hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
臨界発火時系列を利用した大脳皮質-皮質間局所回路網の理論的解明

認知・短期記憶・統合等、脳によって処理される高次機能は大脳皮質によって担われていると考えられる。回路構造の同定には極めて多数の神経細胞間の結合を調査する必要があり、現在の解剖学、生理学的手法では限界があるため、本研究は、実験結果と数理的な解析を統合する事で、大脳皮質局所回路構造の青写真を得ることを目的とした。我々は、大脳皮質スライス生理実験で観測された自発発火活動の伝播過程に着目し、そこで観測されるほぼ正確なべき乗法則から、同期的な細胞集団の発火を安定して伝播させる連鎖的な回路構造が多数、多様な規模で存在し、それらが互いに絡み合う事で皮質局所回路が構成されるという提案を行い、この回路構造がべき乗法則に従う発火伝播を可能にする事を理論的に示した。本年度は、さらに皮質局所回路を構成する神経細胞固有にも着目し、皮質の基本構造である6層構造の特徴づけも理論的に試みた。神経細胞は周期発火時の応答特性により2種類に分類される。しかしこの分類は緩やかな物であり、同一分類内でも応答特性は決して均一ではない事が先行研究で指摘されて来た。我々は不均一性が集団挙動に及ぼす影響を理論的に解明する事で、6層構造各層の特徴的な発火特性を推定し、局所回路構造の解明に生かす事を試みた。その結果、不均一性の程度によって周期発火する神経細胞集団の位相同期特性が相転移的に変化する事を見出した。II/III層の神経細胞は広い発火率領域に対して安定した同期状態を示すが、IV層の神経細胞では発火率に応じて位相同期の転移が実際に起き得ることを示す事にも成功した。大脳皮質にはカラム・6層構造等の明確な構造を見出す事が出来るが、皮質にはより詳細な規模の構造が存在するとの指摘が近年なされ始めていた。この局所回路構造は、皮質情報処理の基本ユニットとなっている可能性が高いため、その構造の解明は急務であった。回路構造の同定には極めて多数の神経細胞間の結合を調査する必要があり、現在の解剖学、生理学的手法では限界がある。そこで本研究では、実験結果と数理的な解析を統合する事で、大脳皮質局所回路構造の青写真を得ることを試みた。本研究では、大脳皮質スライスによる生理実験で観測された自発発火活動の伝播過程に着目した。ある種の活動伝播過程は、活動のサイズと持続時間の分布が、ほぼ正確にべき乗法則に従うと言う著しい特徴を持つ。この伝播は数時間以上の時間間隔を経てもほぼ正確に再現されるため、局所回路構造を忠実に反映していると考えられた。発火伝播のべき乗法則の起源は臨界分枝過程と呼ばれる確率過程にあるとの提案がこれまでなされて来ていたが、我々は今年度の研究で、分枝過程が神経細胞集団には適用できないことを示した。代わって我々は、同期的な細胞集団の発火を安定して伝播させる連鎖的な回路構造を提案し、この連鎖構造が多数、多様な規模で存在し、それらが互いに絡み合う事で皮質局所回路を構成していれば、べき乗法則に従う発火伝播が可能である事を理論的に示した。この回路構造と伝播メカニズムによって抑制性結合の役割等の実験結果も説明でき、局所回路を構成する神経細胞の比較的少数について最近報告された生理学的実験結果とも整合した。本年度最後期には連鎖構造からなる回路の情報処理能力についても研究も進め、伝播連鎖中の発火規模の揺らぎと情報処理能力との関連について予備的な結果を得た。大脳皮質にはカラム・6層構造等の明確な構造が存在する事が知られて来たが、近年の研究は、皮質により詳細な規模の構造が存在する可能性を強く示唆してきた。この局所回路構造は、皮質情報処理の基本ユニットとなり、認知・短期記憶・統合等、脳によって処理される高次機能の中心を担っている可能性が高いため、その構造の解明は急務であった。本研究では、実験結果と数理的な解析を統合する事で、大脳皮質局所回路構造の青写真を得ることを試み、皮質局所回路構造の統計性に接近する事を目指し、スライスによる生理実験で観測された自発発火活動の伝播過程に着目した。我々は、同期的な細胞集団の発火を安定して伝播させる連鎖的な回路構造を提案し、この連鎖構造が多数、多様な規模で存在し、それらが互いに絡み合う事で皮質局所回路を構成していれば、べき乗法則に従う発火伝播が可能である事を理論的に示した。また、このような連鎖構造の重ね合わせからなる回路の情報処理能力についても研究も進め、伝播連鎖中の発火規模の揺らぎと情報処理能力との関連について数理的な結果を導く事に成功した。

回路構造の同定には極めて多数の神経細胞間の結合を調査する必要があり、現在の解剖学、生理学的手法では限界があるため、本研究は、実験結果と数理的な解析を統合する事で、大脳皮質局所回路構造の青写真を得ることを目的とした。我々は、大脳皮質スライス生理実験で観測された自発発火活動の伝播過程に着目し、そこで観測されるほぼ正確なべき乗法則から、同期的な細胞集団の発火を安定して伝播させる連鎖的な回路構造が多数、多様な規模で存在し、それらが互いに絡み合う事で皮質局所回路が構成されるという提案を行い、この回路構造がべき乗法則に従う発火伝播を可能にする事を理論的に示した。本年度は、さらに皮質局所回路を構成する神経細胞固有にも着目し、皮質の基本構造である6層構造の特徴づけも理論的に試みた。神経細胞は周期発火時の応答特性により2種類に分類される。しかしこの分類は緩やかな物であり、同一分類内でも応答特性は決して均一ではない事が先行研究で指摘されて来た。我々は不均一性が集団挙動に及ぼす影響を理論的に解明する事で、6層構造各層の特徴的な発火特性を推定し、局所回路構造の解明に生かす事を試みた。その結果、不均一性の程度によって周期発火する神経細胞集団の位相同期特性が相転移的に変化する事を見出した。II/III層の神経細胞は広い発火率領域に対して安定した同期状態を示すが、IV層の神経細胞では発火率に応じて位相同期の転移が実際に起き得ることを示す事にも成功した。
発達障害児の認知・脳機能の解明と教育・医療連携支援システムの開発

発達障害児の認知能力を、脳科学の実験検査から検討した結果、自閉症スペクトラム障害児の表情や比喩の理解等について特徴的な傾向が明らかになり、新しい判別・診断の方法や観点が提供された。さらに、認知・脳機能を向上させる教育プログラムや支援ツールを開発するとともに、当事者・保護者と専門家が情報交換できるネットワークとデータベースシステム組織し、教育・医療・福祉の連携による相談・診断・支援体制を確立した。本研究の目的の一つは、発達障害の原因となる認知・脳機構の解明と、それに基づく新たな診断観点の提供にあり、脳科学・神経心理学的な実験・検査手法が不可欠である。しかし、平成21年10月に脳機能を計測する機器が相次いで故障し、補修や新規システム購入で対応したが、成果発表も含めて3ケ月の遅延が生じた。このため、60万円を次年度に繰り越し、平成22年3月から6月にかけて以下の点について検討を行い、当初の研究計画を完了することが出来た。(1)読解力や科学的リテラシー等のPISA型学力と学習時の注意集中力に関連した学習課題を作成し、21年度に予備診断を行った発達障害児を対象に、NIRS(光トポグラフィ)および脳波・事象関連電位を同時計測する実験・検査を実施した。その結果、既存の障害類型からは一貫した結果が得られなかったが、認知検査等からみた個人特性との間に関連性が示唆され、脳電位や脳機能イメージングによる神経心理学手法の有効性が示唆された。(2)21年度に作成した国際的診断尺度の日本語版について、さらに試行的な実施例数を重ね、尺度の妥当性・信頼性を検証して、新たな診断類型や診断基準の第一次試案を策定した。(3)21年度に明らかにした家族発症性、とくに兄弟事例が高頻度に見られたことをふまえ、兄弟支援(シブショップ)プログラムを作成して数例に対して試行的に実施した結果、心理的内面を表出する面で有効であることが示唆された。発達障害の原因となる認知・脳機構を解明し、総合的な診断・支援体制を構築するため、3ケ年計画の第2年度として以下の点について検討を行い、一定の成果が得られた。(1) 21年度と同様、発達障害の疑いのある子を対象に、検査バッテリーを施行して予備的診断を行うとともに、脳電位や脳機能イメージングを用いた認知・脳機能検査を実施して、障害類型の特性や諸検査との関連性を検討した。本年度は、とくに比喩・皮肉理解、複雑な表情や社会的文脈の理解等の社会的認知に焦点をあてて検討した結果、障害類型に対応した脳機能データは得られなかったが、心理検査や発達年齢等の個人特性との間には一定の関連性が示唆された。(2) (1)の知見に基づく社会性の向上、とくに思いやりを育成するプログラムを開発し、典型事例に試行した結果、一定の効果が認められ、神経心理学的観点による支援法の有効性が示唆された。また、21年度と同様な兄弟支援プログラムについても、事例追加によって有効性が確認できた。(3)調査研究として、21年度とは別の国際的評価尺度の日本語版を作成して妥当性を検証するとともに、学童対象の社会性に関する調査や発達障害成人・保護者対象の就労に関する実態調査を実施して一定の成果が得られたが、相互の関連性等の詳細な分析は次年度に持ち越しとなった。(4)新たに雇用した情報処理技術者の協力も得て、21年度に開発したICT利用による教員一保護者連絡システムを用いて日常行動のデータを収集・解析するとともに、心理検査や脳機能検査等の情報も統合したデータベースシステムを作成し、新たな診断類型・基準を策定する体制を整備した。(5)市民対象の相談会・公開講座や関係機関職員対象の研修会を開催するとともに、発達障害児の学習支援や就労体験教室を開設し、連携・支援体制の基盤作りに多大な成果が得られた。発達障害の原因となる認知・脳機構を解明し、総合的な診断・支援体制を構築するため、3ケ年計画の最終年度として以下の点について検討を行い、一定の成果が得られた。(1)過去の研究で発達障害と診断した児童生徒・成人を対象に、脳電位や脳機能イメージングを用いた実験検査を実施し、障害類型の特性や他の検査との関連性を検討した。本年度は、とくに思考力・問題解決能力に関わる実行機能と他者の心情理解等の社会的認知に焦点をあてて検討した結果、障害類型や発達段階等と関連した一定の傾向が認められた。(2)前年度までに作成した、発達性協調運動障害の国際的尺度日本語版や比喩・皮肉理解力テスト等の標準化を試行し、(1)の実験検査も含めて、これら新たに開発した指標から、発達障害児の類型診断が可能であることが示唆された。(3)調査研究として、新たに発達障害成人と保護者対象の就労実態を調査するとともに、前年度実施した学校調査との関連性を検討し、社会的自立を阻害する要因とその改善方策が明かとなった。

(4)これらの知見に基づいて、他者の意図・心情認知や就労に関わる社会的スキルを育成する学習支援プログラムを開発し、発達障害の児童生徒や高校・大学生に施行した結果、一定の効果が認められ、認知・神経心理学的観点による支援法の有効性が示唆された。(5)初年度に開発したICT利用による学校-家庭間連絡システムを、国際的指標(ICF)の観点から再整理するとともに、検査・調査や支援結果等の情報を統合したデータベースシステムを作成したが、セキュリティ等の問題もあって完成には至らず、継続的に検討することとなった。(6)前年度と同様、保護者・一般市民等対象の相談・研修会の開催や、発達障害児の学習・就労体験教室を開講するとともに、県内関係機関代表で構成する連絡協議会を定例化し、教育・医療・福祉の連携体制が整備された。
アレルギー反応におけるRab27及びそのエフェクター分子の新奇の役割の解明

本研究では、調節性分泌機構で作用するRab27及びそのエフェクター分子に焦点を当てて、アレルギー反応におけるそれらの機能を明らかにすることを目的に、各種検討を行った。その結果、Rab27関連分子が多種の免疫細胞に発現しており、それらの欠損によりアレルギー応答が修飾されること、すなわち、Rab27関連分子が、アレルギー応答において重要な役割を果たしていることを示唆する結果を得た。そして、いくつかの分子に関して、それらが作用する細胞を同定し、更に、部分的ではあるが、その作用機序を明らかにした。本研究は、これまでアレルギーの分野ではあまり注目されてこなかった生理活性物質の調節性分泌機構、特にRab27関連分子に焦点を当て、アレルギー反応におけるそれらの役割を明らかにしようとするものである。平成26年度は、まず、Rab27a、b両アイソタイプ、及び11種類あるRab27エフェクター分子の各種免疫細胞における発現を確認した。次に挙げる細胞を、マウスの脾臓や腹腔から、または、適当なサイトカインを用いて骨髄細胞を各免疫細胞に分化誘導させた後、FACS又はMACSソーティングにより単離し、各分子のmRNAの発現をreal time PCRで検討した:(単離した細胞)T細胞(Th細胞、メモリーTh細胞、ナイーブTh細胞、Treg細胞、Tc細胞)、樹状細胞、マクロファージ、好塩基球、肥満細胞、好酸球。そして、Rab27aは全ての細胞に発現しているのに対し、Rab27bは、主に好塩基球、肥満細胞に発現しているのを確認した。また、複数のエフェクター分子の免疫細胞における発現を認め、更に、一部重複があるものの、比較的異なった発現パターンを示すことを確認した。アレルギー反応の主体は、外来抗原に対する抗原特異的なTh2型反応であり、その成立には、Th細胞や抗原提示細胞が重要である事は、周知の事実である。そこで、Th細胞や抗原提示細胞に発現を認めたRab27エフェクター分子に着目し、その分子の各細胞における役割を調べる為、野生型、及び、各分子遺伝子欠損マウスから単離した各細胞の機能の比較検討を行った。そして、ある分子の遺伝子欠損マウスでは、脾臓から単離したメモリーTh細胞のCD3刺激下でのIL-4分泌が著増し、更に、喘息モデルにおいて、アレルギー性気道炎症が増悪することを確認した。以上、平成26年度には、Rab27関連分子のアレルギー反応への関与を示唆する結果を得た。H26年度に、各種血球系免疫細胞に多くのRab27関連分子が発現していることを確認済みであった。そこで、H27年度には、血球系免疫細胞において発現を確認したこれらのRab27関連分子に関して、そのアレルギー反応に対する役割を明らかにする為に、アレルギー疾患の代表例である喘息のマウスモデルの表現型を、各分子の遺伝子欠損マウスと野生型とで比較検討した。その結果、3分子に関して、その分子の遺伝子欠損マウスにおけるアレルギー性気道炎症の増悪を確認した。近年、喘息様アレルギー性気道炎症の誘導において、血球系免疫細胞以外に肺構成細胞も重要な役割を果たすことが明らかになっている。肺構成細胞の中でも特に、サイトカインなどの生理活性物質を分泌することが明らかにされた肺上皮細胞のアレルギー反応における重要性が、最近注目されている。そこで、マウス肺の単細胞懸濁液を作成後、CD45-CD326+肺上皮細胞をFACS sortingにより単離し、これら3分子の発現を調べた。その結果、いずれの分子も肺上皮細胞に発現していることを確認した。次に、各分子の遺伝子欠損マウスにおけるアレルギー性気道炎症の増悪が、血球系細胞におけるその分子の欠損によるものか、それとも、非血球系細胞におけるその分子の欠損によるものかを明らかにする為に、各分子遺伝子欠損マウスと野生型マウスとで骨髄キメラマウスを作製し、喘息モデルの表現型を比較検討した。その結果、3分子のうち2分子に関して、血球系細胞におけるその欠損により喘息様気道炎症が増悪するのに対し、残りの1分子に関しては、非血球系細胞における欠損により喘息様気道炎症が増悪することを確認した。H26年度は、群馬大学の動物施設のクリーンナップに伴い、マウスを一時的に実験に使用できなくなり、マウスを用いた実験を予定通りに進めることが出来なかった。その分、H27年度には、マウスを用いた実験を優先的に進めていった。まず、H26年度の時点で血球系免疫細胞における発現を確認したRab27関連分子に焦点をあて、それらのアレルギー反応における役割を検討することとした。血球系免疫細胞には、複数のRab27関連分子が発現していた為、これらの分子のアレルギー反応における役割をスクリーニングする目的で、血球系免疫細胞に発現を認めたRab27関連分子に対して、その分子の遺伝子欠損マウスと野生型マウスとで、アレルギー疾患の代表例である喘息のマウスモデルの表現型の比較検討を行った。その結果、3分子の遺伝子欠損マウスで喘息様気道炎症が増悪することが明らかになった。この結果は、これら3分子が、喘息の発症を抑制する方向に作用している可能性を示唆する。更に、骨髄キメラマウスを用いた検討から、3分子のうち2分子は血球系細胞で作用し、残り1分子は非血球系で作用することで、アレルギー性気道炎症を制御していることを明らかにすることが出来た。

以上、H27年度には、Rab27関連分子の中でアレルギー性気道炎症を制御している3分子を同定し、更に、アレルギー性気道炎症の制御において、血球系細胞、非血球系細胞、どちらの細胞で各分子が主に作用しているかまで明らかにすることが出来た。これらの成果を踏まえ、本申請研究は、おおむね順調に進展していると考えられる。本研究は、調節性分泌機構で作用するRab27関連分子に焦点を当て、アレルギー反応におけるそれらの役割を明らかにしようとするものである。H27年度までに、血球系免疫細胞に発現するRab27関連分子に関して、その遺伝子欠損マウスにおける喘息モデルの表現型を確認した。更に、骨髄キメラマウスを用いた検討を行い、Rab27関連分子のうちの2分子に関して、血球系細胞におけるその欠損により喘息様気道炎症が増悪することを確認した。以上を踏まえ、H28年度は、この2分子に注目して、それらの作用機構の詳細を明らかにすることを試みた。まず、対象2分子のうち、血球系細胞の中では主にTh細胞に発現を認めたRab27エフェクター分子に関して、Th細胞移入の系を用いた検討を行い、遺伝子欠損マウス由来Th細胞を移入されたマウスで喘息所見の増悪を確認した。この結果から、Th細胞における当該Rab27エフェクター分子の欠損が喘息所見の増悪に重要な役割を果たしていると考えられた。更に、この遺伝子欠損マウス由来のTh細胞では、IL-33で刺激した際のIL-5の産生が著増することも確認した。他方の分子に関しては、当該分子欠損マウス由来の細胞では、野生型マウス由来の細胞と比較して、好塩基球やTh細胞では機能の差異は認めなかったが、樹状細胞ではTh1応答誘導能が低下しており、この樹状細胞によるTh1応答誘導の低下に伴い、相対的にTh2応答が亢進していることを示唆する結果を得た。すなわち、H28年度には、上記のRab27関連2分子に関して、それぞれTh細胞や樹状細胞で作用することで、Th2応答の制御に重要な役割を果たしていることを示唆する所見を得た。一方で、各分子の各細胞における作用の分子基盤はまだ完全には解明できておらず、その点はH29年度への継続課題とした。H26年度は、群馬大学の動物施設のクリーンナップに伴い、マウスを一時的に実験に使用できなくなり、マウスを用いた実験を予定通りに進めることが出来なかった。その分、H27年度には、マウスを用いた実験を優先的に進めた。まず、H26年度の時点で血球系免疫細胞における発現を確認したRab27関連分子に焦点をあて、各分子の遺伝子欠損マウスの喘息モデルにおける表現型を、精力的に検討した結果、いくつかのRab27関連分子の遺伝子欠損マウスで喘息様気道炎症が増悪することを確認した。更に、骨髄キメラマウスを用いた検討を行い、2分子に関して、それらが血球系細胞で作用することでアレルギー性気道炎症を制御していることを明らかにすることが出来た。H27年度までに得られたこれらの知見を踏まえ、H28年度には、この2分子にまず注目して、アレルギー反応におけるそれらの作用機構の詳細を明らかにする為に、各種検討を行った。その結果、アレルギー反応における各分子の標的細胞を同定することができた。
テラスケール物理の理論的研究

[1]LHC実験の新粒子探索では、大きなバックグラウンドとなるQCD相互作用が問題になるが、そのQCDの特性を研究し新粒子を探索する新しい方法を多数提案した。[2]宇宙に存在することが明らかな暗黒物質を含む模型について総合的に検討を行い、LHCでの模型の検証可能性を明らかにした。[3]ヒッグス粒子の発見に伴いRandall-Sundrum模型,超対称模型等についてHiggsの性質の測定で新物理を詳細を明らかにできることを示した。電弱対称性の破れの背後の物理や標準理論で説明できない諸現象(暗黒物質、バリオン数生成、ニュートリノ質量)とヒッグス物理の関係を研究した。LHC実験において初期探索の成果が現れ始めた。超対称粒子生成のバックグラウンドとなりうる標準模型のプロセスが、MCシミュレーションと良く一致することが明らかになり多くの生成、崩壊チャンネルについて探索結果が発表されるようになった。このなかで比較的軽い超対称粒子で、超対称間の粒子の質量差が小さいために発見から逃れてるケースが重要と考えられるようになった。そこで、縮退した新粒子がLHCで生成され、新粒子の最も軽いものが安定であるUED模型において、始状態からの放射(ISR)を用いて発見する可能性について検討した。またジェットを含む信号のスピン相関について考察したまた、第四世代のベクトル的な粒子(t')が、標準模型を越える物理に対して重要な役割を果たしていることから、この粒子を含む模型について、発見や模型パラメータの決定について考察した。この粒子がトップ粒子やヒッグス粒子に崩壊することから、このようなシグナルについて研究をはじめ、3 b jetのシグナルなどを通じて、第4世代のt'粒子について、発見能力を著しく向上できることを明らかにした。一方兼村はヒッグス粒子の兆候が、明らかになってきたことから、ヒッグスダブレットを増やした模型、トリプレットヒッグスを含む模型、一般的なヒッグスダブレットを2つ含む模型など、様々なヒッグスセクターの拡張についてLHCでのシグナルやリニアコライダー計画での物理の検討を行った。またヒッグス粒子の性質を検討する上で比較的発見しやすい、Wへのモード、Zへのモード、ガンマへのモードだけではなく、tauレプトンを含む終状態を発見することは模型を制限する上で重要であると考えられた。そこで、野尻らはヒッグスのタウへの崩壊のキネマティカルな情報を使って、ヒッグス再構成を向上する方法について検討を開始した。1. LHC実験はルミノシティが極めて高いため、レプトンやフォトンを含むシグナルを高い精度で検証することができる。そこで極めてわずかなレプトンのシグナルを出しうる新しい物理について検討をおこなった。具体的には、a)ミューオンの異常磁気能率を説明する模型に対してLHCから厳しい制限が得られることを示し、13TeVのLHC実験では、この模型を完全に制限できることを示した。b)また、非対称暗黒物質(ADM)模型において、10GeV程度の暗黒物質(DM)、DMの密度を決定するスカラー粒子、スカラー粒子とヒッグス粒子の混合という3つの要素がある模型で、スカラー粒子の証拠をそのレプトン崩壊から得られることを指摘した。2) ISRは重い粒子が生成されるときにかならず生成されるため、それ自身が新しい物理の証拠となると考えられている。そこで、DMの一般的な相互作用の模型を考え、この粒子を検出する方法を総合的に提案した。また超対称模型が縮退した質量スペクトルをもつ有力な模型において、ISRの相関やクオーク・グルーオン比率をカットして用いる、有望なシグナル領域を提案した。3.兼村はLHC・ILC実験における第二のヒッグス探索に関する研究を初め、発見されたヒッグス場の結合定数に対する輻射補正の研究、ダイナミクスは強結合で一次的電弱相転移を引き起こすことでバリオン数非対称性問題を電弱スケールの物理で説明すると同時にニュートリノ質量を輻射補正で生成し暗黒物質候補を伴う模型を低エネルギー有効理論として導く、10TeV程度での閉じ込めを伴うUV完全な超対称QCDダイナミクスに基づくシンプルな理論の建設等をおこなった。またヒッグスの研究については、野尻はRadion Higgs mixingのある余剰次元模型のILCの物理について包括的な研究をおこなった。1)ジェットはクオーク、グルーオンなど性質の異なるパートンを種として形成され、ジェットの構造も異なるが、これまで起源の異なるジェットの差を使って新粒子探索の感度をあげる試みはされてこなかった。また先行研究では、新物理探索に用いることのできないコーンサイズやジェットアルゴリズムが用いられることが多かった。新物理探索に用いられるジェットアルゴリズムでの両者の分離可能性を調べ、ジェット近傍のソフトジェットも調べることで、十分な分離感度が得られることを示した。また、新粒子探索のバックグラウンドのクオークグルオン比率を調べ、新粒子探索の感度が上がる可能性を指摘した。2)超対称粒子の質量が直接探索できないほど重い場合でも、h-> bbなど確実に測定ができるプロセスについての標準模型からのずれを調べることで新物理の兆候を捉えることができる。ヒッグスの質量が実験データと整合するパラメータについて、このずれの大きさを調べた。この際に、higgsino mass変数の大きさに超対称模型の真空の安定性とBの崩壊分岐比から制限がつくことを明らかにした。3) Little Higgs模型やRandall Sandrum模型のヒッグスセクターを調べ、HL-LHCやILCで標準模型からのずれが現れる変数領域とLHCの直接探索による制限との関係を調べた。

4)また、研究員の阿部智広氏は、ヒッグス粒子に未知の粒子が結合するヒッグスポータル模型に関してコライダー実験や精密測定,暗黒物質として探索可能なパラメータ領域とコライダー実験との関係を明らかにした。特にイナートヒッグス模型の輻射補正をもとめ、暗黒物質探索から許されるパラメータ領域に大きな補正があることを示した。5)兼村はtriplet higgsを含む模型についてLHC , ILCから得られる制限について詳細に検討した。1) LHC RUN Iで2TeV程度の粒子がWやZの2体状態に崩壊するモードにエクセすが観測された。このエクセスが本当であれば、スピン1の粒子であることが期待されたが、一方で、この粒子が直接フェルミオンの2体に崩壊するモードは観測されなかった。野尻・阿部は北原とともに部分複合模型が、他の精密測定の制限では排除されないことを確認した。また13TeV実験において、この粒子の探索を行った場合、どの程度の感度があるかを、ジェットの内部構造について現実的な考察を行い評価した。2) LHC RUN IIにおいて、750GeVの質量をもつDiphotonに若干の過剰が発見された。野尻はIPMUの松本らとともに重たいフェルミオンが、暗黒物質と同じZ2 oddなパリティをもつ模型を考案し、これが生成される際にできる束縛状態が対消滅することでこのシグナルが説明できる模型を考案した。この粒子のハイパーチャージが実験データから決定できること、また、この粒子が束縛状態を作らずに崩壊する場合のLHCでの実験的制限が、興味のある点を排除していないことを示した。兼村は、複合ヒッグス、古典的スケール不変性、超対称性に基づくヒッグス模型や、ニュートリノ質量生成に関連したヒッグス模型を研究し、Run-1実験データによる模型への制限と将来実験での検証可能性を研究した。また複トップ事象等によるLHCでの第2のヒッグスの探索可能性を調べた。さらに電弱バリオン数生成が要請する強い一次的相転移が可能なヒッグス模型を研究し、将来加速器での自己結合測定による検証と将来重力波スペクトル測定を用いた検証の相補性を研究した。ついで暗黒物質を伴うニュートリノ質量生成の新模型を構築した。また質量行列構造により様々なニュートリノ質量生成模型を分類し、実験での判別可能性を研究した。[1]LHC実験の新粒子探索では、大きなバックグラウンドとなるQCD相互作用が問題になるが、そのQCDの特性を研究し新粒子を探索する新しい方法を多数提案した。[2]宇宙に存在することが明らかな暗黒物質を含む模型について総合的に検討を行い、LHCでの模型の検証可能性を明らかにした。[3]ヒッグス粒子の発見に伴いRandall-Sundrum模型,超対称模型等についてHiggsの性質の測定で新物理を詳細を明らかにできることを示した。電弱対称性の破れの背後の物理や標準理論で説明できない諸現象(暗黒物質、バリオン数生成、ニュートリノ質量)とヒッグス物理の関係を研究した。超対称模型のスカラートップや、トップパートナーの出す信号や、その信号から模型の詳細を調べる方法について研究を行った。
人間の皮膚機能を模擬した4層立体分布型触覚センサのマイクロマシニングによる開発

本研究では,ロボットの動作をより自律的にするために,以下のことを目的とした.1)マイクロマシン技術により人間と同様に多数の素子を3次元的に分布させた触覚センサを作製する,2)各素子から得られる情報をニューラルネットワーク(以下NN)で処理して,汎化性に富み,ロバストな対象物との接触情報を得るための方法を検討する.前記1)に関して,前年度開発したシリコンよりも人間の皮膚と同様に可撓性に富むPDMS(シリコンゴムの一種)製の触覚センサについて,マイクロマシニングプロセスの改良を行い,実際にアレイ型センサデバイスの作製に成功した.専用のCV変換アナログ回路を作製して,印加圧力に対する線形性,応答性について検討し,実際に分布荷重の測定に成功した.前記2)に関して,前年度に引き続き有限要素法(FEM)を用いて人工皮膚に見たてたシリコンゴムの変形を解析し,その歪み分布を,水平・垂直方向に立体的に分布させた格子点(ここに触覚センサが配置されると仮定する)に割り付け,それらのデータをNNで処理した.力分布から,押し付けられた力の大きさ,力の方向,物体の形状,物体の姿勢(回転角度)を判定するNNをそれぞれ構築し,これらをモジュールとして統合した総合触覚判定システムを完成させた.また物体がセンサ表面を滑った場合に,力分布の時間推移から物体の凹凸,ヤング率,摩擦係数を判定するNNをそれぞれ構築し,これらを統合した動的な判定システムも完成させた.これは人間が対象物体のテクスチャ(ざらざら,すべすべ等)や硬さを検出できることを模擬したものである.実デバイスの作製,NNによる認識シミュレーションともに一定の成果を得たが(ジャーナルペーパー掲載),それらを組み合わせた実システムの構築・評価については,主に時間的な制約から実現には至らなかった.本萌芽研究の成果を基に今後も研究を継続し,人間に匹敵する分布型触覚センサの真の完成を目指したい.本研究では,ヒューマノイドロボットの動作をより自律的にするために,1)マイクロマシン技術を援用して人間と同様に多数の素子を3次元的に分布させた触覚センサを作製する,2)各素子から得られる情報をニューラルネットワークで処理して,汎化性に富み,ロバストな対象物との接触情報を得るための方法を検討する,ことを目的とする.本年度は,1)に関して,ダイアフラムとピラーを組み合わせた触覚センサ素子の製作プロセスを確立することに注力した.プロセス上,ピラーの垂直側面にフォトレジストを塗布することが必要となるが,通常のスピンコーティングではこれが不可能であることを本年度再確認した.そこで,本課題で購入したスプレーコータ装置を使用することにより,現在塗布条件を振りながら最適なピラー側面へのレジスト塗布条件をサーチしている段階である.この結果,やや左右側面での塗布の均一性にむらがあるものの,後工程であるフォトリソグラフィーに問題が無い程度までの良好なレジスト塗布に成功した.2)に関しては,シミュレーションの手法を用いて検討した.FEM(Finite Element Method)を用いて人工皮膚に見たてたシリコンゴムの変形を解析した.その歪み分布を,水平・垂直方向に立体的に分布させた格子点(ここに触覚センサが配置されると仮定する)に割り付け,それらのデータをニューラルネットワークで処理することを試みた.その結果,シリコンゴムに加わる力の3成分およびカの印加された位置を100%近い精度で検出することに成功した.また力分布から押し付けられた物体の形状をパターン認識する情報処理についてもニューラルネットワークを用いて検討し,これについても100%近い認識精度を得ることに成功した.来年度以降は,実際にマイクロマシニングにより分布型触覚センサを完成させ,これとニューラルネットワークによる情報処理とを組み合わせて,実用的なシステムを開発することを目指す.本研究では,ヒューマノイドロボットの動作をより自律的にするために,1)マイクロマシン技術を援用して人間と同様に多数の素子を3次元的に分布させた触覚センサを作製する,2)各素子から得られる情報をニューラルネットワークで処理して,汎化性に富み,ロバストな対象物との接触情報を得るための方法を検討する,ことを目的とする.本年度は,1)に関して,前年度までに製作したシリコン製のダイアフラムとピラーを組み合わせた触覚センサ素子の他に,シリコンよりも人間の皮膚と同様に可撓性に富むPDMS(シリコンゴムの一種)を用い,この材料から成る触覚センサ素子をマイクロマシン技術を援用して新たに開発した.この素子を平面内に分布させたシートを4層に重ねることにより,表皮平面内のみでなく深さ方向にも触覚検出体が分布している人間の皮膚を模擬したアレイ型触覚センサを開発することに成功した.各素子からの信号の検出にも成功し,感度等の性能評価に着手している段階である.2)に関しては,前年度に引き続きシミュレーションの手法を用いて検討した.FEM(Finite Element Method)を用いて人工皮膚に見たてたシリコンゴムの変形を解析した.その歪み分布を,水平・垂直方向に立体的に分布させた格子点(ここに触覚センサが配置されると仮定する)に割り付け,それらのデータをニューラルネットワークで処理することを試みた.前年度までにシリコンゴムに加わる力分布から押し付けられた物体の形状を100%近い精度で検出することに成功していたが,本年度は物体の回転角度の検出にも成功した.また物体がセンサ表面を滑った場合に,その力分布の時間推移から物体の凹凸を検出することにも成功した.これは人間が対象物体のテクスチャ(ざらざら,すべすべ等)を検出できることを模擬したものである.来年度以降は,上記1)2)を組み合わせて,人間と同程度の性能を有する分布型触覚センサの実デバイス完成を目指す.

本研究では,ロボットの動作をより自律的にするために,以下のことを目的とした.1)マイクロマシン技術により人間と同様に多数の素子を3次元的に分布させた触覚センサを作製する,2)各素子から得られる情報をニューラルネットワーク(以下NN)で処理して,汎化性に富み,ロバストな対象物との接触情報を得るための方法を検討する.前記1)に関して,前年度開発したシリコンよりも人間の皮膚と同様に可撓性に富むPDMS(シリコンゴムの一種)製の触覚センサについて,マイクロマシニングプロセスの改良を行い,実際にアレイ型センサデバイスの作製に成功した.専用のCV変換アナログ回路を作製して,印加圧力に対する線形性,応答性について検討し,実際に分布荷重の測定に成功した.前記2)に関して,前年度に引き続き有限要素法(FEM)を用いて人工皮膚に見たてたシリコンゴムの変形を解析し,その歪み分布を,水平・垂直方向に立体的に分布させた格子点(ここに触覚センサが配置されると仮定する)に割り付け,それらのデータをNNで処理した.力分布から,押し付けられた力の大きさ,力の方向,物体の形状,物体の姿勢(回転角度)を判定するNNをそれぞれ構築し,これらをモジュールとして統合した総合触覚判定システムを完成させた.また物体がセンサ表面を滑った場合に,力分布の時間推移から物体の凹凸,ヤング率,摩擦係数を判定するNNをそれぞれ構築し,これらを統合した動的な判定システムも完成させた.これは人間が対象物体のテクスチャ(ざらざら,すべすべ等)や硬さを検出できることを模擬したものである.実デバイスの作製,NNによる認識シミュレーションともに一定の成果を得たが(ジャーナルペーパー掲載),それらを組み合わせた実システムの構築・評価については,主に時間的な制約から実現には至らなかった.本萌芽研究の成果を基に今後も研究を継続し,人間に匹敵する分布型触覚センサの真の完成を目指したい.
構造の明らかな原料から出発する炭素化の研究

1.(1)式のピレン置換体,これのpーMe異性体およびMe基を欠くものを炭素化し、それぞれ収炭率74%,34%,6%の値を得た。このことはE1bs反応を起こし得るオルトメチルジアリールケトン構造が高い収炭率を得るのに有効であることを実証した。またナフタレン誘導体(2)および(3)を合成し、これらの炭素化でそれぞれ83%,88%の高い収炭率を得た。これらの値は、ピッチ類からの収炭率がふつう5060%程度であることと比較して驚異的な高収率といえる。このほか類似のケトン類について多数検討し、ナフレタレンのα位にMe基炭素原子の結合がおこるようなケトン構造がよいことを見いだした。これはこの種の前駆体の分子設計にとって極めて有効な指針である。2.一種のCOPNA樹脂(4)を合成し、これを酸化して連結基ーCH_2ーをーCOーに変えてから炭素化(中間でE1bs反応がおこる)したところ、収炭率58%であり、酸化せずに直接炭素化したときの35%をはるかに上回った。この事は合成しやすいーCH_2ー連結基を持つポリマ-にも、この種の炭素化への道を拓いたことになる。3.上に得た炭素の黒鉛化性は、原料により易黒鉛化性から難黒鉛化性まで変わることが分かり、原料構造によって炭素の物性制御が可能な事が示された。
プリオンタンパク分子間相互作用を可視化するヒトプリオン感受性モデルマウスの確立

本研究は,発症までの潜伏期間が短く,正常型プリオンタンパク(PrPc)の異常化のキーポイントになると考えられるPrPc-感染型プリオンタンパク(PrPsc)分子間相互作用を可視化できるヒトプリオン感受性モデルマウスの確立を目的とした。まず,オワンクラゲ由来の蛍光タンパク(Fluorescent Protein, FP)-マウス/ヒトキメラ分泌型PrPc融合遺伝子を導入したマウスを作製すると共に,系統化および基本的解析を計画した。各々,4および5系統のEGFP-,EBFP-マウス/ヒトキメラ分泌型PrPc融合遺伝子を持つ遺伝子導入マウスが得られた。導入遺伝子の発現の組織特異性は,同一のマウスプリオンプロモータを用いて確立した多種の遺伝子導入マウスと同様で,広く様々な臓器で発現するが主に中枢神経組織において強い発現がみられた。次に,ヒトPrPscを接種する感染実験を計画したが,先行して我々が行っていた実験において,FPのついていないマウス/ヒトキメラ分泌型PrPc遺伝子導入マウスのヒトプリオン感受性は,マウス/ヒトキメラ型PrPc遺伝子導入マウスに比較して高くならず,逆に潜伏期間の延長がみられたため(東北大・北本および九大・毛利らとの共同研究,未発表),実施を中断した。接種されたヒトPrPscとの相互作用を促進し,且つ,マウス個体内でのプロセシングを内在性のものに近似させる試みで行うPrPc(遺伝子)の修飾に関して,マウス/ヒトキメラ型PrPc遺伝子以外のものはヒトプリオン感受性を下げる傾向を示しており(東北大・北本および村本,九大・毛利らとの共同研究,未発表),今回の手法の限界や困難さを示している可能性がある。リンパ組織のFollicular dendritic cellは,感染後最も早期にPrPscが観察される部位であることから,プリオン感受性や早期診断のために重要と考えられている。その観点から,内在性以外の,現在若手しているようなMHC class IIプロモータを用いたマウス/ヒトキメラ型PrPc遺伝子導入マウスは改めて検証する価値があると思われる。殊に,PrPcの修飾が潜伏期間の延長を導く傾向があることから,導入遺伝子の構造に依存して予防的効果も期待できる。本研究は,発症までの潜伏期間が短く,正常型プリオンタンパク(PrPc)の異常化のキーポイントになると考えられるPrPc-感染型プリオンタンパク(PrPsc)分子間相互作用を可視化できるヒトプリオン感受性モデルマウスの確立を目的とし、今年度は、オワンクラゲ由来の蛍光タンパク(Fluorescent Protein, FP)-マウス/ヒトキメラ型PrPc融合遺伝子を導入したマウスの作成を計画した。1.FP-マウス/ヒトキメラ型PrPc融合導入遺伝子の構築:マウスのプリオンに近い形でプロセシングされGPIアンカーリングを受けられる事を考慮し、以下の如く導入遺伝子を作製した。129SVマウス由来promoterの下流にI/Lnマウス由来の5'UTR(exon1,およびintron

1,exon2,intron2を含む),そして129SVマウス由来のORFを含むexon3からなり,PrPcをコードするORFは,シグナルペプチドを含むN-未端,および,GPIアンカーが結合するC-未端は129SVマウス由来のものを用い,その間にFP-ヒト由来PrPcを配置した。FPとしては,EBFPおよびEGFP,EYFPなどの蛍光波長の異なるものを用いた。2.遺伝子導入マウスの作成と系統化:作製完了した導入遺伝子から順に,常法に従って遺伝子導入マウスを作成しており,来年度も継続する予定である。また,各々の導入遺伝子に関してコピー数の異なる系統を選択,mRNAやタンパクレベルでの発現を確認して系統化した後,融合遺伝子のFPを指標に個体内でのPrPcのプロセシングや局在性の解析を計画している。本研究は,発症までの潜伏期間が短く,正常型プリオンタンパク(PrPc)の異常化のキーポイントになると考えられるPrPc-感染型プリオンタンパク(PrPsc)分子間相互作用を可視化できるヒトプリオン感受性モデルマウスの確立を目的とし,今年度は,昨年度に引き続きオワンクラゲ由来の蛍光タンパク(Fluorescent Protein,FP)-マウス/ヒトキメラ型PrPc融合遺伝子を導入したマウスの作成及び系統化,基本的解析を計画した。1.遺伝子導入マウスの作成と系統化:作製完了した導入遺伝子から順に,常法に従って遺伝子導入マウスを作成,系統化中である。しかしながら,昨年11月に実験実施施設で感染事故が発生し,現在実験が中断している。従って,施設再開後に継続する。2.我々は,前述の他にも並行して様々な構造のPrPc遺伝子導入マウスを作製・解析しており(東北大・北本及び九大・毛利らとの共同研究),マウス/ヒトキメラ型PrPc融合遺伝子がPrPc遺伝子ノックアウトマウスで内在性PrPcの代償的機能をもつこと,また,マウス/ヒトキメラ型PrPc融合遺伝子導入マウスがヒトプリオンに高い感受性を示す極めて有用なモデルマウスであると評価されたことから,今回の戦略の正当性が部分的に支持された。。3.一方,発現の組織特異性は予想と異なる結果がえられ,さらなる感受性の向上には,今回用いた内在性PrPc遺伝子由来に拘らない,別の組織特異的プロモータの検討も必要であると考えられた。本研究は,発症までの潜伏期間が短く,正常型プリオンタンパク(PrPc)の異常化のキーポイントになると考えられるPrPc-感染型プリオンタンパク(PrPsc)分子間相互作用を可視化できるヒトプリオン感受性モデルマウスの確立を目的とした.今年度は,まず,実験実施施設の感染事故により中断していたオワンクラゲ由来の蛍光タンパク(Fluorescent Protein, FP)-マウス/ヒトキメラ分泌型PrPc融合遺伝子を導入したマウス作成を再開すると共に,系統化および基本的解析を計画した。各々,4および5系統のEGFP-,EBFP-マウス/ヒトキメラ分泌型PrPc融合遺伝子を持つ遺伝子導入マウスが得られた。導入遺伝子の発現の組織特異性は,同一のマウスプリオンプロモーターを用いて確立した多種の遺伝子導入マウスと同様で、広く様々な臓器で発現するが主に中枢神経組織において強い発現がみられた。
学校教員による福祉的行為・福祉連携行為のレパートリーの収集とフレームの分析

(1)学校教育と福祉関係諸機関の組織レベルでの連携に関して、また(2)学校教員の立場からみた福祉へのアプローチについて調査を進めた。(1)引き続き、大学が位置する愛知県西三河地方の自治体における子ども・若者育成支援に関するネットワークに参画しつつ、情報収集を進めた。A市の子ども・若者地域協議会では、NPOを主体として学校と福祉関係諸機関の連携に関する調査を実施した。結果として、学校においては目の前の支援対象者を「どこに繋ぐのか」が課題となっており、逆に福祉関係機関では「支援対象者の情報をどのように入手するか」が課題となることが確認できた。それでは、学校はどのように連携先機関とつながることができるか。具体的には不登校状態のままで中学校を卒業する生徒に関する「つなぎ方」や「つなぎ先」が一つの試金石となる。B市の保健所における「ひきこもり」に関するネットワーク会議では、管内の市町を対象に「卒業後の相談に関する引き継ぎ」「情報の周知」を実施しているかの調査を新たに実施しており、貴重な資料となった。具体的には、市町独自の相談員が保護者の了承を得て相談を継続しているなどの実態が明らかになった。またC市(県外)での訪問調査では、地域の福祉関係機関による学校へのアプローチに関する先進事例を情報収集することができた。具体的には、中学校卒業時のタイミングを待たずに、スクールカウンセラーと相談をしている保護者などの情報提供を学校に依頼し、卒業後にも持続する関係構築を図っていることである。(2)学校教員側からのアプローチとしては、勤務校における教職大学院の授業を通じて、現職者として福祉関係諸機関を利用した経験を訪ねる質問紙調査を実施した(研究実施期間の2年目から継続)。研究実施期間の1年目(平成28年度)、2年目(平成29年度)と同様に、学校教育と福祉関係機関との組織的な連携について情報収集を進めることができた。半面、個々の学校教員側から見た福祉的行為の検討が進まなかった。勤務校における教職大学院の授業を通じて、学校教員が福祉関係機関と連携した経験などを尋ねる調査を継続して実施した。今後の課題は、個々の教員へのインタビューなどを通じて、組織的な連携などに関する知見を、個々の教員が実践可能な具体例へと落とし込むことである。この作業が遅れた事情として、本研究と関連する別テーマの研究課題(中高年における「ひきこもり」状態の長期化)に関する調査の取りまとめに時間を割かれたことが挙げられる。期間中に実施できた調査などに加えて、個々の教員の福祉的行為や福祉連携行為についてのインタビューなどを実施したい。勤務校における教職大学院では質問紙調査を通じて、個々の教員の実践について把握を進めており、より個別的なインタビューによってモデルとなりうる実践を記録し、検討を進めることが期待できる。また県内のD町においては、義務教育における不登校児童生徒の全般的な把握を推進しており、本研究課題における調査との協力関係構築が期待できる。特に、個別の教員や、教育委員会で指導的な立場にある職員が不登校児童生徒を福祉関係機関にどのようにつないでいるか、「つなぎ先」「つなぎ方」に関するインタビューを実施したい。勤務校における教職大学院では、授業を通じて「生徒指導リソースブック」を編集し、不登校や発達障害などの各領域における実践的な対応方策(レパートリー)をまとめた(平成30年度)。この取組をさらに発展させる中で、本研究で得られた知見の具体化や、実践への還元に努めたい。平成28年度は、当初予定していたように教員による福祉的行為レパートリーの収集を、文献調査やフィールドでの聞き取り調査によって実施した。「子どもの貧困」に関する関心の高まりを受けて、福祉的な援助が必要な子どもに関する情報を提供する出版物の刊行が続いている。それらにおいて援助の主体として想定されているのは福祉職や心理職であり、教員の関与が正面から議論されているわけではない。ただ、学齢期の子どもの生活において学校は当然ながら主要な場面であり、教員の姿は具体的な体験談や実践記録において肯定的・否定的なエピソード群として登場することが多い。よって教員主導の福祉的行為というよりも「現状の範囲内で可能な行為」「少なくとも避けるべき行為」が、これらの文献から明らかになると思われる。引き続き分析を進めたい。また学校現場において福祉的行為に関与可能な存在として、教員よりもむしろ事務職員に注目する刊行物も見られる。そこでは給食費や制服代など、学校教育に関連する費用の負担が主要な論点となる。研究の当初の計画には含まれない点であるが、チーム学校に関する動向のなかで事務職員が学校内、とくに対教員との関連で占める位置についても検討を進めたい。フィールドでの聞き取りでは、地元の自治体における子ども若者支援ネットワーク設立の可能性に向けて、定時制高校教員や保健所職員らと議論を進めるなかで、教員の福祉的行為について情報収集をすることができた。まずは自治体単位で子どもに関わる関係者から聞き取りを重点的に進めることで、仮説の導出、検証に努めたい。教員による福祉的行為のレパートリー収集は一定の進展があった。本研究課題以外に、「長期化するひきこもり」「地域における子ども若者支援ネットワーク構築」に関する研究や会議に参加する機会が増えた。そのため文献調査の進展が限定されてしまったものの、教員の取るべき行動に関する焦点化が進んだといえる。たとえば家庭での「ひきこもり状態の不登校」は、待ち受け型の支援ではなくアウトリーチ型支援を要する。学齢期の不登校では、教員による家庭訪問など、教育と福祉の接点となるような活動が求められることになる。また地域ネットワーク構築に関しても、義務教育以降に不登校支援をどう引き継ぐか、教育と福祉の接点が課題となる。

その意味で、平成29年度以降の本研究課題では「福祉的支援ニーズを持つ不登校児童生徒」を一つの焦点として研究を進める見通しも得られた。研究計画は多少の変更を余議なくされたが、本研究課題以外から得られた知見やネットワークを活用しながら研究を進捗させていく予定である。2年目である平成29年度は、(1)学校教育と福祉関係諸機関の組織レベルでの連携に関して、また(2)学校教員の立場からみた福祉へのアプローチについて調査を進めた。(1)1年目に続き、大学が位置する愛知県西三河地方の自治体で子ども・若者支援に関するネットワーク設立の動きが相次ぎ、行政の担当者らと議論を進めた。A市においては実際に子ども・若者支援の地域協議会が発足した(平成30年度)。B市でも平成31年度設置に向かっている。C市では社会福祉協議会が中心となって子ども若者の居場所の設置が始まった。こうした現実の動きと連動して、まずA市における関係諸機関の連携に関する聞き取り調査を開始した(生涯学習課や家庭児童相談室の担当者が対象)。特に学校教育と福祉との連携に関する内容となる。また関係諸機関のネットワークの実態に関して訪問調査に向け、質問紙を作成した(平成30年度実施予定)。(2)学校教員側からのアプローチとしては、勤務校における教職大学院の授業を通じて、現職者として福祉関係諸機関を利用した経験を訪ねる質問紙調査を実施した。現職者の声の一例として、「子どもの虐待のように連携先が明確な事柄に比べて、家庭の基盤が弱い児童生徒が不登校状態になっているような場合、教員が毎朝のように家庭訪問をして子どもを学校に誘うなどの手厚い配慮が必要でありながらも、協力を求められる連携先が曖昧である」とのコメントもあった。いずれも調査から得られた知見の整理、分析は平成30年度の課題である。スクールソーシャルワーク関係者との意見交換によれば、教員が福祉的行為を担うべきなのか、スクールソーシャルワーカーが専門領域を拡大すべきなのかは意見が分かれている。こうした論点も今後の調査や分析において参照軸となるはずである。平成28年度と同様に平成29年度も地元の自治体における子ども・若者に関するネットワーク設立の動きの中でデータ収集に努めた。その影響でデータ収集や意見交換の可能性は広がった反面で、現職の学校教員側から見た福祉的行為の検討が進んでいない。こうした点の調査を平成30年度の課題としたい。(1)学校教育と福祉関係諸機関の組織レベルでの連携に関して、また(2)学校教員の立場からみた福祉へのアプローチについて調査を進めた。(1)引き続き、大学が位置する愛知県西三河地方の自治体における子ども・若者育成支援に関するネットワークに参画しつつ、情報収集を進めた。A市の子ども・若者地域協議会では、NPOを主体として学校と福祉関係諸機関の連携に関する調査を実施した。