hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
物理的刺激で光や信号を発する有機π共役系化合物の創出とメカニズムの解明

フタルイミド化合物合成の重要な鍵化合物であるブロモ置換体に、ジメチルアミノ基を有する化合物を少しだけ混ぜることでその固体から遅延発光が観測されることを発見しているが、これらの発光寿命の温度依存性や固体集合体との相関についての考察を現在行っている。またCF3Ph基を4-ピリジル基に置き換えた化合物でも同様な遅延発光を示す固体が得られることを明らかにした。本研究では、対称中心のない分子集合体を形成するフタルイミド化合物の開発を中心に、有機エレクトロニクスへの応用を目指したドナーアクセプター型の発光性化合物や電子輸送性化合物の開発を行った。化合物が対称中心を持たずに固体状態で集合化する場合には、機械的刺激で発光するトリボルミネッセンス(TL)が期待される。どのような分子を合成すれば強いTL特性が発現するのか、フタルイミドへの構造修飾を行った。また研究の過程で見つかった遅延発光を示す化合物の調査や光応答性のある半導体化合物の開発も合わせて展開した。標的としたフタルイミド化合物の多くは鮮やかなTLを示す。これまでにチオフェン、フラン、セレノフェン、ベンゼン、ナフタレン環等を導入した化合物を合成している。これらの中で、ナフチル基が導入された化合物が一番強いTLを示すが、化合物の単結晶X線構造解析に成功して対称中心がない集合体が安定化される理由を明らかにした。強い発光材料の創出を目指して、ナフタレン部分が二つ直列に連結された化合物やフェニレンビニレン、フェニレンエチニレン構造を導入した化合物の合成にも成功している。かなり高い確率でTL特性を示す同じタイプの結晶構造を与え、固体の発光量子収率が70%の化合物も見つかっている。一方、合成の重要な鍵化合物であるブロモ置換体に、ジメチルアミノ基を有する化合物を少しだけ混ぜることで、その固体から遅延発光が観測されることを発見した。N位の置換基は固体の集合様式や発光性に影響を与え、トリフルオロメチルフェニル基、ピリジル基、トリル基等を持つ化合物を調査して、長い発光寿命(0.26 s)を観測している。合成したフタルイミド化合物の中には、比較的に大きな薄片結晶を与える化合物も見つかった。また、電界効果トランジスタ(FET)の半導体活性層に利用した場合に、光に対して電流応答を示す化合物も発見した。これまでの研究を継続し、より強いTLを示す化合物の研究を行う。これらの研究の過程でCF3Ph基を4-ピリジル基に置き換えた化合物でも対称中心のないTLを示す固体が得られることを発見している。4-ピリジル基を有するイミド化合物を合せて合成し、固体発光性について考察を行う。ピリジル基は配位することができる官能基であり、薄膜にしたときにCF3Ph基と比べてどのような差が得られるか検討を行う。TL特性に重要な固体の圧電性と帯電についての検討実験を行う予定である。一方、これらの対称中心のない極性結晶の特徴として、分子内分極が容易に起きる可能性が考えられる。この性質を利用して、分子性固体の分極と帯電に由来する物性の開発を検討する。例えば現在優れた電子供与体であるテトラチアフルバレン(TTF)をこれらのイミドユニットに導入した化合物の合成を検討している。固体内での分極は物理的な力だけでなく、温度によって変化する可能性があり、温度によって固体の電気抵抗が大きく変化するような電気伝導性化合物を創出できないか合せて検討することを考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。
道路混雑課金によるコンパクトシティ形成がもたらす費用・便益の理論・実証分析

本研究では、地価を周辺建物の形態・用途・容積・デザイン及び大気汚染によって予測する重回帰式を推計することにより、道路渋滞が周辺の土地資産価値に与える影響を解明した。また本研究では、東京大都市圏(1都3県)を対象として、住宅・事業所立地予測モデルを開発することにより、都心部流入車両に課金するロードプライシングを導入したときの環境改善効果及び都心部立地促進によるコンパクトシティ形成効果を推計した。具体的には、環状8号線区域を約20ゾーンに分割し、都心方向又は環状方向にゾーン境界を通過する自動車に一律200円を課す道路課金を導入すると、CO2排出量は▲0.45%、NOX排出量は▲0. 38%、SPM排出量は▲0.45%で、全体として環境改善が進むことを解明した。さらに23区内従業人口は6. 0%、夜間人口は12. 0%増大し、周辺4県の従業人口は79%、夜間人口は45%程度減少し、コンパクトシティ形成に資することを解明した。1.道路渋滞による外部不経済の社会的費用計測高崎市内中心市街地の幹線道路沿道にケーススタデイ地区を設定し、同地区における土地の相続税路線価データを収集し、ヘドニック分析を行うことによって、騒音・大気汚染被害による社会的費用を、資産価値下落影響を通じて計測した。その結果、沿道の道路騒音が50dBから60dBへと増大すると、地価が約10%下落することが示された。2.政策課題の摘出実施主体は、道路管理者か、自治体か。また課金の位置づけとして、道路管理者が料金徴収する場合、道路法の「無料開放の原則」に抵触するか?自治体が徴収する場合、地方自治法上の収入規定(分担金、使用料又は手数料)と整合するか?また法定外税としての徴収は可能か?課金収入を道路整備に再投資する場合、道路整備財源制度との整合性は?など、道路課金導入に関する解決すべき法的問題を検討した。また道路課金導入は、自動車利用者にとって不利益(=消費者余剰の減少)をもたらす。また住宅・事業所の都心立地を促進するため、建築規制が硬直的で床供給の弾力性が小さい場合には、地価上昇のデメリットをもたらす。これら関連政策分野における課題を摘出するとともに、その立法的対処策を検討した。1.道路渋滞による外部不経済の社会的費用計測高崎市内中心市街地の幹線道路沿道にケーススタディ地区を設定し、同地区における土地の相続税路線価データを収集し、ヘドニック分析を行うことによって、騒音・大気汚染被害等による社会的費用を、資産価値下落影響を通じて計測した。具体的には、中心市街地2km四方の約100地点を対象として地価関数を推計したところ、南側建物により天空遮蔽率が10%増大すると地価が8%下落すること、また昼間12時間騒音が10dB増大すると地価が11%下落することを示した。2.ロードプライシング導入による政策効果分析東京大都市圏を対象として、環状8号線区域を約20ゾーンに分割し、都心方向又は環状方向にゾーン境界を通過する自動車に一律200円を課す道路課金を導入すると、23区内従業人口は6.0%、夜間人口は12.0%増大し、周辺4県の従業人口は79%、夜間人口は45%程度減少することが示された。3.政策課題の摘出実施主体は、道路管理者か、自治体か。

具体的には、中心市街地2km四方の約100地点を対象として地価関数を推計したところ、南側建物により天空遮蔽率が10%増大すると地価が8%下落すること、また昼間12時間騒音が10dB増大すると地価が11%下落することを示した。2.ロードプライシング導入による政策効果分析東京大都市圏を対象として、環状8号線区域を約20ゾーンに分割し、都心方向又は環状方向にゾーン境界を通過する自動車に一律200円を課す道路課金を導入すると、23区内従業人口は6.0%、夜間人口は12.0%増大し、周辺4県の従業人口は79%、夜間人口は45%程度減少することが示された。3.政策課題の摘出実施主体は、道路管理者か、自治体か。また課金の位置づけとして、道路管理者が料金徴収する場合、道路法の「無料開放の原則」に抵触するか?自治体が徴収する場合、地方自治法上の収入規定(分担金、使用料又は手数料)と整合するか?また法定外税としての徴収は可能か?課金収入を道路整備に再投資する場合、道路整備財源制度との整合性は?など、道路課金導入に関する解決すべき法的問題を検討した。また道路課金導入は、自動車利用者にとって不利益(=消費者余剰の減少)をもたらす。また住宅・事業所の都心立地を促進するため、建築規制が硬直的で床供給の弾力性が小さい場合には、地価上昇のデメリットをもたらす。これら関連政策分野における課題を摘出するとともに、その立法的対処策を検討した。
議会政の社会的起源-歴史社会学的研究と政治思想史的研究の総合の試み-

本研究は昭和62年度の総合研究「政治過程における議会の機能」の成果を前提にしつつ対象を限定し、議会政の成立・発展の歴史過程を社会経済的・思想的背景との関連でより詳細に検討することを目的とした。研究目的の性格から研究対象が各人の得意とする分野に細分化されるおそれがあったが、その欠を補うために、比較の観点を意識的に打ち出し、そのために異なった分野を対象とする研究者から成る研究会を頻繁に行って意見交換をすることに留意した。主たる研究発表の場である「比較政治研究会」は東京大学社会科学研究所において月一回のペースで行われた。そのさいメンバー以外の研究者も招いて発表をお願いした(福沢研究の高橋眞司氏他)。この研究のメンバーはほぼ一巡して報告を終えたが、主な研究は次のようなものである。まず日本については、坂野が明治憲法体制の成立史という永年の研究視角を深め、植木や兆民との対比において福沢を経済的保守主義の源流として批判的に位置づけた。一方平石はイギリス的議院内閣制の導入における画期的意義を福沢に認め、福沢が用いたバジョット・トクヴィルら西欧政治思想との関連において日本啓蒙思想を読解する視角を示した。西欧に関しては、馬場がイタリアにおける普通選挙法成立の政策過程と権力過程の分析を通じて第一次大戦前のイタリア議会政の構造を明らかにした。また佐々木はシヴィック・ヒューマニズムやスコットランド啓蒙との関連からフェデラリストのアメリカ憲法論を精読し、理念が時代状況のなかでいかに制度に結晶するかを跡づけた。森はヘーゲル学派を材料にドイツ自由主義の特色とその挫折とを検討した。以上の研究成果はその一部がすでに公刊され、他も発表誌未定ながら公刊を想定している。研究の性格上統一的な結論めいたものはあり得ないが、今後ともこの方向で研究を深めてゆきたいと考える。
肝内胆汁うっ滞発症機序並びに治療に関する類洞側細胞管側肝細胞膜の病態生理の研究

胆汁うっ滞の機作を研究する目的でラット肝細胞膜ベジクルを類洞側(SMV)及び細胆管側(CMV)から別々に作成し、各々の1)膜流動性2)リン脂質組成ならびに3)CMVの色素摂取等を検討し、基礎的検索を行い、胆汁うっ滞時との比較を試みた。SMV、CMVの純度の検討はNa^+-K^+ATPaseその他の酵素測定により行った。1)膜流動性:核磁気共鳴装置(FSR)を用い、スピンラベル法でオーダーパラメーターSを観察した。浅部親水部ではSMV0.35、CMV0.40で共にSMVがCMVより流動性は高く、深部親水部でより著明であった。2)膜リン脂質測定:膜リン脂質組成の分析を高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いて行い、従来の薄層クロマトグラフィーによる方法と比較検討した。CMVはSMVに比べリン脂質の含有量が多く、1.4:1の比率を示した。リン脂質の組成をみるとCMVではSMVに比べスフィンゴミエリンの%が最も異っておりCMV24%SMV9%で、一方レシチンはCMV37%、SMV56%であった。その他の組成は略一致していた。この事はリン脂質中の脂肪酸の不飽和度に差異のある事を示し両膜流動性の差異の一因と考えられた。3)CMVの色素輸送:CMVの色素輸送の基礎的検討のため特に抱合ビリルビンであるBDGを実験室内で標識精製し実験を行った。BDGとCMVを孵置し、CMVへのBDGの輸送を観察する条件を検討した。標識BDGをCMVと孵置し、1分間の37°Cと0°Cの温度差でCMVのBDG摂取を観察し得る事が判明した。種々の条件下で実験を行いNa非依存性Cl依存性を認め、preloading効果があり、BSPにより阻害され、タウロコール酸で阻害されない事を認めた。これらによりタウロコール酸のそれと異りBSPと共通するCMVキャリヤTの存在が示唆された。以上の13)の基礎的所見を胆汁うっ滞動物の所見と目下比較検討中である。
Wnt5aシグナル伝達経路を標的とした非小細胞肺癌に対する新規治療法の開発

本研究では、Wnt5aによる非小細胞肺癌の悪性化や薬剤感受性のメカニズムなどを分子生物学的・生化学的な手法を用いて明らかにすることにより、これまでの治療が有効でなかった症例に対して、新たな分子標的薬の開発などにより有効かつ安全な治療法を確立することを目的としている。研究計画では平成30年度には手術検体を用いた免疫染色などにより、非小細胞肺癌におけるWnt5aの発現を評価し、その発現と予後や悪性度の相関を明らかとし、悪性化や薬剤感受性・耐性のメカニズムなどを分子生物学的・生化学的な手法を用いて明らかにすることを予定していたが、平成30年度では本研究において使用可能な肺癌組織の収集と選別および、関連文献の収集を行うにとどまっており、平成31年度に向けての準備段階となっており、具体的な研究実績は得られていない。今後、収集した組織を使用し、免疫染色等の手法によりwnt5a蛋白の発現の有無や、関連する蛋白質や遺伝子の発現を評価し、臨床データ(年齢、性別、喫煙歴、T因子、N因子、ステージ、組織型、EGFR遺伝子変異、ALK融合遺伝子発現など)との間の相関関係を解析することで、wntシグナル伝達経路の非小細胞肺癌の悪性化への関与を明らかとする。同時に肺癌細胞株を用いた遺伝子導入や抑制実験により、Wnt5aシグナル伝達経路、関連分子を明らかとし、臨床データから得られた結果を検証し、さらには異種移植肺癌モデルを用いて、Wnt5aシグナル経路の阻害が肺癌細胞の悪性度を抑制するかをin vivoで検証する。研究代表者一人のみでの研究であるため、研究で使用する組織の収集に、当初の予定よりも時間を要している。今後、収集した組織を使用し、免疫染色等の手法によりwnt5a蛋白の発現の有無や、関連する蛋白質や遺伝子の発現を評価していく。平成30年度の研究実績が計画より遅れており、使用予定の試薬などを使用していないため。次年度では遅れている研究計画を進めていく。
p21遺伝子導入による中枢神経系細胞のアポトーシスの回避

p21遺伝子の発現を各種脳損傷モデルで検討し、他の遺伝子発現との類似性と差異を検討した。その結果、局所脳虚血モデルではP21遺伝子は虚血後12-24時間後に最も強い発現を認め、発現部位は虚血部と周辺脳および虚血側海馬であった。この発現は即時遺伝子であるc-fosやc-jun、ストレス遺伝子であるhsp70の発現よりは遅れ、これらとは異なった細胞内シグナル伝達をしていることが示唆された。また発現細胞はニューロンが中心であり、p21蛋白の発現も同時にみられることをWestern blotにより確認した(Maturation Phenomenon II)。このp21発現はアポトーシスをきたす軽度脳虚血モデルでも検討したが、虚血側海馬で24時間から120時間にわたって発現が持続した(Neuro-report1997)。この時間には一部の細胞でアポトーシスはすでに完成していた。これらのデータから、p21は虚血損傷後の修復に関与すること、ならびにp21はアポトーシス回避のために働いていることが示唆された。同様な所見は外傷モデルでも得られた(Brain Res1998)。次にp21の発現を制御する物質をグリア細胞株の培養系で検索したところ、プロスタグランディン誘導体でp21遺伝子と蛋白の発現が増強され、この物質がp21を介したアポトーシス回避に利用できる可能性が示唆された(J Blochem1998)。p21を組み込んだアデノウイルスベクターを用いた脳内強制発現と治療実験については、現在施行中で、今だ結果が出ていない。p21は,サイクリン依存性キナーゼ(cdk)の阻害剤として細胞周期を制御する因子である.腫瘍細胞はp21によるGlblockを生じるとアポトーシスへ誘導されると考えらているが,近年これに相反する報告も散見される.我々は虚血をはじめとした病態モデルでのp21の役割を推察する目的でこの研究を立案した.最終目標は,p21遺伝子導入によりアポトーシス回避の有無を論じることであるが,前段階として脳損傷後のp21およびアポトーシス関連遺伝子の発現を検討し新たな知見を得た.1,p21は従来腫瘍抑制遺伝子であるp53の下流に存在しアポトーシスを誘導させると考えられていた.我々はp53が欠損したグリア系細胞に熱ショックを与えた実験でもp21の発現とともにアポトーシスを誘導できることを示し,p21がp53とは独立した系でも調整されることを明らかにした(Fuse,1996,BBRC).2,脳損傷時におけるp21遺伝子の発現:ラット局所脳虚血モデルでは虚血後6時間から72時間という長期にわたり虚血中心部から近緑部に広がるp21の発現を認めた.脳血管穿刺法によるラットくも膜下出血モデルでは穿刺則海馬に同様な時間経過でp21の持続的発現を認めた.Weight dropによる局所脳損傷モデルでも損傷部に限局した発現がみられた.いずれもアポトーシスの発生とは時間的・空間的経過が異なり,p21を一義的にアポトーシス関連遺伝子と考えることはできなかった.むしろ損傷部の修復再生に関与し,本来は細胞周期を持たない神経細胞系において,異常な細胞周期を監視する役割を担うものではないかと考えた.以上のような結果を踏まえ,今後p21遺伝子をin vivoあるいはin vitroで導入し,p21がアポトーシスに対する修飾や脳損傷修復制御にどのように寄与するかを検討する予定である.p21遺伝子の発現を各種脳損傷モデルで検討し、他の遺伝子発現との類似性と差異を検討した。その結果、局所脳虚血モデルではp21遺伝子は虚血後12-24時間後に最も強い発現を認め、発現部位は虚血部と周辺脳および虚血側海馬であった。

この発現は即時遺伝子であるc-fosやc-uin、ストレス遺伝子であるhsp70の発現よりは遅れ、これらとは異なった細胞内シグナル伝達をしていることが示唆された。また発現細胞はニューロンが中心であり、p21蛋白の発現も同時にみられることをWestern blotにより確認した(Maturation Phenomenon II)。このp21発現はアポトーシスをきたす軽度脳虚血モデルでも検討したが、虚血側海馬で24時間から120時間にわたって発現が持続した(Neuroreport 1997)。この時間には一部の細胞でアポトーシスはすでに完成していた。これらのデータから、p21は虚血損傷後の修復に関与すること、ならびにp21はアポトーシス回避のために働いていることが示唆された。同様な所見は外傷モデルでも得られた(Brain Res 1998)。次にp21の発現を制御する物質をグリア細胞株の培養系で検索したところ、プロスタグランディン誘導体でp21遺伝子と蛋白の発現が増強され、この物質がp21を介したアポトーシス回避に利用できる可能性が示唆された(J Biochem 1998)。p21を組み込んだアデノウイルスベクターを用いた脳内強制発現と治療実験については、現在施行中で、今だ結果が出ていない。
形態および遺伝子塩基配列特性をもとにした海産渦鞭毛藻プロロセントラム属の分類学的研究

プロロセントラム属の有毒底生性渦鞭毛藻には、魚貝類の成長を阻むだけでなく、人間に下痢性貝毒を引き起こす毒を生産する種が知られており、このような毒生産性のある種はアジア太平洋地域など世界のきわめて広い範囲で発見されている。これらの種の地理的相同性と広域化機構を解析するため、北海道、能登半島、広島、沖縄の屋久島、久米島、阿嘉島、奄美大島において確立した10株の培養株に、オーストラリア、インドネシア、フィリピンなどで採集し、研究室で保存している株を加え、全17株を用いてリボソームのLSU rDNAのD1-D6部位など進化速度が非常に早く多様化しているITS領域の遺伝子塩基配列を解析した。また、形態についても電子顕微鏡などで精査した。LSU rDNAを用いた分子系統解析の結果、プロロセントラム属は単系統群となり、さらにその単系統群が底生性種を主体とするクレードと浮遊性種を主体とするクレードに分かれた。これは、異なる生態特性をもつ底生性種と浮遊性種が遺伝的に早く分化したことを示すものである。LSUだけでなくrDNAのSSUおよびITS領域を用いて、世界各地から集めた代表的な底生性種のプロロセントラムリマ(P.lima)を分析したところ、太平洋、カリブ海、大西洋の3つのクレードに分かれることが明らかになったが、各クレード内の類縁および形態の変異との関係を解明することはできなかった。なお、今研究の期間に北海道から採取されたプロロセントラムの一種は今まで記載されていない新種であることが判明し、その記載準備を現在進めている。
中心視と周辺視による空間把握のメカニズムの解明

本研究は、探索歩行時の空間把握における中心視と周辺視の機能の解明を目的とする。ヘッドマウントディスプレイを改造することで視野の任意の部分を制限することのできる実験装置を開発し、装着時に生じる被験者の行動の変化を観察することで制限された視野の部分が本来担っていた役割を推察する。被験者数20人規模の仮想迷路歩行実験を繰返すことによって行き止まりなどにおける中心視および周辺視の働きについて定量的分析を実施した。本研究は、探索歩行時の空間把握における中心視と周辺視の協応関係の解明を目的とする。そのための第一段階として今年度は、周辺視野機能の定量計測が可能な実験システムの開発を行った。システムの根幹は広視野角ヘッドマウントディスプレイ(HMD)を改造したもので、その下部に両眼の眼球運動を抽出するためのデバイスを取り付けている。コンピュータ上で作成した仮想空間映像に、眼球運動に同調して動く暗点を乗算し、出来上がった映像を、網膜上で実空間と同じ像を結ぶように数理変換し、HMD内に投影する。暗点の位置や大きさを調節することによって、たとえば常に中心視野だけを制限したり、あるいは下半の周辺視野だけを制限したりといったことが自在にできる。この実験システムによって視野のいろいろな部分を制限し、そのときに生じる被験者の行動の変化を観察することで制限された視野の部分が本来担っていた役割を推察する。この方法を用いることで、これまで不可能であった、中心視と周辺視それぞれの視覚機能の精査、特に二つの視覚機能の協応関係についての定量的な分析が可能となる。システムの開発にあたっては、まずHMDとそれぞれの部材の組上げを精密に行い、プログラムレベルでの整合をとることからはじめた。特に眼球運動抽出に関してはHMD映像上でキャリブレーションを行うプログラムを独自に作成する必要があった。次いで、システム全体を調整しながら被験者実験により基礎的なデータを収集した。実験装置を装着した被験者に様々な試験指標を提示し、明るさや色、形状に対する応答精度を測定した。前年度には、視野機能の定量計測が可能な実験システムの開発をおこなった。当該実験システムは、広視野角ヘッドマウントディスプレイを改造したもので、被験者の視野の任意の部分を制限することができる。視野制限したときに生じる被験者の行動の変化を観察することで、中心視と周辺視それぞれの視覚機能の精査、特に、二つの視覚機能の協応関係についての定量的な分析が可能となる。今年度は、来年度以降の被験者実験に使用するVR迷路の構築をおこなった。想定している被験者実験では、ヘッドマウントディスプレイ内に、被験者の首の向きや実験空間内での位置に連動した仮想空間を投影し、その中を被験者に実際に自分の足で歩き回ってもらう。仮想空間内での被験者のダイナミックな探索行動と、視野の制限条件との照合を行うことで、歩行中の視野の機能をより自然に近いかたちで抽出する。限られた実験スペースの中で、いかに効率よくより汎用性の高い迷路構造を展開できるか、そのあり方を模索し、数度のブラッシュアップを繰り返しながら実験に最適な形状のVR迷路を完成させた。構築にあたっては、仮想空間構築用のソフト"Wizard"を用い、UCSD(カリフォルニア大学サンディエゴ校)のハワード・ポイズナー教授およびポイズナー研究室スタッフに協力を仰いだ。当該研究室の最新鋭の設備を利用し、実験装置を動かすためのVR仮想空間の構築、プログラミングの改良をおこなった。人間がある環境中を目的地を探索しながら歩行するとき、そこではよりダイナミックで積極的な情報獲得が諸感覚を通じて展開されている。こうした条件下での中心視と周辺視の機能を探ることで、動的な空間把握に対する中心視・周辺視の役割に関する知見、特に歩行空間の計画や設計に直接援用できるような有益な知見を導き出すことができるだろう。被験者数20人規模の仮想迷路歩行実験を繰返すことによって以下のような項目についての分析を実施した。1)行き止まりにおける中心視野の働き:中心視野制限時における奥行きの深い行き止まりに対する歩行軌跡を分析した。行き止まりの奥に侵入してから引き返す行動が、中心視野制限下で特徴的に観察されたことから、遠くにある壁と壁のつながりを把握するためには中心視野が必要であることが明らかになった。2)十字路における周辺視野の働き:周辺視野制限時における十字路に対する歩行時間を分析した。十字路に侵入してから次に進む経路を選択するまでにかかる時間が、周辺視野制限下では有意に長くなっていたことから、複雑な経路形状を効率よく把握し意思決定するためには周辺視野が必要であることが示された。

3)経路テクスチャと周辺視野:経路壁面と床面とのコントラスト比を変えた場合の歩行速度の変化から、コントラスト比が高い場合には、周辺視野制限下でもそれほど顕著な歩行速度の低減が見られないことがわかった。本研究は、探索歩行時の空間把握における中心視と周辺視の協応関係の解明を目的とする。前年度には、視野機能の定量計測が可能な実験システムの開発をおこなった。当該実験システムは、広視野角ヘッドマウントディスプレイを改造したもので、被験者の視野の任意の部分を制限することができる。視野制限したときに生じる被験者の行動の変化を観察することで、中心視と周辺視それぞれの視覚機能の精査、特に、二つの視覚機能の協応関係についての定量的な分析が可能となる。今年度は、来年度以降の被験者実験に使用するVR迷路の構築をおこなった。想定している被験者実験では、ヘッドマウントディスプレイ内に、被験者の首の向きや実験空間内での位置に連動した仮想空間を投影し、その中を被験者に実際に自分の足で歩き回ってもらう。仮想空間内での被験者のダイナミックな探索行動と、視野の制限条件との照合を行うことで、歩行中の視野の機能をより自然に近いかたちで抽出する。限られた実験スペースの中で、いかに効率よくより汎用性の高い迷路構造を展開できるか、そのあり方を模索し、数度のブラッシュアップを繰り返しながら実験に最適な形状のVR迷路を完成させた。構築にあたっては、仮想空間構築用のソフト“Vizard"を用い、ウォータールー大学のコリン・エラード准教授に協力を仰いだ。当該研究室の最新鋭の設備を利用し、実験装置を動かすためのVR仮想空間の構築、プログラミングの改良をおこなった。特に遅延の原因となるような問題は生じていないため。25年度が最終年度であるため、記入しない。業者に委託した実験機器の作成が遅れたため、当初予定より遅延が生じたが次年度には取り戻した。今年度構築したVR空間を用いて、大規模な被験者実験を継続する。実験の実施および結果の分析にあたっては、1)曲がり角や分岐路など複雑な経路空間における中心視と周辺視の機能、2)経路空間を「記憶」するときに必要となる中心視と周辺視の機能、3)距離把握における中心視と周辺視の機能、の三点に、順に焦点を当てすすめる予定である。構築したVR環境を用いて大規模な被験者実験を継続する。
Through-Space電荷移動型導電性物質の開発

本研究では、タンパク質内電荷移動メカニズムを摸倣した、ジスルフィド基と芳香族環が空間上に並んだ導電性物質を合成する。電気化学測定により得られる酸化電位から、イオン化のしやすさを明らかにし、電子スピン共鳴測定とパルスラジオリシス測定により、一電子酸化後のラジカルカチオン状態を明らかとする。また、これら測定結果と量子化学計算の比較により、中性状態とラジカルカチオン状態の構造を明らかとする。
培養と分離機能を結合化した生物生産プロセスの開発に関する共同研究

医療分野で利用価値の高いペプチド,抗体,遺伝子組換え蛋白質,酵素などを対象とした,効率的な生物生産・分離プロセスの開発は,重要な課題となってきている.本申請課題では,大阪大学の化学工学分野とスイス連邦工科大学(ETH)の高分子研究所および化学工学科における当該分野の第一線研究者間交流・共同研究を通じて,効率的な生物生産ユニットと新規分離ユニットを結合した新たなバイオプロセスを確立することができた.このプロジェクトでは,機能性材料,膜,リポソーム,2相抽出系などの先端材料開発および分離場設計と同時に,流体力学的解析,リアクターの設計および制御,プロセスの最適化などに基づいて,生物機能の高発現と生産物の高度分離を可能とする高性能なバイオリアクターを構築することができた.1.植物細胞による生産・分離プロセス植物細胞の培養では低剪断応力撹拌培養できる膨張層型リアクター(カルス)や細胞を固定し培地を循環させる半径流型リアクター(毛状根)など,植物細胞の分化状態で最適なバイオリアクター型式を提案することができた.さらに,リアクター内の溶存酸素濃度を制御することにより細胞からの色素の分離回収を行う培養手法を確立した.2.動物細胞による生産・分離システム動物細胞培養において重要な炭素源,窒素源等の培地成分の濃度や増殖阻害物質であるアンモニア濃度を計算機援用によりオンライン計測制御できるシステムを確立し,最適培養プロセスを構築できた.3.リポソームを用いた酸素反応・分離プロセス自己増殖型リポソームである逆相ミセルの調整方法を確立し,物理的,科学的特性,分子認識能など基礎的解析を基に,酵素反応・分離精製への適用した.本申請課題により得られた結果は,環境への負荷を最小にする生物分離手法の確立と微生物・植物・動物細胞培養のための新規バイオリアクターシステムの開発に対して,基礎的かつ技術的進歩に貢献した.さらに,スイス.日本両国間における教育・研究に関する情報交換と学際的共同研究を通じて,両国における学術産業両面にわたる進歩に対して貢献できた.医療分野で利用価値の高いペプチド,抗体,遺伝子組換え蛋白質,酵素などを対象とした,効率的な生物生産・分離プロセスの開発は,重要な課題となってきている.本申請課題では,大阪大学の化学工学分野とスイス連邦工科大学(ETH)の高分子研究所および化学工学科における当該分野の第一線研究者間交流・共同研究を通じて,効率的な生物生産ユニットと新規分離ユニットを結合した新たなバイオプロセスを確立することができた.このプロジェクトでは,機能性材料,膜,リポソーム,2相抽出系などの先端材料開発および分離場設計と同時に,流体力学的解析,リアクターの設計および制御,プロセスの最適化などに基づいて,生物機能の高発現と生産物の高度分離を可能とする高性能なバイオリアクターを構築することができた.1.植物細胞による生産・分離プロセス植物細胞の培養では低剪断応力撹拌培養できる膨張層型リアクター(カルス)や細胞を固定し培地を循環させる半径流型リアクター(毛状根)など,植物細胞の分化状態で最適なバイオリアクター型式を提案することができた.さらに,リアクター内の溶存酸素濃度を制御することにより細胞からの色素の分離回収を行う培養手法を確立した.2.動物細胞による生産・分離システム動物細胞培養において重要な炭素源,窒素源等の培地成分の濃度や増殖阻害物質であるアンモニア濃度を計算機援用によりオンライン計測制御できるシステムを確立し,最適培養プロセスを構築できた.3.リポソームを用いた酸素反応・分離プロセス自己増殖型リポソームである逆相ミセルの調整方法を確立し,物理的,科学的特性,分子認識能など基礎的解析を基に,酵素反応・分離精製への適用した.本申請課題により得られた結果は,環境への負荷を最小にする生物分離手法の確立と微生物・植物・動物細胞培養のための新規バイオリアクターシステムの開発に対して,基礎的かつ技術的進歩に貢献した.さらに,スイス.日本両国間における教育・研究に関する情報交換と学際的共同研究を通じて,両国における学術産業両面にわたる進歩に対して貢献できた.本申請課題は,酵素,微生物、動植物細胞を対象とし,細胞培養と生産物分離を統合化した新規な生物生産プロセスの開発を目的とする。本年度は,平田(スイス),久保井(スイス,スペイン)および田谷(米国)の派遣と,P.L.LuisiおよびJ.E.Prenosilの招へいを実施するとともに,以下の成果を得た。1.各種混合型逆相ミセルを調製し,ミクロ水相・界面の物理化学的特性,酵素-ミセル間とミセル-ミセル間の相互作用特性、酵素の溶解・分離特性および酵素-ミセル複合系の反応特性を定量的に評価した。2.レシチン会合コロイドやミセル・リポソーム複合系,さらには自己増殖型リポソーム系など,マイクロバイオリアクターとしての分子集合体の調製手法を確立した。また,界面の物理化学的性質の調節によって,これら集合体内での反応と分離特性を改善・制御できることを示した。3.撹拌槽型リアクターを用いて,降伏応力をもつ非ニュートン流体の流れを可視化し,レーザードップラー流速計による流動特性の定量的解析手法を確立した。また,低剪断撹拌において発生する流動域と非流動域の境界形状と大きさに及ぼす操作変数の効果を明確にした。さらに,実装置としてのバイオリアクター,バイオセパレーターを整理するとともに,動物細胞培養における低剪断・潅流操作の有効性を明かとした。4.植物細胞を未分化細胞(カルス)と分化細胞(毛状根)に分けて整理した。

いずれの場合でも,細胞に対する剪断応力の影響を配慮する必要があり,カルス細胞では膨張層型リアクターが,毛状根細胞に対しては半径流型リアクターが有効であることを示した。また,これらリアクターの操作条件を検討し,高密度細胞培養を達成した。さらに,リアクター内の溶存酸素濃度の制御により、代謝産物の分離・回収を行なう培養手法を確立した。本請課題は,酵素,微生物,動植物細胞を対象とし,細胞培養と生産物分離を統合化した新規な生物生産プロセスの開発を目的とする.本年度は,東稔(スイス),久保井(米国,英国,スイス),菅(スイス)の派遣と,P.WaldeおよびI.J.Dunnの招へいを実施するとともに,以下の成果を得た.1.植物細胞培養により生産される糖が結合した配糖体の代謝産物(色素誘導体)を,加水分解して有用な形の化合物とするため,酵素を不溶性担体に固定化し,反応と分離を同時に達成する抽出型バイオリアクターシステムを構築した.これにより,植物細胞培養による有用物質の生産,変換,分離精製に関する統合化プロセスを開発するための基礎データを収集できた.2.動物細胞培養では,炭素源や窒素源の適正な濃度の供給と調整や,阻害物質であるアンモニアや乳酸の除去を可能とする培養システムとして,計算機援用に基づく栄養源のオンライン計測・制御手法を開発した.さらに,沈降分離や膜分離操作を組み入れたリアクターを構築し,効率的な培養プロセスを達成するための装置形状・最適操作条件を決定した.3.酵素-逆相ミセル複合系で集積した知見を,レシチン会合コロイドやリポソーム複合系,さらには事故増殖型リポソーム系等のナノ分子集合体に拡張し,これらの調製法を確立した.さらに,得られた複合体の物理化学的特性,分子集合体間相互作用,分子認識・反応特性を定量的に評価した.本申請課題は,酵素,微生物,動植物を対象とし,細胞培養と生産物分離を統合化した新規な生物生産プロセスの開発を目的とする.平成9年度は,平田(スイス,モロッコ),久保井(イギリス,スイススウェーデン),田谷(スイス,ハンガリー)の派遣と,T.Oberholzerの招へいを実施し,各グループ内,およびスイスETHとの相互訪問による集中的な討論・情報交換,さらにはインターネット等による緊密な連絡と情報交換の結果,以下の成果を得た.1.植物細胞培養により生産される有用物質の生産,変換,分離生成プロセスに関する研究は、前年度までに得られた,リアクター形式,変換法,代謝産物抽出法を統合化し,バイオプロセス全体での最適条件を決定した.2.動物細胞培養では,前年度までに得られた装置形状の検討結果に基づき,低剪断場での長期培養と最適培養操作法を確立した.3.酵素逆相ミセル複合系で集積した知見を応用し,自己増殖型リポソームの調製法を構築した.さらに,バイオ分離プロセスへの適用を前提に,自己増殖型リポソームの分子認識能,反応選択性などの物理化学的特性を解明し,生物模倣技術全般にわたる工学的への適用性を検討した。
蛍光 X 線ホログラフィーによる機能性材料の相転移機構解明に関する研 究

クライオスタットを組み込み、5Kまで測定できる蛍光X線ホログラフィー装置の開発を行った。また、Ti50Ni50-xFex系単結晶の測定を相転移前後の温度で測定した。他にも、In0.995Ga0.005SbにおけるGa周りにおける局所格子歪みの解析に本手法を適用した。それにより、ドーパント周辺では動径方向よりも角度方向に原子がずれやすいことなど、興味深い事実がいくつも判明した。従来電子デバイスに比べ、高速動作と低消費電力を向上できるという理由から、電子の電荷とスピンの両方を利用した機能デバイス(スピントロニクス)の研究が盛んに行われている。これを実現するための希薄磁性半導体Ge1-xMnxTe(x=0.51)は、Tc=140Kの強磁性半導体となるため、その材料として期待されている。強磁性発現のメカニズムについては、キャリア(ホール)誘起強磁性と考えられている。しかし、MnとGeの二元化合物も強磁性を持つために、その化合物の析出により強磁性を呈していると考えている研究者も多い。そのために、Ge1-xMnxTeに対し、GeとMnの蛍光X線ホログラムの測定をSPring-8とPFで行った。また、標準試料として、菱面体構造を持つGeTeを測定した。Ge周辺とMn周辺の鮮明な三次元原子像を得ることができた。歪んだGeTe構造が、Mn濃度を増やすことによりNaCl型に変化することが観測された。また、この結果から、MnxGe1-xやMn5Ge3のよう析出物が存在しないことも分かった。また、Mn周辺の原子像に関しては、横軸にMn原子からの距離をとった場合に、その強度変化が理論計算のものとよく一致したため、比較的、正確な立方体になっていることが分かった。一方、Ge周辺の原子像の強度変化は、0.6nmまでの近接原子に対しては、強度が理論値の半分位であり、Ge周辺の副格子が大きく歪んでいることが示唆された。この事実は、GeTeのもつ菱面体構造を、Ge周辺の副格子も有していることを示している。このGeサイト位置の局所的な歪みが不安定さを引き起こし、ひいては欠陥を生み出し、キャリア(ホール)の供給源となっていることが考えられる。希薄磁性半導体Mn添加ZnSnAs2は、高いキュリー温度を持つ室温強磁性体としての応用が期待されている。ここでは、X線ホログラフィー法を用いて、その母材となるZnSnAs2の結晶構造解析について実験と解析を行った。ホログラムは、0.25keVおきに9.813.80keVの範囲で17つの入射X線エネルギーで測定した。実験で得られたホログラムは、対象操作により半球に拡張し、原子像を再生した。更に、c軸配向とa軸配向のカルコパイライト構造およびスファレライト構造のホログラムを作成するシミュレーションも行い、それぞれ半球にし、実験結果との比較を行った。ZnSnAs2の原子面が存在する位置であるz=0.00A、z=1.47A、z=2.94A、z=4.41Aを再生させた。また、z=0.00A及び2.94AはSnのカチオン面は原子像が強く再生されているが、z=1.47及び4.41Aのアニオン面は原子像が弱く再生されていた。原子位置のゆらぎを想定しない理論計算によるホログラムからの再生像では、アニオン面も強く再生されているために、大きくAsの位置が揺らいでいることが分かった。また、カチオン面においても、カルコパイライト構造を反映した原子像のオーダリングは観測されなかったので、製作したZnSnAs2薄膜はZnとSnが無秩序に配列するスファレライト構造と断定できた。この結果より、ZnSnAs2にMnが及ぼす影響をより考察しやすくなったと同時に、X線ホホログラフィー法による結晶構造解析が薄膜に非常に有効な実験であることが証明された。蛍光X線ホログラフィーを用い、Ti50Ni44Fe6及びTi50Ni42Fe8単結晶の蛍光X線ホログラムを、母相である225Kと、コメンシュレート相/インコメンシュレート相を示す100Kで測定した。また、主要元素であるNiと添加元素であるFeの両元素のホログラムを測定した。両試料とも、Ni周りとFe周りの原子像は大きく異なり、Fe周りのものは比較的、ほぼ全ての周辺原子が再生されるのに対し、Ni周辺のものは、近接原子でも見えるものと見えないものが存在した。また、温度変化に関しては、Ni周辺の局所構造に関しては、低温相では結晶格子の三倍周期のサイトに比較的強く原子像が再生された。このため、結晶構造全体としては、超格子を反映した構造になっているが、鉄周辺の局所的には、その状態が阻害されていることが分かった。

次に、非常に高い誘電率を示すリラクサーPb(Mg1/3Nb2/3)O3のNbとPbの蛍光X線ホログラムを、室温と100Kで測定した。本材料は低温に向かうほど、ポーラーナノリージョンと呼ぶ強誘電性のナノドメインが形成される。室温で測定したNbのホログラムから再生した像には、明瞭に二種類の菱面体構造が観測された。また、Pbのホログラムからは、2x2x2の体心立方体的な超構造が観測された。二種類の菱面体構造を組み上げると、2x2x2の超構造を構築することができた。この構造には、約1/4のスペースの硬いユニットと残りの柔いユニットがあり、柔いユニットのPbがポーラーナノリージョンの形成に一役買っている可能性が示唆された。ZnSnAs2膜がカルコパイライト構造ではなく、スファレライトと断定できた点や、アニオン面が大きく揺らいでいることなど興味深い結果がいくつも得られた。一方、論文にするのが若干遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。真っ先に行うべき事は、ZnSnAs2の結果を論文にすることだと考える。遅れた理由として、さらに,追加でより標準試料的なものを測定する必要があったためである。最近、GaSAs/Geのホログラムを測定したため、これが標準試料としてのデータになると考えている。
PET/MRを用いた画素単位でのマルチパラメトリック解析：骨軟部腫瘍への応用

PET/MR装置はFDG-PETによる糖代謝情報とMRによる詳細な解剖学的情報および様々な機能画像を同時に取得可能な新しいマルチ分子イメージング装置であり、高精度の融合画像を得ることができる。本研究では骨軟部腫瘍を対象とし、従来の手法では不可能であった腫瘍内部の様々な代謝や機能画像を重ね合わせて画素単位で直接比較し、腫瘍の悪性度診断や治療効果の予測および判定に用いるための手法の確立とその応用を目的としている。計画している具体的な研究項目は、1高解像度PET/MRイメージング手法の開発、2腫瘍内部の画素単位でのマルチパラメトリック解析の開発、3治療効果判定・予測方法の確立、の3つである。本年度は前年度に確立された1および2を用いて主に患者におけるデータ収集を行った。組織内のアミド基のプロトンを可視化することによって腫瘍の蛋白濃度を推定するAmide Proton Transfer (APT)ImagingをPET/MR装置へ導入し、これによって糖代謝の指標であるFDG-PETのSUV値と蛋白代謝の指標とされるAPT値をボクセル単位で詳細に比較検討することが可能となった。前年度までの検討では少数の患者に対して先行研究を行ったところ、SUV値単独と比較して軟部腫瘍の鑑別診断に有用であることを示唆する結果であった。本年度はさらに症例を増やし、学会発表を行った。3に関しても治療前後の患者データを収集しており、今後解析と学会および論文発表を行う予定としている。本年度はこのうち、PET/MR撮像手法の開発および最適化、腫瘍内の画素単位での解析法の2点を重点的に行った。前者に関してはPETの定量値であるSUVの正確な測定に必要である吸収補正用のMRシークエンスの改良およびMRの代表的な機能画像である拡散強調像(DWI)の歪みを低減してPETとの高精度の融合を可能とするシークエンスの応用を行い、それぞれ論文発表を行った。後者に関してはFDG-PETのSUVと拡散強調像の定量値であるADCの画素単位での相関および分布を定量化する手法を開発し、少数の患者において先行研究を行ったところ、骨軟部腫瘍の悪性度診断に有用であるという知見が得られた。これに関しても国内および海外の学会にて発表を行い、現在論文を投稿中である。初年度の計画で掲げていたPET撮像法およびMRシークエンスの最適化、骨軟部腫瘍の内部性状や不均一性を評価するためのマルチパラメトリック解析法の開発はいずれも順調に進行しており、ほぼ予定通りの進捗である。また、既に患者データの収集も順調に開始している。本年度はこのうち、PET/MR撮像手法の開発および最適化、腫瘍内の画素単位での解析法の2点を引き続き行った。特に前者に関しては組織内のアミド基のプロトンを可視化することによって腫瘍の蛋白濃度を推定するAmide Proton Transfer (APT)ImagingをPET/MR装置へ導入した。これによって糖代謝の指標であるFDG-PETのSUV値と蛋白代謝の指標とされるAPT値をボクセル単位で詳細に比較検討することが可能となった。少数の患者に対して先行研究を行ったところ、SUV値単独と比較して軟部腫瘍の鑑別診断に有用であることを示唆する結果であった。症例を増やし学会および論文にて発表する予定である。後者に関しては昨年度に引き続きFDG-PETのSUVと拡散強調像の定量値であるADCの画素単位での相関および分布を定量化する手法を開発し、骨軟部腫瘍の悪性度診断に有用であるという知見が得られたため、論文発表を行った。PET撮像法およびMRシークエンスの最適化、骨軟部腫瘍の内部性状や不均一性を評価するためのマルチパラメトリック解析法の開発はいずれも順調に進行しており、ほぼ予定通りの進捗である。また、患者データの収集も順調に行っている。

本研究では骨軟部腫瘍を対象とし、従来の手法では不可能であった腫瘍内部の様々な代謝や機能画像を重ね合わせて画素単位で直接比較し、腫瘍の悪性度診断や治療効果の予測および判定に用いるための手法の確立とその応用を目的としている。計画している具体的な研究項目は、1高解像度PET/MRイメージング手法の開発、2腫瘍内部の画素単位でのマルチパラメトリック解析の開発、3治療効果判定・予測方法の確立、の3つである。本年度は前年度に確立された1および2を用いて主に患者におけるデータ収集を行った。組織内のアミド基のプロトンを可視化することによって腫瘍の蛋白濃度を推定するAmide Proton Transfer (APT)ImagingをPET/MR装置へ導入し、これによって糖代謝の指標であるFDG-PETのSUV値と蛋白代謝の指標とされるAPT値をボクセル単位で詳細に比較検討することが可能となった。前年度までの検討では少数の患者に対して先行研究を行ったところ、SUV値単独と比較して軟部腫瘍の鑑別診断に有用であることを示唆する結果であった。本年度はさらに症例を増やし、学会発表を行った。3に関しても治療前後の患者データを収集しており、今後解析と学会および論文発表を行う予定としている。骨軟部腫瘍患者でのデータ収集と解析を引き続き行う。それに加え化学療法あるいは放射線照射前後の患者データを収集し、画素単位でのデータの分布から治療効果判定や予後予測を推定するモデルの確立を目指す。また将来の研究への布石として、Amide proton transfer (APT)イメージングやArterial spin labeling法など様々なMRの代謝画像の応用やアミノ酸トレーサーなど新たなPETトレーサーの導入なども検討していく予定である。またAPTイメージングやArterial spin labeling法など様々なMRの代謝画像の応用やアミノ酸トレーサーなど新たなPETトレーサーの導入なども検討していく予定である。文献や学会出張・参加費が少なく済んだため。本年度の支出は学会発表を目的とした旅費支出が主要なものであったが、端数で若干の余りが生じた。繰り越し分は翌年度の旅費および論文発表に関わる英文校正などの費用に充てる予定である。国際学会出席、発表のための旅費として使用。
異文化間コミュニケーションにおける非言語伝達行動の習得に関する基礎的研究

本研究は、第二言語としての日本語の習得に伴う非言語行動の変化を観察するために、平成67年度にわたって、学部進学のための日本語予備教育の初級、中級、上級の段階および、大学学部進学後ほぼ1年の時点において学習者の日本人との会話の録画資料を収集し、収集した録画資料を文字化し、さらに非言語行動(視線、うなずき、手の動き)の記述を加えた「言語・非言語テクスト」化を進めてきたものである。分析の方法は、会話の言語部分を「実質的発話」と「あいづち的発話」に分類し、それに付随する「視線、うなずき」が日本語会話において日本人同士の場合と日本人と学習者の場合でどのように異なるか、学習者の非言語行動には言語習得につれてどのような変化が見られるか、また言語・非言語にわたる「あいづち」が会話進行上の機能をどのように担っているかなどに注目するものである。被験者の中でも主な対象者は、日本人、インドネシア人、モンゴル人学習者とした。平成8年度以降、上記の分析を進めるために、「言語・非言語テクスト」の精度を上げる必要に迫られ、記述方法の見直しを含め改訂を何度が繰り返した。今回の報告書では、インドネシア人学習者4人に関して「視線・うなずき」行動と「実質的・あいづち的会話」の関連およびその2年間にわたる変化に注目して分析を行った。当初に計画した研究目的・計画・方法に大きな変更はなく、予定通り進行している。外国人日本語学習者の非言語行動における変化を縦断的に観察するために、平成6年5月・平成6年10月・平成7年2月の3回にわたって、10カ国28人の日本語学習者の言語・非言語の様子を録画してきた。録画の時点での言語学習レベルは、それぞれ初級の終わり、中級の半ば、上級の半ばにあたる。各回の録画は、日本語で話す相手を同性・同年代で初対面の日本人とし、テーブル越しに腰掛け、対面して行う会話を記録した。同時に、総合的な言語習得の状況を調べる資料として、400字800字程度の作文も毎回書いてもらっている。資料の整備としては、録画資料をまず音声面において書き起こし、それに非言語行動の記述を付け加えているところである。記述・分析の対象とする非言語行動は、頭の振り、視線、手の動きに限定した。今後その資料をもとに、来年度10月に予定されている第4回目の録画を含め、定量的な分析を行っていくことにしている。なお、第1回目においては、学習者の母語における会話や日本人同士の会話も録画した。これは、学習者の日本語における非言語行動の変化と比較対照する資料とするためであり、現在、書き起こし、翻訳等が進められている。平成7年度の5月に、日本語教育学会の春季大会において、被験者をインドネシア人4名にしぼって、その非言語面の変化について発表することになっている。平成6年度は、第二言語としての日本語の習得に伴う非言語行動の変化を観察するために、初級、中級、上級、それぞれの時点で録画資料を収集した。また、学習者の日本語における非言語行動と比較対照するため、日本人同士の会話の様子も録画した。本年度は、収集した録画資料を文字化し、さらに非言語行動(視線、うなずき、手の動き)の記述を加え、「言語・非言語テクスト」の形へと整備を進めた。現在までに、「視線、うなずき」が日本語会話において日本人同士の場合と日本人と学習者の場合でどのように異なるか、学習者の非言語行動には言語習得につれてどのような変化が見られるか、また言語・非言語にわたる「あいづち」が会話進行上の機能をどのように担っているかなどに注目して、「言語・非言語テクスト」の分析を、日本人、インドネシア人、モンゴル人学習者に関して行ってきた。

その結果は、平成7年度日本語教育学会春季大会(平成7年5月28日)、平成7年度全国語学教育学会年次国際大会(平成7年11月4日)で口頭報告し、「異文化間コミュニケーションにおける日本語学習者の非言語行動の習得」(『平成7年度日本語教育学会春季大会予稿集』、pp.85-90、平成7年5月)、「日本人の対話構造」(『言語』、大修館書店、第25巻・第1号、平成8年1月、p.48-55)、「日本語学習者の非言語行動の縦断的観察-視線・うなずきを中心として-」(『全国語学教育学会大会発表論文集』-審査終了印刷中)にまとめた。10月に予定していた第4回目の録画資料は、学習者の日本語習得の様子および第1回から第3回までの資料の分析から見て、収録をもう少し遅らせた方がより変化が明らかになるだろうと考え、第3回の録画から1年後の平成8年2月にインドネシア人学習者4名に関して行った。総合的な言語習得の状況を調べる資料として、400文字800文字程度の作文も毎回書いてもらっている。これらの資料に関しては、現在テクストとしての整備、入力等を行っているところであり、ほぼ2年間にわたる言語・非言語の習得・変化の様子の全体像を早急に明らかにしたいと考えている。
導管における硝酸イオンを介した器官間情報伝達の分子機構

「目的」硝酸イオンが導管内を移動し、葉に到達する過程で、どのように硝酸同化系遺伝子の発現制御因子としての機能を発現するのかを明らかにすることを目的とする。本年度は、葉におけるNR遺伝子発現と導管内での硝酸イオンの輸送動態の関連性を詳細に解析することと、硝酸イオンの導管輸送坦体の性質について検討を加えた。「結果と考察」1.植物を無硝酸培地に移し硝酸イオンの供給を止めると、葉の細胞内に硝酸イオンが十分あるにもかかわらず、NRmRNA量と導管液硝酸イオン濃度は急速に低下した。このことより、葉におけるNR遺伝子の発現に関して、細胞内の硝酸イオンはシグナルとしての機能を持たず、導管液中の硝酸イオンがシグナルとして作用していると結論づけられた。2.オオムギ根にアニオンチャネルブロッカー(DIDS)を与えると、導管液中の硝酸イオン濃度が著しく減少した。一方、培地から根への硝酸イオンの吸収はDIDSで抑えられなかった。DIDSは、根の柔細胞から導管への硝酸イオンの積みこみの段階を阻害していると考えられた。すなわち、根の柔細胞から導管への硝酸イオンの積みこみ(loading)にアニオンチャネル様タンパク質の関与が考えられた。「今後の展望」1.今年度は、導管液中の硝酸イオンがNR遺伝子発現の誘導を引き起こすシグナルであることを示すことができた。導管は、葉の細胞にとっては細胞外空間である。今後は、細胞外シグナルとしての硝酸イオンを検知する仕組みを明らかにする必要がある。2.今年度は、導管への硝酸イオンのloadingにアニオンチャネルが関与する可能性を示すことができた。今後、チャネルの同定が必要である。