hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
反射性循環調節が活動筋血流量と運動パフォーマンスに及ぼす影響

本研究では,1)ヒトの動的運動時において活動筋血流量を非侵襲的に増加する実験モデルを開発・確立した.また,2)この実験モデルを用いて,活動筋血流量を増加することで中強度以上の動的運動時における循環反応が減弱すること,および持久性運動パフォーマンスが向上することを明らかにした.さらに,3)活動筋血流量増加による循環反応の減弱には,筋代謝受容器反射の活性水準の低下が関与することを示唆した.本研究の成果は,運動時の循環調節メカニズムの解明に資するとともに,運動の安全性やトレーニングによるパフォーマンス向上を考慮する際に重要な科学的知見となると考えられる.運動中には,運動の強度に対応して心拍数や血圧,活動筋血流量が調節される.これらの調節は,生体機能を維持しながら運動を継続するために欠かせない.活動筋血流量を実験的に低下させると心拍数や血圧が上昇する.この反応は,主に,活動筋への酸素供給量が低下し,筋内に代謝産物が蓄積することで筋代謝受容器反射が賦活されたことによると考えられる.しかし,活動筋血流量が阻害されていない運動中の循環反応に対する筋代謝受容器反射の関与については,不明な点が多く残されている.本年度では,活動筋血流量を選択的かつ非侵襲的に増加する実験モデルを開発・確立し,活動筋血流量の増加が循環反応に及ぼす影響を調べることから,運動時の循環反応に対する筋代謝受容器反射の関与について検討することを目的とした.被験者(13名)は活動肢側の下腿を圧負荷装置内に挿入した状態で,最大負荷の20,40,60%での12分間の動的足底屈運動を行った.運動は,圧負荷装置に陰圧を負荷する条件と陰圧負荷を行わない条件(コントロール)で実施した.陰圧負荷条件では,運動開始の3分後から段階的に-20, -45, -70 mmHg(NP20, 45, 70)を3分ずつ負荷した. 20%強度では,いずれの陰圧負荷も循環反応に影響を及ぼさなかった.40および60%強度ではNP45と70によりコントロールと比較して活動肢血流量が増加した.40%強度では,その他の循環反応に有意な変化はみられなかったが, 60%強度では心拍数,心拍出量,動脈血圧が低下した.これらの結果から,1)40%以下の運動強度では,通常の活動筋血流量の水準において筋代謝受容器反射は活性化されていないこと,また,2)60%以上の強度では,通常の活動筋血流量において筋代謝受容器反射が恒常的に活性化されていて昇圧反応に大きく関与していることが示唆された.動的運動時には,活動筋での代謝亢進に対応するように活動筋への血流量が増加する.活動筋血流量の増加は,筋への酸素供給を増やすとともに,活動筋で産出された代謝産物を除去することや発生した熱を体外へ放散するためには不可欠である.活動筋への酸素供給量の不足や筋内での代謝産物の蓄積は,持久性運動パフォーマンスを低下する要因と考えられている.例えば,活動筋への血流を阻害すると運動の持続可能時間は顕著に短縮する.しかし,この運動パフォーマンス低下は活動筋血流量が減少した結果であり,通常の運動中において活動筋血流量が運動パフォーマンスの制限因子であるかは分かっていない.この点を明らかにするためには活動筋血流量を選択的に増加した際に運動パフォーマンスが向上するのかを調べる必要がある.平成26年度では,動的運動時における活動筋血流量の増加が持久性運動パフォーマンスに及ぼす影響の解明を目的とした.被験者(8名)は活動肢側の下腿を圧負荷装置内に挿入した状態で,最大負荷の80%での動的足底屈運動を行った.運動は,圧負荷装置に-70mmHgの陰圧を負荷する条件と陰圧負荷を行わない条件(コントロール)で実施した.また,運動は,疲労困憊に至るか,継続時間が30分になるまで実施した.陰圧負荷条件では,コントロールと比較して活動肢血流量と活動肢血管コンダクタンスが増加した.また,陰圧負荷条件において,全被験者の運動持続可能時間が延長した.さらに,心拍数,平均血圧,心拍出量,換気量,酸素摂取量は,陰圧負荷条件において低下した.これらの結果から,通常運動時において,活動筋血流量は循環,呼吸反応の重要な決定要因であるとともに,持久性運動能力の制限因子の一つであることが示唆された.運動時には,心拍数や血圧,活動筋血流量などが大きく変化する.このような循環反応は,活動筋におけるエネルギー代謝の亢進に対応するように心臓および末梢血管が調節された結果であると考えられている.筋代謝受容器反射は,活動筋への血流量(酸素供給量)がエネルギー代謝に対して不足する場合に交感神経活動や動脈血圧を上昇させる反射である.平成25,26年度に実施した研究により,活動筋血流量を選択的に増加することで,運動中の昇圧反応が減弱すること,および運動パフォーマンスが向上することが明らかになった.しかし,活動筋血流量を増加した際にみられた循環反応の変化に筋代謝受容器反射が関与しているのかは明らかではない.平成27年度では,昨年度までに開発してきた実験モデルを発展させることで,活動筋血流量の増加が筋代謝受容器反射による昇圧反応に及ぼす影響を検討することを目的とした.10名の健康な成人男性を被験者とした.被験者は,運動肢側の前腕を圧負荷装置に挿入した状態で最大握力の50%での動的ハンドグリップ運動を3分間行った.

運動は圧負荷装置に-50mmHgの陰圧を負荷する条件と陰圧負荷を行わない条件(コントロール)で実施した.運動終了直前に上腕部において阻血を行い,3分間維持した.運動後の阻血時には運動中に産生された代謝産物が前腕の筋内に留まるため,運動終了後においても筋代謝受容器反射が持続的に惹起される.陰圧負荷条件では,コントロールと比較して活動肢血流量が増加した.また,運動後阻血時の昇圧反応が減弱した.これらの結果から,活動筋血流量を増加させることにより筋代謝受容器反射の活性が低下し,これが昇圧反応の減弱に関与することが示唆された.本研究では,1)ヒトの動的運動時において活動筋血流量を非侵襲的に増加する実験モデルを開発・確立した.また,2)この実験モデルを用いて,活動筋血流量を増加することで中強度以上の動的運動時における循環反応が減弱すること,および持久性運動パフォーマンスが向上することを明らかにした.さらに,3)活動筋血流量増加による循環反応の減弱には,筋代謝受容器反射の活性水準の低下が関与することを示唆した.本研究の成果は,運動時の循環調節メカニズムの解明に資するとともに,運動の安全性やトレーニングによるパフォーマンス向上を考慮する際に重要な科学的知見となると考えられる.平成26年度の研究計画は,大きな変更や問題がなく進めることが出来た.27年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツ生理学平成25年度の研究計画は,大きな変更や問題がなく進めることが出来た.27年度が最終年度であるため、記入しない。学会活動のための費用については,所属機関からの補助金を利用することが出来たため旅費の支出が少なくなった.また,当初の予定よりも研究打ち合わせが少なくなったため,計上していた旅費の使用額も少なくなった.人件費・謝金については,予備実験・本実験を当初の予想よりも円滑に進めることができたため,実験日数および被験者数が少なくなり,その分当該費用が少なくなった.その他として,印刷,コピー費用などが当初計画よりも少額であった.27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は,平成25年度から平成27年度までの3年計画を予定している.平成26年度の研究課題においては,平成25度において開発した活動肢血流量を選択的かつ非侵襲的に増加する実験モデルを用いて,発展的な研究を実施する予定である.平成27年度は,研究計画の最終年度であることから,研究成果発表のための学会参加や論文発表を積極的に行う予定であり,このための旅費等として使用することを計画している.また,研究打ち合わせを行う必要もあるので,この費用にも充当する.さらに,運動負荷装置としてハンドグリップ張力測定装置の導入が必要になる可能性があることから,この費用にも充てる予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。旅費のうち,学会活動のための費用については,所属機関からの補助金を利用することが出来た.また,研究打ち合わせのために計上していた旅費も,当初計画よりも研究打ち合わせが少なくなったために使用額が少なくなった.人件費・謝金については,当初予想していたよりも円滑に予備実験・本実験を行うことができたために,実験日数が少なくなり,その分当該費用が少なくなった.その他として,印刷,コピー費用などが当初計画よりも少額であった.次年度では,より多くの学会への参加を予定しており,このための旅費として使用することを計画している.また,研究打ち合わせを行う必要もあるので,この費用にも充当する.さらに,次年度においては圧負荷装置の改造が必要になる可能性があることから,この費用にも充てる予定である.
渡環型白金錯体の分子内・分子間相互作用制御による高輝度燐光性固体の創成

筆者はNー位にフェニル基またはナフチル基を有する白金(II)錯体を合成し、その構造と発光特性について調査した。単結晶X線構造解析から、Nーアリール部位が白金配位平面から垂直に立ち上がった構造をしていることを明らかにした。また、アルキル置換基を有する錯体及びナフチル基を有する錯体が結晶中、溶液中において分子内白金水素相互作用を形成することが単結晶X線構造解析及び1H NMR測定から明らかとなった。室温、結晶状態においていずれも橙色発光を示した。その発光量子収率は分子内白金ー水素相互作用を有する錯体が分子内相互作用を持たない錯体と比較して高い値を示した。発光強度の熱耐性や集積構造から考察した結果、分子内白金ー水素相互作用の存在が室温、結晶状態における高い発光量子収率に大きく寄与したことが強く示唆された。また、筆者は渡環構造を有するNーフェニル型白金(II)錯体を合成し、その分子構造と発光特性について調査した。単結晶X線構造解析及び1H NMR測定から渡環構造と渡環鎖長に依存した特徴的な分子内白金ー水素相互小夜うの形成を確認した。各錯体は低温ガラス状態で黄橙色から橙色に渡る発光を示し、その極大発光波長は渡環鎖が長くなるにつれて長波長シフトした。また、いずれの錯体も室温結晶状態においては微発光を示したが、渡環鎖長5の錯体は室温アモルファス状態において他の錯体には見られない高い発光量子収率を示した。一連の結果から、渡環鎖長や固体状態を変化させることで発光色や発光量子収率を制御できることを明らかにした。29年度が最終年度であるため、記入しない。今期我々は、現在新規発光材料として世間の注目を集めている有機ELディスプレイ等への応用が期待される高輝度固体燐光性白金錯体の創成を目的とし、白金錯体の新規プラットフォームの開発及び、非対称型白金錯体のモルフォロジー制御に関する研究を行った。燐光性白金錯体の新規プラットフォームの開発として、従来研究対象として用いていたサリチルアルジミナト配位子のπ共役系を縮小したo-イミノシクロヘキセノラト配位子を有する白金錯体を合成に成功した。翻錯体は溶液状態・結晶状態において、共に発光を示さなかった。今後光補修能力のあるデンドリマー等の置換基を導入することで発光性の獲得とさらなる新規発光性を目指して随時研究を行っていく。非対称型白金錯体のモルフォロジー制御による固体発光特性の制御について、o-イミノフェニル配位子とo-イミノフェノキシ配位子を有する非対称型白金錯体に長鎖アルキル基を導入し、アルキル鎖を導入する配位子によって発光特性を大きく変化させることができることを見出した。o-イミノフェニル配位子にヘキサデシル基を導入した錯体は結晶状態において発光量子収率0.28と高い値を示した一方で、o-イミノフェニル配位子にヘキサデシル基を導入した錯体は0.08と低い値を示した。今後、アルキル鎖の長さを変化させ、さらなるモルフォロジーの制御を行い、固体発光収率の制御を行う。また、今まで行ってきた分子内白金ー水素相互作用の制御による高輝度固体発光の達成と発光量子収率の制御による研究成果が認められ、野依フォーラム若手育成塾の第一期生として選出された。また翻成果を海外学会である環太平洋化学会議Pacifichemにて発表した。発光性白金錯体の新規プラットフォームの開発に置いて、新規プラットフォームの合成及び単離に当初の予定よりも多くの時間を費やした。非対称型白金錯体のモルフォロジー制御による固体発光特性の制御について、合成する錯体の化合物の種類の多さと単離収率の低さ、結晶作成の困難さから物性評価に至らなかった錯体が多数できてしまった。渡環型N-フェニルトランスビス(サリチルアルジミナト)白金(II)錯体の合成、構造と固体発光特性分子配列の制御と強い固体発光特性の達成を目的とした渡環型N-フェニルトランスビス(サリチルアルジミナト)白金(II)錯体の合成を行い、その構造と発光特性の検討を行った。渡環型錯体1a-dについて、対応するビスサリチルアルジミナト配位子と軸ロロビス(ジメチルスルホキシド)白金錯体と炭酸カリウム存在か、トルエン、DMSO混合溶媒で加熱することで合成を行った。錯体の同定は各種分光法にて行った。またその分子構造について単結晶X線構造解析によって決定し、その渡環構造及び分子内白金ー水素相互作用の存在を確認した。さらにその集積構造は、R体及びS体が交互に存在するラセミ結晶であり、分子間水素結合やCH-π相互作用によって強固な3次元ネットワークを形成していることが明らかとなった。各錯体の固体発光特性について検討したところ、低温。・ガラス状態においていずれも強い発光を示した。その発光量子収率には偶奇性が存在しており、奇数の渡環さを有する錯体1a、1cが比較的高い値を示した。また、室温・結晶状態においていずれも弱い発光を示した一方、室温・アモルファス状態において錯体1cが発光量子収率0.15と最も高い値を示した。その理由を分子構造から推察したところ、奇数の渡環さを有する錯体1cが偶数の渡環さを有する1b、1dよりも強い分子内白金ー水素相互作用を形成することで、単分子によって固定化され、室温・アモルファス状態における高い発光量子収率に寄与したものと考えられる。

分子内白金ー水素相互作用を有する一連の渡環型N-フェニルトランスビス(サリチルアルジミナト)白金(II)錯体を合成し、その構造の同定並びに発光特性の評価を網羅的に行うことができた。また、新規発光プラットフォームの開発においてもある程度の進展が見られ、今後の展望が期待される。筆者はNー位にフェニル基またはナフチル基を有する白金(II)錯体を合成し、その構造と発光特性について調査した。単結晶X線構造解析から、Nーアリール部位が白金配位平面から垂直に立ち上がった構造をしていることを明らかにした。また、アルキル置換基を有する錯体及びナフチル基を有する錯体が結晶中、溶液中において分子内白金水素相互作用を形成することが単結晶X線構造解析及び1H NMR測定から明らかとなった。室温、結晶状態においていずれも橙色発光を示した。その発光量子収率は分子内白金ー水素相互作用を有する錯体が分子内相互作用を持たない錯体と比較して高い値を示した。発光強度の熱耐性や集積構造から考察した結果、分子内白金ー水素相互作用の存在が室温、結晶状態における高い発光量子収率に大きく寄与したことが強く示唆された。また、筆者は渡環構造を有するNーフェニル型白金(II)錯体を合成し、その分子構造と発光特性について調査した。単結晶X線構造解析及び1H NMR測定から渡環構造と渡環鎖長に依存した特徴的な分子内白金ー水素相互小夜うの形成を確認した。各錯体は低温ガラス状態で黄橙色から橙色に渡る発光を示し、その極大発光波長は渡環鎖が長くなるにつれて長波長シフトした。また、いずれの錯体も室温結晶状態においては微発光を示したが、渡環鎖長5の錯体は室温アモルファス状態において他の錯体には見られない高い発光量子収率を示した。一連の結果から、渡環鎖長や固体状態を変化させることで発光色や発光量子収率を制御できることを明らかにした。結晶中に置いて分子内・分子間相互作用の制御を目的とした二重渡環錯体の合成を試み、その光学特性の測定を行う。さらに、アルキル鎖の長さを変化させ、分子内・分子間相互作用を制御し、固体発光量子収率の制御を行う。今後は、渡環構造を有する白金錯体のリンカー接続部位をエステル基などの分子間相互作用を結城する官能基に変換させ、さらなる分子配列の精密制御を狙い、高輝度固体発光の達成を目標とする。また、新規プラットフォームを有する燐光性白金錯体の合成、同定、及び固体発光特性について検討を行う。さらにそれらの知見を活かした分子内・分子間相互作用を精密制御した燐光性白金錯体の創成並びに高輝度固体発光の達成を目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。
複合視覚センサにおける注視行動と行動空間の知覚

本研究では、自律移動ロボットによる空間知覚のための注視行動において、その行動に適した観測系(大局視または局所視)を適時選択することで、効率的に実環境の理解を行う方法の確立を目指し.平成8年度は,未知環境におけるロボットの移動空間の理解について大局視と局所視の役割分担に関して検討した.具体的には,局所視で得られた部分的な3次元距離情報を大局視で獲得した環境全体の方位情報と融合することで、空間全体の環境マップを生成,さらにロボット自身の環境に対する相対的位置情報も同時に獲得できる方法を提案した.提案手法では,局所視により3カ所以上の観測対象に対する距離情報が観察できた時点で,ロボットの周囲全体の環境地図を構築できた。またこの手法では,ロボットの移動は水平面内に限定していたが,実際には床面の凹凸により揺れ運動が起きる。そこで全方位オブティカルフローの周期性と対称性を利用することでこの揺れ運動を推定する方法を提案した。さらに,正確で,かつ環境の複雑さに合わせた精度で環境マップを生成するためのロボットの行動基準を,観測結果から決定するためにシミュレーションにより誤差原因を調べ,行動と観測の関係について検討した。その結果,ロボットの行動決定においては,リアクティブに行動を決定する基準と環境についての知識に基づく行動基準の2種類の基準を持つことが有用であることがわかった。
胎仔期の越境微小粒子曝露と出生仔の雄性生殖機能低下と気管支喘息増悪への次世代影響

胎仔期PM2.5曝露による出生仔の雄性生殖系への影響と気管支ぜん息増悪作用について調べた結果、越境飛来したPM2.5が、雄性生殖機能を低下させ、気管支ぜん息症状を増悪することが明らかになった。しかし、日本で発生したPM2.5ではこのような影響が認められなかった。さらにPM2.5の付着構成成分である、LPSの胎仔期曝露では雄性生殖機能の低下や気管支ぜん息症状の増悪作用が認められなかったことから、PM2.5のその他の構成成分が寄与因子であることがわかった。北九州市で、越境大気汚染物質の飛来時にアンダーセンエアーサンプラーを用い微小粒子状物質を採取した。採取した微小粒子状物質(PM2.5)を妊娠マウスに気管内投与した。出生した雄性マウスが5、10、15週齢になった時点で、免疫系、生殖器系への影響を検討した。一部のマウスについて、気管支ぜん息モデルマウスとするため、OVA処理を行い免疫系への影響を検討した。胎仔期PM2.5曝露により、出生仔の造精機能の低下が全ての週齢のマウスにおいて認められた。一方、精子性状への影響については認められなかった。これらのことは、越境飛来したPM2.5の胎仔期曝露により雄性出生仔生殖機能を低下させることを示している。また、15週齢のPM2.5処理マウスの肺胞洗浄液中の炎症細胞数が有意に増加した。さらにPM2.5処理、出生後にOVA処理を受けたマウスと胎仔期にPM2.5曝露がなく、出生後にOVA処理を受けたマウスの肺胞洗浄液中の炎症細胞数を比較すると胎仔期PM2.5曝露を受けたOVA処理マウスで有意に増加した。さらに、T細胞分化関連因子mRNA発現への影響を検討したところ、Th1細胞分化を抑制し、Th2細胞分化を促進する知見を得た。これらのことは、越境飛来したPM2.5の胎仔期曝露により出生仔免疫系がかく乱されることを示している。以上のことから、越境飛来したPM2.5の胎仔期曝露は雄性出生仔の生殖機能を低下させ、免疫系をかく乱させることが明らかになった。発生源の異なる微小粒子状物質(PM2.5)の影響を評価するために中国瀋陽市で採取したPM2.5 (cPM2.5)と中国大陸からの大気汚染物質の飛来がない日に北九州市で採取したPM2.5 (jPM2.5)を妊娠マウスに気管内投与した。胎仔期cPM2.5曝露により、出生仔の造精機能の低下が全ての週齢のマウスにおいて認められた。この影響は、セルトリ細胞の機能に関与するFSHレセプターmRNA発現量と相関が認められた。DNAマイクロアレイを用い、胎仔期cPM2.5曝露による精巣におけるmRNA発現変動を解析し、生殖機能への影響解析を現在行っている。また、胎仔期にcPM2.5を処理した全ての週齢の出生仔マウスにおいて、肺胞洗浄液中の炎症細胞数が有意に増加した。さらにcPM2.5処理、出生後にOVA処理を受けた15週齢の出生仔マウスと胎仔期にcPM2.5曝露がなく、出生後にOVA処理を受けたマウスの肺胞洗浄液中の炎症細胞数を比較すると胎仔期cPM2.5曝露を受けたOVA処理マウスで有意に増加した。これらの影響は、肺の病理組織像でも同様の変化であった。一方、jPM2.5の胎仔期曝露による出生仔免疫系への影響はcPM2.5による影響変化と比較すると軽微であった。生殖系への影響解析と同様、現在、肺におけるmRNA発現変動を解析しており、免疫系への影響に関し詳細に解析している。以上のことから、PM2.5の胎仔期曝露による出生仔雄性生殖系および免疫系に与える影響はPM2.5の成分により異なることが示唆され、今後、影響寄与因子の解明が必要である。当初予定していた複数のPM2.5による影響評価を行い、次年度計画通り、PM2.5の成分による影響評価を行うことになり、研究実施計画が順調に進んでいるため。胎仔期PM2.5曝露による影響は曝露するPM2.5により異なる知見を得ることができた。昨年度までの研究で、PM2.5の胎仔期曝露による、雄性出生仔の免疫系および雄性生殖系への影響が明らかにされ、その原因物質の一つとして、微生物由来成分が示唆された。そこで、グラム陰性桿菌細胞壁構成成分のリポ多糖(LPS)を妊娠マウスに投与し、雄性出生仔への影響を検討した。ICR系妊娠マウスに、一匹あたりLPS 200ngを妊娠7、14日目に気管内投与した。妊娠1819日目に出生した仔マウスを実験に用い、5、10および15週齢における仔マウスの免疫系および優性生殖系への影響を検討したところ、PM2.5の胎仔期曝露で認められた免疫系への影響(炎症誘発作用や気管支ぜん息病態悪化作用)は認められず、PM2.5の胎仔期曝露による免疫系への影響にLPSの関与はほとんどないことが示された。

一方、LPSの胎仔期曝露による雄性出生仔の生殖系への影響を評価したところ、5週齢および10週齢の出生仔の造精機能が低下したこと、精細管障害が認められたことなど、雄性生殖機能が低下することが明らかになった。また、5、10および15週齢の精巣における遺伝子発現についてDNAマイクロアレイを用い解析したところ、精巣で特異的に発現する遺伝子がLPSの胎仔期曝露によりその発現量が大きく変化していることが明らかになった。これらの知見は、LPSの胎仔期曝露が雄性出生仔の生殖系に影響を与えることを示しており、PM2.5の胎仔期曝露による雄性出生仔の生殖系への影響因子として、LPSが関与することが示唆された。今後、得られた知見から、PM2.5の胎仔期曝露による雄性出生仔の生殖系への影響発現メカニズムを推定することが期待される。胎仔期PM2.5曝露による出生仔の雄性生殖系への影響と気管支ぜん息増悪作用について調べた結果、越境飛来したPM2.5が、雄性生殖機能を低下させ、気管支ぜん息症状を増悪することが明らかになった。しかし、日本で発生したPM2.5ではこのような影響が認められなかった。さらにPM2.5の付着構成成分である、LPSの胎仔期曝露では雄性生殖機能の低下や気管支ぜん息症状の増悪作用が認められなかったことから、PM2.5のその他の構成成分が寄与因子であることがわかった。当初予定していた越境PM2.5による影響を評価でき、研究実施計画が順調に進んでいるため。ただし、次年度予定していた研究計画に着手することはできておらず、計画以上の進展がないため。当初予定したとおりに研究を推進する(研究計画に変更は無い)。28年度が最終年度であるため、記入しない。環境影響評価当初予定したとおりに研究を推進する(研究計画に変更は無い)。当初計画していた物品を安価に購入できたため次年度使用額が生じた。また、謝金が発生する用件が減少したため次年度使用額が生じた。研究推進にあたり、解析すべき項目が増加することが想定されるため、物品費として主に使用する。
不安とうつにおける未来思考性の解明：心理学・精神医学・自律神経学からの統合的理解

我々は日常生活において,ふと過去のことを想起したら,未来のことについて考えたりする.この機能には性格傾向が関わっていることが示されており,不安やうつなどが顕著な場合,過去ないしは未来に対する過剰な思考が背景にある場合が多い.本研究では,この点に着目し,さまざまなアプローチによる検討を行った.最終年度では,未来・過去思考性の過多と身体症状がいかに関連しているかを調べるために4つの実験を行った.一つはfMRIを用いた未来性思考に関する実験的検討である.うつ病患者を対象に,現在から想像する時間枠を近い将来,遠い将来,近い過去,遠い過去の4条件で比較した結果,遠い過去条件において,前頭極の活動が特異的に観察されることが示され,さらにうつ病においては前頭極と下部頭頂領域とのコネクティビティの異常性があることが示された.2つ目の研究は,これを脳波で検証した実験であり,今年度は心拍誘発電位に関する分析を進めた.心拍誘発電位は身体からの求心系信号を脳波で検出する指標であり,この電位が未来思考における感情価と深い関連のあることが明らかになった.3つ目の研究は,潜在連合テストを用いた研究である.このテストでは,未来とネガティブ感情,過去とネガティブ感情などの連合が潜在的なレベルで,どの程度形成されているかを調べることができる.結果として,不安傾向の一部の要素では「過去ーネガティブ」という概念的連合を有していることが示された.そして,4つ目の研究として,身体の感覚として本研究で着目した内受容感覚と自律神経の関連について調べるため,内受容感覚と頭痛の関連性について検討した.その結果,頭痛患者では痛みが強いほど内受容感覚の正確さは低下しており,慢性頭痛患者における内受容感覚の変容が示唆された.全体を通して,未来思考性と不安やうつなどの精神疾患傾向には,身体機能が深く関与していることが示唆された.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。不安やうつなどの精神症状は,疾患として診断されるレベルに至らずとも,日常生活に大きな支障をもたらす状態であり,これらの背後にあるメカニズムの解明は喫緊の課題である.不安やうつにおける思考や感情の歪みに関する理解は,従来から情動処理のネットワークを注意に解釈されてきたが,これまでの筆者らの研究から,島皮質や帯状回前部を含むセイリエンスネットワークや前頭極などの脳部位が関連することが示されており,その詳細のメカニズム解明を試みた.まず,fMRIを用いた未来性思考に関する研究では,現在から想像する時間枠を近い将来,遠い将来,近い過去,遠い過去の4条件で比較した結果,遠い過去条件において,これまで言われてきた前頭極の活動が重要であることが,健常者を用いた研究から明らかになった.この成果については,次年度,疾患レベルの患者を対象とした研究に進むための足がかりが確立されたと考えている.次に,セイリエンスネットワークの機能については,島の損傷例を対象とした内受容感覚の研究を実施し,損傷前後の比較に関するデータを蓄積することができた.結果はこれまでに得られた成果と整合するものであり,理論確立に向けて,重要な支持データが得られたと考えている.内受容感覚に関する基礎的研究として,脳波と自律神経活動の同時計測手法を用いた課題も進めており,こちらについてもデータ解析を進める段階に至っている.また,神経内科的なアプローチによる研究についても,頭痛のタイプと自律神経活動の関係を探る研究が順調に進んでいる.研究遂行に当たり,研究倫理申請関係の処理で遅延が生じたが,実験の進行およびデータ解析などは順調に進んでいる.これらの総合的なアプローチにより,「脳・心・身体」の三者関係のメカニズム理解を進め,不安・うつなどの症状との関連性を明らかにするべく,次年度も研究を継続する所存である.研究倫理申請の処理および対象者確保の遅れが原因で,当初の予定から3ヶ月の遅れが生じた.不安やうつなどの精神症状は,日常生活に支障をもたらす状態であり,これらの背後にあるメカニズムの解明に当たっては,スペクトラム的な視点も重要であることが明らかにされている.昨年度まで,これらの症状と関連の深い思考の時間的方向性に着目した研究を実施してきた.まず,fMRIを用いた未来性思考に関する研究では,現在から想像する時間枠を近い将来,遠い将来,近い過去,遠い過去の4条件で比較した結果,遠い過去条件において,前頭極の活動が特異的に観察されることが示されたが,今年度はこれを疾患レベルの症例を対象に実施した.その結果,健常者と同様,疾患レベルにおいても,この部位が重要な役割を担っていることが明らかになり,さらにどのような部位と機能的なネットワークを形成しているかについても,重要な事実が明らかになった.この成果については,国際学会でも発表し,論文化への準備も順調に進んでいる.次に,セイリエンスネットワークの機能については,島を対象とした内受容感覚の研究を実施し,島内のどの部位が内受容感覚や自律神経活動の制御と関わっているかを明らかにすることができた.島の構造的変化については,加齢に伴う変化を調べる研究も進んでいる.また,前頭極と関連の深い頭頂葉内側部の部位に関する高次認知機能に関するfMRIを用いた検討も進んでいる.さらに,不安やうつの背景にある悲しみ感情と関連の深い涙に関する研究も,実験が順調に進められた.神経内科的なアプローチによる研究についても,頭痛のタイプと自律神経活動指標である皮膚血流の関係を調べる研究を進めており,こちらも徐々に結果の傾向性が明らかにされつつある.

次年度もこれらの研究を継続して進める予定である.一昨年度には遅延が生じていたが,昨年度の後半にその遅れは完全に取り戻され,現在は計画通りに推移している.我々は日常生活において,ふと過去のことを想起したら,未来のことについて考えたりする.この機能には性格傾向が関わっていることが示されており,不安やうつなどが顕著な場合,過去ないしは未来に対する過剰な思考が背景にある場合が多い.本研究では,この点に着目し,さまざまなアプローチによる検討を行った.最終年度では,未来・過去思考性の過多と身体症状がいかに関連しているかを調べるために4つの実験を行った.一つはfMRIを用いた未来性思考に関する実験的検討である.うつ病患者を対象に,現在から想像する時間枠を近い将来,遠い将来,近い過去,遠い過去の4条件で比較した結果,遠い過去条件において,前頭極の活動が特異的に観察されることが示され,さらにうつ病においては前頭極と下部頭頂領域とのコネクティビティの異常性があることが示された.2つ目の研究は,これを脳波で検証した実験であり,今年度は心拍誘発電位に関する分析を進めた.心拍誘発電位は身体からの求心系信号を脳波で検出する指標であり,この電位が未来思考における感情価と深い関連のあることが明らかになった.3つ目の研究は,潜在連合テストを用いた研究である.このテストでは,未来とネガティブ感情,過去とネガティブ感情などの連合が潜在的なレベルで,どの程度形成されているかを調べることができる.結果として,不安傾向の一部の要素では「過去ーネガティブ」という概念的連合を有していることが示された.そして,4つ目の研究として,身体の感覚として本研究で着目した内受容感覚と自律神経の関連について調べるため,内受容感覚と頭痛の関連性について検討した.その結果,頭痛患者では痛みが強いほど内受容感覚の正確さは低下しており,慢性頭痛患者における内受容感覚の変容が示唆された.全体を通して,未来思考性と不安やうつなどの精神疾患傾向には,身体機能が深く関与していることが示唆された.遅延については,今後,計画研究を同時並行に実施するなどして,なるべく早い時期に取り戻す予定である.現時点では,さらなる遅延が予測される要因は特にない.今年度も複数の研究計画を同時並行で進め,最終的な成果報告に際して,統一的な理論の提案ができるように迅速に進める予定である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
海岸生アナイボゴケ科地衣類の生育地調査と分類学的検討

瀬戸内西部から九州北部にかけて,海岸部における地衣類の野外調査を実施した.調査に当たっては特にアナイボゴケ科に着目し,潮間帯から飛沫帯にかけて岩上の地衣類の生育状況を調査・記録し,必要に応じて資料を採取した.採取した資料について,実験室において実体顕微鏡を用いて外部形態を観察し,また切片を多数作成し生物顕微鏡により内部形態を精査し,記載・スケッチ・写真等によって記録した.また必要に応じ成分分析(呈色反応,顕微結晶法,薄層クロマトグラフィー)を行った.採取した資料は全て標本化した.従前の調査によって得られていた千葉県産をはじめ伊豆半島産や紀伊半島産などの海岸生アナイボゴケ科地衣類標本との比較と,Nylander(1890)によって報告された日本産アナイボゴケ科地衣類標本との比較を実施した.その結果,今回の調査地については,5種のアナイボゴケ属地衣類が海岸に産することがこれまでに判明した.これらは,ヨーロッパでよく知られている海岸の地衣フロラとは明らかに異なることが判った.なお,このうち2種は既に日本から知られていたが,いずれも少数の標本によってしか確認されていなかった種であり,多くの生態・地理学的新知見を得た.他の3種は,これまで日本から知られていた種とは形態的な差異が見いだせるので,新種か日本新産種の可能性がある.これらについては更に検討を継続する必要がある.アナイボゴケ科以外の海岸生地衣類について幾つかの新知見を得た.イソクチナワゴケ(新称;Enterographa praepallens)は従来3箇所から知られるに過ぎなかったが,今回,新たに多数の地点で生育を確認した.ホルトノキゴケ属の一種が海岸の岩上に生育するのは国内では初めて確認した.分類学的所属については,更に検討が必要である.瀬戸内西部から九州北部にかけて,海岸部における地衣類の野外調査を実施した.調査に当たっては特にアナイボゴケ科に着目し,潮間帯から飛沫帯にかけて岩上の地衣類の生育状況を調査・記録し,必要に応じて資料を採取した.採取した資料について,実験室において実体顕微鏡を用いて外部形態を観察し,また切片を多数作成し生物顕微鏡により内部形態を精査し,記載・スケッチ・写真等によって記録した.また必要に応じ成分分析(呈色反応,顕微結晶法,薄層クロマトグラフィー)を行った.採取した資料は全て標本化した.従前の調査によって得られていた千葉県産をはじめ伊豆半島産や紀伊半島産などの海岸生アナイボゴケ科地衣類標本との比較と,Nylander(1890)によって報告された日本産アナイボゴケ科地衣類標本との比較を実施した.その結果,今回の調査地については,5種のアナイボゴケ属地衣類が海岸に産することがこれまでに判明した.これらは,ヨーロッパでよく知られている海岸の地衣フロラとは明らかに異なることが判った.なお,このうち2種は既に日本から知られていたが,いずれも少数の標本によってしか確認されていなかった種であり,多くの生態・地理学的新知見を得た.他の3種は,これまで日本から知られていた種とは形態的な差異が見いだせるので,新種か日本新産種の可能性がある.これらについては更に検討を継続する必要がある.アナイボゴケ科以外の海岸生地衣類について幾つかの新知見を得た.イソクチナワゴケ(新称;Enterographa praepallens)は従来3箇所から知られるに過ぎなかったが,今回,新たに多数の地点で生育を確認した.ホルトノキゴケ属の一種が海岸の岩上に生育するのは国内では初めて確認した.分類学的所属については,更に検討が必要である.
アポトーシスの情報伝達制御

1.Fasを介するアポトーシス誘導シグナルが、Ras/ERKの活性化と、NF-kBの活性化による異なったメカニズムで阻害されることを示した。また、自己免疫疾患や成人T細胞白血病を発症させるHTLV-1のがん遺伝子産物Taxがc-FLIPの発現を強く誘導することによって、Fasを介するアポトーシスを抑制することを示した。2.マクロファージに発現する新規スカベンジャーレセプターSR-PSOXをクローニングしたが、この分子が活性化T細胞やNKT細胞に発現すそケモカインレセプターCXCR6のリガンドである膜結合型ケモカインCXCL16と同一分子であり、スカベンジャーレセプター活性とケモカイン活性という異なった二つの活性を有する新規分子であることを明かとした。また、SR-PSOXがDCによる細菌の貪食に機能することを中和モノクローナル抗体を用いた解析で明らかにした。3.CD40シグナルにおけるTRAF6の役割を解析し、CD40シグナルによるNFκB活性化にTRAF6が必須であることを証明した。また、野生型マウスとTRAF6欠損マウスを比較し、TRAF6欠損マウスにおいてRANK-TRAF6シグナルによるLTa1b2の産生が消失するためリンパ節原基の形成が不全となることを明らかとした。次に、TRAF6欠損線維芽細胞に種々のTRAF6変異体を発現させ、IL-1やLPS刺激依存性のNFκB及びMAPKの活性化を解析し、TRAF6の機能部位を同定した。そして、TRAF6N末端Zn結合領域中に三つの区別されうる機能部位が存在することを明らかにした。またTRAF6結合分子、TIFAを同定した。TIFAはTRAF6と恒常的に結合しているのに対してIRAK-1とはIL-1刺激依存的に結合した。即ちTIFAはIL-1シグナルにおけるTRAF6とIRAK-1のリンカータンパク質であることを示した。マウスにおいて、Fasを介するアポトーシス誘導の分子機構を正確に解析するために、Fas刺激の際に形成される少なくともFas、FADD、caspase-8から成るDISC(death-inducing signaling complex)を同定する必要がある。そのために、マウスcaspase-8を特異的に認識するモノクローナル抗体を作成した(以前から報告されている抗マウスcaspsae-8モノクローナル抗体は非特異的なものであることも示した)。そして、マウスにおけるDISCの解析を可能とし、以前に報告されているマウスDISCが必ずしも正しくないことを示した。また、B細胞において抗原刺激によってFasを介するアポトーシスが抑制される系を確立した。TRAF6欠損線維芽細胞にTRAF6変異体を適当量発現させ、TRAF6の生理的な機能領域を同定した。その結果、N端側にあるRING finger及び5つの中の最初のZinc fingerはNFκB活性化に必須でなかった。しかし、この領域はMAPK活性化に関与した。またNFκB活性化においてLPSの場合2と3番目のZinc fingerを必要としたが、IL-1は4と5番目を必要とした。本結果は、TRAF6がZn結合領域中に複数の機能部位を有し、その部位により複数の下流タンパク質にシグナルを伝達していることを強く示唆する。Fasを介するアポトーシス誘導シグナル伝達機構を細胞内で抑制する分子機構として、既知のcFLIPによる機構、転写因子CREBの活性化に依存する機構、転写因子NFκBの活性化に依存する機構の3つの異なる分子機構の存在することを示した。また、cFILP以外の分子機構はFas誘導アポトーシスを抑制するとは知られていない分子の発現を介することも示した。一方、Fasを介するアポトーシス誘導に耐性となった細胞は、Fas刺激と同時にストレスを与えるとFas刺激感受性になることが知られていたが、これがストレスで活性化されるマップキナーゼJNKの活性化を介するアダプター分子FADDの134番目のセリン残基のリン酸化を介することを明らかとした。TRAF6によるシグナル伝達機構を明らかにするためTRAF6結合分子を探索し、TRAF6 interacting protein with Forkhead-associated(FHA)domain(TIFA)を同定した。TIFAがTRAF6シグナルにおけるリン酸化依存的アダプターである可能性を検討した。TIFAの過剰発現は、NFκBおよびJNKの活性化を誘導した。しかし、TIFAのTRAF6結合部位変異体及びTIFAのFHAドメインにリン酸化タンパク質との結合能を失う変異を導入した変異体は、NFκBおよびJNKの活性化を誘導しなかった。さらに、FHAドメイン変異体は、サイトカインIL-1によるNFκBの活性化を抑制した。これらの結果からIL-1シグナルにおいてTIFAは未知のリン酸化タンパク質との結合を介してTRAF6を活性化すると考えられた。2.マクロファージに発現する新規スカベンジャーレセプターSR-PSOXをクローニングしたが、この分子が活性化T細胞やNKT細胞に発現すそケモカインレセプターCXCR6のリガンドである膜結合型ケモカインCXCL

16と同一分子であり、スカベンジャーレセプター活性とケモカイン活性という異なった二つの活性を有する新規分子であることを明かとした。また、SR-PSOXがDCによる細菌の貪食に機能することを中和モノクローナル抗体を用いた解析で明らかにした。3.CD40シグナルにおけるTRAF6の役割を解析し、CD40シグナルによるNFκB活性化にTRAF6が必須であることを証明した。また、野生型マウスとTRAF6欠損マウスを比較し、TRAF6欠損マウスにおいてRANK-TRAF6シグナルによるLTa1b2の産生が消失するためリンパ節原基の形成が不全となることを明らかとした。次に、TRAF6欠損線維芽細胞に種々のTRAF6変異体を発現させ、IL-1やLPS刺激依存性のNFκB及びMAPKの活性化を解析し、TRAF6の機能部位を同定した。そして、TRAF6N末端Zn結合領域中に三つの区別されうる機能部位が存在することを明らかにした。またTRAF6結合分子、TIFAを同定した。TIFAはTRAF6と恒常的に結合しているのに対してIRAK-1とはIL-1刺激依存的に結合した。即ちTIFAはIL-1シグナルにおけるTRAF6とIRAK-1のリンカータンパク質であることを示した。
ダム建設と運用による河川の水温異常とその生物影響

ダム湖がその下流河川に及ぼす生物影響について、天竜川(静岡県)、飛騨川(岐阜県)、球磨川(熊本県)等の河川を対象として調査した。ダム下流河川の一次生産者の種類組成については、淡水紅藻類の分布にダム放流水による低水温が影響する例を見出した。河川の付着藻類の現存量は、ダムを欠く河川では、冬季に増加することが多いが、ダム下流では、夏季にそのピークが観察された。一方、一次性生産速度は、ダムのない対照河川のそれと異なる顕著な変化を検出することができなかった。ダム下流の河川の水棲昆虫の生息密度は、ユスリカ科の幼虫を除き、対象としたダムを欠く河川よりも、年間を通じて低い値であった。ダムからのプランクトンの形の有機態懸濁物濃度と負荷量は、流下に伴い速やかに減少した。ダム直下流での、造網型のトビケラの優占とその消化管内容物の観察から、沈降とともに水棲昆虫の消費がその減少に寄与しているものと思われる。付着藻類食のアユの消化管中の藻類の種類組成は、ダムが運用されている河川とそのような施設を欠く河川では大きく異なっていた。即ち前者では藍藻類、特に糸状のHomoeothrix janthinaが、後者では珪藻類が充満している個体が多かった。アユの肥満度は、両河川で有意な差が認められた。天竜川(静岡県)、飛騨川(岐阜県)、球磨川(熊本県)を研究対象の河川として選び、ダムの運用に伴う環境変化と生物群集の特徴を調査した。天竜川・船明ダムの下流の付着藻類量は、対照としたダムを欠く河川と異なり、夏季に最大値が記録された。付着群集の種類組成及びダム放水量実績から、藻類皮膜の剥離が抑制されるためであると考えた。水棲昆虫群集では、粒子状懸濁物食者及び潜堀型の生活をする種の比率が高いことが明らかになった。前者はダムで発生したプランクトンの流出、後者はダム下流の河床のシルト化に関連があるものと考えられる。飛騨川、球磨川では、いくつかのダムの下流で、水温の終日観測を実施し、ダム放水による水温日変動のパターンを整理した。河川の一次生産測定は、現場の酸素濃度の日変化に基づく推定法を適用してみたが、一次生産者の現存量がごく少ない渓流では、生産の規模は小さく、酸素濃度の変化として有意な日較差を認めることはできなかった。次年度に、新たな現場測定法で再度生産速度の推定を行う。球磨川水系での調査の過程で、絶滅危惧種とされている淡水紅藻類3種(オキチモズク、チスジノリ、カワモズク属の一種)の生息を確認した。いずれも暖水を好む種であり、冬季も水温が著しく低下することのない湧水で涵養される河川に見られることが多い。球磨川での発生とダムによる冬季の水温上昇と関連付けて、次年度にも調査を行う。昨年度に引き続き、天竜川(静岡県)、飛騨川(岐阜県)、球磨川(熊本県)を研究対象の河川として選び、ダムの運用に伴う環境変化と生物群集の特徴を調査した。河川の一次生産測定は、精度に問題があるものの、現場の酸素濃度の日変化に基づく推定法が最も現実的であると結論付けた。また、国や自治体などが河川の水質監視に用いる酸素濃度等の連続測定の資料を利用して、天候や地域によって異なる一次生産速度の相対的な比較を行うことが可能であることが示された。ダム下流の一次生産者の種類組成については、淡水紅藻類を指標種として、ダムの環境影響を検討した。ダム、堰による水温及び流速の低下については、影響を明らかにすることができたが、濁りやその発生に伴う光条件の変化については、生理的な面での影響を認めることはできなかった。

ダム下流の一次生産者の変化については、当初の計画では水温と濁りを主な制御要因とみなしていたが、ダムによる栄養塩、特に、鉄や珪素のトラップ効果が重要であることが明らかになったため、一部の対象河川で、ダム流入・流出栄養塩濃度の測定も行った。ダム下流での水棲昆虫群集の種類組成が、プランクトンとして供給される懸濁態有機物の供給に影響されることが、昨年の研究で示唆されたため、止水域に由来するプランクトンの負荷とその流下に伴う変動を観測した。止水由来のプランクトンは、懸濁物食の水棲昆虫の個体数を増やし、付着藻類食者を相対的に減少させることが明らかになったが、プランクトン量は、流下に伴い急激に減少し、その影響範囲は、意外に狭いことが示された。
時系列診療記録のグラフ構造表現によるデータマイニング

大学病院では診療行為の標準化と質の向上に取り組み,入院や手術等の高度で専門的な医療を必要とする患者が,医療費抑制の観点から計画的に短期間で退院できることを目指す必要に迫られている.その方法として,クリニカルパスを作成する取り組みが行われているが,個々の患者の入院治療実績を元にクリニカルパスを作成しても,他の新規入院患者には当てはめられないという問題が生じている.本研究は,標準的な診療過程と特殊な診療過程が入り混じった大学病院の病院情報システムの蓄積データのうち診療行為に関係のあるデータから診療過程を抽出・分類・集約することで,医療従事者が主観的に作成したクリニカルパスと同様な診療過程が抽出できるか,疾患別の診療過程の共通部分を抽出し多くの入院患者に適用できるかを明らかにしようとすることにある.診療過程の抽出に向けて,初年度(前年度)に診断群分類(DPC)別に在院日数分布の傾向把握から着手することで,短期入院事例からの診療過程の共通部分を抽出するよう試みたが,下記のことがわかり,現在もデータ分析を継続しているため研究最終年度は成果を公表することが出来なかった:1.同一診断群分類の傷病患者を同一グループとして扱ったが,当該分類は最も医療資源を投入した傷病名に従って結果的に分類するため,計画時の治療方法・検査内容の共通部分が集約し辛い.2.本学附属病院は原疾患の治療を妨げる原因に対しても積極的に治療を行う傾向があり,使用薬剤のばらつきが激しく原疾患とその治療を妨げる疾患に分解して診療過程を抽出するに至っていない.本学附属病院では,クリニカルパスの作成に試行錯誤しており,医療従事者の主観に頼らず治療実績からクリニカルパスと同様な診療過程を抽出できるよう研究期間終了後も研究継続したいと考えている.大学病院では診療行為の標準化と質の向上に取り組み,入院や手術等の高度で専門的な医療を必要とする患者が,医療費抑制の観点から計画的に短期間で退院できることを目指す必要に迫られている.その方法として,クリニカルパスを作成する取り組みが行われているが,個々の患者の入院治療実績を元にクリニカルパスを作成しても,他の新規入院患者には当てはめられないという問題が生じている.本研究は,標準的な診療過程と特殊な診療過程が入り混じった大学病院の病院情報システムの蓄積データから診療行為に関係のあるデータから診療過程を抽出・分類・集約することで,医療従事者が主観的に作成したクリニカルパスと同様な診療過程が抽出できるか,疾患別の診療過程の共通部分を抽出し多くの入院患者に適用できるかを明らかにしようとすることにある.診療過程の抽出に向けて,初年度は,在院日数にばらつきがあり計画的でないと短期間に退院できない疾患かどうかについて,在院日数分布の傾向把握から着手する必要があった.自病院の個々の退院事例に対し,在院日数から診断群分類に属する疾患毎に定められた在院日数の全国平均を引いた値によって,在院日数差の度数分布を構成する方法について提案した.この方法から,以下のことが分かった:(1)通常の在院日数分布であれば同一疾患であっても手術の有無等で在院日数は大きく異なるため,類似疾患の在院日数分布を混合すると分析不能になったが,在院日数差の度数分布を構成することで類似疾患の在院日数差分布を混合したり,類似疾患同士の在院日数を比較したりすること可能となった.(2)これまでは,自病院の平均在院日数を短縮するには前年度等の実績を参考に目標設定していたが,提案した方法により,在院日数を何日縮めるのかを疾患毎に目標を設定することで,自病院が設定した平均在院日数の目標を達成できるかが分かるようになった.大学病院では診療行為の標準化と質の向上に取り組み,入院や手術等の高度で専門的な医療を必要とする患者が,医療費抑制の観点から計画的に短期間で退院できることを目指す必要に迫られている.その方法として,クリニカルパスを作成する取り組みが行われているが,個々の患者の入院治療実績を元にクリニカルパスを作成しても,他の新規入院患者には当てはめられないという問題が生じている.本研究は,標準的な診療過程と特殊な診療過程が入り混じった大学病院の病院情報システムの蓄積データのうち診療行為に関係のあるデータから診療過程を抽出・分類・集約することで,医療従事者が主観的に作成したクリニカルパスと同様な診療過程が抽出できるか,疾患別の診療過程の共通部分を抽出し多くの入院患者に適用できるかを明らかにしようとすることにある.診療過程の抽出に向けて,初年度(前年度)に診断群分類(DPC)別に在院日数分布の傾向把握から着手することで,短期入院事例からの診療過程の共通部分を抽出するよう試みたが,下記のことがわかり,現在もデータ分析を継続しているため研究最終年度は成果を公表することが出来なかった:1.同一診断群分類の傷病患者を同一グループとして扱ったが,当該分類は最も医療資源を投入した傷病名に従って結果的に分類するため,計画時の治療方法・検査内容の共通部分が集約し辛い.2.本学附属病院は原疾患の治療を妨げる原因に対しても積極的に治療を行う傾向があり,使用薬剤のばらつきが激しく原疾患とその治療を妨げる疾患に分解して診療過程を抽出するに至っていない.本学附属病院では,クリニカルパスの作成に試行錯誤しており,医療従事者の主観に頼らず治療実績からクリニカルパスと同様な診療過程を抽出できるよう研究期間終了後も研究継続したいと考えている.
鼻咽腔局所における好中球機能とTLR4およびTREM-1の関与について

インフルエンザ菌溶液10μlを経鼻投与行い、投与後6,12,24,72時間に鼻腔洗浄液中のインフルエンザ菌生菌数を計測した。またFlowcytometric analysisにより鼻咽腔に遊走して来た炎症細胞数および細胞分画の計測、Ly-6G及びTREM-1の発現頻度を解析した。また、RNA抽出しTERM-1の表出についてリアルタイムRT-PCRを施行し検討を行った。インフルエンザ菌感染後12hr以降ではTLR4 mutant C3H/HeJマウスは有意に細菌クリアランスが低下しており、TLR4が細菌クリアランスに関係していることが推測された。感染後6hr-24hrにおいては、TLR4 mutant C3H/HeJマウスに比べるとTLR4 wild typeであるC3H/HeNマウスでは、好中球数も有意に増加しているのに加え、TREM-1の発現頻度も増加しており、TERM-1とTLR4が協調的作用し好中球の作用を活性化している可能性がある。以上よりTREM-1とTLR4は協調的に働き、好中球の作用を活性化させていると推測された。
釜炒り茶における炒り葉評価システムの開発に関する研究

本研究の目的は、釜炒り茶の品質を最も左右する炒り葉工程で用いる炒り葉機の加工精度を直接的に評価する炒り葉評価システムの開発である。今回は、過乾燥の状態にまで炒り葉処理した茶葉の葉色の連続的な変化を見るため、パーソナルコンピュータとイメージスキャナとを組み合わせた画像解析システムを本補助金で購入して炒り葉実験に供した。炒り葉実験では、セラミック材等の利用によって遠赤外線の放射能力の異なる3種類の円筒釜が供試でき、かつ釜内の温度が精密に調整できる既存の回分式微量炒り葉機を用いた。実験は、本機に1枚の茶葉を投入して一定時間処理し、その処理前・後の葉色を画像解析システムで画像データを取得する。そして、その画像データにおける葉色の測定点を市販のソフトを用いてRGB(Red,Green,Blue)の各色階調値を得る方法で行なった。なお茶葉は、茶葉にこげ色が見られるまでの連続的な変化を測定するため、くり返して炒り葉処理を行なった。また、炒り葉実験における茶葉の乾燥状態を比較するため、電子レンジによる乾燥実験を炒り葉実験と同様の方法で行ない以下の結果を得た。1.炒り葉実験における減水率と葉色との関係について遠赤外線の放射能力の低い円筒釜で処理した茶葉では、放射能力の高いものに比べてRGB階調値に大きなばらつきが見られた。これは、同じ茶葉上で生じる乾燥の過不足、すなわち「炒りむら」が現れたものと考えられる。また、本実験での葉色は、円筒釜の種類に関係なく、減水率の増加に伴って各色の階調値が低下し、こげ茶を示す黒色へと変化した。2.電子レンジの乾燥実験における減水率と葉色との関係について本実験のRGB階調値は、減水率の増加に伴って増加するが、減水率約40%でピークとなり、それ以降は減少する山形の変化を示した。また、炒り葉実験に比べ階調値のばらつきが小さかったことから乾燥むらの小さい均一な乾燥であったことがわかった。以上の様に減水率と葉色との関係からいくつかの炒り葉処理方法に関する基礎資料を得ることができた。