hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
在宅脳血管障害者と家族介護者を対象とした摂食・嚥下の看護介入の評価研究

1.本研究の目的は、脳血管障害者と家族介護者の生活の再構築を支援するために、在宅領域で一般化できる看護介入の方法と、介入効果を量的に測定する用具の開発を目指している。2.本研究は、2つの段階を経て実施された。(1)在宅環境で使える摂食・嚥下を視覚的に測定する用具の開発(2)看護介入の効果を測定する評価研究3.結果として、(1)については、患者の摂食・嚥下機能障害の個別性、多様性からVF(嚥下造影)に代わる測定用具の開発には、さらに基礎的研究が必要であることが明らかになった。本研究では、これに代わる摂食・嚥下機能評価方法として、嚥下機能と同時に、呼吸の軌跡を測定する方法のパイロット・スタディを実施した。「高齢者のRSSTと咳嗽力からみた誤嚥性肺炎のリスクの検討」および「在宅高齢者の嚥下能力と姿勢および日常生活動作との関連」として学会に報告した。(2)については、脳血管障害者を対象とした摂食・嚥下の看護介入のプロトコールの作成を行った。データ収集は、リハビリテーション病院と訪問看護ステーションの両方で実施した。リハビリテーション病院では、摂食・嚥下能力の評価に加えて、ハイリスクな状態や高次脳機能障害を含めた評価を行った。患者5名にパイロット・ケース・スタディを実施し、プロトコールを作成した。プロトコールを用いて、在宅療養者5名を対象としたデータを収集し、プロトコールの修正を行った。総括として、在宅ケア領域における姿勢保持(平成13年度から平成14年度報告)と、摂食・嚥下(平成15年度から平成16年度報告)を柱とする看護支援プログラムを作成した。在宅ケアを受けている脳血管障害者と家族介護者2組で、プログラムの有用性について検討した。今後、プログラムの縦断的評価をしていきたい。1)摂食・嚥下障害の機能評価を計測するシステムの作成電圧振動ジャイロと増幅器を組み合わせたシステムの作成については、以下の理由から変更を余儀なくされた。計測部位である輪状軟骨の直下の気管の両側の部位において、指標として、筋の挙上する動き、嚥下音、左右差、速度、呼吸音の5つを検討した。これらの指標の計測は可能ではあったが、患者の摂食・嚥下機能障害の個別性、多様性をあわせて検討すると、測定した数値が嚥下機能を正確に表しているか否かの判断が極めて暖昧になることがわかった。摂食・嚥下の複雑なメカニズムに加えて、摂食・嚥下障害の複合性について、臨床リハビリテーション医を交えた専門職によるディスカッションを通して、VFにかわる在宅ケア領域で使用可能な測定機器についてはさらに基礎的研究が必要であることが明らかになった。2)1)のシステムに代わる摂食・嚥下機能評価方法の検討平成16年度に実施予定の看護介入の方法として検討していた8ch高速PowerLabを用い方法を1)のシステムに代わる評価方法として検討した。この計測システムは、嚥下機能と同時に呼吸の軌跡を測定し対象の摂食・嚥下能力を判断しようとするものである。試験的な測定結果は、嚥下時の呼吸と舌骨上筋群の表面筋電図を同時に測定するので測定手順等の十分なトレーニングが必要であるが、嚥下時の無呼吸を波形として確認することが可能であった。本年度、60歳以上の高齢者約100名を対象に、摂食・嚥下機能のスクリーニング調査を実施した。

このスクリーニングの結果をもとに次年度パイロット・ケース・スタディを実施し、このシステムにより摂食・嚥下の機能評価がどの程度可能か検討することは介入方法を計画する上で有効であると判断された。本研究は、脳血管障害者と家族介護者の生活の再構築を支援するために、在宅領域で一般化できる看護介入の方法を開発することを目的とする。「起きる」「座る」行為への看護介入の評価に続き、平成16年度は、摂食・嚥下機能霜害をもつ障害者の「食べる」行為の自立にむけた介入プログラム開発とその効果を評価することをねらいとする。1.摂食・嚥下の看護介入の効果を測定する評価研究の実施対象は、入院中の脳血管障害を呈する患者で、ロバート・K・インのケース・スタディ法を用いてデータ収集を行った。介入方法は、藤島の摂食・嚥下グレードを基に、摂食・嚥下の能力の他に、高次脳機能障害を含めた評価、アセスメント、アプローチ方法などを勘案し、ステップアップの段階を5段階に分類した。アセスメント項目は、(1)意識レベル(2)バイタルサイン(体温・呼吸・血圧など)(3)呼吸状態(4)検査データ(感染兆候)(5)摂食・嚥下機能(6)歯・口腔機能(7)栄養摂取の方法(8)姿勢・摂食動作・摂食用具(9)間接訓練(10)直接訓練(11)高次脳機能評価(12)本人・家族の意思決定(13)インフォームドコンセント(理解と選択)。また摂食・嚥下に関する看護者の意識を質問紙でデータ収集した。期間は、アプローチ方法のパイロットスタディを含め、平成16年8月平成17年2月。5事例のパターン・マッチングの分析結果において、段階的なアセスメントによる摂食・嚥下の機能評価により看護介入の効果を指標化する可能性が示唆された。しかしながら脳血管障害者の後遺症として約半数に認められる高次脳機能障害を合併している事例では、ステップアップのプロセスでパターンの一致度が低下する傾向が認められた。高次脳機能障害を呈する患者の場合は、身体麻痺等の障害とは異なるパターンを示すことを念頭に入れ、高次脳機能障害の評価をあわせて介入方法を綿密に組み立てる必要性が示された。2.摂食・嚥下の看護介入の効果を在宅ケア領域で確認するための測定用具の検討1の評価研究の実施と平行して、VFを用いず、摂食・嚥下(特に嚥下機能)を視覚的に評価できる測定用具の開発をさらに検討中である。現在、LittmannのElectronic Stethoscopeによる嚥下音の聴取とデータ解析によりその可能性をリハビリテーション病院と連携して試験中である。1.本研究の目的は、脳血管障害者と家族介護者の生活の再構築を支援するために、在宅領域で一般化できる看護介入の方法と、介入効果を量的に測定する用具の開発を目指している。2.本年度の主な目的は、看護介入の効果を測定する評価研究に開発したプロトコールを用いて、リハビリテーション病院と訪問看護ステーションでパイロット・スタディを実施することである。3.結果として、(1)リハビリテーション病院では、摂食・嚥下能力の評価に加えて、ハイリスクな状態や高次脳機能障害を含めた評価を行った。患者5名にパイロット・ケース・スタディを実施し、プロトコールを修正した。脳血管障害をもつ患者は、発症部位によって、摂食・嚥下機能に支障きたす場合がある。この場合は、安定した座位保持が適切にとられており、注意障害などの高次脳機能障害が改善されていく過程で、少しずつ誤嚥を予防しながら看護介入が実施されている。
計算機シミュレーションを用いた震災被災地からの人口流出現象の数理経済地理モデル

前年度に行った予備的数値実験を基にして,連立させる2つの方程式に含まれる外生変数の共通化を行い,プロトタイプ・モデルを構築した.本研究では,最先端の計算技法を組み込んだ数値計算プログラム・パッケージをmaster方程式とDSKモデルの賃金方程式に適用した.これによって人口密度と実質賃金の時間・空間的変化の高精度な追跡が可能となり,人口移動モデルとDSKモデルを連立させても,迅速にその連立系の挙動を調べることができた.そのため短時間にモデルの修正と実験を繰り返すことができ,多くのプロトタイプ・モデルの検証が可能となった.次に,プロトタイプ・モデルの実証性を確かめるために数値実験を行った.前段階で得られたプロトタイプ・モデルを旧来の数理経済地理モデルと矛盾する点がないかどうかを検証するためにVon Thunenモデルとの整合性を数値実験により検証した.さらに,Krugmanにより指摘されている,自己組織化過程により都市が中核に位置し,周辺に複数の衛星都市が生まれるEdge Cityの形成過程が,私たちのプロトタイプ・モデルでも正しく再現できた.そして,数値実験結果を数理経済学の見地から検討してモデルの改良を行った.最終的に,プロトタイプ・モデルを改良して,最終的なモデルを決定した.完成したモデルに対して高精度の数値シミュレーションを実行して,震災被災地における労働力の流出と地域経済の崩壊過程の説明を試みた.本年度の研究実績は次の2点である.(1)Master方程式モデルとDSKモデルの再検討と人口移動統計資料のデータ解析と(2)Master方程式単独の数値実験とDSKモデル単独の数値実験.先ず,数理経済学を専門とする高木が経済地理学の見地からMaster方程式を再検討し,数値解析を専門とする田畑が計算人口学の立場からDSKモデルを再検討した.これらの再検討結果を基にして,計算人口学のMaster方程式とNEGの賃金方程式を組み合わせたプロトタイプ・モデルの構築を試みた.また,被災地の人口統計資料に対して多変量データ解析を行い,労働力移動を表すMaster方程式の主要項に含まれる外生変数の絞り込みを行い,賃金方程式の外生変数との共通化を試みた.さらに,Master方程式単独の数値実験と賃金方程式単独の数値実験を並行して行った.私たちが独自に開発した数値計算プログラム・パッケージを用いることにより,数値実験時間を大幅に短縮して,多くの数値実験を試みることができた.前年度に行った予備的数値実験を基にして,連立させる2つの方程式に含まれる外生変数の共通化を行い,プロトタイプ・モデルを構築した.本研究では,最先端の計算技法を組み込んだ数値計算プログラム・パッケージをmaster方程式とDSKモデルの賃金方程式に適用した.これによって人口密度と実質賃金の時間・空間的変化の高精度な追跡が可能となり,人口移動モデルとDSKモデルを連立させても,迅速にその連立系の挙動を調べることができた.そのため短時間にモデルの修正と実験を繰り返すことができ,多くのプロトタイプ・モデルの検証が可能となった.次に,プロトタイプ・モデルの実証性を確かめるために数値実験を行った.前段階で得られたプロトタイプ・モデルを旧来の数理経済地理モデルと矛盾する点がないかどうかを検証するためにVon Thunenモデルとの整合性を数値実験により検証した.さらに,Krugmanにより指摘されている,自己組織化過程により都市が中核に位置し,周辺に複数の衛星都市が生まれるEdge Cityの形成過程が,私たちのプロトタイプ・モデルでも正しく再現できた.そして,数値実験結果を数理経済学の見地から検討してモデルの改良を行った.最終的に,プロトタイプ・モデルを改良して,最終的なモデルを決定した.完成したモデルに対して高精度の数値シミュレーションを実行して,震災被災地における労働力の流出と地域経済の崩壊過程の説明を試みた.研究目的は順調に進展しており,本年度は,Master方程式モデルとDSKモデルの再検討を行い,人口移動統計資料の解析を行ったが,以前の科研費の研究“国際経済における複雑系数理経済モデル"で用いた最新のデータ解析技法を用いてスムーズに行うことができた.また,数値実験では,Kramers-Moyal展開と私たちが開発した数値計算プログラムパッケージを用いることにより,数値実験時間を大幅に短縮することができた.平成26年度は,プロトタイプ・モデルの構築とその数値実験を行う.本年度行った予備的な数値実験を基礎として,連立させる2つの方程式に含まれる外生変数の共通化を行い,プロトタイプ・モデルを構築する.独自に開発した数値計算プログラム・パッケージをMaster方程式とDSKモデルの賃金方程式に適用する.これにより,人口密度と実質賃金の時間・空間的変化の高精度な追跡が可能となり,人口移動モデルとDSKモデルを連立させても,迅速にその連立系の挙動を調べることができる.次に,von Thunenモデルとの整合性を数値実験により検証する.続いて,Paul Krugmanにより指摘されている,自己組織化過程により都市が中核に位置し,周辺に複数の衛星都市が生まれるEdge Cityの形成過程が,私たちのプロトタイプ・モデルでも正しく再現できるかどうかを検証する.そして,数値実験の結果を数値計算技法の研究として計算機シミュレーション分野の学術雑誌に発表する.当初,海外の学会での論文の発表を計画していたが,諸般の事情で発表を取りやめたので,使用計画との誤差が生じた.次年度は,海外の学会で論文を積極的に発表するとともに,米国の大学のワークショップ等での議論でモデルの精度を上げるように努力するするので,今年度未使用の予算も必要になると考える.
末期重症心不全に対する左室補助装置下の人工心再生への挑戦

末期心不全患者にbridge to transplantationにてLVAD(左心補助人工心臓)を装着するも、一部の症例ではLVADによるunloadingによるreverse remodeling作用により自己心機能が回復する症例が存在する。すべての症例において自己心は回復することはなく、responderとnon-responderが存在することが明らかになってきた。LVAD装着後、心機能が回復しLVAD離脱に至った症例は、原疾患にかかわらず病歴が短く、心筋組織においては残存心筋量が多く、線維化が軽度のものであることが示された。LVAD離脱に至らずとも、超音波検査上、LVDd/Ds(左室拡張末期径/収縮末期径)を観察するに、線維化が軽度のものは早期に縮小し、正常に近づく傾向があった。末期心不全を呈した虚血性心筋症の症例に対して、LVAD装着と自己骨格筋筋芽細胞と骨髄単核球を用いた再生治療を施行した患者を観察するに、やはりresponderとnon-responderが存在することが明らかとなり、細胞治療される心筋の領域に残存心筋が存在するかどうかが大きな違いであった。細胞移植では、実際には、生着する細胞は少なく、心収縮力を回復させるような心筋に分化するものもほとんどなく、心機能の回復はparacrine effectが中心であることが推察された。Responderにおいては、収縮力のみならず、拡張能も改善されており、動物実験の結果から鑑みて、血管新生をうながすVEGF、HGFなどの因子の増加が推察されている。これらのことから、remodelingという心不全悪化の負のスパイラルからいかに早い段階で脱却するかが、心不全を食い止めるためのポイントとなる。LVAD装着は、末期心不全治療の最後の砦であるが、同時に強力なreverse remodelingをもたらすものであり、早期の適応が自己心回復の鍵となるものである。平成20年度にはLVAS(左心補助装置、または補助人工心臓ともいう)装着術12例を施行した。左室心筋の組織学的検討に加え、臨床的に可能な患者に対し、LVASのオフテストを行い、LVASによる左室のunloading(負荷の軽減)の効果を見た。組織学的検討では、心筋の空胞化、心筋肥大、核の肥大、細胞浸潤の程度、浸潤細胞の特徴、線維化などを観察した。オフテストでは右心カテーテルと心エコーを併用し、圧データと収縮能を同時に集計することに成功した。また、これまでは確立していなかった左室の予備能の推測に水負荷テスト法を考案した。具体的にはLVASを停止後、輸液を負荷することによって疑似的心不全状態を作り出し、そこでフランクスターリングの法則をから容量負荷、圧および拍出量の変化から左室の心機能を割り出した。またカラーカイネーシス法を用いたドップラーエコーで拡張能の定量的評価を確立した。また、心電図同期CTでは心筋局所の収縮能を計測することができることを確立した。過去の症例も合わせて観察し、術前の心筋障害が高度なものはLVASによる左室のreverse remodelingは生じにくく、左室機能の回復は認められなかった。しかし、心筋の障害が軽度で線維化が軽度であれば回復の可能性を示すことがわかった。重症心不全症例のLVASとは独立した客観的心機能評価方法を確立し、今後の治療戦略に貢献することが可能となった。LVASが心筋障害の治療になりうるか、という大きな疑問に対し、有効となる患者群の概要が判明した。今後はさらに研究を進め、そのメカニズムを追求する予定である。当研究機関においてあらたに左室補助装置(LVAS)を植え込まれた15例の臨床的、組織学的検討を、過去の植え込み術を施行した症例に加え、行った。

病悩期間が短いことや年齢(若年者)のみならず、左室心筋より採取された筋肉のマッソントリクロム染色によって測定される線維化率が、LVAS植え込みによるmechanical unloadingの成果を左右するであろうことがわかってきた。それに加え,非虚血性の心筋症においても拡張相肥大型心筋症やベッカー型筋ジストロフィーにともなりものは回復しにくいことも判明した。しかしながら、LVAS植え込み後約6カ月で心筋の回復を得て、その離脱を図る1症例の心筋線維化率は高度であるため、慎重な検討と解析を要している。また、離脱が不可能な症例においても定期的な心機能検査を施行しており、心拡大と僧帽弁逆流の関連は認められた。心拡大が改善する群は術後早期にその効果が表れることが判明した。Mechanicalunloadingにより全例において左室心筋への負荷は軽減されたにもかかわらず、改善する群と改善しない群に分けられた。遺伝的要因とremodelingと表現される心筋のダメージ、線維化が関与している可能性が示唆されたが証明するには至っていい。僧帽弁逆流症例においてももともと左室が大きい症例でremodelingが進行していると再発しやすいことが判明した。そのため、今後もremodelingと心機能の推移との関連をみる必要がある。末期心不全患者にbridge to transplantationにてLVAD(左心補助人工心臓)を装着するも、一部の症例ではLVADによるunloadingによるreverse remodeling作用により自己心機能が回復する症例が存在する。すべての症例において自己心は回復することはなく、responderとnon-responderが存在することが明らかになってきた。LVAD装着後、心機能が回復しLVAD離脱に至った症例は、原疾患にかかわらず病歴が短く、心筋組織においては残存心筋量が多く、線維化が軽度のものであることが示された。LVAD離脱に至らずとも、超音波検査上、LVDd/Ds(左室拡張末期径/収縮末期径)を観察するに、線維化が軽度のものは早期に縮小し、正常に近づく傾向があった。末期心不全を呈した虚血性心筋症の症例に対して、LVAD装着と自己骨格筋筋芽細胞と骨髄単核球を用いた再生治療を施行した患者を観察するに、やはりresponderとnon-responderが存在することが明らかとなり、細胞治療される心筋の領域に残存心筋が存在するかどうかが大きな違いであった。細胞移植では、実際には、生着する細胞は少なく、心収縮力を回復させるような心筋に分化するものもほとんどなく、心機能の回復はparacrine effectが中心であることが推察された。Responderにおいては、収縮力のみならず、拡張能も改善されており、動物実験の結果から鑑みて、血管新生をうながすVEGF、HGFなどの因子の増加が推察されている。これらのことから、remodelingという心不全悪化の負のスパイラルからいかに早い段階で脱却するかが、心不全を食い止めるためのポイントとなる。
シンジオタクチックポリスチレンを用いた機能性オルガノメタリックシステムの構築

シンジオタクチックポリスチレン(SPS)と共結晶化した複素環有機化合物などのゲスト分子が、水溶液を含む溶液と反応できることを明らかにし、こうした反応を利用して、SPSを銀膜などで囲い、有機金属錯体と共結晶化する等の方法を確立した。さらに、溶媒処理を工夫することで、従来にはない高純度のSPSエプシロン型結晶の作製方法を開発し、フィルム中にポリアニリンなどの電導性ポリマーを配列させることにも成功した。有機金属錯体をゲスト分子とするシンジオタクチックポリスチレン(SPS)共結晶の作製と機能発現を目指し、申請書の計画通りに順調に研究遂行し、成果を出すことができた。1(SPS/ゲスト分子)共結晶の生成条件を明らかにするために、SPS鎖間の自由体積とゲスト分子の物性(分子サイズ・溶解度パラメータ・動的な分子形状など)の相関を系統的に求め、共結晶生成のための必須条件であるゲル形成可能な分子の条件をまとめることができ、一部を論文報告した。2複素環誘導体やアミノ基など非共有電子対をもち金属イオンと錯形成可能な有機分子とのSPS共結晶に、ヨウ素を反応させたり、銀鏡反応をおこさせたりして、SPSフィルムに銀膜を固定することに成功した。3ピリジン・塩化銅(I)など有機金属錯体をSPS固体に固定させ分布させることに成功した。2・3は従来にないSPS材料であり、今後の幅広い展開が可能になった。❹シリカナノ粒子などの無機化合物を分散させたSPSゲルの作製とこれから形成されるキャストフィルムの特性を明らかにした。一方、配向化に関しては、5ゲストとしたい化合物の液体にSPSフィルムを浸漬すると、溶媒分子がゲスト分子となって共結晶化が起こるとともに、共結晶のフィルムに対する配向性が生じるような一群のゲスト分子の条件を絞りつつあるところである。6ゲスト分子の含有量が低いときにもその配向性を決定できるPFR法の開発にも成果を上げ、この手法を用いてポリエステルの配向結晶化過程の解明に成功し、さらにこの事例を参考に、SPS基底状態ダイマーの配向から共結晶配向化の解明を可能にし、現在はこの方法を用いてSPS結晶配向化の制御方法を明らかにしつつあるところである。有機金属錯体をゲスト分子とするシンジオタクチックポリスチレン(SPS)共結晶の作製が第一目標である。本年度は、(SPS/ゲスト分子)共結晶の生成条件を明らかにするための原理追求のために、複素環誘導体やアミノ基など非共有電子対をもち金属イオンと錯形成可能な有機分子などを中心にSPSゲルを形成可能な溶媒分子の条件を求めた。その結果、(I) 65種類の溶媒を試みることで、SPS鎖間の自由体積とゲスト分子の物性(分子サイズ・溶解度パラメータ・動的な分子形状など)の相関を明らかにし、ゲル化の条件を確定するに至った。この結果を利用して、(II)(SPS/ゲスト分子)共結晶を生成しうるゲスト分子の分子サイズ・溶解度パラメータなどの諸条件をほぼ確定した。さらに、(III)ピリジン・チオフェンなどの複素環化合物をゲスト分子とするSPS共結晶の作製に成功し、一軸延伸したSPSフィルムに対して同様の処理を実施することでフィルム全体に配向した共結晶の作製にも成功した。これに関連して、(IV)SPSフィルムをゲストとしたい化合物の液体に浸漬すると、溶媒分子がゲスト分子となって共結晶化が起こるとともに、共結晶のフィルムに対する配向性が生じるようなゲスト分子の一群が存在することがわかり、この条件と配向性発現の原因解明が今後の重要課題となる。また、今後、コンポジット状態を含むSPSオルガノメタリックシステム構築のために、1SPSと他のポリマーのブレンドによる配向制御と2シリカナノ粒子・ゼオライトなどの導入を目指した表面改質などにも取り組み、各々の制御方法を確立した。本年度の計画としていた、1有用性の高い有機金属錯体をゲスト分子として包接ないしはインターカレートするシンジオタクチックポリスチレン(SPS)共結晶の作製と、2SPS共結晶のゲスト分子が反応することで機能性のある被膜や分子配列を生成する系の構築、に関して申請書の計画通りに順調に研究遂行し、成果を得ることができた。具体的には、(I)(SPS/ゲスト分子)共結晶の生成条件を明らかにするために、そのための必須条件であるゲル形成可能なゲスト分子の物性(分子サイズ・溶解度パラメータ)条件を系統的にまとめ、その集大成を論文にまとめ受理された。(II)ピリジン・塩化銅やピリジン・臭化銅など有機金属錯体をSPS固体に共結晶として固定させ、配向することに成功し、(III)と合わせて特許出願を行った。(III)有用性の高い複素環化合物類などをSPSと共結晶化させ、このゲスト分子を水溶液と反応させることで新規の材料作製法の開発に成功し、(II)と合わせて特許出願を行った。(IV)

ガンマ型結晶を作製する溶媒から合成することで、SPSエプシロン型結晶の結晶化度の高い合成方法を開発し、さらにエプシロン型共結晶のゲスト分子であるアニリンを、開始剤の溶解した塩酸水溶液と反応させてポリアニリンに重合し、ドーピングによって導電性の発現まで到達した。(V)昨年度に引き続き、シリカナノ粒子などの無機化合物を分散させたSPSゲルの作製とこれから形成されるキャストフィルムの特性を調べた。(VI)ゲスト分子の含有量が低いときにもその配向性を決定できるPFR(偏光蛍光回転角度分布)法の開発にも成果を上げ、この手法を用いて、非晶部分でも一軸延伸によって配向性が生じることを添加分子サイズと延伸倍率の変化から明らかにした。この内容についても論文としてまとめることができた。機能性高分子1シンジオタクチックポリスチレン(SPS)と包接型またはインターカレート型共結晶を形成できるゲスト分子の条件を絞ることができたので、具体的に、有機金属錯体形成可能なゲスト分子との共結晶化を経由して、SPSと有機金属錯体の共結晶化に成功した。また、ゲスト分子の還元反応を経由して銀塩から銀膜をSPSに固定することにも成功した。計画書に沿って順調に進展してきたといえる。一方、2「SPSとシリカ粒子のコンポジットシステムの創製」に向けた、シリカナノ粒子の表面改質やpoly(N-isopropylacrylamide)(PNIPAAm)ゲルへのシリカナノ粒子の共有結合化にも成功しており、ゼオライトと共有結合したPNIPAAmゲルの合成にも成功し、さらにSPSとシリカナノ粒子の混合ゲルも作製できた。3共結晶をフィルム全体に対して高秩序で配向させる方法については、一軸延伸などの力学的方法は確定的である一方で、共結晶の配向性が溶媒特性と関係があることが実験的にわかりつつあり、現在、SPSを多数の溶媒に系統的に浸漬し、浸漬による結晶配向化の様子を調査していて、この部分の解明についても計画通りの進行といえる。全体的に当初の計画と同等あるいは同等以上に進行している。(I)溶媒(ゲスト)分子を変化させてシンジオタクチックポリスチレン(SPS)の溶液化・ゲル化の有無を確認し、SPSのモルフォロジーを確定する計画については、既に、65種類の化合物について確認し、SPSデルタ型結晶の生成過程を明らかにするための原理追求が大きく進展した。その結果、有機金属錯体形成可能なゲスト分子との共結晶化にも成功している。ただし、有機金属錯体ゲスト化自体はH25年度になって開始したところなので、この点については、当初の計画以上とは評価できない。一方、(II)「SPSとシリカ粒子のコンポジットシステムの創製」に向けた、シリカナノ粒子の表面改質やpoly(N-isopropylacrylamide)ゲルへのシリカナノ粒子の共有結合化には成功しており、この部分は計画以上に進んでいる。(III)共結晶をフィルム全体に対して高秩序で配向させる方法については、一軸延伸などの力学的方法は確定的である一方で、共結晶の配向性が溶媒特性と関係があることが実験的にわかりつつあり、この部分の解明についても当初の計画より進行している。全体的に当初の計画と同等あるいは同等以上に進行している印象が強いが、電導性など、具体的でインパクトのある機能発現を目標としているので、現段階では、このように自己評価した。
四国地方をフィールドとした双方向的言語変化モデルの構築に関する研究

(1)「不定詞+でもはない.という表現形式において、四国方言内部に観察される言語変化を整理すると、退化・進化それぞれが認められ、地域的に相補分布を形成していることがほぼ明らかとなった。(2)「や」で短く言いおさめる感動表現は四国地方にさかんな詠嘆法であり、地域差が観察される。恐れ・憐欄・喜び・驚きについて調査した結果、恐れによく保たれていた。全般的には(1)との類似性が認められ、「や」詠嘆法は南予に音変化「シャ」が讃岐地方に盛んである。(3) (1)(2)いずれにも、退化から進化(新化)を経た活性化がある一方で、衰退から衰滅状況を呈する地域が含まれる。四国という、四県の単なる集合体ではなく、瀬戸内海と太平洋に囲まれ、内部に四国山地を擁する大きな言語帯の中に現れた言語動態の一端を解明できた。17年度は愛媛県の調査を計画し、南予・中予・東予という地域区分を参照しながら、次の4地点を選び、それぞれ四日間の実地調査を2月末から3月末まで集中的に行い、予定通り完了した。調査地点は(1)(4)として示す。(1)宇和島市(2)喜多郡内子町(3)今治市(4)四国中央市(旧川之江市・旧伊予三島市)1.感動表現に用いられる「や」は(1)において、中年層以上の男女にかなりよく使用されることを確認した。オトロシヤをはじめとしてツラヤ・ウレシヤ・ガイヤなど、悲喜こもごもの感動表現に不可欠の表現形式であると言える。20代の若年層での使用、小学生の観察(祖父母の使用)の指摘も見られた。質問に付随して得られた被調査者からの教示を総合すると、この形式はかなり多くの形容詞に接続可能で、(1)を中心とした南予地方の特徴的語法と判断される。(2)(3)(4)ではほとんど振るわず、老年層にオトロシヤが少し確認できた程度で、「や」は使わないという回答が大勢を占めた。また、恐ろしい時と驚いた時の区別が(1)では明瞭であるのに対して、(2)(4)ではしばしば同じタマゲタ・ビックリシタが回答されやすく、「や」形式の安定した(1)と対照的である。なお、(1)ではタマゲタがタマゲヤになる回答も含まれており、形容詞のみならず動詞にまで食い込んでくる「や」形式の勢力が安定していることを窺わせる。2.失敗した時や残念な気持ちを表す表現にはシモータ・シモタが用いられ、愛媛県下での特異な表現は確認できなかった。しかし、(1)で「バッサリは高知のことば」であるという複数の指摘、「ヤマッタを使う」という(2)の40代男性の教示は、これらの成立や分布を考える上で少ないながらも何らかの情報を提供してくれるものと判断する。3.「どこ・だれ・なに(どれ)・いつ」に「でもは」を下接し、否定で結ぶ表現の体系的な調査から、愛媛県内の地域差が見えてきた。(1)(2)はドコマリ・ダレマリ・ナニマリ・ドレマリ・イツマリ、(3)(4)はドコバリ・ダレバリ・ナニバリ・ドレバリ・イツバリのように、「マリ」と「バリ」の音韻対立で、単純な結果とも受け止められるが、その出自を考察する上で、両者の先後関係が争点になる。また、5つの語が同じ程度に使用されているのではないことがわかってきた。すなわち、「ドコ」・「ダレ」・「ナニ」は回答されやすいのに対して、「ドレ」・「イツ」は人によって使わないという場合があり、体系の内部差が考えられる。また、世代差も大きい。これらは四国地方を覆う共通性に支えられながらも、音韻対立・体系差が、果たして四国四県という枠組みとどう関わり合うか、あるいは逸脱するか、今後予定している他3県の調査結果との比較考察がとくに俟たれる文法項目である。2年目にあたる18年度は、当初、香川・徳島両県の調査を予定したが、高知県と岡山県へも調査範囲を広げて、合計8地点の実地調査を行った。詳細は以下の通りである((1)(4)(6)徳島県(2)(7)高知県(3)(8)香川県(5)岡山県)。(1)西祖谷山村(2)檮原町(3)高松市(4)徳島市(5)児島市下津井(6)海陽町(7)室戸岬町(8)善通寺市実施期間は(1)6月・11月、

(2)7月、(3)(4)9月、(5)11月、(6)(7)(8)3月、で、大学関係業務の範囲外で、休日や授業のない期間を最大限に利用して、1年間を偏りなく活用できた点が、前年度と大きく異なる点である。今年度も心がけたい。1.前年度の調査地、愛媛県宇和島市できわめて優勢であった感動表現の「や」形式は、オトロシヤ・オトロッシャを例外として、香川・徳島・高知県では振るわないことがほぼ明らかとなった。「恐ろしい」感情にのみ、なぜ、ヤが残存するのかについては、同じ形式が驚いた時に発することばとしても用いられる事実と無関係ではないと考えられる。驚愕と恐怖とを瞬時に峻別し言語化することは実際的ではないとも言える。2.失敗した時や残念な気持ちを表す表現に、シモータ・シモタを用いるのは四国全体の共通点であるが、(2)(7)でバッサリが用いられ、(1)(3)(6)で「バッサリは高知のことば」であることが知られている。しかも、高知県境の徳島県海陽町宍喰では、地元のことばであるという複数の教示が得られた。高知県にのみ限定されるわけではないことになる。「ヤマッタ」については、「止まった」以外の意味での使用は確認できていない。3.「どこ・だれ・なに(どれ)・いつ」に「でもは」を下接し否定で結ぶ表現は、(1)(2)(3)(5)(8)と(4)(6)(7)でかなり大きな差が認められる。つまり、四国を西へ向かうほど、この表現形式が不活発であるとの印象を強くした。市町村の郷土史の「方言」の部に採録された語彙記述を網羅すると、香川県は東讃には認められるものの、西讃に劣勢であることが予想される。隣り合う徳島県では、(1)を除いて、(4)(6)は皆無である。(6)とは海岸線でつながる高知県(7)では聞けなかった。しかし、同じ徳島県でも西の山間部で香川・高知県境に位置する(1)ではドコバレ、高知県の山間部で愛媛県境の(2)ではドコンマーリ、などのように、愛媛県・香川県のドコマリ・ドコバリとは異なる発音形の存在が確かめられた。さらに、香川県の内陸部(3)ではドコバリとドコバレがともに使用されるということもわかってきた。これらは、単なる発音の相通にとどまらず、原形を推察する上でとくに重要な情報を提供してくれる。また、今後、周圏的分布を想定する上でも示唆的である。この視点を明確にするために、孜第に瀬戸内海をはさんだ中国地方の要地調査の必要を感じている。すでに岡山県の(5)にドコバリが確認できたので、広島県・山口県などの島嶼・沿岸部の数地.点の調査ができれば、四国地方の双方向的変化の実態がより客観的に構築できる可能性がある。17年度から始めた臨地調査のひとまずの区切りの年度として、高知・愛媛・香川・徳島県内の7地点と、参考となる四国地方以外の1地点の計8地点の調査を実施した。調査実施順に示す。(1)高知県幡多郡黒潮町(2)香川県小豆郡小豆島町・土庄町(3)鳥取県鳥取市(4)愛媛県松山市(5)高知県幡多郡大月町(6)香川県東かがわ市(7)高知県吾川郡仁淀川町(8)徳島県名西郡神山町1719年度の調査地点を合計すると、愛媛県5地点、香川県4地点、徳島県4地点、高知県5地点、岡山県1地点、鳥取県1地点、の計20地点となった。当初の目標には到達し、しかも四国に隣接する中国地方から2地点を加えることにより、四国のまとまりをより客観的に捉えることができるのではないかと考える。できれば、最終年度に中国地方の他の3県でも実施したい。(1)と(5)には調査項目の全般において、失意・失態表現を例外として、際だった特徴は指摘しにくい。
樹状細胞とケモカインを用いた遺伝子療法の基礎的研究

SLC遺伝子をコードしたアデノウイルスベクターを作製した。樹状細胞に遺伝子導入をおこない、導入効率の良い条件を設定した。まずマウスの悪性黒色腫モデルを用いて、皮下腫瘍に対して自己腫瘍抽出抗原をパルスした樹状細胞で治療を行った。対照群と比較して腫瘍増殖は抑制され、生存期間は4倍以上延長した。次にアデノウイルスでSLCを遺伝子導入された樹状細胞ワクチンと遺伝子導入されていない樹状細胞ワクチンで有効性に差がでるかを検討した。皮下腫瘍に対して、SLCを遺伝子導入された、自己腫瘍抽出抗原をパルスされた樹状細胞で治療を行うと遺伝子導入されていない樹状細胞ワクチンより腫瘍増殖は抑制され、生存期間は1.4倍ほど延長した。無治療群よりは約6倍生存期間が延長した。また皮下腫瘍を完全に拒絶したマウスが得られた(腫瘍拒絶マウス約30%)。次に治療モデルの実験で、SLCを遺伝子導入された樹状細胞を注射した皮膚と所属リンパ節を摘出し検討した。SLC遺伝子導入された樹状細胞を注入した皮膚では、樹状細胞とT細胞の集合塊が多数認められた。樹状細胞周囲にT細胞が遊走集積し抗原提示を受けることで樹状細胞ワクチン療法の治療効果が増強する可能性が得られた。1:C57BL/6マウスの骨髄細胞を採取し、GM-CSFとTNFαを添加して培養して樹状細胞を誘導した。Double chambersystemを用いてtop chamberに樹状細胞または脾臓細胞を浮遊させ、bottom chamberに幾つかの濃度のSLCを入れて2時間培養し、遊走してくる細胞の割合をFACSにて解析した。樹状細胞は新鮮脾細胞に比較して10100倍SLCに対して反応性が強く、またCD4陽性T細胞がCD8陽性T細胞に比較してSLCに対する反応がより強かった。未熟樹状細胞と成熟樹状細胞とで比較した場合、この両者には有意差は認められなかった。2:C57BL/6マウスに同系腫瘍であるB16-BL6メラノーマを皮下接種し、増殖した皮下腫瘍に対してSLC 3mcgを1日1回3日間直接注入してSLCの抗腫瘍効果を測定した。腫瘍内にSLCを注入したマウスでは50%以上の腫瘍増殖抑制効果が認められたが、PBS局注コントロールマウスでは腫瘍増殖抑制は認められなかった。SLCを腫瘍部外の遠方に皮下注入したマウスでは、腫瘍増殖抑制効果は認められず、SLCの抗腫瘍効果は腫瘍局所投与でのみ確認された。SLCの投与量を0.125mcgに変えて行った実験系において0.1mcgの注入では腫瘍増殖抑制効果は認められず、125mcgでは同等の腫瘍増殖抑制効果が確認された。3:SLCの効果がマウス生体のどの免疫担当細胞によるものかを調べるために、C57BL/6マウスをあらかじめ抗CD4抗体もしくは抗CD8抗体にて処理し、CD4陽性T細胞もしくはCD8陽性T細胞を除去したマウスで実験を行った。CD8陽性T細胞を除去したマウスではSLCを投与しても腫瘍増殖抑制効果は認められず、CD4陽性T細胞除去マウスではコントロール群と同様にSLC投与により腫瘍増殖抑制効果が認められた。以上より、SLCの抗腫瘍効果発現には生体内のCD8陽性T細胞が重要な働きを担っていることが確認された。
学校図書館を活用して養う読解・表現力とコミュニケーション能力に関する実践的研究

1、研究の目的近年、欧米発の読書活動が、日本の学校及び学校図書館の実情にあわせて展開されつつある。これらの読書活動の理論的背景を理解して実践することが、読書力育成の上で大切である。読書力とは、「生きていく上で、読書体験を利用し、生かしていく力」であると本研究者は定義する。その力は、生活に必要な情報を自分で取捨選択、取得し、既有知識と関連付けする力であるだけでなく、「読書」という行為や体験を通して人とコミュニケーションをとり、人間関係を構築する力であると考える。本研究実践では、個人の営みである読書という行為が、人と人とをつなぐ力があるということを学習者に実感させ、学習者のコミュニケーション能力や論理的な思考力や表現力を育成し、育成プロセスの分析を通して、それらの能力の向上に適した読書指導の開発と提案を行うことを目的とする。2、研究方法大阪教育大学附属池田中学校の生徒を対象に、国語と総合学習の授業及び、学校図書館のとりくみとして実践研究を進めた。本年度はまず、さまざまな集団的読書活動を行い、それぞれの方法のメリット・デメリット等を比較検討した。2014年4月12月3年生対象「ブッククラブ」2・3年生対象「リテラチャー・サークル」2015年12月2・3年対象「リーディング・ワークショップ」3、研究成果(1)さまざまな集団的読書活動のメリット・デメリットの把握学習課題、学習場面によって適する集団的読書活動が違い、学習者の達成度や満足度が変わることがわかった。(2)学習者の、論理的な思考力と表現力コミュニケーション能力の向上選書、話し合いのテーマ、話し合いの方法の選択など学習者主体の活動であり、正解に収れんしていく話し合いではなく、協力して探求していく話し合いであるため、メンバー相互の理解が深まり、コミュニケーションカが向上したうえ、協同作業のスキルや姿勢も身につけることができた。
シナプス形成に重要なアストロサイトの拡張領域制御とシナプス動態の相関解析

高次脳機能を有する高等動物ほど、脳内のグリア細胞の数が多いといわれる。しかし、1)どれだけの数のアストロサイトが必要なのか、2)アストロサイトの占有面積(拡張領域)とシナプス機能は関連するのか、などは不明である。本研究では、培養アストロサイトの形成領域の制御に基づいたシナプス動態(情報伝達)とシナプス形態(形成秩序)変化の作動原理を検討した。結果、アストロサイト領域の面積を変えても興奮性シナプス伝達には影響しないことが分かった。ところが、1ニューロン当たりのアストロサイト数を変えてみると、アストロサイト数が1-5個では興奮性シナプス伝達は低下する傾向を示すことが明らかとなった。脳の神経回路は、神経細胞(ニューロン)とグリア細胞で構成される。哺乳類の進化の過程において、高次脳機能を有する高等動物ほど脳内のグリア細胞の数が多いといわれる。グリア細胞には、アストロサイト、ミクログリア、オリゴデンドロサイトの3種類があり、グリア細胞の半数はアストロサイトである(Allen & Barres, Nature, 2009)。そのアストロサイトが存在しないと神経回路の架け橋である『シナプス』の数は激減し、伝達物質放出機能は低下する(Pfrieger & Barres, Science, 1997; Ullian et al., Science, 2001;Hama et al., Neuron, 2004)。しかし、1)どれだけの数のアストロサイトが必要なのか、2)アストロサイトの占有面積とシナプス機能は関連するのか、などは不明である。本研究の目的は、培養アストロサイトの形成領域の制御に基づいたシナプス動態(情報伝達)とシナプス形態(形成秩序)変化の作動原理を、in vitroレベルで解明することである。初年度は、アストロサイトの数と面積に着目し、それぞれを実験的に制御できる環境を整えた。結果、ガラス基板上の細胞接着領域はマイクロ単位で制御でき、アストロサイトの接着面積を制御できるようになった。加えて、細胞の撒き数と実際の接着細胞数の相関も定量できたので、ニューロン1つ当たりのアストロサイト数も具体的に制御できるようになった。オータプスニューロンの樹状突起をMAP2抗体、興奮性シナプスをVGLUT1抗体にて免疫染色し、共焦点顕微鏡にて三次元(z-stack)解析した。樹状突起の伸展と形態は、MAP2イメージにおける細胞体を中心に同心円を等間隔で描き、それぞれの同心円と交差する樹状突起の回数を計測して定量した(Sholl analysis法)。シナプス数とサイズは、VGLUT1イメージをガウシアンブラー処理し、ノイズ除去してS/N比を疑似的に増加させたイメージから定量した。結果、VGLUT1陽性のシナプス数は、アストロサイトの数とは無関係であるという予想外の結果を得た。次に、アストロサイトの数を変えながら作製したオータプス培養標本にて、パッチクランプ法を用いてシナプス伝達を定量化した。結果、アストロサイト数がニューロン1個に対し、5個前後ではシナプス伝達は有意に減少した。以上の結果から、ニューロンの周囲に共存するアストロサイトの数に影響せず興奮性シナプスは形成されるものの、シナプス機能はかなりの影響を受けることが分かった。昨年度は、オータプスニューロンを取り巻くアストロサイトの数を制御し、下図の変化による興奮性シナプス伝達の変化の有無を検討した。結果、ニューロン1個に対し、アストロサイト5個程度になると劇的に興奮性シナプス伝達が低下することを明らかにした。次にアストロサイト数を厳密に制御するために、生細胞の核を染色できるNucBlueを用いて同様の実験を行い、データの再現性があることを確認した。一昨年までのVGLUT染色の結果では、興奮性シナプス数は不変であることを明らかにしている。すなわち、シナプス伝達の低下はアクティブシナプスの比率が低下している可能性が考えられた。そこでシナプス開口放出可能なシナプスをFM1-43、興奮性シナプスをVGLUTで染色し、アクティブシナプスの比率を求めた。結果、アストロサイト数が減るとアクティブシナプスの比率が低下することを明らかにした。以上の結果から、アストロサイトの数の変化はシナプス形態には影響せず、シナプス伝達に影響を与えることが明らかなになった。2年度目に行う予定であった染色実験が初年度後半に始められたこともあり、2年度目に計画していた実験はほぼ完了した。よって結果的に計画通りに進んでいると考えられる。神経生理学Invitrogen社のNucBlueを用いてアストロサイトの核を生きた状態で染色することで、具体的なアストロサイトの数を同定しながらパッチクランプ法を用いてシナプス解析を行う。in vitro環境におけるアストロサイト培養規模を制御することに成功し、例数を確保することによって再現性が取れた。一方、次年度から行う予定であったシナプス伝達機能の解析を初年度後半から着手しており、あとは結果の再現性を確認できれば論文投稿段階に入れると見込んでいる。
ニュ-ロン連絡の多重性の形態学的解析.とくに神経活性物質の分布との関連において

1.上行性神経路の多重性(新らしい中継ニュ-ロン群の発見)。(1)延髄吻側腹外側淺在野はノルアドレナリン作動性ニュ-ロンを含み、心臓血管系を支配する自律神経中枢の一つとして注目されているが、ネコのこの領域には後索核および蝸牛神経核からの入力線維が集中してくる一群のニュ-ロンがある。これらが体性感覚系および聴覚系の中継核として機能することを発見した。なお、これらのニュ-ロンはチロシン水酸化酵素の免疫活性を示さない。(2)ネコの視床の腹側基底核群の腹側縁の腹方に分布するニュ-ロン群が帯状回吻側部に投射線維を送ることを発見した。これらのニュ-ロン群は侵害受容性入力系の中継核として機能する可能性がある。(3)ラットの視床腹外側核の投射ニュ-ロンはグルタミナ-ゼの免疫活性を示すが、さらにこれらのニュ-ロンのなかにVIPないしCCKの免疫活性を示すもの、また、VIPとCCKの両方の免疫活性を示すものがある。視床腹外側核からの投射系はその構成ニュ-ロンが含む神経ペプチドの相異によって、さらにいくつかの機能系を構成しており、それらが多重的に標的領域に投射すると考えられる。2.下行性神経路の多重性(新らしい投射系の発見とその多重性の検当)。(1)終脳から脊髄への新らしい投射系として、サルの視床下核ニュ-ロンの一部が脊髄に直接投射することを発見した。(2)中脳以下のレベルへ投射線維を送る大脳皮質ニュ-ロンとして、大脳皮質第五層の錐体細胞以外に、アンモン角の非錐体細胞の一部があることをネコについて証明した。(3)ネコのオヌフ核にSP線維、ENK線維、セロトニン線維が入力線維として集中していることを多重標識法によって証明した。1.運動系:最近,ラットの視床下核ニューロンのなかに頚髄上部まで軸索を送るものがあることが報告された.われわれはニホンザルとネコでこれを検討した.ニホンザルとネコの視床下核ニューロンのなかには頚髄上部まで軸索を送るものが存在する.しかし,その数はラットに比べて少い.サルはネコよりもさらに少い.視床下核から脊髄への投射線維は,系統発生的にみて,霊長類では退化的傾向が著しいと考えられる.2.体性感覚系:延髄吻側レベルの腹外側部(RVL)は自律神経機能,とくに心臓血管系に対する調節機能を具えた部位として知られている.われわれはネコのRVLのなかに,おそらく体性感覚性および聴覚性の入力を受け,それらを丘間領域や視床後部領域に伝達すると考えられるニューロンの小群を見付けた.すなわち,このニューロン群は後索核綱様部や蝸牛神経核からの投射線維を受ける.また,そのニューロンのなかには軸索を丘間領域や視床後部領域に送るものがある.これらのニューロンのなかには,体性感覚と内臓性感覚とが集中するものがあるかも知れない.3.内臓性感覚系:視床VPL核の境界の近傍には内臓性感覚入力や痛覚入力を受けるニューロンが分布していることが報告されている.われわれはネコのVPL核の腹側境界の腹方領域に分布する小形ニューロンのなかに,帯状回に投射線維を送るものがあることを発見した.これらのニューロンはおそらく内臓性感覚や痛覚性入力を辺縁系皮質に中継するものと考えられる. 4.神経活性物質(1):ラットの大脳皮質と視床との相互連絡にあずかる目な投射ニューロンがグルタミン酸合成酵素免疫活性を示すことがわかった. 5.神経活性物質(2):ネコの橋核ニューロンのなかにはCGRP免疫活性を示すものが多数あり,これらは小脳皮質に苔状線維を送るほか,小脳核にも投射線維を送ることがわかった.1.上行性神経路の多重性(新らしい中継ニュ-ロン群の発見)。(2)中脳以下のレベルへ投射線維を送る大脳皮質

ニュ-ロンとして、大脳皮質第五層の錐体細胞以外に、アンモン角の非錐体細胞の一部があることをネコについて証明した。(3)ネコのオヌフ核にSP線維、ENK線維、セロトニン線維が入力線維として集中していることを多重標識法によって証明した。1、前年度、心臓血管系の中枢の一つとされる延髄吻側原外側部(RVLM)のなかに聴覚系と一般体性感覚系の中継核として機能するニューロン群をネコで同定したが、今年度はこれらのニューロン群と胸髄上部の交感神経節前ニューロンに軸索を送るRVLMニューロン群との関係について検当した。自律神経中枢としてのRVLMを形成するニョーロンはカテコールアミン作動性であることが知られているので、これらのニユーロンはチロシン水酸化酵素を指標として同定した。一方、一般体性感覚系のニューロン群は丘間の領域ないし視床後核群へ軸索を送ることが知られているので、標識物質(HRP)をこれらの領域に注入して、逆行性標識法によって一般体感覚系のニューロン群を同定した。同一のネコにおいて、連続切片を一枚おきに2群に分類し、隣り合う鈴片の一方をネロシン水酸化酵素の免疫組織化学で染色し、もう一方の切片ではHRPで標識されたニユーロンを検出した。以上の結果、RVLMのなかの体性感覚中枢ニユーロンはチロシン水酸化酵素の免疫活性を示さず、胸髄の交感神経節前ニユーロンに軸索を送るニユーロン群とは別のニユーロン群であることが証明された。2、免疫組織化学的に下丘の神経活性物質の分布を調べると、P物質、ニユーロキニンA、エンケファリン、コレチトスキニン、ニューロペプチドYなどの神経ペプチドがそれぞれ特徴的なコンパートメント様分布を示す。この神経ペプチドの分布様式を下丘への入力線維系との関連において解析し、下丘のコンパートメンタリゼーションとの関連を検当しつつある。これまでに以下のことがわかった。(1)後索核からか上行性線維の終止域と神経ペプチドのコンパートメント様分布とは相補的である。(2)聴覚野皮質からの下行性線維の終止域は神経ペプチドの分布域と重なり合う傾向がみられた。(3)後索核からの上行性線維の終止域はアセチルコリンエステラーゼ陽性。1.視床ニュ-ロンに含まれる神経ペプチドの免疫組織学的研究。ラットの大脳皮質運動野に軸索を送る視床外側腹側核ニュ-ロンを逆行性HRP法で同定した切片について、VIPないしCCKの免疫組織化学的染色を行った。大脳皮質へ投射する視床外側腹側核ニュ-ロンのなかにはVIPないしCCKの免疫活性を示すものが多数あること、また、これらのニュ-ロンのなかにはVIPとCCKの両方の免疫活性を示すものがあること、等を証明した。2.S物質(SP)、エンケファリン(ENK)、ないしセロトニン(5HT)を含む神経線維の集中的入力形成についての研究。抗SP-、抗ENK-、抗5HT-抗体をそれぞれ異なる蛍光物質で標識した後、これらを用いて、ネコのオヌフ核や三叉神経中脳路核について、三重免疫組織化学的染色を行い、これらの神経核への多重性入力について検当を加えた。3.グルタミン酸作動性ニュ-ロン系についての免疫組織化学的研究。抗グルタミナ-ゼ単クロ-ン抗体を作製し、これを用いて、ラットの下位脳幹と小脳について、グルタミナ-ゼの免疫活性を示すニュ-ロンの分布を免疫組織化学的に検討した。また、一部のカテコ-ルアミンニュ-ロンやセロトニンニュ-ロンがグルタミナ-ゼの免疫活性を示すことを証明した。
中小河川における水位データを用いた河口断面形状推定法の確立

本研究では,河口内水位の変動特性から河口最狭部断面特性を推定する手法の精度を検討するとともに,同手法の適用性を判定するための条件について検討を行った.まず,現地データを入手するために,北上川河口に位置する宮城県・長面浦において調査を行った.また,仙台市・七北田川河口においても現地調査を実施した.同河川については1988年から昨年度までの資料も使用することができた.さらに,福島県いわき市・鮫川における資料を入手し,以上の3地点に対して断面推定法を適用した.実際に同手法を用いる際の問題点は以下のようである.すなわち,(1)断面形の仮定の仕方,(2)水路長の取り方,(3)最狭部での断面積,径深を求める際に使う水位の選びかた,(4)wave set-up高さの与え方である.これら各項目についての検討の結果,(1)推定される面積は断面形状の選び方によらず,差はほとんどない,(2)水路長には実際の長さを取ればよいこと,(3)水路中間点水位により断面積等を求めればよいことなどが分かった.(4)の砕波による水位上昇量については,現時点ではもっとも不明な点が多いが,これを未知数として経験的に定めることも可能であることが示された.次に,河口内での水位低減率a_Bを用いることにより,この手法の適用の可否を判定するための条件を得ることができた.実測水位によれば,少なくともa_B<0.8であれば同手法を適用できる.一方,線形された線形理論に基づく評価ではa_B<0.95なる条件が得られる.後者の条件は実測水位が無い場合でも使用できる.河口横断測量に比べて,河口内水位観測は容易にかつ安価に行うことができる.本研究で開発する手法によれば,水位データから最狭断面の情報を推定することが出来る.これにより,従来,データの収集がきわめて手薄であった中小河川の河口断面特性に関して,きわめて有益な情報を提供できることになる。