巻物である「病草紙」の共同研究の成果を、共著の出版を通して公表した。文献目録の作成、文献解題の執筆を担当し、研究史をたどることを通して、同絵巻の近現代における受容についても考察する機会を得た。予定していた研究発表と論文の刊行は、年度内に実施することができた。加えて、韓国・仁川大学校からの招聘の機会を得て、現代映画にも研究の視野を広げることができた。既刊論文で言及した内容以外の調査結果は、平成30年度中には活字化する予定であり、「病草紙」をめぐる論考は、すでに脱稿している。)

また、紫式部の研究を進めるうえで『源氏物語』を再読した際に気付いた点をセミナーで発表したほか、容貌に基づく差別を考えるという問題関心から絵巻「病草紙」の分析を行った論文を刊行するなど、周辺領域の研究も遂行することができた。自身の研究発表と論文刊行を1件ずつは実施できたほか、ディスカッサントを務めた研究会等で、多様な分野の研究者との交流を持つことができた。平成30年度に西行、長明、兼好ら中世の文学者について行った調査については、成果のとりまとめを急ぎたいと考えている。申請時には、平成30年度は、万葉歌人の研究を中心的に進める計画を立てていた。予定していた調査は開始しているが、一方で、小川剛生「卜部兼好伝批判ー「兼好法師」から「吉田兼好」へ」(『国語国文学研究』第49号、平成26年3月)、同『兼好法師ー徒然草に記されなかった真実』(中公新書、平成29年)の刊行を承け、平成31年度の計画として申請していた中世の文学者をめぐる研究の遂行を早めたいと検討している。申請時には、平成31年度は、西行、長明、兼好ら遁世者の研究を中心的に進める計画を立てていた。平成30年度にすでに調査は開始していたため、成果をまとめ発表を行いたいと考えている。また、併せて調査を進めていた万葉歌人についての研究は、改元にあたり『万葉集』がにわかに話題となっている今日、こちらも成果の発表を急ぐべきと考えている。ノートPCの購入を希望していたが、見積額が年度内残額をやや上回ったため、次年度に予算を繰り越したうえで、2018年4月にマシンを購入した。発注した一部書籍の入荷が次年度になったことと、3年毎に開催される国際比較文学会大会の開催が次年度であり、旅費等を見積もり繰り越しを行ったことによる。
作業しながらの遠隔コミュニケーションを支援する弱同期型双方向映像配信に関する研究

調理をしながらコミュニケーションをとるためには,調理者の顔表情よりも,手元の映像のほうがより重要であると考えられる等,一般的なビデオチャットで想定されているコミュニケーションとは環境・目的ともに異なっている.そこで,相手の状況がおよそ把握でき,コミュニケーションに齟齬が起きないようにするためには,画像認識や音声認識といったメディア情報処理技術による支援が必要である.本研究においては,料理コミュニケーション基盤ソフトウェアIwaCamを用いて,支援のためのメディア処理追加を実装し、遠隔地で調理をしながらコミュニケーションすることの有効性を示すことができた.調理をしながらコミュニケーションをとるためには,Skypeに代表される一般的なビデオチャットシステムのように,単に双方の顔の映像を配信すればいいというわけではない.調理の状況を伝えるためには,調理者の顔表情よりも,手元の映像のほうがより重要であると考えられる.また,調理中は洗ったり炒めたりする際に様々なノイズが発生すること,キッチンでは一箇所に留まらず,例えばコンロとシンクの行き来のような若干の移動を伴うことが考えられる.このように,調理をしながら行うコミュニケーションは,一般的なビデオチャットで想定されているコミュニケーションとは環境・目的ともに異なっている.また,常に画面を見ていられることを想定した一般的なビデオチャットとは違い,調理をしている際,視線は主に自分の手元に向いており,時々しか画面を見ることができない.そこで,そのような状況でも,相手の状況がおよそ把握でき,コミュニケーションに齟齬が起きないようにするためには,画像認識や音声認識といったメディア情報処理技術を活用する支援が必要だと想定している.本年度は,昨年度行った実験に基づき,調理をしながらコミュニケーションすることの有効性を示すために,本研究の成果に基づく発表を国内と海外で行った.また,引き続き実験を行うことで,ユーザ環境一般を対象としたとき,通信環境の多様性,通信回線のロバストネスへの対応が必要であることを見いだした.これはフィールドテストを行うためにクリアしなければいけない問題であり,この点に対する基盤システムの改良点を洗い出し,基盤システムの改良と実験を行うことでフィールドテストに向けたブラッシュアップを行った.調理をしながらコミュニケーションをとるためには, Skypeに代表される一般的なビデオチャットシステムのように,単に双方の顔の映像を配信すれば良いというわけではない.調理の状況を伝えるためには,調理者の顔表情よりも,手元の映像のほうがより重要であると考えられる等,一般的なビデオチャットで想定されているコミュニケーションとは環境・目的ともに異なっている.特に,常に画面を見ていられることを想定した一般的なビデオチャットとは違い,調理をしている際,視線は主に自分の手元に向いており,時々しか画面を見ることができない.そこで,相手の状況がおよそ把握でき,コミュニケーションに齟齬が起きないようにするためには,画像認識や音声認識といったメディア情報処理技術を活用する支援が必要だと想定した.本研究においては当初の計画どおり,料理コミュニケーション基盤ソフトウェアIwaCamを用いて,支援のために役立つメディア処理追加を実装し、実験を通じてその有効性を検証した。研究計画に基づいて、IwaCamを用いた遠隔料理を行う実験を通じて、遠隔地で料理をしながらコミュニケーションを行う際の特徴を分析した。さらに、相手の履歴を画像シーケンスとして配信する、会話の内容から音声認識を行いコミュニケーションに関わる情報の抽出を行う、作業から目をはなせないタイミングが映像中にどのような特徴として現れるか解析してモデル化を検討する、等の実装および検証を行った。本研究では、調理をしながらコミュニケーションすることの有効性を示すことができ、それに関しての各種対外発表および英文論文誌への採録もされた。さらに効果のあるメディア処理についてもとりまとめて、各種対外発表を行う事ができた。調理をしながらコミュニケーションをとるためには,調理者の顔表情よりも,手元の映像のほうがより重要であると考えられる等,一般的なビデオチャットで想定されているコミュニケーションとは環境・目的ともに異なっている.そこで,相手の状況がおよそ把握でき,コミュニケーションに齟齬が起きないようにするためには,画像認識や音声認識といったメディア情報処理技術による支援が必要である.本研究においては,料理コミュニケーション基盤ソフトウェアIwaCamを用いて,支援のためのメディア処理追加を実装し、遠隔地で調理をしながらコミュニケーションすることの有効性を示すことができた.調理をしながらコミュニケーションをとるためには,Skypeに代表される一般的なビデオチャットシステムのように,単に双方の顔の映像を配信すればいいというわけではない.調理の状況を伝えるためには,調理者の顔表情よりも,手元の映像のほうがより重要であると考えられる.また,調理中は洗ったり炒めたりする際に様々なノイズが発生すること,キッチンでは一箇所に留まらず,例えばコンロとシンクの行き来のような若干の移動を伴うことが考えられる.このように,調理をしながら行うコミュニケーションは,一般的なビデオチャットで想定されているコミュニケーションとは環境・目的ともに異なっている.また,常に画面を見ていられることを想定した一般的なビデオチャットとは違い,調理をしている際,視線は主に自分の手元に向いており,時々しか画面を見ることができない.

そこで,そのような状況でも,相手の状況がおよそ把握でき,コミュニケーションに齟齬が起きないようにするためには,画像認識や音声認識といったメディア情報処理技術を活用する支援が必要だと想定している.調理をしながらコミュニケーションするにはどのような環境が適切かを議論するため,一般家庭のキッチンにカメラを設置し双方向映像配信システムを導入して,計7回,同一2者で共に調理を行う実験を行った.双方向映像配信システムとしては,ローカルPCで様々な画像処理や音声処理を行いながら,双方向に映像やデータを配信するシステムの開発を可能とする基盤ソフトウェアIwaCamを予定どおりベースとした.これにより得た経験をもとに,調理コミュニケーションに適したカメラセッティングや映像品質などについて検討した.また,遠隔地間でともに調理する際のコミュニケーションを支援するために必要となるメディア情報処理について,IwaCamを用いた実験により獲得した観測データをもとに検討を行った.当初の研究計画においては,平成23年度には,1基盤システム開発,2サムネイル画像の自動選択機構,3システム統合を行う事を計画し,平成24年度には,1予備実験,心理実験,要因分析,2フィールドテストを行うこととしていた.実際には,当初平成24年度に予定していた予備実験を前倒しで平成23年度に行い,実験環境および実験シナリオの検討と想定,さらにはIwaCamを用いた実験システムの実装を行った.そのため平成24年度は,システム統合とフィールドテストを行うための各種実験と検討を行った.まず,その段階までの成果をまとめて,調理をしながらコミュニケーションすることの有効性について検証し,その成果についての発表を国内と海外で行った.また実験を重ねていく過程で,ユーザ環境一般を対象としたとき,通信環境の多様性,通信回線のロバストネスへの対応が必須であることを見いだした.これはフィールドテストを行うためにクリアしなければいけない問題であり,この点に対する基盤システムの改良点を洗い出し,基盤システムの改良と実験を行うことでフィールドテストに向けたブラッシュアップを行った.結果として,平成23年度で実装を行い,平成24年度でフィールドテストを行うといった当初の計画について,フィールドテストには着手できているが,併せて基盤の改善の必要性が出てきたため,並行で行っている段階である.
農耕地の有機物資材受け入れ可能容量に基づく農畜産リサイクルシステムの評価

肥飼料成分のゼロエミッションを目的として、畜産業で発生する家畜ふん尿を堆厩肥として農地に還元するリサイクルが考えられている。そこで本研究では、名古屋大学附属農場を対象に、家畜ふん厩肥の農耕地還元システムにおける肥飼料成分の動態を把握し、環境負荷を最少とする条件(土壌の厩肥受け入れ可能容量)から、リサイクルシステムの効果と限界を明らかにすることを目的とした。牛ふんの堆肥化過程における窒素の揮散量を実測したところ、約50%が消失した。集約農業ではしばしば水分調整材が手に入らないので、堆肥化によって多くの窒素が失われているものと考えられる。附属農場で得られる稲ワラを牛ふんに添加し窒素消失に対する効果を調べたところ(1:1、乾物基準)、窒素消失量は1/10未満まで減少した。堆肥化における窒素のゼロエミッション化には水分調整材(炭素化合物)の添加が必用であることが示された。放牧地・畑地における施肥窒素の流出の主要経路を調べた。脱窒による窒素の流出は、全流出窒素量の約10%から20%程度であった。表面流去水と地下浸透水では、窒素の90%以上が地下浸透水に硝酸イオンとして含まれていた。施肥窒素の主要流出経路は、硝酸イオンの溶脱であることが示された。窒素のゼロエミッション化を目指し、ビニールマルチによる硝酸イオン溶脱の低減化をライシメータを用いて調べた。マルチ区では、無マルチ区に比べ硝酸イオンの流出が減少し、全体での窒素流出量は、無マルチ区の約4分の1に減少した。本研究では、肥飼料成分の動態解析を行い、同時に窒素のゼロエミッション化を検討した。今後は、附属農場内における窒素フローの最適化を行うとともに、その他の重金属等を含む微量元素のフローおよびエネルギー消費量の解析を行い、農畜産リサイクルにおけるゼロエミッション化の成立条件を多面的に評価する計画である。
骨の力学刺激感知・伝搬機構におけるアクチン連結細胞接着装置の機能と相互作用の解明

骨細胞と骨芽細胞は、骨系細胞の活動を調節するメカノセンサーとして機能する。近年、細胞骨格アクチンと連結する細胞-細胞外基質間接着装置Focal adhesion (FA)および細胞-細胞間接着装置Adherens junction (AJ)の力学センサーとしての機能が明らかにされつつあり、骨の力学刺激応答機構においてもFA、AJが重要に関わるものと予測されるが、その詳細は不明である。また、骨細胞-骨芽細胞による密な細胞間ネットワーク構造から、感知した力学刺激を周囲細胞へと伝搬する機構が存在するものと推測されるが、その詳細も不明である。本研究では、最近申請者らが確立した原子間力顕微鏡を応用した新規細胞刺激系を用いて、骨細胞・骨芽細胞における力学刺激感知伝搬機構を解明するとともに、本機構におけるFA、AJの機能および相互作用を解析した。本年度は、FA機能抑制によるカルシウム応答性の変化について解析を行った。その結果、培養ディッシュのコーティング条件を調整することでビンキュリンの発現低下に伴うFAの形成抑制が認められ、FA形成抑制下においては骨細胞のカルシウム応答率が低下することが観察された。また、AJ形成抑制によるビンキュリン発現、カルシウム応答性の変化について解析を行った。その結果、細胞密度調整によってAJ形成が抑制され、FA・AJへのビンキュリン集積の低下、カルシウム応答率の低下が生じることが観察された。さらに、N-cadherinブロッキング抗体を用いてAJ形成を抑制したところ、カルシウム応答率の低下が認められた。これらの知見から、FA・AJ形成の減少に伴って、FA・AJへのビンキュリン集積の低下が生じ、加えて、力学刺激応答性の低下にもつながることが示唆された。本研究では、原子間力顕微鏡(AFM)を応用した新規細胞刺激系を用いて、骨細胞・骨芽細胞における力学刺激感知伝搬機構を解明するとともに、本機構におけるFA、AJの機能および相互作用を解析する。本年度は、マウス頭蓋骨より単離したプライマリー骨細胞、骨芽細胞におけるFAおよびAJ構成分子の発現・分布について解析し、また、AFM細胞刺激システムを用いて、これらの細胞の力学刺激感知・伝搬性についてカルシウム応答を指標に検討した。その結果、プライマリー骨細胞および骨芽細胞におけるFAおよびAJ構成分子の発現・分布パターンを観察するとともに、これらの細胞において、各々の力学刺激負荷部位によるカルシウム応答性の違いを認めた。また、力学刺激負荷細胞のみならず、周囲細胞でもカルシウム応答を認め、一連の伝播パターンを観察した。現在、これらに関して、さらなるデータ収集および解析を進めているところである。力学刺激応答に伴うビンキュリンの動態解析についても本年度行う予定であったが、AFM細胞刺激システムを用いた骨細胞・骨芽細胞の力学刺激感知・伝搬性の解析に予想以上の時間を要し、本年度内での実施ができなかったため。前年度の研究実績を踏まえ、実施されていない研究課題について、研究計画通りに遂行する。骨細胞・骨芽細胞における力学刺激応答に伴うビンキュリンの動態解析、これらの細胞でのFA・AJ機能調節条件における力学刺激応答性・ビンキュリン集積の解析を実施し、骨細胞・骨芽細胞における力学刺激感知伝搬機構、および本機構におけるFA、AJの機能および相互作用について解析を進める。当初目標に対する研究の遅れに伴い、実施できなかった課題に関する本年度使用予定額の一部を次年度に繰り越すこととした。
大気圧プラズマ照射による金属表面の発色加工技術の創成

近年,工業製品の高品位化やアメニティー性の向上を目的に,金属表面への発色加工技術が求められている.本研究では,大面積かつ自在な発色加工が期待できる誘電体バリア放電を用いた大気圧プラズマを用いて発色加工技術の構築を行った.その結果,大気圧プラズマ照射によって銅板表面に酸化被膜を生成・成長させ薄膜を形成することで,金属表面に発色効果が得られることが明らかとなった.また,酸化被膜の生成・成長は大気圧プラズマ中で生成される酸化剤のうち原子状酸素及びOHラジカルの増加に伴って増大する事が明らかとなった.本研究結果により,金属に対して大気圧プラズマを照射することで新しい酸化発色手法が実現できた.近年,工業製品の高品位化やアメニティー性の向上を目的に,金属表面への発色加工技術が求められている.本研究では,大面積かつ自在な発色加工が期待できる誘電体バリア放電を用いた大気圧プラズマを用いて発色加工技術の構築を行った.その結果,大気圧プラズマ照射によって銅板表面に酸化被膜を生成・成長させ薄膜を形成することで,金属表面に発色効果が得られることが明らかとなった.また,酸化被膜の生成・成長は大気圧プラズマ中で生成される酸化剤のうち原子状酸素及びOHラジカルの増加に伴って増大する事が明らかとなった.本研究結果により,金属に対して大気圧プラズマを照射することで新しい酸化発色手法が実現できた.誘電体バリア放電から発生した大気圧プラズマによって金属表面に発色効果を得るために,表面酸化膜の膜厚の違いによる屈折率の変化と大気圧プラズマ照射時に発生する金属母材表面の荒さから発生する光の干渉に焦点を絞り,検討を行っている.本年度は,(1)生成されたプラズマ中の酸化剤(OHラジカルやオゾン,原子状酸素)と発色との関係,(2)酸化膜厚の測定,(3)酸化膜厚と表面荒さの光の干渉のモデリングを実施した.生成されたプラズマ中の酸化剤と発色の関係を評価するため,レーザー誘起蛍光法及び可視及び近赤外領域の発光分光を行い,OHラジカル,オゾン,原子状酸素を計測した.その結果,誘電体バリア放電に投入する電力を変化させることで,OHラジカル及び原子状酸素の制御性を確認した.また,この大気圧プラズマを銅基板に照射した結果,OHラジカル及び原子状酸素の増加に伴い,基板表面の酸化物量が増大することが確認された.大気圧プラズマを照射した銅基板の発色について評価した結果,照射時間及び投入電力を増やすことで発色に要する時間が変化することも明らかとなった.一方,基板材料により不導体膜が形成され,発色しづらい材料があり,その加工方法について検討する必要があることが明らかとなった.酸化膜厚と表面荒さの光の干渉のモデリングを実施するため,光学顕微鏡による目視観察およびレーザ顕微鏡による表面形状計測,分光器による発色スペクトル解析,粗面のモデル化と2次元電磁波シミュレーションを実施した.この結果,多層膜モデルのシミュレーションが完了し,発色要因に関する知見が得られた.これらの結果より,誘電体バリア放電から発生した大気圧プラズマによって金属表面に発色効果の実現とその制御性を高めるための基盤が実施できた.本研究では誘電体バリア放電によって生成した大気圧プラズマ照射によって酸化発色処理を行った。照射時間に対する銅板表面色を評価し、プラズマ照射後の試料について化学組成分析を行った。その結果、プラズマを照射している間に表面色が本来の銅色から橙色、紫色、銀色、金色と変化することがわかった。GDSによる化学組成分析から、表面色が試料表面の酸化被膜厚さに依存している事を確認した。またXPSの結果から、表面上には酸化銅(I)、酸化銅(II)、水酸化銅が生成されている事が明らかとなった。発色効果に必要な酸化剤の生成量を促進させるため、プラズマへの投入電力と発色効果について検討を行った。発光分光結果から、酸化剤生成量と酸化促進効果が投入電力の増加とともに増大していることが明らかとなった。また、別の酸化剤生成の促進手法としてヘリウム/酸素混合ガスを用いてプラズマを生成し評価した。その分光結果から、ヘリウム/酸素混合ガスを使用した場合はヘリウムガスに比べ、原子状酸素とOHラジカルからの発光が減少している事が確認された。原子状酸素とOHラジカル量を増加させるためには、適切な酸素混合量が必要であることが明らかとなった。XPSの解析では、イオンエッチングによって表面層を除去しながらサンプル分析を行うことで深さ方向に対する化学組成を評価した。その結果、照射時間によって膜厚が増加している事が確認でき、さらにその膜は複数の結合状態から構成されている事が明らかとなった。大気圧プラズマ本年度得られた知見により,(1)基板表面の酸化を促進しているのはOHラジカル及び原子状酸素であること,(2)基板表面に不導体膜が形成されることで酸化膜厚の制御性が低下すること,(3)基板表面の多層膜モデルのシミュレーションが完了し,発色要因に関する知見が得られたこと,が大きな成果である.

そのため,誘電体バリア放電から発生した大気圧プラズマによって金属表面に発色効果を得るために,表面酸化膜の膜厚の違いによる屈折率の変化を明らかにすることが出来たため,当初の計画以上に進展していると考えている.次年度は,基板表面に不導体膜が形成されることで酸化膜厚の制御性が低下することに対する方策について検証を進め,様々な材料に対する誘電体バリア放電から発生した大気圧プラズマによって金属表面に発色効果を得る条件を明らかにする.また,発色の任意性を高めるため,基板表面の多層膜モデルのシミュレーションの高度化を実施し,応用に必要なデータ解析を進める.当初予定より外部資金を利用したことによって消耗品費にかかる費用が低下したため.大気圧プラズマを発生させるための消耗品費に充てる予定である.