hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯髄の防禦反応機構の分子生物学的研究

小椋はラット切歯歯髄由来の株細胞(RPC-【C_2】A)はおもにPG【E_2】,PG【F_(2α)】,少量のPG【D_2】,b-keto-PG【F_(1α)】を生成し、ブラジキニンにより生成は増加した。佐藤はTrans formingGrowth Factor-β(TGF-β)は株化歯髄細胞のDNA合成を抑制し、アルカリフォスファターゼが活性を抑制したことよりTGF-βが歯髄の防禦反応において調節的役割を果していると考えている。辻本はウサギ,ウシ歯髄におけるPG合成に対するP-クロロフェノールの促進、阻害の二相性作用を示した。またフェノールは糖尿病血管のPG【I_2】合成能を高めることを明らかにした。仙波は凍結割断法により「窓あき型」毛細血管内皮の観察を行い,窓は花弁状に配列する小孔よりなり,その径は5mm,窓につき10個程度認めた.伊藤は歯髓微小循環系血流量をレーダードップラー法により測定し,各種血管作用物質の特異的受容体の存在することまた歯髓血流量と隣接組織血流量との関係を明らかにした.早川はウシ歯髓コラゲナーゼインヒビターに対するモノクローナル抗体をセファロース4Bに結合したアフィニティカラムを調整した.これにより混在するコラゲナーゼインヒビターを除去しコラゲナーゼ活性を正確に測ることを可能にした.岡本はヒト変性歯髓は補体活性化による遊走因子産生能を有することを明らかにした.森はヒト歯髓線維芽細胞様細胞を継代培養し,フェノール類は細胞増殖を促進し,アルカリフォスファターゼ活性を上昇させることを示した.赤井はネコ歯髓神経についてCGRPはSPと共存する可能性を示唆し,VIPとSPは異なる神経線維に含まれることを示した.猪木はラット歯髓でブラジキニンはそのB1受容体に作用してエンケファリン産生酵素を活性化してエンケファリン産生を促進することを示した.鈴木は断髓による炎症ラット歯髓モデルを用いて全身的に投与した色素の歯髓組織への漏出度から炎症を評価できることを示した.佐藤はラット歯髓株化細胞のDNA合成に対するTGF,EGP,インシュリンの相互作用から歯髓細胞の増殖や分化過程においてこれらが調節因子として働いていることを示唆した.小倉はラット歯髓のPG合成(PGI_2>TXA_2F_<2α>>E_2)は,セロトニン,Caイオノフォアー,PAFにより促進され,その合成の場として歯髓血管を指摘した.辻本はラット歯髓のリポキシゲナーゼ活性を測定し,フェノール類が本活性を強く抑制することを示した.小椋はラット歯髓より樹立した株細胞とMTT測定法を用いて新しい毒性試験法を開発し,フェノール類の毒性試験を行った.仙波はラット歯髄の動・静脈を凍結割断つ法により観察し、動脈の内皮細胞は2-5条のタイト結合により相互に強く結合していたが、静脈では内皮細胞間が2-4条のヒダの重なりとして連結されていることを示した。伊藤は逆行性刺激に応答した知覚神経を介する歯髄血流量増加は、プロスタグランジンに依存した反応であることを明らかにした。早川は歯髄細胞のコラゲナーゼ産生をインターロイキンIのαは促進したがβは抑制した。またコラゲナーゼインヒビター産生をαは抑制、βは促進することを明らかにした。森はヒト乳歯と永久歯の培養歯髄線維芽細胞はそのアルカリホスファターゼ活性1.25(OH)_2D_3に対する感受性や遊走能に差のあることを認めた。
自己組織化パラダイムの体系化に向けての基礎研究

自己組織化研究において最も興味あり且つ重要な物理的課題である「秩序は如何なる非線形性によって創造されるのか、また、そこに横たわる普遍的概念は何か」という課題への挑戦を目的として、プラズマを中心とした局所開放非線形系を対象として大規模な計算機シミュレーション研究を行い、次のような成果を得た。1.局所開放系に外界より連続的にエネルギーが供給される場合、間欠的なエネルギー開放が繰り返され、それに伴って間欠的に新しい秩序構造が形成される、という我々の作業仮説の確かさがより高められた。2.間欠的応答は系の非線形性に起因する。即ち、系は外部からのエネルギーの供給によって余剰エネルギーを他のエネルギーに解放すべく不安定となる。ところが、不安定成長率とエネルギー供給率が一致しないために余剰エネルギーが系に蓄積される。不安定性の非線形発展はこの余剰エネルギーを解放すべく急激な構造変換をもたらす。言い換えると、局所非線形系は外界からの連続的エネルギー供給によって一時的に過飽和状態(エネルギー極大)を実現し、新しいエネルギー極小状態に構造変換する。3.系外部のエネルギー源と自己組織化系との間の境界層が「調整膜」としての機能をもち、系が外部からのエネルギー流入量を自律的に能動的調整する役割を果たすという、自己組織化シナリオを考える上で全く新しい視点を発見するにいたった。具体的には、境界層付近に配置したプラズマ粘性層を通じて系内にエネルギー注入を行う研究において、この粘性層が系外部から内部へのエネルギーの流入を制御する膜としての機能、即ち「自己組織化の淘汰機能」と「構造の安定化機能」を持っていることを明らかにした。プラズマ中の磁力線を連続的にねじ上げていくコンピュータシミュレーションにより、磁力線のねじれエネルギーとして蓄えられた張力エネルギーが間欠的に解放され、同時に磁力線トポロジーも間欠的に新しい秩序構造へと遷移することを見いだしていた。この連続的なエネルギー供給に対して間欠的応答を示すことが特殊な応答であるのか一般的な応答であるのかを検討するために、種々の条件下でシミュレーションを行った。その結果、次のような知見を得た。1."局所開放系に外界より連続的にエネルギーが供給される場合、間欠的なエネルギー開放が繰り返され、それに伴って間欠的に新しい秩序構造が形成される"という我々の作業仮説の確かさが高められた。-間欠的自己組織化2.この間欠的応答は系の非線形性に起因する。即ち、系は外部からのエネルギーの供給によって余剰エネルギーを他のエネルギーに開放すべく不安定となる。ところが、不安定成長率とエネルギー供給率が一致しないために、余剰エネルギーが系に蓄積される。不安定性の非線形発展はこの余剰エネルギーを開放すべく急激な構造変換をもたらす。3.間欠性の周期は一定ではなく非周期的で、エネルギーバースト(構造変換)の大きさも変動する。本年度は、自己組織化研究において最も興味あり且つ重要な物理的課題である「秩序は如何なる非線形性によって創造されるのか、また、そこに横たわる普遍的概念は何か」という課題への挑戦を目的として、平成7年度までに明かとなった自己組織化の統一シナリオを表現し得る物理模型を構築し、それに基づいたシミュレーションコードを開発、実行した。その結果、非線形性を有する系は、系外部からのエネルギー注入量を能動的に制御する意志があるが如く振る舞い、自己組織化現象に伴って発生する間欠的なバースト状エネルギー解放の大きさ、継続時間、間隔などを調節するという性質を有することを見いだした。特に、系外部のエネルギー源と自己組織化系との間の境界層の「膜」としての機能がこのような系の能動的レスポンスにおいて重要な役割を果たすという、自己組織化シナリオを考える上で全く新しい視点を発見するにいたった。

具体的には、境界層付近に配置したプラズマ粘性層を通じて系内にエネルギー注入を行う研究において、この粘性層が系外部から内部へのエネルギーの流入を制御する膜としての機能、即ち「自己組織化の淘太機能」と「構造の安定化機能」を持っていることを明らかにした。さらに、これまで考察してきた磁気流体プラズマと粒子運動論的プラズマとは全く異なった相互作用系(近接相互作用系)における秩序形成のシミュレーションコードの開発、実行を行い、プラズマとは異なる局所開放非線形相互作用系においても非線形時間発展の結果として構造形成が行われる過程を直接検証することに成功した。
インスリン抵抗性惹起因子・改善因子による生体内幹細胞機能への影響

本実験計画では、糖尿病等のインスリン抵抗性状態下における幹細胞障害の有無を検証することを目的として、カニクイザルiPS細胞を用いた幹細胞機能評価を培養条件下、およびインスリン抵抗性を有するカニクイザル生体内環境下で評価した。その結果、培養条件下においてインスリン抵抗性惹起因子であるサイトカイン附置により幹細胞分化能の低下が生じたた。同様に、インスリン抵抗性個体へ移植したiPS細胞は健常個体へ移植した細胞に比し分化能低下が認められ、生体内インスリン抵抗性因子により幹細胞の分化障害が生じる可能性が示唆された。本研究計画の目的は、インスリン抵抗性状態下において幹細胞機能障害が生じており、それに対してω-3脂肪酸受容体GPR120活性化が改善作用を示すという仮説を検証することである。カニクイザル皮膚線維芽細胞由来iPS細胞を用いて、インスリン抵抗性惹起因子負荷が生体内移植iPS細胞機能に与える影響を確認するとともに、GPR120活性化による移植ips細胞機能への効果を定量評価することが最終目標であるが、本年度(第一年次)の計画は以下のように実施した。1)カニクイザル幹細胞活性レポーターips細胞株の樹立とin vitroでの幹細胞機能解析転写活性レポーターとして、ルシフェラーゼアッセイベクター(Promega)を用い、脂肪細胞への分化活性定量目的にPPAR-Yの認識配列を、血管内皮前駆細胞への分化活性測定目的にはCD34遺伝子の上流68bpを組み込んだ。各々のベクターをカニクイザルiPS細胞に導入し、抗生剤耐性を利用して幹細胞活性レポーターiPS細胞を樹立した。この細胞に、培養条件下でインスリン抵抗性惹起因子(IL-6、TNF-alpha)附置、あるいはGPR120アゴニストdocosahexaenoic acid (DHA)附置を行い、幹細胞機能の変化を測定した。その結果、IL-6、あるいはTNF-α附置では、負荷日数に応じたPPRE依存性転写活性の低下が認められ、逆に、未分化マーカーのmRNA発現が亢進した。また、DHA負荷によってもPPRE依存性転写活性の低下が認められたが、細胞増殖能の亢進が認められた。以上のように、カニクイザル幹細胞活性レポーターiPS細胞株の樹立に成功し、インスリン抵抗性関連因子の負荷による影響を培養条件下で定量評価することが可能であることを確認した。本研究では、糖尿病を含むインスリン抵抗性病態下では幹細胞障害を生じるという仮説を検証することを目的としている。今年度、レポーターiPS細胞を健常および糖尿病カニクイザル個体へ生体内移植することにより、糖尿病病態因子によるin vivoでの影響評価を実施するため、昨年度に引き続きレポーターiPS細胞と同一のMHCハプロタイプを有する移植免疫寛容カニクイザル個体の作出を試みた。同一MHCホモ個体は1頭しか存在しないため、同個体より採取した精液を用いた人工授精を実施し、同一MHCヘテロの移植免疫寛容個体の作出を目指した。しかし、受精卵胚移植後の妊娠成立率が低く、加えて死産が続いたため期間内に移植免疫寛容個体を作出するには至らなかった。そこで代替法として、細胞移植用免疫隔離カプセルの開発を進め、カニクイザル背部肩甲骨下部の皮下脂肪組織内にiPS細胞カプセルの生体内移植を実施した。移植用カプセルの強度上の問題により2週間以上の生体内移植は困難であったが、健常カニクイザル脂肪組織内に移植されたiPS細胞では脂肪細胞特異的遺伝子の発現亢進を認めた。II型糖尿病モデルとして、6頭のカニクイザルに24週間の高脂肪食負荷を実施後に糖負荷試験(ivGTT)による判定を行ったところ、顕性糖尿病には至らなかったが2頭に耐糖能障害の出現を認めた。これらのインスリン抵抗性個体に対するiPS細胞カプセル移植の結果、健常個体に移植したiPS細胞に比べ、内因性未分化因子の遺伝子発現が亢進しており、幹細胞分化能が抑制されていることが判明した。今後、インスリン抵抗性個体数を増やした確認実験を要する。上記同様に、生体内幹細胞から血管内皮前駆細胞への分化にも抵抗性に働くと考えられ、HMG-CoA還元酵素阻害薬によるラット大動脈血管内皮機能の改善効果を見出した。組織内幹細胞機能との関連について更に検討を行う。本実験計画では、糖尿病を含むインスリン抵抗性状態において幹細胞障害が合併するという仮説を検証することを目的として、第一年次に樹立した幹細胞活性レポーターiPS細胞株を用いた幹細胞機能評価を行った。その結果、培養条件下におけるインスリン抵抗性惹起因子IL-1beta附置により幹細胞増殖能の低下が生じたが、TNF-alpha附置では有意な変化は認められなかった。次に、このiPS細胞を健常および糖尿病カニクイザル個体へ生体内移植することにより、糖尿病病態因子によるin vivoでの影響評価を実施する準備を進めた。生体内移植実験では移植免疫を回避するために、主要組織適合性抗原(MHC)ホモ個体

由来細胞より樹立したiPS細胞を、同一MHCホモあるいはヘテロ個体(レシピエント)に移植する。MHCホモカニクイザル個体由来の皮膚繊維芽細胞にSOX2、KLF4、OCT4、NANOGの4因子を導入し、iPS細胞樹立に成功した。一方、MHCホモ個体は1頭しか存在しないため、同個体より採取した精液を用い、人工繁殖によって同一MHCをヘテロに有するレシピエント個体の作出を試みた。通常のカニクイザル雌個体より腹腔鏡下に卵子を採取し、人工授精によって2細胞への卵割を確認後、仮親子宮への胚移植を実施した。その結果、妊娠成立個体を少数確認することができたが、すべて死産したためにMHCヘテロ個体を作出するには至らなかった。従って、レシピエント個体を用いた糖尿病モデル作出計画・経費は次年度に繰り越した。更に、iPS細胞から誘導した脂肪細胞分化過程の解析により、GPR120以外にGPR43の発現レベルが有意に変動することを見出した。脂肪細胞におけるGPR43機能についてはマウス脂肪細胞を用いた解析の結果、インスリン代謝作用に対して抑制的作用を有することが判明した。当初の計画通り、カニクイザルips細胞を用いた幹細胞活性レポーターips細胞株の樹立に成功した。この細胞株を用いて、各種インスリン抵抗性関連因子が幹細胞に与える影響を培養条件下で定量評価することが可能であることを実証した。25年度が最終年度であるため、記入しない。幹細胞活性レポーターiPS細胞を健常および糖尿病カニクイザル個体へ生体内移植することにより、糖尿病病態因子によるin vivoでの影響評価実施の準備ができていることが本年度の目標の1つであった。iPS細胞生体内移植実験では、移植免疫を回避するために主要組織適合性抗原(MHC)ホモ個体由来細胞より樹立したiPS細胞を、同一MHCホモあるいはヘテロ個体(レシピエント)に移植する。上述のように第1年の研究計画を順調に進めることができたため、今後、樹立に成功した幹細胞活性レポーターiPS細胞をカニクイザル生体内に移植する実験計画を進める。問題点として、移植免疫回避のために使用予定であるMHCホモ、あるいはヘテロ・カニクイザルの頭数がまだ十分に揃っていないことが挙げられる。対応策として、免疫隔離カプセルを用いるなど、通常のカニクイザルを使用できる生体内幹細胞移植法を検討する。
マイクロ透析デバイスの長期使用に向けた透析膜表面改質プロセスの開発

血液透析治療を必要とする患者は週3回、各回4時間の治療が必要であり、QoLが著しく損なわれている。患者が携帯、もしくは患者にインプラントできる透析装置の開発により、QoLの改善ならびに、緩徐な透析による患者身体負担の低減が期待される。一方で、このような透析装置は月、年単位の長期使用が不可欠である。本研究では、透析膜にナノ多孔質薄膜を成膜することで、透析性能を維持しつつも表面改質を行い、血液成分の付着低減を試みた。パリレン、フッ素添加ダイヤモンドライクカーボンのナノ多孔質膜成膜プロセスを開発、これを用い表面処理を行い、牛血を用いた実験によりその効果を実証した。血液透析治療を必要とする患者は週3回、各回4時間の治療のため通院せねばならずQoLが著しく損なわれている。本患者が携帯、究極的にはインプラントできる小型の透析装置が実現されれば、患者QoLを格段に改善できると考えられるが、この装置は長期間の継続使用が求められるため、血液成分の透析膜への付着による透析性能の低下が問題となる。そこで、平成25年度は、ナノポーラスなPES膜上に、ナノポアを塞がない形で薄膜を成膜し、透析膜表面特性の制御手法の確立を目指した。薄膜として生体適合性が高いパリレンおよびフッ素添加ダイヤモンドカーボン(F-DLC)を用い、成膜プロセスと、表面処理ならびに透析性能の評価を行った。パリレンならびにF-DLCが成膜時にPESのナノポアを塞がないように、ナノポーラス薄膜を成膜した。ナノポーラス薄膜は、パリレンでは成膜用の原料の量、F-DLCでは成膜時間を極めて小さくすることにより実現した。一方で十分な表面改質を実現するために、接触角の評価を行い、最適な成膜プロセスを導出した。導出したプロセスにより成膜された膜について、マイクロ流体回路を用いることにより低分子イオンの透過性能を評価した。成膜されてないPES膜の透過性能に比べて劣るものの、低分子イオンの透過を確認した。さらに血液成分の付着について検討を行うため、血液潅流回路を構成しウシ全血を用いて実験を行った。それにより血液成分付着による透過性能の低下を、パリレンならびにF-DLC成膜により実現できることが明らかになった。一方で、PES膜のみの場合は透過性能が低下するものの、ある値に落ち着いていくことが明らかになった。安定した生体保護膜が形成されている可能性があり、平成26年度には、より長期の実験ならびにin vivo実験により評価していく。患者が携帯、もしくは患者にインプラントできる人工透析装置が開発されることで、通院による生活の制限が解除されるとともに、常に透析治療が行えるために、緩徐な血液浄化による身体負担の軽減が可能となる。一方で、長時間使用により、血液成分の付着による透析性能の低下を防がなくてはならない。本研究では、まず生体適合性の高いパリレン薄膜ならびにフッ素添加ダイヤモンドライクカーボン(F-DLC)膜による透析膜(ポリエーテルスルホン、PES)の表面処理により、生体物質付着の防止を試みた。特に、PESのナノサイズの孔を塞がないように、ナノポーラスなパリレン膜、F-DLC膜の成膜方法を開発した。表面処理したPES膜に対して、ウシ全血を用い長時間(28日)透析実験を行い、その効果を評価した。その結果、表面処理をしていないPES膜は、使用後7日間で著しく透析性能が低下したが、表面処理により透析性能を28日間一定に保つことができた。しかしながら、PES膜のみでも、ある程度の透析性能を維持し続けることが明らかになった。これはPES膜表面に形成された生体膜も透析性能を有するためであるといえる。そこで、ケージ状部材をラットに埋め込み、5週間後摘出したケージに形成されている生体膜について低分子イオン透過性実験を行った。その結果、生体膜も透過性、すなわち透析性能を有していることが明らかになった。過剰な生体膜が形成されなければ、透析に積極的に利用できる可能性を示した。また、in vivo実験のプロトコルを確立し、実験を行った。特に透析液を用いない血液濾過モードで実験を行い、5時間の実験において、デバイス無しでは2倍に増加するクレアチニンの増加を7%程度に抑えることに成功するなど、提案するシステムの有効性を示した。マイクロ・ナノ工学当初の目的であったナノポーラス膜による表面改質プロセスを確立するとともに、平成26年度の課題であった潅流回路を用いた血液成分付着の評価を前倒しで行った。これにより、表面改質プロセスの有効性を示すことができ、パリレン膜による表面改質、F-DLCによる表面改質それぞれについて国際論文誌に発表することができた。

また、研究連携者の菅野らが行う、小型人工透析システムのラット腎不全モデルを用いたin vivo系での透析実験への開発した小型透析装置の接続方法や、実験プロトコルに関する検討をすでに進めている。以上のことから、当初の予定を上回るペースで研究が遂行できていると考える。平成26年度は、まず潅流回路を用いたin vitro系実験により、PES膜上に形成された生体保護膜の評価を行う。安定して形成されている場合はこれを積極的に利用したいが、例えば生体保護膜の生成が急激に進展し、透析装置内の流路を閉塞するようであれば、避けなければならない。また透析装置をヒトに応用するときには、流体素子の積層化が不可欠である。その際に血液、濾液のリークがないか、長期使用に耐えるパッケージングを開発する。研究連携者の菅野と共に、ラット腎不全モデルを用いたin vivo系での透析実験を行い、膜の表面改質の効果、透析性能を評価し、60日の長期使用を実現する。
少年事件における弁護人の社会的福祉活動についての日独の比較法的・実証的研究

本研究は、(1)日本及びドイツの少年事件の弁護活動の実状、特に、社会福祉援助活動の具体例を収集・整理し、一般化の可能性を探るとともに、その理論化を行うこと、(2)少年事件弁護活動における法律的援助と非行克服を目指した社会福祉援助の相互関係を法治国家原理と社会国家原理の関係として統合的に把握する理論を構築することを目的とする。そのために今年度は、以下の研究を行った。(1)日独の少年事件弁護活動に関する試料収集を昨年に引き続き行った。日弁連の経験報告集を収集・分析するとともに、ドイツのケルンで開催された少年弁護に関する研究集会の報告書の通読、論点の整理を行った。この成果は、しかるべき時期に、紹介したいと考えている。(2)少年事件に関与する実務家との研究会は、昨年に続き、今年度は5回開催した。そのテーマは、「矯正と保護の連携」「福岡の子どもの意識と実態調査」「『被害者問題』と少年法」「現代の青少年と家族」「少年が被害者と向き合うとき-修復的司法の試み」となっており、少年非行の社会的背景とその援助のあり方並びに少年に対する援助と被害者に対する援助の関係が重点テーマとなった。次年度は、これらの検討をふまえ、付添人活動と社会資源の開拓あるいは少年援助機関との相互連携について共同研究をしていきたい。本研究は、(1)日本及びドイツの少年事件の弁護活動の実状、特に、社会福祉的援助活動の具体例を収集・整理し、一般化の可能性を探るとともに、その理論化を行うこと、(2)少年事件弁護活動における法律的援助と非行克服を目指した社会福祉的援助の相互関係を法治国家原理と社会国家原理の関係として統合的に把握する理論を構築することを目的とする。その比較法的、実証的研究を遂行していくために、平成10年度は、以下の研究及び資料収集を行った。(1)日独の少年事件弁護活動に関する資料収集を行っている。日本に関しては、日弁連を中心に、各単位弁護士会においてまとめられている少年事件に関する公刊物、各種大会報告書、実務経験レポートなどの文献収集を行った。また、現在少年法改正が俎上に上っていることもあり、これに関する研究集会等にも精力的に出席し各機関や団体が出している資料なども収集しつつある。今後、これらの収集した資料の整理と検討を行う予定である。ドイツの文献収集も進みつつあり、現在、少年事件弁護士の活動基準であるケルン準則の翻訳を終え、ケルンで開かれた少年弁護に関する研究集会の報告書の検討に移っている。(2)日独の弁護士に対する面接調査あるいはアンケート調査を行うことを予定していたが、今年度はそこまで十分に行うことができなかった。しかし、準備的なインタビューは行っており、いずれアンケート調査項目の作成へと結びつけたい。なお、インタビューの記録および整理分析のため、ノートパソコンの購入が必要となった。(3)少年事件に関与する実務家との研究会は、ほぼ年間4回のペースで開催しているが、今後も継続し、本研究に関する実態把握に努めたい。
レ-ザスペックル・画像解析ハイブリッド法による超高温下の変形、ひずみ測定法の開発

変形前後のスペックルを含む物体像をTVカメラで撮影し,それらの画像間の減算処理によりスペックルパタ-ンを干渉させ,面内の変形やひずみを測定するスペックルパタ-ン干渉法ESPIのシステムを開発し,超高温での熱ひずみの測定に適用した.ESPIは一方向の面内変位成分の分布が干渉じまとして得られる非接触の測定法で,測定表面に何の処理も施す必要がなく,ほぼ実時間の干渉が可能であるため高温での適用が可能となる.高温物体のひずみを測定する場合,物体まわりの加熱された空気が乱されることによりしまの変動や可視度の低下が生じる.この問題は,被測定物を真空に近い程度にまで減圧された容器内に入れることによって解決された.その場合は,大気圧の空気中に比べて非常に安定したしまが得られ,測定値のばらつきも小さくなった.一般的な2次元面内ひずみを測定する場合には,しまの安定が重要な条件となるので,このような手段が有効となる.高温物体からの背景放射の影響は干渉フィルタによってかなり除くことができた.酸化の影響は本実験での410Torr程度の減圧下では防ぐことはできなかった.本研究では自由熱膨張のひずみを測定したが,その場合しまは等間隔であるため,FFT解析によりしま間隔を測定した.その結果,しまの可視度がかなり低い場合でもその間隔を測定することができ,また,目視測定による場合のヒュ-マンエラ-を防ぐことができた.減圧下での線膨張係数の測定結果は,公表されているデ-タおよび900°Cまでの空気中でのスペックル写真法による測定結果とよい一致を示した.ステンレス鋼SUS430やインコネル601,およびニクロムなどの合金の場合には,変態点付近から線膨張係数は急に増大した.高温において最も安定していたインコネル601の場合は,融点近くの,1200°Cの超高温まで測定できたが,高融点材のタンタルは酸化が著しく,測定上限温度は最も低かった.変形前後のスペックルを含む物体像をTVカメラで撮影し,それらの画像間の減算処理によりスペックルパタ-ンを干渉させ,面内の変形やひずみを測定するスペックルパタ-ン干渉法ESPIのシステムを開発し,超高温での熱ひずみの測定に適用した.ESPIは一方向の面内変位成分の分布が干渉じまとして得られる非接触の測定法で,測定表面に何の処理も施す必要がなく,ほぼ実時間の干渉が可能であるため高温での適用が可能となる.高温物体のひずみを測定する場合,物体まわりの加熱された空気が乱されることによりしまの変動や可視度の低下が生じる.この問題は,被測定物を真空に近い程度にまで減圧された容器内に入れることによって解決された.その場合は,大気圧の空気中に比べて非常に安定したしまが得られ,測定値のばらつきも小さくなった.一般的な2次元面内ひずみを測定する場合には,しまの安定が重要な条件となるので,このような手段が有効となる.高温物体からの背景放射の影響は干渉フィルタによってかなり除くことができた.酸化の影響は本実験での410Torr程度の減圧下では防ぐことはできなかった.本研究では自由熱膨張のひずみを測定したが,その場合しまは等間隔であるため,FFT解析によりしま間隔を測定した.その結果,しまの可視度がかなり低い場合でもその間隔を測定することができ,また,目視測定による場合のヒュ-マンエラ-を防ぐことができた.減圧下での線膨張係数の測定結果は,公表されているデ-タおよび900°Cまでの空気中でのスペックル写真法による測定結果とよい一致を示した.ステンレス鋼SUS430やインコネル601,およびニクロムなどの合金の場合には,変態点付近から線膨張係数は急に増大した.高温において最も安定していたインコネル601の場合は,融点近くの,1200°Cの超高温まで測定できたが,高融点材のタンタルは酸化が著しく,測定上限温度は最も低かった.本年度得られた成果は、まず、スペックルパタ-ンを用いた変位測定法により得られる画像を、ディジタル情報として取り込み、変位を求める画像処理・解析システムを完成させたことである。次に、大気中で、このシステムを用いたスペックルパタ-ン干渉法により、従来スペックル写真法を用いて達成した、1000°Cまでの測定をこえる1200°Cでの超高温下の変位測定ができたことと、次のような問題点が明らかになったことである。問題点の一つは、加熱された周囲大気のじょう乱により、その密度が空間および時間的に変化し、レ-ザ光が屈折させられて、しまの可視度が低下することである。この問題に対しては、画像処理・解析システムを用いることによって改善をはかった。それは、このシステムを用いると、ほぼ実時間で干渉じまを得ることができ、じょう乱の程度が小さいときの、可視度のよい干渉じまを選んで測定することができるからである。大気中での他の問題点としては、測定対象物によっては、その表面の酸化が急に進行するものがあり、このことにより変形前後のスペックルパタ-ンの相関が失われ、しまの可視度が低下することである。この対策としては、セラミックコ-ティングや、測定対象物を不活性ガスで覆う方法、または上記の大気じょう乱に関する対策も含めて、減圧容器にいれる方法が考えられる。

さらに測定対象物が高温であることに起因する問題点として、レ-ザ光を用いた測定法においてノイズとなる、高温物体からの高レベルの放射が、測定光であるレ-ザ光に重なることによる、しまの可視度の低下がある。この対策として、当初、赤外線フィルタを用い、さらにカラ-カメラの緑の波長のみを使用する方法を用いたが、不十分であった。その後、レ-ザ光の波長のみを選択し、透過する干渉フィルタを使用することによって、かなり改善されて、しまの可視度が良くなり、1200°Cでの測定が可能になった。本年度は,昨年度明らかになった,加熱された空気のじょう乱や酸化による影響を除くため,真空チェンバ-(大型真空容器)内に試験片を入れて実験を行った.実験では4種類の材料に関して,スペックルパタ-ンの干渉をTVカメラと画像処理装置によって行う計測システムESPIにより,高温での熱ひずみを測定した.その際,得られた干渉じまのしま間隔を,本年度はFFT解析によって求めたが,超高温においてしまの可視度がかなり低く目視では測定できないような場合でも,しま間隔を測定することができ,また通常起こりえる目視によるヒュ-マンエラ-を防ぐことができた.本研究で予定していたスペックル写真法による1000°C以上の測定は行わなかった.ESPIにより高温における熱ひずみの測定を行った結果,次のようなことが明らかになった.1.高温物体周辺の空気が乱されることにより,しまの変動や可視度の低下が生じる.この問題は,被測定物を真空に近いくらいまでに減圧された容器内に入れることによって解決される.その場合,しまは空気中に比べて非常に安定し,線膨張係数の測定結果は,公表されているデ-タおよび1000°C程度までのスペックル写真法による測定結果とよい一致を示した.一般的な2次元面内ひずみを測定する場合には,しまの安定が重要な条件となり,そのような場合は上記のような手段が有効となる.2.本実験での410Torr程度の減圧下では,高温での金属の酸化を防ぐことはできなかった.3.ステンレス鋼SUS430やインコネル601,およびニクロムなどの合金の場合には,変態点付近から線膨張係数が急激に増大した.高温においても最も安定していたインコネル601の場合では,融点近くの1200°Cの超高温においても熱ひずみを測定できたが,高融点材のタンタルは耐酸化性が最も低く,高温での測定はできなかった.
シェーグレン症候群患者の自己抗体を用いた組織障害蛋白遺伝子のクローニング

シェーグレン症候群におけるリンパ球の浸潤・増殖やγグロブリン産生機構のほか、唾液腺導管上皮の萎縮や破壊を誘導する自己抗体とその抗原(組織障害抗原蛋白)の由来は明らかにされていない。シェーグレン症候群の病態を克服するためには、治療の分子標的となる組織障害抗原蛋白とその抗原提示機序を明らかにすることが必須である。そこで、治療分子標的となりうる唾液腺組織障害抗原蛋白を明らかにすることを目的とし、1、シェーグレン患者の自己抗体の精製、2、自己抗体が認識している組織障害蛋白の唾液腺組織内での局在を検討した。まず、患者血清を用いてProtein-Aビーズでγ-グロブリンを結合させ、その後エルーションを行ってγ-グロブリンを精製した。これらの免疫グロブリンは、少量ずつ分注して使用するまで-25度に保存した。免疫組織染色を行うために、正常唾液腺(顎下腺、口唇腺等)とシェーグレン症候群患者の口唇腺を凍結またはパラフィン包埋し、厚さ6μmの連続切片をクライオスタットまたはミクロトームにて作製した。一次抗体としてシェーグレン患者抗血清からProteinAで精製したIgG抗体を用いた。二次抗体としてHRP標識anti-human IgG biotinylated antibodyを用いて免疫組織化学反応を行った。その結果、シェーグレン症候群患者の腺細胞の核内に陽性所見がみられた。さらに、唾液腺組織または唾液腺培養細胞から蛋白を抽出し、SDS-PAGEで電気泳動した後、イモビロントランスメンブレンに転写後、抗血清、HRP標識二次抗体を用いてECLで抗原を検出した。その結果、複数の蛋白バンドが検出され、SS-AとSS-Bに加え、他の抗核蛋白に対する抗体がシェーグレン患者の血清中に存在することが明らかとなった。今後は、UNIZAP II XRベクターを用いたcDNAライブラリーを作製し、クローニングを行う。現在までシェーグレン症候群におけるリンパ球の浸潤・増殖やγグロブリン産生機構については研究されているものの、唾液腺導管上皮の萎縮や破壊を誘導する自己抗体とその抗原(組織障害抗原蛋白)の由来、さらに抗原提示細胞(APC)の種類とメディエーターなどは明らかにされていない。そこで本年度は、1.シェーグレン患者の自己抗体の精製、2.自己抗体が認識している組織障害蛋白の唾液腺組織内での局在の検討を行った。インフォームドコンセントを得たシェーグレン症候群患者の血液を採取して血清を得た。抗血清をProtein-Aビーズカラムに通してγ-グロブリンの精製を行った。精製された抗体を免疫染色に供した。唾液腺組織を凍結またはパラフィン包埋し、厚さ6μmの連続切片をクライオスタットまたはミクロトームで作製した。一次抗体としてシェーグレン患者抗血清精製液をProteinAで精製したIgG抗体を用い、二次抗体としてHRP標識anti-human IgG biotinylated antibodyを用いて免疫組織染色を行った。また、その結果、1.シェーグレン症候群患者の血清中には、唾液腺導管上皮細胞を認識する抗体が存在する、2.唾液腺導管上皮細胞の細胞質と核に抗原が存在することが明らかとなった。また、組織障害抗原蛋白をコードする遺伝子のクローニングを行う予定のため、実験方法の確からしさを確認するために唾液腺由来細胞を用いてATP binding cassette transporterの発現を細胞生物学的に検索し、細胞質蛋白、膜蛋白、核蛋白の検討を行った。今後はこれら分子生物学的手法を用いてクローニング予定である。
足場タンパクに着目した薬物輸送トランスポーターの細胞膜局在における概日リズム制御

受容体、チャネル、トランスポーターなど膜タンパクの多くは安定的に発現し、その半減期も数日に及ぶと考えられている。しかしながら、それら見解は主に培養細胞を用いた実験から導き出されたものであり、生体内でのこれらタンパクの細胞膜上での発現は約24時間周期で変動する概日リズムを示している。申請者は肝臓、腎臓、小腸などで24時間周期の発現変動を示す足場タンパクを同定し、このタンパクによって細胞内での足場形成に概日リズムが生じることで、トランスポーターなどの細胞膜上への局在が時刻によって変動するのではないかとの仮説のもと検討を行った。その結果、足場タンパクNHERF1はトランスポーターを含む複数の膜タンパク質と時刻依存的に結合して膜発現の安定化に概日リズムを引き起こしていることが明らかになった。また、NHERF1によるトランスポーターの細胞膜局在の概日リズムは、その基質となる化合物の輸送活性にも影響を及ぼし、細胞内への取込みに時刻依存的な変動を引き起こすことを明らかにした。NHERF1はトランスポーター以外にも受容体やチャネルなどの細胞膜局在に関わることから、足場タンパク質の発現リズムによって、「情報・刺激の感受」「栄養成分の取込み」「老廃物の排泄」などの細胞機能も影響を受けている可能性が示唆された。
大規模多施設間での歯科治療・メンテナンス中断の原因及び患者背景の質的・定量的解析

本研究は、歯科治療の中断を防ぐため、中断患者の背景を解析することを目的とした。協力歯科医院の中断患者に電話インタビューを行い、93名中5名から回答を得て質的に解析した。この結果を用いて患者背景を調査するアンケート項目を作成した。アンケート調査はweb上で中断患者と歯科を定期受診する患者にアンケート調査を実施した。結果、中断患者は、健康意識が低く、歯科に対してネガティブな感情を持つ者が多い可能性が示唆された。歯科医院の中断患者研究にあたり、新たに大学倫理委員会の承認が必要となったため、まず、倫理委員会の承認を得る手続きを行った。倫理委員会で承認を得られた後、協力施設である歯科医院の中断患者の抽出作業を行った。この結果、119名の中断患者を確認することが出来た。更に、中断患者の内、死亡や転居を除いた住所確認ができる85名に対し、電話インタビューの依頼を送付した。現在、電話インタビューを行っている最中である。一方で、中断患者の電話インタビューを解析をSCATと呼ばれる質的解析を行う予定であるが、この方法を用いて「長期に歯科医院へメインテナンス受診」される患者の質的研究を行った。中断患者と対象的である長期メインテナンス受診患者の解析は、中断患者の背景を考察するうえでも極めて重要であり、加えて、メインテナンス受診率の低い我が国の、受診率向上に寄与するものと考えられる。この、長期メインテナンス受診患者解析の結果、「健康志向の高い」「歯科医院のスタッフに好感を持つ」「今後もメインテナンスを継続したい」「家族も一緒に受診している」等の所見を得ることが出来た。これらの結果を更に分析することで、中断患者と比較することを予定している。この長期メインテナンス受診患者の質的解析研究結果を日本歯周病学会、日本歯科保存学会にて発表を行い、日本ヘルスケア歯科学会誌に掲載。最終的に日本歯科保存学会誌に掲載することができた。協力歯科医院より20132014年に中断した患者93名に対して、インタビューを試みた。結果、転居または連絡出来なかった者が38名、患者が死亡していたため不通であった者が13名であった。連絡がついた42名にい対して、電話でのインタビューを試みたが37名がインタビューを拒否され、5名のみのインタビューとなった。得られたインタビューをSCAT(質的解析方法)を用いて解析すると、中断した背景として場所・立地が原因、近さを重視する、症状ある時だけ自分の都合で受診する、歯科に恐怖心がある不信感を抱いていた等の情報が得られた。一方で、予想をしていた患者背景(健康への意識が低い等)とは異なった所見も多くみられた。今後は、質的解析から得られた所見を元にして、中断患者に量的解析としてアンケート調査を予定している。インタビュー調査が予定よりも日数がかかり、中断患者の連絡先の把握が困難を極めたため研究の進捗がやや遅れている。前年度の質的研究結果から、中断患者に対する直接的な調査が極めて困難であることがわかった。よって間接的な調査としてweb上でのアンケート調査を本年度はこころみた。スクリーニング調査:スクリーニングとして6606名の成人男女に歯科の受診状況について調査した。結果、5370名から回答を得て、57%が歯科の定期受診をおこなっており、31%が現在も中断していると回答した。その他は12%であった。本調査:現在も歯科受診を中断している者831名(中断群)、定期的に歯科医院を受診している者832名に対して患者背景に関するアンケート調査をおこなった。調査内容は、前年度に実施した質的研究結果および我々が以前調査した長期に歯科を定期受診する者の質的研究結果をふまえ質問表を作成して患者背景を解明した。結果:中断群442名、定期群445名より回答を得た。平均年齢、既婚率、子供の有無に関して両群に有意な差はなかった。中断理由について、最も多かったのは「症状がよくなった」46.6%であり、「仕事・学業で忙しかった」35.3%、「金銭的問題」16.5%、「転居した」15.8%の順であった。さらに、過去10年間において、歯科受診の中断回数は1-2回が74.7%、3-5回が15.4%、6回以上が10.0%であった。患者背景において、中断群では定期群に比べて、「健康的に生活を意識している」、「活動的に過ごしたいと思う」者が少なかった。さらに「スタッフに好感を持つ」、「家族ぐるみで受診しようと思う」、「きれい・優しい・すっきりするのイメージがある」といった者の割合も中断群は定期群に比べて少なかった。また、「怖い・痛い等のイメージがある」といった者は中断群の方が多かった。以上より、中断患者は、健康意識が低く、歯科に対してネガティブな感情を持つ者が多い可能性が示唆された。現在、中断患者に電話インタビューを行っており、これを27年度中に解析が可能である。

また、多施設で実施予定であるアンケート調査の準備も行っており、27年度中の実施を予定している。インタビュー調査を終えて、今後は多施設でのアンケート調査を予定する。歯周病学27年度中に中断患者の電話インタビュー解析を終了し、多施設のアンケート調査を開始する予定である。当初、量的研究のアンケート調査を予定していたが実施できなかったため、次年度に繰り越す。26年度予算に計上した国際学会の旅費が次年度での扱いとなったため(3月に開催されたため、手続き上、翌年度の会計となった)アンケート調査の実施費用、具体的に調査用紙作成料や郵送費等に使用予定国際学会の旅費および中断患者に対する通信費にあてる予定である。
ジベレリン-誘導休眠するヤマノイモを用いたアブシジン酸代謝の分子遺伝学的研究

ヤマノイモのむかごでは、ジベレリン(GA)がアブシジン酸(ABA)の内生レベルを高めることによって休眠を誘導・維持すると考えられている(GA-誘導休眠)。ヤマノイモには、ABAから8'-ヒドロキシABA(8'-OHABA)を介して生理活性のないデヒドロファゼイン酸に至る一般的なABA異化経路とABA様活性のある7'-ヒドロキシABA(7'-OHABA)に至る代謝経路がある。今年度では、昨年度の研究で明らかになったABA8'位水酸化酵素遺伝子DjABA8'ox1,DjABA8'ox2の全長ORFに酵母の発現ベクター(pYeDP60)に組み込むための制限酵素サイトを付加した。現在、これらの遺伝子を発現ベクターに組み込んで、形質転換した酵母(WAT11株)のリコンビナントタンパク質の機能解析の実験を進めているが、未だ結果を得るに至っていない。さらにDjABA8'oxの3番目のホモログであるDjABA8'ox3を、RACE法により、ORFの3'末端より上流1249bp(C末より上流363aa)まで決定した。つぎに、ヤマノイモの休眠むかごをGA、ABA、GA生合成阻害剤とABA生合成阻害剤で培養し、それぞれのむかごでのDjABA8'ox1とDjABA8'ox2の発現量を半定量的RT-PCRによって比較した。その結果、DjABA8'ox1の発現はそれぞれのむかごで余り変化がないが、DjABA8'ox2は発芽が促進されるGA生合成阻害剤とABA生合成阻害剤で培養したむかごで、発現量が高かった。この結果はむかごのABAの内生レベルを低下させることになり、GAがABAを介してむかごの発芽を抑制するという仮説に矛盾しない。このような例は他に殆ど報告がないので、さらに詳細な検討が必要である。また、DjABA8'oxのホモログのうち、ABAの7'位を水酸化して7'-OHABAへ代謝する酵素遺伝子ホモログ(DjABA7'ox)の探索が今後の重要な課題である。ヤマノイモでは、一般に休眠を打破する植物ホルモンであるジベレリン(GA)がむかごの休眠を誘導・維持する(GA-誘導休眠)。ヤマノイモでは、休眠ホルモンのアブシジン酸(ABA)によっても休眠が誘導される。ヤマノイモ属には、ABAから8'-ヒドロキシABA(8'-OHABA)生理活性のないデヒドロファゼイン酸に至る一般的なABA異化(不活性化)経路とABA様活性のある7'-ヒドロキシABA(7'-OHABA)に至る代謝経路がある。平成17年度の研究では、ABAの一般的異化経路の鍵酵素(8'-OHABA水酸化酵素)遺伝子ABA8'oxのクローニングを試みた。ヤマノイモのむかごから発芽した芽生えから熱ホウ酸塩法によって抽出したtotal RNAを基に得たcDNAを鋳型として、nested PCRによって、シロイヌナズナのABA8' oxであるチトクロムP450モノオキシゲナーゼ遺伝子CYP707Aと高い相同性をもつ6種のDjABA8' oxホモログ断片、DjABA8' ox1、DjABA8' ox2、DjABA8' ox3、DjABA8' ox4、DjABA8' ox5とDjABA8' ox6(それぞれ、670、685、656、600、498と268bp)、の単離に成功した。これらのホモログのうち、DjABA8' ox1、DjABA8' ox3とDjABA8' ox4は分子系統的に同一のクレードを形成し、またDjABA8' ox2とDjABA8'ox5は同一のクレードに属した。DjABA8' ox6はこれらとは全く異なるホモログであった。さらに、5'-RACE法と3'-RACE法によって、DjABA8' ox1とDjABA8' ox2のORFの全長(それぞれ、467、491aa)を決定することにヤマノイモで初めて成功した。これらの結果の一部は、日本熱帯農業学会第98回講演会(高知、2005)と植物化学調節学会第40回大会(東京、2005)で発表された。平成18年度では、今回ヤマノイモから単離されたこれらのDjABA8' oxの酵素としての機能を、7'-OHABAへの代謝にも注目して解析する。さらに、むかごのGAによる休眠過程とこれらの遺伝子の発現との関係を調べる。

さらにDjABA8'oxの3番目のホモログであるDjABA8'ox3を、RACE法により、ORFの3'末端より上流1249bp(C末より上流363aa)まで決定した。つぎに、ヤマノイモの休眠むかごをGA、ABA、GA生合成阻害剤とABA生合成阻害剤で培養し、それぞれのむかごでのDjABA8'ox1とDjABA8'ox2の発現量を半定量的RT-PCRによって比較した。その結果、DjABA8'ox1の発現はそれぞれのむかごで余り変化がないが、DjABA8'ox2は発芽が促進されるGA生合成阻害剤とABA生合成阻害剤で培養したむかごで、発現量が高かった。この結果はむかごのABAの内生レベルを低下させることになり、GAがABAを介してむかごの発芽を抑制するという仮説に矛盾しない。このような例は他に殆ど報告がないので、さらに詳細な検討が必要である。また、DjABA8'oxのホモログのうち、ABAの7'位を水酸化して7'-OHABAへ代謝する酵素遺伝子ホモログ(DjABA7'ox)の探索が今後の重要な課題である。
存在・所有を表す漢語合成語に関する実証的・理論的研究とその日本語教育への応用

昨年度に明らかにした以下の内容を更に精緻化し、また、外国語教育(日本語教育)における漢語習得とも関連付けて論文化した。・「在」を含む漢語合成語は、[+animate]の存在主体にも[-animate]の存在主体にも言及可能であるが、これは「在」自体が定めるものではない。・「在」を含む漢語合成語における存在主体のanimacyおよびその他の意味特徴を決定するのは、結合される漢字のもつ特質構造における語彙的意味情報である。さらに、日本語教育での漢語習得にとっては、漢字(漢語)そのものに関する詳細な"字義"の知識よりも、むしろ"意味的な"イメージや"百科事典的"知識というような概念が重要であるとの見込みが提出された。また、語彙意味論(lexical semantics)のフレームワークが「漢語」という範疇にも適用が可能であるということも示すことができた。と同時に、「いる」「ある」の有する文法的な制約と漢語レベルでの問題とは、ある程度切り離して教育していくべきであるとの主張もなされた。このことは、品詞としての語彙項目(特に動詞)が持つ"文法"のほかに、品詞に収まりきらない漢語というレベルの要素が持つ"文法"が存在する可能性を示唆していることになる。つまり、日本語話者のレキシコン(辞書)には、漢字(漢語)の意味情報(字義ということではない)が細かに記載されていることになる(理論上は、漢字一文字ごとに記載される)。今年度の研究においては、新聞記事や辞書記述・評論などの実際の文章における「存在・所有を表す漢語合成語」を観察し、そこから一般化され得る特徴・記述を見い出すことを試みた。(1)まず、「在(る)」に関しては、もちろん、「在*」タイプと「*在」タイプがあるが、前者は圧倒的に、存在する主体としては[+animate]のものをとり、後者では中立化されていると考えられる。これは、いわゆる「イル」「アル」の使い分けからすると理屈に合わない(事実、外国人学習者にはこの点理解が難しい)。(2)次に、「有(る)」について。「有*」タイプは、[-animate]のものが多数である。また、興味深いことに、「*有」に関しても、その存在主体は[-animate]になっている。(3)「居(る)」について。「居*」タイプは、[+animate]のものばかりであった。また、「*居」でも、[+animate]のものがほとんどであった。以上が観察の概略であるが、そこから、以下のような記述を行った。(2)から、「有(る)」は専ら「所有」を含意すると言え、ゆえに、存在主体は[-animate]となる。日本語のアルには存在・所有の意があるが、漢語では所有は「有」の専売特許である。(3)の観察結果から、「居(る)」は、いわゆる有情のイルの漢語版であると考えられる。ここまでで、「居」=イル、「有」=「所有」のアル、ということになる。(1)が一番状況が複雑である。(1)から、「在(る)」については、「在」の位置が関係しており、「在」=「存在」のアルであるということは確かであり、ヤコブソンや城田(1986)で言われるように"有情でることを特に示さない"ことを含意する。このことは、「*在」=中立化という事実からも傍証され得る。「在*」で、[+animate]が多数を占めるという事実については、アルが有情を第一義的に示す、という稀なケースであると言える。これについては、「在*」における「*」の漢字が、[+animate]とフィットする抽象的な「場所」を含意していると捉えることで説明が可能となる。今年度の研究では、昨年度までの実例から導かれた記述的一般化を基に、それらを理論的な観点から考察することを試みた。具体的に言えば、漢語合成語において語基と見なせる「在」「居」「有」と動詞「ある」「いる」がどの程度まで連関するものなのかを考察するとともに、中でも「在」を含む漢語合成語の構成について語彙意味論の観点から分析した。枠組みとしては、特質構造(Qualia Structure)という語彙的意味表示の方法を用いた。考察の結果としては、大まかに以下の2点に集約される結論を導いた。I:「在」を含む漢語合成語は、[+animate]の存在主体にも[-animate]の存在主体にも言及可能であるが、これは「在」自体が定めるものではない。II:「在」を含む漢語合成語における存在主体のanimacyおよびその他の意味特徴を決定するのは、結合される漢字のもつ特質構造における語彙的意味情報である。このような分析結果を得た利点としては、まず、昨年度における研究でも言及したロマン・ヤコブソンらの指摘を理論的(語彙意味論的)にサポートできることが挙げられる。また、Qualia Structureを採り入れた上記IIの帰結では、存在主体のanimacyのみならず[+human]か[-human]かなどの情報も規定可能となる。

・「在」を含む漢語合成語における存在主体のanimacyおよびその他の意味特徴を決定するのは、結合される漢字のもつ特質構造における語彙的意味情報である。さらに、日本語教育での漢語習得にとっては、漢字(漢語)そのものに関する詳細な"字義"の知識よりも、むしろ"意味的な"イメージや"百科事典的"知識というような概念が重要であるとの見込みが提出された。また、語彙意味論(lexical semantics)のフレームワークが「漢語」という範疇にも適用が可能であるということも示すことができた。と同時に、「いる」「ある」の有する文法的な制約と漢語レベルでの問題とは、ある程度切り離して教育していくべきであるとの主張もなされた。このことは、品詞としての語彙項目(特に動詞)が持つ"文法"のほかに、品詞に収まりきらない漢語というレベルの要素が持つ"文法"が存在する可能性を示唆していることになる。つまり、日本語話者のレキシコン(辞書)には、漢字(漢語)の意味情報(字義ということではない)が細かに記載されていることになる(理論上は、漢字一文字ごとに記載される)。
中国における都市農村関係の新展開の調査研究とその分析枠組みの再検討

本研究は、中国における都市農村関係の新たな展開をフィールド調査を通して実態的に解明した上で、その地理学的な分析枠組みを提示することを目的としてきた。フィールド調査は南京とその周辺農村において行われた。第1年度においては、総合的観察と都市近郊に位置する江寧区麟麟鎮においてフィールド調査が行われた。第2年度においては、遠隔農村である六合県竹鎮鎮において重点的なフィールド調査が、さらに上記2つの農村における補充調査と、鼓楼区江東開発区における比較調査が行われた。フィールド調査を通して次の諸点が明らかとなった。1.南京の都市発展は1990年代において急速に進展し、その結果、都市拡大が全面的な展開を示す一方で、内的には居住分離に象徴される分化が生じていることが明らかとなった。この点については『研究年報』40号に論文を発表した。2.近郊農村においては、従来の穀物生産に特化した純農村的な状況から近郊農村的な性格が強まっており、農業構造については野菜生産が重要な位置を占め、労働空間については非農業部門における就業が壮年層まで拡大し、若年層においては都市就業が多くなっていることが見いだされた。この点については、年度末に開催された「日本地理学会春季学術大会」において報告を行い、さらに『研究年報』41号に詳細を発表した。3.遠郊農村においては、農業の相対的な低下が生じ、それが広汎な出稼ぎとして結実しているが、この機制に関して都市の編成力は限定的なものに止まっている。今後、未発表の第3点の公表を含めて、こうした知見に基づいて中国における都市農村関係の変遷に関して、その空間的な特徴の解明に取り組んでゆく。本研究の目的は、中国における都市農村関係の新たな展開を実態的に解明することと、その将来像を考察するための地理学的な枠組みを提示することにある。今年度前半には中国における都市農村関係の展開について、主に文献を利用して整理を進め、その概要を論文「中国の出稼ぎと都市農村関係」にまとめ公表した。今年度後半には、実態的な把握を行うべく、2度にわけてそれぞれ2週間のフィールド調査を中国南京において行った。第1回のフィールド調査は9月16日から9月27日にわたって行われた。南京大学城市与資源学系の崔功豪教授・曹栄林教授と南京の都市発展と都市農村関係について研究交流を行い、南京大学図書館・系資料室において資料の閲覧・収集を行った。さらに市街地の拡大を河西新区と仙西新区などの開発地域において具体的に観察した。また農村の変化とその地域性について、南京の近郊農村と遠郊農村において予備的な調査を行った。帰国後、収集した資料の整理と並行して、この調査をもとに短報「中国農村に暮らす人々の現在」を執筆した。第2回のフィールド調査は2月26日から3月12日にわたって行われた。今次調査の重点は都市近郊農村の変化に置かれた。南京大学城市与資源学系の協力を得て、南京東郊に位置する麟麟鎮の1村落において、近10年の就業構造変化や産業構造変化について、農家訪問や農地観察などの調査活動を行った。帰国後は、収集資料の整理と分析を鋭意進めており、あわせて南京の都市化に関わる論文を執筆中である。第1年度においては総合的観察と都市近郊に位置する江寧区戯麟鎮においてフィールド調査が行われた。