hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
舶用ディーゼル機関から排出される粒子状物質の計測手法と排出特性に関する研究

本研究では、舶用2ストロークディーゼル機関から排出される粒子状物質のPM濃度を計測した。PM濃度は、ISO8178-1に準拠した重量濃度計測を行うとともに、2種類の希釈方法を行った排ガスに対して粒径分布の計測を実施した。供試機関には電子制御式の舶用2ストロークディーゼル機関(3UEC33LS2ーEco)を使用した。供試燃料油に低硫黄A重油を使用するとともに、硫黄分濃度の高いA重油も使用し比較を実施した。研究の結果、舶用2ストロークディーゼル機関から排出される粒子状物質は、大部分が100nm以下で形成されていることが把握できた。また、硫黄分濃度が高くなると、その粒径は大きい領域へも影響を及ぼす。舶用2ストロークディーゼル機関を運転し、ISO8178-1に準拠したフィルター計測にてPM重量濃度計測を実施した。また、同時にコールドダイリューションを行った粒子状物質のELPIによる計測、および、ホットダイリューションを行った粒子状物質のSMPSによる計測を実施した。供試機関は電子制御式の舶用2ストローク低速ディーゼル機関(3UEC33LS2-Eco)を使用し、機関運転には市販の低硫黄A重油(JIS1種1号)を用いた。実験の結果、以下の結果を得た。・フィルター計測によるPM重量濃度計測は、機関負荷率が高い程PM排出量は増加する。また排ガスの単位体積当たりのPM濃度も上昇する。PM捕集フィルターをソックスレー抽出し、ISF分、SOF分を分離し重量計測した結果、すべての負荷率でSOF分割合が7割以上であった。これらの結果は、カム式(機械式)機関で行われた既往の研究結果と、同様の傾向であった。・ELPIによる計測を実施した。この計測は小型希釈トンネルにて希釈率10程度で希釈した後、エゼクタ型希釈器にてさらに180倍程度の2次希釈を実施している。計測の結果、ELPIの分級範囲では最も小さい100nm以下で個数濃度のピークがあり、フィルター濃度計測結果からも判断できるとおり、核生成モードを生じる凝縮性物質(フィルター計測のSOF分と考えられる)が多いことを確認した。・SMPSによるホットダイリューションには、ロータリーディスク型希釈器を採用し、計測を実施した。すべての負荷率において、個数濃度のピークが約200-300nmの範囲となった。また、希釈率を変化させ計測した結果、高倍率領域においても、モード径の変化が確認されたことから、舶用ディーゼル機関においては、希釈後にも凝縮もしく凝集変化が頻繁に起こっていることが確認できた。本年度(平成26年度)は、最初に昨年度(平成25年度)に得られた結果に関して考察を実施し、以下に示す内容を実施した。実験に用いた供試機関は電子制御式の舶用2ストロークディーゼル機関(3UEC33LS2-ECO)である。また、希釈器としてISO8178に準拠した希釈トンネル(ミニトンネル)、ロータリーディスク型希釈器、エゼクタ型希釈器を使用した。また、個数濃度の計測、粒径分布の分級と濃度計測には、SMPSおよびELPIを使用した。・燃料油の硫黄分濃度が粒径分布に及ぼす影響を把握するために、硫黄分0.73mass%のA重油(JIS1種2号油)を用いた機関運転を行い、フィルター捕集重量によるPM濃度計測、SMPSによる粒径分布計測(ホットダイリューション)、ELPIによる2段希釈後粒径分布計測を実施した。燃料油中の硫黄分濃度は、PM重量濃度の増加に起因することが既往の文献によって報告されているが、本実験ではフィルター捕集重量による濃度の増加量を把握するとともに、ホットダイリューションによる高温状態排ガスの粒径分布計測結果から粒子の高温時核生成状態の変化を把握した。また、2段希釈による計測から、フィルターに捕集されているPMの粒径分布を把握した。・運転時の要因が排出されるPMに及ぼす影響として、機関の掃気温度とシリンダ冷却水温度を変化させる実験を行いPM重量濃度および粒径分布計測を実施した。これらの運転要因は、船舶の減速航行時に対応した低負荷率運転として実験を実施した。また、燃焼状態の把握を試みるためPM計測と同時にNOx等のガス成分分析も実施した。計測では、シリンダ冷却水温度による、シリンダ油蒸発量に起因する核生成状態の変化とともに、燃料油の未燃状態排ガスに起因すると思われる核生成状態、掃気温度の変化による未燃状態排ガスの変化も観察された。船舶海洋工学平成25年度の研究計画では、従来、舶用ディーゼル機関のPM計測の標準として行われてきたフィルター計測、とともに、同様の機関にて同様の負荷状態による、粒径分布計測が実施できている。次年度には、機関の運転状態として、シリンダ注油率、燃料油の硫黄濃度がPMおよび粒径分布に与える影響の把握を計画しており、これらの変化

前のベースとなるデータを安定して計測できるサンプリング、計測器運用が構成、確認できたとともに、計測による変化要因が起きる状態を確認できたと考える。平成26年度においても計画通りの研究実施を行う。平成25年度に得られたデータでは、ホットダイリューション、コールドダイリューション、重量濃度計測、粒径分布計測を実施しており、機関運転により粒子状物質が生成され、排気管を通過し大気に放出される流れの、機関出口の排ガス高温状態の状況、それらの計測手法による計測結果の変化を確認した。平成26年度では、計測手法の違いによる計測結果の変化要因を最初に把握する。その後、燃料油の硫黄分割合の変化、シリンダ注油量の変化が、計測結果に与える影響について調査することで、様々な条件時(様々な燃料オペレーション時)における粒子状物質の排出状況に関して把握を試みる。
単結晶薄膜ダイヤモンドを用いた重イオンTOF検出器の開発及び大面積化手法の確立

高強度の重イオンビームラインにおける重イオンの飛行時間(TOF)測定用検出器として使用するため、単結晶CVDダイヤモンドから検出器を製作し、性能評価を行った。開発した検出器は、イオン入射に対して既存のシリコン検出器やプラスチックシンチレータを上回る高速な出力応答を示した。加えて、イオンビーム入射に対して優れた耐久性が示された。一方で、検出器の有感面積を拡張するために、小サイズの単結晶ダイヤモンドを4つ組み合わせることによるモザイク型検出器の開発を行った。これらの結果に加えて、高品質単結晶を使用することにより、多結晶では難しい、入射イオンのエネルギースペクトルの測定が可能であることも示した。高強度の重イオンビームラインにおける重イオンの飛行時間測定用(TOF)検出器として使用するため、単結晶CVDダイヤモンドを用いた重イオン検出器の開発を開始した。平成25年度は、厚さ65140 μm、面積4×4 mm2のCVD単結晶ダイヤモンドから検出器を製作し、性能評価を行った。241Am-α粒子、及び、AVFサイクロトロンで生成した8.6 MeV/uの7Liイオンの入射に対して、2 GHz Broadband Amplifierを接続して出力信号を観測したところ、パルス幅で1 nsec未満(FWHM)の高速応答を観測できた。α粒子の測定結果に関しては、GHz帯域の測定系での出力波形の歪みについて考察した論文をEPLにおいて発表した。加えて、ダイヤモンド検出器を2つ並べて7Liイオンを通過させ、TOFスペクトルを取得して時間分解能を評価した。結果、2つの検出器が同じ性能を有すると仮定した場合、検出器の持つ固有の時間分解能は約30 psと見積もられた。また、イオンビーム入射に伴う耐久性に関しても調査を行った。300 μm×300 μmのX-Yスリットでビームを切り、局所的に50 kpsのビームを照射したが、出力波高の顕著な低下は観測されなかった。加えて、検出器に8.6 MeV/uの7Liイオンを通過させた際の付与エネルギースペクトルにおいては、同等厚さのSi表面障壁型検出器を上回るエネルギー分解能が観測され、エネルギー損失(⊿E)検出器としての可能性も示すことができた。一方で、数MeV程度の低エネルギー重イオンの入射では、Si表面障壁型検出器と同様にパルス波高欠損が観測された。この現象に関して、入射窓でのエネルギー損失や、電子・正孔対を作らない核的阻止能に起因するエネルギー損失の観点から考察した論文をEPLにおいて発表した。高強度の重イオンビームラインにおける重イオンの飛行時間測定用(TOF)検出器として使用するため、単結晶CVDダイヤモンドから検出器を製作し、性能評価を行った。241Am-α粒子、及び、AVFサイクロトロンで生成した8.6 MeV/uの7Liイオンの入射に対して、2 GHz Broadband Amplifierを接続して出力信号を観測したところ、パルス幅で1 ns未満(FWHM)の高速応答を観測した。加えて、ダイヤモンド検出器を2つ並べて7Liイオンを通過させ、TOFスペクトルを取得して時間分解能を評価した結果、検出器の持つ固有の時間分解能で約30 psを達成した。さらに、検出器の持つ耐久性に関しても評価を行った。上記7Liイオンに対して、300 μm×300 μmのX-Yスリットでビームを切り、局所的に50 kcpsのビームを照射したが、出力波高の顕著な低下は観測されなかった。加えて、ペレトロン加速器を用いたMeVエネルギーの軽イオン照射実験では、これまでに報告されたSi検出器の耐久性を上回る結果が得られた。これらの結果に加えて、単結晶を使用することにより、多結晶では難しい、軽イオン及び重イオンのエネルギースペクトルの測定ができることも示した。241Am-α粒子照射では、検出器固有のエネルギー分解能で約0.4%(FWHM)を達成し、5.389、5.443、5.486、及び5.545 MeVのα粒子の観測が出来た。また、単結晶ダイヤモンドの結晶サイズ(4×4 mm2程度)が小さいという欠点を克服するため、結晶を複数個並べることによる検出器大面積化手法の確立に向けた取り組みにも着手した。4つの小サイズ結晶をモザイク状に配置した検出器において、各々の結晶において1 ns以下の高速な信号立ち上がり時間(10-90%)を観測することができ、TOF測定への可能性を示すことが出来た。放射線物理、放射線検出器平成25年度は、単結晶CVDダイヤモンド検出器の持つ固有の時間分解能の評価と、イオンビーム入射に対する耐久性の評価を行った。加えて、単結晶を使用するという観点から、多結晶使用では難しい、重イオン入射に対するエネルギースペクトルの取得も実施した。

まずは、以上の3点について、我々が開発している検出器がどの程度の基本性能を有しているのかを把握するという最初の目標は達成できた。ここで、単結晶のCVDダイヤモンドを使用することにより、重イオンのエネルギースペクトル測定が可能な検出器への可能性も示すことができた点は、当初計画されていなかった波及的な成果である。実験で見積もられた検出器の時間分解能は、これまでに報告されているチャンピオンデータには劣っているが、出力波高のばらつき(検出器性能の不均一性を含む)や測定手法に改善点が見つかっており、今後改善を進める。これに関連して、既存のダイヤモンド検出器用の広帯域アンプが有する問題点を指摘しており、測定回路の改良も進める予定である。一方で、耐久性テストの結果においては、開発の初期段階としては満足できるものであった。まとめとして、初年度は基本性能の把握に加えて、エネルギースペクトル測定が可能な検出器としての可能性を提示し、今後の改善点も指摘することができた。また、得られた成果を2編投稿論文として発表できた。これらの点を勘案して、おおむね順調に進展していると評価した。現在使用している結晶は面積が4×4 mm2程度と小さい。このため、平成26年度は検出器の有効面積の拡大に向けた取り組みを実施する。具体的には、小さなサイズの単結晶をモザイク状に複数枚並べることを行う。加えて、平成25年度と同様に241Am-α粒子や加速器からのイオンビームを用いて高速応答性やエネルギー分解能の評価を行い、有感面積の大面積化手法の確立を目指す。エネルギー分解能に関しては、同等厚さのSi表面障壁型検出器を上回るエネルギー分解能が観測されるなど優れた結果が得られているが、タイミング特性、すなわち時間分解能に関しては改善の余地が多く残されている。これに関しては、ダイヤモンド検出器から出力される高速信号に最適化された新規信号読み出し回路の開発などにより、さらなる性能向上を目指す。加速器からのイオンビームを用いた実験において、当初、ビームモニター用に蛍光粉末、もしくは蛍光塗料の購入を検討していた。しかし、他実験で使用していた蛍光粉末を譲り受けることとなり、購入の必要性がなくなった。約¥20,000の次年度使用額に関して、検出器からの信号読み出しに使用するコネクタや、ケーブルなど、消耗品費として使用することとする。
好酸球性副鼻腔炎における抗酸化作用に基づく新たな治療戦略の試み

好酸球性副鼻腔炎に伴う鼻茸形成を抑制的に作用すると考えられる抗活性酸素因子であるSuperoxide dismutase(SOD)を検証する。活性は非常に不安定なため、組織の保存法、従来の活性測定法を改良した。また、SODが上皮系に局在するため、鼻茸組織中の上皮障害との関連・リモデリングについて検証した。さらに、組織中の好酸球との関連についても検証した。鼻茸組織をLaser microdissectionにより鼻茸上皮を採取して、鼻茸上皮のSODのmRNA発現を検証した。鼻茸上皮から抽出できるRNAは非常に微量で単位時間で分解が進行するため、効率よくRNA抽出する方法を改良した。近年、難治性の好酸球性副鼻腔炎の病態形成において、サイトカイン・活性酸素などの上皮障害への増悪因子の関与が提唱されているが、防御因子に関しての研究は少ない。また、SODにはsubtypeがあり、気道上皮では特有の局在を呈するので、subtypeについても同様に検証した。研究の第一段階として、活性酸素との関連における、鼻茸組織中の抗酸化酵素のSOD活性について検証する。研究の第2段階として、鼻茸組織中の炎症細胞浸潤の程度を解析するため、免疫染色法を改良し、適切な染色条件を検証する。研究の第3段階として、鼻茸組織をLaser microdissectionにより鼻茸上皮を採取して、RT-PCRにより鼻茸上皮のSODのmRNA発現を検証した。以上のように1SODの蛋白活性、2SODの発現の局在部位、3Laser microdissectionによる局在部位をターゲットmRNAの定量、4SOD発現量と好酸球・マクロファージ浸潤・リモデリングとの関連により、抗酸化療法の治療応用の根拠を確立された。慢性副鼻腔炎・鼻茸は耳鼻咽喉科の日常診療において頻繁に遭遇する疾患で,鼻閉,鼻漏,嗅覚障害などの原因となり患者の生活の質を低下させる。従来の慢性副鼻腔炎の大部分は,細菌感染による急性炎症の反復と持続を契機として発症する化膿性副鼻腔炎であったが,近年これとは異なる機序,すなわち何らかの形でアレルギーや好酸球性炎症が発症に関与する新たな副鼻腔炎の病型が増加してきている。One airway, one diseaseの観点より、気管支喘息と慢性副鼻腔炎は病態が類似しており、上気道と下気道は密接な関係があると考えられている。気管支喘息において、気道粘膜の上皮障害やリモデリングは、気道粘膜に集簇した好酸球、マクロファージなどの炎症細胞から放出される、活性酸素の増減の関与が示唆されている。そこで、生体内のフリーラジカルを抑制する抗酸化酵素のSuperoxide dismutase(SOD)、Heme Oxygenase-1(HO-1)、Glutathione peroxidase、Catalaseなどが病態に関与している。喘息合併の難治性副鼻腔炎の1つである好酸球性副鼻腔炎が注目されている。今回の結果は、1IL-17A陽性浸潤細胞が多量に喘息合併慢性副鼻腔炎に存在すること、2IL-17A陽性細胞は鼻茸上皮剥離、基底膜肥厚のリモデリングや重症度と相関すること(Saito T et, al:Int Arch Allergy Immunol 151;8-16, 2010)。好酸球性副鼻腔炎鼻茸を用いて、組織内好酸球浸潤と抗酸化物の1つであるHeme Oxygenase-1(HO-1)、マクロファージとの関連性がある(KawanoK etal:Auris Nasus Larynx 39,387-392, 2012)。難治性かつ再発性の好酸球性副鼻腔炎の防御因子の作用機序が解明された。好酸球性副鼻腔炎に伴う鼻茸形成を抑制的に作用すると考えられる抗活性酸素因子であるSuperoxide dismutase(SOD)を検証した。本研究では多種の副鼻腔炎患者より得た鼻ポリープ組織より、これらの分子細胞生物学的評価を行い副鼻腔炎各症例に対する炎症細胞マーカー(好酸球、好中球、マクロファージなど)の浸潤細胞数、活性酸素の抗酸化物質であるSODの関連性について、以下の項目を検証した。研究の第1段階として、活性酸素との関連における、鼻茸組織中の抗酸化酵素のSOD活性について検証する。第2段階として、鼻茸組織中の炎症細胞浸潤の程度を解析するため、免疫染色法を改良し、適切な染色条件を検証する。

また、SODが上皮系に局在するため、鼻茸組織中の上皮障害との関連・リモデリングについて検証した。さらに、第3段階として、組織中の好酸球や粘膜の上皮障害との関連についても検証する。第4段階として、鼻茸組織をLaser microdissectionにより鼻茸上皮を採取して、RT-PCRにより鼻茸上皮のSODのmRNA発現を検証する。鼻茸上皮から抽出できるRNAは非常に微量で単位時間で分解が進行するため、効率よくRNA抽出する方法を改良した。好酸球性副鼻腔炎に伴う鼻茸形成を抑制的に作用すると考えられる抗活性酸素因子であるSuperoxide dismutase(SOD)を検証する。活性は非常に不安定なため、組織の保存法、従来の活性測定法を改良した。さらに、組織中の好酸球との関連についても検証した。鼻茸組織をLaser microdissectionにより鼻茸上皮を採取して、鼻茸上皮のSODのmRNA発現を検証した。好酸球性副鼻腔炎は高度の嗅覚障害、鼻閉、膠状の粘稠な鼻汁を呈し、喘息合併頻度が高く、著しくQOLを低下させる治療抵抗性の難治性副鼻腔炎である。その多くが、薬剤治療抵抗性であり、手術治療となるケースが多い。しかし、術後経過不良で再発するケースも多く、同時に喘息の悪化も伴う。本研究は好酸球性副鼻腔炎の分子病態・機序を解明する突破口を開き、根本的治療の現実化に正面から取り組むものである。これらの基礎研究は、これまでの報告ではほとんどない極めて独創性の高い研究である。この技術が臨床に適用されると、鼻科学に新しい局面を迎えることができる。鼻汁、鼻閉、後鼻漏、嗅覚障害などの鼻症状、頭痛、頬部痛などに悩み、苦しむ数百万人の患者への大きな福音となり、国民生活の質的向上をもたらす極めて有意義な研究である。将来的には、活性酸素が関連する本疾患対して、既存の薬物治療、手術治療とは異なる新規の抗酸化酵素剤の治療法の開発を進めていく。耳鼻咽喉科学予定の調整がつかず、出席を検討していた学会への参加を断念した為。また、予定していた研究補助者へ協力依頼を行わず、研究代表者、研究協力者にて研究を遂行できた為。事前にスケジュール調整を行い、学会出張において積極的に成果発表を行う。更なる研究の遂行により、次年度に研究補助者の協力が必要となった場合は、当初の予定通り研究補助者へ協力を依頼する。残額は必要な消耗品等の購入を行い、成果を上げる。
半導体表面のレーザー分光

半導体表面の構造のダイナミクスをレーザー分光法により研究する事を目的として、超高真空中でSi(111)表面に対し、QスウィッチNd^<3+>:YAGレーザーの高出力パルス(波長1.06um、繰り返し10Hz、時間幅2.5ns、最大250mJ)を2mmφ程度の領域に当て、第2高周波(SHG)を観測し、その偏光特性を研究した。試料は化学エッチングとアニールを繰り返す事により清浄化し、100°C程度の温度で測定した。Si(111)表面よりSHGが観測された事により、表面超構造は、1、2、3、m、3m対称性のどれかを持つ事に限られる。有力モデルであるSi(111)DASモデルは、表面第2層まで考えれば基本格子間120°かつ大きさが等しい六方格子を持ち、6mmの対称性を持つが、これはSHGを発生させない。DASモデルからのSHG発生は、第3層におけるstacking favlt層を考えた場合、3m対称性の低下により発生する。今回の実験において、結果を解析するとSHGの偏光方向が〔1^^-10〕の時3m対称性で期待される、同強度を持つ信号の4つlobeパターンが見られない。よって、表面超構造において、鏡面が存在しない事が結論できる。従って、実験結果から考えられる表面構造は、2の対称性か3の対称性しかないが、各lobeパターンのMAX点の強度化の違いから表面超格子構造は、2の対称性を持つと考えるのが妥当である。これはDASモデルとは矛盾する。決定的な結論を得るにはLEEDとの相補的な研究の必要がある。
教職実践演習に活かす学校体育事故論カリキュラムの編成と自習用テキストノートの作成

教職実践演習授業における、子どもに対する責任、学級経営案の作成、学校現場の見学・調査、教科内容等の指導力、模擬授業に該当する具体的なカリキュラム内容の編成・精査と学生の理解を促す簡略な自習用テキストノートの作成を行うという目標に対し、2018年度(平成30年度)は損害賠償論についてのカリキュラム編成とテキストノート作成を順次行った。学生へのインタビュー調査も適宜行った。具体的には器械運動のマット運動中における事故の事例を取り上げ、そのとき教師は何に配慮すべきであったのか、何をしなかったことが安全配慮義務違反となるのかについて、裁判所のもつ目線の確認を行った。また、テキスト作成に向けて、裁判例検索システムより適宜必要な裁判例を抽出し、その判決文のほぼ全体を把握した上で、上記のとおり、何が安全配慮義務に当たり、何がそれに該当しないのかについて、詳細な検討作業を進めた。適宜裁判例の収集と分析ができており、具体的な教職実践演習授業のための資料作成が進んでいる。課題最終年度にはテキストノートに類似する著作物を出版する予定である。本書を使用して、より効果的な教職実践演習授業を展開できるよう検討を進める。文部科学省の挙げる教職実践演習の授業で取り扱う内容・方法例11項目のうち、2の「子どもに対する責任」の部分、5の「学級経営案の作成」の部分、6の学校現場の見学・調査、8および10の「教科内容等の指導力」の部分、9の模擬授業の部分に該当する具体的なカリキュラム内容の編成・精査と学生の理解を促す簡略な自習用テキストノートの作成準備を行った。その中でも特に平成29年度は、学校体育事故論における安全配慮義務・方法論について裁判例の検討・分析を行った。その他、広く教員の負担する注意義務についても保育所の事故を参考に検討した。水泳での飛び込み事故を例に、教員の注意義務につき、その法的判断の鍵となる要素を検討した。「最初の授業での飛び込み」(指導計画の問題)、「とおりいっぺんの説明」(指導方法の問題)、「軽信」「漫然」、「体格、技術の正確な把握」(事故回避のための措置の問題)、「監視態勢」「救護態勢」(監視体制の問題)、「応急措置」(事後措置の問題)である。質の高い教員の下で正しく飛び込みを学習できればよいが、その指導に長けた教員が現実的にどれほどいるか。また、子どもたちは全員が正しく安全な角度で飛び込むことができるのか。例年、学校の水泳授業(水泳部活動を含む)では、飛び込みスタートで数名の子どもが後遺障害を負う事故に遭っている。教員の指導技術がどれほど高くても、学習者である子どもたちは発達途上にある未熟な存在である。ときとして誤って下方に突っ込んでしまうことがあることは容易に想像できる。また、学校のプールは溺水防止のため浅めに設計されており、多くは中央部分が最も深く、スタート位置付近が最も浅くなっている。飛び込みスタートによって入水したまさにその場所が最も浅いことになる。こうした構造上の問題にも十分に目を向け、事故の防止に努めることもまた教員の責務である。学校体育事故に係る多くの文献に当たり、多くの裁判例を分析する中で、それぞれの裁判例における共有点と相違点を洗い出し、何が教員の安全配慮義務(注意義務)違反に該当し、何が該当するか否かの判断が難しいのかについての考察が進んでいる。教員はやはり、何をおいても児童生徒の生命・身体の安全を確保しなければならないことは自明であり、かつ、学校運営を担う校長その他の管理職にある者は、常に学校の施設等に目を配り、危険の早期発見と早期改善の行動力が求められてくることもまた自明である。その目配りの徹底についてもやはり限界があろうが、最大限の努力、つまりその行動努力が社会通念上相当と認められる程度のものであったか否かが論点・争点となるのではないだろうか。具体的には、教職員や施設利用者からの情報提供を受け付ける窓口の顕在化と機能化である。月2回程度、窓口に寄せられた施設等の欠陥に関する情報を検証する会議をもつことや、施設・設備業者の専門的意見を求めることを適切に行っており、その質と量が社会通念に適うものであれば、被害にあった児童生徒やその家族の心情もどうにか収まりがつくというものである。学校体育事故の法的責任論に関しては、なにより社会通念を鏡とした検討が肝要であると考えられる。以上のことから、教員ならびに教員をめざす者は、判旨を読み、裁判官の解釈を十分に理解したうえで、自身の経験に照らして熟考すべきであることを改めて認識した。

適宜裁判例の収集と分析ができており、具体的な教職実践演習授業のための資料作成が進んでいる。学生へのインタビュー調査も適宜行った。平成30年度は損害賠償論についてのカリキュラム編成とテキストノート作成を行う予定である。勤務校での教職実践演習の授業内で、質問紙調査やインタビュー調査により、教職実践演習受講者の有する「学校体育事故」への関心や理解を把握し、それを精査したうえで、一層の安全配慮意識の向上を促す具体的なカリキュラム内容およびその運用方法を適宜案出する。学校体育事故、すなわち「学校安全」の領域が教職課程を履修する大学生にどういったイメージで理解されているかについてより多くの大学生の意識調査を積極的に敢行していく。専門性の高い弁護士にも連絡をとり裁判例の解釈などについてヒアリングしていきたい。その成果を随時、学会や研究会などで発表・投稿し、社会還元を図っていく。課題最終年度にはテキストノートに類似する著作物を出版する予定である。本書を使用して、より効果的な教職実践演習授業を展開できるよう検討を進める。平成29年度は研究の下準備として基礎資料の読み込みと有名裁判例の精査に当てたため支出をしなかった。研究期間満了までに、教職実践演習で活用する学校体育事故関連のテキストノートを出版すべく支出を抑えている面もある(本研究費での出版となる予定)。そのための原稿作成を今後鋭意取り組んでいく。教職実践演習に使用するテキスト作成のための出版経費等に充当するため、支出項目を厳選した。次年度は残金でその出版経費を賄う計画である。
民主的統治システムにおける政治参加および再分配効果の計量経済学的分析

平成26年度は、1インドにおける議席割り当て制度が政治競争・投票行動に与える影響についての研究、2一票の格差の拡大と投票行動についての研究、の二つの研究を行った。1については、ウッタル・プラデーシュ州議会選挙に着目し、被差別グループしか立候補できない選挙区(留保区)と全ての人が立候補できる選挙区(一般区)における政治競争や投票行動の違いを分析した。その結果、政治競争については立候補者数・政治競争度は留保区の方が一般区よりも低いことが明らかになった。投票行動については、留保区で投票率が低く、上位カーストを支持基盤とする政党の得票率が有意に高くなることが明らかになった。ここから、議席割り当て制度は政治的競争を阻害する効果をもつこと、上位カーストを支持基盤とする政党に有利な選挙結果をもたらす効果があることが示唆された。2の研究については、インドにおける90倍にもおよぶ一票の価値(1÷選挙区当たりの有権者数)の格差が投票率に与える効果を検証した。人口が多くなるほど、一票が投票率に与える影響力は小さくなるので、一般には人口と投票率は負の関係にあることが予想される。しかしながら、実際に人口が投票率に与える効果を検証する際には、人口が多いところは都市部であり、都市部であることの効果と人口の大きさの効果を識別するのが難しいという内生性の問題がある。本研究はインドにおける州議会選挙と下院議会選挙の選挙区の区割りを利用し、この内生性の問題に対処した上で人口が投票率に与える効果を検証した。分析の結果、人口が多いほど投票率は低くなること、固定効果を考慮しないと、この負の効果は過大に推計されることが明らかになった。なお、本研究の成果はApplied Economicsに採択されている。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、第一に、インドの政治制度に関する三つの研究((1)インドの留保議席制度と投票行動、(2)一票の格差と投票率、(3)政党の多様化と再分配)について、論文執筆および学会報告を行った。また、(1)、(2)の研究については研究成果を関連する既存研究とともにまとめ、北村行伸(一橋大学)編集『応用ミクロ計量経済学2』の第11章として公刊される予定である。第二に、インドの留保議席制度の研究に関して、新たにデータを構築し、留保議席制度がカースト間の対立意識に与える影響について、より厳密な研究を行っている。この研究は現在データ構築の段階であり、平成25年度はこの成果をもとに学会報告や論文執筆を行っていく予定である。この研究は、利害対立や差別がある状況でどのような民主的制度を構築するかを模索する際に重要な視座を与えるものと考える。第三に、平成24年度は日本における戦前の男子普通選挙法の施行に着目し、貧困層への選挙権の拡大が再分配政策へ与えた影響についての研究に着手した。この研究は現在資料収集の段階であり、平成25年度中に完成させる予定である。貧困層への選挙権拡大が貧困の削減に寄与してきたかどうかは、今なお重要な政策課題である。不平等度や政党組織の発展などの条件に応じて、選挙権拡大の効果がどのように変わるのかという点に特に焦点を当てて研究を進めている。このような研究は現在の途上国でどのように民主的システムを構築していくべきかを考える上で意義のある知見を与えることができるだろう。平成25年度は、第一に平成24年度までのインドの政治制度に関する三つの研究(1インドの留保議席制度(議席割り当て制度)と投票率、2一票の格差と投票率、3政党の多様化と再分配)を改訂し海外の査読付き学術誌に投稿した。また、1、2の研究については研究成果を関連する既存研究とともにまとめ、北村行伸(一橋大学)編集『応用ミクロ計量経済学2』の第11章として公刊した。第二に、インドにおける留保議席制度の分析をさらに深めるために、1留保議席制度と投票行動の研究、2留保議席制度と再分配の研究、の二つの研究に新たに取り組んだ。1は、留保議席制度が政治におけるカースト間の対立を促進する効果の有無を検証する研究であり、積極的差別是正措置に関して懸念される事項がどれほど深刻であるかという点に焦点をあてている。平成25年度は、選挙管理委員会が公表しているデータをもとに、分析を行った。また、追加的な研究としてマイクロデータを用いた研究を行うために、Center for the Developing Studiesよりデータを購入し、そのデータ整理を行った。なお、この研究については、Indian Statistical Institute, Bangaloreにて発表し、有益なコメントをもらい現在改訂作業中である。2の研究は、被差別グループに対する積極的差別是正措置が、被差別グループの生活改善に寄与したかを知るための研究である。平成25年度は、選挙区および県単位における公共財の普及を調べるために、Census of Indiaのデータを購入し、分析を開始している。また、平成25年度は9月および2月にインドを訪問し、研究発表を行い、研究者間での交流を進め、研究に関する様々な有益な情報を得ることができた。

その結果、政治競争については立候補者数・政治競争度は留保区の方が一般区よりも低いことが明らかになった。投票行動については、留保区で投票率が低く、上位カーストを支持基盤とする政党の得票率が有意に高くなることが明らかになった。ここから、議席割り当て制度は政治的競争を阻害する効果をもつこと、上位カーストを支持基盤とする政党に有利な選挙結果をもたらす効果があることが示唆された。2の研究については、インドにおける90倍にもおよぶ一票の価値(1÷選挙区当たりの有権者数)の格差が投票率に与える効果を検証した。人口が多くなるほど、一票が投票率に与える影響力は小さくなるので、一般には人口と投票率は負の関係にあることが予想される。しかしながら、実際に人口が投票率に与える効果を検証する際には、人口が多いところは都市部であり、都市部であることの効果と人口の大きさの効果を識別するのが難しいという内生性の問題がある。本研究はインドにおける州議会選挙と下院議会選挙の選挙区の区割りを利用し、この内生性の問題に対処した上で人口が投票率に与える効果を検証した。分析の結果、人口が多いほど投票率は低くなること、固定効果を考慮しないと、この負の効果は過大に推計されることが明らかになった。なお、本研究の成果はApplied Economicsに採択されている。26年度が最終年度であるため、記入しない。データの入手やデータ整理は順調に進んでおり、平成25年度に研究を完成させるめどがたっている。ただし、インドで現地調査を行う準備はできなかったので、この点を平成25年度の課題としたい。当初予定していた現地調査を行うことはできなかったが、大規模な調査データを購入し、有権者の属性に応じた投票行動を分析することができた。また、インドにおいて研究発表の機会を作り有益な情報を得ることで、新たに始めた二つの研究に完成の目途を立てることができたので、おおむね順調に進展していると評価できる。現在構築しているデータをもとに実証分析を進め、国内外含めて多くの学会で報告し、コメントを受けてよりよい研究になるように改訂作業を行う。インドでの現地調査について、人脈づくりや具体的な研究計画を進めていきたい。選挙に関する大規模な個別調査データを購入することができたので、代表者自身によって調査を行う研究を取りやめた。平成26年度は平成25年度に行った研究を完成させ、国内外のセミナーや学会での報告を積極的に行い、査読付き学術誌への投稿を目指す。
機能性流体中の超音波伝播特性と鎖状クラスター構造との関係

磁性流体の内部には磁性体微粒子が分散しており,磁場を印加することにより磁場印加方向に鎖状クラスターが形成される。この鎖状クラスターは,磁性体微粒子が凝集した1次クラスターの集合体から形成されている。このような複雑な内部構造のため,磁性流体中の超音波伝播特性は,印加磁場によって大きな影響を受けるものと考えられる。そこで,本研究では,このような鎖状クラスター構造と超音波伝播特性の関係を明らかにする事を目的として以下のように研究を遂行した。セラミック超音波振動子を用いて,様々な周波数の音速測定装置を製作した。1MHz,2MHz,4MHzの振動子を用いて,水ベースおよびケロシンベース磁性流体中の音速が印加磁場によってどのように変化するかを詳細に調べた。その結果,水ベース磁性流体中の音速変化におよぼす周波数の影響はあまり見られなかった。しかし,ケロシンベース磁性流体においては,周波数の増加に伴い,音速も大きくなった。これは,鎖状クラスター形成の形態が両者において異なるためと考えられる。各印加磁場強度において,磁場の印加方向と超音波の伝播方向とのなす角度φを変化させて,音速の異方性に関する実験も行った。その結果φ=0°Cの時に音速は最大になり,φ=90°Cの時に音速は最低となる一般的傾向が見られた。しかし,これは,磁場強度やベース液の違いによってこの傾向が見られない場合もあった。これについては,今後の検討が必要である。鎖状クラスター形成と音速変化との因果関係を調べるために,印加磁場下での鎖状クラスター可視化システムを構築した。この鎖状クラスターは,時間経過と共に太く長く成長していく。そこで,鎖状クラスター成長を定量的に評価する手法を検討した。その結果,視野の明度の標準偏差によって,ある程度鎖状クラスター成長が評価できることがわかった。(1)1MHzのセラミック振動子を用いて流体中の音速を正確に計測する測定装置を新たに製作した。そして純水中の音速の計測を行い,装置が十分なる精度を満足している事を確認した。(2)水ベース磁性流体中の音速変化の温度依存性を調べた。その結果,磁性流体中の音速は温度上昇と共に現象する傾向が明らかなとなった。(3)電磁石による磁場印加を行い,磁場強度による音速変化を調べた。そして,音速が減少する結果を得た。これは,磁場印加とともに内部の鎖状クラスターが成長する事に起因するものと考えられる。(4)各印加磁場強度において,磁場の印加方向と超音波の伝播方向とのなす角度を変化させて,音速を測定した。その結果,角度変化に伴う音速の異方性が認められた。しかし,この原因は今回の実験結果からは明かにならなかった。本研究では,磁性流体中に形成される鎖状クラスター構造と超音波伝播特性の関係を明らかにする事を目的として以下のように研究を遂行した。(1)新装置を作成し,1MHz,2MHz,4MHzのセラミック振動子を用いて磁性流体中の音速の計測を行った。

また,水ベースとケロシンベースの2種類の磁性流体を用いた実験を行った。(2)水ベース磁性流体中の音速変化におよぼす周波数の影響はあまり見られなかった。しかし,ケロシンベース磁性流体においては,周波数の増加に伴い,音速も大きくなった。これは,鎖状クラスター形成の形態が両者において異なるためと考えられる。(3)各印加磁場強度において,磁場の印加方向と超音波の伝播方向とのなす角度φを変化させて,音速の異方性に関する実験も行った。その結果,φ=0°の時に音速は最大になり,φ=90°の時に音速は最低となる一般的傾向が見られた。しかし,これは,磁場強度やベース液の違いによってこの傾向が見られない場合もあった。これについては,今後の検討が必要である。(4)鎖状クラスター形成と音速変化との因果関係を調べるために,印加磁場下での鎖状クラスター可視化システムを構築した。この鎖状クラスターは,時間経過と共に太く長く成長していく。そこで,鎖状クラスター成長を定量的に評価する手法を検討した。その結果,視野の明度の標準偏差によって,ある程度鎖状クラスター成長が評価できることがわかった。(5)この評価方法を用いて,鎖状クラスター成長と音速変化の定性的な関連は見い出せたが,まだ不明な点が多く,この関連性の解明が今後の課題と考えている。本研究では,磁性流体中に形成される鎖状クラスター構造と超音波伝播特性の関係を明らかにする事を目的として以下のように研究を遂行した。(1)鎖状クラスターの成長過程を定量的に評価するために,画像処理システムを導入し,可視化計測システムを構築した。(2)光学顕微鏡で取り込んだクラスター画像にフィルターをかけ,二値化して解析を行った。試行錯誤の上,最適なフィルターおよび閾値を得ることができた。(3)得られた画像から以下の4つに着目してクラスター成長過程の定量的評価を試みた。(1)クラスター長さ,(2)クラスター長さの合計,(3)クラスター面積,(4)画像明度の標準偏その結果,クラスターの面積および,画像明度の標準偏差,が有効な指標であることが明らかになった。しかし,クラスター成長過程の詳細なる定量的評価までには至らなかった。(4)つぎに,機能性流体の一つとして,MR流体を取り上げ,その音速測定のための新しい装置を製作し,音速測定を行った,その結果,磁性流体よりも遙かに応答性がよく,印加磁場直後に音速上昇が見られ,その後の経時変化はあまり見られなかった。また,流動場での音速測定を試みた結果測定可能であることが明らかになった。
IV族半導体原子層積層ヘテロ人工結晶の創成

申請者らが培ってきたCVDにおけるラングミュア型吸着・反応制御技術を駆使して、Si, Ge, C等の異種(ヘテロ)元素を一層ずつ任意に積層するヘテロ積層技術を開発し、これを駆使した新しいIV族半導体原子層積層ヘテロ人工結晶を創成し、その新規物性を明らかにすることを目的として研究を行った。SiGe系IV族半導体(100)表面でのCやNの原子層オーダ反応制御条件と、その上への低温Siエピタキシャル成長条件を見いだし、原子層ドープIV族半導体ヘテロ構造の形成を可能にした。さらに、C原子導入により、Ge表面Si原子層の熱的安定性の向上とSi(100)基板上歪Si_<1-x>Ge_xエピタキシャル薄膜の臨界膜厚増大が可能であることを明らかにした。また、ナノオーダ歪Si_<1-x>Ge_x/Si(100)上のP原子層表面上へのSiエピタキシャル成長時において、Si_2H_6ガスを用いることにより効果的にP原子の表面偏析現象を抑制し、Si/ナノオーダ歪Si_<1-x>Ge_xヘテロ界面近傍に10^<21>cm^<-3>をはるかに超える超高濃度Pドーピングを可能にした。また、低エネルギーECRArプラズマ照射によるSiH_4やGeH_4の表面反応促進による、基板加熱なしでの高平坦なSiや歪Geの高品質エピタキシャル成長、並びにSi(100)面原子層窒化制御とその表面でのSiエピタキシャル成長を実現し、約2nm以内の極薄領域へのN原子層ドーピング(最大窒素濃度2x10^<21>cm^<-3>)に成功した。さらに、Si(100)基板に格子整合した約1nm厚さの歪Ge薄膜のエピタキシャル成長も実現した。以上のように、新規物性発現に必要となる高品質IV族半導体原子層ヘテロ積層膜の実現に関して重要な成果を得た。本基盤研究では、申請者らが培ってきたCVDにおけるラングミュア型吸着・反応制御技術を駆使して、Si,Ge,C等の異種(ヘテロ)元素を一層ずつ任意に積層するヘテロ積層技術を開発し、これを駆使した新しいIV族半導体原子層積層ヘテロ人工結晶を創成し、その新規物性を明らかにすることを目的とする。本年度はその第1年目として、原子層積層ヘテロ構造積層と原子層ドーピングの研究を進めた。具体的には、SiGe系IV族半導体表面でのSiH_3CH_3,NH_3,PH_3,B_2H_6,WF_6等の表面吸着・反応、及びその表面でのIV族半導体の低温エピタキシャル成長の研究について研究を進めた。その結果、SiGe系IV族半導体(100)表面でのCやNの原子層オーダ反応制御条件を見いだすと同時に、その上への低温Siエピタキシャル成長条件を見いだし、原子層ドープIV族半導体ヘテロ構造の形成を可能にした。また、本補助金により購入した精密インピーダンスアナライザーを始めとする各種装置を駆使して、製作したヘテロ積層膜の結晶評価と電気物性評価を行い、C原子層導入によりGe表面のSi原子層の熱的安定性が向上する現象を見いだした。また、3x10^<14>cm^<-2>のN原子層の多層ドーピング構造形成において、Siスペーサ層厚さが薄くなるとSi_3N_4構造形成とともに結晶性劣化が起こることを見いだした。また、低エネルギーECR Arプラズマ照射に主るSiH_4反応により、基板加熱なしでの高品質Siエピタキシャル成長とその原子層オーダ制御を実現した。

これらのことから、原子層ヘテロ積層膜形成とその高品質化のために不可欠な原子層形成やIV族半導体エピタキシャル成長温度の低温化のための指針を得た。以上のように、新規物性発現のための高品質IV族半導体原子層ヘテロ積層膜の実現において重要な成果を得た。本基盤研究では、申請者らが培ってきたCVDにおけるラングミュア型吸着・反応制御技術を駆使して、Si,Ge,C等の異種(ヘテロ)元素を一層ずつ任意に積層するヘテ直積層技術を開発し、これを駆使した新しいIV族半導体原子層積層ヘテロ人工結晶を創成し、その新規物性を明らかにすることを目的とする。本年度はその第2年目として、原子層積層ヘテロ構造積層と原子層ドーピングの研究を進めた。具体的には、基板非加熱下での低エネルギーECR Arプラズマ照射による表面反応によるSi(100)の原子層窒化制御、及びその表面でのIV族半導体の低温エピタキシャル成長の研究について研究を進めた。その結果、Si(100)の原子層窒化制御条件を見いだすと同時に、その上へのSiエピタキシャル成長条件を見いだし、基板非加熱下でのプラズマプロセスによる原子層ドープIV族半導体ヘテロ構造の形成を可能にした。作製した原子層ドープSi結晶薄膜における窒素原子濃度の深さ方向分布を調べた結果、ほとんどの窒素原子は約2nm以内の極薄領域に取り込まれており、その最大濃度は2x10^<21>cm^3(約4%に相当)を越えることを見いだした。また、低エネルギーECR Arプラズマ照射によるSi(100)上でのGeH_4反応により、基板非加熱下での高平坦歪Geエピタキシャル成長制御を実現した。特に、約1nm厚さの歪Ge薄膜においては、ほぼSi(100)基板に格子整合し、ほとんど歪緩和していないことを見いだした。これらの結果は、従来の熱分解反応を用いたCVD法では実現が困難であったものであり、低エネルギープラズマプロセスによる原子層積層構造の高品質化の可能性を示すものである。本基盤研究では、申請者らが培ってきたCVDにおけるラングミュア型吸着・反応制御技術を駆使して、Si, Ge, C等の異種(ヘテロ)元素を一層ずつ任意に積層するヘテロ積層技術を開発し、これを駆使した新しいIV族半導体原子層積層ヘテロ人工結晶を創成し、その新規物性を明らかにすることを目的とする。本年度はその第3年目の最終年度であり、新しいIV族半導体人工結晶の創成を目指して、前年度までに研究を進めたIV族半導体を中心とする元素の原子層ヘテロ積層により製作したヘテロ積層膜の高品質化のために、結晶欠陥制御、応力緩和制御、臨界膜厚制御の研究を進めた。具体的には、C原子の導入を行うことにより、Si(100)基板上に歪Si_<1-x>Ge_xエピタキシャル薄膜の歪量を緩和させることができ、臨界膜厚を増大させることができることを見いだした。そして、Si-Si、Si-Ge、Ge-Ge結合の歪状態はC原子導入にほとんど影響されないことから、C原子近傍の近距離においてのみ結合歪緩和が生じているものと結論付けた。また、そのヘテロ積層膜により構成される人工結晶を適用したダイオード製作プロセスの構築とともに、積層構造・膜界面構造の安定性や拡散・凝集といった観点から研究を行った。具体的には、ナノオーダ歪Si_<1-x>Ge_x/p型Si(100)上のP原子層表面上へのSiエピタキシャル成長時において、SiH_4ガスの代わりに反応性の高いSi_2H_6ガスを用いることにより効果的にP原子の表面偏析現象を抑制され、Si/ナノオーダ歪Si_<1-x>Ge_xヘテロ界面近傍に10^<21>cm^<-3>をはるかに超える超高濃度Pドーピングが実現されていることを見いだした。
ヒノキ間伐材の作業道用構造物への活用と丸太材の耐久性に関する研究

研究調査の進展と結果の考察・集約は次のようである。平成3年度は,ヒノキ間伐材を用い丸太の耐久性を調ベるために予じめ施工されたモデル用木製土留工から丸太8本を抜き取った。これらの丸太は,構造物として使用され2年を経過したものであった。丸太は乾燥地および湿潤地にそれぞれ施工されたもので,さらに地上露出材と土中に埋められた深さ3層のものからであった。これらのヒノキ丸太から,丸太の材質劣化に関する比較データを求めるため,JIS規格に沿い,ブリネルかたさ,横圧縮強さ,曲げ強度を調べるための試験体を多数作成し,試験体の含水率調整を行った後上述の3種類の測定を行った。これらの測定データと2年前に求めてあった基準値との比較を行った結果,辺材部では測定値の上でいくらか低下しているものがあったが,心材部を含め,丸太全部を用いた測定値の有意差検定の結果は,2年間の使用で材質の劣化が生じているとする判定にはならなかった。しかし,湿潤地に施工されていた土留工の丸太のなかには,山シロアリによって辺材部がかなり食害されているものがあり,木構造物への利用に際しては,シロアリに対する対策もいることがわかり,新しい知見を得た。平成4年度は,前年度末に静岡大学の附属演習林内において,演習林のヒノキ間伐材を用いた新たなヒノキ土留工モデル試験区を施工した。これらの丸太から基準値を残しておくための作業をすすめた。基準材用の丸太は,木材の強度試験を行うための準備をすすめ(天然乾燥2か月,その後人工乾燥)その後,多数の試験体を用い強度測定を行った。ブリネルかたさ,横圧縮強さ,曲げ強度に関する3種類の測定結果は,今後の木材劣化テストを継続していくための貴重な財産になると思われる。本研究は、作業道用の木構造物たとえば,土留工,擁壁工などに間伐材の積極的な活明を目的としており,使用された丸太の時間的,使用条件的な耐久性について知っておくことが重要な課題となる。こうした視点から,木構造物の丸太の経時的な材貭強度の変化を調べることを前提に,実験的モデルを先行的に作設し,すでに実験への準備をすすめてきた。本年はモデル構造物から、2年目を迎えるヒノキ間伐丸太が実験に使用できたことから、耐久試験用の丸太を初期計画に沿って引き拔き,これらの丸太から、(1)、ブリネル硬さ試験,(2),横圧縮試験,(3),曲げ強度試験など3試験を実施し、それぞれの強度測定を行った。一方,モデルの作設時に切り取ったヒノキ丸太の最初の材貭強度は,今後の比較基準値として計測しておいたので,これと1年経過した丸太との比較により、材貭の変化について調査することができた。以上のことから、次のことが判明した。(1)、ヒノキ丸太の辺材部では、若干の数値変動があったが,1年の経過で劣化を示すものとはならなかった。(2)、心材部ではほとんど基準値との間に変化がみられず、劣化が生じていないことが判った。(3),辺材,心材を含めた丸太全体としての結果は,統計処理の結果材貭劣化を生じていないと判定できた。(4),しかし,いくつかの丸太の辺材部にシロアリによる被害の影響が見られ,今後この変化については注目していくことが必要であると思われた。

なお,平成4年1月下旬にヒノキ間伐材による新たなモデル実験区を作設し,今後の調査に向けてより多くの現場サイドのデ-タがとれるように務めた。平成4年2月に,静岡大学農学部上阿多古演習林内の作業道側端に,同演習林で伐採されたヒノキ間伐材を用い,木製構造物として丸太土留工のモデル試験区を作設した。このモデルの目的は,作設後の経過年数に応じて構造丸太を計画的に抜き取り,それらの丸太から試験体を作成して木材の材質としての強度測定を行い,丸太の使用年数と耐久性についてのデータを得ることにあった。モデルの作設は,丸太が土中に埋められる深さによって耐久性が異ることを考え深さ方向に3層に埋めることとし,とくに露出材との間に耐久性を検証していく構想で計画された。耐久性を目標として,モデル試験を継続していくためには,構造物として丸太を使用する事前に,それぞれの丸太から基準材となる材を一部づつ切り取る必要があった。これは今後の使用材との間で劣化現象の比較対象の基準値を確保しておくためである。切り取られた基準材(26本)から試験体をうるために,それぞれの丸太から核を含む25mmの厚さの板を挽き,2か月近く天然乾燥させ,最後に大型人工乾燥機で含水率を調整して試験片による基準値を作成した。平成4年度は,これらの基準材を基にした基準値の作成に時間があてられた。このモデルから丸太を引き抜くことは,作設されてからの時間経過が短かく,本年度の対象とはならなかった。なお,平成3年度に,2年経過したヒノキ材についての検証テストが行われた。基準値の作成は,木材の耐久性を論じる目的で多くの試験体から,ブリネルかたさ,檍圧縮強さ,曲げ強さの3つの要因についてのデータを集め統計的に処理して行われた。これらのデータは,今後の丸太の耐久性を検証していく過程で大いに貢献できるものと思われる。