hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リンパ浮腫Early-stageの真皮・皮下組織構造と皮膚バリア機能の解明

本研究は、乳がんに対して腋窩リンパ節郭清術後に生じた者のうち、まだリンパ浮腫と診断されておらず主観的変化をも生じていない者を早期リンパ浮腫と定義し、真皮・皮下組織の構造をエコーで明らかにした。早期リンパ浮腫患者の皮下組織厚に特徴があり新しい指標としての有用性が示唆されたため、次に臨床導入に向けてポケット型エコーによる妥当性の検証を行った。その結果、ポケット型エコーの有用性が期待できると示唆された。【研究目的と今年度成果の位置づけ】乳癌術後の早期リンパ浮腫評価方法の確立をゴールとし、今年度は早期リンパ浮腫患者・進行したリンパ浮腫患者・健康成人との真皮・皮下組織構造の違いを検証し、評価方法の検討を行った。【方法】研究デザインは横断観察研究とし、乳癌術後患者でリンパ浮腫症状を有しない者(早期リンパ浮腫と定義)12名、リンパ浮腫症状を有するISLステージII期の患者16名、健康成人16名を対象として、真皮及び皮下組織の違いを検証した。対象施設は、国内の乳腺外来1施設・リンパ浮腫外来3施設・健康成人が所属する1大学であった。真皮観察には20MHzプローブを有した超音波画像診断装置Dermascanを使用し、皮下組織観察には10MHzプローブの超音波画像診断装置Mylab5を用いた。いずれも、前腕内側部に縦断的にプローブを当てて画像を獲得した。評価項目には、質的所見から得られた画像の特徴である真皮厚・真皮低輝度所見割合(LEP)・皮下組織厚を算出し比較した。また、リンパ浮腫評価の標準手法である周囲径計測はメジャーを用いて左右上肢を測定した。統計学的分析は、左右前腕の各パラメータ値の比較、左右比の各群比較をノンパラメトリックで分析した。金沢大学医学倫理審査委員会の承認を得て実施した。【結果】周囲径、真皮厚・LEP・皮下組織厚の、左右前腕内側部での違いを算出した。早期リンパ浮腫患者と健康成人は、いずれの項目にも統計学的差がなかった。左右比の3群比較では、皮下組織厚のみで早期リンパ浮腫群と健康成人群に違いが見られた。【考察・まとめ】早期リンパ浮腫評価として、皮下組織厚計測が特徴的なパラメータである可能性が示唆された。しかしながら、測定部位・評価方法・項目の詳細な検討継続が必要である。早期リンパ浮腫評価方法の確立にあたり、候補であったパラメータで早期リンパ浮腫を特定することが困難であることが検証プロセスで判明した。このことから、評価部位・評価項目の再検討が必要であり、方法論検討に時間を要している。目的は、超音波画像診断装置で真皮・皮下組織のエコー画像を観察し、Early-stage(ES)に特徴的なエコー画像指標の明確化とした。研究デザインは横断観察研究とし、リンパ浮腫評価管理を行う病院3施設で、リンパ浮腫ES群を国際リンパ学会(ISL)分類I期の者と定義し、浮腫症状が明確なISL分類II期群、浮腫を有さない健康成人群との真皮・皮下組織構造を比較した。測定部位は肘窩下10 cm内側部に統一し、真皮観察は周波数20MHz、皮下組織は10MHzのエコーで画像を獲得した。指標はリンパ浮腫評価方法で代表的な真皮厚・真皮低輝度所見割合(LEP)・皮下組織厚とし、エコー画像を画像解析ソフトで算出した。分析は、ES群とISLII期群は健肢、健康成人群は非利き手を基準とし左右肢の比を算出後、統計分析で3群比較した。乳がんに対する腋窩リンパ節郭清術歴を有する患者27名のうち、ES群12名24肢、ISLII期群15名30肢、健康成人群16名32肢であった。エコー画像から得られた真皮厚・真皮LEP・皮下組織厚の左右比のうち、皮下組織厚比は、ES群が健康成人群より有意に大きく(p=0.001)、ISLII期には有意差がなかった(p=0.367)。真皮厚及び真皮LEPは、ES群と健康成人群とに差がなく、ISLII期群より有意に小さかった(p=0.036)。ES群では、皮下組織厚の左右比が健康成人群より有意に大きく、周囲径や主観的症状の出現前に皮下組織構造に変化を及ぼすことが示唆された。さらに、ES群とISLII期群とに有意差が見られず、早期の段階で皮下組織厚がISLII期群と同様の厚さに至っている可能性を示す。皮下組織厚変化は組織間液貯留と考えられ、今後はエコー内部性状の解析も実施し、皮下組織変化の検証が必要がある。やや遅れている理由は2点である。まず、これまでの研究実績から、予測と異なる新しい発見があったことである。予測は、真皮に変化が生じエコー上で明らかな違いがあるとしており、真皮内の成分を検討する予定であった。しかしながら、エコー上で違いがあったのは皮下組織であるという新たな結果であり、この考察及び次のステップとして指標を検討することに時間を要している。次に、育児休暇により約1年間のタイムラグが生じたことである。この間、考察・次ステップへの検討が滞った。

本研究は、がん術後に発症する上肢リンパ浮腫の早期アセスメントに繋がる特徴を明らかにすることをゴールとして、真皮・皮下組織構造をエコーで明らかにし、臨床導入に向けたポケット型エコーの妥当性評価を行った。本課題では、早期リンパ浮腫をターゲットとし、乳がんに対する腋窩リンパ節郭清術を受けた後、浮腫所見が生じていない段階の者と定義した。研究1では、横断観察研究で早期リンパ浮腫患者の真皮・皮下組織構造を明らかにした。乳がん術後の早期リンパ浮腫患者12名、リンパ浮腫ISLII期患者16名、健康成人16名を対象とした。エコーは真皮観察に20MHzプローブ、皮下組織観察に10MHプローブを用いた。いずれも、前腕内側部に長軸にプローブを当てて画像を獲得し、真皮厚・真皮低輝度所見割合(LEP)・皮下組織厚を算出し比較した。この結果、周囲径、真皮厚・LEP・皮下組織厚の、左右前腕内側部での左右比の3群比較では、皮下組織厚のみで早期リンパ浮腫群と健康成人群に違いが見られた。早期リンパ浮腫評価として、皮下組織厚計測が特徴的なパラメータである可能性が示唆された。この成果から、研究2として臨床導入に適するポケット型エコーの皮下組織厚計測の妥当性を検証した。横断観察研究で、対象は健康成人51名の102肢とした。前腕内側にエコープローブを長軸に当て皮下組織厚を計測し、ポケット型と高性能エコーの誤差範囲(LoA)及びBland-Altmanプロットによる妥当性評価を行った。ポケット型エコーは高性能エコーと高い相関を示し(R2 = 0.86; P < 0.01)、Bland-Altman plotでは、ポケットエコーの方が0.320 mm厚かった(LoA: -0.64 to 1.28)ものの、5.0mm以内の皮下組織厚で高い妥当性が示され、早期リンパ浮腫患者への適用が示唆された。本研究は、乳がんに対して腋窩リンパ節郭清術後に生じた者のうち、まだリンパ浮腫と診断されておらず主観的変化をも生じていない者を早期リンパ浮腫と定義し、真皮・皮下組織の構造をエコーで明らかにした。早期リンパ浮腫患者の皮下組織厚に特徴があり新しい指標としての有用性が示唆されたため、次に臨床導入に向けてポケット型エコーによる妥当性の検証を行った。その結果、ポケット型エコーの有用性が期待できると示唆された。評価方法の検討及び確立するうえで、早期リンパ浮腫患者へのインタビューを至急追加し実態調査研究を組み込む予定である。その結果をもとに、評価部位及び評価項目を再検討する。まず、これまでの研究結果で得た新たな発見について、専門家を集めてグループ討議を行う。皮下組織の変化を簡便・非侵襲的にとらえる指標を探索し、健康成人でのテストをした後、臨床評価を行う。専門家のグループ討議では、東京大学、金沢大学、金沢医科大学、福井大学、ノッティンガム大学の浮腫専門研究者及び、国内複数施設のリンパ浮腫外来の医師・看護師よりスーパーバイズを得る。討議結果をまとめたのち、新指標のトライアルを行う。新指標のトライアルは、健康成人10名を対象として、測定部位、測定時刻といった条件を選定する。臨床評価は、ISL分類I期である早期リンパ浮腫患者10名、ISL分類II期リンパ浮腫患者10名に実施し、健康成人との3群比較を実施する。臨床看護2016年6月14日から2017年3月31日まで産前産後休暇及び育児休暇を取得予定である。そのため、今年度は6月13日までの研究期間となる予定であり使用額の調整を希望した。産前産後の休暇及び育児休暇取得により約10ヶ月間、研究を中断することとなったため。2016年6月13日までに研究調査、論文投稿、学術集会発表を計画している。
新規核内構造体DBC1ボディの形成機構の解明

タンパク質情報を持たないノンコーディングRNAを骨格として形成される核内構造体(核内RNA顆粒)が重要な生理機構に関与していることが近年明らかになってきている。核内RNA顆粒はRNA-タンパク質相互作用を介して形成されることから、これらの生理機構を解明するためには骨格となるRNAのみではなく構成因子やその形成機構を明らかにすることが重要となってくる。本年度は、昨年度にFLAGタグ融合DBC1を免疫沈降した後にRNase処理をおこないLC-MS/MSにより同定したRNA依存的にDBC1と相互作用する5つのタンパク質(DIRBP : DBC1 interacting RNA binding protein A, B, D, E, F)について詳細な解析をおこなった。まず、これらのタンパク質についてFLAGタグ融合DBC1を免疫沈降したサンプルをWestern blottingで相互作用を確認したところ、RNase処理によりDBC1との相互作用が消失もしくは減少した。次に、免疫染色によって細胞内局在を観察したところ、DIRBP_AとBについてはDBC1ボディと共局在していた。また、RNAポリメラーゼ阻害剤により、DBC1ボディの消失とともにこれらの局在も消失していた。このことから、DBC1ボディの新規構成因子としてDIRBP_AとBを同定することができた。現在、DIRBP_AとBがDBC1ボディの形成・維持にどのように関与しているかを解析するため、これらの因子のsiRNAをおこなっている。本年度はLC-MS/MS解析により同定した因子の中から、western blottingや免疫染色によりDBC1ボディの新規構成因子を同定することができた。また昨年度に至適化をおこなっていたRNAポリメラーゼ阻害剤を用いた解析も使用することができた。これらの成果から、ほぼ計画通りに進行できたと評価できる。今後はDBC1ボディの新規構成因子がDBC1ボディの形成・維持にどのように関与しているかをsiRNAやプラスミドによるレスキュー実験などにより解析することで、DBC1ボディの生理機能を解明していきたい。本年度は、核内RNA顆粒であるDBC1ボディの新規構成因子を同定するため、DBC1とのタンパク質間相互作用解析を行った。DBC1ボディを形成する2つの培養細胞を用いて、Flp-In systemを用いてFLAGタグを融合したDBC1タンパク質安定発現株を作製した。タンパク質の発現と細胞内局在を確認したのち、FLAGビーズを用いて免疫沈降後にSDS-PAGEで泳動し、銀染色で相互作用タンパク質を可視化した。その結果、融合タンパク質は細胞内でDBC1ボディを形成しており、銀染色により複数のDBC1相互作用タンパク質を検出できた。また、DBC1ボディがRNAを骨格として形成されていることから免疫沈降後にRNase処理をおこなった結果、いくつかの相互作用タンパク質の消失がみられた。さらに免疫沈降サンプルをLC-MS/MSによるショットガン解析をおこなった結果、DBC1タンパク質と相互作用する既知タンパク質のほかに新規タンパク質も同定した。新規タンパク質にはRNA結合タンパク質も含まれており、DBC1タンパク質がRNAのプロセッシングに関与していることが示唆された。この他にDBC1ボディの形成の有無による相互作用タンパク質の解析のため、RNAポリメラーゼ阻害剤を用いたDBC1ボディ形成阻害実験の至適化をおこなった。本年度は「DBC1ボディの形成を制御する新規DBC1ボディ因子の探索」について解析をおこなった。DBC1ボディを形成する培養細胞において、DBC1の安定発現株を作製し、DBC1の既知の相互作用タンパク質だけではなく、新規の相互作用タンパク質を複数同定することができた。免疫沈降後のRNase処理解析おいて、DBC1ボディの候補因子を得ることができた。また、RNAポリメラーゼ阻害剤を利用したDBC1ボディの形成阻害系の至適化することができた。これらの成果からほぼ計画通りに進行したと評価できる。

本年度はLC-MS/MS解析により同定した因子の中から、western blottingや免疫染色によりDBC1ボディの新規構成因子を同定することができた。また昨年度に至適化をおこなっていたRNAポリメラーゼ阻害剤を用いた解析も使用することができた。これらの成果から、ほぼ計画通りに進行できたと評価できる。本年度得られたDBC1ボディ候補因子やRNAポリメラーゼ阻害剤によるDBC1ボディの形成阻害系について解析を進めるため以下の研究を計画している。1DBC1ボディ候補因子の細胞内局在を調べるためにプラスミドもしくは抗体を用いて解析を進める。またこれらの因子がDBC1ボディ形成にどのように関与しているかsiRNAや変異体を用いて解析をおこない、形成機構を明らかにする。2RNAポリメラーゼ阻害剤によるDBC1ボディの形成の有無によるDBC1相互作用タンパク質の変化を解析するため、免疫沈降サンプルを安定同位体標識しLC-MS/MSによる比較定量的解析をおこない、新規DBC1ボディ候補因子を同定する。当初本年度の計画としていた「Venus蛍光タンパク質融合ヒト完全長cDNAクローンを用いた新規DBC1ボディ構成因子の探索」は研究者の大学の異動によりcDNAクローンや画像取得機器の使用が困難になったため、計画を変更した。異動先の所属研究室にはLC-MS/MS機器があり、迅速にタンパク質相互作用解析をおこなうことができる。今後はタンパク質相互作用解析に集中していくことでDBC1ボディの新規構成因子を探索していく予定である。今後はDBC1ボディの新規構成因子がDBC1ボディの形成・維持にどのように関与しているかをsiRNAやプラスミドによるレスキュー実験などにより解析することで、DBC1ボディの生理機能を解明していきたい。研究はおおむね予定通り進んだが、大学の異動などにより当初の研究計画の変更をおこなったため、次年度使用額が生じた。本年度明らかにした新規DBC1ボディ候補因子や今後実施するRNAポリメラーゼ阻害剤による解析により同定した因子がどのようにDBC1ボディの構造構築に関与しているかを明らかにしていくためsiRNAや抗体を購入に使用する。これらの結果をDBC1ボディの生理機構の解明に結び付けていく予定である。今年度は、DBC1ボディの新規構成因子の同定をすることができたが、候補因子が複数存在したためその機能解析に使用するsiRNAや抗体を数回分の小容量を購入したため、次年度使用額が生じた。次年度はDBC1ボディの新規構成因子の詳細な機能解析を行っていくつもりである。
低粘性液化燃料を生ずる境界層燃焼の加速度環境下における燃焼機構解明

今年度の初めの理論検討の結果、ロケットの飛翔環境で生ずる体積力では燃料液滴の弾道は大きく変化しないと予測したため、本研究ではロケット飛翔中の加速度環境が、融解した燃料液膜の不安定性、燃料液滴飛散流量、燃料後退速度特性にどのように影響するかという点に焦点を絞ることとした。本年度は矩形のガラス窓付き燃焼可視化バーナを横置き(流路と垂直方向1Gの加速度)と縦置き(流路方向1Gの加速度)に設置して燃焼させ、ワックス燃料の境界層燃焼にどのような違いが見られるかを高速度カメラによる影写真法を用いて可視化した。実験条件は、大気圧下、酸化剤質量流束4070kg/m2s、燃焼時間5秒以下であった。横置き条件の定常燃焼時には、従来研究の予測通り、融解した燃料の波がほぼ一定の波高と波長を持って燃料液膜表面に細かく形成されて進行する様子が見え、燃料液滴が散発的に飛散する様子も捉えることができた。定常状態の境界層燃焼場中で火炎の輻射光を排除し、液化燃料の燃料液膜不安定性を明確に可視化したのは世界初の成果である。また、液化燃料は飛散後すぐにカメラから見えなくなり、気化して燃焼反応を開始することも確認できた。一方、縦置き条件では、燃料液膜が安定化されることがわかった。燃焼中に燃料液膜の高さは微小擾乱が見えるのみであり、燃料液滴の飛散現象も観察されなかった。これらの結果はロケットの飛翔環境よりも遥かに小さい1G程度の体積力でも、ワックス燃料のような低粘性液化固体燃料の境界層燃焼内部弾道特性に大きな影響を及ぼしうることを示唆している。当初計画では初年度中に高圧条件での可視化実験を行う予定であったが、研究開始当初に用いた燃焼器では流路前後部の燃焼器本体と可視化窓の段差で再循環領域が形成されてしまい、適切な燃焼可視化ができなかった。そのため、今年度は改良型燃焼器の開発と大気圧中の燃焼場取得を優先した。結果として現在は全体として3ヶ月-半年程度の遅れが生じている。有効な実験回数が縦置き横置きで各3回程度と少ないため、大気圧での燃焼実験を継続する。また、酸化剤供給系を高圧ガス製造設備として申請し、次年度7月までにチョークノズルを利用した超臨界圧下での燃焼可視化実験を実施する。並行して、ロケットスレッドを用いた加速度環境下での燃焼可視化実験系開発を行い、次年度秋季に実験を実施する。また、燃料表面の液膜の波長や振幅データを整理することで、加速度環境との相関を調べる。一方、液化燃料として流れ出る燃料流量や、総燃料後退速度の評価については、矩形燃焼器と矩形燃料を利用する場合は酸化剤質量流束と燃焼面積が評価できないため実験系として不適当であることがわかった。別途円筒形状の燃焼器とグレインを製作して、燃料後退速度取得と流出する液膜流量のみを評価する燃焼実験を可視化実験と独立して実施することも検討している。

並行して、ロケットスレッドを用いた加速度環境下での燃焼可視化実験系開発を行い、次年度秋季に実験を実施する。また、燃料表面の液膜の波長や振幅データを整理することで、加速度環境との相関を調べる。一方、液化燃料として流れ出る燃料流量や、総燃料後退速度の評価については、矩形燃焼器と矩形燃料を利用する場合は酸化剤質量流束と燃焼面積が評価できないため実験系として不適当であることがわかった。別途円筒形状の燃焼器とグレインを製作して、燃料後退速度取得と流出する液膜流量のみを評価する燃焼実験を可視化実験と独立して実施することも検討している。
次世代分散処理環境を前提とした完全メッシュレス法の開発と工学的応用

本研究では,メッシュレス法で用いる新たな形状関数の開発とメッシュレス法より得られる連立一次方程式の解法を次世代分散処理機器であるGraphics Processing Unit (GPU)やMany Integrated Core (MIC)クラスタへの実装を行ない,数値的安定性の向上と計算速度の向上を行なった.また,並列化効率の劣化の原因となる,集団通信を回避するアルゴリズムを反復法に実装し,本手法の数値的検証を行なった.本研究の目的は,従来有限要素法や境界要素法で用いられる有限要素,境界要素生成とそれらの要素を用いて構成する補間関数という2つの作業を完全に切り離し,要素の概念を全く用いないメッシュレス法を開発することである.また,同方法を次世代並列分散処理用アーキテクチャを用いて高速化することである.本年度は次の研究成果を得た.1)メッシュレス法とFinite-Difference Time-Domain(FDTD)MethodをベースとしたMeshless Time-Domain Method (MTDM)を開発し,S字,U字導波路内の電磁波伝播解析を行った.MTDMはFDTDをベースとした手法であるため,完全陽解法でありCFL条件と同様の安定条件を内包している.しかしながら,同手法はメッシュ構造を持たないため,通常のCFL条件を導出することは不可能である.本年度の研究では,1次元ではあるが,解析的に安定条件を導出し,その安定性を数値的に評価した.2)MTDMで補間関数を生成する際,従来はMoving Least Square (MLS)近似を用いていた.しかしながら,1)で導出した安定条件を満たしているにも関わらず,十分な安定的な計算が実現できなかったため,新たにInterpolating Moving Least Square (IMSL)近似を用いて計算を行った.その結果,従来法に比べてクーラン数を大きくとっても安定的に計算できることを確認した.一方,陰的に方程式を解く際にメッシュレス法を適用した場合,得られる連立1次方程式の条件数は未知数の増加に伴い,増加することがわかった.そのため,従来の反復法では収束解を得ることができず,本件に関しては,継続研究課題とする.本研究の目的は,従来有限要素法や境界要素法で用いられる有限要素,境界要素生成とそれらの要素を用いて構成する補間関数という2つの作業を完全に切り離し,要素の概念を全く用いないメッシュレス法を開発することである.また,同方法を次世代並列分散処理用アーキテクチャを用いて高速化することである.平成27年度は次の研究成果を得た.1.メッシュレス法の一つである,eXtended Element-Free Galerkin(XEFG)法を用いて,3次元電磁界解析を離散化した際に得られる連立一次方程式は,次元数が増加するとともに,条件数が増加することがわかった.大規模であるため,Gaussの消去法などの直接法の適用は現実的に不可能なため,Krylov部分空間法を適用したが,次元数の増加とともに収束特性が悪化することがわかった.そのため,本研究では,反復法の前処理技術とし,可変的前処理付きKrylov部分空間解法とブロック型の前処理技術の開発を行い,その効果を検証した.2.上記の反復法は,並列化を前提としての適用を考えているが,次元数の増加とともに,Processing Unit (PU)間の通信量が増加し,並列化効率の劣化が起こる.この難点を克服するため,通信回避技術を考慮したKrylov部分空間解法の開発に着手している.上記,2は収束性の安定化,GPUやMICなどへの実装が未着手であるため,継続研究課題とする.概要欄に記したように,平成27年度はメッシュレス法より得られる連立一次方程式の解法の開発及び,その高速化,安定化に重点をおいて研究活動を行った.一般に,メッシュレス法は有限要素法や境界要素法と比較し,計算時間が掛かるという難点を持っており,本件は,メッシュレス法の工学的応用には非常に重要な研究領域であると云える.以上の観点より,本研究は順調に進展していると考える.本研究の目的は,従来有限要素法や境界要素法で用いられる有限要素,境界要素生成とそれらの要素を用いて構成する補間関数という2つの作業を完全に切り離し,要素の概念を全く用いないメッシュレス法を開発することである.また,同方法を次世代並列分散処理用アーキテクチャを用いて高速化することであった.本研究実績をまとめると以下の通りである.1.メッシュレス法を直接Maxwellの方程式に適用し,時間発展問題を解く手法であるMeshless Time-Domain Method (MTDM)法の補間関数として,Interpolating Moving Least-Squares関数を用い,計算手法の数値的な安定性を向上した.従来用いて来た補間関数の場合,解析形状の複雑化や時間ステップ数の増加と共に計算が不安定になっていたが,本手法を用いることにより,安定的に計算することが実現できた.2.メッシュレス法やその他の電磁界解析より得られる大規模連立1次方程式の求解に並列化を前提とした反復解法を適用した場合,並列分散数の増加と共に,アルゴリズム内にある内積計算の集団通信の増加が起こり,その結果,並列化効率の劣化が起こる.

本研究では,この難点を克服するために,Krylov基底を事前に計算し,その基底を用いて内積計算を展開することにより,内積計算の集団通信を回避する通信回避アルゴリズム付きKrylov部分空間解法の開発を行い,その数値的な評価を行なった.本手法において,通信回避の度合いにより,収束特性の劣化が確認できたが,最初の数回の反復である程度の収束を確認できたため,本手法を可変的前処理付きKrylov部分空間解法の前処理手法に適用した結果,通常の通信回避付きKrylov部分空間解法と比較して,約40%の収束回数の減少を確認できた.これらの問題は,今後の検討課題とする.本研究では,メッシュレス法で用いる新たな形状関数の開発とメッシュレス法より得られる連立一次方程式の解法を次世代分散処理機器であるGraphics Processing Unit (GPU)やMany Integrated Core (MIC)クラスタへの実装を行ない,数値的安定性の向上と計算速度の向上を行なった.また,並列化効率の劣化の原因となる,集団通信を回避するアルゴリズムを反復法に実装し,本手法の数値的検証を行なった.概要欄に記したように,メッシュレス法とFDTD法をベースとしたMTDMの開発とその安定性解析,さらには,安定性の向上を図るための新たなIMLS法の適用を行い,その工学的な応用も完了したと云える.また,2次元ではあるが,MTDMのMany Integrated Coreへの実装を行い,ある程度の性能向上も実現している.上述したように,一般にメッシュレス法は有限要素法や境界要素法に比べ,計算コストが大きいことが知られている.この難点を克服するため,今後の研究課題として次の項目が挙げられる.1.メッシュレス法の1つである,Meshless Time-Domain (MTDM)法はFDTD法と比較すると,同じように計算コストが高い.しかしながら,任意形状解析領域問題に対しては,FDTDに比べ非常に優位であることは云うまでもない.そこで,FDTD法とMTDM法のハイブリッド法を提案する.本研究では,幾何学的形状で表現できる部分領域にはFDTD法を適用し,その他の任意形状領域にはMTDM法を適用する方法であり,接続部分の扱いに工夫が必要である.2.通信回避技術を搭載したKrylov部分空間解法開発を現在も行っているが,収束特性の劣化や計算時間の増加の問題が現在も残っている.本研究に関しても継続研究課題とする.数値電磁気学メッシュレス法の基本的な2次元問題に対する性能評価やその安定性に関しては,本年度までの結果より判明したと云える.これを踏まえ,今後の研究課題としては次の問題が挙げられる.1)メッシュレス法の3次元問題への拡張2)大規模問題解析の実現のための分散処理化3)大規模連立一次方程式の安定的な求解とその高速化また,これらの問題に付随し,複雑形状大規模導波路内の電磁界解析が必要となり,同問題に対しても今後の研究課題とする.27年度に購入したGPUやコンピュータが予定金額より,安く購入できたため.当初出席を予定していた国際会議(CEFC2014)の採択通知とEarly Registrationが科研費の採択通知以前に決定してしまったため,本件に関して次年度の繰越が発生した.また,年度の終盤に,研究の進捗状況が非常に進捗したこともあり,そのため次年度に海外出張を複数回入れる予定であることと,研究を評価するための実機の一部を新しくリプレイスすることを目的として,繰越を行った.28年度分,700000円と未使用額1061円を合わせた701061円は次のように用いる予定である.
１８世紀フランス舞踊論における独創性概念――舞踊言語と自然

昨年度の研究において、17世紀メネストリエが模倣としての舞踊概念を確立し、これが18世紀舞踊論の起源であることを指摘した。(以上の成果は今年度『日本18世紀学会年報』に投稿した。)今年度は、模倣としての舞踊概念が17世紀から18世紀にかけて変容し、これが18世紀舞踊理論における独創性概念成立の契機であることを解明した。17世紀にメネストリエは「諸事物の本性(Nature des choses)」の模倣を主張し、ここでnatureとは被造物の固有性をさす。一方で18世紀になるとカユザックとノヴェールは「自然の模倣(imitation de la nature)」を主張する。ただし両者ともに、模倣対象である自然に多様性と独創性の契機を認め、その模倣表現は自ずと独創的になる。このように、なるほどカユザックもノヴェールも模倣芸術理論を標榜するものの、それら理論には、産出的自然概念を契機に、模倣から創造性/独創性へという近代における芸術概念のパラダイムシフトが潜在していることを解明した。(以上の成果は「第18回オックスフォード・ダンス・シンポジウム」において口頭発表を行った。)以上の18世紀舞踊理論における独創性概念の成立にともない、「観客」概念が浮上していることも明らかになった。なぜなら、創造された舞踊が真に独創的か否の規範は、自然ではなく観客が担うからである。このように、18世紀舞踊理論には、多様な自然の模倣を契機に、独創性概念及び観客概念が成立していることを指摘した。(以上の研究成果は博士論文「17-18世紀フランスにおける模倣芸術としての舞踊概念の系譜と変容ーメネストリエ、カユザック、ノヴェールを中心にー」として大阪大学に提出し、博士号を授与された。また2017年5月にパリ第三大学で行われる研究集会「18-19世紀の文学、絵画、舞踊」において口頭発表する予定である)28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、18世紀フランス舞踊論における独創性概念の解明を課題とする。そのために今年度は18世紀フランス舞踊論について、1)模倣芸術論としての基本理念、2)模倣芸術論の限界と独創性概念の萌芽の解明を焦点に研究を進めた。1)18世紀舞踊論において、模倣芸術理論という基本理念を越えて何が契機となり独創性概念が成立したのかを明らかにするために、先ず17-18世紀における模倣芸術論としての舞踊理論成立について通史的考察を行った。その結果、17世紀メネストリエによる舞踊論において、身体の外側における情念の視覚化として舞踊表現が論じられ始め、これを典拠として18世紀のカユザックやノヴェールが、登場人物の情念の視覚的模倣再現として舞踊言語を確立し、模倣芸術論として劇的舞踊理論が成立したことを明らかにした。以上の成果については「第66回美学会全国大会」、「西洋比較演劇研究会7月例会」において口頭発表の上、『西洋比較演劇研究』に投稿した。2)以上の模倣芸術論としての舞踊理論から、いかに独創性概念が萌芽的に成立したのか考察した。その結果、身体における情念の視覚化という舞踊の再現模倣において、身体は再現表現であると同時に再現媒体である。この表現と媒体の重複という舞踊ジャンル固有の現象から、舞踊論における模倣芸術論の限界と独創性概念の萌芽的成立が認められることを明らかにした。以上の成果発表については、来年度初めの「第18回オックスフォード・ダンス・シンポジウム」での口頭発表が採択されている。さらに18世紀独創性概念の理論的背景を明らかにするために、当時の辞書の項目originalを網羅的に検討した。その結果『百科全書』のディドロ執筆ではないかとされる項目originalで認められる自然模倣概念の変容が独創性概念へと通じる契機であったことをディドロのサロン評との関係から論じ、『美学研究』に投稿した。舞踊芸術ジャンル固有の再現媒体である身体の個別性が18世紀フランス舞踊論における独創性概念の契機となったことを明確に示すことができた。また独創性概念は模倣芸術理論の否定というよりは、自然模倣概念の変容にともない内在的に成立したことを、舞踊理論及び同時代の芸術理論からも明らかにした。よっておおむね順調に進展している。当初イギリスの独創性概念からの影響についての検討も計画していたが、これについては研究指導委託制度を利用しパリ第三大学にて指導を受けた結果、先ずはフランス芸術理論の内在的な検討から始めるようにという指導があったため、フランスの芸術理論に焦点を絞って研究を進めた。

このように、なるほどカユザックもノヴェールも模倣芸術理論を標榜するものの、それら理論には、産出的自然概念を契機に、模倣から創造性/独創性へという近代における芸術概念のパラダイムシフトが潜在していることを解明した。(以上の成果は「第18回オックスフォード・ダンス・シンポジウム」において口頭発表を行った。)以上の18世紀舞踊理論における独創性概念の成立にともない、「観客」概念が浮上していることも明らかになった。なぜなら、創造された舞踊が真に独創的か否の規範は、自然ではなく観客が担うからである。このように、18世紀舞踊理論には、多様な自然の模倣を契機に、独創性概念及び観客概念が成立していることを指摘した。(以上の研究成果は博士論文「17-18世紀フランスにおける模倣芸術としての舞踊概念の系譜と変容ーメネストリエ、カユザック、ノヴェールを中心にー」として大阪大学に提出し、博士号を授与された。また2017年5月にパリ第三大学で行われる研究集会「18-19世紀の文学、絵画、舞踊」において口頭発表する予定である)来年度は主に以下二点について研究を進める。1)今年度の研究から、メネストリエは舞踊の模倣に理知的で精神的というよりは「快」や「気晴らし」といった感覚主義的な目的を定義していることがわかった。このメネストリエの舞踊思想を、18世紀舞踊論にみられる独創性概念の一つの重要な原点ととらえ、メネストリエの音楽論など舞踊論以外の著作を含めて検討し、18世紀舞踊論への影響を明らかにする。2)今年度の研究から、18世紀フランス舞踊論における独創性概念は視覚的像を契機として成立したことが分かった。これを踏まえて来年度は、当時の像理論を検討し、像と独創性概念の関係を明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。
成長線を利用した二枚貝類の生活史の解明とその進化古生物学的応用

本研究では、成長線を利用した二枚貝類の現生・化石集団の生活史の解析を行い、その地理的変異と時間的変化に関する考察を行なってきた。本年度は、昨年度に引き続き仙台市郊外の蒲生干潟を調査地域として、潮間帯に生息する現生二枚貝類(イソシジミ、アサリ)を対象として、2年間における殻成長と生殖周期の周年変化の関係を検討することで、成長と繁殖のエネルギー分配に関する詳細なデータを得ることが出来た。一方、日本と韓国各地の干潟において、二枚貝類の集団標本を採集し、生活史形質の種内変異に関する調査を行なった。本研究では、特にクチベニガイ科二枚貝のヒラタヌマコダキガイに焦点を絞り、韓国(原産地)と有明海(移入地)における生活史の種内変異を調べている。本種は近年、黄海沿岸から有明海やサンフランシスコ湾などに人為的にもたらされており、競争種が生息しない水域(例えば潮止め後の干拓調整池など)で急激に1種だけで増殖する生態的特徴を示している(佐藤,2001)。本年度は、特に潮止め後の諌早湾干拓地において、調整池における採泥調査の過去5年間のデータをまとめることにより、水門締切後の環境変動に伴うヒラタヌマコダキガイの生活史の時間的変化を明らかにした(Sato and Azuma,2002)。さらに、本種の原産地である韓国セマングム地区における大規模干拓事業に伴う本種の分布・生活史の時間的変化を明らかにし、両海域での比較を行なうことで、これらの現象の普遍的事実を抽出した(佐藤,2002)。2年間にわたる本研究の結果により、特にヒラタヌマコダキガイについて、急激な環境変動に伴う二枚貝類の生活史の変化の普遍性が明らかとなり、それを化石に応用することで過去にも大規模干拓事業と類似する環境変動が何度も生じていたことを証明できた(佐藤,2002)。本年度は、仙台市郊外の蒲生干潟を調査地域として、潮間帯に生息する現生二枚貝類(イソシジミ、アサリ)を主な対象として、殻成長と生殖周期の周年変化の関係を明らかにした。本調査は、引き続き来年度も続けて行く予定である。また、この他にも日本と韓国各地の干潟において、二枚貝類の集団標本を採集し、生活史形質の種内変異に関する調査を行なっている。本年度は、特にクチベニガイ科二枚貝のヒラタヌマコダキガイに焦点を絞り、韓国(原産地)と有明海(移入地)における生活史の種内変異を調べている。これまでに、潮止め後の諫早湾干拓地における本種の生活史の時間的変化(佐藤ほか,2001;佐藤・東,2001)に加えて、本年度は韓国セマングム地区での大規模干拓事業に伴う本種の分布・生活史の時間的変化を明らかにし、両海域での比較を行なうことで、これらの現象の普遍的事実を抽出している。そして、最終的には地質時代においても、現在の大規模干拓と同様の「潮止め」的環境変動が生じた際に、二枚貝化石集団の生活史にどのような時間変化が見られたかを明らかにしたいと考えている。
喫煙と補導から見た少年の不良行為に関する統計的研究

遊ぶために『お金』が必要となる都会型の生活が増えた現在の社会情勢」の中で、犯罪も種類も多様化、低年齢化していると指摘されている。非行の境界線上にいる少年や少年犯罪のごく初期の状況にいる少年たちの状況を分析する過程で、非行行為の兆候として軽視されがちな未成年の喫煙問題と早期に対処することが、犯罪、触法、ぐ犯等に至る非行を未然に防ぐために重要であるという知見を得た。「喫煙を含む比較的軽い行為と考えられる「不良行為少年補導」についての補導件数を基に、喫煙行為が他の不良行為の中に占める位置とその相互関係を明らかにすることを試みた。具体的には、「主要な」不良行為を補導件数の推移によって類型化し、時代や不良行為少年の年齢との関連性を明らかにし、この面に資することを目的として研究を進めた。「少年の不良行為の実態分析」「喫煙による補導等から見た少年の不良行為に関する統計的研究」「東京近郊M市における過去10年にわたる少女の補導実態の多変量統計解析」と題して研究成果をまとめた。特に「喫煙」による補導件数は群を抜いて高く、その他の不良行為のきっかけとなる行為とも考えられることから、「喫煙」に関しては工夫を凝らして充分に指導すべき必要性の高いことが指摘された。そして、存在すれども有名無実と言える「未成年者飲酒喫煙法」について検討する時期にきていると考えた。更に、年齢が上がるにつれて、不良行為の種類が移っていくことが明らかになった。補導による少年の不良行為の特徴を見ると、行為に「お金」が必要になる種類へと移行する時期が、中学から高校へ移る時期であることが明確になった。特に、第1因子として抽出できたものに、物質的な興味である「喫煙」「飲酒」「薬物乱用」があった。補導状況を知る手がかりとなる不良行為少年補導10年間の年齢別、性別、項目別時系列データを用いて、主成分分析を主とした分析を行った。11歳未満と、12歳から19歳に至る年齢別件数であるが、1819歳ともなると見かけ上、成人との区別がつきにくく、補導データに偏りがある可能性を無視できないことと、12歳以下の補導件数は極めて少なく特殊な事情によるものと考えられるため、本研究では、思春期にあたり児童福祉法の適用年齢でもある、中・高校生、すなわち13歳から17歳を対象に分析した。補導件数が少なくて分析が特殊になると予想される事象を除いた次の10項目「飲酒、喫煙、薬物乱用、乱暴・けんか、深夜徘徊、家出、無断外泊、不良交友、怠学、暴走行為」を主体とした。ある年のある年齢をひとまとめのカテゴリーと見なして因子分析を行った結果、ファクター1は「お金」「年齢」の軸であるといえた。年齢が低いときはお金のかからない「家出、喧嘩」により反抗する気持ちを表し、年齢が高くなるほど、「飲酒、喫煙、薬物使用」等のお金のかかる行為へと移行していることがわかった。中学生から高校生になった時点で、行動が変化する様子も分析された。潜在的に「お金を使いたい」気持ちがあり、現実に「金が手にはいるかどうか」、すなわち、お金が行動の決め手になっていると考えらる。アルバイトの実情を把握することにより詳細がつかめると考えられる。また、ファクター2により、外向的非行、内向的非行に分類できることもわかった。

非行の境界線上にいる少年や少年犯罪のごく初期の状況にいる少年たちの状況を分析する過程で、非行行為の兆候として軽視されがちな未成年の喫煙問題と早期に対処することが、犯罪、触法、ぐ犯等に至る非行を未然に防ぐために重要であるという知見を得た。「喫煙を含む比較的軽い行為と考えられる「不良行為少年補導」についての補導件数を基に、喫煙行為が他の不良行為の中に占める位置とその相互関係を明らかにすることを試みた。具体的には、「主要な」不良行為を補導件数の推移によって類型化し、時代や不良行為少年の年齢との関連性を明らかにし、この面に資することを目的として研究を進めた。「少年の不良行為の実態分析」「喫煙による補導等から見た少年の不良行為に関する統計的研究」「東京近郊M市における過去10年にわたる少女の補導実態の多変量統計解析」と題して研究成果をまとめた。特に「喫煙」による補導件数は群を抜いて高く、その他の不良行為のきっかけとなる行為とも考えられることから、「喫煙」に関しては工夫を凝らして充分に指導すべき必要性の高いことが指摘された。そして、存在すれども有名無実と言える「未成年者飲酒喫煙法」について検討する時期にきていると考えた。更に、年齢が上がるにつれて、不良行為の種類が移っていくことが明らかになった。補導による少年の不良行為の特徴を見ると、行為に「お金」が必要になる種類へと移行する時期が、中学から高校へ移る時期であることが明確になった。特に、第1因子として抽出できたものに、物質的な興味である「喫煙」「飲酒」「薬物乱用」があった。
障災害をともなう高速噴出液体の帯電に関する研究

本年度は従来からの研究課題である帯電電流に及ぼすノズルとレシーバー間距離という幾何学的形状の影響について導電率がさらに高い【10^(-3)】1s/m程度の試料を用いて検討し、これらの現象に液体の導電率および電解質イオンなどが大きな影響を及ぼしていることを明らかにした。設備備品としてのカールフィッシャー水分滴定装置およびデジタル電導度計は低導電率液体中の水分量、高導電率液体の導電率を測定するためにそれぞれ用いた。本年度は種々の電解質溶液を用いた実験に重点をおいたが、以下に、本年度得られた結論を示す。1.帯電電流はノズルとレシーバー間距離の増加とともに正極性から負極性に反転するなどの幾何学的形状に影響される。2.この帯電電流の距離依存性は導電率が【10^(-5)】s/m程度で得られた結果と異なって電流の極性反転位置は液体の分裂位置より小さく、電流値も減少する。3.さらに導電率が高くなると極性反転はみられず、負極性の電流のみとなる。また、これらの極性反転の有無を示す導電率は、混入する電解質により異なる。4.これらの現象は溶液中の含有イオンの移動度の大小に依存している。帯電電流は移動度の大きい正イオンが増加してくると導電率が低い値で負極性となり、逆に移動度の大きい負イオンの増加にともない導電率の高いところで負極性なる。以上の実験的検討の他に理論的解析も行なったが、上記の現象を明確に説明するまでにはいたっていない。今後は、実験、理論両面からのより一層の検討を予定している。
新たな生体中マンガン指標;脳MRI所見、Tl値と血中Mn濃度の関連について

静脈栄養(TPN)時のMn動態は明らかでなく、Mnの生体内指標や至適投与量についても問題がある。そこで長期Mn投与を受けているTPN患者を対象として、Mnのon-off studyを行い、血中Mn濃度、脳MRI、T_1値を測定しMn指標を検討し、静脈栄養時のMn投与至適量を求めた。血漿Mn値はoff前は健常値内であったが、off後は1ヵ月目に前値、健常値に比し有意な低下を示し、以後その値を維持した。再投与後は7ヵ月以降増加傾向にあるが低値で推移した。全血Mn値はoff前、健常値に比し有意に高値であったがoff後は漸次低下し3ヵ月以降健常値内を推移した。再投与後は3ヵ月目まで漸次増加し健常値より高値を維持した。脳MRIT_1強調画像で淡蒼球部にみられる高信号(high intensity:HI)はoff前はほぼ全例に認められ、off後は経過と共に5ヵ月目以降陰性化し、11ヵ月目ではほぼ全例陰性化した。全血Mn値は血漿よりもMRI所見をよく反映していた。またT_1値はHIの程度とよく関連し、またMn off期間、血中とくに全血Mn値と有意の相関を示し客観的指標として有用と思われた。全血Mn値、脳MRI、T_1値から1日Mn至適投与量として0,1,2,20μmolを検討した。投与6ヵ月以降の全血Mn値の平均値は用量依存的に上昇がみられ、20μmol投与では健常人値より有意に高値であった。2μmol以下の投与では健常人値と有意な差はみられなかった。しかし2μmolでは正常を上回るものがみられたのに対し、1μmolでは全て正常範囲内であった。投与なしでは正常の-ISD以下が多くみられた。MRI所見では20μmol投与以外では全てがHI(-)所見であり、20μmol投与では1例を除き全てHI(+)であった。淡蒼球T_1値は用量依存的に短縮しており、20μmol投与時は他の投与時に比べ有意に短縮していた。また2μmolでは投与なし並びに経腸栄養に比べ有意に短縮していた。以上より、1日1μmolが2または20μmolに比べより適量と思われた。Mn 1日20μmol(1.1mg)を含有する微量元素剤の投与を平均10.5カ月間受けていた在宅静脈栄養患者11例[男7、女4、年齢;3265歳平均45歳、疾患内訳;炎症性腸疾患5例、短腸症候群3例、慢性仮性腸閉塞症2例、その他1例]にMnを除いた微量元素製剤の投与に変更した。変更後、1ヵ月毎に血漿並びに全血中Mn濃度をフレームレス原子吸光法にて測定した。また脳MRIを25ヵ月毎に施行しT_1値を測定した。T_1値はTime of repetitionが660 msecと2500msec(Time of echoはともに15msec)における信号比から算出した。

その結果、血漿Mn値はMn off後1ヵ月目0.89±0.54μg/1(M±SD)と健常人値(3.65±1.0)、前値(2.25±0.62)より低値となり以後ほぼその値で推移した。全血中Mn値はoff前は43.7±16.9μg/1と健常人値(14.6±4.7)に比べ高値であったが、off後は漸次低下し3ヵ月目より健常人値内を推移した。脳MRIではoff前、T_1強調画像で軽微な1例を含め全例基底核にHIの所見を認めたが、5ヵ月以降陰性化し、9ヵ月以後全例にHIを認めなくなった。脳MRI所見をHI(+)群、HI(±)群、HI(-)群の3群にわけT_1値をみるとそれぞれ509±73.2,742±125.2,961±128.0 msecで各群間に有意差がみられた。T_1値(Y)とMn off期間(X_1)、血漿Mn値(X_2)、全血中Mn値(X_3)とはそれぞれY=1.22+397.5×log(X_1)(r=0.82),Y=717.7-410.8×log(X_2)(r=0.53),Y=1448.5-567.1×log(X_3)(r=0.80)の式で求められ、特にT_1値とMn off期間、全血中Mn値との間に高い相関係数が得られ、脳MRI所見とT_1値はMnの指標として有用と思われた。今後はMn投与量を変化させて検討する予定である。在宅静脈栄養(HPN)患者にMn投与を中止した昨年度の検討では、T_1値はMn off期間、全血中Mn値との間に高い相関係数が得られ、脳MRI所見とT_1値はMnの指標として有用であることが明らかとなった。本年度は1日Mn20μmol(1.1mg)の再投与並びに投与量別(20;2;1;0μmol/日)の結果を検討した。1日20μmolの再投与では血漿Mn値(M±SD)は再投与前1.80±l.39μg/lと健常人値(3.65±1.0)より低値で再投与後は変動は少なかった。全血中Mn濃度は再投与前10.3±4.8μg/lと健常人値(14.6±4.7)内であったが、再投与後は4カ月目まで漸増し1カ月日以降健常人値、再投写前に比べ高値であった。脳MRIは再投与後3カ月以降全例にT_1強調画像で再度HighIntensity(III)を認めた。脳MRI所見をIII(+)群;III(±)群;III(-)群の3群に分けでT_1値をみると各々481±56;750±182;960±120msecで各群間に差がみられた(対照994±66)。1日Mn20;2;l;0μmolの投与量別の検討では血漿Mn値は各々2.5±0.8;1.3±0.3;4.0±1.9;1.4±0.3μg/lと正常乃至正常以下であった。全血中Mn値は各々46.2±19.1;17.9±5.3;16.0±4.4;11.6±2.2μg/lと20μmol投与で正常より高値;2および1μmol投与で正常内;0μmol投写で正常を下回るものが33%にみられた。T_1値は各々495.8±57.5;853.9±99.8;944.4±54.3;995.1±119.4msecと2μmol以上の投与でT_1値の短縮がみられた。脳MRIでのIII(+),(±),(-)の割合は20μmol投与で91%、9%、0%;2μmol投与で0%、50%、50%;1μmol投与で0%、25%、75%;oμmol投与で0%、0%、100%と2μmol以上の投与でIII(+),(±)の割合が高かった。以上の結果、脳MRIの高信号(III)は新たなMn指標として有用であり、T_1値もIIIの程度と関連し客観的指標として有用である事が判明した。これらを指標として1日Mn投与量は1μmolが2;20μmolに比べより適量と思われた。
マタギの民族考古学的研究-その狩猟行動と洞穴利用-

1.旧石器時代の狩猟具、特に槍先形尖頭器と細石器の資料を収集し、論文「縄紋文化の発現-日本旧石器時代構造変動論(3)-」を執筆し、旧石器時代から縄紋時代への生業の変動を明らかにした。2.洞穴遺跡に関する資料を収集中で、今夏までに定住民の狩猟活動における洞穴の利用法をまとめる予定である。3.旧マタギ高橋昭六氏による仕掛け罠の仕掛け場(30ヵ所)を記録し、いわゆる狩人のホーム・レインジの一事例を明らかにできた。4.和賀川上流部にある「安穴」を踏査し、マタギの洞穴利用の実例を記録した。5.新潟県朝日村三面のマタギについて、民俗学者の田口洋美氏から情報の提供をいただき、今夏の調査の準備を進行中である。6.平成4年度の調査の報告「マタギの土俗考古学-岩手県沢内村での罠猟の調査-」を発表した。
大学進学行動と大学教育の経済・社会的効果に関する基礎的実証研究

本研究によって、男子大学進学者については1990年代半ばから、女子大学進学者については1990年代初頭から大学教育投資収益率が増加してきていることが明らかになった。また、こうした大学進学には期待される投資便益や予想されるコストが影響していることが確認された。また大学進学行動を支える経済構造(について)は、大学進学へアスピレーションを高める方向で影響を及ぼし続けていることなどが分かった。また、以上に加えて消費的便益や結婚、健康、犯罪など多様な人生の側面を含めて考えると、上記の傾向がより強化されるものと考えられる。研究初年度の平成21年度においては、I.進学行動の経済学・社会学的分析の融合のための文献研究(教育経済学・高等教育研究を中心)と、II.大学教育の経済的効果(教育経済学を中心)に関する文献研究・データ入力・加工作業を実施した。なお、入力・加工データとしては、『賃金構造統計調査』における賃金データ(1980年以降(5年間隔)の全学歴・男女・産業・規模別)、『家計調査年報』における所得税額データを入力した。それらから税引き前・税引き後の全学歴・性別・年度別・産業別・企業規模別の賃金関数と収益率算出のための共通テンプレートの作成作業を進めた(これにより私的・公的・社会的収益率の算出が可能となる)。また男子については1990年代後半以降に収益率が急速に拡大してきていることを2004年データまでについて確認したが、上記の試算に基づけば、拡大トレンドが減少トレンドに転化するなどの傾向は見られず、高い水準での収益率が維持されていることが明らかになった。また、以上他に男子の大学進学行動について大規模個票調査(2000サンプル)に基づき、経済モデルにより分析を行い、主観的な期待経済的便益の大きさが大学進学行動を規定していることなどを明らかにした(島,2010)。研究二年度の平成22年度においては、前年度に引き続き、I.進学行動の経済学・社会学的分析の融合のための文献研究(教育経済学・高等教育研究を中心)と、II.大学教育の経済的効果(教育経済学を中心)に関する文献研究・さらには前年度入力データに基づく収益率作業を実施した。結果として、男子については前年度まで明らかにしていた1990年代後半以降に収益率が急速に拡大してきていること(2004年データまで)に加えて、それ以降収益率が拡大を続けており、2009年時点で1970年代半ばの収益率の水準を超える状況に至っていることを明らかにした。また、これに加えて、男子大卒者の産業・企業規模別クロス収益率を算出した。産業・企業規模別収益率とは、高卒者の産業・企業規模別の賃金プロファイルと大卒者の産業・企業規模別の賃金プロファイルの組み合わせに基づき、すべての高卒就職パターンとすべての大卒就職パターンの組み合わせに基づいて、それぞれの場合の大学への進学の経済効果について計測するものである。この結果からは、大学進学の経済効果が期待できない産業・企業規模に関する就業パターンが減ってきていることなどが明らかになりつつある。以上のことは、平均的にみた場合の大学進学の経済的効果が上昇する中で、従来であれば大学進学と同様もしくはそれ以上に経済効果が見込まれた高卒者就業機会が減少していることを意味しているのである。すなわち、平均に注目してみても、分散に注目して見ても大学進学の経済的効果が高まる傾向が明らかになっている。研究三年度の平成23年度においては、前年度に引き続き、I.進学行動の経済学・社会学的分析の融合のための文献研究(教育経済学・高等教育研究を中心)と、II.大学教育の経済的効果(教育経済学を中心)に関する文献研究・さらには研究初年度入力データに基づいて、昨年度算出した男子大卒者の産業・企業規模別クロス収益率(2000年度)との比較のため、1980年度の産業・企業規模別クロス収益率を算出した。なお、産業・企業規模別収益率とは、高卒者の産業・企業規模別の賃金プロファイルと大卒者の産業・企業規模別の賃金プロファイルの組み合わせに基づき、すべての高卒就職パターンとすべての大卒就職パターンの組み合わせに基づいて、それぞれの場合の大学への進学の経済効果について計測するものである。これらの結果からは、大学進学の経済効果には、高校卒業後どのような産業・企業規模の会社に就職できるかという可能性と、同様に大学進学した場合に、卒業後どのような産業・企業規模の会社に就職できるかによって、により大きなばらつきがあることが改めて明確になった。実際、産業計・企業規模計での高卒・大卒比較(国立大学進学を仮定)の場合、大学進学投資の収益率が6.7%存在する場合においても、暫定的分析によれば、すべての高卒・大卒就職先の組み合わせ数(4624)のうちの、大学進学によって経済効果が生じる組み合わせは1392組、30%にとどまることが明らかになった。