hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高信頼性リアルタイムデータベースの性能特性

本研究活動では、リアルタイムデータベースやモバイルデータベースのようなより複雑な状況でも利用することができる新しいトランザクション処理モデルに対する枠組の開発に取り組んできました。これらのモデルは従来のトランザクション処理技術に現存する多くの問題点を解決することができると考えられます。また、この研究では、日本語における漢字や単語の集まりといった複雑なデータの保存や回復に対するモデルの開発環境の提供もしており、この情報支援モデルは、文字や単語認織システムに対する言語理解の開発支援に役立つと考えられます。モバイルコンピューティングでの直列トランザクションの実行における技術開発に加えて、本研究活動ではリアルタイムデータベースシステムでのトランザクション管理に対する新しいメカニズムの研究支援や、トランザクション管理技術に対する詳細な研究にも携わってきました。この研究でのその多大な適用性は、今後のアプリケーションに対して十分に利用されることとなり、将来のオートメーション化された工湯では、多重リアルタイムデータベースの利用に頼ることになるでしょう。加えて、リアルタイムデータベースは遠隔通信やマルチメディアシステム、モバイルコンピューティングといった分野のアプリケーションに用いられ、従来のアプリケーションにおいては、宇宙研究やプロセス制御、大規模システムネットワーク等の分野に多く利用されています。
成長型教授設計と3段階学習による持続可能な教授・学習プロセスモデルの開発

本研究では、我々がこれまで提案してきた成長型教授設計プロセスモデルであるダブルループ教授設計プロセスモデルと、効果的なブレンディッドラーニングのための3段階学習プロセスモデルを統合し、学習者の継続的な学習と実際の学習活動に基づく授業内容の改善により持続的な教授・学習活動を可能とする教授・学習プロセスモデルを開発するとともに、そのための情報システムの基本仕様を明らかにした。特に本研究では、適切な復習教材、特にマイクロラーニングに基づく教材の提供が学習の継続に有効であり、また、これによる復習活動の詳細な分析により学習パフォーマンスを予測し、学習者の指導や授業改善に活用できることを確認した。本研究では、我々のこれまでの研究成果である成長型教授設計プロセスモデルとしてのダブルループ教授設計プロセスモデルと、授業中の教授活動と授業後のeラーニングによる復習活動の相互連携による効果的な学習を促進する3段階学習プロセスを統合することで、学生の主体的な学習の促進と教師による継続的な授業改善による持続可能な教授・学習プロセスモデルを開発し、そのための教授・学習システムの基本設計を明らかにする。そこで初年度である平成27年度は、これまでも継続的に観察を行ってきた授業科目について、授業中の教師の展開、ならびに当該授業科目を受講する学生のLMSを利用した復習状況を記録、観察するとともに、授業内容に対する学習意欲と復習動機を調査し、復習そのものに対する積極的な指示を行わずとも、学習者自身の自発的な復習を十分誘発できることを確認した。ただし、このような自発的な復習活動が、具体的な授業実施方法や内容の何に起因するものか、その関係の詳細までは確認できておらず、今後の課題とされる。また、本研究で新たに観察対象とした別の授業において、授業への集中の維持と授業内容への興味関心の向上を目的として導入した学習活動に対する受講生の印象評価を行い、その有用性を確認した。また、本研究で開発する教授・学習プロセスモデルにおいて学生の復習状況を確認するためには、継続的に学習状況を把握できるよう、スマートフォン等のモバイル端末を利用した短時間の学習にも対応可能なマイクロラーニングによる復習環境を提供することが有効であると想定され、そのための教材設計の基本方針を検討した。ただし、本年度中に実施を予定していたダブルループ教授設計プロセスモデルと3段階学習プロセスモデルにおける授業計画と授業実施方法の対応関係の分析についてはまだ十分ではなく、今後の課題として残った。本研究では、複数の実授業の観察に基づき、ダブルループ教授設計プロセスモデルと3段階学習プロセスモデルの統合することで、本研究で提案する持続可能な教授・学習プロセスモデルを明らかにすることを計画している。これに関し、今回、2つの授業科目を対象として観察、分析を開始したが、その分析に予想以上の時間を要し、平成27年度中に予定していた基本的枠組みの定義までは至らず、次年度以降の課題として残ることとなった。加えて、今回の実授業の観察から、当初の予想よりも学生の学習意欲が高く、復習課題として指示した課題以外にも自発的な復習を行っていることが確認され、これが、授業内容や実施方法と何らかの関係があるのか、あるとすれば、どのような要因によるものか、更なる詳細な分析が必要であることが明らかとなり、これについても、次年度以降に取り組む必要があると判断される。2年目となる平成28年度では、先ず、昨年度に引き続き、LMS上での復習状況や学習者の学習意欲、学習結果に対する印象の詳細な分析を行った。その結果、授業中の学習内容に対する解説に加えて学習者の興味関心を喚起するとともに、演習課題等、学習内容の定着を確認可能な復習課題を提示することで、復習課題以外にも学習者自身の自発的な復習を十分誘発でき、これによる学習効果を実感できていることを確認した。また、語学教育の授業を対象に、自発的な復習による継続的な学習手法として授業内容と密接に連携したマイクロラーニングによる学習手法を提案し、その実現のために、昨今の学習者に広く浸透する携帯情報端末であるスマートフォンを利用し、短時間の空き時間を利用した断続的な学習を可能とするシステムと、そこで提供する教材を設計、実装し、来年度からの実証実験が可能な環境を整備した。さらに本年度は、学習の進捗に伴う教員と学習者とのコミュニケーションによる学習動機付けへの効果を確認すべく、授業時間外に非同期に交わされたコミュニケーション内容の分析を新たに開始した。特に、単純な統計処理が難しいコミュニケーション中の言語データを文脈に沿って適切に分析できるよう、2者間でのシャトル型コミュニケーションの質的分析を可能とする新たな分析手法を提案し、開発した。本研究では、複数の実授業の観察に基づき、実践的な教授・学習プロセスモデルを明らかにするとともに、そのための教授・学習システムの基本設計を明らかにするを目的としているが、初年度である平成27年度は、授業内容の観察やその分析に予想以上に時間を要し、研究計画に対する遅れが懸念される状態にあった。しかしながら2年目となる平成28年度は、初年度の観察結果の分析を進め、我々の提案するダブルループ教授設計プロセスモデルに基づき授業内容を改善、高度化するとともに、3段階学習プロセスモデルに基づき実際の授業を実施し、授業内容と密接に連携した復習課題を提供することで、学習者の自発的な学習を促進できることを明らかにできた。

また、3段階学習プロセスモデルによる継続的な学習として語学教育を例にとり、マイクロラーニングに基づく復習手法を提案するとともに、そのための学習環境として、スマートフォンを利用した断続的な学習を可能とするシステムと学習コンテツのプロトタイプを実装し、来年度からの実証実験の実施と、これによる学習履歴の分析が可能な環境を整備することができた。さらに本年度は、継続的、持続的な学習に必要となる教員と学習者との間で交わされるコミュニケーションの学習動機付けへの効果についても明らかにすべく調査を開始し、2者間で交わされるシャトル型コミュニケーションにおいてどのような内容をどのように交わしたのか、その文脈に沿った質的な分析を可能とする新しい分析手法を提案し、その基本仕様を明らかにするなど、新たな成果を得ることができた。本研究は、成長型教授設計プロセスモデルとしてのダブルループ教授設計プロセスモデルと授業中の教授活動と授業後のeラーニングによる復習活動からなる3段階学習プロセスとを統合し、学習者の主体的な学習の促進と教師による継続的な授業改善による持続可能な教授・学習プロセスモデルを開発し、そのための教授・学習システムの基本設計を明らかにするものである。最終年度となる本年度は、昨年度までの研究成果に基づき実授業を対象とした具体的な教授・学習プロセスを設計、実施し、その有効性を確認するとともに、当該授業の実践を通じて、そのための教授・学習システムの基本設計を明らかにした。また、提案プロセスモデルの実践に必要な学習分析手法を開発し、その有用性と課題を確認した。具体的には、先ず、初修外国語教育を例にとり、これまでの3段階学習プロセスモデルに基づく教授設計に加え、定期的な動機付けプロセスを導入した教授・学習プロセスを新たに設計・導入し、また、授業後の復習用システムとして、昨年度までに開発を進めてきたマイクロラーニングに基づく断続的な復習活動を可能とするスマートフォン教材のプロトタイプを適用した実践を行った。その結果、提案プロセスよる持続的な学習を可能とできることを確認するとともに、提案システムに求められる仕様の詳細を明らかにした。また、学習活動の維持のための個別指導や、授業改善のためのふり返りに必要な学習関連情報の取得のために、復習教材の学習履歴に基づく学習パフォーマンスの動的予測手法と、教員・学習者間におけるコミュニケーション履歴の質的分析手法の2種類の分析手法を開発し、それぞれ、実授業で得られたデータに適用した。その結果、提案分析手法の有用性を確認できた一方、詳細な分析のためには更なる探索的な分析が求められることも確認された。本研究では、我々がこれまで提案してきた成長型教授設計プロセスモデルであるダブルループ教授設計プロセスモデルと、効果的なブレンディッドラーニングのための3段階学習プロセスモデルを統合し、学習者の継続的な学習と実際の学習活動に基づく授業内容の改善により持続的な教授・学習活動を可能とする教授・学習プロセスモデルを開発するとともに、そのための情報システムの基本仕様を明らかにした。
冠側副血行血管発達因子としての心筋虚血の意義

1.梗塞前狭心症と左室機能保持の関係梗塞前狭心症は側副血行循環を発達させることによって梗塞責任冠動脈の早期再潅流の有無に関わらず急性心筋梗塞後の左室機能保持に有用である。一方,梗塞前狭心症による虚血プレコンディショニング効果は早期再潅流に成功した患者においては左室機能保持に有効であるが,梗塞責任冠動脈が継続的に完全閉塞を呈している症例では期待できない。2.労作性狭心症・急性心筋梗塞患者における冠側副血行循環の発達心筋虚血刺激が存在するとすべてのヒトにおいて側副血行血管は発達する。側副血行血管の発達は受容冠動脈径の増加として把握しうる。側副血行循環の機能程度は,側副血行路の解剖学的存在と冠動脈間圧較差により決定される。3.労作性狭心症に対するヘパリン運動療法の長期効果運動負荷による虚血刺激がヘパリン存在下では増強されることに基づいたヘパリン運動療法の効果は,1年以上にわたって持続する。側副血行路を介しての冠血流予備能の増加は同一運動負荷での^<201>T1心筋シンチグラフィーにより証明された。4.側副血行循環血流予備能に対する供給血管の狭窄の意義供給冠動脈に狭窄を有しない患者では心筋酸素需要の増加に応じて,側副血行路を介した冠血流は増加するが,供給血管に有意狭窄を有する患者では血流増加が認められない。1.急性心筋梗塞に対する冠動脈内血栓溶解療法成功率と梗塞発症時に存在する冠側副血行循環の関係冠側副血行循環の発達には有意な冠動脈狭窄による頻回虚血刺激が必要であることが知られている。本研究では冠側副血行循環良好群において再疎通成功率が有意に低かった。この利由としては、梗塞発症時にすでに冠側副血行循環が十分発達していたことから、梗塞責任冠動脈に高度な器質的狭窄が存在していたためと考えられた。2.梗塞前狭心症の急性心筋梗塞発症後の左室機能保持における重要性本研究により、心筋虚血を示唆する頻回の狭心症発作によって発達した側副血行循環が急性心筋梗塞後の左室機能保持に有用であることが判明した。更に梗塞責任冠動脈が継続的に完全閉塞を呈している症例では、梗塞前狭心症によるIschemic Preconditioning効果すなわち梗塞サイズの縮小・左室機能保持は期待できないことも確認された。3.急性心筋梗塞発症後の側副血行循環発達の新しい評価法の開発本研究により、冠側副血行循環の発達程度の定量的指標として受容冠動脈径計測が有用であることが判明した。梗塞発症時に既に存在した側副血行循環は、梗塞発症後更に発達するものと考えられた。梗塞責任冠動脈によって潅流される領域の左室局所壁運動も側副血行循環発達に伴って改善した。4.冠側副血行循環予備能に及ぼす正常供給冠動脈の重要性側副血行循環の供給冠動脈に有意な狭窄が存在するとストレス時に側副血行血流量が充分に増加しないことが、冠動脈造影法によるContrast Appearance Time(CAT)により実証された。正常供給冠動脈を有する症例ではCATがストレス時に有意に短くなったことより、側副血行血流が増加することが判明した。1.急性心筋梗塞発症後の側副血行循環発達の新しい評価法の開発本研究により,冠側副血行循環の発達程度の定量的指標として受容冠動脈径計測が有用であることが判明した。梗塞発症時にすでに存在した側副血行循環は,梗塞発症後更に発達するものと考えられた。2.労作性狭心症患者に対するヘパリン運動療法の長期有用性ヘパリン運動療法が狭心症患者の側副血行路を介しての血流予備量を改善させることが運動負荷タリウム心筋シンチグラフィーにより証明された。3.労作性狭心症患者での虚血責任冠動脈の血流程度と側副血行循環発達程度の関係すべての狭心症患者において,冠動脈狭窄が進行すると冠側副血行血管が発達する。

側副血行血管の機能は,冠動脈間圧較差により規定される。4.急性心筋梗塞患者の冠動脈内血栓溶解療法後の左室機能回復の規定因子としての虚血プレコンディショニングと側副血行循環の重要性梗塞前狭心症による虚血プレコンディショニングは再潅流療法後の左室機能回復に有用である。側副血行循環の存在はこの効果を増強させる。
高エネルギー転位導入によるアルファ鉄系材料の新しい強化原理の開拓

従来、アルファ鉄系材料の塑性変形は、バーガースベクトルが1/2<111>の転位によって担われると考えられてきた。一方、「高エネルギー転位」である<100>転位は、安定には導入できない転位として無視されてきた。しかし、主な転位の種類を<100>転位に変えることによって、鉄を強化できると期待される。本研究では、<100>転位を利用した鉄系材料の全く新しい強化原理を開拓することを目的とした。このために、<100>転位を主な転位源として優先的に導入するための条件を探索した。<100>転位は、1/2<111>転位に比べて移動度が極めて低く動きにくいと考えられるため、主な転位の種類を<100>転位に変えることのみによって、鉄を強化できると期待される。本研究では、<100>転位を利用した鉄系材料の全く新しい強化原理を開拓することを目的とする。このために、<100>転位を主な転位源として優先的に導入するための条件を探索し最適化する。また透過電子顕微鏡観察によって、<100>転位の移動度等を評価し、<100>転位による鉄の強化への影響の程度を明らかにする。本研究は、最も重要な構造材料の一つであるフェライト鋼材料の革新的な改良の基盤となるものである。本年度は、純鉄を対象として、塑性変形によって<100>転位を導入し得るか否かを調べた。また、ゼロ応力でのナノサイズのプリズマティック<100>転位ループの挙動を電子顕微鏡その場観察することによって、<100>転位の移動度の測定を試みた。その結果、高温での塑性変形によって<100>転位を導入し得ることを明らかにした。また、<100>転位ループの拡散挙動を観測し、拡散定数のすべり成分および上昇運動成分を分離して求めることによって、その移動度の評価に成功した。初年度である本年度は、純鉄を対象として、塑性変形によって<100>転位を導入し得るか否かを調べた。また、ゼロ応力でのナノサイズのプリズマティック転位ループの挙動を電子顕微鏡その場観察することによって、<100>転位の移動度の測定を試みた。塑性変形の手段として、引っ張りおよび衝撃圧縮を採用した。転位のキャラクタリゼーションには、透過電子顕微鏡法を用いた。その結果、室温の変形で導入される転位はほとんど1/2<111>転位であるのに対して、600°C程度の高温での変形によって<100>転位を優先的に導入し得ることを明らかにした。また、ゼロ応力での<100>ナノ転位ループの拡散挙動を観測し、拡散定数のすべり成分および上昇運動成分を分離して求めることに成功した。我々の過去の1/2<111>転位ループについての実験データと比較することによって、常温では<100>刃状転位の移動度は1/2<111>刃状転位のそれに比べて10桁程度低いという結論を得た。昨年度は、純鉄を対象として、塑性変形によって<100>転位を導入し得るか否かを調べた。本年度は、変形とは別のプロセスによる転位導入の可能性を探索すべく、同じく純鉄を対象として、主に高エネルギー電子照射によって<100>転位を導入し得るか否かを調べた。また、<100>転位どうしが衝突した場合に起こる転位反応を電子顕微鏡その場観察によって調べた。さらに、<100>プリズマティック転位ループの異方的拡散挙動に関する成果を論文化した。本年度は、純鉄を対象として、主に高エネルギー電子照射によって<100>転位を導入し得るか否かを調べた。様々な条件での高エネルギー電子照射によって、比較的高温での照射により<100>転位を支配的な転位として導入し得ることを明らかにした。

また、こうして導入した転位どうしが衝突した場合にどのような転位反応が起こるのかを明らかにした。その結果、<100>転位どうしの反応は、1/2<111>転位の生成を促進する因子にはなりにくいと結論した。さらに、<100>転位ループの異方的拡散挙動に関する成果を論文化した。従来、アルファ鉄系材料の塑性変形は、バーガースベクトルが1/2<111>の転位によって担われると考えられてきた。一方、「高エネルギー転位」である<100>転位は、安定には導入できない転位として無視されてきた。<100>転位は、1/2<111>転位に比べて移動度が極めて低く動きにくいと考えられるため、主な転位の種類を<100>転位に変えることのみによって、鉄を強化できると期待される。本研究では、<100>転位を利用した鉄系材料の全く新しい強化原理を開拓することを目的とする。このために、<100>転位を主な転位源として優先的に導入するための条件を探索し最適化する。また透過電子顕微鏡観察によって、<100>転位の移動度等を評価し、<100>転位による鉄の強化への影響の程度を明らかにする。本研究は、最も重要な構造材料の一つであるフェライト鋼材料の革新的な改良の基盤となるものである。本年度は、純鉄を対象として、塑性変形によって<100>転位をどれだけ優先的に導入し得るか否かを調べた。その結果、高エネルギー電子照射を利用して、<100>転位を優先的に導入し得ることを世界に先駆けて明らかにした。さらに、二つのナノ1/2<111>転位の合体による<110>転位ジャンクションの生成過程について論文化した。この過程は、従来の分子動力学計算によっては再現されていないものであり、このような個々の転位挙動についての実験研究の意義を強く示すものである。しかし、主な転位の種類を<100>転位に変えることによって、鉄を強化できると期待される。本研究では、<100>転位を利用した鉄系材料の全く新しい強化原理を開拓することを目的とした。このために、<100>転位を主な転位源として優先的に導入するための条件を探索した。本年度に引き続き、<100>転位を主な転位源として優先的に導入するための条件を探索し最適化する。そのために、電子顕微鏡内での試料変形ー転位挙動のその場観察によって、<100>転位の導入過程を明らかにすることを目的とする。そのために、電子顕微鏡内での試料変形ー転位挙動のその場観察によって、<100>転位の導入過程を明らかにすること等を目的とする。格子欠陥主な理由は次の二つである。当初に予定していたよりも実験出張が少なく済んだため。また、特許出願を優先するために論文投稿が遅れ、当初の予定で計上していた論文投稿代が少なく済んだため。当初の予定よりも実験が順調に進み、計上していた額よりも物品費が少なく済んだため。今年度は既に4件の国際会議での招待講演を受諾している。繰越額のほとんどは、このための旅費に充てる予定である。今年度は既に3件の国際会議での招待講演を受諾している。繰越額は、旅費の補助に充てる予定である。
コンピュータ通信を利用したフランス語学習と異文化体験ーチャット・メールボックス機能によるストーリーの共同作成ー

フランス、イタリアの高校生とカリタス学園の高校生、甲南女子大学、関西学院大学、長崎外国語短期大学の学生が参加して、コロンブスのジパング到達を扱う物語をオンラインで創作した。接続は5月12日から15日は1日1時間30分、18日から19日にかけては米国の大学生も参加して平常の授業の合間に断続的に行なった。接続の前後にこれを補完するために教員は1)事前事後のアンケート、2)ClEP(フランス)のDebyser副所長を加えてのシナリオ準備、3)機材の準備と調整、4)交換されたメッセージの整理・分析、5)課題と対策の検討、を実施した。また参加生徒・学生を指導して1)参加校と日本を紹介するビデオの作成と交換、2)シナリオに沿ったテクストの準備、3)交換したメッセージを利用したまとめの授業を行った。この結果1)フランス語で受け答えできる喜びはどのレベルの学生にも大きいこと、2)学生達が自分達で物語を作り、参加したという喜びを持つこと、3)読む能力の不足、表現能力の不足に学生自身が気づくこと、4)国際交流としての意味も大きく、接続後も交流が継続することもあることが確認された。課題としては1)準備・復習を円滑にするために接続と接続の間に適当な時間間隔をとること、2)プリントあるいは別画面で、接続中にすべての画面のメッセージを参照できるようにすること、3)通信と大型表示装置に加え、電話とファクスを備えた教室を確保すること、4)十分な回線数を備えたサーバーを確保し安定した接続を実現させること、5)通信費圧縮のための技術的な手段を討すること、が明らかになった。日本フランス語教育学会および関西、関東のフランス語教員および、コンピュータ利用教員の集会で口頭発表をした。
回路特性制約を考慮したアナログ回路の素子値/レイアウト同時設計法の研究

本研究では、高品質なアナログ回路の設計効率化・設計自動化を図るために、回路設計における素子値設計とレイアウト設計を融合した新しい設計階層を考え、設計すべき回路の特性制約を陽に考慮しながら回路素子値とレイアウトを同時に設計する手法について検討した。本研究の成果を以下にまとめる。1.素子値の変動に対応できるシンボリックレイアウト手法の開発レイアウト要素の形状が変更可能な状態でレイアウトを表現しておき、そのレイアウトを再利用することにより異なった素子値に対応したレイアウトを生成する手法を開発した。素子レイアウト形状の持つ自由度を活用し、各素子の形状を最適なものに修正するアルゴリズムを考案した。2.回路特性を考慮したレイアウト生成手法の開発素子値/レイアウトの同時設計において、再利用すべきレイアウトが存在しない場合、新規に概略レイアウトを設計する必要がある。全ての配線を全ての配線領域で同時に考慮しながら配線経路を求める手法を開発した。3.設計パラメータ最適化手法の開発設計手順の保存と再利用化により設計パラメータの最適決定を行った。設計者の確信度が低い設計手順を表現するために、不確定パラメータという新たな変数を導入した。設計パラメータの自動決定に失敗した場合には、不確定パラメータを自動変更し、最適決定過程が続けられるように工夫した。4.素子値/レイアウト同時設計システムの試作と評価設計手順の保存と再利用化システムと、レイアウト再利用化システムを結合させる事により、素子値/レイアウト同時設計システムを完成させ、その有効性を評価した。本システムは、概略レイアウトの対話的作成が可能なシンボリックレイアウトエディタを基本として、概略レイアウトの自動作成機能、素子値/レイアウト同時設計機能を実現したものである。本年度は、素子値/レイアウト同時設計の基幹要素技術であるレイアウトの表現法、回路特性制約の考慮法、素子値の最適決定法について検討した。1.素子値の変更に対応できるレイウアトの表現法の研究レイアウト要素の形状が変更可能な状態でレイアウトを表現するため、「素子」や「配線」といった回路情報と対応の取れた状態でシンボリックにレイアウトを表現する方法について検討した。素子や配線の位置情報は、座標値ではなく周囲のレイアウト要素との相対位置関係を記述することにより表現する。本手法により、素子値が変化して素子形状が変わっても、素子や配線間の位置関係を保ちながら、素子値変化に対応したレイアウトに修正することが可能になった。2.回路特性制約を考慮したレイアウト要素の位置決め法の研究上記表現で記述されたレイアウト要素間の相対位置関係と回路特性の制約を考慮して各要素の座標値を定める方法について研究した。配置位置の決定は、回路特性制約から必要十分なレイアウト制約の導出、レイアウト制約に基づく仮位置決め、回路特性の評価とそれに基づく素子値の修正、という手順の繰り返しにより行なう。レイアウト制約の導出を、設計余裕度の各制約への割り振り問題として捉え、数理計画法を用いた最適配分法の検討を進めている。3.回路特性制約と設計結果の記述法の研究回路特性の表現として、現在標準化が進められているVHDLのアナログ拡張版の適用可能性について検討した。4.レイアウト設計過程における素子値の最適化手法の検討素子値/レイアウト同時設計過程における素子値の決定問題を、設計余裕度やレイアウト面積を目的関数とし、回路特性仕様を制約条件とする非線形最適化問題として定式化し、数値的最適化手法により素子値を求める方法の検討を進めた。数値的最適化のアルゴリズムのみならず、設計者の意図を反映させやすい最適化問題への定式化手法について検討した。本年度は概略レイアウトの自動設計法、設計パラメータの最適化手法、プロセスばらつきの考慮法について検討した。回路設計手順の再利用化システムと、レイアウト再利用システムを統合化し、回路特性制約を考慮したアナログ回路の素子値/レイアウト同時設計法を行った。1.概略レイアウトの自動設計法の検討

素子値/レイアウトの同時設計において、再利用すべきレイアウトが存在しない場合、新規に概略レイアウトを設計する必要がある。そこで、回路特性制約を考慮した配線手法を検討した。本研究では、全ての配線を全ての配線領域で同時に考慮しながら配線経路を求める手法を開発した。2.設計パラメータの最適化手法設計手順の保存と再利用化により設計パラメータの最適決定を行っている。設計者の確信度が低い設計操作に関しては、不確定パラメータという新たな変数を導入した。設計パラメータの自動決定に失敗した場合には、不確定パラメータを自動変更し、最適決定過程が続けられるように工夫した。3.プロセスばらつきの考慮法の検討ばらつき変数に対する回路特性の変化を2次の多項式で近似し、歩留まりの計算コストを減少させた。更に、多項式の係数を毎回求めるのではなく、近似的に計算することにより、一層の計算コスト削減を達成する手法について検討した。4.素子値/レイアウト同時設計システムの試作と評価設計手順の保存と再利用化システムと、レイアウト再利用化システムを結合させる事により、素子値/レイアウト同時設計システムを完成させ、その有効性を評価した。
制御性T細胞分化と機能の分子基盤の解明

制御性T細胞の分化・機能制御メカニズムを明らかにすることを目的として二つの研究課題に取り組んだ。第一に、ヒト自己免疫疾患IPEXにおいて同定されているFoxp3遺伝子変異を導入したノックインマウスを作製して変異の制御性T細胞分化・機能に与える影響を解析した。一つの変異マウスでは、自己免疫疾患の発症と相関して末梢組織に局在する制御性T細胞サブセットが選択的に欠損することを見出し、この制御性T細胞サブセットが自己免疫寛容の成立・維持に重要な役割を担っていると考えられた。第二に、正常個体に存在するFoxp3^+ T細胞は不均一な集団であり、一部は環境からの擾乱に対してFoxp3発現を失ってヘルパーT細胞へ分化する可塑性を示すことを明らかにした。(1)Foxp3による制御T細胞分化・機能の釦機構の解明: IPEX患者に見つかっているFoxp3遺伝子変異に着目し、代表的な点変異3種を独立に導入したノックインマウスを作梨し、制御性T細胞分化、機能、遺伝子発現に与える変異の影響を解析した。その結果、作製した変異マウスは全て多臓器性自己免疫疾患を発症し変異とIPEXの間の因果関係を証明した。また、Treg分化について解析した結果、2種類の点変異はTreg.(Foxp3+CD4+T細胞)の分化に影響を与えたが、1つの点変異は影響を与えなかったこと。このことから、後者の変異はTregの機能に選択的に影響を及ぼすと考えられた。網羅的遺伝子発現解析によりこの変異により発現が影響を受ける少数のFoxp3標的遺伝子を同定した。これらのなかに抑制機能に重要な機能分子が存在すると考えられたため、これら遺伝子のcDNAをクローニングし機能解析を進めた。(2)Fox 3の発現維持機構の解明:正常個体から単離したFoxp3+CD+T細胞におけるFoxp3発現の安定性を検討し、これらは不均一な集団であり、Foxp3を家定に発現するコミットされたTregと、Foxp3発現を消失してヘルパーT細胞に再分化する能力を保持した可塑的な亜集団からなることを明らかにした。そして、後者においてのみFoxp3の発現維持にTGF-βが必須であり、IL-4, IL6, IL-21など他のサイトカインシグナルに反応してFoxp3発現を消失しヘルパーT細胞に再分化することを明らかにした。また、これら過疎的な集団が腸管パイエル板においてIgA産生を誘導する濾胞性BヘルパーT細胞へ分化することを示し、これらヘルパーT細胞の新たな分化経路を明らかにした。1, Foxp3による制御性T細胞分化・機能・恒常性維持機構の解明:IPEXを引き起こすFoxp3遺伝子変異(I363V, A384T, R.397W)を独立に導入したシックインマウスを解析し、I363v, r397WマウスにおいてはTregの胸腺内分化、抑制機能、恒常性維持全てが障害されることを見出した。一方、A3841マウスにおいてはTregの胸腺内分化、in vitroにおける抑制機能は正常であり、末梢における恒常性、特にTCR刺激依存的増殖応答に選択的な障害が認められた。そして、A384T Tregにおいて発現が脱抑制されている遺伝子を同定し、これを野生型Tregに導入するとA384T Tregと同様の増殖阻害を引き起こすことを見出した。以上の結果からこの遺伝子の脱抑制がTregの増殖異常の原因と想定された。2, Treg分化の可塑性:正常個体において一過的にFoxp3を発現する不安定な集団が存在するかを明らかにしその性状と機能を解析する目的で、Foxp3遺伝子座にEGFP-Cre融合蛋白を導入し、これをCreレポーターマウスと交配させてFoxp3+T細胞のfate mappingを行った。その結果、Foxp3を発現した歴史を持つCD4 T細胞のうち約10-20%がFoxp3陰性であること、それらが様々なサイトカインを産生するeffector/memory T細胞としての性質を有することを見出した。さらに、これら一過的にFoxp3を発現する細胞の起源を解析し、胸腺内分化過程で一過的にFoxp3を発現するステージが存在すること、しかしながら末梢に移出された胸腺由来Tregは極めて安定なFoxp3発現を示すことを見出した。一方、末梢において誘導されるFoxp3発現は不安定であり、容易に失われることを明らかにした。(1)Foxp3による制御性T細胞分化・機能・恒常性維持機構の解明:これまでに、Foxp3^<A384T>

ノックインマウスにおいてFoxp3^+制御性T細胞(Treg)分化、in vitroにおける抑制機能は正常であるものの、末梢における恒常性維持に選択的な障害があることを見出した。マイクロアレイ解析の結果、末梢におけるFoxp3^<A384T>Tregの減少は、末梢組織に局在する活性化Tregサブセットの選択的欠損に起因することを見出した。そして、Foxp3^<WT>Tregを変異マウスに移入することでこのサブセットが再構築され、自己免疫疾患の発症が阻止された。以上の結果から、この組織局在性Tregサブセットの異常が自己免疫疾患の原因であることが明らかになった。(2)Treg分化の可塑性:Foxp3^<EGFPCre>.ROSA^<RFP>ノックインマウスを用いたfate mapping解析、Foxp3^+およびFoxp3^-T細胞の養子移入実験を行い、Foxp3発現を失ってヘルパーT細胞へと"分化転換"する細胞の起源と本態について解析を進めた。その結果、胸腺及び末梢におけるTreg分化の過程でTCR刺激によって一過的にFoxp3発現する細胞が存在すること、そしてこれらがlymphopeniaあるいは炎症環境下でヘルパーT細胞へと分化することを明らかにした。一方、このような過渡的な時期を過ぎればFoxp3発現は安定化し、不可逆的にTregへと系列決定を受ける。そして、一過的なFoxp3発現と安定なFoxp3発現はFoxp3遺伝子座のクロマチン修飾によって区別されることを明らかにした。以上の結果は、Tregとは不可逆的に運命決定を受けた細胞系列であることを示すとともに、系列決定はFoxp3自体ではなく、Foxp3発現の安定性を規定する高次の機構により制御されていることを明らかにしている。
横断歩行者-車両間コンフリクト・モデリングによる信号交差点安全性評価

本研究は,信号交差点における横断歩行者と自動車との交錯について,道路構造や交通運用に応じた安全性を定量的に評価するための手法の提案を目的とする.複数の交差点における交錯時の自動車・歩行者の挙動分析を通じて,交差点構造・交通運用と利用者挙動との関係,および利用者同士の相互作用のメカニズムを明らかになった.提案した評価手法により,十字型信号交差点の設計や運用方法の改善において,代替案の効果を事前に評価することを可能となった.本研究は,信号交差点における横断歩行者と自動車との交錯について,道路構造や交通運用に応じた安全性を定量的に評価するための手法の提案を目的とする.複数の交差点における交錯時の自動車・歩行者の挙動分析を通じて,交差点構造・交通運用と利用者挙動との関係,および利用者同士の相互作用のメカニズムを明らかになった.提案した評価手法により,十字型信号交差点の設計や運用方法の改善において,代替案の効果を事前に評価することを可能となった.信号交差点の構造や交通信号の運用は,交差点内の自動車や歩行者などの利用者の動線交錯状況や信号の変わり目(インターグリーン)等における利用者挙動,ひいては交差点の安全性・円滑性に大きな影響を与える.しかし,特に交差点における歩行者と自動車との交錯については,利用者の挙動に関する知見が十分とはいえない.本研究は,信号交差点における歩行者と自動車との交錯について,道路構造や交通運用に応じた安全性を定量的に評価するための手法の提案を目的とする.初年度である平成22年度は,複数の信号交差点においてビデオ観測調査を行い,個別の車両挙動や歩行者挙動と交差点の構造や運用との関係を定量的に分析した.まず,歩行者との交錯危険性がある右左折車両について,交差点角度やコーナー半径等の幾何構造要因が車両の速度や交差点上の通過位置に与える影響を定量的に分析した.モデル化においては,2次元的に複雑に移動する軌跡をクロソイド曲線と円弧に近似することで,少ないパラメータによる軌跡の表現を行った,そのうえで,クロソイド曲線等のパラメータを交差点角度等から説明するモデルを構築した.速度推移についても同様に,交差点進入速度や道路幾何構造に基づき説明するモデルを構築した.歩行者挙動については,横断開始タイミングに応じて歩行者を分類し,歩行者速度特性を分析した,横断歩道長が長い場合には,青現示の後半で渡り始める横断歩行者の速度が有意に高いことなどを示した.以上の通り,初年度の目標であった車両と歩行者の単独挙動分析は,概ね計画通り遂行できたと考えている.今後,車両と歩行者の相互作用と交錯時の安全性評価指標に関して詳細な分析を行っていく予定である.これにより,信号交差点の設計や運用方法の改善において,代替案の安全面での効果が事前に定量的に評価できるようになると期待される.信号交差点の構造や交通信号の運用は,交差点内の自動車や歩行者などの利用者の動線交錯状況や信号の変わり目(インターグリーン)等における利用者挙動,ひいては交差点の安全性・円滑性に大きな影響を与える.しかし,特に交差点における歩行者と自動車との交錯については,利用者の挙動に関する知見が十分とはいえない.本研究は,信号交差点における歩行者と自動車との交錯について,道路構造や交通運用に応じた安全性を定量的に評価するための手法の提案を目的とする.二年目である平成23年度は,主に歩行者挙動についてより詳細な分析を行うとともに,歩行者に対する車両の回避行動を分析・モデリングした.歩行者単体の挙動に関しては,特に青点滅から赤現示(クリアランス時間)にかけての歩行者の駆け込み行動が危険という認識のもと,まず青点滅切り替わり後に歩行者が横断するか否かの意思決定行動について,現示切り替わり時の歩行者の位置や速度,横断歩道長との関係を分析した.また,青点滅の残り時間や横断歩道長と横断速度との関係についても分析した.これらの結果をもとに,歩行者挙動の定量的なモデル化を行った.歩行者に対する車両の回避行動としては,歩行者と交錯する左折車両が横断歩道手前で停止するか否かの判断と,歩行者の到着ギャップ/ラグとの関係を分析した.歩行者が車両と反対方向から接近する場合の方が,同じギャップでも車両の停止確率が高くなることなどが示された.昨年度構築した左折車両の単独挙動モデルと,今年度のモデルを組み合わせることで,時々刻々と変化する歩行者の位置に対して車両が停止/通過判断と速度調整を行う挙動モデルを構築した.モンテカルロシミュレーションの結果,安全性指標であるPET,車両の横断歩道通過速度分布等をよく再現していることが示された.信号交差点の構造や交通信号の運用は,交差点内の自動車や歩行者などの利用者の動線交錯状況や信号の変わり目(インターグリーン)等における利用者挙動,ひいては交差点の安全性・円滑性に大きな影響を与える.しかし,特に交差点における歩行者と自動車との交錯については,利用者の挙動に関する知見が十分とはいえない.本研究は,信号交差点における歩行者と自動車との交錯について,道路構造や交通運用に応じた安全性を定量的に評価するための手法の提案を目的とする.3年目である平成24年度は,交差点における左折時の挙動について分析を進め,利用者挙動のばらつきを表すパラメータと安全性評価指標(SSM),さらにはこれらと交通事故データとの関連性について明確に示したうえで,各種モデルのシミュレーションへの実装を行った.まず,左折車と横断歩行者の交錯に着目し,各種挙動の実態分析とモデルの構築を行った.

これにより,交差点の幾何構造や信号制御などの影響下での左折車両や横断歩行者の確率的挙動をシミュレータ上で実装可能となり,Post-Encroachment Time (PET)や交錯点通過速度などの安全性評価指標(SSM)を演算可能となった.さらに,SSMと実際の事故データとの関係がポアソン回帰モデルによって示されたことで,交差点の幾何構造や信号制御といったパラメータから,利用者挙動のばらつき,安全性評価指標,事故データに至るまでの一連の関係を示すことができた.最後に,開発したモデルをシミュレータに実装し,交差点幾何構造が利用者挙動,さらにはSSMに及ぼす一連の影響を再現し,交差点改良対策評価のケーススタディを行った.平成23年度は,車両と歩行者の相互作用モデリングを当初の目標としており,歩行者の位置・速度に対して車両が停止/通過判断と速度調整を行うモデルが構築できた.車両に対する歩行者の反応については,車両側の挙動変化に比べて相互作用による歩行者側の挙動変化は小さく,それよりも信号灯器の影響が大きいと考えたため,幾何構造・信号現示への反応に重点を置いて定量化を行った.これらのことから,ほぼ当初計画通り順調に進展しているといえる.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,安全性能(潜在的危険性)の定量的評価手法の開発,および交差点利用形態に応じた信号制御と道路構造の安全性評価を行ったうえで,交差点利用形態に応じた信号制御と道路構造の合理的な設計手法を最終的に提示することを目標としている.これらにあたり,実際の交差点での事故データ,幾何構造・信号制御データとビデオ観測データを既に入手しているほか,構築したモデルを表現するためのプラットフォームの構築も進んでいる.実際にモデルを各種交差点に適用することで,シナリオごとの交錯状況の変化と事故データとの関連性を分析していく.24年度が最終年度であるため、記入しない。
監査サービスの変容が会計情報と資本市場に及ぼす影響の実証分析

本研究は、監査サービスの変容、特に四半期財務諸表レビューと内部統制報告が会計情報と資本市場に及ぼす影響に関する実証分析を行った。そして、(1)四半期財務諸表レビューの導入により企業の公表する四半期利益における保守性が高まった、(2)内部統制に問題のある企業が公表する経営者予想利益は精度が低い、という事象を明らかにした。これらの発見事項を含む研究成果は、論文、学会発表、図書という形で公表されている。本研究の目的は、監査サービスの変容が会計情報と資本市場に及ぼす影響を実証的に明らかにすることである。この目的を達成するため、(1)関連する文献のレビュー、(2)データの収集、(3)実証分析の実施、(4)研究成果のまとめと報告、および(5)査読付雑誌等への投稿という手順で研究を進めることを計画していた。本年度は、まず各担当者が文献レビューを行い、国内外の学会や研究会の参加を通じて最先端の研究にキャッチ・アップするよう努めた。また、本研究課題は監査サービスの変容の中でも、内部統制(報告書)監査と四半期レビューに焦点をおいているため、内部統制報告書や企業の四半期財務諸表に関するデータ・ベースを構築し、さらにそれらとの関連性を検証するために修正報告書のデータ・ベースも完成させた。本年度は研究期間の1年目であるため(1)と(2)を中心に行ったが、第3のステップとして分析に着手したもののうち利益の保守性に及ぼした影響については、その成果をまとめて『国民経済雑誌』に掲載した。これは、監査サービスの変容が会計情報に及ぼす影響について、説得力のある証拠が観察されたため、この研究課題の緊急性を考えて公表に踏み切ったものである。本研究によって得られた実証結果を要約すると、(1)監査人による四半期レビューが導入された後、第1四半期と第3四半期の利益は全体としてより保守的になり、(2)そのような保守性の高まりは、保守主義に対する需要が高い企業ほど顕著であった、というものである。利益における保守主義は、企業における契約履行の効率性を高めたり、企業と投資家間の情報の非対称性を緩和するといった機能を持つことが知られている。四半期財務諸表の作成プロセスにおける監査人の関わり方の違いによって、利益における保守性の程度が変化するという本研究の検証結果は、監査人が財務報告プロセスにおいて重要な役割を果たしていることを示している。本年度は、次年度に行った文献レビューを引き続き行い、昨年度に収集したデータにもとづく分析とその成果の発表に重点を置いた。本年度は研究期間の2年目であるため(1)の更新と(3)を中心に行った。第3および第4のステップとして着手した分析内容は、内部統制の不備が経営者の公表する利益予測の精度に及ぼす影響を実証的に解明することであり、当該研究内容は、8月のアメリカ会計学会(AAA)および11月のアジア会計学会(AAAA)の年次大会で発表した。本研究によって得られた実証結果を要約すると、(1)内部統制に重要な欠陥があると報告した企業および決算短信の修正を行った企業は、その他の企業よりも経営者の公表する次期利益の予測精度が低い、(2)当該予測の精度は、楽観的なバイアスによるものである、というものである。内部統制に問題のある企業は、予測情報を開示するために企業内部で収集される情報の精度が低いと考えられるため、開示される予測情報の精度は他の企業よりも低くなることが予想される。特に、経営者による予測情報は未監査情報であるために監査人による指導等によって修正される余地がないため、そのような内部統制の問題が直接的に反映されることになる。本研究結果は、このような関係を支持するものであり、内部統制に問題のある企業の開示情報は精度が低いことを示している。本年度は、昨年度より行っている実証分析の研究報告と分析内容の精緻化、ならびに査読付き学術雑誌への投稿に重点を置いた。本年度は研究期間の3年目であるため、(3)、(4)、(5)を中心に行った。昨年度には、内部統制の不備が経営者の公表する利益予測の精度に及ぼす影響を実証的に解明したが、本年度は、当該研究をより洗練すべく、内部統制に何らかの不備があると考えられる決算短信の修正を行った企業を中心に研究を深化させた。

その研究成果は、6月の韓国会計学会の年次大会で発表した。本研究によって得られた実証結果を要約すると、(1)内部統制に重要な欠陥があると報告した企業および決算短信の修正を行った企業は、その他の企業よりも経営者の公表する次期利益の予測精度が低い。ただし、その傾向は特に決算短信の修正を行った企業について有意である。また、(2)当該予測の精度は、楽観的なバイアスによるものである、というものである。内部統制に重要な欠陥があると報告した企業の業績予想精度は分散が大きいため、決算短信の修正を開示した企業をコントロールした場合には、当該報告と業績予想の精度には有意な関係が観察されないことが、このような結果をえた原因があると思われる。内部統制に重要な欠陥があると報告する企業に比べると、決算短信を修正する企業の数は相対的に多い。本研究の結果は、市場において一定数存在する決算短信の修正企業は、精度の低い予測情報を開示するという先行研究にはない結果を提示したことに重要性が認められる。本研究の目的は、監査サービスの変容が会計情報と資本市場に及ぼす影響を実証的に明らかにすることである。この目的を達成するため、(1)関連する文献のレビュー、(2)データの収集、(3)実証分析の実施、(4)研究成果のまとめと報告、および(5)査読付雑誌等への投稿という手順で研究を進めることを計画していた。本年度は、研究期間の4年目であるため、(3)、(4)、および(5)、すなわち、実証分析内容の精緻化と結果の報告、ならびに査読付き学術雑誌への投稿とその回答に対する対応に重点を置いた。本年度には、内部統制に何らかの不備があると考えられる決算短信の修正を行った企業が公表する経営者予測の精度に関する実証研究を査読付雑誌に投稿し、レフェリーからえたコメントにもとづき追加分析の内容を検討し、それに着手した。この作業と並行して、当該研究の研究報告、ならびにヨーロッパ企業における内部統制機能の実態に関する意見交換を目的として、Autonomous大学(スペイン)の研究セミナーにおいて発表を行った。本研究によって得られた実証結果は、内部統制に何らかの問題がある企業は、その他の企業よりも経営者の公表する次期利益の予測精度が低いことを示している。同様の証拠はアメリカ企業に関する先行研究でも提示されているが、次の2点により、本研究の重要性が認められると思われる。すなわち、(1)将来業績予想の開示が実質的に強制開示であり、かつ予想情報の開示内容や時点に関する裁量性が低い日本企業を対象とすることにより、本研究は、先行研究で提示された仮説をより厳密に検証している。さらに、(2)本研究では、市場において一定数存在する決算短信の修正企業を分析対象にすることでより一般化した分析結果を提示している、という2点である。研究期間を通じて、2件の研究成果を公表し、うち1件については海外の査読付雑誌に投稿中である。そのため、刊行物としての最終的な研究の公表までは少し時間を要するが、監査サービスの変容が会計情報と資本市場に及ぼす影響についての分析は、当初の予定どおりに達成できたと思われる。
中央ユーラシア出土品からみた古代の染織品流通と技術伝播に関する研究

「シルクロード」の代表的交易品であるはずの「シルク」について、我々はその産地や特徴、交易ルートなどを十分に明らかにできていない。その大きな要因は、生産地ごとの染織品の特徴が十分に明らかにされていないことにある。そこで本研究では、日本を含む古代ユーラシアにおいて、「どのような染織品が、どこで生産され、どこへもたらされたのか?」を明らかにすることを目的として、未調査資料の多い中央ユーラシア出土品に着目し、中国出土品および日本に伝世する染織品と比較することで、生産地ごとの特徴、技術伝播・染織品流通の様相を明らかにする。これにより、古代ユーラシアの染織文化、および東西交流の一端を明らかにする。
血管平滑筋のCa^<2+>非依存性収縮における分子メカニズムの解析

血管平滑筋では、細胞内Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]i)上昇によるもの以外に、その上昇を伴わない収縮も起こり得ることが注目されている。そこで我々は種々の血管作動物質について細胞外Ca^<2+>非存在下に収縮を惹起するものをマグヌス法を用いて検索し、血管平滑筋の[Ca^<2+>]iをfura2を指示薬にして張力と同時に測定した。さらに平滑筋収縮弛緩に重要なミオシン軽鎖(MLC)の燐酸化および脱燐酸化について検討し、[Ca^<2+>]i上昇を伴わない収縮機序の解析を試みた。3.MLCの燐酸化:Ca^<2+>-free buffer中のET-1とPDBによる血管条片収縮時におけるMLCの燐酸化をautoradiographyおよびwestern blot法により解析した結果、ET-1による収縮は、非常に少なくはっきりしないが、PDBによる収縮にはMLCの燐酸化が見られた。MLC以外の燐酸化はそれほど顕著ではなかった。20-kDa MLCのpeptide mappingではPDBの燐酸化部位は、C-kinaseばかりでなくMLC-kinaseによる部位の燐酸化も強く見られた。4.MLC-phosphataseの精製とintactな血管条片におけるMLC-phosphatase活性:ニワトリ砂嚢よりMLC-phosphataseを精製し58kDaと38kDaそれぞれ二つずつのsubunitsよりなることを示した。ET-1やPDBは少なくともこの精製された酵素には影響しなかったが、PDBはintactな血管条片のMLC-phosphatase活性を低下する傾向が見られ、[Ca^<2+>]i上昇を伴わない収縮にMLC-phosphatase活性変化が重要である事が示唆された。骨格筋や心筋の収縮は、生理的には細胞内Ca^<2+>濃度(〔Ca^<2+>〕i)上昇による情報伝達によってのみ起こると考えられているのに対し、平滑筋では〔Ca^<2+>〕i上昇によるもの以外に、その上昇を伴わない生理的収縮も起こりうることが注的されている。そこで我々は種々の血管作動物質について細胞外Ca^<2+>非存下に特続的収縮を起こすものをマグヌス法を用いて検索し、それらの物質について〔Ca^<2+>〕iを平成3年度の補助金で購入した細胞内Ca^<2+>測定装置(CAFー110,日本分光)を用いて張力と同時に測定した。さらに平滑筋収縮弛緩機構に重要なミオシン軽鎖(MLC)の燐酸化についても検討した。I.細胞外Ca^<2+>非存在下に収縮する血管作動物質の検索1mMEGTAを含むCa^<2+>ーfreebuffer中でnorepinephrine(NE)やcaffeineにより細胞内の貯蔵Ca^<2+>を枯渇させた血管条片について種々の血管作動物質を検討した結果、血管内皮由来のendothelinー1(ETー1),cーkinase活性化作用のあるphorbol 12ーmyristate13ーacetate(PMA)やphorbo12,13ーdibutyrate(PDB),魚のneuroーpeptideであるurotensin IIおよびphosphatase inhibitorであるcalyculin A等がこの血管条片に比較的持続する収縮を示した。又それらの相互作用の解析から,各々異なった作用機序により収縮を示すことが明かとなった。II.細胞内Ca^<2+>と張力の同時測定細胞外Ca^<2+>非存在下においてNEは一過性の収縮と同時に一過性の〔Ca^<2+>〕iの上昇を示したが,PDBは持続的な収縮を示したにもかかわらず〔Ca^<2+>〕iの上昇は見られなかった。Ca^<2+

>ーfreebuffer中のETー1とPDBによる血管条片収縮時におけるMLCの燐酸化をオ-トラジオグラフィ-およびMLC抗体を用いたウエスタンブロット法により解析した結果,ETー1による収縮にはMLCの燐酸化は見られないが、PDBによる収縮にはMLCの燐酸化が見られた。以上の様に平成3年度の計画は,おおむね満足のいく結果が得られたが,それらの成果を基に平成4年度の実験計画を実施して行きたい。血管平滑筋では、細胞内Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]i)の上昇によるもの以外に、その上昇を伴わない収縮も起こり得ることが注目されている。平成3年度我々は、1mMEGTAを含むCa^<2+>-free buffer中でnorepinephrine(NE)やcaffeineにより細胞内の貯蔵Ca^<2+>を枯渇させた血管条片に種々の血管作動物質を検討した結果、endothelin-1(ET-1),phorbol 12-myristate 13-acetate(PMA),phorbol 12,13-dibutyrate(PDB)およびcaliculin-A(phosphatase inhibitor)等が比較的持続する収縮を示したが、PDB,PMAやcaliculin-Aはその時[Ca^<2+>]iの上昇は見られなかったことを報告した。以上の結果を基に、平成4年度はPDBによるミオシン軽砂(MLC)を含めた収縮蛋白の燐酸化と脱燐酸化についてautoradiographyおよびwestern blotting法により解析を試みた。Ca^2-free buffer中のPDBよる血管条片収縮時におけるMLCの燦酸化は顕著にみられたが、MLC以外の燐酸化はそれほどではなかった。20-kDa MLCのpeptide mappingでは、PDBの燐酸化部位は、C-kinaseばかりでなくMLC-kinaseによる部位の燐酸化も強く見られた。この結果よりMLCの燐酸化がCa^<2+>-非依存性の収縮においても重要と考えられたのでその脱燐酸化酵素であるMLC-phosphataseの精製とintactな血管条片におけるMLC-phosphatase活性の測定をした。MLC-phosphataseはニワトリ砂嚢より精製し、58-kDaと38-kDaそれぞれ二つずつのsubunitsよりなることを示した。またC-kinaseにより燐酸化されたcalponin(平滑筋収縮弛緩に重要と考えられているactin結合蛋白)はこの酵素により速やかに脱燐酸化された。ET-1やPDBは少なくともこの精製された酵素には影響しなかったが、PDBはintactな血管条片のMLC-phosphatase活性を低下する傾向が認められた。これらのことより[Ca^<2+>]i上昇を伴わない収縮にMLC-phosphataseが重要な役割を演じていると考えられた。以上Ca^<2+>非依存性の収縮について概ね満足のいく結果がえられた。しかしskind fiberについては、上記の収縮蛋白の影響を検討しているが技術的な困難さから十分な結果が得られていない。