hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨髄間葉系間質細胞を標的とした前駆B細胞性急性白血病治療に関する検討

成人前駆B細胞性急性リンパ性白血病(B cell acutelymphoblastic leukemia, B-ALL)は様々な治療の工夫にも関わらず長期予後は不良である.本研究課題では,ヒト骨髄間葉系間質細胞と接着するヒトB-ALL細胞が抗がん剤抵抗性を示す細胞集団であること,複数のプロテアソーム阻害剤が細胞間の接着性を減弱しB-ALL細胞の抗がん剤感受性を回復すること,ボルテゾミブを含む化学療法はB-ALLモデルマウスの生存期間を延長させることを示した.以上より,ヒト骨髄間葉系間質細胞を標的とした薬物療法がヒトB-ALL患者の治療に有効であることが示唆された.以上より、BM-MSCと接着し、その影響を受けるBCP-ALL細胞の抗がん剤抵抗性を明らかにし、BCP-ALL患者の治療においては、白血病細胞のみではなく、BM-MSCを治療標的とすることが妥当であることの科学的根拠を得た。研究は順調に進んでいる。本年度の研究では,BM-MSCに作用し,BCP-ALL細胞との接着性を減弱する薬剤の検討を行った.その結果,ボルテゾミブおよび他の2つのプロテアソーム阻害剤が有望であることを確認した.BM-MSCをこれらの薬物で刺激し,BCP-ALL細胞と共培養すると,BCP-ALL細胞との接着性が減弱した.そして,BCP-ALL細胞は,細胞周期に変化が見られ,細胞生存シグナル分子Aktのリン酸化や抗アポトーシス分子Bcl-2の発現が低下していた.従って,ボルテゾミブなどのプロテアソーム阻害剤はBM-MSCに作用することでBCP-ALL細胞との接着性を減弱させ,その結果BCP-ALL細胞の抗がん剤感受性を回復させることが明らかとなった.以上より,BCP-ALL患者の治療においては,プロテアソーム阻害剤を用いたBM-MSCを標的とする治療戦略が有効である可能性をin vitroの検証で示した.既に次年度に予定していた研究計画の一部に取り組んでいる.本年度の研究では,上述のボルテゾミブによる効果をin vivoの実験で検証した.ヒトBCP-ALL細胞を免疫不全マウスに移植することで,前駆B細胞性急性リンパ性白血病の異種移植モデルマウスを作成した.このマウスの生存期間は治療薬を投与しない群(無治療群)では中央値35日であった.一方,治療薬を投与した群の生存期間中央値は,ボルテゾミブ投与群で39日,ボルテゾミブ+ドキソルビシン併用投与群で57.5日であり,生存期間の延長効果が認められた.骨髄内のBCP-ALL細胞はボルテゾミブ+ドキソルビシン併用投与群で顕著に減少していた.本研究課題では,ヒトBM-MSCと接着することでその影響を強く受けるヒトBCP-ALL細胞は,それ以外の細胞と比較して抗がん剤抵抗性を示す細胞集団であること,ボルテゾミブおよび他のプロテアソーム阻害剤が細胞の接着性を減弱し,その結果BCP-ALL細胞の抗がん剤感受性を回復すること,BCP-ALLモデルマウスにおいてボルテゾミブ単独または既存の白血病治療薬との併用がマウスの生存期間を延長させることを示した.成人前駆B細胞性急性リンパ性白血病(B cell acutelymphoblastic leukemia, B-ALL)は様々な治療の工夫にも関わらず長期予後は不良である.本研究課題では,ヒト骨髄間葉系間質細胞と接着するヒトB-ALL細胞が抗がん剤抵抗性を示す細胞集団であること,複数のプロテアソーム阻害剤が細胞間の接着性を減弱しB-ALL細胞の抗がん剤感受性を回復すること,ボルテゾミブを含む化学療法はB-ALLモデルマウスの生存期間を延長させることを示した.以上より,ヒト骨髄間葉系間質細胞を標的とした薬物療法がヒトB-ALL患者の治療に有効であることが示唆された.今年度に得られたデータをもとに、BM-MSCを標的とする薬剤が抗がん剤抵抗性のBCP-ALL細胞を減少させることをin vitroならびにin vivoで検討する。In vivoの検討はBCP-ALLモデルマウスを用いる。今年度に得られたデータをもとに,プロテアソーム阻害剤がBCP-ALLの治療に有効であることを,BCP-ALLモデルマウスを作成し応用することで検討する.細胞治療学研究が順調に進捗し、物品費が当初見込みより節減できたため。研究が順調に進捗し,物品費が当初見込みより節減できたため次年度に計画されているコストのかかるマウスモデルを用いた研究に充当することで研究遂行を加速させる。次年度に計画されているコストのかかるマウスモデルを用いた研究に充当することで研究遂行を加速させる.
サイトカインを介した小腸特異酵素の発現とその分子機構

これまでの研究で、レチノイン酸はラット小腸上皮細胞(IEC-6細胞)の肝/骨/腎型アルカリホスファターゼ(L/B/KALP)を誘導することを、さらに炎症性サイトカインであるIL-1βはこのレチノイン酸によるL/B/KALPの誘導を相乗的に増強することを見出した(論文投稿中)。本年度は、このIL-1βとレチノイン酸の相乗作用のメカニズムについて詳細に検討した。まず、L/B/KALPの発現に対するレチノイン酸と他のサイトカインの相乗効果について検討した。M-CSF,TGF-β,TNF-αは、レチノイン酸によるL/B/KALPの誘導に何ら影響を与えなかった。IL-2,IL-4,IL-5,IL-6はレチノイン酸によるL/B/KALPの誘導を抑制した。唯一、IL-1αのみがIL-1βと同様の相乗効果を示したが、その相乗作用はIL-1βの約20分の1であった。IL-1αとIL-1βは細胞表面のレセプターを共有しており、IEC-6細胞においてはIL-1の細胞内シグナルがレチノイン酸の細胞内情報伝達とクロストークしていることが強く示唆された。また、レチノイドレセプター応答領域(RXRE)に対する結合能をゲルシフトアッセイで検討したところ、IL-1bはレチノイン酸により誘導されるRXRE結合活性を著しく増大させた。さらに、IL-1とレチノイン酸によるL/B/KALPの発現に対する相乗作用は、db-cAMP添加によりさらに顕著になったので、protein kinase A(PKA)がこのクロストークのkey stepと考えられた。これらの結果は、PKAによりリン酸化したレチノイン酸レセプターはDNAへの結合能を増強するというChambonらの報告とも一致した。IEC-6細胞のレチノイドレセプター(RAR,RXR)とIL-1レセプターのmRNA発現量をNorthern blot法とRT-PCR法で解析した。RARα,RARβ,RXRα,RXRβのmRNAの発現量はIL-1βの同時添加により著明に増加したが、RARγ,RXRγはほとんど変化しなかった。一方、IL-1レセプターもレチノイン酸とL-1βの添加で変化しなかった。以上のレセプターの中で、RARβmRNAの変動が最も著しくL/B/KALPの発現の経時変化に最も一致しているので、IEC-6細胞のALPの発現にはRARβが重要な働きをしていることが示唆された(以上、論文投稿中)。現在、ヒト腸上皮細胞(Caco-2細胞)におけるL-1βとレチノイン酸との相乗作用を解析中で、この場合ALPではなくcysteine proteaseが相乗発現することを見出している。小腸上皮細胞にはこのようなサイトカインとレチノイン酸の相乗的な遺伝子発現の調節機構が存在している可能性が高いと考えている。今後、サイトカインのトランスジェニックマウスなどを用い、in vivoでその存在を明らかにしたい。

以上のレセプターの中で、RARβmRNAの変動が最も著しくL/B/KALPの発現の経時変化に最も一致しているので、IEC-6細胞のALPの発現にはRARβが重要な働きをしていることが示唆された(以上、論文投稿中)。現在、ヒト腸上皮細胞(Caco-2細胞)におけるL-1βとレチノイン酸との相乗作用を解析中で、この場合ALPではなくcysteine proteaseが相乗発現することを見出している。小腸上皮細胞にはこのようなサイトカインとレチノイン酸の相乗的な遺伝子発現の調節機構が存在している可能性が高いと考えている。今後、サイトカインのトランスジェニックマウスなどを用い、in vivoでその存在を明らかにしたい。これまでの研究より、レチノイン酸はラット小腸上皮細胞(IEC-6細胞)株に作用して、その増殖を抑制するとともに、肝/骨/腎型アルカリホスファターゼ(L/B/K ALP)を誘導することを明らかにした。本研究では、これらのレチノイン酸の作用を炎症性サイトカインであるインターロイキン1β(IL-1β)が増強することを見いだし、さらにこのIL-Iβとレチノイン酸の相乗作用のメカニズムについて、L/B/K ALPの誘導を中心に検討した。IL-1β単独ではIEC-6細胞の増殖や蛋白質発現に対しほとんど作用しないが、レチノイン酸とともに作用させるとIEC-6細胞の増殖を高度に抑制した。また、L/B/K ALPmRNAおよび蛋白質の発現を相乗的に増大させ、IEC-6細胞の蛋白質合成も約20%上昇させた。さらに、レチノイン酸とIL-1βの同時添加したIEC-6細胞は線維芽細胞様の突起をもつ細胞へ形態変化した。このようなIEC-6細胞に対するIL-1βとレチノイン酸の相乗効果のメカニズムを調べるため、レチノイン酸レセプター(RAR)およびレチノイドXレセプター(RXR)mRNAの経時的な変動をノザンブロット法により、L/B/K ALPの5′プロモーター領域に存在するレチノイドXレセプター応答領域(RXRE)に対する結合活性をゲルシフト法により検討した。無添加時のIEC-6細胞は、RARsとRXRsのすべてのレセプターを種々のレベルで構成的に発現しているが、RARs α,βとRXRs α,βmRNAの発現量はIL-1βとレチノイン酸の同時添加により著明に増加した。一方、RARγとRXRγmRNAの発現量は変化しなかった。さらにIL-1βはレチノイン酸により誘導されるRXRE結合活性を著しく増大させた。以上の結果から、IL-1βはレチノイン酸の細胞内シグナルを活性化することにより、L/B/K ALPなどの蛋白質の発現を亢進していることが示唆された。L/B/K ALPは胎生後期の小腸に一過性に発現することが報告されており、IL-1βとレチノイン酸のこのような相乗効果は小腸の発生に関与している可能性が考えられる。本研究は、小腸上皮細胞におけるサイトカインとレチノイン酸の相乗効果を明らかにした最初の報告であり、今後このような相乗作用が小腸上皮細胞の成長に具体的にどのような役割を果たしているのかをより詳細に検討してゆきたい。これまでの研究で、レチノイン酸はラット小腸上皮細胞(IEC-6細胞)の肝/骨/腎型アルカリホスファターゼ(L/B/KALP)を誘導することを、さらに炎症性サイトカインであるIL-1βはこのレチノイン酸によるL/B/KALPの誘導を相乗的に増強することを見出した(論文投稿中)。本年度は、このIL-1βとレチノイン酸の相乗作用のメカニズムについて詳細に検討した。
哺乳類中枢神経系の発生と再生の制御機構

我々はまず、マウスES細胞から、Embryoid Body(EB)の形成を介した分化誘導と選択的培養法(neurosphere法)によって神経幹細胞を含む神経系前駆細胞を得るシステムを構築した。これら前駆細胞は、in vitoで分化させるとそのほとんどがニューロンになり、運動ニューロンを含むコリン作動性ニューロンとGABA作動性ニューロンを含んでいることが分かった。そして、これらES細胞由来神経前駆細胞を中隔核のコリン作動性ニューロンを薬剤によって変性脱落させ記憶障害を起こしたマウスの海馬に移植したところ、in vitroと同様にコリン作動性ニューロンを含むニューロンに分化し、記憶障害も回復させることが分かった。また、ES細胞から、ストローマ細胞であるPA-6をfeeder layerとしたin vitro分化系を用いてEGFPを発現するドーパミンニューロンや神経幹細胞を生産し、FACSによって分離精製することにも成功した。そして、この分化系から、分化の進んだドーパミンニューロンをFACSにより精製し、前述のパーキンソンモデルラットの線条体へ移植した。その結果、若干の症状改善が確認された。さらに、転写因子HB9を発現する体性運動ニューロンと転写因子Phox2Bを発現する菱脳に特異的な内臓性運動ニューロンを、従来より効率的に産生できる神経幹細胞を含む神経前駆細胞を分化誘導するシステムも開発した。さらに、胚様体形成による田細胞分化時に、様々な濃度のレチノイン酸を作用させることで、様々なタイプの運動ニューロンの分化を制御できることも新たに発見した。最後に、カニクイザルおよびヒトES細胞においても、培養期間および条件の若干の修正を加えることによって、マウスES細胞の分化誘導系と同様のシステムの開発に成功した。ES細胞からの種々の神経幹細胞およびニューロンの分化誘導とそのFACSによる分離精製:ES細胞を神経系に誘導する因子として知られているnoggin存在下でEmbryoid Body(EB)を形成させ、そこから神経幹細胞に選択的な培養条件を使って神経幹細胞を分離するシステムをまず確立した。また、そのES細胞由来神経幹細胞はin vitroで分化させると主に運動ニューロンを含むコリン作動性ニューロンやGABAニューロンに分化することが判明した。さらに、この神経幹細胞の選択的培養時にsonic hedgehogを加えることによって、コリン作動性ニューロンの分化効率が50%程度まで上昇させることができた。そこで、同様にして得た神経幹細胞を、中隔核のコリン作動性ニューロンを薬剤によって変性脱落させ記憶障害を起こしたマウスの海馬に移植したところ、in vitroと同様にコリン作動性ニューロンをin vivoで産生し、記憶障害も回復させることが分かった。一方、Tyrosin hydroxylaseあるいはnestin遺伝子のプロモーター制御下でEGFP遺伝子を発現するベクターを導入したES細胞を樹立した。そして、これらのES細胞から、ストローマ細胞であるPA-6をfeeder layerとしたin vitro分化系を用いてEGFPを発現するドーパミンニューロンや神経幹細胞を生産し、FACSによって分離精製することに成功した。ES細胞からの種々の神経幹細胞およびニューロンの分化誘導とその神経変性疾患モデル動物への移植まず、ES細胞より、ドーパミンニューロンを従来より効率的に産生できる神経幹細胞を含む神経前駆細胞を分化誘導するシステムを開発した。この分化誘導法によって得られるドーパミンニューロンは、神経幹細胞を含む神経前駆細胞を分化させた細胞の70%に達した。次に、FACSによって分離したドーパミンニューロンを産生する能力のあるES細胞由来神経前駆細胞を6-OHDAを用いて作製したパーキンソンモデルラットの線条体へ移植し、治療効果を行動学的に解析した。しかしながら、期待された充分な治療効果は得られなかった。

そして、その原因を調べるために、移植細胞のホスト脳内における増殖・分化等について組織学的に解析を行ったところ、移植した前駆細胞の分化が不十分で、治療に必要な量のドーパミンニューロンが得られていなかったことが分かった。一方、運動ニューロンを従来より効率的に産生できる神経幹細胞を含む神経前駆細胞を分化誘導するシステムも開発した。具体的には、ES細胞を浮遊培養に移し、低濃度のレチノイン酸存在下でEmbryoid Body(EB)を形成させ、そこから神経幹細胞に選択的な培養条件を使って神経幹細胞を含む神経前駆細胞を増殖させた。これらの細胞をin vitroで分化させると、全細胞の約30%が運動ニューロンのマーカーであるHB9陽性であった。ES細胞からの種々の神経幹細胞およびニューロンの分化誘導とその神経変性疾患モデル動物への移植前年度までに、マウスES細胞の分化系から、FACSによって分離したドーパミンニューロンを産生する能力のあるES細胞由来神経前駆細胞を、6-OHDAを用いて作製したパーキンソンモデルラットの線条体へ移植し治療効果を行動学的に解析したが、期待された充分な治療効果は得られなかった。そこで、このES細胞の分化系で、より分化の進んだドーパミンニューロンをFACSにより精製し、前述のパーキンソンモデルラットの線条体へ移植した。その結果、アンフェタミンローテーションテストによる測定において、若干の回復が確認された。また、同じく前年度までに運動ニューロンを従来より効率的に産生できる神経幹細胞を含む神経前駆細胞を分化誘導するシステムも開発したが、この方法によって得られる運動ニューロンの多くが転写因子Phox2Bを発現する菱脳に特異的なvisceral motor neuronであることが分かった。一方、胚様体形成によるES細胞分化時に、様々な濃度のレチノイン酸を作用させることで、様々なタイプの運動ニューロンの分化を制御できることを新たに発見した。我々は、これまでに、マウスES細胞からの神経幹細胞の分化誘導および選択的培養・増殖法を確立し、さらにレチノイン酸によるES細胞由来神経系前駆細胞の分化程度や領域特異性の決定に関しての詳細が明らかにしてきた。そして、これらの結果は、我々の開発したin vitroでのES細胞からの神経系分化・誘導系が、実際の中枢神経系の発生をよく模倣していることを示唆していた。具体的には、神経幹細胞の時系列および領域特異的な分化能の変化が類似していた。そこで、特に、幹細胞の時系列特異的な分化能の変化を制御するメカニズムを解明するために、DNAマイクロアレイ解析(2万2千遺伝子)による時系列特異的な遺伝子発現プロファイリングを行った。
人工エージェントの内部状態を直観的かつ正確に伝達する低コストな表現手法の提案

本研究では,「単一モダリティでシンプルに構成され,コミュニケーションにおける主たるプロトコルに干渉することなくエージェントの内部状態を直感的にかつ正確にユーザに伝達できる表現」をASEと定義した.その必要十分条件は「シンプル」「補完的」という設計的要件および「直感的」「正確」という機能的要件の二種類に分けられる.そこで,ユーザに情報を発信するロボットに「シンプル」「補完的」という二つの設計的要件を満たした人工音を実装し,その人工音に関する事前知識を持たないユーザによりその意図が「直感的」「正確」に解釈されていたのか,つまり機能的要件が満たされていたのかを実験的に検証した.具体的には,実装した人工音がエージェントの内部状態をユーザに直感的かつ正確に伝達できることを検証し,この人工音がASEの必要十分条件を満たす一つの実例であることを示した.平成24年度においては,平成23年度に実証性が確認されたASEがユーザの行動のみならず,ユーザの印象に与える影響について考察する実験を行った.具体的には,ロボットの音声情報にASEを付与した条件(例.「みぎ」+人工音)以外にも,言語情報で自信を表現した条件(例.「みぎだと思います」「みぎのような気がします」),言語情報とパラ言語情報で自信を表現した条件(例.「みぎです!」「みぎかなぁ...」),の三種類の表現パターンを用意し,ASEの有効性の検証と,ASEと人間的表現との比較を行った.宝探しゲームにおいて金貨を選択する機会30回のうち,そのうち15回で自信あり表現,残りの15回で自信なし表現という二種類の自信に関する情報を二種類のロボットが出力するため,本実験は三要因六水準混合計画(被験者間独立変数1:ロボットの種類(二水準),被験者間独立変数2:表現パターンの種類(三水準),被験者内独立変数:自信に関する情報(二水準)),従属変数:30回の機会のうちロボットの予想を拒絶した回数)によって実施され,実験参加者は90人(各水準15人)であった.この実験において,「音程がフラットなASEが付与されたロボットの予想が参加者に受け入れられ,音程が下がり調子なASEが付与されたロボットの予想が参加者に拒絶された」ため,ASEに関する設計的要件を満たした表現は機能的要件も満たしているといえ,提案したASEの要件の妥当性を確認することができた.さらにはASEが人工エージェントの内部状態を伝達する表現として有効であるとも併せて確認することができた.本研究では,「単一モダリティでシンプルに構成され,コミュニケーションにおける主たるプロトコルに干渉することなくエージェントの内部状態を直感的にかつ正確にユーザに伝達できる表現」をASEと定義した.その必要十分条件は「シンプル」「補完的」という設計的要件および「直感的」「正確」という機能的要件の二種類に分けられる.そこで,ユーザに情報を発信するロボットに「シンプル」「補完的」という二つの設計的要件を満たした人工音を実装し,その人工音に関する事前知識を持たないユーザによりその意図が「直感的」「正確」に解釈されていたのか,つまり機能的要件が満たされていたのかを実験的に検証した.具体的には,実装した人工音がエージェントの内部状態をユーザに直感的かつ正確に伝達できることを検証し,この人工音がASEの必要十分条件を満たす一つの実例であることを示した.平成23年度の研究活動では,まず,ロボットや擬人化エージェントなどの人工エージェントの内部状態をユーザに直観的かつ正確に伝達する低コストな表現をArtificial Subtle Expressions (ASE)と名付け,このASEが設計段階にて満たすべき「設計的要件」およびASEが使用される時点で満たすべき「機能的要件」を提案した.設計的要件としては,ASEが単一のモダリティで構成される「シンプル」,ASEは人工エージェントとユーザとのコミュニケーションにおいて主たるプロトコルを阻害せずに補完的な役割を果たす「補完的」という二つを,機能的要件としては,ASEに関する事前知識がないユーザであってもASEの伝達内容を解釈できる「直観的」,設計者の意図した特定の意味が,その意図通りにユーザに伝達される「正確」という二つを設定した.そして,二つの設計的要件を満たした人工音としてのASEを作成し,実際に人工エージェントからユーザに出力することで,人工エージェントの確信度といった内部状態がユーザに対して直観的かつ正確に伝達されていたのか,つまり二つの機能的要件が満たされていたのか否かを調査する実験環境の構築を行った.具体的には,カーナビゲーションシステムがドライバーに指示を出すといった環境を模倣したビデオゲームを制作し,その際にドライバーとしてのタスクが与えられた実験参加者が人工エージェント(この場合はカーナビゲーションシステム)から表出されたASEが付与された指示音声に従うかどうかを観察するものである.研究の進捗状況としては本研究課題で行う実験環境の構築が終了した段階であるため,当初の目標と比較すると,計画通りに順調に研究が遂行できているといえる.ただし,実験において参加者に対して情報を提示する人工エージェントのうちどのようなロボットエージェントを使用するのかについては選定が終了していないため,ロボットエージェントの選定および購入についてはカーナビゲーションによる実験と並行しながら具体的に進めていくことに留意したい.平成24年度では,平成23年度に構築した実験環境を用いて実際に認知心理実験を行い,そこで得られたデータを解析する.それにより,設計的要件を満たした人工音としてのASEを実際に人工エージェントからユーザに出力することで,人工エージェントの確信度といった内部状態がユーザに対して直観的かつ正確に伝達されていたのかを観察し,その機能的要件が満たされていたのか否かを確認する.

この方策は,研究計画時に予定してたものであるため,本研究課題は順調に遂行されているといえる.平成23年度にて選定,および購入が間に合わなかったロボットエージェントを選定および購入し実験環境に導入することで,平成24年度で行う実験を計画通りに遂行することが可能となる.よって,平成23年度で生じた未使用額を平成24年度で使用することは,本研究課題の当初の目標を達成するために必要不可欠であるといえる.また実験を行うに当たって参加者に支払う謝金および実験結果を対外的に公開するための学会および展示会に参加するための旅費などは当初の計上通りに使用する予定である.
高等植物K^+輸送の分子機構の解明

1 Arabidopsisから単離した2種類のKAT1およびAKT2は4量体で形成するK^+チャネルと考えられているがKAT1とAKT2が単独つまりホモ体で機能するのかヘテロ体でも機能するのかが明らかとなっていない。そこで、卵母細胞に両K^+チャネルを発現させて機能を調べた。KAT1のイオン透過孔を変異させたKAT1-T256RはKAT1またはAKT2を共発現させるとK^+チャネル活性を抑制した。このことは、KAT1とAKT2は互いに親和的相互作用を行うことを示している。N末またはC末の細胞質に突き出た箇所が重要であることが示唆される。2内向き整流性Shaker型K^+チャネルKAT1のトポロジーの決定を行った。疎水性プロットからKAT1には8箇所の疎水性領域(S1,S2,S3,S4,S5,H5,S6,S7)が存在する。推定膜貫通領域の前後に細胞外で活性を示すPhoAを連結した8種類のプラスミドを作成した。解析したところ従来から推定されていS1,S2、S3,S4,S5,S6は膜貫通領域であること、孔を形成するH5と疎水性の度合いが強いS7は膜を貫通していないことが明らかとなった。3 K^+トランスポータ(AtHKT1)を酵母にて発現させたところNa^+は輸送しないでK^+を輸送しないことが分かった。また、新規K^+トランスポータ(AtKUP1)をArabidopsisからクローン化しK^+輸送活性を確認した。1 Arabidopsisから単離した2種類のK^+チャネル、KAT1およびAKT2はC末端領域に親水性の高い領域を持つ。その部位に相当する14kD(KAT1)および25kD(AKT2)のそれぞれの部分蛋白質をマルトース結合蛋白質との融合蛋白質として作成し大腸菌で発現させて精製した。精製蛋白質をウサギに免疫してそれぞれを認識する抗体を調製した。抗KAT1抗体と抗AKT2抗体の特異性を植物の抽出液を試料にしてウエスタンブロティングによって検定したところ、抗原以外の非特異的バンドも検出された。今後本抗体を用いたK^+チャネルの局在化を検討するためには更なる抗体の精製が必要である。2 KAT1機能調節に関与すると考えられるC末端領域について、今回はリン酸化の可能性をソラマメ(Visia fava)の孔辺細胞抽出液を用いて調べた。その結果アブシジン酸ABA処理した細胞の抽出液はKAT1のC末端領域をリン酸化した。他の植物ホルモンではリン酸化が起こらなかった。今後、リン酸化を受ける残基を決定して、K^+輸送能との関係を明らかにしていく予定である。3 Arabidopsisからクローン化したK^+トランスポータcDNA(AtHKT1)の5 ́欠損領域を5 ́RACE法によって単離し、全塩基配列を決定した。読み取り枠から推定される蛋白質の質量は58KD、10-12程度の膜貫通領域を持ち小麦のK^+トランスポータ(HKT1)と極めて類似していた。また、クローン化した本遺伝子は染色体には1コピー存在した。本遺伝子産物を卵母細胞を用いて解析したところ、過分極した際に内向きのNa^+電流が検出された。しかし、K^+については本実験条件では小麦のHKT1で測定されるK^+電流はAtHKT1では測定されなかった。現段階では、本研究でクローン化したAtKT1はNa^+トランスポータであり、K^+透過性が無い点で小麦HKT1とAtHKT1の機能に相違がある。
水可溶性グラフト又はブロック共重合体と類似機能を有する高分子包括ナノ架橋体の合成

本研究の目的は、通常の溶液重合と同等の操作で、水可溶性グラフト又はブロック共重合体と同じ物性を持つ高分子包括ナノ架橋体(PENG)を多量・安価に合成するための方法を確立することである。そのために、(1)中性高分子網目に高分子酸を包括した系と(2)酸性高分子網目に中性高分子を包括した系を対象として研究を行なった。(1)の網目形成にはN-isopropylacrylamide(NIPA)を用い,poly(acrylic acid)(PAAc)を包括した。他方,(2)の網目形成はacrylic acid(AAc)を用いてpoly(ethylene glycol)(PEG), poly(2-vinylpyridine)(PVP)及びpoly(vinyl methyl ether)(PVME)を包括した。全てのPENG合成物は精製収率75%以上であり,それらの水溶液は,同じ化学組成をもつグラフト又はブロック共重合体と同等な物性を示した。すなわち,熱応答性を持つNIPA高分子網目およびPVMEを用いたPENG(PAAc/NIPA系とPVME/AAc系)の相分離温度(LCST)は,酸性域で低下し,中性又は塩基性域ではpoly(NIPA)(33°C)及びPVME(38°C)のLCSTと同じであった。また,熱応答を示さないPENG(PEG/AAc系とPVP/AAc系)では,pH3付近の極めて狭いpH域で急激に相分離を起こした。これらの結果は,既報又は推定されるグラフト又はブロック共重合体の相分離挙動に一致した。そこで,本研究で得られたPENGの応用を考慮し,タンパク質の分離・回収や糸状菌の固定化,さらに電場下での相分離を検討した。以上の成果のうち、PENGの合成と物性にかかわる内容は、特許・論文の両者(又は論文)としてまとめて公表する予定であるが、そのための各研究項目の成果は8編の論文(1編の総説を含む)に発表した。そのために、(i)中性高分子であるpoly(ethylene glycol)(PEG)を選び、高分子網目を形成させるためのビニルモノマーとしては、acrylic acid(AAc)を選んだ系、(ii)熱応答性中性高分子であるpoly(vinyl methyl ether)(PVME)をイオン化するための方法としてから形成される高分子網目(ナノゲル微粒子)へ包括固定する実験を試みた。さらに、そのための基礎的知識を得るために、反対符号を持つナノゲル微粒子間の複合体形成およびその形状を光散乱法を用いて研究するとともに、本研究で合成を目的とするPENGの応用を意識した先導研究をしてタンパク質や糸状菌の固定化に関する研究も併せて行った。その結果、約70%以上の収率で目的とするPENGが得られ、且つ上述の様な応用にも利用できる可能性が示唆された。すなわち、PEG/AAc系のPENGは弱酸性の条件下で急速の相分離をおこし、その特性を利用してタンパク質の分離・回収や糸状菌の固定化ができると判断された。他方、PVME/AAc系のPENGは、pH条件に関係なく、33°C以上の温度で相分離を起こし、温度変化のみでタンパク質の分離・回収が出来ることが分かった。以上の成果のうち、PENGの合成と物性にかかわる内容は、特許・論文の両者(又は論文)として公表する予定であり、応用に係わる基礎研究の成果は、8編の論文にまとめられた。

以上の成果のうち、PENGの合成と物性にかかわる内容は、特許・論文の両者(又は論文)としてまとめて公表する予定であるが、そのための各研究項目の成果は8編の論文(1編の総説を含む)に発表した。
SAH後早期脳損傷マーカー及び治療標的としての内皮細胞由来マイクロRNAの同定

本研究ではくも膜下出血(SAH)の転帰を改善すべく、特にその予後不良因子である早期脳損傷(EBI)とそれに起因する遅発性脳虚血(DCI)に対する新規診断・治療法の確立を目指す。研究では、まずSAHモデルマウスから単離した脳毛細血管内皮細胞において発現が変化するEBIのトリガーとなるマイクロRNAを同定し、それらがSAH後のEBIおよびDCIの体液中マーカーとなる可能性を検証する。さらにその機能解析を通じて、マイクロRNAないしその標的遺伝子産物をSAH発症後早期に修飾することで、EBIおよびDCIを軽減し得る可能性の検証を行う。
低エネルギー衝突における準分子形成による共鳴現象の理論的解明

(1)(ベリリウム、ホウ素、炭素、窒素、酸素の多価イオン+水素原子、水素分子、ヘリウム原子)系で共鳴現象が現れるかどうか判定するため電子状態の計算を行い、ポテンシャル曲線を描いた。(2)上述した系の中で共鳴現象が現われる系を確認するため、また共鳴現象の予備的考察を行うため半古典的方法に基づき断面積の計算を行った。(3)(Be^<2+>,Be^<3+>,B^<3+>+He)系に対し、量子力学的緊密結合プログラムを用いて3チャンネルで断面積の計算を行ったところ、共鳴現象によるピークが現れたのでその解析を行った。(4)量子力学的方法を用いた断面積の計算はこれまでは3チャンネルまでの小型の計算しかできなかった。そこで多チャンネル用(メモリー、計算時間の許す限り任意のチャンネルが扱える)の(1)断熱基底から透熱基底に変換するコード、(2)緊密結合方程式を解くコードの2つを開発し、以前3チャンネルの計算を行った(C^<5+>+H)系に適用した。計算結果は3チャンネルの結果とほとんど一致し、プログラムが正常に動作していること、この系では予想どおり3チャンネル以外のチャンネルは電子捕獲過程には影響を及ぼさないことがわかった。(5)多チャンネル用の緊密結合方程式を解くプログラムを用いて、(N^<4+>+H)系に対し断面積の計算を行ったところ、衝突エネルギー依存性に現れる振動構造が変化したので、この解明を行った。(6)4チャンネルが相互に強く結合している(Li^<3+>+H)系のより正確な断面積を得ることができ、また共鳴現象が観測できた。(7)現在、多チャンネル用の緊密結合方程式を解くプログラムを用いて、標的がヘリウム、入射粒子がベリリウム、ホウ素、炭素、窒素、酸素の多価イオンの場合に対し計算を行っている。
痛みに応答する一次体性感覚野神経細胞の不安障害及び睡眠障害への影響

大脳皮質一次体性感覚野(S1)は痛覚認知に関与する事が示唆されているものの、S1が不安障害や睡眠障害との関連を有しているかは不明である。したがって、本申請課題では痛みに応答したS1の神経細胞が情動や睡眠・覚醒に与える影響及びこれら機能を司る神経回路の同定を目的とした。
新しい電極構造を有する希ガス電離箱の開発と環境計測への応用

Coplanar電極と呼ばれる新しい電極構造を用いた希ガス電離箱の開発を行い、その基礎特性の研究を行った。まず、形状の異なる数種のCoplanar電極を用いたエネルギー分解能による希ガス電離箱の性能評価を行った。またCoplanar電極を有する希ガス電離箱本体の静電容量を模した等価回路を用いた電子ノイズの測定を行った。今度はさらにエネルギー分解能を向上させるべく研究を行い、環境モニターなどとして応用していく。【目的】アルファ線放出核種の定量をアルファ線スペクトロメトリーで行う場合、大面積の気体電離箱を利用すると、短時間または少量の試料からの分析が可能になる。しかし、一般的なFrisch電離箱で使用するグリッドは、製作や取り扱いが困難なため大面積化の際に問題となる。本研究では、アルファ線スペクトロメトリーへの応用のために、グリッドを使用せずにCoplanar電極を導入した気体電離箱を提案する。Coplanar電極とは、アノード上にバイアスの異なる電極(電子の収集電極と非収集電極)を交互に形成したもので、二つの電極に誘起される電荷の差を取ることで相互作用の位置に依存しないパルス波高を得るものである。【方法】Coplanar電極を用いた電離箱の試作機を製作し、内部にPRガスを封入して、アルファ線スペクトロメトリーによる性能評価を行う。アノードとして、G-10基板上に形状(短冊、同心円、螺旋)および構造(電極幅、電極間隔)が異なるCoplanar電極を製作し、アルファ線に対するエネルギー分解能を調査する。【成果】有効領域の異なる二台の電離箱試作機(試作機A、Bとする)を設計・製作した。試作機A、Bのアノード電極の直径はそれぞれ50、140 mmである。試作機Bには電場整形リングを三つ取り付けた。アノード電極は、短冊型、同心円型、螺旋型のそれぞれについて、電極幅2 mm、電極間隔0.5、1 mmとしたものを製作した。アルファ線を計測した結果、正規分布状の波高スペクトルが得られ、Frischグリッドと同様の効果があることを確認した。試作機Aでは、アノードの形状によるエネルギー分解能の変化は小さく、5.49 MeVのアルファ線に対して約1.58%であった。これはFrisch電離箱で得られるエネルギー分解能(約0.55%)よりも悪いため、今後エネルギー分解能向上のための工夫が必要である。【動機】環境試料中のα線放射物質など、微量放射能の検出には、試料の極薄化及び大面積検出器の開発が必要である。しかし、一般的なフリッシュ電離箱で使用するグリッドは、製作や取扱いが困難なだけでなく、振動によるマイクロフォニック雑音が生じる欠点もある。【目的】本研究では、コプラナー電極を有する希ガス電離箱の開発を行う。この電離箱の主な利点は、構造の単純さから大型化が容易なことであり、またグリッドを使用しないため機械的強度も保たれ、振動によるマイクロフォニック雑音を軽減することが出来ることである。試作したコプラナー電極を有する希ガス電離箱の基礎特性を調べるとともに、フリッシュ電離箱のエネルギー分解能を目標としてエネルギー分解能の向上を目指している。【方法】螺旋型のコプラナー電極を用いた電離箱の試作機(アノード電極の直径は140mm)に、PRガスを充填し、放射線源を用いたα線計測を行い、検出器のエネルギー分解能を測定する。さらにエネルギー分解能の決定的要因を電子収集電極(CA)と非収集電極(NCA)間の静電容量(Cc)やアノード-カソード間の静電容量(Cd)から生じる電子ノイズによると推定し、CcとCdの値の変化と測定回路に生じる電子ノイズの関係性をテストパルスの半値幅を測定することで示す。【成果】コプラナー電極を用いた大型電離箱のエネルギー分解能は様々な要因で決定されるが、CAーNCA間の静電容量によって生じる雑音が最大要因であることが判明した。今後は、コプラナー電極の最適化によりCAーNCA間の静電容量の大きさを極力減少させ、より良い分解能を目指し、実験をしていく。Coplanar電極電離箱の試作機を設計・製作し、実験システムの構築を完了した。アルファ線の測定実験を行い、Frischグリッドと同様の効果が得られることを示した。電極形状を変更した実験では、エネルギー分解能について大まかな傾向が得られているが、まだ一部の電極について実験が未実施であるため、次年度以降に実施する。放射線物理引き続きCoplanar電極電離箱試作機でアルファ線の測定実験を行い、Coplanar電極の構造やアルファ線源の位置によるエネルギー分解能の変化を調査する。エネルギー分解能を決定する要因について究明し、電極構造あるいはバイアス電圧などの最適化を行う。また、Coplanar電極間の静電容量がエネルギー分解能に影響している可能性があるため、大きな入力容量に対応できる低雑音前置増幅器を購入し、回路雑音の低減およびエネルギー分解能の改善を図る。

アルファ線の測定実験において、測定回路系の製作・調整に時間がかかり、実験がやや遅れた。それに伴い、一部のCoplanar電極の製作が未実施である。電極の幅や間隔の条件を変更したCoplanar電極の製作費として使用する。
戦争を体験した人のライフストーリー～複合的外傷体験としての学童疎開～

太平洋戦争時に学童疎開をした11人の高齢者に当時の生活状況について聞き取りを行い、その戦争体験が後の人生に与えた影響について考察した。当時10代だった人も今は80代である。当時のいじめ、慢性的な空腹感、寂しさの実態が明らかになり、戦時中の怪我の後遺症や友人の死を目撃した記憶に悩まされ続けているケースもあった。今回の調査では戦争孤児の状況も明らかになった。沖縄は壊滅状態にあったが孤児院が建てられ保護された子供が多かった。一方本土では浮浪児となって生き抜いた子どもが多く、大人の繰り返される裏切りの中を生き抜いてきた。その経験に口をつぐんできた彼らも、戦後70年が過ぎ少しずつ語り始めようとしている。私たちがこの聞き取り調査を初めてから13年目を迎える。引き続き今年度も戦争を体験した80台前後の5人に聞き取りを行い、そのうち4人の逐語録の作成を終えた。戦後60年以上を経た今も、「本当は語りたくない」と訴える人や泣きながら語る人、戦時中に住んでいた土地には今もいけず、当時の関係者にも会いたくないとなど、それぞれに心の傷の深さが窺えた。彼らが戦争によって人生を変えられてしまったと考えている主な要因は、「教育を受けられなかった」ことや「自分の代わりに犠牲になって亡くなった人の関係者に責められたことや罪悪感」、「空襲で亡くなった家族が今も見つからない無念さ」などであった。戦争体験を語り継ぐ人たちは、体験の内容が個別的であるためか、体験を共有できる仲間同士で小さな集団を作り、それぞれに平和を語る集いや講演などを行っている。これらの活動にもできるだけ参加してきた。今回聞き取りを行った5人のうち、一人は沖縄県在住の方であったが、沖縄には貧困や移民政策、沖縄南部戦の犠牲によって大量の孤児が生まれたことなど、学童疎開をめぐる特有の事情があることが分かった。また沖縄の学童疎開地は九州であったため、本土の疎開学童に共通の「ひもじさ」「寂しさ」「いじめ」の他、「寒さ」に耐えなければならない辛さが加わったという。沖縄市役所を訪ね、市史誌編集の担当者に戦争事情を聞き基礎資料収集も行った。戦争体験者は高齢になっており、予定通りにインタビュー進めていくことは難しい。しかし25年度も引き続き、東京大空襲により戦争孤児になった人や学童疎開の体験者に聞き取り調査を行うと同時に、沖縄の疎開体験者の調査も並行して行っていきたい。現在、沖縄で戦争を体験した3人の人にすでに聞き取り調査の内諾を得ている。25年度は沖縄戦の体験者にインタビューを行った。沖縄市役所の市史編集担当者、南風原文化センターを拠点とし、5名の戦争体験者のインタビューを実施し、並行して逐語録を作成中である。1.2回の訪問により女性2名、男性3名の沖縄戦の体験者にインタビューを実施した。調査対象者の年齢はいずれも70代後半から80代である。そのため病気や気候の状況で、インタビューが予定通りに進まないこともあった。25年度にインタビューを実施できなかった人は、引き続き今年度実施する予定である。2.調査対象者5人のうち3人が学童疎開を体験していた。沖縄からの主な疎開地は、沖縄から比較的近い南九州であったが、特攻基地のある鹿児島を避けて熊本県が選ばれることが多かった。沖縄から九州に渡る間に、疎開船が撃沈されるという悲劇が繰り返され、親しい友人を亡くした人もいた。食料がないことよりも水がないこと、本土の寒さが辛かったという語りもあった。3.本土では、学童が疎開している間に東京大空襲などで家族全員が戦死し、戦争孤児になった人が多かった。本土と沖縄では状況は異なるものの、太平洋戦争によって多くの孤児が生み出されていたという点では共通している。沖縄でも機銃掃射で死亡したり、集団自決などによって住民の4人に一人が沖縄戦で亡くなっており、その結果、多くの戦争孤児が生み出された。親しい人を失くした人も多く、死と直面した経験は深く記憶に残っている。戦争孤児のその後の生き方は想像を超える沖縄市の職員の協力で孤児院やキャンプの跡地、ひめゆり部隊が活動した外科病院跡を見学することができた。また26年度は、すでに内諾のとれている南風原村と読谷村の学童疎開の体験者にお話を聞く計画である。また本土以上に「死」を身近に感じ生き延びて来た人たちの体験の様相とその後の人生への影響に焦点を当ててこれらの情報を読み込み、26年度の学会発表のための準備を行う。私たちは10年以上にわたり、20人以上の戦争体験者に聞き取り調査をしてきた。

彼らは現在70代後半となり健康問題を抱えている人もいる。今年も体調に考慮しながら1時間から1時間半程度の聞き取り調査を行った。学童疎開の経験者は共通して「いじめ」「慢性的な空腹感」「寂しさ」などの体験を有している。しかし詳しく聞いてみると、これらの体験以外にその人固有の傷つき体験があり、この体験の方が戦後の生活と生き方に大きな影響を与えていることが分かった。一般に生存者が死の不安と生き延びた罪意識から身を守るために示す反応は、感情の機能を停止することであると言われている。実際に多くの戦争体験者が、長い間、心を閉ざし「内なる自我」を守って生きてきた。しかし病気や亡くなる人が増え、このままでは戦争孤児の体験はなかったことになってしまうという思いから、「真実を語ろう」と話し合っているという。戦後60年以上の時を経て、ようやく犠牲を使命に変化させていく過程、精神的再形成(R.J.リフトン1968/2009)の段階に至ったと考えられる。また太平洋戦争の童疎開中に東京大空襲で戦争孤児となった人たちは、死の不安や飢餓感などの体験に加え、戦後は保護者のいない悲惨な人生を生きてきた。中には、信頼していた大人に孤児という立場を利用された絶望感を体験した人もいる。追いつめられた状況で反社会的な行動もしたというひとは、その後ろめたさから長い間、口を閉ざしてきた。しかしやっと自分の経験を語り始めた人たちも、自然災害や諸外国の内戦の報道を見ると今でも心が緊張するという。次年度も、太平洋戦争中に東京大空襲をはじめ、さまざまな戦争体験をしてきた人たちにエピソードを聞き取り、その経験が戦後の人生に与えた影響を心的外傷の観点から考察したいと思う。平成23年から4年間「戦争を体験した人のライフストーリー複合的外傷体験としての学童疎開」の研究に取り組んだ。太平洋戦争時に集団疎開した学童は50万人と言われるが、疎開先や滞在場所、付き添った大人との関係によってその体験は多様である。彼らの共通の体験としては慢性的な空腹、寂しさ、いじめがあげられる。また縁故疎開は縁故関係ゆえの複雑な状況があり、現在まで人間関係に影響を与えているケースがある。さらに深刻な問題として明らかになってきたのが、疎開前後の個有の出来事であった。友人の死やいじめを目撃した目撃者としての罪悪感や東京大空襲で家族を亡くし疎開していた自分だけが助かった罪悪感、戦争孤児となり浮浪児のように生きてきたことなど語りの内容は過酷である。これらの語りから、彼らを苦しめている共通の要因は「罪悪感」であるように思われる。その後、沖縄の学童疎開について、各町村の市史編集室の協力を得て体験者に聞き取り調査を行った。沖縄の疎開地は主に九州であったため海を渡る危険を伴った。学童たちは慣れない土地で季節(特に寒さ)や生活習慣などに苦しめられ、戦後沖縄に帰ったには市民を巻き込んだ地上戦で家族や親族を亡くし孤児となったことを知った。一方、沖縄では孤児院が建てられて孤児が収容され、大人の世話を受けることができたため、本土のように浮浪児となった人は少なく、本土との違いが大きいことがわかった。以上から戦争体験者の中には、今も白米に対するこだわりや苦手な食べ物があり、集団では眠れない、同じ体験者と距離を置きたいなど周囲にはわかりにくい形で生活に影響を与えているケースが多いことがあきらかになった。
身体活動量を指標とした新しい心臓外科手術後リハビリテーションプログラムの開発

心臓外科手術後退院前の身体活動量と手術後1年間の主要心血管イベント(MACE)との関連について検討した。心臓外科手術後患者133例の退院前の平均歩行歩数は2,460±1,549歩であった。手術後1年間の観察期間中にMACE発生により入院した症例は、133例中16例(12.0%)であった。MACE発生を予測する退院前の平均歩行歩数のカットオフ値は1,308歩であった。さらにCox比例ハザード解析で退院前までに1,308歩以上歩けないことが最も強いMACE発生予測因子として抽出された(ハザード比7.58;95%CI:2.04-28.22)。心臓外科手術後の退院前の身体活動量はMACE発生の一つのリスクファクターである。【目的】本研究の目的は、心臓外科手術後患者の退院時身体活動量特性を把握し、入院中のリハビリテーション進行や身体活動量が、退院時のADLや運動耐容能、QOL、心理的不安、自己効力感などとの関連性を検討することである。【対象と方法】対象は2010年5月から2011年3月までに待機的に心臓外科手術を受けて病棟歩行自立に至った患者74例(平均年齢67.3[38-85]歳)。3軸加速度計にて手術前日および手術後から退院までの終日の身体活動量を連日測定した。併せて退院時に6分間歩行距離(6MD)や自己効力感(SEPA)、HADSなどを評価した。【結果】心臓外科手術後平均8.1日で病棟歩行が自立した。平均入院期間は20.7日で、退院時の1日平均身体活動量は19.3METs・時、退院時の1日平均歩数は2478.9歩であった。退院時の身体活動量が少ない症例ほど、退院時の6MDが短く、SEPAスコアが低く、抑うつ・不安スコアが高かった。HADSで抑うつが疑診と判定された症例(n=14)の退院時の平均歩数は1833歩で抑うつなしの症例(n=60,2629歩)より有意に低値を示した。また、退院時の身体活動量は年齢との間に中等度の負の相関関係が認められた。さらに、手術前よりも退院時に身体活動量が増えている症例は退院時の不安は少なかった。心臓外科手術後のリハビリプログラムは運動強度を増加させるプログラムに加えて、年齢や心情を加味した身体活動量にも配慮したプログラムが必要である。退院時に良好な運動耐容能や自己効力感を得るための入院期間中の身体活動量の目標値については症例を追加して検討を進める予定である。研究1:【目的】心臓外科手術後患者の退院時身体活動量特性を把握し、入院中のリハビリプログラムを再考すること。【対象と方法】待機的心臓外科手術後患者74例(平均年齢67.3[38-85]歳)を対象に、3軸加速度計にて手術前日および手術後から退院までの終日の身体活動量を連日測定した。【結果】退院時の身体活動量が少ない症例ほど、退院時の6MDが短く、SEPAスコアが低く、抑うつ・不安スコアが高かった。【意義・重要性】心臓外科手術後のリハビリプログラムは運動強度を増加させるプログラムに加えて、年齢や心情を加味した身体活動量にも配慮したプログラムが必要と考えられた。研究2:【目的】心臓外科手術後患者の退院時身体活動量が退院後の主要血管心イベント(Major Adverse Cardiovascular Events;MACE)の発生や健康関連QOLなどに与える影響について検討すること。【対象と方法】待機的に心臓外科手術を受けて6ヵ月以上経過した患者102例(平均年齢68.4[38-85]歳)。退院時の身体活動量と、退院後のMACEによる入院歴、抑うつ・不安(HADS)、健康関連QOL(SF-36)などの関連について調査した。【結果】観察期間中にMACE発生により入院した症例は102例中16例。

退院時の歩行歩数が平均値以上のA群(51例)と平均値未満のB群(51例)に分けて、MACE発生による入院をエンドポイントにKaplan-Meier生存分析にて累積MACE発生率を算出すると、A群7.8%、B群23.5%で、B群において有意にMACE発生による再入院率が高かった(p=0.030,Log Rank test)。さらに、B群において調査時点における抑うつ・不安スコアが高く(p<0.05)、SF-36スコアが低かった(p<0.05)。【意義・重要性】退院時の身体活動量は、退院後のMACE発生率や健康関連QOLにも影響しており、心臓外科手術後のリハビリテーションには早期離床に加えて身体活動量にも配慮する必要があると考えられた。【目的】心臓外科手術後の退院前の身体活動量と手術後1年間の主要心血管イベント(MACE)との関連について検討すること。【方法】対象は心臓外科手術後患者133例。平均年齢は66.4(38-84)歳。心臓外科手術後のリハビリは日本循環器学会のガイドラインに従って進めた。身体活動量は退院前3日間の平均歩行歩数を採用した。手術後1年の時点での健康状態、MACE発生の有無、健康関連QOL、抑うつならびに不安に関する心理状態をアンケート郵送法で調査した。【結果】心臓外科手術後の退院前の平均歩行歩数は2,460±1,549歩であった。手術後1年間の観察期間中にMACE発生により入院した症例は、133例中16例(12.0%)であった。退院前の平均歩行歩数は、MACE(+)群で1297.1±1231.8歩、MACE(-)群で2620.1±1523.7歩であり、MACE(+)群において有意に低値を示した(p<0.01)。また、MACE(+)群で有意に年齢が高く、eGFRが有意に低値で、入院期間が有意に長かった。MACE発生を予測する退院前の平均歩行歩数のカットオフ値は1308歩であった(ROC曲線のAUC 0.7836、p<0.001、感度0.814、特異度0.733)。さらにMACE発生の臨床的危険因子である年齢、推定糸球体ろ過量(eGFR)、入院期間を共変量として、Cox比例ハザード解析を行ったところ、退院前までに1308歩以上歩けないことが最も強いMACE発生予測因子として抽出された(ハザード比7.58; 95%CI: 2.04-28.22)。最後に、Kaplan-Meier生存分析を行ったところ、退院前に1308歩歩けない群で有意にMACE発生が多かった(χ2=23.1, p<0.0001)。【結論】心臓外科手術後の退院前の身体活動量はMACE発生と関連する。退院後の主要血管心イベント(Major Adverse Cardiovascular Events;MACE)による入院歴、抑うつ・不安(HADS)、健康関連QOL(SF-36)などの関連についての調査が行われたが、6ヶ月以上経過していない登録患者もあり,今後フォローアップ予定である。また、退院後の実際の身体活動量についても現在測定を開始している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は(2)退院後、一定期間の身体活動量を測定し、退院後の身体活動量の回復の特徴を調査する。(3)研究期間の最終年度になり、良好な長期予後を得るための退院後の身体活動量の目標値を検討し、これまでの研究成果と合わせて関係学術誌に投稿する。