hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
開発途上国における数学科授業研究の内省的発展に関する研究

これまで、教師の評価力をアセスメント・リテラシーとして再定義し、その構成要素を整理してきた。そして、アセスメント・リテラシーの調査枠組みに基づいて、ザンビア共和国において授業研究のフィールド調査を行い、授業改善の実態や教師の授業観の変容を捉えた。レディネステスト分析後の授業改善には、同僚教師たちの気づきが反映されていたことから、教師のアセスメント・リテラシーの向上には、授業研究という集団における学びが促進要因となることを確認した。今年度は、更にサモア独立国における調査をもとに授業改善を捉えることとした。サモアでは日本型の問題解決型授業に沿った学習指導案の作成や授業研究の手法を取り入れた教員研修が実践され、多くの教師が問題解決型授業に対して肯定的であった。そこでは、グループワークの導入や教材・教具の使用、板書の工夫等、目に見える表面的な授業改善は確認された。しかし一方で、子どもの内的な思考を重視した生徒中心型の教授法の実践には至らず、当該国の文化的背景や教育事情といった文脈性を意識した国際教育協力のあり方を考察する必要性も見出された。問題解決型授業の導入にあたっては、我が国において通常問題にならないことでも、他国の文脈を意識して進めていく必要があり、子どもの思考に寄り添う実践がなされなかったのは、アセスメント・リテラシーの欠如が顕在化したものであると考える。我が国の文脈では当然のように意識される生徒中心型の教授法も、開発途上国の教師にとっては授業観の変容が求められることとなり、そこにはアセスメント・リテラシーなど新たに考慮しなければならない点が表出する。日本型理数科教育は、PISAやTIMSS等の国際調査の結果からも国際的に上位にあり、今後も開発途上国を中心にその技術協力が求められていくが、国や地域の実情に合わせてアプローチを変える必要性があると言える。まず、教師の評価力がこれまで顕在化してこなかった背景について、教育評価のもつ「価値判断としての評価」と「問題解決としての評価」という二つの側面に着目して考察し、これまでの教育評価は「価値判断としての評価」が一般的であり、その妥当性や信頼性を保持するため、客観性が求められ、どの教師が評価しても同様の結果となることが要請されていた点について指摘した。教師のアセスメント・リテラシーの理論的枠組みの構築にあたっては、これまでの枠組みにおいて、教授的力量における「生徒についての知識」に限定して論じられていた点を示し、単にそれだけではなく教科内容や教授方法の知識と相互に関連した複合的知識として捉える必要性を明らかにし、それらは常に評価の価値との往還によって行われているため、それを反映する形で枠組みの構築を行った。そして、そのアセスメント・リテラシーの調査枠組みに基づいて、ザンビア授業研究における授業改善の実態や教師の授業観の変容を捉えた。従来型の授業研究では、教師たちの課題意識が一般的な教授法に偏っており、生徒の実態はもとより教科内容や教材についての発言がほとんどなされていなかったが、アセスメント・リテラシーに焦点を当てて進めた授業研究では、教授法のみならず、教科内容(分数の内容)や教材についての発言にまで広がっていた点が確認された。指導案作成時に生徒の実態把握を通して気づいた点を踏まえながら授業を設計していたことも確認され、評価を導入し、教師のアセスメント・リテラシーを刺激したことによって、生徒の意味理解を意識した授業観の変容が同定された。当初は、理論的考察までを行い、調査の分析については29年度以降に行う予定であったが、既に着手しており、考察に十分な時間をかけられる状況になっている。教師の評価力がこれまで顕在化してこなかった背景について、教育評価のもつ「価値判断としての評価」と「指導目的としての評価」という二つの側面に着目して考察し、これまでの教育評価は「価値判断としての評価」が一般的であり、その妥当性や信頼性を保持するため、客観性が求められ、どの教師が評価しても同様の結果となることが要請されていた点について指摘した。教師のアセスメント・リテラシーの構成要素を考察するのにあたっては、これまでの枠組みにおいて、教授的力量における「生徒についての知」に限定して論じられていた点を示し、単にそれだけではなく教科内容や教授方法の知と相互に関連した複合的知識として捉える必要性を明らかにした。また、それらは常に評価の価値との往還によって行われているため、それを反映する形で構成要素を整理した。そして、そのアセスメント・リテラシーの調査枠組みに基づいて、ザンビアにおいて授業研究のフィールド調査を行い、授業改善の実態や教師の授業観の変容を捉えた。従来型の授業研究では、教師たちの課題意識が一般的な教授法に偏っており、生徒の実態はもとより教科内容や教材についての発言がほとんどなされていなかったが、アセスメント・リテラシーの育成に焦点を当てて進めた授業研究では、教授法のみならず、教科内容(分数の内容)や教材についての発言にまで広がっていた点が確認された。また、レディネステスト分析後の授業改善には、同僚教師たちの気づきが反映されていたことから、教師のアセスメント・リテラシーの向上には、授業研究という集団における学びが促進要因となることも確認された。30年度に行う予定となっていた国際教育協力における大局的な授業改善の方向性の考察については、当該国の文脈性を意識した授業研究のあり方を検討することで既に実施している。

授業研究導入にあたっては、日本の授業研究において通常議論にならないことでも、他国との差異を意識して進めていく必要があり、生徒中心型の教授法の導入の困難性は、その課題が顕在化したものである。先進国の文脈のもとで生成した生徒中心型の教授法の導入にあたっては、途上国教師の単視眼的な見方から、目の前の生徒の実態を捉え、教科内容や教授方法とも関連させた複視眼的な授業設計、実践への転換の必要性について提案した。これまで、教師の評価力をアセスメント・リテラシーとして再定義し、その構成要素を整理してきた。そして、アセスメント・リテラシーの調査枠組みに基づいて、ザンビア共和国において授業研究のフィールド調査を行い、授業改善の実態や教師の授業観の変容を捉えた。レディネステスト分析後の授業改善には、同僚教師たちの気づきが反映されていたことから、教師のアセスメント・リテラシーの向上には、授業研究という集団における学びが促進要因となることを確認した。今年度は、更にサモア独立国における調査をもとに授業改善を捉えることとした。サモアでは日本型の問題解決型授業に沿った学習指導案の作成や授業研究の手法を取り入れた教員研修が実践され、多くの教師が問題解決型授業に対して肯定的であった。そこでは、グループワークの導入や教材・教具の使用、板書の工夫等、目に見える表面的な授業改善は確認された。しかし一方で、子どもの内的な思考を重視した生徒中心型の教授法の実践には至らず、当該国の文化的背景や教育事情といった文脈性を意識した国際教育協力のあり方を考察する必要性も見出された。問題解決型授業の導入にあたっては、我が国において通常問題にならないことでも、他国の文脈を意識して進めていく必要があり、子どもの思考に寄り添う実践がなされなかったのは、アセスメント・リテラシーの欠如が顕在化したものであると考える。我が国の文脈では当然のように意識される生徒中心型の教授法も、開発途上国の教師にとっては授業観の変容が求められることとなり、そこにはアセスメント・リテラシーなど新たに考慮しなければならない点が表出する。日本型理数科教育は、PISAやTIMSS等の国際調査の結果からも国際的に上位にあり、今後も開発途上国を中心にその技術協力が求められていくが、国や地域の実情に合わせてアプローチを変える必要性があると言える。国際教育協力における大局的な授業改善の方向性について、当該国の文脈性を意識した授業研究のあり方を考察していく。また、授業研究導入にあたっては、日本の授業研究において通常議論にならないことでも、他国の文脈との差異を意識して進めていく必要があるため、その具体的な提案についての考察を深める。本研究の成果と課題が概ね明らかとなったので、国内外の学会において発表し、研究論文として投稿する。
フォルニケータ生物群の分子系統進化

典型的なミトコンドリアをもたないもののみから構成される鞭毛虫の分類群であるフォルニケータの系統関係を明らかにすることを目的として、自由生活性のフォルニケータ生物を対象に系統マーカー遺伝子の配列解析を行い、既存のデータを含めて複数遺伝子分子系統解析を実施した。その結果、フォルニケータ生物群内部の系統関係を明確にすることができ、ミトコンドリア関連オルガネラの進化を研究するための基盤を構築した。真核生物のスーパーグループの1つであるエクスカベートに属するフォルニケータ生物群は、ミトコンドリアをもたない寄生性および自由生活性の鞭毛虫(ディプロモナス、レトルタモナス、カルペディエモナスなど)から構成される。この生物群の系統進化を解明することは、ミトコンドリアの進化、真核生物の初期進化を探るうえで重要である。本課題では、フォルニケータ内部の関係やフォルニケータとパラバサリアの関係などを明らかにすることを目的として、フォルニケータ生物群およびパラバサリア生物群に属す自由生活性の鞭毛虫を対象として、系統マーカー遺伝子の配列解析および複数遺伝子による分子系統樹の結合データ解析を進めている。本年度は先行研究によってフォルニケータ生物群のカルペディエモナスに形態的に類似していることが明らかとなったカルペディエモナス様生物、DysnectesbrevisおよびNYO173株について、チューブリンα,β鎖およびペプチド鎖伸長因子EF1α,EF2の遺伝子解析および、これら遺伝子の結合データの分子系統解析を行った。その結果、D.brevisが最もディプロモナスに近縁で、その外側にNYO173株、さらにその外側にカルペディエモナスが位置づけられるという可能性の高いことが明らかとなった。一方、複数遺伝子のデータ解析を行う際の方法論的問題点とその対策についても検討を行った。本年度は先行研究によってフォルニケータ生物群のカルペディエモナスに形態的に類似していることが明らかとなったカルペディエモナス様生物、Dysnectes brevis, NY0171株,NY0166株およびNY0173株を対象に、チューブリンα,β鎖、細胞質型HSP90、およびペプチド鎖伸長因子EF1α,EF2で配列データ未知のものについての遺伝子解析を行なった。これらデータをもとに、共同研究を行っている、カナダ・ダルハウジー大学のグループが遺伝子解析した他の株のデータも含めて、4遺伝子の結合データの分子系統解析を行った。その結果、D.brevisが最もディプロモナス/レトルタモナスに近縁で、その外側にNY0173株、さらにその外側に他のカルペディエモナス様生物が位置づけられるという可能性の高いことが明らかとなった。本課題では、フォルニケータ内部の関係やフォルニケータとパラバサリアの関係などを明らかにすることを目的として、フォルニケータ生物群に属す自由生活性の鞭毛虫を対象として、系統マーカー遺伝子の配列解析および複数遺伝子による分子系統樹の結合データ解析を進めてきた。本年度は先行研究によってフォルニケータ生物群のカルペディエモナスに形態的に類似していることが明らかとなったカルペディエモナス様生物、Dysnectes brevis,Kipferliabialata(NY0166株およびNY0173株),および未記載NY0171株を対象に、チューブリンα,β鎖、細胞質型HSP70,RSP90、およびペプチド鎖伸長因子EF1α,EF2で配列データ未知のものについての遺伝子解析を行なった。これらデータをもとに、共同研究を行っている、海洋研究開発機構やカナダ・ダルハウジー大学のグループが遺伝子解析した他の生物種や未記載株のデータも含めて、複数遺伝子結合データの分子系統解析を行った。

その結果、D.brevisが最もディプロモナス/レトルタモナスに近縁で、その外側にKipferlia bialataや従来レトルタモナス類に分類されていたChilomastix caulleryiが、さらにその外側に他のカルペディエモナス様生物が位置づけられるという可能性の高いことが明らかとなった。一方、複数遺伝子のデータ解析を行う際の方法論的問題点とその対策についても検討を行った。
コミュニティバスを利用した高齢者のお出かけ案内システム“しまナビ”の開発

本研究では、大崎上島の高齢者の外出時に役に立つ様々な情報を提供するためのシステム“しまナビ"を開発した。本システムは、島内で運行されているコミュニティバスにGPSおよび電子掲示板を設置し、停車するバス停付近の施設情報や島内のイベントや身近な情報を提示することで、バスそのものを高齢者のための移動サロンにするとともに、島内のスーパー、病院、役場、フェリー乗り場など主要なバス停にはタッチパネル端末を置くことで、バスに設置した電子掲示板と同様の情報を見ることができ、必要な情報をタッチパネルの操作により取り出すことができるようにするものである。平成26年度では、"しまナビ"の根幹となうシステムの構築を目指した。具体的には、島内を移動するバスに電光掲示板を取り付け、役場、フェリー乗り場にタッチパネル端末を設置するとともに、島内を移動するバスの現在位置、乗り継ぎ情報、利用する施設のリアルタイムな情報などを配信・閲覧できるシステムを開発を進めた。平成27年度では、平成26年度に構築した基本システムをもとに、1)乗り継ぎ情報を提示するシステムや、2)利用者に提示する情報の入力システムを開発するとともに、3)提示する情報の内容や表示方法について研究を行った。この内、2)については概ね完成した。3)については情報の提示内容について整理を行い、表示方法について研究を進めている。1)については出発時刻からの乗り継ぎ情報の検索システムについて完成した。システム開発については概ね順調であるが、実証実験によるシステムの動作や利用者からの感想などの調査が進んでいない。本開発により、26年度および27年度を通じて、本システムでやり取りされる情報を一元的に管理する情報管理サーバを構築するとともに、GPSを搭載したバスと情報管理サーバ間の通信機能を実現した。次に、これらをもとにバスに搭載される電子掲示板やフェリー乗り場などに設置予定のタッチパネル端末にバスが接近したことなどを表示する機能を付与した。また、本システムのアプリケーションとして出発時刻からのみであるがバスの時刻表の検索システムを開発したほか、最終年度にはWWWブラウザを用いて本システムで表示する情報を入力・編集・削除が行える機能を実現するとともに、その情報の効果的な表示方法についても検討した。今後は、利用者にとって本システムを通じて得る情報としてどのようなものが有用であるかを検討し、実験的な運用を通じてより良いシステムとしていく必要がある。概ね目標としていたシステムの開発は終了したものの、実証実験の遅れにより動作の確認作業が少し滞っており、システムの安定的動作について確認がとれていないため。引き続き、1)乗り継ぎ情報を提示するシステムや、2)利用者に提示する情報の入力システムを開発するとともに、3)提示する情報の内容や表示方法についての研究を進めるとともに、実証実験を行いたい。交通計画26年度開発したシステムについて、実証実験を進めるとともに、1)乗り継ぎ情報を提示するシステムや、2)利用者に提示する情報の入力システムを開発、3)提示する情報の内容や表示方法について研究を行う。システム開発については概ね順調であるが、実証実験によるシステムの動作や利用者からの感想などの調査を行うことができなかった。こうした調査を実施しなかったため、人件費や謝金などを使用しなかったほか、研究発表もできなかったため、旅費の使用もなかった。申請時に購入を予定していた“しまナビ"システムの端末・サーバについて、業者保有の設備にセキュリティ上の問題があり、改修を必要とした。この回収は今後も定期的に必要であることがわかったため、レンタルとした。そのため、当初の購入に比べ入手価格が下がり、次年度使用額が発生した。利用者への調査のための謝金を使用する予定である。また、本システムの有効性について有識者からの意見を聴取したいと考えており、こうした調査旅費とともに研究発表旅費も使用したいと考えている。高齢化や過疎といった面での実態調査を追加で行うことを計画している。大崎上島町と同様の島嶼部への旅費として使用する。
ソーシャルメディアによる企業イノベーション戦略

企業イノベーション戦略に役立てるためのソーシャルメディア活用方略について考究した。ビジネス利用と商品開発に関する調査結果から、日本の先進企業では、ソーシャルメディアは、顧客ニーズの把握、ブランドイメージの向上、リードユーザとの共同開発、販売機会の増加、新規顧客獲得、広告費の削減、売上高の向上などに効果があることが検証された。また、商品開発において、ソーシャルメディアは消費者に新商品コンセプト案の考案や評価に参加してもらうことに役立つこと、商品開発担当者はそれを通じて消費者と協力して顧客ニーズに合わせた商品開発を行っていることが明らかとなった。本研究の目的は、ソーシャルメディアが、日本企業のイノベーションにいかに寄与しているかを解明することである。それにより、今後の企業イノベーション戦略にソーシャルメディアをどのように活用すべきかについて提言する。また、日本企業のイノベーション活動の活性化を支援するICT活用政策についても提言する。引き続き今年度も、以下の4つの内容について研究を行った。1.オープンイノベーションを成功させる組織内部のイノベーション能力と外部組織との連携の関連性、2.ソーシャルメディアを含むICTの利活用による企業イノベーション、3.ソーシャルメディアに関する先行研究調査、4.ソーシャルメディアのビジネス利用、ソーシャルメディアを用いた商品開発に関するアンケート調査1.に関しては、日本の中小企業と東アジア諸国の企業のデータ解析から、オープンイノベーションにとって、組織の吸収能力が重要であることを明らかにし、外部組織との連携に関する中小企業政策について提言を行った。【論文No.6, 8他】2.に関しては、1に関する研究をさらに発展させ、ソーシャルメディアを含むICT活用が、このメカニズムにいかに影響を及ぼすかについて分析を行った。その結果、ICTの利用効果が高いと吸収能力やイノベーション能力を高め、イノベーション活動を活性化することが確認された。【論文No.7他】3.に関しては、ソーシャルメディアに関する文献サーベイを行った。4.に関しては、これまでの研究成果や文献サーベイ、インタビュー調査を踏まえて、日本企業に対して、「ソーシャルメディアのビジネス利用」と「ソーシャルメディアを用いた商品開発」に関する2種類のアンケート調査を実施した。それにより、今後の企業イノベーション戦略にソーシャルメディアをどのように活用すべきかについて、また、日本企業のイノベーション活動の活性化を支援するICT活用政策について提言する。初年度に当たる昨年度は、予備的調査として、以下の3つの観点から研究を行った。1.オープンイノベーションを成功させる組織内部のイノベーション能力と外部組織との連携の関連性、2.情報発信者(大学生)の考える私的情報(個人情報)の経済価値、3.ソーシャルメディアに関する文献研究である。1.に関しては、日本の機械装置産業、自動車部品産業などへのインタビュー調査、および日本の中小企業と東アジア諸国の企業のデータ解析から、オープンイノベーションにとって、組織の吸収能力や、ソーシャルメディアを含む組織内外でのICT活用などが重要であることを明らかにした【論文1、3ー7】。2.に関しては、情報発信者の情報発信行動を調査する目的で、ネットに発信する私的情報(個人情報)の経済価値について、発信者はどのように考えているかをアンケートにより調査した。個人情報に焦点を当てた理由は、ソーシャルメディアでやり取りされる情報の多くが、情報発信者の私的情報のためである。そしてCVM(仮想評価法)を用いてその情報の経済価値を測定した【論文2】。また、情報発信者である大学生がソーシャルメディア利用について、どのように考えてそれらを利用しているのか意識調査を行った。3.に関しては、ソーシャルメディアの企業利用に関する文献を中心に先行研究の整理を行った。また、日本企業のイノベーションの活性化を支援するICT活用政策についても提言する。今年度も、引き続き、以下の4つのポイントから研究を行った。1.ソーシャルメディアを含むICTの利活用による企業イノベーション促進要因分析、2.ソーシャルメディアのビジネス利用、ソーシャルメディアを用いた商品開発に関するアンケートデータによる実証分析、3.ソーシャルメディアを活用している企業のケーススタディ、4.ソーシャルメディアを含むインターネットの口コミが購買行動に及ぼす影響に関する研究1.イノベーションに成功している日本の中小企業では、ICTの活用が企業のイノベーション能力や吸収能力を高めていることを明らかにした【論文1】。一方で、ASEAN諸国の企業では、イノベーション能力を構成する主要素である組織学習が積極的になされる場合、ICTの活用も推進されていることが確認された【論文3】。2.昨年度実施したアンケート調査データを分析した結果、日本企業では、まだソーシャルメディアのビジネス利用が十分なされていないことが確認された。しかしながら、積極的に活用している企業では、顧客ニーズを把握して商品開発に成功し、売上高を向上させていることが確認された【論文4,8】。3.ソーシャルメディアを活用して顧客を獲得しているハワイのクアロアランチ(観光牧場)を調査し、日本企業が今後、ソーシャルメディアを活用する上で有用な方策について、知見を得た【論文7】。4.女子大生に対するアンケート調査分析から、ネットの口コミ情報が化粧品のような高関与商品の購買に影響を及ぼしていることを確認した【論文2】。本研究の目的は、ソーシャルメディアが、日本企業のイノベーションにいかに寄与しているかを解明することにある。それにより、ソーシャルメディアを今後の企業イノベーション戦略にどのように活用すべきかについて提言する。また日本企業のイノベーションの活性化を支援するICT活用政策についても提言する。今年度も引き続き、以下の3つの観点から研究を行った。

1.ソーシャルメディアを含むICTの利活用による企業イノベーションの促進要因分析、2.ソーシャルメディアのビジネス利用に関するアンケートデータによる実証分析、3.ソーシャルメディアのビジネス利用における情報倫理研究1.社内でのソーシャルメディアの活用が、プロダクトイノベーションを促進する要因の一つになることを検証した。ただし、ソーシャルメディア活用が、プロダクトイノベーションに結びつくには、メンバー間にソーシャルキャピタルが醸成されている必要があることも併せて判明した。【図書1】また、ソーシャルメディアを用いてプロダクトイノベーションを成功させている企業は、商品開発担当者が顧客と協力して顧客ニーズに合わせた商品開発を行っていることが解明した。【図書4】この他に、ICTの利用効果が高い日本の中小企業がオープンイノベーションを成功させていること【論文4】、経営者層の理解や従業員のモチベーションがICT利用の効果を高め、ICTがイノベーション能力を高めたり、外部組織とのリンケージを促進することでプロダクトイノベーションを成功させていることを明らかにした。【図書2】2.ソーシャルメディアのビジネス利用の効果には、顧客ニーズの把握、リードユーザとの共同開発、販売促進などがあることを検証した。【論文3】3.ソーシャルメディアのビジネス利用における情報倫理課題について、欧米の事例と比較し、日本のケースの特徴について発表した。【国際学会発表2】文献調査、インタビュー調査、ソーシャルメディア活用やイノベーションに関する各種研究会に参加することにより、情報を収集した。また、アンケート調査に基づくデータ解析を行った。それにより、国際学会で、ソーシャルメディアの利活用やICTを用いたイノベーションに関する一連の研究成果を報告できた。【論文5本、国際学会発表6件、図書4冊】本研究の目的は、ソーシャルメディアが、日本企業のイノベーションにいかに寄与しているか解明することである。それにより、今後の企業イノベーション戦略にソーシャルメディアをどのように活用すべきかについて、また、日本企業のイノベーション活動の活性化を支援するICT活用政策について提言する。最終年度である今年度は引き続き、以下の3つの観点から研究を行った。
アフリカにおけるメディアの発展と社会変容

本研究は、現代アフリカ社会のダイナミズムにおけるメディアの位置と機能を確定するための基礎的作業であり、90年代以降のアフリカの構造変化に、メディアの発展がどのような影響を及ぼしているかを検証するものである。上記の研究目標達成のため、サハラ以南アフリカ数カ国(フランス語圏二カ国を含む)で、現地研究者の協力を得て進められた。アフリカにおけるメディアの発展史の整理、政治・社会的発展、特に民主化・紛争・経済の自由化及び開発との相互関係を主なテーマとした。またメディアの種類として、新聞・ラジオ・テレビ・携帯電話を含むICTを対象としたが、伝統的な口誦(oral)および筆記(chirographic)メディアは扱わなかった。そこから次のような成果を得た:(1)1990年代の政治的自由化前後より、メディアは政治過程に大きな影響を及ぼすようになった。(2)メディア自由化は一直線には進まず、その速度と深度は政府と市民社会の力関係に依存する。(3)メディアの自由化が始まってから、旧メディア市場への新規参入と新メディアの発展により、メディアの数と種類の増加、到達範囲の拡大が著しい。(4)メディアの発展は情報アクセス量を増加させたが、都市と農村、貧富の格差は縮小していない。(5)自由化により政治以外の分野でもメディアの役割に関心が広がった。とりわけ開発におけるメディアの重要性が認識されるようになった。(6)メディアが社会と(エリートではなく)普通の人々の行動に影響を及ぼし始めている。(7)メディアの今後の発展には、自由化の徹底と人材育成および経営基盤の確立が重要だ。本研究は、メディア自由化の進展により、社会経済発展において情報とそれを伝達するメディアの重要性が増加していることに注意を向けた。今後、政治・経済・文化・社会・開発など全ての分野におけるアフリカ研究において、メディアと情報の役割はますます重要となると思われ、研究の提示した視角は今後の研究発展に貢献できるものと考える。メディアの多様化と情報アクセスの増加につれて、今後、人々とメディアが相互にどのように影響しあっていくのかが注目される。本年度は、国内調査およびセネガル(コートジボワールが治安上の理由から調査困難だったため変更)での予備調査を実施した。現地調査の成果として、現地研究者との協働が鍵となることが明らかになり、若手研究者を同行して研究効率を向上させたこと、仏語圏アフリカ全般のメディアについての資料収集が進んだことをあげられる。国内調査では、本格的分析は次年度以降の課題とし、基礎的な事実の確認、資料収集に時間をかけた。日本では研究実績がなく、研究員(アフリカ各地の専門家)にとってもあらたな研究分野であるためである。これまでの調査研究結果の概要は以下の通り:1.サハラ以南アフリカの大半の国で、民衆がアクセスできる情報は1990年代以降、劇的に増加した。アクセスの数量的把握は今後の課題である。最大の受益者は都市住民であり、農村との情報格差は拡大したが、農村でもアクセスの伸び率は高いと推定される。アクセスの拡大は男女、すべての階層におよぶが、格差の傾向は今後調査を要する。2.アクセス増加の要因とみられるのは、第一に民主化、第二に情報革命である。テレビの発展はさまざまな理由から遅れている。主要な担い手は民間資本であるが、農村では非営利組織の役割も大きい。政府は制度的環境整備の担い手である。

海外援助の役割は大きいが、情報部門支援のシェアは小さい。3.メディア発展の社会的影響の研究は、南ア以外では限られており、民主化および紛争との関連に集中している。一般にメディアの発展は社会経済発展に正の影響を与えるとみられるが、負の影響の事例(ルワンダ、コートジボワール)も確認されている。メディアの発展が民衆に有益なものとなる条件を探るのは、今後の課題である。本年度は市民メディアの研究会との合同研究会を持ち、有益な情報を得たと同時に、メディアの専門知識の必要性が明らかになった。このため来年度はメディア分野の専門家の参加を求める。本年度は、市民メディアの専門家を新たにメンバーに加え、国内調査及びセネガル、エチオピア、ルワンダでの調査を実施した。市民メディアの専門家が現地調査をしたことによって、メディアについての調査が進行した。この調査には現地事情に精通している若手研究者を同行したことにより、研究効率の向上が見られた。これまでの調査研究結果の概要は以下の通りである。1.国内研究:共同研究員はみな多忙であり,会議に全員の参加が難しいため,ネットを活用して出席可能なメンバーによる会議を適宜開催した。また,各自収集した文献や現地調査で収集したデータの整理・分析を進めた。昨年度より参加した市民メディア担当共同研究員(松浦)が現地調査を実施,メディア専門家の視点からの報告は全体の研究に新しい視座を提供した。また松浦共同研究員にとっても,アフリカにおけるメディアについての調査は,重要な経験となった。本共同研究がメディア研究とアフリカ研究の接点として,大きな意義があることが確認された。2.現地調査:本年度は上記松浦共同研究員の派遣を最優先し,同共同研究員によるルワンダ・エチオピア調査を実施した。松浦研究員にはルワンダ滞在経験の長い若手研究補助者を同行させた。1旨その結果短期の訪問にも関わらず多くの成果を上げることができた。コートジボワール,ナイジェリアは現地の治安・政治状況を勘案して実施に至らなかった。代わってセネガルにおいて現地研究者との協議を進めた。3.現地協力者と協働:国別に進展の速度は異なるものの,現地研究者の確定と協力合意の取り付けは順調に進んだ。ただし,昨年度中に調書の作成にまで至ったケースはなく,最終的なTORの確定を待って,早急に作業にかかりたい。本年度は、国内調査及び南アフリカおよびケニア、ザンビアでの現地調査を実施した。南アとケニアでは、昨年度の教訓を踏まえて研究補助者を同行し、成果を上げた。本年度後半は研究成果の統合と、調書の作成を進めた。1.国内研究:昨年度同様、ネットを活用して出席可能なメンバーによる会議を適宜開催した。また,昨年度までに各自収集した文献や現地調査で収集したデータに基づき、調書作成を進めた。2.現地調査:本年度は2件の現地調査を実施した。
非天然型脂肪酸および食品成分による肥満細胞の膜脂肪酸組成改変とその抗炎症への応用

昨年までの研究において肥満細胞をアラキドン酸およびアラキドン酸アナログであるEPAやミード酸の存在下で培養し、抗原抗体反応により刺激を加えたところ、アラキドン酸を添加して培養した細胞においてのみ、添加濃度に依存してエイコサノイド(PGD_2)の産生、脱顆粒やサイトカイン(TNF-α)の産生量が上昇すること明らかにした。この現象は、細胞表面に存在する高親和性IgE受容体を介した細胞内情報伝達に関与するZAP-70/Syk FamilyプロテインキナーゼであるSykの発現およびリン酸化の亢進および、カルシウムの細胞内への流入増加によることが確認され、膜脂肪酸組成が肥満細胞におけるチロシンリン酸化を介した細胞内情報伝達に強く関与することが明らかとなった。そこで、類似の構造を持った脂肪酸によりアラキドン酸取り込みを調節することによって細胞の機能をコントロールできる可能性が示されたことより、新たなアラキドン酸アナログとして、アラキドン酸のΔ8位の二重結合が欠損した5,11,14-20:3をアラキドン酸生産菌MortierellaalpinaのΔ6不飽和化酵素欠損変異株を用いて調製し、細胞機能へ与える影響について評価した。5,11,14-20:3は細胞膜への取り込みが、これまでに検討を行ったアラキドン酸、EPA、DGLA、ミード酸に比べ極端に低く、アラキドン酸との膜中への取り込みにおける競合は認められなかった。しかし、アラキドン酸による脱顆粒亢進を効果的に抑制する傾向が認められたことより、膜中のアラキドン酸量の抑制以外の別の機序で脱顆粒亢進を抑制していることが考えられた。一方、より効果的に細胞内のアラキドン酸レベルを制御することを目的として、部分的に構造を変化させた脂肪酸の合成についても更に検討を行った。α-リノレン酸の部分水添反応により生ずるモノエン酸を硝酸-亜硝酸系を用いて二重結合を異性化し、トランス型モノエン酸混合物(Δ9、Δ12およびΔ15-18:1)を調製した。トランス型モノエン酸混合物を基質としてMortierella alpinaによるアラキドン酸生合成経路を利用した微生物変換により、5c,8c,11c,14t-20:4、5c,8c,11c,14c,17t-20:5を合成した。高度不飽和脂肪酸の一つであるアラキドン酸は、アラキドン酸カスケードにより種々のエイコサノイドへと変換されることにより、様々な生理活性を発揮すると考えられている。ここで、細胞内のアラキドン酸量増加は、肥満細胞の脱顆粒等の際産生するエイコサノイド量の増加を引き起こすと考えられるが、この現象は、単にエイコサノイドの原料が増加するためなのか、細胞内の情報伝達に変化が生じた結果なのかについては明らかではない。本研究においては、先ず、細胞内アラキドン酸量が肥満細胞の機能に与える影響について検討するため、肥満細胞をアラキドン酸存在下で培養し、抗原抗体反応により刺激を加えたところ、アラキドン酸を添加して培養した細胞において、添加濃度に依存して、エイコサノイド(PGD_2)の産生だけでなく、脱顆粒やサイトカイン(TNF-α)の産生量も上昇することが認められた。この現象は類似の構造を持つEPAやミード酸ではみられず、アラキドン酸が、細胞膜を介した情報伝達に関与していることが示唆された。この結果より、類似の構造を持った脂肪酸によるアラキドン酸取り込み抑制によって細胞のアラキドン酸レベルを制御することで細胞の機能をコントロールできる可能性が示された。一方、より効果的に細胞内のアラキドン酸レベルを制御することを目的として、部分的に構造を変化させた脂肪酸の合成についても検討した。α-リノレン酸の硝酸-亜硝酸系による二重結合の異性化と、異性化リノレン酸を基質とするリノール酸からアラキドン酸への変換経路を利用した微生物変換により、EPAの末端の二重結合がトランス型となった異性体5c,8c,11c,14c,17t-EPAを合成した。今後は、更に多くのアラキドン酸アナログの合成法を確立し、それらを用いた細胞アラキドン酸含量の制御を試みると共に、アラキドン酸と細胞内情報伝達との関連を更に詳細に検討する予定である。本研究において、肥満細胞をアラキドン酸およびアラキドン酸アナログであるEPAやミード酸の存在下で培養し、抗原抗体反応により刺激を加えたところ、アラキドン酸を添加して培養した細胞においてのみ、添加浪度に依存して、エイコサノイド(PGD_2)の産生だけでなく、脱顆粒やサイトカイン(TNF-α)の産生量も上昇することが認められた。このとき細胞表面のIgEレセプターの発現量に差は認められなかったが、細胞内における情報伝達に関与するZAP-70/Syk FamilyプロテインキナーゼであるSykの発現およびリン酸化の亢進および、カルシウムの細胞内への流入増加が認められた。

この結果より、膜脂肪酸組成が肥満細胞におけるチロシンリン酸化を介した細胞内情報伝達に強く関与することが明らかとなり、類似の構造を持った脂肪酸によりアラキドン酸取り込みを調節することによって細胞の機能をコントロールできる可能性が示された。また、アラキドン酸によって炎症メディエーター産生が亢進した状態の細胞に対して過酸化脂質消去能を示すペルオキシダーゼを添加して培養することにより、細胞内の情報伝達の亢進が抑制され、メディエーター産生の亢進の抑制されることを明らかにした。一方、より効果的に細胞内のアラキドン酸レベルを制御することを目的として、部分的に構造を変化させた脂肪酸の合成についても検討した。α-リノレン酸の硝酸-亜硝酸系による二重結合の異性化と、異性化リノレン酸を基質とするリノール酸からアラキドン酸への変換経路を利用した微生物変換により、EPAの末端の二重結合がトランス型となった異性体5c,8c,11c,14c,17t-EPAを合成した。昨年までの研究において肥満細胞をアラキドン酸およびアラキドン酸アナログであるEPAやミード酸の存在下で培養し、抗原抗体反応により刺激を加えたところ、アラキドン酸を添加して培養した細胞においてのみ、添加濃度に依存してエイコサノイド(PGD_2)の産生、脱顆粒やサイトカイン(TNF-α)の産生量が上昇すること明らかにした。この現象は、細胞表面に存在する高親和性IgE受容体を介した細胞内情報伝達に関与するZAP-70/Syk FamilyプロテインキナーゼであるSykの発現およびリン酸化の亢進および、カルシウムの細胞内への流入増加によることが確認され、膜脂肪酸組成が肥満細胞におけるチロシンリン酸化を介した細胞内情報伝達に強く関与することが明らかとなった。そこで、類似の構造を持った脂肪酸によりアラキドン酸取り込みを調節することによって細胞の機能をコントロールできる可能性が示されたことより、新たなアラキドン酸アナログとして、アラキドン酸のΔ8位の二重結合が欠損した5,11,14-20:3をアラキドン酸生産菌MortierellaalpinaのΔ6不飽和化酵素欠損変異株を用いて調製し、細胞機能へ与える影響について評価した。5,11,14-20:3は細胞膜への取り込みが、これまでに検討を行ったアラキドン酸、EPA、DGLA、ミード酸に比べ極端に低く、アラキドン酸との膜中への取り込みにおける競合は認められなかった。しかし、アラキドン酸による脱顆粒亢進を効果的に抑制する傾向が認められたことより、膜中のアラキドン酸量の抑制以外の別の機序で脱顆粒亢進を抑制していることが考えられた。一方、より効果的に細胞内のアラキドン酸レベルを制御することを目的として、部分的に構造を変化させた脂肪酸の合成についても更に検討を行った。α-リノレン酸の部分水添反応により生ずるモノエン酸を硝酸-亜硝酸系を用いて二重結合を異性化し、トランス型モノエン酸混合物(Δ9、Δ12およびΔ15-18:1)を調製した。トランス型モノエン酸混合物を基質としてMortierella alpinaによるアラキドン酸生合成経路を利用した微生物変換により、5c,8c,11c,14t-20:4、5c,8c,11c,14c,17t-20:5を合成した。
虚血性心筋傷害(急性・慢性)に対するミッドカイン(MK)の保護作用

マウス心筋傷害モデルの作成と、急性期・慢性期における心機能評価腹腔麻酔後人工呼吸管理下に開胸し、左冠動脈前下行枝を30分結紮したのち再開放することで心筋虚血再灌流を作成した。24時間後に心臓超音波にて心機能を評価後、心臓を摘出し傷害面積、病理組織学的変化、傷害関連の各種蛋白発現などの比較検討を行ったところ、野生型に比べてMKKOでの著しい心機能低下が認められ、さらにMKKOにて梗塞巣周囲でのアポトーシス亢進がTUNEL染色にて確認された。さらに同上の手術後、4週間にわたって経過観察したところ、MKKOの生存率は有意に低下し生存したマウスにおいてもMKKOにて心機能が著しく低下していた。さらに病理組織的にはMKKOでの線維化面積が有意に増大していた。また、MKKOの傷害心筋周辺の新生血管数は野生型と比較して有意に減少していた。シグナル伝達系に与えるMKの影響(培養細胞実験)24時間無血清で培養した心筋細胞に対してMK蛋白100ng/mlを添加したところ、30分後にリン酸化ERKの発現が有意に増大した。このことより、心筋細胞においてMK蛋白の添加によりERKがリン酸化されることを確認した。また培養心筋細胞に対して低酸素-再酸素化による細胞障害を加え、MK蛋白100ng/ml添加の有無によるアポトーシスの増減を評価したところ、MK蛋白添加によりBcl-2の発現が増大し、さらにアポトーシスの有意な抑制が認められた。これらの結果より心筋細胞に対してMKの抗アポトーシスが強く影響することが示唆された。ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)をマトリゲル上で培養したところMK蛋白100ng/mlによりAktのリン酸化亢進を認め、管腔形成が促進された。上記マウス慢性モデルの結果と合わせてMKが血管新生にも関与している事が強く示唆された。MK蛋白投与による心筋傷害抑制効果の評価生体中でのMKの心筋細胞保護効果を解析するため野生型マウス急性期モデルに対してMK蛋白投与を行った。再灌流時に30G針にて心室筋内にMK蛋白を直接注入したところ、心臓超音波による評価ではMK蛋白投与群で有意な心機能改善を認めた。また摘出心では障害面積、病理組織学的変化のいずれにおいてもMK蛋白投与による傷害抑制効果が認められた。これらのことから、MKは虚血性心筋傷害時の治療へ応用できる可能性が示唆された。また、慢性期での効果をみるため心筋障害作成後MK蛋白を浸透圧ポンプにて持続投与した。MK投与群において4週間後の生存率は有意に上昇し、心機能の改善も認めた。摘出心では左室リモデリングの抑制が認められた。マウス心筋傷害モデル(虚血再灌流による)の作成と心機能評価

急性期、慢性期モデルとも腹腔麻酔後人工呼吸管理下に開胸し、左冠動脈前下行枝を30分結紮したのち再開放することで心筋虚血再灌流を作成した。急性期モデルは24時間後に心臓超音波にて心機能を評価後、心臓を摘出し傷害面積、病理組織学的変化、傷害関連の各種蛋白発現などの比較検討を行ったところ、野生型に比べてMKKOでの著しい心機能低下が認められ、さらにMKKOにて梗塞巣周囲でのアポトーシス亢進がTUNEL染色にて確認された。慢性期モデルでは野生型マウスとMKKOそれぞれにつき、2-4週間経過観察しその間の死亡率を比較した。心臓超音波にて経時的に心機能および壁厚や内腔径など形態変化の観察をおこない、心臓摘出後には急性期と同様に傷害面積、病理組織学的変化などの比較検討を行ったところ、いずれもMKKOにおいて野生型マウスより悪化した所見が認められた。MK蛋白投与による心筋傷害抑制効果の評価生体中でのMKの心筋細胞保護効果を解析するため野生型マウスに対してMK蛋白投与を行った。急性期モデルにおいては再灌流時に30G針にて心室筋内にMK蛋白を直接注入したところ、MK蛋白の心筋内注入により傷害面積の有意な減少を認めた。慢性期モデルでは心筋傷害モデル作成時にMK蛋白を注入した徐放カプセルを皮下に埋め込むことで安定したMK投与を持続させた。急性期、慢性期とも心臓超音波による心機能評価をおこない、心臓摘出後には障害面積、病理組織学的変化を解析したところいずれもMK蛋白投与による治療効果を認めた。以上のことからMK蛋白による虚血性心筋障害への治療の可能性が示唆された。マウス心筋障害モデルの作成と、急性期・慢性期における心機能評価腹腔麻酔後人工呼吸管理下に開胸し、左冠動脈前下行枝を30分結紮したのち再開放することで心筋虚血再灌流を作成した。24時間後に心臓超音波にて心機能を評価後、心臓を摘出し傷害面積、病理組織学的変化、傷害関連の各種蛋白発現などの比較検討を行ったところ、野生型に比べてMKKOでの著しい心機能低下が認められ、さらにMKKOにて梗塞巣周囲でのアポトーシス亢進がTUNEL染色にて確認された。さらに同上の手術後、4週間にわたって経過観察したところ、MKKOの生存率は有意に低下し生存したマウスにおいてもMKKOにて心機能が著しく低下していた。さらに病理組織的にはMKKOでの線維化面積が有意に増大していたまた、MKKOの傷害心筋周辺の新生血管数は野生型と比較して有意に減少していた。シグナル伝達系に与えるMKの影響(培養細胞実験)24時間無血清で培養した心筋細胞に対してMK蛋白100ng/mlを添加したところ、30分後にリン酸ERKの発現が有意に増大した。このことより、心筋細胞においてMK蛋白の添加によりERKがリン酸化されることを確認した。また培養心筋細胞に対して低酸素-再酸素化による細胞障害を加え、MK蛋白100ng/ml添加の有無によるアポトーシスの増減を評価したところ、MK蛋白添加によりBcl-2の発現が増大し、さらにアポトーシスの有意な抑制が認められた。これらの結果より心筋細胞に対してMKの抗アポトーシスが強く影響することが示唆された。ヒト臍帯静脈内皮細包(HUVEC)をマトリゲル上で培養したところMK蛋白100ng/mlによりAktのリン酸化亢進を認め、管腔形成が促進された。
電子線を用いた単粒子構造解析法の研究

単粒子解析法は生化学、電子顕微鏡技術、情報技術を融合したタンパク質構造の解析法である。本方法を改良して、これまでよりさらに高分解能で、より自動化された構造解析法を開発した。この方法では、新たにSA(simulated annealing)などの柔らかい情報処理を、単粒子解析法に適用している。その結果、3次元オイラー角決定の自動プログラムの作製に成功した。これらのツールを用いて、実際に人間の遺伝性疾患に深く関わり、薬のターゲットとして重要なタンパク質の構造を決定した。それは、心臓病や免疫疾患の治療に重要なOrai1、CFTR、TRPC3、TRPM2等のイオンチャンネルであり、聴覚疾患に重要なイオンポンプ系のモーター蛋白質Prestin、発癌阻止に重要な酸化ストレスのセンサーKEAP1、アルツハイマー症治療に重要なγ-secretaseなどである。単粒子構造解析において、試料作成や電子顕微鏡画像撮影と並んで構造解析の成否を決めるのが、電子顕微鏡画像データの解析である。画像データ解析過程には、画像データの位置合わせ、画像の分類、画像間の3次元での角度決め、さらには画像からの三次元再構成などの処理がある。この中でも最も難しく、同時に分解能を低下させているのが、3次元での角度決め、さらには画像からの三次元再構成である。これらの問題を同時に解決するプログラムの開発に成功して、現在国際誌に投稿中である。また、処理に時間を要し全体の処理のネックになっている計算部分は、多参照による位置合わせ(Multi-reference alignment(MRA))の部分である。このMRA処理過程を高速化し、単粒子構造解析によるデータ処理の効率化を図ることを目的に、グリッド技術を用いた超並列計算システムを構築した。本システムでは、グリッドRPCの参照実装であるミドルウェア「Ninf-G」を用い、超並列クラスタ計算機上で安定して高速計算処理を行うことに成功した。解析する試料としては、Caイオンチャンネルを用いる。このチャンネルは、細胞に到達した情報を細胞内へと伝達する重要なセカンドメッセンジャーであるが、精製の過程において非常に活性を失いやすいため、その構造解明が進まなかった。本研究では、これらの蛋白質の精製と電気生理的な活性の測定をさらに高効率なものにするために電気生理のシステムを整備し、イオンチャンネル活性を容易に測定できるようにし、その精製法を確立した。これらの研究によって、人間の生理機能や新薬開発における重要性にもかかわらず構造解明が遅れていたCaイオンチャネルの構造を世界で初めて負染色によって明らかにした。本精製法と決定された構造は現在J.of Structural Biologyに投稿中である。1 TRP channelは細胞膜に存在し、情報伝達物質と結合することにより、分子内イオン通路を開いてCaイオンを導入し、細胞内部へと情報を伝達する。本チャンネルは、温度感受や酸化ストレスおよび浸透圧の検知、発生・分化、味覚等々、様々のセンサー的な役割を担っている。しかし、その構造は全く未知であった。本研究では、その中で最も生理学的に研究されてきたTRPC3を負染色電顕法により単粒子解析し、隙間だらけの膨れあがった構造を持つことを解明した。このことが3次元的な結合スペースをつくり出し、IP3リセプター等の様々な制御タンパク質を同時に結合することを可能にしている。これは多様な刺激のセンサーであるTRPチャンネルとしては極めて理にかなっている。2 ATPはエネルギー源として有名だが、痛みを感じるときの細胞間情報伝達物質でもある。P2Xはそれ自体がイオンチャンネルであり、ATPとの結合によって開くが、構造は未だに解明されていなかった。我々はP2X2を負染色電顕法により単粒子解析し、全体として花瓶の様な形の3量体であることを解明した。この3量体構造は、イオンチャンネルとして極めて新規である。本受容体種は様々の遺伝病の原因遺伝子と考えられており、痛覚異常等の遺伝病解明に役立てたい。3 γ-secretaseは一回膜貫通型タンパク質を細胞膜内で切断する酵素であり、部分的に疎水的な配列を含むペプチド断片を細胞外に放出する。これらの切断産物にはβ-アミロイドも含まれる。これはアルツハイマー症の原因と考えられている脳血管中の蓄積物の主成分である。このγ-secretaseの3次元構造解明に、東大の岩坪・富田・浜窪等との共同研究により成功した。痴呆症に対する創薬に彼立てたい。負染色法では、到達分解能は限られており、クライオ画像から詳細な超分子複合体構造に迫ることが今後の焦点となる。1 TRP channe1は細胞膜に存在し、情報伝達物質と結合することにより、分子内イオン通路を開いてCaイオンを導入し、細胞内部へと情報を伝達する。

本チャンネルは、温度感受や酸化ストレスおよび浸透圧の検知、発生・分化、味覚等々、様々のセンサー的な役割を担っている。しかし、その構造は全く未知であった。本研究では、その中で最も生理学的に研究されてきたTRPC3を前年度の負染色電顕法からさらに進めてクライオ電顕法画像より単粒子解析し、隙間だらけの膨れあがった2重入れ子構造を持つことを解明した。そこでの張り出したアンテナ状の構造が3次元的な結合スペースをつくり出し、IP3リセプターPLCγの様々な制御タンパク質を同時に結合することを可能にしている。これは多様な刺激のセンサーであるTRPチャンネルとしては極めて理にかなっている。2 ATPはエネルギー源として有名だが、痛みを感じるときの細胞間情報伝達物質でもある。P2Xはそれ自体がイオンチャンネルであり、ATPとの結合によって開くが、構造は未だに解明されていなかった。我々はP2X2を負染色電顕法により単粒子解析し、全体として花瓶の様な形の3量体であることを解明した。現在、さらにクライオ電顕を用いて構造を解明している。本受容体種は様々の遺伝病の原因と考えられており、痛覚異常等の遺伝病解明に役立てたい。3 γ-secretaseは一回膜貫通型タンパク質を細胞膜内で切断する酵素であり、アルツハイマー症の原因と考えられている脳血管中の蓄積物と深く関連する。このγ-secretaseの3次元構造解明に、東大の岩坪・富田・浜窪等との共同研究により成功し、速報誌で発表した。負染色法では、到達分解能は限られており、クライオ画像から詳細な超分子複合体構造に迫ることが現在の焦点となっている。1我々は音や味覚を始め,様々な刺激に応じて細胞膜でCaイオンを透過させて,細胞内へと刺激を伝えている。そこで主役として活躍するのがTRP channel群である。これらは,情報伝達物質との結合により,分子内イオン通路を開いてCaイオンを導入し,細胞内部へと情報を伝達する。その中でも特に,温度感受や酸化ストレスのセンサーであるTRPM2は注目されている。このチャンネルを精製・負染色電顕撮影・単粒子面像解析を行い,隙間だらけの膨れあがったべル型2重入れ子構造を持つことを解明した。解明された三次元構造でば,張り出した構造が3次元的な結合スペースをつくり出し,様々な制御タンパク質を同時に結合し,多様な刺激のセンサーであることを可能にしている。さらには酸化ストレスを感知する酵素部位NUDT9-Hドメインは,ベルから細胞内に突き出ている突起と考察された。本チャンネルは,特に糖尿病の発症機構と深く関連することが知られており,更なる高分解能での構造解明を目指したい。2内耳蝸牛に存在する外有毛細胞は細胞膜電位の変化に応じてその細胞長を周期的に変化させ,その動きを使って基底膜の振動増幅するわち音シグナルの増強を行う。