hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アーミッシュと主流社会の相関関係研究を通じたアーミッシュ概念の再構築

本年度の研究は、本年が最終年度となる基盤研究(C)(課題番号15K01863)で構築してきたアメリカの専門家との共同研究に向けて、アーミッシュの宗教アイデンティティの形成と消費文化の相互関係に関する研究の基盤を確立し、今後の共同研究の方針を確認するすることにつとめた。具体的には、エリザベスタウン大学ヤング再洗礼派・敬虔派研究所の客員研究員として、2018年8月末から9月末および2019年3月末にアメリカ合衆国ペンシルバニア州に滞在し、共同研究のテーマにおける研究対象や調査方法を精査した。また、アレゲニー大学国際保健学部助教授パメラ・ルネスタッド氏(人類学)およびネブラスカ大学国際キルト研究所マリン・ハンソン氏(博物館学/デジタルヒューマニティーズ)と研究情報を交換した。さらに、ルネスタッド氏の協力を得て、ペンシルバニア州北部のアーミッシュ・コミュニティで約1週間の現地調査を実施した。その結果、主たる調査先であるペンシルバニア州ランカスター郡のアーミッシュ・コミュニティが観光産業やアーミッシュコミュニティ外の市場経済に関わることで経済的に成功し、積極的に消費活動に参加可能な状況にある一方で、大都市から離れたアーミッシュ・コミュニティでは同様の消費活動が見られないことが確認できた。本研究の初年度にあたる2018年度では、共同研究者と最新の研究動向や調査対象地に関する情報交換をしながら、共同研究となる現地調査の準備をすすめた。これまでの研究に引き続き、ペンシルバニア州ランカスター郡のアーミッシュコミュニティでの民族誌学的な現地調査を実施しながら、エリザベスタウン大学再洗礼派・敬虔派研究所上級研究員ドナルド・B・クレイビル氏(社会学/アーミッシュ研究)と協力して、今後の現地調査の対象について精査をすすめた。また、ウェストチェスター大学史学部准教授ヤニカン・スマッカー氏アメリカ史/デジタルヒストリー/物質文化研究)とは、デジタルヒューマニティーズの方法論を用いて本研究の成果を一般社会と共有するために構築を目指しているオンラインのフレームワークについて情報共有をおこなった。本年度研究交流の機会があったネブラスカ大学ハンソン氏は、博物館での学術研究を展示だけではなくウェブサイトやSNSといったデジタル媒体を使用して一般に公開する知識と経験が豊富であるため、今後の共同研究の可能性も見えてきた。最後に、ペンシルバニア州メノナイト歴史協会では、アーミッシュ向けに発行されている新聞Die Botschaftや機関誌など、日本では入手することが困難な一次資料を入手した。本年度設定した調査計画を踏まえ、来年度以降も引き続きインフォーマントに同行し、アーミッシュの労働環境や、観光産業を通じた外部との接触に焦点をあてながら、民族誌学的な調査を実施する予定である。これまでのフィールドワークの経験から、アーミッシュの意識調査を実施するには、従来の社会学・人類学的な聞き取り調査のアプローチでは、インフォーマントが調査者に強い拒否感を示すことが判明している。そのため、本調査では、マイクを使用したインタビューや質問票を実施せず、アーミッシュの生活に溶け込んでフィールドノートを作成する参与観察の手法を採用する。具体的には、アーミッシュコミュニティ内における階級の形成と労働環境の関連性を探るために、主に女性の就業の場となっている教区立学校や近年増加しつつある服飾関連の家内産業と、近年男性の就業先として増加傾向にある建築産業の二領域で調査を実施する予定である。調査手法としては、参与観察に基づいたエスノグラフィ作成を中心とした研究を行う。研究成果を一般向けに公開するオンラインのフレームワークの構築にあたっては、博物館での実務経験が豊富なネブラスカ大学のハンソン氏に新たに共同研究者として加わってもらう可能性を探りたい。また、現地調査と並行して、すでに執筆依頼のあった国際学術誌やアンソロジーに投稿する論文を執筆し、研究の発信に努める。内定年度:2017本年度の研究は、本年が最終年度となる基盤研究(C)(課題番号15K01863)で構築してきたアメリカの専門家との共同研究に向けて、アーミッシュの宗教アイデンティティの形成と消費文化の相互関係に関する研究の基盤を確立し、今後の共同研究の方針を確認するすることにつとめた。

また、ウェストチェスター大学史学部准教授ヤニカン・スマッカー氏アメリカ史/デジタルヒストリー/物質文化研究)とは、デジタルヒューマニティーズの方法論を用いて本研究の成果を一般社会と共有するために構築を目指しているオンラインのフレームワークについて情報共有をおこなった。本年度研究交流の機会があったネブラスカ大学ハンソン氏は、博物館での学術研究を展示だけではなくウェブサイトやSNSといったデジタル媒体を使用して一般に公開する知識と経験が豊富であるため、今後の共同研究の可能性も見えてきた。最後に、ペンシルバニア州メノナイト歴史協会では、アーミッシュ向けに発行されている新聞Die Botschaftや機関誌など、日本では入手することが困難な一次資料を入手した。本年度設定した調査計画を踏まえ、来年度以降も引き続きインフォーマントに同行し、アーミッシュの労働環境や、観光産業を通じた外部との接触に焦点をあてながら、民族誌学的な調査を実施する予定である。これまでのフィールドワークの経験から、アーミッシュの意識調査を実施するには、従来の社会学・人類学的な聞き取り調査のアプローチでは、インフォーマントが調査者に強い拒否感を示すことが判明している。そのため、本調査では、マイクを使用したインタビューや質問票を実施せず、アーミッシュの生活に溶け込んでフィールドノートを作成する参与観察の手法を採用する。具体的には、アーミッシュコミュニティ内における階級の形成と労働環境の関連性を探るために、主に女性の就業の場となっている教区立学校や近年増加しつつある服飾関連の家内産業と、近年男性の就業先として増加傾向にある建築産業の二領域で調査を実施する予定である。調査手法としては、参与観察に基づいたエスノグラフィ作成を中心とした研究を行う。研究成果を一般向けに公開するオンラインのフレームワークの構築にあたっては、博物館での実務経験が豊富なネブラスカ大学のハンソン氏に新たに共同研究者として加わってもらう可能性を探りたい。また、現地調査と並行して、すでに執筆依頼のあった国際学術誌やアンソロジーに投稿する論文を執筆し、研究の発信に努める。
順序回路のタイミング解析の正確さ向上に関する研究

論理式の充足可能性判定(Satisfiability;SAT)ベースの形式的検証やタイミング解析の高速化のための、和積標準形(Conjunctive Normal Form;CNF)論理式生成における回路分割手法の開発を行った。論理回路のCNF式表現は一意でない上、SATソルバでの処理時間は、与えられるCNF式により変化するため、論理回路をCNF式に変換する処理は、SATべースの形式的検証やタイミング解析の高速化を図る上で重要である。この変換処理において、論理回路をファンアウトポイントで分割し、部分回路毎にCNF式に変換するアルゴリズムの開発を行った。提案アルゴリズムを実装し、SATソルバの実行時間について評価を行ったところ、従来の変換手と比較して、SATソルバの実行時間の短縮が確認できた。本研究の成果は国内研究会で発表した。また、順序回路の形式的検証やタイミング解析の高速化のための、1-hotカウンタ検出手法の開発を行った。形式的検証やタイミング解析の正確さを向上させる上で、初期状態から到達可能な状態の正確な解析は重要である。1-hotカウンタは、高速な順序回路の設計においてよく用いられるが、とりうる値が限られているため、多くの状態が到達不能である。1-hotカウンタを検出し、到達可能な状態をより正確に解析することが、1-hotカウンタを含む順序回路の形式的検証やタイミング解析の正確さ向上につながる。1-hotカウンタ検出問題の定式化を行うとともに、1-hotカウンタ検出アルゴリズムの開発を行った。1.SATベースの形式的検証やタイミング解析の高速化のためのBDDを用いたCNF式生成手法の開発を行った。論理式の充足可能性判定(Satisfiability ; SAT)を用いた論理回路の形式的検証やタイミング解析の高速化を目指し、論理回路からSATソルバの実行時間が短くなるような和積標準形(Conjunctive Normal Form ; CNF)論理式を生成する、CNF式生成処理フレームワークを提案した。一般に論理回路のCNF式表現は一意でない上、充足可能性判定に要する時間はSATソルバに与えるCNF式により変化する。そのため、CNF式の生成処理は、SATベースの形式的検証の高速化をはかる上で重要な問題である。提案フレームワークは、回路分割と、部分回路の二分決定グラフ(Binary Decision Diagram ; BDD)生成、BDDからCNF式への変換から構成される。提案フレームワークは、回路を分割し、分割で得られた部分回路のBDDを構築し、BDDからCNF式を生成する。SATソルバの実行時間の短縮に効果のある、回路分割、部分回路のBDD生成、BDDからCNF式への変換の、各アルゴリズムの研究を進めることにより、論理回路の形式的検証やタイミング解析の高速化を目指す。提案フレームワークに基づく、中間変数の間隔を考慮した回路分割、BDD生成、BDDからCNF式への変換アルゴリズムを開発した。提案するCNF式生成手法と広く用いられているCNF式生成手法を実装し、SATソルバの実行時間について比較を行ったところ、提案手法により実行時間が短縮されることが確認された。
興奮性神経伝達物質グルタミン酸のシナプス小胞再充填機構の包括的解明

哺乳類中枢神経系における主要な興奮性シナプス伝達には、シナプス小胞膜上に存在する小胞型グルタミン酸トランスポーター(VGLUT)によるグルタミン酸のシナプス小胞への濃縮過程が必須である。VGLUTの発現量や活性が興奮性シナプス伝達強度の制御に繋がると考えられるが、その詳細なメカニズムは不明である。本研究では、各種pH感受性蛍光タンパク質と蛍光グルタミン酸センサーを利用した蛍光イメージングを基盤技術とし、【1】グルタミン酸再充填メカニズムの解明、【2】VGLUT発現量とイソ型の違いとシナプス小胞放出特性の解明、【3】VGLUTタンパク質のシナプス小胞への回収機構の解明、の3点に取り組む。
造精機能障害における精巣幹細胞分化異常の可能性ー責任遺伝子の同定と機能解析ー

精巣が先天的に下降しない停留精巣患者の二大合併症は、造精機能障害と悪性腫瘍化である。従来、停留精巣の造精機能障害の原因として、温度環境など後天的要因の影響が大きいと考えられてきたが、私たちは精子幹細胞の機能異常、すなわち先天的要因が重要と考えている。本研究は精子幹細胞の分化に関わる遺伝子を明らかにし、造精機能障害の病態を解明することを目的とした。その結果、ヒト精巣組織や停留精巣モデル動物を用いた解析から、複数の候補遺伝子を同定できた。その中には塩基配列によらないエピジェネティックな発現調節を行う遺伝子も含まれており、幹細胞分化には多様なメカニズムが関与していることを明らかにすることができた。私たちは造精機能障害をきたす疾患として停留精巣を研究対象とし、精子形成メカニズムについて基礎的・臨床的それぞれの面からアプローチしてきた。本研究では、精巣幹細胞およびその分化過程に着目し、この過程に関わる遺伝子を同定するとともに、疾患との関連性を明らかにすることを目的とした。平成22年度研究計画では、ラット精巣から精巣幹細胞の分離培養を試み、停留精巣特異的遺伝子(EEF1A1, TPT1, NuMA1)の経時的発現について検討を行っている。生後34週齢のS-Dラット精巣を摘出し、白膜を除去。培養液中で細切した後、collagenaseおよびdispase処理によって細胞を分散した。4μmメッシュを用いて均一の大きさの細胞を選別したのち、I型コラーゲンでコートした培養皿にまくことで、コラーゲンに接着する体細胞と、接着しない生殖細胞とに分離した。浮遊細胞をラミニンコート培養皿にまき、ラミニンに接着する精巣幹細胞分画の分離を試みた。本年度行った実験では、dispase処理のみでは均一に細胞分散できないことが明らかとなり、collagenaseが有用であることが判明した。生後3週程度の精巣6-10個を使用すると、得られる細胞数は、1×10^7個1×10^8個であることが明らかとなった。さらに、出生直後から生後4週まで、経時的に精巣組織を摘出・凍結保存しておいたサンプルを用いて、停留精巣特異的遺伝子の発現解析を行った。EEF1A1遺伝子およびTPT1遺伝子について解析を行ったところ、いずれも生後10日頃に発現のピークを認めた。精巣幹細胞マーカーであるUTF1遺伝子発現解析から、生後9日頃に前駆細胞からA型精原細胞への分化が認められるため、この発現パターンは、A型精原細胞分化を反映している可能性が示唆された。EEF1A1・TPT1遺伝子はいずれも停留精巣組織で高発現を示し、細胞の自己複製能や未分化性維持に関与するとされている。本年度の結果をもとに、次年度ではこれらの遺伝子の精原細胞内での機能解析を進めていきたい。前年度までに、ラット精巣から精巣幹細胞の分離培養を試みた。41μmメッシュを用いて均一の大きさの細胞を選別したのち、I型コラーゲンでコートした培養皿にまくことで、コラーゲンに接着する体細胞と接着しない生殖細胞とに分離することができた。昨年度行った実験では、dispase処理のみでは均一に細胞分散できないことが明らかとなり、collagenaseが有用であることが判明した。生後3週程度の精巣6-10個を使用すると、得られる細胞数は、1×10^7個1×10^8個であるごとが明らかとなった。本年度では、停留精巣特異的遺伝子(EEF1A1, TRT1)の精巣位置による発現量の違いや、経時的発現について検討を行った。停留精巣は精巣下降が妨げられる先天異常であるが、治療前の精巣の位置によって、腹腔内精巣、鼠径管内精巣、遊走精巣、と分類することができる。ヒト精巣において、治療前の精巣位置とEEF1A1, TRT1遺伝子発現量とを比較・検討したところ、精巣位置が高位になるほど、これらの遺伝子発現量が高値であった。また電子顕微鏡・光学顕微鏡を用いた病理組織学的検討では、精巣位置が高位になるほど、精子形成細胞の変形が強く認められた。

停留精巣に関する研究は、疫学・病態・環境要因など多岐に渡るが、臨床的に大きな問題となるのは、造精機能障害と悪性腫瘍化である。このうち、停留精巣における造精機能障害の原因として、温度環境など後天的要因の影響が大きいと考えられてきたが、私たちは精子幹細胞の機能異常、すなわち先天的要因が重要と考え、研究を行ってきた。本研究では幹細胞であるA型精原細胞の分化に着目し、この過程に関わる遺伝子を同定解析するとともに、疾患との関連性を明らかにすることを目的とする。平成25年度は、精子幹細胞の分離・培養を行うことを計画していたが、幼若ラット精巣を採取、白膜を除去、細胞を物理的および酵素処理によって分散して、初代培養することを行った。分散した細胞のうち、浮遊細胞のみを回収し、精子形成細胞の表面マーカーであるPlzf, c-Kit, Ngn3, Utf1などの遺伝子・タンパク質発現を確認した。また、胎児期に抗アンドロゲン剤であるflutamideを曝露された細胞では、Plzf・c-Kit遺伝子発現が有意に亢進していることを見いだした。また、停留精巣ラットを正常ラットと比較し、精巣におけるmRNAとmicroRNA発現差をマイクロアレイ解析したところ、停留精巣では、ヒストンタンパクの脱メチル化酵素であるKdm5aが亢進し、miR-135aというマイクロRNAが低下していることを見いだした。さらにmiR-135aの標的遺伝子として、FoxO1遺伝子を同定し、精子幹細胞に局在していることを明らかにした。精巣発生という観点からは、性分化疾患患者のゲノムDNA解析を行い、染色体が46,XXにもかかわらず精巣が発生する病態にROCK1遺伝子や、SOX3遺伝子が関与することを明らかにできた。私たちは造精機能障害をきたす疾患として停留精巣を研究対象とし、精子形成メカニズムについて基礎的・臨床的それぞれの面からアプローチしてきた。本研究では精子幹細胞およびその分化過程に着目し、この過程に関わる遺伝子を同定するとともに、疾患との関連性を明らかにすることを目的とした。前年度までに、ラット精巣から精巣幹細胞の分離培養を試みた。生後34週齢のS-Dラット精巣を摘出し、白膜を除去。培養液中で細切した後、collagenaseおよびdispase処理によって細胞を分散した。40μmメッシュを用いて均一の大きさの細胞を選別したのち、I型コラーゲンでコートした培養皿にまくことで、コラーゲンに接着する体細胞と、接着しない生殖細胞とに分離することができた。浮遊細胞をラミニンコート培養皿に撒き、ラミニンに接着する精巣幹細胞分画の分離を試みた。昨年度行った実験では、dispase処理のみでは均一に細胞分散できないことが明らかとなり、collagenaseが有用であることが判明した。生後3週程度の精巣6-10個を使用すると、得られる細胞数は、1×10の7乗個1×10の8乗個であることが明らかとなった。本年度では、さらに幼若なラット(生後314日)の精巣組織を採取して同様の実験を行ったところ、20-30個の精巣から、1×10の5乗個1×10の6乗個の細胞を得ることができた。また、これらの細胞について、幹細胞の表面マーカーである、c-Kit、UTF1、PLZF、Ngn3などの各遺伝子発現を定量PCRで、局在を免疫染色で検討した。
感情を喚起する身体運動が身体表情の認知とコミュニケーション行動に与える影響

本研究は、先行研究「イメージを伴う身体運動への同調と反復が気分の変動と顔面表情の認知に与える影響」(平成6年度奨励研究:課題番号80249648)を発展させ、非言語的伝達形式の基礎的形態である「動作の模倣」によってある感情が強化された状態では、他者の身体表出に対する認知が強化され、その後の身体的コミュニケーション行動の強化が認められること検証することを目的として実施されている。本年度は以下の調査を、短大女子学生15名を対象に行った。『調査1:感情を喚起する運動の模倣による気分の変動』-基本的勘定質・悲・喜」をイメージ素材として運動フレーズを作成し、被験者に反復させた。実施の前後のPOMS日本語版による気分評定の結果は、「悲」クレーズの実施例では「鬱」および「怒り-攻撃」因子において有意に高い値(P>.01)を示し、「喜」フレーズの実施後では「活性」および「怒り-攻撃」因子において有意に高い値(p>.05)を示した。『調査2:動的身体表情の評定』-調査1の前後に、CGによって示した動的身体表情「直哉な表現-悲」「直哉な表現-喜」「曖昧な表現-悲」「曖昧な表現-喜」についてその感情状態を評価させたところ、「悲」系フレーズの前後においては正答率が有意に上昇(p>.05)したが、「喜」系フレーズにおいては有意差が認められなかった。『調査3:身体的コミュニケーション行動の比較』-調査1、2の前後に、未知の人物の身体表現への被験者の対応をVTRにより記録した。現在、空間的関係や行動カテゴリーの変化についてデータ整理中である。
フィールド研究による睡眠-覚醒リズムの強制的移行と個人差

目的日常生活とは異なる周期,つまり1日を24時間で過ごす生活から1日を25時間として生活させた際の概日リズムの適応過程を,概日リズムの位相差(朝型-夜型)の観点から検討した.方法被験者には朝型5名,夜型9名の女子大学生が用いられた.実験期間は被験者1名につき12日間で,この間携帯用体温計測装置および携帯用活動計(アクティグラフ)により連続的に直腸温・活動数が測定され,覚醒期間中には起庄直後,就床直前および偶数時刻に主観的眠けの測定が実施された.実験期間はコントロール期4日,シフト期(スライド・シフト)4日,回復期4日から構成され,コントロール期および回復期では普段通りの生活を要請した.シフト期では,就床および起床時刻を1日につき1時間ずつ遅らせて生活してもらった.すなわち,1日を25時間として被験者は過ごした.成果朝型-夜型間でシフト・スケジュールへの適応を比較した結果,シフト期間中の睡眠時間,コサイナ分析による体温および睡眠・覚醒リズムの周期については,いずれも夜型の方がより適応していることが推測された.すなわち,シフト期前半の睡眠時間は朝型で減少し,体温や睡眠・覚醒リズムの周期は夜型の方が25時間に近かった.しかしながら,体温のピーク時刻に変化がみられなかったため,完全な適応とはいえなかった.主観的眠けについては,朝型の方が眠けは少なく,とくにシフト期後半においてその傾向が顕著であったが,この差異はコントロール期でも観察されていたので,主観的に朝型の適応が良好であったとはいい難い.以上の結果から,スライド・シフトに対する適応に関して,朝型よりも夜型がよりよく適応していたことが示唆された.今後の展望として,朝型と夜型の被験者数のバランスをとること,近年リズム障害の治療に利用されている高照度光の効果(概日リズムに与える光の効果)を検討したいと考えている.目的日常生活とは異なる周期,つまり1日を24時間で過ごす生活から1日を25時間として生活させた際の概日リズムの適応過程を,概日リズムの位相差(朝型-夜型)の観点から検討した.方法被験者には朝型5名,夜型9名の女子大学生が用いられた.実験期間は被験者1名につき12日間で,この間携帯用体温計測装置および携帯用活動計(アクティグラフ)により連続的に直腸温・活動数が測定され,覚醒期間中には起庄直後,就床直前および偶数時刻に主観的眠けの測定が実施された.実験期間はコントロール期4日,シフト期(スライド・シフト)4日,回復期4日から構成され,コントロール期および回復期では普段通りの生活を要請した.シフト期では,就床および起床時刻を1日につき1時間ずつ遅らせて生活してもらった.すなわち,1日を25時間として被験者は過ごした.成果朝型-夜型間でシフト・スケジュールへの適応を比較した結果,シフト期間中の睡眠時間,コサイナ分析による体温および睡眠・覚醒リズムの周期については,いずれも夜型の方がより適応していることが推測された.すなわち,シフト期前半の睡眠時間は朝型で減少し,体温や睡眠・覚醒リズムの周期は夜型の方が25時間に近かった.しかしながら,体温のピーク時刻に変化がみられなかったため,完全な適応とはいえなかった.主観的眠けについては,朝型の方が眠けは少なく,とくにシフト期後半においてその傾向が顕著であったが,この差異はコントロール期でも観察されていたので,主観的に朝型の適応が良好であったとはいい難い.以上の結果から,スライド・シフトに対する適応に関して,朝型よりも夜型がよりよく適応していたことが示唆された.今後の展望として,朝型と夜型の被験者数のバランスをとること,近年リズム障害の治療に利用されている高照度光の効果(概日リズムに与える光の効果)を検討したいと考えている.本年度(平成4年度)における研究の概要は,交付申請書に示した研究計画に沿ってほぼ実施することができた.以下に計画の実施概要,当初の計画を変更した点,今後の予定について記述していく.1.朝型・夜型の学生を抽出し,12日間連続して直腸温,活動数,主観的眠けを測定した.実験の5日目から8日目までは,就床時刻を1日につき1時間ずつ後退させた.直腸温と活動数は携帯用測定装置によって5分毎に測定され,眠けは被験者の覚醒期間中の偶数時刻に測定された.2.当初の計画との大きな変更点は,実験日数である.当初は10日間連続の予定であったが(コントロール3日,スライドシフト4日,回復3日),データの精度・信頼性をより高めるために,コントロール及び回復期を1日ずつ増やした.3.現在までに延べ8名の実験を終了したが,1名の体温データは実験中のトラブルにより失われた.次年度前半までは実験を継続してデータ収集を計り,後半で処理・分析に移る予定である.目的日常生活とは異なる周期,つまり1日を24時間で過ごす生活から1日を25時間として生活させた際の概日リズムの適応過程を,概日リズムの位相差(朝型-夜型)の観点から検討した。方法被験者とは朝型5名,夜型9名の女子大学生が用いられた。実験期間は被験者1名につき12日間で,この間携帯用体温計測装置および携帯用活動計(アクティグラフ)により連続的に直腸温・活動数が測定され,覚醒期間中には起床直後,就床直前および偶数時刻に主観的眠けの測定が実施された。実験期間はコントロール期4日,シフト期(スライド・シフト)

4日,回復期4日から構成され,コントロール期および回復期では普段通りの生活を要請した。シフト期では,就床および起床時刻を1日につき1時間ずつ遅らせて生活してもらった。すなわち,1日を25時間として被験者は過ごした。成果朝型-夜型間でシフト・スケジュールへの適応を比較した結果,シフト期間中の睡眠時間,コサイナ分析による体温および睡眠・覚醒リズムの周期については,いずれも夜型の方がより適応していることが推測された。すなわち,シフト期前半の睡眠時間は朝型で減少し,体温や睡眠・覚醒リズムの周期は夜型の方が25時間に近かった。この結果は従来の報告と一致するものの,主観的眠けについては,朝型の方が眠けは少なく,とくにシフト期後半においてその傾向が顕著であった。また,性格検査の結果についても,従来は外向-内向,神経症的傾向の尺度に両型間で差が認められていたにもかかわらず,本研究ではどの尺度にも差はなかった。これは,本研究における朝型と夜型の被験者数のバランスがとれていなかったことが原因かもしれない。今後の展望として,近年リズム障害の治療に利用されている高照度光の効果(概日リズムに与える光の効果)を検討したいと考えている。
日本語教育におけるコースデザインへの「プログラム評価」方法導入に関する調査研究

本年度は、これまでに得られたプログラム評価に関する先行研究からの知見をもとに、本学で実施された「金沢工業大学日本語教育特別プログラム(KIT-IJST)2001」を対象に、プログラム評価を実施した。評価においては、ステークホルダーである本学学長や経営者からの視点も考慮した上で、「プログラムの成果を明らかにして、今後どのような点を改善すべきかを検討するための情報を得る」ことを評価の目的として設定した。また、具体的な評価項目として、1.プログラム参加者に対する成果:A.留学生への成果B.本学学生への成果2.改善のためのポイントC.改善のために確認すべきポイントに関する評価課題(Evaluation Questions)を設定した。実際の評価では、日本語診断テスト、アンケート、Focus Groupインタビュー、授業のビデオ録画など量的データおよび質的データを組み合わせた方法で、データを収集した。その結果の一部として、留学生については、テストのスコアの伸び、留学生自身の判断、日本人学生らの印象から上達したと判断され、日本語能力を向上させる目的は達成された。また、その向上の程度についても、満足度が高いことがわかった。一方、本学学生への成果については、一部の学生については、外国人への抵抗感や英語能力への不安による心理的な壁がまだ残るが、今回のプログラムでの交流の機会を通して国際交流を行う自信を得ていることが明らかになった。また、このような交流の機会は有益であると判明した。得られた結果は、現在『平成13年度金沢工業大学日本語教育特別プログラム実施報告書』の一部にまとめた。今回のプログラムについて行ったメタ評価では、判定標準(standard)設定の必要性や、評価の結果に対する信用性(credibility)の保証などについて、今後検討すべき課題が明らかになった。日本語教育ではまだほとんど未開拓の分野と言ってよい「プログラム評価」を導入するために、本年度は、まず、本来の目的の外国語教育でのプログラム評価のみならず、政治・行政学の政策評価研究や社会学での医学教育プログラムなどの評価研究、教育学での評価研究などさまざまな分野に渡って、一般的なプログラム評価に関する基本的な枠組みを調査した。その結果、いつ、だれが、何のために、何を、どのように評価するかについての概要を明らかにすることができた。また、評価を実施する際に重要なポイントとなる、どのような手法を用いて評価を行うかという観点についてさらに吟味するために、「量的分析(quantitative analysis)」と「質的分析(qualitative analysis)」に関して、社会学や統計学などの文献にあたり、それぞれを用いる基本的な目的やその特性について検討し、具体的にどのような手法を用いるのかについて調査した。その結果、これらの分析方法は、互いに異なる観点から異なる目的で評価を行うものであることについて、認識を新たにすることができた。また、プログラム評価においては、先行研究でも指摘されているように、互いの長所・短所を補完するために、両方を組み合わせた"Triangulation(トライアンギュレーション=三角測量)"が重要であることについても十分に認識した。さらに本年度は、来年度に予定している日本語教育プログラムでの実際のプログラム評価に先立って、パイロットスタディーを行った。これは、質的分析手法のひとつであるFocus Group Interviewという手法を用いて、本学で実施している集中プログラムでのプロジェクト活動について、参加した留学生と日本人学生を対象にグループインタビューを行い、その内容を文字化してデータ収集を行ったものである。このデータについては、現在分析中である。
医療における安全性の方法論的研究

本年度は,基礎的なデ-タの聞き取り,資料の整理を主眼に研究が進められている。そのなかで浮び上ってきた問題の一つは,治験における安全性解析(もしくはリスク・アナリシス)とインフォ-ムド・コンセントの間にある,ほとんど論理的なコンフリクトの問題である。治療効果および安全性確認の実験を二重盲検法で行う限り,インフォ-ムド・コンセントとの抵触は宿命的であり,この問題を,どのように方法論的に定式化するかということは,今後の重要な課題の一つである。第二に,患者の自決権の拡がりのなかでの安全性の問題が議論の対象になる。医療側の考える安全に関する価値観と,患者自身の考えるそれとの間に見受けられるギャップが現在拡がりつつある。そうした場面で,患者に治療法選択の最終的な決断を委ねたときに生じる安全性の問題をどのように処理するか,これも重要な方法論上の課題となる。第三に,安全性を巡る心理的な問題がある。患者が伝えられる治療法に関する安全性や効果を巡る情報は,それ自体が,治療効果や安全性の問題に影響を与える可能性が十分考えられる。このような状況は,方法論的には,「自己言及的」な性格のものと理解されるが,こうした自己言及性に関しては,現在多くの議論があり,しかも必ずしも明確な結論が得られていない。本年度は,こうした基礎的な問題の洗い出しと,その整理とに忙殺される結果となったが,次年度において,これらの課題について,集中的な研究と討論を重ね,社会的に意義の豊かなアウト・プットを提供する所存である。
談話理解モデルに基づいた知的CAIシステムの構築

知的CAIシステム構築には教育指導の対話を有効に制御可能な知的インタフェースの研究が重要である。本研究は、教育領域を大学での情報演習授業に絞り、授業における談話モデルを構成し、知的CAIシステムの知的インタフェースの適用により、有効な演習支援システムの設計を目標としている。目標達成のため、以下の項目の研究を行った。(1)情報系新入生導入教育のための演習授業での教育指導方略(2)上記授業における談話プロトコル分析(3)教育対象教材の知識モデルの定義(4)知的CAIのための知的ユーザインタフェースの設計方法論教育指導方略モデルの策定のため、演習授業場面における教師と学習者の談話プロトコルの分析が必要である。実験対象として、具体的コースウェアおよび教材のもとで談話履歴データを集め、分析を試みた。千葉工業大学情報工学科の演習授業設備として45台のUNIXワークステーションでSmalltalk-80が稼働している。現在コースウェアモードでは利用者の単元選択のみが許されているが、様々なレベルの支援必要性が分かっている。これを行うために、コースウェアを共通の話題としてシステムと学習者の対話形成のためのモデルが必要になる。システム側は、学習者理解度や目的に適応したコースウェアを管理し、そのコースへ学習者を誘導する戦略に基づいて対話を形成する。一方、学習者側は興味に応じ、システムにコースウェアの情報提示要求を行いたい。このように意図が異なる二者が対話を通して学習効果を最大にすべき共通目標達成のための対話プロトコルが必要になり、現在検討を進めている。同様に単元教材モードの対話プロトコルも検討中である。このように様々な状況の元での対話プロトコルの分析により、主導権混在型の指導戦略に基づいた知的インタフェースの設計を行うことが必要である。本研究では、本学情報工学科に既設の45台のUNIXワ-クステ-ション上で、知的CAIシステムを開発することを目的としている。本年度は、知的CAIシステムを実現するための基本的枠組みの検討を行い、次の4項目を研究項目として定め、本学情報工学科の教員間で研究テ-マの分担を行った。1.学習過程を、教員と学生との間の教材に関する談話と見なす教育対話モデルの作成2.教育指導戦略の定式化3.知識ベ-ス管理システムの開発4.教材作成支援システムの開発。教育対話モデルに関しては、今年度は主に、学生の学習効率の向上に対応でき得るユ-ザインタフェ-スについて、本科学研究費の設備備品として購入したパ-ソナルコンピュ-タ-やワ-クステ-ションを用いて検討を行った。その結果、従来のキ-ボ-ド入力方式ではなく、学生が回答や要求入力を行い易い、ウィンドウやポップアップメニュ-などを効果的に利用したCAI用インタ-フェ-スの必要性を認識し、その開発を行っている。教育指導のための対話を、教材に関する教員と学生の談話としてモデル化することに関しては、本学情報工学科で実施しているプログラミング演習の指導事例なども考慮して、引続き検討を行っている。また、教育指導戦略については,基礎的検討を行い、その戦略知識をル-ル型の知識として記述した。この知識は、Smalltalk-80を用いて本学情報工学科で開発したオブジェクト指向知識ベ-スにより管理される。現在は、教材作成支援システムの基本設計を終え、UNIXワ-クステ-ションや本科学研究費の設備備品として購入したパ-ソナルコンピュ-タなどを使用して、システム開発を進めている。本研究は、昭和63年に購入した45台のワ-クステ-ション(UNIX)上で、知的CAIシステムを開発することを目的としている。

本年度は、談話モデルの設計および教材作成支援システムを試作することを目的として、次の4項目を研究項目として定め、本学情報工学科の教員間で研究テ-マの分担を行った。1.教育の場における効果的指導方式の研究2.教育用談話モデルの作成3.CAIのための知的インタフェ-ス4.教材作成・学習効果分析支援システム教育の場における指導方式に関しては、どのような方式が効果的であるかを比較、検討した。教育用談話モデルに関しては、本学情報工学科において実施しているプログラミング演習のレポ-トを重要参考資料とし、学生が教員に対して何を求めているのか、教員から学生に的確に情報が伝達しているのか等を分析した。その結果、例えばSmalltalkー80の演習では、クラス定義の理解が学生にとって非常に困難であるなど、極めて特徴的な傾向がいくつか認められた。しかしながら、モデル作成においては質問と応答をある程度定式化しながらも、柔軟性が極力損なわれないよう十分配慮した。知的インタフェ-スでは、ポップアップメニュ-やテンプレ-トを豊富に学生に提供し、談話における基本的負担の軽減を図った。教材に関しては、ワ-クステ-ションのビットマップディスプレイ単独では提示媒体として最適ではなく、副教材として印刷媒体の併用が効果的である。本科学研究費の設備備品として購入したレ-ザプリンタにはSmalltalkー80の画面ハ-ドコピ-を高品質で高速に出力でき、教材品質の向上ならず、作成作業効率の向上も図れた。本研究は、昭和63年度に購入した45台のワ-クステ-ション(UNIX)上で、知的CAIシステムを開発することを目的としている。本年度は、本課題研究の最終年度にあたり、知的CAIシステムの完成ならびに評価を目的として、次の2項目を研究項目として定め、本学情報工学科の教員間でテ-マの分担を行った。1.知的CAIシステム全体の開発2.知的CAIシステムの応用および評価システム全体開発に関しては、平成2年度までに作成した、CAIのための知的インタフェ-スや教材作成支援機構などの最大限の利用を図った。指導者側すなわちシステム側からの教材提示および指示は、マルチウィンドウを介し、多面的に学習者へ与えた。Smalltalkー80のproject機能の利用により、単元の階層化が容易となった。表示のみならず、ネットワ-クにおける教育支援まで想定し、教材の情報構造に対しても充分な検討を行った。学習者からの回答や要求は、ポップアップメニュ-とポインティングデバイス(マウス)の利用を主体とした。キ-ボ-ド入力を行った場合にも、メニュ-登録機能により、繰り返し入力の容易化を図った。システムの応用と評価に関しては、本学情報工学科で開講されているプログラミング演習第1から第4、およびソフトウェア演習への部分的導入を試行した。指導者との情報交換において、学生の立場からの利用状況を充分に検討したインタフェ-スにより、自然言語形態をキ-ボ-ド入力する負担を大幅に軽減した。
電気化学的還元手法を利用した触媒的窒素固定法の開発への挑戦

触媒量のPCP型ピンサー配位子を持つモリブデン錯体存在下、電気化学的に還元可能な化合物であるヨウ化サマリウムを還元剤として利用することで、水やアルコールをプロトン源として用いた触媒的アンモニア生成反応の開発に成功した。本反応は常温常圧の極めて穏和な反応条件下で、極めて高効率、高選択性にアンモニアが生成する画期的な反応系である。モリブデン錯体当たりのアンモニア生成量は4000当量(モリブデン原子当たり)を超え、モリブデン錯体当たりの単位時間当たりのアンモニア生成速度は一分間で120当量を超える値を達成している。アンモニア生成量は従来の反応系と比べて一桁高い値を達成すると共に、アンモニア生成速度は従来の反応系と比べて二桁高い値を達成した。従来の反応系では副生成物として水素ガスの発生が観測されることが多かったが、本反応系では水素ガスの発生は殆ど見られなかった。触媒的アンモニア生成反応が進行した後の反応系中には、中心金属がサマリウムII価からサマリウムIII価へと一電子酸化されたサマリウム錯体が生成していることが確認できた。本反応系で化学量論量必要なサマリウム錯体を触媒的アンモニア生成反応後に回収し、電気化学的還元を行い、原料であるヨウ化サマリウムを再生することができれば、間接的に電気化学的手法を利用して触媒的なアンモニア合成反応を開発したことになる。次年度以降は本年度中に得た詳細な実験結果を踏まえて、サマリウム種の回収再利用にについて詳細な検討を行う。電気化学的還元手法が適用可能な新しい反応系の開発に成功した事は大きな前進である。本質的な電気化学的還元手法による化学量論量必要なヨウ化サマリウムの使用量低減には成功していないが、触媒的アンモニア生成反応後に系中で存在しているサマリウム錯体については単離し同定することに成功している。この回収したサマリウム錯体を還元し還元剤として利用したヨウ化サマリウムとして再利用可能になれば、本質的な問題解決を達成したことになる。次年度はこの本質的な問題について解決を試みる。上記の現在までの進捗状況にも記載したように、本質的な電気化学的還元手法による化学量論量必要なヨウ化サマリウムの使用量低減には成功していないが、触媒的アンモニア生成反応後に系中で存在している幾つかのサマリウム錯体については単離し同定することに成功している。このサマリウム錯体の詳細な構造については単結晶X線結晶構造解析を行い確認することに成功している。この単離に成功したサマリウム錯体の反応性について詳細に検討を行うことで、原料であるヨウ化サマリウムへの再生反応の開発を目指す。最終的には当初の目的にあるように、電気化学的還元手法を利用することで触媒反応系中でのヨウ化サマリウムの再還元・再利用が可能な反応系へと展開を試みる。

最終的には当初の目的にあるように、電気化学的還元手法を利用することで触媒反応系中でのヨウ化サマリウムの再還元・再利用が可能な反応系へと展開を試みる。研究実績の概要に記載したように、電気化学的還元手法を適用する対象物がサマリウム錯体をあることが既に明らかになっている。この本研究課題の本質的とも言えるサマリウム錯体の詳細な反応性を検証する為には、大量のサマリウム錯体を合成する必要がある。昨年度までにはこの錯体を大量に合成するルートの確立には至らなかった。次年度に合成ルートを確立した後に、大量合成に必要なサマリウムを購入して、研究目標の速やかな実施を行う。
マルチエージェントシステムの適用によるデマンドバスの採算性の評価

デマンドバスと固定路線バスの強調による採算性の評価を行うため,異なるアルゴリズムを持つ複数のエージェントが動作する環境において各エージェントが果たした役割を分析するための研究を行った.具体的には以下のような項目を分析した.分析に当たり統計的な手法を用いることで,有意差がある項目だけに着目することができた.1.エージェントの組み合わせを変えた時の総合的な結果2.組み合わせを変更することで,各エージェントが総合的な結果に対して果たした役割また,デマンドバスが適した地域であるかを判断するためには,道路の構造分析が必要である.そのため,道路をネットワークと見なすことで,以下のような観点から道路構造の分析をおこなった.1.道路ネットワークの最大フロー2.道路ネットワークの連結度これらの結果を,統計的な手法(主成分分析・因子分析)を用いて,道路ネットワークの特徴づけを行った.これにより,地方の道路ネットワークが持つ特徴,都市部の道路ネットワークが持つ特徴・それらの中間的な地域の道路ネットワークが持つ特徴を導き出すことができた.さらには,シミュレーションシステムの見直しと再構築にも取り組んだ.シミュレーションシステムの構築にあたり,大規模な災害シミュレータを設計・実装しているロボカップレスキュープロジェクトのシミュレーションシステムを参考に設計・構築を行った.ロボカップレスキューのシミュレーションシステムは交通流,災害状況,地図データなどを組み替えることで異なる環境のシミュレーションを容易におこなうことができるため,同様の機能をもつシミュレータを設計した.本シミュレータを交通流,乗客の要求の発生分布,地図データを組み替えることができる形で設計・実装することで,さまざまな環境に対応した汎用性の高いものとすることができた.特に本シミュレータは国土地理院の数値地図25000に対応しているため,地図が公開されている地域すべてでデマンドバスシステムを評価するシミュレーションが可能である.さらに,乗客の要求の満足度を計る指標について検討した.デマンドバスシステムを利用する乗客は目的地への到着時刻を優先することが想像できるため,乗客の希望乗車時刻よりも希望降車時刻を優先する形で満足度を制定した.そして,各バスの移動距離と乗車数からバスの稼働率を求めることで採算性を評価するための指標を決定した.実装したシミュレータを用いてこれらの指標のもとで複数のアルゴリズムの評価を行った.その結果から地域によって有効なアルゴリズムが異なることが判明し,本システムがデマンドバスシステムを評価するのに役立つことが示せた.デマンドバスと固定路線バスの強調による採算性の評価を行うため,異なるアルゴリズムを持つ複数のエージェントが動作する環境において各エージェントが果たした役割を分析するための研究を行った.具体的には以下のような項目を分析した.分析に当たり統計的な手法を用いることで,有意差がある項目だけに着目することができた.1.エージェントの組み合わせを変えた時の総合的な結果2.組み合わせを変更することで,各エージェントが総合的な結果に対して果たした役割また,デマンドバスが適した地域であるかを判断するためには,道路の構造分析が必要である.そのため,道路をネットワークと見なすことで,様々な観点から統計的な手法を用いて道路構造の分析をおこなった.これにより,地方の道路ネットワークが持つ特徴,都市部の道路ネットワークが持つ特徴・それらの中間的な地域の道路ネットワークが持つ特徴を導き出すことができた.デマンドバスと固定路線バスの強調による採算性の評価を行うため,異なるアルゴリズムを持つ複数のエージェントが動作する環境において各エージェントが果たした役割を分析するための研究を行った.具体的には以下のような項目を分析した.分析に当たり統計的な手法を用いることで,有意差がある項目だけに着目することができた.1.エージェントの組み合わせを変えた時の総合的な結果2.組み合わせを変更することで,各エージェントが総合的な結果に対して果たした役割また,デマンドバスが適した地域であるかを判断するためには,道路の構造分析が必要である.そのため,道路をネットワークと見なすことで,以下のような観点から道路構造の分析をおこなった.1.道路ネットワークの最大フロー2.道路ネットワークの連結度これらの結果を,統計的な手法(主成分分析・因子分析)を用いて,道路ネットワークの特徴づけを行った.これにより,地方の道路ネットワークが持つ特徴,都市部の道路ネットワークが持つ特徴・それらの中間的な地域の道路ネットワークが持つ特徴を導き出すことができた.さらには,シミュレーションシステムの見直しと再構築にも取り組んだ.
亜鉛等重金属の存在形態を考慮した生態リスク評価手法の開発と適用に関する研究

本研究の目的は、地域特異的な水質要因(例えば硬度、懸濁物濃度、pH)の違いを考慮して、亜鉛等重金属類の水生生物へのリスクを定量的に評価する技術の開発と現実的なリスク管理のあり方を提案することである。これまでの調査では、亜鉛等重金属の汚染レベルが比較的高い地域と下水処理施設周辺河川を対象として、硬度や有機物濃度等の水質要因の異なる複数の地点(休廃止鉱山周辺と都市河川)において環境水のサンプリングをして、重金属類の濃度(生物利用可能量含む)と様々な水質項目の測定を行った。生物利用可能量の把握には、特殊な膜を通過できる形態の金属のみを測定する薄膜拡散勾配(DGT)法と金属化学平衡モデル(WHAM:Windermere Humic Aqueous Model)を用いて、両者の比較検証を行った。その結果、金属ごと、地点ごとに生物利用可能量に違いが見られ、各金属の生物利用可能量と溶存有機炭素の関係より、重金属の生物利用性に対して水中に存在する有機物が重要な役割を果たしていることが確認された。河川における生物利用可能量の把握は、DGT法と金属化学平衡モデルの結果が必ずしも合致せず、現段階では両方を相互補完的に使用していくことが必要と考えられた。このような知見を踏まえ、重金属の汚染レベルが高い水域において、亜鉛と銅を事例に、生物利用可能量を考慮した水生生物へのリスクを評価したところ、水域によってはリスクの大きさに2倍程度の差が生じることがわかった。これは、各金属と有機錯体を形成する有機物の種類とその錯体生成能の違いに起因していると考えられた。このように、生物利用可能な金属濃度は河川の水質状況に依存するので、日本の河川において実態に即した評価のためには、他の水質項目も合わせて、金属の生物利用性や毒性を考慮することが必要であると考えられた。平成22年度は、亜鉛等重金属の汚染レベルが同程度であり、硬度や有機物濃度等の水質要因の異なる複数の地点(休廃止鉱山周辺と都市河川)において環境水のサンプリングをして、重金属類の濃度(生物利用可能量含む)と様々な水質項目の測定を行った。生物利用可能量の把握には、特殊な膜を通過できる形態の金属のみを測定する薄膜拡散勾配(DGT : diffusive gradient in thin films)法を用いた。水生生物への影響が懸念される亜鉛、銅、ニッケル、カドミウム、鉛を対象とした測定の結果、金属ごと、地点ごとに生物利用可能量に違いが見られた。休廃止鉱山と都市河川を比較すると、休廃止鉱山周辺の方が生物に取り込まれやすい化学形態で重金属が存在している可能性が高いことが示された。各金属の生物利用可能量と溶存有機炭素の関係より、重金属の生物利用性に対して水中に存在する有機物が重要な役割を果たしていることが確認された。重金属の中では、特に銅について、その傾向が顕著に現れた。銅については、都市河川のように有機汚染度が高い河川において、生物利用性の評価がとくに重要であると考えられた。このような知見は、水質ごとに異なる重金属の生物利用可能量を考慮した生態リスク評価や管理の必要性を裏付けるものであり、日本の水域における重金属の生物利用可能量の評価手法の開発に資する貴重な情報である。

平成23年度は、平成22年度に続き、亜鉛等重金属の汚染レベルが比較的高い地域と下水処理施設周辺河川を対象として、硬度や有機物濃度等の水質要因の異なる複数の地点(休廃止鉱山周辺と都市河川)において環境水のサンプリングをして、重金属類の濃度(生物利用可能量含む)と様々な水質項目の測定を行った。生物利用可能量の把握には、特殊な膜を通過できる形態の金属のみを測定する薄膜拡散勾配(DGT:diffusive gradient in thin films)法を用いた。さらに、金属化学平衡モデル(WHAM:Windermere Humic Aqueous Model)を用いて各水域の存在形態(化学種)の計算を行い、DGTによる測定の結果と比較検証を行った。水生生物への影響が懸念される亜鉛、銅、ニッケル、鉛を対象とした測定の結果、本年度のサンプリング調査においても、昨年度と同様に、金属ごと、地点ごとに生物利用可能量に違いが見られた。各金属の生物利用可能量と溶存有機炭素の関係より、重金属の生物利用性に対して水中に存在する有機物が重要な役割を果たしていることが、前年と同様に確認された。金属化学平衡モデル(WHAM:Windermere Humic Aqueous Model)により推定した生物利用可能量とDGTによる測定を比較すると、亜鉛とニッケルはほぼ同様の傾向を示したが、銅や鉛はWHAMの方がDGTよりも、生物利用可能な割合を大きく推定した。その傾向は都市域の河川において顕著に見られた。これは、各金属と有機錯体を形成する有機物の種類とその錯体生成能の違いに起因していると考えられた。このような知見の蓄積は、水域ごと、金属ごとに異なる生物利用可能量を考慮した現実的かつ科学的知見に基づく生態リスク評価手法の確立とそれを用いた評価・管理の実現に重要な役割を果たすと考えられる。本研究の目的は、地域特異的な水質要因(例えば硬度、懸濁物濃度、pH)の違いを考慮して、亜鉛等重金属類の水生生物へのリスクを定量的に評価する技術の開発と現実的なリスク管理のあり方を提案することである。これまでの調査では、亜鉛等重金属の汚染レベルが比較的高い地域と下水処理施設周辺河川を対象として、硬度や有機物濃度等の水質要因の異なる複数の地点(休廃止鉱山周辺と都市河川)において環境水のサンプリングをして、重金属類の濃度(生物利用可能量含む)と様々な水質項目の測定を行った。生物利用可能量の把握には、特殊な膜を通過できる形態の金属のみを測定する薄膜拡散勾配(DGT)法と金属化学平衡モデル(WHAM:Windermere Humic Aqueous Model )を用いて、両者の比較検証を行った。その結果、金属ごと、地点ごとに生物利用可能量に違いが見られ、各金属の生物利用可能量と溶存有機炭素の関係より、重金属の生物利用性に対して水中に存在する有機物が重要な役割を果たしていることが確認された。河川における生物利用可能量の把握は、DGT法と金属化学平衡モデルの結果が必ずしも合致せず、現段階では両方を相互補完的に使用していくことが必要と考えられた。このような知見を踏まえ、重金属の汚染レベルが高い水域において、亜鉛と銅を事例に、生物利用可能量を考慮した水生生物へのリスクを評価したところ、水域によってはリスクの大きさに2倍程度の差が生じることがわかった。