hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Wiki と良性ボットを使った悪性ボットネット対策システム

遠隔操作ウィルスであるボットによる重大な情報漏えい事件が相次いで発生している。日本では2015年に日本年金機構のボットによる情報漏えい事件が発生しており、大問題になった.本研究は, Wikiと, Wikiで遠隔操作可能な多数のネットワーク機器(良性ボット)を連携させて,有害なボットネットやそれによって遠隔操作されているボットを検出するシステムに関するものである.研究期間にほぼ計画通り,良性ボットネットの開発を行った.悪性ボットと同様の振る舞いをする,安全な偽ボットを作成することにより,良性ボットネットの評価を行うことができた。1.我々が研究開発している良性ボットシステムの元になるプログラムで、統計分析パッケージRが利用できるようになった(平田篤,藤田健吾,伊勢本和広,山之上卓, "Wikiページに書かれたR言語のプログラムによるデータ解析を可能にしたBotの試作",インターネットと運用技術シンポジウム2016論文集,情報処理学会シンポジウムシリーズNo. 2016, pp. 91-97, (2016-12)他)2.良性Botの制御は従来、Wikiページで行っていたが、Twitterでコマンドを送信することにより、良性Botの制御を行うことができるようになった(福山大学卒業論文伊勢本和広「悪性BoT捕獲支援システムに関する研究」)。3. 2016年6月にアメリカ合衆国アトランタで開催されたIEEECOMPSAC2017に参加して、本研究に関連する情報の収集を行った。1.計画通り、従来の我々の良性Botシステムで統計分析パッケージRが利用できるようになった。2.計画では良性BotにDHCPサーバ、NAT、ルータの機能を追加する予定であったが、これらの機能はLinuxがすでに備えている。Linuxと我々のシステムと組み合わせることにより、実現できるため、特に必要になるまでは開発しないことにした。3.当初計画通り、海外の国際会議での情報収集と発表を行うことができた。4.試作した良性Botの動作確認は行ったが、これを利用して侵入検知のテストを行うところまではいかなかった。昨年度から引き続き良性Botnetの構成要素である良性Botの開発を行い,その経過と,改良したBotの応用例に関し,以下の発表を行った.この他, 2017年7月にイタリアのトリノで開催されたIEEE Compsacに参加し,関連研究の資料収集や情報セキュリティの研究者との情報交換を行った.また,良性ボットネットシステムの試作を行い,その評価を行う為に,偽Botnetを作成して,良性ボットネットの評価を行った.その成果については, 2018年10月にアメリカのオーランドで開催されるACM SIGUCCS 2018で発表する予定である.計画では平成28年度中に良性ボットネットの試作と評価実験を行うことになっていたが,平成29年度中に行うことができた.平成29年度中に行うことになっていた改良とその評価実験も平成29年度中から開始している.計画していたグローバルネットワーク上のWikiサーバの構築も,既存のサーバを利用して行っている.遠隔操作ウィルスであるボットによる重大な情報漏えい事件が相次いで発生している。1.昨年度、研究会や国際会議で行った発表に対する意見を元に,良性ボットネットシステムの改良を行う。ここでシステム改良補助のための謝金が必要となる。2.本システムが試験的にできる目星をつけて、研究代表者が所属する大学のネットワークで,その管理者の了解と協力を得て,改良した良性ボットネットシステムの評価実験を行う。このとき,平成29年度と平成30年度にそれぞれ小型パソコン3台とスイッチ2台を追加し,実験の規模を大きくして、実験環境を実運用に近づける。パソコンとスイッチの購入と実験の謝金が必要になる。3.情報収集や途中経過報告のために、IEEE CompsacとACM SIGUCCSへ出席し、参加・発表を行う。現在試作している良性ボットネットは処理スピードが遅い問題がある.良性ボットネット自身のセキュリティに関する問題も残っている.これらの弱点を克服するための改良を行いながら完成度を高め,改良の経過と結果を学会での発表やWebで行う予定である.当初予定していた作業補助アルバイトが,学生の都合により実施できなかったため,学生への謝金支出ができなかった。開発の補助を謝金で支出する予定であったが、補助を依頼する準備が間に合わず、代表者自身で開発を行った。前年度できなかった学生アルバイトによる作業を、今年度に実施予定。
テロメア部位DNA配列が形成する四重鎖構造のNMRによる研究

テロメア領域とは染色体の末端部位のことで、このテロメア部位には3'末端側の鎖ではグアニン残基(G)に富む配列が、5'末端側ではシトシン残基(C)に富む配列が繰り返し並び、お互いが相補鎖を形成している。これら連続したG及び、Cを含むDNAオリゴマーは、それぞれ特異な四重鎖構造(Gカルテット、i-motif)を形成することが知られている。本研究の目的は、DNA鎖の複製や、減数分裂の際に、テロメア部位がとりうる構造や、四重鎖間の相互作用についての構造的な知見を得ることである。ヒトテロメアの繰り返し配列であるd(CCCTAA)が形成するi-motif構造についてNMR分光法を用いて詳しく解析した結果、d(CCCT)では観測されなかった新規のトポロジーを持つi-motif構造を発見し、その新規なトポロジーを持つi-motif構造を距離制限付き分子動力学計算により決定した。また、Gカルテットとi-motif構造の安定性と相互作用を円二色性分光法(CD)によって評価した。各種のテロメア繰り返し配列が相補的な二重鎖を形成している状態から、カリウムイオンを添加することによってGカルテット形成を示すCDパターンが観測された。特に、単体で二分子で反平行二量体Gカルテットを形成するd(G_4T_4G_4)を相補鎖[d(C_4A_4C_4)]存在下で、カリウムイオンを加えると、二重鎖と多数のGカルテットの平衡状態になることをNMR分光法により見いだした。これは、テロメア相補鎖部位においてもGカルテットが生成しうることを示唆している。テロメア領域とは染色体の末端部位のことで、このテロメア部位には3-末端側の鎖ではグアニン残基(G)に富む配列が、5-末端側ではシトシン残基(C)に富む配列が繰り返し並び、お互いが相補鎖を形成している。本年度に得られた知見は以下の通りである。ヒトテロメアの繰り返し配列である[d(TTAGGG)n・d(CCCTAA)n]の他、数種のG-rich、C-richなDNAオリゴマーを合成・精製した。まず最初に、d(CCCTAA)が形成するi-motif構造について、NMR分光法を用いて詳しく解析した結果、d(CCCT)では観測されなかった新規のトポロジーを持つi-motif構造が観測された。また、Gガルテットとi-motif構造の安定性と相互作用を円二色性分光法(CD)によって評価した。[d(TTAGGG)・d(CCCTAA)]が相補的な二重鎖を形成している状態から、カリウムイオンを添加することによってGカルテット形成を示すCDパターンが観測された。また、弱酸性条件(pH4.5)にすることによってi-motif構造の形成を示唆するCDスペクトルの変化も観測された。現在、これらの条件についてNMRスペクトルを解析中である。
カナダの多文化主義教育に関する学際的研究

本研究においては、カナダ多文化主義を取りまく諸々の条件,歴史的基盤,地理的基盤を明らかにし、また多文化主義を取りまく実態について、たとえば、多文化主義が社会現象としてどのような形で表れているか、政策としての多文化主義はどう展開されてきたか、それらの政策が学校教育や社会教育ではどのような形で実現されているか、また、そうした現象が表れるに至るまでの過程、さらにその特殊な局面としての言語教育の実情を明らかにすることができた。たとえば、歴史的基盤としては、世界中の諸々な民族集団がその出自の文化をカナダの地にもたらしていること、地理的基盤としては、カナダが広大の国土を一つのカナダ連邦という政治的組織の中に持つことにより、カナダの地にもたらされた諸民族の文化を彼らの住み着いた自然的風土にマッチさせる形で発達させることができたことなどが挙げられよう。そうした条件に支えられて、学校教育・社会教育を含む文化的事項は、住民の意向を反映するという風土が作り上げられ、多様な内容を含むことが可能になるような制度が作り上げられた。それは諸領域で確認されるが、その典型の一つは言語教育である。カナダの地には、何百という言語教育の種類が存在し、かつまた、その教授方法もいろいろなタイプのものが導入されて実験が重ねられ、また成果を挙げていることが明らかにされた。しかし、諸民族の融合を避けてモザイクにしようという多文化主義の試みは、言語政策の面で二言語の枠内という制約や移民政策の二文化主義との調和などの予盾や問題を浮き彫りにし、多文化主義の内容に変質が起こっていることも明らかになった。なお、国内所蔵のカナダ関係図書データベースの作成も予定したが、時間・経費等の関係で今回は割愛せざるをえなかった。
DNAオリガミ分子機械を活用した可動式人工抗体の構築と超高感度抗体標識法への応用

本研究は、医療診断分野で広く用いられている抗体分子に関して、その製造コストの問題を解決するために、「抗体がもつ特長を全て備えつつ、さらにこれを凌駕した機能をもつ『人工抗体』を、タンパク質以外をつかって構築する」ことを目的とする。そのために、研究代表者が世界に先駆けて独自に開発した「ターゲット分子を挟むように結合することでX字型の開いた構造から=字型の閉じた構造に変形するDNAオリガミ分子機械(Nature Commun. 2011, 2, 449. DNA PliersとDNA Chopsticks)」を本体に使用することで、DNAでできた「人工抗体」を構築することをめざす。
細菌が生産するペプスタチン非感受性カルボキシルプロテア-ゼ構造と機能

カルボキシルプロテア-ゼ(CP)は、ペプスタチン感受性CP(ペプシンなどの既報のCP)とペプスタチン非感受性CPの2群に大別される。前者のCPは酵素学的性質が良く類似し、一次構造、高次構造も相同性が高い。後者のCPは、著者らが発見したものであり、前者に比べ、基質特異性や一次構造も、かなり異なる。従って、このCP群は前者のCPとは別の系統を辿って進化したものと予想される。このような特徴をもつペプスタチン非感受性CPの構造と機能を解明する研究の一環としてPseudomonas sp.No.101CPに的を絞り、検討を加えた。尚、このCPは、原核生物より得られた最初のCPであり、化学的に決定された一次構造は既報のいずれのCPとも相同構造がなく、CPの触媒残基アミノ酸配列であるD^*TG(D^*:触媒残基)配列もない極めてユニ-クなcpである。1.触媒残基の同定この目的の為に、著者らの分取したチロスタチン(IsovalerylーTyrーLeaーTyrosinal,Ki=2.5nM)の阻害部位、Tyrosinal側に触媒残基のカルボキシル基と共有結合できるようにエポキシ環を付け、そのペプチド骨格の長さを変えた3種類の阻害剤を合成し、その効果を調べた。その結果、ペプチド骨格の最も短いZーTyrーOーCH_2ーEpoxideのみが阻害活性を示し、この阻害は拮抗型であることが判明した。2.遺伝子の解析このCP遺伝子の金塩基配列を決定した。成熟型CPのアミノ酸配列(372残基)は先に化学的に決定したものと一致した。また,このCPは587アミノ酸残基のプレプロ体として生成され、これがプロセッシングを受けて、372アミノ酸残基の成熟型CPとして分泌されることが明らかになった。更に、このプレプロ部分は、成熟型CPの活性化に必須であることが強く示唆された.以上により、このCPの構造と機能解析の準備がほぼ完了した。カルボキシルプロテア-ゼ(CP)は、反応至適pHを酸性域にもつプロテア-ゼ群であり、阻害剤に対する挙動より、ペプスタチン感受性CP(ペプシンなどの既報のCP)とペプスタチン非感受性CPの2群に大別される。前者のペプスタチン感受性CPは微生物から哺乳類にまで広く分布し、それらの酵素学的性質は良く類似し、一次構造、高次構造も相同性が高い。後者のペプスタチン非感受性CPは著者らが発見したものであり、前者のCPに比べ、阻害剤に対する挙動が異なるだけでなく、基質特異性や一次構造もかなり異なる。これらのことより、ペプスタチン非感受性CPはペプスタチン感受性CPとは別の系統を辿って進化したものと予想される。このような特徴をもつペプスタチン非感受性CPの構造と機能を解明する研究の一環として、本研究ではPseudomonas sp,No.101 CPに的を絞り検討を加えた。尚、このCPはペプスタチン感受性を問わず、原核生物より得られた最初のCPである。また、化学的に決定された一次構造(363残基)は既報のいずれのCPとも全く相同構造がなく、CPの触媒残基アミノ酸配列であるDTG配列もない。1.Pseudomonas sp.No.101 CPの触媒残基の同定

この目的達成の為に著者らはチロスタチンと命名した特異的阻害剤を微生物より分取した。NーisovalerylーTyrーLeuーTyrosinalなる構造をもち、Ki値は2.5nMである。この構造をモデルに酵素と共有結合しうる誘導体を合成中であり、このほどエポキシル基を有する誘導体の合成に成功した(1種)。2.Pseudomonas sp.No.101 CP遺伝子のクロ-ニング遺伝子レベルで研究する為にこのCP遺伝子のクロ-ニングを試みた。先ず、抗体を用いて行なったが失敗に終った。次に合成プロ-ブを用いて行ない、このCPの全域をコ-ドするクロ-ンの分取に最近,成功した。カルボキシルプロテア-ゼ(CP)は,ペプスタチン感受性CP(ペプシンなどの既報のCP)とペプスタチン非感受どCPの2群に大別される。前者のCPは酵素学的性質が良く類似し,一次構造,高次構造も相同性が高い。後者のCPは,著者らが発見したものであり,前者に比べ,基質特異性や一次構造も,かなり異なる。従って,このPC群は前者のCPとは別の系統を辿って進化したものと予想される。このような特徴をもつペプチスタチン非感受性CPの構造と機能を解明する研究の一環としてPseudomonas sp、No、101CPに的を絞り,検討を加えた。尚,このCPは、原核生物より得られた最初のCPであ,化学的に決定された一次構造は既報のいずれのCPとも相同構造がなく,CPの触媒残基アミノ酸配列であるD^*TG(D^*:触媒残基)配列もない極めてユニ-クなCPである。1.触媒残基の同定この目的の為に,著者らの分取したチロスタチン(IsovakrylーTyrーLeuーTyrosinal,Ki=2.5nM)の阻害部位,Tyrosinal側に触媒残基のカルボキシル基と共有結合できるようにエキスポキシ環を付け,そのペプチド骨格の長さを変えた3種類の阻害剤を合成し,その効果を調べた。その結果,ペプチド骨格の最も短いZーTyrーOーCH_2ーCHーCH_2のみが阻害活性を示し,この阻害は拮抗型であることが判明した。2.遺伝子の解析このCP遺伝子の全塩基配列を決定した。成塾型CPのアミノ酸配列(372残基)は先に化学的に決定したものと一致した。また,このCPは587アミノ酸残基のプレプロ体として生成され,これがプロセッシングを受けて,372アミノ酸残基の成塾型CPとして分泌されることが明らかになった。更に,このプロレプロ部分は,成塾型CPの活性化に必須であることが強く示唆された。以上より,このCPの構造と機能解析の準備がほぼ完了した。
日英における大学の地域連携システムに関するアクションリサーチ

英国の北部イングランドの農村地域における地域学習ネットワーク“The Northern Rural Network"を事例として,地域協働による活動マネジメントの特性を明らかにするとともに,発展のプロセスと要点,課題を明らかにした。これらの知見を日本の農村地域に援用することにより,兵庫県の中山間地域を拠点とした学習ネットワークを設立するとともに,その実践の分析に基づき,地域特性に応じた地域課題解決と人材育成のシステムと大学の役割を提示した。英国での事例調査の知見の神戸大学農学部への移転による実践的研究をおこなった。神戸大学農学部連携センターを事務局にして,新しい人材育成プロラムを企画し,実験的に実施した。具体的には,兵庫県篠山市を拠点に,我が国の農村部での学習ネットワーク「農の学び場-Rural Learning Network-」を設立し,セミナーやワークショップをとおして,人材育成とネットワーク形成をすすめた。セミナーについては,学習とネットワークを深める対話型プログラムを,タイプを変えながら計8回実施した。また,ネットワーク化については,行政,NPO,大学,民間の各セクターから約120名が会員登録され,新たな地域学習のプラットフォームの基礎がつくられた。また,セミナーにおける対話・ネットワーク化を通じて,「獣害対策」と「地域自治システム」に関する実践コミュニティが新たに形成された。以上の実践から,学習ネットワークの設立から運営に至るプロセスにおける展開要因,および,具体的な対話型プログラムのフレームの確立された。なかでも,英国同様に,地域を限定した開放的なプログラム設計,大学の主導による活動の質を保証と利害関係からの独立性は,日本においても学習ネットワークの継続に重要な要因となることが分かった。しかしながら,運営資金については十分に得ることができておらず,その解決のためにも,取組の効果を具体的に示し,社会的意義を明らかにすることが課題となっている。農村地域の人材育成システムの再構築は大きな課題である。本研究では,英国と日本における比較事例分析をアクションリサーチをとおしておこない,地域特性に応じた課題解決と人材育成の地域システムの確立を目指した。結果,第一に,英国における“The Northern Rural Network"を対象にした事例分析をおこなったところ,このネットワークは,北部イングランドの農村地域の社会経済条件,新内発的発展論の理論を背景に設立され,公共,民間,ボランティア等の地域の各セクターの連携のなか,大学(Centre for Rural Economy,Newcastle university)が中核となることにより学習ネットワークとして機能していること,その発展要因としては,地域を限定しつつも開放的な設計,大学主導による質の保証と独立性の確保などあげられること,その一方で,継続的な活動資金調達や支援と学術研究との関連づけが課題となっていること,などが明らかになった.第二に,先の事例分析で得た知見をもとに,兵庫県の中山間地域において新たな学習ネットワーク“農の学び場:Rural Learning Network"の設立をすすめた。結果,大学(神戸大学農学部地域連携センター)が事務局機能を担いながらも,実践コミュニティを基盤としたセミナーを開催することにより学習ネットワークが機能すること,またその学習ネットワークから,新たな実践コミュニティが生みださせることが確認された。以上の比較研究および実践の結果から,農村地域の課題解決と人材育成に資する地域システムをモデル提示するとともに,対話・実践型のセミナー実施や人材ネットワーク構築の実践的な要点,地域アクターとしての大学の役割や課題を明らかにした。英国ニューカッスル大学の農村経済センター(Center for Rural Economy)に長期滞在し,英国の地域連携活動に携わりながら,その体制や地域支援プログラムについて調査をおこなった。特にThe Northern Rural Networkプロジェクトに焦点をあてた事例研究をおこなった。このプロジェクトは大学が中心になり,地域の多様な主体が連携して地域の内発的発展をすすめる取組であり,センターの中心プロジェクトの一つである。結果,The Northern Rural Networkは,構造転換を求められていた北部イングランドの農村地域の社会経済条件,新内発的発展論の理論的展開を背景に,公共,民間,ボランティア等の地域の各セクターの連携にもと,大学が中心となり,外部資金援助を得ながら運営されてきたこと,その展開は3つの段階に分けられ,セミナー等を通した質の高い情報獲得・共有の機会提供を通して,1,300人におよぶ幅広い会員を有する地域ネットワークとして成長してきたことが分かった。さらに,この間の活動展開とステークホルダーからの高評価の要因としては,農村地域の人的資本,社会関係資本の強化を目的とした学習ネットワークとして,地域を限定しつつも開放的に設計されていること,大学が主導することによりセミナーなどの活動の質を保証し,利害関係からの独立性を保っていること,さらには,公的な資金援助により無償でサービスが提供されてきたことなどがあげられた.しかしながら,その一方で,継続的な活動資金調達や支援と学術研究の関係づけなどが,大きな課題となっていることを明らかにした。第一の目的である,「英国の大学の地域連携システムを,社会的条件との関係のもとで明らかにし,その要点や課題を分析すること,そして,その英国での知見を神戸大学の地域連携システムに実践的に反映させ,評価分析することを通して,我が国の地域連携システムの実践的,制度的発展を図ること」については,英国での知見を応用しながら,今年度,日本において,具体的な学習ネットワークを設計,設立,運営した。また,その評価の分析の準備は整っている。

また,第二の目的にあげた,具体的な地域リーダー育成プログラムの開発ついては,上記の学習ネットワークのプログラムとして試行実験を繰り返している。そうした実績から,第三の目的とした「英国への還元,国際的な比較分析」にむけての準備も整っていると考える。第一の目的である,「英国の大学の地域連携システムを,社会的条件との関係のもとで明らかにし,その要点や課題を分析すること,そして,その英国での知見を神戸大学の地域連携システムに実践的に反映させ,評価分析することを通して,我が国の地域連携システムの実践的,制度的発展を図ること」については,詳細な現地調査をおこなった結果,連携システムの実態,要点や課題を明らかにすることができた。今年度には,その知見を日本に反映させることが課題であるが,その準備も順調に整っている。また,第二の目的にあげた,具体的な地域リーダー育成プログラムとして,The Northern Rural Networkを事例とした参与観察をおこなった。その成果の一部は,学術論文として投稿し,掲載が決定されている。日本での取り組みの継続実施と英国への還元を通じた,日英間の比較研究の実施と,国際的な協力・比較研究への展望を整理する。日本の神戸大学での導入で得られた知見を整理し,日英の地域連携システム,人材育成プログラムの差異を,地域特性と関連づけて分析する。また,特に,学習ネットワークの評価指標の開発をすすめるとともに,学習ネットワークの設立・運営モデルの確立,人材プログラムの体系化をおこなう。英国での事例調査の知見の神戸大学農学部への移転による実践的研究をおこなう。神戸大学農学部連携センターを事務局にして,新しい人材育成プロラムを企画し,実験的に実施する。また同時に,地域連携センター全体の運営についても改めて制度設計をおこない,それに基づいた制度の改良を具体的におこなう(計画,実施)。以上の取り組みをすすめた後,成果や課題の分析をおこない(評価),改善策を実行する(行動)。人材育成プログラムのなかでは,地域リーダーおよび地域支援者の機能やナレッジについて調査をおこなう。具体的には,我が国の農村部での学習ネットワーク「農の学び場-Rural Learning Network-」の設立をすすめ,セミナーやワークショップをとおして,人材育成とネットワーク形成をすすめるながら,そのシステムと効果の分析をおこなう。
磁場と角運動量を持つ星間雲から星への進化

1.星間雲が重力収縮して行く過程について,数値磁気流体力学的な方法を用いて調べた。このときの収縮は,内側から外側へ起こる。つまり,磁場と熱圧力によって自己重力を支えられない場合は,周辺部ではほとんど収縮が起こらない間に中心で高密度のコアが形成され,その部分だけが動的に収縮を続ける。これを追跡するには,コアの部分を空間高分解能で追跡することが必要であるが,今回,これに最適な数値計算法nested grid(入れ子グリッド)法を開発した。2.nested grid法では(軸対称2次元の場合)中心の1/4の領域を1/2の幅の細かいメッシュ点を持つ入れ子のグリッドで覆い,中心部はこのグリッドで計算するう。そのさらにその1/4の領域をさらに1/2の細かいメッシュ点を持つ入れ子のグリッドで覆う。この方法によって,高い空間分解能と高速の計算という二律背反的な条件をあわせ持つ計算法を開発することができた。3.今年度は,これを軸に平行な磁場に貫かれた円柱状の等温星間雲の重力収縮過程の研究に適用した。これによって,(1)磁場の効果によって,磁場に垂直なディスクが形成される。(2)中心部が暴走的な収縮をするのは,このディスクの質量/磁束比が(圧力平衡解の解析によって知られている)特性値を越えた場合に限られる。(3)これは,磁気圧と熱圧の比が一定のモデルを考えると,この比が100程度以上になった場合におこる。以上の点が明らかになった。
園芸作物有用遺伝子源の凍結保存

1.食用ユリ子球生長点部組織の凍結保存:組織片の大きさは2mm程度, DMSOの濃度と取込り時間は16%, 30分,予備凍結は1.0°2.0°C/min, -30°Cが適当であった.凍結前の子球低温処理は0°C, 2週間で効果があった.これらの条件を満たせば液体窒素中でも生存し, 80%以上の生存率が得られ, 6箇月後においても同率が保持されていることを確認した.2.ナシ茎頂の凍結保存:12月と1月に野外から採取した'フレミッシュビューティー'の茎頂は液体窒素(-196°C)でほぼ全部が生存したのに対し, 3月20日採取のものはすべて壊死した.3.ブドウ茎頂の凍結保存:11月12日に採取した'デラウェア''バッファロー''キャンベルアーリー'の茎頂では, -20°Cで凍結した場合生存率100%であり, -30°C-40°Cで凍結すると70%以上であって, 9月採取の材料に比べてかなり高い耐凍性を示した.12月13日採取の茎頂では,液体窒素中で凍結した場合の生存率は100%であった.4.リンゴ茎頂の凍結保存:自然条件下の茎頂を-196°Cで凍結した場合の生存率は, 'サマーランド'では, 4月8日採取のもので70%以上, 4月18日で50%, 4月28日で25%となった. 'スパータン'においても, 4月8日では90%であったが, 4月18日で50%, 4月28日には25%まで低下した.一方, 3月19日に採取して0°Cで保存した枝から採取した茎頂の-196°Cにおける生存率は, 3月29日から5月27日までの間では, 'サマーランド'で70%以上, 'スパータン'では100%, 'スターキングデリシャス'で90%以上であった.5.クロミノウグイスカグラの茎頂培養:BA:2:P, GA3の培地への添加は,葉数・葉長を増大させシュート形成を促進した. BAは2:Pに比べカルス形成作用が小さいので,この場合,サイトカイニンとして適していると思われる.今後,本研究結果をさらに発展させたい.1.食用ユリ子球生長点部組織の凍結保存:組織片の大きさは2mm程度, DMSOの濃度と取込り時間は16%, 30分,予備凍結は1.0°2.0°C/min, -30°Cが適当であった.凍結前の子球低温処理は0°C, 2週間で効果があった.これらの条件を満たせば液体窒素中でも生存し, 80%以上の生存率が得られ, 6箇月後においても同率が保持されていることを確認した.2.ナシ茎頂の凍結保存:12月と1月に野外から採取した'フレミッシュビューティー'の茎頂は液体窒素(-196°C)でほぼ全部が生存したのに対し, 3月20日採取のものはすべて壊死した.3.ブドウ茎頂の凍結保存:11月12日に採取した'デラウェア''バッファロー''キャンベルアーリー'の茎頂では, -20°Cで凍結した場合生存率100%であり, -30°C-40°Cで凍結すると70%以上であって, 9月採取の材料に比べてかなり高い耐凍性を示した.12月13日採取の茎頂では,液体窒素中で凍結した場合の生存率は100%であった.4.リンゴ茎頂の凍結保存:自然条件下の茎頂を-196°Cで凍結した場合の生存率は, 'サマーランド'では, 4月8日採取のもので70%以上, 4月18日で50%, 4月28日で25%となった. 'スパータン'においても, 4月8日では90%であったが, 4月18日で50%, 4月28日には25%まで低下した.一方, 3月19日に採取して0°Cで保存した枝から採取した茎頂の-196°Cにおける生存率は, 3月29日から5月27日までの間では, 'サマーランド'で70%以上, 'スパータン'では100%, 'スターキングデリシャス'で90%以上であった.5.クロミノウグイスカグラの茎頂培養:BA:2:P, GA3の培地への添加は,葉数・葉長を増大させシュート形成を促進した. BAは2:Pに比べカルス形成作用が小さいので,この場合,サイトカイニンとして適していると思われる.今後,本研究結果をさらに発展させたい.1.ブドウ茎頂の凍結保存:DMSOとともに凍結媒液に添加する糖の効果は、濃度が高いほど大きかった。耐凍性が低いと考えられる夏季の材料を用いた場合においても、-30°Cまでの凍結に耐えることがわかった。初冬期の葉芽の茎頂では、-30°Cまで予備凍結を行ってから液体窒素(-196°C)に入れると、凍結に耐え生存していることが確認できた。2.ラズベリー茎頂の凍結保存:耐凍性の高い冬季の葉芽の茎頂を用いた場合、予備凍結を行ってから液体窒素中に入れると生存していることがわかった。この場合、予備凍結温度は-40°Cよりも-30°Cのほうが適していた。

また、凍結媒液中のDMSO濃度は12%が適当であった。3.食用ユリ子球生長点部組織の凍結保存:凍結処理前の低温処理を2週間以上行えば、液体窒素中においても生存し、融解後の培養によって植物体が再生し得ることを確認した。凍結する生長点部組織の大きさは2mmくらいが適当であり、凍結媒液中のDMSO濃度は16%の場合に効果が大きかった。予備凍結については、0.52.0°C/minで-30°Cまで行うのがよい。融解後に行うDMSO排出処理を行わない場合においても、薬害は認められなかった。4.ニンニク小鱗茎生長点部組織の凍結保存:前培養を行うと液体窒素中においても生存し得ることがわかった。この場合、DMSO濃度は1620%が適当であり、予備凍結は0.5°C/minで-30°Cまで行うことが必要である。5.ジャガイモ腋芽茎頂の凍結保存:液体窒素中で凍結した場合においても約20%の生存率が得られた。この場合、凍結前における植物体の低温処理(5°C,4週間以内)は大きな効果があり、凍結媒液中のDMSO濃度は20%が至適であった。凍結媒液処理は20°Cよりも5°Cで行ったほうが効果は大きかった。予備凍結は0.5°C/min,-40°Cがよい。
性差医療を目指した糖尿病血管障害のメカニズム解明

血管障害発症のメカニズムの性差を解明するため,糖尿病モデル動物を用いた血管内皮機能評価と,アンケートを用いた女性の健診受診率に影響する因子の検討を行った.雌性ラットと雄性ラットのpost-occlusive hind limb reactive hyperemiaindexを比較したところ、糖尿病モデル動物の雌性ラットではコントロールと比較し早期に血管内皮障害がおこることが判明した。アンケートの結果よりストレスを感じている女性は多く,特に子の養育と経済的要因が女性の健診受診を阻んでいることが明らかとなった。閉経前女性の心血管疾患発症率は男性より著しく低い.これには女性ホルモンの関与が考えられている.しかし,糖尿病を発症すると女性の優位性が消失することが知られている.糖尿病になることで,女性は男性とは異なる血管の変化が生じていることが考えられている.女性の心血管病が予後不良な理由として,冠動脈が解剖学的に細いこと,閉経後の肥満,健康診断を受ける機会が少なく発見が遅れることなどが考えらえている.しかし,女性糖尿病患者の血管障害のメカニズムは十分に明らかにされておらず,性差を考慮した治療が実施されるには至っていない.本研究の目的は,モデル動物を用いた血管における活性酸素産生増加についての検討と,ヒトの酸化ストレスと生活習慣の調査により,糖尿病による血管障害発症メカニズムの性差と,生活習慣による危険因子を明らかにし,心血管病治療と予防方法開発につなげることである.糖尿病モデル動物はStreotozocin(STZ)をSprague-Dawley(SD)ラットに投与して作製した.活性酸素産生量の測定は化学発光法とdihydroethium染色にて行った.糖尿病モデル動物動脈の形態学的変化はヘマトキシリンエオシン染色にて、炎症マーカーについては免疫染色にて実施した.12週齢のラットを解析したところ,糖尿病モデル動物では,活性酸素産生量が増加しており,動脈に炎症が起こっていた.一方,形態学的な変化は認められなかった.ヒトの生活習慣については,アンケートを作成した.アンケートの調査内容は,健康診断受診の有無,菓子やジュースの習慣,運動習慣,余暇,睡眠,育児,介護,ストレスについてである.希望者にはHbA1cの測定も行った.現在回収済みのアンケート数は男性5名,女性40名である.現在解析を進めている.閉経前女性の心血管疾患発症率は男性より著しく低い.これには女性ホルモンの関与が考えられている.しかし,糖尿病を発症すると女性の優位性が消失することが知られている.糖尿病になることで,女性は男性とは異なる血管の変化が生じていることが考えられている.女性の心血管病が予後不良な理由として,冠動脈が解剖学的に細いこと,閉経後の肥満,健康診断を受ける機会が少なく発見が遅れることなどが考えらえている.しかし,女性糖尿病患者の血管障害のメカニズムは十分に明らかにされておらず,性差を考慮した治療が実施されるには至っていない.本研究の目的は,モデル動物を用いた血管における活性酸素産生増加についての検討と,ヒトの酸化ストレスと生活習慣の調査により,糖尿病による血管障害発症メカニズムの性差と,生活習慣による危険因子を明らかにし,心血管病治療と予防方法開発につなげることである.糖尿病モデル動物はStreotozocin(STZ)をSprague-Dawley(SD)ラットに投与して作製した.血管内皮機能は血流計を用いて反応性充血にて評価した.雄性ラットについては16週齢で血管内皮機能の低下が現れ始めたが,雌性ラットに関しては20週齢を過ぎても変化は認められなかった.ヒトの生活習慣については,アンケートを作成した.アンケートの調査内容は,健康診断の有無,菓子やジュースの習慣,運動習慣,余暇,睡眠,育児,介護,ストレスについてである.希望者にはHbA1cの測定も行った.菓子を食べる習慣に関しては男性と比較し,女性が有意に多く認められた.1糖尿病モデル動物における大血管活性酸素種産生増加機序の性差の解明現在20週齢以降の血管内皮機能について評価しているところである.酸化ストレス、炎症、形態学的変化,エストロゲン,eNOS,BH4についての解析については検討中である.2糖尿病患者の酸化ストレスと生活習慣の性差の解明目標の3分の2ほどの症例が収集できた.対象の薬局を増やしたことにより,幅広い年齢の対象者のアンケートを回収することができるようになった.閉経前女性の心血管疾患発症率は男性より著しく低い.これには女性ホルモンの関与が考えられている.しかし,糖尿病を発症すると女性の優位性が消失することが知られている.糖尿病になることで,女性は男性とは異なる血管の変化が生じていることが考えられている.女性の心血管病が予後不良な理由として,冠動脈が解剖学的に細いこと,閉経後の肥満,健康診断を受ける機会が少なく発見が遅れることなどが考えらえている.しかし,女性糖尿病患者の血管障害のメカニズムは十分に明らかにされておらず,性差を考慮した治療が実施されるには至っていない.本研究の目的は,モデル動物を用いた血管における活性酸素産生増加についての検討と,ヒトの酸化ストレスと生活習慣の調査により,糖尿病による血管障害発症メカニズムの性差と,生活習慣による危険因子を明らかにし,心血管病治療と予防方法開発につなげることである.女性の生活習慣については,アンケートを作成した.アンケートの調査内容は,健康診断の有無,菓子やジュースの習慣,運動習慣,余暇,睡眠,育児,介護,ストレスについてである.希望者にはHbA1cの測定も行った.

女性にとって健診受診を阻む因子は家事,育児等で自分の時間がとれないこと,男性よりも経済的負担を重視することであることが明らかとなった.薬局での簡易な検体測定は短時間で安価であることから,女性の受診勧奨につなげることができる可能性が示唆された.糖尿病モデル動物はStreotozocin(STZ)をSprague-Dawley(SD)ラットに投与して作製した.血管内皮機能は血流計を用いて反応性充血にて評価した.雄性ラットについては16週齢で血管内皮機能の低下が現れ始めた.雌性ラットに関しては40週齢から血管内皮機能の低下が現れ始めた.以上のことから,雌性は雄性より血管内皮機能低下時期が遅いことが明らかとなった.血管障害発症のメカニズムの性差を解明するため,糖尿病モデル動物を用いた血管内皮機能評価と,アンケートを用いた女性の健診受診率に影響する因子の検討を行った.雌性ラットと雄性ラットのpost-occlusive hind limb reactive hyperemiaindexを比較したところ、糖尿病モデル動物の雌性ラットではコントロールと比較し早期に血管内皮障害がおこることが判明した。アンケートの結果よりストレスを感じている女性は多く,特に子の養育と経済的要因が女性の健診受診を阻んでいることが明らかとなった。1糖尿病モデル動物における大血管活性酸素種産生増加機序の性差の解明現在12週齢について解析を進めている.酸化ストレス、炎症、形態学的変化については確認できた.エストロゲン,eNOS,BH4についての解析については検討中である.また,12週齢以降については,準備中である.2糖尿病患者の酸化ストレスと生活習慣の性差の解明女性については順調に症例が収集できている。男性の症例については,不十分である.また,女性は年齢が様々であるが,男性は年齢が65歳以上と偏っている.幅広い年齢の男性のアンケートを回収するための工夫を現在検討中である.1糖尿病モデル動物における大血管活性酸素種産生増加機序の性差の解明20週齢以降のラットについて解析を行う.また,エストロゲン,eNOS,BH4についての解析を実施する.2糖尿病患者の酸化ストレスと生活習慣の性差の解明アンケートの実施と解析を進める.医療薬学1糖尿病モデル動物における大血管活性酸素種産生増加機序の性差の解明12週齢以降のラットについて解析を行う.また,エストロゲン,eNOS,BH4についての解析を実施する.2糖尿病患者の酸化ストレスと生活習慣の性差の解明アンケートの実施を進める.特に男性の症例を集めるように進める.糖尿病モデル動物における大血管活性酸素種産生増加機序の性差の解明に関しては高齢ラットの解析が進んでいないこと,エストロゲン,eNOSについての解析が進んでいないことが理由である.糖尿病患者の酸化ストレスと生活習慣の性差の解明に関してはアンケートが目標数に達していないことが理由である.
有機系光電変換エコデバイスへの新規光有効利用層の提案とその配設に関する研究

本研究開発では、太陽電池など、光電変換エコデバイスにおいて、高い光取り出し効率、光閉じこめ効率を発現する光散乱層と光電変換効率の向上を促す光波長変換層を構築し、発光・発電素子の能力を最大限に生かすことができる、「光有効利用層」の開発を行った。1独自技術に基づいて、ポリマー球状粒子を支持体に高屈折材、あるいは波長変換材が表面を被覆した複合粒子を開発し、2これらが分散した光散乱層と光波長変換層をそれぞれ、開発した。3光散乱層を光電変換デバイスに組み込み、光取り出し効率・閉じこめ効率が高いデバイスを開発した。4太陽光が有効に利用されていない短波長の光を長波長側にシフトできる光波長変換材料も開発した。本研究開発では、有機EL、太陽電池など、光電変換エコデバイスにおいて、高い光取り出し効率、光閉じこめ効率を発現する光散乱層と光電変換効率の向上を促す光波長変換層を構築し、発光・発電素子の能力を最大限に生かすことができる、「光有効利用層」の開発を行うことを目的としている。今年度は、独自技術に基づいて、ポリマー球状粒子を支持体に高屈折材あるいは波長変換材が表面を被覆した複合粒子を開発する。1.高屈折材/ポリマー複合球状粒子の調製独自技術により、ポリマー球状粒子を支持体に高屈折材が表面を被覆した複合粒子を開発する。独自技術:アクリルポリマー/屈折材複合微粒子化技術アクリル酸エステル微粒子をアルカリ化で加水分解し、部分加水分解されたアクリル酸微粒子を得た。数百ナノメーター程度の酸化チタン微粒子を静電的に結合させることによって、酸化チタンが集積したアクリルポリマー/屈折材複合微粒子(コア/シェル微粒子)を得た。これらコア/シェル微粒子を成膜し、光散乱層として、色素増感太陽電池のデバイスに組み込んだ結果、光散乱層のない、デバイスと比較して、光変換効率を1.86倍、短絡電流密度1.69倍向上するに至った。特許出願2013-099720。海外出願予定。2.光波長変換材/ポリマー複合球状粒子の調製独自技術により、ポリマー球状粒子を支持体に波長変換材が表面を被覆した複合粒子を開発している。イットリウム、ストロンチウム系の蛍光材料を利用することとしている。今年度は、独自技術に基づいて、ポリマー球状粒子を支持体に高屈折材、波長変換材あるいは放熱材料が表面を被覆した複合粒子を開発した。1.高屈折材/ポリマー複合球状粒子の調製独自技術により、ポリマー球状粒子を支持体に高屈折材が表面を被覆した複合粒子を開発した。アクリル酸エステル微粒子をアルカリ化で加水分解し、部分加水分解されたアクリル酸微粒子を得た。数百ナノメーター程度のいがぐり状の酸化チタン微粒子を静電的に結合させることによって、酸化チタンが集積したアクリルポリマー/屈折材複合微粒子(コア/シェル微粒子)を得た。光電変換効率の向上を24年度と同様、検討中である。また、放熱性も検討するため、窒化ホウ素を静電的に結合させることもできた。これらの微粒子を用いて、熱伝導性の向上を検討した。2.光波長変換材/ポリマー複合球状粒子の調製独自技術により、ポリマー球状粒子を支持体に波長変換材が表面を被覆した複合粒子を開発できた。イットリウム、ストロンチウム系の蛍光材料を利用し、コアシェル粒子を調製することができた。現在のところ、耐水性が脆弱である蛍光材料の特性を向上させることができている。本研究開発では、有機EL、太陽電池など、光電変換エコデバイスにおいて、高い光取り出し効率、光閉じこめ効率を発現する光散乱層と光電変換効率の向上を促す光波長変換層を構築し、発光・発電素子の能力を最大限に生かすことができる、「光有効利用層」の開発を行った。独自技術に基づいて、ポリマー球状粒子を支持体に高屈折材あるいは波長変換材が表面を被覆した複合粒子を開発した。1.高屈折材/ポリマー複合粒子の調製25年度までに、アクリル酸球状粒子の表面加水分解を行い、表面に屈折率が高い数百ナノメーターの酸化チタンを被覆することができた。これを元に26年度は、これを600°Cで焼成し、数百ナノメーターの酸化チタン微粒子から構成される、超多孔性のマイクロ微粒子を得ることができた。太陽電池構造の下部に本球状粒子を転がすだけで、光閉じこめ層を形成させることができ、成膜が簡単なプロセスで作製し、様々な基板(ガラス、石英、ポリマー)

上に成膜可能であることが確認できた。また、色素増感太陽電池に組み込んだ結果、短絡電流密度を1.23倍、光電変換効率を1.21倍向上させることができた。分散剤フリー、散乱材の使用量の低減化も達成した。2.ポリブタジエンゴムとのコアシェル粒子化エラストマーを用いた新規コアシェル複合粒子の調製方法を確立した。球状粒子:水系粘性媒体中で、ポリブタジエンの有機溶液の液滴を形成させ、加熱しながら、溶媒を蒸発させることにより、球状粒子を得ることができ、さらに、One-Potで、表面に光関連等の無機材料を被覆・内包させることができる技術を確立できた。26年度が最終年度であるため、記入しない。有機工業材料26年度が最終年度であるため、記入しない。一年目は、コア・シェル複合粒子を調製することを目標としていたが、静電相互作用により、簡便に屈折率の高い、金属酸化物のナノ微粒子を表面被覆することが可能となった。また、色素増感太陽電池のセルに組み込んだ結果、多重ミー散乱が生じ、予想以上に変更効率を押し上げることができた。光変換効率を1.86倍、短絡電流密度1.69倍向上。昨年度、基本的な太陽電池セルに対して、お幅な光電変換効率の向上が確認された。コアシェル粒子の利点を生かし、光散乱性、放熱性、耐水性を向上させることができている。変換効率は、1.86倍にも達し、今後の展開が期待できる。特許出願1件、国内学会5件、国際学会1件、JST新技術説明会1件公表済み。JST新技術説明会では、71名の参加者があり、興味を持たれた。・今後は、色素増感太陽電池基本セルの最適化を行う。・コア微粒子と表面を被覆する屈折率の高い金属酸化物の選択を行い、光散乱層を形成させる。・コア粒子のサイズの制御し、変換効率の向上の推移を調査する。・波長変換材料については、内包型のコア・シェル粒子を調製することが可能となった。屈折率と光の透過を検討しながら、樹脂と複合しながら、フィルムを調製し、太陽電池への展開を実施する。1)光散乱材においては、変則な表面を有し、今までにない、光散乱性を有する酸化チタン微粒子を用いることも検討する。太陽電池セルを作成し、その評価を行う。2)蛍光材料は、アルミン酸ストロンチウム、イットリウム系の残光性蛍光材料にビニル基を修飾した。これを懸濁重合により、コアシェル微粒子化に成功した。今後は、今後は、発光効率の評価を行う。また、薄膜を作成し、波長変換フィルムとしての評価を実施する。3)放熱性も検討するため、窒化ホウ素を静電的に結合させることもでき、熱伝導性の向上も検討した。窒化ホウ素をシェルとするポリマー微粒子を調製し、放熱材料を低減化できる技術を確立する。これを用いて、熱伝導性が良好な放熱基板を作成する。
損傷組織の生活反応判定についての研究ー局所のアルブミン・グロブリン量を中心として

ラット背部の皮膚の形成した損傷に関して、局所のアルブミン(A)量とγーグロブリン(G)量ならびに両者の比(A/G)の値の受傷後経過時間に伴う動態をELISA法(サンドイッチ法)によって微量定性定量的に観察し、これらによる生活反応判定について検討し、以下の成績を得た。1.切創局所のA・G量について、(1)各受傷時間の生前損傷は死後損傷より高値であり、A/Gは各損傷とも死後損傷より低値を示すことにより、切創の生前・死後の鑑別が可能である。(2)受傷後に伴うA・G量ならびにA/Gの値の変化によって、受傷後経過時間の推定の可能性が考えられる。2.火傷局所のA・G量について、(1)各受傷時間の生前損傷は死後損傷より高値であることより、火傷の生前・死後の鑑別が可能である。(2)死傷後に伴うA・G量ならびにA/Gの値の特徴的な変化により、受傷後経過時間の推定の可能性が考えられる。3.損傷局所のA・G量に対する腐敗の影響について、約20°Cの室温に1週間放置した試料のA・G量にほとんど変化は認められず、本法によってやや腐敗が進んだ試料においても生前・死後の鑑別が可能である。4.損傷局所のA・G量に対する死斑の出現の影響を検討したところ、ほぼ死斑が完成するまでの時期においては損傷の生前・死後の鑑別が可能である。以上の成績より、損傷局所のA・G量ならびにA/Gの値による生活反応判定法は、方法が簡便であること、損傷の生前・死後の鑑別が可能であること、腐敗の影響をほとんど受けないこと、受傷後の経過時間のの推定の補助手段となり得ることなどから優れた生活反応判定法と考えられる。損傷組織の生活反応判定についての研究の一環として、本年度は、特にラット背部の皮膚に形成した切創に関して局所のアルブミン(A)・グロブリン(G)量を創縁から400μmの区分ごとに、区分IからVIIIについてELISA法(サンドイッチ法)によって測定し、A/Gの値を求め、これらが損傷の生前死後の鑑別、受傷後の経過時間の判定に利用し得るか否かを検討した。さらに、死後変化(約20°Cに放置)および死斑の発現(麻酔死させた後、背部を下方にして約20°Cに放置)の影響についても検討した。得られた成績の概略は以下の通りである。1.生前損傷各区分におけるA,G量は、創縁部分の区分Iが最高値を示し、概ね創縁からの距離に従って順次低下する。死後損傷では各区分間に差はなく、Aでは4.9±0.7μg/mg、Gでは0.9±0.4μg/mgであった。2.生前損傷各区分におけるA、G量は、死後損傷よりも高値であることから損傷の生前死後の鑑別は可能であった。特に、創縁部分の区分IおよびIIではA、G量共受傷直後から死後損傷よりも高値を示すことは注目に値する。3.生前損傷各区分におけるA/Gの値は、死後損傷より低値であることから損傷の生前死後の鑑別は可能であった。4.受傷後に伴う各区分のA、G量およびA/Gの値の変化によって、受傷後の経過時間の推定の可能性が考えられる。5.死後変化の影響について、1週間放置した試料のA、G量共死後直ぐに採取したものの値とほぼ同じであり、やや腐敗が進んだ試料についても損傷の生前死後の鑑別が可能であると考えられる。6.死斑の発見の影響について、生前損傷各区分におけるA、G量についての前記1.の傾向に着目すれば、概ね死斑が完成する時期までの間ではなお応用可能であると考えられる。本法は簡便、確実な損傷組織の生活反応判定法であり、法医学の実際面への応用が期待される。

本年度は、ラット背部の皮膚に形成した火傷に関して局所のアルブミン(A)量とγーグロブリン(G)量を火傷から400μmの区分ごとに、区分IからVIIIについてELISA法(サンドイッチ法)によって測定し、A/Gの値を求め、これらによる生活反応判定について検討した。得られた成績の概略は以下の通りである。1.死後損傷におけるA・G量は各区分とも全般に低く、Aでは4.58±0.84μg/mg、Gでは2.53±1.06μg/mgであり、各区分間に濃度差は認められない。2.生前損傷におけるA・G量の動態を個体差を考慮して死後損傷との比で観察すると、受傷後の経過時間に伴う動態は、A・Gで異なったパタ-ンを示す。(1)各区分におけるAの動態は、受傷後6、12時間、1日で全般に高値であり、受傷後6時間では各区分とも最高値を示す。同様にGでは、受傷後3、6時間で全般に高値を示す。(2)各受傷時間各区分についてのAの動態は、受傷後6時間から7日まで高値となるパタ-ンを示し、同じくGの動態は、受傷後3ー6時間と7日に高値となる二峰性のパタ-ンを示す。(3)各受傷時間各区分についてのA/Gの動態は、受傷後10分ー1時間と12時間に高値となるが、受傷後3時間と14日では、受傷直後の低い値とほぼ同じ値となる。3.生前損傷各区分のA・G量は死後損傷より高値であることから、火傷の生前・死後の鑑別が可能である。4.受傷後の経過時間に伴うA・G量ならびにA/Gの値の特徴的な変化によって、受傷後経過時間の推定の可能性が考えられる。