hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
造血システムにおけるPcgfファミリー分子の機能差異

Pcgf1欠損造血幹細胞は、自己複製能は保たれているものの、B細胞への分化能が減弱し骨髄球への分化能が増強していた。実際に、Pcgf1 CKOマウスでは骨髄球系前駆細胞が集積し、長期飼育すると約半数が骨髄増殖性疾患様の病態を示した。網羅的解析から、Pcgf1欠損造血幹前駆細胞では骨髄球分化におけるマスター制御因子であるCebpaのH2AK119ub1修飾レベル低下を伴う発現亢進が観察され、その標的遺伝子群の発現も上昇していることが明らかになった。これらの結果は、Pcgf1が骨髄球分化の抑制因子として機能することで造血幹前駆細胞の多分化能のバランスを制御していることを示している。本研究では、造血細胞においてこれまで精力的に解析されてきたBmi1/Pcgf4とそのファミリー分子であるPcgf1、Pcgf3、Pcgf5がどのような機能差異をもち、その機能差異がどのように協調しながら造血幹細胞の自己複製機構、多分化能を規定する機構を制御しているのか明らかにすることを目的としている。今年度はPcgf1、Pcgf3、Bmi1/Pcgf4、Pcgf5遺伝子の成体造血特異的コンディショナルノックアウトマウスの表現型を解析、比較することで造血幹細胞機能におけるPcgfファミリー分子の役割を明らかにした。まず、Pcgf1コンディショナルノックアウトマウスは造血幹細胞の分化が骨髄球系に強く偏ることから、Pcgf1は造血幹細胞の分化決定において骨髄球系分化の抑制因子として機能していることが示唆された。Pcgf3、Pcgf5のコンディショナルノックアウトマウスは造血分化に関しては目立った異常は示さなかった。一方で、Bmi1/Pcgf4のコンディショナルノックアウトマウスはこれまでの報告と同様に造血幹細胞機能不全のため、造血能全体が徐々に低下していった。赤白血病の細胞株であるMELに3xFlagタグつきの各Pcgfタンパク質を過剰発現させた細胞株を樹立し、Flag抗体を用いたCHIP-sequenceを行ったところ、Pcgf3とPcgf5の標的遺伝子はほぼPcgf1の標的遺伝子に含まれることが明らかとなった。つまり、Pcgf3とPcgf5のノックアウトマウスではPcgf1がその機能を代償するため表現型が出ないと考えられた。しかしながら、Pcgf1の表現型はBmi1/Pcgf4の過剰発現ではレスキューされないことが明らかとなり、Pcgf1とBmi1/Pcgf4は明確な機能差異があることがわかった。当初の計画通り、Pcgfファミリー分子の各コンディショナルノックアウトマウスの解析を一通り行うことができた。さらにPcgf5コンディショナルノックアウトマウスに関してはグローバルな遺伝子発現解析(RNA-sequence)、エピゲノム解析(H2AK119ub1抗体またはH3K27me3抗体を用いたChIP-sequence)を行なった。驚いたことに、Pcgf5欠損造血細胞ではH2AK119ub1レベルは著しく低下していたものの、遺伝子発現にはあまり変化が見られなかった。この結果はPcgf5コンディショナルノックアウトマウスで造血分化に異常が見られなかったことと違わない結果と考えられた。さらにこれらの結果を論文にまとめることができた(現在、論文査読中)。本研究では造血細胞においてこれまで精力的に解析されてきたBmi1/Pcgf4とそのファミリー分子であるPcgf1, Pcgf3, Pcgf5がどのような機能差異を持ち、その機能差異がどのように協調しながら造血幹細胞の自己複製機構、多分化能を規定する機構を制御しているのか明らかにすることを目的としている。本年度は、Pcgf5に関してH2AK119ub1修飾の制御に重要であるものの、造血細胞においてはその機能は代償され必須ではないことを報告した(Si and Nakajima-Takagi et al. Plos One 2016)。また、Pcgf1に関しては、造血幹細胞・多能性前駆細胞の分化決定において骨髄球系分化の抑制因子として機能していることが示唆されていたが、本年度は、造血細胞特異的コンディショナルノックアウトマウスにおけるこれらの細胞を用いてRNA-Seqを行い、詳しい表現型解析を試みた。その結果、骨髄球関連遺伝子群の発現が造血幹細胞・多能性前駆細胞において異所性に活性化していること、特に顆粒球分化において重要な役割を果たすC/EBPα, C/EBPε遺伝子の発現が脱抑制していることが明らかになった。主成分分析では、Pcgf1欠損多能性前駆細胞(MPP)が骨髄球前駆細胞(GMP、PreGM)様の発現パターンを示すことが示された。さらにChIP-seqにおいて、これら骨髄球系遺伝子発現の活性化とPcgf1を含むPRC1.1の担うヒストン修飾であるH2AK119ub1レベルの減少との相関が確認され、PRC1.1がヒストン修飾を介して骨髄球系遺伝子発現の抑制に寄与していることが示唆された。一方で、Pcgf1は造血幹細胞の骨髄再構築能には寄与しておらず、Bmi1/Pcgf4とは明確な機能差異があることがあきらかになった。

網羅的解析から、Pcgf1欠損造血幹前駆細胞では骨髄球分化におけるマスター制御因子であるCebpaのH2AK119ub1修飾レベル低下を伴う発現亢進が観察され、その標的遺伝子群の発現も上昇していることが明らかになった。これらの結果は、Pcgf1が骨髄球分化の抑制因子として機能することで造血幹前駆細胞の多分化能のバランスを制御していることを示している。造血分化に異常を示したPcgf1とBmi1/Pcgf4のコンディショナルノックアウトマウスの造血幹細胞、前駆細胞を用いた遺伝子発現解析、エピゲノム解析を行う。その結果を比較し、それぞれの機能の相違を生み出す分子基盤を明らかにする。基礎医学
遺伝性神経難病TTR-FAPの症状マネジメントガイドブックの開発

本研究は、TTR-FAP患者のセルフマネジメントの視点に基づく症状マネジメントを明らかにし、患者・家族向けのガイドブックを開発することを目的としている。そのため、そのため、計画1.患者のセルフマネジメントの実態調査を行い、症状の体験、症状への対処(方略)、身体機能・症状の状態・不確かさ・QOLなどについて明らかにする。家族については、不確かさ・QOLなどについて明らかにする。計画2.実態調査をもとに、患者会とともに当事者目線の患者・家族向けの症状マネジメントガイドブックを開発し内容妥当性についても検討する。平成30年度は、平成30年5月、熊本難病・疾病団体協議会に所属する熊本県下の難病団体の患者・家族約30名と患者会と医療者とのパートナーシップについて意見交換を行った。患者・家族は、医療者から専門的知識を得ることのニーズがあることを改めて実感し、症状マネジメントについてガイドブックを作成する内容への示唆を得た。平成30年6月と平成31年年1月に全国の医療関係者(FAPを専門に診断・治療する神経内科医および臨床遺伝専門医、看護師、認定遺伝カウンセラー)とTTR-FAP患者の症状マネジメントについて意見交換を行った。全国で患者・家族を支援する医療関係者は、TTR-FAP患者の症状マネジメントの理解はなかなか進んでおらず、診断・治療だけでなく、ケアについても困難な点を抱えていた。これらの活動より、医療者が支援する際に明確にする必要があるガイドブックの内容について、活動、休息、食事、排泄といった日常生活の視点からガイドブックを作成した方が効果的であることの示唆を得た。平成30年度は、平成29年度に引き続きセルフマネジメントに基づく症状マネジメントの実態調査を実施する予定であり、6月には研究計画書完成と倫理申請を目指していた。しかし、使用する量的研究法の尺度について、既存の不確かさの尺度、不安尺度、自己効力感尺度、神経難病の療養生活の受け止め尺度・療養生活対処尺度についての検討が不十分であるため今後プレテスト等を検討することになったため遅れている状況である。質的評価であるSEIQoL評価については、準備が整ったため、実施可能な状況となった。症状マネジメントの方略として、実態調査を行うための準備を進める。SEIQoL評価を使用し、その方法については準備を整えることができた。今後は、使用する尺度について、再度レビューを行い判断する。平成30年8月まで研究計画書を作成し、倫理申請を行い、9-10月頃より、先ずは量的研究としての質問紙調査に着手する予定である。その後、了承を得られた患者に対して質的研究法によるSEIQoL評価を実施する。そのため、計画1.患者のセルフマネジメントの実態調査を行い、症状の体験、症状への対処(方略)、身体機能・症状の状態・不確かさ・QOLなどについて明らかにする。平成29年度は、本研究で実施および使用する予定の調査方法についての検討を行った。1症状マネジメントについては、症状の体験として、症状の認知・症状への反応・症状の評価が考えられる。そこで、がん看護専門看護師に講師を依頼し、がんによる症状マネジメントの方法について専門的知識の提供を受け、今回の研究での方法について検討した。その結果、今回の目的は、症状緩和のための介入研究ではないこと、短期間での評価測定は難しいことから、実態調査として実施することになった。さらに、症状マネジメントの症状の結果については、身体機能・症状の状態・不確かさ尺度・不安尺度・自己効力感尺度・神経難病の療養生活の受け止め尺度・療養生活対処尺度・SEIQoL評価を予定していた。そこで、AMED難治性疾患実用化研究事業、希少難治性脳・脊髄疾患の歩行障害に対する生体電位駆動型下肢装着型補助ロボット(HAL-HN01)を用いた新たな治療実用化のための多施設共同医師主導治験の実施研究班との共同でSEIQoL評価について熊本でセミナーを開催し学びを深め、本研究に使用できることを確認した。尺度については、現在さらに検討中である。また、国際アミロイドーシス学会で海外の患者・家族および国内外の患者会と交流を行った。H29年度は、セルフマネジメントに基づく症状マネジメントの実態調査を実施する予定であった。しかし、本研究は質的研究法と量的研究法のミックスメソッドであり、研究デザインの確立が重要であることから、使用する尺度について、研究計画書の段階からさらに検討を行った。そのために時間を要しているが、現在、研究計画書を再修正している段階である。平成30年度6月ころの倫理申請を目指しているため、大幅な遅れではないと判断している。

平成30年度は、平成30年5月、熊本難病・疾病団体協議会に所属する熊本県下の難病団体の患者・家族約30名と患者会と医療者とのパートナーシップについて意見交換を行った。患者・家族は、医療者から専門的知識を得ることのニーズがあることを改めて実感し、症状マネジメントについてガイドブックを作成する内容への示唆を得た。平成30年6月と平成31年年1月に全国の医療関係者(FAPを専門に診断・治療する神経内科医および臨床遺伝専門医、看護師、認定遺伝カウンセラー)とTTR-FAP患者の症状マネジメントについて意見交換を行った。全国で患者・家族を支援する医療関係者は、TTR-FAP患者の症状マネジメントの理解はなかなか進んでおらず、診断・治療だけでなく、ケアについても困難な点を抱えていた。これらの活動より、医療者が支援する際に明確にする必要があるガイドブックの内容について、活動、休息、食事、排泄といった日常生活の視点からガイドブックを作成した方が効果的であることの示唆を得た。平成30年度は、平成29年度に引き続きセルフマネジメントに基づく症状マネジメントの実態調査を実施する予定であり、6月には研究計画書完成と倫理申請を目指していた。しかし、使用する量的研究法の尺度について、既存の不確かさの尺度、不安尺度、自己効力感尺度、神経難病の療養生活の受け止め尺度・療養生活対処尺度についての検討が不十分であるため今後プレテスト等を検討することになったため遅れている状況である。質的評価であるSEIQoL評価については、準備が整ったため、実施可能な状況となった。症状マネジメントの方略として、実態調査を行うための準備を進める。SEIQoL評価を使用し、その方法については準備を整えることができた。今後は、使用する尺度について、再度レビューを行い判断する。平成30年6月まで研究計画書を作成し、倫理申請を行い、8月頃より調査に着手する予定である。平成30年8月まで研究計画書を作成し、倫理申請を行い、9-10月頃より、先ずは量的研究としての質問紙調査に着手する予定である。その後、了承を得られた患者に対して質的研究法によるSEIQoL評価を実施する。本研究を遂行するために、患者の状況の情報収集および患者・家族向けのガイドブックを作成することの患者会での提案などを含め、他の研究活動との連携で、様々な企画・運営を行った。第16回国際アミロイドーシス学会への参加、国内外の患者会、患者・家族との交流などがあり予算を前倒しで使用した。次年度は、全国の患者・家族に直接面談して調査を遂行するため、主に調査の交通費として主に使用する予定である。調査用印刷費、研究依頼文書の郵送代、謝金としても使用する予定である。
皮質骨の微細孔構造及び基質の石灰化が骨力学特性に及ぼす影響

皮質骨の微細孔構造様式及び基質特性が大腿骨頚部骨折を引起す要因の1つとして考えられることから,本研究では大腿骨頚部皮質骨の骨石灰化度と微細孔構造を定量評価することによって,それらパラメータが骨脆弱化に与える影響について解明することを目的とした.皮質骨において石灰化度にバラツキは小さかったことから,微細孔構造すなわち空隙率の増加が骨脆弱化による骨折を引き起こす重要な因子であることが示唆された.皮質骨の微細孔構造様式及び基質特性が大腿骨頚部骨折を引起す要因の1つとして考えられることから,本研究では大腿骨頚部皮質骨の骨石灰化度と微細孔構造を定量評価することによって,それらパラメータが骨脆弱化に与える影響について解明することを目的とした.皮質骨において石灰化度にバラツキは小さかったことから,微細孔構造すなわち空隙率の増加が骨脆弱化による骨折を引き起こす重要な因子であることが示唆された.皮質骨の微細孔構造様式及び基質特性の変化が大腿骨頚部骨折を引起す要因の1つとして考えられることから,本研究では皮質骨の基質特性(骨石灰化度)及び微細孔構造を三次元定量評価することによって,それらパラメータが力学特性に及ぼす影響について解明することを目的とした.平成20年度では,研究目的を達成するため皮質骨の微細孔構造及び石灰化度の可視化技術及び評価パラメータの構築に取り組んだ.ウシ大腿骨骨幹部の皮質骨より長さ4mmの円筒状試料を切り出した.試料に対して画像サイズ1024×1024,分解能10μmに設定しマイクロCT撮影を行った.骨石灰化度の評価には, K_2HPO_4ファントムを用いた.骨の無機成分であるハイドロキシアパタイトとX線吸収係数の等しいK_2HPO_4の水溶液からなるファントムを試料と共にCT撮影し,得られた画像の輝度値と水溶液濃度の関係から試料の石灰化度を算出した.本手法で得られる骨石灰化度の測定精度は5%以下であり,皮質骨および海綿骨の基質の不均質性について評価可能であることを確認した.皮質骨の石灰化度を評価するパラメータとして平均石灰化度,バラツキ等を定義した.円筒状試料のスライス画像を3次元再構成しノイズ除去した後,判別分析法より求めた閾値で2値化した.骨領域,微細孔領域を抽出し構造を3次元的に可視化した.構造指標として体積分率,微細孔直径,構造異方性を定義した.本研究では,皮質骨および海綿骨の構造・基質を3次元定量評価する手法を構築した.今後は本手法を用いて,性別,部位,疾患等による皮質骨の差異および皮質骨の脆弱化について検討する予定である.皮質骨の微細孔構造様式及び基質特性が大腿骨頚部骨折を引起す要因の1つとして考えられることから,本研究では皮質骨の基質特性(骨石灰化度)及び微細孔構造を三次元定量評価することによって,それらパラメータが力学特性に及ぼす影響について解明することを目的とした.平成21年度では,ヒト大腿骨頚部の皮質骨を対象として,微細孔構造及び石灰化度について定量評価した.大腿骨頚部骨折を原疾患として人工股関節置換術を施された女性患者5名から,摘出された大腿骨頚部から皮質骨を試料として切り出した.患者の平均年齢は83.8歳であった.試料に対して画像サイズ512×512,分解能13.2μmに設定してマイクロCT撮影を行った.得られたスライス画像を三次元再構築し,一辺が1ミリの立方体検査対象領域を設定して各種パラメータを算出した.皮質骨の石灰化度を表現するパラメータとして平均石灰化度,変動係数(不均質性)を計測した.さらに皮質骨内の微細孔構造特性を評価するために空隙率を定義した.撮影試料のスライス画像を3次元再構成しノイズ除去した後,判別分析法より求めた閾値で2値化し,骨領域,微細孔領域を分離構造を3次元的に可視化した.解析結果として,大腿骨頚部皮質骨の平均空隙率は11.4±5.9%であった.また,皮質骨内の石灰化度分布にバラツキはほとんど認められず,変動係数は平均2.7%を示したことから,皮質骨の基質は均質材料として見なせると考えられた.したがって本研究結果から,加齢に伴う微細孔構造すなわち空隙率の増加が骨脆弱化による骨折を引き起こす重要な因子であることが示された.
イネの栽培化と植物質食料資源の開発

本研究は、中国新石器時代の稲作遺跡について主要な植物質食糧資源の調査と稲作の生産量や生産性に関する調査を行い、稲作を基軸とした植物質食料資源利用モデルの構築を目的としている。平成29年度の主な成果をまとめると以下の通りである。【現地調査と分析試料の採取・収集】江蘇省の蒋庄遺跡でボーリング探査ならびに埋没微地形分析と採取土壌のプラント・オパール分析を実施した。その結果、遺跡周辺の地形変遷ならびに良渚文化期の遺跡が営まれた自然堤防周辺の湿潤地環境を復原することができた。また、河姆渡遺跡のボーリングコアの堆積相分析と分析試料採取を実施し、同文化期と考えられる水田層を確認することができた。【イネ以外の植物質食料資源について】田螺山遺跡において、磨盤・磨棒・砥石など800点余の形態分類および使用痕観察を完了した。石器表面の残存デンプン粒分析の結果、デンプン粒を検出にも成功している。また、同遺跡出土のヒシ遺物の測定を行い、栽培化におけるヒシの大型化を検証した。その結果、当該遺跡の時代、食用部分の肥大化はまだ十分ではなく、その後に人為淘汰の影響があったことが想定された。このことは、ゲノムサイズの測定からも、裏付けが得られている。【DNA実験室の活用によるイネ遺物のDNA分析】研究協定を締結した江蘇省農業科学院で収集したイネ遺物のDNA分析を進めた。イネ種子遺存体について、葉緑体ゲノムと核ゲノムについて解析を進めた。その結果、これらのDNAが現代のジャポニカに相当する配列を有していたことが明らかとなった。その他、成果の発信としては、学会発表や論文発表の他、一般向けに、ホームページでの発信ならびに中学生を対象とした「ひらめきときめきサイエンス事業」を実施した。平成29年度は、これまでの2年間の調査研究活動で構築できた人的なネットワークを生かし、ほぼ計画どおりに研究を進めることができた。特に、今年度は江蘇省の遺跡についても調査の範囲を拡充することができた。分析試料の収集と分析もおおむね順調であった。当該年度より稼働したDNA実験室でも着実に分析データが出てきており、本研究課題を構成する主要なデータを収集蓄積する体制をほぼ完成することができたと言える。以上の状況から、今年度についてはおおむね順調に進展していると判断される。平成30年度は、これまでの3年間の成果を踏まえ、以下の取組を行うとともに、総括班ならびに他の計画研究と密に連携して、相乗効果を図りたい。【現地調査と分析試料の採取・収集】他の計画研究班と連携し地表面の微細地形面分析結果を生かし、良渚遺跡群内での水田探査ならびに当時の水田面積とその生産量の推定を試みる。また、これまで良渚遺跡群の荀山地区で実施してきたボーリング探査成果をとりまとめ、埋没微細地形の復原を行う。さらに莫角山西側のボーリング探査を追加することで、良渚文化期の埋没水田の有無と土地利用の実態を解明する。また、田螺山遺跡で確認できた河姆渡文化期の水田層の土壌構造分析を行い、農具や耕耘活動の所作の解明にも取り組む。【イネ遺物のDNA分析について】昨年度に実施した、莫角山遺跡(良渚文化期を代表する遺跡)の出土米についてのDNA分析結果にもとづき、さらに詳細な解析を進める。特に、良渚文化の発達と成熟にともなうイネの栽培の集約化について検討を試みる。DNA分析は研究協定を締結した南京市江蘇省農業科学院で行う。【イネ以外の植物質食料資源について】堅果類やイモ類については、田螺山遺跡の石器使用痕・デンプン分析を引き続き実施し、層位的・地点的な変化を明らかにする。また上山文化の小黄山遺跡のデンプン分析を実施し、農耕化への過程を明らかにする。田螺山遺跡の木杵から検出したデンプン粒を検証するために遺跡出土杵・臼のデンプン分析を実施する。ヒシについては、昨年までに得た資料をもとに田螺山の遺物ヒシ種子の体積と在来種の体積変化を明らかにすることで栽培化の影響を推定する。また、在来種に多様な変異があるため、太湖北部の在来ヒシ調査、武漢周辺の在来ヒシ調査を実施し、開発したマーカーでの調査を行う。本計画研究は、中国新石器時代の各期(考古学文化)の稲作遺跡について主要な植物質食糧資源の調査(プラント・オパール分析、DNA分析、残存デンプン粒分析)と稲作の生産量や生産性に関する調査(水田遺構探査、埋没微地形分析)を行い、稲作を基軸とした植物質食料資源利用モデルの構築を目指している。今年度は計画初年度のため、具体的な現地調査と分析試料の採取・収集を行うとともに計画期間全体を俯瞰し、以下の3つの取組を行った。【現地調査と分析試料の採取・収集】中国の研究機関が発掘調査を継続している田螺山遺跡ならびに良渚遺跡群において、現地調査と分析試料の採取・収集を行った。田螺山遺跡では、土柱サンプルを対象に堆積相の分析と粒度分析試料、石皿・磨石類、石刀約50点の残存デンプン粒分析用の試料を採取した。また、埋没水田の推定を行うボーリング探査を実施した。

良渚遺跡群では、荀山地区において、水田探査のためのボーリング探査を行い、これまで蓄積されてきた土壌試料の分析成果を合わせで実施された試掘調査に参画し、良渚文化期の可能性が高い2層の水田層を確認することができた。また、野生イネの初期利用を分析的に把握するための比較試料として、オーストラリアの野生イネの自生地域から土壌採取を行った。【国内外の研究機関ならびに研究者との打合せ】さらに連携体制を強化して、採取試料の各種分析や検討を中国国内の研究機関と進めるために、中国国内の研究機関を訪問し検討を開始した。江蘇省農業科学院では、現地研究者とDNA分析について、中国農業大学で原生サンプル3000系統余を有する研究室と共同研究の検討を開始した。【情報発信体制の整備】当該計画研究のホームページを立ち上げ、広く国民ならびに関連研究分野への情報発信する体制を整備した。また、「ひらめきときめきサイエンス事業」による発信も行った。計画初年度であったが、国内外の研究者との連携体制が計画通り機能し、特に、分析試料の採取・収集は計画以上に進めることができた。そのため、プラント・オパール分析、DNA分析、残存デンプン粒分析、埋没微地形分析等に必要な試料は一部来年度に予定していたものも確保することができた。また、良渚遺跡群では試掘調査は次年度になると考えられていたが、現地の研究機関の理解と協力が得られて実施できたことは計画以上の進捗状況と言える。さらに、情報発信体制についても計画研究について広く国民に発信するホームページを開設するだけでなく、ひらめきときめきサイエンス事業の採択と支援を受け、科研事業とともに当該研究について児童生徒への広報も実施することができた。以上のことから、今年度については計画以上に進展していると判断される。本研究は、中国新石器時代の各期(考古学文化)の稲作遺跡について主要な植物質資源の調査(プラント・オパール分析、DNA分析、残存デンプン粒分析)と稲の生産量や生産性に関する調査(水田探査、埋没微地形分析)を行い、稲作を基軸とした植物質食料資源利用モデルの構築を目指している。今年度は、試料分析と現地調査による情報収集ならびに分析試料の採取を進め、他の計画研究との連携調査を試行した。主な成果は以下の通りである。【現地調査と分析試料の採取・収集・分析】良渚遺跡群を中心に水田探査と塘山等の水利機能を検証するためのボーリング調査と埋没微地形分析を行った。水田探査では、計画研究02の衛星画像による微細地形面分析と連携した結果、新たな水田埋蔵域が検出できた。また、イネ遺物については、試料の収集とDNAマーカーの開発とともに予備分析を実施し、収集試料中のDNA残存を確認した。イネ以外の植物質資源については、採集した石器や木器から検出された残存デンプン粒の分析から、これらの使途の変化(堅果類加工から穀物の脱穀・調整)を示唆する結果が得られた。また、野生イネの栽培化の検討についてはオーストラリアの地表の野生イネと地層中のプラント・オパール形状の比較データをほぼ整備することができた。【国内外の研究機関ならびに研究者との連携】江蘇省農業科学院糧食作物研究所と共同研究の協議が整い、イネを中心とした植物遺体のDNA分析を行う実験室を同研究所内に立ち上げることができた。また、中国農業大学との交渉により、イネ遺物から得られた遺伝情報を中国在来イネのデータベースに照合・分析できる体制をほぼ整備することができた。【情報発信】
面倒感がリスクになる？ －コスト評価に着目した安全教育プログラムの有効性評価－

本研究の第一の目的は、すでに一部教育効果が確認されているエラー体験プログラムソフトメニューの一つである「違反体験(課題遂行中に生じる面倒感が作業省略に繋がることを体感する)」に着目し、その面倒感生起の要因となる課題コストの適切な評価能力の養成を目指した安全教育プログラムを確立することである。さらにそのコスト評価に着目したエラー体験プログラムを用いた安全教育を、鉄道会社作業員、バス運転手など広範な職種の従事者に実施し、その教育プログラムの有効性を実証的に確認することを第二の目的としている。研究の2年目では、教育プログラムの有効性評価で使用する指標について検討した。研究では、これまで使用してきたヒューマンエラーの生起傾向を測定する質問紙(DBQ)や個人のリスク傾向を測定する質問紙(RPQ)に加えて、リスク評価からリスクの敢行(または回避)に至るまでに介在するベネフィット評価の個人差を測定する質問紙を作成した。作成に際しては、まず日常生活でのリスク行動を10種選定し、次にSlovic(1987)のリスク認知の構成要素の研究等を参考に、直感的な良さ、制御可能性、自発性など6項目について、その「得がある」と感じる程度を7件法で評定することを求めた。調査会社を通して500人を対象にWeb調査を実施した結果、ベネフィット認知の構成要素として、直感的判断など、経験的システム(system 1)による認知(因子1)と、分析的システム(system 2)による認知(因子2)の2つの因子が抽出された。以上の結果を踏まえて、ベネフィット認知の個人差を測定する新たな質問紙を作成し、次年度予定している教育プログラムの効果測定に使用することした。これまでのエラー体験システムを用いた教育プログラムでは、ヒューマンエラーの生起傾向を測定する質問紙(DBQ)や、個人のリスク傾向を測定する質問紙(RPQ)などを用いてきた。ただしリスクテイキングのプロセス(蓮花、2000)において、リスク評価からリスクの敢行(または回避)に至るまでには、リスクの効用評価、すなわちベネフィット評価が介在している。ベネフィット評価はコスト評価の表裏の関係にあり、リスク受容に伴うベネフィット認知の個人差を測定することには意味がある。そこで教育プログラムの有効性評価で使用する指標として、リスク受容に伴うベネフィット認知の個人差測定に特化した質問紙作成を試みた。研究ではまず日常生活でのリスク行動を10種選定し、またSlovic(1987)のリスク認知の構成要素の研究等を参考に、直感的な良さ、制御可能性、自発性など6項目について、その「得がある」と感じる程度を7件法で評定することを求めた。Web調査会社を通して500人を対象に調査した結果、ベネフィット認知の構成要素として、直感的判断など、経験的システム(system 1)に基づく因子1と、分析的システム(system 2)に基づく因子2の2つの因子が抽出された。また因子1は信号無視、駆け込み乗車などの社会的リスク行動と関連が深く、因子2はタバコ、パチンコなど個人的リスク行動と関連することが示された。以上の結果から、ベネフィット認知の個人差を測定する新たな質問紙を作成した。また、安全教育プログラムの有効性を検討するための調査対象として、鉄道会社、バス会社、電機部品製作会社などを選定し、調査についての事前打ち合わせ等準備作業を行った。以上の経過から、本課題においてはおおむね順調に進展していると評価できる。研究の最終年度である3年目では作成した新たな安全教育プログラムの有効性を検討するため、体験ソフトを用いた教育を組織的に実施する。調査対象として、鉄道会社、バス会社、電機部品製作会社を予定している。調査では教育を実施する群(実験群)と実施しない群(統制群)を設定し、ヒューマンエラーやコスト・ベネフィット評価に関する質問紙等を教育前後に実施する(教育前調査は研修の約1週間前に実施する)。また特に鉄道会社作業員には、使用する営業車にドラレコを装着し教育前後約1ヶ月期間内での実走行データを取得する。バス会社運転手については、前後1年間の事故、違反歴を取得する。さらに教育6ヶ月後に教育を受講した同一受講者に対して、教育前後で実施した質問紙とほぼ同一の内容の質問紙に回答を求める。統制群には教育群とほぼ同時期に同じ質問紙に回答を求め、ドラレコデータも取得する。教育前後の質問紙調査の比較で、実験群においてのみ教育後質問紙の安全傾向(特にコスト・ベネフィット評価)に向上が見られ、教育前後ドライブレコーダデータの比較で、実験群においてのみ実走行の安全傾向が高まり、教育前後1年間の事故・違反データの比較で、実験群においてのみ教育後の事故・違反のデータに減少がみられ、さらに教育後と教育1年後の質問紙結果の比較、および教育後と教育1年後のドライブレコーダデータの比較で、教育後に向上した安全傾向の高さが維持されていることが確認できれば、研究の目的であるコスト評価に着目した安全教育プログラムの有効性は確認されたと言える。さらにそのコスト評価に着目したエラー体験プログラムを用いた安全教育を、鉄道会社作業員、バス運転手、医療従事者など広範な職種の従事者に実施し、その教育プログラムの有効性を実証的に確認することを第二の目的としている。

研究の初年度ではまず、コストの過大評価と規則違反の関係が体感できる課題について、すでに作成しているエラー体験プログラム内の「違反体験」プログラムを一部改良した。これまでの違反体験プログラムでの課題としては、試行数が提示されるまでの空白(待ち)時間を作業コスト操作して、そのコスト感が違反を誘発させることを体感させたが、(体験者は試行数の確認後、「次へ」ボタンを押すように求められる)、そこではコスト大条件はコスト小条件より違反率は高いものの値は10%未満と高くはなかった。そこで課題のコスト感がより高めるような試行手順や試行順序・回数などを選定する実験プログラムを作成し、大学生を対象として実験を実施した。そしてその分析結果から、適切な待ち時間および試行順序・回数などを算出し、現行のプログラムソフトに実装した。さらに体験課題終了後に、コストの過大評価、すなわち面倒感が規則違反やリスクテイキング生起に至る関係を平易に説明する解説文を作成し、ソフトに実装した。研究の初年度ではまず、コストの過大評価と規則違反の関係が体感できる課題について、すでに作成しているエラー体験プログラムメニューの一つである「違反体験」プログラムを一部改良した。これまでの違反体験では、試行数が提示されるまでの空白(待ち)時間を作業コストとして操作していた(体験者は試行数の確認後、「次へ」ボタンを押すように求められる)。すなわち、試行数提示まで2秒空白のある試行をコスト小条件、5秒空白のある試行をコスト大条件とし、待つという面倒感が違反(試行数提示を待たずに「次へ」ボタンを押して先に進むこと)に至ることを体感させた。ただし、そこではコスト大条件はコスト小条件より違反率は高いものの値は10%未満と高くはなかった。また現行の体験プログラムではコスト小→コスト大の順で実施するが、順序を逆にすると、同じコスト小条件でも、相対的に大きなコストを体感した後では、コスト感がより過大評価されることが予想された。そこで課題のコスト感がより高めるような試行手順や試行順序・回数などを選定する実験プログラムを作成し、大学生を対象として、実験を実施した。そしてその結果から、適切な待ち時間および試行順序・回数などを、現行のプログラムソフトに実装した。以上から、本課題においては、おおむね順調に進展していると評価できる。本研究の第一の目的は、すでに一部教育効果が確認されているエラー体験プログラムソフトメニューの一つである「違反体験(課題遂行中に生じる面倒感が作業省略に繋がることを体感する)」に着目し、その面倒感生起の要因となる課題コストの適切な評価能力の養成を目指した安全教育プログラムを確立することである。さらにそのコスト評価に着目したエラー体験プログラムを用いた安全教育を、鉄道会社作業員、バス運転手など広範な職種の従事者に実施し、その教育プログラムの有効性を実証的に確認することを第二の目的としている。研究の2年目では、教育プログラムの有効性評価で使用する指標について検討した。
燃焼起源の未規制化学物質の大気環境動態ならびに発生源解析

H29年度は国内燃焼機関で採取された発生源試料の化学分析を行い、ClPAHだけでなく親化合物であるPAHやその他PAH誘導体を含めた成分組成を明らかにした。本研究では、廃棄物やバイオマスを燃焼材料とした試料と、それ以外の重油や灯油、都市ガスを燃焼材料とした試料の成分組成を比較した結果、前者では高分子のPAHおよびPAH誘導体の寄与が後者よりも高くなる特徴が見出された。次に、京都(都市部)、珠洲(清浄地域、日本海沿岸沿いに位置)ならびに、瀋陽(都市部)で採取されたPM試料の化学成分データに対して多変量因子分析ツールであるPMFモデルを用いて、PAHおよびPAH誘導体に対する発生源寄与率を推定した。PMFモデルにより推定された発生源寄与率について、国内の珠洲と京都を比較すると、PAHやOPAHでは京都において重油燃焼や自動車、工業燃焼由来と考えられる因子の寄与が高く、珠洲では自動車、工業燃焼由来と考えられる因子の寄与は低かったが、重油燃焼由来の寄与が見られた。これは清浄地域である珠洲試料の採取地点の特徴を示す一方、試料採取地点が海岸沿いに位置していることから船舶による寄与の可能性が示唆された。ClPAHにおいては、京都において年間平均43%の寄与を示す因子が存在した。この因子は珠洲ではほとんど寄与が見られず、京都のような都市部にはこのようなClPAH特有の発生源が存在する可能性が示唆された。この因子における6-ClBaP/3-ClFluor比に着目すると、6-ClBaP/3-ClFluor比は上記で得られた廃棄物焼却炉や、既存研究とも似た値となった。また、国外都市である瀋陽では国内2都市とは異なり、冬季に石炭燃焼由来の寄与が高くなるという傾向が見られた。これは瀋陽で冬季に使用される大規模な石炭集中暖房が主な要因と考えられ、冬季の瀋陽における生活様式を反映していると示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。新たな未規制大気汚染物質の一種である塩素化多環芳香族炭化水素(ClPAH)に関しては,ダイオキシン類や親化合物でもあるPAHと同様の健康影響を与える可能性があることから,その大気中濃度だけでなく発生源や,アジア大陸からの越境汚染について明らかにすることが求められている。H28年度はPM中に含まれる化学物質の分析・解析に注力した。以下に実施状況を示す。住宅地に位置する京都府京都市と日本海沿岸地域に位置し周囲にClPAHの発生源となりうる施設がない石川県珠洲市において採取されたPM試料の化学分析・解析を実施し、大気中ClPAH濃度の年間変動を明らかにした。また中国遼寧省瀋陽市都市部において採取されたPM試料においても同様の化学分析を行った。代表的なClPAHの一種である6-ClBaPと3-ClFluorのPM2.5中濃度比[6-ClBaP]/[3-ClFluor]の3地点での比較や後方流跡線解析の結果から、冬季の珠洲市大気中ClPAHは中国を含めたアジア大陸から越境輸送されている可能性があることを見出した。また、報告の限られているClPAHの発生源プロファイルの作成に向けて、自動車由来の大気粒子と考えられるトンネル粉塵試料の化学分析を行い、ClPAH濃度組成を明らかにした。大気中のPM表面におけるClPAHの二次生成の有無を検証するために、黄砂ー海塩混合粒子を模した模擬大気粒子を用いて室内反応実験を行った。代表的なPAHの一種であるPyrene(Pyr)を用いた反応実験の結果、カオリナイトやセリサイトはPyrの塩素化体を多く生成することが明らかになった。これらの鉱物は黄砂の構成粒子成分の一種であることから、カオリナイト等の粘土鉱物が黄砂ー海塩混合粒子上における塩素化Pyrの二次生成を促進することが推察された。H28年度は本研究年次計画における1ClPAH発生源プロファイルのライブラリ作成、2日本海沿岸地域における実大気中ClPAHsの観測、3室内反応実験によるClPAH二次生成の検証に取り組んだ。1では、トンネル粉塵試料の化学分析から、自動車由来のClPAHの濃度組成を明らかにした。他の発生源試料に関しても抽出、前処理、化学分析を進めている。2では当初予定していた日本沿岸地域(石川県)と中国都市部の2地点に加えて京都市(住宅地)において、2014年12月から2016年1月(中国においては2015年冬季と夏季のみ)の間に捕集されたPM試料中に含まれるClPAH濃度測定を実施し、一般的な濃度の季節変動パターンを明らかにした。また、PM2.5中の[6-ClBaP]/[3-ClFluor]濃度比の比較と後方流跡線解析の結果、冬季の日本海沿岸域の大気中ClPAHはアジア大陸からの越境輸送を示唆する重要な知見が得られた。3の模擬大気粒子を用いた室内反応実験の結果から、黄砂ー海塩混合粒子上で塩素化Pyrの二次生成が鉱物の種類によっては促進される興味深い結果が得られた。室内反応実験により、大気PM上でClPAHが二次生成される可能性について明らかにすることができたが、日本海沿岸地域で実施された実大気観測の結果からClPAH二次生成の現象を明らかにするまでは現在のところ至っておらず、さらに解析を進めていく予定である。

H29年度は国内燃焼機関で採取された発生源試料の化学分析を行い、ClPAHだけでなく親化合物であるPAHやその他PAH誘導体を含めた成分組成を明らかにした。本研究では、廃棄物やバイオマスを燃焼材料とした試料と、それ以外の重油や灯油、都市ガスを燃焼材料とした試料の成分組成を比較した結果、前者では高分子のPAHおよびPAH誘導体の寄与が後者よりも高くなる特徴が見出された。次に、京都(都市部)、珠洲(清浄地域、日本海沿岸沿いに位置)ならびに、瀋陽(都市部)で採取されたPM試料の化学成分データに対して多変量因子分析ツールであるPMFモデルを用いて、PAHおよびPAH誘導体に対する発生源寄与率を推定した。PMFモデルにより推定された発生源寄与率について、国内の珠洲と京都を比較すると、PAHやOPAHでは京都において重油燃焼や自動車、工業燃焼由来と考えられる因子の寄与が高く、珠洲では自動車、工業燃焼由来と考えられる因子の寄与は低かったが、重油燃焼由来の寄与が見られた。これは清浄地域である珠洲試料の採取地点の特徴を示す一方、試料採取地点が海岸沿いに位置していることから船舶による寄与の可能性が示唆された。ClPAHにおいては、京都において年間平均43%の寄与を示す因子が存在した。この因子は珠洲ではほとんど寄与が見られず、京都のような都市部にはこのようなClPAH特有の発生源が存在する可能性が示唆された。この因子における6-ClBaP/3-ClFluor比に着目すると、6-ClBaP/3-ClFluor比は上記で得られた廃棄物焼却炉や、既存研究とも似た値となった。また、国外都市である瀋陽では国内2都市とは異なり、冬季に石炭燃焼由来の寄与が高くなるという傾向が見られた。これは瀋陽で冬季に使用される大規模な石炭集中暖房が主な要因と考えられ、冬季の瀋陽における生活様式を反映していると示唆された。今後は発生源試料の化学分析・解析を進め、現在までに報告が限られている各種発生源に由来するClPAHプロファイルを明らかにし、発生源指標を見出すことを目標とする。また、室内実験で検証することができたClPAH二次生成について、日本海沿岸地域で実施された実大気試料中の塩素源と考えられる塩素イオン成分や金属成分の分析を行い、実大気中ClPAH二次生成の有無について検証する。最終的には各分析により得られた化学成分濃度データを使用し、多変量因子分析ツールの一つであるPMF(Positive Matrix Factorization)モデルを用いて大気中ClPAH濃度に対する各種発生源の寄与率を定量的に明らかにする。PMFモデルによって抽出された因子解釈の際には、発生源試料分析で得られたClPAHプロファイルを使用して解析を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。
高磁場fMRIによるヒト下側頭葉のコラム構造に関する研究

ヒト下側頭葉で高解像度のエコープラナーイメージング(EPI)撮像法を行うため必要の信号雑音比(SNR)を高める実験を行った。そのために、新しく開発したパラレルイメージング技術と専用のRFコイルを用いて、ファントムで撮像パラメーターを調整して、そしてヒトでの実験を進んだ。更に、低解像度のEPI撮像法と色々カテゴリーの物体刺激を用いて、個々の被験者の紡錘状回とそのまわりの大脳皮質について各カテゴリーに対する選択性を持つ物体関連領域を同定した。これらの実験で同定した領域は高解像度実験の基礎になり、ヒト下側頭葉の物体視コラム構造を見いだす実験を進んだ。物体視に関わる高次視覚野はヒトでは下側頭葉後部に広がる。この下側頭葉後部の領域の中に、顔や街並などに選択的に反応するボクセルが固まって数センチあるいはそれ以上の領域があることは、数多くのfMRI研究により示されている。しかし、下側頭葉後部のコラムレベル(0.5-1ミリ程度)の局所領域の平均的神経活動がどのような刺激選択性を持つかは不明である。本研究では、高解像度fMRI技術を用いて、ヒト下側頭葉皮質後部領域における0.5-1ミリ程度の局所領域の平均的神経活動の物体カテゴリーレベルおよびサブカテゴリーレベルでの選択性を調べる。まず初めは、紡錘状回のいわゆる顔領域およびまわりの領域で、顔と他の物体カテゴリーに対する選択性を低解像度の実験を行う。次に、各カテゴリー内の局所領域の神経活動の選択性をパラメーターで表示される刺激に対する高解像度の実験を行い、ヒト下側頭葉の物体視コラム構造を調べる。有線外皮質において1mm以下の解像度でfMRI研究を行うことが困難であるのは、コラム構造を検出するために必要となるような高空間解像度で通常のfMRI計測を行う場合十分な信号雑音比が得られないことが主な原因である。下側頭皮質において問題は更に深刻で、標的領域が比較的深部にあるためRFコイルから遠ざかりMR信号減衰がすすむと同時に磁化率アーチファクトの影響(鼓室周辺の中空構造による)で更に減衰が早まる。下側頭皮質の信号雑音比を向上させるためにはまず、撮像パラメータの最適化、局所静磁場の均一性向上あるいは近年急速な発展を遂げたパラレルイメージング法を用いるなどの策を講じなければならない。十分な信号雑音比が得られるよう調整を行なった後、次の問題に着目したい。1)コラムレベルの解像度で下側頭皮質においてカテゴリー特異的な物体表現を解き明かす。とりわけ、顔選択コラムを描出することを試みる。顔選択領域は既にサルの下側頭皮質とヒトの下側頭皮質の一部である紡錘状回にあると報告されているので、我々の解き明かすべき機能構造の取りかかりとして理想的である。顔選択コラムは、単一電極記録と光計測法を組み合わせることにより示されたが、ヒトの下側頭皮質において顔選択コラムがいかなるスケールで空間分布しているのかという疑問に対しては未解決で論争途上にある。2)物体選択コラム内での表現規則について解き明かす。数多くの物体について調べる必要があるが、我々はここでも顔選択コラムに注目したい。特に、これらのコラムが個々の顔を有する人物に対して選択的であり、見え方(陰影や顔を見るアングル)によらないのかどうかを確かめたい。

特に、これらのコラムが個々の顔を有する人物に対して選択的であり、見え方(陰影や顔を見るアングル)によらないのかどうかを確かめたい。有線外皮質において1mm以下の解像度でfMRI研究を行うことが困難であるのは、コラム構造を検出するために必要となるような高空間解像度で通常のfMRI計測を行う場合十分な信号雑音比が得られないことが主な原因である。下側頭皮質において問題は更に深刻で、標的領域が比較的深部にあるためRFコイルから遠ざかりMR信号減衰がすすむと同時に磁化率アーチファクトの影響(鼓室周辺の中空構造による)で更に減衰が早まる。下側頭皮質の信号雑音比を向上させるためにはまず、撮像パラメータの最適化、局所静磁場の均一性向上あるいは近年急速な発展を遂げたパラレルイメージング法を用いるなどの策を講じなければならない。十分な信号雑音比が得られるよう調整を行なった後、次の問題に着目したい。1)コラムレベルの解像度で下側頭皮質においてカテゴリー特異的な物体表現を解き明かす。とりわけ、顔選択コラムを描出することを試みる。顔選択領域は既にサルの下側頭皮質とヒトの下側頭皮質の一部である紡錘状回にあると報告されているので、我々の解き明かすべき機能構造の取りかかりとして理想的である。顔選択コラムは、単一電極記録と光計測法を組み合わせることにより示されたが、ヒトの下側頭皮質において顔選択コラムがいかなるスケールで空間分布しているのかという疑問に対しては未解決で論争途上にある。2)物体選択コラム内での表現規則について解き明かす。数多くの物体について調べる必要があるが、我々はここでも顔選択コラムに注目したい。
児童・生徒の潜在的能力開発プログラムとカリキュラム分化に関する国際比較研究

本科研には世界の才能教育(Education for Gifted and Talented)の動向について、アメリカ合衆国、英国(イングランド)、中華人民共和国、中華民国(台湾)、大韓民国、シンガポール、インド各国地域および日本をとりあげ、総合的かつ重点的な国際比較研究を行った。ケーススタディとして選んだ国(地域)は才能教育において長い伝統を持ち、またそれぞれの人口規模、教育的発展レベル(特に中等教育レベル)、そして児童の早期選抜への社会的認知度に応じたユニークな実践で知られておる。比較研究とディスカッションのための共通の枠組みとして、(1)才能教育の目的と合理的根拠、(2)定義と識別基準、(3)選別手順と対象児童・生徒、(4)カリキュラム、(5)学級編成、(6)教員養成、(7)評価という、いくつかの側面を設定した。調査された国々(地域)ごとに、才能児の定義、才能教育の目的、対象人口、選別手順、カリキュラムなどには大きな違いが見られたが、一方で類似点も見られた。すべてのケースで必要とされていたのは、社会的コンセンサス、選別における公平性、コスト低減のための公的補助などであった。アジアの国の一部では将来の最先端科学者の発見に力点を置いており、別の国では国家の指導者の養成により力点を置いていた。西洋諸国(アメリカ・イギリス)では都市部やマイノリティーの恵まれない人々の間の才能児という側面により焦点があてられていた。本科研の資金により、才能教育プログラムについての一次資料や最新情報を得、児童・生徒や教員、行政官などにインタビューするために、大韓民国(2003年7月)、英国(2004年7月)、台湾(2004年11月)の3カ国地域への現地調査が行われた。2年間で3回の国内全体打ち合わせ会議を開催し、各国の報告者からの情報を交換し、議論を行った。2004年9月には『アメリカの才能教育』の著者である関西大学の松村暢隆先生を招き、「アメリカにおける才能教育の動向」と題する特別講演会を挙行していただいた。報告書にはアメリカ4編、英国2編、そのほか中国2編、台湾、韓国、シンガポールについての研究報告が研究分担者・協力者から寄せられた。1.理論的フレームワーク本年度は科研第一年目として、才能教育や分離カリキュラムについての基本的な情報や比較の基礎となるフレームワークの設定を中心に検討を行った。才能児の教育についての理論研究、各国における実践状況、政策文書や統計記録を国内外の教育機関、研究所や図書館などで収拾することにより、各国においてどのような理念・形態・識別・選抜・評価が行われており、それらがどのようなパターンに分類可能であるかについて全体像を把握するように努めた。2.現地訪問調査各分担国・地域の状況についての具体的情報の収拾のため、可能であれば本科研やその他の資金による出張を利用して、現地を訪問し、教育実践の観察および教員・生徒・政策担当者へのインタビューなどを行った。本科研の設定する分担国・地域のなかでは、15年8月に本科研の海外出張費を利用して、2名がアジアの才能教育において革新的な取り組みを行っている韓国を訪れ、釜山の科学英才高校に2日間の実地調査およびインタビューを行ったほか、ソウルの才能教育研究所・ソウル大学などにおいて資料収集を行った。

また本科研以外の資金により分担者の一部は、15年7月と16年3月にシンガポールの才能教育実践学校を訪問、また15年11月と16年3月にインドの恵まれない地域出身の子どものための無償才能教育学校(中等教育)を訪問し、教員や生徒とのインタビューを行った。そのほか中国の高等教育における早期才能教育についての調査も行われた。3.研究打ち合わせ会議本科研の調査における分担者の連絡と情報交換を目的として、京都大学において15年7月15日と16年1月31日に全参加者による研究打ち合わせ会議を開催した。第一回においては研究が比較的進展しているアメリカ中等学校における才能教育の実施状況と、シンガポール政府による才能児教育プログラムについての調査報告が行われた。また第二回においては科研出張調査の成果を含めて韓国における才能児英才学校の状況、中国における高等教育機関内の少年クラスについての現状の報告が行われた。そして今後の研究計画と全体的方向性についての討議が行われた。(約800字)1.各国の才能教育の位置づけと類型第一年度に研究を行った才能教育の理論的背景とフレームワークに基づいて、研究分担者が各国の才能教育の状況について理論的背景、実践形態、カリキュラム開発の特徴について位置づける作業を行った。そしてそれらの成果に基づいて、各国に見られる共通性と特殊性、そしてその背景として考えられる政治、経済、社会的要因について統合的な比較分析を行った。その結果、才能教育を推進する世界的原動力として、(1)公平性・補障性、(2)教育コスト、(3)非エリート性、(4)主流性(メインストリーム)が検出された。2.現地調査と実証的分析各研究班において、それぞれの才能教育の実践について、現地調査と実証的な実態分析が行われた。第二年度は現地調査としては英国、台湾への訪問調査を行い、才能教育の実践校、政策担当局、地域才能教育センター、高等教育協力校などの訪問、担当者へのインタビューを行った。またアメリカの才能教育については、国立教育統計センターによるNLS追跡調査の分析から、ミドルスクールの才能教育参加率などの解析、才能教育推進団体の全米調査による各州の才能教育の実践特性についての実証的分析を行った。3.研究打ち合わせ会議と講演会本科研の分担者および協力者の相互情報交換、および外部の専門家の情報提供の場として、9月に研究打ち合わせ会議を開催し、個々の情報の交換と全体的な動向の把握のための討論を行った。またアメリカの才能教育についての心理学的な専門家を招いて、その最新の動向と将来的展望についての特別講演会を実施した。4.日本の才能教育への示唆これらの全般的情報の収集と議論の過程から、現在日本において計画されている才能教育の状況と、それが将来的に受け入れられてゆく可能性と問題点について、国際的動向の分析が示唆する点についてまとめを行った。(約780字)