hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域における発達障害児とその家族に対する新たな養育支援方法修得プログラムの開発

本研究は、発達障害児を乳幼児健診において早期に発見し、早期支援に結び付けることにより、発達障害者支援をより円滑にし、当事者が社会での活躍の場を広げていくことを目的として実施されたものである。最終年度となる当年は、これまでの成果をまとめ論文として発表するための期間であった。これまでの成果としては、1育児支援としての発達障碍児支援の在り方について、2早期療育の方法論確立の必要性について、3療育評価方法開発の必要性について、以上3点が示唆された。まず、1について、保健師は障害を疑う児へのアプローチ以前に、保護者との関係構築に苦慮しており、発達障害児支援以前に、従来の育児支援の方法論も更新していく必要が示唆された。2について、就学前の子どもたちへの療育方法には、多様な手法が試行されている段階にあり、未だ、その評価研究は十分には無く、現時点では音楽療法を取り入れることが最良の方法と推測されることが明らかになった。3について、何をもって療育の効果を評価するかは試行錯誤の段階にあり、乳幼児の多様な機能をどのように評価するかは統一した見解が存在せず、今後、その開発が望まれることが明らかになった。臨床の場では、個別の事例対応に追われ、その個別性(差異)に焦点が当てられているが、共通性にも目を向け、システムとして整理すべきものと、個別援助の技法として明示・向上させるものを整理していくことが、次のステップとして重要だろう。今後、これらの課題への対応が求められる。本研究は,発達障害児を早期に発見した後の早期療育のための支援方法を修得する教育プログラムの開発を目的とする。初年度である平成27年度は,岡山県内の全市町村における発達障害児およびその家族に対する支援の実態調査を行い,現状を把握するとともに,課題を検討した。調査の結果,有効回答率は66.7%であり,発達が気になる子どもへの支援を発達障害児者支援対策事業として位置づけていると回答した市町村はそのうちの58.8%であった。事業化の有無に市町村の規模は関連が認められず,母子保健に携わる保健師の判断によると推測された。また,最多の支援内容は,遊びの場の提供であり,専門的療育を実施していたのは25.0%であった。さらに,発達障害児を支援する上での課題は,児の発達特性や早期支援の必要性について養育者の理解を得ることであり,早期療育のために保健師は,養育者支援・療育技術を習得する必要があることを示した。また,発達障害をもつ子どもの発達特性は一生涯続く可能性が高いため,乳幼児期に限定しない継続した支援体制づくりをしていく必要があることも示された。一方,発達障害児への支援が遅れてきた理由として,福祉の支援対象と主に考えられてきたことが一因としてあげられる。そのため,保健対策上の健康問題を検討するために,発達障害と一部重なる知的障害をもつ子どもの肥満の有病率について検討した。その結果,知的障害をもつ子どもの肥満の有病率が特に小学1年生で高くなり,中でもDown症の子どもの肥満予防が特に必要であることを示した。就学前の生活習慣により,入学時に肥満が顕在化している場合には,就学前から助言していく必要があるため,幼児期の子どもの体格や生活状況を把握している保健師との連携が必要であろう.他の学校・地域と比較・対照することが今後の課題である。次年度以降,市町村において有用な発達障害児支援方法を検討していく。今年度、全県調査を実施することができ、本研究について周知することで市町村保健師への広報活動も兼ねることができ、次年度の介入研究のための布石を打つことができた。また、自閉症等の発達障害児を含む特別支援学校の協力により、小学生から中学生までの体格を時系列で並べたデータを得ることができたため、健康課題を検討することができたことは、研究の遂行にプラスとすることができた。本研究は発達障害児の早期発見・早期療育のための支援方法を修得する教育プログラムの開発を目的としている。平成28年度は,岡山県内の発達障害児およびその家族に対する支援の実態調査結果を基に,発達障害児の早期療育に向けた保健師のスキルアップのための研修会を企画した。まず発達障害児の早期療育に関わる際に感じる困難を明らかにし,今後の研修の在り方について検討することを目的として研究を実施した。研究対象は,岡山県内全27市町村保健師の中で研修会参加を希望し,調査に同意の得られた者とし2016年12月から翌年1月に調査を実施した。調査内容は現在支援している子どもの属性,発達状況,家族構成,親の精神ストレス状況等とし,研修会にて使用した事例検討フォームにより収集した。なお本研究は,岡山大学大学院保健学研究科看護学分野倫理審査委員会の承認を得て実施した。その結果は,保健師の支援技術向上に必要な方策を3つ示した。1つは発達障害のアセスメント手法であった。自閉症を中心とした発達障害を識別するためには,専門のツールが必要である。M-CHATのようなツールをうまく活用し,家族を中心に保健師が子どもの発達に向き合い,気づく場として活用していく必要がある。次に子どもの成長における臨界期を逃さない支援方法である。養育者なりの養育を見守ることが子どもにとって不利益と見なされる時には,虐待として対応する必要がある。最後に養育者との関係構築技術である。妊娠を契機とした頻回な家庭訪問を制度化するなどして,保健師と母親が出産前関係を結びやすくする工夫が必要である。

また望まない妊娠を避け,親になる準備を促すことも必要かもしれない。その場合は思春期教育として学校保健と連携する必要があるだろう。これらの結果を踏まえ,次年度以降市町村において有用な発達障害児支援方法を検討していく。当該年度の当初の目標は,研修プログラムを実施し(介入),実際に支援している子どもの発達状況を比較することであった。しかし,実際に支援している子どもの数が目標値に達しないこと,アウトカムとなる発達状況をアセスメントするツールが日本には存在しないこと,さらに,その判定ができる専門職が身近にいないことから,介入研究を断念せざるを得なかった。そこで,問いのレベルを下げ,実際に保健師が困難と感じている状況・場面について探索することとした。また,その研究の場を研修会と兼ねることにより,困難な状況・場面を明らかにするのみでなく,課題を検討し,翌日からできる改善を具体化し必要な知識を補強することで,現状の改善へと繋げた。本研究は,発達障害児の早期発見・早期療育のための支援方法を修得する教育プログラムの開発を目的としている。平成29年度は、前年度の研究成果の報告(学会発表、論文発表)、および早期療育のための手法をシステマチックレビューとメタアナリシスにより明確にした。研究成果をまとめると保健師の支援技術向上に必要な方策は3つあり、発達障害のアセスメント手法の向上、発達を促す好機を逃さない養育技術の向上と親支援技術向上であった。当該研究については、看護科学学会学術集会において口演発表し、現在、国内誌に投稿中である。また、システマチックレビューとメタアナリシスの結果、効果的な早期療育の方法として、5歳未満の子どもに有効なのは、音楽療法の要素を取り入れること、親密な関係にある養育者等が介入役を担当すること、以上の2点であることが示唆された。本研究結果については、国際疫学会学術集会において口演発表を実施、現在、雑誌Heliyon(Elsevier出版社)に投稿中である。これらの反応からは、幼児期の発達障害児に対しNICUの看護師等、出生時に未熟児であった児をケアした経験を有する看護職が興味関心を示す傾向が伺えたが、市町村においてスクリーニングをしている保健師は、療育まで手が回らないというような負担感をもっている可能性が高く、母子保健に関わる人員を増やす等、支援体制の整備が不可欠であるという背景が推察された。これらの成果発表が無事に論文として出版された後、ホームページ等にて知見を公開し、今後の介入研究へと繋げていくため共同研究可能な市町村等、実践の現場を確保していきたい。当初の予定では、本年度がまとめの時期となり、学会発表のみでなく、論文投稿が2本終了予定であったが、どちらも未だアクセプトされず、また、HPでの公開もできずにいる。ただ、投稿中であるため、次年度早々には完了する予定である。本研究は、発達障害児を乳幼児健診において早期に発見し、早期支援に結び付けることにより、発達障害者支援をより円滑にし、当事者が社会での活躍の場を広げていくことを目的として実施されたものである。最終年度となる当年は、これまでの成果をまとめ論文として発表するための期間であった。
フレキシブルな不斉反応場を持つ新規不斉触媒による触媒的不斉反応の開発

1.光学活性ビスホスフィン配位子TRAPの合成とその金属錯体の構造リン原子上の置換基として様々なアルキル基、アリール基を持つ光学活性ビスホスフィンTRAPを、大量入手可能な光学活性N,N-ジメチル-1-フェロセニルエチルアミンから4工程で合成した。塩化白金錯体を形成させた場合、TRAPはリン原子上の置換基により2つの異なる構造の錯体を与え、置換基が大きな場合にはTRAPがトランスでキレート配位した錯体を、小さい場合にはシスでキレート配位した錯体を与えることを明らかにした。2.1,4,5,6-テトラヒドロピラジン-2-カルボン酸アミドの触媒的不斉水素化TRAPを1,4,5,6-テトラヒドロピラジン-2-カルボン酸アミドの触媒的不斉水素化に応用したところ、i-BuTRAPを不斉配位子として用いた場合に、医薬品の合成中間体としてピペラジン-2-カルボン酸アミドが最高97%eeで得られた。また興味深いことに、同じ絶対配置のMeTRAPを不斉配位子として用いた場合には、i-BuTRAPで得られる生成物の鏡像異性体が85%eeで得られた。3.複素芳香族化合物インドールの触媒的不斉水素化リン原子上にフェニル基を持つPhTRAPと[Rh(nbd)_2]SbF_6から系中で調製されるロジウム錯体を触媒として、塩基存在下、2位に置換基を持つインドールの触媒的不斉水素化を試みたところ、最高95%ee.の鏡像異性体過剰率で光学活性インドリンが得られた。本反応は五員環複素芳香族化合物の触媒的不斉還元の初めての例である。平成10年度では、不斉触媒として様々な触媒反応に対し有用である遷移金属-光学活性ホスフィン錯体を想定し、その反応場の形成に直接関与するリン原子上の置換基として自由度の高い一級アルキル基を有する光学活性ホスフイン化合物の設計及び合成を行った。具体的には、申請者らが開発した遷移金属に対しトランスでキレート配位する不斉配位子TRAPのビフェロセン骨格に着目し、そのリン原子上に様々な一級アルキル基を有する光学活性ジホスフィンalkylTRAPの合成に成功した。次に、ここで合成したalkylTRAPの遷移金属錯体を合成し、幾つかの触媒的不斉反応に応用した。1.ケトンの触媒的不斉ヒドロシリル化反応面不斉のみを持つ不斉配位子EtTRAP-Hがケトンの触媒的不斉ヒドロシリル化反応に高い立体選択性を示すことを見出した。中心不斉と面不斉を合わせ持つalkylTRAPでは高い選択性で反応しない基質でも、EtTRAP-Hを用いることにより高エナンチオ選択性を実現した。今まで不斉還元が非常に困難であると考えられてきた2-アルカノン類の還元も、本法を用いることにより77%eeで進行した。2.テトラヒドロピラジンの触媒的不斉水素化反応AlkylTRAPがロジウム触媒によるl,4,5,6-テトラヒドロピラジン-2・カルボン酸類の触媒的不斉水素化反応に対し有効であり、光学活性ピペラジン-2-カルボン酸類を与えることを見出した。本反応では、通常では考えられない同じ立体構造を持つ不斉触媒を用いての両鏡像異性体の合成を達成しており、その機構についても核磁気共鳴測定により解明し、当初計画したものとは異なる不斉触媒のフレキシビリティーが関与していることを解明した。動的立体化学制御による不斉触媒反応としてβ-ケトエステルの高エナンチオ選択的アリル化反応にも成功した。平成10年度では、遷移金属錯体の金属原子の近傍にフレキシブルな不斉反応場を形成するように設計された光学活性ビスホスフィン配位子alkylTRAPの一般的な合成法を開発し、様々なアルキル置換基をリン原子上に持つ一連の光学活性配位子の合成に成功した。そこで、平成11年度では以下の研究を行い、成果を得た。

1.光学活性配位子alkylTRAP-遷移金属錯体の挙動AlkylTRAPの遷移金属錯体の溶液中の挙動を、核磁気共鳴スペクトルを用いることにより観測した。まず、[RhCl(CO)]_2とalkylTRAPから調製される錯体に関して2つリン原子の結合定数を観測したところ、リン原子上の置換基の種類に関係なく、いずれの場合もこの光学活性配位子がロジウムに対しトランスでキレート配位することがわかった。また、塩化白金錯体についても同様に検討したところ、トランスキレートとシスキレートの2つの配位形式でalkylTRAPが白金に配位可能であることが判明し、リン原子上の置換基が立体的に小さくなるに従いシスキレート型の錯体の生成が多くなることを確認した。2.1,4,5,6-テトラヒドロピラジンの触媒的不斉水素化上記のデータを基に、alkylTRAP-ロジウム錯体触媒による1,4,5,6-テトラヒドロピラジンの触媒的不斉水素化を試みた。本反応ではリン原子上にイソブチル基を持つ配位子が最も高い選択性を示し、最高97%eeでエイズ治療薬の原料となるピペラジンカルボン酸を与えた。また興味深いことに、リン原子上にメチル基を持つ配位子を用いた場合選択性が反転し、逆の立体の生成物が85%eeで得られた。核磁気共鳴スペクトルにより、上で述べた配位形式に関するフレキシビリティーがこの現象に大きく関わっていることが判明した。1.光学活性ビスホスフィン配位子TRAPの合成とその金属錯体の構造リン原子上の置換基として様々なアルキル基、アリール基を持つ光学活性ビスホスフィンTRAPを、大量入手可能な光学活性N,N-ジメチル-1-フェロセニルエチルアミンから4工程で合成した。塩化白金錯体を形成させた場合、TRAPはリン原子上の置換基により2つの異なる構造の錯体を与え、置換基が大きな場合にはTRAPがトランスでキレート配位した錯体を、不さい場合にはシスでキレート配位した錯体を与えることを明らかにした。2.1,4,5,6-テトラヒドロピラジン-2-カルボン酸アミドの触媒的不斉水素化TRAPを1,4,5,6-テトラヒドロピラジン-2-カルボン酸アミドの触媒的不斉水素化に応用したところ、i-BuTRAPを不斉配位子として用いた場合に、医薬品の合成中間体としてピペラジン-2-カルボン酸アミドが最高97%eeで得られた。また興味深いことに、同じ絶対配置のMeTRAPを不斉配位子として用いた場合には、i-BuTRAPで得られる生成物の鏡像異性体が85%eeで得られた。3.複素芳香族化合物インドールの触媒的不斉水素化リン原子上にフェニル基を持つPhTRAPと[Rh(nbd)_2]SbF_6から系中で調製されるロジウム錯体を触媒として、塩基存在下、2位に置換基を持つインドールの触媒的不斉水素化を試みたところ、最高95%eeの鏡像異性体過剰率で光学活性インドリンが得られた。本反応は五員環複素芳香族化合物の触媒的不斉還元の初めての例である。
下肢関節障害に適合した健康増進電動カートの開発

本研究は,様々な下肢関節障害を対象に,下肢運動能力の向上を図るため,人間を中心とした非対称の下肢リハビリ機器を開発することを目的として進めてきた。主に,ペダリング機構の設計,試作と有効性検証を行い,人間感覚モデルとペダリング負荷印加法を提案し,繰返し制御と等価入力外乱手法をリハビリ分野に拡張するようにするなど,様々な研究成果が得られた。本研究は,下肢の様々な関節障害に対応し,下肢運動能力の向上を図るため,新たな健康増進電動カートの設計論を確立することを目的とし,当初の計画に従い研究を進め,以下の研究成果が得られた。・下肢関節障害に適合したペダリング機構の設計と試作:まず,リハビリのニーズと段階を考慮してリハビリプロセスと筋肉の鍛え方を詳しく分析した。それに基づき,リハビリの進捗状況に合わせて可変する負荷生成ペダリング機構を,使用のしやすさ,調整のしやすさや制御のしやすさなどの観点から,4種類設計した。これらの機構は,すべて左右の足が独立にリハビリできる非対象型であり,静的筋肉と動的筋肉の両方を鍛える効果をもたらすことができる。また,適応対象を広げるために,回転型でなく,スライド式のペダリング機構にした。・ペダリング負荷に関する検討:ペダリング負荷もリハビリ効果に直接に影響を与える。印加するペダリング負荷を正確に評価するための最大心拍数の計算法が数多く提案されている中,本研究でのペダリング運動に焦点を当て,実験データをもとに各種計算法の検証と選定を行った。今後,この選定結果をもとに,ペダル印加負荷の調整アルゴリズムを構成する予定である。・リハビリ機構の制御に関する検討:被験者に安全かつ効率よくリハビリを行わせるために,リハビリ機構を最適に制御する必要がある。そのような制御を実現するために,研究代表者が先に提案した等価入力外乱手法を用いて,電動カートと移動型ロボットを対象に運動制御手法を検討し,リハビリ機構の制御に役立つシステム構成を確立した。本研究は,下肢の様々な関節障害に対応し,下肢運動能力の向上を図るため,新たな健康増進電動カートの設計論を確立することを目的とし,平成27年度には,当初の計画に従い研究を進め,以下の研究成果が得られた。・人間感覚モデルに関する検討:人体構造と感覚は非常に複雑である。リハビリ効果を測定・評価するために,生体モデルを構築する必要がある。本研究では,まず,人間の温熱モデルを構築することを試みた。構築したモデルの次数を低減するために,最小実現と平衡実現を融合した低次元手法を提案した。この結果を参考に,各種運動センサーをさらに取り付けて,ペダリング評価用モデルを,平成28年度に構築する予定である。ペダリングは周期的運動となっていること,各種ペダル負荷による影響と機械システムの非線形性に注目し,非線形システムの繰返し制御と等価入力外乱手法を融合した制御手法を検討し,リハビリ機構の制御に応用する準備を行った。本研究は,おおむね予定通り順調に進んでおり,また,研究成果も国際会議やジャーナルにより公表している。本研究は,下肢の様々な関節障害に対応し,下肢運動能力の向上を図るため,新たな健康増進電動カートの設計論を確立することを目的とし,平成28年度には,当初の計画に従い研究を進め,以下の研究成果が得られた。負荷制御手法に関する検討に関して,人間は一定のリズムでペダリングを行っている。一方,人間の特性として,各種情報を受けてから出力を出すまで時間がかかる。それをシステムの無駄時間としてモデリングできる。また,人間の特性は基本的に非線形である。これらのことを理論的な立場から検討し,無駄時間をもつ制御対象の繰返し制御システムの設計法や,環境と各種ペダル負荷による影響および非線形性を持つシステムの安定性などを導出し,Transactions of the ASME, Journal of Dynamic Systems, Measurement, and Control, Asian Journal of Control, IET Control Theory & Applications, ISA Transactions, Applied Mathematics and Computationに掲載された。ペダリング機構の設計は順調に進んでいるが,試作検討は少し時間がかかった。その遅れを取り戻すために,試作を行っている間,27年度以降で予定していたペダリング負荷制御手法の検討を前倒しして,26年度行った。1)違う構造で残りの二分の一モデルを構築し,それぞれの構造について,ユーザの立場から総合的に評価し,リハビリ実験を行う。2)ペダリング負荷の加え方なども加味したリハビリ度の評価法を確立する。3)ペダリングシステム制御手法を検証する。様々な環境においても常に最適なリハビリ効果が得られる制御システムを構築し,その有効性を検証する。リハビリテーション科学・福祉工学1)設計した4種類のペダリング機構について,総合的に評価し,最終的に試験機を1台作成し,リハビリ患者によるリハビリ実験を行う。

2)先に得られたペダリング負荷の検討結果をもとに,生理学的立場,心理学的立場および理学療法的立場を加味し,リハビリ度の評価法を確立する。3)環境影響を抑えたペダリングシステム制御手法を確立する。機械系の非線形特性やカートの走行環境(坂や路面摩擦)の変動による影響を抑え,常に最適なリハビリ効果が得られる制御システムを構築し,その有効性を検証する。ペダリング機構の設計と検討を丁寧に行った結果,4種類のペダリング機構が設計できた。一方,その検討には少し時間がかかったため,26年度中に実機制作はできなかった。26年度で設計した4種類のペダリング機構について,総合的に評価し,最終的に1種類に絞り,試験機を1台試作する予定である。使用計画として,試験機試作を約50万,成果発表を約50万円,実験補助などの人件費・謝金を約40万円,その他の消耗品費などを約46万円と予定している。
ヒト各種臓器におけるアンジオテンシンII産生酵素の存在様式

【目的】ヒト心室においてアンジオテンシン(Ang)-IからIIへの変換を司る酵素活性の大部分(80%)は、従来より考えられていたACEではなく、Chymaseであることが報告されている。今回は、血圧調節上、特に重要と考えられるヒト各組織におけるACEとChymase様活性の比率を検討した。【方法】(1)ACEとChymase様活性の比較:生前(または術前)、ACE阻害薬を使用していない、死後4時間以内のヒト剖検組織、あるいは手術標本(心室、肺、動脈、腎臓、副腎)の健常部位の膜分画を調整し蛋白濃度を測定後、10^<-4>MのAngI、及び各種添加物(バッファーのみ、Captopril 10^<-4>M、Chymostatin 10^<-5>M、Aprotinin 10^<-6>M)を加え、100mMNaClの存在下で一定時間インキュベーションし、産生されたAngII産生量を逆相高速液体クロマトグラフィーにて測定した。Captoprilにて抑制されたAngII産生量をACE活性、Chymostatinにて抑制されたAngII産生量をChymase様活性として評価測定した。また、ヒト血清およびラット肺においても同様の実験を行い対照とした。(2)免疫組織化学的研究:ヒト動脈におけるChymaseとACEの組織内分布を明らかにするために、ヒト冠動脈の切片を用いヒトChymaseおよびACEのポリクローナル抗体を用いて免疫組織化学的に検討した。【結果】ヒト各種組織におけるACE活性とChymase様活性比は、いずれの組織においてもChymase様活性が優位であった。ヒト動脈における免疫組織化学研究では、冠動脈内皮にACE抗体、外膜にChymase抗体が認められた。
レンズ蛋白による網膜障害防御機構の解明

ラット網膜虚血-再灌流障害モデルを用いて、正常網膜および再灌流後6、12、24時間後の凍結切片を作成し、crystallin familyの局在を免疫染色で確認した。_A3/A1-crystallin、_C-crystallinの網膜における発現部位は、免疫組織学的に同定することはできなかった。Heat shock proteinとして知られている_B-crystallinは、再灌流後12時間でミュラー細胞に発現が認められた。_B2-crystallinは、虚血再灌流後612時間で網膜神経節細胞層および内顆粒層の細胞を中心に発現が認められた。網膜神経節細胞のアポトーシスが、虚血再灌流後612時間にかけて起こることが知られているため、_B2-crystallinに着目してさらに研究を進めた。ウェスタンブロッティングによって_B2-crystallinタンパク発現量の変化を検索したところ、正常網膜においてもわずかな発現がみられたが、虚血再灌流後6時間から発現が増加し、12時間でピークを示した。また、RT-PCRにより遺伝子の発現量を解析した結果でも、同様な結果が認められた。そして、虚血再灌流後24時間の網膜神経節細胞層および内顆粒層にTUNEL染色陽性細胞が認められたため、_B2-crystallin特異的siRNAをラット硝子体に投与して、虚血再灌流後の網膜について分析した。ウェスタンブロッティングで_B2-crystallinタンパク発現は、発現がピークであるはずの虚血再灌流後12時間で抑制されており、虚血再灌流後24時間の網膜神経節細胞層および内顆粒層のTUNEL染色陽性細胞は、減少していた。以上の結果より、_B2-crystallinは網膜神経節細胞および内顆粒層細胞の傷害制御機構に何らかの働きがあると示唆された。正常網膜および再灌流後12時間の凍結切片を用いて各蛋白の局在を免疫染色にて検討した。Heat shock proteinとして知られているalpha B-crystallinは再灌流後12時間においてミュラー細胞に発現がみられた。beta-B2 crystallinは再灌流後12時間において網膜神経節細胞に発現が認められた。正常網膜でも同部位にわずかな発現が確認できた。そこで、我々は網膜神経節細胞に発現が認められたbeta-B2 crystallinに着目し、再灌流後6,12,24,48時間の凍結切片を用いて免疫染色を行ったところ、6,12時間後で網膜神経節細胞に強い発現がみられた。さらに、ウェスタンブロティングによって蛋白発現量の変化を検索したところ、正常網膜においてもわずかな発現がみられるものの、6時間後から発現の増加がみられ、12時間後がピークであった。網膜神経節細胞のアポトーシスは6時間後から12時間後にかけて起こっていくので、beta-B2 crystallinは網膜神経節細胞死を何らかの形で制御しているものと考えられた。
カナダ多世代間交流の子育て支援をめぐる場作りの研究―ネイバーフッドハウスの事例―

本研究は、カナダBC州バンクーバー市におけるネイバーフッドハウスを事例とし、多世代間交流の子育て支援をめぐる場作りについて考察することを目的としている。3施設の調査結果から、KitsilanoやGordonの場合、子どもと高齢者の活動量の差が語られ、施設内の空間活用の限界が示された。一方で、FrogHollwでは、多様なプログラムを同時に公共空間(公園)にて実施した結果、各プログラム参加者が必然的に集まり、多世代が集う場の形成を実現していた。また、利用者やボランティアスタッフがプログラム開催者として参画できるシステムがあり、多世代間交流の子育て支援の場は、地域の人々をつなげる可能性がある。セツルメントを源流としたカナダBC州バンクーバー市におけるネイバーフッドハウスの運営方法やサービス・プログラムの実態、利用者・ボランティアスタッフの関係性を調査し、多世代間交流の子育て支援をめぐる場作りについて考察することを目的としている。平成27年度は、Frog Hollow Neighbourhood House、Kitlano Neighbourhood Houseの参与観察およびインタビュー調査(利用者・ボランティアスタッフ・スタッフ)を実施した。また、カナダのセツルメントの変遷を体系的にまとめ、カナダ・ネイバーフッドハウス研究の第一人者であるブリティッシュコロンビア大学のYan教授のインタビュー調査も実施した。Yan教授からの紹介もあり、Collingwood Neighbourhood Houseへの視察、施設長へのインタビュー調査、Eastend Neighbourhood Houseへの視察、施設長・スタッフへのインタビュー調査、Kiwassa Neighbourhood Houseの視察を実施した。その他、バンクーバー市における多世代交流の場づくりを実施している団体(Volunteer Grandparents、Britannia Community Center)の視察を行った。研究実績は、奈良学園大学研究紀要「カナダ・ネイバーフッドハウスにおける世代間交流の研究:フロッグホロウネイバーフッドハウスにおける世代間交流プロジェクトの事例から」(2015.9)を刊行した。また、日本世代間交流学会において「カナダ・フロッグホロウネイバーフッドハウスにおける世代間交流プロジェクトの取り組みGenerating Citizenship Seniors + Youthの実践から」(2015.10)を発表した。本研究に関わる先行研究について、国内外の世代間交流学や隣接領域の文献を分析・検討した。研究計画書では、平成27年度に、Frog Hollow Neighbourhood HouseおよびGordon Neighbourhood Houseを調査研究の対象としていたが、研究施設との協議から、平成28年度に調査研究をする予定であったKitlano Neighbourhood Houseを平成27年度内に調査を実施する運びとなった。Frog Hollow Neighbourhood Houseの調査結果からは、多世代交流の場づくりとして、78月の期間は、公園の一画を間借りしてファミリードロップインプログラムを実施し、同時に同場所においてシニアプログラム(太極拳やヨガといったプログラムの実施)、青少年を対象としたリーダーシップ研修プログラムを開催するといった工夫が見られた。公園というオープンな場所にて多世代交流の場づくりをすることで、地域住民への施設の広報活動の役割を果たし、利用者を増やす結果につながっている。また、シニアプログラムと銘打っていても、誰もが参加ができる仕組みであり、年齢による制限が設けられていないことも特徴である。Kitlano Neighbourhood Houseでは、老人施設を併設し、定期的に預かり保育の子ども達との交流会活動を実施していた。交流の質を高めるためのプログラムを組んでおり、現在、分析を行っている。本研究は、セツルメント運動を源流としたカナダBC州バンクーバー市におけるネイバーフッドハウスの運営方法やサービス・プログラムの実施、利用者・ボランティアスタッフの関係性を調査し、多世代間交流の子育て支援をめぐる場作りについて考察することを目的としている。平成28年度は、Kitlano Neighbourhood HouseおよびGordon Neighbourhood Houseの参与観察およびインタビュー調査(利用者・ボランティアスタッフ・スタッフ)を実施した。また、ネイバーフッドハウスでは、1つの施設の中で、約30種類の日常生活を支援するサービス・プログラムが展開されているため、実施されているサービス・プログラムを整理し、その実態を、1人間の発達段階に対応、2個別ニーズへの対応の2つにまとめた。その中で、子育て世代が利用するサービス・プログラムの調査を行い、子育て世代にとって、ネイバーフッドハウスが果たす役割について考察をした。そして、イギリスやカナダにおいて発達をしたコミュニティ・ディベロップメントの理論・手法が、個別ニーズへの対応だけでなく、多世代に渡るマルチサービスの提供を実現したと考えられたため、文献収集を行った。研究業績は、『はじめて学ぶ保育』「レッスン13北米における子育て支援」ミネルヴァ書房(2017.7予定)を執筆した。また、日本地域福祉学会第31回大会にて「カナダにおける住民参加型地域福祉の推進のための方策と工夫"Eveything Present in the Seed"の資料分析から」(2017.6)、日本世代間交流学会第8回大会において「多世代交流の子育て支援をめぐる取り組みカナダ・ネイバーフッドハウスを事例として」(2017.10)を発表する。

今後の調査研究であるが、平成28年度は、バンクーバー市ネイバーフッドハウス協会主催の研究会に参加をすること、Gordon Neighbourhood Houseにおける参与観察およびインタビュー調査(利用者・ボランティアスタッフ・スタッフ)を実施する予定である。また、ネイバーフッドハウスの特徴として、一つの施設に地域のニーズに応じた30以上のサービスおよびプログラム(乳幼児の預かり保育、学童保育、雇用プログラム、ランチサービス、シニアプログラム、ホームレス支援)が実施されており、人間のライフサイクルを包括的に支援する体制が取られている。こうした包括的支援体制を支える概念として、コミュニティディベロップメントやコミュニティビルディングといった考え方があり、多世代交流拠点を作る上で、多世代のニーズを充足したコミュニティ構築の在り方について調査を進める必要がある。そして、大抵のネイバーフッドハウスの施設内にあるギャザリングプレイスと呼ばれる場所が、多世代交流を促す上で重要な場所となっていると考えられる。ギャザリングプレイスが持つ機能を調査し、分析する予定である。上記のことから、今後の研究の推進方策としては、施設への参与観察およびインタビュー調査を続行すると同時に、多世代交流拠点を作る上で重要となるであろうコミュニティディベロップメントやコミュニティビルディングといった概念を整理する予定である。社会福祉学
アリルの父あるいは母由来を識別する方法-ゲノムインプリント機構の利用-

法医学における個人識別や親子鑑定では、PCR法によるDNAのリピート配列の多型分析が一般的となっている。ヘテロタイプの人では、父と母からそれぞれ由来する2本のPCRバンドが検出されるが、どちらがどちらの親からのものであるかは不明で、家族のタイピングを行って初めて由来を知ることができる。一方、遺伝学の分野では、哺乳類ゲノムにはインプリンティングにより父親由来または母親由来のいずれかがマークされ、一方だけの遺伝子が発現されるものがいくつか同定され、この機構にはDNAのメチル化が大きく関与していることが報告されている。本研究では、このインプリント機構を利用して一個人をタイピングするだけで父親または母親由来のアリルを同定することを目的としている.そのためには、インプリント領域内で、個人識別に有用な多型性を示すローカスをターゲットとする必要がある。そこで、インプリント領域内に認められるリピート配列部位をDNAデータベースから検索し、今回はH19gene近傍のG-richなVNTR(ミニサテライト)部位に注目し、個人識別への有用性について検討した。日本人200名について多型解析を行なった結果、5'H19flankingのVNTRは29bpの配列が6-12回繰り返している7種類のアリル(391-565bp)が検出された。頻度は、9回繰り返しアリルが47.5%と最も高頻度で、次に7回繰り返しアリルが22.1%、その他は約6-9%であった。また、ヘテロ接合度は0.749、PIC値は0.669、DP値は0.870であった。各表現型分布のχ2検定ではHardy-weinbergの法則に適合していた(p>0.100)。この多型を骨の身元確認のため、8名の血縁者に応用したところ血縁関係に矛盾のない結果が得られた。以上から、このVNTR座は日本人の個人識別に有用であることが示され、各個人のアリルの父母由来を同定する方法の良いターゲットとなることが示唆された。現在法医学における個人識別や親子鑑定では、PCR法によるDNAのリピート配列の多型分析が一般的となっている。ヘテロタイプの人では、父と母からそれぞれ由来する2本のPCRバンドが検出されるが、どちらがどちらの親からのものであるかは不明で、家族の人達のタイピングを行って初めて由来を知ることができる。一方、遺伝学の分野では父親・母親由来のゲノムにはインプリント機構における性差があることが示され、この機構にはDNAのメチル化が大きく関与していることが報告されている。最近では、インプリンティングを受けている遺伝子がいくつか発見され、そのメチル化の詳細な解析が進んでおり、親の性によってそれぞれ特異的なメチル化パターンが見いだされている。そこで本研究では、両親でメチル化に差を生じている領域のリピート配列部位を検索し、一個人をタイピングするだけで父親または母親由来を識別してアリルを検出することを目的としている.今年度は、データベースより80のインプリント領域の塩基配列を検索した。このうち3つの遺伝子(GABA recepter gene,H19gene,SNRPNgene)内の多型を示すと考えられる配列をターゲットとし、数名の日本人サンプルについてPCR増幅を行った。その結果、GABA recepter geneとH19geneのリピート部位で多型が認められた。現在、この冬型部位の近傍のメチル化について、父親または母親由来のそれぞれに差が認められるかどうか検索中である。現在、法医学における個人識別や親子鑑定では、PCR法によるDNAのリピート配列の多型分析が一般的となっている。

ヘテロタイプの人では、父と母からそれぞれ由来する2本のPCRバンドが検出されるが、どちらがどちらの親からのものであるかは不明で、家族のタイピングを行って初めて由来を知ることができる。一方、遺伝学の分野では、哺乳類ゲノムにはインプリンティングにより父親由来または母親由来のいずれかがマークされ、一方だけの遺伝子が発現されるものがいくつか同定され、この機構にはDNAのメチル化が大きく関与していることが報告されている。本研究では、このインプリント機構を利用して一個人をタイピングするだけで父親または母親由来のアリルを同定することを目的としている.我々は、まずインプリントを受けている遺伝子について、両親でメチル化に差を生じている領域内に認められるリピート配列部位をDNAデータベースから検索した。そのうち、H19gene近房のG-richなVNTR(ミニサテライト)部位に注目し、日本人200名からDNAを抽出し、本部位の多型解析を行い個人識別への有用性について検討した。その結果、5′H19flankingのVNTRは日本人において、29bpの配列が612回繰り返している7種類のアリル(391565bp)が検出された。頻度は、9回繰り返しのアリルが47.5%と高頻度であった。次に7回繰り返しのアリルが22.1%、その他は約69%であった。また、ヘテロ接合度は0.749、PIC値は0.669、DP値は0.870であった。各表現型分布のχ^2検定ではHardy-Welnbergの法則に適合していた(p>0.100)。この多型を骨の身元確認のため、8名の血縁者に応用したところ血縁関係に矛盾のない結果が得られた。以上から、このVNTR座は日本人の個人識別に有用であることが示され、各個人のアリルの父母由来を同定する方法の良いターゲットとなることが示唆された。
単分散無機コロイド微粒子の高分子修飾による表面極性および電荷の制御

1.無水マレイン酸部位を含むポリマーシランカップリング剤による表面修飾無水マレイン酸を含むコポリマーシランカップリング剤と単分散シリカコロイド微粒子の1,2-ジメトキシエタン中での反応によって、10nm1μmの単分散な複合粒子の調製法を確立した。2.二次ポリマー結合による表面極性およびゼータ電位の制御上記複合粒子へ共有結合を介して導入した二次ポリマーの鎖長などによって、その粒子表面の極性が制御可能となった。また、高分子電解質を二次ポリマーとして微粒子へ結合させると、有機溶媒中で負から正にわたるゼータ電位を示す複合粒子を調製することが可能になった。3.有機溶媒中での複合微粒子の分散性二段ポリマー修飾法で調製した複合粒子の有機溶媒中での分散性は、二次高分子の性質に強く依存し、二次高分子鎖どうしの低極性相互作用力とζ-電位に基づく静電的反発力の兼合いよって支配されることが明らかになった。4.二次ポリマー錯体の結合と複合微粒子の性質粒径が120nmの単分散シリカコロイド微粒子に2,2′-ビピリジル基を含む温度応答性高分子(ポリ(N-イソプロピルアクリルアミド))を導入した複合微粒子は、Fe(II),Co(II),Ni(II),Zn(II),Ru(III)などの金属イオンを定量的に配位することがわかった。これらの複合微粒子は、ポリマーの転移温度以上で粒子間配位子交換が起って凝集する現象が観測された。5.コロイド結晶の形成ポリ(無水マレイン酸-スチレン)修飾シリカ複合微粒子(120300nm)は、この高分子に対して良溶媒で、しかも高極性の溶媒(アセトン、アセトニトリルなど)中で体積分率0.010.02付近でコロイド結晶を形成することを発見した。1.無水マレイン酸部位を含むポリマーシランカップリング剤による表面修飾交互重合体のポリ(無水マレイン-スチレン)シランカップリング剤と粒子の揃ったシリカコロイド粒子の1,2-ジメトキシエタン中での反応によって、単分散な複合シリカ粒子の調製法を確立した。この方法によって、10nm1μmの粒径のシリカの表面をこのコポリマーで修飾することが可能であった。また、これとは別に表面水酸基の少ない粒子の表面修飾のために、界面活性型ビニルモノマーの表面での自発重合による表面修飾法も確立した(第45回高分子討論会にて発表)。2.二次ポリマー結合による表面極性およびゼータ電位の制御上記複合粒子へアミノ末端基をもつポリメタクリル酸エステルなどを結合し、その二次ポリマー鎖の表面極性への影響について調べたところ、その極性は二次ポリマーの鎖長などによって制御可能であることが判明した。また、高分子電解質(ホスホニウムおよびビオロゲンオリゴマー)二次ポリマーを結合すると、負から正にわたるゼータ電位をもつ複合粒子を調製することが可能になった(第46回高分子年会にて発表予定)。3.二次ポリマー錯体の結合とゼータ電位の制御2,2′-ビピリジル(Bpy)を側鎖にもつポリ(N-アルキルアクリルアミド)を単分散シリカコロイド粒子表面へ結合によって、Fe^<2+>,Co^<2+>,Zn^<2+>-Bpy錯体を表面にもつ単分散複合粒子を調製することができた。特にFe^<2+>-Bpyポリ(N-イソプロピルアルクルアミド)SiO_2粒子は、水溶液中昇温による凝集現象が観測された(第45回高分子討論会にて発表)。

15-クラウン-5を側鎖にもつポリマー鎖を結合し、次いで1価、2価および3価の金属イオンを配位させるた粒子のゼータ電位は、イオン径および価数とともに絶対値がゼロに近ずく現象が観測された(第46回高分子年会にて発表予定)。1.高分子錯体をグラフトした複合微粒子の溶液中での性質粒径が120nmの単分散シリカコロイド微粒子に2,2'-ビピリジル基を含む温度応答性高分子(ポリ(N-イソプロピルアクリルアミド))を導入することによって調製した複合微粒子は、Fe(II),Co(II),Ni(II),Zn(II),Ru(III)などの金属イオンを定量的に配位することがわかった。とくに、これらの複合微粒子は、ポリマーの転移温度以上で粒子間配位子交換が起って凝集する現象が観測された。2.有機溶媒中の複合微粒子の分散性と表面特性の関連性上記コロイド微粒子を無水マレイン酸-スチレン共重合体で一次修飾し、次いで二次高分子の導入によって調製した複合粒子の有機溶媒中での分散性は、二次高分子の性質に強く依存した。ESR-スピンプローブ法による溶液中での複合微粒子表面の二次高分子形態の観測結果と微粒子の有機溶媒中でのζ-電位測定結果から、その複合微粒子の分散性は、二次高分子鎖どうしの低極性相互作用力とζ-電位に基づく静電的反発力の兼合いよって支配されることを明らかにした。さらに、二次高分子としてオリゴマーやポリマー電解質を結合することによって複合微粒子のゼータ電位制御を行い、その要因を明らかにした。3.コロイド結晶の形成ポリ(無水マレイン酸-スチレン)修飾シリカ複合微粒子(120300nm)は、有機溶液中で体積分率0.010.02付近でコロイド結晶を形成することを発見した。この結晶は、この高分子に対して良溶液で、しかも高極性の溶媒(アセトン、アセトニトリルなど)中でのみ形成した。また、この複合微粒子の分散溶液中へ、塩を添加すると結晶形成における臨界体積分率が増大することから、粒子間の静電的相互作用に起因していることが示唆された。
持続的上顎、した顎神経伝達麻酔の開発と口腔外科手術患者と顎顔面疼痛患者への応用

三叉神経伝達麻酔を併用した口腔外科手術の全身麻酔、その術後鎮痛対策、そして顎顔面疼痛患者の沈痛法として、間欠的、または持続的に薬剤を注入することにより三叉神経伝達麻酔法の効果を持続的に発現ならしめるシステムの開発を目的とした。2種類のカテーテルキットを試作した。それはカテーテル、カテーテルイントロデューサー、結合アダプター、カテーテル刺入針からなる。カテーテルは30G(A type),28G(B type),26G(Type C)のものを制作した。本学歯学部附属病院で口腔外科手術を受ける患者を対象とし、静脈内沈静法下、留置用カテーテルを下顎神経の極近傍に挿入した。カテーテル段端は、体外に導き、その段端のカテーテル内に局所麻酔薬を投与し、伝達麻酔が奏効しているかを判定した。カテーテル挿入性の手技ぎ、薬剤投与性の容易さからC Typeのものが優れていると結論した。本法が奏効しているか否かを薬剤注入後の感覚鈍麻、知覚消失を調べて評価したところ、12例中9例が奏効していた。奏効していなかった3例は、いずれもカテーテル留置の際、刺入針の位置の確認が不十分なものに限られていた。また1例はカテーテルよりアルコールを注入し、下顎神経の神経遮断を為し得た。平成9年度は持続型上顎神経伝達麻酔法の開発に着手した。カテーテルはC Typeを使用した。対象患者ならびに基本的方法は下顎神経の場合と同様であるが、カテーテル先端を翼口蓋窩に設置するようにした。5例の患者に適応したところすべての患者で上顎神経支配領域に感覚鈍麻、知覚麻痺が得られた。カテーテル留置は最長14日に及んだが、感染等の副作用は認めれら無かった。本法は臨床応用が十分可能と結論した。三叉神経伝達麻酔を応用した口腔外科手術の全身麻酔、その術後疼痛対策または顎顔面疼痛患者の鎮痛において、間欠的に複数回、あるいは持続的に薬剤を注入することにより三叉神経伝達麻酔の効果を持続的に発現可能ならしめるシステムの開発を目的とした。今年度は、持続型下顎神経伝達麻酔法の開発に主眼を置いた。2種類の持続伝達麻酔キットを試作した。A TYPEはカテーテル30G、B TYPEはカテーテル28Gのものを制作した。本学齒学部付属病院で口腔外科手術を受ける患者を対象とし、静脈内鎮静法下、留置用カテーテルを下顎神経の極近傍に挿入し、カテーテルの段端は、体外に導き、その段端のカテーテル内に局所麻酔役を投与し、伝達麻酔が奏効している行った。カテーテル挿入性の手技はの容易さ、薬剤投与の容易さから考えると、B TYPEのキットの方が優れていると考えられた。本法が奏功しているか否かを、薬剤注入後の患者の感覚鈍麻、知覚消失を調べて評価したところ、7例中5例に奏功例がみられた。本法が奏功しなかった2例は、いずれもカテーテル挿入の際の刺入針の位置の堪忍が不十分名ものであったもに限られていた。またカテーテルは最長14日間留置が可能であったが、感染などの重篤な副作用は認めなかった。本法は、臨床応用が十分可能であると結論した。

平成9年度は、平成8年度に引き続き持続型下顎神経伝達麻酔法の開発とそれに適するカテーテルキットの開発を行い、さらにこの方法を上顎神経ブロックに適応した。。平成8年度に引き続き、新たなカテーテル26G(TypeC)のものを制作した。前回と同じく、本学歯学部附属病院で口腔外科手術を受ける患者を対象とし、静脈内鎮静法下、留置要カテーテルを下顎神経の極近傍に挿入した。カテーテル段端は、体外に導き、その段端のカテーテル内に局所麻酔薬を投与し、伝達麻酔が奏効しているかを判定した。カテーテル挿入性の手技、薬剤投与性の容易さから平成8年度に開発したカテーテルよりも、CTtpeのものが優れていると結論した。本法が奏効しているか否かを薬剤注入後の患者の感覚鈍麻、知覚消失を調べて評価したところ、12例中9例が奏効していた。奏効していなかった3例は、いずれもカテーテル留置の際、刺入針の位置の確認が不十分なものに限られていた。また1例はカテーテルよりアルコールを注入し、下顎神経の神経遮断を為し得た。また持続性上顎神経伝達麻酔法の開発に着手した。カテーテルはC Typeを使用した。対象患者ならびに基本的方法は下顎神経の場合と同様であるが、カテーテル先端を翼口蓋窩に設置するようにした。5例の患者に適応したところすべての患者で上顎神経支配領域に感覚鈍麻、しかく知覚麻痺が得られた。カテーテル留置は最長14日に及んだが、乾癬等の副作用は認められ無かった。本法は臨床応用が十分可能と結論した。
バイオインフォマティクスを活用した前立腺癌進展におけるmiRNAの発現と機能解析

マイクロRNA(miRNA)と呼ばれる機能性RNAが各種癌の進展に重要と考えられているが、癌の進展における役割についての多くは不明である。本研究では、前立腺癌におけるmiRNAの発現とその機能について検討をおこなった。miRNAデータベースと前立腺癌細胞でのゲノムの増幅及び欠失部位から、前立腺癌の進展に関与すると考えられるmiRNAを絞り込み、前立腺組織及び前立腺細胞株内の発現を定量的PCRによって検証した。その結果、発現量が前立腺癌で高いmiR-30dを見出した。さらに、miR-30dのインヒビターを前立腺癌細胞株に導入したところ、癌細胞の増殖が抑制された。このことから、miR-30dは前立腺癌の増殖に重要と考えられた。平成20年度の研究で、前立腺癌の進展に関して重要と考えるmiRNAについて前立腺癌でのmiRNAの発現の変動についで確認した。そめ結果、幾つがのmiRNAの発現量が正常前立腺組織と比較して前立腺癌組織において高くなっていることを明らかとした。また、前立腺癌細胞株においてもそれらのmiRNAの発現量が高くなっていることを確認した.現在、miRNAの標的となりうる遺伝子の検索とmiRNAの発現による前立腺癌進展についての解析をおこならており、本年度では引き続いて、それらの標的遺伝子を明らかして、前立腺癌の進展におけるmiRNAの役割を明らかとしていく。また、新規に同定された多くのmiRNAの発現について検討するために、前立腺細胞株(RWPE-1、LNCaP、PC-3、DU145)を用いて、新規に同定されたmiRNA群に対するプローブを載せたmiRNAチップによる網羅的な解析を行った。その結果から、更に多くの前立腺癌細胞にmiRNAの発現量の違いについて同定した。本年度は新たに同定したこれらのmiNAA群について前立腺組織での発現について定量的PCRにより検討をおこない、またその標的遺伝子及び前立腺癌進展における機能についてin vitro及びin vivoの実験により明らかとする。近年、マイクロRNA (miRNA)と呼ばれるnon-coding RNAによる遺伝子発現制御が様々な疾患の重要な因子であると示唆されている。一方で、癌に関与するmiRNAの発現や機能についてはまだ不明な点が多い。本研究では前立腺癌の発生や進展に関与する検索と機能解析をおこなうことを目的とし、更に新たな治療標的としての可能性を探索した。特に、標的となるmiRNAについてはバイオインフォマティクスを駆使した絞り込みをおこない、幾つかの候補miRNAを同定した。それらのmiRNAの発現について前立腺癌細胞株や前立腺癌組織内での発現を定量的PCRによって確認し、前立腺癌組織において高い発現量を持つmiRNAを見出した。本年度はmiRNAの前立腺癌細胞における機能とその標的となる遺伝子群について検討をおこなった。始めに、前文腺癌細胞で高い発現量を認めたmiRNAに対するインヒビターを細胞内に導入し、その増殖能の変化について検討をおこなった。その結果、前立腺癌細胞におけるmiRNAの効果を抑制することによって、有意な細胞増殖の低下が認められた。また、データベース上から本研究で見出したmiRNAの標的遺伝子群について探索をおこなうこと同時に、miRNAインヒビターを導入した細胞よりtotal RNAを抽出後、遺伝子発現解析をおこない、標的遺伝子群についての探索をおこなった。
高温材料の耐酸化性薄膜の作製とその酸化速度に関する研究

高温材料の耐酸化性の向上はAl_2O_3、SiO_2またはCr_2O_3などの酸化物皮膜を表面に形成することにより達成される。まず、高温材料表面に生成するSio_2膜の形成に関してそのモデルとしてSiの高温酸化を行い、酸化速度と生成するSiO_2の性質について研究した。また、薄い膜の熱伝導率を測定する新しい手法を開発した。(1)Siの熱酸化機構に関する研究:Siの熱酸化速度からSiO_2中の酸素の拡散係数を求めた。さらに、酸化速度の酸素分圧依存性はSiO_2中の酸素の溶解度の変化によることを明らかにした。また、臭素ガスの酸化速度に及ぼす効果を明らかにした。(2)薄膜材料の熱伝導率測定法の開発:昭和63年度で開発したスポット加熱法を改良したパルススポット加熱法を完成した。この方法はレ-ザ-ビ-ムを試料表面にパルス状に照射し、表面の温度変化を測定する方法である。これにより、25μm以上の膜厚のSiO_2の熱伝導率を測定できることを明らかにした。次に、金属材料の超高温使用を目的として高融点金属のモリブデン(Mo)の表面にパックセメンテ-ション法によりAlを拡散処理して、その耐酸化性の向上に関する研究を行った。(3)パックセメンテ-ション法によるMo表面のAlコ-ティング:Moに塩化アンモニウムを活性剤としてAlをパックセメンテ-ション法によりコ-ティングした。コ-ティング層は冷却時に導入された多数の亀裂を有するMo_3Al_8から成っている。Mo_3Al_8自身は高い耐酸化性を有しているが、高温酸化時にコ-ティング層中の亀裂が進展してMo基板にまで達する事により、耐酸化性が失われることを明らかにした。これは、小量のSiを予めコ-ティングした後、Alコ-ティングすることで解決できることを見いだした。さらに、コ-ティング層の生成過程を、新たに作成したMoーAlーSi系の状態図を用いて、解明した。さらに、薄膜中の陽イオン拡散のモデルとしてWO_3中のLiの拡散について調べた。また、超高温材料として有望な炭素材料のAlによる耐酸化性コ-ティングに関する基礎研究にも着手した。高温材料の耐酸化性の向上はAl_<>2O_3、SiO_2またはCr_2O_3などの酸化物皮膜を表面に形成することにより達成される。昭和63年度は炭素材料のアルミニウムコーティングによる耐酸化性の向上、Siの高温酸化速度と生成するSiO_2の評価及びWO_3をモデル物質とした薄膜中の拡散係数の測定など高温材料の耐酸化性に関する基磯から応用にわたる物理化学的研究を行なった。(1)Al_4C_3の耐酸化性:グラファイトにアルミニウムをコーティングする際に生成するAl_4C_3を合成し、その高温酸化挙動を熱天秤を用いて空気中1273ー1673Kの間で調べた。末処理のグラファイトは1273Kでは激しく酸化するが、Al_4C_3は1673Kにおいても優れた耐酸化性を示した。酸化皮膜組織はAl_4C_3/Al_2OC/Al_4O_4C/Al_2O_3の順に層状になっており、Al_4C_3の耐酸化性は生成するAl_2O_3皮膜の保護性によることを示している。また、この系はAl_2O_3皮膜に亀裂が生じても、自己修復機能が期待される。(2)パックセメンテーションによるグラファイト板へのAl_4C_3コーティング:塩化アルミニウムを用いてグラファイト板へAl_4C_3をパックセメンテーションによってコーティングし、新規に購入したEPMAでコーティング層を分析するとともに、その耐酸化性について検討した。コーティングは酸化速度を著しく低減した。(3)Siの高温酸化速度と生成するSiO_2の評価:Siの高温酸化速度とそれに及ぼすBrの効果を調べ、酸化機構について検討した。さらにSiO_2の評価:Siの高温酸化速度とそれに及ぼすBrの効果を調べ、酸化機構について検討した。さらにSiO_2皮膜の熱伝導度を測定するとともに薄膜の熱伝導度の測定法を開発した。(4)薄膜中の拡散係数の測定:スパッタ法でWO_3薄膜を作製し、電気化学的方法による酸化物薄膜中の拡散係数の測定法について検討した。