hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工的に作り出された「見まちがい」現象を複数の目撃者はどう記憶するか

(1)親子による目撃実験の実施:14年度のデータに加えて新たに15組の小学生とその母親を被験者に目撃記憶実験を行い、記憶の食い違いが生じた際には必ずしも母親の意見が優先されるわけではないことを見出した。さらに、比較のため大学生被験者47組についても同様の実験を行った。(研究成果は『認知科学』に投稿した。)(2)就学前児による目撃実験の実施:10組の保育園児(6歳児)を被験者に目撃記憶実験を行い、大学生10組の結果と比較した。保育園児は大学生に比べ記憶の成績が劣ること、同調を起こしやすいことを見出した。(The 5^<th> Tsukuba International Conference on Memory March 13-15,2004)にて成果発表を行った。)(4)国内主要研究者とめ共同研究の組織作りを行い、来年度からの科学研究費補助金申請を行った。
副腎皮質特異的発現を示すPー450(11β)遺伝子のIn Vitroでの転写調節

組織特異的転写および、cAMPによる転写調節機構を明らかにするために、副腎皮質特異的に発現するPー450(11β)遺伝子上流に位置するエレメントとそれに結合するタンパク質因子の解析を行なった。Pー450(11β)遺伝子上流をCATアッセイおよびin vitro転写系を用いて解析した結果、転写開始点より上流400bp以内に、4箇所のシスエレメント(Ad1,Ad2,Ad3,Ad4)を確認した。このうちAd1,Ad2は上流ー60/ー67,ー76/ー86bpに位置し、in vitro転写系でその活性が明らかになった。一方、マウス副腎皮質由来のYー1細胞を用いた実験においては、更に上流ー284/ー306,ー331/ー324に二つのエレメントAd3,Ad4の存在が確認された。Pー450(11β)遺伝子はcAMPによってその発現が調節されている。これらAd3,Ad4はcAMPに対して誘導的調節を行なうエレメントであるが、その配列はCREやAPー2とは異なるものであった。牛副腎皮質より調製した核抽出液を用いてフットプリントを行なったところ、これらのサイトに対する結合因子の存在が示唆された。これらのサイトをプロ-ブにゲルシフトアッセイを行なうと、それぞれに特異的なシグナルが確認される。副腎皮質以外の臓器、脳、肝臓、膵臓、より核抽出液を調節し、ゲルシフトアッセイを行なうとAd4サイトのみ副腎皮質特異的にシグナルを示すことがわかった。ゲルシフトの活性を指標に、Ad4結合タンパク質を牛副腎皮質の核抽出液より精製したところ、53Kdのタンパク質が得られた。このタンパク質が本遺伝子のcAMPによるや組織特異的発現に大きく寄与することが期待される。
介護分野における安全文化の構築に関する研究

本研究では、Webブラウザ型のアクシデントレポーティングシステムの開発を行うとともに、同システムを用いて、アクシデントデータ等の収集を行い、介護保険施設における介護事故の特徴や発生要因の検討を行った。また、安全文化尺度を開発し、良好な安全文化を持つ組織の特徴を明らかにするとともに、安全文化とアクシデントレポート提出との関連性を検討した。さらに、これまでに得られた知見を活用し、ヒューマンエラーの低減や安全文化の向上を目的としたe-ラーニング教材の開発を行った。1.安全文化に関する基礎的文献研究と資料整理による知見の整理本年度は、まず、原子力、航空、化学、食品、医療分野の安全文化に関する先行研究を整理し、安全文化の概念や定義、構成要素等について検討した。また、先行研究を参考に、介護施設の安全文化水準を評価・測定するための安全文化評価尺度を作成した。2. Webブラウザ型アクシデントレポートシステムの構築Webシステム構築に向けた基礎作業として、まず、既存の事故報告書や先行研究の結果等をもとに、類型化項目の整理及び介護事故情報のコード化を行った。コード化した情報は、事業者基本マスタ、利用者基本マスタ、職員基本マスタ、報告者情報、報告者の事故発生時の位置関係、発生時の職員のケガ、精神的苦痛・ダメージの状況、損害規模、事故内容、発生場面、発生・発見時間、損害種別、傷害部位、発生要因等である。次に、これらのコード表をもとに、webシステムの設計・開発を行った。具体的には、(1)画面遷移図の作成、(2)ログイン、パスワード画面作成、(3)アクシデントレポート報告画面作成、(4)ベンチマーク機能画面作成及びプログラム作成、(5)CSVはきだしプログラム作成、(6)入居者別事故発生状況画面作成、(7)集計機能画面作成及びプログラム作成(8)SSL暗号化(9)エラーの修正作業等を行った。本システムは、介護職員の入力作業負荷を軽減するため、プルダウンを多用するなど、ユーザーフレンドリーなインターフェースを採用した。なお、システム開発及び運用保守はITベンダーに委託した。3.テスト運用及び調査準備作業の実施介護老人福祉施設において、本稼動を想定した最終検証及びプログラム修正を行った。また、次年度実施予定の量的調査の準備作業として、調査対象施設の選定、調査協力依頼状の作成、入カマニュアルの作成を行った。本年度は、前年度に開発したWebブラウザ型アクシデントレポートシステムを用いて、アクシデントデータの収集・分析を行った。介護事故に関するエビデンスを構築するためには、明確な定義・概念、分析枠組みに基づいてデータ収集を行う必要があるため、調査開始前に、リスクマネージャーに対してインシデント・アクシデントの定義や収集する事例の範囲、損害規模等に関する判断基準について説明を行った。また、本調査はインターネット回線を利用してデータ収集を行うため、IDやパスワードの管理、情報の取り扱いなど本システムを利用する際の注意点について説明した。データ解析は目下続行中であるが、現在のところ次のような結果が得られている。事故発生時の報告者の位置関係は「目視不可能範囲で発生」が51.7%と最も多く、「当該者の介助中・処置中、目の前で発生」は20.8%と少ない。損害規模では、「処置・治療の必要なし(レベル1)」が48.9%と最も多く、「通院治療を要した事例(レベル3)」2.8%、「入院治療を要した事例(レベル4)」1.1%となっている。「転落」事故の約8割が、認知症あり(認知症高齢者の日常生活自立度ランクIII以上)であった。発生場面は、「自力歩行中」が最も多く、「休息臥床中」「ベッドと車いす問」と続いている。損害種別では、「切傷・創傷・裂傷」「擦過傷」「打撲傷・挫傷」「内出血・あざ」が多くなっている。レベル3以上の事故の場合、報告者が強い精神的苦痛・ダメージを感じていることが明らかとなった。これらの結果は、日本老年社会科学会第52回大会(2010年6月)で発表する予定である。次に、前年度に行った安全文化に関する文献レビューを基に、安全文化に関する定量的調査の企画・設計、具体的調査項目の選定を行った。また、介護老人福祉施設において予備調査を実施し、質問項目及びワーディングの修正を行った。1.介護施設における安全管理と安全文化に関する調査の実施本年度は、介護施設における安全管理及び安全文化に関する横断的調査を実施した。本調査の目的は(1)インシデントレポート提出に関する意識や提出頻度を明らかにすること(2)介護保険施設等における安全文化の水準及び良好な安全文化を持つ組織の特徴を明らかにすること(3)安全文化とインシデント報告との関係を検討し、安全文化が介護の安全性に与える影響を明らかにすることである。調査対象は、アクシデントデータ収集に協力いただいた介護老人福祉施設に所属する介護職員、看護職員等である。

調査票はインシデントレポートの提出頻度に関する項目(7項目)、インシデントレポートの提出や書き方に関する項目(4項目)、安全文化に関する項目(18項目)、基本属性項目(性別、年齢、職種、当該施設勤務年数、臨床経験年数、就業形態、リスクマネジャー等の経験の有無)で構成した。調査はプライバシーを確保するため、無記名自記式及び個別配布密封回収形式とした。2,e-ラーニングを中心とした介護安全プログラムの開発これまでの調査研究で収集したインシデント・アクシデント事例や介護事故防止に関する知見等を活用し、ヒューマンエラーの低減や安全文化の向上を目的としたe-ラーニング教材を開発した。学習コンテンツはパワーポイントによってスライドを作成した上で、e-ラーニング教材作成ソフトを使用してパワーポイントと映像・音声を同期化させ、ユーザビリティの高い自己学習型コンテンツを作成した。コンテンツの内容は「介護事業を取り巻くリスクとその管理」「インシデント報告の重要性と具体的活用法」「介護事故の種類と事故発生メカニズム」「介護事故と法的責任」などである。
看護学士課程における「コミュニティに焦点を当てた看護」教授―学習モデルの開発

本研究の到達目標は、看護学士課程において、教室内の演習に用いる地区活動学習教材と学習を助けるメタルーブリックを作成し、これらをテキスト化することであった。最終年度である平成30年度は、テキストを完成させ、「看護基礎教育において公衆衛生看護の演習プログラムをデザインするためのコンセプトモデル」の開発に取り組んだ。1「コミュニティに焦点を当てた看護Community Focused Nursing」教授-学習モデルを具体化するワークブックの発行:本研究で開発した教材と教授学習モデルの考え方を基盤とし、第1章ワークブック作成の意図と使い方、第2章地区活動(地域/公衆衛生看護)の展開過程、第3章地区活動(地域/公衆衛生看護)の手段としての家庭訪問、第4章ワークブックの基盤となる考え方の4章構成のワークブックを完成させ、2019年1月に発行した。2「看護基礎教育において公衆衛生看護の演習プログラムをデザインするためのコンセプトモデル」の開発:1モデルの重要な構成要素となるパフォーマンス評価の理解を深める目的で教育評価・学力形成論が専門の石井英真氏を招聘しセミナーを開催した。あわせて開発中のモデル原案について専門的助言を受けた。2看護系大学地域看護学教員を対象とした地域/公衆衛生看護演習プログラムデザインを考えるワークショップを東京と大阪で各1回開催し、ワークショップ終了後モデルに対する意見調査を実施した。両会場合わせて19名の参加があった。3関連学会において地区活動演習のパフォーマンス評価に関するワークショップを2回開催した。以上により得られた関係者等の意見や反応を踏まえ、研究メンバーでモデルの構成要素と構造について討議した。3研究成果発表:学会発表(ワークショップ含む)3件、論文発表2件、書籍1件本研究の到達目標は、看護学士課程において、教室内での演習に用いる地区活動学習教材と、地区活動学習メタルーブリックを作成し、これらをテキスト化することである。H28年度は初年度として、これまでの研究成果を基に、以下の取り組みを行った。1メタルーブリック開発のためのワークショップ:開発した教材を用いて、自主研究会に所属する大学地域看護学教育専任教員に参加を呼びかけ、地区活動演習の学びを評価するルーブリックのモデレーションワークショップを開催した。参加者は10大学13名で、教授5名、准教授・講師5名、助教3名であった。結果をもとにメタルーブリックの評価規準の見直し及び到達段階の判断基準の要素を分析中である。2テキスト作成準備:(1)研究成果共有のためのワークショップ:日本公衆衛生看護学会第5回学術集会にて「公衆衛生看護の教育法」というテーマでワークショップを開催した。開発中のモデルの考え方や教材の一部を紹介し、公衆衛生看護の教育や実践からの参加者の意見を聴取した。約30名の参加者の内、教育関係が約20名、他は保健師等の参加であった。全員から「とてもよかった」「よかった」という高評価が得られ、研究成果への期待の声を寄せられた。(2)テキスト構成案の検討:テキストの内容や構成について担当者レベルで打ち合わせを行った。その結果、内容を「地域看護活動の過程」と「地域看護活動の手段としての個別支援」から構成し、各担当内容から班を再編成することとした。3教材コンテンツ作成のための各班の取り組み:「地域看護活動の過程」については、計画編、評価編の各担当を決め、それぞれの班で内容を整えていくこととなった。「地域看護活動の手段としての個別支援」は、収集済みの素材を基に、ルーブリック原案の作成に取り組んだ。当初計画していた「地区診断教材配布対象者への活用状況調査」は平成29年度の実施に変更した。その理由は活用状況調査と共に、メタルーブリックへの意見調査も行うことができるよう、メタルーブリックの開発を先行させたためである。当初予定していなかった研究成果共有のためのワークショップを、公衆衛生看護の教育者や実践家が多数参加する日本公衆衛生看護学会で開催し、好評であったこと、テキスト化に向けて具体的に進めることができたことから、おおむね順調に進展していると評価する。1.「コミュニティに焦点を当てた看護Community Focused Nursing」教授-学習モデルを具体化する教材の開発:主として担当研究班ごとに取り組みをすすめた。その結果、「地域看護活動の過程」「地域看護活動の手段としての個別支援」の教材原案がほぼ完成した。さらにこの研究成果を広く社会に普及するため、出版担当者との協議をすすめ、「地区活動学習ワークブック(仮)」として出版する書籍の全体構成をほぼ固めることができた。執筆の担当も決定し、各担当が執筆をすすめつつある。2.モデルのコアとなるメタルーブリックの検討:担当研究班での検討結果をもとに計3回の全体研究会議で議論した。このプロセスにおいて、教育学の専門家より専門的助言を得た。その結果、「地区活動」すなわち本研究における「コミュニティに焦点を当てた看護Community Focused Nursing」の学内演習での教授・学習活動が、それまで学んだ知識を統合し応用するタイプの教授・学習活動でることを明確にするとともに、本研究において開発する教授-学習モデルのコアを、メタルーブリックではなく、プログラムを構成する「コンセプト」とする方向に転換することとなった。具体的には、「コミュニティに焦点を当てた看護Community Focused Nursing」の教授学習のパフォーマンス評価のためのメタルーブリック原案としての5観点「重要な情報の識別と関連付け」「地域・生活の共感的理解」「社会資源の機能の評価」「説明・論述」「公衆衛生看護の専門機能に関わる価値信念の内面化」に新たな観点が加わり、さらにこれらの構造化を目指すこととした。

この議論を十分に行う必要があったため、旧メタルーブリック原案の有用性妥当性について意見を求めるためのワークショップの開催は、平成30年度に行うこととした。申請時に計画していた「教材配布対象者への活用状況調査」及び研究成果の有用性妥当性などについて意見を求める場としての「ワークショップの開催」は、これらを合わせて平成30年度に実施することとした。その理由は、意見調査の対象となる研究成果(申請時のメタルーブリック)についての議論に十分に時間をかける必要があったこと、教材配布対象者を中心にワークショップを案内し、教材の活用状況とともに開発した研究成果の有用性妥当性の意見調査を行うのが効率的効果的な方法であると考えたためである。教材開発は順調に進んでおり、教授学習モデルのコアとなるメタルーブリックの議論も推進できているため、研究の目標に対して、概ね順調に進展していると評価する。本研究の到達目標は、看護学士課程において、教室内の演習に用いる地区活動学習教材と学習を助けるメタルーブリックを作成し、これらをテキスト化することであった。最終年度である平成30年度は、テキストを完成させ、「看護基礎教育において公衆衛生看護の演習プログラムをデザインするためのコンセプトモデル」の開発に取り組んだ。1「コミュニティに焦点を当てた看護Community Focused Nursing」教授-学習モデルを具体化するワークブックの発行:本研究で開発した教材と教授学習モデルの考え方を基盤とし、第1章ワークブック作成の意図と使い方、第2章地区活動(地域/公衆衛生看護)の展開過程、第3章地区活動(地域/公衆衛生看護)の手段としての家庭訪問、第4章ワークブックの基盤となる考え方の4章構成のワークブックを完成させ、2019年1月に発行した。2「看護基礎教育において公衆衛生看護の演習プログラムをデザインするためのコンセプトモデル」の開発:1モデルの重要な構成要素となるパフォーマンス評価の理解を深める目的で教育評価・学力形成論が専門の石井英真氏を招聘しセミナーを開催した。あわせて開発中のモデル原案について専門的助言を受けた。2看護系大学地域看護学教員を対象とした地域/公衆衛生看護演習プログラムデザインを考えるワークショップを東京と大阪で各1回開催し、ワークショップ終了後モデルに対する意見調査を実施した。両会場合わせて19名の参加があった。3関連学会において地区活動演習のパフォーマンス評価に関するワークショップを2回開催した。以上により得られた関係者等の意見や反応を踏まえ、研究メンバーでモデルの構成要素と構造について討議した。3研究成果発表:学会発表(ワークショップ含む)3件、論文発表2件、書籍1件平成28年度中にテキストの構成案と分担を決定し、研究班を再編成した。平成29年度は、各担当が各分担のコンテンツを作成する。テキスト構成に応じた研究班の再編成及び各班の活動計画は以下のとおりである。
階層構造学習におけるヒト脳内情報伝搬の時間ダイナミクス

人は日常的に非常に複雑な問題に直面しているが,あまり意識することなく簡単に解いている.本研究では,人がどのように問題を解くかを,人の行動を予測する計算モデルを作ることで明らかにする.さらに,脳活動を計測することによって,提案する計算モデルの裏付けを行う.脳活動の計測には,神経の早い活動を捉えることができるEEGを用いる.これにより,学習するときの計算の順序や速さを明らかにする.人は日常的に非常に複雑な問題に直面しているが,あまり意識することなく簡単に解いている.本研究では,人がどのように問題を解くかを,人の行動を予測する計算モデルを作ることで明らかにする.さらに,脳活動を計測することによって,提案する計算モデルの裏付けを行う.脳活動の計測には,神経の早い活動を捉えることができるEEGを用いる.これにより,学習するときの計算の順序や速さを明らかにする.
画像資料保存・活用のためのデジタル化に関する研究ー褪色カラーフィルムの色彩復元を中心にー

本研究では、博物館美術館に集積されている多くのカラーフィルム(ポジフィルム)の中で再撮影が不可能なものや作品の修理前の状態等を示すなど特に貴重でありながら、褪色してしまい資料としての活用に支障をきたしているフィルムを対象とした。これらの褪色カラーフィルムを電算機処理によって撮影時の色彩に復元し、そのデータをデジタル化して保存するとともに、復元フィルムも作成して研究資料として再活用をはかることを目的とした。昨年度までに4×5インチ、35mmの褪色カラーフィルムをデジタル化して、新たに撮影したフィルムをデジタル化したものと比較しながら、復元フィルムもあわせて作成した。今年度は最終段階として再撮影が不可能な作品のフィルム25点を選び、他の資料を参考とせず、これまでに得た各種変褪色カラーフィルムの濃度測定値のみを根拠に復元フィルムとその焼付を作成し、研究資料としての実用化をはかった。総じてかなりの程度色彩の復元に成功したものの各研究分担者の評価が微妙に分かれ、どの程度まで復元するのがよいのか、あるいは評価の基準をどこに置くのがよいのかという問題が残された。さらに画像資料保存のためには、現状では多額の経費を要するところから、すぐに実用化するには無理があるが、デジタル化してそのデータを光磁気ディスクに保存することが最善であるとの認識を深めた。また、フィルムとして保存する場合には、褪色させない工夫と努力がまず必要であることも再確認された。以上の作業の報告とその検討、及び3年間の研究の成果を報告書としてまとめる準備のための研究会を1回実施した。上記の会議の議論をふまえて、研究成果報告書を刊行した。博物館美術館では昭和40年頃から絵画、彫刻、工芸品等のカラ-による写真撮影、収集を始め、膨大な量のフィルムが集積されている。これらの中には、再撮影が不可能なもの、困難なもの、作品の修理前の状態を示すもの等、かけがえのないフィルムが多く含まれていて、美術史研究や博物館美術館活動の上で重要な資料となっている。しかし、これらカラ-フィルム(ポジフィルム)は経年による褐色がすすみ、20%程がこれに該当して、資料としての活用に著しく支障をきたしており、各博物館美術館ともその保存が大きな課題となっている。本研究は、これら褐色したカラ-フィルムを電算処理によって撮影時の色彩に復元し、そのデ-タをデジタル化して保存し、再活用をはかることを目的とする。以上の研究目的に対し、本年度は以下の研究を実施した。すなわち、(1)基本デ-タ収集担当分担者を中心にして、絵画、彫刻、工芸品等の各分野の典型的色彩を示す褐色フィルムを選定した。(2)上記に対応する作品について、できる限り同条件のもとであらたにカラ-撮影を行なった。(3)デジタル化担当分担者を中心にして、(1)(2)のフィルムともレ-ザ-光線を用いて1インチあたり1200線に分解し、電算機によってデジタル化した(色彩は赤・緑・青を基本として2048段階とした。(4)デジタル化によって得られたデ-タを比較検討して補正値を算出し、基礎デ-タとした。(5)褐色の要因となった各諸条件を基礎デ-タに加えて被写体となった作品の材質技法等の各分野ごとのマニュアルを作成した。(6)(1)(3)までの計画立案および基本となるマニュアルを作成のため、研究分担者全員の参加による研究打合会を実施した。である。なお、以上の成果の公表は平成4年度に報告書を刊行する。本研究では、博物館美術館に集積されている多くのカラ-フィルム(ポジフィルム)の中で、再撮影が不可能なものや作品の修理前の状態を示すなど特に貴重でありながら褪色してしまい資料としての活用に支障をきたしているフィルムを対象としている。これらの褪色カラ-フィルムを電算処理によって撮影時の色彩に復元し、そのデ-タをデジタル化して保存するとともに、復元フィルムも作成し、研究資料として再活用を図ることを目的としている。昨年度は4×5の褪色カラ-フィルムをデジタル化して、新たに撮影したフィルムをデジタル化したものと比較しながら基礎デ-タとした。さらに、褪色の要因となった各諸条件を加えて被写体の作品の材質等の各分野ごとのマニュアルを作成した。今年度は、まずそのマニュアルを用いて、褪色フィルムの復元を図り、そのフィルム色彩を原作品、褪色前のフィルムによって印刷された図版等と比較し、色彩の精度を高めるための調整を行った。また、35mmフィルムについても同様の作業を行い、4×5フィルムとは違った特性が明らかになり、さらに研究を深める必要性がでてきた。収集した諸デ-タをレ-ザ-ディスクプレ-ヤ-に入力した。次いで研究資料としての実用化を図るために、カラ-モニタ-による検索、及びデ-タを印字し、焼付を貼付した台紙の作成が必要となり、このために設備備品を購入した。以上の作業の報告と検討のために研究会を実施し、あわせて来年度の報告書の作成についての準備にも着手した。

これらの褪色カラーフィルムを電算機処理によって撮影時の色彩に復元し、そのデータをデジタル化して保存するとともに、復元フィルムも作成して研究資料として再活用をはかることを目的とした。昨年度までに4×5インチ、35mmの褪色カラーフィルムをデジタル化して、新たに撮影したフィルムをデジタル化したものと比較しながら、復元フィルムもあわせて作成した。今年度は最終段階として再撮影が不可能な作品のフィルム25点を選び、他の資料を参考とせず、これまでに得た各種変褪色カラーフィルムの濃度測定値のみを根拠に復元フィルムとその焼付を作成し、研究資料としての実用化をはかった。総じてかなりの程度色彩の復元に成功したものの各研究分担者の評価が微妙に分かれ、どの程度まで復元するのがよいのか、あるいは評価の基準をどこに置くのがよいのかという問題が残された。さらに画像資料保存のためには、現状では多額の経費を要するところから、すぐに実用化するには無理があるが、デジタル化してそのデータを光磁気ディスクに保存することが最善であるとの認識を深めた。また、フィルムとして保存する場合には、褪色させない工夫と努力がまず必要であることも再確認された。以上の作業の報告とその検討、及び3年間の研究の成果を報告書としてまとめる準備のための研究会を1回実施した。上記の会議の議論をふまえて、研究成果報告書を刊行した。
敬語行動変容に関する社会言語学的研究

今日のいわゆる高度情報化社会への移行に伴い、地域住民の社会関係の様式も各地で大きく変化していることが認められる。地域言語の運用規準においてもまたしかりである。本研究ではこの側面を検証することを目的に、そのモデルケースとして、最近の社会的変容が特に著しい、北陸、富山県西南部地域をサンプルに、敬語を中心とする表現形式の具体的な様相とその変容のプロセスを社会言語学的なフィールドワークによって追究しようとした。このたびの補助金を受けた期間に得られた成果は、次のようである。1.日本におけるこの分野での総合的な研究文献リストを作成し、公刊した。2.言語使用の変遷をとらえるための事例研究として、対象地を、富山県の西南地域(越中五箇山郷)に指定し、この地域社会で生育した一人の個人(1924年生まれ・女性)の幼年期におけるイディオレクトの一部(「用」の部)を完全記述し、『越中五箇山方言語彙』(「状態・存在に関することば」および「行為・行動に関することば」)を公刊した。3.敬語行動の実態を把握するために、越中五箇山郷(富山県東砺波郡上平村楮集落)において、各場面設定のもとに、現代高年層数名の談話を収録、文字化資料を作成した。4.とりあえず(1)(2)をまとめて、このたびの研究成果の報告書とし出版した。今日のいわゆる高度情報社会への移行に伴い,地域住民の社会関係の様式も各地で大きく変化していることが認められる.敬語形式の運用規準においてもまたしかりである.本研究はこの側面を検証することを目的に,そのモデルケースとして,最近の社会的変化が特に著しい北陸地方を対象として,敬語行動の具体的な様相をフィールドワークによって跡づけしようとするものである.今年度行なった作業,調査,分析は,次のようである.1調査方法,調査項目の検討のために,日本における敬語行動に関する社会言語学的研究文献をリストアップし,カード化した.2敬語行動の変容をとらえる事例研究として,対象地を,富山県の西南部地域に指定し,東礪波郡上平村において,各場面設定のもとに,老年層各人の談話を数時間分収録し,文字化を行なった.3 2つの地域で成育した一個人(1924年生まれ・女性)のイディオレクトの一部(用言関係)を記述し,『越中五箇山方言語彙-状態・存在に関することば-』を作製した.4 2および3の調査で得られたデータを分析,かつての調査報告と比較対照しつつ検討した.5かつての調査で得られていたデータについて,新たに〈待遇表現にかかわる新形受容の属性差〉といった視点からの分析をほどこし,報告書を作成した.今日のいわゆる高度情報化社会への移行に伴い、地域住民の社会関係の様式も各地で大きく変化していることが認められる。敬語形式の運用規準においてもまたしかりである。本研究は、この側面を検証することを目的に、そのモデルケースとして、最近の社会的変容が特に著しい北陸地方を対象として、言語使用の具体的な様相をフィールドワークによって跡づけしようとするものである。今年度行なった作業、調査、分析とその成果は、次のようである。1.日本における社会言語学関係の総合的な文献リストを作成し、公刊した。2.言語使用の変遷をとらえる事例研究として、対象地を、富山県の西南部地域に指定し、この地域で生育した一個人(1924年生まれ・女性)のイディオレクトの一部(用の部)を完全記述し、『越中五箇山方言語彙ー行為・行動に関することば』を出版した。3.敬語行動の実態を把握するために、(2)の地域において、各場面設定のもとに、現代高年層各人の談話行動を収録し、文字化資料を作成した。4.(2)および(3)で得られたデータを分析、かつての調査報告と比較し、言語運用の変容の側面に焦点をあてて考察した。5.『研究報告書』を作成した。
社会性昆虫の種血族認識機構の化学生態学的解明

本研究はアリを研究材料とし、種および血族(同巣)の認知に体表炭化水素が関与していることを生物検定とさまざまの分離、分析結果を基に明らかにしたものである。以下に本研究で明らかになった結果とその過程をまとめておく。(1)日本産のアリを約50種集め、その体表炭化水素の分析をおこなった。その結果ある一例を除き全ての種で種特異性が存在することを明らかにした。(2)(1)において例外として認められた、他種のヤマアリ類を奴隷として共生しているサムライアリの体表炭化水素組成が、その共生相手によって変化していることを明らかにした。またその場合サムライアリ自身はその体表炭化水素生合成能力を低下させており共生アリの体表炭化水素を一緒に住むことによって獲得していることも明らかにした。(3)アリにおいては、同じ巣の仲間の認識(同巣認識)をコロニ-臭なるものによって行われていると考えられていたがその本体は全く不明であった。しかし同種異巣のアリについてそれぞれの体表炭化水素組成比(CHP)を比較したところCHPにコロニ-特異性があることが明かとなった。この結果は調査した全ての種で認められた。ここにCHPがコロニ-臭そのものである可能性が非常に強くなった。(4)体表炭化水素組成比(CHP)の統一性に女王アリの存在が重要な意味を持っていることを明らかにした。女王アリを除去したコロニ-では働きアリ間のCHPの統一性は失われ、それは再度女王アリを戻してやる事により取り戻すことが出来た。(5)(4)における女王アリのCHP統一についての役割が、働きアリ達を集合させる核になることである事を明らかにした。(6)女王アリを欠くコロニ-でも、狭いところに多数の働きアリを閉じ込め集合状態を無理に作り出すことによって、CHPの統一は可能であった。(1)日本産のアリ約40種について、それぞれの体表成分をヘキサンで抽出し、カラムクロマトグラフィ-で精製後、炭化水素画分の分析をGC,GCーMSによりおこなった。その結果すべての種において種特異性が存在することがあきらかとなった。(2)同種,同一コロニ-のアリについてそのカ-スト(女王,王,兵,仂きアリ)について体表炭化水素の差異を調べたが存在しなかった。(3)同種,同一コロニ-の数種のアリについて発育段階(卵,幼虫,サナギ,成虫)における体表炭化水素の変化を調べた。その結果、それぞれの段階で変化がみられ,アリは発育段階を体表成分で認識している可能性が非常に強いことがわかった。(4)同種でもコロニ-が異なるとアリはそれを識別することが可能で,そのシグナルはコロニ-臭と呼ばれている。しかしながらその化学的本体についてはまったく不明である。そこで同種他コロニ-のアリを別々に採集し,それぞれの体表炭化水素の分析をおこなった。同種であるため,組成はすべてのコロニ-で同じであったが,その組成比はそれぞれ異なっておりコロニ-特異性が存在した。また同一コロニ-内のアリを個別に分析したが,同じコロニ-内では,組成比はほぼ同じであった。同一コロニ-内のすべての構成メンバ-の体表炭化水素組成比が同じであることは,これが同巣認識のシグナルとなっている可能性が十分にあることを意味している。またこの同一性は女王がいなくなるとくずれ出すため,女王が体表炭化水素組成比の統一に重要な働きをしている可能性が高く,次年度はこの問題について検討を加えていく。

動物、中でも特に社会性昆虫(アリ)における同種の認知、さらに血族認識(Kin Recognition)は、その社会の成立にとって最も重要な問題である。この問題は古くより人々の関心を集め、数多くの生態学的、行動学的研究がなされてきたが、その本質を的確に捉えた研究は無い。ここ数年間にわたる我々の野外および実験室内における観察の結果、これらの認識にアリの体表に存在する接触化学物質が関係している可能性が明らかになりだした。本研究はアリを研究材料とし、種および血族(同巣)の認知に体表炭化水素が関与していることを生物検定とさまざまの分離、分析結果を基に明らかにしたものである。以下に今年度に本研究で明らかになった結果とその過程をまとめておく。(1)体表炭化水素組成化(CHP)の統一性に女王アリの存在が重要な意味を持っていることを明らかにした。女王アリを除去したコロニ-では働きアリ間のCHPの統一性は失われ、それは再度女王アリを戻してやる事により取り戻すことが出来た。(2)(1)における女王アリのCHP統一についての役割が、働きアリ達を集合させる核になることである事を明らかにした。(3)女王アリを欠くコロニ-でも、狭いところに多数の働きアリを閉じ込め集合状態を無理に作り出すことによって、CHPの統一は可能であった。しかし女王アリの存在しているコロニ-よりそのプロフィ-ルは短期間に大きく変化した。(4)集合現象を起こさせる一つの要因としてアリの頭部の後部咽頭腺内にある高沸点炭化水素の存在が示唆された。
生人形の制作・流通・展示に関する研究 －安本亀八を中心に

本年は、作品に関する資料調査を中心に行った。ドイツでの日本美術品の流通において、広く用いられていたドイツの美術商ウムラウフのカタログの内容を精査した。ドイツ国内のハンブルク、ハイデルベルグ、フライブルクがこのカタログを参考に購入(もしくは購入検討)したことが記録されているが、当時の日本の作品カタログが確認できず、判明しない点が残った。また、安本亀八三代目によるピッツバーグ(アメリカ合衆国)、グラスゴー(イギリス)の作品についての資料解読が進んだ。そのことにより、1910ー20年代に、国際的に活躍した渋沢栄一など日本の財界人が、海外の博物館の日本コレクションの質を改善するために、安本亀八に等身大人形で日本の姿を示す人形の制作を依頼し、現地で寄贈していたことが明らかとなった。これは、それ以前の訪日外国人が日本で人形を購入し、故郷の博物館へ寄贈してきた経緯と異なるものである。このことによって、当時の欧米の博物館の日本に関する展示は、多くが個人の寄贈品から成り、質の低いものも散在していた状況がわかった。また海外留学や商取引等で現地の人々と積極的かつ長期的交流を重ねる財界人が増え、正しい理解を促し、友好関係を深めるために、展示の人形を寄贈するに至ったことが判明した。その際に制作を依頼された安本亀八は、国際的な博覧会や銀座のデパートのショーウインドーのために人形を制作し、官民に携わってきたことから、財界人らとの繋がりも深かったと考えられる。本年は、以上のような博物館の状況と財界人の国際的活躍との関連について明らかにすることができた。2018年度に計画していた人形師と作品数量についての調査は、全体の数量が多く、解読に時間を要するため、未見の資料がある。次年度も継続して調査を進めて行く予定である。当初の計画より大きな変更点はない。2019年度は人形師と作品数量についての研究を進め、亀八三代目の作品注文者についての資料解読を進める予定である。調査先の博物館等の都合により、調査を行うことができず、旅費や複写費等が使用されなかったため。次年度に実施する予定である。
状態機械のメンタル・モデルの研究

本研究の目的は、人間が対象物を理解する時に形成されるメンタル・モデル形成の過程を明らかにすることである。特に、対象物が未知である場合に、人間がどのように行動するかについて注目している。人間の認知機能に関する基本的な研究として、昨年度までに、状態機械を理解する場合のメンタル・モデル形成について研究してきた。その結果得れた知見の一つは、人が特定の対象を理解する順序は、まず対象物のどこかの部分に特に注目し、次に各個人特有のメンタル・モデルを形成していく、ということである。そこで、このプロセスは、メンタル・モデルの形成に用いるメディアの種類と関連するのではないかという作業仮説のもとに、複数のメディアについて作業の挙動を比較観察した。工学的分野での実際の応用を想定して、パソコンCAD、ワ-クステ-ション、NC工作機械、マシニンク・センタなどを用いた設計・加工システムを実際の対象例として採用した。これらの一連の実験を通じて、以下のことが明らかになった。(1)人が対象物に対して抱く不安感や安心感は、システムの客観的信頼性自身とは一致しない。(2)システムに対する作業者の信頼度(システムの信頼性に関するメンタル・モデル)は、作業能率や作業可能範囲に大きく影響する。(3)対象物が遠隔地にある場合は特に(1)・(2)の傾向が強い。また、メンタル・モデル形成とメディアの利用方法・状況との関係について調べた。その結果、(1)視野共有カメラなどの装置を用いて伝える情報の質の向上に努めた。現在は、メンタル・モデルを形成し易い情報通信を必要に応じて確保できるようなフレンドリなシステムを構築中である。(2)製作したシステムを用いた比較実験によって、コ-ド化されていないインフォ-マルな情報の重要性が確認された。
基板を利用した原子層薄膜の新たな電子物性発現への理論的研究

平成30年度は、高次トポロジカル絶縁体の電子状態とその電子輸送特性に関する理論的な研究を大学院生とともに行った。通常のトポロジカル絶縁体には、3次元結晶の表面に2次元の表面状態が、もしくは、2次元結晶のエッジに1次元のエッジ状態が存在する。これに対して高次トポロジカル絶縁体とは、3次元結晶のエッジに1次元的なエッジ状態が、もしくは、2次元結晶の角に0次元的な局在状態が存在する物質である。高次トポロジカル絶縁体は、2017年に理論的に提唱され、2018年にマイクロ波を用いた系などで実現された。本研究では、3次元高次トポロジカル絶縁体のエッジ状態による電気伝導特性について理論的に研究した。まず、高次トポロジカル絶縁体のモデルとして提案されたタイト・バインディング模型について、そのバンド構造を計算して高次トポロジカル絶縁体を表すことを確かめた。次に、高次トポロジカル絶縁体のタイト・バインディング模型の端に2つの電極を付した系を考え、その間に流れる電流の値を計算して、2端子電気伝導特性の計算を行った。計算には、透過率の計算結果を用いて電気伝導度を求める弾道的な計算を行った。2端子間の距離を変えた場合について計算を行い、電気伝導特性の様子を詳細に調べた。また、電子のエネルギーを変えて計算を行い、その電気伝導特性の変化についても調べた。今後は、現実の物質で高次トポロジカル絶縁体であるとされているビスマスについて研究を行う予定である。平成26年度は、SnTeおよびPbTe単原子層の電子状態について理論的に研究した。最近、トポロジカル結晶性絶縁体(TCI)が盛んに研究されている。TCIとは、絶縁体の電子状態を、結晶の点群対称性によって定義されるトポロジカル数によって分類することである。TCIの最初の現実的な物質は、SnTeおよびそのPbとの合金である。それらは、理論的に提案され、実験的に検証された。これらは、3次元系である。最近、2次元(2D)のTCIが提案された。しかし、2D TCIはまだ実現していない。本研究では2D TCI薄膜の電子状態を理論的に研究した。2D TCIの提案は孤立した薄膜の電子状態計算に基づいている。2D TCIの実現には、それらを基板上に成長させることが必要であろう。しかし、時間反転対称性によって保護されるトポロジカル絶縁体とは異なり、TCIは結晶の対称性によって保証されている。そのため、基板や環境との相互作用によってその性質は簡単に壊される。したがって、基板上や環境下での2D TCIの電子状態を研究することは重要である。本研究では、基板上等に置かれたSnTeとPbTeの単原子層の電子状態を計算した。まず、孤立した単原子層の電子状態を密度汎関数法により計算した。平面構造を仮定しすると、PbTe単原子層はTCIの特徴であるエッジ状態を持つことを見出した。しかし、構造最適化を行うと、平面構造は不安定であることがわかった。このため、平面構造を維持するために、2つの表面によって挟まれた単原子層の系を考えた。表面としては、アルカリハライド表面を考えた。2つのNaBr表面に挟まれたSnTe単原子層ワイヤのバンド構造を計算するとエッジ状態が存在する結果が得られ、この系は2D TCIであることが示された。構造最適化によってもこの系の平面構造は安定であることがわかった。平成27年度は、アルカリ土類カルコゲナイド表面上のIV-VI族単原子層について理論的に研究した。IV-VI族単原子層は、2次元のトポロジカル結晶絶縁体になることが理論的に予測されている。トポロジカル結晶絶縁体とは、結晶の点群の対称性によって定義されるトポロジカル数を用いて分類される絶縁体である。これまでに3次元のトポロジカル結晶絶縁体は実現しているが、2次元のトポロジカル結晶絶縁体はこれまでに実現していない。本研究では、2次元のトポロジカル絶縁体の候補となる系を探して理論的な研究を行っている。IV-VI族単原子層は、トポロジカル結晶絶縁体になることが予測されているが、これは平面構造を仮定した場合であり、孤立した単原子層の構造を最適化すると凹凸のある構造が得られ、トポロジカル結晶絶縁体でなくなってしまう。単原子層の平面構造を保つ構造として、平成26年度は、2つのアルカリハライド表面によって挟まれた構造を考えて計算を行った。その結果NaBr表面に挟まれたSnTe単原子層では、単原子層の平面構造が保たれ、2次元のトポロジカル絶縁体になることが理論的に示された。ここで問題となったことは、孤立したIV-VI族単原子層は、1原子層の構造よりも2原子層の構造のほうがエネルギー的に安定であることである。平成27年度は、IV-VI族単原子層との相互作用がアルカリハライド表面よりも強いことが期待されるアルカリ土類カルコゲナイド表面上のIV-VI族単原子層の計算をさまざまな系について行った結果、表面上では1原子層の構造の方がエネルギー的な安定な系があることが分かった。トポロジカル結晶絶縁体になる可能性のより強い新たな系を理論的に見出したから。

平成28年度は平成27年度に引き続き、アルカリ土類カルコゲナイド表面上のIV-VI族単原子層について理論的に研究した。IV-VI族単原子層は、結晶の対称性によってトポロジカルに規定できる電子状態を持つトポロジカル結晶絶縁体になることが理論的に予測されている物質である。しかし、この2次元トポロジカル結晶絶縁体状態を実現するには、単原子層の平面構造を保つ必要がある。単原子層の平面構造を保つ構造として、初めにアルカリハライド表面を考えたが、単原子層とアルカリハライド表面との相互作用が十分には強くないことがわかり、平成27年度は、相互作用がより強いと期待されるアルカリ土類カルコゲナイド表面上のIV-VI族単原子層を考え、さまざまな系について全エネルギー計算を行った。その結果、表面上で単原子層構造がエネルギー的に安定である系を見出した。平成28年度はこの系のより詳細な計算を行った。具体的には、平成27年度は表面の1×1の小さな単位胞で計算を行っていたのに対して、平成28年度には2×1、√2×√2、2×2のより大きな単位胞で計算を行い、単原子層の安定性をより正確に確かめた。この計算の過程で、IV-VI族単原子層の新たな構造として、4角形と8角形の構造から構成される新たな構造を見出した。これは、V族の元素であるビスマスの単原子層として、最近、理論的に見出された構造と類似の構造であり、IV-VI族化合物の対応物と言える。これらの研究成果は、国外で行われた2つの国際会議で発表した。平成27年度に行った計算を引き続き詳細に行った結果、これまで知られていない新たな単原子構造を理論的に見出したから。平成29年度は、非対称な構造をもつ単層遷移金属ダイカルコゲナイドについて理論的研究を行った。遷移金属ダイカルコゲナイドは、遷移金属の単原子層の両側をカルコゲンの単原子層が挟む3層構造をしている。通常は、両側のカルコゲンは同じ元素であるが、2017年に、異なるカルコゲン原子層によって挟まれた非対称な構造の遷移金属ダイカルコゲナイドが新たに生成された。本研究では、この非対称構造の遷移金属ダイカルコゲナイドの原子構造および電子状態を第一原理計算法により計算し、その物性を理論的に調べた。単層の遷移金属ダイカルコゲナイドの構造は、大きく分けると1H構造と1T構造に分かれる。1T構造には2倍周期の1T'構造もある。特に1T'構造は、単層で量子スピンホール状態、積層系でワイル半金属になるとの理論的予測があり興味深い。また、1H構造と1T構造の系のエネルギー差は比較的小さく、電子ドープによりこれらの構造間を相転移させることも実現している。本研究では、非対称構造の単層遷移金属ダイカルコゲナイドとして、MoSTe、MoSeTe、WSTe、WSeTeの4つの系を対象としてその安定構造、電子状態、電子ドープの効果について研究した。計算の結果得られたことは、次の通りである。まず、1H構造と1T'構造の全エネルギーを比較したところ、計算した4つの系すべてで1H構造の方が安定であることがわかった。次に、電子ドープした場合について計算したところ、4つの系すべてにおいて、電子のドープ量にほぼ比例して1H構造と1T'構造の全エネルギー差が減少し、あるドープ量で1T'構造の方が安定になることがわかった。最後に、電子状態を計算したところ、1H構造では、MoSeTeとWSeTeは直接バンドギャップ、MoSTeとWSTeは間接バンドギャップの半導体となる結果が得られた。最近実験的に生成された新たな系を対象に研究を行い、研究結果が出始めているため。
深紫外線LEDによる横断的加齢性疾患治療の基盤構築

(1)副作用軽減をめざした段階的照度減少実験:波長は副作用の少ない315nmのUVを選択。ビタミンD欠乏食マウスに8週間のビタミンD欠乏食を与え、12週間照度を変えてUV照射を実施。照度0.54mW/cm2, 0.27, 0.16では血中ビタミンD値の有意な上昇が見られ、照度を下げることが可能であることが示唆された。(2)副作用の低減を目指した低照度照射による加齢モデルマウス(SAM-P6マウス)での検討:副作用がより少ないと考えられる315nm波長UV、週2回(1回照射照度0.16mW/cm2、照射量1 kJ/m2)の低照度照射による加齢マウスモデルに対する血中ビタミンD値、骨密度上昇を評価した。低照度照射においてもビタミンD欠乏食を与えた加齢マウスモデルで有意に血中25(OH)Dが上昇。低照度照射においても加齢マウスモデルで有意にTrabecular bonemineral densityが上昇が確認された。(3)閉経後骨粗鬆症マウスモデル(C57BL/6マウス)における検討:閉経後骨粗鬆症マウスモデルにおいてもビタミンD欠乏食投与群においてはUV週2回(1回照射量1 kJ/m2)照射により、有意に血中25(OH)Dが上昇することが確認された。閉経後骨粗鬆症マウスモデルにおいてビタミンD欠乏食マウスに対するUV週2回(1回照射量1 kJ/m2)照射は大腿骨のCortical Thicknessを有意に改善させた。閉経後骨粗鬆症マウスモデルで、ビタミンD欠乏食マウスに対する24週間UV照射群は有意にUVR非照射群マウスと比較して剛性(Stiffness)において優れていた。LEDで照射する紫外線波長を副作用の少ない315nmとし、照度も段階的に下げて効果のある最少照度を設定して以降の実験を進めた。週2回(1回照射照度0.16mW/cm2、照射量1 kJ/m2)の条件としたことでマウスに副作用は認められなかったが、前段階実験よりも骨密度上昇効果が得られるまでに予想より長期間を要した。これは骨粗鬆症のタイプの異なるモデルマウスである低代謝回転型の老化マウス、高代謝回転型の卵巣摘出マウスの両方において認められた。またそれに伴い、筋量増加にも長期間を要している。(1)加齢モデルマウス(SAM-P6マウス)、閉経後骨粗鬆症マウスモデル(C57BL/6マウス)におけるLEDによる紫外線照射後の骨強度を3点曲げモデルによって評価。(2)加齢モデルマウス(SAM-P6マウス)、閉経後骨粗鬆症マウスモデル(C57BL/6マウス)に対してのLED紫外線照射後のマウス大腿骨の組織学的評価:類骨・成熟骨形成、Villanueva Goldner stainによる評価、骨芽細胞・骨細胞・破骨細胞の分布、を解析する。(3)着脱可能携帯型LED照射機器(プロトタイプ)の開発:研究協力企業である日機装技研により、ウサギに着脱可能なLED機器の開発を進める。機器の形状には開発において問題ないが、副作用の少ない315nm波長について開発する。(4)着脱可能携帯型LED照射機器(プロトタイプ)による非臨床POC獲得:開発されたプロトタイプを使用して、ウサギを用いて非臨床POCを獲得する。(5)PMDA相談:プロトタイプができた段階での再相談を勧められているため、再度相談を実施する。深紫外線各波長を照射できるLED機器の安定供給およびUVA領域の波長を照射できるLED機器の開発および提供は日機装技研の浅野英樹氏(研究協力者)により実施された。ビタミンD短期欠乏(4週間)マウス、ビタミンD長期欠乏(28週間)マウスを作製し、波長を副作用の少ない315nmに限定し、照度を0.54mW/cm2, 0.27, 0.16, 0.12, 0.08, 0.04と段階的に減少させ、血中25(OH)D値を上昇させる最低照度を0.16mW/cm2と特定した。0.16mW/cm2まで照度を減少させても、血中1,25(OH)2D値においても0.54mW/cm2, 0.27, 0.16は対照と比較して有意に高値を示した。25(OH)D水酸化酵素であるCYP27a1のmRNA発現も照射群で高値を示す傾向にあった。1,25(OH)2D活性化酵素であるCYP27b1のmRNA発現については照射群が対照と比較して高値を示すことはなかった。32週時のμCTによる骨形態(Tb.BV/TV(%)、Tb.BMD(g/cm3)、Ct.Th(mm)の評価では、照射群と対照群の間に有意な差は認められなかった。卵巣摘出マウスの作成を進め、ビタミンD欠乏食、通常食群それぞれを卵巣摘出実施・非実施群に分け、これら4群について血中25(OH)D値、1,25(OH)2D値を測定し、卵巣摘出の実施有無についてはビタミンD値に影響を及ぼさないことを明らかにした。これらのマウスに対するμCTによる骨密度等の評価を実施し、骨密度、Tb.BV/TV、Ct.Thが卵巣摘出群で有意に低下することを明らかにした。

ビタミンD欠乏マウスに対するμCTを実施しているが、まだ筋量測定には至っていないが、次年度にこれまでのデータをまとめることができ、サルコペニアモデルとなるかを評価する予定である。また老化促進モデルマウスの実験開始にはいたっていないため、認知症モデルマウス(SAMP8マウス)確立については研究が遅延している。副作用を軽減する目的で、照度を段階的に減少させても血中ビタミンD濃度が下がらないことを確認した。しかし、その濃度域でも臨床上必要なビタミンD血中濃度よりは若干低いため、今後波長は変えずに総照射量を増加させるなどの対応が必要となる。(1)副作用軽減をめざした段階的照度減少実験:波長は副作用の少ない315nmのUVを選択。ビタミンD欠乏食マウスに8週間のビタミンD欠乏食を与え、12週間照度を変えてUV照射を実施。照度0.54mW/cm2, 0.27, 0.16では血中ビタミンD値の有意な上昇が見られ、照度を下げることが可能であることが示唆された。(2)副作用の低減を目指した低照度照射による加齢モデルマウス(SAM-P6マウス)での検討:副作用がより少ないと考えられる315nm波長UV、週2回(1回照射照度0.16mW/cm2、照射量1 kJ/m2)の低照度照射による加齢マウスモデルに対する血中ビタミンD値、骨密度上昇を評価した。低照度照射においてもビタミンD欠乏食を与えた加齢マウスモデルで有意に血中25(OH)Dが上昇。低照度照射においても加齢マウスモデルで有意にTrabecular bonemineral densityが上昇が確認された。(3)閉経後骨粗鬆症マウスモデル(C57BL/6マウス)における検討:閉経後骨粗鬆症マウスモデルにおいてもビタミンD欠乏食投与群においてはUV週2回(1回照射量1 kJ/m2)照射により、有意に血中25(OH)Dが上昇することが確認された。閉経後骨粗鬆症マウスモデルにおいてビタミンD欠乏食マウスに対するUV週2回(1回照射量1 kJ/m2)照射は大腿骨のCortical Thicknessを有意に改善させた。閉経後骨粗鬆症マウスモデルで、ビタミンD欠乏食マウスに対する24週間UV照射群は有意にUVR非照射群マウスと比較して剛性(Stiffness)において優れていた。LEDで照射する紫外線波長を副作用の少ない315nmとし、照度も段階的に下げて効果のある最少照度を設定して以降の実験を進めた。週2回(1回照射照度0.16mW/cm2、照射量1 kJ/m2)の条件としたことでマウスに副作用は認められなかったが、前段階実験よりも骨密度上昇効果が得られるまでに予想より長期間を要した。これは骨粗鬆症のタイプの異なるモデルマウスである低代謝回転型の老化マウス、高代謝回転型の卵巣摘出マウスの両方において認められた。またそれに伴い、筋量増加にも長期間を要している。ビタミンD欠乏食マウス、SAMP6骨粗鬆症モデルマウスそれぞれにおいて、副作用の少ない315nm波長を照射できるLED機器を用いて、照度を下げ、照射量を上げて照射を実施し、血中25(OH)D3値・血中1,25(OH)2D3値の評価、および血中25(OH)D3値、1,25(OH)2D3値の代謝酵素である肝臓中のCyp27a1、腎臓中のCyp27b1のmRNA発現量を解析する。またμCTにて骨密度の評価、3点曲げ試験による骨強度を評価し、骨は組織学的評価でも解析する。卵巣摘出マウスにおいても同様にLED機器により照射を行い、血中ビタミンD値、代謝関連mRNA、μCT評価、組織学的評価を実施する。同時に骨代謝関連マーカー、Ca、P値、PTH値も測定する。