hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性膵炎に対する膵切除,膵管再建術における残存膵の組織および機能変化の実験的検討

膵管閉塞で荒廃した膵組織が、閉塞膵管の再開通でどのように変化するかマウス膵臓をもちいて組織学的、計量形態学的に検討した。膵管閉塞で膵腺房細胞は消失し、膵臓は形態的、機能的に荒廃した。閉塞膵管を再開通させると、萎縮した小葉内に再生腺房細胞が観察されるようになり、さらに腺房細胞数は増加して萎縮した臓器の形態を修復することがわかった。再生腺房細胞の再生過程、分布状態、数量変化から、腺房細胞の再生母地は導管系細胞上皮細胞と考えられた。また、再生した腺房細胞は分泌顆粒を豊富にもち、機能的にも正常とほぼ同様と考えられた。以上の結果は、慢性膵炎に対する膵管ドレナージによる膵再生、膵外分泌機能回復の可能性を示唆する。また、膵内分泌系細胞は光学顕微鏡的観察では形態的に変化しなかったが、今後、電子顕微鏡的観察、超微立体構築の変化の解析等により、さらに検討することが必要と考えている。
脂質トランスポーターと細胞膜環境の相互制御

多くのABC (ATP-binding cassette)トランスポーターが脂質トランスポーターとして働き、脂質恒常性維持に関与することが分かりつつある。本研究課題では、末梢細胞の脂質恒常性維持に重要な役割を果たす脂質トランスポーター(ABCA1とABCG1)を中心としたトランスポートソームと細胞膜環境(膜脂質ラフトやアクチン細胞骨格)との相互制御機構を明らかにすることを目的として実験を行った。ABCG1とABCG4がコレステロール代謝制御タンパク質群と相互作用することを見出した。それらのタンパク質の過剰発現や、過剰発現下でのオキシステロール添加はABCG1の細胞膜への局在や活性に影響しなかった。しかし逆に、ABCG1の発現がコレステロール代謝制御タンパク質を介してコレステロール合成制御に働くことを示唆した。0度でmethyl-beta-cyclodextrinにより細胞から引き抜かれるコレステロール量が、ABCG1, ABCG4の発現により増加したことから、ラフト構造が壊れてラフトのコレステロールがノンラフトに移行したことが示唆された。ABCG1, ABCG4の発現により、膜脂質ラフトのマーカー分子であるcaveolinがラフトからノンラフトに移行した。また、この現象はATP結合、加水分解できないABCG1, ABCG4変異体では見られなかったことから、ABCG1, ABCG4の脂質輸送活性に依存してラフト構造が壊れることを明らかにした。多くのABC(ATP-binding cassette)トランスポーターが脂質トランスポーターとして働き、脂質恒常性維持に関与することが分かりつつある。本研究課題では、末梢細胞の脂質恒常性維持に重要な役割を果たす脂質トランスポーター(ABCA1と1BCG1)を中心としたトランスポートソームと細胞膜環境(膜脂質ラフトやアクチン細胞骨格)との相互制御機構を明らかにすることを目的として実験を行った。界面活性剤による分画実験で、ABCA1がTdtonX-100,Brij96に可溶性であるのに対し、ABCG1がいずれに対しても不溶性であることが分かった。さらにABCG4はTritonX-100に可溶性であるが、Brij96には不溶性であることが分かった。密度勾配超遠心による分画実験でもこのことを確かめ、ABCA1がノンラフトに局在するのに対し、ABCG1,ABCG4がそれぞれTritonラフト、Brijラフトに局在することを明らかにした。これらのことは、ABCA1,ABCG1,ABCG4がそれぞれ細胞膜の異なるミクロドメインに局在することを示す。さらにこの局在の違いが、それぞれのトランスポーターの基質の違いを説明することを示唆した。ABCG1との相互作用分子を探索し、コレステロール合成を制御する分子と相互作用することを見出した。このことから、ABCG1を介した細胞からのコレステロールの排出と細胞内でのコレステロール合成が統合的に制御されていることを示唆した。
電子デバイス用バルク単結晶中の欠陥形成過程の検討

1.一定圧力一定温度の分子動力学計算のもとで,空孔や格子間原子の拡散のシミュレーションを行った。対象とする材料はシリコンであり、空孔や格子間原子の初期配置は任意に選択できるコードとした.このコードを用いて圧力下における空孔と格子間原子の拡散係数と活性化エネルギーを求めた。数値計算の結果、これらの圧力依存性は小さいことがわかった。さらに、固体と融液の体膨張率に関してもさらに検討を加えた。本節では、点欠陥の拡散係数を分子動力学法により求めた。その結果、拡散係数の圧力依存性は非常に小さいことが明らかとなった。2.シリコン中で最も重要な不純物である酸素原子を導入したシリコン-酸素のシステムを対象とし酸素原子の移動現象を分子動力学計算により検討した。分子動力学計算により求めた酸素の局在モードの振動周波数は,約1000cm^<-1>であり、実験値の1106cm^<-1>値との誤差は約10%であることが確認できた。このシステムの温度を融点以上に昇温することにより融液を作成し、シリコン融液中の酸素の拡散係数を推算した。その結果、シリコン中の酸素の拡散係数はシリコンとほぼ等しく、約2x10^<-4>cm^<-2>/secであることがわかった。3.シリコン中の重要な格子欠陥の一つである酸素と原子空孔対、いわゆるV-Oペアーに焦点を当て、分子動力学計算により酸素の局在モードの振動周波数や欠陥周囲の格子歪み等の検討を行った。この数値計算の結果、約800cm^<-1>に酸素に起因する局在モードの振動数が得られ、実験値である830cm^<-1>の値と約4%の精度で一致することが確認できコードの健全性を確認できた。さらに、V-Oペアー周囲の格子歪みは、格子間酸素のみの格子歪みとほとんど同じであり、酸素原子の最近接原子であるシリコンの有無にほとんど関わらないことが明らかになった。シリコン中で最も重要な不純物である酸素において,その室温における挙動は現在ある程度明らかとなっている.しかし,実際に単結晶製造プロセスを行う温度,すなわち融点近傍の高温におけるシリコン中酸素の諸物性に関しては,点欠陥の発生温度領域であるにもかかわらず,従来全く報告が行われていなかったといっても過言ではない.そこで,われわれの研究では,シリコン中に酸素原子を導入したシリコン-酸素のシステムを研究の対象とし分子動力学法を用いて動的解析を行った.まず,システムの温度を室温程度までを上昇させ,酸素原子の振動数を赤外吸収法による原子振動数と比較し,計算コードの健全性のチェックを行った.その結果,分子動力学計算により求めた酸素の局在モードの振動周波数は,約1000cm^<-1>であり実験値の1106cm^<-1>の値との誤差は約10%であることが確忍できた.さらに,このシステムの温度を融点以上に昇温することにより融液を作成し,シリコン融液中の酸素原子の拡散係数を推算した.その結果,シリコン中の酸素の拡散係数はシリコンとほぼ等しく,約2×10^<-4>cm^<-2>/secであることがわかった.今後は,他の重要な欠陥である空孔を含む複合欠陥,すなわち空孔-酸素ペア-(V-Oペア-)における赤外吸収スペクトルの実験結果との比較を行い.コードの健全性を確認する.さらに,高温固体における点欠陥を含むシステム下での酸素原子の拡散過程についても検討を加える予定である.

シリコン中の重要な格子欠陥の一つである酸素と原子空孔対,いわゆるV-Oペアーに焦点を当て,分子動力学計算により酸素の局在モードの振動周波数や欠陥周囲の格子歪み等の検討を行った.この数値計算の結果,約800cm^<-1>に酸素に起因する局在モードの振動数が得られ,実験値である830cm^<-1>の値と約4%の精度で一致することが確認できコードの健全性を確認できた.さらに,V-Oペアー周囲の格子歪みは,格子間酸素のみの格子歪みとほとんど同じであり,酸素原子の最近接原子であるシリコンの有無にほとんど関わらないことが明らかになった.一定圧力一定温度の分子動力学計算のもとで,空孔や格子間原子の拡散のシミュレーションを行った.対象とする材料はシリコンであり,空孔や格子間原子の初期配置は任意に選択できるコードとした.このコードを用いて圧力下における空孔と格子間原子の拡散係数と活性化エネルギーを求めた.数値計算の結果,これらの圧力依存性は小さいことがわかった.さらに,固体と融液の体膨張率に関してもさらに検討を加えた.シリコンの完全結晶に空孔や格子間原子を挿入し、その拡散係数の温度および圧力依存性について検討を加えた。その結果以下の5点が明らかになった.1.空孔と格子間原子の拡散係数の圧力依存性は温度依存性に比較して小さい.2.空孔よりも格子間原子の場合のほうが格子変形量は大きい.3.空孔と格子間原子の拡散の活性化エネルギーは正の静水圧では圧力依存性が観測された.4.融液の密度の温度依存性は温度傾域にかかわらずほぼ一定であり,いわゆる密度異常は観測されなかった.5.融液と固体における圧縮率の負の圧力依存性を求めた結果,正の圧力依存性を外挿しても誤差は少ないことがわかった.シリコンの結晶直径の大口径化に伴い、種子結晶のネッキングブロセスにおける結晶の機械的強度が重要となってきている。さらに、大口径化に伴う結晶中に誘起される応力が結晶育成中に点欠陥の移動現象にどの程度影響を与えるかが不明であったために、これを明らかにする必要がある。本年度は、シリコン結晶に異方性圧力を印加し、系の温度を融点まで変化させることにより、シリコン結晶の弾性定数の温度依存性と点欠陥の拡散係数の異方性圧力下における温度依存性について検討した。この結果、以下に示すような結果が得られた。1.弾性係数であるC_<11>,C_<12>,C_<44>の温度依存性の実験結果は摂氏1000度までしか報告例がなく、融点までのデータが無かった。今回はシリコン単結晶に異方性圧力を印加し、融点近傍までの弾性定数C_<11>,C_<12>,C_<44>の温度依存性の推定を行った。その結果、温度依存性は小さく、低温領域のデータを外挿しても大きな誤差は無いことが明らかになった。2.シリコン結晶中の重要な点欠陥である空孔と格子間原子の拡散係数の異方性圧力依存性は小さく、従来疑問とされていた点欠陥の拡散係数の異方性圧力依存性は点欠陥の分布の推算を行う場台は無視しても大きな誤差にはならないことが明らかになった。さらに格子間原子の拡散過程に関しては、異方性圧力が印加されてもダンベル構造を崩すことなく拡散することが本研究の分子動力学計算により明らかとなった。
新しい病態“筋原性高尿酸血症"の発現機構と病態概念の確立に関する研究

研究代表者は、筋グリコ-ゲン病に合併する高尿酸血症の分析を通じて「筋原性高尿酸血症」という新しい病態概念を提唱してきた。これは、骨格筋から放出される筋原性物質を素材として尿酸合成の亢進に基づく高尿酸血症であり、基本病態は「筋収縮エネルギ-産生不全(energy crisis)に起因する筋プリンの異化亢進」にある。そこで、この疾患概念を確立するため、初年度は種々のミオパチ-患者を対象に本病態の広がりを分析した。その結果、甲状腺機能低下症の一部、副甲状腺機能低下症、低カリウム血症の一部に、アンモニア、ヒポキサンチンの過剰産生を観察し、運動筋のプリン異化亢進を認めた。一方、薬剤性ミオパチ-、多発性筋炎、高カルシウム血症患者では、筋プリンの異化亢進は認めなかった。また、ミトコンドリア脳筋症であるKearns-Sayre症候群では、好気的運動の際に筋プリンの異化亢進を認めた。この成績は、Kearns-Sayre症候群では嫌気的代謝には障害がないことは符号する。ついで筋グリコ-ゲン病患者を対象に、エネルギ-産生能が改善するば筋原性高尿酸血症の発現が解除されるか否かを検討した。グリコ-ゲン病V型(筋ホスホリラ-ゼ欠損症)ではグルカゴン注射あるいはグルコ-スの点滴により筋収縮エネルギ-産生不全が回避される。この状態で自転車エルゴメ-タ運動を行なうと、筋プリンの異化亢進は改善されることが明らかになった。ラットを用いた検討でも、電気刺激による強制筋収縮によって筋プリン分解の亢進することが証明された。阻血収縮下では、ATPは白筋で著減するが、赤筋ではそれほど減少せず、筋線維によりenergy crisis程度の異なることが明らかになった。以上、本研究により、筋原性高尿酸血症は筋エネルギ-産生不全に基づく筋プリンの異化亢進を基本病態とする続発性高尿酸血症であることが明らかになった。私共は筋グリコーゲン病に合併する高尿酸血症の分析を通して"筋原性高尿酸血症"という新しい病態概念を明らかにしてきた。これは骨格筋から放出される筋原性因子によって高尿酸血症が発現するというもので、従来の肝性、腎性機序とは全く異なっている。筋原性高尿酸血症の基本病態は「筋収縮エネルギー産生不全(energy crisis)に起因する筋プリン体の分解亢進である」と考えられる。これを証明するために、初年度は種々の先天性、後天性ミオパチーを対象に本病態の広がりを分析した。グリコーゲン病II,III、V、VII型、Kugelberg-Welander症候群ミトコンドリア脳筋症、多発性筋炎、薬剤性ミオパチー、甲状腺機能低下症、低カリウム血症、低カルシウム血症、高カルシウム血症患者を対象として、運動負荷試験を行い、以下の結果を得た。1.部分的阻血下前腕運動試験:グリコーゲン病III、V、VII型患者では、運動によってほとんど乳酸産生は認められなかったが、アンモニア、プリン代謝物質は著明に増加しており、プリン体の異化亢進を認めた。これと同様に、甲状腺機能低下症、低カリウム血症、低カルシウム血症患者の一部で、運動時の乳酸増加反応に比較してアンモニアの過大反応を認めた。

2.エルゴメーター運動試験:グリコーゲン病III、V、VII型患者では全身運動により、血中アンモニア、プリン代謝物質は過大増加反応を示し、引き続いて尿酸濃度も上昇した。ミトコンドリア脳筋症(Kearns-Sayre症候群)の1例においてもグリコーゲン病と同様に運動によるアンモニア、プリン代謝物質、尿酸濃度の増加を認めた。以上より運動筋のプリン体異化亢進はグリコーゲン病III、V、VII型のみならず、甲状腺機能低下症、低カリウム血症、低カルシウム血症やKearns-Sayre症候群患者の一部にも認められた。これらの疾患にも筋運動時のエネルギー産生不全が存在することが考えられる。研究代表者は、筋グリコ-ゲン病に合併する高尿酸血症の分析を通じて「筋原性高尿酸血症」“myogenic hyperuricemia"という新しい病態概念を提唱し、その実体を明らかにしてきた。これは、骨格筋から放出される筋原性物質を素材とした尿酸合成の亢進に基づく高尿酸血症と定義づけることができる。したがって、筋原性高尿酸血症の基本病態は「筋収縮エネルギ-産生不全(energy crisis)に起因する筋プリンの異化亢進」にあると考えられる。この疾患概念を確立するため、2年度は筋グリコ-ゲン病患者を対象に、エネルギ-産生能が改善すれば筋原性高尿酸血症の発現が解除されるか否かを検討した。私共は既に、グリコ-ゲン病V型(筋ホスホリラ-ゼ欠損症)ではグルカゴン注射あるいはグルコ-スの点滴により、血中グルコ-スが運動筋に取り込まれて解糖系で代謝され、筋収縮エネルギ-産生不全が回避されることを報告している。この状態で自転車エルゴメ-タ運動を行なうと、筋プリンの異化亢進は改善されることが明らかになった。一方、この処置はグリコ-ゲン病VII型(筋ホスホフルクトキナ-ゼ欠損症)に対しては、筋収縮エネルギ-産生不全回避にも筋プリン異化亢進改善にも無効であった。ラットを用いた検討では、電気刺激による強制筋収縮によって筋プリン分解の亢進することが、筋のプリンヌクレオチド、プリンヌクレオシド、プリン塩基、オキシプリンの測定によって証明された。このとき、阻血収縮下では、ATP牌白筋で著減するが、赤筋ではそれほど減少せず、筋線維によりenergy crisis程度の異なることが明らかになった。以上、2年度の研究により、筋原性高尿酸血症は筋エネルギ-産生不全に基づく筋プリンの異化亢進を基本病態とする続発性高尿酸血症であることが確立された。
海洋環境・生態系を理解するための重金属安定同位体海洋化学の育成

海水中Ni, Cu, Zn安定同位体比の測定法を確立した.岩石中Ni同位体比の精密測定のため,新しい化学分離法を開発した.国際共同研究により亜鉛の同位体比の新しい標準物質を確立した.白鳳丸KH-15-3航海(東シナ海)とKH-17-3航海(亜寒帯北太平洋)で海水試料を採取した.KH-14-6航海(南極海・南太平洋)の海水試料を用いて,溶存態Ni, Cu, Znの濃度と安定同位体比の鉛直断面分布を明らかにした.堆積物中Mo, Wの濃度と安定同位体比の分析法をほぼ確立した.日本海中層堆積物コア試料および岩石,堆積物の標準物質の分析を進め,古海洋プロクシとしてのMoとWの可能性を検討した.(1)海水中Ni, Cu, Znの安定同位体比精密測定法の開発.エチレンジアミン三酢酸基をもつキレート樹脂NOBIAS Chelate PA-1を用いて海水数100 mL2 Lから3元素を濃縮し,陰イオン交換樹脂AG MP-1Mを用いて3元素を相互分離する方法を開発した.ブランク値を十分に低く抑え,共存元素を効果的に除去し,3元素を定量的に濃縮分離することに成功した.マルチコレクター型ICP質量分析装置(MC-ICP-MS)の測定条件を最適化した.北太平洋における3元素の濃度・同位体比の鉛直分布を得ることができた.(2)自動濃縮装置の改良.海水中微量元素の濃度測定のために開発した自動濃縮装置を改良し,同位体比測定のための前処理にも適用できるようにした.大量の海水試料を処理できるようにペリスタルティックポンプを搭載し,共存元素の除去のため流路とプログラムを改良した.(3)海水中微量元素の濃度分布の解明.同位体比データとあわせて議論するために,太平洋における海水中Al, Mn, Fe, Co, Ni, Cu, Zn, Cd, Pbの濃度分布の測定を進めた.白鳳丸KH-15-3航海に参加し,太平洋,東シナ海の海水試料を採取した.(4)堆積物中Mo, W安定同位体比精密測定法の開発.堆積物試料の分解,NOBIAS Chelate PA-1と陰イオン交換樹脂AG1-X8を用いる化学分離,蒸発乾固・再溶解,MC-ICP-MS測定条件などの検討を進めた.(5)その他に,海洋生物の食物連鎖がFe安定同位体比におよぼす影響を調べた.マンガン団塊など固体試料のNi安定同位体比精密測定法の開発を進めた.研究はおおむね計画どおりに進展し,多数の学会発表を行った.完成まで至った項目はまだなく,論文発表は今後の課題である.(1)海水中ニッケル,銅,亜鉛の安定同位体比精密分析法を確立した.この方法を学術誌に発表した.また,この方法を改良して,沈降粒子,エアロゾル粒子などの分析法を開発した.これらの方法を用いて,太平洋や南シナ海などから採取した海水,沈降粒子,エアロゾル粒子などの分析を進め,三元素の循環過程を考察した.この研究の一部は,台湾中央研究院Tung-Yuan Ho博士との共同研究として行った.(2)堆積物中モリブデン,タングステンの安定同位体比精密分析法をほぼ確立した.この方法は,マイクロウェーブ分解,エチレンジアミン三酢酸基を有するキレート樹脂による固相抽出,陰イオン交換,蒸発乾固・再溶解に基づく.さらに精度と確度を高め,方法の妥当性を証明するために,追加の最適化と検討が必要である.この方法を用いて,日本海中層堆積物コア試料(岩内沖,水深900 m,コア長7 m,堆積年代4.6万年前から)の分析を進め,過去4万6千年の環境変動を考察した.(3)亜鉛の安定同位体比の新しい標準物質を確立するための国際共同研究に参加し,論文を共同執筆した.(4)岩石中ニッケル同位体比のダブルスパイク法を用いない分析法の開発を進めた.62/60比は文献値に近い値が得られるようになった.現在は、61/60比の同位体分析の再現性の向上を図っている.分析法の開発はほぼ予定どおりに進んだ.各種試料の分析と応用はまだ緒についた段階である.(1)白鳳丸KH-14-6航海で南極海から太平洋において採取した海水試料を用いて,溶存態ニッケル,銅,亜鉛の濃度と安定同位体比の測定を進めた.西経170度における3元素の濃度と同位体比の鉛直断面分布をあきらかにした.ニッケル,銅,亜鉛はいずれも濃度の鉛直分布は表層で低濃度,深層で高濃度である栄養塩型に分類されるが,同位体比の分布は大きく異なった.3元素とも表層での植物プランクトンによる取りこみでは軽い同位体が優先的に取りこまれるが,銅と亜鉛は人為起源の軽い同位体が表層へ供給されている.銅は,スキャベンジによって時間とともに同位体比が重くなる.(2)台湾中央研究院Ho博士と協力して,粒子試料中ニッケル,銅,亜鉛の濃度と安定同位体比の測定法を確立し,東シナ海の沈降粒子試料の分析を行った.(3)堆積物中モリブデン,タングステンの濃度と安定同位体比の分析法をほぼ確立した.この方法を用いて,日本海中層堆積物コア試料(岩内沖,水深900 m,コア長7 m,堆積年代

4.6万年前から),および各種岩石,堆積物の標準物質の分析を進めた.Mo/W濃度比およびMoとWの同位体比の古海洋プロクシとしての可能性を検討した.また,岩石試料中のNi安定同位体比を精密に測定するため,陽イオン交換樹脂,キレート樹脂,陰イオン交換樹脂を用いる新しい化学分離法を開発した.(4)白鳳丸KH-17-3航海に参加し,亜寒帯北太平洋47°Nおよび145°Wの測線において,表層から底層までの海水試料を採取した.(5)北太平洋および南太平洋において採取した海水試料を用いて,生物活性微量金属(Al, Mn, Fe, Co, Ni, Cu, Zn, Cd, Pb)の溶存態濃度および全可溶態濃度の測定を進めた.また,海水中の強配位子場元素(Zr, Hf, Nb, Ta)のための新しい分析法の開発を進めた.海水中Ni, Cu, Zn安定同位体比の測定法を確立した.岩石中Ni同位体比の精密測定のため,新しい化学分離法を開発した.国際共同研究により亜鉛の同位体比の新しい標準物質を確立した.白鳳丸KH-15-3航海(東シナ海)とKH-17-3航海(亜寒帯北太平洋)で海水試料を採取した.KH-14-6航海(南極海・南太平洋)の海水試料を用いて,溶存態Ni, Cu, Znの濃度と安定同位体比の鉛直断面分布を明らかにした.堆積物中Mo, Wの濃度と安定同位体比の分析法をほぼ確立した.日本海中層堆積物コア試料および岩石,堆積物の標準物質の分析を進め,古海洋プロクシとしてのMoとWの可能性を検討した.最大の問題は京都大学からMC-ICP-MSがなくなったことであるが,東京大学,総合地球環境学研究所,海洋研究開発機構などの共同利用装置を活用して研究を進める.完成した項目について論文の執筆を進める.植物プランクトンによる同位体比分別を調べるため,植物プランクトンの微量金属分析とクリーン培養において世界トップレベルの実績を持つ台湾中央研究院Tung-Yuan Hoとの共同研究を進める.おおむね当初の計画どおりに推進する.堆積物中モリブデン,タングステンの安定同位体比精密分析法の確立,各種試料の分析と応用にさらに注力する.29年度が最終年度であるため、記入しない。水圏化学,分析化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ペルオキシナイトライトによる生体関連化合物のニトロ化と生体内ニトロ化機構の研究

ペルオキシナイトライト(ONOO^-)の生体関連物質に対する反応性を体系的に調べるため、一連の置換フェノール、N, N^-ジメチルアニリン、スチルベンに代表される中性オレフィン、ジフェニルアセチレンに代表される中性アセチレン、1,4-ジフェニルブタジエンや1,4-ジフエニルブテンインに代表される活性ジェンやエンインを基質に選んで、pH7のりん酸緩衝液およびアセトニトリル中の種々の条件下において、アジ化ナトリウムのオゾン酸化で発生させたペルオキシナイトライトと反応させ、その生成物分布を検討した。フェノールの場合には芳香環のニトロ化とヒドロキシル化が主として起こり、キノンやシクロヘキサジエノンなどの酸化生成物があい伴って生じたが、核置換生成物の置換パタンは通常の求電子置換反応の特徴を示している。N, N-ジメチルアニリンの場合には、脱メチル反応が認められ、ニトロソニウムイオンの関与が示唆された。スチルベンからはベンジル、エポキシド、ベンンズアルデヒドなどの酸化物を中心に、少量の環ニトロ化物が得られた。炭素鎖の開裂機構は現在のところ不明であるが、エポキシド、ジオール、ケトールなどが同一条件下で酸化開裂されないので、これらを経由していないことは確かとみられ、興味深い知見である。ジフェニルアセチレンはベンジルおよび少量の環ニトロ化合物を与えた。興味深いことに、後者のニトロ化物ではオルトおよびメタ異性体のみが生じているが、現在のところ理由は判らない。相対反応性はオレフインのほうがアセチレンよりもやや大きいが、イオン反応から期待されるような大きな反応性の相違は認められない。さらに奇妙なことに、オレフィン結合とポリエン結合との間にも、顕著な相対反応性の相違は認められなかった。ペルオキシナイトライト(ONOO^-)の生体関連物質に対する反応性を体系的に調べるため、一連の置換フェノール、N,N-ジメチルアニリン、スチルベンに代表される中性オレフィン、ジフェニルアセチレンに代表される中性アセチレンを基質に選んで、pH7のりん酸緩衝液およびアセトニトリル中の種々の条件下において、アジ化ナトリウムのオゾン酸化で発生させたペルオキシナイトライトと反応させ、その生成物分布を検討した。フェノールの場合にはニトロ化とヒドロキシル化が主として起こり、キノンやシクロヘキサジエノンなどの酸化生成物があい伴って生じたが、核置換生成物の置換パタンは通常の求電子置換反応の特徴を示している。N,N-ジメチルアニリンの場合には、脱メチル反応が認められ、ニトロソニウムイオンの関与が示唆された。炭素鎖の開裂機構は現在のところ不明であるが、エポキシド、ジオール、ケトールなどを経由していないことは確かとみられ、興味深い知見である。相対反応性はオレフィンのほうがアセチレンよりもやや大きいことが分った。ペルオキシナイトライト(ONOO^-)の生体関連物質に対する反応性を体系的に調べるため、一連の置換フェノール、N, N-ジメチルアニリン、スチルベンに代表される中性オレフィン、ジフェニルアセチレンに代表される中性アセチレン、1,4-ジフェニルブタジエンや1,4-ジフェニルブテンインに代表される活性ジエンやエンインを基質に選んで、pH7のりん酸緩衝液およびアセトニトリル中の種々の条件下において、アジ化ナトリウムのオゾン酸化で発生させたペルオキシナイトライトと反応させ、その生成物分布を検討した。

フェノールの場合には芳香環のニトロ化とヒドロキシル化が主として起こり、キノンやシクロヘキサジエノンなどの酸化生成物があい伴って生じたが、核置換生成物の置換パタンは通常の求電子置換反応の特徴を示している。N, N-ジメチルアニリンの場合には、脱メチル反応が認められ、ニトロソニウムイオンの関与が示唆された。スチルベンからはベンジル、エポキシド、ベンンズアルデヒドなどの酸化物を中心に、少量の環ニトロ化物が得られた。炭素鎖の開裂機構は現在のところ不明であるが、エポキシド、ジオール、ケトールなどが同一条件下で酸化開裂されないので、これらを経由していないことは確かとみられ、興味深い知見である。ジフェニルアセチレンはベンジルおよび少量の環ニトロ化合物を与えた。興味深いことに、後者のニトロ化物ではオルトおよびメタ異性体のみが生じているが、現在のところ理由は判らない。相対反応性はオレフィンのほうがアセチレンよりもやや大きいが、イオン反応から期待されるような大きな反応性の相違は認められない。さらに奇妙なことに、オレフィン結合とポリエン結合との間にも、顕著な相対反応性の相違は認められなかった。
機械的ストレスが誘発する異所性骨化の関連遺伝子解析とそれを標的とする薬物の探索

脊柱後縦靱帯骨化症(OPLL)の病因解明のため、ヒトの脊柱靱帯細胞に一軸方向の周期的な伸展刺激(メカニカルストレス)を負荷して、それによって発現を変化させる遺伝子をcDNAマイクロアレイによって包括的に解析した。OPLL患者組織由来の靭帯細胞(OPLL細胞)は、正常な靭帯組織由来の細胞(非OPLL細胞)より機械的ストレスに対して感受性が極めて高いことが分かった。またI型コラーゲン、アルカリ・ホスファターゼ、オステオカルシンそして骨関連転写因子Cbfa1(Runx2)を含む多くの骨化関連遺伝子の発現が、メカニカルストレスによって亢進した。同様に靱帯組織レベルでも、OPLL患者からの靭帯組織が正常靱帯組織に比べてメカニカルストレス感受性が高いことが確認された。これらの結果は、メカニカルストレスが骨代謝に関連する様々な遺伝子の発現変化を介してOPLLの進展に関与することを示唆している。一方、OPLL細胞におけるP2受容体サブタイプ発現のスペクトルは非OPLL細胞のそれと全く異なっていた。特に、OPLL細胞におけるP2Y1発現は、非OPLL細胞より著しく高く、SaOS2(骨肉腫細胞株)のそれとほとんど等しかった。P2Y1アゴニストとしてのATPはOPLL細胞で、アルカリフォスファターゼやオステオポンチンなどの骨化関連マーカー遺伝子の表現を増加させたが、非OPLL細胞ではそのような変化は認められなかった。またこれらの発現増加はP2Y1特有のアンタゴニストによって、ほぼ完全に抑制された。さらにメカニカルストレスはOPLL細胞からのATP遊離を著しく増加させた。これらの結果は、骨化の過程に影響を及ぼす細胞外因子の1つとして、P2Y1を介したATPの病態生理学的機能が重要であること示唆する。細胞外核酸並びにその受容体はOPLLの新しい薬物治療の標的となると期待される。初年度研究実施計画に掲げた4つの項目についての研究実績は次の通りである。A.メカニカルストレス応答時に発現変化する遺伝子の網羅的解析、異所性骨化に基づく疾患である脊柱後縦靱帯骨化症(OPLL)の病因解明のため、2万種以上のヒト遺伝子cDNAを載せたマイクロアレイ(Agilent社)を用いて網羅的解析を開始した。これまでの研究でOPLL患者靱帯由来の細胞と正常靱帯由来の細胞でメカニカルストレスに対する応答がいくつかの遺伝子発現で違いがあることを突き止めたが、ゲノムワイドの解析でもやはりOPLLの方がより多くの遺伝子発現が変化することが明らかになった。得られた情報を基に発現プロファイル解析を進めている。(投稿準備中)B.メカニカルストレス応答機構の解析メカニカルストレスにより靱帯細胞で骨化関連遺伝子発現が促進されるメカニズムの解明を次の二つの方向から進めている。1)実際の靱帯組織においてもメカニカルストレス負荷により骨化が起こるのか。2)それがOPLLと正常の靱帯組織間でどのように異なるか。1)については靱帯組織に繰り返し進展刺激を負荷して骨化関連遺伝子の発現に関わる転写因子Cbfa1の発現を調べたところ、OPLL患者の靱帯組織でその発現が著しく増大した。(研究発表欄雑誌論文(1)、(3))OPLLへの関与を認めた遺伝子について、そのsmall interfering RNA(siRNA)を発現ベクターにより正常靱帯細胞に導入し、恒常的発現抑制を起こさせ、その遺伝子の機能解析を進めている。そのうちのPLZFはCbfa1を介して骨化を調節することが明らかになった。(研究発表欄雑誌論文(2))D.異所性骨化関連遺伝子をターゲットとする薬物の探索OPLL

患者の靱帯組織で有意に発現を亢進している遺伝子のうち、薬物のターゲットとなりやすい受容体としてヌクレオチド受容体が明らかになった。現在その骨化進展の機構における役割の解析を進めている。(本年度の研究計画)A.靱帯細胞において、責任遺伝子のsiRNA、あるいはアンチセンスによるノックアウトを行い、メカニカルストレス応答(骨化関連遺伝子の発現、石灰化能、メカニカルストレスの細胞内情報伝達経路の各ステップ)に与える影響を解析する。B.逆にメカニカルストレスが責任遺伝子あるいはその候補遺伝子の機能に与える影響をメッセージ、蛋白、機能の各レベルで解析する。C.昨年はOPLLで特異的に発現している核酸受容体の存在を明らかにしたが、受容体は薬物治療のターゲットの候補として重要である。そこでこの受容体に特異的に作用する薬物がメカニカルストレス応答に与える影響を解析する。(本年度の研究実績)A.骨化関連転写因子Runx2(Cbfa1)をsiRNAでノックアウトし、マイクロアレイで遺伝子発現の網羅的解析を行ったところ、メカニカルストレスで促進される骨化関連遺伝子の多くが、発現抑制を受けた。更に興味深いことに軟骨形成関連遺伝子と共に血管新生抑制因子の多くが発現抑制を受けた。正常骨化初期に軟骨形成促進と、血管進入抑制が起こるという過程と合致し、OPLLが内軟骨性骨化の過程を辿るとする我々の仮説を支持する結果となった。B.メカニカルストレス負荷で、軟骨形成に重要な結合組織増殖因子(CTGF)の発現が著しく増大した。これもOPLLが内軟骨性骨化の過程を辿るとする我々の仮説に合致する結果である。C.核酸受容体のサブタイプP2Y1がOPLL細胞で、正常靭帯細胞に比して著しく強く発現していた。一方、メカニカルストレス負荷で靭帯細胞自身がATP遊離を起こすことが明らかになった。また添加したATPは骨化マーカーの発現を増大させた。その発現増加はP2Y1の特異的アンタゴニストでほぼ完全に抑制された。この受容体およびそのアンタゴニストが薬物治療のターゲットとなりうると期待される。
遺伝子操作による狂犬病生ワクチンの安全性の向上と免疫効果の増強

本研究では、狂犬病ワクチン株のERA株の遺伝子操作により、生ワクチンの安全性・免疫効果の向上を試みた。新規の弱毒変異の導入により、高度かつ安定な弱毒性状を持つ生ワクチン候補株を作出することができた。一方、コドン最適化されたG遺伝子を持つ候補株を作出したものの、G蛋白質の高発現化・免疫効果の増強は確認できなかった。以上の成績は、今後、遺伝子操作により狂犬病生ワクチンを開発する上で、重要な基盤情報となる。本研究の目的は、経口狂犬病生ワクチン株のERA株の遺伝子操作により、高い安全性と免疫効果を有する新しい生ワクチン候補株を作出することである。現行の経口生ワクチンに含まれるSAG2株は、G蛋白質333位における1アミノ酸変異(Glu)によって弱毒化されている。このGluが強毒型のArgに変異するには2塩基置換が必要となるのに対し、同じく強毒型のLysには1塩基置換によって変異する。このことは、SAG2株が潜在的な安全性の問題を有していることを示している。本年度は、強毒型のArgおよびLysに変異するために、いずれも2塩基置換が必要となるように、G蛋白質333位にLeuを保有する弱毒型ERA変異株(ERA-G333Leu株)の作出を試みた。ERA株の遺伝子操作系を用いて、ERA-G333Leu株の作出に成功した。ワクチン製造に広く使用されているVero細胞における本株の増殖性を検討した結果、本株は親株のERA株と同様の効率で増殖することが明らかとなった。さらに、6週齢マウスを用いた脳内接種によりERA-G333Leu株の残存病原性の程度を確認したところ、ERA株感染マウスがすべて死亡したのに対し、ERA-G333Leu株感染マウスは症状を示すことなくすべて生存した。以上の成績より、ERA-G333Leu株が高い生産性および安全性を有していることが確認された。上記の「研究実績の概要」が示すとおり、本年度は、ERA-G333Leu株の作出に成功した上、本株の高い生産性と安全性を確認することができた。したがって、本研究は、現在に至るまで、当初の計画どおり進行していると判断できる。H27年度において、狂犬病ウイルス生ワクチン株のERA株の遺伝子操作により作出したERA-G333Leu株は、高い生産性、ならびに高度な弱毒化が確認されており、新しい狂犬病生ワクチンの候補株として有望である。H28年度は、同株の免疫原性を評価すると同時に、哺乳マウス脳連続継代法により、ERA-G333Leu株の弱毒性状、ならびにG蛋白質333位(G333)に導入した弱毒変異Leuの安定性を評価した。ERA-G333Leu株の中和抗体誘導能は、従来型ワクチンのモデルであるERA-G333Glu株と顕著な差がないことが明らかとなった。また、標準攻撃株を用いた免疫マウスのチャレンジ試験により、両株の免疫マウスが同等の感染防御能を保持していることが確認された。したがって、ERA-G333Leu株は、ERA-G333Glu株と同等の免疫原性を保持していることが判明した。当初の計画とは若干異なるものの、H27年度およびH28年度の2年間で、ERA-G333Leu株の免疫原性、弱毒性状の安定性の評価、ならびにERA-G333LeuCO株の作出を終えている。現時点において、研究遂行上の大きな問題は存在しない。H28年度に作出した狂犬病生ワクチン候補株のERA-G333LeuCO株は、逆変異しにくい弱毒変異LeuをG蛋白質333位に保有するため、高度かつ安定な弱毒性状を持つと予想される。また、G遺伝子のコドンが哺乳類細胞に最適化されているため、通常のウイルスよりも高いレベルのG蛋白質を発現すると推定される。すなわち、ERA-G333LeuCO株は、安全性かつ免疫効果の高い生ワクチン株として期待される。H29年度は、本株の安全性および免疫効果について、具体的な検討を行なった。その結果、マウス感染実験(脳内接種)により、ERA-G333LeuCO株は、コドン最適化を行なっていないERA-G333Leu株と同様、高度に弱毒化していることが確認された。一方、神経系培養細胞に両株を感染させた場合でも、G蛋白質の発現量に顕著な差は見られなかった。両株のG蛋白質をプラスミドから発現した場合では、ERA-G333LeuCO株のG蛋白質の発現量が約6倍高くなることが確認されているため、感染細胞では何らかの理由によりコドン最適化の効果が得られないと考えられた。また、ERA-G333LeuCO株およびERA-G333Leu株の感染防御能についても比較した。両株を免疫したマウスに攻撃試験用の標準株(CVS株)を接種したところ、ERA-G333LeuCO株を免疫したマウスの生存率がわずかに高い傾向が認められた。しかし、両株免疫マウスの生存率の間に統計学的な有意差は確認できなかった。さらにH29年度は、ERA-G333Leu株の弱毒性状の安定性をさらに高める目的で、N蛋白質273および394位に弱毒変異を併せ持つERA-N273/394-G333

Leu株の作出に成功した。現在、その弱毒性状について詳細な検討を行っている。本研究では、狂犬病ワクチン株のERA株の遺伝子操作により、生ワクチンの安全性・免疫効果の向上を試みた。新規の弱毒変異の導入により、高度かつ安定な弱毒性状を持つ生ワクチン候補株を作出することができた。一方、コドン最適化されたG遺伝子を持つ候補株を作出したものの、G蛋白質の高発現化・免疫効果の増強は確認できなかった。以上の成績は、今後、遺伝子操作により狂犬病生ワクチンを開発する上で、重要な基盤情報となる。今後は、哺乳マウス連続脳継代法を用いて、ERA-G333Leu株の弱毒性状の安定性を検討する。さらに、マウスに筋肉内接種することで本株の免疫効果についても評価する。一方、生ワクチン株の安全性の向上により、その免疫原性が犠牲となることが予想される。そこで免疫誘導の主役を担うG蛋白質を高発現するERA-G333Leu株を作出する予定である。当初の計画に基づき、G遺伝子のコドンを哺乳類細胞に最適化することで、G蛋白質の高発現化を試みる。神経系および筋肉系培養細胞を用いて、ERA-G333LeuCO株のG蛋白質発現能を、ERA-G333Leu株と比較する。さらに、両株の弱毒性状をマウス感染実験で確認した後、マウスを免疫することで両株の免疫原性を比較・評価する。これらの成績を確認しながら、NおよびP蛋白質への新規弱毒変異の導入も検討していく。人獣共通感染症学
1800MPa級超高力ボルトを実現するための材料・土木・建築分野の学際的基礎研究

本研究では、超高力ボルト創製に関する基礎研究を材料・建築・土木分野の研究者が共同で行った。その結果、1800MPa級超高力ボルトを実現するための最適材料化学成分と金属組織ならびにボルト形状を提案した。初年度は、次年度となる平成21年度の早期に100kg級のインゴット製造とボルト試作を可能とするために、鋼材の最適化学組成の決定を目標に研究を遂行した。これまで、耐遅れ破壊特性に優れた1800MPa級ボルト用素材として提案したFe-0.6C-2Si-1Cr-1Mo(mass%)鋼では炭素量が0.6%と高く、ボルトへの成形性、ボルトの調質処理の際にボルトのネジ底に焼割れが発生するなどの問題点があった。本研究ではFe-0.6C-2Si-1Cr-1Mo(mass%)鋼をベースに、軟質化材の変形抵抗をとくに上げるSi,C量に着目して、これらの元素を種々変化させた材料で焼戻軟化挙動の調査、および軟質化処理材の変形特性を圧縮試験により評価した。その結果、1)ナノ炭化物が析出して高い強度および遅れ破壊特性を維持できる、2)成形性が改善できる最適化学成分としてFe-0.5C-2Si-1Cr-1Mo(mass%)を選択することができた。また、調査研究の結果、超高強度材料を用いたボルト頭部の成形がボルト製造の際のキーポイントであることがわかった。そこで本年度は特にボルト頭部の成形性に重点を置いて、Fe-0.5C-2Si-1Cr-1Mo(mass%)鋼の圧縮試験で得られた変形抵抗のデータをFEM解析に取り込み、現状工業的に製造されているM22ボルトの頭部鍛造工程解析を行った。変形状態・歪分布予測、荷重予測も同時に行い、ボルト頭部成形をする際の問題点を抽出した。本研究では、安全安心な社会基盤を効率良く達成するために、都市内高架橋や高層建築などに汎用可能な超高力ボルトを実現するための材料化学成分と金属組織ならびにボルト形状の最適化のための基礎研究を行うことを目的とする。21年度は、前年度に化学成分および熱処理条件を最適化したFe-0.5C-2Si-1Cr-1Mo(mass%)鋼材(150kg真空誘導溶解材)について、前年度に取得したボルトの頭部鍛造工程解析結果をもとにトルシア型ボルトの試作実験を行った。ボルト頭部の試打ちは既存の冷間ボルト成形装置を用いて行い、頭部形状はM22トルシア型ボルト(首下R=3mm)、首下長さ100mmとした。ネジ下部についても、既存の冷間ねじ転造装置を用いてJISねじ形状に鍛造した。なお、ナット、座金については、JIS規格形状のものを既存設備で試作した。その結果、鋼材の軟質化処理と潤滑処理の最適化により、超高強度ボルトの頭部およびねじ成形が既存のボルト冷間鍛造設備でも成形できることを確認した。また、試作したボルト製品の機械的特性を評価した結果では、引張強さ1800MPaを達成できるものの、JISねじ形状ではボルトの変形性能には問題点があることが確認できた。そのため、本年度はボルトの変形性能を改善するための最適なボルト首下部の形状およびねじ部形状をFEM解析および試作したボルトに切削加工を加えて得られた新形状ボルトを用いた実験により調査した。そして、ボルト形状の変更にともなう、ナット、座金の形状および強度特性の最適化に関する研究にも着手した。本研究では、安全安心な社会基盤を効率良く達成するために、都市内高架橋や高層建築などに汎用可能な1800MPa級超高力ボルトを実現するための材料化学成分と金属組織ならびにボルト形状の最適化のための基礎研究を材料・建築・土木分野の研究者が共同で行うことを目的とする。22年度は、化学成分・熱処理条件を最適化したFe-0.5C-2Si-1Cr-1Mo(mass%)鋼材(150kg真空誘導溶解材)を用いて、ボルト首下部の形状パラメータを切削加工で試作したボルト製品を用いて取得した。その結果、ボルト製品の引張変形性能を引き出せる最適なボルト首下形状を決定し、ボルト製造メーカーの実機設備を用いて提案した新規ボルト首下形状のボルト製品が100本以上の単位で量産できることを実証した。なお、頭部形状は前年度に本鋼材を用いて量産性を実証したM22トルシア型ボルト(首下R=3mm)とした。一方、前年度に課題抽出されたねじ形状については、FEM解析を用いて最適なねじ形状を見出し、切削加工でねじ部を作製したボルト製品の引張変形性能評価も行った。ナットは従来ねじ形状、新規ねじ形状のボルト製品に対応するものをボルトメーカの実機設備を用いて作製できることを確認した。さらにボルト頭部の鍛造負荷の小さい新規頭部形状を提案してその頭部形状に適した形状の座金も設計し、実際に切削加工で試作した新規頭部形状ボルト・座金セットの実用性の検証実験も行った。そして接合要素(ボルト摩擦接合・ボルト引張接合)の実験・解析を行い、提案するボルト製品の実用性の検証を行った。

以上のように、本基盤研究では、材料開発研究者、土木建築従来の汎用高力ボルト(F10T)の1.8倍の世界最高強度を持つ量産可能な1800MPa級超高力ボルトの材料化学成分と金属組織ならびにボルト形状を材料・建築・土木分野の研究者の連携により提示できた。
蒸発法による珪酸塩メルト中の元素の拡散速度の測定

真空中あるいは水素や不活性ガス中でのメルトからの元素の蒸発速度はメルト中での元素の拡散に律速されており、それを用いて逆に蒸発速度からメルト中の元素の拡散速度を求めることを試みた。本研究の最終的な目的である微量成分、特に希土類元素の蒸発速度の測定の準備として、単純系における主要元素の蒸発分別を実験的に検討した。系は固体惑星、地球にとって最も重要であり、基本となるMgO-SiO2系で、Mg/Si比の異なる4種類の化学組成の出発物質を用いた。実験は真空中で、1600または1700°Cで、数分から1日の範囲でおこなった。試料を球に近似して蒸発速度を求めると、加熱時間が短い間は出発物質により速度が異なるが、一定の時間を経過すると、すべての試料が同一の蒸発速度をもつようになり、定常状態に達する。この蒸発速度は固体のフォルステライトおよびSiO2に比べて大きい。温度が100度異なることによって、蒸発速度はおよそ1桁異なる。残さの組織、化学組成、鉱物種を調べた結果、この系は実験条件下でMgにくらべSiがより速い速度で蒸発し、残さは時間とともにMgに富むようになる。系の化学組成が変化するため、等温であるにもかかわらず、フォルステライトが結晶化する。蒸発速度が一定になる条件はすなわち残さの化学組成が一定になる条件で、ここではフォルステライトと粒間のメルトの蒸発速度が釣り合っていることがわかる。実験条件の範囲内では残さは出発物質、温度とは無関係に一定の組成をもつ。これらの変化は温度一定における圧力一組成の相図を作製することでよく理解できる。蒸発による定温結晶化作用は従来まったく研究されてこなかった分野であり、惑星科学に新たな視点をもたらすものである。微量成分に関する実験は進行中である。
半島地域における交通行動実態の解明に関する基礎的研究

半島地域における交通行動実態の全容を解明していくためには,観光行動の面のみならず,小都市や農山村地域におけるパーソントリップの実態や,国土保全の観点から見た農山林地域の保全活動のために必要となる移動・運搬の実態など多角的な面からの交通実態調査とその解析を進めていく必要がある.本研究においては,和歌山県を主に対象として半島地域の小都市や農山村地域におけるパーソントリップの実態を把握することを目的とした.平成14年度においては,紀伊半島中西部に位置する和歌山県御坊市(人口約28千人・世帯数約9,600世帯)及び日高郡10町村(人口約64千人・世帯数約21,600世帯)を対象として,ダイアリー形式によるアンケート調査により平成14年10月15日10月21日の1週間にわたる交通行動を調査した.調査票の配布は抽出率2%の地区別層別抽出により599世帯に配布し535世帯分を回収(回収率89%)したが,1週間連続という煩雑な調査となったため有効回答世帯数は375世帯(有効回収率63%),個人票数は904票(中学生以上を対象)であった.平成15年度においては,この調査データを活用して,半島地域における交通行動実態の解明に取り組んだ.この調査データを活用して,半島地域における小都市とその後背地との間における交通実態とそのトリップ特性から見た地域との関連性(例えば,通院といった高齢者に特徴あるトリップ,買物行動といった都市依存型のトリップ,文化・レクリエーション行動)をとらえた.半島地域における交通行動実態を解明するための交通ダイアリー調査を実施した。対象地域として、従来のパーソントリップ調査の対象とならなかった小都市とその後背地に立地する町村とのつながりを重視し、御坊市および日高郡10町村を調査対象市町村として選定した。調査規模としては、各市町村の実態が十分に推計できる抽出率を考慮し、対象11市町村において599世帯(抽出率2%)に調査票を配布した。調査票の形式としては、ダイアリー形式による1週間連続調査を行い、一部パーソントリップ形式による2日間の調査もおりまぜた。調査期間は、2002年10月15日(火)10月21日(月)までの1週間とした。訪問留置、訪問回収の方式により、回収世帯数は535世帯(回収率89.3%)、有効回答世帯数は375世帯(有効回答率62.6%)、有効回答個人票数904票であった。本年度は、平日(10/16(水))、休日(10/20(日))の2日間のデータを用いて交通手段、目的、目的地を年齢層別に平日、休日ごとに集計、比較する基礎集計を実施し、対象11市町村における基礎的な交通行動の実態を明らかにした。また、半島地域の交通行動の一側面として、観光交通に関わる交通行動実態の分析も進めており、既存調査データを用いることによって南紀熊野地域における観光周遊行動の実態について、観光客の特性、観光周遊パターンと利用交通手段、訪問客数との関連性、観光地の選択要因などを明らかにした。半島地域における交通行動実態の全容を解明していくためには,観光行動の面のみならず,小都市や農山村地域におけるパーソントリップの実態や,国土保全の観点から見た農山林地域の保全活動のために必要となる移動・運搬の実態など多角的な面からの交通実態調査とその解析を進めていく必要がある.本研究においては,和歌山県を主に対象として半島地域の小都市や農山村地域におけるパーソントリップの実態を把握することを目的とした.平成14年度においては,紀伊半島中西部に位置する和歌山県御坊市(人口約28千人・世帯数約9,600世帯)及び日高郡10町村(人口約64千人・世帯数約21,600世帯)を対象として,ダイアリー形式によるアンケート調査により平成14年10月15日10月21日の1週間にわたる交通行動を調査した.調査票の配布は抽出率2%の地区別層別抽出により599世帯に配布し535世帯分を回収(回収率89%)したが,1週間連続という煩雑な調査となったため有効回答世帯数は375世帯(有効回収率63%),個人票数は904票(中学生以上を対象)であった.平成15年度においては,この調査データを活用して,半島地域における交通行動実態の解明に取り組んだ.この調査データを活用して,半島地域における小都市とその後背地との間における交通実態とそのトリップ特性から見た地域との関連性(例えば,通院といった高齢者に特徴あるトリップ,買物行動といった都市依存型のトリップ,文化・レクリエーション行動)をとらえた.