hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
絶滅危惧種アポイカンバの保全に資する菌根菌の探索

樹木の養分の大部分は根に共生する外生菌根菌(以下、菌根菌)によって吸収されているため、樹木を保全するためには、樹木だけでなく土壌中の菌根菌を含めた対策をとることが必要である。本研究では、樹木の保全と保護に菌根菌を活用した新たな手法を開発することを念頭に、北海道アポイ岳にのみ分布する日本固有種で、絶滅危惧種に指定されているアポイカンバを1つのモデルケースとして基礎的な研究として、以下の2つの実験を行った。二つの実験ともに調査は北海道様似町アポイ岳のアポイカンバ林分の50地点で5×5×10cmの土壌ブロックを採取した。「アポイカンバ残存林内に生息する菌根菌群集の特徴」では、採取した土壌サンプルから樹木の根を取り出し、実体顕微鏡下で菌根の形態分類を行った。各サンプルで検出された菌根の形態タイプからDNAを抽出し、菌根菌のrDNAのITS領域の塩基配列を明らかにすることで、菌根菌種の同定を行った。その結果、アポイカンバ林分では、Cenococcum geophilum、ベニタケ科、イボタケ科、フウセンタケ科の菌根菌が高頻度で検出された。「アポイカンバ実生に共生する菌根菌とその機能」では、バイオアッセイとして、チューブにサンプリングした土壌を入れ、アポイカンバまたはハイマツの種子を植えて6ヶ月育苗した。育苗1ヶ月後にアポイカンバの苗がすべて枯死してしまったため、急遽別の手法のバイオアッセイをアポイカンバとヒメコマツを用いて行なった。育苗後の苗の菌根の形態類別を行い上記の実験と同様に菌根菌の同定を行った。その結果、アポイカンバで優占していた菌種は、ピロネマ科の1種だった。一方、ハイマツやヒメコマツではCenococcum geophilum (ハイマツのみで検出)やショウロ属菌が優占した。また、アポイ岳で採取した子実体から菌根菌を分離培養し、アポイカンバの苗の根に接種した。本研究では、樹木の保全と保護に菌根菌を活用した新たな手法を開発することを念頭に、北海道アポイ岳にのみ分布する日本固有種で、絶滅危惧種に指定されているアポイカンバを一つのモデルケースとして基礎的な研究を行った。特に、アポイカンバ林分にどのような菌根菌が生息しているか、アポイカンバの実生にどのような菌根菌が感染するか、菌根菌が実生の成長をどの程度促進するのかを明らかにすることで、アポイカンバ保全ための基礎研究とするのが目的とし、「アポイカンバ残存林分内に生息する菌根菌群種の特徴」と「アポイカンバ実生に共生する菌根菌とその機能」の2つの実験を行った。二つの実験ともに調査は北海道様似町アポイ岳のアポイカンバが自生する1林分で、アポイカンバの周辺の50地点で5×5×10cmの土壌ブロックを採取した。「アポイカンバ残存林分内に生息する菌根菌群種の特徴」では、採取した土壌サンプルから樹木の根を取り出し、実体顕微鏡下で菌根の形態分類を行った。「アポイカンバ実生に共生する菌根菌とその機能」では、サンプリングした土壌から根やリターなどの粗大有機物を取り除き、約4ヵ月間常温で風乾し、バイオアッセイに供試した。バイオアッセイは、チューブにサンプリングした土壌を入れ、アポイカンバまたはハイマツの種子を植えて現在育苗中である(約6ヵ月間育苗予定)。アポイ岳ですでにサンプリングを行い、調査実験結果はすでに解析を終了し、日本森林学会第128回大会にて発表をした。一部予定をしていた菌根菌の菌株の採集はできていないが、おおむね順調に進展していると思われる。本研究では、樹木の保全と保護に菌根菌を活用した新たな手法を開発することを念頭に、北海道アポイ岳にのみ分布する日本固有種で、絶滅危惧種に指定されているアポイカンバを1つのモデルケースとして基礎的な研究として、「アポイカンバ残存林内に生息する菌根菌群集の特徴」と「アポイカンバ実生に共生する菌根菌とその機能」の2つの実験を行った。

その結果、アポイカンバ林分では、Cenococcum geophilum、ベニタケ科、イボタケ科、フウセンタケ科の菌根菌が高頻度で検出された。「アポイカンバ実生に共生する菌根菌とその機能」では、まずバイオアッセイを行った。バイオアッセイは、チューブにサンプリングした土壌を入れ、アポイカンバまたはハイマツの種子を植えて6ヶ月育苗した。育苗1ヶ月後にアポイカンバの苗がすべて枯死してしまったため、急遽別の手法によるバイオアッセイをアポイカンバとヒメコマツを用いて行なった。育苗後の苗の菌根の形態類別を行い上記の実験と同様に菌根菌の同定を行った。現在、その結果をまとめ、解析中である。また、アポイ岳で採取した子実体から分離培養し、アポイカンバの苗に接種試験を行った。現在、育苗中である。アポイ岳ですでにサンプリングを行い、調査実験結果は順調に出ている。また、結果は日本森林学会第128回大会にて発表した。バイオアッセイ試験において、試験をしたアポイカンバの苗がすべて枯れてしまうアクシデントもあったが、別の手法で対応できた。おおむね順調に進展していると思われる。樹木の養分の大部分は根に共生する外生菌根菌(以下、菌根菌)によって吸収されているため、樹木を保全するためには、樹木だけでなく土壌中の菌根菌を含めた対策をとることが必要である。本研究では、樹木の保全と保護に菌根菌を活用した新たな手法を開発することを念頭に、北海道アポイ岳にのみ分布する日本固有種で、絶滅危惧種に指定されているアポイカンバを1つのモデルケースとして基礎的な研究として、以下の2つの実験を行った。二つの実験ともに調査は北海道様似町アポイ岳のアポイカンバ林分の50地点で5×5×10cmの土壌ブロックを採取した。「アポイカンバ残存林内に生息する菌根菌群集の特徴」では、採取した土壌サンプルから樹木の根を取り出し、実体顕微鏡下で菌根の形態分類を行った。各サンプルで検出された菌根の形態タイプからDNAを抽出し、菌根菌のrDNAのITS領域の塩基配列を明らかにすることで、菌根菌種の同定を行った。「アポイカンバ実生に共生する菌根菌とその機能」では、バイオアッセイとして、チューブにサンプリングした土壌を入れ、アポイカンバまたはハイマツの種子を植えて6ヶ月育苗した。育苗1ヶ月後にアポイカンバの苗がすべて枯死してしまったため、急遽別の手法のバイオアッセイをアポイカンバとヒメコマツを用いて行なった。その結果、アポイカンバで優占していた菌種は、ピロネマ科の1種だった。一方、ハイマツやヒメコマツではCenococcum geophilum (ハイマツのみで検出)やショウロ属菌が優占した。また、アポイ岳で採取した子実体から菌根菌を分離培養し、アポイカンバの苗の根に接種した。1.播種から六カ月後にバイオアッセイ実生を採取し、実生に形成した菌根の形態類別を行う。形態類別後の実生は地上部と地下部に分けて乾燥重量を計測する。2.菌根菌の同定:前年度に現地土壌から採取した菌根と同様の手法を用いて菌根菌種を同定する。3.データ解析:アポイカンバに感染した菌根菌の種組成と成木から得られたデータを比較し、埋土胞子に依存した菌種を特定する。アポイカンバとハイマツの結果を比較し、バイオアッセイに用いた樹種の影響を評価する。また、滅菌した土壌で育苗した対照区とバイオアッセイ区の成長差、感染した菌根菌種を総合的に解析し、実生の成長に及ぼす各種菌根菌の影響を明らかにする。
可逆な光異性化反応がマクロ構造変化で同期する自励振動現象の物理化学解析

物質自体の性質により光照射下で自発的に屈曲運動を繰り返す「アゾベンゼン誘導体含有薄膜状結晶」について、物理化学的あるいは化学物理的考察を推進することが、当該研究である。結晶であるにもかかわらず屈曲することに加え、光定常状態でその屈曲を繰り返す点で、研究大雨小の物質は他に類を見ない物質といえる。前年度に、アゾベンゼン誘導体(1)を成分とする結晶の暗所での構造解析に成功した。原子密度が疎な層と原子密度が密な層とが交互に積層した結晶構造から、原子密度が疎な相での光異性化が結晶の構造相転移を誘起すること、および原子密度が密な相が結晶の集積状態を保っていること、が推測された。今年度は、光照射下で形成するもう一つの結晶相の構造解析や過渡的変化の計測を目標に、独ポツダム大学との国際共同研究で、欧州放射光施設でのX線回折実験を試みた。しかし、一時的に形成する結晶を対象にしたX線回折実験は難しく、目標は達成できなかった。計測できなかった要因の一つは、光照射下で形成した屈曲した結晶が、単結晶ではなく、小さな結晶ドメインの集合体であるためではないかと考えている。この仮説は、構造の異なるアゾベンゼン誘導体(2)が形成する大きめの結晶の光照射下での運動を観察することで、信憑性を帯びてきた。大きめの結晶は、屈曲運動ではなく、波状運動をみせる。これは、結晶が単結晶である場合には説明しにくい、「伝搬」が働く現象である。すなわち、分子レベルでの可逆な光異性化が微視的な結晶の可逆な相転移を引き起こすこと、微視的結晶の可逆な相転移がマクロな結晶の可逆な構造変化を引き起こすこと、の二段階の自己組織化ダイナミクスが、この「光照射下で自律的に機械振動をみせる結晶」の中で起きていると推察された。これは、多くの化学者が漠然と興味を抱く「自己組織化」現象の基礎的かつ本質的理解を促す成果であり、継続的な研究展開が望まれる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本公募研究では、アゾベンゼン誘導体を含む結晶の、青色光照射下における自己励起型振動運動を対象に、その発現機構の分子構造の視点に立った理解を推し進めることで、継続運動が可能な分子デバイスを創出する学理の形成につなげることを目指している。この一年間の研究では、脂肪酸を含まないアゾベンゼン誘導体の結晶での振動運動の実現と、その結晶の構造解析を進めることができた。結晶構造解析から、自励振動を実現する結晶中には、6個の結晶学的に独立なアゾベンゼンが存在することが分かった。光定常状態での異性化率の平均値は、cis体がおよそ5%弱であることから、単位格子2胞分の12個のアゾベンゼンのうち、1個がcis体になることで結晶の相転移が起こるのではないか、という推察ができるようになってきた。結晶構造解析から、結晶内の分子の熱運動が大きい「柔らかな結晶」であることが分かった。特に、「極めて柔らかな層」と「選択的な分子間力が働くことでそこそこの柔らかさになった層」が互い違いに重なった“交互積層型"の結晶であることも明らかになった。なお交互積層型という用語は通常は複数種の分子が交互に積層している場合に用いる用語であるが、ここでは、分子運動の強さの異なる層が交互に積層しているという意味で用いている。運動性の異なる層の集積という概念での有機結晶研究はおそらくないことから、新たな学術用語を創出するべきかもしれない。顕微吸光度計測による振動運動をする結晶の吸光度は、0.02以下であり、結晶がほぼ無色であることが証明された。これは、旧来の光誘起型の結晶や高分子の曲がる機構とは違う機構で運動が発現していることを示している。なお、同装置を用いた光異性化率のリアルタイム計測は、計測系の検出下限に抵触したため実現できなかった。当初計画では、結晶内での分子の集積状況をMD計算で推定し、自励運動について自己矛盾のない推測と考察を計画していた。しかし、単結晶X線構造解析により結晶構造解析を解くことができたことにより、計画以上の「確からしさ」を有した研究へとつなげることができている。

計測できなかった要因の一つは、光照射下で形成した屈曲した結晶が、単結晶ではなく、小さな結晶ドメインの集合体であるためではないかと考えている。この仮説は、構造の異なるアゾベンゼン誘導体(2)が形成する大きめの結晶の光照射下での運動を観察することで、信憑性を帯びてきた。大きめの結晶は、屈曲運動ではなく、波状運動をみせる。これは、結晶が単結晶である場合には説明しにくい、「伝搬」が働く現象である。すなわち、分子レベルでの可逆な光異性化が微視的な結晶の可逆な相転移を引き起こすこと、微視的結晶の可逆な相転移がマクロな結晶の可逆な構造変化を引き起こすこと、の二段階の自己組織化ダイナミクスが、この「光照射下で自律的に機械振動をみせる結晶」の中で起きていると推察された。これは、多くの化学者が漠然と興味を抱く「自己組織化」現象の基礎的かつ本質的理解を促す成果であり、継続的な研究展開が望まれる。昨年度に計測できた単結晶構造解析データをもとに、アゾベンゼン誘導体を設計し合成することで、光照射下で自励振動運動する結晶のボトムアップ型創出を目指す。また、高輝度光源を用いたXRDやラマン分光により、結晶内での分子ダイナミクスの計測を共同研究にて実施する。さらには、不安定状態にある転移後の結晶の単結晶XRD計測を試みる。これらの研究を通じて、また分子集団の非線形運動についての基礎物理を化学の用語で表現したアウトプット活動を通じて、「分子機械が創出する自律分子システム」の学理形成へとつなげる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ALOS衛星データを用いた干渉処理の高精度化と火山性地殻変動の検出・モデリング

地殻変動検出を目的とした干渉合成開口レーダーの手法開発と応用解析、及び新しい衛星観測を実施した。(1)SARデータの画像再生システムの改良処理ソフトをバージョンアップし、従来処理ができなかったJERS-1の異常データに関する問題(複数のラインシフトなど)を解決した。フルシーンの再生時間は従来の1/2以下(約11分)。(2)干渉処理システムの改良処理システムをバージョンアップし、アルゴリズムの検証を行った。特に画像マッチング結果を利用した軌道推定法に関して、JERS-1の様々なデータを使って検証した。(3)火山性地殻変動検出への応用(1)くじゅう連山周辺の地殻変動:1995年10月の星生山噴火以降に継続している地殻の収縮変動について、期間に空きのないデータペアを厳選して時系列解析した。噴火後最初の3ヶ月の変動が大きく、その後一定の収縮率が継続したことを明らかにした。変動の時間的・空間的パターンと変動率について、GPSによる計測結果との整合性が確認できた。RADARSAT衛星データの干渉処理も行い、CバンドSARの干渉性を実証した。(2)雲仙普賢岳の噴火に伴う地殻変動:水無川中流域に厚く堆積した火砕流堆積物の圧密に伴う地殻の沈降を画像抽出した。最大沈降域が時間と共に上位側(山頂側)へ移動していく様子もとらえた。LANDSAT衛星TMセンサの熱赤外線データの解析も行い、山体表面の温度画像を得た。(4)ENVISAT衛星による新規観測(1)くじゅう連山・阿蘇山・熊本平野を含む領域、及び、(2)霧島火山・桜島を含む領域でのENVISAT衛星ASARによ干渉解析用の新規観測のための最適な条件を検討し観測を開始した。IS4モード(入射角約35度)、HH偏波とした。(5)研究成果を、日本火山学会、日本測地学会、InSAR技術研究会などで口頭発表した。ALOS衛星対応に向けて、地殻変動検出を目的としたLバンド干渉合成開口レーダー(SAR)の手法の改良と応用を行った。(1)干渉SARの高精度化従来の位相情報を直接用いた軌道推定法では、位相に含まれる大気遅延の効果が悪影響を及ぼす恐れがある。そこで画像マッチングによる座標誤差の最小化の手法を応用し、正確に軌道を再推定できるようにした。また、SAR画像とDEM(数値地形モデル)とのマッチングにおいて、数値地形図画像(地理的特徴)の張り合わせによる手法を新たに組み込んだ。これにより従来対応点が取れなかった平地においてマッチングの精度が向上した。(2)大気遅延誤差の気象学的な補正高精度な軌道再推定が成功したJERS-1衛星Lバンドデータに対して干渉SAR処理を行い、大気遅延による特徴的な位相パターンを抽出した。この位相パターンには(1)標高に比例した擬似地形縞と(2)山岳波などの気象現象に伴う複雑な位相模様とがある。特に(2)に関して、ラジオゾンデデータを用いた大気運動の数値計算を行い、大気遅延量を求めて補正する新しい手法を開発した。富士山箱根周辺に特徴的に見られる山岳波の影響が明らかになった。(3)干渉SARの応用雲仙普賢岳、阿蘇山、諏訪之瀬島にJERS-1干渉SARの手法を応用し、地殻変動の高精度な検出を試みた。このうち特に(過去に解析が行われていない)諏訪之瀬島の解析結果について新たな知見を得た。明治の大噴火による堆積物が広く覆うことにより干渉性がかなりよいこと、1993-96年にかけて山頂カルデラ外縁部に地殻変動が確認できることが明らかになった。しかし、島の地形的特徴から、フォアショートニングの影響が強く狭い島で正確に軌道を推定する新たな手法の確立が不可欠であることが分かった。地殻変動検出を目的とした干渉合成開口レーダー(InSAR)の手法改良と応用を行った。(1)地殻変動のシミュレーションプログラムの開発弾性体内部の有限矩形断層の運動による地表面変位と視線距離変位の理論計算プログラムを作成した。計算結果を地図座標系で出力できるように工夫した。1997年3月の鹿児島県北西部地震のInSAR結果を用いた断層モデル計算に応用した。また、複数の断層運動の結果を合成できるようにも改良した。(2)DEM(数値標高モデル)を用いない新しい干渉SAR解析法の開発インドネシア・メラピ火山をテストサイトとして、4パス干渉法の開発を行った(JERS-1データ)。まず大きな地殻変動のない期間(最小44日間隔)のSARデータを干渉させた後にPhase Unwrappingを行い、さらにオルソ化を施してDEMを作成した。続いて噴火時期を挟む210日間隔のデータによる差分干渉処理に適用した。DEMの標高誤差は約20mで、地殻変動の検出誤差としては23cmに相当することが分かった。ただし、所々大きなUnwrapping誤差が生じており、今後の課題となった。高度なフィルター処理が必要である。(3)火山性地殻変動の検出人の応用(JERS-1及びRADARSATデータを使用)(1)阿蘇山、くじゅう連山周辺の地殻変動の検出:1995年10月の星生山噴火に伴う明瞭な地殻の収縮運動が1998年以降も継続していることを明らかにした。八丁原地熱地帯の収縮変動も検出できた。阿蘇外輪山の地形に起因すると思われる興味深い気象の影響を発見した。今後の課題に加えたい。

(2)桜島周辺の地殻変動の検出:長期間間隔(35年)の干渉処理を行い、姶良カルデラ全体の広城的な隆起、及び桜島の北側斜面の局所的な隆起変動を検出した。後者に関して、最大変位量からマグマ溜まりの体積変化率を推定した。地殻変動検出を目的とした干渉合成開口レーダーの手法開発と応用解析、及び新しい衛星観測を実施した。(1)SARデータの画像再生システムの改良処理ソフトをバージョンアップし、従来処理ができなかったJERS-1の異常データに関する問題(複数のラインシフトなど)を解決した。フルシーンの再生時間は従来の1/2以下(約11分)。(2)干渉処理システムの改良処理システムをバージョンアップし、アルゴリズムの検証を行った。特に画像マッチング結果を利用した軌道推定法に関して、JERS-1の様々なデータを使って検証した。(3)火山性地殻変動検出への応用(1)くじゅう連山周辺の地殻変動:1995年10月の星生山噴火以降に継続している地殻の収縮変動について、期間に空きのないデータペアを厳選して時系列解析した。噴火後最初の3ヶ月の変動が大きく、その後一定の収縮率が継続したことを明らかにした。変動の時間的・空間的パターンと変動率について、GPSによる計測結果との整合性が確認できた。RADARSAT衛星データの干渉処理も行い、CバンドSARの干渉性を実証した。(2)雲仙普賢岳の噴火に伴う地殻変動:水無川中流域に厚く堆積した火砕流堆積物の圧密に伴う地殻の沈降を画像抽出した。最大沈降域が時間と共に上位側(山頂側)へ移動していく様子もとらえた。LANDSAT衛星TMセンサの熱赤外線データの解析も行い、山体表面の温度画像を得た。(4)ENVISAT衛星による新規観測(1)くじゅう連山・阿蘇山・熊本平野を含む領域、及び、(2)霧島火山・桜島を含む領域でのENVISAT衛星ASARによ干渉解析用の新規観測のための最適な条件を検討し観測を開始した。IS4モード(入射角約35度)、HH偏波とした。(5)研究成果を、日本火山学会、日本測地学会、InSAR技術研究会などで口頭発表した。
急速加熱焼結法による高靭性立方晶-窒化ホウ素系複合セラミックスの緻密化機構

本年度は、Al_2O_3やTiN、サイアロンなどの各種セラミックスをバインダーとして用い、急速加熱焼結装置による急速加熱を用いて、緻密質な立方晶窒化ホウ素(cBN)系複合セラミックスを作製し、得られた複合セラミックス焼結体の微細組織および機械的特性について調査し、本研究を総括した。いずれのバインダーにおいても、cBNとの複合化により、硬さと破壊靭性は向上した。複合セラミックスの高硬度化は、硬質なcBN粒子分散によるもの、およびcBN添加によるセラミックスマトリックスの硬さ向上によるものであることがわかった。高靭化は、亀裂の伸展がcBN粒子を避ける亀裂偏向によるものであることを確認した。cBNからhBNへの相変態が進行するとともに、複合セラミックスの硬さと靭性は顕著に減少した。焼結における保持時間を増加させ、また昇温速度を低下させると、硬さと靭性は減少した。よって、機械的特性の向上には、より短時間で緻密化を達成させて、cBNの相変態を抑制することが重要であることを明らかとした。さらに、cBNを添加させることにより、セラミックスマトリックス結晶粒を微細化できることが認められた。急速加熱により、この結晶粒の微細化を制御することが可能であった。このマトリックスの微細化も複合セラミックスの機械的特性の向上に起因したものと推察される。以上の知見から、急速加熱焼結装置による急速加熱は、cBN系切削工具の作製に有用であることがわかった。今年度は、急速加熱焼結装置による急速加熱を用いて、焼成温度や保持時間、バインダーの種類や添加量を変化させて立方晶窒化ホウ素(cBN)系複合セラミックスを作製し、焼結性および結晶相の解析を行った。cBN-窒化チタン(TiN)系やcBN-炭化チタン(TiC)系では、cBN添加量を増加させるにつれて、収縮開始温度は高くなり収縮速度は減少した。これに対して、cBN-βサイアロン系では、cBN添加量を増加させると、収縮開始温度は高くなるが、cBNを10-20vol%添加すると、βサイアロンに比べて急激に収縮し、より低温かつ短時間で収縮が完了した。cBN単体では、1650°CでcBNからhBNへの相変態が見られ、1800°CではcBN相は同定されずhBN相に変化した。cBN-βサイアロン系では、1650°CまではhBN相への変態は確認されず、1800°CでもcBN相が残存し、1900°CでhBN相へ変化したことから、βサイアロンはcBNの相変態を抑制する効果があることが推察された。一方、cBN-TiN系やcBN-Tic系では、cBN単体と同様な相変態挙動を示した。また、cBN-βサイアロン系では、β-サイアロンとcBNとの反応は認められなかった。cBN-TiN系およびcBN・Tic系では、副生成物としてTiB_2相が検出された。焼成湿斐1600°Cでのβ-サイアロンの相対密度は93%であったが、cBNを10vol%添加すると密度98%まで緻密化が達成された。1650°Cでは、cBN添加量が0-30vol%の範囲では密度95%であったが、cBN量50vol%では密度は85%にとどまった。1900°Cでは、cBN量が50vol%でも密度93%となった。cBN-TiN系およびcBN-Tic系では、cBN添加量を増加させると、密度は顕著に減少した。
サイロキシン結合蛋白質との親和性を利用するPCB特異的アッセイ系

ポリ塩化ビフェニール(PCB)による内分泌撹乱作用の1つの機序として甲状腺ホルモン撹乱作用が疑われ、特に甲状腺ホルモン(サイロキシン)の脳移行に必須なトランスサイレチンにPCBが結合し、その脳移行を部分的に抑制する作用が想定されている。そのようなPCBには、従来毒性が低いと考えられてきた非コプラナーPCBやその水酸化物が候補として指摘されている。本研究ではそのようなPCBの生物活性を分析、定量することを目的に、PCBとトランスサイレチンとの親和性を利用して分析するアッセイ系の構築を目指した。具体的には、BIACORE2000を用い、センサーチップへサイロキシンを固相化し、トランスサイレチンの結合を確認。そこにトランスサイレチンと親和性を有するPCBが加わった場合、PCBがトランスサイレチンに結合し固相化サイロキシンからトランスサイレチンを解離させることを利用し分析するアッセイ系を考案した。センサーチップへのサイロキシン固相化はアミノカップリング法により実施し、トランスサイレチンの結合も弱いながら確認された。しかしながら、トランスサイレチン結合の十分なシグナルを得ることは出来ず、アッセイ系の完成には到らなかった。この原因としてサイロキシン固相化の際にトランスサイレチン結合部位がアミノカップリングにより修飾され、トランスサイレチンと相互作用できなくなっていることが強く示唆された。実際に、PCBをアッセイ系に添加してもシグナルを確認することはできなかった。改良研究として、サイロキシン固相化の検討が必要であり、スペーサーアーム導入などが有力と考えられた。
重症糖尿病に対する効果的膵(ラ氏)島移植法の開発

1.正常Lewisラットに同系のラ島移植を行い、14週間後に移植部位を摘出して組織学的にインスリン免疫染色などで検討したところ、皮下移植群ではラ島組織がほとんど見られず、門脈内移植群(肝臓)と腎被膜下ではviableなラ島組織が見られた。2.正常膵、分離直後のラ島と移植部位(肝臓および腎被膜下)をトリプシン処理による抗原性増強後にvascular endothelial growthfactor(VEGF)の免疫染色したところ、正常膵および分離直後のラ島は陽性であったが、移植後には染色性が低下した。ただし、トリプシン処理にかえてマイクロウエーブ処理を用いたところ、移植後ラ島にも染色性が認められ、VEGFは移植後にも消失する訳ではないと考えられた。同様に、血管の指標である第8因子関連抗原(vWF)と新生血管に特異的に発現するとされるplateletendothelial cell adhesion molecule-1(PECAM-1,CD-31)を検討したところ、vWFは正常膵ラ島から移植4週間後まで一貫して陽性である一方、PECAM-1は正常膵ラ島では染色されないが、移植後は時間経過とともに染色性が増強した。3.streptozotocinで糖尿病としたLewisラットの腎被膜下に同系分離ラ島を移植するモデルで、血管新生阻害剤であるTNP-470を投与して、組織学的検討と耐糖能を観察したところ、TNP-470投与群のラ島内にPECAM-1陽性内皮細胞を欠く血管様管腔構造が形成され、血管新生が阻害されていることが示唆された。飽食時血糖や経口ブドウ糖負荷試験の血糖値には明らかな差がなかったが、インスリン分泌反応はTNP-470投与群で不良であった。以上より、少なくとも腎被膜下へのラ島移植ではラ島内での血管新生が示唆され、十分な血管新生により良好なインスリン分泌反応がもたらされる可能性がある。2.正常膵、分離直後のラ島と移植部位(肝臓および腎被膜下)に対して、トリプシン処理による抗原性増強後にvascular endothelial growth factor(VEGF)の免疫染色を行ったところ、正常膵ラ島と分離直後のラ島では陽性であったが、移植後には染色性が低下した。ただし、トリプシン処理にかえてマイクロウエーブ処理を行ったところ、移植後ラ島にも染色性が認められることから、ラ島のVEGFは移植後にも消失する訳ではないと考えられた。同様に、血管の指標である第8因子関連抗原(vWF)と新生血管に特異的に発現するとされるplateletendothelial cell adhesion molecule-1(PECAM-1,CD-31)を検討したところ、vWFは正常膵ラ島から移植4週間後まで一貫して陽性であるが、移植後には染色パターンが瀰漫性になる傾向が見られた。また、PECAM-1は正常膵ラ島では染色されないが、移植後は時間経過とともに染色性が増強することが判明した。3. streptozotocinで糖尿病としたLewisラットの腎被膜下に同系分離ラ島を移植するモデルで、血管新生阻害剤であるTNP-470を投与して、組織学的検討と耐糖能を観察したところ、TNP-470投与群のラ島内にPECAM-1陽性内皮細胞を欠く血管様管腔構造が形成され、血管新生が阻害されていることが示唆されたが、飽食時血糖や経口ブドウ糖負荷試験で評価した耐糖能には明らかな差がなかった。

以上より、少なくとも腎被膜下へのラ島移植ではラ島内で血管が新生しているが、その機能的意義についてはなお検討を要するものと考えられる。1.正常Lewisラットに同系のラ島移植を行い、14週間後に移植部位を摘出して組織学的にインスリン免疫染色などで検討したところ、皮下移植群ではラ島組織がほとんど見られず、門脈内移植群(肝臓)と腎被膜下ではviableなラ島組織が見られた。2.正常膵、分離直後のラ島と移植部位(肝臓および腎被膜下)をトリプシン処理による抗原性増強後にvascular endothelial growthfactor(VEGF)の免疫染色したところ、正常膵および分離直後のラ島は陽性であったが、移植後には染色性が低下した。ただし、トリプシン処理にかえてマイクロウエーブ処理を用いたところ、移植後ラ島にも染色性が認められ、VEGFは移植後にも消失する訳ではないと考えられた。同様に、血管の指標である第8因子関連抗原(vWF)と新生血管に特異的に発現するとされるplateletendothelial cell adhesion molecule-1(PECAM-1,CD-31)を検討したところ、vWFは正常膵ラ島から移植4週間後まで一貫して陽性である一方、PECAM-1は正常膵ラ島では染色されないが、移植後は時間経過とともに染色性が増強した。3.streptozotocinで糖尿病としたLewisラットの腎被膜下に同系分離ラ島を移植するモデルで、血管新生阻害剤であるTNP-470を投与して、組織学的検討と耐糖能を観察したところ、TNP-470投与群のラ島内にPECAM-1陽性内皮細胞を欠く血管様管腔構造が形成され、血管新生が阻害されていることが示唆された。飽食時血糖や経口ブドウ糖負荷試験の血糖値には明らかな差がなかったが、インスリン分泌反応はTNP-470投与群で不良であった。以上により、少なくとも腎被膜下へのラ島移植ではラ島内での血管新生が示唆され、十分な血管新生により良好なインスリン分泌反応がもたらされる可能性がある。
妊娠糖尿病の女性・児への生活習慣多職種連携教育モデル

本研究の目的は、妊娠糖尿病を罹患した女性(以下、妊娠糖尿病既往女性)とその児の2型糖尿病発症予防に向けた多職種連携による生活習慣教育モデルを開発するである。教育モデルの開発に向けて、研究12年目は妊娠糖尿病既往女性の生活習慣の現状を把握する研究を行った。研究は2つあり、出産後の妊娠糖尿病既往女性の現状を把握するために、1)妊娠糖尿病で出産した女性の生活習慣とその関連要因という妊娠糖尿病既往女性13名を対象にしたインタビューおよびアンケート調査の混合研究法と、2)出産後の女性の日常生活における生活習慣の実態調査という妊娠糖尿病既往女性と非妊娠糖尿病既往女性1200名を比較し、生活習慣の実態を把握する横断的調査研究を実施した。現在、統計解析を進めており、8月の学会発表後、学会誌に投稿する予定である。混合研究法の結果では、妊娠糖尿病既往女性は出産後、日数が経過すると、育児と家事、仕事などのマルチタスクから、糖尿病予防に向けた生活習慣を整えにくくなり、内科受診による血糖値と糖尿病発症の有無を確認が実施しにくい現状があった。そのため、医療者の支援が重要だと考える。また、横断的調査研究では、妊娠糖尿病既往女性と非妊娠糖尿病既往女性ともに、健康関連QOLが低い現状がある。今後は、健康関連QOLが低い原因を特定しつつも、糖尿病予防に向けた生活習慣を送りながら、妊娠糖尿病既往女性がQOLを保てる支援を検討していくことが重要だと示唆された。現在は、研究2年までに実施した研究の解析を行いつつ、教育モデルの開発を行っている。教育モデルは、多職種連携で、ウェアラブル機器を活用した生活習慣支援である。進捗状況としては、1.教育モデルの開発で必要となるウェアラブル機器の選定および購入を行い、プレテストを実施する準備を進めている。2.教育モデルの介入研究を行う医療機関を選定しており、現在2つの医療機関から許可をもらっている。3.研究倫理審査委員会の承認を受け、研究を実施するために、倫理審査委員会へ提出する書類を作成している。教育モデルの介入期間は6ヶ月/人であるため、できる限り倫理審査委員会から承認が得られるためにも書類作成を早めに進める。合わせて、現在、1)混合研究法と2)横断的調査研究の解析を進めており、今年度中に学会発表及び投稿ができるために、研究分担者で協議・検討を行っていく。今年度は、大きく2つのことを進めていく予定である。1.研究倫理審査会の承認を得た後、介入研究となるためUMIN登録を行った後、2機関での妊娠糖尿病(Gestational Diabetes Mellitus,以下GDM)を罹患した女性とその児の2型糖尿病発症予防に向けた多職種連携による生活習慣教育モデルの介入を開始する。介入期間は6ヶ月/人であり、現在30名ほどの研究協力者をリクルートする予定である。30名をリクルートするのには時間を要するため、医療機関および研究分担者とも協議・検討しながら、スケジュール通りに進められるように準備を進めていく。2.研究12年目に実施した1)混合研究法と2)横断的調査研究の研究を、国内及び海外に投稿するために今年度初めには解析を終了する。その後は、速やかに学会発表及び投稿を行う。平成29年度は、妊娠糖尿病既往患者の生活の実態を把握するために、2つの調査を実施した。1.妊娠糖尿病で出産した女性の生活習慣とその関連要因を詳細に把握するため、質的記述的分析による研究を実施した。研究対象者は妊娠糖尿病を発症後,現在も病院でフォローアップをされている女性11名であり、研究方法は質的インタビューと分析を実施した。現在、その結果を分析中であるが、女性は育児・家事・仕事のマルチタスクをこなしながら生活しており、自分自身の食事・活動・睡眠・心などの健康面まで考慮できていない状況であった。そのため、今後、介入研究を行う際も、画一的な教育プログラムでは行動変容およびその維持までは難しいことが予測され、対象者の食事・活動・睡眠・心を適切に把握しながら、テーラーメードな介入が必要になると考える。2.出産後の女性の生活習慣とその関連要因を定量的に把握するために、約700名の出産の女性にアンケート調査を実施した。研究対象者は妊娠糖尿病既往に問わず、広く出産後の女性に対してのアンケート調査を、幼稚園および保育園で実施した。現在、詳細な結果を分析中であるが、出産後の女性は子どもと共に中等度の活動を行っているが、喫煙している女性の割合も多かった。また、健康関連QOLの調査から、体の痛み、活力、心の健康の得点が低い傾向にあった。今後は、具体的にどのような要因が影響して、これら健康関連QOLの得点が低かったのかを分析していくことが重要と考える。これらの結果を踏まえ、多職種連携による教育プログラムを実施する場合、妊娠糖尿病既往女性の生活の実態を多職種が把握、そして共有していくことが重要である。それに向けて、生活の実態を把握できるライフログの機器選定を行った後、来年度からは介入を実施していく予定である。当初の予定であった平成29年度からの介入研究にまでは至らなかった。これは、1年目に当初の予定よりも綿密な調査を実施したためである。しかし、介入に際し使用するライフログ等の機器選定も進んでおり、介入研究に向けた倫理審査委員会への書類提出および審査が順調に進めば、平成30年度で介入研究が開始できる予定である。

本研究の目的は、妊娠糖尿病を罹患した女性(以下、妊娠糖尿病既往女性)とその児の2型糖尿病発症予防に向けた多職種連携による生活習慣教育モデルを開発するである。教育モデルの開発に向けて、研究12年目は妊娠糖尿病既往女性の生活習慣の現状を把握する研究を行った。研究は2つあり、出産後の妊娠糖尿病既往女性の現状を把握するために、1)妊娠糖尿病で出産した女性の生活習慣とその関連要因という妊娠糖尿病既往女性13名を対象にしたインタビューおよびアンケート調査の混合研究法と、2)出産後の女性の日常生活における生活習慣の実態調査という妊娠糖尿病既往女性と非妊娠糖尿病既往女性1200名を比較し、生活習慣の実態を把握する横断的調査研究を実施した。現在、統計解析を進めており、8月の学会発表後、学会誌に投稿する予定である。混合研究法の結果では、妊娠糖尿病既往女性は出産後、日数が経過すると、育児と家事、仕事などのマルチタスクから、糖尿病予防に向けた生活習慣を整えにくくなり、内科受診による血糖値と糖尿病発症の有無を確認が実施しにくい現状があった。そのため、医療者の支援が重要だと考える。また、横断的調査研究では、妊娠糖尿病既往女性と非妊娠糖尿病既往女性ともに、健康関連QOLが低い現状がある。今後は、健康関連QOLが低い原因を特定しつつも、糖尿病予防に向けた生活習慣を送りながら、妊娠糖尿病既往女性がQOLを保てる支援を検討していくことが重要だと示唆された。現在は、研究2年までに実施した研究の解析を行いつつ、教育モデルの開発を行っている。教育モデルは、多職種連携で、ウェアラブル機器を活用した生活習慣支援である。進捗状況としては、1.教育モデルの開発で必要となるウェアラブル機器の選定および購入を行い、プレテストを実施する準備を進めている。2.教育モデルの介入研究を行う医療機関を選定しており、現在2つの医療機関から許可をもらっている。3.研究倫理審査委員会の承認を受け、研究を実施するために、倫理審査委員会へ提出する書類を作成している。教育モデルの介入期間は6ヶ月/人であるため、できる限り倫理審査委員会から承認が得られるためにも書類作成を早めに進める。合わせて、現在、1)混合研究法と2)横断的調査研究の解析を進めており、今年度中に学会発表及び投稿ができるために、研究分担者で協議・検討を行っていく。平成29年度に実施した「質的研究」および「量的研究」に関する調査の分析と学会発表、投稿を進めていく。また、平成30年度7月までには介入研究に向けた倫理審査委員会への書類提出および審査を進めていき、8月または9月から研究が開始できるようにしていく。また、被験者をさらに増やすために、現在、対象病院も選定中である。これらの作業を進めつつ、平成30年後半には、50名程度の介入を行っていけるように研究プロトコールを作成する。今年度は、大きく2つのことを進めていく予定である。1.研究倫理審査会の承認を得た後、介入研究となるためUMIN登録を行った後、2機関での妊娠糖尿病(Gestational Diabetes Mellitus,以下GDM)を罹患した女性とその児の2型糖尿病発症予防に向けた多職種連携による生活習慣教育モデルの介入を開始する。介入期間は6ヶ月/人であり、現在30名ほどの研究協力者をリクルートする予定である。
共役系への電子/空孔ドープによる多重項有機高スピン種の研究

有機強磁性体の設計指針を得るために、スピン源としてπイオンラジカルを有する共役系分子について基底スピン多重度を実験的に検証した。高スピン状態種の内で、形式的なラジカル中心が書ける、いわゆる非ケクレ分子についてのみこれまで研究の焦点があてられて来た。本研究は新しいタイプの高スピン種についての知見と言える。非ケクレ分子においてスピン整列が起こるのは、縮退した非結合性軌道があり、交互的なスピン分極の結果ラジカル間に平行スピンが誘起される対称性において、スピン多重度の高い方が基底状態となるからである。ところがπイオンラジカル種ではこの2点が実現される保証がない。そこで、高スピン非ケクレ分子の形式的ラジカル中心と同じ場所に高いスピン密度を持つπイオンラジカルでかつSOMO軌道間のエネルギー分裂の小さいイオン種を設計、合成した。1,3-ジ(9-アンスリル)ベンゼンを五塩化アンチモンで酸化してジイオンジラジカル種とする。このジラジカルの凍結溶液のESRスペクトルは典型的な三重項種のパターンを示し(D=53G)、6.5-85Kの範囲でシグナル強度は温度の逆数に対し直線性を示した。この事はこの三重項種が基産状態であることを示している。同様にして、1,3-ジ(1-ナフチル)ベンゼンを金属ナトリウムで還元して得られるジイオンジラジカル種についても三重項が基底状態であることが分かった。イオン源としてはこの他にTTF骨格、β-ジケトン、ケトン、チオフェン、チアントレンなどのイオン種についても検討した。これらイオン種は共役π系ポリマーを高濃度に電子ドープ又は空孔ドープしたことに対応し、応用性の広い新しいタイプの高スピン種の実現に向けた大きな成果が得られたことになる。
シジウィックの思想体系の再構築:倫理学・経済学・政治学の関連から

本研究の目的は、19世紀後半にイギリスで活躍した哲学者で、古典的功利主義者として知られるヘンリー・シジウイックの哲学体系を再構成すること、ならびにその現代的意義を明らかにすることである。そこで報告者は、倫理学・経済学・政治学を三本柱として構成される、シジウイックの哲学体系を再構成する研究書として、単行本『功利主義と経済学:シジウイックの実践哲学の射程』(2009年3月晃洋書房)を公刊するなどした。本研究の目的は、功利主義倫理学者として著名なシジウィックの主著である『倫理学の諸方法』『経済学原理』『政治学要論』の相互関係を明らかにすることで、『哲学の領域と諸関係』で提示されたようなシジウィックの思想体系を再構築することである。それは、シジウィック自身の思想の全体像を解き明かすのみならず、哲学体系の中に位置づけられる倫理学・経済学・政治学という学問領域の相互関係の意義を問いかける試みでもある。現代的意義をもつ優れた倫理学者であったシジウィックの『倫理学の諸方法』と『経済学原理』の直接的問係を明らかにすることには、「経済と倫理」という問題に新たな解決の道を拓く可能性が秘められていると考えられる。また、イギリスに渡航し、ケンブリッジ大学トリニティカレッジ図書館にて、Papers of Sidgwickの調査を行った。同調査で得られた研究成果については、引き続き来年度に公表する予定である。本年度においては、これまでの報告者のシジウィック研究を総括する形で、単行本の刊行を最大の目的に位置づけて研究を進めた。『倫理学の諸方法』(1874年)の著者として知られるシジウィックには、『経済学原理』(1883年)および『政治学要論』(1891年)という著作が存在する。本研究の目的は、これら三つの主著の相互関係に注目することで、シジウィックが包括的な哲学体系を築き上げようとしたことを明らかにし、さらにその現代的意義を問うことである。報告者は、これらのシジウィックの各著作、ならびにその他のシジウィックの著作・論文などを精読した。さらに英国に渡航し、ケンブリッジ大学トリニティ・カレッジ所蔵の『Papers of Sidgwick』に収められた彼の手紙や日記などの手記類の調査も行った。そして、これらの調査から得られた知見をもとにして、功利主義と経済学の関係を主軸としながら、彼の包括的な哲学体系を明らかにする研究成果として、『功利主義と経済学:シジウィックの実践哲学の射程』(晃洋書房、2009年)を刊行した。ここで報告者の研究成果のオリジナリティは、特に次の3点にある。第一に、倫理学・経済学・政治学からなる哲学体系をシジウィックが構築しようとしたことを明らかにし、その現代的意義を示したこと。第二に、シジウィックが、J.S.ミルの哲学を乗り越えようとしたことを明らかにしたこと。第三に、現代経済学の背後にある思想ともいえる功利主義の性質について、洗練されたシジウィックの思想を足がかりとしながら明らかにしたことである。
遺伝子変異マウスを用いた体性感覚系神経回路発達の研究

高等動物の高度な行動の基盤となるのは,精緻に構築された神経回路である。神経回路の精緻化には,発達期の限られた期間における神経活動が重要な役割を果たすことが知られているが,その機構はほとんどわかっていない。本研究課題では,神経回路の活動依存的発達のモデルとして,バレル形成を中心としたげっ歯類体性感覚(バレル)野発達の分子機構の研究を行った。特に注目した分子は,1型カルシウム依存的アデニル酸シクラーゼ(AC1)とNMDA型グルタミン酸受容体(NMDA受容体)であり,領域としては,特に視床,脳幹における役割を解明することを目的とした。われわれは前年度までの研究において,視床特異的Creマウスの開発に成功しているが,その時空的組換え特性を,レポーターマウスを用いて,さらに詳細に解析した。視床特異的AC1ノックアウトマウスのバレル形成の解析も前年度から行っているが,今年度も引き続きさらに詳細に解析した。今年度はさらに,視床特異的CreマウスをNR1 floxマウスと交配することにより,視床特異的NR1ノックアウトマウスを作製した。脳幹の解析に関しては,共同研究として海外のグループから,領域特異性の異なる2種類の脳幹特異的Creマウスの譲渡を受け,輸入を行った。これらのマウスは体外受精によるクリーニングを経て,国立遺伝学研究所に無事導入された。現在,レポーターマウスを用いて,Cre組換えの特異性を確認しているところである。同時にAC1 floxマウス,NR1 floxマウスとの交配も行っている。脳幹特異的AC1,NR1ノックアウトマウスが手に入れば,それらの大脳皮質体性感覚野第4層におけるバレル,視床VB核におけるバレロイド,脳幹三叉神経核におけるバレレットの組織学的解析を行う予定である。神経回路の発達には,動物が生後に環境から刺激をうけることにより,活動依存的に精緻化される過程が重要だが,その機構の理解は不十分である。我々は,マウス体性感覚野の「バレル」構造の形成を,活動依存的発達のモデルとして研究している。カルシウム依存的アデニル酸シクラーゼ(AC1)は全身性変異マウスの解析から、バレル形成に必須な働きをすることは知られていたが、回路のどこでどのように働くのかについては不明であった。我々は大脳皮質特異的CreマウスとAClfloxマウスを交配することにより、大脳皮質特異的AC1ノックアウトマウスを作製した。このマウスでは全身性AC1ノックアウトマウスにみられるような顕著なバレル形成異常は見られなかったが、定量的解析により、第4層神経細胞のバレル辺縁への分布に軽度の異常がみられることを見いだした。また、ゴルジ染色によって、バレル中心に向かっての非対称的な樹状突起の方向性に、軽度ながら有意な差があることを見つけた。さらに、米国Yale大学のMike Crair,との共同研究によって視床一皮質スライスでの電気生理学的解析を行った。全身性AC1ノックアウトにみられるようなプレシナプスの異常は見られなかったが、ポストシナプス側では闇PA受容体が減少するなど全身性ノックアウトと同様の異常が検出された。また、野生型マウスでは発達期の視床-皮質シナプスには長期増強が誘導できるが、大脳皮質特異的ノックアウトマウスでは誘導できなかった。これらのことから、バレル発達において、大脳皮質AC1がNMDA受容体の下流経路の一部で長期増強およびバレル形成に働いていること、および、視床-皮質軸索のプレ側に存在するAClが大きな役割をもつことが示唆された。
ファージ由来溶菌酵素を利用する苗色ブドウ球菌眼感染症に対する新規治療法の開発研究

本研究では、ファージ由来溶菌酵素MV-Lの点眼時における眼表面における拡散時間を維持する方法として、高粘性保存剤(コンドロイチン硫酸Cナトリウムおよびヒアルロン酸ナトリウム)との混合投与の可能性の検討を行なった。まず試験管内において、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)株に対するMV-Lと共使用可能な保存剤の検討を行なった。反応液への5%コンドロイチン硫酸Cナトリウム添加は、MV-Lの溶菌活性を完全に阻害することから、使用不能であることが分かった。一方0.12%ヒアルロン酸ナトリウムの反応液への添加は、MV-Lの溶菌活性に全く影響を与えず、MRSAを効率よく溶菌した。しかし、MV-Lは0.25%ヒアルロン酸ナトリウムと混合後、4°C、1日以上保存することで、溶菌活性が完全ではないもののかなり失われることが分かった。このことからMV-Lとヒアルロン酸ナトリウムの混合の使用時調製は可能であるものの、混合状態での長期保存は困難と考えられた。マウス眼球に対数増殖時のMRSA培養液を5μ?滴下し、3分後に0.12%ヒアルロン酸ナトリウム含有のMV-L液あるいは0.12%ヒアルロン酸ナトリウム含有の緩衝液(対照)を約15μ?を眼球に滴下し、15分後に50μ?生食で洗眼後、残存菌数をコロニーカウントで計測した。その結果、MV-L投与群において菌数低下が認められ、眼表面でも溶菌活性を維持していると予想された。以上から、MV-Lの高粘性保存剤としてはヒアルロン酸ナトリウムが適当であること、および両者の混合状態での長期保存はできないものの、使用時に調製することで混合使用できる可能性が示唆された。ファージ由来溶菌酵素MV-Lの調製法の検討、MRSA角膜炎/結膜炎マウスモデルの作製、MV-L滴下による除菌効果を検討した。(1)溶菌酵素MV-Lの大量調製法の検討:C末端にヒスチジンタグを保有するMV-L遺伝子をクローニングした発現プラスミド(pTrc99A/gp65-6×HisあるいはpColdIII/gp65-6×His)をプロテアーゼ欠損大腸菌BL21株で発現させ、コバルトセファロースカラムによる一段階純化にてMV-Lを大量調製し、凍結乾燥法等により保存した。またpColdIIIを使用し低温(15°C)培養した場合の方が不活性の封入体(inclusion body)の形成をかなり抑制でき、活性MV-Lが効率良く調製できることが分かった。(2)MRSA角膜炎/結膜炎マウスモデルの作製:BALB/cマウスを用い、無傷および有傷眼球にリファンピシン耐性マーカー付与MRSAを滴下後、菌数測定を行なった。マウス眼球における自然除菌機構は強力で、無傷眼球の場合10^8 cellの菌を滴下した場合でも、3日後には自然状態で完全に回復していた。また、10%ドデシル硫酸ナトリウムで眼球損傷後に菌接種を行なった場合でも、3日後には回復していた。それ故、菌滴下後1日以内に除菌実験を行なった。(3)実験的MRSA角膜炎/結膜炎マウスに対するMV-L投与効果の検討:上記MRSA眼感染モデルに対し菌接種後2時間でMV-Lおよび生食5μlを眼球に滴下し、その後15分で5μl生食で洗眼して後菌数を測定した結果、MV-L投与した場合に菌数低下が認められた。本研究の遂行により、溶菌酵素MV-Lの効率的調製法が確立され、MV-Lによる眼感染MRSAの除菌が確認されたが、より適切なMRSA眼感染症モデルを作成には、更なる検討が必要である。
わが国の文化的背景に基づいた多文化音楽教育カリキュラム開発のための基礎的研究

本研究では,多文化音楽教育を先進的に進めてきた米国を対象にその歴史的背景を明らかにしてきた。その結果,1960年代に実施された現代音楽プロジェクトの目的の1つでもある,包括的音楽家性の育成といった枠組みのなかに多文化的な観点が含まれていることが明らかとなった。"多文化"という概念が生じたとされる公民権運動の流れとは異なる教育改革においてその概念が表出したことは特筆すべき点である。また,幼児期から系統的なカリキュラムが構築されており,音楽的な学習内容の充実を計りつつ,さらに学習者の状況に応じて多様な音楽を取り入れていくことによって,多文化教育の目的達成の一翼をも担おうとしていると考えられる。本研究の目的は,わが国固有の文化的側面に即した多文化音楽教育のカリキュラムを構築することである。これまでに,多文化音楽教育を先進的に進めてきた米国を対象としてその歴史的背景を明らかにしてきたが,これに加えて米国の音楽教育が幼児期から体系的にカリキュラムが組まれていることに着目し,その構造および内容の分析・検討を行ってきた。その結果,以下のことが明らかとなった。第1に,1960年代に実施された現代音楽プロジェクトの目的の1つでもある包括的音楽家性の育成といった枠組みのなかに,多文化的な観点が含まれるようになったこと。第2に、全米芸術教育標準および教科書・指導書が、一貫して行動指向の記述によってカリキュラムが考えられていること、また段階的なカリキュラム計画が提案されていること。第3に、全米芸術教育標準において音楽の活動に諸芸術や他教科、また歴史や文化と連携させた学習を行うことが推奨されていることが明白であること。また、この理念は音楽科教科書においても反映されており,多様な視点から音楽を分析し理解するために様々なカリキュラムモデルが提案されている点である。以上より、米国における多文化音楽教育の歴史のなかで、“多文化"という概念が生じたとされる公民権運動の流れとは異なる教育改革において、その概念が包括されつつあったことが明らかになったことは特筆すべき点である。また、幼児期における多文化音楽教育において、幼児期から体系的に多文化の音楽を導入しその音楽の捉え方や分析方法を提示していることは、様々な音楽を理解・受容し音楽における多様性を理解させるという点において特徴的である。このことから、系統的なカリキュラムの構築および音楽的な学習内容の充実を図りつつ,さらに学習者の状況に応じて多様な音楽を取り入れていくことによって,多文化教育の目的達成の一翼をも担おうとしていると考えられる。全体構想における本研究の位置づけは,米国およびオーストラリアにおける多文化音楽教育に対する考え方だけではなく,多文化音楽教育の指導法の調査・分析を通して理念と指導法の間にある乖離の実態とその原因を探ることによって,諸外国の多文化音楽教育の特質を明らかにする事である。当該年度では,まず米国における多文化音楽教育の歴史的研究を中心に,その理論と実践の間にある乖離に焦点を当てながら研究を進めた。まず第1に,理論上では文化的マイノリティーとされる人々と一国内において共存をしていくことを目指す多文化教育の下位領域として捉えられていることである。したがって,多文化音楽教育ではアフリカ系アメリカ人を中心とした人々に対する差別を撤廃することを目的として理論が展開されているのである。第2に,実践的側面では従来の音楽教育の目的でもある音楽的諸要素の理解に重点を置いたねらいが設定され,それに応じた活動が展開されていることである。つまり,理論上では差別や偏見の撤廃を目的としつつも,実際の活動ではその目的を果たすことが難しく,必然的にアフリカ系アメリカ人の音楽を用いてはいるものの音楽的諸要素に着目した活動になっているのである。このように理論と実践の間に乖離があることは先攻研究では指摘されておらず,本研究で明らかとなった特徴は今後の研究において非常に重要な観点の1つに成り得る。また本研究では,今後わが国固有の多文化音楽教育カリキュラムを開発するためにわが国の幼児音楽教育の歴史的変遷についても研究を進めその特徴も明らかにした。全体構想における本研究の位置づけは,米国およびオーストラリアにおける多文化音楽教育に対する考え方だけではなく,多文化音楽教育の指導法の調査・分析を通して理念と指導法の間にある乖離の実態とその原因を探ること,またそれを踏まえて諸外国の多文化音楽教育の特質を明らかにする事である。該当年度では,米国における歴史的研究は当初の計画に沿って進めることができている。一方,米国への調査研究およびオーストラリアにおける多文化音楽教育の研究に関しては資料収集を行うに留まっている。しがたって,次年度はオーストラリアにおける多文化音楽教育の歴史を明らかにしていくと同時に,米国での調査研究も進めていきたい。