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16世紀英国の政治的言論における社会の概念

本研究はテキストマイニングの技法をシステマティックに用いて近世英語における「社会」の概念史を構築した。その結果、主に以下の諸事実を明らかにした。1)近世英国の識字層は社会を、伊国を震源とする新古典主義に特有の外来語として捉え、土着語彙フェロシップやカンパニと同定した。2)16,17世紀をとおして社会は都市的な人間諸関係の全域を包摂するキーワードとして機能した。3)特に16世紀前半には二者間の関係、同後半には諸団体、17世紀前半には法人諸団体、17世紀後半には政治体制を指示した。社会はこのような経緯で重要語句として政治的言論の中心に浮上し、以降、数世紀に渡る激変の連続を生き延びてきた。9)目下、前3項を受け、4)でおこなった作業をやり直している。以上シェフィールド大学歴史学部および紀伊国屋書店の便宜供与により、EEBOへのアクセスが早期に確保できたことが最大の理由であると考えられる。資料の電子化をほぼ終えた。コーパスは約150点の印刷物の本文テキストを電子化した、約26万行からなるものである。多くはEarly English Books Onlineから得た。10%程度はその他のオンラインサービスと、申請者による手入力で得た。目下の知見は大きくわけて7点である。1)16世紀英国にとってsocietyは大陸ルネサンス由来の新奇な語句だったことが確認できた。2)societyはその導入において、ヴァナキュラー語companyおよびfellowshipとの同定が行われた。3)16/17世紀をとおしてsocietyの概念骨格は変わらず<特定目的のための自発的で思慮ある結合>を意味した。4)societyと比較した場合、companyは特に16世紀には武装集団に言及しやすく、fellowshipは特に17世紀には宗教団体に言及しやすいことが分かった。5)companyとfellowshipを比較した場合、fellowshipのほうがsocietyに相似していることが分かった。6)societyは16世紀前半は、小規模な友誼・親交関係を指し、16世紀後半以降はcorporationやcollegeを指すことが多かった。7)支配としてのsocietyは、16世紀にはvirtueの涵養を目的とすると論じられる傾向があり、17世紀末にはpropertyの保護を目的とすると論じられる傾向がある。特に第4点は、Oxford English Dictionaryの記載に訂正を要する規模の大きな発見であり、第7点は、市民革命の生みの苦しみに対して新しい視覚を提供するものである。全体として、現代の社会科学におけるsociety概念の再考に資する知見となった。大きなトラブルはなく、おおむね順調に進展している。16・17世紀英国の政治的言論におけるsocietyの概念の生成と指示対象の変化の過程をテキストマイニングにより解明した。当時のテキスト群から作成した26万行以上にわたる巨大コーパスの分析により、主に以下の諸点を明らかにした。まず近世英語にとってsocietyは大陸の新古典主義に特有の新奇な外来語であり、そのままでは理解不能だったため、土着語fellowshipおよびcompanyと同定された。第2に、societyは近世をとおして、人間の都市的な諸結合の総称として機能した。第3に、societyの指示対象には時期により特色があった。16世紀前半では、もっぱら男性と女性のあいだの移ろいやすい関係がsocietyと呼ばれた。16世紀半ば以降は宗教団体や自警団、商家など持続性・組織性を有する団体、17世紀前半には何らかの自治権を王認された法人団体がもっぱらsocietyと呼ばれた。17世紀後半、societyは公的支配との関係を深めてゆき、それと反比例してvirtueとの関係を薄めていった。17世紀末には、propertyの保護がpolitical societyの唯一の存在理由として浮上した。その後、現代にいたるまでsocietyの指示対象は自由あるいはvirtueを共にする諸関係と、民主あるいはmoralを共にする諸関係のあいだを揺れ動きながら歴史を刻んできた。目下、新自由主義の名の下に、貨幣的利益の多寡にまで純化されたvirtueが顕揚されているが、それがいつまで続くか、過去に照らして予断を許さない。A.GiddensやI.Wallersteinなど現代の主導的な社会科学者のなかにはsocietyの術語としての意義を強く否定するものが少なくない。しかしこれらの事実はsocietyが、人間の生存状況の巨大な構造的変化の過程をモニターするのに適した、弾性に富む語句であったこと、そして今でもそうあり続けていることを示唆している。欧州の難民問題が気になるが、第1年度を上回る国際的な意見交換をおこなう。第2年度はワルシャワ(ポーランド)およびシェフィールド(英国)での報告会を予定している。

最終年度のため、知見のとりまとめをおこなう。社会学史、社会科学史発注していた洋図書1点の納品が遅れ、第1年度の支払を見送った。購入予定だった近世英国関係図書の刊行が遅れ、購入できなかったため。当該図書を第2年度に納品させ、支払をおこなう。次年度に購入する。9月を目途とし、もし刊行がさらに遅れる場合は別の図書を購入する。
Tat蛋白によるクロマチン構造特異的なHIV遺伝子転写伸長機構の解析

本研究では、「クロマチン構造をとるHIV遺伝子の転写開始・伸長過程がどのようにして調節され、ウイルスの増殖サイクルに結びつくか」を我々が開発した試験管内クロマチン再構成・転写系を用いて明らかにすることを目指す。これまでに以下のことを明らかにした:(1)転写活性化因子がHIV遺伝子転写調節領域に結合することにより誘導される局所的なクロマチン構造の破壊に、クロマチン再編成因子SWI/SNF複合体が必須である(原稿準備中)。(2)SWI/SNF複合体によるクロマチン構造の局所的破壊が近傍遺伝子の転写活性化を促す(原稿準備中)。(3)SWI/SNF複合体はHIV遺伝子の持つTat蛋白と協調的に、転写開始点およびその下流域のクロマチン構造を特異的に破壊する(原稿準備中)。(4)ヒストン・アセチル化酵素p300によるヒストン分子のアセチル化が、クロマチン上のHIV遺伝子の転写開始過程を選択的に促進する(原稿準備中)。(5)HIV-Tat蛋白は転写伸長因子pTEFbと協調的に、クロマチン構造特異的な転写伸長を促進する(原稿準備中)。以上の研究成果により、クロマチンにおけるHIV遺伝子転写調節には、少なくとも4種の因子(SWI/SNF複合体,Tat,pTEFb,p300)が積極的に関与していることが明かとなった。また、抗AIDS新薬としてのHIV遺伝子転写伸長阻害剤の新規スクリーニング法として、本実験系が応用可能であることを示した。
PPARガンマKOマウスを用いた敗血症モデル毛細血管内皮細胞の果たす役割の検討

敗血症の際のインスリン抵抗性や代謝不全は、毛細血管機能不全が一因を担うと考えた。代謝制御因子PPARγは毛細血管内皮細胞に豊富に発現し、標的遺伝子であるFABP4・FAT/CD36を誘導する。PPARγの血管内皮特異的ノックアウトマウスを用いた敗血症モデルでは、野生型と比較して生命予後に差異を認めなかった。FABP4/5ダブルノックアウトマウスを用いた敗血症モデルでは、野生型と比較して生命予後が改善した。重症感染症は敗血症を引き起こし、その過剰な免疫反応により敗血症性ショックを惹起する。敗血症および敗血症性ショックにより多臓器不全が生じ、主な死因のひとつが心機能低下による心不全である。近年、重症患者の有病率や予後を改善するとの考えのもとにインスリン療法が施行される。しかし集中治療部には大量のインスリン投与を必要とする患者が少なからず存在し、このような患者では、血糖値の日内変動が大きくなるばかりか、低血糖の危険が増す。ここで申請者は核内受容体であるPPARγに注目した。PPARγ活性化には血糖値安定化作用があり、インスリン使用量を減少させることができるだけではなく、抗炎症作用、血管内皮保護作用、微小循環改善作用などにより重症患者の予後を改善する可能性が報告されている。申請者は毛細血管内皮細胞にもPPARγが豊富に発現している事実をつきとめ、その機能について研究を進めてきた。毛細血管内皮細胞の大きな役割は、循環血液中のエネルギー基質を心筋・骨格筋細胞や脂肪細胞に供給することにある。申請者は、毛細血管内皮細胞におけるPPARγの発現に一致して、その標的遺伝子である輸送蛋白FABP4,FAT/CD36やFABP4の類似タンパクであるFABP5も毛細血管内皮細胞に豊富に発現していることを見出た。内皮特異的PPARγノックアウトマウスではFABP4の発現が低下し、心臓における脂肪酸の取り込みが野性型の約60%に低下した。申請者は、このマウスの心臓における毛細血管を介するエネルギー代謝の障害が、敗血症時の心機能や生命予後に影響を及ぼすと予想した。しかしながら、リポポリサッカライド投与により作製された敗血症モデルでは、野生型と内皮特異的PPARγノックアウトマウスで、生存率に有意差を認めなかった。現在、劇的に糖代謝が増加し脂質代謝が減少するFABP4/5ダブルノックアウトマウスを用いて、内皮細胞を介するエネルギー代謝の変化が、敗血症の生命予後や心機能に影響を及ぼすか否か検討中である。重症感染症は敗血症を引き起こし、その過剰な免疫反応により敗血症性ショックを惹起し、その結果として多臓器不全が生る。近年、重症患者の病態・予後を改善するものとしてインスリン療法が施行されるが、昨今の臨床試験では、少なくとも強化インスリン療法に関しては推奨しないとする論調が増えてきている。敗血症の主な死因のひとつとして心機能低下による心不全があるが、心筋代謝と心機能の関連については不明の点が多い。申請者らは心臓の毛細血管内皮細胞に注目し、毛細血管内皮細胞にPPARγが発現することを見出し、内皮機能を介する代謝制御が敗血症時の心機能に影響を及ぼすと予想した。しかしながら、前年度までの実験で、リポポリサッカライド(LPS)投与により作製された敗血症モデルでは、野生型と内皮特異的PPARγノックアウトマウスで、生存率に有意差を認めなかった。平成22年度は、心臓での糖代謝が劇的に増加し脂質代謝が減少するFABP4/5ダブルノックアウトマウスを用いて、内皮細胞を介するエネルギー代謝の変化が、敗血症の生命予後や心機能に影響を及ぼすかどうか検討中した。LPS投与後の生存率は、FABP4/5ダブルノックアウトマウスにおいて野生型より明らかに良好で、心機能の低下も抑制された。NO産生や炎症性サイトカインのレベルの違いを認めなかったため、心筋の糖代謝が優位になったことが心機能の低下が軽減した理由のひとつであると考えている。これらの結果から、心筋のエネルギー基質を脂肪酸より糖有意にすることが敗血症時の心機能の維持に有効である可能性があることと、敗血症時にインスリン療法が有効である理由のひとつに心臓での糖代謝改善作用がある可能性が示された。近年、敗血症重症患者の病態・予後を改善する治療としてインスリン療法が施行される。敗血症の主な死因のひとつに心機能低下による心不全があるが、心筋代謝と心機能の関連については不明の点が多い。

まず、脂肪酸代謝に関与するFABP4とFAT/CD36が、毛細血管内皮細胞に発現するPPARgにより転写調節を受け誘導され、毛細血管内皮細胞を介する脂肪酸輸送に関与することを、in vivo,in vitroで明らかにした。しかしながら、平成21年度までの実験で、リポポリサッカライド(LPS)投与により作製した敗血症モデルでは、野生型と内皮特異的PPARγノックアウトマウスで、生存率に有意差を認めなかった。これは、内皮特異的PPARγノックアウトマウスにおいて、糖代謝・脂質代謝が野生型のマウスと、ほぼ同等であるためと考えた。平成22年度以降は、次の可能性として、心臓での糖代謝が劇的に増加し脂質代謝が減少するEABP4/5ダブルノックアウトマウスを用いて、内皮細胞を介するエネルギー代謝の変化が、敗血症の生命予後や心機能に影響を及ぼすかどうか検討した。LPS投与後の生存率は、FABP4/5ダブルノックアウトマウスにおいて野生型より明らかに良好で、心機能の低下も抑制された。NO産生や炎症性サイトカインのレベルの違いを認めなかったため、心筋の糖代謝が優位になったことが心機能の低下が軽減した理由のひとつであると考えている。これらの結果から、心筋のエネルギー基質を脂肪酸より糖有意にすることが敗血症時の心機能の維持に有効である可能性があることと、敗血症時にインスリン療法が有効である理由のひとつに心臓での糖代謝改善作用がある可能性が示された。
哺乳類でのエンドサイトーシス経路とその調節の分子機構の細胞工学的手法による解明

哺乳類のエンドサイトーシス後期過程の膜動態とそれを駆動する分子機構には不明な点が多い。これらを解明するために体細胞遺伝学的なアプローチは有力でありうるが、おもに変異株やその復帰変異体を分離分析するための有効な方法の欠如のためこれまで系統的に行われてこなかった。我々は、エンドサイトーシス経路の分子メカニズムを解明するために、セルソーターを用いた独自の工夫により、低密度リポタンパク質のリソゾームでの分解が遅いCHO変異株群を得、それらの解析を行ってきた。これまでに、これらの変異株が、エンドサイトーシス前期過程は正常であるが、後期過程になんらかの異常を持っていること、また、すべてが劣性の変異を持ち、相補性試験の結果、3つの異なる相補群に分類されることを明らかにしてきた。本年度は(1)蛍光観察により輸送系を定量的に解析する方法、および(2)CHO細胞におけるレトロウイルスベクターを介した発現クローニング法を確立した。これらの方法を利用して、変異株の解析を進めることにより、以下の点を明らかにした。第一に、エンドソーム後期過程は遺伝子の変異によって規定される複数の独立膜動過程に分けられ、分子選別過程またはその前過程に関わる一時的なコンパートメントの段階と、分子選別の完了したさらに後期のエンドソームの段階、そしてさらに進んだごく後期のエンドソームとリソゾームの直接相互作用段階が存在することを明らかにした。第二に、これらの後期エンドソーム膜動輸送の特定の進行過程にコレステロールが要求される事を明らかにした。我々は、フローサイトメトリーにより表現型をダイレクトに解析し、それにもとづいて変異株を分離する方法を開発し、これを活用してエンドサイトーシス後期過程に体細胞遺伝学的アプローチを加えている。以前この手法を多段階変異株スクリーニングにおいて分析的に用いることにより極後期エンドソーム過程に変異を持つCHO株を得た。さらに、この方法をダイレクトに用いたセルソーティングにより変異株を分離し、得られた変異株の表現型ならびに体細胞遺伝学的解析をおこなった。変異株の分取過程を数理的にシミュレートすることで条件を最適化して、それにしたがって変異株の分離を進め、表現型の異なった後期エンドソーム過程に変異を持つ複数のCHO株を得た。そして、ネオマイシン耐性遺伝子、ハイグロマイシン耐性遺伝子、ブラストサイジン耐性遺伝子を薬剤耐性選択遺伝子として利用してハイブリッド細胞を選択する方法を用いて、フローサイトメトリーにより優性試験および相補性試験を行った。その結果、これらの変異株が、すべて劣性の変異を持ち、また複数の相補群に分類されることがわかった。異なる相補群に属する変異細胞は形態学的に明らかに異なる膜動過程に障害を持ち、また、同一の相補群に属していても、形態学的な表現型に認識可能な差異のある場合が存在した。これらの結果は、後期エンドソーム過程が、複数の相補群遺伝子の変異によって規定される他段階の膜動過程によって進行すること、また、それらの段階がさらに遺伝子機能の変異形態によって細分可能であることを示唆する。
衛星通信を用いる国際遠隔教育システムによる大学院教育推進に関する研究

1.国際衛星遠隔教育の実践と評価東京工業大学の国際大学院コースで英語で開講している正規大学院講義をタイ国のアジア工科大学とキングモンクット工科大学に配信した.講義映像は衛星通信により高品質,高信頼性を確保し,質疑にはインターネットTV会議を用いることで,受講側の設備費を軽減しつつ,リアルタイムの質疑を可能とし,学生の学習意欲の維持が可能となった.また,学習意欲の維持のために,学期中一度は講師がタイ国を訪れて対面講義を行った.2.異なる教育環境の大学院間での交流講義推進方法外国の大学は学期構成,カリキュラム,時間割などが異なるため,正規単位の交流講義を実施するためには,お互いのシステムを尊重しつつ,特別講義,集中講義などを利用して柔軟に対応することが必要である.実際,夏休み中の特別講義などで受講学生の評判も良かった.3.国際遠隔講義での学習効果国際遠隔講義は,国のシステムの壁,言葉の壁,相互の距離,時差などの障壁があるが,前項のようにお互いが努力すれば,対面講義と変わらない学習効果をあげられることが実証された.受講生のアンケート結果も良好であった.1.国際衛星遠隔教育の実践と評価東京工業大学の国際大学院コースで英語で開講している正規大学院講義をタイ国のアジア工科大学とキングモンクット工科大学に配信した.講義映像は衛星通信により高品質,高信頼性を確保し,質疑にはインターネットTV会議を用いることで,受講側の設備費を軽減しつつ,リアルタイムの質疑を可能とし,学生の学習意欲の維持が可能となった.また,学習意欲の維持のために,学期中一度は講師がタイ国を訪れて対面講義を行った.2.異なる教育環境の大学院間での交流講義推進方法外国の大学は学期構成,カリキュラム,時間割などが異なるため,正規単位の交流講義を実施するためには,お互いのシステムを尊重しつつ,特別講義,集中講義などを利用して柔軟に対応することが必要である.実際,夏休み中の特別講義などで受講学生の評判も良かった.3.国際遠隔講義での学習効果国際遠隔講義は,国のシステムの壁,言葉の壁,相互の距離,時差などの障壁があるが,前項のようにお互いが努力すれば,対面講義と変わらない学習効果をあげられることが実証された.受講生のアンケート結果も良好であった.1.国際衛星遠隔教育の実践と評価東京工業大学の国際大学院コースでは英語で開講している正規大学院講義をタイ国向けに配信した.前期は無線通信工学(荒木純道教授)で,東京工業大学学生の他にキングモンクット工科大学で7名が受講した.後期は学期のずれが大きいため,衛星で毎週配信することは断念し,e-learningにより信号処理特論(西原明法教授)をアジア工科大学に配信した.事前に対面講義を行った後,アジア工科大学の時間割りに合わせてe-learningにより受講してもらい,毎回30分のインターネットTV会議による質疑を設けた.一度だけ,衛星による生講義を行ったが,アジア工科大学側の機材の調整が悪く,受信できなかった.e-learningということで学習意欲が高まらなかったようで,8名が聴講生として受講したのみであった.2.各大学の教育システム調査配信講義を受講するアジア工科大学やキングモンクット工科大学をはじめ,いくつかの大学の教育システムを調査した.正規単位を与えるにあたっては,専攻,研究科等の手続きが必要であり,また,学期構成も日本とは異なる場合が多く,同時講義は容易ではないことが改めて確認された.3.衛星通信遠隔教育システムによる効果的な学習法の研究本年度の受講者にアンケートを行ない,結果を分析した.特にe-learningでは学生の意欲が高まらないことが確認された.講師と学生との時間共有が学習意欲の高まりにとって重要であるようである.これらの検討結果を活かして次年度の研究を継続する.1.国際衛星遠隔教育の実践と評価東京工業大学の国際大学院コースで英語で開講している正規大学院講義をタイ国のアジア工科大学とキングモンクット工科大学に配信した.講義映像は衛星通信により高品質,高信頼性を確保し,質疑にはインターネットTV会議を用いることで,受講側の設備費を軽減しつつ,リアルタイムの質疑を可能とし,学生の学習意欲の維持が可能となった.また,学習意欲の維持のために,学期中一度は講師がタイ国を訪れて対面講義を行った.2.異なる教育環境の大学院間での交流講義推進方法外国の大学は学期構成,カリキュラム時間割などが異なるため,正規単位の交流講義を実施するためには,お互いのシステムを尊重しつつ,特別講義,集中講義などを利用して柔軟に対応することが必要である.実際,夏休み中の特別講義などで受講学生の評判も良かった.3.国際遠隔講義での学習効果国際遠隔講義は,国のシステムの壁,言葉の壁,相互の距離,時差などの障壁があるが,前項のようにお互いが努力すれば,対面講義と変わらない学習効果をあげられることが実証された.受講生のアンケート結果も良好であった.
上皮間誘導と伸展刺激を利用した機能的尿路再建

実際の臨床応用にあたっては、一般的に尿路上皮は管空組織内にあることから、内視鏡等を用いて採取しやすく、再生能力も高い。一方、平滑筋細胞は組織の深部にあり採取しづらい。そこで、尿路上皮細胞層を作成後に、第二段階として上皮細胞から間葉系細胞が誘導される現象(Epithelial Mesanchimal Transformation/EMT)の原理を応用することで、平滑筋細胞層を作成することを検討中である。このように、多段階的に臓器を作成することで、より確実で効率的な実際応用可能なプロセスを構築することが可能であるEMTの原理および機械的刺激を応用することで、細胞および組織の誘導過程をより機能的および効率化できる可能性がある。伸展刺激および電気刺激を負荷し、誘導される平滑筋細胞に一定の空間的配置と電気的共同性をもたせる実際の臨床応用にあたっては、一般的に尿路上皮は管空組織内にあることから、内視鏡等を用いて採取しやすく、再生能力も高い。伸展刺激および電気刺激を負荷し、誘導される平滑筋細胞に一定の空間的配置と電気的共同性をもたせる尿路上皮細胞層を作成後、第二段階として上皮細胞から間葉系細胞が誘導される現象(Epitheliar Mesanchimal Transformation/EMT)の原理を応用し、平滑筋細胞層を作成することを検討中である。伸展などの機械的刺激もしくは電気刺激を用いることで、一定の空間的配列もった細胞より構成される機能的な組織を作成することが可能と考えられる。以上のようにEMTの原理および機械的刺激を応用することで、細胞および組織の誘導過程をより機能的にし、効率化できる可能性がある。幹細胞を用いた再生医療については、尿道、尿管および膀胱組織へ応用する第一段階として、その発生過程で発現する遺伝子群を検討する。また、尿路上皮の伸展などの機械的刺激もしくは電気刺激への反応性を検討し、平滑筋細胞へのEMTの有無、その場合の空間的配列の状況を検討する。また、その際に変動する遺伝子群を検討する。以上の手法を用いて、より機能的な組織を効率的に作成することを目標とする。これまでに、腎尿細管細胞の機械的刺激に対する反応性を検討し報告した。今後、機械的損傷に対する反応性を検討中であるが、この際にも上述のEMT現象を認めた。特に蛍光顕微鏡を用いた細胞骨格アクチン、中間径フィラメント(ビメンチン、サイトケラチン)が有用であった。今年度の研究において判明した問題点は、(1)尿路上皮の培養については、安定した細胞株が少ないこと、(2)伸展+電気刺激装置の構築については、従来ある自動伸展装置を改良して電気刺激も可能になるように検討する必要があること、である。【概要】尿路上皮細胞層を作成後に、第二段階として上皮細胞から間葉系細胞が誘導される現象(Epitheliar Mesanchimal Transformation/EMT)の原理を応用することで、平滑筋細胞層を作成することを検討中である。以上のようにEMTの原理および機械的刺激を応用することで、細胞および組織の誘導過程をより機能的および効率化できる可能性がある。【研究結果】従来、腎尿細管細胞の機械的刺激に対する反応性を検討し報告した。また、機械的損傷に対する反応性を検討中である。この際にも上述のEMT現象を認めた。特に、蛍光顕微鏡を用いた細胞骨格アクチン、中間径フィラメント(ビメンチン、サイトケラチン)が有用であった。幹細胞を用いた再生医療を尿道、尿管および膀胱組織へ応用する第一段階として、その発生過程で発現する遺伝子群を検討した。また、尿路上皮の伸展などの機械的刺激もしくは電気刺激への反応性を検討し、平滑筋細胞へのEMTの有無、その場合の空間的配列の状況を観察した。また、その際に変動する遺伝子群を検討した。以上の手法を用いて、より機能的な組織を効率的に作成した。機械的刺激によるEMT誘導。細胞が安定した後に、マトリックス上に培養した細胞を一部剥離した。この処置が機械的刺激となり、辺縁にあった上皮細胞が増殖および遊走した。機械的刺激は様々な様式で細胞に対することが考えられるが、特に伸展力に注目している。この際、細胞骨格の主体であるアクチンフィラメントの分布を検討した。一部はEMTを来たし平滑筋へと再分化した。その過程を免疫組織学的に追跡した。上皮系細胞のマーカーであるサイトケラチンと間葉系細胞のマーカーであるビメンチンの分布が変化した。以上で判明した問題点は、(1)尿路上皮の培養:安定した細胞株が少ない。(2)伸展+電気刺激装置の構築:従来ある自動伸展装置を改良して電気刺激も可能になるように検討中。
パラジウム触媒によるビタミンD側鎖実用的導入法の開発

最近、ビタミンDの類縁体は、アルツハイマー治療薬として注目されている。さらに20位の立体化学が非天然型の化合物に強力な免疫抑制作用が見つかり、あらためてホットトピックスになりつつある。それらの合成には、とりも直さず側鎖の選択的かつ柔軟な合成法が必要である。立体選択的側鎖導入のために、ヘック反応を用いることを企画し、その可否について検討した。即ち、デヒドロエピアンドロステロンの17-位ケトンを常法によりヨード体とした。このものをパラジウム触媒存在下トランスクロチルアルコールとの反応を行い、生成物の比を調べることによりそのジアステレオ選択性を決定した。種々の条件検討を行った結果、Pd(OAc)_2/PPh_3/Et_3N/Bu_4NCl/THF系でヘック反応を行うと目的物が収率よく得られた。^1H-NMRの解析では、ほぼ単一の生成物であり、異性体はみられない。20位メチル基のケミカルシフトから判断すると天然型の立体化学をもつ化合物が高い選択性で生成しているものと思われる。しかし、現在のところその立体化学は確定されておらず、今後既知法を用いて標品を合成するか、あるいは生成物を既知化合物に誘導して20位立体化学を決定したい。以上、入手容易な17-ケトステロイドからヘック反応を用いる立体選択的側鎖導入法の開発に大きな前進が得られた。今後、その立体化学の決定、一層の収率、選択性向上を計れば、実用に耐えうる方法になると期待される。
フランスの自治体間協力型広域行政組織における（直接／間接）民主主義改革の研究

フランスでは、基礎自治体の広域化が、合併ではなく、「コミューン間協力型広域行政組織(EPCI)」と呼ばれる制度枠組みでおこなわれてきた。実際1960年代以降、課税自主権を有するEPCIがその数と影響力を拡大しているが、その組織運営をめぐっては住民による民主的統制の欠如が指摘されてきた。本研究では、同国におけるこの問題への対応を「EPCIの(直接/間接)民主主義改革」と把握し、ここでは特に1共同体評議会の選挙制度改革と2参加民主主義機関(開発評議会)の設置という2つの試みについて検討した。とりわけ2については、リール市やレンヌ市での現地調査を通じて、その実態を明らかにした。フランスにはいまなお3万6千余りのコミューン(市町村)が存在し、多くの小規模コミューンでは政策遂行能力の欠如が懸念されるが、同国では市町村合併ではなく、「コミューン間協力型広域行政組織(EPCI)」と呼ばれる制度枠組みの活用でこれに対応している。特に同国では独自税源を有するEPCIがその数と影響力を拡大しているが、その組織運営をめぐっては「民主主義の赤字」問題が指摘され、構成コミューンの市町村会議員を評議員とする「共同体評議会」の民主化改革が現在進行中である(2014年3月の全国一斉コミューン議会選挙ではコミューン議会議員と共同体評議員を同時に選出する新しい投票方法を採用)。本研究の目的は、同国のEPCIの住民による民主的統制の強化へ向けた法制度改革の動向を直接民主主義/間接民主主義の両面から把握するとともに、直接民主主義的制度を導入しているEPCIを対象とした現地実態調査を実施するなど、これを制度・理論・実態の諸側面から多面的に検討することにある。そして平成26年度における研究は、フランスのEPCIに関する基本的な事項を整理することにあてられ、その発展を主として法制度の観点からあとづけると共に、この制度をめぐりかねてから指摘されてきた「民主主義の赤字」問題の解消に向け、現在どのような民主主義改革が進められているのかについて解明した。ここで検討されたのは次の諸点である。すなわち、1多くの西欧諸国と同様基礎自治体総数の削減を課題としていた1970年代のフランスは、どのような方法でこれに取り組んだのか、2フランスにおけるコミューン間協力の歴史は、とりわけEPCIの制度的発展の観点からみたとき、どのように整理できるか、3EPCIをめぐる「民主主義の赤字」問題の解消に向けた取り組みが、どのようなかたちで開始されたのか、そして4EPCIにおける民主主義改革として、どのような法制度改革が実施されているのか、である。特に同国では課税自主権を有するEPCIがその数と影響力を拡大しているが、その組織運営をめぐっては「民主主義の赤字」問題が指摘され、構成コミューンの市町村会議員を評議員とする「共同体評議会」の民主化改革が現在進行中である(2014年3月の全国一斉コミューン議会選挙ではコミューン議会議員と共同体評議員を同時に選出する新しい投票方法を採用)。平成27年度における研究は、前年度の研究を踏まえ、EPCIの最新の改革として2014年に実施された「メトロポール改革」とはどのような改革であったのか、その全体像を明らかにすることにあった。そのため、この改革を規定する「地方公共活動の近代化およびメトロポールの確立に関する2014年1月27日法」(以下MAPAM法と表記)の概要を整理し、とりわけ同法が規定する「メトロポール」とはどのようなEPCIであるか明らかにするとともに、同法がリール市を中心コミューンとする「リール・メトロポール大都市圏共同体」を組織再編して、「リール・ヨーロッパ・メトロポール」(以下MELと表記)を設立すると規定していることに着目して、その移行プロセスがどのように進められたのか、現地調査の際MEL事務局から提供を受けた資料などを基にして明らかにした。本研究は、その2年目を終えた現段階において、おおむね順調に進展しているといえる。というのも、本研究の2年目に当たる平成27年度は、フランスの「コミューン間協力型広域行政組織(EPCI)」の実態に関する現地調査を本格的に開始し、リール市にあるMEL事務所を訪問して、MAPAM法により規定された組織再編(2016年1月1日実施)へ向けた準備状況について、担当事務官にインタビューするとともに、関連する資料の提供を受けるなど、本研究の課題を推進したからである。なお、当該年度における研究の成果は、論説にまとめられ、次年度以降の研究へと繋がるものとなっている。

特に同国では課税自主権を有するEPCIがその数と影響力を拡大しているが、その組織運営をめぐっては「民主主義の赤字」問題が指摘され、構成コミューンの市町村会議員を評議員とする「共同体評議会」の民主化改革が現在進行中である(2014年3月の全国一斉コミューン議会選挙ではコミューン議会議員と共同体評議員を同時に選出する新しい投票方法を採用)。本研究の目的は、同国のEPCIの住民による民主的統制の強化へ向けた法制度改革の動向を直接民主主義/間接民主主義の両面から把握するとともに、直接民主主義的制度を導入しているEPCIを対象とした現地実態調査を実施するなど、これを制度・理論・実態の諸側面から多面的に検討することにある。平成28年度における研究は、「地方公共活動の近代化およびメトロポールの確立に関する2014年1月27日の2014-58号法律」(以下MAPAM法と表記)に基づき実施された「メトロポール改革」の全体像を明らかにした前年度までの研究を踏まえ、本研究の調査対象地域であるリール市を中心コミューンとする「リール・ヨーロッパ・メトロポール」(以下MELと表記)においてどのような対応がおこなわれているのかを引きつづき調査するとともに、本研究の調査対象地域として設定していながら、これまで訪問できていなかったフランス北西部・ブルターニュ地域圏の州都レンヌ市においても予備的調査をおこなうことができた。本研究は、その3年目を終えた現段階において、おおむね順調に進展しているといえる。というのも、本研究の3年目に当たる平成28年度は、EPCIの代表制機関(共同体評議会/メトロポール評議会と呼ばれ、構成コミューンの議会から派遣される代議員により組織)とは別に、地元の企業や各種団体・市民社会組織が参加する「開発評議会」を設置し、様々な専門分野に関する政策の立案や実施後の評価をおこなっているMELが、この開発評議会をどのように位置づけ、運営しているのかについて、MELから提供を受けた資料(MELと開発評議会との関係を改めて整理するため、両者が2015年4月に締結した「リール・メトロポール・ヨーロッパとその開発評議会の間の協力枠組み」)を検討するなかで明らかにするとともに、本研究のもう一つの調査対象地域に設定したレンヌ市を初めて訪問し、今後の調査活動のための予備的調査を実施するなど、本研究の課題を推進したからである。なお、当該年度における研究の成果は、【資料・翻訳】および【論説】として公刊され、次年度の研究へと繋がるものとなっている。フランスにはいまなお3万6千余りのコミューン(市町村)が存在し、多くの小規模コミューンでは政策遂行能力の欠如が懸念されるが、同国では市町村合併ではなく、「コミューン間協力型広域行政組織(EPCI)」と呼ばれる制度枠組みの活用でこれに対応している。
心房細動患者における抗凝固薬の内服継続に対する支援プログラムの開発

本研究の目的は,心房細動患者の抱える重大な合併症である脳梗塞発症を防ぐために,必要とされている抗凝固薬の内服を継続するための支援を検討し,その具体的な方法について見出すことであった.看護師が外来での関わりの中でより効果的に関わるために,服薬行動の継続が難しくなりそうな対象者をスクリーニングし,支援が必要となる対象者に個別の支援をすることが有効な方法の一つではないかと考えた.その結果,スクリーニングを実施するためのスクリーニングシートの作成を行った.対象者に関わるどのような要因が服薬行動不良につながるのかについて,先行研究および対象者に関わる医療スタッフからのインタビュー,循環器看護の専門家からの視座によりリスク項目を抽出し,40項目からなるスクリーニングシート案を作成した.そのシートを使用した実際の対象者への調査を行い,現在収集できたデータを解析しつつ,スクリーニングシートの項目の検討を行っている.検討後最終的なスクリーニング・シートを作成し,項目の妥当性などの検証を行って行く予定である.本研究で作成したスクリーニングシートを用いることによって,心房細動患者で抗凝固薬の服薬が必要となった対象者に対して,服薬開始の初期の段階で医療者の介入が必要となるリスクの高い対象者をスクリーニングでき,より対象者にあったケアを,早期の段階で効率的かつ重点的に提供するための一助となると考える.このような早期段階での医療者による支援は,服薬行動が継続できないことによる心原性塞栓性梗塞の発症リスクを低下させるとともに,薬剤の飲み忘れを予防することに繋がる.その結果今後益々増大するといわれている医療コストを抑制させる可能性があると感考える.初年度は,服薬行動の継続に関する国内外の先行研究から文献検討を行い,服薬行動に影響を及ぼすと考えられる要因について抽出した.更に,心房細動患者の抗凝固薬を服薬することに関する特有な状況が,服薬行動の継続に影響することが考えられるため,心房細動患者の抗凝固薬の服薬行動を継続することに関する国内外の先行研究の文献検討を行った.加えて心房細動患者に対する抗凝固薬の服薬行動を継続するための支援に携わっている医療者へのインタビューを実施した.それらのインタビュー調査を分析した結果から,専門職が服薬指導を実施するにあたり,どのような視点でアセスメントを行い,支援の方法を検討しているのかについての情報が得られた.心房細動患者うち特に多いとされている非弁膜症性心房細動の患者は,外来の診療において服薬を開始することが多く,多忙な外来看護師が抗凝固療法を受けている心房細動患者に個別的かつ効率的に看護介入を行うためには,まず患者の服薬行動が不良であるか否かを早期の段階で見分けられることが必要である.そのためには,服薬開始の初期段階からアセスメントができるツールが必要であると考え,服薬開始時に患者の服薬行動不良をスクリーニングできるスクリーニングシート案を上記の調査結果を基に作成した.現在,スクリーニングシートの項目を洗練すべく調査を開始している.初年度は文献検討および医療者へのインタビューからスクリーニングシート案を作成した.項目作成にあたっては,循環器看護に精通している研究者および,医療者などとの検討を重ねたため,時間を要した.更に心房細動患者の服薬開始時に調査を行うため,対象者が受診をする機会が予測することが,難しく研究協力を頂くに辺り時間を要している.昨年度作成したスクリーニングシート案を作成した.作成したスクリーニングシート案を,服薬指導に関わっている医療者数十名とともに検証し,項目の検討を行った.検討した結果を受けて作成した、スクリーニングシート案を用いて,実用可能なスクリーニングシートの作成のための項目の妥当性を検証するための研究を実施した.検証にあたっては,心房細動と診断され,経口抗凝固薬を服薬している対象者へ調査協力を依頼し,作成したスクリーニングシート案に答えて頂き,飲み忘れや服薬の自己中断に関連する要因の抽出のための調査を実施している.対象者へアンケート調査を依頼しているが、対象者にアンケートに回答頂き、アンケート用紙を自ら投函して頂くようお願いしていることもあり、回収率が悪くやや遅れている状況である.本研究の目的は,心房細動患者の抱える重大な合併症である脳梗塞発症を防ぐために,必要とされている抗凝固薬の内服を継続するための支援を検討し,その具体的な方法について見出すことであった.看護師が外来での関わりの中でより効果的に関わるために,服薬行動の継続が難しくなりそうな対象者をスクリーニングし,支援が必要となる対象者に個別の支援をすることが有効な方法の一つではないかと考えた.その結果,スクリーニングを実施するためのスクリーニングシートの作成を行った.対象者に関わるどのような要因が服薬行動不良につながるのかについて,先行研究および対象者に関わる医療スタッフからのインタビュー,循環器看護の専門家からの視座によりリスク項目を抽出し,40項目からなるスクリーニングシート案を作成した.そのシートを使用した実際の対象者への調査を行い,現在収集できたデータを解析しつつ,スクリーニングシートの項目の検討を行っている.検討後最終的なスクリーニング・シートを作成し,項目の妥当性などの検証を行って行く予定である.本研究で作成したスクリーニングシートを用いることによって,心房細動患者で抗凝固薬の服薬が必要となった対象者に対して,服薬開始の初期の段階で医療者の介入が必要となるリスクの高い対象者をスクリーニングでき,より対象者にあったケアを,早期の段階で効率的かつ重点的に提供するための一助となると考える.

このような早期段階での医療者による支援は,服薬行動が継続できないことによる心原性塞栓性梗塞の発症リスクを低下させるとともに,薬剤の飲み忘れを予防することに繋がる.その結果今後益々増大するといわれている医療コストを抑制させる可能性があると感考える.作成したスクリーニングシート案を用いて,対象者に調査を実施し,スクリーニングシート案の項目を検討および洗練し,スクリーニングシートを作成する.その後作成したスクリーニングシートを用いて更に対象者に調査を実施し,スクリーニングシート妥当性および信頼性を検討する.その後スクリーニングした対象者への看護介入について検討する.協力依頼をしている施設の数を増やす,調査方法を検討するなどして回収率をあげる.回収した結果から,スクリーニングシート案の項目を検証し,最終的にはスクリーニングシートを作成する.その後作成したスクリーニングシートを用いて,前向き調査を実施し,作成したシートの妥当性を検証する.更にそれを用いた看護介入について考察する.当該年度においては,文献検討および数名の医療者へのインタビュー調査が主であったため,助成金の使用額が予定より減額となった.次年度は質問紙の調査研究を開始するため助成金の使用が見込まれる.質問紙調査を実施するため,調査をお願いするリサーチナースおよび,データ入力などの依頼のための人件費,協力施設までの交通費,データ分析のための必要なソフトなどの購入を予定している.
発達障害児の認知機構の神経学的基礎--神経生理学的、認知神経心理学的ならびに機能画像診断学的研究--

特異的漢字書字障害症例の神経生理学的所見につき事象関連電位を中心に報告した.症例は14歳と12歳の右利き男児で、漢字書字障害の他に症例1では視覚認知障害を合併していた.WISC-Rは症例1はVIQ101,PIQ84,症例2は114、100と全般的知能正常.MR1に局在性異常なくSPECTで共通の血流低下部は成人の漢字書字障害同様、側頭葉後下部であり、症例1は症例2より病変が広く後頭葉も含んでいた.視覚性事象関連電位(ERP)課題は1)既知漢字、2)鶇、鶫という未知漢字、3)無意味複雑平面図形の3種類のぺアを作成し、前者を低頻度標的刺激、後者を高頻度非標的刺激とし、標的刺激にボタン押しを指示した.対照は健常児ならびに若年成人14名とした。その結果、対照のP300潜時は既知漢字≒未知漢字《無意味複雑平面図形で前2者間に有意差なく前2者と無意味平面図形の間に有意差があった.対象例はともにP300潜時が遅延していたが症例1は既知漢宇=未知漢字=無意味複雑平面図形、症例2は既知漢字〈未知漢字《無意味複雑平面図形であった。反応時間も延長していたが反応は正確であった.P300潜時の結果、対照では難易を問わず漢字は同様に処理されるのに、無意味複雑平面図形は純粋な図形として処理されている.対象例では潜時は延長し、2例の延長仕方が異なっていた.すなわち症例1は漢字も図形も同じように図形として処理しているものとみられ、症例2では課題の複雑さに従ってP300潜時が延長していた。この2症例は漢字を読めたが書けず、漢字書字障害所見は同一であったが、背景となる神経生理学的な結果は異なっていた.つまり神経学的異常メカニズムは異なっており、訓練も別々の方法を考えるべきであることが推定された。このように発達障害児の認知機構の神経生理学的方法により神経学的基盤を明らかにすることによって治療に結びつく所見が得られることが明かとなった.特異的漢字書字障害症例の神経生理学的所見につき事象関連電位を中心に報告した.症例は14歳と12歳の右利き男児で、漢字書字障害の他に症例1では視覚認知障害を合併していた.WISC-Rは症例1はVIQ101,PIQ84,症例2は114、100と全般的知能正常.MR1に局在性異常なくSPECTで共通の血流低下部は成人の漢字書字障害同様、側頭葉後下部であり、症例1は症例2より病変が広く後頭葉も含んでいた.視覚性事象関連電位(ERP)課題は1)既知漢字、2)鶇、鶫という未知漢字、3)無意味複雑平面図形の3種類のぺアを作成し、前者を低頻度標的刺激、後者を高頻度非標的刺激とし、標的刺激にボタン押しを指示した.対照は健常児ならびに若年成人14名とした。このように発達障害児の認知機構の神経生理学的方法により神経学的基盤を明らかにすることによって治療に結びつく所見が得られることが明かとなった.
中国・韓国・日本における八部衆像の研究

「中国・韓国・日本における八部衆像の研究」と題し、平成13年度から15年度にわたり研究を行ってきた。その過程で、八部衆(阿修羅、竜、迦楼羅などで構成される)という護法神の枠組みは中国で成立したものであることを明らかにしてきた。もちろん、八部衆を構成する阿修羅などの尊像は、インド、東南アジアにおいても確認され、中国で八部衆像としてグループ化される以前から信仰されてきた神々である。本年度は、このような単独で信仰されてきた阿修羅(アシュラ)、竜(ナーガ)、迦楼羅(ガルダ)などの作例を視野に入れ、これらの神々が単独で造られ、信仰されている場合の図像と、八部衆像として造られた場合の図像とでは違いがあるのかないのか、あるのであればどのような違いなのか、考察を広げてみた。阿修羅像については、八部衆における阿修羅像は日・月、曲尺、天秤などの持物を執ることが、本研究者のこれまでの研究により明らかになっている。河南省竜門石窟賓陽北洞(7世紀中頃)などの中国の初期の作例から、慶尚北道慶州昌林寺址三層石塔(8世紀後半)など、韓国の統一新羅後期から高麗前期に至る作例など、いずれの八部衆における阿修羅像にも必ず確認できる持物である。一方、八部衆ではない単独の阿修羅像には見いだせないものが多い。日・月などの持物も、中央アジアから中国において付加された持物と思われる。それには、阿修羅像が仏教に取り入れるまでの重層的な流れが反映されている。一つは西アジアにおける最高神アフラ・マズダーの一性格としてのアスラである。最高神であり司法神であるアスラが中央アジア経由で中国に直接もたらされ、天秤・鋏・墨壺を持つことが多い中国古来の天地創造の神々のイメージと重なり、阿修羅の図像が形成されたと考えられる。その一方で、西アジアのアスラはインドにおいて軍神インドラに敵対するアシュラとなり、ヴューダ聖典、仏教経典において、インドラに調伏される荒ぶる神々として認識されるようになる。中国、韓国、日本にみられる、怒りのイメージを思わせる赤の身色、荒々しい表情をもつ阿修羅は、ここに起因する。このように、東アジア以外において単独で信仰されている神々の図像との比較により、八部衆に取り入れられた各尊像が、その形成過程でどのようなイメージを強く受け、どのような役割を期待されて組み込まれたのか、その一端を考察する資料となった。本研究は、中国、韓国、日本において展開した八部衆像について、作品の実地調査を行うことを第一として取り組み、その資料をもとに実証的な立場から研究を進めてきた。その過程において、本年度は韓国におけるこれまで未確認の作例および新出作例を中心に調査を進めてきた。韓国における八部衆像は、おもに統一新羅後期から高麗前期(8世紀後半10世紀前半)の石塔に浮彫されている。既報告のこれらの作例は実地調査を行い、その成果を論文および口頭発表という形で行ってきた。これまで8世紀後半10世紀前半の石塔を中心に調査を進めてきたが、その一方で、高麗後期以降の作例においても関連する作例を見出すことができた。これは、韓国における八部衆像に対する受容の一側面を端的に表現するものであった。高麗時代以降に造立された石塔および浮屠の基壇上部に浮彫される神将像、「神衆幀」に登場する多彩な神像の中には、これまでのような明確な八部衆像とはいえないが、八部衆像の図像の名残を見せる神将像が多く含まれていることが明かとなった。ここには、八部衆像の図像として普及していた神将像の一図像が、その尊名は失われていても図像だけが存続して用いられ続けていた事実を示している。10世紀は中国では唐から宋へ、朝鮮半島においては統一新羅から高麗へと、巨大な王朝が転換した時期である。唐王朝の仏教政策が大きな弊害を生んでいたことに対抗し、宋王朝では唐代仏教の否定の立場にあり、懐古的な仏教政策がとられた。それに伴い、これまでのように盛んに新図像の創造が行われなくなった。韓国においても中国におけるこのような状況を反映し、高麗王朝は仏教を厚く保護するものの、中国からもたらされる新しい図像の情報を得ることができなくなったといえる。そのため、これまでに造られてきた図像の中から、目的に応じて適宜選択し、図像の混合・応用を行うことになったと思われる。まさに、韓国における八部衆像の図像の変化はこれと呼応するものであり、韓国における八部衆像の図像の研究は、東アジアにおける仏教の動向をうかがうことができる一資料となった。

本年度は、このような単独で信仰されてきた阿修羅(アシュラ)、竜(ナーガ)、迦楼羅(ガルダ)などの作例を視野に入れ、これらの神々が単独で造られ、信仰されている場合の図像と、八部衆像として造られた場合の図像とでは違いがあるのかないのか、あるのであればどのような違いなのか、考察を広げてみた。阿修羅像については、八部衆における阿修羅像は日・月、曲尺、天秤などの持物を執ることが、本研究者のこれまでの研究により明らかになっている。河南省竜門石窟賓陽北洞(7世紀中頃)などの中国の初期の作例から、慶尚北道慶州昌林寺址三層石塔(8世紀後半)など、韓国の統一新羅後期から高麗前期に至る作例など、いずれの八部衆における阿修羅像にも必ず確認できる持物である。一方、八部衆ではない単独の阿修羅像には見いだせないものが多い。日・月などの持物も、中央アジアから中国において付加された持物と思われる。それには、阿修羅像が仏教に取り入れるまでの重層的な流れが反映されている。一つは西アジアにおける最高神アフラ・マズダーの一性格としてのアスラである。最高神であり司法神であるアスラが中央アジア経由で中国に直接もたらされ、天秤・鋏・墨壺を持つことが多い中国古来の天地創造の神々のイメージと重なり、阿修羅の図像が形成されたと考えられる。その一方で、西アジアのアスラはインドにおいて軍神インドラに敵対するアシュラとなり、ヴューダ聖典、仏教経典において、インドラに調伏される荒ぶる神々として認識されるようになる。中国、韓国、日本にみられる、怒りのイメージを思わせる赤の身色、荒々しい表情をもつ阿修羅は、ここに起因する。このように、東アジア以外において単独で信仰されている神々の図像との比較により、八部衆に取り入れられた各尊像が、その形成過程でどのようなイメージを強く受け、どのような役割を期待されて組み込まれたのか、その一端を考察する資料となった。
ダイヤモンド超伝導体におけるFET素子の開発

本研究は、ダイヤモンド超伝導体の電子状態や超伝導発現機構の理解を深め、半導体におこる超伝導という新規な特徴を生かした新しい基礎デバイスの開発を試みるものである。光電子分光やNMR測定を行い、ドープしたホウ素に複数のサイトがあることが理解され、ホウ素が単独に炭素サイトを置換した時のみキャリアがドープされ、ペアーなどを形成した場合キャリアに貢献しないことを明らかにした。デバイスの試作として、二枚の超伝導ダイヤモンド超薄膜の間に絶縁体ダイヤモンド層を積層させ、ダイヤモンド超伝導体で初の積層型ジョセフソン接合の作製に成功した。ホウ素ドープダイヤモンドは、半導体に起こる珍しい超伝導体であり、その発現メカニズムの解明や半導体の特徴を生かした新機能デバイスの開発が求められている。ホウ素ドープダイヤモンドの有効なキャリア濃度は、ドープしたホウ素濃度の1/3から1/4程度に留まっており、効率よく高い超伝導転移温度を実現するためには、効率の高いキャリア導入が求められている。そこで、ドーピング効率が落ちる原因を探るために、ホウ素の超強磁場NMRを測定したところ、ホウ素には、およそ4つのサイトがあり、そのうちの一つのサイトがキャリアドープに貢献していると考えると光電子分光の実験結果とよい一致が得られることが分かってきた。今後、見出されたサイトがそれぞれどのようなサイトのホウ素であるか検討すると同時に、有効なホウ素濃度が高まるように、合成条件を最適化していく必要がある。ダイヤモンドの電界効果デバイスを作製するためには、超伝導ダイヤモンド超薄膜を作製する必要がある。これまでの研究で、ダイヤモンド薄膜の膜厚方向に超伝導転移温度の分布があり、表面ほど超伝導転移温度が高いことが分かってきた。このことは、超伝導転移温度の高い超薄膜を作製することは、大変難しいことを示唆している。そこで、プラズマCVD合成条件を検討し、薄くても高い超伝導転移温度を実現する合成条件の探索を行った。その結果、これまでより2桁薄い数十ナノメートルの超薄膜でも、超伝導転移温度が5Kを上回る試料の合成に成功した。今後、この超薄膜のキャリア濃度やホウ素サイトの評価を行い、最適合成条件を探索し新機能デバイスの開発へ発展させる。バンドギャップおよびインギャップの電子状態を詳しく理解するために、X線吸収発光スペクトルや光電子分光、低温STS測定、超強磁場NMRを行った。その結果、ドープしたホウ素に複数のサイトがあることが理解された。バンド計算等から、ホウ素が単独に炭素サイトを置換した時のみ、キャリアがドープされ、ペアーやクラスターなどを形成した場合、キャリアに貢献しないことが明らかになり、より高いTcを達成するためには、単独のホウ素を増やす必要があることが分かった。ダイヤモンドは、ホウ素濃度を制御することによって、絶縁体から半導体、金属、超伝導と様々に物性を制御することが可能である。この特徴を生かして、ダイヤモンドのみで積層型デバイスを開発するために、良質な超薄膜成長を試みた。これまで、超薄膜ではバルク並みのTcが得られなかったが、成膜条件を改良し40nmの薄膜でもバルク並に高いTcを出現させることに成功した。この技術を応用し、二枚の超伝導ダイヤモンド超薄膜の間に、金属絶縁体転移(B=3e20cm-3)に僅かに達しない絶縁体ダイヤモンド層を積層させることに成功し、ダイヤモンド超伝導体で初の積層型ジョセフソン接合の作製に成功した。一方、鉄系超伝導体は、半導体にキャリアドープし超伝導が発現した点で、ダイヤモンドの超伝導と大変類似する。我々は、二元素系でありながらTc=約13Kを示す超伝導体FeSeに着目し、Tcが圧力下で27Kへ倍増することを見出した。