hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ソリトンとダイナミカル・ゲージボソン

1.前年度に引き続き、ハルデインの問題を解くべく、場の理論におけるトポロジーの研究を続けた。小林・筒井との共同研究によって、経路積分の方法を用いて、O(3)シグマ模型のトポロジー項の量子論的起源を明らかにした。またソリトンの場の演算子を構成し、トポロジカルな自由度の量子論的な記述を可能にした。これらの結果は論文として、Nuclear Physics Bに発表した。2.量子論において、半古典近似が、じつは厳密な結果を与えるという現象が知られていたが、これを場の理論に拡張する方法について研究した。とくにラグランジアンが2次形式で与えられる系を詳しく調べ、焦線と呼ばれる、古典軌道の存在と一意性が崩れる軌道が、量子論的遷移振幅の増大あるいは打ち消しを支配していることを明らかにした。また、焦線が、レンズのような役割をするということを見出し、これの応用についても考察した。これらの研究は、堀江、宮崎、筒井と行ない、二つの論文をAnnals of Physics、PhysicsLetters Aに投稿し、すでに掲載が決まっている。ソリトンの場の量子論の構成と、ゲージ場の起源の探求を目的として、研究を行なってきた。とくにゲージ場の起源については、これまでの多様体上の量子力学で得た知見を生かして、経路積分の方法によってその幾何学的起源を明瞭に示すことに成功し、筒井とともにAnnals of Physicsに論文を発表した。また、近年の場の理論および弦の理論における非摂動的方法の発展にともない、ソリトンの量子論に対する興味が高まっていることに応えるべく、多様体上の量子力学の無限自由度系への拡張として、O(3)シグマ模型のトポロジーと量子化を詳しく検討した。とくに物性物理で懸案とされているハルデイン予想を解く新たな糸口を与えるためにも、この模型のソリトンを調べることは有用であることがわかった。ハルデイン予想を直接解くには至らなかったが、筒井・小林とともにソリトンの量子論を構成することに成功し、トポロジカルな項の量子論的起源を明らかにした。この結果は、すでに論文にまとめてあり、学術雑誌Nuclear Physicsに掲載が決まっている。
古典的不等式の精密化に基づく非線型楕円型方程式の定性的研究

一般化されたpーラプラス作用素(Aと呼ぶ)に対するHardy型不等式、加藤の不等式とCKN型不等式を中心に古典的不等式(重み付きハーディ不等式、重み付きソボレフ不等式等)の精密化の基礎的研究が精力的に行われた。特に、作用素Aに対する測度値の加藤の不等式を証明した。それらを基礎とし、(1) Aを主要部とする準線型楕円型作用素に対する強最大値原理と逆最大値原理の研究、(2) pーラプラシアンに対する領域の境界まで込めた加藤の不等式の研究、(3) p=1と臨界の場合のCKN型不等式の研究、および(4) 1次元Hardy型不等式の研究が行われた。具体的には次の成果があった。(1)に関しては、適切に許容空間を設定することによりAを主要部とする準線型楕円型作用素に対する強最大値原理と逆最大値原理の研究が成立し、Aを主要部準線型楕円型作用素に対する境界値問題の解の一意存在性、解の特異性が詳しく調べられた。また、我々が導入した許容空間Renormalized解とエントロピー解との関係が明らかにおなりつつある。(2)については、線形の場合の先行結果の多くが準線形の場合にも成立する事が証明された。またpラプラス・キャパシティを導入し、従来のpキャパシティとハウスドルフ測度の関係が明らかにされた。(3)に関しては、p=1の場合のCKN型不等式が等周不等式であることに着目し、その証明と対称性の崩れの研究が引き続き行われた。(4)に関しては、境界からの距離のべきを重みとする弱Hardy型の不等式を導入し従来の不等式を精密化した。これらの研究と同時に「精密化された古典的不等式」を共通の手法とし、非線型退化楕円型作用素の諸問題を対象とし共同研究を行った.具体的には、古典不等式における精密なミッシング・タームの存在と応用の研究、臨界指数の不等式の精密化と関連する変分問題の研究等を行った。一般化されたpラプラシアンに対して測度値の加藤の不等式が成立するための適切な十分条件の導出が懸案であったが、古典的なRenormalized解やエントロピー解を含む許容クラスを定めることに成功したため、加藤の不等式が精密化できた。さらに、その応用として強最大値原理と逆最大値原理が確立できた点が挙げられる。新たに、境界まで込めた加藤の不等式が導入され、この方面の今後の発展が期待できる様になった。さらに、当初の計画には無かった無限次の退化や爆発をする重みに関するHardy型不等式の研究が遂行され一定の成果を上げつつある。この結果をブレイクスルーとして、無限次退化楕円型作用素に関する研究が飛躍的に進展する可能性がある。前年度までの結果を踏まえ、新たに境界まで込めた加藤の不等式の精密化の研究を行う予定である。その研究と平行して、p-ラプラシアンを含むような準線形用素の境界値問題と変分問題の解析について以下の研究を予定している:線形の場合には、解が(前年度得られた)許容条件を満たさない場合には、それらはいわゆる病的な解であり、適当なエネルギー・クラスにおける変分問題の解としては捉えられないことが既に示された。このエネルギー・クラスに属さない解に関する研究は現在まで殆ど行われていないのが現状であるが、許容クラスの有効性を知るためにも重要な研究と位置づけている。今後は非線型の場合も含めて多くの反例を構成し、この病的なクラスの解の解析を試みたい。古典的不等式の精密化の問題について:引き続き様々な不等式の精密化を目指して研究する予定である。さらに無限次の退化や爆発をする重みに関するHardy型不等式の研究が遂行され一定の成果を上げつつあるので、それらをブレイクスルーとして、無限次退化楕円型作用素に関する境界値問題の研究を推進する予定である。加藤の不等式とCKN型不等式を中心に古典的不等式(重み付きハーディ不等式、重み付きソボレフ不等式等)の精密化の基礎的研究が精力的に行われた。特に、pーラプラシアンに対する測度値の加藤の不等式を証明した。それらを基礎とし、(1)pーラプラシアンを主要部とする準線型楕円型作用素に対する強最大値原理と逆最大値原理の研究および(2)p=1と臨界の場合のCKN型不等式の研究が行われた。さらに具体的には次の成果があった。(1)に関しては、適切に許容空間を設定することにより準線型楕円型作用素に対する強最大値原理と逆最大値原理の研究が成立し、準線型楕円型作用素に対する境界値問題の解の一意存在性、解の特異性が詳しく調べられた。また、我々が導入した許容空間とRenormalized解とエントロピー解との関係が明らかにおなりつつある。(2)に関しては、p=1の場合のCKN型不等式が等周不等式であることに着目し、その証明と対称性の崩れの研究が行われた。これらの研究と同時に「精密化された古典的不等式」を共通の手法とし、非線型退化楕円型作用素の諸問題を対象とし分担者・連携研究者・海外の研究協力者が有機的関係を深めながら進展を目指して共同研究を行った.具体的には、次の関連する問題の研究が行われ一定の成果が上げられた。

古典不等式における精密な無限個のミッシング・タームの存在と応用の研究、臨界指数のCKN型不等式の精密化と関連する変分問題の解の存在と非存在の研究等。測度値の加藤の不等式が成立するための適切な十分条件の導出が懸案であったが、古典的なRenormalized解やエントロピー解を含む許容クラスを定めることに成功したため、加藤の不等式が精密化できた。さらに、その応用として強最大値原理と逆最大値原理が確立できた点が挙げられる。pーラプラシアンを一般化した作用素(Aと呼ぶ)に対する加藤の不等式とCKN型不等式を中心に古典的不等式(重み付きハーディ不等式、重み付きソボレフ不等式等)の精密化の基礎的研究が精力的に行われた。特に、作用素Aに対する測度値の加藤の不等式を証明した。それらを基礎とし,(1)Aを主要部とする準線型楕円型作用素に対する強最大値原理と逆最大値原理の研究、(2)pーラプラシアンに対する領域の境界まで込めた加藤の不等式の研究および(3) p=1と臨界の場合のCKN型不等式の研究が行われた。具体的には次の成果があった。(1)に関しては、適切に許容空間を設定することによりAを主要部とする準線型楕円型作用素に対する強最大値原理と逆最大値原理の研究が成立し、Aを主要部準線型楕円型作用素に対する境界値問題の解の一意存在性、解の特異性が詳しく調べられた。また、我々が導入した許容空間Renormalized解とエントロピー解との関係が明らかになりつつある。(2)については、線形の場合の先行結果の多くが準線形の場合にも成立する事が証明された。またpラプラス・キャパシティを導入し、従来のpキャパシティとハウスドルフ測度の関係が明らかにされた。(3)に関しては、p=1の場合のCKN型不等式が等周不等式であることに着目し、その証明と対称性の崩れの研究が引き続き行われた。これらの研究と同時に「精密化された古典的不等式」を共通の手法とし、非線型退化楕円型作用素の諸問題を対象とし分担者・連携研究者・海外の研究協力者が有機的関係を深めながら進展を目指して共同研究を行った.具体的には、次の関連する問題の研究が行われ一定の成果が上げられた。一般化されたpラプラシアンに対して測度値の加藤の不等式が成立するための適切な十分条件の導出が懸案であったが、古典的なRenormalized解やエントロピー解を含む許容クラスを定めることに成功したため、加藤の不等式が精密化できた。また新たに、境界まで込めた加藤の不等式が導入され、この方面の今後の発展が期待できる様になった。一般化されたpーラプラス作用素(Aと呼ぶ)に対するHardy型不等式、加藤の不等式とCKN型不等式を中心に古典的不等式(重み付きハーディ不等式、重み付きソボレフ不等式等)の精密化の基礎的研究が精力的に行われた。それらを基礎とし、(1) Aを主要部とする準線型楕円型作用素に対する強最大値原理と逆最大値原理の研究、(2) pーラプラシアンに対する領域の境界まで込めた加藤の不等式の研究、(3) p=1と臨界の場合のCKN型不等式の研究、および(4) 1次元Hardy型不等式の研究が行われた。
表皮水疱症に対する造血幹細胞移植療法の確立

表皮水疱症は,皮膚の中でも真皮-表皮境界部を構成する種々の蛋白の先天的欠損ないし構造異常により,機械的刺激によって水疱や潰瘍を形成する疾患である.このような重症な先天性皮膚疾患に対して近年、正常遺伝子を有する他者の細胞を患者に投与して欠損蛋白の産生を促す、細胞療法の有効性が検討されはじめている。本研究では、重症表皮水疱症に対する造血/間葉系幹細胞移植を目指すにあたり検討されるべき、マウスモデルによる条件検討、およびiPS細胞も含めた新規細胞療法の可能性について検証を行った。1ヒト幹細胞由来表皮角化細胞の促進因子の検討:免疫不全NOGマウスを用いた異種移植系を用いて、角化細胞への促進因子(HMGB1、CTACK等)を添加したところ、通常の異種移植系と比較して創傷治癒の促進が観察され、donorのヒト基底膜蛋白の発現確認割合が増加した。また、患者団体の協力を得た上で、当該施設および全国の表皮水疱症患者33名より血清を採取し、ケモカイン解析を行ったところ、HMGB1においては健常人と比較して有意に血清濃度が上昇しており、病型や重症度と相関していた。一方CCL28は患者の重症度と逆相関し、CCL27およびCCL19,21は明らかな相関を認めなかった。2治療対象患者の条件策定および新規診断確定手技の確立:名古屋大学小児科,名古屋大学皮膚科と共同し,表皮水疱症患者に対する幹細胞移植療法の自主臨床試験を名古屋大学病院倫理審査委員会に提出した。治療対象となり得る患者の条件を規定し、新規診断手法および未知なる表皮水疱症の発症機序を探索した。当該施設に通院する若干名の患者に対して、診断確定,および罹患範囲・合併症を検討しエントリーの適応を評価したが、現時点で該当する患者は存在しなかった。3iPS細胞由来造血幹細胞を用いた表皮水疱症の治療:17型コラーゲンヒト化マウスを移植対象とし、マウスiPS細胞由来血球系前駆細胞を移植したところ、移植後200日の時点で生存率は約50%となり、未治療群と比較して生存予後の改善傾向がみられた。移植後の上皮化皮膚においては、RT-PCRにて2匹にわずかなマウス17型コラーゲンmRNAの発現が確認されたが、現時点で明瞭なマウス17型コラーゲンの発現を免疫蛍光抗体法で確認されなかった。1幹細胞移植の条件検討:モデルマウスを用いた基礎的研究として,理想的な幹細胞移植の条件検討ならびに幹細胞由来表皮細胞の促進因子,分子生物学的特性を検討した。造血幹細胞・間葉系間質細胞を表皮水疱症モデルマウスにそれぞれ静脈投与・経骨髄投与・腹腔内投与し、前処置強度を設定して移植施行したところ、non-lethal irradiationかつ経骨髄投与の群で生着率や移植成績の向上が確認された。また、表皮水疱症マウスへの幹細胞移植系において、ドナー由来角化細胞とレシピエント由来角化細胞をそれぞれフローサイトメトリーで分離し、マイクロアレイ解析にて比較したところ、角化細胞への分化に関与する可能性が示唆される候補遺伝子が複数確認された。2ヒト幹細胞由来表皮角化細胞の促進因子の検討:免疫不全NOGマウスを用いた異種移植系を用いて、角化細胞への促進因子(HMGB1、CTACK等)を添加したところ、通常の異種移植系と比較して創傷治癒の促進が観察され、donorのヒト基底膜蛋白の発現確認割合が増加した。また、患者団体の協力を得た上で、当該施設および全国の表皮水疱症患者33名より血清を採取し、ケモカイン解析を行ったところ、特にHMGB1においては健常人と比較して有意に血清濃度が上昇しており、病型や重症度と相関していた。3治療対象患者の条件策定および新規診断確定手技の確立:名古屋大学小児科,名古屋大学皮膚科と共同し,表皮水疱症患者に対する幹細胞移植療法の自主臨床試験を名古屋大学病院倫理審査委員会に提出した。当該施設に通院する若干名の患者に対して、診断確定,および罹患範囲・合併症を検討し,エントリーの適応を評価したが、現時点で該当する患者は存在しなかった。また、患者団体の協力を得た上で、当該施設および全国の表皮水疱症患者45名より血清を採取し、ケモカイン解析を行ったところ、HMGB1およびCXCL12においては健常人と比較して有意に血清濃度が上昇しており、病型や重症度と相関していた。一方CCL21は患者の重症度と逆相関し、CCL27およびCCL19,28は明らかな相関を認めなかった。

2治療対象患者の条件策定および新規診断確定手技の確立:名古屋大学小児科、名古屋大学皮膚科と共同し、表皮水疱症患者に対する幹細胞移植療法の自主臨床試験を名古屋大学病院倫理審査委員会に提出した。治療対象となり得る患者の条件を規定し、新規診断手法および未知なる表皮水疱症の発症機序を探索した。当該施設に通院する若干名の患者に対して、診断確定、および罹患範囲・合併症を検討しエントリーの適応を評価したが、現時点で該当する患者は存在しなかった。3iPS細胞由来造血幹細胞を用いた表皮水疱症の治療:17型コラーゲンヒト化マウスを移植対象とし、マウスiPS細胞由来血球系前駆細胞を移植したところ、移植後200日の時点で生存率は約50%となり、未治療群と比較して生存予後の改善傾向がみられた。移植後の上皮化皮膚においては、RT-PCRにて2匹にわずかなマウス17型コラーゲンmRNAの発現が確認されたが、現時点で明瞭なマウス17型コラーゲンの発現を免疫蛍光抗体法で確認されなかった。また,電子顕微鏡においてヘミデスモソームの成熟化も確認できなかった.26年度が最終年度であるため、記入しない。皮膚科学26年度が最終年度であるため、記入しない。表皮水疱症マウスに対する幹細胞移植実験においては、移植対象となる17型コラーゲン欠損マウスの確保の点では当初の研究計画が遂行困難になっているが、当初の予定通り移植レシピエントを17型コラーゲンヒト化マウスに設定したことで研究を遂行できている。ヒト小児への幹細胞移植でみられるように経骨髄投与による移植が効率的であることが示された。また、iPS由来造血系前駆細胞を作成し、17型コラーゲン欠損マウスやヒト化マウスに対してiPS細胞由来造血幹細胞移植を進めることができており、当初の研究計画は概ね順調に遂行されていると考える。一部の移植後マウスでは欠損遺伝子の発現が確認されている。これらの知見をもとに、ヒト表皮水疱症における幹細胞移植療法の新たな可能性を検討することが可能になった。また、マウスで示された既知の分化促進因子が、ヒト幹細胞においても同様に有効である基礎的データが示された。世界的にも最大規模の患者サンプル数を用いて表皮水疱症患者の血清解析を引き続き進めている。劣性栄養障害型表皮水疱症患者血清中で上昇すると既報告されているHMGB1において同様の結果を得ているが、さらにCCL28など他のケモカインや病型における検討を進めることができている。表皮水疱症患者に対する幹細胞移植療法の臨床応用(自主臨床試験)に関しては、プロトコールや適格基準を策定して倫理審査委員会に提出済みであり、協議中である。複数の問題点が浮かび上がっており、現在さらなる協議を続けている。表皮水疱症マウスに対する幹細胞移植実験においては、non-myeloabrativeな前処置においても治療目的を果たしうることが示され、また、ヒト小児への幹細胞移植でみられるように経骨髄投与による移植が効率的であることが示された。これらの知見をもとに、ヒト表皮水疱症における幹細胞移植療法のより有効性の高い方法を検討することが可能になった。また、マウスにおける検討にて、角化細胞への分化に関与する候補遺伝子を複数個同定することができた。そして異種移植実験によって、マウスで示された既知の分化促進因子が、ヒト幹細胞においても同様に有効である基礎的データが示された。
看護系大学における教員の経営参加の現状と課題

本研究は、看護系大学における看護教員の経営参加の現状を把握することによって、看護系大学の経営上の課題を明らかにすることを目的とした。本研究における「経営参加」とは、「大学を運営するための重要事項に関する意思決定に加わること」とし、1.看護教員の特性と所属する大学組織の特性、2.大学の主な意思決定機関である会議への参加状況と会議の様子、3.看護教員による大学組織の評価、以上を調査の主な枠組みとして、平成12年度までに完成年次を迎えている看護系大学54校の看護教員1459名を対象に自記式による質問紙調査を行った。有効回答607名を分析対象にしてデータを統計的に処理した。その結果以下のことが明らかになった。全般的に、教員の会議への出席度や決議内容への納得度は高いが、発言度は低い傾向にあった。「国立」の教員は、教授会で発言する割合が「公立」「私立」よりも少なく、教授会を「形式的」と捉える傾向にあった。また「公立」の教員は、大学組織を「システム不明瞭多忙型」と捉える傾向にあった。さらに「教授」は、会議を「民主的」と捉えており、発言度も高く大学組織を「システム明瞭」と捉える傾向にあった。一方「助手」は、看護教員会議を「形式的」「非生産的」と捉えて会議での発言度も低く、大学組織を「システム不明瞭閉鎖型」と捉える傾向にあった。以上のように、大学の設置主体や職位によって、看護教員の意思決定への参加の実態や認識が異なっていることが明らかになった。看護教員が協動的に経営に参加するためには、教員自身が参加の仕方をよく理解することや新しい看護学組織を作ることなど、今後の看護系大学の経営上の課題が示唆された。本研究は、看護系大学教員の経営参加の現状を分析することにより、看護系大学における学校経営の問題と課題を明らかにすることを目的とするものである。研究初年度である今年度は、研究のフローチャート作成、国内外の高等教育の学校経営に関する資料・文献の検討、調査枠組みの作成を実施した。以上の研究活動を通じて、看護系大学の学校経営上の特徴として、設置主体(国公私立)や学部学科編成等において多様な形態を有し、またここ数年のあいだに開設された新設大学が多いという点が挙げられるのではないかと考えた。そこから全国約40の完成年度を迎えた看護系大学の看護系教員を対象とすることとし、また調査項目に関しては特に看護系大学の組織及び経営に焦点を当ててその実態を明らかにするよう、調査の構成を吟味し、項目を作成する必要性を確認した。具体的には、次の2つの側面から調査を実施する準備を進めている。1つは看護系大学教員を対象とし、1)看護系大学教員の属性(教育・研究を含む)、2)看護系大学教員が属する学部における教授会、委員会等の審議事項、メンバー構成及び教員の関与の度合い、及び満足度(納得度)について質問紙を用いた調査を行うことである。2つめに代表的な組織における看護系大学教員の長を4名ほど選出し、学科長、学部長、学長に対して、学校経営に関する聞き取り調査を実施することである。来年度については、今年度作成した調査紙や面接項目を用いて、実際の調査を行い、データの分析を行う予定である。本研究は、看護系大学における看護教員の経営参加の現状を分析することにより、看護系大学における学校経営の問題と課題を明らかにすることを目的とするものである。研究2年目である本年度は、初年度に作成した調査の枠組みに沿って、質問紙を作成して調査を実施した。

調査の枠組みは、1)看護系大学における看護教員の属性(年齢、学歴、教育歴、職位、現在の教育・研究活動の状況、2)看護教員の学部教授会での意思決定の現状、3)看護教員の学部委員会における主要事項(人事・研究費・カリキュラム)に対する意思決定の現状、4)看護教員組織間(看護教授会議、看護教員会議、各領域・講座会議)での意思決定の現状、5)学部全体組織に対する意識、とした。特に、2)3)4)については、会議の様子や参加度、決議内容に対する満足度を把握する質問内容とし、大学組織に対する感想意見を自由に記述できるようにした。看護系大学教員経験のある大学院生7名にプレテストして内容を修正して本調査を行った。調査対象者は、平成12年度までに完成年次を迎えている我が国の看護系大学54校における看護教員全員1459名とした。調査期間は平成11年8月30日9月20日である。610名の対象者から回答が得られ(回収率41.8%)、データを統計的に集計分析した結果、看護教員の経営参加状況は主に教員の職位と大学の設置主体に関係があることが明らかとなった。今年度は結果をさらに具体的に分析し、大学の経営参加に対する看護教員の意識構造や関連要因を明らかにして考察をすすめていく予定である。本研究は、看護系大学における看護教員の経営参加の現状を分析することにより、看護系大学における学校経営の問題と課題を明らかにすることを目的とするものである。ここでの「経営参加」とは、「大学を運営するための重要事項に関する意思決定に加わること」とし、1)看護教員の特性と所属する大学組織の特性、2)大学の意思決定機関である教授会、教育課程編成・人事・研究費配分に関わる会議、3)看護教員のみによって構成される会議に焦点を当て、これらの会議への出席・参加状況と会議の様子を研究の枠組みとした。そして看護系大学における教員の経営参加の問題点と課題を明らかにするために、看護教員による大学組織の評価も把握した。平成12年度までに完成年次を迎えている看護系大学54校の看護教員1459名を対象に自記式による質問紙調査を行い、統計的に集計分析した。研究3年目の最終年度にあたる今年度は、2年目に行った質問紙調査のデータの集計分析結果を考察して報告書を作成した。全般的には、いずれの会議においても、教員の出席度や決議内容への納得度は高い傾向にあった。しかしながら会議の様態については、設置主体や職位によって教員の認識が異なっていた。例えば、医学部や保健学部の下部組織に位置づく「国立」は、教授会を形式的であり組織を閉鎖的と捉える傾向にあり、行政下の単科大学が多く占める「公立」は、組織のシステムが不明瞭で多忙と捉える傾向にあった。また、会議は民主的で自由に討議できると肯定的に捉える「教授」と、形式的で発言しづらいと否定的に捉える「助手」といったように職位による経営参加への認識が異なることが明らかになった。さらに、大学の意思決定過程上の課題について寄せられた回答には、看護学組織としての自律性を獲得することやオープンな組織を目指す必要性が示されていた。
葉層付き空間上の各葉確率解析の基礎理論の構築

葉層付き空間は「葉」と呼ばれる多様体の族を束ねて一つの幾何的対象とみなしたものである。本研究では、各葉におけるBrown運動を断熱した状態で束ねて一つの拡散過程とみなしたものを各葉Brown運動と呼び、それに基づいた葉層付き空間上の確率解析の基礎理論の構築を試みた。応用例として扱った葉層付き空間上のGauss-Bonnet-Chernの定理の類似の定式化と証明については技術的と思われる課題が残ったものの、基礎理論構築における多くの工程を検証することはできた。また、副産物として写像トーラス上の各様Brown運動に関する中心極限定理などを得た。本研究で扱う葉層付き空間は、葉毎には十分な滑らかさと有界幾何条件を備えた多様体ではあるが、葉に対して横断的方向については連続性以上のものは仮定されておらず、空間全体としては高々距離空間に過ぎない。一方、研究協力者である須崎清剛氏の先行研究によって、葉毎に滑らかな2階楕円型偏微分作用素を生成作用素とする拡散過程を確率微分方程式の強い意味の解として求めることができる。その解は葉層付き空間をパラメータとするWiener汎関数とみなしたとき、各葉においては十分滑らかであるが,葉に対して横断的な方向については確率連続性以上を期待することはできない。初年度は葉層付き空間上の確率微分方程式の解に対して、多様体上の確率微分方程式の解に対して発展して来た解析的手法がどれくらい適用可能なのかという問題に対して、例を用いて確認する作業に多くの時間を割いた。最も簡単な例として、底空間をコンパクト距離空間とし,その上の位相力学系から定まる写像トーラスを扱った。これについても須崎氏による力学系と各葉Brown運動の調和測度を具体的方法で対応づける基本的な先行結果がある。その枠組みを利用した定式化によって調和測度に関してほとんどすべての出発点に関する中心極限定理が不変原理の形で成立することを示した。さらに、極限過程が非退化なBrown運動となるための幾つかの十分条件を得た。その他、一般化されたKronecker葉層空間を導入して、Ledrappierが20年程前に研究した負極率閉曲面上の測地流の定める葉層多様体上の各葉Brown運動に関する中心極限定理との比較を行った。これらの結果とそれ以前から続けていた須崎氏との共同研究とを統合し、共著論文" Central Limit Theorem for Leafwise Brownian Motions on Mapping Toriに追加した。本年度は当初の計画通り主に葉層付き空間上の確率微分方程式の強い意味の解として得られた各葉拡散過程に対して、Malliavin解析の類似を考えるための準備を行った。具体的には、まず、通常の滑らかな多様体上の確率微分方程式の解が定めるWiener汎関数の正則性や、密度関数についての様々な評価式に関して、これまで知られている研究結果の資料を収集し、葉層付き空間上の確率微分方程式の解として定まる各葉拡散過程に対してこれらの結果の類似をどのように定式化することが適切であるかを検討した。各葉が有限幾何条件を満たすコンパクト葉層付き空間では、葉毎に通常の多様体上の議論と同様な拡散過程が確率流のレベルで得られるが、横断方向の正則性については確率連続以上には期待できない状況となるため、空間全体における確率流を想定した枠組みを期待することはできない。結局、当初想定した葉毎に通常の議論を適用し、断熱された拡散過程の族として扱う方法が現状では最も有効であろうという結論に達した。S. WatanabeによるWiener汎関数の漸近展開理論を手本としてパラメータ付きの各葉Wiener汎関数の漸近展開理論についても概要をつかむことはできたが、本格的な検証作業は次年度に行う。一方、Malliavin解析の類似を考える上で確率流の解析も重要であることが知られている。この立場から、本研究以前から行っていた写像のランダム合成の極限についても再考し、結果の一部について数理解析研究所講究録1942巻に掲載の論文において発表した。その他、本研究の技術面での副産物として得られた手法を転送作用素に応用することによって,力学系の極限定理についても若干の結果を得て、2016年1月に慶應義塾大学で開催されたSeminar in Ergodic Theory - Keio 2016の招待講演で報告した。通常の可微分多様体上の確率微分方程式の解に関するMalliavin解析による諸結果に関わる資料収集については多くの基本的な文献を確認することができた。それによって葉層付き空間上の各葉拡散過程に関して既存の結果の類似を自然な形で定式化し証明していく道筋がかなり明らかになった。葉層付き空間上のパラメータ付きWiener汎関数の漸近展開についても基本的な理論を準備する作業に入ったが本格的な研究については次年度に持ち越した。しかしながら、漸近展開の定式化の基本方針についてはほとんどかたまっていること、漸近展開の理論部分については計画当初より3年目にもっていくことも念頭において計画を立てていたこと等から、研究の進捗度の観点からも研究遂行の観点からも問題はない。次年度において葉層付き空間におけるGauss-Bonnet-Chernの定理の類似を得るための研究を遂行することになるが、そのための準備は概ね整えることができたと思われる。本研究自体の成果の発表ということは挑戦的萌芽研究ということもあり現状では容易ではないが、確率流と極限定理の関係で写像のランダム合成などの他の研究に、本研究の技術的な副産物を応用することで、ランダム力学系の漸近挙動に関する研究代表者自身による過去の結果を再考し改良することができた。

また、転送作用素を用いた極限定理証明法においても解析的摂動論の観点からあらたな手法への糸口を得ることができた。各葉が有限幾何条件を満たすような葉層付き空間の場合に、コンパクトRiemann多様体のGauss-Bonnet-Chernの定理(以下、GBCの定理と略期する)の確率解析的証明の類似を示すために、体積測度の代替物として調和測度を用いるという方針が前年度までの研究で定まっていた。Riemann多様体のGBCの定理の確率解析的証明の各工程に対応する部分を検証する際に、予め難所と想定される箇所について吟味する作業を進めたところ、多くの工程については想定通りの数理現象が生じており大きな問題なく検証作業を進めることができた。一方、確率流の取り扱いについては、各葉で既存の議論が機能することは確認済みであるが、これに加え確率流の全空間での振る舞いを制御するために何らかの条件を課さねばならないという懸念がさらに深まったことにより、これと関係する工程で再考の必要が生じた。したがって、幾つかの工程については少し時間をかけて慎重に議論を展開するべきであり、本課題研究期間終了後も継続的に研究を進める予定である。本研究の副産物としては、調和測度のエルゴード成分が複数個現れたときの極限定理の形がどのようなものになるかということと関連して、適当なBanach代数上で擬コンパクトとなるようなPerron-Frobenius作用素をもつ非特異変換の混合型中心極限定理について指導学生と共同研究を行った結果をまとめた論文をKyushu Journal of Mathematics 71巻(2017)に発表した。その中で現れる変換の例とBanach代数を現時点において可能な限り一般的な枠組みで与えた結果については2016年5月に大阪大学で開催された研究集会「Dynamics, Ergodic Theory and Fractals」における招待講演の中で報告した。葉層付き空間は「葉」と呼ばれる多様体の族を束ねて一つの幾何的対象とみなしたものである。本研究では、各葉におけるBrown運動を断熱した状態で束ねて一つの拡散過程とみなしたものを各葉Brown運動と呼び、それに基づいた葉層付き空間上の確率解析の基礎理論の構築を試みた。応用例として扱った葉層付き空間上のGauss-Bonnet-Chernの定理の類似の定式化と証明については技術的と思われる課題が残ったものの、基礎理論構築における多くの工程を検証することはできた。また、副産物として写像トーラス上の各様Brown運動に関する中心極限定理などを得た。各葉拡散過程をDirichlet形式により構成するという課題については特に時間を費やしてはいないが、この部分については既存の理論の類似が成立する目処が立っている。各葉が有限幾何条件を満たすような葉層付き空間の場合にGauss-Bonnet-Chernの定理の類似を重点的に扱う。まず、葉層付き空間上のパラメータをもったWiener汎関数に関する漸近展開を厳密に定式化し、正規直交標構束上の各葉確率微分方程式の基本解の短時間における漸近挙動の解析に応用する。各葉については全空間のコンパクト性から一様な有限幾何条件が成立している。
大正・昭和期の女性音楽教育者に関する研究―増子としと小林つや江に着目して―

本研究は大正・昭和期に音楽教育に尽力した2人の女性音楽教育者に着目し、4年間で研究を完成させるものである。主な視点は、1教育者になるまでどのような修学を経たのかについて検証する2のこした業績を整理し分析する3音楽教育者としての理念を探るの3点である。これらを総合的に考察し現在の音楽教育がどうあるべきかへの示唆を導きだす。2018年度2019年度の2年間は増子とし(以下増子)研究にあてる。初年度の2018年度は、増子の経歴の確認と増子の著した文献収集を中心に研究を進めた。経歴については、増子の養女となった遺族の吉野トキ子氏(以下吉野氏)にインタビュー調査を行った。吉野氏からは、増子の家庭環境と教育者として活躍していた時期を示す具体的資料(戸籍謄本、東京都の辞令の複写など)を提供いただくことができた。宮城女学校時代については、宮城学院資料室と宮城県図書館の資料から、増子が在籍していた時代のカリキュラムについて明らかにした。また宮城女学校を卒業してから、神戸の頌栄保姆伝習学校(以下頌栄)で学んだことに注目し考察を行った。これは吉野氏への聞き取り調査によって、頌栄での学びがその後の教育者として歩むことになる基盤となっていることが確認されたからである。現在の頌栄短期大学資料室にも助言をいただいた。増子の文献の収集については、国立国会図書館に残されているデジタル資料を複写し、また古書を2冊得た。1年目の成果として、増子の家庭環境と宮城女学校での学びの概略を整理し、頌栄での学びに焦点をあてた論考を次の紀要に投稿した。「教育者増子としの人格形成過程」『発達科学研究』宮城学院女子大学発達科学研究所2019,No.19.pp.17-24.「増子とし」の著した文献の収集と経歴関係など完璧ではないもののほぼ予定通りに進めることができている。1年目の成果を論考としてまとめた。研究2年目となる2019年度は、増子としの教育者としての歩みと業績を整理し分析する。増子研究を総括しその成果を宮城学院女子大学資料室紀要に投稿することを目標とする。増子研究を第一とするが、小林つや江の文献収集の方も開始していきたい。国立国会図書館での文献調査をじっくり2日かけて2回から3回を予定していた計画が、ある程度資料収集ができたことから1回にとどまった。ただし2019年度増子についての研究をまとめるにあたって、資料不足や資料不備が判明し国立国会図書館で追加調査することが十分に予想されるので、余剰金を活かしたい。
セラミックスのころがり摩耗における統一的摩耗パラメータの研究

本研究は,多くのセラミックスが硬脆性材料であり,その破壊特性が線形破壊力学に従うことに注目して,そのころがり摩耗機構を破壊力学的に解析し,多くのセラミックスに共通して用いることのできる統一的摩耗パラメータを理論及び実験により明らかにすることを目的としている.昭和61年度および昭和62年度の研究で得られた主な研究成果を以下に列記する.1.セラミックスのころがり摩耗は,表面き裂の水平伝ぱによる板状摩耗粒子の形成により進行すること,及び摩耗の形態は,摩耗粒子の大きさにより,大規模摩耗と小規模摩耗に分けられることを実験により示した.2.ころがり摩耗下の摩耗面上に垂直表面き裂が存在する場合,一定の深さのき裂が優先的に伝ぱしやすいことを理論解析により示した.3.ころがり摩耗下の垂直表面き裂は,き裂面間の摩耗係数が大きい場合(無潤滑下に対応)には,モードI型のき裂伝ぱの可能性が高く,ころがり摩耗面およびき裂面間の摩擦係数が小さい場合(潤滑下に対応)には,モードII型のき裂伝ぱの可能性が高いことを理論解析により示した.4.セラミックスのころがり摩耗評価に有効な無次元パラメータSC(〓Po√<Rmax>/KIC)を理論解析にもとづいて提案した.ここではPoは最大ヘルツ圧力, Rmaxは,ころがり摩耗面の最大高さあらさ, KICはセラミックスの破壊じん性である.5.セラミックスのころがり摩耗における摩耗率Wは,上記4のパラメータScにより, W=α・Sc^nの形で統一的に整理できることを示した.6.セラミックスの大規模摩耗-小規模摩耗の遷移条件は,上記4のパラメータScを用いて表されることを示した.本研究は,多くのセラミックスが硬脆性材料であり,その破壊特性が線形破壊力学に従うことに注目して,そのころがり摩耗機構を破壊力学的に解析し,多くのセラミックスに共通して用いることのできる統一的摩耗パラメータを理論及び実験により明らかにすることを目的としている.昭和61年度および昭和62年度の研究で得られた主な研究成果を以下に列記する.1.セラミックスのころがり摩耗は,表面き裂の水平伝ぱによる板状摩耗粒子の形成により進行すること,及び摩耗の形態は,摩耗粒子の大きさにより,大規模摩耗と小規模摩耗に分けられることを実験により示した.2.ころがり摩耗下の摩耗面上に垂直表面き裂が存在する場合,一定の深さのき裂が優先的に伝ぱしやすいことを理論解析により示した.3.ころがり摩耗下の垂直表面き裂は,き裂面間の摩耗係数が大きい場合(無潤滑下に対応)には,モードI型のき裂伝ぱの可能性が高く,ころがり摩耗面およびき裂面間の摩擦係数が小さい場合(潤滑下に対応)には,モードII型のき裂伝ぱの可能性が高いことを理論解析により示した.4.セラミックスのころがり摩耗評価に有効な無次元パラメータSC(〓Po√<Rmax>/KIC)を理論解析にもとづいて提案した.ここではPoは最大ヘルツ圧力, Rmaxは,ころがり摩耗面の最大高さあらさ, KICはセラミックスの破壊じん性である.5.セラミックスのころがり摩耗における摩耗率Wは,上記4のパラメータScにより, W=α・Sc^nの形で統一的に整理できることを示した.6.セラミックスの大規模摩耗-小規模摩耗の遷移条件は,上記4のパラメータScを用いて表されることを示した.セラミックスは金属に比べ一般に硬く、耐摩耗性に優れているために、過酷な使用環境下における耐摩耗のころがり部材として非常に有望である。しかし他方においてセラミックスのじん性は一般に金属より非常に小さい。そのために摩耗状態は負荷の変動により大きく変化し時に部材は破壊する。我々がこれまでに明らかにしたこのようなセラミックスの基本特性を考慮したうえで、61年度の研究においては次の諸点を明らかにした。〔1〕セラミックスの摩耗の微視機構種々のセラミックス、種々の荷重、種々の接触状態下の摩耗面と摩耗粒子を走査型電子顕微鏡を用いて詳細に観察分析することにより、各種のセラミックスの摩耗に共通した摩耗刑態は、表面き裂の水平伝ぱによる薄片状摩耗粒子の形成であることを明らかにした。更に摩耗粒子の大きさによって、摩耗の形態は大規模摩耗と小規模摩耗に分けられることを明らかにした。〔2〕表面き裂の伝ぱ挙動の解析セラミックスの摩耗を考える上で基礎となる表面き裂のころがり過程における伝ぱ挙動を線形破壊力学を用いて明らかにした。その結果、表面下一定の深さにある垂直き裂が優先的に伝ぱすることが明らかにされた。〔3〕新しい摩耗モデルに基づいた統一的摩耗パラメータの導出〔1〕と〔2〕の結果に基づき、セラミックスの摩耗特性を説明するScパラメータを理論的に導出した。62年度はより完全な摩耗理論の確立とScパラメータの有効性の広範囲な検討を行う。
脂肪細胞に対する遺伝子導入法の最適化と血友病遺伝子治療などへの応用

脂肪細胞は血友病などの遺伝子治療に際して導入遺伝子産物を供給するのに適しているものと考えられ、遺伝子導入の標的組織として有望であるものの動物個体レベルでの有効な方法は知られていなかった。本研究を通じて脂肪細胞を標的とした遺伝子治療法につき探索を行った結果、様々な新知見を得ることができた。第一に、注入する1型AAVベクター溶液にプルロニックF88を2%加えることでdb/dbマウス脂肪組織への遺伝子導入効率が格段に向上することが判明した。また、エリスロポエチン遺伝子を搭載したベクターを用いた検討の結果、マウス血中のエリスロポエチン濃度が著明に上昇し、マウスは多血症を来すこと、遺伝子導入を行った脂肪組織は手術によって摘除可能であり、摘除術後に血中エリスロポエチン濃度は正常化すること、などが明らかとなった。また、1型のベクターを用いた場合には導入遺伝子の発現は脂肪組織に限局していたが、8型のベクターを同様に脂肪組織内に注入した場合には、肝臓に対する遺伝子導入が効率よく起きていることを見出した。更には8型のベクターを骨格筋内に投与した場合にも同様に肝臓における導入遺伝子の発現が強く認められる事などを見出し、8型のベクターの性質を明らかにする上でも大きく貢献した。これらの知見を血友病遺伝子治療に役立てるべく、凝固第IX因子遺伝子を搭載したベクターを用いてdb/dbマウス脂肪組織への遺伝子導入を行った。その結果、凝固第IX因子の血中濃度は検出可能であったものの、治療域には至らず、骨格筋ないしは肝臓を標的とする方法には及ぼないものと考えられた。この理由は今のところ明らかでなく、今後引き続き解析が必要である。本研究課題では主に血友病に対する応用を念頭に置いて研究を進めてきたが、同じ方法は他の蛋白質補充療法や代謝疾患などにも応用可能と考えられることから、今後一層の研究の進展が望まれる。各血清型のAAVに由来し、マーカー並びにエリスロポエチン、凝固第IX因子などを搭載するベクターを作製した。また、これらのベクターを用いて、主にdb/dbマウスの脂肪組織を標的として有効性を検討した。各血清型のAAVベクターの比較検討では、1型を用いた場合に界面活性剤を添加することでLacZ及びエリスロポエチンの発現増強が顕著に認められたが、その他の血清型を用いた場合には増強効果は弱いか殆ど認められなかった。ヒト型凝固第IX因子遺伝子を搭載したベクターを用いて同じ条件で検討したところ、1型を用いても、血中濃度は検出可能ではあったが正常の0.1%以下であり、治療域には達しなかった。このため更に新規の血清型を用いて検討を行ったところ、8型を用いた場合により高い(正常の10%前後の)血中濃度が得られた。しかしながら遺伝子導入を行った脂肪組織を手術によって摘出したところ、脂肪組織よりも肝臓において凝固第IX因子が産生されていることが明らかとなった。このことは8型のキャプシドが肝臓に対して強い親和性を有していることに由来するものと考えられた。なお、この現象は、脂肪のみならず骨格筋に対して8型由来のベクター溶液を注入した場合にも認められる現象であり、他には9型のベクターを注入した場合にも認められることが判明した。また、以上のいずれの場合にもヒト型の凝固第IX因子に対する抗体の生成は見られなかった。このようなことから脂肪組織で凝固第IX因子を発現させ、血中に分泌させるためのより良い方策につき現在検討を行っている。脂肪細胞を標的とした遺伝子治療法につき探索を行った結果、様々な新知見を得ることができた。第一に、注入する

1型AAVベクター溶液にプルロニックF88を2%加えることでdb/dbマウス脂肪組織への遺伝子導入効率が格段に向上することが判明した。また、エリスロポエチン遺伝子を搭載したベクターを用いた検討の結果、マウス血中のエリスロポエチン濃度が著明に上昇し、マウスは多血症を来すこと、遺伝子導入を行った脂肪組織は手術によって摘除可能であり、摘除術後に血中エリスロポエチン濃度は正常化すること、などが明らかとなった(Mizukami H, et al. Human Gene Ther.,研究成果欄参照)。また、1型のベクターを用いた場合には導入遺伝子の発現は脂肪組織に限局していたが、8型のベクターを同様に脂肪組織内に注入した場合には、肝臓に対する遺伝子導入が効率よく起きていることを見出した。更には8型のベクターを骨格筋内に投与した場合にも同様に肝臓における導入遺伝子の発現が強く認めらる事などを見出した(投稿中)。これらの知見を血友病遺伝子治療に役立てるべく、凝固第IX因子遺伝子を搭載したベクターを用いてdb/dbマウス脂肪組織への遺伝子導入を行った。その結果、凝固第IX因子の血中濃度は検出可能であったものの、治療域には至らず、骨格筋ないしは肝臓を標的とする方法には及ばないものと考えられた。以上により、血友病遺伝子治療の標的組織としては従来から検討の対象となっている骨格筋及び肝臓が有力候補であり、今後はこれらの組織に対する遺伝子導入法に関する検討に軸足を戻して行くことが現実的な対応であると考えられた。
遺伝子レベル及び環境疫学からみたチリの胆嚢がんの成因研究

チリにおける胆嚢がんの記述疫学的特徴を調べ、その成因を明らかにするため、次の研究を実施した。(1)胆嚢がんの患者-対照研究、(2)チリ胆嚢がんのp53変異、(3)チリ及び日本におけるヒト胆汁(胆石症)の突然変異原性の検索である。(1)患者-対照研究では90組のデータの単因子分析を行い唐辛子が危険因子であることを明らかにした。うち74例の女性患者について多因子分析を行い、同様の所見を得た。関連の一致性を確認するため、さらに例数を加えて再分析を行うと共に、新たな患者-対照研究を実施中である。(2)p53変異に関する研究ではチリ胆嚢がん18例中11例(61%)の12カ所のcodonにp53変異を認めた。全てtransition typeで、transversion typeはなかった。日本では22例中13例(59%)に変異を認め、transition及びtransversion typeはそれぞれ9(69.2%)、4(30.8%)であった。(3)突然変異原性に関する研究では、Blue rayon処理胆汁をAmes法(TA98+S9mix)で分析した。チリ胆汁の突然変異陽性率は多発県新潟と変わり無かったが、チリでは変異の強さ(復帰突然変異コロニー数)が著しかった。(1)に関連する基礎的研究として、唐辛子の辛味成分・カプサイシンの胆汁中脂肪酸に及ぼす影響をラットを用いて調べた結果、「唐辛子摂取は脂肪酸吸収を抑制する」ことが示唆された。本実験は、ある種の遊離脂肪酸がAmes法で突然変異を抑制するとの報告に基づく。さらに唐辛子中の変異原物質の同定(カビも考慮)を現在実施中である。メタノール、クロロホルム分画中の変異原物質をAmes法(TA98+S9mix)で検索し、変異原物質はクロロフォルム分画中に存在するところまで確認した。チリ及び日本は胆嚢がん多発国である。両国の特徴を比較することで、その成因を明らかにすべく研究を行った。がん遺伝子/抑制遺伝子と環境要因の面から解明を試みた。前者については昨年度報告しているので、本年度は後者の課題として、胆汁の突然変異原性と胆嚢がんの疾患一対照研究を行った。1)胆汁の変異原性:女性胆石症の胆摘胆汁を実験に供した。チリのテムコ市日本では新潟(高死亡)と高知(低死亡率)で採取。胆汁をブルーレ-ヨン処理(多環式芳香族炭化水素を吸着)後、Ames法(TA98+S9mix)で分析。陽性率はテムコ、新潟、高知で、それぞれ83.3%(20/24)、80.8%(21/26)、19.2%(5/26)であった。いずれの地域でも加齢とともに陽性率は増加した。復帰突然変異コロニー数でみた変異原活性は、128±92、62±14、66±13個でチリが最も強かった。2)疾患一対照研究:サンチャゴ市Sotero del Rio病院で、199294年に胆嚢がんと診断された新患者について、性、年齢をマッチした1:2の患者一対照研究を実施した。対照♯1はエコーで胆石有り、対照♯2は無しとした従って、患者と対照♯1は性、年齢、胆石をマッチした研究、対照♯1と♯2は胆石症の研究となる。調査項目は、人種、職業、既往歴、食習慣等の195項目。

調査票の記録は事前に訓練された医学生が家庭訪問し、本人又は配偶者から、発病前の状況について聴取。95年末までに90組を集めたが、今回は女性74例を分析。解析は単因子分析及び条件付きロジスティック・モデルを用いた。単因子分析及び多因子分析とも、胆嚢がんについて唐辛子摂取のオッズ比が高かったが、胆石症では有意差が無かった。唐辛子は危険因子が交絡因子の可能性がある。危険因子と考えた際は、胆石との複合影響、成分カプサイシンの毒性、カビ等の影響を今後研究する必要がある。チリにおける胆嚢がんの成因を遺伝と環境の両面から研究をしているが、昨年度からの継続している研究プロジェクトで今年度終了したものと現在進行中のものはその進捗状況についてまとめる。(1)Ames法によるヒト胆汁の突然変異原性に関する国際比較:チリ・テムコ市(胆嚢がん多発地域)の突然変異陽性率(back-groundの2倍で陽性)は新潟市(多発地域)と変わりないが、陽性と判定された胆汁の変異コロニー数は多かった。高知市(稀発地域)の胆汁は陽性率も低く、変異コロニー数は少なかった。具体的数値についてはMutation Research(371:73-77,1996)に記載した。(2)胆嚢がんの患者-対照研究:1:2(対照1:胆石有り、対照2:胆石無し)のマッチングした研究を昨年から継続しているが、現時点で114組の調査を完了した。予備的分析として90組のunivariate analysisを行った。この時点で興味深い所見は、唐辛子の摂取がrisk factorとして上がってきたことである。研究成果は、Revista Chilenade Cirugia(48:139-147,1996)に発表した。その後例数を集め、multivariate analysisを行う予定である。この患者-対照研究で示唆された唐辛子が真の危険因子か、単なる交絡因子(例えば唐辛子に付着したカビ、貧困・民族等と交絡の可能性あり)か不明であるため、更なる患者-対照研究を企画し、疫学の因果関係論で問題となる「関連の一致性」を確認する研究を開始した。現在41組を集めたが今後例数を増やし分析を行う予定である。(3)胆嚢がんのp53遺伝子の検索:チリの胆嚢がん18例の分析を完了した。18例中11例(61%)の12カ所のcodonにp53遺伝子変異を認めた。変異は全てtransition typeで、うち4例はCpG siteに生じていた。なおtransversionは認められず、日本の胆嚢がん症例と大きく異なる所見であった。チリにおける胆嚢がんの記述疫学的特徴を調べ、その成因を明らかにするため、次の研究を実施した。(1)胆嚢がんの患者-対照研究、(2)チリ胆嚢がんのp53変異、(3)チリ及び日本におけるヒト胆汁(胆石症)の突然変異原性の検索である。(1)患者-対照研究では90組のデータの単因子分析を行い唐辛子が危険因子であることを明らかにした。うち74例の女性患者について多因子分析を行い、同様の所見を得た。関連の一致性を確認するため、さらに例数を加えて再分析を行うと共に、新たな患者-対照研究を実施中である。(2)p53変異に関する研究ではチリ胆嚢がん18例中11例(61%)の12ヵ所のcodonにp53変異を認めた。全てtransition typeで、transversion typeはなかった。