hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳がんの増殖と転移におけるプロスタグランジンEの関与とEP阻害剤を用いた創薬展開

乳がんは骨転移しやすい。乳がん細胞をマウスに移入して、骨転移系を確立した。骨転移巣では、PGE産生が亢進し、骨吸収が亢進した。骨転移巣の骨破壊は4種のPGE受容体の内、EP4選択的アンタゴニストの投与により改善された。乳がん細胞と宿主の骨芽細胞を接着させると、PGE産生と骨吸収が亢進した。従って、骨芽細胞から産生されるPGEが乳がん骨転移巣における骨吸収を促すと考えられる。前立腺がんのマウスへの移入実験を実施したところ、全身転移と骨転移を検出し、全身転移と骨転移ともに、EP4アンタゴニストの投与により改善した。骨転移の治療薬としてEPs作働薬の創薬展開が期待できる。乳がんは骨に転移しやすく、骨転移巣は散在性に発生して激しい骨破壊が起こる。乳がん細胞(4T1)をマウスに移入し、ルシフェラーゼ遺伝子導入による発光イメージングを行ない、転移巣のイメージング検出系を確立し、乳がんの転移におけるPGEの役割を解明する。本年度の研究成果は以下の2項目である。(1)膜型PGE合成酵素遺伝子欠損マウスを用いた骨転移と固形腫瘍形成における宿主PGEの役割解析: 4T1細胞をmPGES遺伝子欠損マウスならびに野生型マウスに移入すると、mPGES欠損マウスでは骨転移や皮下固形腫瘍の形成が抑制された。マウスの尾静脈より4T1細胞を移入し、骨転移を起こさせ、軟X線撮影およびIn vivoイメージングにより骨転移の発生と進行を観察した。発光イメージング解析では、ルシフェラーゼ遺伝子導入4T1細胞を用いて全身転移を発光イメージングにより解析した結果、骨転移巣では骨破壊に先立って、In vivo発光が検出され、その後の骨破壊の進展が認められた。さらに、EP4アンタゴニスト投与によっても骨転移が抑制されることを見出した。また、4T1細胞の皮下移入により固形腫瘍を形成させたところ、微小固形腫瘍の段階から発光イメージングで検出され、血管新生もアンジオセンス法により蛍光検出することに成功した。(2)乳がんの骨転移・骨破壊と血管新生に関するIn vitroメカニズム解析: mPGES遺伝子欠損マウスならびに野生型マウスより、骨芽細胞および皮膚線維芽細胞を採取し、初代培養した。骨芽細胞を用い、破骨細胞誘導因子(RANKL)の遺伝子発現、皮膚線維芽細胞については、血管新生誘導因子(VEGF)の産生について解析した。その結果、mPGES遺伝子欠損マウス由来細胞はPGE産生が低下しており、RANKL発現やVEGF産生が有意に抑制していることを見出した。乳がん細胞(4T1)をマウスに移入し、ルシフェラーゼ遺伝子導入による発光イメージングを行ない、転移巣の全身イメージング検出系を確立し、乳がんの転移におけるPGEの役割を解析し、EP受容体阻害剤の作用を検討した。(1)乳がん骨転移のIn vivo解析:乳がん細胞(4T1)をマウスに移入し、骨転移を起こさせた。骨転移巣では、大腿骨や頚骨に激しい骨破壊が観察された。骨の解析は軟X線解析、ならびに3次元μCTにより高精度の解析を実施した。PGEレセプターのシグナルを遮断するために、EP1アンタゴニスト・EP2アンタゴニスト・EP3アンタゴニスト・EP4アンタゴニストの合成と動物実験に向けた投与量を検討した。その結果、EP4アンタゴニストを乳がん移入マウスに投与したところ、骨転移と腫瘍形成が顕著に抑制されることを見出した。その効果は発光イメージングによっても検出した。さらに、次年度に向けて、マウス前立腺がん細胞(TRAMP)の転移系の確立も行った。(2)In vitroメカニズム解析: EP1EP4アンタゴニストの作用機構に着目し、乳がん細胞の浸潤・骨RANKL発現・血管新生(管腔形成)について培養系および生化学的に解析した。その結果、乳がん細胞の増殖と浸潤はEP3アンタゴニストにより経度に抑制された。一方、骨RANKL発現と血管新生(管腔形成)は、EP4アンタゴニストにより顕著に抑制された。従って、乳がんの骨転移巣の骨破壊には、PGEが宿主骨芽細胞に作用し、EP4を介したRANKL発現誘導による骨吸収亢進が関与すること、EP4シグナルを阻害することにより乳がんの骨転移と骨破壊を阻止できることを明らかにした。乳がんは骨に転移しやすく、転移巣では激しい骨破壊が起こる。(1)膜型PGE合成酵素遺伝子欠損マウスを用いた解析: 4T1細胞をmPGES遺伝子欠損マウスならびに野生型マウスに移入すると、mPGES欠損マウスでは骨転移や皮下固形腫瘍の形成が抑制された。骨転移巣では骨破壊に先立って、In vivo発光が検出された。(2)乳がん骨転移へのEPsアンタゴニスト投与効果:4T1細胞の骨転移巣について、軟X線解析および3次元μCTにより高精度の解析を実施し、大腿骨や頸骨に激しい骨破壊を観察した。EP1アンタゴニスト・EP2アンタゴニスト・EP3アンタゴニスト・EP

4アンタゴニスト投与実験を実施した結果、EP4アンタゴニスト投与により、骨転移と腫瘍形成が顕著に抑制されることを見出した。(3)In vitroメカニズム解析:乳がん細胞の浸潤・骨RANKL発現・血管新生について解析した。骨RANKL発現と血管新生は、EP4アンタゴニストにより顕著に抑制された。EP4を介したRANKL発現誘導による骨吸収亢進が関与すること、EP4シグナルを阻害することにより骨転移と骨破壊を阻止できることを明らかにした。(4)乳がんと前立腺がんの比較:マウス前立腺がん細胞(TRAMP)の転移系をルシフェラーゼ遺伝子導入による発光イメージング系として確立し、乳がんと前立腺がんの骨転移を比較した。TRAMP細胞が骨転移を起こすと、骨破壊が誘導され、4T1の骨転移巣に類似し、EP4アンタゴニスト投与により骨転移と骨破壊が抑制されることを見出し、乳がんと前立腺がんの骨転移について類似性を明らかにした。乳がんは骨転移しやすい。乳がん細胞をマウスに移入して、骨転移系を確立した。骨転移巣では、PGE産生が亢進し、骨吸収が亢進した。骨転移巣の骨破壊は4種のPGE受容体の内、EP4選択的アンタゴニストの投与により改善された。乳がん細胞と宿主の骨芽細胞を接着させると、PGE産生と骨吸収が亢進した。従って、骨芽細胞から産生されるPGEが乳がん骨転移巣における骨吸収を促すと考えられる。前立腺がんのマウスへの移入実験を実施したところ、全身転移と骨転移を検出し、全身転移と骨転移ともに、EP4アンタゴニストの投与により改善した。骨転移の治療薬としてEPs作働薬の創薬展開が期待できる。現在までの達成度について(1)当初の計画以上に進展している、と自己評価した理由は、当該年度の研究計画としては、乳がんの骨転移におけるEPsアンタゴニストの役割解明において、これまでに合成が困難であったEP2アンタゴニストを合成して動物実験で評価できる状態になったこと、培養系で血管新生を評価する系として管腔形成評価系を画像解析と細胞染色の両方により新規に確立できたことが挙げられる。また、当初計画では、次年度(平成27年度)計画の一部であった、マウス前立腺がん細胞(TRAMP)の転移系の確立も前倒しで実施して、前立腺がんの骨転移や肺転移の検出に成功したことである。これら知見により、次年度に予定している前立腺がんを用いた研究実施を円滑に加速することが可能となる。この前倒しの研究達成は当初の計画以上の進展であると判断している。医歯薬学、薬学、生物系薬学、生化学、がんの骨転移本研究課題では、マウス乳がんの骨転移におけるプロスタグランジンE(PGE)の関与ならびにその受容体であるEP1EP4の選択的アンタゴニストを用いて、骨転移を制御するPGEはEP4を介したシグナルを利用していること、EP4アンタゴニストの投与により乳がんの骨転移が抑制されることを明らかにした。最終年度である平成27年度は、乳がんのみならず前立腺がんについても検討を展開し、癌の転移抑制剤の開発に向けた創薬展開を進める。本研究課題の次年度(平成27年度)の研究計画は以下の2項目である。
ラオスなどの途上国における予防接種の問題に関する研究

1.ラオス・モンゴルでの予防接種率に関する研究ラオスにおける「予防接種率低迷の原因解明に関する研究ワクチンカード記録に基づく接種率算出調査」、「破傷風トキソイド接種と清潔分娩の現状分析」、「5歳未満児の予防接種影響要因に関する研究」を行ない、第21回日本国際保健医療学会合同学会、長崎(2006年10月)で発表、モンゴルにおける「ウランバートルの5-10歳児におけるB型肝炎ワクチンによる血清抗体価の持続性とリスク要因に関する研究」を行いThe 9^<th> International Congress of the Asian Society of Clinical Pathology and Laboratory Medicine,神戸(2000年10月)の国際学会で発表した。それぞれ海外学術雑誌に投稿した。2.ラオス・モンゴルでの予防注射用注射針処理器の介入研究予防注射針処理機はWHO西太平洋地域事務局、JICA人間開発部でデモを行った。医療廃棄物は埼玉県環境整備センター、北九州の医療廃棄物再資源化事業(HIBIKI)、モンゴル、ラオスにおいて視察を行い、不法投棄も多く、院内での針と注射筒の分離の重要性を確認した。モンゴルの病院スタッフは84%が針刺し事故を体験し看護士が最も高い率を占めたが、80%は事故が起こっても病院のアドミニに報告をせず、75%は治療をしておらず、B型肝炎やC型肝炎に感染している可能性もあり危険な状態であった。ラオスでは針刺し事故が43%で、リスク因子は、年齢が低く、勤務年数の少ない者ほど事故を経験しており、安全注射のトレーニングが必要であることを示唆した。ともに、第21回日本国際保健医療学会合同学会、長崎(2006年10月)で発表した。3.中国での注射事故に対する医科大学学生の意識調査医科大学学生は針刺し事故による血液媒介感染に関して高いリスク意識を持っているが、HIV患者への意識は低い。また事故率が高い歯学部学生と医学部4、5年生には安全でない行動が多く、職業安全性に関する医療教育の強化の必要性が示唆された。第21回日本国際保健医療学会合同学会、長崎(2006年10月)で発表した。1.ワクチン接種率低下の原因解明(1)政策:平成16年7月にラオス、ビエンチャン、ボリカムサイ県にて保健省、JICA, WHO, UNICEFからヒアリング・現地視察を行い、AD注射器処理の現場を観察した。GAVI撤退後の援助が懸念されている。10月にモンゴル、ウランバトールで、国家EPI会議に参加し情報収集、AD注射器処理の実際を観察した。(2)保護者のEPIおよびEPI対象疾患に関する知識,意識および実際の接種行動:ラオスEPI担当者へのインタビュー調査、および接種対象年齢の児を持つ母親へのフォーカスグループ調査の結果に基づき調査した。平成16年12月2日-24日、ビエンチャン特別市の接種率の最も高いSissatanak郡40村、最も低いNaxaythong郡56村、南部のボリカムサイ県の接種率の最も高いThapabad郡39村、最も低いVienthong郡17村にて1歳以上5歳未満の児を持つ保護者を調査対象とし、各村から5名ずつを予防接種台帳で無作為抽出した。質問票は基本属性、ポリオ、麻疹、DPTなどのワクチンに関する知識、ワクチン接種に関する意識(接種への積極性があるか?)実際の接種状況等約60項目からなる。質問票回収総数は714通であった。

4地域における回収数は98.5%(197通)、99.3%(278通)、87.1%(74通)、85.5%(165通)と高回収率だった。質問票の自由記載の英語訳に時間がかかり結果は現在解析中である。(3)情報の関与:北部のウドムサイ県において、接種率の高い郡と低い郡を選定し、各郡から15村(ゾーン03)を選定し各村から10世帯について平成17年3月現在調査を行っている。受け手である母親、供給者である村長、ヘルススタッフの情報に対する認識を中心に調べる。(4)新生児破傷風の調査を平成17年7月に計画している。2.使用済み注射器処理機の導入試験産学連携で処理機を完成しTLOを介して特許申請の準備中。平成17年2月ラオスにおいて試験を行い、改善すべき点が明らかになった。また中国、モンゴルでの介入試験を計画している。1.ラオスでの予防接種率に関する研究(1)破傷風トキソイド接種と清潔分娩の現状分析社会的要因、伝統と破傷風トキソイド接種の関連性を、ビエンチャン市、212世帯のインタビューで解明した。破傷風根絶は破傷風トキソイド接種と清潔分娩が重要だが、前者は8割、後者は6割程度の達成率で、それぞれ異なる部署が管轄しており横の連携を強化し共に底上げする重要性が示唆された。伝統的な風習はトキソイド接種状況に影響せず、ラオス独自の文化を守ることと疾患予防の共存の可能性を示唆した。(2)5歳未満児の予防接種影響要因に関する研究北部のウドムサイ県にて341人の5歳未満児を持っ母親にインタビューを行った。予防接種率は70%あり公式報告より高かった。低就学率・無識字率、施設外分娩者などでヘルスワーカーの戸別訪問が予防接種に影響し、村長の影響力が強かった。公式報告よりも良い接種率は実際の人口が家族計画の影響などで少ないことを示唆し、母親の教育、施設の利用、戸別への情報伝達が予防接種向上への要因と示唆された。2.ラオス・モンゴルでの予防注射用注射針処理器の介入研究予防注射器処理機を発明し特許申請中で(特願2005-350782)、ラオス国立病院、モンゴルの2中央病院でテストを行った。簡便で使い安く好評であり、実用面の課題を改善し、現在WHO西太平洋地域事務局で品質を審査中である。モンゴルの病院スタッフに針刺し事故に対するトレーニングの介入試験を行い解析中である。3.中国での注射事故に対する医科大学学生の意識調査中国では医科大学学生の針刺し事故による血液媒介感染研究は少なく、某医大の7専攻、5学年の1,070人の学生を対象に、血液媒介感染に対する職業安全性に関する知識・態度・行動の調査を行なった。総じて高いリスク意識を持っているがHIV患者と共に住むなどの意識が低い。事故率が高い歯学部学生と医学部4、5年生は安全でない行動が多く職業安全性に関する医療教育との強化が望まれる。1.ラオス・モンゴルでの予防接種率に関する研究
沿岸漂砂方向が時空間的に反転する漂砂系における海浜動態の解明・予測技術の高度化

本研究では,石川県加越海岸を対象とし,沿岸漂砂方向の時空間的反転を伴う海浜における漂砂移動や海浜地形の年間動態の解明とそのための技術開発を行った.研究期間内に,中長期海浜変動解析の実現に向けた要素基盤技術の構築を主眼に,長期観測データや波浪再解析データを活用した波・流れおよび地形変動の解析と特性解明,小型UAV(Unmanned Aerial Vehicle)による低空空撮画像を活用した海底地形推定システムの構築,プロセスベースの波浪・海浜変形解析モデルの活用による特性解析を行い,以下の成果を得た.波浪特性の特徴抽出にあたっては,過去30年以上に渡る長期波浪再解析データを精査し,直近の波浪観測データとの比較を通じてそのバイアスを補正する手法を提示した.また,その結果に基づいて,波浪・海浜流特性の平年特性と特異年の抽出,水深域に対応した漂砂方向の変動特性とその長期的変化を推定した.対象領域では,1990年代以前および以降で波高・周期・波向きの長期変化が観察され,特に冬季高波浪の波向きが北寄りに変化することで海浜流,沿岸漂砂の時空間的な反転に影響を及ぼしていることが推定された.プロセスベースの解析としては,海底地形の変動特性と汀線変動との相関について解析を行うとともに,主要な海底地形(砂州)配置と波向きの組み合わせに対して波浪変形解析を行い,条件に応じた波浪場・海浜流場の特徴を示した.併せて,小型UAVによる低空空撮画像を活用し,水深分布を推定する画像解析システムの構築を行った.開発にあたっては,既存の地形情報を活用して画像内の波峯追跡の安定性を高めることで,解析精度の向上を実現した.また,画像解析結果と現地測量結果を比較してその適用性を検証し,画像解析により定性的に地形変動を観測可能であること,また,波峯が明瞭に視認できる水深範囲内では定量的再現性も良好であることを示した.本研究では,沿岸漂砂方向の時空間的反転を伴う海浜における漂砂移動や海浜地形の年間動態の解明とそのための技術開発を段階的に進めていく.本年度は,マルチスケール海浜変動解析の実現に向けた要素基盤技術の構築を主眼に,長期観測データを活用した海浜流・汀線変動の解析と特性把握,小型UAV(Unmanned Aerial Vehicle)による低空空撮画像を活用した海底地形推定システムの構築,プロセスベースの波浪・海浜変形解析モデルの適用試行を行い,以下の成果を得た.長期波浪観測結果の特徴抽出にあたっては,金沢港における過去10年間の波浪データを精査し,現在気候下における波向き分布の季節変化の平年特性を把握するとともに,入射角と汀線直交方向の関係から沿岸方向波浪エネルギーの季節変化について解析を行い,水深域に対応した漂砂方向の時空間変動特性を明らかにした.沿岸流速・漂砂の岸沖分布の特性については,汀線付近では南向きの流れが支配的になる一方,高波浪の影響度合いが相対的に高まる水深域(水深5,6m以深)では,漂砂方向が北向きに反転するパターンを示す場合が多く観察されたことが特徴的である.汀線変動の解析においては,千里浜海岸における汀線の季節変動,長期変動特性について,そのトレンドや波浪エネルギーとの相関を確認した.上記と並行して,小型UAVによる低空空撮画像を活用して,波峯線の移動を画像上で追跡し,波動理論に基づいて水深分布を推定する画像解析システムを構築することを試みた.内灘海岸における地形推定結果と深浅測量結果(国交省)を比較した結果,推定地形は現地地形の特徴を定性的に再現可能であり,定量的にも0.5m前後の推定精度が見込めることを示した.併せて,プロセスベースの地形変化モデル構築の予備検討として,Delft3Dモデルを用いた短期地形変動解析を行い,モデル適用上の留意点を把握した.本研究では,沿岸漂砂方向の時空間的反転を伴う海浜における漂砂移動や海浜地形の年間動態の解明とそのための技術開発を段階的に進めていく.初年度は,その第1段階として,マルチスケール海浜変動解析の実現に向けた要素基盤技術の構築を主眼に,長期観測データを活用した海浜流・汀線変動の解析と特性把握,小型UAV(Unmanned Aerial Vehicle)による低空空撮画像を活用した海底地形推定システムの構築,プロセスベースの波浪・海浜変形解析モデルの適用試行を行った.初年度の成果として,金沢港における過去10年間の波浪データ解析により,現在気候下における波向き分布の季節変化の平年特性を把握するとともに,水深域に対応した漂砂方向の時空間変動の特徴的パターンを抽出することに成功した.また,汀線変動の解析においては,千里浜海岸における汀線の季節変動,年々変動,および,長期変動について,それぞれの特性を明らかにすることができた.

これらの結果,および,沖合海岸流の観測結果の照合を引き続き実施することにより,現在気候下における卓越漂砂方向の時空間的反転特性とその影響について,モデル化・推定を進めることができる.また,小型UAVによる低空空撮画像を活用した観測・画像解析システムを構築・活用して,中期変動の面的情報を取得分析する取り組みを並行して進めており,定性的・定量的な推定精度確保が期待できる結果を得た.今後の継続的観測の実施により,観測データが蓄積され,より広範な時間スケールの検討が可能となることが期待できる.数値モデルの適用に関する取り組みが当初予定より遅れ気味であるが,全体としては,概ね順調に進展していると判断できる.本研究では,沿岸漂砂方向の時空間的反転を伴う海浜における漂砂移動や海浜地形の年間動態の解明とそのための技術開発を段階的に進めていく.これまでに,中長期海浜変動解析の実現に向けた要素基盤技術の構築を主眼に,長期観測データや波浪再解析データを活用した波・流れおよび汀線変動の解析と特性解明,小型UAV(Unmanned Aerial Vehicle)による低空空撮画像を活用した海底地形推定システムの構築,プロセスベースの波浪・海浜変形解析モデルの適用試行を行い,以下の成果を得た.長期波浪観測結果の特徴抽出にあたっては,過去30年以上に渡る長期波浪再解析データを精査し,直近の波浪観測データとの比較による精度・適用性検証を行うとともに,波高,周期,波向き分布の季節変化の平年特性や年々変動特性を長期に渡り推定した.また,観測データと同様に,入射角と汀線直交方向の関係から沿岸方向波浪エネルギーの季節変化について解析を行い,水深域に対応した漂砂方向の時空間変動特性を推定した.汀線付近では南向きの流れが支配的になる一方,高波浪の影響度合いが相対的に高まる水深域では,漂砂方向が北向きに反転するパターンを示す場合が多く観察されたことが特徴的であり,反転が生じうる水深域は季節により異なることが推定された.汀線変動の解析においては,現地観測結果,航空写真,古地図を活用して,千里浜海岸における汀線位置・形状の長期変動特性を検討するとともに,季節変動,年々変動と波浪エネルギーの相関を明らかにした.また,主要な海底地形(砂州)配置と波向きの組み合わせに対して波浪変形解析を行い,その特徴を示した.上記と並行して,小型UAVによる低空空撮画像を活用して,波動理論に基づいて水深分布を推定する画像解析モデルを改変し,波峯線の抽出性を高めるとともに地形推定に適した画像撮影法の検討を行った.本研究では,沿岸漂砂方向の時空間的反転を伴う海浜における漂砂移動や海浜地形の長期・季節変動の解明とそのための技術開発を段階的に進めていく.これまでに,中長期海浜変動解析の実現に向けた要素基盤技術の構築を主眼に,長期観測・再解析データを活用した海浜流・汀線変動の解析と特性把握,小型UAV(Unmanned Aerial Vehicle)による低空空撮画像を活用した海底地形推定システムの構築,プロセスベースの波浪・海浜変形解析モデルの適用性検証等を行ってきた.現時点までの成果として,金沢港における実測波浪データおよび波浪再解析データの解析により,現在気候下における波向き分布の季節変化の平年特性や年々変動の特性を明らかにするとともに,水深域に対応した漂砂方向の時空間変動の特徴的パターンを抽出することができた.また,汀線変動の解析においては,観測データや航空写真の解析により,千里浜海岸における汀線位置・形状の季節変動,年々変動,および,長期変動について,それぞれの特性を明らかにすることができた.
ゲルセミウムアルカロイドの培養細胞を用いた生産研究とその化学的・薬理学的研究

マチン科ゲルセミウム属植物G.elegans、G.sempervirensは、有毒植物であることが知られ、多くのインドールアルカロイドを含有している。これら植物よりカルスを取得し、その成分探索を行ったが、ゲルセミウムアルカロイド類の存在は認められなかった。4種のマチン科植物、すなわち2種のGelsemium属植物、マチン、ホウライカズラの葉部のDNAを用いた系統解析を行った。その結果、G.elegansとG.sempervirens間の遺伝的類似度が高くないこと、他の植物との遺伝的関係が遠いことを明らかすることができた。また、G.elegans、G.sempervirensについて部位別含有成分の精査を行った。G.elegans葉部からは、新規アルカロイド4種(14,15-Dihydroxygelsenicine, GE-2,GE-3,GE4)を含む計14種のアルカロイドを単離した。14,15-Dihydroxygelsenicineは、隣接ジオール基を有する初めてのゲルセミウムアルカロイドである。さらに既知化合物Gel semoxonineの構造を訂正し、アゼチジン環を有する初めてのモノテルペノイドインドールアルカロイドであることを明らかとすることができた。G.sempervirens茎部からは新規アルカロイド3種(GS-1,GS-2,GS-3)、新規イリドイド1種(GSIR-1)を含む計14種の化合物を単離し、その葉部からは、茎部において見出された新規化合物(GS-2,GSIR-1)を含む計6種の化合物を単離した。代表的なゲルセミウムアルカロイドの薬理活性評価を行い、ラット肝癌細胞H4-II-E-C3を用いて細胞毒性を評価した結果、Koumine、Humantenineに抗腫瘍薬シスプラチンを上回る腫瘍細胞殺傷作用が認められた。マチン科Gelsemium属植物は有毒植物として知られ、また、通常のモノテルペノイドインドールアルカロイドと比べてより複雑で歪みのかかったインドール・オキシインドールアルカロイド類を含有している。本植物並びに含有アルカロイドに関して以下の研究を行った。1.アジア大陸産系G. elegansと北米産系G. semperviresを用い、アルカロイド生産細胞・組織培養体の取得を試みた。HPLC分析からアルカロイド生産が認められないカルスを、生合成前駆体と考えられるトリプタミンやセコロガニン或いはエリシターを添加した培地において培養したが、含有成分に大きな変化は認められなかった。また、若葉並びにカルスヘアグロバクテリウム菌を感染させることにより毛状根の誘導を試みている。2.上記2種の原植物含有成分の精査を行い、G. elegansより単離した既知化合物Gelsemoxonineの構造を訂正し、アゼチジン環を有する初めてのモノテルペノイドインドールアルカロイドであることを明らかとした。また、新規アルカロイド7種、新規イリドイド1種を単離した。新規イリドイドは通常のゲルセミウムアルカロイドにさらにモノテルペンが結合した特異なアルカロイドElegansamineの生合成前駆体と考えられる化合物である。3.マチン科植物のDNAを用いた系統解析を行った。2種のGelsemium属植物、マチン、ホウライカズラの葉部よりDNAを抽出しRAPD分析を行った結果、G. elegansとG. sempervires間の遺伝的類似度が高くないこと、他の植物との遺伝的関係が遠いことが明らかとなった。4.代表的なゲルセミウムアルカロイドの薬理活性評価を行った。Gelsenicine、14-Hydroxygelsenicineは急性毒性を示し、それが中枢性筋弛緩作用に起因することを明らかとした。

また、ラット肝癌細胞H4-II-E-C3を用いて細胞毒性を評価した結果、Koumine、Humantenineに抗腫瘍薬シスプラチンを上回る腫瘍細胞殺傷作用が認められた。有毒植物として知られているマチン科Gelsemium属植物は、複雑で歪みのかかったインドール・オキシインドールアルカロイド類を多数含有している。本植物並びに含有アルカロイドに関して以下の研究を行った。1.2種のGelsemium属植物について含有成分の探索を行った。G.sempervirens茎部からは新規アルカロイド3種(GS-1,GS-2,GS-3)、新規イリドイド(GSIR-1)を含む計14種の化合物を単離した。葉部からは茎部でも含有されていた6種の化合物を得た。また、G.elegans葉部からは、新規アルカロイド4種(14,15-Dihydroxygelsenicine, GE-2,GE-3,GE-4)を含む計14種のアルカロイドを単離した。14,15-Dihydroxygelsenicineは、隣接ジオール基を有する初めてのGelsemiumアルカロイドであり、特異な含窒素アゼチジン環を有するGelsemoxonineの生合成前駆体と予想される化合物である。2.G.sempervirens葉部より誘導した2種のカルスについて含有成分の探索を行った。その結果、既知ステロールと既知トリテルペンを単離したが、アルカロイドの確認はできなかった。3.これまでに取得したカルスにおいてアルカロイド生産が認められなかったことから、G.sempervirensカルス並びに植物本体より毛状根の取得を試みたが、これまでのところ誘導できていない。また、無菌植物体の根を用いてRoot cultureを試みたが、培養には至っていない。4.数種のGelsemiumアルカロイドについて急性毒性を調査した。
保育者養成における「保育の評価」の獲得プロセスと学びの順序性の研究

本研究は、保育者の早期離職を防ぐために、養成段階からファーストステージ段階(初任・新任段階)に至る保育者が、保育者のアイデンティティの形成に寄与する「保育の評価」の視点をいかに獲得するかに焦点をあてた研究であり、特に、保育者養成段階における「保育の評価」の獲得プロセスと学びの順序性のあり方を検証する研究である。平成30年度は、平成29年度に当該分野の先行研究調査として実施した保育アセスメントの研究動向の中の、形成的アセスメント(Formative Assessment)に関する理論を下に、保育の専門性を学ぶ初期段階において、プレ保育者(ここでは4年制大学の1年次学生)がいわゆる幼稚園実習、保育所実習より先に経験する実習(ここでは認定こども園での実習体験を指す)の中で、子どもの生活・遊び、保育者の役割、保育環境のあり方を評価し、自身の保育の評価を構築するかのかについてアンケート調査を実施した。その結果、学生は保育者の役割と子どもの遊びや遊びを通した学びに注目しているが、子どもと保育者を関係論的に捉えることはできなかったり、いずれかの視点に偏る傾向がみられ、偏った視点から保育の評価を形成するケースが見られた。さらに、保育の評価の形成プロセスにおいては、子どもの遊びや遊びを通した学びへの着目が、保育に対する肯定的態度を育むことが示唆された。これらの研究成果を踏まえて、平成30年度は、研究の中間報告として、国内・国外の保育・幼児教育の研究大会等で研究発表を行い、関連分野の研究者等より多くの助言や示唆を得ることができた。保育者養成段階における保育の評価の獲得プロセスについては、プレ保育者へのアンケート調査を実施することができた。また子ども理解と保育者役割の学びの順序性が保育の評価に影響を与えられることが示唆された。一方、先行研究について検討したニュージーランド等で進められている形成的アセスメントの実態については、現地での調査・インタビューを予定していたが、平成30年度は研究者2名の所属異動があり、海外でのインタビュー調査の一部が実施できず課題遂行にやや遅れを生じた。この点については、研究計画を調整し、平成30年度の早い時期に実施を計画している。保育の評価の獲得プロセスと学びの順序性に関するこれまでの研究成果から、プレ保育者の「実習」における体験が保育の評価軸を決定する要因となることが理解できた、そのためプレ保育者が実習体験をどのように意味づけるかを検討することが有効であり、現在、多様な実習形態において、プレ保育者が保育をいかに評価するのかを検証している。今後も継続してプレ保育者の実習体験の意味づけを捉え、質的に分析を進めていくことが課題である。また今年度は研究の最終年にあたるため、本研究で得られこれまでの研究成果を整理し、研究発信に努めていく。保育の評価の獲得が、保育者アイデンティティの形成に寄与すること、保育者の早期離職を阻止するためには、養成段階における学びの順序性が重要であることを示し、質の高い保育の実現に向けて学び続ける保育者養成のあり方を提案できるように発信力の強化に努めていきたい。本研究は、養成段階からファーストステージ(初任・新任段階を指し、1ー3年目の保育経験者を対象とする)に至る保育者が葛藤・危機に直面し、その結果としての早期離職に陥ることを回避するために、保育者アイデンティティの確立に寄与する「保育の評価」の獲得に焦点を当て、養成段階におけるカリキュラム、「学びの順序性」、教授方法を研究するものである。平成29年度は、保育者の専門性の発達や「保育の評価」に関する先行研究の検証を行った。就学前期のアセスメントの動向を捉えるために、ニュージーランドのラーニングストーリーを含んで、国内外の文献収集を行い検討を進めた。その結果、保育者には、保育の評価を獲得する上で、子どもの成長のプロセスを捉え、その成長・学びのプロセスに関わりつつ支援する「形成的アセスメント(Formative assessment)」の方法が有効であることが示唆された。またプレ保育者である学生(4年制)が、保育フィールドに関わる実習を通して、保育の評価の視点をいかに獲得するのかについてアンケート調査を行った。その際、教育・保育実習と子育て支援実習という異なる実習からの学びを比較し検討した。結果、教育・保育実習では、子どもへの視点が明確になるが、保護者の視点は内包されず、子育て支援実習では保護者・親子への視点が明確となるが、子ども(単独)の視点は内包されない。保育に対する学びや評価については、両者を異なる実習ととらえる傾向があり、相互の連関についての理解が乏しい。保育者の役割が多様化する中で、保育の総合的理解に基づく保育の評価の視点がもてるようになるためには、各カリキュラムの関連性(総合性)を踏まえて、カリキュラムを構築することが必要である。教育・保育実習と子育て支援実習の学びや保育評価の比較については、中間報告として、平成30年5月の日本保育学会第71回大会でポスター発表を行う準備を進め、要旨をまとめた。第一の課題であった保育者の専門性の発達および保育の評価に関する先行研究の整理については、予定通りに実施することができた。特にニュージーランドの形成的アセスメントであるラーニングストーリー等については資料収集および精査し、形成的アセスメントの構造理解を進めた。第二の課題であった保育者養成における、保育の評価の視点の獲得に関するアンケート・インタビュー調査については、その一部は実施できたが、研究計画時の調査数よりも少ない。

また研究の進行によって、プレ保育者が「形成的アセスメント」の視点を得ることで保育の評価の獲得につながることが示唆され、また養成段階の学生の形成的アセスメントからの学びを捉えるためには、アンケート調査のみではなく、学生が保育フィールドに参画した実習の記録を質的に分析することが有効であるとの理解を得た。平成29年度は、研究が進行するに伴い、調査方法を再検討する必要性が生じ、第二の課題の進捗状況がやや遅れた結果となった。この点については、2年目以降でアンケート調査数を増やすとともに、インタビュー調査や実習記録の質的分析などの方法を加えて、より客観性のある検証を行っていく。本研究は、保育者の早期離職を防ぐために、養成段階からファーストステージ段階(初任・新任段階)に至る保育者が、保育者のアイデンティティの形成に寄与する「保育の評価」の視点をいかに獲得するかに焦点をあてた研究であり、特に、保育者養成段階における「保育の評価」の獲得プロセスと学びの順序性のあり方を検証する研究である。平成30年度は、平成29年度に当該分野の先行研究調査として実施した保育アセスメントの研究動向の中の、形成的アセスメント(Formative Assessment)に関する理論を下に、保育の専門性を学ぶ初期段階において、プレ保育者(ここでは4年制大学の1年次学生)がいわゆる幼稚園実習、保育所実習より先に経験する実習(ここでは認定こども園での実習体験を指す)の中で、子どもの生活・遊び、保育者の役割、保育環境のあり方を評価し、自身の保育の評価を構築するかのかについてアンケート調査を実施した。その結果、学生は保育者の役割と子どもの遊びや遊びを通した学びに注目しているが、子どもと保育者を関係論的に捉えることはできなかったり、いずれかの視点に偏る傾向がみられ、偏った視点から保育の評価を形成するケースが見られた。さらに、保育の評価の形成プロセスにおいては、子どもの遊びや遊びを通した学びへの着目が、保育に対する肯定的態度を育むことが示唆された。これらの研究成果を踏まえて、平成30年度は、研究の中間報告として、国内・国外の保育・幼児教育の研究大会等で研究発表を行い、関連分野の研究者等より多くの助言や示唆を得ることができた。保育者養成段階における保育の評価の獲得プロセスについては、プレ保育者へのアンケート調査を実施することができた。また子ども理解と保育者役割の学びの順序性が保育の評価に影響を与えられることが示唆された。一方、先行研究について検討したニュージーランド等で進められている形成的アセスメントの実態については、現地での調査・インタビューを予定していたが、平成30年度は研究者2名の所属異動があり、海外でのインタビュー調査の一部が実施できず課題遂行にやや遅れを生じた。この点については、研究計画を調整し、平成30年度の早い時期に実施を計画している。平成29年度は、研究の進行に伴い、アンケート・インタビュー調査において調査方法の一部を再検討することが、本研究の目的を達成する上でより有効であることが示唆された。特に、形成的アセスメントの検討を行う中で、保育者養成における実習の体験が、保育の評価を獲得する際の重要なエレメントとなることが明確となった。プレ保育者が保育の評価をいかに獲得しているのかについては、実習後の保育記録を研究資料に加え、それを質的に分析することが、評価の獲得プロセスを論じる上で重要であると示唆された。
理科Iを基礎とする大学教養物理の開発

本研究は、高校における物理修行者と非履習者を混成した学級に対する大学教養物理コースの開発を目標とする。本研究により得られた知見は、つぎのようである。1物理既習者と未修者の調整をはかるためには、「理科【I】を履修していれば理解することができ、しかも高校の物理の内容となっていない分野」から話を始めればよく、そのような分野として、(1)コンピュータを活用した物理(2)幾何光学(3)実用的電気回路の3つが適当である。2理科【I】修了の段階から出発して従来なみの到達度を得るためには、数式表現を形容詞,副詞表現に代え、講議を効率化すればよい。3映像教材は、教室を飾る花と同様の「飾り物」として利用するのが適切である。効果をあげるためには、教材は「使い捨て」とするのがよい。本研究を通して制作した教材は、つぎのようである。1導入に使用するプリント教材として、「物理学のはじめに」,「コンピュータの利用」を制作した。2つぎの様式による教科書を試作した。(1)1項目を2ページに収める。(2)それらを項目の五十音順に並べる。この形式の採用により、「自由な筋書き」による講義が可能となる。3指導案の形で、「相対論」・「量子力学」を制作した。4.演示実験として、「モーターと豆電球と電池」・「蛍光灯のしくみ」・「テープレコーダによる相互誘導」を開発した。5「飾り物」として使用するビデオ教材を使い捨ての形で制作した。上記のほか「創作用ワープロソフト」を開発した。「絵描きソフト」の開発が今後の課題として残されている。
高等植物クラスXIミオシンのオルガネラ識別機構の解析

オルガネラ輸送や原形質流動に関与するミオシンXIのオルガネラ識別や結合部位は、ミオシン重鎖C端尾部鎖域に存在すると考えられている。シロイヌナズナのミオシンXIであるMYA2の重鎖C端尾部鎖域と相互作用する成分を、シロイヌナズナ根のライブラリーを用いた酵母ツーハイブリッド法を用いて検索を行った。その結果、2種の低分子量GTP結合タンパク質Rabに属するAtRabC2aとAtRabD1が検出されてきた。そして、それぞれのRabタンパク質とMYA2のC端尾部鎖域を大腸菌で発現させたリコンビナントタンパク質を用いて、タンパク質レベルでの結合実験を行った結果、両Rabタンパク質共に、結合性は低いがGTP依存的にC端尾部鎖域と相互作用することが明らかになった。またhbタンパク質の結合に必要なC端尾部鎖域は、2種のRabタンバク質で異なっていた。次に、細胎内における両Rabタンパク質の局在を解析した。両Rabタンパク質の一次構造はよく類似しているため、それぞれのRabタンパク質や他のRabタンパク質を特異的に識別する抗体の作成は不可能であると考えた。そこでGFP-ペルオキシゾームが発現しているシロイヌナズナ葉肉細胞に、YFPを連結させたRabタンパク質を35Sプロモーターによってトランジェントに発現させた。その結果、YFP-AtRabD1は細胞質全体に分散していたのに対し、YFP-AtRabC2aはGFP-ペルオキシゾームと共局在していた。以上の結果から、AtRabC2aを介してMYA2がペルオキシゾームに結合することが示唆された。現在、本当にAtRabC2aがペルオキシゾームに存在しているのかどうかを、ペルオキシゾーム両分を調製してそこに含まれる成分をMS/MS分析によるプロテオーム解析によって確認しているところである。ミオシンXIのサブクラスであるタバコ培養細胞BY-2の170-kDaミオシンと175-kDaミオシン、シロイヌナズナのMYA2は、それぞれプラスチド、小胞体、ペルオキシゾームの細胞内輸送に関与するモータータンパク質であることが示唆されている。それぞれのミオシンXIがオルガネラを識別する機構を解明する目的で、まずオルガネラ結合部位であると考えられているミオシン重鎖C端にHisタグを結合させたリコンビナントを大腸菌で発現させ、Niビーズに結合させたアフィニティーカラムを作製した。そしてこのカラムに吸着するBY-2細胞あるいはシロイヌナズナ由来の成分の同定を試みた。しかしNiビーズでは、結合させたリコンビナントに依存せず、全ての成分が非特異的にカラムに結合してしまった。そこでタグをGSTに変え、グルタチオンカラムに結合させたアフィニティーカラムを作製しなおして、結合成分の同定を試みている。それと同時に、175-kDaミオシンとMYA2のミオシン重鎖C端にCFPを結合させたコンストラクトを作製し、GFPでラベルされた小胞体が発現しているBY-2細胞とペルオキシゾームが発現しているシロイヌナズナに導入した細胞株と植物体の調製を試みた。175-kDaミオシンに関しては、導入したBY-2細胞がカルスにまで成長し、現在液体培地に移して培養しているところであり、この細胞内の細胞集周期に応じた小胞体の挙動を解析していく予定である。また170-kDaミオシンに関しては、YFPを結合させたミオシン重鎖C端をBY-2細胞に導入させた細胞株を得ることが出来たが、その細胞内におけるYFPのシグナルは、コントロールと同様細胞質全体に分散しており、プラスチド上に観察されることはなかった。現在別のC端部にYFPを結合させたコンストラクトを調製しており、これを細胞に導入する予定である。

現在、本当にAtRabC2aがペルオキシゾームに存在しているのかどうかを、ペルオキシゾーム両分を調製してそこに含まれる成分をMS/MS分析によるプロテオーム解析によって確認しているところである。
接着分子SgIGSFの腫瘍腹膜播種形成への関与-病態解明から治療法開発まで-

昨年度は接着分子SgIGSF(以下S)の胃癌細胞株における発現を示した。今年度は同分子の胃癌腹膜接着における意義(I)と正常消化管における生理学的意義(II)を検討した。(I)まずin vivoの実験としてSを発現するMKN28をマウス腹腔内に注射し、1時間後の腹膜への接着を調べた。抗S抗体の免疫染色でMKN28細胞辺縁にSの集積が確認され、胃癌の腹膜接着にSが関わる可能性が示唆された。接着細胞数は少なく定量化には不向きと判断し、代わりとなるin vitro実験系の確立を試みた。腸管を一塊で摘出して腸間膜を露出するように伸展させ、この上にMKN28を滴下し、適度な振騰条件で共生培養を行ったところ、1時間はおろか10分の培養で十分な細胞接着を認めた。Sは細胞間接着開始10分で効果を発揮することが大阪大学高井義美氏によって示されており、以下の実験では10分間の共生培養を行った。Sを発現しない中分化型AGSにSを強制発現させ、S発現有無による腹膜接着能の違いを調べると、予想に反してS発現は接着能を低下させた。AGSはシャーレに強く接着するため、腹膜接着能はS以外の分子ですでに規定されているようであった。そこで、シャーレへの接着がゆるい未分化型NUGC4・KATOIII(S発現なし)に同様の実験を行おうと遺伝子導入を試みたが成功していない。(II)マウスにおけるS発現上皮細胞を免疫染色で検討すると、S発現は幽門腺およびブルンネル腺で認めた。ブルンネル腺は神経刺激で粘液分泌することが知られており、これを取り囲む神経線維にもSの発現を認めたため、Sが神経にブルンネル腺分泌に関与するのではないかという仮説を立てた。国立がんセンター村上善則氏のご好意によりSノックアウトマウスを使用したが、神経刺激による粘液分泌能は正常と同等であり、この仮説を実証することは出来なかった。SgIGSFは肺上皮細胞や精子、マスト細胞、神経細胞での発現が報告される接着分子である。私は、マスト細胞と腹腔中皮細胞の相互作用におけるSgIGSFの関与を過去に報告した。本研究では、消化器系癌細胞が腹膜播種する過程に着目し、この過程におけるSgIGSFの関与を調べることが目的である。日本国民が罹患する率の高い癌として胃癌に注目した。胃癌は腹膜播種を引き起こす消化器癌の一つで、腹膜播種の有無は癌患者の生命予後を左右する要因の一つである。胃癌細胞株9つを培養し、これらにおけるSgIGSFの発現をイムノブロット(以下IB)で調べた。マスト細胞では110kDa相当の分子が接着分子として働くことが知られているためその辺りの分子の発現を調べると、高・中分化型細胞株の一部で発現を認めたが、低・未分化型細胞株では認めなかった。細胞間接着分子Eカドヘリンは、胃癌のびまん性増殖・脱分化を制御する分子の1つとして考えられている。そこで、同じ細胞株群を対象としてEカドヘリン抗体によるIBを行った。同分子の発現は、高分化型細胞株の一部で減弱したが、低・未分化型細胞株では発現の減弱を認めなかった。次に、これら細胞株の一部を対象としてSgIGSFおよびEカドヘリンに対する二重免疫染色を行った。対象とした細胞株はMKN7(高分化型、IBでSgIGSF発現弱)、MKN28(中分化型、IBでSgIGSF発現強)、TMK1(低分化型、IBでSgIGSF発現なし)、NUGC4(未分化型、IBでSgIGSF発現なし)とした。その結果、SgIGSFの細胞間局在はMKN28で確認された。今回の観察ではMKN7における細胞間局在は確認出来なかった。一方、Eカドヘリンは4つの細胞株全てにおいて、細胞間で局在が確認された。これらの結果より、SgIGSFは胃癌分化度に関与する可能性が示唆された。そこで、シャーレへの接着がゆるい未分化型NUGC

4・KATOIII(S発現なし)に同様の実験を行おうと遺伝子導入を試みたが成功していない。(II)マウスにおけるS発現上皮細胞を免疫染色で検討すると、S発現は幽門腺およびブルンネル腺で認めた。ブルンネル腺は神経刺激で粘液分泌することが知られており、これを取り囲む神経線維にもSの発現を認めたため、Sが神経にブルンネル腺分泌に関与するのではないかという仮説を立てた。国立がんセンター村上善則氏のご好意によりSノックアウトマウスを使用したが、神経刺激による粘液分泌能は正常と同等であり、この仮説を実証することは出来なかった。
オーストリア文学における非-体験の災厄の語り　E・イェリネクを例に

本研究は、作家エルフリーデ・イェリネク(1946年生)をモデルケースとして、オーストリア文学における第二次世界大戦体験者の後継(子・孫)世代が、自ら体験しえなかった災厄について語る方法を、「非ー体験の災厄の語り」と位置づけ、その語りの一つのモデルを提示する試みである。在欧のイェリネクが東日本大震災への応答として執筆した演劇『光のない』(2011)をはじめ複数テクストを扱い、時間的・地理的に隔てられた災厄、即ち、メディアを介して(のみ)なしえた災厄の経験に取り組む文学的方途の諸相について、その一端を明らかにした。研究実施計画に基づいて平成27年度は、イェリネクも依拠するオーストリア戦後文学の方法論に照らし、テクストの視覚的・聴覚的作用が持ちうる意義に着目した考察に着手した。近年のドイツ語圏におけるメディア論を牽引するS.クレーマーの諸論考を手掛かりとした。その際、書字や音といったテクストの造形的側面の検討という当初の予定を超え、メディア論の蓄積や「媒介(する)」というコンセプトの多面性は、(非-)体験を(文学として)語るという営みそれ自体の考察において多大な示唆となることが明らかになった。これを踏まえ、クレーマーの主著の一つ"Medium, Bote, Uebertragung“(2008)における「翻訳」概念に依拠し、オーストリアのナチズムの過去、そして東日本大震災を題材とするイェリネク諸作品の考察を行った。イェリネクは単に「社会批判的」と位置づけられることも多いが、本研究では一歩踏み込んで、非-体験の災厄、つまり、何らかの表象という〈既に媒介された形〉を通じて(のみ)体験した災厄についての語りとして、イェリネクの文学的手法、とりわけ引用という手法を、従来とは異なる観点から示すことができた。この成果は、まずドイツ語論文としてまとめ、国際的なイェリネク研究の拠点となっているウィーン大学(オーストリア)イェリネク研究所のインターネットプラットフォームに掲載された。またこれに基づき、同研究所が主催した国際学会(平成28年2月)にて発表を行い、他参加者らと議論を行った。その後、同研究所および研究協力者をウィーン大学にて訪問し、研究面談を行った(同年同月)。これらにより、演劇と文学というジャンル(フォーマット)の相違と関連、より包括的な「カタストロフィ」のディスクールに関する考察といった、研究を方向づける新たな課題、および関連資料を見つけることができた。実績概要で示したように、平成27年度は、資料収集、考察、成果発表のいずれにおいても、順調に研究を進めることができた。イェリネク研究の基本文献は、日本国内ではまだ潤沢とはいいがたい。各論的著作を網羅することは困難であるものの、上述のイェリネク研究所編著による総論的研究書の収集・読み込みを行い、イェリネク研究の展開・動向を追うことができた。これらに加え、S.クレーマーを中心とするメディア論領域の蓄積に照らすことで、これまでのイェリネク研究ではあまり顧慮されていなかった、「媒介された」災厄の体験とその(文学的)言語化という観点を得ることができた。また、ウィーン大学での研究協力者らを訪れて議論・面談を行なったが、その過程で難民問題や保守派の台頭といったオーストリアのリアルタイムな政治的・社会的な状況という、作家・作品・受容のおかれた文脈に直接あたることができたのも収穫である。Uebersetzen als literarisches Modell bei Elfriede Jelinek und Autoren der "zweitenGeneration“、および国際学会(平成28年2月、於ポーランド・ヴィドゴシュチ大学)において、国外にも問うことができた。また、KYOTO EXPERIMENT 2016京都国際舞台芸術祭において、地点『スポーツ劇』プレイベント講師として招聘され、「モンタージュの作家・イェリネクの詩学」と題したレクチャーを行なった(平成28年2月)。ここでもオーストリアの過去とのイェリネクの取り組みについて取り上げたが、聴衆側と活発な意見交換を行うことができ、本研究に対する示唆を得ただけでなく、成果を社会に還元する一端ともなった。研究計画に基づき、平成28年度は、記憶・作品を形成する〈メディウム〉という観点から研究を進めた。1)当初の計画では、書字による文学作品と他の形態の芸術との比較を行うことを予定していたが、前年度の成果、および研究協力者らからのフィードバックを踏まえ、演劇に的を絞って書字テクストとの関係・連関を考察した。2)前年度の成果から明らかになった当該年度の課題として、歴史的視点と比較文化的視点の導入があった。これらについては、オーストリア外の〈震災後文学論〉を参照しつつ考察を行った。日本学分野の国際学会における研究発表の際にも、比較文化的観点からの重要な示唆を多く得ることができた。当該年度の成果は次のようにまとめられる。i)本研究で便宜的に「非-体験」と称している立場を、両義性という観点から改めて位置づけ、作家イェリネクの文学的方法の特色と意義を示すことができた。これは、「非-体験」という表記・観点の孕む問題ないし粗雑さをも明らかにし、本研究が目指す語りモデルの理論化の足場作りに不可欠な作業ともなった。ii)東日本大震災に対するイェリネクの応答は、単に「外」からの反応なのではなく、「当事者」は誰かという問題に改めて光をあてるものであることを示した。またこの点における日本の書き手との共通性や相違について、国内外の研究者と議論を行い、考察を深めることができた。iii)

第二次世界大戦および当時のナチズムを主題とするイェリネクのテクストにもあたり、i)ii)で述べた事柄が、時間的に隔たりのある災厄との取り組みとも連関していることを明らかにできた。平成28年度は、3年計画の本研究のうち2年目にあたる。まず、研究実績概要に示したように、1)作品やそこに用いられる文学的方法について、具体的な考察を前年度に比して深めつつ、新たな視点や課題の発見にも至ることができ、2)研究全体の最終的な目的である「非-体験の災厄の語り」の一モデル構築・理論化に不可欠と思われる観点を洗い出すことができた。3)また、成果発表も順調なペースで行うことができたため、研究期間の中間部としてしかるべき進捗を果たしたといってよい。とりわけ、招待発表を含む国際学会(於東京、於ウィーン)での研究発表は、成果を広く問う機会となった。本研究指定の研究協力者にとどまらず、日本学や映画研究など、様々な分野の内外の専門家と議論を行えたことは、日本国内ではまだ萌芽の状態にあるイェリネク研究を進める本プロジェクトとして、大きな収穫である。当該学会で交流の持てた研究者らとは、災厄との取り組みという共通テーマのもと、共同研究発表を計画するに至り、研究の最終年度に向けて弾みをつけることができた。平成29年度(プロジェクト最終年度)は、研究計画に従い、1)「非-体験の災厄の語り」モデルの一つの可能性を提示し、2)そのためにここまでの考察を発展的にまとめた。オーストリア作家としてのイェリネクにとって地理的に隔てられた「東日本大震災」とどのように取り組んでいるかを中心的な例とした。本研究では便宜的に「非-体験」と記しているが、前年度の成果でも明らかになったように、多くの文学作品において、地理的・時間的に隔てられた災厄は、「体験していない」という事態そのものだけでなく、「伝聞」のモードに依拠して描かれることも多い。本研究では、何らかのメディアを介して出来事にアクセスしたという〈媒介性〉そのものにこそ、現代文学の本質的な問題性が表れていると考えた。そこで「体験した/していない」の二分法から離れ、〈両義性〉という観点から、作家イェリネクの「引用」の方法について考察した。引用は、イェリネクがデビュー以来多用し、東日本大震災、そして原発事故への(ヨーロッパからの)応答として発表した『光のない』においても駆使している方法である。本研究では、この引用という方法が、それがもたらすテクストの多層性ゆえ、「非-体験の災厄の語り」として示唆的な構造を持ち、一つのモデルとなりうることを示した。その際、戦後生まれのイェリネクが、オーストリアのホロコーストという過去とどのように取り組んでいるかについても検討し、考察の示唆を得た。成果は二つの国際学会での発表(査読付きパネル一件、招待講演一件)の形で広く問うことができた。また、パネルで共同発表を行った研究者ら(ウィーン大学他)とは、共著書の出版を計画・準備を進めている。彼らとは2016年開催の国際学会(ウィーン大学)以来、共同発表、出版計画と歩を進めており、持続的な共同研究体制を開拓できたことも成果の一つである。