hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
希少糖D-アラビノースの抗線虫活性－作用機構の解明と誘導体化による活性向上

人や家畜の寄生線虫症治療薬(抗線虫薬)に対する薬剤耐性虫の出現が深刻な問題となっている。そのため,従来の抗線虫薬とは全く異なる作用メカニズムを持つ薬剤の開発が望まれている。申請者らは,希少糖D-アラビノースが,線虫C. elegansの成長を抑制することを見いだした。本研究では「D-アラビノースが線虫体内でリン酸化され,ペントースリン酸経路のリボースリン酸イソメラーゼ(RPI)を阻害する」という作用メカニズム仮説を検証し,その阻害様式の詳細を解析する。また,D-アラビノースの誘導体を合成し,RPI阻害活性の向上を試みる。2017年度までの成果で,D-アラビノース-5-リン酸が線虫RPIに対して阻害活性をもつことを明らかにし,上記の仮説が正しいことを示した。2018年度は,さらにD-アラビノース-5-リン酸のRPI阻害活性の詳細(阻害様式,Ki値など)を明らかにするため,それまで市販試薬に依存していた阻害剤D-アラビノース-5リン酸を充分な量を供給する必要があった。そこで,その酵素合成法の確立を試みた。結果的に,単糖とATP,ホスホエノールピルビン酸を原料とし,酵素としてヘキソキナーゼとピルビン酸キナーゼを共役させた高収率の単糖リン酸化法を確立した。この方法は,他の希少糖にも有効な方法であり,今後の希少糖作用メカニズム解明やそれらの代謝解析に役立つと考えられる。また,今年度,複数のD-アラビノース誘導体を合成したので,その生物活性の検証をする予定である。希少糖代謝産物であるD-アラビノース-5-リン酸が,線虫の糖代謝酵素を阻害することをすでに明かにしている。現在,その酵素阻害メカニズムの詳細を解析しており,おおむね予想の進行状況である。今後さらに,D-アラビノース代謝産物の酵素阻害メカニズムの詳細を解析を進める。また,D-アラビノース類縁体の合成も同時に進めており,生物有機化学的なアプローチから阻害メカニズムを解析する予定である。我々は希少糖D-アラビノースが,線虫C. elegansの成長を抑制することを見いだした。その知見に基づき,本研究では「D-Araが線虫体内でリン酸化されD-アラビノース5-リン酸となり,ペントースリン酸経路のリボースリン酸イソメラーゼ(RPI)を阻害する」ことで成長阻害活性が発現するという作用メカニズム仮説の検証を行なった。また,RPIと同じアルドース-ケトース異性化機構をもつグルコースリン酸イソメラーゼ(GPI)に対しても,D-アラビノースあるいはD-アラビノース5-リン酸が阻害活性を持っていることも考えられた。そこで,まず市販の酵母由来GPIを用いて反応検出系を確立し,酵素阻害実験を行なった。その結果,D-アラビノース5-リン酸は,GPIの阻害剤として知られる6-ホスホグルコン酸とほぼ同等の阻害活性を持つことを明らかにした(D-アラビノースには阻害活性は認められなかった)。この確立した実験系はRPI阻害活性試験にも応用できるため,現在,市販RPIを用いてD-アラビノースあるいはD-アラビノース5-リン酸の阻害活性を検証している。一方,「D-Araは線虫体内に取り込まれ,リン酸化されている」かどうかを検証するため,D-Ara処理線虫抽出物中の還元糖を蛍光標識しHPLC分析を行った。その結果,D-Araは処理濃度依存的に検出されたが,D-Ara-5Pは痕跡量しか検出できなかった。このことは,D-Araは線虫体内に取込まれるが,リン酸化される効率は非常に低い可能性を示している。現在,別の手法(LC-MS)でこの点を再確認している。計画通り,グルコースリン酸イソメラーゼとリボースリン酸イソメラーゼ阻害活性試験に用いる反応検出系を確立できた。また,線虫体内に取込まれた微量の単糖をHPLC分析する手法を確立できた。

また,今年度,複数のD-アラビノース誘導体を合成したので,その生物活性の検証をする予定である。希少糖代謝産物であるD-アラビノース-5-リン酸が,線虫の糖代謝酵素を阻害することをすでに明かにしている。現在,その酵素阻害メカニズムの詳細を解析しており,おおむね予想の進行状況である。確立できた手法を用いて,実際に線虫の酵素に対するD-アラビノースとD-アラビノース5-リン酸の阻害活性試験を行なう。また,H30年度から計画通り,誘導体の合成を行なう。糖の取り込みに関しては,LC-MSを用いてH29年度に得られた結果の再確認を行なう。今後さらに,D-アラビノース代謝産物の酵素阻害メカニズムの詳細を解析を進める。また,D-アラビノース類縁体の合成も同時に進めており,生物有機化学的なアプローチから阻害メカニズムを解析する予定である。酵素阻害試験の手法確立の進行が若干遅れ,試薬等の購入を控えたため。Dーアラビノース誘導体の合成実験に若干,進行の遅れがあり,2019年度にその実験を行なうことになったため。
内陸湖の水循環を利用した大気水銀沈着量の推定

湖水に存在する水銀は、殆どが大気由来の水銀であることが示唆されており、主要な発生源であるアジア圏の風下に位置している日本では大気由来の水銀沈着量が高い可能性が示唆されてきた。しかしながら、本栖湖と摩周湖の湖水中の平均総水銀濃度は0.06 ±0.04ng/Lと0.08 ±0.04ng/Lであり、またメチル水銀濃度は概ね5 pg/Lの定量下限値以下と、世界的にも低濃度で、比較可能な過去データと比べて約1/10に減少していた。地球規模の水銀汚染によって日本の陸域環境への水銀沈着量が不明だったために懸念されていたが、本研究の結果によって、沈着量および生態系への影響は小さいことが明らかになった。近年、水銀は地球環境汚染物質として対策および研究が進められている。大気水銀は発生源から遠く離れた場所で水銀汚染を引き起こす可能性があることから、大気から水環境への水銀沈着量を推定する手法の確立が求められている。そこで本研究では、流入河川が無く、比較的集水域が小さい摩周湖と本栖湖の湖水中水銀濃度の鉛直分布を観測し、湖水の循環過程と水中水銀濃度の季節変化から、水環境への大気由来水銀の沈着量を推定することを目的としている。当該年度においては、湖水中の水銀濃度を正確に計測するために、使用する器具の洗浄方法の見直しと、微量金属用の採水器の選定および改良を実施して、水銀用クリーン採水技術を確立した。使用する器具はすべてテフロン製に統一し、有機溶媒、硝酸、一塩化臭素、塩酸、超純水で洗浄する事によって、器具由来の水銀ブランクを0.02ppt以下に減少することができた。また採水器においても、塩酸と超純水洗浄を実施することによって、ブランクを0.02ppt以下に減少することができた。また採水器の注入弁から取込む空気中の水銀や加湿式のサンプリング装置を使用して、極めて汚染の軽減に務めたが、その効果は既存の分析装置では確認できなかった。確立した水銀用クリーン採水技術を用いて、摩周湖と富士五湖でサンプリングと水銀分析を実施した。その結果、摩周湖水中の水銀濃度は0.10 ±0.03pptで、富士五湖の山中湖が0.10 ±0.02 ppt、河口湖が0.15 ±0.08ppt、西湖が0.20 ±0.21 ppt、精進湖が0.19 ±0.07 ppt、そして本栖湖が0.08 ±0.06であった。湖底層で総水銀濃度が高くなる現象を示す湖がいくつかあったが、概ねいずれの湖も表層で総水銀濃度が高くなることを示した。強風などの天候不順のために、サンプリング調査の回数は予定していたよりも少なくなった。そして水銀用のクリーン採水技術と高感度な水銀分析手法の組み合わせが確立できたことにより、分析に必要なサンプル量を減らすことができて、輸送等で効率が図れた。また調査湖沼で水銀濃度の鉛直分布による、大気由来の可能性が高い水銀が湖水中に確認できた。近年、水銀は地球環境汚染物質として対策と研究が進められている。長距離輸送している大気中の水銀は化学形態を変化し、主に湿性沈着プロセスによって表層へ移動する。表層に沈着した水銀は水環境内でメチル水銀に形態変化をする可能性があるために、実際に水環境に沈着する量を推定する必要がある。当該年度においては、閉塞湖で極貧栄養湖の本栖湖と摩周湖で水中水銀濃度の季節的な鉛直分布変動を明らかにするために、前年度に確立したクリーン採水技術と汚染が発生しない前処理方法を用いてサンプリングおよび分析を実施した。摩周湖の水中総水銀濃度は5月も9月も0.05 - 0.07ng/Lで推移しており、季節的な鉛直分布の変化は無かった。その一方、本栖湖は0.05 - 0.15 ng/Lで濃度変化が観察され、特に夏季に混合層の水銀濃度が底層水中の水銀濃度と比較して2ー3倍高く、大気水銀の沈着による濃度増加の可能性を示唆する結果を得た。ユーラシア大陸は大気中への水銀の主要な発生源として知らているが、我が国においては春から夏にかけての気圧配置の関係で、黄砂や気団が国内上空を通過する。そのために、大陸からの水銀が輸送されて、表層に沈着したと考えられる。計画通り、1年目にクリーン採水技術と、汚染が起きない分析前処理方法および高感度な分析手法を確立した。そして当該年度に、その採水と分析技術を用いて、閉塞湖の本栖湖と摩周湖で極貧栄養湖の水中水銀濃度の季節的な鉛直分布を明らかにすることができたから。特に東アジア地域は大気への人為水銀の排出量が著しく多い地域と知られており、排出された水銀が偏西風によって日本に運ばれて、表層に沈着する事が知られている。表層に沈着した水銀は水環境内でメチル水銀に形態変化をすることが知られているのと同時に、大気由来のメチル水銀の存在も知られており、大気由来の水銀と湖水中のメチル水銀の挙動・動態との関連を明らかにする必要がある。

当研究課題の最終年度に置いては、閉塞湖の本栖湖とその周辺湖沼の水中メチル水銀濃度の季節的な鉛直分布変動を明らかにするために、本研究課題実施中に確立したクリーン採水技術と汚染が発生しない前処理方法を用いてサンプリングおよび分析を実施した。本栖湖の水中メチル水銀濃度は年間を通じてほぼ定量下限値以下(MDL: 0.002 - 0.003 ng/L)で推移しており、総水銀濃度と比較して、季節的な鉛直分布は無かった。その一方、周辺の富栄養湖では、夏場の底層水にのみおよそ0.03 - 0.08 ng/Lのメチル水銀が検出された。メチル水銀は底質中に生息する嫌気性細菌によって生成されることが知られているが、表層でのメチル水銀濃度がほぼ定量下限値以下で推移していたことを考慮すると、大気由来メチル水銀の影響は皆無であると考えられる。また表層においては有機物に吸着したメチル水銀が光化学反応の影響で大気に戻ることも知られているが、国内で湿性沈着中のメチル水銀濃度の季節変動を調べた研究では、冬から春にかけて濃度が高くなることが示唆されており、本研究で検出された夏場の水中メチル水銀濃度と関連があるとは考えにくい。湖水に存在する水銀は、殆どが大気由来の水銀であることが示唆されており、主要な発生源であるアジア圏の風下に位置している日本では大気由来の水銀沈着量が高い可能性が示唆されてきた。しかしながら、本栖湖と摩周湖の湖水中の平均総水銀濃度は0.06 ±0.04ng/Lと0.08 ±0.04ng/Lであり、またメチル水銀濃度は概ね5 pg/Lの定量下限値以下と、世界的にも低濃度で、比較可能な過去データと比べて約1/10に減少していた。地球規模の水銀汚染によって日本の陸域環境への水銀沈着量が不明だったために懸念されていたが、本研究の結果によって、沈着量および生態系への影響は小さいことが明らかになった。今後、より高精度で陸域水環境への大気由来水銀の沈着量を推定するために、調査時に問題となった課題の解決に取り組む。当該年度の調査では、限られた時間の中でサンプリングを実施しなければいけないが、天候不順で予定していたよりも採水層が減ってしまった、そこで予備日を設けて、可能な限りサンプリングに時間を費やして調査を実施する。また表層で水銀濃度が増加する現象を捉えることができたが、分解能が低い。そこでより高分解能で大気由来の水銀沈着量を推定できるように採水する層の数を増やす。当該年度では、富士五湖の西湖と河口湖で底層の水銀濃度が増加する現象が確認できた。これは底質からの溶出であると考えられるが、不明である。表層の水銀が底質からの溶出の影響で増加しているということにならないように、底層のサンプリング層も増やして、表層の水銀と底層の水銀の識別を試みる。また季節変動による水銀の鉛直分布を明らかにすることによって底質からの溶出を評価できると考えられるために、循環期と成層期以外にもサンプリングを実施して水銀濃度の鉛直分布を明らかにする。最後に、水銀は水系生態系にて、微生物の作用によって水俣病の原因となったメチル水銀が生成される。当該年度においては、採取した湖水の総水銀濃度のみを計測したが、水銀の挙動や動態を把握するためにはメチル水銀濃度も明らかにする必要があると考えている。そこで確立したクリーン採水技術を用いて、湖水中のメチル水銀濃度の計測手法の確立を目指す。データ解析を推進し、沈着量の推定を行う。学会発表を通じて、有識者の意見を取り入れて、論文化を目指す。循環しない湖の調査準備を行う。生物地球化学人件費の算出に不手際があり、予定していた人件費と、実際に支払わなければならなかった人件費とのあいだに差が生じた。その結果、当該助成金で人件費の全額ではなくて、一部を支出したから。天候不順等でも、計画通りのサンプリング調査が実施できるように予備日を設ける予定だが、その旅費に充てる予定。
技術哲学における機能と規範に関する研究

人工物の機能について、技術的知識や規範性との関わりという視点から研究した。その際、人工物の二面性や物知識論、および隣接領域である生物学の哲学を中心とする文献研究を行い、その成果をまとめて論文、図書、口頭で発表した。また、人工物の規範性に関して、社会的規範や技術倫理との関わりから検討し、とりわけ原子力を中心に、工学や技術、教育の専門家と議論し、その現状の問題点を探り、活発な意見交換を行った。技術という実践的営為、実践的知識のありかたについて統合的な解明を目指すべく、本年は従来の研究をサーベイし、(1)人工物の機能の存在論、(2)設計に関する科学論・知識論、(3)人工物が帯びる規範性、の三点から逐次文献研究を進めた。この3点は絡み合った一連の問題の三側面であり、個別の問題には人工物の機能の固有性を別挟するために必要なかぎりで立ち入るにとどめた。その成果の一部として科学技術社会論学会で報告を行った。同報告では、技術哲学の多様な問題の中で技術の知識論や存在論が占める位置関係を明らかにし、具体的実践と結びつけて技術哲学を進める上で、日本の技術発展との関連性をより強く意識すべきことを課題として提示した。これは本研究がいかなる進む方向をとるかを定めるためものであると同時に、これから日本で技術哲学を導入し、展開していくためのマップを製作しようとしてものである。また、人工物の帯びる規範と関連して、技術者倫理に関する論文執筆を公表した。この論文は、人工物とそれが設計され、運用される組織/集団とを関係づけて考察する試みであるが、技術の規範論を展開する上で組織倫理との密接な関係が必要であることを明らかにした。以上の研究と平行して、技術の規範の基礎となる教育や、日本の技術論に対する背景となる思想史の研究を行った。その成果の一部として応用哲学会科学で報告を行った。その内容の一部は『思索』に論文として発表した。また、技術社会論学会での報告では、技術の知識論の一部としていわゆる工学的判断がいかなる専門知の上に形成されるかを具体的事例に則して報告した。これは、工学的判断というあいまいで、しかし設計にとって決定的な意義をもつものに対する哲学的アプローチの第一歩である。併せて、東日本大震災後の原発事故に関連して、技術哲学がいかなる方向で議論を行うべきかについてシンポジウム報告を行い、本研究の実際的意義を明らかにしようと努めた。哲学研究が現場状況といかに切り結ぶべきかは、とくにこの分野において現在的に問われているからである。本年度は、最終年度として、技術という実践的営為、実践的知識のありかたについて統合的な解明を目指すべく、、(1)人工物の機能の存在論、(2)設計に関する科学論・知識論、(3)人工物が帯びる規範性、の三点から逐次研究を進めた。併せて、とくに中等教育における技術哲学、技術倫理教育への適用とに取り組んだ。人工物機能としては、第一にいわゆる固有機能のもつ意義を明らかにした。人工物の志向性論を援用しつつ、とくに生物学的機能との対比、象徴機能との区別を通じ、固有機能の規範性の強制性と多様安定性との緊張関係に着目して、固有機能がそのせめぎ合いの中で固定化することを明らかにした。また、人工物の歴史的持続性と歴史的起源とを対比させながら、人工物に組み込まれた技術的知識の物語的性格について検討した。このことは設計の意図とその限界とを明らかにし、多様安定性に対しエラーや事故の防止という点から制限を加えるものである。より具体的な事例としては原発を取り上げ、物語的性格とを関係づけつつ、ペローのいうノーマルアクシデントについて上記の物語的性格という視点から考察を加え、学会で報告した。さらに、3.11後の状況の中で哲学研究が現場状況といかに切り結ぶべきかがとりわけこの分野において問われているが、この点に鑑みて、以上の研究と平行して、中等教育の教員と技術の規範の基礎となる教育について、対話的教育の実践の検討を行った。当初の計画通り、人工物の機能や規範に関する研究成果を出し、かつ東日本大震災後の状況で必要とされる事柄に取り組めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。
乱流の自己相似性に対する壁近傍の擬周期的乱流構造の役割

今年度は,自己相似性となる粗面乱流境界層の壁近傍構造と境界層大渦構造との関係を調査するため,圧力変動プローブの製作と圧力変動および熱線プローブを用いた圧力速度同時計測を行った.製作された圧力変動プローブの計測結果の妥当性は,以下に示す方法により検証した.(1)スピーカーを用いて,任意の周波数の音圧を生じさせ,圧力変動プローブで測定される信号の平均量が発生させた音圧とほぼ一致することを確認する.(2)二次元チャネル流の壁面圧力変動を本プローブで計測して圧力変動強度を求め,他研究者による実験結果および数値計算結果との比較を行う.これらより,本圧力変動プローブは良好に変動圧力の計測が可能であることを確認した.圧力速度同時計測は,圧力変動プローブを粗さ要素溝底面部(溝内部の平均流線が溝底面部と平行となる位置)に,一方X形熱線プローブをその上方位置に設置して行った.ポアソン方程式を基礎にすると,空間任意の点の圧力変動は,速度の空間微分値の2乗値(渦度や散逸に関係)の空間積分値として表現される.そこで,本研究では溝底面部の圧力変動に対して,多層構造である乱流境界層のどの領域の渦構造からの寄与が大きいかを圧力変動と変動速度勾配の空間相関値から調べてみた.その結果,外層の渦構造との相関はほとんど無視でき,圧力変動には内層の壁近傍領域との関係が強いことが示された.さらに,その相関値は負の値であり,内層領域で強い渦度が生じるとき,変動圧力は負の変動が生じると考えられる.また,壁面近傍溝内部領域の流れの様相を把握するため水槽による可視化観察を二次元矩形粗面流で行った.溝内部では渦の形成・崩壊・放出が生じており,その流れの様相変化の周波数を本実験の条件に当てはめると約100Hz程度であった.そこで,変動圧力のスペクトル解析を行うと,圧力変動強度に対して100Hz付近の周波数からの寄与が大きいことが明らかになった.本研究の目的は,乱流境界層の自己相似性に対する壁近傍構造と境界層大渦構造の相互作用を明らかにすることである.研究初年度においては,(1)乱流境界層の自己相似性を実現すること,(2)壁近傍場の流れ構造の計測を念頭に実験を進めた.まず,(1)乱流境界層の自己相似性実現のために,粗さ要素高さが流れ方向に成長する粗面上で発達する乱流境界層について,熱線流速計(I形およびX形熱線プローブ)による速度成分の計測および静電容量式変位計を備えたゼロ変位浮動片要素直接測定装置による壁面せん断応力の測定を行った.その結果,局所壁面摩擦抵抗係数の値が運動量厚さに基づくレイノルズ数ならびに流れ方向距離に独立となること,境界層厚さが流れ方向に直線的に発達することを確認した.また,流れ方向平均速度・乱流量(乱れ強さおよびレイノルズせん断応力)分布が相似となることを明らかにした.次に,(2)壁近傍場の流れ構造の計測を行うために,新たに熱線プローブの製作を行った.これは,粗面近傍場でははく離による逆流成分を含む流れとなっているため,順流・逆流の計測を可能とさせるためである.プローブはタンデム型で,二本の熱線間はゲージ接着剤で接着されたものである.このプローブを用いて,壁近傍場の流れ計測を行い,粗さ要素間溝内部の流れパターンの確認と溝内部渦の存在を明らかにした.今年度は,自己相似性となる粗面乱流境界層の壁近傍構造と境界層大渦構造との関係を調査するため,圧力変動プローブの製作と圧力変動および熱線プローブを用いた圧力速度同時計測を行った.製作された圧力変動プローブの計測結果の妥当性は,以下に示す方法により検証した.(1)スピーカーを用いて,任意の周波数の音圧を生じさせ,圧力変動プローブで測定される信号の平均量が発生させた音圧とほぼ一致することを確認する.(2)二次元チャネル流の壁面圧力変動を本プローブで計測して圧力変動強度を求め,他研究者による実験結果および数値計算結果との比較を行う.これらより,本圧力変動プローブは良好に変動圧力の計測が可能であることを確認した.圧力速度同時計測は,圧力変動プローブを粗さ要素溝底面部(溝内部の平均流線が溝底面部と平行となる位置)に,一方X形熱線プローブをその上方位置に設置して行った.ポアソン方程式を基礎にすると,空間任意の点の圧力変動は,速度の空間微分値の2乗値(渦度や散逸に関係)の空間積分値として表現される.そこで,本研究では溝底面部の圧力変動に対して,多層構造である乱流境界層のどの領域の渦構造からの寄与が大きいかを圧力変動と変動速度勾配の空間相関値から調べてみた.その結果,外層の渦構造との相関はほとんど無視でき,圧力変動には内層の壁近傍領域との関係が強いことが示された.さらに,その相関値は負の値であり,内層領域で強い渦度が生じるとき,変動圧力は負の変動が生じると考えられる.また,壁面近傍溝内部領域の流れの様相を把握するため水槽による可視化観察を二次元矩形粗面流で行った.溝内部では渦の形成・崩壊・放出が生じており,その流れの様相変化の周波数を本実験の条件に当てはめると約100Hz程度であった.そこで,変動圧力のスペクトル解析を行うと,圧力変動強度に対して100Hz付近の周波数からの寄与が大きいことが明らかになった.
聴覚・視覚・体性感覚を統合した周辺刺激捕捉過程の解明

ヒトは,周囲にある様々な物体の映像情報やそれらの物体の発する音情報を頼りに,自分の周辺にある/生じる事象を把握しながら生活を送っている。本研究では,その事象に起因する映像・音情報の知覚統合過程について調査し,どのように事象を捉えるのかを検討した。その結果,物理的には映像と音の情報が一致しているにもかかわらず,知覚的に不整合が生じることがわかった。この不整合は,単純な聴覚と視覚の特性の違いのみでなく,事象と自分との間の相対的な空間関係に依存していると考えられる。本研究では,ヒトを取り巻く三次元空間について,視覚・聴覚・体性感覚の有機的連携に基づく知覚空間の形成過程と注意の捕捉過程を明らかにする。そのために,周辺に呈示された事象がどのように知覚され,それによって注意がどのように捕捉されるのかを解明し,聴覚・視覚・体性感覚が有機的に連携していることを示す。A-1.視聴覚定位不斉の定量化視聴覚の空間知覚・統合過程を明らかにするために,周辺視野において視聴覚空間にずれが生じる現象(視聴覚定位不斉)について定量的なデータを収集した。その結果,ずれの角度は,刺激の呈示位置に関わらず約5度程度で一定であること,中心視野から10度程度離れただけで視聴覚定位不斉が生じることを明らかにした。A-2.正中面方向の視聴覚定位不斉に関する検討聴覚は,水平面方向と正中面方向とで異なる知覚手がかりを主に用いて定位を行っている。そこで視聴覚定位不斉が正中面方向でも生じるかどうかを検討した。その結果,正中面方向においても視聴覚定位不斉が生じることが分かった。B-1.視線方向が視聴覚定位不斉に与える影響の検討視線や身体の移動パターンという動的な要因について検討する前に,視線方向による影響を明らかにするために,視線を様々な角度に固定した状態で視聴覚定位不斉を測定した。その結果,視線の方向に関わらず,呈示した刺激の中心視野からの角度が,視聴覚定位不斉が生じるかどうかを決める要因であることが分かった。1.周辺に呈示された視聴覚刺激の空間知覚表象の解明:前年度から引き続き正中面方向で生じる視聴覚定位不斉について検討し,視聴者の定位能力が実験結果に影響を与えることを明らかにした。さらに視聴覚定位不斉の生起条件について,刺激の種類や測定方法をかえて測定し,視聴覚定位不斉の恒常性を示すことができた。これは,視線や身体を静止した条件において周辺刺激に対する知覚空間が強固なことを示しており,身体運動を加味して考える際に,この結果を基盤としても問題ないことを保証する知見である。2.視聴覚刺激を捕捉する際の視線や頭,身体の移動パターンの測定:まずは視線の影響を見るために,視聴者の視線方向を制御した際の視聴覚定位方向を測定した。その結果,視線を向けた方向から離れるに従って視聴覚刺激の定位位置にずれが生じることが分かった。これは,同じ方向から呈示された聴覚刺激による入力は視線の位置を変えても同一であるにも関わらず,視線方向を変えることで,聴覚刺激の知覚位置が変化することを示している。この結果は,視聴覚空間の統合は,注視点を中心に体制化されることを示唆している。3.呈示する刺激に関する検討:これまで,視聴覚刺激には単純なクリック音やフラッシュを用いてきた。しかし,周辺刺激の捕捉過程には注意の影響が大きく関わっており,視覚的,聴覚的注意をコントロールする必要がある。そこで,音刺激の注意に与える要因について検討し,振幅包絡の制御で,注意や音に含まれる情報をコントロールできることを明らかにした。そのために,周辺に呈示された事象がどのように知覚され,それによって注意がどのように補足されるのかを解明し,聴覚・視覚・体性感覚の連携過程を示す。平成26年度は,特に「視線や頭,身体の回転パターンの測定と分析」の課題について検討を行った。まず,聴覚刺激を単独で呈示した場合の頭部運動の測定(実験1)により,音源方向を向く場合には,一旦音源を通り越して戻る動作が確認された。また,頭部の動き出し時に一旦反対方向に振れるような挙動を示すこともあった。これらの動作は,刺激の呈示方向によらずほぼ一定の変位を示しており,知覚実験で明らかとなっている視聴覚定位不斉となんらかの関係があると考えられる。視覚刺激への頭部運動でも同じような動作が見られたが,視覚の場合は,視線の運動と頭部の運動の両方が作用することが分かった(実験2, 3)。この結果は,視聴覚刺激を用いる場合に,視線と頭部の運動を分けて考えなければならないことを示している。特に視野の内外に視聴覚刺激を呈示した際に,実験参加者ごとの頭部移動軌跡に大きなばらつきが生じており(実験4),今後,実験参加者への教示,もしくは,刺激に工夫を加える必要がある。

さらに,移動中に目的音の呈示位置を変化させると,最初の呈示方向に一旦停止し,そこから微調整を始めることも分かった(実験5)。この結果は,頭部を運動させる際の命令が一旦入力されると,運動中にその命令を上書きすることが難しいことを示唆している。ただし,運動中の聴覚的注意を測定する実験(実験6)では,方向性を持った妨害音への注意を教示でコントロールすることが難しく,次年度以降への課題が残った。本研究では,ヒトを取り巻く三次元空間について,視覚・聴覚・体性感覚の有機的連携に基づく知覚空間の形成過程と注意の補足過程を明らかにする。そのために,周辺に呈示された事象がどのように知覚され,それによって注意がどのように補足されるのかを解明し,聴覚・視覚・体性感覚の連携過程を示す。平成27年度は,これまでに行った実験結果を総合的に分析し,モデル化に関する検討を主に行った。これまでの実験で,身体が静止状態の場合に,周辺空間における聴覚と視覚の定位方向にズレが生じることが明らかになった。このズレは,正面方向からの変位にかかわらずほぼ一定の値であり,単純な単独モダリティにおける定位精度の低下ではなく,何か機能的な制約であると考えられる。一方,周辺刺激への振り返り運動を観測すると,一旦ターゲット刺激を通り過ぎた後に頭を戻すオーバーシュートが観測された。このオーバーシュートの角度がズレの角度とほぼ同じであったため,単純に頭部運動との関連性を分析したが,そのままでは有意な関連性を見出せなかった。そこで,頭部と視線の運動軌跡の変化を変調と捉え,二つの軌跡に含まれる振動成分を詳細に変調分析したところ,変調の位相のズレが定位方向のズレの角度とほぼ同じ値をとることが分かった。これは,聴覚の注意方向に対応する頭部と,視覚の注意方向に対応する視線との連動性を考慮した知覚が行なわれていることを示唆している。この結果は,知覚に生じる錯覚といった現実との不整合が,単純に,各モダリティの知覚処理過程,もしくは,マルチモダリティ間の統合処理過程における制約のみに起因するのではなく,身体の運動や外界との関連性によっても生じることを示している。ヒトは,周囲にある様々な物体の映像情報やそれらの物体の発する音情報を頼りに,自分の周辺にある/生じる事象を把握しながら生活を送っている。本研究では,その事象に起因する映像・音情報の知覚統合過程について調査し,どのように事象を捉えるのかを検討した。その結果,物理的には映像と音の情報が一致しているにもかかわらず,知覚的に不整合が生じることがわかった。この不整合は,単純な聴覚と視覚の特性の違いのみでなく,事象と自分との間の相対的な空間関係に依存していると考えられる。平成25年度に購入を見送って進捗が少し遅れた実験機材についても平成26年度に購入し,高い精度での測定を可能とすることができた。研究実績の概要に記した通り,平成26年度に行った6つの小課題(実験1から6)のうち4つまでは達成できたが,2つ(実験4,実験6)については実験計画の見直しが必要となった。そのため,達成度を一つ下げて,おおむね順調に進展していると評価した。なお,実験計画の改善点については,今後の推進方策に示す。27年度が最終年度であるため、記入しない。知覚心理1.実験4の修正:視聴覚刺激の方向を向く際には,視線を向ける,頭部を向ける,という二つの動作がある。
3Dイメージングによる新たな解剖学的膝靭帯再建術の開発

2018年度は足関節の重要な靱帯である前下脛腓靱帯(AITFL),後下脛腓靱帯(PITFL)の解剖学研究を行なった。遠位脛腓関節はAITFL、PITFLにより制動される靭帯結合性の関節(Syndesmosis)で、足関節の安定性に極めて重要な役割を果たしている。近年、解剖学的なaugmentationによる修復術や再建術が行われ、より正常に近い制動性が得られることが報告されてきており、各靭帯付着部のより詳細な解剖学的構造の指標が必要であるが、未だ明らかにされていない。本研究では、3Dイメージングを用いて遠位脛腓靭帯付着部の形態学的特徴とそれぞれの中心位置を座標上で明らかににした。本研究はより解剖学的なsyndesmosisの修復術や再建術の有益な情報になると考える。また本研究期間全体を通して、計画通り内側側副靭帯(MCL)、後斜走線維(POL)を含む後内側支持機構(PMC)、外側側副靭帯(LCL)を含む後外側支持機構(PLC)、内側膝蓋大腿靭帯(MPFL)などの膝関節靭帯付着部の解剖学的な位置情報と骨性指標を3Dイメージ上で明らかにした。本研究の結果は、より正確で再現性のある「解剖学的再建術」への有益な情報となり、膝関節靭帯損傷の治療成績を向上させることに寄与すると考える。しかし、これらの情報を基に有限要素3D生体モデルを作成し、再建靭帯の長さ・緊張変化などをシミュレートする研究を行うことが今後の課題である。計画通り、学生実習用屍体膝約30膝を用いて後外側支持機構(PLC)、内側大腿膝蓋靭帯(MPFL)の詳細な肉眼解剖を行い、各靭帯の走行や付着部の形態を観察し、それらの解剖学的特徴を明らかにした。その後、靭帯付着部をマーキングし、屍体膝をCTスキャナーで撮像し、専用ソフトウエアを用いて3Dイメージを構築し、3Dイメージングの手法で各靭帯付着部の特徴的な骨形態や付着部の面積、中心の座標位置を計測し、二次元、三次元上での付着位置を明らかにした。また内側大腿膝蓋靭帯付着部の解剖学的検討については英文雑誌に投稿し、受理された。計画通り進行し、また進行途中での学会発表、論文投稿も行えている。計画通り、学生自習用屍体30膝を用いて、内側側副靱帯(MCL)、後斜走靭帯(POL)、後外即支持機構(PLC)腓骨付着部の詳細に肉眼的解剖を行い、各靭帯の走行や付着部の携帯を観察し、その解剖学的特徴を明らかにした。その後、各靭帯付着部をマーキングし、屍体膝をCTスキャナーで撮影し、専用ソフトウエアを用いて3Dイメージを構築し、3Dイメージングの手法を用いて各靭帯付着部の特徴的な骨携帯や付着部の面積、中心位置の座標軸を計測し、二次元、三次元上での付着部位置を明らかにした。またMCLおよびPOLの解剖学的研究、PLC腓骨付着部の解剖学的研究についてはそれぞれ英文雑誌に投稿し、受理された。計画通り進行し、途中経過での国内外での学会発表、英語論文の投稿も行えている。膝伸展機構の主要な構成要素である膝蓋腱は、膝蓋骨下極から脛骨粗面に付着する強靭な繊維束であり、臨床的にも極めて重要な組織であるが、その健の形態的特徴や付着部位に関する解剖学的報告は少ない。本研究の目的は、3Dイメージングを用いて膝蓋腱、及びその骨付着部の形態学的特徴を明らかにすることである。本年度の計画通り、膝蓋腱に対する解剖学的研究を行った。ヒト屍体32膝を用い、膝蓋腱骨付着部を周囲組織から注意深く剥離・剖出し、詳細な肉眼的観察を行った。その後CT撮影を行い、3Dモデルを構築後、解析ソフトを用いて膝蓋腱、その付着部の形態、骨性指標との関連を検討した。また膝蓋靭帯及び膝蓋骨の解剖学的研究については、国内及び国際学会で発表し、現在英文雑誌に投稿中である。計画通りに進行し、国内外での学会発表や、英語論文の投稿も行った(投稿中)。

本研究の結果は、より正確で再現性のある「解剖学的再建術」への有益な情報となり、膝関節靭帯損傷の治療成績を向上させることに寄与すると考える。しかし、これらの情報を基に有限要素3D生体モデルを作成し、再建靭帯の長さ・緊張変化などをシミュレートする研究を行うことが今後の課題である。学生実習用屍体膝約30膝を用いて内惻々副靭帯(MCL)、後斜走靭帯(POL)の詳細な肉眼解剖を行い、各靭帯の走行や付着部の形態を観察し、それらの解剖学的特徴を明らかにする。その後、靭帯付着部をマーキングし、屍体膝をCTスキャナーで撮像し、専用ソフトウエアを用いて3Dイメージを構築し、3Dイメージングの手法で各靭帯付着部の特徴的な骨形態や付着部の面積、中心の座標位置を計測し、二次元、三次元上での付着位置を明らかにする。学生自習用屍体30膝を用いて、膝蓋靭帯のの詳細な肉眼解剖を行い、靭帯の走行や付着部の携帯を観察し、その解剖学的特徴を明らかにするその後、靭帯付着部をマーキングし、屍体膝をCTスキャナーで撮影し、専用ソフトウエアを用いて3Dイメージを構築し、3Dイメージングの手法を用いて各靭帯付着部の特徴的な骨携帯や付着部の面積、中心位置の座標軸を計測し、二次元、三次元上での付着部位置を明らかにする。学生実習用屍体を使って、近位及び遠位脛腓靭帯、また内側、及び外側半月の付着部の詳細な肉眼解剖を行い、靭帯の走行や形態、付着部の形態を観察し、その解剖学的特徴を明らかにする。その後、靭帯付着部や半月板付着部をマーキングし、屍体膝をCTスキャナーで撮影し、専用ソフトウエアを用いて3Dイメージを構築し、それらのの形態学的特徴や付着部の面積、中心位置の座標軸などを計測し、これを明らかにする。購入する予定のソフトウエアを選定中のため概ね計画通り研究費を使用したが、物品費、旅費などが計画より多少少なかったため。学会出張の旅費が予定額より少なかったため。次年度も研究成果の国内外での発表のための旅費、論文作成、投稿のための費用に使用する予定である。今年度購入予定次年度の旅費等に補填する予定。
血管内皮前駆細胞への低強度パルス型超音波刺激による新しい血管新生療法の開発

近年、末梢動脈疾患は高齢化、生活習慣病の増加を背景に患者数が増加してきている。症状が重篤化した重症虚血肢では下肢切断に至る場合も多く、効果的治療法の開発が急務とされている。重症下肢虚血症例への細胞移植による血管新生療法が臨床応用されるようになったが、その効果は未だ十分とは言えない。機械的刺激の負荷が血管内皮細胞の機能調節に重要なシグナルとなっていることが近年解明されている。そこで、本研究では移植前の血管内皮前駆細胞(Circulatingangiogeniccells:CAC)へ低強度パルス型超音波による機械的刺激を負荷することにより、同細胞が有する血管新生能を増強させ得るかについて検討した。ヒト末梢血由来のCACを培養し、培養期間中に低強度パルス型超音波刺激を加えた。超音波刺激によりCACの産生細胞数、遊走機能が増強され、培養液中のアンジオポエチン2および一酸化窒素濃度の有意な増加がみられた。ウェスタンブロットによりCACのAktリン酸化とeNOS発現の増強を確認した。更にヌードマウス一側下肢虚血モデルにおいて、超音波前刺激を加えることで、CAC移植後にレーザードプラによる評価で血流が増加し、CD31陽性細胞で評価した毛細血管密度が増加した。動脈硬化患者由来のCACを用いた実験でも同様の効果がみられた。低強度パルス型超音波刺激は、非侵襲的にCACの血管新生機能を高めることが可能であり、既存の血管新生療法の効果を増強させる新たな手段となり得る可能性がある。そこで、本研究では移植前の血管内皮前駆細胞(Circulating angiogenic cells: CAC)へ低強度パルス型超音波による機械的刺激を負荷することにより、同細胞が有する血管新生能を増強させ得るかについて検討した。ヒト末梢血由来のCACを培養し、培養期間中に低強度パルス型超音波刺激を連日加えた。超音波刺激によりCACの産生細胞数が増加し、遊走能が増強された。BrdU取込み細動数の増加があり分裂・増殖が促進されていた。培養液中のアンジオポエチン2および一酸化窒素濃度の有意な増加がみられた。CAC細胞内のAktリン酸化とeNOS発現の増強をウェスタンブロット法により確認した。更にヌードマウス一側下肢虚血モデルにおいて、超音波前刺激を加えたCACでは、CAC移植後のレーザードプラによる評価で血流が増加し、CD31陽性細胞で評価した毛細血管密度が増加した。動脈硬化患者由来のCACを用いた実験でも同様の血流増加、血管新生増強効果がみられた。使用した強度の超音波刺激において有意な温度上昇はなく、死細胞数の増加もなかった。虚血組織への細胞移植による血管新生療法の効果は未だ十分とは言えないことから、本研究では、移植前の血管内皮前駆細胞へ低強度パルス型超音波(LIPUS)による機械的刺激を負荷することにより、同細胞が有する血管新生能を増強させ、既存の臨床効果を上回るより効果的な血管新生療法の開発を試みた。平成23年度は動脈硬化患者由来EPCを培養し、LIPUSを照射することで、培養EPCの細胞機能の増強がみられるかを確認した。結果、細胞遊走、EPC形成数の増加を認めた。さらに培養液中で血管新生作動物質であるAngiopietin-2の増加を認めた。また、免疫不全マウス下肢虚血モデルを用いた血管新生能力評価を行った。下肢虚血作製

1週間後(慢性下肢虚血モデル)にLIPUS照射または未照射のEPCを筋注投与した。14日後における虚血下肢内の血管新生をレーザードップラー法による血流評価および免疫学的組織染色法(CD31染色)による毛細血管密度評価にて行い、いずれもLIPUS照射群において有意な増強効果を認めた。平成23年度の目標として(1)培養EPCの血管新生に関する細胞機能を細胞実験で評価し、(2)さらにLIPUS前照射がEPCを筋注した動物下肢虚血モデルにおいて血管新生能を増強するかを検討する予定としていた。前述の如く、当該年度の研究にてLIPUS照射はEPCの細胞遊走、形成数および分泌能を有意に増強し、EPCを投与した虚血組織の血管新生も増強することが判明した。以上のように当初の計画通りに順調に経過していると判断した。平成24年度以降は主にLIPUS及ぼすEPCの血管新生関連細胞シグナルへの影響を検討し、LIPUSがEPCの血管新生能を増強するメカニズムを検討していく。具体的には、ウエスタンブロットにより、細胞増殖や血管新生に関連する細胞内シグナル(MAPK/ERK、PI3K/Akt)のLIPUS照射による継時的な変化を評価する。また、活性化シグナルの抑制実験によりLIPUSによる細胞増殖効果、細胞機能増強効果の反応を評価検討する。また、成熟内皮細胞においてはLIPUSがeNOS活性増強効果を有することが示されており(J Thromb Haemost 2004)、LIPUSがEPCにおいてeNOSの活性化増強効果があるか否か、血管新生増強効果のメカニズムとなるかを評価検討する。平成24年度には、これまでと同様にEPCの培養、培養EPCを用いたin vitro実験を行う予定であるため、それに関連したウエスタンブロットやNO測定キットの機材、各種抗体、試薬などの購入費を計上する。
ヒト固形腫瘍における薬物の局所動態評価系の確立と動態制御法の開発

癌化学療法あるいは癌遺伝子治療において、治療目的に投与する抗癌剤や遺伝子の作用を集中させ全身的副作用を軽減することを目的に、固形腫瘍を対象に腫瘍支配動脈を介してあるいは腫瘍組織内に直接、これらの薬物を投与する方法が試みられており、簡便かつ実用性の高い投与方法として注目を集めている。本アプローチの最適化を目指して、種々のデリバリーシステムの開発も活発に進められているが、十分な成果は得られていない。投与した薬物の物理化学的性質、腫瘍局所での薬物動態と効果や毒性との関連などを的確に把握し、得られた情報に基づいて合理的なデリバリー戦略を構築することが必要と考えられるが、腫瘍局所における薬物動態に関する情報は極めて乏しいのが現状である。そこで本研究では、局所投与によりヒト固形腫瘍へ抗癌剤や遺伝子医薬品を効率よくデリバリーする技術を開発するために必要不可欠な腫瘍局所での薬物動態を評価するための実験解析系確立を試みた。まずラット単離腫瘍灌流実験系を用い、第2世代アンチセンスオリゴヌクレオチドの腫瘍内動態を評価した。動脈内定速注入あるいは腫瘍内直接投与実験を行った結果、体内動態の観点から本化合物の有用性が証明された。また、プラスミドDNAをモデルとしてマウス固形腫瘍の系で検討を行った結果、水溶液の形で腫瘍内投与した際、一部がリンパ系を介して吸収されること、有意な遺伝子発現が得られることが示され、特別なデリバリーシステムを適用しないプラスミドDNAの水溶液投与が腫瘍内投与方法の一つとして有用である可能性が示された。以上、本研究では固形腫瘍をターゲットとしたアンチセンスオリゴヌクレオチドおよびプラスミドDNAの局所投与時の動態関して新たな基礎的知見が得られ、動態制御法を構築するための有用な指針を確立することができた。本研究では、局所投与によりヒト固形腫瘍へ抗癌剤や遺伝子医薬品を効率よくデリバリーする技術を開発するために必要不可欠な腫瘍局所での薬物動態を評価するための実験解析系を確立する。ヒト腫瘍細胞を皮下移植したヌードマウスの系および腫瘍組織のみでの動態を独立して評価できる系である単離腫瘍灌流実験系をヌードラットにヒト腫瘍細胞を移植することにより実験系の確立を試みる。初年度である今年度は、ヒトの系の確立と並行して既に確立しているラットの単離腫瘍灌流実験系を用いてこれまでほとんど情報の得られていなかったアンチセンスオリゴヌクレオチドの腫瘍内動態を種々の角度から評価した。実験には、最近第二世代のオリゴヌクレオチドとして開発が進められている、3'末端及び5'末端から4箇所のヌクレオシドを2'-O-メチル化修飾したフォスフォロチオエート体を用い、第一世代のオリゴヌクレオチドと比較検討した。腫瘍動脈内定速注入実験においては、灌流液中の血清タンパクの有無により腫瘍移行性は大きく影響を受け、タンパク非結合型の第二世代オリゴヌクレオチドは高い腫瘍組織移行性を有し、顕著な移行性を有することが明らかとなった。一方、腫瘍内直接投与実験においては、第二世代オリゴヌクレオチドが第一世代オリゴヌクレオチドに比較し、優れた腫瘍内滞留性を示し、局所投与における有用性が示された。以上の結果より、腫瘍内動態の観点から第二世代オリゴヌクレオチドの有用性が証明された。これらの情報はアンチセンスオリゴヌクレオチドの腫瘍へのデリバリー戦略を構築する際の有用な基礎情報となるものと思われる。

本アプローチの最適化を目指して、種々のデリバリーシステムの開発も活発に進められているが、十分な成果は得られていない。投与した薬物の物理化学的性質、腫瘍局所での薬物動態と効果や毒性との関連などを的確に把握し、得られた情報に基づいて合理的なデリバリー戦略を構築することが必要と考えられるが、腫瘍局所における薬物動態に関する情報は極めて乏しいのが現状である。そこで本研究では、局所投与によりヒト固形腫瘍へ抗癌剤や遺伝子医薬品を効率よくデリバリーする技術を開発するために必要不可欠な腫瘍局所での薬物動態を評価するための実験解析系確立を試みた。ヒトの系確立に先立ち、遺伝子医薬品についての基礎情報を得る目的でプラスミドDNAをモデルとしてマウス固形腫瘍の系で検討を行った。プラスミドDNAを水溶液の形で腫瘍内投与した際、投与部位から比較的速やかに消失し、リンパ節への蓄積が認められたことより、一部はリンパ系を介して吸収されることが示された。蛍光標識体を用いて組織内分布を検討した結果、投与後10分で既に一部のプラスミドDNAが細胞内に取り込まれている様子が観察された。また、有意な遺伝子発現も得られることが示され、特別なデリバリーシステムを適用しないプラスミドDNAの水溶液投与が腫瘍内投与方法の一つとして有用である可能性が示された。さらに特定のポリアニオンを共存させることにより腫瘍内投与後の遺伝子発現が有意に阻害されたことから、何らかのポリアニオンを認識する機構を介して細胞内に取り込まれている可能性が示された。
冷戦期米国の対日ソフトパワー戦略の実証的研究

二〇〇四年の著書『ソフトパワー』でジョゼフ・ナイは非軍事的・非強制的手段としてソフトパワーの重要性を強調したがアメリカが対日政策においてどのようなソフトパワー戦略をとったのか具体的事例を示さなかった。本研究は冷戦期(占領期を含む)において、アメリカがどのような対日ソフトパワー戦略をとったのか、具体的事例について研究した。その結果、テレビの導入を含む占領期の日本のメディア改造によってアメリカのソフトパワーが働きやすい状況が作られ、それがアイゼン・ハワー政権による「アトムズ・フォー・ピース」の宣伝を含む日本への原子力平和利用の導入において効果をあげたことが分かった。今年度、平成25年度は、5月から8月まで、米国の公文書館や大学図書館などに所蔵されている公文書や文書についての情報、米国の生存中の放送・通信関係者などについての情報を、関連図書、学術論文、ウェブサイトから、また、学芸員やアーキヴィストへのメールなどによる問い合わせから収集した。9月から10月にかけて、研究目的の4番目と5番目にあげた「USIA、VOAのニュース報道や日本のメディアへのニュースリリースは、米国の政策や外交とどのように連動していたのか」、「USIA、VOAのニュース報道や日本のメディアへのニュースリリースとCIAの日本の政府高官や有力政治家対する工作がどのように連動していたかをを明らかにするため以下の公文書館、図書館で資料を収集した。アメリカ第二公文書館(CIA文書、国務省心理戦文書)ハリー・トルーマン大統領図書館、プリンストン大学シーリー・マッド図書館(アレン・ダレス文書、ジョン・フォスター・ダレス文書)ハーヴァード大学ホートン図書館(米対日協議会議長ウィリアム・キャッスル日記)を訪ねて資料を収集し、12月から翌年2月にかけてそれらを整理し、購読し、分析した結果、アイゼンハワーの「アトムズ・フォーピース」政策を日本に浸透させるため、そしてケネディーの「ニューフロンティア計画」への日本の協力的な態度を引き出すために、日本のマスコミへの積極的な工作が行われていたことがわかった。またこのようなソフトパワー、あるいは広報外交を展開するためにUSIAの人員が増大し、各国大使館に駐在する大使館職員のおよそ半分を占めるにいたったことがわかった。一九五三年八月、日本テレビ放送網株式会社(以下日本テレビとする)が放送を開始する際、米国のユニテル社がマイクロ波リレー網の設計を手掛け、RCA(大手電機メーカー)がテレビカメラと送出機を輸出した。これは米国のソフトパワー戦略の中心部局であるUSIA(アメリカ情報局)などの仲介によるものだった。テレビ番組に関しても日本テレビはUSIAの仲介で、米国のケニヨン・エッカート(広告代理店)やNBC(放送網)から番組を入手している。これには吉田茂、野村吉三郎、ウィリアム・キャッスル(元米国務次官)などがかかわっていた。日本テレビ以外でも、NHKやTBS(当初はラジオ東京)など、一九五〇年代にUSIAの仲介のもと米国の三大放送網(NBC、CBS、ABC)から海外ニュースや娯楽番組を入手し、放送した。当時日本はテレビ番組制作のノウハウも製作費もなかったので、米国製のコンテンツに大いに依存していた。これが日本人を親米化し、米国のソフトパワーが働きやすくした。のちに日本テレビはNBCと、TBSはCBSと提携関係を結び、現在にいたっている。このような提携関係は、日本の放送業界に限らず、広告業界、世論調査会社にも見られる。日本へ「アトムズ・フォー・ピース」のキャンペーンを行ううえで、米国はこのようなメディア状況を最大限に利用した。USIS(アメリカ情報サーヴィス、国務省の情報サーヴィス提供機関)も多くの原子力平和利用のPR映画を提供したが、もっとも効果的だったのは、一九五七年の末にテレビ放送された『わが友原子力』だった。これは日本テレビ(当時の原子力委員長正力松太郎が創設した)とディズニー社との提携によって可能になったものだ。USIAやUSISなど政府系の広報機関や情報サーヴィスにコンテンツを提供し、アメリカのソフトパワー戦略の重要部分を担っていたのは、米国の放送網や広告代理店や映画会社だった。本研究の研究目的の項目の1)、2)、3)としてあげた「USIAは日本でどのようイヴェントや会議を開き、その際日本のメディアにどのように働きかけたのか」、「USISとUSIAは米国についてのどんなニュースを与え、人物や文化を紹介したのか」、「日本でVOA(Voice of America)放送はどのように行われ、どんな番組が放送されていたか」を明らかにするため、米国第二公文書館とケネディ大統領図書館にそれぞれ2011年9月と2012年3月に資料収集のため訪れた。冷戦期でもっとも注目を集め、重要な効果をあげたアイゼンハワー政権のキャンペーン「アトムズ・フォー・ピース」政策が、日本においてどのように行われたか、そこに国務省とUSIAがどのようにかかわっていたか、そこに日本のメディアがどのように動員されていたか、そのメディアの報道にどんな人物や事柄が紹介されたかを調査した。

現在のところ、米国が日本の大手メディアとともに原子力平和利用博覧会を開催し、それが大手メディアだけでなく、地方のメディアなどにも取り上げられ、大きな関心を巻き起こしていたことがわかった。また、米国や英国の原子力委員会やその関係者がも大手新聞に登場して、原子力平和利用について一般国民を啓発し、同時に好意的になるようなコメントをしてること、それがUSIAや国務省の報道機関への働きかけの結果であることがわかった。最近のアメリカの公文書館や大統領図書館などの機関はデジタルカメラの使用を許可している。このため従来に較べてより多くの文書を短時間に収集できるようになった半面、とにかく映像としてとって置こうとするあまり、文書をよく読んだり、読んだうえで、取捨選択するということがおろそかになっている。整理したり分析したりするのを怠りがちなため、事実の把握に終わり、分析までいていない恨みがある。しかし、今年は、資料収集にも力を入れつつ、これまでよりも、分析に力を入れて、USIAをはじめとするアメリカの広報外交機関が各国でどのような活動をし、各国の政治家をどのように動かしたのかについて明らかにしていきたい。本年度はスケジュールの関係で、米国第二公文書館とケネディ大統領図書館を訪れたが、中西部にあるトルーマン大統領図書館やアイゼンハワー図書館には行くことができなかった。しかし、冷戦期米国の最大のキャンペーンである「アトムズ・フォー・ピース」に的を絞り、米国国務省とUSIAの被爆地での原子力平和利用博覧会やとくに被爆者へのメディアキャンペーンの詳細を示す資料を得ることができた。したがって、当初設定した目標には到達した。目標達成以上に、これは本職にとっても思いがけない発見で、これまでは明らかになっていなかった部分が明らかになったので、この点では意義深い成果があげられたと考えている。これまでの研究をまとめ、学会での研究発表、論文発表の準備をしていく。9月上旬に、研究目的の6),7)の項目としてあげた6「米国のソフトパワー戦略が日本の世論にどのような影響を与えたか」、「米国のソフトパワー戦略に米国の放送・通信機器メーカー、報道機関、広告代理店、世論調査会社がどう関与していたのか」を明らかにするために以下の公文書館と図書館で資料を収集したい。アメリカ第二公文書館(国務省の世論バロメター、USIAの世論調査、CIAの世論調査)RCA博物館(RCA関係資料)などによって明らかにするつもりである。9月中旬ー10月には、できればテレビやラジオを米国がどのように外交に使用してきたかを研究しているノースウェスタン大学ジェイムズ・シュウォック助教授、VOA研究ですぐれた著作があるウィンスコンシン大学ジェイムズ・クルグラー助教授に聞き取り調査し、研究交流を行いたい。11月ー平成25年3月集めた資料、研究交流の成果を踏まえて、学会発表し、論文・報告書を執筆したい。今年度はアイゼンハワー政権「アトムズ・フォー・ピース」政策に的を絞って研究し、成果を上げることができた。