hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射線による大脳皮質発達障害と神経細胞接着分子

1.胎生期放射線被曝により、神経細胞の遊走路となる放射状グリア線維が屈曲し、神経細胞の大脳皮質への遊走が障害されると考えられる。妊娠13日のICRマウスに1.5Gyのγ線を照射した。抗GFAP抗体と胎生期の放射状グリア線維との反応性が高い抗midkine抗体を用い、γ線被曝後の胎仔および新生仔の大脳を観察した。胎仔大脳においては、midkine陽性の放射状グリア線維は、対照群で軟膜面に垂直で直線状に伸展していた。一方、γ線被曝群では、放射状グリア線維は屈曲していた。新生仔大脳では、グリア線維は坑midkine抗体との免疫反応性が低下したが、γ線被曝群でGFAP陽性線維の屈曲と分枝の増加が認められ、対照群より抗GFAP抗体との免疫反応性は強かった。2.ラットに妊娠10日から5%エタノールを含む液体飼料を与え、妊娠21日で帝王切開して、FAS(胎児性アルコール症候群)ラット仔を得た。FASラットの脳は、対照群と比べるとやや小さく、嗅脳溝上方の側頭部の皮質表層にくぼみが認められた。また、軟膜下で複数の異所性細胞塊を両側性に認めた。さらに、MAP1bの免疫染色を行ったところ、これらの異所性細胞塊内にMAP1b陽性の神経線維の存在が確認された。正常では、MAP1b陽性の神経線維が規則的に伸びているのに対し、異所性細胞塊直下の大脳皮質ではMAP1b陽性神経線維の走行が不規則であった。また生後7週で、海馬を抗NCAM(神経細胞接着分子)抗体を用いて免疫染色を行ったが、吻側部CA-3aの上行部と錐体細胞層で、NCAM陽性の異所性苔状線維がみられた。放射線被曝により胎仔終脳の神経細胞接着分子(L1)の発現が変化する。今年度は、L1発現と関連のある神経成長因子(midkine)を放射状グリア線維のマーカーとして利用し、放射線被曝による大脳組織構築異常との関連を調べた。放射線被曝により未分化神経細胞の大脳皮質への遊走が障害される。その原因の一つとして、神経細胞遊走路の放射状グリア線維の屈曲があると推測されている。胎生期の放射状グリア線維と反応性が高い抗midkine(MK)抗体と抗GFAP抗体を用いて、γ線被曝後の胎仔および新生仔の大脳を観察した。妊娠13日のSlc:ICRマウスに、1.5Gyのγ線を照射し、6時間後と妊娠14日生後7日の胎仔あるいは新生仔の脳を採取した。これらの脳をクリオスタットで薄切し、胎仔脳については抗MK抗体、新生仔については抗GFAP抗体と反応させ、光顕的に観察した。対照群の胎仔大脳では、抗MK陽性の放射状グリア線維は軟膜面に垂直で直線状に伸展しており、その全長を観察することが可能であった。一方、被曝胎仔では放射状グリア線維が屈曲していた。新生仔の大脳ではグリア線維の抗MK抗体との反応性は低下していたが、抗GFAP抗体との反応性は増加していた。被曝群では、抗GFAP抗体陽性グリア線維の屈曲、その分枝の増加と反応性の増加が観察された。
体育授業における教師の授業知識と意思決定に関する研究-イメージマップによる教授知識構造の検討-

【本年度研究実績の概要】体育授業についての教師の実践的知識を長崎・佐賀・山口・香川・大阪・東京・神奈川・奈良県下41名の小学校教師を対象にイメージマップ・テストにより明らかにし,そのうえで,それらの知識と体育授業における教師の意思決定過程との関係を香川・大阪・神奈川県下の小学校体育授業を対象に再生刺激法を用いて検討しようとした.その結果,以下のことが明らかになった.1.イメージマップ・テストの有効性の検討これまで,イメージマップ・テストは,子どもの知識獲得の状況や概念形成の状態を捉える方法として主に知的教科を中心に用いられてきたが,本研究では,教師を対象に改良したイメージマップ・テストを実施し,その有効性を検討した結果,授業についての教師の知識や授業観・子ども観・教育観といった信念に関する事柄をも抽出できることが判明したが,同時に改良点も明らかになり,今後,改良を重ねる必要性が確認できた.2.体育授業についての教師の実践的知識構造の検討イメージマップ・テストによる分析方法((1)流暢性と拡散性,(2)構造性,(3)初発語)のうち構造性による分析の結果,体育授業についての教師の実践的知識構造は教職経験年数に関係なく,概ね「教材」「教授方法」「子ども」と授業観・子ども観・教育観といった「教師個人の信念(brief)」から構成されていることが確認されたまた,初発語の分析結果から,教職経験年数や教育信念の違いによって体育授業についての拘りに違いがあることが明らかになった.3.体育授業についての教師の実践的知識と意思決定過程との関係の検討体育授業についての教師の実践的知識と意思決定過程との関係を検討した結果,教師の意思決定は授業に対する信念を基に,授業内容については「教材」及び「子ども」についての知識を,授業展開については「教授方法」についての知識を中心としながら行われていることが明らかとなった.4.今後の課題(1)今後,実際の教育実践や教師教育に繋げるためにも,運動領域ごとの具体的な教材内容に関する知識を解明していくことが必要である.(2)本研究では,改めて教師個々人の授業観・子ども観・教育観といった信念(brief)が,実践的知識とともに授業設計のうえで重要な要因であることが確認された.この教師個人の信念は,すでに個人レベルの指導論という概念で他教科で検討が進められており,体育授業についてもさらに検討を進めることが必要である.【本年度研究実績の概要】1.研究協力教師(学校)の確定本研究の趣旨を理解して協力してくれる小学校及び教師を長崎・佐賀・山口・奈良県下で計25名確保するとともに各学校に合わせた研究依頼文を作成した.2.調査票の作成調査票(イメージマップ・テスト)作成のための第2次予備調査を長崎・佐賀・山口・奈良県下の小学校教師10名を対象に実施し,調査票の様式(プロフィール,イメージマップ・テストの記入方法,イメージマップ・テスト)・調査項目の内容(「体育の授業で新しい単元に入る時に考えること」「体育の授業中に考えること」「体育の授業で単元を終えた時に考えること」)・調査実施の方法(対面調査,調査所要時間1時間)を検討し確定した.3.インタビュー項目の検討第2次予備調査協力教師とも再度インタビュー項目の検討を行った結果,イメージマップ・テストとの関連から実施を見送ることで確定した.4.調査実施時期の検討第2次予備調査協力教師と検討の結果,平成10年度は担任学級が変更されるので,授業中の意思決定過程との関係を調べるうえで,平成9年度に実施するよりも平成10年度に実施した方がいいとの意見が多く,協議した結果,平成10年度の1学期にイメージマップ・テストを行い,2学期に実験授業を行うことで合意した.5.イメージマップ・テストによる予備調査結果吉崎静夫及びShulman,L,Sの知識構造を基に新たな知識構造項目を作成し,イメージマップ・テストの3次元による構造性から抽出された言葉を分類した結果,概ね「教材」「教授方法」「子ども」を中心にする知識構造が確認された.(なお,本年度は,研究代表者が年度途中で長崎県立大学から奈良教育大学へ移動したため年度当初の計画通りに実施することが困難になり計画を修正して実施した)【本年度研究実績の概要】体育授業についての教師の実践的知識を長崎・佐賀・山口・香川・大阪・東京・神奈川・奈良県下41名の小学校教師を対象にイメージマップ・テストにより明らかにし,そのうえで,それらの知識と体育授業における教師の意思決定過程との関係を香川・大阪・神奈川県下の小学校体育授業を対象に再生刺激法を用いて検討しようとした.その結果,以下のことが明らかになった.1.イメージマップ・テストの有効性の検討これまで,イメージマップ・テストは,子どもの知識獲得の状況や概念形成の状態を捉える方法として主に知的教科を中心に用いられてきたが,本研究では,教師を対象に改良したイメージマップ・テストを実施し,その有効性を検討した結果,授業についての教師の知識や授業観・子ども観・教育観といった信念に関する事柄をも抽出できることが判明したが,同時に改良点も明らかになり,今後,改良を重ねる必要性が確認できた.2.体育授業についての教師の実践的知識構造の検討イメージマップ・テストによる分析方法((1)

流暢性と拡散性,(2)構造性,(3)初発語)のうち構造性による分析の結果,体育授業についての教師の実践的知識構造は教職経験年数に関係なく,概ね「教材」「教授方法」「子ども」と授業観・子ども観・教育観といった「教師個人の信念(brief)」から構成されていることが確認されたまた,初発語の分析結果から,教職経験年数や教育信念の違いによって体育授業についての拘りに違いがあることが明らかになった.3.体育授業についての教師の実践的知識と意思決定過程との関係の検討体育授業についての教師の実践的知識と意思決定過程との関係を検討した結果,教師の意思決定は授業に対する信念を基に,授業内容については「教材」及び「子ども」についての知識を,授業展開については「教授方法」についての知識を中心としながら行われていることが明らかとなった.4.今後の課題(1)今後,実際の教育実践や教師教育に繋げるためにも,運動領域ごとの具体的な教材内容に関する知識を解明していくことが必要である.(2)本研究では,改めて教師個々人の授業観・子ども観・教育観といった信念(brief)が,実践的知識とともに授業設計のうえで重要な要因であることが確認された.この教師個人の信念は,すでに個人レベルの指導論という概念で他教科で検討が進められており,体育授業についてもさらに検討を進めることが必要である.
網膜色素上皮からの神経網膜細胞の再生

ニワトリ胚から網膜色素上皮を単離し培養された培養網膜色素上皮細胞に対して、Mtifに対するsiRNAを用いた脱分化の条件を検討した。異なる濃度のMtifに対するsiRNAを用いて検討を行ったが、αβ-Crystallinの発現を抑制することはできなかった。ニワトリ胚からの網膜色素上皮細胞の完全な脱分化には、Mtif以外の発現抑制が必要と考えられた。「研究の目的」本研究の目標は、網膜色素上皮を脱文か細胞から神経細胞への分化転換を導く因子を同定することにある。本来、網膜色素上皮細胞は神経網膜直下に位置する細胞であり、正確な分化転換が誘導できれば、組織の移植操作などに関連する拒絶反応などの問題点を解決できる可能性がある。「平成21年度の研究実施」まずはニワトリ胚網膜色素上皮細胞の分離培養系の条件を検索すべく実験を開始した。分離した網膜色素上皮細胞の大部分は、そのまま培養したのでは線維芽細胞様細胞への転換を示してしまう。bFGF添加の上、培養することで色素上皮細胞の脱分化を促すことが可能であるが、さらに、色素上皮の脱分化・再分化に極めて重要な働きを持つ転写因子Mitfの発現を、RNAi技術を応用することで抑制することにより、より安定してかつ効率よく脱分化細胞を取得しうる可能性がある。現在そのための至適化された培養条件を模索中である。今後、得られた脱分化細胞をもとに、ウイルスベクターやプラスミドベクターを利用し、候補遺伝子の導入を図ることで、神経網膜への形質転換の可能性につき、さらに検証予定である。「研究の目的」網膜神経細胞は共通の幹細胞より分化し、成立する。中枢神経系と同様の性質を持つことから、成熟した細胞は分化能が極めて低いことから、網膜色素変性をはじめとする網膜変性疾患を発症した場合は、有効な治療方法がないことが大きな問題となっている。網膜色素上皮は網膜神経細胞と同様に網膜前駆細胞より分化するが、神経細胞と異なり、分化能力を有している。このことから網膜色素上皮を脱分化し、網膜前駆細胞と同様の性質を有する細胞を作成し、その後に網膜神経細胞に分化をすることにより、網膜神経細胞と同等の細胞を再生し、障害部位に移植することにより視機能が回復することが期待される。加えて本来、網膜色素上皮細胞は神経網膜直下に位置する細胞であり、正確な分化転換が誘導できれば、組織の移植操作などに関連する拒絶反応などの問題点を解決できる点においても、網膜色素上皮由来の脱分化細胞の有用性が期待される。本研究の目標は、網膜色素上皮を脱分化細胞から神経細胞への分化転換を導く因子を同定することにある。「平成22年度の研究実施」ニワトリ胚網膜色素上皮細胞の分離培養系において、色素上皮の脱分化・再分化に極めて重要な働きを持つ転写因子Mitfの発現を、siRNAを用いることにより、安定かつ効率よく脱分化細胞を取得しうることが、考えられる。同一施設において、siRNAを用いた網膜視神経節に対する神経保護効果を示唆されたことから、実験結果を参考にして至適化された培養条件の検索を行い、今後のウイルスベクターやプラスミドベクターを用いた、遺伝子導入による、神経網膜への形質転換の可能性についての基礎検討を行った。
次世代型ファイバーポストコアの力学的検討

3次元有限要素法での解析条件の妥当性を検証するために,予備実験として,荷重部位の違いによって生じる歯根内応力分布とモデル実験における破折強度および破折様相とを比較した。モデル実験:上顎中切歯の形態を有するエポキシ樹脂の2.5倍第複製歯根模型に対し,支台築造および全部金属冠を装着し試料とした.試料の歯根表面に単軸ひずみゲージを4枚貼付し.万能試験機に歯軸に対して45度の角度で1点荷重を加えた(クロスヘッドスピード2mm/min).荷重ポイントとして舌側面切端部,舌側面中央部,舌側面口蓋部の3条件を設定した.試料数は各条件につき10個とした.3次元有限要素法解析:ポストコアによる支台築造および陶材焼付金属冠を装着した上顎中切歯歯根および歯周組織を想定した,6面体ソリッド要素モデルを試料とした(総節点数5662,総要素数4517).各材料は等方性線形弾性体とした.荷重条件は荷重部位を切縁中央部,切端部,歯頸部の3点とし100Nの静的荷重を加え,ペナルティー解法による応力解析を行った.モデル実験における破折強度は,荷重部位が歯頸部,中央部,切端部の順に高く,3群間で有意差を認めた(p<0.05,Scheffe's test).破折部位としては切端部,中央部への荷重では歯頸部付近での破折が多く,歯頸部での荷重では歯根中央部での破折が多かった.歯根表面のひずみは,唇側歯頸部に圧縮ひずみ,絶息歯根面に引張ひずみがみられた.いずれの測定部位においても切端部荷重時に最も大きく,歯頸部荷重時に小さかった.3次元有限要素法解析においては,荷重下におけるセメント層の破壊を想定した場合,応力集中の強い部位は,モデル実験における破折部位と一致していた.ファイバーポストコアによる支台築造は広く一般に普及し,研究が進んでいる。歯根破折を防止する目的であったファイバーポストコアが,近年では地名的な破折を防止するといった目的へと変化してきた。ファイバーポストコアによる支台築造歯は、歯頸部への応力が集中することやフェルールの有無が影響することが明らかとなっている。しかし、ファイバーポストの形態から見直した研究は見当たらないことから補綴装置の保持,安定を図り、脂質の破折抵抗を改善することを目的に応力解析に基づいたフェルール構造を有する次世代型のファイバーポストによる支台築造の力学的特性を検証する。平成26年度の研究としては、3次元有限要素モデルの作製を行った。上顎中切歯の歯冠部歯質が欠損した形態の歯にファイバーポストとコンポジットレジンで築造した従来型のモデルとフェルール相当部までファイバーで築造した次世代型モデルを作製した。次世代型モデルではフェルール相当部からポスト部までの角度の異なったモデル(30°、45°、60°)の3種類を設定した。上部構造は陶材焼き付け前装冠とした。築造体は直接象牙質と接着するものとし,接着面の接点に垂直な引張り応力20MPa以上、または界面に平行な船団応力35MPa以上が生じたときに、接着界面が剥離を生じるものとして、界面に垂直な圧縮方向の応力以外伝達しないよう設定した。研究環境においてモデル作製用の3Dプリンターを導入した。さらにPCの処理速度の低下、動作が不安定になることがあることから平成27年度よりデータの処理能力を向上させたPCを導入する予定である。ファイバーポストコアによる支台築造は広く一般に普及し,研究が進んでいる。平成28年度より保険が適用になり、今後の主流になることが予想されている。ファイバーポストコアによる支台築造歯は、歯頸部への応力が集中することやフェルールの有無が影響することが明らかになっている。しかし、ファイバーポストの形態から見直した研究は見当たらないことから補綴装置の保持、安定を図り,歯質の破折抵抗を改善することを目的に応力解析に基づいたフェルール構造を有する次世代型のファイバーポストによる支台築造の力学的特性を検証する。3次元有限要素モデルを用いて得られた検証結果からは、歯頸部への応力集中の緩和が見られたが、有意差は得られなかったことから平成27年度はフェルール構造部の見直しを行った。フェルール構造体の見直しの必要があったため、モデル実験による検証が行えていないことから研究にやや遅れが見られる。モデル実験:上顎中切歯の形態を有するエポキシ樹脂の2.5倍第複製歯根模型に対し,支台築造および全部金属冠を装着し試料とした.試料の歯根表面に単軸ひずみゲージを4枚貼付し.万能試験機に歯軸に対して45度の角度で1点荷重を加えた(クロスヘッドスピード2mm/min).荷重ポイントとして舌側面切端部,舌側面中央部,舌側面口蓋部の3条件を設定した.試料数は各条件につき10個とした.3次元有限要素法解析:ポストコアによる支台築造および陶材焼付金属冠を装着した上顎中切歯歯根および歯周組織を想定した,6面体ソリッド要素モデルを試料とした(総節点数5662,総要素数4517).

各材料は等方性線形弾性体とした.荷重条件は荷重部位を切縁中央部,切端部,歯頸部の3点とし100Nの静的荷重を加え,ペナルティー解法による応力解析を行った.モデル実験における破折強度は,荷重部位が歯頸部,中央部,切端部の順に高く,3群間で有意差を認めた(p<0.05,Scheffe's test).破折部位としては切端部,中央部への荷重では歯頸部付近での破折が多く,歯頸部での荷重では歯根中央部での破折が多かった.歯根表面のひずみは,唇側歯頸部に圧縮ひずみ,絶息歯根面に引張ひずみがみられた.いずれの測定部位においても切端部荷重時に最も大きく,歯頸部荷重時に小さかった.3次元有限要素法解析においては,荷重下におけるセメント層の破壊を想定した場合,応力集中の強い部位は,モデル実験における破折部位と一致していた.申請者が傷病休暇の期間があった為、研究にやや遅れが見られている。3次元有限要素解析から得られたデータとモデル実験から得られたデータを比較検討する。今後、3次元有限要素モデルの解析や検討を行い得られたデータからモデル実験へ発展させる予定である。研究計画の変更や課題等は現状では見当たらない。モデル実験による検証が行えていないことから次年度使用額が生じている。PCの納品が遅れ、4月に納品となった為、次年度使用額が生じた。モデル実験に必要なモデル製作材料およびセンサーの費用として使用する。4月に納品されるPCとその周辺機器、モデル作製用のCADソフトの費用として決定している。
対人援助職の外傷後ストレスとバーンアウトを予防・回復する支援介入法の開発

本研究では、看護師が体験する外傷性ストレス(外傷的体験)が現在の仕事やバーンアウト、抑うつ、心的外傷性ストレス症状などに与える影響を調べた。また、バーンアウトや抑うつの予防と回復のための支援介入法を考案するため、看護師の有するレジリエンスや周囲への援助要請がバーンアウトの予防と軽減に及ぼす効果を検証した。その結果、外傷的体験が現在の仕事やバーンアウト、抑うつなどに強く影響を与えており、体験者の1/4は心的外傷性ストレス症状が強かった。さらに、看護師のレジリエンスはバーンアウトや抑うつの予防に寄与することや、上司などへの援助要請がバーンアウトや不安を軽減することが判明した。対人援助職の外傷性ストレスとバーンアウト予防・回復に向けた支援のあり方を探るために、看護師を対象にした調査研究を行った。看護師は患者・家族、同僚や医師などさまざまな人たちと接するため、仕事や人間関係の上で強いストレスを経験することがある。とりわけ、外傷的出来事の体験は看護や患者・家族への接し方、自身のメンタルヘルスなどに大きな影響を与えることがある。そこで、総合病院勤務の看護師を対象に、1)医療現場で外傷的出来事をどの程度、体験しているか、どのような出来事が多いか、またその相手や対象は誰か、2)外傷的体験は現在の仕事や人間関係、離職希望などにどのような影響を与えているかを詳しく調査した。調査の結果、外傷的出来事の体験のある者は52.8%、ない者は47.2%で、体験した者が全体の半数を超えていた。また、その相手・対象の中では、患者が62.7%と最も多く、次に同僚の看護師、医師、家族という順で、患者と同僚の看護師が大半(86%)を占めていた。また、外傷的出来事を体験した看護師のうち、32%が体験した出来事について具体的に回答しており、その中では、患者の自殺、急変・急死、暴言・脅しなどが最も多かった。具体的な回答を避けた体験者も多く、開示できないような強いストレスを体験した者が少なくないことを示唆している。さらに、外傷的体験は現在の仕事と人間関係のいずれにも悪影響があると感じており、特に仕事に影響があると感じている者が多かった(体験者の約67%)。また、今の仕事を辞めたいという離職希望は体験者の方が有意に強かった。このように、外傷的出来事は、現在の仕事や職場の人間関係、離職意図に影響を及ぼしていることが明らかになった。以上の調査結果を昨年末の九州心理学会第77回大会において発表し報告した。平成28年度の当初に計画した調査研究の実施と調査データの整理・分析は、おおむね予定通りに進んでいる。研究成果の一端も学会で発表することができた。平成28度の研究では、総合病院勤務の看護師を対象に医療現場における外傷的体験の実態や仕事などへの影響を調査した。その結果、外傷的体験をした人が半数以上に上ることや、そうした体験が現在の仕事や人間関係に悪影響を及ぼしていることなどが判明した。そこで平成29年度は、外傷的体験後に見られる対処行動や援助要請を調べるとともに、外傷的体験がバーンアウトや離職希望、心的外傷性ストレス症状に及ぼす影響を調査した。その結果、体験後にセルフケアをしている人は多くはなかったが、体験者の多くは同僚や上司に相談を求めていた。また、外傷的体験がバーンアウトや離職希望に強く影響を与えており、外傷性ストレス症状の強い人(ハイリスク者)が1/4以上存在した。次に、別の総合病院の若手看護師を対象に調査を行い、外傷的体験をした場合、周囲に援助を求めることで不安やストレスが緩和されるか否かを調べた。その結果、同僚や上司に相談することで、達成感の低下が軽減され、不安が緩和されていた。しかし、情緒的消耗感や抑うつの軽減は見られなかった。さらに、バーンアウト予防と回復のための支援介入の方法を探るため、若手・中堅看護師のレジリエンス(精神的回復力)と周囲のサポートがバーンアウトや抑うつなどに及ぼす影響を調べた。その結果、レジリエンスの高い人は低い人よりバーンアウトや抑うつ性が有意に低く、心的外傷性ストレス症状も少なかった。看護師の有するレジリエンスは自身のメンタルヘルス不調の予防と回復に寄与する重要な要因であることがわかった。また、体験後の上司のサポートがメンタルへルスに大きく影響していた。こうした結果をもとに、レジリエンス、とりわけ獲得的レジリエンスを高めるような周囲の働きかけと教育研修などの有用性や、気軽に相談・助言を受けられる職場環境づくりの重要性を指摘した。平成29年度は、昨年度後半に実施した調査データの整理と結果の分析、考察をさらに進める。

外傷的出来事を体験した後、看護師は周囲にどのような支援を求めているか、誰に援助を求めているか、また、外傷的出来事を体験することで、バーンアウトや抑うつ、外傷性ストレス症状などにどのような影響が生じるかを明らかにする。さらに、バーンアウトや外傷性ストレス症状などを軽減・回復する要因などを分析し、対人援助職の外傷性ストレスやバーンアウトの予防と回復のための心理学的支援や介入の方法を研究し考察する。それらの成果をまとめ、日本健康心理学会等の学会において発表する予定である。以上のような継続研究や分析を進める中で、さらに詳細なデータや資料が必要な場合は、追加の調査と分析を行う。健康心理学調査協力者への謝礼が当初計画より少なく済んだことや、調査結果を分析するための統計解析ソフトの購入を次年度に延ばしたこと、さらに、研究成果発表のための学会出張が隣県であったため、旅費した使用が少なかったことが理由として挙げられる。次年度は、調査結果の分析をさらに進めるための統計解析ソフトの購入や、調査結果の整理・分析を行うための謝金、研究打ち合わせのための旅費、学会発表のための旅費などに使用する計画である。
離散事象システムの分解と調整による汎用離散最適化手法の開発

離散事象システムの分解と調整による汎用性の高い離散最適化手法を開発した.開発した手法は,離散最適化問題を離散事象システムの最適状態遷移問題に変換し,問題を複数の部分問題に分解して,個々の問題の求解と調製を繰り返すことによって全体の問題を解くという手法である.離散事象システムの状態数の増加による組合せ爆発を避けるため,分解可能条件や分解手順について検討した.開発した手法を生産スケジューリング問題や自律無人搬送車(AGV)の経路計画問題へ適用することにより,提案手法の有効性を示した.離散事象システムの分解と調整による汎用性の高い離散最適化手法を開発した.開発した手法は,離散最適化問題を離散事象システムの最適状態遷移問題に変換し,問題を複数の部分問題に分解して,個々の問題の求解と調製を繰り返すことによって全体の問題を解くという手法である.離散事象システムの状態数の増加による組合せ爆発を避けるため,分解可能条件や分解手順について検討した.開発した手法を生産スケジューリング問題や自律無人搬送車(AGV)の経路計画問題へ適用することにより,提案手法の有効性を示した.本研究では,離散事象システムの分解と調整による汎用性の高い離散最適化手法の開発を目的として,以下に示す研究を行った.1)時間ペトリネットの最適発火系列問題に対してラグランジュ緩和を用いたペトリネットの分解と調整にもとづく離散最適化手法を開発した.開発した手法は従来のペナルティ関数法を用いた手法と比較して,解の最適性を評価できることと,および最適解に近い解を得ることができることを数値実験により確認した.2)複数AGVのタスク割当てと経路計画の同時最適化問題に対するペトリネットの分解と調整による最適化手法を開発した.分解されたサブネットに目標マーキングを有しない場合においても分解と調整が可能となうように最適化アルゴリズムを拡張した.さらに,単一方向搬送システムにおけるデッドロック回避アルゴリズムを導入し,実行可能性を保証した.開発した手法はモデル変更に対する汎用性を有するにもかかわらず,実用的な計算時間で準最適解を導出できることを確認した.3)時間オートマトンの分解と調整によるフローショップ問題の解法を開発した.時間オートマトンの状態数の増加による組合せ爆発を避けるため,時間オートマトンの並列合成の分解可能条件を示した.この条件を用いることで,時間オートマトンの最適状態遷移問題の分解可能性判定を可能とした.時間オートマトンを用いたスケジューリング問題に対する従来の状態探索法に比べて,提案法は計算時間を削減できることを示した.離散事象システムの分解と調整による汎用性の高い離散最適化手法の開発を目的として,研究を実施し,以下の知見を得た.1. 1次線形ハイブリッドペトリネットの最適発火系列問題を定義し,ラグランジュ緩和を用いたペトリネットの分解と調整に基づく離散最適化手法を開発した.開発した手法は従来のペナルティ関数法を用いた手法と比較して,解の最適性を評価できることと,および最適解に近い解を得ることができることを数値実験により確認した.2.動的搬送環境下における複数AGVのタスク割当てと経路計画の同時最適化問題に対するペトリネットの分解と調整による最適化手法を開発した.双方向搬送システムにおけるデッドロック回避アルゴリズムを開発し,デッドロックフリーな経路計画の導出を保証した.このアルゴリズムを導入した結果,離散最適化手法の収束性が改善されるとともに,提案手法はより短時間で最適に近い解を導出できることを数値実験により確認した.3.時間オートマトンの分解と調整による分解法をジョブショップ問題に拡張した.従来の分解法に加えて,複数のロケーションで全体のモデルを分割する新たな分解法を構築した.複数の分解手法による部分問題の状態数を評価し,分解点の選択に関する示唆を与えた.新たに開発した複数ロケーションによる分解法をフローショップ問題に適用した結果,従来の仕事を要素とする分解法と比べて,計算時間は多少長くなるが,最適により近い解を導出できることが数値実験により確認された.
１７世紀京都における幕府・朝廷・商人の関係とその変容に関する基礎的研究

検討対象であった17世紀において、1公武婚姻の変遷および付属の武士団の編成、2徳川和子御所の財政運営の一端、3幕府政策を背景とする大商人三井の資金の朝廷関係者や京都文化への投下、等について事実関係を明らかにした。また派生的な成果として、18世紀の御所と都市商工業者の組織的なつながりや、朝廷資金の金融市場への投下状況についても知見を得た。本年度の第一の作業課題として設定した、17世紀における徳川家と朝廷重職者の婚姻一覧表は、おおむね完成した。家光政権までは、東福門院和子に代表されるように、徳川家の女性が朝廷に輿入れする事例がほとんどである。家綱政権期には傾向が一変し、逆に朝廷重職者の子女が徳川家に輿入れする事例がほとんどとなる。この事実を、あらかじめ設定した3つの分析視角、1江戸幕府の畿内支配と朝廷との経済的関係の制度化、2幕府・大名家の富と京都・朝廷、3公武婚姻と京都に照らしてみる。輿入れに付随して京都に持ち込まれる幕府・大名家の富と人員が、家光政権までは恒常的に存在し、家綱政権になると途絶するということになる。これまで明らかにされてきた、家綱政権期に幕府の上方機構が整備されたこと、またこの時代の朝廷が公家集団の統制・規律化に苦慮したことの前提として、こうした状況を置いて検討すべきであることが明らかとなる。つまり、京都に幕府・大名の富と人員が入りこむ際に、家光政権期までは婚姻関係に付随する嘱人的関係を契機としたが、家綱政権期にはこれが途絶し、制度によって置き換えられていく、と仮説的に見通すことができる。次年度の史料収集と分析に際し、大きな手掛かりが得られたものと考える。比較対象すべき、徳川将軍家と大名家の婚姻に関しては、尾張徳川家へ輿入れした千代姫の付属人員・財源について、東福門院和子との比較を進めた。また、関連する成果として、御用商人・三井が、17世紀末に形成された幕府の上方の機構に対し、18世紀初頭から恒常的な融資を開始したことを明らかにした。京都にもたらされる幕府・大名の富に、新興商人の制度的な融資が加わっており、これも上述の変容の一部として考えることができる。研究書の収集、史料情報の蓄積は、順次進行中である。また京都の史料所蔵機関において、朝廷の御用商人の史料を若干収集した。2015年度は、まず研究図書・文献、刊行史料集などの収集を昨年度に引き続いて進め、17世紀の東福門院和子と付属の幕臣団、およびそれと比較対照しうる領主階級上位の婚姻関係と付属家臣団について、法度・事件レベルではあるが、研究・史料を収集することができた。また京都を中心に、史料所蔵機関において調査・史料収集を進めた。特に朝廷・公家の御用商人、貸借関係をもつものなど、朝廷と商人資本の関わりについて様々な史料を収集することができた。具体的には、船屋太兵衛家文書(指物師、禁裏御用、京都府立総合資料館蔵)、千吉西村家文書(法衣商、有栖川宮家御用達、同館蔵)、松田家文書(茶商、禁裏御所御用、同館蔵)、市川家文書(蝋燭商、摂家近衛家出入、同館蔵)、上下京惣紅屋仲間文書(禁裏献上呉服染色関係、同館蔵)、富永家文書(呉服、岩倉家出入、同館蔵)、土山家文書(近衛府地下官人、同館蔵)、前川家文書(米商人、禁裏掛屋、仏教大学図書館)、などである。残念ながら、17世紀に作成された原史料は少数にとどまったが、17世紀以来の関係を示す史料などを収集することができた。付随する成果として、京都の大商人三井家と、幕府高官や将軍縁戚の朝廷関係者との、17世紀末から18世紀前期にかけての金融上の結びつきを解明した研究論文を執筆した(刊行物の分担執筆箇所として発表)。参考図書の収集と、それに依拠した基礎的なデータベースの作成は、おおむね見込み通り進捗している。いっぽう、史料機関での史料調査および収集は、当初の見込みよりやや遅れて進捗している。日本史作成した婚姻事例の一覧にもとづいて、17世紀の史料を、全国の史料所蔵機関から捜索する。個別の婚姻関係における付属人員、経済支援等について、具体的な史料から検討する。本研究の主な予定支出は、参考図書の収集、遠隔地の史料所蔵機関への調査出張旅費、そこでの複写史料の収集、である。本年度は、遠隔地の史料所蔵機関への調査出張を、予定より少ない回数しか実施できなかったため、旅費および史料収集費が、見込みより小さくなった。遠隔地の機関の所蔵史料情報の収集と、調査出張・史料の複写収集を進める。
情緒的involvement対人援助技術プログラムの開発

情緒的involvementは「経験の共有、感情の投資、絆の形成、境界の調整で構成される対人相互過程」と定義される。本研究では、「over-involvement(看護師が消耗するほど感情を患者に向け、自分の延長線上に患者をみるため同一化過剰となり、患者の責任まで引き受けること)尺度」と「under-involvement(関係性を深めないように可能な限り対象に関与せず、心理的距離を一定に保とうとすること)尺度」および「情緒的involvementにおける対人援助技術プログラム」を開発した。看護師用over-involvement尺度(OIS)の開発を目的として看護師265名を対象に「OIS原案21項目」「臨床看護職者の仕事ストレッサー測定尺度(NJSS)33項目」「ワーク・コミットメントに関する尺度(WCS)32項目」を使い質問紙調査を実施した。over-involvementについては「看護師が消耗するほど感情を患者に向け、自分の延長線上に患者をみるため同一化過剰となり、患者の責任まで引き受けること」と定義した。222名の有効回答を用いて検討した結果、以下のことが明らかとなった。1.項目分析および探索的因子分析(最尤法・プロマックス回転)後、3因子構造の12項目版OISが採択された(因子寄与率48.91%,因子間相関0.490.67)。2.各因子は、第1因子:仕事の責任の範囲以上に患者のことが気になる『気がかり』(4項目)、第2因子:受け持ち終了後にも残る患者への思いである『残心感』(5項目)、第3因子:患者の状態に対する過度の反応である『被影響性』(項目3)、と解釈された。3.OISと理論的な関連性が考えられるNJSS、WCS(職務コミットメント)、WCS(職業コミットメント)との相関係数がr=0.45(p<0.01)、r=0.34(p<0.01)、r=0.30(p<0.01)を示し、OISの収束的妥当性が確認された。4.OISと異なる構成内容と考えられるWCS(組織コミットメント)との相関係数がr=0.10(p>0.05)を示し、OISの弁別的妥当性が確認された。5.OISの内的一貫性(Cronbachのα係数)については、12項目全体がα=0.87、『気がかり』『残心感』『被影響性』がα=0.77、α=0.73、α=0.81を示し、OISの信頼性が確認された。以上より、OISは他標本を対象とした検討を残しているが、使用可能な尺度と判断された。看護師用の対患者under-involvement尺度(UIS)の開発を目的として看護師288名を対象に「UIS原案25項目」および「職業コミットメント尺度8項目」「職務コミットメント尺度10項目」「組織コミットメント尺度9項目」を使い質問紙調査を実施した(回収率74.0%)。under-involvementの定義は「関係性を深めないように可能な限り対象に関与せず、心理的距離を一定に保とうとすること」とした。200名の有効回答(有効回答率93.9%)を使い検討した結果、以下のことが明らかとなった。1.項目分析および探索的因子分析(最尤法・プロマックス回転)後、3因子構造の10項目版UISが採択された(因子寄与率52.8%、因子間相関係数0.460.50)。2.各因子は、第1因子:看護師自身の気持ちやプライバシーなどを患者に教えようとしない『非自己開示』(4項目)、第2因子:患者の内的世界に看護師自身からかかわろうとしない『不関与』(3項目)、第3因子;患者との関係性を固定化しようとする『固定的関係』(3項目)、と解釈された。3.UISと理論的な関連性があると考えられる「職業コミットメント」との相関係数がr=-0.22(p<0.01)を示したことから、UISの収束的妥当性が確認された。4.UISと異なる構成内容と考えられる「職務コミットメント」との相関係数がr=-0.08(p>0.05)を示し、また「組織コミットメント」との相関係数がr=-0.08(p>0.05)を示したことから、UISの弁別的妥当性が確認された。5.UISの信頼性(内的一貫性:Cronbachのα)については、10項目全体がα=0.82、『非自己開示』がα=0.77、『不関与』がα=0.73、『固定的関係』がα=0.76を示したことから確認された。以上より、UISは使用可能な尺度と判断された。

本研究は、牧野らが提示した看護師のかかわり(Involvement)要素である「経験の共有」「感情の投資」「絆の形成」「境界の調整」の4視点を基に作成した情緒的involvement対人援助プログラム(学習会および受持ち患者との関係不全体験についてのグループディスカッション:以下、ISP)の効果について、スピリチュアルな次元(「自分と自分自身」および「自分と自分以外の対象」とのつながり志向)から検討することを目的とした。対象者はS病院に勤務する看護師ABCDの4名で、臨床経験はAとBが2年、Cが3年、Dが5年であった。看護師ABCDには、ISPの参加前と参加後に、事例の振り返り(自己解釈)および牧野らが開発した看護師版対患者over-involvement尺度(患者への巻き込まれ傾向を3因子で測定:以下、OI)と看護師版対患者under-involvement尺度(患者との心理的隔り傾向を3因子で測定:以下、UI)への回答を求めた。その結果、ISP効果について以下の点が示された。(1)看護師ABCDにおいて「患者への被影響的つながり感(OI因子)」および「患者との固定的つながり感(UI因子)」の軽減効果が示唆された。(2)看護師ACDにおいて「患者への心気的つながり感(OI因子)」の軽減効果が示唆されたが、看護師BにはISP参加前後の変化が認められなかった。(3)看護師ABCにおいて「患者との不関与的つながり感(UI因子)」の軽減効果が示唆されたが、看護師DにはISP参加前後の変化が認められなかった。(4)「患者への残心的つながり感(OI因子)」および「患者との非自己開示的つながり感(UI因子)」については、一定の効果が認められなかった。(5)看護師ABCDの「事例の振り返り」の記述内容において、患者との関係不全体験(悲観的・自罰的体験)に対し中庸的な態度変化(理想的結果重視から、かかわり過程重視への転換)が認められた。
現象数理学に基づく無線LAN通信品質のモデル化技術

新たな無線LAN(WLAN)通信技術を検討する場合,ネットワークシミュレータにより通信品質を検証することは必要不可欠である.しかし現存のネットワークシミュレータは,電波伝搬等を考慮した多くの通信モデルを利用できるが,想定する環境に応じてモデルを変更する必要があり汎用性に乏しい.さらに,考慮すべきパラメータが多く,熟練していない利用者にとって容易には利用し難い状況にある.そこで本研究では,現象数理学の観点を用いて,汎用性が高くパラメータ設定を効率的に行えるWLAN通信品質モデルの開発に挑戦する.具体的には,WLANの電波と同様に「伝わる」性質を持つ自然現象を表現する数理モデルを用いて検討する.新たな無線LAN(WLAN)通信技術を検討する場合,ネットワークシミュレータにより通信品質を検証することは必要不可欠である.しかし現存のネットワークシミュレータは,電波伝搬等を考慮した多くの通信モデルを利用できるが,想定する環境に応じてモデルを変更する必要があり汎用性に乏しい.さらに,考慮すべきパラメータが多く,熟練していない利用者にとって容易には利用し難い状況にある.そこで本研究では,現象数理学の観点を用いて,汎用性が高くパラメータ設定を効率的に行えるWLAN通信品質モデルの開発に挑戦する.具体的には,WLANの電波と同様に「伝わる」性質を持つ自然現象を表現する数理モデルを用いて検討する.
A.lipoferumの窒素固定活性制御遺伝子の解析と窒素固定能の改良

まず、Azospirillum lipoferumFSのnifA遺伝子の上流にEscherichia colilacプロモーターを結合した改変遺伝子とともに、A.brasilenseのnifHプロモーターとE.coli lacZ遺伝子を結合したレポーター遺伝子をE.coli MV1190に導入した。この形質転換体はIPTG存在下でNifAタンパクを発現する。これがnifHプロモーターからの転写を促進すればβ-ガラクトシダーゼが発現されるので、この酵素活性を指標にNifAの転写促進因子としての機能を解析した。好気条件で培養した場合はβ-ガラクトシダーゼ活性の発現を認めることができなかったが、微好気あるいは嫌気条件では明瞭な発現が認められた。この事は、A.lipoferumのNifAタンパク自身が酸素センサーとして機能し、酸素存在下ではNifAタンパクの転写促進機能が不活性化することでnif遺伝子群の発現を抑制しているという可能性を示唆する。次に、A.lipoferum FSのdraTG遺伝子をpTTQ18のtacプロモーターの下流に挿入し窒素固定菌Klebsiella oxytoca NG13に導入したところ、この形質転換体は培地中のアンモニアの存在に迅速に反応した窒素固定活性の制御系であるammonia switch off/on現象を示すようになった。これにより、DraT,DraGタンパクはニトロゲナーゼの酵素活性を制御していることが示された。一方、A.lipoferum FSのnifAならびにdraTG遺伝子を改変する作業は、この菌の形質転換能の低さから成果を得ることができなかった。エレクトロポレーションによる遺伝子導入は現在のところ成功していない。そこで大腸菌との接合による遺伝子導入の可能性を検討した。E.coli S17-1中のpSUP10141が接合伝達され、さらにそのプラスミド上のTn5が染色体に転移することで獲得するカナマイシン抵抗性を指標に遺伝子導入効率を測定したところ、10^<-7>の頻度が達成された。まず、Azospirillum lipoferum FSのnifA遺伝子の上流にEscherichia colilacプロモーターを結合した改変遺伝子とともに、A.brasilenseのnifHプロモーターとE.coli lacZ遺伝子を結合したレポーター遺伝子をE.coli MV1190に導入した。
膵外分泌細胞の細胞内機構-新しい膵イメージングの為の基礎検討-

1.遊離膵腺房受容体の調節:膵外分泌のCa依存性刺激剤であるCholeoystokinin(CCK)とAcetylcholine(ACh)の間には特有の分泌調節機構が知られ、一方の高濃度の存石下では他方の低濃度による分泌の抑制が観察されて来た。両者の受容体が独立であるところからこの現象は従来受容体以後の細胞内機構の段階で発現すると考えられた。本研究では我々はCCKとAChの高濃度が存在する事によって他方の受容体結合が抑制される事を明らかにした。この結合の抑制は共に各々の受容体の高親和性結合部位の消失による点で類似している。両者が他方の受容体結合を抑制する濃度は、各々が細胞内で、Protein Kinase Cを活性化するP-I代謝回転産物の1つDGを増加させる濃度とよく一致しており、又、直接にProtien Kienase Cを活性化する外因性TPAが、両受容体結合に同様の抑制を示すことからProtein Kinase Cの関与が強く示唆された。2.遊離膵腺房からの消化酵素分泌機構i【^πCa】依存性刺激剤による膵外分泌機構には細胞内カルシウムの変化が関与することが知られているが、それ以外の機構については不明の点が多い。本研究で我々は、膜リン脂質代謝酵素の一つであるphospholipaseA2(PL【A_2】)の阻害剤であるCDP-Cholineが、CCKやAChの生理的濃度域での分泌作用を特異的に抑制することを明らかにした。PL【A_2】の活性化によって膜リン脂質から主としてアラキドン酸が遊離されると考えられ、今後アラキドン酸の代謝がCCKやAChの作用機構にどのように関与するかが検討されなければならない。3.膵イメージングの基礎検討:我々はZn錯体が膵によく集積しCCKによって特異的に排泄されることを明らかにして来た。本研究ではZn-EDDAがマウスに移植されたエールリッヒ腫瘍によく集積するが対肝比において正常膵よりは低い事を明らかにした。膵腫瘍においては正常膵とは異るCCKによる排泄動態が考えられるので、今後の検討による新知見が期待される。
24S-hydroxycholesterolによる神経細胞障害メカニズムの解析

以前の研究から,神経細胞のモデルであるSH-SY5Y細胞やラット胎仔脳由来初代神経細胞において24S-hydroxycholesterol (24S-OHC)がNecroptosisを誘導し,ヒト白血病Tリンパ腫であるJurkat細胞においてはアポトーシスを誘導することが明らかになっている.これはアポトーシスとNecroptosisとのスイッチングにおいて重要なCaspase-8の発現量が, SH-SY5Y細胞や初代神経細胞において著しく低いためであると考えられた.Caspse-8の活性と24S-OHC誘導性細胞死の細胞死形態との関連を検討するため,全Caspase阻害剤であるZVADやCaspase-8を機能欠損させたJurkat細胞であるI9.2細胞を用いて解析を行った.その結果, SH-SY5Y細胞と同様にNecroptosisが誘導されることが明らかとなり, 24S-OHC誘導性細胞死の細胞死形態の決定にはCaspase-8が重要であることが明らかとなった.また, SH-SY5Y細胞およびJurkat細胞において, 24S-OHCのエステル化およびそのエステル体の蓄積が細胞死に重要であることがACAT阻害剤を用いた研究から明らかになっている.そこで,エステル体形成に重要な脂肪酸について,さらなる解明を試みた. HPLCを用いて24S-OHC処理細胞特異的なピークを分取しGC-MSを用いて解析を行ったところ,複数種類の24S-OHCのエステル体が存在することが示唆された.そこで, 24S-OHCとさまざまな脂肪酸を同時に添加し,細胞死に対する影響を検討した.その結果,不飽和脂肪酸が細胞死を増強する傾向にあることが示唆された.さらにPhospholipase A2の阻害剤によっても24S-OHC誘導性細胞死が増強されることが示唆された.ACAT1によるエステル化が誘導する細胞死は24S-OHCに特異的であるか確認するため,種々のコレステロール酸化物に関して, 24S-OHCと同様の解析を行った.その結果, Necroptosisの誘導やLipid droplet様の構造物の形成, ACAT1阻害剤による細胞死の抑制,エステル体の蓄積は,他のコレステロール酸化物では認められず, 24S-OHCに特異的であることが明らかとなった.阻害剤や機能欠損の細胞株を用いた実験から, 24S-OHC誘導性細胞死の経路の中にアポトーシスとNecroptosisの分岐が含まれており,さらにそのスイッチングにはCaspase-8が重要であることが明らかとなった.また,複数種類の細胞で検討した結果,細胞死の初期段階で認められる24S-OHCのエステル体の蓄積は共通の現象であり,24S-OHC誘導性細胞死に深く関与していることが明らかとなった.さらに脂肪酸の組成も細胞死に影響することが示された.これらの結果から,本年度の研究はおおむね順調に進展したと判断した.(抄録なし)神経細胞モデルであるSH-SY5Y細胞において,24S-hydroxycholesterol(24S-OHC)がNecroptosisと呼ばれる細胞死を誘導することが我々の以前の研究から見出されている.アポトーシスの代替経路として知られているNecroptosisが誘導される理由として,両者の切り替えに重要なCaspase-8の発現が神経細胞において低いことが考えられる.24S-OHC誘導性細胞死のメカニズムを探るため,Caspase-8が発現しているJurkat細胞を用いて比較検討を行った.その結果,24S-OHC処理したJurkat細胞ではアポトーシスが誘導され,Caspase阻害剤であるZVADを前処理したJurkat細胞ではNecroptosisが誘導されることが示された.SH-SY5Y細胞における24S-OHC誘導性細胞死の初期段階において,Lipid dropletの形成およびAcyl coen-zyme A:cholesterol acyltransferase(ACAT)依存的な24S-OHCのエステル体形成が誘導されており,これが細胞死において重要であることが明らかとなった.24S-OHC処理したJurkat細胞においてもSH-SY5Y細胞と同様にLipid dropletや24S-OHCのエステル体形成が認められ,これはZVAD前処理の有無に関わらず同程度確認された.ACAT阻害剤による24S-OHC誘導性細胞死に対する抑制効果もZVADの前処理の有無に関わらず確認されたことから,Lipid dropletおよび24S-OHCのエステル体形成は,アポトーシスとNecroptosisの分岐よりも上流で起きていることが明らかとなった.これらの結果から,24S-OHCのようなコレステロール酸化物が関与するNecroptosisに対してACAT阻害剤が有用である可能性が示唆された.また,24S-OHC誘導性細胞死の分子メカニズムを検討するために,活性酸素種(ROS)の関与および小胞体ストレスの関与について検討を行ったが,いずれも24S-OHC誘導性細胞死には寄与していないことが明らかとなった.さらに現在,ADなどの疾患モデル動物においてNecroptosisが誘導されているかどうか検討するために,Neroptosis時に特異的に観察されるReceptor-interacting protein 1(RIP1)のリン酸化を認識する抗体の作成を行っている.現在は作成した抗体がリン酸化RIP1のみを特異的に検出可能か確認を行っている.

以前の研究から,神経細胞のモデルであるSH-SY5Y細胞やラット胎仔脳由来初代神経細胞において24S-hydroxycholesterol (24S-OHC)がNecroptosisを誘導し,ヒト白血病Tリンパ腫であるJurkat細胞においてはアポトーシスを誘導することが明らかになっている.これはアポトーシスとNecroptosisとのスイッチングにおいて重要なCaspase-8の発現量が, SH-SY5Y細胞や初代神経細胞において著しく低いためであると考えられた.Caspse-8の活性と24S-OHC誘導性細胞死の細胞死形態との関連を検討するため,全Caspase阻害剤であるZVADやCaspase-8を機能欠損させたJurkat細胞であるI9.2細胞を用いて解析を行った.その結果, SH-SY5Y細胞と同様にNecroptosisが誘導されることが明らかとなり, 24S-OHC誘導性細胞死の細胞死形態の決定にはCaspase-8が重要であることが明らかとなった.また, SH-SY5Y細胞およびJurkat細胞において, 24S-OHCのエステル化およびそのエステル体の蓄積が細胞死に重要であることがACAT阻害剤を用いた研究から明らかになっている.そこで,エステル体形成に重要な脂肪酸について,さらなる解明を試みた. HPLCを用いて24S-OHC処理細胞特異的なピークを分取しGC-MSを用いて解析を行ったところ,複数種類の24S-OHCのエステル体が存在することが示唆された.そこで, 24S-OHCとさまざまな脂肪酸を同時に添加し,細胞死に対する影響を検討した.その結果,不飽和脂肪酸が細胞死を増強する傾向にあることが示唆された.さらにPhospholipase A2の阻害剤によっても24S-OHC誘導性細胞死が増強されることが示唆された.ACAT1によるエステル化が誘導する細胞死は24S-OHCに特異的であるか確認するため,種々のコレステロール酸化物に関して, 24S-OHCと同様の解析を行った.その結果, Necroptosisの誘導やLipid droplet様の構造物の形成, ACAT1阻害剤による細胞死の抑制,エステル体の蓄積は,他のコレステロール酸化物では認められず, 24S-OHCに特異的であることが明らかとなった.ADモデルマウスでの検討に関してはリン酸化RIPK1抗体の作成の遅れにより,進行がやや遅れ気味である.一方で,培養細胞系を用いた24S-OHC誘導性細胞死のメカニズムの解析については,Lipid dropletおよび24S-OHCエステル体の形成が重要であり,さらにこれはアポトーシスとNecroptosisの分岐点より上流で起きていることを明らかにした.また,ROSや小胞体ストレスは24S-OHC誘導性細胞死に関与していないことも明らかとなった.これらを総合的に考えて,おおむね順調に進展していると判断した.阻害剤や機能欠損の細胞株を用いた実験から, 24S-OHC誘導性細胞死の経路の中にアポトーシスとNecroptosisの分岐が含まれており,さらにそのスイッチングにはCaspase-8が重要であることが明らかとなった.また,複数種類の細胞で検討した結果,細胞死の初期段階で認められる24S-OHCのエステル体の蓄積は共通の現象であり,24S-