hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
摂食障害感受性遺伝子の解明

マイクロサテライト(MS)マーカーによるゲノムワイド相関解析で同定した11箇所の摂食障害(拒食症)感受性候補領域から,各領域内(拒食症と相関を示すMSマーカーを含む400-500kb領域)に含まれる遺伝子の機能・発現パタンーなどを考慮した上で8領域を選抜し,それらについてSNP相関解析による疾患感受性領域の狭小化を行ってきた。摂食障害患者456例(拒食症(AN)331例と過食症(BN)125例)とコントロール872例をSNP相関解析の対象としている。今年度は,LOC388277/LOC283854/TOX3遺伝子領域(16q12)およびNR5A2/ZNF281遺伝子近傍領域(1q32)のSNPタイピング(合計86SNPs)を完了した。SNPタイピングデータを取得した全8領域を対象とした統計解析を行い,AN感受性を示すSNPを少なくとも3つの遺伝子領域(CNTN5遺伝子イントロン内,SPATA17遺伝子の3'下流領域,TOX3遺伝子イントロン内の各6SNPs)において同定した。これらの遺伝子と摂食障害(AN)との関連は本研究において初めて見出されたものである。CNTN5とTOX3(TOX high mobility group box family member 3)は,その発現パターンやコードされるタンパクについての既知情報より,脳神経系での機能が推測される興味深い遺伝子である。SPATA17(spermatogenesis associated 17)は精巣で高発現する機能未知の遺伝子であるが,ANとの相関が本研究では最も顕著に検出されたSNP(アレル頻度に対するx^2検定P値0.00024)がこの遺伝子の3'下流に位置しており,更なる解析を行う意義が高い対象と考える.成果:6つの候補感受性領域における疾患感受性SNPsの探索摂食障害患者456例(AN331例とBN125例)とコントロール872例を対象とするSNP相関解析を次の6領域に(各400-500kb)ついて実施した。(1)神経細胞接着関連分子をコードするCNTN5遺伝子領域(11q22)、(2)神経伝達物質放出制御分子をコードするSYT12遺伝子領域(11q13)、(3)神経細胞膜貫通分子をコードするNETO1遺伝子領域(18q22)、(5)CDH18遺伝子近傍領域、6領域で合計287SNPsをTaqMan Probe法によりタイピングした。各領域(MSマーカーを中心とする約400kbの範囲)につき,含まれる遺伝子の構造・位置を考慮の上、40-50個のSNPを選別した。コントロール群でのマイナーアレル頻度が5%以下,あるいはHardy-Weinberg平衡検定値がP<0.05示すSNPは相関解析の対象外とした。統計解析にはSNPAlyze(ダイナコム社)ならびにHaploviewを用いた。統計解析を終了した(1)(4)の領域のうち、(1)と(4)領域について拒食症(AN)感受性(Permutation P-value<0.05, SFPAlyzeでの解析結果)を示す遺伝子(群)あるいはハプロタイプブロックを同定した。感受性SNPは、AN群あるいはその下位分類であるAN制限型(AN restricting type)との関連を示したが、BNとの関連は示さなかった。(5)(6)領域については統計解析を進めている。SPATA17(spermatogenesis associated 17)は精巣で高発現する機能未知の遺伝子であるが,ANとの相関が本研究では最も顕著に検出されたSNP(アレル頻度に対するx^2検定P値0.00024)がこの遺伝子の3'下流に位置しており,更なる解析を行う意義が高い対象と考える.
社会的協働のマネジメントにおける協働マネジャーの役割に関する研究

本研究は、社会的協働の管理運営を担う協働マネジャーが、円滑な事業展開のためにどのような役割を担うのか、という点について、事例研究を通して考察することを目的に設定した。本研究は、エコログ・リサイクリング・ジャパンによる繊維製品のリサイクル事業である「エコログ・リサイクリング・ネットワーク」を事例に取り上げた。事例研究の結果、社会的協働の協働マネジャーの役割としては、(1)組織内外からの資源動員、(2)組織間学習の促進、(3)組織間の関係性のマネジメント、という3点が示された。本研究の目的は、複数の企業やNPOが各々の経営資源を持ち寄り、地球環境問題・貧困問題・少子高齢化問題などのいま解決が求められている社会的課題の解決に取り組む「社会的協働」という事業形態を、円滑にかつ効果的に展開するためのマネジメントの問題を考察することである。本研究の具体的な目的は、詳細な事例研究を通じて、(1)事業の計画段階、実行段階、成果の評価段階という一連の社会的協働の展開プロセスの各段階において、留意すべきマネジメントの諸問題を明らかにすること、(2)社会的協働の管理運営を担う「協働マネジャー」というヒトに着目した上で、マネジメントの諸問題に対する協働マネジャーの役割を解明すること、の2つである。平成27年度は、社会的協働のマネジメントにおける協働マネジャーの役割を明らかにするために、組織間関係論における協働マネジャーの役割に関する先行研究を検討し、その研究の概要と課題の把握に努めた。先行研究の検討から、協働マネジャーの役割として以下の3点が示された。第1に、社会的協働の形成に必要となる組織内外の資源動員、第2に、他の組織との協働関係のマネジメント、第3に、組織間学習と組織学習の促進、である。さらに、先行研究では、上記のような協働マネジャーの役割を指摘する一方で、そうした役割を協働マネジャーがいかにして果たしているのかという実証研究(事例研究)の蓄積がまだ十分ではないことが確認された。また、平成27年度は、企業と社会フォーラム第17回東日本部会(2015年12月12日開催:早稲田大学)にて、上記の先行研究の検討の結果について、「社会的協働の協働マネジャーの役割に関する研究の展望」という題目で学会報告を行った。以上が平成27年度の研究実績の概要である。平成27年度は主に、組織間関係論の協働マネジャーに関する先行研究についての検討を計画していた(理論研究)。当初の計画通り、本研究に関係する先行研究の検討が進んでおり、先行研究の概要や課題を把握することができた。具体的には、(1)社会的協働の形成に必要となる組織内外の資源動員、(2)他の組織との協働関係のマネジメント、(3)組織間学習と組織学習の促進、という3つの協働マネジャーの役割が示されており、これらが社会的協働のマネジメントを分析する際のフレームワークとして活用することができると考えている。また、組織間関係論の議論に加えて、本研究の対象である社会的協働に関する先行研究についても検討した。その結果、社会的協働は、(1)その形成から実施、発展という一連のプロセスを経て展開していくものであること、(2)事例研究の手法を用いて、協働マネジャーの役割を包括的に考察することで、社会的協働のダイナミックな側面の解明に寄与すること、以上の2点についても確認した。特に、社会的協働のマネジメントの問題を協働マネジャーの役割という視点から検討することで、社会的協働のダイナミックな側面が解明されるという点は、社会的協働の研究に対して理論的な貢献を行うことができると考えている。以上の点を踏まえ、平成27年度に計画していた理論的な研究はおおむね順調に進展していると判断した。平成28年度は、前年度の研究・学会報告を踏まえ、協働マネジャーの役割を分析するためのフレームワークについて検討した。具体的には、協働マネジャーに着目した研究として、組織間関係論の先行研究をレビューした上で、「協会連結者」、「組織間学習のプロセス」、「アライアンスの専門的職能」という概念を分析のための鍵概念として設定した。例えば、境界連結者とは、組織と組織をつなぎ、オープンなコミュニケーションを通じて、信頼関係を構築したり、組織内外の関係主体のコミットメントを引き出していくような役割が求められる。こうした概念は、複数の組織との協働関係を管理運営していく協働マネジャーの役割を分析する際に援用できると考える。また、平成28年度は『人文社会科学論叢』第2号(2017年2月発行)にて、本研究のフレームワークの概要を整理した論文を成果として発表した。論文の題目は「社会的協働における協働マネジャーについての研究の動向」である。以上が平成28年度の研究実績の概要である。

本研究は、平成27年度29年度の3年間を通じて、協働マネジャーの役割に着目し、社会的協働を円滑にかつ効果的に展開するためのマネジメントの問題を考察することを目的としている。平成27年度28年度は本研究が設定した問題を分析するためのフレームワークを検討する期間として設定しており、この点については順調に進展している。平成28年度の研究実績の概要に記した通り、「協会連結者」、「組織間学習のプロセス」、「アライアンスの専門的職能」などを協働マネジャーの役割を分析するための鍵概念に設定することができた。また、平成28年度はこうした理論研究に加え、事例研究の準備を進めることも計画していた。本研究は、繊維製品の廃棄物問題という社会的課題の解決に向けて、繊維製品のリサイクル事業を展開した、株式会社エコログ・リサイクリング・ジャパンによる「エコログ・リサイクリング・ネットワーク」を社会的協働の事例として取り上げている。本格的な事例の調査は平成29年度に予定しており、平成28年度は同社の担当者に電話や電子メールにて、平成29年度の調査の概要や方向性について説明した。その結果、平成29年度のインタビュー調査の実施についての承諾を得ることができた。以上の点を踏まえ、平成28年度に計画していた研究はおおむね順調に進展していると判断した。本研究の目的は、複数の企業が各々の経営資源を持ち寄り、地球環境問題・少子高齢化問題などのいま解決が求められている社会的課題の解決に取り組む「社会的協働」という事業形態を、円滑にかつ効果的に展開するためのマネジメントの問題を考察することである。具体的には、詳細な事例研究を通じて、社会的協働の管理運営を担う「協働マネジャー」というヒトに着目した上で、マネジメントの諸問題に対する協働マネジャーの役割を解明することを目的に設定した。本研究は、繊維製品の廃棄物問題という社会的課題の解決に向けて、複数の組織と連携しながら、繊維製品のリサイクル事業を展開した、株式会社エコログ・リサイクリング・ジャパンによる「エコログ・リサイクリング・ネットワーク」を社会的協働の事例として取り上げた。同社において、協働マネジャーとして組織内外の調整に関わった担当者へのインタビュー調査を通じて、以下の点が社会的協働の管理運営を担う協働マネジャーの役割として示された。第一に、社会的協働を実現するために必要となる組織内外の資源動員に取り組んでいたことが挙げられる。繊維製品のリサイクル事業については、当初事業として成立するかどうか困難な状況であり、十分な経済合理性を示されなかったことから、繊維製品の廃棄物問題の解決という社会的課題の解決を強調し、組織内外の説得を進めたことが明らかとなった。第二に、パートナーとの組織間学習の促進である。繊維製品のリサイクル事業を進めるためには、リサイクルに適した商品開発を行う必要がある。その開発をスムーズに進めるにあたり、パートナーとの密接な学習を通じて相互理解の醸成やリサイクル、技術に関する知識の習得が不可欠であり、それらの学習を協働マネジャーが主導していたことが示された。第三に、社会的協働に対する組織内外の継続したコミットメントを促す役割も本研究から明らかとなった。本研究は、社会的協働の管理運営を担う協働マネジャーが、円滑な事業展開のためにどのような役割を担うのか、という点について、事例研究を通して考察することを目的に設定した。
Chemoimmunotherapyを応用した神経芽腫の新しい細胞治療の開発

代表的小児固形腫瘍である神経芽腫に対して、従来からの集学的治療にchemoimmunotherapyの概念を応用し、doxorubicinが神経芽腫細胞に効果を及ぼす際に抗腫瘍免疫反応が誘導されるかをマウス神経芽腫モデルで評価した。さらにその効果を応用して、あたらしい抗腫瘍免疫反応を誘導する細胞を骨髄細胞から誘導し、新しい細胞治療の開発を目指した。この細胞治療が抗腫瘍免疫反応を誘導することを確認し、従来の化学療法と新しい細胞治療を融合させて、新規の集学的治療開発の可能性を示した。本研究ではchemoimmunotherapyのconceptの一つである、特定の抗腫瘍薬が腫瘍細胞にimmunogenic cell deathを誘導する事象を利用し、抗腫瘍薬の抗腫瘍効果に加え抗腫瘍免疫反応も誘導することで、従来の集学的治療よりさらに治療効果が高く、より副作用が少ない新しい治療プロトコールを作成するための基礎的データを得ることを目指している。まず、神経芽腫細胞にimmunogenic cell deathを誘導するdoxorubicinを用いて神経芽腫に対する腫瘍免疫反応を誘導する自己の免疫細胞をex. vivoで作成することを目指した。骨髄細胞をGM-CSF存在下で培養し、得られた接着細胞を、doxorubicinでimmunogenic cell deathを誘導した神経芽腫細胞とともに混合培養することでCD8aリンパ球の増殖反応を誘導する細胞を作成できることを示した。さらにこの骨髄由来細胞が発現する各種細胞表面抗原を解析したところ、成熟傾向をもつCD11陽性自然免疫細胞の可能性があり、DEC205を発現していることから、成熟したdendritic cellの可能性が高いことを示した。これらの結果を第52回日本小児外科学会学術総会(2015年5月神戸)で発表し、また国際医学雑誌で報告した(Inoue et al.Biomed Rep. 2016)。さらに得られた免疫細胞を、神経芽腫細胞を経静脈投与したマウスに投与すると、CDDPを用いて作成した免疫細胞を投与した際と比較して、腹腔内に形成される腫瘍結節の数を減らし、腫瘍結節サイズを縮小できることを確認した。このデータは本年度さらに詳細な解析を加えて報告する予定としている。当初計画の段階で平成27年度に施行を予定していた1.マウス骨髄由来免疫細胞の作製と免疫反応誘導能の評価2.得られた細胞の表面抗原解析に関して、予定通りに研究を進めることができ、結果を報告することができた。また、3.神経芽腫血行性転移モデルでの抗腫瘍効果の検討に関して、その基礎となるデータが得られており、さらなる詳細な解析を今後施行することで、研究目標達成につながると考えている。前年度までにin vitroの実験系でマウス神経芽腫細胞は培養系でdoxorubicinを作用させると細胞死が誘導される腫瘍細胞自身の抗原性が増加し、この死細胞をGM-CSFで骨髄細胞から誘導した抗原提示細胞と混合培養すると、抗原提示細胞が抗腫瘍免疫反応を誘導する能力を示すことをしめした。本年度はこの研究手法をさらに発展させて、生きたマウス神経芽腫細胞を経静脈投与した後、骨髄から誘導した抗原提示細胞を経静脈投与することで、腹腔内臓器(肝、腎臓、副腎、子宮、卵巣)で形成される腫瘍結節の増殖を抑制できることをin vivoで確認した。さらに同様の手法を発展させて、生きた神経芽腫細胞を経静脈投与したマウスに経腹腔投与で少量のdoxorubicinを投与して神経芽腫細胞の細胞死を誘導し、さらに抗原提示細胞を投与するcombination therapyでは、さらに抗腫瘍免疫効果があることを示した。肝、腎副腎、子宮卵巣で形成される腫瘍結節のサイズ、個数を数値化し客観的データとして比較検討を試みた。これにより、ex vivoで誘導した抗原提示細胞と少量のdoxorubicinの投与が各治療単独に行うことよりもより抗腫瘍効果を発揮する傾向にあることを示した。さらにこの抗腫瘍作用を効率的に得るためには培養系で腫瘍細胞に細胞死を誘導する抗腫瘍薬(doxorubicin)と経腹膜投与で投与する抗腫瘍薬(doxorubicin)が同一であることが重要であることをin vitroおよびin vivoの両実験系で証明した。しかし、本研究で得られた抗腫瘍効果は部分的であり、投与された活きた神経芽腫細胞による腫瘍結節形成を完全に浴せできるものではなかったため、今後も得られた知見をもとにさらに強い抗腫瘍効果を得るための研究を進める必要がある。得られた研究成果は国際学会(2016年第24回アジア小児外科学会総会於:福岡2016年5月2426日)口演で採択され、学会発表を行った。さらにこの結果を国際医学論文に投稿し、2019年度中に掲載の見込みとなっている。本研究では2017年度中に、in vitroで得られた成果をin vivoで確認し、今後の新しい進行神経芽腫の集学的治療施行後再発例(いわゆる難治性信進行神経芽腫)に対する新しい免疫療法の開発の基礎研究となることを目標としてきた。おおむねこの目標に沿った成果が得られており、順調に進展できていると考えている。マウス神経芽腫モデルを用いて、神経芽腫治療において臨床的に頻用されるdoxorubicinのChemoimmunotherapyの効果を、前年までに得られたin vitroのデータを基にin vivoで証明し、そのメカニズムの解明を試みた。細胞培養系でdoxorubicinを作用させ細胞死を誘導した神経芽腫細胞と骨髄細胞をCpG-ODN,IL-

4存在下に混合培養し、得られた抗原提示細胞を担癌マウスに経静脈投与すると、chemoimmunotherapyの効果を示さないCDDPを用いた場合と比較し、明らかに抗腫瘍効果が得られた。さらに得られた抗原提示細胞の投与と同時に担癌マウスに少量のdoxorubicinを併用投与すると、CDDP投与時と比較してさらに強い抗腫瘍効果が得られた。しかしこの併用治療を行っても担癌マウスから完全に腫瘍を除去するほどの治療効果は得られなかった。また抗腫瘍効果を示す本細胞はCD11c+MHC II+かつcell surface makerとしてCD14, 40 , 80, 86を発現しており活性化した樹状細胞であることが判明し、この細胞はDEC205を発現しているという特徴が認められた。代表的小児固形腫瘍である神経芽腫に対して、従来からの集学的治療にchemoimmunotherapyの概念を応用し、doxorubicinが神経芽腫細胞に効果を及ぼす際に抗腫瘍免疫反応が誘導されるかをマウス神経芽腫モデルで評価した。さらにその効果を応用して、あたらしい抗腫瘍免疫反応を誘導する細胞を骨髄細胞から誘導し、新しい細胞治療の開発を目指した。この細胞治療が抗腫瘍免疫反応を誘導することを確認し、従来の化学療法と新しい細胞治療を融合させて、新規の集学的治療開発の可能性を示した。上記方法で得られた免疫細胞を、神経芽腫細胞を経静脈投与したマウスに投与すると、CDDPを用いて作成した免疫細胞を投与した際と比較して、腹腔内に形成される腫瘍結節の数を減らし、腫瘍結節サイズを縮小できることを確認した。つまり作成した細胞が抗腫瘍効果を持つことが確認された。今後このデータをもとに、この細胞による抗腫瘍効のメカニズムを解析するとともに、細胞投与に少量の抗腫瘍薬を併用投与することで、さらに強い抗腫瘍効果が得られるかを検討し、新しい集学的治療プロトコール作成の基礎データを積み重ねていく方針である。これまで、目的となる抗腫瘍免疫反応を誘導する抗原提示細胞を、骨髄細胞をGMーCSFを用いて培養系で誘導してきた。これらの細胞はFACSによる細胞表面抗原の発現解析から、免疫学的に高度に活性化された樹状細胞(DC)であることが予測できた。一方、骨髄からDCを誘導する生理活性物質としてFlt 3 ligandが知られている。Flt 3 ligandはGM-CSFと異なる前駆細胞からDCを誘導することが知られており、現在も世界でその研究が継続されている。今後我々も、GM-CSFの代わりにFlt 3 ligandを用いて同様の実験を行った際に得られるDCの性質、免疫活性をGM-CSFを用いて得られた細胞と比較しながら、より強い抗腫瘍免疫反応を誘導できる抗原提示細胞の作製を目指す。同時に、その得られた抗原提示細胞の性質や特性を解析し、DCの基礎免疫学的解析を目指す。さらに新しい抗原提示細胞を用いて、従来からの抗腫瘍薬との併用によるより安全で効果の高い新しい、従来の集学的治療に免疫療法を組み入れた、進行難治性神経芽腫に対する集学的治療のプロトコールづくりの基礎となるデータの収集を目指してゆく。小児外科学購入予定の試薬および研究用材料を発注したものの、年度内の納品が困難となったためである。
気体ボース凝縮体中への高次渦度量子渦の形成およびダイナミクスの解明

ルビジウム87ボース・アインシュタイン凝縮体(BEC)中に渦度4量子渦を生成し,その崩壊ダイナミクスのBEC原子密度依存性を調べた。渦度4量子渦は位相幾何学的方法で生成した。BEC原子密度は光ポテンシャルを用いて制御した。渦度4量子渦が崩壊して発生する4つの渦度1量子渦の直線配列および三角形配列を観測した。三角形配列は直線配列した数の3%程度の発生確率であったが,今回初めて観測に成功した。また,BEC原子密度制御によって渦度4量子渦の寿命延長に成功した。さらに,今まで観測されていない高原子密度領域での渦度4量子渦崩壊ダイナミクスを系統的に調査し,理論予想と一致する結果を得た。(1)-レーストラックコイル磁場に捕獲された,87Rbボース凝縮体への巨大渦の生成-本研究課題を遂行するためには,光トラップされた87Rbボース凝縮体に動径方向四重極磁場を印加した上で軸方向の磁場反転を行い,2以上の渦度をもつ量子渦(巨大量子渦)を生成する必要がある。これを実現するための予備実験として,動径方向磁場を生成するレーストラック型コイルにボース凝縮体を捕獲し,軸方向の磁場を反転することで巨大量子渦を生成する実験を試みた。60 G/cmの動径方向勾配磁場にてボース凝縮体を捕獲し,磁場反転により渦度4の量子渦の生成に成功した。(2)-光トラップされたボース凝縮体への巨大渦の生成実験-引き続き,交差型光トラップを構築してボース凝縮体を捕獲し,レーストラックコイルで動径方向四重極磁場を印加し,軸方向磁場を反転して巨大量子渦を生成する実験を進めた。しかし,ゼロ磁場位置調整に使用している補正磁場等の外部磁場の微小変動により,極めて低い渦生成効率しか得られなかった。(3)-量子渦生成効率の改善-低い量子渦生成効率を改善するために,ボース凝縮体を生成する際に使用するQUIC型磁気トラップを用いる新しい方法を検討した。詳細な磁場計算を行い,新方式では補正磁場を印可する必要がなく,安定的に渦生成が行える可能性が高いことを見い出した。現在,新方式に最適な交差型光トラップの構築,ボース凝縮体中の原子数を2倍程度に増幅させるための真空系の改善等を完了した。今後はまず,QUIC型磁気トラップがつくる磁場を外部制御磁場で操作して,渦度4の量子渦を生成する実験を進める。本年度は次に示す研究・開発を推進した。1:ボース凝縮体の断層撮像。2:量子渦生成後のボース凝縮体の膨張抑制。3:新奇渦ダイナミクスの探索。以下,これらに関し具体的に記述する。我々は位相幾何学的方法により87Rb原子のボース凝縮体中に渦度4の量子渦を生成する。本方法を用いると,生成された渦の渦芯に沿う方向の磁気トラップの捕獲力が原理的になくなり,渦生成後凝縮体がその方向に膨張を始める。凝縮体の膨張があると軽微な渦芯の傾きや湾曲があるだけで吸収イメージングほうによる渦の観測が困難になる。これを回避するために,凝縮体の任意の断層部分のみを撮像する断層撮像法を開発した。50μm程度の厚み部分のみを「切り出して」撮像することに成功した。これにより,確実に渦の存在を確認でき,渦の形状を判別できるようになった。2:量子渦渦生成後のボース凝縮体の膨張抑制。前述したように位相幾何学的渦生成方法では,そのままでは凝縮体が膨張し続けてしまう。これは長時間の渦ダイナミクスの観測を非常に難しくする.そこで光ポテンシャルを用いた凝縮体膨張抑制を試みた.光ポテンシャルの形成には波長1064nmのレーザーを用いた。光ポテンシャルのポテンシャル深度を微調整することで,凝縮体膨張をほぼ抑制することに成功した。3:新奇渦ダイナミクスの探索.凝縮体の密度の異なる部分の断層撮像を行うことで,未観測の渦ダイナミクスの探索を行った。生成した渦度4量子渦は数ミリ秒で単一渦度の4つの渦に崩壊するが,従来まではこの4つの渦がシート状に配列する状態しか観測されていなかった。今回発生頻度は低いが,4つの渦が三角形に配列したと思われる撮像データの取得に成功した。今後はこの〈三角形配置〉の発生条件を詳細に調査していく。本年度は昨年度までに実施した,ボース凝縮体の断層撮像,波長1064nmレーザーで形成した光ポテンシャルによるボース凝縮体の密度制御の技術を駆使し,位相幾何学的方法によってルビジウム87ボース凝縮体中に生成した渦度4量子渦の崩壊ダイナミクスに関して以下の研究を行った。1.渦度4量子渦の新奇崩壊ダイナミクスの探索:渦度4量子渦は動的不安定性を有するため,数ミリ秒でよりエネルギーの低い4つの渦度1量子渦に崩壊する。理論研究ではこれら4つの渦度1量子渦がボース凝縮体の密度に依存して,直線配列や三角形配列,四角形配列することが示されている。しかしながら,先行実験研究では,直線配列しか観測されていない。本研究では光ポテンシャルでボース凝縮体の密度を制御し,直線配列の次に発生頻度の高い三角形配列を観測することを試みた。ボース凝縮体密度を直線配列が起きず三角形配列のみが生じる値に保持することで,三角形配列の観測に成功した。

2.渦度4量子渦の崩壊の制御:上記と同様に光ポテンシャルでボース凝縮体の密度を崩壊の起きにくい値に制御することで,渦度4量子渦の崩壊寿命の長期化を試みた。密度制御をしない場合は10ms以内で渦度4量子渦はほぼ100%崩壊したが,本実験では,10ms後の崩壊を1/3程度まで抑制できた。本結果は,位相幾何学的渦生生成を繰り返し行うことでより高次の多重渦度量子渦を生成する「量子渦ポンピング」の実現に繋がる成果である。研究機関全体を通じて,渦度4量子渦の安定生成および有効な量子渦観測手法を確立でき,未観測の崩壊モードの観測および崩壊寿命制御に成功した。今後は,スピン自由度を有するボース凝縮体における多重渦度量子渦のダイナミクスの解明および量子渦ポンピングの実現を目指す。ルビジウム87ボース・アインシュタイン凝縮体(BEC)中に渦度4量子渦を生成し,その崩壊ダイナミクスのBEC原子密度依存性を調べた。渦度4量子渦は位相幾何学的方法で生成した。BEC原子密度は光ポテンシャルを用いて制御した。渦度4量子渦が崩壊して発生する4つの渦度1量子渦の直線配列および三角形配列を観測した。三角形配列は直線配列した数の3%程度の発生確率であったが,今回初めて観測に成功した。また,BEC原子密度制御によって渦度4量子渦の寿命延長に成功した。さらに,今まで観測されていない高原子密度領域での渦度4量子渦崩壊ダイナミクスを系統的に調査し,理論予想と一致する結果を得た。実験装置が設置してあった建物の耐震補強に伴う装置の移設のために,研究実施状況が研究計画よりやや遅れた。今後,より効率的に研究を進められるよう計画を再設計し,当初の計画を遂行できるよう計らう。桑本研究室ホームページ量子エレクトロニクス「研究実績の概要」に記載したように,今まで観測されたことのない渦度4量子渦の崩壊ダイナミクスである〈三角形配置〉の観測に成功した。まだ当該ダイナミクスが観測できる頻度は低いが,この頻度はボース凝縮体の原子密度に依存することが理論的な先行研究から予想できる。今後は,凝縮体原子密度を光ポテンシャルを用いた方法により制御し,〈三角形配置〉の凝縮体原子密度依存性を詳細に調査する。また理論的に予言されているさらに高次の渦配置である〈四角形配置〉の観測も試みる。動径方向四重極磁場を発生させる方法として,当初考えていたレーストラック型コイルを使用する方法では,微小な外部磁場の変動が,量子渦生成の効率を大きく下げてしまうことが,実験を進めていくうちに判明した。量子渦を生成するためには,レーストラック四重極磁場のゼロ磁場線を,補正磁場系により,ボース凝縮体の中心に位置させる必要がある。しかし,ボース凝縮体の動径方向直径が10μmと小さいため,極めて微少な補正磁場の変動でもゼロ磁場線がボース凝縮体の外部に出てしまう。そうなると量子渦は生成できない。研究開始前の,補正磁場発生コイルに用いる電源の精度を基にした検討では,量子渦の生成は安定的に可能であるとの結論を得ていたが,予想以上にコイルの振動やコイル位置移動が大きいことが判明した。上記の問題の解決に向け試行錯誤するうちに時間が経過していまい,当初の計画から遅れてしまった。しかし,問題を解決でる有望な新方法を考案したので,今後は精力的に研究を進め遅れを取り戻し,研究計画通りに成果をあげる所存である。当初製作する予定であった電子回路の設計変更に伴い必要性がなくなったため当該未使用残高が生じた。
メゾポーラス多孔体の蓄冷・熱交換器開発

今年はFSM-16やTW-1の直径が18から28Aの1次元トンネルを持つメゾ多孔体におけるヘリウムの吸着特性を測定して,ヘリウム原子の吸着状態やその吸着エネルギーと圧縮率などを研究した.一定吸着量での吸着圧力の温度変化からは等量吸着熱が求まり,それから吸着原子の吸着エネルギーが求まる.シリカ基盤であるFSM-16のT=0Kにおける吸着エネルギーは,シリカ表面上で100K程度である.吸着量を増やしてヘリウムで細孔壁表面を覆いその上についたヘリウム原子では,約20Kである.この値はバルクの数倍程度の大きさである.このため10K程度での吸着ヘリウムの蓄熱効果は大きいと考えられる.温度を一定にした吸着圧力の吸着量依存からは,吸着ヘリウムの等温圧縮率が求まる.一方低温比熱でフォノン比熱を測定すれば断熱圧縮率が求まる.これらの比較から,1次元細孔壁の壁面に形成された吸着ヘリウム液体の存在とその運動状態が明らかになった.18A程度の細孔中でも吸着したヘリウムはバルク液体程度のmobilityを持っており,大きなエントロピーがあると結論づけることができる.ヘクトライト上4Heについては,超音波測定を行い,低温で吸着原子がスリップし,高温では吸着原子が基盤とともに振動する新規の現象を見いだした.これはシリコン基盤上でのAr原子などのナノ摩擦との関連で興味がもたれる.2次元的吸着面を持つメゾ多孔体のヘクトライト、および直径約20Aの1次元トンネルを持つFSM-16の異なったヂメンションを持つメゾ多孔体において、4Heおよび3Heの数Kelvin以下の吸着状態と熱的性質を、主に比熱と吸着圧力測定によって調べた。これらメン多孔体中でのヘリウムの吸着状態は、いずれの場合も、1層程度の吸着量以下では、吸着壁面の局在ポテンシャルによって特定のサイトに局在したり、低温では固体的な状態をつくる。しかしそれより多い吸着量では低温でバルクと同様の液体状態で吸着し比熱もバルク液体程度の大きさであることが分かった。数Kelvinから20K程度の高温での状態は吸着圧力測定による等量吸着熱測定で調べた。等量吸着熱から推測される吸着ガスのエントロピーはバルクのガスや液体程度のレベルの大きさを持つことが推測された。1気圧以上の高い吸着圧力下での吸着ガス状態の研究は継続中である。畜冷・熱交換器への応用でもう一つの重要な要素は、巨大な熱量の移動においても良好な熱伝導を維持することにある。我々は数K以下の条件では、吸着ヘリウムと金属容器との巨大な熱量の移動のモデルをつくり熱伝導の最適化ができた。これにより、熱伝導が一般的に悪くなる数mKの超低温でも、最適の熱伝導を実現して、ヒートバルス断熱法による比熱測定を可能にした。今年はFSM-16やTW-1の直径が18から28Aの1次元トンネルを持つメゾ多孔体におけるヘリウムの吸着特性を測定して,ヘリウム原子の吸着状態やその吸着エネルギーと圧縮率などを研究した.一定吸着量での吸着圧力の温度変化からは等量吸着熱が求まり,それから吸着原子の吸着エネルギーが求まる.シリカ基盤であるFSM-16のT=0Kにおける吸着エネルギーは,シリカ表面上で100K程度である.吸着量を増やしてヘリウムで細孔壁表面を覆いその上についたヘリウム原子では,約20Kである.この値はバルクの数倍程度の大きさである.このため10K程度での吸着ヘリウムの蓄熱効果は大きいと考えられる.温度を一定にした吸着圧力の吸着量依存からは,吸着ヘリウムの等温圧縮率が求まる.一方低温比熱でフォノン比熱を測定すれば断熱圧縮率が求まる.これらの比較から,1次元細孔壁の壁面に形成された吸着ヘリウム液体の存在とその運動状態が明らかになった.18A程度の細孔中でも吸着したヘリウムはバルク液体程度のmobilityを持っており,大きなエントロピーがあると結論づけることができる.ヘクトライト上4Heについては,超音波測定を行い,低温で吸着原子がスリップし,高温では吸着原子が基盤とともに振動する新規の現象を見いだした.これはシリコン基盤上でのAr原子などのナノ摩擦との関連で興味がもたれる.
創傷治癒の分子生物学的機構解析と組織工学法に基づく創傷部位再生

創傷治癒異常の内、ケロイドは過剰なマトリックスの産生過剰状態にあり、有痛性で、周囲健常皮膚への浸潤・それに伴うケロイドの増大、炎症の遷延化を来す。我々のこれまでのケロイド内でのIGF-1受容体の過剰発現とアポトーシス抵抗性に対するIGF-1受容体の関与に加え、ヒト線維芽細胞の増殖・細胞外マトリックスの産生に強く関与するとされるTGF-.について、特にIGF-1シグナル伝達とTGF-.との関連について検討した。長崎大学倫理委員会承認後、インフォームド・コンセントの得られたヒト正常線維芽細胞、ケロイド線維芽細胞につき細胞増殖性、応答性、シグナル伝達解析した。TGF-.添加にてcollagen I、Fibronectinタンパク発現は正常細胞、ケロイド細胞共に上昇したものの、ケロイドにおいてIGF-1併用時相加効果は大きかった。mRNAレヴェルでは併用時ケロイドにおいて発現上昇率は最も大きかった。マウス細胞株を用いた検討ではARE転写活性はIGF-1とTGF-.で併用効果を認めなかったのに対し、3TP転写活性は有意な上昇を認めた。ケロイドにおける3TP転写活性は効果が最も大きかった。TGF-.、IGF-1各々の下流のシグナル伝達経路の阻害因子を用いた検討では、p38阻害剤でほぼ完全なシグナル伝達抑制を認め、PI3Kinase阻害剤では部分的な抑制に留まった。MEK阻害剤で抑制されなかったごとから、更にp38と下流転写因子であるATF-2リン酸化検討したところ、TGF-.とIGF-1併用時にリン酸化の上昇を認めた。以上の結果から、ケロイド治療において、PI3Kinase阻害剤による治療開発に繋がると考えられ、創傷部位再生に有効であることが示唆された。皮弁延長効果実験では、サイトカイン受容体操作により効果的な血管新生を認め、皮弁活性を亢進した。骨髄由来幹細胞は、初期増殖にサイトカイン・増殖因子に規定されうることが、細胞増殖、細胞周期、遺伝子発現、組織、電子顕微鏡にて確認された。インフォームド・コンセントの後得られた、ケロイド由来線維芽細胞を初代培養し、3継代から7継代までのものを、インスリン様成長因子(Insulin-like Growth Factor 1、IGF-1)受容体は発現量を確認し、セラミド添加によるアポトーシスに対する反応性を分子レヴェルで検討した。ケロイド由来線維芽細胞は、正常由来線維芽細胞に比較し、最大3倍のIGF-1受容体発現増を認め、セラミド誘導アポトーシスでは抵抗性を示した。また、IGF-1添加により、ケロイド由来線維芽細胞は有意な生存率の上昇を認めた。また、ケロイド由来線維芽細胞のアポトーシス抵抗性を検討する目的で、IGF-1受容体下流情報伝達物質である、PI-3キナーゼをwortmanninでブロックすると、IGF-1添加にも関わらず、生存率の低下を認め、IGF-1系の情報伝達経路関与を示唆した。また、正常ヒト間葉系幹細胞は、正常骨髄中に存在し、脂肪、筋、軟骨、骨などへの分化能を有するが、細胞表面マーカーによるフロー・サイトメトリー法により、高度に分画し得られた、human mesenchymal stem cell (hMSC)と骨形成、血管新生サイトカインを用いて、異所性血流内包埋ヌードラットモデルでの骨再生につきin vitroおよびin vivoにて検討した。まず、in vitroアッセイでは、1X10^5個の細胞播種し、bFGF, BMP-2と幹細胞培養では骨結節を認め、細胞陽性を示した。(29.0 vs. 11.2 cells/field, bFGF, BMP-2,幹細胞対幹細胞のみ、p<0.01)ついで、7週令F344/Ncl-runヌードラットの腹壁下部の浅腹壁血管を茎とする皮弁モデルを作成し、担体としてゼラチンスポンジを使用し、幹細胞のみ(1X10^6個)5μ1の群、幹細胞にbFGF(100μg)添加群、幹細胞にBMP-2(10μg)添加群、幹細胞とbFGF, BMP-2の混合添加群で骨量検討、骨蛋白発現、骨構造解析を行った。術後2, 4週に安楽死させ、骨密度を計測した。また薄切標本を作製し、組織観察およびアルカリフォスファターゼ免疫組織染色した。骨塩量は、4週で幹細胞にBMP-2又はbFGFを添加した群で有意な上昇を示し,幹細胞に混合添加した群で最大でした。(12.5対28.5 mg/cm^2,対照対幹細胞と混合添加, p<0.01)。組織標本でもbFGF, BMP-2混合添加群では、良好な血管新生と一部ミネラル化を認めた。また、拒絶状態は一切認められなかった。長崎大学倫理委員会承認後、インフォームド・コンセントの得られたヒト正常線維芽細胞、ケロイド線維芽

細胞につき細胞増殖性、応答性、シグナル伝達解析した。TGF-.添加にてcollagen I、Fibronectinタンパク発現は正常細胞、ケロイド細胞共に上昇したものの、ケロイドにおいてIGF-1併用時相加効果は大きかった。mRNAレヴェルでは併用時ケロイドにおいて発現上昇率は最も大きかった。マウス細胞株を用いた検討ではARE転写活性はIGF-1とTGF-.で併用効果を認めなかったのに対し、3TP転写活性は有意な上昇を認めた。ケロイドにおける3TP転写活性は効果が最も大きかった。TGF-.、IGF-1各々の下流のシグナル伝達経路の阻害因子を用いた検討では、p38阻害剤でほぼ完全なシグナル伝達抑制を認め、PI3Kinase阻害剤では部分的な抑制に留まった。MEK阻害剤で抑制されなかったごとから、更にp38と下流転写因子であるATF-2リン酸化検討したところ、TGF-.とIGF-1併用時にリン酸化の上昇を認めた。以上の結果から、ケロイド治療において、PI3Kinase阻害剤による治療開発に繋がると考えられ、創傷部位再生に有効であることが示唆された。皮弁延長効果実験では、サイトカイン受容体操作により効果的な血管新生を認め、皮弁活性を亢進した。骨髄由来幹細胞は、初期増殖にサイトカイン・増殖因子に規定されうることが、細胞増殖、細胞周期、遺伝子発現、組織、電子顕微鏡にて確認された。創傷治癒異常の内、ケロイドは過剰なマトリックスの産生過剰状態にあり、有痛性で、周囲健常皮膚への浸潤・それに伴うケロイドの増大、炎症の遷延化を来す。我々のこれまでのケロイド内でのIGF-1受容体の過剰発現とアポトーシス抵抗性に対するIGF-1受容体の関与に加え、ヒト線維芽細胞の増殖・細胞外マトリックスの産生に強く関与するとされるTGF-βについて、特にIGF-1シグナル伝達とTGF-βとの関連について検討した。長崎大学倫理委員会承認後、インフォームド・コンセントの得られたヒト正常線維芽細胞、ケロイド線維芽細胞につき細胞増殖性、応答性、シグナル伝達解析した。一部解析にはマウス3T3細胞、HepG2細胞を用いた。TGF-β添加にてcollagen I、Fibronectinタンパク発現は正常細胞、ケロイド細胞共に上昇したものの、ケロイドにおいてIGF-1併用時相加効果は大きかった。マウス細胞株を用いた検討ではARE転写活性はIGF-1とTGF-βで併用効果を認めなかったのに対し、3TP転写活性は有意な上昇を認めた。TGF-β、IGF-1各々の下流のシグナル伝達経路の阻害因子を用いた検討では、p38阻害剤でほぼ完全なシグナル伝達抑制を認め、PI3Kinase阻害剤では部分的な抑制に留まった。MEK阻害剤で抑制されなかったことから、更にp38と下流転写因子であるATF-2リン酸化検討したところ、TGF-βとIGF-1併用時にリン酸化の上昇を認めた。
ストレスによるメタロチオネイン生合成の誘導とそれを指標としたストレスの評価

身体的ストレスによって、重金属結合蛋白質であるメタロチオネインが、動物の臓器中に誘導されると報告されていたが、本研究では、それに加えるに、種々の心理的、感覚的ストレス負荷状態において、メタロチオネインが生合成されるか否かを検討し、さらに、これらメタロチオネインの性状、組織中含有量を指標として、生体の身体的・心理的・感覚的ストレスを、他覚的に評価する方法を開発するための基礎的資料を得ることを目的とした。現在までに得られた研究結果として、(1)従来より報告されていた身体的ストレスのほか、種々の心理的、感覚的ストレスによっても、メタロチオネインが生合成されることを、明らかにした。すなわち電撃(尾部刺激)、電撃(格子床)、拘束、寒冷および拘束水漬などのストレスによって、肝臓の亜鉛メタロチオネインは、各々、対照群の、8.5、8.1、2.7、2.5および2.0倍に増加した。騒音曝露条件では、連続8時間ベル音曝露で、対照の1.8倍に増加した。その他の騒音曝露では、いずれも、対照と同程度もしくはそれ以下であった。振動曝露条件では対照の約30%増であった。(2)これらのストレス条件におかれたラットの、肝臓中に誘導された蛋白質を、分画・精製し、その諸性質より、亜鉛メタロチオネインと同定した。また、そのイソ蛋白質組成を、高速液体クロマトグラフィ-を用いて、測定した。(3)ラット・メタロチオネインのモノクロナ-ル抗体を得た。これを用いて血中あるいは尿中のメタロチオネイン含有量を測定し、生体のストレスを他覚的に高精度で評価する方法を開発する基礎ができた。1.目的ー一重金属結合蛋白質であるメタロチオネインは、重金属によって誘導され、有毒金属の解毒、生体必須金属の代謝に重要な役割を果たしていることが解明された。しかし、ストレス負荷状態において臓器中に誘導されるメタロチオネインについて、その同定、性状、生理的意義に関しては、ほとんど研究がなされていなかった。1.本研究では、ヒトを取り巻く環境中の種々の刺載による、身体的、心理的ストレス状態において生合成されるメタロチオネインの性質、イソ蛋白組成、分布および組織中含有量の変動から、その生理的役割を解明し、さらに、組織中含有量を指標として、ストレス反応量の評価を行うことを目的とした。また、メタロチオネインのモノクローナル抗体を利用して、血中・尿中のメタロチオネイン含有量の測定により、生体のストレスを他覚的に高精度で評価する方法を開発する。2.現在までに得られた研究成果ー(1)種々のストレス条件におかれたラットの肝臓中より、ストレスによって誘導された蛋白質を分画、精製し、その諸性質や、高速液体クロマトグラフ(HPLC)のパターンより、亜鉛メタロチオネインと同定した。(2)電撃(尾部刺載)、電撃(格子床)、拘束、寒冷および拘束水漬などのストレスによって、肝の亜鉛メタロチオネインは、対照群の、8.52.0倍に増加した。(3)騒音や振動曝露条件のあるものでも、増加が認められた。(4)上記のストレスによって誘導された亜鉛メタロチオネインの、イソ蛋白組成を、高速液体クロマトグラフィーを用いて、測定した。(5)ラット・メタロチオネインのモノクローナル抗体が得られた。3.今後の方針ー目的の後半に述べた、ストレス反応量の評価を、メタロチオネイン抗体を用いて、血液・尿で測定する方法を確立したい。
気管支喘息の発症機序における迷走神経-効果器伝達の役割についての検討

気管支喘息の発症には気道平滑筋と迷走神経が重要な役割を担っていると考えられる。そこで今回、ヒト気管支を用いてその膜・収縮特性を、モルモット気管を用いて迷走神経-効果器伝達に及ぼす内因性神経ペプチドの役割を、ヒト・イヌ・モルモットを用いて迷走神経-効果器伝達に及ぼす抗喘息薬の効果を検討した。(結果)(1)摘出ヒト気管支平滑筋では、90%以上の標本でbasal toneの変動と70%以上でphasicな収縮が観察された。静止電位は-40から-50mVで、90%以上の細胞でoscilation様の徐波が観察された。この徐波、pasicな収縮、basal toneの変動はFPL55712,atropine,AA861(5-1ipoxygenase inhibitor)で抑制された。AA861存在下では、leu Kotriene C_4,physostigmineによってphasicな収縮が出現したが、[K]_0を増加させても出現しなかった。電気刺激により興奮性接合部電位(e.j.p.)が出現し、これに引続き徐波が観察されたが、FPL55712はこのe.j.p.後の徐波を完全に消失させ、physostigmineはe.j.p.と徐波を増強させた。これらの結果より、平滑筋細胞膜の電気的活動が平滑筋の自発収縮に関与していると考えられた。また、迷走神経-効果器伝達に対し、prostaglandin E_2とβ_2-刺激剤は抑制的に作用していると考えられた。(2)substance P(SP)は気道平滑筋に対し直接の収縮作用とともに、迷走神経末端からのacetylcoline(ACh)放出を促進する作用を有することが示された。また、閾値下濃度のcapsaicinは、SPと同様に迷走神経刺激による収縮を増強させたが、AChに対する反応は変えなかった。また、enkephalinase阻害剤であるphosphoramidonも迷走神経刺激による収縮を増強させた。capsaicinおよびphosphoramidon投与によりSPと同様の反応が引き起こされたことより、内因性の神経ペプチドも迷走神経末端からのACh放出促進因子として作用している可能性が示唆される。(3)抗喘息薬であるprocaterd, azelastineは迷走神経-効果器伝達を抑制した。
硫酸化糖鎖の白血球動員とがん浸潤における役割

本研究は硫酸化糖鎖の白血球動員およびがん浸潤における役割を研究することを目的とした。具体的には、白血球や悪性細胞の表面の糖鎖において、N-アセチルグルコサミンのC-6位を硫酸化する酵素の遺伝子について研究し、その生理的意義を明らかにする。とくにN-アセチルグルコサミンの6位が硫酸化を受けた糖鎖(6-硫酸化糖鎖)、は、健常人体内においてリンパ球のホーミングに関与することが明らかになっている。リンパ球のホーミングに関与する6-硫酸化糖鎖を合成する硫酸基転移酵素については従来からHEC-GlcNAc6STおよびGlcNAc6ST-1の二種類が知られており、本研究では特にGlcNAc6ST-1に着目する。GlcNAc6ST-1のノックアウトマウスにおける異常に着目し、これがリンパ球のうちB細胞の多いパイエル板へのホーミングが低下することから、T細胞及びB細胞の各サブセットのホーミングをサブセット別に評価する研究を開始した。サブセットごとの微妙なホーミングの差異を検出するために、ホーミングアッセイにはGreen Fluorescence Mice由来のリンパ球を用いた。その結果、GlcNAc6ST-1ノックアウトマウスにおいてはT細胞に比しB細胞のホーミングのほうが強く阻害されていることが判明した。B細胞の亜分画では、M細胞のホーミングがT1,T2細胞より著明に障害されていた。また、腸管上皮細胞において6-硫酸化糖鎖を合成する酵素の同定も試みた。
記憶の形成と適応行動生成の制御メカニズム

記憶と学習は健康的な生活を支える高次脳機能であり、それらのメカニズムの解明は神経科学の重要課題である。同様の能力は生存と繁殖に必須なため、比較的単純な動物にも備わっている。土壌に生息する線虫は環境の塩濃度と餌の有無を関連付けて記憶し、その後の探索行動を調節する。この学習では、過去に経験した塩濃度の履歴は、ジアシルグリセロールと呼ばれるシグナル分子の量の変化として1個の味覚神経細胞に記憶される。本研究では、線虫の味覚学習における味覚神経の役割と記憶・学習に必要な神経回路の動作機構を遺伝子・タンパク質レベルで解明し、脳・神経系が適応行動を作り出す動作原理を明らかにする。
辺縁性歯周炎の組織化学的研究-モノクローナル法によるプロスタグランジン抗体の作製とその局在性-

プロスタグランジン(PG)E_2と牛血清アルブミン(BSA)を水溶性カルボジイミドを縮合剤として作製した抗原(BSA1モルに対しPG数モル結合したもの)を, Balb/Cマウスの腹腔に免疫し, PGE_2モノクローナル抗体の作製を行っている.細胞融合は,感作された脾細胞とミエローマ細胞をポリエチレングリュールを用いて行い,ハイブリドーマを作製している.スクリーニングは, 96ウェルプレートを用いELISA法で行った.すなわち,抗原の合成と同様にして作製したPGE_2とポリリジンの縮合物を作製し,それを抗原として使用し,培養上清と反応,つづいて酵素標識の2次抗体と反応させ, ABTSによ発色を行い,吸光光度計にて陽性ウェルの測定を行っている.そして,陽性ウェルのコロニーを大量培養し, Radioimmuno assayにてその特異性,力価を検索したが,特異性の高い,高力価の抗体が得られていない.現在,免疫組織学的染色に適する抗体を得る為,免疫方法(免疫回数,抗原量,免疫間隔),使用するミエローマ細胞の種類スクリーニングの方法,およびクローニングの方法などにつき検討を行っている.1.抗原の作製.プロスタグランジン(PG)と牛血清アルブミン(BSA)の縮合反応は、pH5.5リン酸緩衝液中に溶解したBSAに水溶性カルボジイミドを加え、数10μlのメタノールに溶解したPG【E_2】を徐々に加え、室温で一夜撹拌反応させ縮合物を得ることができた。また、その結合比を求める方法は、ラジオアイソトープを使用せず吸光光度計により、PG【E_2】,およびBSAを定量し、両者の結合比を求めた。2.免疫方法.免疫は、上記方法により作製した抗原をBalb/Cマウスの腹腔内に注射し行った。一回目は、FreundのComplete adj vantと,2回目は、Incompleteと,最終免疫は、PBSで、それぞれ一週間の間隔で行った。そして最終免疫3日後に融合した。通常用いられている抗原量では、充分感作されず抗体の産生はみられなかった。再免疫のは、倍量の抗原を用い行ったところ感作された。融合後の抗体産生のHybridomaが増殖してくる為には、充分感作されていることが必要である。その目安とし脾腫の状態によりある程度判断している。つまり、脾重量が、対照のものと比べて数倍以上のものを融合に用いると抗体産生Hybridomaの増殖に好結果を得た。3.抗体産生Hybridomaのスクリーニング.ハプテン抗体のスクリーニングは、普通ラジオアイソトープを使用し行っている。今回、それを用いず、ELISA法により行った。抗原作製方法と同様にPG【E_2】とポリリジンとの縮合物を作製し、これを抗原としてポリ塩化ビニール製の96well plateに吸着させ、非特異吸着をEgg.albuminでブロッキングをし、以下通法により行い肉眼的,吸光光度計により陽性wellを検索した。現在、クローニング中であり、抗体が得られれば、特異性などを調べ、免疫組織化学的に検索していく。プロスタグランジン(PG)E_2と牛血清アルブミン(BSA)を水溶性カルボジイミドを縮合剤として作製した抗原(BSA1モルに対しPG数モル結合したもの)を, Balb/Cマウスの腹腔に免疫し, PGE_2モノクローナル抗体の作製を行っている.細胞融合は,感作された脾細胞とミエローマ細胞をポリエチレングリュールを用いて行い,ハイブリドーマを作製している.スクリーニングは, 96ウェルプレートを用いELISA法で行った.すなわち,抗原の合成と同様にして作製したPGE_2とポリリジンの縮合物を作製し,それを抗原として使用し,培養上清と反応,つづいて酵素標識の2次抗体と反応させ, ABTSによ発色を行い,吸光光度計にて陽性ウェルの測定を行っている.そして,陽性ウェルのコロニーを大量培養し, Radioimmuno assayにてその特異性,力価を検索したが,特異性の高い,高力価の抗体が得られていない.現在,免疫組織学的染色に適する抗体を得る為,免疫方法(免疫回数,抗原量,免疫間隔),使用するミエローマ細胞の種類スクリーニングの方法,およびクローニングの方法などにつき検討を行っている.
哺乳瓶齲蝕成因の細菌学的、生化学的検討

近年腸内細菌叢の改善作用などのすぐれた生理学的特性を有するさまざまなオリゴ糖が広く食品に利用され、乳児用粉ミルクにも添加されている。β-Galactosyl lactose(GL)はlactoseの非還元末端にGalactoseがβ結合したものであり、β(1→4),β(1→3),β(1→6)の結合様式をもつ3種類のβ-Galactosyl lactoseを用いて,そのウ触原性を調べる目的で、口腔レンサ球菌と歯垢における代謝の様相を調べた。[結果]用いた5株のmutans streptococciはいずれの糖も明確には資化しなかった。4′GLはS.sanguisATCC 15914,35105,S.oralis ATCC 10557,S.milleri 10707の4株が資化した。10707は6′GLを資化する可能性があるが、その他のいずれの株においても3′GL, 6′GLは明確には資化されなかった。3種類のGLは、いずれも歯垢によってわずかながら代謝され、酸産生の基質になることがわかった。