hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プラズマ気相診断による薄膜ナノ結晶シリコン太陽電池の界面制御技術の開発

前年の知見を元に更なる高品質化への挑戦と共に、最終年度である本年度にてナノ結晶シリコン太陽電池での高性能化への道筋を付ける予定である。
東アジア複言語コミュニケーション・データベースの構築

東アジアにおける複言語コミュニケーションの実態調査とその実践例を、日本語・中国語による遠隔ビデオ討論場面から収集し、データベースを構築した。データベース基づいて定量・定性分析を行い、複言語コミュニケーションのメカニズムを分析した。有効性が検証できた実践例を教育用サイトに組み込み、複言語使用の外国語教育に役立てた。複言語コミュニケーションの未来を展望するシンポジウムをJACETと共催し、東アジアにおける複言語交流の普及を呼びかけた。研究開始年の平成22年は複言語コミュニケーションのデータベースと、公開用プラットホームの基本理念を検討し、構築に向けて具体的な準備を行った。平行して中国語、日本語、英語など複数言語使用場面の生データ収集と分析のための予備調査を進めた。・データベース構築北京大学と共同で、相互インタラクションと多機能操作が可能なWeb動画アノテーションプラットホームVideo Corpus Learning Platfomを開発した。半年間は外部会社に委託し、仮想マシン上で試行運用し、データベースのアップロードと分析を行った。・公開用プラットホームの完成・複言語話し言葉コミュニケーション実践データの収集と分析北京、台湾、日本の複数大学で、日本語と中国語による学生テレビ会議を隔週実施し、毎回の録画収録とテキスト書き起しを進め、実践データを蓄積した。平行して早稲田大学国際教養学部、アジア太平洋研究所、および早稲田大学北九州情報生産システム研究科在学中の外国留学生を対象に、講義やゼミでの言語使用の実態についてアンケート調査と言語能力の測定を行った。同時に、複言語使用による講義時、教員と受講者間に起こる談話調整と協調学習のインターアクションを、話者同士の言語資源共有という観点から講義録画の定量分析を行った。・付記:H23年3月大震災の影響で当初計画の一部変更を余儀なくされたが、H23年7月までに複言語コミュニケーションモデル評価と事例データベース化の検討を終えた。前年に続き平成23年は、複言語コミュニケーションのデータベース資源の量的拡充を行うとともに、多言語、複言語使用の交流環境とそのコミュニケーション活動に及ぼすメリットとデメリットの類型化に関し検討した。・複言語コミュニケーションのデータベース拡充本年度のデータ収集は、(1)日本の大学授業、(2)ヨーロッパの大学授業を対象に行なった。(1)はアジア数大学間の日本語、中国語による学生テレビ討論計14回(約15時間分)、中国語による文化講義時の受講学生間の多言語チャットログ(約10時間分)、中国語授業での自由会話録音(約12時間分)データを蓄積した。うち7本はテキスト書き起しと、一部内容分析を完了した。(2)はオランダの大学での英語、オランダ語、中国語による授業録音資料を、教師、受講者間に起こるインターアクションとの相関性の観点から、日本の大学の英語、中国語使用授業と比較分析を行なった。・公開用プラットホーム・多言語、複言語使用の環境、類型分析主に文献研究による専門知識の吸収、関連学会出席による研究動向の分析を通じ、多言語、複言語使用発生の環境およびコミュニケーション活動に与えるメリットとデメリットを分析するため、大学の地域文化講義、異文化ゼミで教育応用実験を行ない、論文執筆と学会発表を行なった。交流タイプの定量的分類基準の策定は、今後の多言語、複言語コミュニケーションの普及と研修法の開発に科学的根拠となる。前年に続き複言語コミュニケーションのデータベース資源の量的拡充を行うとともに、多言語、複言語使用の教育実践と、その効果について調査分析を進めた。本年度のデータ収集は、1日本語、中国語による討論録画、2中国語イマージョン講義録画および同録音、3同上チャット交信記録を蓄積した。以下が内容と時間数である。1日本語、中国語によるアジア4大学間学生テレビ討論の録画計17回(約20時間分)、2中国語イマージョン講義録画5回(約8時間分)、同録音10回(15時間分)、3中国語授業(約10時間分)ならびに中国語イマージョン授業時のチャット交信ログデータ(約5時間分)。1の録画2本は全テキスト書き起しと内容分析を完了し、他の1録画、23のデータは原版を保存した。これらの資料に基づき、多言語、複言語使用状況における参与者間の協調学習ついて分析を進めた。並行し外国語の学習動機に関する6言語共通全国大規模アンケート調査の回答データに基づき、英語を含む他の外国語と比較し、中国語学習者の特徴と教育課題について分析を行なった。前年からVideo Corpus Learning Platformを構築し、録画データの一部を公開したが、H24年度はレンタルサーバ経費を捻出することが困難となり、現在は所属機関の授業用ポータルサイトと研究代表者のサーバに保存する。今後早期に公開用サイトへの移行、もしくは単体媒体での配布を準備中である。・多言語、複言語使用と参与者の協調的コミュニケーション育成要件の分析日本における多言語、複言語使用環境の特徴を、他地域、他機関ならびに他の外国語と比較を行ない、論文執筆と学会発表を行なった。近隣アジア諸国の複数言語を使用し、参与者同士の協調的コミュニケーションを育成する中国語教育環境の諸要因を抽出し、自律的学習者養成の参照データとする。平成22年3月関東地域大震災の影響により東京で開催予定のシンポジウムが中止もしくは延期となり、加えて科学研究助成費支給が遅れ、情報収集と作業委託の時期が予定より後半にずれ込んでいるため。

24年度が最終年度であるため、記入しない。勤務校を含め日本およびアジアにおける教育研究機関の多言語・複言語化が進展する現状に鑑み、他言語・広域研究分野との連携を強化する。具体的には以下2種の科研の連携研究者として本研究成果の共有を視野に入れ、本研究収集データの分析方法とその提示公開範囲について考慮する。本研究を遂行する上での計画の大きな変更はない。・基盤A(課題番号:23242039):課題名:新しい言語教育観に基づいた複数の外国語教育で使用できる共通言語教育枠の総合研究:研究代表:西山教行・基盤C(課題番号:24520520):課題名:語彙分類の理論的整備に基づくシソーラスの改良に関する研究:研究代表:山崎誠24年度が最終年度であるため、記入しない。
戦時期及び戦後初期の賃金政策研究:故金子美雄氏の旧蔵資料の分析

本研究では,故金子美雄氏旧蔵資料の選別・整理と分析が行なわれた.氏は戦時期・戦後初期において賃金政策・労基法制定に深く関与した賃金問題の権威である.その所蔵資料は,わが国賃金・労働政策研究において従来,資料の制約もあり一種の空白期間といえるこの時期の研究にとって,第一級の価値をもつ.平成12年度に始まった故金子資料の保存と分類は平成13年度も継続して行なわれた.まず1939-1952年を中心とした,劣化資料を順次写真撮影し,PDFファイル化(CD-ROM8枚)を行なった.その結果,私たちが目標とした戦時期と戦後初期の資料のうち約9割近くがデジタル化できた.またこの間に,戦時期そして戦後初期のこの分野の専門家のヒヤリングを行い(下記参照),この時期の労働問題の研究業績を共有した.ヒヤリング対象者:桜林誠(上智大学名誉教授,産報運動),西成田豊(一橋大学教授,産報運動の位置づけ),渡辺章(筑波大学教授,労働基準法制定過程),菅山真次(東北学院大学教授,戦後の労働市場形成),宮島英昭(早稲田大学教授,戦時期の経済統制),山下充(早稲田大学助手,技術者の養成過程),石田眞(早稲田大学教授,戦前・戦中の末広巌太郎).このように,2年間の活動により,1939-1980年代に及ぶ膨大な金子資料の重要な部分は整理し,デジタル化することに成功した.また孫田・鈴木・木村は当資料を用いて論文を作成した.今後,パソコンによる検索を可能にして,資料を使いやすくすること,そして広く研究者に開放するとともに本格的な資料分析の仕事が残されている.本研究では,故金子美雄氏旧蔵資料の選別・整理と分析が行なわれた.氏は戦時期・戦後初期において賃金政策・労基法制定に深く関与した賃金問題の権威である.その所蔵資料は,わが国賃金・労働政策研究において従来,資料の制約もあり一種の空白期間といえるこの時期の研究にとって,第一級の価値をもつ.平成12年度に始まった故金子資料の保存と分類は平成13年度も継続して行なわれた.まず1939-1952年を中心とした,劣化資料を順次写真撮影し,PDFファイル化(CD-ROM8枚)を行なった.その結果,私たちが目標とした戦時期と戦後初期の資料のうち約9割近くがデジタル化できた.またこの間に,戦時期そして戦後初期のこの分野の専門家のヒヤリングを行い(下記参照),この時期の労働問題の研究業績を共有した.ヒヤリング対象者:桜林誠(上智大学名誉教授,産報運動),西成田豊(一橋大学教授,産報運動の位置づけ),渡辺章(筑波大学教授,労働基準法制定過程),菅山真次(東北学院大学教授,戦後の労働市場形成),宮島英昭(早稲田大学教授,戦時期の経済統制),山下充(早稲田大学助手,技術者の養成過程),石田眞(早稲田大学教授,戦前・戦中の末広巌太郎).このように,2年間の活動により,1939-1980年代に及ぶ膨大な金子資料の重要な部分は整理し,デジタル化することに成功した.また孫田・鈴木・木村は当資料を用いて論文を作成した.今後,パソコンによる検索を可能にして,資料を使いやすくすること,そして広く研究者に開放するとともに本格的な資料分析の仕事が残されている.故金子資料は、氏の経歴(厚生省技官,初代労働省給与課長)通り、第二次大戦期及び戦後の賃金関係の貴重な資料を含んでいる。ただし、まったく未整理のまま長い間放置されていた。段ボールにして60箱以上の資料を整理・分類し、内容を検討するのがこの研究である。二年計画の第一期にあたる平成12年度においては主に三つの作業が行われた。第一に多数の学生の協力を得て、資料の大まかな整理・分類を行い、段ボールごとに分類し、データ・エントリを行った。第二番目に、最も重要と思われる戦時期と戦後初期の資料の内容を検討し、マイクロフィルム化を実行した。戦時期の賃金統制を中心として約3万枚の撮影がなされた。資料保存の観点から必要であるとともに、今後、研究者の利用を可能にするため、デジタル化に向けての第一段階が終了したことになる。第三の仕事として、金子資料の位置付けを明確にするために専門的研究者のヒアリング(計8回)を行った。日本でも有数の研究者、最新の情報を入手することができた。これらの一連の活動の間に研究グループの中心である孫田良平・鈴木宏昌は平成12年7月の日本労務学会30年記念シンポジウム・全国大会において「今日の経営・労働制度の基盤形成:戦時期の賃金とその遺産」(日本労務学会誌第三巻1号2001年1月)というフレームワーク・ペーパーを発表した。今後の活動計画としては貴重な資料の撮影を継続し、その後デジタル化を行う予定である。また、それらの資料を使い研究報告をまとめることになる。第二次大戦期及び戦後初期の賃金政策に大きな足跡を残した故金古美雄資料の整理とデジタル化を続けることが第二期の課題であった。初年度に約3万枚の資料のデジタル化(CD-ROMで12枚)を行なったが、本年度も残りの段ボール箱の整理を行なった。今回の場合、断片的な資料が多くの箱に混入していたので、貴重な資料とそうでないものの判別はきわめて困難だった。幸いにも、この方面の権威である孫田良平先生が時間の許す限り整理と注釈づけの仕事を引き受けてくれた。

結局のところ、約10箱弱そして約8000枚の写真撮影を行ない、その後、デジタル化の作業が行なわれた(CD-ROMで5枚)。これで重要と思われる資料の大部分(9割くらい?)の整理が終わったと考えている。今後はこれらの素材を使い、この期の賃金政策の検証が可能になる。ただし、断片的な資料が多いので、大原社会問題研究所、東大社会科学研究所などの原資料との補完性やより使いやすい分類表の作成などの作業が残っている。
熱帯アジア(インドネシア)における集水域生態系の持続的利用と農業生産

インドネシアにおいて、過去30年間行われてきた近代的農法による集約的稲作は、水田土壌中の炭素や窒素および施肥由来の窒素・リンなどの増加をもたらし、逆に可給態ケイ酸の減少をもたらした。また、集水域内の土地利用管理形態の違いは土壌および河川・灌漑水質に影響を及ぼし、上流域での土地利用の変化が下流域の農業生産に影響を及ぼしていることを示した。例えばケイ酸については、環境水中への窒素・リンの負荷がケイ藻などの繁茂による環境水からのケイ酸の消費を促進し、下流域の水田へのケイ酸の供給を減少させていた。1960年代から始まった「緑の革命」が、いくつかの不利な効果を農地にもたらしたことが近年多くの国々で報告されているが、インドネシアにおいてはそのような調査はこれまでに行われていない。本研究は、インドネシアの水田土壌における「緑の革命」の効果を評価するために、水田土壌特性に及ぼす「緑の革命」技術の長期的影響に関する研究をインドネシアの稲作の先進地であるジャワ島で行ったものである。1970年に川口・久馬京都大学名誉教授によって採取された土壌を比較対象とし、2003年に同地点ないしその付近から採取した土壌(合計40地点349試料)の分析比較を行った結果、次のことを明らかにした。土地利用管理方法の違いの効果を調べるために、継続して稲の単一栽培が行われてきたseedfarmと、稲と穀類の輪作が行われてきたnon-seedfarmの水田土壌の分析結果を比較解析した。1970から2003年の間、全炭素と全窒素はそれぞれ平均で3190から40.42Mg ha^<-1>、3.04から3.97Mg ha^<-1>に増加し、耕作頻度の増加と稲生育向上による稲わらや根部など土壌への有機物供給の増加が原因と考えられた。Seedfarmとnon-seedfarm間の土地管理方法の違いは、1970年から2003年の期間で0-20cm層の全炭素と全窒素含量の変化に影響していた。稲作のみが行われてきたSeedfarmの0-20cm層で、全炭素含量は34.50から3924Mg ha^<-1>、全窒素含量は3.16から3.95Mg ha^<-1>に増加した。Non-seedfarmでは、全炭素は29.77から41.37Mg ha^<-1>に、全窒素は2.94から3.98Mg ha^<-1>へとseedfarmよりも多く増加した。0-100cm層においても同様の傾向であった。現地での集水域調査においては、西ジャワ州のcitarum集水域において、山岳地域の水源から低地水田地帯にかけて、各地形面、土地利用におうじて土壌採取を行い、さらにCitamm川の本・支流および灌概水路から水試料を月一度の頻度での継続的なサンプリングを開始した(平成19年8月まで継続予定)。これにより、調査集水域内の土壌及び水中の各種養分の動態を解析できる。西ジャワ州のCitarum集水域と中央ジャワ州のKaligarang集水域において、山岳地域の水源から低地水田地帯にかけて、各地形面、土地利用におうじて土壌採取を行い、さらに河川および灌漑水路から水試料を月一度の頻度での継続的なサンプリング・分析を行った。両集水域とも表層土壌のpH、交換性陽イオン(Ca,Mg,K,Na)含有量は高地から低地にかけて地形面に沿って、高くなる傾向にあり、高地での土壌侵食と低地へ移動堆積の影響が推察された。一方、全炭素、全窒素、可給態リン酸は土地利用型に大きく影響されていた。プランテーション、休閑地、水田の順で全炭素、全窒素含有量は高く、逆に野菜畑では低かった。可給態リン酸は、施肥量が反映され野菜畑で突出して高かった。水田でもリン酸の施肥は行われているが、野菜畑ほどの蓄積は認められなかった。二つの集水域の土壌と河川・灌漑水中のケイ酸に注目しデータの解析した結果、集水域に3つのダムがあるCitarum集水域では、河川水の栄養塩濃度の増加(上流での人間活動が主要因と考えられる)によりダムでケイ藻が繁茂し、水中のケイ酸濃度が減少し、ダムより下流域では河川・灌漑水中のケイ酸濃度が、20-30年前のデータと比較して減少していることが明らかとなった。ケイ酸は稲には重要な元素であり、低地水田の稲作の安定性に影響を及ぼす可能性が考えられる。河川など環境水中の窒素・リンの除去のための方法として、土壌を用いた水質浄化方法の検討を室内実験により行い、装置の構造と浄化能の関係について評価を行った。西ジャワ州のCitarum集水域において、上下流域の土壌鉱物の元素組成を蛍光X線分析法により調べ、各地形面の表層土壌鉱物(母材)の起源や各種養分含有量について調査を行った。

鉱物の起源の指標となるZrとThの比は、集水域内の総ての地形面で一定であり、上流から下流にかけて表層土壌の母材が同じである事が示された。しかし、VとFe_2O_3の含有量が下流から上流にいくにつれて増加し、上流の表層土壌が強い風化作用を受けていることが示された。この結果は、下流域(低地水田)において、上流からの比較的風化程度の低い土壌粒子が経時的に供給されているためと推察された。風化によって重金属類の濃度が変化しても、Fe_2O_3と各元素の比率が維持される事が知られている(石賀)。そこで、Fe_2O_3に対する各種重金属の濃度比を調べた結果、低地水田の表層土壌中のCrやPbの値が相対的に高く、低地での人為によるこれら重金属元素の負荷が示唆された。P_2O_5の含有量は上流域で高く、中下流域で低い事が示された。西スマトラ州のSumani集水域において、上下流域の水田土壌特性の評価および、USLE(土壌侵食予測式)による集水域の土壌侵食状況および土地利用と受食性の関係を調査した。水田土壌特性について、上流域では塩基や可給態リン酸含有量が比較的高く、土壌が比較的若く肥沃であり、下流域では粘土含有量が高く、また中流域よりも肥沃土が高く、上中流からの物質移動による土壌の肥沃化の影響か示唆された。土壌侵食はプランテーションや侵食防止策を取らない畑地で非常に大きく、それらの地点では年間100t/haを超える侵食量が予測され、逆に水田では上部から侵食された土壌を捕捉していることが予測された。
多重電極系による新規水質変換プロセスの創出

重金属イオン、硝酸イオンおよびリン化合物の処理が可能な3つの多重電極プロセスを提案した。また、各プロセスの水処理性能について、実験的並びに理論的解析を行い、設計・操作に関する基礎的知見を得た。先ず、重金属イオンの除去に関して、多重電極系を用いることにより、数mg/lのCu^<2+>イオンを従来プロセスより効率良く除去できることを実験的並びに理論的に示した。すなわち、電極の多重化により電流密度を限界電流以下に抑えることができるため、水電解反応に消費された電子が銅イオンの還元に効率良く使われ、その結果電流効率が向上することを明らかにした。また、粒子状の炭素電極を多重化することによって、これまで筆者らが提案していた生物膜電極槽(BER)の性能を数倍以上に向上できることを示すと共に、高速化は経済的な水処理操作を行う上でも重要であることを示した。また、閉鎖性水域における富栄養化の原因物質であり、資源枯渇が危倶されているリン化合物を薬剤無添加条件下で電場および電極反応により、被処理水中から分離除去する水処理法の可能性を示した。ここで、効率的なリン除去を行う上で、多重電極システム内に形成されるアルカリゾーン及び対極近傍の酸性ゾーンが重要である。なお、本法は「電場を用いた被処理水からのリンの除去方法」として特許出願に至った。なお、本研究で扱った以外の電気化学反応及び電極材材料を多重電極として合理的に組み込むことができれば、さらに多くの新規水質変換プロセスの創出が可能であると考えられた。対極に対して多孔性の作用電極を複数枚配置する新しい多重電極装置を作製し、装置内の電荷輸送メカニズムおよび低濃度の重金属(Cu^<2+>)イオンを含む溶液の処理速度について実験的検討を行った。その結果、以下のような知見を得た。1地下水や河川水等の比較的に低濃度(導電率が1mS/cm以下)の溶液を多重電極によって電解する場合について、液本体中の電荷輸送速度をNemst-Einstein式に従って解析したところ、電荷は多段解離する炭酸イオンやリン酸イオンによって輸送されることが示された。また、この電荷輸送は、特に中性域において低電圧で大きな電流を流す場合に有効であると考えられた。2メッシュ状陰極よりなる多重極装置を用いることにより、比較的に低濃度(数mg/L程度)の銅イオンを排水準(3mg/L)あるいは飲料水基準(1mg/L)以下まで効率よく析出・除去することが可能である。3この際の銅析出速度は、通電量の増加につれ増加するが、ある限界の電流値以上になるとほぼ一定値となった。この限界電流は電極槽内の攪拌状態に影響され変化した。本研究では限界電流と装置内液流速との関係式を得た。4多重電極システムは、銅イオン濃度が低い操作条件あるいは電流値が限界電流以上の高電流条件において、従来の単極システムに比べて優れた処理性能を示す傾向にあった。なお、除去された銅イオンは、極性を変換することによって容易に回収することができる。多重電極システムを用いた水質変換プロセスについて研究し、重金属イオン、硝酸イオンおよびその他の環境汚染物質の無害化及び回収法に関する幾つかの新規水処理プロセスを提案した。続いて、各水処理プロセスの性能について実験的並びに理論的検討を行い、プロセス設計及び操作・管理に関する基礎的知見を得た。今回検討した全ての水処理プロセスは通電操作を主操作とするため、処理操作や制御が極めて簡単であり、今後極めて重要であると考えられる小規模分散型処理施設やオンサイト・リメディエーション施設等にも充分に適用できると考えられた。また、自然エネルギーの利用も可能であると考えられる。現在、研究成果の主要部分について、特許の申請手続きを行っており、手続きが終了しだい具体的な研究成果の概要を公表する予定である。
サイトメガロウイルス感染合併炎症性腸疾患における重症化、難治化機構の解明

平成30年度の研究成果は以下の通りである。1. TCRαKOマウスに16週齢から2週間デキサメタゾン(dexamethasone, Dex)を隔日投与し、大腸組織のサイトカインプロファイルを検討したところ、MCMV感染マウスではDex投与で腸炎の改善を認めず、MCMV非感染マウスと比べて有意に腸炎が悪化していた。さらに大腸組織の遺伝子発現がMCMV非感染マウスではTh2優位であったものが、MCMV感染マウスではTh1/17優位に変化していることを確認した。2. TCRαKOマウスから作成した骨髄由来マクロファージ(bone marrow derived macrophage, BMDM)を用いて、ex vivoでLPS刺激実験を行った。BMDMのTNFα、IL-6、LI-1β、IL-12/23 p40などの炎症性サイトカイン産生をmRNAレベル、蛋白レベルで検討したが、MCMV感染の有無で明らかな差異は認められなかった。3. TCRαKOマウスから単離した粘膜固有層単核球(lamina propria mononuclear cells, LPMC)を用いてex vivoでCD3/CD28刺激やPMA/ Ionomycin刺激を行った。いずれの刺激においてもMCMV感染マウスから単離したLPMCの方がMCMV非感染マウスから単離したLPMCと比較してIFNγやIL-17Aの産生がmRNAレベル、蛋白レベルのいずれでも増加している傾向にあった。IL-4の産生に関してはMCMV感染の有無で明らかな差異を認めなかった。当初MCMV感染でステロイド治療抵抗性の原因と考えていた単球・マクロファージの機能にMCMV感染の有無で変化が認められなかった。このため他の細胞成分に検討の対象を広げて検討中であり、当初はメカニズム解析へと進んでいく予定であったがそこまで到達していない。しかしながらMCMV感染によるT細胞機能の変化を示唆する実験結果が得られており、さらに解析を進めていく予定である。今後もTCRαKOマウスから単離したLPMCを用いてex vivo刺激実験を継続する。MCMV感染でT細胞機能に変化が生じている場合、そのメカニズムについてさらに検討していく。これらの実験でMCMV感染の有無でT細胞の活性化に差がないようであれば、血球細胞以外の血管内皮や線維芽細胞などの機能解析を行う予定である。当初MCMV感染でステロイド治療抵抗性の原因と考えていた単球・マクロファージの機能にMCMV感染の有無で変化が認められず、当初はメカニズム解析へと進んでいく予定であったがそこまで到達していないため。他の細胞成分で同様の検討を行っていく予定であり、その研究費用として使用を予定している。
港湾域の運航支援統合化システムに関する研究

本研究では港湾域における船舶運航における船上と陸上管理センターの機能を整理し、今日の技術的条件下で再構成することを目標に検討した。この検討結果を要約すると以下の通りである。最初に、運航に関するトータルな機能構成について分析して、リモートパイロットというコンセプトを用いた機能的再構成の可能性を提案した。陸上の管制センターに個々の船舶の運航計画を立案して、指令する機能を集約して、船上にはその指令された操船計画を遂行する機能を持たせることになる。この方法で、港湾域の操船システムを再構成できると考えられる。このための本格的な検討は今後の課題としたい。続く検討は、船上システムのあり方である。本来は自動誘導システムを開発して、その能力を見極め、その能力も考慮して実現可能な運航システム統合化を提案する予定であったが、シュミレーションシステムの開発に際して運動モデルの不確かさが明確になり、この確認を先ず行うことにした。タグボートによる支援を想定した自由航走模型による低速時の運動モデル構築のためのシステムを開発し、実験を行って流体力微係数を同定することができたが、新しい試験法を開発し、さらにそれに用いる試験システムの開発に予想以上の時間が必要になったために、操縦運動の数学モデル同定の段階で時間切れになった。しかし、今回開発した自航模型試験システムはそのままの形で自動誘導の検証等に利用可能であり、自動誘導システム自体は以前に検討した経験があるので、今後、引き続き検討を進めることにしたい。本年度は統合総船システムに利用可能な要素システムの検討を進めるとともに、全体システムの構成を評価するためのシミュレーションモデルの検討を行っている.要素システムとしては正確な船位の計測に利用可能なキネマティックDGPSの性能の確認とそれを用いた運動計測法と運動性能の推定法について検討を進めている.特に水槽試験を通じて低速で港湾内を運動する場合の船の運動性能の推定法、誘導試験法を研究して、広島大学の施設で自由航走試験法を利用する見通しを得た.また、これらの成果を取り入れながら、港湾内の操船状況のシミュレーションモデルを改善している.操船支援システムの全体構成については内航近代化船の翔陽丸や内航タンカーの経験を集約しつつあり、特に、人間からの司令等の伝達方法について検討をしている.音声を用いて指令する可能性についても、当初は音声認識の現状では誤認識の危険が多いと評価していたが、かなり限られた定型的な指令で相当部分をカバーできるという内航タンカーの経験があり、「認識、確認」のサイクルを取り入れることで音声認識の不完全さを克服できる可能性があることが分かった.また、音声によるやりとりがシステムと人間との不断の交渉を促すために人間の習熟が早まるという効果も重要であることが分かった.本年度、以上のような成果が纏まりつつあり、障害物補足機能の検討などに遅れはあるが、全体として所定の検討が進んでいる.本年度は,昨年度に引き続き,統合操船システムに利用可能な要素システムの検討を進めるとともに,特に港湾内の操船に着目して,実際の運航データを基に船舶の操縦特性を同定しながら誘導を行う手法に着目して検討を行った。昨年度,要素システムとしては正確な船位の計測に利用可能なキネマティックDGPSが極めて高精度の船位認識を与えることが明確になり,この精度は実用上の観点からするとほとんど完壁に船位の計測が可能と考えてよいから,これを用いた運動性能の推定法の検討を進めるとともに,誘導法について検討した。特に水槽試験を通じて低速で港湾内を運動する場合の船の運動性能の推定法,誘導試験法を研究して,広島大学の施設で自由航走試験法を利用する見通しを得た。この自由航走試験システムの開発は本年度完了して,実用に供した。操船支援システムの全体構成については港湾内や狭水域の陸海一体の航行システムの検討を行い,問題が難しいだけに本研究の範囲で結論を得ることは困難であるが,問題点の抽出と検討方向の明確化を行った。以上,問題が総合的なだけに全てが解決したわけではないが,重点にしていた港内操船のインテリジェント化と,操船の難易度が高い海域におけるシステム仕様についての検討を行い得た。
パーソナリティ特性による小中学生の問題行動，メンタルヘルス，学校適応の予測可能性

疫学的パーソナリティ研究の視点からの研究デザインに基づき,パーソナリティ特性から問題があると考えられる結果変数を予測可能であるかどうかを実証するための研究を行った。小学校4年生から6年生および中学生の生徒を対象に、自己評定および教師評定、保護者評定による質問紙調査を行い,本人評定のパーソナリティ、抑うつ、攻撃性、自傷行為、非行行為、保護者評定のSDQによって測定される問題行動と養育態度、教師評定における対人関係、学業、情緒、身体的健康、反社会的行動等の学校適応・不適応を調べた。その結果、パーソナリティ特性によるさまざまな結果変数の予測可能性が示され、特に統制性の説明力の高さが明らかとなった。初年度は当初の予定通り、パーソナリティ特性による問題行動や適応・不適応行動の予測に関する研究の現状および問題点について、国内外の文献を収集し、レビューを行った。先行研究のレビューについては、当初の想定以上に多くの文献を収集することができた。特に過去1年間の国内のパーソナリティ研究の動向については教育心理学年報の人格部門として報告した。ただし、予想よりも多くの文献を収集したため、さらなる分類や整理が必要となった。また、これらのレビューに基づいて、変数の選択を行うと同時に国内外における利用可能なデータを探索した。その結果、単一市内の全小中学生5000名程度を対象として質問紙調査を行った性格特性を測定するための心理尺度とした利用できるデータが存在したため、これを分析し、パーソナリティの測定を行うこととした。具体的には,代表的なパーソナリティのモデルであるBig-Fiveに基づいた25項目の尺度によって測定を行うこととする。尺度の作成については当初の予定よりも早く進めることができたため、不適応行動の指標として攻撃性と抑うつと関連について横断的な分析を行い、これらの関連性を検討した。2年目に当たる平成27年度は、前年度に引き続きパーソナリティ特性による問題行動および適応・不適応行動の予測に関する研究について国内外の文献を収集し、レビューを行った。想定より多くの研究を収集し、前年度に行った国内のパーソナリティ研究の動向についてのレビューを行った一部については、教育心理学年俸の人格部門にて公刊された。さらに、27年度は海外の文献についても整理・分類を行った。これらのレビューを参考にしつつ、単一市内における全小中学生5000名程度を対象とした質問紙調査による性格特性を測定したデータの分析を行い、パーソナリティ特性による問題行動や適応指標との関連を相関分析および階層的重回帰分析による検討を行った。具体的には、世界的に広く用いられているパーソナリティモデルであるBig Fiveに基づいた性格特性の測定モデルと、メンタルヘルスの指標である抑うつ、さらには問題行動の指標としての攻撃性、適応指標としてのSDQとの関連を検討した。当初の計画における文献レビューについては、想定よりも多かったものの、平成26年度については国内文献、平成27年度に国外の文献の整理・分類を行い、概ね達成できたものと考えられる。尺度の作成についても前年度に終えることができ、27年度にはさらに世代や性別ごとの分析によって交差妥当性の検討を行うことができた。さらに、メンタルヘルスの指標である抑うつ、さらには問題行動の指標としての攻撃性、適応指標としてのSDQとの関連を用談的に検討することができたため、概ね順調に進展していると考えられる。本研究の目的は児童期から思春期の問題行動やメンタルヘルス、学校適応状況をパーソナリティ特性から予測・説明できるかどうかを検討することである。3年目となる平成28年度は、前年度に引き続き、パーソナリティ特性の構造や測定、発達および適応・不適応行動および問題行動に関する研究について、国内外の文献を収集しレビューを行った。これらの成果は教育心理学年報の人格部門、および分担執筆されたパーソナリティ心理学に関する専門書の一部として発表予定である。これらのレビューを参考にしつつ、単一市内における小学校4年生から6年生および中学生の生徒4688名を対象とした質問紙調査による性格特性を測定したデータの分析を行った。これまでの研究で開発された小中学生を対象とした5因子性格検査を説明変数としてメンタルヘルスの指標としての抑うつ、攻撃性を目的変数とした階層的重回帰分析を実施した。さらに、教師評定による学校適応状況の指標として学業、心身、対人関係、情緒の問題、保護者評定による不適応行動の指標としてSDQを目的変数として、同様の分析を行った。その結果、本人評定、保護者評定、教師評定のいずれについてもパーソナリティ特性から問題行動やメンタルヘルス、学校適応状況をある程度予測することが可能であることが明らかとなった。あわせて、これらと同様の結果はこれ以外の発達段階においても適用可能であるのかどうかについて、大学生や社会人を対象とした質問紙調査を実施した結果、同様の傾向が見られることが示された。これらの研究結果は、平成28年度はパーソナリティ心理学会、パーソナリティ心理学会、行動計量学会、国際応用心理学会、アメリカ心理学会にて発表され、平成29年度にも複数の学会報告と論文化を予定している。

当初の計画における文献レビューは順調に進めることができたが、想定よりもその数が多かったこともあり、時間がかかっている。尺度の作成については過去のデータを再分析することによって当初の予定より早く進められたが、妥当性の検証については不十分な側面があるため、追加の調査を計画している。不適応の指標との関連については、予定より早くメンタルヘルス指標との関連を横断的に検討することができた。研究計画については、概ね順調に進展している。文献にレビューについては遅れもあったが、おおよそ2年目の年度において達成できたと考えられる。データについては既に分析を行い、いくつかの研究成果を発表することができたため、今後はさらに多変量解析の手法を展開させて発展的な分析を行う予定である。また、研究期間を通してさらなる学会発表や論文発表を随時行う計画を立てている。教育心理学研究計画については、概ね順調に進展しており、一部の内容については予定よりも早く進めることができた。さらに、必要に応じて追加の分析や妥当性検討のための調査を計画しており、より充実したものとなることも期待できる。次年度は縦断的なデータの収集と分析を行うことにする。また、研究期間を通して、学会発表や論文発表を随時行う予定である。データの統計解析に関するソフトとして、SPSSの購入を検討していたが、近年はさらに発展的な多変量解析を行うためのソフトとしてMplusがよく用いられている。また、フリーの統計ソフトウェアとしてのRの利用環境も整いつつある。そのため、まずはRによって基礎的な分析を行ってきており、次年度はmplusによって多変量解析を行うために、購入予定である。SPSSの購入を変更したために差額が生じたと考えられる。データの統計解析に関するソフトとして、SPSSの購入を検討していたが、近年はR、Mplus等のより発展的な共分散構造分析を行うためのソフトが広く用いられるようになっており、分析のためのソフトとしては、先行研究のレビューの結果に基づいて、さらなる検討が必要であると判断し、初年度は統計解析ソフトの購入を見送った。したがって、次年度には統計解析ソフトの購入が必要となるため、次年度使用額が必要となった。上述のとおり、次年度においては多変量解析のために発展的な統計解析ソフトウェアであるmplusの購入を予定している。また、これまでの成果をさらに広めると同時に、最新のパーソナリティ心理学研究を収集するために、積極的に学会および論文発表を行う計画を立てている。先行研究のレビューを十分に行い、統計解析手法についてさらなる発展的な方法について検討したうえで、統計解析ソフトの購入が必要となる。
分娩後の心的外傷後成長とその関連要因に関する研究

本研究は、分娩後の心的外傷後成長について、分娩方法別の発生割合とその程度、および心的外傷後成長の予測要因を明らかにすることで、分娩後の心的外傷後成長を促すような看護支援に対する示唆を得ることを目的とする。平成30年度は、前年度に引き続き文献レビューを行い、研究計画書の見直しと質問紙の作成に取り組んだ。分娩後の心的外傷後成長の予測要因については、先行研究で明らかにされた要因を整理して、心的外傷後成長の包括的モデルに基づき、本研究の概念枠組みを検討した。しかし、心的外傷後成長の研究に精通した研究者の助言を得ながら検討を進めたところ、研究対象や予測要因の変数を決定する上でさらなる文献レビューを行う必要が生じた。具体的には、分娩後の心的外傷後成長の前提として、すべての分娩がトラウマティックな要素を含んで心的外傷後成長につながりうるのか、それともトラウマティックな分娩が特に心的外傷後成長につながるのかについて、統一された見解のないことが明らかとなった。そのため、分娩後の心的外傷後成長に先立つ様々な外傷体験(トラウマティックな分娩体験、ネガティブな分娩体験、帝王切開等)について、心的外傷後成長との関連を整理しなおす必要が生じた。分娩後の心的外傷後成長に関する先行研究だけでは文献数が少ないため、今後は他の分野の心的外傷後成長の文献や分娩の外傷体験に関する質的研究等もレビューする必要がある。なお、平成30年度は、産前産後休暇・育児休業取得にあたり11月末で研究を中断した。平成30年度には質問紙を完成させ、倫理審査委員会の承認を得る計画であった。しかし、概念枠組みを検討する上で、さらなる文献レビューの必要が生じたため、当初の計画より大幅に遅れている。分娩後の心的外傷後成長に関する先行研究だけでは文献数が少ないため、他の分野の心的外傷後成長の文献や分娩の外傷体験に関する質的研究等もレビューして、本研究の概念枠組みを検討し直す。検討にあたっては、これまでと同様に、心的外傷後成長の研究に精通した研究者の助言を受けながら進める。平成29年度は質問紙作成に向けて、心的外傷後成長の関連要因に関する文献レビューを行った。国内外の文献より、分娩後の心的外傷後成長に関する研究、他分野において心的外傷後成長の関連要因を探究した研究(がんで親を亡くした子ども、一般大学生を対象にした研究)をレビューしたところ、分娩後の心的外傷後成長の関連要因は、主に個人的要因・出来事(分娩)に関する要因・事後(分娩後)の要因の3つに整理された。さらに、研究代表者の帝王切開分娩に関する先行研究(谷口ら, 2014;谷口, 2015)より、分娩に対する〈意味づけ〉に関する要因を加え、心的外傷後成長の包括的モデルに沿って本研究の概念枠組みを検討した。検討に際しては、心的外傷後成長に関する研究を行っている研究者から助言を得た。当初の計画に比べ文献レビューに時間を要したが、心的外傷後成長の理論上は関連要因に挙げられている変数が、先行研究では統計上有意にならない場合も見受けられ、各概念の内容や概念間の関係を十分吟味する必要があることがわかり、重要な研究過程だったと考える。今後はさらに検討を重ねて概念枠組みを完成させ、仮説から変数を整理して質問紙を完成させていく予定である。平成29年度には、質問紙を作成して信頼性・妥当性を検証し、倫理審査委員会にて承認を得る計画であった。しかし、概念枠組みを検討する上での文献レビューに時間を要したため、質問紙の作成まで至らなかった。当初の計画より大幅に遅れているため、次年度にインターネット調査を実施できるように、まずは質問紙の作成を早急に進めていく。

平成30年度には質問紙を完成させ、倫理審査委員会の承認を得る計画であった。しかし、概念枠組みを検討する上で、さらなる文献レビューの必要が生じたため、当初の計画より大幅に遅れている。質問紙を作成して信頼性・妥当性を検証した後、倫理審査委員会の申請準備を進める。対象者の条件、対象者数については、質問紙の内容が確定した時点で再度検討し直す。分娩後の心的外傷後成長に関する先行研究だけでは文献数が少ないため、他の分野の心的外傷後成長の文献や分娩の外傷体験に関する質的研究等もレビューして、本研究の概念枠組みを検討し直す。検討にあたっては、これまでと同様に、心的外傷後成長の研究に精通した研究者の助言を受けながら進める。文献レビューに時間を要したため、統計関連図書や記録媒体、文具類の購入まで至らなかった。また、通常業務との兼ね合いで参加できない学会があり、旅費等を使用しなかった。今後の使用計画としては、次年度はインターネット調査を行うため、予算通りの支出になると考えられる。最終年度はオープンアクセスジャーナルへの論文投稿を予定しており、投稿料として今年度使用しなかった経費を計上する予定である。文献レビューに時間を要したため、予算を計上していたインターネット調査の実施まで至らなかった。また、産前産後休暇・育児休業取得のため、学会への参加ができず、旅費等を使用しなかった。育児休業終了後より研究を再開するが、インターネット調査のための予算は当初の計画通りの支出になると考えられる。また、調査実施後はオープンアクセスジャーナルへの論文投稿を予定しているため、投稿料としてこれまで使用しなかった経費を計上する予定である。
ミラーニューロンの形成過程：トリの聴覚発声系をモデルとした学習・発達研究

模倣学習では、他者の動きを観察し、自己の動きを制御する必要がある。ミラーニューロン(MN)はこの過程で必要とされる神経細胞で、観察と実行の双方で活動する。鳥の高次発声中枢にMNがあるとされているが、それがどう形成されるのかわかっていない。私たちはジュウシマツの高次発声中枢の神経細胞の一部が大脳基底核に投射すること、そしてその細胞の1/4程度が特定の歌要素を聴く際とその歌要素を発する際、いずれでも活動することを発見した。さらに、発達の過程で遺伝子発現の調整に関わる因子を阻害すると歌の学習に異常が生ずることを見いだした。以上の結果は、MNの形成過程でエピジェネティクスが作用することを示唆する。26年度は、鳥類のミラーニューロンの形成過程を効率よく研究するための技術を、電気生理学的・分子解剖学的に開発した。電気生理学的方法では、ミラーニューロンが投射する大脳基底核X野に刺激電極を刺入し、ミラーニューロンが分布するHVCニューロンの自発発火を記録しながらX野から刺激を与えて、ミラーニューロンの候補を同定する技術を確立した。また、HVCにインピーダンスの低い記録電極を刺入して脳波を無線で受信機に飛ばす技術を確率した。これにより、覚醒状態と聴覚応答の関連を研究することが可能になり、ミラーニューロンが運動モードから聴覚モードへとスイッチする様子を解明することができる。分子解剖学的方法では、ミラーニューロンに特異的に発現している遺伝子群を同定した。これらの遺伝子の一部には、発声学習臨界期にその発現量が変化するものも含まれている。さらにそれらの遺伝子の発現を操作可能なアデノ随伴ウイルスを開発した。さらに、ミラーニューロンが受容する聴覚情報の源の一部と考えられる扁桃核(TnA)相当部位から聴覚応答を記録し、高い選択性を持つことを確認した。平成27年度は、2つの課題に集中して研究を進めた。まず、前年度に確立した逆行刺激法により覚醒時自由行動下および麻酔時における鳥類のミラーニューロンの挙動を計測することである。ミラーニューロンとされる細胞は、鳥類の高次発声制御中枢HVCから大脳基底核の一部であるX野に投射されることがわかっている。麻酔下においてジュウシマツの雄4個体で11の単一ニューロンを同定し、その特性を調べた。これらの単一ニューロンはすべて、他のHVCニューロンに比べて神経応答の持続時間が長く、自己のさえずりの歌の一部に応答した。次に、他のジュウシマツ雄4個体を用いて、上記方法でHVCーX野投射ニューロン(HVCX)であることが確認できた8ニューロンについて、自由行動下で歌をうたっているとき、自分の歌を聴いているときの神経応答を記録した。8つのうち4つは、歌の特定部位をうたう時と、同じ部位を聞くとき、どちらでも応答した。典型的なミラーニューロンと言える。他の4つのニューロンのうち2つは、歌の開始と終わりに応答を見せた。また、残りの2つは歌の複数の箇所で応答した。これらの結果から、覚醒時にはHVCXの約半分がミラーニューロンであることがわかった。もうひとつの課題は、HVCXを生化学的に同定することであった。HVCXの神経活動を可視化するために、AAV発現系により、HVCX特異的にCa2+ sensing proteinであるGCaMPを発現させることに成功した。さらに、Cre組換酵素をHVCX特異的に発現させることができた。昨年度に報告したゲノムDNA脱メチル化誘導能をもつTET1-触媒領域改変型タンパク質をこの方法によりHVCXに発現させることができ、今後の研究の進展が期待できる。ミラーニューロンの活動を自由行動下の個体で信頼性高く同定することが可能になり、睡眠時と覚醒時のミラーニューロンの刺激選択性が異なることを発見できた。昨年度開発した無線脳波記録と併せて、今後ミラーニューロンの性質をさらに詳細に解明できる。また、HVCーX野投射ニューロンを分子生物学的な手法で標識することに成功した。これらの成果により、研究の進捗は順調であると言える。ジュウシマツを用いてミラーニューロンの形成とエピジェネティクスに関わる研究を進めてきた。これまでの研究で、ミラーニューロンはHVCからXに投射するニューロン(HVC-Xニューロン)の約半数であることがわかった。また、ミラーニューロンとして同定されたニューロンもうたっているときと同じ歌節にのみ応答するものではないことが明らかになった。結果として、典型的なミラーニューロンは、HVC-Xニューロンの1/4程度であろうと考えられる。HVC-Xニューロンに特異的な遺伝子操作を、アデノ随伴ウイルスAAVとCre-Flexシステムによって実現することができるようになった。現在、DREDDシステムによる人為的な神経興奮操作、またボツリヌス毒素dTAによる選択的細胞死誘導実験を継続して進めており、これらの操作により歌パターン生成に影響があるという結果を得つつある。また、学習臨界期中・後のエピジェネティクス動態の攪乱を目的として、ヒストン脱アセチル阻害剤SAHA投与を行った。結果、発声学習臨界期後の固定化歌には大きな変化を観察できなかったが、学習臨界期中の投与においては、正常個体では見らない音素発達を示す個体を確認した。当初はすべてのHVC-Xニューロンがミラーニューロンであるという仮定で研究を進めてきた。しかし、それらのニューロンの3/4はミラーニューロンではない。ミラーニューロンでないHVC-Xがどのような機能を持つのかが興味深い。

もしくは、HVC-Xニューロンにエピジェネティクスが働いて始めてミラーニューロンとなる、という仮説も検討可能である。研究期間は終了するが、引き続きこの仮説を検討していくつもりである。模倣学習では、他者の動きを観察し、自己の動きを制御する必要がある。ミラーニューロン(MN)はこの過程で必要とされる神経細胞で、観察と実行の双方で活動する。鳥の高次発声中枢にMNがあるとされているが、それがどう形成されるのかわかっていない。私たちはジュウシマツの高次発声中枢の神経細胞の一部が大脳基底核に投射すること、そしてその細胞の1/4程度が特定の歌要素を聴く際とその歌要素を発する際、いずれでも活動することを発見した。さらに、発達の過程で遺伝子発現の調整に関わる因子を阻害すると歌の学習に異常が生ずることを見いだした。以上の結果は、MNの形成過程でエピジェネティクスが作用することを示唆する。26年度の当初目標であるミラーニューロン記録技術を、電気生理のみならず分子遺伝学・分子解剖学の技術をも駆使して開発したことにより、27年度以降の研究の準備が十分整った。このため、本研究は順調に進展していると言える。HVCーX野投射ニューロン(HVCX)が発達の過程でどのようにミラーニューロンとしての性質を得るようになるのか、分子生物学的な技術と、神経生理学的な技術を融合させ、同時に詳細な歌行動の変化過程を記録して、解明してゆくつもりである。歌の過程でエピジェネティクスがどう働きミラーニューロンを形成してゆくのか、世界初となる成果を出すことを目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。生物心理学27年度以降は、ミラーニューロンの形成過程についていくつかの具体的な課題を解明する。(1)ミラーニューロンの活動を切り替える技術を開発する。無線により脳部位を光刺激できる装置を導入し、また26年度に開発したアドノ随伴ウイルスによる遺伝子導入を行うことで、HVCの機能を任意に変調させることを試みる。(2)ミラーニューロンには聴覚モードと発声モードがあり、この切り替えは鳥の覚醒状態に依存することが示唆されている。実際の切り替えがどのレベルの覚醒状態で生起するかを解明するため、脳波を記録しながらミラーニューロンの活動が発声モードなのか聴覚モードなのかの対応関係を解明する。(3)発達過程におけるミラーニューロンの生成とエピジェネティクスの影響について、26年度に開発した手法を用いて幼鳥期か成鳥期に至るミラーニューロンの形成過程を記録するとともに、メチル化の度合いを計測する。(4)オペラント条件づけによりミラーニューロン聴覚機能を解明する。オペラント条件づけに自己歌をGo,他者歌をNogo刺激、またはこの逆の弁別課題を課し、その際にミラーニューロンで発現する遺伝子を同定する。以上4つの具体的課題により、ミラーニューロンの機能と形成過程についての新たな知見を得る。
皮膚真菌症に対する感染防御におけるサイトカインの役割

白癬およびスポロトリコ-シス患者における免疫応答について、サイトカインレベルで検討し、次のような成果が得られた。1.慢性の足白癬患者におけるサイトカイン産生角質増殖型などの慢性の白癬を有する患者の末梢血単核球を白癬菌抗原の存在下で72時間培養した培養上清中には、小水疱型などの急性の足白癬を有する患者のそれに比べてIFN-γとGM-CSFの活性が低下していた。以上より慢性の足白癬患者では遅延型過敏反応に関与する主なサイトカインであるIFN-γとGM・CSFの産生が低下していることが判明した。2.白癬にみられる角層下膿疱におけるIL-8の関与培養表皮角化細胞の白癬菌抗原刺激によるIL-8産生を検討した結果、培養表皮角化細胞が白癬菌抗原刺激によりIL-8の産生を増強し、このことが白癬にみられる角層下膿疱の形成に関与している可能性を提唱した。3.スポロトリコ-シス患者におけるサイトカイン産生患者末梢血単核球をスポロトリキンの存在下で培養した培養上清中には高いIFN-γ活性が認められた。以上より患者末梢血中にはスポロトリキン刺激により増殖し、またIFN-γを産生するスポロトリキンに特異的なT細胞が存在することが判明した。以上より、皮膚真菌感染に対する感染防御機転には種々のサイトカインの関与が必要となることが明らかとなった。角質増殖型の足白癬や中心治癒傾向を欠いた汎発性白癬などの慢性の白癬患者についてトリコフィチンの刺激による末梢血単核球のIFN-γ産生能の測定を行い、慢性の白癬病変におけるサイトカインの関与を検討した。角質増殖型の足白癬や中心治癒傾向を欠いた汎発性白癬などの慢性の白癬を有する患者の末梢血単核球をトリコフィチンの存在下で72時間培養した培養上清中には、小水疱型の足白癬や中心治癒傾向のある体部、股部白癬などの急性の白癬を有する患者のそれに比べてinterferon-γ(IFN-γ)の活性が低下していた。以上より慢性の白癬患者では遅延型過敏反応に関与する主なサイトカインであるIFN-γの産生が低下していることが判明した。感染白癬菌の種類、感染部位により生体の防御反応に多少の違いはあるものの小水疱型の足白癬や中心治癒傾向のある体部、股部白癬などの急性の白癬を有する患者においては遅延型過敏反応が生じて白癬菌の排除が行われているものと推定される。一方、角質増殖型の足白癬や中心治癒傾向を欠いた汎発性白癬などの慢性の白癬を有する患者においては何らかの原因により白癬菌成分に対する遅延型過敏反応が低下しており、そのため今回の研究で明らかになったようにIFN-γなどのサイトカイン産生が低下しており、その結果代償的に表皮角化亢進に伴う落屑による菌の排除機構が働いているが白癬菌の排除が効率よく行われないため、慢性の経過をたどっているものと推定される。スポロトリコ-シスは、Sporothrix schenkiiを原因菌とし主に皮膚に慢性の結節性または潰瘍性の病変を生ずる皮膚深在性真菌症である。本菌に対する宿主の感染防御機構として、遅延型過敏反応が重要な役割を果たしていると考えられている。一般に遅延型過敏反応の発現に関与する主なサイトカインとしてIFN-γが知られている。本症患者末梢血単核球を用いて、スポロトリキン刺激によるIFN-γ産生能を検索し、皮膚病変の発現および感染防御におけるIFN-γの関与を検討した。スポロトリキン遅延型皮内反応は陽性。スポロトリキンを用いたリンパ球幼若化試験では高い刺激比を示した。また患者末梢血単核球をスポロトリキンの存在下で72時間培養した培養上清中には高いIFN-γ活性が認められた。以上より患者末梢血中にはスポロトリキン刺激により増殖し、またIFN-γを産生する、スポロトリキンに特異的なT細胞が存在することが判明した。

おそらくこのような抗原特異的T細胞が感染局所において遅延型過敏反応が引き起こし、真菌の排除に重要な役割を演じていると考えられた。CD4陽性T細胞は、サイトカイン産生態のちがいからTh1とTh2に分類され、Th1はIL-2やIFN-γなどを産生し、IFN-γなどによってマクロファージを活性化し遅延型過敏反応を誘導する。おそらくスポロトリコ-シス病変部では、Thlの選択的活性化とそれに伴った遅延型過敏反応が生じているものと思われた。はじめに:白癬菌の感染している角質層へ好中球が遊走し、角層下膿疱を形成することもある。表皮角化細胞は種々の外来性刺激に反応してIL-8を産生し、このIL-8が好中球に対する走化性活性を有し、白癬にみられる角層下膿疱の形勢にも関与している可能性が考えられる。そこで、培養表皮角化細胞の白癬菌抗原刺激によるIL-8産生の検討を行った。方法:(1)市販の正常ヒト表皮角化細胞(エピパック)を5×10^3個/cm^2の濃度でKGM培地にて培養した。(2)7080%confluentになった状態で、トリコフィチン(550μg/ml)を添加し、24時間培養後に培養上清を採取した。(3)培養上清中のIL-8活性をELISA法で測定した。結果:トリコフィチンの存在しない条件下で微量のIL-8の産生がみられたが、トリコフィチンの存在下ではdose-dependentにIL-8の産生が増強された。このようにわれわれは培養表皮角化細胞が白癬菌抗原刺激によりIL-8の産生を増強し、このことが白癬にみられる角層下膿疱の形成に関与している可能性が考えられた。まとめ:以上より表皮角化細胞は物理的バリアーを形成していると同時に、IL-8などのサイトカイン産生を通して刺激性皮膚炎を惹起することにより白癬菌感染に対する防御の最前線として働いていることが示唆された。