hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中性子回折法による疲労損傷の非破壊評価システムの開発

1.実用材料の回折弾性定数の推定法を,Eshelbyの介在物理論をもとにしたセルフコンシステントモデルをもとに提案した.2.日本原子力研究所のJRR-3M原子炉熱中性子導管T2-1に設置された残留応力測定用中性子回折装置(RESA)の高精度応力測定のための改良を行った.残留応力分布測定のため,自動位置決めのためX,Y,Zステージ,シリコンのベント結晶を用いた単結晶の応力集光型単色化機構を開発した.3.炭化けい素粒子強化アルミニウム合金の負荷応力下での炭化けい素およびアルミニウム母材の相応力の負荷応力に対する変化率は,マイクロメカニックスモデルによる予測と一致した.さらに,アルミナ・ジルコニア複合セラミックスおよびアルミナ・炭化ケイ素複合セラミックスに関して熱残留応力の測定値は,熱膨張係数のミスマッチからEshelby理論で予測される値とほぼ一致した.4.開発された応力測定システムを用いて,アルミニウム合金の冷やしばめした嵌合材,核融合実験炉(ITER)に使用する超伝導コイルのジャケット材料,さらに溶接部の残留応力分布測定を行い,十分の精度があることを実証した.5.炭素鋼切欠き材の疲労過程中での残留応力分布を測定し,疲労の進行に伴う特徴的な変化が検出された.さらに,ステンレス鋼配管溶接部近傍のき裂進展に伴う残留応力の再分布を,中性子応力測定法により測定した.6.中性子応力測定法標準化に向けての提案を行った.1.実用材料の回折弾性定数の推定法を,Eshelbyの介在物理論をもとにしたセルフコンシステントモデルをもとに提案した.2.日本原子力研究所のJRR-3M原子炉熱中性子導管T2-1に設置された残留応力測定用中性子回折装置(RESA)の高精度応力測定のための改良を行った.残留応力分布測定のため,自動位置決めのためX,Y,Zステージ,シリコンのベント結晶を用いた単結晶の応力集光型単色化機構を開発した.3.炭化けい素粒子強化アルミニウム合金の負荷応力下での炭化けい素およびアルミニウム母材の相応力の負荷応力に対する変化率は,マイクロメカニックスモデルによる予測と一致した.さらに,アルミナ・ジルコニア複合セラミックスおよびアルミナ・炭化ケイ素複合セラミックスに関して熱残留応力の測定値は,熱膨張係数のミスマッチからEshelby理論で予測される値とほぼ一致した.4.開発された応力測定システムを用いて,アルミニウム合金の冷やしばめした嵌合材,核融合実験炉(ITER)に使用する超伝導コイルのジャケット材料,さらに溶接部の残留応力分布測定を行い,十分の精度があることを実証した.5.炭素鋼切欠き材の疲労過程中での残留応力分布を測定し,疲労の進行に伴う特徴的な変化が検出された.さらに,ステンレス鋼配管溶接部近傍のき裂進展に伴う残留応力の再分布を,中性子応力測定法により測定した.6.中性子応力測定法標準化に向けての提案を行った.1.日本原子力研究所の原子炉(JRR-3M)の熱中性子導管T2-1に設置された残留応力測定用中性子回折装置(RESA)に,荷重負荷装置を組み込み負荷時の応力測定を可能にした.2.SiC粒子強化したアルミニウム合金に対して,負荷応力下でのSiC粒子およびアルミニウム母材の応力を中性子法で測定した.この測定値はX線法による測定値とほぼ一致した.3.中性子法による複合材料の各相のひずみは,負荷応力に比例し,セルフコンシステントモデルとほぼ一致した.4.中性子回折プロファイルの幅ひろがりは,塑性ひずみとともに増大し,幅ひろがりよりひずみの程度を評価できることがわかった.5.ステンレス鋼配管溶接部近傍の残留応力分布を中性子回折法により測定することに成功した.また,測定した残留応力分布は有限要素法による計算による分布の傾向と良く一致した.1.中性子法およびX線法により残留応力測定を行う場合の回折弾性定数に及ぼす第二相の影響を評価する手法を,マイクロメカニックスのセルフコンシステントモデルをもとに提案した.2.中性子測定法により曲げ塑性変形した板の残留応力分布の測定を行い,開発システムが十分な測定精度を有することを確認した.3.炭化ケイ素/アルミナ複合材料中の各相の残留応力の中性子測定を行い,測定に適した回折面を特定した.4.複合材料中の相応力の中性子測定結果を,X線応力測定結果と比較し,両者の測定値に良い一致をみた.5.疲労した切欠き材の残留応力の分布測定を中性子法で行い,疲労にともなう残留応力の変化を検出した.1.実用材料の回折弾性定数の推定法を,Eshelbyの介在物理論をもとにしたセルフコンシステントモデルをもとに提案した。2.アルミナ・ジルコニア複合セラミックスおよびアルミナ・炭化ケイ素複合セラミックスに関して熱残留応力の測定値は,熱膨張係数のミスマッチからEshelby理論で予測される値とほぼ一致した。これより多相材料の中性子応力測定法が確立できた。3.本研究で開発された応力測定システムを用いて,アルミニウム合金の冷やしばめした嵌合材,さらに溶接部の残留応力分布測定を行い,十分の精度があることを実証した。4.ステンレス鋼配管溶接部近傍のき裂進展に伴う残留応力の再分布を,中性子応力測定法により測定し,再分布が明確に測定できた。しかし,急峻な応力分布部は照射域の平均値となり,分布が平均化された。5.中性子応力測定法の標準化に向けての提案を行った。
希土類イオン含有酸化物ガラスの光学的性質と組成の関係

アルカリ及びアルカリ土類酸化物をモディファイヤーとして含むケイ酸塩、ホウ酸塩及びリン酸塩ガラスをホストとして選び、8種類の希土類イオンPr^<3+>、Nd^<3+>、Sm^<3+>、Tb^<3+>、Dy^<3+>、Ho^<3+>、Er^<3+>、Tm^<3+>の吸収スペクトルを測定した。さらに、各ガラスについて屈折率の波長依存性と密度を調べ、それらの実測値と吸光スペクトルから求めた各f-f軌道間遷移の吸収断面積からレーザーガラスの輻射遷移確率を決定する3つのJudd-OfeltパラメータΩ2、Ω4、Ω6を算出した。Judd-Ofeltパラメータのガラス組成依存性を調べた結果、ホウ酸塩ガラスのΩ2を除き、Judd-Ofeltパラメータの大きさはモディファイヤーの含有量には依存せず、主にモディファイヤーの種類に影響を受ける。Ω6に線強度が支配されるf-f間遷移のピーク波長はΩ6の大きさに対応して、系統的に変化する。この結果はΩ6が希土類イオンとその周囲に配位した酸素イオンとの間の共有結合性(配位子からf軌道への電子の混じり込み)に依存することを表している。Ω4についてもΩ6と同様の依存性が推定される。一方、Ω2についてはΩ4、Ω6とは異なり、ガラスホストの陰イオン構造に影響を受け、希土類イオンの周囲の配位子が形成する多面体の非対称性に依存することが、研究結果より示唆される。さらに、1.06μmレーザー発振用Nd^<3+>や1.3μm及び1.5μm帯光通信増幅器用Pr^<3+>、Er^<3+>の輻射遷移確率を決定するΩ6が、ガラスホストのイオン充填率に依存することを明らかにしている。Judd-Ofeltパラメータの希土類イオンの4f電子数に伴う変化についても本研究の結果として示している。
ナルコレプシーの原因遺伝子としてのオレキシンの機能解析と新しい治療戦略の開発

胃から分泌されたグレリンの摂食亢進と成長ホルモン分泌促進に関する情報は、胃に分布する迷走神経求心路を介して、脳に伝達されることを明らかにした。グレリン受容体は迷走神経節で合成され、迷走神経求心路により胃に輸送される。胃内分泌細胞から分泌されるグレリンは受容体に結合後、迷走神経求心路の電気活動を抑制することにより、情報を延髄へ伝達する。この情報は延髄の弧束核で別のニューロンを経由し、最終的に視床下部のneuropeptide Y (NPY)ニューロンやgrowth hormone releasing hormone (GHRH)ニューロンへ伝達される(Gastroenterology 2002)。グレリンの産生と分泌は、絶食やインスリンおよびレプチン投与で促進され、摂食やグルコース負荷で抑制されたヒト血漿グレリン濃度は体格比と逆相関し、神経性食思不振症のようなやせで高く、肥満者で低い。またヒトでの概日リズムの研究により、グレリンが各食前に増加し、末梢から脳へ空腹情報を伝える液性因子であることを指摘した(J Clin Endocrinol Metab 2002)。グレリンの脳内での摂食調節回路網を解析するために、視床下部外側野で産生される2つの摂食亢進ペプチドオレキシンとmelanin-concentrating hormone (MCH)との解剖学的、機能的連関を検討した。グレリン神経線維はオレキシンニューロンに直接投射し、その電気活動を亢進した。グレリンによる摂食亢進作用は、オレキシン系の遮断により減少した。一方、MCH系の遮断はグレリン作用に影響しなかった。オレキシンノックアウトマウスでは、グレリンによる摂食亢進作用は野生型より有意に低かった。グレリンの摂食亢進は、オレキシンニューロンとの直接的な経路によっても生じることを明らかにした(Endocrinology 2003)。G蛋白結合型オーファン受容体GPR66の内在性リガンドがニューロメジンUであることを示した。ニューロメジンUのエネルギー代謝亢進や褐色脂肪細胞における交感神経活動刺激作用ならびにバゾプレシンとオレキシンの分泌促進作用を明らかにした。ニューロメジンUのニューロンは、視床下部弓状核に存在し、CRHニューロンに投射してCRH系を介して摂食抑制やストレス反応に機能している(Endocrinology 2002)。ニューロメジンUの中枢投与は、視床下部のCRH系を介して胃酸分泌と胃運動を低下させた(Am J Physiol 2003)。【1】オレキシンは脳幹部に存在するセロトニン、ノルアドレナリン、ヒスタミン、ドパミン神経細胞を興奮させ、種々の行動や学習記憶、睡眠・覚醒サイクルの調節にも機能している。

オレキシンの遺伝子破壊マウスを作成し、表現型の解析によりナルコレプシーを呈することを発見し、オレキシンが睡眠・覚醒リズムの調節に重要であることを指摘した。【2】オレキシンの神経線維は大脳皮質、間脳、脳幹部、脊髄に広く分布し、特に脳幹部のモノアミン系とストレス反応や自律神経調節に機能している視床下部腹内側核に密に投射していた。オレキシンの脳室内投与によるc-fos発現の成績から、本物質が活性化している神経細胞群を同定した。【3】in situ hybridizationによりオレキシンの産生細胞を同定した。オレキシンニューロンはレプチン受容体を発現しており、肥満細胞からのレプチンによる生合成調節も受けている、オレキシンの遺伝子発現は、拘束や寒冷ストレスにより賦活される。【4】オレキシンは迷走神経を介して胃酸分泌を刺激した。またオレキシンは性腺刺激ホルモン分泌因子を介して、下垂体前葉からの黄体形成ホルモンの分泌を刺激した。【5】オレキシンをラット脳室内へ投与し、行動、摂食、飲水、運動量、エネルギー代謝を解析した。オレキシン抗体の脳室内投与により、覚醒レベルが抑制された。【6】オレキシンは、自律神経の中枢である視床下部室傍核と脊髄交感神経中枢の中間外側柱に豊富に分布していた。オレキシンは脳室内投与により、交感神経を介して容量依存性に血圧、脈拍、腎交感神経活動を賦活した。またオレキシンは、副腎髄質からのノルエピネフリン放出を促進することも示した。オレキシンは脳幹部に存在するセロトニン、ノルアドレナリン、ヒスタミン、ドパミン神経細胞を興奮させ、種々の行動や学習記憶、睡眠・覚醒サイクルの調節にも機能している。オレキシンの神経線維は大脳皮質、間脳、脳幹部、脊髄に広く分布し、特に脳幹部のモノアミン系とストレス反応や自律神経調節に機能している視床下部腹内側核に密に投射していた。オーファン受容体であった成長ホルモン分泌促進因子受容体の内因性リガンドとしてヒトとラットの胃から発見したグレリンは、強力な成長ホルモン分泌活性に加え、摂食亢進や体重増加、消化管機能調節などエネルギー代謝調節に重要な作用を持つ。グレリンは視床下部で産生される摂食亢進ペプチドNPYとAgRPの生合成を促進し、また脂肪細胞から分泌される摂食抑制ホルモンレプチンと脳内で拮抗的に作用していた。グレリン投与により、約25%のオレキシンニューロンにc-fosが発現した。グレリンによる摂食亢進作用は、抗オレキシンIgGの前投与により有意に減少した。一方、抗MCHIgGはグレリンの摂食作用に変化を認めなかった。グレリン神経線維はオレキシンニューロンに直接投射している。グレリン添加によるオレキシンニューロンの活動亢進が確認された。オレキシンノックアウトマウスへのグレリン投与による摂餌量はワイルドタイプマウスと比較して有意に低値を示した。グレリンの摂食調節機構は視床下部弓状核にあるNPY/AgPRの経路のみならず、視床下部外側野のオレキシンニューロンとの直接的な経路によっても生じていることを形態学的、機能的に明らかにした。
FAK族チロシンキナーゼCAKβ/PYK2とそれに結合するHic-5の機能の研究

私達は焦点接着キナーゼ(FAK)分子族第2の非受容体型タンパク質チロシンキナーゼであるCAKβ/PYK2を研究している。CAKβは、細胞運動、細胞接着を調節する情報伝達に関与することが明らかになっているが、焦点接着ばかりではなく広く細胞質に存在する。CAKβのC末側領域にある859番のprolineをalanineに変えた点変異体を細胞に発現すると、この変異CAKβの細胞内局在部位は野生型とは違って核に局在した。この点変異体は、SH3 domainのリガンドとして働くCAKβの2つのPXXPモチーフの1つを破壊したものである。野生型CAKβも細胞質と核との間を行き来している事を示す結果を得た。核移行CAKβの機能は、未だ明らかでない。CAKβの関与するシグナル伝達路を更に明らかにするために、CAKβに結合・会合するタンパク質を酵母two-hybrid系を用いたスクリーニングにより検索した。CAKβに結合するタンパク質の一つは、転写因子などに対するSUMO ligase E3活性を有するタンパク質分子であった。H1299細胞にこのタンパク質を発現すると細胞内でのp53の増量をもたらし、p53レポーターの転写増強を引き起こした。この系に、CAKβを共発現すると、p53は滅少し、転写活性の抑制も観察された。これらの結果はCAKがFAKとは異なり核において何らかの作用を有していることを示している。CAKβに結合するHic-5は、アンドロゲン受容体による転写活性を促進するcoactivatorとして機能する事が知られている。私達は焦点接着キナーゼ(FAK)分子族第2の非受容体型タンパク質チロシンキナーゼであるCAKβ/PYK2を、研究している。CAKβの関与するシグナル伝達路を更に明らかにするために、CAKβに結合・会合するタンパク質を検索した。全長CAKβのN末にFlagタグを付けてHEK293細胞に発現し、固相化抗Flagタグ抗体を用いて結合タンパク質を共沈した。共沈タンパク質をPeptide Mass Fingerprinting法(PMF法)により検索することにより、データベース上にある4つのタンパク質がCAKβに結合する候補として浮上したので、検討を進めている。CAKβに結合・会合するタンパク質の酵母two-hybrid系を用いたスクリーニングにより、アンドロゲン(AR)受容体による転写活性を促進するHic-5とは異なるcoactivatorを同定した。このcoactivatorはAR受容体の存在下にCAKβに結合する。現在、結合部位、CAKβによるこのcoactivatorの活性調節などを検討している。CAKβのP859を中心とするプロリンに富む配列には、GrafがそのSH3ドメインで結合する。Grafは低分子量Gタンパク質RhoAに対するGAP活性を有する。GrafはFAKではなくCAKβにより特異的にリン酸化され、このリン酸化の結果GAP活性が抑制され、細胞内にRhoAのGTP型が蓄積することを示した。

CAKβの関与するシグナル伝達路を更に明らかにするために、CAKβに結合・会合するタンパク質を酵母two-hybrid系を用いたスクリーニングにより検索した。CAKβに結合するタンパク質の一つは、転写因子などに対するSUMO ligase E3活性を有するタンパク質分子であった。H1299細胞にこのタンパク質を発現すると細胞内でのp53の増量をもたらし、p53レポーターの転写増強を引き起こした。この系に、CAKβを共発現すると、p53は減少し、転写活性の抑制も観察された。これらの結果はCAKβがFAKとは異なり核において何らかの作用を有していることを示している。CAKβに結合するHic-5は、アンドロゲン受容体による転写活性を促進するcoactivatorとして機能する事が知られている。
科学教育出前授業等の学生の主体的実践と連動させた理科離れの実証的研究

学生主体の「訪問科学実験」等の活動を通して,教員志望の学生の科学教育に関する資質の向上が計られた。学生に対する回想調査から,理科離れの要因が小学校理科の授業にあることが示唆された。学校教員に対する調査からは,多忙で予備実験等を行う時間がないという実体が明らかになった。学校教員とのシンポジウムを開催し,理科が得意でない教員に対する実験等のサポートや研修が重要であることが明らかになった。学生を主体とする「訪問科学実験」を33回(学校21回,地域の活動10回,大学2回),「ものづくり教室」を22回(学校や地域の活動17回,大学5回),「天文教育講座」を10回(観望会9回,工作教室1回)実施し,子どもを中心とする参加者とのふれあい等で,主として教員を目指す学生の理科実験やものづくり教育に関する資質の向上が計られた.また,小学校の理科の授業についての問題点を明らかにするため,愛知県の小学校300校を無作為に抽出し,「小学校教科『理科』の充実と理科実験の改善に向けて」のアンケート調査を行い,167校から回答を得た.このアンケートの結果から,小学校理科の授業では,教員の多忙化によって予備実験等の時間を十分に取れないこと,理科実験や観察のための消耗品等の予算が必ずしも十分でないこと,理科を苦手とする教員が理科の実験や観察を避ける傾向にあることなど,さまざまな問題点を浮き彫りにすることができた.また,3月20日には,このアンケート調査をもとに,小学校教員4名を報告者とする理科離れミニシンポジウム「小学校教科『理科』の充実と理科実験の改善に向けてパート2」を開催し,実際の小学校教員の理科の授業・実験に対する本音を聞くことができた.その中で,子どもの多くは理科の実験や観察が大好きであること,しかし,それを教員側が十分にくみ取ることができていないという問題があることが明らかになった.今後は,子どもたちの本音を調査し,理科離れの実相を明らかにしていく.学生を主体とする「訪問科学実験」を33回(学校26回,地域の活動5回,大学2回),「ものづくり教室」を16回(学校や地域の活動11回,大学5回),「天文教育講座」を9回(観望会9回)実施し,子どもを中心とする参加者とのふれあい等で,主として教員を目指す学生の理科実験やものづくり教育に関する資質の向上が計られた。また,理系と文系の学生それぞれ100名ほどに対して,小学校,中学校,高校における「印象に残った理科の内容・授業・先生」についてのアンケート調査を行った。さらに,大学近隣の小学校31校の全教員に対して,理科の授業や実験について困ったことや,やりにくかったことについてアンケート調査を行い,24校約300名の方から回答を得た。これらのアンケート調査は現在集計中であるが,前者のアンケートでは,理科実験に対する子どもの思いが明らかになろう。また,後者のアンケートでは,どのような実験で,どんなことに困っているかということが現場の先生から具体的に寄せられており,新学習指導要領のもとでの理科の授業に対する学校現場の実情を浮き彫りにすることができよう。その他,昨年度末に行った理科離れミニ・シンポジウム「小学校教科『理科』の充実と理科実験の改善に向けてパート2」の記録を報告書としてまとめた。今年度は最終年度にあたるため,再度,理科離れミニ・シンポジウムを開催し,新学習指導要領のもとでの理科の授業の実情と問題点を明らかにするとともに,子どもたちの理科授業に対する本音の調査も実施し,理科離れの実相を明らかにしていく。学生を主体とする「訪問科学実験」を27回(学校13回,地域の活動12回,大学2回),「ものづくり教室」を15回(学校や地域の活動10回,大学5回),「天文教育講座」を10回(観望会10回)実施し,子どもを中心とする参加者とのふれあい等で,主として教員を目指す学生の理科実験やものづくり教育に関する資質の向上が計られた。また,理系と文系の学生それぞれ100名ほどに対して,小学校,中学校,高校における「印象に残った理科の内容・授業・先生」についてのアンケート調査(回想調査)を行った。昨年度末に大学近隣の小学校31校の全教員に対して行った「理科の授業や実験で困ったことなどについてのアンケート調査」を整理し,小学校における理科授業の問題点を整理することができた。回想調査では,学生の理科に対する思いは,学校の教員の影響が非常に大きいことが読み取れ,子どもの理科離れの要因が理科の授業にあることを示唆している。小学校教員に対するアンケートでは,理科が得意な教員が8.9%だったのに対し,苦手な教員は32.7%になっている。また,理科の授業で困っていることでは,時間がなく,予備実験,準備,片づけを行う時間がないということが最も多かった。その結果,本来行うべき実験や観察をビデオ教材で済ませることとなり,子どもの理科への興味・関心を持たせる機会を失っている現実が見えてくる。また,昨年末に行った「理科離れ実相調査・ミニ・シンポジウム学校と大学との連携」においても,理科の苦手な教員をどのようにサポートしていくかが重要であることが明らかになった。

そのため,現在,本学の「科学ものづくり教育推進センター」が行っている,近隣の小中学校への理科実験のサポートや教員研修を継続していくことが重要である。なお,理科離れ実相調査資料集2010年度版(111ページ)と2012年度版(135ページ)を作成した.年間に,「訪問科学実験」を33回,「ものづくり教育」を16回,「天文教育講座」を9回,学生の自主的な活動で継続的に行っており,子どもたちの「理科離れ」,「ものづくり離れ」の解消に貢献している。また,種々のアンケート調査や「理科離れミニ・シンポジウム」の開催により,教育現場の実情を明らかにすることができ,今後の活動に活かすことが可能となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き,学生主体で運営する「訪問科学実験」,「ものづくり教育」,「天文教育講座」の定期的な活動を実践し,その中で,子どもたちの「理科離れ」,「ものづくり離れ」の解消を目指す。また,種々のアンケート調査により,学校現場の理科の授業の実態を明らかにするとともに,実際の授業や実験で困っている授業や実験の教材開発などを通して、その克服の方策を提言する。また,研究のまとめとして,年内に「理科離れミニ・シンポジウム」を開催し,これまでの研究成果とともに,その集録を発行する。
培養基板の微細形状設計によるiPS細胞の分化誘導評価

【研究目的】培養機材の微細茎状設計によって、iPS細胞の接着形態や自己分泌サイトカインなどを制御する技術を確立するとともに、分化の方向性の違いを評価する。【研究方法】1. iPS細胞(201B7)の継代:フィーダー細胞(SNL76/7)を用い、未分化を維持したままiPS細胞を培養。2.直径0.5μm、2.0μm、高さ2.0μmのナノピラー培養基材を準備。(材質はPDMS、ポリスチレンの2種類)3. iPS細胞の分化誘導: iPS細胞から極力フィーダー細胞を除去。ピペッティングや酵素処理でiPS細胞をsingle cellとし、液性因子を添加していない基礎培地を用いてLaminin-5でコーティングした培養基板(平面、直径0.5μm、2.0μmの3種類をそれぞれPDMSとポリスチレンの2種類の材質、計6種類)に播種。5.培養基板の微細形状設計が及ぼす、iPS細胞の分化の方向性の違いをリアルタイムPCRにより評価する【研究成果】まずiPS細胞をsingle cellにし、培養基材に接着させた後に、single cellのまま培養を続けることが非常に困難で、実験が安定せず、必要量の細胞を確保できないなどの問題が発生した。播種密度を増やし、細胞量を確保すると、基材に接着したのちに直ぐにcolonyになり、一つの細胞にかかる力を調整することは困難で、本実験の目的を果たすことは出来なかった。また、回収したcolonyをリアルタイムPCRにかけ分化の方向性を評価したところ、基材の違いにより確かに遺伝子発現に差が出ることは確認できたが、細胞のlot、継代数の違いで発現する遺伝子に差があり、再現性は認められず、有意な結果は得られなかった。培養基材の違い、細胞にかかる外力の違いで分化方向に差がでる可能性は非常に高いと考えるが、本実験を行うには細胞1つにかかる力を均衡にする必要があり、まずはiPS細胞をcolonyではなくsingle cellの状態で培養し得る技術が必要だったが、実験中はそれをなし得なかった。colonyのまま培養し、さまざまな細胞株で分化方向に差がみられるかの検討も試みたが、研究代表者の異動により、実験は行えず、本実験は終了した。
文字の構造解析に基づく低品質手書き宛名の高精度認識アルゴリズムに関する研究

本年度は,昨年度の研究成果を受けて,文字の構造解析に基づく手書き文字認識の高精度化と,その文字認識手法を手書き宛名認識に適用し,総合的な認識システムを構築することが目標であった.この目的を達成するため,本研究では2つの課題に的を絞り研究を行った.1つは手書き宛名を構成する個々の文字を高精度に認識するための手法に関する検討である.従来の手書き文字認識では,文字画像の解析によって文字を構成する縦線・横線・斜め線などの構成要素を抽出することが困難であったため,筆者の癖などによる崩し字の認識が非常に困難であった.この問題に対処するため,本研究ではオンライン手書き筆跡データを用いた新しい認識手法を提案した.筆跡データは,文字の形だけでなく,筆順が情報として含まれるので,各々の文字がどのようなストロークで構成されているのかを解析するのが容易であり,その結果として崩し字などの低品質文字に対して高精度な認識が可能となった.また,低品質文字の誤認識に良く見られる類似文字への誤認識についても非線形混合関数を用いた手法を提案し,認識率の改善を行った.2つめは,手書き宛名全体を高精度かつ高速に認識するための手法に関する検討である.手書き宛名認識では,書かれている文字列が住所であるという知識を用いて,住所録を併用した認識が有効である.しかし,全国の住所リストは数十万件にも上るため,認識結果と住所録とを照合するには膨大な時間が必要となる.本研究では,このような問題に対処するため,候補字種を動的に抽出し,候補宛名に優先度を付けることにより,高速で高精度な手書き宛名認識手法を提案した.以上の研究成果により,90%以上の精度で手書き宛名を認識することが可能となった.本研究の目的は,低品質な手書き宛名を高精度に認識する手法を考案することであり,その具体的手法として文字の構造解析法の適用を考えている.この目的を達成するため,本年度の研究では,実施計画に示したように,手書き宛名データベースの整備と品質評価実験を行い,誤認識の原因調査と新しい認識方式についての検討を行なってきた.当初の予定通り,データベースの整備は来年度前半まで続けるが,既に整備されているデータについては予備認識実験を行なった.その結果,崩し字・接触文字・入り込み文字や,毛筆等で書かれた草書体の文字などは,現在の認識技術では認識が困難であるが,個々の手書き文字図形の構造解析によらなくても,住所録を用いた後処理によって,ある程度の誤認識を緩和することが可能であることがわかった.この後処理手法提案と,その効果については研究発表論文[1]の一部として発表した.また,今後,更に高精度な認識手法を提案して行くために新しい認識方式について検討を行っている最中であるが,従来から非常に困難と考えられてきた文字の構造解析を行うために,あらかじめ構造情報を持った手書き文字としてオンライン文字筆跡を利用し,何らかの方法で誤認識文字の救済ができないか模索している最中である.この検討については来年度も継続して続けるが,本年度は,オンライン筆跡を用いた手書き文字認識に関する検討を研究発表論文[2]で,また,オンライン筆跡を用いた手書き文字認識の新たな手法についての検討結果を研究発表論文[3]でそれぞれ発表した.本年度は,昨年度の研究成果を受けて,文字の構造解析に基づく手書き文字認識の高精度化と,その文字認識手法を手書き宛名認識に適用し,総合的な認識システムを構築することが目標であった.この目的を達成するため,本研究では2つの課題に的を絞り研究を行った.1つは手書き宛名を構成する個々の文字を高精度に認識するための手法に関する検討である.従来の手書き文字認識では,文字画像の解析によって文字を構成する縦線・横線・斜め線などの構成要素を抽出することが困難であったため,筆者の癖などによる崩し字の認識が非常に困難であった.この問題に対処するため,本研究ではオンライン手書き筆跡データを用いた新しい認識手法を提案した.筆跡データは,文字の形だけでなく,筆順が情報として含まれるので,各々の文字がどのようなストロークで構成されているのかを解析するのが容易であり,その結果として崩し字などの低品質文字に対して高精度な認識が可能となった.また,低品質文字の誤認識に良く見られる類似文字への誤認識についても非線形混合関数を用いた手法を提案し,認識率の改善を行った.2つめは,手書き宛名全体を高精度かつ高速に認識するための手法に関する検討である.手書き宛名認識では,書かれている文字列が住所であるという知識を用いて,住所録を併用した認識が有効である.しかし,全国の住所リストは数十万件にも上るため,認識結果と住所録とを照合するには膨大な時間が必要となる.本研究では,このような問題に対処するため,候補字種を動的に抽出し,候補宛名に優先度を付けることにより,高速で高精度な手書き宛名認識手法を提案した.以上の研究成果により,90%以上の精度で手書き宛名を認識することが可能となった.
男女共同参画社会における男性の「社会化」と暴力性についての研究

男女共同参画社会を形成するにあたって不可欠な課題と言うべき男性の社会化と暴力性の問題を、ヨーロッパおよびアメリカ合衆国の研究と施策について、比較研究調査した上で、日本における男性の暴力予防のために必要な研究を行い、その可能性を学校教育から社会教育にまで広めて調査した。その上で、先進諸国における男性の暴力性の関する原理的問題を解明した。研究初年度として相互の問題意識を確認して意見交換を行った後、次のようなグループに分かれて研究を進めた。(1)学校におけるいじめ問題などを中心に、現代の子どものなかでの暴力問題を、男性の暴力性と社会化に絡めて聞き取り調査を行うとともに、カナダにおいて海外調査を行った。(折出、片岡、山田)(2)次年度の本格的海外調査の一環としてドイツにおける暴力防止プログラムを中心に、海外における実態の調査を進めた。(佐藤、小玉)(3)スペインにおけるDVと女性の状況、男性の育児参加による社会化の問題などについて資料収集と聞き取り調査を深めた。(佐藤、片岡)(4)エリート男性の暴力性をめぐる基礎研究を進めるとともに、調査聞き取りをめぐっての準備を行った。(佐藤)(5)暴力概念及び男性性についての基礎的概念の研究を進め、意見交換を行った。(佐藤、杉田、宮本、汐見)1国際シンポジウムの開催(ギリガン夫妻を招待しての国際シンポジウム)世界的にジェンダーと暴力問題の権威であるキャロルおよびジェームズ・ギリガン夫妻を招待してドイツ研究者も参加した国際シンポジウムを東京、千葉、京都において開催した。2調査対象国への海外調査(1)ドイツにおける男性の暴力性克服のための自治体の取り組み及び、学校などでの暴力防止プログラムならびに「社会化」に関する追加的調査。(池谷寿夫、小玉亮子)(2)スペインにおける平和研究の調査と、男性のワーク・ライフ・バランス政策の実現過程とそれが男性の暴力性に対して果たす影響についての研究(佐藤和夫)3日本のエリート男性についての暴力性と社会化に関する聞き取りと大量調査、ならびに、エリート養成志向の学校における男性性についての学校側・経営者側への聞き取りをした。(1)大学生を中心とする若者たちの暴力性ならびに「社会化」についての聞き取りと大量調査を行い、分析した。(2)男性育児休業を取った11名についての聞き取り調査を行い、育児休業取得が男性の社会化と暴力性に対してどういう影響を与えるかについて研究した(3)農業従事が男性の暴力性とジェンダー関係にどういう影響を与えるかについて聞き取り調査をした1国際シンポジウムの開催(ギリガン夫妻を招待しての国際シンポジウム)世界的にジェンダーと暴力問題の権威であるキャロルおよびジェームズ・ギリガン夫妻を招待してドイツ研究者も参加した国際シンポジウムを東京、千葉、京都において開催した。(2)男性育児休業を取った11名についての聞き取り調査を行い、育児休業取得が男性の社会化と暴力性に対してどういう影響を与えるかについて研究した(3)農業従事が男性の暴力性とジェンダー関係にどういう影響を与えるかについて聞き取り調査をした
ヒト後縦靭帯骨化症における伸展ストレスと遺伝子タンパク発現量変化に関する検討

ヒト頸椎OPLLから得られた骨化組織を含んだ後縦靭帯から得た培養細胞に24時間の伸展ストレスをかけた後の遺伝子発現量の変化をマイクロアレイで検討したところ、Ihhとそのシグナリングに関連した遺伝子の発現量上昇が確認できました。また、Ihhとその受容体であるGli2、Gli3や軟骨分化に関与するSox9、Runx2の伸展ストレスによるタンパク発現量をウエスタンブロッティングで検討したところ、経時的にタンパク発現量増加が見られました。これらのことからOPLLの骨化巣伸展では、内軟骨骨化でも重要な役割を持つIhhが関与している可能性が考えられ、さらにその発現は伸展ストレスで増加すると予想されます。平成26年度の目標であったヒトOPLLの骨化PLL組織から得られた培養細胞を継代して培養細胞の転写因子発現を免疫組織化学的に検討する予定でした。これまでのところ、Ihh、Sox9、Runx2についてそれらを行った結果、OPLL由来の培養細胞ではIhh,SOx9,Runx2とも陽性を示し、コントロールのヒト頸椎椎間板ヘルニアから得た培養細胞では陽性細胞はほとんど見られませんでした。OPLLにおいて靭帯組織で転写因子の発現が亢進していることが示唆される結果となりました。PTHrPやBMP2などほかの転写因子についても今後検討予定です。また、得られた培養細胞にFlexer cellでstrainをかけてIhhやSox9、Rux2などのタンパク発現量の変化をウエスタンブロッティング法で半定量しての評価は行うことができました。Ihh、Sox9、Runx2ともsr\tran負荷後12時間以降で有意にタンパク発現量が亢進しており、コントロールの培養細胞群ではほとんど変化は見られませんでした。PTHrPやIhhの受容体であるGli2、Gli3についても同様の条件でstrainをかけて検討を行ったところ、PTHrPは24時間以降、Gli2、Gli3は12時間以降でタンパク発現量が増加していました。Ihhにはアンタゴニストの存在が知られており、今後はそのアンタゴニストとの共培養下でのタンパク発現量変化についても検討していきたいと考えています。平成28年度の目標である得られた培養細胞はの伝子レベルでの発現変化の検討についてもマイクロアレイを用いて行う予定ですが、それについてもすでに行っており、現在はその得られた情報の解析を行っているところです。ヒトOPLLから得られた骨化靭帯を含んだ組織から得た培養細胞を用いて実験を行いました。培養細胞に24時間のメカニカルストレスを加えて、ストレス負荷後の遺伝子発現の変化をマイクロアレイで観察し発現変動の見られた遺伝子、特に内軟骨骨化に関与するIndian hedgehogとそのシグナリングについてストレス負荷による遺伝子発現の上昇を確認しました。また、得られた培養細胞を用いてIndian hedgehogと受容体であるGli2、Gli3、他にSox9,Runx2の培養細胞でのタンパクの発現量変化をWestern Blotting法で検討したところ24時間までで継時的にタンパク発現量が増加しているのが確認できました。得られた骨化組織を含んだ後縦靭帯から作成したパラフィン切片に免疫組織化学的染色を行ってIndian hedgehogとGli2、Gli3、Sox9、Runx2の発現を検討したところIndian hedgehogは前肥大軟骨細胞周囲で陽性細胞が多数みられ、Gli2、Gli3、Sox9も同様に前肥大軟骨細胞周囲で陽性細胞が見られました。Runx2は肥大軟骨細胞で陽性細胞が多数みられ、それぞれの発現と局在を知ることができました。これらの得られた結果をまとめて現在、海外の論文に投稿中です。遺伝子発現の評価やタンパク発現量の変化の評価、免疫組織化学的な発現の有無と局在の検討はおおむね順調に進められたが、後縦靭帯骨化症に関与する特定の遺伝子の同定には至っておらず、その遺伝子をノックアウトしたマウスの作成にはいまだ至っていません。ヒト頸椎OPLLの骨化巣伸展に関して、まずはOPLLを含む靭帯細胞から得た培養細胞に伸展ストレスを加えて遺伝子発現の変化をマイクロアレイで確認したところ、インディアンヘッジホッグ(Ihh)とその関連の遺伝子の発現上昇が見られた。次に伸展刺激を与えた培養細胞のタンパク発現量の変化をウェスタンブロッティング法で検討したところ、Ihh、Sox9,Runx2ではタンパク発現量の上昇も見られた。骨化巣を含んだ組織から作成した薄切切片を用いて免疫組織学的染色を行うとIhhとその受容体のGli2、Gli2、Sox9,Runx2の発現には局在が見られた。以上のことからOPLLにおける骨化巣伸展には局所因子として伸展ストレスが加わることで一部の遺伝子の発現が上昇し、それによってIhhの発現が亢進する可能性が考えられた。これらのことをまとめ、現在は海外の雑誌に投稿中です。

平成26年度の予定であった培養細胞を得て細胞のIhh、Sox9、Runxなどの転写因子発現の有無を免疫組織化学的に評価することは予定通り行えました。平成27年度以降の予定であった培養細胞のタンパク発現量に関するウエスタンブロッティング法を用いた半定量化や平成28年度の計画である培養細胞の遺伝子発現の変化に関するマイクロアレイを使用した検討も一部開始できており、研究の進度としては順調と考えます。今後はマイクアレイで得られた結果をもとにIndian hedgehogもしくはそのシグナリングのいずれかをノックアウトしたマウスを作成して靭帯骨化症の機序解明に向けて検討を行う予定です。また、厚生労働省指定の脊柱靭帯骨化症の研究班会議で指摘されてる5つの遺伝子(RSPO2、RSPH2、CCDC91、STK38L、HAO1)についても培養細胞での発現量の変化や骨化組織のパラフィン切片での発現の有無と局在の検討が行えればと考えています。脊椎後縦靭帯骨化症今後はタンパク発現量検討についてはアンタゴニスト共培養下での変化量検討を行う予定です。アンタゴニストとしてはシクロパミン、ビスモデギブが知られており、HHシグナリングのアンタゴニストとして悪性腫瘍の領域では一部の臨床試験もおこなわれています。これを使用して培養細胞と共存培養を行い、すでに調べたIhhなどの転写因子の活性の変化を検討する予定です。また平成28年度以降の予定である遺伝子的な検討としては現在すでにマイクロアレイの結果は得られておりそれの解析を行っていく予定です。解析結果から得られた遺伝子についてRT-PCRでの遺伝子発現量評価を行う予定です。同じく平成28年度の予定であるtwy/twyマウスを用いた検討ではマウス骨髄抑制後のGFP移植の手技は獲得できており、今後も並行してすすめていく予定です。補助事業の誠実な執行に努めた結果、当初計画より経費の使用が節約できたことにより未使用額が生じた。当該未使用額を次年度に持ち越して追加の試薬・抗体・消耗品等購入する。
アモルファス合金の超急速加熱制御・ナノ3次元形状転写加工法の開発

1.超急速加熱下のガラス遷移,結晶化挙動,過冷却液体域ΔTxの出現と,粘性挙動の実験的解析高速・大電流FETを用いた直接通電加熱方式の超急速加熱(106K/s)実験装置を試作した.PbSe熱輻射計により超急速加熱下の温度を計測し,同時に変形,応力緩和挙動をしらべた.Zr基アモルファス合金について,急速加熱下の構造緩和,Tg,Tx,ΔTxの挙動を調べた結果,加熱速度を1K/sから100K/sにすると,粘性係数が1/100になることが明らかとなり,急速加熱加工法のナノ成形加工への有効可能性が明らかとなった.2.超急速加熱制御・形状転写加工法の開発と,加工特性.超急速加熱下での過冷却液体域ΔTxの出現を検知し,直ちに加工を行う装置を開発した.ΔTxの検出には,過冷却液体域での応力緩和挙動,粘性低下現象を直接検出する方法を採用した.加工工具の駆動には電磁リニアアクチュエータにより工具を駆動する方法と,直接試片に電磁力を負荷する方法を検討した.形状転写加工用金型として微細V溝形状金型を作製し,超急速加熱制御・形状転写加工を試みた.その結果,金型形状が試片に転写され,本加工法の有効性が認められた.しかし工具を用いる方法では,工具の接触による試片の冷却により十分な加工が行われないことがわかった.そこで,試片に非接触で電磁力が作用される方法を採用し,実験を行ったが,十分な加工結果が得られなかった.3.ナノ3次元形状転写加工への応用ナノ3次元形状金型の創製方法として,集束イオンビーム加工法により,溝幅50nmまでの微細3次元形状の創成を行って,過冷却液体域ΔTxでの形状転写加工実験を行い,加工に成功した.微細加工においては,材料の粘性,表面張力,工具材料間の接触挙動がその形状転写性能を支配するが、とくに材料の粘性が支配的であり,以上の急速加熱効果により,高効率なナノイン印プリントが実現できるものと期待できる.1.超急速加熱(10^6 K/s)下のガラス遷移,結晶化挙動,過冷却液体域ΔTxの出現と,粘性挙動の実験的解析直接通電加熱方式による超急速加熱(10^6 K/s)実験装置を試作した.本装置は,高速・大電流FETを用いた通電加熱制御装置,高速応答性に優れるPbSe熱輻射計による温度計測装置,静荷重負荷装置,応力緩和挙動測定装置より構成されている.試験片にはZr基アモルファス合金を用いた.加熱温度と試片の内部抵抗,伸び変形挙動(応力緩和挙動)の測定を超高速ディジタル記録計により行った.これらのデータから,急速加熱下の構造緩和,Tg,Tx,ΔTxの挙動を調べた.一方,円筒状試片を圧縮荷重下で急速加熱し,変形挙動を計測して粘性係数を求めた.その結果,加熱速度を1K/sから100K/sにすると,粘性係数が1/100になることが明らかとなり,急速加熱加工法のナノ成形加工への有効可能性が明らかとなった.2.超急速加熱制御・形状転写加工装置を試作し,加工特性を調べた.超急速加熱下での過冷却液体域ΔTxの出現を検知し,直ちに加工を行う装置を試作した.被加工材の超急速加熱には直接通電加熱法を用いた.ΔTxの検出には,過冷却液体域での粘性低下現象に伴う応力緩和挙動を利用する方法を採用した.加工工具の駆動には高速応答性に優れる電磁リニアアクチュエータを用いた.形状転写加工用金型として微細V溝形状金型を作製し,超急速加熱制御・形状転写加工を試みた.その結果,金型形状が試片に転写され,本加工法の有効性が認められた.しかし問題点として,工具が試片に接触すると同時に試片が工具(ポンチ)により冷却され,これによって十分な加工が行われないことがわかった.そこで,試片に非接触で電磁力が作用される方法を採用し,実験を行っている.引き続き平成15年度に研究を推進していく.1.超急速加熱下のガラス遷移,結晶化挙動,過冷却液体域ΔTxの出現と,粘性挙動の実験的解析高速・大電流FETを用いた直接通電加熱方式の超急速加熱(106K/s)実験装置を試作した.PbSe熱輻射計により超急速加熱下の温度を計測し,同時に変形,応力緩和挙動をしらべた.Zr基アモルファス合金について,急速加熱下の構造緩和,Tg,Tx,ΔTxの挙動を調べた結果,加熱速度を1K/sから100K/sにすると,粘性係数が1/100になることが明らかとなり,急速加熱加工法のナノ成形加工への有効可能性が明らかとなった.2.超急速加熱制御・形状転写加工法の開発と,加工特性.超急速加熱下での過冷却液体域ΔTxの出現を検知し,直ちに加工を行う装置を開発した.ΔTxの検出には,過冷却液体域での応力緩和挙動,粘性低下現象を直接検出する方法を採用した.加工工具の駆動には電磁リニアアクチュエータにより工具を駆動する方法と,直接試片に電磁力を負荷する方法を検討した.形状転写加工用金型として微細V溝形状金型を作製し,超急速加熱制御・形状転写加工を試みた.

その結果,金型形状が試片に転写され,本加工法の有効性が認められた.しかし工具を用いる方法では,工具の接触による試片の冷却により十分な加工が行われないことがわかった.そこで,試片に非接触で電磁力が作用される方法を採用し,実験を行ったが,十分な加工結果が得られなかった.3.ナノ3次元形状転写加工への応用ナノ3次元形状金型の創製方法として,集束イオンビーム加工法により,溝幅50nmまでの微細3次元形状の創成を行って,過冷却液体域ΔTxでの形状転写加工実験を行い,加工に成功した.微細加工においては,材料の粘性,表面張力,工具材料間の接触挙動がその形状転写性能を支配するが、とくに材料の粘性が支配的であり,以上の急速加熱効果により,高効率なナノイン印プリントが実現できるものと期待できる.
日本のコミュニティダンスにおける評価基準の開発

健康、教育、福祉、地域社会等と関わりをもち、文化的な活動として、日本各地で実施されるコミュニティダンス事業の参加者意識を質的、量的アプローチからデータ化し、評価基準の作成を行った。コミュニティダンス事業が参加者に及ぼす影響について、質問紙調査を実施し、舞踊を含めた異文化に触れる体験、個々の参加者自身の変化、地域や他者とのつながりという観点項目が抽出できた。それを踏まえ、事業を実施し、検証した結果、これらの調査から得られた観点項目は、参加者が事業の参加体験を項目毎に得点化することで、コミュニティダンスの事業評価へと応用できるものとして期待が持たれた。本年度は、コミュニティダンスの評価基準を作成するための基礎的な研究として、平成23年度に行われたコミュニティダンスの事例を分析し、また本年度行われたコミュニティダンスの事例の調査を主の研究として行った。海外での資料収集は、イギリスでの実践、サポート団体の役割、学校教育におけるコミュニティダンスの教育という視点で、渡英した。また、協力者と共に、日本における評価基準の検討を実施した。本年度の成果の一部を学会発表し、意見交換の機会を得た。本年度は、沖縄市で行われたコミュニティダンスの事業を対象として資料収集をした。方法は、パフォーマンス当日の観察、映像による記録、参加者、ファシリテーター、その他の関係者へのインタビューである。海外の調査は、イギリス・オックスフォードにて、セシリア・マックファーレンによるコミュニティダンスクラス、イギリスのコミュニティダンスのサポート団体や、ダンス教育機関での資料収集を行った。平成23年度から継続研究をしている事例は、観察、自由記述によるアンケート、研究者が作成した質問紙による研究を行った。この結果は、コミュニティダンスの参加者に影響を与える要因には、作品、アーティスト、参加者、観客、制作者といった関係が浮かび上がり、芸術振興や、地域交流のなかに、自己を高める力や、他者関係を意識すること、表現する喜びを味わうことなどの影響を与えている可能性が明らかになった。最終年度は、コミュニティダンスの事例において、前年度の調査結果より作成した評価基準案を試験的に運用し、評価基準を作成することが目的であった。最終年度は、二つの本調査を実施した。調査1では、参加対象者を調査の中心とし、平成25年度にA,B市で開催されたコミュニティダンスの事業において、評価基準案を組み込んだアンケート調査を実施した。その結果、コミュニティダンスの目的でもある、他者との出会い、新しいことへの挑戦、創造的な活動に関しては、A,B市ともに高い評価であった。一方、地域の活動としての参加に関しては、差が見られた。これは、主催団体、参加者の属性、実施会場の公共性の違いが影響していると考えられる。これらのことから、評価基準の作成において、舞踊を含めた異文化に触れる体験、個々の参加者自身の変化、地域や他者とのつながりという観点で評価をすることが重要であることが明らかになった。調査2では、劇場の舞台で発表経験をするコミュニティダンスの事業の実験を行った。調査方法は、C市の劇場で実施するコミュニティダンス事業の参加者を集い、その参加体験に関して質問紙調査を実施した。質問紙は、コミュニティダンスの評価基準として抽出された12の選択肢から参加者が強く感じた内容を選択する設問の他、自由記述による感想である。これらの結果より、C市で実施したコミュニティダンスの事業は、自己理解や気づきなどの生涯学習としての役割が強いが、一方で地域へのつながりには、貢献できていない事業であったという結果が明らかになった。調査1、2の結果を通じて、参加者側からのコミュニティダンスの評価基準の作成する段階まで到達することが出来た。しかしながら、多様化するコミュニティダンスへの応用には、検討の余地が残っていると考える。また、運営側や第三者評価という視点においては、補足調査が必要であり、今後の課題としたい。平成23年度は、先行研究や過去の報告書より評価基準の枠組みを定め、パイロット調査を行い、評価基準の検討を目指すことにあった。研究1では、コミュニティダンスの参加体験で得られる効果を把握するために、大学生を対象としたワークショップを実施し、質問紙調査のデータをもとに、予備的調査を行った。ここでは、参加体験によって、参加者の心理状態をポジティブ傾向へ変化させることが出来る可能性はあるが、個人差が比較的大きいこと、またワークショップという自主的な学びを進んで行う場であり、積極的な参加姿勢が、参加体験の効果に影響することが示唆された。さらに、コミュニティダンス・ワークショップの印象に関する因子分析を行い考察したところ、参加者は参加体験後にプログラム内容を振り返る上で、自己の気分変化や、刺激を通して活動内容を評価するという関係性が明らかになった。研究1では、個人の気分、イメージに着目したが、教育・健康・福祉といった幅広い観点でコミュニティダンスの可能性を明らかにすることが、新たな課題である。研究2では、複数のコミュニティダンスのプログラムを参与観察し、主催者、参加者、観客、コーディネーターと、ファシリテーターといった様々な立場での目的や役割について調査した。

また、幼稚園から成人を対象としたコミュニティダンス・プログラムの実践を行い、評価基準作成に関連するデータを収集した。コミュニティダンスの観察を通して、参加者の身体の動き、表情、そして感想から、参加者の一人一人にコミュニティダンスが大きな影響を与えていることが認められた。しかしながら、参加者とプログラム運営側の調査研究への負担を考慮した調査方法を再検討する必要があり、今後の課題とする。当初の研究計画では、評価基準案を作成し、試験的運用を試みることであった。しかしながら、前年度に行った調査の結果、資料収集の方法についての見直しとコミュニティダンスの事例の枠組みを明らかにする必要であったため、本年度での試験的運用の方法については、修正を加えることとなった。しかしながら、本研究での調査は、資料収集の方法に若干の修正を加えたことにより、新たな視点での発見ができたといる。よって、おおむね順調として、評価とした。平成23年度は、パイロット調査の他、学会での研究発表、論文投稿といった計画に従いおおむね順調に調査が進めることができた。その中で質問紙調査を行ったが、質問項目の選定にはもう一度検討する必要性がある。また、それに加え、平成24年度以降の研究計画であるコミュニティダンス・プログラムの実践調査が早い段階から開始でき、今後の実践調査を行うための先行調査として成果を得ることが出来た。研究協力者との評価基準の検討については、実践調査の機会が多く、データ処理に日数を要している。この点については、継続的に進めていく。今後の予定は、7月に実施される沖縄市のコミュニティダンスの事例において、作成した評価基準案を運用し、その妥当性を測る。その結果を用い、評価基準を作成することを最終目的とする。研究計画では、コミュニティダンスを実験的に行い、評価基準案を運用する予定であったが、時期、規模など研究に適したコミュニティダンスが行われるため、この事例を第1の研究対象とすることとした。評価基準を作成するにあたり、コミュニティダンスの構造や、ファシリテーターの役割についての、分析を行ってきた。これらの研究結果のまとめについても、今後の課題とする。平成24年度は、日本におけるコミュニティダンスについての概要をまとめ、論文として投稿する。実験的なコミュニティダンスのプログラムを研究施設で行い、昨年度得られたデータをもとに継続的な調査を実施する。心理的側面の他、表現力、想像力、コミュニケーション能力に関連する項目や、教育、健康、福祉といった様々な視点を含む評価基準案を作成する。続いて、評価基準案の試験的運用を行い、最終案を作成する。本研究では質的データの分析にはグラウンデットセオリーアプローチを用いて、様々な相関関係から分析を行う。評価基準検討は、芸術、地域活性、教育、福祉、健康という多岐にわたる対象や目的を重視し、実施する。