hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高磁場オープンMRIを用いた安全かつ高精度な新しい針生検法：前向き第Ⅰ相臨床試験

前年度までに臨床試験開始前の準備として基礎的検討、多職種合同シミュレーション、倫理審査申請等を行い、本年度予定通り臨床試験「1.2テスラオープンMRIを用いたMRIガイド下経皮的針生検の実行性を確認する単施設・単群前向きオープン試験(SCIRO-1701)」を開始した。尚、針の視認性に関する基礎的検討の結果については、本年度開催された関連学会にて発表を行った。また、本研究は本年度より施行された臨床研究法下の特定臨床研究に該当する研究であるため、臨床研究法対応の準備を行い、改めて認定倫理審査委員会での倫理審査を受け、承認を得た。試験は1.2テスラオープンMRIを用いたMRIガイド下針生検の実行可能性を主要評価項目とし、体幹部あるいは四肢に治療方針決定のために組織学的確定診断が必要な病変を有し、選択基準を満たす被験者を適格例として登録した。試験の施行にあたっては、プロトコルの規定に従い、研究開始前手続き、初回同意取得及び初回症例登録、最初の3例目までのデータ等についてモニタリングを実施し、問題ないことを確認した。臨床試験の患者リクルートは極めて順調に進行し、5例目までの観察期間が終了した時点で、試験続行の可否について効果安全性評価委員会での審議を行い、試験続行の承認を得た。その後さらに5例の登録を行い、本年度内に目標症例数の10例の試験施行を完了した。いずれの症例においてもプロトコル逸脱なく試験を完遂し、次年度にかけてデータの確認と解析を施行する予定となっている。平成30年度に予定通り臨床試験を開始し、順調に患者リクルートが進行し、目標症例数の登録が完了した。最終年度にデータの確認や解析を施行し、結果をまとめることが可能と考えられ、予定通り順調に研究が進捗しているといえる。平成31年度はデータの確認と解析を行い、関連学会での発表や論文作成を遂行する。本年度は高磁場オープン型MRIを用いたMRIガイド下針生検の前向き臨床試験の開始にあたって必要な基礎的データ収集のためのファントム実験、関連医療スタッフ(医師・放射線技師・看護師)による合同手技シミュレーション、臨床試験プロトコールの確定と倫理委員会への提出などを行った。基礎的データに関しては、MRI画像撮像プロトコールのブラッシュアップを行い、臨床試験開始にあたってより高画質のMRI画像が撮像できる状態となった。また、これまでに検討を行っていた穿刺針の視認性データを基礎としてさらなる検証を行い、ファントムを用いた生検針穿刺精度の検討およびターゲットへの生検針刺入成功率の検討など追加した。その結果、MRI透視ガイドの穿刺により臨床試験開始可能な穿刺精度が得られることを確認した。これらの基礎的データは関連学会にて発表予定としている。医師・放射線技師・看護師による合同シミュレーションにおいては、実際のMRIガイド下生検の手技施行手順の確認、患者急変時など緊急時の対応手順の確認、安全確保のための教育などを関連スタッフ合同で反復して施行し、臨床試験開始にあたって課題の抽出と対応の確認を十分に行った。臨床試験プロトコールは研究責任者・分担者による綿密な検討の上に完成し、当施設の倫理委員会に申請し承認を得た。本試験は,1.2テスラオープンMRIを用いたMRIガイド下針生検の実行性を評価することを目的とし、単施設,単群前向きオープン試験として施行される。これらの準備を経て臨床試験が開始され、平成30年度より患者リクルートを開始する運びとなった。平成29年度の間に予定どおり臨床試験の準備を完了し、試験開始の運びとなった。年度内に患者リクルートができれば理想的であったが、平成30年度より円滑にリクルートできれば問題ないものと考えられる。平成30年度から患者リクルートが開始される。

順調なリクルートを期するため、リクルート手順書の作成や当科内での周知、関係臨床各科への説明などを並行して行う。平成31年度はデータの確認と解析を行い、関連学会での発表や論文作成を遂行する。本年度は主に臨床試験開始のために必要なMRI環境下で使用可能な器材の購入などの支出を予定していたが、これらの総額が当初予定よりも低くなった。逆に、本研究は平成30年度から施行される臨床研究法における特定臨床研究に該当するため、平成30年度中に認定倫理委員会における再審査などの費用が新たにかかることが予測され、次年度繰越分により対応する計画としている。本年度はほぼ計画通りに予算執行したが、認定倫理審査委員会の審査費用の当初予定額との誤差やその他の理由により繰越し分が生じ次年度使用予定とした。次年度は主にデータ解析や論文作成関連の費用、研究成果の公表のための出張旅費等に使用する予定である。
摩擦の回避から社会統合へ―「コミュニティ関係」モデルの変容に関する研究

本年度は3年計画の中間年であり、前年度の作業から得られた推論について、当初の計画通り、モノグラフや聞き取り等による個別事象の知見をもとに解釈の導出を試みた。作業は分析対象の性格に沿って4パートに分けて実施し、年度後半(12月)に外部の専門者を招いた研究会を実施し、内外の視点から検証を行った。各作業の状況は以下である。1【地域社会】パキスタン系が経験している包摂や排除の状況とそれに対する認識、ならびにそれらのジェンダー、世代および階層による違いを明らかにすべく、パキスタン系女性や関係団体への聞き取り、関連資料の分析を実施した。2【公教育】パキスタン系とバングラデシュ系を例に、初等・中等学校における移民の言語・文化、宗教の教授について、自治体・学校の姿勢や認識、また生徒や保護者の意識を明らかにすべく、関係資料の分析を行った。3【歴史展開】コミュニティ関係についての関心と施策の展開についてイギリスでの論点をとらえるべく、従来の議論の流れを明らかにする目的で、民族・人種関係に関する公文書ならびに報道資料の分析を行った。4【政治社会環境】「多文化主義」や「統合」への関心の拡大、イスラムに対する世論の変化、排外主義勢力の台頭といった近年の環境変化を踏まえながら、イギリスでのコミュニティ関係施策の変化を明らかにすべく、施策とイスラム系住民を取り巻く環境の変化に関する行政資料と政策資料の分析を行った。本年度は、初年度に所属先機関の都合により研究協力者であった研究者1名を研究分担者に追加した。その上で、当初の計画通り、関連資料(公文書、報道資料など)に加え、聞き取りやモノグラフ、政策資料など対象ごとにミクロデータの収集と分析を行い、予定に沿った形の成果が得られた。その過程で、前年に引き続き、現地での資料収集もバーミンガム、レスター、ロンドンを中心に行った。今年度までのところ研究自体の進捗に遅れや問題はなく、おおむね順調に進展している。4パートに分担し実施してきた過年度の作業を踏まえ、イギリスのイスラム系住民の意識と施策との連関について総合的に考察を行い、イスラム系を取り巻く「疎外」の具体的状況、そして「統合」に向けたコミュニティ関係モデルの課題を明らかにする。とくに2010年代後半に入ってからのイギリス(ならびにヨーロッパ)での排斥主義の急進化は、ユダヤ系や東欧系などヨーロッパ系マイノリティに対する排斥があらためて表立って強まるという歴史的変化の局面に入るものとなってきた。状況はイスラム系に対する影響を無視できない事態となっており、それを踏まえて直近の変化を視野に入れる。分析の進展状況に沿って、現地での資料収集を行う。また、本研究を踏まえて、次年度以降に予定する出版計画の概要を具体的に固める。初年度は本課題の目的を踏まえ、分析対象をまずは世論調査や政策資料などのマクロデータに求め、暫定的な推論の構築を進めた。作業は分析対象の性格に沿って4パートに分けて実施し、年度末に外部の専門者を招いた研究会で内外の視点から検証した。各パートの分担は以下である。1【地域社会】地域社会や雇用における排除の経験と近年の変化、またそうした環境下でのイスラム系としてのアイデンティティや意識の様態を明らかにすべく、イスラム系の若者(特に女性)を主な対象に、社会経済的地位、国家および地域社会におけるエスニック関係の動態(特にミッドランズ地方)、イスラム嫌悪とアイデンティティ形成の相互関係等についての文献調査を行った。2【公教育】自らの宗教や規範を公的空間で実践するにあたって、公教育の場において認識される問題、評価される取り組みを明らかにすべく、パキスタン、バングラデシュ系を中心とした近年の「集住」と「隔離」の実態、ならびに特定の中等学校の具体的活動について、ロンドンのタワーハムレッツ区に関する資料の収集と分析を行った。3【歴史展開】コミュニティ関係モデルの起源と展開を言説・表象を含めつつ検証し、そのイギリスの文脈における意義と正当化の論理を明らかにすべく、イスラム系を含めた移民統合政策の展開に関する歴史資料の収集をロンドンとレスターにて行い、また、移民・マイノリティのメディアによる表象と排外主義に関する資料の収集と分析を行った。4【政治社会環境】「多文化主義」など他の社会モデルとの比較において、コミュニティ関係モデルの位置づけと、「統合」の強調におけるその変化の特徴を、制度の実体的変化に注目し明らかにすべく、社会的に注目される民族・宗派カテゴリーの経時的変化を、近年の政治状況の動向から検討する資料の収集と分析を行った。今年度は7月の内定を受け、それ以降の作業となったため、年度内に現地調査を組み込むことについては困難も多く、文献資料の収集と分析に全体的な重点を置いた。イギリス現地での活動は、当初の計画時点で第2年度以降を主に予定していることから、現在のところ研究自体の進捗に特段の問題はなく、おおむね順調に進展している。2【公教育】

パキスタン系とバングラデシュ系を例に、初等・中等学校における移民の言語・文化、宗教の教授について、自治体・学校の姿勢や認識、また生徒や保護者の意識を明らかにすべく、関係資料の分析を行った。3【歴史展開】コミュニティ関係についての関心と施策の展開についてイギリスでの論点をとらえるべく、従来の議論の流れを明らかにする目的で、民族・人種関係に関する公文書ならびに報道資料の分析を行った。4【政治社会環境】「多文化主義」や「統合」への関心の拡大、イスラムに対する世論の変化、排外主義勢力の台頭といった近年の環境変化を踏まえながら、イギリスでのコミュニティ関係施策の変化を明らかにすべく、施策とイスラム系住民を取り巻く環境の変化に関する行政資料と政策資料の分析を行った。本年度は、初年度に所属先機関の都合により研究協力者であった研究者1名を研究分担者に追加した。その上で、当初の計画通り、関連資料(公文書、報道資料など)に加え、聞き取りやモノグラフ、政策資料など対象ごとにミクロデータの収集と分析を行い、予定に沿った形の成果が得られた。その過程で、前年に引き続き、現地での資料収集もバーミンガム、レスター、ロンドンを中心に行った。今年度までのところ研究自体の進捗に遅れや問題はなく、おおむね順調に進展している。当初の計画通り、昨年度の作業から得られた推論について、ミクロデータ(モノグラフ・聞き取り等)による個別事象の知見をもとに解釈の導出を行う。1【地域社会】パキスタン系女性や関係団体への聞き取りや関連資料の分析から、パキスタン系が経験している包摂や排除の状況とそれに対する認識、ならびにそれらのジェンダー、世代および階層による違いを明らかにする。2【公教育】学校や地方教育当局での聞き取りの分析から、パキスタン系とバングラデシュ系を例に、初等・中等学校における移民の言語・文化、宗教の教授について、自治体・学校の姿勢や認識、また生徒や保護者の意識を明らかにする。3【歴史展開】民族・人種関係に関する公文書ならびに報道資料の分析から、コミュニティ関係についての関心と施策の展開についてイギリスでの論点をとらえるべく、従来の議論の流れを明らかにする。4【政治社会環境】施策とイスラム系住民を取り巻く環境の変化に関する行政資料と政策資料の分析から、「多文化主義」や「統合」への関心の拡大、イスラムに対する世論の変化、排外主義勢力の台頭といった近年の環境を踏まえ、イギリスでのコミュニティ関係施策の変化を明らかにする。以上の作業過程で、イスラム系が集住し、関係機関も多いロンドンやミッドランズ地方などで随時現地調査を行う。その上で、最終年度を目途に、イスラム系住民の意識と施策との連関について総合的に考察を行い、イスラム系を取り巻く「疎外」の具体的状況、そして「統合」に向けたコミュニティ関係モデルの課題を明らかにする。なお、昨年度は研究協力者として参加した研究者を研究分担者に変更する(科研費応募資格発生のため)。
19世紀中期の中国における西洋人宣教師の科学啓蒙活動についての基礎的研究

1.漢訳西学書所在目録(1)目録作成。19世紀中国において出版された科学とキリスト教に関する中国書約400点の日本国内における所在目録を作成した。作成にあたり、全国の130以上の原則として公開図書館が発行する230以上の蔵書目録より該当書を抽出、版の違いによる分類をおこない、それらを一覧する方法をとった。中国書の中には日本における需要が高く、和刻本が作成されたものもあるが、これらも同様にして排列した。また一部の図書については、英国図書館やハーバード大学、カリフォルニア州立大学バークレー校など欧米の代表的な機関の所蔵も併記した。蔵書目録だけでは書誌事項が不明な場合は、できるだけ現物調査をおこなった。これらの調査結果、対象とする図書が国内の諸機関に予想以上多く所蔵されていることを確認した。(2)個別研究、目録作成の過程で多くの資料にふれ、一部の図書については、従来、不明とされてきた事項や、誤って理解されてきた事項を正すことができるだけの情報を蓄積することができた。たとえば、『航海金針』の和刻本は版種が4種あり、初版は安政3年に刊行された可能性が高い。『博物新編』は一度に撰述されたのでなくシリーズものを集め成立した。『重学浅説』の和刻本は官版より民間版のほうが出版時期が早い。以上の新しい見解は各種の研究会で発表するとともに、論孝を研究成果報告書に収録した。2.漢訳西学書の復元。当初は残存する写本より復元を考えたが、欧米図書館に刊本の現存するものは、その複写物をマイクロフィルムで入手できるため、所在を目録に明記して、この計画の代替とした。3.欧語新聞雑誌の調査。漢訳西学書出版に関わる記事の調査結果は、目録に特記事項として加えた。この調査は今後も続行したい。1.香川大学神原文庫に出張し、同文庫所蔵の写本『遐邇貫珍』20冊を調査した結果、これまで筆者が調査した中で最も多くの号を筆写していた佐賀県立図書館鍋島文庫蔵本より、はるかに完備した写本であることが判明した。同紙は1853年から1856年に香港で発行された華字月刊紙で、『中外新報』や『六合叢談』のモデルになったといわれるが、実際に科学技術関係の記事が含まれていることを確認し、必要箇所を複写収集した。2.神戸大学住田文庫に出張し、同文庫所蔵の写本『博物通書』を調査した結果、これは『航海金針』の写本と合冊されており、『航海金針』は唐本を筆写したものであることが判明した。『航海金針』は今まで翻刻版をもとに議論されてきたが、唐本では宗教的字句があり、翻刻のさいに削除されたことを確認した。3.初期の化学関係の中国書について少し集中して調査した。その結果、かつて劉廣定(1987)が「化学」の初出は『重学』であるとの説を発表したことがあったが、『重学』で「化学」の文字を使用した巻19は、1867年に南京で再刻されたときに増補された箇所であり、同説は誤りであることが判明した。この結果は、1994年3月の第10回化学史研究春の学校で発表した。劉氏はおそらく手元の1冊をもとに議論されたのだと推定されるが、あらためて体系的調査の必要性を痛感した。春の学校では、「化学」の由来についても考察し、『遐邇貫珍』

1855年10月号で「西国錬化之法」という言葉で「化学」を表している興味深い例を紹介しつつも、特定の言葉が省略されて「化学」となったというより、変化の学との認識から「化学」の造語にいたったとの見解を述べた。1.漢訳西学書所在目録作成(1)中国でプロテスタント宣教師により著訳述された漢訳西学書の和刻本については、刊行年や出版回数など出版事項が不明なものが多い。研究当初は多くの実物にあたり、これらの事項を知るに役立つ痕跡を得ようとした。しかし調査を重ねるにつれ、同一内容の書であっても、実際には多くの異なる版が作成されていることを知り、これら版種別まで考慮した所在目録の作成こそ優先すべきとの認識に至った。試みとして210点の図書を対象とした「清末期(1800年代)漢訳西学書および日本版の所在目録(稿)」(A4、15頁)を作成し、平成7年3月の化学古典研究会(東大駒場)で配布したが、公表にはもう少し時間が必要である。(2)『航海金針』の版種調査。航海気象学の和刻本『航海金針』については徹底調査をおこない、平成6年度のうちに、国内公共的機関所蔵の対査作業を終えることができた。調査点数は過去の調査も含め39に及んだ。この結果『航海金針』には4種の異植字本の存在を確認し、また安政3年の刊記をもつ刊本を発見し、初版は安政3年に刊行された可能性が高いとの結論に達した。通説の安政4年は残存数が最も多い第3番目の版種の刊行年であると考えている。この内容は平成7年6月の日本科学史学会で発表する予定。2.漢訳西学書の原形復元のための資料収集。研究計画にあげた『中外新報』のうち、第12号は西尾市立図書館岩瀬文庫で写本を確認し複写収集した。金沢市立図書館蒼龍館文庫では第1012号の抄録の存在を確認した。
メディア・リテラシーの育成を通して、中学生にPISA型読解力を身につけさせる

1.研究目的本研究の目的は、中学生にメディア・リテラシーを育成することを通して、PIZA型読解力を身につけさせようとしたものである。2.研究方法まず、メディア・リテラシーを育成するために、新聞記事の読み比べを行わせた。文部科学省が実施した運動能力調査の結果に関する全国紙三紙の記事を比較させ、データの取り上げ方や記事の内容について多角的に検証させた。次に、テレビのニュース番組を見比べさせ、報道のしかたを検証させた。熊の出没を話題にしたニュース番組三つ(総務省のメディアリテラシー教材を活用)を視聴させ、同じ話題でも、番組によって取り上げ方が異なっていることに注目させた。また、事実を述べた文と意見を述べた文を区別できるようにさせるため、ワークシートを作成しポイントについて学習させた。ここまでの学習を踏まえて、実際にニュース番組を作らせた。総合的な学習の時間に四人グループで調査した学校に関する話題を題材として、まず事実と意見を区別してニュース原稿を作らせ、アナウンサー役の生徒がそれを読み上げ、キーワードを書いた字幕等も用意させて録画した。その後、二三分の番組として編集し、各クラスで十本ずつ視聴させた。伝えようとしている話題のポイントや、述べられていた事実・意見を区別しながら視聴させ書き取らせた。情報の受け取りやすさという観点で相互評価をさせ、集計結果で上位の班を発表した。3.研究成果上記のような活動を通して、PIZA型読解力、すなわち「書かれたテキストを理解し、利用し、熟考する能力」を身につけさせることができたものと考える。この能力をより確かなものとするために、今後も新聞のスクラップを課題としたり、新聞の読み比べ、テレビ番組の見比べ等を定期的に実施していきたい。
木構造データに対する汎用性の高い類似度計算技術の開発

本研究では,文字列データと比較してより複雑な木構造データに対して,距離の計算や近似マッチングを行うための汎用的な方法を開発することを目的として,順序木および無順序木に対する高速近似アルゴリズム,動的計画法を用いた厳密アルゴリズム,および,最大クリーク問題への帰着と高速な専用ソルバーを利用したプログラム,木構造のマッチングに応用可能な確率的生成モデルの提案および学習アルゴリズムなどの開発および理論的解析を行った.本研究では,文字列データと比較してより複雑な木構造データに対して,距離の計算や近似マッチングを行うための汎用的な方法を開発することを目的として,順序木および無順序木に対する高速近似アルゴリズム,動的計画法を用いた厳密アルゴリズム,および,最大クリーク問題への帰着と高速な専用ソルバーを利用したプログラム,木構造のマッチングに応用可能な確率的生成モデルの提案および学習アルゴリズムなどの開発および理論的解析を行った.本研究は、本構造によって表現され得る様々なデータを対象とする近似パターン照合や類似度計算の効率化を目指す。目標達成へのアプローチとして主に分離散アルゴリスムと計算量理論の観点から研究を進め、木構造データの類似度検索に関する既存の諸技術に関する知見を掘り下げるとともに、申請者等のにれまでの研究成果を発展さる。平成21年度は、研究計画の初年度として、(1)「XMLに対する高速類似検索アルゴリズムの開発」と(2)「XMLに対して有効な類似度学習手法の理論構築」に取り組んだ。XMLは非常に広い範囲で利用される汎用的なフォーマットであるが、書誌情報をはじめとすめ多くのXMLデータは、木構造のパラメータの一つである高さがそれほど大きくならずデータベース内でほぼ一定であるという特徴がある。その特徴を利用して蓍者等は高さが制限された木に対して最大共通部分木を計算する高速近似アルゴリズムを開発していた。本年度は、これとは独立な研究として、高さが制限された木の編集距離に関して、よく知られた単純なアルゴリズムの近似性能を証明し、その成果を国際会議において発表した。また、それと並行して、一般の条件において高速に木マッチングを行うための厳密アルゴリズムの研究を進め、計算機実験によって性能を確認した。今後はこれらの成果を広く提供できるよう準備を進める予定である。(2)については過去の研究を発展させ、新たな確率モデルを提案し、構造だけでなくXMLの葉にあたるテキスト部分を利用することを可能にした。これにあより類似テキストを持つXMLデータのマッチング性能について向上が期待できる。この新しい確率モデルに対しては従来の学習アルゴリズムが適用できないため、テキストマイニングにおける変文ベイズ法を応用し、与えられたXMLデータから自動的にモデルを学習するためのアルゴリズムを開発した。本研究は、木構造によって表現され得る様々なデータを対象に、近似パターン照合や類似度計算を効率良く行うための汎用的な枠組みとアルゴリズムの提案および実装を目指している。昨年度と同様、目標達成へのアプローチとして主に離散アルゴリズムと計算量の理論を用いた研究を進め、研究代表者および外部の共同研究の既存の研究を発展させた。研究計画の2年目にあたる平成22年度は、これまでに得られた研究成果を別の視点から評価するために、人工データや実データに対して適用可能なプログラムを作成し、計算機実験によってアルゴリズムの有用性を確認した。木類似度および編集距離の計算はNP困難であることから、これまでにいくつかの高速な近似アルゴリズムを提案してきたが、それらの近似性能を実験的に評価するためには与えられたデータの最適解を知る必要がある。そのために、まずは厳密アルゴリズムの開発を行った。一般に厳密アルゴリズムは効率の面で近似アルゴリズムを上回ることはないとしても、最適解を厳密に求めることが可能になれば、実験的評価のためだけでなく高精度検索などの用途にも活用できる可能性があり、有用性が高いと考えられる。新たな厳密アルゴリズムの提案を行う一方、別のアプローチとして、最大クリーク問題への帰着を利用する厳密アルゴリズムを開発した。この手法は最大クリーク問題に対する高速ソルバーを活用することができるため、汎用性が高いといえる。後者の手法は、人工データや実データに適用し、有用性を確認した。昨年度までと同様、目標達成へのアプローチとして主に離散アルゴリズムと計算量の理論を用いた研究を進め、研究代表者および外部の共同研究の既存の研究を発展させた。研究計画の3年目にあたる平成23年度は、昨年までに開発した厳密アルゴリズムの改良を目指し研究を進めた。既存アルゴリズムは類似度の高いデータ対に対して正確な類似度計算を高速に行うことができるものであったが、新たに開発したアルゴリズムによって、データ間の類似度が低い場合であっても効率良く類似度計算を行うことができるようになった。これにより、さらに広い範囲のデータに対して効率的な類似度計算を行うことができるようになった。特にラベルや次数を固定した場合においては、(1+ε)n時間で計算できることが分かり、既存の結果を大幅に改良した。実装においては、京都大学化学研究所KEGGデータベースで提供されている糖鎖データを対象に計算機実験を実施した。計算機実験にあたっては、最大クリークを用いたプログラムをさらに改良し、動的計画法を組み合わせて利用する実用的アルゴリズムを開発した。実験の結果、糖鎖データの類似度計算の実行時間において昨年度のプログラムと比較して大幅な改良が見られた。これにより、今後データベースにおいて類似度テーブルの更新する際の計算コストを大幅に下げることが可能になった。現在、共同研究者らとともに既存の結果に最新の結果を加えた論文を準備中であり、また、プログラム公開に向けて準備を進めている。

本研究は、木構造によって表現され得る様々なデータを対象に、近似パターン照合や類似度計算を効率良く行うための汎用的な枠組みとアルゴリズムの提案および実装を目指している。前年度までの研究によって、いくつかの指数時間アルゴリズムを構築し、理論的に興味深い成果を得ることができた。それらのアルゴリズムは、類似度が高いデータに対して有効なものや、次数や頂点のラベルが限られた場合において有効なものなど、幅広い性質を持つデータに対して選択的に適用できる可能性を有している。本年度は、それらのアルゴリズムによってカバーできない状況に対応すべく、新たなパラメータに基づいた計算効率の理論的保証付きアルゴリズムの提案を得ることができた。提案アルゴリズムは、分岐頂点の個数という新たなパラメータに着目し、なおかつ、動的計画法や最大重み付き二部マッチングなどによって既存手法を置き換えるものであり、計算効率については、先行研究によって知られていた指数時間アルゴリズムを改善する結果となった。一方、実用的には、大規模データベースへの提案手法の摘要にあたって、理論的保証のある指数時間アルゴリズムに限らず高速近似アルゴリズムによる絞り込みを活用することが効果的であることが計算機実験の結果により明らかになった。アルゴリズムの開発については毎年新たな発想に基づく結果が出ており、計画以上に順調な進展があるといえる。実装の公開については計画より若干遅れているが、準備を進めており、目的は十分に果たされるものと考える。以上より、全体的にはおおむね順調に進展しているものと考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。実装が進まなかった主たる要因は、これまでは十分な時間をとることができなかったことであると考えている。限られた時間の中で確実に成果を出すべく、共同研究者らが進めている計算機実験の結果も参考にしながら、本課題の目的である汎用性を重視したプログラムの開発を目指す。
新規ミトコンドリアユビキチンリガーゼMITOLの機能解析

1. MITOL欠損細胞の樹立人のBリンパ球細胞株NALM-6においてMITOLノックアウト細胞株の樹立を試みたが、ヘテロまでは作成できたがホモの作成が出来なかった。理由は不明である。これまで実績のあるニワトリBリンパ球細胞株DT-40を用いて作成を試みたところ、樹立に成功した。このことからMITOLは細胞の生存には必須ではないことが証明された。この細胞を用いてMITOLの役割および基質の同定を行うことが可能となった。2.神経変性疾患との関連性の解析パーキンソン病や筋萎縮性側索硬化症などの神経変性疾患はミトコンドリアの機能異常が疾患の発症に密接に関連していることが報告されている。細胞内で変性した蛋白凝集塊の一部がミトコンドリアに集積することにより、細胞死のシグナル発信の可能性が疑われているので、MITOLがこれらのミトコンドリアストレスを解消する可能性について細胞レベルで解析した結果、MITOLが筋萎縮性側索硬化症の原因タンパク質であるmutant SOD1およびポリグルタミン病の原因タンパク質であるExpanded PolyQをミトコンドリアにおいて基質にしていることが明らかとなった。さらに、MITOL過剰発現によって、これらの変性タンパク質によるミトコンドリアストレスを軽減することが明らかとなった。これはミトコンドリアの新しい品質管理機構を示すものであり、ミトコンドリア生物学において重要なコンセプトを提示するものである。今後、マウスのレベルで疾患モデルマウスにMITOLを過剰発現させたトランスジェニックマウスと交配させて症状の改善傾向の有無を検討したい。3. MITOL欠損マウスの樹立理研との共同研究により、MITOL欠損マウスをCre-LoxPによるconditional targetingにより作製した。今後、様々な角度から表現系を詳細に解析したい。MITOLが家族性筋萎縮性側索硬化症(FALS: Familial Amyotrophic Lateral Sclerosis)原因タンパク質であるmutant SOD1と会合し、mutant SOD1をユビキチン化していることを明らかにした。また、MITOLとmutant SOD1を共発現させることによりミトコンドリア画分におけるmutant SOD1のタンパク質量が減少することを明らかにした。以上の結果からミトコンドリア画分におけるmutant SOD1の分解にMITOLが関与していることが示唆された。さらにROSの測定においてはMITOLをノックダウンすることによりmutant SOD1を発現させた細胞においてROSの上昇が観察された。よってMITOLがmutant SOD1による細胞毒性を軽減していることが示唆された。FALSの症状として観察されているミトコンドリア機能障害がMITOLにより軽減されるのならば、FALSの治療にも繋がる可能性がある。今後はこの可能性を検討するためにMITOLを高発現するトランスジェニックマウスとFALSモデルマウスとを交配し、マウスの生存期間を観察するなど、MITOLによる治療の効果の可能性をin vivoにおいて検討していく必要があると考えられる。本研究によりミトコンドリアユビキチンリガーゼであるMITOLがミトコンドリアに凝集することが知られているmutant SOD1をユビキチン化し、分解することを明らかにしたが、この結果よりミトコンドリアにおいてERADのようなユビキチンリガーゼを介した品質管理機構が行われ、その機構にMITOLが関与する可能性が示唆された。ミトコンドリアの機能障害を引き起こす他の変性タンパク質の除去にもMITOLが関わっている可能性が考えられる。理由は不明である。
遺伝子解析による間葉系幹細胞の骨分化能評価法の開発

ヒト顎骨骨髄由来間葉系幹細胞は骨分化能および脂肪分化能を示す一方で、軟骨分化能をほとんど示さなかった。以前の研究においてヒト腸骨骨髄由来間葉系幹細胞において骨分化マーカーとなる可能性が示されたZHX3は、ヒト顎骨骨髄由来間葉系幹細胞においては骨分化初期の発現レベルに変動が見られなかった。またヒト顎骨骨髄由来間葉系幹細胞のin vivoにおける異所性の骨形成能は、in vitroとは逆の結果を示した。本研究からin vivoとin vitroにおける骨分化能の結果は、必ずしも一致するとは限らない可能性が示された。近年、インプラント体の改良や骨補填材を含めた歯槽骨再生のための新規材料の開発、およびそれに伴う骨再生手法の開発によって、歯科領域における骨再生医療は目覚ましい発展を遂げているが、それでもなお骨再生に用いられる最も予知性の高い移植材は自家骨であるとされている。しかし、自家骨は採取時の負担の大きさや採取量に制限があり、知覚麻痺などの後遺症の可能性がある等の欠点があるため、より低侵襲で広範囲の骨欠損に対応できる新たな治療法の開発が望まれている。現在の日本では他人からの他家移植は受け入れられにくく、免疫反応や感染等の危険性が少ない自己細胞のニーズが高い。そのような状況の中で、比較的低侵襲で採取可能である間葉系幹細胞を用いた骨再生治療が歯科領域において臨床応用され始めており、その効果は大きな期待を集めている。また、間葉系幹細胞は様々な組織から分離可能であるが、由来によってその分化の程度は異なるとされている。そのため、神経堤由来である歯槽骨を再生するためには、発生を同じくする顎骨骨髄由来間葉系幹細胞が効果的であると予想される。現在の日本では他人からの他家移植は受け入れられにくく,免疫反応や感染等の危険性が少ない自己細胞のニーズが高まっている。しかし,間葉系幹細胞(MSC)の分化能は個人差が大きく,MSCを用いた骨再生治療の失敗の原因の1つに,細胞株によっては骨分化能を有さない,あるいは骨分化能が低いことが挙げられる。現在,各細胞株の骨分化能を判断するための幾つかの方法があるが,いずれも最終的な判断を下すには長期間の培養が必要である。また,MSCのソースとして研究が広く行われている腸骨は下顎骨とは発生学的に異なるため,歯槽骨の増生を目的とした際には顎骨骨髄由来MSCがより有用であると考えられる。そこで本研究は,採取した顎骨骨髄由来MSCの骨分化能の有無を早期に判断するマーカーの探索を目的として以下の実験を行った。(1): DNAアレイを用いて選定した12個の遺伝子を用いた。線維芽細胞を骨分化誘導し,選定遺伝子発現量の変化をリアルタイムPCRを用いて検討した。(2):(1)において発現量が変化しなかった選定遺伝子を用いて,腸骨骨髄由来MSCの骨分化誘導時の遺伝子発現量の変化を検討した。(3):(2)と同様の実験を顎骨骨髄由来MSCでも検討した。上記の実験から,線維芽細胞の骨分化誘導時には発現量があまり変化せず,腸骨骨髄由来MSCの骨分化誘導時には有意に発現量が上昇する遺伝子が存在することが示された。顎骨骨髄由来MSCにおいても腸骨骨髄由来MSCとの差は認められなかったが,線維芽細胞,腸骨骨髄由来MSCとは異なり顎骨骨髄由来MSCは購入することが出来ず患者の同意を得たうえで採取するため,サンプル数が少なく今後さらなる検討を行う必要がある。顎骨骨髄由来MSCは患者の同意を得て採取する必要があるため,サンプルの採取に制限があり実験の進行にやや遅れが生じていると考えられる。顎骨骨髄由来MSCのサンプル数を増やしてリアルタイムPCRを行い,腸骨骨髄由来MSCとの差異が無いかを検討する。さらに骨分化マーカーとなりうる遺伝子に関してはsiRNAによる遺伝子発現抑制,および遺伝子導入による過剰発現を行い遺伝子の機能解析を行い,過剰発現させたMSCをSCIDマウスに移植して骨分化能を確認する。細胞培養用の消耗品,遺伝子実験を行うための試薬,実験動物飼育費,研究成果発表のための旅費として用いる。
ケモカイン遺伝子のRNA干渉による子宮癌リンパ節転移のリアルタイム解析

ケモカインの1つであるミッドカイン(MK)はmRNAおよびタンパク質量共に正常子宮内膜組織と比較して子宮体癌組織で有意に高発現していることを明らかにした。また子宮体癌患者と血清中MK濃度は婦人科良性疾患患者のそれと比べ有意に高く、予後因子のマーカーとしての有用性が示唆された。さらにMK強制発現細胞株を作製しマウスに移植することで、MKが癌増殖促進的に働く傾向を示した。またマウス移植実験においてRNAi試験を施行するためMK shRNAを発現するウイルスを作製し、現在リアルタイムin vivoイメージングシステムを用いたMKの腫瘍への影響を追跡調査することを計画している。1.子宮体癌におけるリンパ節微小転移の検討:我々の開発した子宮体癌におけるセンチネルリンパ節(SLN)の同定方法にてSLNの同定が可能で、標準手術(子宮全摘、両側付属器切除、骨盤および傍大動脈リンパ節郭清)を施行した症例のうち通常の病理組織学検索ではリンパ節転移を認めなかった20例を対象とした。摘出された全リンパ節について200μm間隔で連続切片を作成し、抗サイトケラチン抗体(AE1/AE3)で免疫染色し、微小転移の有無について検索した。SLN全74個の中、4症例から得られた4個(5%)のリンパ節において微小転移が検出された。一方、全1350個の非SLN中1症例から得られた4個(0.3%)のリンパ節に微小転移が検出された。微小転移の検出部位は3例が外腸骨節領域で、2例が膨大動脈リンパ節領域であった。2.子宮体癌手術標本から採取した組織を用いて遺伝子発現をマイクロアレイ解析した結果、癌の進展・転移によって発現が増強する遺伝子を22遺伝子選出した。その中から、サイトカインの一種でミッドカイン(Midkine, MK)遺伝子に着目し解析を進めた。Real-time PCRのよってもMKは子宮体癌組織、細胞株RL-95細胞で強発現していることを確認した。さらに免疫組織染色でもMK蛋白は癌組織中に発現しており、ELISA法で血清中のMK蛋白濃度を測定したところ癌の進行に伴い血清中のMK濃度の上昇が認められた。MK遺伝子を強発現している細胞株RL-95にMKのsiRNAを導入したところ細胞増殖が顕著に抑制された。今後、このRNA干渉実験系を用いて、Soft agar colony formation assay、Migration assay、Invasion assayなどを行い、サイトカインの一種であるミッドカインが子宮体癌の転移に果たす役割を解明していく予定である。子宮体癌SLNにおける樹状細胞と微小転移の検出:微小転移を検索した20例とHEで2mm<の転移を認めた1例のSLNおよびnon-SLNを対象とした。抗体として抗S-100抗体(biogenex)、抗CD1a抗体(NOVO)、抗CD83抗体(IMUNO TECH)を使用した。免疫染色後、400倍5視野で観察し、陽性細胞数をカウントした。転移陰性症例においては未熟な樹状細胞と考えられるCD1a陽性細胞、成熟した樹状細胞と考えられるCD83陽性細胞の発現はSLNとnon-SLNの間で有意差は認められなかった。SLNにおいて、微小転移陽性例では転移陰性例に比較してCD1a陽性の未熟な樹状細胞の増加、成熟した樹状細胞の減少を認めた。子宮体癌ではSLNとnon-SLN間に差は認められず、微小転移が成立してから免疫抑制の傾向が認められる可能性が考えられた。子宮頸癌におけるリンパ節微小転移の検討:倫理委員会の承認のもと、書式による同意が得られた患者で、子宮頸癌IbIIa期の診断にて広汎子宮全摘術を施行した55例を対象とした。RI法と色素法の併用により、SLNの同定を試みた。検出されたSLNの個数は平均2.8(range:1-7)であった。検出率は55例中48例(87%)で1個以上のSLNが同定可能であった。系統的郭清による全リンパ節の検索で転移を認めた6症例ではSLNにも転移を認め、感度、特異度とも100%で、偽陰性率は0%であった。SLNが同定され、通常のHE標本にてリンパ節転移(一)と診断された10症例より得られた計340個(SLN:31個,non-SLN:309個)のリンパ節を対象とし、微小転移を検索した。全リンパ節について200μm毎のstep-serial sectionを作成し、抗サイトケラチン抗体(AE1/AE3)にて免疫染色を施行した。子宮頸癌10症例のうち2症例(2個)のSLNに微小転移が認められた。微小転移を認めた2症例のうち1例に再発を認めた。リンパ節転移は極めて重要な予後因子であり、リンパ節転移を制御することは臨床腫瘍学の最重要課題の1つである。

本年度初め、我々はin vivoにおける子宮癌のリンパ節転移および予後に関連する因子として、ケモカインの1つであるミッドカイン(MK)を同定した。しかし子宮体癌における本因子の作用機序については全く理解されていない。そこで我々はinvitroにおけるMKの機能解析を試みた。非MK発現ヒト子宮体癌細胞株Hecl-Aにヒト子宮体癌細胞株RL-95由来のMK遺伝子を導入したMK強制発現Hecl-A(Hecl-A-MK)を樹立した。MKは分泌タンパク質であり、Hecl-A-MKにおいて培養液中にMKが分泌されることも確認した。Hecl-A-MKを用いて、足場依存性増殖能、足場非依存性増殖能、移動能、浸潤能試験を行った。しかしながら、いずれにおいても非MK発現細胞とMK強制細胞の間で有意差を認めなかった。一方、Hecl-A-MKをBALB-nu/nuマウス皮下に移植したところ、非MK発現Hecl-Aと比較して増殖が促進される傾向が示され、in vivoにおいてMKが腫瘍増殖促進的に働くことが示唆された。またMKのshRNAを作製し、RL-95に導入することでMKがウイルスベクター量依存的に減少することを確認した。現在、MK強制発現用プラスミドおよびMKRNA干渉用レトロウイルスベクターにルシフェラーゼ遺伝子を載せ、リアルタイムin vivoイメージングシステムを用いてMKの腫瘍への影響を追跡調査しようとしている。MKはシスプラチンによる腎炎等への関連も報告されており、マウス移植後はリアルタイムin vivoイメージングシステムの利点を活かし薬剤投与時におけるMKの腫瘍への影響も合わせて観察できることから、本研究の成果はリンパ節転移を制御する遺伝子治療に直接的に結びつくトランスレーショナルリサーチとして発展する可能性が高いと考える。
脊髄損傷者における上肢の筋力と持久力のコンビネーショントレーニングについて

1.定期的にスポーツを実施している脊髄損傷者の末梢循環機能を評価するために,健常者およびスポーツ種目による比較を行った.脊髄損傷者の末梢循環機能は健常者に比べ,上肢は優れていたが下肢は劣っていた,このことから,脊髄損傷者のスポーツ活動は上肢の末梢循環機能を高めるが,下肢については改善しないことが示唆された.脊髄損傷者をスポーツ種目で分類し,トレーニング効果の違いを検討したところ,車いすマラソン選手の上肢の末梢循環機能は,車椅子バスケットボール選手より有意に優れていたが,下肢の末梢循環機能は劣る傾向を得た.このように車いすマラソンと車椅子バスケットボールでは,末梢循環機能に異なる影響を現わすことが示唆された.2.車椅子バスケットボールの運動強度をゲーム中の移動距離,最高速度および平均速度から評価した結果,総移動距離約5km,最高速度約6m/秒,平均速度約1.8m/秒であった.3.車椅子マラソン選手4名に通常の車椅子マラソントレーニング(週56日,1回約2時間)に加え,8週間の上肢筋力トレーニング(5種目,10RM・3セット,週3日)を実施させ,上肢の筋力と持久力のコンビネーショントレーニングが上下肢の筋機能と末梢循環機能に及ぼす影響を検討した.その結果,前腕囲,握力は増加する傾向がみられたが,下腿囲に変化はなかった.上肢の末梢循環機能は,筋力トレーニング実施4週間後に向上したが,8週間後にはトレーニング前の値に戻った,下肢の末梢循環機能には変化がなかった.トレーニング期間を通じて血圧の上昇が認められたが,正常値の範囲内であった,したがって,車椅子マラソン選手に対するコンビネーショントレーニングは,上肢と下肢の末梢循環機能に影響を与えなかったが,それは,通常の持久力トレーニングの強度が高いために筋力トレーニングの効果を抑制したものと推察された.1.定期的にスポーツを実施している脊髄損傷者の末梢循環機能を評価するために,健常者およびスポーツ種目による比較を行った.脊髄損傷者の末梢循環機能は健常者に比べ,上肢は優れていたが下肢は劣っていた,このことから,脊髄損傷者のスポーツ活動は上肢の末梢循環機能を高めるが,下肢については改善しないことが示唆された.脊髄損傷者をスポーツ種目で分類し,トレーニング効果の違いを検討したところ,車いすマラソン選手の上肢の末梢循環機能は,車椅子バスケットボール選手より有意に優れていたが,下肢の末梢循環機能は劣る傾向を得た.このように車いすマラソンと車椅子バスケットボールでは,末梢循環機能に異なる影響を現わすことが示唆された.2.車椅子バスケットボールの運動強度をゲーム中の移動距離,最高速度および平均速度から評価した結果,総移動距離約5km,最高速度約6m/秒,平均速度約1.8m/秒であった.3.車椅子マラソン選手4名に通常の車椅子マラソントレーニング(週56日,1回約2時間)に加え,8週間の上肢筋力トレーニング(5種目,10RM・3セット,週3日)を実施させ,上肢の筋力と持久力のコンビネーショントレーニングが上下肢の筋機能と末梢循環機能に及ぼす影響を検討した.その結果,前腕囲,握力は増加する傾向がみられたが,下腿囲に変化はなかった.上肢の末梢循環機能は,筋力トレーニング実施4週間後に向上したが,8週間後にはトレーニング前の値に戻った,下肢の末梢循環機能には変化がなかった.トレーニング期間を通じて血圧の上昇が認められたが,正常値の範囲内であった,したがって,車椅子マラソン選手に対するコンビネーショントレーニングは,上肢と下肢の末梢循環機能に影響を与えなかったが,それは,通常の持久力トレーニングの強度が高いために筋力トレーニングの効果を抑制したものと推察された.本年度は、まず脊髄損傷者のスポーツ実施が、麻痺した下肢を含む全身の筋系および循環系の機能に如何なる影響を及ぼしているかを明らかにするために、車椅子スポーツ選手(陸上競技、バスケットボール)を対象に筋機能、末梢循環機能、全身持久力の測定を行い、スポーツ種目によるトレーニング効果の違いを評価した。1.車椅子スポーツ選手の末梢循環機能についてみると、健常者に比べ、上肢の動脈の血管拡張能力は優れていたが、下肢の動脈の血管拡張能力は劣っていた。このことから、脊髄損傷者の日常的なスポーツ実施が、上肢動脈の機能向上には寄与するが、下肢の動脈機能の向上に寄与しないことが示唆された。2.脊髄損傷スポーツ選手をスポーツ種目別で分類し、トレーニング効果の違いを検討したところ、車椅子マラソン選手の上肢動脈の血管拡張能力は、車椅子バスケットボール選手および健常者より有意に優れていたが、下肢動脈の血管拡張能力は、車椅子マラソン選手が、車椅子バスケットボール選手および健常者と比べ、有意に低い値を示した。そのため、車椅子マラソン選手の激しい持久性トレーニングは、トレーニングに使用する上肢の動脈機能を向上させるが、逆に運動に関与しない麻痺部である下肢の動脈機能の萎縮を促進させている可能性が示唆された。本結果から、車椅子マラソンのような激しい持久性トレーニングは、上肢には効果が認められたが、下肢には効果が認められなかった。一方、筋力と持久力の両者を用いる車椅子バスケット選手では、上肢の血管機能に効果が見られるとともに、下肢の血管機能の萎縮も助長しないことが明らかになった。昨年度の研究において、脊髄損傷者が日常的に行なうスポーツ種目によって、体肢の末梢循環機能にトレーニング効果の違いが見られることが示唆された。具体的には、車椅子マラソン選手では、上肢の血管拡張能力が優れていたものの、下肢の血管拡張能力は著しく低下していた。一方、車椅子バスケット選手では上肢の血管拡張能力の向上が見られ、下肢の血管拡張能力には車椅子マラソン選手ほどの低下は見られなかった。

そこで本年度は、まず、車椅子バスケットボールの運動強度を評価するために、これまでに十分に明らかではない車椅子バスケットボールのゲーム中の移動距離や最高速度、平均速度を調査した。その結果、ゲーム中の総移動距離は約5km、最高速度は約6m/秒、平均速度は約1.8m/秒であることが明らかになった。次に、車椅子マラソン選手4名に対して、通常の車椅子マラソンのトレーニング(週56日、1回約2時間)に加え、8週間の上肢筋力トレーニング(5種目、10RM・3セット、週3日)を実施させ、上肢の筋力と持久力のコンビネーショントレーニングが上肢および下肢の筋機能と末梢循環機能に及ぼすトレーニング効果を検討した。その結果、トレーニング期間を通じて、血圧の上昇が見られたが、値は正常値の範囲内であった。また、前腕囲、握力が増加する傾向が見られたが、下腿囲に変化はなかった。上肢の安静時血流量、最高血流量は、筋力トレーニング実施4週間後に向上したが、8週間後にはトレーニング前の値に戻った。下肢の安静時血流量、最高血流量には変化がなかった。以上の結果より、車椅子マラソン選手に対する上肢の筋力と持久力のコンビネーショントレーングは、車椅子マラソン選手の上肢および下肢の末梢循環機能に影響を及ぼすには至らなかった。それは、通常行っている持久力トレーニングの強度が高いために筋力トレーニングの効果を抑制したのではないかと推察された。
重度・重複障害児における共同注意・要求行動の発達とその支援に関する研究

重度・重複障害児を対象として、以下の点を検討し考察した。1発達評価の段階意義の妥当性の検討であり、発達初期の行動指標による評価データと構造化された活動場面の観察データを検討し、発達の段階意義との相関を明らかとした。行動項目の再検討を行い、行動項目の関連性を示す系統図を提案した。特に国語と算数の観点について、行動項目を示した。2重度・重複障害児の発達評価であり、コミュニケーションの水準が1歳程度の児童について、共同注意・要求行動に焦点を当て、支援者との相互交渉を分析した。その結果を踏まえて、要求行動の系統的な発達を考察した。注意・要求行動の発達的系統図のモデルを示した。障害が重度な子どもに対する個別の教育支援を検討するために以下の研究を実施した。(1)重度・重複障害児の発達評価とその妥当性の検討:日常場面での共同注意関連行動等を手がかりに実態に関する情報と「学習到達度チェックリスト」の評価データを把握した。これは、日常的に活動する複数の教員の協議を踏まえたものとした。このデータと構造化された活動場面における子どもの観察データの項目ごとの相関を明らかとして、本チェックリストの妥当性を検討した。(2)重度・重複障害児の発達評価:重度・重複障害児が教育を受けている特別支援学校の3名の教諭(各教諭2事例ないし3事例)による発達評価を実施した。発達評価において代替手段が必要となる視覚障害及び聴覚障害、超重度の肢体不自由を除く重複障害の子ども(発達に著しい偏りが少ない小学部に在籍する子ども)を対象とした。発達の程度が2歳以下と推測される子どもに、「学習到達度チェックリスト」(徳永,2012)を実施した。「学習到達度チェックリスト」の発達評価について、関連する日常的な行動及びチェックリストの行動項目に対する行動とともに評価データを把握した。障害が重度な子どもに対する個別の教育支援を充実させるために、発達評価と目標設定の妥当性及び行動項目による発達評価に関して、以下の点を検討した。(1)発達評価の妥当性の検討:引き続き、障害が重度な子どもと日常的に活動する教員の協議を踏まえた評価データと、遊び場面と構造化された働きかけへの応答(共同注視、応答的共同注意、始発的共同注意)場面における観察データの相関を手がかりに、行動項目の妥当性を分析し、その課題を検討した。(2)発達段階の意義(段階・意義)に関する妥当性の検討:発達評価の行動項目と段階・意義の関係に関して、統計的分析手法を用いてその妥当性を検討した。Ward法によるクラスター分析で行動項目を検討し、段階意義が5つのクラスターから構成されることが示された。各クラスターは、学習到達度チェックリストの観点と関連性が高いことが明らかとなった。(3)重度・重複障害児の発達評価:引き続き、重度・重複障害児が教育を受けている特別支援学校の教諭による発達評価を実施した。具体的な行動としては、子どもの注視行動、共同注視、共同注意の成立、やりとり行動、要求行動であった。対象者は32名であり、スコア1からスコア18までの幅のある児童生徒であった。発達の状況が2歳(スコア24)以下の児童生徒は、26名であった。評価の根拠となる具体的な行動について、その特性とまとまりを分析した。平成27年度の研究については、おおむね順調に進んでいる。(1)学習到達度チェックリストの行動項目に関して、共同注視、応答的共同注意、始発的共同注意の発達評価に関する妥当性の検討及びクラスター分析による発達段階の意義の妥当性の検討は、おおむね順調に展開している。分析から得られた課題を踏まえて、行動項目の修正に取り組んでいる。(2)また、重度・重複障害児が教育を受けている特別支援学校の教諭による発達評価に関しては、ある特別支援学校が学校全体として協力可能になった。子どもの注視行動、共同注視、共同注意の成立、やりとり行動、要求行動の評価に関する事例数が増加し、順調である。新しい教育施策の展開により「特別支援教育」が重視されるようになってきた。しかし、広汎性発達障害に比べると重度・重複障害のある子どもへの対応は遅れている。本研究は、肢体不自由と知的障害が重度な子どもに対する個別の教育支援を検討するために、これまでの研究に加えて、平成28年度は、以下の点を検討した。(1)発達評価と段階意義の妥当性の検討:発達初期の行動指標を手がかりとする「学習到達度チェックリスト」による評価データと重度・重複障害の子どもと支援者で展開する構造化された活動場面における子どもの観察データの項目ごとに検討し、発達の段階意義との相関を明らかとして、本チェックリストの妥当性を検討し改訂を行った。行動項目の再検討にしたがって、段階意義との関連性を検討し、それぞれの関連性を示す系統図を作成した。特に国語の観点や算数の観点での行動項目を検討した。目標とする行動指標を検討する際に、手がかりとなるモデルである。(2)重度・重複障害児の発達評価:重度・重複障害の子どものコミュニケーションの発達水準はその多くが1歳前後であり、その時期の発達里程標とされる共同注意・要求行動に焦点を当てた支援者との相互交渉を分析した。その結果を踏まえて、共同注意・要求行動の系統的な発達を検討した。事例検討を行い、これまでの行動項目を検討して、要求行動につながる注意行動や反応行動、自発行動を分析した。それを踏まえて、注意・要求行動の発達的系統図のモデルを示した。