hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アポトーシス抑制分子FLIPの新規機能解析

これまでの研究から我々は、アポトーシス抑制分子として代表される分子FLIPがWntシグナルを増強するという新しい機能を見出してきた。このFLIPがWntシグナリングを増強するという機能について、分子メカニズムを明らかにするために、FLIPのどのドメインがWntシグナリング活性化に重要なのかについて検討した。その結果、FLIPのC末端領域には核移行シグナル(NLS)に類似した配列があることを見出した。さらに、これまで細胞質蛋白質と考えられてきたFLIPが、核にも局在することを見出した。FLIPの変異体を作成し解析した結果、FLIP-LのC末端近傍に存在するNLS類似配列はFLIPの核局在に重要であるだけでなく、FLIP-LによるWntシグナリングの増強にも重要であることを明らかにした。そこで、FLIP-Lの核局在がWntシグナルの増強に関与するかを、FLIP-LのN末端側に核外排出シグナル(NES)を付加したNES-FLIP-Lを作製し、検討した。その結果、NES-FLIP-Lは主に細胞質に局在し、Wntシグナル増強活性は顕著に減弱した。この結果から、FLIP-Lの局在制御(核局在)がFLIP-LによるWntシグナリングの増強という機能にとって重要であることが強く示唆された。また、FLIPの新規機能解明を目的としてFLIPのC末端領域に結合する蛋白質を探索し、数種類の結合蛋白を見出した。それぞれの結合蛋白質についての解析は目下進行中であり、FLIPの未知機能の解明が期待できる。
師部で発現する遺伝子の網羅的単離と発現解析

植物の師部は、光合成産物の輸送やシグナル分子の輸送など、植物の生育や生存にとって重要な役割を果たしている。師部の機能を遺伝子のレベルで解明することで、様々な遺伝子工学的応用が期待できる。しかし、これまでに師部をターゲットとした発現遺伝子の単離と解析は行われてこなかった。この研究は、師部組織を材料として発現遺伝子を網羅的に単離し、その遺伝子の発現を解析することで、師部の機能の解明を試みるものである。昨年度までに、師部細胞から単離された未解析cDNAクローンの配列を解析し、これらが10個の遺伝子の断片DNA配列を含んでいたことを明らかにした。また、これらの遺伝子の組織特異的発現を解析したところ、一部の遺伝子については師部での優先的な発現が認められた。特に、転写因子遺伝子ファミリーのひとつNACファミリーに属する遺伝子ONAC300は、新規に発見された遺伝子であり、師部と茎頂分裂組織で発現していることを明らかにした。ONAC300は師部と茎頂分裂組織における遺伝子発現の制御に関わっていると推察される(kusano et al. MolecularGenetics and Genomics,2005)本年度は、昨年度に加えてさらに10個の遺伝子の断片DNA配列を師部細胞由来cDNAクローンから発見した。特にスフィンゴ脂質の代謝に関わる遺伝子については、昨年度発見されたスフィンゴ脂質C4ハイドロキシラーゼ遺伝子(OsDSH1)に加え、スフィンゴシンキナーゼ遺伝子という二種類のスフィンゴ脂質生合成のキー遺伝子を発見した。OsDSH1は機能未知な植物型スフィンゴ脂質の生合成酵素をコードしており、師部に加えて分裂組織や柱頭で発現していた。また、形質転換植物を用いた解析で、OsDSH1の発現は低温環境におけるイネの生存に顕著な影響を与えることが明らかとなった。植物型スフィンゴ脂質は温度環境への適応に重要な役割を果たしていることが推察される。この遺伝子の利用による低温耐性植物の作出に関する特許を現在出願中である。植物の師部は、光合成産物の輸送やシグナル分子の輸送など、植物の生育や生存にとって重要な機能を果たしている。師部の機能を遺伝子のレベルで解明することで、遺伝子工学的に様々な応用が期待できる。本年度は、師部細胞から単離された未解析cDNAクローンの配列を解析し、これらが10個の遺伝子の断片DNA配列を含んでいたことを明らかにした。そのうち、ONAC300と名づけられた遺伝子はNACファミリーと呼ばれる転写因子遺伝子群に属することが明らかになった。また、NACファミリー内ではONAC300は茎頂分裂組織の形成などに関わる遺伝子群と近縁であった。さらに、発現解析の結果ONAC300が師部と茎頂分裂組織で優先的に発現することが明らかになったため、この遺伝子は師部と茎頂分裂組織における遺伝子発現の制御に関わっているものと推察される。この研究に関する論文はMolecular Genetics and Genomicsに掲載が決定している。また、師部細胞から単離されたスフィンゴ脂質C4ハイドロキシラーゼ遺伝子の構造と発現について解析を行った。その結果、イネでこの遺伝子は5遺伝子からなる多重遺伝子族を構成し、それらのうち4種はイネの葉、根、茎、穂のすべての器官で発現することを明らかにした。さらに、この遺伝子の機能を解析するために形質転換植物の作出を行った。次年度は、本年度までに得られた成果を踏まえて師部から単離された遺伝子の機能を解析し、師部の未知なる機能の解明を目指す。

OsDSH1は機能未知な植物型スフィンゴ脂質の生合成酵素をコードしており、師部に加えて分裂組織や柱頭で発現していた。また、形質転換植物を用いた解析で、OsDSH1の発現は低温環境におけるイネの生存に顕著な影響を与えることが明らかとなった。植物型スフィンゴ脂質は温度環境への適応に重要な役割を果たしていることが推察される。この遺伝子の利用による低温耐性植物の作出に関する特許を現在出願中である。
神経系幹細胞を用いた中枢神経系脱髄疾患の治療の研究

アルギン酸スポンジを用いた脊髄再生の研究を引き続き行った。生後4週令のWistar系の脊髄を2箇所切断し約2mmのギャップを作成し、そこにアルギン酸スポンジを移植し脊髄内軸索の再生を観察した。なにも移植しないもの、コラーゲンスポンジを移植したものをコントロールとし比較した。術後4週、8週のトルイジンブルー染色、免疫染色、電子顕微鏡等により評価した。アルギン酸スポンジを移植したものは、術後4週より、脊髄断端より伸長したアストロサイトの突起を伴って多数の脊髄内軸索の再生が見られ、アルギン酸内をシュワン細胞に取り囲まれ長く伸長していた。一方、なにも移植しないものでは、脊髄断端よりの軸索の伸長はほとんど見られなかった。コラーゲンスポンジを移植したものでは、脊髄断端よりフラーゲン内への軸索の伸長は一部見られたものの数は少なかった。また、コラーゲンtype IV、コンドロイチン硫酸の染色では、なにも移植しなかったものではグリオーシスと思われる厚い壁の様なものができていたが、アルギン酸を移植したものでは見られなかった。電子顕微鏡による観察では、アルギン酸を移植した群では伸長する軸索、アストロサイトの突起、シュワン細胞が接している所見、一本の軸索が近位ではオリゴデンドロサイトによる髄鞘をもち、遠位ではシュワン細胞による髄鞘を持っている所見も得られた。一方なにも移植しない群では脊髄断端に厚いアストロサイトの創が形成され、その表面は基底膜で覆われていた。以上のことより、アルギン酸が脊髄内軸索の再生に良好な環境を提供していることが証明された。この論文は2004年4月刊行の「Tissue Engineering」誌に掲載される予定である。まず、脱髄疾患モデルとしてSDラット(生後30-60日)の脊髄後索(Th10)に0.1%Ethidium Bromideを1μl注入し、脊髄組織の変化を観察した。脊髄組織は、主に神経膠組織(astrocyte, oligodendrocyte)が傷害され、神経細胞や軸索にはあまり障害が及ばないことが確認された。ただ、注入量が多い場合や、注入操作そのものにより侵襲により、軸索も傷害されることがわかった。つぎに、GFP(Green Fluorescent Protein)産生遺伝子を組み込んだTransgenic Rat(SD strain)の胎児(胎生1618日)の海馬を採取し、これを単細胞に分割した。この細胞を培地に入れ、46日浮遊培養し、Neurosphere(神経幹細胞)を得た。この細胞を、脊髄後索(Th10)に0.1% Ethidium Bromideを1μl注入し神経膠組織を損傷したラット(生後30-60日)に第四脳室より注入した。注入後36週で脊髄を取り出し観察すると、正常部脊髄表面軟膜上にNeurosphereの付着が多数見られた。また損傷部(0.1%Ethidium Bromide注入部)には、軟膜の損傷部より脊髄組織内にNeurosphereの侵入が見られた。免疫組織化学染色では、Astrocyte様細胞への分化を思わせる所見は得られたが、Oligodendrocyteへの分化、および髄鞘形成を示唆する所見は現在の所得られていない。またNeuronへの分化の所見も得られなかった。812ヶ月後Oligodendrocyteへの分化が見られたとする報告もあり、もっと長期間の観察を行う予定である。これと平行して、もっと基礎的な研究として、アルギン酸が損傷された脊髄組織に与える影響、再生した軸索との相互関係等についての研究を行い、現在論文投稿中である。
定量的脂質二分子膜センサーの実験的諸問題とその解決へのアポプロ-チ

(i)グルタミン酸受容イオンチャンネル蛋白が三種のアゴニスト(NMDA,L-グルタミン酸,LーCCGーIV)に対して示す化学選択性を,binding assayではなく,より生理的条件に近い指標(チャンネルを透過したイオンの全数)を用いて評価することを可能にした,すなわち,グルタミン酸受容イオンチャンネル蛋白の化学選択牲の評価を.同一膜を用いて評価することにより,膜に包埋したレセプター数に依存しない新しい化学選択性の評価法を提案した(Biosensors&Bioelectronics).(ii)テトラフェニルホウ酸などのアニオン性サイトと種々のイオノフォアを同時に包埋した脂質二分子膜は,膜抵抗を低下させ,電位測定の確率を著しく高めることを見い出した.従来,膜が作成できたにもかかわらず,膜抵抗が高いため(100ギガオーム以上)に約60%の確率でしか電位測定ができなかった.しかし,本研究では.電位応答型脂質二分子膜センサーを定量的レベル(100%の測定確率)に高めることができた.更に,アニオン性サイトと種々のイオノフォアを同時に包埋した平面脂質二分子膜はアルカリ及びアルカリ土類金属イオンに対して常にNernst応答を与えることを見い出した.これにより,定量的脂質二分子膜センサーの可能性が拓かれた(Ana1.Sci.).(iii)脳のNMDAサブタイプのGluRにはアミノ酸配列の相同性の違いに基づいた4種類の分子種が存在する.NMDAレセプター分子種のうち最も脳内に広く分布する11分子種のみを発現したCHO(chinese hamster ovary)細胞から単離したεl/ζ1 NMDAレセプター分子一個を平面脂質二分子膜中に包埋し,総イオン透過量に基づいてアゴニスト選択性を評価した.εl/ζ1分子種1分子が示した1秒間当たりの総イオン透過量は,異なる膜間においてもよい一致を示し,εl/ζ1分子種に固有の値としてのアゴニスト選択牲を定められることを見出した.得られた選択性は,(i)の場合と同様に,εl/ζ1分子種とアゴニストとの間の結合能と比べて著しく縮まっていた.また,εl/ζ1ーNMDAレセプターの情報変換の効率はL-CCG-IVの場合にL-グルタミン酸及びに比べて,1.4倍大きかった.(投稿中).(i)ラット脳より抽出したグルタミン酸受容イオンチャンネル蛋白を,単分子膜貼り合わせ法により作成した平面脂質二分子膜に包埋する際の融合確立の向上について検討した.その結果,ホルムアルデヒドの濃度勾配を融合の駆動力とすることで61%(n=133)の確率で応答を得た.これは,水素イオン濃度勾配を用いる従来法の確率(25%,n=81)に比べて著しく高い.(ii)グルタミン酸受容イオンチャンネル蛋白が三種のアゴニスト(NMDA,L-グルタミン酸,L-CCG-IV)に対して示す化学選択性を,binding assayではなく,より生理的条件に近い指標(チャンネルを透過したイオンの全数)を用いて評価することを可能にした.すなわち,グルタミン酸受容イオンチャンネル蛋白の化学選択性の評価を,同一膜を用いて評価することにより,膜に包埋したレセプター数に依存しない新しい化学選択性の評価法を提案した(Biosensors & ioelectronics,印刷中).(iii)テトラフェニルホウ酸などのアニオン性サイトと種々のイオノフォアを同時に包埋した脂質二分子膜は,膜抵抗を低下させ,電位測定の確率を著しく高めることを見い出した.従来,膜が作成できたにもかかわず,膜抵抗が高いため(100ギガオーム以上)に約60%の確率でしか電位測定ができなかった.しかし,本研究では,電位応答型脂質二分子膜センサーを定量的レベル(100%の測定確率)に高めることができた.更に,アニオン性サイトと種々のイオノフォアを同時に包埋した平面脂質二分子膜はアルカリ及びアルカリ土類金属イオンに対して常にNernst応答を与えることを見い出した.これにより,定量的脂質二分子膜センサーの可能性が拓かれた(投稿準備中).(i)グルタミン酸受容イオンチャンネル蛋白が三種のアゴニスト(NMDA,L-グルタミン酸,LーCCGーIV)に対して示す化学選択性を,binding assayではなく,より生理的条件に近い指標(チャンネルを透過したイオンの全数)を用いて評価することを可能にした,すなわち,グルタミン酸受容イオンチャンネル蛋白の化学選択牲の評価を.同一膜を用いて評価することにより,膜に包埋したレセプター数に依存しない新しい化学選択性の評価法を提案した(Biosensors&Bioelectronics).(ii)テトラフェニルホウ酸などのアニオン性サイトと種々のイオノフォアを同時に包埋した脂質二分子膜は,膜抵抗を低下させ,電位測定の確率を著しく高めることを見い出した.従来,膜が作成できたにもかかわらず,膜抵抗が高いため(100ギガオーム以上)に約60%の確率でしか電位測定ができなかった.しかし,本研究では.電位応答型脂質二分子膜センサーを定量的レベル(100%の測定確率)に高めることができた.更に,アニオン性サイトと種々のイオノフォアを同時に包埋した平面脂質二分子膜はアルカリ及びアルカリ土類金属イオンに対して常にNernst応答を与えることを見い出した.これにより,定量的脂質二分子膜センサーの可能性が拓かれた(Ana1.Sci.).(iii)脳のNMDAサブタイプのGluRにはアミノ酸配列の相同性の違いに基づいた4種類の分子種が存在する.NMDA

レセプター分子種のうち最も脳内に広く分布する11分子種のみを発現したCHO(chinese hamster ovary)細胞から単離したεl/ζ1 NMDAレセプター分子一個を平面脂質二分子膜中に包埋し,総イオン透過量に基づいてアゴニスト選択性を評価した.εl/ζ1分子種1分子が示した1秒間当たりの総イオン透過量は,異なる膜間においてもよい一致を示し,εl/ζ1分子種に固有の値としてのアゴニスト選択牲を定められることを見出した.得られた選択性は,(i)の場合と同様に,εl/ζ1分子種とアゴニストとの間の結合能と比べて著しく縮まっていた.また,εl/ζ1ーNMDAレセプターの情報変換の効率はL-CCG-IVの場合にL-グルタミン酸及びに比べて,1.4倍大きかった.(投稿中).
ウズベキスタンにおける慣習経済の分析と貧困問題への適用に関する研究

本年度は、5月にウズベキスタンのアンディジャン州において、住民暴動と政府による鎮圧事件が発生したことから、7月に予定していた現地の追跡調査を見合わせ、以前までの調査(2003年8、9月、2004年9月)結果に基づいた論文執筆を優先した。その成果としての博士学位論文を、11月に提出し、翌年3月に博士号(学術)を取得した。博士論文における主要な論点の1つは、アンディジャン州における調査地のマハッラの共同体像の問題であった。政治経済学や開発経済学の分野で扱われてきた共有資源(CPR : Common Property Resource)の管理に関わる共同体論や、それらが影響を与えたと思われる現実の開発政策においては、「明確な境界線」によって象徴される画一的な共同体像が暗黙裡に前提とされていた。実際に、近年のウズベキスタン政府は、マハッラの復興を標榜し、これを政策に取り込むことによって開発を進めようとしてきたが、政策議論上の共同体像と現実の共同体的生活との間には遊離が見られ、政策に対する批判が随所で聞かれていた。そこで、同論文では、イスラーム研究が過去に扱ってきた共同体像等から含意を得つつ、この機能的な共同体像を相対化した分析視角から、調査地のマハッラの共同体像を再検証した。マハッラ内の血縁集団や「ギャプ」と呼ばれる慣習の性格や普及の実態を分析することで、結論としては、調査地のマハッラは、機能的紐帯が密に重なり合った「場」として存在しており、「曖昧な境界線」や「異質な構成員」といった諸特徴を、構造上必然的に伴った、相互扶助の基盤としての共同体であるということを示した。同時に、これらの政策的活用に向けた視座を提供した。なお、同博士論文は、今年度の本研究科における最優等論文として選出され、「一高記念賞」を受賞している(3月)。1.2003年8,9月にウズベキスタンにおいて調査を行った。アンディジャン州アルティンクル地区の約500世帯のマハッラ(伝統的共同体)において、ランダム抽出による約250世帯の家計調査を実施した。調査では、タシケントの世界経済外交大学のOB8名がインタビュアーとして参加し、共和国マハッラ慈善基金の許可、及び、調査地のマハッラ委員会の協力を得た。この調査によって、生活水準のデータのみならず、同国の慣習的な組織であるギャプ(Gap)とカッサ(Kassa)に関する詳細なデータを得ることができた。調査地のマハッラでは、81.6%の家計が、これらの組織に平均して2.5個参加していることが確認された。ギャプとカッサは、回転型貯蓄信用講の機能や、共同体的拘束を強化する機能を果たしていると考えられる。データの入力・整理は終了し、現在、データの分析を行なっている。2.ウズベキスタンのプライベート・トランスファー(私的資源移転)の計量分析を、1995年の約1500世帯の家計調査データを用いて行なった。目的は、市場移行後の最も経済的に困難であった時期に、家計間の私的な互酬的経済活動が、インフォーマルな社会保障として機能していたことを実証することである。本研究の成果は、2003年7月に『アジア経済』(アジア経済研究所)に投稿した後、すでに2度のリバイスを経て、現在、第三稿を提出中である。分析結果からは、親族間移転と、隣人間移転において、恒常所得の再分配が確認された。3.プライベート・トランスファーの利他主義モデルに関する理論的検討を行った。これまで、プライベート・トランスファーに用いられる財の多様性について関心があまり払われてこなかったが、複数財を想定することによって、利他主義仮説の統計的テストの結果が異なったものになることを指摘した。本研究の成果は、2003年度日本経済学会秋季大会において発表した後、現在改稿中である。2004年4月に国際関係論研究会第154回定例研究会において、前年度に調査したウズベキスタンのアンディジャン州のマハッラ(地域共同体)における回転型貯蓄信用講に関する発表を行った。5月初旬に、ウズベキスタンのタシケントの大統領アカデミー高等ビジネス学校において、ウズベキスタンのプライベート・トランスファーの分析に関する発表を行った。また、5月の渡航においては、調査地に赴き、不足データの収集と、9月の調査のための打ち合わせをした。2004年9月のウズベキスタンにおける調査では、前年度、家計調査を行ったマハッラ(地域共同体)において、親族関係のデータを中心に収集した。近所に居住する親族同士のつながりは密接であり、この関係を見落として家計という単位のみ注目しても、生活水準等の有効な情報が得られないからである。調査は、10数世帯のインフォーマントに対して詳細なインタビューを行った上で、全世帯(500世帯弱)の親族関係のデータを体系的に収集した。また、マハッラの組織構造を検討するために、マハッラにおける有力者達の構成を調査した。2004年10月に「ウズベキスタンの慣習経済-マハッラの共同体的機能の検討から」が、「アジア研究」に掲載された。2005年4月に、「ウズベキスタンのプライベート・トランスファー(私的資源移転)-社会保障機能の分析」が「アジア経済」に掲載された。

その成果としての博士学位論文を、11月に提出し、翌年3月に博士号(学術)を取得した。博士論文における主要な論点の1つは、アンディジャン州における調査地のマハッラの共同体像の問題であった。政治経済学や開発経済学の分野で扱われてきた共有資源(CPR : Common Property Resource)の管理に関わる共同体論や、それらが影響を与えたと思われる現実の開発政策においては、「明確な境界線」によって象徴される画一的な共同体像が暗黙裡に前提とされていた。実際に、近年のウズベキスタン政府は、マハッラの復興を標榜し、これを政策に取り込むことによって開発を進めようとしてきたが、政策議論上の共同体像と現実の共同体的生活との間には遊離が見られ、政策に対する批判が随所で聞かれていた。そこで、同論文では、イスラーム研究が過去に扱ってきた共同体像等から含意を得つつ、この機能的な共同体像を相対化した分析視角から、調査地のマハッラの共同体像を再検証した。マハッラ内の血縁集団や「ギャプ」と呼ばれる慣習の性格や普及の実態を分析することで、結論としては、調査地のマハッラは、機能的紐帯が密に重なり合った「場」として存在しており、「曖昧な境界線」や「異質な構成員」といった諸特徴を、構造上必然的に伴った、相互扶助の基盤としての共同体であるということを示した。同時に、これらの政策的活用に向けた視座を提供した。なお、同博士論文は、今年度の本研究科における最優等論文として選出され、「一高記念賞」を受賞している(3月)。
水溶性・脂溶性に着目したスタチン系薬剤の細胞腫毎での細胞障害作用の検討

前年度に引き続き、生体侵襲が加わる状況でのスタチンの細胞障害作用を検討することに研究の主眼を置いている。その前段階として、生体侵襲そのものが細胞内シグナル伝達にどのような影響を与えるかについて、前年度得られた知見をさらに掘り下げた。具体的には、周術期肺障害モデルとして、ヒト肺胞上皮細胞由来のA549細胞に炎症性サイトカイン(IL-1beta/ TNF-alfa/ IFN-gamma)を投与してアポトーシスが生じる系を採用している。その際、炎症で惹起されるアポトーシスの原因となる情報伝達系としては、JNK系の活性化とAkt系の抑制が重要であり、抗炎症薬の組み合わせとして、デキサメサゾンとラパマイシンの共投与がアポトーシスを拮抗できることをすでに掴んでいたが、今年度は実験を繰り返し、再現性には問題がないこと、及び、両薬剤の投与の開始がサイトカイン刺激後7時間経過した後でもなお有効であり、その際にも、JNK系の活性化とAkt系の抑制がしっかり拮抗されていることを証明できた。とりわけ、post-treamentの有効性は、臨床的にも意義深い知見であることが評価された。以上の成果をまとめた論文は、日本集中治療医学会Journal of Intensive Care誌に掲載され(J Intensive Care 2019;7:12.)、雑誌のホームページでfeatured articleとしても紹介された。研究期間内に研究成果をまとめた論文が1報掲載されたので、研究進捗状況としては概ね順調と考えている、今年度は生体侵襲時に活性化される細胞内情報伝達シグナルにおいて、スタチンがどのように干渉するか、脂溶性と水溶性の薬剤の性質の違いに起因する影響があるかを、現在結果の出ている、ヒト肺胞上皮細胞で検討する。生体侵襲時にキーとなる情報伝達系がJNKとAkt系であることが確認できたので、研究をまとめるめどは立ったと言える。単にスタチンの細胞障害作用を製剤ごとに比較するよりも、生体侵襲が加わる状況でのスタチンの細胞障害作用の有無を検討することが、周術期医療に有用と思われた。そこで、まずは生体侵襲時の病態生理・細胞内シグナル伝達経路を詳細に検討するから本研究を開始することとした。周術期の肺障害のin vitroモデルとして、ヒト肺胞上皮細胞由来のA549細胞を選択し、炎症性サイトカイン(IL-1β・TNFα・IFNγ)を投与することで24時間後に誘導性一酸化窒素合成酵素(iNOS)やcox2の誘導を確認し、さらに、48時間後にはアポトーシスを伴う細胞死が惹起されることを確認した。その系において、細胞傷害に関わるシグナル変化として、(1)JNK/c-Jun経路の活性化、(2) Akt経路の抑制、(3) DNA障害と関連するヒストンH2AXのリン酸化、(4)抗酸化酵素の発現を促進する転写因子HO-1の減少等を、新しい知見として同定できた。さらに、この系においては、臨床使用に耐える有望な抗炎症薬として、デキサメサゾンとラパマイシンに着目し、それらの細胞保護効果がどのようなメカニズムによりもたらされるかを検討した。デキサメサゾンとラパマイシンはそれぞれ単独でも細胞保護効果を示したが、共投与が極めて効果的で、しかも共投与により適応濃度を十分下げられることが判明した。これは副作用の防止という観点からは大きなadvantageと思われた。さらに、その質的なrescue効果の改善には、JNKの抑制及びAktの活性化が伴うことが判明し、よって現状において、炎症性細胞障害シグナルの主要な経路としてJNK及びAkt経路に着目するに至った。生体侵襲時の病態生理を先行して検討することとしたが、JNK経路・Akt経路という2つの独立した主要なシグナル経路が、細胞障害性に関わっていることが同定できた。スタチンの生体作用を考える場合、スタチンがこれらのシグナル系にどのような影響を及ぼすかを検討することが研究の核になるめどが立った。研究期間内に研究成果をまとめた論文が1報掲載されたので、研究進捗状況としては概ね順調と考えている、今後は、まず肺胞上皮系細胞(A549)に絞って、JNK/Akt

経路へのスタチンの影響を、その脂溶性と水溶性に着目して検討することで、所期の研究目標を達成できると思われる。今年度は生体侵襲時に活性化される細胞内情報伝達シグナルにおいて、スタチンがどのように干渉するか、脂溶性と水溶性の薬剤の性質の違いに起因する影響があるかを、現在結果の出ている、ヒト肺胞上皮細胞で検討する。生体侵襲時にキーとなる情報伝達系がJNKとAkt系であることが確認できたので、研究をまとめるめどは立ったと言える。学会参加に関連する旅費分相当がほぼ未使用となった。海外への学会参加をとりやめたこと、及び、国内の学会についても、結果的に、学会参加の費用は結果的に自費で賄うことになった。来年度は基本的には物品費で使用する計画としたい。
無症候性脳梗塞の危険因子―背振・女川比較研究―

本研究は背振村および女川町の健常高齢者を対象にした研究であり、特に頭部MRIや頚部エコー検査を行うことで、血管病変のリスクファクターや認知機能との関連を調査している。本年度は脳内血管病変と認知機能との関連について、平成13年から15年度にかけて女川町の満65歳の脳健診受診者172人を対象に調査した。本来脳内病変の検索に行う頭部MRIでしばしば慢性副鼻腔炎が見出される。慢性副鼻腔炎では鼻閉感や鼻水を主症状とするが、しばしば集中力の低下などを通じて高齢者の認知機能に少なからず影響する可能性があり、その他の脳内病変とともに検索した。頭部MRI検査は花粉症のシーズンではない6月から8月にかけて行った。MRI上、副鼻腔にT2強調画像で高輝度を有する液状物を副鼻腔炎の指標とし、その他脳梗塞の有無、脳内白質病変の程度を同時に評価した。認知機能検査にはMMSE(Mini-Mental State Examination)を用いた。慢性副鼻腔炎は検査を施行しえた170人中、32人(18.8%)に認められた。両者におけるMMSEの得点はそれぞれ27.5±1.8点(副鼻腔炎あり)と27.9.±2.0(副鼻腔炎なし)で統計学上の差異はみとめられなかった(P=0.28)。しかしながら、満点(30点)の比率をみてみると、副鼻腔炎群が9.4%に対して副鼻腔炎なし群では26.%と両者で差異が認められた(P=0.04)。さらにこの副鼻腔炎の有無は性別・教育歴で補正してもMMSEで満点が取れるか否かに関してオッズ比3.9(95%信頼区間1.1-13.8,P=0.04)で、脳梗塞の有無(オッズ比1.9,95%信頼区間0.7-5.2,P=0.18)と白質病変の有無(オッズ比2.3,95%信頼区間1.1-4.8,P=0.03)から独立した危険因子であった。この慢性副鼻腔炎が高齢者の認知機能に与える影響は軽微ではあるが、抗アレルギー薬やマクロライド系抗生物質の長期投与などで制御可能な病態であり、高齢者の認知機能低下因子の1つとして注目してよい病態と考えられた。この研究はMatsui T, Arai H, Nakajo M, Yoshida Y, Maruyama M, Ebihara S, Sasaki H. Role of chronicsinusitis in cognitive functioning in the elderly.J Am Geriatr Soc 2003;51:1818-9.論文誌上で発表した。
感情育成(情育)のための心理教育・治療プログラムの開発

本研究は、子どもの感情育成のための心理教育・治療プログラムの開発が目的である。小学4年生から中学3年生を対象にした調査の結果から、怒り、悲しみ、不安などのネガティブな感情は否定的に捉えられやすいために十分に感情を体験し難いこと、そして自身の感情をうまく扱えないことが他者感情の認識の難しさと関連することが示された。このことから、感情理解の促進、十分な感情体験を可能にする介入プログラムの必要性が明らかとなった。本研究は、児童・青年の感情育成(以下、情育)のための心理教育・治療プログラムの開発が目的である。まず、平成21年度は既存の感情に関わるさまざまな心理教育と介入法のレビューを行い、文献研究を中心に行った(4月12月)。また、国内学会等に参加し、プログラム開発のための貴重な情報交換を行った。これに加え、発達段階別での調査として、小学4年生から中学3年生を対象に予備調査を行い逸(高校生、大学生、大学院生、および養育者への調査に関しては現在交渉中)、感情に対する価値観や態度、自他の感情を認識したり表出したりする感情制御等を測定する尺度を作成した。その結果、怒りや悲しみ、不安といったネガティブな感情に対してはどうしても否定的な評面に陥りやすく、必要性を見出し難い傾向があり、また感情を制御する能力は感情に対する否定的な価値観・態度とも関連しており、児童・青年に対して感情に関する心理教育を進める必要性が明らかとなった(平成22年1月2月)。よって、本研究では怒り、悲しみ、不安の3つの感情に着目し、児童・青年が自身の感情の理解を促し、感情を十分に体験できるようにるため、現在介入法の考案に取りかかっている(平成22年2月3月)。これらの文献研究、予備調査の結果を基に、平成22年度では実際に考案された介入案を小・中学校の教員と内容について吟味しながら児童に対して試験的に導入し、問題・改善点等の検討を行っていく(高校大学院、養育者に関しては調査同意が得られ、データが揃い次第、順次プログラムを考案、導入して検討する)。そして最終的には平成21年度に作成された尺度を用いて効果比較を行い、本研究におけるプログラムの有効性を検討する。また、平成22年度の国内学会等で平成21年度に実施した調査結果を発表する。本研究は、児童・青年の感情育成(以下、情育)のための心理教育・治療プログラムの開発が目的であった。平成22年度は、昨年度に引き続き既存の感情に関する様々な心理教育、介入法に関する文献研究を実施した(4月9月)。また、昨年度実施した調査結果をまとめ、国内学会にて研究発表を行い、貴重な意見交換ができた(9月)。情育のためのプログラム開発に関しては、これまでの文献研究を基にしたプログラムを小学生用(「気持ちってなあに?」、「気持ちはよいもの?わるいもの?」の2回)、中学生用(「気持ちはなぜ起こるの?」、「気持ちを整理するために」の2回)、養育者用(「感情の意味って何だろう?」の1回)、加えて医療機関において実施する治療プログラム(「あなたの今の気持ちを表すものは?」の1回分の介入案)の計4種類を考案した。実際に実施できたものは、養育者用と医療機関用の2種類であった。養育者用の案においては、「自分の気持ちの整理ができた、子どもの気持ちを理解することができた」などの感想、また医療機関においては「自分の今の気持ちを言葉で見つけることができるようになってきた」などの感想があり、概ね介入協力者における内容の理解と満足度の確認ができた。しかし、介入協力を要請していた各学校の諸事情により、協力が得られ難くなってしまったり、プログラム案がなかなか決め切れなかったことなどもあり、当初計画していた全対象者への介入、およびその効果検討に至れなかったことが今後の検討課題である。したがって、今後としては引き続き協力要請を行い、4、5月頃までに各学年において介入案を実施し、その効果検討を行いたいと考えている。
明治期小学校と教員の村落社会における機能および地位の研究

1.調査・研究愛知県北設楽郡稲武町(大字小田木を中心)を対象に、聞きとり・文書調査を行った。明治後期、公立小学校教員が村の生活の中に占めた位置、果した役割について考察した。2.成果の概要国家の重要施策として展開された公立小学校設立の事業は漸く各地方に具現し、小学校教育が定着しつつあった時期である。村内では、日常生活において、また種々の行事において、小学校長は村長や村会議員と並ぶ有力者であった。それは公立小学校長という公的な地位、教師という職業によるものであるが、さらに村内で重要な機能をもつ青年会に、その指導者として大きな影響力を有していたことも寄与している。同村の出身で、若者組の先輩であり、師範学校卒業という、村の優等生として一般の敬意をあつめていることも無視できない。あるいは、その出身家系、階層等も関わることもあるかもしれない。学制以来の公立小学校の普及の過程で、その経済的負担について法的措置が不十分な事情もあって、旧来の村の共同体的機能に依存して、はじめて小学校の経営が可能であったという事情がある。村人の生産い動とその組織や慣習と一体化した公立小学校の経営が、村人の学校への親近感を深め、その支持の強化に役立った。学制教育の普及が、こうした学校への村人の支持に援けられ、校長や教員への村人の敬意もここから生ずる。さらに、村の組織に組みこまれた学校への、村人たち、ことにその指導層の影響力が重要な問題となる。勅令主義により臣民教育が強制された時期ではあったが。校長・教員による青年会指導の実態と、その影響について考察を続けたい。史科調査を行なった旧小田木村(現愛知県北設楽群稲武町小田木)では、小学校教員青木福治郎が勤務のかたわら卒業生=青年会の指導に当った。「地方改良」が叫ばれていた明治後期の小学校教員としては、国家の要請による当然の行為とみられる。当時他の地域でしばしば問題となった江戸時代以来の伝統的若者組存続派と村落共同体外部の人間である教員指導の青年会との対立や、村落内における青年組織の全般的弱体化は小田木村では顕在化しなかった。教員青木福治郎が同村の出身であり、師範学校卒業以来、同郡内の学校に奉職し、その後半生を故郷小田木校の訓導・校長として過ごした人物である。教員青木の青年会指導は、青木がもともと協同体内部の人間として自他の認めるところであり、自らが若者組の活動を体験し、その伝統を継承する立場にあった。これに加え、隣接する稲橋村は豪農古橋家(当時、6代義真郡長・7代道紀村長)と維新の草莽、神宮佐藤清臣らの指導下、村落共同体の強化によって、幕末期の荒廃から立直り優良模範村であり、小田木村は直接その影響を蒙り、同じ道をめざす村風であった。青木の指導下に、小田木青年会は「順調」に発展し、村の中核たる青年組織としての機能を維持していたが、一面、やはり国家が求める時代の青年像への陶冶が進められたことも事実であった。教員青木の役割り、青年会の運営と時代社会に果たした機能などを、国家と村落共同体との間に揺れつつ、その矛盾を自覚することが少なかった青年たちの姿や内面を語る「青年会誌」の記事の分析を通じて解明したい。「継続」研究による次年度に小田木「青年会誌」のプリントを行ないたい。今年度分についての研究発表はない。調査・研究愛知県北設楽郡稲武町(大字小田木を中心)の調査を行った。明治後期、公立小学校教員が村人たちの生活の中で果たした役割や、その位置について考察した。研究の内容

調査対象地域が山深い村であったこと、明治後期公立小学校教育が、国家的施策として、ようやく定着しつつあった時期であることが前提となるが、村内中農出身の教員青木福治郎は小学校高等科・同県内師範学校卒業後、出身郡内の教員を歴任し、やがて故郷の村の小学校長に就任し、活躍する。村内の日常行事において、小学校長は村長・村会議員と並ぶ有力者であった。その一面は公立小学校長(教師)・公吏としての顔であり、他の一面は村の青年会の指導者で、村出身の有誠者であり、村の青年等の先輩としての顔を持っていた。学制によって新たに発足した公立小学校は、その草創期に、その設立、維持が地域社会の共同事業として独特の意義を有した。法制上の不備を補って、旧来の共同体の機能に依存して、はじめて小学校の経営が可能であった事情もある。公立小学校は、子どもの教育を通じ村内殆ど全戸に関わり、村人の精神的紐帯の核ともなっていた。具体的には、青年会の指導者として小学校長は、他の教員と共に、本来、村共同体のためのものであった青年会の組織や働きが変質して、明治国家体制に適合し、組み込まていく過程をリ-ドすることとなった。成果の報告上記の問題を考察する重点史料として、小田木村の青年会の会誌の蒐集につとめ、その復刻をめざした。本助成研究の第一次報告書として、青年会誌『成徳』復刻第1集を添附提出する。以後、第2集以下を機会を得て続刊する予定である。
脳神経系プロテオームマップを用いた脳腫瘍診断法の開発

最も早期診断法や治療薬の開発が遅れ、予後が悪いものとして脳腫瘍があげられる。我々は、脳腫瘍の発生初期から進行度や予後予測、薬物治療効果などをモニタリングできる簡便な臨床マーカーを検索する目的で、ヒト脳神経系組織・細胞の2次元電気泳動(2D)によるプロテオームマップとそのデータバンクを構築している。本研究では、主にgliomaの形成進行に関連して動態を変化させる一連の蛋白質の検出・同定を、患者脳組織、神経系培養細胞、マウス脳組織から作成した各種プロテオームマップを用いた新規Proteomic Differential Display法にて以下のごとく検討した。1)ヒト脳プロテオームマップの作成とデータタース構築、これを用いた脳組織タンパク質自己抗体ターゲットタンパク質の検出法の検討、2)p53欠失マウスの脳神経系組織・細胞の2D-プロテオームマップの作成と、直接的2Dプロファイル比較(2D-DIGE)法の確立、3)脳組織・細胞サンプルを用いたnanoLC-MASショットガン(cICAT)法の確立と脳腫瘍サンプルの解析。これらの新規方法を用いて、ヒトGliomaでは341個の特異的なタンパク質を、マウス各種脳組織においてはp53遺伝子有無、神経細胞障害性刺激有無に関連して動態を変化させる213個のタンパク質を検出同定した。これらには既知の腫瘍関連分子のみならず腫瘍マーカーとして興味深い分子群が多数含まれており、現在これらの病態との関連性と機能解析を行っている。同じ組織・細胞サンプルからプロテオーム解析用のタンパク質とトランスクリプトーム解析用のmRNA抽出法を検討し、両解析結果を比較検討したところ、脳腫瘍およびマウス脳組織サンプルともに共通に発現量を増減させるものは20%以下であり、両者間での増減逆転現象も多数検出された。本研究によって、脳腫瘍の早期診断や治療薬の標的となりうるタンパク分子の高感度スクリーニング法が確立できた。
発達障害児の母親のレジリエンスに焦点をあてたメンタルヘルスケアプログラムの開発

本研究の目的は、発達障害児の母親のレジリエンスとその影響要因を明らかにし、レジリエンスを育むメンタルヘルスケアプログラムを作成することである。平成26年は、面接調査を実施。育児中の母親の葛藤と対処プロセスを分析し、8つのレジリエンスを明らかにした。平成27年は、オランダ視察(親の会、コーディネート団体、小学校、職業訓練校など)を行った。平成28年は、6月に支援者対象の「オランダの子育てについて」の研修会を実施し、メンタルヘルスプログラムへの協力者を得て、平成29年1月3月(月1回)託児つきの研修会とグループワークから構成されるメンタルヘルスケアプログラムを企画し、実施した。発達障害の子をもつ母親を対象に、メンタルヘルスケアプログラムを構築する目的で本研究を行っている。平成25年度から平成27年度の3年を研究期間としている。まず平成25年度は、発達障害の子をもつ母親に、面接調査を行い、アンケート調査に向けての項目を抽出することを達成目標に計画した。平成25年6月10月文献検討、研究計画の修正、調査フィールドの探索、日本発達障害学会第48回研究大会参加(東京)により、発達障害児(者)を取り巻く現状を明らかにし、研究計画書の修正を行った。平成25年11月平成26年2月には、調査協力を依頼した中学で実施されているタイムケアや母親の会支援事業に参加することによって、調査対象者の実際の現状を理解し、面接調査における内容の充実に努めようと取り組んでいる。倫理的問題も含め、会主催者と打ち合わせを数回にわたり行った。平成26年4月5月、研究計画書を再修正後、現在倫理委員会に申請中で、審査後調査を開始する予定である。1.「発達障害をもつ子の母親が抱える葛藤と対処のプロセス」目的:発達障害の子をもつ母親の役割機能から生じる葛藤と対処のプロセスを分析し,母親のレジリエンス構築要因について考察する。対象:A市内中学校のタイムケアや親の会に所属する母親9名。子の年齢は,15歳以上。方法:面接調査。面接時間は1時間半,プライバシーの守れる場所で行い,研究の目的,方法などについて説明し同意を得た。面接内容は,子育てにおける困難な出来事と対処行動とした。また,母親自身の親,夫,子どもたち,同世代の子をもつ母親との関係の中で抱く葛藤に焦点をあてた。分析:グランデットセオリーを用いた質的帰納的分析を行っている。今後,学会発表を予定している。2.「海外視察:オランダにおける発達障害児の母親支援」期間:平成27年2月14日(土)平成27年2月21日(土)同行者:市川泉(精神保健福祉士),姫野健太(タイムケア支援員),通訳はリヒテルズ直子氏(オランダ在住:教育学者)目的:多様な教育制度や環境の中で,発達障害の子をもつ母親が孤立せず,療育できる要因について明らかにし,母親支援プログラムの検討に活用する。訪問先:1初等学校(De Regenboog)2発達障害児保護者団体Balans 3GGZ CENtraal Ermelo 4特別支援学校(De Bonte Vlinder)5現場訓練校(De Einder)6MEE障害者支援団体7教育・労働・住施設De Binkhorst(Cello)。7施設を訪問し,利用している母親へのインタビューも行った。オランダでは,初等教育から,画一的ではなく,一人一人の能力が異なることを認め合う教育が行われ,障害をもつ子の母親も相談や制度を申請することにより,母親自身の生活も守られ,子の生涯にわたるサポートを受けることができる安心が日本とは異なっていた。平成25年・26年に実施した発達障害児(者)をもつ母親のメンタルヘルスに関する面接調査結果を学会に発表する予定(健康心理学会)である。また平成26年度オランダにおける発達障害関連施設の海外視察報告を、オランダの教育・社会研究家リヒテルズ直子氏を特別講師に迎え、特別講演を行う際に実施する予定(平成27年6月15日)である。また平成27年度は、2つの研究計画を実施予定であったが、諸事情により調査などは中断することとなった。しかし、発達障害児(者)をもつ母親のメンタルヘルスプログラムを作成、実施する多職種(作業療法士、助産師、小児科看護師、在宅の看護師、臨床心理士など)によるチームを結成し、勉強会を開催した。現在も継続しており、SSTやストレングスモデルを用いた母親のストレスマネジメントプログラムを検討中である。また地域での協力者を得ることも必要と考え、茶話会などを企画し情報を収集することも予定している。平成28年度1発達障害の母親を対象とした母親のレジリアンスに関するアンケート調査の実施(8月実施予定)と、2発達障害児(者)をもつ母親のレジリエンスに焦点をあてたメンタルヘルスプログラムの作成と母親教室での実践(10月以降実施予定)を予定しており、プログラムの有効性について評価することを計画している。同分野の教員の病欠や退職が続き、教育や臨地実習の担当が増えたため、平成27年度は実施できなかった。「発達障害児をもつ母親のメンタルヘルスプログラムの開発」平成26年に実施した面接調査から、「語りによる自己再生」「他者とのつながりによる安心感」「子どもとの距離感」が母親のレジリエンスを強化する要因ではないかと考え、プログラムを作成し、評価することを目的とした。実施:テーマ「語って、わかって、つながろう」

対象:発達障害児の母親20名(ポスターとチラシ配布し参加者募集)期間:平成29年1月21日(土)、2月11日(土)、3月11日(土)プログラム内容:1講演40分毎月1つのテーマで講師を招聘。1月「コミュニケーション」、2月「遊び」、3月「生活習慣の整え方」とした。2グループワーク60分支援者がファシリテーターとなり、テーマについて各自の日常生活の実際について語り合い、発表し、講師も交えてのディスカッションを実施した。3カフェを用意した。4アンケート:前回の講義の活用状況について振り返った。5託児:参加者が集中できる環境を整え、支援者が母と子の双方を理解する機会となった。結果:参加状況3回参加9名、2回参加9名、1回参加11名。2月は降雪により、欠席が多かった。評価(参加者アンケートより)1具体的な育児に関する方法の発見:聴講のみでなく、1つの側面から日常の育児を振り返る機会となっていた。また、グループワークや講師への質疑応答により、個々の日常に即した新たな育児の方向性を見出す機会となっていた。2連続したプログラムにより仲間関係の構築:同じ課題に取り組む仲間として、話しやすい関係が構築された。支援者との関係づくりもできた。3託児による解放感:プログラムにリラックスして参加でき、集中することができたとの評価が多かった。今後の課題・要望:1父親の参加、2開催時期の問題(インフルエンザの流行時期)3託児の問題(託児に関わる人数を確保する)ことについて検討していく。本研究の目的は、発達障害児の母親のレジリエンスとその影響要因を明らかにし、レジリエンスを育むメンタルヘルスケアプログラムを作成することである。平成26年は、面接調査を実施。育児中の母親の葛藤と対処プロセスを分析し、8つのレジリエンスを明らかにした。平成27年は、オランダ視察(親の会、コーディネート団体、小学校、職業訓練校など)を行った。平成28年は、6月に支援者対象の「オランダの子育てについて」の研修会を実施し、メンタルヘルスプログラムへの協力者を得て、平成29年1月3月(月1回)託児つきの研修会とグループワークから構成されるメンタルヘルスケアプログラムを企画し、実施した。面接調査の分析に時間を要していること,メンタルヘルスプログラム内容の検討に時間を要している。1.国内の発達障害関連施設に研究協力を要請する。2.発達障害という概念では、協力者をえることが難しい。子育て支援という大きい枠組みの中でとらえることが必要と考える。精神看護学平成26年度に実施予定であった質問紙の作成と調査フィールドの開拓を早急に行うこと。平成27年度メンタルヘルスプログラムについて,当初専門職による心理教育を実施する予定であったが,当事者の意見も含めたプログラムを作成することで,調査内容を反映したオリジナルなプログラムを作成するこを考えている。1.レジリエンスの概念枠組み作成に時間を要した。
悪性胸膜中皮腫の発症機構の解明

早期の胸膜中皮腫は腫瘍細胞が胸膜表面に一層性あるいは乳頭状に認められ,壁側胸膜と臓側胸膜の両方に腫瘍が進展している.中皮腫は早期に腫瘍を摘出しても過半数は3年以内に死亡する. 5年以上生存した症例はいずれも上皮型であり, desmoplasiaや壊死を認めず,腫瘍細胞の細胞増殖能は低く,癌抑制遺伝子のプロモーター領域のメチル化の頻度は低い.このような特徴をもつ中皮腫が胸膜肺全摘術の適応になる.早期の胸膜中皮腫は腫瘍細胞が胸膜表面に一層性あるいは乳頭状に認められ,壁側胸膜と臓側胸膜の両方に腫瘍が進展している.中皮腫は早期に腫瘍を摘出しても過半数は3年以内に死亡する. 5年以上生存した症例はいずれも上皮型であり, desmoplasiaや壊死を認めず,腫瘍細胞の細胞増殖能は低く,癌抑制遺伝子のプロモーター領域のメチル化の頻度は低い.このような特徴をもつ中皮腫が胸膜肺全摘術の適応になる.1995年から2006年の間に中皮腫として胸膜肺全摘除術を行い病理学的検討を行った16例のうち,リンパ節転移や浸潤の程度は問わず,腫瘍の厚さが5mm以下のものを早期の中皮腫とし,その他の症例は進行した中皮腫とすると,8例が早期の中皮腫であった。早期の中皮腫において,病変は主に壁側胸膜に見られるが,病変は臓側胸膜にも存在した。組織型は6例が高分化の上皮型で,1例が主に上皮性成分よりなる二相型,1例が主に肉腫様成分よりなる二相型であった。組織学的に,上皮型は胸膜に異型性を示す中皮の単層性増殖や乳頭状増殖を示した。二相型のうち肉腫様成分は,紡錐形細胞が膨張性に増殖し,小さな結節を多数形成していた。上皮型,肉腫型のいずれも中皮腫の早期の病変は不連続的で,多発性であった。胸膜肺全摘術を行った早期の中皮腫症例の1年,2年,3年生存率はそれぞれ100%,67%,44%,であり,胸膜肺全摘術を行った進行した中皮腫症例の1年,2年,3年生存率57%,14%,0%よりも良好であった。早期の病変は,epithelialmembraneantigenが陽性であり,反応性中皮は陰性であり,生検標本における中皮腫の診断の補助的手段として有用である。一方,中皮腫の診断に有用と報告されているGLUT-1は,早期の中皮腫では発現しておらず,早期例の診断には有用ではない。早期の中皮腫の病態が判明したことにより,早期に中皮腫が診断され,治療がおこなわれる可能性がある。検討した症例のうち2例は,凍結標本を保存しており,蛋白を抽出し,2次元電気泳動を行った。また,腫瘍組織と正常組織から抽出したタンパク質をそれぞれ蛍光色素Cy5,蛍光色素Cy3でラベルし,2次元電気泳動(2-DDIGE)を行った。ゲルをスキャナーで読み込み,画像解析ソフトDeCyderで解析中である。我々の施設および千葉胸膜腫瘍研究会で胸膜中皮腫に対して胸膜肺全摘を行った症例は43例である.そのうち7例が手術後5年以上生存した.これら長期生存症例(LS)7例と非長期生存例(SS)15例の胸膜肺全摘標本の病理学的所見,腫瘍細胞の核異型(NG,1-3),Ki-67標識率を検討した.また,プロモーター領域のメチル化をmethylation specific PCRで検討した.LSの胸膜肥厚は1例を除き5mm以下であった.1例は壁側胸膜と臓側胸膜の間に粘液性の腫瘤を認めた.1例は最大で1mmであった.全例,高分化上皮型で,乳頭状,管状,微小嚢胞状増殖を示した.NG1が1例,NG2が2例,NG3が4例だった.核分裂像は少なく,Ki-67標識率は10%以下であった.Myxoidな間質を認めたが,desmoplasticな間質は見られなかった.壊死は見られなかった.病変は非連続的で多発していた.2例において病変は壁側胸膜と臓側胸膜よりポリープ状に突出し,浸潤の程度は軽度であった.IMIG病期分類はIbが4例,IIIが2例,IVが1例であった,SSのKi-67標識率は2-50%であった.p16,p14,p15,RASSF1A,IGFBP-3のメチル化はそれぞれ20%,10%,53%,10%,26%に認められた.65%の症例はいずれかにメチル化を認めた.p16にメチル化を認める症例といずれかにメチル化を認める症例は予後が不良であった.メチル化は中皮腫の発生に関係している.中皮腫には生物学的に他とは異なる予後良好群が存在する.これらの症例に対して,胸膜肺全摘を行い,化学療法,放射線療法を加えることにより,良好な予後が期待できる.