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比較宗教美術史学の国際ネットワーク構築に向けた基礎的研究

本研究は近年の美術史学において等閑視された観のある比較宗教美術史的研究を日本から発信し、活性化させるために国際的な研究者ネットワークの基礎を構築するものである。その方策として、有効なタームの抽出に務め、以下の用語リストを作成しえた。1宗教美術作品の寄進・勧進等2作品の機能及び儀礼との関係3聖性付与の諸相4寄進者像5聖なる存在の表現可能性6彼岸の表現7開示と隠蔽の諸相8聖地と造形との相関性9修行の補助手段としての造形10宗教美術作品における美醜の概念11宗教の世俗化の諸相12世俗行事の宗教性等13宗教運動・改革における造形の役割と変化14造形物への聖性価値の付与ないし排除15女性寄進者と女性像まず国内の日本宗教美術史、修験道建築史の専門家との意見交換を行ない、比較宗教美術史を展開させる上で有効なトピックの選定を進めた。5月には研究代表者を含む4名で熊野の新宮市において、教育委員会および環境問題研究会の協力を得て、研究集会を開催し、有数の聖地に居住する人々からも意見を募る機会を得、聖地や聖なるモノをめぐって、なお探求するに足る肥沃な領野が残されていることが確認された。また夏以降、海外研究者とのネットワーク形成に重点的に取り組み、7月にジュネーブ大学のダリオ・ガンボーニ教授と意見交換する機会を得、8月にはニューヨーク大学アブダビ校准教授のミア・モチヅキ博士と東京で会合を持つとともに、国内博物館等の展示状況を見つつ、比較の諸方法について議論した。また9月に、中世において東西キリスト教世界の結節点のような役割を果たしたプラハを訪れた際には国立美術館のオルガ・コトコヴァ博士と同様の意見交換を行ない、今後の研究交流の可能性を探りえた。1月にはフィレンツェにおいて、KHI所長ゲアハルト・ヴォルフ教授およびフリーブル大学ミケーレ・バッチ教授とも、比較の手法や視点について議論する機会を得た。さらに3月には、リンブルクやマールブルク等において、教会宝物を含む西欧中近世の諸作例をハイデルベルク大学のダグマール・アイヒベルガー教授と共に実見するとともに議論し、比較宗教美術史研究に資するタームの策定について多くの示唆を得た。加えて、比較宗教学における比較研究の諸相について学び、美術作品を比較する上での視点形成に有用な情報を収集した。先駆者としての南方熊楠の重要性が浮かび上がってきた。なお、連携研究者二名とは、三度にわたり研究会を開き、有効な比較のためのタームについて、それぞれの分野からの具体的事例を示しつつ議論を交わし、比較が有効に働くと思われるトピックの選別を進めた。予想よりも学務に割かなければならない時間が多く、想定したほどの頻度では連携研究者との研究会は開けなかったものの、密度の濃い打合せを行なうことができ、結果として当初の計画に従って概ね順調に推移しているものと思われる。昨年に引き続き、国内の宗教美術史、修験道建築史の専門家との意見交換を行ない、比較宗教美術史を展開させる上で有効なトピックの選定を進めた。8月には研究代表者を含む4名の研究者で熊野の新宮市を拠点に、大峰奥駈道や熊野古道小雲鳥越等を実地踏査し、宗教的造形物と周辺環境との関連性について様々な知見を得ることができた。併せて次年度4月の海外研究者による同市での比較宗教美術史に関わる研究会および6月の地中海学会大会中での比較宗教美術史に関わる催しについての打ち合わせも進めた。夏季休暇期間には、フランクフルト、ベルリン、ドレスデン等において、宗教改革記念展等を実見し、宗教者と造形との関係についての比較美術史的研究の可能性も検討した。なかでもザクセン地方デーベルンにおいては、十字架降下儀礼に用いられた可動腕付き磔刑像の実見調査を行うことができ、造形を用いた儀礼についての比較研究にとっての新知見を得ることができた。秋学期には、国際学士院連合の総会を記念しての講演会のために来日された西洋中世美術研究の碩学M.キャヴィネス教授と親しく議論を交わす機会を得、比較宗教美術史研究の将来性について、様々な観点から確認することができた。氏とは実際に東京国立博物館の運慶展や根津美術館の仏画展を見学しつつ、比較に資する観点の摘出を行なった。また独協大学の国際ワークショップでのA-M.ボネ教授との交流も有益であった。3月に新宮市を再訪した際には、神倉山から速玉大社、阿須賀神社へと踏査し、地勢と聖なる造形に関わる比較美術史的研究に資する知見を収集した。なお、昨年度と同様に、連携研究者二名と研究協力者若干名を交えて、年度中三度にわたり研究会を開き、有効な比較のためのタームについて、それぞれの分野からの具体的事例を示しつつ議論を交わし、比較が有効に働くと思われるトピックの選別を進めた。1宗教美術作品の寄進・勧進等2作品の機能及び儀礼との関係3聖性付与の諸相4寄進者像5聖なる存在の表現可能性6彼岸の表現7開示と隠蔽の諸相8聖地と造形との相関性9修行の補助手段としての造形10宗教美術作品における美醜の概念

11宗教の世俗化の諸相12世俗行事の宗教性等13宗教運動・改革における造形の役割と変化14造形物への聖性価値の付与ないし排除15女性寄進者と女性像研究代表者、連携研究者共に、学務等の増加が予想されるものの、研究のための時間を確保して、研究会・研究打合せの回数を確保し、計画に沿った研究を進める予定である。美術史
民事紛争処理の過程における専門的知見の利用

民事紛争処理の過程で、専門的知見の利用が問題になる場合は、訴訟と訴訟以外の紛争処理(ADR)とに分けられる。国内外の文献および国内外での調査を基礎に、以下のような研究成果を得た。1諸外国の民事訴訟における専門的知見の利用(1)ドイツ((1)独立証拠調べ、(2)公選艦定人、その他の専門分野の艦定人名簿、(3)商事部等における参審制の採用)(2)フランス((1)レフェレによる訴訟提起前の艦定、(2)鑑定人の主導による鑑定手続、(3)鑑定人名簿の完備と鑑定人協会による鑑定人研修)(3)アメリカ((1)弁護士の専門分化、(2)専門家証人・私鑑定、(3)裁判所の選任による専門家の関与)2わが国の民事訴訟・ADRにおける専門的知見の利用の改善方向(1)鑑定の改善...鑑定人候補者名簿の完備、鑑定手続の改善(鑑定事項を決める段階での鑑定人の関与、鑑定書の簡易化、口頭による鑑定の積極的活用、鑑定人尋問についての裁判所による適切な訴訟指揮)(2)裁判所調査官の位置づけ...裁判官に対する情報・意見の書面化などにより当事者に開示するのみならず、当事者の反論や意見表明の機会を保障することが必要である。将来的には、知的財産分野の裁判所調査官の制度は縮小し、他の専門分野は専門委員制度の拡充によって対応すべきである。(3)証拠調べ前の専門的知見の利用...提訴前からの専門的知見の利用拡大を考慮すべきである。証拠保全手続、提訴予告通知によって調査嘱託や専門家の意見陳述とならんで、証拠収集という限定なしに、専門的知見を利用する途を確保すべきである。医師・建築士などの専門家集団は、その専門職の義務として、素人が容易にアドバイスを得られる窓口を設けて、積極的に対応すべきである。(4)ADRの改善...ADRに関する広報活動が必要である。ADRの運営機関は、対立する当事者間の紛争解決をもたらす技術・能力を養成する研修を実施し、その修了を要件としてADRに関わることを許す制度を設けるべきである。今年度は、日本国内の裁判および裁判外の紛争処理制度における専門的知見の利用方法に関する調査・検討を行った。具体的には、これまでに刊行された単行本・雑誌、個別紛争処理機関の発行するパンフレットなどの文献・資料を収集し、それに基づいて、日本国内の裁判および裁判外の紛争処理制度における専門的知見利用の実情を検討するほか、当該テーマに関わる各種の研究会に出席して、各種紛争処理機関の関係者から、それぞれの実情に関する情報を集めた。現在進行中である司法改革審議会での議論との関係で、とくに知的財産権関係、医療過誤、建築瑕疵紛争における専門的知見の利用に関しては、多くの情報を集めることができた。集めた情報に関する本格的な分析は、来年度に予定する海外の制度の検討を待って総合的に行うべき今後の課題であるが、現時点での検討結果の一部は、とりわけ訴訟手続を中心として、後述する雑誌論文として公表した。その内容は以下の通りである。1.専門的知見の利用方法としては、鑑定、裁判所調査官、専門家司法委員(専門委員)、専門家調停委員、専門家参審の各制度がありうるが、専門家によって知見が提供される手続が当事者に明らかになること(手続の透明性)が重要であることから、裁判所調査官制度の拡大や専門家参審の採用に対しては慎重であるべきである。

2.紛争当事者が各種の紛争処理手続のいずれを選択するかを決めるための情報として、各種手続の手続モデル(標準的なタイム・スケジュール)を作成することが必要である。今年度は、外国の裁判及び裁判外の紛争処理制度における専門的知見の利用に関する調査・検討を行った。具体的には、これまでに刊行された単行本・雑誌、個別諸機関のパンフレットなどの文献・資料に基づいて、各制度・機関における専門的知見の利用の実情を検討するほか、昨年度の引き続き、当該テーマに関わる各種シンポジウムや研究会に出席して、様々な情報交換をした。このようにして収集した情報に関する本格的な分析は、現在継続中である。ただ、9月に米国で起こった同時多発テロの影響で、今年度の秋に予定していた米国における科研による調査を実施することができなかった。このため、総合的な分析を経た研究、および、その成果の公表は、残念ながら、来年度に延ばさざるをえなくなった。今年度の成果としては、後述のものがある。これは、日本国内の紛争処理、とくに倒産処理に関する概観であるが、この中では、倒産処理の過程で必要となる法律以外の専門的知見の利用に留意して記述している。また、現時点では論文などの形にはなっていないが、一昨年のシンガポールにおける調査の成果として、平成14年2月15日に大阪において開催された法務省法務総合研究所と(財)国際民商事法センターの共催によるアジア・太平洋諸国におけるADRに関するシンポジウムにおいて、同国の裁判外紛争処理機関に関して、専門的知見の利用を含む報告をした。これは、いずれ公表する予定である。民事紛争処理の過程で、専門的知見の利用が問題になる場合は、訴訟と訴訟以外の紛争処理(ADR)とに分けられる。今年度の研究では、日本国内外の文献および調査を基礎にして、以下のような検討成果を得ることができた。1訴訟における専門的知見の利用ア証拠および争点の整理の場面従来、民事訴訟における専門的知見の利用は、主として鑑定人を通して行われてきたが、実際には、これは争点確定後の証拠調べの段階に限られており、訴訟のもっと早期の段階すなわち、提訴の準備や争点整理段階での専門的知見の利用が求められていた。このうち、提訴の準備段階については、医師・建築士などの専門家集団がその職業上の義務として、素人が容易にアドバイスを得られる窓口を設けて、積極的に対応することが紛争予防の面からも要請される。しかし、わが国における対応はまだ不十分である。これに対して、争点整理段階における専門家の利用については、裁判所による鑑定人の早期の選任、専門家調停の利用など、様々な工夫の余地があり、その一部は現実にも実施されつつある。イ鑑定の場面鑑定については、良質な鑑定意見を得るための鑑定手続の改善が急務である。とくに、鑑定人の確保、鑑定意見作成手続のマニュアル化(鑑定事項の決定、鑑定意見の書き方など)、鑑定人尋問のあり方などが問題になる。これらの点については、諸外国でのあり方などを参考にして、状況が改善されつつある。2訴訟以外の紛争処理における専門的知見の利用いわゆるADRは、専門家を利用しやすい手続であるが、選任手続の透明化による中立性確保が必要となる。
上皮間葉系細胞転換(EMT)分子(NOTCH)を標的にした固形癌制御の研究

上皮細胞が間葉系細胞に変化する現象は、上皮間葉系細胞転換(EMT)として、またその逆の現象は間葉-上皮系細胞転換(MET)として知られており、この現象に関わる分子メカニズムについて精力的に研究が進められ、複数の分子が重要な役割を果たすことが報告されている。しかし、固形癌の進展・転移の成立におけるEMT/METの役割と分子メカニズムについてはまだ不明である。本研究では、EMT/METに関わる分子のなかでもTGF-βとともに重要な役割を果たすと考えられているNotch受容体とそのシグナル経路に焦点を絞り、その役割を明らかにする過程を通して、固形癌の進展・転移の成立におけるEMT/METの役割、さらには、Notch分子の発現や制御による固形癌制御の可能性を検討した。研究期間内に、(1)Notch細胞内ドメイン(NICD)の発現vectorの構築、(2)恒常的NICD発現細胞株の樹立、(3)apoptosis assay、(4)NICDサブクラスの影響の検討、(5)NICDの遺伝子導入におけるEMT機序への影響、について研究を実施した。その結果、肺癌細胞株においてNICDの発現誘導は、今回検討した細胞株においてアポトーシス誘導による抗腫瘍作用を示すことが示唆された。以前の報告からも、さまざまな組織由来の癌細胞においてNotchシグナルの作用には、腫瘍増殖作用を示す癌細胞株と腫瘍細胞死を示す癌細胞株が存在することが観察されていた。これらの報告とあわせて検討する場合、肺癌細胞においては、Notchシグナルは、増殖抑制および細胞死を誘導する可能性が示唆された。これらの所見は、肺癌の新たな治療戦略のtargetとなる可能性を示唆するのと同時にNotchシグナルの更なる解析の必要性を示唆していると考えられた。本研究では、EMT/METに関わる分子のなかでもTGF-βとともに重要な役割を果たすと考えられているNotch受容体とそのシグナル経路に焦点を絞り、その役割を明らかにする過程を通して、固形癌の進展・転移の成立におけるEMT/METの役割、さらには、Notch分子の発現や制御による固形癌制御の可能性を検討する。Notchは細胞膜貫通型受容体でリガンドと結合すると細胞内ドメインが切断され、核内に移行して標的遺伝子の転写を活性化することでシグナル伝達を行う。我々はNotch経路の役割を検討するためにNotch1細胞内ドメイン(NCD1)を挿入したpEGFPc-1ベクターをマウスルイス肺癌細胞株(3LLSA)とマウス血管内皮細胞株(MS1)に形質導入しNotch1経路の強制発現を行った。その結果、MS1では安定NICD1導入株の作成は可能だったが3LLSAでは得られなかった。次に形質導入による評価では、3LLSA、MS1ともにGFP導入株は細胞質全体に蛍光を、GFP-NICD1導入株は核内に蛍光を認めNotch1経路の活性化が示唆された。形質導入後にアポトーシスの評価を行ったところ3LLSAではGFP導入株に比しGFP-NICD1導入株で有意なアネキシンV陽性率増加を認めたがMS1では差を認めなかった。以上の結果より、Notch1経路は肺癌においてアポトーシス誘導による抗腫瘍作用を示すことが示唆された。
光学活性シクリトール誘導体を不斉源とする不斉合成反応の開発

ジ-ルスアルダー反応は立体制御を行ないつつ環状化合物を合成する反応であるため合成化学的にも注目を集めており近年はその不斉合成反応への応用についても活発に研究が行なわれている。我々は、新たな不斉源として天然に多量に存在する光学活性なシクリトールである。L-クェブラキトールに注目している。本研究においてはL-クェブラキトールより誘導した光学活性なシクリトールを不斉補助基として用いた不斉ジ-ルスアルダー反応の検討を行なった。その結果、光学活性なシクリトールより誘導したアクリル酸エステルに、ジエチルエーテル中塩化スズ(IV)あるいは塩化チタン(IV)存在下、シクロペンタジエンを作用させるとジ-ルスアルダー反応が高いエンド選択性で進行し、(S)体のノルボルネン誘導体が選択的に得られた。(98%de)興味あることに、同反応をトルエン中で行なうとジアステレオ選択性は大きく逆転し(R)体のノルボルネン誘導体が選択性良く得られた。(76%de)従って、光学活性なシクリトールを不斉源として用いることにより溶媒を選択することのみにより両対掌体を光学純度良く作り分けることが可能である。通常ルイス酸を変化させることにより面選択性が変化する例はあるが本研究のように溶媒を変化させるのみで面選択性が大きく逆転した例は不斉ジ-ルスアルダー反応においてははじめての例である。これは、シクリトールは、多くの酸素原子を有するためと考えられる。その機構については現在検討中である。
主要組織適合抗原遺伝子群のDNAデ-タベ-ス構築とそのビジュアルソフトウェア開発

本研究計画は,複雑なMHC遺伝子群の情報をGenBankなどの巨大デ-タベ-スから抽出し,より効率よく利用し補完する新たな基磁デ-タベ-スと検索解析ツ-ルを提供する。さらに解析結果のコンピュ-タ表現処理ツ-ルをも提供し最終目標としてバイオソフト用WINDOWS的統合化環境を提供しようとしている。これは臨床におけるHLAタイピングの基礎情報を提供するだけでなく,主要組織適合抗原遺伝子群を基礎とする生物の自己と非自己識別の分子機構の進化を検討する上でも重要な基礎的デ-タベ-スとなる。この目的のためGenBankデ-タベ-スよりMHC遺伝子群を切り出し,その配列のCDNA化を行い,並列化の作業を行った。このデ-タベ-スを利用し解析した結果は1990年1月のヒュ-マン・ゲノムプロジエクト・シンポジウム,国際人類生物学会シンポジウム,日本人類遺伝学会において発表した。また1992年の当研究領域の班会議(東京)においてさらに発展したデ-タベ-スの紹介とそれを利用した解析結果を報告することができた。我々はまたマイコン用GENEMAPと呼ぶ遺伝子デ-タベ-スの検索,構築用ソフトのプロトタイプを開発しこれにより遺伝子をデ-タベ-スからカラ-グラフィック表示し,染色体地図上で検索することも可能にした。今後はこのデ-タベ-スをより強力なグラフィック機能を持つUnix系ワ-クステ-ションに移植しその機能を更に拡張,強化してヒュ-マンインタフェ-スの充実を計る予定である。
オートファジーの定量的評価方法の開発

本課題では哺乳類細胞を用いて、客観性のあるオートファジーの定量的評価方法を開発することを目的としている。昨年度から試みているpH感受性色素(CypHer5)で細胞質からリソソームへの移動を追跡する方法を今年度さらに検討を重ねた。CypHer5をBSAやIgGなどのタンパク質に共有結合させ、これを細胞質にマイクロインジェクションした。その結果、リソソームへの移動がかなり抑制されたが依然としてマクロオートファジー非依存的にリソソームへ到達してしまうことが結論された。現在ワルトマニンなどのPI3K阻害剤などを用いて、ミクロオートファジーの関与などをさらに追求している。現在のオートファジーの定量的解析の問題点のひとつとして、オートファジーの理想的な阻害方法がないことがあげられる。そこで、私たちはAtg5ノックアウトマウスに由来する線維芽細胞を利用して、テトラサイクリンによる遺伝子誘導系を利用して、「突然」オートファジー能を欠損あるいは回復できる細胞株を作製した。例えばこれを用いることによってオートファジーは通常の培地で培養している限り細胞の大きさにはほとんど影響しないが、栄養飢餓による細胞萎縮には正の関与をしていることなどを明らかとした。また現在多くの研究においてLC3というオートファゴソーム膜タンパク質の挙動でオートファジーの活性が評価されているが、LC3の標識が真のオートファゴソームを示すだけではなく、単なるタンパク質凝集に非特異的に含まれてしまう場合があることに気がついた。そこでこの方法の問題点と対応策についても論文発表を行った。オートファジーは真核生物に普遍的に存在する大規模な細胞内分解系である。オートファジーによる分解の本質は細胞質からリソソームへの「移動」であり、現在特にこのオートファジーの「フラックス」の定量が最も望まれている。そこで、リソソーム内が酸性であることに着目し、中性の細胞質からの物質移動をpH感受性色素で追跡することを試みた。まず酸性条件下で蛍光を発するプローブとしてまずアマシャム社のCypHer5を用いた。これは酸性条件下でのみCy5様の特性をもつ。CypHer5を細胞質にマイクロインジェクションしたところ、ただちにリソソームが染色された。これはこの色素がオートファジー非依存的に直接膜を透過している可能性が考えられた。そこで次にCypHer5をBSAやIgGなどのタンパク質に共有結合させ、これを細胞質にマイクロインジェクションした。その結果、リソソームへの移動がかなり抑制されたが依然として短時間でリソソームへ到達している像を得た。またこの結果はマクロオートファジー機能不全細胞(Atg5ノックアウト細胞)でもほぼ同様に観察された。これらの結果から、CypHer5を細胞質にインジェクションすることで、そのリソソームへの移行は追跡されているものの、オートファジーには依存しないリソソームへの輸送経路があることも示唆される。今後ミクロオートファジーの経路なども同時に阻害することによって、より全般的な細胞質-リソソーム輸送経路のモニター方法の開発を試みる。
スパース性に着目した低推力宇宙機の最適軌道に関する研究

本研究では,低エネルギーかつ低燃費な惑星間航行実現に向けて,三体問題における低推力推進を用いた最適軌道設計法を構築する.本手法は,スパース最適制御を用いることで,不安定な力学系に対しても消費燃料の最小化問題を直接解くことを可能とする.さらに,力学系理論に基づいたダイナミクスの観点から最適な推進区間を明らかにすることで,惑星間遷移軌道の設計論へと一般化する.本研究では,低エネルギーかつ低燃費な惑星間航行実現に向けて,三体問題における低推力推進を用いた最適軌道設計法を構築する.本手法は,スパース最適制御を用いることで,不安定な力学系に対しても消費燃料の最小化問題を直接解くことを可能とする.さらに,力学系理論に基づいたダイナミクスの観点から最適な推進区間を明らかにすることで,惑星間遷移軌道の設計論へと一般化する.
ストレス負荷、抗うつ薬投与による学習関連蛋白の、ラット脳内発現に関する検討

ラット脳内各部位よりmRNAを採取し、3'末端プライマーを用い逆転写しdifferential displayを施行し、発現に差のある部分配列の解析を施行した。皮質領域に発現されるものの、その他の領域では発現を見ないmRNAが複数見いだされ、その一つは、第21染色体長腕上(21q22.2)のダウン症発症原因部位に高い相同性を有した。末端部分配列を手がかりとして、5'RACE法、ライブラリースクリーニング法を使用して、全長解析を施行した。ノザンブロットおよびin situ hybridizationにより、配列の全長は約10キロ塩基長であり、発現は皮質・海馬に観察されるもののその他の部位では観察されないことが判明した。一年の実験終了時点では、このうち、cycle sequencing法を用いて、5840塩基の配列決定を終了した。相同性検索によって、配列の一部は、cGMP dependent inwardpotassium channelと一致した。この機能蛋白は第21染色体上にコードされていることは、過去の報告によって確認されている。さらに、10キロ塩基長の転写物が皮質領域に特異的に発現されていることも報告されているが、配列は未決定であり、これは3'末端にポリAテイルを持たない、非翻訳配列であるとされていた。本研究によって、新たに、この配列がポリAテイルをもつ配列であることが見いだされたことになる。今後、全配列の解析、翻訳蛋白の解析を行うことにより、当該配列が、現時点で知られているチャンネルと同一構造を持つのか、高次脳機能に関連する付随構造を持つのかに関して、研究を続行する予定である。ダウン症は、精神遅滞、早期の痴呆発症、特徴的な性格傾向を呈することが知られており、本配列の機能と、これら症状が何らかの関係があるのかを、transgenic mouse作成により確認することを最終目標としている。differential displayによって、前頭領域に特異的に発現されている可能性のあるcDNA断片が複数確認された。前頭領域特異的発現として、differential displayによって採取されたcDNA断片(fragment I)は、海馬領域にも発現されていた。この発現非特異性は特異的プライマーを用いた、RT-PCR、及びクローニングされた配列断片で作成したriboprobeによるin situ hybridizationによって確認された。今回全長解析に取り組んでいる配列(fragment Iの全長cDNA)は、少なくとも、ポリAテイル側に二つのalternative splicingがあることは、3-RACE法によって確認された。加えて、ダウン症発生原因DNA部位21q22.2と相同性をもつ配列である。最初にdifferential displayによって獲得された、約180塩基の配列、この一部を含むalternative splicingによる、ポリAテイルまでの約170塩基の配列は、自動配列解析機をもちいたサイクルシークエンシング法により決定した。最初に発見した配列からポリAテイルまでの約1.5kbの配列もクローニングしたが、配列解析は現在進行中である。この、部分配列よりの、上流のクローニングは難航を極めたが、LA Tagを使用し、伸長時間を10分に延長し、約5kbの断片をクローニングした。現時点で、最上流の500塩基と下流プライマーからの1000塩基の配列解析が終了している。全長配列決定が済み次第gene bankへ登録する予定あり、研究の施行された施設の英文頭文字を取jms-1,jms-2とする。今後は、transgenic mouse作成により、中枢神経の機能異常が出現するか否かを検討する。加えて、今回differential displayによって、検出された他の前頭領域特異的発現のの可能性のある配列に関する解析も、施行してゆく。本来的には、chronic unpredictable stressあるいは各種抗うつ薬投与による、新規発現遺伝子の検索を目的とした、研究であったが、その前段階として、前頭領域に発現され海馬領域では、発現されていないと見られる配列が複数個発見された。まず、着目したのが、今回取り上げた、ヒト染色体21q22.2と相同性を持つ配列であった。ダウン症で早期発症するアルツハイマー型痴呆等との関連に注目したためである。ただ、この配列は、前頭領域のみならず、海馬領域でも発現されていることが確認され、differential displayで認められた発現特異性は、偽陽性であったことになる。しかしながら、この遺伝子部位の重要性を鑑み、研究を続行している。human genome projectが順調に進行している現在、今後はpost genomeの時代へと未来的には転換し、機能蛋白一つ一つの特定が課題となっていくことになる。

さらに、10キロ塩基長の転写物が皮質領域に特異的に発現されていることも報告されているが、配列は未決定であり、これは3'末端にポリAテイルを持たない、非翻訳配列であるとされていた。本研究によって、新たに、この配列がポリAテイルをもつ配列であることが見いだされたことになる。今後、全配列の解析、翻訳蛋白の解析を行うことにより、当該配列が、現時点で知られているチャンネルと同一構造を持つのか、高次脳機能に関連する付随構造を持つのかに関して、研究を続行する予定である。ダウン症は、精神遅滞、早期の痴呆発症、特徴的な性格傾向を呈することが知られており、本配列の機能と、これら症状が何らかの関係があるのかを、transgenic mouse作成により確認することを最終目標としている。
ベトナム難民2世の社会統合に関する研究

本研究ではベトナム難民第2世代の社会統合について考察すること目的とし、ベトナム難民第2世代の日本社会における自己認識(課題1)、ベトナム難民第2世代が活躍する場における日本語の機能(課題2)という2つの研究課題を設定した。課題1については、ベトナム難民第2世代7人に対してインタビューを行い、「境界文化」概念(差異化と統合化の過程を生きる人々の内面の実践文化)を用いて分析を行った。その結果、出入国管理制度上、あるいは生活場面における外国人としてのカテゴリー化、家庭と学校との断絶によって差異化され、日本文化資本不足を認識すると同時に、日本語、日本人の行動様式を身につけていること、日本に居住してきたことに基づく統合化も強く志向していることが分かった。また、歴史や年中行事に関する知識不足を理由として自らを中途半端と認識するように、固定的な文化言説の影響が見られる一方で、「ベトナム系日本人」というカテゴリーの創造、バイリンガルとしての自己表出など、既存の言説を乗り越える兆しも見られた。インタビュー協力者は、高卒以上の学歴で親とは異なる職業選択をしているが、学校等で提供される支援、向学校的な家庭環境、ベトナム人コミュニティー、教会といった社会関係資本がプラスに作用していることも分かった。研究課題2については、主として定時制高校の部活動において参与観察を行った。その結果、部活動に関わる教員のことばの使い方として、否定的な評価をせず生徒を積極的に褒める、生徒の発言、意思を受け入れ尊重するといった特徴が見られた。このような教員の態度は生徒の「audibility」(他者に理解され受け止められること)を確保していると考えられる。また、自分の母語を教えるなどエスニシティを顕在化させる活動がある一方で、生徒どうしの間には日本語によって先輩・後輩の関係、仲間の関係も築かれていた。ベトナム難民2世にとって日本社会における「社会統合」はどの程度実現されているのか知るため、日本で教育を受けたベトナム難民2世4人を対象として、インタビュー調査を行なった。データの分析までには至っていないが、日本生まれか、ベトナム生まれか、日本で利用した社会資本の種類、政治的な思想が彼らの経験やその意味づけを左右しているという示唆を得た。また、出入国など制度上の国籍による区別の他、日常化した些細な差別が存在し、彼らの行動の選択に影響を及ぼしていることなども分かった。また、多文化「共生」が実現している可能性のある場、つまり、差異を尊重し合って対等な関係を築いている可能性のある場として、湘南高校定時制の多文化部に注目し、学生とともに参与観察を行なった。ここでは、ベトナムを含む外国にルーツを持つ学生たちが担当教員の指揮のもと、報告会、文化祭での発表、クリスマス会、卒業パーティーなどを行なっているが、進路指導を受けたり、受験勉強のサポートを得たりしている場としても機能している。文化祭は自分のルーツがある国について展示をするなど、学生たちが自己表現できる機会となっていた。できる範囲で参加することが暗黙のルールになっているようで、「できない」「いやだ」という否定的な発言があっても、別の方法で参加を促すように対応されていた。多文化部で展開される会話を分析してその特徴を明らかにすることによって、異なる文化的背景を持つ者どうしが対等な関係を構築するための日本語による対話の仕方に関するヒントを得ることができるのではないかと考えているが、その準備及び会話分析の方法を体得するため、日本人学生と韓国人学生による初対面会話の分析を行なった。対象者は全く異なるが、会話から参加者間の関係を考察するための分析単位、コード付の方法について示唆を得ることができた。インタビューの対象者となるベトナム難民2世の募集が難航している。昨年度中に合計30名にインタビューする予定であったが、現在、7名のインタビューが完了している。データ確保のために、ベトナム難民2世に限定せず、ベトナム人を親にもち日本で教育を受けた人に対象者を広げて協力者を募集したい。(1)ベトナム難民第2世代を対象としたインタビュー調査:ベトナム難民第2世代8名に対するインタビュー調査を実施し、データをインタビューの社会的相互行為としての側面、つまり、インタビュアーが協力者を日本人と異なるゆえに統合になんらかの問題を抱えているマイノリティーとして位置づけて行ったインタビューであることに留意して分析した。インタビューで協力者は主に「ベトナム人としての自分」「異質性を帯びた自分」として日本社会への違和感や差別的な対応を受けた経験を語った。このことから、異質ゆえに問題があるベトナム難民第2世代という存在は、そのように位置づける日本人のまなざしや態度、行為によって形成される側面があると考えられる。しかし、インタビューでは「独立した強い自分」や「日本人と同じ自分」として日本人と同等な信頼、権利を求めていること、そのための便宜的な帰化も語られた。また、ベトナムの伝統的な家庭規範から距離を置いていることが語られる場合もあった。これらは、ベトナム人性を保持しつつも、日本の言語、習慣、価値観を習得し、両側面を利用して生きる第2世代の姿を現していると考えられる。さらに、来日時の年齢、ベトナム語の保持、政治的思想が語りを分岐させる可能性も示唆された。(2)定時制高校の多文化共生部への参与観察:外国にルーツを持つ学生が多く参加する多文化共生部で参与観察を行い、録画データを収集した。多文化共生部では、教師の指示のもと文化祭の準備などを行うが、参加の形態は自由で、教師が学生の態度や言動を咎めたり、評価したりすることがない。また、学生のルーツに関わることやダンスの発表などの自己表現は奨励されている。

このような特徴が、学生たちの積極的な自己呈示や関係づくりを促していると考えられる。録画データは編集し、多文化共生部を紹介する素材として活用している。データ収集上、以下の大きな問題をかかえている。(1)インタビュー協力者の募集が難航しており、予定人数20人を大幅に下回る9人にしかインタビューを実施できていない。(2)ベトナム難民第2世代が活躍する場のひとつとして定時制高校の多文化共生部で参与観察を行ってきたが、近年、学生の質が変わったということで、母語別にグループが形成されて母語で会話する場面は多くみられる一方で、学生全体で一つの話題について話す場面はなかった。したがって、予定していた人間関係構築のための日本語の機能、使われ方の特徴を分析できるようなデータは収集できていない。本研究ではベトナム難民第2世代の社会統合について考察すること目的とし、ベトナム難民第2世代の日本社会における自己認識(課題1)、ベトナム難民第2世代が活躍する場における日本語の機能(課題2)という2つの研究課題を設定した。課題1については、ベトナム難民第2世代7人に対してインタビューを行い、「境界文化」概念(差異化と統合化の過程を生きる人々の内面の実践文化)を用いて分析を行った。その結果、出入国管理制度上、あるいは生活場面における外国人としてのカテゴリー化、家庭と学校との断絶によって差異化され、日本文化資本不足を認識すると同時に、日本語、日本人の行動様式を身につけていること、日本に居住してきたことに基づく統合化も強く志向していることが分かった。また、歴史や年中行事に関する知識不足を理由として自らを中途半端と認識するように、固定的な文化言説の影響が見られる一方で、「ベトナム系日本人」というカテゴリーの創造、バイリンガルとしての自己表出など、既存の言説を乗り越える兆しも見られた。インタビュー協力者は、高卒以上の学歴で親とは異なる職業選択をしているが、学校等で提供される支援、向学校的な家庭環境、ベトナム人コミュニティー、教会といった社会関係資本がプラスに作用していることも分かった。研究課題2については、主として定時制高校の部活動において参与観察を行った。その結果、部活動に関わる教員のことばの使い方として、否定的な評価をせず生徒を積極的に褒める、生徒の発言、意思を受け入れ尊重するといった特徴が見られた。このような教員の態度は生徒の「audibility」(他者に理解され受け止められること)を確保していると考えられる。また、自分の母語を教えるなどエスニシティを顕在化させる活動がある一方で、生徒どうしの間には日本語によって先輩・後輩の関係、仲間の関係も築かれていた。インタビュー協力者の募集が難航しており、データ収集がスムーズに進んでいないが、合計20名を目標として、引き続き協力者を募って行きたい。「ベトナム難民2世」に限定せずに「ベトナム人を親にもち日本で教育を受けた人」に対象者を広げることによって協力者の人数確保に努めていく。
高血圧発症機序を交感神経活動の超慢性記録によって解明する。

高血圧は、交感神経活動の増加を伴うと考えられている。しかし正常血圧状態から高血圧への移行時に、いつどのような機序によって交感神経活動が増加するかは不明である。本研究では高血圧発症初期時の神経性機序を解明することを目的として、高血圧発症モデルであるDahl食塩感受性高血圧ラット(DS)と自然発症性高血圧ラット(SHRSP)を用いて、高血圧発症時の前後の動脈圧と交感神経活動を同一個体で測定した。結果、DS群、SHRSP群ともに、動脈圧上昇時に腎交感神経活動、腰部交感神経活動どちらの増加も見られず、また心拍数も上昇しなかった。そのため、高血圧発症を交感神経活動の増加によって説明するのは困難である。高血圧は、交感神経活動の増加をともなうと一般的に考えられている。そのため、本研は、高血圧発症時の神経性機序を解明することを目的とし、高血圧発症モデルであるDahl食塩感受性高血圧ラットと自然発症高血圧ラットを用いて、同一固体で高血圧発症時の交感神経活動が動脈圧上昇に果たす役割について検討する。<平成24年度の計画>2年目は、自然発症高血圧ラットモデルの神経計測を軌道に乗せることを主として、血圧上昇時の交感神経活動が動脈圧調節に果たす役割を検討する。【方法】雄の高血圧自然発症ラット(SHRSP)と雄のWistar京都ラット(WKY)に腎及び腰部交感神経活動測定用電極、動脈圧測定用テレメーターの慢性留置手術を行った。手術後5日間の回復期を経て、28日間の動脈圧、心拍数、腎及び腰部交感神経活動を連続測定した。また、1日おきに目視による90分間の行動観察を行った。【結果】SHRSPの動脈圧は実験期間中上昇し続け、同時に動脈圧の睡眠基礎レベルの上昇と変動の幅の増加が見られた。しかし腎及び腰部交感神経活動と心拍数は、動脈圧とは異なり上昇しなかった。一方のWKYの動脈圧は実験期間中ほぼ一定値を保ち続け、変動の幅も変わらなかった。腎及び腰部交感神経活動と心拍数も上昇しなかった。また、SHRSPの動脈圧は日数が経過につれて行動に対する変動の幅が大きくなったが、腎及び腰部交感神経活動と心拍数では、その変化は見られなかった。高血圧は、今や世界で4人に1人が罹患しており、また死亡や医療負担の要因となる疾患の上位に位置している。その高血圧の成因は、様々に考えられているが、“交感神経活動の亢進"も主原因の一つに考えられている。そのため、本研究は、高血圧発症時の神経性機序を解明することを目的とし、高血圧発症モデル動物を用いて、同一個体で高血圧発症時の交感神経活動が動脈圧上昇に果たす役割について検討した。今年度は、人為的処置無しに自然に高血圧を発生する脳卒中易発症高血圧自然発症ラット(SHRSP)を用いて実験を行った。【方法】雄のSHRSPラットと雄のWistar京都(WKY)に、腎及び腰部交感神経活動測定用電極、動脈圧測定用テレメトリーの慢性留置手術を行った。手術後、約1週間の回復期の後、動脈圧、心拍数、腎及び腰部交感神経活動の24時間連続測定を28日間行った。また、1日おきに目視による90分間の行動観察をおこなった。【結果】SHRSP群の動脈圧は、全実験期間中、経過時間に伴い上昇を続けまた日内変動の幅も大きくなった。一方、WKY群では全実験期間中ほぼ一定であった。心拍数はSHRSP群、WKY群ともに時間経過にともない低下した。腎交感神経活動は、SHRSP群、WKY群のどちらも変化は見られなかった。また、SHRSPの腰部交感神経活動は全実験期間を通して一定であったが、WKY群では低下した。【考察】SHRSP群の動脈圧の上昇では、睡眠基礎レベルの上昇、日内差の増加、変動幅の増加の特徴が見られた。しかしこれらSHRSP群の動脈圧の上昇過程において、心拍数と交感神経活動は同様の変化を示さず、このことから高血圧発症を交感神経活動の増加によって説明するのは困難であると言える。高血圧症は、先進国の成人人口の約25%に発症し、わが国でも最も患者数の多い疾患の一つである。その要因は様々であるが、"交感神経活動の亢進"もその主要因と考えられている。しかし、高血圧発症時の交感神経活動の変化を実測した報告は無く、高血圧発症に関与する交感神経活動の役割は不明な点が多い。本研究では、無麻酔、無拘束ラットの動脈圧と交感神経活動を、同時に1ヶ月連続して計測し、正常血圧から血圧上昇時及び高血圧時に交感神経活動が血圧調節にどのような影響を及ぼすかを解明する。

23年度はダール食塩感受性高血圧ラットモデルを用いて、Dahl食塩感受性高血圧ラット(DS)と食塩耐性性ラット(DR)の比較を行った。【方法】DS及びDRラットに腎及び腰部交感神経活動測定用電極、動脈圧測定用テレメーターの慢性留置手術を行い、術後7日間の術後回復を待ち実験を開始した。実験は、コントロール期3日間(標準食)、8%食塩食負荷期を14日間、標準食に戻したリカバー期7日間の合計24日間行った。実験期間中は1日1回明期に行動観察を行った。【結果】DS群の動脈圧は食塩負荷開始後3日間急激に上昇し、その後も緩やかに上昇を続けた。動脈圧上昇には、日内差の増加と行動観察時の行動別基礎レベルの上昇がみられた。DR群の動脈圧は食塩負荷開始3日間上昇し、その後は一定値を保った。腎及び腰部交感神経活動は、両群ともに食塩負荷による動脈圧上昇時に増加しなかった。しかし、DS群の腎交感神経はリカバー期において有意に上昇した。これらの結果から、食塩負荷時のDS群の高血圧発症初期において腎及び腰部交感神経活動は、血圧上昇に主要な役割を果たしていないと考えられる。また回復期の感受性群の腎交感神経活動が有意に増加しており、DS群は食塩摂取量が低下した際に腎交感神経活動が過剰に反応するという特徴を明らかにした。<平成23年度の計画>Dahl食塩感受性高血圧ラット(DS)と食塩耐性性ラット(DR)の比較<平成24年度の計画> 23年度と同様に24年度前半は、上述のDS及びDRラットの測定を引き続き行い、24年度後半からは自然発症高血圧ラット(SHRSP)の測定を開始する。<平成25年度の計画> 24年度と同様に、引き続きSHRSP及びWKYラットの測定を行い終了させる。引動脈圧と交感神経活動の動向と交感神経活動と血流量及び血液成分の検討を行う。そして、さらなる解析として、交感神経活動測定データの周波数解析を行う。さらに、異なった高血圧発症モデルであるDSとSHRラット間との比較を行う。23、24年度の計画は、上述の通りであり、24年度までに、DSラットの計測は終了した。また、SHRSPラットの測定は、これまで使用していたラットと比べて、若い週齢を使用しているため、手術に関する成功率が低かったが、ようやく軌道に乗り、概ね計画通りに進んでいる。本研究は、高血圧発症の神経性機序を解明するために、高血圧発症モデルとしてDahl食塩感受性高血圧ラット(DS)と自然発症高血圧ラット(SHR:Spontaneous Hypertensive Rat)を用いて、高血圧発症時の交感神経活動が動脈圧調節に果たす役割について検討する。<平成23年度の計画>Dahl食塩感受性高血圧ラット(DS)と食塩耐性性ラット(DR)の比較<平成24年度の計画> 23年度と同様に24年度前半は、上述のDS及びDRラットの測定を引き続き行い、24年度後半からは自然発症高血圧ラット(SHR)の測定を開始する。<平成25年度の計画> 24年度と同様に、引き続きSHR及びWKYラットの測定を行い終了させる。
血管内皮細胞の低酸素誘導性形質変化の分子機序の解明

本研究課題遂行期間に、我々はEC特異的なHIF-1β遺伝子欠失マウスを作製し、モノクロタリン誘導性肺高血圧症モデルおよびその評価系の確立を行った。本変異マウスの肺高血圧症モデルでは、右心系負荷を示す右心室重量/左心室重量比率は減少し、組織学的解析による小肺動脈の血管周囲の筋層化も軽減されていた。そして、肺高血圧症の病態は、ECに発現するHIF-1βが、内皮由来血管収縮因子の一つであるendothelin-1の発現を介して、形成されることが分かった。本研究課題では、微小低酸素環境が引き起こす血管再構築における血管内皮細胞(EC)の役割を明確化するために、ECのHIFシグナルによるその機能的・形態的変化がどのように血管再構築の主要変化である血管平滑筋(SMC)の増殖・遊走を引き起こすのか、その分子機構の解明を目指している。具体的には、ECおよびSMCの各細胞系譜特異的HIF-1遺伝子欠失マウスにおける肺高血圧症モデルあるいは大腿動脈結紮虚血モデルによる血管再構築を主な研究対象とする。また、ECあるいはSMCをGreen Fluorescent Protein(GFP)あるいはLacZで標識したマウスを確立することにより生体レベルでの細胞系譜別形態・機能評価を目的とした可視化モデルを作製する。確立したマウスを用いて血管再構築モデルを作製することにより、生体内でECあるいはSMCに発現するHIF分子がどのように血管再構築過程に関与するのかを形態的観点より理解する。一方で、マウス肺組織から分離精製したECおよびSMCを用いて網羅的解析手法を利用して血管再構築の詳細な分子機構の解析を実施する。以上の結果をもとに、ECのHIFシグナル関連分子による血管再構築の人為的制御システムを構築し、ECを標的とした血管再構築の伴う疾患の新たな治療方針を提案する。初年度の成果として、我々はEC特異的なHIF-1beta遺伝子欠失マウスを作製し、モノクロタリン誘導性肺高血圧症モデルおよびその評価系の確立を行った。そして、肺高血圧症の病態は、ECに発現するHIF-1betaを介して形成されている結果が得られた。現在、細胞内での分子レベルの変化について解析するために、肺動脈血管内皮細胞の単離技術の確立を進めている。本研究課題では、微小低酸素環境が引き起こす血管再構築における血管内皮細胞(EC)の役割を明確化するために、ECのHIFシグナルによるその機能的・形態的変化がどのように血管再構築の主要変化である血管平滑筋(SMC)の増殖・遊走を引き起こすのか、その分子機構の解明を目指してい。

確立したマウスを用いて血管再構築モデルを作製することにより、生体内でECあるいはSMCに発現するHIF分子がどのように血管再構築過程に関与するのかを形態的観点より理解する、以上の結果をもとに、ECのHIFシグナル関連分子による血管再構築の人為的制御システムを構築し、ECを標的とした血管再構築の伴う疾患の新たな治療方針を提案する。本研究課題遂行期間に、我々はEC特異的なHIF-1beta遺伝子欠失マウスを作製し、モノクロタリン誘導性肺高血圧症モデルおよびその評価系の確立を行った。そして、肺高血圧症の病態は、ECに発現するHIF-1betaが、内皮由来血管収縮因子の一つであるendotheline-1の発現を介して、形成されることが分かった。本変異マウスの肺高血圧症モデルでは、右心系負荷を示す右心室重量/左心室重量比率は減少し、組織学的解析による小肺動脈の血管周囲の筋層化も軽減されていた。これうを踏まえ、細胞内での分子レベルの変化について解析するために、肺動脈血管内皮細胞の単離技術の確立を試みた。精製度80%程度のECの単雌が可能になった。
3歳児歯科健康水準の時系列評価に関する研究

3歳児齲蝕有病者率は近年減少傾向にあるものの、他の母子保健指標とは異なり,依然として著しい地域格差を示している。本研究では3歳児齲蝕有病者率を地域の母子保健水準の評価に適用し得るか否かを検討した。昭和50年度、昭和55年度および昭和60年度の人口、産業、経済、教育、分化、医療、保険などに関する都道府県別社会特性指標から、全国47都道府県の地域特性を最も適切に説明しうる共通因子を因子分析により抽出し、得られた因子得点を変数としたクラスタ-分析から、47都道府県を「都市」、「都市化されつつある農村」、「農村」に分類した。また、各年度毎の47都道府県別3歳児齲蝕有病者率、乳児死亡率と当該年度において抽出された共通因子の因子得点との相関分析を行い、それぞれの健康水準に関わる因子を推定した。その結果、昭和50年度から昭和60年度にいたる10年間に、人口転換が急速に進み、都市と農村を分ける尺度として人口構造および産業構造因子が力をもつようになり、都市と農村の人口構造の格差が拡大し、一方では、都市周辺の農村地域が都市化されつつあることが示された。「都市」に分類された都道府県は10年間ほとんど変動せず、3歳児齲蝕有病者率、乳児死亡率は共に他の地域と比較して低かった。一方「農村」に分類された県では、齲蝕有病者率は10年間を通じ、高い値を示す傾向にあったが、乳児死亡率は昭和50年度のみで高い値を示し、昭和60年度になると他の地域との大きな差は認められなくなった。このことは、齲蝕有病者率、乳児死亡率とも各年度を通じて「都市」因子と強い負相関を示しているのに対して、「農村」因子との相関は乳児死亡率では年々弱くなり、昭和60年度ではほとんど無相関になったことと符号していると考えられる。本研究の結果、乳児死亡率の地域格差の解消にともない、3歳児齲蝕有病者率が母子保健指標として適用されうる可能性が示された。
ナノドメインエンジニアリングによる巨大圧電特性膜の創製

本研究の目的は、我々が見出したまったく新しい巨大圧電特性の発現機構の解明とそれを用いた新規圧電膜の創製を行うことである。具体的には、以下の3つの研究を行う。A)基板からの拘束を系統的に変化させたPZT膜を作成し"ナノドメイン"を観察しながら圧電特性の評価を行うことで、今回見出した巨大圧電特性の起源の探索を行う。B)ドメインの動きや構造相転移の可能性を明らかにするため、"ナノドメイン"の動きや結晶構造変化を電界印加下でin-situ観察することで明らかにする。その結果主に下記の結論を得た。1)(100)/(001)配向のPZTエピタキシャル膜に関して、熱膨張率の小さなSiやSiO_2基板上に膜を作製することにより、従来にない(001)配向の体積割合が50%以下の膜の作製に成功した。2)この膜はで400以上の大きなd_<33>が得られ、ドメインのスイッチングがその主な原因であると考えられた。3)PZN-PTについて、原料を結晶のサイト毎に供給する"サイト供給MOCVD法"を開発し、初めてエピタキシャル薄膜の作製に成功した。4)広い組成範囲のエピタキシャル成長PMN-PT厚膜が得られた。5)PMN-PTでは、PTの含有量の増加にしたがって、膜の結晶相は擬似立法晶から正方晶へ変化したが、相が変化する組成は、PT含有量がより多い側になっていた。これは基板からの応力が主な原因と考えられる。圧電性は擬似立方晶が菱面体晶になる手前の組成で最大となった、これも従来の報告と一致している。6)PMN-PTの圧電性をPZTより大きいものの、バルクで予想される大きな差は得られなかった。これは基板からの拘束の影響だと考えられる。B)ドメインの動きや構造相転移の可能性を明らかにするため、これまでほとんど試みられてこなかった、"ナノドメイン"の動きや結晶構造変化を電界を印加しながらin-situ観察することで明らかにする。初年度は主に下記の結論を得た。1)最も広く研究されている(100)/(001)配向のPZTエピタキシャル膜に関して、熱膨張率の小さなSiやSiO_2基板上に膜を作製することにより、従来にない(001)配向の体積割合が50%以下の膜を作製することに成功した。2)この膜は電界の印加によって、d_<33>で400以上の大きな圧電性が得られ、ドメインのスイッチングがその主な原因であると考えられた。3)これまで調べられている物質の中で最大の圧電係数が報告されているPZN-PTについて、原料を結晶のサイト毎に供給する"サイト供給MOCVD法"を開発し、この方法で初めてエピタキシャル薄膜の作製に成功した。現状は絶縁体基板上であるが、今後電極上に作製していく予定である。

具体的には、以下の3つの研究を行う。A)基板からの拘束を系統的に変化させたPZT膜を作成し"ナノドメイン"を観察しながら圧電特性の評価を行うことで、今回見出した巨大圧電特性の起源の探索を行う。B)ドメインの動きや構造相転移の可能性を明らかにするため、これまでほとんど試みられてこなかった、"ナノドメイン"の動きや結晶構造変化を電界を印加しながらin-situ観察することで明らかにする。2年目の本年度は、単結晶が得られているPMN-PTについて主に研究した。その結果以下の結果を得られた。1)広い組成範囲のエピタキシャル成長PMN-PT厚膜が得られた。2)PTの含有量の増加にしたがって、膜の結晶相は擬似立法晶から正方晶へ変化し、この結果は従来の報告と一致した。しかし相が変化する組成は、PT含有量がより多い側になっていた。これは基板からの応力が主な原因と考えられる。3)圧電性は擬似立方晶が菱面体晶になる手前の組成で最大となった、これも従来の報告と一致している。4)PMN-PTの圧電性をPZTより大きいものの、バルクで予想される大きな差は得られなかった。これは基板からの拘束の影響だと考えられる。