hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Atg遺伝子によるオートファジー非依存的な機能の解明

本研究は、オートファジー関連遺伝子(Atgs)によるオートファジー非依存的な機能の網羅的な解析を目的としています。応募者は先の研究で、IFN-γ刺激による抗病原体機構にAtg8ファミリーの一部がオートファジー非依存的に関与している事を明らかにしましたが、それ以外にもいくつかの現象において、Atg遺伝子の欠損により様々な生体応答の変化することを、すでに予備的知見として得ています。興味深いことに、これらの変化は全てのAtg欠損マウスや欠損細胞に共通しているわけではないことから、ほぼ全てのAtgが関与しているオートファジーとは異なり、それぞれのAtg遺伝子の持つ特異的な機能であることが強く示唆されます。本年度は、予備的結果を得ている現象の中でも、Atg遺伝子による炎症応答の制御について解析を行い、Atg遺伝子の中でもAtg8 familyの一部の遺伝子を欠損すると炎症性サイトカインの産生が亢進している結果が得られました。この炎症性サイトカインの産生は、ある特定のシグナル伝達経路を介して産生されることが知られていることから、Atg8 familyがこのシグナル伝達経路に関与している可能性が強く示唆されました。そこで、Atg8family欠損マウス骨髄由来マクロファージに様々な刺激を与え、Atg8 familyが関与しているシグナル経路について検討した結果、Atg8 familyは特定の炎症性サイトカインの産生を誘導するシグナル伝達経路の中でも、非標準のシグナル伝達経路にのみ関与していることが明らかとなりました。オートファジー関連遺伝子によるオートファジー非依存的な経路の解明において、本研究で行う予定にしていた4個の項目のうち、1つにおいて、オートファジー非依存的である新しい炎症制御機構を明らかにしつつあるため。これまでの解析の結果、Atg8 familyはある特定の炎症性サイトカインを産生するシグナル伝達経路の中でも、非標準のシグナル伝達経路に特異的に関与していることが示唆されていることから、この特異性を示すAtg8 family分子の作用機序について詳細を解析する予定です。また、生体内でこのAtg8 familyによるサイトカイン産生の制御機構が破綻した際にみられる応答についても解析を行い、その成果を学術論文にて報告する予定です。また、既に予備的結果を得ている現象の中でも炎症性腸疾患に関して、コンディショナルノックアウトマウスの作成が完了したことから、予備的結果がAtg遺伝子の上皮側の欠損によるものなのか、それとも血球側の欠損によるものなのかを明確にすると共に、組織染色やフローサイトメトリー等を用いて、詳細な解析を行う予定にしています。さらに、その他の予備的結果を得ている現象に関しても、RNAseq等を行い、原因の解明を目指します。
木造密集市街地における小規模低・未利用地空間情報DBの構築と計画的介入プログラム

本研究は小規模な低・未利用空地に着目して地区防災まちづくり計画の評価手法を検討するものである.今年度は(1)建物周りの小規模空地を隣棟間隔と接続関係から有効空地と狭小空地に区分するアルゴリズムの開発,(2)葛飾区の密集市街地を対象に,1993年4月から2004年12月までの建築確認申請概要データを基にした市街地更新データベースの作成,(3)防災まちづくり事業および計画的介入方策の小規模空地量変化という視点からのモデル的検討,を実施した.これらは全体として,地区防災まちづくりにおいて地域住民の意識を啓発するために必要な,平均値的市街地評価から空間構造を詳細に評価する技術へ,という視点からの研究である.有効空地と狭小空地に区分するアルゴリズムは,これまで課題とされてきた建物間の狭小なすきまと相対的にみてまとまった空地を区分する方法についての定量化方法を確立したものである.日本都市計画学会にて2004年11月に論文発表を行った.建築確認データによる市街地更新データベースの作成は,都市計画基礎調査データに築年数と構造の情報を付加するものである.今年度は葛飾区と協定を結んだ上でデータ収集し,基礎的なデータベース構築した.(3)は,たとえば細街路拡幅や小公園整備といった地区レベルの防災まちづくり事業,ならびに敷地規制などの計画的介入方策を小規模空地変化という視点から検討したものである.検討に際しては,防災まちづくり事業地区である葛飾区四つ木地区にで,地元まちづくり協議会に出席する中で進めた.(1)の小規模空地区分アルゴリズムは,容積率・木防率といった指標に加えて,道路・空地・小河川といった都市施設や建物の配置構成を改善したときの機能評価を意図したものであり,このアルゴリズムを用いた,防災まちづくり計画案の評価方法について基礎的検討を行った.本研究は,防災面での脆弱性を改善しようとするわが国の木造密集市街地の取り組みに対して,小規模低・未利用地に着目し,これら様々に分布する小空間に対する計画的介入方策を定量化するための基礎的研究である.本年度は,主として基本となるデータベース(DB)の構築を行った.対象は豊島区,葛飾区,練馬区,世田谷区とし,ベクター型データをベースに,各区自治体での密集市街地空間改善の働きかけに応じて相違を持たせた.具体的には以下のとおりである.練馬区では,事前復興まちづくり訓練に運営メンバーとして参加し,地域の防災・住環境アセット調査を住民参加で実施,また被害想定図作成や復興シナリオをDBを用いて作成する中で,DBを構築し拡張していく方法について検討した.葛飾区では区ワイド道路管理台帳や基盤整備事業区域図を借用し,DBを構築すると同時に,密集事業が実施されている四つ木地区のまちづくり協議会に常時参加し,改善シナリオを現場からの視点で検討した.豊島区,世田谷区は防災まちづくりの実績があり,行政,住民,住民組織といった各主体の活動について経験を有している.そこで防災まちづくり担当者と自主的な勉強会を開催し,現場にとって有効で操作性のある指標が具備すべき要素について意見交換をした.以上の基礎的なDBの構築,および現場での実践を通した介入方策シナリオの検討と並んで,密集市街地を対象としたミクロな住環境指標を数理モデル的に検討した.空地の「密度」ではなく「配置」という視点から出発し,腰塚(1989)モデルが建物に対して一律に距離rを与えた張り出し空間を無効空地としていたのに対し,建物多角形を離散点化することにより,建築まわりの外部空間を直接的に把握するモデルを構築した.モデル街区,現況街区双方で数値実証済みであり,来年度に随時発表を予定している.本研究は小規模な低・未利用空地に着目して地区防災まちづくり計画の評価手法を検討するものである.今年度は(1)建物周りの小規模空地を隣棟間隔と接続関係から有効空地と狭小空地に区分するアルゴリズムの開発,(2)葛飾区の密集市街地を対象に,1993年4月から2004年12月までの建築確認申請概要データを基にした市街地更新データベースの作成,(3)防災まちづくり事業および計画的介入方策の小規模空地量変化という視点からのモデル的検討,を実施した.これらは全体として,地区防災まちづくりにおいて地域住民の意識を啓発するために必要な,平均値的市街地評価から空間構造を詳細に評価する技術へ,という視点からの研究である.有効空地と狭小空地に区分するアルゴリズムは,これまで課題とされてきた建物間の狭小なすきまと相対的にみてまとまった空地を区分する方法についての定量化方法を確立したものである.日本都市計画学会にて2004年11月に論文発表を行った.建築確認データによる市街地更新データベースの作成は,都市計画基礎調査データに築年数と構造の情報を付加するものである.今年度は葛飾区と協定を結んだ上でデータ収集し,基礎的なデータベース構築した.(3)は,たとえば細街路拡幅や小公園整備といった地区レベルの防災まちづくり事業,ならびに敷地規制などの計画的介入方策を小規模空地変化という視点から検討したものである.検討に際しては,防災まちづくり事業地区である葛飾区四つ木地区にで,地元まちづくり協議会に出席する中で進めた.(1)の小規模空地区分アルゴリズムは,容積率・木防率といった指標に加えて,道路・空地・小河川といった都市施設や建物の配置構成を改善したときの機能評価を意図したものであり,このアルゴリズムを用いた,防災まちづくり計画案の評価方法について基礎的検討を行った.
新型高性能電極による固体酸化物型燃料電池の低温作動化

安定化ジルコニア(YSZ)などの酸化物イオン導電性固体電解質を用いる固体酸化物燃料電池(SOFC)は、原理的に総合変換効率が最も高い。しかし、現在開発中のものは約1000°Cという高温運転のため、材料の劣化が避けられず材料選択も制限される。もし、800°C程度の低温作動が可能となれば、これらの問題も解決され実用化に拍車がかかる。SOFCの低温作動化には、2つの重要課題がある。1つは固体電解質の薄膜化あるいは高イオン導電性電解質の開発によるオーム抵抗の低減であり、もう1つは分極ロスが小さな高性能電極の開発である。申請者らは、電子-イオン混合導電体微粒子の焼結多孔体上に微量の貴金属微粒子触媒を高分散担持した新しい電極構造を提案した。これにより、800°Cでも1000°Cなみの高性能が得られることを実証することができた。本研究は、この新型電極の性能ならびに信頼性を実用レベルにまで発展させ、高性能な低温作動SOFCの実現に貢献することを目的とする。11年度は、これまでの性能を遙かに越える高性能カソード(酸素極)の開発に成功した。カソード材として優れた混合導電体であるLa(Sr)CoO_3(LSC)を、YSZとの固相反応を抑制するためにセリア系薄膜を中間層として用いた。そして、表面にnmサイズのPt触媒を極微量担持することにより、800°Cで酸化剤に空気を用いても、わずか50mVの分極損失で1A/cm^2もの高出力電流が得られた。12年度は、高性能アノードの開発に成功した。アノード材として高い電子導電性とイオン導電性を併せ持つイットリアドープセリアYDCを用い、微細構造を制御することにより高性能化できた。そして、表面にnmサイズのRu触媒を極微量担持することにより、800°C水素中100mVの分極損失で0.4A/cm^2の高出力電流が得られた。これにより、800°Cでも1000°Cなみの高性能が得られるこを実証することができた。本年度は、これまでの性能を遙かに越える高性能カソ-ド(酸素極)の開発に成功した。

YSZ電解質に厚さ1μmの緻密なサマリアドープセリア薄膜をスクリーン印刷-焼結法で調製すると、LSCとYSZの固相反応が完全に抑制できることを明らかにした。このカソードの微細構造を制御してガス拡散能を向上させた。そして、表面にnmサイズのPt触媒を極微量担持することにより、800°Cで酸化剤に空気を用いても、わずか50mVの分極損失で1A/cm^2もの高出力電流が得られた。安定化ジルコニア(YSZ)などの酸化物イオン導電性固体電解質を用いる固体酸化物燃料電池(SOFC)は、原理的に総合変換効率が最も高い。しかし、現在開発中のものは約1000°Cという高温運転のため、材料の劣化が避けられず材料選択も制限される。もし、800°C程度の低温作動が可能となれば、これらの問題も解決され実用化に拍車がかかる。SOFCの低温作動化には、2つの重要課題がある。1つは固体電解質の薄膜化あるいは高イオン導電性電解質の開発によるオーム抵抗の低減であり、もう1つは分極ロスが小さな高性能電極の開発である。申請者らは、電子-イオン混合導電体微粒子の焼結多孔体上に微量の貴金属微粒子触媒を高分散担持した新しい電極構造を提案した。これにより、800°Cでも1000°Cなみの高性能が得られることを実証することができた。本研究は、この新型電極の性能ならびに信頼性を実用レベルにまで発展させ、高性能な低温作動SOFCの実現に貢献することを目的とする。11年度は、これまでの性能を遥かに越える高性能カソード(酸素極)の開発に成功した。カンード材として優れた混合導電体であるLa(Sr)CoO_3(LSC)を、YSZとの固相反応を抑制するためにセリア系薄膜を中間層として用いた。表面にnmサイズのPt触媒を極微量担持することにより、800°Cで酸化剤に空気を用いても、わずか50mVの分極損失で1A/cm^2もの高出力電流が得られた。12年度は、高性能アノードの開発に成功した。アノード材として高い電子導電性とイオン導電性を併せ持つイットリアドープセリアYDCを用い、微細構造を制御することにより高性能化できた。そして、表面にnmサイズのRut触媒を極微量担持することにより、800°C水素中100mVの分極損失で0.4A/cm^2の高出力電流が得られた。
関数微分方程式の定性的及び数値解析的研究

関数微分方程式の定性的な研究として,ある種の漸近的な性質をもつ解や周期的な解の存在定理を証明することを主目標とした。既に得られている特に有限遅れをもつ方程式に対する同種の諸結果を再度点検し,それらの証明のどの段階をどのように拡張するべきかを研究した。大筋としてはほゞ望ましい結果が得られているが,未だ細部の点で完全には確定していない個所があり,完成に向けて研究が進行中である。しかしこの研究の途中で副次的に有限遅れをもつ差分微分方程式のある種の周期的な境界値問題の解の存在定理を証明することができた。これは対応する線形差分微分方程式の同種の境界値問題を線形積分方程式に変換する研究の中で得られたものであり,本研究の主目標の完成に近づける要因ともなっている。一方,この境界値問題に対する数値解析的研究にも一応成功した。この部分については,専門家が出席する定例的な研究会ですでに研究発表を行った。内容は,計算機を利用して,チェビシェア多項式を基底とするガレルキン法で近似解を構成するアルゴリズムを開発し,数式処理用言語マセマティカによりプログラミングし,数値的にも図形的にも出力した。また,得られた近似解についてある付加的数量を求めて,存在が保証された厳密解との誤差も求めた。
細胞膜タンパク質のオリゴマー形成制御法の開発とシンデカンの機能解析

シンデカンは、数多くのリガンド分子に広く応答し、様々なシグナル伝達・細胞機能に関与する細胞膜受容体である。しかし、その機能発現がどのようにして精密に制御されているのかは未だ不明である。本研究では、シンデカンのオリゴマー形成能に注目し、ファミリー分子間の会合状態によって下流のシグナル伝達が制御されている可能性を検証する。初年度は、シンデカンの機能評価に必要となるsyndecan1-4欠損株のうち、syndecan4欠損細胞株の作製を行った。CRISPR/Cas9システムを利用して、syndecan4のexon1あるいはexon2内の配列をターゲットとした遺伝子改変を行った。この細胞集団からsyndecan4発現量の低下したクローンを単離しており(100クローン程度)、現在詳細な機能解析を開始している。また、これと平行して、膜タンパク質の会合状態を人工的に制御する新規手法の開発を目指して実験を進めた。具体的にはダイマー形成ペプチドとして、ロイシンジッパーモチーフ由来の人工ペプチドやカルモジュリン由来のヘリックスペプチドがダイマーを選択的に形成することを確認した。今後、上記の欠損株およびダイマー形成ペプチドモチーフを用い、シンデカンのホモ・ヘテロダイマー形成を精密に制御し、会合状態-機能相関の解明を目的に実験を進めて行くことを予定している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
感性表出を喚起するインタフェースエージェントの開発

感性を喚起するインタフェースエージェントのデザインとして,エージェントとの対話の主導権を適応的に交代する効果,および,合成音声に伴ってエージェントが伝達すべき感情に応じた音情報を提示する効果を検証した.まず,適応的な主導交代に関する研究について述べる.人と人との対話は,相手の話したい/聞きたいという欲求を察知し,それに応じて対話の主導権を適応的に切り替えながら行われている.人とエージェントとの対話においても,ユーザの欲求に応じてエージェントが適応的に対話の主導権を切り替えることで,エージェントに対する対話意欲が喚起できると考えた.そこで,ユーザの主導的/非主導的発話に対して,エージェントが主導的/非主導的/沈黙から発話選択を行う方策を,対話へのユーザの評価を報酬として強化学習する適応混合主導対話を提案した.この適応混合主導対話を行う条件と,エージェントが主導的発話のみを行う条件,および,ランダムに主導交代を行う条件とを比較した結果,適応混合主導対話はユーザの一方的な印象が軽減され,対話意欲が維持される傾向が見られた.次に,合成音声に伴って音情報を提示する研究について述べる.インタフェースエージェントは,ユーザが作業中であっても音声対話で支援できることが望ましい.しかしながら,エージェントと視覚的なインタラクションを行うことが困難な場合には,社会的存在感を強化する上で,外見や振る舞いを人らしくする等の視覚的な工夫を用いることは適切とは言えない.そこで,合成音声に伴って伝達すべき感情に応じた音情報を提示してエージェントの感情表現を強調する手法を提案した.実験の結果,合成音声に伴って音情報(BGMや効果音)を提示すると,合成音声が平坦か感情的かに関わらず,エージェントの感情が意図通りに伝わりやすくなること,また,人間らしい印象や話しかけやすい印象が向上することが分かった.個人のものづくりにおいて,作業に熱中している時には見守り,行き詰って不安を感じている時にはアドバイスをする等のものづくり支援システムを構築するため,ものづくりの共同作業中の振る舞いから,ラッセルの円環モデルに基づいた8感情(喜び/不快,驚き/眠気,熱中/退屈,満足/不安)の推定をラバン行動分析に基づいて試みた.まず,モーションキャプチャセンサで取得した作業者の身体動作から次の3つの特徴量を抽出した.Space:両手と頭の位置から成る三角形の面積,Weight:頭の上下位置,Time:手の速さの移動平均.これらの特徴量を基に決定木を用いてその時々の感情状態(本人によるラベル付けを真値とする)の推定を行った.実験の結果,8感情の推定において約60%の正解率が得られた.また,快/不快または覚醒/眠気の2クラス分類においては共に80%を超える正解率が得られた.これらの結果は,他者による客観的な感情状態推定よりも高い正解率であった.この成果は2人の共同作業において得られたものであり,1人での作業では感情推定に十分な身体動作の変化は観察されなかった.このことから,人は相手がいなければ感情表出(情動的な振る舞い)を行いにくいと考えられるため,1人のものづくりにおいて感情推定に基づいた支援をシステムが行うためには,共同作業者としてロボットを用意し,そのロボットを通して感情推定や作業支援を行うことが望ましいと考えられる.2人での共同作業での感情推定は実施済みであり,論文が採択された.現在は人とロボットとの共同作業に関する実験を計画中である.感性を喚起するインタフェースエージェントのデザインとして,表情の効果と音楽同期動作(音楽の拍子に合わせて身体の一部を動かす動作)の効果を検証した.まず,表情に関する研究では,エージェントによる感情・意図伝達において,表情がどのように寄与するか調査するため,盲導犬に関する全く同じエピソードを,同じエージェントに,同じ平たんな合成音声で語らせた.このタスクにおいて,異なる3種類の表情(快表情/無表情/不快表情)を伴って語ることを被験者間条件として比較した.また,エージェントはエピソードを語った後に,盲導犬育成への募金額を被験者に質問した.実験の結果,全く同じエピソードであるにも関わらず表情を伴って語ることで印象や聞き手の心情が大きく異なることが分かった.また,不快表情条件では,盲導犬が生来の本能を抑えて仕事を行っているというネガティブな側面を被験者に印象付けることができ,それによって募金額が向上する傾向が見られた.これは,不快表情条件において質問への応答時間が有意に長くなったことから,盲導犬についてより深く考えさせることができた結果であると思われる.発話に表情を付加することは,発話内容の意図伝達に非常に有効であり,聞き手の心情のみならず判断行動にも影響を与えられることが分かった.次に,音楽同期動作に関する研究では,移動ロボットに搭載したカメラ映像を見ながらそのロボットを遠隔操作するインタフェースを用いて,ロボットの音楽同期動作の提示/非提示を比較した.その結果,音楽同期動作の提示はロボットと操作者との一体感と同室感,およびロボットへの親近感を創出することが分かった.この結果から,ユーザが音楽に乗るのと同じようにエージェントも音楽に乗っていることをユーザに提示することで,別の場所にいるエージェントのソーシャルプレゼンスを強化できる可能性が示唆された.インタフェースエージェントのデザインを順調に明らかにしており,また,前年度に計画した人とロボットとの協働に関する実験を実施し,所望の結果が得られた.感性を喚起するインタフェースエージェントのデザインとして,エージェントとの対話の主導権を適応的に交代する効果,および,合成音声に伴ってエージェントが伝達すべき感情に応じた音情報を提示する効果を検証した.

まず,適応的な主導交代に関する研究について述べる.人と人との対話は,相手の話したい/聞きたいという欲求を察知し,それに応じて対話の主導権を適応的に切り替えながら行われている.人とエージェントとの対話においても,ユーザの欲求に応じてエージェントが適応的に対話の主導権を切り替えることで,エージェントに対する対話意欲が喚起できると考えた.そこで,ユーザの主導的/非主導的発話に対して,エージェントが主導的/非主導的/沈黙から発話選択を行う方策を,対話へのユーザの評価を報酬として強化学習する適応混合主導対話を提案した.この適応混合主導対話を行う条件と,エージェントが主導的発話のみを行う条件,および,ランダムに主導交代を行う条件とを比較した結果,適応混合主導対話はユーザの一方的な印象が軽減され,対話意欲が維持される傾向が見られた.次に,合成音声に伴って音情報を提示する研究について述べる.インタフェースエージェントは,ユーザが作業中であっても音声対話で支援できることが望ましい.しかしながら,エージェントと視覚的なインタラクションを行うことが困難な場合には,社会的存在感を強化する上で,外見や振る舞いを人らしくする等の視覚的な工夫を用いることは適切とは言えない.そこで,合成音声に伴って伝達すべき感情に応じた音情報を提示してエージェントの感情表現を強調する手法を提案した.実験の結果,合成音声に伴って音情報(BGMや効果音)を提示すると,合成音声が平坦か感情的かに関わらず,エージェントの感情が意図通りに伝わりやすくなること,また,人間らしい印象や話しかけやすい印象が向上することが分かった.1人でのものづくりを感情推定に基づいて支援するシステムを構築する.作業者の感情表出を喚起するため,共同作業者の代替としてロボットを介して支援を行う.しかしながら,人はロボットに対して人間の相手のように社会的に接しにくいという問題が先行研究で報告されており,ロボットが存在するだけでは人は感情推定に十分な感情表出を行わない可能性が考えられる.まず,遠隔操作ロボットで作業支援を行う実験を実施し,ロボットが共同作業者となったとき,対面での支援と比較して感情表出に関する振る舞いがどのように変化するかを観察する.この観察を通して,ロボットがどのように振る舞えば,人は人間の相手と同じように感情表出を行うのかを明らかにする.また,感情表出を喚起する振る舞いや感情推定に基づく支援行動をどのように獲得・構築すべきかを検討する.
総合病院外来において医療処置を受ける子どもと親へのプレパレーションモデルの開発

総合病院外来における医療処置を受ける子どもと親へのプレパレーションの実態を把握するために、総合病院で子どもの採血に関わる看護師を対象に質問紙調査を行なった。その結果、総合病院における看護師のプレパレーションの認知は広がっているが、外来看護師の認知は5割であり、親の付き添いの重要性を認識していないことが明らかになった。また、子どものプレパレーション検討会を2年間開催した結果、各施設におけるプレパレーションへの取り組みに変化をもたらすことができた。24年度は前年度に実施した1総合病院外来に勤務し子どもの採血にかかわる看護師への質問紙調査、2総合病院に勤務し子どもの採血にかかわる看護師へのインタビューの成果報告を行った。1については第32回日本看護科学学会学術集会で発表した。対象者(n282)のプレパレーションの認知は51%であること、援助項目としては「親の付き添い」「泣かせない」の得点が低いことがわかった。2については対象者へのインタビューを分析し第23回日本小児看護学会学術集会で発表予定である。加えて、プレパレーション検討会実施に向けた準備等をICN25th Quadrennial Congressにおいて発表予定である。また、新たに総合病院小児病棟に勤務し子どもの採血に関わる看護師への質問紙調査を行った。前回の調査と同様に全国の公立病院リストから小児病棟をもつ施設に調査を依頼した。回収は424名(回収率56%)であった。調査内容は、外来に勤務する看護師を対象としたものと同様にし、比較検討できるようにした。現在、データ分析中である。質問紙調査の分析後、行う予定であったプレパレーション検討会については、これまでの経過を踏まえて対象、内容、時期などを検討し、次年度以降に実施することとした。滋賀県内の小児病棟・外来をもつ病院(122施設)をはじめ、子どものプレパレーションに興味・関心のある看護師にプレパレーション検討会への参加を呼びかけ、18名から応募があった。25年度は18名の看護師とともにプレパレーション検討会を実施する予定である。本研究では、子どもを専門としていない総合病院外来で医療処置を受ける子どもと親へのプレパレーションモデルの開発を目的としている。平成2324年は当初の計画通り総合病院外来において採血を受ける子どもと親へのプレパレーションの実態を把握するために、全国の公立総合病院に勤務し子どもの採血に関わる看護師を対象に質問紙調査を行った。その結果、外来看護師におけるプレパレーションの認知が51%であるのに対し病棟看護師の認知は70%であること、保護者の付き添いは年齢が低い程行われておらず、4-5歳においても11%であることなどが分かった。(これらの結果について第32回日本看護科学学会(東京)、25thICN(オーストラリア)、第23回小児看護学会(高知)、第33回日本看護科学学会(大阪)聖泉大学看護学研究vol.3,1-8に順次発表している。)また、25年には地域の総合病院に勤務する看護師、保育士とともにプレパレーション検討会を3か月毎に2時間程度実施した。参加者は12名(うち保育士1名)であった。内容はプレパレーションの講義、調査結果の報告とディスカッション、各施設のプレパレーション実施における課題、学生のプレパレーションへの取り組み紹介等であった。参加者からは、検討会に参加しプレパレーションに対する認識が変わった、病棟に学習成果を還元することができた、今後もプレパレーション検討会に参加しモデル構築や研究にも関わりたい等の意見がきかれた。本研究の目的は、総合病院外来で医療処置を受ける子どもと親へのプレパレーションモデルの開発である。子どもを専門としない総合病院の状況にあったプレパレーションモデルを作成するために、平成23年度は(1)総合病院外来に勤務し子どもの採血にかかわる看護師への質問紙調査、(2)総合病院に勤務し子どもの採血にかかわる看護へのインタビューにより、総合病院外来における採血を受ける子どもと親へのプレパレーションの実態を把握することとした。(1)質問紙調査全国の公立病院リストから小児外来を実施している総合病院131施設に調査を依頼し、786名の看護師を対象に質問紙調査を実施した。回答は285名から得られた(回収率36%)。質問紙の内容は、勤務状況、プレパレーションの認識、プレパレーションの実施状況および実施に影響を及ぼす要因などを中心に先行研究を参考にしながら自記式質問紙を独自に作成した。質問紙調査の実施にあたっては、まず施設長に調査の承諾を得る。承諾が得られた施設において、外来に勤務する看護師に研究依頼文、質問紙、返信用封筒の配布を依頼し、看護師個々で記入し投函していただいた。(2)インタビュー総合病院において、子どもの採血にかかわる看護師3名を対象に、子どもの採血時のプレパレーション実施の状況や実施に影響を及ぼす要因などについて30分程度の半構成的面接を行い、その内容を逐語記録にし分析した。

その結果、病棟においても採血時のプレパレーションについて、看護師と医師の間に認識のずれがあること、外来に勤務する看護師においては、プレパレーションに対する意識が低いことなどが明らかになった。本研究では、総合病院で採血を受ける子どもと親へのプレパレーションモデルを開発するために、23、24年度に総合病院に勤務し子どもの採血に関わる看護師を対象とした質問紙調査を行なった。その結果、総合病院において看護師のプレパレーションの認知は7割であったこと、3歳以下の子どもは親と離されたり、寝かされた姿勢で採血が行なわれていること、看護師が子どもに付き添う親の存在の重要性を認識していないことが明らかになった。25.26年度は子どもの採血に関わる看護師等を対象にプレパレーション検討会を4回/年実施した。参加者は25年度11名、26年度8名であった。検討会ではプレパレーションに関する学習の他、各施設のプレパレーション実施状況や課題について話し合った。参加者が各回で得た内容を施設へ持ち帰り、プレパレーションへの取り組みの改善に向けて働きかけ、その進捗を検討会で報告するというアクションリサーチの手法を用いた。最終年度はビギナーコース(1年目)の他に、アドバンスコース(2年目)を設けた。アドバンスコースの参加者は4名で、施設に応じたプレパレーションツール(採血用DVD)の作成に取り組んだ。総合病院におけるプレパレーション普及のために、これらの活動の内容を第25回小児看護学会(テーマセッション)において発表予定である。総合病院における看護師のプレパレーションの認知は10年前の3割から7割へと高くなっているものの、その内容は未だ十分とは言えない。研究者らと看護師らが共に検討会を重ねることで、参加者の施設においてもプレパレーションへの取り組みが少しずつ変化してきている。総合病院ではローテーションの問題があるため、施設で継続してプレパレーションに取り組める体制を作る必要があり、そのために本検討会も継続していく予定である。小児看護24年度に予定していた総合病院小児病棟に勤務し、子どもの採血に関わる看護師を対象とした質問紙調査を計画通り実施した。現在は分析結果をまとめている段階である。前年度に行った総合病院外来に勤務し、子どもの採血に関わる看護師を対象とした質問紙調査の結果との比較検討も必要である。また、今年度実施予定のプレパレーション検討会においても調査結果を踏まえ、総合病院で行なうプレパレーションについて考察を深める必要がある。そのため、24年度はプレパレーション検討会への参加者、時期、内容などを検討する準備期間とした。プレパレーション検討会の開催にあたっては、滋賀県内の小児病棟・外来をもつ病院(122施設)をはじめ子どものプレパレーションに興味・関心のある看護師にプレパレーション検討会への参加を呼びかけた。プレパレーション検討会は「滋賀子どものプレパレーション検討会」と命名した。子どものプレパレーションを中心に、子どもと関わる医療職の学習・情報交換の場となり、次年度以降も継続できることを目指している。
自己免疫疾患発症機構解明を目指したジアミノ二糖骨格を有するリポオリゴ糖の合成

グラム陰性菌Campylobacter jejuni(C. jejuni)の細胞外膜成分であるリポオリゴ糖(LOS)は、オリゴ糖の末端に糖脂質リピドAが結合した構造からなっている。C. jejuni由来のオリゴ糖はヒトの神経組織に含まれるガングリオシドと分子相同性があるため、ヒトの体内に入ると一定の確率で免疫交差反応を誘発し、自己免疫疾患を惹起させると考えられている。しかし、C. jejuniと同様の分子相同性を有するHelicobacter pyloriなどは免疫交差反応を誘発しないことから、我々はオリゴ糖部分の分子相同性以外の要因としてLOSによる免疫亢進作用に着目し、活性中心と考えられるリピドAの合成研究に着手した。一般的にリピドAはグルコサミン骨格(GlcN)のみで構成されるが、C. jejuniリピドAは特殊な2,3-ジアミノグルコース骨格(GlcN3N)を含むなど、糖骨格自体に構造多様性を有している。しかし、これまでにGlcN3N骨格を含むリピドAの合成例はないため、本研究では新規合成戦略によりC. jejuniリピドA群を系統的に合成し、糖骨格の多様性に基づく構造活性相関研究を行った。具体的には、GlcN3N骨格を含むリピドA群に対して、新規二糖中間体群を経由する合成戦略を展開した。グラム陰性菌の一種であるCampylobacter jejuni(C.jejuni)は急性腸炎を惹き起こすとともに、感染後、一定の確率で自己免疫疾患を発症させることでも知られている。これは、C.jejuniの細胞膜構成成分であるリポオリゴ糖がヒト末梢神経内ガングリオシドと同じ糖鎖構造を含むことに起因するとされているが、近年、この発症にリポオリゴ糖の末端に存在する糖脂質リピドAも深く関与する可能性が示唆されている。しかしながら、グルコサミン二糖骨格からなる典型的なリピドAとは異なり、C.jejuniに由来するリピドAは、2,3-ジアミノグルコース二糖骨格からなる特異な構造を有するため、未だ合成が達成されておらず、その機能は未解明な部分が多い。本研究では、C.jejuni由来リピドAの効率的合成法を確立し、その機能を解析することで、自己免疫疾患発症への関与について解析を試みる。平成28年度は、C.jejuni由来リピドAの合成を達成するうえで鍵となる2,3-ジアミノグルコース二糖骨格の構築を行った。当初計画では、グルコサミン二糖骨格を構築した後、3位および3'位の水酸基に対して2度のSN2反応を施すことで立体保持アジド化を行い、2,3-ジアミノグルコース二糖骨格を構築する予定であったが、立体障害等の問題により反応が良好には進行せず、効率的合成ルートの構築が困難であった。そこで、2,3-ジアミノグルコース単糖ユニットをグリコシル化させ、二糖骨格を構築するルートへと変更し、適切に保護された2,3-ジアミノグルコース二糖体を得ることに成功している。本研究で合成ターゲットとしているC. jejuni由来リピドAは、効率的合成手法が確立されている大腸菌由来リピドA(グルコサミン二糖骨格と6本のアシル鎖、2つのリン酸基からなる)などとは異なり、脂質のパターンに加え、基本となる二糖骨格を構成する単糖にも多様性がある(グルコサミンもしくは2,3-ジアミノグルコース)。申請者がこれまでに確立してきたリピドA合成戦略は、様々な脂質およびリン酸基パターンのリピドAを合成可能であるが、糖骨格が異なるものには適用できない。また、2,3-ジアミノグルコース二糖骨格の合成例自体がほとんどなく、二糖骨格ライブラリー合成の一貫として一例、報告があるのみで、適切に保護された二糖骨格の合成例は皆無である。このような状態ゆえに、C. jejuni由来リピドAの合成は未だ達成されていない。そこで、平成28年度は、適切に保護された2,3-ジアミノグルコース二糖骨格の構築に注力した。当初予定していたグルコサミン二糖骨格を2,3-ジアミノグルコース二糖骨格へと変換する合成経路は、立体障害等の理由により反応が良好に進行しなかった。そこで、グルコサミン単糖ユニットを2,3-ジアミノグルコース単糖ユニットへと変換し、得られた2,3-ジアミノグルコース単糖ユニットをグリコシル化するというルートへと変更することで、予定通り、適切に保護された2,3-ジアミノグルコース二糖体を得ることに成功しており、おおむね計画通りの進捗状況となっている。これは、C.jejuniの細胞膜構成成分であるリポオリゴ糖(LOS)がヒト末梢神経内ガングリオシドと同じ糖鎖構造を含むことに起因するとされている。しかしながら、C. jejuniと同様の分子相同性を有するHelicobacter pyloriなどは自己免疫疾患を惹起しないことから、我々はオリゴ糖部分の分子相同性以外にも要因があると考え、LOSの末端に存在し、一般に自然免疫活性作用を有するリピドAに着目した。

C.jejuni由来リピドAは、グルコサミン二糖骨格からなる典型的なリピドAとは異なり、2,3-ジアミノグルコース二糖骨格からなる特異な構造を含むため、未だ合成が達成されておらず、その機能は未解明な部分が多い。本研究では、C.jejuni由来リピドAの効率的合成法を確立し、その機能を解析することで、自己免疫疾患発症への関与について解析を試みるとともに、免疫アジュバントとしての利用を模索する。平成28年度までに、C.jejuni由来リピドAに特異な2,3-ジアミノグルコース二糖骨格の構築法を確立した。平成29年度は、構築した2,3-ジアミノグルコース二糖骨格に対し、脂肪鎖とリン酸基の導入、脱保護を行うことで、世界初のC.jejuni由来リピドAの合成を達成した。現在、合成したC. jejuni由来リピドAの自然免疫活性化能の評価を進めている。また、C.jejuni由来リピドAは、基本となる二糖骨格を構成する単糖に多様性を有するため(グルコサミンもしくは2,3-ジアミノグルコース)、今後は、これらのライブラリー合成に着手する。本研究で合成ターゲットとしているC. jejuni由来リピドAは、効率的合成手法が確立されている大腸菌由来リピドA(グルコサミン二糖骨格と6本のアシル鎖、2つのリン酸基からなる)などとは異なり、基本となる二糖骨格を構成する単糖にも多様性がある(グルコサミンもしくは2,3-ジアミノグルコース)。申請者がこれまでに確立してきたリピドA合成戦略は、様々な脂質およびリン酸基パターンのリピドAを合成可能であるが、糖骨格が異なるものには適用できない。また、2,3-ジアミノグルコース二糖骨格の合成例自体がほとんどなく、二糖骨格ライブラリー合成の一貫として一例、報告があるのみで、適切に保護された二糖骨格の合成例は皆無である。このような状態ゆえに、C. jejuni由来リピドAの合成は未だ達成されてこなかった。平成28年度までに、適切に保護された2,3-ジアミノグルコース二糖骨格の構築を完了していたので、本年度は、ヘキサアシル型C. jejuni由来リピドAの合成を行った。まずは、2,3-ジアミノグルコース二糖骨格への脂肪酸の導入を試みた。合成例のあるグルコサミン二糖体とは異なり、2,3-ジアミノグルコース二糖体のいくつかは、様々な溶媒への溶解性が非常に低く、取り扱いが困難であった。そこで、脂肪酸の導入手順を当初計画(2', 3'位アミノ基へ脂肪酸を同時に導入した後、2, 3位アミノ基へ脂肪酸を同時に導入する)から変更し、2', 3'位アミノ基へ脂肪酸を同時に導入した後、3位、2位の順番で逐次導入することで、脂肪酸の導入を完了した。続いて、1, 4'位に対して同時にリン酸化を行った後、脱保護することで、世界初のC.jejuni由来リピドAの合成を達成しており、おおむね計画通りの進捗状況となっている。グラム陰性菌Campylobacter jejuni(C. jejuni)の細胞外膜成分であるリポオリゴ糖(LOS)は、オリゴ糖の末端に糖脂質リピドAが結合した構造からなっている。C. jejuni由来のオリゴ糖はヒトの神経組織に含まれるガングリオシドと分子相同性があるため、ヒトの体内に入ると一定の確率で免疫交差反応を誘発し、自己免疫疾患を惹起させると考えられている。しかし、C. jejuniと同様の分子相同性を有するHelicobacter pyloriなどは免疫交差反応を誘発しないことから、我々はオリゴ糖部分の分子相同性以外の要因としてLOSによる免疫亢進作用に着目し、活性中心と考えられるリピドAの合成研究に着手した。
ポーリンチャンネル開閉の分子機構

緑膿菌外膜には3種類のポーリンチャンネルが存在し、protein D2はその内の1つである。protein D2は2つの大きなドメインからなり、1つはチャンネルを形成するドメインであり、他方はゲートを持ちチャンネルの開閉を行うドメインである(Yoshihara & Nakae (1992)FEBS Lett)。今回ポーリンチャンネルの開閉調節に関する知見を得たので報告する。1)ゲートドメインのN末端のアミノ酸配列はミオシン軽鎖のカルシウム結合サイトの配列と似ている事がわかった。そこでprotein D2に対するカルシウムの結合を調べるためにタンパク質の蛍光を測定した。その結果カルシウムがprotein D2に結合し蛍光が減少する事がわかり、その濃度依存性から解離定数が約1mMと求められた。2)protein D2の機能に及ぼすカルシウムの効果を調べるために、protein D2をリポソームに再構成し、ポーリンを介する溶質の透過性をカルシウム存在下で調べた。カルシウムが存在するとprotein D2を介した溶質の透過性は増大し、約2.5倍の活性化が引き起こされた。そして半分の活性化を起こすのに要するカルシウムの濃度は約1mMであり、この値は1)の結果とよく一致した。3)トリプシン処理によってゲートが壊されたprotein D2の透過活性に及ぼすカルシウムの効果を調べたところ、カルシウムの効果はほとんど見られず、活性には影響しなかった。この事はカルシウムがprotein D2に結合し、ゲートを開いた状態にする事によって、チャンネルの機能を活性化する事を示唆している。このように今回初めてカルシウムがチャンネル蛋白のゲート機能の調節因子である事が示された訳であるが、他にどのような調節因子が存在し、その生理的意義はどの様なものであるかは興味深い問題であるが、これからの課題であるといえる。
小員環に繰り込まれた硫黄-硫黄結合の性質

嵩高いアダマンチル基やt-ブチル基が二つ結合したテトラチオラン(1)をジメチルジオキシランで酸化したところ,ジチイランオキシド(2),チオケトン(3),スルフィン(4)が得られた.本反応の徹底追究により,次の事実を解明した.1)酸化反応の中間体であるテトラチオラン2-オキシド(5)及びテトラチオラン2,3-ジオキシド(6)の単離に成功した.6は,α-ジスルホキシドとして初めて単離されたものである.2)5と6はいずれも溶液中室温で分解し,それぞれ3と2を与える.3)5と6の分解により生成した活性種′′S_2O′′がジエンにより捕獲され1,2-ジチイン1-オキシドを与える.ジ(1-アダマンチル)アセチレンと単体硫黄の反応より得たl,2-ジチエット(7)がシス位に嵩高いアダマンチル基を持つことに着目し,この立体化学を保持したアルケンに導く検討を行った.本反応では中間体で異性化が起こるため,トランス位にアダマンチル基を持つ1,2-ビスメチルチオエテン(8)が得られた.また,各種反応を行ったところ,環が拡大した1,3-ジチオール誘導体(9)と開環して生成したα-チオイミン(10)が得られた.以上のことより,四員環構造を採りうる組み合わせは,硫黄原子が二つの場合に限定され,硫黄と窒素原子の組み合わせでは開環するとの結論を得た.嵩高いアダマンチル基やt-ブチル基が二つ結合したテトラチオラン(1)をジメチルジオキシランで酸化したところ,ジチイランオキシド(2),チオケトン(3),スルフィン(4)が得られた.本反応の徹底追究により,次の事実を解明した.1)酸化反応の中間体であるテトラチオラン2-オキシド(5)及びテトラチオラン2,3-ジオキシド(6)の単離に成功した.6は,α-ジスルホキシドとして初めて単離されたものである.2)5と6はいずれも溶液中室温で分解し,それぞれ3と2を与える.3)5と6の分解により生成した活性種′′S_2O′′がジエンにより捕獲され1,2-ジチイン1-オキシドを与える.ジ(1-アダマンチル)アセチレンと単体硫黄の反応より得たl,2-ジチエット(7)がシス位に嵩高いアダマンチル基を持つことに着目し,この立体化学を保持したアルケンに導く検討を行った.本反応では中間体で異性化が起こるため,トランス位にアダマンチル基を持つ1,2-ビスメチルチオエテン(8)が得られた.また,各種反応を行ったところ,環が拡大した1,3-ジチオール誘導体(9)と開環して生成したα-チオイミン(10)が得られた.以上のことより,四員環構造を採りうる組み合わせは,硫黄原子が二つの場合に限定され,硫黄と窒素原子の組み合わせでは開環するとの結論を得た.
周術期口腔機能管理におけるセルフチェックシートを用いたスクリーニング法の検討

本研究は,周術期患者への医科歯科連携を支援する目的で,セルフチェックシートを用いた効率的な周術期口腔機能管理の方法を検討するものであり,その目的は,1周術期患者における歯科介入の必要性を評価するために,チェック項目と判定基準を検討し,再現性の高いセルフチェックシートを作成する,2実際の口腔内診査や画像診断により,周術期に歯科治療が必要と判断される診断基準を明確にする,3周術期患者において,セルフチェックシートによる判定と実際の診断ならびに歯科介入の必要性との関連を比較分析し,セルフチェックシートの有用性を検討することである。平成30年度は,前年度に引き続きセルフチェックシートによるデータ収集を行った。対象者は,本研究に同意が得られた岡山大学病院周術期管理センター(PERIO)歯科部門初診患者とし,セルフチェックシートの記入は,歯科初診時に行った。記入方法は,自己記入法とした。ただし,自身での記入が困難な場合は,代理人による聞き取り記入を行った。セルフチェックシートの回答結果を,A.歯科保健情報の提供(周術期の歯科介入の必要性:低),B.一般的な歯科保健指導(同:中),C.専門的な歯科保健指導(同:高),D要歯科医療(同:極めて高)の4つに分類し判定した。歯科部門初診時に,口腔内診査を行い,歯周組織検査やパノラマ画像を基に,歯科的臨床診断を行い,周術期における歯科介入の必要度を判定した。500名のデータを収集し,データ分析を行った。データ収集を開始したのちに当院手術室のシステムの大規模改変が行われ,それに対応するために全身麻酔手術症例数が制限された時期があり,本研究は全身麻酔で手術を受ける患者を対象としているために必要患者数を満たすまでに想定より時間がかかった。また,患者からのデータとカルテからのデータ収集に予想より時間が必要であった。収集したデータの解析を行い,得られた結果をとりまとめ,成果の発表を行う。周術期口腔機能管理は,外科手術予定の患者に対して行う歯科的な介入であり,口腔内の感染源除去や,咬合咀嚼・摂食嚥下機能の向上,挿管時の偶発事故の予防処置などを含む。手術を受ける患者数は年々増加しており,それに伴う口腔管理のニーズも高まっている。また,今後は歯科併設されていない医科病院での地域歯科による介入も増加することが予想される。そのため,疾患等によって異なる周術期口腔機能管理を患者に適切に実施するとともに,歯科介入の基準を定めることが求められる。セルフチェックシートによって歯科介入の必要の有無・程度が判断できれば,より効率的な口腔機能管理を提供するシステムを構築することができる。また,セルフチェックシートの有用性が確認できた場合,歯科併設のない病院でこれを用いることで周術期口腔機能管理を導入しやすくなり,歯科併設病院においても他職種間の連携が取りやすくなる。本研究は,周術期患者への医科歯科連携を支援する目的で,セルフチェックシートを用いた効率的な周術期口腔機能管理の方法を検討するものであり,周術期における歯科介入のスクリーニング方法としてのセルフチェックシートの有用性を検討する。平成28年度は,セルフチェックシートの項目と判定基準を検討し,再現性の高いセルフチェックシートを作成のために,各種文献を参考にして,より科学的根拠に基づいたチェック項目ならびに判定基準を選定した。また,各種文献を参考にして,実際の口腔内診査,画像診断により歯科治療が必要と判断される診断基準を検討した。セルフチェックシートの項目と判定基準検討し,セルフチェックシートを作成した。また,チェックシートのデータ収集・分析を効率的に行うために,タブレット端末を用いたシステム構築の準備も進めている。平成29年度は,セルフチェックシートを作成し,データ収集を行った。判定方法は,セルフチェックシートの回答結果を点数化し,A.歯科保健情報の提供(周術期の歯科介入の必要性:低),B.一般的な歯科保健指導(同:中),C.専門的な歯科保健指導(同:高),D要歯科医療(同:極めて高)の4つに分類し判定した。倫理審査等の提出書類の準備に時間がかり,また,タブレット端末を用いたデータ収集システム構築に遅れが生じたため。

本研究は,周術期患者への医科歯科連携を支援する目的で,セルフチェックシートを用いた効率的な周術期口腔機能管理の方法を検討するものであり,その目的は,1周術期患者における歯科介入の必要性を評価するために,チェック項目と判定基準を検討し,再現性の高いセルフチェックシートを作成する,2実際の口腔内診査や画像診断により,周術期に歯科治療が必要と判断される診断基準を明確にする,3周術期患者において,セルフチェックシートによる判定と実際の診断ならびに歯科介入の必要性との関連を比較分析し,セルフチェックシートの有用性を検討することである。平成30年度は,前年度に引き続きセルフチェックシートによるデータ収集を行った。対象者は,本研究に同意が得られた岡山大学病院周術期管理センター(PERIO)歯科部門初診患者とし,セルフチェックシートの記入は,歯科初診時に行った。記入方法は,自己記入法とした。ただし,自身での記入が困難な場合は,代理人による聞き取り記入を行った。セルフチェックシートの回答結果を,A.歯科保健情報の提供(周術期の歯科介入の必要性:低),B.一般的な歯科保健指導(同:中),C.専門的な歯科保健指導(同:高),D要歯科医療(同:極めて高)の4つに分類し判定した。歯科部門初診時に,口腔内診査を行い,歯周組織検査やパノラマ画像を基に,歯科的臨床診断を行い,周術期における歯科介入の必要度を判定した。500名のデータを収集し,データ分析を行った。データ収集を開始したのちに当院手術室のシステムの大規模改変が行われ,それに対応するために全身麻酔手術症例数が制限された時期があり,本研究は全身麻酔で手術を受ける患者を対象としているために必要患者数を満たすまでに想定より時間がかかった。また,患者からのデータとカルテからのデータ収集に予想より時間が必要であった。平成29年度は,平成28年度に作成したセルフチェックシートを周術期の患者に対して,実際に活用し判定を行う。セルフチェックシートによる判定結果と実際の診断・歯科介入の必要性について比較検討し,セルフチェックシートによる歯科介入判定の有用性を検討する。平成30年度は,対象患者より速やかにデータ収集を行い,実際の口腔内診査や画像診査等を元に行った診断,歯科治療の必要性をゴールデンスタンダードとして,セルフチェックシートの有用性を検討する。セルフチェックシートによる判定結果と実際の診断・歯科介入の必要性について比較検討し,チェック項目の妥当性を検討する。また,セルフチェックシートによる判定が,どの程度正確に歯科介入を必要とする患者を検出できるか,敏感度・特異度等を算出し,チェックシートの有用性を検討する。さらに,1再現性の高いセルフチェックシート,2周術期に歯科治療が必要と判断される診断基準,3周術期患者におけるセルフチェックシートの有用性について,得られた結果をとりまとめ,成果の発表を行う。収集したデータの解析を行い,得られた結果をとりまとめ,成果の発表を行う。研究資料収集等のために雇用した技術補佐員の雇用時間が予定より短くなったため,人件費が当初予定より少なくなり,未使用額が生じた。(理由)研究資料収集のための技術補佐員の人材が確保出来ず,雇用期間が予定より短くなったため,人件費が当初予定よりも少なくなり未使用額が発生した。(使用計画)データ整理のために雇用する技術補佐員の人材確保を行うとともに,本研究に関する国際学会への出席,発表を行うための旅費として使用する。(理由)研究資料収集のための技術補佐員の人材が確保出来ず,人件費が当初予定よりも少なくなり未使用額が発生した。