hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
繰り返し大地震による木造住宅の劣化挙動の解明と評価法の提案

昨年度の実験により、任意の載荷履歴を受ける木造耐力壁(筋かい耐力壁および合板耐力壁)のせん断力ー変形角関係の包絡線を予測する手法を提案した。本手法は、静的載荷実験の実験結果に対して同定したパラメータを使用していたため、動的載荷時の挙動に対する適用性は不明であった。そこで今年度は振動台実験を実施し、提案手法の適用性を検証するとともに、エネルギー吸収性能、すなわち等価減衰定数の評価式を新たに提案した。振動台実験では、継続時間の長い地震動(八戸波)と短い地震動(神戸波)の位相特性を用いた模擬地震波を用い、それぞれを繰り返し入力したときの最大応答変位の増大の傾向、およびせん断力ー変形角関係への影響を調べた。両地震波の応答スペクトルを同程度に設定したため、弾性域では両地震波に対する最大応答変位は同程度となったが、塑性域では八戸波の方が最大応答変位の増大が急激であった。これは八戸波の継続時間が長いことにより応答サイクル数も多くなり、耐力およびエネルギー吸収性能の劣化が著しかったためであり、昨年度の静的載荷実験結果に矛盾しない。上述の弾性域と塑性域の閾値、すなわち弾性限界は、概ね終局変形角の1/3であることが明らかとなった。また、振動台実験で得られたせん断力ー変形角関係は、載荷速度や境界条件の違いに起因し、静的載荷実験のせん断力ー変形角関係より1020%程度上昇することを確認し、この影響を踏まえた上で既提案の評価式を適用すれば、振動台実験のせん断力ー変形角関係も概ね精度良く予測できることが分かった。等価減衰定数については、経験サイクル数より、経験最大振幅への依存性が強いことを見いだし、これを指標とした実験式を導出することができた。当初予定していたとおり、動的載荷時の耐力とエネルギー吸収性能の劣化傾向を記述する評価式を構築することができた。これにより、本研究の最終目標である応答スペクトル法への適用に必要な、実験に基づくデータ取得は概ね完了することができた。応答スペクトル法への適用にあたって実験に基づく下準備が完了したため、よりパラメトリックな検討に必要な数値解析モデルの作成に取り組む。まずは本研究で提案した、任意の載荷履歴を受けたときの耐力およびエネルギー吸収性能の劣化傾向の評価式を、既往の時刻歴解析用復元力特性モデルに取り入れ、振動台実験結果を数値解析により再現できるようにする。これが可能となれば、実験で入力とした2波以外の、より様々な入力波に対するシミュレーションが可能となる。また、応答スペクトル法に適用するには、最大応答変位に至るまでの振幅の分布を調査する必要があるため、上述のモデルを用い、多様な地震波に対してシミュレーションを実施する。最終的には、地震動の継続時間と、それを入力としたときの応答振幅分布の間の相関を見いだすことで、応答スペクトル法の計算で必要となる等価剛性(周期)と等価減衰定数の評価を可能とし、地震動の継続時間の違いによる影響を反映させる。木造軸組構法住宅の主たる耐震要素である耐力壁の性能は、指針で定められた載荷方法に則って得られる"壁倍率"によって評価される。しかし、その載荷履歴は木質耐力壁の大変形域での繰り返し載荷による耐力やエネルギー吸収能力の劣化挙動を十分に把握できるものとなっていない。そこで本年度は、2種の耐力壁仕様(筋かい+石こうボード耐力壁および合板耐力壁)に対し、様々な振幅の多数回繰り返し載荷実験を実施し、耐力とエネルギー吸収性能の劣化傾向を観察した。筋かい耐力壁は小振幅で受けた損傷が終局変形時耐力におよぼす影響が小さかった反面、合板耐力壁は小振幅で受けた損傷により終局変形時耐力が明確に低下することを確認した。合板耐力壁については、単調載荷、従来載荷、地震応答を模したランダム載荷の3種実験で得られた荷重ー変形関係の包絡線に差異が生じたため、復元力特性のモデル化にあたっては載荷履歴の影響を考慮する必要があることが示唆された。また、上述した耐力の劣化傾向を記述する評価式の提案も行った。本評価式は、既往の累積損傷則を参考にしたものであるが、小振幅での損傷度が振幅拡大に伴って低減される傾向を新たに取り入れた点に特徴があり、実験結果を精度良く追跡できることを確認した。さらに、評価式の支配パラメータを経験最大変形を変数とした平易な関数に近似することで、任意の載荷履歴を受けたときの損傷度を予測することができるようになった。評価式の適用は、現在のところ筋かい耐力壁と合板耐力壁に限られるが、今後実験データを蓄積していくことで、評価式の支配パラメータに一定の傾向が見られ、より汎用性を高まることも考えられる。当初予定していたとおり、初年度は静的載荷実験に基づく耐力とエネルギー吸収性能の劣化傾向を記述する評価式を構築することができた。これにより、次年度に実施する振動台実験の事前検討に必要なデータが揃い、今後の研究計画を円滑に進めることができるようになった。

そこで今年度は振動台実験を実施し、提案手法の適用性を検証するとともに、エネルギー吸収性能、すなわち等価減衰定数の評価式を新たに提案した。振動台実験では、継続時間の長い地震動(八戸波)と短い地震動(神戸波)の位相特性を用いた模擬地震波を用い、それぞれを繰り返し入力したときの最大応答変位の増大の傾向、およびせん断力ー変形角関係への影響を調べた。両地震波の応答スペクトルを同程度に設定したため、弾性域では両地震波に対する最大応答変位は同程度となったが、塑性域では八戸波の方が最大応答変位の増大が急激であった。これは八戸波の継続時間が長いことにより応答サイクル数も多くなり、耐力およびエネルギー吸収性能の劣化が著しかったためであり、昨年度の静的載荷実験結果に矛盾しない。上述の弾性域と塑性域の閾値、すなわち弾性限界は、概ね終局変形角の1/3であることが明らかとなった。また、振動台実験で得られたせん断力ー変形角関係は、載荷速度や境界条件の違いに起因し、静的載荷実験のせん断力ー変形角関係より1020%程度上昇することを確認し、この影響を踏まえた上で既提案の評価式を適用すれば、振動台実験のせん断力ー変形角関係も概ね精度良く予測できることが分かった。等価減衰定数については、経験サイクル数より、経験最大振幅への依存性が強いことを見いだし、これを指標とした実験式を導出することができた。当初予定していたとおり、動的載荷時の耐力とエネルギー吸収性能の劣化傾向を記述する評価式を構築することができた。これにより、本研究の最終目標である応答スペクトル法への適用に必要な、実験に基づくデータ取得は概ね完了することができた。初年度に構築した、耐力とエネルギー吸収性能の劣化傾向の評価式は、静的載荷実験に基づくため、動的載荷時の応力上昇を考慮していない。種々の構造要素における動的載荷時の応力上昇は、速度に比例した抵抗力を発揮する線形ダッシュポットの並列付与で概ね再現できることが知られているが、そのようなモデル化手法が多数回の繰り返し載荷を受ける木質耐力壁にも有効であるか否かは、吟味する必要がある。特に、動的ランダム載荷時は等価な固有周期が刻々と変化するため、非線形時刻歴解析における適切な粘性減衰モデルの設定にも直結する課題であり、今後更なる動的実験を実施することで検討する必要がある。応答スペクトル法への適用にあたって実験に基づく下準備が完了したため、よりパラメトリックな検討に必要な数値解析モデルの作成に取り組む。まずは本研究で提案した、任意の載荷履歴を受けたときの耐力およびエネルギー吸収性能の劣化傾向の評価式を、既往の時刻歴解析用復元力特性モデルに取り入れ、振動台実験結果を数値解析により再現できるようにする。これが可能となれば、実験で入力とした2波以外の、より様々な入力波に対するシミュレーションが可能となる。また、応答スペクトル法に適用するには、最大応答変位に至るまでの振幅の分布を調査する必要があるため、上述のモデルを用い、多様な地震波に対してシミュレーションを実施する。最終的には、地震動の継続時間と、それを入力としたときの応答振幅分布の間の相関を見いだすことで、応答スペクトル法の計算で必要となる等価剛性(周期)と等価減衰定数の評価を可能とし、地震動の継続時間の違いによる影響を反映させる。
重症心身障害児のための生活機能評価指標の開発にむけた研究

平成29年度にたてた今後の計画に従い,LIFEに関する構成概念妥当性の検証をおこなった.重症心身障害を有する92人(41.3±16.3歳、M:F = 58:34)に対して期間をおいて2回のLIFEを測定した。対象者を,2点の測定結果の動態において,スコア増加群、スコア変化なし群、スコア減少群の3つのグループに分け,各群の平均年齢を比較した.その結果,LIFEのパート1とパート3では,スコア増加群がスコア変化なし群およびスコア減少群よりも平均年齢が小さかった(p<0.05).しかしながら,パート2では全てスコア群で原価がなかった.LIFEパート1が日常の生命維持機能の評価,LIFEパート3が機能的活動の評価である点を考えれば,LIFEスコアが増加した群に年齢が若い層が集まることは成長と成熟および発達上の観点から合理的である。一方,LIFEパート2は姿勢と運動の評価であることを考えると,重症心身障害の身体障害の重さが大きいことにより運動機能的な変化が少ないことの反映だと思われる.これらから,LIFEパート1とパート3の評価は時系列変化を有効に捉えうるが,パート2は時系列の有効性を直ちに言えないが,重症心身障害児が変化しないことの積極的意義に鑑みれば,パート2の臨床的意義も見出せる.構成概念的妥当性の年齢素因による時系列変化の妥当性は一定証明できたが,今後継続して例数を重ねる検討が必要である.臨床での協力者が徐々に確保できており,昨年の計画実施の遅延が回復できたと判断している.費用も予想を下回る規模で合理的に研究進行が運営できている.引き続き,構成概念妥当性を検討し,最終年度を持ってLIFEの妥当性を明らかにする計画とする.特に年齢因子以外での時系列の変化を捉えることができるかどうかを中心に検討していく.そのために症例数を増加させ研究をすすめたい.我々が開発し、現在試行段階にある重症心身障害児への評価指標であるLIFEを使って、66名の重症心身障害児(2歳11か月54歳4か月;中央値13歳7か月、脳性まひが44名、その他22名)に対して横断的評価を行った。その結果、重症度を示すGMFCSの重症度5段階(5に向かって重症度が高くなる陰性順序指標)とLIFEスコアの相関は、生理機能評価であるLIFEIで-0.80(p<0.01)、運動機能評価であるLIFEIIで-0.85(p<0.01)、感覚コミュニケーション機能評価であるLIFEIIIで-0.75(p<0.01)と高い負の相関を認めた。また、脳性まひ児の運動機能評価であるGMFM-66スコア(運動機能が高いほど得点が高い要請間隔指標)とLIFEスコアの相関は、生理機能評価であるLIFEIで-0.82(p<0.01)、運動機能評価であるLIFEIIで-0.94(p<0.01)、感覚コミュニケーション機能評価であるLIFEIIIで-0.77(p<0.01)と高い正の相関を認めた。これらから、開発中のLIFEの基準関連妥当性が証明され、以下の結論を得るにいたった。1.GMFCSとの負の相関を示したことから、LIFEは、脳性まひの重症度分類であるGMFCSレベルIV・Vの重症児が主な対象になる評価指標になりうる。2.GMFM-66との正の相関関係から、LIFEは、脳性まひの運動機能を示すGMFMでは機能の程度や特徴の表しにくい重症心身障害児・者の運動機能や生命維持機能およびコミュニケーション機能をよく捉える評価指標となりうる。3.LIFEは、I・II・IIIを総合的にみることで重症心身障害児者の包括的な生活機能の評価指標となりうる。29年度は、評価のために使用中のwebシステムの修正にむけた調整が必要であったため、データ収集が遅れたことにより少々の遅延が生じている。学務におけるイレギュラー対応に時間を要したため、研究エフォートが予測どおりに確保で着なかったことにより、遅延が生じている。30年度は研究分担者に、研究作業を多くお願いする形で体制を整えることで、遅延を修正できる見通しである。一方,LIFEパート2は姿勢と運動の評価であることを考えると,重症心身障害の身体障害の重さが大きいことにより運動機能的な変化が少ないことの反映だと思われる.これらから,LIFEパート1とパート3の評価は時系列変化を有効に捉えうるが,パート2は時系列の有効性を直ちに言えないが,重症心身障害児が変化しないことの積極的意義に鑑みれば,パート2の臨床的意義も見出せる.構成概念的妥当性の年齢素因による時系列変化の妥当性は一定証明できたが,今後継続して例数を重ねる検討が必要である.

臨床での協力者が徐々に確保できており,昨年の計画実施の遅延が回復できたと判断している.費用も予想を下回る規模で合理的に研究進行が運営できている.29年度まででLIFEの基準関連妥当性が検証できたので、30年度は構成概念的妥当性の検証について、症例数を増やして行なってゆく。31年度は、標準化とマニュアル作成と同時に、測定webソフトを改良し、一般に使用しやすい形態に整備する作業を行う。引き続き,構成概念妥当性を検討し,最終年度を持ってLIFEの妥当性を明らかにする計画とする.特に年齢因子以外での時系列の変化を捉えることができるかどうかを中心に検討していく.そのために症例数を増加させ研究をすすめたい.29年度は、システム整備にむけた調整に時間を要したため、収集データ数が少なく、費用が余剰となった。30年度は症例数を増やすために、新たに対象施設をリクルートする費用、測定謝礼金、データ管理の委託などで経費が予定に達する見込みである。29年度にはあまりデータが集積できなかったたが,30年度に多くデータが集積できたため,データ解析が30年度からとなったため,陳旧化したPCとソフトウエアを買い換える必要が生じたことによるものである.
コラーゲン膜を用いた関節軟骨修復術に関する研究

近年、basic fibroblast growth factor(bFGF)を関節内投与すると、関節軟骨欠損部に軟骨組織が誘導されてくることが報告されている。また我々は、最近膝関節の関節形成術に際し、コラーゲン膜を中間挿入膜として用いると、関節内の癒着を防止し得ることを見いだしている。そこで、本研究では、ウサギの膝関節軟骨を広範囲にわたって切除し、bFGFを吸着させたコラーゲン膜で同部を被覆することにより関節軟骨の再生が生じるか否かについて検討した。すなわち、ウサギ膝関節の大腿骨顆部関節面の軟骨を広範囲にわたって切除し、bFGFを吸着させたコラーゲン膜で関節軟骨欠損部を被覆するように縫合固定した。術後3週以降、経時的に同部の組織標本を作製して抗II型コラーゲン抗体染色と、アルシアンブルー染色を行い、bFGF非吸着コラーゲン膜群と比較検討した。その結果、術後12週の時点では、脛骨大腿関節腔は両者ともに温存されており、介在するコラーゲン膜は細片化し、その周辺には、多数の多核巨細胞の浸潤を伴う滑膜の増生がみられた。軟骨切除部の再生組織は、いずれも線維性組織によって置換されており、アルシアンブルーでわずかに染色され、線維軟骨の形成が認められた。特にbFGF吸着コラーゲン膜群では、再生組織はやや厚く、基底部近くの基質にわずかながら抗II型コラーゲン抗体染色に対する染色性がみられた。コラーゲン膜は、癒着防止に必要な期間、関節内に破損されることなく存在し、その後関節切除端での線維軟骨とともに分解、吸収されるが、この間、一部の線維軟骨には、bFGFにより関節軟骨の再生が生じることが示唆された。今後さらにコラーゲンならびにプロテオグリカンcDNAをプローブに用いてin situ hybridizationを行い、軟骨分化の状態を検討する予定である。
「遺伝子発現の調節」を通して見る持久トレーニングに対する骨格筋の適応メカニズム

【目的】本研究では、1回の持久運動が、ミトコンドリア遺伝子の発現調節因子であるNuclear respiratory factor-1(NRF-1)、および運動刺激の細胞内情報伝達系のより上流でミトコンドリア遺伝子の発現と関係している可能性が考えられるc-fos、c-jun遺伝子の発現に及ぼす影響を運動後24時間にわたって検討した。【方法】8週齢のSpragure-Dawley系雌ラット20匹を用いた。全てのラットに対する2週間のトレッドミルによる歩行訓練の後、ラットに25m/minのスピードで90分間の持久走を負荷し、運動前、運動後0.5、3、6、および24時間の各時点でラットを頚椎脱臼法により屠殺し、直ちにヒラメ筋を摘出した後、フリーズクランプした。ヒラメ筋のNRF-1、c-fos、c-junおよびβ-actinのmRNA濃度を定量的なreverse transcription polymerase chain reaction法(RT-PCR法)によって定量した。【結果】ヒラメ筋のc-fos mRNAの発現は、運動後0.5時間の時点で運動前コントロール群の4倍に増大した後、運動後24時間にわたって漸減した。また、c-jun mRNAの発現は、運動後3時間の時点でコントロール群の2倍に増大した。さらにNRF-1mRNAの発現は、運動後0.5時間より漸増し運動後6時間の時点でコントロール群の1.5倍に増大した。しかし、いずれのmRNAの発現も運動後24時間の時点ではコントロール群の値と同様のレベルを示した。これらの結果は、本実験で用いた1回の運動刺激が、ミトコンドリアの増大を惹起するシグナルとして核の遺伝子に伝達されていることを示唆している。
DNA損傷応答におけるヒストンH2AXダイナミクスのプロテオミクス解析

転写、複製、修復などのDNA代謝に伴いクロマチンは動的に変化し、これらDNA代謝を制御する因子のDNAへの結合を容易にする。DNA損傷において、DNA損傷のセンサー蛋白質であるNBS1がクロマチンに結合し、リン酸化酵素ATMがNBS1に結合することにより、DNA損傷応答シグナルが誘導される。しかしながら如何なる機構でセンサー蛋白質NBS1が損傷クロマチンに誘導されるのかは明らかにされていなかった。我々は、DNA損傷に伴い、クロマチン構成蛋白質であるヒストンH2AXがクロマチンから放出されることを見出し、損傷クロマチンの構造変換の一端を明らかにした。放出されたH2AXを複合体として精製し、マス・スペクトロメトリー解析によりヒストンシャペロンFACTを新たな構成因子として同定した。そしてH2AXのクロマチンからの放出が、TIP60ヒストンアセチル化酵素とユビキチン化結合酵素UBC13との複合体とヒストンシャペロンFACTとの協調的な作用によりおこなわれることを明らかにした。さらに我々は、このヒストンH2AXのクロマチンからの放出が、センサー蛋白質であるNBS1の損傷クロマチンへの誘導に必要であることを、TIP60ノックダウン細胞およびH2AXのアセチル化部位を変異させた遺伝子を導入した細胞を用いた生化学的な解析とmicro-irradiationを用いたin vivo解析により示し、DNA損傷に伴うクロマチンの動的変化がセンサー蛋白質NBS1のクロマチンへの誘導に必要であることを示した。これまで申請者は、ヒストンH2AXが損傷部位から放出されることを見出し、損傷領域のクロマチンの変化が新たな損傷応答シグナルとして働いている可能性を示唆した。本研究課題は、このH2AXのクロマチンからの放出の分子機構とDNA損傷応答シグナルとしてのH2AXのクロマチンからの放出の役割を明らかにすることを目的としている。平成20年度は、H2AXの放出の分子機構を探るために、H2AXを複合体として精製し、クロマチン構造変換因子であるヒストンシャペロンを同定した。そしてこのヒストンシャペロンが、H2AXのクロマチンからの放出に関与していることを明らかにした。このH2AXの放出は、TIP60ヒストンアセチル化酵素によるH2AXのアセチル化とUBC13ユビキチン結合酵素によるポリユビキチン化によって制御されていることを既に示している。そこで今回同定したヒストンシャペロンとH2AXの損傷依存的なポリユビキチン化との関係を探るために、同定したヒストンシャペロンのノックダウンHeLa細胞を作成し、損傷依存的なH2AXのポリユビキチン化とヒストンシャペロンとの関係を検討した。その結果、ヒストンシャペロンのノックダウンHeLa細胞から精製したH2AXのポリユビキチン化も、野生型HeLa細胞から精製したH2AXのポルユビキチン化とほぼ同様に行われていることが示された。この結果は、H2AXの放出に関与するヒストンシャペロンがH2AXの損傷依存的なポリユビキチン化の下流あるいは独立した制御系で働いている.ことを示唆している。今後、これらの知見をもとにH2AXのクロマチンからの放出の分子機構の詳細をさらに探り、H2AXの放出がチェックポイント機構とどのように連携しているのかを明らかにずる予定である。
酸アゾール複合体を触媒に用いる反応の開拓

アゾールと強酸から調製した酸アゾール複合体の触媒としての可能性を探索するためにN-グリコシル化反応を取り上げた。まず、種々の置換基をもつアゾールと強酸を反応させて、対応する複合体を調製した。この中から吸湿性がないものを選択し、適切に保護されたβ-D-リボフラノースを用いて条件検討したところ、過塩素酸オキサゾリウム誘導体が最も高い活性を示した。さらにオキサゾールの重合体由来の固相担持触媒を調製した。これを用いると、触媒由来の重合体が回収できるため、精製操作を簡略化できた。回収したポリマーは、酸で処理することにより再利用できた。酸アゾール複合体の触媒としての汎用性と利便性を高めることができた。本年度は、抗腫瘍活性、抗ウイルス活性などの様々な生理活性を示すピリミジンヌクレオシド類縁体の合成に有用な活性化剤を開発した。これらの類縁体の多くは、糖供与体とシリル化された核酸塩基を、活性化剤存在下で縮合させることによって合成される。しかし、活性化剤として汎用されるトリメチルシリルトリフラートや四塩化スズなどのルイス酸は活性が低いため、多くの場合、化学量論量が必要である。また、これらのルイス酸は吸湿性のある液体であり、取り扱いには細心の注意が必要である。そこで、吸湿性がなく高い酸性度をもつ酸アゾール複合体を活性化剤として用いることで、より効率的にヌクレオシド類縁体を合成できるものと考えた。計画調書にしたがって、種々の置換基をもつアゾールと種々の強酸を反応させて対応する酸アゾール複合体を調製した。この中から吸湿性がほとんどないものを選択した。次に、糖供与体として1-O-アセチル-2,3,5-トリ-O-ベンゾイル-β-D-リボフラノースを用い、シリル化された5-フルオロウラシルとのN-グリコシル化を標準反応として触媒の探索を行った。その結果、過塩素酸オキサゾリウム誘導体が最も高い活性を示すことがわかった。さらに、(1) 5位に種々の置換基を持つピリミジン塩基に適用できる、(2)ペンタ-O-アセチル-β-D-グルコピラノースを糖供与体に用いることができる、(3)グラムスケールの反応にも適用できる、ことも明らかとなった。N-グリコシル化反応の触媒を探索するために、これまでに種々のアゾールと強酸から酸アゾール複合体を調製してきた。その結果、吸湿性がなく、かつ、高い活性を示す複合体として、酸オキサゾール複合体を見出すことに成功した。本反応の欠点を敢えて挙げるとするならば、反応後のオキサゾールの除去が必要なことである。多くの場合、再結晶やカラムクロマトグラフィーなどの精製により、容易に除くことができるが、さらに汎用性を高めるために、オキサゾールを固相担持した複合体を調製することとした。これにより、オキサゾールの回収が容易になり、精製操作が大幅に簡略化できることが期待される。実施計画にしたがい、2種類の方法を試みた。まず、末端にヒドロキシ基を有する既存の固相担体に、適切な官能基を有するオキサゾールを担持させた後、酸で処理をした。しかし、目的とする固相担持触媒を得ることはできなかった。そこで次に、別の方法を試みた。すなわち、重合に必要な官能基を導入したオキサゾールを合成し、適切な開始剤を用いて対応する重合体を得た。これを酸で処理することにより、目的物を得た。酸の担持量は、およそ2.6 mmol/gと算出された。これを、N-グリコシル化反応の触媒に用いたところ、既存のルイス酸よりも活性が高いことがわかった。溶液に可溶な従来型の複合体よりも活性はやや落ちるが、実用上は問題のない範囲であった。生成物であるピリミジンヌクレオシドも高い収率で得られた。反応後、固相触媒は反応混合物から直ちに除去でき、精製操作が簡略化できた。グラムスケールの反応も実施可能であることが明らかとなった。計画調書に記載した通り固相担持した触媒を調製することに成功し、この触媒がN-グリコシル化反応に対して高い活性があることが明らかとなったため。前年度までに調製した固相担持触媒を用いて、まず、種々のピリミジンヌクレオシドの合成を行った。糖供与体として1-O-アセチル-2,3,5-トリ-O-ベンゾイル-β-D-リボフラノースを用い、5位にハロゲンまたはトリフルオロメチル基を有するシリル化されたピリミジンを反応させたところ、目的とするヌクレオシドが高い収率で得られた。5位にメチル基が導入されたチミン塩基を用いると、反応性は著しく低下した。温度を140 °Cまで上げたところ、反応は完了した。この条件を用いると、N6-ベンゾイルアデニンが導入されたヌクレオシドも合成することができた。糖供与体として1,2,3,5-テトラ-O-アセチル-β-D-リボフラノースを用いた反応も実施したところ、5位にハロゲン、トリフルオロメチル基またはニトロ基を持つピリミジンヌクレオシドが得られた。ペンタ-O-アセチル-β-D-グルコピラノースおよびペンタ-O-アセチル-β-D-ガラクトピラノースを糖供与体に用いると反応性は低下するが、触媒量を増やすことにより問題なく反応が進行することがわかった。

固相担持触媒が再利用可能かどうかを調査するために、1,2,3-トリ-O-アセチル-5-デオキシ-β-D-リボフラノースとシリル化された5-トリフルオロメチルウラシルとの反応を取り上げた。5 mol%の触媒を用いてアセトニトリル中、加熱還流すると、わずか10分で目的化合物が高収率で得られた。回収して得られたポリマーを再度、触媒として用いたところ、活性が全くなかった。そこで、ポリマーを酸で処理したところ、触媒活性が元に戻り、ほぼ定量的に反応が進行することが明らかとなった。アゾールと強酸から調製した酸アゾール複合体の触媒としての可能性を探索するためにN-グリコシル化反応を取り上げた。まず、種々の置換基をもつアゾールと強酸を反応させて、対応する複合体を調製した。この中から吸湿性がないものを選択し、適切に保護されたβ-D-リボフラノースを用いて条件検討したところ、過塩素酸オキサゾリウム誘導体が最も高い活性を示した。さらにオキサゾールの重合体由来の固相担持触媒を調製した。これを用いると、触媒由来の重合体が回収できるため、精製操作を簡略化できた。回収したポリマーは、酸で処理することにより再利用できた。酸アゾール複合体の触媒としての汎用性と利便性を高めることができた。計画調書にしたがって、スクリーニングを実施した結果、触媒構造をほぼ最適化することができたため。引き続き、今回調製できた触媒も含めて応用範囲の拡大を目指す。有機化学計画調書にしたがって、本触媒反応の適用範囲の拡大および再利用可能な触媒調製を推進する。日頃から本研究費の有効な使用を心掛けたため、次年度使用額が生じた。効率的に経費を使用したことにより、次年度使用額が生じた。例えば、質量分析などは依頼せずに、研究グループの構成員が自ら測定した。また、既存のガラス器具の破損や備品の故障が最小限に済み、予想していた修理費などがかからなかった。以上が理由である。試薬や溶媒などに適切に使用し、研究計画調書にしたがって、研究をさらに展開する。引き続き、研究計画が問題なく遂行できるように、試薬、ガラス器具などの物品費を購入する。技術補佐員などの謝金にも費用の一部をあてる予定である。
フルオロアルキルシランの歯科修復材料への応用による耐水耐久性向上

シラン処理層の耐水耐久性を向上させるために,3-MPSにポリフルオロアルキル基をもつ疎水性シラン(Poly(fluoro)alkyltrimethoxysilane)を混合し,これら混合シランで改質したガラス面に対するコンポジットレジンの接着強さから耐水耐久性を検討した.その結果,3-MPSに炭素数46程度の鎖長の異なるポリフルオロアルキル基をもつ疎水性シラン(Poly(fluoro)alkyltrimethoxysilane)を混合した処理剤は,3-MPS単独処理に比べて,接着強さと耐水耐久性が有意に向上することを認めた.この耐水耐久性の向上はフルオロ基の撥水性の効果によると考える.一方,高い接着強さが得られた原因については不明であった。この点を明確にするため,処理層の表面科学的性状や化学構造を解析した.すなわち,処理層の接触角やEPMA分析により解析した処理層の中のフッ素元素の分析,カップリング剤の分子構造の違いによる吸着状態の差,3-MPSに混合するシランの官能基(アルキル基)の鎖長の違いが処理効果におよぼす影響などを検討した.その結果,高い接着強さは,接着剤モノマーのぬれの向上と,処理層内でのシロキサンネットワークポリマーに接着剤モノマーである二官能性ジメタクリレートが浸入し重合したIPN(相互侵入網目構造)の形成によるものと考える.シラン処理層の耐水耐久性を向上させるために,3-MPSにポリフルオロアルキル基をもつ疎水性シラン(Poly(fluoro)alkyltrimethoxysilane)を混合し,これら混合シランで改質したガラス面に対するコンポジットレジンの接着強さから耐水耐久性を検討した.その結果,3-MPSに炭素数46程度の鎖長の異なるポリフルオロアルキル基をもつ疎水性シラン(Poly(fluoro)alkyltrimethoxysilane)を混合した処理剤は,3-MPS単独処理に比べて,接着強さと耐水耐久性が有意に向上することを認めた.この耐水耐久性の向上はフルオロ基の撥水性の効果によると考える.一方,高い接着強さが得られた原因については不明であった。この点を明確にするため,処理層の表面科学的性状や化学構造を解析した.すなわち,処理層の接触角やEPMA分析により解析した処理層の中のフッ素元素の分析,カップリング剤の分子構造の違いによる吸着状態の差,3-MPSに混合するシランの官能基(アルキル基)の鎖長の違いが処理効果におよぼす影響などを検討した.その結果,高い接着強さは,接着剤モノマーのぬれの向上と,処理層内でのシロキサンネットワークポリマーに接着剤モノマーである二官能性ジメタクリレートが浸入し重合したIPN(相互侵入網目構造)の形成によるものと考える.本研究の目的は、優れた処理効果と耐水耐久性をもつシランカップリング剤を開発することである。今回は、シラン処理層の耐水耐久性を向上させるために、3-MPSに鎖長の異なるポリフルオロアルキル基をもつ疎水性シラン(Poly(fluoro)alkyltrimethoxysilane)を混合し、これら混合シランで改質したガラス面に対するコンポジットレジンの引っ張り接着強さから耐水耐久性を検討した。方法として、溶剤にエタノールを用い、2wt%各種処理溶液を調製し、接着試験にはガラスプレートを使用した。ガラスプレートは1規定水酸化ナトリウムと1規定塩酸に各一昼夜浸けた後,蒸留水にて水洗し,乾燥した。ガラス表面に各処理溶液を塗布後、穴をあけたテープをはって接着面積を規定しステンレス接着子のメッシュ金属面に化学重合型コンポジットレジンを盛り接着した。これらの試料は、30分間室温中に放置後、37°C水中に2日間保管した群、4°Cと60°Cの水槽に各40秒間を1サイクルとしたサーマルストレスを1000回を与えた群、さらに前述の群から接着強さを示したシラン混合割合を選び、37°C水中に4週間保管した群とサーマルストレスを28,000回を与えた群の計4群に分けた。引っ張り接着強さの測定はオートグラフAGS-500(島津社製)をクロスヘッドスピード1mm/minで行った。なお、験体数は、全群とも5個とし3-MPS単独として、t検定により危険率0.01で統計学的に検討した。その結果、3-MPSにポリフルオロアルキル基をもつフッ素系シランを混合したカップリング剤で改質したガラス面に対するコンポジットレジンの接着強さは、3-MFS単独に比べ高い値を示した。特に、ポリフルオロアルキル基をもつ鎖長の短いものでは約20(社)%、鎖長の長いものでは約5%の濃度でピークが認められた。本研究の目的は、優れた処理効果と耐水耐久性をもつシランカップリング剤を開発することである。前回は、3-MPSにポリ(フルオロ)アルキル基をもつフッ素系シランを混合したカップリング剤で改質したガラス面に対するコンポジットレジンの接着強さは、3-MPS単独に比べ高い値を示した。特に、ポリ(フルオロ)アルキル基をもつ鎖長の短いものでは約2040%、鎖長の長いものでは約5%の濃度でピークが認められた。今回は、処理面の表面自由エネルギーならびにレジンモノマーに対するぬれを接触角計を用いて測定しフルオロアルキルシラン添加による接着強さおよび耐久耐水性の向上を要因を解析し、また、各シラン剤のメトキシ基の加水分解反応性の差をHPLCを用いて加水分解反応性を測定した。

各シランとも同様に加水分解し、縮合することから、各シランは相互に架橋したシロキサン多分子層を形成すると考えられる。また、混合シラン処理ガラス面の表面自由エネルギーの結果から、疎水性シランの特定な混合比、すなわちポリ(フルオロ)アルキル基をもつシランの鎖長が短いものは2040%、鎖長が長いものでは約5%の濃度で表面自由エネルギーのピークが認められ、ポリ(フルオロ)アルキル基の鎖長の違いにより、特定な混合比で接着強さにピークをもつという前述の結果とほぼ一致した。また、レジンモノマーの処理ガラス面に対する摂触角は、ポリ(フルオロ)アルキル基をもつシランの鎖長が短いものは2040%、鎖長が長いものでは約5%の濃度で接触角の低下つまり、ぬれの向上が認められ、表面自由エネルギーと同様に特定な混合比で接着強さのピークと一致するという結果であった。本研究の目的は、優れた処理効果と耐水耐久性をもつシランカップリング剤を開発することである。前回は、3-MPSにポリ(フルオロ)アルキル基をもつフッ素系シランを混合したカップリング剤で改質したガラス面に対するコンポジットレジンの接着強さは、3-MPS単独に比べ高い値を示した。特に、ポリ(フルオロ)アルキル基をもつ鎖長の短いものでは約2040%、鎖長の長いものでは約5%の濃度でピークが認められた。今回は、ガラス界面における3-MPS単独処理と比較してフッ素シランを混合した処理が優れた耐水耐久性を示す要因を検索する一手段として、種々のシランカップリング剤で吸着したシランカップリング剤の分子構造の違いによる吸着状態の差を熱分析(TGおよびDTA)およびFTIRを用い検討した。その結果、示差熱分析では、フッ素系シランは3-MPS処理と比較して高温側でフィラー表面から脱離する。これは、3-MPSと比べてフッ素系シランの分子量が大きいことに起因していると考えられる。また、熱重量分析では、フッ素系シランで処理したフィラーは熱水処理による経時的な重量減少率が3-MPSを用いた処理層と比べ小さい。FTIRでは、フッ素系シランで処理したフィラーは3-MPS処理したものに比べて水の存在を示す吸収が低い。また、24時間熱水処理した場合も同様であった。これは、疎水性基をもつフッ素系シランの混合処理により、処理層の耐水耐久性が向上したものと考えられる。これらより、フッ素系シランの混合処理の処理層はフルオロ基の撥水性により水の浸入を防ぎ、シロキサン結合の加水分解を抑制すると考えられる。
個別化医療を目指した簡便遺伝子解析法の開発

本研究では、疾患感受性遺伝子をターゲットとしたSNP解析システムを開発することはもちろんのこと、本提案の分子システムが遺伝子多型解析法を一変させるオプティカルデバイスとして作用する日本発の遺伝子解析技術を世界に提供することを目指した。その結果として、(1)本研究の基礎になる塩基識別型蛍光性核酸塩基のライブラリーの作成を強力に押し進めた結果、微視的環境によって蛍光が変化する新しい蛍光色素を導入した蛍光性塩基を作成することができた。これを核酸塩基に導入して新しい塩基識別型蛍光性核酸塩基を得た。また、この蛍光色素を使うことによって、透過率などの面で検出装置の簡素化できるだけでなく、2波長検出系遺伝子多型解析システムもまた開発することができた。(2)塩基識別型蛍光性核酸塩基を含む核酸プローブの設計を指針化を行った。日本人の低薬物代謝(PM)の原因とされる遺伝子CYP2A6やCYP2D6などに含まれる種々のSNPのタイピングを行うためのプローブを設計し、それらの蛍光応答を確認することができた。(3)個別化医療のために必要な塩基識別型蛍光性核酸のアレイを作成した。この核酸プローブは、溶液中で混ぜるだけで配列を判別できる。私は、核酸プローブをマイクロタイタープレート上に並べ、アレイを作成した。それらに対して標的核酸をハイブリダイゼーションさせることによって、SNPのタイピングを効率的に行うことができた。つまり、「SNPチップ」のような同時多項目解析が可能な遺伝子解析システムへ向けて大きく前進することができた。
有機チオールの単分子膜を用いる電極の機能化

本研究では三つの課題に取り組み,それぞれ下記に示す成果が得られた。Iチオール自己集合単分子膜の脱離によるマイクロ電極集合体の調製長鎖アルキルチオールの自己集合単分子膜で被覆した金電極をシアンイオン水溶液に浸漬すると,アルキルチオールの部分的な脱離が起こり,脱離した部分がマイクロ電極として働くことを見出した。そして電極全体としてはマイクロ電極集合体としての機能を有していることを見出し,その特性を詳細に調べた。II機能性を有するチオール自己集合単分子膜の電気化学特性末端にレドックス部位を有するアルキルチオールの単分子膜で被覆した電極が示す特異的な電気化学特性を,理論的に解釈できることを証明し,その理論が実験的に求められた測定結果と一致することを立証した。さらに,チオニン誘導体を有するチオールの単分子膜で被覆した電極を用いてNADHの酸化反応を行い,自己集合膜の電極触媒能に対する影響を調べ,その理論的な解釈も行った。IIIチオール自己集合単分子膜への酵素の導入とバイオセンサーへの応用グルタルアルデヒドを架橋剤に用いることにより,末端にアミノ基を有するチオールの自己集合膜で被覆した電極に,種々の酵素を固定できることを見出した。この方法を利用してコレステロールオキシダーゼおよび尿酸オキシダーゼを固定した電極を調製し,それぞれがコレステロールセンサーならびに尿酸センサーとして機能することを明らかにした。本研究では,3つの研究課題を行っている:I)チオール自己集合単分子膜の脱離によるマイクロ電極集合体の調製,II)機能性を有するチオール分子の自己集合単分子膜を被覆した電極による電解合成反応,III)チオール単分子膜への共有結合による機能性分子の導入。本年度は,それぞれの課題で以下に示す成果を得た。I)金電極表面に長鎖アルキル基を有するチオールの単分子膜を被覆した後,シアン化ナトリウムの水溶液に浸漬することによって,チオール分子が単分子膜の欠陥部位から円状に脱離することを見出した。チオールが脱離して金表面が露出した部分は電極として働き,他の部分は電気化学的に不活性であるため,シアン処理をした電極は,マイクロ電極集合体の特性を有していることを明らかにした。II)アミノ基を有する2-アミノエタンチオール,4-アミノチオフェノールなどのチオール誘導体の自己集合単分子膜を被覆した金電極を用いて,生体補酵素であるNAD^+の電解還元反応を行うと,酵素活性を有する1,4-NADHが生成することを見出した。III)コハク酸イミドエステル基を有するチオールの単分子膜を被覆した金電極を用いると、それヘチオニンやアズ-ルAなどのアミノ基を有するレドックス活性種を共有結合により容易に導入できることを見出した。そして調製した電極がNADHの酸化反応に対して高い電極触媒能を有していることを明らかにした。Iチオール自己集合膜の脱離によるマイクロ電極集合体の調製ヘキサデカンチオールの自己集合単分子膜を被覆した金電極を,シアン化ナトリウム水溶液に浸漬するとにより,単分子膜の欠陥部位からチオールの脱離がおこり,脱離した部分がマイクロ電極として働くことによって電極全体としてマイクロ電極集合体として機能することを見出した。その電気化学特性を,電極の調製条件を関数として詳細に調べた。II機能性を有するチオール自己集合膜の電気化学特性末端にレドックス部位を有するチオールの自己集合単分子膜を被覆した電極の電気化学特性は,通常の機能性電極とは異なった特異的な反応を示す。この現象は,レドックス部位が高密度に存在し,電荷の変化に対する電荷補償イオンの追随の様式が通常の電極反応とは異なるためであることを理論的に証明し,かつその理論が実験的に求められた測定結果と一致するものであることを立証した。IIIチオール自己集合膜への酵素の導入とバイオセンサーへの応用グルタルアルデヒドを架橋剤に用いることにより,末端にアミノ基を有するチオールの自己集合膜を被覆した電極に,種々の酵素を固定出来ることを見出した。この方法により調製したコレステロールオキシダーゼおよび尿酸オキシダーゼを固定した電極が,それぞれコレステロールセンサーならびに尿酸センサーとして機能することを明らかにし,そのセンサー特性を詳細に調べた。
水銀高感受性遺伝子を利用した低濃度水銀除去手法の開発

水銀に対する耐性を示す水銀耐性菌に関しては、疫学、遺伝学、生化学的な立場から、すでに多くの研究が報告されている。水銀耐性菌は2価の水銀イオンを還元して金属水銀にする水銀レダクタ-ゼを産生して、水銀レダクタ-ゼによって金属水銀を気化することで水銀耐性を示す。この水銀耐性遺伝子操作の手法を用いた遺伝解析によって、水銀耐性遺伝子はmerオペロンのオペレ-タ-・プロモ-タ-領域RNA合成を制御するinducer proteinの合成を支配するmerR、Hg^<2+>のとり込みを支配するmerT、そしてレダクタ-ゼの構造遺伝子のmerAの三つの部分から成立することが明らかにされている。この遺伝子のうちmerTのみをもっているKP245(pRR134)では感受性菌には認められないHg^<2+>の輸送機構のみをもち、水銀レダクタ-ゼの生成能がないために水銀を余計にとり込んでしまう分だけ水銀に対する感受性が高くなることが知られている。本研究では、これらの人工的に得られた高感受性変異株に認められる水銀の細菌細胞への結合能力の増加を利用し、低濃度の水銀を含む産業排水等の処理を目的とした開発研究を行った。水銀耐性遺伝子をもつプラスミドNR1をEcoRI制御酵素ヌクレア-ゼでプラスミドDNAを断片とし、水銀耐性遺伝子のある部分の断片であるEcoRIーHをプラスミドColE1にクロ-ン化して得られたKP245(pRR134)は、Hg^<2+>に対して高感受性というべき感受性菌よりも高い感受性を示した。遺伝子操作によって得られた水銀高感受性菌を2μMの^<203>Hg^<2+>を加えた普通ブイヨン中に保温させておくと、前もって微量のHg^<2+>で誘導した高感受性菌であるKP245(pRR134)では、非誘導のKP245(pRR134)や感受性菌のKP245(pRR132)と比べて56倍も多く^<203>Hg^<2+>が細胞と結合した。今回、我々が行った実験では、すべての水銀高感受性菌が水銀に対する高い結合能を示した。その結合能の高さは感受性菌の58倍もあり、普通ブイヨン中に2μMという低濃度のHg^<2+>を8090%も菌体内に取り込んでいる。このことは工場廃水の処理や環境汚染の浄化に役立つ可能性を示唆している。
細胞内寄生菌のエスケープと宿主における感染防御免疫・組織傷害発現の機構

細胞内寄生菌のマクロファージによる殺菌からのエスケープを可能にする病原因子が、感染宿主における細胞性免疫の誘導に関与する機構を解明し、さらに抗原特異的T細胞による免疫防御発現と組織傷害発現を、サイトカイン産性能を中心としたT細胞の機能や、その主要識別抗原の違いによって分離的に解析することを本研究の目的とした。マウスを用いた実験的感染モデルから、以下のような研究成果が得られた。1.リステリアではhlyAにコードされるLLOがエスケープに重要である。LLOは膜傷害性蛋白であるが、同時にマクロファージに作用して、IL-1などのサイトカイン産生を誘導する。2.リステリアではhlyAを発現する菌株のみが細胞性免疫を誘導できる。これはLLOにより誘導される各種サイトカイン、とくにIL-1αおよびIFN-γがT細胞の機能分化を促進するためである。3.誘導された感染防御免疫は主にTh1タイプのCD4^+T細胞により担われ、その最も重要な役割は抗原特異的に多量のIFN-γを産生することであり、IFN-γ産生能の低いCD4^+細胞では遅延型過敏反応は発現しても防御免疫を発現できない。4.IFN-γ産生性CD4^+T細胞の識別抗原は、リステリアでは分子量の異なる幅広い抗原であるが、BCGでは18-20kDaの蛋白である。結核患者末梢リンパ球もこの18kDa抗原によく反応してIFN-γを産生した。5.リステリアのモデルでは、生菌免疫によって誘導されるCD8^+T細胞にも若干の感染防御能がみられたが、細胞移入ではむしろ肝細胞傷害活性がみられ、この細胞が産生するTNFが組織傷害的に作用することが考えられた。6.感染早期に非特異的に産生されるサイトカインのうち、特にNK細胞由来のIFN-γは、マクロファージの殺菌に重要なNOを作るiNOSの発現誘導に不可欠で、しかも生菌特有であった。細胞内寄生菌であるリステリア菌と結核菌の代わりにBCGを用いて、感染宿主に誘導される防御免疫と宿主組織傷害作用の発現を、菌のエスケープ因子との関わりにおいて解析した。リステリア感染でマウスに誘導される抗原特異的T細胞を分画して正常マウスに移入し、再感染を行うと、CD4^+細胞群、CD8^+細胞群ともに菌数の減少がみられたが前者がより有意の防御を示し、後者では肝傷害が強く現われた。サイトカイン産生能をRT-PCRでしらべたところ、前者はIFN-γの発現が強く、一方後者ではTNFが強く発現され、防御と傷害に作用するT細胞群がサイトカインレベルである程度分離できることが明かとなった。初感染早期にみられる臓器傷害はエスケープ因子であるLLO産生能と平行し、炎症性サイトカインのうちとくにIL-1とIFN-γ,TNFの発現がエスケープ因子の有無に関係していた。エスケープを可能にするLLOを精製してマクロファージへの作用をみると、IL-1,TNFの発現がLLOのみで可能であった。一方BCGを用いた実験では、病原性を示す生菌と死菌の間に、リステリアにみられたIL-1を主体とするサイトカイン誘導の著明な差異はこれまでのところ認められていない。しかし、防御免疫の発現を可能にするIFN-γ産生性CD4^+T細胞の分化誘導に生菌刺激は不可欠で、生菌刺激ではややIL-12発現が死菌刺激より強く、IL-10発現は死菌刺激のほうが強い傾向が観察された。

以上の結果から、リステリアではエスケープ因子であるLLOが直接宿主細胞に作用して産生するモノカインが感染早期の組織傷害に働く一方、防御免疫に働くCD4^+T細胞の機能分化にも関与すること、抗原特異的T細胞の中に組織傷害性のT細胞群も存在することが示され、結核菌では防御免疫の誘導にIL-10とIL-12の発現が重要である可能性が示唆された。細胞内寄生菌のマクロファージによる殺菌からのエスケープを可能にする病原因子が、感染宿主における細胞性免疫の誘導に関与する機構を解明し、さらに抗原特異的T細胞による免疫防御発現と組織傷害発現を、サイトカイン産生能を中心としたT細胞の機能や、その主要識別抗原の違いによって分離的に解析することを本研究の目的とした。マウスを用いた実験的感染モデルから、平成6年度には以下のような研究成果が得られた。1.感染防御を担うIFN_<-γ>産生性CD4^+T細胞の識別抗原は、リステリアでは分子量の異なる幅広い抗原であり、IL-2産生性T細胞の識別(反応)抗原のプロフィールとほぼ同様であった。ストレス蛋白など分泌性蛋白はあまり防御抗原としては作用していなかった。一方、M.bovis BCGではIFN_<-γ>産生性T細胞は主として18-20kDaの蛋白のみを識別し、IL-2が幅広い抗原に対して産生されるのと対照的であった。この抗原は菌体膜画分に多く、報告されている分泌抗原とは異なっていた。回復期結核患者末梢リンパ球もこの18kDa抗原によく反応してIFN_<-γ>を産生し、患者リンパ球のIFN_<-γ>産生能と回復の程度のは相関がみられた。2.リステリアのモデルでは、生菌免疫によって誘導されるCD8^+T細胞の受け身移入によっても若干の感染防御能がみられたが、細胞移入ではむしろ肝細胞傷害活性がみられ、この細胞が産生するTNFが組織傷害的に作用することが考えられた。3.感染早期の宿主で発現される各種サイトカインは、菌の病原性、特にリステリアではLLOに依存していた。感染早期に非特異的に産生されるサイトカインのうち、特にNK細胞由来のIFN_<-γ>は、マクロファージの細菌に重要なNOを作るiNOSの発現誘導に不可欠で、しかも生菌特有であった。
アジア太平洋地域における金融的統合とマクロ経済的相互依存

本研究の目的は、アジア太平洋地域における金融的統合とマクロ経済の相互依存の程度を実証的に分析することにある。そのため、アシア太平洋地域における貿易・直接投資の相互連関や金融的発展と金融リンケージの高まり、ならびに同地域内におけるマクロ経済的な相互依存関係のあり方を実証的に分析する作業を開始した。しかし、東アジア地域は、1997年7月2日のタイ・バ-ツの切下げをきっかけとして、極めて大規模な通貨投機と金融危機に見舞われた。この通貨投機と金融危機は、東アジアにおける金融的・マクロ的相互依存の深化を背景に起きていると考えられたことから、所期の研究目的の達成に加えて、新たな通貨動揺・金融危機の問題に取り組むこととした。そこで、まず、タイにおけるバ-ツ投機の原因を解明し、それがインドネシア、マレーシア、フィリピン、ひいては韓国にまで伝染するに至った経過を説明するための論文をまとめることとした。さらに、国際資本移動のあり方や、東アジアにおける通貨制度の現状と改革の可能性を考察するための枠組みを整理するための論文にも着手した。これらの作業を通じて、東アジアの通貨・金融危機のプロセス、原因・教訓にまで迫るための準備を行うことが出来たと考えられる。所期の研究目的を達成させるための研究作業については、まず、貿易直接投資を通じた実物面でのデータを整備し、若干の予備的な計量計測を行った。さらに、クロスボーダーの資金取引などを通じた金融面でのリンケージの緊密化とマクロ経済的相互依存の深化についても、データの整備を行い、実証分析を進める態勢に入って異いる。