hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物小胞体の可塑性とＥＲボディ形成を可能にする分子装置

シロイヌナズナを含むアブラナ目の植物には,ERボディと名付けた小胞体由来の構造物が出来る.ERボディには,新規タンパク質であるNAI2とβグルコシダーゼであるPYK10が蓄積する.そこで,本研究ではこれらのタンパク質の役割を調べ,ERボディの形成と機能に関して新しい知見を得た.NAI2とPYK10がERボディ形成に必要かつ十分であること,PYK10はグルコシノレートを基質とするミロシナーゼであり,ダンゴムシの食害を防ぐために働くことが明らかとなった.これらのことより,ERボディは虫害や病害に対する防御のための構造物であることが示唆された.ERボディはアブラナ科植物にみられる細長い形をした小胞体由来の構造物であり,シロイヌナズナにおいて幼植物体や根の表皮細胞に存在している.ERボディには抗菌物質を生産すると考えられるβグルコシダーゼが蓄積することから,病虫害に対する抵抗性を獲得するためのオルガネラであると考えられるが,このように小胞体が生体防御ためのタンパク質蓄積に関わるという例は他に知られておらず,小胞体からのERボディ形成を調べることで,小胞体の可塑性や機能転換を調べることが可能である.本年度は,ERボディの形成機構を明らかにするため,シロイヌナズナのERボディの主成分であるβグルコシダーゼ,PYK10や,ERボディタンパク質であるNAI2,膜タンパク質であるMEB1,MEB2に着目して研究を行った.シロイヌナズナにおいて,PYK10やNAI2が欠損するとERボディ形成が異常になるが,MEB1,MEB2のERボディ形成に関わる役割は不明であった.そこで,meb1 meb2二重変異体におけるERボディ形成を調べた.その結果,meb1 meb2二重変異体では,野生株と同じくERボディの形成にはほとんど変化がなかった.シロイヌナズナにはMEB1,MEB2と非常によく似た遺伝子,At4g27870が存在する.At4g27870がMEB1やMEB2と冗長的に働く可能性を考え,meb1 meb2二重変異体において,At4g27870の発現を抑えたmeb1 meb2 at4g27870ノックダウン三重変異体を作製し,ERボディの形成を調べた.その結果meb1 meb2 at4g27870ノックダウン三重変異体においてもERボディは正常に形成されることが明らかとなった.このことから,ERボディの膜タンパク質であるMEBはERボディの膜の形成には必須であるが,ERボディそのものの形作りには直接影響しないという結論を得た.ERボディはシロイヌナズナより見つかった小胞体由来のオルガネラであり,PYK10と呼ばれるβグルコシダーゼを大量に蓄積している.ERボディは実生や根に常に存在し,本葉では傷害で誘導される.このことからERボディは生体防御に関わると考えられた.生体防御のためのタンパク質蓄積装置として小胞体由来のオルガネラを利用する例は他に見られず,ERボディ形成を調べることにより植物が特異的な防御機構をどのように発達させているかを調べることが可能である.本年度はERボディ形成の意義を明らかにするとともにERボディの機能について新しい知見を得た.PYK10と緑色蛍光タンパク質(GFP)の融合タンパク質(PYK10-GFP)およびERボディ形成因子NAI2を用い,タバコ培養細胞にERボディを形成させる実験を行った.PYK10-GFPのみを発現するタバコ培養細胞(PYK10-GFP株)ではERボディは形成されず,PYK10-GFPは小胞体に分散した.さらに,一部のPYK10-GFPが液胞に局在してしまうことが明らかとなった.一方,PYK10-GFPとNAI2の両方を発現したタバコ培養細胞(PYK10-GFP/NAI2株)ではERボディが形成された.PYK10-GFPはERボディのみに局在し,小胞体や液胞には局在しなかった.このことから,NAI2によるERボディ形成は,PYK10の小胞体や液胞への漏出を防いでいることがわかった.また,PYK10がシロイヌナズナの防御物質,グルコシノレートを代謝,活性化するミロシナーゼ活性をもつこと,pyk10欠損変異体は昆虫の食害を受けることが明らかとなった.このことから,ERボディはミロシナーゼを蓄積し,シロイヌナズナの虫害防御システムの一つとして働くことが示唆された.ERボディはシロイヌナズナより見つかった小胞体由来のオルガネラであり,BGLU23(PYK10)やBGLU21と呼ばれるβグルコシダーゼを大量に蓄積している.ERボディは実生や根の表皮細胞に見られ,本葉では傷害で誘導される.このことから,ERボディは生体防御に関わると考えられた.本研究の目的は,この小胞体より誘導される新しいタンパク質蓄積装置の形成,利用を調べることにより,植物がどのようにして新しい生体防御のメカニズムを獲得したかを調べることである.本年度はERボディの機能に焦点を当て解析を行った.ERボディが形成されないnai1変異体,ERボディのβグルコシダーゼを欠損しているbglu21bglu23二重変異体を用い,ダンゴムシによる食害の影響を調べたところ,これらの変異体は野生株よりも食害を受けることがわかり,ERボディは食害に対する防御装置として働くことが明らかとなった.シロイヌナズナを含むアブラナ科植物はグルコシノレートと呼ばれる糖化合物から防御物質をつくる.

ダンゴムシによる食害の防御にグルコシノレートが関わるかを調べるため,グルコシノレート欠損変異体であるmyb28myb29 cyp79b2 cyp79b3四重変異体(qKO)を食害実験に供した.その結果,qKOは野生株よりもダンゴムシによる食害を受けることがわかり,グルコシノレートがダンゴムシによる食害の防御に働くことがわかった.ERボディのβグルコシダーゼがグルコシノレートを基質としているかどうかを調べるため,野生株とbglu21bglu23二重変異体のグルコシノレート代謝をメタボローム解析により調べた.その結果bglu21 bglu23二重変異体はグルコシノレートを代謝できないことがわかった.このことから,ERボディはグルコシノレートを代謝し忌避物質を作り食害の防御に関わることが明らかとなった.シロイヌナズナを含むアブラナ目の植物には,ERボディと名付けた小胞体由来の構造物が出来る.ERボディには,新規タンパク質であるNAI2とβグルコシダーゼであるPYK10が蓄積する.そこで,本研究ではこれらのタンパク質の役割を調べ,ERボディの形成と機能に関して新しい知見を得た.NAI2とPYK10がERボディ形成に必要かつ十分であること,PYK10はグルコシノレートを基質とするミロシナーゼであり,ダンゴムシの食害を防ぐために働くことが明らかとなった.これらのことより,ERボディは虫害や病害に対する防御のための構造物であることが示唆された.本研究では小胞体からERボディを形成するために必要な因子を同定し,植物に特徴的な小胞体の可塑性の仕組みを明らかにすることを大きな目標としている.これまでの研究より,ERボディの新規タンパク質NAI2やERボディの主要タンパク質PYK10がERボディ形成に重要であることを既に明らかにしている,さらに,長年の疑問であったERボディの機能に迫る成果として,PYK10が防御物質を生産するミロシナーゼとして働くこと,ERボディ欠損株は昆虫の食害を受けることを見いだすことができた.当初の目標であるERボディ形成因子の働きを見いだすことができたこと,さらにERボディが虫害防御に働くという思いがけない発見もあり,おおむね順調に進展していると判断した.植物分子生物学本年度の研究から,ERボディの役割として新たに虫による食害防御の視点が生まれた.シロイヌナズナにおいてERボディは子葉や胚軸,根に多く存在し,これらの器官における主要な食害防御機構としてERボディが働くと考えられた.シロイヌナズナの本葉ではミロシン細胞を利用した虫害防御系が発達している.一方,本葉においてERボディは傷害や傷害ホルモンであるジャスモン酸処理により形成されることが知られている.そこで,今後はこれらの虫害防御機構がシロイヌナズナを含むアブラナ科植物においてどのように使い分けられ,その使い分けがどのように発達したかを調べることを考えている.これらの研究により得られた成果は論文や学会発表などを通して発表する.本研究では植物に特徴的な小胞体の可塑性の仕組みを明らかにすることを目的として,ERボディの形成と機能に関わる因子に着目し,これらの因子がどのように作用するか調べることを目標としている.これまでの研究からERボディ形成の因子としてNAI2 ,PYK10 ,ERボディ膜の形成に働くMEB1,MEB2を見いだすことができ,ERボディ形成の実態が明らかになりつつある.
部分液体換気法施行時の画像解析-^1H,^<19>F磁気共鳴画像法による分析

【方法】ニホンシロウサギを麻酔下に気管切開、人工呼吸を開始した。肺傷害群では、中心静脈カテーテルより0.100.12ml/kgのオレイン酸を静注し、肺傷害モデルを作成した。PLVは、perflubron 15ml/kgを気管内チューブから投与により、開始した。対照群では、オレイン酸投与を行わずに、PLVのみを施行した。次にウサギを深麻酔下に屠殺、空気により気道内圧を変化させ、F19-MRIによる断層撮影を、仰臥位にて行った。【結果】MRIでは気体の共存により信号強度が弱くなるため、含気のよい部分で信号が弱くなる。信号強度は、圧・容量曲線上のいわゆるLower Inflection Pointをこえる気道内圧で、気道内圧の上昇に伴い、気相の分布が腹側から背側にかけて減少し、その部分での含気を示唆した。30cmH_2Oでは、対照群では、ほぼ肺野全体に含気が認められたのに対して、肺傷害群では、PLV下でも、含気が生じていない領域の存在が示唆された。【結語】15ml/kgのperflubronを用いたPLVにおいて、perflubronは0cmH_2Oではほぼ肺野全体に分布したが、加圧にともなう気相の分布は不均一で、non-dependent領域からdependent領域にむけて順次広がった。PLVにおいて、吸気ガスとperflubronを接触させるためには、Lower Inflection Pointをこえる気道内圧をかけることが有効だが、傷害された肺全体に含気をもたらすためには、高い気道内圧が必要となりうる。部分液体換気法(Partial liquid ventilation (PLV))は、perfiuorocarbonを気道内に注入した状態で従来からの人工呼吸を行う方法であるが、この方法において、注入されたperfluorocarbon(液相)と吸気ガス(気相)がどのように分布するかについてはいまだ明らかではない。今回、F19-磁気共鳴画像法(MRI)により、PLV中の液相-気相の分布形態について分析を行ったので、結果を報告する。【方法】ニホンシロウサギ3羽(体重3.3-3.6kg)を麻酔下に気管切開、人工呼吸(FIO_2=1.0,1回換気量40ml、換気回数25回/分)を開始した。中心静脈カテーテルより0.100.12ml/kgのオレイン酸を静注し、肺障害モデルを作成した。PaO_2<150mmHgとなった時点でperflubron 15ml/kgを気管内チューブから投与し、PLV(FIO2=1.0,1回換気量-40ml、換気回数25回/分)を開始し、開始30分後に気道内圧とガス交換について評価した。次にこのウサギを深麻酔下に屠殺、空気により気道内圧を0,5,10,15,20,25,30cmH_2Oに調節し、F19-磁気共鳴画像法による断層撮影を行った。ウサギの体位は、実験開始から終了時まで仰臥位とした。【結果】オレイン酸投与前後の気道内圧、PaO_2/FIO_2を次に示す。(オレイン酸投与前) (オレイン酸投与後)(PLV開始後)(平均値±標準誤差)磁気共鳴画像では気体の共存により信号強度が弱くなるため、含気のよい部分で信号が弱くなる.気道内圧の上昇に伴い、気相の分布が腹側から背側にかけて順次増加した。【結語】15ml/kgのperflubronを用いたPLVはオレイン酸肺障害モデルにおけるガス交換を改善させた。死後の断層撮影では、perflubronは0cmH_2Oではほぼ肺野全体に分布したが、加圧にともなう気相の分布は不均一で、non-dependent領域からdependent領域にむけて順次広がった。
神津島産黒曜石が示す後期旧石器時代初頭の海洋適応と現生人類の行動能力

1.出土黒曜石の原産地推定と分布範囲の確定神津島産黒曜石の分布範囲を確定するため、その境界付近にあたる甲府市立石遺跡の原産地推定を行い、1点の神津島産黒曜石を検出した。また八ヶ岳西麓に立地する弓振日向遺跡出土黒曜石の産地推定を実施したが、ここには神津島産黒曜石は含まれていなかった。こうした事例と既存の産地推定例を総合すると、八ヶ岳南麓付近が(北西側の)分布境界となることが判明した。2.石斧石材とその産地神津島産黒曜石を保有していた愛鷹集団の行動範囲を推定する目的で、石斧の石材となっている凝灰岩の産地推定を試みた。東海東部西南関東の河川礫をサンプリングし、出土石斧と片理・斑状組織・比重などについて比較した。その結果、愛鷹山で用いられた石斧石材の多くは酒匂川上流域産であることが判明した。その分布の北西側の限界は八ヶ岳南麓にあり、神津島産黒曜石の分布範囲とほぼ一致する。石斧はハイコストな石器であり、移動に際して携帯されることが多いため、この一致は愛鷹集団の行動範囲を示している可能性が高いという見通しが得られた。3.産地推定法の改良と推定結果の検証現在の蛍光X線分析による産地推定法は、機器に依存するX線強度をそのまま使っているため、ラボ間の比較が困難であり、産地推定結果の信憑性に対する疑問にもつながっていた。そこで黒曜石標準物質を用いた検量線法によって定量値を求め、さらに対数比解析と主成分分析を用いる新たな産地推定法を開発した。この方法によっても神津島産黒曜石は伊豆・箱根等の黒曜石と明瞭に区分できることが明らかとなった。4.まとめ「カタログ化」3年間の研究期間に実施した原産地推定事例と既存の報告書に掲載された出土事例に基づいて、神津島産黒曜石の出土遺跡リストを作成し、その主要な遺跡の概要を紹介した冊子を『後期旧石器時代初期における神津島産黒曜石』として刊行した。1.「国際黒曜石会議への参加」5月1日から5月3日にかけて、イタリア・リパリ島で開催された「international Obsidian Conference」に参加し、後期旧石器時代初期における神津島産黒曜石の重要性と、現生人類の海上渡航に関する研究の到達点と課題について発表した。2.「3万年前の航海再現プロジェクトへの参加」海部陽介(国立科学博物館)をリーダーとする同プロジェクトは、7月17日から18日にかけて与那国島ー西表島間の実験航海を実施した。池谷は2011年のプロジェクトのスタート当時からのメンバーであり、今年も与那国島に滞在し葦舟造りと航海のトレーニングに10日間に渡って参加した。3.「中部・関東地方における神津島産黒曜石出土事例の収集」神津島産黒曜石の主要な出土地である静岡東部については、この研究の開始以前にすべての出土事例を把握していた。本年度は、出土遺物に神津島産黒曜石が含まれている可能性がある中部地方南部・関東地方について、既に文化財報告書が刊行されているものについては、その文献を収集し、未報告あるいは産地推定未実施のものについては、その情報を集めた。4.「東京都内旧石器遺跡を対象とした黒曜石産地推定」静岡東部以外で神津島産黒曜石が含まれている可能性が高いのは、神奈川県・東京都内であることから、今年度は東京都世田谷区田直遺跡、同府中市武蔵台遺跡、三鷹市北野遺跡、練馬区比丘尼橋遺跡の産地推定を実施した。総分析点数は約540点である。これまで神津島産黒曜石は、旧石器時代初頭(南関東地方ではXIX層・台形様石器盛行期)と終末(細石器段階)を中心に搬入されており、その間は断絶するのではとされていた。しかし、今回の分析によって量こそ少ないもの、その間(VII層IV層・ナイフ形石器盛行期)にも一定量が存在する可能性が浮上した。1.神津島原産地の調査と島民を対象とする講演2017年10月30日11月4日本島から4km南西にある恩馳島産出地では、海底の黒曜石の分布状況をビデオに収め、原石を採取した。その結果、火道中に生成した黒曜石の産状を初めて確認することができた。長浜・観音浦でも分布調査を行い、原石を採取した。あわせて島内に分布する流紋岩も数カ所で採取した。また神津島村の配慮で神津島黒曜石の重要性について村民に向けて講演する機会を得た。2.関東・中部地方における遺跡出土の黒曜石原産地推定常総市五輪前遺跡・相模原市橋本遺跡・富士宮市大鹿窪遺跡・諏訪市温泉寺横遺跡などから出土した黒曜石原産地推定を実施した。このうち橋本遺跡・大鹿窪遺跡では神津島産黒曜石を検出し、その類例を増やすことができた。3.伊豆半島と伊豆諸島における流紋岩の採取神津島産黒曜石に類似する化学組成の黒曜石が伊豆半島内に存在するのではないか、という疑問を払拭するには、黒曜石の「母材」となる流紋岩の組成が両地域で異なっていることを示すのが有効である。そのために神津島内と、伊豆半島南岸・天城山中において流紋岩を採取し、蛍光X線分析法による定性分析を実施した。これまでに採取した試料については、伊豆半島と神津島産の流紋岩は明確に分離できている。4.旧石器時代における航海技術の検討

旧石器時代における神津島産黒曜石の海上運搬を実証するためには、産地分析とともに航海技術の検討が重要である。南伊豆在住のシーカヤッカーが神津島に何度か渡っているので、その航路や当時の海況について聞き取りを行い、渡海が可能になる気象的・海況的条件について検討した。また連携して研究を進めている海部陽介(国立科学博物館)が主宰している『3万年前の航海徹底再現プロジェクト』の研究会と実験航海に参加し、旧石器時代における丸木舟の存在と航海の可能性について発表した。本研究申請時の平成29年度の主目標は、神津島産黒曜石の地質学的検証であった。神津島と伊豆半島内の10数カ所で流紋岩を採取し、定性分析した結果、両地域の黒曜石(神津島産黒曜石と天城産・箱根産黒曜石)と同様に判別図上で両者が区分できる可能性が高まった。地質化学では、マグマの化学組成の変化は、火山フロント(ここでは相模トラフ)からの距離に規定されると考えられている。したがってその距離が異なる神津島と伊豆半島における流紋岩は、別の「火山群」に属している筈であるが、今回の分析によって改めてこうした地質学的なセオリーを再検証したことになる。また、相模原市橋本遺跡の産地推定では、後期旧石器時代初期以降も神津島産黒曜石の搬入が続いていることが示された。さらに謎とされていた神津島までの渡航方法のうち、海流(黒潮)が蛇行し冷水塊が出現するタイミングが渡海のチャンスであることが明らかとなった。1.出土黒曜石の原産地推定と分布範囲の確定神津島産黒曜石の分布範囲を確定するため、その境界付近にあたる甲府市立石遺跡の原産地推定を行い、1点の神津島産黒曜石を検出した。また八ヶ岳西麓に立地する弓振日向遺跡出土黒曜石の産地推定を実施したが、ここには神津島産黒曜石は含まれていなかった。こうした事例と既存の産地推定例を総合すると、八ヶ岳南麓付近が(北西側の)分布境界となることが判明した。2.石斧石材とその産地神津島産黒曜石を保有していた愛鷹集団の行動範囲を推定する目的で、石斧の石材となっている凝灰岩の産地推定を試みた。東海東部西南関東の河川礫をサンプリングし、出土石斧と片理・斑状組織・比重などについて比較した。その結果、愛鷹山で用いられた石斧石材の多くは酒匂川上流域産であることが判明した。その分布の北西側の限界は八ヶ岳南麓にあり、神津島産黒曜石の分布範囲とほぼ一致する。石斧はハイコストな石器であり、移動に際して携帯されることが多いため、この一致は愛鷹集団の行動範囲を示している可能性が高いという見通しが得られた。3.産地推定法の改良と推定結果の検証現在の蛍光X線分析による産地推定法は、機器に依存するX線強度をそのまま使っているため、ラボ間の比較が困難であり、産地推定結果の信憑性に対する疑問にもつながっていた。そこで黒曜石標準物質を用いた検量線法によって定量値を求め、さらに対数比解析と主成分分析を用いる新たな産地推定法を開発した。この方法によっても神津島産黒曜石は伊豆・箱根等の黒曜石と明瞭に区分できることが明らかとなった。4.まとめ「カタログ化」3年間の研究期間に実施した原産地推定事例と既存の報告書に掲載された出土事例に基づいて、神津島産黒曜石の出土遺跡リストを作成し、その主要な遺跡の概要を紹介した冊子を『後期旧石器時代初期における神津島産黒曜石』として刊行した。研究が順調に進行していることから、基本的には申請時の計画にしたがって、今後の研究を進めていく。平成29年度に重点的に研究を進めるのは以下の2点についてである。
超対称性の破れとその現象論的性質について

当該年度は、昨年度の超対称性・フレーバー対称性の研究を基に新しい素粒子模型を構築する研究を行った。フレーバー対称性は、レプトン世代間混合の大きさを説明する際に有効であるが、近年のニュートリノ振動実験で判明した大きなθ_{13}角を説明するには大きな群を導入する必要がしばしばある。しかし、大きな群の導入は模型を複雑にするため望ましくない。そこで、小さい群を用いながらもレプトン混合を導く新たな機構の研究は重要である。一方で近年、暗黒物質の宇宙論的性質が明らかになりつつあり、TeV程度の質量を持つ暗黒物質を導く素粒子模型が理論的・実験的に特に興味深い。以上の観点から、Hirsch. et. alの提案した、フレーバー対称性を用いてレプトン混合・暗黒物質を導くDiscrete Dark Matter模型を再考した。この模型では、フレーバー対称性としてA4対称性を導入することで、θ_{13}角が零となるレプトン混合を与えつつ、新しく導入したスカラー粒子を暗黒物質として提案する。申請者の研究の結果、一次の量子効果を考慮すれば、彼らの模型を修正することなく非零の大きなθ_{13}角を実現できることが判明した。また、模型を改良することでTeV質量の右手型ニュートリノが暗黒物質となる可能性を調べた。その結果、フレーバー対称性の破れるエネルギー領域が低い場合に現在の実験結果と整合性の取れた模型になることが詳細な数値計算により判明した。この模型で明らかになった暗黒物質としてのTeV質量の右手型ニュートリノは、今後のLHC・ILC等の素粒子加速器実験や宇宙線観測実験により検証されることが期待できる。この研究で得られた成果は、超対称性の破れによる低エネルギー領域現象の一部を明らかにするものであり、今後の精密測定で超対称性を発見する際に重要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度では、超対称性とともに、標準模型を超えた物理候補と考えられているフレーバー対称性に着目して研究を行った。超対称性とフレーバー対称性を両方持つ模型を考えることで超対称の破れから生じる現象論的な性質の幅が拡がるため、今後の現実的な超対称性模型構築のために重要な研究である。これまでフレーバー対称性は主に、レプトン世代間混合を説明するために研究されてきた。特に、tri-bimaximalと呼ばれる構造のレプトン混合がニュートリノ振動実験の結果を良く再現したため、その構造を出すフレーバー対称性が活発に研究されてきた。しかし近年の実験により、レプトン混合がtri-bimaximal構造から比較的大きくズレていることが判明した。このズレを説明することは一般的に難しいため、実験値にさらに近いレプトン混合を出す新しいフレーバー対称性を採用する方針で、これまでいくつかの研究がなされている。新しいフレーバー対称性を探す手法としてHernandez-Smirnovは、フレーバー対称性模型が持つ必要条件から、その対称性から導かれるレプトン混合を求める手法を提案した。彼らの手法を適用すれば、模型に依存することなく、望まれるレプトン混合を導くフレーバー対称性を探索することが可能となる。一方で、クオーク混合は標準模型の枠組みで記述される性質であるが、それがどの程度表れるかは標準模型では分からない。クオーク混合もフレーバー対称性から導かれる可能性があるが、詳しいことは分かっていないのが現状である。そこで我々は、Hernandez-Smirnovの手法を拡張し、CKM行列を調べる手法を確立した。そして、ある条件下で得られるCKM行列の模様を網羅することに成功した。この結果は、望まれるフレーバー対称性が持つ構造を多く示唆しており、これらの計算結果をもとに、CKM行列とPMNS行列を両方同時に実現可能な新しい対称性を提案した。これらの研究成果で得られた構造は、今後の超対称性模型等に組み込まれることが期待されている。

この研究で得られた成果は、超対称性の破れによる低エネルギー領域現象の一部を明らかにするものであり、今後の精密測定で超対称性を発見する際に重要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画では超対称性の破れのみに着目して研究を行う予定だったが、対称性の破れの性質についての研究が、フレーバー対称性の破れについても成功した点は計画以上であった。そして、フレーバー対称性を探索することで、今後の超対称性模型に導入するべきフレーバー対称性に対する重要な示唆を得られたため、当初の研究の目的に新しい側面から近づくことができた。今後の方策として、今回の研究で得られた結果をもとに、模型に使えるフレーバー対称性を探し、それを基に具体的に超対称性模型を構築する。しかし、フレーバー対称性を含む現実的な超対称性模型構築のためには、未だ多くの問題が残されている。まずは、フレーバー対称性でどこまでレプトン混合・クオーク混合の実験値に近づけるかが未だはっきりしていないため、それをさらに詳細に調べる必要がある。また模型構築の際には、フレーバー対称性の破れのメカニズムを考案する必要があるが、模型に依存する部分が多く複雑であるため研究が必要である。そして、このようにして構築された模型から、ダークマターなどの未知の現象を説明する試みを行う予定である。
光導波路型回折格子用いたポリマ光変調器の低電圧駆動

高額安定性に優れた新規EOポリマはLNの5倍以上の高いEO係数(160pm/V)を有することを実証した。この研究成果に基づきEO誘起型LPWGに基づく電圧制御型フィルタや光変調器を超低電圧で駆動させることを可能とした。本研究において作製するEOポリマ型LPWGband-rejectionフィルタを発展させ、2つのEOポリマ型LPGWを並行して配置することによりエバネッセント結合ではない方法で2つの導波路間の導波光を結合した。LPWGに使用する材料の光学特性(屈折率及び光損失)をプリズム結合法屈折率測定法により測定し、LPWGの光導波路設計を実施した。温度制御装置内部でのEOポリマコアへの周期ポーリングまたはUV照射により周期構造をEOポリマに作製し、LPWG作製及び光スペクトラムアナライザによる光出力のフィルタ特性を測定した。予定通りのデバイス作製および光学実験を行った。光挿入損失が高いため、実験に必要な装置納品後、挿入損失低減と光学評価を再度実施する。LPWGを2つ並行に配置した結合器構造をRsoft製光導波路解析ソフトによる計算結果に基づきデバイス構造を最適化する。その後デバイス作製を実施し、印加電圧を調整しEO LPWGからの出力特性を測定する。Add-dropスペクトラムを解析し、2導波路間の最も高い出力結合効率(100%)を実証する。これらの実証に基づき、ダイナミックフィルタ、ダイナミックパワーイコライザ、可変減衰器、強度光変調器への超低電圧駆動応用研究へと発展させる。
知的発達障害児における自己-他者認識の分化過程-縦断的研究-

本研究では,養護学校に在籍する発達年齢2歳(新版K式発達検査による)の知的発達障害児において把握された、自己-他者の領域分化群4名と未分化群5名の、2群の発達プロセスについて、4年間の縦断的な検討を行った。本年度はその4年目にあたる。分析に際しては、積木構成課題および描画模写課題から行動レベルにおいて、また、対比的認識課題および人物完成課題から表象レベルにおいて、自他の領域を分化させていく過程についての把握を試みた。またこれらの結果と、生活場面における対人行動の観察および養護学校担任への聞き取りによる自己-他者関係についてのエピソードの収集を行い,実験場面における結果とあわせて考察した。その結果、1年目に未分化群(レベル1:行為の主体としての自己-他者が未分化なレベル)とみなされた5名のうち、4年目に2名はレベル1のまま、1名はレベル2(行為主体としての自己-他者が分化したレベル)の分化レベルへの移行が、2名はレベル3(自己の意図・感情と他者の意図・感情への気づきのレベル)の分化レベルへの移行が認められた。1年目に行動レベルで自己-他者の領域分化群(レベル2)とみなされた4名のうち、1名は4年目に表象レベルでの自他の分化(レベル3)が認められたが、3名は4年目もレベル2のままであった。これらの分化過程の違いについては、行動レベルの分化は認知発達と、表象レベルの分化は言語発達と密接に関連していることが示唆された。また、実験場面における自他の分化レベルと、生活場面における行動との関連が示された。
漁船ビッグデータを用いた河口テラスの変動解析と土砂フラックスの評価

本研究では,漁船から得られる航行中の水深・位置情報(漁船ビッグデータ)から海底地形を生成する水深モニタリング手法を用い,遠州灘沿岸の河口域の地形変化を解析するとともに,そこでの広域な沿岸漂砂量を推定した.これより,天竜川河口テラスで継続している侵食のほか,河川出水や波浪に対するテラスの応答を明らかにした.浜名湖今切口では引き潮デルタの高波浪に対する地形変化を解析するとともに,デルタ域の土砂動態を推定した.また,50 kmにわたる遠州灘の沿岸漂砂量を推定し,近年の海岸の土砂環境を明らかにした.平成26年度は,福田漁港(静岡県磐田市)を母港とする2隻の漁船に対して,新たにログ収録システムを追加するとともに,既存のログシステムを搭載した漁船についても定期的なメンテナンス・データ回収を実施し,遠州灘沿岸の海底地形データの充実を図った.天竜川河口テラス域における漁船ログの解析については,2008年から取得してきたログを基に,テラス形状と波浪・河川出水の関係を整理して台風や出水に対するテラス地形の短期的な応答の定量化を試みた.荒天1回に対するテラス先端の侵食・堆積を,沖波エネルギーフラックスや出水量との相関のみで定量的に評価するのは困難であったが.これは,河道からイベント時に供給される土砂量や,波浪と出水の時間的な位相に対する考慮を組み込む必要があるためと考えられた.しかしながら,天竜川からの供給土砂量の減少に伴う中期的(年スケール)なテラスの減退や,河口から東側の海域で荒天時に伴う地形変動成分が出現していることを捉えることができた.浜名湖インレット域では,海底地形の分析のために,時空間的により充実した海底地形を漁船ログから算出する内挿手法を検討した.操業状態に伴って大きな空間的な地形の欠測があっても,過去の漁船データの統計情報を用いて時空間内挿するための計算手法を適応することができた.また,水路からの入退潮流を評価するために,湖口での流速観測を実施するとともに,湖内の潮汐振幅に関する長期の水位観測を行った.これについては観測データを解析し,現状のインレットシステムに関する水理的な情報を得ることができた.平成27年度は,福田漁港を母港とする4隻のシラス漁船に,新たにログ収録システムを設置し,浅海域の地形データを多く取得するようモニタリングシステムを増強した.また,これまでにシステムを搭載した漁船についても定期的なデータ回収を実施し,測深データに各種補正を施してデータベース化した.天竜川河口テラスでは,前年度の成果を基に,引き続き波浪・河川出水に対するテラスの応答を検討した.河口沖において過去に取得した波浪や流況,濁度の観測データを再整理し,河口テラスへの土砂供給過程について大規模出水時のデータ基に検討した.また,過去数年間のログデータを解析し,天竜川河口から福田漁港周辺沿岸域にかけて,浅海域の地形変化を把握した.沿岸漂砂の上手側にあたる太田川河口右岸側では,左岸側に位置する福田漁港の影響により堆積傾向が続いていることが明らかとなった.浜名湖インレット域では,挟水路の潮流を検討するため,湖内の潮汐振幅に関する長期の多点水位観測を夏季(約3か月間)および冬季(約2か月間)に実施した.過年度より周期的に湖内の複数地点における水位変動の観測を実施したことにより,浜名湖の潮汐応答の短期的な変化に関する観測データを取得できた.また,湖内では入潮および退潮時の流路が異なる可能性が水温等の変化より示唆された.これらのことがインレットの潮流に与える影響も含め,インレットシステムを検討する必要があることがわかった.漁船の操業ログ収集システムについては,規模を順調に拡大できた.特に,天竜川河口の東側を拠点として浅海域を操業する複数隻のシラス漁船から協力を得られたことで,これまで地形データが不足してた沿岸域のログを充実させることができる.また,老朽化が進んだロガーなどの機器についてはリプレイスし,継続的なメンテナンスを実施することで今後も安定したデータ収集体制を構築・維持することができた.天竜川河口テラスの地形変化外力に対する応答解析については,河川からの土砂供給に関する情報を過去の観測データから検討した.テラスに隣接する東側の海域については,操業ログを解析することで過去の地形変化を把握できた.一方,短期的なテラス変化と外力の関係のモデル化については継続的な検討が必要であり,特に沿岸方向への漂砂量を把握することが課題となっている.浜名湖インレットの引き潮デルタに関する分析については,入退潮流に関係する湖内の潮汐振幅の長期水位観測の結果を得た.しかしながら,タイダルプリズムを算出するには至らず,インレットシステムに捕捉される漂砂量の算出も含め定量的に評価する点が最終年度の課題である.二級河川の河口においては,太田川を対象に過去からの地形変化の傾向を把握した.広域的な漂砂量を分析する中で,その他の小規模河川における河口の地形変動を検討していく必要がある.上記のことより,本研究課題は概ね順調に進んでいるものと評価した.漁船操業ログシステムについては,定期的なメンテナンスを実施するとともに操業時の記録データを回収し,ビッグデータを安定的に生成した.このデータは潮位,温度,振動子オフセットを補正してデータベースに蓄積した.最終年度は,遠州灘の広域沿岸での土砂動態を明らかにするため,この地形データを用いて分析をおこなった.まず,広域沿岸の汀線情報を沖側の地形変化の特徴から推定するため,浅海域の縦断地形(公共測量の成果)を整理して検討した.

これより汀線の変化量が,沿岸砂州の頂部とトラフ(深み)の差の変化量と関連することを明らかにした.また,この相関が海岸の侵食あるいは堆積の傾向別に分類できることがわかった.この関係性を漁船データで得られる沖側の海底地形に当てはめると,高頻度に推定された汀線位置を求めることができた.一方で,推定誤差が時間積分されることなどから,汀線情報の正確さを向上させるには至らなかった.さらに,遠州灘の多くの海岸で年々進行する沖合侵食(沿岸漂砂の消失)を漁業データでも捉えており,今後,この沖合地形と汀線との関連がなくなる可能性があることがわかった.広域な沿岸での土砂動態については,天竜川河口から東西それぞれ8kmの範囲で水深変化が顕著に生じていることを明らかにした.特に,河口前面のテラスの著しい侵食・後退が継続していることがわかった.土砂フラックスについては,漁業データより生成した沖合の海底地形より近年の沿岸漂砂量を推定し,その特徴を検討した.いずれも構造物の漂砂下手側となる浜名湖今切口の西側および福田漁港東側では,数万立方メートルの土砂量が不足していることを明らかにした.また,天竜川河口から東西へ分配される土砂量は,およそ東向き:西向き=2:1と推定されることがわかった.本研究では,漁船から得られる航行中の水深・位置情報(漁船ビッグデータ)から海底地形を生成する水深モニタリング手法を用い,遠州灘沿岸の河口域の地形変化を解析するとともに,そこでの広域な沿岸漂砂量を推定した.これより,天竜川河口テラスで継続している侵食のほか,河川出水や波浪に対するテラスの応答を明らかにした.浜名湖今切口では引き潮デルタの高波浪に対する地形変化を解析するとともに,デルタ域の土砂動態を推定した.また,50 kmにわたる遠州灘の沿岸漂砂量を推定し,近年の海岸の土砂環境を明らかにした.漁船の操業ログ収集システムについては,多くはないもののその規模を順調に拡大できた(約10%増加).加えて,漁業関係者の協力により,次年度にロガーを搭載する漁船を決定することができた,また,以前より搭載しており老朽化が進んだロガーなどの機器についてはリプレイスを実施するなど,継続的なメンテナンスによって今後も継続的にデータ収集ができる状態が整った.天竜川河口テラスの地形変化外力に対する応答解析については,荒天イベントで生じる外力に対するテラス先端部の応答(前進・後退量)の把握を試みたが,特に出水量への応答が明確でなく,簡素な応答モデルでは表せないことがわかった.この要因として,出水にともなう海域への供給土砂量やその方向,出水と波浪の時間差などが考えられ,これらの考慮が今後の課題となった.一方で年スケールの中期的なテラスの減少・後退を捉えることができた.
ネットワークモジュラリティ形成理論の確立とスマートグリッド設計への適用

人工物や生物における物質や情報の流れのネットワークは,リンクがランダムな構造ではなく,むしろモジュラー構造を有していることが明らかになってきた.本研究では,(1)ノイズを付与した線形モデルにおける適応制御を理論的に解析した.その結果,システム外部から混入するノイズとシステム内部で発生するノイズに対する,両方の低感度設計間のトレードオフ関係が,ネットワーク進化に制約を与え,その制約がシステムマトリックスにモジュラー構造を露呈させることを示した.(2)ノイズに対する低感度設計により,モジュラーネットワークが進化しうる示唆を得た.ノイズに対するロバスト性の向上が,制御ネットワークモジュラリティを上昇させることを,線形適応制御システムの枠組みで数理的に明らかにした.さらに,これを非線形に拡張し,非線形システムにおけるネットワークモジュラリティ形成理論を考察する枠組みを,計算機シミュレーションと数理解析とインタラクティブに遂行して調査した,モデルでは,非線形関数であるシグモイド関数および遺伝子発現モデルで使用されるHill関数に注目し,ノイズに対するロバストネスとネットワークモジュラリティの生成に関して調査した.ここでは,ノイズとしてガウス分布を有する確率変数を導入した.具体的には,これまでの当該研究における解析手法の枠組みをそのまま援用し,ネットワークモジュラリティ形成を実現する擾乱(ノイズ・故障)の場所を特定し,それらの大きさ(分散値・頻度)との関係を数理的に明らかにした.これまでの研究で,様々な箇所から混入するノイズ入力から出力までの伝達関数のパワースペクトル行列をもとめた後,それから得られる出力分散値の大きさを適応制御の評価関数に取り入れた,この手法を非線形システムでも適用可能にするために,ノイズが微量であるという仮定を導入し,定点周りでのテイラー展開を施し線形近似して解析を行った.これらの研究結果は,線形制御理論の枠組みにおいて,ノイズに対するロバストネスがネットワークモジュラリティの生成することを示しており,また,今後のスマートグリッド設計に必要な知見を得た.ネットワークモジュラリティとは,モジュール内の密な繋がりとモジュール間の疎な繋がりを特徴とするネットワークの区画化度合いである.申請者は最近,コオロギにおける外敵からの逃避行動を数理モデル化するとともに,ノイズに対するロバスト性の向上が,制御ネットワークモジュラリティを上昇させることを,線形適応制御システムの枠組みで数理的解析を推進した,その成果が英文誌に採録された(Y. Ikemoto and K. Sekiyama, Modular network evolution under selection for robustness to noise, Physical Review E, Vol.89 No.4, 2014).そこでは,制御システムにおけるシステムマトリックスのモジュール構造の自発的獲得のための原理をロバスト制御の枠組みで論じ,数理的に証明した.上記成果をもとに,制御ネットワークのモジュラリティ形成に関して,非線形システムに適用し,さらなる理論展開を進めている.また,制御ネットワーク形成原理を本申請研究の課題の一つであるスマードグリッド設計に適用するため,ミニマル電送網モデル構築を進めている.また,それのみならず,ロボット,とくに多脚移動ロボットの歩容パターン生成のためののsensor-motor間の制御ネットワーク設計にも着手し,本申請研究の波及的適用事例を探求している.近年,データ計測技術の発展に伴い,人工物や生物における物質や情報の流れを幾何学的に表象し,その成り立ちを調査する研究が盛んに行われている.とりわけ,それらのネットワークは,リンクがランダムな構造ではなく,むしろモジュラー構造を有していることが明らかになってきた.本研究では,ノイズに対するロバストネスとモジュラーネットワーク進化の関係を寄与することを数値シミュレーションおよび数理解析により分析した.(1)ノイズを付与した線形モデルにおける適応制御を理論的に解析した.その結果,システム外部(入力)から混入するノイズとシステム内部(状態変化)で発生するノイズに対する,両方の低感度設計間のトレードオフ関係が,ネットワーク進化に制約を与え,その制約がシステムマトリックスにモジュラー構造を露呈させることを示した.(2)ノイズに対する低感度設計により,モジュラーネットワークが進化しうる示唆を得た.人工物や生物における物質や情報の流れのネットワークは,リンクがランダムな構造ではなく,むしろモジュラー構造を有していることが明らかになってきた.本研究では,(1)ノイズを付与した線形モデルにおける適応制御を理論的に解析した.その結果,システム外部から混入するノイズとシステム内部で発生するノイズに対する,両方の低感度設計間のトレードオフ関係が,ネットワーク進化に制約を与え,その制約がシステムマトリックスにモジュラー構造を露呈させることを示した.(2)ノイズに対する低感度設計により,モジュラーネットワークが進化しうる示唆を得た.ノイズに対するロバストネスと制御ネットワークモジュラリティ形成の関係に関して,線形理論の枠組みでは解析はなされたものの,非線形システムの適用に関して解析が遅れているため.制御理論【研究課題1】ノイズに対するロバスト性に基づいたネットワークモジュラリティ形成理論の確立:申請者のこれまでの研究成果をもとに,まだ解析が進んでいない非線形制御システムにおけるモジュラリティ形成理論を構築する.非線形システムにおいて,ネットワークモジュラリティ形成を実現する擾乱(ノイズ・故障)の場所を特定し,それらの大きさ(分散値・頻度)との関係を数理的に明らかにする.【研究課題2】不確定な電力供給を想定したモジュラリティ指向型送電ネットワーク設計手法の提案:不確定な電力供給は制御システムへの外乱を含む入力とみなすことができる.発電電力供給を入力とし,ユーザーへの電力提供を出力としたスマートグリッド設計手法を提案する.当初の研究計画に沿った結果が得られている.

当該研究が,当初の研究計画からやや遅れているためこれまでに得られたネットワークモジュラリティ生成理論を,送電モジュラリティネットワーク設計手法に適用する.しかしながら,ネットワークモジュラリティ生成(進化)に関して,新たな重要な新たな知見を得られたため,それに関しても調査を進める予定である.当初の研究を推進するため,物品購入を速やかに行う.とくに,電子デバイスや実機製作のための機材を中心に前期での使用を計画している国際会議への発表が遅れているため.翌年度に国際会議への発表を行う.
多重極限下における重い電子液体の磁性とボーズ凝縮の研究

初年度から継続して取り組んできた圧力誘起相転移物質SmSに対して、(i)試料の質と物性との間の相関、(ii)圧力下物性測定方法の開発に着目した研究に取り組むことにより、高圧相におけるintrinsicな物性を引き出すことに成功した。具体的には、MPMS磁化測定装置を用いた高圧下磁化測定方法の開発を高知大学との共同研究により行った。これにより、広い温度・圧力範囲における磁化測定が可能となり、常圧絶縁相から高圧反強磁性的金属相の中間圧力領域において、非磁性基底状態が実現していることを明らかにした。さらに、過去に行われた熱的測定結果から見出されたエネルギーギャップΔとの対応関係から、Δは磁性・非磁性のクロスオーバーを特徴付ける特性温度になっていることを指摘した。これらの実験事実は、30年以上に渡って解決されなかったSmSの高圧相における実験的矛盾を解決するものであり、重要な意義を持つと考えられる。現在のところ、本研究から得られた実験結果をすべて統一的に説明できるモデルはなく、本研究の成果は新しい理論モデルの構築に寄与するものと期待される。以上の成果は、日本物理学会(2006年秋季大会、年次大会)と京都で開かれた国際会議(ICM)において発表を行った。またさらに3編の論文にまとめられている。初年度はSmSの研究を重点的に行った。これまでの我々の研究によると、SmSはその試料のクオリティーと物性に強い相関を持つため、SmとSのストイキオメトリーを制御した単精晶試料の育成に取り組んだ。単結晶試料育成技術の習得のための物質材料研究機構との共同研究に加えて、所属研究室にある設備を用いて単結晶育成ができるように実験環境の整備も行った。様々な条件下での試料作成を行った結果、良質の(不純物相を含まず、さらに化学量論的組成比からのずれの少ない)単結晶の育成に成功し、その試料評価を電気抵抗、比熱、熱膨張等の測定により行った。以上の結果は、日本物理学会(2004年秋季大会)とドイツで開かれた重い電子系に関する国際会議(SCES)において発表を行った。年度の後半からは、SmSの高圧相golden-phaseにおける熱力学的な物理量の測定を中心に取り組んだ。特に圧力下比熱測定は実験的な困難さから、測定圧力が1GPa以下の低圧域に限られていたが、圧力セルの改良とこれまでとは異なる圧力媒体を用いた比熱測定用圧力セルの開発により2GPaまでの圧力下比熱測定が可能となった。純良な単結晶試料の育成及び高圧下比熱測定装置の開発によって、golden-phaseの熱力学的物理量のintrinsicな温度依存性を観測することが可能となった。これらの結果は日本物理学会(2005年年次大会)において発表を行ったが、さらに実験を進めて7月の国際会議(SCES)でも発表し、論文としてまとめる予定である。昨年度に引き続き、SmSの研究を重点的に行った。試料の純良化と圧力下物性測定技術の改良により、SmS高圧相のintrinsicな物性が明らかになりつつあるが、測定圧力領域を2GPa以上へとさらに拡張することで、常圧絶縁相から高圧金属相までの広い圧力領域における物性測定に取り組んだ。これまでの研究によれば、高圧金属相の低温において磁気相転移の存在が示唆されていた。この磁気的性質を調べるために圧力下交流磁化率測定を行ったところ、相転移は反強磁性秩序の形成によるものであることが初めて明らかとなった。さらにノウハウの蓄積がある圧力下比熱測定において、BeCuとNiCrAl合金を用いた2層式圧力セルの開発を行った。これまで行ってきた測定に加えて、SmSの物性を多角的視点から明らかにするために、光電子分光、赤外分光測定を岡崎分子科学研究所との共同研究で行った。放射光を用いた光電子分光測定により、SmSのバルクな物性を引き出すことに成功した。赤外分光測定ではストイキオメトリーからのずれによる物性の変化に着目して実験を進めているが、今後は圧力・磁場効果の実験にも取り組む予定である。また、これまでの物質・材料研究機構との共同研究による単結晶育成の経験を生かし、所属研究室にある設備を用いて単結晶育成ができるように実験環境の整備も行った。これらの結果は、日本物理学会(2005年秋季大会、年次大会)とオーストリアで開かれた重い電子系に関する国際会議(SCES)において発表を行った。さらに実験を進めて7月に京都で開かれる国際会議(ICM)でも発表予定である。また、初年度と今年度に得られた圧力下比熱等の測定結果に関しては現在論文としてまとめている。

これらの実験事実は、30年以上に渡って解決されなかったSmSの高圧相における実験的矛盾を解決するものであり、重要な意義を持つと考えられる。現在のところ、本研究から得られた実験結果をすべて統一的に説明できるモデルはなく、本研究の成果は新しい理論モデルの構築に寄与するものと期待される。以上の成果は、日本物理学会(2006年秋季大会、年次大会)と京都で開かれた国際会議(ICM)において発表を行った。またさらに3編の論文にまとめられている。
環境基本計画による環境問題の解決過程の研究

1.現代の環境問題を解明する環境社会学の基礎理論の形成環境破壊のメカニズムについては「社会的ジレンマ論」と「環境負荷の外部転嫁論」によって、その解決の方向づけについては「環境制御システム論」と「公共圏論」によって検討し、環境基本計画が必要とされる根拠を明らかにした。2.環境問題の解決過程の社会学的解明個別問題の解決過程と制度変革過程の関係、解決過程の基本サイクル、制度形成の前線の移動、変革生体の主体性の諸契機について検討を加えた。3.神奈川県大磯町における「まちづくり環境問題研究会」を事例として、政策形成型住民参加の効果と問題点を検討した。4.東京都北区及び多摩市におけるグリーンコンシューマー地域実験プロジェクトの取り組みについて調査し、その効果と課題について分析した。5.企業を対象にした「容器包装と廃棄物問題についてのアンケート調査」を実施した。(1998年)6.グリーンコンシューマー運動との関連で、「消費生活と環境配慮についてのアンケート調査」と「商店街の活性化と環境に配慮した商業活動についてのアンケート」を実施した。(1999年度)1.現代の環境問題を解明する環境社会学の基礎理論の形成環境破壊のメカニズムについては「社会的ジレンマ論」と「環境負荷の外部転嫁論」によって、その解決の方向づけについては「環境制御システム論」と「公共圏論」によって検討し、環境基本計画が必要とされる根拠を明らかにした。(1999年度)1997(平成9)年度においては、政策形成型住民参加によって環境政策の形成に取り組んでいる自治体の政策形成に参加協力するとともに、参与観察法によって、この手法の当面する問題点を調査した。中心対象は、神奈川県大磯町における「まちづくり環境問題研究会」であり、その中の「ごみ減量化・資源化推進調査研究会」と「環境基本条例策定研究会」にそれぞれコーディネーターとして参加した。1997年度は全国的にダイオキシン問題の緊急化によりごみ問題が大きな関心を集めた。大磯町では緊急対策として、ペットボトルとプラスチックトレーの拠点回収の開始,プラスチックゴミの分別収集の開始,コンポスターの配布などを行った。これらの対策をふまえ、年度末に、「ごみ問題解決への提言」を研究会が取りまとめる過程に積極的に協力した。提言の骨子は、減量化、再資源化、安全化を理念として、全面的なリサイクルシステムの構築である。平行して「環境基本条例策定委員会」においては、「環境保全とまちづくりへの提言」をまとめたが、そのとりまとめにも積極的に協力した。この提言の骨子は、環境基本条例を基本枠組みとした上で、「地権者の立場を尊重した緑地保全政策」と「環境に調和した開発の実現と誘導」をセットにして推進するというものである。これらの政策の具体化の道を研究するとともに、政策形成型住民参加による環境政策形成の成否の条件を探究することが今後の課題である。前年度に引き続き、政策形成型住民参加の事例研究を参与観察を通して実施した。主要なフィールドは、神奈川県大磯町の「まちづくり環境問題研究会」である。(1)地域環境問題についての内在的な研究として、ごみ問題について調査研究を実施。(1)「容器包装と廃棄物問題についてのアンケート調査」を、1200社の企業を対象にして行った。また、チェーン店本社にて容器包装ごみ減量の可能性についてヒアリングを実施。(2)川崎市における、イベントでの容器再使用による使い捨て容器の抑制の取り組み(DishRenturn Project)を調査するとともに、大磯町におけるその導入の試みに協力し問題点を検討した。(3)大磯町における各種ゴミの成分分析により、プラスチック分別導入に対応した変化を検討した。(4)植木ゴミの堆肥化実験を行い完成した堆肥を町民に配布した。鎌倉市など先進的自治体についての見学による知見ととともに、植木ゴミ堆肥化政策について検討した。(2)政策形成型住民参加の機能と限界について、年間を通した参与観察により知見をまとめた。政策形成型住民参加の機能するための、(1)政治システム上の前提条件件、(2)組織構成と組織運営上の重要要因、(3)効果を発揮する諸課題の性質、などについて分析を行った。(3)理論的に検討の文脈では、政策形成型住民参加の意義を明確にするために、意思決定過程論、公共圏論について検討した。1.現代の環境問題についての、環境社会学の基礎理論の形成環境破壊のメカニズムについては「社会的ジレンマ論」と「環境負荷の外部転嫁論」によって、その解決の方向づけについては「環境制御システム論」と「公共圏論」によって検討し、環境基本計画が必要とされる根拠を明らかにした。2.環境問題の解決過程の社会学的解明個別問題の解決過程と制度変革過程の関係、解決過程の基本サイクル、制度形成の前線の移動、変革主体の主体性の諸契機について検討を加えた。

3.神奈川県大磯町における「まちづくり環境問題研究会」を事例として、政策形成型住民参加の効果と問題点を検討した。4.東京都北区及び多摩市におけるグリーンコンシューマー地域実験プロジェクトの取り組みについて調査し、その効果と課題について分析した。5.企業を対象にした「容器包装と廃棄物問題についてのアンケート調査」の実施(1998年)6.グリーンコンシューマー運動との関連で「消費生活と環境配慮についての住民アンケート調査」と「商店街の活性化と環境に配慮した商業活動につていのアンケート」を実施(1999年)。