hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小中高一貫型語彙シラバスの開発と実践

日本および近隣アジア諸国の英語教科書コーパスを作成し,日本の英語教科書語彙を「カバー率」「意味領域の分布」「小中高の一貫性」等の観点から観察し,教科書語彙の実態を捉えた。さらに,小中高それぞれのための「基礎語彙」を選定した上で,喫緊の課題である小学校英語のための語彙教材を,カード教材および携帯ゲーム機を用いたデジタル教材の形で開発した。教材は小中高の連携に配慮したもので中高でも使える。開発した教材は有効性が認められ,検定教科書出版会社より学校用教材として市販された。「効果をあげていない」と批判されることの多い日本の英語教育において,その原因の一つに小中高の教育内容の一貫性の欠如が指摘されている。本研究は,言語力の基盤である語彙に関して,効率的で連続性のある英語教育に資する「小中高一貫型英語語彙シラバス」をデザインし,併せて語彙指導のための教材開発を行うことを目的としている。平成19年度には,上記目的を達成するために次のことを行い,研究成果を公表した。1)高校生の英語作文を分析し,高校生学習者の英語語彙使用の実態を観察した。2)2006年度に使用された高校英語検定教科書95冊分を入力・分析し,語彙の出現状況を調査した。さらに高校教科書出現語彙が小・中英語教科書でどのような出現状況にあるかを調査した。3)小中高英語教科書の出現語彙を分析し,小中高の教科書にはどのような語彙が多く出現するか,どの程度の重複があるか,大学入学までに学習できる語彙の種類はどの程度か,使用する教科書によって学習語彙にどの程度の差異が生じるかなどについて定量的に観察した。4)独自に選定した「小学生のための生活基礎語彙500」を指導するためのマルチカルタ教材を開発し,実際に使用し,使用効果を調査し,今後の改良点を明らかにした。5)小学校英語と連携させる形で,「中高生のための生活基礎語彙」を選定し,実際に高校で使用し,使用効果を確認し,さらに今後の改善点を調査した。6)小学生のための語彙指導の方法のひとつとして「読み聞かせ」を行い,その指導効果を調査した。日本の英語教育は「効果をあげていない」との批判を受けてきた。その原因の一つとして、小中高における教育内容の一貫性の欠如が指摘されている。本研究では、連続性のある英語教育に資するため、言語力の基盤である語彙に関して、「小中高一貫型英語語彙シラバス」をデザインし、実際にそれを指導するための教材開発を行うことを目的として行われた。前年度までに日本の中・高の検定教科書コーパスの構築を終えた。今年度は平成20年4月に文部科学省により示された小学校「英語ノート」のコーパス、さらに韓国、台湾の中・高検定教科書コーパスを構築した。独自に作成した種々のコーパスを比較、検証し、日本の学校英語教育で扱われる語彙について、定量的、定性的に調査し実態を明らかにした。さらに本年度は課題最終年度であることから、基礎的研究の成果に基づいて語彙指導のための教材開発およびその指導実践を行った。とりわけ中学校以降の教科書では不足することが判明している日常生活語彙を碍導するための語彙教材の開発と実践を積極的に行った。開発した教材は科学的手法で選定された生活語彙を、指導理論に沿った形で学習できるものでその有効性が認められ、開隆堂出版社より市販され、全国の小学校で活用されている。また、作成した英語語彙学習教材を発展させて、日本語、中国語、韓国語が学べる多言語学習教材を開発した。さらに携帯型ゲーム機であるPSPやDS等のメディアで学べる語彙学習教材も開発した。
不安定原子価金属錯体とDNAとの結合構造解析

本年は空気中で不安定な鉄(II)ニトロシル錯体を含むDNAファイバーを完全に嫌気的な雰囲気で調整する技術を確立した。これにより,種々のカチオン水溶性ポルフィリンや制癌剤として知られているブレオマイシンのニトロシル化された鉄(II)錯体とDNAとの結合構造をDNAファイバーESR法によって詳しく解析することが出来た。常温におけるB型DNA上ではポルフィリン錯体は5配位型に典型的なESR線形を示し,N-O結合軸がほぼDNAらせん軸に垂直に配向しているが,低温ではニトロシルミオグロビンで観測されたようなESR線形の変化が観測され,第6配位座の配位子場の変化と共にNOの配向性も変化する。一方,ブレオマイシン錯体は常温のB型DNA上でも6配位型に典型的なg値のESR線形を示すが,第6配位座にあると見られるN原子の超超微細構造分裂が観測されないことから,NOのポルフィリン面上の配向はニトロシル化されたヘムタンパク質とは異なっていると推定された。さらにブレオマイシン錯体では低温でのESR線形は常温と比べてあまり変化せず,ポルフィリン錯体の場合と異なり,NOは常温でより強く固定されていることが明らかになった。DNAと結合したニトロシル鉄(II)ブレオマイシン錯体のESRスペクトルの異方性が常温で観測された例はこれまでになく,これらの結果はブレオマイシンのDNA切断の反応機構に関して重要な知見を与えた。以上の成果は日本化学会第72春季年会および第8回生物無機化学国際会議(ICBIC8)で発表された。
災害多発地帯の「災害文化」に関する研究

洪水,高潮・津波,地震,地質の4つの災害について,災害文化の(1)収集,(2)地域性・歴史性の抽出,(3)変貌と限界,(4)定量的評価方法の研究を行なっている.前年度に引き続き,災害文化の収集が行なわれた.地域性・歴史性の検討の為の資料が整えられつつある.洪水に対しては,災害文化の一つの表れでもある水防演習の地域性が,南は筑後川から北は石狩川に及ぶ10地点に関して調査された.津波については,常襲地帯である高知県沿岸と三陸地方が地域性検討の対象として選ばれ,広範囲なアンケ-ト調査や過去の調査資料の収集が行なわれている.変貌と限界の検討のため,20年程度の時間経過による災害観の変化を知り得る資料が収集された.定量的評価方法も始まっている.比較災害論研究としての基本的な枠組みが示され,その具体的例として我が国の天変地異と中世ヨ-ロッパのペストとが,災害環境と疫病環境のアナロジ-に於て,同じレベルの自然災害であることが示された.災害事例としては洪水と津波とがある.洪水では,鶴見川流域の浸水被害と内水対策の関係が調査された.浸水頻度の高い地区での聞き取り調査により,居住年数,住家の位置などによる意識の相違を整理しており,これと浸水実績との結びつきを明らかにすることが今後の課題である.津波では,津波襲来時の音響について考察された.この音を避難開始の合図とすることが,昭和8年三陸大津波後に推奨されたこともあった.音発生と数値計増結果との比較,津波強度の定義,津波形態の分類などが行なわれ,異常音響の科学的根拠が明確にされた.洪水,高潮・津波,地震,地質の4つの災害について,災害文化の(1)収集,(2)地域性・歴史性の抽出,(3)変貌と限界,(4)定量的評価方法の研究を行なっている.前年度に引き続き,災害文化の収集が行なわれた.地域性・歴史性の検討の為の資料が整えられつつある.洪水に対しては,災害文化の一つの表れでもある水防演習の地域性が,南は筑後川から北は石狩川に及ぶ10地点に関して調査された.津波については,常襲地帯である高知県沿岸と三陸地方が地域性検討の対象として選ばれ,広範囲なアンケ-ト調査や過去の調査資料の収集が行なわれている.変貌と限界の検討のため,20年程度の時間経過による災害観の変化を知り得る資料が収集された.定量的評価方法も始まっている.比較災害論研究としての基本的な枠組みが示され,その具体的例として我が国の天変地異と中世ヨ-ロッパのペストとが,災害環境と疫病環境のアナロジ-に於て,同じレベルの自然災害であることが示された.災害事例としては洪水と津波とがある.洪水では,鶴見川流域の浸水被害と内水対策の関係が調査された.浸水頻度の高い地区での聞き取り調査により,居住年数,住家の位置などによる意識の相違を整理しており,これと浸水実績との結びつきを明らかにすることが今後の課題である.津波では,津波襲来時の音響について考察された.この音を避難開始の合図とすることが,昭和8年三陸大津波後に推奨されたこともあった.音発生と数値計増結果との比較,津波強度の定義,津波形態の分類などが行なわれ,異常音響の科学的根拠が明確にされた.
水域の密度成層化現象への高次応力モデルの適用に関する研究

主として、高次乱流モデルとして渦動粘性係数の評価にストレイン・パラメータを考慮した非線形k-εモデルを考え、その基本的特性、すなわちせん断不安定現象および交換密度流現象への適用可能性について検討した。まず、せん断不安現象として開水路横流入部の流れと複断面流れを取り上げ、k-εモデルを適用した。前者は平面2次元モデルを用い、後者は3次元解析を行った。その結果、標準型k-εモデルではせん断不安定に起因する渦運動を再現できないこと、標準型k-εモデルにストレイン・パラメータを考慮すれば渦運動が再現できるが断面内2次流を再現できず、非線形k-εモデルを用いる必要性があることが明らかになった。つぎに、モデルを交換密度流現象に適用し内部波への適用性を検討したところ、上記と同様の結果が得られたが、十分には内部波の実験結果を再現できず、本研究で行ったN・S方程式の解析結果の再検討の必要性が指摘された。さらに、実水域の密度流現象として、成層化した湖沼の斜面における巻き上げ濁度の貫入現象を取り上げた。琵琶湖における観測結果の考察から、成層内部または直上に濁水が貫入していることを検証するとともに、水理実験によりその機構を明らかにした。平成7年度において、まず内部波を再現できる数値モデルを開発することを目的に、N・S方程式を用いた交換密度流現象の数値解析が行われた。密度の異なる2流体を隔壁で分離し、隔壁を除去した後の交換密度流現象を数値解析した。まず基本的な流れが見られること、さらにK・H不安定とHolmboe不安定の二種類の内部波が数値的に再現されることを確認した。また、これら二種類の内部波が時間の経過とともに生じる一連の過程と、波の増幅の時間スケールについても考察した。ただし波高、混合層厚などが従来村本らが行った実験結果と比較してかなり大きく、定量的再現性に問題があることが明らかになった。このように、本研究を遂行するに当って必要不可欠な基本的数値モデルの動作が確認されたことにより、今後の進行が非常に容易になった。N・S方程式の欠点が明らかになったので、次の段階として乱流モデルを用いた交換密度流の数値解析を行った。その結果、標準型k-εモデルではフロント部で渦動粘性係数が非常に大きくなり、数値解が発散した。これは、渦運動の激しい流れに対して標準型k-εモデルの適用性が悪いためと考えられたので、モデルの改良として粘性係数にストレイン・パラメータの影響を導入し、ほぼ妥当な流れが再現されることを示した。改良モデルの内部波への適用性の検討は今後の課題である。平成8年度は、主に、物質客観性の原理に基づいた高次乱流モデルとして渦動粘性係数の評価にストレイン・パラメータを考慮した非線形k-εモデルを考え、その基本的特性、すなわちせん断不安定に起因する渦運動現象および交換密度流と内部波現象へのモデルの適用可能性について検討した。まず、せん断不安定現象として開水路横流入部の流れと複断面流れを取り上げ、k-εモデルを用いた数値解析を行なった。その結果、標準型k-εモデルではせん断不安定に起因する渦運動を再現できないこと、標準型k-εモデルにストレイン・パラメータを考慮すれば定性的には渦運動が再現できることを明らかにした。しかし、このモデルでは断面内2次流を再現できず、非線形k-εモデルを用いる必要性があることが明らかになった。つぎに、同様のモデルに密度成層の効果を考慮したモデルを交換密度流現象に適用し内部波への適用性を検討したところ、上記とほぼ同様の結果が得られたが、内部波に関しては実験結果を十分に再現できず、前年度に行ったN・S方程式の解析結果の再検討を含めた詳細な検討の必要性が指摘された。
触力覚他部位提示による能動的触認識の特性解明

操作にともなう触力覚が操作手ではなく足裏にフィードバックされる状態における、運動と触力覚の統合による触認識の特性を調査した。足裏の128点に力(圧力)提示を行うことのできるデバイスを開発し、これを用いて代替提示の場合の重さ・柔らかさ、2次元形状、3次元形状の認識特性を評価した。重さ・柔らかさについては、手による場合と近い精度が得られる可能性が示された。2次元形状の認識については、同じデバイスを手に用いた場合と同様の正答率および時間での遂行が可能であった。3次元形状の認識では、手に同じ自由度の刺激提示を行った場合と比較して、正答率と時間ともに劣ることが明らかとなった。(a)操作環境の構築:手指の計測と操作のシミュレーションを行うことのできるVR環境を構築した。手指の運動計測には、磁気式のセンサを用いた。爪と手の甲にセンサを装着し、これらの計測値から手のリンクモデルの関節角を推定した。手モデルと物体の接触シミュレーションにより分布力を求め、これを後述のデバイスの刺激点毎の近傍での総和として刺激点毎の提示力を計算する。(b)触力覚提示デバイスの開発:足裏に圧覚を提示するデバイスを開発した。これまでの試作検討を踏まえて、空気シリンダを配列することで、分布的な圧力提示を実現した。デバイスは10mm間隔で三角格子に配列された128個のシリンダにより構成され、128点を刺激することができる。この格子点を上述の手モデルに投影することで、対応する領域を決定した。触力覚提示部位による認識特性の比較のために、指先への触力覚提示のデバイスの実装についても検討した。(c)触認識特性の評価:足裏への触力覚提示に関する予備的な特性評価実験を行った。空間的な操作として、重さおよび柔らかさの認識特性について評価した。標準刺激として実物体を提示し、これと等価なVR物体のシミュレーションパラメータ(重さ、柔らかさ)を求めた。この結果、重さ柔らかさとも、実物体に近いパラメータが得られ、そのばらつきも手そのものの特性と大きく違わないことが示された。平面的な操作として、形状認識の特性を評価した。モノクロ画像の「絵」を圧力のパターンに変換して提示し、「絵」の判別を行う。同じデバイスを用いて、圧覚を足裏ではなく手に還した場合との比較に有意な差が見られず、代替提示による認識の可能性が示唆された。評価の予備実験については、立体形状の触認識に関する検討が遅れている。これまでに、概ね準備が整っており、29年度の早期に実施する予定である。手の姿勢変化が認識に与える影響についても、この実験の中で検討する予定である。デバイスの実装については、予定を前倒しして、128点の装置が利用できる状態となっている。また、他部位との比較として、同側手指への触力覚提示も必要であると考えて、その実装に着手した。以上から、進捗はおおむね順調であると考えている。なお、対側手への提示については、足裏への提示と比較して、認識の困難が大きいと判断されたため、以降の研究では足裏への提示に焦点を当てたいと考えている。(a)操作環境の構築:本実験のためのVR環境を構築した。視覚提示にハーフミラーを利用して実手にVR手を重畳表示できるシステムを採用することで、両者の一致を確認することによる計測精度の向上を試みた。また、実手の視覚的影響を避けることのできるVR環境としてHMDを利用したシステムも構築した。なお、後述の実験では前者を使用した。(b)触力覚提示デバイスの開発:前年度に試作を開始した刺激点数128のデバイスを改良し提示精度の向上を試みた。アクチュエータとして使用するエアシリンダのピストン(ピン)の重量の影響を軽減するために、各ピンについて重量と釣り合う空気圧を事前に記録しておき、提示の際に与圧として与える手法を開発した。また、手モデルと刺激点との対応付けのマップにより、VR手とVR物体の接触から刺激点における力の強さを計算する手法を確立した。(c)触認識特性の評価足裏への触覚代替提示における3次元形状の触認識特性について検討を行った。3次元のVR物体形状を提示し、触認識の正答率と回答に要した時間を計測した。VR物体として4種類の形状を用いた。足裏デバイスと同じ刺激点数128をもつグローブ型のデバイスを用いて同様の実験を行い結果を比較した。その結果、足の正答率は手の約75%、所要時間は約125%であった。この結果は、足裏代替提示の応用範囲を考える基礎データを与える。足裏代替提示による特性低下の原因として、手および腕の自己受容感覚と足裏触覚との統合の困難が予想され、その検討を開始したが期間内では成果を得ることができなかった。

3次元形状の認識では、手に同じ自由度の刺激提示を行った場合と比較して、正答率と時間ともに劣ることが明らかとなった。(a)操作環境の構築:本実験に向けて操作環境を整備する。センサのキャリブレーションにより、実手と手モデルの一致精度を高める。(b)触認識特性の評価:今年度に予定されていた立体形状の触認識に関する予備実験を早期に行う。予備実験の結果を踏まえて、実験の条件、タスク、手続きを見直したうえで、本実験を行う。習熟の効果について、比較的長期間の実験の可能性も含めて検討し、特性を明らかにしたいと考えている。ヒューマンインタフェース評価実験の遅れにともない、実験環境の構築、被験者への謝金などの支出が遅れたために繰り越しが発生した。研究全体として大きな変更はなく、遅れている実験についてはH29年度の早期に行う予定であり、したがって予算の計画にも大きな変更は生じないと考えている。
ダイズとVigna属作物との比較ゲノム解析:種特異的QTLの利用

アジアで栽培化されたアズキ、リョクトウ、ツルアズキ、ケツルアズキのVigna属マメ科作物4種は、植物種や推定起源地が異なるだけでなく、植物器官の形状にも大きな差異が認められるが、比較ゲノム解析により染色体上の遺伝子の並びは高度に保存されていることが明らかになった。ダイズとVigna属の間では、染色体が大きな単位で保存されている染色体とそうでないないものが存在することが明らかになった。これらのマメ科作物において、野生種から栽培種への形態・生理学的な大きな変化に利用されてきた遺伝変異には、共通の遺伝子に生じた変異が無意識に利用されていたこと、まだ利用されていない可能性のある遺伝効果の大きな変異が存在することなどが明らかとなり、将来種もしくは属を越えた遺伝変異の育種利用が期待される。ダイズと極めて近縁なVigna属植物をダイズのマップベースドクローニングのツールおよび新規遺伝子供給源として利用するための第一歩としてVigna属植物間の比較連鎖地図の作成を目的に、ケツルアズキ(Vigna mungo)の連鎖地図を構築した。ケツルアズキの連鎖地図は基本染色体数と一致する11本の連鎖群に収束し、BC1F1集団とF2集団におけるマーカーの順序は概ね一致した。両集団で検出された器官サイズのQTLで、最も作用力が大きいQTLは全て第8連鎖群上部に検出された。その中心には、MOG系統が示す劣性の葉の形態異常遺伝子tc(twist and curly leaf)が存在することから、これらのQTLはMOG遺伝子によるものと考えられる。MOG系統由来遺伝子の遺伝効果は開花期を遅く、胚軸から第3節までの節間長を長く、百粒重を重く、分枝数や一莢内種子数を減らす向きに劣性に作用し、葉を大きく、第4節以上の節間長、葉柄長、莢長および種子長を長くする向きに不完全劣性に作用していた。各QTLの寄与率は、MOG系統のドナーであるBC48系統が栽培化の過程で獲得したと考えられる他の連鎖群のQTLの寄与率よりも極めて大きかった。さらに、ケツルアズキとアズキ(Vigna angularis)では高度のゲノムシンテニーが認められたので、ケツルアズキ/祖先野生種F2集団のQTLをアズキ/祖先野生種F2集団2集団のQTLと比較した。一般に、アズキの種子や葉はケツルアズキよりも大きいが、ケツルアズキ第8連鎖群の器官大型化QTL近傍にはアズキの種子や葉に関するQTLは存在せず、MOG遺伝子はアズキの栽培化には利用されなかったと思われる。一方、第9連鎖群にはケツルアズキとアズキに共通した器官サイズのQTLクラスターが見つかった。両種は独立した栽培化過程を経ているにも関わらず、栽培種が獲得した器官大型化には部分的に共通した遺伝的変異が利用されていたことは興味深い。このほか、種子休眠性や裂莢性に関するQTLは両種で明らかに異なることが明らかとなった。次にダイズとVigna属作物問の比較連鎖地図の構築を目的に、ダイズのEST-SSRマーカー7000種類をダイズでスクリーニングし、約4600種類がシンクルローカスのマーカーとして利用できることを明らかにした。これらについては平成19年度にVigna属作物4種の増幅の可否と栽培-野生種間の遺伝的多型を調査し、連鎖地図への集積を開始する。また、平成19年度に雑種集団を展開する計画のツルアズキに関しては、祖先野生種とのF1雑種に栽培種ツルアズキを花粉親とした戻し交配を行い、BC1F1集団が育成可能な十分量のBC1F1種子を得た。また、平成20年度に雑種集団を展開する計画のリョクトウに関しては、栽培リョクトウとその祖先野生種のF1雑種種子を獲得した。ダイズと極めて近縁なVigna属植物をダイズのマップベースドクローニングのツールおよび新規遺伝子供給源として利用するための第一歩としてVigna属植物間の比較連鎖地図の作成を目的に、これまでにアズキ(V.angularis)、ケツルアズキ(V.mungo)の連鎖地図を作成したが、本年度は3種目にあたるツルアズキ(V.umbellata)の連鎖地図を構築した。ツルアズキ栽培種(ミャンマー産)とその祖先野生種(タイ産)とのBC1F1集団を用いて、185個のSSRおよび103個のAFLPマーカーからなる全長813.6cMの連鎖地図を構築した。共通のSSRマーカーの分布をもとに本連鎖地図とアズキ連鎖地図を比較した結果、両地図では一部の連鎖群の末端付近で逆位が認められた以外は、各連鎖群のマーカー順序は完全に一致しており、両種のゲノム構造は高度に保存されていることを明らかにした。連鎖地図を利用して栽培化

関連形質のQTL解析を行ったところ、ツルアズキの栽培化には、第2、4および第7連鎖群の効果の大きい12個のQTLが関係していた。アズキの栽培化関連QTLと比較すると、ツルアズキでは少数の突然変異が栽培化に寄与し、それらは種子や莢などの器官に大きな形態的変化を与えることを明らかにした。次にダイズとVigna属作物間の比較連鎖地図の構築を目的に、ダイズのEST-SSRマーカー4000種類についてVigna属連鎖地図作成を進めている栽培種および野生種のPCR増幅に関するスクリーニングを行ったところ、742種類が増幅可能であった。これらについては平成20年度にVigna属作物4種の栽培-野生種間の遺伝的多型を調査し、連鎖地図への集積を開始する。また、平成19年度に雑種集団を展開する計画のリョクトウに関しては、祖先野生種とのFl雑種に栽培種リョクトウを花粉親とした戻し交配を行い、BC1F1集団が育成可能な十分量のBC1F1種子を得た。ダイズと極めて近縁なVigna属植物をダイズのマップベースドクローニングのツールおよび新規遺伝子供給源として利用するための第一歩としてVigna属植物間の比較連鎖地図の作成を目的に、これまでにアズキ(V.angularis)、ケツルアズキ(V.mungo)、ツルアズキ(V.umbellata)の連鎖地図を作成したが、本年度は4種目にあたるリョクトウ(V.radiata)の連鎖地図を構築した。リョクトウ栽培種(タイ産)とその祖先野生種(ミャンマー産)とのBC1F1集団を用いて、196種類のダイズEST-SSRマーカーを含む435個のSSRマーカーからなる全長727.1cMの連鎖地図を構築した。Vigna属4種で共通するSSRマーカーの分布より、ケツルアズキの第1連鎖群の末端付近は第10連鎖群に転座していること、一部の種は第1、第4および第8連鎖群のマーカー間で逆位があること以外は、4種間のマーカー順序は概ね一致しており、4種のゲノム構造は高度に保存されていることが明らかになった。リョクトウの栽培化関連形質QTLと、アズキ、ケツルアズキおよびツルアズキの栽培化関連形質QTLと比較したところ、種子サイズおよび開花期に関して種特異的なQTLが見つかった。また、約200種類のマーカーを用いたVigna属植物とダイズとのシンテニー解析では、ダイズの1染色体に相当するようなVigna属植物の染色体は存在しないこと、Vigna属植物の連鎖ブロックがダイズでは重複して存在すること、ダイズでは報告されていないVigna属の種特異的な開花期のQTLおよび種子サイズのQTLの存在が明らかとなった。
個人の生活意識の変化と新しい組識原理の形成に関する比較社会学的研究

本研究は個人の側から組識化にアプローチする、いわゆる方法論的個人主義(主観主義)の流れに立つ研究である。(1)個人の生活意識の変化を「個人化」として捉え、「自己実現化」「生活化」「私化」「複属化」の下位概念に分解しその指標化を試みたが、これらの概念によって個人が営む準拠点としての生活の場を包括的に理解し構成化することができた。これらの指標化をもとに、企業・行政組識の人事担当者を対象とし、組識側の「個人化」に対する認知とその対応を知ること目的とした「団体調査」と、組識成員を対象とし、その「個人化」の解明を目的とした「個人調査」を行った。二つの調査から得られた主な知見は(2)(5)のとおりである。(2)性別の差異が個人化のいくつかの志向に現れている。行政組識では男性が自己実現化(組識目的の実現)に、女性が複属化(社会活動への参加)に多い。(3)個人化は必ずしも若年層で増加しているわけではない。自己実現化(仕事志向)は30歳代、複属化は3040歳代で増加している。(4)4つの指標について企業と行政組識とを比輔すると、自己実現化は前者に有意に多く、さらに年齢を加味すると、両者の間に差異が見られるのは自己実現化(行政組識40歳代)と複属化(企業40歳代、行政組識30歳代)である。また、自己実現化は企業で多く増加し、生活化は企業・行政組識ともに増加しているが、企業での増加が著しい。(5)個人化と導入された制度や施策との関係は1対1に対応していない。1つの制度が複数の志向に現れており、対応関係の複雑さを示している。(6)個人化という概念は自己実現化など精緻化を必要とするが、現代の組識化のみならず、社会変動をも分析する理論的用具として有効かも知れない。補助金交付の決定通知以来、われわれは研究計画の具現化に向けてより一層精力的、意欲的に取り組んでいる。「本年度の研究実施計画」に列挙している5項目のうち、既に次の4つについては実施してきている。まず(1)「コンセプトの再検討」については、ON(onganization network)研究会を何度も開催して、計画全体の見直し、コンセプトの共通理解と共有化を図ってきた。(2)の「作業仮説の検討と重点項目づくりの作成」に関しても、分析枠組の基本構想づくり、新しい組識モデルの確立、構成要素の設定など、これらの精緻化・操作概念化を最優先課題として検討してきた。そして従来の徹底した効率追求型の機能主義的組織原理に対して、「個人の生活意識の変化」(新しいライフスタイルの追求)に根差した新しい組織編成原理のありかたにかなり詳細な仮説的考察を加えてきた(例えば、メセナ、ボランティア活動、ワ-カ-ズ・コレクティブ、自主的政策研究会、まちづくり協議会などに対して)。そこで次の段階として、(3)「ある特定の地域、企業、自治体、ボランタリ-組織を選択」し、われわれのモデルに比較的近い調査対象地を見出して来なければならない。そのために既にいくつかのフィ-ルドに(4)「聞取り調査」を実施してきた。例えば、旭川市の地域福祉組織、新居浜市、米沢市、山形市、加須市、足立区など。さらに3月中には、調査可能な事例を求めて、関東近郊はもちろん、四国・広島方面、名古屋、大阪方面、静岡・山梨方面にもヒアリングに行く予定である。現在、アンケ-ト調査表の作成および印刷に従事しており、対象地が決定次第、最後の“計画"である(5)「アンケ-ト調査」も実施し、個人へのデプス・インタビュウ-なども重ね、かなりインテンシィブにして本格的な実証的研究に着手していく計画である。

1つの制度が複数の志向に現れており、対応関係の複雑さを示している。(6)個人化という概念は自己実現化など精緻化を必要とするが、現代の組識化のみならず、社会変動をも分析する理論的用具として有効かも知れない。「個人の生活意識の変化が、組織の編成原理に一体どのような影響を及ぼし、かついかなる新しい組織編成原理を形成しつつあるか」という研究テーマの下に、1989年12月、ON(Organization & Network)研究会を発足し、以来55回目を迎えた。この間、主としては理論的考察、作業仮説の検討および調査研究などに従事してきた。個人の新しい行動原理を「個人化」(個人の側において、組織への距離を相対化する傾向のこと)現象にあるものと見なし、その指標化づくりを試み、「自己実現化」「生活化」「私事化」「公事化」という4つのタイプを設定、これに基づいて調査項目を作成した。一方、企業組織と行政組織を中心に、企業20社、自治体17カ所を訪問、ヒアリング調査により実態分析を積み重ねてきた。そして全国規模で団体および個人へのアンケート調査を実施、団体調査は3,000部(企業および行政を含む)発送しうち794ケースの有効解答票を回収、既に分析を終了した。個人調査は調査の困難性により遅えていたが、企業5社から約1,000ケース、政行5カ所から約1,100ケースを回収し、分析結果の最終的段階に入ってくる。この結果、いくつかの新しい面白い知見が得られている。例えば、団体調査の「個人化」に関する認知・評価・行動では、明らかに行政組織よりも企業組織の方が「組織自体よりも仕事そのものに生きがいの対象を見い出し」「職場に自分自身にとってのすごしやすさや快適さを求める」成員が増え、「何らかの対処の必要性を感じ」「具体的な対処をした」と解答している団体が多い。また個人調査の行政組織では、「仕事は生活のためと割り切り、職場以外の個人的趣味や私的生活のなかで、自己実現をはかっていく生き方」を望ましいと考えている職員が34%もおり、その背景や原因の解明に大きな関心が持たれている。
多電極基板上の分散培養ニューロンによる神経回路自己組織化

本研究では多電極基板上に神経細胞を分散培養し、環境との相互作用をフィードバックによって再導入し,神経系の適応脳が顕在化するかどうかを検討する事を目的とする。後根神経節細胞は2週間から3週間に渡り、多電極基板上で生きており、その期間で細胞の観察が可能であった。長期観察における問題点としては細胞の移動という事が挙げられる。細胞を長期に渡って培養すると、分散培養ではしばしば細胞の移動が生じる。これは細胞の凝集によって生じる事が多い。この細胞の凝集は細胞の状態が良くない時に顕著に見られ、また培養する基板と細胞との接着具合にも大きく左右される。今年度はこれらの問題を解決する為に以下の方法を試みた。まず最初に考えたのは、神経細胞の密度を高くする事である。培養神経細胞の密度が低ければ電極の上に存在する記録可能な細胞が得られる可能性は低くなり,それが更に凝集によって移動してしまえば記録はさらに難しくなってしまう。そのため、培養に用いる神経節の数を増やし、密度上げようとした。しかし、後根神経節を培養すると感覚神経細胞のほかにもグリア細胞と見られる非神経細胞が多く見られる。これらの細胞の存在のために神経細胞だけを高密度に培養することは難しい。そのため、最初は神経細胞の密度が非常に高い海馬を分散培養することでこの可能性について検討していった。次に考えたのはコーティングの改善である。従来、後根神経節細胞を培養する際、コーティングにはpoly-L-lysineを用いていたが、より高い接着性を求めて様々なコーティング素材を検討した。今後、これらの結果をふまえて、更なる研究を続けていく予定である。
新たな液晶物性としてのアンカリング転移－界面分子ダイナミクスとデバイスへの応用

ある特定の液晶と非晶性フッ素高分子膜の組み合わせにより、液晶セル中のネマチック相の配向が水平と垂直の間で熱転移する「不連続アンカリング転移」が報告された。この新規な現象について、詳細な偏光顕微鏡観察のほか、転移に伴う界面の熱異常や微小入射角X線回折の測定を行い、界面付近の疑似スメクチック構造が不連続アンカリング転移を誘起していることを明らかにした。また、この応用として、光誘起熱による光書き込み型記録表示デバイスなどの可能性を探索し、その実現へ向けた改善・検討を行った。本研究では、液晶において近年報告された含フッ素ポリマー表面におけるアンカリング転移の物理的なメカニズムを探索し、また実際に基礎的な原理デバイスを作製・デモンストレーションすることで応用への提案を行うことを目的としている。本年度(平成23年度)は初年度であり、主に研究準備と基礎知見を得るための段階とした。まず、光第二次高調波発生、二光子蛍光測定といった非線形分光手法をベースとした顕微イメージングシステムを構築した。このために、倒立顕微鏡、EMCCDカメラを購入し、チタンサファイアレーザーからの短パルス光を導入することで、非線形レーザー顕微鏡を構築した。このシステムにより、測定試料からの二光子蛍光信号を確認するところまでを行った。また、最近発見された別のアンカリング転移材料であるアゾ基含有表面吸着性デンドリマー材料に関しても研究を行った。この材料は、表面における分子吸着性、光による分子コンポメーションの変化などによりアンカリング転移を呈すると考えられ、含フッ素ポリマー材料とは機構が異なるものの、本研究の目指す光記入型デバイスを実現できる可能性がある。また、含フッ素ポリマー材料と併用することにより、アンカリング転移を促進・制御できる可能性がある。本分子では、界面への分子の吸着性、分子コンポメーションの変化を捉えるため、まず光第二次高調波発生を測定した。この結果により、分子がガラス界面へ非対称な形状で吸着していることを確認した。前年度である平成24年度はレーザーなどの強い光により記入ができる表示・メモリデバイスの基礎動作を確認し、またより良いパフォーマンス(光感度の拡大)のために表面吸着性の光応答性デンドリマーを導入することで、弱い光での記録動作を実現した。平成25年度はまず、これを論文にまとめ学術誌にて発表を行った。液晶界面においてアンカリング転移の引き起こされる界面近傍の物理探索のため、2光子蛍光顕微鏡や第二光高調波(SHG)測定などの非線形分光法を導入し、アンカリング転移下での液晶セル中の分子配向の断面プロファイルの観察を行うことについて検討を行った。前者においては、実際に実験装置の組み立てを行い、配向変化の捉えやすいコレステリック液晶においてアンカリング転移を捉えられるかを試み、これについて国際学会にて発表を行った。現状では、配向変化自体は捉えられるものの、界面のみの情報を捉えられるほどの垂直像分解能は得られていない。このため、引き続きこうした非線形分光法の改善と検討を行い、測定を続けてゆく。前年に引き続き行っているコレステリック液晶におけるアンカリング転移を利用した配向制御は、うまくいっていない。これは、配向転移によっては、液晶セル全体にわたった螺旋配向を回転させるほどのエネルギー的な優位性が得れていないためと予想している。一方で上記、表面吸着性の光応答性デンドリマーを添加した液晶を用いたコレステリック液晶ドロップレット(液滴)の系においては、光を照射することによる表面の配向転移と、それによる独特なパターン変化を観測した。本年度(平成24年度)は2年目に当たり、前年に引き続き、非線形光学測定によるアンカリング転移のダイナミクス観察・解析を行いながら、ここで得られた知見を考慮しつつ、平行して低エネルギーで動作する光記入型表示デバイスの基礎デバイスの試作・測定を試みる段階とした。前年度より、アゾ含有表面吸着性デンドリマー分子によるアシストを加えたアンカリング転移の系を中心に基礎デバイス創製を行っている。この分子は、液晶材料に混ぜ液晶セルに導入すると、セルの内側界面へと吸着し液晶を垂直配向させる。加えてアゾ基による光応答性を持ち、光照射により液晶を垂直配向へ切り替えるコマンドサーフェスとして働く。今回、このデンドリマーが混合された液晶をハイブリッド界面セル(片面を含フッ素ポリマーでコーティングした)へと導入し光照射を試みたところ、これまで報告していたアンカリング転移による光書き込みに比べ、30万分の1という非常に小さなエネルギーで光書き込みが実現された。物理測定面では、アンカリング転移に対する電場のアシスト効果を観測した。この効果では電場により液晶分子が基板に平行な状態が安定化されることが示された。

今後は、昨年度より続けている二光子顕微鏡による深さ方向イメージングにより、分子配向を断層的に捕らえるほか、コレステリック液晶におけるアンカリング転移を用いたデバイスの実現を目指す。本研究ではこれまでに、液晶-基板界面における不連続アンカリング転移を含フッ素ポリマー表面と光応答性デンドリマー吸着界面の2つの系により確認してきた。特に、レーザー光による刺激、または光誘起発熱によりアンカリング転移を引き起こし、バルク中の液晶分子の配向を変化させることで動作する表示・メモリデバイスの基礎動作を幾つか実現した。この中では、上記2つの材料を協同的に利用することで、マイクロワットオーダーの微弱な刺激光での動作も確認している。また、光応答性デンドリマーを添加した液晶を用いた液晶ドロップレット(液滴)の系において、光を照射することによる表面の配向転移と、それによるバルクの配向変化を観測した。平成26年度は、以上のような応用物性よりも基礎物性に重点を置いて研究を行った。まず、含フッ素ポリマー表面を導入した液晶セルにおいて、超高感度示差走査熱量測定(DSC)によりアンカリング転移を捉えることに成功した。これは、アンカリング転移の前後において界面近傍の自由エネルギー変化が熱的変化を伴うことを示しているだけでなく、我々の知る限り表界面の現象を熱測定により捉えた初めての例である。また、温度は熱分析法を用いてアンカリング転移前後の熱拡散異方性の変化を捉えることにも成功した。これらの成果は論文にまとめ、国際誌にて発表されている。光応答性デンドリマーについては、界面に敏感な第二次高調波発生と全反射赤外吸収分光スペクトルの測定を行い、界面に吸着したデンドリマー分子の紫外光により誘起されるコンホメーション変化と、それによりもたらされる液晶のオーダーパラメーターの変化を捉えることに成功した。これらについては、論文を執筆中である。また、表面の変化に伴う液晶の配向変化を解析的に明らかにするため、アンカリングエネルギーの測定および理論計算を引き続き行っている。26年度が最終年度であるため、記入しない。有機材料物性26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画に従って、研究のスタートアップに必要な非線形イメージング装置を構築し、これを用いて試料からの信号を確認した。上記の通り、当初予定にあったコレステリック液晶におけるアンカリング転移を利用した配向制御と、それによるレーザー発振デバイスの実現については、螺旋の配向制御がが難しく未だ実現できていない。これは、コレステリック液晶の螺旋構造においては、セル全体にわたった螺旋の配向変化を均一に誘起するほど、弾性的なエネルギー優位性がないためと予想している。本年度は、非線形光学測定によるアンカリング転移のダイナミクス観察・解析を行いながら、ここで得られた知見を考慮しつつ、平行して低エネルギーで動作する光記入型表示デバイスの基礎デバイスの試作・測定を試みることで、基礎デバイスとしての動作を実現し学会発表を行った。これはほぼ、当初の研究計画通りである。概ね、当初の研究計画通りに研究を行う予定である。
対話型自然言語の実時間コミュニケーション機能の基礎的検討

実時間対話型自然言語である音声・手話・指点字におけるプロソディが有する機能について分析を行った結果、文構造(係り受け構造等)や強調等を表わす情報として、発話速度(音声・手話・指点字)、声の高さ(音声)、強さ(音声・指点字)、運動の大きさ(手話)等が用いられていることが明らかとなった。また、音声と手話に関して、性質の似ている面と異なる面が明らかとなった。対話言語は実時間で内容を理解し、円滑に話者の交代を可能にするという優れた性質をもっている。この対話言語の持つ優れた性質が明らかになれば、高齢者・障害者にとって使いやすいヒューマンインタフェース実現の基礎となる。そこで本研究ではこのような対話言語の持つ性質を明らかにすることを目的として研究を行なっている。1.手話、指点字の時間構造の解明手話、指点字の時間構造を分析するため、手話では動画と磁気センサを同期させて計測し、指点字では打点強度を圧力センサで読み取り、時間構造の分析を行なった。結果として、手話、指点字ともに文節末の時間長が長いこと、また、単語間の時間長をもとに文の構造が推定可能であることがわかった。2.手話のポーズ区間の推定および指点字の打鍵強度情報の解明手話は身体で言語を表現するものであり、音声の音が無い状態のように身体が無くなることはないため、手話表現の時間区間を計測することが困難である。手話と指点字の動作中の腕の筋電を測定し、筋電の変化から無音に相当する区間がある程度検出できることがわかった。3.手指動作における動作軌跡情報の解明次の手話単語を表現するための移行動作(「わたり」)の軌跡の自然さが、聾者にとって単語を読み取る上で重要な情報を与えているかどうか調べるため、手話CGアニメーションで軌跡を変化させた映像の比較実験を行なったが、有意な差は表われなかった。その原因として、軌跡以外の様々な情報が影響を与えあっていることが推測されたため、今後、より一層詳細に検討する必要があることがわかった。1.手指動作軌跡と聾者による手話理解との関係の分析手話文を構成する各単語の本体および「わたり」の運動の軌跡の生成モデルと時間構造の推定モデルに基づいた手話文をCGアニメーションで作成し,聾者による認知実験により,読み取りの容易さの評価を行なう。結果として,読み取り正解率,読み取りやすさの主観評価値において,ともに既存の手話アニメーションソフトウェアよりも優れていることが示された。2.音声のプロソディと話者交替との関係の分析音声のプロソディである声の高さ,時間長,声の強さのうち,声の高さを音声の生成モデルであるFOモデルで表現することにより,従来の直線近似による特徴量を用いるよりも話者交替の予測性能を向上することができた。また,FCモデルを用いることにより,音声のプロソディを変形することにより,自然な再合成音声による評価実験を行なえる環境を整えることができた。3.指点字のプロソディの分析階点字のプロソディを筋電センサ,圧力センサにより分析した結果,時間構造と強度が文構造,係り受け構造,強調等に関する情報を有していることが明らかになった。具体的には文節や文構造が時間構造で区別可能となり,また,強調が時間構造の変化として現れることを確認した。1.対話における手話者相互の関係の解析手話対話を分析した結果、手話は音声同様に話者交替規則に基いて会話が進行するが、手話が相手発話を妨げないため(音声では同時に話すと相手発話の妨害になる)、自分の話す順番が終了した後も情報を補足するような繰り返し現象が見られたが話者交替への影響はほとんどないことがわかった。2.音声のプロソディの分析音声のプロソディのひとつである声の高さを音声の生成モデルであるFOモデルで表現する計算方法を実現した。同じ音声からパワー、話速、FOモデルパラメータを変形することにより、異なる感情を伝達可能であることがわかった。3.音声・手話・指点字の実時間機能に関する結果実時間対話型自然言語である音声・手話・指点字において、文構造や係り受け構造を表わす情報として、発話速度(音声・手話・指点字)、FO(音声)、パワー(音声・指点字)、運動の大きさ(手話)等が用いられていることがわかった。また、強調においてもこれらの情報が使われていることがわかった。話者交替については、音声と手話ではほぼ同様の傾向が見られたが、手話では発話終了後にも補足的な情報を付加する現象が見られた。こ方、指点字の場合、原理的に発信と受信を同時には行なえないため、話者交代は発信者が行なっている。
配列制御された共役ポリマーのピコ秒赤外吸収測定と励起電子-分子振動相互作用の解明

(1)フーリエ変換限界の性能(時間分能約2.2ピコ秒波数分解能約4cm^<-1>)を持つピコ秒時間分解赤外吸収測定装置の改良と拡張ピコ秒チタン・サファイア再生増幅器の基本波出力を用いて光パラメトリック発生・増幅器を励起した.光パラメトリック発生・増幅器からのシグナル光出力とアイドラー光出力の差周波発生により,波数範囲4000-1000cm^<-1>にわたって,波長可変なピコ秒パルス赤外光(約2ピコ秒)を得た.本研究では,(1)高性能な赤外ビームスプリッター(分配比1:1)を追加し,(2)新たな信号処理アルゴリズムを採用することにより,S/N比の大幅な向上を達成した.(2)自己配列したポリ(3-アルキルチオフェン)のピコ秒時間分解赤外吸収スペクトルの測定と励起電子-分子振動相互作用の解析立体規則性のあるポリ(3-ヘキシルチオフェン)(P3HT)をクロロホルム溶液からスピンコート法によりCaF_2基板上に成膜した.このP3HTのスピンコート膜をクライオスタットのコールドヘッドに装着し,77.5Kにおいてピコ秒時間分解赤外吸収を測定した.2500cm^<-1>において測定したピコ秒時間分解赤外吸収には,光励起直後の速い減衰を示す成分と,その後の遅い減衰を示す成分が観測された.短寿命成分は"電子励起状態"と"電荷分離後に生成した正のポーラロンと負のポーラロンが鎖間相互作用している状態(束縛ポーラロン対)"のどちらか一方またはその両方に帰属され,長寿命成分は"完全に電荷分離したフリーな正・負のポーラロン"に帰属されると考えている.今後,異なる遅延時間においてピコ秒時間分解赤外吸収スペクトルを測定することで,長寿命と短寿命の過渡種を同定し,光励起ダイナミクスを明らかにしていく予定である.(1)フーリエ変換限界の性能(時間分能約2.2ピコ秒波数分解能約4cm^<-1>)を持つピコ秒時間分解赤外吸収測定装置の改良と拡張ピコ秒チタン・サファイア再生増幅器の基本波出力を用いて光パラメトリック発生・増幅器を励起した.光パラメトリック発生・増幅器からのシグナル光出力とアイドラー光出力の差周波発生により,波数範囲4000-1000cm^<-1>にわたって,波長可変なピコ秒パルス赤外光(約2ピコ秒)を得た.本研究では,(1)高性能な赤外ビームスプリッター(分配比1:1)を追加し,(2)新たな信号処理アルゴリズムを採用することにより,S/N比の大幅な向上を達成した.(2)自己配列したポリ(3-アルキルチオフェン)のピコ秒時間分解赤外吸収スペクトルの測定と励起電子-分子振動相互作用の解析立体規則性のあるポリ(3-ヘキシルチオフェン)(P3HT)をクロロホルム溶液からスピンコート法によりCaF_2基板上に成膜した.このP3HTのスピンコート膜をクライオスタットのコールドヘッドに装着し,77.5Kにおいてピコ秒時間分解赤外吸収を測定した.2500cm^<-1>において測定したピコ秒時間分解赤外吸収には,光励起直後の速い減衰を示す成分と,その後の遅い減衰を示す成分が観測された.短寿命成分は"電子励起状態"と"電荷分離後に生成した正のポーラロンと負のポーラロンが鎖間相互作用している状態(束縛ポーラロン対)"のどちらか一方またはその両方に帰属され,長寿命成分は"完全に電荷分離したフリーな正・負のポーラロン"に帰属されると考えている.今後,異なる遅延時間においてピコ秒時間分解赤外吸収スペクトルを測定することで,長寿命と短寿命の過渡種を同定し,光励起ダイナミクスを明らかにしていく予定である.
血清PlGFを含む早発型妊娠高血圧腎症発症に関与するリスク因子の前向き研究

平成15年4月平成20年3月までに、妊婦1500例に対して妊娠1623週に子宮動脈血流速度波形計測を行った。妊娠2023週、妊娠2829週および妊娠37週の採血時に、各々1358例、916例、365例に妊婦より10mLの採血を行い、血清および血漿を分離し、-20°Cで保存した。これらのコホートを用いて以下3つの研究成果が得られた。(1)初期コホート587例についての検討から、妊娠中期(妊20週前後)の子宮動脈血流速度波形notch depthindex(NDI)上昇(深いnotch)と妊娠中期の高血圧前症/高血圧を用いたスクリーニングにおける妊娠高血圧腎症(以下PE)発症予知の感度(84%)は、各々単独でのスクリーニングに比べて(各々53%、63%)、PE発症予知の感度を大きく上昇させることを明らかにした。(2)妊娠16-23に子宮動脈血流速度波形計測を行い、かつ、妊娠16-23週、27-29週で血清PIGF、sFlt-1値を測定した単胎妊婦コホート261例についての検討から、妊娠中期に子宮動脈血流速度波形のノッチの深さが深い症例(NDI増加例)では、妊娠中期の血清P1GF値がすでに低値を示していること、また、妊娠中期にNDI増加及びPIGF低値を示した群は、妊娠28週前後の血清sFlt-1高値を示す割合とPE発症率が最も高いことを明らかにした。(3)妊娠20-23週、27-30週、及び36-38週で採血した正常妊婦85名の血清を用いて、妊娠20-38週の血清soluble endoglin(sEng)正常域を決定した。さらに、早発型PEでは、疾患発症後sEngは全例(25/25)高値(≧95%値以上)を呈したこと、また、将来早発型PEとなった妊婦では、妊娠16-23週において全例(5/5)がsEng高値を呈していたことを見出した。平成19年3月までに、妊婦約1000例に対して妊娠1623週に子宮動脈血流速度波形計測を行った。妊娠2023週、妊娠2829週および妊娠37週の採血時に、各々約1000例、500例、200例に妊婦より10mLの採血を行い、血清および血漿を分離し、-70°Cで保存した。これらのコホートを用いて以下2っの研究成果が得られた。(1)コホート587例についての検討から、妊娠中期(妊娠20週前後)の子宮動脈血流速度波形notch depthindex(NDI)上昇(深いnotch)と妊娠中期の高血圧前症/高血圧を用いたスクリーニングにおける妊娠高血圧腎症(以下PE)発症予知の感度(84%)は、各々単独でのスクリーニングに比べて(各々53%、63%)、PE発症予知の感度を大きく上昇させることを明らかにした。(2)妊娠16-23週に子官動脈血流速度波形計測を行い、かつ、妊娠16-23週、27-29週で血清PIGF、sFlt-1値を測定した単胎妊婦コホート261

例についての検討から、妊娠中期に子宮動脈血流速度波形のノッチの深さが深い症例(NDI増加例)では、妊娠中期の血清PIGF値がすでに低値を示していること、また、妊娠中期にNDI増加及びPIGF低値を示した群は、妊娠28週前後の血清sFlt-1高値を示す割合とPE発症率が最も高いことを明らかにした。現在、妊娠高血圧腎症発症に深く関与するsoluble endoghnをPIGFあるいはsFlt-1と組み合わせた場合に、PE発症予定精度が高くなるかどうかを、これまでの研究に加えて検討中である。平成15年4月平成20年3月までに,妊婦1500例に対して妊娠1623週に子宮動脈血流速度波形計測を行った。妊娠2023週,妊娠2829週および妊娠37週の採血時に,各々1358例,916例,365例に妊婦より10mLの採血を行い,血清および血漿を分離し,-20°Cで保存した。これらのコホートを用いて以下3つの研究成果が得られた。(1)初期コホート587例についての検討から,妊娠中期(妊娠20週前後)の子宮動脈血流速度波形notch depthindex(NDI)上昇(深いnotch)と妊娠中期の高血圧前症/高血圧を用いたスクリーニングにおける妊娠高血圧腎症(以下PE)発症予知の感度(84%)は,各々単独でのスクリーニングに比べて(各々53%,63%),PE発症予知の感度を大きく上昇させることを明らかにした。(2)妊娠16-23週に子宮動脈血流速度波形計測を行い,かつ,妊娠16-23週,27-29週で血清PIGF,sFlt-1値を測定した単胎妊婦コホート261例についての検討から,妊娠中期に子宮動脈血流速度波形のノッチの深さが深い症例(NDI増加例)では,妊娠中期の血清PIGF値がすでに低値を示していること,また,妊娠中期にNDI増加及びPIGF低値を示した群は,妊娠28週前後の血清sFlt-1高値を示す割合とPE発症率が最も高いことを明らかにした。(3)妊娠20-23週,27-30週,及び36-38週で採血した正常妊婦85名の血清を用いて,妊娠20-38週の血清soluble endoglin(sEng)正常域を決定した。さらに,早発型PEでは,疾患発症後sEngは全例(25/25)高値(≧95%値以上)を呈したこと,また,将来早発型PEとなった妊婦では,妊娠16-23週において全例(5/5)がsEng高値を呈していたことを見出した。