hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
女性会計士の増加・定着の阻害要因に関する日英比較事例研究:制度,組織,個人の視点

1年目は,日英の制度面(法,会計監査基準,社会規範)の比較に注力し,主に二次資料を収集・体系的に整理し,組織・個人のあり方へのインプリケーションに関し理解を深めることを目的とした.実際には,日英の制度面の比較研究にとどまらず,中国も含め比較検討することができた.この背景には研究チームのネットワークを利用し,57名(日本28名,英国29名)の会計専門職に聞き取り調査を行っていた点があげられる.新たな調査に関しても,既に代表者のネットワークを介し,聞き取り調査への協力に快諾を得ていた.また,英国に関しては,共同研究者のネットワークにより,聞き取り調査の目星はついていた.さらに,中国に関しても共同研究者のネットワークにより,順調に聞き取り調査が行われ,万が一,既に想定している聞き取り候補者の都合がどうしてもつかない場合の対応も考えられていた.加えて,定期的に共同研究者と会合を持ち,進捗管理を徹底することにより順調に研究が進められた.当初予定していた研究に加えて,4大監査法人のグローバル化と関連付け,日本の会計基準がグローバル化の中でどのように翻訳(translation)されているのか検討をおこなった.当該研究は,日本と中国の4大監査法人における会計専門職がグローバル化でどのように変容するか(しないか)という点,さらには日英の女性会計士の増加・定着要因を見ていく点において非常に有益であると考えられたため検討対象へ加えた.本研究は,資料と聞き取り調査を駆使した探索的な調査を行い,日本の4大監査法人において女性会計士の増加・定着を阻害する要因を,組織分析に関する制度派の視点を駆使し明らかにすることを目的としている.日本の監査の特徴を踏まえ,4大監査法人におけるキャリア形成について国際比較に基づき分析する方法が,日本の女性会計士の増加・定着要因を明らかにすることに結びつくと考えられた.英国や中国の共同研究者との国際比較調査から浮かび上がってきたのは,日本の会計監査の現場においては,顧客企業とのリレーションを重要視する姿勢や,国際的にみると「お金よりも名誉」を重視するような,働き方であった.これは,英国や中国においてアドバイザリーといわれる,いわゆるコンサルティング業務が大きくなっていく中で,日本においては,監査が非常に重要かつ支配的な地位を占めていることと,無関係ではなかった.つまり,環境がある程度安定的であるため,その中で,リレーションや個々の監査人の名誉が重んじられるような働き方が定着してきたといえるだろう.さらに,東芝に関して監査の失敗が生じた背景について検討した結果,日本における監査慣習にもその一因があると考えられた.最後に,現在日本では4つの会計基準の選択適用が認められているが,グローバル化の中でどのように翻訳(translation)されているのかという点に着目した.
入墨によるマウス新生子の個体識別の試み

[研究目的]出生当日のマウス新生子に一般的な個体識別法(耳パンチ、マイクロチップ埋込法、入墨法、色素塗布法、耳タグ等)を応用することは困難であり、不用意な処置は親の哺乳拒否や喰殺を誘発する危険性が高まる。これまで出生当日に識別した報告は無く、日常業務での必要性から基礎的技術開発を行う意義があると考えた。安全な方法として入墨に注目し、出生当日から一般的な個体識別手法が可能となる4週齢までの識別を目的として入墨法を試みた。[研究内容]新生子の頭数と出生日を揃えるため、体外受精または凍結保存した胚(C57BL/6、B6C3F1)を仮親(MCH)に移植して産子を得た。予備実験で部位を検討し、後肢の指に対し1頭に1ヶ所の入墨を行った。また通常の入墨法では新生子の組織が壊れてしまうことが分かり、注射針で皮膚を傷つけ、約0.1mmの針金で色素を押し込む構造の入墨針を作製して用いた。入墨は出生日に実体顕微鏡下で行った。入墨色素はペーストや夜状の市販品を数種類用い、適したものを選んだ。入墨後28日齢まで7日毎に体重測定を行い、哺乳状態を推測した。また同時に入墨の状態を撮影記録した。[研究成果]視認性や取扱いの面から黒のペースト状の色素が適していた。この色素を用いて40頭に入墨を行い38頭が離乳した。離乳率は95%であった。無処置群と比べ新生子の体重は21日齢で低くなったが、28日齢で回復しており、哺乳親の体調が影響したと推察され、発育への影響は少ないと考えられた。離乳した38頭中6頭の入墨が判別できなくなった。このうち4頭は母指に入墨をしたものであった。入墨法はまだ改良の余地があるが、自作入墨針を用いて1回穿刺で苦痛を軽減でき短時間に行えた。また発育に影響の少ない有用な方法であると考えられた。刺入角度や深度の検討を行い、より実用性の高い個体識別法に発展させたい。
超分子の効率的な構築を指向した方法論の開発

ルイス酸-界面活性剤一体型触媒(Lewis Acid-Surfactant Combined Catalyst; LASC)は、水中で疎水場を構築する界面活性剤として機能するだけでなく、アルデヒドやイミンをはじめとする求電子剤を活性化するルイス酸としても機能することが知られている。本触媒を用いる反応は、水-有機溶媒系ではなく、水のみを溶媒とすることが大きな特徴として挙げられる。また水中で形成されるミセル分子は複雑な高次構造を有し、超分子やクラスターとは性質の異なる独自の反応場を構築していることが予測される。従って、LASCを用いる反応の開発は環境調和を指向した反応を達成するだけでなく、有機溶媒中では見られないユニークな反応場を構築する手法の探索に繋がる。さて近年、グリーンケミストリーへの強い関心から、水系溶媒を用いる不斉合成反応が多く報告されている。しかしながら、有機溶媒を全く用いない完全水中での不斉合成を実現するには未だに多くの問題点が残されている。そこで、筆者は、より効率的な反応場を構築することを目的に、種々のルイス酸、および界面活性剤の探索を行った。その結果、ビスマストリフラート、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウムおよびキラルビピリジンから調製される不斉反応場がメソエポキシドのアミン類による不斉開環反応が円滑に進行し、高い収率およびエナンチオ選択性をもって対応する光学活性β-アミノアルコール類を与えることを見出した。一方、ホルムアルデヒト水溶液とβ-ケトエステルとの直接的ヒドロキシメチル化反応の検討も行った。その結果、硝酸鉄とドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウムから調製される反応場において反応が円滑に進行し、対応とするヒドロキシメチル化体を高収率で得ることが出来た。現在、本反応の不斉反応への展開を行っている。所属研究室では、有機多座配位子と遷移金属イオンから、さまざまな三次元中空構造が自己集合することを報告している。本研究では、さらに高分子量の錯体を、効率よく構築するための新しい方法論の開発を目的としている。また、開発した方法論を用いて、新たに自己組織化した錯体内の特異な内部空間を反応場として利用し、高効率的、高選択的な物質変換反応および触媒反応を実現する。これまでに構築された錯体の多くは、生成物の熱力学的安定性に依存した自己組織化を利用するもので、これらを活用できない場合では、合成は困難を極める場合が多く、例えば、速度論的支配の高選択的反応を駆使しての高効率的な分子集合体の合成例は少ない。多官能基化された目的とする化合物を効率よく合成するために金属などの取り込みや混入を回避することができる中性配位型有機触媒を駆使し、穏やかな条件下での、炭素-炭素、炭素-窒素、炭素-酸素結合などの形成を行っている。さらに、ランタンをはじめとする希土類金属イオンなどの多配位型の金属を用い、反応させたい複数の分子を一度に配位させ、その後に一挙に多分子構造を構築する手法の開発に取り組んでいる。三次元錯体の機能発現のためには、水素結合、静電的、疎水的相互作用、電荷移動型相互作用など、分子間の弱い相互作用の制御が重要となる。構成分子の官能基が重要な役割を果たすが、目的とする官能基を望みの位置に立体選択的に導入でき、導入した官能基は、変換でなるべく保護基などを用いることなく、保たれるような反応の開発、合成の設計を行っている。
遺伝子破壊による葉緑体遺伝子の機能解析

これまでにタバコを用いた葉緑体形質転換により、原核生物型のATP依存的プロテアーゼの活性サブユニットをコードするclpPが、葉緑体分化の様々な時期に重要な機能を果たすことを明らかにしてきた。またclpPは細胞機能に必須で、完全な破壊は不可能であった。今年度は、光ピンセットによる葉緑体の分離を使って、葉緑体レベルでの表現型を葉緑体ゲノム組成との相関を単一葉緑体レベルで調べることを試みた。葉緑体の分離系は確立されたものの、単一葉緑体のゲノムの組成を定量的に解析することは困難であった。またclpPのコンディショナルな破壊系を確立するステップとして、clpP遺伝子の核ゲノムへの移行を行った。clpP遺伝子をrbcSの葉緑体移行シグナルの下流に繋ぎ、35SとrbcSプロモーターのコントロール下でタバコの核ゲノムに導入した。形質転換にはclpPの部分破壊株の他、clpPの大量発現の影響を調べる目的で野生株を用いた。形質転換にはcplPクチノマイシンを含む培地上での維持が必要なため、カナマイシンとの二重選抜が必要となる。そこでこの影響を調べる目的で、スペクチノマイシン耐性遺伝子のみをもつコントロール株への導入もあわせて行った。ウエスタン解析により、野生株とコントロール株でClpPを大量発現する個体が多数得られたことを確認した。大量発現株に共通する形態異常は現在のところ観察されていない。今後、葉緑体レベルでの解析を行う予定である。一方clpP破壊株では、形質転換効率が極めて低かったものの、形質転換体を得ることに成功した。植物の生育を持って、葉緑体ゲノム解析、表現型の回復の有無を調べる。
植物特異的遺伝子群による葉形態制御の分子メカニズム

植物特異的な葉形態形成遺伝子群の解析の結果、以下のような成果が得られた。葉細胞の極性伸長制御系:横幅を制御するAN遺伝子をcloningした結果、CtBPのホモログをコードすること、しかも植物特異的なサブファミリーの一員であることが判明した(Kim et al.,2002)。酵母two hybrid系の実験から、ANはC端で自己相互作用することが判明した(Kim et al.,2002)。また、九大・仁田坂博士と熊本大・高野博士の協力で単離された、アサガオでのホモログIANとゼニゴケでのホモログMANは、シロイヌナズナan-1の表現型を部分的に相補した。したがって、植物特異的なサブファミリー間では、機能が保持されていると推定される。次に、an変異のもとでANの組織特異的・器官特異的発現を行ない、器官の形状を決定する組織間の相互作用を解析した。一方、縦長を制御する植物特異的なチトクロムP450遺伝子、ROT3については、配列上最も類似したCYP90D1と共に、発現解析と光環境に対する応答性とについて解析を行なった。その結果rot3-1変異体は、あらゆる光に対する葉身・葉柄伸長反応が失われていることが判明した。また暗所での葉柄の伸長パターンと、CYP90D1プロモーターの発現パターンとの間に、一定の連関が認められた。さらに、それぞれの遺伝子産物がコードする酵素の代謝する生化学反応を、各種中間体の投与およびトランスジェニック植物の生化学的分析により、同定した。また光による葉の展開過程の制御を詳細に解析し、Phytochromeを介した葉の展開制御には軸極性が認められること、細胞伸長と細胞分裂とは、それぞれ異なる制御をうけていること、葉柄と葉身とでは、各種光に対する反応が異なること、等を明らかとした(Tsukaya et al.2002)。葉身における細胞分裂の極性制御:植物に特異的な植物ホルモン、ブラシノステロイドによる葉の展開の促進効果について、その合成系の変異体を活用して詳細に解析した結果、ブラシノステロイドが細胞伸長のみならず、細胞分裂をも促進することが明からとなった(Nakaya et al.2002)。さらに葉の横幅方向への細胞数が減少した細葉の変異体、an3について、原因遺伝子のクローニングを行なった。今年度は、まず植物特異的なP450サブファミリーの一員であるROT3類似遺伝子群について、以下の解析を行った。(1)植物に特異的な、ROT3類似遺伝子のシロイヌナズナからの同定と、その順方向及び逆方向の発現体の作出。この結果、アンチセンス鎖が表現型を示すのは、rot3-1変異体のバックグラウンド下に限ることが確認された。(2)rot3変異体については、各種ステロイド分子の投与実験を行った結果、ブラシノステロイド合成系の過程の一部に、ROT3遺伝子が関与している可能性が強く示唆された。また酵母菌内での代謝能実験でも、同様のデータが得られた。また、ANの場合は以下の各解析を行った。

(1)GFP融合タンパクによる使った、シロイヌナズナでの細胞内局在の同定。(2)酵母菌を使ったtwo-hybridの解析から、ある種の遺伝子産物が、酵母菌内でANタンパク質と相互作用することが判明した。またマイクロアレイによる解析から、ANの下流で働くと推定される遺伝子候補を同定し、その発現パターンを解析した結果、いくつかの遺伝子が実際に、an変異体において発現量が大きく異なっていることが確認された。(3)AN遺伝子の、他種植物からのホモログの単離による、植物界における特異性の実体の解明には、他研究グループとの共同研究により、アサガオおよびゼニゴケからのホモログの単離に成功した。またその塩基配列情報を元に、系統樹を作成したところ、植物のAN遺伝子ファミリーは、動物の類似遺伝子ファミリーとは別の、独自のものであることが判明した。今年度は、まず植物型CtBPであるANの蛋白質としての機能を解明するために、以下の解析を進めた。まず、ANのクローニングと、an変異における微小管配向異常、またMER15遺伝子の発現レベルの上昇についてまとめ、論文を投稿、EMBOJ.に受理された(2002年3月に掲載予定)。(1)マイクロアレイで見いだされた、下流遺伝子の候補についての分子遺伝学的解析:個々の発現制御を野生株とan変異体とで比較し、さらにひとつひとつの遺伝子についてアンチセンス及び過剰発現型の改変遺伝子を作成した。(2)AN遺伝子産物と相互作用するタンパクの同定。酵母菌を使ったtwo-hybridの解析から、ANタンパク質そのものが自身で相互作用すること、Rbは直接相互作用しないことが判明した。(3)AN遺伝子の、他種植物からのホモログの単離による、植物界における特異性の実体の解明。これには、昨年度に単離されたアサガオ、ゼニゴケのホモログについて、シロイヌナズナに導入し、シロイヌナズナANと同等の機能を有することを確認した。またゼニゴケにおいては、形質転換体に特異な表現型が現れることが判明し、現在解析中である。さらに今年度、ヒメツリガネゴケからもホモログが単離できた。これについても解析中である。また植物特異的P450遺伝子の機能解析としては、昨年度に作出できたROT3類似遺伝子導入体について、生化学的・発生学的解析を行なった。植物特異的な葉形態形成遺伝子群の解析の結果、以下のような成果が得られた。葉細胞の極性伸長制御系:横幅を制御するAN遺伝子をcloningの結果、CtBPのホモログをコードすることが判明した(Kim et al.,2002)。これまでに酵母two hybrid系から、ANはC端で自己相互作用することが判明している。九大・仁田坂博士と熊本大・高野博士の協力で単離された、アサガオでのホモログIANとゼニゴケでのホモログMANは、シロイヌナズナan-1の表現型を部分的に相補した。各遺伝子配列の保存性をもとに、各モチーフの機能についての作業仮説を確認中てある。さらに、an変異のもとでANの組織特異的・器官特異的発現を行なっており、その結果からは、器官の形状を決定する組織間の相互作用等が明らかになると期待される。一方、縦長を制御するROT3については、配列上最も類似したCYP90D1と共に、発現解析と光環境に対する応答性とについて、韓国・金研究室と共同で解析した。
拡散強調係数(ADC)を決定する細胞組織学的因子の同定

強調MRイメージングは非侵襲的に組織内の自由水プロトンのブラウン運動をイメージングする手法であり、拡散強調MR拡散イメージングにて得られるみかけの拡散係数(ADC値)は水分子の動き易さにより決定される。本研究では、培養腫瘍細胞を用いて、組織学的因子および細胞学的因子について検討し、細胞組織学的レベルにおけるADC値に関する因子を解明を行った。拡散強調MRイメージングは非侵襲的に組織内の自由水プロトンのブラウン運動をイメージングする手法であり、得られるみかけの拡散係数(ADC値)は水分子の動き易さにより決定される。病変間のADCの違いは、組織レベルでは、病変内部の細胞密度、細胞外マトリックスの割合、粘稠度、出血、腫瘍細胞周囲の血管(微小循環)、necrosis、結合組織の存在などが関与するといわれている。一方、細胞レベルでは、核と細胞質の割合、細胞性浮腫との関係、あるいは温度などによりADC値は影響を受けると考えられているが、今だにその十分な証拠を得るまでには至っていない。そこで今回の研究では、個別の要因をin vitro環境に設置し、どのような因子がADC値に影響を与えるのかを検討した。MR装置はGyroscan Intera 1.5T Master (Philips Medical Systems)で、高解像度撮像が可能な23-mm径のMRマイクロスコピーコイルを使用し撮像を行った。in vitro環境のため毛細血管などの局所の灌流のようなperfusion factorは考慮する必要は無いが、周囲磁場の均一性向上のため、b-factorは0、333、667、1000s/mm^2を用いた。その結果、横軸にb-factor、縦軸に信号強度の対数をとり各々の点をプロットすると一直線を示していた。つまり周囲磁場の影響を受けやすいADCマップの作成にあたっても高いsignal intensity ratioが実現し、細胞の微細な描出が可能であることが確認できた。この実験系を使って、平成19年度は種々の因子がADC値に与える影響について検討した。すでに、正常耳下腺、顎下腺、舌下腺の構成細胞の違いによりADC値に有意差がみられること(AJNR 28,116-121,2007)を明らかにしている。平成20年度にはさらに検討を重ね、得られたデータの妥当性、矛盾点あるいは改善点についての評価を行う。以上の結果をもとにADCを決定する細胞組織学的因子の同定を行う予定である。7方、細胞レベルでは、核と細胞質の割合、細胞性浮腫との関係、あるいは温度などによりADC値は影響を受けると考えられているが、今だにその十分な証拠を得るまでには至っていない。
魚類の卵子および胚の凍結保存

体積が大きい、小型淡水魚の未成熟卵子の凍結保存を成功させるためには、細胞膜の水透過性と耐凍剤透過性を向上させることが必要である。昨年度は、メダカ未成熟卵子を用いて、水・耐凍剤チャンネルであるaquaporin-3(AQP3)cRNAを注入してこのチャンネルを人為的に発現させることにより、細胞膜の水透過性と耐凍剤透過性を向上させることに成功した。今年度は、ゼブラフィッシュ未成熟卵子を用いて、細胞膜の水透過性と耐凍剤透過性をしらべ、さらにAQP3の人為的発現による水透過性と耐凍剤透過性の向上を試みた。ゼブラフィッシュの未成熟卵子は、メダカと同様に、成熟卵子と比べて水透過性と耐凍剤透過性が著しく高かった。次に、ゼブラフィッシュ未成熟卵子にAQP3 cRNAを注入してAQP3を人為的に発現させ、細胞膜透過性がさらに向上するかどうかをしらべた。その結果、水透過性も耐凍剤透過性も大きく向上した。しかしながら、ゼブラフィッシュ未成熟卵子を従来用いられている体外成熟培養法で培養しても、AQP3 cRNA注入の有無にかかわらず、成熟した卵子はほとんど受精・発生しなかった。そこで、体外受精後の受精率と孵化率を指標として、正常に体外成熟する新しい培養法の開発を試みた。そして、ウシ血清アルブミンを含むアルカリ性の新しい培養液を考案し、LHサージ前の未成熟卵子を高率に受精・孵化させることができる体外成熟培養系を確立した。現在、AQP3を発現させたゼブラフィッシュ未成熟卵子を凍結保存することが可能かどうかしらべている。1.水・耐凍剤透過性チャンネルであるaquaporin-3(以下AQP3)のcRNAを未成熟卵子に注入してAQP3を人為的に発現させたマウス、アフリカツメガエルおよびメダカの卵子を作製し、耐凍剤透過性を調べた。AQP3を発現させたアフリカツメガエルとメダカの未成熟卵子では、エチレングリコール、プロピレングリコール、グリセロール、アセトアミドおよびDMSOに対する透過性が向上したが、マウス卵子ではエチレングリコールとグリセロールに対する透過性のみが向上した。メダカ未成熟卵子は、他の耐凍剤と比べて、プロピレングリコールの毒性による傷害を受けにくかったが、AQP3を発現させると毒性による傷害を受けやすくなった。2.メダカ未成熟卵子にAQP3 cRNAを注入し、水と耐凍剤に対する透過性を向上させたのちに体外成熟させて体外受精した結果、多くの卵子が孵化した。したがって、AQP3の一時的な人為的発現は卵子の受精能や発生能に大きな影響を与えないことがわかった。そこで、メタノールとプロピレングリコールをベースとした保存液を用い、様々な条件下でAQP3を発現させたメダカ卵子のガラス化凍結保存を試みたが、融解後に生存卵子は得られなかった。3.最近、海産魚で養殖魚でもあるヒラメの受精卵のガラス化法による凍結保存の成功例が報告された[Chen and Tian, Theriogenology, 63, 1207-1219, 2005]。そこで、ヒラメ胚の耐凍剤透過性と耐凍剤毒性を調べ、さらに、ガラス化法による凍結保存を試みた。ヒラメ胚の耐凍剤透過性は極めて低く、メタノールを除いてほとんど透過しなかった。また、耐凍剤毒性は、メタノールとプロピレングリコールの影響が小さかった。メタノールとプロピレングリコールをベースにした保存液を用いてヒラメ胚をガラス化凍結保存したが、融解後に生存胚は得られなかった。
肺癌術前患者に対する細径気管支鏡下水溶性造影剤注入によるCTリンパ管造影法の開発

新たな術前センチネルリンパ節(SN)同定法として,経気管支水溶性造影剤注入によるCTリンパ管造影(CTLG)を開発した。臨床病期I期非小細胞肺癌21例にCTLGを行った。21例全てで目的気管支へ到達し,腫瘍を含む亜区域末梢肺へ造影剤の注入が可能であった。CTLGに起因する有害事象は認めなかった。SNは20例で同定でき(同定率95. 2%), SN個数は平均1. 7個(1-4)であった。リンパ節転移陽性症例2例において,転移リンパ節はいずれもSNに含まれていた。CTLGは安全に行うことができる術前SN同定法である。臨床病期I期非小細胞肺癌で同意が得られた症例をエントリーした.経気管支水溶性造影剤注入によるCTリンパ管造影(CTLG)の手技は以下の通り施行した.(1)CT画像からBF-Navi(オリンパス社)を用いて目的気管支までのナビゲーション画像を作成(2)IVR-CT室にてナビゲーション画像を参考にしながら細径気管支鏡で目的気管支に到達.(3)水溶性造影剤を目的気管支に注入しCTを撮影.初期4症例の検討から,造影剤の注入量は2-3mlとし,CT撮影のタイミンは造影剤注入後30秒後(及び5分後)に設定した.センチネルリンパ節(SN)の同定は,全ての肺門,縦隔リンパ節についてCTLG前後のCT画像,及び通常の造影CTを比較し行った.CTLG前後でCT値が30以上上昇したリンパ節をSNと定義した.SNは3D-CTを用いて周囲の血管,気管支との解剖学的位置関係を十分に把握し,手術の際には通常の縦隔リンパ節郭清を行うとともに,SNは別に保存し病理学的評価を行った.平成22年度は15例(平均年齢66歳(44-76歳),男/女:4/11,cT1a/cT1b:6/4,右上葉/右中葉/右下葉/左上葉/左下葉:7/1/2/4/1,腺癌/扁平上皮癌:14/1)にCTLGを行った.16例全例で目的気管支への到達が可能であった.SNの同定は12例で可能であり,初期4症例を除く11症例では全例でSNが同定された.同定されたSNは1stationに留まるものが9例で2 stationに跨るものが2例であった.CTLGに起因する有害事象は認めなかった.術後リンパ節転移が判明した症例が2例あり,これらのリンパ節はいずれもSNに含まれていた.CTLGは臨床病期I期肺癌症例における術前のSN同定法として,安全に行うことができる有用な検査法であることが示唆されている.近年発見契機が増加した小型末梢肺癌に対しては,標準術式とされてきた葉切除に代わり切除範囲を縮小する区域切除の適応が検証されている.しかし区域切除適応の鍵を握るリンパ節転移診断法は確立されていない.正確なリンパ節診断を行うために,我々の施設では経気管支水溶性造影剤注入によるCTリンパ管造影(CTLG)を開発し,術前にセンチネルリンパ節(SN)同定を行っている.同法の安全性及び有用性について検討を行った.CTLGの手技は以下の通り施行した.(1)CT画像からBF-Navi(オリンパス社)を用いて目的気管支までのナビゲーション画像を作成.(2)IVR-CT室にてナビゲーション画像を参考にしながら細径気管支鏡で目的気管支に到達.(3)水溶性造影剤を目的気管支に注入しCTを撮影.初期4症例の検討から,造影剤の注入量は2-3mlとし,CT撮影のタイミングは造影剤注入後30秒後(及び5分後)に設定した.センチネルリンパ節(SN)の同定は,全ての肺門,縦隔リンパ節についてCTLG前後のCT画像,及び通常の造影CTを比較し行った.CTLG前後でCT値が30HU以上上昇したリンパ節をSNと定義した.SNは3D-CTを用いて周囲の血管,気管支との解剖学的位置関係を十分に把握し,手術の際には通常の縦隔リンパ節郭清を行うとともに,SNは別に保存し病理学的評価を行った.臨床病期I期肺癌(疑いを含む)症例22例に対しCTLGを施行した.CTLGに起因する有害事象は認めなかった.肺癌症例20例における患者背景は,平均年齢65歳,男/女:8/12,cT1a/cT1b/cT2a:12/6/2,右上葉/右中葉/右下葉/左上葉/左下葉:8/1/6/2/3,腺癌/扁平上皮癌:16/4であった.20例全例で目的気管支への到達が可能であった.

SNの同定は19例で可能であり(同定率95%),SN stationの個数は平均1.5個であった.術後リンパ節転移が判明した症例が2例あり,これらのリンパ節はいずれもSNに含まれていた.CTLGは臨床病期I期肺癌症例における術前のSN同定法として,安全に行うことができる有用な検査法であることが示唆された.
がん細胞接着部における細胞接着因子と細胞膜裏打ち構造の役割

癌細胞の正常組織への着床(接着)は、転移浸潤における重要な問題である。正常細胞を発癌プロモ-タ-や腫瘍ウィルスによって形質変換させると、ストレスファイバ-や接着斑が消失し、代わって動的接着構造が特徴的に認められ、この構造の運動性が転移浸潤に際して重要な役割を果たすと考えられる。本研究では、動的接着構造運動性の物質的基盤を明らかにすることを目的として、ラット、マウスの樹立線維芽細胞株及び腫瘍ウィルスを作用させて形質変換した悪性細胞株を用いて、収縮関連蛋白質の局在変化の形態学的検討及び形質変換に伴う分子種変化の解析を行った。免疫染色法による形態学的検討では、正常細胞のストレスファイバ-上にカルデスモン、トロポミオシン、ミオシンが周期性に配列していること、接着斑の基質接着部位にはアクチンのみが存在し、一定距離を隔ててカルデスモン、トロポミオシンが存在し、さらにわずかに離れてミオシンが存在することが確認された。これに対し悪性株細胞の動的接着部にはアクチンと共にカルデスモン、トロポミオシンが局在し、ミオシンは、細胞体側にリング状に集積していることが明かとなった。二次元電泳動法によるこれら蛋白質の発現分子種の変化の検討では、細胞株ごとの違いが著明で、形質転換に伴う一定の発現変化は認められなかった。以上の結果から、癌細胞の動的接着部には検討した4種の収縮蛋白質がすべて集積しており、動的接着部が高い運動性を有するという従来の知見に物質的裏付けを与えるとともに、同部の形成、消失にアクトミオシン系が主要な役割を果たしている可能性が示された。
卓越的技能の育成における「わざ」言語を用いた指導モデルの構築

本研究の目的は,スポーツ・看護・芸能領域の伝承場面における修辞的な言語(わざ言語)の分析を通して,「わざ」の伝承における「わざ言語」の意義を問い直し,学びの可能性を考究することにある。実際に卓越的技能の指導現場に触れている「わざ言語」実践者を対象とし,「わざ言語」が生起する文脈や役割の分析が行われた。本研究の成果として,行為の発現を促す役割,身体感覚の共有の役割,及び到達した状態の感覚へといざなう役割,を確認した点があげられる。本研究の目的は,スポーツ・看護・芸能領域の伝承場面における「わざ」習得に効果的に作用する修辞的な言語(「わざ」言語)の分析を通して,わざが習得されるメカニズムを解明し,同時に,有効な指導言語モデルを構築することにある。そのため,わざ言語の問題を, (1)わざ言語の関係性, (2)わざ言語の身体性, (3)わざ言語の日常性, (4)わざ言語の行為性,及び(5)わざ言語の表現性,の5つの要素に基盤を置いた要素ごとにインタビュー調査および行動観察を実施し,わざ言語体験の詳細についてデータ収集を行った。具体的には,優れた指導実績をおさめている伝統芸能領域の指導者として,日本舞踊および和太鼓指導者を取り上げ,スポーツ領域ではノーボード指導者を取り上げ,彼ら彼女らが用いるわざ言語の現場に立ち入った参与観察を行い,ビデオ撮影,インタビュー,及びフィールドノートによってデータ収集・分析を行つた。同時に各指導者のもつ指導理念や指導観についてもあわせて調査を行い,ひゆ的な指導言語としてのわざ言語が生起する指導の文脈に関する分析も行った。初年度であるため,まだ十分な分析結果は得られていないが,教え学ぶ場におけるわざ言語を対象とした本研究を通し, (1)ひゆ的な言語がわざの収得に作用するメカニズム解明,及び(2)スポーツ,看護,及び芸能領域の伝承現場で有効に作用するわざ言語モデルの構築が可能となると考えられる。これにより,実際の指導現場におけるわざ言語の体系化が可能となり,新たな指導方法の提案がなされることが期待される。今年度は,伝統芸能およびスポーツ領域における卓越したパフォーマンスに接する人々を対象とし,公開の研究会を3回開催した。具体的には,第3回「わざ言語」研究会において,歌舞伎領域の熟達者を招いた公開研究会を開催し,わざ言語を,関係性,身体性,日常性,行為性,表現性,の5つの視点から検討を行った。第4回「わざ言語」研究会では,創作和太鼓の指導者による講演および演奏者を交えた公開レッスンを通し,わざ言語が実際の指導場面で作用する様態について分析を行った。また第5回「わざ言語」研究会では,スポーツ領域の元エキスパート選手による講演および中高生との動作交流を行い,実際の動きの指導の中でわざ言語がどのように作用するのか,動画および静止画像を用いた動作映像を分析素材として活用しつつ検討を行った。これらの研究会の中では,卓越的技能の指導に際し,ひゆ的な指導言語としてのわざ言語が生起する文脈の分析も行われた。教え学ぶ場におけるわざ言語を対象とした本研究を通し,(1)ひゆ的な言語がわざの収得に作用するメカニズム解明,及び(2)スポーツ,看護,及び芸能領域の伝承現場で有効に作用するわざ言語モデルの構築,が進められた。本研究の成果としては,実際の指導現場におけるわざ言語の体系化が可能となり,新たな指導方法の提案がなされることが期待される。最終年度である今年度は,伝統芸能,スポーツ,および看護領域における卓越したパフォーマンスに接する人々から得られたデータの分析・整理を行い,専門図書として出版した。具体的には慶應義塾大学出版会より『わざ言語感覚の共有を通しての「学び」へ』の出版により成果を公表している。この中で,本研究で得られた知見として,伝統芸能,スポーツ,および看護の領域における「わざ言語」を関係性,身体性,日常性,行為性,表現性等の視点から検討を行った。あわせて,これまで実施した研究会の中で,実際に卓越的技能の指導に際し,ひゆ的な指導言語としての「わざ言語」が生起する文脈の分析と整理も行われた。教え学ぶ場における「わざ言語」を対象とした本研究を通し,(1)ひゆ的な言語がわざの収得に作用するメカニズム解明,および,(2)伝統芸能,スポーツ,看護領域の伝承

現場で有効に作用する「わざ言語」による指導モデルの提案がなされた。本研究の成果としては,実際の指導現場における「わざ言語」の再確認と再認識が促進され,わざの伝承における指導言語の体系化に向けた手がかりを得ることが可能となった。本研究を土台とした新たな指導方法の提案がなされることが期待される。
変形性関節症と骨粗鬆症の双方に有効な食品機能成分の探索と作用機構の解明

超高齢化社会の現代において、医療費や介護費用を削減するために健康寿命を延ばすことは社会的な課題であり、食生活による健康寿命の延伸も期待されている。変形性関節症や骨粗鬆症は、要支援・介護状態を招くとともに健康寿命を縮める主な要因の一つであることから予防や進行抑制が極めて重要である。本研究は、変形性関節症を予防する食品機能成分による骨粗鬆症の予防効果を明らかにし、双方に有効な食品機能成分を解明することを目的に研究を進めている。平成30年度は、食品機能成分の破骨細胞分化抑制効果と軟骨細胞保護効果の適切な条件を確定するとともに、有効な食品機能成分を明らかにするためにスクリーニング試験を行った。その結果、いくつかの食品機能成分が破骨細胞分化抑制効果と軟骨細胞保護効果を示すことを明らかにした。さらに、効果が期待される食品機能成分の経口摂取による有効性を明らかにするために、老化促進マウスSenescence-Accelerated Mouse Prone 8 (SAMP8)への経口投与実験を行った。実験は、1年間の長期飼育と数カ月の短期飼育の二種類を実施し、飼育期間中には握力測定等の運動機能解析を行った。その結果、食品機能成分を投与した群において握力が維持される効果が見られた。また、運動機能と脳機能は密接に関連があることから、行動科学試験も実施した。その結果、脳機能維持効果や抗不安効果が見られた。現在は破骨細胞分化抑制効果の作用機構の解明と食品機能成分を経口摂取することによる骨や軟骨への影響についての検討を行っている。本年度、当初の予定通り、スクリーニング試験を行い、細胞レベルで軟骨細胞保護効果や破骨細胞分化抑制効果を示す食品機能成分を明らかにすることができ、投与実験も遂行することができている。現在まで、軟骨細胞保護効果を示す食品機能成分のうち破骨細胞の分化抑制効果も示す食品機能成分を明らかにするために、マウス大腿骨および脛骨から採取した骨髄細胞を用いて行っている。骨髄細胞に対して、破骨細胞増殖因子であるマクロファージコロニー刺激因子と破骨細胞分化因子であるNF-κB活性化受容体で処理し、破骨細胞へと誘導する培養細胞系を用いて検討した。また、食品機能成分が、破骨前駆細胞から破骨細胞への成熟や増殖を抑制するか、酒石酸抵抗性酸性ホスファターゼを用いて評価した。その結果、軟骨細胞保護効果を示す食品機能成分のうち、いくつかの機能成分で破骨細胞分化抑制効果を明らかにした。さらに、軟骨細胞保護効果が明らかでない食品機能成分については、軟骨細胞の保護効果を明らかにしたのちに、破骨細胞の分化抑制効果を検討した。加えて、細胞レベルで破骨細胞分化抑制効果を示した食品機能成分について老化促進マウス(senescence accelerated mouse;SAM)への経口投与実験を行った。10ヶ月にわたって2種類の食品機能成分の投与実験を行い、飼育期間中には運動機能測定を実施した。その結果、両成分で握力の維持効果が認められた。また、運動機能と脳機能は密接に関連があることから行動科学試験も実施した。その結果、両成分で脳機能維持効果や抗不安効果が見られた。今年度も継続して軟骨細胞保護効果が明らかでない食品機能成分について、軟骨細胞の保護効果を明らかにしたのちに、破骨細胞の分化抑制効果を検討するというスクリーニングを行う。また、食品機能成分の投与実験については投与濃度を変更し再度行うとともに、食品機能成分を複合投与することによる有効性も検討する。さらに、食品機能成分による破骨細胞分化抑制効果の作用機構を明らかにする。タンパク質レベルでの検討をウエスタンブロット解析で行う。破骨細胞の分化や骨吸収と関連するNF-κB経路に関するタンパク質発現についての解析等を行う。さらに、破骨細胞の分化と関連する骨型酒石酸抵抗性酸性ホスファターゼやI型プロコラーゲン-N-プロペプチド等についても検討する。遺伝子レベルでの解析として、mRNA発現量を経時的に調べる。破骨細胞関連マーカーであるカテプシンKや破骨細胞の多核化に必須であるdendritic cell-specific transmembrane protein等の発現について、Real-time PCRを用いて検討する。くわえて、食品機能成分が骨形成へ与える影響についても検討を行う。骨芽細胞の分化に必須の転写因子であるrunt-relatedtranscription factor 2やactivating transcription factor 4についてタンパク質レベルや遺伝子レベルで検討を行い、食品機能成分が骨芽細胞に与える影響について明らかにする。

実験は、1年間の長期飼育と数カ月の短期飼育の二種類を実施し、飼育期間中には握力測定等の運動機能解析を行った。その結果、食品機能成分を投与した群において握力が維持される効果が見られた。また、運動機能と脳機能は密接に関連があることから、行動科学試験も実施した。その結果、脳機能維持効果や抗不安効果が見られた。現在は破骨細胞分化抑制効果の作用機構の解明と食品機能成分を経口摂取することによる骨や軟骨への影響についての検討を行っている。本年度、当初の予定通り、スクリーニング試験を行い、細胞レベルで軟骨細胞保護効果や破骨細胞分化抑制効果を示す食品機能成分を明らかにすることができ、投与実験も遂行することができている。現在まで、軟骨細胞保護効果を示す食品機能成分のうち破骨細胞の分化抑制効果も示す食品機能成分を明らかにするために、マウス大腿骨および脛骨から採取した骨髄細胞を用いて行っている。骨髄細胞に対して、破骨細胞増殖因子であるマクロファージコロニー刺激因子と破骨細胞分化因子であるNF-κB活性化受容体で処理し、破骨細胞へと誘導する培養細胞系を用いて検討した。また、食品機能成分が、破骨前駆細胞から破骨細胞への成熟や増殖を抑制するか、酒石酸抵抗性酸性ホスファターゼを用いて評価した。その結果、軟骨細胞保護効果を示す食品機能成分のうち、いくつかの機能成分で破骨細胞分化抑制効果を明らかにした。さらに、軟骨細胞保護効果が明らかでない食品機能成分については、軟骨細胞の保護効果を明らかにしたのちに、破骨細胞の分化抑制効果を検討した。加えて、細胞レベルで破骨細胞分化抑制効果を示した食品機能成分について老化促進マウス(senescence accelerated mouse;SAM)への経口投与実験を行った。10ヶ月にわたって2種類の食品機能成分の投与実験を行い、飼育期間中には運動機能測定を実施した。その結果、両成分で握力の維持効果が認められた。また、運動機能と脳機能は密接に関連があることから行動科学試験も実施した。その結果、両成分で脳機能維持効果や抗不安効果が見られた。今年度も継続して軟骨細胞保護効果が明らかでない食品機能成分について、軟骨細胞の保護効果を明らかにしたのちに、破骨細胞の分化抑制効果を検討するというスクリーニングを行う。また、食品機能成分の投与実験については投与濃度を変更し再度行うとともに、食品機能成分を複合投与することによる有効性も検討する。さらに、食品機能成分による破骨細胞分化抑制効果の作用機構を明らかにする。タンパク質レベルでの検討をウエスタンブロット解析で行う。破骨細胞の分化や骨吸収と関連するNF-κB経路に関するタンパク質発現についての解析等を行う。さらに、破骨細胞の分化と関連する骨型酒石酸抵抗性酸性ホスファターゼやI型プロコラーゲン-N-プロペプチド等についても検討する。遺伝子レベルでの解析として、mRNA発現量を経時的に調べる。
天然物の立体異性体を用いた標的選択性及び生物活性チューニング法の開発

植物ホルモンのジャスモン酸イソロイシンやその類縁体天然物のコロナチンは、植物体内でCOI1-JAZ共受容体に結合することで、その生物活性を発現する。COI1とJAZには複数のサブタイプが存在し、それらの組み合わせによって成長抑制や二次代謝産物の生合成促進など、多様な生物活性が制御されている。つまり、特定のCOI1とJAZの組み合わせにのみ結合する化合物は、二次代謝産物の生合成促進のみを誘導すると考えられる。本研究では、天然物コロナチンの立体異性体からサブタイプ選択的に結合するものを見出し、有用二次代謝産物の生合成供給を目指す。
水の気液界面物質伝達機構の分子動力学解析と毛細管実験による検証

工学的に重要な物質である水について,気液界面における水蒸気分子の凝縮・反射特性を解明するため,分子動力学法を用いた数値解析を行った.また,非平衡蒸発実験を行い,界面物質伝達量を計測して理論との比較を行った.分子動力学シミュレーションでは,C-Cポテンシャル及びSPC/Eポテンシャルの二種類の分子間ポテンシャルモデルを用いて異なる構造を持つ気液界面を準備し,水分子の凝縮と反射の確率,蒸発分子の速度分布関数を統計的に求め,各エネルギー状態との関連を整理した.また,入射分子が界面分子を蒸発させる分子交換現象を検証した.その結果,水分子の凝縮確率も単原子分子と同様に並進運動に支配され,並進運動エネルギーの界面鉛直成分と界面温度に依存して決まり,凝縮係数は単原子分子と同じ近似式によって表現されることがわかった.また,回転運動による顕著な差も確認されなかった.さらに,分子交換現象は,存在こそするものの,その頻度は少なく,凝縮係数を1より有為に低下させる原因とは言えないと判断された.次いで,気液界面の3次元性に着目した遷移状態説理論による凝縮係数の検討を行い,凝縮の遷移状態が気液の界面層内に存在し,凝縮係数が界面層にある活性錯合体と気体分子の自由体積の比,並びに活性化エネルギーの関数として表現できることを示した.そして分子動力学解析と照合し,界面構造との関連から凝縮係数の定式化を行った.最後に,制限空間を利用した非平衡蒸発実験を行い,蒸気相の圧力変化から界面での物質伝達率を測定した.これによって評価された水の凝縮係数は,低圧域において0.1から0.2程度の値となり,分子動力学法から算出された1に近い値と比較すると有意に小さい値となった.この差の理由として,不凝縮性ガスの存在が考えられるが,その詳細の解明は今後の課題となった.工学的に重要な物質である水について,気液界面における水蒸気分子の凝縮・反射特性を解明するため,分子動力学法を用いた数値解析を行った.また,非平衡蒸発実験を行い,界面物質伝達量を計測して理論との比較を行った.分子動力学シミュレーションでは,C-Cポテンシャル及びSPC/Eポテンシャルの二種類の分子間ポテンシャルモデルを用いて異なる構造を持つ気液界面を準備し,水分子の凝縮と反射の確率,蒸発分子の速度分布関数を統計的に求め,各エネルギー状態との関連を整理した.また,入射分子が界面分子を蒸発させる分子交換現象を検証した.その結果,水分子の凝縮確率も単原子分子と同様に並進運動に支配され,並進運動エネルギーの界面鉛直成分と界面温度に依存して決まり,凝縮係数は単原子分子と同じ近似式によって表現されることがわかった.また,回転運動による顕著な差も確認されなかった.さらに,分子交換現象は,存在こそするものの,その頻度は少なく,凝縮係数を1より有為に低下させる原因とは言えないと判断された.次いで,気液界面の3次元性に着目した遷移状態説理論による凝縮係数の検討を行い,凝縮の遷移状態が気液の界面層内に存在し,凝縮係数が界面層にある活性錯合体と気体分子の自由体積の比,並びに活性化エネルギーの関数として表現できることを示した.そして分子動力学解析と照合し,界面構造との関連から凝縮係数の定式化を行った.最後に,制限空間を利用した非平衡蒸発実験を行い,蒸気相の圧力変化から界面での物質伝達率を測定した.これによって評価された水の凝縮係数は,低圧域において0.1から0.2程度の値となり,分子動力学法から算出された1に近い値と比較すると有意に小さい値となった.この差の理由として,不凝縮性ガスの存在が考えられるが,その詳細の解明は今後の課題となった.工学的にも重要な物質である水について,その気液界面における蒸気分子と液面分子との相互作用,つまり蒸気分子の凝縮・反射特性を解明するため,分子動力学法を用いた数値解析を行った.また,非定常の蒸発実験を計画し,界面物質伝達に関する予備的なデータを収集した.まず,分子動力学シミュレーションでは,C-Cポテンシャル及びSPC/Eポテンシャルの二種類の分子間ポテンシャルモデルを用い,異なる構造を持つ界面を準備した.これに,蒸気分子の並進と回転のエネルギーを設定したテスト分子を投入して,その凝縮と反射の確率を統計的に求め,各エネルギー状態との関連を整理した.その結果,水の凝縮確率もアルゴンのような単原子分子と同様,並進運動エネルギーとともに凝縮確率が増加する傾向を示すが,その値はもともと1にかなり近い値であり,回転運動による顕著な差も確認されなかった.また,二種類の界面構造に対する差も小さく,ともに潜熱に対応するポテンシャルエネルギー差が大きいため,液面に捕らえられる確率が高く,多くの入射分子は凝縮することがわかった.一方,凝縮係数をみかけ上小さくする原因とされている分子交換現象についても,入射分子の回転運動による若干の増加がみられるものの,その絶対数はかなり少なく,凝縮係数を1より有為に低下させる原因とは言えないと判断される.なお,シミュレーションによる結果を検証するため,非平衡蒸発による蒸気相の圧力変化から界面での物質伝達率を測定する実験を開始しているが,これによって評価される水の凝縮係数は1より小さい値となっている.精度の面で改善すべき点もあるが,依然,理論的値との差があるように思われるため,既存の関係式の見直しを含めて検討を進めていく予定である.工学的に重要な物質である水について,気液界面における水蒸気分子の凝縮・反射特性を解明するため,分子動力学法を用いた数値解析を行った.また,非平衡蒸発実験を行い,界面物質伝達量を計測して理論との比較を行った.

分子動力学シミュレーションでは,C-Cポテンシャル及びSPC/Eポテンシャルの二種類の分子間ポテンシャルモデルを用いて異なる構造を持つ気液界面を準備し,水分子の凝縮と反射の確率,蒸発分子の速度分布関数を統計的に求め,各エネルギー状態との関連を整理した.また,入射分子が界面分子を蒸発させる分子交換現象を検証した.その結果,水分子の凝縮確率も単原子分子と同様に並進運動に支配され,並進運動エネルギーの界面鉛直成分と界面温度に依存して決まり,凝縮係数は単原子分子と同じ近似式によって表現されることがわかった.また,回転運動による顕著な差も確認されなかった.さらに,分子交換現象は,存在こそするものの,その頻度は少なく,凝縮係数を1より有為に低下させる原因とは言えないと判断された.次いで,気液界面の3次元性に着目した遷移状態説理論による凝縮係数の検討を行い,凝縮の遷移状態が気液の界面層内に存在し,凝縮係数が界面層にある活性錯合体と気体分子の自由体積の比,並びに活性化エネルギーの関数として表現できることを示した.そして分子動力学解析と照合し,界面構造との関連から凝縮係数の定式化を行った.最後に,制限空間を利用した非平衡蒸発実験を行い,蒸気相の圧力変化から界面での物質伝達率を測定した.これによって評価された水の凝縮係数は,低圧域において0.1から0.2程度の値となり,分子動力学法から算出された1に近い値と比較すると有意に小さい値となった.この差の理由として,不凝縮性ガスの存在が考えられるが,その詳細の解明は今後の課題となった.
表在性真菌症の診断・治療法の確立とネットワーク作りの検討

表在性真菌症の正確な診断/治療法の確立を目的とし、リスクグループであるドライマウス患者を対象に臨床的・基礎的プロファイル化による診断マニュアル作成を試み、それらの信頼度向上のため全国的ネットワークの立ち上げを試みた。1)簡便で定量的Candida検出法の検証2)口腔症状から診断用CandidaCFUカットオフ値設定3)宿主血清学的検査値の相関成分および宿主由来の新たな抗カンジダ活性物質の同定4)H-2ハプロタイプの異なるマウス口腔カンジダ症モデルにおける病理組織学的分析5)多施設ネットワーク作成共通プロトコール設定表在性真菌症の正確な診断/治療法の確立を目的とし、リスクグループであるドライマウス患者を対象に臨床的・基礎的プロファイル化による診断マニュアル作成を試み、それらの信頼度向上のため全国的ネットワークの立ち上げを試みた。1)簡便で定量的Candida検出法の検証2)口腔症状から診断用CandidaCFUカットオフ値設定3)宿主血清学的検査値の相関成分および宿主由来の新たな抗カンジダ活性物質の同定4)H-2ハプロタイプの異なるマウス口腔カンジダ症モデルにおける病理組織学的分析5)多施設ネットワーク作成共通プロトコール設定本年度は以下の2つのことを目標に研究を推進した。1.外来来院者から得られた臨床的・基礎的知見をプロファイル化することで、紅斑性あるいは萎縮性カンジダ症に初めて遭遇する歯科医でも正しく診断が行える基準を構築する。2.さらに、これを日常診療の場で利用するだけでなく公表する機会を持ち、WEB上で双方向に診断の検討ができるような全国的なネットワークを立ち上げる。具体的な研究項目と成果は以下の通りである。(1)本学専門外来における620名の臨床症状を有する症例について臨床データのプロファイル化を行った。また、WEB上でのプロファイル報告書のパイロットシステムを構築しトライアルを行った。(2)宿主血清学的検査データの分析本学専門外来における220名の初診患者からの検体の分析を行った。(3)微生物学的データの解析とプロファイル化・舌背由来試料を対象としたCandidaの検出率/菌数と臨床症状との相関性の検討を行い、検出方法および検出菌数のカットオフ値の設定を試みた。・分離菌株の病原因子の定量的分析とカンジダ症モデルマウスの感受性の検討;分泌性アスパラギン酸プロテアーゼSAPsとホスホリパーゼの活性に相関することが示唆された。b宿主の生体防御に関する抗真菌ペプチド・タンパク質の分析;歯周病治療に使用されるエムドゲインの主成分であるアメロゲニンに抗カンジダ作用があり、治療に有用であることが明らかとなった。表在性真菌症のうちでも紅斑性カンジダ症は偽膜性と比べて診断が難しいため、多くの症例の口腔粘膜症状を心因性と誤診された結果、数年あるいは十数年にわたり、根本的治療もされないまま放置されて来た。この現状を打開するため基礎的および臨床的調査および検査結果に基づき、正確な診断/治療法を確立することを目的として以下の研究を企図した。紅斑性カンジダ症を発症しやすいドライマウス外来において得られた臨床的・基礎的知見をプロファイル化し、診断マニュアル作成を試みる。またこれらの信頼度の向上のため双方向に検証ができるような全国的なネットワークを立ち上げる。以下に検討項目と結果を示す。1)口腔内の自覚・他覚症状とCandidaの検出率・菌数との相関分析を行い、診断に有用なCandida菌数カットオフ値を設定した。2)宿主血清学的検査データを分析したが、診断に有用なカットオフ値は得られなかった。3)微生物学的データと宿主要因の分析のために、簡便な舌背スワブによるCandidaの検出法の定量性について検討した。また得られたCandida菌株のgenotyping (DNA-PCR法)を行ったが、健常者との間に分布率の差は認められなかった。4)H-2ハプロタイプの異なる3系統のマウス口腔カンジダ症モデルにおいて、病理組織学的データ分析を行った。マウス3系統により感染感受性が明らかに異なり、さらにC.albicansの病原因子であるプロテアーゼおよびホスホリパーゼ産生能が高い菌株ほど角質層深部に到達するが、顆粒層には至らないことが明らかとなった。5)多施設におけるネットワーク作成を行うため、共通プロトコール、ケースカード、臨床研究参加のための説明文書、承諾書を作成し、症例蓄積を開始した。以上のように多角的に表在性真菌症の診断・治療法の確立とネットワーク作りの基盤が整備された。
高齢化・少子化・国際化時代における地方自治体の公共建設事業マネジメント

(1)一地方自治体(土佐山田町)における上水道・汚水処理施設整備事業マネジメントの課題の抽出a)執行過程の課題の抽出:将来の水需要予測が必ずしも正確に行われていないために、過大な上水道整備計画が策定されてきた可能性がある。老朽化しつつある上水道施設を維持・更新が急務であるが、その実施に伴い企業債未償還残高が急激に増大すると予想される。公共下水道事業の最終的な整備目標である全体計画を実施した場合、多大な財政負担を要するだけでなく、河川の渇水期流量がさらに低下するため、鮎など水生生物の生育環境が悪化する可能性もある。人口密度の低い地域では、合併処理浄化槽の導入を検討すべきである。b)町民の「公共性」認識:今回の調査では、大部分の町民は、低廉な水道料金や良好な水質など現在の水道サービスには満足しているが、上水の供給過程や既存施設の老朽化問題は把握していないこと、下水道については、その役割を十分に理解していないことが示された。(2)今後の地方自治体における公共建設事業マネジメントの方向性わが国の旧来の行政官と国民との関係は「公私二元論:官=公(おおやけ)=『公共性』=『善』、『私』=『悪』」、で表すことができる。旧来のインフラ整備では、官の「無私と全能」と国民の「お上意識と滅私奉公」によって、公私二元論的関係は多くの場合上手く機能してきた。しかし近年は、官における私が顕在化し、個人の多面的主張・行動によって、公私二元論的関係の限界が明らかになっている。公とはちがう公共性の創出が必要である。土佐山田町の上水道・汚水処理施設整備事業については、町民自らが今後の各整備方策の長所・短所を比較考量し、水問題を自分たちの問題として捉え・解決していく仕組みを整備することが重要である。(3)公共工事入札制度改革の検討社会心理学における「信頼の構造」理論に基づき、日本と米国の公共工事システムの特徴と改革の方向性を検討できる枠組みを構築した。米国では発注者と業者間の信頼醸成が課題であり、わが国では明確な競争入札ルールを構築し運用することが必要である。その第一歩として、出来高部分払い制度の導入が不可欠である。(4)海外の社会基盤整備事業におけるリスクマネジメント手法の開発海外の社会基盤整備事業におけるリスクマネジメントの実態を調査し、社会基盤整備事業執行においてリスクの影響を定量的に試算できるリスクマネジメントプロセスの手法を開発した。平成15年度は(1)一地方自治体の上水道施設整備計画評価に関する調査、(2)公共工事入札制度改革の検討、(3)施工過程の一つであるコンクリート打設工事の評価手法の開発、(4)社会基盤整備事業における新しいリスクマネジメントプロセス開発に関する基礎的研究、を行った。