hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Si-MOS二次元電子系における金属・絶縁体転移:ランダウ準位の崩壊と電子の局在

申請者は、シリコンMOS中の二次元電子における金属・絶縁体転移の研究を行ってきた。本年度の成果を以下に列記する。1.高移動度試料を用いて、電子濃度と対角およびホール伝導率との関係を測定した。不規則性を表す無次元パラメータω_cτを導入することによってKhmelnitskiiとLaughlinが提唱した、非局在状態バンドの浮上のモデルと良く比較することができた。2.金属状態と絶縁体状態の相境界の振る舞いも、スピン分離や谷分離の増強効果を考慮することにより、上記モデルにより良く説明できた。このことより、絶縁体領域での巨大磁気抵抗の原因が、従来まで考えられていた電子のウィグナー結晶化ではなくて、アンダーソン局在に対する電子間相互作用の摂動的効果によるものであることが明らかになった。(1.と2.は研究発表参照)。3.今月の2月に低移動度試料に対しても、同様の測定を行った。金属・絶縁体転移が起こる電子濃度は高移動度試料の場合に比べて50%程度高くなるものの、ω_cτとランダウ充填率の関数としての対角伝導率とホール伝導率の振る舞いは高移動度試料の場合と非常に近いものであった。この結果は、シリコンMOS中の二次元電子における金属・絶縁体転移に対する我々の解釈の正当性をより確かなものにした。(現在、投稿論文準備中)4.電子が存在する二次元平面の垂線と磁場との角度を0度から約60度にした場合に、絶縁体領域での巨大磁気抵抗の振る舞いが劇的に変化することが観測された。この横磁場依存性が、今後の大きな課題となる。
社会変化と財の流通・消費：弥生時代後半期－古墳時代前期の玉類を素材として

本研究の目的は、弥生時代後半期から古墳時代前期にかけての日本列島で生じた社会関係の広域化と成層化に、玉類という物質的メディアがいかに関与したかを明らかにすることである。当該年度は前年度に引き続き,分析を行うためのデータ収集,勾玉・管玉の分類・変遷・分布の分析,結果の口頭発表と論文執筆を行った。データ収集では,特に,弥生時代後期後半古墳時代前期の石製玉類について,重点的に資料観察とデータ化を行った。具体的には,岡山大学考古学研究室,倉敷考古館,春日市教育委員会,佐世保市教育委員会,周船寺公民館,宇美町歴史民俗資料館,宇土市教育委員会,宗像市教育委員会,大分県立博物館,九州国立博物館,福岡県立糸島高等学校,南丹市立文化博物館,御所市教育委員会,那珂川町教育委員会,丹後郷土資料館,甘木歴史資料館,玄海町教育委員会,粕屋町立歴史資料館,鳥取県埋蔵文化財センター,鳥取市埋蔵文化財センター,湯梨浜町教育委員会,ミャンマー連邦国立博物館などで,玉作関連資料や,墓出土玉類を実見し,法量の計測や材質の観察等を行った。実見結果よりデータベースを作成している。データの分析は,特に古墳時代前期の勾玉を中心に分類,時期的変遷,空間的分布を検討した。その結果,当該期の勾玉の素材やサイズからはいくつかのカテゴリーが認められ,特に前期後半に顕著となることが明らかとなった。他の物質文化のありかたとも連動しており,当該期の社会関係のありかたを考えるうえで非常に重要である。また,ガラス製玉類の一部については,理化学的手法を用いた材質調査も行った。その結果,素材として使用されたガラスの種類や内部不純物の同定を行うことができた。結果は,これらの玉類の流通ルートを考えるうえで非常に重要である。また,前年度より分析を行っている弥生時代後期から終末期の勾玉の流通様態を論文化し,雑誌『考古学研究』に投稿,受理されたほか,国際学会や雑誌での研究成果の発表を行った。本年度は古墳時代前期の勾玉を中心に検討を行い,併行して理化学的手法を用いたガラス製玉類の材質調査を進めた。申請時の計画とは変更があるが,当該期の玉類の流通様態を考えるうえで重要な分析結果を得ることができ,研究は順調に進展していると考える。また,これまでの研究成果についても,国際学会で発棄したほか,査読雑誌へ投稿・受理されるなど,順調に発表できている。研究目的遂行のために必要な資料があまりに膨大である為,研究計画を変更し資料実見を継続しており,今後も引き続き行う必要がある。また,理化学的手法を用いた素材の材質調査も継続する必要がある。現在までの研究で,器種毎の分類,変遷,分布の検討はおおよそ終えているが,今後はこれらの組み合わせの様態や使用法などについての検討が必要と考える。本研究の目的は、弥生時代後半期から古墳時代前期にかけての日本列島で生じた社会関係の広域化と成層化に、玉類という物質的メディアがいかに関与したものかを明らかにすることである。社会関係の複雑化・広域化は、<もの>の媒介を必ず必要とする。この点で、特定の社会的価値や象徴的意味を付与され、流通することで、社会関係をつくりだす資源となりうる交換財の利用の様態の解明は重要な研究課題である。当時期に多量に流通する玉類は、これまで十分に注意を払われることが少なかったが、近年、資料操作法の改良により、基礎的な分類研究が急速に進んでいる。これを受け、本研究は当該期の玉類の具体的な流通様態や,それが当該時期の社会で果たした機能を検討する。当該年度では,分析を行うためのデータ収集,勾玉・ガラス小玉の分類・変遷・分布の分析,結果の論文執筆を行った。データ収集では,玉類出土遺構を集成したほか,奈良県立橿原考古学研究所付属博物館,桜井市教育委員会,鳥取市教育委員会,福岡市教育委員会等の諸機関で,当該期出土玉類を実見した。さらに九州大学総合研究博物館所蔵資料について,顕微鏡観察所見を報告した。また,西日本の弥生時代後期終末期の勾玉,ガラス小玉の分類・変遷と分布を検討し,その流通が当該期の社会的上位層の析出に一定程度寄与していることを明らかにした。そのうち,北部九州のガラス小玉の事例を論文化し(谷澤亜里2011「弥生時代後期におけるガラス小玉の流通-北部九州地域を中心に」『九州考古学』第86号,1-39),西日本全体での結果を勾玉の分析結果とともに学会発表した(谷澤亜里2011「弥生時代後期後半終末期における玉類の流通」平成23年度九州考古学会総会)。さらに,勾玉については古墳時代前期の資料も含めた分析を行い,流通ネットワークのより大きな画期が古墳時代初頭にあることを明らかにした。

これを受け、本研究は当該期の玉類の具体的な流通様態や,それが当該時期の社会で果たした機能を検討する。当該年度では,分析を行うためのデータ収集,勾玉・管玉の分類・変遷・分布の分析,結果の口頭発表と論文執筆を行った。データ収集では,特に,弥生時代後期後半古墳時代前期の石製玉類について,重点的に資料観察とデータ化を行った。具体的には,福岡市博物館,九州国立博物館,九州歴史資料館,北九州市埋蔵文化財センター,佐賀県立博物館,宇佐市教育委員会,上毛町教育委員会,伊都国歴史博物館,久留米市埋蔵文化財センター,志免町教育委員会,出雲弥生の森博物館,里田原歴史民俗資料館,丹後古代の里資料館,朝来市埋蔵文化財センター,福井県立埋蔵文化財センターなどの機関で,玉作関連資料や,墓出土の玉類を実見し,法量の計測や材質の観察等を行った。実見結果はデータベース化を行っている。データの分析においては,特に弥生時代後期から終末期に新たに出現する玉作遺跡の評価の為,当該時期に北部九州地域で確認される玉作遺跡の内容と,同時期の墓出土の玉類との比較を行った。その結果,特定の生産遺跡で生産されたと考える種類が必ずしも同心円的に分布しておらず,むしろ複雑な流通ネットワークが想定されることが明らかとなった。その結果は九州史学会にて口頭発表を行い,また,北九州市城野遺跡の報告書に考察を執筆した。本研究の目的は、弥生時代後半期から古墳時代前期にかけての日本列島で生じた社会関係の広域化と成層化に、玉類という物質的メディアがいかに関与したかを明らかにすることである。当該年度は前年度に引き続き,分析を行うためのデータ収集,勾玉・管玉の分類・変遷・分布の分析,結果の口頭発表と論文執筆を行った。具体的には,岡山大学考古学研究室,倉敷考古館,春日市教育委員会,佐世保市教育委員会,周船寺公民館,宇美町歴史民俗資料館,宇土市教育委員会,宗像市教育委員会,大分県立博物館,九州国立博物館,福岡県立糸島高等学校,南丹市立文化博物館,御所市教育委員会,那珂川町教育委員会,丹後郷土資料館,甘木歴史資料館,玄海町教育委員会,粕屋町立歴史資料館,鳥取県埋蔵文化財センター,鳥取市埋蔵文化財センター,湯梨浜町教育委員会,ミャンマー連邦国立博物館などで,玉作関連資料や,墓出土玉類を実見し,法量の計測や材質の観察等を行った。実見結果よりデータベースを作成している。データの分析は,特に古墳時代前期の勾玉を中心に分類,時期的変遷,空間的分布を検討した。その結果,当該期の勾玉の素材やサイズからはいくつかのカテゴリーが認められ,特に前期後半に顕著となることが明らかとなった。他の物質文化のありかたとも連動しており,当該期の社会関係のありかたを考えるうえで非常に重要である。また,ガラス製玉類の一部については,理化学的手法を用いた材質調査も行った。その結果,素材として使用されたガラスの種類や内部不純物の同定を行うことができた。結果は,これらの玉類の流通ルートを考えるうえで非常に重要である。また,前年度より分析を行っている弥生時代後期から終末期の勾玉の流通様態を論文化し,雑誌『考古学研究』に投稿,受理されたほか,国際学会や雑誌での研究成果の発表を行った。資料の集成は予定通り進んでいる。また,ガラス小玉の研究成果の総括を論文化することができた。
音響的フーリエ変換による超音波リアルタイムイメージング

本研究の目的は,(1)物体のフーリエ変換を音波によって瞬時に行い,その情報を計算機内にて高速に逆フーリエ変換することにより像再生を行う新たな手法を開発すること,また(2)ガラス,ステンレス等光学的に透明な物体や火炎,霧内,汚泥中など極限状況下にある物体を映像化する実験を行って,本手法の有効性を検証することである.本研究では,まず透過型音響的フーリエ変換システムを製作した.これは,送信面から受信面の中央に集束するように照射された超音波の渦中に物体を置く,受信面に物体のフーリエ変換が得られるシステムである.このシステムによる実験結果から,物体の再生像は得られたものの,良好な再生像を得るには送信面の位相遅延精度に対する要求が厳し過ぎること,また送受信面間に物体を置くという制約が実用上の過大な障害となることを確認した.そこで,これらの問題を解決するために,本システムの基本構成を再検討し,以下のような反射型のシステム構成に変更することにした.すなわち1つの送信素子の周囲に多数の受信素子を配列した送受信アレイの前方に,物体および参照音源を並べ,それらが同一円周上にあるように配置するのである.すると,物体からの反射波と参照波との干渉により,受信面上に物体のフーリエ変換が得られる.そして実際に製作するシステムでは,物体の近傍に参照音源を配置せずに,受信アレイに受かる超音波の時系列信号に参照信号を電気加算することによって干渉させることにした.また,参照信号の遅延量を調節するために,パルスエコー法により物体までの距離を測定するオートフォーカス機能を付加した.このようなシステムを製作し,光学的に透明な物体の例としてアクリル製の物体(簡単な幾何学形状,アルファベット文字),また,極限環境下の例として煙中の物体の像再生を行った.その結果,各々の物体が高速かつ良好に映像化され,本手法の有効性が確認された.本研究の目的は,(1)物体のフーリエ変換を音波によって瞬時に行い,その情報を計算機内にて高速に逆フーリエ変換することにより像再生を行う新たな手法を開発すること,また(2)ガラス,ステンレス等光学的に透明な物体や火炎,霧内,汚泥中など極限状況下にある物体を映像化する実験を行って,本手法の有効性を検証することである.本研究では,まず透過型音響的フーリエ変換システムを製作した.これは,送信面から受信面の中央に集束するように照射された超音波の渦中に物体を置く,受信面に物体のフーリエ変換が得られるシステムである.このシステムによる実験結果から,物体の再生像は得られたものの,良好な再生像を得るには送信面の位相遅延精度に対する要求が厳し過ぎること,また送受信面間に物体を置くという制約が実用上の過大な障害となることを確認した.そこで,これらの問題を解決するために,本システムの基本構成を再検討し,以下のような反射型のシステム構成に変更することにした.すなわち1つの送信素子の周囲に多数の受信素子を配列した送受信アレイの前方に,物体および参照音源を並べ,それらが同一円周上にあるように配置するのである.すると,物体からの反射波と参照波との干渉により,受信面上に物体のフーリエ変換が得られる.そして実際に製作するシステムでは,物体の近傍に参照音源を配置せずに,受信アレイに受かる超音波の時系列信号に参照信号を電気加算することによって干渉させることにした.また,参照信号の遅延量を調節するために,パルスエコー法により物体までの距離を測定するオートフォーカス機能を付加した.このようなシステムを製作し,光学的に透明な物体の例としてアクリル製の物体(簡単な幾何学形状,アルファベット文字),また,極限環境下の例として煙中の物体の像再生を行った.その結果,各々の物体が高速かつ良好に映像化され,本手法の有効性が確認された.本研究の目的は,超音波によってフーリエ変換を行う手法(音響的フーリエ変換)を新たに提案し,ガラスやステンレスの製品等の光学的に映像化が困難な物体や火災,霧内,汚泥中等極限状況下に存在する物体をリアルタイムに映像化する手法を開発することである.本科学研究費交付当初の計画では,本年度中に計算機により本アルゴリズムの検証,システム製作のための各パラメータの決定を行い,実験システムの製作を開始することを予定していた.これに対して,本年度行った研究と成果について以下にまとめる.まず,本アルゴリズムの検証を行なうために計算機上で簡単な幾何学図形(円,四角,三角等)とアルファベット(AZ)を被検体として映像化を行なった.その結果,各々の被検体が良好に映像化され,本アルゴリズムの正当性が確認できた.次に,実際にシステムを製作するにあたり,計算機上でそのパラメータを決定するための模擬実験を行なった.その際,様々なパラメータを用いて上述の被検体を映像化し,得られた結果を主観的に評価することでパラメータ決定を行なった.以上の結果から,送信,受信の素子数は,217個,1024個,各々のサンプリング間隔は,30mm,16mm,送信と物体,物体と受信間の距離は,600mm,500mmというパラメータを決定した.これをもとに実験システムの製作を開始し,現在も続行中であるが,この過程において以下のような問題点が明らかとなった.音響的フーリエ変換の実現には,受信面の1点に照射超音波が集束するような位相わ送信波面に与える必要があり,本システムでは,竹ひご(直系4mm)の先に超音波振幅を貼り付け,その出し入れで位相遅延を制御している.

しかしこの手法は,装置の製作が容易な反面,微妙な位相調節が非常に煩わしく,なかなか所望の高精度な波面を形成し難い,そこで現在,この問題を逃れる方法について検討している.本研究の目的は,(1)物体情報のフーリエ変換を音波によって瞬時に行い,その情報を計算機内に取り込んで高速に逆フーリエ変換することにより像再生を行う新たな手法を開発すること,また(2)ガラス,ステンレス等光学的な取扱いが困難な物体や火災,霧内および汚泥中といった極限状況下に存在する物体を高速に映像化する実験を行って,本手法の有効性を検証することである.本科学研究費交付時の計画では,本年度中に実験システムを製作し,上記の映像化実験を行うことになっていた.以下,本年度行った研究の内容と成果について述べる.前年度試作したシステムによる実験結果から,良好な再生像を得るには送信面の位相遅延精度に対する要求が厳し過ぎること,また送信面と受信面の間に物体を置くという制約が,実用を考える上での過大な障害であることを確認した.そこで,これらの問題を解決するために,本システムの基本構成を再検討し,以下のような反射型のシステム構成に変更することにした.すなわち1つの送信素子の周囲に多数の受信素子を配列した送受信アレイの前方に,物体および参照音源を並べ,それらが同一円周上にあるように配置するのである.すると,物体からの反射波と参照波との干渉により,受信面上に物体のフーリエ変換が得られる.そして実際に製作するシステムでは,物体の近傍に参照音源を配置せずに,受信アレイに受かる超音波の時系列信号に参照信号を電気加算することによって干渉させることにした.また,参照信号の遅延量を調節するために,パルスエコー法により物体までの距離を測定するオートフォーカス機能を付加した.このようなシステムを製作し,光学的に透明な物体の例としてアクリル製の物体(簡単な幾何学形状,アルファベット文字),また,極限環境下の例として煙中の物体の像再生を行った.その結果,各々の物体が高速かつ良好に映像化され,本手法の有効性が確認された.
赤外線による穀物表面の瞬間殺菌システムの構築

(1)連続式殺菌装置の試作と試験回転ドラム型の連続式赤外線照射装置を試作し、コムギの表在微生物の殺菌試験を行った。装置は傾斜した直径160mmの塩化ビニル製ドラム内部に0.5kW×4本の赤外線放射管を設置したもので、ドラム内部はアルミを貼って赤外線を反射するようにした。ホッパーに入った試料はシュートに設けられたシャッターを開けることにより、ドラム内に投入され、ドラムの回転数を調整することで、通過時間(照射時間)を変えることができる。照射時間は11s210sとした。また、コムギの品質の指標として、照射後のコムギの脂肪酸度と発芽率を測定した。この結果、初期水分が低いコムギは照射後の微生物の生存率が高く、初期水分の増加に伴い、生存率は低くなる傾向がみられた。また、照射時間が長いほど殺菌効果は上がるが、高水分のコムギほどこの傾向が顕著であった。コムギの脂肪酸度は赤外線の照射による影響を受けることが少なく、発芽率については、照射時間の増加に伴い、減少する傾向がみられた。(2)赤外線の波長(色温度)と水分活性の影響昨年度に引き続き、乾燥状態の微生物胞子の殺菌を行った。本年度は色温度が2300、2500、3000Kの3種類の赤外線放射管を用い、色温度の殺菌効果への影響を調査した。また、同時に菌の水分活性(以下Awとする)を調整し、Awの影響も検討した。0.0050.397の低いAw域では色温度の影響が顕著で、3000Kのときに高い殺菌効果が得られた。また、D値は各色温度による照射とも、0.0051.0のAwの範囲内でピークを持ち、ピークは色温度が高くなるに従い、高Aw域へ移動した。原料穀物表面の一般微生物を殺菌するに要する最適赤外線照射条件を明らかにすることを目的として、原料穀物に付着する代表的菌種であるB.subtilis、B.pumilus、A.niger、およぴコムギ表面の一般微生物に赤外線を照射し、菌の生存率を調査した。滅菌蒸留水に懸濁した耐熱性の異なる胞子に対し、赤外線照射による殺菌と加熱履歴を同等とした温浴殺菌、200°Cのオーブン内での対流加熱殺菌を比較し、赤外線殺菌の効果を調査した。B. subtilis、B. pumilus胞子に対する赤外線照射は4分以内に菌体に損傷を与え、温浴よりも高い殺菌効果が得られた。また、オーブンによる対流加熱よりも有効に細菌胞子を不活性化でき、胞子の耐熱性の違いにかかわらず、ほぼ同程度の時間で90%の胞子を死滅することができることが明らかとなった。また、微生物周囲の水分による効果の差異を検討するため、懸濁液およびステンレスシャーレ底面に懸濁液を塗布して乾燥した状態に赤外線を照射した結果、乾燥状態のB. subtilis、A. nigerの90%死滅時間は懸濁液の1/10、1/3にそれぞれ短縮され、穀物表面の状態が乾燥状態に近いことを考慮すれば、赤外線による殺菌法の穀物への応用は牛乳等の液状の食品殺菌に比べ効果的であることが明らかとなった。さらに、コムギ、ダイズの表面に付着する一般生菌に対して赤外線を照射し、殺菌効果を検討したところ、短時間の照射で有効な殺菌効果が得られた。また、赤外線を間欠的に照射することにより同時間の連続照射より生存率を低く抑えられ、穀物表面の熱による傷害も小さいことから、間欠照射は実用性が高いと考えられる。
健康・医療情報の適切な創出・伝達・利用を促進する社会的基盤整備に関する研究

ヘルス・リテラシーの概念形成を進め、義務教育からのリテラシー学習に向けて全教科教科書427冊の内容分析を実施。中学生・保護者向けのパイロット・プログラム(17人参加)を実施。インタネット上でのヘルス・リテラシー向上プログラム(パイロット版)を作成。eヘルス倫理コード改定、英語・中国語版を開発し、商業的・公的サイトの健康情報提供情報を評価。健康・医療、生活安全は現代人の最大関心事の一つであるが、同常には様々の情報が氾濫し、その信頼性を判断することの困難さは増大している。医療・医学や健康科学の急速な進展は、患者や生活者の立場からはその内実が容易には理解し難く、十分な信頼と安心を以ってそれらの恩恵を受けるには至っていない。個人が疾病罹患時の医療資源利用、またはセルフケアをはじめとする保健行動を適切に行なうために、情報を適切に活用し行動へ繋げる能力、すなわち医療・健康に関する情報リテラシ-またはヘルス・リテラシ-の重要性が注目されている。1990年代半ば以降、疫学を基盤とする「根拠に基づく医療(EBM)」が普及しつつある。マスメディア・インタ-ネット上の健康.医療情報の質評価に際して、海外では様々な形で附1の考え方が活用されており、国内でも実言1日的な検討が必要とされている。海外のヘルス・リテラシ-は「読み書き」能力が基本であるが識字率の高いわが国では、適切なセルフケア行動や治療・診断的介入の損得(益と害の勘案)、コスト意識や医療の不確実性(確率論)など、情報のより深い理解力をヘルス-リテラシ-の慨念形成に考慮する必要がある。このようなリテラシ-の向上が患者・生活者のセルフケア・受診行動に影響し、医療資源の浪費や医療費増大への抑止となる可能性も検討する価値があろう。本研究では次の5課題を設定し、健康・医療情報の適切な創出・伝達・利用を促進するための社会的基盤整備に向けて研究を進める.本研究では次の5課題を設定し、健康・医療情報の適切な創出・伝達・利用を促進するための社会的基盤整備に向けて研究を進める.(1)日本における健康・医療領域の情報(ヘルス)リテラシ-の概念形成と評価法の開発(2)患者・生活者の情報探索・理解能力・意思決(1)日本における健康.医療領域の情報(ヘルス)リテラシ-の概念形成と評価法の開発(2)患者・生活者の情報探索・理解能力・意思決定・行動への影響に関する実態調査(3)マスメディア、特に新聞における健康-医療情報の評価と国際比較(4)インタ-ネット上の健康・医療情報の伝達形式・質の評価と改善策の提案・普及(5)生活者の情報(ヘルス)リテラシ-向上支援プログラム(体験学習、Webシステム)の開発と介入研究による有効性の検証ヘルス・リテラシーの概念形成を進め、義務教育からのリテラシー学習に向けて全教科教科書427冊の内容分析を実施。初年度は下記の諸課題について検討を進めた。(1)日本における健康・医療領域の情報(ヘルス)リテラシーの概念形成と評価法の開発(2)患者・生活者の情報探索・理解能力・意思決定・行動への影響に関する実態調査の予備検討(3)マスメディア、特に新聞における健康・医療情報の評価と国際比較(マスメディア関係者への提言を含む)初年度の成果を受けて本年度は下記の課題について検討を進めた。NPOインターネット医療協議会によるEヘルス倫理コードversion2を用いて、前立腺がん検診に関するWeb情報の評価を実施した。検索エンジン(Google、Yahoo!)を使って、「前立腺がん+検診」の用語で検索した結果、上位50内にヒットしたページの運営主体者で一番多いのは、市区町村自治体等の公的機関で、ページの内容は主に検診の案内に関するものであった。前立腺がん検診のbenefitとriskの双方の情報提供を行っているサイトは少なかった。またPSA検査に関する説明やその後の確定診断のための検査に関する情報、確定診断時の治療法に関する情報も十分でなく、情報の提供のあり方に、課題があることが示された。義務教育レベルからの(ヘルス)リテラシーの学習の重要性の認識により、健康・医療情報の提供の現状について全教科の教科書427冊を対象とした実証研究に着手した。調査者2名が独自に採録したものを突合し、合意を得た後に分析対象として計21,836件(小学校7,016件、中学校14,823件)を抽出した。このデータから、本年度は中学校の保健体育教科書における性教育と小学校用教科書における葬送儀礼の記述について学会発表を行った。今後、記載情報について逐次分析を進め、基礎的な資料を作成する。義務教育における健康情報リテラシーの教育プログラムの開発に向けて、京都大学ジュニアキャンパス(平成19年9月29日)の機会を利用してパイロット・プログラムを提供した。11人の中学生と6人の保護者の参加を得て、新聞に掲載された広告を素材として小集団討議を行い、疫学的の基本的な考え方(分母・分子、バイアス、交絡、比較の重要性など)の解説を行った。参加者の感想からプログラムに対する積極的な興味と好奇心がうかがわれた。身近な題材を用いた体験学習的なリテラシー教育プログラムの受容性、実現可能性は高く、次年度に向けてさらに検討を進める。

平成18年度からの国の医療制度改革で、「患者の視点に立った、安全・安心で質の高い医療が受けられる体制の構築」が掲げられ、「医療情報の提供による適切な医療の選択の支援」が行動目標として定められた。本研究では制度改革の趣旨の実行状況を、都道府県による情報提供の視点から評価した。各都道府県のサイトにインターネットでアクセス、トップページから該当する病院・診療所等の医療機能情報の有無を調べた(調査期間:平成20年4月1日から5日)。平成19年度から制度運用が始まった医療機能情報提供制度に関して、都道府県は平成20年度中に、詳細情報を含めた情報提供を開始する必要があるが、その程度には大きな差があった。情報へのアクセスビリティは、都道府県のトップページから分かりやすく案内されているところもあれば、当該情報の発見が困難な自治体サイトもあった。診療科目や地域別の検索機能以外に、地図登録やかかりつけ医登録の機能を付与するなど、関連サービスの地域差も大きかった。医療機能情報ページからリンクされた医療計画に関するページで、医療計画に関する説明があり、疾病・事業ごとの医療機能を担う医療機関一覧まで提供されているところは、7都県のみであった(平成21年1月)。神奈川県は医療計画での機関名と医療機能情報をリンクし、利便性を向上させていた。以上と並行して、NPO法人インターネット医療協議会が開発したEヘルス倫理コード(コンテンツ、コミュニケーション、ケア、サービス、コマース、プライバシーの6領域で構成)version2の英語版を開発した。ユーザー数の多い一般向け健康・医療関係サイト(http://www.qlife.co.jp/)において、イラストレーションとストーリを組み合わせたヘルスリテラシー向上プログラムのパイロット版を作成した。コンテンツとユーザビリティを向上させた後、2009年度に介入研究を実施し、本プログラムの有効性、受容性を評価する予定である。インターネット上の健康情報の質向上を目指したEヘルス倫理コードVer2.0をNPO日本インターネット医療協議会と共同開発。コンテンツ、コミュニケーション、ケア、コマース、プライバシーに加えサービスの項を追加し、評価項目を全体で121とした。海外の運営主体者による日本語サイトの評価・審査に備え、本コードの英語版、中国語版を開発。インターネット上の医療広告の実態を調査し、違反表現である「審美歯科」についてスポンサースペースの広告20件うち、45%(9件)が医療広告に該当、20%(4件)が違反と思われる表現を含み、10%(2件)が1年前と同じ違反表現を使用。「アンチエイジング」について、スポンサースペースの広告19件うち、63.2%(12件)が医療広告に該当、36.8%(7件)が違反と思われる表現を含み、10.5%(2件)が1年前と同じ違反表現を使用。広告の当事者である医療機関のみならず、広告代理店・メディア等の関係者にインターネットでの広告規制の内容が十分認識されていないことが推察される。
肛門機能再建における陰部神経再生の役割およびその最適条件の研究

今研究期間において、以前に新肛門の手術をされ長期成績が検討できた症例の臨床経過を詳しく検討した。その結果、手術の安全面、新肛門の位置および臀裂の形成の点、術後の局所感染症の予防の点、陰部神経再生の点のいずれにおいても3期手術が有意に有利であり推奨されることが明らかにされた。直腸癌の肝臓転移を合併する症例においては、癌の全切除が可能で相当の予後が期待される症例であれば、患者の希望により新肛門手術を行なうことが適当であると言う見解が、本年の追跡調査でも確認された。癌の再発に対する治療も新肛門の有無ではまったく関係せず、さらに、癌の末期状態になった症例でも新肛門はQOLの低下をもたらさないことがわかった。予防的抗がん剤治療の安全性に加え、術前の放射線療法も新肛門の作成の妨げにはならないことがさらに確認された。2006年になり、大殿筋にかえて、薄筋をつかった陰部神経法合法を用いた新肛門を作成する新手術方法を行ったが、大殿筋同様、手術実行可能であった。その優位性については、今後の研究が待たれる。以上より、新肛門再建手術は、新たな手術適応と、術式の改善が期待され、それらの研究が今後とも重要であることが明らかとなった。本年度は、以前に新肛門の手術をされ、長期成績が検討できた20名の臨床経過を詳しく検討した。その結果、高齢者では3期的な手術が安全面で推奨されること、また、若年者では高齢者よりQOLが高く、また、新肛門の受け入れが良く、手術合併症も少ないことから、手術侵襲の点でも2期的な手術が推奨されることを見いだした。また、癌に対する長期再発調査では、新肛門群で肛門再発が温存群に比較し有意に良好な成績を示した。その結果、多臓器合併切除が必要な患者にも適応を限る必要はないが、一方、安全性の面から、若年者においても高齢者同様、2期手術より3期手術が適当であることが推察された。以上の検討から、従来適応としなかった肝臓転移合併例においても、癌の全切除が可能で治癒の可能性がある症例であれば、患者の希望により新肛門手術を行うこととした。その結果、本年度は、従来は適応から外した症例としては2症例で、新肛門手術をした。その2例は、いずれも肝臓転移を合併する40歳代の症例であった。肝臓合併切除(1例は肝臓50%切除、1例は肝臓20%切除)を伴うマイルズ手術後の新肛門を作成する手術を2例に施行し、良好な術後経過を得た。また、これらのこれらの症例では化学療法とのコンバインを計り、新肛門と化学療法という新たな問題の解決にも努力した。また、いくつか手術法の改善をおこない、より完全な術式へちかづけるような努力を行った。それらの統計的な検討は今後の課題である。昨年までと同様に、本年度も、以前に新肛門の手術をされ、長期成績が検討できた症例の臨床経過を詳しく検討した。その結果、手術の安全面で3期手術が推奨されること、新肛門の位置および臀裂の形成の点からも3期手術が推奨されること、さらに、術後の局所感染症の予防の点でも3期手術が有意に有利であり推奨されること、が明らかとされた。また、陰部神経の再生の点でも、3期手術のほうが、早期に再生される傾向にあることが明らかとなり、従来施行されていた、2期手術による新肛門よりも3期手術による新肛門のほうがすぐれた点が多いことが明らかとなった。昨年の検討から、従来適応としなかった直腸癌の肝臓転移を合併する症例においても、癌の全切除が可能であり、相当の予後が期待される症例であれば、患者の希望により新肛門手術を行なうことが適当であると結論したが、本年の追跡調査でも、それらの症例で、新肛門によるQOLと満足度の改善が認められた。昨年の検討から、3度の手術の間に予防的抗がん剤治療を行なうことの安全性が示唆されていたが、本年度の追加調査で、その安全性がさらに確認され、また、陰部神経の再生に悪影響を与えないであろうことも確認された。

以上より、肛門の切除する直腸癌においては、他臓器への転移が見られた場合においても、患者の希望に応じて、新肛門手術が適応となり、新肛門手術を行う場合においても、行わない場合と同様の抗がん剤治療を、日常診療においても、行うこととなった。また、陰部神経の再生の点でも、3期手術のほうが、早期に再生される傾向にあることが明らかとなり、従来施行されていた、2期手術による新肛門よりも3期手術による新肛門のほうがすぐれた点が多いことが明らかとなった。一昨年と昨年の検討から、直腸癌の肝臓転移を合併する症例においても、癌の全切除が可能で相当の予後が期待される症例であれば、患者の希望により新肛門手術を行なうことが適当であると結論したが、本年の追跡調査でも、それらの症例で、新肛門によるQOLと満足度の改善が認められた。一昨年および昨年の検討から、3度の手術の間におこなう予防的抗がん剤治療の安全性が示唆されていたが、本年度の追加調査で、その安全性がさらに確認された。本年は、新たに薄筋をつかった陰部神経法合法を用いた新肛門を作成する新手術を行ったが、大殿筋同様、手術実行可能であった。その優位性については、今後の研究が待たれる。以上より、新肛門再建手術は、新たな手術適応と、術式の改善が期待され、それらの研究が今後とも重要であることが明らかとなった。
ヴラジーミル・ナボコフの諸作品を中心として見た20世紀文学・文化研究方法の構築

ナボコフのテクストによって例証される美学的認識は、同時代において視覚藝術(写真や映画)が感じさせた魅力や可能性と密接なつながりがある。この点に20世紀以降の想像力理論の端緒がある。また、自然科学、人文科学の主要分野のみならず、超自然的なものや神秘的なものにたいする関心という側面からいっても、20世紀の精神風土が、かなりのところ19世紀からの(断絶ではなく)連続としてとらえられ得るという可能性も検討されてよい。すなわち、いわゆるアヴァン・ギャルドやモダニズムも19世紀末に発生した象徴主義の伝統と無縁の現象ではないと考えられるのであるナボコフのテクストによって例証される美学的認識は、同時代において視覚藝術(写真や映画)が感じさせた魅力や可能性と密接なつながりがある。すなわち、いわゆるアヴァン・ギャルドやモダニズムも19世紀末に発生した象徴主義の伝統と無縁の現象ではないと考えられるのである平成18年度中に「光と陰翳-ヴラジーミル・ナボコフの『暗闇のなかの笑い』」(『東京外国語大学論集』第72号)と「鏡と影-ヴラジーミル・ナボコフの『青白い炎』」(『東京外国語大学論集』第73号)という二篇の論文を発表し、さらに、「スクリーンが映したテクスト-ヴラジーミル・ナボコフの『ロリータ-脚本』をめぐって」と題する研究発表を行なった(日本英文学会関東支部第一回例会、平成18年10月28日)。これらの研究成果によって、ナボコフの虚構作品の文学的テクストとしての独自性が解明されるとともに、20世紀思想の潮流におけるその位置づけも試みられた。そこにあっては、未来という究極の不確定性にいかに対処するべきかという課題が、最重要性を有している。時間的・空間的広がりを備えたものとして把捉された人間の意識の美学的形象化というナボコフのテクストの特性は、文学者としての彼の形成期であった1920年代における視覚藝術の傾向、とくに、ひとり彼のみならず同時代の感性に計り知れぬほどの刺戟と昂奮を与えつつあった映画から多くの着想を得ていると考えることができる。テクストの全般的様相を特徴づけているコントラストの階調や、極端に短い章の結びつきによって生じる場面と視点の転換などに、その種の影響を見て取ることが可能であろう。文学的テクストと映像との関係は、ナボコフ自身が脚本家として関与した映画『ロリータ』(スタンリー・クーブリック監督作品)において、よりいっそう錯綜した問題となって浮上してくる。それらの点を含めて、多岐にわたる理論的展開の可能性にも検討を加えた。上記の研究成果から、微細な陰翳をかたちづくる表現上の種々の工夫によりテクストを織りなしてゆくナボコフ独自の手法を確認することができた。また、最初期と最後期の作品の比較により、彼の美学的立脚点が終生にわたり一貫性を有するものであることも論証し得た。人間の意識ならびに記憶という根源的な問題設定とともに、肉体の死後における意識の残存という難題にたいする関心を読み取ることができる点から見ても、彼の諸テクストは、20世紀の藝術および思想の全体的潮流と密接な連関を有するものとしてとらえることができる。20世紀文化の特質を、20年代を中心としたモダニズムの相のもとにとらえるか、19世紀末に隆盛を見た審美主義、象徴主義との連続としてとらえるかという問題も引き続き論じてゆくべきであるが、『エヴゲーニイ・オネーギン』をめぐるナボコフの韻律論的考察が示唆しているように、革新や新機軸が、つねに伝統を参照枠とし、既存の発想や概念を組み換え、換骨奪胎したところになりたつものであるとする見かたが肝要であろうと思われる。20世紀文学研究・文化研究の要諦となるべき重要な時期として位置づけられる1920年だから1930年代にかけての美学的、藝術的意識の形成を解明する目的で、この年代におけるヴラジーミル・ナボコフの主要長編小説の分析に努めた。平成20年度中になされた研究の成果を示す二篇の論攷において取りあげられたナボコフの作品、『ルージンの防禦』と『偉業』にあっては、ナボコフ自身の自叙伝(『記憶よ語れ--自叙伝再訪』)との関連においてとらえられてよい亡命者固有の郷愁と苦悩のみならず、1920年代におけるケンブリッジ大学の学園生活が活写されている(『偉業』)という興味深い側面をも見いだすことができる。この年代における諸作品に窺うことができるものが20世紀的な経験や感性の原型にあたっている点は疑いを容れないにせよ、同時に、前世紀(すなわち19世紀)に形成された知的風土が人びとの思考に一定の束縛を与えているという注目すべき事態が生じている点も看過できない。その一例となるのは、この場合、心霊研究に代表されるような、異界ならびに人間の肉体的な死のあとにおける精神あるいは意識の生存への関心である。

そのような志向は、いっぽうにおいては、いうまでもなく不可知論へといたる途を開くものであると思われるが、それとともに、科学的、合理的な観念や方法の体系によってはついに蝕知可能となし得ない境域においてこそ、人間の想像力の役割は他のなにものにも代えがたい重要性を帯びるのではないかという展望にも通じているものと見なすことができるであろう。すなわち、主にドイツ観念論ならびに同時期におけるロマン主義美学に起点をおく旧来の想像力理論にたいして、20世紀的な(換言するならばより今日的な)認識の全体的枠組みに則した新たな想像力の意義の顕揚が1920年代、1930年代において兆しはじめていたことが、結論として主張されることになるのである。
メカニカルブレンド法による強制複相材料の生成と多機能特性

本研究では高エネルギ-型ボ-ルミルを用いたメカニカルブレンド法により,通常の溶解,疑固法では作製困難な融点差および比重差の著しく異なる材料に対して均一な組織を有する複相粉末を作製した後,バル化し,その組織と諸特性を明らかにすることを目的とした。メカニカルブレンド(MB)法により作製したSiーPbおよびSiO_2ーPb粉末をバルク化した試科はSiおよびSiO_2のマトリックス中にPbが均一に分散した組織を示した。一方,SiO_2ーPb_<60>Bi_<40>では,バルク化温度がPb_<60>Bi_<40>の融点以下ではPb_<60>Bi_<40>がSiO_2中に微細分散した組織を示すが,融点以上はSiO_2とPb_<60>Bi_<40>の多層組織を示すことを見出した。バルク材は2ー12μΩmの高電気抵抗を示し,その抵抗値は温度の低下に伴いほぼ直線的に減少することが分った。また,バルク材は超伝導性を示し,Pb系では7K,Pb_<60>Bi_<40>系では9KのTcを有し,PbおよびPb_<60>Bi_<40>のTcとほぼ同じであるが,Hc_2はPb系では約30倍,Pb_<60>Bi_<40>系では約3倍の向上が見られた。これらの特性はSiおよびSiO_2とPbおよびPb_<60>Bi_<40>の単なる複合則では説明できず,本方法により著しく特性の異なる材料を複相化することにより得られた微細組織を反映したものであり,微細化と界面の効果が寄与していると考えられる。また,多層組織を有するSiO_2ーPb_<60>Bi_<40>では特性に異方性が見られた。さらに,このプロセスをYーBaーCuおよびBiーSrーCaーCu合金に適用し、得られたバルク材を酸化することにより,90K以上に零抵抗温度を有する酸化物超伝導体が得られることが分った。以上のように,著しく特性の異なる材料をメカニカルブレンド法を用いて複相化することにより特異な性質を有する材料が得られることが分った。本研究では、高エネルギー型ボールミルを用いたメカニカルブレンド法により、通常の溶解、凝固法では作製困難な複相材料の合成を試み、その多機能特性と組織を調べることを目的として行った。はじめに、半導体Siと超伝導体PbおよびPbBi合金との複相材の合成を試みた。Si-Pb系は平衡状態図で二相分離型合金であり、溶解法あるいは融体急冷法を用いても均一な組織を有した合金を得ることは困難であった。しかしながら、ボールミルを用いて、Si粉末とPb粉末をメカニカルブレンド後、ホットプレスにより融点以下でバルク化した試料の組織はSiの母相中にPb粒子が粒径1-2μm、粒子間隔1-2μmで均一に分散した組織を示すことがわかった。また、SiとPbBi合金を用いた場合にも同様にSi中にPbBi粒子が均一で微細に分散した組織が得られることがわかった。次に、これらのバルク材の電気抵抗特性を調べた結果、室温での比抵抗は2000μΩcmと非常に大きく、正の温度依存性を示すとともに、20K-室温まで直線的に変化し、R_<300>/R_<20>=5程度であった。さらにSi-Pb系では7.2-3.7Kで、Si-(PbBi)系では8ー3-8ー6Kで超伝導性を示すことがわかった。また4.2Kでの上部臨界磁場(H_<C2>)はSi-Pb系で1.2-1.8T、Si-(PbBi)系で、2.7-7.4Tであり、Pb単体のH_<C2>の20倍、PbBi単体の2倍と複相化により大きく上昇することがわかった。これらの大きな比抵抗、温度依存性、H_<C2>の上昇はSiおよびPb単体では得られず、複相化によってはじめて得られるものであり、Si中にPbが微細で均一に分散することによって電気伝導を担うPbの伝導電子の平均自由行程が減少したことに起因するものと考えられるが、現在さらに詳細な解明を行っている。今後は、組織を制御することにより、特性の向上を試みるとともに、複相化による磁気的な特性の変化についても調べる予定である。

バルク材は2ー12μΩmの高電気抵抗を示し,その抵抗値は温度の低下に伴いほぼ直線的に減少することが分った。また,バルク材は超伝導性を示し,Pb系では7K,Pb_<60>Bi_<40>系では9KのTcを有し,PbおよびPb_<60>Bi_<40>のTcとほぼ同じであるが,Hc_2はPb系では約30倍,Pb_<60>Bi_<40>系では約3倍の向上が見られた。これらの特性はSiおよびSiO_2とPbおよびPb_<60>Bi_<40>の単なる複合則では説明できず,本方法により著しく特性の異なる材料を複相化することにより得られた微細組織を反映したものであり,微細化と界面の効果が寄与していると考えられる。また,多層組織を有するSiO_2ーPb_<60>Bi_<40>では特性に異方性が見られた。さらに,このプロセスをYーBaーCuおよびBiーSrーCaーCu合金に適用し、得られたバルク材を酸化することにより,90K以上に零抵抗温度を有する酸化物超伝導体が得られることが分った。以上のように,著しく特性の異なる材料をメカニカルブレンド法を用いて複相化することにより特異な性質を有する材料が得られることが分った。本研究では、高エネルギ-型ボ-ルミルを用いて、通常の溶解、凝固法では均一な組織を得ることが困難な融点差をおよび比重差の著しく異なる材料に対し、複相材料の合成を試み、その組織と諸機能性を調べることとを目的として行っている。前年度は、半導体Siと超伝導体Pb、PbBiのZ相分離型合金においてボ-ルミルによりSiのマトリックス中にPbおよびPbBiが均一に分散した組織が得られ、超伝導特性、特にH_<c2>が著しく向上することを見出した。本年度は、絶縁体であるSiO_2とPbおよびPbBiの複相材の作成を行った。ボ-ルミルにより均一化後、ホットプレスによりバルク化した材料では、Si-Pbと同様にSiO_2のマトリックス中にはPbおよびPbBiが均一かつ微細に分散した組織を示した。電気抵抗はSiO_2およびSiO_2-PbBiでそれぞれ2-1000μΩmおよび0.01-10μΩmであり、SiO_2の増加に伴い、著しく増大した。TcはSiO_2-PbおよびSiO_2-PbBiでそれぞれ7.1-7.5Kおよび8.5-8.7Kであり、組成による変化は見られなかった。4.2KでのHc_2はSiO_2-PbおよびSiO_2-PbBiでそれぞれ0.7-1.7Tおよび2.4-4TでありPbおよびPbBi単体に比べ、著しい増大がみられ、これは複相化により電気抵抗が増大し、コヒ-レンス長さを減少させることによって生じたものと考えられる。また、SiO_2-PbBi系ではバルク化する温度により組織が変化し、PbBiの融点以下では均一な分散組織を示すが、融点以上ではSiO_2層とPbBiが交互に重なった多層組織を示すことを見出した。これに伴い、電気的、超伝導特性には異方性が見られ、今後、多層構造生成の機構と諸特性を調べる予定である。本年度はさらに2相分離型であるY-Ba-Cu合金に対しても、ボ-ルミルにより均一化し、その後酸化させることにより90KにTcを示す酸化物超伝導体が得られることを見出している。本研究では、高エネルギ-型ボ-ルミルを用いて、通常の溶解、凝固法では均一な組織を得ることが困難な融点差および比重差の著しく異なる材料に対して,複期材料の合成を試み,その組織と諸特性を明らかにすることを目的としている。前年度においては、メカニカルブレンド法により得られた粉末を固化成型した複相材料は、特異な電気的特性と超伝導特性を示すことを報告した。本年度は、これらの機構について調べた。SiーPbおよびSiO_2ーPb系では,Pb量の変化に伴う電気抵抗の変化はPb量が多い場合には単純な複合則に従うが、Pb量が減少し,30vol%以下では複合則からずれることがわかった。これは分散するPb粒子の微細化に伴う何らかの効果が起因しているためと考えられる。
外部磁場による励起分子-ラジカル系の反応制御

1)時間分析EPR法によるラジカルイオン対の交換相互作用機構(電荷移動型交換相互作用)の発見光誘起電子移動反応で生成する様々な溶媒和ラジカルイオン対の交換相互作用(J)の符号が電荷再結合自由エネルギーに依存することを初めて見出した。この結果を統一的に説明するものとして、電子移動反応理論に基づく新しい交換相互作用の機構(電荷移動型交換相互作用)を提唱した。この機構から、Jの符号、大きさについての理論を確立した。2)時間分解EPR法によるラジカル-三重項分子間の交換相互作用ラジカルと励起三重項分子間の相互作用で生成する電子スピン分極に対する温度効果を観測した。ラジカル-三重項対機構による電子スピン分極生成理論を構築し、それに基づく解析から、ラジカル-三重項対のJの大きさを見積もった。励起三重項種によってJが大きく異なることを初めて見出した。Jの大きさは、ラジカル誘起三重項消光過程が電子交換反応により進む系では、電子移動反応により進む系よりも1桁以上大きく、Jは消光機構の違いにより大きく影響を受けることが分かった。これは、電荷移動型交換相互作用で見積もられるJの大きさからも支持された。3)磁場効果測定によるラジカル-三重項分子間の交換相互作用ラジカルによる励起三重項消光過程に対する外部磁場効果を時間分解蛍光法や過渡吸収法により観測した。様々な励起分子および、ラジカル種において、消光過程に対する磁場効果が見出され、外部磁場による反応制御が可能であることが明らかになった。ラジカル-三重項対機構に基づき磁場効果生成理論を構築し、それによる解析から、磁場効果生成機構が初めて明らかになった。消光過程が電子交換反応により進む系では、電子移動反応により進む系よりもJが1桁以上大きいことが磁場効果測定により直接的に示され、ラジカル-三重項対の交換相互作用機構が定量的に明らかになった。レーザー励起による時間分解発光測定、過渡吸収測定を正確な外部磁場存在下(02テスラ)で行い、励起分子-ラジカル系の外部磁場による反応制御を検討した。得られた成果を概略する。アルコール溶媒中ベンゾフェノンへのレーザー照射により、ベンゾフェノンケチルラジカル(BPK)が生成し、ナフタレン(NP)存在下では、競争的にNP励起三重項状態が生成する。この三重項状態とラジカル間のエネルギー移動反応を、ナノ秒時間分解蛍光測定法により外部磁場を変化させながら測定した。この反応により観測されるBPKの蛍光強度は、50ミリテスラ付近で増加し外部磁場により反応が促進され、0.2から2テスラでは次第に蛍光強度が減少し、この反応が制御された。この磁場効果は、溶媒の粘土や励起三重項種を変化させることによっても変化した。得られた結果は、過渡的なラジカル-三重項対の状態間の相互作用を考慮することで説明することができた。ラジカル-三重項対の二重項と四重項状態は交換相互作用によってエネルギーが分裂している。また、これらの状態間では三重項分子の零磁場相互作用によるスピン緩和の機構によって速い状態混合が起こる。二重項、四重項それぞれのスピン副準位は外部磁場によりゼーマン分裂するため、二重項、四重項間のスピン緩和速度が変化する。低磁場領域では、交換相互作用で分裂していた2つの状態が縮重するため、四重項から二重項状態への混合が促進され、さらに高磁場にするとスピン副準位がさらに大きくエネルギー分裂していくため状態混合が大きく制御される、という機構で説明された。また、過渡吸収法により、安定ラジカルによる励起三重項消光速度を外部磁場存在下で測定し、高磁場で三重項-ラジカル間エネルギー移動反応が制御されることが確認され、励起分子-ラジカル系の外部磁場による反応制御が可能であることが示された。

消光過程が電子交換反応により進む系では、電子移動反応により進む系よりもJが1桁以上大きいことが磁場効果測定により直接的に示され、ラジカル-三重項対の交換相互作用機構が定量的に明らかになった。
牛初期胚におけるRNA干渉作用機構の解明及び機能的遺伝子制御技術の開発

家畜初期胚における遺伝子発現を中心として卵子成熟、初期発生に関わる機能的および時期特異的に発現する遺伝子についてRNA干渉(RNAi)により特異的発現制御を行うための効果的な阻害手法の確立と、その制御による機能的遺伝子の果たす役割について解明することを目的とした。(1)遺伝子阻害対象として、RNA干渉作用に重要な役割を果たすDicer遺伝子のヘリカーゼドメイン領域配列に対するsiRNAを合成し、牛卵丘細胞及び卵管上皮細胞の体外培養系を使っての阻害効果を確認した。その結果、250pM濃度での導入条件下で24時間後のDicer発現は有意に低下した。また、卵丘細胞培養系を用いて、PGF2a合成酵素であるCox-2の抑制効果についても解析を行った。その結果、従来報告されていた有効濃度よりも低濃度かつ、短期間(6-12時間)でのCox-2遺伝子発現抑制効果が見られたと共に培養液中に分泌されたPGF2aの低下が確認された。牛胚へのDicer、siRNA導入による作用の確認を行った共に、牛胚の発生過程におけるDicer遺伝子動態も伴せて検出を行った。成熟卵子、受精後2日、4日目胚、及び8日目胚盤胞期胚を通してDicer遺伝子の発現が検出され、4日目での減少傾向が観察された。牛1細胞期胚へのDicer siRNA導入48時間後には、DicerのmRNAおよびタンパク質の現象が観察され、牛胚においても内因性遺伝子へのRNA干渉の有効性が確認された。しかし、胚発生への影響は確認されなかった(2)初期胚へのRNA干渉を行う際の問題点としてあげられる導入後の抑制持続時間の限界及び、発生が進み細胞数が増加した時期への導入を解決する手法として、胚への化学的導入の有効性について蛍光標識siRNAをマーカーとして検討した。その結果、透明帯存在下の胚ではリポフェクション試薬の吸着により胚に届かないことが明らかになった。そこで、透明帯を除去することで、毒性もなく発生の進んだ胚への導入が可能であった。しかし、透明帯除去により割球の立体構造が弱くなることで起こる分割初期胚の発生率低下の防止が今後の課題となった。実際にdicer siRNAを化学導入したところ、発現が抑制された。以上の結果から、リポフェクション法によるsiRNAの化学的導入手法が確立でき、内因性遺伝子発現に対しても有効であることが確認された。本研究結果より、従来1細胞期胚への顕微注入が唯一主要な導入手法であったRNA干渉実験系が、発生の進んだ胚にも有効であることが示された。【目的】:高品質の胚発生あるいはストレス応答性に関わる関係因子の発現機構を明らかにすることで、効率的な発育制御条件の解析が期待されている。