hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エンタングルメントを起源とする準定常状態への緩和現象の解明とその普遍性の探究

本年度は一次元ボース気体を記述するLieb-Liniger模型を用いて(I)再帰時間の時間スケールの計算、および(II)ダークソリトンの構成法について研究した。(I)再帰時間の時間スケールの計算Lieb-Liniger模型の非平衡ダイナミクスは、準定常状態を介して再び状態が初期状態に戻る再帰現象が生じることが分かっている。これまで再帰時間の時間スケールの解析は数値的な評価しか行われていなかったが、本研究では解析的に時間スケールを計算し、再帰時間が弱結合領域および強結合領域において多項式時間で表されることを示した。(II)ダークソリトンの構成法Lieb-Liniger模型と古典ダークソリトンの分散関係の類似性から、Lieb-Liniger模型と古典ソリトンの関連が指摘され、Lieb-Liniger模型から量子ソリトンを構成できるのではないかと考えられてきた。本研究では、Lieb-Liniger模型のtypeII励起から量子ダークソリトンを構成する方法を提案した。また、2つのダークソリトンの衝突ダイナミクスを計算し、位相シフトが生じることを示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。冷却原子系で実現可能な模型で前期熱平衡化現象の原理を実証する研究を行った。具体的には、(I)調和ポテンシャルに閉じ込められた粒子系、(II)一次元ボース気体を記述する朝永-Luttinger模型で解析を行い、エンタングルメントを起源とする前期熱平衡化現象が生じることを示し、そのメカニズムを明らかにした。(I)調和ポテンシャルに閉じ込められた粒子系:調和ポテンシャルに閉じ込められた相互作用する二粒子系は、厳密に計算できるシンプルな模型である。「エンタングルメントを起源とする緩和機構は、一つの部分系を見ると熱平衡化するが全系を見ると熱平衡化せずに準定常状態へ到達する」というエンタングルメントを起源とする前期熱平衡化の性質を、非局所的な一般化ギブス分布による具体的な計算を通して明白な形で示した。(II)一次元ボース気体を記述する朝永-Luttinger模型:エンタングルメントを起源とする前期熱平衡化がシステムサイズが大きな系でも生じることを、準定常状態における二点相関関数を一般化ギブス分布を用いた相関関数と比較することにより示した。一つの部分系を見ると二点相関関数の準定常状態は、部分系で閉じた局所的な一般化ギブス分布で記述できるが、全系を見ると部分系間にまたがる非局所的な一般化ギブス分布で記述されることを示した。また、このエンタングルメントによる前期熱平衡化が、非局所的な保存量による前期熱平衡化と等価であることを示した。エンタングルメントを起源とする準定常状態への緩和現象について、具体的な模型をミクロに解析することによって理解することが出来た。本研究は、エンタングルメントを起源とした準定常状態への緩和現象(entanglement prethermalization)の解明とその普遍性を探求するものである。Entanglementprethermalizationは、一次元ボース気体を記述するLieb-Liniger模型の解析により発見され、その後、調和ポテンシャルに閉じ込められた粒子系でも生じることが明らかになった。Entanglementprethermalizationはシステムサイズが大きい場合にでも生じる現象であると考えているが、これまで具体的な議論や計算は少数粒子系で行われてきた。少数粒子系特有の現象ではないことを示すために、昨年度に引き続き、一次元ボース気体を記述する模型として朝永-Luttinger模型の解析を行った。Lieb-Liniger模型を低エネルギー近似した模型が朝永-Luttinger模型であり、粒子数が大きい場合の解析を行うことが可能である。私たちは、粒子数が10,000個程度の大きな粒子系でentanglement prethermalizationが生じることを数値計算によって示した。また、準定常状態が一般化ギブス分布(GGE)で記述できることを示した。さらに、局所的な保存量によって生じるprethermalizationと非局所的な物理量であるエンタングルメントを起源としたentanglement prethermalizationの緩和のメカニズムは、基底の取り方(スピン・チャージ、アップ・ダウン)によって一見異なるように見えるが、同じ現象を示していることを朝永-Luttinger模型の解析により具体的に示した。エンタングルメントを起源とする準定常状態への緩和現象について、準定常状態が一般化ギブス分布を用いて記述できることを示せた。prethermalizationおよびentanglement prethermalizationの緩和機構を朝永-Luttinger模型の解析によって体系的に明らかにした。

また、2つのダークソリトンの衝突ダイナミクスを計算し、位相シフトが生じることを示した。今年度は具体的なハミルトニアンから出発して緩和現象をミクロな立場から研究し、具体的な模型において準定常状態が一般化ギブス分布を用いて記述できることを示した。今後は、準定常状態を記述する普遍的統計分布の構築に向けて、平均場近似などマクロな視点からアプローチしたい。エンタングルメントが時間発展した後も保存される性質についてより広い視野を持って研究したい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
芳香環直接π拡張法の開発

縮環π共役化合物は近年のマテリアルズサイエンスの発展を支える重要な化合物群である。精密な分子設計に基づく新奇π共役化合物の創製、それに伴う新たな機能の発現はこの分野の深化にとどまらず、有機合成化学全体にブレークスルーをもたらす可能性を大いに秘めている。従って、一連のπ共役化合物群を効率的かつ選択的に合成する真に有用な基本的方法論の開拓は、合成化学における最重要課題のひとつと認識されている。昨年度、本研究員はグラフェンの部分構造をもつ多環芳香族炭化水素(PAH)から1段階でπ拡張することでナノグラフェンを合成する新手法「APEX反応:Annulatice pi-extension reaction」の開発に成功している。本反応は、カチオン性パラジウム/オルトクロラニル触媒存在下、ジベンゾシロールをπ拡張として用いることで、PAHの炭素-炭素結合のうち最も二重結合性の高いK領域選択的に進行する。機構解明研究を行った結果、本反応はジベンゾシロールのトランスメタル化により生じたカチオン性のパラジウムが、PAHの最も二重結合性の高いK領域へ配位することを足がかりとする連続的なカルボパラデーション/トランスメタル化/酸化という反応機構で進行していることがわかった。そこで、カルボメタル化反応が進行することが知られているアルキンおよびヘテロ芳香族化合物へと展開した結果、APEX反応を効率的に進行させる新触媒を見出すことに成功した。以上のように、今年度は芳香族化合物およびアルキンのようなシンプルな鋳型から縮環π共役化合物を一段階で合成する一連のAPEX反応の開発を行った。従来法に比べ短工程かつ簡便に取り扱うことの出来る本手法は、縮環π共役化合物の合成において新たな合成戦略を提供するのみならず、一連の化合物ライブラリーの迅速な構築において強力なツールとして活躍することが期待できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。グラフェンをナノメートルサイズにダウンサイジングしたナノグラフェンは、近年最も注目を集める次世代有機エレクトロニクス材料の一つである。ナノグラフェンのもつ物理的性質は既存の材料を凌駕するとも言われているが、幅や端構造に強く依存するためその実現には至っていない。そこで近年最も注目を集める手法の一つが、ナノグラフェンのボトムアップ合成法である。この手法は、ナノグラフェンの部品となる小さな鋳型分子を数段階かけて逐次的に連結し大きなナノグラフェン前駆体を合成した後、炭素-炭素結合を形成するベンゼン環のシート化反応により達成されてきた。しかしながら、最終段階のシート化反応は強い酸化条件下行うため、転移反応やオリゴマー化などの副反応が進行し、結果としてナノグラフェンを混合物として得ることしかできなかった。このような背景のもと、申請者はグラフェンの部分構造をもつ多環芳香族炭化水素(PAH)から1段階でπ拡張することでナノグラフェンを合成する新手法「APEX反応:Annulative pi-extension reaction」の開発に取り組んだ。PAHの一つ、フェナントレンを鋳型として条件の検討を行ったところ、カチオン性パラジウム/オルトクロラニル触媒存在下、ジベンゾシロールをπ拡張剤として用いることで、鋳型からナノグラフェンへのAPEX反応が効率的に進行することが分かった。機構解明研究を行った結果、本反応はジベンゾシロールのトランスメタル化により生じたアリールパラジウム種が、PAHの最も二重結合性の高いK領域へ配位することを足がかりにして進行していることがわかった。本反応の開発により、様々なPAHおよびジベンゾシロールを鋳型に用いることで、鋳型の構造情報に基づいたナノグラフェンを1段階で合成することが可能となった。

今回開発したAPEX反応は、従来法と比較して工程数、操作性、構造制御の面で非常に優れたナノグラフェン合成法である。また、「鋳型のもつ構造情報をもとに、方向を決めながら炭素のシートを伸ばす」という極めて直感的な合成法が確立されたことで、様々な構造と機能をもつナノグラフェンを設計図通りに合成する道が拓けたと言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。APEX反応の開発により簡便なナノグラフェン合成法が確立できた。しかし、反応性と溶解性というナノグラフェン合成における2つの潜在的な問題を解決するには至っていない。そのため、新たな触媒設計によりこの問題の解決を目指す。
高反応性メタラサイクルを鍵中間体とする触媒反応

われわれは、ルテニウムカルボニルを触媒とするケトン(あるいはアルデヒド)、一酸化炭素、オレフィンの3成分による新しい型式のカルボニル化付加環化反応をすでに報告している。ベンゾフェノンやシクロヘキサノンのような単純なケトンは反応せず、α-ジケトンやα-ケトエステルあるいはピリジルケトンのように反応するケトンの隣接位にカルボニル基かイミノ基の存在が必須である。さらに、エステルのカルギニル基が触媒的カルボニル化付加環化した初めての例も見いだしている。本年度は、さらに新しい形式のカルボニル化付加環化反応の探索を行なった。その結果、形式的にはアセチレン-ケテンと一酸化炭素による[2+2+1]付加環化と見なすことができるカルボニル化反応を見いだすことができた。分子内にアセチレンを有するアリルリン酸エステルと一酸化炭素をパラジウム触媒存在下、反応させると比較的温和な条件で反応が進行し、高度に不飽和な双環性ラクトンが高収率で得られた。アセチレンの置換基としてはアルキル、フェニル、私立、末端水素など広い範囲のものが適用可能である。一酸化炭素と構造的に類似のイソシアニドを用いた付加環化の検討も行なった。その結果、α,β-不飽和ケトンとイソシアニドによる[4+1]型の付加環化が塩化ガリウム触媒存在下、進行することを見出した。α,β-不飽和ケトンのβ位に立体的に大きな置換基がつくと、特に収率が高くなる。塩化ガリウムが触媒として優れている理由は、酸素-ガリウム結合が弱いため、生成物からの触媒の解離が容易であるためと考えられる。本研究では、新しいメタラサイクルを鍵中間体とする新規触媒反応の開発を自的とした。具体的には、高反応活性種であるベンザインのカルボニル化反応の開発を行い、幾つかの新規触媒的カルボニル化反応の開発に成功した。ベンザインの有機化学的研究は、付加環化反応などを中心に古くから行われている。これに比べてベンザイン-金属錯体の研究はあまり活発になされていなかった。さらに、ベンザイン-金属錯体を経る触媒反応の開発は今まで数報しか報告例がなく、ベンザインのカルボニル化の反応は全く知られていなかった。われわれは、ベンザイン前駆体を一酸化炭素加圧下、様々な遷移金属錯体を触媒に用いて検討を行った。その結果、コバルトカルボニルを触媒として加熱するとベンザイン2分子、一酸化炭素2分子からなるアントラキノンが選択的に生成することを見いだした。これは、ベンザインが触媒的にカルボニル化された初めての例である。さらに、パラジウム触媒存在下、ベンザイン前駆体、一酸化炭素、酢酸アリルと反応させるとインデノン誘導体が生成することを見いだした。この反応は、酢酸アリルとパラジウムから生成したアリルパラジウム種のベンザインへの付加、続く一酸化炭素の挿入、現化、β-水素脱離を経て反応が進行すると考えている。非対称なベンザインを用いると可能な2種類のインデノン生成物が得られることからも、系中でベンザインが発生して反応が進行していることを示している。ケトンやアルデヒドと比べると一般的に反応性の低いエステルのカルボニル基が、カルボニル化付加環化に組み込まれた例はなかった。本年度、われわれは、ケトラクトン1をルテニウム触媒存在下、一酸化炭素、エチレンと反応させるとケトンで反応した付加体2とラクトンカルボニル基で反応した3が良好な収率で生成することを見いだした。生成物3はラクトンカルボニル、一酸化炭素、エチレンが[2+2+1]付加環化したものである。さらに、置換基の効果を検討したところ、ケトン近くの立体的なかさ高さが反応の選択性に重要であることがわかった。ケトンの近傍にtert-Buを置換すると3が選択的に生成することを見いだした。エチレン以外にも環状オレフィンや内部アセチレンとも反応することがわかった。反応性の高いエチレンや内部アセチレンの場合、一酸化炭素1気圧でも効率的に反応することがわかった。内部アセチレンの場合、オートクラーブを使う必要がなく、ガラス器具で十分に反応する。この反応は、われわれの知る限りエステルのカルボニル基が触媒的カルボニル化付加環化した初めての例である。

その結果、形式的にはアセチレン-ケテンと一酸化炭素による[2+2+1]付加環化と見なすことができるカルボニル化反応を見いだすことができた。分子内にアセチレンを有するアリルリン酸エステルと一酸化炭素をパラジウム触媒存在下、反応させると比較的温和な条件で反応が進行し、高度に不飽和な双環性ラクトンが高収率で得られた。アセチレンの置換基としてはアルキル、フェニル、私立、末端水素など広い範囲のものが適用可能である。一酸化炭素と構造的に類似のイソシアニドを用いた付加環化の検討も行なった。その結果、α,β-不飽和ケトンとイソシアニドによる[4+1]型の付加環化が塩化ガリウム触媒存在下、進行することを見出した。α,β-不飽和ケトンのβ位に立体的に大きな置換基がつくと、特に収率が高くなる。塩化ガリウムが触媒として優れている理由は、酸素-ガリウム結合が弱いため、生成物からの触媒の解離が容易であるためと考えられる。
寒冷地における人工股関節全置換術を受ける患者のQOLの検証

寒冷地において、人工股関全節置換術(THA)を受ける患者のQOLを検証した。質的調査では、THA患者において、冬の寒さによる痛み、転倒、日常生活における困難、身体活動量の低下がみられることが明らかになった。これをふまえて、北日本と南日本でアンケート調査を行った。また、身体活動量尺度も開発し、信頼性・妥当性が確認された。3つの研究を行い、成果を得た。以下に概要を述べる。1.「寒冷地における人工股関節全置換術後の患者の問題と対処方法について」11名の人工股関節全置換術後の患者にインタビューを行った。寒冷地における人工股関節全置換術後の患者の問題として、転倒の経験があること、転倒への恐れより屋外での生活に支障をきたしていたこと、寒さにより手術したところの痛みや全身の冷えが生じることが明らかになった。対処方法として、転倒の予防、屋内でのリハビリテーション、人との交流、寒さへの対処が明らかになった。2.「寒冷地における人工股関節全置換術を受けた患者の特徴」北海道にて、270名の術後1年から15年の患者様を対象にアンケート調査を行った。九州に既に蓄積されているデータと比較して、積雪寒冷地特有の問題を明らかにする。現在、最終的な分析を行っている。3.「身体活動量尺度SQUASHの開発について」SQUASH(スカッシュ)はオランダで開発された身体活動量尺度で、厚生労働省で活用されている身体活動量表をもとに作られたものである。簡単に記入でき、仕事、家事、レジャーに分けて、身体活動を測定できるものである。SQUSHを日本語訳して、変形性股関節症の患者を対象に使用可能か検証した。A総合病院で、郵送にてアンケート調査を行った。結果として、日本語版SQUASHは変形性股関節症の患者を対象に、使用可能であることが明らかになった。4つの研究を行い、成果を得た。以下に概要を述べる。3.「身体活動量尺度SQUASHの開発(変形性股関節症患者を対象に)について」SQUASH(スカッシュ)はオランダで開発された身体活動量尺度で、厚生労働省で活用されている身体活動量表をもとに作られたものである。4.「身体活動量尺度SQUASHの開発(変形性膝関節症患者を対象に)について」結果として、日本語版SQUASHは変形性膝関節症の患者を対象にも、使用可能であることが明らかになった。身体活動量尺度の開発は、当初の計画ではなかったが、研究を進めていくうちに、必要が生じたため、取り組んだものである。24年度が最終年度であるため、記入しない。データの収集が十分にできたが、論文を書く作業がまだ残っている。論文作成を進める必要がある。
多極性ニューロン移動における中心体制御

昨年度までにリーリン受容体ApoER2のノックダウンおよびノックアウトマウスにおいてニューロンの多極性細胞移動および放射状移動が障害されること明らかにした。本年度はこの細胞移動障害の出現するメカニズムを調べるため、中間帯下部で停止するニューロンの形態・分布と細胞外基質の分布を発生の複数のステージで観察した。その結果、ノックアウトマウスにおいて細胞外基質であるコンドロイチン硫酸プロテオグリカン(CSPG)およびMAP2タンパク質が蓄積する領域があり、その下にニューロンが留まることを見出した。CSPGはニューロン反発作用を示すことが知られている。ApoER2ノックアウトマウスにおいてもこの反発作用が保たれていることがストライプアッセイにより確認された。そこでCSPG分解酵素Chondroitinase ABCの発現ベクターを導入し、ApoER2欠損ニューロンの移動が回復するかを検討したところ、回復効果は見られなかった。次にApoER2が細胞自律的な機能を持つかを検討するために野生型ApoER2発現ベクターによるレスキュー実験を行った。その結果、ニューロン移動が部分的にレスキューされた。次にリーリンシグナル下流で働くことが知られているRap1、integrin、N-Cadherinの関与を検討するために恒常的活性型Rap1およびintegrinα5、野生型N-Cadherin、野生型Aktを発現させ影響を調べた。その結果、野生型Aktの発現により中間帯でのニューロン移動障害を回復させた。これらの結果から、ApoER2の多極性細胞移動における細胞自律的な機能とApoER2の下流シグナルが明らかになった。本研究により胎生期新生ニューロンの移制御機構の一端が解明された。28年度が最終年度であるため、記入しない。哺乳類大脳皮質形成過程では、脳室付近で誕生した幼若ニューロンが一過性に多数の突起を有する多極性細胞となって脳室下帯を不規則移動する(多極性移動)。そののちに、多極性細胞は突起を前後のみに伸長させた双極性ニューロンへと形態を変換し、脳表層まで移動する。多極性移動は、中心体と細胞骨格のダイナミックな変化を伴い、その後の円滑な移動を可能にする重要な移動様式であるが、その分子機構には不明な点が多い。本年度は多極性細胞に選択的に発現する遺伝子のうち下記の2つに注目して解析を行った。(1)リーリン受容体ApoER2に関して、ノックダウンおよびノックアウト細胞において多極性細胞移動および中心体の分布に影響が見られた。またノックアウト細胞へApoER2を導入することにより、表現型が部分的にレスキューされた。これらのことからApoER2が少なくとも部分的には細胞自律的に機能することが示唆された。(2)多極性細胞に強く発現する遺伝子を探索し、Kelchファミリー蛋白質であるEnc1に着目した。Enc1の胎生脳各発生段階における発現を調べた結果、移動中のニューロンおよび成熟ニューロンのうちV層ニューロンに強く発現することを明らかにした。また深層ニューロンでのノックダウンを行うと、ニューロン移動と分化に影響が見られた。更に、詳細にニューロン移動に与える影響を調べるために、ノックアウトマウスの作出を開始した。胎生脳の多極性細胞において発現する2つの遺伝子に関して機能解析を進め、一定の結果を得られている。ApoER2による中心体動態制御とニューロン移動制御の作用機構を明らかにするために、下流因子の探索を行う。既知の下流シグナル分子の過剰発現により、ノックアウトの表現型が変化するかを検討する。また、Enc1についてはノックアウトマウスの作出を完了させ、Enc1欠損個体においてニューロン移動と中心体分布に変化が見られるかを検討する。
広域空間ビッグデータの活用による高位泥炭消失メカニズムの解明

泥炭湿地は、環境変化に対する脆弱性から世界中で縮小や消滅が報告されている。既往研究は泥炭湿地の構成要素である土壌や水理の相互作用に対して科学的知見を提供するものの、国際的課題とされる湿地の消失現象そのものを焦点とするメカニズム解明はされていない。有効施策の実現には、泥炭湿地内部の挙動のみならず、人間系を含む外的環境要因との相互作用の解明が求められる。本研究は八甲田山湿原群を対象に、UAVと衛星により取得した広域な空間情報と周辺環境情報を統合し、八甲田湿原群の泥炭生態系データベースとして構築する。機械学習を組み合わせたデータ駆動型アプローチにより要因間の相互影響の解明に挑む。
神経ペプチドによる骨代謝調節機構の解明

膝関節や顎関節の慢性関節炎ではしばしば痛みと骨破壊を伴うが、痛みと骨破壊の関係はよくわかっていない。特にリウマチ性関節炎では関節滑膜の肥厚が顕著であり、増殖した滑膜によって骨破壊を生じている所見が観察されている。この研究では痛みに関係する感覚神経終末から放出される神経ペプチドであるサブスタンスPが滑膜の線維芽細胞を介した骨破壊、つまりラット破骨細胞の形成にどのような影響があるかを調べた。サブスタンスPの滑膜線維芽細胞の増殖に対する影響はMTT assayで調べた。サブスタンスPの滑膜線維芽細胞におけるreceptor activator of nuclear factor kappa B ligand (RANKL)の発現はRT-PCRもしくは免疫蛍光染色にて調べた。その結果、免疫組織化学では滑膜線維芽細胞にサブスタンスPのレセプターであるneurokinin-1 receptor (NK_1-R)陽性反応が見られた。10^<-6>10^<-10>molのSPの添加は滑膜線維芽細胞数を対照群に比べ有為に増加させた。SP拮抗剤とNK_1-R拮抗剤の添加によりSPによる滑膜線維芽細胞数の増加が抑制された。RT-PCRと免疫蛍光染色により対熊群では見られなかった滑膜線維芽細胞におけるRANKLの発現がSPの添加により認められた。これらの結果はSPが滑膜線維芽細胞の増殖を促進し、破骨細胞形成に必須のRANKLの発現を増加させることが明らかとなった。我々はさらにヒト顎関節滑膜線維芽細胞を用いて、SPの影響を調べたが、ラット膝関節滑膜線維芽細胞とほぼ同様の結果が得られたこれにより慢性関節炎の時に分泌されるSPは滑膜の肥厚と滑膜におけるRANKL発現を上昇させることによって破骨細胞形成を増加させていることが示唆された。つまり、関節において痛みが持続すると関節腔内にSPが分泌され、SPによって関節滑膜の肥厚と滑膜上での破骨細胞形成の両方が促進され骨破壊を生じる可能性があることが示された。歯科臨床において矯正治療時に鈍い痛みが持続する時は良く歯が移動することや、関節炎で痛みが続くと骨変形が生じることは経験的に知られている。この研究では痛みに関係する感覚神経終末から放出される神経ペプチドであるサブスタンスPが滑膜の線維芽細胞を介したラット破骨細胞の形成にどのような影響があるかを調べた。サブスタンスPの滑膜線維芽細胞におけるreceptor activator nuclear factor kappa B ligand (RANKL)の発現はRT-PCRもしくは免疫蛍光染色にて調べた。RT-PCRと免疫蛍光染色により対照群では見られなかった滑膜線維芽細胞におけるRANKLの発現がSPの添加により認められた。

これらの結果はSPが滑膜線維芽細胞の増殖を促進し、破骨細胞形成に必須のRANKLの発現を増加させることが明かとなった。これにより慢性関節炎の時に分泌されるSPは滑膜の肥厚と滑膜におけるRANKL発現を上昇させることによって破骨細胞形成を増加させていることが示唆された。つまり、関節において痛みが持続すると関節腔内にSPが分泌され、SPによって関節滑膜の肥厚と滑膜上での破骨細胞形成の両方が促進され骨破壊を生じる可能性があることが示された。膝関節や顎関節の慢性関節炎ではしばしば痛みと骨破壊を伴うが、痛みと骨破壊の関係はよくわかっていない。特にリウマチ性関節炎では関節滑膜の肥厚が顕著であり、増殖した滑膜によって骨破壊を生じている所見が観察されている。この研究では痛みに関係する感覚神経終末から放出される神経ペプチドであるサブスタンスPが滑膜の線維芽細胞を介した骨破壊、つまりラット破骨細胞の形成にどのような影響があるかを調べた。サブスタンスPの滑膜線維芽細胞の増殖に対する影響はMTT assayで調べた。サブスタンスPの滑膜線維芽細胞におけるreceptor activator of nuclear factor kappa B ligand(RANKL)の発現はRT-PCRもしくは免疫蛍光染色にて調べた。その結果、免疫組織化学では滑膜線維芽細胞にサブスタンスPのレセプターであるneurokinin-1receptor(NK_1-R)陽性反応が見られた。10^<-6>10^<-10>molのSPの添加は滑膜線維芽細胞数を対照群に比べ有為に増加させた。SP拮抗剤とNK_1-R拮抗剤の添加によりSPによる滑膜線維芽細胞数の増加が抑制された。RT-PCRと免疫蛍光染色により対照群では見られなかった滑膜線維芽細胞におけるRANKLの発現がSPの添加により認められた。これらの結果はSPが滑膜線維芽細胞の増殖を促進し、破骨細胞形成に必須のRANKLの発現を増加させることが明らかとなった。我々はさらにヒト顎関節滑膜線維芽細胞を用いて、SPの影響を調べたが、ラット膝関節滑膜線維芽細胞とほぼ同様の結果が得られたこれにより慢性関節炎の時に分泌されるSPは滑膜の肥厚と滑膜におけるRANKL発現を上昇させることによって破骨細胞形成を増加させていることが示唆された。
情報発信型モレキュラーインプリントポリマーによるセンサーアレイプレートの開発

(1)インプリントポリマーの合成は、テンプレートとしてシンコニジン(CD)、機能性モノマーとして、ビニル化鉄ポルフィリン錯体およびメタクリル酸、架橋剤エチレンジメタクリレート、開始剤、クロロホルムを用い、熱重合させて行った(IPPM)。対照ポリマーとしてメタクリル酸を含まないIPPも合成した。CDの吸着能を評価したところ、IPPMに対する吸着能はIPPに比べて大きかった。このことは、2種類の機能性モノマーが協同的に働くことによって、インプリント効果が増大することを示している。スキャッチャード解析からCDの解離定数は7.33×10^<-6>Mと推定した。(2)IPPMに、01.0mMのCD、そのジアスレレオマーのシンコニン(CN)のジクロロメタン溶液を加え、25°Cで15時間インキュベートした。この懸濁液の紫外可視吸収を測定すると、鉄ポルフィリンのソーレ帯とQ帯で、CDの濃度が高くなるにつれ、極大吸収の吸光度が上がることがわかった。CDの方が吸光度の変化が大きく、CNに比べよりポリマーに吸着していると考えられる。CDの濃度が低い領域での大きな吸光度の変化は特異的な吸着に基づいており、濃度が高くなると飽和していくことが観測されている。(3)すでに開発済みの自動ポリマー合成ロボットを用いて、様々に金属ポルフィリンの量比を変えたシンコニジン人工レセプターをマイクロプレートの各ウエル内に合成し、それぞれのポリマーの結合特性を評価した。その結果、シンコニジン1に対し、鉄ポルフィリンが1、補助機能性モノマーのメタクリル酸が6の量比で合成したポリマーが選択性、親和性とも優れていることがわかった。このように、自動ポリマー合成ロボットによるポリマーの迅速なパラレル合成が可能なことから、提案したセンサーアレイプレート構築の実現可能性が示された。分子認識部位に鉄ポルフィリンを用いたインプリントポリマーを合成し、このポリマーの結合能及び分光学的性質について実験を行った。インプリントポリマーの合成は、テンプレートとしてシンコニジン(CD)、機能性モノマーとして、ビニル化鉄ポルフィリン錯体およびメタクリル酸、架橋剤エチレンジメタクリレート、開始剤、クロロホルムを用い、熱重合させて行った(IPPM)。ポリマーをカラムに充填し、クロロホルム/酢酸(99/1)にてCDの吸着能を評価した。IPPMのCDに対する保持係数はIPPに比べて大きかった。このことは2、種類の機能性モノマーが協同的に働くことによって、インプリント効果が増大することを示している。スキャッチャード解析からK_D=7.33×10^<-6>Mと推定した。金属ポルフィリン錯体は紫外可視部に特徴的な吸収を有しており、その吸収は軸性配位子の配位によって強度や極大波長が変化する。IPPMに、01.0mMのCD、そのジアスレレオマーのシンコニン(CN)のジクロロメタン溶液を加え、25°Cで15時間インキュベートした。以上、鉄ポルフィリンを機能性モノマーとしたインプリントポリマーにおいて、高いインプリント効果と紫外可視吸収の変化によるセンサーへの応用の可能性を示すことが出来た。

(1)本研究では、モレキュラーインプリンティング法(MI法)により人工レセプターの合成を行った。認識対象分子をキナアルカロイドの一種で抗マラリア薬であるシンコニジンとし、これをテンプレート分子としてポリマー合成系中に添加し、そのテンプレート分子を取り囲むように機能性モノマーと相互作用させながら架橋性ポリマーを合成する。機能性モノマーには、我々が以前シンコニジンと相互作用して分光学的変化が生じることを発見した鉄ポルフィリン誘導体を用いた。その結果、1)ポリマー中にシンコニジンを型取ったテーラーメイド結合部位が形成された2)ポリマー中の結合部位にはポルフィリン環が配置され、シンコニジンが結合することで、分光学的な変化を生じた。このようにこの人エレセプターはシンコニジンと特異的に結合し、この特異的結合に伴って、分光学的に変化を示すことが示され,分子センサーとしての応用の可能性が示された。(2)すでに開発済みの自動ポリマー合成ロボットを用いて、様々に鉄ポルフィリンの量比を変えたシンコニジン人工レセプターを小型バイアル瓶に多数合成し、それぞれのポリマーの結合特性を評価した。その結果、シンコニジン1に対し、鉄ポルフィリンが1、補助機能性モノマーのメタクリル酸が6の量比で合成したポリマーが選択性、親和性とも優れていることがわかった。このように、自動ポリマー合成ロボットによるポリマーの迅速なパラレル合成が可能なことから、センサーアレイプレート構築の可能性が示唆され、実現可能性が示された。
皮膚外科学領域における実験用ヘアレス犬の有用性に関する多面的解析

申請者らが開発した実験用ヘアレス犬(Laboratory hairless dog, LHD)は常染色体性単一優性遺伝子に支配されるヘアレス形質を有し、皮膚性状がヒトのそれと非常に似ているところから、皮膚科学領域における実験動物として注目を集めている。本研究では、特に皮膚外科学領域におけるLHDの有用性を多面的に解析した。その結果、まず、LHDは熱傷モデルおよび皮膚創傷モデルとして、熱傷あるいは創傷被覆剤の薬効と安全性評価系として極めて有用であることを明らかにした。ついで、老人性色素斑に対するQスイッチルビーレーザー(QRL)照射の有効性と安全性評価系としてのLHDの有用性を明らかにするとともに、ハイドロキノンによる老人性色素斑の脱色素効果との比較を試みた。さらに、大腿部皮膚の背部皮膚への自家移植をLHDで試みた。また、皮膚外科学とは若干趣を異にするが、皮膚の老化防止あるいは若返りの目的ですでに利用されているa11-trans-retinoic acidおよび最近同様の目的で開発されたkinetinの薬効と安全性評価系としてのLHDの有用性についても明らかにした。このように、LHDは皮膚外科学領域の研究を展開する上で非常に貴重な実験動物である。上記の研究成果の一部は未だ国際学術誌に印刷中あるは投稿中であるが、近々掲載される予定である。皮膚外科学領域における実験用ヘアレス犬の有用性を多角的に解析する3年間の研究の初年度にあたり、背部皮膚における実験的split thickness woundの性状と修復過程を調べた上で、創傷被覆剤の創傷治癒促進効果について検討した。最初に検討したのは、ヒトで使用されているporcine skin、cotton type chitosanおよびchitin fiber dressingで、ヒトでの場合と異なり、これらはヘアレス犬のsplit thickness woundの治癒を促進することはなく、かえって皮膚炎を誘発した。このように、創傷被覆剤の材質によっては動物種による皮膚反応に違いがみられることが示された。ついで、同じ実験系を用いて、ハイドロコロイドドレッシング(HD)、絹フィブロインフイルム(絹FIB)およびporcine skin(PS)の創傷被覆剤としての評価を行ったところ、創傷治癒の促進状態はHD>絹FIB>無処置>PSの順であった。なお、実験用ヘアレス犬のburn wound healingmodelとしての有用性については既に報告している。現在、実験用ヘアレス犬の背部皮膚に生じた光老化に対する植物成長調節因物質の改善効果および実験用ヘアレス犬における自家移植に関する研究に着手したところである。本年度はヘアレス犬の皮膚を評価系として用い、創傷被覆材の安全性と創傷治癒促進効果について検討した。実験1(安全性の確認)には(1)キトサン、(2)キチン、(3)ブタ真皮製材、(4)キトサン製材および(5)キチン製材をヘアレス犬の背部剥離創に適用した。その結果、(2)、(3)では炎症反応が生じる場合があり、(4)では炎症が激しく、(5)では創傷治癒促進効果は認められなかった。病理組織学的にも、炎症の生じた(2)、(3)では、表皮の肥厚・変性、真皮層での炎症性細胞浸潤がみられた。(4)では、創傷周辺の表皮・真皮両層および肉芽組織に高度の炎症細胞浸潤が認められた。また、(5)では肉芽形成および上皮再生は抑制されていた。実験2(創傷治癒促進効果)では、(1)絹フィブロイン、(2)ブタ真皮製材、(3)ハイドロコロイドの3種の創傷被覆材をヘアレス犬の採皮創に処置した。(1)、(3)では無処置部位に比べて上皮再生が促進しており、特に(3)で創傷治癒効果が優れていた。一方、(2)では上皮再生が抑制され、創傷治癒も遅延した。病理組織学的に、(1)では痂皮を伴わずに表皮の再形成が認められた。(2)では表皮の再形成が遅延し、炎症細胞浸潤も認められた。(3)では表皮にメラニン顆粒の再分布および真皮層に膠原線維・弾性線維の新生が認められた。

以上のように、実験用ヘアレス犬は創傷被覆材の安全性および創傷治癒促進効果の評価系として有用であることが示された。本年の研究成果については目下3編を投稿中である。3年間にわたる研究期間の最終年度の当たる本年は、主としてヘアレス犬の皮膚を用いた創傷被覆材の評価を、安全性の確認および創傷治癒促進効果の面から行った。被覆材として(1)キトサン、(2)キチン、(3)豚真皮製材、(4)キトサン製材、(5)キチン製材、(6)ハイドロコロイドおよび(7)現在開発中の絹フィブロインを用い、ヘアレス犬の背部皮膚の全層剥離部位に適用して草書内湯降下を比較した。その結果から、従来から知られている創傷被覆材のなかには適応部位にadverse effectを及ぼす可能性があるものがあること、および、絹フィブロインはハイドロコロイドに準ずる創傷治癒促進効果があること示された。次に、ヘアレス犬の背部皮膚にUVB照射でspotty pigmentationを惹起し、これを用いてQ-switched ruby laser (QRL)照射の効果を見た結果、ヘアレス犬がQRL照射の効果を見る上で有用な動物であることが示された。これについてはJ. Am. Acad. Dermatol.に投稿中である。目下3年間で得られた全研究成果を整理し、研究成果報告書(冊子体)を作成中である。
次世代デジタル学習支援環境に関する国際比較研究とその評価

3つの研究項目のうち,主に(2) IMS Caliperスキーマ設計・センサのOSS実装および(3)次期教育用コンピュータシステムでの評価について研究を行った.まず,(2)についてはミシガン大学の研究協力者であるSean DeMonner氏を日本に招聘,IMS Japanおよび京都大学学術情報メディアセンターのセミナーや,京都大学の教育の情報化において指導的な役割を果たしている北野教育・情報担当理事,飯吉高等教育研究開発推進センター長兼教育担当理事補,喜多情報環境機構長らと議論・意見交換を行った結果,大学レベルのデータマネジメントに係る戦略的な取り組み方の違いが浮き彫りになった.特に,ミシガン大学が総額で100M USD (約120億円)の資金を投入し,「ミシガンデータサイエンスイニシアティブ」を立ち上げ,研究分野ごとの研究投資と情報環境整備の双方を組み合わせて行うことで,研究者マインドでのリーダシップとデータ科学のための情報環境整備との間を全学レベルですりあわせるとともにオープンスタンダードを盛り込んだ最先端のデジタル学習エコシステムを形成していることが明確になった.(3)については,平成30年3月運用開始した教育用コンピュータシステムの安定運用に向けて尽力することで,BYODを前提とした新しい教育学習環境での利用を促進した結果,科学的な視点で情報環境を観察・評価するための基本的なデータが蓄積されつつある.なお,ラーニングコモンズに関する国際比較研究については情報処理学会への論文投稿を進めるとともに,研究データマネジメントに関する研究活動とのシナジー効果の結果,次世代デジタル学習環境評価方法論・尺度の第一段階として大学レベルのデータマネジメント成熟度モデルが明確になった.主に,(1)次世代デジタル学習環境評価方法論・尺度,(2) IMS Caliperスキーマ設計・センサのOSS実装について研究を行った.まず,次世代デジタル学習環境の評価基準策定については,米国アナハイムで開催されたEDUCAUSE 2016においてミシガン大学の研究協力者であるSean DeMoore氏へのインタビューを行い,ミシガン大学の情報環境の現状を調査すると共に今後の進め方について調整した.また,研究データ管理に関する研究とも連携しながら,実際の現場システムへの落とし込むための方法論として国際的に利用されているオープンスタンダードTOGAF9およびArchiMate2.1を調査・研究し,それぞれ認定資格を得た.また,情報処理学会情報教育シンポジウムSSS2016において,IMS Global Learning ConsortiumのChief Specification StrategistであるColin Smythe博士を招聘し,招待講演およびハッカソンをオーガナイズした.これにより, IMS Caliperスキーマ設計・センサのOSS実装の知見を深めた.さらに,BYOD (Bring Your Own Device)を前提とした新しい教育学習環境の一部として位置づけているラーニングコモンズにおける評価基準の策定についても京都大学学術情報メディアセンター客員研究員として12月から滞在しているパリデジタル大学事務局長John Augeri氏とともに国際比較研究を行い,情報処理学会CLE研究会にて発表を行った.予算の都合上,交付段階で断念していたパリデジタル大学事務局長との連携が可能になり,ラーニングコモンズへの検討の幅を広げられたことは今後のプランニングを行う上でとても重要であると考えている.また,TOGAF9やArchiMate 2.1の活用については,当初予定していなかった研究データマネジメントに関する研究活動とのシナジー効果が期待でき始めている.主に,(1)次世代デジタル学習環境評価方法論・尺度,(2) IMS Caliperスキーマ設計・センサのOSS実装について研究を行った.まず,次世代デジタル学習環境の評価基準策定については,米国ベルビューで開催されたIMS Global Learning Consortium Quarterly Meetingにおいてミシガン大学の研究協力者であるSean DeMonner氏と継続的な情報交換・議論を行い,Diffusion of Innovation Theoryに基づいた評価尺度を明らかにするともに,米国フィラデルフィアで開催されたEDUCAUSE2017ではミシガン大学等で実践されているエンタープライズアーキテクチャの情報収集を行い,我々が検討しているTOGAF9による情報環境記述との比較を行った.オープンスタンダード・オープンソースの最新動向については,Apereo FoundationやIMS Global Learning Consortium,IMS Japanが開催した会合に参加し知見を深めた.また,昨年度実施したラーニングコモンズに関する国際比較研究や研究データマネジメントに関する研究活動とのシナジー効果については,国内外の会議においてその成果とりまとめを積極的に行った.さらに,次年度に予定している評価の対象となる次期教育用コンピュータシステムの平成30年3月運用開始にも尽力することで,BYOD (Bring Your Own Device)を前提とした新しい教育学習環境を構築した.なお,評価対象の次期教育用コンピュータシステムの調達や稼働に関する部分は本研究の対象外である.Sean DeMonner氏の招聘計画や次世代デジタル学習環境に関するマスタプラン2025計画を立案,次年度に予定している評価の対象となる次期教育用コンピュータシステムの平成30年3月に稼働・運用開始にも尽力することで,最終年度の活動の準備を計画的に行った.3つの研究項目のうち,主に(2) IMS Caliperスキーマ設計・センサのOSS実装および(3)次期教育用コンピュータシステムでの評価について研究を行った.まず,(2)についてはミシガン大学の研究協力者であるSean DeMonner氏を日本に招聘,IMS Japanおよび京都大学学術情報メディアセンターのセミナーや,京都大学の教育の情報化において指導的な役割を果たしている北野教育・情報担当理事,飯吉高等教育研究開発推進センター長兼教育担当理事補,喜多情報環境機構長らと議論・意見交換を行った結果,大学レベルのデータマネジメントに係る戦略的な取り組み方の違いが浮き彫りになった.

特に,ミシガン大学が総額で100M USD (約120億円)の資金を投入し,「ミシガンデータサイエンスイニシアティブ」を立ち上げ,研究分野ごとの研究投資と情報環境整備の双方を組み合わせて行うことで,研究者マインドでのリーダシップとデータ科学のための情報環境整備との間を全学レベルですりあわせるとともにオープンスタンダードを盛り込んだ最先端のデジタル学習エコシステムを形成していることが明確になった.(3)については,平成30年3月運用開始した教育用コンピュータシステムの安定運用に向けて尽力することで,BYODを前提とした新しい教育学習環境での利用を促進した結果,科学的な視点で情報環境を観察・評価するための基本的なデータが蓄積されつつある.なお,ラーニングコモンズに関する国際比較研究については情報処理学会への論文投稿を進めるとともに,研究データマネジメントに関する研究活動とのシナジー効果の結果,次世代デジタル学習環境評価方法論・尺度の第一段階として大学レベルのデータマネジメント成熟度モデルが明確になった.学内で立ち上がりつつある研究データマネジメントに関する研究プロジェクトと連携することにより,観測データに基づいて科学的な視点で情報環境を育むための情報環境ポートフォリオの確立を研究データマネジメントの観点からも推進する.次世代デジタル学習環境に関するマスタプラン2025策定を推進剤として上手く利用することで,実用性のある情報環境ポートフォリオの確立を目指す.当初予定していなかった研究データマネジメントに関する研究活動とのシナジー効果により,次年度での執行が妥当と判断したため.TOGAF9やArchiMate 2.1の活用による情報環境の記述方式の策定で使用する予定である.
超音波ドップラ法による血流動態を指標とした咀嚼筋の疼痛発現メカニズムの解析

筋肉の痛みと血流動態には深い関係があるとされ,従来から研究されてきている.強い収縮がもたらす筋肉の虚血が一つの原因であることは明らかであるが,Templomanibular disorder(TMD)に伴う咀嚼筋の痛みでは,精神的な要因などによる比較的弱い持続性の緊張が注目されている.弱い収縮では筋肉内の血流があるにもかかわらず疲労や痛みが出現する.この原因として,筋肉の浮腫が挙げられている.浮腫の程度は筋肉に流入する血流と流出する血流のバランスに依存するので,供給される血液と筋肉内全体の血流動態および流出血流は区別して研究する必要がある.浮腫の程度は超音波検査法で筋肉の厚みの増加として捉えることができる.また,血流はドップラ機能を有する装置を用いることで評価できる可能性がる.しかし,咬筋をはじめとする咀嚼筋ではドップラ法による正常像も把握されていない.本研究では非侵襲的な超音波ドップラ法によって,健常者において咀噛筋への血流の供給を評価し,浮腫の程度や痛みや疲労との関係を分析して,血流動態評価による筋肉痛の発現のメカニズムを解明することを最終目的とした.本研究の成果は以下のように纏めることができる.1.健常者において咬筋への血流を供給する動脈を超音波ドップラ法で明瞭に描出した.2.顔面動脈の血流速を指標として咬筋への血流供給を評価する方法を確立した3.持続かみしめ後の顔面動脈の最小血流速は咬筋の厚みの増加を指標とした浮腫の程度と相関することを示した.4.健常者においては,持続かみしめ時の痛みや疲労の程度は顔面動脈の血流速と相関することを明らかにした.以上より今後,咀嚼筋痛を有する患者の解析を本研究で確立した方法で進めることは妥当であると考えられた.筋肉の痛みと血流動態には深い関係があるとされ,従来から研究されてきている.強い収縮がもたらす筋肉の虚血が一つの原因であることは明らかであるが,Templomanibular disorder(TMD)に伴う咀嚼筋の痛みでは,精神的な要因などによる比較的弱い持続性の緊張が注目されている.弱い収縮では筋肉内の血流があるにもかかわらず疲労や痛みが出現する.この原因として,筋肉の浮腫が挙げられている.浮腫の程度は筋肉に流入する血流と流出する血流のバランスに依存するので,供給される血液と筋肉内全体の血流動態および流出血流は区別して研究する必要がある.浮腫の程度は超音波検査法で筋肉の厚みの増加として捉えることができる.また,血流はドップラ機能を有する装置を用いることで評価できる可能性がる.しかし,咬筋をはじめとする咀嚼筋ではドップラ法による正常像も把握されていない.本研究では非侵襲的な超音波ドップラ法によって,健常者において咀噛筋への血流の供給を評価し,浮腫の程度や痛みや疲労との関係を分析して,血流動態評価による筋肉痛の発現のメカニズムを解明することを最終目的とした.本研究の成果は以下のように纏めることができる.1.健常者において咬筋への血流を供給する動脈を超音波ドップラ法で明瞭に描出した.2.顔面動脈の血流速を指標として咬筋への血流供給を評価する方法を確立した3.持続かみしめ後の顔面動脈の最小血流速は咬筋の厚みの増加を指標とした浮腫の程度と相関することを示した.4.健常者においては,持続かみしめ時の痛みや疲労の程度は顔面動脈の血流速と相関することを明らかにした.以上より今後,咀嚼筋痛を有する患者の解析を本研究で確立した方法で進めることは妥当であると考えられた.既存の超音波装置Logiq700(GE横河社製)を用いて、既存のプローブを顔面表層より走査し、咬筋浅層および側頭筋のBモード画像を採取し、筋肉の厚みを計測した。また咬筋浅層に分布する顔面動脈の咬筋枝および側頭筋に分布する浅側頭動脈の枝をカラードップラ法により描出し、それぞれの血管に対して、血流計測を行った。さらに、今回購入の口腔内用プローブil2L(GE横河社製)を用いて口腔内より走査し、咬筋深層のBモード画像を採取し、筋肉の厚みを計測した。咬筋深層に分布する顎動脈咬筋枝をカラードップラ法により描出し、血流計測を行う手法を確立した。健常例に対し、安静時および持続咬みしめ時において、咬筋深層および浅層、側頭筋の血流動態と筋肉の厚みの計測をおこなった。咬みしめの強さは筋電図によりモニターした。同時にプレスケールを用いて、咬合力を測定した。持続咬みしめによる痛みの発現の程度をVisual Analog Scale(VAS)により記録した。上記の結果を、今回購入のパーソナルコンピュータPower Book G3に入力し、健常例における血流動態、筋肉形態、咬合力と痛みの発現との関係を、各筋肉について総合的に分析した。さらに筋肉間あるいは深層と浅層のバランスについて、血流動態を指標として解析を行った。以上、超音波カラードップラ画像を用いて筋肉の血流動態を解析するシステムを構築し、咀嚼筋の疼痛発現のメカニズムの解明への手がかりを得た。筋肉の痛みと血流動態には深い関係があるとされ,従来から研究されてきている.

強い収縮がもたらす筋肉の虚血が一つの原因であることは明らかであるが,Templomanibuler disorder(TMD)に伴う咀嚼筋の痛みでは,精神的な要因などによる比較的弱い持続性の緊張が注目されている.弱い収縮では筋肉内の血流があるにもかかわらず疲労や痛みが出現する.この原因として,筋肉の浮腫が挙げられている.浮腫の程度は筋肉に流入する血流と流出する血流のバランスに依存するので,供給される血液と筋肉内全体の血流動態および流出血流は区別して研究する必要がある.浮腫の程度は超音波検査法で筋肉の厚みの増加として捉えることができる.また,血流はドップラ機能を有する装置を用いることで評価できる可能性がある.しかし,咬筋をはじめとする咀嚼筋ではドップラ法による正常像も把握されていない.本研究では非侵襲的な超音波ドップラ法によって,健常者において咀嚼筋への血流の供給を評価し,浮腫の程度や痛みや疲労との関係を分析して,血流動態評価による筋肉痛の発現のメカニズムを解明することを最終目的とした.本研究の成果は以下のように纏めることができる.1.健常者において咬筋への血流を供給する動脈を超音波ドップラ法で明瞭に描出した.2.顔面動脈の血流速を指標として咬筋への血流供給を評価する方法を確立した3.持続かみしめ後の顔面動脈の最小血流速は咬筋の厚みの増加を指標とした浮腫の程度と相関することを示した.4.健常者においては,持続かみしめ時の痛みや疲労の程度は顔面動脈の血流速と相関することを明らかにした.以上より今後,咀嚼筋痛を有する患者の解析を本研究で確立した方法で進めることは妥当であると考えられた.
明清時代における生活空間の研究-家具とその使用を中心として

現代でも儀礼や宴席などで重要な役割を果たす八仙卓という方卓にっいて、その名が遅くとも明の弘治年間初めには江南地方で使われていたのを確認できた。また『金瓶梅詞話』にみえる寝台のうち、抜歩抹、歓門林、廠(散)庁昧、有欄粁的休、涼抹、暖林、暖閣休について、その形状、出現時期等を明らかにし、さらに家具史研究における重要資料である『金瓶梅』に対して、研究資料として用いる上での限界をも指摘することができた。本研究は、明清時代における家具とその使用・配置の様相を明らかにすることにより、日常あるいは儀礼等の生活空間の特質およびその歴史を理解すること、具体的には宮殿、住居、寺廟、また庭園などの空間にみられる家具やその配置、またそれに対する意識、規範などを探ることを目的としている。研究活動の概要は、まず文献・画像史料から生活空間および家具の使用に関わるものを収集して、整理、蓄積する作業をおこない、これらにより得られた知見に基づいて、さまざまな場面での家具使用の様相について比較検討をおこなう。本年度の具体的な研究活動は、以下の通り。1、文献・画像史料の収集:(1)家具史および生活空間史に関連する文献の収集。(2)京都大学各図書館、国立公文書館、国立国会図書館、東京大学総合図書館等にて、家具史、生活空間史に関する文献調査。(3)漢籍史料より、家具史および生活空間史に関連する記述を抽出。(4)文学作品の挿図版画を中心に、家具や建造物など住生活空間が描かれた画像史料を収集。2、文献・画像史料の整理、電子化:生活空間史史料集の編纂を考慮し、収集した文献・画像史料塗分類・整理・電子化。3、史料の検討:(1)1の作業で収集した文献史料の記述を比較検討。(2)画像史料の解釈、検討。(3)文学作品の挿図を、それに対応する記述部分とあわせて総合的に解釈。また、挿図版画における家具をはじめとした生活空間の描かれ方を検討。以上の活動は次年度も引き続きおこない、得られた成果を建築史など関連分野における成果とあわせて、明清時代生活空間の総合的な理解へとつなげたい。作業で蓄積された史料は、将来的に明清生活空間史の史料集として、当該および関連分野研究のために供したいと考えている。本研究は、明清時代における家具とその使用や配置の様相を明らかにすることにより、日常あるいは儀礼等の生活空間の特質およびその歴史を理解すること、具体的には宮殿、住居、寺廟、または庭園などにみられる家具やその配置、それに対する意識、規範などを探ることを目的としている。研究活動の概要は、まず文献・画像史料から生活空間および家具の使用に関わるものを収集して整理、蓄積し、これにより得られた知見に基づいて比較検討をおこなって、さまざまな場面での家具使用について考察するものである。本年度おこなった研究活動は以下の通り。(2)京都大学各図書館等にて、家具史、生活空間史に関する文献調査。2、文献・画像史料の整理、電子化:将来的に生活空間史史料集を編纂することを考慮して、収集した文献・画像史料の分類、整理、電子化をおこなった。とくに文学作品の挿図は、それに対応する記述部分とあわせて総合的に解釈することに留意した。また、本年度は「『金瓶梅詞話』中の牀榻類について」と題した口頭発表をおこない、これまでの研究成果の一部を公表した。これまでの作業で収集した史料は、将来的に明清生活空間史の史料集として当該および関連する研究分野のために供したいと考えており、上記の研究活動により引き続きデータを蓄積するほか、これまで集めた史料についても校正、整理して後の公開に備えたい。今年度は(1)家具史・生活空間史に関する文献・画像史料の収集、(2)史料の整理、電子化、(3)史料の検討の各作業を引き続き行いデータを集積した。研究期間の最終年度にあたるため、(3)の作業を重点的に行い、その成果の一部は口頭発表により公表したほか、近刊の学術雑誌上で公表する予定である。主な内容は以下のとおり。・現代中国でも祝宴、儀礼などで重要な役割を果たす八仙卓という方卓について、その名が遅くとも明の弘治年間初めには江南地方で使われていたのを確認した。また、これは明代でも宴飲に使用される卓であり、現代での使用場面のように特別あらたまった席で使うのではないが、日常的な飲食ではなく客人と同席する時か家庭内の特別な行事に使用された。