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３次元モデリング技術に基づく化石頭蓋の高精度復元

旧人・新人の学習能力差を、学習行動を司る神経基盤の形態差に基づいて比較解剖学的に検証するためには、化石頭蓋とその脳鋳型を精密に復元する必要がある。そのため本研究では、化石頭蓋とその脳鋳型を精密に復元する手法を開発した。ネアンデルタール人と早期ホモ・サピエンスの化石頭蓋骨の詳細な工学的復元を行い、現生人類の頭蓋骨も含めて形態分析を行った結果、現生人類では、特に頭頂葉と小脳に対応する部位が相対的に大きい傾向があることが明らかとなった。化石頭蓋は、化石化の過程で土圧などにより分断・変形され、破片の状態で発見される。従来こうした破片を接合し復元する作業は、古人類学者の経験と知識を頼りに手作業で行われてきた。しかし、脳の形態差に基づいて旧人・新人の学習能力差を検証するためには、3次元モデリング技術に基づいて化石破片を復元する手法を開発し、高精度かつ客観的な形態復元を実現する必要がある。本年はその第一段階として、頭蓋破片の3次元形状情報に基づく化石破片の組み立てシステムの開発を開始した。まず、頭蓋破片の表面形状をベジェ曲面でモデル化することで隣接する破片の表面形状を予測し、それに基づいて隣接破片の組み立てを行う手法の開発を行った。本手法をAmud1号頭蓋化石の再組み立てに応用した結果、手法の限界はあるものの、工学的手法の援用による高精度かつ客観的な化石頭蓋復元の可能性が示された。また構造解析を用いて、化石頭蓋骨のCT画像から頭蓋破片を再分離する手法の開発を行った。これは、物体(連続体)に力が作用するとき、形状が不連続な部位に大きな応力が発生することに着目して領域分割を試みるものである。Amud1号の頭蓋破片の再分離に応用した結果、その有効性が確認された。さらに、頭蓋冠の形態変異を詳細に分析するために、頭蓋冠全体にランドマークを配置する手法を開発した。具体的には、形態的特徴点間を結ぶ最短軌道を求め、その等分点を特徴点と定義することで、頭蓋全体に特徴点を配置することを可能とした。本手法を用いて現代日本人頭蓋骨形態の性差の抽出を試みた結果、全変動に占める割合は小さいものの性差を検出することができた。本手法を応用して、現代人の頭蓋骨の形態変異を表現したデータベースを構築する予定である。本年度は、前年から構築を開始している化石頭蓋組立システムを用いて、ネアンデルタールAmud 1号頭蓋の復元を完成させた。これは、各破片の表面形状をベジェ曲面でモデル化することでその破片と隣接する破片の表面形状を予測し、それに基づいて隣接破片の位置決めを行い、それを繰り返すことで頭蓋破片を組み立てていくものである。具体的には、まず上述の方法で頭蓋骨の左右を接合の滑らかさに基づいて別々に組み立て、最後に左右の相対的位置を左右対称性、および下顎窩間距離に基づいて決定した。その結果、隣接する破片を滑らかに組み上げることが可能となった。また、Thin-Plate Spline関数を用いて、欠損していない部分の形状情報に基づいてリファレンス標本と欠損のある標本の間の写像を求め、欠損部分をそれに基づいて変換することで補間を行う手法を開発した。それを適用し、Amud 1号の復元頭蓋のプロトタイプを一通り完成させた。一方、こうした方法で復元される化石頭蓋骨から、その中に収まっていたはずの脳の形を推定するには、現代人について頭蓋骨と脳のかたちの対応関係を明らかにし、それを化石形態に当てはめる必要がある。そこで現代人の頭蓋骨内腔と脳表面のかたちの対応関係を医用画像から明らかにすることを試みた。具体的には、頭部のCTおよびMRI撮像を行い、同一被験者の両撮像データを相互情報量が最大となるように位置合わせを行った。そして頭蓋骨内腔と脳の3次元形状モデルを構築し、解剖学的特徴点に基づいて両者のかたちの対応とそのばらつきの傾向を定量化した。その結果、頭蓋骨内腔はその中に収まる脳の形をある程度反映していることを確認した。現代人頭蓋骨を化石頭蓋骨へ変形させる関数を記述し、それに基づいて現代人の脳形状を変形させることで、化石脳をある程度計算的に求めることができると考えられる。本年は、ネアンデルタール頭蓋骨Amud 1号、Gibraltar 1号、La Chapelle-aux-Saints 1号の3つの化石頭蓋骨の工学的復元を試みた。Amud1号は、CT画像から頭蓋破片の再分離を行い、各破片の3次元形状モデルを構築した。そして、各破片の表面形状をベジェ曲面でモデル化することで隣接する破片の表面形状を予測し、最適化計算に基づいて隣接破片を数理的に組み上げた。ただし、Amud 1号の頭蓋底や等外内腔は大きく欠損・破損している。そこで、これら部位の遺存状況の良いGibraltar 1号とLa Chapelle-aux-Saints 1号を、薄板スプライン関数を用いて変形させ補間した。

Gibraltar 1号は、頭頂部に大きな欠損がある。このため上述の方法を用いてLa Chapelle-aux-Saints 1号を変形させ補間した。La Chapelle-aux-Saints 1号は基本的には遺存状態が良好ではあるが、頭蓋底の復元にGibraltar 1号を変形させた。これら再組み立て結果に対して、同じ手法を用いて現代日本人の頭蓋骨を変形させ、各化石頭蓋骨の復元を完成させた。また、現代ヨーロッパ人頭蓋骨CTデータを頭蓋形状データベースに追加し、現代日本人・ヨーロッパ人エンドキャストの形態変異を、幾何学的形態測定学を用いて解析した。具体的には解剖学的特徴点と等分点を結ぶ最短経路を求め、その等分点を準標識点と定義することで、エンドキャストのような形態的特徴点が乏しい部位にも特徴点を配置した。このように配置した計171の特徴点座標に基づいて、現代人エンドキャスト形状の変異傾向を抽出した。C02班と共同で、化石脳の形態を頭蓋骨から復元する数理的手法を確立した。具体的には、現代人の頭蓋骨形態から復元した化石頭蓋骨形態への空間変形関数を、3次元離散コサイン関数を基底関数とした非線形写像を用いて記述した。それを現代人脳形態に当てはめ同様の変換を行うことで、化石頭蓋骨に収まる脳形態を推定した。復元した頭蓋骨外形状とエンドキャスト上に、解剖学的特徴点、正中輪郭形状や稜線の等分点、スライディングランドマークを定義し、3次元幾何形態学的手法を用いて、復元した頭蓋骨を相互に、また現代人のそれと比較した。復元したネアンデルタール人頭蓋骨形状を、早期ホモ・サピエンスや現生人類の頭蓋骨形状を比較すると、ネアンデルタール人の頭蓋骨は、現生人類のそれより前後に長く後頭部が突出し、左右に狭く、上下に低い傾向が見られた。また、現生人類では、特に小脳と頭頂葉に対応する部位が相対的に大きい傾向があることが明らかとなった。近年、こうした両者の頭蓋骨の形態差は、出生直後の成長パターンの差に起因して生じていることが示唆されている。出生後の脳の成長パターンの違いが、両者の命運を分ける学習能力・行動の差につながった可能性が考えられる。また、C02班と共同で、化石脳の形態を頭蓋骨から復元する数理的手法を確立した。具体的には、現代人の頭蓋骨形態から復元した化石頭蓋骨形態への空間変形関数を、DARTELを用いて記述した。それを現代人脳形態に当てはめ同様の変換を行うことで、化石頭蓋骨に収まる脳形態を推定することを可能とした。頭蓋骨の形態変異を記述したデータベースを構築するためには、頭蓋表面上の解剖学的特徴点の座標値を計測する必要がある。しかし、こうした特徴点は、顔面頭蓋には多数存在するものの、形態的特徴に乏しい脳頭蓋上にはほとんど存在しない。そこで、脳頭蓋全体に特徴点を配置する手法を開発した。具体的には、取得可能な解剖学的特徴点間を結ぶ最短経路を求め、その等分点を特徴点と定義することで、脳頭蓋全体に特徴点を配置した。これをテンプレートとして、全標本にスライディングランドマーク法を用いて特徴点を配置した。これに基づいて現代人頭蓋骨データベースを構築した。本手法を用いて現代日本人頭蓋骨形態の変異傾向の抽出を試みた結果、変異傾向の特徴や性差を検出することが可能となった。また、このリファレンスデータに基づいて化石頭蓋骨の欠損部位を補間する手法を確立した。
衝撃載荷による変形・強度定数を求める原位置試験法の開発に関する研究

地盤表面への重錘の自由落下による衝撃載荷試験結果から、地盤の変形・強度定数を推定することを試みた。数値解析における応力-ひずみ関係として、降伏までは線形弾性体とし、Mohr-Coulomb則を降伏基準とする関連流れ則を用いる。Newmarkのβ法による直接積分を行って、衝撃加速度、速度、変位の時刻歴を得る。次に、豊浦標準砂と山砂を試料として用いて、多数の重錘落下実験を行った。重錘落下時の衝撃加速度の計測結果を直接積分して得られる変位を、高速度ビデオカメラによる計測変位、レーザー変位計による最終変位の計測結果と比較して、衝撃加速度から求められる変位の精度が高いことを検証した。数値解析における感度分析の結果から、衝撃速度は物性定数に大きくは影響されないこと、衝撃による変位の時刻歴が変形係数や強度定数の影響を大きく受けることから、逆解析に有効であることを確認した。また、変形係数は最終変位には影響するものの、初期の変位にはほとんど影響しない。最終変位には変形係数と強度定数φの両者が影響するため、両者を同時に逆算することは困難である。地盤表面では拘束圧力が小さいことから、砂質土系の変形係数はかなり小さくなる。これらのことを考慮して、静的な載荷試験から変形係数を別に推定する手法を示した。この方法で得られた変形係数を用いると、重錘落下による衝撃試験結果を、かなりの程度実際に近く表現できる。この方法に基づいて、衝撃載荷試験における変位計測結果から強度定数φを推定できることを示した。地盤がCとφの両方の強度成分をもつ場合についても、落下高さを変えた衝撃載荷試験を繰り返すことにより、Cとφを分離して推定できる可能性を示した。以上の結果、重錘を自由落下させ、重錘の衝撃加速度を計測するという簡便な原位置試験法により、実際地盤の表面の変形・強度定数を推定する手法が得られた。地盤の安定解析では、地盤のモール・クーロン強度定数c、φを正しく推定することが不可欠の課題である。室内土質試験や従来の原位置試験に基づいて強度定数を決定する方法には限界がある。本研究は、重錘落下による衝撃載荷試験を行って、衝撃加速度や地盤の変形量を計測することにより、地盤の変形係数と強度定数c、φを直接求める原位置試験法を開発することを目的とした。初めに、豊浦標準砂と室内実験土槽を用いて、重錘の質量・衝撃エネルギー・密度などを変えた多数の重錘落下実験を行い、衝撃加速度・変形量・土圧の時間的変化を計測した。計測には、高速度ビデオカメラ・加速度計・土圧計などを使用し、信頼性の高い計測結果を得た。計測された衝撃加速度・変形量・土圧と、重錘の質量と落下高さ、標準砂の密度などとの関係を明らかにした。次に、衝撃載荷に対する土の応答モデルを検討した。衝撃載荷に対する土の応答には不明確な部分が少なくない。第一段階として、降伏条件をモール・クーロン則とし、簡単な非関連流れ則に基づく応答モデルを用いた数値解析により、上述の重錘落下実験結果をかなりの程度表現できることを示した。数値解析結果は砂地盤の変形係数と強度定数にかなり強く影響されることから、重錘落下実験結果から土の変形・強度パラメーターを求める可能性を示した。今後、実際の重錘落下実験における地盤の応答をさらに精度よく表現でき、かつ、逆解析に適した簡便な地盤応答モデルを検討し、地盤の変形・強度定数を逆解析する手法を開発する。

また、実務で利用しやすい衝撃載荷試験方法と、これに基づく、変形・強度定数逆解析手法の開発を平成13年度で実施する予定である。地盤表面への重錘の自由落下による衝撃載荷試験結果から、地盤の変形・強度定数を推定することを試みた。数値解析における応力-ひずみ関係として、降伏までは線形弾性体とし、Mohr-Coulomb則を降伏基準とする関連流れ則を用いる。Newmarkのβ法による直接積分を行って、衝撃加速度、速度、変位の時刻歴を得る。次に、豊浦標準砂と山砂を試料として用いて、多数の重錘落下実験を行った。重錘落下時の衝撃加速度の計測結果を直接積分して得られる変位を、高速度ビデオカメラによる計測変位、レーザー変位計による最終変位の計測結果と比較して、衝撃加速度から求められる変位の精度が高いことを検証した。数値解析における感度分析の結果から、衝撃速度は物性定数に大きくは影響されないこと、衝撃による変位の時刻歴が変形係数や強度定数の影響を大きく受けることから、逆解析に有効であることを確認した。また、変形係数は最終変位には影響するものの、初期の変位にはほとんど影響しない。最終変位には変形係数と強度定数φの両者が影響するため、両者を同時に逆算することは困難である。地盤表面では拘束圧力が小さいことから、砂質土系の変形係数はかなり小さくなる。これらのことを考慮して、静的な載荷試験から変形係数を別に推定する手法を示した。この方法で得られた変形係数を用いると、重錘落下による衝撃試験結果を、かなりの程度実際に近く表現できる。この方法に基づいて、衝撃載荷試験における変位計測結果から強度定数φを推定できることを示した。地盤がCとφの両方の強度成分をもつ場合についても、落下高さを変えた衝撃載荷試験を繰り返すことにより、Cとφを分離して推定できる可能性を示した。以上の結果、重錘を自由落下させ、重錘の衝撃加速度を計測するという簡便な原位置試験法により、実際地盤の表面の変形・強度定数を推定する手法が得られた。
高圧酸素による放射線の増強効果に関する脳腫瘍の実験的研究

癌の放射線治療に高圧酸素が応用されていたが、従来はタンク内への放射線照射であり正常組織に対する影響が増強された。この問題を解決するために、高圧酸素後に照射する新しい併用法を行ってきた。前回の研究では、腫瘍の種類により治療効果に差があることと、高圧酸素終了後30分以内の放射線照射開始で治療効果が高まることを示した。今回の腫瘍モデルはSCCVII腫瘍を用い、組織内酸素の測定を動物用MRI測定装置で行ったが、分子状酸素がMRI画像を増強する性質を利用したIR-FLASH法を用いた。最初に、水に溶解させた分子状酸素をIR-FLASH法で測定し、この測定法で溶解型酸素が正確に測定可能であることを確認した。次いで、腫瘍組織の酸素分圧の測定は、曝露前の状態をコントロールとして、曝露終了直後、15、30、60、90分後に行い、同時に周囲筋肉組織も測定した。腫瘍組織内酸素分圧の変化は、コントロールに比較して、それぞれ20%、18%、15%、13%、10%であった。また、周囲の筋肉組織は、18%、11%、5%、0%、-2%の変化を示し、腫瘍に比べて急速に低下することが確認された。この研究結果は、低酸素細胞を含有する腫瘍組織では、高圧酸素終了後に比較的長く高い酸素分圧が保持され、正常組織では急速に正常値に向かうことを示しており、この時期の放射線照射では正常組織への副作用増強が少ないことを示唆している。この新しい併用治療の有効性を実験的に確認することは、放射線治療全般において極めて重要な意味を持つと考えられる。高圧酸素を応用した脳腫瘍(悪性グリオーマ)患者の放射線治療では、高圧酸素終了後早期に放射線照射を行った症例には全例残存腫瘍の縮小が認められたが、約30分後に照射した症例には腫瘍縮小が認めれられなかった。治療予後の検討を行うと、高圧酸素併用群で有意な生存期間の延長が得られ、この生存期間の延長に最も影響する因子は高圧酸素であることが統計的に確認された。また、この治療法に伴う合併症の増強は認められなかった。腫瘍の動物モデルでは、低酸素細胞を多く含む腫瘍でこの治療法の有効性が確認された。すなわち、放射線抵抗性の低酸素細胞を約10%含むSCCVII腫瘍モデルでは、この治療で有意な腫瘍縮小が得られた。しかし、この含有率が3%以下の9L腫瘍モデルでは有意な腫瘍縮小が得られなかった。さらに、有効性が確認されたSCCVII腫瘍モデルでは、高圧酸素終了から放射線照射までの時間に大きく影響されることが確認された。すなわち、高圧酸素終了から5-15分以内の放射線照射では有意な腫瘍縮小が得られるが、30分後の照射ではそれが認められず、これは臨床治療結果とほぼ同様であり、照射までの時間の要因が重要であることが示唆された。次に、SCCVII腫瘍モデルを用いて、高圧酸素終了直後から腫瘍内酸素分圧をMRIで測定すると、腫瘍内の酸素分圧は終了直後には基礎値よりも約20%高く15分後でも15%に保持されていることが分かった。これに対して、辺縁の筋肉組織の酸素分圧は早期に低下していた。このような組織内酸素分圧の変化から、高圧酸素終了後の放射線照射の有効性と周囲の正常組織への酸素効果が少ないことを示唆している。従来の高圧酸素曝露中の放射線照射では、治療効果よりも正常組織の副作用が強く出て、最近ではほとんど臨床応用が行われていない。しかし、新しい併用法では治療効果があることと、副作用が少ないことが考えられる。
レーザー生成高ZプラズマからのX線輻射輸送に関する理論的研究

ハートリー・フォック・スレーターモデル(HFS)を用いて、レーザー照射によって生成されたプラズマ中に存在する部分電離高Zイオンのエネルギー凖位と振動子強度を計算するコードを作成した。従来の流体コード中で用いられている放射、吸収係数を計算した原子モデルのうち、金プラズマの束縛-束縛遷移の遷移エネルギーと振動子強度について、HFSモデルの計算結果と比較した。束縛-束縛過程の遷移エネルギーについては、流体コード中で用いられている簡単なPerrotのモデルでも最大で15%程度の違いに収まることがわかった。しかしながら、金などの高Zイオンでは内部量子数(j)が違うことによるエネルギー凖位の分離が無視できないほど大きいことがわかった。主量子数と方位量子数で分けた従来のモデルで得られるエネルギー凖位は、実際には内部量子数の違う2つのエネルギー凖位に分かれ、その結果、従来のモデルでは含めることのできていない束縛-束縛遷移があることがわかった。現在その効果を入れた平均イオンモデルを作成中である。吸収振動子強度は同じ殻の束縛電子の電子数が変化しても単調な変化をし、従来の流体コード中で用いられているモデルでは開殻の電子数が少ないイオンではよく一致していることを確認した。しかしながら、殻の電子数が変化しても同じ値を用いているため、殻に電子がほとんど詰まっている閉殻に近い状態では、正確な値からの差が拡大し、最大100%程度の違いがあることがわかった。特に、低電離プラズマのシミュレーションをする場合にはこの傾向は大きくなり改善する必要があることがわかった。
WZWモデルと量子不変量

論文"On an abelianization of SU(2)WZW model,Ann.of Math."において構成したSU(2) WZWモデルの共形ブロックの基底が、Hitchin Systemの中心拡大に相当する空間上の保形関数であることを明らかにした。具体的には、リーマン面上のベクトル場のなす無限次元リー環がリーマン面のJacobianを中心に持つ中心拡大である無限次元リー環に拡大される。これはI.Frenkelの結果であるが、筆者は上記論文で導入したshift operatorがこの中心拡大のリー環に値を持つ作用素であることを見出した。共形場理論におけるレベルシフト、中心曲率のAtiyahによる記述などはこの中心拡大を考慮することによってはじめて幾何学的に正確にとらえられる。これはHitchin Systemで、リーマン面上の階数2のベクトル束のモヂュライ空間上の正則直線束の正則切断をPrym Variety上の正則直線束の正則切断に'持ちあげる'仕方について、十分考慮を払わなければならないことを意味する。実際Prym Varietyに横断的な方向に非自明な曲率を持つ直線束が存在し、この直線束の曲率が上記のリーマン面上のベクトル場のなす無限次元リー環の中心拡大をもたらす。Hitchin Systemの空間だけではこの直線束に対する編極が構成できず、Hitchin SystemのJacobianによる中心拡大に相当する空間上ではじめて編極が得られる。この編極を用いて階数2のベクトル束のモヂュライ空間上の正則直線束の正則切断をPrym Variety上の正則直線束の正則切断に持ちあげることができ、対応する偏微分方程式が得られる。この偏微分方程式からもたらされる共形ブロックの基底の変換法則はShottoky問題とも直接関連し、現在研究中である。研究代表者はHitchinシステムにおける、プリム多様体の族から半坦接続のモヂュライ空間への写像の1点逆像から得られるベクトル場を、プリム多様体の族の上の複素直線バンドルの正則切断の空間に作用する微分作用素に持ち上げることにより、「レベルのシフト」が自然に導かれることを示して解決した。また同時にこの微分作用素から共形ブロシクのなすベクトル束の射影接続が得ちれることも示した。これらの結果を用いて研究代表者は共形ブロックの基底を具体的にテータ関数とテータ零値を用いて表示する結果を得た。当初、対称性のみを指針として式の形を求めることに終始していたが、その後研究代表者は共形ブロックの基底を表すこれらの式に含まれる項の幾何学的解釈を明らかにすることに努め、最近になってほぼ全容が明らかになって来た。とくに正則切断を特徴づけるパラメーターが平坦接続のモヂュライ空間のシンプレクティック座標を与えることを明らかにした。古典極限を考えるとこのパラメーターは平坦接続のモヂュライ空間のユークリッド空間への実代数多様体としての埋め込みを与えている。この実代数多様体の定義方程式は正則切断が満たすべき射影的不変性から自然に得られるものと同じで、グラスマン多様体のプリュッカー座標とみなされることがわかった。これはレベルを無限大にしたいわゆる古典極限を考える上において本質的な情報を与えるものである。
清朝雍正年間の八旗改革と旗人官僚の任用に関する研究

本研究では,清朝の第五代皇帝・雍正帝(在位17221735)の治世における旗人官僚の登用について分析した。その特徴と,雍正帝のおこなった八旗改革との関係を明らかにすることで,当該時期における宮廷内の権力構造についても再検討した。雍正帝は即位後,皇子時代の旧臣らの能力や適性を見極め,かれらを手駒として効果的に要職に登用していった。その一方で,下五旗の旗王(有力皇族)麾下の旗人官僚については,自らの支配する上三旗に所属替えをおこなう方法(「移旗」)によって,新たな上三旗を構築していった。ただしその際には,雍正帝が旗王に配慮を示し,既存の八旗内の構造の温存に留意していたことを明らかにした。本年度は研究計画書に従い,まず『愛新覚羅宗譜』(学苑出版社,1998,全30冊)・中国第一歴史档案館所蔵『玉牒』(未公刊)など清朝皇族の家譜の情報を整理し,雍正帝即位時点(康煕61年11月)でのすべての系統の旗王の顔触れを復元し,年齢・爵位・家族構成などの情報を抽出して整理をおこなった。また,『雍正朝漢文朱批奏摺彙編』(江蘇古籍出版社,1986,全40冊)・『清代官員履歴档案全編』(華東師範大学出版社,1997,全30冊)・『雍正朝内閣六科史書・吏科』(広西師範大学出版社,2002,全83冊)等,公刊されてある程度年月が経過しているものの官僚人事の問題においては充分に活用されていない史料集を丹念に精査し,旗人官僚に関する諸データを補強した。このうち,とくに『雍正朝内閣六科史書・吏科』は,本研究で使用する主要な史料集のひとつとして,旗人・漢人を問わず官僚の履歴等を多数含んでいる。とくに,少なくない旗人官僚について,所属の旗や肉親の名・官位のみならず,所属する旗王の名も記されている場合があり,本研究においてはきわめて有用であることを,あらためて確認し得た。この『雍正朝内閣六科史書・吏科』は人事関係の重要な情報を豊富に含む(満文史料も収録)にもかかわらず,これまでほとんど利用されておらず,きわめて多くの新たな知見・成果を得られた。このほか,雍正年間に関する史料集・研究書で公刊されているものを購入し,旗王・旗人官僚に関するデータの収集を網羅的におこなった。平成26年度は,前年度に引き続き,主に『雍正六科史書・吏科』や各種地方志における旗人官僚の所属旗・出身・年齢・官歴などのデータを収集・整理した。これらの過程で判明したことは,雍正帝胤禛の即位時における宮廷内の高官らがかなり高齢化しており,新皇帝の即位と世代交代の時期とがちょうど重なったことである。また,旗王(ジョウ【金+襄】白旗雍親王)時代の胤禛の旧臣(「藩邸旧人」)について,かれらが主人である胤禛の即位後,どのようなポストに就いたのかを,中級下級官僚に至るまで,可能な限り復元した。その結果,京官では内閣・六部・都察院などのあらゆる衙門に,地方官ではほぼ全省にわたって胤禛の旧臣たちが散らばっていたことを明らかにした。かれらジョウ白旗の旧臣らは,胤禛の皇帝(上三旗旗王)即位後には,当然その麾下から外れたが,かれらの所属は雍正帝胤禛の第三皇子→第八皇子→雍和宮(旧雍親王府)というように,一貫して胤禛の意思を伝えやすい処に置かれ続けており,胤禛はかれら藩邸旧人をジョウ白旗に意図的に留めることで,下五旗における手駒としていたことを明らかにした。しかしながらすべての旧臣が無条件に栄達したわけではなく,胤禛が人材を慎重に選別していたことは注意しておかなくてはならない。さらに即位後の雍正帝胤禛が,一部の下五旗の旗人を上三旗に移旗するという命令を,明確な政策としておこなおうとしていたこと,その際には下五旗の旗王から一方的にニルや旗人を没収するのではなく,旗王によるニルの分有という従来の体制の維持を心掛けていたことについて,いくつかの事例を確認した。この点は次年度にさらに事例収集と考察をおこなう予定である。平成27年度は,前年から継続して『雍正六科史書・吏科』(全83巻)の旗人情報に関する調査と,2627年度の科研費で購入した『北京図書館蔵家譜叢刊民族巻』(全100巻)の調査をおこなった。前年度の研究で明らかにしたように,雍正帝の皇子時代(旗王時代)の家臣団には,のちの乾隆帝弘暦の母系氏族であるニオフル氏の一族が所属していた。そこで本年度は,『北京図書館蔵家譜叢刊民族巻』に収録されているニオフル氏の複数の家譜を比較検討し,また『愛新覚羅宗譜』などの官撰の皇族家譜史料の記述と比較することで,乾隆帝の母系氏族が当初は満洲氏族の「ニオフル氏」ではなく,漢人系の包衣人である「銭氏」であったことを指摘した。

ただしかれら「ニオフル氏」=「銭氏」は,雍正帝の在位中は栄達らしい栄達を遂げておらず,また一門近親からも高位の官僚として任用された者は確認できなかった。雍正帝が,単に皇子時代の縁故によってのみ旧臣らを登用していたのではないのと同様,自身の后妃の一族の抜擢・登用についても,それぞれの能力を慎重に測った上で実行していたことがうかがえ,このことは雍正帝の官僚任用の方針を知るための大きな手掛かりとなる。清朝における八旗の支配構造を解明するための方法として,本研究では旗王と麾下の旗人との関係を洗い出したうえで,雍正帝が実際に官僚を任用するにあたって,それらの関係がどのように影響していたか(あるいはしていなかったか)を考察している。ここまでの研究で,雍正帝が皇子時代の旧臣や后妃の一族を,手駒として自らの影響下に置き続けながらも,即位当初の一時期を除いて,極端な抜擢や登用をおこなっていないという傾向が指摘しうる。なお平成27年度の成果は,鈴木真「雍正帝の后妃とその一族」(『史境』71,2016)において論文化している。本研究の目的は,清朝雍正年間(17231735)の八旗改革と、雍正帝による旗人官僚の任用パターンとの関係を解明することで、雍正朝における宮廷内の権力構造を再検討することにある。平成28年度も,前年度より継続して『雍正六科史書・吏科』や『北京図書館蔵家譜叢刊民族巻』の精査をおこない,旗人官僚に関する諸データを蓄積した。今年度はとくに、旗王麾下の下五旗の旗人官僚が、雍正帝麾下の上三旗に移旗された場合の事例を収集し、どのような理由・背景があり移旗がおこなわれたのか、移旗の経過、また上三旗に移旗されて以降に当該の旗人官僚がどのような官歴をたどっていったのかという問題の解明をめざした。移旗のパターンとしては、1目当ての旗人およびその近親のみを移旗させる、2目当ての旗人とその一族を移旗させる、3目当ての旗人の所属するニルごと移旗させる、などの違いがあり、また名目上は旗王麾下に留めたまま、実際には上三旗で任務に就かせるなど、対象とする旗人や情況に応じて、雍正帝が実情を把握したうえで細かな指示を与えていることが明らかになった。しかしその一方で雍正帝は,すでに入関後八十年を経て旗王とその麾下の旗人との間に累代の密接な関係が形成されていたことも考慮している。とくに,厖大な数のニルを領有する八鐵帽子王家のような旗王家を廃絶することは,旗人社会に不必要な混乱を招く。そのため雍正帝は,既存の旗王制の枠組みは否定することなく,ピンポイントで効果的な再編成をおこなっていった。その効果的な方策のひとつが,特定のニルや旗人(およびその親族)をのみ,下五旗から上三旗へ移旗することであったと考えられる。本研究では,清朝の第五代皇帝・雍正帝(在位17221735)の治世における旗人官僚の登用について分析した。その特徴と,雍正帝のおこなった八旗改革との関係を明らかにすることで,当該時期における宮廷内の権力構造についても再検討した。雍正帝は即位後,皇子時代の旧臣らの能力や適性を見極め,かれらを手駒として効果的に要職に登用していった。その一方で,下五旗の旗王(有力皇族)麾下の旗人官僚については,自らの支配する上三旗に所属替えをおこなう方法(「移旗」)によって,新たな上三旗を構築していった。ただしその際には,雍正帝が旗王に配慮を示し,既存の八旗内の構造の温存に留意していたことを明らかにした。前年度に引き続き,主に『雍正六科史書・吏科』や各種地方志の関連記事をひろく収集することによって,雍正年間の旗人官僚の詳細なデータを復元した。とくに雍正帝の旗王時代の旧臣たち(藩邸旧人)について,雍正初年にかれらが就いていたポストを復元し,その特徴を明らかにした。私は「研究目的」において,「雍正帝は自己の政策を実現するための手駒としての官僚を,順次選別・抜擢・養成していったのではないか」という見通しを立てたが,そのことについては,本年度の藩邸旧人に関する事例研究によって,一定程度は論証し得たと考えている。なおこの成果は,「ジョウ白旗雍親王家の人びと」(『社会文化史学』58,2015)として論文化した。
肺血管床障害の予防と治療のための血小板および白血球の膜受容体の解析

肺血管床障害の研究.肺血管床障害とその防御機構を観察するために,家兎より肺血管及び大動脈を剥離し蛋白分解酵素を用いて,血管内皮細胞を分離し,血管内皮細胞の代謝を検討した。この血管内皮細胞を傷害する原因となる種々の功撃因子に対して,細胞内の防御因子を測定した。その結果,血管内皮細胞は高いグルタチオン濃度・抗酸化酵素活性を有することが明らかになった。即ち,還元型グルタチオンは3.7nmol/mg protein,Cu,Zu-SOD活性は172.9units/mg protein,グルタチオン過酸化酵素とグルタチオン還元酵素は各々179.1milliunits/mg proteinと4.2milliunits/mgProteinであった。細胞内に存在するこれらの酸化的ストレスに対する防御機構の重要性が明らかとなった。血小板の代謝に関する研究.血小板の膜受容体を構成する膜の糖蛋白に関する研究を行う上で,糖蛋白に対するストレスとその防御機構を明らかにするために,ヒト血小板の細胞内の防御因子を測定した。健常者のグルタチオン濃度は0.57μmol/10^6plt,グルタチオン合成酵素は266.25units/10^6pltであった。一方,血管傷害を示す糖尿病患者の血小板のグルタチオン濃度は0.38μmol/10^6plt,グルタチオン合成酵素は185.91units/10^6pltと,糖尿病患者の血小板に於て抗酸化機構の低下が示唆された。ARDSを含む呼吸不全症例における血液凝固学的検査において、FDPの増加、アンチトロンビンIII(ATIII)とα_2PIの減少など血管内血液凝固を示す所見が認められた。フィブリノ-ゲンの増加している症例が多く、過代償性DICの病態を示したが、一部の症例ではフィブリノ-ゲンなどの凝固因子が低下し、非代償性DICに陥っていた。このような所見はARDS症例において著明であった。ATIIIと共に重要な凝固阻止因子であるプロテインCは、呼吸不全症例において著明に低下しており、活性化された第V因子と第VIII因子に対する不活化作用が低下し、DICの増悪ならびに肺血管床傷害の要因の一つになり得ることが推測された。血栓の溶解においては、組織プラスミノ-ゲンアクチベ-タ-(tPA)によってプラスミノ-ゲンがプラスミンに転換することが必要だが、tPAに対する阻止因子PAIー1が血管内皮細胞で産生される。呼吸不全症例の中には、PAIー1が高値を示す例があり、内皮細胞の傷害とそれに続く血栓溶解の障害が、呼吸不全の病態をさらに悪化させていると推測された。上記のように呼吸不全と密接な関係にあるDICの発症において、凝固因子の活性化は血小板膜表面において急速に進行する。そして凝固因子の活性化は、血小板を活性化し、さらに白血球を活性化して、これらが複合して血管内皮細胞を傷害する。この過程において、血小板膜受容体の一つであるGPIIb/IIIaがフィブリノ-ゲンと統合して凝集するために重要な役割を果たしている。GpIIb/IIIaに対するモノクロ-ナル抗体TP80は、in vitroでADPによる血小板凝集を抑制することが認められ、本抗体を用いて血小板を介した凝固系の活性化と肺血管床傷害を抑制し得る可能性が推測された。肺血管床傷害の研究。肺血管傷害とその防御機構を観察するために、家兎より肺血管を剥離し蛋白分解酵素を用いて血管内皮細胞を分離し、血管内皮細胞の代謝を検討した。この血管内皮細胞を傷害とする原因となる種々の攻撃因子に対して、細胞内の防御因子を測定した。その結果、血管内皮細胞は赤血球や肝細胞などに比べても高いATP濃度とグルタチオン濃度、さらに高い抗酸化活性を有することが明らかになった。

即ち還元型グルタチオンは3.7nmol/mg protein,Cu,ZnーSOD活性は172.9uniカs/mg protein,グルタチオン過酸化酵素とグルタチオン還元酵素は各々179.1munits/mgproteinと4.2munits/mg proteinであった。グルタチオン合成酵素の阻害剤を投与すると血管内皮細胞は過酸化脂質の増大と核DNAの変性を生じることから、細胞内に存在するこれらの酸化的ストレスに対する防御機構の重要性が明かとなった。血小板の代謝に関する研究。血小板の膜受容体を構成する膜の糖蛋白に関する研究を行う上で、糖蛋白に対するストレスとその防御機構を明らかにするために血管内皮細胞と同様の検討を加えた。血小板のグルタチオン濃度は26.7nmol/10^6 cellsと赤血球の5倍以上の濃度を示した。更に、グルタチオン合成酵素も3.9pmol/10^6 cellsと赤血球の約10倍の活性を示した。一方血管障害を示す糖尿病患者の血小板はグルタチオンの濃度が14.8nmol/10^6 cells,グルタチオン合成酵素が1.5pmol/10^6 cellsと,糖尿病患者の血小板において抗酸化機構の低下が示唆された。肺血管傷害の治療。肺血管傷害の治療を目的として、人工脂質を用いて種々の薬剤を再構築し肺血管に投与して効果を測定している。肺血管床障害の研究.肺血管床障害とその防御機構を観察するために、家兎より肺血管及び大動脈を剥離し蛋白分解酵素を用いて、血管内皮細胞を分離し、血管内皮細胞の代謝を検討した。この血管内皮細胞を傷害する原因となる種々の攻撃因子に対して、細胞内の防御因子を測定した。その結果、血管内皮細胞は高いグルタチオン濃度・抗酸化酵素活性を有することが明らかになった。即ち、還元型グルタチオンは、3.7nmol/mg protein,Cu,ZnーSOD活性は172.9units/mg protein,グルタチオン過酸化酵素とグルタチオン還元酵素は各々179.1milliunits/mg proteinと4.2milliunits/mg proteinであった。細胞内に存在するこれらの酸化的ストレスに対する防御機構の重要性が明らかとなった。血小板の代謝に関する研究.血小板の膜受容体を構成する膜の糖蛋白に関する研究を行う上で、糖蛋白に対するストレスとその防御機構を明らかにするために、ヒト血小板の細胞内の防御因子を測定した。健常者のグルタチオン濃度は0.57μmol/10^6Plt、グルタチオン合成酵素は266.52units/10^6Pltであった。一方、血管傷害を示す糖尿病患者の血小板のグルタチオン濃度は0.38μmol/10^6Plt、グルタチオン合成酵素は185.91units/10^6Pltと、糖尿病患者の血小板に於て抗酸化機構の低下が示唆された。
マクロファージへの遺伝子導入による感染制御の基礎的研究

感染に伴うT細胞サブセットの分化という視点から見ると、一種類の病原体によって抗原特異的な特徴をもつ免疫系全体がどのような機序でシフトするのかという極めて重要な点が未だに不明であり、明らかにする必要がある。これまでに、(1)申請者らはIRF-1遺伝子欠損マウスでは、本来タイプ1T細胞を誘導する病原体感染でもIL-12の発現が極めて低く、タイプ1T細胞が誘導されないことを明らかにした。しかし、(2)この様なマウスにPlasmodiumを感染させると、タイプ1T細胞が誘導されることを観察している。このことは、タイプ1T細胞サブセット誘導にはIL-12は必ずしも必須でなく、別の経路でもタイプ1T細胞の誘導が可能であることを示している。また、(3)ハーバード大学やエール大学のグループの解析で、抗原によるT細胞レセプターの刺激とともにIL-12やIL-4が作用し、T-betやGATA-3遺伝子の作用でT細胞サブセットの機能的分化が誘導されることが明らかになってきた。ところが、(4)申請者らがT細胞レセプタートランスジェニックマウスを用いて病原体感染におけるT-betやGATA-3遺伝子の動きを調べたところ、特異抗原によるT細胞レセプターの刺激以前に、感染マクロファージ系細胞の影響下にT細胞サブセットへのコミットメントが生じていることが明らかになった。この(2)(4)の知見は、病原体によりT細胞レセプターの抗原刺激を介さない経路で、T細胞サブセットの機能的分化がT-bet遺伝子やGATA-3遺伝子発現以前に進行することを示唆している。これは感染によりT-betやGATA-3遺伝子の上流の遺伝子が機能し、T-betやGATA-3遺伝子の発現をコントロールしていることを示唆している。この点を明らかにすることは感染免疫系におけるT細胞の機能的分化機構、および生体防御におけるT細胞の働きを考える上で極めて重要なことと考える。マクロファージへの遺伝子導入を進めるために、骨髄細胞からサイトカインを用いて短期培養細胞での検討と、骨髄細胞をサイトカインと非増殖性レトロウイルスを用いることにより不死化マクロファージ細胞株の樹立を進めている。現在形質転換した細胞株が得られつつあり、この性状・機能の解析を進めている。さらに、マクロファージへの遺伝子導入に細胞寄生性のリステリア菌を用いることが可能かの検討を始めている。IRF-1遺伝子欠損マウスを用いた種々の病原体の感染実験から、この欠損マウスが感染に極めて弱いことが明らかになっている。この原因は、IL-12遺伝子の誘導がIRF-1により制御されており、IL-12の発現低下によりタイプ1T細胞サブセットへの分化障害が起こることを明らかにしてきた。ところが、リコンビナントIL-12タンパクを投与して感染実験を行ってもこの遺伝子欠損マウスで見られるT細胞サブセットの異常なシフトは変わらないが、正常マクロファージの存在下では野生型の反応に戻ること、さらに、病原体の種類によっては、病状の進展とともにタイプ1T細胞誘導が認められることが明らかになった。

さらに、NK細胞、NKT細胞の非存在下でもタイプ1T細胞が誘導されること、および、TCRTGマウスを用いた解析から、病原体感染によりタイプ1あるいはタイプ2T細胞が誘導される機序は抗原非特異的であり、したがって、感染初期に作用するinnate immunityが重要な役割を果たすことが明らかになった。これらの結果をもとに、感染初期に働く遺伝子群の分離同定を進めている。さらに、感染防御におけるIL-12遺伝子の役割を解析するために、IL-12遺伝子の発現のないマウスを作成中である。IRF-1遺伝子欠損マウスを用いた種々の病原体の感染実験から、IL-12の発現低下によりタイプ1T細胞サブセットへの分化障害が起こることを明らかにしてきた。ところが、リコンビナントIL-12タンパクを投与して感染実験を行ってもこの遺伝子欠損マウスで見られるT細胞サブセットの異常なシフトは変わらないが、正常マクロファージの存在下では野生型の反応に戻ること、さらに、NK細胞、NKT細胞の非存在下でもタイプ1T細胞が誘導されること、および、TCRTGマウスを用いた解析から、病原体感染によりタイプ1あるいはタイプ2T細胞が誘導される機序は抗原非特異的であり、したがって、感染初期に作用するinnate immunityが重要な役割を果たすことが明らかになった。現在、in vitroでの感染実験を行い、in vivoで得られた知見の検証を行っている。さらに、感染防御におけるIL-12遺伝子の役割を解明するために、IL-12遺伝子の発現のないマウスを作成中である。マクロファージへの遺伝子導入を進めるために、骨髄細胞からサイトカインを用いて短期培養細胞での検討と、骨髄細胞をサイトカインと非増殖性レトロウイルスを用いることにより不死化マクロファージ細胞株の樹立を進めている。現在形質転換した細胞株が得られつつあり、この性状・機能の解析を進めている。さらに、マクロファージへの遺伝子導入に細胞寄生性のリステリア菌を用いることが可能かの検討を始めている。感染に伴うT細胞サブセットの分化という視点から見ると、一種類の病原体によって抗原特異的な特徴をもつ免疫系全体がどのような機序でシフトするのかという極めて重要な点が未だに不明であり、明らかにする必要がある。これまでに、(1)申請者らはIRF-1遺伝子欠損マウスでは、本来タイプ1T細胞を誘導する病原体感染でもIL-12の発現が極めて低く、タイプ1T細胞が誘導されないことを明らかにした。しかし、(2)この様なマウスにPlasmodiumを感染させると、タイプ1T細胞が誘導されることを観察している。このことは、タイプ1T細胞サブセット誘導にはIL-12は必ずしも必須でなく、別の経路でもタイプ1T細胞の誘導が可能であることを示している。また、(3)ハーバード大学やエール大学のグループの解析で、抗原によるT細胞レセプターの刺激とともにIL-12やIL-4が作用し、T-betやGATA-3遺伝子の作用でT細胞サブセットの機能的分化が誘導されることが明らかになってきた。ところが、(4)申請者らがT細胞レセプタートランスジェニックマウスを用いて病原体感染におけるT-betやGATA-
研削砥石の作業面状態のインプロセス計測法とその知的評価法に関する研究

本研究では,研削砥石の作業面状態のインプロセス評価法の確立を目的として,作業面トポグラフィ測定システムの開発とそれを用いた作業面状態の評価法に関する検討を行った.本研究で用いた実験装置では,CNC横軸平面研削盤の砥石頭に高速レーザ変位計を直接取付けている.主軸の回転に同期して作業面プロファイルを測定することに加えて,回転数の変動などによる影響を相互相関関数を用いた補正により取り除くことにより,同一円周上の作業面プロファイルを繰返し精度良く測定できるようになった.平均砥粒径の1/6以下の非常に高密度なサンプリングを行うことにより,研削にともなう同一砥粒の変化挙動を追跡することも可能となった.この実験装置を用いて,軟らかい純アルミニウム(A1050)および軟鋼(S15C)をWA60J7Vの砥石を用いて研削し,目づまりにともなう作業面トポグラフィの変化挙動を測定した.軟鋼の研削においては,従来より言われているチップポケット堆積型の目づまりに加え,切れ刃に切りくずが溶着する目づまり形態があることを明らかにできた.さらに研削抵抗および加工面あらさに対しては,溶着した切りくずが大きく影響を与えることを明らかにできた.研削砥石は組織や構造にランダムさがあるため,その作業面状態は統計的に評価する必要がある.そこで,測定した作業面トポグラフィの振幅の相対度数分布を求め,研削にともなう分布パターンの変化挙動を評価した.その結果,研削砥石の目づまりにともない相対度数分布に特徴的な変化パターンが現れることが判明した.このパターン変化を検出することにより,研削砥石の目づまりによる寿命を判定できる可能性を示すことができた.本研究では,研削砥石の作業面状態のインプロセス評価法の確立を目的として,作業面トポグラフィ測定システムの開発とそれを用いた作業面状態の評価法に関する検討を行った.本研究で用いた実験装置では,CNC横軸平面研削盤の砥石頭に高速レーザ変位計を直接取付けている.主軸の回転に同期して作業面プロファイルを測定することに加えて,回転数の変動などによる影響を相互相関関数を用いた補正により取り除くことにより,同一円周上の作業面プロファイルを繰返し精度良く測定できるようになった.平均砥粒径の1/6以下の非常に高密度なサンプリングを行うことにより,研削にともなう同一砥粒の変化挙動を追跡することも可能となった.この実験装置を用いて,軟らかい純アルミニウム(A1050)および軟鋼(S15C)をWA60J7Vの砥石を用いて研削し,目づまりにともなう作業面トポグラフィの変化挙動を測定した.軟鋼の研削においては,従来より言われているチップポケット堆積型の目づまりに加え,切れ刃に切りくずが溶着する目づまり形態があることを明らかにできた.さらに研削抵抗および加工面あらさに対しては,溶着した切りくずが大きく影響を与えることを明らかにできた.研削砥石は組織や構造にランダムさがあるため,その作業面状態は統計的に評価する必要がある.そこで,測定した作業面トポグラフィの振幅の相対度数分布を求め,研削にともなう分布パターンの変化挙動を評価した.その結果,研削砥石の目づまりにともない相対度数分布に特徴的な変化パターンが現れることが判明した.このパターン変化を検出することにより,研削砥石の目づまりによる寿命を判定できる可能性を示すことができた.
学習者のウェルビーイングに資するノンフォーマル教育の国際比較研究

研究成果は、最終報告書として公開している(https://goo.gl/4Scy0P)他、一般書としても出版している。『ノンフォーマル教育の可能性ーリアルな生活に根ざす教育へ』(丸山英樹・太田美幸編著,新評論, 2013年)(http://goo.gl/n5iRCg)本研究の目的は、学校教育も扱いながらも、より柔軟なノンフォーマル教育の概念を用いて、学習者の良い状態(Well-being)に資する様々な教育の形を国際比較によって捉えることであった。研究代表者および各研究分担者は次のようなノンフォーマル教育(NFE)研究調査を行い、これまでの研究蓄積を含め、12月に書籍出版を行った。代表者は、5月にエストニアとデンマーク、7月にモンゴル、10月に岡山、3月にドイツ、オランダにおいて、学校の枠組みを超えた学習ネットワーク、伝統行事と伝統継承、公民館と国際協力、ムスリム移民に対する多様な教育・学習機会の調査を行った。その結果、多文化共生を含め、グローバル化と多様性の維持の動き、学習者の参画がそれらに大きく関係することを確認した。分担者の一人は、2014年1月に台湾のNFE調査をおこない、台北市内の社会教育文化施設を4か所訪問した。台湾の公的な社会教育活動としては社区大学や社区活動センターが知られているが、それ以外にも多様な教育機会が存在し、民間レベルでの読書会や学習サークルのネットワークが構築されつつある現状を確認した。他の分担者は、北欧、バルト諸国およびロシアの成人教育ネットワークに着目し、北欧型生涯学習の影響関係について、文献調査および現地調査を行った(大学の在外研究費等を使用)他、ブラジルのノンフォーマル教育の概念整理と、教育実態の把握を目指して、パウロフレイレ研究所やサンパウロ大学、ブラジリア大学の研究者に対する聞き取り調査や文献収集と、ブラジリアの識字教育視察を行った。さらに、ブラジル2都市(サンパウロ・ベレン)で現地調査を行い、Integral Education: IEへの移行措置としてNGOが委託を受けて実施するNFEプログラムの概要とIE概念理解の政府・NGO間の差異について分析を進めた。2014年度、研究代表者および各研究分担者・協力者は次のようなノンフォーマル教育(NFE)研究調査を行った。研究代表者は、11月にギリシャにおいて多言語環境におけるノンフォーマル教育の調査、11月に継続的にフィールドワーク対象であるドイツにおいて孤立しがちな女性移民に対する支援と教育の調査を行った。また、2015年1月にはエストニアにおいてノンフォーマル教育の認証と公教育との連携に関する調査も行い、公教育との連携および社会的弱者へのアプローチについて整理した。それらを論文等にまとめ執筆・発表を行った。分担者の一人は、これまでの北欧諸国における生涯学習と比較させながら、台湾においてノンフォーマル教育団体の調査を5月に、小規模書店における読書会の調査を2015年1月に行った。他の分担者は8月および2015年3月にブラジルにおいて、民衆識字教育運動と学校教育との接続に関する現地調査と助成金非依存型ノンフォーマル教育NGOの調査を行い、学会において発表した。他の分担者はロシアにおいてエリート教育の調査および成人教育フォーラムへの参加など、継続的な調査を行った。さらに協力者たちは、国内におけるモニタリング・評価への参画、インドにおける継続的調査を行い、それぞれ学会・論文等で発表を行った。チームとしては、7月に名古屋大学において開催された日本比較教育学会でノンフォーマル教育をテーマにラウンドテーブルによる研究発表および議論を行った。最終年度に向けた成果の整理および最終報告書の準備も考慮にいれ、週に1回のペースでオンライン会議を開き、国内だけでなく、海外の協力者たちと情報交換および研究展開を行った。本研究の目的は、学校教育も扱いながらも、より柔軟なノンフォーマル教育(Non-formal Education:NFE)の概念を用いて、学習者の良い状態(Well-being)に資する様々な教育の形を国際比較によって捉えることであった。これまでの研究から、NFE概念によって、学校の外か内か、教師中心の「教え」または学習者中心の「学び」か、さらには誰が求める・認める教育なのかを整理し、二項対立の概念図式によって議論するのではなく、学習者にとって意味のある教育とは何かを探るものであった。本研究では次の二つの研究課題に取り組み、最初の成果として出版物一つを刊行した。(1)学習者個人と集団の相互作用に対するNFEの影響についての研究、(2)学習者の組織化と社会変容におけるNFEの機能についての研究、(3)出版物:『ノンフォーマル教育の可能性ーリアルな生活に根ざす教育へ』(丸山英樹・太田美幸編著,新評論, 2013年)(http://goo.gl/n5iRCg)本研究によって得られた主な知見については、入力字数制限から、本研究の最終報告書を参照されたい。そのハードコピーは、代表者が研究開始時に勤務していた文部科学省国立教育政策研究所教育図書館に所蔵されており、電子版(PDFおよびKindle形式)はWebサイト(https://goo.gl/4Scy0P)で公開中である。『ノンフォーマル教育の可能性ーリアルな生活に根ざす教育へ』(丸山英樹・太田美幸編著,新評論, 2013年)(http://goo.gl/n5iRCg)

本研究の目的は、学校教育も扱いながらも、より柔軟なノンフォーマル教育の概念を用いて、学習者の良い状態(Well-being)に資する様々な教育の形を国際比較によって捉えることであった。代表者が国際機関に関する想定外の業務に一時期深く関係する必要があったため、年度初めに1ヶ月ほど遅れが見られたが、その後、分担者とも連絡・連携を蜜にすることで予定通りの研究を進めることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。教育学分担者の中には出産やサバティカルで一時的に研究チームと協働できないこともあったが、最終年度の研究活動に向けて全員が揃うことができそうである。目下、報告書アウトランおよび概念整理と方法論の開発、そして研究発表の調整を行っている。代表者・分担者による計画どおりの海外調査も進んでいる他、一部の分担者もよりコミットしてもらえるようになっているため。分担者の一部に想定外の業務があり少額の使用額が変更となった。前年度に引き続き、海外調査および国際学会における発表・論文投稿を行い、情報収集ならびに研究交流を深めつつ、本研究の強みを相対化させる。特に、今年度は2名の分担者(一人はサバティカル明け、一人は産休明け)がよりコミットしてもらえるため、チーム内における議論は深化することが期待できる。最終年度のうちに対応可能な範囲であり、計画を変更するほどのものではない。サバティカルの研究分担者もおり、一部で調査研究が計画通りに必ずしも進まなかったため。サバティカルを明けて計画通りに調査研究が可能となる他、海外からの研究協力者も招聘することにより、計画・想定の範囲内で研究を展開できる予定である。