hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高分子液晶の特性と応用に関する研究

主鎖形高分子液晶(ポリエステル系とポリカーボネート系)と側鎖形高分子液晶(P-シアノスチルベン系, α-シアノスチルベン系およびカイラル原子団をメソゲン末端に有する系)の分子量の異なる重合体を合成し,それらの熱的性質,配向挙動,電気光学効果および押出し物の組織構造変化について検討した.熱的性質については主鎖形液晶・側鎖形液晶共に分子量が1万以上で転移温度や転移エントロピー変化がほぼ一定に達する.ESRスピンプローブ法によるオーダーパラメーター(S)の測定では,スピンプローブ剤によって相関時間(Tc)やSが著しく変化するので,その形状の選定が重要である.またCN基ちメソゲン基に有する高分子液晶をESRスピンプローブ法でSを求める場合にはニトロキシラジカルとCN基を高温で反応し易いのでバナジルアセトンを用いることが必要である.高分子液晶でも低分子液晶と同じように温度が高くなるとSは小さくなる.電気光学効果については,やはり分子量が大きくなると立ち上り時間(Tr)は遅くなる.液晶相の構造によっても大きな違いがあり,スメクチック液晶の方がネマチック液晶よりもかなりTrは遅い.立ち下がり時間(Td)は粘性挙動によるので,高分子液晶の場合はTrより10100倍遅い.配向処理をしたガラス基板上で分子量96000の側鎖形高分子液晶(ネマチック相)に電界を印加すると,明瞭なウィリアムズドメインが観察された.コレステリック液晶ではウィリアムズドメインは観察されなかったが,動的散乱現象は観察された.高分子液晶の押出しによる配向挙動の観察によりスペーサー部分のchainfoldモデルの妥当性を確認できた.また押出し紡糸よりも引張り紡糸の方が力学特性がよいことがわかった.主鎖形高分子液晶(ポリエステル系とポリカーボネート系)と側鎖形高分子液晶(P-シアノスチルベン系, α-シアノスチルベン系およびカイラル原子団をメソゲン末端に有する系)の分子量の異なる重合体を合成し,それらの熱的性質,配向挙動,電気光学効果および押出し物の組織構造変化について検討した.熱的性質については主鎖形液晶・側鎖形液晶共に分子量が1万以上で転移温度や転移エントロピー変化がほぼ一定に達する.ESRスピンプローブ法によるオーダーパラメーター(S)の測定では,スピンプローブ剤によって相関時間(Tc)やSが著しく変化するので,その形状の選定が重要である.またCN基ちメソゲン基に有する高分子液晶をESRスピンプローブ法でSを求める場合にはニトロキシラジカルとCN基を高温で反応し易いのでバナジルアセトンを用いることが必要である.高分子液晶でも低分子液晶と同じように温度が高くなるとSは小さくなる.電気光学効果については,やはり分子量が大きくなると立ち上り時間(Tr)は遅くなる.液晶相の構造によっても大きな違いがあり,スメクチック液晶の方がネマチック液晶よりもかなりTrは遅い.立ち下がり時間(Td)は粘性挙動によるので,高分子液晶の場合はTrより10100倍遅い.配向処理をしたガラス基板上で分子量96000の側鎖形高分子液晶(ネマチック相)に電界を印加すると,明瞭なウィリアムズドメインが観察された.コレステリック液晶ではウィリアムズドメインは観察されなかったが,動的散乱現象は観察された.高分子液晶の押出しによる配向挙動の観察によりスペーサー部分のchainfoldモデルの妥当性を確認できた.また押出し紡糸よりも引張り紡糸の方が力学特性がよいことがわかった.主鎖形高分子液晶としてジヒドロキシアゾキシベンゼンをメソゲンとし、オキシエチレン鎖を屈曲鎖とするポリカーボネートについて、外部電場・磁場下での応答特性について検討した。外部電場に対する応答速度は温度が高くなると系の粘性が低くなるために速くなる。外部電場除去時の応答速度は印加時のそれよりも100倍大きい。外部磁場下での配向挙動についてはESRスピンプローブ法によりオーダーパラメーター(S)を求めた。CN基を有する高分子液晶は温度が高いと、ニトロキシラジカルと-CN基が反応し、ラジカル濃度の減少が起るので、主にバチジルアセチルアセトンを用いてSを求めた。Sは測定温度と分子量に依存して大きく変る。温度が高くなるにつれてSは減少する。分子量が1万ぐらいまでは急激に増加し、それ以上の分子量ではほゞ一定である。またSと熱測定から求めたエントロピー変化とは相関関係が認められた。高分子液晶やモデル低分子液晶のオーダーパラメーターから各種の配向状態が明らかにされつゝある。重合条件(濃度,重合方法,重合温度,触媒等)の検討から溶媒に可溶な高分子液晶については各種分子量を有する高分子液晶を得ている。液晶配向状態における押出し物の組織構造の変化についてはX線回折法で検討した。いずれもスメクチック配向の高分子液晶について行った。X線回折の結果いずれもSc配向で、しかもそこに用いられているメチレン鎖は、おりたたみ構造をしていることが確認された。低分子液晶と同じ手法で配向処理したガラス基板上で、分子量が96000という非常に大きいにもかかわらず、明瞭なウィリアムズドメインが観察された。さらに主鎖形高分子液晶についても同様な効果が認められるかどうか検討する必要がある。
雲と降雨の形成に関する実スケール実験と降雨モデルの改善

本研究は廃坑になっている鉱山の立坑(径6m、長さ700m、コンクリート巻き)を利用して実スケールの雲物理の詳細なる実験を行い、雲の形成機構及び降雨の物理機構を解明することを目的としたものである。今日レーダー雨雪量計の発達と物理機構を考慮した降雨のシミュレーション手法の開発により、洪水流出解析のインプットである降雨量そのものを非常に高精度で推定することが可能になりつつあり、新しい水文学の発展として期待されている。しかしながら水蒸気の上昇気流に伴う断熱膨張→雲粒子の形成→降雨粒子の形成のプロセスは今日といえども十分に明らかにされていない。今年度、700mの立坑上下端に風速・湿度計を設置するとともに、観測装置を載せて立坑内を上下するエレベーターに雲と降雨粒子の形成を観察するための顕微鏡モニターテレビ、降雨粒子の形状、及び粒径分布を測定する手製の装置を用いて本格的な降雨形成プロセスの解明に向けての実験を行うことができた。この中で我々は、相対湿度90%程度の水蒸気不飽和状態での雲粒子が形成されるという従来の気象学の定説にない現象を見い出した。さらに、これまで10mum以下の雲粒子は併合しないとされてきたが、10mum以下の雲粒子でも衝突するという現象を実際に顕微鏡カメラでとらえることができた。降雨のシミュレーションにおいても雲の降雨の形成に関する実スケール実験の成果を用いて降雨モデルを構築し、新しい降雨の形成に関するパラメタリゼーションを行った。
虚栄血心筋細胞におけるエネルギー代謝・イオン流のNMRによる研究

摘出潅流心を無酸素状態にするとATPが減少し、^<31>P-NMR法では見えなくなっても、心筋細胞内には生化学的に測定されるATPの存在していることが明らかにしてきた。そこで、細胞の興奮・自動性の基本である細胞内イオンの測定を試みた。ラット心ランゲンドルフ標本の^<39>K-NMR測定によって、細胞内外のK^+イオンの縦緩和時間が極めて大きく異なること見出した。すなわち前者は10ミリ秒で、後者は70ミリ秒であった。変型inver-sion recovery法を適用したが、その手法は先ず180度パルスの後、40ミリ秒経過させて観測パルスを与えるものであり、細胞内のみのK^+イオンの信号を分離して、測定することに成功したものである。またこの標本の冠動脈流量測定や、イオン電極によるイオン量測定により、心臓内に貯留あるいは流出したイオン量を求めた。これら両者の測定結果は完全に一致することが認められた。ラット心ランゲンドルフ標本を無酸素にした場合、心筋細胞内K^+イオンの流出が著明で、20分の後、初期の量の60%になっていることが認められた。再酸素化の後、20分すると、心筋細胞内K^+イオンはほぼ元の値に復帰した。これは心筋細胞内K^+イオンの変動を無侵襲的に検出した最初の報告である。
設計者のための統合型VLSIテスト環境の開発

本年度の研究実績は下記の通りである.テストベンチ生成ツールSTの公開テストベンチ生成ツールSTをインターネット上で公開し,多くの利用者に利用してもらうことで,使用方法の改善,機能の追加等を行った.対象シミュレータ,テスタの追加これまでサポートしていた,SPICE, Verilog, EPICの各シミュレータ,HP83000のテスタに加えて,VHDLシミュレータ,HP82000テスタを追加した.VHDLは,Verilogと並ぶ2大ハードウェア記述言語として,有名でありこの二つをサポートしたことにより,ほぼすべてのディジタル回路シミュレーションに利用することが可能となった.試作LSIによる評価ここでは,評価回路の設計・試作を行い,その検証を本研究で作成したテストベンチ生成ツールを用いて測定を行った.試作した回路は,下記の通りである.・マニュアルプローバ測定用SRAMセル・動き推定用PEアレイ・EBテスタ測定用インバータチェインSRAMセルは,微細な0.13μmで試作を行い,HP82000テスタとマニュアルプローバ,オシロスコープを用いて測定を行った.動き推定用PEアレイは,HP83000を用いて測定を行った.インバータチェインはEBテスタとHP83000を用いて測定を行い,EBテスタによりインバータチェイン内部のインバータの遅延時間を測定した.いずれも,STを用いることにより設計者が簡単にLSIのテストを行えることが判明した.動き推定用のPEアレイは,200サイクルの比較的長いテストベクトルを動作確認に使用するが,シミュレーションの結果からテスタ用のテストベンチを得る従来手法と比べて,短時間に効率よくテストベンチを得ることができた.本年度の研究実績は下記の通りである.様々なシミュレータ,VLSI測定器に対応したテストベクタ生成プログラムの開発ここでは,Verilog-HDL,VHDLといったHDL,論理レベルでの検証に用いるシミュレータ,SPICE等の回路(トランジスタレベル)での検証に用いるシミュレータ,各大学に導入された数社のVLSIテスタに対応したテストベクタを生成するプログラムの開発を行った.具体的には,汎用の処理言語であるPERLにより,テストベクタ生成のためのサブルーチン群を記述した.VLSI測定器では,測定結果と期待値との比較が可能であるが,ほとんどのシミュレータではその比較を行うことはできない.ここでは,業界標準のシミュレータ出力波形フォーマットであるVCD(Value Change Dump)フォーマットから,出力値を抽出し,期待値と比較する手法の開発も行った.EBプローバによるVLSIの内部波形とシミュレーションデータとの比較手法の開発EBプローバはLSIテスタと組み合わせることにより,VLSI内部の波形の観察が可能である.ここでは,まずEBプローバ用の,繰り返しパタンを持つテストベクタの生成を行った.EBプローバで観察を行うためには,入力パタンのみならず,観察波形が周期的であることが必要である.シミュレーション時にこの条件を満たしているかを判断する機構も設けた.EBプローバはLSIテスタと異なり,期待値という概念を持たない.EBプローバで測定した波形を,シミュレータの出力と比較し,回路の動作が正常かどうかを判断する手法の開発も行った.本年度の研究実績は下記の通りである.テストベンチ生成ツールSTの公開テストベンチ生成ツールSTをインターネット上で公開し,多くの利用者に利用してもらうことで,使用方法の改善,機能の追加等を行った.対象シミュレータ,テスタの追加これまでサポートしていた,SPICE, Verilog, EPICの各シミュレータ,HP83000のテスタに加えて,VHDLシミュレータ,HP82000テスタを追加した.VHDLは,Verilogと並ぶ2大ハードウェア記述言語として,有名でありこの二つをサポートしたことにより,ほぼすべてのディジタル回路シミュレーションに利用することが可能となった.試作LSIによる評価ここでは,評価回路の設計・試作を行い,その検証を本研究で作成したテストベンチ生成ツールを用いて測定を行った.試作した回路は,下記の通りである.・マニュアルプローバ測定用SRAMセル・動き推定用PEアレイ・EBテスタ測定用インバータチェインSRAMセルは,微細な0.13μmで試作を行い,HP82000テスタとマニュアルプローバ,オシロスコープを用いて測定を行った.動き推定用PEアレイは,HP83000を用いて測定を行った.インバータチェインはEBテスタとHP83000を用いて測定を行い,EBテスタによりインバータチェイン内部のインバータの遅延時間を測定した.いずれも,STを用いることにより設計者が簡単にLSIのテストを行えることが判明した.動き推定用のPEアレイは,200サイクルの比較的長いテストベクトルを動作確認に使用するが,シミュレーションの結果からテスタ用のテストベンチを得る従来手法と比べて,短時間に効率よくテストベンチを得ることができた.
ヒューマンデベロップメントの視点に立つ総合的学習と教科再編型新カリキュラムの構想

「ヒューマン・デベロップメント(人間発達・自己形成)の視座」を踏まえて、21世紀の活動的な地球市民・たくましく心豊かな生活者としての「成熟した市民意識(21世紀のヒューマン・シティズンシツプ)」と個性的で創造的な「人生設計能力」を育てる「新しい問題解決学習のストラテジーの提唱」及び「人生設計型カリキュラムの構想」という観点から、現代のアメリカやイギリスにおけるカリキュラム編成論や単元構成論・授業展開論に学びながら、我が国で実施されている総合的な学習を、より一層質的に充実したものへと発展させていくための、新しい内容構成論と教授・学習理論の在り方について考察を行った。最近イギリスで新たに導入された市民性教育「シティズンシップ」や、アメリカにおける市民的資質教育の理論と方法についての分析を踏まえて考察した結果、次のような4つのアプローチから「人生設計型カリキュラム」の実現に取り組んでいくことが効果的であるという結論に達した。1つは、学校生活全体の場において、または総合的な学習の時間において、子ども自らが目標を設定し、それを多彩な手段・方法を活用して、自分の人生や生活そして自分の成長を自分でデザインし意図的・目的的・計画的によりよく生きていくことのできる力を培っていくための学習「ウイッシュ・プロジエクト(自分設計計画)」を新たに導入する方法であり、現在実践が進行中である。2つ目のアプローチは、総合的な学習を子どもたちの学び生きることへの豊かな目的意識と「合理的目的達成能力」を形成していくことのできる「人生設計型カリキュラム」として再構成していく方法である。3つ目のアプローチは、教科再編型の新しい学校カリキュラム全体の在り方を、「ヒューマン・デベロップメント」の理論を基本的視座として、新たに構想していくという方法である。4つ目のアプローチは、教育課程全体のなかに、子どもたちの「主体的な社会参加能力」を高めるための新しい社会体験活動・ボランティア活動を導入するという方法であり、これについても現在実践が進行中である。2番目と3番目のアプローチについては、現在、資料の収集と整理及びまとめが進行中であり、場所を改めて体系的に論究することにしたい。1Journal of Human Developmentをはじめ、ヒューマン・デベロップメント(人間発達・人間形成)の論理に関する、アメリカやイギリスの文献・論文等を収集し、その一部について読解を行った。2わが国において発刊されている総合的な学習に関する多数の文献や資料の購入と収集を行い、その一部について読解・研究・まとめを行った。3全国社会科教育学会や日本社会科教育学会等の全国規模の学会、及び名古屋大学教育学部附属中・高等学校や愛知県西尾市立西尾小学校等各学校単位での研究発表会に参加し、完全学校週五日制のもとでの総合的な学習を中心とした新しい特色ある学校カリキュラムの編成の在り方や、総合的な学習の単元開発と授業作りの方法に関する、資料の収集と意見の交換を行った。4北は北海道教育大学附属旭川小・中学校及び仙台市立二番町小学校から南は琉球大学教育学部附属小・中学校及び浦添市立浦添小学校まで、総合的な学習について注目すべき特色ある熱心な研究を行っている全国のいくつかの小学校・中学校・高等学校を訪問し、カリキュラム編成や単元開発と授業作りに関する最新の研究成果について、聞き取り調査と資料の収集を行った。5これらの研究成果の一部を、研究論文として雑誌等に発表した。また現在、校正の段階に入っている、これらの研究成果の一部を生かした出版物もある。6デジタルカメラ、カメラ、カラースキャナー、ディスプレーモニター等、これらの研究を進めるために必要な機器を購入した。

ヒューマン・デベロップメント(人間発達・人間形成)の理論の究明に関しては、カナダのトロント大学オンタリオ教育研究所及びアメリカ合衆国のインデアナ大学教育学部において、主にヒューマン・シティズン・エデュケーションの観点から、両大学の研究者たちと意見交流を行うと共に、附属学校や公立学校で授業参観を行い、研究テーマに関する論文や文献・資料の収集を行った。また日本国内における総合的な学習のカリキュラム編成や単元構成・授業展開の視点と方法については、広島大学教育学部における全国社会科教育学会、香川大学教育学部附属坂出中学校、神戸大学発達科学部附属明石幼稚園・小学校・中学校等の研究会をはじめ、多数の学会や研究大会に参加して総合的な学習や新しい学校カリキュラムのあり方に関する文献・資料収集を積極的に行った。本年度は研究の最終年度を迎え、昨年アメリカ・イギリス・カナダで収集した世界の市民的資質教育についての、理論と実践に関する資料を整理し読解を深めた。そして9月13日-14日に中国北京で開催された、中国教育国際交流協会と北京景山学校の主催による『世界教育フォーラム』において、日本の代表として、これまでの研究成果を含む我が国の教育改革の現状と課題について、「世界の教育改革の動向と我が国における教育改革の特色との関連性」というテーマで、英語で講演を行った。また9月9日には、イギリス・ヨーク大学教育学部のイアン・デービス上級講師が神戸大学を訪れ、今後の研究交流の進め方について私と意見交流を行った。さらに、我が国における総合的な学習をどのような方向に発展させていくかという観点から、教育改革国民会議が打ち出した「奉仕活動の義務化」や「道徳科・人間科・人生科」構想との関わりで大いに注目に値する、イギリスでの新しい市民性教育「シティズンシップ」の導入について、その目的・内容・方法・評価の在り方を貫く新しい人間形成の論理を明らかにする形で、体系的な分析と検討を行った。また、国内の小学校・中学校・高等学校における総合的な学習と教科再編型新カリキュラムの開発研究の動向については、北海道教育大学付属釧路小学校・中学校及び京都教育大学付属小学校・中学校及び愛知県岡崎市立蓮尺小学校での聞き取り調査や、島根大学教育学部・広島大学教育学部での調査研究、鳴門教育大学で開かれた第52回全国社会科教育学会への参加などによって、引き続き資料収集とその整理・読解を進め、「ヒューマン・デベロップメントの視点に立つ人生設計型カリキュラムの構想」という観点から、体系的な分析と検討を行った。さらに9月6日には、私が大会準備委員長となって、神戸大学発達科学部において第11回日本グローバル教育学会を開催し、全国規模での研究成果の交流を行った。
創傷環境を整える看護ケアのための褥瘡部貼付型ずれセンサーの開発

背面可視ギャチベットに背部の皮膚を露出した状態で臥床後、骨突出部と皮膚表面の状態を観察し、ギャッチアップ時の背部の皮膚に生じる変化を記述した。ギャッチアップによる皮膚への影響が顕著に現れる70度ギャツチアップ(以下GU)時と垂直力のみが影響する仰臥位時で比較した。倫理的配慮として、対象の安全性と安楽性を確保し、自らの意思で臥床中断を可能とした。測定者が苦痛と判断した時も中止した。2つの体位における測定は連続して行わず、前回の測定の影響が除かれたと判断した24時間以上後に測定した。対象は健康成人1名。各体位90分間の測定が可能であった。特徴的に観察された事象は、臥床圧迫時は骨突出部の圧迫を示す蒼白化した皮膚変化、臥床圧迫解除後は反応性充血であった。蒼白化した周囲の皮膚は背部床板に密着し、密着しなかった皮膚は充血と発汗が観察された。仰臥位とGUの違いは、蒼白化した皮膚変化が現れた時間とその範囲、反応性充血の範囲と消失までの時間であった。蒼白化した皮膚変化が現れた時間は、測定開始後から仰臥位4分15秒、GU10分30秒であった。圧迫解除直前の蒼白化した皮膚の面積は仰臥位708mm^2、GU1082mm^2であった。仰臥位の反応性充血は骨突出部を中心に楕円型であり、圧迫解除直後の面積は2905mm^2、39分後に消失した。GUでは反応性充血は不整であり、圧迫解除直後の面積は3380mm^2、2時間20分後に消失した。臥床時骨突出部体圧(垂直力)を比較すると、仰臥位89.8mmHg、GU42.3mmHgと仰臥位の方が大きく、蒼白化した皮膚変化が仰臥位時に速く現れたことに影響していると考えた。しかし、反応性充血の範囲と消失時間の結果が示す組織の損傷範囲はGUの方が大きいと言える。反応性充血は虚血となった血管床に血液が再還流する現象であり、この現象が広範囲・長時間持続することは、真皮層への損傷がより大きいことを示している。ギャッチアップ体位では、垂直力は小さくとも水平方向のせん断力等(ずれ)が広範囲に生じることで、真皮層組織へ影響を及ぼすことが示唆された。褥瘡部貼付型ずれ測定センサーの試作構造:垂直荷重とずれを同時に検出するセンサーを考案。垂直荷重を貼付型局所圧測定センサーで、ずれを歪ゲージで検出する。貼付型局所圧測定センサーは、直接測定部位に貼付でき、かつ低圧も測定可能な感圧センサーである。歪ゲージは抵抗線ゲージ部分の伸縮によって出力が変化する特性をもち、ずれを表すパラメーターとして採択した。貼付型局所圧測定センサーは経時的なデータの取り込みも可能であり、その性能を利用し測定をリアルタイムに実施する。試作センサー部はディスポーザブルである。理論計算上は、ずれの検出は可能であり、水平2方向(ずれ)から負荷した場合も出力される測定値に矛盾はない。試作直接皮膚貼付型ずれ測定センサーを用いての測定対象・方法:健康成人1名。対象の臀部に試作センサーを貼付しギャッチアップ時の出力を検討。結果:1.試作センサーずれの検出;ギャッチアップに伴い漸増し、ギャッチダウンに従い漸減した。しかし、ずれが生じていない状況、すなわちギャッチアップをしない仰臥位時においても反応した。この原因は、荷重のみが加わった場合でも歪ゲージに伸縮が生じ何らかの値を出力するためである。また、歪ゲージへの垂直荷重の影響を相関式によって求め差し引く際にも、皮膚の伸縮が縦横では異なる事が影響し、ずれの力の分離はできないという試作センサーの構造上の欠点が判明した。2.ずれを測定する他のパラメーターの検索;水平2軸の力(ずれ)を分離して表すセンサーは、ロボット工学分野で存在した。しかし検出範囲の大きさや材質面で人体への応用は難しい。今後の展望:試作センサーを用いたずれの測定値に妥当性は低く、既存のセンサーを応用して、ずれを定量的に明らかにすることも困難であるといえた。まず臨床においてギャッチアップ時のずれとはどのような現象を指すかを探求し、定性的に明確にしたい。対象は健康成人1名。

仰臥位とGUの違いは、蒼白化した皮膚変化が現れた時間とその範囲、反応性充血の範囲と消失までの時間であった。蒼白化した皮膚変化が現れた時間は、測定開始後から仰臥位4分15秒、GU10分30秒であった。圧迫解除直前の蒼白化した皮膚の面積は仰臥位708mm^2、GU1082mm^2であった。仰臥位の反応性充血は骨突出部を中心に楕円型であり、圧迫解除直後の面積は2905mm^2、39分後に消失した。GUでは反応性充血は不整であり、圧迫解除直後の面積は3380mm^2、2時間20分後に消失した。臥床時骨突出部体圧(垂直力)を比較すると、仰臥位89.8mmHg、GU42.3mmHgと仰臥位の方が大きく、蒼白化した皮膚変化が仰臥位時に速く現れたことに影響していると考えた。しかし、反応性充血の範囲と消失時間の結果が示す組織の損傷範囲はGUの方が大きいと言える。反応性充血は虚血となった血管床に血液が再還流する現象であり、この現象が広範囲・長時間持続することは、真皮層への損傷がより大きいことを示している。ギャッチアップ体位では、垂直力は小さくとも水平方向のせん断力等(ずれ)が広範囲に生じることで、真皮層組織へ影響を及ぼすことが示唆された。
アーティキュレーションを保証する言語能力アセスメント実施支援システムの構築

本研究の目的は、アーティキュレーション(教育機関内外での連携)が欠如しているという日本語アセスメントの課題をふまえ、妥当性の高いアセスメント(評価)の実施とその結果の共有を可能とするシステムを構築することであった。主な研究成果としては、1.日本語の読みの流暢さ測定ツールの開発とオンライン公開、2.発音評価システムの開発と妥当性検証、3.外国人児童に対する指導記録を活用した評価法の提案、4.外国人児童生徒を対象としたテスト実施者養成のための自己評価項目の作成、5.アカデミックスキル(論文執筆)自己評価プログラムの公開と修正、6.アカデミックスキル(ゼミ発表)自己評価の効果検証、が挙げられる。本研究の目的は、アーティキュレーション(言語の習得目標達成のためのカリキュラム、インストラクション、異なるレベル間の連続性、連携、同じプログラム内のクラスの連続性、一貫性)が欠如しているという日本語アセスメントの課題をふまえ、妥当性の高いアセスメント実施とその結果の共有を可能とするシステムを構築することである。平成25年度は下記の二つの事業を推進した。1.アセスメント実施に必要な項目の網羅的な確認:日本語だけでなく英語を含む他の言語まで拡大し、言語アセスメント実施に必要な項目に関する先行研究を幅広く収集し・分析し、アセスメント実施支援に有用だと考えられる項目を抽出した。さらに、公開されている言語能力測定テスト、スタンダードやCEFRのアセスメントの歴史、アセスメントの応用事例、教育現場のニーズ等を調査し、それらの課題を抽出した。2.アセスメント実施支援システムの仕様選択:1.で確認された項目の中から、アセスメント実施支援システムに導入可能な項目を選定し、仕様案を検討した結果、平成26年度は二つの事業(1)成人日本語学習者を対象とした多読・読解アセスメントの実施支援、(2)日本国内の外国人児童生徒のためのJSL対話型アセスメント(DLA)の実施支援に焦点化し、研究を推進することとした。本研究の目的は、アーティキュレーションが欠如しているという日本語アセスメントの課題をふまえ、妥当性の高いアセスメント実施とその結果の共有を可能とするシステムを構築することである。2.アセスメント実施支援システムの仕様選択:1.で確認された項目の中から、アセスメント実施支援システムに導入可能な項目を選定し、仕様案を検討した。以上の検討をふまえ、平成26年度は二つの事業1.成人日本語学習者を対象とした多読・読解および発音アセスメントの実施支援、2.日本国内の外国人児童生徒のためのJSL対話型アセスメント(DLA)の実施支援に焦点化し、国内外の教育機関、様々な背景を持つ教員と日本語学習者に対してシステム運用の調査・実験を実施した。平成26年度の研究成果としては、1.読解問題自動生成システムβ版(assess.jp)の公開、2.読解・多読・速読の効果測定ツールの開発着手、3.発音アセスメントの開発着手、4.読解マテリアル作成補助ツールとしての日本語テキスト語彙・漢字分析器J-LEX(http://www17408ui.sakura.ne.jp/index.html)への日本語教科書辞書の実装、5.外国人児童に対する指導記録のデータベース化、6.DLA(話す・読む)の実践と分析、7.DLAの談話分析、8.外国人児童・保護者に対する読書に関するアンケート分析、が挙げられる。平成27年度は二つつの事業1.成人日本語学習者を対象としたアセスメント(読解・多読・速読、論文執筆、発音、CLIL:Content and Language Integrated Learning)の実施支援、2.日本国内の外国人児童生徒のためのJSL対話型アセスメント(DLA)の実施支援に焦点化し、国内外の教育機関、様々な背景を持つ教員と日本語学習者に対してシステム運用の調査・実験を継続するとともに、その成果の一部を公開した。平成27年度の研究成果としては、1.読解問題自動生成システムβ版(http://assess.jp)の修正と公開、2.読解・多読・速読の効果測定ツール(初級修了レベルの読解マテリアルと内容理解問題)5セットの開発、3.読解・多読・速読の効果測定ツールのオンラインサイト構築、4.読解・多読・速読の効果測定ツールの予備調査、5.日本語テキスト語彙・漢字分析器J-LEX(http://www17408ui.sakura.ne.jp/index.html)を活用した読解教材およびテスト問題作成方法の公開、6.発音能力測定システム開発、7.DLA(話す・読む)におけるテスターと児童の談話分析、8.Can-doリストを用いたアカデミックスキル(論文執筆)自己評価プログラムの公開(http://assess.jp/cando/)、9.CLILにおけるアセスメントに関する基礎調査実施、が挙げられる。

汎用性の高いアセスメントシステム構築のための調査・実験を実施し、その成果の一部を国内外で公開・共有することができた。1.読解問題自動生成システムβ版(http://assess.jp)の修正と公開、2.読解・多読・速読の効果測定ツール(初級修了レベルの読解マテリアルと内容理解問題)5セットの開発、3.読解・多読・速読の効果測定ツールのオンラインサイト構築、4.読解・多読・速読の効果測定ツールの予備調査、5.日本語テキスト語彙・漢字分析器J-LEX(http://www17408ui.sakura.ne.jp/index.html)を活用した読解教材およびテスト問題作成方法の公開、6.発音能力測定システム開発、7.DLA(話す・読む)におけるテスターと児童の談話分析、8.Can-doリストを用いたアカデミックスキル(論文執筆)自己評価プログラムの公開(http://assess.jp/cando/)、9.CLILにおけるアセスメントに関する基礎調査実施しかし、当初予定していた、各アセスメントの統合およびシステム全体の妥当性検証に至っていないため。本研究の目的は、アーティキュレーションが欠如しているという日本語アセスメントの課題をふまえ、妥当性の高いアセスメント実施とその結果の共有を可能とするシステムを構築することである。平成28年度は二つの事業、1.成人日本語学習者を対象としたアセスメント(読解・多読・速読、論文執筆、ゼミ発表、発音、CLIL:Content and Language Integrated Learning)の実施支援、2.外国人児童生徒を対象としたアセスメント(外国人児童生徒のためのJSL対話型アセスメントDLA、テスター養成、指導記録、語彙の難易度)の実施支援に焦点化し、国内外の教育機関において、様々な背景を持つ教員と学習者を対象に、システム運用の評価を実施し、その成果の一部を公開した。研究成果としては、1.読みの流暢さ測定ツールの開発:初級修了レベルおよび中級レベル、2.発音アセスメントの開発と妥当性検証、3.外国人児童に対する指導記録のデータベース化とアセスメントへの応用、4.DLA(話す・読む)の談話分析とテスター養成への応用、5.DLAテスター養成のためのCan-doリスト開発のための基礎調査、6.Can-doリストを用いたアカデミックスキル(論文執筆)自己評価プログラムの公開と修正、7.CLILにおけるアセスメントの効果検証調査の実施、が挙げられる。本研究の目的は、アーティキュレーション(教育機関内外での連携)が欠如しているという日本語アセスメントの課題をふまえ、妥当性の高いアセスメント(評価)の実施とその結果の共有を可能とするシステムを構築することであった。主な研究成果としては、1.日本語の読みの流暢さ測定ツールの開発とオンライン公開、2.発音評価システムの開発と妥当性検証、3.外国人児童に対する指導記録を活用した評価法の提案、4.外国人児童生徒を対象としたテスト実施者養成のための自己評価項目の作成、5.アカデミックスキル(論文執筆)自己評価プログラムの公開と修正、6.アカデミックスキル(ゼミ発表)自己評価の効果検証、が挙げられる。二つの事業
乳幼児のコミュニケーション発達における音楽の機能

音楽は人間のコミュニケーションにおいて重要な役割を果たすものとして長年研究されてきたが、近年発達科学の観点からもその機能が改めて注目されつつある。多くの音楽を特徴づける規則的なリズムは、参加者間の運動協調を促進し共感性を高めるとされ、これまでに音楽刺激に対して乳児の行動・生理レベルでのリズム調整が行われること、リズム共振は1歳以降の向社会的行動を促すことなどが示されてきた。また、継続的な音楽経験は乳幼児期の発達の様々な側面、例として社会性やコミュニケーションスキルに影響をもたらす可能性が指摘されてきた。これには、養育者の関与が重要であることも議論されている。だが実際に養育者と乳幼児の共同的な音楽経験において音楽が発達に影響する要因とメカニズムについては十分に明らかになっていない。そこで本研究は「育児における音楽使用が、子どもと養育者のコミュニケーション協創システム発達を促進するメカニズム」を明らかにすることを目的とする。特に01歳児を対象として、情動共有により培われる他者への感受性と応答性の発達と音楽との関わりに焦点を当てる。本年度は、音楽有無により母子の情動状態の同期に差異が生じるか否かについて、心拍変化を指標として検討した。5ー6ヶ月児と母親を対象とした実験の結果、音楽を母子が共に聴いている状態で母親による揺動が子に与えられたときに、音楽あるいは揺動のいずれかまたは両方がない条件よりも、母子間の心拍変動の相関が高いことが明らかになった。これは音楽と身体運動の共同経験により、母子の状態が同期することを示唆するものである。また1歳児と母親の日常的な音楽経験時の行動解析により、親子共同のコミュニケーションパターンが構築されていく過程と、それに対する音楽の関わりについて検討した。乳児と大人の情動状態の同期を推定する指標の一つとして、心拍変動が有効である見込みを得て、まずは研究の最初の足がかりを作ることができた。今後は身体運動や表情、その他の生理的指標を組み合わせて、実験手続きを発展させていく。次年度は音楽を経験した相手(パートナー)の情動に対する感受性の変化について、注視や心拍変化、その他の行動・生理的指標を組み合わせて実験を実施する。これまでの成果については、論文等による公表の準備を進める。また当初は親子に焦点を絞っていたが、比較として初対面の大人と乳幼児も対象とし、音楽使用の短期的・長期的影響についての検討を深めていく。
化学物質によるリスクの測定と評価に関する研究

化学物質の規制の原理を考えるために、我々の社会が、化学物質の規制において、どれだけの費用をかけて危険性(リスク)を削減してきたかという知識は重要である。本研究では、シロアリ防除剤クロルデンの禁止という規制を例にとって、それを推定した。人に対する発ガン性が疑われているクロルデンの禁止に伴って、発ガン性はないが、それ以外の毒性をもつ有機りん系のクロルピリフォスが代わって使われるようになった。そのため、ここでは、発ガンリスクと非がんリスクを同一の尺度で評価する方法を、まず第一に開発した。そして、その方法を用いて、禁止措置に伴うリスクの減少量を算出した。第二に、そのための費用を算出し、最終的に死亡1件を救うために使われた費用を算出した。化学物質に対する感受性には個人差があり、それらは統計的に分布しているという仮定と、暴露量によって症状の重さが違うということを考慮して、非がんリスクを計算した。そして、最終的には暴露量と損失余命の大きさを関連づけた。一方、ガンでは、どの程度の余命損失に相当するかを計算し、余命損失を介して、非がんの発症1件は、がんの発症の何件に相当するかを計算することによって、非がんと発ガンとを同じ尺度で比較した。クロルデンからクロルピリフォスへの切り替えによっては、白蟻防除処理をした家の居住者、防除作業者の個人のリスクには、あまり変化がないが、暴露人口が減少するので、推定死亡数は、年間109件減少する。この死亡1件当りの費用は、8.1億円であった。この単位リスク削減費用の値は、今後の規制についての費用効果分析の際の参考になる。
神経障害性疼痛治療に有効な薬剤の機序解明―下行性抑制系の活性化と薬剤可塑性―

脳幹から脊髄に投射するノルアドレナリン・セロトニン下行性抑制系は内因性鎮痛系の中でも極めて重要な経路である。神経障害性疼痛時には下行性抑制系の機能は大きく変化する。神経損傷が起きると脊髄のα2受容体は、刺激されることによって鎮痛作用を持つアセチルコリンを放出するようになるため、脊髄でノルアドレナリンを増やす作用のある抗うつ薬は神経障害性疼痛を強く抑制する。一方、モルヒネのようなオピオイドはセロトニン下行性抑制系を活性化する。脊髄で増えたセロトニンは5-HT3受容体を介して神経障害性疼痛を強めるため、オピオイドの効果は急性痛には強い鎮痛作用を発揮するが、神経障害性疼痛には作用が減弱する。本年度は研究計画に従って「目的1:神経障害性疼痛時のノルアドレナリン(NA)線維の増加はα2受容体を介する薬剤の鎮痛作用の増強に関与しているか?」に関して研究を行った。このテーマについては以前から継続して研究を行っているが、これまでの成果に加えて以下のような新たなる知見を得た。1)神経障害性疼痛モデルのラットでは、脊髄後角のNA線維が増加するばかりでなく、NAそのものの含有量が増加している。さらに抗うつ薬であるSNRIを投与すると脊髄でNAが増加し、α2受容体を介して神経障害性疼痛を抑制する。ところが急性痛に対しては全く鎮痛作用がない。このことから、抗うつ薬は神経障害性疼痛時に脊髄で増加しているNAをさらに増加させるような働きによって、鎮痛作用をもたらしていることが示唆された。この成果は疼痛専門雑誌Painに受理された(Nakajima K,etal, Pain 2012 Mar15.[Epub ahead of print])。2)α2受容体作動薬デクスメデトミジン(DEX)の髄腔内投与は神経障害性疼痛のラットモデルでは痛覚過敏を抑制した。しかしDopamine-β-hydroxylase(DβH)-saporinをあらかじめ髄腔内投与して脊髄のNA線維を破壊しておいてもデクスメデトミジンの髄腔内投与は痛覚過敏を抑制した。マイクロダイアライシスを用いた実験からα2受容体作動薬は脊髄でアセチルコリンを増加させて痛覚過敏を抑制することが分かった。以上から、神経障害性疼痛時に脊髄で増加しているNAは、抗うつ薬の鎮痛作用に関与している。しかしα2受容体の刺激で神経障害性疼痛時にアセチルコリンが放出されることが、α2受容体を介した神経障害性疼痛の主たる機序であることが示唆された。本年度は研究計画に従って「目的2:α2受容体を介したAChの放出とその後の鎮痛作用の機序を明らかにする」に関する研究を行った。これまでの我々のグループでの研究で、脊髄後角のα2受容体を刺激すると、神経障害性疼痛の動物モデルでは、本来Gi/o蛋白に結合しているα2受容体が、Gs蛋白に結合して興奮性に変化しアセチルコリンを放出する。ところが正常動物ではこの現象は起こらないことがシナプトソームを用いた研究で明らかになっている。そこで今回の研究ではα2受容体の刺激がAChを放出する機序を、マイクロダイアライシス法を用いてin vivoでの解析を行った。まず選択的α2受容体作動薬のデクスメデトミジンをラット神経障害性疼痛モデルの髄腔内に投与すると、投与量依存性に痛覚過敏を抑制したが、正常ラットに対しては急性の鎮痛作用を示さなかった。次に脊髄にデクスメデトミジンを貫流投与し、アセチルコリンの放出をin vivoマイクロダイアライシス法で測定したところ、神経障害性疼痛モデルではアセチルコリンが増加したが、正常ラットでは変化がなかった。すなわち脊髄α2受容体作動薬は神経障害性疼痛に対してはアセチルコリンの放出を介して痛覚過敏を抑制することが示された(Neurosci Lett 2012;529:70-4)。次にアセチルコリンの神経障害性疼痛の鎮痛機序を調べるため、コリンエステラーゼ阻害薬であるドネペジルを用いて実験を行った。ドネペジルは投与量依存性にラット神経障害性疼痛モデルの痛覚過敏を抑制した。in vivoマイクロダイアライシス法で脊髄のアセチルコリンとGABAが増加した。すなわちアセチルコリンはGABAの放出を促進して痛覚過敏を抑制することが明らかになった(Anesthesiology 2013;118:173-80)本年度は研究計画に従って目的3(オピオイドの鎮痛作用に対する脊髄5-HTの役割を検討する)を行った。臨床においてはオピオイドが神経障害性疼痛に対して無効な場合がある。この現象は基礎研究でも報告されており、様々な説が唱えられている。

神経障害性疼痛時に5-HTは、脊髄後角の5-HT3受容体を介して痛みの増強に働くと考えられている(Suzuki et al., Trends Pharmacol Sci. 2004;25:613-7)。そこで今回は、脊髄後角で増加した5-HTが、モルヒネの神経障害性疼痛に対する鎮痛作用の減弱に関与している可能性を検討し、以下の結果を得た。(1)正常ラットと神経障害性疼痛のモデル(Spinal nerve ligation; SNL)にモルヒネを投与して、Paw-pressure testで下肢に機械的侵害刺激を与えて逃避閾値を観察すると、正常ラットに対しては強い鎮痛作用が認められたが、SNLの痛覚過敏に対しては効果がほとんどなかった。(2)モルヒネの正常ラットへの鎮痛作用は、脊髄に5-HT3受容体拮抗薬を投与すると減弱したが、SNLの痛覚過敏に対しては同様の処置により効果が強まった。(3)モルヒネを全身投与して脊髄のモノアミンの変化をマイクロダイアリシスで観察すると5-HTだけ増加してノルアドレナリンは増加しなかった。つまりSNLの痛覚過敏に対してモルヒネの効果が減弱することには、脊髄で増加した5-HTが関係していることが強く示唆されたため、5-HT神経を5,7-dihydroxytryptamine creatinine sulfateの髄腔内投与(100 μg)によって破壊した後に行動実験を行った。その結果、モルヒネの正常ラットへの鎮痛作用は減弱したが、SNLの痛覚過敏に対しては効果が強まった。以上の結果からモルヒネのようなオピオイドを全身投与した時の鎮痛作用は、神経障害性疼痛に対しては減弱するが、この現象には脊髄で増加した5-HTが関与していることが示唆された。本年度は研究計画に従って目的3(オピオイドの鎮痛作用に対する脊髄5-HTの役割を検討する)のデータ解析と論文化を行った。臨床においてはオピオイドが神経障害性疼痛に対して無効な場合がある。この現象には様々な説が唱えられており、例えば神経障害性疼痛時に5-HTは、脊髄後角の5-HT3受容体を介して痛みの増強に働くとの報告がある。オピオイドの鎮痛作用の一部には下行性抑制系の活性化が関与するとされている。そこで脊髄後角で増加した5-HTが、モルヒネの神経障害性疼痛に対する鎮痛作用の減弱に関与している可能性を検討し、以下の結果を得た。(1)正常ラットと神経障害性疼痛のモデル(Spinal nerve ligation; SNL)にモルヒネを全身投与後、Paw-pressure testで下肢に機械的侵害刺激を与えて逃避閾値を観察すると、正常ラットに対しては強い鎮痛作用が認められたが、SNLの痛覚過敏に対しては効果がほとんどなかった。(2)脊髄に5-HT3受容体拮抗薬を投与すると、モルヒネの正常ラットへの鎮痛作用は減弱したが、SNLの痛覚過敏に対してはモルヒネの鎮痛作用が強まった。(3)脊髄の5-HTニューロンを特異的な神経毒で破壊すると、モルヒネの正常ラットへの鎮痛作用は減弱したが、SNLの痛覚過敏に対しては鎮痛作用が強まった。(4)モルヒネを全身投与して腰部脊髄のモノアミンの変化をマイクロダイアリシスで観察すると5-HTだけ増加した。(5) RVMの5-HTニューロンを免疫染色法で観察すると、モルヒネの全身投与後に興奮性マーカーであるc-fosが発現していた。
TGF-βファミリーによるマスト細胞の機能調節とその分子機構

アレルゲン-IgE複合体が細胞膜表面上に存在する高親和性IgE受容体に結合するとマスト細胞は活性化し、ヒスタミンなどを放出し炎症が誘起される。先の研究において、マスト細胞では、活性化に伴いTGF-βファミリーに属するactivin Aの発現が惹起されることを明らかにした(Cell Signal.,15:605.2003)。本研究は、TGF-βファミリーがマスト細胞に対する作用、ならびにその機序の解明を日的としている。TGF-βファミリーのメンバーであるTGF-β1やactivin Aにはマスト細胞を遊走させる効果ならびに細胞増殖の抑制効果があった。また、マスト細胞の分化ならびに活性化と関連する遺伝子群の活性化も確認された(J.Leukoc.Biol.,73:793.2003;Cell.SignaL.,17:121.2005,18:256.2006)。TGF-Pファミリーによってこれらの変化が引き起こされる機構を調べるため、TGF-β1あるいはactivin Aによって比較的に早期に誘導される遣伝子を調べたところ、tocopherol-associated protein(Tap)が同定され、この遺伝子誘導はマスト細胞特異的であること、ならびにTapにはTGF-β/activinシグナルを増強する働きがあることが分かった(投稿準備中)。さらに、マスト細胞の分化には転写因子MITFが関与するので、MITFとTGF-βファミリーシグナルとの関係を調べたところ、1)MITFとTGF-β/activinのシグナル伝達分子であるSmad2/3が結合すること、2)MITFはSmad2/3シグナリングを負に制御していること、3)Smad2/3の発現量はMITFによって減少することが分かった(J.Biol.Chem.,27852032.2003)。先の研究において、マスト細胞では、活性化に伴いTGF-βファミリーに属するactivin Aの発現が惹起されることを明らかにした(Cell signal.,15:605.2003)。本研究は、TGF-βファミリー(TGF-β1,activin A,BMP-2)のマスト細胞に対する作用ならびに作用機序の解明を目的としている。低濃度のTGF-β1(100fM)とactivin A(10pM)には前駆マスト細胞を遊走させる効果があり、高濃度のTGF-β1(200fM)とactivin A(2nM)には細胞増殖の抑制効果があった。また、マスト細胞の分化に伴って遺伝子誘導が起こるマスト細胞プロテアーゼ-1(mMCP-1)の発現も高濃度のTGF-β1やactivin A処理によって誘導された(J.Leukoc.Biol.,73:793.2003)。TGF-β1、activin AあるいはBMP-2刺激を行うと、いずれの場合も分化型のマスト細胞に形態変化したものの、BMP-2処理ではmMCP-1の遺伝子誘導が起こらなかった。マスト細胞の分化にはマスト細胞特異的に発現する転写因子MITFが関与するので、MITFとTGF-βファミリーシグナルとの関係を調べたところ、1)MITFとTGF-β/activinのシグナル伝達分子であるSmad2/3が結合すること、2)MITFはSmad2/3シグナリングを負に制御していること、3)Smad2/3の発現量はMITFによって減少することが分かった(J.Biol.Chem.,278:52032.2003)。アレルゲン-

IgE複合体が細胞膜表面上に存在する高親和性IgE受容体に結合するとマスト細胞は活性化し、ヒスタミンなどを放出し炎症が誘起される。先の研究において、マスト細胞では、活性化に伴いTGF-βファミリーに属するactivin Aの発現が惹起されることを明らかにした(Cell signal.,15:605.2003)。本研究は、TGF-βファミリー(TGF-β1,activin A, BMP-2)のマスト細胞に対する作用ならびに作用機序の解明を目的としている。研究初年度において、低濃度のTGF-β1(100fM)とactivin A(10pM)には前駆マスト細胞を遊走させる効果があり、高濃度のTGF-β1(200fM)とactivin A(2nM)には細胞増殖の抑制効果があることを明らかにした(J.Leukoc.Biol.,73:793.2003)。前駆マスト細胞をTGF-β1処理するとp38 MAPキナーゼがリン酸化される一方、このTGF-β1誘導性のp38 MAPキナーゼのリン酸化はSmad3ノックアウトマウスより調製した前駆マスト細胞では見られないことが分かった。TGF-β1には前駆マスト細胞を遊走させる活性があるが、Smad3ノックアウトマウスより調製した前駆マスト細胞はTGF-β1に対する走化性を示さなかった。また、野生型のマウスより調製した前駆マスト細胞をp38 MAPキナーゼインヒビターで前処理するとTGF-β1に対する走化性が低下することが明らかとなった。以上の結果、前駆マスト細胞におけるTGF-β1作用のうち、少なくとも遊走能に関してはSmad3を介した作用であること、p38 MAPキナーゼの活性化が関与していることが明らかとなった。これまでにTGF-βfamilyに属するactivin/TGF-βがマスト細胞の分化を促進することを明らかにしてきた(J.Leukoc.Biol., 73:793.2003)。Activin/TGF-βによって引き起こされるマスト細胞の変化を詳細に調べるため、activin Aによって誘導される遺伝子群を網羅的に解析した。cDNAマイクロアレイ法によりBALB/cマウスの骨髄より調製した前駆マスト細胞(BMMC)においてactivin A(4nM)刺激2時間後に誘導される遺伝子群を調べたところ、activin A処理によって遺伝子発現増が認められた遺伝子は5個であり、そのうちの1つはtocopherol-associated protein (TAP)であった。この遺伝子誘導は、TGF-β_1 (200pM)刺激後にも認められたのに対して、BMP-2(4nM)刺激時には認められなかった。Activin/TGF-βのtype I receptorの阻害剤であるSB431542の前処理によってこの遺伝子誘導は減少したが、その程度は、activin/TGF-β誘導性の別の遺伝子群(mMCP-1とmMCP-7)のSB431542による抑制に比べて小さいものであった。TAP遺伝子がactivin/TGF-β刺激によって誘導されることの意義を調べるため、activin/TGF-βresponsive reporterを用いて解析したところ、TAP存在下によってactivin/TGF-βシグナルは増強された。
高分子錯体の動的相互作用と電子過程

重点領域研究「高分子錯体」に属する各研究グループの中心となって3年間にわたる研究計画の遂行を十分に徹底させるとともに,研究計画の立案,調整,研究連絡,意見交換,研究成果のとりまとめをおこない,本重点領域研究の効率よい展開を計った. 62年度は具体的に次を実施した.(1)班長および総括班会議を延10回実施して,研究計画の立案,研究組織の編成,研究の推進,各研究組織間の調整ならびに研究成果のとりまとめをおこなった.成果は全171頁の62年度報告書としてまとめた.(2)本研究の全体像を各班員が把握し,得意とする研究手法,対象物,着眼点を紹介,意見交換するため, 2回の全体会議, 2回の合同班会議を実施した.(3)本研究の内容を広く公開するため公開シンポジウムを3回(62年6月24日, 10月12・13日, 63年1月29日)開催.いずれも多数の参加者を得,本研究の成果の関連領域への波及の実を挙げることができた.(4)高分子錯体に関する国内外の情報を集積し,広報と意見交換を進めるために「高分子錯体ニュース」を4回(2040頁,各300部)発行した.(5)本研究の効率よい運営と発展を期するため,本研究に所属しない研究者に研究協力者就任を依頼し,本研究活動への助言や実際的な協力を得た.特に海外研究協力者を短期間集中して招へいし,第二回公開シンポジウムでの講演と討論を依頼,さらに潜在期間中に関連の全班員との密度高い接触により,研究推進においても多大の成果を得た.63年度も同様に上記5項目の実施を計画している.重点領域研究「高分子錯体」に属する各研究グループの中心となって3年間にわたる研究計画の遂行を十分に徹底させるとともに,研究計画の立案,調整,研究連絡,意見交換,研究成果のとりまとめをおこない,本重点領域研究の効率よい展開を計った. 62年度は具体的に次を実施した.(1)班長および総括班会議を延10回実施して,研究計画の立案,研究組織の編成,研究の推進,各研究組織間の調整ならびに研究成果のとりまとめをおこなった.成果は全171頁の62年度報告書としてまとめた.(2)本研究の全体像を各班員が把握し,得意とする研究手法,対象物,着眼点を紹介,意見交換するため, 2回の全体会議, 2回の合同班会議を実施した.(3)本研究の内容を広く公開するため公開シンポジウムを3回(62年6月24日, 10月12・13日, 63年1月29日)開催.いずれも多数の参加者を得,本研究の成果の関連領域への波及の実を挙げることができた.(4)高分子錯体に関する国内外の情報を集積し,広報と意見交換を進めるために「高分子錯体ニュース」を4回(2040頁,各300部)発行した.(5)本研究の効率よい運営と発展を期するため,本研究に所属しない研究者に研究協力者就任を依頼し,本研究活動への助言や実際的な協力を得た.特に海外研究協力者を短期間集中して招へいし,第二回公開シンポジウムでの講演と討論を依頼,さらに潜在期間中に関連の全班員との密度高い接触により,研究推進においても多大の成果を得た.63年度も同様に上記5項目の実施を計画している.
ゲルセミウム塩基を用いた新規抗腫瘍剤先導化合物の創製とケミカルバイオロジー

マチン科ゲルセミウム属植物含有インドールアルカロイドを基盤とした新規抗腫瘍薬リード化合物の探索と創製を目指し研究を行った。当該年度の計画に記載した更なる新規アルカロイドの探索とyohimbane型アルカロイドであるsempervirineの活性増強を目指したR16-(R)hydroxysempervirineの合成研究に取り組み、以下の結果を得た。1)マチン科Gelsemium elegansより特異な構造を有する7種の新規インドールアルカロイドを見出した。Kounaminalはアミナール構造を有するkoumine型アルカロイドであり、humantenoxenineはβ-アミノ-α,β-不飽和ケトン構造を有するhumantenine型アルカロイドである。2)腫瘍細胞に対する強い細胞毒性活性を有するsempervirineの誘導体合成を検討し、Stillecouplingを鍵段階とする合成により16-(R)-hydroxysempervirineの全ての炭素と官能基を有する化合物を得た。3)上記結果を国際学会2件を含む4件(うち招待講演1件)の学会発表を行うことで広く世界に発信した。当該年度の計画に記載した更なる新規アルカロイドの探索とYohimbane型アルカロイドであるSempervirine誘導体の合成研究に取り組み、以下の結果を得た。2)腫瘍細胞に対する強い細胞毒性活性を有するsempervirineの誘導体合成並びにgelsedine型化合物の合成を検討した。3)上記結果をまとめた論文をChem.Asian J.誌に発表したほか、国際学会3件を含む5件の学会発表を行うことで広く世界に発信した。