hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
選択と適応による創発的な構造を用いた形状設計システム

本研究では,理論生物学の分野で提案されている単層細胞膜における形態因子と平均曲率の変換規則に基づき,形態因子とポリゴン曲面の形状の離散的な計算法を用いた相互変換機構を考案し,曲面形状を設計するシステムを構築した.研究期間の一年目は,与えられた曲面形状から抽出した形態因子を用いて形状を合成および変調する機構を開発した成果を,国内の学会「Visual ComputingグラフィクスとCAD合同シンポジウム'99」において口頭発表した.また,形態因子に基づく形状の制御機構を,幾何学的な属性値を与えて形状を自動生成する属性モデリング(または,behavior modeling)に応用する方法を考案し,その成果を国内の学会「情報処理学会第59回全国大会」で口頭発表した.さらに,形態因子の反応-拡散システムを用いて形状を自動的に生成するモデルを考案し,成果を国際会議「First Iteration'99」において口頭発表した.研究期間の二年目は,開発した属性モデリングの機構に,進化論的な探索アルゴリズムに基づく形状の最適化手法を組み込み,その成果を電子情報通信学会論文誌で発表した.また,本手法で用いた正則化の拘束条件を用いて,分布関数曲面を効率よく再分割曲面に変換する手法を考案し,成果を国内の学会「情報処理学会第61回全国大会」で口頭発表した.今後の予定としては,本手法による曲面形状の生成機構を拡張し,既存のCADシステムで用いられているB-スプライン曲面や再分割曲面等を扱えるようにし,曲面形状の実時間での生成を可能にするための計算機構の改良等が挙げられる.また,電子情報通信学会論文誌で発表した記事内容が,論文誌「Electronics and Communications in Japan」に英訳される予定である.理論生物学の分野で提案されている,単層細胞膜における形態因子と平均曲率の変換規則に基づき,形態因子とポリゴン曲面の形状の離散的な計算法を用いた相互変換機構を考案し,曲面形状を設計するシステムを構築した.与えられた曲面形状から抽出した形態因子を用いて形状を合成および変調する機構を開発した成果を,国内の学会「Visual ComputingグラフィックスとCAD合同シンポジウム'99」において口頭発表した.次に,形態因子に基づく形状の制御機構を,幾何学的な属性値を与えて形状を自動生成する属性モデリング(または,behavior modeling)に応用する方法を考案し,その成果を国内の学会「情報処理学会第59回全国大会」で口頭発表した.また,形態因子の反応ー拡散システムを拡張した規則に基づいて形状を自動的に生成するモデルを考案し,その成果を国際会議「First Iteration'99」において口頭発表した.今後はこれまでの成果を学術雑誌論文としてまとめ(電子情報通信学会論文誌D-IIに投稿予定),さらに,開発した属性モデリングの機構に進化論的な検索アルゴリズムに基づく形状の最適化手法を組み込む予定である.また,本手法による曲面形状の生成機構を既存のCADシステムで用いられているBースプライン曲面等が扱えるように拡張し,実時間でのポリゴン曲面の形状生成を可能にして,自律的に生成された複数の曲面から所望の形状を対話的に選択する操作を提供する,形状設計支援システムを構築していく予定である.本研究では,理論生物学の分野で提案されている単層細胞膜における形態因子と平均曲率の変換規則に基づき,形態因子とポリゴン曲面の形状の離散的な計算法を用いた相互変換機構を考案し,曲面形状を設計するシステムを構築した.研究期間の一年目は,与えられた曲面形状から抽出した形態因子を用いて形状を合成および変調する機構を開発した成果を,国内の学会「Visual ComputingグラフィクスとCAD合同シンポジウム'99」において口頭発表した.また,形態因子に基づく形状の制御機構を,幾何学的な属性値を与えて形状を自動生成する属性モデリング(または,behavior modeling)に応用する方法を考案し,その成果を国内の学会「情報処理学会第59回全国大会」で口頭発表した.さらに,形態因子の反応-拡散システムを用いて形状を自動的に生成するモデルを考案し,成果を国際会議「First Iteration'99」において口頭発表した.研究期間の二年目は,開発した属性モデリングの機構に,進化論的な探索アルゴリズムに基づく形状の最適化手法を組み込み,その成果を電子情報通信学会論文誌で発表した.また,本手法で用いた正則化の拘束条件を用いて,分布関数曲面を効率よく再分割曲面に変換する手法を考案し,成果を国内の学会「情報処理学会第61回全国大会」で口頭発表した.今後の予定としては,本手法による曲面形状の生成機構を拡張し,既存のCADシステムで用いられているB-スプライン曲面や再分割曲面等を扱えるようにし,曲面形状の実時間での生成を可能にするための計算機構の改良等が挙げられる.また,電子情報通信学会論文誌で発表した記事内容が,論文誌「Electronics and Communications in Japan」に英訳される予定である.
細菌の多様性を生み出す遺伝子の伝播を真に担うプラスミドの同定とその伝播の実態解明

プラスミドは,それをもつ細菌から,もたない細菌へと,接触を伴いながら遺伝子を「運ぶ」DNA分子である.プラスミドを受け取った細菌の性質を大きく変えるため,多種多様な細菌を生み出す原動力となる.しかし,自然界で実際に伝播するプラスミドがどれで,どの細菌間をどの程度伝播しているのかについてはほぼ不明である.本研究では自然界で遺伝子の伝播を真に担うプラスミドを同定し,その伝播の実態を解明する.プラスミドは,それをもつ細菌から,もたない細菌へと,接触を伴いながら遺伝子を「運ぶ」DNA分子である.プラスミドを受け取った細菌の性質を大きく変えるため,多種多様な細菌を生み出す原動力となる.しかし,自然界で実際に伝播するプラスミドがどれで,どの細菌間をどの程度伝播しているのかについてはほぼ不明である.本研究では自然界で遺伝子の伝播を真に担うプラスミドを同定し,その伝播の実態を解明する.
生体高分子の有するソフトインタフェースを活用した新奇超分子不斉光化学反応系の構築

本研究では基底状態相互作用ならびに励起状態挙動に関する詳細な情報が入手可能なBSAおよびHSAをスカッフォールドとし、ポリエチレングリコール(PEG)による表面修飾による会合に起因する水溶性、さらに適用可能基質の制限など問題点の改善へ試み、さらにPEGの特性を活用した親疎水のバランスに優れた新規キラル・ソフトインターフェース反応場の構築も指向し、PEG修飾ウシならびにヒト血清アルブミンの超分子不斉光反応の不斉反応場としての活用について検討した。PEG化は、BSAおよびHSAのリジン残基のアミノ基を活用し、グルタルアルデヒドにより片末端に反応性を付与した2鎖型PEG化試薬(MW=2,500x2)の2種の試薬を用いた修飾法により検討した。血清アルブミン(SA)とPEG化試薬との種々の混合比により得られたSAのPEG化率ならび得られた各種PEG化SAの高次構造およびACとの基底状態相互作用を、UV・CD・蛍光・蛍光寿命測定などにより検討した。AC存在下におけるPEG化を検討したところ、ACに対する結合能を維持したままのPEG化が可能である事を見出した。CDスペクトルを用いたPEG化BSA、PEG化HSAとACの相互作用を検討した結果、超分子不斉光反応に用いるにはPEG率10%程度が適切であると共に、反応には関与しない結合サイトはマスク可能である事が明らかとなった。加えて、PEG化によりSAの顕著な水溶性の向上が確認された。さらに、HSAではHT/HHが11にまで向上し、高い生成物選択性を達成すると共に、82% eeで光二量体2が得られ、PEG化SAが有効なキラル反応場として機能する事を明らかとした。以上より、PEG修飾による新規キラル・ソフトインターフェース反応場の創製に関する検討し、重要な知見と設計方針を見出し、その端緒を拓くことに成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、多様な基質への適用性獲得と本方法論の一般化を目指し、ファージディスプレイ法を活用した積極的生体高分子系"キラルソフトインターフェース"構築法について検討した。坑体は、基質に対する高い適応性と、選択性を兼ね備えた優れた生体高分子として広く知られており、この坑体を熱反応における触媒として活用する「触媒坑体」は、優れた特性を有することが報告され、熱反応制御の一つの有力な方法論として確立されている。しかし、意外にも光反応に適用された例はなく未開拓領域である。我々は触媒坑体の有するテーラーメイドキラルインターフェース(CSI)に注目し、超分子不斉光反応場としての活用を検討してきた。しかし、マウスを用いた通常の実験系では目的坑体を得ることは非常に困難であった。本領域公募研究として採択頂いたのを機に、より簡便に目的坑体の取得が可能であるファージディスプレイ法を用いた坑体取得に関する共同研究を開始した。その結果、初期的なデーターではあるが、キラルなAC光二量体2を認識する6種類の坑体取得に成功した。具体的には、4種類のAC二量体を各々単離精製し、各二量体のカルボン酸部位をPEGリンカーを介しビオチン化した。このビオチン化AC二量体と、10^<10>程度の多様性を有する坑体を提示したファージライブラリーを混合し、アビジン化磁気ビーズを用いて標的光二量体に結合する坑体提示ファージを選択取得を検討した。得られた坑体提示ファージに対し、標的以外のAC光二量体添加よるネガティブ選択により標的選択性を確認し大腸菌感染・増殖により、目的坑体提示ファージを増殖し、より選択性の高い坑体を取得した。得られた坑体の遺伝子配列解析に基づき、アミノ酸同定、引き続く遺伝子工学手法による坑体合成により、新規CSIの取得法を構築した。以上より、PEG修飾による新規キラル・ソフト

インターフェース反応場の創製に関する検討し、重要な知見と設計方針を見出し、その端緒を拓くことに成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。人工坑体取得に成功し、これを用いた基底状態ならびに励起状態相互作用の解明に成功した。さらに初期的な光反応の検討結果も報告しているため。本方法論確立を目指し、より選択性の高い人工坑体キラルナノインターフェイスの取得を検討すると共に、基底状態ならびに励起状態相互作用の解明、そして光反応のメカニズムについて検討していく。
日本型PTA成立に関する史的研究

1、史料の調査・収集占領期のPTA成立史に関する日米双方の史料を以下の機関で調査・収集した。そのうち、米側の史料はマイクロフィルムに収められているので、藤女子大学図書館でプリントアウトし、その他の史料は必要部分を複写した。山口県立文書館の史料は研究者自身でマイクロ撮影を行った。国立国会図書館憲政史料室・国立教育研究所・北海道立図書館・山口県図書館・山口県立文書館・山口県教育研修所・岩国市立図書館・京都府立総合資料館・大阪府立中之島図書館・大阪市立常磐小学校2、史料の整理・分析収集した史料を整理し、下記の点から分析した。(1)PTAに関するCI&E担当官(ネルソンとコロン)の認識および啓蒙内容と日本側の受けとめ方(2)地方軍政部のPTA設置奨励施策(3)各地域における(北海道・大阪・京都・山口)におけるPTAの実態3、史料分析より得られた知見(1)1946年に来日し、CI&E教育課社会教育担当官となったネルソンが導入しようとしたPTAはアメリカの原初的なそれ、すなわち「学校に対して財政援助ではなく、他の様々な支援をする」というものであり、特に組織の民主性に重点をあてた施策を啓蒙した。それに対して1948年に来日しCI&E教育課社会教育顧問となったコロンは、1920年代に「親の教育権」と「教師のもつ専門性」が対立した経験をふまえた、「学校の教育内容には関与しない」というPTAを啓蒙した。双方ともにPTAの教育活動に対して消極的な見解「ではない」しか日本側に提示できず、日本側はPTAの活動内容を十分理解出来なかった。(2)地方軍政部はその上級機関である第八軍の「プライオリティ・リスト」に一貫して掲げられた「PTAの設置奨励」を忠実に行った。例えば北海道ではその他にはほとんど出されなかった文書での指示をしたし、京都府ではPTAの「認定証」さえ発行した。しかしその内容は、ネルソンの思考した組織の民主性を中心にしたものであり、コロンの施策はPTAが何をすればよいかをいっそう分かりにくくさせた。(3)軍政部の徹底した啓蒙の末、PTAは全国的に設置され、1950年には組織率85%を越えた。しかし、「BTA」などの名称にみられるように、ネルソンの思考した組織の民主性さえも確立せず、PTAの活動内容についてはほとんどかえりみられることはなかった。4、今後の課題より地域の実態に即した資料を入手し、それも含めてより詳細な分析を行いたい。
都市熱環境緩和に向けた大気熱負荷評価システムの開発

建設・建築行為やエネルギー消費システムの選択に伴う都市熱環境への影響度を適切に定量評価し、都市熱環境へ配慮した都市形態へ誘導していくための評価システムが必要不可欠と考えるが、このようなツールは未だ十分に開発されていないのが現状である。以上の背景を鑑み、本研究では面的開発行為やエネルギー消費システムの選択に対する屋外熱環境評価ツールの開発を最終的な目標として掲げ、建設・建築行為やエネルギー消費システムから発生する大気熱負荷の簡易定量化手法の確立、さらには熱負荷の発生時刻や発生位置などによる熱負荷拡散性状の違いを考慮した大気熱負荷評価手法の確立を目的として種々の検討を進めた。以下に得られた成果を述べる。1)大気熱負荷評価システムの枠組みに関する検討前年度の成果を基に大気熱負荷評価システムの全体枠組みを検討した。評価の概要としては、まず検討対象地域・建物から発生する時刻別大気熱負荷を推計する。続いて、この大気熱負荷量に時刻別の重み係数を乗じ、最終的には気温等への影響度で重み付けられた日積算大気熱負荷として定量化することによって、熱の拡散特性と都市熱環境に与えるインパクトを考慮した評価指標を定義することとなる。さらには、都市熱環境緩和に最大限配慮したベース大気熱負荷値を設定することによって、現状の開発計画と理想代替案との相対評価を行うことも可能とした。2)大気熱負荷評価の具体的なケーススタディー1)で確立された評価システムを用い、具体的な建物や開発計画街区を対象にケーススタディーを実施した。ケーススタディーでは、開発計画における大気熱負荷の試算、基準熱負荷との比較などを経て、開発計画当初案の都市熱環境に対する配慮の優劣を評価する。ケーススタディーの対象には地表面被覆のみならず、空調機器などのエネルギー消費機器も含まれる。また、各種都市熱環境緩和技術を導入した場合の改善効果について熱負荷評価を行い、可能な限りベース大気熱負荷値に近い値を示す対策メニューの導入に向けて誘導を図るものとした。1)地表面・建物壁面から放出される大気熱負荷データベースの整備代表的な気象条件・街区条件・土地被覆条件下での時刻別大気熱負荷データベースの整備を行った。実験計画法に則りシミュレーションを行い、各条件での大気熱負荷特性式を作成することによって、任意条件での大気熱負荷予測を可能とした。2)エネルギー消費に伴い建物から放出される大気熱負荷データベースの整備代表的な気象条件・建物条件下での時刻別・空調システム別大気熱負荷データベースの整備を行った。建物用途は事務所、住宅、商業施設(百貨店、大型店舗、ホテルなど)を想定し、建物外皮や内部発熱条件など個々の影響要因による修正を行うことも可能とした。3)大気熱負荷が都市熱環境に及ぼす影響に関する感度分析3次元気象場予測モデルを用いて、大気熱負荷が気温や湿度上昇に及ぼす影響を検討した。大気熱負荷の放出条件として形態変更(顕熱潜熱別)、排出時間、排出位置、地域特性(沿岸や内陸)などを挙げ、各条件における拡散性状の違いについて感度分析を行った。

また、各種都市熱環境緩和技術を導入した場合の改善効果について熱負荷評価を行い、可能な限りベース大気熱負荷値に近い値を示す対策メニューの導入に向けて誘導を図るものとした。
粒界工学に基づく材料設計・開発原理の構築

通常の金属材料は多結晶体であり、粒界劣化現象が材料の性能や寿命・安全性を低下させていることが多い。筆者らは、粒界劣化を引き起こしにくい対応粒界を材料中に高頻度に導入することで、化学組成を変えることなく、材料の性能を飛躍的に向上させる粒界工学の手法の有効性を実験的に検証し、通常実用材料の材料特性を著しく改善させた。また、その有効性が生産工程でも維持されることを示し、粒界工学による材料設計・原理の基礎を構築した。申請者らは、粒界劣化を引き起こしにくい対応粒界を材料中に高頻度に導入することで、化学組成を変えることなく、材料の性能を飛躍的に向上させる粒界工学の手法の有効性を実験的に検証してきた。本研究では、これまでの実績をもとに、申請者らが開発した粒界工学制御型加工熱処理法をさらに広く一般的な材料に適用して、粒界工学制御材料の安定的かつ効率的生産プロセスを確立し、得られた粒界工学制御材料の諸特性を評価し、高度な粒界工学制御が材料の種々の粒界劣化現象に対して高い耐性を示すことを実証し、材料の従来性能限界の飛躍的超越と粒界工学に基づく材料設計・開発原理の構築を目指す。本年度は、昨年度に引き続き、種々のオーステナイト系ステンレス鋼とニッケル合金に対して粒界工学制御型加工熱処理を実施し、粒界性格分布と対応粒界頻度に及ぼす加工熱処理パラメータの影響のデータを蓄積して、材料による最適化条件の違いとその理由を検討した。その結果、最適化条件に積層欠陥エネルギーが関係していることが示唆され、オーステナイト系ステンレス鋼よりニッケル合金の方が短時間で最適化される傾向にあることがわかった。また、昨年度に引き続き、粒界工学制御後に冷間による塑性ひずみを付加した後、鋭敏化熱処理を実施し、腐食性と機械的特性への影響の調査を続けた。その結果、AISI200系オーステナイトステンレス鋼では粒界工学制御により機械的性質を低下させることなく高い耐粒界腐食性を付与できることを明らかにした。また、時効硬化型のニッケル合金でも粒界工学による耐粒界腐食性の向上が見られ、機械的性質の低下はほとんど見られなかった。以上の結果から、材料組成を工夫することで、機械的性質を維持したまま粒界劣化現象を抑制する粒界工学制御が可能であることが示された。本年度は、オーステナイト系ステンレス鋼として汎用304および316鋼に加えて低Ni型200系オーステナイト系ステンレス鋼も対象とし、さらにニッケル合金としてインコネル600および625合金を対象として、粒界工学制御型加工熱処理法におけるそれぞれの最適化パラメータを見出し、いずれも通常の未制御材料に比べて顕著な耐粒界腐食性を付与することに成功した。特に低Ni型201オーステナイト系ステンレス鋼は粒界工学制御することで、通常の304型オーステナイト系ステンレス鋼に匹敵する高い耐腐食性を付与できることを示した。さらに、304鋼と316鋼に対して粒界工学制御後に冷間による塑性ひずみを付加した後、鋭敏化熱処理およびアーク溶接を実施し、腐食性と機械的特性への影響を系統的に調査した。その結果、粒界工学制御材はひずみ量15%程度までは鋭敏化熱処理および溶接熱影響を受けた後でも、未制御材以上の高い耐粒界腐食性を維持しつつ、加工強化による機械的性質向上の効果が期待できることを明らかにした。

本研究では、これまでの実績をもとに、申請者らが開発した粒界工学制御型加工熱処理法をさらに広く一般的な材料に適用して、粒界工学制御材料の安定的かつ効率的生産プロセスを確立し、得られた粒界工学制御材料の諸特性を評価し、高度な粒界工学制御が材料の種々の粒界劣化現象に対して高い耐性を示すことを実証し、材料の従来性能限界の飛躍的超越と粒界工学に基づく材料設計・開発原理の構築を目指す。本年度は、粒界工学制御型加工熱処理プロセスにおける粒界性格分布制御メカニズムの解明に注力した。この加工熱処理プロセスが積層欠陥エネルギーの低い材料に効果があることから、積層欠陥エネルギーが異なる銅合金を用いて種々の条件で加工熱処理を行った結果、対応粒界頻度の増加に要する時間と積層欠陥エネルギーとの間に明瞭な関係は見られなかった。一方、FEG-SEMの加熱ステージとEBSDシステムを併用して、加工熱処理プロセスにおけるオーステナイト系ステンレス鋼の粒界性格分布の変化を直接観察した結果、加工熱処理時に、ランダム粒界の移動による異常粒成長と結晶粒クラスター同士の衝突によってランダム粒界ネットワークが効率的に分断され、ランダム粒界のパーコレーション確率が著しく減少していることが示された。さらに、熱間加工による粒界工学制御プロセスの短縮化や、レーザピーニングを利用した局部粒界工学制御も試み、その適用可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。材料工学26年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度に引き続き、種々のオーステナイト系ステンレス鋼とニッケル合金に対して粒界工学制御型加工熱処理を実施し、最適な粒界性格分布と高い対応粒界頻度が得られる条件に積層欠陥エネルギーが関係していることが示唆され、オーステナイト系ステンレス鋼よりニッケル合金の方が短時間で最適化される傾向にあることがわかった。AISI200系ステンレス鋼や時効硬化型ニッケル合金で、機械的性質を維持したまま粒界劣化現象を抑制する粒界工学制御が可能であることが示された。以上の実績から初期目的に対してほぼ順調に進展していると判断する。汎用オーステナイト系ステンレス鋼およびニッケル合金に対する粒界工学制御型加工熱処理法の適用パラメータを確立した。特に低Ni型201オーステナイト系ステンレス鋼は、省Niではあるものの304鋼に比べて耐食性が劣ることが短所であるが、粒界工学制御で304鋼に匹敵する高い耐腐食性を付与できることを明らかにした。また、ある程度までは加工強化による機械的性質の向上と粒界工学制御による耐腐食性の向上が両立できることを示した。粒界工学制御技術をさらに広範囲の材料に対して適用するとともに、さらに多くの粒界劣化現象に対して粒界工学の効果を検証する。また、現時点での粒界工学制御のための加工熱処理時間が長いので、実用化に向けて粒界工学制御プロセスの短時間化を検討しており、いくつかの方法でその実現可能性が示されつつある。また、現時点での粒界工学制御のための加工熱処理時間が長いので、実用化に向けて粒界工学制御プロセスの短時間化を推進する。
三畳紀天体衝突によるグローバル環境変動の解明（国際共同研究強化）

平成30年度は,前年度の滞在時に採取したイタリアの上部三畳系炭酸塩岩を対象とした試料(シチリア島,ラゴネグロ地方の石灰岩)について分析試料を作成し,地球外物質に豊富に含まれる親鉄元素の定量分析(蛍光X線分析装置および誘導結合プラズマ質量分析装置を用いた主要・微量元素濃度の定量分析)を行なった.また本年9月-10月の滞在時には,イタリア北部南アルプスの三畳系石灰岩セクションを調査し,追加の分析試料を採取した.衝突イベントが起こった年代におけるコノドント化石の絶滅記録解読については,12月から1月の2ヶ月間マニュエル・リゴ博士を日本に招聘し,詳しい化石層序の検討を進めた.その結果,天体衝突が起こったとされるノーリアン後期において,コノドント化石の小型化および大きな群衆変化がみられることが明らかになった.さらにその年代を中心に酢酸法によるコノドント化石の抽出を進め,オーストラリア国立大学において二次イオン質量分析による酸素同位体比測定およびストロンチウム同位体比の分析を行った.その結果,衝突が起こった年代付近において,大規模な海水温の変化が起こったことが明らかになった.またこれらの研究と並行して,有機炭素同位体比(δ13Corg)と全有機炭素濃度(TOC)の測定を,パドヴァ大学地質科学科設置の元素分析計オンライン質量分析計(Delta Plus Advantage)を用いて行った.その結果,ノーリアン後期の隕石衝突イベント付近の年代では,急激な有機炭素同位体比の負のシフトが確認された.以上の研究成果の一部は論文執筆を共同で行い(本年度は2編の共著論文を公表),さらに共著論文公表の準備を共同で進めている(現在1編投稿中).内定年度:2016本国際共同研究では、2億1500万年前の隕石衝突が地球環境に与えた影響(例えば寒冷化や酸性雨など)や、どのような生物がこの衝突で絶滅したかについて全地球規模での解読を目指すため、パンゲア大陸縁辺部の(1)上部三畳系陸棚堆積物、(2)礁性堆積物、(3)陸上の湖沼堆積物を対象とした研究を行う。この研究はイタリアパドヴァ大学を拠点に平成29年に渡航をして研究をスタートする予定である。平成28年度は、渡航のための準備を中心に行った。本国際共同研究では、平成29年度4月26日から12月29日までイタリアパドヴァ大学地球科学講座に滞在予定である。本年度はそのためのビザ申請を、大阪イタリア総領事館において行った。ビザ申請のための面接は3月9日に行われ、無事に受理された。その他、パドヴァ大学における滞在手続き等を、現地の共同研究者であるManuel Rigo博士とメールのやり取りを通じて行った。これらにより、次年度から渡航する準備が整った。次年度の渡航に備えたビザ取得、イタリアパドヴァ大学での滞在手続き、住居アパートの予約などを完了した。そのため、当初の予定どおり、平成29年度の4月から渡航することが可能となった。2017年度の国際共同研究では,イタリアパドヴァ大学を拠点に,イタリアの上部三畳系炭酸塩岩を対象とした地球化学および化石層序学的検討を行った.研究試料は,微化石・古地磁気層序により詳しく年代を決定することができる1シチリア島のPizzo Mondelloセクション,2ラゴネグロ地方のPignola-Abriolaセクション,Sasso di Castaldaセクション,Monte Volturinoセクション,3ロンバルディ地方のItalcementi oldquarryセクションから採取した.採取した試料については,研究拠点のパドヴァ大学で酢酸法によるコノドント化石の抽出を行い,属種の同定および堆積年代の決定を進めた.また抽出したコノドント化石については,共同研究者のManuel Rigo博士がオーストラリア国立大学を訪問し,二次イオン質量分析による酸素同位体比測定およびストロンチウム同位体比の分析を行った.これらの研究と並行して,有機炭素同位体比(δ13Corg)および全有機炭素濃度(TOC)の測定を,パドヴァ大学地質科学科設置の元素分析計オンライン質量分析計(Delta Plus Advantage)を用いて行った.本研究の結果,シチリア島のPizzo Mondelloセクションにおいて,ノーリアン後期に炭素同位体比とストロンチウム同位体比の負の変動がみつかった.同位体比変動のみられる層準は,およそ215.5 Maの年代に相当し,これはカナダのManicouaganクレーターを形成した年代に対比されることが明らかになった.また同様の炭素同位体比およびストロンチウム同位体の変動は,ラゴネグロ地方の石灰岩にも記録されていることが明らかになった.パドヴァ大学M. Rigo博士と緊密に連携し,地層を当初の予定より数多くの地域・地点を現地調査することができた.また堆積物の解析に必要な微化石年代決定はこれまでにない高精度で行い,炭素,硫黄,ストロンチウム同位体,およびコノドントの酸素同位体分析と合わせることで,イジェクタ層が見つかる可能性のある層準を詳しく決定することができた.得られた結果については滞在期間中に論文執筆を共同で行い,シチリア島の調査結果についてはすでにオンライン版として公表されている(Onoue et al., in press).またラゴネグロ地方の調査結果についても現在査読中であり,本国際共同研究の成果は順調に進展していると言える.

平成30年度は,前年度の滞在時に採取したイタリアの上部三畳系炭酸塩岩を対象とした試料(シチリア島,ラゴネグロ地方の石灰岩)について分析試料を作成し,地球外物質に豊富に含まれる親鉄元素の定量分析(蛍光X線分析装置および誘導結合プラズマ質量分析装置を用いた主要・微量元素濃度の定量分析)を行なった.また本年9月-10月の滞在時には,イタリア北部南アルプスの三畳系石灰岩セクションを調査し,追加の分析試料を採取した.衝突イベントが起こった年代におけるコノドント化石の絶滅記録解読については,12月から1月の2ヶ月間マニュエル・リゴ博士を日本に招聘し,詳しい化石層序の検討を進めた.その結果,天体衝突が起こったとされるノーリアン後期において,コノドント化石の小型化および大きな群衆変化がみられることが明らかになった.さらにその年代を中心に酢酸法によるコノドント化石の抽出を進め,オーストラリア国立大学において二次イオン質量分析による酸素同位体比測定およびストロンチウム同位体比の分析を行った.その結果,衝突が起こった年代付近において,大規模な海水温の変化が起こったことが明らかになった.またこれらの研究と並行して,有機炭素同位体比(δ13Corg)と全有機炭素濃度(TOC)の測定を,パドヴァ大学地質科学科設置の元素分析計オンライン質量分析計(Delta Plus Advantage)を用いて行った.その結果,ノーリアン後期の隕石衝突イベント付近の年代では,急激な有機炭素同位体比の負のシフトが確認された.以上の研究成果の一部は論文執筆を共同で行い(本年度は2編の共著論文を公表),さらに共著論文公表の準備を共同で進めている(現在1編投稿中).本国際共同研究において、平成29年度の渡航では、イタリアパドヴァ大学を拠点として以下4つの研究を予定している。(1)ヨーロッパ5カ国(イタリア、ギリシャ、オーストリア、スロバキア、ポーランド)に分布する三畳紀後期の陸棚堆積物、礁性堆積物および湖沼堆積物について地質調査および試料採取を行い,2億1500万年前のイジェクタ層(隕石衝突によって形成された地層)を探索する。(2)主要・微量元素分析と白金族元素の定量分析を行い、イジェクタ層を特定する。(3)特定されたイジェクタ層を含む堆積物を対象に、有機炭素同位体、コノドントの酸素同位体分析をパドヴァ大学で行い、大陸縁辺の基礎生産や、湖沼環境および海洋環境の変動など、天体衝突が地球環境に与えた影響を評価する。(4)微化石(コノドント、放散虫、有孔虫)および大型化石(主にアンモナイト、二枚貝)について絶滅記録の解読を行う。また陸成層(湖沼堆積物)については、花粉化石のほか、当時陸上に生息していた哺乳類型爬虫類や恐竜も含めた検討を目指す。前年度までに野外で採取した試料の一部は,日本に郵送し,現在化学分析のための粉末試料の作成を進めている.一部の試料(シチリア島,ラゴネグロ地方の石灰岩)については,すでに分析試料を作成し,地球外物質に豊富に含まれる親鉄元素の定量分析(蛍光X線分析)を進めている.また白金族元素の定量分析による地球外物質の検出を目指した研究についても,一部研究を開始している.
麻酔薬の扁桃体中心核抑制性神経回路への作用の解明

痛みやストレスなど有害事象は負情動を形成し、内分泌変化、自律機能変化や気分の変調などの情動応答を引き起こす。扁桃体中心核は負の情動の形成重要である。また、扁桃体中心核の多くのニューロンがGABA作動性の抑制性ニューロンであることが分かっている。今回の研究によりストレスホルモンの1つであるノルアドレナリンが扁桃体中心核内側亜核への抑制性入力を増強すること。さらにその増強作用には扁桃体中心核外側亜核および外側外包部ニューロンのα1受容体と責任細胞は不明だが、β1受容体の活性化が関与していることを明らかにした。平成24年度、ノルアドレナリン(NA)がβ受容体を介して扁桃体中心核内側亜核の抑制性神経伝達を増強させることを明らかにした。内側亜核の抑制性神経伝達が増強したのは、外側亜核の神経細胞が興奮したからではないかと考え、カルシウムイメージング法を用いてNAが外側亜核の神経細胞内のCaイオン濃度を上昇させることを確認した。カルシウムイメージングはCaイオンインジケーターのFluo-4を用い共焦点レーザー顕微鏡で観察した。NAによるCaイオン濃度の上昇はテトロドトキシンではCaイオンフリー灌流液では抑制されなかったが、sarcoplasmic reticulum calcium-ATPase inhibitorのcyclopiazonic acidによって完全に抑制された。このことから、NAによるCa2+濃度の上昇にはGq-共役型のα-1受容体の関与していることが示唆された。そこでα-1受容体作動薬のPhenylephrine (10 μM)を灌流投与したところ、内側亜核での自発性抑制性シナプス後電流の頻度が有意に増加した(163 ±18%of before application;n=7, P=0.013)が、振幅は増加したものの有意差はなかった(147 ±27%of before application;n=7,P=0.129)。さらに、α-1受容体拮抗薬のPrazosin (10 μM)の投与により、NAによる自発性抑制性シナプス後電流増加作用が頻度(113% ±22%, n=7, P=0.573)・振幅(105% ±8%, n=7, P=0.529)ともに抑制された。これらの結果から、NAによるCeA内側亜核の抑制性神経伝達を増強にはα-1受容体を介した外包亜核・外側亜核の神経興奮と、責任細胞は不明だが、β受容体を介した作用が関係していることがわかった。背景:痛みやストレスなどの有害事象は負情動を形成し、内分泌・自律機能変化や気分変調などの情動応答を引き起こす。扁桃体中心核は負の情動の形成に重要な役割を果たしている。扁桃体中心核(CeA)外包亜核・外側亜核に入った情報は出力核であるCeA内側亜核から中脳水道周囲灰白質や迷走神経背側複合体などに伝えられ、すくみ行動や自律機能変化などの情動関連応答を誘発する。目的:ストレスホルモンのひとつであるノルアドレナリン(NA)は急性痛・慢性痛下に脳内で放出が亢進する。NAのCeAに与える影響について調べた。方法:4-8週齢C57BL/6Jマウスの急性脳スライス標本を作製し、内側亜核細胞からホールセルパッチクランプ法で膜電流を記録した。CeAはそのほとんどがGABA作動性ニューロンであることから、薬理学的にGABAA受容体を介する自発性抑制性シナプス後電流を単離記録し、NAを灌流投与しその振幅と頻度の変化を解析した。結果:NA (50 nM)は、CeA内側核ニューロンの自発性抑制性シナプス後電流の振幅(118%±63%, n=12, P<0.05)と頻度(143%±70%, n=12, P<0.05)を有意に増加した。この作用はβアドレナリン受容体遮断薬のプロプラノロール40 μMの前投与により消失し、ナトリウムチャネル遮断薬テトロドトキシン1μM存在下には観察されなかった。考察:NAがβ受容体を介して内側亜核の抑制性神経伝達を増強させることが明らかになった。また、この作用がテトロドトキシンによってブロックされたことから、内側亜核に入力する外包亜核や外側亜核のニューロンがβ受容体を介して活性化されたことによることが示唆された。内側亜核出力ニューロンのほとんどが抑制性ニューロンであることから、抑制性ニューロンが抑制されることにより、情動反応が増強される可能性が示唆される。背景:扁桃体は痛みの情動の形成に重要であることが知られている。

扁桃体中心核はほぼ抑制性神経で構成されているが、扁桃体中心核内抑制性微小伝達がどのようになっているのかはよくわかっていない。目的:扁桃体中心核(CeA)外包亜核・外側亜核(CeL/C)に入った情報は出力核であるCeA内側亜核(CeM)からPAGや迷走神経背側複合体などに伝えられ、情動関連応答を誘発する。今回、ストレスホルモンのひとつであるノルアドレナリン(NA)がCeAの神経細胞伝達にどのような影響を与えるかを明らかにした明らかにした。方法:4-8週齢のC57BL/6Jマウスの急性脳スライス標本を作製し、CeMの神経細胞からホールセルパッチクランプ法で膜電流を記録した。薬理学的にGABAA受容体を介する自発性抑制性シナプス後電流(sIPSC)を単離記録し、NAを灌流投与しその振幅と頻度の変化を解析した。Ca2+イメージングはFluo-4を用い共焦点レーザー顕微鏡で観察した。結果: NAがβ受容体を介してCeMの抑制性神経伝達を増強させることを明らかにした。その作用にはCeL/Cの神経細胞が興奮が関与していると考え、Ca2+イメージング法を用いてNAがCeL/Cの神経細胞内のCa2+濃度を上昇させることを確認した。NAによるCa2+濃度の上昇はテトロドトキシンではCa2+フリー灌流液では抑制されなかったが、sarcoplasmic reticulum calcium-ATPase inhibitorのcyclopiazonic acidによって完全に抑制された。このことから、NAによるCa2+濃度の上昇にはGq-共役型のα1受容体の関与していることが示唆された。そこでα1受容体作動薬のPhenylephrineを灌流投与したところ、CeMでのsIPSCの頻度が有意に増加し、α1受容体拮抗薬のPrazosinの投与により、頻度・振幅ともに抑制された。これらの結果から、NAによる扁CeMの抑制性神経伝達にはα1受容体を介したCeL/Cの神経興奮と、責任細胞は不明だが、β受容体を介した作用が関係していることがわかった。麻酔、神経生理学これまで扁桃体中心核の抑制性神経回路、特に内側亜核への入力を調べた研究はほとんどない。そのため、正常状態での内側亜核への入力がどのようになっているか、ストレスホルモンのノルアドレナリンによって、その入力がどのように変化するのかについても、報告がなかった。そのため、麻酔薬の影響を見る前に、まず、正常マウスの神経細胞で、内側亜核への入力がノルアドレナリンによって、どのようになるのかを明らかにする必要があった。これまでの研究により、正常マウスの急性脳スライスを使用した扁桃体中心核内側亜核への抑制性シナプス伝達が、ノルアドレナリンによってどのように変化するのか、また、それにはアドレナリン受容体のどのサブタイプが関与しているかが、明らかになった。さらに、扁桃体中心核外包亜核・外側亜核の興奮にはα-1受容体が関与し、β受容体を介した、抑制性シナプス伝達の増強作用には外包亜核・外側亜核以外の細胞の関与が考えられ、アドレナリン受容体のサブタイプの違いにより、入力修飾が異なることが示唆された。正常マウスでの解析がほぼ終わったことで、次に疼痛マウスや、麻酔薬による修飾の比較解析を行うための基礎のデーターがそろったことになる。本研究の目的は、麻酔薬が負情動を形成する扁桃体中心核の抑制性神経回路にどのような作用をするのかを明らかにすることである。扁桃体中心核では多くのニューロンがGABA
糖モジュール法を活用した生理活性糖ミミックの合成

ガングリオシド、グリコサミノグリカンなどの生理活性糖鎖は複雑な構造を有している。これを、分子認識性のモジュール構造に分割した上で、高分子のバックボーンで再構築することでオリゴ糖と同じような機能を発揮することを明らかにしている。ガングリオシドの一つGM1について、糖モジュール法による再構築を行った。GM1は5糖からなるオリゴ糖の構造をしているが、これをバラバラの糖鎖構造に分割して、単糖またはオリゴ糖でモジュールとした。各糖モジュールを重合性のモノマーとして合成し、RAFTリビングラジカル重合によって高分子化した。得られた高分子末端をチオールに変換して、金基板に固定化して表面プラズモンイメージングによって、タンパク質との結合を解析した。非還元末端のシアル酸とガラクトースを有する高分子はコレラ毒素Bサブユニットと強く、特異的な結合を示した。また、ガラクトースと疎水性部位をモジュールとして高分子化すると、コレラ毒素Bサブユニットに対しては疎水性部位が結合増強効果を示して、モジュール的な働きをする、疑似オリゴ糖として働くことがわかった。グリコサミノグリカンの機能を代替する物質として、硫酸化糖鎖をモジュールとして高分子化を行った。硫酸化糖鎖高分子を用いて、βセクレターゼの阻害機能を検討したところ、硫酸化糖鎖の密度と分子鎖長に顕著な依存性があった。ガングリオシドのモジュール化については極めて順調に進展しており、天然の糖のモジュール、疎水モジュールなどへと拡張することができた。硫酸化糖鎖については一部の糖が顕著な反応性を示している。何れの場合も、設計した通りの糖鎖高分子ライブラリー合成が必須であり、モジュールとなる糖鎖構造については完全に予測することができなかった。本研究でSPRによるスクリーニングを実施することで上手く研究が進行している。本研究では、グリコサミノグリカンやガングリオシドといった糖鎖に限って、モジュールによる中分子構築が限定されている。他の研究者と共同することで、本方法を用いた生理活性中分子構築をさらに進めていく。また、次年度研究では、糖モジュール法の研究を更に加速度をつけて進めるために、ライブラリー合成にPET-RAFT重合法を取り入れて、合成を容易にして、より多くの中分子モジュールが得られるように検討する。
ヒト型子宮内膜症モデルマウスの作成とその非侵襲的リアルタイム解析システムの開発

我々は、少量の子宮内膜細胞を重度免疫不全マウスの腎被膜下へ移植することで均一の異所性内膜様組織を持つモデルを作成し、その内膜様組織の非侵襲的かつリアルタイムな定量化が長期にわたり体外より可能なシステムを開発した。このシステムは既存の内膜症動物モデルが持つ問題点をすべて克服しており、内膜症および正常内膜の機能メカニズムの解明ツールとしてだけでなく内膜症の新規薬剤の評価システムとしても有用であると考えられる。子宮内膜症(内膜症)は、月経困難や下腹部痛などを主症状とする治療困難なエストロゲン依存性疾患である。現在、内膜症の研究ツールとして用いられている動物モデルは、移植時の定量性と構築組織の再現性、長期間の非侵襲的かつリアルタイムの定量的モニタリング、といった点を十分に満たしているとは言い難い。そこで、これらを克服した新しい内膜症モデルマウスの開発を目的とした。同意を得て採取したヒト子宮内膜を酵素処理で分散し、その細胞(SDECs)5×10^5個を重度免疫不全マウスの腎被膜下に移植した。estradiol (E_2)とprogesterone (P_4)の調節投与により様々な月経周期様環境を作り、10週後の移植部位にHE染色と免疫組織染色を行い細胞系譜及び機能の解析を施行した。また、SDECsにlentivirusを感染させることでluciferase(luc)を恒常的に発現する内膜細胞(LEECs)を作成し、同様に重度免疫不全マウスの腎被膜下に移植した。そのマウスにE_2とP_4の調節投与を行い、移植細胞のluc活性を体外から経時的に計測し構築組織量の定量的解析を行った。SEDCsを移植されたマウス全ての腎被膜下に子宮内膜様組織の再構築を認めた。この組織はE_2投与では増殖期様変化を、P_4併用では分泌期様変化を、P_4の消退では月経様変化とともに活動性内膜症腹膜病変に類似した肉眼的形態変化を惹起した。LEECsの移植では、再構築組織のE_2依存的な用量時間的増大およびE_2とP_4の調節投与による月経様変化を、luc発光強度を体外から計測することで非侵襲的かつ経時的に定量化し得た。我々は、少量の細胞から均一の異所性内膜様組織を持つ動物モデルを作成することに成功した。また、長期にわたりその内膜様組織の非侵襲的かつリアルタイムな定量化が体外より可能であった。このモデルは内膜症の新規薬剤の評価システムに加えて、内膜症および正常内膜の機能メカニズムの解明への貢献も期待される。昨年度までに、我々はluciferaseを恒常的に発現する子宮内膜細胞(LEECs)を腎被膜下に移植することで、長期間にわたり非侵襲的かつリアルタイムな構築組織の定量的モニタリング可能なシステムの開発に成功したが、このシステムの子宮内膜症研究ツールとしての新たな可能性の究明を目的として研究を行い、以下のような研究成果を得た。lentivirusにより作成したLEECsを重度免疫不全マウスの腹腔内、皮下、腎被膜下に移植し、定期的に体外からluciferase活性をモニタリングし比較を行ったところ、腹腔内移植ではより少ない細胞数にて体外からの観察が可能であり、発光部位の経時的な移動よりその細胞は腹壁や腸管に正着したと考えられた。皮下移植した細胞はさらに少ない細胞数にて一定した場所で観察が可能であった。腹腔内および皮下移植では、luciferaseの発光を体外から確認できるものの、肉眼的に組織構築を確認できなかった。一方、腎被膜下移植では肉眼的な組織構築を認め、腺上皮細胞、間質細胞、血管を含む子宮内膜様組織が認められた。なお、観察可能期間は腎被膜下移植が最も長かった。また、腎被膜下移植で再構築された組織に対し増殖期細胞マーカーであるKi-67の免疫組織染色を施行したところ、E_2とP_4の調節投与で模倣した月経周期様環境の各時期においてKi-67陽性細胞は腺上皮および間質中ともに存在しており、間質のKi-67陽性細胞はα-smooth muscle actin陽性細胞から近くの比較的一定の位置に存在していた。以上より、この内膜症モデルのリアルタイム解析としては腎被膜下移植が最も適しており、腎被膜下で再構築される異所性内膜様組織はある極性もって増殖していることが判明した。このシステムは、内膜症組織増殖メカニズムの解明ツールとして有用であると考えられる。
紛争後開発途上国における女性の健康問題の要因分析と改善の方策

本研究の目的は、開発途上国の地域紛争による女性の心身の健康への影響を、医学的・社会的側面から分析し、効果的介入法を提案することである。主な調査対象国は、カンボディア、コンゴ民主共和国(DRC)、スリランカであるが、アフガニスタン、パレスチナ、ミャンマーについても検討した。カンボディアでの質的調査の結果、女性の健康には経済状況や家庭環境の影響が大きいこと、紛争中の苛酷な体験が現在の健康状態に影響しており、精神的健康問題は対応されずに残っていることなどがわかった。また。過去の困難さは同程度でも教育水準や出身地などにより現状は多様化しており、夫のいない女性や教育水準の低い都市貧困者に問題が多かった。復興開発の進行に伴い、貧富の格差拡大やHIVなど新しい疾患の増加などの問題が発生しており、長期的戦略のもとに開発を進めることの重要性が再確認された。DRCには退避勧告が出されていたため、隣国のケニアにて情報・資料を収集した。東部などでは武装集団が依然として活動しており、年齢・部族などに関わりなく、女性に対する残虐な性的・身体的暴力がきわめて多いことが大きな問題であった。スリランカは社会開発に重点を置いてきた国だが、紛争により北東部の保健医療水準は悪化し、医療施設の不備や専門医などの著しい人材不足が認められた。女性の状況は比較的良好であったが、国内避難民居住地などでは、精神的健康の問題や女性に対する暴力の問題があった。今後は、人材の確保を進め、また北東部以外の貧困地域にも配慮しながら、復興開発を進めるべきと考えられた。このように、紛争の性質、紛争前の社会開発水準、文化的背景、国際支援や周辺国の状況、経済開発の進行度などにより、紛争は、様々な形で女性の健康に影響を及ぼしている。リプロダクティブヘルスの問題のみならず、精神的健康への対応が重要で、女性に対する暴力への対応も必要である。また。本研究の目的は、開発途上国の地域紛争が与える女性の心身の健康への影響を、医学的・社会的・経済的に分析し、効果的介入法を提案することである。すなわち、地域紛争による女性の心身の健康問題を、その要因、女性の健康問題が家族等周囲に及ぼす影響、及び、紛争前・中・後の保健医療対策から分析し、各種介入法を検討する。初年度は、カンボジアを主対象地とした他、アフガニスタン・パレスチナ状況もあわせて検討した。カンボジアでは、首都プノンペンと周辺の病院・診療所の患者又は付添いの女性、各施設の医療従事者、及び農村部女性への面接による質的調査と、農村部と都市スラム地域の女性によるフォーカス・グループ・ディスカッションを行い、以下の知見を得た。(1)女性の現在の健康は、過去の紛争より現在の経済状況による影響が大きい。(2)夫の存否が女性の精神的健康に大きく影響する。(3)紛争中の強制労働・低栄養は、現在の健康問題にも影響している。(4)紛争中の避難・強制移住が、家族離散や地域社会崩壊を来たし、女性の精神的健康に影響している。(5)過去の困難さは同程度でも、女性の教育水準や出身地等により現状は多様化する。(6)紛争後の保健医療体制改善は著しいが、貧富の差による不公平等、新たな問題が生じている。紛争10年後の現在、女性の健康は過去よりも現在の生活状況によるところが大きいと判り、紛争後復興から継続的に経済・社会開発が進むことの重要性が再確認された。また、夫のいない女性や、教育水準の低い都市部女性に対する効果的介入法の開発が必要と考えられた。収集資料の分析とあわせて、さらなる解析を進める。

アフガニスタンでは、首都カブールと近郊の女性の現状を調査した。パレスチナは、過去、集積した保健医療知見をジェンダー視点から再検討した。第2年度以降アフリカの現地調査とあわせ、これら各地の状況と比較検討する。本研究の目的は、開発途上国の地域紛争が与える女性の心身の健康への影響を、医学的側面及び社会的側面から分析し、効果的介入法を提案することである。第2年度は主にコンゴ民主共和国(DRC)を対象としたが、カンボディアについても引き続き検討した他、パレスチナや、紛争後ではないが度重なる制裁下にあり国際的に孤立しているミャンマーについても調査した。DRCには退避・渡航延期勧告が出されていたため、研究代表者(青山)と研究分担者(喜多)は、ケニアのナイロビにて、現地共同研究者(Muyembe Temfum)らと打合せ会議をもち、同国内の情報等を収集した。また、ナイロビに拠点をおく国際機関やNGOから、DRC及び周辺紛争国に関する資料・情報を収集した。さらに、青山はケニア国内の難民キャンプ(カクマ・ダダブ)を実地調査した。DRCの内戦は収束しつつあるが、東部等で武装集団が依然として活動している。紛争関連の女性の健康問題として特徴的なのは、年齢・部族等に関わりなく、女性に対する性的・身体的暴力が極めて多いうえ、その残虐性が大きいことである。暴力による女性の身体的・精神的健康被害の実態は十分把握されておらず、NGOによる小規模調査や国連機関の報告等からの分析を進めている。喜多のミャンマー現地調査から、治安は一応確保されているものの、国境の少数民族居住地は隔離され「隠れた人道の危機」状態にあることが判明した。人々の移動や社会活動は著しく制約を受け、貧困が遷延し、基礎的保健医療サービスすら供給されず、人々は希望を失っていた。制裁下にある国が、紛争類似の状況にあることが確認された。カンボディアでは、女性の健康に関わるNGO活動の状況と、男性の意識に関する定性的調査を行い、昨年の調査結果と合わせ分析中である。パレスチナについては、紛争再燃・境界壁建設等に起因する健康被害に関する情報・資料を収集した。本研究の目的は、開発途上国の地域紛争が与える女性の心身の健康への影響を、医学的及び社会的側面から分析し、効果的介入法を提案することである。当初、第3年度はパレスチナを対象とする計画だったが、紛争が再燃し現地調査が難しいため、スリランカに変更した。また、カンボディアで、紛争中・後の感染症対策の経緯と現状について調査した。スリランカでは、多数派シンハラ人政府と北東部タミール人反政府組織(LTTE)との間に約20年間紛争が続き、2002年に停戦合意に至っている。まず、政府及び北東部の保健行政機関、援助機関、NGOなどから資料を収集した。北部の政府支配地域及びLTTE支配地域では、医療施設を訪問して情報収集し、医療従事者及び地域住民女性に対する質問表調査を行った。また、北部及び首都の医科大学生に対して、北東部勤務に関する意識調査を行った。さらに首都近郊および中南部貧困地域の医療施設を調査して北東部と比較検討した。紛争前に他地域と同等であった北東部の保健医療水準は悪化し、医療施設の不備や専門医などの著しい人材不足が認められた。質問表調査でも、人員不足、卒後教育不備などがあげられた。
沈船による油汚染リスク削減を目指した高圧下の深海における油の微生物分解挙動解析

1.深海環境下での油分解実験相模湾あるいは東京湾で採取した天然海水に、被分解模擬油としてn-ヘキサデカンあるいはn-デカン、および栄養源としてリン酸とアンモニウム塩を加え、深海を模擬した20MPa、5°Cあるいは25°Cの好気条件で、10日から75日間緩やかに攪拌して分解の進行を調査した。また比較対照のために高圧下で模擬油無添加、および常圧下でも圧力以外同じ条件で実験を行った。所定日数経過後、模擬油と海水の試料に内部標準物質としてn-デカンあるいはn-ヘキサデカンを一定量加え、n-ヘキサンで油分を抽出後、その被分解模擬油と内部標準物質の濃度比をGC/MSで測定し、実験初期条件の場合と比較することにより被分解物質の分解率を求めた。その結果、初期の海水条件に起因すると思われるばらつきはあるものの、高圧下でも約10日間で50%以上の分解率が観測されることがあった。2.微生物コンソーシア解析油分解実験前後の海水中の微生物コンソーシアの変化をPCR-DGGE法(変性ゲル電気泳動法)によって観察した。その結果、各々の実験条件毎に得られるバンド分布に顕著な変化が観察され、それぞれ個別の微生物コンソーシアが発達したと認められる。しかし、分解率と同様に形成される微生物コンソーシアに統一した傾向を見いだしにくく、油分の分解に寄与した微生物を特定するには至っていない。3.沈船情報の収集過去約100年の間に座礁や沈没した総トン数100トン以上の船舶を対象に、遭難日時、遭難原因、遭難地点、遭難時搭載物、遭難時の船体損傷、遭難時死傷者数、沈没地点水深、船舶名、船種、総トン数、寸法、主機械、馬力、速力、搭載燃料、満載貨物量、起工・進水・竣工年月日、船主又は所属、建造所、遭難後対処措置の調査を行い、1206件についてデータベースとして整理した。1.深海模擬実験装置の作成深海環境を模擬できる高圧実験装置を製作した。この装置は圧力035MPa、温度040°Cの範囲で使用するステンレス製、内容積約100mlのセルを2基もち、攪拌用マグネチックスターラー、および内部観察用側面ガラス窓を備えている。手動式注入器で気体でも液体でも加圧充填が可能であり、ニードル弁を介して試料水の一部を抽出採取することも可能としている。2.高圧下油共存条件での微生物育成実験相模湾沿岸で採取した海水に対してA重油添加と加圧による微生物コンソーシア変化を観察した。実験は(1)20MPa、7°C、A重油添加、(2)20MPa、7°C、重油添加なし、(3)常圧、15°C、A重油添加、(4)常圧、15°C、重油添加なしの4条件で、2週間緩やかに攪拌した後、海水中の微生物コンソーシアの構造変化を16SrDNA遺伝子を標的としたPCR-DGGE法(変性ゲル電気泳動法)によって観察した。その結果、同じ海水から出発したにもかかわらず、それぞれの微生物コンソーシアに違いが見られ、それぞれの環境に適応する微生物が存在することが確認できた。さらに、(1)の深海条件下でA重油を添加した場合でもDGGで強いバンドが観察されたことから、このような環境でも重油に対して耐性を有する微生物の存在は確実であり、また、吸光光度計測によれば高圧条件において重油存在の方が菌体数が増加していることから、それが重油を資化する能力を有することが期待できると考える。3.沈船情報の収集