hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アブラムシ類における不妊の防衛カストの進化機構

また同じく不妊の防衛カストを持つ沖縄のコウシュンタケツノアブラムシの飼育も行ない、本種のメスも1匹が両型を産めることがわかった。平成3年度の鹿児島県下における野外研究で、不妊の防衛カストを有するタケツノアブラムシの防衛型1齢幼虫の産出率は、秋・冬に高く春・夏には殆ど産出しないこと、またコロニー中の防衛型1齢幼虫の率はコロニーサイズや竹の新革の長さと相関していることがわかった。そこで平成4年度はよりくわしい野外調査を行ない、その結果を重回帰分析した。また鹿児島県下において兵隊型1齢幼虫が有力な捕食者タイワンオオヒラタアブに対し真に防衛能力を有するか否かを、放飼実験および野外観察で調査した。さらに同一の母虫が兵隊型・通常型両方の幼虫を産むか否か、産むとしたらその順序はどうかを、名古屋大学内での飼育によりしらべた。その結果明らかになったことは次の通り:1.タケツノアブラムシのコロニー中の兵隊型個体の率は竹の長さ、コロニーサイズ、有翅虫率との間に正の相関があった。ただし竹の茎長が4mを越すと兵隊率は約25%で頭打ちとなった。2.重相関分析によりコロニー中に生存しているオオヒラタアブ幼虫数が負の相関を示す変数として選択されたが、これは次項とも関連して兵隊率変動の原因ではなく、逆に兵隊率の高いコロニーではオオヒラタアブ幼虫が殺されるためであると考えられた。3.有意とはならなかったが、兵隊率の高い集団では捕食者オオヒラタアブ幼虫の生存率が低下していた。またオオヒラタアブ成虫は兵隊率の高い集団をさけて産卵していた。4.コウシュンツノアブラムシは最初何匹かの普通型幼虫を産み、ついで何匹かの兵隊を産み、最後にまた普通型を産んで死ぬことがわかった。タケツノアブラムシも同様らしい。これは他の真社会性昆虫の不妊カスト(ワーカー)産出の順序と全く逆であり、兵隊カストの進化を考えるうえで重要な新発見である。
飛行時間法中性子回折を用いた組織超微細化中の集合組織変化の検討

国内の角度分散法中性子回折装置と海外の飛行時間法中性子回折装置を用い、フェライト変態に及ぼす二相域加工の影響を検討した。低温大歪み加工中の遅い動的フェライト変態は動的フェライト再結晶によって生じることを解明した。また、冷間圧縮した低合金鋼の加熱および冷却中のその場集合組織を測定し、集合組織記憶現象は変態中の相歪みに起因して生じることを明らかにした。近年、優れた強度・靭性バランスと良好なサイクル性を有する超微細結晶鋼は重要な研究テーマの一つになっている。動的フェライト相変態と動的フェライト再結晶は組織微細化の主な方法であることが認められているが、大歪熱間加工中に動的フェライト変態とその結晶方位変化を直接観察した例はない。中性子回折は材料組織形成の研究に極めて有力な実験手法であり,特に飛行時間法中性子回折は析出,回復・再結晶,相変態等による組織形成の解析に使われ始めたが、集合組織の結果は報告されていない。平成21年度は、動的フェライト変態した試料に対し、角度分散法中性子回折装置で測定し、その結果をスタンダードとして米国HIPPO(LANSCE)飛行時間法集合組織測定装置の信頼性を定量的に評価した。飛行時間法は角度分散法の5%の測定時間で後者とほぼ同じ信頼性の集合組織結果が得られるので、フェライト変態や再結晶中のその場集合組織変化の観察に適することが分かった。また、以上の集合組織の測定結果とこれまでに得た逆極点図をもとにフェライト変態に及ぼす二相域加工の影響を検討した。単相域加工と二相域加工は動的フェライト相変態を促進することを確認した。また、二相域低温加工中に一定の歪みに達すると動的フェライト再結晶が始まり、動的フェライト変態と競合する。引き続き加工すると、動的フェライト変態と動的フェライト再結晶との競合によって全体微細化組織が得られることが明らかとなった。優れた強度・靭性バランスと良好なサイクル性を有する超微細結晶鋼は重要な研究テーマの一つになっている。組織超微細化には動的フェライト変態、動的フェライト再結晶、二相域オーステナイト逆変態などが良く利用されている。これまでに典型的な拡散変態として、フェライト変態とオーステナイト逆変態について検討してきたが、炭素拡散によるオーステナイト・フェライト熱膨張挙動とバルク結晶方位分布の関係はまだその場で評価されていなかった。近年,飛行時間法中性子回折はきわめて有力な実験手法であり、析出、回復・再結晶、相変態などによる組織形成や引張・圧縮変形挙動などのその場評価に使われてきた。本研究では、飛行時間法中性子回折装置を用いて、マルテンサイト鋼について段階的な加熱・冷却中の構成相格子定数変化と集合組織変化をその場で定量測定した。昇温、降温中のオーステナイト・フェライト二相域中においてフェライトとオーステナイトの非線性熱膨脹が観察された。フェライトの非線性膨張は変態中に圧縮歪みが生じることを確認した。オーステナイトの非線性膨張は炭素拡散によるオーステナイトの炭素濃度変化と変態歪みに関係することを推定した。また、冷間圧縮された低合金鋼における段階的な昇温・降温中の集合組織のその場測定において、初始室温組織と最終室温組織の間に集合組織記憶効果は観察されなかったが、段階的な昇温中に形成した再結晶フェライト組織と最終室温フェライト組織の間に集合組織記憶効果が存在することを確認した。飛行時間法中性子回折法により、集合組織の記憶効果が変形蓄積エネルギーに直接関係しないことを初めて明らかになった。
住民の生活と住居に対する北海道南西沖地震の影響に関する研究

災害発生にともない「人命と財産の保全」の重要性が再認識されてきたが、災害に関する研究はこれまでの耐震工学などハード的解決だけでなく、人間や生活・住居をとりまく社会科学的事象についても解決する必要がある。そこで、本研究は地震災害など非常時における人間が住居を通していかに行動し生活するかを探り、そこから日常における安全な住居のあり方を考究することを目的としている。本研究では、すでに「釧路沖地震」における地震発生時の人間の行動と意識に関する調査や昭和23年以降の建築物に関する災害調査を行っている。本年度は「北海道南西沖地震」をとりあげ、「北海道奥尻島における「複合災害」の進展過程を住居および人間中心に解明する」「復興過程における住居の位置づけを明らかにする」の2点にしぼって研究を遂行した。具体的には、住居・人間の立場から生活環境に関する復興過程の解明と、災害復興過程における住居の役割および住居の復興の解明である。その結果、北海道南西沖地震では生活環境に関する復興過程は時間経過でみた内容から7段階に分けられ、被害と住居、人間の行動や気持ち、経済活動などが相互に関係し成立していることを明らかにした。また、住居の場は時間経過とともに4つの場(住宅→避難所→仮設住宅→道営住宅)を変遷した。復興過程における住居の役割については、「住居の安定」によって生活復興が促進されることが明らかとなり、災害復興には安定した生活が行える住居の供給が重要であることがわかった。なお、これらの成果は日本家政学会および日本建築学会などで発表している。今後は、「阪神・淡路大震災」をはじめ「北海道東方沖地震」「三陸はるか沖地震」など、地震災害における人間と生活の観点から地震災害とその復興過程における住居の役割に対する提言を行う計画である。
拡張現実テクノロジーを応用した区域麻酔穿刺針ターゲット誘導システムの開発研究

脊髄神経の近傍へ穿刺針を進めることを必然とする硬膜外及び脊髄くも膜下麻酔法では、脊椎骨の変形や肥満などによる解剖学的理由から穿刺そのものに難渋することがある。現実空間に必要なデジタル情報を重ね合わせて表示する方法を拡張現実(Augmented Reality:AR)技術というが、この技術を用い脊椎の解剖学的画像を患者体幹にリアルタイムに投影させることができれば、麻酔施行者は目の前で合成された脊椎の立体像を見ながら容易に目標を決定し穿刺針を進めることができる。本研究では、AR技術を応用し穿刺針を体内の目標位置に到達させるための正確かつ安全な穿刺針ターゲット誘導システムを開発することを目的とした。まずヘッドマウントディスプレイに表示させた脊椎骨立体像が、解剖学的あるいは空間的に正確な位置に表示できるかどうかを硬膜外及び脊髄くも膜下穿刺用の人形シミュレータを用い検証した。続いてこのシステムを用いて脊椎シミュレーターに実際に穿刺針を挿入する実験を行い、システムの正確性を客観的に評価した。AR画像を見ながら穿刺手技を行った際、正確に鍼の刺入点および到達点を術者に誘導させることができることを明らかにすることができた。穿刺手技の経験を持たない医学部学生ボランティアにヘッドマウントディスプレイに映し出された脊椎立体像をガイドに硬膜外もしくは脊髄くも膜下穿刺を実施してもらい、その際の穿刺成功率および穿刺所要時間などを計測した。比較対照群として盲目的に鍼を穿刺する場合を設定し、得られた結果からAR技術を用いた区域麻酔穿刺システムの有効性を実証した。数例の手術患者のCT画像データから脊椎立体画像を構築しヘッドマウントディスプレイ上に本研究のARシステムを用いて表示させることを実施した。AR技術を用い脊椎の解剖学的画像を患者体幹にリアルタイムに投影させることができれば、麻酔施行者は目の前で合成された脊椎の立体像を見ながら容易に目標を決定し穿刺針を進めることができる。本研究では、A R技術を区域麻酔法に応用し穿刺針を体内の目標位置に到達させるための正確かつ安全な麻酔穿刺針ターゲット誘導システムを開発することを目的とした。すでにマーカー型ビジョンベースを基本とした簡素なAR画像表出法に成功しており、これを基盤としてその精度を高めることを第一の目標とした。脊椎モデルシミュレーターから抽出した脊椎立体データをヘッドマウントディスプレイ上に再構築し、どのような距離および角度からの視野においても画像データが実物モデルと正確に重なり表示されることを検証した。シミュレーター人形に内蔵されている脊椎骨モデルの情報をCT画像撮影法にて読み取り、これを三次元レンダリングプログラムを用いて脊椎骨の立体像を構築した。適切な場所にマーカーを設置し、この設置マーカーを始点にこの立体像を表出させる位置関係を決定した。ARを用いて視覚化した脊椎骨立体像が実際にヘッドマウントディスプレイを通して正しく表示されるかを確認した。現在は特にマーカーをモニター上で確認した際に先に決定した位置関係を常時保ったまま立体像が表示されるかを検証している。現実のシミュレーターに重ね合わせた脊椎骨立体画像が、ヘッドマウントディスプレイの装着者がいかなる位置から見た場合でも実際の脊椎骨モデルと一致することを確認しているところである。すでにマーカー型ビジョンベースを基本とした簡素なAR画像表出法に成功しており、これを基盤システムとしてその精度を高めるための試験を繰り返し行っている。ARシステムを用い、脊椎シミュレーターに実際に穿刺針を挿入する実験を行う。システムの正確性を客観的に評価するため、AR画像を見ながら穿刺手技を行った際、正確に鍼の刺入点および到達点を術者に誘導させることができることを明らかにする。データ処理解析用のパソコンおよびヘッドマウントディスプレイをそれぞれ購入したが、試験段階のため台数を当初予定より少なくした。
地域に根差した木造住宅生産供給のシステムに関する研究

新世代木造住宅供給システムは、中小工務店による木造住宅供給を支援することを目的に、建設省によって平成3年に開発が始められ、平成6年から実用に供されている。本研究は、実用化されて間もない本システムについて、その供給と利用の状況について調査し、現状の問題と今後の課題を明らかにし、中小工務店による住宅生産供給の活性化の展望を図ることを目的として行っている。1997年度は、主にシステム利用者を対象とする調査を行い、次のことが明らかになった。システム利用工務店は、概ねこの制度の趣旨を生かして活用している。工務店の利用が進んでいるのは、資材供給、営業・設計・施工のマニュアル・パンフレット類である。システム利用工務店は、システム供給者に対し、一層のコストダウンを望んでいる。1998年度は、前年度の成果を踏まえて、システム供給者を対象に調査を行い、システムの供給状況を捉えると共に、供給者の立場からみたシステムの今後の課題について検討を行っている。主な結果は、次に示すとおりである。システムの供給状況は全体として伸びている。資材供給たけでなく営業や設計などのソフト面の支援の重要性が多く指摘されている。システムにより、供給内容供給姿勢に相違が見られたが、それぞれ今後に対し積極的な取り組みを行う様子が捉えられた。地域特性を的確に捉え、システムの特長を生かした供給促進が期待される。以上本研究は、新世代木造住宅供給システムについて、調査に基づき現状を捉え今後の展望を明らかにし、このシステムが、中小工務店の支援と、それを通した地域に根差した住宅生産供給の活性化に有効であること、このシステムの発展にはなお克服すべき課題が少なくないことを論じている。地域に根ざした木造住宅生産供給を担っている、各地の中小工務店の支援を目的に、平成5年に認定制度が整備され実用化された新世代木造住宅供給システムは、平成9年当初で16システムであった。これらについて、その利用工務店の調査を行ったが、その結果、利用工務店の評価はおおむね良好で、一応の成果が上がっていることがわかった。また、その一方で、なお様々な課題が指摘され、それらの適切な解決が望まれることも明らかとなった。具体的には、プレカット材やパネルと言った資材供給などのハード面の支援や、営業マニュアルなどの使いやすいツールなどがよく利用され、効果を上げている反面、システムによって供給実績に差があり足並みがそろっていないことや、工務店にとってこのシステムの意義やねらいを理解することが難しい等の課題が判明した。また、このシステムの普及にとって、公に期待される役割が大きいことも指摘されている。現在、調査結果の分析途上にあるが、システムそれぞれの特長を生かした工務店支援について、方向を明らかにしていくことが、当面の研究課題として重要であると考えている。この調査に並行して、木造軸組構法住宅の新しい技術開発の動向について資料収集を行っている。木造合理化システム認定を受けた構法や、環境への配慮により考案された構法が、近年数多く開発実用化されているが、それらが広く各地の工務店に利用されるための方策が望まれている。次年度は、本年度の成果を踏まえて、地域に根ざした木造住宅生産供給システムについて、そのイメージアップを図りたい。地域に根ざした木造住宅生産供給において、地元の中小工務店の果たすべき役割は大きいが、現在は、プレファブ構法やツーバイフォー構法の発展の中で、様々な問題を抱えている。昨年度は、主にシステム利用者を対象とする調査を行っている。本年度は、昨年度の成果を踏まえて、新世代木造住宅供給システム供給者を対象に調査を行い、新世代木造住宅供給システムの供給状況を捉えると共に、供給者の立場からみた新世代木造住宅供給システムの今後の課題について検討を行っている。

主な結果は、次に示すとおりである。・新世代木造住宅供給システムの供給状況は全体として伸びている。先行する1社のシェアが大きいが、それに続くグループも実績を伸ばしつつある。・資材供給だけでなく、営業や設計などのソフト面の支援の重要性が多く指摘されている。・供給実績が進んでいる供給者は、バランス良くシステムの整備を進めているのに対し、槽でない供給者は、重点的なシステムの整備を目標としている。・システムにより、供給内容供給姿勢に相違が見られたが、それぞれ今後に対し積極的な取り組みを行う様子が捉えられた。地域特性を的確に捉え、システムの特長を生かした供給促進が期待される。
カメムシ類の摂食に関する研究:摂食、消化、代謝に及ぼす日長の影響

オオトゲシラホシカメムシの各種生理現象に与える日長の影響。(1)幼虫の生育:全幼虫期間は12Lー12Dと14Lー10D(この両者間では有意差はない)の条件下でより16Lー8Dの長日条件下で有意に長かった。(2)成虫休眠:繁殖休眠のための臨界日長は15Lー9Dと15.5Lー8.5Dの間にあった。(3)5齢幼虫の摂食量:雄の12Lー12Dと16Lー8Dグル-プ間での比較において、摂食量は脱皮後1日目には前者で多く、4日目と5日目では後者で多かった。一方雌において、摂食量は初日では12Lー12Dグル-プで、4・5・6日目では16Lー8Dグル-プで多かった。すなわち日齢に関する摂食量のプロフィルは両グル-プの間で異なった。(4)体重:各齢と成虫期における雄の体重は12Lー12D、14Lー10D、16Lー8Dの3グル-プ間で異ならなかったが、5齢雌と雌成虫の体重は12Lー12Dグル-プよりも14Lー10Dと16Lー8Dグル-プで有意に重かった。(5)5齢幼虫の中腸消化酵素の活性:5齢期間中、中腸のアミラ-ゼとインベルタ-ゼ活性は12Lー12Dより16Lー8Dグル-プで高かった。トリプシンやアミノペプチダ-ゼは両グル-プでほとんど検出されなかった。(6)5齢幼虫の各種代謝に関する酵素の活性:中腸のトレハラ-ゼ活性は、5齢期間中、12Lー12Dと16Lー8Dの両グル-プで低く、両グル-プ間に差は認められなかった。酸フォスファタ-ゼ活性は、5齢期間中、12Lー12Dグル-プが16Lー8Dグル-プより高かった。ポリフェノ-ルオキシダ-ゼ活性は低く両者間で差は認められなかった。パ-オキシダ-ゼ活性は、5齢期間中、16Lー8Dグル-プが12Lー12Dグル-プより高かった。日長は明らかにこのカメムシの幼虫生育、摂食量、中腸の消化酵素活性とある代謝酵素活性に影響を与えた。すなわち直接か間接かにかかわらず、日長はこの昆虫の摂食に影響を与えたと言える。
多彩な能力を有するスフィンゴモナス細菌群のゲノムの可塑性とその構成原理の解明

スフィンゴモナス細菌群の代表株として、全ゲノム情報が判明し、分子遺伝学的手法が確立している有機塩素系殺虫剤.-HCH完全分解資化細菌Sphingobium japonicum UT26株、および本菌株に特異的な性質である.-HCH分解に関与するlin遺伝子群を主な実験材料として用い、UT26株のゲノム動態に挿入配列IS6100が重要な役割を果たしていることを明らかにした。さらに、UT26株以外の.-HCH分解能を有するスフィンゴモナス細菌3株(MM-1株、MI1205株、TKS株)のドラフトゲノム解析を実施し、これらの株がそれぞれ独立にlin遺伝子群を獲得して.-HCH分解菌となったことを示唆する知見を得ると共に、スフィンゴモナス細菌特有のプラスミドの構造を明らかにした。また、その他環境細菌を材料とした関連研究も実施した。自然環境中に多数存在するスフィンゴモナス細菌群は、「モデル細菌」とは異なる基本的生命原理を有する代表的な「環境細菌」の一群であり、人為起源物質を含む様々な化学物質分解能やゲンランガム生産能など、応用的にも有用で多彩な能力を有している。これまでの研究で、(i)本細菌群のゲノムは可塑性に富み、「環境遺伝子プール」との遺伝子交換を活発に行い、様々な機能遺伝子を受け入れやすい性質を有していること、(ii)その過程にはある種の可動性遺伝因子が重要な役割を果たしていること、が強く示唆されている。本研究の目的は、(1)スフィンゴモナス細菌群の可塑性に富んだゲノムの基本的構成原理の理解、(2)本細菌群の新機能力獲得に関与する可動性遺伝因子の性質の理解、を通じて普遍的な新しい基本的生命原理を発見し、その成果を(3)「環境遺伝子プール」からの有用遺伝子取得法の開発に結び付けることである。本年度は、スフィンゴモナス細菌群の代表株として、全ゲノム情報が判明し、分子遺伝学的手法が確立している有機塩素系殺虫剤γ-HCH完全分解資化細菌Sphingobium japonicum UT26株、および本菌株に特異的な性質であるγ-HCH分解に関与するlin遺伝子群を主な実験材料として用い、(i)UT26株の内在性可動性遺伝因子に注目したゲノム構造とその動態の詳細な解析、(ii)UT26株以外のγ-HCH分解能を有するスフィンゴモナス細菌のゲノム解析、(iii)その他環境細菌を材料とした関連研究、を実施した。本年度は、スフィンゴモナス細菌群の代表株として、全ゲノム情報が判明し、分子遺伝学的手法が確立している有機塩素系殺虫剤γ-HCH完全分解資化細菌Sphingobium japonicun UT26株、および本菌株に特異的な性質であるγ-HCH分解に関与するlin遺伝子群を主な実験材料として用い、UT26株のゲノム動態に挿入配列IS6100が重要な役割を果たしていることを明らかにした。さらに、UT26株以外のγ-HCH分解能を有するスフィンゴモナス細菌3株(MM-1株、MI1205株、TKS株)のドラフトゲノム解析を実施し、これらの株がそれぞれ独立にlin遺伝子群を獲得してγ-HCH分解菌となったことを示唆する知見を得ると共に、スフィンゴモナス細菌特有のプラスミドの構造を明らかにした。
配列制御されたらせん高分子の自己組織化とキラル材料への応用

本研究では、側鎖に両親媒性基と官能基を導入した電子豊富ならびに電子欠乏性の芳香族ユニットからなる一方向巻きに制御されたらせん高分子を設計・合成し、分子鎖内あるいは分子鎖間での電荷移動相互作用および疎溶媒性相互作用を介したらせん構造の安定化ならびに官能基または芳香族ユニットが配列制御されたらせん空間を有するナノ構造体の構築と機能の創出を目指し、以下に示す結果を得た。4位に5-クロロペンチルオキシ基を導入したピリジン-2,6-ジカルボン酸を活性エステエルに変換した後、アキラルまたは光学活性なジアミンを導入した2,7-ジアルコキシピレン誘導体との重縮合反応により、新規な光学不活性ならびに光学活性高分子poly-1とpoly-2をそれぞれ合成した。さらに、ピリジン部位に導入した側鎖を四級塩化することで、両親媒性の光学不活性ならびに光学活性高分子poly-3とpoly-4にそれぞれ変換した。また、電子欠乏性のナフタレンジイミド誘導体をゲスト分子に用い、電子豊富な2,7-ジアルコキシピレンを主鎖に有する両親媒性高分子poly-4へのらせん構造の誘起について、様々な溶媒中、円二色性(CD)および紫外可視吸収(UV-vis)スペクトル測定により検討を行った。その結果、ジメチルスルホキシド/水混合溶媒中、poly-4の2,7-ジアルコキシピレンの吸収領域に明確なコットン効果が観測された。さらに、アキラルなゲスト分子であるナフタレンジイミド誘導体存在下、電荷移動錯体に基づく吸収が観測されるとともに、poly-4のCDスペクトルパターンの変化も観測されたことから、poly-4単独でもキラルな構造を形成し、その構造がゲスト分子との電荷移動相互作用を介して変化することもわかった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。4位に様々な官能基を導入したピリジン-2,6-ジカルボン酸を活性エステエルに変換した後、光学活性なジアミンを導入したジアルコキシナフタレン誘導体との重縮合反応により、新規な光学活性高分子poly-Aを合成した。さらに、ピリジン部位に導入した側鎖を四級塩化することで、両親媒性の光学活性高分子poly-Bを合成した。次に、電子欠乏性のナフタレンジイミド誘導体をゲスト分子に用い、電子豊富な1,5-アルコキシナフタレンを主鎖に有する両親媒性高分子poly-Bのらせん構造の誘起について、様々な溶媒中、円二色性(CD)および紫外可視吸収(UV-vis)スペクトル測定により検討を行った。その結果、水/メタノール混合溶媒中、電荷移動錯体に基づく吸収が観測されるとともに、アキラルなゲスト分子であるナフタレンジイミド誘導体の吸収領域に明確な誘起CDが観測された。さらに、ジアルコキシナフタレン誘導体に基づく吸収領域のCD強度も増加したことから、poly-Bとゲスト分子との電荷移動相互作用を介してその錯体にキラルな構造が誘起されることがわかった。当該年度の計画と期待通り、側鎖に両親媒性基を導入した電子豊富な芳香族ユニットからなる光学活性な高分子を設計・合成した。また、新規に合成した光学活性な高分子とゲスト分子間での電荷移動相互作用を介してアキラルなゲスト分子がキラルな空間に位置することを明らかにした。本研究成果は、キラル空間を利用した不斉触媒やキラル分離材料の開発に繋がる成果であると言えることから、本研究の進捗状況はおおむね順調に進展していると判断する。

さらに、アキラルなゲスト分子であるナフタレンジイミド誘導体存在下、電荷移動錯体に基づく吸収が観測されるとともに、poly-4のCDスペクトルパターンの変化も観測されたことから、poly-4単独でもキラルな構造を形成し、その構造がゲスト分子との電荷移動相互作用を介して変化することもわかった。前年度までに得た知見をもとに、官能基とともに両親媒性部位を有する側鎖を導入した電子豊富ならびに電子欠乏性の芳香族ユニットからなる光学活性ならびに光学不活性ならせん高分子を設計・合成し、側鎖の両親媒性構造とらせん構造の安定性の関係について円二色性(CD)およびNMR測定などにより詳細に検討を行う。また、電子豊富な芳香族あるいは電子欠乏性の芳香族ユニットの自己組織化を介して官能基が配列制御されたらせん高分子の合成も行い、CDやNMR測定により、らせん構造が溶液中で誘起可能かどうかについて調べるとともに、液晶性や固体状態での構造を偏光顕微鏡やX線構造回折を用いて詳細に検討する。さらに、合成した様々のらせん高分子を用いた光学分割能や有機不斉触媒能についても併せて調べる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ナノチューブ電極を用いた新規炭酸ガス還元セルの構築

金属又は半導体ナノチューブ膜を電気化学的還元セルに組み入れ、CO_2の新規反応セルを構築した。CO_2の電気化学的還元を行い、ファラデー効率等でナノチューブ電極の実用化を検討した。陽極酸化により酸化チタンナノチューブを作製し、陽極酸化の電解条件を検討し、最適なナノチューブ作成条件を調べた。メタノール溶媒に炭酸ガスを吸収させ、銅電極を用いて高い電流効率でメタンを生成させることが可能となりつつあるためが、エチレンやエタンなどのさらなる高次炭化水素を得るためには、電極設計又は電極を含んだ電解還元セルの設計が重要な鍵となる。本研究では、各種金属によるナノチューブ電極を電解還元セル中に組み込み、そのセルを用いてメタノール溶媒中での電気化学的還元特性を検討する。本実験計画では、まず金属ナノチューブの作製法を詳細に検討し、銅、金、亜鉛、鉛などの金属ナノチューブを作製し、次に、その金属ナノチューブ電極を電解還元セルに組み入れ、メタノール溶媒中でのCO_2の電気化学的還元特性を調べる。電極活性や電流効率に関するデータを得た後、プラント化を念頭に置いて、開発した電極に最適なメタノールの純度、安価な支持塩等検討し、システムの最適化を図る予定である。金属ナノチューブ電極の作製方法として、様々な手法が提案されているが、簡便性と再現性を考慮して、平成21年度では陽極酸化法による酸化チタンナノチューブ又は、アルミナナノチューブを作製し、その表面に金属を蒸着することにより金属ナノチューブを作製することを検討した。まず、ベースとなる酸化チタンナノチューブやアルミナナノチューブの作製のために、その電解条件におけるナノチューブ作製状況を詳細に検討した。印加電圧、印加時間、電流値、水溶液の組成などを細かく制御・最適化した。その結果、金属を蒸着して金属ナノチューブ電極として用いるためには、酸化チタンナノチューブの方がCO_2の電気化学的還元のためのベース電極として適している結果が得られた。本研究では、各種金属によるナノチューブ電極を電解還元セル中に組み込み、そのセルを用いてメタノール溶媒中での電気化学的還元特性を検討している。金属ナノチューブ電極の作製方法として、様々な手法が提案されているが、簡便性と再現性を考慮して、平成22年度では陽極酸化法による酸化チタンナノチューブを作製し、その表面に金属を蒸着することにより金属ナノチューブを作製することを検討した。まず、酸化チタンナノチューブを作製し、その焼成条件を詳細に検討した。焼成温度、焼成時間等を検討し、X線回折法により結晶構造を解析した。その結果、焼成温度によりアナターゼ型とルチル型の結晶構造が生成することが分かった。本結果を発展させて、酸化チタンナノチューブを用いてCO_2の光触媒的還元に応用でき可能があり、ナノチューブを用いた新規な炭酸ガス還元セルの構築が期待される。メタノール溶媒に炭酸ガスを吸収させ、銅電極を用いて高い電流効率でメタンを生成させることが可能となりつつあるためが、エチレンやエタンなどのさらなる高次炭化水素を得るためには、電極設計が重要な鍵となる。本研究では、各種金属によるナノチューブ電極を作製し、その電極を用いてメタノール溶媒中での電気化学的還元特性の検討を試みた。金属ナノチューブ電極の作製方法として、様々な手法が提案されているが、簡便性と再現性を考慮して、陽極酸化法による酸化チタンナノチューブを作製し、その表面に金属を蒸着することにより金属ナノチューブを作製することを検討した。特に、ベースの酸化チタンナノチューブの形状を制御することに充填を置き、研究を進めた。まず、ベースとなる酸化チタンナノチューブの作製のために、チタン板をフッ酸イオン存在中において水溶液中で陽極酸化を行い、印加電圧、印加時間、電流値、水溶液の組成などを細かく制御・最適化することにより、チタン板上に酸化チタンナノチューブを生成することができた。陽極酸化条件を検討し、ナノチューブの直径、長さを制御できる条件をある程度見出すことができ、作製した酸化チタンナノチューブとテンプレートとして、イオンコーターを用いて、金属ナノチューブを作製することができた。さらに、この酸化チタンナノチューブ上に金や銅をスパッタリングによりコーティングし、金や銅のナノチューブを作製することができた。その金属ナノチューブを用いて炭酸ガスの電気化学的還元を試みた。比較的、高効率で炭酸ガスを還元することができたが、さらなる効率の向上が求められる。
IMT-2000方式対応マイクロ波プレーナ形フィルタの開発

両端開放型共振器、両端接地型共振器、一端接地型共振器にタップ結合法を適用することにより共振器の基本特性改善について理論的および実験的に検討を行い、さらに帯域通過フィルタへの適用について検討を行った。タップ結合法を適用することで、基本共振周波数の低域側、高域側、両側に減衰極を配置することが可能となりそのタップ結合位置の移動によりその極の位置を制御することが可能となる。しかしながらこのタップ結合法を適用した共振器による減衰極の実現に制限があり、たとえば両端開放型共振器では基本共振周波数の両側に減衰極が実現可能であったが両端接地型共振器、一端接地型共振器については高域側へのみの実現であった。そこで素子装荷タップ結合を新しく提案し両端接地型共振器、一端接地型共振器に適用することにより従来までは実現困難であった両端開放型共振器と同じように基本共振周波数の両側に減衰極の実現が可能となった。またこの共振器を用いた基本となる2段帯域通過フィルタの設計法の確立を行い、さらに3段、4段に多段化した。一般に、帯域通過フィルタの通過帯域特性改善と高調波共振応答改善についての両立は困難とされてきたが本手法を用いることで、その両立が可能となることを理論的にまた実験的に確認した。また、提案した帯域通過フィルタを用いたアンテナ共振器を提案、設計法の確立、試作を行いタップ結合法を適用した帯域通過フィルタのマイクロ波応用について検討を行うことで実用レベルでの本手法の有効性が明らかになった。今後の課題としては、本手法を適用した各種マイクロ波伝送線路を適用した帯域通過フィルタ、アンテナ共用器の実現、帯域阻止フィルタおよびミリ波フィルタ、周波数可変フィルタなどへの応用があげられる。マイクロ波フィルタに対する要求には、(1)通過帯域近傍のスカート特性の改善(2)高調波共振応答の改善があげられる。これらの要求に対応するべく「タップ結合」という結合方式をフルに活用した種々の共振器の特性、プレーナ形線路フィルタへの応用について検討を行った。分布定数素子形共振器を用いた帯域通過フィルタにおける帯域外特性改善には、大きく分けて「通過帯域近傍特性改善」と「高調波共振応答改善」がある。「通過帯域近傍特性改善」、「高調波共振応答改善」を実現するフィルタは一般にフィルタ自体の構造、実現メカニズムをかえる必要がある。さらに簡易的に「通過帯域近傍特性改善と高調波共振応答改善の両立」を実現することは困難であると考えられる。本研究では、「高調波共振応答改善」および「通過帯域近傍特性改善と高調波共振応答改善の両立」に拡張することで、さらに厳密に「帯域外特性改善法」について議論する。平成13年度は、研究課題において、従来の両端開放形λ/2共振器、両端接地形λ/2共振器、λ/4共振器の基本性能の向上について検討を行った。一共振器の特性については、それぞれの共振器においてタップ結合位置の変化による共振周波数付近の特性改善の検討を理論的、実験的に行った。その結果、共振器に複雑な構造等を適用したり、改善メカニズムを適用したりすることなく、共振特性改善に成功した。またそれらの基本性能を生かした帯域通過フィルタについていくつか提案しその伝送特性について検討を行った。
バントゥ諸語の調査・分析と比較研究

今年度は、前年度の現地調査によって得られた以下のタンザニア諸言語(部族語)のデータについて、できる限り多くのものの整理と分析を目標とした。チャガ語マチャメ方言、同ヴンジョ方言、同キボソ方言、パレ語、ズィグア語、ザラモ語、ゴゴ語、ベナ語、マトゥンビ語、マコンデ語、マンダ語、ニャキュサ語、ニハ語、ニャトゥル語、ランギ語、ニランバ語、スクマ語、ニャムウェズィ語、ハヤ語、サンダウェ語また、タンザニアからの参加者ルス・Mベシャは、シャンバラ語(サンバー語)についての研究を整理した。その結果、以下の諸言語に関してかなりの水準の分析ができた。チャガ語マチャメ方言、パレ語、ザラモ語、ゴゴ語、マコンデ語、ニハ語、ニャトゥル語、ランギ語、ニランバ語、スクマ語、ハヤ語それらの分析結果の多くは、科学研究費補助金による出版『Studies in Tanzanian Languages』に、ベシャの論文とともに収録されている。バントゥ諸語のように互いに似通った文法構造を有し、かつ、欧米諸国の研究者によってある程度の研究がなされている言語については、個別言語の文法等についての初歩的事実を記述するのでは(仮にその言語についての研究としては初めてであったとしても)言語学的意味がほとんどないので、我々は各言語について、その全体的な音韻・文法構造を把握すると同時に、従来バントゥ諸語研究全体としてみて不十分であった分野のつっこんだ分析をめざした。その分野とは、主にアクセントの領域であり、日本語とよく似た高低アクセントを有するバントゥ諸語のアクセントの解明は、その言語そのものの研究にとって重要なものであるとともに、一般言語学的にも極めて重要なものである。その中でも、動詞のアクセントは、バントゥ諸語の動司の文法的複雑さ(動詞語幹にさまざまな接辞がくっついて数多くの活用形ができあがるという特徴)のために、その解明に特別の努力を要するものであり、また、それを解明するには、その言語の動詞にいかなる活用形が存在するのかを前もって知っている必要がある。すなわち、その言語の文法に関する総合的知識を必要とするため、各言語の全体的な構造の紹介と言語学的に高度な分析とを統一的に遂行するには恰好の領域といえる。我々の努力がこの線に沿ってなされたのは、こうした理由による。なお、タンザニアのバントゥ諸語には、チャガ語やスクマ語のようにかなり複雑なアクセント体系を有する言語がある一方、ザラモ語のようにアクセント対立がなくなっているもの、あるいはかなり簡単化しているものも相当ある。そのような言語についても、動詞組織の解明に意味がないわけではないので、そうした論文も発表した。また、ベシャの研究は、シャンバラ語の話し手としての言語感覚を生かした研究を行ってほしいという我々の要望に応えたものとなっている。こうした面での努力と同時に、我々は、二つの言語を選んで、その語彙集を同じく科学研究費補助金によって編纂し出版した(ニランバ語、パレ語)。これらは、従来この種の辞書類にはあまり見られないアクセント表記を付したものであるとともに、タンザニアの国語であるスワヒリ語の単語をも(今後のスワヒリ語と部族語との比較・対照研究の便宜をはかるために)つけ加えたものである。以上の研究は、タンザニア124部族のうちの約1割の言語を扱ったにすぎないという点では初歩的といわざるをえないし、今後の一層の研究(既存データの分析と新たな調査)を必要とするけれども、少数の研究者による短期の調査によるものとしては質量ともにおそらく世界的にも他に類を見ないものであり、これによって、タンザニアのバントゥ諸語の研究の発展に重要な寄与をなしたといえるのみならず、広くはバントゥ諸語の記述・比較研究にも一定の寄与をなしえたといえよう。バントゥ諸語比較研究との関連でいえば、そうした研究のレベルは個別言語の記述がどこまで正確であるかによって規定されるものであり、個別言語の言語学的分析を中心とした我々の今回の研究は、その小さな部分にすぎないけれども、それなりに極めて重要な意義を将来にわたって持ち続けることになろう。

その分野とは、主にアクセントの領域であり、日本語とよく似た高低アクセントを有するバントゥ諸語のアクセントの解明は、その言語そのものの研究にとって重要なものであるとともに、一般言語学的にも極めて重要なものである。その中でも、動詞のアクセントは、バントゥ諸語の動司の文法的複雑さ(動詞語幹にさまざまな接辞がくっついて数多くの活用形ができあがるという特徴)のために、その解明に特別の努力を要するものであり、また、それを解明するには、その言語の動詞にいかなる活用形が存在するのかを前もって知っている必要がある。すなわち、その言語の文法に関する総合的知識を必要とするため、各言語の全体的な構造の紹介と言語学的に高度な分析とを統一的に遂行するには恰好の領域といえる。我々の努力がこの線に沿ってなされたのは、こうした理由による。なお、タンザニアのバントゥ諸語には、チャガ語やスクマ語のようにかなり複雑なアクセント体系を有する言語がある一方、ザラモ語のようにアクセント対立がなくなっているもの、あるいはかなり簡単化しているものも相当ある。そのような言語についても、動詞組織の解明に意味がないわけではないので、そうした論文も発表した。また、ベシャの研究は、シャンバラ語の話し手としての言語感覚を生かした研究を行ってほしいという我々の要望に応えたものとなっている。こうした面での努力と同時に、我々は、二つの言語を選んで、その語彙集を同じく科学研究費補助金によって編纂し出版した(ニランバ語、パレ語)。これらは、従来この種の辞書類にはあまり見られないアクセント表記を付したものであるとともに、タンザニアの国語であるスワヒリ語の単語をも(今後のスワヒリ語と部族語との比較・対照研究の便宜をはかるために)つけ加えたものである。以上の研究は、タンザニア124部族のうちの約1割の言語を扱ったにすぎないという点では初歩的といわざるをえないし、今後の一層の研究(既存データの分析と新たな調査)を必要とするけれども、少数の研究者による短期の調査によるものとしては質量ともにおそらく世界的にも他に類を見ないものであり、これによって、タンザニアのバントゥ諸語の研究の発展に重要な寄与をなしたといえるのみならず、広くはバントゥ諸語の記述・比較研究にも一定の寄与をなしえたといえよう。バントゥ諸語比較研究との関連でいえば、そうした研究のレベルは個別言語の記述がどこまで正確であるかによって規定されるものであり、個別言語の言語学的分析を中心とした我々の今回の研究は、その小さな部分にすぎないけれども、それなりに極めて重要な意義を将来にわたって持ち続けることになろう。
緑地植物の栽培・繁殖・育種・管理・利用におけるエキスパート・システムの開発

本研究で得られた成果はつぎのようである。1.緑地植物の画像を含むデータベースを開発し,緑地植物の分類,利用,繁殖,管理にわたる情報を系統的に集積し検索利用することが可能になった。2.上記データベースに対し,植栽内訳表を入力し,突き合せ処理を行うことにより,植栽計画に関する量的,質的な指標を得ることのできる植栽計画支援システムを開発した。3.ランおよびハスについて,画像を含むデータベースを開発し,それらにおける分類,育種に関する情報を系統的に集積し検索利用することが可能になった。4.緑地植物の色彩を精密に測定し,それを統計的に処理しデータベース化する方法を開発した。これらの情報を判別分析することによりツバキの品種の判別が,クラスター分析することによりハスの品種の分類がある程度可能になった。5.カンキツ・モモなどの果樹を対象とし,単純なデータベース構造でなく,画像・音声・文字など多様な形態の情報を含み,複雑な引用・参照関係をもつハイパーメディアを開発し,果樹の栽培・繁殖・育種・管理・利用に関する情報の集積・総合化についての一定度の成果を得た。6.集合住宅地および公園緑地に関して,植栽景観の経年変化を把握する方法を検討し,実際に5年程度の経年的変化に関する画像情報を取得し,入力した。今後は,緑地植物の栽培・繁殖・利用・管理など幅広い分野において,画像解析の応用,オブジェクト指向データベースの採用,交配記録データベースとの連動,コンピュータグラフィックスによる情報の可視化など,高度な情報利用についての研究を課題としていきたい。本研究は、緑地植物全般の既存の情報を系統的に集積し、それら知見・技術・情報の現状における集大成を図るシステムを開発しようとするものである。本年度得られた成果は次のようである。1.本研究において構築すべきシステムのあり方について討議を行なった結果、従来のようなル-ルベ-ス構築を手段とするエキスパ-トシステムでは、緑地植物の定型的な情報しか扱えないため、情報の有機的統合化の目的には合致せず、むしろ、緑地植物の情報の多様性に目を向けて、画像報などの加工利用が容易にできるものを目指すべきであることが確認された。2.光動画ディスクシステムとコンピュ-タを接続し、画像を扱える多目的なデ-タベ-スを開発した(鈴木)。画像収集にあたっては、文献、ビデオ、スライド写真、現地のリアルタイム画像など様々な素材を対象とすることができ、文字情報については、エキスパ-トの作成した情報の枠組み(デ-タベ-スフィ-ルド)に従って、文献、経験、観察の結果を集大成することができるものである。3.ランに関するエキスパ-ト(唐沢)、および、ハスに関するエキスパ-ト(渡辺)の所有する、画像を含む品種別の分類・栽培・繁殖・育種・管理に関する情報を、上記システムに入力しデ-タベ-ス化した。4.緑地植物の色彩を正確に測定し情報化するシステムを開発した(鈴木)。色による品種の判別、果実の熟成度、育種目標の立案、活力度診断など、従来エキスパ-トの判断を要する部分に応用できることが分かった。以上のように、緑地植物に関する多様なエキスパ-トの情報を蓄積・加工・検索できるシステムがいくつか得られたが、それら個々のシステムを総合化する方法については未解決であり、次年度以降の課題とする。本年度における研究実績はつぎのとおりである。1.ランおよびハスに関する画像を含むデ-タベ-スを継続して入力した。ランに関して,交配記録をデ-タベ-ス化して,形質と組み合わせて解析評価し,交配親選定を合理化する育種支援システムとして発展させる基礎的な検討を行った。2.昨年度開発した緑地植物の画像を含むデ-タベ-スを利用し,これに緑化対象地の諸元デ-タベ-ス,植栽量内訳デ-タベ-スを組み合わせ,緑化対象地に対する植栽設計の質的・量的解析を行いながら,植栽設計の試行錯誤を行なえる植栽設計支援を開発した。3.植栽計画上における緑地植物の市場流通に係わる利用のあり方,方法についての基礎的な検討を行った。

4.文献,スライドフィルム,ビデオなどの画像および音声情報を入力し,編集できるコンピュ-タ-システムを整備した。5.上記システム上での植物の栽培・繁殖・管理に関する情報を集積し,それらを総合化させるハイパ-メディアを開発した。果樹を対象としでモノクロであるが,緑地植物のカラ-版のシステムを開発する予定である。6.集合住宅地における景観デ-タベ-スは植栽景観の変化を的確に表現したデ-タが十分収集できなかったため,今年度のシステム開発は行なわかった。7.昨年度開発した植物の色彩定量化システムを利用して,ハスの花弁を計測し,統計解析を行い,品種における色彩の類型化を行った。本年度は,前年度までに得られた結果をもとに,それを継続,発展させる一方,それらデータ,手法等の整理,統合化に努めた。本年度で得られた成果はつぎのようである。1.前年度までに模索されてきた緑地植物に関する画像を含むデータベースのあり方についてのコンセプト等について比較検討し,改良を加え,緑地植物の分類,利用,繁殖,管理にわたる情報を系統的に集積し,検索し利用することのできるデータベースを開発した。2.そのデータベースに植栽内訳表を入力し,突き合せ処理を行うことにより,植栽計画や設計に関する量的・質的な指標や,計画・設計内容のイメージがある程度得られるような植栽計画支援システムを開発した。3.前年に得られ蓄積された緑地植物に関する色彩データから,それらを統計的に処理し利用することのできるデータベース化の方法を開発した。そのデータベースを利用することにより,判別分析等の手法により,品種の判別等もある程度可能であることが確認された。4.カンキツ,モモなど果樹を対象として,単純なデータベース構造でなく,画像・音声・文字など多様な形態の情報を含み,複雑な引用・参照関係をもつハイパーメディア利用のデータベースのあり方を検討し,その栽培・繁殖・育種・管理・利用に係わる情報を集積・総合化させるためのデータベースを試作した。5.集合住宅地および公園緑地における植栽景観の経年的な変化について画像を収集する方法を検討し,いくつかの画像を実際に収集し,入力した。当該データは,画像解析システムと連動させることにより,植栽景観の経年的変化の解明などに供用することができ,その利用の可能性等について検討した。
減退する地方部における立地政策と交通政策の整合的設計による広域生活都市圏の形成

少子高齢化と人口減少が進行している地方都市生活圏において,公共サービスや生活関連施設の公平かつ効率的な配置,また中心市街地の活性化や賑わい創出の観点から,居住地の低密度化や郊外化は大きな課題である.国土交通省が掲げる「コンパクト・プラス・ネットワーク」や立地適正化計画に現れるように,人口減少・人口希薄化がすすむ地方都市生活圏では,中心都市部のコンパクト化とそれにより提供される都市サービスの維持,ならびに,これを享受すべき周辺地域・周辺地域生活拠点との有機的なネットワーク化が,この課題への1つの解決の方向性と考えられている.本研究は,平成12年,17年,22年の国勢調査に基づき,地方都市生活圏における人口分布の変化についてGISや統計指標等を使用し詳細に調べ,また,それを可視化することによって,居住地分布の推移を明らかにした.分析対象として,鳥取市を中心とした5市町からなる約20万人の地方都市生活圏である鳥取県東部圏域を取り上げた.より詳細には,混合正規分布モデルを用いて鳥取市を中心とする鳥取県東部生活圏の居住地分布が平成22,27年度の両時点で9居住圏域に分けられること,また,この間に大きな居住地変化は認められないことが示された.また,この居住圏域や旧来の地区を単位にそこでの医療・福祉、商業、金融など各種生活サービスの立地状況から,生活関連施設についてアクセス性を道路時間距離で数値化することで生活サービス機能の持続や充足すべき生活サービス機能を明らかにした.さらに,各地区の中心地点(地区住民全員の平均道路時間距離が最短となる地点)を求め,そこへの住民平均移動時間という指標を用いて居住者数の増加が地区のコンパクト化に寄与する居住地点(コンパクト化寄与エリア)を求め,地区別のコンパクト化の動向を把握した.人口減少・少子高齢化が続く我が国で,国土のバランスある発展のためには,地方生活圏がその自立性を保つ必要がある.現代市民生活を満足させうる高次生活サービス供給のためには人口30万人程度の中心都市が必要といわれるが,多くの地方都市は近い将来10万人程度の小都市となることが予想されており,縮小過程を前提としたうえでこれら既存地方都市中心都市をコアとしたより広域のネットワーク型生活自立圏の形成が必要不可欠である.本研究では,この我が国の未曽有の国土問題に対して,地方生活圏での住民のくらしを確保していくための方策について理論的実証的に分析する.本研究では,まず,山陰地方およびその周辺中山間地域の居住者を対象としたウェブアンケート調査により,生活不安感の要因を共分散構造分析等の統計分析を用いて明らかにした.生活不安感は,「辺偶性」,「活動による充実感」,「世帯の移動可能性」,「世帯外とのつながり」から成っており,特に,辺偶性(いなか)による世帯外とのつながりの希薄化による生活不安感の減少を,世帯の自家用車移動等の「世帯の移動可能性」が補完していることがわかり,よって,高齢化・独居化等の進行により自家用車運転など世帯内での外出移動の可能性が下がることは,ひいては,外部とのつながり(コミュニティ)の退化を通じて生活不安感を上げてしまう構造が明らかとなった.また,都市経済モデルを用いて理論研究を実施した.これは,鳥取市都市圏を対象とした応用都市経済モデル(CUEモデル)の構築という実証研究である.トリップデータ等利用可能なデータに制限のある特例市規模の中小都市を対象とした応用都市経済モデルの開発に成功し,その利用可能性を鳥取西道路整備効果などのシミュレーションにより示すことができた.「研究レビュー」および「地方都市モデルの構築」を計画していたが,共に実施でき,特に後者に関しては学会発表並びに審査付き論文として公表できている.また,地方生活圏居住者の不安感の要因分析も実施できた.平成12年,17年,22年の国勢調査に基づき,地方都市生活圏における人口分布の変化についてGISや統計指標等を使用し詳細に調べ,また,それを可視化することによって,居住地分布の推移を明らかにした.分析対象として,鳥取市を中心とした5市町からなる約20万人の地方都市生活圏である鳥取県東部圏域を取り上げた.中心となる鳥取市は都市計画マスタープランのスローガンとして「多極ネットワーク型コンパクトシティ」を挙げており,中心都市部のコンパクト化と周辺地域生活拠点との公共交通等による連結による「安心して住み続けられる地域づくり」を目指している.分析についてより詳細には,当該地方都市生活圏を15の地区に分け,都市生活圏の中心である「鳥取駅」および各地区の役場・総合支所などの7種類の関連生活施設に対する「時間距離」からみた居住分布の変化を調べた.特に,対象地域が人口減少期に入った平成17年から平成22年の間の人口分布の変化について,平均・標準偏差・歪度の3統計指標の変化率から,各地区の人口分布変化を明らかにした.分析の結果,当該3指標の変化率に関するクラスター分析により対象地域が7郡に分類され,それぞれの集積の特徴が明らかとなった.特に,分析対象期間中に大規模な道路整備(鳥取自動車道の開通)があった地区は,都市中心部へ(および地区の生活関連施設へ)の集積も分散も示さないこと,また,各地区が,「都市中心部に向かってコンパクト化しているか否か」と「地区中心に向かってコンパクト化しているか,あるいは,地区内のより小さな生活エリア単位でコンパクト化しているか」の2軸によって,分類できることが明らかとなった.鳥取市生活圏を対象に,人口減少下の地方都市生活圏の立地分布の変化を実証的に明らかにする研究が実施でき,学会発表および論文投稿ができている.また,次年度に向けての本研究の展開の計画も立てることができている.

少子高齢化と人口減少が進行している地方都市生活圏において,公共サービスや生活関連施設の公平かつ効率的な配置,また中心市街地の活性化や賑わい創出の観点から,居住地の低密度化や郊外化は大きな課題である.国土交通省が掲げる「コンパクト・プラス・ネットワーク」や立地適正化計画に現れるように,人口減少・人口希薄化がすすむ地方都市生活圏では,中心都市部のコンパクト化とそれにより提供される都市サービスの維持,ならびに,これを享受すべき周辺地域・周辺地域生活拠点との有機的なネットワーク化が,この課題への1つの解決の方向性と考えられている.本研究は,平成12年,17年,22年の国勢調査に基づき,地方都市生活圏における人口分布の変化についてGISや統計指標等を使用し詳細に調べ,また,それを可視化することによって,居住地分布の推移を明らかにした.分析対象として,鳥取市を中心とした5市町からなる約20万人の地方都市生活圏である鳥取県東部圏域を取り上げた.分析についてより詳細には,対象地域が人口減少期に入った平成17年から平成22年の間の人口分布の変化について,平均・標準偏差・歪度の3統計指標の変化率から各地区の人口分布変化を明らかにした.分析の結果,当該3指標の変化率に関するクラスター分析により対象地域が7郡に分類され,それぞれの集積の特徴が明らかとなった.特に,分析対象期間中に大規模な道路整備(鳥取自動車道の開通)があった地区は,都市中心部へ(および地区の生活関連施設へ)の集積も分散も示さないこと,また,各地区が,「都市中心部に向かってアクセス性が向上しているか否か」と「地区中心に向かってアクセス性が向上しているか,あるいは,地区内のより小さな生活エリア単位でアクセス性が向上しているか」の2軸によって,分類できること等が明らかとなった.研究の実施については,ほぼ順調であるが,結果のとりまとめとその一部の正式な公表(学会発表及び論文掲載)が遅れている.少子高齢化と人口減少が進行している地方都市生活圏において,公共サービスや生活関連施設の公平かつ効率的な配置,また中心市街地の活性化や賑わい創出の観点から,居住地の低密度化や郊外化は大きな課題である.国土交通省が掲げる「コンパクト・プラス・ネットワーク」や立地適正化計画に現れるように,人口減少・人口希薄化がすすむ地方都市生活圏では,中心都市部のコンパクト化とそれにより提供される都市サービスの維持,ならびに,これを享受すべき周辺地域・周辺地域生活拠点との有機的なネットワーク化が,この課題への1つの解決の方向性と考えられている.本研究は,平成12年,17年,22年の国勢調査に基づき,地方都市生活圏における人口分布の変化についてGISや統計指標等を使用し詳細に調べ,また,それを可視化することによって,居住地分布の推移を明らかにした.分析対象として,鳥取市を中心とした5市町からなる約20万人の地方都市生活圏である鳥取県東部圏域を取り上げた.より詳細には,混合正規分布モデルを用いて鳥取市を中心とする鳥取県東部生活圏の居住地分布が平成22,27年度の両時点で9居住圏域に分けられること,また,この間に大きな居住地変化は認められないことが示された.また,この居住圏域や旧来の地区を単位にそこでの医療・福祉、商業、金融など各種生活サービスの立地状況から,生活関連施設についてアクセス性を道路時間距離で数値化することで生活サービス機能の持続や充足すべき生活サービス機能を明らかにした.
SH2ドメインを有する新規情報伝達分子CISの機能解析

インターロイキン2 (IL2), IL3, GM-CSF,エリスロポエチン(EPO)などで共通に転写活性化される初期遺伝子CISをクローニングした。CISは中央にSH2ドメイン、両端に機能が未知の約80個のペプチドをコードする新規遺伝子である。プロモーター領域をクローニングし解析したところ、CIS遺伝子はJAK-STAT5系によって転写促進されることが明らかとなった。またCISは活性化されたIL3受容体やEPO受容体と結合し、その活性を調節した。したがって一種のフィードバック調節因子と考えられる。またCISは血球細胞以外でも腎臓、肝臓、肺などの組織で高い発現が認められ、かつその染色体上の位置はヒトでは腎がん、肺がんなどで高頻度に欠失がみられる3p21であることからがん抑制遺伝子としての機能も考えらた。