hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大気中フミン様物質の動態と大気環境に及ぼす影響評価

本年度は所属が変わったことにより研究環境が大きく変化し、(1)ハイボリュームエアサンプラーの不足や、(2) HULISの定量に使用してきた装置を保有していないため測定が遂行できないなどの問題が生じている。さらに、これまでより業務量が増加したことにより、本研究に割ける時間も減少した。以上の理由から、当初の予定に比べて研究の進行が遅れている。なお、(2)の問題については、前所属で測定を行う了承を得ている。一方、新天地での新たな研究者ネットワークが生まれ、次年度に用いる予定の最新のX線光電子分光装置や超高分解能質量分析装置など先端分析機器を試用する機会が得られた。現在、データ解析中であるものの、多くの新たな知見が得られつつある。さらに、石川県林業試験場や能登スーパーサイトなど特徴のある新たな研究サイトでの試料採取をスタートすることができ、当初の計画以上の成果が得られる期待ができる。大気エアロゾルや大気水相中には、水圏や土壌圏のフミン物質と化学構造が類似した高分子有機化合物であるフミン様物質(HULIS)が存在し、大気環境において有害大気汚染物質の輸送や気候変動に大きな影響を及ぼしていることが示唆されている。しかし、それらの定量方法が研究者間で統一されていないことや、化学構造や起源については決定的な方法が確立されていない等の問題から、大気中におけるHULISの実態については不明な点が多い。本研究は、(1) HULISの定量方法の確立、(2)各種分析装置を用いた化学構造解析、(3)安定および放射性同位体を用いた起源解析を行うことで、大気環境中におけるHULISの実態を解明することを目的としている。本年度は、X線光電子分光(XPS)による窒素官能基組成の解析およびフーリエ変換イオンサイクロトロン質量分析(FT-ICR MS)による網羅的分子解析を行った。XPSのN1sスペクトルを解析したところ、HULISの窒素の主要な化学形態は芳香族窒素(ピリジン、イミン、アニリン誘導体)とペプチド/アミド窒素(ピロール、第2および第3アミンを含む)であった。芳香族窒素は化石燃料などの燃焼排ガスに多く含まれ、ペプチドは生体高分子であることから、起源推定に応用できる可能性が示唆された。実際に、東京都新宿区にて秋季と冬季に採取したエアロゾルから得たHULISの芳香族窒素とペプチド/アミド窒素の量比を調べたところ、秋季はペプチド/アミド窒素の存在比が高かったが、冬季は芳香族窒素の存在比の方が高くなった。同様に、窒素安定同位体比も秋季と冬季で異なる値を示した。FT-IRCR MSによる分析は完了したが、現在データ解析中である。本年度は最終年度であるため昨年まで得られた知見をまとめ、国際誌に2報投稿し、受理された。今後は、(1)東京都心だけではなく様々な研究サイト(山岳域や海域)を活用することで起源と化学構造の関係性をより明確にすること、(2)昨年度は炭素の安定・放射性同位体分析が1点しかできなかったため、分析数を増やすことを計画している。1)本年度から試料採取を開始したサイトにおけるサンプリングを継続するとともに、得られた試料の分析を進める2)炭素の安定・放射性同位体分析による起源解析を行う
原発性肺癌における縦隔,肺門リンパ節転移診断

原発性肺癌のN因子の診断をより正確に行うために縦隔リンパ節転移診断につきCT, MRI,病理像を比較して検討した。現在CTにおける診断基準は主にリンパ節の大きさに依っており,全ての部位において,リンパ節の短径が10mm以上を転移陽性とする報告が多い。リンパ節の生体内での大きさを知るために206例の原発性肺癌より摘出されたリンパ節3855個の径を測定したところ部位別にリンパ節径には違いがあり,最大標準のものは#7で,短径は10mmより大きかった。従って,大きさではこの領域の基準を大きく設定する必要があると考えられた。リンパ節の内部性状から転移診断を行うためにSTIR法における転移,非転移リンパ節の信号強度や病理像との比較を行った。転移リンパ節では有意にSTIR像の信号強度が強かったが,非転移リンパ節(特に炭粉沈着,珪肺結節,結核結節や石灰化を含むもの)ではこの信号が低下し,転移陰性と判定する根拠になると考えられた。そこで,術前2週間以内にCT, MRIが施行された原発性肺癌167例を対象にこれまでの知見を加えた新しい転移診断基準(CTではリンパ節の短絡,MRIではリンパ節の短絡と内部の信号強度を基準とする)を作成し,CT,通常のMRI, STIR併用MRIに分け縦隔リンパ節転移診断を検討した結果,sensitivityはそれぞれ75%,67%,75%,specificityはそれぞれ82%,85%,92%,accuracyはそれぞれ80%,80%,87%でSTIR併用MRIが最も優れていた。しかし,MRIを全例に行うことは無理があり,その役割としては,第一選択として施行されるCTで,腫大があり転移陽性とされたリンパ節のうち,内部が不均一に信号が低下するものを除外し,CT診断のfalse positive例を減少させ得ることにあると思われた。
p53誘導性ホスファターゼWip1の局在化とSH3蛋白質を介した細胞周期の制御

タンパク質のリン酸化・脱リン酸化は、様々な生命現象のあらゆる局面でのタンパク質の機能の主たる制御機構であり、リン酸化を触媒するキナーゼと脱リン酸化を触媒するホスファターゼにより協同的、可逆的に調節を受けている。Wip1(Wild-type p53 induced phosphatase 1)は、p53依存的に誘導される遺伝子として発見された。その遺伝子産物Wip1は605アミノ酸よりなり、N末端領域にPP2CタイプのSer/Thrホスファターゼドメインを有する。本研究は、p53誘導性ホスファターゼWip1を標的とした脱リン酸化による細胞周期制御の新規な機構を解明することを目的とし、まずWip1の局在化およびWip1と相互作用するタンパク質の解析において必須なツールとなるWip1のモノクローナル抗体の作製を実施した。次に、Wip1の酵素機能解析のために、非放射性で高感度なホスファターゼ活性測定法を新規に開発し、この方法を用いてWip1のホスファターゼ活性を検討した。p53のATMおよびATRによるリン酸化部位である15位セリンがリン酸化されたペプチドを基質としたin vitroでのホスファターゼ活性測定の結果、GST-Wip1がこのリン酸化ペプチドに対し高い脱リン酸化活性をもつことが示された。また、基質としたこのペプチドについて、Wip1との相互作用の理解のために、その構造におけるリン酸化の影響を検討した。その結果、このペプチドの構造はリン酸化によって影響を受け、よりopenなコンフォメーションに変化することが明かとなった。この結果は、p53の15位セリンのリン酸化によりこの領域の構造が変化しWip1との相互作用が容易になることを示唆している。
抗酸化物質蘇生開始前投与による良質な心肺脳蘇生の実験的検討

心肺停止蘇生後のVegetative State患者群で観察された血液酸化抗酸化動態に類似した脳虚血再灌流動物(ラット)モデルを作製した。このモデルにおいて、再潅流直前のビタミンC 10mg/body、20mg/body投与により虚血再灌流後の血漿酸化ストレス度上昇の抑制、ビタミンC 20mg/body投与により血漿抗酸化力の上昇が観察された。動物モデルにおける脳虚血モデルの条件設定を検討した。12週齢の雄性Sprague-Dowley(SD)ラットを用い、ネンブタール40mg/kgを腹腔内投与、全身麻酔下にて、仰臥位にて、右頚動脈にカニュレーション、脱血、返血ルートとするした。直腸温(BAT-12,Physitemp Instruments Inc., USA)、尾動脈での脈拍・血圧測定(Model MK-2000)。血圧安定後、頚動脈より脱血により近心肺停止状態を惹起、全身低還流状態の時間を模索、この後返血(この時間を模索)した。脱血直前、返血直前、脱血後の各時点での血漿酸化ストレス度(d-ROM)をFRAS4にて測定、返血後d-ROMの上昇するモデルを模索した。返血後に血圧が回復したラットのみを検討対象とし、全身低還流時の状態により、(1)自発呼吸あり・血圧測定不可、(2)呼吸抑制・血圧低下、(3)呼吸抑制・血圧測定不可、の3群に分けた。d-ROMの推移は、(1)群(n=6)413±92U.CARR→326±62(低還流時間13±4分→420±87(返血後7±3分)、(2)群(n=3)450±22→386±50(16±4分)→349±69(4±2分)、(3)群(n=4)456±104→465±74(14±3分)→354±77(9±3分)、であった。返血後も心停止状態で体外的に心臓マッサージを行ったラット(n=2)の返血後d-ROMは627、687と高値であった。以上より、脳虚血モデルとして、脱血により「自発呼吸あり・血圧測定不可」となる状態が妥当であり、今後は、この状態を作製することができた、急速脱血10ml、全身低還流時間10分、返血後採血5分を標準モデルとして、抗酸化物質の効果の検討を進める。目的:現在スタンダードとされている心肺蘇生法は、心肺機能停止後比較的時間が経過した患者では虚血再還流傷害がとくに低酸素に弱いとされる脳の傷害により大きく関与している可能性がある。このような症例において、心肺蘇生法による循環再開と同時あるいは直前に抗酸化物質を投与することにより、救命率とくに脳蘇生が向上するかを検討する。方法:12週齢の雄性Sprague-Dowley(SD)ラット(200250g相当)を用い、ネンブタール40mg/kgを腹腔内投与、全身麻酔下にて、仰臥位にて、右頸動脈にカニュレーション、脱血、返血ルートとするした。直腸温(BAT-12,Physitemp Instruments Inc.,USA)尾動脈で脈拍・血圧測定(Model MK-2000)。血圧安定後、頸動脈より脱血。平成22年度の実験結果より、尾動脈での脈拍・血圧測定が不可で、かつ呼吸が停止しない状態となるまで急速脱血、10分後返血、脈拍・血圧が安定した状態が心肺停止蘇生モデルとなりうると考えられた。このモデルを用い、返血直前に右頸動脈より、A群生食水のみ(コントロール群)、B群ビタミンC、C群RDICUT R(エダラボン)、D群エラスポールR(シベレスタットNa)を投与、次いで返血。脱血前、返血直前、返血後5分後の酸化ストレス度(d-ROM)、抗酸化力(BAP)をFRAS4で測定した。返血までに蘇生に至らなかったラット(n=7)はデータ解析より外した。さらに、用量設定、長期予後につき検討を加える。【背景】心肺停止蘇生後症候群の病態として、虚血後再灌流時の酸素フリーラジカル発生による臓器障害が注目されているが、蘇生開始直前の抗酸化剤投与がフリーラジカルの発生を抑制するかは明らかではない。【目的】ラット心肺停止モデルにて血漿の酸化ストレス度、抗酸化力を測定し、蘇生再灌流直前の抗酸化剤の効果を検討する。【方法】12週齢の雄性Sprague-Dowley(SD)ラットを用いた(n=13)。頸動脈にカニュレーションし、同血管から脱血(ヘパリン採血)して収縮期血圧を10分間2030mmHgに維持して心肺停止モデルとした。蘇生(血圧回復)は同血管に脱血量と等量を返血して行った。対照群、抗酸化剤投与群として、それぞれ返血直前に生理食塩液、ビタミンC10mgを投与した。

脱血前、返血前、返血5分後の血漿酸化ストレス度(d-ROMs:reactive oxygen metabolites)、抗酸化力(BAP:biological antioxidant potential)をFRAS4(Free Radical Analytical System)で測定した。【結果】10分間の低循環によるd-ROM、BAPの変化率(返血前値/脱血前値)はそれぞれ0.81±0.18、1.25±0.28であった。対照群(n=7)、抗酸化剤投与群(n=6)での、蘇生後のd-ROM変化率(返血後値/返血前値)はそれぞれ1.14±0.09、0.27±0.08 (p<0.0001)であった。蘇生後のBAP変化率はそれぞれ1.06±0.05、1.51±0.30であった。【結語】心肺停止により酸化ストレス度は低下、抗酸化力は増加した。再灌流により再灌流後の酸化ストレス度は増加したが、再灌流直前の抗酸化剤投与により抗酸化力は増加、再灌流後の酸化ストレス度は低下した。使用予定の抗酸化物質投与実験まで到達できた。24年度が最終年度であるため、記入しない。ラットの心肺停止蘇生モデルが作製できたと考えられるが、脳蘇生のさらなる指標を検討したい。
3次元単位球面内の平坦トーラスに関する未解決問題の研究

3次元単位球面内に等長的にはめ込まれた平坦トーラスの外的直径は円周率πに等しいであろうという「直径予想」について研究し,はめ込み写像の平均曲率が「非負または非正」ならば直径予想が正しいことを証明した.さらに,この結果を応用することにより,3次元単位球面内に等長的にはめ込まれたクリフォードトーラスは,もし平均曲率が「非負または非正」ならば標準的に埋め込まれたクリフォードトーラスと合同であることを証明した.3次元単位球面内に等長的にはめ込まれた平坦トーラスの外的直径は円周率πに等しいであろうという「直径予想」について研究し,はめ込み写像の平均曲率が「非負または非正」ならば直径予想が正しいことを証明した.さらに,この結果を応用することにより,3次元単位球面内に等長的にはめ込まれたクリフォードトーラスは,もし平均曲率が「非負または非正」ならば標準的に埋め込まれたクリフォードトーラスと合同であることを証明した.1980年代後半,研究代表者は2次元単位球面上の閉曲線対から3次元単位球面内の平坦トーラスを構成する方法を開発した.この構成法により,現在までに,3次元単位球面内の平坦トーラスに関する興味深い研究成果が数多く、得られている.本研究では,3次元単位球面内の平坦トーラスに関するこれまでの研究をさらに発展させるため,この分野における重要な未解決問題の解決を目指す.平成21年度は,特に,直径予想「3次元単位球面内に等長的にはめ込まれた平坦トーラスの外的直径は円周率に等しい」を解決するための研究を連携研究者とともに推進した.主な研究成果は以下の通りである.1.上記の構成法を応用し,直径予想が2重接触予想「2次元単位球面上のある種の閉曲線対(periodic admissible pairとよばれる)は第2種の2重接触を許容する」と同値であることを証明した.2.ある条件の下で2重接触予想を解決した.すなわち,periodic admissible pairの二つの測地曲率の積が-1より小さいという条件を満たせば2重接触予想が正しいことを証明した.3.上記の結果を応用し,平坦トーラスの平均曲率が定符号ならば直径予想が正しいことを証明した.4.さらに,直径予想に関するこれらの研究成果を応用することにより,3次元単位球面内のCliffordトーラスの剛性に関する問題を部分的に解決した.すなわち,3次元単位球面内に等長的にはめ込まれたCliffordトーラスは,もし平均曲率が定符号ならば,標準的に埋め込まれたCliffordトーラスと合同であることを証明した.1980年代後半,研究代表者は2次元単位球面上の閉曲線対から3次元単位球面内の平坦トーラスを構成する方法を開発した.この構成法により,現在までに,3次元単位球面内の平坦トーラスに関する興味深い研究成果が数多く得られている.本研究では,3次元単位球面内の平坦トーラスに関するこれまでの研究をさらに発展させるため,この分野における重要な未解決問題の解決を目指す.平成22年度は,21年度の成果を基に,直径予想「3次元単位球面内に等長的にはめ込まれた平坦トーラスの外的直径は円周率に等しい」を解決するための研究を継続した.主な研究成果は以下の通りである.1.前年度の成果を改良し,3次元単位球面内の平坦トーラスの平均曲率が「非負または非正」ならば直径予想が正しいことを証明した.さらに,この結果を応用することにより,3次元単位球面内に等長的にはめ込まれたCliffordトーラスは,もし平均曲率が非負または非正ならば,標準的に埋め込まれたCliffordトーラスと合同であることを証明した.2.さらに,トーラスから3次元単位球面への平坦波面とよばれる写像について研究した.この写像は平坦トーラスから3次元単位球面への等長はめ込み写像の一般化である.この写像を2次元単位球面上の閉曲線対から構成する方法を開発し,この写像については,直径予想の反例が存在することを証明した.これらの研究成果は,平成22年度の国内および国外の研究集会で発表され,さらに,論文としてGeometriae Dedicataに掲載されることが決定した.1980年代後半,研究代表者は2次元単位球面上の閉曲線対から3次元単位球面内の平坦トーラスを構成する方法を開発した.この構成法により,現在までに,3次元単位球面内の平坦トーラスに関する興味深い研究成果が数多く得られている.本研究では,3次元単位球面内の平坦トーラスに関するこれまでの研究をさらに発展させるため,この分野における重要な未解決問題の解決を目指す.平成23年度は,平成21年度22年度の成果を基に,直径予想「3次元単位球面内に等長的にはめ込まれた平坦トーラスの外的直径は円周率に等しい」を解決するための研究を継続した.主な研究成果は以下の通りである.前年度に,3次元単位球面内の平坦トーラスの平均曲率が「非負または非正」ならば直径予想が正しいことを証明したので,本年度は,平均曲率についての条件「非負または非正」を仮定せずに直径予想を証明するための研究を連携研究者とともに推進した.平均曲率についての条件を仮定した直径予想の証明には,2次元球面上の正則閉曲線対に関する2重接触定理が本質的に用いられている.本年度は,この2重接触定理を一般化することにより,一般の直径予想が証明できるであろうという方針の下で研究を行った.研究の結果,直径予想の解決には至らなかったが,2次元球面上の正則閉曲線対に関する2重接触定理の別証明が得られた.
デジタルファブリケーション技術を用いた弾性特性の設計・製作のための情報環境の構築

今年度の成果として、平面からあらかじめ設計した複曲面を含む比較的自由な形状の曲面に変形する構造とその設計手法の提案を行った.提案構造は具体的には、既存の構造の間に箱型バネ(Box Spring)と呼ばれる構造を加えた構造である.提案構造の入力された目的の形状に変形が誘導されるという性質を変形モード解析によって評価した.提案する構造は目的の形状にのみやわからさを持ち、それ以外の変形には高い剛性を持つ事が、この解析を通して示すことができた.また、提案する設計システムでは、入力として変形させたい形状を与え、出力はその形状に変形が自然に誘導される構造を出力する.変形が自然に誘導されることは、入力形状にのみ柔軟性をもち、その他の変形には高い剛性を持つことによって得られる性質である.より具体的には、主曲率線が定義可能な曲面を入力として与える,与えられた主曲率線を元に、入力曲面上に変形後の構造を構築する.構築された構造全体の歪みエネルギが最小となるように平面の構造を最適化する.というプロセスで、目的形状に変形する構造が得られる.この様な設計システムを用いて製作された構造の変形を既存構造と提案構造の変形を比較した.既存構造は境界条件に依存して変形形状が変わるが、提案構造は境界条件に依存することなく、目的の変形形状に変形することが確かめられた.より精密な境界条件で荷重実験を行うことが今後の課題と言える.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では形状(パターン)を物質に加工(3DプリントやCNC(computer numerically controlled)カット)することで、物質の弾性特性を設計・製作する技術に着目し、その技術を汎用化、拡張するために必要な情報環境の構築を目的としている。2014年度は研究の基礎と成るもっともベーシックなパターンの特性について調べ、モデル化および実験を行った。具体的には以下の5点を行った。1kerfcutやdukta(商標(*1))と呼ばれているパターンのモデル化を行った。ここでは、パターンとそのパターンを加工されたオブジェクトが持つ弾性率との関係を解析的に導出した。また、弾性率のみではなく、パターンを加工されたオブジェクトの大域的な歪み度をパターンを構成するパラメータから導出した。これにより、パターンを決定すると、そのパターンが加工されたオブジェクトの"柔らかさ"および"堅さ"(弾性率)とそのオブジェクトがどのくらい伸びるか(歪み度)を決定することができる2パターンを構成するパラメータと、パターンを加工されたオブジェクトの弾性特性との関係に関する次元解析を行った。これにより、パターンを構成するパラメータが1で導出した弾性率および歪み度にどの程度の乗数で作用するかを理解することができ、パターンの特性について明示的に理解することができる3モデル化をベースにした物理シミュレーションの実装を行った。4物理シミュレーションと実物による実験で得られる弾性特性の比較実験を行っている。5パターンを用いて弾性特性を設計するための簡易システムの実装を行っている。27年度は8月に26年度の研究成果をオランダのIASS(international association of shell and structure)にて登壇発表を行った。その後、その研究を基礎として、2次元弾性体のポアソン比を加味した弾性特性の設計・製作のための試行錯誤を行った。具体的に、"曲げによる外力であらかじめ定義された自由曲面にのみ変形しやすい弾性体を構造によって実現する"という目標を設定した。この目標を達成するアプローチとして、3つの変形モード(可展面、鞍型曲面,球面状曲面)にのみ変形し易い構造の開発を行った。アプローチとして、固有値解析を用いて変形モードを調べると同時に、実際に3Dプリントによるプロトタイプ製作を行った。これまでの研究では、球面状にのみ変形する弾性体(面街変形の固有モードが球面で、その固有値のみが低い、即ち球面のみに変形し易い)というものは存在しなかったが、本年度は球面状のみに変形しやすい構造を発見することができた。また、可展面のみの変形モードをもつ構造も提案した。今後はこれら3つの変形モードのみを持つ構造を組み合わせる事で、あらかじめ定義した自由曲面形状にのみ変形をする弾性体を構造によって設計・製作することを目指す。また、これを実現するために、あらかじめ定義された曲面の変形モードのみに変形し易い構造を求める最適化手法を開発することが来年度の課題である。平板のような材料を曲げて曲面に変形するためには、ポアソン比が負であるという自然界にはめずらしい性質をもつ物質が求められる。これまでの研究ではある特定の方向からの曲げに対してポアソン比が負の影響が出る材料は存在したが、どの方向かあらの曲げ力からも同様の性質を持つ材料は存在しなかった。このようなこれまでに内構造を前提としているために、必要とされる件を満たす構造を実験を元に発見することに時間がかかってしまった。今後は、今までに発見した構造を用いて、"あらかじめ設定した曲面のみに変形し易い性質を実現するような構造を最適化の手法で求める"という最終目標を実現するための数理およびシステムを構築する。今年度の成果として、平面からあらかじめ設計した複曲面を含む比較的自由な形状の曲面に変形する構造とその設計手法の提案を行った.提案構造は具体的には、既存の構造の間に箱型バネ(Box Spring)と呼ばれる構造を加えた構造である.提案構造の入力された目的の形状に変形が誘導されるという性質を変形モード解析によって評価した.提案する構造は目的の形状にのみやわからさを持ち、それ以外の変形には高い剛性を持つ事が、この解析を通して示すことができた.

また、提案する設計システムでは、入力として変形させたい形状を与え、出力はその形状に変形が自然に誘導される構造を出力する.変形が自然に誘導されることは、入力形状にのみ柔軟性をもち、その他の変形には高い剛性を持つことによって得られる性質である.より具体的には、主曲率線が定義可能な曲面を入力として与える,与えられた主曲率線を元に、入力曲面上に変形後の構造を構築する.構築された構造全体の歪みエネルギが最小となるように平面の構造を最適化する.というプロセスで、目的形状に変形する構造が得られる.この様な設計システムを用いて製作された構造の変形を既存構造と提案構造の変形を比較した.既存構造は境界条件に依存して変形形状が変わるが、提案構造は境界条件に依存することなく、目的の変形形状に変形することが確かめられた.より精密な境界条件で荷重実験を行うことが今後の課題と言える.最もベースとなるパターンの解析モデルの構築、簡易なシミュレーションの実装は完了しており、今後、この基礎となるパターンを組み合わせて発展させるためベースを構築した。理論的な学習と同時並行でこのような研究活動を行っており、そのバランスをうまくとることにやや苦労したが、おおむね順調に進展していると自己評価する。研究全体の達成度は全体の四分の1程度と考えており、今後のなおいっそうの研究の進展が必要となると考えている。本年度の研究目的はポアソン比を加味した2次元平面の弾性特性を設計・製作するための数理およびアルゴリズムの構築である。研究目的を実現するために、変形させたい自由曲面を入力として、その形状のみに変形し易い性質を実現する構造を出力するシステムを構築する。扱う形状は具体的にはパラメトリック曲面とする。入力された曲面のガウス曲率を解析し、その曲率分布を実現するような高小津を最適化の手法によって求める。このシステムが実現することで、自由曲面をシステムに入力するだけで、簡単な曲げや圧縮力のみでねらった変形を起こす材料を三次元プリンタ等の汎用的な工作機械を用いて製作することができる。28年度が最終年度であるため、記入しない。26年度で行った解析モデルをベースとした設計システムの実装、また、ここでモデル化したパターンを2次元平面上に最適配置するためのモデルおよびアルゴリズムの構築を目指す。とくに2年度では特殊弾性体(負のポアソン比を持つ素材)に注目し、これまで培ってきたパターンの特性を利用することで、特殊弾性体を構築するための理論およびシステムの構築にも取り組む。
非認知能力に着目した労働市場における選抜メカニズムの解明

本研究の目的は、(1)21世紀の労働市場で求められる「能力」が何であるかを明らかにするとともに、(2)その「能力」による格差生成メカニズムを解明することである。そこで、大学生の就職活動に着目し、ソーシャルスキル(コミュニケーション能力)のような「非認知能力」と正社員としての内定取得といった労働市場における選抜結果との関係を分析する。そのために、就職活動の前後で、同一個人を対象としたパネル調査を行う。就職活動の前期に様々な「非認知能力」を測定し(第1波調査)、就職活動の後期に内定取得等の選抜結果を測定する(第2波調査)。両者の関係を統計的に分析することで、上記の目的を達成する。本年度は、研究計画に従って、第2波調査の実施までを行った。データの収集はインターネット調査を用いて行った。昨年度は、日本全国に居住する就職予定の大学3年生男女を対象として第1波調査を実施したので、本年度は同じ回答者に対して追跡調査(第2波調査)を行い、内定の数や内定取得時期等の就職活動の成果に関する変数を測定した。さらに出身階層等、第1波調査では測定しきれなかった重要な統制変数についても測定を行なった。本年度の活動を通して、研究課題を遂行するために必要なデータをすべて収集することができた。交付申請書に記載した研究計画に従って、インターネット調査を実施してデータ収集を行った。第1波調査の回答者に対して追跡調査を行い、追加でデータ収集を行うことによって、研究課題の遂行に必要なデータをすべて集めることができた。このように当初の計画に従って研究を遂行できたため、「おおむね順調に進展している」と評価した。今後も計画に基づいて研究を遂行していく。研究計画の遂行の障害になるような意図しなかった問題は生じていないため、当初の予定に従って研究を実施する。具体的には次の作業を行う。まず2018年度に実施した第2波調査のデータと2017年度に実施した第1波調査のデータと接合することにより、非認知能力(第1波調査で測定)と労働市場における選抜の結果(第2波調査で測定)の両方を備えたデータセットを作成する。データセット完成後は、統計的な分析を行い、多様な変数の効果を取り除きながら、非認知能力が大学生の新卒労働市場における選抜に対して及ぼす効果を明らかにする。分析結果の解釈においては、必要に応じて、企業の人事担当者に追加のインタビューを行う。以上の分析によって得られた知見を、学会報告と論文執筆によって発表する。最終年度(平成31年度)中の論文の完成(学術雑誌への掲載決定)を目指す。本年度は、研究計画に従って、第1波調査の実施までを行った。具体的には、まず、大学生の新卒労働市場で求められる能力がどのようなものであるかを探るため、企業の人事担当者へのインタビューを行った。その上で、複数の非認知能力の候補を選定した。さらに、大阪市立大学文学部にて外部評価のための研究会を開催し、非認知能力の測定と研究計画について、心理学的な観点から助言をいただいた。これらの結果を踏まえて、第1波調査のための調査票を作成した。日本全国に居住する就職予定の大学3年生男女を対象として調査を実施することにより、パネル調査の第1波データを収集した。さらに、年度末には第65回数理社会学会において研究報告を実施し、今後の研究展開のためのディスカッションを行った。交付申請書に記載した研究計画に従って、(1)企業の人事担当者へのインタビューを行い、調査票に取り入れる非認知能力を選定した。(2)外部評価のための研究会を行い、非認知能力の測定に関する議論を行った。そこで得られた成果を踏まえて、(3)パネル調査における第1波調査のための調査票を作成し、(4)調査会社への業務委託を行って、インターネット調査を実施してデータ収集を行った。加えて、当初の計画以上の研究活動として、第65回数理社会学会大会において「大学生の就職活動における内定取得時期に対するソーシャルスキルの効果」という研究報告を行い、ここまでの研究成果を発信するとともに、今後の研究展開のための議論を行った。

本年度は、研究計画に従って、第2波調査の実施までを行った。データの収集はインターネット調査を用いて行った。昨年度は、日本全国に居住する就職予定の大学3年生男女を対象として第1波調査を実施したので、本年度は同じ回答者に対して追跡調査(第2波調査)を行い、内定の数や内定取得時期等の就職活動の成果に関する変数を測定した。さらに出身階層等、第1波調査では測定しきれなかった重要な統制変数についても測定を行なった。本年度の活動を通して、研究課題を遂行するために必要なデータをすべて収集することができた。交付申請書に記載した研究計画に従って、インターネット調査を実施してデータ収集を行った。第1波調査の回答者に対して追跡調査を行い、追加でデータ収集を行うことによって、研究課題の遂行に必要なデータをすべて集めることができた。このように当初の計画に従って研究を遂行できたため、「おおむね順調に進展している」と評価した。今後も計画に基づいて研究を遂行していく。研究計画の遂行の障害になるような意図しなかった問題は生じていないため、当初の予定に従って研究を実施する。具体的には次の作業を行う。来年度(平成30年度)は、就職活動の終了時期にパネル調査の第2波調査を実施し、就職活動の成果について測定する。これを第1波調査のデータと接合することにより、非認知能力(第1波調査で測定)と労働市場における選抜の結果(第2波調査で測定)の両方を備えたデータセットを作成する。第2波調査に先だって、東北大学にて外部評価のための研究会を実施し、第2波調査の調査票を精緻化する。データセット完成後は、統計的な分析を行い、多様な変数の効果を取り除きながら、非認知能力が大学生の新卒労働市場における選抜に対して及ぼす効果を明らかにする。分析結果の解釈においては、必要に応じて、企業の人事担当者に追加のインタビューを行う。さらに、同じデータセットの分析を通して、非認知能力の規定要因を明らかにするとともに、訓練可能性についても模索する。以上の分析によって得られた知見を、学会報告と論文執筆によって発表する。最終年度(平成31年度)中の論文の完成(学術雑誌への掲載決定)を目指す。まず2018年度に実施した第2波調査のデータと2017年度に実施した第1波調査のデータと接合することにより、非認知能力(第1波調査で測定)と労働市場における選抜の結果(第2波調査で測定)の両方を備えたデータセットを作成する。
東北地方非頁岩産地帯における石器石材の利用に関する研究

本研究では、東北地方で石器石材として利用される硬質頁岩の産地帯に立地する遺跡と、それ以外の遺跡の間で、石材の利用状況(石材選択を含む)に差異があるのかを比較検討することを目的としている。分析対象遺跡には、共通した石器製作技術基盤を持つ遺跡が好ましいと考え、本研究では「東山系」石刃石器群を対象に選んだ。「東山系」石刃石器群は発達した石刃技法を保有し、基部加工の東山型ナイフ形石器、エンド・スクレイパー、小坂型彫刻刀形石器を特徴的に組成する石器群である。代表者は既に頁岩産地帯に立地する「東山系」石刃石器群の原産地遺跡、山形県お仲間林遺跡の分析を終えている。今年度は昨年度に続き、非頁岩産地帯に立地する諸遺跡出土資料の実見・分析を行った。具体的には岩手県和賀川流域の大渡II遺跡・耳取I遺跡・峠山牧場I遺跡、長野県飯山市太子林II遺跡、宮城県名取市野田山遺跡、同仙台市上ノ原山遺跡上層出土の資料である。分析の結果、「東山系」石刃石器群では、容易に頁岩を採取できない環境においてもその入手・利用に強いこだわりを見せ、在地産石材の利用が必要な局面においても頁岩に近似した石質のものを選択的に利用することが明らかとなった。昨年度までの研究も踏まえ、上記の研究成果の一部は、「東北地方日本海沿岸における石器石材の利用-東山系石刃石器群の分析から-」『時空を超えた対話-三田の考古学-』(2004年5月)に論文として公表し、12月には日本旧石器学会第2回シンポジウム「石刃技法の展開と石材環境」において「珪質頁岩の石材環境-東山系石刃石器群の石材利用のあり方から-」というテーマで発表を行った。分析対象遺跡には、共通した石器製作技術基盤を持つ遺跡が好ましいと考え、本研究では、「東山系」石器群遺跡を選んだ。「東山系」石器群は発達した石刃技法を保有し、基部加工の東山型ナイフ形石器、エンドスクレイパー、小坂型彫器を特徴的に組成する石器群である。代表者の過去の研究により、すでに頁岩産地帯に立地する東山系石器群遺跡(山形県お仲間林遺跡)の分析は終えている。よって今年度は、頁岩産地帯の外にある地域を分析対象エリアとして選定し、分析を行うこととした。具体的には、主要な石器石材についてはチャート・石灰岩以外を産出しない青森県下北半島尻屋崎周辺を分析対象エリアとして、物見台遺跡をはじめとする旧石器時代遺跡の出土石器を材料工学的手法により測定・分析した。また当初の研究計画では、分析対象を東山系石器群に限定したが、それ以外の石器製作技術基盤を持つ遺跡も、比較検討の為、分析対象に含めた。具体的には、石刃技法を主たる石器製作基盤に持たないが、定型的な縦長剥片を生産する技術を持つ石器群(時期的な評価は、東山系石器群より新しく、後期旧石器時代末頃に位置づけられる)の遺跡を分析することとした。今年度は、頁岩産地帯に立地する山形県上野A遺跡出土資料を、所蔵する慶応義塾大学民族学・考古学研究室において測定・分析をした。来年度は、東山系石器群については、非頁岩産地帯に立地する岩手県大渡II遺跡や山形県乱馬堂遺跡などの出土資料を測定・分析する予定である。それ以外の石器群では、前述の上野A遺跡と同じ石器製作技術基盤を持ち、頁岩産地帯に立地する青森県津軽半島大平山元遺跡等を分析の対象とする予定である。今年度は昨年度に引き続き、東北地方・北陸地方の日本海側で頁岩産地帯の外にある地域に立地する遺跡を対象に、出土資料を実見・調査・分析を行った。具体的には山形県新庄市南野A遺跡、乱馬堂遺跡、山屋A遺跡、石川県辰口町灯台笹下遺跡出土の旧石器資料を材料工学的な手法により測定・分析した。その成果については、「東北地方日本海沿岸における石器石材の利用-東山系石刃石器群の分析から-」というタイトルの論文として平成15年5月に公表予定である。来年度は、東北地方太平洋側及び北陸地方に所在する東山系石刃石器群に分析対象遺跡を広げる予定である。具体的には、岩手県大渡II遺跡、峠山牧場遺跡、新潟県円山遺跡、長野県太子林II遺跡、富山県眼目新丸山遺跡出土資料の測定・分析をおこなう。その上で、頁岩産地帯に立地する遺跡(原産地遺跡)と非頁岩産地帯に立地する遺跡の石材利用状況を比較検討する。

本研究では、東北地方で石器石材として利用される硬質頁岩の産地帯に立地する遺跡と、それ以外の遺跡の間で、石材の利用状況(石材選択を含む)に差異があるのかを比較検討することを目的としている。分析対象遺跡には、共通した石器製作技術基盤を持つ遺跡が好ましいと考え、本研究では「東山系」石刃石器群を対象に選んだ。「東山系」石刃石器群は発達した石刃技法を保有し、基部加工の東山型ナイフ形石器、エンド・スクレイパー、小坂型彫刻刀形石器を特徴的に組成する石器群である。代表者は既に頁岩産地帯に立地する「東山系」石刃石器群の原産地遺跡、山形県お仲間林遺跡の分析を終えている。今年度は昨年度に続き、非頁岩産地帯に立地する諸遺跡出土資料の実見・分析を行った。具体的には岩手県和賀川流域の大渡II遺跡・耳取I遺跡・峠山牧場I遺跡、長野県飯山市太子林II遺跡、宮城県名取市野田山遺跡、同仙台市上ノ原山遺跡上層出土の資料である。分析の結果、「東山系」石刃石器群では、容易に頁岩を採取できない環境においてもその入手・利用に強いこだわりを見せ、在地産石材の利用が必要な局面においても頁岩に近似した石質のものを選択的に利用することが明らかとなった。昨年度までの研究も踏まえ、上記の研究成果の一部は、「東北地方日本海沿岸における石器石材の利用-東山系石刃石器群の分析から-」『時空を超えた対話-三田の考古学-』(2004年5月)に論文として公表し、12月には日本旧石器学会第2回シンポジウム「石刃技法の展開と石材環境」において「珪質頁岩の石材環境-東山系石刃石器群の石材利用のあり方から-」というテーマで発表を行った。
超高感度表面水素3次元検出装置の開発

低速多価イオンによる表面水素、表面不純物のポテンシャルスパッタリングイールド、及び、放出エネルギー・角度分布を時間敏感型2次元位置敏感検出器で測定した。以前のデータとのよい一致が確認された他,水素以外の2次イオンの放出エネルギーは1eV程度以下であるのに水素イオンは10eVにも達し、かつ、表面垂直方向から大きくずれて放出される事がはじめて確認された。これは我々の提唱しているポテンシャルスパッタリングモデルを支持する重要な知見であるとともに,今後の定量的表面水素分析の可能性をほぼ確実にした実験事実である。低速の多価イオン(例えば、10eVAr^<16+>)が、絶縁体表面に近づくと、多数の電子を捕獲し、局所的に強く帯電した領域を作る。このため、表面付近の原子が互いのクローン斥力で表面から放出される"ポテンシャルスパッタリング"が引き起こされることになる。我々は、このような現象が、軽い水素イオンについて特に顕著であることを見いだした。この現象は、従来非常に困難であった表面水素の絶好の検出手段になると期待されるので、本研究においては、よく定義された表面を持った標的を用い、表面水素検出効率に水素イオンの表面水素検出装置の雛形を開発することを目的としている。このため、本年度は、1、超高真空槽を設計、設備し、1、イオン銃を整備し、1、現有の電子ビームイオン源途上器の超高真空槽を結合し、1、放出イオン位置検出器を設計製作した。従って、主な経費は、超高真空槽の製作、超高真空排気装置、に当てられた。来年度は上記の装置に4重極質量分析器を組み合わせ、表面上の水素脱離機構を、放出水素と水素イオンの両者について系統的に研究する予定である。低速多価イオンによる表面水素のポテンシャルスパッタリングイールドを、Ne,Ar,Kr,Xeの各イオンについて、最大24価まで測定した。以前のデータと16価程度まではよい一致が見られた他、高価数になるとべき依存性からのずれが明確に観測された。これは我々の提唱している多価イオンによる化学結合ボンド切断モデルの予言と定量的にも一致することが確認された。また、製作した超高真空槽と多価イオン源の結合、2次元位置検出器の動作確認を終え、放出されてくるプロトンの角度分布の測定をはじめた。本年度は清浄表面に規則正しく付着させた水素の定量的3次元分析を本格化する予定である。
酵素反応がトリガーとなり活性化されるエンジイン類の分子設計と合成

エンジイン抗生物質は、エンジイン骨格のバーグマン環化反応により生成するビラジカルがDNAを切断し、抗腫瘍活性を示すことが知られている。エンジイン抗腫瘍剤を開発する上で重要なことは、生体内の望む場所でバーグマン環化反応を起こすような活性化機構(トリガー)を設計することである。当研究者らは、エンジインの新規骨格やトリガーを設計することを目的とし、エンジイン化合物の合成を行ってきた。その中で、新規骨格のエンジイン化合物において、水酸基のシリル保護基の有無により安定性が変わることを見いだした。また、このエンジイン化合物は37°Cで強いDNA切断活性を示した。これは、かさ高いシリル基がバーグマン環化反応の遷移状態のエネルギーを高めているために、環化が起こらず、シリル基を除去すると、遷移状態のエネルギーが低下し環化が進行すると考えられる。本研究で見いだした、非常にシンプルなトリガーは、エンジイン抗腫瘍剤の開発に応用できる。エンジイン抗生物質は,エンジイン骨格のバーグマン環化反応により生成するビラジカルがDNAを切断し,抗腫瘍活性を示すことが知られている.また,エンジイン抗生物質はそれぞれ,バーグマン環化に至る活性化機構(トリガー)を持っている.エンジイン化合物においては,生体内の望む場所で働くトリガーを設計することは重要な研究テーマである.単環性のエンジインにおいては,三重結合間の距離がバーグマン反応の起こりやすさと相関すると考えられている.しかし,このことは多環性のエンジインについては必ずしも当てはまらない.演者らはエンジインの新規骨格やトリガーを設計することを目的とし,エンジイン化合物の合成を行ってきた.その中で,新規骨格のエンジイン化合物において,水酸基のシリル保護基の有無により安定性が変わることを見いだした.また、このエンジイン化合物は37°CでDNA切断活性を示した.エンジイン抗生物質は、エンジイン骨格のバーグマン環化反応により生成するビラジカルがDNAを切断し、抗腫瘍活性を示すことが知られている。
発達障害児における自己モニタリングの脳機能評価

定型発達成人および広汎性発達障害児に対してNIRSを用い、課題(計算、書字、迷路)遂行中の脳機能を、自己モニタリング手続きを行う条件と行わない条件で比較した。その結果、自己モニタリング条件では、定型発達成人と広汎性発達障害児の両者において前頭連合野の特徴的な活動(酸素化ヘモグロビンの急激な変化の繰り返し)が測定された。自己記録行動が生起する度に脳活動が変化していると考えられた。しかし、そうした脳活動の特徴は広汎性発達障害児において定型発達成人ほど明確ではなかった。本年度は、定型発達成人を対象とした予備実験および被験者となる自閉症児の選定と個別プロフィールアセスメントを実施した。参加者および参加児は、定型発達成人10名と自閉症児10名であった。本人および保護者に研究の詳細を説明し、研究参加同意書にサインをしてもらった。自閉症児に対しては、認知、言語、社会性の全体像を多角的に把握するために、以下のような個別プロフィールのアセスメントを実施した。(1)知能検査(田中ビネー、WISC-III)、(2)発達検査(K式発達検査、デンバー発達検査)、(3)適応行動検査(ABS適応検査,バインランド適応行動検査)、(4)言語検査(ITPA)、(5)認知機能検査(K-ABC)、(6)社会性発達検査(S-M社会生活能力検査)、(7)自閉性障害検査(PEP-R,CARS)。定型発達成人を対象とした予備実験では、言語学習に関する課題を設定し、課題遂行中の脳機能をNIRSによって計測した。測定では,2あるいは3波長の近赤外レーザ光を用い,生体を透過してきた各近赤外光をフォトダイオードで検出し,それぞれの波長の透過光量から酸素化ヘモグロビンと脱酸素化ヘモグロビンの濃度変化を算出した。その結果、課題に集中して取り組んでいる状態、特に課題の正答率が高いときには前頭皮質において一定の活動パターンを見ることができた。今後は、上記で得られたデータに基づいて、個別プロフィールと脳機能の関係を分析していく必要がある。研究1では、定型発達成人10名および自閉症児10名を対象とし、言語学習に関する課題遂行中の脳機能をNIRSによって計測した。測定では, 2あるいは3波長の近赤外レーザ光を用い,生体を透過してきた各近赤外光をフォトダイオードで検出し,それぞれの波長の透過光量から酸素化ヘモグロビンと脱酸素化ヘモグロビンの濃度変化を算出した。その結果、定型発達成人と自閉症児のどちらにおいても、課題に集中して取り組んでいる状態、特に課題の正答率が高いときには前頭皮質において一定の活動パターン(酸素化ヘモグロビンの増加)を見ることができた。研究2では、定型発達成人5名および広汎性発達障害児5名に対してMRSを用い、課題(計算、書字、迷路)遂行中の脳機能を、自己モニタリング手続きを行う条件と行わない条件で比較した。また、そうした脳活動の特徴は広汎性発達障害児よりも定型発達成人において明確であった。その違いが生活年齢によるものかまたは障害特性によるものか今後検討すべきであろう。
肝臓特異的ハイドロダイナミック法による核酸医薬送達と肝癌遺伝子治療法への応用

本研究は、ハイドロダイナミック遺伝子導入法(HGD)を肝癌治療に応用するための方法論、抗腫瘍効果を学術的に検証するためのステップと位置づけ、HGDパラメーターの確立、治療遺伝子の選択、効果と安全性の検証、肝癌モデル動物に対する治療効果の検証を行うことを目的としている。今年度はHGDによる肝癌に対する遺伝子治療確立のための候補遺伝子X(特許出願中)の検証をin vitroで継続し、その安全性、有効性を検討するため、肝癌モデルマウスを作製し、in vivoで腫瘍に対する治療効果を検証した。1. in vitroでは、候補遺伝子を含む複数の抗腫瘍効果を有する遺伝子を用いて、肝癌培養細胞株の細胞増殖の検討、肝癌で発現するAFP等のプロモーターを用いた腫瘍細胞特異的治療効果の評価を行ない、候補遺伝子Xが遺伝子導入により肝癌細胞の増殖を抑制することが明らかとなった。2. HGDで癌関連遺伝子の導入により作成した肝癌モデルマウスに対して、候補遺伝子XをHGDにより導入し、その抗腫瘍効果及びマウス個体に対する安全性の評価を行っている。これまでに、候補遺伝子Xによる効率的な抗腫瘍効果が示唆され、検証中である。以上の成果は安全で再現性のある肝癌遺伝子治療法を構築するための基盤となる、と考えられる。1. in vitroでの肝癌遺伝子治療のための候補遺伝子の検証がすすみ、その有効性が示唆された。2.上記の結果に基づいたin vivoでの検証が開始され、有効性が示唆される結果を得ている。3.研究協力者である、仁科教授、大塚正人准教授より、研究の方向性について、適切なアドバイスを得ることが可能であった。以上の点から、現時点で本研究がおおむね順調に進展していると評価した。平成31年度は30年度の結果に基づき、in vivoでの抗腫瘍効果を検討するとともに、さらに、プロモーター選択性、安全性の検討を行う。さらに、29年度に最適化したHGDパラメーターを用いて抗腫瘍候補遺伝子Xを大動物に導入した場合の正常細胞への影響を、多臓器不全の有無、生理学的変化など安全性の観点から評価する。また腫瘍特異的なプロモーターを使用した核酸医薬の安全性の評価を行う。以上の結果から、HGDによる肝癌遺伝子治療のための治療遺伝子を確立することが出来る。本年度は、肝癌を合併する硬変肝を含む病的肝臓へ安全で有効な核酸医薬送達を行うために、HGDシステムのパラメーターの最適化、さらに腫瘍特異的に増殖制御作用を有する、遺伝子治療のための候補遺伝子の検証を行った。1. HGDシステムを用いた、遺伝子導入時の時間、内圧曲線、注入量、速度などのパラメーターの最適化を行い、さらに硬変肝に対する効率的な遺伝子導入のために、HGD法と超音波を含むそのほかの非ウイルス性ベクターによる遺伝子導入法との併用などの方法論を検討している。また本研究の臨床応用に向けたステップとして新規HGDシステムの大動物における遺伝子導入効率の有用性と安全性を検証している。2.方法論の検証と平行し、腫瘍特異的に増殖制御作用を示す治療遺伝子の選択とその有効性、安全性の評価を行っている。これまでの検証で、細胞の蛋白合成を阻害し、細胞死を誘導する遺伝子X発現プラスミドの抗細胞増殖効果、蛋白合成阻害効果がin vitroの培養細胞の実験系で示唆された。そこで、肝癌モデルマウスを作製し、in vivoで腫瘍に対する治療効果を検証中である。1.新規HGDシステムを用いて、肝癌遺伝子治療のためのパラメーターを検証することが可能であった。2.肝癌遺伝子治療のための候補遺伝子が検証でき、肝癌モデルマウスでの治療効果の検討が開始できた。3研究協力者である、仁科教授、大塚正人准教授より、研究の方向性について、適切なアドバイスを得ることが可能であった。以上の点から、現時点で本研究が順調に進展していると評価した。

1. in vitroでの肝癌遺伝子治療のための候補遺伝子の検証がすすみ、その有効性が示唆された。2.上記の結果に基づいたin vivoでの検証が開始され、有効性が示唆される結果を得ている。3.研究協力者である、仁科教授、大塚正人准教授より、研究の方向性について、適切なアドバイスを得ることが可能であった。以上の点から、現時点で本研究がおおむね順調に進展していると評価した。平成30年度は29年度の結果に基づき、HGDによる肝癌遺伝子治療のための治療遺伝子を用いた肝癌モデルに対する遺伝子治療による抗腫瘍効果、安全性を評価する。具体的には、1.肝癌遺伝子治療のために検証を行なってきた抗腫瘍遺伝子を用いたin vivoのマウス肝癌モデルに対するHGDによる遺伝子治療効果を検証する。2. 1の結果に基づき、更なる腫瘍選択性を担保するために肝癌で発現するAFP等のプロモーターを用いた腫瘍細胞特異的治療効果の評価をin vitroの細胞増殖の検討、及びin vivoでの検証により行なう。3.平成29年度に最適化したHGDーターによる抗腫瘍遺伝子を投与した際の正常細胞への影響を、多臓器不全の有無、生理学的変化など安全性の観点から評価する。また腫瘍特異的なプロモーターを使用した核酸医薬の安全性の評価を行う。以上の結果から、HGDによる肝癌遺伝子治療のための治療遺伝子を確立することが出来る。平成31年度は30年度の結果に基づき、in vivoでの抗腫瘍効果を検討するとともに、さらに、プロモーター選択性、安全性の検討を行う。さらに、29年度に最適化したHGDパラメーターを用いて抗腫瘍候補遺伝子Xを大動物に導入した場合の正常細胞への影響を、多臓器不全の有無、生理学的変化など安全性の観点から評価する。当該年度で使用する抗体や条件検討の情報を、研究分担者間で緊密に共有することで、当初予算よりも抗体購入費が減じたため、次年度に繰り越して使用することとなった。当該研究計画を遂行する過程で、38,092円の残高が今年度生じたが、研究はおおむね計画通りに進展しており、次年度にて使用する予定がすでに計画されている。
フェンサイクリジンとセロトニン受容体サブタイプとの関連についての研究

ウイスター系雄性ラットの大脳皮質をホモジネートしてシナプトソーム分画を精製した膜標品を用いて、ラジオリガンドのセロトニン(5-HT)受容体への受容体結合実験を行った。ヒトに精神分裂病様の精神症状を惹起するフェンサイクリジン(PCP)の、[^3H]5-HT及び[^3H]ketanserinに対する結合阻害能は、それぞれIC_<50>値が81.0±25.7μM、168.6±36.7μMであり、5-HT_1、5-HT_2受容体に対する親和性は低かった。また5-HT再取り込み部位([^3H]5-HT uptake site)に対するPCPのIC_<50>値は2.8±1.5μMであった。従来、PCPは5-HT_1受容体に対する親和性は低く、5-HT_2受容体及び5-HT再取り込み部位には親和性を有すると報告されていたが、本研究においては5-HT_2受容体に対する親和性は低く、この点が異なっていた。この理由は、膜標品の調整法や使用したラジオリガンドの違いによる可能性も考えられた。従来ラジオリガンドは[^3H]spiperoneが用いられていたが、5-HT_2受容体には[^3H]ketanserinの選択性が高いことが知られているようになったため、[^3H]ketanserinを用いて検討することが重要と思われた。一方、PCPの作用時間が血中の半減期以上に長く持続するとの報告が多く、その理由としてPCPの代謝産物が生物学的活性を有している可能性が示唆されている。その中でヒトやラットで代謝後の量が最も多いtrans 4-OH cyclohexyl PCPの上記受容体に対する親和性を検討したところ、同様の結果を得たが、5-HT再取り込み部位に対しては、PCPそのものよりも親和性が高いという現在まで知られていない興味深い結果が得られた。今後、PCPの代謝産物と5-HT受容体との関係を検討していく予定である。