hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
擬一次元伝導面を有するプラセオ系銅酸化物の新しい超伝導に関する基礎的研究

4.Y124のバンド計算をもとにダブルチェーンにおけるd-pモデルを基礎にした解析を行った。その結果今回のPr247の超伝導に関する実験結果を良く説明できることを示した。我々は、極最近Pr_2Ba_4Cu_7O_<15-δ>(Pr247)酸化物において酸素還元処理を施すことにより超伝導が出現することを発見した。これは従来のCuO_2二次元面による超伝導とは異なり一次元CuOダブルチェーンによる超伝導であると考えられる。この超伝導の発見は銅系酸化物超伝導体における全く新しいタイプの超伝導の出現となるばかりでなく、その結晶構造から、一次元伝導機構による初めての超伝導物質であると考えられる。これを解明するためには、(1)良質な試料の合成、特に単結晶の育成(2)電気抵抗、ホール効果、低温比熱、NMRの異方性&圧力効果等の基礎的物性測定(3)d-pモデルを基礎にしたt-Jモデルを用いた理論的解析が必要となる。本研究では上記の研究を系統的に行うことにより、この超伝導の機構を解明することを目的としている。本年度は以下のような成果が得られた。1.Pr247酸化物の良質試料合成と還元条件の確立を行った。その結果酸素還元量と超伝導遷移温度にベルカーブ的相関があることを明らかにした。またそのときの最高の超伝導遷移温度は24Kであり超伝導の体積分率は70%を超えることが明らかとなった。2.純酸素圧10気圧中1100°C以上の温度を出せる電気炉により単結晶の育成を試みた。その結果大きさが1mm以下のためPr247単結晶そのものを取り出すことはできなかったが、還元処理することにより超伝導が15Kで起こることを確認した。またピンニング効果もあることがわかった。3.Pr247酸化物の圧力下での電子輸送特性を測定した。その結果、加圧に伴い超伝導は消失し、その消失する圧力が酸素還元量に依存することを明らかにした。またいずれの試料も8GPa以上では半導体的振る舞いをすることを発見した。4.Pr247の結晶構造解析データを基にバンド計算を行い、これによりダブルチェーンにおけるd-pモデルを基礎にした解析を行った。
中国の葬儀改革に関する社会人類学的研究:国家と人々を媒介する分節集団の事例研究

本研究は、中国の葬儀改革を考察するものであり、その際に人類学的手法を用いて、地域の殯儀館(セレモニーセンター)で働く人々に注目することに特色があった。現代中国では、旧来の葬儀にまつわる慣習を「封建的」と位置づけ、これを改革するために、厳しい葬儀に関する政策の作成およびその実施機関である殯儀館運営を行っている。本研究では、こうした現政権の施策によって、殯儀館が政策と遺族を媒介する位置を占め、両者を調整し、政策的画一性を保持しつつも葬儀に関する行為や観念の多様性を生み出す結果となっていることを明らかにした。本研究は中国における死者の処理をめぐって展開する葬儀改革について社会人類学的なアプローチを用いて研究を進めるものである。20世紀初頭から繰り返し行なわれてきた近代化の一環としての葬儀改革と、1949年以降の社会主義化のなかで進められている国家政策としての葬儀改革のもと、改革を行なう人々と改革の受け手である人々に焦点を当てることで、遺体の処理という生死の境界を新たに分割し意味を与えつつある、文化の受容をめぐる人々の実践を考察することを目的としている。初年度にあたる20年度は、以下の作業を中心に行なった。中国西北地域におけるもっとも規模の大きな殯儀館(セレモニーセンター、火葬場)の予備的調査を中心に研究を行った。おもに、施設の紹介、組織および各作業チームの紹介を受け、実際の仕事の状況を観察し、一部の作業に従事した。これは、来年度の個別聞き取り調査のために必要であり、その意味で予備調査としての今回の作業を十分にこなすことができた。近年の葬儀改革に関する文献の収集に努めた。とくに、書籍化、論文化されていない種類の文章(具体的には内部規則を成文化したもの、経験談集、行政文書の一部など)の基本的なものを中心に収集、検討し、次年度の調査への問題枠組み修正および実地調査への足がかりとした。そのほか、中国における関連分野の諸研究(民俗学、社会学)のなかで、なぜこの領域に研究の蓄積が少ないのかをその背景を中心に検討する作業に着手した。近代化の一環としての葬儀改革と、社会主義化のなかで進められている国家政策としての葬儀改革が折り重なる形で展開してきた。この政策な複雑性を受け止める場としての実践空間に焦点を当て、改革を行なう人々と改革の受け手である人々を考察対象とすることで、遺体の処理という生死の境界を新たに分割し意味を与えつつある、文化の受容をめぐる人々の実践を考察することを目的としている。第2年度にあたる21年度は、以下の作業を中心に行なった。中国西北地域におけるもっとも規模の大きな殯儀館(セレモニーセンター、火葬場)にて、実際の葬儀を構築している各作業チーム(医療技術に相当するセクションを除く)と共同で作業にあたることで、作業手順とそこで用いられる知の観察/部分的共有を図った。また、にれらの作業「改革」と位置づ位置づける文脈を明確にするために、施設内の通達文書を中心に文字資料を収集した。あわせて、昨年より開始した、.漢民族の葬儀に関する葬儀研究の収集を継続した。これらを総合しつつ、最終年度にあたる22年度の調査スキームを修正、再組織した。本年は最終年にあたり、昨年までのインタビューおよび文献収集の結果を踏まえて、以下の調査研究を中心におこなった。1)火葬場での調査者の実働、2)労働者の技術の習得過程の調査、3)文献調査における火葬普及期間の作業の再構成と、退職作業者を中心とする人々の記憶による初期の火葬状況の再構成の比較を主要な作業とした。時間をかけて繰り返し同じ火葬場を訪問調査することで、一定の信頼関係を構築することができ、従来困難とされてきた火葬場で働く人々の作業への参与観察のなかから、遺体の処理を巡る技術の変化、現場知のありようを考察し、こうした微細なレベルから死をめぐる文化変容を捉える考察を可能とした点が大きな成果といえる。この作業の結果、従来の中国の死をめぐる諸研究では、文献資料の分析を中心とする政策の変化や、葬儀に遭遇した遺族の側からの断片的アプローチが中心であったが、本研究では、国家の定める政策と遺体の適切な処理を必要とする人々を媒介する集団としての殯儀館従業員(遺族接待係、火葬従事者)の役割に注目し、かれらを社会的間接と捉えて、現代中国における死の位置づけの変容における作用を考察することが可能となった。文字化されていない知識の集積として火葬という新たなテクノロジーが運用されていることを再確認するとともに、政策とその運用、先行する文化知識が実践のなかで多様な形式を生みだし、試行錯誤を経ながら新たな遺族へのサービスとして定着し、現代中国の遺体処理の政策にも部分的に影響を与えうるような双方向性があることを明らかにすることができた。

残された作業として、本研究は現在火葬が普及しつつある西北地域の殯儀館を調査対象としたが、ここで得られたモデルがどの程度の射程をもつものであるかを検討できなかった。今後、上海や北京といった中国における火葬普及政策の先進地域における同様の調査が必要となろう。
変革期の日本企業における組織と人的資源管理の補完性に関する研究

本研究では、人事管理と組織構造の補完的関係のパターンとその変容についての検証を行った。日欧の自動車企業にヒアリング調査を実施し、明らかになった点は、日欧の両企業ともに、製品の複雑性の増大に伴って、業務間調整の程度が増していた。これに対し日本の自動車企業においては、製品開発における複雑性の増大化に対する組織的対応として製品開発における複雑性を増大せしめる要因を分析し、製品全体の視点から部品間の接合のあり方を構想し、複雑性を事前に処理することを試みていた。また、そうした事前的調整を行うことができる人材の育成や評価のあり方といった人事管理が組織の変化に即して補完的に変化しつつあることが観察された。本研究では、国際比較研究を通じて人事管理と組織構造の補完的関係のパターンとその補完的関係が近年どのように変容してきているのかを明らかにしようとした。具体的には、日本の自動車企業1社、およびフランスの自動車企業2社への調査を主として、複数企業に対してのヒアリング調査を実施した。調査の結果明らかになった点は、日欧の両企業ともに、自動車製品の複雑性の増大に伴って、製品開発組織における業務間調整の程度も増していくことへの対処が従前よりも重要な課題となっていたことである。とりわけ日本の自動車企業A社においては、製品開発における複雑性の増大化に対する組織的対応として、これまでの日本企業の調整様式の一つの特徴ともいえる現場レベルでの綿密な水平的調整の強化に加え、製品開発における複雑性を増大せしめる要因を分析し、製品全体を俯瞰的にとらえた視点から部品間の接合のあり方を構想し、複雑なパラメータを単純化する、あるいは扱うパラメータの数自体を減少させたうえで製品開発の効率化を目指す点が特徴的であった。すなわち、現場レベルでの水平的調整が事後的調整であるとすれば、複雑性の低減を事前に試みる事前的調整ということができる。本調査では、そうした事前的調整を専門に行う部署を設け、組織的に対処していた点が特徴的で、その組織で要請されるスキルはこれまで多くの日本企業で競争力を発揮してきた水平的調整能力とは異なることが示唆され、組織の変化に伴いそこで要請される人材育成等の人事管理もそれと補完的になるような変化が見られつつあることが明らかになった。その一方で、欧州自動車企業においては、日本企業と同様に製品開発における複雑性の事前処理の強化の試みがみられた一方、それに伴う人事管理の変化については顕著な変化を観察できなかったために、日欧でなぜこのような差異が生じるのかといった点について更なる調査、分析が求められる。本研究の目的は、変革期の日本企業において組織構造と人的資源管理システムに従前の日本企業には見られなかった新たな補完的関係ともいうべき状態が存在することを理論的・実証的に検証することである。その検証を行う上で初年度である平成24年度は既存の組織論および人的資源管理論の諸研究に関する文献の探索と整理にとりわけ注力し、来年度以降の実証調査に向けての理論的フレームワークの構築および、いくつかの企業に対するインタビューを通じた探索的調査を実施した。また、2009年に自身が所属していた研究機関(神戸大学)で実施した企業の人事部長および開発部門長向けのアンケート調査で得られたデータを今回の研究のフレームワークに即して新たに統計的に分析しなおし、その結果を論文にまとめ査読付き雑誌に投稿(掲載済)する過程で査読者から様々な有益なコメントをいただきながら本研究の理論的フレームワークの精緻化を行ってきた。さらに、本年度は東南アジアに開発・製造拠点を持つ製造業1社に対して行ったインタビュー調査の結果を分析し、学会報告を実施した。先に示した統計的分析とこのインタビュー調査の分析結果を簡潔にまとめると、統計分析においては日本企業の組織構造、とりわけ従業員の仕事の調整のあり方の変容が生じた場合、その調整のあり方に対して補完的関係となる人的資源管理諸制度の変容がみられた企業においては良好なパフォーマンスがみられることを確認した。インタビュー調査の分析においては、そうした組織構造の変容とそれに伴う人的資源管理の変容がなぜ、どのようなプロセスを経て生じるのかを経時的に詳細に分析していくことで、現代の日本企業にみられる新たな組織と人的資源管理の補完的関係の理論の体系化を試みた。本研究の進捗については概ね当初の計画通りに進んでいると考えられる。当初の計画においては初年度(平成24年度)は日本企業における組織と人的資源管理の新たな補完的関係に関する理論的フレームワークの構築・精緻化を目指すための文献研究、既存のデータの整理、分析をもとに来年度以降の新たな実証的調査に向けての準備を行うことができたと考えている。また、初年度にまとめた文献研究の結果および日本企業1社へのインタビューの結果と分析を学会報告として発表し、様々な有意義なコメントを得ることができ、本研究で示すべき理論的フレームの再検討と精緻化を推し進めることができた。

これらの初年度の研究結果をふまえて、本研究で目指す理論構築に関してより詳細に検討すべき点も存在するために、初年度に引き続き文献研究と実証研究を並行しながら現代日本企業における組織と人的資源管理の補完的関係のあり方に関する理論の精緻化を試みる必要がある。平成25年度前半においては、当初の研究計画書のとおり、複数の日本企業の人事担当者へのインタビュー調査のための仮説の構築、調査設計およびインタビュー調査を実施する予定である。リサーチサイトの確保については研究計画書でも記したとおり、研究者がこれまで接してきた神戸大学経営学研究科の社会人大学院のOB・OGをはじめ、現在の所属機関で構築した企業とのネットワークを活用しながら、少なくとも34社へのインタビュー調査を実施しようと計画している。平成25年度後半においてはそれらの調査結果の分析を経て、全体の研究のまとめのフェーズに入ることになる。初年度の文献研究もふまえながら、最終的に本研究で体系化するべき理論をまとめ、論文や学会報告という形で公開する予定である。特に25年度中に本研究の進捗を学会において報告し、そこでのコメント・サジェスチョンを受け、それらの有意義な指摘を研究に反映させながら本研究の質的価値を高めることを目指す。こうしたプロセスを経ながら、本研究において構築された理論を最終的な成果物として論文としてまとめる段階においては、将来的に本研究で示そうとする理論をより一般化しようとするための大量サンプル調査に向けた仮説の再検討、精緻化を必要に応じて実施し、本研究がより発展可能な形でまとめられるような作業を実施する予定である。平成25年度においては、概ね当初の研究計画書の使用計画にしたがって、経営学分野における組織論関係および人的資源管理論関係およびその他本研究に関連する書籍や資料の購入、そして研究を進めていく上で必要な文具やPC関連の消耗品に合わせて約400,000円程度使用する予定である。また、平成25年度は複数の企業に対してインタビュー調査を実施する予定なのでその際に必要な旅費、調査謝金、および本研究に関する学会報告や研究会の参加のための旅費に約350,000円程度の使用を想定している。ただしインタビュー調査についてはその数が増減する可能性もあるため、旅費の使用金額は多少の変動が生じる可能性もあることを想定している。その他論文や資料を作成するための印刷費等の雑費についても約50,000円程度の使用を想定している。
侵襲性歯周炎の原因候補遺伝子NOD2の機能解析

2018年度は、過去に同定したNOD2変異の機能解析と他サンプルを用いたゲノム解析を並行して実施した。1.NOD変異型の機能解析/まず野生型のNOD2遺伝子配列に対して、Mutagenesis法にて特定部位変異遺伝子導入を行った。そして、変異導入したNOD2領域を発現ベクターに組み替えた。作成した侵襲性歯周炎に特異的な5種類のNOD2変異型プラスミドをHEK293細胞株に導入し、細菌の構成因子であるムラミルジペプチドに対する応答性をルシフェラーゼアッセイ法にて解析した。その結果、いくつかのNOD2変異型では野生型と比較して、免疫シグナルへの応答強度、応答のピークや持続時間が変化していることを確認した。今後はNOD2変異型の結合パートナーや細胞質内での挙動の変化を詳細に解析していく。2.さらなる罹患者サンプルを用いたゲノム解析/ (1) NOD2遺伝子の他集団における変異解析/日本人以外の集団における侵襲性歯周炎罹患者に対してNOD2領域のディープシークエンス解析を行い、変異の有無を検討する。Abant Izzet Baysal大学との共同研究により、トルコ人集団における侵襲性歯周炎罹患者のDNAサンプルを90サンプル使用する。東京医科歯科大学の倫理審査は受理されており、Abant Izzet Baysal大学にてDNA抽出が実施されたのち、NOD2の全プライマーセットを用いてシークエンスを実施予定である。(2)新たな家系例を用いた全エクソーム解析/侵襲性歯周炎罹患者を複数含む新たに収集された家系を用いて全エクソーム解析を行い、NOD2以外の新たな遺伝子変異を探索する。当大学バイオリソースセンターを利用したサンプリングを開始しており、サンプリングの中から家系例を見出した。今後、次世代シークエンサーを用いてライブラリ作成、シークエンスによる塩基配列の取得を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
MIS(ミュラ-管抑制物質)とその受容体に関する研究

鳥類のミュラ-管抑制物質(MIS:胚期の雌性生殖輸管原基の退縮を誘導する雄生殖腺曲来の生理活性因子)の精製、および、ミュラ-管のMIS受容性について、以下の研究を行った。1.ニワトリの初生雛および8週齢の雄の細切精巣を90分間培養し、培養液中に放出された分泌タンパク質の硫安沈殿粗抽出物を透析により脱塩後、イオン交換クロマトグラフィ等により精製を進め、その各精製過程で、雌ウズラ胚ミュラ-管の器官培養系によりMIS活性を生物検定すると共に、ゲル電気泳動で還元状態および非還元状態での含有タンパク質の泳動パタ-ンを調ベ、哺乳類で知られている分子種と比較した。2.雌ウズラ胚から、MIS感受期およびMIS不応期のミュラ-管を集め、フェノ-ル・グアニジウム塩法でRNAを抽出し、オリゴ(dT)セルロ-ズ・アフィニティクロマトグラフィ-で取り出したmRNA分画を、ゲル電気泳動にかけ、泳動パタ-ンの相違を検討した。3.ウズラ精巣のMIS産生能およびミュラ-管のMIS反応性におよぼす卵巣ホルモン(エストロゲン)の影響を検討した。発生初期に合成エストロゲンDietylstilbestrol(DES)の作用を受けたDES処理胚のそれぞれからの、雄生殖腺と雌ミュラ-管を種々に組み合せて器官培養し、さらに一部は培地へのDES添加等を行った実験の結果、雄生殖腺のMIS産生はDES処理によって低下するが、依然として活性を残していること、一方、ミュラ-管のMIS感受性はDES処理により著しい低を示し、これからの相乘効果がDES処理雄胚のミュラ-管退縮の遅延または抑制をもたらすことが示唆された。胚胎期の雄において雌性生殖輸管原基(ミュラ-管)の退化を誘導する、精巣由来のホルモン様因子として知られるミュラ-管抑制物質(MIS)を、鳥類の精巣より抽出して精製し、その抗体を作製するとともに、ミュラ-管のMIS受容体の性質を調べて、発育にともなう生殖腺のMIS産生能の推移、生殖腺内のMIS産生部位、ミュラ-管におけるMIS作用部位とMISの作用機構、MISと性ステロイドホルモンとの相互作用、鳥類と哺乳類のMISおよび受容体の動物差、および、ミュラ-管抑制作用以外のMISの生理作用の追究を目的に研究した。1.ニワトリの初生びな、および、8週齢の若鳥の精巣を細切して培養し、培養液の遠心上清中の分泌タンパク質を硫酸アンモニウムで沈澱させ、生じた沈澱物をセファデクスG25カラムで脱塩し、イオン交換クロマトグラフィ(DEAEおよびCM)、レクチン・アフィニティ・クロマトグラフィ(WGL)、および、高速液体クロマトグラフィを順次通して精製を進めた。2.各精製段階で生じたタンパク質のピ-クを、ウズラ雌胚ミュラ-管の器官培養系を用いて生物的に検定し、MIS活性を測定すると共に、ゲル電気泳動で含有タンパク質のパタ-ンを調べた。3.MIS感受期(孵卵7日)、MIS非感受期(孵卵12日)および、エストロゲン処理胚のミュラ-管をウズラ雌胚から集め、フェノ-ル・グアニジウム塩法でRNAを抽出し、さらにオリゴ(dT)セルロ-スのアフィニティ・クロマトグラフィでmRNAを取り出した。4.孵卵3日に合成エストロゲンのジエチルスチルベステロ-ル投与により、ウズラ胚ミュラ-管のMIS反応性は低下し、MIS感受期が遅延することがわかった。鳥類のミユラ-管抑制物質(MIS:胚期の雌性生殖輸管原基の退縮を誘導する雄

生殖腺由来の生理活性因子)の精製、および、ミユラ-管のMIS受容性について、以下の研究を行った。1.ニワトリの初生雛および8週齢の雄の細切精巣を90分間培養し、培養中に放出された分泌タンパク質の硫安沈殿粗抽出物を透析により脱塩後、イオン交換クロマトグラフィ等により精製を進め、その各精製過程で、雌ウズラ胚ミユラ-管の器管培養系によりMIS活性を生物検定すると共に、ゲル電気泳動で還元状態および非還元状態での含有タンパク質の泳動パタ-ンを調べ、哺乳類で知られている分子種と比較した。2.雌ウズラ胚から、MIS感受期およびMIS不応期のミユラ-管を集め、フェノ-ル・グアニジウム塩法でRNAを抽出し、オリゴ(dT)セルロ-ズ・アフィニティクロマトグラフィで取り出したmRNA分画を、ゲル電気泳動にかけ、泳動パタ-ンの相違を検討した。3.ウズラ精巣のMIS産生能およびミユラ-管のMIS反応性におよぼす卵巣ホルモン(エストロゲン)の影響を検討した。発生初期に合成エストロゲン(DES:Diethylstilbestrol)の作用を受けたDES処理胚と正常胚のそれぞれからの、雄生殖腺と雌ミユラ-管を種々に組み合せて器管培養し、さらに、一部は培地へのDES添加等を行った実験の結果、雄生殖腺のMIS産生はDES処理によって低下するが、依然として活性を残していること、一方、ミユラ-管のMIS感受性はDES処理により著しい低下を示し、これらの相乗効果がDES処理雄胚のミユラ-管退縮の遅延または抑制をもたらすことが示唆された。
内因性抗生物質カセリシジンの肝再生における役割-ノックアウトマウスを用いて

脊椎動物の防御機構は獲得免疫と自然免疫からなる.前者は脊椎動物特有の系で,病原体認識を免疫グロブリンやT細胞受容体で特異的に行う.一方,後者は昆虫などの下等動物から普遍的に存在する系で,感染初期の生体防御に重要な役割を果している.カセリシジンは自然免疫担当分子であり,皮膚感染モデルを用いて生体防御における重要性を示し(Nature,2001),発現欠如がアトピー性皮膚炎の二次感染の原因として報告した(N Engl J Med,2002).カセリシジンは皮膚創傷モデルにおいてEGFRのco-factorのproteoglycanの発現を介して創傷治癒も促進している.さらにブタカセリシジンPR-39は心筋梗塞モデルにおいて血管新生を誘導すると報告された.マクロファージ内にはカセリシジンが発現しておりLPSの刺激がToll like receptor(TLR)を介してカセリシジンの発現を誘導することが確認されている.近年,肝再生においてKupffer細胞の重要性が指摘されているが,我々は肝再生時にKupffer細胞および炎症性細胞中のカセリシジンが腸管から門脈系に侵入する細菌に対し防御的作用をするだけでなく,直接的または間接的に肝細胞の増生を誘導すると推測した.実際に正常肝組織においてTLR3-8,10 mRNAの発現をRT-PCRで確認した.しかし,免疫組織学的検討ではマウス正常肝組織のKupffer細胞にカセリシジンの発現を認めず,ごく一部の循環している顆粒球に発現しているだけであった.そこで,我々はカセリシジンのin vivoにおける感染防御能および組織修復能を評価を試みた.多くの家畜哺乳類がカセリシジンファミリーを複数発現しているのに対し,マウスはヒトと同様に一種類のカセリシジン遺伝子しか持っていない.我々はマウスの皮膚感染モデルの系を用いることとし,2種類のカセリシジントランスジェニックマウスを作成した.この結果,複数のカセリシジン遺伝子の発現が感染防御および組織修復の促進に寄与することを証明した(PNAS,2005).脊椎動物の防御機構は獲得免疫と自然免疫からなる.前者は脊椎動物特有の系で,病原体認識を免疫グロブリンやT細胞受容体で特異的に行う.一方,後者は昆虫などの下等動物から普遍的に存在する系で,感染初期の生体防御に重要な役割を果している.カセリシジンは自然免疫担当分子であり,皮膚感染モデルを用いて生体防御における重要性を示し(Nature,2001),発現欠如がアトピー性皮膚炎の二次感染の原因として報告した(N Engl J Med,2002).カセリシジンは皮膚創傷モデルにおいてEGFRのco-factorのproteoglycanの発現を介して創傷治癒も促進している.さらにブタカセリシジンPR-39は心筋梗塞モデルにおいて血管新生を誘導すると報告された.マクロファージ内にはカセリシジンが発現しておりLPSの刺激がToll like receptor(TLR)を介してカセリシジンの発現を誘導することが確認されている.近年,肝再生においてKupffer細胞の重要性が指摘されているが,我々は肝再生時にKupffer細胞および炎症性細胞中のカセリシジンが腸管から門脈系に侵入する細菌に対し防御的作用をするだけでなく,直接的または間接的に肝細胞の増生を誘導すると推測した.実際に正常肝組織においてTLR3-8,10 mRNAの発現をRT-PCRで確認した.しかし,免疫組織学的検討ではマウス正常肝組織のKupffer細胞にカセリシジンの発現を認めず,ごく一部の循環している顆粒球に発現しているだけであった.そこで,我々はカセリシジンのin vivoにおける感染防御能および組織修復能を評価を試みた.多くの家畜哺乳類がカセリシジンファミリーを複数発現しているのに対し,マウスはヒトと同様に一種類のカセリシジン遺伝子しか持っていない.我々はマウスの皮膚感染モデルの系を用いることとし,2種類のカセリシジントランスジェニックマウスを作成した.この結果,複数のカセリシジン遺伝子の発現が感染防御および組織修復の促進に寄与することを証明した(PNAS,2005).脊椎動物の病原微生物に対する生体防御反応は獲得免疫と自然免疫から成り立っている.前者は脊椎動物に特有な系であり,病原体認識を免疫グロブリンやT細胞受容体により行われる.一方,自然免疫系は,昆虫などの下等動物から脊椎動物まで普遍的に存在する系で,感染初期の生体防御に重要な役割を果している.内因性抗菌ペプチドは自然免疫の中心的存在で生体防御の最前線を担っている.Cathelicidinは哺乳類の抗菌ペプチドひとつで,我々は生体内におけるその重要性をマウスの皮膚感染モデル(Nature.414:454-7,2001)またはその発現欠如がアトピー性皮膚炎の二次感染の原因として報告した(N Engl J Med.347:1151-60,2002).このcathelicidinはブタの皮膚創傷モデルにおいてepidermal growthfactor receptorのco-factorでもあるproteoglycan型接着分子の発現を介して創傷治癒を促進する作用も持つことが共同研究者から報告されている.Cathelicidinは皮膚創傷時に動員される炎症性細胞中に発現しているだけでなく,表皮中のケラチノサイトにも発現しているinducibleな抗菌ペプチドである(Dorschner RA, et al. J Invest Derm.2000).最近ではブタcathelicidinがマウス心筋梗塞モデルにおいて血管新生を誘導し,心筋の虚血後再灌流傷害を抑制すると報告されている.

また,ブタcathelicidinはp47phoxやp130casなどの細胞内シグナル分子のSH3 domainに結合し作用することが報告されているが,我々もブタcathelicidin遺伝子導入によるras形質転換線維芽細胞におけるactin構築や細胞増殖の変化がPI3 kinase p85aに結合することによりPI3 kinase活性が低下して細胞内情報伝達経路が修飾されるためと報告した.(Tanaka K.,Jpn J Cancer Res,2001)近年,肝再生においてKupffer細胞の重要性が指摘されているが,マウスのマクロファージ内にcathelicidinが発現していて,肝再生時の増悪因子でもあるLPSの刺激がToll like receptor(TLR)を介して伝わりcathelicidinの発現を誘導することが確認されている.我々は肝再生時にKupffer細胞および炎症性細胞中のcathelicidinが腸管から門脈系に侵入する細菌に対し防御的作用をするだけでなく,直接的または間接的に肝細胞の増生を誘導すると推測している.脊椎動物の生体防御機構は獲得免疫と自然免疫からなっている.前者は脊椎動物特有の系で,病原体認識を免疫グロブリンやT細胞受容体で特異的に行う.一方,後者は昆虫などの下等動物から普遍的に存在する系で,感染初期の生体防御に重要な役割を果している.カセリシジンは自然免疫担当分子で,生体防御における重要性を皮膚感染モデルで証明し(Nature,2001),発現欠如がアトピー性皮膚炎の二次感染の原因として報告した(N Engl J Med,2002).カセリシジンは皮膚創傷モデルにおいてepidermal growthfactor receptorのco-factorのproteoglycanの発現を介して創傷治癒を促進し,ブタカセリシジンは心筋梗塞モデルにおいて血管新生を誘導し,心筋の虚血後再灌流傷害を抑制すると報告された.また,ブタカセリシジンはp47phoxやp130casなどの細胞内シグナル分子に結合するが,我々もPI3 kinase p85aに結合し,PI3 kinaseの活性を低下させることを報告した(Jpn J Cancer Res,2001).マウスのマクロファージ内にはカセリシジンが発現していて,LPSの刺激がToll like receptor(TLR)を介してカセリシジンの発現を誘導することが確認されている.近年,肝再生においてKupffer細胞の重要性が指摘されているが,我々は肝再生時にKupffer細胞および炎症性細胞中のカセリシジンが腸管から門脈系に侵入する細菌に対し防御的作用をするだけでなく,直接的または間接的に肝細胞の増生を誘導すると推測している.実際に正常肝組織においてTLR3-8,10mRNAの発現をRT-PCRで確認した.しかし,免疫組織学的検討ではマウス正常肝組織のKupffer細胞にカセリシジンの発現を認めず,ごく一部の非実質細胞に発現しているだけであった.脊椎動物の防御機構は獲得免疫と自然免疫からなる.
専門職団体による職域横断型アクレディテーションの研究－米国の相談援助職を対象に－

米国のPsychologist、Counselor、Social workerのアクレディテーション・システムは、職域横断型の専門職の養成カリキュラムの質保証を、分野共通の能力設定と分野別の多様性に配慮した柔軟な認証基準によってまかなう先行事例として有効である。しかし、複数の認証団体・資格団体の協力ないし競合を前提とした仕組みについては、職業資格の認定における米国型の分散システムと、日本型の集中システムの違いを踏まえた上で、日本社会への適用可能性を判断すべきといえるだろう。本研究の目的は、医療・福祉・教育の職域にまたがる米国の相談援助職を事例として、専門職養成における職域横断型アクレディテーションの成立過程を明らかにするとともに、日本において職域横断型の専門職化を課題とする心理職の事例と比較することで、日本において米国モデルを適用する際の有効性と限界を明らかにすることにある。本研究計画では、米国のPsychologist、Counselor、Social workerの専門職域の拡大とアクレディテーションシステムの成立過程、および国家・大学・他職種との調整に向けた専門職団体の戦略について、各職種の事例研究を進めるとともに、日本の心理職養成システムとの比較を行う。計画の2年目にあたる平成24年度は、米国の3職種における職域の広がり、教育要件、アクレディテーション基準について整理するとともに、比較対象を広く米国の職業一般へと拡大した。また、日本における心理職の養成システムの成立過程について、学術団体が発行する資格(学会資格)と国家資格との関係に注目し、学会資格が国家資格化を目指す際に抱える課題を整理した。これら、平成24年度の研究成果の一部は、日本教育社会学会第64回大会「学会資格と国家資格ー「心理師」構想を巡る心理諸学会の対応を中心にー」、東北教育学会第70回大会「「次世代専門職」のアクレディテーションと能力基準ー米国のカイロプラクティック、家族療法、葬儀サービスを事例としてー」、図書館情報学会シンポジウム「日本の専門職養成の構造からみた図書館専門職養成の検討」での「臨床心理士の成立過程・現状」として発表した。また、米国におけるPsychologist、Counselor、Social workerの3職種のアクレディテーション基準について、現在、研究資料を執筆中である。計画の3年目にあたる平成25年度は、これまでの調査結果に基づき、米国の3職種における職域の広がり、教育要件、アクレディテーション基準の比較を行い、その成果を東北教育学会第71回大会「米国における職域横断型アクレディテーションの研究ーPsychologist, Counselor, Social workerを事例としてー」として発表した。比較の結果として明らかにされた3職種の共通項は、いずれも職域や分野によって教育要件や資格要件が異なる下位集団の集まりであること、横断型のアクレディテーション団体の他に分野別の資格認証団体が並立していること、横断型のアクレディテーションでは全分野に共通して求める能力の内容がカリキュラム基準に組み込まれていること、スーパービジョンを前提とした長期にわたる専門別の実践経験が大学院課程の中に組み込まれていること、などである。また現在、同発表に基づいた論考を執筆中である。計画の初年度にあたる平成23年度は、米国の3職種における職域の広がり、教育要件、アクレディテーション基準に関する資料を収集した。また、日本における心理職の養成システムの成立過程について、教育、産業、医療の三領域に注目し、職域横断型の専門職が抱える課題を整理した。これら、平成23年度の研究成果の一部は、『カウンセリングを巡る専門職システムの形成過程ー「心」の管轄権とプロフェッショナリズムの多元性ー』(2012.1、大学教育出版)にまとめ刊行した。また、特にPsychologistの職域とアクレディテーション基準については、「心理職養成の質保証とアクレディテーションに関する一考察」として、論文を執筆中である。

本研究の目的は、医療・福祉・教育の職域にまたがる米国の相談援助職を事例として、専門職養成における職域横断型アクレディテーションの成立過程を明らかにするとともに、日本において米国モデルを適用する際の有効性と限界を明らかにすることにある。本研究計画では、米国のPsychologist、Counselor、Social workerの専門職域の拡大とアクレディテーションシステムの成立過程、および国家・大学・他職種との調整に向けた専門職団体の戦略について、各職種の事例研究を進めるとともに、日本の心理職養成システムとの比較を行う。計画の最終年度にあたる平成26年度は、前年度にまとめた米国の3つの事例の共通項を比較軸として、日本における「公認心理師」法案が国会に上程されるまでの政策過程を分析した。その成果の一部は、日本高等教育学会・2014年度研究交流集会「「公認心理師」の政策過程に向けて」として発表した。また現在、本研究の四年間の成果を公表すべく、同発表を基盤とした論考を執筆中である。教育社会学本研究の目的は、米国の相談援助職と日本の心理職を事例として職域横断型アクレディテーションの成立過程と課題を明らかにすることにあるが、平成24年度は米国の対象職種の基礎資料の収集と、Psychologist、Counselor、Social workerのアクレディテーション基準について、広く米国の職業一般との比較から把握を進めることができた。また、日本の事例についても、学会資格と国家資格の関係に焦点を絞り、その歴史過程をまとめ、学会発表に至ったことから、本研究計画はおおむね順調に進展していると判断できる。本研究の目的は、米国の相談援助職と日本の心理職を事例として職域横断型アクレディテーションの成立過程と課題を明らかにすることにあるが、平成25年度はこれまでの調査の結果に基づき、米国における3職種の共通項を明らかにするとともに、その成果を学会大会にて発表した。以上から、本研究計画はおおむね順調に進展していると判断できる。本研究の目的は、米国の相談援助職と日本の心理職を事例として職域横断型アクレディテーションの成立過程と課題を明らかにすることにあるが、平成23年度は米国の対象職種の基礎資料の収集と、Psychologistのアクレディテーション基準の把握を進めることができた。また、日本の事例についても、その歴史過程をまとめ、書籍の刊行に至ったことから、本研究計画はおおむね順調に進展していると判断できる。引き続き、米国のPsychologist、Counselor、Social workerの専門職域の拡大とアクレディテーションシステムの成立過程、および国家・大学・他職種との調整に向けた専門職団体の戦略について、各職種の事例研究を進めるとともに、米国の職業一般との比較に基づいた論文、及び中間報告書を公表する。
自己身体認知の変化を誘発するリハビリテーション戦略の開発

本研究テーマは、慢性疼痛患者における自己身体認知とその他症状の関連を調べること、およびその身体認知を変容させる手法を開発することを目的とした。慢性の口腔顔面痛を有する患者を対象に、自身の舌のサイズ認知と、痛み、うつ、不安、破局的思考の間に関連が認められるかを調査した。コントロール群としては、同年代の健常者とした。結果、自己身体認知(舌のサイズ認知)は、健常者においてその他のパラメータと関連を認めなかったが、慢性口腔顔面痛患者においては、破局的思考の下位項目である拡大視と有意な負の相関関係を認めた。このことは、慢性疼痛患者における身体認知は、破局的思考と関連があることを示唆している。本研究課題のテーマである自己身体認知は、多感覚統合における予測と実際の感覚入力の合致程度により多大な影響を受けることが知られている。本年度は、体性感覚情報処理において予測エラーを反映する活動部位を、306チャンネル全頭型脳磁場計測装置を用いて検討した。持続時間の異なる2種類の体性感覚刺激を用い、持続時間の長い刺激が呈示されると予測される条件において、持続時間の短い刺激が提示された際の活動、すなわち予測エラーを反映する活動を記録した。等価電流双極子推定法を用いて活動部位を推定した結果、一次および二次体性感覚野において予測エラーを反映する活動が存在することが示唆された。得られた結果は、現在国際誌に投稿準備中である。来年度は、本年度得られた単一感覚(体性感覚)内での結果をもとに、多感覚統合に予測が与える影響を検討することを予定している。また、上記脳活動計測と並行し、多感覚統合が自己身体認知に与える影響を検討するためのデバイス製作も行った。ハプティックデバイスとヘッドマウントディスプレイを用い、視覚、触覚および固有受容覚情報の統合を制御できるシステムを構築した。このシステムを用いることで、当初計画していた「多感覚情報の操作による自己身体認知変化」を高精度で客観性をもって検討することができる。現在、予備実験として自己身体認知に強く影響を与える因子の検討を行っている。来年度はこの予備実験をもとに、多感覚情報統合の操作による自己身体認知変化の詳細を検討していく予定である。体性感覚情報処理における予測エラー反応を検討する実験を終了し、国際誌への投稿準備中であり、初年度に目標としていた基準は達成している。また、研究計画時よりも高性能のデバイス製作も終了しているため、順調に進展していると思われる。本研究のテーマである自己身体認知には、感覚情報に対する予測と実際の感覚入力の合致が重要な役割を果たしていると考えられている。つまり、予測と実際の入力が脳内のどこで情報処理をされているかを検討することは、今後の身体認知変容誘導という最終テーマに到達する上で有益となると考えられる。そこで昨年度から引き続き、感覚情報予測と実際の感覚入力にエラーが生じたときの皮質活動を脳磁場計測装置を用いて検討した。結果、触覚入力に対する予測が強固になればなるほど、予測から逸脱した入力があった場合に二次体性感覚野の活動が増大することを見出した。この結果は、少なくとも単一感覚内では、予測と実際の感覚入力の比較に二次体性感覚野が重要な役割を果たしていることを示唆するものであり、現在国際誌に投稿中である。上述のように、昨年度から今年度まで触覚情報処理内のエラー反応に関して着目をし、検討を行ってきた。しかしながら実際の自己身体認知には、触覚以外の固有受容覚、視覚情報も重要な役割を示すことが知られている。そこで本年度は、固有受容覚と視覚情報を操作し、運動時の自己身体認知に異常を生じさせた際の影響を検討するためのデバイス製作を開始した。手指の内外転運動を他動的に行える装置上にディスプレイを設置し、実際の運動と異なる動画が提示されるシステムを構築した。これにより、他動運動による実際の固有受容覚情報と視覚情報が異なる条件を作ることができ、自己身体運動の認知を変容させた際に起こる変化を検討することができると考えられる。現在まで、自己身体認知に関する基礎的な実験を進めてきた。触覚エラー反応に関する実験はすでに終了し、論文投稿まで至っている。また、さらなるデバイス開発も順調に進んでいる。これまで、四肢および腰部の慢性疼痛患者における身体認知変容が報告されてきたが、口腔領域の慢性疼痛患者でもそのような身体認知変容が起こりうるかは不明であった。そこで、口腔内の慢性疼痛患者28名(うち男性3名)を対象とし、自身の舌のサイズ認知と疼痛および心理学的アンケートによる評価に関連があるかを調査した。自身の舌のサイズ認知の評価としては、事前に撮影した顔画像の鼻から下を黒く塗りつぶした画像上に、実際の舌の大きさの80%から120%に大きさを加工した舌を提示し、自身の舌より大きいが小さいかを強制2択にて判別解答させた。判別回答の結果から、各個人の主観的な舌のサイズを算出した。その他、疼痛の評価にはVisual analogue scale(VAS)を、心理学的アンケートにはうつのスケールであるBeck depression inventory(BDI)、不安尺度であるState-Trait anxiety inventory(STAI)、破局的思考のスケールであるPain catastrophizing scale(PCS)を用いた。結果、VASとPCSの下位項目である無力感に有意な正の相関を認め(p=0.035)、主観的舌のサイズとPCSの下位項目である拡大視に負の相関を認めた(p=0.025)。口腔領域の慢性疼痛患者では、四肢で報告されてきたような身体認知変容と痛み強度の直接的な関与は認められなかった。

しかし、痛みへの破局的思考と主観的な身体(舌)サイズ認知に関連があることが示された。本研究結果は現在投稿準備中である。本研究テーマは、慢性疼痛患者における自己身体認知とその他症状の関連を調べること、およびその身体認知を変容させる手法を開発することを目的とした。慢性の口腔顔面痛を有する患者を対象に、自身の舌のサイズ認知と、痛み、うつ、不安、破局的思考の間に関連が認められるかを調査した。コントロール群としては、同年代の健常者とした。結果、自己身体認知(舌のサイズ認知)は、健常者においてその他のパラメータと関連を認めなかったが、慢性口腔顔面痛患者においては、破局的思考の下位項目である拡大視と有意な負の相関関係を認めた。このことは、慢性疼痛患者における身体認知は、破局的思考と関連があることを示唆している。2016年度は、多感覚情報統合の操作による自己身体認知変化とそれに伴う皮質活動変化に関する実験を行う。2017年度は、現在までに得られた結果を国際誌に発表するとともに、行動学的な観点からの実験を開始する。自己身体認知を変容するのに必要なデバイス製作はほぼ完了しているため、行動学的な変化と脳活動の接点を見出す研究を推進する。神経科学、慢性疼痛本年度は、実験条件の検討や実験装置の作成に注力したため、当初計画していた海外学会への参加を控えたことが繰り越し金が生じた理由である。数百円の未使用額が生じたのみで、おおむね予想通りの支出額であった。次年度は、現在投稿準備中の実験結果を国内外の学会で発表する予定である。また、現在使用している電気刺激装置に加え、機械的触覚刺激装置の購入を検討している。次年度も変更なく実施を行う
物質代謝から見た水産養殖におけるプロバイオティクス作用機序の解析

水産養殖における有用微生物「プロバイオティクス」の作用機序を解明するために、生化学的,分子生物学的並びに微生物学的手法を用いた研究を遂行する。プロバイオティクスを添加した配合飼料を主要養殖魚に経口投与し、プロバイオティクスによる飼料成分の代謝変化をモニタリングする。また飼育魚の腸内細菌フローラのモニタリングを行うことで、プロバイオティクス投与に伴う、腸内フローラの改変と飼育魚への影響を評価する。一連の結果から、腸内フローラに影響する主要代謝二次産物を特定し、これまで不透明であったプロバイオティクス作用機序の解明を目指す。
多自由度システムエネルギー変換に基づく超微細行動空間基盤の構築

本研究は、人間行動空間と超微細行動空間のインタフェースとなる多自由度ピコスケールハプティクス基盤を構築することを目的として行われた。具体的には、加速度ベースバイラテラル制御の性能を最大限に発揮するためのハードウェア・ソフトウェア統合技術の開発を行った。このピコスケールハプティクス技術基盤により、力スケーリング、位置スケーリングをそれぞれ10万倍まで増大させたマクローマイクロバイラテラル制御を達成することに成功した。本研究では、人間行動空間と超微細行動空間のインタフェースとなる多自由度ピコスケールハプティクス基盤を構築することを目的としている。具体的には、ピコスケールハプティクスに特化したシステムエネルギー変換技術の設計方法論を確立し、超微細行動空間からの力覚フィードバックの基本原理を明らかにすることを目標としており、本年度において次のような研究実績を得ることができた。1.ピコスケールシステムエネルギー変換技術の検討研究の第一ステップとして、世界最高レベルのピコスケールシステムエネルギー変換技術の検討を行った。本研究ではこれまでに開発したオブザーバに基づく超広帯域なシステムエネルギー変換原理をピコスケールへと拡張するために、31ピコメートルクラスの分解能を持つリニアエンコーダとコアレス・コギングレスのダイレクトドライブモータを用いたシステムを新たに開発した。特に、ピコレベルの信号のS/N比向上を行うためにカルマンフィルタに基づく信号処理技術を導入し、得られた力覚情報の分解能や周波数特性の観点から評価を行った。2.ピコスケールマニピュレーション用アクチュエータ部の設計検討システムエネルギー変換を組み込んだピコスケールマニピュレーションを実現するためのアクチュエータ部の検討を行った。本研究では、摩擦やバックラッシといった非線形性の強い外乱が非常に少ないリニアモータと空気軸受けをアクチュエータ部に採用することにより、ナノメートル以下の分解能で位置決め性能を得ることに成功した。上記の研究成果に関して40件の査読付き論文を発表するとともに、45件の学会発表(うち1件招待講演)を行い、成果の普及に努めた。1.ピコスケールモーションコントロール技術の検討コアレス・コギングレスのダイレクトドライブモータと31ピコメートルクラスの分解能を持つリニアエンコーダを統合した世界最高レベルのピコスケールシステムのためのモーションコントロール技術の検討を行った。一般的にセンサの分解能が高くなればなる程、信号とノイズの区別がつきにくくなるため、加速度制御の達成が困難になる。この問題に対して、本研究ではセンサノイズを確率的な外乱と捉え、シュレディンガー方程式に基づくシステムのモデル化ならびに外乱オブザーバの新しい設計手法を提案した。提案手法により確率的外乱の補償が可能になり、高精度なモーションコントロールを達成することに成功した。2.ピコスケールハプティクス技術の検討本年度はさらにピコスケールの力触覚を拡大して操作者にフィードバックし、微細マニピュレーションを支援するためのピコスケールハプティクス技術について検討を行った。上記モーションコントロールに基づく加速度制御を援用したバイラテラル制御系により、透明性の高いピコスケールハプティクスの実現が可能になることを基礎実験により確認した。また実際の微細マニピュレーションを想定し、粗動モードと微動モードをシームレスに実現するための新しい次元変換スケーリング手法の提案を行った。具体的には、ピコスケールハプティクスに特化したシステムエネルギー変換技術の設計方法論を確立し、超微細行動空間からの力覚フィードバックに関する基本原理を明らかにすることを目標としており、本年度において次のような研究実績を得ることができた。本年度は研究期間の最終年度であり、人間行動空間と超微細行動空間の結合性について操作性及び力覚再現性の観点から検討を行った。特に、力覚伝達スケーリングを導入し、人間行動空間・超微細行動空間に対して双方向のインタラクションをリアルタイムに提供可能な多自由度システムを試作した。その際、ピコスケールの信号を効率良く抽出するため、スケーリングに伴う量子化誤差についてマルチレベルデルタシグマ変調を用いた手法を新たに提案し、高い補償効果を有することを確認した。また、高いスケーリングを導入する際、アクチュエータへ印可する電流の飽和が避けられない問題となる。これに関してもスライディングモード制御を内包する制御器を導入することで、力スケーリング、位置スケーリングをそれぞれ10万倍まで増大させたマクロマイクロバイラテラル制御を構築することに成功した。研究成果については、IEEE ICM2015ならびにIEEJ SAMCON2015等でスペシャルセッションを設け、国際的に研究成果を発信した。特にIEEJ SAMCONでは、微細環境のなぞり動作について実機展示を伴う発表を行い、成果を直接体験して頂く機会を得た。以上のように、本研究の実施により人間の身体性のスケーリングに関するさまざまな知見を得ることができた。

この知見は縮小方向だけでなく拡大方向にも応用が可能であり、今後身体性拡張に基づく行動支援への応用が期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。電力工学・電力変換・電気機器26年度が最終年度であるため、記入しない。ピコスケールシステムエネルギー変換を行うシステムの制御においては、先端部の高精度な位置決めが重要となる。特に制振制御はその性能を決定づける役割を担っており、本年度において波動システムに基づく振動制御の基本原理の導出に成功している。この成果を纏めた論文がIEEEIES国際会議でのBest Paper Awardを受賞するなど、その成果は国際的に高く評価されている。この高いレベルでの制振制御をピコスケールマニピュレーションシステムの制御に導入することにより、構築される超微細行動空間そのものも高性能化が見込まれ、当初の計画以上の成果が得られることが期待されるため。ピコスケールハプティクス技術の開発にあたっては、バイラテラル制御系の新しい設計手法の提案のみならず、センサノイズに起因する確率的外乱補償などの要素技術について総合的に検討がなされている。特に、モーションコントロール手法に関してFA財団論文賞の受賞につながり、またバイラテラル制御の実現手法に関して電気学会優秀論文発表賞を受賞するなど、その成果は高く評価されている。この高いレベルでのピコスケールハプティクス技術をの微細マニピュレーションに導入することにより、構築される超微細行動空間そのものも高性能化が見込まれ、当初の計画以上の成果が得られることが期待されるため。本年度開発したピコスケールに特化したシステムエネルギー変換と小型エンドエフェクタよるピコスケールマニピュレーションシステムを多自由度に駆動するためのプラットフォームシステムの開発を行う。先端部の確実な高精度位置決めを行うために、プラットフォームシステムに分布定数理論に基づく制振制御系を導入する。本年度に検討を行ったピコスケールハプティクス技術を多自由度化し、人間行動空間と超微細行動空間のインタフェース構築を行う。特に、力触覚を拡大するスケーリングを導入し、人間行動空間・超微細行動空間に対して双方向のインタラクションをリアルタイムに提供可能なシステムの構築を進める。その際、ピコスケールの信号を効率良く抽出するための時空間システムデザイン方法論の導出を目指す。
DNA損傷部位に集積する蛋白質を用いたストロンチウム治療後放射線組織障害の検討

放射線ストロンチウ治療の副作用としてリンパ球の一過性減少は問題視されているが、直接どの程度の放射性組織障害性があるか解明されていない。よってDNA損傷部位に集積する蛋白質を用い放射性ストロンチウム治療後放射線組織障害の検討を行った。ストロンチウム投与前後で採血を施行しγ-H2AX抗体で免疫染色を行いDNA損傷の個数を測定した。その結果を用いて健常者血液に対し外照射より得た標準線から推定放射線線量を測定し得た。放射性組織障害の評価法としてγ-H2AXを用いた新しい評価方法が確立できたと考えられる。造骨性骨転移患者の除痛目的で認可・導入されている放射線ストロンチウム内部照射療法の副作用としてリンパ球の一過性減少は問題視されているが、リンパ球自体に直接どの程度の放射性組織障害性があるか解明されていない。よってDNA損傷部位に集積する蛋白質を用いた、放射性ストロンチウム治療後放射線組織障害の検討を行い、直接的なリンパ球への照射量の推定を得られると考え、また方法が確立されれば、本治療による放射性組織障害性の短期的な副作用評価の簡便法として臨床的にも普及することも考えられる。実験方法として放射性ストロンチウム治療において生体内でのリンパ球自体に直接どの程度の放射性組織障害性があるかを解明するため、最初に正常リンパ球を外部照射して、DNA損傷と外部照射の相関関係を確認し、基本的な被曝線量とDNA損傷の関係を評価した。基礎的検討として正常者(5名)の血液を採取しIn vitroで段階的にX線外部照射し、血液中のリンパ球層を分離しリンパ球を得る。特殊スライドグラス上に固定したリンパ球に、γ-H2AXとその抗体で細胞の免疫染色を行い、DNA損傷部位が核内の点として染色されていることを確認、蛍光顕微鏡にてDNA損傷の個数を測定した。DNA損傷数と照射量とは正の相関関係があり、標準線を得ることができた。現段階では症例数は少ないがリンパ球に対する放射性組織障害の基本的評価法として、γ-H2AXを用いた新しい評価方法が確立できたと考えられる。基礎的検討として前年度から引き続き正常者に対しての血液を採取し(総計7名)In vitroで段階的にX線外部照射し、血液中のリンパ球層を分離しリンパ球を得る。この結果に基づき今年度は臨床的検討としストロンチウム投与患者に対し、研究の同意を得た4名に対し治療前と治療後採血を行い、基礎的検討と同等の方法で検討した。結果、治療後の検出時期としては1日後の採血で核内のドット検出を認め、治療前と比し増加を認めている。今後症例数を重ね、被爆線量の検討を行う予定である。よってDNA損傷部位に集積する蛋白質を用いた、放射性ストロンチウム治療後放射線組織障害の検討を行い、直接的なリンパ球への照射量の推定を得られると考えられた。実験方法として前年度に引き続きストロンチウム投与患者3名に対し投与前後で採血を行い、リンパ球を分離した。次に特殊スライドグラス上に固定したリンパ球に、γ-H2AXとその抗体で細胞の免疫染色を行い、DNA損傷部位が核内の点として染色されていることを確認、蛍光顕微鏡にてDNA損傷の個数を測定した。初年度で求めた外照射より得た標準線から推定放射線線量を測定した。