hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
孤立系ミュオン原子のラジカル反応に関する研究

本研究では、未だ単離された報告の無いミュオン原子を単離し、その化学反応を観察することで、化学種としてのミュオン原子の可能性を切り開くことを最終目的にしている。そのために、本研究では、1)PTFEターゲットでのミュオン原子生成、2)電磁相互作用によるミュオン原子の分離、3)分離後のミュオン原子ビームの最適化、4)ミュオン原子ビームの利用と順を追って研究を進めていく。平成27年度までは、PTFEからミュオン原子をビームとして取り出す装置を開発、その評価・最適化を行い、ミュオンF原子イオンを検出するのに十分な分解能を持っていることを示すことができた。平成28年度は、開発した装置を用いて、J-PARCのミュオンビームを用いた性能評価を行った。ミュオンビーム照射により生成する様々な粒子がノイズとして観測されたが、静電場によるビーム偏向システムを組み込みなど、装置の改造を行うことで大幅に低下させられることがわかった。すでに述べたように、装置としては十分な性能を持っていることがわかっているが、ノイズ、シグナルの問題などにより、これまで実施したミュオンビーム実験ではミュオン原子の検出には至らなかった。その原因としては、ミュオンビーム強度が足りていないこと、そして、ターゲットからのミュオン原子発生機構に不確かさがあることが考えられる。発生機構については、実験だけでなく理論的なアプローチが、課題解決のために必要だと考えている。研究実務以外では、学会発表を4件(国内3件、海外1件)行った。また、2件の受賞があった。平成26年度は、ミュオン原子を単離する装置を完成させることを目標に装置設計・試作を行い、概ね予定通りに遂行できた。真空容器の圧力は実測で0.0001Pa台まで到達し、ミュオン原子によるTOF実験ができる圧力であることが確認できた。また、加速電極の電圧は10kVまで絶縁破壊を起こすことなく印加でき、ミュオンF原子イオンの加速に必要な電圧が印加できることが確認できた。加速器実験は実施できていないが、平成27年度のJ-PARC実験プロポーザルは受理されており、年内に1回目の実験を行う予定である。平成28年度は、前年度に利用申請していた加速器実験を1件、そして、今年度新たに利用申請した加速器実験を1件行う予定である。2件目の実験では、レーザー加工により表面積を増大させたPTFEフィルムを用いてミュオン原子の収率向上に取り組む。また、冷凍機で固化させたアルゴンガスターゲットからのミュオンアルゴン原子の取り出しも実施する予定である。8月にはフィンランドで開催される国際学会NRC9にて発表を1件行う予定である。その他、国内でも学会発表を2件予定している。また、加速器実験で得られた結果をまとめ、本年度中に論文として投稿する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、1回目の加速器実験、そして、後半には2回目の加速器実験を予定している。現在行っている装置の調整は1回目の実験までに終了する予定である。7月にはスペインで開催される国際学会ICPEAC2015にて発表を1件行う予定である。
鶏始原生殖細胞をベクターとした外来遺伝子導入

最終年度であるが、当初の目的に対して完全な成果が得られた訳ではないが、将来に対して若干の示唆が得られるような結果を得ることができたのは幸いであった。それらを要約すると下記の通りである。(1)体細胞と生殖細胞あるいは体細胞と胚盤葉細胞との電気的融合によって得られた細胞体をホスト卵の胚盤葉胚下に注入すると、明らかにキメラが作出される。しかも、それらの個体の中には、体の性とは逆の性腺が発達するという異常(奇妙)な現象が観察され、さらにその生殖腺には雌の遺伝子(W-染色体)に特有のバンドが確認された。このことは、将来において、鳥類に特有の現象である性転換の可能性も示唆しており、最終的には、W-染色体を有した精子の生産が可能となるかもしれない。(2)鶏始原生殖細胞(PGCs)を異性間で移植すると、これもまた不思議な現象が観察され、上記と同様な個体が出現するという珍現象が確認された。この現象と上記の現象は、まったく同様であって、鳥類の性転換の可能性が大いに示唆された。さらに、これを利用しても、キメラ鶏の作出が可能となり、将来において、希少野生鳥類などの遺伝資源保存に対しても、大きな目安となりうるものと期待されている。(3)さらに、これらのキメラ類似鶏を利用した同志交配を行って後代を得て、検定したところ、F1あるいはF2においても、それぞれの遺伝子が継承されているということが確認された。たとえが、これらに外来遺伝子をマーカーとして付着させると、次世代までも、それらがトランスファーされることが明らかとなったので、この手法は、トランスジェニック鶏作出に対しては、最も有効な技術となりうる可能性が示唆された。鶏の始原生殖細胞(Primordial Germ CellS:PGCs)を使用した外来遺伝子の導入は、全く新しい手法で、もしこれが実現するならば、脊椎動物では、最初の遺伝子操作によるトランスジェニックアニマルとなる。そこで、これまでに得られた成果を要約すれば下記のとおりである。(1)使用した外来遺伝子(lacZとGFP)は、産卵直後の卵の胚盤葉下に直接注入すると、PGCsを介して生殖腺に組み込まれることが確認された。また、同時に、初期胚の周縁静脈を循環中のPGCsにも取り込まれることが観察された。(2)また、静卵後約2024時間で観察される生殖三日月環(Germinal Crescent:GC)に直接外来遺伝子を注入した場合にも、その後に発生するPGCsにも遺伝子が検出された。また、その後に発生する生殖腺にも導入遺伝子が検出された。(3)ついで、周縁静脈を循環中のPGCsに対して直接注入した外来遺伝子も、容易に生殖腺に取り込まれることが確認された。さらに、胚発生後期においても生殖腺内にこの遺伝子がとりこまれていることが観察された。(4)このように、生殖腺に組み込まれた外来遺伝子は、次世代へも確実に伝達されることも確認された。さらに、最近の結果では、孫の代まで継続して伝達されることが観察されており、今回用いた外来遺伝子は確実に伝達されるということが明らかとなった。(5)したがって、今後は、このマーカーあるいはレポーター遺伝子に形質転換できるような遺伝子、例えば、褐色卵遺伝子、ほ乳類の成長ホルモン遺伝子、などを取り込んだ新しいプラスミドを完成させて、本当の形質転換鶏の作出に取り組みたいと思っている。まず、外来遺伝子の導入部位について詳細に検討する。

すなわち、これまでの予備実験において、鶏胚発生の極初期(ステージ9ー11)に、胚周辺に観察されるGCRに外来遺伝子(MiwZ/GFP)を注入してさらに孵卵を継続して4872時間後の胚を取り出し、PGCsを採取して、それを胚間移植(同性あるいは異性)を行って、その後の胚の発達を克明に観察し、発生することを確認した。ついで、外来遺伝子導入の方法が確立されたと思われた時点で、現在使用している合成遺伝子(MiwZ)に代わるものとしてGFP(Green Fluorescence Protein:GFP)について検討し、この遺伝子は細胞内への取り込みがスムースであり、発現部位を顕微鏡下で確認でき、しかもそのごの発達が継続的に観察できることを明確にした。また、GCRに注入した外来遺伝子が、生殖細胞の前駆体であるPGCsを経由して生殖腺へ取り込まれるという過程を詳細に電子顕微鏡によって観察している。これまでの成果を基に、今年度に得られた結果をまとめると、(1)鶏始原生殖細胞(Primordial Germ Cells:PGCs)と鶏β-腫瘍細胞由来のDT40細胞との融合実験で、遺伝子導入効率の高いことが確認された。それで、この特殊細胞を利用したキメラ鶏の作出を試みた結果、体各部の組織に発現しているのが観察された。(2)この場合、GFPマーカー遺伝子を導入すると、さらに明瞭に導入効率が高いことが判明した。したがって、今後は、この細胞を活用した新しい手法で、外来遺伝子の導入を検討することが必要であろう。とくに、生殖腺への取り込みに重点をおいて、検討を加えると、さらに効率的な手法の改善が発見されるであろう。(3)一方、精巣経由した外来遺伝子の導入も進展しており、とりわけF2時代までも導入遺伝子が継承させることが確認されたので、この方法も家禽に特有の技術なので、これも新しい発見であり、始原生殖細胞と並んで、家禽のキメラ作出には重要な手段となりうることは間違いなかろう。当研究室の特徴は、外科手術によらない方法で簡易にできることは大きな特徴である。(4)しかし、この方法では、染色体(ゲノム)には取り込まれていないと思われるが、それでも次世代まで導入遺伝子が継承されるのは、かなり意味のあることであるので、この方法が確立されれば、容易に遺伝子操作ができるようになるものと思われる。(5)今後は、最終目的である希少野生動物への応用を検討する必要があり、とくに、希少価値の場合には、その個体を保持することができないので、それに変わるものとして、体細胞あるいは受精卵の胚盤葉細胞を利用した方法を確立する必要がある。さらに、可能ならば、実際のトキあるいはその近縁種を利用した細胞融合あるいは核移植の方法によって、実際の研究を展開することである。
FGF23シグナル破綻における骨・血管のカルシウムパラドックス

腎臓におけるリン代謝調節に寄与するFGF23/αklothoシグナルは、骨基質石灰化や異所性石灰化誘導に寄与すると考えられる。研究者代表者は、先行研究として、αklotho遺伝子変異マウスやαklotho遺伝子欠損マウスにおける骨・血管石灰化のメカニズム解明に取り組んできた。本研究では、骨・血管石灰化におけるFGF23/klothoの寄与についてさらなる検討を行うため、Fgf23遺伝子欠損マウスの骨基質石灰化異常の組織化学・微細構造解析を行った。2018年度に着手した組織学・微細構造学的解析および遺伝子解析から、Fgf23遺伝子欠損マウスの大腿骨・脛骨では、野生型マウス同様に、活性型骨芽細胞が認められ、基質小胞性石灰化が誘導されているもののその後の石灰化球形成が抑制されており、広い範囲で未石灰化骨基質が局在することが明らかとされた。さらに、骨基質内部に埋め込まれた骨細胞では、DMP1、osteopontin蛋白の過剰産生が認められるとともに、DMP1, osteopontin, MEPEなどSIBLING Familyの遺伝子発現の上昇が観察された。また、これらの骨細胞には異常な石灰化沈着が認められ、骨細胞の機能異常および骨細胞性ネットワークの破綻が推測された。正常状態において、規則的な骨細胞ネットワークは周囲の骨基質ミネラルの維持に関与することから、FGF23遺伝子欠損マウスでは、骨細胞による骨基質ミネラル維持が推測される。以上のことから、FGF23欠損状態では、骨芽細胞ならびに骨細胞の機能異常が生じ、骨芽細胞による基質小胞性石灰化の異常と、骨細胞による基質ミネラル維持不全による骨基質石灰化異常が誘導されると考えられた。FGF23/αklothoシグナルは、腎臓におけるリン代謝調節を担うことが知られており、本シグナルの破綻は、血中リン濃度上昇のみならず骨基質石灰化異常や血管石灰化を招くことが報告されている。研究者代表者は、これまで、αklotho遺伝子変異マウスやαklotho遺伝子欠損マウスを用いて骨基質石灰化異常や血管石灰化のメカニズム解明に取り組んできた。本研究では、先行研究を発展させ、骨・血管石灰化におけるFGF23またはαklothoの独自作用の可能性を明らかにする目的で、Fgf23遺伝子欠損マウスの骨基質石灰化異常の組織化学・微細構造解析を行った。本年度に着手した骨基質石灰化異常の組織学的・微細構造学的解析から、Fgf23遺伝子欠損マウスの大腿骨・脛骨では、広く未石灰化骨基質が認められる一方、このような骨基質内部に埋め込まれた骨細胞が石灰化沈着を生じていることが明らかとなった。また、これらの骨細胞では、カルシウム結合能を有する骨基質蛋白である、DMP1やオステオポンチンが過剰に発現しており、骨細胞の機能異常が推測された。現在、Fgf23遺伝子欠損マウス骨組織において、さらなる組織学的解析を進めるとともに、各種遺伝子発現の解析を進めている。一方、Fgf23遺伝子欠損マウスの血管石灰化については試料作成が完了しており、今後、骨基質石灰化異常と同様に、組織化学的・微細構造解析を進めてゆく予定である。現在、Fgf23遺伝子欠損マウスの骨基質石灰化異常について解析を進めている。また、同時に、血管石灰化についても試料作成は終了しており、同様に微細構造解析に着手する予定である。Fgf23遺伝子欠損マウスの骨基質石灰化異常については、引き続き組織化学・微細構造学的な検索を進めるとともに、遺伝子解析も進めてゆく。また、研究代表者らがこれまでに行ってきたαklotho遺伝子欠損マウスの骨基質石灰化異常との比較を行い、FGF23とαklothoの独自作用の可能性を見出してゆく予定である。
エンドプレートバイアスによる不安定性の制御

1.密度および密度揺動測定法のプラズマの高密度化への対応のため、以下の開発および製作を行った。1)フラウンホーファー回折法(前方散乱法)を従来の44GHz帯から70GHz帯へ拡張した。効率の良い一次元アンテナを光学スリットとして用いることにより、従来と同程度のSN比を達成した。2)反射計の増設を行った。7-18GHzおよび18-26GHz帯反射計をセントラル部RF加熱アンテナ近傍(Z=1.8m)に設置した。これにより従来の装置・Z=0m)と軸方向の相関測定が可能となった。2.高密度モードであるRFスタートモードを中心としてエンドプレートバイアス実験を実施し、以下の成果が得られた。1)散乱法による不安定波動の分散関係、反射計による揺動の径方向分布と電場との対応、さらに軸方向相関等の測定から、ドリフト波とm=1,2の回転駆動フルートモードが同時に励起されていることを確かめた。2)バイアス印加による不安定性制御の結果、フルートモードはドリフト波と逆の特性をもち、径方向電場がOに近い時揺動レベルが最小で、正負にかかわらず電場を強くするにつれ大きくなることが分かった。フルートモードの成長により密度分布はコアー部で低く周辺部で大きいブロードな分布となり、半径方向輸送に影響があることを確かめた。3)反射計測定から、ドリフト波は周辺領域に分布する一方、フルートモードは径方向電場の大きい領域に分布していることが観測された。バイアス印加を工夫し、両者を同時に制御できる可能性を示した。3.軸方向2台の反射計を用い、アルベンイオンサイクロトロン電磁波動の観測と同時に、RF加熱波動の測定を行った。波動分布とプラズマの反磁性信号の相関を調べ、イオン加熱の物理機構、加熱効率の評価に対する新しい知見を得た。1.研究目的を達成するために重要な計測器となる反射計の製作およびガンマ10セントラル部への取付けを行った。掃引周波数は7-18GHz、正常波(Oモード)と異常波(Xモード)の切り替えが容易であり、両者を併用しプラズマ半径の全域にわたって測定可能である。プラズマ揺動測定に適用する場合、高速A/D変換器とパーソナルコンピュータの組み合わせでオンラインで50MHzまでの波動測定を可能とした。2.ガンマ10の代表的な二つのモード(RFスタートモードおよびECHスタートモード)でエンドプレートバイアス実験を実施し、両モードで励起されている不安定性について、印加バイアス電圧と揺動のk-ωスペクトルおよび径方向強度分布との関連を定量的に調べ、その安定化方法について検討した。3.エンドプレートバイアス時の密度分布および電位分布の詳細を測定し、電場による不安定性制御の機構、および不安定波動の励起による密度分布の変動について調べた。さらに、閉じ込めへの影響も議論した。4.上記反射計により、RFプラズマにおいて磁場に平行方向と垂直方向のイオン温度の非等方性により励起される電磁アルベンイオンサイクロトロン波の測定に成功した。また、OモードとXモードの反射波信号の比から密度揺動と磁場揺動の分離測定が出来ることを初めて示した。磁場揺動の閉じ込めへの影響については最近重要視されており、本研究で提案した磁場揺動の非接触測定法は非常に注目されている。なお、本研究課題には日本科学技術協力で一ヶ月間筑波大学プラズマ研究センターに滞在した米国研究者が協力し、共同実験を行った。実験結果についてトカマクなど他の閉じ込め方式と比較検討した。i)フラウンホーファー回折法(FD法)を従来の44GHz帯域から70GHz帯域へ拡張した。

効率の良い一次元アンテナアレイを光学スリットとして用いることにより、従来とほぼ同じSN比を達成した。ii)反射計の増設を行った。7-18GHz帯反射計をセントラル部ICRF加熱アンテナ近傍(z=1.8m)に設置した。これにより従来の装置(z=0m)と軸方向の相関測定が可能となった。また、18-26GHz帯反射計を製作・設置した。2.今年度は、高密度モードであるICRFスタートモードを中心としてエンドプレートバイアス実験を実施した結果、以下の成果が得られた。i)FD法による不安定波動の(k,ω)スペクトル、反射計による揺動レベルの半径方向分布と径方向電場との対応、さらには軸方向相関測定等から、ドリフト波とm=1,2の回転駆動フルートモードが同時に励起されていることを確かめた。ii)バイアス印加による不安定性制御の結果、フルートモードはドリフト波と逆の特性をもち、径方向電場が0に近い時揺動レベルが最小で、正負にかかわらず電場を強くするにつれ大きくなることが分かった。フルートモードの成長により密度分布はコアー部で低く周辺部で大きいブロードな分布となり、半径方向輸送に影響があることを確かめた。iii)反射計測定から、ドリフト波は周辺領域に分布する一方、フルートモードは電位分布から導出される径方向電場の大きい領域に分布していることが観測された。バイアス印加を工夫し、両者を同時に制御できる可能性を示した。3.軸方向2台の反射計を用い、電磁アルベンイオンサイクロトロンモードの観測と同時に、ICRF加熱波動の測定を行った。ICRF波動分布とプラズマの反磁性信号の相関を調べ、イオン加熱の物理機構、加熱効率の評価に対する新しい知見を得た。
ワイル群不変な多変数楕円超幾何関数の差分方程式系の研究

ルート系に付随する多変数楕円超幾何関数を、ワイル群対称性と差分方程式を通して研究をした。代表者・伊藤雅彦(琉球大)と連携研究者・野海正俊(神戸大)は、BCn型の多変数楕円超幾何関数に対して、その差分方程式を構成する際に基本となる「補間関数」という対称関数の族を定義した。このことが、本研究を通して得られた最大の成果である。この「補間関数」を応用することで、BCn型多変数楕円超幾何関数の和公式や変換公式が証明された。BCn型楕円超幾何関数はそのパラメータの個数に応じて異なるホロノミック差分方程式系を満たす。その差分方程式系の階数はパラメータの個数を使った組合せの数で表示できると予想される。そのことを古典的な超幾何関数論におけるツイスト・ドラームコホモロジー的な方法で証明するのが本研究の目標の一つである。またそれに伴って、差分方程式を1階連立差分方程式系で表したときの係数行列はほとんど何もわかっていないため、パラメータの個数が少ない場合から順番に係数行列を決定することも25年度の目標であった。したがってパラメータの個数が少ない場合に、係数行列の成分を具体的に書き下すことを試みた。係数行列は解空間の基底の取り方に依存しており、基底の取り方に応じて成分も変化する。代表者の以前の研究によって、q-類似の場合(楕円類似の特殊な場合)において望ましい基底の取り方は、「補間関数」という対称関数の族に関係することがわかっていたため、この考え方が楕円類似の場合に共通するものかどうかを、連携研究者・野海正俊(神戸大)とともにセミナーを行って検証した。野海が提唱するBCn型の核関数の観点から「補間関数」が捉えられることがわかる。野海による核関数を使った「補間関数」を定義する方法は構成的あり、楕円超幾何関数の場合においても大変有効であることが理解できた。現在、理解した内容を報告書としてまとめている。また、BCn型の「補間関数」はCn型既約指標の一次結合からなる多項式に対応することがわかっているが、この状況は楕円超幾何関数の場合においても類似している。つまりモジュライpやqを特殊化した場合、Cn型既約指標の関係式が得られる。この具体的表示をシルベスター行列の行列式の関係式としてとらえ、その成果を代表者・伊藤と連携研究者・岡田聡一(名古屋大)および石川雅雄(琉球大)の共著として出版した。また研究代表者・伊藤は、メルボルン大学Nicholas S. Witteの協力を得て、Askey-Wilson型積分(1変数BC型楕円超幾何関数のパラメータp→0の極限)が満たす差分方程式系を応用して、数理物理における1次元量子sl_2普遍XXZモデルの量子逆散乱法および直交多項式系との関連を議論し、共著論文にまとめた。これもJ. Math. Anal. Appl.誌に掲載された。楕円超幾何関数の差分方程式を具体的に表示するには、差分ドラームコホモロジーの基底を決める必要があり、望ましい基底の取り方は「補間関数」という対称関数の族に関係することがわかっていた。平成25年度に引き続き、平成26年度も研究代表者・伊藤は連携研究者・野海正俊(神戸大)と「補間関数」の構成について議論を重ね、この研究が必要とする「補間関数」の具体的な表示を得た。また応用として、(1) BC型楕円セルバーグ積分の楕円ガンマ関数表示、(2) BC型楕円超幾何級数の和公式、に関する「補間関数」を用いた証明法を与えた。この証明では、積分を差分方程式の解とみなすことが重要で、その差分方程式の導出に「補間関数」が使われている。一方、差分方程式の境界条件は「補間関数」とは独立に求めなければならない。境界条件として、楕円超幾何に特有の漸近挙動を採用した。上記(1)(2)の内容を日本数学会年会(明治大学)「無限可積分系セッション」で発表した。平成26年度に引き続き、平成27年度も研究代表者・伊藤は連携研究者・野海正俊(神戸大)と楕円超幾何関数に付随する「補間関数」について議論を重ねた。まず、「補間関数」の応用として平成26年度に得た結果(1)BC型楕円超幾何級数の和公式、(2)BC型楕円セルバーグ積分の楕円ガンマ関数表示、をそれぞれ論文「Derivation of a BCn elliptic summation formula via the fundamental invariants」と「Evaluation of the BCn elliptic Selberg integral via the fundamental invariants」にまとめてプレプリントサーバarXiv上にアップロードした。さらに平成27年度は、楕円超幾何関数に付随する「補間関数」の概念を一般化した。結果として、(3)BC型q-セルバーグ積分の独立なサイクルの間の接続係数としてBC型楕円補間関数が現れることを示し、その具体的な表示を得た。また(4)A型q-セルバーグ積分の独立なサイクルの間の接続係数としても、A型特有の「補間関数」が現れることを示し、その具体的な表示を得た。A型q-セルバーグ積分の「接続公式」は特別な場合として、1950年代のSlaterのq超幾何級数の変換公式を含むことがわかった。上記(3)の内容は日本数学会秋季総合分科会(京都産業大学)「無限可積分系セッション」で発表し、(4)の内容は日本数学会年会(筑波大学)「無限可積分系セッション」で発表した。楕円超幾何関数に付随する「補間関数」の研究が進んで、中間成果を学会で発表できたこと。

楕円超幾何関数に付随する「補間函数」の研究が進み、平成28年度は3本の論文を学術雑誌に発表し、さらなる中間成果を学会で発表できたこと。また、平成28年度に引き続き、平成29年度も研究代表者・伊藤は連携研究者・野海正俊(神戸大学)と楕円超幾何関数に付随する「補間関数」について議論を重ねた。特にBCn型Lagrange補間関数について、それまでに得られた成果をまとめ「Selberg型BCn楕円超幾何積分の行列式公式」の表題で日本数学会秋季総合分科会(山形大学)「無限可積分系セッション」において発表した。さらに、BCn型楕円超幾何関数との関連で、研究代表者・伊藤は、G2型ワイル群の対称性をもつq超幾何積分に関する和公式・変換公式に関して連携研究者・野海および神戸大学大学院博士前期課程・宮永愛子とともに共同研究を行った。その結果、G2型のq超幾何積分が満たすq差分方程式のロンスキー行列式が無限積で表示(楕円ガンマ関数を使った積表示)できることを、コンピュータを使って確認した。この結果はG2型Macdonald定数項恒等式を特別な場合として含んでいることから、Macdonald直交多項式系への応用も期待できる。この成果を、日本数学会年会(東京大学)「無限可積分系セッション」において「G2型Weyl群不変なq超幾何積分の行列式公式」として発表した。ルート系に付随する多変数楕円超幾何関数を、ワイル群対称性と差分方程式を通して研究をした。代表者・伊藤雅彦(琉球大)と連携研究者・野海正俊(神戸大)は、BCn型の多変数楕円超幾何関数に対して、その差分方程式を構成する際に基本となる「補間関数」という対称関数の族を定義した。このことが、本研究を通して得られた最大の成果である。この「補間関数」を応用することで、BCn型多変数楕円超幾何関数の和公式や変換公式が証明された。楕円超幾何関数に付随する「補間関数」の研究が進んで、中間成果を学会で発表できたこと。楕円超幾何関数に付随する「補間関数」の研究をさらに進めて、楕円超幾何関数が満たす差分方程式のランクが高い場合に「補間関数」を応用することで、その差分方程式の解の接続問題を解決する。接続問題を具体的に解くことによって楕円超幾何関数の和公式、変換公式を理解する。楕円超幾何関数に付随する「補間関数」の研究をさらに進めて、楕円超幾何関数が満たす差分方程式の研究を進める。またBC型以外の場合にも「補間関数」が適用できる状況を研究する。特殊関数論楕円超幾何関数に付随する「補間関数」の研究をさらに進めて、楕円超幾何関数が満たす差分方程式のランクが高い場合に「補間関数」を応用することで、その差分方程式の解の接続問題を解決する。目標のうち以下の2つが達成できていることから、研究はおおむね順調に進展している。(1)楕円超幾何関数に付随する「補間関数」の研究が核関数の観点から進んでいること。(2)シルベスター行列の行列式の関係式を発展させてCn型既約指標の関係式が得られたこと。「補間関数」の研究をさらに進めて、ツイスト・ドラームコホモロジー的に楕円超幾何関数を理解する。
ナレッジマネジメントにおける、遺伝と環境:同型化圧力、国家文化、組織の影響

ナレッジ・マネジメントは先行優位性を生み出す源泉としてだけでなく、競争性の初期原動力としても認識されている。しかし、それぞれの組織は、その経験、人、設立環境によって一様ではないので、それぞれの組織はカスタマイズされた解決策を求めている。従って、KMに影響を与える先行要因を的確に指し示しすことができれば、それは企業の生産性を向上することに役立ち、国際情勢の熾烈な競争の中で生き残れるだろう。a.組織の要因、ナレッジ・マネジメント、そして競争利点に関する拠り所■研究論点1:ナレッジ・マネジメントに影響を及ぼす組織の要因を確認し、それらの影響を査定する■研究論点2:競争利点に関する拠り所における、ナレッジ・マネジメントの理解力と行動が生み出す結果を査定する■日本本社(回答者4,000人)を調査、結果は分析中。他14国の調査は今年実行予定。■日本本社の営業、研究開発、と管理部署の試験インタビューは実行済み。b.組織的な同型化圧力、ナレッジ・マネジメント、そして導入■研究論点3:ナレッジ・マネジメントにかかる組織的な同型化圧力が生み出す結果と、フランスと日本でeマネーによる解決法を結果として導入することの比較研究■フランスのイーウオレット(次世代電子マネー)Moneoの運営会社BMSの役員とのインタービューはフランスで行われ、日本のSuica/Pasmo/Edyとのインタビューはスケジュール調整中。■フレームワークは作成済みであり、インタービューの結果が各部を認可するに至って役立つと思われるa.組織の要因、ナレッジ・マネジメント、そして競争利点に関する拠り所・研究論点1:ナレッジ・マネジメントに影響を及ぼす組織の要因を確認し、それらの影響を査定した。・研究論点2:競争利点に関する拠り所における、ナレッジ・マネジメントの理解力と行動が生み出す結果を査定した。・日本本社(回答者2,000人)を調査、結果は分析中。他4国の調査は今年実行した。・日本本社の営業、研究開発、と管理部署の試験インタビューは実行済み。回帰モデルからは以下のようなことが読み取れる。異なる組織的要因、-特にBa、ワークスタイル、組織コントロール-は、それぞれのローカルオフィスのKMの特徴を形作る原因となっている。たとえば、米国オフィスでのフォーマルなBa、フランス子会社での明確な目的、中国支店でのフォーマルなBa、日本本社での自発的なヴィジョン。b.モバイル決済サービス:総合的なリサーチモデルへ向けて・研究論点3:モバイルコマースは携帯電話技術(モバイルバンキング、モバイルショッピング、モバイルマーケティング等の機能を含む)を使用したあらゆるアプリケーションに適用されており、その結果として非接触型の決済システムが生じている。・モバイル決済についての24の実証的研究報告を基にして、11の構成要素から成る統合的モデルを提示した。・このフレームワークを使って、日本におけるSuica/Pasmoのモバイル決済システムの実情を発表した。日本でのモバイルスイカの事例は、モバイル決済のフレームワークを描き出しており、また、日本に似た消費者傾向を持つ他の国々へ、モバイル決済普及の成功例として挙げられるだろう。その際現場に携わる者は、どの消費者の特徴がマーケットに重要なのか、消費者の要望と期待はどのように日本の場合と異なるのかを、注意深く見極めなければならない。
広時間域近赤外振動分光による葉緑体の動力学の直接観測と光合成機構の解明

本研究課題は,光応答を示す生体分子の機能と構造の関係を明らかにするための実験手法として,フェムト秒ミリ秒の時間領域で低侵襲的に分子構造を計測可能な時間分解近赤外誘導ラマン分光計を開発することを目的とする.本年度は分光計の開発に加え,カロテノイド主鎖末端の構造がカロテノイドの余剰エネルギー散逸速度にどのような影響を与えるかを調べる研究を行った.まず,既設のフェムト秒時間分解近赤外マルチプレックス誘導ラマン分光計を拡張し,広時間域時間分解近赤外分光計を製作した.フェムト秒パルスレーザーと電気的に同期可能なサブナノ秒パルスレーザーを導入し,フェムト秒パルスレーザーからの同期信号のタイミングをデジタル遅延パルス発生器によって制御することで,ナノ秒ミリ秒時間分解誘導ラマンスペクトルを測定可能とした.ペリレンジイミド誘導体のナノ秒時間分解近赤外吸収スペクトルを測定したところ,装置の時間分解能は約680 ps以下であった.以上により,100フェムト秒1ミリ秒の時間分解誘導ラマンスペクトルを1台で観測可能な分光計が完成した.前年度までの研究で,β-カロテンの末端にカルボニル基とヒドロキシ基が結合した誘導体であるアスタキサンチンが,β-カロテンよりも大きな振動エネルギー散逸速度定数を示すことが明らかとなった.本年度は,エネルギー散逸速度定数の増大の機構を明らかにするため,ヒドロキシ基のみ,あるいはカルボニル基のみが末端環に結合したβ-カロテン誘導体の時間分解近赤外誘導ラマンスペクトルを測定した.カルボニル基を有する誘導体についてのみ,無置換体よりも大きなエネルギー散逸速度定数が見られた.末端環平面と主鎖平面は互いにねじれているが,カルボニル基の導入によって2つの平面のなす二面角が減少し,主鎖の振動から末端環の振動へとエネルギーが効率良く再分配されることが明らかとなった.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の目的は,光応答を示す生体分子の構造の時間変化と機能との関係を明らかにすることのできる,フェムト秒からミリ秒までの時間範囲で分子の構造変化を観測可能な分光手法を開発することである.この目的を達成するために,本年度は(1)サブナノ秒パルスレーザーを用いた時間分解振動分光計の開発,および(2)カロテノイドの末端部分の構造が,カロテノイドに与えたエネルギーを周囲に散逸するうえでどのような影響を与えるかを明らかにする研究を進めた.サブナノ秒レーザーの導入に関して想定外の問題が生じたため,本年度は主にカロテノイドの分光計測を行った.末端部分の構造が異なる2種類のカロテノイドである,β-カロテンおよびアスタキサンチンについて時間分解近赤外誘導ラマンスペクトルを記録し,カロテノイドが光吸収で得たエネルギーの散逸速度を比較検討した.アスタキサンチンはβ-カロテンと同数のC=C二重結合からなる主鎖骨格を持つが,両末端のβ-ヨノン環のそれぞれに,カルボニル基とヒドロキシ基が各1つずつ導入されている.アスタキサンチンのエネルギー散逸の速度定数は,β-カロテンに比べて増大した.末端部分と主鎖骨格との間の相互作用は弱いと考えられるが,それにもかかわらず末端部分の構造が主鎖部分のエネルギーの散逸速度に大きな影響を与えることが明らかとなった.カロテノイドが光吸収で得たエネルギーは,主にカロテノイドの主鎖骨格の振動のエネルギーとなる.アスタキサンチンが光吸収によっておよそC=C伸縮振動1量子分のエネルギーを得るように照射波長を設定したところ,C=C伸縮振動に与えたエネルギーが,電子状態の時間変化とは独立に約200フェムト秒の間そのまま保持されていることが明らかとなった.当初導入を予定していたサブナノ秒パルスレーザーの性能を詳細に確認したところ,パルス出力が外部トリガーに対してきわめて大きいジッターを持つことが分かった.このジッターにより,分光計の時間分解能が10100マイクロ秒程度になると予想された.そのため,本課題で想定する時間分解能を達成可能なレーザーを改めて選定することとなった.レーザーの選定,およびレーザーの納入に,当初想定していなかった時間を要したため,広時間域時間分解近赤外誘導ラマン分光計の開発が大きく遅れることとなった.複雑な生体高分子中に結合した複数種類のカロテノイドの励起状態動力学を調べるには,まずカロテノイドの末端基の構造がカロテノイド励起状態の緩和過程に及ぼす影響を詳細に検討する必要があると判断した.そこで,末端基構造の異なる2種類のカロテノイド分子のフェムト秒時間分解誘導ラマン計測を行い,振動緩和ダイナミクスの違いを調べた.この方針によって,カロテノイドの末端基構造と励起状態動力学との関係が詳細に理解されたが,カロテノイドを含む生体高分子の単離に関する検討については進展が遅れた.以上の理由により,本研究課題の進捗は大きく遅れていると判断した.本研究課題は,光応答を示す生体分子の機能と構造の関係を明らかにするための実験手法として,フェムト秒ミリ秒の時間領域で低侵襲的に分子構造を計測可能な時間分解近赤外誘導ラマン分光計を開発することを目的とする.本年度は分光計の開発に加え,カロテノイド主鎖末端の構造がカロテノイドの余剰エネルギー散逸速度にどのような影響を与えるかを調べる研究を行った.まず,既設のフェムト秒時間分解近赤外マルチプレックス誘導ラマン分光計を拡張し,広時間域時間分解近赤外分光計を製作した.

フェムト秒パルスレーザーと電気的に同期可能なサブナノ秒パルスレーザーを導入し,フェムト秒パルスレーザーからの同期信号のタイミングをデジタル遅延パルス発生器によって制御することで,ナノ秒ミリ秒時間分解誘導ラマンスペクトルを測定可能とした.ペリレンジイミド誘導体のナノ秒時間分解近赤外吸収スペクトルを測定したところ,装置の時間分解能は約680 ps以下であった.以上により,100フェムト秒1ミリ秒の時間分解誘導ラマンスペクトルを1台で観測可能な分光計が完成した.前年度までの研究で,β-カロテンの末端にカルボニル基とヒドロキシ基が結合した誘導体であるアスタキサンチンが,β-カロテンよりも大きな振動エネルギー散逸速度定数を示すことが明らかとなった.本年度は,エネルギー散逸速度定数の増大の機構を明らかにするため,ヒドロキシ基のみ,あるいはカルボニル基のみが末端環に結合したβ-カロテン誘導体の時間分解近赤外誘導ラマンスペクトルを測定した.カルボニル基を有する誘導体についてのみ,無置換体よりも大きなエネルギー散逸速度定数が見られた.末端環平面と主鎖平面は互いにねじれているが,カルボニル基の導入によって2つの平面のなす二面角が減少し,主鎖の振動から末端環の振動へとエネルギーが効率良く再分配されることが明らかとなった.サブナノ秒パルスレーザーを用いた広時間域近赤外マルチプレックス吸収・誘導ラマン分光計の開発は,本研究課題において最も重要な目的である.昨年度の進捗の遅れを踏まえ,分光計の完成を最優先の目標として研究を進める.分光測光系を速やかに構築し,直ちにシアニン色素の溶液などを試料として時間分解スペクトルを計測して分光計の時間分解能を評価する.葉緑体,および葉緑体中の光化学系タンパク質複合体をホウレンソウ・トウモロコシ・藻類などから単離し,時間分解近赤外吸収および誘導ラマン計測を行う予定であったが,光合成タンパク質複合体を分光計測に必要となる量だけ単離することは,残る研究期間内には困難と予想される.そこで,葉緑体を単離したのち,葉緑体の励起状態ダイナミクスの直接観測を行う.また,植物の葉をそのまま試料として計測し,単離した葉緑体についての測定結果と比較する.あるがままに近い状態にある生体試料について発色団の励起ダイナミクスが直接観測されれば,分光計測を利用した新しい研究分野を開拓するうえで重要な意味を持つ.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
腸内細菌刺激による制御性B細胞の誘導メカニズムの解明と炎症性腸疾患への治療応用

炎症性腸疾患(IBD)は原因不明の難病である。その病態に炎症を負に制御する制御性B細胞が深く関与していると報告されているが、いざヒトでの臨床応用となると、詳細な抑制機構をはじめ、まだまだエビデンスに乏しい。そこで本研究は、それらの知見を得るため、腸内細菌による“腸管“制御性B細胞誘導の分子メカニズムと、制御性B細胞を介したIBDの病態を解析する目的で計画されたものである。平成29年度は腸管B細胞のTLR発現と腸炎抑制効果の検討を主にin vitro実験を行い確認した。平成30年度は、各種遺伝子改変マウスの入手が完了したため、前年度に得られた結果を踏まえて、主にin vivoの実験を行った。この結果、TLR9欠損マウスのB細胞は細菌刺激によるIL-10産生能は低い傾向にあったが、IL-10非依存性の腸炎抑制効果を有していた。一方、TLR2欠損B細胞移入は強い腸炎を発症しており、B細胞の腸炎抑制効果はTLR2の刺激が大切であると考えられた。今後、この知見をさらに深く追求し、本現象がB細胞における各種のTLR特異的かどうかを検討する予定である。またヒトIBD患者からのB細胞を用いた検討も計画している。本研究により、腸管B細胞上の特定の自然免疫シグナルの欠如がIBD発症にどのように関わるのかを評価し、最終的には、生体内での特異的細菌刺激を利用した制御性B細胞誘導を介した、安全で効果的なIBD治療法開発につなげたいと考える。平成30年度は、遅れていたTLR2欠損マウス、TLR4欠損マウス、IL-10欠損マウス、Rag2欠損マウスの入手が完了し、当動物施設でマウスコロニーを形成・維持するに至った。これによって、前年度から始めたB細胞のToll様受容体(TLR)発現と腸炎抑制効果の検討を継続し、今年度は主にin vivoの実験を行った。具体的には、野生型マウス、TLR2欠損マウス、TLR4欠損マウス、IL-10欠損マウス、さらに以前から飼育しているTLR9欠損マウスからの腸管B細胞を分離し、T細胞移入モデル(naive T細胞をRag2欠損マウスに移入)にそれらの分離B細胞を共移入した際の腸炎の程度を病理、炎症性サイトカイン発現解析にて確認した。この結果、TLR9欠損マウスのB細胞は野生型のB細胞と比較して、粘膜内IL-10は低い傾向にあったが、予想に反して同等の腸炎抑制効果を有しており、同B細胞には何らかのIL-10非依存性の腸炎抑制効果があると考えられた。一方、TLR2欠損B細胞移入マウスではB細胞非移入マウスと同等な腸炎を発症しており、炎症性サイトカインの高値とIL-10発現の低下が認められた。これらの結果からは、B細胞の腸炎抑制効果発揮にはTLR2の刺激の方がより重要であると考えられた。以上より、律速段階であった実験動物の入手が完了したため、経過としてはおおむね順調と考える。本研究は、これまで遺伝子改変マウス入手の遅延によりやや遅れていたが、ようやくマウス入手が完了し使用可能になった。そのため、今後は同マウスを用いてさらなる詳細な解析を行い、あわせて平成31年度に予定しているヒト腸内細菌叢によるヒトBregの誘導、炎症抑制効果の検討を開始したいと考えている。次年度は特に研究費を試薬等の物品購入費に充て使用することを予定している。また情報収集と本研究の成果を発表するための国際学会の参加費用に充てる計画である。平成29年度は、B細胞のToll様受容体(TLR)発現と腸炎抑制効果の検討のため、主に野生型マウスの腸管B細胞をもちいたin vitroの実験を行った。マウス糞便から精製したLysate、あるいはLPS, flagellin, CpGーDNAなどといったリガンド刺激を野生型マウスのB細胞に与えた際に生じるIL-10産生を測定したところ、特異的細菌由来刺激によるIL-10産生能の相違を確認できた。またTLR9欠損マウスのB細胞は野生型のB細胞と比較して、IL-10産生能がCpGーDNA以外にも低応答であった。この知見をさらに深く追求し、本現象がTLR9に特異的かどうかを、今後、他のTLR欠損マウスを用いて検討する予定である。このように、腸管B細胞上の特定の自然免疫シグナルの欠如がIBD発症にどのようにかかわってくるのかを評価し、最終的には、生体内での特異的細菌刺激を利用した制御性B細胞誘導を介した、安全で効果的なIBD治療法開発につなげたいと考える。平成29年度はB細胞のTLR発現と腸炎抑制効果の検討の予定であったため、まずは野生型とTLR9欠損マウスの腸管B細胞をもちいてin vitro実験を行った。

結果、マウス糞便から精製したLysate、あるいはLPS, flagellin, CpGーDNAなどの特異的リガンド刺激によるB細胞のIL-10産生能は、TLR9欠損B細胞ではCpG-DNA以外にも有意に低かった。購入予定であったTLR2欠損マウス、TLR4欠損マウス、MyD88欠損マウス、IL-10欠損マウス、Rag2欠損マウスに関しては、DNA組み換え申請の承認と多種類のノックアウトマウスの購入の手続きに予想以上に長時間を要したため年度内の購入ができなかった。そのため、進捗状況は計画よりもやや遅れていると考える。炎症性腸疾患(IBD)は原因不明の難病である。その病態に炎症を負に制御する制御性B細胞が深く関与していると報告されているが、いざヒトでの臨床応用となると、詳細な抑制機構をはじめ、まだまだエビデンスに乏しい。そこで本研究は、それらの知見を得るため、腸内細菌による“腸管“制御性B細胞誘導の分子メカニズムと、制御性B細胞を介したIBDの病態を解析する目的で計画されたものである。平成29年度は腸管B細胞のTLR発現と腸炎抑制効果の検討を主にin vitro実験を行い確認した。平成30年度は、各種遺伝子改変マウスの入手が完了したため、前年度に得られた結果を踏まえて、主にin vivoの実験を行った。この結果、TLR9欠損マウスのB細胞は細菌刺激によるIL-10産生能は低い傾向にあったが、IL-10非依存性の腸炎抑制効果を有していた。一方、TLR2欠損B細胞移入は強い腸炎を発症しており、B細胞の腸炎抑制効果はTLR2の刺激が大切であると考えられた。今後、この知見をさらに深く追求し、本現象がB細胞における各種のTLR特異的かどうかを検討する予定である。またヒトIBD患者からのB細胞を用いた検討も計画している。本研究により、腸管B細胞上の特定の自然免疫シグナルの欠如がIBD発症にどのように関わるのかを評価し、最終的には、生体内での特異的細菌刺激を利用した制御性B細胞誘導を介した、安全で効果的なIBD治療法開発につなげたいと考える。平成30年度は、遅れていたTLR2欠損マウス、TLR4欠損マウス、IL-10欠損マウス、Rag2欠損マウスの入手が完了し、当動物施設でマウスコロニーを形成・維持するに至った。これによって、前年度から始めたB細胞のToll様受容体(TLR)発現と腸炎抑制効果の検討を継続し、今年度は主にin vivoの実験を行った。具体的には、野生型マウス、TLR2欠損マウス、TLR4欠損マウス、IL-10欠損マウス、さらに以前から飼育しているTLR9欠損マウスからの腸管B細胞を分離し、T細胞移入モデル(naive T細胞をRag2欠損マウスに移入)にそれらの分離B細胞を共移入した際の腸炎の程度を病理、炎症性サイトカイン発現解析にて確認した。この結果、TLR9欠損マウスのB細胞は野生型のB細胞と比較して、粘膜内IL-10は低い傾向にあったが、予想に反して同等の腸炎抑制効果を有しており、同B細胞には何らかのIL-10非依存性の腸炎抑制効果があると考えられた。一方、TLR2欠損B細胞移入マウスではB細胞非移入マウスと同等な腸炎を発症しており、炎症性サイトカインの高値とIL-10発現の低下が認められた。これらの結果からは、B細胞の腸炎抑制効果発揮にはTLR2の刺激の方がより重要であると考えられた。以上より、律速段階であった実験動物の入手が完了したため、経過としてはおおむね順調と考える。
ヴィトゲンシュタイン数学哲学の意義と可能な応用に関する再検討

ウィトゲンシュタイン(以下L.W)の数学哲学は数学哲学伝統的考えと異なり、数学と自然言語の関係や、数学証明と自然科学の違いなど学際的な問いに対して分析的に考えていた。数学や論理学の発展と共に、現代の数学哲学、特に数学認識論者の間に、L.Wの主張と一致する観点がしばしば現れる。しかし、今までの数学哲学者と数学者の間には交流がなく、数学哲学者が哲学的な視点のみから数学本質を理解しようとしている。L.Wが強調した思弁の考えより、実践的な数学の経験から数学を理解すべきなどの観点も踏まえ、現代数学者が考えた“数学本質"に対する調査を行い、学際的な視点から、伝統的数学哲学問題を明らかにしたいと考える。
東アジアのArtemisia属植物の遺伝子源収集と機能性成分の検索

Artemisia属植物の医薬品原料としての評価利胆成分(キャピラリシン,ジメチルエスクレチン)を指標とした場合,沖縄のリュウキュウヨモギは,カワラヨモギの代用品としては使用ができず,医薬品原料としては不適.カワラヨモギの新規機能性成分の開発抗菌,抗黴成分(キャピリン)を見い出し,化粧品素材として実用化した.また,徳島県吉野川流域において抽出材料生産体系の構築を開始した.カワラヨモギMeOHエキスでカテキンに匹敵する抗酸化活性を見い出した.今後,活性成分の単離,同定をしていく.Artemisia属植物の種生物学的関係薬緑体DNAのPS-ID領域の塩基配列によって,外部形態では識別の難しいカワラヨモギとリュウキュウヨモギの区別が可能となった.薬緑体DNAのPS-ID領域の塩基配列によって,中国,韓国,日本,沖縄のカワラヨモギの産地間のDNA鑑定が可能となった.ヨーロッパ由来のA.campestris頭花筒状花裂片には,分泌嚢がある.しかし,沖縄由来のA.campestrisは,有,無,キメラの3種類が確認された.PS-ID領域で両系統に多型が認められた.このことから,両系統は同種ではなく,変種もしくは別種の可能性が示唆された.引き続き,琉球列島のArtemisia属植物の種生物学的関係を明らかにしていく.日本,中国及び韓国より生薬インチンコウの基原植物であるカワラヨモギ及び同属植物である沖縄産リュウキュウヨモギ、ならびにその他の日本産・ヨーロッパ産Artemisia属植物数種を導入して栽培し,HPLCを用いて利胆成分であるジメチルエスクレチン(DME)及びカピラリシン(CAP)の定量,薬用部位である頭花の形態,葉緑体DNAのrpl16とPS-ID領域の塩基配列を比較した.塩基配列の決定は,rpl16とPS-ID領域をPCRにて増幅後,DNAシークエンサーにて行った.韓国産や中国産のカワラヨモギは,頭花や外部形態の特徴は日本産カワラヨモギと類似していたが,DMEやCAPはほとんど含有されていなかった.また,沖縄には,花の形態からリュウキュウヨモギおよび他のArtemisia属植物との雑種と思われる2タイプがみられるが,いずれもDMEやCAPを含まず生薬としては使用できないことが判明した.また,葉緑体DNAのrpl16とPS-ID領域の塩基配列情報を比較した結果,カワラヨモギ,リュウキュウヨモギ,ヨーロッパ産A.campestris,ヨモギ,オトコヨモギ及びハマヨモギそれぞれの特異的なDNA多型が確認でき,本配列を利用すれば,生薬中に混入したArtemisa属植物の鑑定が可能である.また,富山県高岡市の庄川河川敷,及び石川県手取川流域においてカワラヨモギとオトコヨモギの自然雑種が生育することを確認したので,自然雑種の頭花の形態調査,上記成分の定量及びDNA分析を行った。カワラヨモギとオトコヨモギの自然雑種では,DMEやCAPが殆ど含有されておらず,生薬として使用できないことを明らかにするとともに,RAPDを行うとカワラヨモギとオトコヨモギ及び自然雑種の2つのクラスターに分かれ,自然雑種はオトコヨモギの形質に近いことが明らかとなった.Artemisia属植物の医薬品原料としての評価利胆成分(キャピラリシン、ジメチルエスクレチン)を指標とした場合,沖縄のリュウキュウヨモギは,カワラヨモギの代用品としては使用ができず,医薬品原料としては不適.カワラヨモギの新規機能性成分の開発抗菌,抗黴成分(キャピリン)を見い出し,化粧品素材として実用化した。また,徳島県吉野川流域において抽出材料生産体系の構築を開始した。カワラヨモギMeOHエキスでカテキンに匹敵する抗酸化活性を見い出した.今後,活性成分の単離,同定をしていく.Artemisia属植物の種生物学的関係葉緑体DNAのPS-ID領域の塩基配列によって,外部形態では識別の難しいカワラヨモギとリュウキュウヨモギの区別が可能となった.葉緑体DNAのPS-ID領域の塩基配列によって,中国,韓国,日本,沖縄のカワラヨモギの産地間のDNA鑑定が可能となった.ヨーロッパ由来のA.campestris頭花筒状花裂片には,分泌嚢がある.しかし,沖縄由来のA.campestrisは,有,無,キメラの3種類が確認された.PS-ID領域で両系統に多型が認められた.このことから,両系統は同種ではなく、変種もしくは別種の可能性が示唆された.引き続き,琉球列島のArtemisia属植物の種生物学的関係を明らかにしていく.Artemisia属植物の医薬品原料としての評価利胆成分(キャピラリシン,ジメチルエスクレチン)を指標とした場合,沖縄のリュウキュウヨモギは,カワラヨモギの代用品としては使用ができず,医薬品原料としては不適.カワラヨモギの新規機能性成分の開発抗菌,抗黴成分(キャピリン)を見い出し,化粧品素材として実用化した.また,徳島県吉野川流域において抽出材料生産体系の構築を開始した.カワラヨモギMeOHエキスでカテキンに匹敵する抗酸化活性を見い出した.今後,活性成分の単離,同定をしていく.Artemisia属植物の種生物学的関係薬緑体DNAのPS-ID領域の塩基配列によって,外部形態では識別の難しいカワラヨモギとリュウキュウヨモギの区別が可能となった.

薬緑体DNAのPS-ID領域の塩基配列によって,中国,韓国,日本,沖縄のカワラヨモギの産地間のDNA鑑定が可能となった.ヨーロッパ由来のA.campestris頭花筒状花裂片には,分泌嚢がある.しかし,沖縄由来のA.campestrisは,有,無,キメラの3種類が確認された.PS-ID領域で両系統に多型が認められた.このことから,両系統は同種ではなく,変種もしくは別種の可能性が示唆された.引き続き,琉球列島のArtemisia属植物の種生物学的関係を明らかにしていく.
名詞句の指示性・非指示性に関する意味論的・語用論的研究

コピュラ文の主語名詞句と述語名詞句の意味特徴について、指示性、非指示性の観点からさまざまな考察を行った。「変項名詞句」の概念は、文中で用いられた名詞句の指示性に関する曖昧性を説明するのに不可欠なものである。この概念を用いることにより、次のようなことが論証された。(1)変項名詞句である、倒置指定文「AハBダ」における「A」は指示性を持つ名詞句ではなく、指定という特性からして、「Aハ」は主題を表わすものであるとは言えず、したがって、この構文は有題文であるとする通説は退けられねばならない(西山2000参照)(2)「話し手の知っている文法」という表現が、指示的、非指示的な二つの解釈を持ち、曖昧であるということを理解することが、文法理論の位置付けについての議論に大きく貢献する。(西山1998参照)(3)「AガBダ」の形を持つ「特におすすめなのがこのメニューです」のような文は、同定文、倒置指定文との類似が指摘されてきたが、Aの部分は特徴記述の名詞句ではなく、変項名詞句の特徴も示さない。英語の提示機能を持つ倒置構文との関連から、この種の文は、提示文であると考えることができる。(熊本2000参照)また、コピュラ文の主部、述部に現われる要素については、形式的な面だけではなく、文中における意味機能に注目した考察が必要であることを示し、以下のことを論証した。(4)これまで、述部に現われ、叙述機能を持つのは、NPとAPであると言われてきたが、PPにも、同様の機能があることが、日本語、英語について認められる。(小屋1998、2000′参照)(5)語順のみを手がかりにしたコピュラ文の分析には問題があり、定名詞句、不定名詞句といった形式だけの区別では、名詞句の意味機能を明確に捉えることができない。(熊本1998参照)コピュラ文の主語名詞句と述語名詞句の意味特徴について、指示性、非指示性の観点からさまざまな考察を行った。(熊本1998参照)名詞句が世界の対象を指示する(refer to)ということは、名詞句の重要な意味機能ではあるが、文中に登場する名詞句のなかには、指示機能をかならずしも有さないものもある。本研究の目的は、このような非指示的な名詞句にたいするこれまでの意味論的・語用論的アプローチを再検討し、その問題点を探り、名詞句の指示性・非指示性にたいする、新しい独創的なアプローチを提案することにある。本年度は、研究グループのメンバーがこれまでおこなってきた研究成果をそれぞれ整理し、コピュラ文の主語名詞句と述語名詞句の指示性・非指示性の特徴付けを確認することに重点を置いた。そして、次の作業を行った。1、日本語のコピュラ文のデータを集積し、これまでのコピュラ文の分類(「叙述文」「指定文」「同定文」「同一性文」)の妥当性を検討した。2、Halliday(1967,1985)などに見られる、語順を手がかりにしたコピュラ文の分析には重大な問題があること、そして、形式的観点だけでなく、文中における名詞句の意味特性(たとえば、指示的名詞句、属性名詞句、変項名詞句、特徴記述の名詞句など)に注目した考察が必要であることを論証した(熊本1998参照)3、「話し手の知っている文法」という表現が、指示性・非指示性に関して曖昧であることを指摘した。