hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重症脳障害に対する脳低温療法と脳保護薬の併用による新たな治療戦略

救急医学ラット心停止作成の方法を致死性不整脈である心室細動に変更したため、モデルの習熟に時間を要した。また、スーパーオキシドラジカルについては測定用センサーの供給が滞っており、データ収集が困難な状況である。今後の供給が再開されるかは未定である。H25-26年度に行う予定であったビーグル犬を用いたpilot実験を前倒して行ったため、ラットを用いた実験の遂行に遅れが出ている。また、ラジカル測定用センサーの供給が遅延しており、全体的に動物実験の遂行が遅れている。平成25年度のラット心停止モデルの習熟により、動物実験については脳低温療法と薬剤の併用療法の有効性の検討を継続し、併用療法がtherapeutic time windowに与える影響の検討について開始する。ラジカル測定用センサーの供給が困難な場合は、効果判定の手法としてバイオマーカーの測定ならびに組織学的検討を中心に行う予定である。平成26年3月より、技術補佐員を雇用した。これにより研究の推進の加速が見込まれる。H24年度のビーグル犬を用いたpilotスタディから、脳低温療法が導入可能な脳損傷レベルの調節と抗凝固の方策について改良を行う。また、ラット心停止モデルにおけるO2-・動態の解明と脳低温療法と薬剤の併用療法の有効性の検討を開始する。ラジカル測定用センサーの供給が遅れた場合でも実験は遂行し、バイオマーカーの測定ならびに組織学的検討を中心に行う予定である。平成25年度は、ラット心停止作成の方法を致死性不整脈である心室細動に変更したため、モデルの習熟に時間を要し、脳低温療法と薬剤の併用療法の有効性の検討に用いる消耗品の購入を一部見送ったこと、また、スーパーオキシドラジカル動態の解明に用いる測定用センサーの市場での供給が滞っており、入手できなかったことから未使用額が生じた。未使用額については、平成26年度の研究費と合わせて、動物実験ならびに消耗品(試薬・キット類、抗体)の購入に充てる。また、平成26年度は、研究成果の発表のため、国内外学会での発表を予定している。実験計画を変更(H25-26年度の実験を前倒し)したため、本年度に予定していたラット心停止モデルを用いたスーパーオキシドラジカル動態の解明と脳低温療法と薬剤の併用療法の有効性、ならびに併用療法がtherapeutic time windowに与える影響の検討に必要な消耗品(試薬・キット類、抗体)の購入を次年度としたことから、未使用額が生じたものである。また前倒して行った実験についても、ラジカルセンサーの供給の遅延、実験モデルの改良が必要で、脳低温療法と薬剤の併用療法の有効性の検討に必要な消耗品の購入を見送ったことも理由の一つである。この未使用額は、平成25年度に実施する動物実験ならびに消耗品(試薬・キット類、抗体)の購入充てる。また、平成25年度は、統計解析ソフトの購入、国内学会での発表を予定している。
組織の危機対応と経験知の継承に関する調査研究

東日本大震災は、その被災に関する膨大な記録が残されている。しかし被災という直接の経験に起因する直観的・暗黙的な意味性の継承は難しく、今後の災害対策に役立てるには、記録による理解と実体験との間にあるギャップをいかに克服するかという点が大きな課題である。このような視点からナレッジマネジメントの枠組みを用いて事例研究を実施し、災害に関する経験知の組織的継承に関する考察を行った。その結果、個人の暗黙知レベルまでの知識浸透のためには、形式知に加えて理解のための共通基盤形成と身体的体験との組み合わせが重要であることの知見が得られた。[具体的活動状況]兵庫県「人と防災未来センター」などにおいて、阪神淡路大震災、東日本大震災に関する文献調査を行い各種報告書等基礎資料の収集を行った。また、災害発生からその後の復旧プロセスを、新聞雑誌記事等の情報検索により把握した。また、自治体、流通・物流企業、教育サービスフランチャイズチェーン本部等を対象に、クライシス発生時の組織的対応とその経験の組織的継承についてインタビューを実施した。対象は、当時の現場責任者、本社本部の対策部門責任者である。これにより、災害発生直後の連絡途絶時における行動実態、業務復旧の過程(対応の優先順位から日常業務に近い状態になるまで)、およびその経験の組織的継承の実態について調査した。[成果]災害発生直後は、情報伝達が不可能になり現場担当者の独自判断でさまざまな対応が行われる。その場合の行動原則は、企業において日ごろ理念・ポリシーがどれだけ浸透しているかにより大きく影響されること、経験については、現実に災害に直面した人とそうでない人の間では、暗黙知的な経験面の継承が難しく、時間経過とともに組織内での配置転換や定年退職などの人の異動により経験知が失われていくことが判明した。災害発生直後は、一定の危機意識を持って実施されていた災害対応訓練等についても、形式化していくのが実態である。この暗黙的な「実感」をいかに組織の中で維持していくかが今後の対策における経験知継承の鍵となる。兵庫県の人と防災未来センター、神戸大学図書館震災資料室、神戸市役所等において阪神淡路大震災および東日本大震災の記録の現状と公開状況について調査を行い、大規模災害後の対応について資料収集を行った。また、東日本大震災の記録に関する公開手法と記録の活用について、岩手県、宮城県の図書館を中心に震災記録の収集・保存および公開の形態に関して現地調査を実施した。このほか、学習サービスフランチャイズチェーン企業、物流企業の対応に関する現地担当者に対し、震災当時の状況と行動についてインタビュー調査を実施した。このような内容から、資料蓄積と被災経験の継承がどのように行われているかの実態を把握することができた。ただし、東日本大震災に関する資料は膨大であり、加えて情報機器の発達により多くの映像が個人などに分散して残されており、体系化に課題を残していることも明確になった。東日本大震災に関する新聞雑誌記事・書籍等に掲載された内容や新聞記事内容および掲載頻度に関して調査を行い、組織の対応事例をまとめるとともに、災害発生時とその後の組織対応、特に災害経験の継承に関してインタビュー調査を実施した。報道に関しては、大災害の発生直後からしばらくの間は継続的な報道がなされるが、時間経過とともに頻度は指数関数的に低下していく。災害が発生した3月になると、さまざまな追悼行事等が行われるため、多少の頻度は上がるものの、一時的なものであり低下傾向は変わらない。東日本大震災発生から5年経過した時点では、関連記事は著しく減少している。また、関係者からの聞き取りでは写真展示やフォーラムなどのイベントについても参加者は減少しているとのことであり、情報量の低下とともに関心が薄れていっている状況が明らかになった。また、企業組織の中において被災経験や記録された情報がどのように活用されているかについて、流通企業を中心に追加インタビューを行った結果では、組織内には災害発生時の対応経過に関する各種の記録が残されているものの、同じ状況が発生することは少なく、応用できる範囲は限られている。重要なのは、記録そのものではなく記録と経験を結びつけた組織的な学習による災害対応能力向上、災害時の適切な意思決定の仕組みに結び付けることである。組織内における人の意識や経験は、時間経過にともなう人の異動や退職により希薄化していくことから、人的には日常的な訓練の反復や研修への組み込み、組織構造としてはリスク分散の機能の内在により、記録の意味性を組織成員に浸透させるとともに被害が発生した場合の組織的回復力を維持強化していくことが重要な課題であることが確認された。インタビュー調査を中心にしているため、インタビュー先とのスケジュール調整が難しく、大学の講義のない時期に調査を集中せざるを得ず、まとめがやや遅れがちになってしまっているため、遅れが十分に回復できていないことが影響している。経営学追加的なインタビュー調査を除き主要な調査は完了しているため、最終年度である平成27年度では、収集資料の分析とまとめを行う。また、実態調査を優先したため、今後は理論的な補強作業を行っていく予定である。ただし、補足調査や打ち合わせ作業は、最終年度においてもある程度必要となる。

インタビューによる情報収集に重点を置いているため、先方の責任者の方とのスケジュール調整が難しい。特に、決算や年度末等の時期は断わられることが多いため、予定通り進まない状況である。また東京や大阪の大都市圏に本社本部がある組織が主であり、出張で対応せざるをえず設定できる日程が限られる。インタビュー調査の遅れにより、経費の支出が遅れたことによる。インタビューの継続に加えて、未入手の公開報告書、地域の状況に詳しい地方紙の記事の収集と活用を図る。また、リスクおよびクライシスに関する対応策の理論的切り口について、先行研究成果の収集を行い、分析フレームワークを再構築する。最終年度であり、まとめに入る上でインタビュー記録の処理、追加資料の収集等が必要になりその経費に充当する予定である。インタビュー調査に関して、調査先の事情によりスケジュール調整が難しく、遅れているために次年度使用額が発生している。平成26年度は、大学の講義がない期間を利用して東日本大震災被災地において現地調査を行うことにより、計画の遅れを解消する計画である。そのため、前年度繰り越し分については旅費支出により解消する見込みである。また、資料検索の範囲を拡大する。
ラジカル型ホスト分子を用いる固相有機反応の設計

ラジカルホスト分子の合成と、固溶体の光学分割法の開発の2つの研究テーマを並行して押し進めた。1.ラジカルホスト分子の合成ラジカルホスト分子を用いた包接錯体の生成とその固相有機反応への利用に関する研究には前例はない。著者はC_2対称性の1,1′-ビ-2-ナフトールから2種類のC_2対称性ピラジカルを合成し、結晶構造解析とESRによりその性質を明らかにした。次いで、種々ゲスト分子に対するホスト分子としての包接能力を調べた。2.固溶体の光学分割ラセミ体や非ラセミ体の「単純な再結晶による光学分割」が可能な場合として、(1)ラセミ混合物の優先晶出法による結晶の光学富化と(2)非ラセミ体の再結晶によるラセミ化合物結晶の析出に伴う母液の光学富化、の2例があり、ラセミ化合物結晶そのものの再結晶による光学分割は不可能と考えられていた。筆者は、最近その例外を見出し、ラセミ化合物結晶を形成するある種のスルホニウムアルコール(ST)のラセミ体の再結晶により、母液中で最高98%eeの光学富化が起こるという光学分割現象を見出した。この異常な光学分割現象のメカニズムの解明を目指して、まずSTの結晶の性質を調べた。ところ、対象としている化合物は固溶体と一部ラセミ化合物の性質を持つ新しいタイプのエナンチオマーの混合物であることが判明した。従って、再結晶条件に依存して、ラセミ化合物結晶が析出したり、光学活性な混晶が析出した。また、同時にこのタイプの化合物の高効率的な光学分割法も開発することができた。通常ラセミ化合物結晶を形成しているものの中には、実はこのタイプの化合物がかなり含まれているのではないかと予想している。もし、そうであればこの方法は「単純な再結晶による光学分割」の3番目の方法となるであろう。
計算におけるモニタリング能力の獲得過程と教育効果

本研究により、計算のモニタリングに関して下記の点が明らかになった。1.珠算塾に通っている小学校34年生は、筆算に比べて珠算の方が自分の計算エラーに気づき易かった。これは珠算での指の動きが助けになっているからである。他方、珠算を学んでいない生徒は、自分の行った筆算の誤りに気づきにくかった。2.小学校34年生の用いる筆算の検算方法は、(1)もう一度計算をする、(2)引き算の場合はたし算、かけ算の場合はわり算をする、であった。3.他の生徒の行う筆算過程(ビデオ撮影されたもの)を見た場合、自分自身の計算エラーについてよりも計算の誤りを正確に指摘できた。しかし、なぜそのような誤りをしたかについては、十分認識されていなかった。4.グループ討議を通して、他の生徒の行う筆算(ビデオ撮影されたもの)の正誤、誤りの箇所、なぜ誤りをしたかについて、さまざまな意見交換がなされた。このグループ討議の後では、なぜ他の生徒が誤りをしたのか、その理由についてかなりよく推定できるようになり、グループ討議の効果が確認された。小学校34年生を対象に、珠算と筆算を行う様子をビデオカメラで撮影し、それぞれの計算を行う際にモニタリングがどのように働くかについてインタビューを行い(必要に応じてはビデオを再生して見せた)、詳しく分析した結果、下記の点が明らかになった。1.計算の誤りに気づく程度---珠算塾に通っている子どもの場合、筆算よりも珠算(見取り算)の方が誤りに気づき易い傾向がみられた。ここでの被験者はそれほど珠算に熟達しているわけではないが、かなり高速でソロバンを操作しながらも誤りに気づくことができるという発見は興味深い。2.どこで誤りをしたかの推定---見取り算の誤りをした被験者のほとんどが、ビデオを見直さなくても誤りをした箇所を推定することができた。筆算の誤りについては、これとは逆に、最後まで誤りの箇所を推定できない者が19%あった。3.なぜ誤りをしたかについての考え---見取り算では、「ソロバンに数を入れ間違った」「2か32かはっきりしなかった」「0の所をずらして計算した」のような不注意なミスであったという回答が多かったが、筆算の場合は「九九を間違った」「繰り上がりを間違った」のように、計算の基本が充分理解されていないことによることが多かった。4.検算の方法---見取り算では「もう一回計算をする」ことがほとんどで、筆算(引き算)では「足し算をする」が多く次いで「もう一回やる」、筆算(かけ算)では「もう一回やる」に次いで「わり算をする」が多かった。引き算の場合は、足し算によって答を確かめられることが比較的よく理解されていたが、かけ算の場合は、検算方法として「わり算をする」とは答えるが、どの数をどの数で割るのか分からない者もみられた。モニタリングの習得に有効な教育方法はいくつか考えられるが、本研究ではグループ討議の効果を取り上げた。まず小学生が筆算(減算)をしている場面を撮影したビデオテープを見せて、ビデオに映っている3人の児童の計算過程が正しいかどうか、誤っている場合はどこが違っているか、なぜ誤りをしたのか、について個別に回答をさせた。次に5・6人でグループ討議を行い、各人の考えを発表させた。1週間から10日後に個別に再検査を行い、グループ討議によって生じた変化について検討を行った。小学校3年生を対象に実験をした結果、次の点が明らかになった。1.グループ討議前では、1)ビデオに映っていた児童の行った計算について、その正誤は高い割合で指摘することができた。2)ビデオを見て計算に誤りがあることを指摘できた児童は、どの位で誤りをしたかをほぼ正しく推定することができた。3)しかし、なぜ誤りをしたかについては、それほど明確ではなかった。2.一般的には自分が行った計算では、見直しをしても同じ過程をたどるので誤りを見つけにくいことが指摘されているが、上記の結果から、ビデオを教材に利用することの有効性が明確になった。

3.グループ討議では、意見交換のできたレベルにいくぶん差があったが、全体的には、どこに誤りがあるのか、それはなぜか、について良い話し合いがなされた。4.グループ討議後には、計算の誤り箇所だけではなく、なぜ誤りをしたかの推定も確実にできるようになった。
硝子体生物学の研究:集学的硝子体環境制御による網脈絡膜疾患の治療法の開発

本年度は、研究期間の最終年度であり、過去2年間の成果に基づいた研究を行い、下の成果を上げることができた。1.病態形成における硝子体の役割網膜疾患の病態形成における、硝子体の影響を検討した。特に、網膜静脈閉塞症や糖尿病網膜症が、単純型から増殖型に移行する際には、骨髄由来細胞が重要であり、骨髄細胞を誘導するために、硝子体中にstromal cell derived fhcto-1が増加することを見出した。特にこの因子は、VEGFを抑制すると減少する事実は、現在急速に広まっている抗VEGF治療を評価する点で、重要な発見である。また、網膜が傷害されると、HMGB-1が硝子体に増加することを見出した。この現象が意味する点は、現在解析中である。2.硝子体に関連した治療法の開発糖尿病などの病的状態では、硝子体中には多くのサイトカインが存在し、その治療に硝子体手術が広く行われている。昨年までの研究で、各疾患治療における硝子体可視化剤の有効性を示したが、本年はその長期経過をまとめた。その結果、従来法と比較して、硝子体可視化剤を用いた方法は安全かっ良好な成績を上げることがわかったものの、視力改善の効果は従来法と同等であることがわかった。その結果に基づいて、硝子体可視化剤が、米国で開発・商品化されたことは特筆すべきであるが、特許取得などの面で後れをとったことは大きな反省点である。3年間の研究期間であったが、硝子体細胞の機能解析、硝子体の病態形成機能、硝子体治療と基礎から臨床まで帳広い分野で成果を上げた。本研究は、硝子体生物学研究の門を開いた段階にすぎないものの、硝子体生物学という学問について今後も研究を継続することが、網膜硝子体疾患の治療法開発に繋がることを示すことができた。今年度は、主に以下の研究を行った。In vitro実験では、線維芽細胞、網膜グリア細胞、網膜色素上皮細胞の培養を行い、遺伝子導入実験などを行った。遺伝子導入はウイルスベクター法や電気パルス法では、実用化へ問題が大きいので、近い将来の臨床応用を目指す意味から、超音波遺伝子導入を行った。この方法で用いる技術は、全て臨床応用されているものである。培養細胞に様々な条件下でDNAを導入すると、適当な条件下で遺伝子導入が可能であり、特にマイクロバブルを用いると飛躍的に導入効率が増大した。一方、細胞障害はほとんどなかった。そこで、GFP遺伝子を角膜に導入すると、効果的に遺伝子導入が可能となった。(特許申請中)次に、慢性炎症が加齢黄斑変性へ与える影響を調べる目的で、C-reactive protein(CRP)が網膜に及ぼす影響を調べた。CRPは濃度依存的に、培養網膜色素上皮細胞による血管内皮増殖因子(VEGF)の産生を刺激した。しかし、過量ではむしろアポトーシスを誘導した。このことは、慢性炎症が加齢黄斑変性に重要な役割を果たすという事実に適合する。最後に、臨床データの解析として。硝子体手術時に得られた硝子体サンプルの解析を行った。近年多用されているトリアムシノロン投与による変化を調べた。短期では、硝子体内のVEGF濃度は変化が無いが、長期ではむしろ減少していた。しかし、最も減少していたのはインターロイキン(IL)-6であり、糖尿病網膜症の増悪因子としてのIL-6の役割が注目された。この点は現在検討中である。さらに現在、ヒトサンプルでのヒアロサイトの収集に取り組んでおり、研究継続中である。
HLA-DPB1分子結合モチーフからみた視神経脊髄型多発性硬化症特異抗原の同定

私どもは、アジア人種に高率にみられる視神経脊髄型多発性硬化症(OS-MS)は、通常型MS(C-MS)に比べ、臨床的にも、免疫遺伝学的にも、またミエリン抗原に対する自己反応性T細胞応答においても異なることを報告してきた。近年、MSの主要な標的であるオリゴデンドロサイトの起源は単一でなく、視神経・脊髄と大脳とではlineageが異なる可能性が指摘されており、OS-MSの病巣の形成には、視神経・脊髄に特異な自己抗原が存在する可能性が考えられ、以下の研究を開始した。平成12年度、ヒト脊髄由来cDNA発現ライブラリーを作成し、SEREX法にてOS-MS患者血清のスクリーニングを開始した。OS-MS患者8名の血清(1名に対しおよそ5×10^51×10^6個のファージ)の免疫スクリーニングにより11の陽性クローンが検出された。その塩基配列を決定した結果、5つの候補自己抗原が同定された(Rabaptin-5,HSP105,NSD1,EST(KIAA0610,KIAA1640))。平成13年度、候補自己抗原の内、Rabaptin-5,HSP105について、リコンビナント蛋白を作成し、ELISA法を用いて抗体価を測定したところ、抗Rabaptin-5-IgG抗体は、MS群で有意な陽性率の上昇は認められなかったが、抗HSP105α-IgG抗体は、MS群において血清ならびに髄液において有意な上昇が認められた。しかしながら、OS-MSと通常型MSとの間においては有意な差は認められなかった。HSP105に対する自己反応性T細胞の検討では、HLA-DPB1^*0501を有するMS群において反応性の亢進が示唆された。以上のことより、SEREX法にて単離しえたHSP105が、MSの新規自己抗原であることが示された。今後更に、NSD1、EST(KIAA0610,KIAA1640)についてもMS患者における抗原反応性を検討していく予定である。我々は、アジア人種に高率に認められる視神経脊髄型多発性硬化症(opticospinal multiple sclerosis,OS-MS)の疾患感受性遺伝子がHLA-DPB1^*0501遺伝子であることを発見した。さらに主要なミエリン抗原(MBP,PLP,MOG)に反応性を示すT細胞株を樹立した場合、OS-MSと通常型MSとでは、エピトープの拡大する傾向が抗原蛋白により異なることを見いだした。このミエリン抗原に対する反応性の違いは、MSの2病型のそれぞれの疾患感受性を示すHLAクラスII遺伝子に由来するものと考えられた。また、近年オリゴデンドログリアの起源は単一でなく、視神経・脊髄と大脳ではlineageが異なる可能性が指摘されており、OS-MSの病巣の形成には、視神経・脊髄に特異的な自己抗原が存在する可能性が考えられた。これらのことより以下のことを行った。ヒト脊髄Poly A+RNA(Clontech)を購入し、ランダムプライマーを用いてcDNAを合成、末端を平滑化した後、アダプターをライゲーションしλZAP II Vectorにベクターライゲーションを行った。これによりヒト脊髄cDNA発現ライブラリーが作製できた。この発現ライブラリーを用いて、SEREX法にて自己抗原のスクリーニングを開始した。

OS-MS患者1名の血清より、およそ5×10^5個のファージのスクリーニングにより7つのポジティブクローンが検出され、クローニング後インサートの配列を決定した結果、7つのうち3つはframe shiftしたネガティブクローンであったが、2つはRabaptin-5蛋白、残り2つはその機能が不明のKIAA0610蛋白であった。現在、この2つの蛋白のOS-MSに対する意義の検討と、さらに他のOS-MS患者でのSEREX法によるスクリーニングを進めている。私どもは、アジア人種に高率に認められる視神経脊髄型多発性硬化症(OS-MS)の疾患感受性遺伝子がHLA-DPB1^*0501遺伝子であること、また、主要なミエリン抗原(MBP, PLP, MOG)に反応性を示すT細胞株を樹立した場合、OS-MSと通常型MSとでは、エピトープの拡大する傾向が抗原蛋白により異なることを報告してきました。近年、MSの主要な標的であるオリゴデンドロサイトの起源は単一でなく、視神経・脊髄と大脳ではlineageが異なる可能性が指摘されており、OS-MSの病巣の形成には、視神経・脊髄に特異的な自己抗原が存在する可能性が考えられ、以下の研究を開始した。
ZAKI-4遺伝子を標的とした統合失調症の脆弱性遺伝子解明へのアプローチ

ZAKI-4遺伝子は、甲状腺ホルモン応答性遺伝子として1996年に我々が同定した遺伝子である。この遺伝子から産生される2つのアイソフォーム、すなわちZAKI-4αとZAKI-4βは共にカルシニューリンの活性を阻害する作用を有する。カルシニューリンはカルシウム依存性脱リン酸化酵素として中枢神経系や心臓で重要な機能を発揮していることが知られていたが、最近、前脳における活性の低下が統合失調症に関連することを示唆する報告がなされた。そこで、内因性のカルシニューリン活性阻害蛋白をコードしているZAKI-4遺伝子が統合失調症の脆弱性遺伝子である可能性が示唆されたことから、SNPs解析を中心にZAKI-4遺伝子が統合失調症に関連するか否かを検討した。平成16年度で、372名の統合失調症患者と340名の正常対照者においてsigle SNPsとハプロタイプ解析で関連解析を行った結果、いずれのSNPsにおいても統合失調症との関連は認めなかった。そこで、本年度は動物実験により、ZAKI-4遺伝子の発現過剰または消失により、精神機能がどのように変化するかを観察する実験計画を立てた。このため、ZAKI-4遺伝子のトランスジェニックマウスおよびノックアウトマウスの作製を行った。そしてトランスジェニックマウスに関しては導入遺伝子が生殖細胞に伝達されていることが確認できた11系統のマウスを得た。また、ZAKI-4αとZAKI-4βの発現を共に欠くノックアウトマウスの作製も行い、ターゲット遺伝子が生殖細胞に伝達していることが確認できたF1マウスを得たことから、まもなくノックアウトマウスが得られると考えられる。本研究によりZAKI-4遺伝子の産物が精神機能にどのような影響を及ぼすか検討できる動物実験モデルが得られた。これら動物実験モデルの精神機能を解析することによりZAKI-4遺伝子が統合失調症の発症に関わっている可能性を明らかにできるものと考えられる。ZAKI-4遺伝子は、ヒトにおける甲状腺ホルモン応答性遺伝子として1996年に我々が初めて同定した遺伝子である。この遺伝子からは、選択的転写開始とスプライシングによりZAKI-4αとβの2種類のアイソフォーム宇が産生されるが、これら蛋白は共にカルシニューリンの活性を阻害する作用を有する。最近、前脳におけるカルシニューリン活性が統合失調症の発症に関わっているとの報告がなされた。そこで、カルシニューリンの内因性阻害蛋白をコードしているZAKI-4遺伝子が統合失調症の脆弱性遺伝子である可能性が示唆されたことから、平成16年度において、SNPs解析を実施し、ZAKI-4遺伝子が統合失調症と関連するか否かを明らかにすることを目的とした。対象は372名の統合失調症患者と340名の正常対照者で全て日本人であり、全対象者に文書を用いて、十分な説明を行い、同意を得て実施した。関連解析に使用したSNPsはNCBIデータベースとSNPbrowserに登録されたデータから選択した。ZAKI-4遺伝子はヒト第6番染色体上(6p21.1-p12.3)にあり、全長104.9kbである。SNPbrowserのHaplotype Block DefinitionをPair-wise D'で設定し、日本人でのLDブロックを確認したところ、ZAKI-4遺伝子の5'非翻訳領域(UTR)から3'UTRまでが1ブロックで、このブロックにはプロモーター領域は含まれていなかった。そこで、5'UTRから3'UTRまでのブロックの中で頻度の高い2つのSNPs(hCV8963439とhCV8963430)を選択し、single SNPsとハプロタイプで解析した。その結果、いずれのSNPsにおいても統合失調症との連関は認めなった。今後、今回検討のブロックから外れているプロモーター領域について解析する予定である。

本研究によりZAKI-4遺伝子の産物が精神機能にどのような影響を及ぼすか検討できる動物実験モデルが得られた。これら動物実験モデルの精神機能を解析することによりZAKI-4遺伝子が統合失調症の発症に関わっている可能性を明らかにできるものと考えられる。
イオン液体中での光化学反応の磁場効果

本研究では,そこで,磁場効果を反応環境のプローブに用い,「イオン液体はどのような構造なのか」,また「ドメインや部分構造はあるのか」を解明する。その結果を踏まえて,イオン液体の特徴を生かした,イオン液体中でしかできない,磁場による反応制御を探索した。具体的には,(1)イオン液体中でのベンゾフェノン(BP)によるチオフェノール(PhSH)およびフェノール(PhOH)からの水素引き抜き反応に対する磁場効果:観測された大きな磁場効果をスピンダイナミクス・反応ダイナミクスの両方を完全に取り入れて統計リュービル方程式で解析した。イオン液体中には,半径は2nm程度のドメイン(ケージ)構造があることが示唆された。特筆すべき点はその内部のミクロ粘性が,マクロ粘性に比べて遥かに小さく12cPである。さらに,ケージの寿命は少なくとも160nsより長くないことがわかった。(2)チオベンゾフェノンのイオン液体中での特異な反応性:ベンゾフェノンの硫黄類似体であるチオベンゾフェノン(TBP)について,イオン液体中で反応性を検討した。TBTは硫黄によるスピン軌道相互作用が大きいので,自己消光がはやく,通常の分子性溶媒中ではその励起三重項の寿命は数十nsしかない。しかし,イオン液体中では,数百nsからサブマイクロ秒に延びることを見いだした。この長寿命化は単純にイオン液体の粘性では説明できず,イオン液体のケージ効果によるものと解釈できる。このように,イオン液体中での特異な反応は,拡散と競争するような高速な反応において見いだされる可能性が高いと予想される。イオン液体はその特異な性質から,物理化学の分野において様々な手法を用いて研究が進められている。そのなかでも特に注目すべきことは,イオン液体中は液体であるにも関わらずドメイン構造を有すると言われている点である。我々は磁場効果をプローブとしてイオン液体のドメイン構造の実態を解明するとともに,イオン液体中の特徴を生かした特異な反応を見いだす事を目的として以下の研究を行った。1.イオン液体中でのベンゾフェノンによるチオフェノールからの水素引き抜き反応の磁場効果:種々のイオン液体中(TMPA TFSI, P13 TFSI, PP13 TFSI, Emim BF_4)でのチオフェノールからの水素引抜き反応に対する磁場効果を, 30テスラ強磁場下で検討した。また,観測された磁場効果を統計リュービル方程式(SLE)によって解析した。2.チオベンゾフェノンのチオフェノールからの水素引き抜き反応の磁場効果:イオン液体中のドメインとしてのケージの強さを調べるために, SDSミセルとの比較を行った。ベンゾフェノンとチオフェノールの反応では, SDSミセル中でベンゾフェノンがSDSから水素を引き抜いてしまうためにプローブとして使用する事ができない。そこで,より反応性が低いチオベンゾフェノンを合成して, SDSミセル中とTMPA TFSI中で磁場効果を比較検討した。3.ベンゾフェノンによるフェノールからの水素引き抜き反応の磁場効果:イオン液体のドメインの寿命を見積もるために,ラジカル対の寿命が長い反応系(ベンゾフェノンによるフェノールからの水素引き抜き反応)をプローブとして磁場効果を測定した。
遺伝性大腸癌における初発突然変異の検索と、その発現に関する細胞遺伝学的研究

(1)遺伝性非ポリポーシス大腸癌(HNPCC:hereditary nonpolyposis,別名Lynch症候群)の発症に関わる染色体領域の探索を目的として、患者とその家族の末梢血および患者に発生した癌組織を試料として染色体解析を行った。1)HNPCCの患者および家族(10家系由来)の末梢血リンパ球培養(10名)およびリンパ芽球細胞株(5名)を試料として、ハプロイド当り550-バンド期レベルの高精度染色体解析を行ったが、先天性の染色体突然変異の発見には至らなかった。2)癌組織1例目は大腸癌の肝臓転移巣で、染色体数が近3倍性を示し、多数の数的および構造異常を認めたが、とくに8番,18番,21番,22番染色体の消失、1pと5pの欠失、1gと19g間の相互転座、8gの同腕染色体(8pの欠失)などが高頻度に観察された。2例目は、盲腸癌で近4倍性の染色体数を有していたが、特異的な染色体異常の同定には至らなかった。3例目の原発大腸癌からは長期培養株(NoTaと命名)が樹立できた。NoTa細胞株はヌードマウスへの可移植性を示すが、大部分の細胞が正常核型を有し、多型性DNA断片プローブ(5番,17番,18番,22番染色体上のマーカー)によるヘテロ接合性消失(allelic loss)も確認されていない。さらに詳細な解析を実施中(2)染色体不安定性の検討:家族性大腸ポリポーシス(FAP)の原因遺伝子による形質発現のひとつとみなされるin vitroにおける染色体不安定性について末梢血リンパ球培養を用いて解析した。FAP家系中、非罹患者群12例における異数性および染色体構造異常の出現率は1.6%,4.3%であったが、罹患者群13例ではそれぞれ4.0,5.4%であった。HNPCC家系構成員での同様な解析では、それぞれ1.6%と6.0%の値を示した。
アンチセンスRNAによるGnRH発現制御機構の解明とその臨床的応用の可能性

RT-PCR法を用いて、アンチセンスRNAならびにGnRHmRNAを特異的かつ定量的に検出する系を確立した。つづいて、その定量系を用いて、ラット脳内各部分のアンチセンスRNA(SHRNA)ならびに、GnRHmRNAの量的比較を行なった。その結果、アンチセンスRNAならびにGnRHmRNAは、ともに脳内に広く分布していること、GnRHmRNAが視床下部に特異的に局在しているのに対して、アンチセンスRNAは脳内により均一的に分布していた。また、アンチセンスRNAは3種類存在しそれぞれ異なった分布をしていることも明らかとなった。このことから、視床下部以外の脳の各部において、アンチセンスSH-RNAが遺伝子発現を抑制している可能性が示唆された。さらに、ラット視床下部のGnRH mRNAとアンチセンスSH-RNAのレベルに及ぼすGnRHアナログ効果を検討した結果、GnRH mRNAでは減少、アンチセンスSH-RNAでは増加が見られ、逆の相関関係が見いだされ、GnRH mRNAのアンチセンスRNAによる調節機構が存在していることが示唆された。1.ラット脳内において、GnRH mRNAならびに、アンチセンスSH-RNAの組織学的局を、RT-PCR法ならびにin situ hybridization法をもちいて検討した。その結果、GnRH mRNAは視床下部に限局しているのに対し、アンチセンスSH-RNAは視床下部以外の脳にも広汎に存在していることが明らかになった。2.ラットに、GnRHアナログのマイクロカプセルTAP144-SR(Takeda)を投与してラット視床下部のGnRH mRNAとアンチセンスSH-RNAのレベルに及ぼす効果を検討した。その結果、GnRH mRNAでは減少、アンチセンスSH-RNAでは増加が見られ、逆の相関関係が見いだされた。これは、GnRH mRNAのアンチセンスRNAによる調節機構が存在しることを示唆するものである。この機構は、真核動物では従来報告されていないもので極めて興味深い。3.本研究により、アンチセンスSH-RNAの組織内分布ならびに生理的意義がはじめて解明され、当初目的に沿った初年度の研究成果が得られた。次年度以降、培養細胞系におけるin vitroの発現実験を行ない、アンチセンスRNAによるGnRH mRNAの調節機構の詳細を明らかにする予定である。ラット脳各部位におけるGnRH mRNAに対するantisense RNAs(SH-RNAs)の検出を試みた。この結果、平成6年度までにその存在を明らかにしていたSH2 RNAに加えてSH1 RNAの検出に成功し、さらに、このSH1 RNAがラット脳各部位に広汎に分布していることを明らかにした。以上の成績から、ラット脳においてGnRH遺伝子は複数の異なった構造を有するsenseならびにantisense転写物が転写されており、それが相互に作用することによりGnRHの遺伝子発現を調節している可能性が極めて強くなったといえよう。次年度以降、さらに、antisense RNAsの生理学機能について、in vitroの系を確立して検討する予定である。さらに、ラット視床下部のGnRHmRNAとアンチセンスSH-RNAのレベルに及ぼすGnRHアナログ効果を検討した結果、GnRHmRNAでは減少、アンチセンスSH-RNAでは増加が見られ、逆の相関関係が見いだされ、GnRHmRNAのアンチセンスRNAによる調節機構が存在していることが示唆された。
硝酸態窒素を蓄積するイオウ酸化細菌による堆積物からの硫化物の溶出抑制機構

青潮の原因である堆積物からの溶存硫化物(H_2S)溶出抑制機構について研究を行い、既知の過程(酸化鉄による化学的酸化とイオウ酸化細菌による生物学的酸化)以外に、これまで全く未知の生物電気化学的過程が存在していること、そしてそのような過程が東京湾湾央部において量的に重要な役割を果たしている時季のあることを明らかにした。自然環境下において空間的に隔たっている酸化還元反応が電流により共役していることを解明した研究成果は、生物地球化学及び微生物生態学のパラダイムに対して革新的変更を迫るものである。富栄養化が進行し底層水の貧酸素化が進行している東京湾の堆積物表層には、細胞内に硝酸態窒素(NO_3-)を高濃度に蓄積するイオウ酸化細菌(Nitrate Accumulating SulfurOxidizing Bacteria, NA-SOB)が、広範囲にわたり高密度に生息している。本研究では、NA-SOBによる堆積物からの溶存硫化物(ΣH_2S)の溶出抑制機構を定量的に解明することを目的として、青潮が頻発している東京湾を対象海域として、現場調査及び培養実験系により以下の研究を行う。(1)現場調査(1) NA-SOBの動態と堆積物からのΣH_2Sの溶出との関係(2)培養実験系(1) ΣH_2Sの溶出に対するNA-SOBの影響の解析(2) NA-SOBによるΣH_2Sの酸化過程の解析青潮の原因である堆積物からの溶存硫化物(H_2S)溶出抑制機構について研究を行い、既知の過程(酸化鉄による化学的酸化とイオウ酸化細菌による生物学的酸化)以外に、これまで全く未知の生物電気化学的過程が存在していること、そしてそのような過程が東京湾湾央部において量的に重要な役割を果たしている時季のあることを明らかにした。平成18年度は現場調査により、細胞内に硝酸態窒素(NO_3)を高濃度(2,000mM)に蓄積するイオウ酸化細菌(Nitrate Accumulating Sulfur Oxidizing Bacteria, NA-SOB)の動態と堆積物からの硫化物(ΣH_2S)の溶出との関係、及びNA-SOBと鉄(Fe)循環との関係について研究を行った。未撹乱堆積物コアを用いて堆積物中のFeの形態別(FeOOH、Fe^<2+>、FeS、FeS_2)濃度プロファイルを測定する手法を確立するために、デンマーク国立環境研究所に10月下旬から12月上旬まで滞在してH.Fossing博士と在外共同研究を行った。Feの形態別濃度プロファイルの測定は、堆積物コアを嫌気グローブボックスを用いて窒素(N_2)雰囲気下で処理し、形態別抽出試料を分光光度計を用いて吸光光度法で測定する方法を用いた。また、S循環及びFe循環に対するNA-SOBの影響がpopulationにより異なる可能性を検討するために、浦川秀敏博士及びJ.L.Nielsen博士と協力して、定量PCRによるNA-SOBのbiomass及びpopulationの高感度検出法を開発した。以上の手法開発を行ったのち、東京湾湾央部の1地点において、堆積物表層におけるNA-SOBのbiomass、population、intracellular-NO_3濃度、ΣH_2Sの濃度プロファイル、堆積物からのΣH_2Sの溶出速度、及び堆積物中のFeの形態別濃度プロファイルについての現場調査を行った。底層水の溶存酸素濃度が高い冬季には、堆積物表層には1025mmのΣH_2Sが存在していない層が形成されていた。しかし堆積物表層のNA-SOBの密度は検出限界以下であり、またΣH_2Sとの反応性が高いと考えられる形態のFe濃度も検出限界以下であった。これらの結果は、ΣH_2Sの酸化過程として、NA-SOB及びFeが関与していない新たな過程が機能している可能性を示唆している。平成19年度は、平成18年度より継続して、細胞内に硝酸態窒素(NO_3^-)を高濃度(1,000mM)に蓄積するイオウ酸化細菌(Nitrate Accumulating Sulfur Oxidizing Bacteria,NA-SOB)の動態と、堆積物からの硫化物(ΣH_2S)の溶出との関係、及びNA-SOBと鉄(Fe)循環との関係についての現場調査を行った。現場調査では、東京湾湾央部水深20mの1地点において、堆積物表層におけるNA-SOBのbiomass、population、intracellular.NO_3^-濃度、ΣH_2Sの濃度プロファイル、堆積物からのΣH_2Sの溶出速度、及び堆積物中のFeの形態別(FeOOH、Fe^<2+>、FeS、FeS_2)濃度プロファイルの測定を行った。Feの形態別の測定は、間隙水、アスコルビン酸抽出、塩酸抽出、オキザレイト抽出、及びダイサイアナイト抽出により行った。しかし堆積物表層のNA-SOBの密度は検出限界以下であり、またΣH_2Sとの反応性が高いと考えられる形態(FeOOH)のFe濃度も検出限界以下であった。これらの結果は、ΣH_2Sの酸化過程として、NA-SOB及びFeが関与していない新たな過程が機能している可能性を示唆していると考えられた。

平成21年度は、平成20年度に引き続き、培養実験系を用いて□H_2S、NO_3-、及びO_2の動態に関係する水-堆積物間のフラックス、濃度プロファイル、硫酸還元反応等の代謝速度、及びFeの形態別濃度プロファイル等を測定し、massbalance等からNA-SOB(細胞内にNO_3-を高濃度に蓄積するイオウ酸化細菌)による□H_2Sの酸化過程を解析した。またNA-SOBが、Fe循環に影響を与えることにより間接的に□H_2Sの酸化を促進している可能性についても検討を行った。その結果、堆積物からの□H_2Sの溶出抑制機構として、Fe及びNA-SOB以外に、これまで全く未知の生物電気化学的過程が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。そして平成1920年度に行った東京湾湾央部における現場調査結果について解析を行い、東京湾湾央部においてもこの生物電気化学的過程による□H_2Sの酸化が堆積物からの□H_2Sの溶出抑制機構として重要な役割を果たしている時季があることを明らかにした。□H_2Sの酸化に限らず、堆積物中の生物地球化学的物質循環過程の大部分は酸化-還元反応であるので、細胞外電子伝達系を通じた微生物間の電子伝達が堆積物中の微生物群集による生物地球化学的物質循環過程において重要な機能を担っている可能性は極めて高いと考えられる。NA-SOBによる堆積物からの□H_2Sの溶出抑制機構においても、NA-SOBと細胞外電子伝達系との相互作用が関与している可能性が考えられるが、その詳細については今後の研究課題である。
エネルギフロー解析による振動雑音低減に関する研究

機械構造物から放射される騒音を低減することは,機械そのものの性能,商品性,快適性の観点から重要な課題の一つである.機械騒音の低減には,その発生のメカニズムから加振源や伝達系の構造変更,及び放射系の遮へい対策が有効である.構造変更は大がかりであるが,有限要素法などの数値解析技法によって効率的に行えるようになってきた.一方,遮へい対策としては部品を対象に近接遮音カバーを装着する近接遮へい(エンクロージャ)や機械全体を覆うエンジンエンクロージャがあり,既に多くの実施例か見られる.本研究では,昨年度に,構造物の振動から音への変換メカニズムについて,鋼板パネルを用いて,形状,制振材付加がどのように影響するかについて検討を行った.その結果,平らなパネルの音響放射効率は,音のキャンセリングが効率よく生じるため,ビード加エパネルや制振材付加パネルよりも小さくなることを明らかにした.そこで本年度は,機械構造物として自動車エンジンを考え,現在使用されている近接遮へいの遮へい板として平らなパネルを使用するエンジン騒音低減策について検討を行った.はじめに,現状の近接遮へい対策による騒音低減効果の検証を行うために,遮へい板の仕様などををパラメータとして実験的に放射音計測を行った.その結果,現在の近接遮へい対策では,高周波数域で2dB程度の効果しかなく,遮へい板の特性はあまり関係していないことが分かった.そこで,より効果的な減音効果を得るために,漏れ音の防止,振動伝達の低減さらに昨年度の研究成果を活用する新たな近接遮へい対策のコンセプトを示した.これは,遮へい板の取付けを考慮したできるだけ剛なフレームのあるエンジンブロックの構造変更を行い,フラットな遮へい板を取付けるというものである.このコンセプトを実際に適用し検証実験を行ったところ,最大8dB程度の減音効果が確認された.機械構造物からの放射音を低減するためには,構造物表面の振動を抑えることが有効とされる.そのため,構造物にリブ補強し剛性を上げたり,振動振幅を抑えるために制振材を貼付するなどの対策が施される.しかしながら,それぞれの対策の減音メカニズムが明らかになっていないために,施行に際しては経験によるところが大きい.そこで本研究では,構造物から振動放射音低減効果を予測する手法の開発を目的とする.本年度は特に構造物から音への基本的な変換メカニズムを明らかにすることを目指した.はじめに,剛性増大を目したビ-ド加工された鋼板を試験片として,ビ-ド幅,ビ-ド深さ,板厚さらには制振材の有無をパラメータとして,構造物による放射音の変化について実験的に検討を行った.ここでは,構造物の振動特性を表す内部損失率と振動から音への変換特性を表す放射係数の観点から考察を行った.その結果,ビ-ド加工することによって放射係数は増大し,振動が音へ変換しやすくなること,振動は制振材の貼付によって抑えることができるが,ビ-ド加工によって制振材の効果はなくなってしまうことが明かとなった.また,放射係数の増大と制振材による振動低減の兼ね合いで放射音が決定されるため,それぞれの効果を予測する必要性を確認した.次に,実験と同様に数値計算によって放射メカニズムの検討を行った.結果として,平板であれば構造物の曲げ波と音の波長の関係で生じるキャンセリング効果が,ビ-ド加工することによって効かなくなっていることが明かとなった.また,各構造物の放射特性には静的特性と何らかの関係があることが分かった.以上のように,本年度は構造物から音への放射特性について検討したが,来年度は放射係数や内部損失率の周波数特性を簡単な実験,数値解析データを元に記述し,容易に放射音低減効果を予測する手法の提案を行う予定である.機械構造物から放射される騒音を低減することは,機械そのものの性能,商品性,快適性の観点から重要な課題の一つである.機械騒音の低減には,その発生のメカニズムから加振源や伝達系の構造変更,及び放射系の遮へい対策が有効である.構造変更は大がかりであるが,有限要素法などの数値解析技法によって効率的に行えるようになってきた.一方,遮へい対策としては部品を対象に近接遮音カバーを装着する近接遮へい(エンクロージャ)や機械全体を覆うエンジンエンクロージャがあり,既に多くの実施例か見られる.本研究では,昨年度に,構造物の振動から音への変換メカニズムについて,鋼板パネルを用いて,形状,制振材付加がどのように影響するかについて検討を行った.その結果,平らなパネルの音響放射効率は,音のキャンセリングが効率よく生じるため,ビード加エパネルや制振材付加パネルよりも小さくなることを明らかにした.そこで本年度は,機械構造物として自動車エンジンを考え,現在使用されている近接遮へいの遮へい板として平らなパネルを使用するエンジン騒音低減策について検討を行った.はじめに,現状の近接遮へい対策による騒音低減効果の検証を行うために,遮へい板の仕様などををパラメータとして実験的に放射音計測を行った.その結果,現在の近接遮へい対策では,高周波数域で2dB程度の効果しかなく,遮へい板の特性はあまり関係していないことが分かった.そこで,より効果的な減音効果を得るために,漏れ音の防止,振動伝達の低減さらに昨年度の研究成果を活用する新たな近接遮へい対策のコンセプトを示した.これは,遮へい板の取付けを考慮したできるだけ剛なフレームのあるエンジンブロックの構造変更を行い,フラットな遮へい板を取付けるというものである.このコンセプトを実際に適用し検証実験を行ったところ,最大8dB程度の減音効果が確認された.
金属細線爆破により発生する水中衝撃波の制御を可能とする放電パラメータの確立

申請者は、これまでに水中衝撃波を用いた食品等の加工技術の実用化を目指し、長時間の連続稼働が可能な高電圧大電流の水中火花放電による水中衝撃波発生装置を開発した。また、より高強度な水中衝撃波の生成のため、電気放電を用いた水中衝撃波生成技術の研究を進めている。本研究では、電気エネルギーにより水中電極間に這わせた金属細線を瞬時に蒸発させることにより高強度の水中衝撃波を発生させる金属細線爆破を用いた衝撃波の生成技術について、水中衝撃波の強度に対し起因しえる放電パラメータを明らかにし、本技術による水中衝撃波の制御性を向上させることを目的としている。研究では金属細線の線径と線長による衝撃波強度について、高速度カメラを用いた可視化及び衝撃波強度と伝播特性の計算を行った。また、任意点において、圧力センサーを用いた測定も行い、計算値の評価を行った。さらに金属細線爆発時の放電特性を計測し、投入エネルギーと放電時間により求まるパラメータについて衝撃波強度との関連性を定量的に明らかにし、金属細線条件と放電特性による衝撃波強度の制御を可能なものとした。また、得られた結果をまとめ、雑誌論文(International Journal of Multiphysics)へ投稿し公表した。研究により申請者らが開発中の水中衝撃波を用いた装置の制御性と実用性を向上させ、水中衝撃波を用いた産業応用技術の実用化が促進された。
上部消化器癌の生物学的悪性度の術前評価に関する基礎的・臨床的研究

食道正常上皮では細胞接着因子の一つであるデスモソームが発達しているが、癌腫ではデスモソームが減少していることを電子顕微鏡学的に証明した。さらにデスモソームに対する抗体(デスモグレインI:DGI)を用いた食道癌の免疫組織学的検討では、DGIの発現が減弱あるいは発現のないものは発現が強いものに比べ明らかにリンパ節転移が高頻度であった。また、リンパ節転移巣と原発巣でのDGIの発現を比較すると、リンパ節転移巣の85%で発現が同等あるいは減弱していた。したがってデスモソームによる接着性の低下とリンパ節転移の強い関連性が認められた。術前生検組織と切除標本組織では約70%の一致がみられた。また抗凝固因子として血管内皮に存在するトロンポモジュリン(TM)が正常食道上皮に存在することが認められたため、食道癌で発現を観察した。食道癌の原発巣とリンパ節転移巣でのTMの発現を比較した結果、リンパ節転移巣では原発巣に比べ明らかに発現が減弱しており、リンパ節転移にTMが関与していることが示唆された。胃癌症例において、DGIの発現を検討した結果、発現の減弱に伴いリンパ節転移や転移個数が増加する負の相関が認められた。また組織型では低分化型に発現の減弱がみられた。糖鎖抗原(Sialyl-Tn)、各種遺伝子(p53、C-erbB-2)、DGIを比較検討したが、リンパ節転移に関してはDGIとの関連性が強く認められた。また、免疫担当細胞と関連したHLA-DR抗原および腫瘍浸潤S-100蛋白樹状細胞についての検討では遠位リンパ節転移との関連や予後との相関がみられた。以上、これらの知見は上部消化器の悪性度に関して術前診断や術後の補助療法に有用な情報を提供するものと考えられた。食道癌における正常細胞、異型細胞および癌細胞のデスモソームの変化について電子顕微鏡的に検討した結果、癌細胞では有意にデスモソームの数の減少が認められた。この変化をさらに広範囲に観察するために施行したデスモソームに対する抗体(デスモグレイン1)を用いた免疫組織学的検討では、個々の症例の癌巣で多様性が認められた。すなわちデスモグレイン1の発現が正常上皮と同等なもの、減弱するもの、発現のみられないものに大別された。これを病理組織学的因子と対比検討すると、分化型癌ではデスモグレイン1の発現が認められる場合が多く、低分化型癌では減弱ないしは発現がみられない場合がほとんどであつた。また減弱するものや発現のないものは発現が強いものに比べリンパ節転移は明らかに高頻度であつた。したがってデスモソームによる接着性の低下は明らかに転移を引き起こす一因であると考えられた。胃癌症例において、糖鎖抗原(Sialy-Tn)、各種遺伝子(p53、C-erbB-2)などと比較検討した結果、デスモグレイン1は他に比べリンパ節転移との関連性が有意に高く認められた。またリンパ節転移巣ではデスモグレイン1の発現が主病巣より減弱する傾向が認められている。現在生検材料を集積中であり、術前診断の応用への可能性について検討中である。またムチンに対するDF3の食道癌における発現を検討中であるが、浸潤が高度になるにしたがってその発現が増強するという興味深い結果が得られてきている。食道正常上皮癌には細胞接着因子の一つであるデスモソームが発達している。デスモソームに対する抗体(デスモグレイン1)を用いた食道癌の免疫組織学的検討では、デスモグレイン1の発現が正常上皮と同様なもの、減弱するもの、発現のみられないものに大別された。

デスモグレイン1の発現とリンパ節移転との関係を検討すると、減弱、発現のないものは発現が強いものに比べ明らかにリンパ節転移は高頻度であった。また、リンパ節移転巣と原発巣でのデスモグレイン1の発現を比較すると、リンパ節転移巣の85%で発現が同等あるいは減弱していた。したがってデスモソームによる接着性の低下とリンパ節転移の強い関連性が認められた。また腺癌の親展と関与するムチンに対するDF3、BCP8の食道癌における発現を検討中であるが、浸潤が高度になるにしたがってその発現が増強するという興味深い結果が得られてきている。胃癌症例において、糖鎖抗原(Sialyl-Tn)、各種遺伝子(p53、C-erbB-2)、デスモグレイン1を比較検討した結果、リンパ節転移に関してはデスモグレイン1との関連性が高く認められた。また組織型では低分化型に発現の減弱がみられている。また、免疫担当細胞と関連したHLA-DR抗原および腫瘍浸潤S-100蛋白樹状細胞について検討中であるが、遠位リンパ節転移との関連や予後との相関が示唆され、症例を蓄積し検討中である。現在、食道癌、胃癌ともに生検材料を集積中であり、術前診断の応用への可能性について検討中である。食道正常上皮では細胞接着因子の一つであるデスモソームが発達しているが、癌腫ではデスモソームが減少していることを電子顕微鏡学的に証明した。さらにデスモソームに対する抗体(デスモグレイン1)を用いた食道癌の免疫組織学的検討では、デスモグレイン1の発現が減弱あるいは発現のないものは発現が強いものに比べ明らかにリンパ節転移が高頻度であった。また、リンパ節転移巣と原発巣でのデスモグレイン1の発現を比較すると、リンパ節転移巣の85%で発現が同等あるいは減弱していた。また抗凝固因子として血管内皮に存在するトロンボモジュリンが正常食道上皮に存在することが認められたため、食道癌で発現を観察した。食道癌の原発巣とリンパ節転移巣でのトロンボモジュリンの発現を比較した結果、リンパ節転移巣では原発巣に比べ明らかに発現が減弱しており、リンパ節転移にトロンボモジュリンが関与していることが示唆された。胃癌症例において、デスモグレイン1の発現を検討した結果、発現の減弱に伴いリンパ節転移や転移個数が増加する負の相関が認められた。また組織型では低分子型に発現の減弱がみられた。糖鎖抗原(Sialyl-Tn)、各種遺伝子(p53、C-erbB-2)、デスモグレイン1を比較検討したが、リンパ節転移に関してはデスモグレイン1との関連性が強く認められた。また、免疫担当細胞と関連したHLA-DR抗原および腫瘍浸潤S-100蛋白樹状細胞についての検討では遠位リンパ節転移との関連や予後との相関がみられた。以上、これらの知見は術前診断や術後の補助療法に有用な情報を提供するものと考えられた。