hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
岩石の凍上メカニズムの解明及び岩石の凍上判定試験方法の確立

凍上性岩石と非凍上性岩石の物性値について比較を行い、どのような物性が凍上に影響を及ぼすのかを判断した。3.AE計測システムを使用した凍上メカニズムの解明岩石の凍上時に発生するAEを計測した。岩石が破壊される際に発生するAEを計測することによって、岩石の破壊メカニズムを解明しようという試みは多くの研究者によって行われているが、岩石の凍上時に発生するAEの計測は全く行われていない。凍上時に発生するAEを計測することができれば、凍上の初期段階における破壊を詳細に知ることができる。よって、岩石の凍上時に発生するAEを測定することは、凍上メカニズムを解明するうえで、有益であると考えられる。岩石の凍上時に発生するAEを計測することに取り組んだ。凍上性岩石の大谷石では、アイスレンズが形成される直前にAEの発生数が最大となり、アイスレンズが成長している段階ではAEが発生していないことが明らかになった。加えて、大谷石に亀裂が発生する際のAEの波形を、オシロスコープを使用して観察・記録した。非凍上性岩石の札幌軟石では、岩石に破壊が生じないにも関わらず、AEが計測された。以下の3つの研究を平行して行い、岩石の凍上メカニズムの解明に取り組んだ。1.実験装置を用いた凍上実験本研究で使用した凍上実験装置について記す。供試体の上下端面の温度を、実験装置の上盤と下盤で制御する。上盤をマイナス、下盤をプラスの温度で制御することによって、供試体には温度勾配と0°Cの凍結線が生じる。それらに加えて、下盤からは水分の供給も行う。このようにして寒冷地を想定した環境を実験装置によって作り出し、岩石に低温と水の影響を与え、凍上させる。上記の実験装置を用いて岩石を凍結させ、以下の点について測定を行った。(1)凍上性岩石と非凍上性岩石の判定。大谷石、来待砂岩、丸瀬布凝灰岩、登別軟石を凍上性岩石、札幌軟石を非凍上性岩石と判定することができた。(2)凍上量の測定。(3)大谷石の凍上力の測定大谷石の凍上力を計測した。上盤と下盤の温度差が大きくなるに従って、発生する凍上力も大きくなることが確認された。2.凍上性をもつ岩石と凍上性を持たない岩石の物性値の比較凍上性岩石と非凍上性岩石の物性値について比較を行い、どのような物性が凍上に影響を及ぼすのかを判断した。
中鎖脂肪酸誘導体による慢性骨髄性白血病の耐性克服機構の解明

中鎖脂肪酸誘導体の抗がん作用に関して、標的分子の同定を中心に研究を行った。中鎖脂肪酸誘導体を固定化したビーズを用いてプルダウンアッセイを行い、結合タンパク質の質量分析を行うことで標的分子として20個の候補タンパク質を得ることができた。これらの候補タンパク質についてウェスタンブロット解析を行い、中鎖脂肪酸誘導体に対してより特異的に結合する分子を2つ同定することができた。また、臨床検体における発現プロファイルを検証した結果、同定した分子は腫瘍組織で高発現していることを確認することができ、中鎖脂肪酸誘導体のがん細胞特異的な増殖抑制効果との関連性が示唆された。また、慢性骨髄性白血病の原因遺伝子BCR-ABLの翻訳産物がオートファジーによる分解で発現を制御されており、チロシンキナーゼ阻害剤(TKI)耐性細胞においてはその分解が起こりにくくなっていることを見出した。オートファジーはBcl-2ファミリータンパク質とBeclin-1タンパク質との結合が解離することで誘導されるが、TKI耐性細胞においてはRasシグナルの関与によりBcl-2とBeclin-1がより強く結合しており、オートファジーが起こりにくくなっていることを明らかにした。TKI耐性細胞においても中鎖脂肪酸誘導体が増殖抑制効果を示すことを報告した。その作用メカニズムとして、PKM遺伝子により制御されるエネルギー代謝機構が関与していることを明らかにした。また、本研究では初めて白血病モデルマウスにおける中鎖脂肪酸誘導体の効果を検証し、中鎖脂肪酸誘導体投与群ではBCR-ABLの発現が有意に低下することを明らかにした。さらに脾腫の改善が顕著に認められ、その効果は既存の第3世代TKIとほぼ同等であった。中鎖脂肪酸誘導体の標的分子はこれまでまったく明らかになっていなかったが、プルダウンアッセイや質量分析などの手法を用いることで候補となるタンパク質を同定することができた。臨床検体を用いて候補タンパク質の発現プロファイルを解析し、中鎖脂肪酸誘導体のがん細胞特異的な作用と標的分子との関連性を示唆するデータを得ることができた。また、抗がん剤耐性細胞においてはタンパク質の分解機構が抑制的に制御されており、BCR-ABLタンパク質がより長期にわたって発現していることを見出し、抗がん剤耐性の新たなメカニズムを明らかにすることができた。さらに、中鎖脂肪酸誘導体は耐性細胞に対しても有効であることをマウスモデルにおいて示すことができた。以上のデータを論文報告することができた。本研究で明らかになった中鎖脂肪酸誘導体の標的分子は、がん細胞における機能がほとんど報告されていなかった。そこで、この分子をノックダウンした際に発現が変動する遺伝子をマイクロアレイで解析する。マイクロアレイ解析で得られた情報から、がん細胞の増殖や生存との関連性が高いと考えられるシグナル伝達経路をウェスタンブロット解析やPCRなどの手法を用いて検証する。また、これまでに明らかにしてきた中鎖脂肪酸誘導体添加時の表現系や細胞内シグナル伝達との共通点および相違点を検証する。

マイクロアレイ解析で得られた情報から、がん細胞の増殖や生存との関連性が高いと考えられるシグナル伝達経路をウェスタンブロット解析やPCRなどの手法を用いて検証する。また、これまでに明らかにしてきた中鎖脂肪酸誘導体添加時の表現系や細胞内シグナル伝達との共通点および相違点を検証する。
CGRPシグナルを介した慢性椎間板性腰痛メカニズムの解明

非特異的腰痛の原因として椎間板由来の疼痛が近年注目されている。昨年度までにマウス椎間板傷害モデルにおいてNGFの発現が持続的に上昇することを示してきた。本研究では持続的にNGFが発現する機構を探索すべく、マウス椎間板傷害モデルにおけるNGFの発現動態とマクロファージ動態との関連性を検討した。10週齢の雄のマウスを使い、尾椎を27G針で損傷し、椎間板損傷モデルを作成した。NGFの発現をリアルタイムPCR・ELISAを用いて経時的に評価した。また、椎間板内のマクロファージ変化を、フローサイトメトリー・リアルタイムPCRを用いて経時的に評価した。NGF mRNAは、損傷後1日から28日目まで発現が増加していた。タンパク質レベルでも、損傷後28日に増加していた。椎間板内のマクロファージ変化は、損傷後1日目から28日目まで増加していた。マクロファージのサブタイプの経時的変化をM1マーカー(Tnfa, Il1b, Nos2), M2aマーカー(Ym1, Cd206,)M2c(Cd206, Tgfb)を用いて検討した。M1マクロファージのマーカーは損傷後1日目から増加していたが、損傷後28日目にはコントロール群と比べ、有意差がなくなった。M2 aマクロファージマーカーは損傷後1日に増加したが、その後コントロールレベルまで減少した。M2 a・M2 cマクロファージマーカーおよび、産生サイトカインは損傷後7日から28日まで増加した。この事から、損傷後の急性期にはM1マクロファージが、慢性期にはM2cマクロファージが動員されていることが示唆された。マクロファージを介した詳細な疼痛因子制御機構を明らかにしており、おおむね順調に進展していると考えられる。ヒト椎間板細胞、組織を用いてマウスと同様の機構が働いているかを検討する予定である。なかでもカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)、神経成長因子(NGF)は腰痛の原因になるとされている。ヒト検体を用いた検討からマウスとヒトでCGRPの発現機構が異なることが明らかになった。そこで本研究では椎間板由来の疼痛メカニズムの解明を探索すべく、マウス椎間板傷害モデルにおけるNGFの発現動態と制御機構について検討した。9週齢マウスの尾椎椎間板を27G針で傷害し、椎間板損傷モデルとした。損傷後1日、2日、3日、7日、14日、28日に損傷した椎間板を採取し、CGRP、NGF、TNF-α、TGF-βの発現をReal rime PCR, ELISAを用いて検討した。次にTNF-α、TGF-βによるNGFの制御の可能性を検討するため、マウスの椎間板を細胞培養し、TNF-α、TGF-β刺激後のNGFの発現を検討した。椎間板損傷モデルマウスにおいてNGFは損傷後1日より28日まで有意に上昇していたが、特に1日、28日後において高い発現を認めた。TNF-αは損傷後1日より有意に上昇し、損傷後14日より徐々に低下した。TGF-βは損傷後3日より徐々に上昇し、損傷後28日において最も高い発現を示した。マウスの椎間板細胞においてTNF-α、TGF-βの刺激でNGFの発現の上昇が認められた。TNF-α, TGF-βの発現ピークと一致してNGFの発現上昇が認められた。In vitroにおいてTNF-α, TGF-βはNGFを誘導したことから、椎間板傷害後早期に上昇するTNF-αがNGFを誘導しており、椎間板傷害後に遷延するNGFの上昇はTGF-βが誘導している可能性が示唆された。本機構は椎間板由来の疼痛メカニズムの解明に重要な役割を果てしているものと考えられた。平成29年度は動物実験中心に行い、椎間板に発現する炎症性サイトカインと神経成長因子を含む疼痛関連物質の動向を詳細に確認することができた。なお、術中摘出したヒト椎間板検体の蓄積も順調に進んでいる。

M2 aマクロファージマーカーは損傷後1日に増加したが、その後コントロールレベルまで減少した。M2 a・M2 cマクロファージマーカーおよび、産生サイトカインは損傷後7日から28日まで増加した。この事から、損傷後の急性期にはM1マクロファージが、慢性期にはM2cマクロファージが動員されていることが示唆された。マクロファージを介した詳細な疼痛因子制御機構を明らかにしており、おおむね順調に進展していると考えられる。動物実験においては概ね、順調に進展しており、今後神経成長因子と炎症性サイトカインがカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)の発現に与える影響を調査し、CGRPシグナルを介した慢性椎間板性腰痛メカニズムの詳細を解明する予定である。また、ヒト椎間板の検体の蓄積は順調に進んでおり、100例近くに達している。しかし、摘出検体の細胞数の問題から解析に使用できるのはほぼ半数の50検体程度の予定である。摘出検体の解析は随時行っており、疼痛関連物質の発現状況の調査を行っている。今後、更なる症例を蓄積後、統計学的検討を行う予定である。ヒト椎間板細胞、組織を用いてマウスと同様の機構が働いているかを検討する予定である。実験計画は概ね予定通りに進展しているが、購入、実験を予定していたELISAキットやPCR用試薬の一部を次年度に行うこととなったため、次年度使用額が生じたが、次年度既に研究計画に使用が予定されている。
脳虚血後における新規脳保護薬・骨髄細胞移植併用の神経再生増強効果の研究

本研究ではラット一過性中大脳動脈閉塞モデルを用い,骨髄間葉系幹細胞(BMSCs)移植に神経保護効果を有する免疫抑制薬であるFK506を併用することで脳保護および神経再生効果を増強できるかについて検討し,その結果,ラット一過性局所脳虚血モデルにおいて急性期BMSCs移植にFK506を併用することで脳保護効果を増強させ得ることが示唆され,虚血周辺部でのアポトーシスの抑制,脳内局所炎症反応の抑制,移植細胞の生存の増強等の機序が考えられた。目的:実験的脳梗塞モデルにおいて骨髄幹細胞移植による機能改善効果が認められ、今後の臨床応用が期待されていることから、細胞治療をより効果的に行う方法が求められている。今年度の研究では、ラット一過性中大脳動脈閉塞モデルを用い、骨髄間葉系幹細胞(MSCs)移植に神経保護効果を有するFK506を併用することで脳保護および神経再生効果を増強できるかについて検討した。方法:雄性SDラットを用い、ハロセン麻酔下にsuture法による90分間の一過性中大脳動脈閉塞を行い、再潅流30分後に1)vehicle群、2)MSCs単独群(EGFPラット由来;1X106投与)、3)FK506単独群(0.3mg/kg投与)、4)MSCs・FK506併用群の4群を作成した。再潅流1日および7日後に梗塞体積(TTC染色)、神経徴候、MSCs数の評価を行い、さらに再潅流1日後にBcl-2、Bax、MPO、Ibalに対する特異的抗体を用いた免疫組織化学およびTUNELによる検討を行った。結果:併用群で他群と比較して有意な梗塞体積縮小・脳浮腫抑制および神経徴候の改善が認められ、虚血周辺領域でのBcl-2発現増強、Bax発現減少、TUNEL陽性細胞の減少、好中球浸潤およびミクログリア/マクロファージ活性化の抑制を認めた。MSCs単独群では梗塞縮小効果は認められなかったが、vehicle群と比べて7日後の神経徴候の有意な改善が認められた。また、7日後の虚血半球ではMSCs単独群と比べて併用群でより多くのMSCsが認められた。結論:ラット一過性局所脳虚血モデルにおいて急性期MSCs移植にFK506を併用することで脳保護効果を増強させ得ることが示唆され、虚血周辺部での1)アポトーシスの抑制、2)脳内局所炎症反応の抑制、3)移植細胞の生存の増強などの機序が考えられた。目的:実験的脳梗塞モデルにおいて骨髄幹細部移植による機能改善効果が認められ,今後の臨床応用が期待されていることから,細胞治療をより効果的に行う方法が求められている。今年度の研究では,ラット一過性中大脳動脈閉塞モデルを用い,骨髄間葉系幹細胞(MSCs)移植に神経保護効果を有するFK506を併用することで脳保護および神経再生効果を増強できるかについて検討した。方法:雄性SDラットを用い,ハロセン麻酔下にsuture法による90分間の一過性中大脳動脈閉塞を行い,再潅流30分後に1)vehicle群,2)MSCs単独群(EGFPラット由来;1X106投与),3)FK506単独群(0.3mg/kg投与),4)MSCs・FK506併用群の4群を作成した。再潅流1日および7日後に梗塞体積(TTC染色),神経徴候,MSCs数の評価を行い,さらに再潅流1日後にBc1-2,Bax,MPO,Iba1に対する特異的抗体を用いた免疫組織化学およびTUNELによる検討を行った。結果:併用群で他群と比較して有意な梗塞体積縮小・脳浮腫抑制および神経徴候の改善が認められ,虚血周辺領域でのBcl-2発現増強,Bax発現減少,TUNEL陽性細胞の減少,好中球侵潤およびミクログリア/マクロファージ活性化の抑制を認めた。MSCs単独群では梗塞縮小効果は認められなかったが,vehicle群と比べて7日後の神経徴候の有意な改善が認められた。また,7日後の虚血半球ではMSCs単独群と比べて併用群でより多くのMSCsが認められた。結果:ラット一過性局所脳虚血モデルにおいて急性期MSCs移植にFK506を併用することで脳保護効果を増強させ得ることが示唆され,虚血周辺部での1)アポトーシスの抑制,2)脳内局所炎症反応の抑制,3)移植細胞の生存の増強などの機序が考えられた。目的:実験的脳梗塞モデルにおいて骨髄幹細胞移植による機能改善効果が認められ,今後の臨床応用が期待されていることから,細胞治療をより効果的に行う方法が求められている。

方法:雄性SDラットを用い,ハロセン麻酔下にsuture法による90分間の一過性中大脳動脈閉塞を行い,再潅流2時間後に1)vehicle群,2)MSCs単独群(EGFPラット由来;1X106投与),3)FK506単独群(0.3mg/kg投与),4)MSCs・FK506併用群の4群を作成した。再潅流1日および7日後に梗塞体積(TTC染色),神経徴候,MSCs数の評価を行い,さらに再潅流1日後にBcl-2,Bax,MPO,Ibalに対する特異的抗体を用いた免疫組織化学およびTUNELによる検討を行った。結果:併用群で他群と比較して有意な梗塞体積縮小・脳浮腫抑制および神経徴候の改善が認められ,虚血周辺領域でのBcl-2発現増強,Bax発現減少,TUNEL陽性細胞の減少,好中球浸潤およびミクログリア/マクロファージ活性化の抑制を認めた。MSCs単独群では梗塞縮小効果は認められなかったが,vehicle群と比べて7日後の神経徴候の有意な改善が認められた。また,7日後の虚血半球ではMSCs単独群と比べて併用群でより多くのMSCsが認められた。結果:ラット一過性局所脳虚血モデルにおいて再潅流2時間後の急性期MSCs移植にFK506を併用することで脳保護効果を増強させ得ることが示唆され,虚血周辺部での1)アポトーシスの抑制,2)脳内局所炎症反応の抑制,3)移植細胞の生存の増強などの機序が考えられた。
大学生を対象とするSD実践力としての科学リテラシー育成プログラム開発と評価

本研究は,大学生を対象とするSD実践力としての科学リテラシー育成プログラムモデルについて,次の3点から提示することを目的とした。1.SD実践力としての科学リテラシー到達指標の抽出,2.SD実践力としての科学リテラシー育成プログラムの開発と実施,評価,3.プログラムモデルの提示。1.としては国内の理科教育分野の研究に関連する文献をレビューし,SD実践力としてのリテラシーとなる指標を見いだした。2.と3.としては大学生向けにプログラムを試行し,SD実践力につながるカリキュラムへの示唆を得た。学生向けに行ったプログラムは,SD実践力3側面に関連する事物を撮影し,それを学生自らが説明すること,またプログラム終了後に行う単語連想法によって評価した。本研究では,大学生を対象とするSD実践力としての科学リテラシー育成プログラムモデルについて,次の3点から提示することを目的としている。(1)SD実践力としての科学リテラシー到達指標の抽出,(2)SD実践力としての科学リテラシー育成プログラムの開発と実施,評価,(3)SD実践力としての科学リテラシー育成プログラムの開発と実施,プログラムモデルの提示。22年度はこのうち,(1)と(2)に着手した。まず,(1)について検討をはかるために,英国においてフィールドサイエンスに基づいた学習を幅広い年齢層に提供しているField Studies Council (FSC)の文献資料を収集した。FSCでは大学生レベル向けに,地域における景観や生態学的特徴の変遷を歴史的に解説する教材を備えていることが分かった。FSCの資料から,地域の自然の変化を生態学的な特徴の変遷から捉えるならば,その変化をもたらす要因について大学生に読み取らせることがリテラシーとして重要になると示唆された。これらの研究成果は,International Organization of Science and Technology Education(於,スロベニア)およびthe World Conference of theScience and Technology Education(於,エストニア)の国際会議において発表した。また,(2)としてプログラム開発を試みた。ここでは,地域にある自然や景観の特徴的な事柄に学生の意識づけをはかるようにした。プログラム開発の第一段階として,大学生が「持続可能な発展」から連想する用語について調査したところ,環境に関連する現状と未来,危険や危惧といったイメージがあると分かった。この結果について,日本理科教育学会第60回全国大会(於,山梨大学)で発表した。SD実践力としての科学リテラシー到達指標の抽出について,今後も資料収集を継続するとともに,本年度の調査結果に基づき,次年度はプログラム開発と実践を進める。23年度は(1)について文献資料,市民学習実践をしている博物館等の発行する資料収集を継続するとともに,主に(2)の実践を行った。1.SD実践力としての科学リテラシー到達指標の抽出,2.プログラムの開発と実施,評価,3.プログラムモデルの提示。24年度は1.2.3.の総括的実施と成果の公表に努めた。1.としては国内の理科教育分野の研究に関連する文献をレビューし,SD実践力としてのリテラシーを見いだす参考にした。また,英国の科学リテラシーの考え方について現地調査し,本研究の資料とした。2.と3.としては前年度に試行したプログラムの改善と継続的実施を行った。学生向けに行ったプログラムの評価は,SD実践力3側面(環境,経済,社会文化)に関連する事物を撮影し,それを学生自らが説明すること,またプログラム終了後に行う単語連想法によって実施した。昨年度と比較したところ,本年度は3つの側面においてバランスよくイメージできていることが分かった。その背景にプログラム内容の改善として貧困や福祉,エネルギーなど社会的事象にかかわるトピックを設けたことがあったと示唆された。科学リテラシー育成のために,こうしたトピックを交えたプログラム(カリキュラム)構成のモデルが提示できる。本研究の成果を国内外の学会(例えば,International History, Philosophy and Science Teaching Group Asian Regional Conference (韓国),Australasian Science Education Research Association Conference(オーストラリア),日本科学教育学会年会(東京理科大学)など)において公表した。3つの目的のうち,2つまで着手,達成できている。また,国際学会,国内学会,大学紀要などで成果を着実に公表してきている。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの成果を活かしながら,最終年度に向けて計画通りにさらなる研究をすすめる。最終年度の研究をすすめる環境,調査環境などは滞りなく整備されている。
非期待効用理論のための計量経済モデルの構築とその実証研究

査読論文を一本、ワーキングペーパーを二本刊行し、国際学会での発表も積極的に行うことで、研究成果を順調にアウトプットしている。また、これらをまとめた成果によって、博士号を取得したことで、研究者として独り立ちすることが出来た。三つの課題について研究を進めた。まず、既に投稿済みであった論文"Bayesian Estimation of Entry Games with Application to Japanese Airline Data"については、Japanese Economic Reviewに掲載が決定した。また契約理論に基づく保険の購買行動の分析については、アメリカの介護保険に関するデータを用いて実証分析を行う予定であったが、アメリカの歯科保険のデータを用いることでより明確な結果を出した。結論として、モラル・ハザードの他にadvantageous selectionという逆選択とは逆の結果が示唆されたことが貢献である。本研究はメインの分析が終了していて、細部の頑健性の確認が済み次第投稿する予定である。この研究に関しては日本経済学会秋季大会、統計関連学会連合大会で発表を行った。さらに、予定していた日本の介護に関する研究として、有料老人ホームに関する、ノンパラメトリックベイズ予測を用いた分析を始めた。これは、入居金制度と呼ばれる、ホーム側が居住者の余命に関するリスクを全面的に背負う現行制度について、その消費者厚生に対する効果を分析する研究である。方法としては、経済モデルを構築してパラメータを推定した後で、もし入居金制度がなくなった場合に消費者がどれだけの額を支払うことになるかを予測し、現行の制度と比較するという形で分析した。結論として、入居金制度はほとんどの入居者の総支払額を上昇させていることが示唆された。本研究に関しては、統計サマーセミナー、グローバルCOE Hi-Stat経済統計若手研究会で発表を行った。またさらに介護の経済学的研究として、介護労働に関する分析を始めている。その一環としてレビュー論文を日本労働研究雑誌に掲載した。そして、これらの成果をまとめて、博士論文を提出した。査読付き論文を一つ掲載し、二本の論文について投稿直前である。これらをまとめて博士論文を提出できたことは、学生としては大きな成果である。投稿直前ではなく投稿済みとして報告できていればより高い評価を出来たと思う。まず介護労働に関する分析をまとめることが大きな目標である。具体的には、介護労働者の離職に関して、労働者のモチベーションに関する情報の非対称があるような介護労働市場をモデル化し、その中で資格教育に関する企業の補助の役割などを検定可能な形で導出し、実証分析を行おうと考えている。データとして東京大学データアーカイブ研究センターに「介護労働実態調査」の貸与を申請し、すでに許可されている。また、保険に関する論文で開発した統計手法が、社会ネットワークの分析に応用可能であることが分かってきたため、この分野についても研究を進めたいと考えている。そして、昨年度から提案していたが他の研究を優先したために後回しとなっている、非期待効用理論についての宝くじの購買データを用いた研究を進展させる予定である。こちらについても、イギリスのFamily Expenditure Surveyの使用許可を取っている。
直鎖型ポリユビキチン鎖合成の構造的基盤の解明

ポリユビキチン(Ub)鎖による修飾はタンパク質の分解のみならず、様々な細胞内事象に関わり、重要な役割を果たす。ポリUb鎖には、よく知られた「タンパク質分解」のシグナルとなるLys48型以外に7種あり、それぞれのUb鎖が持つ生物学的な「意味」は異なるとされる。ポリUb鎖の中でも、Lys48型やLys63型については、研究が進んでおり、Ub鎖合成に与る酵素や、それらを認識する下流因子が同定され、多くの知見が得られている。一方で、他の結合型のポリUb鎖については、まだ未解明の部分も多い。ポリUb鎖のうち、直鎖型のものは、NF-κB活性化に至るシグナル伝達経路で重要な役割を果たす。LUBACはHOIL-1L、HOIP、SHARPINの三つのタンパク質からなる複合体である。この三者からなる複合体がどのようにして形成されているのか、そして、HOIPの触媒ドメインが、この全体構造の中でどのように配置され、その活性が制御されているのかは未解明のままである。HOIPとHOIL-1L、SHARPINの間の複合体形成ではUBL-UBA相互作用が重要である。我々はこの相互作用の詳細を解明するために、X線結晶構造解析を行った。その結果、三者複合体の形成基盤となる領域の結晶構造の決定に成功し、その相互作用を原子分解能で解明することに成功した。28年度が最終年度であるため、記入しない。LUBACは、HOIL-1LとHOIP、SHARPINの三者からなる複合体である。LUBACのE3ユビキチンリガーゼ活性はHOIPのRING-IBR-RING領域によって担われており、その領域の構造は他グループによって報告されている。しかし、リガーゼ活性は、HOIL-1LやSHARPINとの相互作用によって調節されていることから、LUBACの作動機序の理解には三者複合体の形成様式に関する知見が必須である。三者が複合体を形成するのに必要な領域に絞り込んだコンストラクトを作成し、複合体の調製を行った。検討の結果、高純度に三者複合体を精製することができた。また、結晶化条件の探索の結果、小さいながらも結晶が得られる条件を見出した。しかしながら、サイズが十分ではなく、X線回折データを得ることが出来なかった。コンストラクトを微調整し、結晶化条件の探索を進めている。HOIP、HOIL-1L、SHARPINのそれぞれから三者複合体の形成機構に必要な領域を切り出したコンストラクトを作成し、発現精製を行なった。HOIPとHOILは共発現系で発現させ、大腸菌の破砕液の段階で、SHARPINを発現させた大腸菌の破砕液と混合し、アフィニティークロマトグラフィー、ゲル濾過によって精製した。その結果、高純度な三者複合体を調製することに成功した。続いて、この試料を用いて結晶化条件の探索を行なったところ、小さいながらも、三者複合体の結晶を得ることが出来ているため。現段階で得られている結晶は、サイズが小さく、回折実験には使えない。種々、結晶化条件を探索したものの、サイズを大きくすることには成功していない。そこで、タンパク質試料のコンストラクトを微調整し、結晶化条件の探索を進める。2次構造予測やプロテアーゼによる限定分解によってフレキシブルな領域を特定し、そこを削除するなど、結晶化を妨げる要因を排除していく。また、結晶化に有効だという報告のあるリジンメチル化などのタンパク質修飾を行い、結晶化を試みる。
自律神経機能からみた代謝疾患における左室拡張機能障害の病態に関する研究

本研究は、肥満・内臓脂肪などの代謝異常や高齢化が自律神経障害と深く関連するという我々の研究成果を基に、代謝異常、高齢化が自律神経機能障害を介して左室拡張機能障害をもたらし、心不全の発症に関与するという仮説を検証することを目的とする。心機能正常の代謝異常患者に対して心拍変動による自律神経機能を評価し、心機能の変化を主要なアウトカムとした前向きコホート研究を実施する。
アポトーシス関連因子による卵膜破綻の予知

早産期前期破水発症の予知に有用な因子について前方視的に検討を行った.[方法]同意の得られた妊娠20週から34週未満の未破水の妊婦を対象とし,早産期前期破水に至った群と正期産の群について,背景因子,臨床所見ならびに頚管分泌物検体中のinterleukin(IL)-1α,IL-1β,IL-6,IL-8,顆粒球エラスターゼ,癌胎児性フィブロネクチン,matrix metalloproteinase(MMP)-1,MMP-2,MMP-9,tissue inhibitors of matrix metalloproteinase (TIMP)-1,TIMP-2をEIA法により濃度測定し,比較検討した.統計学的解析には,Fisherの直接法,t-検定,Mann-WhitneyのU検定,多重ロジスティック回帰解析を用い,危険率0.05未満を有意とした.receiver operator characteristic(ROC)解析により,PPROM発症予知における頚管分泌物中の各物質濃度のカットオフ値設定を試みた.[成績]1)前期化学破水症例が早産期前期破水にいたった頻度は,対照群に比べ有意に高率であり,早産期前期破水を発症するリスクをもつこと,さらに前期化学破水発症には,頚管分泌物中のIL-6の高値と頚管長の短縮がリスク因子となることが示唆された.2)早産期前期破水発症の予知に有用な因子として,単変量解析では頚管長短縮,ファネリング(内子宮口の開大),ビショップスコア高値,IL-6高値の4項目があげられ,これらについて多重ロジスティック回帰解析を行った結果,頚管長短縮とIL-6高値が選択された.ROC解析により,IL-6濃度ならびに頚管長のカットオフ値は,それぞれ240pg/ml,28mmと設定され,それらの感度は,それぞれ83.3%,66.7%,特異度は,それぞれ81.0%,87.3%であった.[結論]頚管分泌物中のIL-6の高値と頚管長の短縮が,早産期前期破水発症の独立した予知因子である可能性が強く示唆され,本研究の臨床的意義を認めた.早産期前期破水発症の予知に有用な因子について前方視的に検討する。[方法]1998年10月から1999年6月までに、同意の得られた妊娠20週から34週未満の未破水の単体妊婦69奨励を対象とし、PPROMに至ったA群6例と正期産のB群63例について、背景因子、臨床所見の60項ならびに頚乾分泌物検体(41.5倍希釈)中のinterleukin(IL)-1α,IL-1β,IL-6,IL-8,顆粒球エラスターゼ、癌胎児性フィプロネクチン、matrix metalloproteinase(MMP)-1,MMP-2,MMP-9の9項目をEIA法により濃度測定し、比較検討した。統計学的解析には、Fisherの直説法、t-検定、Mann-WhitneyのU検定、stepwise回帰解析、多重ロジスティック回帰解析を用い、危険率0.05未満を有意とした。receiver operator characteristic解析により、PPROM発症予知における頚管分泌中の各物質濃度のcut-off値設定を試みた。[成績]背景因子ならびに検体採取平均週数(A;28.1,B;25.4)には両群間に差はなく、検体採取からPPROM発症(平均31.7週)までの期間は平均3.6週であった。単変量解析により有意差が認められた6項目におけるstepwise回帰解析の結果、PPROM発症のリスク因子として、ビショップスコアの高値(A;2.0 vs B;0)、経膣超音波断層法による頚管長(mm)の短縮(A;23.5 vs B;42.0)ならびに5mm以上の内子宮口開大の有無(A;50% vs B;11.1%)、IL-6(pg/ml)の高値(A;388.7 vs B;102.8)が選択された。多重ロジックシステム回帰解析からは、IL-6(P=0.033)のみが選択され、0dds比は3.2(IL-6 100 pg/ml)であった。IL-6のcut-off値を240pg/mlに設定すると、PPROM発症予知における感度は83.3%、特異度は81.0%であった。[結論]頚管分泌物中のIL-6の高値(≧240 pg/ml)が、PPROM発症の独立した予知因子である可能性がはじめて示唆された。早産期前期破水発症の予知に有用な因子について前方視的に検討を行った.[方法]同意の得られた妊娠20週から34週未満の未破水の妊婦を対象とし,早産期前期破水に至った群と正期産の群について,背景因子,臨床所見ならびに頚管分泌物検体中のinterleukin(IL)-1α,IL-1β,IL-6,IL-8,顆粒球エラスターゼ,癌胎児性フィブロネクチン,matrix metalloproteinase(MMP)-1,MMP-2,MMP-9,tissue inhibitors of matrix metalloproteinase (TIMP)-1,TIMP-2をEIA法により濃度測定し,比較検討した.統計学的解析には,Fisherの直接法,t-検定,Mann-WhitneyのU検定,多重ロジスティック回帰解析を用い,危険率0.05未満を有意とした.receiver operator characteristic(ROC)解析により,PPROM発症予知における頚管分泌物中の各物質濃度のカットオフ値設定を試みた.[成績]

1)前期化学破水症例が早産期前期破水にいたった頻度は,対照群に比べ有意に高率であり,早産期前期破水を発症するリスクをもつこと,さらに前期化学破水発症には,頚管分泌物中のIL-6の高値と頚管長の短縮がリスク因子となることが示唆された.2)早産期前期破水発症の予知に有用な因子として,単変量解析では頚管長短縮,ファネリング(内子宮口の開大),ビショップスコア高値,IL-6高値の4項目があげられ,これらについて多重ロジスティック回帰解析を行った結果,頚管長短縮とIL-6高値が選択された.ROC解析により,IL-6濃度ならびに頚管長のカットオフ値は,それぞれ240pg/ml,28mmと設定され,それらの感度は,それぞれ83.3%,66.7%,特異度は,それぞれ81.0%,87.3%であった.[結論]頚管分泌物中のIL-6の高値と頚管長の短縮が,早産期前期破水発症の独立した予知因子である可能性が強く示唆され,本研究の臨床的意義を認めた.
高齢者の階段降り行動の安全指導に関する基礎研究-視覚情報認知過程に着目して-

高齢者の階段降り歩行運動の解析の研究結果に対して、実際にアイカメラを装着し測定した。すなわち、公共交通施設という、一般によく使用される環境条件であるJRの駅の階段を利用して実験を行った。また、高齢者の眼球運動の特徴を比較検討するために、学生を用いて同様の実験を行った。実験結果をまとめると以下のとおりである。1)高齢者の被検者として、実験に参加したのは、東広島市在住の高齢者5名である(年齢は、68.6±1.7歳)、学生は5名(年齢は、22.4±0.9歳)であった。駅の階段降りの歩行速度は、高齢者が、0.55±0.09m/s,学生は0.68±0.05m/sであった。2)学生と比較して、高齢者において眼球運動の移動範囲、移動距離ともに小さいことが得られた。すなわち、高齢者の特徴としては、視野の狭い範囲で階段を降りているという特徴が示されたと言えよう(高齢者:2215cm^2、学生:3948cm^2)。3)眼球停留時間は、高齢者は、学生に比較し長い傾向を示した。学生では、0.5秒以上の累積の停留時間は認められなかった。つまり、高齢者は、学生に比較して一点を注視している時間が長いということを意味するものである。4)歩行中に連続的にアイカメラを使用すると、カメラの位置が微妙にずれる事があった。頻繁にキャリブレーションをすることにより適正な状態にした。定量的な測定はこのような補正をする必要があると思われる。しかしながら、定性的な分析に関しては、十分利用できる事が分かった。あらかじめ収録した歩行中の画像をプロジェクターで提示し身体を静止したままの状態でもアイカメラの分析を行ったが、できるだけ実際の条件で行うことが重要であると考えられた。高齢者の歩行における安全指導のための基礎研究として、この度の科学研究費補助金により活用が可能となったアイカメラを用いて視覚情報の処理過程の分析を行った。まず、実験室において、歩行分析のためにこれまでに用いてきたフォースプレート(キスラ-社製)の記録の収集と、アイカメラでの記録の収集とを同時に行えるように工夫した。その結果、これまでに用いてきた特別の歩行路を用いて、アイカメラの記録をフォースプレートの記録と共に解析することができると共に、歩行動作を解析するために用いたビデオカメラの記録ともに資料を収集できるまでに至った。高齢者を被検者として用いる前に、学生の被検者を用いることにより、分析システム全体の機能を高めることができた。本年度は予備実験を行うに止めたが、障害物をまたぎ越える際の歩行動作に着目し、アイカメラで収集した画像画面の解析により、時間の経過と共に注視点の移動の経過、視野の中における注視点の分布などの解析資料を得ることができた。また、実験室を離れて、実際の階段の上り下りの動作中のアイカメラによる視覚情報処理様式の解析も行った。これは、フィールド実験の予備段階として行ったものであるが、分析資料を収集できることを確認した。高齢者の階段降り歩行運動の解析の研究課題に対して、実際にアイカメラを装着し測定した。すなわち、公共交通施設という、一般によく使用される環境条件であるJR駅の階段を利用して実験を行った。

1)高齢者の被験者として、実験に参加したのは、東広島市在住の高齢者5名である(年齢は、68.6±1.7歳)、学生は5名(年齢は、22.4±0.9歳)であった。駅の階段降りの歩行速度は、高齢者が、0.55±0.09m/s,学生は0.68±0.05m/sであった。2)学生と比較して、高齢者において眼球運動の移動範囲、移動距離ともに小さいことが得られた。すなわち、高齢者の特徴としては、視野の狭い範囲で階段を降りているという特徴が示されたと言えよう(高齢者:2215cm^2、学生:3948cm^2)。3)眼球停留時間は、高齢者は、学生に比較し長い傾向を示した。学生では、0.5秒以上の累積の停留時間は認めらなかった。つまり、高齢者は、学生に比較して一点を注視している時間が長いということを意味するものである。4)歩行中に連続的にアイカメラを使用すると、カメラの位置が微妙にずれる事があった。頻繁にキャリブレーションをすることにより適正な状態にした。定量的な測定はこのような補正をする必要があると思われる。しかしながら、定性的な分析に関しては、十分利用できる事が分かった。あらかじめ収録した歩行中の画像をプロジェクターで提示し身体を静止したままの状態でもアイカメラの分析を行ったが、できるだけ実際の条件で行うことが重要であると考えられた。
クライミングロボット及び支援システム

本研究は「クライミングロボット及び支援システム」に関する基礎的な研究でる。研究を遂行するために2項目を実施した。まずは、最適経路計画の確立、力とモーメントを考慮した姿勢制御および移動制御アルゴリズムの開発を行った。いずれも学会等で提案を行った。具体的には、ロボットが壁を落ちずに姿勢を維持するための制約条件の下で最適姿勢及び最適力の導出方法を基礎とするアルゴリズムを提案した、一方、アルゴリズム検証のためには実験装置として、クライミングロボット、クライミング壁、壁を観測するためのビジョンシステム、ロボットの落下時に破壊・故障からロボットを守るためのシステムの試作製作を行った。本研究は、クライミングロボット及び支援システムを開発する研究である。ロボットが災害地での移動や山岳・海岸で岩壁を登ることのできる機能を実現することを目的としている。平成26年度については1)経路探索・経路計画、2)力学的な解析と姿勢制御実験による検証を行う計画を立てた。1)経路探索・経路計画に関してはKinectセンサを用いて事前に壁を観測し、オフラインで経路計画を行うアルゴリズムを確立した。実際、クライマーはクライミング開始前に壁を観察し、計画を立てる。これはオブザベーションと呼ばれる自然な行動であり、ロボット化においても有効である。但し、開発の初期段階であるため、壁の手足をかける突起部分(以降、ホールドと呼ぶ)は同じ大きさのリング形状に限定し、色も壁の色と対照的なわかり易い色とした。2)力学的な解析と姿勢制御実験に関しては、手足の四肢のうち、二肢、三肢、四肢のそれぞれを利用できる条件でのロボットの壁上での力学的な平衡条件を導き出した。但し、壁を2次元平面と仮定した単純な環境を仮定しており、実用化のためには3次元化を含む高度化が必要である。一方、姿勢制御実験については、評価手段の検討を行い、力覚センサ及び小型ビジョンセンサの選定・購入までを行ったものの、組み立て及び実施には至らなかった。いずれも初歩的な成果ではあるが、実用クライミングロボットに必要な基盤技術確立の足がかりになると考えられる。また、平成27年度に引き続き行うべき事項が明確になったと考えられる。平成27年度も「クライミングロボット及び支援システム」を開発するための研究を継続実施してきた。ロボットが壁を登るためには、壁形状の観測・認識に基づく軌道計画が必要であり、次いで、力学的な平衡条件、ロボットの可動領域や自由度、最大把持力等を考慮に入れた運動制御が必要となる。交付申請書では、第一にアルゴリズム開発が必要であり、第二も実験装置開発と評価実験が必要であると述べている。平成27年度は、基本的なアルゴリズム開発に注力した年である。主な成果としては、ロボットが墜落をせずに姿勢を維持するために、3次元空間内の力とモーメントお平衡条件を満たしながら、手足の把持力を最小化する姿勢を生成する方法を非線形最適化アルゴリズムを利用して導出する方法を見出したことである。その導出においては、先に記したように、ロボットの可動領域や自由度、最大把持力等を拘束条件として含んでいる。また、実際のクライミングは四肢を用いて姿勢を安定化する状態と、三肢を固定したまま一肢を移動させる状態を交互に繰り返すことが多い。拘束条件を維持しながら、その間の状態遷移がどのように行われるかを併せて示した。平成27年度はこの平衡状態制御法の基礎的な成果について、国内外成果発表を行った。このアルゴリズムは、クライミングロボットシステムを構築する上では欠くことのできない根幹的な意味を有するが、決して全体ではなく、実システム構築のためには、さらに汎用性を増すと共に、周囲の技術を突き詰めていかねばならない。基本的なアルゴリズムの構築は進んでいるものの、進むにつれて、さらに課題が見えてきている。一方、アルゴリズム開発に限られた時間とエネルギーが割かれた故に、実機開発面では、プロトタイプロボットの確保、センサの検討や購入などは済んでいるものの、大きな進捗に至らなかった。本研究は「クライミングロボット及び支援システム」を開発するための研究である。災害地では、観測・運搬・救助等の様々な作業が必要であるが、倒壊建物やがれきなどが散乱する災害現場において、クライミングロボットにより、移動等の課題を解決する可能性がある。また、山岳地や海岸において岩壁を登る機能が有効で望ましいケースがある。本研究は、その実現に向けた初期の基礎的な研究を行った。本研究を遂行し成功させるために必要な項目として2項目を実施した。第1にはアルゴリズム開発であり、最適経路計画法の確立、力とモーメントを考慮した姿勢制御及び移動制御アルゴリズムの開発を行った。いずれも、初期段階のものとして学会等で提案を行うことができた。具体的には、ロボットが壁を落ちずに姿勢を維持するためには、ホールドに手足が届く、関節角度が仮想範囲である、関節トルクが許容範囲、ホールド上での手足にかかる力か許容範囲等の制約条件と、縦横奥行きXYZ軸の力3成分、同じくXYZ軸周りのモーメント3成分の全てが平衡であることの制約条件の下での最適姿勢及び最適力の導出方法を基礎とするアルゴリズムを提案している。一方、アルゴリズム検証には実験装置が必要である。実験装置は、人工的なクライミング壁、クライミング壁上の複数のホールド。クライミング壁を観察するビジョンシステム或いはホールドを認識するためのセンサ装置、クライミングロボット、ロボットの落下時に破壊・故障からロボットを守るためのシステム等が必要であり、製作を行うことができた。

まずは、最適経路計画の確立、力とモーメントを考慮した姿勢制御および移動制御アルゴリズムの開発を行った。いずれも学会等で提案を行った。具体的には、ロボットが壁を落ちずに姿勢を維持するための制約条件の下で最適姿勢及び最適力の導出方法を基礎とするアルゴリズムを提案した、一方、アルゴリズム検証のためには実験装置として、クライミングロボット、クライミング壁、壁を観測するためのビジョンシステム、ロボットの落下時に破壊・故障からロボットを守るためのシステムの試作製作を行った。項目的には平成26年度に計画した事項に関し、成果が得られたが、いずれも初歩的な条件でのアルゴリズムの確立であり、実用的なレベルには至っていない。また、実験装置の立ち上げが途上にある点でやや遅れていると考える。1)昨年度までの断片的な成果を継承しつつ、実践的なクライミング技術、ロボットと人との運動学、同力学上の差異に関する分析結果を融合させ、制御理論及び非線形最適化理論を利用したロボットクライミング工学を築く。2)視覚センサ、力覚センサを利用した実クライミングロボットの基礎的な制御技術の設計と実装を行う。工学1)経路探索・経路計画機能を発展させるためには、事前の観察による計画だけでなく、ロボットのクライミング中の観察と軌道修正が必要と思われる。その手段と方法について研究を進める。2)力学的解析に関しても3次元化を図り、また、実験装置の立ち上げと環境整備を年度の初期段階で終わらせ、実質的な実験を開始する。昨年度は、実機開発を進めるよりも、基礎的なアルゴリズム開発に時間を要したため、機器等の購入も少なくなった。次期は実機開発を進めるため、購入も増えると考えられる。1)経路探索・経路計画機能を発展させる必要がある。そのためには、事前の観察による計画だけでなく、ロボットによるクライミング中の観察と軌道修正が必要と思われる。その手段と方法について研究を進めるため。2)力学的解析に関しても3次元化を図り、実際のクライミングに近づける必要がある。3)実験装置の立ち上げと環境整備を年度の初期段階で終わらせ、実質的な実験を開始する必要があるため。6月9月:汎用コントローラ、マイコン、センサ類を購入し、実機システムの開発を進める。10月1月:実機システム立ち上げと軌道計画、平衡状態制御の実験検証を行う。2月3月:まとめ、論文作成等を行う。45月:上記課題を解決するための調査と具体案の作成、69月:1)ロボットによるクライミング中の壁の観測手段の実現と初歩的な観測アルゴリズムの実現、2)力学的解析法の3次元での確立。力センサを用いた解析実験、101月:経路探索評価及び力学的評価実験、23月:進捗に応じての修正及びまとめ上記HPの「研究内容」下部に関係情報を掲載。
移行経済における分配と制度的要因に関する比較研究

市場経済への移行、そのための経済改革、グローバライゼーションへの対応など、本研究が対象とした、東アジア、ラテンアメリカ、東ヨーロッパの3つの地域は多くの共通点を有している。本研究においては、これら、3地域に関する比較を、出来る限り共通のフレームワークで行うように努めた。研究分担者のひとりは、国連ECLACにおいて、ラテンアメリカ域内に関して、経済改革とその効果に関する比較分析の手法を、リフォームインデクッスを用いて開発しており、3地域の比較分析の際に参考となった。研究の結果明らかとなった重要な点としては、とりわけ次のような点が注目される。第一に、3地域の諸国で行われている多くの政策は、グローバライゼイションへの対応のために実施されているという観点から説明できるという事である.この点を共通にしながら明らかな相違も見られる。より具体的には、ラテンアメリカでは、ネオリベラル政策の実施をかなり徹底して実施した事により、経済の近代化が進んだが、分配面と社会指標の面でマイナスの効果がみられた。一方、東アジアでは、改革の方向は同様であったが、徹底しては実施されず、社会面でのマイナスの効果は少なかった.東欧の状況は、東アジアよりもラテンアメリカにより近いといえる。指摘すべき第二の点は、広い意味での「移行過程」に先立つ初期条件が極めて重要であったという事である.これによって3地域の経済パフォーマンスのかなりの部分が説明可能である。例えば、ラテンアメリカにおける従来からの貧富の格差、東欧における企業家層の不足などは初期条件として重要である。以上挙げた点に加え、比較分析では、改革とグローバライゼーションへの対応を経て獲得された競争力、ガバナンス、中小企業の市場への参加の程度、金融改革、社会保障システムなどの分野に関する比較分析も試みた。研究代表者を中心に執筆したDevelopment Strategies in East Asia and Latin Americaをもとに、全ての研究分担者に本研究プロジェクトの基本的アプローチを呈示した。計画経済や混合経済(国家セクター、伝統セクターが重要な部分を占める経済)からの市場経済への移行は、単に市場経済の法的枠組みを整備するだけでは十分でなく、市場に参加するアクターの能力の向上を行うとともに、制度的な要因に留意する必要があるとの観点から、特に市場経済移行期における参加・分配の問題を重視したフレーム・ワークを呈示したものである。そこで、これに関する意見交換を行い、特に市場経済移行のもとて教育、分配、中小企業の問題に焦点をあてて、各分担者が研究を進めていくこととなった。東欧(チェコ、ポーランド)、東アジア(中国)、ラテンアメリカ(チリ)において、研究会合を開催し、各自が本年度(及びそれ以前)行った研究を持ち寄り、これもとに比較分析を中心とする共通のフレームワークに基づく研究を開始させた。特に筑波チームにおいては、上記の英文の研究のほか、ベトナム、ペルーでの市場経済移行にむけた経済改革に関する研究を進め、それをもとに主要テーマに関する比較分析に用いることのできる共通の分析枠組みの構築をすすめ、これを次年度の研究会合に呈示すべく準備を行った。今年度の研究実績計画に従い、まず、前年度に検討した計画経済や混合経済からの市場経済移行における参加・分配の問題を重視した共通のフレームワークに基づき、ラテンアメリカ、東アジア、東欧における移行過程を比較可能な形で行う分析を本格的に開始した。このため、東欧(チェコ、ハンバリー)及びラテンアメリカ(チリ)において研究会を開催し、海外の分担者の訪日を機に筑波大学においてワークショップを開催し、これらの機会に各自の研究を持ちより、その成果に基づいて比較研究を行うとともに、研究成果に基づく討議を行って、特に今後の分析の焦点をおくべき点として、輸出、FDI、中小企業及び教育が重要であるとの認識を強め、このことを含め、他の国の分担者の研究成果を参照しつつ、各分担者の研究をさらに進め、最終年度研究に向けての準備を行った。また比較研究の過程で新たな国内移行過程に伴う諸改革(マクロ経済運営(特に財政・金融)

貿易・FDI等の対外経済自由化、民営化、規制緩和)に加え、近年においては各地での地域統合の進展とグローバライゼーションがきわめて重要な影響を与えていることから、移行過程の比較に際しても、これら国際経済の変化の影響を分析に加えることとし、共通の研究フレームワークの中にこれらの点を明示的に取り入れて、比較研究を行った。特にラテンアメリカ、東アジア、東欧における地域統合の進展の相違(制度的な観点からの統合の進展のみならず、東アジアにおけるMarket-led integrationを含む)が三つの地域の移行過程に与える影響を重視することとした。市場経済への移行、そのための経済改革、グローバライゼーションへの対応など、本研究が対象とした、東アジア、ラテンアメリカ、東ヨーロッパの3つの地域は多くの共通点を有している。本研究においては、これら、3地域に関する比較を、出来る限り共通のフレームワークで行うように努めた。研究分担者のひとりは、国連ECLACにおいて、ラテンアメリカ域内に関して、経済改革とその効果に関する比較分析の手法を、リフォームインデクッスを用いて開発しており、3地域の比較分析の際に参考となった。研究の結果明らかとなった重要な点としては、とりわけ次のような点が注目される。第一に、3地域の諸国で行われている多くの政策は、グローバライゼイションへの対応のために実施されているという観点から説明できるという事である.この点を共通にしながら明らかな相違も見られる。より具体的には、ラテンアメリカでは、ネオリベラル政策の実施をかなり徹底して実施した事により、経済の近代化が進んだが、分配面と社会指標の面でマイナスの効果がみられた。一方、東アジアでは、改革の方向は同様であったが、徹底しては実施されず、社会面でのマイナスの効果は少なかった.東欧の状況は、東アジアよりもラテンアメリカにより近いといえる。指摘すべき第二の点は、広い意味での「移行過程」に先立つ初期条件が極めて重要であったという事である.これによって3地域の経済パフォーマンスのかなりの部分が説明可能である。例えば、ラテンアメリカにおける従来からの貧富の格差、東欧における企業家層の不足などは初期条件として重要である。以上挙げた点に加え、比較分析では、改革とグローバライゼーションへの対応を経て獲得された競争力、ガバナンス、中小企業の市場への参加の程度、金融改革、社会保障システムなどの分野に関する比較分析も試みた。
降雪地における地中水道メータの無線ネットワークによる遠隔読取りシステムの実証研究

1.研究目的(何を解明しようとしたのか)積雪地帯では冬季間は積雪により水道メータの検針ができず、これにより漏水事故の発見が遅れてしまう問題がある。これを防止するためには、電子式水道メータを導入して有線通信により表示を読み取ればよいが、全ての自治体が電子式水道メータへ切り替えるのは予算的に難しい。そこで既存の機械式水道メータに取り付ける無線式読取りアダプタによって、積雪下でも表示が読取りできることを検証する。2.研究方法(どのような方法で研究を進めたのか)装置製作の工数を可能な限り削減するために、市販されているUSBドングルタイプの920MHz帯特定小電力無線通信モジュール(技術基準適合証明取得済み)を2つ用意して、これらモジュール間で通信(リンク)できることを確認した。次にサンプル画像データの送受信を試みたが、このためのプログラミングが極めて難しかったことから、データ通信ではなく「積雪が及ぼす電波の減衰量を自由空間での減衰量と比較する」ことによって、積雪下に埋設された水道メータ読取り装置(発信源)の可用性を確認した。3.研究成果(成果としてどのようなことが明らかになったのか)上記実験を行ったところ、10m離れた自由空間(地上高2.5m/雪面上1.5m)での信号強度に対して、1m程度の湿った圧雪下に埋設された発信源からの減衰量は5dB程度であり、920MHz帯における積雪による電波の減衰量は予想外に小さいことが明らかとなった。実際には発信源から受信側へ積雪層を通って斜めに電波が伝搬するため、実質的な積雪量は23mに相当する。よって920MHz帯を用いた無線式の水道メータ読取りアダプタは積雪下でも十分に通信可能であり、よってその実用性を確認することができた。