hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フェライト被覆による静磁場の内皮細胞増殖促進効果を応用した小口径人工血管

Xeランプ光を照射する前は、表面に形成された水滴の接触角が90度程度あったが、光照射時間とともに接触角の大きさが減少し、5分間の光照射により焼く4度まで減少させることができた。このように、Xeランプ光の照射によりPTFE表面の水濡れ性を大幅に改善できることができることが明らかとなった。このエキシマランプを用いた表面改質は、PTFE上に水溶液の皮膜を形成し、その上面より光を照射するため、水溶液による光の吸収をできるだけ抑える工夫、さらに人工血管のような管状のPTFEを表面処理するための工夫がさらに必要であることが明らかとなった。表面処理を施したシート状のPTFEを用いてFe_3O_4膜のメッキ条件を検討した。作製温度と溶液のpHにより生成相が異なる事が明らかとなり、それぞれの作製温度に適したpHの値を選択する事によりFe_3O_4膜を作製できる事がわかった。また、人工血管の内壁にフェライトメッキするためのフェライトメッキ装置を構築し、Fe_3O_4膜の作製条件を見い出した。延伸テフロン(E-PTFE)不織布シートおよび人工血管表面をエキシマランプ光で前処理した後、FeCl_2を原料溶液、NaNo_2を酸化液として用いマグネタイト(Fe_3O_4)膜を堆積することに成功した。(2)内皮細胞増殖促進効果の観測雑種成犬4頭の頸動脈あるいは大腿動脈の一側にフェライトメッキパッチを他側にコントロールのパッチを縫合した。パッチの形状は紡鍾状でサイズは2×1cmとした。フェライトメッキは縫合中にやや剥離しやすい傾向があった。2週間後に摘出し光顕にて検討した結果、フェライトパッチの生体適合性は対照群(E-PTFE)とほぼ同等で、異物反応なども認められなかった。内皮細胞増殖促進効果に関しては、フェライトパッチ表面をほぼ全面にわたり内皮細胞が覆っていたものの、対照群と有意な差がなかったため、詳細な途中経過の観察が必要と思われた。
水俣湾埋め立て地に眠るヘドロ中水銀の化学形態別分析によるリスク評価

水俣湾へのメチル水銀排出は1950-54年をピークとし、1968年のアセトアルデヒド生産終了まで続いた。但し、浚渫終了後も底生魚の中に基準値を超える個体が確認されている。更に、地震による護岸被害で、高濃度水銀含有ヘドロ漏出に対する危惧が高まっている。そこで、汚泥流出時の環境へ与えるメチル水銀リスク評価に資するデータを得る目的で、埋立地下の高濃度水銀含有汚泥に相当する浚渫工事前に保存された汚泥4試料、現在の水俣湾底質5試料、対照として八代市沖底質1試料を分析する。最終年度は、対照、最も高濃度水銀値を示した水俣湾保存ヘドロMR4、及び標準試薬のβ硫化水銀のエタノールへの分散溶液を調製・乾燥後に、エネルギー分散分光法を備えた透過型電子顕微鏡JEM-2500SEで、水銀、硫黄、及びシリカのマッピングを実施した。その結果、MR4は水銀と硫黄が同じ塊としてマッピングされ、MR4の主要水銀が硫化水銀であるというXAFS分析結果を支持する、保存汚泥中水銀の化学形態が硫化水銀であるとの追加結果が得られた。現在、これらのデータをまとめて投稿準備中である。これまでの結果をまとめると、現在の水俣湾底質総水銀は対照の34倍、保存汚泥は対照の1340倍で、メチル水銀は水俣湾底質が対照の5.2倍、保存汚泥は対照の152倍であった。総水銀に占めるメチル水銀は対照で0.4%、現在の水俣湾は0.12%、保存水俣湾汚泥は0.03%で、総水銀濃度が高くなるに従い、メチル水銀%は指数関数的に低下した。また、各試料で、総水銀に比べてメチル水銀が遥かに高い割合で海水に溶出され、メチル水銀がベントスの摂食、もしくは直接鰓等の臓器を通して底生魚介類へ移行し易いことを示唆しており、浚渫前後に暫定基準値を超える魚介類が生息し、浚渫工事完了後でも底生魚類の一部に基準値を超える個体があることを説明すると考える。平成27年度は、浚渫工事前に採取された保存試料について採取時期と採取場所が明らかなヘドロ4検体を分析対象とした。加えて、現在の水俣湾表層底質5か所及びコントロールとして八代海表層底質のサンプリングを行った。それぞれの、サンプルは凍結乾燥し、粉砕・均一化した後、総水銀濃度とメチル水銀濃度を測定した。八代海底質の総水銀濃度=178ppb、メチル水銀濃度=0.07ppb(メチル水銀割合=0.05%)であった。現在の水俣湾底質の5サンプルにおける平均総水銀濃度=5727ppb、メチル水銀濃度=1.01ppb(メチル水銀割合=0.018%)であった。保存水俣湾ヘドロの4サンプルにおける平均総水銀濃度=1,031ppm、メチル水銀濃度=128ppb(メチル水銀割合=0.012%)であった。喜多村らは水俣湾のチッソ排水口付近のヘドロ中総水銀濃度が最高2,000ppm(湿重量)で、排水口からの距離に応じて減衰している報告をしている(昭和34年)。我々が測定した保存ヘドロは、当時としても高い水銀濃度の場所から採取されていることになる。水俣湾では昭和62年に、総水銀25ppm以上を含むヘドロの浚渫工事が終了しており、今回の現在の水俣湾調査地点5か所での平均総水銀濃度は約5.7ppmであった。今回得られた試料から得られた総水銀とメチル水銀を両対数グラフにプロットするとほぼ直線の関係が見られた。一方、メチル水銀の割合はいずれの底質・ヘドロでも0.1%以下、且つ、総水銀濃度が高い程、メチル水銀の割合は低い傾向にあった。保存試料ヘドロ一例を用いたX線吸収微細構造解析(XAFS)による予備的検討では、水銀の主要な化学形態は安定性の高い硫化水銀であることが示唆された。このことは、浚渫工事前に採取された水俣湾底質中の3か所の平均総水銀濃度は28ppmであり、化学形態別には約90%が硫化水銀であったとするSakamotoら(1995)の結果と一致する。浚渫工事前に採取された保存試料10検体について、まずは、採集場所と採集年月日の突合せを行った。かつて、窒素工場内で働いていた作業員にも聞き取りを行ったが、最終的に浚渫前に水俣湾内で採取されたサンプルであると同定できたものは4サンプルのみであった。また、大きな甕や保存瓶に保存されている湿状態にあるサンプルについては、直径約10cmの円筒サンサンプラーを作成し、鉛直方向(深度ごと)の水銀濃度分布を調べた。水銀の比重が大きいことから、底に近いサンプルほど水銀濃度が高いと推測されたが、実際には、底のサンプルは粒子の大きな砂や土壌が中心で、水銀を含む粒子の細かいヘドロ様の試料はむしろ上層部に存在していた。実際に、予備的な総水銀濃度測定を行った結果、表層のヘドロほど水銀濃度が高いという結果が得られた。また、計画段階では予定していなかった、浚渫作業後に残存する現在の水俣湾の表面底質5か所のサンプリングを実施し、現在の水俣湾の表層底質資料とした。加えて、水俣湾から50km以上離れて、水俣の工場排水からの水銀汚染の影響が直接は無いと考えられる、八代海の表層底質をコントロールとして採取した。

それぞれの、サンプルは凍結乾燥、粉砕・均一化した後、総水銀とメチル水銀濃度を測定した。また、高濃度水銀含有の保存ヘドロについてはメチル水銀、無機水銀の海水・淡水への予備的溶出試験を行なった。加えて、X線吸収微細構造解析(XAFS)を行い、高濃度水銀含有ヘドロ中水銀の主要な化学形態は安定性の高い硫化水銀であると示唆された。以上、科研費申請時には、浚渫前に採取された高濃度の水銀を含む保存ヘドロのみを分析する予定であったが、現在の水俣湾の表層底質、コントロールの八代海の表層底質のサンプルも加えての分析が可能となり、研究対象の幅が広がったと考える。水俣病発生当時、メチル水銀を含む排水で汚染された水俣湾ヘドロ中の総水銀濃度は湿重量で最高2,000ppmに達したと喜田村(昭和34年)らは報告している。本研究では、現在入手可能な、保存されている当時の高濃度水銀含有ヘドロ試料及び現在の水俣湾底質試料を用い、総水銀、メチル水銀及び硫化水銀の分別定量を行う。浚渫工事前に採取された保存試料については、採取場所と採取場所が明らかなヘドロ4試料を分析対象とした。加えて、現在の水俣湾表層底質5か所及びコントロールとして八代海表層底質のサンプリングを行った。それぞれの、サンプルは凍結乾燥し、メノーの乳鉢で各々1時間かけ粉砕・均一化した後、総水銀濃度とメチル水銀濃度を測定した。コントロールの八代海底質の総水銀濃度=178ppb、メチル水銀濃度=0.07ppb(メチル水銀割合=0.05%)であった。現在の水俣湾底質の5試料における平均総水銀濃度=5727ppb、メチル水銀濃度=1.01ppb(メチル水銀割合=0.018%)であった。浚渫前に採取された保存水俣湾ヘドロの4試料における平均総水銀濃度=1031ppm、メチル水銀濃度=128ppb(メチル水銀割合=0.012%)であった。我々が測定した保存ヘドロ中水銀濃度は、当時としても高い水銀濃度の場所から採取されていることになる。水俣湾では昭和62年に、総水銀25ppm以上を含むヘドロの浚渫工事が終了しており、今回の現在の水俣湾調査地点5か所での平均総水銀濃度は約5.7ppmであった。今回得られた試料から得られた総水銀とメチル水銀を両対数グラフにプロットするとほぼ直線の関係が見られた。一方、メチル水銀の割合はいずれの底質・ヘドロでも0.1%以下であり、且つ、総水銀濃度が高い程メチル水銀の割合は低い傾向であった。保存試料ヘドロを用いたX線吸収微細構造解析(XAFS)及びPyrolysis分析による検討では、前述の化学形態分析結果の妥当性を評価するため、湿式の化学的分析に加えて大型放射光施設のSPring-8でのXAFSと水銀昇温気化分析を併用した。XAFSでは、高濃度の水銀を含むヘドロとα硫化水銀(赤色硫化水銀)、β硫化水銀(黒色硫化水銀)等の各種水銀化合物の標準試料のスペクトルを比較検討した。水銀昇温気化分析では、ヘドロ試料を反応管内で、300ml/minのチッソガスを流し、1秒間に0.5°Cずつ昇温加熱し、金属水銀、塩化水銀、フミン質に結合した水銀、硫化水銀と順次気化させZeeman式Perkin Elmer AASで連続測定した。その結果、ヘドロ中の水銀の主要な化学形態は安定性の高い硫化水銀であることが示唆された。このことは、浚渫工事前に採取された水俣湾底質中の3か所の平均総水銀濃度は28ppmであり、化学形態別には約90%が硫化水銀であったとする坂本ら(1995)の結果と一致した。
ユーラシア地域における分離主義紛争のダイナミズムとメカニズムの解析

本年は当初、紛争理論の文献調査と分析枠組みの構築に取り組む予定であったが、比較的早期にチェチェン共和国への渡航準備(現地での研究協力者が見つかり調整)が整ったため、当初の予定を変更し、チェチェン共和国におけるフィールド調査を中心として取り組んだ。日本を含めた西側の研究者が現地調査を行い、それを内外に公開することは、学術的・政治的制約があったが、チェチェン科学アカデミーや国立図書館関係者、また英国在住のチェチェン人研究者等の協力を得て、調査を実現できたことを非常に大きい。これら調査で得られた知見を既存の先行研究の中で位置付け発表することにも取り組み、その成果は学会発表・学会誌に投稿した。同時に、チェチェン以外のコーカサスの紛争に関しても文献調査を進め、情報更新に努めた。特にここ数年の間に変化したナゴルノ・カラバフ情勢、あるいは新たに境界変更が加えられたイングーシに関する調査があげられる。旧ソ連・ユーラシア地域の紛争の中でもコーカサスの紛争は、その数及び規模でも中心を占めるが、これらの紛争を改めて文献調査の上、理論や比較に基づいて検討する作業は非常に重要である。作業を次年度中に終え、単著の出版を目指す。その上で、今まで十分にカバーできていなかったコーカサス以外の紛争事例への考察へと進む。当初予定していた理論研究の調査と分析枠組みの構築は、上記のようにチェチェンにおける調査が実現し、そこで得られた理解の分析等に時間を要したため、本年は十分に取り組むことはできなかった。他方で、チェチェンに対して筆者が今まで用いてきた分析枠組み(「領域をめぐる対立」と「政府をめぐる対立」という「二重の対立構造」が紛争のダイナミズムに与える影響、分離主義地域と中央政府の間の「コミットメント問題」が紛争回避・不可避に与える影響)を精緻にすることには取り組め、学会発表等も行うことができた。当初の計画とはやや異なるが、紛争事例の調査においてチェチェン共和国におけるフィールドワークを行うことができたことは極めて大きな成果であり、今後の研究全体に対する進捗状況にも大きなプラスになったと思われる。またコーカサス地域の紛争に関して新たに文献調査を進めることができていることも良い傾向であると思う。しかし、当初は理論研究のサーベイと分析枠組みの構築に初年度半年間で取り組むと考えていた点からすれば、予定が変わったのは事実であり、当初の計画以上に進展しているとまでは言えない。本年度は、事例研究と理論研究のバランスを意識して研究の推進を図っていきたい。まず前半で、コーカサスの紛争に対する追加的文献調査を終え、紛争の理論や比較に基づく考察結果を示せるようにする。その上でコーカサス以外の旧ソ連・ユーラシア地域の紛争事例(プリドニエストル、ウクライナ東部内戦)の文献調査にも進む。その際にコーカサスの紛争事例との比較を意識したい。次に理論研究に関しては、本年十分に取り組むことができなかった文献研究と紛争の分析枠組みの構築のための作業に取り組みたい。上述のように特にチェチェンに対して筆者が用いている分析枠組みをより汎用性の高いものとする作業を継続することで、分析枠組みの構築に取り組む。初年度の反省点として、特に個々の紛争事例の調査をすると、細かな事実確認等のミクロな作業に追われ、理論や比較という作業に中々進めなくなる恐れがあるので、その点は意識しながら、今後の研究の進展を図りたい。

しかし、当初は理論研究のサーベイと分析枠組みの構築に初年度半年間で取り組むと考えていた点からすれば、予定が変わったのは事実であり、当初の計画以上に進展しているとまでは言えない。本年度は、事例研究と理論研究のバランスを意識して研究の推進を図っていきたい。まず前半で、コーカサスの紛争に対する追加的文献調査を終え、紛争の理論や比較に基づく考察結果を示せるようにする。その上でコーカサス以外の旧ソ連・ユーラシア地域の紛争事例(プリドニエストル、ウクライナ東部内戦)の文献調査にも進む。その際にコーカサスの紛争事例との比較を意識したい。次に理論研究に関しては、本年十分に取り組むことができなかった文献研究と紛争の分析枠組みの構築のための作業に取り組みたい。上述のように特にチェチェンに対して筆者が用いている分析枠組みをより汎用性の高いものとする作業を継続することで、分析枠組みの構築に取り組む。初年度の反省点として、特に個々の紛争事例の調査をすると、細かな事実確認等のミクロな作業に追われ、理論や比較という作業に中々進めなくなる恐れがあるので、その点は意識しながら、今後の研究の進展を図りたい。
新興技術を基盤とする次世代型イノベーションシステムにおける価値創造の国際比較分析

新興技術による技術コンバージェンスの進化過程を追跡するためのフレームワークを構築し、ビッグデータの実証研究を行った。コンバージェンスを測る指標として単語、キーワードを使い、特有の問題を解決するためにWikipidiaを使う先端的な手法を開発し、どのような知識コンバージェンスが起きているのか解明した。その結果、AI、パターン認識、自然言語処理などを含む11の領域とビッグデータのコンバージェンスが起きていることが明らかになり、ジャーナル論文に掲載された。新興技術の進化過程を分析するためには適切なサーチタームを選択する必要がある。自動化されたサーチタームを構築する先端的手法を開発し、その研究成果はScientometricsに掲載された。また公共放送におけるビッグデータの活用について、本研究により開発された手法を使って分析を行い、英国のBBCとNHKの比較を行い国際会議PICMETで発表した。NHKでは言語理解、AR、放送番組のアーカイブのためのメタデータ分析等にビッグデータが活用され、BBCでは画像認識や第3者に番組を推薦するレコメンダーシステムに活用されていることが明らかになった。AIの進化について、構成される技術、アプリケーション、主要国の競争力の観点からこの30年間の論文データをもとに分析し、今後普及していく上での課題についてインタビューを行った結果について国際会議PICMETで発表した。研究計画で記載した目的はほぼ達成したが、1本のジャーナル論文の査読プロセスが長引き、投稿してから受理されるまで7ー8か月間もかかり、やや遅れが出始めた。その結果、当初の予定では2年目にイギリスに行き、調査を行う予定だったが実施することが出来なかった。訪問する予定であったBBCとのインタビューはSKYPEを通じて行うことが出来たが、自動運転についてヒアリングを行うGMを訪問することが出来なかった。またビッグデータなどの新興技術のコンバージェンスを分析するツールが必要となったが、そのようなツールが存在しなかったため、我々でソフトウェアを開発し、そのプロセスに時間がかかった。国内情報通信系エンジニアリング企業におけるオープンイノベーションの有効性の実証研究に関する研究を行う。ビッグデータに関連したITの軌跡を予測する手法に関する発展研究を行う。ビッグデータと公共放送のナレッジベースのコンバージェンスを下に開発することが可能となるアプリケーションやイノベーション及び価値創造について発展研究を行う。自動運転に関する技術群、AIの応用等について技術と人、制度の関係について研究を行う。中国の企業における電気自動車分野のキャッチアッププロセスについて分析し、新な中国特有のイノベーションモデルを提案する。1年度と2年度に行った研究成果と本年度の研究成果を統合する作業を行う。AIにおける国レベルの分析、ミクロレベルの分析およびAIの利活用に関するヒアリング結果、ビッグデータやその他の新興技術との相互関係に関する分析結果を総合し、次世代型イノベーションシステムを構築する上でのフレームワークを提言する。本研究成果である新興技術のイノベーションシステムについてSPRINGERより出版依頼が来ており、洋書を執筆する作業を行う。本研究の目的は新興技術を活用して、ユーザーにとっての価値創造を目指す「次世代型イノベーションシステム構築のダイナミズム」に関する理論および方法論の探究を行うことである。サービス分野で知識コンバージェンスが起きている放送業界において、価値創造が行われている過程について、論文データのキーワードを元に分析する手法を開発した。また特許データを使用し、米国の放送事業者Netflixにおける2000年以降の技術競争力蓄積過程とサービスイノベーションの関係について分析を行い、米国で開催された国際会議PICMETで発表した。スマートグリッドの技術構造と進化過程を分析する上で19612014年のEPO(欧州特許)データをもとに、重要な技術進化と詳細な技術構造を分析する手法を開発した。同時に技術spaceとreadinessの概念を元に、進化過程の分析を深堀させ、各アクターの戦略を分析した上で、スマートグリッドのセクターの進化パターンを解明する手法を開発した。日独のスマートハウスに関する標準化戦略を比較した上でスマートハウスのキー部品であるHEMSとスマートハウスの共進化パターンについて実証分析を行い、国際会議で発表した。AIに関する情報収集をした上で専門家にヒアリングをし、AIの技術基盤について理解を深めた上で基盤技術と応用技術関するキーワードの選定を行った。第2次と第3次ブームにおけるAI技術動向分析を行い、技術構造の点で違いを明らかにした。建設会社におけるPPPを通じたオープン・サービスイノベーションに向けた組織能力の変革に関する研究を行うためにスコープを確定し、PPP事業に関したデータを収集し、自治体や建設会社へのヒアリングを行い、その結果は研究イノベーション学会年次大会で発表した。また、新興技術の事業開発の動的プロセスモデルについて提案を行い、同大会で発表した。研究計画で記載した初年度のプランはほぼ達成した。また海外の格式高いジャーナルを含め、すでに1本が受理され、もう1本は査読者のコメントを元に修正中である。また技術経営分野の名高い国際会議PICMETで2回、研究イノベーション学会の年次大会で2回発表した。11月にはロンドン大学に招聘され、新興技術のイノベーションシステムに関する講演を行った。

自動化されたサーチタームを構築する先端的手法を開発し、その研究成果はScientometricsに掲載された。また公共放送におけるビッグデータの活用について、本研究により開発された手法を使って分析を行い、英国のBBCとNHKの比較を行い国際会議PICMETで発表した。NHKでは言語理解、AR、放送番組のアーカイブのためのメタデータ分析等にビッグデータが活用され、BBCでは画像認識や第3者に番組を推薦するレコメンダーシステムに活用されていることが明らかになった。AIの進化について、構成される技術、アプリケーション、主要国の競争力の観点からこの30年間の論文データをもとに分析し、今後普及していく上での課題についてインタビューを行った結果について国際会議PICMETで発表した。研究計画で記載した目的はほぼ達成したが、1本のジャーナル論文の査読プロセスが長引き、投稿してから受理されるまで7ー8か月間もかかり、やや遅れが出始めた。その結果、当初の予定では2年目にイギリスに行き、調査を行う予定だったが実施することが出来なかった。訪問する予定であったBBCとのインタビューはSKYPEを通じて行うことが出来たが、自動運転についてヒアリングを行うGMを訪問することが出来なかった。またビッグデータなどの新興技術のコンバージェンスを分析するツールが必要となったが、そのようなツールが存在しなかったため、我々でソフトウェアを開発し、そのプロセスに時間がかかった。技術経営、技術政策論、進化経済、コンピューターサイエンスに基づいた学際的、先進的分析手法を開発し、基本データを収集し、分析を実施する。発展改良を加え、さらに掘り下げた発展比較分析を行う。公的な放送業界におけるビッグデータ活用に焦点を当て、論文データ分析やネットワーク分析を元にビッグデータ軌跡と知識コンバージェンスの過程の可視化を図る手法を開発する。その手法を使い、NHKと英国BBCのビッグデータ技術軌跡の比較分析を行う。スマートグリッドには電力会社をはじめ、IT企業等異なるアクターが参入し、バリューチェーンの異なる部分で価値創造が起きている。その観点からスマートグリッドのセクターの進化についてさらに発展研究を行う。AIの第3次ブームに焦点を当て、AIの技術構造の発展、進化パターンについて深堀した研究を行い、普及して行く上で障害となっている点などを明らかにする。またAIとビッグデータなどの知識融合やコンバージェンスについて分析を行うための手法を開発する。
光波面制御を利用した深部計測のための強度干渉断層イメージング技術の開発

1.強度干渉に基づく断層イメージング技術の高度化:これまでに構築した断層イメージング光学系の性能を改めて評価し,当該技術の拡張可能性およびその本質的な役割を見出した.具体的には,偏光依存性をもつサンプルを計測するための拡張法および量子OCTを理解し活用するためのシミュレータとしての役割が明らかとなったため,それらの知見を国際会議(招待講演)で発表した.2.多重散乱光を補正する波面制御技術の高度化:昨年度考案した光波面の時空間変調に基づく高速最適化の原理を実装し,その基本性能を実験的に評価したが液晶位相変調器の応答速度の制限により期待される効果は十分に得られなかった.そこで,この問題の解決策のひとつとして,時間変調と空間変調を分離して実施する方法を新たに考案した.3.断層イメージング技術と波面制御技術の融合:高速ではないが安定した動作が期待される光波面の最適化光学系をコンパクトに構築し,それを断層イメージング光学系に組み込むことにより,多重散乱媒質を通した断層イメージングを実施した.散乱板の背後に置かれたサンプルを通常の断層イメージング光学系で計測した場合には反射光が得られず断層像は取得できなかったが,当該融合光学系を利用して光波面の最適化を行うことにより,散乱板を通した場合であっても正確に断層像が取得できることが実験的に検証された.4.強度干渉法の新しい応用:強度干渉法の新しい応用として,従来型の光波振幅干渉計をゴーストイメージング光学系に組み込むことにより,ロバスト性を有する位相計測が可能となることを理論的に明らかにした.なお,その成果は令和元年度に開催される国際会議(招待講演)で発表することが確定している.1.強度干渉に基づく断層イメージング技術の高度化当該断層イメージング技術本来の特徴であるマイケルソン干渉計とビームスプリッタ(ホン・オウ・マンデル干渉計)の組み合わせを2つの光ファイバカプラで実現し、さらに1台のエリアスキャンCCDカメラを利用することで、演算に必要な2つのスペクトルを同時に取得する新しい光学系を構築した。また、この新しい光学系により、より安定した断層イメージングが可能であることを実験的に検証した。さらに、当該断層イメージング技術で問題となっていた不要な像(アーティファクト)を低減するために、スペクトル取得用の検出器をスペクトルの分散方向に若干シフトする手法を、2つのスペクトルを時系列に取得するこれまでの光学系と上述の新しい光学系に適用し、いずれの場合においても有効に機能することを確認した。2.多重散乱光を補正する波面制御技術の高度化多重散乱媒質を透過した光波のフォーカシングに必要な入射波面の最適化について、その高速化を目指した直交基底の選択および解析アルゴリズムの検討を行った。また、上述の断層イメージング技術と当該フォーカシング技術の融合に向けて、入射波面の最適化に必要な空間光位相変調器に要求される仕様を整理し、機種選定のための市場調査を行った。3.強度干渉法の新しい応用とその体系化強度干渉法の新しい応用として、その原理が干渉計測における位相差増幅に利用できることを新たに見出し、その有効性を理論と検証実験により明らかにした。また、この位相差増幅技術および上述の断層イメージング技術を含む強度干渉法の新しい側面を、歴史的背景と世界的な研究動向を踏まえて体系化し、解説論文としてまとめ出版した。新しい発想により当初予定していなかった研究を進め、その成果を学会発表および論文として公表することができたが、それに伴い当初の研究計画の一部にやや遅れが生じた。その一方で、次年度に予定していた研究内容の一部を先行して実施した部分もあり、全般的にはおおむね順調に進展していると言える。1.強度干渉に基づく断層イメージング技術の高度化当該断層イメージング技術では、被測定対象を構成する反射面間の干渉効果により、不要な像(アーティファクト)が発生することが知られている。そのため被測定対象の構造が複雑になるほど、多数のアーティファクトが発生する。昨年度はアーティファクトが1つの場合の低減法を考案したが、本年度はアーティファクトが複数発生した場合の低減法を新たに考案し、その効果を実験的に検証した。具体的には、当該断層イメージング法で取得される干渉縞データに対して事後処理として異なるシフト量を与え、それらによって得られる断層像を平均化する手法の効果と、この手法を実装するための各種パラメータの決定方法を理論的に明らかにした。さらに、顕微鏡用のカバーガラスを積層し人工的な層構造サンプルを作製し、これを利用して考案したアーティファクトの低減法が有効に機能することを実証した。以上の成果を、定評ある査読付き国際論文誌に投稿したところ、掲載時に注目論文としてPaper of theweekに選定されるなど高い評価を得ることができた。2.多重散乱光を補正する波面制御技術の高度化多重散乱媒質を透過した光波のフォーカシングに必要な入射波面の最適化を高速に行う方法として、入射光の位相を空間的に分割し位置に依存して異なる周波数で同時に変調する新しい原理を考案し、その効果を理論的に明らかにした。この原理を液晶空間光位相変調器に基づき実現する方法について検討したところ、素子の応答速度が全体の性能を決定する上で重要なパラメータになることが明らかとなったため、その評価に向けた準備を開始した。本研究は、大別すると(1)強度干渉に基づく断層イメージング技術の高度化、(2)多重散乱光を補正する波面制御技術の高度化、および(3)両技術の融合で構成される。

本年度は、(1)について次年度に計画していた内容を全て含めて重点的に実施したことにより、(2)についての本年度計画の一部が未実施となった。しかし、これは単純に研究の順序を入れ替えた措置であるため、(2)についての研究の遅れは次年度に取り戻すことが可能である。1.強度干渉に基づく断層イメージング技術の高度化:これまでに構築した断層イメージング光学系の性能を改めて評価し,当該技術の拡張可能性およびその本質的な役割を見出した.具体的には,偏光依存性をもつサンプルを計測するための拡張法および量子OCTを理解し活用するためのシミュレータとしての役割が明らかとなったため,それらの知見を国際会議(招待講演)で発表した.2.多重散乱光を補正する波面制御技術の高度化:昨年度考案した光波面の時空間変調に基づく高速最適化の原理を実装し,その基本性能を実験的に評価したが液晶位相変調器の応答速度の制限により期待される効果は十分に得られなかった.そこで,この問題の解決策のひとつとして,時間変調と空間変調を分離して実施する方法を新たに考案した.3.断層イメージング技術と波面制御技術の融合:高速ではないが安定した動作が期待される光波面の最適化光学系をコンパクトに構築し,それを断層イメージング光学系に組み込むことにより,多重散乱媒質を通した断層イメージングを実施した.散乱板の背後に置かれたサンプルを通常の断層イメージング光学系で計測した場合には反射光が得られず断層像は取得できなかったが,当該融合光学系を利用して光波面の最適化を行うことにより,散乱板を通した場合であっても正確に断層像が取得できることが実験的に検証された.4.強度干渉法の新しい応用:強度干渉法の新しい応用として,従来型の光波振幅干渉計をゴーストイメージング光学系に組み込むことにより,ロバスト性を有する位相計測が可能となることを理論的に明らかにした.なお,その成果は令和元年度に開催される国際会議(招待講演)で発表することが確定している.次年度の前半において、やや遅れが生じている波面制御関連技術の研究を重点的に展開する。それ以外は当初の計画通りに研究を推進することで、次年度末までには全体的に計画に沿った研究を展開できるように努める。次年度は本研究の最終年度として、年度の前半で上述の(2)を重点的に実施した上で、(3)の融合に着手し、次年度末までに全ての計画を完遂できるよう努める。当初の計画では、本年度に波面制御関連技術の研究に必要な装置を購入する予定であったが、同研究の進捗にやや遅れが生じたことにより、その購入時期を次年度に変更する必要があると判断した。それに伴い、当該装置の購入費用に相当する次年度使用額が発生した。研究推進の都合上、本年度と次年度の計画内容の一部を入れ替えて実施した。さらに、スケジュールの都合上、本年度に予定していた研究協力先への渡航を延期した。以上の理由により、これらにかかる費用に相当する次年度使用額が発生した。本年度に実施しなかった研究は次年度に実施する予定であり、それに必要な消耗品類は次年度早々に調達する。また、研究協力先への渡航についても、既にスケジュールの調整を終えており、次年度内に渡航する予定である。次年度早々に、当該装置の購入手続きを開始する。
「市民」に必要な能力は何か：シティズンシップ教育のプログラム開発に関する基礎研究

本研究は、1)「市民とは誰か」(国籍、性別、年齢、社会階層等の要件)を再考すると同時に、社会的シティズンシップを実質的に保障するにはいかなる「コンピテンシー」(社会生活を機能させる包括的能力)が必要かを理論・実証的に分析し、シティズンシップ教育の基幹能力像を解明する。2)この作業からカリキュラムと評価軸を策定し、それらを用いたアクションリサーチを学校内外の教育現場(フリースクール、日本語教室等)で実施することで、能力像を反省的に再構築する。
ホウ素-遷移金属複合系を用いる精密有機合成

遷移金属触媒を用いるホウ素化合物の反応は、単独では成し得なかった様々な利用が可能であり、ホウ素化合物の有機合成への応用範囲を飛躍的に増大することが期待できる。本研究では以下の課題に従い、遷移金属触媒反応を利用したホウ素反応剤の開発とそれを利用した選択的有機合成について調査した。1.アルキンの触媒的チオホウ素化反応による有機合成2.ジホウ素化合物を利用する付加反応ジホウ素化合物による触媒的ジホウ素化は直接的なホウ素化合物の合成法として有用であるが、我々は白金触媒存在下Bis(pinacolato)diboronがアルキン、アルケン、1,3-ジエン、1,2-ジエン、α,β-不飽和ケトン、メチレンシクロプロパン類で進行し、それぞれ対応するジホウ素化合物を与えることを見いだした。3.ジホウ素化合物を利用するカップリング反応アリール、ビニルハロゲン化物およびトリフラートのジホウ素化合物とのクロスカップリシグ反応は、パラジウム触媒、塩基の存在下進行し、アリール、ビニルホウ素化合物を収率良<与えた。また同条件下、アリルクロライド、アリルアセタートにおいてもカップリング反応は進行し、直接的アリルホウ素化合物の合成に成功した。4.芳香族系有機材料開発開発を目的としたビアリール合成ビアリールは機能性芳香族系材料として医薬品、液晶開発の炭素骨格に利用されている。これらの工業的簡便かつ経済的合成を開発した。アリールボロン酸とアリールメシラートなどアリールスルホナート類およびクロロベンゼン類とのニッケル触媒を用いるカップリング反応によるビアリール合成を達成した。クロロベンゼン上の置換基は、電子吸引基で醸化付加が速く置換位置に関係なく反応は進行するが電子供与基では酸化付加が遅く触媒失活が速いので配位子を過剰量用いる事でビアリールを高収率で得ることに成功した。特に窒素などを含むヘテロ芳香族系化合物の合成にも成功した。5.ホウ素化合物のロジウム触媒による付加反応の開発有機ボロン酸のホウ素-炭素結合は共有結合性が高<、イオン反応に対して極めて不活性であるが、ロジウム触媒存在下、有機ボロン酸のα,β-不飽和カルボニル化合物(ケトン、アルデヒド、エステル、アミド)への1,4-付加反応、アルデヒド、イミンヘの1,2-付加反応が容易に進行する事を見いだした。また、キラルホスフィン配位子を用いる事で不斉付加反応にも成功した。6.遷移金属触媒によるアリル型ホウ素反応剤の合成触媒的二重結合異性化反応によるγ-アルコキシアリルホウ素化合物のの短段階合成法の確立と不斉1,2-ジオール合成に成功した。また、イリジウム触媒による異性化反応によるアリルシリルエーテルからシリルエノールエーテルヘの立体選択的短段階合成を達成した。本反応により異性化反応の機構が解明できた。さらに、様々な3-(alkoxy)-2-propenylボラン誘導体を本異性化反応により合成する事に成功した。6.遷移金属触媒によるアリル型ホウ素反応剤の合成触媒的二重結合異性化反応によるγ-アルコキシアリルホウ素

化合物のの短段階合成法の確立と不斉1,2-ジオール合成に成功した。また、イリジウム触媒による異性化反応によるアリルシリルエーテルからシリルエノールエーテルヘの立体選択的短段階合成を達成した。本反応により異性化反応の機構が解明できた。さらに、様々な3-(alkoxy)-2-propenylボラン誘導体を本異性化反応により合成する事に成功した。我々は有機ホウ素化合物を用いた新しい有機合成反応の開発に取り組み、ホウ素化合物に特徴的な新規反応を開発してきた.特に、我々が最近継続して研究している遷移金属触媒を用いるホウ素化合物の反応は、ホウ素単独では成し得なかった様々な利用が可能であり、有機合成への応用範囲を飛躍的に増大することに成功した.本研究では以下の課題に従い、遷移金属触媒反応を利用したホウ素反応剤の開発とそれを利用する選択的有機合成反応について調査した.1.アルキンの触媒的チオホウ素化反応による有機合成(担当:石山、宮浦)我々は先に、パラジウム触媒存在下RS-9-BBNが末端アルキンにシス付加反応することを報告した.反応により生成するβ-アルキルチオビニルホウ素化合物は、チオ基の影響で異常に高い求核性を有する.カルボニル化合物への1,2-または1,4-付加反応とそれに続くチオ基の加水分解によるクロスアルドール合成を調査した.また、有機ハロゲン化物とのクロスカップリング反応ではビニルスルフィドの立体選択的合成法を確立した.2.ジホウ素化合物を利用する有機合成(担当:石山、宮痛)最近我々は、ジホウ素化合物が白金触媒下アルキンにシス付加することを報告した.反応は有機分子中に二個のホウ素基を同時に導入できる初めての例であるが、反応機構の精査と有機合成への応用を調査した.反応は、アルケン、ジエン、アレンなど様々な不飽和結合で進行した.また、近年クロスカップリング反応に多用されているアリールボロン酸の直接合成法を開発する目的から、ジホウ素化合物とハロゲン化アリールのクロスカップリング反応についても検討した.3.芳香族系有機材料開発を目的としたビアリール合成(担当:宮浦、山本)ビアリールは機能性芳香族系材料として医薬品、液晶開発の炭素骨格に利用されている.これらの簡便かつ経済的合成法を開発する目的からニッケル触媒によるクロロベンゼンのカップリング反応を調査した.配位子にdppf、塩基にリン酸カリウムを用いるとクロロベンゼン上の置換基に左右されることなくビアリールが得られることを見出した.4.アリル型ホウ素反応剤の開発(担当:山本、宮捕)アリル型ホウ素試薬は、ジアステレオ選択的アリル化剤として有機合成に利用されているが、合成法に対する新しい展開は少ない.以下に示した合成法の開発を行い、有機合成への利用を調査した.(1)ボリルメチル亜鉛試薬とハロアルケンのカップリング反応によるアリル型ホウ素化合物の合成と分子内反応への応用.(2)γ-アルコキシアリルホウ素化合物はジオール誘導体のジアステレオ選択的合成試薬として有用であるが、触媒的二重結合異性化による短段階合成法を開発した.また、ジオールの不斉合成も達成した.(3)研究計画2で使用したジホウ素化合物とアリルアセタ一トのクロスカップリング反応による直接合成法の開発に成功した.
細胞接着シグナルを介したがん細胞の浸潤制御機構

がん細胞、特に上皮由来癌の浸潤機序とそれに関わる分子機構を明らかにするため、インテグリン裏打ち蛋白質とカドヘリン裏打ち蛋白質に着目し解析を進めている。これまでの研究を踏まえ本年度は、パキシリンとその結合性ArfGAPを含む、乳癌の浸潤活性に重要な蛋白質複合体を同定し、その存在が乳癌(細胞株、病理切片)の浸潤形質と良く一致すること、siRNA法による個々の蛋白質発現の阻害や蛋白質複合体の形成をペプチド等によって阻害することによって乳癌の浸潤と転移を著しく阻害できることを示し、この蛋白質複合体が抗癌剤開発の分子標的としての評価対象になり得ることを提示した(佐邊)。一方、懸案であるEカドヘリンとNカドヘリンとの動態の差異がどのようにして癌の浸潤形質獲得と連関するのかに関して、カドヘリンの動態の差異と癌の浸潤活性の両方にArf6が関与することを明らかにし、細胞間接着形成においてArf6の活性制御に関わる細胞表面受容体も同定した。分子機序に関しては現在解析中である(佐邊)。カドヘリン裏打ち蛋白質に関しては、F9細胞を用いて細胞の接着形態における役割を検討し、β-カテニンとプラコグロビン両者を欠損させると細胞接着能が減弱することを示した(永渕)。インテグリン細胞接着裏打ち蛋白質パキシリンとp130Casとがチロシンリン酸化を介して細胞運動制御に対し互いに相反するシグナルを発生することを見い出した。即ち、細胞運動活性に対して、パキシリンとp130Casの強制発現はそれぞれ負と正とに働き、これらの活性発現には、各々の蛋白質のチロシンリン酸化が必要であった。この事は、正常上皮細胞NMuMG細胞、COS7細胞のheptotactic transmigration a ssay、ならびに、in vitro浸潤モデルであるhepatoma MM1細胞の中皮細胞層への浸潤において認められた。パキシリンとp130Casのリン酸化を制御するチロシンリン酸化酵素であるFakとPyk2に関して、それぞれ複数存在するリン酸化部位のすべてに対するphosphorylation site-specific抗体を用いてin situにて検討し、上皮細胞の運動におけるそれぞれに特異的活性制御機序が存在することを明らかにした。さらに、パキシリンが運動中の細胞のアクチン骨格再構成の時間的空間的制御に深く関与すること、パキシリンにはさらに細胞内小胞輸送やmicrotubule細胞骨格再構成に関与するARFGAP蛋白質因子が結合しており、この因子は細胞の浸潤活性にも深く関与するものである事も明らかにした。(佐邊壽孝)高転移性肝がん細胞株KYN2は、浮遊系で培養すると、カドヘリンによる細胞接着と索状胞巣の形成がみられ、一方基質との接着により、カドヘリン系の不活化、細胞の分散が認められた。この所見は、KYN2細胞移植腫瘍あるいは転移性を有する肝がん症例の中心部と辺縁部の組織像の違いに対応すると考えられた。基質との接着によりαカテニンの減少と、c-Srcの活性化が認められたが、この現象は、機能抑制型抗インテグリン抗体(抗β1+β5)により抑制された。この細胞に、c-Srcの機能抑制型遺伝子変異体を導入すると、ラフリングが消失し、stress fiberと明瞭な接着斑の形成がみられ、細胞運動能は低下した。以上の所見は、カドヘリン系、インテグリン系の相互作用を示すと共に、細胞骨格系も合わさった複雑な相互作用が、がん細胞の運動性そして浸潤・転移に深く関わっている事を示していると考えられた。(広橋説雄)インテグリン活性化の初期段階においてはRhoAの活性は一過的に負に制御される。これは、細胞のleading edgeにおいては活性化されたRhoAによってストレスファイバーが形成されるのではなく、活性化されたCdc42やRac1によるmembrane ruffleを形成を促す為の機構であると解釈されている。我々は、インテグリン裏打ち蛋白質であるパキシリンが、インテグリン活性化に伴い4ケ所ののチロシンリン酸化を受けること、それら複数部位でのリン酸化の制御が上皮細胞運動におけるアクチンの再構成や細胞極性決定に重要な役割をなすことを明らかにし、報告してきた。今年度は、パキシリンの特定部位のリン酸化がRhoA活性の一過的負の制御に関与することを明らかにし、それに関わる分子群を同定しその分子機序を明らかにした。同じくインテグリン裏打ち蛋白質でありチロシンリン酸化されるp130CasはおそらくRac1を活性化しmembrane rufffle形成に寄与すると考えているが、我々の結果は、細胞形質膜におけるパキシリンのリン酸化制御によるRhoAの不活性化がmembrane rufffle形成に必須であること、従ってパキシリンとp130Casは互いに異なる分子機序によりmembrane rufffle形成に関与し、上皮細胞の運動を促すことを明らかにした。インテグリンを介する細胞の接着と運動における、時空間的な観点からの細胞骨格の再構成を担う細胞内分子機序の解明と、接着に伴う細胞形質膜の効率良い進展をもたらす分子機序に関して解析している。またインテグリンとカドヘリンのシグナルクロストークに注目した解析も行っている。本年度は、paxillinのTyr31/118のリン酸化が上皮細胞の運動

先端部におけるRhoAとRac1との活性の統御に重要な役割を成すことを明らかにし、その分子機序を提唱すると共に、paxillin Tyr31/118リン酸化とp130Casのチロシンリン酸化の両者が相まってRac1/RhoA活性制御が関与する運動先端部におけるラッフリング構造を作るのに必須であることを明らかにした。また、インテグリン裏打ち蛋白質群の中でFakが特に細胞接着時におけるマイクロチューブルの動態制御に深く関与すること、その結果、効率良い意味のある形質膜進展が促されることを見い出した。(佐邊)昨年度単離したβカテニン欠損細胞においてさらにプラコグロビン遺伝子の破壊を行い接着性が著しく減弱した二重欠損細胞の単離に成功した。βカテニンやプラコグロビンの発現ベクターを作成し、二重欠損細胞に導入することにより、接着性の減弱がこれらの分子の欠損によることを確認した。また、これらの細胞の増殖性について検討し、βカテニン、プラコグロビンの欠損が細胞の増殖性に異なった影響を与えることを明らかにした。(永渕)当該年度においては従来研究を進めていた細胞の接着や浸潤過程で作動するインテグリンシグナルに関する研究を進めた。上皮性がん細胞の浸潤や転移において、多くの場合、細胞は単独に移動するのではなく、集団的移動(collective migration)形態をとることが知られている。このような集団的移動は、発生期においても上皮由来組織の形成やremodelingの際に頻繁に見られるものである。集団的移動においては、細胞はインテグリンを活性化し、細胞-基質間接着をし、基質上での運動能を獲得しているのに加え、同時にカドヘリンを介した細胞-細胞間接着も保っている。また、細胞運動が最終的に止まる局面においては、相対した細胞間に新たなカドヘリン接着が形成される。従って、運動中とその停止の両者においてインテグリンシステムとカドヘリンシステムとに何らかのintercommunicationが存在して然るべきであると考え、この点を解析した。その結果、上皮癌細胞において、インテグリンシグナル蛋白質であるFAKがインテグリン活性化時においてもなおN-カドヘリンを介した細胞間接着を維持することに必要なシグナルを発していることを明らかにし、詳細な分子解剖によって、FAKのTyr861リン酸化が重要であり、それが細胞-細胞間に存在する形質膜におけるRac1の活性を適切に制御することに必要であることを示した。Tyr861リン酸化の下流シグナル分子に関しては現在解析を進めている。(佐邊壽孝)上皮組織が癌化し、さらに浸潤能を獲得する際に、多くの場合、それまで発現していたE-カドヘリンを失い(もしくは正常なE-カドヘリンの細胞内局在が失われ)、逆に、浸潤性カドヘリン(invasive cadherin)と呼ばれるようなカドヘリンを発現することが良く知られている。N-カドヘリンは浸潤性カドヘリンの代表的なものである。我々は、N-カドヘリンが細胞内小胞輸送過程を制御する事によりE-カドヘリンを負に制御できることを見い出した。現在、このことが上皮癌細胞における細胞運動や浸潤の獲得機序とどのように関連しているのか、研究を継続している。(佐邊壽孝)昨年度単離したβカテニン・プラコグロビン二重欠損細胞に種々の変異型βカテニンを発現させ、βカテニンがカドヘリン依存性の細胞接着において果たす役割を検討した。
哲学と家族

アルトゥール・ショーペンハウアーとその母(ヨハナ)および妹(アデーレ)の思想的関係について、比較研究を行い、母との関係としては、「旅行」および「諦念」を主たるトピックとして、両者の対照的であるがゆえの「家族的類似性」を明らかにし、妹に関しては、ドイツ本国でも正式な出版のなされていない小説に即して、兄とコントラストをなすその独自な歴史観の摘出を試みた。今年度は文献収集に努めるとともに、アルトゥール・ショーペンハウアー哲学において注目されることが比較的少ないが、その思想的中核として重要視されるべきテーマとして、「退屈」論について、ハイデガーとの関連を探りながら考察し、また「運命」論について、自由意志を巡る問題とリンクさせながら、スピノザとニーチェの同じテーマに関する思想と比較対照を行った。前者は「日本フランス語フランス文学会」2008年度春季大会で「メランコリー」に関するシンポジウムにおいて発表され、後者は「スピノザ協会」第50回研究会で講演された。特に後者は、「自由意志」を否定しながら、その否定の上に新たな人間の「自由」の可能性を探求した代表的哲学者として、スピノザ、ショ-ペンハウアー、ニーチェを位置づけたものであるが、今後、家族間「対話」としての哲学思想という本研究の課題の遂行にあたって、一つの重要なベースキャンプとなる成果だと考えている。というのも、「自由」や「運命」というテーマは、専門的哲学者のみならず、一般人にも、なかんずく文学者にとって、きわめて喫緊の問題をなすと思われるからである。小説家であった、アルトゥールの母親ヨハナや妹アデーレにとっても、そのことは例外でないはずである。また、早くに亡くした父親については、そこに「真理」のイメージが投影されている、あるいは「真理」概念が亡父のイメージのもとに構想されているのだが、『岩波講座哲学』第9巻「科学/技術の哲学」に発表した論文「真理への欲望」は、このことを踏まえて執筆された。今年度も昨年度同様ショーペンハウアーおよびニーチェ関係や精神分析関係の文献の収集に努めるとともに、前者二人の哲学者の思想について、その家族関係に照らし合わせながら、考察を試みた。具体的成果としては、フロイトの翻訳(『フロイト全集』第12巻(門脇健と共訳、岩波書店))を上梓したほか、ショーペンハウアーについては妹のアデーレの中編小説「アリッチャの麗人」を取り上げ、そこに盛られた歴史観を析出した。この小説はドイツ本国でも未だ正式な出版のなされていないものであるが、研究代表者は1849年にとある新聞に掲載された初出形態を底本にし、2009年11月日本ショーペンハウアー協会にて公開講演として発表した。少なくとも本邦初の本格的紹介であり、考察の試みであると考えられる。近代初頭以降の世俗化の趨勢を不可逆的なものとして見定めるアデーレの歴史観は、兄アルトゥールのそれとは対照的なものであり、今後兄の思想との関連を探ってゆく上で、重要な論点となると判断される。また、研究代表者の従来からの研究対象であるニーチェに関しても、五歳のときになくした父カール・ルードヴィヒの影がその思想に対してどのような影を落としているかを考究し、「哲学と家族」というテーマについて、ショーペンハウアーだけでなく、その考察範囲を拡大し、今後の研究の展開に向けて、一つの道筋をつけた。ニーチェの評伝や妹エリーザベトの伝記に関する二つの書評(『図書新聞』2916号、2952号)も、そうした研究展開の延長上にある。その一方で、ニーチェ思想に関しては、いわばその本丸である「力への意志」-思想を俎上に載せ、「力への意志」の上昇・下降を測定する「(擬似)尺度」として「正義」を抉りだすとともに、ニーチェ思想における「思惟経済」の意義を明確化したが、これらは従来あまりはっきりとした指摘がなされてこなかった論点である。フロイトの症例研究の中でも、その家族関係の特異性からしてもひときわ重要視される『ある幼児期神経症の病歴より〔狼男〕』の翻訳(岩波書店『フロイト全集』第14巻所収)を上梓するとともに、昨年度講演した、アデーレ・ショーペンハウアーの中編小説「アリッチャの麗人」に関する研究を印刷形態にして発表した。また、ニーチェに関しても、芸術のみならず道徳をも身体現象として捉えようとした、その特異にして限りない可塑性を有するものとしての「身体」像を明らかにした(「芸術と道徳としての身体」)。しかし、本研究との直接的関連で重要なのは、本年度は特に、ヨハナとアルトゥール・ショーペンハウアーという、息子と母親の思想的関係を取り扱った、二論文を発表したことである。

その一つは両人のヨーロッパ周回の旅がその後の、それぞれ哲学者ないし小説家としての、自覚や地位の確立に当たって、どのような意味を持ったかを、二人の対照的な基本的な人生観を浮き彫りにしながら、論究したものであり(「哲学者の揺籃」)、今ひとつは、両人の哲学的主著(『意志と表象としての世界』正篇)と小説的主著(『ガブリエーレ』)を比較しながら、両者とも「諦念」を軸としながら、しかし正反対の方向性で、その世界観を構築しようとしていた様をあぶり出し、正反対の方向性をもった同軸性という形の、二人の著作家の思想の、まさに家族としての「家族的類似性」の摘出を試みたものである(「諦念という戦略」)。
高周期14族元素-酸素間二重結合化合物の合成、構造及び反応性

標題化合物の速度論的安定化による合成・単離を目指し、立体保護基としてかさ高いボウル型置換基であるBmt基(4-t-ブチル-2,6-ビス[(2,2",6,6"-テトラメチル-m-テルフェニル-2'-イル)メチル]フェニル基)を用いた。BmtBrを出発物質としBmt(R)GeH_2[R=t-BuまたはTip(2,4,6-トリイソプロピルフェニル)]を得た。これらとt-BuLiおよび引続く硫黄との反応または直接の硫黄との熱反応によりBmt(R)GeS_4(1a : R=t-Bu,1b : R=Tip)を合成した。1aを2,3-ジメチルブタジエンの存在下にトリフェニルホスフィンで脱硫したところゲルマンチオンBmt(R)Ge=S(2a)との[4+2]付加体が得られた。しかしジエンを共存させない場合には2aの二量体が得られた。そこでよりかさ高い置換基をもつ1bとトリフェニルホスフィンを2,3-ジメチルブタジエン共存下に反応させたところ、[4+2]付加体が得られ、一方共存しない場合にはゲルマンチオン(2b)を得た。2bは本研究での目的化合物であるゲルマノンBmt(Tip)Ge=0の良い前駆体となると考えられる。また同様の試みをケイ素化合物についても行った。Bmt(R)SiH_2(R=Ph, t-Bu,メシチル,Tip)を合成し、それを対応する塩化物Bmt(R)SiCl_2(3)に変換した。この中で最もかさ高いBmt(Tip)SiCl_2をリチウムナフタレニドで還元後硫黄と反応させテトラチアシロランBmt(Tip)SiS_4を得た。このテトラチオシロランは目的化合物Bmt(Tip)Si=0の合成の出発物質となるシランチオンBmt(Tip)Si=Sの優れた前駆体となる。第二周期元素により構成される多重結合化合物、例えば、オレフィン、アゾ化合物、カルボニル化合物などに比し、高周期典型元素の二重結合化合物は、著しく不安定である。本研究では高周期14族元素-酸素間の二重結合化合物、すなわちケトンの重原子類縁体の合成を目指している。本年度の計画では、そのような二重結合化学種の中からゲルマニウム-酸素間に二重結合をもつカルボニル化合物の重原子類似体、ゲルマノンを選びその合成について検討した。ゲルマノンは二量化などに対し極めて不安定と考えられるので、その安定化の手法として我々が以前開発し、種々の不安定化学種の安定化に実績のあるかさ高い置換基(Bmt基)を用いて速度論的安定化を試みた。BmtBrをt-ブチルリチウムでリチオ化し、ついでこれをテトラメトキンゲルマンと反応させてBmtGe(OMe)_3とした。これをt-ブチルリチウムと反応させてBmt(t-Bu)Ge(OMe)_2とし、これを水素化リチウムアルミニウムで還元しBmt(t-Bu)GeH_2とした。この反応において、t-ブチルリチウムを過剰に用いるとBmt(t-Bu)_2GeHがかなり生成したがt-ブチルリチウムを1.1当量程度におさえることにより収率が向上することが明らかとなった。Bmt(t-Bu)GeH_2をN-ブロモコハク酸イミドで臭素化しBmt(t-Bu)GeBr_2を得た。