hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
損傷神経に誘導される新規蛋白がイオンチャネル活動調節・痛み情報伝達に果たす役割

ラット坐骨神経切断時に細胞外に放出されることが推測される分子を探索し、その候補として糖タンパクnmb(Glycoprotein non-metastatic melanoma B : Gpnmb)を同定した。Gpnmbは坐骨神経切断端に浸潤するマクロファージに検出された。さらに、正常ラットの脊髄後角I、II層のミクログリア細胞にも存在した。これらの結果から、Gpnmbは痛み情報伝達の調節に関与することが示唆された。1.成体ラットの左坐骨神経を切断し、3-7日後に近位側断端および健常な右坐骨神経幹からmRNAを抽出した。cDNA合成の後、サブトラクション・ハイブリダイゼーション法を行い、これまでにcDNAクローン約150個を得て部分塩基配列を決定し、GenBank/EMBL/DDBJに登録されているデータと比較した。この中から分泌性タンパクをコードすると推測されるもの2種を今後の解析の対象に選び、組換え型融合タンパクとして大腸菌に大量発現させた。現在可溶化のための界面活性剤の選択を含む精製条件を検討している。精製後は、今後膜電位依存性Na^+チャネルの発現増加あるいはK^+チャネルの発現低下をもたらすかどうか調べる。cDNA合成の後、サブトラクション・ハイブリダイゼーション法を行い、これまでにcDNAクローン約150個を得た。この中から、分泌シグナルを持ちI型膜蛋白であることが予測される、Glycoprotein non-metastatic melanoma B(Gpnmb)を今後の解析の対象に選んだ。2.Gpnmbのカルボキシ末端部分に相当する合成ペプチドをウサギに免疫し、抗血清をアフィニティークロマトグラフィーにて精製した。得られた抗体を用いて正常ラットの神経組織の免疫染色を行った。Gpnmb免疫反応性は、大脳皮質、海馬、嗅球、小脳、脊髄を含む広範な中枢神経組織のマクロファージ様細胞に検出された。(Huang,J.-J.,Ma,W.-J.,and Yokoyama,S.Soc.Neurosci.Abstr.438.21,2010)また、末梢の損傷神経でも強陽性になることの予備的なデータが得られた。3.Gpnmbを組換え型融合タンパクとして大腸菌に大量発現させ、可溶化のための界面活性剤の選択を含む精製条件を検討した。これまでに適当な可溶化条件の決定に成功しておらず、今後は疎水性の推定膜貫通領域を人工的に欠損させた蛋白の作製を並行して試みる。精製後は、計画に従って今後膜電位依存性Na^+チャネルの発現増加あるいはK^+チャネルの発現低下をもたらすかどうか調べる。成体ラットの左坐骨神経を切断後3-7日後に近位側断端でmRNAレベルが上昇する糖タンパクnmb(glycoprotein nonmetastatic melanoma B、以下Gpnmb)の検討を進めた。Gpnmbカルボキシ末端の15アミノ酸に相当する合成ペプチドをウサギに免疫し特異的な抗体を作製し、免疫ペルオキシダーゼ染色を行った。Gpnmb様免疫反応陽性(以下Gpnmb陽性)細胞は脳実質に広汎に観察され、特に海馬歯状回、小脳皮質、脳室脈絡叢、脳室上衣、脳室近傍周囲で高頻度に認められた。また、脊髄後角I-II層にもGpnmb陽性細胞が認められた。蛍光二重染色を行ったところ、これらのGpnmb陽性細胞の大部分はミクログリアとマクロファージのマーカーであるOX42あるいはイソレクチンB4陽性であった。また低頻度ではあるがGpnmb陽性細胞のなかには、放射状グリア細胞のマーカーであるRC2あるいはニューロンのマーカーであるNeuNと同時陽性であるものも含まれていた。星状膠細胞のマーカーであるグリア線維性酸性タンパクあるいはS-100βタンパクがGpnmbと同時陽性となる細胞は認められなかった。さらに、成体ラットの腹腔内に大腸菌の菌体内毒素であるリポ多糖を注射した全身性炎症モデルを作製したところ、8から24時間後にかけて脳室周囲器官群の一つである最後野にGpnmb・OX42同時陽性のマクロファージ様細胞の浸潤が観察された。これらの結果から、Gpnmbは正常神経組織にも発現しており、さらに中枢神経系の炎症・免疫反応の調節因子としても機能することが示唆された。
無線信号を用いた工場機器不具合の低コスト検出・予測システムの研究

本研究では,市販のWiFi機器を観測対象となる機器の近くに配置して通信するだけで産業用機器の振動をセンシングし,機器の故障及びその予兆を検出する手法を提案する.1) WiFi通信を用いた振動センシング2)複数の振動状態の分離3)表記揺れに対応した日報からの不具合表現抽出4)振動センシング結果の解釈という4つの課題に挑戦し,提案手法を用いた故障検出・予測システムを実現するとともに,日本国内と異なるマレーシアの環境下でシステムを評価することで,提案手法が利用する環境を選ばず有効であることを明らかにする.本研究では,市販のWiFi機器を観測対象となる機器の近くに配置して通信するだけで産業用機器の振動をセンシングし,機器の故障及びその予兆を検出する手法を提案する.1) WiFi通信を用いた振動センシング2)複数の振動状態の分離3)表記揺れに対応した日報からの不具合表現抽出4)振動センシング結果の解釈という4つの課題に挑戦し,提案手法を用いた故障検出・予測システムを実現するとともに,日本国内と異なるマレーシアの環境下でシステムを評価することで,提案手法が利用する環境を選ばず有効であることを明らかにする.
国際連携による生物多様性の保全を目的とした大学生の環境教育実践とその情報共有手法

本研究の目的は、国内外で生物多様性を保全するうえで緊要な対応を迫られている課題を対象として、大学生を主体とする環境保全プログラムを国内外の多様なセクターと協働して実践することである。プログラムの開発には、保全生物学のもつ学際的、実践的、問題解決型のアプローチを環境教育に導入し、得られた情報の蓄積・共有化・教育プログラムへの活用を可能とする大学での環境科学教育の新たな展開を試みた。本年度は、研究目的に沿った初年度の研究計画を実施し、以下の6項目についてほぼ計画通りの成果を収めた。1)研究を実現するための国内外の運営組織づくり:国内の運営体制は研究代表者、研究分担者を中心に組織し、海外では、本年度は温暖化のプロジェクトについて、本研究の海外協力者であるボストン大学Primack教授を中心として、関係者と組織体制を確立した。2)研究を実施するために必要な情報収と現地取材:本年度は米国のボストン大学、フロリダ大学、カリフォルニア大学サンタクルーズ校、および英国のサルフォード大学、National Trustなどを現地取材し、環境保全活動および環境保全教育に関する情報を得ると共に情報交換と討議を行った。3)データや情報の集積・共有、受信システムの構築:環境保全教育の実施中に得られたデータや情報を一元化し、知の集積、発信、活用が可能な国内および国際的な情報のネットワークを構築するために、web2.0技術を活用し、まず、国内外の様々な場所から書き込み、参照できるCMS (contents management system)やGoogleMaps APIを用いた電子マップシステムのプロトタイプを構築した。4)温暖化による生物季節変化の調査とモニタリング:温暖化の国際プロジェクトの連携により、生物季節の情報収集との一部の解析をおこなった。5)横浜市の都市生態系を活用した環境保全教育プログラムの開発と実施:大学生を対象とした環境保全教育プログラムを実施するための体制を確立し、「都市河川」、「谷戸田」、「保全林」という異なるフィールドの特徴を活かした環境教育プログラムを開発し、実践した。6)プログラム評価と今後の改善策の検討:5)の環境保全プログラムでは、プログラム参加者へのアンケート調査および自由連想法によって、学習者のプログラムからの学びと認識の変化に関する評価を行い、それに基づき来年度のプログラム実施に向けた改善案を提示した。なお、成果の一部は、査読付の国際学術誌に掲載し、国際会議、国内の学会で発表した。本年度は、環境保全プロジェクトのうち、主に[1]と[2]を実施するために昨年明らかになった問題点の改善、プログラムのマスタープランの作成、マスタープランに基づいたプログラムを実施し、一部はその評価を行った。I開発した情報ツールの運用(上野)21年度に開発した情報コミュニケーションシステムの管理、運営、およびこれらのシステムの改善を行った。IIオーストラリア熱帯雨林復元プロジェクトの実施(小堀・豪州SFS熱帯雨林研究センター)開発したプログラムに基づき、平成22年度の夏季に2週間、28名の参加学生を対象として、豪州クイーンズランド州において熱帯雨林復元プログラムを国際フィールド教育機関(SFS)と共同実施しプログラム評価も行った。III横浜市の都市生態系を活用した、環境保全プログラムのパイロットプログラムの実施(小堀・上野・中村)谷戸田の水田、大学保全林、河川敷のチョウのビオトープの創成などを地域の多様なセクターの協働で実施した。また、実践的環境保全教育における情報共有サイトを構築し、その教育的効果の検証も行った。IV温暖化による生物季節変化のモニタリングと温暖化と桜祭りに関する調査(小堀、ボストン大学、フロリダ大学))温暖化による生物季節のモニタリングの国際共同研究組織を本申請の海外協力者であるボストン大のPrimack教授と構築し、長期データ収集、調査手法の開発を行うとともに、その成果発表のワークショップを開催した。またフロリダ大学のJacobson教授と桜祭りに関する市民調査をおこない、その成果を公表した。本年度は下記の[1]から[IV]の環境保全プログラムを実施し、一部のプログラム評価を行った。また本年度は最終年度となるため、研究成果を国内の学術論文、学会発表などで公表した。I.横浜市の都市生態系を活用した環境保全プログラムの実施大学保全林を対象とした環境教育プログラムをweb2.0の情報ツールを用いて実践し、環境と情報の相乗効果を高めるプログラムを開発し、参加学生の知識、意識、態度の変化を評価した。また、創生されたトンボ池のエコロジカルネットワークの機能を行政、NGO,大学、市民との連携で実践し、一部のアンケート調査も実施した。II.オーストラリア熱帯雨林復元プロジェクトの実施本年8月から9月の2週間プログラムをクイーンズランド州熱帯雨林で実施した。学生が現地で学んだ内容をwebレポートとし、大学のURLに掲載し、その成果を学内外で共有できるようにした。

III.国内外の都市河川の調査と現状評価のプログラムの実践ネパール、横浜市の都市河川の現状を現地の大学生と日本の大学生が協働して調査し、各調査地点の河川の現状把握、問題点の指摘、改善のための環境目標を設定するプログラムを実施した。IV.温暖化による生物季節の調査と教育プログラムの開発米国、日本、韓国との共同研究による温暖化に基づく生物調査結果のまとめおよび桜祭りの参加者を対象とした温暖化の意識調査を実施した。教育プログラムの開発には至らなかった。
末梢神経の繰り返し圧迫が運動神経機能の回復と運動ニューロン数に与える影響

日常における手足のしびれの原因として、手根管症候群、肘部管症候群、頚椎神経根障害、などの末梢神経の繰り返し圧迫による障害が多い。本研究では、ラット坐骨神経を反復圧迫するモデルを作成し、神経麻痺と回復機序を研究した。その結果、繰り返し圧迫が3回以上では筋線維径の回復遅延および神経線維の再生遅延により、最終的に正常運動機能が得られないことが示唆された。本研究は、末梢神経への反復圧迫回数がある限界回数を超えると不可逆性の運動障害が生じることを示した。【具体的内容】これまでの研究により、末梢神経幹の荷重加圧ラットモデルを作成することに成功し、誘発されるラット坐骨神経障害の定量的評価法確立している.以下にその方法と結果を記載する.12から14週齢の雌Wistar系ラットを用いた。A群(sham群)、B群(1回圧迫)、C群(1週おきに2回圧迫)、D群(1週おきに3回圧迫)、E群(4週おきに3回圧迫)を作成した。各群において最終圧迫後18週までの期間、ラットの後肢両足foot printを毎週採取し、さらに第1-5指間距離と第2-4指間距離を測定し、Static Sciatic Index (SSI)を算出した。尚、SSIOから-20は正常機能と判断した。また、1回圧迫と3回圧迫の比較を行うため、最終圧迫後2週と4週の時点で、前脛骨筋の横径を測定し、さらに免疫染色を使用して筋の神経再支配の割合を測定することが出来た。現在、最終圧迫後6週でのSSIを、A、B、C、D、E群において測定している.D群の神経3回圧迫群では、他群と比較して有意に坐骨神経機能(SSI)の回復が遅れる傾向が見られている。【意義】末梢神経損傷に対する圧迫実験モデルの多くは、強い圧迫力を単1回神経幹に加えている。しかし日常診療における四肢のしびれの最も多い原因である、神経根障害、手根管・肘部管症候群などでは末梢神経に複数回の圧迫が加わり発症している.本研究では、実際の診療に見られるこれら絞扼神経障害の病態に迫る.【重要性】本研究では臨床疾患に即したモデルを作成し得ている.現在の所、末梢神経に対する単1回の圧迫では神経機能は可逆性であるが、3回の圧迫では非可逆的な運動機能障害が生じている.末梢神経の複数回圧迫では、臨界負荷を超えると不可逆的障害が生ずる事が示されている.【具体的内容】平成22年度は、末梢神経幹の荷重加圧ラットモデルを作成することに成功し、誘発されるラット坐骨神経障害の定量的評価法確立した.平成23年度は多数回の坐骨神経の圧迫とその後の機能回復を評価した.【方法】12から14週齢の雌Wistar系ラットを用いた。A群(sham群)、B(1回圧迫)、C群(1週おきに2回圧迫)、D群(1週おきに3回圧迫)、E群(4週おきに3回圧迫)を作成した。各群において最終圧迫後18週までの期間、ラットの後肢両足foot printを毎週採取し、さらに第1-5指間距離と第2-4指間距離を測定し、坐骨神経機能としてStatic Sciatic Index (SSI)を算出した。また、1回圧迫と3回圧迫の比較を行うため、最終圧迫後2週と4週の時点で前脛骨筋の横径を測定し、免疫染色を使用して筋の神経再支配の割合を測定した.【結果】最終圧迫後6週のSSI平均値はA群-11.9、B群-17.8、C群20.5、D群-38.7、E群-31.2でありD群の3回圧迫群では他群と比較して優位に坐骨神経機能の回復が遅れ、最終経過時点でも完全回復は得られなかった.またD群はB群に比較して筋肉径の回復も、筋肉の神経再支配の割合も低かった.【意義】末梢神経に対する複数回の圧迫では、運動機能の回復速度、筋肉の径の回復、および筋肉の神経支配の割合の回復が遅かった.圧迫回数3回を超えると、最終的に正常運動機能が回復しないことが示された.【重要性】本研究では臨床疾患に即したモデルを作成し得た.本モデルの圧迫気の機能回復機序は圧迫部の神経の発芽によると推測されるが、3回という臨界の圧迫回数を超えると神経の発芽能力が低下することが示唆された.これらの成果を平成23年度末に行われた米国Orthopaedic Research Societyにおいて既に発表した.その際の質疑応答などを参考に英文論文を作成中であり、平成24年度初頭には国際雑誌に投稿予定である.【具体的内容】ラット坐骨神経に複数回の圧迫を加え、運動機能の回復と神経線維の再生に及ぼす影響について調査した。

【方法】1214週齢のラットの左臀部を切開し左坐骨神経を露出後、圧迫損傷を加えた。圧迫は鉗子にて180秒間行った。損傷回数の違いにより、AD群のラットを作成した[A群(control)、B群(1回圧迫)、C群(1週間隔で2回圧迫)、D群(1週間隔で3回圧迫)]。採取したfoot printから第1-5指間距離と第2ー4指間距離を測定し、Static Sciatic Index (SSI)値を算出し運動機能を評価した。最終圧迫の2、3、4週後に採取した前脛骨筋から凍結切片を作成し、筋線維横径の計測と免疫染色による神経筋接合部の再支配率(シナプトフィジン/αブンガロトキシン)の計測を行い、坐骨神経反復損傷による影響について評価した。【結果】B-D群では、次第にSSI値の回復が認められたが、B群(1回圧迫)に比較してC群(1週間隔で2回圧迫)、D群(1週隔で3回圧迫)では回復の遅延が認められた。また、B群では4週後に、C群では6週後にSSI値が正常域に達したのに対し、D群では8週後においても正常域まで回復しなかった。B群(1回圧迫)の前脛骨筋の筋線維横径は、D群(1週間隔で3回圧迫)と比較すると、最終圧迫の2、3、4週後すべてにおいて有意に大きかった。D群の神経筋接合部再支配率は3週後においてB群と比較して有意に低かった。【意義】坐骨神経に対する反復圧迫損傷では、1回の圧迫損傷と比較して運動機能の回復が遅く、3回以上の圧迫では筋線維径の回復遅延および神経線維の再生遅延により、最終的に正常運動機能が得られないことが示唆された。【重要性】神経に対する反復圧迫損傷に対する基礎研究はほとんどなく、今回の研究により反復損傷回数による機能低下が具体的に示された。既にデータ採取、学会発表は国内2回、海外1回の発表を終えている。現在は最終段階の論文作成中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在、J Orthopaedic Researchに投稿準備中である。投稿後の査読で追加実験が必要になれば直ちに行う準備も整えている。
神経系幹細胞の制御因子の探索と神経変性疾患治療への応用

胎児海馬神経系幹細胞の増殖におけるNO/cGMP経路の役割について解析を進めた。NO合成酵素阻害薬のL-NAMEが細胞死に対して著変を与ることなくBrdU取り込みを著明に抑制したことから、同細胞の増殖を著明に抑制することが明らかとなった。一方、NOおよびスーパーオキシド供与薬のSIN-1は、BrdU取り込みを有意に促進させた。次に、可溶性グアニル酸シクラーゼ阻害薬のODQおよびプロテインキナーゼG阻害薬のKT5823はBrdU取り込み能をいずれも濃度依存的に抑制した。さらに、cGMPアナログの8-Br-cGMPはL-NAMEの増殖抑制作用に対して部分的な拮抗作用を示した。NOS活性は細胞内遊離Ca^<2+>濃度により制御されることから、各種Ca^<2+>チャネル遮断薬の神経系幹細胞の増殖に対する影響を解析した。NMDA受容体チャネルを遮断するMK-801およびイフェンプロジル、電位依存性Ca^<2+>チャネル遮断薬のニフェジピンおよび小胞体リアノジン受容体チャネル遮断薬のダントロレンは、いずれもBrdU取り込み能を有意に抑制したが、NO_2産生はダントロレンでのみ阻害され、他のCa^<2+>チャネル遮断薬では有意な変化は認められなかった。次いで、増殖シグナルに対するL-NAMEおよびODQの影響について解析を進めた。両薬物は、EGF受容体およびERKのリン酸化には著変を与えなかったが、Aktのリン酸化を著明に抑制した。以上の結果から、内在性ROSは神経系幹細胞の増殖に必須であることが示唆された。中でも、内在性NOは、NO/cGMP経路を介してAkt経路を活性化することが明らかとなった。さらに、神経系幹細胞の増殖にリアノジン受容体を介するNO/cGMP経路が必須であることが示された。本研究の成果は、発生期の神経系構築および成体中枢神経障害後のニューロン新生メカニズムの解明への貢献が期待される。
環境保全と技術および消費構造の変化に関する計量的研究

1995年度の研究ではまず,昨年度から推計を開始した1990年環境分析用産業連関表を完成させた.環境分析用産業連関表は経済を約400部門に分割し,それぞれが消費するエネルギー量と,それによって発生するCO_2排出量を明らかにした表である.この表を伝統的な産業連関分析に当てはめることによって,ある産業の生産活動に直接関わるすべてのエネルギー消費量とCO_2排出量を計算できる.そのような計算によると,1990年に日本全体で排出されたCO_2量は約12億tで,1985年の10億tに比べると,2割の増加であった.今年度は,完成した表を用いて次のような分析を中心に研究をすすめた.その第1は,家計の消費活動にともなうエネルギー需要誘発についてである.この研究では家計が使う財の生産・流通・消費の段階でどれだけのエネルギー消費が引き起こされるかを計算した.さらに,それを家計調査のデータとリンクし,家計簿とエネルギー消費がいったいどんな関係にあるかを,一般にも分かりやすく示した.それによると各個人は1990年に20.8Gcalのエネルギー需要を引き起こした.そのうち,住生活関係から22%,食生活関係から13%が引き起こされている.研究の第2は,自動車のライフサイクルアセスメントに関する実証研究である.ライフサイクルアセスメントは製品が土から生まれて土に帰るまでにもたらす環境負荷を明らかにしようという考え方であるが,それを自動車に適用した訳である.それによると普通自動車1台が1年あたりに排出するCO_2は生産のために1158kg,資本設備の投下のために114kg,補修・補填のために268kg,走行のために5083kgという結果であった.乗用車は走行時のCO_2排出量がとくに大きいことがわかった.そのほかに,国際的な視野の環境分析にもとりかかった.つまり最近環境状況がとくに厳しいといわれる,中国遼寧省瀋陽市の経済活動と大気汚染状況について調査・研究に着手した.そしてもし中国で日本と同様の先進技術が取り入れられたら,どのような環境改善効果が見られるかをシミュレーションしたいと考えている.シミュレーションにあたっては,環境分析用産業連関表の情報を活用していく予定である.1995年度の研究ではまず,昨年度から推計を開始した1990年環境分析用産業連関表を完成させた.環境分析用産業連関表は経済を約400部門に分割し,それぞれが消費するエネルギー量と,それによって発生するCO_2排出量を明らかにした表である.この表を伝統的な産業連関分析に当てはめることによって,ある産業の生産活動に直接関わるすべてのエネルギー消費量とCO_2排出量を計算できる.そのような計算によると,1990年に日本全体で排出されたCO_2量は約12億tで,1985年の10億tに比べると,2割の増加であった.今年度は,完成した表を用いて次のような分析を中心に研究をすすめた.その第1は,家計の消費活動にともなうエネルギー需要誘発についてである.この研究では家計が使う財の生産・流通・消費の段階でどれだけのエネルギー消費が引き起こされるかを計算した.さらに,それを家計調査のデータとリンクし,家計簿とエネルギー消費がいったいどんな関係にあるかを,一般にも分かりやすく示した.それによると各個人は1990年に20.8Gcalのエネルギー需要を引き起こした.そのうち,住生活関係から22%,食生活関係から13%が引き起こされている.研究の第2は,自動車のライフサイクルアセスメントに関する実証研究である.ライフサイクルアセスメントは製品が土から生まれて土に帰るまでにもたらす環境負荷を明らかにしようという考え方であるが,それを自動車に適用した訳である.それによると普通自動車1台が1年あたりに排出するCO_2は生産のために1158kg,資本設備の投下のために114kg,補修・補填のために268kg,走行のために5083kgという結果であった.乗用車は走行時のCO_2排出量がとくに大きいことがわかった.そのほかに,国際的な視野の環境分析にもとりかかった.つまり最近環境状況がとくに厳しいといわれる,中国遼寧省瀋陽市の経済活動と大気汚染状況について調査・研究に着手した.そしてもし中国で日本と同様の先進技術が取り入れられたら,どのような環境改善効果が見られるかをシミュレーションしたいと考えている.シミュレーションにあたっては,環境分析用産業連関表の情報を活用していく予定である.
線維性骨異形成症特異的iPS細胞による病態解明と創薬への応用

線維性骨異形成症は正常な骨が幼若な骨や結合組織に置き換わる疾患で、骨の変形や病的な骨折を主症状とする。発症原因のひとつとしてGNAS1遺伝子の変異が知られている。治療方法は骨減量術のみであり、根本的な治療薬はない。そのため有効な治療薬の開発が望まれている。線維性骨異形成症の病態機序の解明、治療薬の創薬には同疾患の病変細胞が大量に必要となる。そこで我々はゲノム編集技術によりiPS細胞にGNAS1遺伝子変異を組み込むことで、病変細胞を大量に作出するツールとなるGNAS1変異iPS細胞を作出した。さらに本疾患の治療に有効な化合物を検索するための化合物スクリーニング系を構築した。線維性骨異形成症(FD)の遺伝子変異と同様な変異を有するiPS細胞の樹立を目的として、正常ヒトiPS細胞(253G1)に対してCRISPR/Casシステムを用いたゲノム編集処理をおこなった。具体的にはFDの原因変異として201番目アルギニンのシステイン置換が知られていることから[Sargin 2006Endocr J]、253G1に対して同領域のCRISPR/Casシステムによるゲノム編集を2種類のsgRNAを設計して実施し、94クローンのiPS細胞を得ることができた。しかしクローン株の遺伝子を解析するとヘテロ変異が導入されたクローンは複数確認できたが、目的とするホモ変異の遺伝子変異株は含まれていなかった。そこで使用した2種類sgRNAのうち変異導入効率の高かった1種類を選択し、導入量を増やした条件で再度ゲノム編集を実施し新たに100クローンを樹立した。しかし本条件においてもヘテロ変異株は得られたがホモ変異株は得られなかった。CRISPR/Casシステムを用いて正常ヒトiPS細胞に線維性骨異形成症の遺伝子変異(Arg201Cys)と同様のゲノム編集処理をおこなって合計約200クローンの細胞株を作出したが、目的の遺伝子変異株は得られなかった。この結果よりCRISPR/Casシステムでは同領域のゲノム編集効率が低い可能性があることが示された。一方、ヘテロ変異株は得られており、設計したsgRNAが機能していることが確認できた。線維性骨異形成症(FD)は正常な骨が幼若な骨・線維組織によって置換される疾患で、骨の膨隆・変形や病的骨折を主症状とする。本疾患の原因としてはFDを一徴候とするMcCune-Albright症候群における遺伝子解析からGNAS1遺伝子における201番アルギニンのシステインの点変異が知られている。FD発症の細胞生物学的機序を解明し薬剤候補加工物選定を実施するため、FDと同様の遺伝子変異を持つiPS細胞の作製を昨年度に引き続きおこなった。具体的にはヒトiPS細胞(253G1)にCRISPR/Casシステムを用いたゲノム編集を実施し、点変異(Arg201Cys)を有するGNAS1変異導入iPS細胞株の樹立を試みた。しかし得られたクローン株の遺伝子を解析するとヘテロ変異が導入されたクローンのみでホモ変異が導入されたクローン株は樹立できなかった。そこで得られたヘテロ株を活用し、ゲノム編集操作が細胞に与える影響を除外する為にゲノム編集を試みたが変異が組み込まれなかった細胞株をコントロールとして、これらの細胞をアスコルビン酸、シクロパミン、グリセロリン酸、デキサメタゾン、SAG、Helioxanthinを添加した骨芽細胞分化培地で培養したときの細胞特性をアルカリフォスファターゼ染色、Von Kossa染色で評価している。この評価系はFD患者で亢進しているAP活性、石灰化の特性をレスキューするFD治療薬の候補となる化合物のスクリーニングに有用と考えられ、この系を利用した化合物のスクリーニングを実施している。再生医療、口腔外科学CGNAS1遺伝子変異iPS細胞株をCRISPR/Casシステムによるゲノム編集で作出することを試みた。しかし目的とするGNAS1遺伝子変異iPS細胞株を得ることができず、予定していた次段階の試験(骨分化誘導試験、化合物スクリーニング試験)を開始することができなかった。昨年度に引き続き、iPS細胞のゲノム編集作業を外注する予定である。当初の予定では次年度の実験計画にゲノム編集作業は計上していなかったため、この費用に充てる予定である。
細胞内細菌処理機構からみた腸管粘膜免疫システムの解明と炎症性腸疾患治療への応用

クローン病の病態で、どのようなメカニズムで腸内細菌がMφを活性化するかを明らかとすることを目的とした。MCP-1依存性腸管Mφの恒常性維持における重要性を検討し、正常マウス腸管粘膜内(LP)Mφはf2つの分画に分かれMCP-1欠損マウスではLPMφ-2分画の減少が認められ、腸管Mφの機能異常がクローン病の病態において本質的な役割を果たしていると考えられた。さらに、CD14陽性腸管Mφから産生されるIL-23が、クローン病の腸管炎症に重要な役割を担っていることが示唆された。クローン病の病態において、どのような腸内細菌がどのようなメカニズムでマクロファージ(Mφ)を活性化し炎症を惹起するのか、という命題に対して「腸管Mφ内での処理異常による活性化のトリガーが細胞内寄生菌ではないか」という仮説をたて、腸内Mφおよび腸管粘膜、粘膜内Mφを分子生物学的に解析することにより細胞内寄生菌の関与を明らかにするとともに、クローン病患者Mφでのオートファジー機能異常と細胞内寄生菌に対するMφの反応異常について明らかとすることを目的とした。研究初年度である本年度は、炎症性腸疾患患者の糞便フローラ解析を定量PCR法および粘膜組織を用いたFISH法にて開始すると同時に、腸管Mφの細菌刺激に対する機能解析に重点を置いて研究を進めた。まず、腸管粘膜より粘膜固有層単核細胞(lamina propria mononuclear cells ; LPMC)を分離し、フローサイトメトリーにより、CD14陽性Mφサブセットの存在割合、表面抗原発現解析を行ったところ、炎症性腸疾患患者、特にクローン病患者腸管粘膜においてCD14陽性細胞が著明に増加していた。つぎにLPMCよりCD14陽性Mφを単離し、腸内細菌抗原であるEscherichia coli, Enterococcus faecalisにより刺激し、産生されるサイトカインを測定したところ、クローン病腸管粘膜より単離したCD14陽性Mφは、正常部腸管粘膜や潰瘍性大腸炎患者由来の同一サブセットと比較して、腸内細菌刺激により、多量のIL-23, TNF-αを産生することが示された。これらの結果より、炎症性腸疾患、特にクローン病における腸管Mφの病的役割が明らかとなった。また、CD14陽性腸管Mφから産生されるIL-23が、クローン病の腸管炎症において重要な役割を担っていることが示唆された。腸管には特異な粘膜免疫防御システムが備わっていて恒常性を保っているが、クローン病というこの恒常性が破綻した状態がどうやって引き起こされたかを解明することによって腸管の恒常性を保っている腸管免疫機構を解明するために、クローン病の病態において、どのような腸内細菌がマクロファージ(Mφ)を活性化し炎症を惹起するのか、どのようなメカニズムで腸内細菌がMφを活性化するのか、という2つの命題に対して「腸管Mφ内での処理異常による活性化のトリガーが細胞内寄生菌ではないか」という仮説をたてた。これを検証するために、腸内フローラおよび腸管粘膜、粘膜内Mφを分子生物学的に解析することにより細胞内寄生菌の関与を明らかにするとともに、クローン病患者Mφでのオートファジー機能異常と細胞内寄生菌に対するマクロファージの反応異常に重点を置いて研究を進めた。腸管粘膜より粘膜固有層単核細胞(lamina propria mononuclear cells; LPMC)を分離し、フローサイトメトリーにより、CD14陽性Mφサブセットの存在割合、表面抗原発現解析を行ったところ、炎症性腸疾患患者、特にクローン病患者腸管粘膜においてCD14陽性細胞が著明に増加していた。つぎにLPMCよりCD14陽性Mφを単離し、腸内細菌抗原であるEscherichia coli, Enterococcus faecalisにより刺激し、産生されるサイトカインを測定したところ、クローン病腸管粘膜より単離したCD14陽性Mφは、正常部腸管粘膜や潰瘍性大腸炎患者由来の同一サブセットと比較して、腸内細菌刺激により、多量のIL-23,TNF-αを産生することが示された。これらの結果より、腸管Mφの機能異常がクローン病の病態において本質的な役割を果たしていることが明らかとなった。慢性炎症性腸疾患であるクローン病は、腸管に備わった特異な粘膜免疫防御システムによって保たれている恒常性が破綻することが病態の本態であるとこれまでの研究により考えられている。

我々は「腸管Mφ内での処理異常による活性化のトリガーが細胞内寄生菌ではないか」という仮説をたて、腸内フローラおよび腸管粘膜、粘膜内Mφを分子生物学的に解析することにより細胞内寄生菌の関与を明らかにするとともに、クローン病患者Mφでのオートファジー機能異常と細胞内寄生菌に対するMφの反応異常について明らかとする、さらにはこの腸内細菌の処理異常をターゲットとした炎症性腸疾患に対する新しい治療法を開発することを目的として研究を進めた。まず、MCP-1依存性腸管Mφの恒常性維持における重要性を検討したところ、正常マウス腸管粘膜内(LP)Mφはflowcytometryの解析から2つの分画に分かれ(LP Mφ-1、2)、MCP-1欠損マウスではLP Mφ-2分画の減少が認められた。このLP Mφ分画はIL-10高産生型であり、MCP-1欠損マウスではDSS腸炎誘発時にこのLP Mφ-2分画のホーミングが傷害されており腸炎が増悪すること明らかとなり、腸管M□の新たな機能と考えられた。つぎにIL-10欠損(KO)マウスのLP MφにおけるIL-23過剰産生のメカニズムを解析した。IL 10 KOマウスのMφからのIL-23過剰産生には病原体関連分子パターン(PAMPs)よりも腸内細菌刺激が重要であり、特に菌体を貪食したのちのSTAT-1を含めたシグナル伝達が重要であることを明らかとした。これらの結果より、腸管Mφの機能異常がクローン病の病態において本質的な役割を果たしていることが明らかとなった。また、CD14陽性腸管Mφから産生されるIL-23が、クローン病の腸管炎症において重要な役割を担っていることが示唆された。
固体内高速イオンのダイナミクスの解明

本計画班では、イオン間相互作用を制御した界面を有するイオン導電性人工格子を作製し、その基本物性を明らかにする(石亀)と共に、その構造とイオンダイナミクスの関係(小藤)およびその電子構造とイオンダイナミクスの関係(辛)を実験的に研究した。これと並行して電子系を含めたイオンダイナミクスの基礎理論(石井)、固体内におけるイオンの高速移動過程について分子動力学によるシミュレーション(岡崎)および第一原理分子動力学法を用いた固体内のプロトン移動に関するシミュレーション(川添)を行い高速イオン移動現象の基本機構並びに発現機構を解明することを目的として研究を推進した。(石亀)イオン導電性人工格子作製装置の設計と作製を行い、この装置を用いてSrZrO_3-SrCeO_3人工格子の作製を行った。人工格子の基礎的物性をX線回折、RBS、ラマン散乱および光吸収などの実験により評価し、そのプロトン導電性について調べた。(小藤)SrZrO_3-Yb系のTG-DTAとXAFS法とXRD法による研究を行い、酸素空孔の増加がプロトン伝導度に大きな効果をもたらすことを明らかにした。(辛)SrTi_<0.98>Nb_<0.02>O_3,SrTi_<0.98>Sc_<0.02>O_3およびSrCe_<1-x>Yb_xO_3における光電子分光スペクトルのドープ量依存性から共有結合性と電気伝導度の相関を明らかにした。また、これらの軟X線ラマン散乱の実験を行った。(岡崎)YSZ系の超格子、CSZ超格子およびAgI型超イオン導電体について、分子動力学法によるシミュレーションを行い、イオン移動のダイナミクスを調べた。(石井)作製した人工超格子の動的電気伝導度を解析するため、イオン導電性超格子系における不純物効果、相互作用効果、界面歪効果などについて理論的に検討した。(川添)100個以上の原子を含む大きい単位胞を採用して大規模第一原理バンド構造計算を行い、極めて少量の酸素の欠陥が水素の吸着位置を大きく変える様子を調べた。本計画班では、イオン間相互作用を制御した界面を有するイオン導電性人工格子を作製し、その基本物性を明らかにする(石亀グループ)と共に、その構造とイオンダイナミックスの関係(小藤)及びその電子構造とイオンダイナミクスの関係(辛)を実験的に研究し、これと平行して電子系を含めたイオンダイナミクスの基礎論理(石井)及び固体内におけるイオンの高速移動過程について、分子動力学によるシミュレーション(岡崎)研究を行い、高速イオン移動現象の基本機構並びに発現機構を解明することを目的として研究を推進した。(石亀グループ)イオン導電性人工格子を作成するための装置の設計と作製、立ち上げとイオン導電性薄膜の作製を行い、SrTiO_3基板上にはSrZrO_3薄膜が(010)方向にのみ成長することを明らかにし、基礎吸収端の吸収スペクトルを始めて観測した。(小藤)SrZrO_3にYbを固溶させた系について、局所構造をXAFS法及びX線回折法により調べ、Yb_2O_3の固溶により生じた酸素空孔がYbの周囲にあることを明らかにした。(辛)

n型のNbドープのSrTiO_3とScドープのp型-SrTiO_3を対象に光電子スペクトルの測定を行い、n型にはギャップステイトが存在しているが、p型にはギャップステイトは存在せず、リジッドバンドモデルに従っていることを明らかにした。(岡崎)YSZ系の超格子におけるイオン移動について、分子動力学法によるシミュレーションを行った。(石井)イオン導電体超格子を対象に、超格子構造がイオンによる動的電気伝導度にいかなる影響を及ぼすかを、一体問題として詳細に検討した。以上、本年度行なわれた研究成果について述べたが、人工超格子の作製技術の開発が実現し、各種人工格子の作製への糸口が得られたため、共通試料による実験グループの実験遂行と、得られた実験結果と直接関係する理論的研究の推進が今後の課題と考えている。本計画班では、イオン間相互作用を制御した界面を有するイオン導電性人工格子を作製し、その基本物性を明らかにする(石亀グループ)と共に、その構造とイオンダイナミクスの関係(小藤)及びその電子構造とイオンダイナミクスの関係(辛)を実験的に研究し、これと並行して電子系を含めたイオンダイナミクスの基礎理論(石井)及び固体内におけるイオンの高速移動過程について、分子動力学によるシミュレーション(岡崎)研究を行い、高速イオン移動現象の基本機構並びに発現機構を解明することを目的として研究を推進した。(石亀グループ)イオン導電性人工格子作製装置を用いて、MgO,SrTiO_3基板上にSrZrO_3, SrCeO_3およびSrCe_1-_xZr_xO_3薄膜とその超格子の作製を行い、その基礎的物性をX線回析、RBS、ラマン散乱および光吸収などの実験により評価した。(小藤)プロトン伝導が生じる高温でSrZrO_3-Yb系におけるYb,Zr,Srの局所構造をXAFS法とX線回析法による研究を行った。(石井)作製した人工超格子の動的電気伝導度を解析するため、イオン導電性超格子系における不純物効果、相互作用効果、界面歪効果などについて理論的に検討した。以上、本年度行われた研究成果について述べたが、人工超格子の作製に成功し、人工格子によるイオンダイナミクスの研究への糸口が得られたため、共通試料による実験グループの実験遂行と、得られた実検結果と直接関係する理論的研究の推進が今後の課題と考えている。本計画班では,イオン間相互作用を制御した界面を有するイオン導電性人工格子を作製し,その基本物性を明らかにする(石亀)と共に,その構造とイオンダイナミクスの関係(小藤)およびその電子構造とイオンダイナミクスの関係(辛)を実験的に研究した.これと並行して固体内におけるイオンの高速移動過程について分子動力学によるシミュレーション(岡崎)および第一原理分子動力学法を用いた固体中のプロトン移動に関するシミュレーション(川添)を行い,高速イオン移動現象の基本機構並びに発現機構を解明することを目的として研究を推進した.(石亀)イオン導電性人工格子作製装置を用いて,SrZrO_3-SrCeO_3人工格子の作製し,その基礎的物性をX線回折,RBS,ラマン散乱および光吸収などの実験により評価した.
地域産業における研究開発型企業間ネットワークの組織間学習プロセスの調査研究

この研究では、地域企業の研究開発型企業間ネットワークにおける組織間学習の諸条件とその可能性について、地域産業論、経営戦略、財務論、非営利セクターの役割、地域間産業ネットワークなどの複数の角度から、東北の地域企業と産業を事例として取り上げて検討が行われた。現状としての地域企業や産業に関しては、研究開発に関わるネットワーク形成能力についての中核競争能力の不足が、1990年代の先行研究・諸統計より明らかになった。そうした能力形成の諸条件を(1)研究開発政策、(2)投資のリスク問題、(3)非営利組織の役割とマネジメント、(4)地域間産業情報基盤の方向性、(5)産学連携と技術移転などの各面についての検討を行った。まず、国の従来の共同開発研究コンソーシアウムに関する政策スキームが、産学官のプロジェクト形成とその実施自体が技術革新ダイナミズムに持つ強い効果について検討した。それが地域産業に対しても実施される場合にインプリケーションがあることがわかった。次に、研究開発活動は、中長期の投資を余儀なくされるが、それが持つリスク検討手法の方向性について、これまでの東北の倒産データ検討を例にして行い判別分析による手法の有効性が示唆された。そして、研究開発型ネットワークを形成する上で、公的機関だけではなく、非営利組織による仲介の機能が強く指摘されていることが理解され、そのマネジメントの重要性が明らかになった。その上で、ネットワークの中核能力に不足する地域産業を対象にした情報基盤が地域内や地域間において、形成されることがこうした研究開発型ネットワークの苗床としては、非常に重要な機能を持つことを北米の事例から明らかにした。最後に、産学連携の会津大学の事例を見ながら、産学連携が、技術移転を地域企業にもたらす場合には、コーディネーター的機能を実現することが肝要であることが示された。本研究の目的は、地域の中小企業(地域企業)が研究開発を協同的に行っていくプロセスをマネジメントする手法に関して「組織間学習」の視点から調査研究することにある。平成9年度は、具体的に以下のような目的の下に作業を行った。1.地域企業間ネットワークでの共同開発についての経営戦略・開発体制・人事管理・財務管理に関する研究動向のサーベイ2.地域企業間ネットワークの共同研究開発体制の展開や技術・経営情報交流の実態調査まず1.に関しては、地域企業間ネットワークでの共同研究開発についての研究動向を、ECONLIT並びにNACSISなどの内外の研究文献データベースを用い、理論・実証研究に関する文献研究を行い、その方法論路と到達点・問題点につて整理した。ついで2.に関しては、企業間ネットワークの活動やパフォーマンスについて、統計データや財務データ、加えて動向研究情報を収集し、実際に浜松・東大阪・大田区、また東南アジア(台湾、シンガポール、マレーシア等)などの機械産業における先端企業間ネットワークを選び事例研究を行った。今後は、以上の成果を基盤に、地域企業間の研究開発ネットワークにおけるコンカレント・エンジニアリング手法の分析とその評価手法に関して研究を蓄積させ、地域企業間共同研究開発ネットワーク・モデルを構築し、その研究成果を基に国際交流を行いたい。本研究では、産業集積地域に存在する複数の中小企業が共同して研究開発を行うプロセスをマネジメントする手法を組織間学習の観点から調査研究を遂行している。平成10年度は、ある地域内の中小企業(地域企業)で構成される企業間ネットワーク上での研究開発過程において、企業間での組織間学習の有効な展開を促進するために、開発戦略・開発体制・企業間関係管理・情報ネットワークシステム・財務管理等の各手法がどのような特徴を持って展開されているかの実態把握を行った。具体的には以下のようである。1.東北地域で代表的な産業集積地である岩手県北上・花巻地域および福島県会津若松地域において電気機械関連の中小企業数社に対するヒアリング調査を実施し、各地域内での企業間ネットワークの実態を把握した。

その結果、当該地域における企業間ネットワークは生産プロセスの共同分業および受発注連携に止まっており、共同研究開発体制はまだ確立されていないことが明らかとなった。2.地域企業間共同研究開発ネットワークを構築するための必要不可欠な基盤的要素として、情報ネットワークシステムのモデル化を行った。とくに共同研究開発時におけるコンカレント・エンジニアリング(同時並行の製品開発研究活動)を有効に行うための企業間情報ネットワークシステムの枠組みを構築した。なお、研究計画調書申請時に予定していた国際会議での研究報告は発表不採択となり、実施できなかった。本研究期間の最終年度である平成11年度では、地域企業間におけるネットワーク型研究開発を促進するための経営手法等の構築とその評価を実施し、最終報告書としてとりまとめる。本研究は、「組織間学習」を有効に展開させていくという観点から地域の中小企業が研究開発活動を共同して行うプロセスのマネジメント手法を多面的かつ総合的に実施した基礎研究である。本研究の主たる目的は、ある地域の産業集積地に存在する複数の中小企業(地域企業)で構成される企業間ネットワーク上での共同研究開発過程において、企業間での「組織間学習」の有効な展開を促進するために開発戦略・開発体制・人事管理・企業間関係管理・財務管理等の管理手法がどのような特徴を持って展開されているのかの実態把握を行い、そのプロセスをマネジメントする手法の有効性がどのように高度化されていくのかを明らかにすることであった。このような研究目的の下、まず地域企業間ネットワークにおける共同研究開発プロセスの実態調査を実施し、地域におけるネットワーク型研究開発に適合した各構成企業の経営戦略・共同開発体制・人材開発とその人事管理・研究開発資金を含む財務管理・研究開発プロジェクトを遂行する際の企業間関係管理等の管理手法を詳細に検討した。そして、これら先行実態分析の結果に基づいて、ネットワーク型研究開発に適合した経営手法とその評価を行った。この調査研究により、地域企業の企業間ネットワークによる研究開発活動における組織間学習のメカニズムとその促進要因である総合的経営管理手法が実態調査で明らかにされ、学習の有効性の評価が検証されたことは貴重な研究成果の1つと考える。
専業母のエンパワメントを目的とした一時保育の意義と要件に関する研究

フィンランドの保育・保育者養成制度は、わが国のような「保育に欠ける」子どもを対象として構築され、家庭で育児に専念する「専業母」を対象外としてきた保育制度とは大きく異なり、その違いの根底には「普遍的保育」という理念の浸透があった。埼玉県内の保育所および地域子育て支援拠点事業を対象とした全数調査の結果から、「専業母」を対象とした一時保育の実施は十分ではなく、質量ともに充実させる必要があること、一時保育に従事する保育者の満足度や専門性を発揮できるような制度構築が求められていることが明らかになった。本研究の目的は、一時保育(一時預かり)の利用と専業母のエンパワメントの関係を明らかにし、子育て支援としての一時保育(一時預かり)に何が求められているかを探ることにある。2013年度は一時保育(一時預かり)に関する基礎データの収集、乳幼児を育てる母親を対象とした調査の実施という二つの柱を中心とした研究実施計画を遂行した。1一時保育(一時預かり)に関する国内外の先行研究を収集、検討した。保育所における一時保育が制度化されてから約20年が経過したものの、実証研究の数は少ない。子育て支援NPOや生協等の多様な主体によって提供される一時預かりについても同様の状況ではあるが、埼玉県内で一時保育を実施する保育所長やNPOスタッフにヒアリングを行うことで、その実態や利用者・提供者の抱える問題について把握することができた。2上記の内容をふまえ、乳幼児を育てる専業母を対象とした量的調査を実施した。それに先立ち、女性のエンパワメントに関する先行研究を比較検討することで、心理的、経済的、社会的エンパワメントのそれぞれを測定しうる尺度項目を抽出した。調査方法は留置式の質問紙調査で、埼玉県内の各市の協力を得て、保健センターや子育て支援センター、子育てひろばを運営するNPO等に配布・回収を依頼した。一時保育の利用実態、満足度、一時保育ニーズ、母親の意識(子育て意識、家族規範)、育児サポート項目(親族・非親族によるサポート、配偶者の育児参加度)、ライフコース項目(結婚・出産による就業の継続、今後の予定等)、基本属性等の要因と各エンパワメントとの関連について多変量解析を行った。1本研究のテーマは家庭で育児に専念する「専業母」を対象とした一時保育および子育て支援であり、保育制度および保育者養成について、北欧型福祉社会と日本を比較するため、9月4日16日の間フィンランドに滞在し、観察およびインタビューを実施した。近年、日本ではフィンランドにおいて母子保健サービスを提供するネウヴォラに注目が集まり、妊娠から出産、子育てを継続的に支援するシステムがいくつかの自治体で導入されつつある。また、フィンランドの教育システムはOECD学習到達度調査の結果が示すように国際的な評価が高く、教師教育のレベルが高いことでも知られているが、未就学時の保育は母子保健と教育の狭間にあって調査研究も少ない。フィンランドではそもそも「専業母への子育て支援」という概念が希薄であり、保育を受けることは親と子どもにとって当然の権利であるという意識が浸透していた。調査結果から保育と介護の共通ケア資格であるラヒホイタヤに焦点をあて、日本保育学会第68回大会にて報告した。2一時保育を提供する子育て支援のNPOやファミリー・サポート事業では、子育てを終えた女性たちが中心的な担い手として活動している。利用する側の「専業母」とは価値観や規範意識が異なり、そこから葛藤やジレンマが生じているという問題意識のもと、量的調査である「子育て支援者の身分保障」のデータを用い、世代間の比較を行った。分析の結果は日本発達心理学会大会のラウンドテーブルにて報告した。さらに3月には生活協同組合のパルキッズなどを対象に、多世代関係を構築する仕組みづくりについて観察およびインタビューを実施した。3わが国の保育制度における一時保育の歴史と今後の展開について考察するため、戦前から戦後、現在の子ども・子育て新制度に至るまでの白書や審議会答申等の内容を分析した。1平成26年度に実施したフィンランドでの海外調査結果をもとに、保育制度および保育者養成制度について、北欧型福祉社会と日本の比較研究を行った。フィンランドでは保育だけでなく介護や介助を含むケア共通資格(ラヒホイタヤ)があり、制度上では幼保一元化となっているものの、保育者である幼稚園教諭とラヒホイタヤの間には厳密な職域分離や階層性があることを明らかにした。本研究の成果は、「幼保一元化にともなう保育者養成制度のゆくえーフィンランドの共通ケア資格(ラヒホイタヤ)から」『川口短期大学紀要』21:101-113に公表した。2一時保育や一時あずかりを提供するNPOや生協などを対象とした調査「子育て支援者の身分保障」のデータを用い、子育てを終えた世代の支援者に焦点をあてて分析をした。子育て後の世代は子育て世代に比べて、経済的報酬への指向性が低い一方で、年間の収入が130万円を超える支援者が約15%を占めている。子育て後の世代の支援者は様々な動機や背景を持ちながら活動に従事しており、子育て世代の「当事者生」を保ちつつ、世代や専門性を横断するネットワーク形成への貢献が、今後の子育て支援団体に望まれる方向性であることを指摘した。分析の結果は社会政策学会にて報告をし、「子育て支援労働は誰が担うのかー支援者の世代と多様性」『生協総研レポート』80:13ー27に公表した。3専業母の子育て支援ニーズを量的に把握するため、専業主婦率の高い東京都T区と専業主婦率の低い富山県I市に焦点をあて、それぞれの地域で6歳未満児を育てる母親を対象とした全数調査のデータを用いて多変量解析を行った。

結果は「子育て支援の分節化ー専業母は何を求めているのか」『東京大学社会科学研究所二次分析研究会報告書』に公表した。国内調査の実施について、質問紙の回収率を高めるため、調査方法を見直した結果、当初の予定よりも実施時期が遅れている。1埼玉県内の全認可保育所及び地域子育て支援拠点事業を対象に、一時保育(一時あずかり)に関する質問紙調査を実施した。調査期間は平成29年2月、調査票の配布数は1,174票で、回収数は397票であった(回収率は33.8%)。回答者は、各保育所及び地域子育て支援拠点事業で一時保育に従事する職員である。一時保育事業を実施していない場合は園長もしくはセンター長に回答してもらった。質問項目は、一時保育(一時あずかり)の実施状況、利用者の様子、一時保育担当職員の雇用形態、勤務状況、健康状態、仕事上のストレス、専門性への評価、一時保育の困難さ等である。2平成26年度は普遍的保育の理念が浸透するフィンランドに着目し、保育の提供者であるラヒホイタヤについて調査を実施した。その成果をもとに、平成28年度はフィンランドのネウボラやジェンダー政策を研究するメンバーと研究会を立ち上げ、保育制度と隣接領域の制度との関連性について比較検討した。フィンランドの福祉制度の全体像と課題を析出し、学術書として公表する計画を進めた。フィンランドの保育・保育者養成制度は、わが国のような「保育に欠ける」子どもを対象として構築され、家庭で育児に専念する「専業母」を対象外としてきた保育制度とは大きく異なり、その違いの根底には「普遍的保育」という理念の浸透があった。埼玉県内の保育所および地域子育て支援拠点事業を対象とした全数調査の結果から、「専業母」を対象とした一時保育の実施は十分ではなく、質量ともに充実させる必要があること、一時保育に従事する保育者の満足度や専門性を発揮できるような制度構築が求められていることが明らかになった。研究計画では27年度に実施する予定であった海外調査を、26年度中に前倒しして行うことができた。26年度中に実施する予定であった質問紙調査については、配布・回収の面で当初より遅れがみられるものの、すでにプレテストを実施し、質問紙は完成している。1現在、専業母を対象とした質問紙調査と、一時保育および一時あずかりを提供する保育所やNPOに対する調査を並行して実施しており、それらの調査結果を分析し、考察を行う予定である。2最終年度である本年は、最終報告書の作成にむけて、これまでの研究成果を整理し、関連づけることによって体系化を図る。家族社会学1今年度前半は、2つの質問紙調査を実施する。第一に「専業母」を対象として、一時保育のニーズや子育て支援としての効果について分析を行う。また、実際に利用している回答者と利用していない回答者とを比較し、子育て支援としての一時保育に必要な条件を探る。第二に、一時保育および一時あずかりの提供者に対して質問紙調査を実施する。いずれもプレテストを実施し、質問紙は完成している。引き続き、配布、回収の依頼を早急に進め、調査を実施する予定である。