hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
経皮的椎弓スクリュー挿入・創外固定延長装置による側弯症の治療

1.側弯強制モデルの作成生後5週から16週の白色家兎を用い、イメージを使用,経皮的にK-wire2本を椎間板に間隔をあけ刺入した。刺入後は平行に刺入したK-wireの左側を引きつけ締結し側弯を作成した。その後X線撮影を、6週、8週、10週、12週に行って脊柱変形の経時的変化を観察した。X線で側弯を認め、固定を除去しても、更に変形が残存した例について頂椎部椎間関節の組織学的観察を行った。結果は、固定後8週以降で椎体変形を認め、8週から12週以降に不可逆性側弯を認めた。組織学的には、側弯凹側facetに軟骨変性を強く認めた。2.実験的側弯作成と脊柱創外固定による矯正、進行予防効果の検討(1)片側肋骨切除による実験的側弯家兎の作成幼若家兎(46週齢)の右側下位肋骨中枢端の部分切除により、進行性の胸椎型側弯モデルを作成した。術後46週でT910付近を頂椎とする中等度側弯(Cobb角2030度)が出現し、17週齢以降は進行が緩徐となる例が多く、この結果、創外固定による側弯矯正時期は、肋骨切除後46週後、創外固定抜釘時期は、少なくとも生後17週齢以降とした。(2)創外固定による側弯矯正X線透視下にφ1.51.8mmのキルシュナー鋼線をT9/10、L1/2椎間板へそれぞれ経皮的に刺入し、Orthofixミニモデル或はfixano創外固定器にて固定した。固定は両側鋼線が平行となる様にしたが、無理な牽引操作加えなかった。創外固定による初期矯正はHarrington factorが少ない例程、その矯正率は高く、4050%程度は矯正された。その後徐々に矯正損失を認めるものの、抜釘直後の側弯度は矯正前側弯を悪化させておらず、少数椎間固定による側弯進行予防効果が示唆された。またこの側弯進行防止は、牽引効果よりは頂椎回旋の矯正によるもと推察した。当初の予定であった胸椎、腰椎に直視下で脊柱固定方法を試みた。手術の全身的負担、またpedicle screwは脊柱管への侵襲が大きく、困難であった。また棘突起の経皮的固定方法は、脊柱の後方要素の脆弱性のため固定力が弱く、この以上の方法は創外固定として用いるには不可能と考え、以下の方法を考案した。成熟日本家兎にレントゲン透視下にキルシュナー鋼線を経皮的に胸椎、腰椎椎間板へ刺入した。本方法は手術の侵襲が少なく、胸椎でも腰椎でも脊髄を損傷する危険が少なく、強固な固定が可能であった。また片側での2本の固定ピンに創外で圧迫力を加えることにより、脊柱の3次元的変形(側弯、頚胸椎前弯増強、胸腰椎後弯増強)の作成が可能となった。

但し本方法は術後約1か月を過ぎると、当初懸念していた固定ピンの感染は生じなかったものの、レ線上ピンの椎間板内での緩みが生じる傾向にあり、問題点として今後検討を行う予定である。しかし、1か月以内にテトラサイクリンでのラベリングを行い、椎体、椎間関節の変化を観察することは可能と考えられ、今後検討を行う予定である。また一方において、幼若家兎の片側助骨切除を行い、進行性側弯を作成し、約12か月後にCobb角20度前後の胸椎型脊柱側弯変形が起こることを確認した。今後は本創外固定方法で、脊柱の変形防止あるいは矯正が可能であるか否か、また矯正が可能であれば、抜針後の矯正損失の程度を実験的に検討する予定である。1.側弯強制モデルの作成生後5週から16週の白色家兎を用い、イメージを使用,経皮的にK-wire2本を椎間板に間隔をあけ刺入した。刺入後は平行に刺入したK-wireの左側を引きつけ締結し側弯を作成した。その後X線撮影を、6週、8週、10週、12週に行って脊柱変形の経時的変化を観察した。X線で側弯を認め、固定を除去しても、更に変形が残存した例について頂椎部椎間関節の組織学的観察を行った。結果は、固定後8週以降で椎体変形を認め、8週から12週以降に不可逆性側弯を認めた。組織学的には、側弯凹側facetに軟骨変性を強く認めた。2.実験的側弯作成と脊柱創外固定による矯正、進行予防効果の検討(1)片側肋骨切除による実験的側弯家兎の作成幼若家兎(46週齢)の右側下位肋骨中枢端の部分切除により、進行性の胸椎型側弯モデルを作成した。術後46週でT910付近を頂椎とする中等度側弯(Cobb角2030度)が出現し、17週齢以降は進行が緩徐となる例が多く、この結果、創外固定による側弯矯正時期は、肋骨切除後46週後、創外固定抜釘時期は、少なくとも生後17週齢以降とした。(2)創外固定による側弯矯正X線透視下にφ1.51.8mmのキルシュナー鋼線をT9/10、L1/2椎間板へそれぞれ経皮的に刺入し、Orthofixミニモデル或はfixano創外固定器にて固定した。固定は両側鋼線が平行となる様にしたが、無理な牽引操作加えなかった。創外固定による初期矯正はHamingtonfactorが少ない例程、その矯正率は高く、4050%程度は矯正された。その後徐々に矯正損失を認めるものの、抜釘直後の側弯度は矯正前側弯を悪化させておらず、少数椎間固定による側弯進行予防効果が示唆された。またこの側弯進行防止は、牽引効果よりは頂椎回旋の矯正によるものと推察した。
大容量の液体水素移送ポンプ向け全超伝導電動機の開発 ～小型試作機による動作実証～

液体水素の高効率利用のために液体水素移送用ポンプへ向けた高効率かつ大容量(数百kW)の浸漬型全超伝導電動機の開発を最終目標とする。界磁子と電機子の両方を超伝導体で構成する場合、全超伝導電動機と呼ぶ。本研究課題では、全超伝導電動機の数kW級小型試作機の設計・製作・評価を行い、動作実証および回転機としての特性の検証を行う。これにより解析のみではわからない実機製作への具体的な課題を抽出し、その解決策を検討することが可能となる。本研究の成果は、電気推進航空機や船舶などの輸送機器用超伝導回転機や洋上風力発電用の超伝導発電機への波及効果が期待される。
脊髄損傷に対する胚性幹(ES)細胞をいた再生治療

脊髄損傷に対する再生治療において、移植材料としての胚性幹(ES)細胞の有用性を確立することを目的として、未分化なES細胞と骨髄間質細胞を同時移植することによる治療効果およびES細胞による腫瘍形成抑制について検討した。その結果、骨髄間質細胞の同時移植はES移植細胞に残存する未分化ES細胞の分化誘導を促進し、未分化ES細胞由来の腫瘍形成を抑制すると考えられた。ES細胞移植の臨床応用にむけて、神経分化誘導作用のある骨髄間質細胞同時移植は、腫瘍形成に伴う重篤な合併症を回避する有望な治療法の一つと考えられた。急性期脊髄損傷の患者を治療する上で、可逆性の神経症状を出来る限り回復させることが最大の課題である。外傷性脊髄損傷は、脊髄への直接外傷とそれに続発する二次的障害からなる。この自己崩壊過程とも考えられる二次的障害機序には、脊髄血行障害が重要な役割を果たしていると考えられている。脊髄損傷後の組織障害の拡大に関しては、損傷組織に浸潤した白血球のうち好中球がその病態に重要な役割を演じている可能性が考えられ、脊髄損傷急性期に好中球の組織侵入とその活性化を最小限にとどめることが、急性脊髄損傷の治療法と成り得ると考えられる。平成19年度は、ラット急性脊髄損傷モデルを用いて,補体抑制薬C1 esterase inhibitor(C1 INH)の脊髄損傷組織障害抑制効果を検討した。Wistar rats(雄)38匹を用いて、気管内挿管後に人工呼吸器で調節呼吸を行った。尾動脈、大腿静脈にカテーテルを挿入し、持続血圧・脈拍モニター、血液ガス測定、及び薬剤投与ルートとした。高速ドリルで下部胸椎(Th12)の椎弓切除を行い、scanning法を用いて、脊髄外傷部の領域を25箇所において外傷前後の脊髄血流を測定した。脊髄外傷を与えた直後にC1INH 50 IU/kg(C1 INH群:n=16)または生理食塩水(対照群:n=16)を静脈内投与し、各群6匹ずつにおいて24時間後にmyeloperoxidase(MPO)活性の測定を行った。また、各群10匹ずつにおいて7日後までの神経学的評価および、7日目の組織学的検討による損傷体積の測定を行った。24時間後のMP0活性測定に関しては,sham群(n=6,椎弓切除のみ)を加えた。結果、損傷体積およびMPO活性は,対照群(0.65±0.02mm^3,187.1±12.2U/g)と比較してC1 INH群(0.54±0.02mm^3,141.2±7.0U/g)で有意に減少した(p<0.01)。以上より、C1 esterase inhibitorを用いた補体活性抑制は,血圧,心拍数,局所脊髄+血流に有意な影響を与えなかったが、脊髄損傷組織内への白血球浸潤を減少させることにより、組織障害を抑制することが示唆された。脊髄損傷により一旦損傷をうけた神経組織は瘢痕形成を残して運動機能障害を残します。ES細胞移植治療は失われた神経組織を補う有望な治療方法ですが、ES細胞移植において腫瘍形成は克服しなければならない問題点です。今回の研究の目的は、「ES細胞移植治療の安全性を高める方法の開発」です。骨髄間質細胞は自己大腿骨から採取できる細胞群であり、その神経保護作用、神経分化誘導作用は近年多くの報告がなされております。今回我々は、骨髄間質細胞の神経保護作用、神経分化誘導作用に注目し、実験を計画しました。まず実験1において未分化なES細胞由来の神経幹細胞は骨髄間質細胞により未分化性を脱し、より成熟した神経系細胞への分化誘導を認めました。実験2において、骨髄間質細胞同時移植群では、マウス脊髄損傷モデルに移植した未分化成分を含む神経幹細胞は、対照群のような腫瘍形成を認めず、nestin、MAP2陽性の神経細胞へと分化誘導を認めました。つまり、骨髄間質細胞は脊髄損傷部位で、未分化な細胞の分化誘導を行い、未分化細胞の腫瘍形成を抑制しているとの結果が得られました。本研究での結果は、今後ES細胞移植治療の臨床応用において、ひとつのハードルを越える有望な方法になりえると考えられます。昨年度に引き続き、マウス脊髄損傷モデルを用いて、未分化なES細胞と骨髄間質細胞を同時移植することにより、ES細胞による腫瘍形成が抑制されるか、また骨髄間質細胞はES細胞の分化誘導を制御する可能性を検討した。方法は、マウス由来ES細胞(GFP標識)を、胚様体形成した後レチノイン酸処理することにより神経系細胞へ分化誘導を行い、これを移植細胞とし、骨髄間質細胞はマウスの大腿骨から分離、培養を行った。一方、Th10の椎弓切除を施したC57BL6マウスにcontusion modelを作製。

第1群(N=10)はレチノイン酸処理したES細胞を1.5×104個移植、第2群(N=10)にはES細胞と同数の骨髄間質細胞を同時移植した。また、損傷60日後に移植を行い、経時的な行動学的観察、及び移植後の組織学的評価を行った。その結果、長期観察においても、骨髄間質細胞同時移植群では、マウス脊髄損傷モデルに移植した未分化成分を含む神経幹細胞は対照群のような腫瘍形成を認めず、nestin、MAP2陽性の神経細胞へと分化誘導を認めた。つまり、骨髄間質細胞は脊髄損傷部位で、未分化な細胞の分化誘導を行い、未分化細胞の腫瘍形成を抑制しているとの結果がえられた。本研究での結果は、今後ES細胞移植治療の臨床応用において、ひとつのハードルをこえる有望な方法と考えられるが、未だpreliminaryなもので、実際の治療にむけてはさらなる実験成績の積み重ねが必要であると考えている。
環境シグナル応答細胞の創製

大腸菌において環境ストレスであるアミノ酸飢餓に応じて発現するRpoSに着目し、rpoSプロモーター下流に緑色蛍光蛋白質(GFP)を組み込んだプラスミドを作成した。このプラスミドで形質転換した大腸菌は、栄養状態等のストレスに応じてGFPを発現し、大腸菌の環境ストレスをモニタリング出来る事を確認した。(相澤)大腸菌由来の多剤耐性に関与するmar遺伝子を用いて、環境中の疎水性物質を検出、および定量する可能性について検討を試みた。その結果、MarR変異体を用いたMar-GFPシステムにおいて変異型MarRが特に芳香族化合物により失活し易いことを確認し、このことを利用して環境由来の芳香族化合物を検出、定量できるシステムを構築した。(青野)無核細胞の放出を青定色により検出するスクリーニング系により、大腸菌を球菌化させて死に至らしめる新規S-benzylisothiourea誘導体を見いだした。この化合物はペニシリン結合タンパク質2には結合せず、これ以外の桿菌形態形成タンパク質に作用すると思われた。作用標的の同定のため、耐性変異株を分離した。(和地)高圧下に適応した深海微生物並びに大気圧下に適応した大腸菌を材料にして、加圧に応答して発現する遺伝子を検索し、同遺伝子のプロモータ領域の下流に、蛍光タンパク質GFPをコードする遺伝子を導入した。その結果、30MPa70MPaの圧力を関知して発光する細胞の構築に成功した。(加藤)膜小胞の突起形成に必要な力測定。リポソームにビーズを2個取り込ませ、レーザーツイーザーを用いて張力を加え、その形態応答を可視化・測定した。膜突起の伸長・短縮にかかわらず形態維持に必要な力は3pNで一定であった。また、膜突起消失時に一過的に5pN発生し、その後は徐々に減衰した。この結果は膜の履歴現象と形態維持に常時力が必要なことを示している。(宝谷)環境ならびに各種ストレスに応答する細胞の調製、遺伝子の探索を目的として以下の結果を得た。(1)NF-κB結合領域の下流にルシフェラーゼ構造遺伝子を連結した遺伝子を導入したヒト肺癌腫細胞を構築し、IL-1あるいはTNFの刺激によるNF-κBの発現を発光の程度により検定することを可能にした。(2)大腸菌の染色体分配機構解析のために、抗FtsZ抗体を用いた分裂環の免疫蛍光染色とDAPIによる核染色を同時に行ない、染色体分配と細胞分裂の同時観察を可能にした。(3)低周波微小電圧刺激により活性化されるプロモーターについて検討し、heat shock proteinのひとつであるhsp70が該当することを見出した。(4)hsp70プロモーターの下流にルシフェラーゼ遺伝子を連結した動物細胞発現ベクターを構築し3T3-L1細胞に導入することによりhsp70の発現を発光により定量化することに成功した。さらにこの細胞を使用して熱刺激と電圧刺激ではhsp70遺伝子の発現経過に差異があることを示した。(5)有機溶媒に曝露したり酸化状態にすると発現が誘導される大腸菌遺伝子であるsox-marレギュロンよりsoxR遺伝子のプロモーター領域を取得し、下流にgreen fluorescence protein(gfp)遺伝子を連結したプラスミドを調製した。このプラスミドを導入した大腸菌は、スーパーオキシド生成試薬methylviologenの存在下で蛍光を発し遺伝子発現を容易に検出することを可能にした。(6)S. violaceaDSS12の加圧応答プロモーター領域にσ^<54>因子の結合部位があることからσ^<54>因子の遺伝子クローニングを行ない、加圧下発現遺伝子のひとつであるグルタミン合成酵素遺伝子のプロモーター領域との結合を検討した。(7)リポソーム中でアクチンを成長させた際、束化能をもつα-アクチニンの存在によりアクチン単独の場合とは異なり、球状部分の両側に管状部分を持つ二極性リポソームが形成されることを観察し、生体内ストレスファイバーのモデルとなることを示した。1.転写因子NF-κB依存性プロモーターにルシフェラーゼレポーター遺伝子を融合した遺伝子をA549細胞に導入し、IL-1やTNFといったサイトカイン刺激に応答する細胞を構築した。この細胞を用いてサイトカイン刺激によるシグナル経路を特異的に阻害する低分子生理活性物質をスクリーニングした。(永井)2.低周波微小電圧刺激によって活性化されるプロモーターとルシフェラーゼレポーター遺伝子を挿入したプラスミドを構築して電気刺激応答細胞を得ることが出来た。電気刺激に応答して単一神経細胞内のシナプス小胞が放出されることを発見した。(相澤)3.大腸菌由来soxRSオペロンを用いてsoxR遺伝子およびsoxS-gfp融合遺伝子を構築し、スーパーオキシド生成試薬の存在下において培養したところ濃度依存的に培養液の蛍光強度が増加した。(青野)4.好圧性細菌Shewanella violaceaDSS12を用いて、σ^<54>プロモーターの加圧応答性発現制御に関わる転写因子NtrB-Cの解析を行った。NtrBが圧力センシングに深く関わっており、リン酸化によるNtrCへの情報伝達により、圧力制御する遺伝子発現応答を行っていることを明らかにした。(加藤)5.リポソーム内に細胞骨格であるアクチン線維を形成させた細胞モデルに、アクチン線維結合タンパク質を共存させて膜小胞の形態形成機構を探った。線維間の架橋による束化や立体的ネットワークを組むことにより、細胞モデルの三次元的形態を操作出来ることを示した。

界面活性剤がリポソームに多様なトポロジー変換を起こさせることを発見した。(宝谷)低周波微小電圧刺激に応答するプロモーターの下流に神経細胞特異的転写因子NeuD2遺伝子と緑色蛍光蛋白質(GFP)遺伝子を連結したプラスミドを作成し、神経芽腫瘍細胞株(N1E-115)を形質導入した。この細胞は、電位印加により分化誘導され、緑色蛍光を呈するとともにその形態を神経細胞様に変化させた。(相澤)大腸菌の多剤耐性に関与するmarRABオペロンの発現調節領域と、marRABオペロンの転写抑制蛋白質をコードするmarRのクローニングとともに、marA遺伝子の5'末端領域にGFP遺伝子を融合した。ミスセンス変異を有するmarRを用いた融合遺伝子を有するプラスミドで形質転換した大腸菌は、芳香族化合物の濃度に応じて蛍光を呈した。(青野)テキンがFenton反応を誘導してHydroxyl radicalを発生させることにより活性型破骨細胞のアポトーシスを特異的に誘導することを見いだした。また細菌の染色体分配を阻害し、細胞の球状化を誘導して無核細胞の放出を引き起こす、S-Benzylisothiourea骨格をもつ化合物を発見した。(和地)プラスミド上のlacプロモーター制御下のGFP遺伝子が30MPaの加圧条件下にて特異的に発現誘導され発光する高圧応答大腸菌の構築に成功した。また、好圧菌の加圧応答する転写においてNtrBが圧力センサーとして働く可能性を示し、より高圧条件(5070MPa)を認識する高圧応答細胞の構築の可能性を示した。(加藤)アクチン結合タンパク質であるファシン、α-アクチニン、フィラミンをG-アクチンと共にリポソームに封入すると、より複雑な構造が形成されリポソームを特異的な形に変化させた。またリポソームにラテックスビーズを平均数個取り込ませる方法を確立し、ダブルビームのレーザーツイーザーシステムにより機械的張力を加え、その形態応答を可視化・制御した。(宝谷)大腸菌において環境ストレスであるアミノ酸飢餓に応じて発現するRpoSに着目し、rpoSプロモーター下流に緑色蛍光蛋白質(GFP)を組み込んだプラスミドを作成した。このプラスミドで形質転換した大腸菌は、栄養状態等のストレスに応じてGFPを発現し、大腸菌の環境ストレスをモニタリング出来る事を確認した。(相澤)大腸菌由来の多剤耐性に関与するmar遺伝子を用いて、環境中の疎水性物質を検出、および定量する可能性について検討を試みた。その結果、MarR変異体を用いたMar-GFPシステムにおいて変異型MarRが特に芳香族化合物により失活し易いことを確認し、このことを利用して環境由来の芳香族化合物を検出、定量できるシステムを構築した。(青野)無核細胞の放出を青定色により検出するスクリーニング系により、大腸菌を球菌化させて死に至らしめる新規S-benzylisothiourea誘導体を見いだした。
鋼部材とコンクリート部材との接合工法の開発

鋼部材と鉄筋コンクリート部材とを接合する基本形式として、プレストレスによる接合工法、スタッドシャコネクターによる接合工法および鉄骨とコンクリートの付着による接合工法を取り上げ、接合部の変形性状、耐荷性状などにつき実験的に研究した結果、以下の諸点が明らかとなった。1.プレストレスにより引張力を伝達する接合部では、その耐力を実際上問題無くすることは容易であり、その剛性のみが問題となるが、適当な厚さだけコンクリートを充填すれば、その補剛効果によって、十分な剛度を得ることができる。また、その剛性は、通常の三次元FEM解析により容易に算定できる。2.圧縮力を伝達する接合部の耐力は、エンドプレートを介して集中線荷重が載荷される場合のコンクリートの耐力によって支配され、コンクリートの圧縮強度に比例し、エンドプレート厚さの増加によって直線的に増大する。また、鋼桁フランジにより伝達される力はスタッドを用いてなくても充填コンクリートの効果で相当に分散される。3.鋼板にスタッドを溶植し、異形鉄筋と共にコンクリートで包み込み、鋼板に作用する力を鉄筋に伝達させる接合工法は、スタッドの本数および配置、コンクリート強度、埋め込み長さなどを適当にとれば静的にも、疲労的にも鉄筋強度に等しい強度を発揮する。特に、疲労強度は、鉄筋を鋼材に直接溶接する形式の接合工法におけるものより大きくすることができる。今後の課題として、接合部に配するフープ筋が剛性向上に及ぼす効果を解明することがあげられる。4.H形鋼を鉄筋コンクリート中に配置した供試体の載荷実験の結果H形鋼とコンクリートとの付着が無い場合、相当に大変形しないと断面の累加強度に達しないことが明らかにされ、接合部近傍における鋼材とコンクリートの付着の重要性が確かめられた。
一様双曲型離散力学系の分類

本研究の目的は、Anosov微分同相写像やAxiom A微分同相写像の様な一様双曲型離散力学系を位相共役により分類することである。本研究代表者により、余次元1のAnosov微分同相写像の分類に関するFranks-Newhouseの定理の簡単な証明がすでになされていたが、本研究では高余次元の場合について研究を推し進めた。この場合、安定(不安定)多様体の次元は2以上であるが、この多様体を分割し余次元1の場合に帰着させる方法を新しく見出した。その方法はsmooth-ergodic theoryにあるのものに類似するが、今までに知られていたものはLyapunov指数によるもので、本研究で新しく見つけたものはそれとは大きく異なる。この研究結果は、力学系理論において重要な未解決問題である全てのAnosov微分同相写像の分類に、大きな糸口を与えるものであり、全てのAnosov微分同相写像はinfranilmanifold自己同型と位相共役であることが予想されるに至った。また、本研究では安定性問題との関連で、拡大的微分同相写像を考察し、微分同相写像全体の空間の中でその様な写像全体の集合の内部はno cycles条件を満たすAxiom A微分同窓写像であることが分かった。さらに、その集合の内部にない拡大的微分同相写像は、絶対値が1となる固有値のを持つ周期点を有しなければならないか、あるいは位相的Anosov微分同相写像であることを証明した。この結果は、微分可能性が高い場合の構造安定性予想とも関係しており、一様双曲型離散力学系の分類にとどまらず、今後の力学系研究の発展のための大きな進展が得られた。本研究代表者により、余次元1のAnosov微分同相写像の分類に関するFranks-Newhouseの定理の簡単な証明がすでになされていたが、本年度は高余次元の場合について研究を推し進めた。その方法はsmooth ergodic theoryにあるのものに類似するが、今までに知られていたものはLyapunov指数によるもので、本研究で新しく見つけたものはそれとは大きく異なる。また、本年度は安定性問題との関連で、拡大的微分同相写像を考察し、微分同相写像全体の空間の中でその様な写像全体の集合の内部はno cycles条件を満たすAxiom A微分同窓写像であることが分かった。さらに、その集合の内部にない拡大的微分同相写像は、絶対値が1となる固有値のを持つ周期点を有しなければならないことを証明した。この結果は、微分可能性が高い場合の構造安定性予想とも欄擁しており、一様双曲型離散力学系の分類にとどまらず、今後の力学系研究の発展のための大きな進展が得られた。

その方法はsmoooth ergodic theoryにあるのものに類似するが、今までに知られていたものはLyapunov指数によるもので、本研究で新しく見つけたものはそれとは大きく異なる。この研究結果は、力学系理論において重要な未解決問題である全てのAnosov微分同相写像の分類に、大きな糸口を与えるものであり、全てのAnosov微分同相写像はinfranilmanifold自己同型と位相共役であることが予想されるに至った。また、本研究では安定性問題との関連で、拡大的微分同相写像を考察し、微分同相写像全体の空間の中でその様な写像全体の集合の内部はno cycles条件を満たすAxiom A微分同窓写像であることが分かった。さらに、その集合の内部にない拡大的微分同相写像は、絶対値が1となる固有値のを持つ周期点を有しなければならないか、あるいは位相的Anosov微分同相写像であることを証明した。この結果は、微分可能性が高い場合の構造安定性予想とも関係しており、一様双曲型離散力学系の分類にとどまらず、今後の力学系研究の発展のための大きな進展が得られた。
看護介入効果の生理学的・数量的評価方法の開発(唾液中コルチゾールを指標として)

看護介入として音楽療法、呼吸療法、アロマセラピーを実施し、QOL改善効果の数量的指標として、唾液中コルチゾール値(以降コルチゾール値)の有効性を検討した。(1)受動的音楽療法としてヒーリングバイブレーションを実施し、ストレスの指標として、血圧、脈拍、体温、コルチゾール値の測定、病態の観察を行いGHQ28による主観的精神健康状態との関連を見た。コルチゾール値は血圧、脈拍、体温に比し療法前後に有意に低下を認めた。唾液中コルチゾールの平均値は音楽療法前値は0.171±0.132μg/dl、後値0.129±0.013μg/dlであって、前値高値の患者は有意に低下した。また、音楽療法を積極的に受け入れた対象のコルチゾール前後比(後値/前値)は心身の変化に伴い1週目7週目に1.10.6と変化した。化学療法開始時は不安、2週目副作用、3週目副作用軽減、4週目2回目の化学療法から7週目退院への希望と情動の変化に伴い数値化された。以上より、コルチゾール値の測定は癌患者の精神的・肉体的苦痛を数量的に表すと考える。(2)呼吸療法は22分テープを作成し、ガン患者友の会の会員集団を対象に8ヶ月間でのコルチゾールの変化を観察した。集団のGHQは全員が6以上であった。8ヶ月間において、療法前値は初回0225±0.001μg/dl、最終回0236μg/dlと再発・化学療法開始、介護負担等により高値を認めたが、8ヶ月後には入眠しやすいとの報告もあり、コルチゾール前後比は0.7から0.4へと暫時軽減した。ストレス軽減教育の評価の指標への有効性も認められると考える。(3)アロマセラピーについては学内で学生を対象に香料による低下と嗜好性についての効果を検討した。集団のGHQは高く、香料吸入時の時間経過前後のコルチゾール値と吸入無しの時間経過前後比では吸入時に有意に低下を認めた。香料嗜好性によるストレス改善効果についてもさらに詳細を検討する予定である。看護によるQOL改善効果の検討について、ストレスの生理学的指標とされている唾液中コルチゾールを測定することにより、癌患者のストレスマネジメントについて客観的・生理学的視点からの評価を試みる。ストレスの指標として、血圧、脈拍、体温の測定、唾液の採取を行い、病態、Health related QOLを調査した。Healthrelated QOLには2、3週間前からの抑鬱傾向を反映するといわれているGHQ28を使用した。唾液については副腎皮質過形成症診断薬の血清用エンザプレートコルチゾールを使用し1999年に松下が作成した系に従い、保健科学研究所に測定を依頼した。癌患者の精神的・肉体的苦痛の緩和と治療効果の看護介入としては、看護者の手技に差のない受動的音楽療法(ヒーリングバイブレーションという器機)を実施した。対象者は入院し、化学療法を受ける肺ガンの患者であり、今回の分析対象者は男性8名、女性10名であり、平均年齢は67.8歳であった。対象者の基本的な抑鬱傾向(ストレス値)GHQ28の中央値は9.5と抑鬱傾向高く、18名中一般にストレスが無いという5以下はわずか3名であった。その唾液中コルチゾール値は中央値0.127μg/dl(最小値0.03μg/dl、最大値0.37μg/dl)であり、GHQ28とのSpearmanの順位相関計数はr=0.761と強い相関を認めたことより、加療なければ余命36ヶ月の対象者の不安や抑鬱感を評価可能の示唆を得た。音楽療法前に唾液中コルチゾール値高値を示した対象者の音楽療法後値は有意に低下していた。今後さらに症例を増やし詳細を検討する。

8ヶ月間において、療法前値は初回0225±0.001μg/dl、最終回0236μg/dlと再発・化学療法開始、介護負担等により高値を認めたが、8ヶ月後には入眠しやすいとの報告もあり、コルチゾール前後比は0.7から0.4へと暫時軽減した。ストレス軽減教育の評価の指標への有効性も認められると考える。(3)アロマセラピーについては学内で学生を対象に香料による低下と嗜好性についての効果を検討した。集団のGHQは高く、香料吸入時の時間経過前後のコルチゾール値と吸入無しの時間経過前後比では吸入時に有意に低下を認めた。香料嗜好性によるストレス改善効果についてもさらに詳細を検討する予定である。
精神障害者の空間図式に関する実証的研究-居住空間構成法及び風景構成法を通して-

本研究の目的は、居住空間構成法および風景構成法を用いて精神障害者の空間図式に関する知見を得ることである。今回の考察では、慢性期の統合失調症者56事例を対象とした。そこでは、居住空間構成法と風景構成法の空間構成の特徴の対応関係が示され、多様な様相を示しながら廊下や囲いや風景などの空間が解体する傾向とともに、特に「包括型」「左右の枠を結ぶ川」という、人間が持つ本質的な空間図式に基づく庇護的空間の可能性が示された。研究の全体構想は、人間にとって普遍的で根源的な内的原理が存在すると考えられる発達と病理の両側面から、生活空間の構成に関わる基本的な内的空間図式を実証的に解明し、これら両側面を総合して人間存在の構造に適った生活空間を実現するための有効な知見を提示することである。この全体構想の中で本研究課題の目的は病理的側面にある。すなわち、箱庭療法をヒントに考案された居住空間構成法および風景構成法を用いて、精神障害者に生活空間を樽成してもらい、それらの作品群の空間構成の特徴を明らかにし、そこから生活空間の構成に関わる彼らの空間図式に関する知見を得ることである。このような目的のもと、平成19年度には以下のような研究成果を得た。1、精神病院にて精神障害者と調査者との1対1での状況の下、居住空間構成法および風景構成法による作品制作の遂行。統合失調症者41事例、てんかん性精神障害者4事例、躁鬱病者1事例、うつ病者1事例、看護師4事例の計51事例の作品を得た。2、現場観察メモおよびビデオより、事例の特徴記述の遂行。3、担当医に対するインタビュー調査などによる制作者の生活史的背景の把握。4、「作品」「事例の特徴記述」「制作者の生活史的背景」のデータベース化。5、これまでに幼稚園児から大学生までの風景構成法作品、約1100枚の研究実績がある。これら健常者の風景構成法の作品と、今回新たに得られた統合失調症者の風景構成法の作品との比較分析を行った。その結果は9月の日本建築学会大会で発表する予定である。なお、平成20年度も同様の制作調査研究を行うことができる環境が整っているので、継続して調査を行い事例を増やすことで、データベースの充実化を計る。また平成20年度も継続して風景構成法の作品分析を行い、年度内に審査付論文としてまとめる予定である。研究の全体構想は、人間にとって普遍的で根源的な内的原理が存在すると考えられる「発達」と「病理」の両側面から、生活空間の構成に関わる基本的な内的空間図式を実証的に解明し、これら両側面を総合して人間存在の構造に適った生活空間を実現するための有効な知見を提示することである。すなわち、箱庭療法をヒントに考案された居住空間構成法および風景構成法を用いて、精神障害者に生活空間を構成してもらい、それらの作品群の空間構成の特徴を明らかにし、そこから生活空間の構成に関わる彼らの空間図式に関する知見を得ることである。このような目的のもと、平成20年度には以下のような研究成果を得た。1、精神科病院にて精神障害者と調査者との1対1での状況の下、居住空間構成法及び風景構成法による作品制作を遂行した(昨年度からの継続)。2年間で統合失調症者56事例、てんかん性精神障害者4事例、躁鬱病者1事例、うつ病者1事例、看護師4事例の計66事例の作品を得た。2、現場観察メモ等より、事例の特徴記述を遂行した(昨年度からの継続)。3、担当医に対するインタビュー調査等による制作者の生活史的背景を把握した(昨年度からの継続)。4、「作品」「事例の特徴記述」「制作者の生活史的背景」のデータベース化を行った(昨年度からの継続)。5、統合失調症者の風景構成法において、特に「枠」と川との関係に着目して類型化を行い、その空間構成の特徴を明らかにした。6、統合失調症者の居住空間構成法において、特に壁構成に着目して類型化を行い、その空間構成の特徴を明らかにした。7、統合失調症者の居住空間構成法及び風景構成法における空間構成の対応関係を把握することにより、その基底に存在すると考えられる彼らの内的世界の空間図式の検討を行った。なお上記5、6について、それぞれ雑誌論文にまとめて発表を行った。
環の単元群と不分岐拡大の考察

環はすべて単位元1を持つ可換環とする。Rはネーター整域でKをその商体、LをKの代数拡大体でαを0でないLの元とする。πをR〔X〕からR〔α〕への、π(X)=αなるR-代数としての準同型とする。またψ_α(X)=X^d+η_1X^<d-1>+...+η_dをαのK上のモニック最小多項式とする。今、β∈Lに対して、I_β={r∈R1rβ∈R}とし、I_<〔α〕>=I_<η1>∩I_<η2>∩...∩I_<ηd>とおき、また、J_<〔α〕>をψ_α(X)I_<〔α〕>のすべての多項式の係数全体で生成されるRのイデアル、I_<〔α〕>=I_<〔α〕>(I,η_1,...,η_<d-1>)および、J_<〔α〕>=η_dI_<〔α〕>とおく、αがR上次数dのanti-integral elementとは、Ker π=I_<〔α〕>ψ_α(X)R〔X〕が成立するときであると定義し、A=R〔α〕をRのanti-integral拡大という。特にL=Kの場合、R〔α〕がRのanti-integral拡大であることは、R=R〔α〕∩R〔α^<-1>〕が成立することに同値であることが知られている。得られた結果の主なものは次の通りである。A=R〔α〕は次数dのR上anti-integral拡大環とする。このとき、1.I_<〔α〕>=Rであることは、制限写像ψ:Spec(A)→Spec(R)が全射で、Aが平坦R-加群であることと同値である。2.AがR上不分岐拡大環、即ち、微分加群Ω_R(A)=(O)であることはI_<〔α〕>ψ_α(α)A=Aなることと同値である。特にこの場合、Aは平坦R-加群となる。3.Aが平坦R-加群であることは、I_<〔α〕>A=Aが成立することに同値である。特にL=Kの場合、このことは更に、AがRの不分岐拡大であることなどと同値になる。4.Lの元α_i(1≦i≦n)に対して、各R〔α_i〕はR上不分岐拡大とする。このときR〔α_1、α_2、...、α_n〕はR上不分岐拡大である。5.AがR上整のとき、αがAの単元であることは、η_dがRの単元であることに同値である。このときR

〔α_1、α_2、...、α_n〕はR上不分岐拡大である。5.AがR上整のとき、αがAの単元であることは、η_dがRの単元であることに同値である。Rはネータ整域でKをその商体とする.LをKの有限次数拡大体で、LのK上の拡大次数をdとする.AをRとLの中間環でネータ環とする.v(R),v(A)でそれぞれR,Aの単元群,即ち,v(R)={rεR|^эsεR,rs=1}などとする.このとき,次の結果が得られた.(3)AがR上整拡大でαεAとする.αεv(A)である条件をf(X)εR[X]の言葉で得た.(4)L=K(α)でA=R[α],環準同型Φ:R[X]→R[α]をΦ(X)=α,Φ(r)=r(rεR)とする.αがR上anti-integralであるとは,KerΦが次数d=[L:K]の多項式で生成されるときをいい,AはR上anti-integral拡大であるという.これは、L=Kのときは,R=R[α]〓R[α^<-1>]が成立することと同じである.αεLがR上anti-integralとなるための条件が得られた.(5)AがR上anti-integral拡大環のとき,αεv(A)となるための条件が得られた.(6)AがR上anti-integral拡大環であることと微分加群Ω_R(A)=0なることとの関連についていくつかの結果が得られた.Rをネーター整域とし、Kをその商体とする。0≠α∈Kが、R=R「α」∩R「α^<-1>」を満たすとき、αはR上anti-integralな元であるといい、R「α」をRのanti-integral拡大環という。A=R「α」はR上anti-integral拡大環と仮定する。I_α={r∈R|rα∈R}とおき、J_α=I_α+αI_αと書く。また、U(A)はAの単元全体のなす単元群とする。このとき、次の結果が得られた。2.次の(1)-(4)はそれぞれ同値となる。(1)I_αA=A.(2)Aは平坦R-加群である。(3)J_αA=A.(4)AはRの不分岐拡大環である。即ち、AのR上の微分加群Ω_R(A)=(0)となる。3.a∈R-U(R)とする。このとき、a∈U(R)であることは、イデアルaRの根基√<aR>がI_αを含み、しかもaR+J_α=Rであることと同値である。5.上で述べた1から3は、anti-integralの定義をうまく拡張すると、双有理拡大でない場合にも、成立する。
ショウジョウバエの暗闇適応に関わる遺伝子の網羅的同定

本年度は論文執筆を行った。まず、統計検定法の再検討を行った。異なる光環境で選択を受けた集団に関して、すべての組み合わせ計9組と対照検定として同じ環境で飼育した集団同士の比較計6組の検定を行い、結果を比較したところ、1対1の検定を複数回行う方法は本研究には不適切であると判断されたため、最終的に3つのレプリカ集団のシーケンス結果を合わせたデータを用いてFisher's exacttestを行い、有意差上位5%に着目することにした。他にもAllele Frequency Change(AFC)やOdds ratioなどの異なる指標を用いて適応に関与するゲノム領域の候補を絞り込んだ。これまでの研究結果をまとめ、アメリカの遺伝学会誌G3(GENES,GENOMES,GENETICS)に投稿し受理された。同時に進めていたトランスクリプトーム解析に関して、次世代シーケンサーを用いたRNAseqの結果を確認するために、qPCRでいくつかの遺伝子の発現量を調べて、RNAseqのデータと一致することを確認した。また、前述の選択実験で異なる光環境で選択を受ける遺伝子の候補84個とトランスクリプトーム解析で発現量に変化が見られた遺伝子310個を比較したところ3つの遺伝子が重なることがわかった。3つは、キチン分解酵素や神経系で発現している遺伝子、卵黄膜成分の遺伝子であり、交尾行動から産卵までの適応度に影響する形質への関与が予想された。トランスクリプトーム解析に関しては、現在論文を執筆中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。暗闇適応に関わる遺伝子の同定を目指して、暗黒バエと野生型ハエを1対1で混合した集団を継代した。次世代シーケンサーを用いて集団のゲノムシーケンスを行い、混合集団における一塩基多型(SNP)の同定とその集団内頻度の計算を行った。まず始めに、ゲノム全体のSNP頻度を集団間で比較し、集団間の関係性を調べた。0世代目と22,49世代目の明暗条件(以下LD)各3集団、恒暗条件(以下DD)各3集団の計13集団のSNP頻度のデータを多次元尺度構成法を用いて解析したところ、LDの集団とDDの集団で異なるクラスターができ、さらに22世代目と49世代目でも異なるクラスターに分けることができた。このことから、本実験において光条件による選択が効果的に働いたことが示された。49世代目のLD集団とDD集団でSNP頻度に有意差が見られ、かつDD集団の方で頻度が高かったSNPについてその頻度の時系列変化を調べ、SNP頻度の変動の原因(遺伝的浮動や正または負の選択)を推測することができた。特にDDの集団で正の選択を受けていると推測された領域には暗闇適応に関わる変異が存在する可能性が高いと考えられる。これらの領域の中でも特に高い有意差を示す3つの領域に候補を絞り、この領域に位置する遺伝子138個をリストアップした。これらの遺伝子を暗闇適応に関与する候補として個別解析に進めることにした。また、LD集団とDD集団でSNP頻度に有意差が見られる領域が22世代目と49世代目で異なることがわかり、22世代目で有意差がある領域は、その後固定化することはなく、頻度が70%程度でプラトーに達するという現象を観察した。この現象は集団内の多型を維持する平衡選択や遺伝子間の相互作用(エピスタシス)によるものと予想される。このような混合集団の選択実験と集団ゲノムの解析は進化学に重要な知見を与えるものと期待される。前年度に特定した、野生型バエと暗黒バエの混合集団において有意に頻度の変化が見られるゲノム領域に位置する170個の遺伝子に関して、遺伝子ノックダウンによる機能解析を試みた。世界各地のショウジョウバエストックセンターからGAL4系統と128のUAS系統を取り寄せ、組織特異的RNAiの適応度への影響を調べた。GAL4とUAS系統の掛け合わせを12時間サイクルの明暗条件(LD)と恒暗条件(DD)で行い、バランサーの染色体を持つRNAiが効いていないハエをコントロールとして、RNAiが効いているハエの数に変化が見られるかどうかを調べた。いくつかのRNAi系統についてハエの数に変化が見られたが、統計検定では有意判定が得られなかった。F1の数は分散が非常に大きくなるため、F1の数に代わる適応形質の再検定を試みた。野生型との競合実験において雄と雌それぞれの形質がどれだけ適応度に寄与しているのかを調べるために、雄と雌の競合を別々に行うことにした。野生型と暗黒バエの雄に対して1種類の雌を、同じく野生型と暗黒バエの雌に対して1種類の雄をあてがう3者による競合実験を試みた。同じ競合実験をLDとDDの異なる光環境で行ったところ、雌同士の競合において暗黒バエの雌がLDに比べてDDで多くの子供を残した。暗黒バエはLDに比べてDDで産卵数が上昇することがわかっていたため、この結果は雌の産卵数を直接反映するものと考えられた。雄の競合においては、全体的に暗黒バエの雄の子供が多いことが示された。先行研究で交尾にかける時間が野生型に比べて短いことや、雄が野生型に比べて活発であることがわかっており、これらの形質が3者の競合実験で見られた暗黒バエ雄の高い適応度に関わることが示唆された。以上の結果より、暗黒バエの暗闇適応形質は、暗闇における雌の産卵数の増加と雄の攻撃性ないしは活動性によるものであることが予想された。

まず、統計検定法の再検討を行った。異なる光環境で選択を受けた集団に関して、すべての組み合わせ計9組と対照検定として同じ環境で飼育した集団同士の比較計6組の検定を行い、結果を比較したところ、1対1の検定を複数回行う方法は本研究には不適切であると判断されたため、最終的に3つのレプリカ集団のシーケンス結果を合わせたデータを用いてFisher's exacttestを行い、有意差上位5%に着目することにした。他にもAllele Frequency Change(AFC)やOdds ratioなどの異なる指標を用いて適応に関与するゲノム領域の候補を絞り込んだ。これまでの研究結果をまとめ、アメリカの遺伝学会誌G3(GENES,GENOMES,GENETICS)に投稿し受理された。同時に進めていたトランスクリプトーム解析に関して、次世代シーケンサーを用いたRNAseqの結果を確認するために、qPCRでいくつかの遺伝子の発現量を調べて、RNAseqのデータと一致することを確認した。また、前述の選択実験で異なる光環境で選択を受ける遺伝子の候補84個とトランスクリプトーム解析で発現量に変化が見られた遺伝子310個を比較したところ3つの遺伝子が重なることがわかった。3つは、キチン分解酵素や神経系で発現している遺伝子、卵黄膜成分の遺伝子であり、交尾行動から産卵までの適応度に影響する形質への関与が予想された。トランスクリプトーム解析に関しては、現在論文を執筆中である。候補となった遺伝子でUAS系統が手に入るものに関してはすべてRNAiアッセイを行ったが、暗闇適応の決め手となるLDとDDの差は見られなかった。原因としては、ストックセンターのエサに付着していたダニの影響などが考えられたが、ダニの駆除は困難を極めた。また、そもそもF1の数はばらつきが大きく少しの環境変化で再現性が得られなくなる形質であることや、ショウジョウバエでは一回の検証に2週間かかることなどが今後大量のアッセイをかける上で律速となることが予想された。F1の数という適応度の指標に代わる適応形質の指標が必要であると考えられたため、改めて適応形質の再検討を行った結果、前述の通り、雌の産卵数の上昇と雄の攻撃性の上昇が関与している可能性が示唆されたため、今後はこの二つの形質に的を絞って解析を進めていく予定である。また、RNAiアッセイで期待していたのは、適応形質が遺伝子の発現量減少によって成された場合の適応形質の再現や発現量が適応度に与える影響を実際の暗黒バエの形質よりも顕著に見られるのではないか、というものであったが、例えば発現場所の変化やタンパクの機能の変化、また発現量の上昇によって初めて適応形質が現れる場合は、RNAiアッセイは効果を示さないことも考えられた。そのため、RNAiよりも効率的な手法として、deficiency mappingを導入することにした。deficiency mappingはゲノムの一部の領域を欠損した変異体と暗黒バエの雑種の形質を調べることで、適応形質に関わる暗黒バエゲノムの領域を絞る系である。この系は暗黒バエ自身の形質を指標にアッセイを行うことから、RNAiのように再現できる変異の効果に制限がなく、一系統を調べるごとに着実にゲノムの領域を絞っていくことができるため、非常に効率的なアッセイ方法であると考えられる。これらのことから、次年度には進展が期待される。
食品リスク情報への消費者態度に関する実験社会心理学的研究

本研究は食品に対するわが国の消費者のステレオタイプを把握するともに、専門性の高いリスク情報の消費者受容の促進要因を実験社会心理学的方法により解明した。まず、食品ステレオタイプに関して、意味プライミング課題によりステレオタイプを計測する方法を提案した。さらにこの手法を用いて食品の外観が食品ステレオタイプに影響を及ぼすことを明らかにした。次に、専門性の高い食品情報に対する消費者理解について検討を行い、消費者が情報を能動的に入手する情報表示法を用いて情報提示を行うことで、情報に対する理解が高まることを示した。これらの知見は、同じ食品あるいは食品情報についてもその提供方法といった外的要因により食品に対する認知や態度が変化することを示唆する。研究目的である食品リスク情報への消費者態度に関する実験社会心理学的解明に関連して、年次計画に従い、H21年度は食品情報に対する消費者の潜在的態度の解明に取り組んだ。まず、食品情報の提示法が食品評価に及ぼす効果について実験的に検討した。その結果、消費者自身が能動的に情報検索した場合には、その情報に対する理解が促進され、商品評価にその情報価が反映されやすいことが示された。これらの結果は、非意識的な情報関与が食品評価に影響を及ぼすことを示唆するものである。この研究成果を英文論文にまとめ、食の社会心理学研究を扱う国際誌Appetiteに現在投稿中である。次に、消費者の食品に対する態度の計測技法として、潜在的態度測定法の1つである潜在的連合テストの有効性を実験的に検討した。その結果、この技術が顕在的態度計測法(質問紙)と比較して矛盾がなく、かつ高精度に消費者態度を計測できることを明らかにした。この研究成果を英文論文にまとめ、現在国際誌Food Quality and Preferenceに投稿中である。さらに、食品関連態度計測における潜在的態度測定法の有効性について、英文図書を1件分担執筆し、これが受理された。また、食品リスクコミュニケーションのツールとして、オーディエンス・レスポンス・システム(ARS)が有効であることを実験的に明らかにし、学会発表にて成果公表を行った。以上の研究成果より、本研究の基盤となる食品リスク情報に対する消費者態度の計測技術について充分な精査が行われたといえる。H22年度は、情報提示法が消費者のリスク情報理解・評価に及ぼす影響について更なる検討を行う予定である。食品リスク情報への消費者態度に関する実験社会心理学的解明に関連して、H22年度は食品情報の消費者理解・評価を規定する要因についての検討、および食品に対するステレオタイプの変容についての基礎的検討を行った。食品情報の消費者理解・評価を規定する要因については、まず、食品に記載・付随する情報の内容に関する消費者態度計測を行った。食品パッケージ情報や食品リスクに関する解説情報を題材とした複数の実験を実施し、主として原産地や安全性に関する情報が消費者に重視されることが明らかとなった。次に、情報の効果的な提示方法に関する研究を実施した。カーボン・フットプリント表示を例とした研究により、消費者が情報取得に関与するような情報提示法において、当該情報に対する正しい理解が高まることを見出した。なお、これらの食品情報に関する研究成果は今年度2件の査読付欧文論文として公表している。食品に対するステレオタイプの変容に関しては、食器デザインのジェンダーイメージが食品のジェンダーステレオタイプに影響を及ぼすことを、意味プライミング課題により明らかにした。このことは、食品のステレオタイプが食品名のような概念的側面によってのみ決まるものではなく、食品の視覚的イメージによっても規定されていること、および食器や盛付け、調理といった視覚的な工夫により食品のステレオタイプがある程度変容可能であることを示唆するものであり、特定食品に対する消費者の偏った認知の解消などにも応用できる知見である。本成果は日本心理学会第74回大会で発表するとともに、現在欧文論文を執筆中である。食品リスク情報への消費者態度に関する実験社会心理学的解明に関連して,平成23年度は専門性の高い食品安全情報に関するリスクコミュニケーション手法の開発を行った.残留農薬をテーマとし,従来のシグモイド関数グラフよりもわかりやすく正確な状況認識を多くの人々がもてるような情報表示デザインを試作し,一般消費者を対象にその効果を検証した.その結果,提案デザインで説明を行った場合の方が,従来グラフの場合よりも正しいリスク認知ができることが示唆された.本成果は日本デザイン学会2012年次大会で発表予定である.また,消費者の食品認知に関連して,食品の鮮度知覚の規定要因の解明および乳児における感覚統合を通じた食品知覚の発達について検討した.これらの研究から人間の食品知覚・認知の基盤の一端が明らかとなった.これらの成果はそれぞれFood Quality and Preference,Appetiteといった食行動を扱うトップジャーナルに掲載された.

さらに,昨年度に実施した食器デザインが食品のジェンダー・ステレオタイプに及ぼす影響については,今年度に欧文論文としてAppetiteに発表した.本論文は食品のステレオタイプが食器や盛付けといった視覚的な工夫によりある程度調整できることを示唆するものであり,特定の食品に対する偏った認知の解消に応用できる可能性がある.これら本研究課題の研究実績は国内外から高く評価されており,食のステレオタイプや消費者行動に関する概説執筆の依頼を受けた.その成果として,Springer社の『Handbook of Behavior,food and nutrition』に「Chapter 140.Gender-based foodstereotypes amongyoung Japanese」を,また勁草書房の『味わいの認知科学』に「第10章食と消費者行動」をそれぞれ寄稿し,当該年度に出版された.これらは関連領域の基礎的知見に加えて本研究課題の成果を初学者・研究者向けに紹介したもので,本知見の国内外への周知にもつながる.
スルメイカ視神経節において発現するアスパラギン酸ラセマーゼに関する研究

タンパク質を構成するアミノ酸には、グリシンを除いて互いに重なり合わない一対の鏡像異性体が存在する。生体内に存在するアミノ酸の大部分はL体であるが、その鏡像関係にあるD体も微量ながら存在することが明らかとなってきた。とくにD体のアスパラギン酸は神経伝達物質としての機能が示唆されるとともに、アスパラギン酸ラセマーゼと呼ばれる酵素によりL体のアスパラギン酸から生合成されると考えられている。しかしながら、多くの生物において、この酵素の遺伝子は未知である。したがって本研究では、視神経節の発達したスルメイカを試料として用い、アスパラギン酸ラセマーゼ遺伝子の同定および酵素学的諸性質の解明を行う。