hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単純化された走化性方程式系の爆発解の挙動と爆発点に関する研究

さらに、次元が3から9のときは、自己相似解が無限個存在することを明らかにした。また自己相似解の性質から、対応する爆発解が1/|x|^2型の特異性を持つことを明らかにした。さらに、その特異性の係数を解析することにより、3次元以上の領域における爆発解に現れる特異性は少なくとも2種類あることを明らかにした。これらの事と領域が2次元の場合の爆発解に現れる特異性がデルタ関数的なものに限られる事やその特異性の係数が一種類である事と比較する事により、領域が2次元の場合と3次元以上の場合では爆発解が持つ特異性の性質が異なる事が明らかになった。以上が本年度の研究によって明らかになった新たな知見である。これらのことは、研究発表の雑誌論文の欄に記載した論文として発表した。我々の研究目的は、単純化された走化性方程式の爆発解の挙動と爆発点において解が持っている特異性を解明することである。特に、リスケーリングと呼ばれる爆発点・爆発時刻の周りでの変数変換を用いて爆発解の挙動と爆発点における解の特異性を解析すると言う手法を用いて研究することを計画した。昨年度の研究により、領域が3次元以上のユークリッド空間の場合に自己相似解と呼ばれる解が存在する事を示す事により、単純化された走化性方程式の球体対称な爆発解の存在が明らにした。このような爆発解をType Iの爆発解と呼ぶ。これに対し本年度の研究により、11次元以上のユークリッド空間においてType Iの爆発解よりも爆発速度が速い球対称な爆発解の存在を示した。このような爆発解をType IIの爆発解と呼ぶ。さらにその爆発速度のオーダーを決定する事に成功し、爆発点に現れる特異性が特異定常解と同じである事を明らかにした。この結果により、Type II爆発解の爆発のオーダーは無限種類ある事が明らかになった。そして、11次元以上の場合はType IとType IIの爆発解が存在することが明らかになった。また、2次元の有界領域上の球体対称な爆発解は常にType IIの爆発解であることを示した。この結果により、領域が2次元の場合は球対称なType Iの爆発解は存在しないことが明らかになった。
高齢者の肺炎予防のための免疫機能の強化と生活リズム調整プログラムの開発

本研究は、高齢者の肺炎罹患率を低減する積極的な予防策として、高齢者のセルフケアによる生活リズムの調整の効果を明らかにすることを目的に、地域在住の肺炎に罹患した高齢者などを対象とし、日常生活、標準予防策の実施、健康状態、睡眠の質に着目し調査を実施した。この度の参加者には、社会的な孤立状態は認められなかったものの、ソーシャルネットワークが高い者において、睡眠の質、心身の健康が維持されていると考えられた。今後は、これらの結果を地域在住高齢者の日常的で簡便なセルフケアとして提案できるよう、ソーシャルネットワークと具体的な他者との交流のタイミングやその内容の詳細、さらに、生活リズムとして活動と休息について、測定機器を用いた客観的な評価を行い、疾病による特徴をふまえた検討を課題とした。季節性の感染症の流行などにより調査実施日の調整が困難であったため、進捗が遅れている。当初予定していた日時での調査の実施がかなわなかったことから、地域の老人クラブ等に所属する高齢者と改めて日程調整を図り調査を実施する。本研究は、高齢者の肺炎罹患率を低減する積極的な予防策としてセルフケアによる生活リズムの調整の効果を明らかにすることを目的とし、高齢者の肺炎、その他の呼吸器疾患への罹患と日常生活、標準予防策の実施および口腔機能、健康状態、睡眠の質などに着目した。今年度は、肺炎に罹患した高齢者の特徴を明らかにするために、疾患をもつ地域在住の高齢者を対象に質問紙による睡眠の質、健康状態、口腔機能、日常生活等活動等と嚥下機能の検討を行った。その結果、肺炎に罹患した高齢者は他の疾患を持つ高齢者よりも日常の活動の種類、週当たりの昼寝の回数が有意に少なかった。睡眠の質においては、有意差は認められなかったが、PSQIの得点上では肺炎に罹患した高齢者の睡眠の質が低下していることが示された。口腔機能では有意差は認められなかったが、肺炎に罹患した高齢者の方が30秒当たりの嚥下回数が少なかった。口腔関連QOLにおいても有意差は認めれなかったが、指標の得点上では肺炎に罹患した高齢者の口腔機能は低下していた。また、1日の歯磨きの回数にも有意差は認められなかったが、歯の数は肺炎に罹患した高齢者の方が有意に多かった。健康観、うつ傾向には有意差が認められ、肺炎に罹患した高齢者は健康観が低く、うつ傾向が高かった。その他、ワクチン接種では65歳以降のインフルエンザワクチンの接種回数に有意差は認められなかったが、肺炎球菌ワクチンの接種においては肺炎に罹患した高齢者において接種回数が有意に多かった。調査対象者との調査日程の調整に変更が生じたことから、データ収集が遅れている。引続き地域在住高齢者を対象に調査を進め、データの収集および解析を行う。調査日程に変更が生じたため、次年度の調査費用とする。季節性の感染症の流行により当初予定していた日時での調査がかなわず遅れが生じた。次年度に調査を実施するにあたり測定に必要な消耗品の購入及び分析費用に充てる。
再生医療研究における被験者保護について：「治療であるとする誤解」を中心に

本課題の目的は、再生医療分野など先端医療技術の臨床応用で倫理的な問題となる「治療とする誤解」に注目し、同問題が発生する背景や、抑制するための施策について考察することである。研究期間においては、倫理審査委員会事務局の業務に携わった経験を活かし、インフォームド・コンセントや倫理審査の手続と、研究者の考えや行動、さらに被験者・患者の研究参加意識との関係に焦点を当てて考察した。考察の結果、倫理的問題に制度として対応する姿勢と現場における実践として対応する姿勢の間にズレが存在しており、それが研究者行動だけでなく臨床研究におけるコミュニケーションにも少なからず影響を持ち得ることが分かった。本年度の成果は、著書(分担著)が1点と学会発表が2回である。著書は、「クローン・キメラ・ハイブリッド」というテーマで、『先端医療』(シリーズ生命倫理学・第12巻(編集:霜田求、虫明茂)丸善出版)の一部を分担執筆したものである。一方、各学会発表のタイトルは、1「臨床現場における倫理的問題の解決支援制度のあり方に関する一考察:わが国の病院内倫理委員会と臨床倫理コンサルテーションの制度比較を手がかりに」(第24回日本生命倫理学会)、および2「ゲノム医学研究の発展が遺伝子情報のプライバシーに与える影響について(バイオバンクのガバナンスを題材に)」(第31回日本医学哲学・倫理学会)である。著書については、クローン、キメラおよびハイブリッド胚研究における倫理的側面について、これまでの議論と論点を整理したものである。それらは再生医療分野でも基礎研究に分類される。しかし、いずれにおいても試料提供者の「自己決定」と、研究が成功した先にある「公共的利益」、さらに「社会的な理解と受容」の三要素のバランスをいかに取るかが大きな倫理的問題とされてきた。また、その論点は再生医療分野の臨床応用においても議論されているものであり、先端医療分野に共通する倫理的な論点である。そのため、本研究計画においても非常に有益な示唆を得た。一方、研究発表1では、「倫理委員会による審査と社会的妥当性の付与」に注目した。実験的要素が大きい医療技術の実施と倫理委員会の承認の社会的な意義について考察した。研究発表2では、バイオバンクの倫理的問題を取り上げ、ヒト試料・情報を多様な研究に利用するための包括同意に焦点を当て考察した。包括同意の問題は、「臨床用ヒトiPS細胞バンク」などで主たる倫理的問題となっており、再生医療とりわけヒトiPS細胞研究においては今後非常に重要な倫理的課題となることが予想される。本年度は、研究倫理の実務的視点から被験者保護、治療とする誤解(therapeutic-misconception)というものを考えた。ここでいうところの研究倫理の実務とは、研究倫理審査に関する実務のことである倫理委員会事務局の業務で申請書類の点検を行っている中で、臨床研究であるが治療であるようなイメージを被験者に持たせるようなデザインや書きぶりをしばしば目にする。例えば説明文書において、臨床介入研究では治療的均衡(clinical equipoise)に配慮しなければならないのに、プロトコール治療の利益を全面に出すような書きぶりを見受けることがある。被験者に治療的期待を不必要に与えないために、ケースとコントロールの2群間における治療的利益を均衡させるため、研究計画書のどの箇所のどの点に注目すべきか、また明確に説明させるべきか、について実務レベルで学習した。また、臨床研究指針では、「予測される当該臨床研究の結果、当該臨床研究に参加することにより期待される利益」がインフォームド・コンセントへの必須記載事項とされている。しかし、「予測される」や「期待される」というのを記述通りに受け止めてしまうと、予測や期待の範囲が広く解釈され、被験者である患者に不必要な期待を抱かせる可能性が危惧される。その場合であっても、多くはガイドラインの逸脱と認識されることはない。そこで論点として見えてきたのは、倫理審査においては、文書化されたり制度化されたりした倫理と、申請者などとのコミュニケーションを通じて形成していく倫理があるということである。以上、実務を通じて「治療とする誤解」の概念を検討した結果、生命倫理の実践には、「手続としての生命倫理」と「研究者と被験者の協同作業としての生命倫理」の2つの方法論があることが明らかになった。これを本年度の成果とし、来年度の研究計画の策定に盛り込むつもりである。本年度の成果は、研究論文の投稿が2本(掲載済)と学会発表が2回である。各論文のタイトルは、(1)「総説:バイオバンクの倫理的・社会的側面への対応とガバナンスについて」と(2)「バイオバンクとゲノム医学研究の倫理的・社会的側面とガバナンスについてーsolidarityの概念を手がかりにして」である。一方、各学会発表のタイトルは、(1)「医学研究ガバナンス活動における倫理的基盤について:再生医療研究を題材に」と(2)「再生医療分野の臨床研究における被検者保護について:therapeutic misconceptionの問題を中心に」である。

論文については、再生医療研究そのものではなくバイオバンクを扱った内容となっている。これは、ヒトiPS細胞を使った再生医療の普及には、研究基盤としてのバイオバンクの整備が不可欠とされているためである。バイオバンクのガバナンスや被験者保護の問題を考察するで、再生医療研究で同問題を考える際への重要な示唆が得られることができた。論文(1)では、バイオバンクのガバナンスの問題について主要な論点を整理した。(2)では、バイオバンクのガバナンスで重要になってくる「研究参加者の参加動機」に着目し、solidarityという概念を使って分析と考察を試みた。どちらも、研究プロジェクトの持つ公共性に着目しながら運営を実践するガバナンスの重要性を強調する内容となっている。一方、研究発表(1)では、再生医療研究のガバナンスを支える倫理的基盤の中身と被験者の自己決定権の関係について考察し、現行の倫理的基盤の欠点を指摘した。研究発表(2)では、再生医療研究に関する公共政策とtherapeutic misconceptionとの関係について考察し、現行政策の欠点を指摘した。どちらも、再生医療分野の推進と被験者の自己決定権の保護が衝突する場面について着目した内容となっている。初年度目と2年度目では、「治療とする誤解」やインフォームド・コンセントについて理論や原理原則の解明に重点を置いた。3年度目からは、本務で研究倫理支援業務に従事した関係もあり、医学研究者たちによる倫理審査や倫理指針への対応を観察する中で、彼らが倫理的問題へ「制度的に」十分適応していることを発見した。しかしながら、「治療とする誤解」の主要因とされるインフォームド・コンセントの不十分な実施が問題視され続けていた。そこで、「「制度・手続を通じて実現する生命倫理」と「当事者間のコミュニケーションなど実践を通じて実現する生命倫理」の間のズレ」という問題が、その背景に存在することを指摘した。最終年度では、3年目に引き続き研究倫理支援実務の視点から、「治療とする誤解」をはじめとする臨床研究における倫理的問題について考察した。折しも3年目後半から最終年度にかけて多くの研究不正に関する事案が報道され、臨床研究の信頼性について社会的議論となった。その状況は本課題に少なからず影響を与え、倫理的問題と政策上の不備を結びつける視点を見出すことができた。例えば、多くの研究者が倫理審査までの段階では審査を通過するため倫理的な諸問題に注意を払うが、承認後の適正な研究実施については研究者の良心に専ら委ねられることになっている。そのことが、上述した生命倫理における制度と実践のズレを生じさせ、研究の不適正な実施を生む背景要因の一つであると考えた。さらにその要因は、研究者個人の良心だけの問題ではなく、制度と実践が連携しない状態を生み出している政策の不備にあると最終年度の研究成果の中で指摘した。研究期間を終えた今、生命倫理の実現にとっては制度と実践の結びつきが極めて重要であることを認識した。
インタラクティブ遠隔プロトタイピングシステムの開発

平成11年度は、CADとラピッドプロトタイピング(Rapid Prototyping:以下RPと略す。)装置を結合したクローズドループのインタネットで稼動するシステムを開発し、平成12年度にその改良を行った。平成13年度は、この研究をさらに発展させ、RP装置を遠隔で操作できるシステムの開発を試みた。しかし、実際は、RP装置が複雑であるために、基本的に同様の機能実現となる、より簡単なメカトロニクス実験を対象とした、遠隔で観察、操作できるリモートラボラトリーを開発した。リモートラボラトリーは、工学教育で必須の実験を遠隔で行う遠隔教育システムであり、これまでの講義、演習主体であった遠隔教育に、実験を持ち込もうとする試みである。本研究は、遠隔教育システムの開発ではないが、CADとRPを結合して、RPを遠隔で操作する基本的な機能は、リモートラボラトリーシステムと同じである。本システムの基本的機能は、インタネットを用いて、遠隔にあるモータを操作するシステムであり、国内での実験を経て、スタンフォード大学と日本を、高速ネットワークで結び、ディジタルビデオ伝送システムDVTSを用いて、スタンフォード大学側から、日本に設置されたモータをリアルタイム、インタラクティブに操作する実験を行い、遅延時間などにも問題がなく、きわめて遠距離でも遠隔操作が可能であること、また観察画像もきわめて鮮明であり、動作確認などにも問題がないことを実証した。本研究の期間内には、CADとRP装置をリアルタイム、インタラクティブに操作できるシステムまで開発できなかったが、そこで必要な基本機能は、このように実現でき、きわめて遠距離でも、何らの支障がないことを確認できた。本研究の目的は、設計と生産を結ぶクローズドループの製品実現方式を実現し、それにより、顧客要求の多様化に対応し、さらには、グローバル化に対応できる遠隔協調方式とすることである。そのために、平成11年度はインタネット上で稼動するプログラミング言語Javaを基礎とする設計と生産を結び、クローズドループ方式を実現するソフトウエアシステムを開発した。このシステムは、通常のCAD,プロトタイピングソフトウエアとも容易に結合できるため、実用化も容易である。さらに、インタネットを基礎にしているために、どこででも稼動できる利点がある。さらに、ラピッドプロトタイプの画像を基礎に顧客の好みを製品実現に反映するシステムを開発した。この両システムとカメラ画像を結合することにより、顧客の好みを取り入れながら、設計中に設計を変更して、顧客満足を最大にすることが可能となる。本システムは顧客の印象評価語を基礎に、画像から特徴パラメータを抽出するサブシステム、印象評価語とデザインパラメータを関係ずけるサブシステム、さらに画像を印象評価語により変更するサブシステムから成り立っており、統計的な処理を基本としている。本システムを利用すれば、まず顧客の好み(印象評価語)を基礎に、設計を行い、試作品をラピッドプロトタイピングで作成し、それを顧客に観察させながら、顧客の印象を聞きながら、顧客の好みにあうように、製品実現の過程において、設計を変更して生産してゆくことが可能である。平成11年度に開発したシステムを試用し、平成12年度はその改良を行った。現状では、クローズドループの設計、ラピッドプロトタイピングを結合したシステムであるが、必ずしも、例えばCAD,ラピッドプロトタイピングのデータフォーマットに合っているわけではない。また、開発したシステムはインターネット上で稼動するために、誰にでも試用してもらうことができるが、例えば、時間遅れなどについて、今後詰めるべき点が残っている。今年度は、Stanford Universityとの間で、高速通信回線の利用が可能となると期待されるので、この時間遅れなどについて検討する。また、本システムは、技能の取得に役立つと考えるられることから、平成12年度は、この視点でも、検討を開始した。すなわち、一種のテレオペレーションの形式で、遠くにあるラピッドプロトタイピング機器を操作するので、遠隔の授業でhands onの実験ができると考えられる。これまでの遠隔授業では、テキスト教材が主体であり、hands onの実験授業に対応できない。

本システムは、製品開発の上からは、データフォーマット、時間遅れなどの問題があり、まだまだ検討すべき事項も多いが、このような遠隔のhands on授業に使用するのであれば、インターネットで稼動するため、きわめて簡便で、有用と考えられる。最近、インターネットのインフラが高速化してきているので、きわめて有望な応用となると、関係者で議論している。平成11年度は、CADとラピッドプロトタイピング(Rapid Prototyping:以下RPと略す。)装置を結合したクローズドループのイシタネットで稼動するシステムを開発し、平成12年度にその改良を行った。平成13年度は、この研究をさらに発展させ、RP装置を遠隔で操作できるシステムの開発を試みた。しかし、実際は、RP装置が複雑であるために、基本的に同様の機能実現となる、より簡単なメカトロニクス実験を対象とした、遠隔で観察、操作できるリモートラボラトリーを開発した。リモートラボラトリーは、工学教育で必須の実験を遠隔で行う遠隔教育システムであり、これまでの講義、演習主体であった遠隔教育に、実験を持ち込もうとする試みである。本研究は、遠隔教育システムの開発ではないが、CADとRPを結合して、RPを遠隔で操作する基本的な機能は、リモートラボラトリーシステムと同じである。本システムの基本的機能は、インタネットを用いて、遠隔にあるモータを操作するシステムであり、国内での実験を経て、スタンフォード大学と日本を、高速ネットワークで結ぴ、ディジタルビデオ伝送システムDVTSを用いて、スタンフォード大学側から、日本に設置されたモータをリアルタイム、インタラクティブに操作する実験を行い、遅延時間などにも間題がなく、きわめて遠距離でも遠隔操作が可能であること、また観察画像もきわめて鮮明であり、動作確認などにも問題がないことを実証した。本研究の期間内には、CADとRP装置をリアルタイム、インタラクティブに操作できるシスチムまで開発できなかったが、そこで必要な基本機能は、このように実現でき、きわめて遠距離でも、何らの支障がないことを確認できた。
介護施設等および在宅における認知症高齢者の行動・心理症状（BPSD）に関する研究

本研究は、介護施設等(介護老人福祉施設、地域密着型介護老人福祉施設、介護老人保健施設および認知症対応型共同生活介護(グループホーム))および在宅で生活する認知症高齢者における行動・心理症状(BPSD)の出現状況とその関連因子を明らかにするため、4年間の研究期間に介護施設等および在宅の2つの生活の場において縦断調査を実施するものである。2年目である平成30年度には、以下のとおり実施した。1.介護施設等に居住する認知症高齢者のBPSDに関する調査:1)BPSDの短期的経過と予測因子を探索するため、北海道A市および近郊の10箇所の介護施設等に居住する認知症高齢者(n=312)を対象とした既存の調査データ(平成27年度ベースライン調査F0と平成28年度1年追跡調査F1)および昨年度実施した調査データ(F1調査対象者の2年追跡調査(F2)と新規対象者に対するベースライン調査(F'0))を用いて、BPSDの2年間の期間有症率、発症率、維持率、消失率の推定、BPSDの予測因子およびBPSD症状のグループ分けについて検討した。2) F2およびF'0調査の報告書を作成し、介護施設等へ配布した。3) F2およびF'0調査で回答を得た対象者の追跡調査(F3およびF'1)を実施した。2.学会発表・論文作成:国内の学会にて成果を発表するとともに、英文論文として報告した。3.在宅の認知症高齢者のBPSDに関する縦断研究:北海道内の居宅介護支援事業所に所属する介護支援専門員を介したベースライン調査を実施するにあたり介護支援専門員記入用質問紙を検討するとともに、居宅介護支援事業を展開している一団体において調査方法等に関する助言を得た。平成30年度は、昨年度に実施した調査の質問紙を回収後、回答漏れ等の確認に時間を要したため、本年度追跡調査の開始が年度末近くとなったものの、質問紙を配布し終え順次回収しているところである。また、既存の調査データをまとめ、学会・英文論文にて研究成果の報告に努めた。さらに、来年度の在宅高齢者対象の調査を実施するにあたっての準備を進めた。以上のとおり、本年度は、交付申請書における計画および研究目的に沿っておおむね着実に進めることができたと考える。本研究課題3年目には、以下のとおり実施する。1.介護施設等に居住する認知症高齢者のBPSDに関する縦断研究:1)昨年度調査の解析およびフィードバックを実施する。国内外の学会での報告、英文論文の作成、並びに介護施設等への報告を行なう。2)昨年度調査で回答を得た認知症高齢者の追跡調査を実施する。毎年の観察が望ましいと判断し交付申請書における計画に加えて実施する。昨年度用いた介護施設等職員記入用質問紙を適宜改訂し、配布・回収して回答を得る。追跡期間に応じたBPSDの有症率、発症率、維持率、消失率から経過を観測し、これまでに検討してきた予測因子の関連性を確認する。2.在宅の認知症高齢者のBPSDに関する縦断研究:1)北海道内に居宅介護支援事業を展開している23団体において、各居宅介護支援事業所に所属する介護支援専門員の人数を把握する。地域・事業所規模を考慮した層別無作為抽出を行ない、各事業所に協力依頼を実施する。2)パイロット調査:A市内の介護支援専門員にパイロット調査を実施して、助言を得ながら質問紙を改良する。3)ベースライン調査の実施:在宅の認知症高齢者約500人(「在宅コホート」とする)を対象に、介護支援専門員記入用質問紙を用いた家族介護者への調査を実施する。本研究は、介護施設等(介護老人福祉施設、地域密着型介護老人福祉施設、介護老人保健施設および認知症対応型共同生活介護(グループホーム))および在宅で生活する認知症高齢者におけるBPSDの出現状況とその関連因子を明らかにするため、4年間の研究期間に介護施設等および在宅の2つの生活の場において縦断調査を実施するものである。初年度である本年度は、以下のとおり実施した。1.介護施設等に居住する認知症高齢者のBPSDに関する調査:1)BPSDの短期的経過と予測因子を探索するため、北海道A市および近郊の10箇所の介護施設等に居住する認知症高齢者(n=312)を対象とした既存の調査データ(平成27年度ベースライン調査F0と平成28年度1年追跡調査F1)を用いて、BPSDの1年間の期間有症率、発症率、維持率、消失率を推定し、その関連因子を検討した。2)調査報告書を作成し、介護施設等へ配布した。さらに、一介護施設において入居者のご家族様への結果報告を実施した。3) F1調査で回答を得た対象者(n=237)の2年追跡調査(F2)に加え、新規に参加可能な対象者に対するベースライン調査(F'0)を実施するため、上述の10箇所に新たに1箇所を加えた介護施設等に協力依頼し、同意を得た後、質問紙を配布した。質問紙は、介護施設等職員が記入するものとし、対象者のBPSD、基本属性、健康状態、服用薬剤、環境因子(施設での定期的活動、他者との関係性、ここ1か月の健康・生活面での大きな変化等)、および回答者情報に関して尋ねた。現在、質問紙を順次回収し、データ入力を実施している。2.学会発表・論文作成:国内外の学会にて成果を発表するとともに、英文論文にまとめ投稿した。3.在宅の認知症高齢者のBPSDに関する文献調査:文献データベースを用いて国内外の先行研究を収集し網羅的レビューを実施した。

本年度は、これまでの調査に協力頂いた介護施設等に1箇所を追加し、計11箇所の介護施設等に協力頂くこととなった。また、これまでの調査に参加頂いた対象者に加えて、対象者数を確保するために、新規対象者の参加を募った。追跡調査および新規調査の実施にあたって、同意書取得等の準備に時間を要したものの、予定どおり質問紙を配布し、概ね回収し終えたところである。また、既存の調査データをまとめ、学会・英文論文にて研究成果の報告に努めた。研究協力を頂いた介護施設等のスタッフおよび対象者のご家族様への報告も可能な範囲で実施した。来年度に在宅高齢者を対象とした調査を実施するにあたっての、文献調査については、文献収集を実施しながら、順次レビューを行なった。以上のとおり、本年度は、交付申請書における計画に新規対象者への調査を追加した上で、研究目的に沿っておおむね着実に進めることができたと考える。本研究は、介護施設等(介護老人福祉施設、地域密着型介護老人福祉施設、介護老人保健施設および認知症対応型共同生活介護(グループホーム))および在宅で生活する認知症高齢者における行動・心理症状(BPSD)の出現状況とその関連因子を明らかにするため、4年間の研究期間に介護施設等および在宅の2つの生活の場において縦断調査を実施するものである。2年目である平成30年度には、以下のとおり実施した。1.介護施設等に居住する認知症高齢者のBPSDに関する調査:1)BPSDの短期的経過と予測因子を探索するため、北海道A市および近郊の10箇所の介護施設等に居住する認知症高齢者(n=312)を対象とした既存の調査データ(平成27年度ベースライン調査F0と平成28年度1年追跡調査F1)および昨年度実施した調査データ(F1調査対象者の2年追跡調査(F2)と新規対象者に対するベースライン調査(F'0))を用いて、BPSDの2年間の期間有症率、発症率、維持率、消失率の推定、BPSDの予測因子およびBPSD症状のグループ分けについて検討した。2) F2およびF'0調査の報告書を作成し、介護施設等へ配布した。3) F2およびF'0調査で回答を得た対象者の追跡調査(F3およびF'1)を実施した。2.学会発表・論文作成:国内の学会にて成果を発表するとともに、英文論文として報告した。3.在宅の認知症高齢者のBPSDに関する縦断研究:北海道内の居宅介護支援事業所に所属する介護支援専門員を介したベースライン調査を実施するにあたり介護支援専門員記入用質問紙を検討するとともに、居宅介護支援事業を展開している一団体において調査方法等に関する助言を得た。平成30年度は、昨年度に実施した調査の質問紙を回収後、回答漏れ等の確認に時間を要したため、本年度追跡調査の開始が年度末近くとなったものの、質問紙を配布し終え順次回収しているところである。さらに、来年度の在宅高齢者対象の調査を実施するにあたっての準備を進めた。以上のとおり、本年度は、交付申請書における計画および研究目的に沿っておおむね着実に進めることができたと考える。平成30年度は、以下のとおり実施する。1.介護施設等に居住する認知症高齢者のBPSDに関する縦断研究:1)昨年度調査の解析およびフィードバックを実施する。
Fe薄板に対するAlの拡散浸透による軟磁性の優れたFe-Al合金薄板の試作

三塩化アルミニウム(AlCl_3)を揮発させ、非酸化状態で鉄と反応させてもアルミニウムは鉄表面に析出しないので、アルミニウムは鉄中には拡散浸透しない。しかし、1200°C以上の高温でアルミニウムとAlCl_3とを反応させると、下式にしたがってアルミニウムのサブハライドとしてAlClガスが生成する。AlClガスは式(1)の逆反応によってAlCl_3ガスとAlに解離するので、このAlを鉄中への拡散浸透に利用した。本研究ではAlを1573Kに保持し、その温度で式(1)の右向き反応を進行させ、1548Kに保持した鉄試料表面で左向きの反応を進めることで、Fe表面に析出したAlをFe試料に浸透させた。ただし、反応炉内にグリース等の炭化物の蒸気さらに石英等のケイ素化合物が存在すると鉄試料中に炭素あるいはケイ素が拡散浸透し、軟磁性の向上を阻止する可能性もあり、炭化物さらには石英等の混入を避ける必要があった。0.7mm厚さ、直径30mmの純鉄試料を用い、加熱時間を種々に変化し、アルミニウムを拡散浸透させ、α固溶体の濃度範囲で種々なるアルミニウム濃度の合金試料を得た。片面づつの14.4ksの処理によって平均組成が13.4mass%のほぼ均一なFe-Al合金の薄板を得た。機械的加工によって、外径25mmおよび内径15mmとした環状試料について軟磁性を測定した結果、最大透磁率:6500H/m、保持力:30A/mを得た。この試料を973Kで再加熱し、水焼き入れすると最大透磁率は約10×10^4H/mまで上昇した。硬さは13.4mass%で360μHv、比抵抗は約8×10^<-7>Ωmであった。三塩化アルミニウム(AlCl_3)を揮発させ、非酸化状態で鉄と反応させてもアルミニウムは鉄中には拡散浸透しない。1200°C以上の高温でアルミニウムとAlCl_3とを反応させると、下式にしたがってアルミニウムのサブハライドAlClガスが生成する。装置内に搬送されるAlCl_3ガスと式(1)に包含され現実に使用されるAlの量によって発生するAlClガスの量が定まる。生成したAlClガスは式(1)の逆反応によってAlCl_3ガスとAlに解離するので、このアルミニウムを拡散浸透に利用する。アルミニウムを固溶したα鉄の単一相からなり、軟磁性が優れた薄板を作成することを本研究の目的とするので、式(1)で発生するアルミニウムが多ければ、鉄試料表面が純アルミニウムに覆われたり、あるいはFe-Al系の金属間化合物が鉄試料表面に形成することを避ける必要がある。またAlClガスは極めて腐食性が強く、炉心管など加熱部分に存在する磁器に包含されるシリコンと反応し鉄試料中にシリコンを浸透させる。さらに加熱炉を含めた装置内で使用したグリースあるいは樹脂から発生した炭化物ガスから炭素が鉄中に浸透する。上記の諸点に注意し、0.7mm厚さ直径30mmの純鉄試料に加熱時間を種々に変化させて、アルミニウムを拡散浸透させ、α固溶体の濃度範囲で種々なるアルミニウム濃度の合金試料を得た。機械的加工によって、外径25mmおよび内径15mmとした環状試料について軟磁性を測定した。軟磁性はFe_3Al(25at%,約14mass%Al)組成で最良となり、最大透磁率:6500H/m、保持力:30A/mを得た。試料全体で見れば、アルミニウム濃度は不均一であり、結晶粒の大きさも不揃いである。今後はこの系での軟磁性がどの程度まで向上するかを明らかにしたい。

硬さは13.4mass%で360μHv、比抵抗は約8×10^<-7>Ωmであった。過去の研究では、14.87mass%の鋳造試料を水焼き入れすることにより最大透磁率として2.6×10^4をHm^<-1>を得たとの報告もある。ところが、昨年の結果で最良の軟磁性を示した13.4mass%の試料を973Kから水焼き入れした結果では最大透磁率が約1×10^4にすぎなかった。Fe-Al合金を作成するために、本研究のように表面処理を利用すると、試料表面の酸化の程度が実験毎に異なり、実験データーの再現性がよいとはいえない。本研究では搬送ガスに10%の水素を包含するアルゴンガスを使用した。この場合の酸素ガス除去には活性化銅さらには白金アスベストを使用し、水蒸気の除去には五酸化燐を使用した。結果的に白金アスベストと五酸化燐でほぼ十分目的を達することが可能であったが、良い条件を維持するには工夫が必要であった。今後さらに再現性に注意しAl濃度を変えて実験を続ければ、表面処理によっても経済的に採算のとれる優れた軟磁性材料が得られる可能性はある。実験に使用したAlCl_3ガスはAlの工業的溶解に際して、水素ガス除去のために塩素ガスを吹き込む作業によって多量に産出される。このようにして産出されたAlCl_3は現在のところ産業廃棄物でしかない。したがって、AlCl_3を利用する事が望ましく、表面処理によっても鉄表面を25mass%にすることが可能となったので、軟磁性以外に、耐食性および耐熱性を目的とした処理方法も考えられることを付記する。
利用者の表情・動作に基づくＷｅｂサイトデザインの評価とユーザビリティ向上

Webサイトの使い勝手(ユーザビリティ)が良いか悪いかを評価するためには、利用者が検索する様子を専門家が観察し聞き取りを要所々々でおこなう必要がある。そのために、時間が掛かり利用者にも専門家にも負担が大きかった。そこで本研究では、各Webページがわかり易いかわかり難いかを判定するシステムを開発した。システムではWebサイト検索中にカメラから利用者の表情を観察しマウスの信号から動作を観察する。そして、表情と動作が停止する時間を検出することによって、Webページのわかり易さを判定した。画像処理技術を応用しWebサイトのユーザビリティを自動的に評価するシステムを開発するため、ユーザビリティ評価項目および利用者観察機能について本年度は主に考察を進めた。1.ユーザビリティ評価項目の検討・実装についてユーザビリティ評価の自動化に関する研究を進めた。利用者を視覚的に観測することによってのみ評価しうる項目に関して、カメラからの表情・動作の解析識別による評価自動化の可能性について検討した。そして、利用者の表情や動作を検出・計測することによってWebサイトの理解しやすさを評価できるのではないかとの予測が得られ、その検証を現在進めている。2.利用者観察機能の設計についてWebサイトの有効性・効率・満足度を評価するために、利用者の表情・動作を実時間で解析することが本研究の重要点である。表情解析に関して、ユーザビリティ評価のために、顔面の自然な動きに適応できる画像処理オペレータの開発を進めた。動作解析に関しては、頭部や人体各部の動きを追跡し運動特徴パラメータを抽出する手法の開発を進めた。3.利用者観察画像とWebサイト利用履歴との同期機能についての考察カメラを用いて利用者を観察することによってWebサイトのユーザビリティを評価する実験では、利用者を観察した動画と、どのサイトのどのページを利用者が見ているのかを記録する。そのとき、それらの2種類のデータ間で同期をとる必要がある。今年度は、利用者観察画像とWebサイト利用履歴との同期機能についても考察を進めた。画像処理技術を応用しWebサイトのユーザビリティを自動的に評価するシステムを開発するため、システム利用中の利用者観察機能について本年度は主に研究した。1.利用者観察機能の開発Webユーザビリティを評価する手法の一つであるユーザテストは信頼性が高いが、実施のために手間が掛かり観察者の技量に依存するという問題がある。手間が掛からず観察者の技量に依存しないユーザテスト評価手法開発のために今年度は、システム利用中の顔画像解析とマウス操作解析とによってユーザが動作を停止している時間を計測し、停止時間を用いることによってユーザビリティを評価する手法を研究した。2.ユーザビリティ評価システムの試作パソコンモニター上部にカメラを設置し、ユーザの顔画像をカメラで入力し、顔領域判定と特徴点移動量算出とから顔の停止時間を計測できるシステムを試作した。マウス操作部は、クリック操作・マウスホイール操作・マウスポインタの位置情報を解析しマウスの停止時間を計測できるようにした。3.ユーザビリティ評価実験Webページのユーザビリティ評価における、困惑状態と停止時間との関連性を調べるために、いくつかの自治体のWebページにたいしユーザビリティを別の実験で評価し、そのページを用いて提案手法によるユーザビリティ評価実験をおこなった。停止時間と困惑状態には関係があるとの仮定のもと、ユーザの平均停止時間を閾値としたWebページ評価手法を提案した。Webページ利用者を観察するために必要な動画像処理機能を各種実装した。そして、Webサイトのユーザビリティを評価するシステムを開発した。また、開発したシステムを評価する方法を考察し実験をおこなった。さらに、ユーザビリティ評価結果の妥当性を示すために、Webページ利用者の脳波と脈波を測定し、Webページのユーザビリティと生体信号との関連についても考察した。1.ユーザビリティ評価システムの構築顔画像解析・動作解析に関する各種技法を開発した。それらを実装することによって利用者のWebページに対する困惑度を数量化するシステムを構築した。また、提案したWebページ評価手法で得られた結果と、独立におこなったWebページ評価結果とを比較することによって、開発したシステムの有効性を評価した。その結果、顔と動作の停止時間がWebユーザビリティ評価に有効であることを示した。2.利用者の脳波・脈波を計測することによるWebサイトユーザビリティ評価Webページ閲覧前・閲覧中・閲覧後において利用者の脳波を計測し、アルファー波、ベータ波、およびそれらの比が、Webページのユーザビリティの指標として用いられないか考察した。また、脈波についても同様の実験をおこなった。なお、Webページのユーザビリティ評価のための指標としてそれらの生体信号が有用であるかどうかを示すには、さらに多くの被験者およびWebページを対象とした実験・研究を進めなくてはならない。画像処理技術を応用しWebサイトのユーザビリティを自動的に評価するシステムを開発するため前年度に引き続き、ユーザビリティ評価項目・利用者観察機能・評価実験について研究を進めた。1.ユーザビリティ評価項目ーユーザビリティ評価手法の一つであるユーザテストについてユーザビリティ評価者の経験や技量に依存しない評価手法の開発を目指し研究を進めた。

そして、システムを利用中にユーザが静止状態に陥る時間が平均よりも長くなるようなWebサイトがユーザにとって分かりにくいページであると見なしてユーザの静止時間を自動的に計測する手法について実装と改良を進めた。2.利用者観察機能の実装ーユーザの顔画像を解析する機能は以前から研究してきたが、それに加えて今年度はユーザの手動作を解析する機能について研究した。それと同時に、動作解析のための有効な画像特徴に関して考察し、一般の動作画像に対しても適用した。また、距離センサーを用いることによってユーザの手を画像から検出し動作の移動方向と移動量を計測する手法の有効性についても検討した。3.評価実験ーいくつかのWebサイトを対象としてそれらのユーザビリティを提案手法で評価した。その過程で、ユーザの脳波を解析することによってユーザビリティを評価できるのではないかとの着想を得た。そして、Webサイトのユーザビリティの違いによってユーザの脳波に与える影響を観察するための実験システムの構築を進めた。利用者観察機能の開発、ユーザビリティ評価システムの試作、ユーザビリティ評価実験と順調に進展した。25年度が最終年度であるため、記入しない。ユーザビリティ評価項目・利用者観察機能・評価実験とおおむね順調に進展した。本研究の特色は、ユーザビリティの向上を計るために、システム利用者の表情や動作から意図や興味を抽出することにある。今後も、システム利用者の内容理解度・興味維持度・満足度などを定量的に計測するために、表情・動作解析法の開発・高度化について研究を進める
ゲノム医科学的アプローチによる特発性心筋症病態形成メカニズムの解明

特発性心筋症は難治性心不全を来たす心筋原発性疾患である。本研究では、特発性心筋症の新規病態形成メカニズムの解明を目的として、非心筋収縮調節要素異常と特発性心筋症との関わりについて解析を行い、その結果として(1)新規拡張型心筋症原因遺伝子としてCARP(ANKRD1)およびフクチン(FKTN)を同定し、(2)ZASP/Cypher内の拡張型心筋症病因変異によるPGM1タンパクの細胞内動態変化がその病態と深く関わっていることを解明した。遺伝性心不全の病因ゲノムとその病態形成機構を解明するため、前年度に肥大型心筋症原因遺伝子として同定したCAPP遺伝子(ANKRD1)における変異について拡張型心筋症(DCM)患者集団において検索を行ったところ、4名の患者に3つの新規点変異を特定し、その機能解析の結果、それらの変異はTalin-1やFHL2といった細胞骨格成分等とCARPとの結合性の減少や、メカニカルストレッチ反応性遺伝子群の発現の低下をもたらすことを明らかにした。またそれらとは別にフクチン遺伝子(FKTN)についても同様に変異解析を行った結果、高CK血症を合併する1名のDCM患者に複合へテロ変異を同定し、(FKTN)変異検索が高CK血症を併発するDCM患者に対して有用であることを明らかとした。一方、これまでにDCMモデルマウスとして作製し、その表現型に性差が存在するラミンA/C点変異(Lmna^<H222P/H222P>)挿入マウスに去勢・避妊を施術し、性ホルモンが心不全病態に及ぼす影響について検討を行った結果、雄Lmna^<H222P/H222P>マウスに対する去勢処置が心不全の発症およびその進行を緩除化し、その結果平均寿命の有意な延長をもたらした。次いで去勢雄Lmna^<H222P/H222P>マウス皮下へ徐放性テストステロンチューブの植え込みを行ったところ、去勢処置によって緩徐化されていた心不全病態が、無処置雄Lmna^<H222P/H222P>マウスと同程度まで促進された。さらに、現在前立腺癌治療薬として利用されているアンドロゲン受容体拮抗薬であるフルタミドの持続的な投与による心不全病態の治療効果を確認した。これらの結果から、雄性ホルモン(テストステロン)は心不全の進行を促進し、より早期に心不全死に至らしめるが、その病態改善にアンドロゲン受容体拮抗薬が有効であることを見出した。特発性心筋症の中でも特に心筋Z帯機能異常によって引き起こされる心筋症病態に着目し、その病態形成メカニズム解明のため、酵母2ハイブリッド法を用いて、これまでに拡張型心筋症(DCM)の原因遺伝子として同定したLDB3遺伝子によってコードされる心筋Z帯構成要素の一つであるZASP/Cypherタンパク内心筋特異的ドメインに結合する新規タンパクのスクリーニングを行い、Phosphoglucomutase1(PGM1)を同定した。さらに、PGM1とZASP/Cypherタンパク間の結合ドメインについて詳細な検討を行い、PGM1のC末端側80アミノ酸はLDB3遺伝子のエクソン4、6および10によってコードされるProline-rich motifやZASP-like motifとの結合を示すことや、それらの結合性はエクソン4および10内に存在するDCM病因変異であるSer189Leu、Thr206IleやIle345Metの存在下において有意に減少することを明らかにした。一方、PGM1の心筋内における機能を明らかにする為に、まず新生児ラット心筋細胞を単離し、その細胞内でGFP-PGM1を発現させて心筋細胞内における局在の検討を行ったところ、通常培養条件下では細胞質内に拡散しているPGM1が低栄養ストレス条件下(無血清培地や無グルコース培地)においては心筋Z帯への局在を示すことが明らかとなった。さらにこれらの低栄養状態依存性の局在変化はPGM1のC末端側ZASP/Cypher結合ドメインのみでも同様に観察された。以上のことから、PGM1は細胞へのストレス条件下においてZASP/Cypherを足場として心筋Z帯への局在を示すが、遺伝子変異によるPGM1-ZASP/Cypher結合の低下がその局在変化に影響を及ぼし、これらのことがDCMの発症に関与することが示唆された。
特異及び多彩な表現型を呈する遺伝性不整脈疾患の分子病態の解明と治療法の確立

遺伝性不整脈症候群は、同一の症候群でありながら原因遺伝子により病態は異なり、最適な治療法も異なることが明らかになっている。一方、同一遺伝子の変異でも、変異部位により病態が異なり、特異及び多彩な表現型を呈することもあり、遺伝子変異部位特異的治療の確立が待たれている。我々は、ブルガダ症候群、洞不全症候群、上室性頻脈性不整脈と多彩な表現型を呈する2症例において、SCN5A N1541D変異(DIV-S1)とSCN5A R1632C変異(DIV-S4)を同定し、それらの詳細な機能解析を行った。両変異はナトリウムチャネル/電流(Nav1.5)のclosed-stateinactivation: CSIが増強しloss of functionをきたしたが、そのメカニズムは異なることが明らかとなった。多彩な表現型を呈する分子機構を解明し得たと同時に、Nav1.5の構造-機能連関に新たな知見をもたらした。また、安静時に心肺停止となり、エピネフリン負荷(EPT)で著明なQT延長を認めた若年女性に、SCN5A V1667I変異(DIV-S5)を同定していたが、血縁者のカスケードスクリーニングを行い、他3人に同変異を同定した。通常、SCN5A変異に起因するLQT3では、EPTにより著明なQT延長をきたさないとされているが、本家系のSCN5A V1667Iキャリア全例でEPTにより著明なQT延長を認めた。このことから、LQT3におけるβ遮断薬治療の有効性には議論の余地があるが、SCN5A V1667Iキャリアではβ遮断薬が有効である可能性が高いと考えられた。我々は、遺伝性不整脈症候群では遺伝子変異部位により特異及び多彩な表現型がもたらされることを明らかにした。さらに、変異遺伝子の機能解析を行うことにより、病態の分子機構を解明し、遺伝子変異特異的治療の確立につながる可能性がある。Nav1.4(骨格筋タイプ)では、N1366(Nav1.5ではN1541に相当)とR1457(Nav1.5ではR1632に相当)は近接しており、チャネル活性化-不活性化プロセスで連結していると考えられていることから、Nav1.5のN1541とR1632でも同様と考えられる。両変異が異なるメカニズムによりCSIの増強をきたしたことは、Nav1.5の構造-機能連関に新たな知見をもたらした。また、CSI増強によるINa減弱により多彩な表現型を呈することが説明可能であり、遺伝子型-表現型の解明の一助となると考えられる。LQTS家系で同定されたSCN5A V1667I、ブルガダ症候群家系で同定されたSCN5A W374Gを培養細胞株に発現させ、機能解析を開始している。SCN5A V1667Iについては、カテコラミン刺激でINaのgain of functionをきたすかどうか確認する。また、SCN5A W374Gについては、loss of functionのメカニズムはtrafficking defectsと考えられるが、メキシレチンがtrafficking defectsを改善するかどうか調べる予定である。次世代シークエンサーを用いた72個の候補遺伝子のパネル解析の結果、徐脈、QT延長を認める発端者にSCN4B F123Lを、徐脈、QT延長を認める発端者にGJA5 R342Xを、家族性房室ブロック家系の発端者にTRPM4 T677Iを同定している。これらの家系調査を進め遺伝子型と表現型のcosegregationが確認できたら、変異遺伝子の機能解析を行う。次世代シークエンサーの導入により、特異及び多彩な表現型を呈する遺伝性不整脈症候群の遺伝子変異同定率は向上したが、今後も次世代シークエンサーでの解析を継続し、同定される変異遺伝子の機能解析を行い、病態の分子機構を解明する予定である。遺伝性不整脈症候群は、同一の症候群でありながら原因遺伝子により病態は異なり、最適な治療法も異なることが指摘されている。また、遺伝子変異部位により特異な病態を呈することも知られている。さらに、同一遺伝子変異の保因者間でも表現型が異なり、多彩な表現型を呈することもある。一方、同一あるいは異なる症候群の遺伝子変異を複数有する者では、特異及び多彩な表現型を呈することから、最適な治療法は確立されていない。我々は、ブルガダ症候群、発作性心房細動/心房粗動、洞機能不全と多彩な表現型を呈する患者において、SCN5AのdomainIV-segment1に新規変異N1541Dを同定していたが、その機能解析を施行し、多彩な表現型を呈する分子機構を解明し得た。また、心電図上著明なU波を有し、洞機能不全を合併し、労作時に心肺停止となったカテコラミン誘発性多形性心室頻拍(CPVT)症例の家系に、KCNJ2 E118Dに加え、次世代シークエンサーにてRYR2 exon3の新規欠失変異を同定し得た。機能解析では、KCNJ2 E118Dは野生型KCNJ2と比べ発現電流に差は認められず、多彩な表現型を呈する分子機構の解明が待たれる。さらに、安静時に心肺停止となり、エピネフリン負荷で著明なQT延長を認めた若年女性に、次世代シークエンサーにてSCN5A V1667I(QT延長症候群)、RYR K4392R(CPVT)を同定し得た。異なる症候群の遺伝子変異を併せ持つ症例であり、最適な治療法の確立が待たれる。

このように、我々は、遺伝性不整脈症候群において、単一あるいは複数の遺伝子変異により特異及び多彩な表現型がもたらされることを明らかにした。さらに、変異遺伝子の機能解析を行うことにより、それらがもたらす病態の分子機構を解明し、最適な治療法の開発につながる可能性がある。ブルガダ症候群、発作性心房細動/心房粗動、洞機能不全と多彩な表現型を呈する患者で同定されたSCN5A N1541D変異を作成し、培養細胞株発現系を用いパッチクランプ法でナトリウム電流(INa)記録を行った。変異は野生型と比べ、steady-stateinactivation curveの著明な過分極シフトを認め、それは、closed-state inactivationの増強に起因していた。また、activation curveの軽度の過分極シフトを認めた。本変異は、心筋の静止膜電位付近(-90mV)では高度のINa機能減弱をきたし、ブルガダ症候群(心室筋でのINa減弱)、発作性心房細動/心房粗動(心房筋のINa減弱により伝導遅延をきたしリエントリー回路を形成)、洞機能不全(exit block)をきたすと考えられた。また、上記CPVT家系で同定されたKCNJ2 E118Dの機能解析を行った。培養細胞発現系を用い発現電流(IK1電流)を比較したが、野生型と変異で差はなかった。さらに、SCN5A V1667I、RYR K4392Rを有する患者の家系調査の結果、父親は無症状だがQT延長を認めSCN5A V1667Iを有しており、一方、母親は無症状だがU波を認めRYR K4392Rを有していた。また、父方従弟にQT延長を認めた。家系調査を進め、遺伝子型と表現型の詳細な解析を行い、さらに、同定された変異遺伝子の機能解析を行うことにより、異なる複数の遺伝子変異がもたらす病態の分子機構を解明する予定である。遺伝性不整脈症候群は、同一の症候群でありながら原因遺伝子により病態は異なり、最適な治療法も異なることが明らかになっている。一方、同一遺伝子の変異でも、変異部位により病態が異なり、特異及び多彩な表現型を呈することもあり、遺伝子変異部位特異的治療の確立が待たれている。我々は、ブルガダ症候群、洞不全症候群、上室性頻脈性不整脈と多彩な表現型を呈する2症例において、SCN5A N1541D変異(DIV-S1)とSCN5A R1632C変異(DIV-S4)を同定し、それらの詳細な機能解析を行った。両変異はナトリウムチャネル/電流(Nav1.5)のclosed-stateinactivation: CSIが増強しloss of functionをきたしたが、そのメカニズムは異なることが明らかとなった。多彩な表現型を呈する分子機構を解明し得たと同時に、Nav1.5の構造-機能連関に新たな知見をもたらした。また、安静時に心肺停止となり、エピネフリン負荷(EPT)で著明なQT延長を認めた若年女性に、SCN5A V1667I変異(DIV-S5)を同定していたが、血縁者のカスケードスクリーニングを行い、他3人に同変異を同定した。通常、SCN5A変異に起因するLQT3では、EPTにより著明なQT延長をきたさないとされているが、本家系のSCN5A V1667Iキャリア全例でEPTにより著明なQT延長を認めた。このことから、LQT3におけるβ遮断薬治療の有効性には議論の余地があるが、SCN5A V1667