hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レチノイン酸によるリンパ球ホーミング特異性の制御機構

目的:免疫系の司令塔であるT細胞に小腸組織へのホーミング特異性を刷り込む因子の分子実体がレチノイン酸であることを我々は発見した(Immunity 21:524,2004)。本研究では、その分子機構の解明を進めることによって、リンパ球ホーミングの乱れが関与する疾患の制御や予防に向けた新たな方法論確立のための基盤を構築することを目的とする。結果:ビタミンA欠損マウスでは、T細胞と同様に、小腸組織に分布するIgA^+B細胞の数が著しく減少していることを見出した。一方、IgD^+ナイーブB細胞はビタミンAのレベルに関わりなく、パイエル板に多く存在していた。さらに、Harvard大学のvon AndrianグループおよびBirmingham大学のAdamsグループとの共同研究で、T細胞の場合と同様に、レチノイン酸がナイーブB細胞にα4β7インテグリンとCCR9ケモカイン受容体の発現を誘導し、小腸へのホーミング特異性を刷り込むことも見出した。そして、IgA抗体産生の誘導にも樹状細胞の生成するレチノイン酸が関与し、IL-6またはIL-5がこれを増強することを明らかにした。リンパ球へのこれらのレチノイン酸の効果は、レチノイン酸受容体(RAR)を介するものだと考えられた。α4、β7、ccr9遺伝子について転写制御領域と推定される領域を解析したところ、典型的なレチノイン酸応答配列(RARE)は見出せなかった。また、これらの遺伝子の発現の経時的変化から、レチノイン酸によるこれらの転写制御は間接的なものであることが示唆された。種々のリンパ系器官から精製した樹状細胞において、レチノイン酸生成の鍵となる酵素retinaldehyde dehydrogenase(RALDH)のアイソフォーム4種のmRNA発現を解析したところ、raldh2が、腸間膜リンパ節の樹状細胞に強く発現していることが確認できた。そしてそれより強度が低いがパイエル板由来樹状細胞にも有意なraldh2の発現が認められた。考察:レチノイン酸は、T細胞ばかりでなく、B細胞にも小腸へのホーミング特異性を刷り込むため、そのもととなるビタミンAが欠損すると、小腸組織からT細胞が消失してしまうばかりでなく、IgA^+B細胞も著しく減少してしまう。つまり、腸における免疫監視にとってやはりビタミンAは必須であることがさらに明確となった。レチノイン酸のホーミング受容体発現への効果は、受容体遺伝子の転写制御領域に直接作用するのではなく、間接的なものである可能性が高い。樹状細胞がレチノイン酸生成能を獲得するには、生成酵素、特にRALDH2のは発現が重要である。その発現には小腸組織に独特の環境因子が関与している可能性があるが、その実体はまだ明らかでない。目的:レチノイン酸が、T細胞に小腸組織へのホーミング特異性をインプリントする因子であることを我々は発見した(Immunity 21:527,2004)。この発見は、ホーミング組織特異性をインプリントする機構に初めてメスを入れたものとして認知された(Immunity 21:458,2004;Nat.Med. 10:1300,2004)。結果:レチノイン酸生成の鍵となる酵素retinaldehyde dehydrogenase(RALDH)のアイソフォーム4種に対する抗体を作成した。これらの抗体を用いて、RALDHsの組織および細胞での分布を解析中である。T細胞活性化の際にレチノイン酸を作用させると、発現が増加または減少する遺伝子をマイクロアレイを用いて解析し、特にレチノイン酸の代謝とシグナル伝達に関与する遺伝子、T細胞機能制御に関与する遺伝子、そして転写調節に関与すると思われる遺伝子などを検出した。また、レチノイン酸の作用の一部が、活性型ビタミンD3の影響を受けることを見出した。さらに、レチノイン酸は、ナイーブT細胞ばかりでなく、B細胞の小腸組織へのホーミングにも関与していることを見出した。考察:レチノイン酸の作用は、他の因子によって部分的に影響を受ける可能性があるとともに、異なるホーミング特異性を賦与する他の因子が存在する可能性が考えられる。レチノイン酸は、ナイーブT細胞やB細胞以外の免疫細胞にも小腸へのホーミング特異性を賦与している可能性がある。本年度は本研究の初年度であったが、研究拠点を移動し、課題解決のための準備を進めることができた。

さらに、Harvard大学のvon AndrianグループおよびBirmingham大学のAdamsグループとの共同研究で、T細胞の場合と同様に、レチノイン酸がナイーブB細胞にα4β7インテグリンとCCR9ケモカイン受容体の発現を誘導し、小腸へのホーミング特異性を刷り込むことも見出した。そして、IgA抗体産生の誘導にも樹状細胞の生成するレチノイン酸が関与し、IL-6またはIL-5がこれを増強することを明らかにした。リンパ球へのこれらのレチノイン酸の効果は、レチノイン酸受容体(RAR)を介するものだと考えられた。α4、β7、ccr9遺伝子について転写制御領域と推定される領域を解析したところ、典型的なレチノイン酸応答配列(RARE)は見出せなかった。また、これらの遺伝子の発現の経時的変化から、レチノイン酸によるこれらの転写制御は間接的なものであることが示唆された。種々のリンパ系器官から精製した樹状細胞において、レチノイン酸生成の鍵となる酵素retinaldehyde dehydrogenase(RALDH)のアイソフォーム4種のmRNA発現を解析したところ、raldh2が、腸間膜リンパ節の樹状細胞に強く発現していることが確認できた。そしてそれより強度が低いがパイエル板由来樹状細胞にも有意なraldh2の発現が認められた。考察:レチノイン酸は、T細胞ばかりでなく、B細胞にも小腸へのホーミング特異性を刷り込むため、そのもととなるビタミンAが欠損すると、小腸組織からT細胞が消失してしまうばかりでなく、IgA^+B細胞も著しく減少してしまう。つまり、腸における免疫監視にとってやはりビタミンAは必須であることがさらに明確となった。レチノイン酸のホーミング受容体発現への効果は、受容体遺伝子の転写制御領域に直接作用するのではなく、間接的なものである可能性が高い。樹状細胞がレチノイン酸生成能を獲得するには、生成酵素、特にRALDH2のは発現が重要である。その発現には小腸組織に独特の環境因子が関与している可能性があるが、その実体はまだ明らかでない。
不飽和炭化水素類の環境調和型分子変換反応の開発

研究者は、不飽和化合物であるアルキン誘導体を出発原料とした銅(I)触媒反応の開発を検討した。その結果、9-BBN型アルキルボラン/アルキノエート/スズアルコキシドの銅(I)触媒高選択的三成分カップリング反応を用いたアルケニルスズ化合物の合成法を開発した。さらに、分子状水素を用いた内部アルキンの銅/N-ヘテロ環カルベン錯体触媒シン選択的水素化反応を見出した。化学工業の基本原料であるエチレンやアセチレンなどの不飽和炭化水素類を活性化(還元)しながら、極性あるいは非極性不飽和化合物に導入するための直接的かつ斬新な分子変換プロセスの開発に挑戦する。具体的には、アルケンあるいはアルキンの還元的カルボキシル化、カルボニル付加、共役付加などを検討する。本年度は、幾つかの不飽和炭化水素類の還元的有機合成反応の開発を検討し、以下に述べるような成果が得られた。末端アルケンの9-BBN-Hを用いたヒドロホウ素化により調製されたアルキルボラン、アルキノエート、Bu3SnOMeを触媒量のCuOAc (10 mol %)、t-BuOK (10 mol %)存在下、1,4-dioxane溶媒中60 °Cで作用させると三成分アルキルスタニル化反応が進行し、三置換ビニルスズ化合物が得られた。本反応では、アルキル基とスズ基がアルキノエートのβ位とα位にそれぞれ完全な位置選択性を伴ってsyn付加の形式で導入される。本手法は、末端アルケンを求核剤前駆体として利用する還元的合成反応である。合成された三置換ビニルスズを右田-小杉-Stilleクロスカップリングなどのような様々な分子変換反応を用いることで、医薬品あるいは生物活性化合物に多く見られる四置換オレフィンに誘導できた。また本反応は、形式的なアルキンのアルキルスタニル化反応であり、これまで実現困難であったアルキル基の導入を可能にした。銅(I)/(R)-DTBM-MeO-BIPHEP錯体触媒を用いた9-BBN型アルキルボランとγ,γ-二置換第1級塩化アリル類の位置およびエナンチオ選択的アリル化反応を見出した。本手法により三つの様々なアルキル基と一つのビニル基で構成される第四級不斉炭素中心を構築できた。求核剤前駆体として末端アルケンを利用できる第四級不斉炭素中心の新たな構築法である。化学工業の基本原料であるエチレンやアセチレンなどの不飽和炭化水素類を用いた直接的かつ斬新な分子変換プロセスの開発に挑戦する。本年度も不飽和炭化水素類を用いた有機合成反応の開発を検討し、以下のような成果が得られた。銅ヒドリド種よる不飽和化合物の水素化還元反応は、その温和な反応条件と優れた化学選択性により有機合成上有用であり、その開発研究は活発に行われている。近年では、ヒドロシランと銅錯体触媒によって形成させた銅ヒドリド種がアルキンの水素化反応に有効であり、シス-アルケン誘導体を高選択的に合成できることが報告されている。研究者は新たなヒドリド源として分子状水素を用いた内部アルキン類の銅触媒水素化反応を開発した。つまり、水素雰囲気下、6-ドデシンに対して触媒量の塩化銅-N-ヘテロサイクリックカルベン(SIMes)錯体触媒(10 mol%)とナトリウムt-ブトキシド(10 mol%)をオクタン/1,4-ジオキサン混合溶媒中、100度で作用させると、水素化反応が優れたシン選択性(cis/trans >99:1)で進行し、シス-アルケンを収率84%で与えた。本反応は、SIMes配位子を添加しない場合でも、僅かに収率が減少するものの、同様の優れたシン選択性で進行した。銅(I)アルコキシドと分子状水素の反応により生じた銅ヒドリド種の炭素ー炭素三重結合への付加、続く得られたアルケニル銅種のプロトン化を含む反応機構を経由していると考えている。本手法は、脂肪族、芳香族アルキン基質ともに適用可能である。アルコキシ、エステル、ピリジンなどの官能基を有したアルキン基質を用いても優れたシン選択性で反応が進行する。したがって、見出された銅触媒水素化反応は、高原子効率かつ高選択的なシスアルケンの合成法であり、新しい有機合成法として有用であると考えられる。有機合成化学本年度、幾つかの不飽和炭化水素類の還元的炭素炭素結合形成反応の開発に成功した。これら開発された変換反応は高い選択性を有しており、強力な有機合成手法となりうる。アルケンあるいはアルキンなどの不飽和炭化水素類の還元的有機合成反応の開発を継続して行う。クリーンなエネルギー媒体である分子状水素を還元剤として利用する手法の開発を目指す。年度末に旅費額に変更が生じたため、次年度使用額が生じた。不飽和炭化水素類の環境調和型分子変換反応の開発に必要な実験消耗品および旅費に使用する。
日本語史研究基礎資料としての親鸞聖人真蹟遺文の総合語彙索引の作成

1、親鸞聖人真蹟遺文の未公表索引類の公表は、以下のものを行った。『専修寺蔵尊号真像銘文(広文)総索引稿』(『鎌倉時代語研究』第20輯、武蔵野書院、平成9年5月)2.未公表索引類の整備は、以下のものを行った。『専修寺蔵西方指南抄』総索引稿(自立語篇)の第二次逆引き作業と補訂作業。『専修寺蔵西方指南抄』総索引稿(付属語篇)の作成作業(未完成)。『東本願寺蔵一念多念文意』総索引稿の第二次逆引き作業と補訂作業。3、既公表索引類の各作品毎を合綴した『語彙索引稿』の作成は以下のものを行った。(1)『唯信抄文意』(専修寺蔵正月十一日本・専修寺蔵正月廿七日本)二本-完了。『唯信抄』(西本願寺蔵本・専修寺蔵本・専修寺蔵ひらかな本)三本-作業中。『尊号真像銘文』(広本・略本)二本-完了。(2)索引類の『総合語彙索引』作成に向けてのデータベース化作業は、以下の通りである。『専修寺蔵西方指南抄』総索引稿(自立語篇)-入力継続中。4.索引の底本諸本の本文校異の作成は以下のものを行った。(1)『唯信抄文意』(専修寺蔵正月十一日本・専修寺蔵正月廿七日本)二本(2)『唯信抄』(西本願寺蔵本・専修寺蔵本・専修寺蔵ひらかな本)三本(3)『尊号真像銘文』(専修寺蔵広本・専修寺蔵略本)二本5、親鸞遺文は大部であり、その真蹟のすべてを複製本を底本として作業を進めているが未完成である。その質を保つ為独自に行っているが、今後も継続して完成を目指したい。尚、3(2)の一部は学生に入力を依頼した。1、親鸞聖人真跡遺文の未公表索引類の公表は、以下のものを行った。『専修寺蔵尊号真像銘文(広本)』総索引稿(『鎌倉時代語研究』第20輯、武蔵野書院、平成9年5月、219272ページ)2未公表索引類の整備は、以下のものを行った。『専修寺蔵西方指南抄』総索引稿(自立語篇)の第二次逆引き作業がほぼ終了した。3既公表索引類の『総合語彙索引』のデータベース化は、仮名資料を中心に、各文献毎に合綴する作業を行った。合綴作業が終わり、入力中である。因みに各文献の諸索引の初出は以下の通りである。(1)『唯信抄文意』二本の総索引の合綴『専修寺蔵正月十一日本』総索引稿(『兵庫教育大学研究紀要』第7巻2号、昭和62年3月)『専修寺蔵正月二十七日本』総索引稿(『鎌倉時代語研究』第14輯、武蔵野書院、平成3年10月)(2)『唯信抄』三本の総索引の合綴『西本願寺蔵本』総索引稿(『訓点語と訓点資料』78輯、訓点語学会、昭和62年10月)『専修寺蔵ひらがな本』総索引稿(『兵庫教育大学研究紀要』第9巻2号、平成元年2月)

『専修寺蔵』総索引稿(『鎌倉時代語研究』第14輯、武蔵野書院、平成3年10月)(3)『尊号真像銘文』二本の総索引の合綴『専修寺蔵略本』総索引稿(『兵庫教育大学研究紀要』第8巻2号、昭和63年3月)『専修寺蔵広本』総索引稿(『鎌倉時代語研究』第20輯、武蔵野書院、平成9年5月)1、親鸞聖人真蹟遺文の未公表索引類の整備は、以下のものを行った。『専修寺蔵西方指南抄』総索引稿(自立語篇)の第二次逆引き作業の完了と、補訂作業。『専修寺蔵西方指南抄』総索引稿(付属語篇)の作成作業中。『東本願寺蔵一念多念文意』総索引稿の第二次逆引き作業の完了と、補訂作業。2、本文校異の作成は以下のものを行った。(1)『唯信抄文意』二本『専修寺蔵正月十一日本』『専修寺蔵正月廿七日本』-作成中。(2)『唯信抄』三本『西本願寺蔵本』『専修寺蔵ひらかな本』『専修寺蔵本』-完了。(3)『尊号真像銘文』二本『専修寺蔵広本』『専修寺蔵略本』-完了。3、索引類の『総合語彙索引』作成とそのデータベース化作業は、以下の通りである。(1)仮名資料を中心に、各文献毎の既公表索引を合綴する作業を行った。『唯信抄文意』二本-完了。『唯信抄』三本-作業中。『尊号真像銘文』二本-完了。(2)データベース化作業を行った。『専修寺蔵西方指南抄』総索引稿(自立語篇)-作業中。4、上記の作業は複製本を底本として進めており、その質を保つ為独自に行っているが、2と3の一部は学生に入力を依頼した。1、親鸞聖人真蹟遺文の未公表索引類の整備は、以下のものを行った。『専修寺蔵西方指南抄』総索引稿(自立語篇)の第二次逆引き作業と補訂作業。『専修寺蔵西方指南抄』総索引稿(付属語篇)の作成作業(未完成)。『東本願寺蔵一念多念文意』総索引稿の第二次逆引き作業と補訂作業。(1)『唯信抄文意』二本『専修寺蔵正月十一日本』『専修寺蔵正月廿七日本』(2)『唯信抄』三本『西本願寺蔵本』『専修寺蔵ひらかな本』『専修寺蔵本』(3)『尊号真像銘文』二本『専修寺蔵広本』『専修寺蔵略本』3、『総合語彙索引』作成とそのデータベース化作業は、今期以下の通りである。(1)文献毎に総索引を合綴する作業を行った。『唯信抄文意』二本、『唯信抄』三本、『尊号真像銘文』二本(2)データベース化作業を行った(継続中)。4、上記の作業は本文を複製本を底本として進めており、その質を保つ為独自に行っているが、2と3の一部は学生に入力を依頼した。今期までに所期の目標が完全には達成できなかったが、以後鋭意完成を目指し、当該研究の基礎資料として学界に提供したいと思っている。
中速及び高速領域の陽子に対する各種金属元素の阻止能

高速領域においては軽イオンに対する高精度の阻止能の実験値が存在し、理論的記述も十分な精度で実験値を再現するものが存在する。一方、中速領域では実験的、理論的研究ともに十分とは言えないが、理論的取り扱いの困難さのため実験的研究の重要性がそれだけ大きい。我々は中速及び高速領域の陽子に対するTi,Fe,Ni,Cu,Znの阻止能を高精度で測定し、Bethe-Blochの阻止能公式がどの程度低エネルギー領域まで適用可能か検討した。この際、イオンの行路長の補正が特に低エネルギー領域の阻止能を高精度で測定する場合には重要になることが明らかになった。この補正量の評価にはイオンの物質中における多重散乱による角分布の知識が不可欠なことから、種々のイオンエネルギーと標的物質の厚さの組み合わせに対して、角分布の測定を行った。実験値を忠実に再現できる理論値を用いて、行路長の補正を評価する方法を提案した。我々の方法は経験的な評価式と同程度の補正量を与える。高エネルギー領域の阻止能の実験値からは標的物質の平均励起エネルギーを求めることが出来る。本研究で求めた5種類の元素に対する平均励起エネルギーの値は、他の研究者達によって求められている値と良い一致を示すことが判った。Bethe-Blochの阻止能公式がどの程度の低エネルギー領域まで測定結果を良く記述できるかについて詳細に検討することにより、その適用下限のエネルギーに関する情報が得られる。我々の取り扱った領域の元素に対してはBethe-Blochの公式は0.7MeV程度までは問題なく使用することが出来、少し緩やかな条件の下では0.5MeV程度までのエネルギー領域で使うことが出来ることも判った。以上のような成果は、物理学会や国際的な会議及びシンポジウムにおいて発表された。高速領域においては軽イオンに対する高精度の阻止能の実験値が存在し、理論的記述も十分な精度で実験値を再現出来ることは良く知られている。我々が今年度行った測定は3-13.5MeV陽子に対するTi及びFeの阻止能測定及び0.2または0.3-3.4MeV陽子に対するTi及びCuの阻止能測定である。3MeV以上の高エネルギー領域の測定には京都大学の大型加速器が用いられたので、マシンタイムの時間的制約からも2ターゲットの測定が限度であった。十分高いエネルギー領域における阻止能データからは元素の平均励起エネルギーの精密な値を得ることが出来る。高速領域から中速領域に亘る一連の測定からは、高速領域で阻止能を良く記述するBethe-Blochの阻止能公式がどれだけ低いエネルギーまで適用出来るかに関する情報が得られる。この様な研究の成果は物理学会及び日露シンポジウムにおいて発表された。低エネルギー側の測定においては、特に最低エネルギー近傍の測定値に対してはイオンの多重散乱による行路長の増加に由来する補正が本研究のような精密測定の場合には重要であることが明らかになった。種々のエネルギーのイオンが種々の厚さの標的を通過したとき、その角分布がどの様に記述されるかについては必ずしも良く判っている訳ではないので、多重散乱の測定と種々の理論による計算結果との比較検討を行った。標的中のイオンのエネルギー損失が1-60%の場合にはモリエールの理論が良い記述を与えること及び標的中のイオンエネルギーの変化は考慮しなくて良いことが判った。この事実から多重散乱に因る行路長の補正の計算が十分な信頼度で行えることが判り、この成果は広島大学で開催される物理学会において発表される予定である。

一方、中速領域では実験的、理論的研究ともに十分とは言えないが、理論的取り扱いの困難さのため実験的研究の重要性がそれだけ大きい。我々が今年度行った測定は3-13.5MeV陽子に対するNi及びZnの阻止能測定及び0.2または0.3-3.4MeV陽子に対するFe,Ni及びCuの阻止能測定である。3MeV以上の高エネルギー領域の測定には京都大学の大型加速器を用いたので、マシンタイムの時間的制約から2サンプルの測定が限度であった。高エネルギー領域における阻止能データからは元素の平均励起エネルギーの値を求めることが出来る。高速領域から中速領域に亘る実験値からは、高速領域で阻止能を良く記述するBethe-Blochの阻止能公式の適用下限のエネルギーに関する情報が得られる。この様な研究成果は物理学会及び第18回固体内原子衝突に関する国際会議において発表された。低エネルギー領域において精密な阻止能値を得るためには、イオンの行路長の増加に由来する補正が重要であることが明らかになった。多重散乱による角分布の観測に基づいた、我々の提案した評価法は、経験的で近似的には正しい評価法と同程度の補正を与えることが判った。高エネルギー領域の阻止能データから求められた各元素の平均励起エネルギーは、他の研究者が得た値と矛盾しないことが判明した。また、Bethe-Blochの阻止能公式の適用下限エネルギーは本研究で採り上げた元素領域では0.7MeV程度であるが、少し精度を落として考えても良い場合には0.5MeV程度まで下げて考えることが出来ることも判った。
近代都市文化遺産としての「日本租界」の再評価に関する実地調査

本研究は、これまでの調査実績を踏まえながら、かつて中国に存在した5つの「日本租界」を対象に当時外務省の外交記録等の史料を解読した上で、租界設立同時の情報を把握し、現地の研究協力者と共同で総合調査を実施して、日本租界の都市空間の構成及びその変容を明らかにし、そして市街地の構成、配置、建築物等を実測調査し、日本租界に関する空間情報のデータベースを作成する共に、3次元コンピュータグラフィックス(3DCG)による「日本租界」の再現を行った。今後、日中両国における近代都市史を理論的に分析するための資料・情報を提供し、都市文化遺産としての「日本租界」の再評価につながる。本研究は、これまでの調査実績を踏まえながら、かつて中国に存在した5つの「日本租界」を対象に当時外務省の外交記録等の史料を解読した上で、租界設立同時の情報を把握し、現地の研究協力者と共同で市街地の構成、配置、建築物等を実測調査し、日本租界に関する空間情報のデータベースを作成する共に、3次元コンピュータグラフィックス(3DCG)による「日本租界」の再現を行うことによって、今後、日中両国における近代都市史を理論的に分析するための資料・情報を提供し、都市文化遺産としての「日本租界」の再評価を行うことを目的としている。具体的には、調査対象都市の共同研究協力者と相互に連携しながら、横断的に調査研究を実施する。3年の研究期間中に、それぞれ総合調査(初年度)⇒個別調査(第2年度)⇒総合調査(最終年度)を実施することになっている。本年度は初年度であり、既存資料の整理収集、デジタル化にすると共に、研究協力者との情報及び意見交換を実施したことにより、研究協力者全員が歴史、社会、都市の変遷過程について共通の認識をもつことに至った。また、前年度の予備調査で把握した日本租界建物の残存状況を考慮して、本年度はまず天津市の日本租界に焦点を絞って、総合現地調査を実施した。現地調査では、租界設立時関連資料の収集、街区の構成、残存建物の実測調査及び日本租界全域街並みの写真撮影を行った。さらに、調査対象都市の調査結果に基づいて1)日本租界設立の歴史的背景のレビューとその都市変遷の体系化、2)3次元コンピュータグラフィックスによる日本租界の再現、3)文字情報・空間情報・画像情報を一体化したデータベースの作成、等の作業を行った。現地調査及び文献収集等の初年度の研究計画を順調に実施したことにより、日本租界都市空間の原型の把握及び貴重な文献資料を入手することが出来て、今後2年間の研究遂行に大いに役に立った。本研究は、これまでの調査実績を踏まえながら、かつて中国に存在した5つの「日本租界」を対象に当時外務省の外交記録等の史料を解読した上で、租界設立同時の情報を把握し、現地の研究協力者と共同で総合調査を実施して、日本租界の都市空間の構成及びその変容を明らかにすること、そして市街地の構成、配置、建築物等を実測調査し、日本租界に関する空間情報のデータベースを作成する共に、3次元コンピュータグラフィックス(3DCG)による「日本租界」の再現を行うことによって、今後、日中両国における近代都市史を理論的に分析するための資料・情報を提供し、都市文化遺産としての「日本租界」の再評価を行うことを目的とする。本年度は最終年度で、現地の研究協力者と共同で、今まで調査してきた事項の再確認と補充調査を行った。また、これまで作成した「日本租界」復元3DCGの表現精度を高めながら、計画通りに完成させた。これまでの3年間の研究成果では、日本租界の開設経緯のみならず、当時の敷地条件や計画理念を明らかにすると共に、日本租界研究における最も基礎的な資料となり、今後我が国の都市計画史や社会史の研究の進展に寄与することができたといえる。また、日本租界は日中両国における歴史的な「産物」であり、相互理解を深めながら、日中両国の研究者が共同研究の実施及び努力によって、租界研究のみならず、今後、両国の都市文化に対する相互理解の促進に対して一助となることが期待できる。

本年度は第2年目であり、既存資料の整理収集、デジタル化にすると共に、研究協力者との情報及び意見交換を実施したことにより、研究協力者全員が歴史、社会、都市の変遷過程について共通の認識をもつことに至った。また、前年度の調査で把握した日本租界建物の残存状況を考慮して、本年度はまず天津市の日本租界に焦点を絞って、総合現地調査を実施した。現地調査では、租界設立時関連資料の収集、街区の構成、残存建物の実測調査及び日本租界全域街並みの写真撮影を行った。さらに、調査対象都市の調査結果に基づいて1)日本租界設立の歴史的背景のレビューとその都市変遷の体系化、2)3次元コンピュータグラフィックスによる日本租界の再現、3)文字情報・空間情報・画像情報を一体化したデータベースの作成、等の作業を行った。現地調査及び文献収集、3DCG作成等の研究計画を順調に実施したことにより、日本租界都市空間の原型の把握及び貴重な文献資料を入手することが出来て、今後の研究遂行に大いに役に立った。前年度に予備調査及び現地調査の前に現地研究協力者との綿密な打ち合わせにより、本年度の研究計画を順調に展開できた最大の要因で、今後もこれまでの経験を活かして、研究計画を遂行したい。25年度が最終年度であるため、記入しない。私達はこれまで6年間にわたり、中国の都市調査・研究を行ってきた。中国では公的なデータや地図情報の整備は不十分であるが、現地の大学関係者や行政担当者の協力を得て、計画の通りに現地調査を行うことが出来たことから、今後の現地調査等は計画通りにスムーズに進めることが可能であると考えている。私達はこれまで7年間にわたり、中国の都市調査・研究を行ってきた。
脂肪細胞特異的グリーセロールチャネルの発見とその制御による肥満治療の開発

AQPapは脂肪組織特異的に発現するグリセロールチャネルである。AQPapのヒト疾患に対する意義を解明するため、ヒトAQPap遺伝子構造を明らかにした。160人の遺伝子解析を行い、3つのミスセンス変異(R12C, V59L, G264V)と2つのサイレント変異(A103A, G250G)を見い出した。それらAQPap遺伝子ヘテロ変異と肥満及び糖尿病との関連性は見られなかった。同定したAQPap遺伝子変異蛋白の機能解析をXenopus oocytesを用いて行った。AQPap-G264V蛋白はグリセロール透過能を欠失していた。AQPap-G264Vホモ変異をもつ患者は、AQPap-wildと同様に運動負荷によりノルアドレナリン濃度が上昇するにも関わらず、血中グリセロール濃度の上昇が遅延した。これは、AQPap遺伝子が運動時の血中グリセロール濃度上昇に関連することが示唆された。現在AQPap KOマウスの解析中であり、AQPapの欠失状態がいかなる生理変動を引き起こすかを検討し、生体におけるグリセロール代謝を中心としたAQPapの生理的・病態的意義を明らかにしていく予定である。脂肪の過剰蓄積すなわち肥満は、近年の我が国のような過栄養な生活環境において増加の一途をたどっている。肥満は単に脂肪重量が増えるだけでなく高血圧、糖尿病、高脂血症や動脈硬化性疾患など生命予後を左右する様々な疾患の発症基盤となっている。私達は腹腔内内臓脂肪の蓄積が、肥満に伴う疾患の発症に重要であることを明らかにし、内臓脂肪型肥満の概念を提唱した。また大規模シーケンスによる脂肪組織発現遺伝子の系統的解析を施行し、脂肪組織に特異的に発現する新規遺伝子をクローニングして脂肪組織の特性を明らかにするとともに、肥満に伴う病態の発症機構の解明を試みてきた。この過程で、脂肪細胞分泌蛋白adiponectinをクローニングし、この分子が動脈硬化発症に密接に関わることを明らかにした。さらに脂肪組織から新たなAquaporinをクローニングし、Aquaporin adipose(AQPap)と名付けた。Aquaporinは広く生物界に存在する水チャネルで、水移動に重要な役割を果たしている。脂肪細胞において中性脂肪は分解されて脂肪酸とグリセロールとなり細胞外に放出される。私達はAQPapが、水だけでなくグリセロール透過能をも併せ持ち、脂肪細胞においてグリセロールのチャネル分子として機能し、脂肪分解時に重要な役割を果たしている可能性が考えられる。本チャネルの発現促進や機能亢進をはかることによって脂肪細胞における脂肪分解を促進し、脂肪蓄積を防止すること、つまり新しい肥満の治療の開発が可能になるものと思われる。そこで本研究は本チャネルの制御機構を解明すると共にアゴニストの検索を行って難治性の肥満治療への応用を行うものである。本年度の研究により、AQPap発現はグリセロール放出が盛んな絶食、肥満など各種状態において増加すること、脂肪蓄積を促進するホルモンであるインスリンによってその発現が抑制されること、脂肪分解を促進するエピネフリンにより本分子の細胞表面輸送が促進されることを報告した。またAQPapのゲノム遺伝子をクローニングし、その構造解析を行った。これによりAQPap変異の解析が可能になり、AQPap変異・多型と脂肪蓄積量および蓄積部位との関連を検討中である。また調節領域の解析を行い、本遺伝子のインスリンによる負の制御機構が明らかになりつつある。また過剰発現系とノックアウトマウスの開発により、本分子の生体内における機能を検討している。160人の遺伝子解析を行い、3つのミスセンス変異(R12C、V59L、G264V)と2つのサイレント変異(A103A、G250G)を見い出した。AQPap-G264V

ホモ変異をもつ患者は、AQPap-wildと同様に運動負荷によりノルアドレナリン濃度が上昇するにも関わらず、血中グリセロール濃度の上昇が遅延した。これは、AQPap遺伝子が運動時の血中グリセロール濃度上昇に関連することが示唆された。現在AQPap KOマウスの解析中であり、AQPapの欠失状態がいかなる生理変動を引き起こすかを検討し、生体におけるグリセロール代謝を中心としたAQPapの生理的・病態的意義を明らかにしていく予定である。
ブタ骨格筋の塩基性アミノ酸輸送体発現とタンパク質・エネルギー代謝の関係の解明

ブタを用いた2週間の飼養試験から、タンパク質不足はブタ骨格筋におけるCat-1のmRNA発現を高くするが、Cat-2のmRNA発現には影響を及ぼさず、エネルギー制限ではCat-1の発現量は変化しないが、Cat-2のmRNA発現が高くなった。つづくC2C12筋管細胞を用いた実験から、タンパク質不足によるCat-1発現量の増加は、アミノ酸の不足が直接的に作用したと考えられた。一方で、制限給餌によるエネルギー制限時のCat-2発現量の増加は、エネルギーの不足の直接的な作用によるものではなく、血中のインスリン様成長因子(IGF-1)の濃度の低下による可能性が示唆された。本年度は、栄養生理学的制御がブタ骨格筋におけるCat-1およびCat-2の発現へ及ぼす影響を検討するために、ブタを用いた飼養試験を実施した。はじめに、タンパク質栄養について実験をおこなった。28日齢LWD種ブタ去勢雄を12頭用いて、粗タンパク質(CP)含量が21%の飼料を給与する対照区と、CP16%の飼料を給与する低タンパク質区に振り分け、2週間給与した。試験終了時に、血液、胸最長筋、菱形筋および大腿二頭筋を採取した。飼料摂取量は対照区と低タンパク質区で有意な差が無かったが、日増体重および飼料効率は低タンパク質区で有意に低くなり(P<0.05)、試験計画に沿った低タンパク質栄養状態になったと考えられた。その時の骨格筋におけるCat-1の発現量は、胸最長筋、大腿二頭筋では低タンパク質区で有意に高くなり(P<0.05)、菱形筋では低タンパク質区で高い傾向があった(P=0.11)。一方で、Cat-2の発現量は、いずれの骨格筋でも低タンパク質飼料給与による影響はなかった。血中のグルコースは給与飼料による有意な差は無く、インスリンおよびIGF-Iは低タンパク質飼料の給与により低くなった(P<0.05)。以上のことから、Cat-1のmRNA発現はタンパク質不足の影響を受けるが、Cat-2は影響を受けないことが明らかになった。次に、現在エネルギー制限がCat-1およびCat-2発現量に及ぼす影響を調べる以下の実験について反復を繰り返している。処理区は、対照区と、対照区と同じCP21%の対照飼料を76%に制限して給与するエネルギー制限区および低タンパク質区である。先の実験では、低タンパク質区ではタンパク質のみが制限されていたが、この実験ではタンパク質栄養に加えてエネルギー制限状態となる。本年度は栄養生理学的制御がブタ骨格筋におけるCat-1およびCat-2の発現とタンパク質代謝およびエネルギー代謝へ及ぼす影響を検討するために、ブタを用いた飼養試験を実施した。昨年度の実験では、低タンパク質区ではタンパク質のみが制限されていたが、この実験ではタンパク質栄養に加えてエネルギー制限状態となる。28日齢LWD種ブタ去勢雄を各区6頭、計18頭用いて2週間給与し、試験終了時に、血液、胸最長筋、菱形筋および大腿二頭筋を採取した。このときのCP摂取量は、対照区に比べて制限区と低CP区で低く、エネルギー摂取量では、対照区と低CP区には差がなかったが、制限区でのみ低くなり、試験計画に沿った低タンパク質栄養状態または、低タンパク質およびエネルギー制限になったと考えられた。その時の骨格筋におけるCat-1の発現量は、胸最長筋、大腿二頭筋および菱形筋で低タンパク質区で有意に高くなり(P<0.05)、制限区では有意な差がなかった。一方で、Cat-2の発現量は、いずれの骨格筋でも低タンパク質飼料給与による影響はなく、胸最長筋と菱形筋で制限区で有意に高くなった。。血中のグルコースは給与飼料による有意な差は無く、インスリンおよびIGF-Iはは制限区で対照区より低くなった(P<0.05)。以上のことから、タンパク質不足はCat-1のmRNA発現へ影響を及ぼす、Cat-2は影響を及ぼさず、エネルギー制限ではCat-2の発現量に影響を及ぼすことが明らかになった。併せて、培養筋肉細胞のCatsの発現量が培地中のリジン欠乏およびグルコース欠乏により受ける影響について、検討する実験を進めている。ブタを使ったタンパク質栄養およびエネルギー栄養についての実験は計画通りに終えられており、培養細胞を用いた実験を進めている。本年度は、C2C12培養筋管細胞を用いて、実験をおこなった。まず、最初にC2C12の筋芽細胞から筋管細胞への分化に伴って、Cat-1とCat-2の発現量の変化について検討をおこなった。この、分化に伴い、Cat-1の発現量は変化しなかったが、Cat-2の発現量は、分化培地へ交換後1日で増加し、その後6日まで維持された。これらの結果から、筋管の分化に、Cat-1ではなく、Cat-2が重要な働きをしている可能性が示唆された。次に、アミノ酸およびエネルギーによるCat-1およびCat-2のリジンおよびエネルギーの不足のモデルとして、グルコース欠乏培地を用いて実験をおこなった。その結果、リジン欠乏によりCat-1発現量は増加するが、Cat-2発現量は変化しなかった。一方、グルコース欠乏培地で培養したエネルギー制限状態において、Cat-1は発現量が増加するが、Cat-2は逆に低下することがあきらかとなった。

次に、栄養状態により変化するホルモンによるCat-1およびCat-2の発現量への影響を調べるために、インスリン、インスリン用成長因子(IGF-1)デキサメタゾン(Dex),トリヨードサイロニン(T3)を培地に添加した。その結果、Cat-1はインスリン、IGF-1で発現量が増加し、Dexで減少するが、T3では発現量に変化がなかった。一方、Cat-2はIGF-1、インスリン,およびDexのいずれの添加によっても、発現量が減少した。これらの結果から、インスリンおよびIGF-1はCat-1の発現量を増加し、一方でCat-2の発現量を低下させるが、DexはCat-1、Cat-2ともに発現量を低下させることが明らかになった。ブタを用いた2週間の飼養試験から、タンパク質不足はブタ骨格筋におけるCat-1のmRNA発現を高くするが、Cat-2のmRNA発現には影響を及ぼさず、エネルギー制限ではCat-1の発現量は変化しないが、Cat-2のmRNA発現が高くなった。つづくC2C12筋管細胞を用いた実験から、タンパク質不足によるCat-1発現量の増加は、アミノ酸の不足が直接的に作用したと考えられた。一方で、制限給餌によるエネルギー制限時のCat-2発現量の増加は、エネルギーの不足の直接的な作用によるものではなく、血中のインスリン様成長因子(IGF-1)の濃度の低下による可能性が示唆された。ブタを使ったタンパク質栄養についての実験およびサンプルの分析は当初の計画通り進んでおり、エネルギー制限に関する実験も想定の範囲内で実験を実施できている。昨年、一昨年に得られた生体で観察された栄養状態に対応した体内の変化を基に、培養細胞を用いた実験を設計する。最初に培地中のアミノ酸とグルコースの不足が、Cat-1とCat-2の発現量に及ぼす影響を明らかにする。加えて、生体内で栄養状態の変化に合わせて変化するホルモンがCat-1とCat-2の発現に及ぼす影響を検討する。家畜栄養低タンパク質状態におけるCat-1およびCat-2の発現量の変化については、飼養実験を終了し、サンプルの分析を進めてデータの収集が順調に進んでいる。現在、エネルギー制限がCat-1およびCat-2発現量に及ぼす影響を調べる実験の反復を繰り返している。今年度はこの飼養実験と平行して培養細胞を用いた実験を進め、栄養状態に適応した体内での栄養素およびホルモンの変化がCat-1およびCat-2の発現量に及ぼす影響について明らかにする。ブタを供試する実験が年度の終盤までかかったため、培養細胞を用いた実験が想定したより遅くなり、また培養筋肉細胞の老化にともない、実験に必要な筋管形成のスケジュールが変わり、予備実験を繰り返していたため。低タンパク質についての実験は順調に進んでいるが、エネルギー制限の実験については供試豚の準備(所内農場における生産)が思うように進まず、最大で見込んでいたより反復数が進んでいなかったため、飼料代などにかかる費用が少なかった。培養細胞を用いた実験の条件が整ったので、実験計画通りに実験を進めて使用する。昨年度の終わりから現在までの間で、エネルギー制限の実験の供試豚が無事に確保できたので、繰り越しの実験を進め、予定していた額を使用する。
老化過程におけるエストロゲンレセプターの量的変化に関する研究

微量サンプル中のエストロゲン受容体mRNA(ERmRNA)の測定法を確立し、その有用度をすでに報告した.この測定法を用いてラット骨芽細胞様細胞(ROS17/2.8)培養系を用いてエストロゲン受容体発現の調節機構を検討した.定常状態におけるROS17/2.8中のERmRNA量は5.029±1.632mol/gRNAx10^<-13>であった.1,25(OH)2D_3添加によりERmRNAの発現は2相性の変化を示した.すなわち、生理的濃度のD_3添加によりERmRNA&は有意の増加を示したが、より大量のD_3添加では逆にERmRNA発現量は減少した.一方、ER蛋白の発現をWestern Blot法にて検討したところ、ER蛋白の発現はD_3の添加量と用量依存的に増加した.一方、ERmRNA発現に対しエストロゲンは有意の変化を及ぼさなかった.これらの結果から、骨芽細胞におけるERの発現はD_3の影響下にあり、D_3はERmRNAの発現量を増やすばかりか、そのtranscriptionをも増加させることが示された.我々はすでに、閉経女性の骨量減少は2相性に起こることを示し、閉経の初期にはエストロゲン欠落による骨量減少が、また閉経後10数年を経た女性ではカルシウム代謝異常に基づく骨量減少の起こることを示した.今回の我々の結果は高齢女性のホルモン補充療法にはビタミンDを併用することでその骨量予防効果を増強させることをしめす結果と考えられる.ヒトにおけるERα、βの特異的な内部標準品を作成し、定量的PCRを用いた測定法を開発した.この方法を用いて末梢白血球におけるERα、βmRNAの定量を試み、加齢による変化を検討した.加齢やエストロゲン存在の有無によりERα、βの発現量に差のある傾向が見いだされたが、確定するまでには至っていない.また、ヒト子宮内膜癌においてはERβの発現が見られ、悪性度の高い腫瘍でその発現が高かった。微量サンプル中のエストロゲン受容体mRNAを測定する目的で内部標準品を用いた定量的PCRによるERmRNA測定法を開発した。まず、ERcDNAのホルモン結合領域のうちエクソン6とエクソン7を含む塩基配列420bpsに200bpsの断片を挿入して内部標準断片を作成した。検体から抽出したRNAを逆転写しこの内部標準と同一チューブ内でPCRを行ない、増副産物をアガロースゲルで分離し、さらにサザンブロット法にて^<32>Pで標識しそれぞれの放射活性を測定した。目的とするサンプルのERmRNA量はサンプルと内部標準品の放射活性のロガリズム比を求めて直線回帰方程式から計算した。この系における測定CV値は18.8%であった。つぎにこの方法を用いて、以下の結果を得た。(1)ラット子宮におけるERmRNAのはエストロゲン自身により増加する。(2)骨芽細胞由来および子宮内膜由来のセルラインのERmRNAを測定したところ骨由来ではROS,HOSおよびG292におけるERmRNAはそれぞれ1.78【.+-。】0.37×10^<-13>,9.10【.+-。】0.18×10^<-14>、2.86)]SY.+-。[)0.27×10^<-14>mol/g total RNAであった。

(3)ラット骨肉腫由来細胞ROSを用いてエストラジオール、ビタミンD3、PTHおよびアクチビンのERmRNAの変化に与える効果を検討した。PTHを除きいずれの化学物質も生理的濃度でERmRNAを有意に増加させ、これらの物質が骨芽細胞におけるERmRNAの発現に関与していることが明らかとなった。1)微量サンプル中のエストロゲン受容体mRNA(ERmRNA)の測定法を確立し、その有用度を既に報告した。この測定法を用いてラット骨芽細胞様細胞培養系における各種ホルモン添加のERmRNAの変動を検討した。ERmRNAの発現に対し、有意な効果を示す各ホルモンの最少有効量はE_210^<-9>M、1.25(OH)_2D_310^<-11>M,PTH10^<-12>Mおよびアクチビン10^<-11>MでありPTHが最も鋭敏に作用した。またER蛋白も有意な増加を示し、これらのホルモンが骨芽細胞におけるERmRNAの発現の調節に関与していることを初めて明らかにした。これらの結果は今後ホルモン補充療法を行なう上でその可及的少量のエストロゲンの投与で最大の効果を得るためにはどのような投与法を用いるべきかを検討する上で有用な情報を提供するものと思われる。2)最近エストロゲン受容体にはα,βの2種類の受容体が存在することが報告された。我々は、ヒトにおけるこれらの2種類の受容体のERmRNAについても特異的な内部標準品を作成し、定量的PCRを用いた測定法を確立した。これまでのところ、末梢白血球におけるER-α,ER-βのmRNAを測定しているが、未閉経女性と閉経後女性では両者の分布に差がある傾向を得ており、さらに症例数を増やして検討している。微量サンプル中のエストロゲン受容体mRNA(ERmRNA)の測定法を確立し、その有用度をすでに報告した.この測定法を用いてラット骨芽細胞様細胞(ROS17/2.8)培養系を用いてエストロゲン受容体発現の調節機構を検討した.定常状態におけるROS17/2.8中のERmRNA量は5.029±1.632mol/gRNAxlO^<-13>であった.1,25(OH)2D_3添加によりERmRNAの発現は2相性の変化を示した.すなわち、生理的濃度のD_3添加によりERmRNA量は有意の増加を示したが、より大量のD_3添加では逆にERmRNA発現量は減少した.一方、ER蛋白の発現をWestern Blot法にて検討したところ、ER蛋白の発現はD_3の添加量と用量依存的に増加した.一方、ERmRNA発現に対しエストロゲンは有意の変化を及ぼさなかった.これらの結果から、骨芽細胞におけるERの発現はD_3の影響下にあり、D_3はERmRNAの発現量を増やすばかりか、そのtranscriptionをも増加させることが示された.我々はすでに、閉経女性の骨量減少は2相性に起こることを示し、閉経の初期にはエストロゲン欠落による骨量減少が、また閉経後10数年を経た女性ではカルシウム代謝異常に基づく骨量減少の起こることを示した.今回の我々の結果は高齢女性のホルモン補充療法にはビタミンDを併用することでその骨量予防効果を増強させることをしめす結果と考えられる.ヒトにおけるERα、βの特異的な内部標準品を作成し、定量的PCRを用いた測定法を開発した.
PCNAアンローディングをミスマッチ修復機構が制御するメカニズムの解明

複製クランプPCNAは、DNA複製に関わる様々な反応を協調的に機能させる必須因子である。PCNAのDNAへのローディング・アンローディングは、真核生物において少なくとも3種類存在するクランプローダー複合体によって制御される。さらにPCNAアンローディングは、ミスマッチ修復機構によっても制御を受ける。しかしながら、クランプローダーの生体内におけるPCNAアンローディングに対する機能制御や、ミスマッチ修復機構によるPCNAアンローディングの阻害メカニズムもわかっていない。本研究では、生理的な経路でのDNA複製やPCNAローディング・アンローディング反応を試験管内で再現するツメガエル卵抽出液を解析系とし、精製タンパク質を用いてDNA上にロードしたPCNAのアンローディングを解析した。当該年度はPCNAアンローダーとして考えられているElg1-RFCの変異体を用いて、卵抽出液においても、Elg1-RFCがATP加水分解活性を利用してPCNAをDNAからアンロードすることを示した。興味深いことに、精製Elg1-RFCは卵抽出液中ではPCNAアンローディング活性を示したものの、精製タンパク質のみではDNA上のPCNAをアンロードしなかった。Elg1-RFC以外のクランプローダーがPCNAアンローディングに機能している可能性を考えたが、すべてのクランプローダーを免疫除去した卵抽出液中においても、精製Elg1-RFCはDNAからPCNAをアンロードした。本研究からツメガエル卵抽出液においてもElg1-RFCが主たるPCNAアンローダーであることが示された。さらに、Elg1-RFCがPCNAアンローディング活性を示すためには、何かしらの未同定の因子が必要である可能性が示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。複製クランプPCNAは多様な因子の足場として機能し、DNA複製だけではなく、ミスマッチ修復(MMR)機構によるDNA合成エラーの修復にも中心的な役割を果たす。PCNAはRFCによってDNAにロードされ、主にElg1-RFCによってDNA合成完了後の適切な時期にアンロードされると考えられている。一方で、試験管内ではRFCもPCNAのアンローディング活性を示すが、この活性が生体内でどのような機能を持っているのかは明らかではない。また我々はこれまでに、PCNAのアンローディング反応がMMR機構によっても制御を受けることを見出したが、アンローディングのどのステップを阻害しているのかは分かっていない。本研究者は、クロマチン上からPCNAがアンロードされる際に受けるMMR機構による制御メカニズムを明らかにするために、ヒトPCNAの結合した閉環状プラスミドを作成し、ツメガエル卵抽出液をモデル系に用いて解析を行った。本年度は、ツメガエル卵抽出液からPCNAローダー/アンローダーそれぞれの免疫除去を行い、それぞれのPCNAアンローディングに対する役割と寄与の大きさについて検討した。卵抽出液からElg1に特異的な抗体を用いて免疫除去すると、PCNAアンローディングは大きく遅延した。この反応は、ヒト細胞発現系を用いて粗精製したヒトElg1-RFCを加えると回復した。以上の結果は、他の実験系と一致して、ツメガエル卵抽出液中においてもElg1-RFCがPCNAをアンロードすることを示す。さらに、ミスマッチを認識するMutSαに存在するPCNA相互作用領域周辺のペプチド断片を卵抽出液に加えるだけでも、PCNAアンローディングは遅延した。次年度はペプチド断片を用いた解析をすすめることで、MMR因子とPCNAとの相互作用によってPCNAのアンローディングがどのように制御されるのか解析する予定である。本年度は、ツメガエル卵抽出液中で活性を示すヒトElg1-RFCの発現・精製系を確立できた。さらに、Elg1変異体の作成も終了した。PCNAアンローディング反応を試験管内で再構成するためにはさらなるElg1-RFCの精製が必要と考えられるが、最低限度の精製は行えたものと考えている。MMR機構が阻害するPCNAアンローディングのステップを明らかにするための解析も、合成したペプチド断片を用いることで順調に進んでいる。したがって、本研究計画の目標とする2つの課題に対しての実験系の構築がほぼ完了したと考えると計画通りに研究が進展していると考える。

さらに、Elg1-RFCがPCNAアンローディング活性を示すためには、何かしらの未同定の因子が必要である可能性が示唆された。Elg1-RFCは卵抽出液中での活性は確認できているが、アンローディング反応を再構成することを考慮すると、さらなる精製が必要となることが予測される。MMR因子がPCNAアンローディングを阻害する過程を明らかにするために、本年度に確立した卵抽出液を用いた実験系に加え、生化学実験のための条件設定が今後の課題となると考えている。また、卵抽出液を用いたPCNAローダー/アンローダーの寄与の大きさを明らかにする解析についても、Elg1-RFCのバックアップ機構などの存在を考慮し、より詳細な分子機構の解析を進めたい。次年度は計画最終年度であるため、論文投稿に向け結果の取りまとめを行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
少子化社会における中等教育機関の設置に関する総合的研究

本研究では、今後の中等教育機関の設置について、次の三点を指摘した。第一に、多様な「教育費の集約経路」が存在する。第二に、その多様な経路に基づいて、多様な学校の法人になりうるまとまりが、長期にわたり存在しつづけている。第三に、公立高校の通学圏域が拡大することで、公立学校と私立学校ともに広範囲に学校支持基盤を考慮せざるをえなくなったことである。本年度は、対象地予定としていた高知県と兵庫県の他に、茨城県を加えた3県において学校設置状況調査とアンケート調査を実施した。茨城県については、補助金による学校整備の事例から、初等教育から中等教育までの学校施設への公費投入と学校再編の歴史を検証した。とりわけ茨城県N市での義務教育学校の再編動向を学校等適正配置検討委員会での検討過程を通じて検証した。そして、学校の通学区域の広域化による通学負担が増大していることと、教育行政団体による通学補助の方途を探る必要性を明らかにした。高知県については、公立と私立の高等学校のうち、伝統校と呼ばれる創立100年を経過した学校を訪問し、学校文書の保存状況を確認した。とくに戦後教育改革期の公立高等学校の平準化による公立学校と私立学校の構成の変化を検証した。兵庫県の調査では、公立高等学校の入試方式の変更を検証した上で、兵庫県内の公立高校生とその保護者に対してアンケート調査をおこない、高校生900名と保護者220名の回答を得た。高校通学区域の広域化による高校生と保護者の進路についての通念の変化をさぐるべく、現在分析中である。本研究では、学校制度の構成を規定している「教育費の集約経路」「公立学校と私立学校の構成」「地域住民の教育への通念」の三つの条件を歴史研究と意識調査からそれぞれ検証した。歴史研究では、兵庫県、高知県、大阪府、福岡県、茨城県を対象とし、公立学校と私立学校の両存を支持する対象地域特有の「教育費の集約経路」が存在していたことを指摘した。なお、対象地域のうち、茨城県は計画書で対象地にした愛知県の代わりに対象とした。理由は、現在の学校設置を考える上で、より重要性の高い航空自衛隊基地周辺地区での学校整備の補助金を調べるためである。その成果として、これまで不明であった防衛省と市町村教育行政との行政手続きおよび実施状況を明らかにし、文部科学省以外の省庁と市町村教育行政の関係性から学校設置をとらえなおすことの意義を指摘した。「地域住民の教育への通念」を調べる意識調査は兵庫県の高等学校5校から許可を得て実施した。当初の予定通り大規模な意識調査を実施し、863の配布に対して861人の生徒と210人の保護者から回答を得た。その成果として、通学区域の広域化を容認しても選択肢が増えることを志向する生徒と保護者の意識を明らかにした。また調査結果を広報用科研報告書としてまとめ、研究成果が還元されるように調査対象校および教育行政関係諸機関へ献本した。