hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロワールドグラフの説明生成機能の拡充に基づく知識構成支援に関する研究

平成27年度は,(3)大学生を対象とした実験的利用を計画通り実施し,データの分析によってシステムを用いた学習プロセスや理解の特徴を明らかにした.具体的には,システムが生成する問題系列のうち,問題の構造的特徴が類似した問題が隣接する「構造ブロック系列」を用いた学習では,比較的単純な問題の解法定着に効果があるのに対し,問題の表面的特徴が類似した問題が隣接する「表層ブロック系列」を用いた学習では,より複雑な問題に対応する概念的理解が促進されること,さらに後者の効果は,問題間の説明を受けて問題構造への気づきを得た学習者において顕著に表れることがわかった.すなわち,システムとその支援機能を用いた基本的な学習・理解のプロセスを明らかにすることができた.これらのことから総合的に判断して,本研究は当初の計画通り順調に進んでいると言うことができる.研究代表者らはこれまでに,物理問題をその対象系のモデルに基づいて特徴付ける枠組みである「マイクロワールドグラフ」を提案し,これを用いて学習状況に合わせて問題を適応的に系列化し知識の段階的獲得を促進する学習支援システムを実現しており,教育現場での試験的利用を通して,それが適切に問題順序の制御能力を持つとの知見を得ている.本研究では,問題系列化が有効に働くための必須条件である問題間の関係を適応的に説明する機能を,関連概念を体系化することによって実現し,領域の段階的学習を支援可能なシステムを構築することを目的として,適応的説明の基盤となる概念の体系化,および問題間の関係の説明生成機能の実現と既有の問題演習システムへの統合を進めている.また,システムの有効性を実験的・試験的利用を通して検証・評価すべく,実験的利用を通した学習プロセスの分析および試験的利用による学習効果の測定および有効な運用方法の検討,を進めている.平成26年度には,上記の概念体系化,および説明生成機能の実装と既存システムへの統合を完了した.また平成27年度には,大学生を被験者とした実験的利用を実施した.システムが生成した二種の問題系列を用いて学習を行わせた結果,問題間の関係の説明を受けて問題構造への気づきを得た学習者とそうでない学習者との間の学習プロセスや理解の差異が明らかとなった.平成28年度には,前年度の結果を踏まえた試験的利用を実施した.その結果,問題系列の違いが学習に与える影響について新たなプロセスが明らかとなり,実用上有用な知見が得られると共に,必要なシステム機能拡張の方向性に関する示唆も得られ,発展的な成果が得られた.初等物理学の概念的理解を段階的に達成することを支援するため,適応的な問題系列化および問題間関係の説明生成の自動化を実現するための知識記述の枠組みを与え,そのような能力を持つ学習支援システムを構築し,実験によってその有用性を検証した.すなわち,(1)説明の基盤となる概念の体系化,(2)説明生成機能の実装と問題系列生成機能を有する既存システムへの統合,(3)実験的利用を通した学習プロセス・効果の分析を実施し,システムによる説明が概念的理解を促進すること,種々の条件下での問題系列の学習の促進要因に関する認知モデルを明らかにした.本研究では,(1)問題間の関係の説明生成の基盤となる概念の体系化,(2)それに基づく問題間の関係の説明生成機能の実現と既有の問題演習システムへの統合,(3)大学生を対象とした実験的利用を通した学習プロセスの分析,(4)中学校における試験的利用による学習効果の測定および有効な運用方法の検討,を計画している.これらのうち,平成26年度は(1)および(2)の実施を予定していたが,「研究実績の概要」に記載した通り,これらは順調に完了した.加えて,平成27年度に予定している実験的利用のためのシステムの修正・調整,および教材・課題の一部の試作も完了している.これらのことから総合的に判断して,本研究はおおむね順調に進んでいると言うことができる.平成26年度および平成27年度の成果を基に,平成28年度は(4)中学校における試験的利用による学習効果の測定および有効な運用方法の検討,を実施する.目的は,本システムの実用可能性を検討するためのデータ収集であり,学習効果,有効な運用方法(授業における位置付け)の両面から調査を行う.まず,現システムのインターフェースを中学生が使用可能なものに改良する.また,中学生用の教材を新たに開発する.
絹糸虫類の安定飼育に関する基礎的研究

1.3年にわたって絹糸虫類(天蚕)の無菌人工飼料育法の検討を行った。蚕の人工飼料を基本とし、飼料樹葉乾燥粉末の割合を40%に引上げ、無機塩混合物についてはウエッソン塩混合物から不必要な成分を排除して、極力簡単な組成とした。ビタミンB混合物についても改変を行った結果、2眠まで到達する個体が認められたが、糖を含まない組成では3齢に達する個体はなかった。そこで、人工飼料に添加する糖の種類(グルコース、シュークロースおよび市販の精製糖)および添加割合の検討を行った結果、無添加では、虫体は大きくなるものの5%が3齢になっただけであったのに対し、いずれの糖類を添加した区においても3齢到達率が顕著に高くなった。特に、シュークロース10%添加区では3齢率が90%を越え、発育スピードも早くなったことから、人工飼料に添加する糖類としてはシュークロースが良く、添加量は10%が実用的濃度と考えられた。2.上記人工飼料による全齢人工飼料育および、1-3齢人工飼料育とクヌギおよびシラカシによる4-6齢飼育を組み合わせ、ヤママユガ(天蚕)の周年飼育を試みた結果、年間を通しての飼育が可能であることが明かとなったが、このことは、絹糸虫類の安定的飼育を考える上で意義は大きい。3.絹糸虫類卵の過冷却点を比較した結果、温度の高いものから3つのグループ(1)ヤママユガ、(2)クスサンおよびウスタビガ、(3)ヒメヤママユガに分けられた。また、2.5°C以下に卵を保護することでヤママユガの場合、産卵1年後においても80%を越える孵化率が得られた。このことは、イミダゾール化合物による休眠打破技術と組み合わせることで、年間を通しての随時孵化の可能性を示唆している。1.ヤママユガ卵の温度適応能を解明するため,卵内の遊離糖の変動と過冷却点について研究した結果,産下6日目から卵内のトレハロース量が急激に増加し,過冷却点も-17°Cから-19.5°Cへと若干低下することが明らかとなった。2.市販の天蚕用人工飼料を用いてヤママユガ幼虫を無菌平板給餌方式で飼育した結果,13齢期間(1720日間)は全く飼料交換を行わなくとも飼育が可能となった。4齢期間(1113日間)も1回の給餌で飼育可能となり,5齢期間は23日に1回の割合でブロック状飼料を給与することで全齢人工飼料育が可能であることを明らかにした。3.蚕用人工飼料組成の桑粉末を樫粉末で置き換えた場合はヤママユガ幼虫は摂食が極めて悪く,ほとんど発育しなかった。一方,櫟紛末を用いた場合は,幼虫の発育が良好で,今までの天蚕用人工飼料の1/10程度の飼料コストで飼育できた。このことから,多くの絹糸虫類の低コスト人工飼料育が可能となる。4.蛹期間の日長条件を短日条件(8時間12時間明・16時間12時間暗)とすることで蛹期間が10日以上短縮され,発蛾時期の同調化が図られた。一方,長日条件(12時間以上明)では,蛹期間の短縮および同調化は図られなかった。1.絹糸虫類の無菌人工飼料育法の検討を行った。これまでヤママユガ人工飼料では不脱皮幼虫の発生が大きな問題となっていた。蚕の人工飼料を基本とし、一部を改変した絹糸虫類陽の人工飼料においても1眠あるいは2眠後の不脱皮幼虫発生が認められた。

しかし、この飼料にグルコースあるいはシュークロースを添加することによって3齢到達率が飛躍的に増加した。グルコースあるいはシュークロース添加が不脱皮幼虫発生率の減少に関与する機構については明らかではないが、絹糸虫類の無菌人工飼料における最大のネックとなっていた不脱皮幼虫発生防止策が発見された意義は大きい。また、710日目に人工飼料を交換することでさらに3齢到達率が向上し、無菌人工飼料育法の導入が可能であると考えられた。2.市販の天蚕用人工飼料は粉体価格が4,500円/kg程度で販売されているが、蚕の人工飼料を基本とし、一部を改変した絹糸虫類用の人工飼料は2,500円/kg以下で製造可能である。さらに、造型物質の転換で1,500円/kg以下に製造単価を引き下げることが可能となり、無菌人工飼料育法の導入と併せて飼育コストも大幅に引き下げられた。3.ハンドペアリングについて検討を行ったが、技術確立までには至らなかった。4.前年採集した卵を2.5°Cで保護し、随時出庫し孵化率を調査した結果、6月までは高率で孵化したが、その後急激に孵化率が低下した。しかし、11月になっても少数ではあるが孵化する幼虫が存在した。このことは、系統選抜によって卵の長期保存の可能性を示唆した結果と考えている。1.昨年に引き続き絹糸虫類の無菌人工飼料育法の検討を行った。蚕の人工飼料を基本とし、飼料樹葉乾燥粉末の割合を40%に引上げ、無機塩混合物についてはウエッソン塩混合物から不必要な成分を排除して、極力簡単な組成とした。ビタミンB混合物についても改変を行った結果、2眠まで到達する個体が認められたが、糖を含まない組成では3齢に達する個体はなかった。そこで、人工飼料に添加する糖の種類(グルコール、シュークロースおよび市販の精製糖)および添加割合の検討を行った結果、無添加では、虫体は大きくなるものの5%が3齢になっただけであったのに対し、いずれの糖類を添加した区においても3齢到達率が顕著に高くなった。特に、シュークロース10%添加区では3齢率が90%を越え、発育スピードも早くなったことから、人工飼料に添加する糖類としてはシュークロースが良く、添加量は10%が実用的濃度と考えられた。2.上記人工飼料による全齢人工飼料育および、1-3齢人工飼料育とクヌギおよびシラカシによる4-6齢飼育を組み合わせ、ヤママユガ(天蚕)の周年飼育を試みた結果、年間を通しての飼育が可能であることが明かとなったが、このことは、絹糸虫類の安定的飼育を考える上で意義は大きい。3.絹糸虫類の過冷却点を比較した結果、温度の高いものから3つのグループ(1)ヤママユガ、(2)クスサンおよびウスタビガ、(3)ヒメヤママユガに分けられた。また、2.5°C以下に卵を保護することでヤママユガの場合、産卵1年後においても80%を越える孵化率が得られた。このことは、イミダゾール化合物による休眠打破技術と組み合わせることで、年間を通しての随時孵化の可能性を示唆している。
幼小一貫性に基づく自然教育のシステム開発

私たちのまわりから,急速に自然が姿を消しつつあり,自然環境保全がさけばれている.このような時代にあって,本研究は,子どもたちに自然に触れる体験を豊かにし,自然に触れる楽しさを知らせるとともに,自然を認識させる教育のあり方を探ぐることによって,幼少一貫した望ましい自然教育のシステムを開発しようとするものである.その目的を達成するために,本年度は次のような研究を行い,有効な結果が得られた.(1)現行の自然教育実践の調査月から,月にかけて,各地域の幼稚園,小学校を訪問し,そこでの教育実践を見学するとともに,関係教員の話を聞き,資料の提供を受けるなどの方法で現行の自然教育の実体を調査した.その結果,とりわけ幼稚園においては,実践の内容・方法及び考え方に大きな差異があることが明らかになった.さらに,園・校内に可能な限り豊かな自然環境を造る努力をしているが地域の自然を有効に利用することに困難を感じている様子が明らかになった.(2)現職教育及び教員養成大学の学生の自然に対する意識・認識調査と各地域の幼児を対象にした自然認識についての調査比較的自然の豊かな地域に育った人でも自然に対する意識・認識が高いとはいえず,自然が身近にあるだけでは意識・認識の向上に必ずしも結びつかないという結果を得た.さらに,様々な自然環境にある幼児を対象に,自然認識についての聞き取り調査を継続して実施中であり,順次分析中である.(3)子どもの自然認識のための観察における,観点の設定に関する調査子どもが自然の事物・現象を観察し,それを認識するためには,観察の観点を明確に設定することが大切である.観点を設定させる一つの方法は,観察の前に描画を行わせることであり,それによって観察による認識が有効に行れることが明らかになった.私たちのまわりから,急速に自然が姿を消しつつあり,自然環境保全がさけばれている.このような時代にあって,本研究は,子どもたちに自然に触れる体験を豊かにし,自然に触れる楽しさを知らせるとともに,自然を認識させる教育のあり方を探ぐることによって,幼少一貫した望ましい自然教育のシステムを開発しようとするものである.その目的を達成するために,本年度は次のような研究を行い,有効な結果が得られた.(1)現行の自然教育実践の調査月から,月にかけて,各地域の幼稚園,小学校を訪問し,そこでの教育実践を見学するとともに,関係教員の話を聞き,資料の提供を受けるなどの方法で現行の自然教育の実体を調査した.その結果,とりわけ幼稚園においては,実践の内容・方法及び考え方に大きな差異があることが明らかになった.さらに,園・校内に可能な限り豊かな自然環境を造る努力をしているが地域の自然を有効に利用することに困難を感じている様子が明らかになった.(2)現職教育及び教員養成大学の学生の自然に対する意識・認識調査と各地域の幼児を対象にした自然認識についての調査比較的自然の豊かな地域に育った人でも自然に対する意識・認識が高いとはいえず,自然が身近にあるだけでは意識・認識の向上に必ずしも結びつかないという結果を得た.さらに,様々な自然環境にある幼児を対象に,自然認識についての聞き取り調査を継続して実施中であり,順次分析中である.(3)子どもの自然認識のための観察における,観点の設定に関する調査子どもが自然の事物・現象を観察し,それを認識するためには,観察の観点を明確に設定することが大切である.観点を設定させる一つの方法は,観察の前に描画を行わせることであり,それによって観察による認識が有効に行れることが明らかになった.
歯周病発症とくに歯周組織破壊におけるリポキシゲナ-ゼの役割

我々は歯周病発症の機構を解明する目的で歯周組織破壊におけるアラキドン酸代謝系の役割に関する研究の一部として、歯肉において活性の特に高い12ーリポキシゲナ-ゼ代謝産物である12ーHETEの白血球に対する作用とその機序について検討した。1.12ーHETEはヒト白血球においてfMLPに比べて約1000分の1の白血球遊走活性を有している。また、12ーHETEは、ヒト白血球においてfMLPより微小の脱分極を引き起こした。さらに、12ーHETEは細胞外Ca^<2+>の存在、非存在に関わらずヒト白血球[Ca^<2+>]iを上昇させた。2.12ーHETEとfMLPの間に白血球遊走作用および[Ca^<2+>]i上昇において相互作用が認められた。しかし、fMLPの受容体拮抗薬であるNーBOCーMLPは12ーHETEによるヒト白血球[Ca^<2+>]i上昇に全く影響しなかったことから、この相互作用は受容体レベル以降の段階で作用していることが示唆された。以上より、12ーHETEはヒト白血球において、IAP感受性の蛋白を介するPLCの活性化による、IP_3の産生による細胞内Ca^<2+>の放出に続く細胞外Ca^<2+>の流入により[Ca^<2+>]i上昇を引き起こし、様々な細胞機能を発現している可能性が示唆された。研究の進展状況1.歯肉における主たるリポキシゲナ-ゼ代謝産物である12-hydroxy-eicosatetraenoic acid(12-HETE)を同定した。2.リポキシゲナ-ゼ代謝産物である12-HETE、leukotriene B_4(LTB_4)および対照としてのn-formyl-methionyl-leucyl-phenylalanine(fMLP)のいずれもラット腹腔浸潤白血球およびヒト白血球の遊走能を有していたが、12-HETEはLTB_4、fMLPより高濃度を必要とした。3.細胞内CA^<2+>濃度上昇について、ラット腹腔浸潤白血球では、fMLP、LTB_4で認めたが、12-HETEでは認めなかった。しかしヒト白血球においては、いずれも細胞内Ca^<2+>濃度上昇を認めた。この違いについては現在検討中である。4.ヒト白血球における12-HETEによる細胞内Ca^<2+>濃度上昇は、isletactivating proteinによって抑制された。よって12-HETEによる細胞内Ca^<2+>濃度上昇には、G蛋白を介する系が含まれている可能性が示唆された。5.ラット腹腔浸潤白血球およびヒト白血球いずれにおいても細胞内Ca^<2+>濃度上昇に対するCa channel blockerによる影響はほとんど認めなかった。6.ラット腹腔浸潤白血球においてfMLPは白血球細胞膜電位を変化させたが、12-HETE、LTB_4では変化しなかった。ヒト白血球については現在検討中である。7.12-HETEは白血球遊走、細胞内Ca^<2+>濃度変化において、fMLPの作用を高濃度において抑制し、その両者に相互作用が存在することが示唆された。8.以上より、12-HETEによるCa influx調節の可能性が示唆された。我々は歯周病発症の機構を解明する目的で歯周組織破壊におけるアラキドン酸代謝系の役割に関する研究の一部として、歯肉において活性の特に高い12ーリポキシゲナ-ゼ代謝産物の12ーHETEの白血球に対する作用とその機序について検討した。1.12ーHETEはヒト白血球においてfMLPに比べて微小の脱分極を引き起こした。また、12ーHETEは細胞外Ca^<2+

>の存在、非存在に関わらずヒト白血球[Ca^<2+>]_iを上昇させた。なお、前年度の疑問であったラット腹腔浸潤白血球において12ーHETEにより[Ca^<2+>]_iが上昇しなかった原因について検討した結果白血球採取の方法の違いによりことが示唆された。2.前年度ラット腹腔浸潤白血球で認められたように12ーHETEとfMLPの間に白血球遊走作用および[Ca^<2+>]_i上昇において相互作用が認められた。しかし、fMLPの受容体拮抗薬であるnーBOCーMLPは12ーHETEによるヒト白血球[Ca^<2+>]_i上昇に全く影響しなかったことから、この相互作用は受容体レベル以降の段階で作用していることが示唆された。以上より、12ーHETEはヒト白血球において、IAP感受性のG蛋白を介するPLCの活性化による、IP_3の産生による細胞内Ca^<2+>の放出にに続く細胞外Ca^<2+>の流入により[Ca^<2+>]_i上昇を引き起こし、様々な細胞機能を発現している可能性が示唆された。
P.C.R.法を用いた歯周病関連細菌の検出に関する研究

歯周病は,口腔内の特定の細菌によって惹起される感染症としてとらえられている。本研究は,Polymerase Chain Reaction法(以下P.C.R法と略す)を局所性若年性歯周炎に関与するActinobacillus actinomycetemcomitans(以下A.a.と略す)の迅速かつ特異的な検出に応用することを検討した。本研究では,既に塩基配列決定したA.a.Y4株のリボソームタンパク質遺伝子の5'側と3'側の塩基配列を読み取り,リボソームタンパク質遺伝子をコードする遺伝子クラスターS10オペロンの大部分を塩基配列決定した。塩基配列から大腸菌のS10オペロンにコードされているリボソームタンパク質遺伝子の順序は同一であることが明らかになった。また,塩基配列とそれから推定されるアミノ酸配列の一次構造解析の結果,大腸菌のそれと高い相同性が認められた。さらに,明らかにした塩基配列の中には,S10オペロンの下流数百ベースを含んでいたが,この領域は,大腸菌のS10オペロンの下流の配列とは相同性が低かった。さらに,この領域の一部をプラスミドに組み込み,P.C.R.で増幅した。P.C.R.産物をプローブにしてA.a.Y4株とATCC29523株の染色体DNAとサザンハイブリダイゼーションをおこなったところ,A.a.Y4株のみ交雑反応が認められた。このことから,A.a,Y4株のS10オペロンの下流をプライマーとして用いれば,それのみを特異的に検出できる可能性があると考えられる。
機能性複合材料のマルチスケール組織解析

機能性複合材料の元素添加、熱処理に伴うナノ組織の変化と、特性変化の関係を明らかにするため、SEM、TEM観察、3DAP分析を行った。Nd-Fe-B焼結磁石では、Dy拡散処理や高温焼結後に行う低温熱処理によって、その保磁力が変化する原因を明らかにした。また、紫外光レーザーをセラミックス材料に応用し、固体燃料電池材料として注目されているGdドープCeO_2のイオン導電特性の低下の原因と考えられる粒界編析、粒内の組成変動の解析に成功した。機能性複合材料の元素添加、熱処理に伴うナノ組織構造、元素分布、結晶粒の分布状態の変化と、機械的特性、磁気的、電気的特性との機能性変化の関係を明らかにするため、試料を作製し、特性測定、SEM、TEM観察、3DAP分析を行った。具体的な成果の例を以下に示す。Nd-Fe-B系磁石は主相であるNd2Fe14BとNdリッチな粒界相から成る複合材料である。この磁石は、自動車用モーターを始め多くの製品に用いられており、特性向上のキーマテリアルとして、重要な位置づけにある。一般的に用いられる焼結磁石において、Dyを表面から粒界を介して磁石内部に拡散させることにより、省Dy化と特性向上が図られることは知られてきたが、本年度は、この粒界近傍の組織を、SEM、TEM、3DAPによって解析し、その組織や構成元素の分布明らかにした。今後、詳細な解析を進めるとともに、得られた知見を材料設計、製造プロセスにフィードバックし、更なる特性向上を目指していく。(2)HDDRプロセスで作製されたNd-Fe-B磁石の特性向上とマルチスケール組織解析(1)の試料より、更に微細な粒径を有するHDDR磁石は、粒径から期待される大きな保磁力が達成されておらず、その特性向上が求められている。本年度は、プラズマ焼結法を用いて試料を作製し、その特性向上を達成するとともに、マルチスケール解析から、焼結時の変形により異方性が向上したことがその原因であることを明らかにした。機能性複合材料の元素添加、熱処理に伴うナノ組織構造、元素分布、結晶粒の分布状態の変化と、機械的特性、磁気的、電気的特性との機能性変化の関係を明らかにするため、SEM、TEM観察、3DAP分析を行った。この磁石は、高温焼結後に行う低温熱処理によって、その保磁力が変化することが知られていた。この原因については未だ十分に理解されておらず、本年度は、この保磁力変化の原因を明らかにするため、SEM、TEM、3DAPによるマルチスケール解析を実施し、その組織や構成元素の分布明らかにした。その結果、保磁力が最大になる試料では、粒界相において非磁性元素であるNd組成が最大になることが分かった。2.レーザーアトムプローブによるバルクセラミックス材料の組織解析従来のアトムプローブは、その応用範囲が導電性材料に限定されていたが、近年、紫外光レーザーを用いることで半導体、絶縁体の解析が可能になった。本年度は、この手法を種々のセラミックス材料に応用し、定量的な解析を行うことに成功した。例えば、固体燃料電池材料として注目されているCeO2では、イオン導電特性の低下の原因として予想されていた粒界編析、粒内の組成変動について定量的な解析が可能になった。また、手法の高度化にも取り組んだ。本年度も、微細組織と保磁力の関係を明らかにするため、SEM、TEM、3DAPによるマルチスケール解析を実施した。その結果、焼結磁石粒界相では、Fe、Coの強磁性元素が60%以上であることが明らかになり、その組成を有する薄膜モデル磁石では、軟磁気特性を示すことが明らかになった。従って、更なる保磁力向上には、粒界相中の非磁性元素濃度の向上が必要であることが分かった。(2)短波長レーザーアトムプローブによる絶縁体の電界蒸発メカニズム解明短波長レーザーアトムプローブによって、バルク絶縁体解析に成功したが、その電界蒸発メカニズムについては、全く理解されていなかった。この現象を理解するために行ったMgO試料の電界イオン顕微鏡像観察では、レーザー照射時に拡大率の増加が観察され、また、印加電圧一定で、レーザー強度を変えたアトムプローブ測定においては、質量スペクトルのピークシフトが観察された。さらに、これらの現象は短波長である紫外光で顕著になることも確認された。
中間構文の共時的・通時的研究

本年度は英語の中間構文の歴史的発達に関して、状態変化動詞break, cut, open,非状態変化動詞readを歴史コーパスを用いて調査・分析を行った。潜在的動作主が必ずしも含意されないbreak, openは古英語から見られるが、道具の使用を伴い潜在的な動作主が含意されやすいcutと表層主語がイベントの主語とは解釈されない、すなわち必然的に潜在的動作主を含意するreadは近代英語になって初めて観察された。昨年度までのbreakを中心とした研究で明らかにしたように、後期古英語から中英語にかけて、状態変化動詞の能格構文が法助動詞と共起するようになったことから、能格構文から叙述構造を含む中間構文が派生し、様態副詞を含む中間構文で潜在的動作主の含意が促進され、PROを含む中間構文が生じた。叙述構造を伴う中間構文の構造にはDikken(2006)のRP構造を採用し、PROを含む構造はLarson (1988)およびStorik (1992)に基づき、項降格の原理によってvPに付加すると仮定した。また、能格構文に法助動詞が現れ始めた時期と叙述を表す機能主要部が生じた時期が後期中英語(Tanaka and Yokogoshi (2010))で一致することから、中間構文の成立は後期中英語であると結論付けた。これにより、中間構文の成立時期、中間構文の意味的・統語的特徴をかなりの程度明らかにすることができたと思われる。研究の当初に立てた仮説を経験的・理論的に実証できる分析が提案できそうである。これまでに行った調査・分析をまとめ、研究発表および論文にし、公表する。29年度は、中間構文の共時的研究を行った。現代英語における能格構文とは異なる中間構文の特徴として、動作主の抑圧(暗示的動作主の存在)、主語の属性や性質を表すこと、様態副詞もしくは否定辞の義務性があげられる。先行研究ではこれらの特徴について1つないしは2つの特徴を意味論や統語論の観点から説明がなされているが、すべての特徴を統一的に説明する分析はない。本研究ではpossibilityという観点に注目し、これらの特徴を統一的な説明を試みる。Fellbaum(1985)などでは、中間構文の意味的特徴の一つである相称性を捉えるためにpossibilityという概念を用いたが、これを統語論にも適用し、中間構文の基本構造を仮定したうえですべての特徴を理論的かつ実証的に説明する。具体的には、possibilityを表すPOSSIBLEという意味素性をDikken (2006)で提案されたRPの補部に位置付け、能格構造と主述関係を形成する構造を仮定する。このPOSSIBLEは音形を持たない接辞的な形容詞であるとし、音形を持つ主要部まで主要部移動することで認可されると仮定する。否定辞が現れる場合はTまで移動し、doによって認可される。法助動詞が現れる場合も同様にTまで移動し、法助動詞によって認可される。様態副詞が現れる場合にはPOSSIBLEの位置に現れる形容詞がR主要部にある-ly接辞と併合することによって副詞として具現化される。このように仮定することにより、上記の中間構文の特徴をすべて統一的に説明できる。当初の計画ではコーパスからデータを収集し分析する予定であったが、すべてのデータを分析するにはもう少し時間がかかる。上記の理論的仮説を共時的に検証するとともに通時的に発達過程を明らかにすることで支持したい。30年度より所属大学が変わり、研究に必要な物品を新たにそろえる必要があるため、その一部に使用する。少額なので、研究計画に支障はないと思われる。
フリー型ビジネスモデルにおける国内外の消費者行動と最適ビジネス戦略の実証的研究

本研究の目的は、情報社会の新しいビジネスモデルである基本無料のビジネスモデル(フリー型ビジネスモデル)について、消費者行動と最適なビジネス戦略にフォーカスして実証分析を行うことである。また、ネットワーク効果やオンラインレビュー、データ利活用といった、フリー型ビジネスモデルと密接に関わるテーマも取り扱う。平成30年度は、フリー型ビジネスモデルにおける企業戦略と、オンラインレビューが消費者行動及びビジネス戦略にどのような影響を及ぼしているかについて、実証的に分析を行った。研究の結果、1フリー型ビジネスモデルにおいては、多数の製品を出す分散型と、1つ製品に集中する集中型の、2つの戦略をとり得ること。2オンラインレビューは多くの市場で消費を押し上げる効果を有していること。3消費者のサービス利用継続意思にオンラインレビューが大きな影響を与えていること。4組織内でデータ活用を進めるには強制的な組織にした方が良いということ。5アプリレビューはほとんどアプリDL後1週間以内に書かれたものであること。などが明らかになった。これらの研究成果は学術論文4本、学会発表2本、ビジネス書1冊として公表されただけでなく、平成31年度も引き続き研究を行っており、投稿中の論部も存在する。また、産学連携の研究会を再開し(GLOCOMデジタルコンテンツ産業研究会)、産学連携で積極的な意見交換を行っている。さらに、学術的な公表だけでなく、ビジネス書の発行やメディアでの執筆・出演をとおして、研究成果を社会に還元している。平成30年度は、情報社会のビジネスモデル全般について幅広く研究を進めており、査読付き論文3本を含む学術論文4本と、学会発表、ビジネス書1冊というアウトプットを実現している。また、研究成果は社会的にも注目を集めており、多数のメディアで普及論文を執筆したり、出演したりと、研究成果の社会還元も積極的に行っている。以上の理由から、「当初の計画以上に進展している」といえる。他方、学会発表した研究を始めとし、未だ分析はしたものの発表できていない研究もいくつか存在するため、平成31年度はそれらの公表を活動の重点として進めていく。計画通り、フリー型ビジネスモデル及びその周辺の情報経済全般に関する分析を進め、産学連携の研究会も継続しながら、研究成果を学会や論文誌で継続的に公表していく。また、学術的な公表だけでなく、ビジネス書の発行やメディアでの執筆・出演をとおして、研究成果を社会に還元していく。国際会議等学術的発表の参加費・交通費、シンポジウム開催費、研究補助員の雇用費用、英文校正費等は継続的に必要な費用であり、次年度に向けて計画的に残している。これらの経費として、平成31年度に計画通り使用していく。また、アンケート調査を実施する予定もある。
18世紀イタリア経済学におけるイギリス経済学の受容

ヒューム『政治論集』のイタリア語部分訳には、大別して、1767年版、1774年版、1798年版がある。1767年版については、一橋大学社会科学古典資料センターおよび中央大学所蔵ヒューム・コレクションを利用して、翻訳は1760年版『著作集』によっておこなわれ、1764年版『著作集』での追補が部分的にとりいれられたことが、確認できた。翻訳が実際におこなわれた時期の推定のためには、エディンバラのヒューム文書を調査する必要がある。1774年版は、国内に所蔵されておらず(マイクロフィルムでも)、調査継続中である。1798年版については、大阪大学所蔵本および大阪商業大学所蔵本を調査の結果、両者は組版は同一ながら扉の一部がことなることが判明した。翻訳の特徴は、第1に、『政治論集』のうち、政治関係の論説ではなく経済関係の論説のみが訳出されていること、第2に、原本のうち地主の社会的役割について肯定的な箇所については、原本の論調をよわめる訳文となっていることである。後者については、訳者の序文などの主張に対応するとみられる。『国富論』については、特に第5編における教会関係の記述において、いちじるしい特徴がみられた。イタリア語訳は、フランス語訳の逐語訳といえるのだが、ローマ・カトリック教会を非難した箇所は、フランス語訳にあるにもかかわらず、イタリア語訳では、おそらく意図的な削除、訳文変更がおこなわれている。さらに訳注をつけて、プロテスタントである著者の叙述を鵜呑みにするなと忠告している。これらは、18世紀イタリア社会の理解のための貴重な事例である。ミラノで開催される第11回国際経済史学会(1994年8月)の報告集のためにBritish Economic Thought in Eightennth-CenturyItalyを作成・送付した。ここであつかったのは、マンの『外国貿易によるイングランドの財宝』(1664年)のイタリア語訳(1758年)、ヒュームの『政治論集』(1752年)ヘのジェノヴェージによる評注、ダンドロによるイタリア語訳(1767年)、スミスの『国富論』(1776年)にイタリア語訳(1790-91年)であり、『国富論』の場合には、イタリア語訳の底本となったブラヴェによるフランス語訳(1781年)の諸版も参照した。マンのイタリア語訳は、ジェノヴェージによる『ケアリーのイギリス商業史』(1757-58年)のなかにおさめられたものである。この刊行年は、7年戦争にかさなっており、このことが重要である。ジェノヴェージは、7年戦争によるイギリスの経済的覇権の確立と、その裏にある戦費調達のための累積債務問題を直視していた。しかし、イタリアにとっての課題は、イギリスをモデルとする社会の商業化の促進である。そのことを表現するのが、上記の諸翻訳にみられるイギリス経済学の摂取への努力である。そして、その過程を追跡するなかでうかびあがるのは、イギリス経済学における地主への肯定的評価は無視ないし軽視され、地主の特権にかんする歴史的事実への言及が、誤解によって、地主にたいする批判に転化するという傾向である。これは、18世紀のイギリスとイタリアにおける土地所有と地主の歴史的・社会的性格の相違を反映している、と考えられる。つまり、土地所有と地主は、イギリスでは商業社会に対応して、ブルジョア化しているが、イタリアでは、商業化の障害物となっているのである。

翻訳が実際におこなわれた時期の推定のためには、エンディンバラのヒューム文書を調査する必要がある。1774年版は、国内に所蔵されておらず(マイクロフィルムでも)、調査継続中である。1798年版については、大阪大学所蔵本および大阪商業大学所蔵本を調査の結果、両者は組版は同一ながら扉の一部がことなることが判明した。翻訳の特徴は、第1に、『政治論集』のうち、政治関係の論説ではなく経済関係の論説のみが訳出されていること、第2に、原本のうち地主の社会的役割について肯定的な箇所については、原本の論調をよわめる訳文となっていることである。後者については、訳者の序文などの主張に対応するとみられる。『国富論』については、特に第5編における教会関係の記述において、いちじるしい特徴がみられた。イタリア語訳は、フランス語訳の逐語訳といえるのだが、ローマ・カトリック教会を非難した箇所は、フランス語訳にあるにもかかわらず、イタリア語訳では、おそらく意図的な削除、訳文変更がおこなわれている。さらに訳注をつけて、プロテスタントである著者の叙述を鵜呑みにするなと忠告している。これらは、18世紀イタリア社会の理解のための貴重な事例である。
地殻から上部マントル環境下におけるかんらん石の3価鉄の存在状態と存在領域の解明

マントル由来のゼノリス中のかんらん石のFe3+の存在および存在状態を調べ、マントル条件下におけるかんらん石中のFe3+の存在領域を推定した。研究の結果、Fe3+はかんらん石構造中に少量存在し、大陸下のマントル由来のかんらん石の全Feの3%がFe3+のであること、島弧の下のマントル由来のかんらん石は全Feの6%のFe3+を持つことが明らかとなり、島弧側のマントルは大陸側よりも酸化的な環境にあった可能性が示唆された。本年度は、隠岐の島大久地域・黒島、福岡県高島において地質調査を行い、数10個のさまざまな種類のゼノリスを採取した。肉眼および双眼顕微鏡下で風化の影響が認められなかった7試料に関して現在分析準備を進めている。また、モンゴルTariat地域におけるスピネルレールゾライト(九州大学小山内教授提供)の構成鉱物および玄武岩溶岩中のかんらん石におけるFeの酸化数をメスバウアー分光分析および電子線微小部分分析(EPMA)法を用いて定量し、これらの構成鉱物に含まれるFe3+の形成時期について検討した。スピネルレールゾライトゼノリスは、かんらん石(Fo90Fa10)、単斜輝石、斜方輝石およびスピネルよりなる。メスバウアー分光分析に用いた粉末試料は、玄武岩とゼノリスの接触部分を避けゼノリスの中心部から分離した斑晶を用いた。メスバウアー分光分析の結果、かんらん石、斜方輝石、単斜輝石およびスピネルのFe2+:Fe3+の比は、97(1):3(1) 85(8):15(1) 74(4):26(3) 66(8):34(5)であった。透過型顕微鏡による観察結果から,かんらん石中のFe3+は析出物や不純物によるものではなく,かんらん石の構造中に存在すると結論される。玄武岩との接触部分のレールゾライトゼノリスのかんらん石は、玄武岩接触部分においても高温酸化による析出物等は見られず、玄武岩との接触部分ではFe3+は誤差の範囲で認められない。また玄武岩との接触部から約20 &#61549;mのゾーンでは,中心部方向に向けてFo含有量およびFe3+が増加する。ゼノリスを捕獲している玄武岩中のかんらん石斑晶のFe3+もほぼFe3+を含んでいない。この事実からモンゴルのレールゾライトゼノリスのかんらん石および共生する構成鉱物から検出されるFe3+は、ゼノリス形成時の情報を保持していると考えられる。本研究は、上部マントル環境下における構成鉱物の初生的なFe3+の量の解明を目的としている。このため、マントル物質中の構成鉱物中のFe酸化数を測定し、Fe3+が含まれる場合、その生成環境を評価した。隠岐の島大久地域のレールゾライトゼノリスおよび沈積岩、黒瀬地域のハルツパージャイト1試料、モンゴルTariat地域のスピネルレールゾライト1試料を研究試料とした。島弧の上部マントル物質である隠岐の島大久地域および黒瀬地域のマントルゼノリスおよび沈積岩中のかんらん石からは、全Feの6%のFe3+(原子数の割合)が検出された。一方、大陸の上部マントル物質であるモンゴルのスピネルレールゾライトでは、3%のFe3+が検出された。透過型電子顕微鏡およびラマン分光分析を用いた詳細な観察と分析の結果、モンゴルのスピネルレールゾライト中のかんらん石は、上部マントルの初生的なFeの酸化数を保持しており,検出されたかんらん石中のFe3+は上部マントルでかんらん石に含まれていたものと結論された。マントルゼノリスが地表または地表付近で受けるFe酸化数の変化とその程度の解明のため、酸化の程度の異なる玄武岩およびスコリア中の単斜輝石斑晶とかんらん石斑晶の化学分析、EPMA法によるFe酸化数の測定を行った。その結果、単斜輝石斑晶では変質の影響が顕著な縁部でFe3+の量が初生値の1020倍、一見変質を受けていないように見えるコアにおいても最大で3倍増加することが明らかになった。一方、かんらん石は地表での酸素分圧の変化によってFe2+の一部がFe3+に変化するが、かんらん石中のFe3+の量が一定量を超えると鉄酸化物として析出することを解明した。これらの研究の成果は、国内外の学会において発表し、国際学会ゴールドシュミット2015において口頭発表を予定している。研究成果の一部は、国際誌Mineralogical Magazineに投稿し,受理されている。26年度が最終年度であるため、記入しない。鉱物学26年度が最終年度であるため、記入しない。2013年10月1日にそれまでの所属機関であった九州大学比較社会文化研究院から独立行政法人産業技術総合研究所地圏資源環境研究部門に所属を変更した。

このため、事務手続き等の問題から研究活動への取り組みが大幅に遅れた。しかし、11月以降積極的に研究を行い当初の遅れを取り戻しつつある。しかし野外調査に関しては、予算使用開始時期が冬場になったこともあり大幅に遅れたままである。前年度の遅れを取り戻すため、研究計画を見直し、実現性のある研究計画を立てる。前年度達成できなかった福岡県黒瀬の野外調査に関しては、今年度前半中に野外調査を終了させる。もし、前半に試料採取が行えなかった場合は、試料提供を受けるもしくは代用試料を用いる。前年度行う予定であった分析試料準備(鉱物分離)は、野外調査の遅れのため終了していないが、準備方法を確立・効率化させることで対応する。各種分析に関しては、計画に従い実行する。公表計画に関しては、モンゴルの試料より得られた研究成果を国際誌において公表できるよう努める。
５歳児健診実施地の発達障害児の早期支援・支援継続への保健師の援助方法の実証的研究

保健師による援助方法について、受容できない状況での援助方法には、【保護者と家族の家族構造を捉えながら支援していく】【子どもの発達と必要な支援の見極めをする】などがあった。受容できるような保健師による援助方法には、【保護者のがんばりを支援する】【保護者の気づきを支援する】、そして、支援につながった後の受容を支える援助方法には、【保護者が発達障害の知識や仲間を得ることができるよう支援する】ことがあった。発達障害児の保護者の受容状況に応じた保健師による援助方法には、保護者の思いに寄り添えるような家族支援や意思決定への支援、そして保護者同士が仲間づくりできるような支援がなされていると考えられた。5歳児健診を発達障害児の早期支援・支援継続のための1つのツールとして実施している地域において、発達障害児を支援につなげるための保護者や家族に対する保健師の関わりについて具体的な援助方法を、明確化することは乳幼児健診に関わる保健師にとって最も知りたいことであり、発達障害児支援としても喫緊の課題である。本研究において、これまで実施してきた調査内容を平成24年度から再検討し、鳥取県B町における調査結果の分析・検討も平成24年度から引き続き行った。これまでのデータから発達障害児とその保護者の受容状況に応じた保健師の具体的な援助方法を明確化し、発達障害児の早期支援・支援継続のための指針について検討してきた。研究実績の具体的内容としては、平成24年度は、平成23年度までの調査を保護者の受容状況に焦点をあてて分析を進めた。分析した結果については、それぞれ、学会発表や論文投稿を通し、洗練できるよう努めた。第19回日本家族看護学会学術集会では、「発達障害児の保護者・家族に対する保健師による子どもの発達障害の受容支援」について発表した。また、第71回日本公衆衛生学会では、「発達障害児の早期支援と支援継続に向けた保護者・家族に対する多職種による支援」として、分析・洗練する中で、保健師が意図して他職種(保育士や医師、支援機関職員など)と連携・協働しながら早期支援・支援継続につなげている様子が分析中に抽出され、それをまとめて発表した。このことから、研究目的の「保護者が子どもの発達障害を受容する過程とその受容過程における保健師の関わりについて検討することで、支援につながる保健師の関わりを言語化できると考える。発達障害児とその保護者が、必要な支援を早期から受けられるよう、早期支援につなげるための保健師の関わりについて、具体的な方法論を明確化する。」これについて、一部の地域のことではあるが、保健師の関わりを言語化しつつ、必要な支援を早期から受けられるよう、早期支援につなげるための保健師の関わりについて、それぞれの5歳児健診実施地での具体的な方法論を少しずつではあるが明確化してきていると考える。意義・重要性としては、発達障害児に必要な支援を早期から受けられるように保健師がどう関わればいいかについては、具体的な方策がなく、保健師がそれぞれの地域で創意・工夫し、発達障害児の支援についても地域格差があるのが現状である。その中で、支援につなげ、継続するための保健師の関わりの指針をまとめることは、新人保健師教育にもつながり、現場からは強く求められていることであり、重要であると考える。5歳児健診を発達障害児の早期支援・支援継続のための1つのツールとしている地域において、発達障害児を支援につなげるための保護者や家族に対する保健師の関わりについて具体的な援助方法を明確化することは乳幼児健診に関わる保健師にとって最も知りたいことであり、発達障害児支援として調査内容を検討し、分析の精製を行ってきている。H25年度に育児休暇を取得した関係で、調査が一時中断し、調査協力に内諾を得ていた保健師の人事異動もあり、調査対象者の選定から再スタートとなった。対象者選定の意味合いもあり、発達障害が危惧される子どもの支援をしている全国の保健師に質問紙調査を実施し、その上で、質問紙調査内容に関して、面接調査が可能な対象で承諾が得られるものに連絡先を頂いた。その結果、全国1916箇所に対し質問紙調査を実施し、現時点で703件(36.7%)の回収数(回収率)であった。面接調査への承諾の有無については、87件(4.5%)の承諾者(承諾率)であった。多くの面接調査への協力の承諾が得られた。発達障害が危惧される保護者で子どもの発達障害が受容できない、あるいは受容できない段階にある保護者に対する支援について、多方面からのアセスメントをした上で、保健師の専門性を活かした支援について指針を得ることができるよう、各保健師に面接調査を進める。発達障害児への早期支援・支援継続のための保健師による援助方法に関して、5歳児健診実施地等において、面接調査を実施した。本研究において、途中、研究者の育児休暇による研究の中断のため、その間に保健師の異動があり内諾を得ていた調査地での実施が難しくなった。そのため、調査地再選定を行う必要があった。これに伴い、H26年度末に、質問紙による全国調査を発達障害児支援を行っている保健師に行った。質問紙による全国調査結果は、1916自治体への配布に対し、回収率36.7%であった。ここで得られた面接調査協力者に対し、H27年度は面接調査を実施してきた。このため、5歳児健診実施地のみならず、発達障害児支援を実施している保健師に、発達障害児支援について聞き取りを行うこととした。

本研究全体における面接調査結果から、保護者の受容状況に応じた支援について分析した結果、早期支援のための関わりとして、受容できない段階での支援と受容できるような支援について分析できた。受容できない段階での保健師による関わりは、【保護者と会う機会を有効に活かす】【保護者の気づきを支援する】であった。受容できるような保健師による関わりは、【保護者の受容状況を確認した上での関わり】であった。また、支援継続のための保健師の関わりでは、【保護者の希望に寄り添うような関わり】【関係職種間での情報共有に対する保護者の同意を得る】であった。保健師は、発達障害児の保護者の受容状況や育児環境を確認しながら、保護者の思いの揺れに寄り添った支援をし、早期支援・支援継続のための援助を行っていることが考えられた。保健師による援助方法について、受容できない状況での援助方法には、【保護者と家族の家族構造を捉えながら支援していく】【子どもの発達と必要な支援の見極めをする】などがあった。受容できるような保健師による援助方法には、【保護者のがんばりを支援する】【保護者の気づきを支援する】、そして、支援につながった後の受容を支える援助方法には、【保護者が発達障害の知識や仲間を得ることができるよう支援する】ことがあった。発達障害児の保護者の受容状況に応じた保健師による援助方法には、保護者の思いに寄り添えるような家族支援や意思決定への支援、そして保護者同士が仲間づくりできるような支援がなされていると考えられた。H25年度に育児休暇を取得し、休暇中に調査予定者の移動等があり、調査対象者の選定から26年度は再開することとなったため。在宅看護学・地域看護学質問紙調査から、面接調査への協力に承諾が得られた中の、北陸、東海、関西を中心に今年度、面接調査を実施する。面接調査後は随時、分析を進める。育児休暇取得のため遅れている。平成24年度は、平成23年度までの調査を保護者の受容状況に焦点をあてて分析を進めた。分析した結果については、それぞれ、学会発表や論文投稿を通し、洗練できるよう努めた。また、同時に、平成25年度本調査予定地打ち合わせをすすめた。この際、電話連絡の段階で打ち合わせが済み、本調査まで進められた地域もある。鳥取県E町については、連絡後、本調査まで進み、8月に本調査として3事例実施済みである。栃木県D市については、以前、事前調査を実施している。今後、埼玉県F市、栃木県D市については本調査に向けての連絡・調整を実施予定である。以上より、進捗状況からは、おおむね順調に進展していると考える。研究目的で、発達障害児に対するこのような状況から保護者が子どもの発達障害を受容する過程とその受容過程における保健師の関わりについて検討することで、支援につながる保健師の関わりを言語化できると考えるとし、平成23年度までの調査結果を分析・洗練する過程の中で一部の地域でのことではあるが、保健師の関わりについて検討し、支援につながる保健師の関わりを言語化できた。また、発達障害児とその保護者の受容状況に応じた保健師の具体的な援助方法を明確にし、発達障害児の早期支援・支援継続のための指針について検討することを目的としており、論文投稿を通し、分析視点の洗練化もおこなっていることから、おおむね順調に進んでいると考える。
住宅給湯システムにおける長期実測と年間シミュレーション

今研究の研究計画は、(1)長期実測による年間データの蓄積と(2)実測対象の給湯機の計測データを用いた給湯機計算モデルの構築および年間シミュレーション、の2点である。(1)長期計測結果の整理:(1)実測結果より浴槽の湯張りと追焚・自動保温を区別する計算法を確立して解析を行った。平成14年10月15年9月の1年間で、給湯消費エネルギー全体の約20%が追焚・自動保温に使われており、既往の研究成果と概ね同程度であった。(2)計測結果より、浴槽・シャワー・カラン、台所、洗面所の各用途の給湯湯温を整理した。かなりの季節差が見られ、さらに解析を続ける必要がある。(3)追焚・自動保温による消費エネルギーの予測法の検討では、給湯機の熱源効率に大きく依存することがわかり、給湯時同様の計算モデル化が必要であることがわかった。(2)給湯機のモデル化と検証:最も詳細なガス給湯機の計算モデルを用いて、実測対象住戸の実機をモデル化した。多少のチューニングを要したが、1給湯行為でおよそ1%以内の誤差に抑えることができた。(3)年間シミュレーション:平成14年10月平成15年9月の計測データと給湯機計算モデルに配管システムの計算モデルを組み込んで、年間シミュレーションを実施した。本研究の骨子である、長期計測結果の整理・年間シミュレーションの2点について、4年間の研究成果により、概ね実現できたと思われる。これらの研究成果の公表を図ると同時に、さらに汎用化を図る必要があると思われる。今年度の研究実施計画は、実測準備と予備計測、給湯機のモデル化と検証、短期間の予備計算の実施、の3点である。(1)実測準備と予備計測:(1)実測対象住戸の竣工が遅れたこともあり、予備計測には至っていない。(2)実測計画で必要な流量計とガスメータは設置できているが、水温センサーが設置できていない。給水管内に水温センサーを挿入する関係から水道局の承諾が必要であり、年度内に回答を頂く予定である。承諾が得られれば来年度早々に水温センサーを設置して全体の計測システムを整える。(2)給湯機のモデル化と検証:(1)ガス給湯機の出湯温度予測法を提案した文献から基本的な計算法を組み立て、計算条件に合うように多少の修正を行って予備計算を行った。(2)実測対象住戸の計測システム整備に伴い、来年度以降検証を行う予定である。(3)短期間の予備計算の実施:(1)配管の仕様と熱物性値に関するデータを調査したが十分なデータが得られないことから実験による物性値の測定を計画した。(2)従来の配管部分計算法programに工夫を加え、給湯流量が任意に変化する場合の計算法を整備し、簡単な給湯モードにおける予備計算を行った。実測データが得られていないので計算結果の検証はできていない。来年度以降の課題を整理すると、(1)給水温度計測を含めて計測システム全体の整備を図る、(2)実測対象住戸におけるガス給湯機により給湯機出湯温度予測計算における検証用データを得て後計算モデルの洗練を図る、(3)実測対象住戸に実際用いられている給湯配管の熱物性値を本学実験室を用いて測定する、(4)実測された物性値を用いて配管部分の計算を実行して実測値と比較・検証する、の4点である。今年度の研究実施計画は、実測準備と計測、給湯機のモデル化と検証、短期間の予備計算の実施、の3点である。(1)実測準備と試験計測・長期計測:(1)実測対象住戸の所轄水道局に実測の許可を得て、水道水温測定用のセンサーを設置した。(2)計測システム全体を構築し、試験計測を通して計測値を確認した。

(3)計測の時刻管理はデータ収録装置を制御するPCに依存するため、PCを日本標準時に合わせるためのTime-Serverを構築した。(4)平成14年11月より長期実測開始。問題なく計測中である。(5)4ヶ月間の計測値より、用途別の給水量・給湯量の日平均・最大・最低を算出し、データの確認も行った。(2)給湯機のモデル化と検証:(1)ガス給湯機の出湯温度予測法を提案した文献から基本的な計算法を組み立て、いくつかの計算モデルを作成した。(2)実測対象住戸の計測データを整理して、機器出湯温度とガス消費量について、次年度以降検証を行う予定である。(3)短期間の予備計算の実施:(1)配管の熱物性値に関する既往文献の実験結果を整理して、計算に必要な物性値を同定する方法を検討し、実験に用いた配管を十分な精度でモデル化できた。さらに給湯栓における熱損失を適切にモデル化する方法を検討し、計算モデル化を行った。(2)実測住戸に用いられている給水・給湯配管の仕様を問合せ中である。(3)従来の配管部分計算法programに工夫を加え、給湯流量が任意に変化する場合の計算法を整備し、簡単な給湯モードにおける予備計算を行った。来年度以降の課題を整理すると、(1)実測対象住戸におけるガス給湯機のモデル化と検証、(2)実測対象住戸に用いられている給湯配管の熱物性値決定、(3)給湯栓からの出湯温度を短時間計測して計算結果との比較・検証、(4)用途別の給湯量と給湯温度の統計的処理と系統的整理、の4点である。今年度の研究実施計画は、長期計測結果より諸量を解析して整理して年間シミュレーション用の入力データにまとめる、ガス瞬間式給湯機による実用的な年間シミュレーション方法を構築する、年間シミュレーションにより給湯システムの効率を求めて計測結果と比較・検証する、の3点である。(1)長期計測結果の整理:(1)実測結果より浴槽の湯張りと追焚・自動保温を区別する計算法を確立して解析を行った。平成14年10月15年9月の1年間で、給湯消費エネルギー全体の約20%が追焚・自動保温に使われた。(2)計測結果より、浴槽・シャワー・カラン、台所、洗面所の各用途の給湯量を整理した。用途によって使用湯温が異なるため、湯温と湯量より「使用熱量」に換算して年間の給湯スケジュールを作成した。(3)およそ4050日に一度計測シスデムが停止することがわかった。原因は調査中であるが現在こまめに計測システムを監視することとした。(2)給湯機のモデル化と検証:最も詳細なガス給湯機の計算モデルを用いた。実使用に応じた計算では頻繁に給湯栓の開閉が行われるため、缶体の平均湯温が給湯温を下回るまでガスの点火を抑えるよう修正した。(3)年間シミュレーション及び短期間予備計算の実施:(1)上記1年間の計測データと給湯機計算モデルを用いて年間シミュレーションを実施した。(2)計測結果から使用熱量は5.87GJ/年、追焚・自動保温は2.76GJ/年、計算結果から消費エネルギーは10.2GJ/年、年間平均システム効率は58%程度となった。平成16年度の主な課題は、(1)計測データの蓄積、年別解析、用途別の使用湯温・給湯量の再整理、追焚・自動保温の消費エネルギー予測法の検討、(2)実測対象の給湯機の計測データを用いた給湯機計算モデルの構築、(3)給湯配管と給湯の計算モデルの組み込み、他の熱源による消費エネルギーの検討、などが挙げられる。