hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異学習環境下での数学的処理の神経基盤とその可塑性機序の解明

数学的処理には頭頂間溝といった特定の脳部位が関与していることが知られている。本研究では発達やトレーニングなどによる課題の遂行能力の向上に他のどの脳部位が関与しているのかを検討した。心理学的検査や近赤外分光法や磁気共鳴画像法を用いた脳画像検査により,処理が定着した被験者群では前頭ー頭頂および大脳皮質ー基底核回路での形態的および機能的変化がみられた。これらの結果よりこうした部位も数学的処理を用いた課題遂行に関与していることが示唆された。本研究の目的は,数学的処理といった高次脳機能を必要とする問題解決・スキル獲得に対する神経基盤とその可塑性機序を明らかにすることである。従来数学的処理には特定の認知モジュールが機能していることが知られている。本研究では数学的処理に他の言語・感覚運動処理等にも広く用いられる認知モジュールも関与しているのか,それらに経験の違いが影響するのかを検討している。本年度は,主に,数学的処理といった高次脳機能を必要とする問題解決に対し,経験差のある個人間・課題間における行動的及び生理的反応の差異について,共時的な視点と通時的な視点に基づき,実験を施行した。共時的な視点では,個人間の差をみる課題として,健康成人約80名に四則演算など明確なアルゴリズムがない中で,問題解決を図り問題空間内を探索する状態遷移オンラインゲームを試行してもらう一方で,核磁気共鳴画像法による脳構造画像検査を施行した。さらに学習過程がどのように問題解決のための意思決定に影響するのかを確認するために同ゲームを改良し別の約90名に施行した。一方,課題間の差をみる課題として,若年群を含めた約80名に二種類の推論ボタン押し課題をしてもらうのと同時に,近赤外線分光法による脳血流動態検査を施行した。通時的な視点では,課題間の差をみる課題の被験者群に,その後約1ヶ月の異なる種類の学習期間を設けることで,学習前と学習後の課題施行と脳血流動態検査を年度内にほぼ終了した。さらに,これらの実験結果に対し,初年度及び本年度に検討した個人・課題間の差異を共時・通時的に評価する手法の適用を開始した。初年度である本年は,経験差のある外的刺激に対する低次の感覚運動処理が高次処理に与える影響を検討した。印刷や既知・未知書字を認識する際の健常成人の脳血流動態を機能的磁気共鳴画像検査法により検討したところ,既知書字は物体認識を司ると考えられる脳部位,未知書字は運動を司ると考えられる脳部位をより強く活性化させるという結果を得た。この結果は脳電図検査法を用いた実験でも一部再現された。また健常成人に正規演算表記とその異形を表示し演算を行わせたところ,理数学習者は異表記の演算により長く時間がかかるといった結果を得た。こうした結果から高次脳機能処理にも表記認識といった外的刺激への比較的早い内的処理が影響している,それは個人内の経験に根ざした反応に因るかもしれないということが示唆された。一方,数学的処理のような高次脳機能処理はその問題解決に至るまでに比較的長時間の内的処理も要する処理であると考えられる。16週間にわたる言語学習の前後で学習参加者の脳構造を核磁気共鳴画像法で検査したところ,拡散強調画像法による拡散の異方性を利用した白質線維描出結果が学習能力の向上や喪失をより良く示す指標であり得ることが明らかになった。また計画・立案・実行といった遂行機能を要すると考えられる数学的パズルを解いてもらう課題と脳構造画像検査を施行した。これらの研究結果は将来的に数学的処理の問題解決機序解明につながる基礎的研究になると考えられる。本研究では数学的処理に他の言語・感覚運動処理等にも広く用いられる認知モジュールも関与しているのか,それらに経験の違いが影響するのかを検討した。最終年度である本年度は,主に,数学的処理といった高次脳機能を必要とする問題解決に対し,経験差のある個人間・課題間における行動的及び生理的反応の差異について,共時的な視点と通時的な視点に基づき,複数の実験施行の継続と取得したデータの分析・まとめ・発表を行った。共時的な視点では,問題解決を図り問題空間内を探索するオンラインゲームにおける成人の意思決定行動と核磁気共鳴画像法による脳構造画像検査結果の関係を分析した。

また,推論課題における児童期群や成人期群の行動と近赤外線分光法による脳血流動態検査結果の関係を分析した。通時的な視点では,数系列記憶学習における成人の行動と核磁気共鳴画像法による脳構造画像検査結果の関係を学習期間の前後で分析した。また,推論課題における児童期群や成人期群の行動と近赤外線分光法による脳血流動態検査結果の関係を学習期間の前後で分析した。これら複数の実験結果から,数学的処理に他の言語・感覚運動処理等にも広く用いられる認知モジュールも関与していること,また行動や生理的反応にみられるそれらモジュールの関与は学習や経験により変化しうることが示唆された。発達心理学本年度初めの本研究代表者の機関変更に伴い,研究環境が変わり,研究計画当初予定していた実験計画を修正せざるを得なかったが,数学的処理といった高次脳機能を必要とする問題解決に対し,経験差のある個人間・課題間における行動的及び生理的反応の差異について,共時的な視点と通時的な視点における変化について実験するという本年度の目標をおおむね終えることができた。とりわけ,日本国内で児童期・思春期・成人期の各被験者を新規に募集する経路を開拓することや若年被験者の脳機能検査を施行する設備貸与や手法の習得に成功することで,異なる課題や学習期間の有無などの差異による数学的処理の変化の有無を新たな視点で明らかにすることが可能になった。これらの結果が各発達時期における学習法改善に役立つことが期待される。本研究の目的である数学的処理といった高次脳機能を必要とする問題解決・スキル獲得に対する神経基盤とその可塑性機序を明らかにする点において,数学的処理といった高次脳機能を必要とする問題解決に対し,経験差のある個人間・課題間における差異がどの点にありそうなのかを,共時的な視点において検討するという初年度の目標を部分的に3/4程度達成した。腹側経路上の処理と考えられる物体認識処理,それを助けるとみられる背側経路上の処理と考え得る感覚運動処理の差異を,学習者個人の経験差のある刺激を用いることで,一部明らかにした。また,次年度の目標である,通時的視点における個人内の変化についても,確立すべき手法について,予備的に検討した。最終年度にあたり,数学的処理といった高次脳機能を必要とする問題解決に対し,経験差のある個人間・課題間における行動的及び生理的反応の差異について,共時的な視点と通時的な視点における変化について解析と分析を進め,国内外に発表をすることを最終目標とする。解析と分析段階では,これまでに明らかになった点を精査すると同時に,被験者数の追加が必要な場合には検査をさらに行うことや,異なる視点に基づく追試実験の要請が予想される。これらの過程を経て,共時的や通時的な視点および異なる視点,例えば時間分解能にすぐれた検査器具を用いた脳機能検査などを追加することで,仮説検定の結果を補強するエビデンスを揃えていく予定である。数学的処理といった高次脳機能を必要とする問題解決に対し,経験差のある個人間・課題間における差異がどの点にありそうなのかを,共時的な視点において検討することを継続する。具体的には,初年度に明らかになった点を精査すると同時に,初年度に新たに検討が必要とわかった,問題解決に至るまでに比較的長時間の内的処理の個人間・課題間における差異の検討をすすめる。
マグマ不均一とサブダクション物質の進化過程

日本列島の火山フロントに沿った火山地熱系に地下深部から注入されているマグマ性Heの同位体比分布は,島孤の中央部から会合部に向って低下する傾向があることを明かにした。しかし、その会合部に位置する火山の噴火時には,島孤の周辺部と同様な高いマグマ性Heが放出され、日本島孤の上部マントルのHe同位体比は、ほぼ同一の値を持つと考えられる。これらの会合部におけるマグマ性Heの同位体比分布やその変動は,マグマ性Heの上昇経路である深部に発達した割れ目系が会合部では発達しその中の地殻起源^4Heによって汚染された結果であると考えられた。このことは、島孤周縁部の温泉水中のSr濃度が低くかつその同位体比が火山岩起源を示す一方、千島孤と東北日本孤の会合部の温泉水中には高濃度のSrが含まれ、それらの同位体比が深部に分布する花崗岩の値を反映して高く深部まで天水が循環していることによって支持された。一方、N_2/Ar比分布と窒素同位体比分布の関係から求めた東北日本のマグマ性窒素同位体比は約4‰程度の値を示した。一方、西南日本では水に溶存した空気の値(約02‰)に近い事が明かになった.海洋堆積物の分解生成物である天然ガスから求めた窒素同位体比は、世界的な窒素同位体比の平均値(約8‰)とほぼ同一である。このことは海洋性堆積物中の窒素同位体比が、サブダクションの過程でほとんど変化せず上部マントルに付加されている可能性を示している。これらの結果から、東北日本と西南日本のマグマ性窒素同位体比の相違は,地球内部の窒素と海洋性堆積物起源窒素の混合率の相違により説明できる。また,火山地熱系に放出されているCO_2の炭素同位体比も西南日本では-9-4‰の領域に分布しホットスポットや海嶺から得られた上部マントルの値(約-5‰)に近く,東北日本では-2-3‰に集中しており上部マントルに海洋性堆積物(約0‰)の付加が支持された。
妊娠中からの児のアレルギー疾患予防ヘルスリテラシー教育プログラムの開発と評価

アレルギー疾患の増加により我が国ではアレルギー対策基本法が制定され、アレルギー疾患予防は重要なテーマである。妊婦は生まれてくる子どもがアレルギーにならないように努めるが、インターネット上の科学的根拠のない情報に振り回され、間違ったアレルギー予防法を行っていることが少なくない。妊婦のアレルギーに関するヘルスリテラシーの向上と正しい知識や認識を持つことにより、日常生活での適切な行動を促し、子どものアレルギー疾患予防や早期発見、疾患の重症化を防ぐことができるのではという仮説を検証することを当該研究の最終目的とする。本パイロット研究では、作成したプログラムを妊婦を対象としたアレルギー疾患予防教育プログラムにおいて、パイロットとして実施し、プログラムの内容や項目の選定や調整を逐次行い、今後実施予定の本研究でのプログラムを確定することを目的とした。プログラムは、妊娠中のマタニティクラスで利用できるような子供のアレルギーに関する最新のエビデンスを含めた内容でプログラムを作成した。プログラムについては、アレルギー専門医、小児科医、保健師、助産師、アレルギーの子どもをもつ保護者から内容について意見照会を行い、プログラムの内容を確定した。確定したプログラムについては、妊娠中の母親またはそのパートーナーを対象にアレルギー予防に関するプログラムを実施した。プログラムを最大40名の集団形式で実施することとし、まず、PPTで作成したプログラムを実施し、その後、質疑応答を行った。プログラムの前後(実施日)でアンケートを実施す実施前後でアンケート調査を行い、生後6か月時にもフォローアップのアンケート調査を実施する予定である。計画通りした。生後6か月時にもフォローアップのアンケート調査を実施する予定である。フォローアップ終了後に解析を行い、プログラムの有用性について評価を行う。これまでに明らかとなっていなかった母親のアレルギー疾患に対する知識や認識や行動の問題点について明らかにし、妊婦健診時に実施される出生前小児保健指導のプログラムの一部としてアレルギー疾患発症予防に関するヘルスリテラシー教育プログラムの有効性を検証する研究の予防調査としてアレルギーのお子さんを持つ保護者およびアレルギーのお子さんを持たない保護者に対してアレルギー疾患予防に関する意識調査を行った。意識調査に先立って、研究協力者とともにアンケートの作成を行った。アンケートの内容には、保護者の属性、アレルギー疾患の既往歴、子どもの属性、子どものアレルギー疾患の既往歴、保護者が妊娠中にアレルギー予防に関して実施した行動および認識について確認する質問項目を作成した。アンケートは用紙3枚とし回答者の負担が内容に工夫を行った。個人情報と紐づけないよう個人が特定されない形でデータの収集を行った。調査の実施場所としては、保護者がアレルギーのあるお子さんを持つ保護者は、成育医療研究センターアレルギー科を初診した保護者を対象とし、アレルギー疾患のないお子さんを持つ保護者は一般の方から募集を行った。アレルギー疾患のある保護者は、71名リクルートし、アレルギー疾患のないお子さんを持つ保護者は107名リクルートした。アレルギーなしのお子さんを持つ保護者のデータについては入力が完了した。妊娠中にお子さんのアレルギー発症予防のためにインターネットでの検索、本、家族からの情報を収集した保護者が存在していた。保護者に対する意識を把握するための予備調査のリクルートが完了し、アンケートの回収が終了した。計画通りした。意識調査内容のデータ入力を行い、データ解析を行う。結果に基づいて、これまでに明らかとなっていなかった母親のアレルギー疾患に対する知識や認識や行動の問題点について明らかにし、妊婦健診時に実施される出生前小児保健指導のプログラムの一部としてアレルギー疾患発症予防に関するヘルスリテラシー教育プログラムの有効性を検証する研究の予防調査として実施する。次年度の研究実施のために使用する。研究を継続して実施する必要があるため
口腔がん幹細胞におけるオルガネラストレス応答の役割の解明

根治を妨げる“がんの高度悪性化"をもたらす要因の一つとして、がん幹細胞仮説がある。がん幹細胞は、口腔領域においても実証されており、そのメカニズム解明は、次世代の分子標的治療薬開発に繋がると期待される。本研究では、がん幹細胞の増殖と分化へのオルガネラストレス応答の役割を解明し、さらに、その制御によりがん幹細胞を低浸潤性、低転移性がんへと分化させることを目指している。具体的実績概要は下記のとおりである。口腔がん幹細胞の単離と培養:扁平上皮がんと唾液腺がん細胞より、CD44+CD271-を指標としてセルソーターにより、がん幹細胞を単離した。単離したがん幹細胞は、スフェロイド形成に最適化された無血清培地により培養した。これにより、口腔領域腫瘍におけるがん幹細胞の存在を実証した。口腔がん幹細胞におけるオルガネラストレス応答の役割の検討:1ERstress resに関する検討:申請者が同定した、小胞体品質管理に必須の分子Derlin-1を遺伝子欠損することで誘導される小胞体ストレスは、幹細胞の活動期から静止期への移行を破綻させ、細胞周期を活性化し異常増殖させる。そこで、Derlin-1遺伝子欠損による口腔がん幹細胞のスフェロイド形成への影響を検討した。2ミトコンドリアストレウスに関する検討:幹細胞の未分化性維持には、ミトコンドリア酸化的リン酸化の抑制と解糖系の活性化が関与する。申請者らは、解糖系酸化的リン酸化のスイッチに、ミトコンドリアストレスによる小胞体センサー分子PERKの特異的活性化が関与することを見出している。そこで、ミトコンドリアストレスのみを受容できないPERKMito-negativeあるいは活性化体PERKMito-activeをCRISPR/Cas9により遺伝子導入したマウスを作出した。上記概要に従った研究を実施した結果、下記の結果を得た。1)がん幹細胞の単離および培養に成功した。2)それらの細胞を用いて、小胞体ストレスおよびミトコンドリアストレスの関与を検討した。3)Derlin-1の幹細胞への関与を検討するため、細胞生物学的、生化学的検討により、幹細胞増殖への関与を明らかにすることができた。4)ミトコンドリアストレスとの関与について、PERKの重要性を明らかにすることができた。従って、本研究計画は順調に進捗していると考えている。今後は、下記項目に従って研究を進める予定である。1)口腔がん幹細胞におけるオルガネラストレス応答シグナルの検討2)3Dがん組織培養における口腔がん幹細胞共培養系の確立3)口腔がん幹細胞の増殖・分化へのオルガネラストレス応答の役割検討(in cell)4)口腔がん幹細胞の増殖・分化へのオルガネラストレス応答の役割検討(in vivo)5)口腔がん幹細胞を低浸潤性・低転移性がん細胞へと分化誘導する系の確立根治を妨げる“がんの高度悪性化"をもたらす要因の一つとして、がん幹細胞仮説がある。1)口腔がん幹細胞におけるオルガネラストレス応答シグナルの検討2)3Dがん組織培養における口腔がん幹細胞共培養系の確立3)口腔がん幹細胞の増殖・分化へのオルガネラストレス応答の役割検討(in cell)4)口腔がん

幹細胞の増殖・分化へのオルガネラストレス応答の役割検討(in vivo)5)口腔がん幹細胞を低浸潤性・低転移性がん細胞へと分化誘導する系の確立
巨大ピエゾ抵抗効果を示すチタン酸バリウム半導体細線を用いた高感度圧力センサの開発

本研究課題で得られた成果の概要を以下に記す。1)BaTiO_3半導体単一粒界細線の作製:市販の高純度BaTiO_3紛体を用い、適当量のバインダを加えたスラリーから曳糸し、それを焼成することにより直径10-20μmのBaTiO_3半導体単一粒界細線を作製した。2)巨大ピエゾ抵抗効果の確認:静的圧縮圧力の印加下で、室温でゲージファクター(単位歪当の抵抗変化率)が10^7に達する巨大ピエゾ抵抗効果を示す粒界の存在が確認された。また、周期的圧力印加下で>10^5の動的ピエゾ抵抗効果を示す粒界も多く存在することが確認された。3)圧力印加下での自発分極ドメインの運動形態の解明:偏光顕微鏡を用いた圧力印加下でのドメイン構造変化のその場観察から、圧力を印加すると、90°ドメイン壁が圧力の増減に伴って粒子内を運動し、90°ドメイン壁が粒界に達したとき粒界の抵抗が大きく変化することを見出した。この粒界部での自発分極ドメインの形態変化がピエゾ抵抗効果の発現に直接起因していることを初めて明らかにした。4)ピエゾ抵抗効果の機構解明:偏光顕微鏡を用いた消光位の観察から、細線粒子内の自発分極軸の方位を決定し、自発分極による表面電荷の補償モデルによりピエゾ抵抗効果の機構が説明できることを明らかにした。5)圧力センサデバイス作製法の確立: BaTiO_3半導体単一粒界細線を用い、プロトタイプの圧力センサデバイスの試作と機能確認を行った。感度及び再現性に問題が残っているが、圧力センサとしての基本的動作が確認された。これまでの研究で、10-20μmのBaTiO_3半導体の単一粒界が室温でゲージファクターで10^7を超える巨大なピエゾ抵抗効果を示すことを明らかにしてきたが、本研究ではこの特性を用いた高感度圧カセンサの開発を目指した基礎研究を行うことを目的としている。以下に本年度で得られた成果を記す。1)動的ピエゾ抵抗効果の測定法の確立: BaTiO_3半導体単一粒界細線を用いた高感度圧力センサの開発には、ピエゾ抵抗特性の検出方法について確立することが不可欠である。本研究で、ピエゾアクチュエータを用いた周期的圧力の印加方法を確立し、BaTiO_3細線のピエゾ抵抗特性は用いたアクチュエータの上限周波数である30kHzまで十分に応答することを確認した。2)ドメイン形態の観察とピエゾ抵抗効果の機構解析:周期的圧力を印加した状態での単一粒界細線におけるドメイン観察を偏光顕微鏡を用いて行った。その結果、90゚ドメイン壁が圧縮及び引張り圧力の印加に対応して試料中を移動し、それが粒界に達すると粒界部でのドメイン形態が瞬時に大きく変化し、これに呼応して抵抗が変化することを見出した。さらに、偏光顕微鏡を用いた消光位の観察から、粒界部における強誘電ドメイン内の自発分極軸の方位を決定した。この結果から、自発分極による表面電荷の補償の程度により粒界障壁層高さが決定され、その圧力依存性によりピエゾ抵抗効果の機構が説明できることが明らかになった。3)ゾルゲル法を用いたゲル細線の調製:適当量のバインダーを添加した高濃度の金属アルコキシド前駆体溶液から曳糸し、直径50μm程度のゲル細線を作製した。この細線は従来の粉体を用いた細線よりはるかに易焼結性で、1100°Cの焼成で十分に粒成長した粒子から成るセラミックス細線が得られることが分かった。

これまでの研究で、10-20μmのBaTio_3半導体の単一粒界が室温でゲージファクターで10^7を超える巨大な静的ピエゾ抵抗効果を示すことを明らかにしており、この特性を用いた高感度圧力センサの開発及び巨大なピエゾ抵抗効果を示す疑似粒界の創成を目指した基礎研究を行うことを目的としている。本研究課題で得られた主な成果を以下に記す。1)BaTiO_3半導体単一粒界細線の作製:市販の高純度BaTiO_3粉体を用い、適当量のバインダを加えたスラリーから曳糸し、それを焼成することにより直径10-20μmのBaTiO_3半導体単一粒界細線を作製した。ピエゾアクチュエータを用いた室温での周期的圧力の印加による測定から、ゲージファクター>10^5の動的ピエゾ抵抗効果の存在が確認された。2)動的ピエゾ抵抗効果の機構解明:偏光顕微鏡を用いた周期的圧力印加の下でのドメイン構造変化のその場測定を行った。その結果、セラミックス細線の軸方向に印加した引張りあるいは圧縮圧力に対する結晶粒子の伸縮が、90°ドメイン壁の発生と粒子内での移動をもたらすことを明らかにした。また、90°ドメイン壁が粒界に達したとき粒界部の抵抗がジャンプすることを見出した。偏光顕微鏡を用いた消光位の観察から、細線粒子内の自発分極軸方位を決定し、自発分極による表面電荷の補償モデルにより動的ピエゾ抵抗効果の機構が説明できることを明らかにした。現在、細線試料を用いて作製したプロトタイプ圧力センサの実用に向けての特性及び感度評価を行っている。3)FIBによる疑似粒界の創成と特性:直径10μmのBaTiO_3半導体細線粒子中に集束イオンビーム(FIB)法を用いてGa^<3+>イオンを打ち込み、キュリー温度で顕著な抵抗率のジャンプを示す疑似粒界の創成に成功した。現在、この疑似粒界の高分解能TEMによるナノ構造解析、及びPTCR及びピエゾ抵抗効果のGa^<3+>イオン打込みプロセス依存性に関する詳細な研究を進めている。
Functional MRIを用いた聴覚障害,前庭機能障害の回復・代償過程の解析

1.聴覚障害の解析高性能MRI用非磁性体ヘッドホンを用いて平成15,16年度に引き続いて検討をおこなった。(対象・方法)突発性難聴12例,難治性耳鳴14例を対象に健側耳音刺激による聴覚野反応(Sparse sampling法)を測定した。音刺激はホワイトノイズ(80dB SPL)を用いた。時間経過は発症1週間以内,発症後1ヶ月,6ヶ月,1年,2年の5回の時間軸について同じ刺激を用いて同じ条件で測定した。(結果)症例数を増やしたが5回の時間軸すべてで安定して脳機能を測定できた症例は3例であった。他は発症から最終測定までの時間が短かったり,頭部の動きなどの理由で途中データが比較できないものがあった。これらを踏まえ突発性難聴発症1週間以内に測定した12例中1年後で評価できた症例は10例であった。この10例で検討すると突発性難聴の聴力回復が良好な症例では初回検査時から1次聴覚野,聴覚連合野の反応は良好で,健聴人と差がなかった。中等度以上の難聴では治療経過とともに聴覚野の反応は改善した。発症後1年の時点では聴力固定(発症後1ヶ月)の時点の反応と変化ない症例(障害側と同側の反応亢進)と変化があった症例(障害側と同側の反応亢進が減少する)が同数にみられた。変化がある症例とない症例の差は聴力像,発症時聴力など検討したがはっきりとした傾向は得られなかった。2.前庭障害の解析前庭の直流刺激用システムを用いて平成15,16年度と同様の検討をおこなった。(対象・方法)正常対照は12例で,前庭神経炎7例を対象に閉眼時と開眼固視時の前庭刺激による反応を検討した。前庭神経炎発症時と発症後1年経過した時点の2点で比較できた症例は5例であった。前庭神経炎の症例が十分に集まらなかったため群解析はできないため,個人解析のレベルでの結果を報告する。(結果)前庭神経炎発症時は開眼,閉眼とも反応が測定できた症例は1例のみで残りの4症例では正常人と比べ直流刺激に対する反応は減少していた。発症後6ヶ月,1年の症例(各1例)でも反応は正常人と比べ低下していた。しかし,開眼時の刺激では楔前部の賦活が強くみられ,正常人と異なりこの部位が前庭障害時に活動が亢進し前庭眼球反射を調整している可能性が示唆された。1.聴覚障害の解析高性能MRI用非磁性ヘッドホンを用いて以下の検討をおこなった。実験に先立ちヘッドホンの音圧校正のため人工耳,外耳道挿入マイクロホンを作成し入出力関係を測定した。(対象・方法)突発性難聴新鮮例4例,難治性耳鳴例4例を対象に健側耳音刺激による聴覚野反応(Sparse sampling法)を測定した。

音刺激はClick音,ホワイトノイズ(90 dBSPL)を用いた。時間経過は発症1週間以内,発症後1ヶ月,6ヶ月の3回の時間軸について同じ刺激を用いて同じ条件で測定した。(結果)突発性難聴の聴力回復が良好な症例では初回検査時から,1次聴覚野,聴覚連合野の反応は良好で,健聴人と大差なかった。中等度以上の難聴では治療経過とともに聴覚野の反応は改善した。難治性耳鳴症例では耳鳴耳と反対側の聴覚野に活動亢進がみられ,またホワイトノイズにて耳鳴を抑制すると視床の活動が低下し,一次聴覚野の反応亢進と視床活動が難治性耳鳴と関連していると推察された。2.前庭障害の解析前庭の直流刺激用システムを用いて以下の検討をおこなった。(対象・方法)正常対照12例と前庭神経炎1例を対象に閉眼時と開眼固視時の前庭刺激による反応を検討した。前庭神経炎症例に関しては現在症例を蓄積中であり,ここでは正常対照での結果を述べるにとどめる。(結果)閉眼時には島皮質(カロリック刺激より前下方),楔前部に賦活を認めた。固視時には頭頂間溝,下頭頂小葉に賦活を認め眼球運動に関係する部位が前庭活動による反応を抑制していることが示唆された。1.聴覚障害の解析高性能MRI用非磁性体ヘッドホンを用いて平成15年度に引き続いて検討をおこなった。(対象・方法)突発性難聴10例,難治性耳鳴12例を対象に健側耳音刺激による聴覚野反応(Sparse sampling法)を測定した。音刺激はホワイトノイズ(80dB SPL)を用いた。時間経過は発症1週間以内,発症後1ヶ月,6ヶ月,1年の4回の時間軸について同じ刺激を用いて同じ条件で測定した。(結果)症例数を増やしたが平成15年度と同様に突発性難聴の聴力回復が良好な症例では初回検査時から1次聴覚野,聴覚連合野の反応は良好で,健聴人と差がなかった。発症後1年の症例では聴力固定(発症後1ヶ月)の時点の反応と変化ない症例(障害側と同側の反応亢進)と変化があった症例(障害側と同側の反応亢進が減少する)が同数にみられた。変化がある症例とない症例の差は聴力像,発症時聴力など検討したがはっきりとした傾向はえられなかった。2.前庭障害の解析前庭の直流刺激用システムを用いて平成15年度と同様の検討をおこなった。(対象・方法)正常対照は12例で,前庭神経炎5例を対象に閉眼時と開眼固視時の前庭刺激による反応を検討した。前庭神経炎の症例が十分に集まらないため群解析はできていないため,個人解析のレベルでの結果を報告する。(結果)前庭神経炎発症時は開眼,閉眼とも反応が測定できた症例は1例のみで残りの4症例では正常人と比べ直流刺激に対する反応は減少していた。発症後6ヶ月,1年の症例(各1例)でも反応は正常人と比べ低下していた。しかし,開眼時の刺激では楔前部の賦活が強くみられ,正常人と異なりこの部位が前庭障害時に活動が亢進し前庭眼球反射を調整している可能性が示唆された。引き続き症例を蓄積する予定である。1.聴覚障害の解析高性能MRI用非磁性体ヘッドホンを用いて平成15,16年度に引き続いて検討をおこなった。(対象・方法)突発性難聴12例,難治性耳鳴14例を対象に健側耳音刺激による聴覚野反応(Sparse sampling法)を測定した。時間経過は発症1週間以内,発症後1ヶ月,6ヶ月,1年,2年の5回の時間軸について同じ刺激を用いて同じ条件で測定した。(結果)症例数を増やしたが5回の時間軸すべてで安定して脳機能を測定できた症例は3例であった。
金属の特異的認識と濃縮機能を有するホヤ由来の天然超分子

海産の無脊椎動物ホヤは遷移金属のバナジウムを高選択的に濃縮していることでよく知られている。他の生物に例を見ないこの特異な生理現象は学際的研究課題として多くの生理学者、さらに天然物化学者、生物無機化学者から注目を集めてきた。しかし、ホヤが多くのイオンが溶解している海洋から、ごく低濃度のバナジウムを選択的かつ高濃度に濃縮する超活性の謎は未解決である。われわれは、バナドサイトの液胞のpHが1.92.4という強い硫酸酸性を示すことから、プロトン(H^+)の輸送に携わるポンプ機構を探索していたところ、バナドサイトの液胞膜にH^+-ATPaseが存在することを細胞免疫学的に明らかにすることができた。このことは、(1)バナジウムを特異的に認識して選択的に輸送する脂質タンパク複合体がバナドサイトの膜上に存在する、(2)輸送のエネルギーとしてプロトン(H^+)の電気化学的ポテンシャルが共役し、バナジウムの高濃度の濃縮が起こっている、という可能性を強く示唆する。そこで、バナジウム結合膜タンパク質とH^+-ATPaseを組み込んだ人工的リン脂質タンパク複合体を作製し、特異的金属認識機構と共役するエネルギー機構を明らかにすることを計画した。本年度は、ホヤの血球細胞から抽出したバナジウム結合タンパク質を精製することに力点を置いた。材料にはスジキレボヤの血球細胞を用いた。得られた血球細胞からのバナジウム結合タンパク質の調製は血球のホモジネイトを遠心後、上清を透析し、陰イオン交換クロマトグラフィーにかけた。得られた分画に含まれるバナジウムの含有量はフレームレス原子吸光分光光度計で定量した。その結果、主なタンパク質のピークが分画番号8番と24番に得られた。バナジウムは分画番号8番に含まれ、その濃度は約1.5mg vanadium/g proteinであった。一方、SDS-PAGEで分離したタンパク質のバナジウム含有量を定量したところ、約24kDaのバンドに高濃度のバナジウムが含まれており、このバンドは陰イオン交換クロマトグラフィーの分画番号8番のピークと一致した。現在、この膜タンパク質の精製を進めている。今後このタンパク質のアミノ酸配列を決定し、金属イオンの結合部位の解明を進めたい。
多言語社会における移民言語状況と移民言語政策の国際比較

1980年代後半からの日本の急激な多民族化の進展のなか、移民とともにいくつかの移民言語が生活言語として定着しつつある。同時に日本語を母語としない移民にとって、生活、教育の面でさまざまな言語問題も生じている。本研究は、いままで日本ではあまり注目されることのなかった移民言語に焦点をあて、社会言語学的立場から、その実態、および移民にかかわる言語問題への政策に関し調査研究をおこなった。その結果、国家の移民政策、移民の地位、ホスト社会の態度とのかかわりなど、移民言語を取りまく状況は大きくことなるが、今後日本が欧米のような多民族化に向かう上で、移民、国家双方の利益にとっていくつかの示唆的な事例もみられた。本研究は日本の多民族化に伴い、移民との言語的共存の道を探ろうとするものである。視点としては、海外都市の同様の現象との比較や行政的対応の方法に注目するが、初年度の20年度は、今後の調査研究の予備調査も含めて、対象国家の基礎的なデータの収集や研究者との協力体制の構築につとめた。代表者の庄司はフィンランドにおける移民への母語教育に関する実地調査を基軸として、移民コミュニティの文化活動を2都市において調査した。研究分担者である渡戸はシドニー、メルボルン、ソウルにおいて移民の言語活動の状況や帰属意識、自治体の政策に関して調査をおこなった。おなじく平高はEUの多言語都市プロジェクトを推進してきた研究者Guus E.氏を招聘し、欧州の移民言語政策、言語教育や移民言語研究に関し3回の講演会を開催し、研究交流に向けて基盤形成をおこなった。連携研究者・協力者では、井上史雄は、関東の移民集住地において多言語表示、多言語サービス、母語教育の基礎データを収集し、多言語表示に関しては地理的情報と相関を調査しデータベース化のため整理作業をおこなった。オストハイダ、Tはドイツでトルコ移民を中心に言語使用・意識調査を実施した。イシ、アンジェロはサンパウロにおいて在外ブラジル人関係基礎資料収集し、ブラジルの日系人、北米でのブラジル人移民のメディアと移民作家を調査した。金美善は韓国では中国朝鮮族を中心とする移民言語状況について、米国ではコリアンの言語教育等について調査を実施した。藤井久美子は神戸、横浜の中国人に対し中国語、日本語教育活動、扶助組織の有無など言語維持・習得への影響を調査した。バックハウスは関東にておもに行政の多言語による対外国人サービスの調査を行い、窪田暁は東海地方・阪神間における南米移民の言語使用について予備調査を実施し、中米にてドミニカ系移民コミュニティでの言語維持状況の調査を行った。視点としては、海外都市の同様の現象との比較や行政的対応の方法に注目する。21年度、研究代表者はフィンランドでベトナム人移民を中心に言語使用・文化活動、言語教育の調査を実施した。分担者の渡戸:EU諸国の移民都市イギリス、アムステルダムにおける移民政策と移民コミュニティの調査を行い、とくに社会統合政策の現状と課題を研究者とのインタビュー、および集住地区観察にて把握した。分担者の平高:移民統合コースが行われているドイツの語学教育機関(成人学校など)を訪問し、聞きとり調査と授業見学を行った。連携研究者・井上史雄:ハワイにおいて日系移民の言語状況について聞き取り調査をし、20年前のデータとの比較を行った。オストハイダ、テーヤ:1昨年のドイツでの予備調査に基づき、移民生徒の言語意識、言語使用、ホスト言語習得へのモチベーション、それに対するホスト社会の意識について聞き取り調査を実施した。イシ、アンジェロ:ブラジルで在外ブラジル人に関する資料収集。ロンドンとマドリッドの比較を通して、欧州でのブラジル人移民の言語状況、文化・メディア活動を比較調査した。金美善:海外コリアンのバイリンガリズムに関し、アメリカの公立学校にて韓国語を習うアメリカ生まれの児童について、また移民のための英語教育を成人学級にて参与観察した。藤井久美子:継続中の各国の中華街における中国系組織の言語使用、言語教育比較調査の一環として、バンクーバーおよび日本国内にて調査を実施した。研究協力者・P.バックハウスは行政の多言語による外国人サービスについて東京、欧米などに関しインタビュー、インターネット調査を実施した、窪田暁は神奈川県愛川町のドミニカ人コミュニティの言語状況について、またアメリカ・ペンシルバニア州のドミニカ系コミュニティの調査を行い国際比較を試みた。本研究は日本の多民族化において、移民との言語的共存の道を、海外の諸都市の行政や市民の対応との比較から探ろうとするものである。最終の22年度、研究代表者はフィンランド、スウェーデンで移民を対象とする行政による多言語サービス、高齢者移民ケアの調査を実施した。分担者の渡戸:東海、東北の諸都市において自治体行政の多文化施策を調査した。分担者の平高:ドイツ連邦移民難民局等で移民統合コースに関するヒヤリングを実施した。連携研究者・井上史雄:昨年に引き続きハワイにおいて日系移民の言語状況について聞き取り調査を実施した。

オストハイダ、テーヤ:ドイツ・ヘルネ市において移民の就学前教育、および就学前児童の言語運用能力検定に関し調査をおこなった。イシ、アンジェロ:オーストラリアのシドニー市において、エスニック・メディアおよび政府の公共放送局の外国語放送に関する調査を行なった。金美善:韓国の都市部の労働移民と農村部の移住女性の言語問題、および行政や地域による彼らへの支援プログラムやその効果について調査した。藤井久美子:横浜、およびシンガポールにおいて中華系生徒、学生を対象とする言語教育についての聞き取り、資料収集をおこなった。研究協力者・P.バックハウスは首都圏の自治体の言語政策に関するインタビュー調査実施した。窪田暁は神奈川県愛川町のドミニカ人コミュニティの言語状況について、またアメリカ・ペンシルバニア州のドミニカ系コミュニティにおいて調査票を使用したインタビューをおこない言語使用の実態について貴重なデータを収集することができた。また2011年3月には研究成果の一部公開のため多言語化現象研究会との共催で研究大会を実施した。
液体表面の分裂による原子・クラスターの生成とその解離

液体金属イオン源の高イオン電流領域では,液体内部の圧力が負になるため、液体の形状が不安定になり、液体が小さなクラスターイオンに分裂する。本研究では、巨視的な液体の分裂により生成されたクラスターのサイズ分布、エネルギー幅などを質量分析法により調べ、クラスター内の微視的な原子間結合とクラスター生成機構の関連を解明することにより、多粒子トンネル現象を明らかにする。本年度はI族およびIII族の単純金属に関して以下の成果が得られた.1.アルカリ金属(Li,Na)クラスターリチウムおよびナトリウムクラスターイオンの強度はサイズと共に単調に減少するのではなく,構成原子数nが3,7,11,13,19で極大あるいはステップが観察された.このような特異なイオン強度を示すサイズをマジック数と呼ぶ.液相から直接放出されたクラスターイオンのマジック数は電子殻モデルだけでは十分に説明できず,クラスター生成の運動学がアバンダンススペクトルに反映していることが分かった.クラスターイオンのエネルギー幅およびエネルギー欠損の分析から,一価クラスターイオンの生成機構には,従来報告されている電界蒸発と液滴分裂の二種類の機構が存在することが示唆された.イオン電流が低い時(30μA以下)にはほとんどのイオン(全放出イオンの約99%)が電界蒸発により生成されるが,イオン電流が大きくなると液滴分裂の寄与が大きくなることが分かった.液体金属イオン源の高イオン電流領域では,液体内部の圧力が負になるため、液体の形状が不安定になり、液体が小さなクラスターイオンに分裂する。本年度はI族およびIII族の単純金属に関して以下の成果が得られた.1.アルカリ金属(Li,Na)クラスターリチウムおよびナトリウムクラスターイオンの強度はサイズと共に単調に減少するのではなく,構成原子数nが3,7,11,13,19で極大あるいはステップが観察された.このような特異なイオン強度を示すサイズをマジック数と呼ぶ.液相から直接放出されたクラスターイオンのマジック数は電子殻モデルだけでは十分に説明できず,クラスター生成の運動学がアバンダンススペクトルに反映していることが分かった.クラスターイオンのエネルギー幅およびエネルギー欠損の分析から,一価クラスターイオンの生成機構には,従来報告されている電界蒸発と液滴分裂の二種類の機構が存在することが示唆された.イオン電流が低い時(30μA以下)にはほとんどのイオン(全放出イオンの約99%)が電界蒸発により生成されるが,イオン電流が大きくなると液滴分裂の寄与が大きくなることが分かった.
チキソトロピーゲルによる水質汚染物質の目視計測法の開発

振動応答性チキソトロピーゲルを抽出発色媒体とした環境汚染物質の目視計測法を開発した。本研究において、界面活性剤および消毒剤の簡易迅速な目視計測法を確立した。以下にその概要を示した。(1)陰イオン界面活性剤(AS)N-ラウロイル-L-グルタミン酸-α,γ-ジブチルアミド(LGBA)をo-ジクロロベンゼンに溶解してチキソトロピーゲルを調製した。試料溶液にメチレンブルーと緩衝液を加え、振とうした後、青く発色したゲル相の色強度を作成した標準色彩表をもとに目視計測した。またゲルをアルコールで溶解して吸光光度分析を行った。その結果、0.03-2.0mg/Lの濃度範囲で定量的にASが計測できることがわかった。(2)非イオン界面活性剤(NIS)NISは始めにKイオン、ヘプタグリコールモノドデシルエーテルによりクリプテート現象を利用して陽イオン型包摂化合物を形成させる。これをチキソトロピーゲルに加え、さらにTBPE、緩衝液を加えて振とうした。青色に発色したゲル相の色強度からNISを定量する方法を確立した。0.005-2.0mg/Lの濃度範囲で定量的にNISが計測可能であった。(3)消毒剤(CG)チキソトロピーゲルに医療用消毒剤(グルコン酸クロルヘキシジン、CG)を加え、さらにTBPE、緩衝液を加えることで、青色に発色したゲル相の色強度からNISを定量する方法を確立した。0.005-2.0mg/Lの濃度範囲で定量的にNISが測定できた。水試料中に含まれる非イオン界面活性剤(NIS)に関して,チキソトロピーゲルを調製し,このゲルを抽出及び発色媒体とした試料中のMSの目視計測法について検討を行った。N-ラウロイル-L-グルタミン酸-α,γ-ジブチルアミド(LGBA)0.670mgをo-ジクロロベンゼン0.075cm含に溶解して調製したチキソトロピーゲルに対し,試料溶液5cm^3,4.0M酢酸カリウム溶液(pH7.8)1.0cm^3,1.0mMテトラブロモフェノールフタレインエチルエステルカリウム(TBPE)溶液0.33cm^3の条件で測定を行った。その結果,次の知見が得られた。1.MSがカリウムイオン及びTBPE陰イオンとイオン会合体を形成し発色したゲルは,λmax614nmの緑色からなる吸収スペクトルを示した。2.ヘプタエチレングリコールモノドデシルエーテルに対するゲルの発色応答は,目視では0.014.0μM(0.0052.0mg/L)の濃度範囲で定量的な発色応答が得られ,吸光光度分析においても0.24.0μM(0.12.0mg/L)でA=0.520[NIS](相関係数0.997)の直線関係が得られた。3.定量値の再現性は,0.2μMの試料で目視計測を行ったところ,定量値のバラツキはRSD 517%(n=8)となった。また,0.2及び0.8μMの試料で吸光光度分析を行ったところ,それぞれRSD6.3%(刀=11)及び4.7%(12=12)となり,実用の範囲内であった。4.応用として,環境試料水(河川水)を用いて調製したNIS試料溶液に対し,目視計測及び吸光光度分析により定量を行ったところ,調製した溶液の濃度と定量値とは良好な相関を示し,試料水中の共存物質の影響を受けずにTBPE活性物質を定量できることが明らかとなった。医療用消毒剤の簡易かつ迅速な定量法を目指して、チキソトロピーゲルを調製し、このゲルを抽出及び発色媒体とした環境水中の医療用消毒剤の目視計測法について検討を行った。

目的物質として、病院での使用量が多いグルコン酸クロルヘキシジン(CG)消毒液を選択した。N-ラウロイル-_L-グルタミン酸-α,γ-ジブチルアミド0.88mgをο-ジクロロベンゼン0.1mLに溶解して調製したチキソトロピーゲルに対し、試料溶液4mL、テトラブロモフェノールフタレインエチルエステル(TBPE)溶液2mLの条件で測定を行った。CGがTBPEと会合体を形成し発色したゲルの最大吸収波長を測定したところ、607.5nmに最大吸収強度を持つ可視吸収スペクトルが得られた。CGに対するゲルの発色応答は、吸光光度分析において16μmol/L(0.95.4mg/L)の濃度範囲でA=0.109[CG](A:吸光度、CG:CG濃度μmol/L)直線関係が得られた。定量値の再現性は、2及び5μmol/L(1.8及び4.5mg/L)の濃度で測定を行ったところ、定量値のバラツキは相対標準偏差でそれぞれ5.5及び2.5%となり、実用の範囲内であった。また呈色試薬の検討として、ピクリン酸塩、2,6-ジクロロインドフェノールを用いて本法に従ってCGを測定したところ、感度及び再現性ともにTBPEが優れていることが明らかとなった。応用例として、環境試料水(河川水)を用いて調製したCG試料水溶液に対し目視計測による定量を行った結果、調製した溶液の濃度と測定値とは良好な相関を示し、環境試料水中の共存物質の影響を受けずにTBPE活性物質を定量できることがわかった。
オキシトシンが競争選好・利他性に与える影響

本研究では、特に出産後の女性が多くさらされるオキシトシンが競争選好・利他性に与える影響について、医学分野との共同研究を通じて明らかにする。具体的には、ランダム化二重盲検によるオキシトシン点鼻薬の単回投与によって、経済実験における被験者の競争的環境の選択行動に変化が出るかどうかを検証した。オキシトシンは、中枢神経系における愛着形成や利他的行動と相関を持つことが知られている。したがって、競争相手に対する信頼、愛着、利他性などのオキシトシンと関わりの深い感情が競争参加への選好に影響を与えている可能性がある。そこで、本研究では、経済実験を通じて、オキシトシン投与が被験者の競争選好と信頼に与える影響のメカニズムを明らかにし、競争環境の選択を促す仕組みについて明らかにする。競争選好を計測する経済実験は、Niederle and Vesterlund(2007)によって開発されたこの分野の標準的な手法を用いた。オキシトシンを92人、プラセボを92人に投与し、被験者間で比較するデザインとした。経済実験は、オキシトシン投与の先行研究と同様、健常な成年男子のみを対象として行った。オキシトシンの増加によって、共感性が高くシステム思考が低い人は競争を好まなくなることが明らかとなった。また、オキシトシン投与によって、信頼行動が増加することが本研究においても確認できた。特に、自閉症傾向が見られない人について、オキシトシン投与によって信頼行動が増加することを明らかにした。以上の男性を実験参加者とした実験は平成29年度に終了し、平成30年度はこの結果を論文にする作業と女性実験参加者を対象とした実験を行うために、倫理審査の準備作業に費やした。当初2017年度に予定していた実験をすべて終了し、実験参加者の共感性やシステム思考、自閉症傾向によってオキシトシンの投与による競争選好や信頼に対する影響が異なるという発見をした。また、唾液中のオキシトシン、コルチゾール、テストステロンを計測し、オキシトシン投与群と対照群で変化を確認した。さらに、研究成果をいくつかのセミナーで報告した。実験結果をもとに論文を作成し、学術雑誌に投稿し審査中である。産婦人科の研究グループの協力を得て、2018年度には当初予定していなかった女性の実験参加者による実験を行うという計画であったが、倫理審査のための準備に時間がかかり、倫理審査の完了予定が2019年度になったため、研究期間を延長した。2019年度は、2017年度に男性実験参加を対象にして行った実験と同様のものを、女性の実験参加者を対象にして行う。2018年度にこの実験を行う予定であったが、倫理審査のための準備に時間がかかり、倫理審査の完了予定が2019年度になった。研究の具体的内容は、標準的に用いられている競争選好と信頼度を計測する経済実験を行う。実験の手順は以下の通りである。実験参加者は匿名の2人のグループにランダムに分けられたのち、つぎのタスクを行う。(1)投与セッション:オキシトシンもしくはプラセボ点鼻薬を投与し30分間待機する。(2)歩合給報酬タスク。(3)トーナメント給報酬タスク。(4)報酬制度選択付きタスク(個人)。(5)報酬制度選択付きタスク(ペア)。(6)対人間の信頼ゲーム。(7)対コンピューターの信頼ゲーム。報酬制度選択付きタスクにおける報酬制度の選択にオキシトシンの投与が影響するか否かを統計的な手法で検定する。また、信頼ゲームでの社会選好がオキシトシン投与によって影響されるかを検証する。さらに、利他性、互恵性などについてのアンケート調査を行う。オキシトシンとプラセボの投与は、ランダム化二重盲検試験で行う。オキシトシンを50人、プラセボを50人に投与し、被験者間で比較するデザインとする。オキシトシン投与セッションを含む経済実験は、オキシトシン投与の先行研究と同様、健常で妊娠していない成年女子のみを対象として行う。これは、オキシトシンには子宮収縮作用が認められるため、妊娠中の女性には流産のリスクがあることが理由である。このリスクに対処するために、産婦人科の医師のグループに研究に参加してもらう。そこで、本研究では、経済実験を通じて、オキシトシン投与が被験者の競争選好に与える影響のメカニズムを明らかにし、競争環境の選択を促す仕組みについて明らかにする。実験参加者に単純作業を課してその作業量に応じて金銭的報酬を支払った。その際、実験参加者が出来高払いの報酬か、他人と競争をしてその結果によって大きく報酬が変動するトーナメント型の報酬か、どちらの報酬支払い制度で働くことを選択するかを計測するというものである。また、同時に選好研究で用いられた信頼ゲームも行った。

オキシトシンを92人、プラセボを92人に投与し、被験者間で比較するデザインとした。経済実験は、オキシトシン投与の先行研究と同様、健常な成年男子のみを対象として行った。オキシトシンの増加によって、共感性が高くシステム思考が低い人は競争を好まなくなることが明らかとなった。また、オキシトシン投与によって、信頼行動が増加することが本研究においても確認できた。特に、自閉症傾向が見られない人について、オキシトシン投与によって信頼行動が増加することを明らかにした。当初2017年度に予定していた実験をすべて終了し、実験参加者の共感性やシステム思考、自閉症傾向によってオキシトシンの投与による競争選好や信頼に対する影響が異なるという発見をした。また、唾液中のオキシトシン、コルチゾール、テストステロンを計測し、オキシトシン投与群と対照群で変化を確認した。さらに、研究成果をいくつかのセミナーで報告した。この結果をもとに、産婦人科の研究グループの協力を得て、2018年度には女性の実験参加者による実験を行うところまで進展した。本研究では、特に出産後の女性が多くさらされるオキシトシンが競争選好・利他性に与える影響について、医学分野との共同研究を通じて明らかにする。具体的には、ランダム化二重盲検によるオキシトシン点鼻薬の単回投与によって、経済実験における被験者の競争的環境の選択行動に変化が出るかどうかを検証した。オキシトシンは、中枢神経系における愛着形成や利他的行動と相関を持つことが知られている。したがって、競争相手に対する信頼、愛着、利他性などのオキシトシンと関わりの深い感情が競争参加への選好に影響を与えている可能性がある。そこで、本研究では、経済実験を通じて、オキシトシン投与が被験者の競争選好と信頼に与える影響のメカニズムを明らかにし、競争環境の選択を促す仕組みについて明らかにする。競争選好を計測する経済実験は、Niederle and Vesterlund(2007)によって開発されたこの分野の標準的な手法を用いた。以上の男性を実験参加者とした実験は平成29年度に終了し、平成30年度はこの結果を論文にする作業と女性実験参加者を対象とした実験を行うために、倫理審査の準備作業に費やした。
健常高齢者におけるサルコペニアリスク要因に関する研究

健常高齢者において、サルコペニア・フレイル、オーラルフレイルの要因を検討した結果、プレサルコペニアにおける低栄養との関連性では、MNAのよる低栄養の評価は、サルコペニアの初期段階であるプレサルコペニアにおいても関連性が示された。口腔機能の低下がみられるオーラル・フレイル状態は、栄養の偏りを引き起こすため、食習慣に注目した介入は低栄養の予防および早期発見につながると考えられる。対象者が意欲の高い健常高齢者である場合、精神心理的問題が前段階となることで、身体機能の低下につながり、フレイルへと進展する可能性がある。後期高齢者が要介護状態に陥る主要な原因は虚弱であり、その背景因子としてサルコペニアや低栄養がある。そのため、それらの早期発見および早期予防が重要となる。そこで、サルコペニアの初期状態であるプレサルコペニアとMNA(mini-nutritional-assessment)の関連を調査することで、サルコペニア初期における低栄養との関連を明らかにする。調査対象者のうち調査項目に欠損のある者およびサルコペニアに該当した37名(5.6%)を除いた620名(男性:276名、女性:344名)を対象とした。調査項目は、年齢、性別、身長、体重、BMI、四肢骨格筋量、SMI(Skeletal muscle mass index)、握力、歩行速度、MNAである。サルコペニアの診断は骨格筋量の減少(SMI:男性7.0kg/m2未満、女性5.7kg/m2未満)に加え、握力の低下(男性26kg未満、女性18kg未満)または歩行速度の低下(1.0m/秒未満)を認める対象者をサルコペニア、いずれにも該当しない対象者を正常、正常またはサルコペニアに該当しない者をプレサルコペニアとした。またMNAの点数が24点以上の場合を栄養状態良好、23.5点以下を低栄養およびリスクとした。サルコペニア分類による正常は492名(男性228名、女性264名)、プレサルコペニアに該当した者は128名(男性48名、女性80名)であった。低栄養およびリスクに該当した者は7.9%であった。低栄養およびリスクに該当した場合のプレサルコペニアの有病率は、正常グループの18.4%に対し、低栄養およびリスクに該当したグループのプレサルコペニアの有病率は46.9%であった(OR=3.83、95%CI=2.09ー7.00、p<0.01)。MNAによる低栄養の評価はサルコペニアの初期段階であるプレサルコペニアにおいても関連性が示唆された。調査対象者が確保でき、予定している調査項目のデータが得られつつあり、横断調査としての解析が可能である。高齢者における低栄養状態は、身体機能の低下、疾患の発症や悪化のリスクとなるため、サルコペニアおよびフレイル予防の重要な介入項目といえる。また、低栄養状態と口腔機能の低下(オーラル・フレイル(サルコペニア))は密接に関係していると考えられる。健常高齢者における口腔機能の低下と食物摂取状況の関係を調査し、低栄養状態のリスクの早期発見の因子を見出す。調査対象者のうち口腔機能調査が可能であった425名(男性175名、女性250名、平均年齢:男性69.1±0.3歳、女性68.3±0.3歳)を対象とした。調査項目は、年齢、性別、身長、体重、BMI、四肢骨格筋量、握力、歩行速度、食物摂取頻度調査、MNAおよび口腔機能検査(天然歯数、咀嚼力、咬合力)である。咀嚼力、咬合力についてそれぞれ男女別に四分位し、下位25%群を本研究では口腔機能の低下群と位置づけ、上位25%群と比較検討した。咀嚼力分類において、男性では口腔機能の低下群の「嗜好飲料」の摂取量が有意に多く、「種実類」の摂取量が有意に少なかった。女性では口腔機能の低下群の「嗜好飲料」の摂取量が有意に多かった。咬合力分類において、男性では口腔機能の低下群の「麺・ゆで麺」の摂取量が有意に多く、女性では口腔機能の低下群の「砂糖類」の摂取量が有意に多かった。本研究における口腔機能の低下群の身体組成、身体機能、栄養状態は決して低い値ではなかったが、口腔機能の低下群では食物摂取状況に一定の傾向が見られ、「嗜好飲料」「麺・ゆで麺」「砂糖類」といったエネルギー源の内訳が増加していた。このような食物摂取状況の偏りは将来の低栄養状態のリスクとなると考えられる。口腔機能の低下がみられるオーラル・フレイル(サルコペニア)状態は、食物摂取状況の偏りを引き起こすため、食習慣に注目した介入は低栄養の予防および早期発見につながると考えられる。調査対象者が確保でき、予定している調査項目のデータが得られている。フレイルは、身体機能や認知機能、社会的要因が大きく関与し発生するが、健常な状態に戻る可逆性があり予防や改善を行うことができる。その要因の特定は重要であり、フレイルの前段階であるプレフレイルに陥る要因について着目し検討した。ベースラインにおいてロバストであった248名(男性115名、女性133名)を対象にした。このうち1年後にロバストを維持した者をロバスト群(男性89名、女性105名)、プレフレイルに移行したものをプレフレイル群(男性26名、女性28名)とし、ベースラインにおける2群間比較を行った。