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大和言葉を手掛かりとした日本人の身体名称、および身体観についての研究

ここでは倭名類聚鈔の形體部第八に掲げられている下肢領域の身体語彙を取り上げ、その大和言葉(和語)を書き出し、現代の解剖学の部分と対照させた。その他、放送大学京都学習センター長、江﨑信芳氏からの依頼に答え、本研究に関連する特別講義を行った。この特別講義では、中国や朝鮮からの漢語がまだ普及していなかった古代においては、現代のような西洋的な学問体系や分析的な視点がなかったこともあり、身体は、生きる力の根源としての魂を一時的に内在する存在と捉えられていた。したがって、古代人が使用していたと考えられる大和言葉による身体語彙はこのような魂と身体との関係という視点からとらえる必要があると解説した。1野田亨:大和言葉による身体語表現の研究(下肢)、第123回日本解剖学会全国集会平成30年3月29日、ポスター発表、東京.2野田亨:身体をとおして探る日本人の魂、江﨑所長特別学習会平成29年度特別講義、平成30年2月14日、放送大学京都学習センター、京都.本研究の進捗状況について、やや遅れていると思われる理由は、以下のとおりである。本研究の挑戦的研究としての採択が初年度7月の前半に明らかになったこと、本研究が研究代表者が専門としている医学(解剖学)と専門ではない文学(日本古典文献)という異なる研究領域にまたがった分野横断的研究であり、特に、文系の研究団体についての情報をまったく把握していなかったこと、また研究代表者がちょうど大学の定年退職の時期を迎えていて、研究に従事する時間が充分に確保されなかったことなどによる。この中で研究代表者が研究に関連する文系の研究団体、学会を広く参加、調査してみたところ、多くの文系学会や研究会が小規模で、いわば、研究者や大学院生の総括的研究発表の場となっていることが多く、研究テーマが偏っていて、本研究のような特殊性を持つ研究発表の場として適当と判断される学会は非常に限られるように思われ、研究成果をどのような場で発表するかについても考慮が必要と思われる。本年度の研究計画では、平成29年度に引き続き、身体全体、四肢の骨格、頭頸部などに分類した身体の大まかな部位別に、倭名類聚鈔、古事記、日本書紀等の基本的文献から身体用語の採集し、研究を進める計画であった。研究の初年度には比較的語彙収集が進んでいた下肢について解剖学会で発表したが、本年度には、それらに関連すると考えられる方言についての検討を加えた内容をコ・メディカル形態機能学会において発表した。さらに、下肢に続いて、上肢についても研究を進め、その研究成果を平成30年度解剖学会で発表した。令和1年度は、続いて、頭頸部の大和言葉表現の収集に進んでいるが、特に頭部には重要な感覚器が多く、表現も多数に存在するため、身体表現古語の採集や発表には時間がかかると予想される。また本研究は解剖学と古典文学に関連する内容であり、研究発表は全て和文で行なっていた。これまで参加した文学に関連する学会でも、ほとんど和文による研究発表が中心の小規模の学会であったが、最近、一部の研究会などでは、外国人研究者による日本の古典や日本文化に関する研究発表も見受けられるようになった。また海外での日本文化の研究者も増えてきているような状況を鑑み、本研究も積極的に欧文による研究発表をすべきであると感じていた。
ラットヘモグロビンの多様性に関する分子生物学的研究

本年度は申請の最終年度に当たるが、昨年度に引き続いて順調に実験を行い、申請課題について、年期の目標をほぼ完全に達成することが出来た。本年度に得られた結果は以下のごとくである。1.ラットグロビン遺伝子群の単離と構造解析:(1)全長30kbをcoverするoverlapping clone上に4個のembryo型βグロビン遺伝子座を確認し、そのすべてについてfianking regionを含む全塩基配列を決定した。また各々の相対位置を確定した。このうち5'上流の3個(ε1,ε2,ε3)はpromoterおよび全転写領域にわたって完全な構造を有し、一方下流の1個(ψβp)はcodon66の位置に25bpの欠失を有する偽遺伝子と考えられた。(2)全長60kbをcoverするoverlapping clone上に見いだした合計7個のadult型βグロビン遺転子座のすべてについて、flanking regionを含む全塩基配列を決定すると共に、その相対位置を確定した。これらは1個の偽遺伝子(ψβr)を除いて、いずれも発現に充分な遺伝構造を有し、先に蛋白質レベルで同定されているOβ,IIβ,IIIβーグロビンにそれぞれ対応する配列を有することが確かめられた。2.ラットembryo型ヘモグロビンの構造解析とヘモグロビン転換:(1)胎生期ラット血液より4種のembryo型ヘモグロビンを単離し、3種の構成グロビン鎖(ζ,E1,E3)の全一次構造を決定した。このうち、ζ鎖は今回初めてその存在が明らかになり、またE1,E3鎖はそれぞれ上記のε1およびε2遺伝子の塩基配列と一致し、両遺伝子が胎生期に実際に発現していることが明示された。(2)胎生各期におけるグロビン鎖の同定から、embryo→adult型へのヘモグロビン転換の過程を明らかにした。3.以上により、従来の結果と併せて、ラットにみられるヘモグロビンの多様性に関し、embryo型を含む構成グロビン鎖の一次構造と、これをコ-ドするグロビン遺伝子群の構成のほぼ全容を解明するに至った。ラットヘモグロビン(Hb)の多様性に関して、分子生物学的手法により諸種の解析を行い、以下の結果を得た。1.グロビン遺伝子の単離と構造解析(1)ラット肝ゲノムDNAライブラリーより、すでに得ているIαおよびIIβグロビンcDNAをプローブとして、IIαおよびIIIβグロビン遺伝子を単離し、その塩基配列を決定した。両遺伝子は共に発現に充分なプロモーター、エクソン、イントロン、ならびに3'-下流の特定な配列を有していた。(2)また、IIα遺伝子の下流に隣接して、5'-プロモーター領域から第2イントロンに至る配列を欠く、α型偽遺伝子が存在した。近縁のマウスにも類似な構造はなく、ラットにユニークなものと考えられた。(3)さらに、従来その存在が示唆されていながら不明であったラットのembryo型βグロビン遺伝子を単離し、その構造を明らかにした。推定されるアミノ酸配列はマウスのembryo型βh1グロビンとの間に95%のホモロジーを示した。2.グロビン鎖の精製と構造解析(1)ラット溶血液より9種のHb成分を分離し、逆相HPLCによりそれぞれのHbを構成するαおよびβグロビン鎖を単離精製した。(2)次いで、各グロビン鎖のN-末端近傍アミノ酸配列を決定し、9種のHbが3種のα鎖および3種のβ鎖の組合せより成ることを明らかにした。この結果から、成体ラットにみられるHbの多様性には、その一部にpost-transLational modificationの機構が関与することが示唆された。ラットヘモグロビン(Hb)の多様性に関して、昨年度に引続いて、さらに解析を続行し、以下の成果を得た。1.グロビン遺伝子の単離と構造解析(1)α遺伝子群に関しては、昨年度報告したIIα遺伝子座(IIα_A)に加えてIIα遺伝子座(IIα_B)を見いだした。さらにIIα_Bの下流約3kbにθ遺伝子座が、上流約4kbに未同定の遺伝子座が存在した。一方、IIα_Aについてはその下流約2kbにθ遺伝子が、さらにその下流2kbにψα遺伝子が存在した。β遺伝子群に関しては、現在までに全長約90kbにわたる領域をcoverする17個のoverlappingクロ-ンを得た。これらは、cmbryo型locusを含む約45kb、major β(IIβ)locusを含む約16kb、minor β(IIIβ)locusを含む約30kbの3個の群に大別され、それぞれに2-3個、合計8個の遺伝子座位が同定された。このうちembryo型3種、adult型2種の推定アミノ酸配列は現在までに蛋白質レベルで知られているラットβグロビンのいずれとも一致しない。2.グロビン鎖の単離と構造解析ラット胎児(胎生14日)溶血液より、イオン交換HPLCによりembryo型ヘモグロビン(Hb)を分離し、その主Hbを構成するαおよびβ様グロビン鎖を単離精製すると共に、各グロビン鎖のN-端末近傍アミノ酸配列を決定した。その結果、β様グロビンの配列は上記のembryo型遺伝子座位の一つから推定される未知のグロビン鎖と完全に一致した。一方、胎生14日目ではHbのα鎖はadult型が主成分であることが推定された。

本年度は申請の最終年度に当たるが、昨年度に引き続いて順調に実験を行い、申請課題について、年期の目標をほぼ完全に達成することが出来た。本年度に得られた結果は以下のごとくである。1.ラットグロビン遺伝子群の単離と構造解析:(1)全長30kbをcoverするoverlapping clone上に4個のembryo型βグロビン遺伝子座を確認し、そのすべてについてfianking regionを含む全塩基配列を決定した。また各々の相対位置を確定した。このうち5'上流の3個(ε1,ε2,ε3)はpromoterおよび全転写領域にわたって完全な構造を有し、一方下流の1個(ψβp)はcodon66の位置に25bpの欠失を有する偽遺伝子と考えられた。(2)全長60kbをcoverするoverlapping clone上に見いだした合計7個のadult型βグロビン遺転子座のすべてについて、flanking regionを含む全塩基配列を決定すると共に、その相対位置を確定した。これらは1個の偽遺伝子(ψβr)を除いて、いずれも発現に充分な遺伝構造を有し、先に蛋白質レベルで同定されているOβ,IIβ,IIIβーグロビンにそれぞれ対応する配列を有することが確かめられた。2.ラットembryo型ヘモグロビンの構造解析とヘモグロビン転換:(1)胎生期ラット血液より4種のembryo型ヘモグロビンを単離し、3種の構成グロビン鎖(ζ,E1,E3)の全一次構造を決定した。このうち、ζ鎖は今回初めてその存在が明らかになり、またE1,E3鎖はそれぞれ上記のε1およびε2遺伝子の塩基配列と一致し、両遺伝子が胎生期に実際に発現していることが明示された。(2)胎生各期におけるグロビン鎖の同定から、embryo→adult型へのヘモグロビン転換の過程を明らかにした。3.以上により、従来の結果と併せて、ラットにみられるヘモグロビンの多様性に関し、embryo型を含む構成グロビン鎖の一次構造と、これをコ-ドするグロビン遺伝子群の構成のほぼ全容を解明するに至った。
1930〜40年代における在華日本人経営の研究

平成3年度の資料収集については、古書購入のほか、68月に3回の資料収集出張を行なった。古書では、自游書院他より「山東省畜産関係資料」(33点)ほか多数の資料文献を購入、名古屋商工会議所情報サ-ビスセンタ-(6月1213日)、滋賀大学(7月29日)富山大学・(7月3031日)山口大学(8月810日)では、それぞれに在華居留民経営・経済関連の貴重な文献資料を複写した。当初は、193040年代の在華日本人経営の資料を収集すべく努力したが、結果としては、191020年代の在華日本人経営・経済に関する多数の資料を含めて収集できた。これらの文献資料と平成1・2年度に収集した文献資料についての整理・分析を行ない、平成3年9月末に研究論文「大連商業会議所常議員の構成と活動ー1910ー20年代大連財界変遷史ー」を執筆した。本論文(400字×100枚)は、1910年代央に設立された大連商業会議所の幹部構成・会員構成の変遷を、実業家の出自や経営動向にまでたちいって考察したものであり、1920年代央まで商業会議所活動の指導権を掌握していた「政商的企業家」常議員が「満州」経済不況と金融不祥事の影響で財界活動から後退し、これにかわって「専門的経営者」型実業家が商業会議所常議員に就任していくことを明らかにした。また、192030年代の山省・青島の居留民会・商業会議所の活動についても、いわゆる低利資金返済問題を焦点として考察をすすめており、論文を準備中である。また、「満州国」建国期の日本人商工業者の対満進出と営業活動については、いまだ資料の整理段階であり論本執筆には至っていないが、平成5年春をめどに論文をまとめる予定である。以上のように、本研究の研究成果は、その1部が刊行される(5月)段階であるが、191020年代を含めて研究成果を早期に出せるよう努力している。当初の計画においては、中国在留日本人およびその家族からの聞き取り調査予定していたが、さまざまな事情によりその計画を変更し、古書店からの当該テ-マ関連資料の購入と、各地の大学・商工会議所の図書館などへの出張による資料文献の探索と複写、整理が、今年度の主たる研究業務となった。この資料収集努力により、遼東新報社『在満二十年記念誌』、東方拓殖協会『支那在留邦人興信録』日本商業通信社『北支蒙彊商工名鑑』、『満州開発十五年誌-付在支邦人事業録-』などの貴重な文献資料の複写・入手が可能となった。収集した資料は、19101930年代の在華日本人営業者の営業経歴および営業科目などを記述したものが多く、あらためて、当該研究テ-マの前史をふくめた時期の中国在留日本人営業者の経歴分析、来満事情研究の重要性を痛感するに至った。収集した資料の整理を学生アルバイトの援助によって8月と10月に行なった。そして1989年(平成元年)10月13日に、仙台市において、「1920年代後半期在華日本人の経歴と来満事情」と題する研究報告を行なうことができた。本報告では、日露戦争後の日本人の対満進出を、(1)戦争付随型進出、(2)「零細商人」型進出、(3)「満州ブ-ム」(4)「支店開設」型進出、(5)親類・友人の招聘、(6)その他、にパタ-ン分類し、他時期との比較を試みたものである。本報告をもとに現在論文を執筆中である。また旧東亜煙草株式会社社員・貝原収蔵の在吉林時代(1909年)日記についても解題を付して、『東京農工大学一般教育部紀要』に投稿した。こうして19051920年代の日本人商工業者の対華進出と営業については実証研究が進展したので、満州事変から日中戦争期(1930年代)の対華商工移民と在華日本人諸企業の動向について、資料収集と実証分析を進めていきたい。平成1年度にひき続き、平成2年度においても研究の重点は資料収集とその整理・読解に置かれた。まず神戸大学(6月2627日)では,『青島実業協会月報』『満蒙実業彙報』などの必要筒所を複写した。次で北海道大学経済学部(8月47日)では、『露満蒙時阪』『海を越えて』などの雑誌記事を閲覧のうえ複写した。山口大学経済学部(8月2830日)では、『山東案内』『青島日本商業会議所所報』などの雑誌、文献を部分的に複写した。11月1719には、京都大学経済学部に行き、康徳7年版『満州国法人名録』『実業の世界〈大宝庫・満州の現地報告〉』1938年9月号、など数点の資料を複写した。最後に平成3年2月1819日に京都大学人文科学研究所において、伊藤武一郎『満州十年史』、天津出版社『北支!!天津事情』など数点の資料を複写した。このほか、古書店から関連古書資料を購入し、1112月に学生アルバイトを依頼して資料の整理などを行なった。こうした資料収集の結果、個人営業者の対中国進出という点では、むしろ191020年代の時期を対象とした方が、研究成果をまとめやすいことが判明した。資料収集面では、このほか外務省外交資料館において、青島居留民団に関する外交資料を筆写、複写した。

研究成果については,収集した資料の整理・分析・読了の完了する平成3年夏休みから平成4年にかけて、投究論文の執筆、公刊という形で果たす予定である。収集した資料の性格により、1920年代をも考察対象において、青島経済、大連経済の中における日本人居留民の動向を究明していきたい。なお、関連分野の研究成果として、「日露戦後日本人商人の対『満州』進出」(高橋雄造他『工業技術の発達と社会の変貌』東京農工大学、平成2年,6891頁)および「商工組合中央金庫の設立と活動」(伊牟田敏克編著『戦時体制下の金融構造』日本評論社、1991年、379414頁)を公刊することができたことを付記する。平成3年度の資料収集については、古書購入のほか、68月に3回の資料収集出張を行なった。古書では、自游書院他より「山東省畜産関係資料」(33点)ほか多数の資料文献を購入、名古屋商工会議所情報サ-ビスセンタ-(6月1213日)、滋賀大学(7月29日)富山大学・(7月3031日)山口大学(8月810日)では、それぞれに在華居留民経営・経済関連の貴重な文献資料を複写した。当初は、193040年代の在華日本人経営の資料を収集すべく努力したが、結果としては、191020年代の在華日本人経営・経済に関する多数の資料を含めて収集できた。これらの文献資料と平成1・2年度に収集した文献資料についての整理・分析を行ない、平成3年9月末に研究論文「大連商業会議所常議員の構成と活動ー1910ー20年代大連財界変遷史ー」を執筆した。本論文(400字×100枚)は、1910年代央に設立された大連商業会議所の幹部構成・会員構成の変遷を、実業家の出自や経営動向にまでたちいって考察したものであり、1920年代央まで商業会議所活動の指導権を掌握していた「政商的企業家」常議員が「満州」経済不況と金融不祥事の影響で財界活動から後退し、これにかわって「専門的経営者」型実業家が商業会議所常議員に就任していくことを明らかにした。また、192030年代の山省・青島の居留民会・商業会議所の活動についても、いわゆる低利資金返済問題を焦点として考察をすすめており、論文を準備中である。また、「満州国」建国期の日本人商工業者の対満進出と営業活動については、いまだ資料の整理段階であり論本執筆には至っていないが、平成5年春をめどに論文をまとめる予定である。以上のように、本研究の研究成果は、その1部が刊行される(5月)段階であるが、191020年代を含めて研究成果を早期に出せるよう努力している。
コンテンツ・アウェアネスによる人と機械のコミュニケーション及び学習に関する研究

対象に関して人と機械が共通の認識を持っているというコンテンツ・アウェアネスをベースとして、人と機械が円滑にコミュニケーションする方法を明らかにすることを目的として研究を進めた。コンテンツ・アウェアネスを実現するために、1物体や状況の高精度な認識、2認識結果の音声対話への組込、3機械にとって未知な対象の判定と学習、4機械にとって未知な対象の機能認識、5対象に関する共通知識を用いた音声対話に関して研究成果を得た。機械を相手にすると、話題に関する共通の認識(コンテンツ・アウェアネス)がとりにくく、人の意図が伝わりにくい。本研究では、このコンテンツ・アウェアネスを取り入れ、人と機械のコミュニケーションを円滑に行う方法について研究する。平成26年度は、1)物体や状況の高精度な認識方法と、4)対象に関する共通知識を用いた音声対話の有効性の検証の一部について研究を行った。実施した研究内容を以下に述べる。a)「認識・情報提供」において実施する「この本、読んだ?」といったタスクでは、本という具体的な対象物を認識して対話を展開するため、特定の本を認識する必要がある。従って、「画像による特定物体認識を行って、その物体に関する情報を検索して提示する課題」を研究した。具体的には、音声認識の結果と画像認識の結果を、ロジスティック回帰を用いて統合し、認識結果の精度向上を行った。b)「探索・処理操作」における「湯呑にお茶入れて」といったタスクでは、一般的に存在する急須と湯呑を探索するとともに、その後の処理操作を行う必要がある。従って、「画像による一般物体認識を行って探索し、その物体を処理操作する課題」を研究した。本研究では、ディープニューラルネットワークの一種であるConvolutional Neural Network (CNN)によって一般物体認識を行った。c)「機能認識・探索」では、「書くものを持ってきて」、「乗り物はどれ」、「水を入れることができるものは」といったタスクを実施した。物体をDPMによりパーツに分解し、その後、機能を発現するために必要なパーツを特定した。機能ごとに学習したモデルを用いて、パーツを評価し、物体画像のスコアを算出した。複数の機能のうち、どの機能を物体が有するかを判定するために、one-vs-rest法を用いてマルチクラスの分類を行った。本研究では、このコンテンツ・アウェアネスを取り入れ、人と機械のコミュニケーションを円滑に行う方法について研究した。平成27年度は、認識結果を音声対話に組み込む方法と、対象に関する共通知識を用いた音声対話の有効性の検証について研究を行った。d)「認識・情報提供」においては、「赤いペンを取ってきて」とロボットに音声で指示すると、色と名称で指示された物体を特定する研究を行った。色属性の認識スコアーと名称に関する画像特徴の認識スコアー、及び音声認識のスコアーをロジスティック回帰で統合し、入力対象の中から音声で指示された色属性と名称属性を持つ対象を特定している。音声対話においては、POMDPを階層化する方法、および並列化する方法を研究し、発話者の意図推定時間の短縮を実現した。e)「探索・処理操作」においては、ディープニューラルネットワークの一種であるConvolutional Neural Network (CNN)によって、一般物体認識を行った昨年度の研究成果を基に、音声認識と画像認識の結果を統合する前に、統合候補を絞り込む処理を導入した。これにより、音声と画像による一般物体の特定精度を向上させることができた。f)「機能認識・探索」では、1000個の一般物体を識別することができる深層ネットワークの出力層に、新たに機能を識別するための深層ネットワークを付加して転移学習させた。画像特徴から識別できる機能としては、「水を入れることができる」、「動くことができる」、「書くことができる」に加えて「座ることができる」、「切ることができる」機能を付加して、5つの機能について認識を行った。この結果、73.8%の機能認識率を得た。人とロボットとの対話を想定し、話の対象に関して情報を求める「認識・情報提示」と、特定の対象を見つけて処理する「探索・処理操作」、特定の「機能」を持つ対象を見つける「機能認識・探索」をタスクとして実施し、新たな理論的展開と実験を行って研究成果を得ており、おおむね目的を達成している。人が機械とコミュニケーションする場合、話題に関する共通の認識(コンテンツ・アウェアネス)を設定することが難しく、人の意図が伝わりにくい。平成28年度は、機械が知らないものを判定し学習する方法と、対象に関する共通知識を用いた音声対話の有効性の検証について研究を行った。g)「認識・情報提供」では、物体画像を見せて関連する情報を収集することを目的としている。物体画像の認識では、SIFTなどの特徴をクラスタリングした後、プーリングしてビジュアルワードのヒストグラムを作成する。この時、最もよく似た特徴を複数個プーリングするが、同時に最もよく似ていない特徴も複数個プーリングすると、従来より、高い画像認識精度が得られることが分かった。h)「探索・処理操作」では、料理やテレビニュースを話題として、ユーザからの質問に回答する対話タスクを実施した。入力単語系列には、未知語も含まれているが、リカーレント型ニューラルネットワークに入力して、質問内容を固定長ベクトルで表現する。

この質問内容が、事実に関する質問/定義に関する質問/理由を尋ねる質問/方法を尋ねる質問の4つのうちどれであるかを、深層学習により分類する方法について研究を行った。i)「機能認識・探索」では、「書くものを探して?」といったタスクにおいて、物体のパーツに焦点を当てることにより、機能の認識精度が向上することを明らかにした。具体的には、学習の段階で、特定機能を実現する物体全体と、物体のパーツ(車のタイヤなど)を分離し、別のニューラルネットワークの特徴として学習・統合することにより、未知物体であってもその機能認識の精度が向上することを確認した。対象に関して人と機械が共通の認識を持っているというコンテンツ・アウェアネスをベースとして、人と機械が円滑にコミュニケーションする方法を明らかにすることを目的として研究を進めた。コンテンツ・アウェアネスを実現するために、1物体や状況の高精度な認識、2認識結果の音声対話への組込、3機械にとって未知な対象の判定と学習、4機械にとって未知な対象の機能認識、5対象に関する共通知識を用いた音声対話に関して研究成果を得た。人とロボットとの対話を想定し、話の対象に関して情報を求める「認識・情報提示」と、特定の対象を見つけて処理する「探索・処理操作」、特定の「機能」を持つ対象を見つける「機能認識・探索」をタスクとし、オフィス・家庭を想定した場において実施しており、理論的・実験的に、おおむね達成している。画像認識として、特定物体認識、一般物体認識、機能認識について研究を進めてきた。今後、これを基に、その物体が置かれているコンテキストを利用して、精度を向上させる研究が必要であると考えている。また、対話によってわかったことを基にさらに対話を継続することで、知りたい情報を切れ目なく聞き出すことができる対話戦略の研究が必要であると思われる。28年度が最終年度であるため、記入しない。パターン認識画像認識として、特定物体認識、一般物体認識、機能認識について研究を進めてきた。今後、これを基に、利用者がもっと知りたいことを対話で求めたり、認識した複数物体を組み合わせることで利用者の要求を満たすなど、より利用者の立場に立った研究の展開が必要と考えている。研究の進捗に合わせて、物品の購入費用及び出張旅費を抑えたため、次年度使用額が生じた。研究の進捗に合わせて、物品の購入費用および出張旅費を抑えたため、次年度使用額が生じた。研究成果及び状況に合わせて、次年度に物品の購入及び出張旅費を増やす計画である。研究成果及び状況に合わせて、次年度に、物品の購入および出張費用を増やす計画である。
サイトカインシグナルを分子基盤とした癌細胞の増殖制御機構に関する研究

Interleukin-6(IL-6)等のサイトカインの産生亢進や異所性産生あるいはサイトカイン受容体の産生異常がヒト多発性骨髄腫やマウスプラズマサイトーマなどの発症と深く関わっていることなどから、それらサイトカインの受容体を介した細胞内シグナル伝達機構を解析し、癌細胞の増殖促進と抑制の分子基盤を得ることは、発癌機構や癌抑制機構の解明の糸口となる重要な意義を持っているといえる。本研究により、IL-6依存性に増殖するマウス形質細胞腫由来ハイブリドーマMH60細胞にbone morphogenetic protein-2(BMP2)を添加するとアポトーシスが生じることがわかった。これはBMP2刺激が抗アポトーシス分子Bcl-2を減少させることによるものでなく、TAK1キナーゼならびにその下流のアポトーシスに関与するキナーゼp38分子の活性化経路を経ることによると示唆された。BMP2の下流の転写因子Smad群を阻害するSmad6がTAK1に物理的に会合し、TAK1-p38経路とアポトーシスを阻害するという新しい知見を得た。一方IL-6刺激による細胞増殖誘導にはSTAT3活性化が重要である。その際、IL-6刺激が引き金となりSTAT3のC末端付近のチロシンがリン酸化を受けてホモダイマーを形成し、核移行して標的DNAに結合して転写活性化に至るとされているが、STAT3の最大限の活性化には更にC末端側の第727番目のセリンのリン酸化が必要であることが報告されている。このリン酸化を担うSTAT3セリン727残基のリン酸化を生じるキナーゼのcDNAを単離する発現クローニングの系を樹立した。この方法により、STAT3セリン727キナーゼの候補分子を3つ単離することができた。
家庭部門における太陽光発電普及政策の環境効果と経済効果に関する研究

本研究は、日本とドイツの太陽光発電の普及政策について、費用と効果を比較分析した。(1)ドイツの太陽光発電に対するフィード・イン・タリフ(FIT)の買取価格は、システム価格の10%程度の売電収入を実現している。ドイツのFIT制度の普及促進効果は、日本政府補助金よりも6倍も高い。1kWh当たりのFIT分担金は小額である。ドイツの電力集中型企業に対するFIT分担金減免は、非特恵電力消費者のFIT分担金を0.17セント/kWh押し上げている(2009年)。分担金減免を受ける企業は、鉄鋼、金属、化学産業および中小企業である。(2)日本の住宅用太陽光発電の累積設備容量を2020年までに18.5GW、2030年までに31.6GWにするシナリオを検討した。ドイツのFIT制度の検討から、システム価格に対する年間売電収入比率で10%を実現する買取価格が必要である。原油価格が80ドル/バレルの水準から年3%で上昇する場合、原油輸入費用節約により、FIT買取費用の3040%を回収できる。購入電力費用が大規模になる電力集中型企業に対して、FIT分担金の減免が必要である。1.ドイツEEGによる太陽光発電普及策の制度設計:(1)、EEGによるFeed-in-Tariffの普及効果は極めて高い.2004年以降のEEGの買取価格の引き上げにより,日照条件のよい地域では,売電収入は,発電原価を回収できる水準にある.EEGは太陽電池需要の拡大を通じて,ドイツの太陽電池システム価格を急速に下落させている,現在の太陽光発電システム価格の回収年数は,約9.6年である.ドイツ市場のシステム価格は,近年,年率7-8%程度で下落しており,EEGの買取価格の低減率にほぼ対応している.標準家庭におけるEEG分担金は,一ヶ月の電気料金の5%程度である.(2)、関係者ヒアリングから,次の点を確認した.太陽電池システム価格の低下を実現するには,第一に,市場規模の拡大が必要である.市場規模の拡大には,投資者から見て,太陽光発電が収益性,投資魅力性を持つことが不可欠である.そのためには,太陽光発電において,預金金利よりも高い収益性が可能になる程度に,買取り価格が高くなければならない.ドイツの2004年以降の買取価格は,預金金利よりも高い収益性を可能にする水準で設定された.(1)フィード・イン・タリフ(feed-in tariff)に関するドイツ型と日本型の諸要素を比較した。ドイツ型では、収益性が10%程度であれば、年間1GWを超える導入量が可能である。収益性が10%を超えると、新規設置量は急激に「過熱状態」に陥る危険がある。(2)日本にFITを導入する場合、特恵条件を「付加価値額に対する購入電力使用額の比率が10%以上」とすると、小規模事業所が特恵を受けやすい。自家発電比率が少ない企業に対して特恵を設ける必要ある。(3)住宅用太陽光発電の累積設置容量を、2020年に18.5GW、2030年に32GWにする場合、買取価格60円/kWhで、新設システムから20年間、既設システムから10年間買い取ると、FIT分担金は、1kWhあたり2029年に0.8円/kWhとなる。電力消費量の15%について、電力集中型企業に特恵を実施する場合、FIT分担金は、上記金額よりも2029年には、0.14円/kWh高くなる。(4)原油が1バレル80ドルで年3%値上がりする場合、原油輸入節約額とCO_2排出権価格の購入節約額を合計すると、2020年には、FIT補償額の4割を回収できる。(5)日本国内と海外のシステム価格が乖離している状況を考慮して、産業用・公共用システムをも含めてFITについて、<高買取価格・急速逓減率>型FITと<低買取価格・緩やか逓減率>型FITを比較した。<高買取価格・急速逓減率>型FITでは、逓減率を急速に低下させても、FIT買取補償額の負担が大きい。(1)再生可能エネルギー電力に対するフィード・イン・タリフ(買取制、以下、FITと略す)の設計についてドイツと日本を比較し、太陽光発電の買取費用と普及効果を推計した。

(2)ドイツのFITは、発電原価に応じた買取価格により、太陽光発電ではシステム価格に対する年間売電収入比率で10-12%を実現している。ドイツにおける非特恵電力消費者のFIT分担金は1.31ct/kWh、家庭用電気料金の5.6%であった(2009年)。(3)FIT分担金については、産業界の競争力維持のために、自家発電の比率が少なく年間購入電力量の大きい電力集中型企業に対して、減免が必要である。ドイツの経験によれば、鉄鋼、化学、製紙業などで減免が必要であろう。(4)ドイツ型FITによる太陽光発電の普及効果を回帰分析した。新規設置容量は、システム価格の低下と買取価格に規定される。年間売電収入がシステム価格の10%となる買取価格を実現するなら、新規設置容量はシステム価格の低下に応じて普及する。ドイツと類似条件のFITを日本に導入する場合、日本の累積設備容量は、2021年に44.1GW(システム価格低下が年9%の場合)、または、74.3GW(システム価格低下が年12%の場合)になると推計する。(5)太陽光発電にFITを実施する場合、FIT買取費用の3040%は、原油輸入費用の節約とCO_2排出権購入費用の節約により回収することができる。<高買取価格・急速逓減率>型FITでは、たとえ逓減率を急速に低下させても、FIT買取費用の負担が大きい。(6)EU電気命令(Directive 2009/72/EC)およびエネルギー産業法(EnWG)により、ドイツ送電システム業者は発電業者から分離独立し、再生可能エネルギーの優先接続義務を負う。送電システム業者は、15分間隔の風力発電出力予測や15分間隔の電力取引など、電力の需給バランス調整技術を発達させている。
異種高分子材料で構成する新しい補綴装置の開発

重合の完了したアクリリックレジンと未重合のコンポジットレジンとは本来接着しない。しかしながら臨床的に両者の接着が求められることは少なくない。そこでこれを改善するために本研究を計画した。各種の表面処理法の効果を比較検討した結果、4-META/MMA-TBBレジンスラリーを介在させる方法が最も効果的で、接着強さが大きく向上した。次に熱可塑性樹脂に対する常温重合レジンの接着性について検討した。ポリエチレンテレフタレート共重合体およびポリカーボネイトの場合は、床用アクリリックレジンと同等の接着強さを示し、特に表面処理を施さなくても良好な成績であったが、これにアルミナサンドブラスト後4-META/MMA-TBBレジンスラリーを介在させるとさらに接着性が向上した。これに対し、ポリアミド系熱可塑性樹脂の接着性は極端に低く、ほとんど接着しないことがわかった。そこで表面処理法を検討した。有効な表面処理法は既存の方法の中からは見出せず、唯一4-META/MMA-TBBレジンスラリーは効果があったがその程度は低かった。この点は今後の検討課題である。重合したコンポジットレジンは大変接着性に乏しく、レジン材料との高い接着強さを得るのは難しい。一方、支台築造体、根面版、根面アタッチメント等をFRCとコンポジットレジンで作製する場合には、FRCをあらかじめ硬化させておき、その後未重合のコンポジットレジンを盛って重合・硬化させるという逆のステップとなる。この場合、異なる接着挙動を示すことが予想される。そこで本研究の目的は、重合の完了したFRCに未重合のコンポジットレジンを盛り、これを硬化させて両者を強固に一体化させる方法を見出すことである。UDMAとTEGDMAを重量比で等量混和した。これにカンファーキノンとDEAMを1:2の割合で混和し、0.7%のモノマーリキッドを添加した。これを光重合器で重合してマトリックスレジン硬化体を得た。重合の完了したFRCのマトリックスレジン表面に種々の表面処理を施した後コンポジットレジンペーストを盛り、光重合器で重合してFRCのマトリックスレジン-コンポジットレジン複合体を完成し、両者の接着強さを検討した。その結果、無処理の104.3±45.7Nに対しマトリックスレジンリキッドを一層塗布後予備重合を6秒行ったものは421.1±53.1Nであった。しかしながら、5°Cと55°Cの水中熱サイクルを10,000回付与した後には268.2±87.5Nに低下した。このように未重合のコンポジットレジンに対してはマトリックスレジンを一層塗布して予備重合するのが効果的であったが、耐久性はいまだ十分でなかった。このことから実際の装置作製にあたってはガラス線維をコンポジットレジンとの接合面に露出させ、これが機械的に絡まるような構造上の工夫とガラス線維に対する接着強さの向上が必要になるものと思われた。重合の完了したアクリリックレジンと未重合のコンポジットレジンとは本来接着しないが、ジクロロメタンとシランカップリング材の併用処理あるいはシリカコーティング処理により、接着性を示すようになる。しかしながら、いずれの処理においても接着強さと耐久性は未だ十分ではないことが明らかとなっている。そこで本研究の目的は、両者の接着性と耐久性を向上させ、ひいては可及的に一体化をはかることができる処理法を見出すことである。加熱重合型床用レジンをメーカー指示の方法で重合した。被着面を400番の耐水ペーパーまで順次研磨し、この面に種々の表面処理(1)無処理;2)4-METAレジンモノマー乾燥;3)ジクロロメタンとシランカップリング材の併用;4)4-METAレジンモノマー湿潤;あるいは5)4-METAレジンスラリー)を施した後、コンポジットレジンペーストを築成し、光重合器で重合した。24時間37°C温水中に保管後剪断試験を行い、破断時の荷重を測定した。試料の半数は5°Cと55°Cの水中熱サイクルを10,000回付与した後に同様の試験を行った。その結果、熱サイクル前には無処理の2.3±5.6Nに対し、4-METAレジンモノマー湿潤と4-METAレジンスラリーがそれぞれ405.7±31.0Nと473.2±45.5Nを示した。

熱サイクル後には4-METAレジンスラリーが432.2±65,0Nで唯一低下しておらず、4-METAレジンモノマー湿潤の326.0±42.0Nより大きな値であった。また、熱サイクル後でも4-METAレジンスラリーで処理した10試料中7試料で床用レジンの凝集破壊像を示した。以上より、床用レジンに4-METAレジンスラリーを糊のように介在させ、コンポジットレジンを築成して重合すれば実用に耐える新しい補綴装置が作製できるものと思われた。未重合のコンポジットレジンは、FRCや重合の完了したアクリリックレジンやコンポジットレジンと本来接着しない。そこで、FRCと高密度フィラー含有コンポジットレジンや、アクリリックレジンと高密度フィラー含有コンポジットレジンを接着させる研究を行った。本研究の結果、4-META/MMA-TBBレジンスラリーを一層介在させ、その後コンポジットレジンを重合すれば、異種の高分子材料同士でも実用的な接着強さを得ることが明らかになった。平成23年度は、各種熱可塑性樹脂とアクリリックレジンの接着について検討した。対象はポリアミド系2種類、ポリエチレンテレフタレート共重合体およびポリカーボネイトとし、比較対照として加熱重合型床用レジンとの接着強さと比較した。各種熱可塑性樹脂を平らに研磨した面に対し種々の表面処理を施し、剪断接着強さを測定した。熱衝撃試験を負荷し、接着耐久性も検討した。その結果、ポリエチレンテレフタレート共重合体およびポリカーボネイトは特に処理を施さなくても良好な接着性と耐久性を示した。50μmのアルミナサンドブラスト後4-META/MMA-TBBレジンスラリーを介在させるとさらに接着性が向上した。これに対し、ポリアミド系熱可塑性樹脂の接着性は極端に低く、無処理ではほとんど接着しなかった。アルミナサンドブラスト後の4-META/MMA-TBBレジンスラリーは効果があったが、ポリエチレンテレフタレート共重合体およびポリカーボネイトに比べると、効果の程度は大変に低かった。
コミュニケーションにおける身体・自己に根ざした表現力を育成するための方法論の構築

コミュニケーション研究において、参画する人が自ら表現を醸成するプロセスの研究はほとんど行われてこなかった。人は、必ずしも表現したいことを明確に意識しコミュニケーションするわけではない。むしろ場において次第に表現が醸成されてくる場合が多い。完成開拓の様々な課題や、身体的技を向上させる課題において実験を行った。感性開拓課題としては、居心地探求、服飾デザインの探求、風景描写文章表現の模索、絵画表現などを行った。また、身体技獲得課題としては、ダーツ投げ、野球打撃などの実験を行った。身体技獲得プロセスは本研究とは無関係に見えるが、実は深い関係にあることが判明したことも研究成果である、メタ認知を続けることにより到達する境地は、心、身体、環境の関係性を探ることにある。コミュニケーションの目的のために表現を醸成するプロ説と、認知科学的に同じ構造を持っている。3年間の研究成果として以下の結論が得られた。(1)メタ認知は、思考、身体、環境に潜む変数と変数関係の発見を促し、問題意識の向上、表現量の増大、言葉にできる部位や事柄の詳細化、質の向上につながる。(2)メタ認知において重要なのは、思考の言語化だけではなく、環境と身体を結ぶ五感を言葉にすることである。特に、聴覚、触覚、臭覚、味覚など、身体で環境に直に背する様相の意識が重要である。身体運動を伴う課題ではビデオなどの外部計測をメタ認知活性化のツールとして利用する方法論の探求が急務である。身体や身体と環境の関係の中に重要変数を発見することがメタ認知活性化の髄であり、そのためのツールとして映像表示ソフトウェアの開発が今後重要になる。コミュニケーションの研究は、それが実際に行われている場における成員の行動様態やインタラクションの探求に重きが置かれて来た。しかしコミュニケーションがうまくいかない場合には、それに参画する各個人が、自分が表現したいことを明確に把握していないことが多々ある。そこで本研究では、各個人が表現したいことを自ら掘り起こし増幅するための方法論を探求することが重要であるという認識から出発した。本年度の研究成果により、表現したいことを増幅するためには、自己に起こっている「こと」(身体の動き、環境に対する五感、言語的非言語的思考)を自ら意識して言語化する試み(メタ認知)が有効であることを見いだした。具体的な成果は以下の2つである。第一に、メタ認知の方法論を模索するための被験者パイロット実験を計画立案し、実施した。ドメインは、感性的解釈を必要とする美術表現課題、味覚の表現、身体的動作を伴う運動である。実験の結果、実験者が、メタ認知により表現を増幅せんとする被験者を側で触発する役割を担うことの重要性を見いだし、次年度以降のメタ認知環境のデザインに大きな洞察を与えた。第二に、メタ認知を促すツールの検討を行った。本人の目線の位置からの映像および、本人の身体の動きを外から撮影した映像を本人に提示することの効果を検討した。また、メタ認知の言語化を促進するための言語化環境としてのソフトウェアツールの試作検討も行った。メタ認知を触発するような環境デザインを、人、映像、ソフトウェアツールの3面から次年度も探求を続ける。昨年度の研究成果により、自己に起こっている「こと」(身体の動き、環境に対する五感、言語的非言語的思考)を自ら意識して言語化する試み(メタ認知)が有効であることを見いだした。

本年度は、メタ認知を感性的解釈を必要とする美術表現課題、味覚の表現、身体的動作を伴う運動といった認知行為に適用する実験を行った。実験の目的は、メタ認知が被験者の認知行為をどのように進化させるか、もしくは熟達させるかを分析することにある。味覚実験や美術課題実験では、表現の数だけでなく種類も増大し、次第に表現の質が高まる現象が観察できた。また身体運動の実験では、メタ認知が身体部位への意識変革を促すこと、および、その意識変革と熟達が大きな関連性をもつことを見いだした。次年度は、メタ認知を触発するような環境デザインを、人、映像、ソフトウェアツールの3面から探求を行い、研究の総まとめとする。コミュニケーション研究において、参画する人が自らの表現を醸成するプロセスの研究はほとんど行われてこなかった.人は、必ずしも表現したいことを明確に意識しコミュニケーションするわけではない.むしろ場において次第に表現が醸成されてくる場合が多い.昨年までの研究成果により、表現を醸成させる手法としてのメタ認知は、美術的表現課題や味覚表現課題において表現量だけでなく種類を増大させ、表現の質を高めることが判明した.本年度は、感性開拓の様々な課題や、身体的技を向上させる課題において実験を行った.感性開拓課題としては、居心地探究、服飾デザインの探究、風景描写文章表現の模索、絵画表現などを行った.また、身体技獲得課題としては、ダーツ投げ、野球打撃などの実験を行った.身体技獲得プロセスは本研究とは無関係に見えるが、実は深い関係にあることが判明したことも本年度の研究成果である.メタ認知を続けることにより到達する境地は、心、身体、環境の関係性を探ることにある.コミュニケーションの目的のために表現を醸成するプロセスと、認知科学的に同じ構造を持っている.3年間の研究成果として以下の結論が得られた.(1)メタ認知は、思考、身体、環境に潜む変数と変数関係の発見を促し、問題意識の向上、表現量の増大、言葉にできる部位や事柄の詳細化、質の向上につながる.(2)メタ認知において重要なのは、思考の言語化だけではなく、環境と身体を結ぶ五感を言葉にすることである.特に、聴覚、触覚、嗅覚、味覚など、身体で環境に直に接する様相の意識が重要である.(3)身体運動を伴う課題ではビデオなどの外部計測をメタ認知活性化のツールとして利用する方法論の探究が急務である.身体や身体と環境の関係の中に重要変数を発見することがメタ認知活性化の鍵であり、そのためのツールとしての映像表示ソフトウェアの開発が今後重要になる.
応用領域に現れる非線形偏微分方程式の研究

応用領域に現れる非線形偏微分方程式の解析を通して,現象そのものの理解を深める研究を行った.最適投資問題に現れるHamilton-Jacobi-Bellman方程式を考察し,より広いリスク選好に関する非線形偏微分方程式を導出し,その解析を行った.さらに,非線形な相関を表すコピュラ関数の研究に取り組んだ.コピュラの時間発展の偏微分方程式を導出し,その解析を行った.ともに経済現象の理解を進めるための手法として有効である.応用領域に現れる非線形偏微分方程式の解析を通して,現象そのものの理解を深める研究を行った.最適投資問題に現れるHamilton-Jacobi-Bellman方程式を考察し,より広いリスク選好に関する非線形偏微分方程式を導出し,その解析を行った.さらに,非線形な相関を表すコピュラ関数の研究に取り組んだ.コピュラの時間発展の偏微分方程式を導出し,その解析を行った.ともに経済現象の理解を進めるための手法として有効である.平成21年度は、応用領域のうちでも主に保険数理や数理ファイナンスに現れる非線形偏微分方程式論を研究した。変動する経済状況のもとで、企業が満期における利益や効用を最適化しようとする問題を考える。これらの問題は、確率制御理論を用いて一般に数理モデル化されるが、本質的に非線形問題であり、その解析は大変に難しい。実際、このような最適化問題の特徴付けは、難解な方程式として知られるHamilton-Jacobi-Bellman (HJB)方程式の解析に帰着されることが多い。石村は前に、このHJB方程式から特異な非線形偏微分方程式を別に導出し、その解の性質について論じた。導出された方程式の未知関数は、Arrow-Prattの絶対的リスク回避度に関連しているという点で経済学としても意味がある。さらに困難さは減少するわけではないが、偏微分方程式論の観点から取り扱いやすい形であった。平成21年度の大きな成果は、この研究の延長上に、やはりHJB方程式から同種の特異な非線形偏微分方程式を導出したことである。今回の未知関数はArrow-Prattの相対的リスク回避度に関連し、金融の観点からより望ましいものである。2010年1月にブルガリアとスロバキアを訪問し、この新しい方程式に関して議論した。進行波解の存在を示し、数値解法についても論じた。応用領域に現れる非線形偏微分方程式の解析を通して、その方程式が導かれた現象そのものをよりよく理解しようとする研究目的に関して、平成22年度も平成21年度に引き続き、主に数理ファイナンスの分野での取り組みを行った。最適化問題での特徴付けを支配する難解で知られるHamilton-Jacobi-Bellman(HJB)方程式に関して、HJB方程式の困難さはそのままながら、解析の上では取り扱いの容易なリスク選好を記述する非線形偏微分方程式を導出した。進行波解の存在を示した。また、ブルガリアのルーセ大学のL.Vulkov教授たちと共同で、数値計算を行った。解析結果と整合的であることが示された。これらを研究論文で公表した。様々なリスク選好を、具体的な数値とともに偏微分方程式で追跡し議論することが可能となった。次に、確率事象のリスク相関を記述するのに好都合な関数概念であるコピュラの研究を行った。コピュラを用いれば、独立性以外の様々な相関関係を表すのが容易となる。たとえば台湾での地震発生と日本での地震発生の相関などである。しかし現在までは、コピュラの時間発展を取り扱うものはあまり考えられていなかった。リスク相関は時間とともに変化することが自然なので、コピュラの時間発展は重要な問題である。コピュラ関数そのものが拡散方程式に従って時間発展するという新しいIdeaを用いて、コピュラそのものの時間発展に関しておそらく初めての結果を得た。任意のコピュラが独立性のコピュラに収束することを示した。コピュラの時間発展の今後のさらなる研究につながる成果と考えている。平成23年度における最大の成果は,コピュラの発展に関するものであり,具体的にはその離散化と高次元化に成功したことである.コピュラとは,多くの確率事象の間の非線形な関わり具合を記述するために導入された関数である.定量的リスク管理(Quantitative Risk Management:QRM)においては,多くの事象の間の関係の仕方が問題となるため,コピュラを用いてその非線形な関わりを記述することが一般となっている.ところが既存の多くの研究は静的なものであり,時間を含む研究は,我々が平成21年度に導入したコピュラの発展が例外のひとつであった.しかし,それは拡散方程式の言葉で述べられており,方程式を通して現実の理解に資するという研究目的にはふさわしいものの,案用上計算上はやっかいなものであった.今回の成果は,そのコピュラの発展の離散化に成功し,またさらに高次元にも拡張したことである.これは事象間の関わり方の研究には意義が大きく,QRMにおいても重要なものであると確信する.いくつか現実のデータと比較したところ,自然現象とは相性が良いようである.8月のブルガリアにおける国際会議(Financial and Actuarial Mathematics 2011)において成果を公表した.リスク選好の方程式に関しては,SlovakiaのSevcovic教授との共同研究において,もとの最適化問題が媒介変数に制限を持つ場合に拡張し,対応するHamilton-Jacob-Bellman方程式を導いた.そこからリスク選好の方程式を得た.単純なモデルの場合と異なり,さまざまな種類の進行波解が,実際に存在することを証明した.

数値的にも計算可能であり,非線形偏微分方程式の解が現実の理解に役立つものとなった.現在論文査読中である.コピュラの発展に関するものが平成24年度における最大の成果であった.それは,離散版の高次元化に成功し精密化したことである.コピュラとは,多くの確率事象の間の非線形な関わり具合を記述するために導入された関数で連接関数とも呼ばれている.定量的リスク管理(Quantitative Risk Management: QRM)においては,多くの事象の間の関係の仕方が問題となるため,コピュラを用いてその非線形な関わりを記述することが一般となっている.ところが既存の多くの研究は静的なものであり,時間を含む研究は,我々が平成21年度に導入したコピュラの発展が例外のひとつであった.しかし,それは拡散方程式の言葉で述べられており,方程式を通して現実の理解に資するという研究目的にはふさわしいものの,実用上計算上はやっかいなものであった.今回の成果は,そのコピュラの発展の離散版高次元化に拡張したことである.これは事象間の関わり方の研究には意義が大きく,QRMにおいても重要なものであると確信する.いくつか現実のデータと比較したところ,自然現象とは相性が良いようである.6月のスエーデンにおける国際会議(International Conference on Applied Economics 2012)において成果を公表した.リスク選好の方程式に関しては,SlovakiaのSevcovic教授との共同研究において,もとの最適化問題が媒介変数に制限を持つ場合に拡張し,対応するHamilton-Jacob-Bellman方程式,およびリスク選好の方程式を得た.単純なモデルの場合と異なり,さまざまな種類の進行波解が確かに存在することを証明した.数値的にも計算可能であり,かつ非線形偏微分方程式の解が現実の理解に役立つものとなった.論文が出版された.コピュラの発展に関して,実用に適する離散化を導入し,その高次元化にも成功した.今後の展開が大いに期待できる.リスク選好に関する方程式も,制限のある場合への拡張に成功した.24年度が最終年度であるため、記入しない。順調に成果を得ていることもあり,今後の研究課題遂行の方策に特に変更を認めない,特に,現在の研究の進展に照らせば,数理ファイナンスに現れる非線形偏微分方程式の研究に集中する予定である.若手の研究動向への関心を強く持ちつつ,研究課題の遂行に取り組む.24年度が最終年度であるため、記入しない。
培養骨膜シートを用いた歯槽骨および歯周組織再生に関する研究

培養骨膜シートをイヌ下顎骨体部より採取した骨膜組織片を培養し作成し研究に用いた。培地にはM199に血清、抗生剤、アスコルビン酸を加えたものを用いた。シートは約100μmの厚みを有し、細胞及び細胞外基質より構成され、十分縫合に耐えうる強度と伸展性を備えてた。この培養骨膜シートの性質の把握するためALP, type I collagen, type II collagen, osteopontin, osteonectinに対する免疫染色を行い、正常骨膜組織と比較した。その結果、培養骨膜は正常骨膜と非常に近い構造と性質を有していることが明らかになった。次に培地中におけるALPの経時変化を測定し、移植に適した条件の検討を行った。移植実験では犬下顎歯槽骨欠損モデルの作成を行い、自然修復しない欠損モデルの検討を行った後、培養骨膜シートの移植を開始した。大動物を用いた移植実験の場合、移植手技の向上が、実験結果の公正な評価には不可欠である。従って、歯槽骨欠損モデルの作製および移植手技の安定を目標とした予備実験を開始した。これらの移植実験にて培養骨膜移植にて下顎歯槽骨の歯根分岐部骨欠損の再生が確認された。他の人工材料では修復困難とされてきた歯根分岐部の貫通型骨欠損が完全に再生されたことは、歯科領域、特に歯周病治療において非常に大きな意味を有するものである。この再生骨の評価には組織学的検討のほか、マイクロCTを用いた。またこの培養骨膜の凍結保存法の検討も合わせて行った。凍結培地と凍結条件の比較検討を行い、培養骨膜が凍結解凍後も骨形成能を有していることを確認した。この成果は第7回国際組織工学会(10月、スイス)にて発表した。またここまでの成果をTissue Engineering誌に2本投稿中である。