hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
比較分子形態学的手法による脊椎動物における肝臓構築の多様性と構築メカニズムの解明

脊椎動物の肝臓構築は、門脈と肝内胆管の走行関係から門脈並走型胆管または独立型胆管を有する、2タイプに分類できる。独立型胆管は条鰭類でみられ、門脈並走型胆管は哺乳類を含め他の脊椎動物の肝臓がもつ。条鰭類の多様化過程で、門脈並走型から独立型胆管への変化はおこり、特にカライワシ目の種では両者の中間型の構築をとった。哺乳類肝発生で胆管誘導を担うJag1のアミノ酸配列を比較解析し、胆管構築の多様性を考察した。脊椎動物の肝臓構築は、門脈と肝内胆管の走行関係より門脈並走型胆管または肝内分散型胆管を有する、大きく2タイプに分けることができる。無顎類および軟骨魚類の肝臓は門脈並走型胆管をもつが、硬骨魚の進化・多様化過程で門脈並走型から肝内分散型胆管への変化がおこる。また、哺乳類肝臓は門脈並走型胆管をもつが、その発生メカニズムとして、門脈間充織からでたJag1シグナルを隣接する肝芽細胞が受容することで胆管上皮細胞への誘導がおこるとされている。本年度は、まず硬骨魚の進化・多様化過程で門脈並走型から肝内分散型胆管への変化が正確にいつ、どのような変遷を経て起こるか、調べるために、アロワナ目(アフリカナイフ、エレファントノーズ、ジムナーカス、スポットナイフ、シルバーアロワナ)、カライワシ目(アトランチックターポン、パシフィックターポン)、ウナギ目(ホタテウミヘビ、アミウツボ、マアナゴ)の肝臓構築を免疫組織学的に解析した。その結果、アロワナ目とカライワシ目肝臓は門脈並走型胆管であった。ウナギ目の肝臓は、門脈並走型胆管をもつが、肝実質部内に細胆管が発達し、分散型胆管をもつ部分もあった。これらの結果より、門脈並走型から肝内分散型胆管への変化はウナギ目でおこり始める可能性が高いと推察した。肝内分散型胆管をもつゼブラフィッシュ成体肝臓で、哺乳類における胆管シグナルであるJag1-Notch2シグナルに相当するJag1aとNotch2の発現解析をin situ hybridization法を用いて行った。その結果、これらのシグナルは肝外胆管上皮に認められたが、肝内胆管では発現が確認できなかった。今後さらに条件検討を行う必要がある。また、ゼブラフィッシュ肝臓の発生(受精後35日迄)を調べたところ、H-E染色標本では肝臓内に胆管が発達することはなかった。さらに後期発生を調べる必要がある。脊椎動物の肝臓構築は、門脈と肝内胆管の走行関係より、門脈並走型胆管または肝内分散型胆管を有する、大きく2タイプに分けることができる。無顎類および軟骨魚類の肝臓は門脈並走型胆管をもつが、条鰭魚の進化・多様化過程で門脈並走型から肝内分散型胆管への変化がおこる。本年度は、肉鰭類ミナミアメリカハイギョ、オーストラリアハイギョ(写真提供のみ)、シーラカンス肝臓の組織構築について検討したところ、前2者は肝内分散型胆管をもつことがわかった。他方、シーラカンスは、門脈並走型胆管を有していた。条鰭類で肝臓構築が変化する分類群にあたると考えられるニシン目の肝臓の胆管(ウルメイワシ、キビナゴ)を調べたところ、肝内分散型であった。また、ゼブラフィッシュ肝臓の発生(受精後35日まで)を、サイトケラチン抗体を用い、免疫組織化学的に調べたところ、従来の報告とは異なり、これらの時期の肝臓内にサイトケラチン陽性の肝内胆管が発達することはなかった。アフリカツメガエルの変態過程で、胆管分布を含めた肝臓構築の再編がおこるか(特に、ハイギョ類の肝内分散型から哺乳類の門脈並走型胆管への転換に相当するような変化)調べたところ、変態前より肝内胆管は門脈に沿って分布し、変態前後で肝臓構築が大きく変わることはなかった。Jag1 cDNAの塩基配列について報告のある動物で、系統解析を行ったところ、両生類以上の動物と条鰭類の間で大きく異なっていることがわかった。無顎類および軟骨魚類の肝臓は門脈並走型胆管をもつが、条鰭類の進化・多様化過程で門脈並走型から肝内分散型胆管への変化がおこる。また、哺乳類肝臓は門脈並走型胆管をもつが、その発生メカニズムとして、門脈間充織から発せられたJag1シグナルを隣接する肝芽細胞が受容することで胆管上皮細胞への誘導がおこるとされている。頭索類(ナメクジウオ)から無顎類(ヌタウナギ)にかけて肝臓構築は顕著な変化を示すので、その間に位置するマボヤの肝膵臓を入手し組織学的に解析したところ、その肝臓は複雑な袋状を示し、一般に言う肝実質は形成されていなかった。次に、種々の動物群で肝内のductule構造の発達が、肝内胆管の分布様式とどのような関係にあるか、透過型ならびに走査型電子顕微鏡を用いて解析した。

ductuleは免疫組織学的にはサイトケラチン強陽性であるが、透過電顕レベルでも、基底膜をもつductule上皮細胞から構成されることがわかった。あわせて門脈並走型胆管をもつ場合、あまりductule構造は肝内に発達しないが、独立型胆管をもつ場合はductule構造が発達することを確認した。また独立型胆管をもつ種の肝臓の類洞構造は穴開き型内皮から構成されており、これについては脊椎動物全体で共通性がある。胆管形成に関わるJag1ならびにNotch2のオルソログについて、情報を入手できる種のcDNAとタンパク質レベルでの系統解析を行ったところ、そのアミノ酸配列、mRNA配列は脊椎動物多種にわたって比較的保存されていることが確認された。また、胆管構築の変化とこれらの分子の配列変化はよく一致していることも明らかになった。脊椎動物の肝臓構築は、門脈と肝内胆管の走行関係から門脈並走型胆管または独立型胆管を有する、2タイプに分類できる。独立型胆管は条鰭類でみられ、門脈並走型胆管は哺乳類を含め他の脊椎動物の肝臓がもつ。条鰭類の多様化過程で、門脈並走型から独立型胆管への変化はおこり、特にカライワシ目の種では両者の中間型の構築をとった。哺乳類肝発生で胆管誘導を担うJag1のアミノ酸配列を比較解析し、胆管構築の多様性を考察した。肉鰭類、条鰭類の進化・多様化過程で門脈並走型胆管から肝内分散型胆管への変化が、アロワナ類、ウナギ類、ニシン類と、漸次的におこること、アフリカツメガエル変態過程では肝臓構築が大きく変化することはなく、門脈並走型胆管が発達すること、Jag1 cDNAの塩基配列の系統比較解析から両生類以上の動物と条鰭類の間で大きく異なっていることを明らかにし、本年度の目的は概ね達成できた。ゼブラフィッシュの肝臓発生をさらに詳細に解析する必要がある。組織構築学脊椎動物における肝臓構築の多様性をさらに追求していくにあたり、肝内分散型胆管をもつクサフグ肝臓では、肝実質部内にductule構造が発達しているので、種々の動物群でductule構造の発達が、肝内胆管の分布様式とどのような関係にあるか、透過型ならびに走査型電子顕微鏡を用いて解析し整理する必要がある。頭索類(ナメクジウオ)から無顎類にかけて肝臓構築は顕著な変化を示すが、その間を埋めるホヤの肝膵臓の解析も行う必要がある。肝内分散型胆管をもつゼブラフィッシュの肝臓発生に加え、肝内分散型胆管と門脈並走型の中間型であるウナギの肝臓発生も材料が入手できれば解析する。平行して、脊椎動物におけるJag1-Notch2系をふくめ肝臓構築の分子メカニズムに関わる研究も最終年度に行う。また、門脈並走型胆管と肝内分散型胆管の生理学的な違いを意識することは重要で、各タイプ肝臓の代謝特性や胆汁組成などについても、情報収集していく。硬骨魚の進化・多様化過程で門脈並走型から肝内分散型への変化が正確にいつ、どのような変遷を経て起こるか、明らかにでき、その目的は概ね達成できた。in situ hybridization法の検出感度などさらに条件検討を行う必要がある。脊椎動物における肝臓構築の多様性をさらに追求していく。アフリカハイギョは肝内分散型胆管をもつことをすでに明らかにしているが、さらに原始的なハイギョの肝臓構築がどうであるか興味深い。ハイギョ類には他にミナミアメリカハイギョ、オーストラリアハイギョがあり、これらについてさらに検証が必要である。シーラカンスの肝臓も次年度に解析を行う。また、肝臓構築が変化する可能性のあるニシン目の肝臓を調べる方針である。解析が少ない目に関しても、解析種数を増やす方針である。さらに、頭索類(ナメクジウオ)から無顎類にかけて肝臓構築は顕著な変化を示すが、その間を埋めるホヤの肝膵臓の解析も行う必要がある。
口腔癌幹細胞の難治性に関わるエピゲノム解析

癌幹細胞における再発に関わる初期シグナルをエピゲノム解析するため、口腔がん患者から生検あるいは手術時に採取した未治療の癌組織を免疫不全NOGマウスに移植し、形成された2次癌を実験に用いた。一定の大きさに増殖した2次癌を予め放射線を照射した部位に移植し、増殖をみる放射線再発モデルを用いて時系列で採取し再発に関わるがん細胞からのシグナルに関してHIF-1に関わるエピゲノム解析を行った。しかしマウス遺伝子の混入が多く候補遺伝子の選定が困難であった。そのため放射線照射有無においてHIF-1活性に差が見られ、その遺伝子発現変化をDNAマイクロアレイを用いて解析した。癌幹細胞における再発に関わる初期シグナルをエピゲノム解析するため、口腔癌患者から生検、手術時に採取した未治療の癌組織を免疫不全NOG (NOD.Cg-Prkdcscid Il2rgtm1Sug/Jic)マウスに移植し、形成された2次癌を実験に用いた。一定の大きさに増殖した2次癌に対して放射線照射を行い、再発を起こす腫瘍と起こさない腫瘍それぞれの血管形成能および骨髄細胞の関与についてCD31, CD11b, CD68などのマーカーを用いて免疫染色、FACSにて解析を行った。またこれまでの研究からHIF-1が骨髄細胞の誘導および脈管形成に関わることが分かっているため、再発を認めた、および認めなかった腫瘍から癌幹細胞をCD44およびALDHのマーカーを用いてソーティングし、HIF-1抗体を用いてChIP(Chromatin Immunoprecipitation)を行い、エピゲノム解析を試みたが、抗体がヒトとマウスにクロスリアクトしたため、まずはDNAマイクロアレイを用いてヒト遺伝子変化の解析を網羅的に行った。臨床検体と細胞株OSC-19で比較したところ、HIF-1活性化で差のあった短期間で採取したサンプルでのみ遺伝子発現上昇が見られ、細胞株やHIF-1活性に差の見られない長時間で採取されたサンプルで発現低下する遺伝子群に着目して解析を進めている。現在それらの中からいくつかの遺伝子について発現調節を行った際の微小環境変化について解析を行っている。癌幹細胞における再発に関わる初期シグナルをエピゲノム解析するため、研究に同意を得た口腔がん患者から生検あるいは手術時に採取した未治療の癌組織を免疫不全NOG (NOD.Cg-Prkdcscid Il2rgtmlSug/Jic)マウスに移植し、形成された2次癌を実験に用いた。一定の大きさに増殖した2次癌を予め放射線を照射した部位に移植し増殖をみる放射線再発モデルを用いて時系列で採取し再発に関わるがん細胞からのシグナルに関してHIF-1に関わるヒトのエピゲノム解析を行ったが、マウス遺伝子の混入が多く候補遺伝子の選定が困難であった。その原因としてヒトとマウスのDNA配列の相同性が高くヒトのHIF-1抗体を用いて免疫沈降を行うとヒトだけでなくマウスのHIF-1関連遺伝子の混入が認められた。数種類の抗体にて試行したがいずれも劇的な改善は認めなかった。そのため、前年度に得られたDNAマイクロアレイを用いて得られたヒト遺伝子の解析結果について詳細解析を行った。その結果放射線照射有無においてHIF-1活性に差の見られた時期に採取した癌組織における遺伝子発現変化において、有意な差のあったものについて実際に淡白レベルで差が見られるかどうかを確認した。当初計画していたエピゲノム解析は使用する抗体の反応性の問題もあり滞っているが、その代替方法として行ったDNAマイクロアレイの結果から候補分子の選定が行えているため。歯学今後はレンチウィルスを候補分子の強発現やノックダウンを行い、マウスのpatient-derived xenograft modelにおける癌再発率の変化や癌微小環境や血管再構築の解析の変化について解析を行う予定である。順調に実験を行ってきたが、当初計画より旅費と人件費の支出が抑えられたため、次年度使用額が生じた。今年度はエピゲノム解析の回数を当初計画より1回分増やして解析を行うことが可能となるため、より精巧な解析が可能となりうる。
低遅延・高信頼な通信を実現する情報指向ネットワーク符号化方式の研究開発

本研究では、今後更なる普及が見込まれる高品質映像リアルタイム配信サービスを見据え、低遅延かつ高信頼通信を実現する情報指向ネットワーク(ICN)の研究開発を行った。近年、映像配信サービス・トラフィックの急激な増加により、ネットワークプロバイダの観点では効率的なデータ配信が求められるとともに、サービスプロバイダの観点ではユーザに高いQuality of Experience(QoE)を提供する需要が高まっている。アプローチとして、1)ICN通信に内包されるネットワーク内キャッシュ、マルチパス・マルチキャスト転送、2)コンテンツ名を用いた受信者駆動型かつホップバイホップ通信を行う情報指向ネットワーク技術の特徴を生かしたネットワーク符号化方式を利活用可能なトランスポート技術の開発を行った。初年度では、ネットワーク符号化方式の検討・設計およびICN受信者駆動型データ要求方式の検討を行った。具体的には、コンテンツ名によるネットワーク符号化データ取得方法、及び、ユニークなID(例:コンテンツプレフィックス名+シーケンス番号)を指定したデータリクエスト方式とコンテンツコンテンツプレフィックス名のみを指定するデータリクエスト方式を統合することで、リアルタイム性を維持しつつ柔軟に符号化データを活用可能なトランスポート技術の設計・検証を行った。最終年度では、設計内容をICN/CCN通信を実現するCeforeと呼ばれるソフトウェアに実装・評価を行い、IEICE ICN研究会にて成果発表を行った。更に、ネットワーク符号化技術をICNに適用するための要求事項と課題についてまとめ、IRTF (Internet Research Task Force)にて提案ドラフトの改良および発表を行い、標準化活動を行った。本研究では、今後更なる普及が見込まれる高品質映像リアルタイム配信サービスを見据え、低遅延かつ高信頼通信を実現すべく、情報指向ネットワーク技術とネットワーク符号化方式を利用したトランスポート技術開発を行った。具体的には、ネットワーク符号化技術をICN/CCNトランスポートプロトコルで利用する必要があるため、ネットワーク符号化を適切に行うためのICN/CCNトランスポート実装設計、及びネットワーク符号化で基本的に使用されるRandom Linear Codingと我々がすでに提案しているStructuredRandom Linear CodingをICN/CCNへ適用するための実装設計を行った。更に、ネットワーク符号化方式の検討・設計のみならず、ICN/CCN特有の受信者駆動型データ要求方式に関して検討を行った。具体的には、ユニークなID(例:コンテンツプレフィックス名+シーケンス番号)を指定したデータリクエスト方式、コンテンツコンテンツプレフィックス名のみを指定するデータリクエスト方式では、ネットワーク上でのデータ転送方式が異なるため、それぞれのメリット・デメリットを洗い出すための性能評価を行った。関連研究調査や学会交流を通じて最新情報収集と研究交流を研究活動と並行して行えるようにすると共に、当分野に精通した研究者と共同で円滑に研究を遂行できるようメールや打ち合わせを通じて適宜議論を行う。引き続き、ICN/CCNにおける符号化方式活用手法・アルゴリズムの設計・検討を行い、テストベッド等を活用した実験を通じて性能分析を推し進める。(理由)当初予定していた物品費(実験用計算機)に関して、実装設計が今年度の主な作業となったため、今年度の実験用計算機購入を見送り、次年度に実験用計算機を購入し、実験・評価を主に行う予定であるため。これに伴い、次年度は約180万円の使用見込みがあり、使用計画として下記の通り遂行する予定である。(使用計画)【物品費】実験用計算機(30万)【旅費】学会参加費のための旅費(120万円)【その他】学会参加費、英文校閲費など(30万円)
筋骨格系由来エクソソームの単離法の開発と身体活動低下に伴う個体機能低下機構の解明

本研究では、まず、血液中を循環しているエクソソームから、筋骨格系組織由来のエクソソームのみを単離・抽出する技術の開発を目指す。続いて、臓器間の情報伝達因子として作用しうる非コードRNA(以下ncRNA)に着目し、筋骨格系の機能低下に伴って血液中への分泌が変動する筋骨格系由来ncRNAの同定と、同定したncRNAが他臓器の機能低下に与える影響の解明を目指す。さらに、宇宙航空研究開発機構(JAXA)と共同で、宇宙微小重力空間で飼育されたマウスの血中ncRNA解析も実施し、究極の非荷重状態において血液中への分泌が変化する筋骨格系由来ncRNAの同定も目指す。
筋収縮による衛星細胞の活性化機構

初年度は、衛星細胞がヘパサイトグロースファクター(HGF)を自ら合成しているかどうかを調べた。得られた成果の概要は以下の通りである。1)ラットHGFの塩基配列に基づきプライマーを作製しRT-PCR法によりHGFのmRNAの発現を調べたところ、培養時間の経過に伴い発現量は増加し42時間目にほぼ最大になることが分った。2)衛星細胞および培養上清を抗HGF抗体を用いたECL-Western Blottingに供試したところ分子量約9万および6万の位置に強い反応が認められ、衛星細胞がHGFを合成・分泌していることがタンパク質レベルでも確認された。またHGFの合成量は培養48時間目にほぼ最大となり、これは先のmRNAの発現量の変化と良く対応していた。3)衛星細胞が合成・分泌したHGFに衛星細胞を活性化する生理活性があるかどうかを抗HGF抗体を用いた中和実験により調べた。即ち、充分量の抗HGF抗体を添加した培養液を用いて衛星細胞を培養し、活性化に及ぼす抗HGF抗体の影響を追究した。抗HGF抗体を添加していない対照区においては培養42時間目以降に活性化率が急激に増加したのに対して、抗HGF抗体添加区では活性化率は低く推移したことから、衛星細胞が分泌したHGFは生理活性を有していることが確認された。以上の結果は、衛星細胞はHGFを自ら合成・分泌することを示しており、autocrineによって活性化を誘起するものと考えられた。また、HGFの合成がまだ盛んでない培養初期の衛星細胞において、細胞膜周辺に既に多量のHGFが存在していることを間接蛍光抗体法により観察しており、分泌されたHGFが細胞膜や細胞外マトリックスに結合・貯蔵されている可能性が示唆された。
カルバゾール骨格を有する多重縮環ポルフィリノイドの開発と機能化

我々は強い近赤外吸収を示すカルバゾールポルフィリンを開発して以来、いくつかの類縁体の合成と物性調査を行ってきた。今回新たにカルバゾールポルフィリンに及ぼす電子的及び共役置換基効果の調査を行ったところ、電子供与性基の導入により吸収が長波長シフトし、最大のもので1178 nmに達した。またカルバゾールポルフィリン二量体の合成と物性調査を行い二量体内での強い電子的結合を確認した。さらにカルバゾール骨格を組込んだBODIPYの開発を行った。ポルフィリンは広いパイ共役系を有する大環状化合物であり、可視領域に強い吸収帯を示す色素である。一方で芳香環の縮環により共役系が拡張したポルフィリンは、吸収が長波長シフトすることで近赤外領域での吸収が可能である。近赤外光は人体に無害であることから光線力学療法への応用が期待されている。カルバゾールがベンゾ縮環したピロールであることに着目し、我々はカルバゾールを出発物質として新規な縮環ポルフィリノイドの開発に成功した。このカルバゾールポルフィリンは4つのベンゾ縮環のため強い近赤外吸収を示す。本研究ではさらに共役系が拡張したカルバゾールポルフィリンを合成することを目的としている。これまでは2つのカルバゾール3、6位に全て同じ置換基を有するカルバゾールポルフィリンのみ報告していたが、今回ヘテロなジエチニルカルバゾールをGlaserカップリングすることでA2B2型のカルバゾールポルフィリンの合成に成功した。これを基にブタジインで架橋したカルバゾールポルフィリン二量体の合成を行った。これまでにブタジインで架橋したカルバゾールポルフィリン二量体の合成に成功している。今回新たにチオフェンで架橋したカルバゾールポルフィリン二量体の合成に成功した。その結果、最長吸収波長が1111から1121 nmに長波長シフトした。これはポルフィリン間の距離が短くなったことで電子的相互作用が強くなったと考えられる。またポルフィリンの姉妹分子であるBODIPYにカルバゾールを組み込んだ分子の合成にも成功した。前年度ポルフィリンの姉妹分子であるBODIPYにカルバゾールを組み込んだ分子の合成に成功しており、本年度は物性評価を行い、学会及び論文発表した。平成26年度は縮環ポルフィリン多量体の合成および物性評価を行う予定であったが、その合成が困難であったためやや遅れていた。しかし計画を変更して行ったカルバゾール骨格を有するジピリン誘導体についての研究が大きく進展したため、一年間を通しての達成度は順調に進展している構造有機化学これまでに開発したカルバゾールポルフィリン二量体やジピリン誘導体の類縁体や比較化合物を合成して論文発表を行う。当初想定していた合成ルートによる縮環ポルフィリン二量体や多重縮環ポルフィリンの合成が困難であったため、初年度は中間体化合物の基礎的な反応性や新しい合成ルートの検討に重点を置いた。平成26年度に縮環ポルフィリン多量体の合成および物性評価を行い学会発表する予定であったが、その合成が困難であったため、計画を変更してカルバゾール骨格を有するポルフィリノイドとしてジピリン誘導体の合成と物性評価を行うこととした。初年度は基礎的な反応や合成ルートの探索に重点を置いていたため、現時点での達成度としてはやや遅れているが、これらの知見を基に今後は挽回する。

このためジピリン誘導体の開発と学会発表を次年度行うこととし、未使用額はその経費に充てることとする。初年度は達成度としてやや遅れており、予定していた使用額には達しなかった。今後は初年度の知見を基に研究を広げ挽回する。研究協力者も増えるのでそのための経費に充てる予定である。
感性価値創出に向けた感動把握支援プロセスのアセスメント研究

本研究は,感性価値創造イニシアティブにて提唱している高機能化,信頼性,低価格を超える第四の価値軸,感性価値創出に対するアセスメントを考慮した感動把握支援プロセスの研究である.この研究に対して,感動把握支援プロセスに対するV-modelによる検証と妥当性確認プロセスの開発,SD法と脳機能計測を組み合わせたハイブリッド検証手法と妥当性確認,感動のしやすさを考慮した品質工学による妥当性確認手法を開発した.また,感性価値を生活者の感性に働きかけ,共感を得るための感動ストーリーを本支援プロセスに導入した.この結果,感性価値創出に対するアセスメントを考慮した感動把握支援プロセスが実現できた.システムのテクニカルプロセスV-modelに基づき展開した問題解決プロセスに従い,感動把握支援プロセスのアセスメントシステムを構築した.また,V&V (Verification and Validation)の考え方をアセスメントプロセスに導入した.このV-modelは,V字の左上からV字の頂点に向けて,ワールドカフェによる感動に関する要素の抽出,感動品質の選択を経て,アイデア創出に至る.V字の頂点から右上に向けて,感動品質の検証,さらに創出されたアイデアの妥当性確認を行う.本システムのV&Vは,検証を「感動品質が正しく抽出されているかを確認すること」とし,妥当性確認を「創出されたアイデアが被験者自身(顧客自身に相当)にとって感動を与えることができるかを妥当性確認すること」とした.この成果は,日本機械学会第23回設計工学・システム部門講演会にて報告した.つぎに,構築したアセスメントシステムに従って,感動品質を導出し,感動品質に対する検証を試行した.検証方法は,SD法と機能的近赤外光法(NIRS, Near-Infrared Spectroscopy)を組み合わせた方法を用いた.SD法では,感性ワードを感動分類表から検証対象となる感動品質に適した感動語を抜き出し作成した.アンケートシートは,感性ワードと相対する意味のワードを設定し,5段階評価を用いた.NIRSでは,感動品質から想像されるシーンを頭中に描き,その状態で「ポジティブな期待」が発生するか否かを左前頭前野のOxyHbとDeoxyHbの濃度変化量を計測することで確認した.V-modelによるアセスメントプロセスを用いて,感動把握支援プロセスによる感動品質抽出とアセスメントを実施した.対象製品は,掃除機,キックスケータ,浴槽掃除ロボットとした.掃除機の事例では,品質機能展開表に列挙されたニーズと感動品質に対する方策の矛盾関係を,矛盾解決手法を用いてアイデア創出を行った.得られたアイデアと抽出された感動品質に対して,本研究で開発したアセスメントプロセスに基づき,感動品質に対する検証をSD法とNIRSを用いたハイブリッド手法により実施した.さらに,得られたアイデアに対する妥当性確認を感動のし易さ,性別を誤差因子としてSD法の評価値を用いた田口メソッドによる妥当性確認を実施した.この妥当性確認に対する考察として,創出したアイデアのイメージを見せ,自分で使用している姿,または日常で使われている姿を想像してもらい,NIRSによる計測を通じて考察を実施した.この結果は,15th ETRIA World TRIZ Future Conference 2015で発表予定である.つぎに,浴槽掃除ロボットのケースについては,日本機械学会第24回設計工学・システム部門講演会にて発表を行った.また,キックスケータのケースは,学科3年生向けの講義・演習科目「創生設計・同演習」で実施した.この演習を通じて得られた知見は,感性価値創出のために感動品質を定義する(見える化)ことで,以前のアイデア(3Dモデル)と比較すると,明らかに創造的な製品アイデアが導き出されていることを2年間の試行を通じて確認できた.その成果をキックボードを題材とした本学におけるエンジニアリングデザイン教育と題して日本計算工学講演会で発表予定である.本申請研究の成果として,昨年度発表した感動把握支援プロセスのアセスメントシステムの開発が日本機械学会設計工学・システム部門優秀講演表彰を受賞した.申請研究に対して,本年度は,開発したV-modelによるアセスメントプロセスの妥当性確認と感動ストーリーの導入による新プロセスの提案の2項目を実施した.また,昨年度と同様に掃除機,キックスケータ,浴槽掃除ロボットの3つの製品を対象として,感動把握支援プロセスを用いたアイデア創出を実施した.(1)開発したV-modelによるアセスメントプロセスの妥当性確認.まず,掃除機を対象としたアイデア創出については,V-modelによるアセスメントプロセスの妥当性確認を詳細に実施した.つぎに,感動ストーリーの導入による新支援プロセスの構築を実施した.(2)感動ストーリーの導入.これは,「感性価値を生活者の感性に働きかけ,その共感を得ることによって,はじめて顕在化する」,「ある考えを一つの感情に結びつけるために人の心に訴える物語を語ること」が,人を動かすために有効であるという点に着目し,新支援プロセスでは,「感動品質」×「方策」=「感動ストーリー」と新たに再定義する.この「感動ストーリー」を,ワールドカフェを通じて抽出するために,新たにShow Me Your ValuesとEmpathy Mapの手法を導入した.得られた「感動ストーリー」と「ニーズ」を品質機能展開表に展開し,矛盾解決を通じて製品アイデアを創出した.さらに,キックスケータと浴槽掃除ロボットについては,ケース1:アイデア支援を伴わない場合,ケース2:感動把握支援プロセスありの場合,ケース3:感動ストーリーを導入した感動把握支援プロセスありの場合の3ケースを試みることにした.この製品アイデアの比較を通じた妥当性確認を,平成28年度に実施できるように最初のトライアルを,キックスケータを題材に27年度に実施した.(1)開発したV-modelによるアセスメントプロセスの妥当性確認V-modelによるアセスメントの検証プロセスと妥当性確認プロセスのそれぞれについて問題点を抽出した.

まず,検証プロセスでは,その評価を行う被験者の「感動のしやすさ」が不確かな要素であることに着目して誤差因子とすることで品質工学を適用した.その結果,人間軸の評価が異なることを発見した.さらに,SD分析の結果とNIRSの結果を相互に利用し,検証することで,得られたアイデアに対する妥当性確認ができた.(2)感動ストーリーの導入既存の感動把握支援プロセスの妥当性確認は,創出したアイデアのイメージを見せ,「自分で使用している姿」,または「日常で使われている姿」を想像してもらい,NIRSによる計測を通じて判断する.これは,製品アイデアの感動ストーリーが陰に含まれた状態であった.そこで,本年度は,感動ストーリーの導入による新支援プロセスの構築を実施した.これは,「感性価値を生活者の感性に働きかけ,その共感を得ることによって,はじめて顕在化する」,「ある考えを一つの感情に結びつけるために人の心に訴える物語を語ること」が有効であるという点に着目したものである.新支援プロセスでは,感動品質×方策=感動ストーリーと新たに再定義する.この感動ストーリーを抽出するために,新たにShow Me Your ValuesとEmpathy Mapの手法を導入した.この手法により,既存の感動把握支援プロセスでは陰に含んでいた感動ストーリーを陽に示すことで,感性価値を含んだ製品アイデアが創出できると考えた.本提案は,日本機械学会第25回設計工学・システム部門講演会にて発表した.さらに,7th International Conference on Systematic Innovation (ICSI 2016)でその成果を発表予定である.申請研究に対して,本年度は,感動ストーリーの導入による新支援プロセスの改善とアセスメントを実施した.また,掃除機,キックスケータ,さらに,知財活用アイデアコンテスト2016に参加し,「これであなたも憧れの顔に!?」というテーマで調光ミラーを時計に搭載した女性向けの製品を提案した.感動ストーリーを伴った新支援プロセスの改善では,導入したShow Me Your ValuesとEmpathy Mapを用いた支援手順について検討を行った.両手法の導入は,感動ストーリーを導出するために,自身の感動経験をストーリーとして語るための支援と,顧客の関心を引くための共感を感動ストーリーとしてまとめるための体系的なアプローチである.この検討結果から,感動経験をストーリーとして語り易くするための手順と,Empathy Mapを用いて整理された感動品質と方策から感動ストーリーを導出する手順の明確化が課題として整理された.さらに,1,2行のロングストーリーを感動ストーリーとして展開することの難しさも指摘された.
モンシロチョウにおける視覚機能および翅色の地理的変異と進化

シロチョウ類における視覚依存的生殖行動とその進化に関する研究を行った。紫外線を反射する日本産亜種モンシロチョウと紫外線を反射しない欧州産亜種の間にはゆるやかな生殖隔離があることが分った。分子系統解析の結果、日本産亜種は欧州産亜種がユーラシア大陸を移動するのに伴って進化したものと推定された。両亜種の間のゆるやかな生殖隔離は特徴的で、これが翅色の進化を押し進めた原動力のひとつと考えら得る。一方モンシロチョウ視覚系における性的二型の起源を探るため、シロチョウ科における色覚系進化の解明に着手し、モンキチョウ複眼の細胞構成を分子レベルで解明した。モンキチョウ複眼にもモンシロチョウと同様に青視物質の重複が見られる点では一致したが、青視物質群内での多様性および視物質での発現状況には著しい違いがあり、より多くの種を対象にした解析的研究の必要性が浮かび上がった。本研究では、動物の生態と感覚機能の関連を解明することをめざし、翅の紫外線反射の強い日本産モンシロチョウと反射の弱い欧州産モンシロチョウの配偶行動と視覚機能の関連をさぐる実験的研究を行っている。平成18年度は以下の項目について調べた。1)複眼蛍光の測定:モンシロチョウの日本産亜種のオス複眼には、420nmの光で励起される蛍光物質を含む個眼が散在する。この蛍光物質は紫受容細胞をオス特異的な二峰性青受容細胞に変換するフィルター効果をもつ。欧州産亜種のオスにもおなじ蛍光があるかどうかを、蛍光顕微鏡を用いて調べた。結果、欧州産亜種にも蛍光個眼が存在することが分かった。ただ、蛍光顕微鏡ではきわめて狭い領域からしか蛍光を記録できない。より広い領域から同時に詳細な情報を得るため、テレスコープ光学系を応用した蛍光顕微鏡を試作した。2)配偶行動の解析:日本産亜種について、配偶行動と紫外線強度の関連を探る行動実験を行った。まず日向と日陰で紫外線含有量を比較したところ、日陰のほうが相対的に紫外線を多く含むことがわかった。そこで日向と日陰で配偶行動を比較した。その結果、オスは日陰においたメスをより高確率で選択した。従って、雄の配偶者認知のための視覚機構は、紫外線相対強度が高いメスの翅色に同調しているらしい。さらに、紫外線遮断シートと紫外線透過シートで覆った2区域でオスの配偶行動を比較した。紫外線透過区域では、オスはより長時間、メス探索行動を続け、高確率で交尾した。光環境中の紫外線がオスの配偶行動(メス探索と交尾)を促進するらしい。3)色覚行動の解析:日本産亜種に色覚があるかどうかを調べるため、色紙と蜜を組み合わた実験系を開発した。予備実験の結果、求蜜中のモンシロチョウにも、アゲハ類と同様、色覚があることが示唆された。平成19年度は以下の諸点について調べた●複眼背側領域における個眼多様性:日本産亜種のオス複眼に存在する蛍光個眼(420nmで励起される蛍光物質を含む個眼)が欧州産オスにも存在するかどうかを、18年度に組み立てたテレスコープ光学系で検証し、両亜種に質的な差のないことを確認した。量的な比較を行なうためにまず、日本産亜種で複眼の部域性を調べた。結果、背側個眼にはフィルター色素がないこと、分子生物学的には3タイプの個眼が存在すること、背側と腹側の境界付近に、異なる視物質を重複発現する視細胞を含む特異な個眼があること等が明らかになった。●紫外線環境と生殖行動の関連:モンシロチョウの雄は配偶者を雌の翅の色を手がかりにして特定する。しかしその翅色に影響する光環境、とりわけ配偶者特定に重要な紫外線環境は、季節や局所的地理的要因によって変化する。本研究では、この光環境の変化に対する雌の翅の色の変化と、それに対する雄の配偶行動について行動実験を行った。その結果、雌の翅は季節(日長時間の減少=短日化)によって紫外線反射が弱くなること、それに対して短日型の雄の「好み」も、紫外線反射の弱い雌をも配偶者とみなす方向に変化することが分かった。また雌の翅は日向より日陰において紫外色が相対的に強まること、それに対して雄は後者の雌を選好することが分かった。●求蜜行動作用スペクトルの測定:モンシロチョウの色覚を、求蜜行動を指標にして調べた。

結果、アゲハと同様の色覚があることが証明できた。さらに、波長弁別能を測定するための予備実験として、求蜜行動の作用スペクトルも測定した。本研究では、動物の生態と感覚機能の関連を解明することをめざし、翅の紫外線反射の強い日本産モンシロチョウと反射の弱い欧州産モンシロチョウの配偶行動と視覚機能の関連をさぐる実験的研究を行っている。平成20年度は以下の諸点について調べた●複眼背側領域における個眼多様性:モンシロチョウ日本産亜種のオス複眼背側領域について、個眼多様性を調べた。結果、背側個眼にはフィルター色素がないこと、分子生物学的には3タイプの個眼が存在すること、紫視物質を発現する視細胞が背側には存在しないこと、背側と腹側の境界付近に、青視物質と紫視物質を重複発現する視細胞が存在することがわかった。●紫外線環境と生殖行動の関連:日本産亜種の雄と欧州亜種のオスが、相手の亜種のメスを配偶者として認知するかどうかを、両亜種のメスのダミーを15cm間隔で並置し,それに対するオスの配偶行動を観察することによって調べた.その結果、両亜種のオスともにそれぞれ自分と同亜種のメスを有意に選好した。●求蜜行動作用スペクトルの再測定:モンシロチョウの波長弁別能測定の予備実験として19年度に行なった求蜜行動作用スペクトルの測定を、単色光の純度を上げ、かつ波長を絞り込んで正確に行なった。●モンキチョウ複眼の細胞構成の解析:モンシロチョウと近縁のモンキチョウについて、複眼の細胞構成を調べた。視物質として紫外型1つ、紫型2つ、長波長型1つの計4つが見つかり、その分布をインサイチュ・ハイブリダイゼーションで調べた結果、3タイプの個眼を確認した。3タイプの個眼は電顕レベルの微細構造観察でも確認した。
性能劣化に基づくコンクリート製下水道管渠の維持管理システムの構築に関する研究

下水道施設の老朽化が進み,コンクリート製下水道施設では予定供用期間50年より早期で劣化する事例が多数報告され,重大な問題となっている。しかし,従来の点検手法では下水管のコンクリート内部の変状を確認することが難しく,下水管の余寿命を明確に示すことは困難である。本研究では,長期間供用された下水管に対して実施した劣化調査を基に劣化診断の方法について検討した。その結果,管内面からのドリル穿孔を用いた内視鏡カメラ観察により,コンクリート内部の劣化状態を把握できることを利用し,これに基づいた下水管の余寿命予測の手法について提案した。さらに,コンクリート製下水管の劣化診断フローを提案した。都市部の下水道施設の老朽化が進み,とりわけコンクリート製下水道施設においては,予定供用期間として一般的に想定される50年より早期で劣化する事例が報告され,下水道施設の維持管理において重大な問題となっている。この劣化は下水中の微生物活動で発生する硫酸に起因することが明らかとなっており,管路の状況を調査するための点検も数多く行われている。しかし,従来の点検手法では下水道管渠のコンクリート内部の変状を確認することが難しく,下水道管渠の余寿命を明確に示すことは困難である。しかし,診断時に個々の下水道管渠断面コンクリート内部の劣化状況を把握できれば,より低コストで適切な維持管理を行うことができる可能性がある。本研究は,遠心力鉄筋コンクリート製管渠を対象として,目視調査では判断できない,外圧に対する抵抗性,およびコンクリート内部の劣化について検討するものである。本研究では,長期間供用された管渠に対して実施した劣化調査を基に劣化診断の方法について検討した。その結果,管渠内面からのドリル穿孔を用いた内視鏡カメラ観察により,管渠のコンクリート内部の劣化状態を把握できることを利用し,これに基づいた管渠の余寿命予測の手法について提案した。さらに,これらの結果に基づいたコンクリート製下水道管渠の劣化診断フローを提案した。提案する診断フローに沿って,遠心力鉄筋コンクリート製下水道管渠に必要とされる機能を満足するか否か,また,余寿命を推定する手法を提案した。この診断法を導入することが,下水道管渠のLCMの確立への一助となるものと考える。下水道管理事業において将来の財源難が予測される中,予定供用期間50年を超過する老朽既設下水管路が2020年頃を境に全国的に急増する見通しである。また,下水道管渠の硫酸劣化が問題となっており,供用後早期に劣化し補修・更新すべき下水道管渠も多数報告されている。以上より,今後の下水道管路運営には維持管理費用の平準化,LCCの最適化が重要であり,予防保全的管理を推進する技術の提案が不可欠である。従来の劣化調査では劣化状態の区分化が行われるが,目視判定に基づくため,残存性能に即した判定を行うのが困難な状況にある。以上の背景から,材料劣化に基づいた残存耐力評価を加味した下水管路の効率的な管理システムの構築が急務にある。平成24年度は,下水道管渠の残存曲げ耐力が管渠上部の残存健全厚さから予測可能であるとする既往の研究成果を基に,下水道管渠の環境による劣化速度の明確化と,埋設状態の下水道管渠を対象とした微破壊による劣化診断方法を検討した。また,これまでの研究成果と既往の文献等の整理により,下水道管渠の残存性能に基づく劣化のグレーディング化と、グレーディングに基づく適切な補修法の選択方法の提案を行った。以上より、従来の人的判断により差が生じる目視判定に基づく下水管路診断法よりも正確な,残存耐力評価を加味した材料劣化に基づく下水管路の診断方法を提案できた。また,H24年度後半より、下水道台帳などの地方自治体が所有する既存のデータベースとリンクしうる一連の管理システムを構築するため,実環境で劣化した下水道管渠のデータを収集している。これらの劣化データを地図上に書き込み、将来的に下水道が劣化しやすい環境を推測できるようなデータベースを作成することを開始した。H24年度ではデータをまとめきる事ができなかったので、H25年度は引き続きデータの取りまとめを行なっていく予定である。本研究課題の目的は、管路の硫酸劣化危険地域の区分や補修工法について整理し,劣化状態に応じた管路の劣化グレーディング,およびメンテナンスフローの構築を行い,下水道事業のLCCを低減させるための技術提案を行うことである。また、交付申請書には、H24年度の達成目標は、(1)実環境下による劣化診断法の適用性の検証と(2)供用環境と劣化グレーディングの整理、としていた。これら(1),(2)は達成することができ、現在は(3)腐食機構の整理と供用環境による劣化速度の危険度の区分化、に取り組んでいる。当初の計画の通り研究が進んでいることから、自己点検で上記の評価とした。

H24年度では、下水道管渠の残存性能に基づく劣化のグレーディング化と、グレーディングに基づく適切な補修法の選択方法の提案を行った。H25年度は、下水管渠の劣化予測をより現実的に即したものとする。腐食機構の整理と供用環境による劣化速度の危険度の区分化を目的として、現地調査結果を整理し,下水道管路での管渠の環境による劣化速度を区分化する。それと同時に、現在各自治体で作成されている下水道台帳データベースとリンクさせうる区分化を目指し,どのような特徴を持つ区域を重点的に点検すべきかを提案し,維持管理のための点検作業の効率化を目指す。下水道管路の経年劣化は,日本全国の全ての市町村で社会問題化しており,全ての下水管路を劣化調査することは現実的に不可能である。その為,劣化が著しいと予測される供用環境条件を抽出し,管路の重要度を考慮した上で更新または補修作業に優先順位を設け,単年度当たりの維持管理コストの平準化を可能とすることを目指す。そのため、実劣化データより管路の劣化しやすい環境の抽出を行い,環境要因を基に劣化速度を判定し,劣化速度による危険度の区分化による維持管理法の提案を行う。これらの結果を取りまとめ、H25年度末には、ライフサイクルマネジメントに立脚したメンテナンスフローを作成する。なお,下水道管渠の補修分野では様々な補修工法が提案されている。現状は,残存耐力や余寿命に基づき,下水道管渠の劣化状態を定量的に示す指標がないため,補修工法の選定はTVカメラや目視調査に基づく診断結果から決定されている。様々な補修管の諸性能(曲げ強度・耐久性・止水効果など)より補修効果を確認し,劣化状態に則した補修・補強を選定できるような体系作りを行う。該当なし
脳挫傷急性期の代謝改善におけるケトン体投与の効果

1.ケトン体輸液の頭部外傷患者に対する効果重症頭部外傷患者の受傷急性期に、3-ヒドロキシ酩酸ナトリウムを持続投与してグルコース輸液を対照として効果をLl較検討した。頭蓋内圧やバイタルサインに変化を認めながったが、髄液の乳酸濃度の低下を有意に認めた。この知見は、現在、欧文誌に投稿中である。2.脳損傷動物実験モデルにおけるケトン体の投与効果脳損1託デルとして、ラットのpercu modelを用いてケトン体投与の効果を検討した。しがし、損傷の安定性に間看あり、投与効果を判定するまで至らなかった。3.脳損傷動物実験モデルの開発安定した損傷モデルとして定評のあるfreezeinjury modelを文献をもとに作成した。これにより、脳浮腫の評価をおこない、急性脳損傷における脳浮腫の形成に関して再現性の良好なモデルを作成できた。モデル確立後、成長ホルモンの重症患者に対する投与の副作用が問題となっていたため、直ちに、成長ホルモンが損傷脳に対して脳浮腫増強作用を有するかどうかを検証した。成長ホルモンはこのような作用を有さないという結論を得て報告した。こあ知見は、最新のJ Tranmaに掲載されている。ケトン体の効果については、現在、検討中であり、今後の成果が期待される。4.新しいケトン体製剤の検討さらに、この萌芽的研究の発展として、新しいケトン体製剤の検討をはじめている。現在、研究に用いてぃる3-ヒドロキシ醋酸ナトリウムのナトリウム負荷を軽減するため、3-ヒドロキシ酩酸のダイマーをラットに投与して、モノマーへの転換を検討した。ダイマーはすみやかにモノマーに分解され新しい栄養製剤としての可能性が示唆された。この結果は、JPENより条件付き掲載許諾を得ており、現在、書きあたらめ原稿は査読中である。今後、頭部外傷モデル動物および患者に対する投与効果を検討予定である。まず、動物実験のモデルとして脳損傷モデルの確立を目指した。fluid peroussion modelなども試みたが、良好な損傷のコントロールが得られなかった。試行錯誤の結果、損傷の程度をコントロールしやすく再現性の良い凍結損傷モデル(cryogenic injury model)を確立することができた。このモデルにおいて、損傷を作成した右大脳半球では著明な水分含有量の上昇を評価でき、浮腫の形成を確認した。次に、このモデルを用いて頭部外傷急性期の代謝改善効果が期待できる脳ペプチドとして、成長ホルモン(GH)を投与した。GHは近年、脳内のニューロペプタイドとしてもその役割が注目されているが、このGHが損傷脳の脳浮腫に及ぼす影響を検討した。またGHは、最近になって多発外傷患者の蛋白異化亢進に対抗できる薬剤として検討されており、実用的な意味でも重要な研究である。その結果、GHは損傷脳の脳浮腫を増強させないことを明らかにした。以上の成果は、1997年のAmerican Association of Surgery for Traumaの演題にも採用され注目された。ケトン体投与に関しては、以上の実験系で確立した脳の凍結損傷モデル使用して、ケトン体輸液が損傷脳の脳浮腫に及ぼす影響に関する研究を行った。この結果、4時間の急性期モデルでは、ケトン体による損傷脳の脳浮腫抑制効果は明らかではなかった。別のメカニズムによる脳浮腫についても検討を計画中である。
放射光微小ビームを用いた新規放射線治療の基礎物理的研究

本研究では、放射光設備SPring-8で得られる高い指向性をもった微小X線ビームの線量測定を行った。測定にはガフクロミックフィルムと顕微鏡、CCDカメラを使用し、不均質ファントム中でのビームの変化を調べた。その結果、微小ビームのスダレ状照射においてピーク線量と谷線量の比(PVDR)は、ファントムの密度変化によって異なることがわかり、微小X線ビームの生物効果を評価する上で物理的なパラメータも考慮する必要があることが示唆された。本研究は、大型放射光施設SPring8で得られる高い指向性をもったX線微小ビームに対して、放射線治療への応用に向けた線量検証を目的とする。本年度は、特に不均質媒質中でのビームの変化について調べた。線量およびビームプロファイルの測定にはガフクロミックフィルムHD810を使用した。照射したフィルムのイメージは顕微鏡とCCDカメラで読み取り、解析にはImageJを用いた。最初に照射線量とフィルム濃度の関係を表す特性曲線を取得し、放射光の特徴の1つである大線量ビームの線量測定にHD810フィルムが使用できることを確認した。不均質媒質としてアクリル板とコルク板を組み合わせたファントムを用い、これに対して1本のビーム幅25μm、ビーム間隔200μmのビームをスリット状に照射した。アクリル板とコルク板の厚みの比率を変えた数パターンで測定を行い、それぞれ3cm深におけるビームプロファイルのfull widths at half-maximum (FWHM)およびPeak to valleydose ratio (PVDR)を評価した。その結果、FWHMは測定した各パターン間で差はなく、不均質媒質中でも放射光ビームの指向性の高さが示された。一方、線量に関してはアクリル板のみ3cmのパターンに対してアクリル板1cmコルク板2cmのパターンではピーク線量が約1.7倍、ビーム間の谷線量が約1.53.0倍であった。谷線量が低線量域のため、測定の精度誤差は大きいが、PVDRの値として最大約1.8倍の相違がある可能性が示された。微小ビームのスリット照射ではPVDRの値は照射線量の指標の1つとして生物学的効果に大きく影響すると考えられており、本研究の結果からビームが通過する媒質の密度によって同条件の照射であっても標的への効果が異なることが示唆された。本研究は、大型放射光施設SPring8で得られる高い指向性をもったX線微小ビームに対して、放射線治療の臨床応用に向けた照射条件を物理的測定および生物学的効果により検討することが目的である。研究計画項目は、(1)照射条件の物理的パラメータと照射線量および線量分布の関係の解明、(2)線質の検討、(3)シミュレーション計算による実測値の精度検証、(4)細胞・動物実験による生物学的効果の検討である。本年度は、研究計画に従い、照射条件の物理的パラメータと照射線量および線量分布の関係を調べた。線量測定には、ガフクロミックフィルムとフラットベッドスキャナを使用した。最初に、照射線量とフィルム濃度の関係を表す特性曲線を取得し、放射光の特徴の1つである大線量に対するフィルムの測定感度を検討した。その結果、HD810フィルムでは1200Gyまで照射しても十分な特性曲線が得られ、大線量ビームの線量測定に使用可能であることが確認された。このような大線量に対するフィルムの反応の報告は少なく、本研究の成果の1つであると考えられる。さらにスキャン解像度と微小ビームサイズの関係性を調べ、微小なビームサイズに対してフィルムとスキャナによる測定方法が有用であることを示した。次にこの方法を用いて微小ビームの物理的測定を行った。ビーム幅と線量の検討から、同一照射時間であってもビーム幅により照射線量が大きく異なり、ビーム幅25μmでは幅100μmの約30%であることがわかった。ファントムを用いた媒質中での線量分布の評価では、深さ5cmにおいてビームの減衰による線量低下はあるが、横方向の線量分布の広がりに大きな変化は認められず、媒質中においても放射光ビームの指向性の高さを示唆する結果を得た。これらは動物実験における生物学的効果と物理線量の関係性を明らかにする上で重要であると考えられる。本年度は、X線微小ビームの線量測定に対してその測定系を確立させ、研究計画に従った照射条件下でのデータを得た。しかし、測定系を確立するために予定していた以上にSPring8のビームタイムを消費してしまい、一部の照射条件下での測定とシミュレーションによる評価が未実施である。これらに関しては、次年度に実施予定である。研究計画に則り、不均質媒質中での線量測定、シミュレーションによる評価、および細胞・動物実験による物理的パラメータと生物学的効果の関連性の検討を行う。また、前年度に実施できなかった照射条件に関しても評価を行う。基本的な測定系は同じであるため、これらは問題なく遂行できると考えられる。
高齢者・障害者施設の利用者の資産保護と施設運営法人の役員責任・内部統制

高齢者・障がい者施設における利用者の資産保護と施設運営法人の内部統制をテーマとして、各種法人(社会福祉法人・一般法人・医療法人・学校法人・宗教法人・NPO法人・株式会社等)との比較において、次の内容を考察した。第1に、高齢者・障がい者施設の運営法人のガバナンス・役員責任、第2に、内部統制の具体的内容、第3に、当該施設の金銭管理の課題・外部機関(家庭裁判所・金融機関・専門職・NPO法人等)との連携協力のあり方、第4に、後見制度支援信託の課題、第5に、福祉型民事信託と運営法人との関係・提携、等である。「高齢者・障害者施設の利用者の資産保護と施設運営法人の役員責任・内部統制」をテーマとして、1単著『企業法務ガイド判例活用編』を日本加除出版社から、2014年5月に発刊した。2編著『保険法MAP解説編』『保険法MAP判例編』を2013年に民事法研究会から発刊した。3共著『グローバル化の中の会社法改正』を2014年に法律文化社から発刊した。4証券・先物被害研究、先物取引被害研究に論文「各種法人の役員責任と資産運用リスク(4)(5)」を掲載した。「高齢者・障がい者施設の利用者の資産保護と施設運営法人の役員責任・内部統制」をテーマとして、高齢者・障がい者施設における利用者の資産保護と運営法人の内部統制をテーマとして、社会福祉法人等の施設運営法人における役員責任およびガバナンスのあり方を、各種法人(社会福祉法人・一般法人・医療法人・学校法人・宗教法人・NPO法人・株式会社等)との比較で考察し、民事信託および後見制度支援信託等を活用した高齢者・障がい者の資産保護について考察した。具体的には、次の内容である。第1に、高齢者・障がい者施設の運営法人のガバナンスとして、1法人の責任、2役員等の対法人責任・対第三者責任の追及方法、3行政の取組み等を類型化して各種法人間で比較した。第2に、内部統制の具体的内容として、1情報の保存・管理体制、2損失の危機管理に関する規程のあり方、3役職員の職務執行の効率性・法令定款に適合確保の体制、4監事の職務の独立性・実効性の確保、を検討した。第2に、高齢者・障がい者施設の金銭管理の法的課題として、1管理方法、2取扱い規程、3利用者の判断能力の問題の有無と家族の協力関係の有無における運営法人のあり方、4職員の違法な財産処分の対処、5外部機関(家庭裁判所、金融機関、専門職、NPO法人等)との連携協力の方法等、6秘密保持・個人情報保護のあり方、7利用者家族等による経済的虐待の対策、8当である。第3に、後見制度支援信託について、1利点と課題、2具体的な契約内容の検討、3信託財産の運用・管理、4信託契約の終了と専門職のあり方等を検討した。第4に、福祉型民事信託と運営法人との関係・提携として、1目的信託、2受益者連続型信託、3家族信託、4遺言代用信託、5年金信託、6公益信託について概観し、法的課題、債権者詐害信託の対処、受託者の破たんと属性、情報開示のあり方等を分析した。商事法単著および編著を発刊でき、連載している雑誌に論文を継続的に公表している。しかし、当初の目的の社会福祉法人および医療法人における現地調査、海外視察をできないでいる。そのため、申請時の研究目標が達成できていない。科研費による研究成果として、本年度中に、新たに単著を3冊、共著を2冊発刊予定である。また、社会福祉法人およぼ医療法人の現場調査および海外における当該研究テーマによる現地調査を行う予定である。単著および編著の執筆に多大の時間を要し、社会福祉法人、医療法人、海外での現地調査ができなかったため。社会福祉法人、医療法人および海外での現地調査を行う予定である。