hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
黄色腫血管内皮細胞接着分子発現へのNF_KBの関与

黄色腫組織での泡沫細胞のリクルートに際して、血管外に漏出し黄色腫組織内で酸化的修飾を受けたLDLが、血管内皮細胞内で転写調節因子NFκBを活性化することを示し、m-LDLによる血管内皮細胞での白血球接着分子(VCAM-1やELAM-1)の誘導がNFκBの活性化を介して生じる可能性が示唆された。(平成9年度)本年度は、この酸化LDLによるNFκBの活性化にプロテアーゼ、プロテインキナーゼCあるいはチロシンキナーゼが関与しているかを否かを検討した。高コレステロール血症ウサギ背部にデキストラン硫酸を皮内注射して、実験的黄色腫を作成し、ヒト血清から分離した低比重リポ蛋白(LDL)を実験的黄色腫と1昼夜孵置して修飾LDL(m-LDL)を作成した。培養血管内皮細胞をプロテアーゼインヒビター、プロテインキナーゼCインヒビター、チロシンキナーゼインヒビターでそれぞれ前処置後、25μg/mlのm-LDLで30分間刺激した。血管内皮細胞の核蛋白を抽出し、NFκB結合部位を有するオリゴDNAを用いたゲルシフトアッセイ法にてNFκBの活性化を検討した。m-LDLによるNFκBの核内移動を示す特異的なバンドそのものが認められず、プロテアーゼ、プロテインキナーゼC、タイロシンキナーゼの関与を検討することはできなかった。次に、上記インヒビターでそれぞれ前処置後、25μg/mlのm-LDLで5時間刺激した血管内皮細胞におけるVCAM-1、ELAM-1の発現をフローサイトメトリーにて測定した。m-LDLによるVCAM-1、ELAM-1の発現がみとめられず、プロテアーゼ、プロテインキナーゼC、チロシンキナーゼの関与を検討することはできなかった。今後は、m-LDLがNFκBを活性化する条件を充分に検討し、その活性化を調節している過程を明らかにしたい。黄色腫組織での泡沫細胞のリクルートに際して、血管外に漏出したLDLが血管内皮細胞での転写調節因子の1つであるNFκBを活性化することに関与しているかどうかについて検討した。高コレステロール血症ウサギ背部にデキストラン硫酸を皮内注射して、実験的黄色腫を作成した。ヒト血清から分離した低比重リポ蛋白(LDL)を実験的黄色腫と1昼夜孵置して修飾したLDL(m-LDL)の存在下で、皮膚微小血管内皮細胞を培養し、抗ヒトp65抗体を用いて蛍光抗体法にて観察した。その結果、25μg/mlのm-LDLで30分間刺激で、一部の細胞でNFκBの構成蛋白であるp65の核内への移動がみられたことから、NFκBが活性化されたことが判明した。IL-1βおよびTNF-αによる刺激では、すべての細胞でNFκBの核内への移動がみられたが、修飾を施さないLDLでは核内移動はみられなかった。次に、25μg/mlのm-LDLで30分間刺激した血管内皮細胞核抽出蛋白とNFκB結合部位を有するオリゴDNAを用いたゲルシフトアッセイ法にて検討した結果、NFκBの核内移動を示す特異的なバンドが認められた。ゲルシフトアッセイ法でも、血管内皮細胞でm-LDLによってNFκBが活性化されることが確認された。以上の結果より、黄色腫組織内でLDLは酸化的修飾を受け、一部の血管内皮細胞のNFκBを活性化させることが判明し、m-LDLによる血管内皮細胞での白血球接着分子(VCAM-1やELAM-1)の誘導がNFκBの活性化を介して生じる可能性が示唆された。これらの成果は、第49回日本皮膚科学会西部支部総会において報告した。
母体内胎芽と培養胎芽における化学物質代謝系の発達と発生毒性発現の比較検討

本年度は、薬物代謝酵素系のうち、Aniline hydroxylase(AH)と7-etho-xycoumarin O-deethylase(ED)について発生のどの時期から活性が検出できるのか、またPCB母獣に投与したとき胎仔のAHおよびEDがどの様な反応を示すのかについて検討した。方法:(1)ICR系12週令のマウスを用い、膣栓を認めたものを妊娠0日とした。妊娠16・18・19日に母獣肝・胎盤・胎仔肝を摘出し、AHおよびED活性を測定した。(2)摘出5日前に母獣にPCB(KC-500)を投与したものについても、同様にAHおよびED活性を測定した。(3)タンパク質はLowry法、AHは吸光度法、EDは蛍光光度法にて測定した。結果:(1)AH活性について:母獣肝では酵素活性が明らかに検出され、PCB投与によって活性値が上昇した。妊娠16日の胎仔肝および胎盤では検出限界以下であったが、18日になると両者とも活性が検出され、新生仔肝(19日)>18日胎仔肝>18日胎盤の順であった。PCB投与群でも16日胎仔、胎盤とも検出限界以下であり、18日の胎仔肝・胎盤、新生仔肝(19日)で活性が検出されたが対照群との差はみられなかった。(2)ED活性について:母獣肝ではADと同様に活性が検出され、またPCB投与によって上昇した。16日胎仔肝、胎盤では検出限界以下であり、18日胎仔肝、新生仔肝で活性が検出された。18日胎盤では微量に活性が検出された。PCB投与群でも同様に活性が検出され、さらに18日胎仔肝、新生仔肝においては活性の上昇がみとめられた(18日胎仔肝P<0.05)。以上の結果より、対照群の胎仔期(18日)から新生仔期の肝においてAH、EDのいずれも活性が急速に上昇することが明かとなった。またPCB投与によって母獣肝では両酵素とも活性値が上昇するが、胎仔、新生仔肝ではED活性値のみ上昇し、AHでは活性値の変化はみられなかった。この現象は、発育段階特異性によるものと考えられるが、今後なお、動物種、系による肝細胞のPCBに対する感受性、あるいはいPCB特有の作用によるものか検討を要する。
「こだわり」の旅が自分らしさの感覚に与える影響：「フォトジェニックな旅」の効果

近年注目されている旅の一つに「フォトジェニックな旅」がある。「フォトジェニックな旅行者」はインターネットで見た写真をきっかけに未知の旅行先に興味を持ち、旅先で写真を撮影し、SNSに投稿する。本研究では、自分らしさの確認という視点からフォトジェニックな旅行者の特徴を明らかにしていく(研究1)。また、イベント性の高いフォトジェニックな旅としてロケーションフォトウェディングを取り上げ、海外からの旅行者を引き付ける旅の要素と地域活性化への新たな糸口を明らかにしていく(研究2)。初年度にあたる2018年度は、研究1を中心に3つの調査を実施し、フォトジェニックな旅行者の旅行動機、情報行動の特徴、意思決定過程、旅行満足度を自己意識との関係から実証的に分析した。研究1-1:旅行時の写真の見返し行動が自己表現や新たな自己の側面の発見に与える効果を検討した。2018年5月に東京都内の私立大学に通う大学生189名を対象とした質問紙調査を実施した。その結果、1旅行写真の見返しが自分らしさの確認になること、2SNSやブログの写真を旅行先を決める際に参考にした者の方がその効果が強く見られることが明らかにされた。研究1-2:フォトジェニックな旅行者の旅行動機、旅行観ならびに写真の撮影と投稿が旅行者の感情状態に与える影響を明らかにするために、2018年911月に東京近郊在住の34名を対象としたインタビュー調査を実施した。研究1-2については分析中である。研究1-3:旅行中に撮影した写真のSNSへの投稿行動を自己呈示行動の一つと捉え、旅行写真の投稿における自己呈示スタイルを検討した。2018年8月に東京近郊在住の9,440名を対象とした質問紙調査(WEB調査)を実施した結果、旅行写真のSNS投稿行動には、他者との差異化を希求する傾向と周囲からの承認を希求する傾向の2パターンがあることが示された。当初予定通りフォトジェニックな旅行者に対するインタビュー調査(研究1-2)に加え、次年度に予定していた質問紙調査(WEB調査;研究1-3)を実施することができた。また、研究2に向けた事前視察を行い、2019年度以降の研究計画を再考することができたため、おおむね順調に研究が進んでいると評価できる。2018年度に実施したフォトジェニックな旅行者に対するインタビュー調査(研究1-2)の分析を進める。また、研究2の実施に向けて、ロケーションフォトウェディングが盛んで、かつ訪日希望が高い香港におけるロケーションフォトウェディングの実態と今後の展開について視察を行う。フォトジェニックな旅行者に対するインタビュー調査(研究1-2)の実施にあたり予算以下の費用で実施することができた。また、研究1-3のWEB調査も研究1-2と同時に行うことで、研究目的を変えないまま、支出を抑えることができた。

研究2の実施にあたり、当初は札幌視察及び調査を考えていたが、2018年度に札幌事前視察を行った結果、ロケーションフォトウェディングが盛んで、かつ訪日希望が高い香港のエキスポ等での調査を並行実施することが有効であると判明した。そのため、2019年度に香港視察を実施した上で研究2の実施場所を検討することとし、その費用として「次年度使用額」を使用する予定である。
難聴乳幼児の発達と音声の音響分析

聴性脳幹反応(ABR)の難聴乳幼児の早期発見のための臨床応用が広く普及するようになった結果、わが国では0才のうちに難聴児が発見されるようになった。同時に0才のうちに補聴器のフィッティングを行い、超早期教育が行われるようになった。我々はこの難聴乳幼児の早期発見、早期教育に過去20年取り組んできた。その成果は著しく、2才前後での言語獲得がなされ就学後は普通学校に入学し、高等教育を受けるに至る場合も少なくなくなってきた。これらの症例を対象とする乳幼児の喃語や言語に関する研究は極めて少ない。早期発見された難聴乳幼児の始語に至る01才の間の発達と音声の変化の関係について、他覚的に明らかにすべく音響分析を行った。対象:01才の正常乳児3例とABR他の検査で高度難聴の証明された5例方法:ビデオカメラで、喃語を行動の記録とともに録音し、それをサウンドスペクトルグラフで解析した。結果:1)代表的な高度難聴乳幼児の発達と喃語および音声の変化を図1にまとめて記述解説し、サウンドスペクトルグラフによる解析の例を生後11ヶ月の“あー"を図2、生後19ヶ月の“あうーん"を図3に示した。2)対象例も難聴乳児もサウンドスペクトルグラフによる解析では、ほぼ同様のパターンを示した。異なる部分も一部に認めた。
近代日本における中国書画コレクションの形成に関する研究

日本は明治維新以降、欧米列強に追いきつ肩を並べるべく「脱亞入欧」を目指し、西洋文化の積極的移入がはかられ、また同時に西洋に対する日本の文化的アイデンティティーが模索された。それは、かつて日本で絶対的な文化的規範であった中国文化や中国美術を、歴史上初めて相対化することによって可能となった。江戸時代末に日本の津々浦々に浸透していた明清の文人文化を核にした趣味活動、南画や漢詩の創作や、中国文物や文人画賞翫をともなう煎茶会などは、明治の前期に於いても衰えることなく、政財界などでも重要な社交の手段であり、江戸時代から明治初期にもたらされた明清画が、岩崎家や住友家などのコレクションに吸収された。その後、煎茶趣味は、日本的な茶の湯に取って代わられるが、それは、「日本美術」の確立と、古渡りの「宋元画」への高評価の確定と連動していた。しかし、それは同時に、近代以前にはなかった中国との直接的交流や清末の政治的混乱のなか従来では考えられないような中国書画が日本に流入し、新たなコレクション形成を促した。本研究は、近代日本における中国書画の位置づけの変遷を、代表的なコレクションの形成から探るものであり、東京国立博物館の所蔵品について同館学芸員の富田淳を分担者とし、三菱と住友両財閥のコレクションについて、靜嘉堂文庫美術館の小林優子、泉屋博古館の実方葉子を研究協力者として、具体的な調査を進め、近代以前や、日本のコレクション形成をとりまく欧米の状況、美術史研究そのものとの関係などを視野に入れつつ考察を行ったものである。代表者は、大正期から昭和初期の中国絵画の海外における所蔵と展覧会、所蔵の状況と、当時の日本における大型図録出版の状況を調査し、両者をつきあわせた年表作成作業に着手し継続中である。その成果の一部を近代に欧米の所蔵に帰した作品を中心に扱った論文「中国における女性表現-宮中図を中心に」に反映させた。また、近代における所蔵のひとつの核になった、日本伝来作品の来歴を知る上でも、また近代のコレクション形成を支えた作品評価や鑑定の基準となった江戸時代狩野派の鑑定を確認すべく、探幽縮図の調査もあわせて行った。特に縮図の一部を購入することが出来たため、公刊されていない新資料によって、夏珪画の伝来と評価の変遷を跡づけ、その成果の一部を使った論文を執筆中である。また、中国や日本の作品調査によって作品の特に近代における動きに関する資料を収集した。これらを時系列に並べ、そこに研究協力者の所属する特定の具体的なコレクションの個々の作品の伝来や所蔵の経緯についての共同調査結果を順次加える作業を行いつつある。これによって、伝来品と中国から新たにもたらされた作品の異動や、それらを評価や鑑定の変遷、研究や出版物また展覧会の開催などを、総合的に把握とその中での財閥系の二つのコレクションの形成の位置づけを目指すものである。研究協力者である泉屋博古館の実方葉子は、同館住友家のコレクション成立に関して、日本絵画を中心に下記論文まとめ、その成果の一部を発表した。靜嘉堂文庫美術館の小林優子は、2005年秋開催の「明清時代の絵画-中国五百年の筆墨と彩」展の準備作業を通じ、同館岩崎家の中国画コレクションの成立についての資料収集を行い、その成果の一部を同名展覧会カタログに反映させた。研究分担者は、今年1月開催の「書の至宝展」(東京国立博物館)の準備作業を通じ、中国の書の日本における受容について、特に近代に日本に入った名品とその伝来について、調査を行い、いくつかの新知見を得、その一部を図録所載論文「明清の書画を見つめた人々」として発表した。

また、一方東博の中国画の中心的コレクションである高島コレクションについての調査研究を行い、徳富蘇峰あて高島菊次郎の書簡から、趙孟フの蘭亭十三跋の入手の経緯について新知見を得ると同時に、高島菊次郎氏の手控え帖の調査から、作品の入手時期や購入先など、具体的な事実関係をつきとめるなど、高島コレクション形成について、全体像の把握のための基礎作業を継続中である。研究代表者は、今年度恒常的に、明治以降、日本や中国を訪れた、欧米のコレクターに関する資料を収集し、記録などを調査した。また、比較対象として台北故宮の所蔵品の調査を行った。さらに、近代以前のコレクション形成についても、近代へ継承されたものと、近代における変化を明らかにするために、近代以前の日本の中国画受容についても広く資料収集を行い、特に室町幕府のコレクションについての作品調査を継続した。これに関しては、以前に北京の学会で口頭発表した論文が「日本所在有関夏珪的資料」として刊行された。さらに、牧谿や日観など日本にのみ伝わる中国画を、徐渭や八大山人の作画と結びつけて考察し、2006年9月の南昌での八大山人国際学術研討会と11月のマカオでの徐渭・陳淳芸術国際学術研討会において口頭発表した。これらは、東アジアにおける中国画収集や伝来の歴史的な意味を、前近代から近代へ、そして東アジア全体の広がりと、さらに欧米のコレクターの動きをという要素を、時間軸と空間軸のなかで総合的にとらえるための付け石となる作業である。口頭発表の論文は、提出済みだが、中国の学会の通例として、出版時期は未定である。研究分担者も、11月のマカオの国際研討会において、東博蔵の高島コレクション中の作品について発表をおこなった。また、北京図書館において関連資料調査を行った。一方、2004年来行っている東博、書道美術館、三井文庫美術館による3館合同の善本碑拓展の2回目が、2007年度4月から開催されるが、今回は特にコレクターを前面に出す企画となり、そのための調査研究を通じて、東博のコレクションのもととなり、近代における中国書画の中心的コレクターであった高島菊次郎氏のコレクション形成について、資料収集とその特色、時代性などの考察を行い、その成果を7月9月に東博東洋館で、「高島菊次郎氏寄贈中国書画-槐安居コレクション」にて公にする予定である。研究協力者の静嘉堂文庫美術館の小林優子氏と、泉屋博古館の実方葉子氏は、精力的にそれぞれのコレクションの伝来に関する調査と関連資料調査を行い相当の成果を上げた。小林氏は、岩崎家のコレクションの多くと関わりのある大分の千原家関連資料や、同館蔵品の模本を書いた帆足杏雨に関する調査を行い、また、同館の所蔵品との関連から、マカオの徐渭陳淳展や台北故宮の展覧会調査を行った。静嘉堂文庫美術館の所蔵品にある王建章画の、江戸明治における受容について付属品などから伝来を考察し、論文「憧れの文人画家・・」を発表した。また実方氏は、住友家の中国書画コレクションの付属品調査を継続し、そのもととなった画家桑名鉄城の旧蔵品をアメリカ合衆国において調査した。その成果の一端は、「住友コレクションにみる中国書画鑑賞と収集の歴史〔資料編〕」として発表された。また、07年度にその本文編を発表予定である。前年度に引き続き、泉屋博古館(住友家コレクション)と静嘉堂文庫美術館(岩崎家コレクション)の2大財閥コレクションについて、その来歴を学芸員の実方葉子氏と小林優子氏両研究-協力者を中心に、追跡調査を行い、旧蔵者や同時代の関連する個人コレクターの収蔵品の調査を進めた。
超臨界流体プラズマを用いた二酸化炭素変換による光学機能性ナノグラフェン合成

本研究では、CO2の還元による再資源化を最終目的とし、超臨界流体とプラズマを併用したCO2からのナノカーボン量産プロセスの検討と、構造制御・分離されたグラフェンの量産システムの基盤科学・技術開発を行った。その結果、電界プラズマを利用したCO2からのグラファイト系ナノカーボンが合成可能であること、有望な電気化学特性を示すジグザグエッジ導入グラフェンの効率的合成が可能であること、さらに、酸化度やシートサイズに応じたグラフェン構造分離がゲルクロマトグラフィ法の適用により可能であることを見出した。本研究では、最終廃棄物であるCO2の還元による再資源化を目的とし、超臨界流体プラズマを用いて、CO2を原料とした、太陽電池に資する光学機能性半導体ナノグラフェンの合成システムを構築する。目標生成物を、次世代機能性炭素材料であるナノグラフェンとし、超臨界流体、及び、プラズマのアシストにより、CO2からのナノグラフェンへの高速変換プロセスを実現する。さらに抽出プロセスを組み合わせ、再生可能エネルギーデバイスであるである太陽電池材料に資する、1eV以上のワイドギャップを有する半導体型ナノグラフェンの単離を達成する。本成果は、持続可能社会におけるゼロエミッションの実現・カーボンエレクトロニクスの発展に貢献するものである。本研究では、超臨界流体プラズマによる二酸化炭素からのナノグラフェン合成とバンドギャップによるナノグラフェンの分離・抽出を目的としており、本年度はセファクリルゲルカラムを用いたナノカーボン分離システムの作製を中心に行った。分離抽出対象は、既報にあるカーボンナノチューブと、グラファイト系材料より作製したナノグラフェンとした。Raman分光法による解析の結果、本ナノカーボン分離システムによるカーボンナノチューブのカイラリティによる分離が既報と同様に可能であることが示された。ナノグラフェンにおいては、分離操作に対する、分散液中グラフェン密度、界面活性剤濃度の最適化に取り組んでいる。また、超臨界流体プラズマリアクターの詳細な設計条件を検討し、リアクターの製作を行った。本研究では、最終廃棄物であるCO2の還元による再資源化を目的とし、超臨界流体を含む高温、高密度環境下で発生させたプラズマ反応場を利用して、CO2を原料とした機能性ナノグラフェンの合成システムを構築する。本年度の研究においては、液中において電気分解反応より発生した気泡内でプラズマを形成するプラズマ電解法に着目し、超臨界二酸化炭素-水二相共存系におけるプラズマを利用し、CO2直接変換によるナノカーボン合成の最適条件の探索を行った。まず、プラズマの発生に関して、高圧力である程、また、低温である程、放電開始電圧は低下した。これはプラズマの形成が、電気分解による電極近傍でのガス発生過程を必要とするため、よりCO2の水中への溶解量が多く水のイオン伝道どの高い条件がプラズマ形成に有利であることを示唆している。また、同圧力(10MPa)で電極上に堆積したカーボン材料を比較した場合、100°C以下の条件ではアモルファスカーボンしか見られなかったのに対し、200°Cの条件では、グラファイト構造に由来するカーボン物質の堆積が確認された。また、本研究では、光学機能性を有するアームチェアエッジグラフェンの抽出を目的としているが、他方、選り分けられたジグザグエッジグラフェンに関しても、エッジ部位に局在化するラジカルによって、電気化学的機能が発現することが予測される。そこで、超臨界流体剥離法と触媒超微粒子によるナノカッティング法を組み合わせて、ジグザグエッジを多量に導入したグラフェンを作製し、その電気化学的特性を評価した。その結果、硫酸水溶液中でのサイクリックボルタンメトリー測定において、ジグザグエッジのプロトン脱挿入反応に由来する新規ピークの発見に至った。本反応は、電気化学キャパシタのエネルギー密度向上に貢献することが期待される。本研究では、CO2などの難再利用性廃棄物の還元による再資源化を目的とし、高温高圧電気化学反応を用いて、太陽電池などの光機能性デバイスに資する光学機能性半導体ナノグラフェンの合成システムを構築することを目的とする。本年度の研究においては、単層カーボンナノチューブのカイラリティ分離に有効であるという報告がなされている、単一界面活性剤多段ゲルクロマトグラフィ法(SS-MUGEC法)を利用した、グラフェン構造の分離を実施した。界面活性剤であるドデシル硫酸ナトリウムの2 wt%水溶液中にてカーボンナノファイバーを超音波処理により剥離し、遠心分離操作により回収したナノグラフェンに対して、SS-MUGEC法により構造分離を行った。アリルデキストランゲルを充填した複数のゲルカラムを垂直に連結し、最上段カラムにグラフェン分散液を加え、各カラムに吸着したグラフェンと、吸着せず流出したグラフェンとに分離・回収し、それぞれについてラマン散乱分光法やAFMを中心に構造を解析した。ラマン分光法のスペクトルから、1段目カラムでの分離操作による2Dバンドピーク位置の低減を確認した。グラフェンは層数の減少に伴いピークが低波数シフトすることが知られており、層数による分離が示唆された。また、各カラム流通後に回収したグラフェンのDバンドとGバンドの強度比(ID/IG)の推移から、カラム2段目以降では、段数の増加に伴いID/IGが徐々に減少していることが確認でき、シートサイズが大きく欠陥の少ないグラフェンが選択的に回収可能であることが示された。この結果は、エッジや欠陥がグラフェン自身の表面エネルギーを変化させ、界面活性剤であるドデシル硫酸ナトリウムのグラフェン表面への吸着密度が変化したことに起因すると考えている。交付申請時の計画通り、ゲルクロマトグラフィ法によりグラフェン構造分離を実施し、これに成功した。

本年度の研究においては、グラフェンの高付加価値化を目的とした、ゲルクロマトグラフィ法による構造分離を実施した。界面活性剤であるドデシル硫酸ナトリウム(SDS)の2 wt%水溶液中にて、等量の未処理カーボンナノファイバーと酸化カーボンナノファイバーを超音波処理により剥離し作成したグラフェン・酸化グラフェン(GO)混合分散液を、多段ゲルクロマトグラフィにより分離を行った。その結果、カラム段数の増加に伴い得られたピークの半値幅が小さくなり2Dバンド強度が増加していることが確認された。さらに、XPSより各段を通過したグラフェン・GOに含まれるO原子の割合を算出したところ、分離前では27.7 at%であったが、カラム通過に伴い減少していき3段通過後は15.7 at%となった。これらのことから、酸化度の低いグラフェンが選択的にゲルカラムを通過していることが示唆された。この結果と前年度までに得られた結果を考えると、近年の単層カーボンナノチューブのカイラリティ分離メカニズムの報告と同様に、酸化状態に依存した分離がグラフェン系でも生じていると考えられる。酸素官能基密度が高いGOや、酸素官能基が導入されやすいエッジ構造を多く有するシートサイズの小さなグラフェンが、ゲルへの高い吸着優先度を示したと考えられる。以上より、本研究では多段カラムゲルクロマトグラフィを用いることでグラフェンの酸化度、シートサイズによる分離が可能であることを提示した。今後界面活性剤やゲルカラムの最適化により、様々な手法で量産されたグラフェンの目的構造分離への展開が期待される。本研究では、CO2の還元による再資源化を最終目的とし、超臨界流体とプラズマを併用したCO2からのナノカーボン量産プロセスの検討と、構造制御・分離されたグラフェンの量産システムの基盤科学・技術開発を行った。その結果、電界プラズマを利用したCO2からのグラファイト系ナノカーボンが合成可能であること、有望な電気化学特性を示すジグザグエッジ導入グラフェンの効率的合成が可能であること、さらに、酸化度やシートサイズに応じたグラフェン構造分離がゲルクロマトグラフィ法の適用により可能であることを見出した。交付申請時の計画通り、超臨界流体プラズマ反応場におけるCO2直接還元によるナノカーボン合成を行った。加えて、今後のナノグラフェンの電気化学的応用に繋がる、グラフェンジグザグエッジに由来する特異的レドックス反応を見出した。以上より、当初の計画以上に進展していると判断できる。これまでに、難再利用性廃棄物の電気化学的還元によるグラフェン作製、及び、グラフェンの構造分離手法の確立を順調に進めている。最終年度となる次年度においては、これらを組み合わせ、難再利用性廃棄物の還元による再資源化による光学機能性半導体ナノグラフェンの合成システム全体を構築する。また、太陽電池や光化学触媒など、生成物の具体的応用についても検討を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
金属水素化物アクチュエータによるロボット用ダイレクト駆動6自由度関節の試作研究

関節機構の設計は、当初計画に従ってN本の直進運動型アクチュエータの組合わせ系を仮定して行った。この場合、各要素が各々静的特性を満足するものとし、計算機上で関節機構の可動範囲のシミュレーションを行ない、構造の簡素化と可動範囲の広さを評価値としてディメンジョンの決定を行なった。すなわち、6自由度の運動機能を満たすためには、N=6以上が必要となるが、上記の評価値と制御性の問題の両者を考慮しN=6および8の場合について検討することが必要となった。その結果、N=6,8の両者の場合について可動範囲と制御性共に相違がないことがと明らかとなり、結局、構造が簡素であるN=6に決定した。次に、この関節に関し、関節部の位置・姿勢から各アクチュエータ長を算出する順運動学的解析およびアクチュエータ長の変化から位置・姿勢を求める逆運動学的解析を行なうことにより、関節機構を制御するために必要となるソフトウェアの基本的な場合についての計画を完全に終了した。関節機構の製作は、昭和63年度実績報告において述べた理由により、空気圧アクチュエータで代替することとなった。その制御系として、PWM方式でかつPID方式を採用した。また、システムモデルは信号処理と物理モデルの両方向から行なった。以上の6自由度関節システムに対し、位置制御を行なった結果、以上の成果を得た。(1)各アクチュエータにおいて相互干渉の影響がみられるが、各々の自由度の位置制御が、正確に、かつ1秒程度の応答時間で実行出来た。(2)PID制御における、I要素のワインドアップ対策により、オーバーシュートが減少し、制御特性を改善することが出来た。なお、制御上の今後の課題として、各アクチュエータ間の非干渉化の問題各種非線形要素の補償の問題がある。
マントルにおけるS波異方性の時間変化の研究

日本付近で発生した深発地震から出て、日本国内の観測点で記録されたScS波にみられるスプリッティングを利用して、D"層内においてS波の偏光異方性の性質が比較的短時間で変化しているのではないかという仮説の検証を行った。70年代および80年代の地震については、気象庁の観測点による記録、そして90年代の地震については、大学などによって設置された広帯域地震計による記録から、質の良いものを選んで速いS波の振動方向を解析した。またこれまでに、我々や他の研究者によって発表されている結果も出来るだけ利用した。これらの結果、対象として約30年間で、総数35の地震に関する比較的時間的連続性の良いスプリッティングの情報を得ることが出来た。90年代前半のデータでは、速いS波の振動方向は、時間と共に時計回りに回転するような傾向を見せているが、その他の時間ではこうした傾向はみられなかった。そのため、最初に仮定したような短周期の変動は、存在しないという結論に達した。しかしながら、時間変動すべてが否定されたわけではなく、本研究でえられた長時間にわたる多数のデータにより、より長時間スケールでの変動の可能性が指摘される。今年度の目標は、ScS波による異方性の観測時間幅を広げることとした。そこでまず日本付近における多数の深発地震の波形データの収集・整理を行った。そして得られたデータの良否の検討後、良質なScS波を利用して、異方性軸の解析を試みた。古い深発地震記録にっついては、日本付近で発生した大きめの深発地震の洗い出しを行い、気象庁の長周期記録(紙記録)の検討を行った。また最近の大きめの深発地震については、各大学等が管理する広帯域デジタル地震記録を収集した。古い地震記録の検討を行った結果、多少予測されていたことではあったが、残念ながらこれまでに解析が行われ報告済みの地震以外については、あまり適切なものが発見できなかった。その結果異方性の時間変化を過去へ遡ること及び過去のデータ数を増やすという点では旨く行かなかった。一方、広帯域地震記録については、最近幾つかの比較的大きな深発地震が日本列島周辺で発生したこともあり、適切と思われる記録が得られた。しかしながら、これらの地震からのScS波部分を利用して、通常の方法で異方性軸の方向を解析すると、明確な軸方向の推定が難しい等の問題があることが分かった。これらの原因として、(1)観測点直下の異方性がかなり大きな影響を及ぼしている、(2)異方性の軸方向とScS波の振動方向との関係にもよっていると考えられる、及び(3)ノイズの影響等が考えられる。以前の解析結果の再検討を含め、現在より詳しい解析を進めている。これらの結果、対象として約30年間で、総数35の地震に関する比較的時間的連続性の良いスプリッティンクの情報を得ることが出来た。90年代前半のデータでは、速いS波の振動方向は、時間と共に時計回りに回転するような傾向を見せているが、その他の時間ではこうした傾向は見られなかった。しかしながら、時間変動すべてが否定されたわけではなく、本研究でえられた長時間にわたる多数のデータにより、より長時間スケールの変動の可能性が指摘される。
トリプルネガティブ乳癌における薬剤感受性調節薬および治療効果予測マーカの開発

抗癌剤治療抵抗性(抗癌剤耐性)は臨床上、非常に重大な問題である。申請者はこれまでに癌細胞のストレス回避・生存に関わるストレス応答蛋白質「Hsp72」に対する結合分子解析により、トリプルネガティブ乳癌(TNBC)における5-fluorouracil耐性株における薬剤感受性や細胞の増殖に重要な分子を同定した。本研究では、これまで申請者が同定したHsp72結合分子がTNBCにおける治療応答性に寄与するのかを明らかとし、薬剤感受性を亢進させる標的または治療応答性を予測するバイオマーカとしての可能性を探る研究課題である。
細胞増殖制御の情報伝達過程におけるタンパク質リン酸化カスケ-ド機構の解明

本研究では、細胞増殖制御の最も単純な情報伝達のリン酸化カスケ-ド機構を、カゼインキナ-ゼ2を中心として結び付けて分子レベルで明らかにすることを目的とする。本年度は、まずマウス繊維芽細胞腫Balb/c3T3細胞の細胞周期を同調させ、細胞周期の制御にカゼインキナ-ゼ2が関係しているかを調べた。活性の測定は細胞周期の各々の時間に於て、細胞の可溶性画分を調製し、基質は我々が開発したカゼインキナ-ゼ2に特異的な合成ペプチドを用いて行った。酵素量の変動は、カゼインキナ-ゼ2のβサブユニットに対する抗体を用いたイミュノブロットとゲル内リン酸化反応を用いて解析した。その結果、カゼインキナ-ゼ2活性はG1期からS期にかけて上昇し、S期を過ぎると活性は低下した。しかし細胞周期を通して細胞内の全カゼインキナ-ゼ2量には変化が認められなかった。またカゼインキナ-ゼ2活性に連動して、数種類の内在性タンパク質のリン酸化が変化したが、その内の一つは免疫学的手法によりヌクレオリンと同定された。またレ-ザ-蛍光顕微鏡により、カゼインキナ-ゼ2の存在部位を調べたところ、活性の上昇するS期にヌクレオリンの存在する核小体にカゼインキナ-ゼ2も局在していた。今後は、カゼインキナ-ゼ2の活性化が、ポリアミンの濃度変化によりなされるのか、cdc2によりリン酸化によりなされるのかを調べる予定である。また一方、癌細胞から正常細胞への分化誘導機構は細胞増殖制御機構と密接に関係している。そこで白血病細胞が、我々が開発した分化誘導剤であるVP16やブファリンにより分化誘導されるときのシグナルトランスダクションにタンパク質リン酸化反応が関与しているかを調べた。その結果、VP16やブファリンによる処理の初期に、MAPキナ-ゼ(Mitogenーactivated protein kinase)活性が一過性に上昇することを見いだした。今後はこのシグナルが分化誘導剤による細胞増殖制御のシグナルとなっているかどうか、およびMAPキナ-ゼによりリン酸化される下流の基質を検討する予定である。
ヤムイモの塊茎の肥大生長に関する生理学的研究

ヤムイモ(Dioscorea alata L.)の塊茎の肥大生響を誘起させる環境的要因を明らかにするために、日長と温度の影響について解析を行った。生育初期の幼植物では、9時間日長で30回以上の短日処理によって塊茎の肥大生長が誘起され、短日処理回数の増加にともなって塊茎の重量は大となった。生育中期では、11時間日長で10回の短日処理によって塊茎の肥大生長が誘起され、生育の進行に伴う加齢効果が認められた。夜間の低温には、塊茎の肥大生長を誘起させるような作用は全く認められなかったが、すでに肥大生長を開始していた塊茎に対して低温はその生長を促進した。以上の結果から、塊茎の肥大生長を誘起させる要因としての低温の単独効果は認められなかったことから、短日はヤムイモの塊茎の肥大生長を支配する主要因であることが明確にされた。生育中期の植物の短日に対する反応の程度は、品種間で異なるが、感光性の強い品種でも11時間日長の5回の処理によって肥大生長が誘起された。そして、この短日処理効果は塊茎の成熟生長にまで及び、処理によって感熟期の塊茎の水分含量が低下し、汁液(トロロ)の粘度が上昇した。以上の結果から短日は、ヤムイモ塊茎の肥大生長の開始を支配するのみでなく、成熟生長をも促進する効果を有することが明らかになった。ヤムイモ塊茎の肥大生長に光周性が認められたことから、光周反応によって形成される植物生理活性物質の存在が推定されるが、未だその活性物質の生物検定法が見当らない。著者は、組織培養によって形成されるヤムイモのムカゴを検定材料として要因物質を検出する方法の確立を目指し、研究を継続している。本研究は、ヤムイモ(Dioscorea spp.)の塊茎の肥大生長を誘起する外的要因と内的要因を生理学的な面から明らかにすることを目的とし、生活環を制御する日長や温度などの気象的要因と内生的な植物生理活性物質について解析を行うものである。4月、5月および6月の3時期に植付けを行って、9月、10月、11月および12月の4回にわたって塊茎の生長量を測定した。その結果、塊茎の肥大生長の開始期は植付け期をかえてもほとんど変動しなかった。これは、塊茎の肥大生長が環境的要因によって支配されている可能性を示唆するものであった。生育初期の植物に対して、9時間日長で30回の処理を施すと塊茎の肥大生長が誘起され、生育中期の植物では、11時間日長で10回の処理によって塊茎の肥大生長が誘起された。しかし、生育初期における15時間日長の50回処理と生育中期における12時間日長の30回処理はいずれも無効であった。夜間の低温は、塊茎の肥大生長の誘起に対して全く作用しなかったが、すでに肥大を開始した塊茎に対しては、その生長を促進した。以上の結果から、短日はヤムイモの塊茎の肥大生長を支配する主要因であることが明らかとなった。短日処理によって塊茎の肥大生長期を早めた場合に、塊茎の成熟期がどのように変化するかを測定した。その結果、肥大生長期を早めるとその期間だけ成熟期が早まることがわかった。これは、暖地におけるヤムイモの周年栽培の可能性を示唆するものであった。ヤムイモの腋芽を含む茎の切片を無菌的に培養した場合、ムカゴは容易に形成される。

生理活性物質を添加した培地にこのムカゴを置床して、その生長を測定する新しい生物検定法が確立されつつある。ヤムイモの晩生のソロヤム及び早生のあらた1号の2品種を供し、4月下旬に砂壌土のほ場に植え付け、それらの生育中期の8月初旬に10時間日長の短日処理を行ったのち、自然条件下で40日間ほど裁培を続けた。そして、生育中庸の株の塊茎の乾物重を測定し、処理効果を品種間あるいは処理間で比較した。つぎに、同じ処理を行った植物体を成熟期の秋まで裁培を続けて、塊茎の成熟生長に対する短日の影響を塊茎の水分含量及び卸し汁(トロロ)の粘度の面から検討した。1.いずれの品種も短日に感応して、塊茎の肥大生長が誘起され、その反応は品種間で異なったが、反応の程度は両品種とも処理回数が多いほど大であった。2.成熟生長期における塊茎の水分含量は、短日処理区で低く、処理区の11月初旬及び中旬の数値と無処理の成熟期の12月初旬及び中旬の数値がいい対応を示し、成熟生長が約1か月ほど促進された。3.卸し汁の粘度は、短日処理で強く、処理区の11月の粘度と無処理の12月のその値がほぼ近似し、粘度も処理によって約1ヵ月促進されていた。以上の2、3の結果は、生育中期の日長処理が塊茎の肥大生長の開始を促進するのみでなく、成熟生長をも促進する効果を有することを明らかにすると同時に、降霜地域の低温障害並びに無霜地帯における周年裁培への日長処理の実用的な応用の可能性を示唆するものであった。塊茎の肥大生長を誘起させる植物活性物質を検定するための生物検定法の確立に関する研究は継続し、平成4年度中には検定法の確立が可能であろう。
電波，Ｈα線および分光器による太陽フレアの多角的観測と物理・地学教材への展開

本研究は, 1太陽表面で発生するフレアを様々な波長で観測する, 2観測で得られたデータを高校物理の教材として利用する, 3観測を授業にも取り入れ生徒に実体験をさせる,という3点を目的として実施した.勤務校の物理室に架台を常備し,春から夏にかけてはHα線での観察が随時可能なようにHα望遠鏡を載せて授業で観察実習を行った.また,秋以降はBSアンテナを載せて,電波観測に取り組んだ.また,並行して撮影や電波強度の計測を行ってきたが,フレアの発生をタイミングよくとらえることができていないため,現在も観測を継続中である.しかし,フレアをとらえた場合のエネルギー量の見積もり方法については,前任校の地学部の観測指導を通して研究しており,フレアをとらえられれば,すぐに解析が可能である.なお,分光観測は必要な精度まで達しておらず,これも継続して取り組んでいく予定である.2014年9月には,チリ共和国のアタカマ高原にあるアルマ望遠鏡サイトでのワークショップに参加することができた.アルマ望遠鏡は,日本を中心とする東アジア,北米,ヨーロッパ,チリの諸国により共同運営される国際天文台であり, 66台の電波望遠鏡が標高5000mの広大な高地に設置されている.通常,このサイトを見学することは不可能であるが,今回特別に現地の見学を許され,夜間の滞在を含めて現地を実際に見て,研究者から講義を聴く機会をもつことができた.アルマ望遠鏡で行われている電波観測は,今回の奨励研究のテーマを遂行するための観測方法のひとつであり,その最先端の現場を実際に見ることができたのは貴重な体験となった.現地の天文台の様子, 5000mの高地の過酷な環境とそこに設置された理由,研究者から直接に聴講できた講義の内容などをまとめ,帰国後の授業の中で,物理の学習内容と関連させて生徒に伝えてきた.この取り組みは現在も継続しており,今後も物理の教材に取り込んでいこうと考えている.本研究は, 1太陽表面で発生するフレアを様々な波長で観測する, 2観測で得られたデータを高校物理の教材として利用する, 3観測を授業にも取り入れ生徒に実体験をさせる,という3点を目的として実施した.勤務校の物理室に架台を常備し,春から夏にかけてはHα線での観察が随時可能なようにHα望遠鏡を載せて授業で観察実習を行った.また,秋以降はBSアンテナを載せて,電波観測に取り組んだ.また,並行して撮影や電波強度の計測を行ってきたが,フレアの発生をタイミングよくとらえることができていないため,現在も観測を継続中である.しかし,フレアをとらえた場合のエネルギー量の見積もり方法については,前任校の地学部の観測指導を通して研究しており,フレアをとらえられれば,すぐに解析が可能である.なお,分光観測は必要な精度まで達しておらず,これも継続して取り組んでいく予定である.2014年9月には,チリ共和国のアタカマ高原にあるアルマ望遠鏡サイトでのワークショップに参加することができた.アルマ望遠鏡は,日本を中心とする東アジア,北米,ヨーロッパ,チリの諸国により共同運営される国際天文台であり, 66台の電波望遠鏡が標高5000mの広大な高地に設置されている.通常,このサイトを見学することは不可能であるが,今回特別に現地の見学を許され,夜間の滞在を含めて現地を実際に見て,研究者から講義を聴く機会をもつことができた.アルマ望遠鏡で行われている電波観測は,今回の奨励研究のテーマを遂行するための観測方法のひとつであり,その最先端の現場を実際に見ることができたのは貴重な体験となった.現地の天文台の様子, 5000mの高地の過酷な環境とそこに設置された理由,研究者から直接に聴講できた講義の内容などをまとめ,帰国後の授業の中で,物理の学習内容と関連させて生徒に伝えてきた.この取り組みは現在も継続しており,今後も物理の教材に取り込んでいこうと考えている.
NK1.1^+T細胞によるFas抗原を介した免疫制御機構

我々は、NK1.1^+T細胞が恒常的にFasリガンドを発現することや、IL-4やIFN-γ等のリンフォカインを産生すること等から、免疫反応の制御細胞として、また、エフェクター細胞として重要であることを明らかにしてきた。さらに、本研究では、Fasリガンドを発現している細胞について解析を進めることにより、T細胞のみでなくNK細胞にも発現することを明らかにした(Arase et al.J.Exp.Med.1995)。特に、Fasリガンドの発現は、T細胞活性化と関連していることから、NK1.1^+T細胞の活性化機構の解明は、その機能を明らかにする上で重要である。そこで、NK1.1^+T細胞のT細胞抗原レセプター複合体の構造を解析することにより、通常のT細胞には、認められないCD3ζ鎖とFcRγ鎖の複合体が含まれており、通常のT細胞とは異なるシグナル伝達機構を持っていることを明らかにした。さらに、我々は作成したCD3ζ鎖およびFcRγ鎖欠損マウスを解析することにより、CD3ζ鎖がNK1.1^+TCRαβ^+T細胞の分化にポジティブシグナルを与える一方で、NK1.1^+TCRγδ^+T細胞の分化にネガティブシグナルを与えることを明らかにし、CD3ζ鎖の機能がNK1.1^+T細胞と通常のT細胞とでは異なること示した。(Arase et al.J.Exp.Med.1995)。一方、NK1.1抗原自体、特定の糖鎖を認識するNK細胞の抗原レセプターの一つであることが明らかになってきた。また、NK細胞からのIFN-γの産生は、腫瘍や感染防御の際に重要であると考えられている。そこで、NK1.1^+T細胞およびNK細胞におけるNK1.1分子の機能を解析すると、双方ともNK1.1刺激に対して高いIFN-γの産生を示すことが明らかになり、NK1.1.分子による抗原認識が重要な機能を担っていることが判明した。さらに、NK1.1刺激によるIFN-γの産生は、NK細胞からIFN-γの産生を誘導することで知られているIL-12非依存性であったことから、新たなIFN-γ産生経路して重要であることを明らかにした(Arase et al.J.Exp.Med.in press)。
日本の家禽の歴史は動物考古学からどこまで遡れるか?

弥生時代のニワトリの骨の形態は、現在動物園などでセキショクヤケイとして飼育されている個体と同程度にしか家畜化が進んでいないことを明らかにした。この結果を受けて、遺跡から出土したキジ科の骨の非計測形質に基づく同定基準を作成し、弥生時代のニワトリの検出例を再検討した。また、縄文時代前期江戸時代の日本各地の20遺跡から出土した鳥類遺体を分析し、ニワトリとガチョウの骨の検出に努めた。日本における家禽の起源とその歴史の解明を目的に、遺跡から出土した鳥類の骨および現生の骨標本を調査した。主な成果は下記のとおりである。1.弥生時代のニワトリの骨形態の調査:朝日遺跡(愛知県清須市)とカラカミ貝塚(長崎県壱岐市)から出土した弥生時代のニワトリの足根中足骨を計測し、動物園などで「セキショクヤケイ」として飼育されていた個体や様々な品種の「ニワトリ」、日本に生息するキジやヤマドリの骨と比較した。その結果、「セキショクヤケイ」の足根中足骨は「ニワトリ」に比べて相対的に細く、キジやヤマドリと同程度の太さであった。また、弥生時代のニワトリの足根中足骨は、現代の「セキショクヤケイ」と同程度の太さであった。これらのことから、弥生時代のニワトリの長骨は、家畜化の初期段階の「セキショクヤケイ」と同程度の家畜化の傾向を示し、キジやヤマドリとの識別は困難なことが示唆された。この知見は、弥生時代のニワトリの骨がこれまで見過ごされてきた可能性を示唆するとともに、キジ科資料の非計測形質による同定基準の作成が急務であること、弥生時代のニワトリの骨の再検討が必要なことを示すと考えられた。2.遺跡から出土した鳥類遺体の調査:草刈遺跡(千葉県市原市・縄文時代中期中世)、中里峽山遺跡(東京都北区・江戸時代)、萩城跡(山口県萩市・江戸時代)、和蘭商館跡(長崎県長崎市・江戸時代)の各遺跡から出土した鳥類遺体を分析し、ニワトリとガチョウの骨の検出に努めた。その結果、萩城跡および和蘭商館跡の両遺跡からニワトリの骨が多数検出され、両地域でニワトリが多数利用されていたことが示された。一方、ガン族の骨は草刈貝塚と和蘭商館跡で認められたものの、骨髄骨や幼鳥の骨は認められず、ガチョウと同定できる資料はなかった。1.骨髄骨を指標としたガチョウの同定:これまでに調査してきた14遺跡・計195点のガン族の骨における骨髄骨の観察記録を再評価してまとめた。ガン族は日本で越冬し、繁殖はしない。従って出土した骨が繁殖期に死亡した個体に由来することが明らかになれば、その骨が飼育個体に由来することが推定できる。産卵前後の約1ヶ月間のみ雌鳥の髄腔に形成される二次的な交織骨である骨髄骨を指標として、日本の遺跡から出土したガン族の骨が家禽個体に由来するかどうかを検討した。この研究は発表した第11回国際考古動物学会(フランス・パリ)において、Poster prize for the quality of the research protocolsを受賞した。2.非計測形質に基づくキジ科長骨の同定基準の作成:セキショクヤケイを含む現生のキジ科骨標本計160点を検討した。その結果、足根中足骨、烏口骨、上腕骨、脛足根骨でキジ・ヤマドリとセキショクヤケイ・ニワトリの識別に役立つ形質が、大腿骨でキジとヤマドリ・セキショクヤケイ・ニワトリの識別に役立つ形質が認められた。これらの形質に基づいて弥生時代のニワトリの骨を再評価した結果、ほとんどの骨でこれまでの同定所見が支持された。3.遺跡から出土した鳥類遺体の調査:伊礼原遺跡(沖縄県北谷町・縄文時代前期)、朝日遺跡(愛知県清須市など・弥生時代)、土井ヶ浜遺跡(山口県下関市・弥生時代古墳時代)、カモイベツ遺跡(北海道斜里町・続縄文時代オホーツク文化期)、利尻富士役場遺跡(北海道利尻富士町・オホーツク文化期)、雑司が谷遺跡(東京都豊島区・江戸時代)、日本橋馬喰町遺跡(東京都中央区・江戸時代)、松山城跡(愛媛県松山市・江戸時代)、松江城跡(島根県松江市・江戸時代)の各遺跡から出土した鳥類遺体を分析し、ニワトリとガチョウの骨の検出に努めた。1.プロテオーム解析によるキジ科遺跡試料の同定:ニワトリ、キジ、ヤマドリの現生の骨標本からコラーゲンタンパクを抽出し、液体クロマトグラフ質量分析計(LC-MS)や飛行時間型質量分析計(TOF-MS)で種特異的なタンパク断片のピークを検索した。その結果、キジ・ヤマドリと、ニワトリのコラーゲンタンパクにはLC-MSとTOF-MSの両方で検出可能な1アミノ酸置換のあることが明らかになった。

このアミノ酸置換を根拠に、遺跡から出土したキジ科の骨の種同定に成功した。コラーゲンタンパクによるニワトリの同定はすべての骨部位に利用可能で、分析に伴う試料の破壊はDNA解析より少なく、さらにDNA解析よりも成功率が高い。このため、今後ニワトリの歴史を明らかにするうえで欠かせないツールになると考えられた。2.遺跡から出土した鳥類遺体の調査:伊礼原遺跡(沖縄県北谷町・縄文時代前期)、阿方遺跡(愛媛県今治市・縄文時代晩期弥生時代)、朝日遺跡(愛知県清須市など・弥生時代)、久枝遺跡(愛媛県西条市・弥生時代)、宮ノ下遺跡(大阪府東大阪市・縄文時代晩期古墳時代)、青谷上寺地遺跡(鳥取県鳥取市・弥生時代古墳時代)、斎院烏山遺跡(愛媛県松山市・弥生時代古墳時代)、土井ヶ浜遺跡(山口県下関市・弥生時代古墳時代)、広島城跡遺跡(広島県広島市・江戸時代)、番町遺跡(愛媛県松山市・江戸時代)などの遺跡から出土した鳥類遺体を分析し、ニワトリとガチョウの骨の検出に努めた。その結果、宮ノ下遺跡と広島城跡遺跡の資料中にニワトリの骨を検出した。宮ノ下遺跡で検出したニワトリの骨は、管見の限り近畿地方で最古のものである。
ヒトゲノム計画に関連する知的財産権の保護

ヒトゲノム解析の急激な進展に伴い、ゲノム関連特許をめぐる環境も変化しつつある。こうした動向を受けて、本研究では、ゲノム全塩基配列の解読、コード領域の特定、タンパク質の同定という3つの段階にゲノム解析研究を切り分けた上で、これらの各段階において特許保護が可能な対象は何であるかを整理した。本研究では次に、遺伝子発現解析、SNP、ならびに相同性(ホモロジー)に基づく機能推定を題材として、「技術的貢献に見合った権利を与えるには、特許付与の可否の線引きをどこで行うか」という、政策的見地からの考察を行った。続いて、ソフトウェアの機能向上とコンピューター上の遺伝子探索を題材として、技術水準の変化が特許にどのような影響を与えるかを検討した。また、タンパク質立体構造の特許に関して、今後の検討に向けた問題点の整理も行った。このような研究の過程で、隅藏は関連する論文を数多く発表し、またメディアをつうじた政策提言や啓蒙活動を行った。2000年度は遺伝子関連特許が国際的な議論の舞台にのぼった年であり、研究テーマとしてきわめてタイムリーなものであったといえよう。本研究全体を通じて、ゲノム関連特許が従来の物質特許制度の枠内に納まり切らなくなり、情報自体を保護することが必要となっているということが明らかとなった。このような「物質特許から情報特許へ」という潮流により、近い将来、特許制度のあり方を根本的に見直す必要性が生じるかもしれない。日米欧において、官民両セクターにより、ヒトゲノムの解析が進展している。国際協力の下で進められているヒトゲノム計画においては、DNA塩基配列の結果がすぐに公的データベースに登録されることになっているが、一方で、Celera、Incyteなどの民間企業によってゲノム解析結果の特許出願がさかんに行われている。本研究では、こうした現状を踏まえた上で、ゲノム解析に関連する知的財産権の保護について法的側面からの検討を行っている。一年目の本年は、裁判例やインタビュー結果に基づき、論点の抽出を行った。特に、次のような点が注目される。1.米国では、State Street Bank事件判決を受けて、特許対象が広がっている。今後は、DNAマイクロアレイによる遺伝子発現プロファイルやそのデータベースに関しても、特許保護の対象となる可能性がある。2.進歩性に関しては、米国ではDeuel判決の影響により、解析手法が自明であっても得られたDNA塩基配列の非自明性を否定することにはならない。「実験手順からしても、ルーチンワークとはいえいずれの操作もいくつかの選択肢が存在するため、DNA塩基配列の非自明性は妥当」とする考え方が米国実務家の間では主流のようである。3.有用性に関しては、ホモロジーサーチで何らかの機能が推定されれば有用性ありとする米国と、実験室レベルの機能解明を要求する日欧との間に温度差がある。しかし今後、バイオインフォマティクスが進歩し、コンピューターのみによってかなりの確度で機能予測が行えるようになれば、日欧における有用性の考え方も変化する可能性がある。4.米国では、現在有用性ガイドラインを定めるための検討が行われている最中であるが、プローブに使える、分子量マーカーに使えるといった「本質的でない有用性」しか持たない遺伝子断片は、有用性なしと判断される傾向にある。また、Written Description Guidelineも、遺伝子断片の権利化により全長遺伝子に対する権利をも主張するといった合理的でない行為を抑制する方向へと動きつつある。
多数財生産企業が存在する寡占の分析ー特に均衡解のアルゴリズムとの関連においてー

従来の寡占の理論的研究においては先進資本主義諸国に一般的に認められる多数財生産企業の存在が殆んど考慮されていなかった.また寡占均衡の存在と安定性の分析が中心的課題で均衡解算出のアルゴリズムが問題にされることがなかった.本研究では多数財生産企業の存在を考慮した寡占モデルにおけるCournot-Nash均衡の存在と安定性の数学的分析を行なったのみならず, Cournot-Nash均衡算出のアルゴリズムを考案し, Gaus-Seidel法によって安定的な均衡解の導出が可能であることを明らかにした.従来の寡占の理論的研究においては先進資本主義諸国に一般的に認められる多数財生産企業の存在が殆んど考慮されていなかった.また寡占均衡の存在と安定性の分析が中心的課題で均衡解算出のアルゴリズムが問題にされることがなかった.本研究では多数財生産企業の存在を考慮した寡占モデルにおけるCournot-Nash均衡の存在と安定性の数学的分析を行なったのみならず, Cournot-Nash均衡算出のアルゴリズムを考案し, Gaus-Seidel法によって安定的な均衡解の導出が可能であることを明らかにした.