hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射線技術学教育における問題解決型学習の評価および教育効果の評価手法開発

本研究は放射線技術学教育に問題解決型学習(Problem based learning: PBL)を導入するため、まず評価指標を開発し、さらにPBLの実践を試み、評価を行った。評価指標には対象の概念を明らかにできるSemantic Differential(SeD)法を採用した。予備調査として臨床実習の前後に行った調査では、学生の概念が変化していることを確認できた。単純X線撮影実習に焦点を絞りPBLを導入実践した。PBLの実践により学生に臨床現場を実感させ、教科書には書かれていない考慮すべき点を発見させることができた。SeD法においてPBL実習後に自己効力感が向上することを発見した。本研究は放射線技術学教育に問題解決型学習を導入するため、まず評価指標を開発し、さらに問題解決型学習の実践を試み、教育効果を評価する。問題解決型学習は臨床事例を基に必要な知識の習得と応用、チームワークやコミュニケーション等の問題解決能力を得る学習法である。これは医学教育等では既に導入されているが、放射線技術学教育では報告が少ない。また問題解決型学習の教育評価は従来、学生の意見や感想等で行われてきたが、学生が調査者に良い印象の意見を答えようとしてしまうこと(追従バイアスの影響)で、適確に評価できない場合がある。そこで本研究では評価指標としてSemantic Differential(SeD)法が相応しいと考えた。SeD法は、相反する形容詞のペアで構成された複数の設問を用意し、対象に当てはまる度合いを回答させ、結果を因子分析することで、対象の概念を明らかにする。問題解決型学習の実践によって学生がそれに伴う行動変容を起こすと仮定すると、実践の前後で学生の持つ概念が変化し、これを測定することで問題解決型学習の教育効果を測定できると考えた。本研究では評価の範囲を一般X線撮影に限定した。まず評価指標の開発として、X線撮影に対する概念を特定するSeD法の質問を用意し、これが測定対象の概念を測定できているかどうかを検証した。本学放射線技術科学学生に対し、X線撮影の概念を特定する調査を行い、3つの概念(期待感、責任感、抵抗感)を特定した。また同じ質問群を用いてCTとMRIについて調査し、X線撮影と異なる結果が得られたことから、用意した質問群がX線撮影に対して特異的であることを確認した。次に学生の概念が大きく変化することが予想される臨床実習の前後に同調査を行い、概念が変化することを確認した。従ってSeD法を用いた調査によって概念を特定でき、その変化から教育効果を評価できると考えられる。本研究は放射線技術学教育に問題解決型学習(Problem Based Leaning: PBL)を導入するため、評価指標を開発し、さらにPBLを実践し、教育効果を評価するものである。PBLは臨床事例を基に必要な知識を習得し、それを応用することで問題解決能力を得る学習法である。また小グループで行い、メンバーが協力し合うことで、チームワークやコミュニケーションなどの能力も身につけることができる。まず本研究ではPBLの導入の場として、単純エックス線撮影の実習を選択した。実習では臨床事例として救急事例を用いた。学生を小グループに分け、臨床事例を基に医師の撮影指示を満たし、重篤な患者に対する適切な対応を考慮した単純撮影法についてグループワークにおいてワークフローを作成させた。さらにこのワークフローに従い、ファントムに対して実際にエックス線撮影を行うことで、ワークフローが妥当かを検討させた。学生は自らの知識を持ち寄り、協力して問題解決にあたり、必要とされる知識・技術とともに臨床現場をイメージして考える力を身につけた。本研究では評価指標としてセマンティック・ディファレンシャル法を用いた。この方法は相反する意味の形容詞ペアを質問項目として、測定対象における印象の当てはまりの良さから、測定対象の概念を推定する。これは教育効果の評価では古くから用いられていた方法でる。本研究ではPBLを実践した実習の前後に調査を実施し、学生のX線撮影に抱く概念を比較した。結果として実習前には抵抗感、信頼感、疲労感が得られ、実習後には期待感、自己効力感、現実感が得られた。つまり、PBLの実践により学生の持つ概念が変化し、さらに実習後にはPBLの目的でもあるやる気やモチベーションを表す自己効力の概念が得られた。本研究ではPBLを実践し、学生の持つ概念の変化という指標によって、PBLの効果を確認できた。放射線技術学教育昨年度は、本学大学院保健科学研究院は新棟建設および耐震改修を行っており、研究室を退去する必要があった。本研究では評価手法の開発のために、評価項目のWeb入力システムを構築する計画であった。しかし上記理由により仮研究室であったために、サーバの構築および設置ができなかった。これにより評価指標のデータを広く他の施設から得ることができなかったため、計画としてやや遅れている状況である。そこで一昨年度から引き継いでいるデータを用いて、指標の評価の一部を行った。また次年度計画を前倒しし、問題解決型学習の導入計画、および一部実施を行った。

本年度はWebシステムを早急に構築し、データを収集できる状態を整える。この後、評価指標の妥当性を確認するために計画していた、本学科内他専攻の学生を対象としたデータ収集、および全国調査を実施する。これにより評価指標として確立することを行う。また本専攻の学生を対象に問題解決型学習の実践と作成した指標での評価を行う。次年度はデータの分析を行うため、分析専用のPCを必要とする。研究の進捗によって紙の質問紙が必要となる場合は印刷等の費用が必要となる。また学会発表および論文執筆のための費用が必要となる。4月に分析専用PCを購入する。また現在報告を計画している学会は第42回日本放射線技術学会、および第34回医療情報学連合大会等である。論文は作成中が2篇(英文1篇、日本語1篇)、データ収集、分析によって執筆可能となるものが1篇ある。論文は準備ができ次第、投稿していく。
前腕伸筋群の磁気刺激運動誘発電位に対する正中神経電気刺激による相反性抑制

健常者6例と,一側視床のVPLを中心に極めて限局した血管病変を有する視床症候群患者3例を実験対象とし,経頭蓋的磁気刺激による前腕伸筋群の運動誘発電位(以下,MEP)が同前腕の正中神経電気刺激によってどのように変化するかを調べ,以下の結果を得た.1)健常者では,正中神経電気刺激-大脳皮質磁気刺激の時間間隔(以下,ISI)10msec以下では,正中神経刺激の拮抗筋である前腕伸筋群のMEPは有意な変化を認めないか,あるいは電気刺激の強度によっては逆に促通効果を認めた.さらにISIを延ばしていくと,限られた範囲のISIにおいて,前腕伸筋群のMEPに有意な抑制を認めた.健常者の結果をまとめると,この有意な抑制を受けるISIは14から18msecであり,このISIは正中神経の条件刺激によって誘発されるSEPの皮質成分の潜時に一致していた.この抑制効果は条件刺激の刺激強度によって変化し,条件刺激の強度を運動閾値の70%以上にした場合,この抑制効果が明らかとなったが,運動閾値の50%以下にすると抑制効果は消失した.したがって,前腕伸筋群のMEPにおいてISI14から18msecで認められる抑制効果は大径有髄線維を介する求心性入力によって生じているものと推測された.2)視床症候群患者の健側前腕では,1)の結果と同様に,正中神経電気刺激による感覚性入力が感覚野に到達するタイミングに一致して大脳皮質を磁気刺激すると,前腕伸筋群のMEPが抑制された.しかし,障害側では,この抑制効果は見られず,正中神経刺激によるSEPのトポグラフィックマップを作製すると,障害側刺激では,感覚性入力が視床レベルで途絶し,大脳皮質に到達していないことが明らかとなった.以上の結果から,健常者の前腕伸筋群にみられるISI14から18msecでのMEP抑制効果は大脳皮質レベルで生じている可能性が示唆された.健常者6例と,一側視床のVPLを中心に極めて限局した血管病変を有する視床症候群患者3例を実験対象とし,経頭蓋的磁気刺激による前腕伸筋群の運動誘発電位(以下,MEP)が同前腕の正中神経電気刺激によってどのように変化するかを調べ,以下の結果を得た.1)健常者では,正中神経電気刺激-大脳皮質磁気刺激の時間間隔(以下,ISI)10msec以下では,正中神経刺激の拮抗筋である前腕伸筋群のMEPは有意な変化を認めないか,あるいは電気刺激の強度によっては逆に促通効果を認めた.さらにISIを延ばしていくと,限られた範囲のISIにおいて,前腕伸筋群のMEPに有意な抑制を認めた.健常者の結果をまとめると,この有意な抑制を受けるISIは14から18msecであり,このISIは正中神経の条件刺激によって誘発されるSEPの皮質成分の潜時に一致していた.この抑制効果は条件刺激の刺激強度によって変化し,条件刺激の強度を運動閾値の70%以上にした場合,この抑制効果が明らかとなったが,運動閾値の50%以下にすると抑制効果は消失した.したがって,前腕伸筋群のMEPにおいてISI14から18msecで認められる抑制効果は大径有髄線維を介する求心性入力によって生じているものと推測された.2)視床症候群患者の健側前腕では,1)の結果と同様に,正中神経電気刺激による感覚性入力が感覚野に到達するタイミングに一致して大脳皮質を磁気刺激すると,前腕伸筋群のMEPが抑制された.しかし,障害側では,この抑制効果は見られず,正中神経刺激によるSEPのトポグラフィックマップを作製すると,障害側刺激では,感覚性入力が視床レベルで途絶し,大脳皮質に到達していないことが明らかとなった.以上の結果から,健常者の前腕伸筋群にみられるISI14から18msecでのMEP抑制効果は大脳皮質レベルで生じている可能性が示唆された.
認知症発症予防にペットは活用できるのか―コホート研究による検討

申請者は、平成23年から東京都杉並区の浴風会病院で65歳以上の外来受診者と付添家族を対象に、ペット飼育と生活習慣を調べる質問票調査を行い、その後、心理検査を行ってきた。最終的には、平成23年度のペット飼育状況が、その後の認知機能、精神状態、QOL(Quality of Life)に与える影響を平成26年まで追跡し統計学的に評価する計画であった。本研究の意義は、「ペットが高齢者の健康に与える恩恵」について縦断研究(長期にわたる研究)を試みる点で、一貫性を示せなかった研究の答えを導ける可能性があり、欧米諸国と文化背景の異なる日本でペットと人間の健康の関係を調べることである。動物を使役動物や経済的価値を与えてくれるものとして飼育してきた欧米諸国と異なり、日本ではペットとしての飼育が主であり、また、最近では、少子化、核家族化、独居の影響で、ペットの擬人化、家族化が指摘されている。ペットが高齢者の孤独を緩和し、精神状態を安定させ、身体活動量を上昇できれば、QOLの上昇につながる。そして、それらの結果、認知機能が維持できれば、ペットは単なる癒しの効果だけでなく、認知症発症の予防の1手段として利用でき、ペットを飼うことを迷っている高齢者の判断材料の1つになり、将来的にはペットと入所できる高齢者施設等の設立にも寄与すると考えた。しかし、残念ながら、いくつかの理由による研究進行の遅れと、申請者の国外留学という事情から、平成25年7月をもって、本研究を中止することにした。平成24年度実績報告書に記載した研究内容にその後追加することはない。研究中止を決定した後に、研究に協力していただいた高齢者の方々に、研究中止理由の説明と、希望者にはこれまでの成果についての中間報告書を送付する旨の連絡を行った。具体的内容:我が国は超高齢化社会を迎え、認知症患者も増加している。ペットは高齢者のストレスを緩和し、健康増進に寄与すると欧米諸国を中心に研究されてきたが、横断研究(一時点のみの評価)が中心で結果に一貫性がない。申請者は、平成23年から東京都杉並区の浴風会病院で65歳以上の外来受診者と付添家族を対象に、ペット飼育と生活習慣を調べる質問票調査を行い、その後、心理検査を行っている。最終的には、平成23年度のペット飼育状況が、その後の認知機能、精神状態、QOL(Quality of Life)に与える影響を平成26年まで追跡し統計学的に評価する。意義:本研究の最大の強みは、「ペットが高齢者の健康に与える恩恵」について縦断研究(長期にわたる研究)を試みる点で、一貫性を示せなかった研究の答えを導ける可能性がある。また、ペットと認知機能については、施設の認知症患者に動物介在療法を行った研究は存在し、認知機能の改善をみとめている。しかし、人と生活を伴にするペットと認知症発症の関連を探った研究は見当たらない、さらに、動物を使役動物や経済的価値を与えてくれるものとして飼育してきた欧米諸国と異なり、日本ではペットとしての飼育が主である。また、最近では、少子化、核家族化、独居の影響で、ペットの擬人化、家族化が指摘されており、欧米諸国と文化背景の異なる日本でペットと人間の健康の関係を調べることは意義がある。重要性:ペットが高齢者の孤独を緩和し、精神状態を安定させ、身体活動量を上昇できれば、QOLの上昇につながる。そして、それらの結果、認知機能が維持できれば、ペットは単なる癒しの効果だけでなく、認知症発症の予防の1手段として利用できるに違いない。また、本研究はペットを飼うことを迷っている高齢者の判断材料の1つになり、将来的にはペットと入所できる高齢者施設等の設立にも寄与するであろう。

ペットは高齢者のストレスを緩和し、健康増進に寄与すると欧米諸国を中心に研究されてきたが、横断研究(一時点のみの評価)が中心で結果に一貫性がない。今回は、東京都杉並区の福祉法人浴風会・浴風会病院の65歳以上の外来受診者と付添家族を対象に、ペット飼育と生活習慣を調べる質問票調査を行い、その後、心理検査を行った。最終的には、平成23年度のペット飼育状況が、その後の認知機能、精神状態、QOL(Quality of Life)に与える影響を平成26年まで追跡し統計学的に評価する。意義:本研究の最大の強みは、「ペットが高齢者の健康に与える恩恵」について縦断研究(長期にわたる研究)を試みる点で、一貫性を示せなかった研究の答えを導ける可能性がある。また、ペットと認知機能については、施設の認知症患者に動物介在療法を行った研究は、いくつか存在し、認知機能の改善をみとめているが、人と生活を伴にするペットと認知症発症の関連を探った研究は本研究が初めてである。さらに、昔から動物を使役動物や経済的価値を与えてくれるものとして飼育してきた欧米諸国と異なり、日本ではペットとしての飼育が主である。最近では、少子化、核家族化、独居の影響で、ペットの擬人化、家族化が指摘されている。欧米諸国とは文化背景が異なる日本でペットと人間の健康の関係を調べることは意義がある。重要性:ペットが高齢者の孤独を緩和し、精神状態を安定させ、身体活動量を上昇できれば、QOLの上昇につながる。そして、それらの結果、認知機能が維持できれば、ペットは単なる癒しの効果だけでなく、認知症発症の予防の1手段として利用できるに違いない。また、本研究はペットを飼うことを迷っている高齢者の判断材料の1つになり、将来的にはペットと入所できる高齢者施設等の設立にも寄与するであろう。以下の3つの要因から進行が遅れている。1対象者の変更:研究費の申請・交付の時点では、杉並区の在宅高齢者から構成される浴風会病院の既存コホートを用いて、追跡開始時点(平成17年)のペット飼育と、その後の認知機能や各心理検査の項目の関連を後ろ向きコホート研究で把握する予定であった。しかし、杉並コホート対象者のリクルート時点での研究目的と本研究の目的が異なるため利用できず、倫理委員会の承認を受けた後、平成23年(2011年)9月から、申請者、自らが対象者のリクルートを初めから行っている。2リクルートが困難:統計学上は「ペット飼育群27名、非飼育群108名で、脱落者を見込むと両群で155名」のサンプル数が必要と計算されたが、実際、リクルートできたは85名だった。脱落者を入れると79名である。リクルートに当たり、申請者の患者家族には、くまなく調査協力を依頼した。また、浴風会病院の医局会でも、他の医師に調査協力の依頼を何度となくしたが、協力を得にくかった。多忙な外来中に、患者への調査説明は難しいこと、患者が高齢で、調査の説明が混乱を招くこと、医療スタッフを煩わしたくないなどの複雑な要因が考えられる。ただ、155名の目標が到達できない場合でも欧米との文化的な背景の相違がペット飼育に及ぼす影響など一定の成果は報告可能である。3脱落者が多い:昨年度、調査をした者には、追跡調査を行っているが、対象者が高齢であるためか、1年で6名の調査協力者が、同意を撤回した。
レーザープロセスによる核融合炉用大容量高効率水素同位体吸蔵体の開発

今年度は液中レーザー溶融法を用いたサブミクロン球状パラジウム(Pd)粒子の作製や当該作製条件の最適化を試み、最適な条件で作成したサブミクロン球状Pd粒子の低圧下における水素吸収・脱離特性を評価した。濃度200 wppmのPd(平均サイズ100 nm)溶液にNd:YAGレーザー(波長:355 nm、パルス幅:7 ns)を用いて、溶媒、レーザーのフルエンス、照射時間を変更してパルスレーザーを照射した。走査型電子顕微鏡により得た試料表面画像をもとに最適条件を得た。最適条件でレーザーを照射して作製したサブミクロン球状Pd粒子と原料Pd粒子を試料とし、水素吸蔵・抽出特性の理解のため水素吸収・脱離特性を調べた。得られたレーザー照射の最適条件は溶媒:エタノール、フルエンス:166 mJ pulse-1 cm-2、照射時間:25分であり、直径110 micrometerの球状粒子を作製することができた。作製したサブミクロン球状Pd粒子と原料Pd粒子の水素脱離スペクトルを調べた結果、原料Pdでは590Kに単一のピークを有するスペクトルが得られたのに対し、サブミクロン球状Pdでは、450K、540K、620Kにピークが現れた。レーザー照射によるサブミクロン球状化により新たな水素捕捉サイトが形成したと考えられる。水素圧力2.0e-4 Pa、吸収温度373Kの水素吸収実験を行った結果、原料Pd粒子に比べ、吸収実験後のサブミクロン球状Pd粒子の水素量が多くなった。サブミクロン球状化により、Pdの水素脱離・吸収特性が大きく変化することが分かった。サイズ分布があるが、サブミクロン球状Pd粒子を作成でき、低圧下における水素吸収・脱離特性の評価ができたため。より平均サイズが小さいPd粒子を原料とし、サブミクロン球状Pd粒子サイズの均質化を図る。また、高水素圧力下における水素吸蔵・抽出特性の評価を開始する。本件についてはすでに新しい装置を製作中であり、近日中に当該特性の評価が可能になる見通しである。さらにパラメータを変化させてサブミクロン球状Pd試料を作成し、水素吸蔵・抽出特性を評価するとともに、水素吸蔵・抽出実験を繰り返し行い、それら特性の安定性についても評価する。得られた知見からPd製水素同位体吸蔵体の作製条件の最適化を図る。一方でPd以外の水素同位体吸蔵体についても、サブミクロン球状化をベースに、水素吸蔵・抽出特性の評価と改良を行う。現在製作中の高圧下における水素吸蔵・抽出特性評価装置に組み込む予定であった2台の圧力計について、当初想定していた金額よりも安価な機器を入手できたため。次年度の物品費として、当該装置の改良のための物品費も使用する予定である。

また、新たなパラジウム原料が当初想定額よりも高額であるとともに、系統的なデータを取得する必要があるため、次年度以降に物品費や分析費(その他経費に計上)として多く使用する予定である。得られた知見について次年度以降に複数回成果報告する予定であり、当初計画より旅費を多く使用する。
移植領域における簡便,迅速,高精度なHLA-DNAタイピング法の開発

臓器移植においてHLA検査は、公平、公正な臓器の配分、より効率的な臓器の利用という観点から重要な検査である。本研究では、臓器移植に応用可能な、簡便、迅速、正確なHLA-DNAタイピング法、TMA-HPA法の確立を目的とした。TMA(Transcription mediated amplification)法は,RNAまたはDNAをターゲットとして開発されたRNA増幅法で,その解析にはSSO法の一種であるHPA(Hybridization protection assay)法を利用した。24種類のDNAプローブを用いたTMA-HPA法により28種類のHLAホモ接合体細胞株ならびに158名の正常健康人のDRB1アリルタイピングを行った。その結果、判定可能率は99.4%であり、血清学的結果との一致率は100%であった。DR1,DR7,DR9,DR11,DR12,DR13,DR1403,HR5は1対1対応で完全にアリルタイプに一致した。更に,DR2,DR4,DR8,DR14はより詳細なアリルタイプが可能であった。また、操作時間としては、DNAの抽出に1時間、増幅操作に5時間、検出に1時間と全行程78時間で結果が得られた。さらに、埼玉県腎バンクに登録された96名の腎移植希望者のDNAタイピングを実施し、登録者の正確なDRB1アリルタイプを決定した。これにより腎移植希望者のDRタイピングをDNAタイピングで行ってもデータの整合性が保たれ,また,HLA-A,B,DRB1一致のドナー出現確率の算定が可能になった。これまで幾つかのHLA-DNAタイピング法(PCR-SSO法、PCR-RFLP法、PCR-SSP法など)が開発されてきたが、必ずしも移植現場に適した方法とは言いがたい。そこで、本研究では、臓器移植に応用可能な、簡便、迅速、正確なHLA-DNAタイピング法、TMA-HPA法の確立を目的とする。本法は,遺伝子増幅法としてTMA(Transcription mediated amplification)法を応用し,増幅産物の解析にはSSO法の一種であるHPA(Hybridization protection assay)法を採用し,24種類のプローブをマイクロプレートにコーテイングし,日本人集団では21のDRB1アリル群にタイプが可能である。これまで検討した176検体のうち判定可能率は99.4%であり,血清学的タイプとDNAタイプの一致率は100%であった。DR1, DR7, DR9, DR13, DR11, DR1403, HR5, DR12は1対1対応で完全にアリルタイプに一致した.更に,DR2, DR4, DR8, DR14はより詳細なアリルタイプが可能であった.また,血清学的タイプとDNAタイプの結果が完全に一致したことはアリルタイプから血清学的タイプにデータを変換することが可能であることを意味し,血清学的タイピングの困難な死体腎移植ドナーのタイピングのみならず,死体腎移植登録患者のDRタイピングをDNAタイピングで行なってもデータの整合性が保たれると考えられた。今後、group-specificな増幅を行い,かつプローブを追加して,より詳細なアリルタイピングを行う。

24種類のDNAプローブを用いたTMA-HPA法により28種類のHLAホモ接合体細胞株ならびに158名の正常健康人のDRB1アリルタイピングを行った。その結果、判定可能率は99.4%であり、血清学的結果との一致率は100%であった。DR1,DR7,DR9,DR11,DR12,DR13,DR1403,HR5は1対1対応で完全にアリルタイプに一致した。更に,DR2,DR4,DR8,DR14はより詳細なアリルタイプが可能であった。また、操作時間としては、DNAの抽出に1時間、増幅操作に5時間、検出に1時間と全行程78時間で結果が得られた。さらに、埼玉県腎バンクに登録された96名の腎移植希望者のDNAタイピングを実施し、登録者の正確なDRB1アリルタイプを決定した。これにより腎移植希望者のDRタイピングをDNAタイピングで行ってもデータの整合性が保たれ,また,HLA-A,B,DRB1一致のドナー出現確率の算定が可能になった。
インスリン感度の変動を考慮した重症患者の血糖値制御の研究

本研究では,重症患者の血糖値を死亡率や合併症の罹患率を低下できるとされている範囲に維持する厳格な血糖値管理を安全に行う方法の開発を目的として,重症患者のインスリン感度の経時的変動の解析,経腸投与グルコースによる血糖値変化,インスリン感度の変動を考慮に入れた血糖値予測法および血糖値制御法の検討を行った.得られた結果は以下のとおりである.1.術後の患者のインスリン感度は,とくに12時間後から36時間後の時間帯に上昇する傾向がみられることがわかった.また,術式が同じでも疾患により変動の特性が異なることが示唆される結果が得られた.さらに解析を進めて,手術や疾患によるインスリン感度変動特性の差を明らかにする必要がある.2.経腸投与グルコースの吸収率については,インスリン感度の変動と相互に影響するため,回復にしたがって上昇する可能性が高いことは推測されるが,モデル構築のためには血中インスリン濃度など,通常の治療時の測定データとして得られないデータが必要であることがわかった.3.オンライン同定により得られる過去数時間のインスリン感度の変動から予測したインスリン感度を利用して血糖値を予測した場合と現時点のインスリン感度を用いて血糖値を予測した場合を比較すると,予測インスリン感度を利用した方が血糖値予測精度が高いことがわかった.よって,血糖値制御を行う際には予測インスリン感度を利用することが適切である.4.前年度に検討したとおり,持続血糖測定器にはある程度の測定誤差があることから,目標範囲を誤差を考慮に入れて設定した範囲モデル予測制御を利用した重症患者の血糖値制御法を構成した.また,較正が適切に行われる際に想定される大きさの測定誤差がある場合のシミュレーションにより,血糖値をおおむね目標範囲に維持できることを確認した.今後,インスリン感度の予測と組み合わせた制御法の検討を進める.平成30年度までに行う予定であった重症患者のインスリン感度変動のモデル化については,変動の大きい時間帯を明らかにすることができたが,手術や疾患の種類を考慮に入れたモデルを構築するには至らなかった.また,経腸投与グルコースによる血糖値変化のモデル化については,インスリン感度変動の影響が大きく,血中インスリン濃度などの測定データが必要であり,現有のデータから行うのは困難であることがわかった.しかし,インスリン感度の予測法については,おおむね期待していた精度の方法が構成でき,持続血糖測定器の誤差についても適切な時間間隔で較正が行われる場合には問題なく対応できることが確認できた.一方,平成31年度に行う予定であった血糖値制御法の検討もすでに進めており,持続血糖測定器による測定誤差を考慮に入れた範囲モデル予測制御により血糖値を目標範囲に維持できることをシミュレーションで確認しており,この点については予定より研究が進捗している.まず,重症患者のインスリン感度変動への影響のモデルを手術や疾患の種類を考慮に入れて構築する.最初に,これまでに得られている臨床データに基づいてインスリン感度変動のモデルを構築し,新たに得られる臨床データに基づいて検証および修正を行う.次に,インスリン感度のオンライン同定結果を利用したインスリン感度の予測方法についてさらなる検討を行う.この際,予測時間や予測に利用する同定結果の時間範囲などについて検討し,予測誤差が大きくならないような予測法を構成する.さらに,これらを持続血糖測定器の測定誤差を考慮に入れて目標範囲を設定できる範囲モデル予測制御と組み合わせて,より性能の高い血糖値制御法を構成する.この際,測定誤差と予測誤差を考慮した目標範囲の設定方法の検討,予測の効果が最大となるオンライン同定法およびインスリン感度の予測法などを検討し,より望ましい血糖値制御法となるように予測法なども含めて必要な修正を行う.さらに,構成した制御システムを医師に示し,臨床応用可能なシステムとなるように改良を行う.本研究では,重症患者の血糖値を死亡率や合併症の罹患率を低下できるとされている範囲に維持する厳格な血糖値管理を安全に行う方法の開発を目的として,重症患者のインスリン感度の変動を考慮に入れられる糖代謝モデル,患者のインスリン感度の変動と経腸投与グルコースによる血糖値変化,および重症患者における持続血糖測定器の測定誤差の検討を行った.得られた結果は以下のとおりである.1.重症患者の糖代謝モデルとして,経腸グルコース投与を含み,インスリン感度の変動を容易に扱えるモデルを構築した.また,重症患者のデータに基づいてモデルパラメータを設定することにより,従来より正確に重症患者の血糖値変化が表せることを確認した.2.術後の患者のインスリン感度は,回復に伴って上昇する傾向がみられるが,手術の種類によってはほとんど変化しないこともあることがわかった.また,手術あるいは疾患によって,術後のインスリン感度が異なる可能性が高いことがわかった.よって,インスリン感度変動のモデルを構築する場合には手術あるいは疾患による違いを表せるモデルとする必要がある.3.経腸投与グルコースの吸収率についても回復にしたがって上昇する可能性が高いこと,および投与速度が小さいときの吸収率は高く,投与速度が大きいときには低くなることが示唆された.よって,経腸グルコース投与量には適量があると考えられる.4.重症患者における持続血糖測定器の誤差は,何らかの原因で測定不能となる場合以外は,較正後,時間とともに大きくなるという従来の1型糖尿病患者に対する誤差モデルのパラメータを適切に設定することで表せること,また適当な時間間隔で較正を行えば誤差はおおむね±20mg/dL程度の範囲内にあると考えてよいことがわかった.今後,より精度よく誤差の推定が可能か検討を行う必要がある.平成29年度に行う予定であった重症患者のインスリン感度変動のモデル化については,手術や疾患の種類によって変化の傾向や値が異なることがわかったが,これらを考慮に入れたモデルを構築するには至らなかった.

また,経腸投与グルコースによる血糖値変化のモデル化については,経腸投与グルコースを考慮に入れた糖代謝モデルを構築し,吸収率の変化特性についてもおおむね把握できたが,さらに検討が必要である.一方,平成30年度に行う予定であった持続血糖測定器による測定値の誤差の検討については,従来の1型糖尿病患者に対する誤差のモデルにおいてパラメータを適切に設定することで表せることがわかり,この点については予定より研究が進捗している.本研究では,重症患者の血糖値を死亡率や合併症の罹患率を低下できるとされている範囲に維持する厳格な血糖値管理を安全に行う方法の開発を目的として,重症患者のインスリン感度の経時的変動の解析,経腸投与グルコースによる血糖値変化,インスリン感度の変動を考慮に入れた血糖値予測法および血糖値制御法の検討を行った.得られた結果は以下のとおりである.1.術後の患者のインスリン感度は,とくに12時間後から36時間後の時間帯に上昇する傾向がみられることがわかった.また,術式が同じでも疾患により変動の特性が異なることが示唆される結果が得られた.さらに解析を進めて,手術や疾患によるインスリン感度変動特性の差を明らかにする必要がある.2.経腸投与グルコースの吸収率については,インスリン感度の変動と相互に影響するため,回復にしたがって上昇する可能性が高いことは推測されるが,モデル構築のためには血中インスリン濃度など,通常の治療時の測定データとして得られないデータが必要であることがわかった.3.オンライン同定により得られる過去数時間のインスリン感度の変動から予測したインスリン感度を利用して血糖値を予測した場合と現時点のインスリン感度を用いて血糖値を予測した場合を比較すると,予測インスリン感度を利用した方が血糖値予測精度が高いことがわかった.よって,血糖値制御を行う際には予測インスリン感度を利用することが適切である.4.前年度に検討したとおり,持続血糖測定器にはある程度の測定誤差があることから,目標範囲を誤差を考慮に入れて設定した範囲モデル予測制御を利用した重症患者の血糖値制御法を構成した.また,較正が適切に行われる際に想定される大きさの測定誤差がある場合のシミュレーションにより,血糖値をおおむね目標範囲に維持できることを確認した.今後,インスリン感度の予測と組み合わせた制御法の検討を進める.平成30年度までに行う予定であった重症患者のインスリン感度変動のモデル化については,変動の大きい時間帯を明らかにすることができたが,手術や疾患の種類を考慮に入れたモデルを構築するには至らなかった.また,経腸投与グルコースによる血糖値変化のモデル化については,インスリン感度変動の影響が大きく,血中インスリン濃度などの測定データが必要であり,現有のデータから行うのは困難であることがわかった.しかし,インスリン感度の予測法については,おおむね期待していた精度の方法が構成でき,持続血糖測定器の誤差についても適切な時間間隔で較正が行われる場合には問題なく対応できることが確認できた.
染色体４次元構造解析にもとづくゲノム維持・継承メカニズムの解明

in situ Hi-C法を導入し、解析データから染色体構造を可視化するパイプラインと結果を可視化するシステムを構築した。本方法を利用し、細胞周期における高次構造の変遷を捉えた。特筆すべき業績として、1)コンデンシンが転写の際に生じる一本鎖DNAを巻き戻し、染色体凝縮を誘導すること、b)ヒトでは2種類あるコヒーシンアセチル化酵素(ESCO1および2)が役割分担をしており、1は細胞周期を通じたアセチル化により姉妹染色分体間接着を誘導し、2は複製装置であるヘリカーゼとともに染色体上を移動し、接着に機能すること、c)機械学習により分裂酵母の複製開始点が3つの要素に依り決定されていること、を見出した。本申請課題では、転写や複製、修復、凝縮などのさまざまな核内諸反応が円滑かつ協調的に進行することを保障する染色体がもつメカニズムの解明を目標とし、染色体高次構造に焦点を当てた以下の研究を遂行した。平成27年度は、染色体高次構造に焦点を当てた1)染色体DNAの核内3次元構造をさまざまな階層レベルでゲノムワイドに掌握可能な解析システムの構築(ChIA-PET法の構築)と、2)それを適用した細胞周期、がん化等に伴う核内構造の遷移の可視化・ライブラリ化を行うべく研究を遂行した。高次構造解析に用い得る抗体の選定、クロマチン架橋の条件検討などを繰り返し実施し、結果として、ChIA-PET法を用いた染色体高次構造解析技術の構築について、情報解析まで含め3種の抗体を用いて実施することを可能とした。さらに、この方法を用いて、HeLa細胞およびRPE細胞の細胞周期での染色体高次構造の測定を開始した。ChIA-PET法では予想以上に細胞数が必要であり、経時的な実験には不向きであることから、より細胞数を必要としないHi-C法についても導入を開始した。これら一連の研究の中で染色体高次構造(染色体ループ)を形成する因子としてのコヒーシンについて、コヒーシンを構成するSAサブユニットの2種のパラログ(SA1とSA2)がゲノム上で異なる制御を受けて機能していることを見出している。この差は新規転写を阻害した場合に特に顕著であり、SA1は転写活性化にSA2は転写抑制に機能を有していることが考えられた。ChIA-PET解析を確立するにあたり抗体の選択で試行錯誤を重ねる必要があった。最終的に、RNA PolIIおよび、ヒストンH3K27ac修飾、コヒーシンRAD21について解析を行い、ChIA-PET解析のための独自の情報基盤は整備した。Hi-Cについては遅れているが、ChIA-PETについては細胞周期依存的、転写依存的な染色体高次構造の可視化に成功している。本申請課題では、転写や複製、修復、凝縮などのさまざまな核内諸反応が円滑かつ協調的に進行することを保障する染色体がもつメカニズムの解明を目標とし、染色体高次構造に焦点を当てた研究を遂行している。平成28年度における主な成果は以下の通りである。(1)染色体高次構造に関する情報を次世代シークエンサーにより取得する技法、Hi-C法を改良し、より高解像度での構造情報が取得できる実験系の開発に成功した。また、得られる実験データを可視化・統計処理するためのパイプラインの整備も合わせて行った。これらの成果に基づき、細胞周期やがん化、細胞分化などに伴う核内構造遷移の可視化、ライブラリ化を現在進めている。(2)染色体構造の制御因子であるコヒーシンやコンデンシンの染色体上結合位置には、従来の手法では検出することができないものがあったことを定量的ChIP-seq法を用いて明らかにすることができた。このうち、新たに見出された一群の染色体上コヒーシンは、結合位置や受ける制御、予想される細胞内機能が従前のものと異なっており、この点をより詳細に解析することでコヒーシンによる染色体構造制御の機構理解がいっそう深まると期待される。(3) DNA複製開始点がどのように規定されているか、特に染色体構造とどのような関係があるかについてウェット・ドライの両面からの解析を行った。機械学習に基づく解析などを駆使し、複製開始点の決定要因を真核細胞において初めて詳らかにすることができた。染色体高次構造を高解像度で可視化するための技術基盤(Hi-C法の改良とその解析パイプラインの構築)が完了しており、それを用いたライブラリ構築も進められている。また、これまでよりも高感度・高精度なChIP-seq法により、種々の染色体高次構造制御因子のもつ新たな役割を示唆する結果が得られてきている。高次構造ライブラリと統合比較することにより様々な知見が得られる段階にきていると言える。本研究では、核内の染色体構造を高解像度に描出すること、そしてその制御機構を明らかにすることを目指している。今年度は、次世代シークエンサーを用いて染色体高次構造を可視化する実験手法であるHi-C法の導入を行った。実験パラメータの最適化により、100 kb程度という非常に高い解像度で核内のDNA相互作用の様子を捉えることに成功した。これは世界の最先端の精度と並ぶものであると考えている。また取得したデータセットをコンピュータ上で解析するためのパイプラインの整備も終えることができた。確立した実験手技を用いて、これまでにヒト培養細胞の各細胞周期における核内高次構造データを取得した。

また、染色体凝縮因子コンデンシンを欠くM期細胞での高次構造や、間期核において構造構築に重要な役割を果たす各種因子(コヒーシン、NIPBL、CTCF、ESCO等)を欠く間期細胞での高次構造データの取得も終えることができた。これらのデータと、昨年までに取得した各種因子の染色体上結合位置の高精度マップ(定量ChIP-seqにより取得されたもの)が揃ったことで、核内高次構造の制御機構の詳細理解を志向した系統的解析を今後遂行してゆくために不可欠なデータベースが整備された。各種染色体制御因子の変異により引き起こされる希少疾患患者由来の細胞についても同様の解析を行ったので、染色体高次構造と染色体機能の連携とその破綻のメカニズムについても解明を進める。in situ Hi-C法を導入し、解析データから染色体構造を可視化するパイプラインと結果を可視化するシステムを構築した。本方法を利用し、細胞周期における高次構造の変遷を捉えた。特筆すべき業績として、1)コンデンシンが転写の際に生じる一本鎖DNAを巻き戻し、染色体凝縮を誘導すること、b)ヒトでは2種類あるコヒーシンアセチル化酵素(ESCO1および2)が役割分担をしており、1は細胞周期を通じたアセチル化により姉妹染色分体間接着を誘導し、2は複製装置であるヘリカーゼとともに染色体上を移動し、接着に機能すること、c)機械学習により分裂酵母の複製開始点が3つの要素に依り決定されていること、を見出した。平成28年度前半でHi-C法も構築を終え、HeLa、RPE細胞を用いた、細胞周期、細胞がん化に伴う染色体構造の変遷を追跡する予定である。染色体高次構造の制御機構についてシスとトランスの両面から迫る現在の研究方針を継続する。すなわち、改良Hi-C法による構造可視化と、定量的ChIP-seq法などを駆使したタンパク質因子側からの解析を行う。得られた結果を様々なインフォマティクス技術を用いて統合比較することにより、高次構造を介した染色体機能の制御・連関機構の解明を目指す。これまでに興味深い結果がすでに得られている個別の事象(コヒーシンの局在-機能相関、複製起点規定因子)については特に注力して研究を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。ゲノム機能構造29年度が最終年度であるため、記入しない。
植物分類学黎明期における伊藤圭介標本の学術的価値及び公開に関する調査・研究

伊藤圭介の標本は、シーボルトを通してオランダおよびドイツの研究機関に分与され、欧米各国の研究者らにより日本植物の分類学的研究に利用されたが、その数量は少なく、それは伊藤圭介が収集した標本のごく一部であろうと後代の研究者は推察してきた。しかしながら、これまで日本での伊藤圭介標本の所在は、ほとんど知られておらず、実際に標本に当って調査・研究を進めることができなかったこともあって、実態は明らかにされることなく今日に至っている。本研究では、まず、ヨーロッパとの比較において、日本の近代植物学黎明期における植物分類学の実態を、植物標本の実態を通して、いかなるレベルにあったものであるかを明らかにする。
レーザー散乱による前房内蛋白濃度、細胞の定量的測定装置の開発

本研究の課題は細隙燈顕微鏡にかわり得る前眼部炎症の定量的検査法の確立であり、目的は以下の研究過程を経て達成し得た。1.前房内蛋白濃度測定法の確立:(1)基本装置の開発。He-Neレーザーを光源とし、その前房内散乱光強度をフォトンカウント光電子倍増管で計測し、コンピューターで解析処理する基本装置の開発(2)測定精度の向上。前房周囲組織からの散乱ノイズを除去する方法としてレーザービームを測定ウィンドー外の上下に渡りスキャンする方法の開発2.前房内細胞数測定法の確立:(1)方法の開発。測定ウィンドー内をレーザービームを2次元スキャンし時間的一定体積(0.075mm)内の細胞数を測定する。(2)解析法の開発。細胞による強い散乱光から細胞数を計測する解析法としてフォトンカウント計測時系列の波形のピークを検出する解析法を基本解析法とした。3.装置の改良:(1)光学系。測定法の開発にあわせ、ガルバノミラーを含む光学系、測定ウィンドーとビームアライメントの調整法の確立、装置の規格化の検討をおこなった。(2)コンピューター系。8ビット系から16ビット系への変更、GPIBインターフェースを介してNEC,9801VX,IBM-PCの両者が接続可能な装置への改良をおこなった。4.臨床応用機の開発:臨床応用機の開発、臨床治験を経て、厚生省、米国FDAの医用器機の認可を得、開発で得られた知見は日、米、ECに対し特許出願をおこなった。5.医学的、社会的意義:装置の有用性についての認識が得られ、市販機も順調に大学を中心とする施設で稼働し、米国を含む外国からも注目を得、実働も開始している。(2)解析法の開発。1.家兎眼を用いてのIn vivo実験:前房穿刺前後における測定値および穿刺房水内蛋白濃度(Lowry法)との間に正の有意相関が得られ、この結果について第90回日眼総会にて発表した。又抗炎症剤の点眼効果の検討について同様の方法にておこなった。その結果In vivoで動物を殺すことなく抗炎症剤の効果判定をおこなえる方法として現在開発中の方法は有用な方法であるとの結論が得られ第3回関東眼科学会で発表した。2.臨床応用研究:(1)人工水晶体移植術後眼を対象に細隙燈顕微鏡検査、今回開発した装置による術後測定及びフルオロフォトメトリーによる測定結果との比較検討をおこなった。本装置による術後測定結果は従来の細隙燈顕微鏡による定性的検討結果を、定量的に裏ずけるものであった。又、血液房水柵機能を反映するフルオロフォトメトリーの結果とも有意の正の相関を示した。なお当検討はレーザービームをスキャンさせる方法とスキャンさせない方法の2方法についておこない、前房内蛋白濃度についてはいずれの方法も良好な結果が得られた。スキャンをおこなわない方法での結果については第7回International Congress of Eye Research(名古屋)で発表、スキャンをおこなった方法による測定結果については第30回臨床眼科学会にて発表。(2)更に測定法、装置について以下の改良、開発を行なった。眼内組織(虹彩、水晶体等)からの散乱光量(ノイズ)と房水からのシグナルをできるだけ分離するためのレーザービームスキャン法とその解析ソフトプログラムを開発。又房水内浮遊細胞密度に対応するパラメターが得られるようにした。本法による人工水晶体移植術後眼における測定結果をAssociation for Reaserch in Vision and Ophthalmology学会(62年5月、フロリダ、米国)で発表する。1.デザインを含む操作性の向上を中心とする仕様変更測定装置とコンピューター部分のデザイン変更をおこない、かつ両者間の接続ケーブルを整理し、操作、設置する上での支障の経減をはかった。

2.国外使用を考慮に入れたパーソナルコンピューター(NEC9801VX、IBM-PC)と測定装置間のインターフェースを中心とする仕様変更、またデータ保存時容量の節約の為に、蛋白濃度測定データのサンプル時間は変更しないものの1msec毎のサンプル、フォトンカウントデータ処理をおこなう事とした。3.装置の規格化、装置間の測定値の変動を一定の規格内におさめる方法の検討較正用物質としてアルブミンについては0.038μラテックス、細胞については2.02μラテックスを使用し得ることについて検討し、一定溶液でのフォトンカウント値が同一規格になるようにレーザー出力を調整(初期設定)すると共に、各測定時のレーザー出力をモニターし、フォトンカウント値の補正プログラムを組み込んだ。4.装置の測定精度についての検討アルブミン、細胞代用モデルとしてのラテックスを使用し、両者の測定精度、分離能について検討し、臨床応用上問題ないことを明らかにした。臨床治験を自治医大、東大にて実施、厚生省に医用器具としての申請をおこない昭和63年4月に医用器具としての承認、認可が得られた。引き続き米国FDAに対し申請をおこない同9月に認可を得、日米両国で臨床応用が開始されるにいたった。
唾液腺導管癌のテーラーメイド治療へ向けた分子病理学的解析： 大規模多施設共同研究

FOXA1は転写因子の1つで、性ホルモン標的遺伝子の転写調整に関わっている。代表的なホルモン依存性癌である乳癌や前立腺癌では、FOXA1の発現と予後を含めた臨床病理学的因子との関連性が報告されている。一方、SDCは稀な高悪性度腫瘍で組織学的に浸潤性乳管癌と類似した像を呈し、アンドロゲンレセプター(AR)陽性を示すという特徴を有するが、FOXA1についての解析はほとんどなされていない。多施設共同研究で病理学的にSDCと診断された142例を対象とした。免疫組織化学染色でSDCをFOXA1高発現群と低発現群に分けた。FOXA1発現と、予後を含む臨床病理学的因子、ARやPI3Kシグナル伝達経路を含むバイオマーカーとの関連を統計学的に解析した。SDC症例は種々の程度にFOXA1発現を示し、142例中128例で発現が確認された。ARとFOXA1の発現率を連続変数として比較すると両者は正の相関を示した。PI3K陽性、p-mTOR陽性、PTEN lossは、FOXA1高発現群に多く認められた。多変量解析では、FOXA1高発現群が低発現群に比べて全生存率および無増悪生存率が有意に良好であり、FOXA1が独立した予後因子であった。今回の検討では、乳癌と同様に、SDCにおいてもFOXA1高発現群は低発現群に比して予後良好であることが示された。またFOXA1発現とPI3Kシグナル伝達経路との相互作用は肝癌でも指摘されており、SDCでも同様の関連性が示唆された。FOXA1の癌細胞内における機能やメカニズムは十分解明されておらず、将来的な更なる検討が期待される。これらのデータは、SDCの治療戦略の発展に寄与すると考えられる。申請書に記載した研究内容の約3/4を実施し、これらの成果を主に国際誌に英文論文として報告した。SDCにおける抗AR療法や抗HER2療法の効果予測因子の探索を行ったり、免疫チェックポイント分子の発現を含む癌免疫微小環境の解析といった分野にも研究の幅を広げ、これらの成果を順次国際誌に英語論文として報告する。本研究では、極めて悪性度が高い唾液腺導管癌(salivary duct carcinoma: SDC)を取り上げて解析する。SDCは高齢者の耳下腺に好発する比較的まれな唾液腺癌であり、乳癌に類似した病理組織像を呈する。本腫瘍は予後不良であるにもかかわらず、多数例の解析が進んでおらず、未だ有効な治療法がないのが現状である。そこで今回は、SDCにおける今後の標準治療の確立のみならず、テーラーメイド治療の実現化や、術後補助療法や手術不能例に対する新規治療法の開発に向けての基礎となる重要なデータを得ることを目的として、全国規模の多施設共同研究により集積した約150例のSDC症例の病理標本を用いて、癌遺伝子産物・癌抑制遺伝子産物・ホルモンレセプター・細胞周期関連蛋白・転写因子などの主に治療標的となり得る分子の免疫組織化学的発現や関連遺伝子の増幅・変異の有無を調べ、それらの予後を含めた臨床病理学的因子としての意義を明らかにする。当該年度内には申請書に記載した研究内容の約2/3を成し遂げ、これらの成果は主に国際誌に英文論文として報告(一部印刷中)した。今後は、解析が終了したデータと治療効果との関連性をみたり、さらには免疫チェックポイント

分子の発現や癌免疫微小環境といった領域にも研究の幅を広げて解析して行き、これらの成果は順次国際誌に英文論文として報告する。SDCにおける抗AR療法や抗HER2療法の効果予測因子の探索を行ったり、免疫チェックポイント分子の発現を含む癌免疫微小環境の解析といった分野にも研究の幅を広げ、これらの成果を順次国際誌に英語論文として報告する。当初の予定よりも物品の費用を抑えることができたため、次年度使用額が生じた。平成30年度には、研究のさらなる推進のため、とくに免疫組織化学染色や遺伝子解析に必要な物品を中心に、次年度分として請求した助成金と合わせて使用する。当初の予定よりも物品の費用を抑えることができ、次年度使用額が生じた。平成31年度は、この次年度使用額を、主に免疫組織化学染色や遺伝子解析、画像解析に用いる消耗品の購入に充て、研究を更に推進させる。
会計史リサーチ・データベースの作成とその利用

この研究の目的は,明治期以降から今日に至るまでのわが国における会計史研究の歩みを概観するとともに,その研究上の特徴を明らかにすることにある。具体的には,わが国における会計学関係の学術誌の中でもっとも長い歴史を有する『會計』を対象として取り上げ,同誌が創刊された1917(大正6)年から2008(平成20)年に至るまでの期間にそこに公表された各種の論稿から,会計史に関わる研究論文等(合計817編)を抽出し,それぞれの論稿における考察内容を複合的な分類基準を用いて体系的に整理・分析することにより,今日までのわが国における会計史研究の展開とそこに見出される特徴を考察した。本研究課題は,わが国における会計史研究の足跡を網羅的にとらえるため,研究データベースを作成し,そしてそれを分析するものである。そのため,雑誌『会計』のうち会計史研究に関するものを手作業で選択し,これをリサーチ・データベースとして分類をふかした上で集計している。対象となった文献は,800を超えており,日本の会計史研究の進展を示唆するものである。当年度は雑誌『会計』のデータベースの拡張とさらなる分析を行い,データベースについてはすべての文献のPDF化をすすめた。公開には調整が必要であるが,内部的には利用可能な形式を整備中である。近日中に,文献のPDFを含まないデータベースは,著者名,論文名,出所(巻・号,ページ数),論文の概要,主題による区分・時代による区分・地域による区分という3視点からの区分による分類を含んでおり,これはwebに近日中に公開される予定である。分析については,データの拡張に伴い,昨年度までに行っていた時代区分についても見直しを行った。現時点での分類は,戦前,戦後の大きな2区分と,戦後については日本会計史学会の創立の前後をさらに区分した3区分について行っている。ただし,これは暫定的な結論でありこの視点から研究の進展と変化をとらえた論考を現在執筆中である。また,2007年度に一度公表を行った英語での論文についても,データの拡張に伴い見直しを進めており,こちらも近日中に出版に向けた提出が行われる見込みである。