hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Parametrixによる確率無限次元解析

今年度は研究を進めると共に今までの成果の宣伝を行った。最初にparametrix方法を利用し、拡散過程の分布をシミュレーションする方法を提案した。さらにその方法を改善し、他の問題に応用できるようになりました。たとえば数理ファイナンスの設定で赤堀氏が金融商品のリスクを解消する方法を提案した。また他の研究者がMcKean-Vlasov問題や非線型偏微分方程式に適応することを目的とされている。また、現在は博士課程の湯浅氏が反射付き確率微分方程式のシミュレーションについて研究を行っている。この意味では研究活動が広まる可能性が出て来た。これから理論的な面で展開を望んでいる。その中の一つの例として無限次元部分積分公式がある。この公式が応用の面に置いては非常に重要なものである。その準備で結城氏との共同研究では解析方法を利用し滑らかでない係数の拡散過程の分布について議論を行った。今まではMalliavin解析と呼ばれる方法を使うことが通用であった。ただし、微分の概念が一次元解析と似ていることもあるので確率過程がなめらかではないと微分不可能になる。その結果に基いて多くの研究者が微分積分公式の構築できないという意見をよく聞く。特別な例に関して測度変換方法を利用し、Bismut氏やCattiaux氏が結果を得られている。この設定では我々ができるだけ一般理論を構築することを目指している。このためマルコフ連鎖を利用し、parametrix方法を確率論の道具で無限次元部分積分公式を紹介しようとしている。応用な面では滑らかでない係数の拡散過程のパラメタ推定について研究を行った。現在、この結果をまとめている方向に進んでいる。この問題に関して最初に連続確率微分方程式の推密度関数の展開理論を行ってから推定の問題に展開する予定。また、ジャンプ型確率微分方程式についても行う予定。予定通りに進んでいる最初に2018年の結果に基づいて一般論の構築について検討し始める。必要であれば反射付き確率微分方程式の部分積分公式について具体的な計算を行う。この問題ではジャンプ型過程が現れることが想定される。なぜならば反射付き確率微分方程式の境界に到着時刻の集合が安定過程と深く関係しているからである。この結果を得られたら、次に、シミュレーションも行う。特に具体的な応用例について考える。同時にジャンプ型確率過程の汎関数について検討する。たとえば、Levy過程の最大についてWiener-Hopf分解という定理では特性関数の表現があるがシミュレーションを使うためにモンテカルロシミュレーションの立場から見ると難しい要素もある。たとえばシミュレーション可能な部分積分公式が得られない。この問題について検討する。金融モデルに関係する問題としてSABRモデルなどについて検討をし始める。このモデルが数理ファイナンスではよく使われているが密度関数の存在とその性質はあまり知られていない。今年はこの問題について検討する。去年展開された無限次元解析を利用する。ただし、この問題が境界問題と異なるため似たような技術について少し考え直す必要がある。また、ジャンプ型のSABRのような金利モデルが最近提案されているため、この解析を行うことが重要である。parametrix方法が近似論の中の一つの技術であるので他の近似論を利用できるのかについて検討する。たとえばAsmussen-Rosinki近似方法をジャンプ型確率微分方程式に利用し、密度関数について結果が得られるかについて検討する。この問題は今まではジャンプ型Malliavin解析と呼ばれる方法が利用されていた。ただし、この方法は滑らかでない係数の場合には利用できないため別の近似方法に基づいた無限次元解析の構築について検討したい。本研究では、新しい無限次元解析に向けて確率Parametrix方法により滑らかでない係数の確率微分方程式(SDE)の解析道具として広く適応することが目的である。特に次の問題について取り組むことを目的とする。1.滑らかではない準楕円SDEの密度関数に関して詳しく性質を調べる。2.滑らかでない汎関数に対しての密度関数のparametrix展開。汎関数として確率過程の最大値や停止時間を主な例として扱う。3. SDEの係数が滑らかでないときの密度関数展開を行う。4.準楕円SDEの高次近似方法によりSDEの近似と解析方法を構築する。5.応用を考えるといろんなDriving確率過程や汎関数に関して適応し、Parametrix方法が確率的な議論により応用範囲を拡大する。現代では数値モデルは確率を取り組むことが不可欠である。さらに時間とともに変化するモデルでは確率過程が必要である。よくある設定では変動を表現する基本確率過程を選択したうえで係数やパラメーターによりモデルの変化を表してモデル化を行うことが通用である。場合によってモデルの急な変化が表す係数がなめらかではないため、その解析を行うことが大切である。その結果により計算機でのシミュレーションできるようにシミュレーション方法を提案する必要がある。今年が確率微分方程式の拡散係数が一点で不連続の場合での密度関数の性質に関して検討を行い、解析方法を提案し、その密度関数のなめらかさについて詳しく調べる方法を構築した。また、シミュレーション方法を提案し、これからその計算方法の評価を行うことが目標である。この研究を行った結果、なめらかでない拡散係数と局所時間との関係が理解し、局所時間に関しての解析を深めるために反射付の確率微分方程式の無限次元解析とそのシミュレーション方法に関して検討している。大まか予定通りで研究を行っている。汎関数の解析について結果をまとめているがシミュレーション方法の提案について遅れている。これを29年度に実施する。この一年間に確率parametrix方法に対してシミュレーション方法として拡張を行った。特に二次漸近展開によりシミュレーション方法を提案し、シミュレーション実験し、前の一次方法より精度が良くなったことが明らかにした。

特にパラメーターの大きさによらない原理をみつけたと言える。この論文の作成を終わり現在投稿中である。共同研究者が博士過程の湯浅氏とスエーデンの若手研究者Patrik Andersson氏である。理論の観点から非滑らかドリフト係数の拡散過程の密度関数に関してどこまで非滑らかになるのは調べた。この論文が現在投稿中である。確率微分方程式のパラメーター推定に関してStatisticsというjournalでジャンプ型確率微分方程式に関してのパラメーター推定の近似精度について出版されました。このようなモデルの尤度関数の解析が難しいであること判明し、特にGaussianな部分とジャンプ型な部分があるのでデータの値によって従う近似精度が違う。この意味では一般な場合の結果にならなかった。例えば安定過程とブラウン運動過程が含まれている確率微分方程式の設定では適応できない。この結果により解析方法を設立したので協調者のTran氏が既に拡張し、最近ファイナンスでよく使われてるいる金利モデルCIRに関してパラメーター推定方法やその方法が最適であることが証明された。予定されていた展開が場合によりうまく行かなかった点1.Driving過程の変更について検討しましたが一般設定では結果がでなかったため最近では例を検討してから一般な設定を目指す。2.滑らかでない係数に関してはファイナンスにあるSABRモデルに関して検討している。ただし、予定通りにならない可能性がある。3.Skewブラウン運動からドリフトと拡散係数が非連続である例を検討し、シミュレーションに関してテストを行なっている。できた点1.反射付確率微分方程式に関して研究を終わり、シミュレーションテストも行なった。ただし、改善する部分もあるので検討する課題である。2.29年度に提案していたImplied Volatilityの展開ができていないですがそのかわりに漸近展開を利用して2次近似方法を基礎したparametrixシミュレーション方法を展開できた。3.準楕円方方程式に関しての一般論ができていないがいくつかの例ができています。これから30年度と31年度にむけて出来るだけ予定にあった提案が出来るように努力する。今年度は研究を進めると共に今までの成果の宣伝を行った。最初にparametrix方法を利用し、拡散過程の分布をシミュレーションする方法を提案した。さらにその方法を改善し、他の問題に応用できるようになりました。
炎症性腸疾患におけるストレス対処の基礎的研究とその介入効果について

クローン病患者(CD)、潰瘍性大腸炎患者(UC)、および健常人を対象に、アンケート調査と採血を行った。CD、UCともに健常人に比べてセルフエフィカシーが低下し、IL-6、コルチゾールの増加がみられた。CDではCRF、TNF-α、セロトニンの増加もみられた。人格特性の測定では、CD、UCともに自分の感情を表現できず劣等感を持ちやすい傾向があった。CDでは理性的な傾向もみられた。以上から、神経・内分泌・免疫系に歪みが生じ、ストレス対処に困難が生じている可能性が示唆された。介入効果については実施まで至らなかったが、アサーショントレーニングや、認知の偏り是正といった認知行動療法が効果的と思われる。平成24年度の研究目標は、昨年に引き続きクローン病患者のストレス状態の基礎的研究と、ストレスマネジメント介入方法の選定であった。基礎的研究については、30名の対象者にアンケート調査と採血を行い、現在分析中である。分析後は学会等で発表する予定である。ストレスマネジメント介入方法の選定については、現在進行中である。今後は、基礎的研究のデータのもと、ストレスマネジメントの対象者を選定する予定である。平成25年度の研究目標は、クローン病患者のストレス不適応に関する基礎的研究と、ストレスマネジメントの介入方法の選定であった。基礎的研究については、研究結果を分析しまとめを行った。まとめた結果は平成26年4月の消化器病学会で発表予定である。ストレスマネジメントの選定を行ったが、基礎的データをもとに実施を行うため、具体的な実施には至っていない。平成23年度の研究目標は、クローン病患者のストレス状態の基礎的研究と、ストレスマネジメント介入方法の選定であった。病気療養の為、クローン病患者のストレス状態の基礎的研究の実施は行っていない。ストレスマネジメント介入方法の選定については、現在、臨床心理士のアドバイスをもとに選定を行っている。平成26年度の研究目標は、基礎的研究結果のデータを分析と、学会での発表、ストレスマネジメントの具体的な実施であった。基礎的研究結果のデータ分析に関しては、追加で検体の分析を行い、生理学的データと主観的データ(尺度)の分析を行った。その結果、クローン病患者には、HPA-axisの歪みがみられ、ストレスに適応できていない可能性が示唆された。さらに主観的データから、クローン病患者の性格傾向は、責任感が強く協調性が高いが、自己評価が低く引っ込み思案であることが示唆された。これは、クローン病患者がうつ傾向になりやすいことを示唆している。総合して考察すると、クローン病患者はストレス不適応を起こしている要因には、HPA-axisの歪みのみならず、認知の歪みも関連していると思われる。この結果は、平成26年4月に行われた日本消化器病学会で発表した。前年度の研究結果では、主に生理学的データをもとにストレス不適応についての分析を行ったが、主観的データのさらなる分析により、生理学的データの分析結果を裏付ける結果となった。また、主観的データの分析結果から、クローン病患者には身体的な介入のみならず、認知行動療法による精神的な介入も必要であると思われる。具体的には、リラクセーションやアサーショントレーニングといった行動的技法と、認知の偏りの是正や、スキーマの修正といった認知的技法があげられる。ストレスマネジメントの具体的な実施について、上記のような認知行動療法を取り入れた介入を予定していた。しかし、ストレスマネジメントの実施には数週間の介入期間が必要であり、クローン病患者の参加同意が得られず、実際に介入するまでには至らなかった。慢性病看護学平成24年度の研究目標は、クローン病患者のストレス状態の基礎的研究と、ストレスマネジメント介入方法の選定であった。基礎的研究については、現在データを収集しており、30名程度のデータを集めている。さらにデータを増やしていく予定であり、その結果を基に学会の発表も予定している。ストレスマネジメントの介入方法の選定についても、平行して行っている。以上の理由により、この評価とした。基礎的研究については、研究結果を平成26年4月の学会で発表予定である。ストレスマネジメントについては、基礎的研究の結果をもとにストレスマネジメントの具体的内容を検討する予定である。以上の理由によりこの評価とした。しかし、病気療養の為、クローン病患者のストレス状態の基礎的研究の実施は行っておらず、この評価とした。クローン病患者のストレス状態の基礎的研究と、ストレスマネジメントの介入方法・対象者の選定を行う。具体的には以下の通り。基礎的研究について、神経・内分泌・免疫系測定と、ストレス対処やQOLに関する質問紙調査を行う。

介入方法の選定については、ストレスマネジメント介入方法について候補を挙げた後、プレテストを行い研究に適した介入方法を選定する。また、基礎的研究で得たデータをもとに対象者の選定を行う。クローン病のストレス不適応に関する基礎的研究は、データをまとめて分析を行う。ストレスマネジメントは、具体的な内容を策定する。具体的には以下の通り。基礎的研究については、データを分析してまとめた後、学会で発表を行う。学会発表後は論文の作成に取りかかる。必要であれば追加で検体の分析を行う。ストレスマネジメントは、分析した基礎的データを活用して具体的な介入方法を構築する。クローン病患者のストレス状態の基礎的研究と、ストレスマネジメント介入方法の選定を行う。基礎的研究について、(1)神経・内分泌・免疫系測定(2)ストレス対処やQOLに関する質問紙調査(3)疾患に関する評価項目(患者のみ)を測定する。クローン病患者のストレス状態の基礎的研究を行うために、検体の分析を行う。その費用として薬品費を使用する。研究補助の謝金と、共同研究者との研究結果検討の旅費を使用する。また、その他印刷費等を使用する予定。基礎的研究をもとにストレスマネジメントの介入を行う予定であったが、基礎的データの分析結果をもとに具体的な実施を行うため、具体的な実施には至らなかった。基礎的研究では、データの分析を行う際に、追加で検体の分析を行う可能性がある。ストレスマネジメントでは研究補助の謝金を使用する。全体では研究発表の旅費を使用し、その他印刷費等を使用する予定。
近世漢文訓読語法の日本語史的研究

日本において長い伝統を有し、また、欧文直訳体や翻訳語法にも大きな影響を与えている漢文訓読語法に焦点をあてることにより、江戸・明治期における翻訳語法の変遷と、現代日本語の形成過程を解明していくことがこの研究の目的であり、この2年間の研究において、江戸・明治期において刊行された漢文訓読資料・白話小説資料・蘭学資料・英学資料・明治期翻訳小説を調査し、その語法の変遷を漢文訓読語法を中心に整理することにより、明治期の語法・文体に与えた影響を解明した。日本において長い伝統を有し、また、欧文直訳体や翻訳語法にも大きな影響を与えている漢文訓読語法に焦点をあてることにより、近世・近代における語法の変遷、さらには、現代日本語の形成過程を解明していくことがこの研究の目的である。本研究においては、近世漢文訓読資料、近代漢文訓読体資料、近世白話小説関係資料、蘭学・英学資料を調査し、その中で用いられている語法の変遷を整理することにより、漢文訓読語法が、近世・近代の語法に与えた影響を解明していく。このため、本年度は、以下の13のような調査・研究を行った。1.先行研究、またこれまでの調査をもとに、これまで蓄積してきた研究成果を整理した。2.東京大学附属図書館を訪ね、そこに所蔵されている近世漢文訓読資料を調査した。3.上記2により収集・調査した資料を整理するとともに、漢文訓読テキストデータベース作成の基礎作業(漢字字体・返点・振り仮名・送り仮名などの情報に対する処理方法の検討)を行った。なお、平成20年度には、本年度に収集・調査した資料をもとに、近世漢文訓読語法に関する研究のまとめを行うとともに、テキストデータベース作成作業を行う予定である。日本において長い伝統を有し、また、欧文直訳体や翻訳語法にも大きな影響を与えている漢文訓読語法に焦点をあてることにより、江戸・明治期における翻訳語法の変遷と、現代日本語の形成過程を解明していくことがこの研究の目的である。本研究においては、江戸・明治期において刊行された漢文訓読資料・白話小説資料・蘭学資料・英学資料・明治期翻訳小説を調査し、その語法の変遷を漢文訓読語法を中心に整理することにより、明治期の語法・文体に与えた影響を解明していく。1.昨年度調査・収集した資料を整理し、補充すべき資料を購入した。また、データベース作成段階で、再調査の必要が生じた資料については、東京大学附属図書館等で確認作業を行った。2.上記調査の段階で、近世漢文訓読語法と、近代の文章との関わりを顕著に示す資料として、「聖書」があることが確認され、明治期に翻訳された「聖書」4種(漢訳聖書・ヘボン訳聖書・翻訳委員社中訳聖書)について、翻刻の上、コンピュータ入力し、ヨハネによる福音書の対照本文データベースを作成した。(テキストファイルでも作成し、検索ソフトなどでの利用も可能である。)3.作成したデータベースを利用することにより、江戸時代から明治時代にかけての翻訳語法の変遷と、近代日本語の形成過程を解明していく見通しが得られた。
ひじ関節のすばやい等尺性伸展動作の運動制御について

最近、著者は、ヒトの素速い等尺性筋収縮時に表面筋電図を運動点から単極導出し、収縮開始時に2相性の緩徐電位を認め、この電位がアーチファクトでないことを立証した。この研究では、この電位の性質を筋収縮の課題を変えて観察し、どのような収縮の力学的変数と関係があるかを検討し、ヒトの運動制御の特性を明らかにすることを目的とした。5人の健康成人男子を対象にして、収縮を異なった目標トルクまで素速く行う場合(最大等尺性伸展収縮トルクの9、18、36、54パーセント)と目標を一定(36パーセント)にして異なった収縮速度で行う場合について検討した。肘関節の発揮トルクと表面筋電図を上腕二頭筋と上腕三頭筋から記録し、緩徐電位の持続時間とその積分値、発揮トルク及びトルクの変化のピーク値を求めた。その結果、次のことが明らかとなった。[素速い収縮で目標トルクの振幅を変えた時]主働筋と拮抗筋の両方に緩徐電位が発現し、この電位の持続時間は目標トルクにかかわらずほぼ一定であった。目標トルクの増大に伴い、主働筋の電位振幅はそれに比例して増大したが、拮抗筋のそれは被験者により異なった変化を示した。拮抗筋の緩徐電位は主働筋のそれに対してやや遅れて発現したが、この遅れは目標トルクを変えた時増加する被験者と変化しない被験者とが認められた。目標トルクの増大は収縮速度の増大と比例した。[目標トルクを一定とし収縮速度を変化させた時]主働筋の電位は持続時間が一定で、その振幅は収縮速度に比例して増大した。拮抗筋は筋活動が低下し、緩徐電位は消失した。これらの結果は、素速い肘関節の等尺性収縮が主働筋と拮抗筋のパルス性活動によって制御されていることを示す。目標トルクを素速く達成する時には主働筋のパルス振幅を制御し、それにより収縮速度を変化して実現すると考えられる。拮抗筋のパルス性活動も制御に関与するが、その仕方は被験者によって異なると考えられる。最近、著者は、ヒトの素速い等尺性筋収縮時に表面筋電図を運動点から単極導出し、収縮開始時に2相性の緩徐電位を認め、この電位がアーチファクトではないことを立証した。肘関節の発揮トルクと表面筋電図を上腕二頭筋と上腕三頭筋から記録し、緩徐電位の特続時間とその積分値、発揮トルク及びトルクの変化のピーク値を求めた。

拮抗筋の緩徐電位は主働筋のそれに対してやや遅れて発現したが、この遅れは目標トルクを変えた時増加する被験者と変化しない被験者とが認められた。目標トルクの増大は収縮速度の増大と比例した。[目標トルクを一定とし収縮速度を変化させた時]主働筋の電位は持続時間が一定で、その振幅は収縮速度に比例して増大した。拮抗筋は筋活動が低下し、緩徐電位は消失した。これらの結果は、素速い肘関節の等尺性収縮が主働筋と拮抗筋のパルス性活動によって制御されていることを示す。目標トルクを素速く達成する時には主働筋のパルス振幅を制御し、それにより収縮速度を変化して実現すると考えられる。拮抗筋のパルス性活動も制御に関与するが、その仕方は被験者によって異なると考えられる。最近、著者は、ヒトの素速い等尺性筋収縮時に表面筋電図を運動点から単極導出し、収縮開始時に2相性の緩徐電位を認め、この電位がアーチファクトでないことを立証した。この研究では、この電位の性質を筋収縮の課題を変えて観察し、どのような収縮の力学的変数と関係があるかを検討し、ヒトの運動制御の特性を明らかにすることを目的とした。5人の健康成人男子を対象にして、収縮を異なった目標トルクまで素速く行う場合(最大等尺性伸展収縮トルクの9、18、36、54%)と目標を一定(36%)にして異なった収縮速度で行う場合について検討した。肘関節の発揮トルクと表面筋電図を上腕二頭筋と上腕三頭筋から記録し、緩徐電位の持続時間とその積分値、発揮トルク及びトルクの変化のピーク値を求めた。その結果、次のことが明らかとなった。[素速い収縮で目標トルクの振幅を変えた時]主働筋の拮抗筋の両方に緩徐電位が発現し、この電位の持続時間は目標トルクにかかわらずほぼ一定であった。目標トルクの増大に伴い、主働筋の電位振幅はそれに比例して増大したが、拮抗筋のそれは被験者により異なった変化を示した。[目標トルクを一定とし収縮速度を変化させた時」主働筋の電位は持続時間が一定で、その振幅は収縮速度に比例して増大した。
サンゴ礁に生育する無節サンゴモの分類と有機炭素・無機炭素生産量に関する研究

沖縄島近海の現世陸棚サンゴモ球の研磨薄片を約500枚作製して、サンゴモ遺骸群集の検討を行った。その結果、水深約50mの遺骸群集と水深約100mの遺骸群集との間には、構成種において違いは認められなかった。1.昨年度夏、アリザリンレッドSを適量入れた海水中で飼育して骨格にマーカーを入れた個体を生息場に戻した.今年度夏にそれらを回収し,切断面で枝の伸長量を読みとった.その結果、1.56mm/year(1σ=1.01)という骨格伸長量が得られた2.昨年度夏、ヒライボの枝の先端を約57mm折り,水中ボンドでアクリル板に接着した.それらをブロックに固定し,生息場に戻した.今年度夏にそれらを回収し,枝の垂直伸長量を測定した.その結果、2.59mm/year(1σ=0.86)という値が得られた.3..2000年7月に塩ビ製容器(内寸60x40x30cm)の中に,ヒライボを1415個入れ,海水のpHとアルカリ度の変化より有機炭素・無機炭素生産量を見積もった.この実験は1999年夏の予察実験の結果に基づき,閉鎖系で行った.3.その結果、7月のヒライボの有機炭素生産量は400gC/m^2/year,と算出された.また,無機炭素生産量は4.5kgCaCO_3/m^2/yearで,この値はサンゴ礁の無機炭素生産の標準的な値である4kgCaCO_3/m^2/yearを超える.沖縄島近海の現世陸棚サンゴモ球の研磨薄片を約500枚作製して、サンゴモ遺骸群集の検討を行った。1.昨年度夏、アリザリンレッドSを適量入れた海水中で飼育して骨格にマーカーを入れた個体を生息場に戻した.今年度夏にそれらを回収し,切断面で枝の伸長量を読みとった.その結果、1.56mm/year(1σ=1.01)という骨格伸長量が得られた2.昨年度夏、ヒライボの枝の先端を約57mm折り,水中ボンドでアクリル板に接着した.それらをブロックに固定し,生息場に戻した.今年度夏にそれらを回収し,枝の垂直伸長量を測定した.その結果、2.59mm/year(1σ=0.86)という値が得られた.3..2000年7月に塩ビ製容器(内寸60x40x30cm)の中に,ヒライボを1415個入れ,海水のpHとアルカリ度の変化より有機炭素・無機炭素生産量を見積もった.この実験は1999年夏の予察実験の結果に基づき,閉鎖系で行った.3.その結果、7月のヒライボの有機炭素生産量は400gC/m^2/year,と算出された.また,無機炭素生産量は4.5kgCaCO_3/m^2/yearで,この値はサンゴ礁の無機炭素生産の標準的な値である4kgCaCO_3/m^2/yearを超える.平成11年7月に川平湾口の水路底に水温・塩分計を設置し、同年10月、12月に電池とメモリーパックの交換を行った。これにより川平湾口水路底の水温・塩分の変動パターンを明らかにした。これは現地の水産試験場における諸研究にも寄与するものである。平成11年7月に川平湾口の大型種Lithophyllum pallescensについて、アリザリンレッドを用いたタイムマーキング法と移植法による現地での成長速度の測定を開始した。来夏には結果が得られる見込みである。また同時に開放系水槽を用い、アルカリ度法により、Lithophyllum pallescensの有機炭素・無機炭素の生産量測定を試みたが、熱帯低気圧の停滞などの悪条件もあって、誤差の大きな結果となった。生産量の測定は、ごく最近から、閉鎖系で行う方がより良い結果を得られると考えられ始めており、今後、閉鎖系による測定に手法を移行させるべきであると考えられた。以上の諸成果をさらに拡大し確かなものとするために、平成12年3月末に、閉鎖系水槽による有機炭素・無機炭素の生産量測定を試み、また水温・塩分計の電池とメモリーパックの交換を行う。東北大学その他の研究機関に保存されている分類・生態学的文献の検討を行い、サンゴモに関する研究史と既に記載されている種のまとめを行った。さらに琉球大学に保存されている沖縄島近海陸棚産のサンゴモ球の生体液浸標本から、Sporolithon属2種の生体の存在を確認した。また、東北大学に保存されている更新世化石サンゴモ球標本の検討を行った。これにより、現世陸棚サンゴモ球表面の生体サンゴモ群集とそれらの内部の遺骸サンゴモ群集および更新統琉球層群中の化石サンゴモ球の化石サンゴモ群集とが同一であることが、疑いないことになった。

1.昨年度夏、アリザリンレッドSを適量入れた海水中で飼育して骨格にマーカーを入れた個体を生息場に戻した.今年度夏にそれらを回収し,切断面で枝の伸長量を読みとった.その結果、1.56mm/year(1σ=1.01)という骨格伸長量が得られた2.昨年度夏、ヒライボの枝の先端を約57mm折り,水中ボンドでアクリル板に接着した.それらをブロックに固定し,生息場に戻した.今年度夏にそれらを回収し,枝の垂直伸長量を測定した.その結果、2.59mm/year(1σ=0.86)という値が得られた.3..2000年7月に塩ビ製容器(内寸60x40x30cm)の中に,ヒライボを1415個入れ,海水のpHとアルカリ度の変化より有機炭素・無機炭素生産量を見積もった.この実験は1999年夏の予察実験の結果に基づき,閉鎖系で行った.3.その結果、7月のヒライボの有機炭素生産量は400gC/m^2/year,と算出された.また,無機炭素生産量は4.5kgCaCO_3/m^2/yearで,この値はサンゴ礁の無機炭素生産の標準的な値である4kgCaCO_3/m^2/yearを超える.
住民基本台帳カードをはじめとした公的ICカード政策の受容性向上に関する研究

わが国が利用する住民基本台帳カードなどの公的ICカードは、耐久性に優れた非接触式の通信方式を備え、高度な暗号技術や耐ダンパー性を備えている。さらに全国にその発行体制を備え、規格に関する標準化もなされている。わが国の公的ICカードは世界で最も進んだICカード基盤といえる。情報社会の安全と信頼を確保するために、ICカードは、すべての国民に対して多様な情報サービスへのアクセシビリティを確保するために必要不可欠な基盤である。しかし、その発行にあたっては、個人情報やプライバシー保護を主張する反対運動などが発生し、国民の公的ICカードに対する受容性は低い。本研究の目的は、公的ICカードの発行状況、住民と行政職員の意識調査、さらには受容に関する成功事例を分析することにより、住民基本台帳カードをはじめとした公的ICカードを国民が受容するための条件を明らかにし、公的ICカード政策の受容性の向上に貢献する。そして、本研究は次のような成果を得た。自治体職員は、利便性の低さが公的ICカードの普及阻害要因であり、住民が個人情報に対して強い抵抗感がなかったと認識している。そして住民は、個人情報の利用について、性別、氏名、生年月日等の情報を許容する。ただし、医療健康情報の提供などプライバシーに関わる情報は許容しない。その場合、住民は、自らの意思による自己情報の修正、削除についての配慮がなされることで抵抗感はやわらぐ。公的ICカードは、国による行政サービスを増やすべきだが、国保などの医療健康サービスをICカード化することにより一気に普及拡大を目指すことは好ましくない。市町村の情報政策のコミュニケーション能力を向上させ、ICカードの管理運用体制を充実させることが、結果的には民間や市町村が自立的に日々の暮らしの中で利用する情報サービスを増やし、その政策受容性を向上させる可能性が示された。本研究の目的は、公的ICカードの発行状況、住民と行政職員の意識調査、さらには受容に関する成功事例と失敗事例を比較分析することにより、住民基本台帳カードをはじめとした公的ICカードを国民が受容するための条件を明らかにすることにある。そして、その条件を整えるための課題を明らかにすることにより、公的ICカード政策の受容性を向上することに貢献する。平成17年度は、1.公的ICカード全国調査の実施、2.受容性に関するヒアリング調査、3.政策受容過程の詳細分析の3項目を研究計画の柱として研究を推進した。1.公的ICカード全国調査の実施全ての地方公共団体(都道府県ならびに市町村2,093団体)を対象に全国調査を実施した。調査期間は2006年2月14日から3月10日までである。現在、約35%の団体から回答を得て集計作業を進めており、まもなく分析作業に入る。調査内容は主に行政職員の意識を明らかにするものである。また、住民の個人情報に関わる意識を明らかにするため、2005年10月23日にボランティア活動のために携帯電話を利用した個人情報収集を試み、収集した個人情報の利用にかかわる意識調査を実施した。2.受容性に関するヒアリング調査3.政策受容過程の詳細分析神奈川県大和市のICカード受容のプロセスを分析した。大和市では公的ICカードのための情報環境整備とともに、ICカード条例、規則の制定、個人情報保護条例や情報公開条例の改正などを相次いで実施し、ICカード導入のプロセスも情報公開と市民参加を早期に実施しており、ICカード政策が受容されてゆくためには、そのプロセスを公開すること、自己の個人情報の閲覧、修正などのコントロール権への配慮を行なうことなどが受容性を高める可能性があることを明らかにした。住民基本台帳カードなどの公的ICカードは、セキュリティでは高度な暗号技術や耐ダンパー性を備え、全国に発行体制を備える世界で最も進んだICカード基盤である。

情報社会の安全と信頼を確保するために、ICカードは、すべての国民に対して多様な情報サービスへのアクセシビリティを確保するために必要不可欠な基盤である。しかし、その発行にあたっては、個人情報やプライバシー保護を主張する反対運動が起こり、発行を拒否する自治体もあったため、国民の公的ICカードに対する受容性は低くとどまっている。本研究の目的は、住民基本台帳カードをはじめとした公的ICカードを国民が受容するための条件を明らかにすることにあり、その条件を整えるための課題を明らかにすることにより、公的ICカード政策の受容性を向上することに貢献することにある。研究の結果、公的ICカードの普及は、自治体の工夫によって可能だが、自動交付機など役所に出向いてICカードを利用するかたちでは、その利用件数は低くとどまる。公的ICカードが、自宅や職場などから各種サービスを利用するためのセキュリティ基盤であることを知らせる政策を展開することが必要である。さらに自治体職員は、利便性の低さが公的ICカードの普及を阻害する要因であり、住民が個人情報に対して強い抵抗感はなかったと認識している。住民も、個人情報の利用について、性別、氏名、生年月日、メールアドレスの4情報は許容し、住民は、自らの意思による個人情報登録や配信情報の受信拒否、自己情報の修正、削除についての配慮がなされることで抵抗感がやわらぐことを明らかにした。公的ICカードは、管理体制整備の課題はあるが、民間や市町村が独自に、自宅や職場など日々の暮らしの中で利用する情報サービスを提供する手段として活用する方が、その政策受容性が向上する可能性がある。
発癌性ヘテロサイクリックアミンとEGF、FGFの歯胚におよぼす影響

1.本研究では,ラットにおける歯肉や頬粘膜などにおよぼす発癌性ヘテロサイクリックアミンの一つであるTrp-P-2の影響を組織学的,AgNOR鍍銀染色,PCNA免疫染色などの方法によって検索した。A群(対照群,無処置群)では,歯肉,頬粘膜に組織学的ならびにAgNOR数,PCNA陽性率などに特に変化は認められなかった。B群(DMSO群)では,A群と比較して,歯肉,頬粘膜に組織学的ならびにAgNOR数,PCNA陽性率などに相違はみられなかった。C群(Trp-P-2群)では,A群と違って,歯肉,頬粘膜に組織学的に上皮性異形成が認められた。また,上皮性異形成の変化は歯肉と頬粘膜ではほぼ類似していた。また,A群と比べて,歯肉と頬粘膜ではAgNOR数とPCNA陽性率は有意(P<0.01)に増加していた。以上,本研究の結果から,Trp-P-2は動物の歯肉,頬粘膜に,前癌病変と考えられている上皮性異形成の変化を引き起こすことが推測された。2.本研究では、器官培養を行ったマウスの歯胚におよぼす細胞増殖因子EGF及びIGF-1の影響を組織学的ならびに免疫組織化学的(BrdU法)に検索した。本研究の結果,A群(BGJb:6日間)と比較して,B群(EGF100ng/ml)とC群(EGF200ng/ml)では歯胚の上皮細胞の増殖が認められた。しかしながら,A群と比較してD群(IGF-1 50ng/ml),E群(IGF-1 100ng/ml)では,ほぼ同様の結果が得られた。また,A群と比較してF群(EGF100ng/ml+IGF-1 50ng/ml),G群(EGF100ng/ml+IGF-1 100ng/ml),H群(EGF200ng/ml+IGF-1 50ng/ml),I群(EGF200ng/ml+IGF100ng/ml)では歯胚の上皮細胞の増殖が認められたが,B群,C群と比較するとほぼ同様の結果が得られた。本研究の結果から,細胞増殖因子のEGFは器官培養を行ったマウスの歯胚の上皮細胞の増殖を促進することが推測された。一方,細胞増殖因子IGF-1は歯胚の上皮細胞の増殖にあまり影響をおよぼさないことが推測された。ヒトの口腔では、歯胚の細胞の異常な増殖によって腫瘍や嚢胞などの歯原性病変が発生するが、それらの病変の発生機序についてはまだ分らないことが多い。ヒトの口腔における歯原性病変の発生機序を解明するために、今までに、動物の歯胚を用いた実験的研究がなされている。

本研究では、ヒトの口腔における歯原性病変の成り立ちを明らかにする目的で、器官培養を行ったマウスの歯胚におよぼす細胞増殖因子のEGFとIGF-Iの影響を組織学的ならびに免疫組織化学的(BrdU法)に検索した。実験は次の4群に分けて行った。A群(BGJb:6日群)、B群(EGF(100ng/ml):6日群)、C群(IGF-I(50ng/ml):6日群)、D群(EGF(100ng/ml)+IGF-I(50ng/ml):6日群)。上記の4群を病理組織学的および免疫組織学的(BrdU法)に検索した。本研究の結果、A群(BGJb:6日群)と比較して、B群(EGF(100ng/ml):6日群)とD群(EGF(100ng/ml)+IGF-I(50ng/ml):6日群)では、歯胚の上皮細胞の増殖が認められた。しかしながら、A群(BGJb:6日群)と比較してC群(IGF-I(50ng/ml):6日群)では、ほぼ同様の結果が得られた。本研究の結果から、細胞増殖因子のEGFは器官培養を行ったマウスの歯胚において上皮細胞の増殖を促進することが推測された。また、IGF-Iは歯胚の上皮細胞の増殖にあまり影響をおよぼさないことが推測された。ヒトの口腔では,歯胚の細胞の異常な増殖によって腫瘍や嚢胞などの歯原性病変が発生するが,それらの病変の発生機序についてはまだ分からないことが多い。ヒトの口腔における歯原性病変の発生機序を解明するために,今までに動物の歯胚を用いた実験的研究がなされている。本研究では、ヒトの口腔における歯原性病変の成り立ちを明らかにする目的で,器官培養を行ったマウスの歯胚におよぼす細胞増殖因子EGFとIGF-1及びHGFの影響を組織学的ならびに免疫組織化学的(BrdU法)に検索した。実験は次の9群に分けて行った。A群(BGJb:6日間),B群(EGF(100ng/ml):6日間),C群(EGF(200ng/ml):6日間),D群(IGF-1(50ng/ml):6日間),E群(IGF-1(100ng/ml):6日間),F群(EGF(100ng/ml)+IGF-1(50ng/ml):6日間),G群(EGF(100ng/ml)+IGF-1(100ng/ml):6日間),H群(EGF(200ng/ml)+IGF-1(50ng/ml):6日間),I群(EGF(200ng/ml)+IGF-1(100ng/ml):6日間)。上記の9群を組織学的および免疫組織化学的(BrdU法)に検索した。本研究の結果,A群と比較して,B群とC群では歯胚の上皮細胞の増殖が認められた。しかしながら,A群と比較してD群,E群では,ほぼ同様の結果が得られた。また,A群と比較してF群,G群,H群,I群では歯胚の上皮細胞の増殖が認められたが,B群,C群と比較するとほぼ同様の結果が得られた。本研究の結果から,細胞増殖因子のEGFは器官培養を行ったマウスの歯胚において上皮細胞の増殖を促進することが推測された。一方,細胞増殖因子IGF-1は歯胚の上皮細胞の増殖にあまり影響をおよぼさないことが推測された。
絶対送粉共生と送粉偏利共生の起源と進化

コミカンソウ科のカンコノキ属およびその近縁属(オオシマコバンノキ属、コミカンソウ属、ヒトツバハギ属、アマメシバ属)のさまざまな種を中心に、雌花の形態、植物の系統、送粉様式、胚珠寄生ホソガ類の形態・系統に関するフィールド調査と室内実験を行なった。まず、カンコノキ属の5種(カンコノキ、カキバカンコ,ヒラミカンコ,キールンカンコ)で、袋掛け・人工交配などの操作実験をもとに、自殖率などの調査を行なった。また花の匂いの採集と、液体クロマトグラフィーによる匂い物質の分離・同定・定量を行なった。その結果,ハナホソガは確かに植物の匂いによって誘引されていること,花の匂いは種間で顕著な違いが見られることなどが明らかになった。次にラオスにおいて、さまざまな植物の送粉者群集を調査するとともに,コミカンソウ属数種の花の観察を行ない,それらの一部がホソガによって実際に送粉されていることを明らかにした。この結果は、コミカンソウ科において、絶対送粉共生が世界的な広がりをみせていることを示している。次に、カンコノキ属とその近縁属の核遺伝子および葉緑体遺伝子の塩基配列を読み取り、系統解析を行なった。また、カンコハナホソガとその近縁種群の核遺伝子およびミトコンドリア遺伝子の塩基配列を読み取り、系統解析を行なった。また昨年度に発見されたカンコハナホソガの隠蔽種について,形態や行動,分子系統などの調査を行なった。隠蔽種の発見は,この送粉共生系の多様化過程を理解するために重要な示唆を含んでいる。送粉偏利共生に関しては、チャルメルソウ属め送粉様式の調査を行ない、日本産のチャルメルソウ類のほとんどがキノコバエ媒であることを明らかにした。また,チャルメルソウ類の葉緑体および核のDNAの塩基配列より,系統推定および浸透交雑の解析を行ない,送粉者が介在した種分化と,雑種形成が介在した種分化のパターンを明らかにした。カンコノキ属およびその近縁属のさまざまな種を中心に、雌花の形態、植物の系統、送粉様式の確認、胚珠寄生ホソガの送粉/産卵行動・形態・系統の解明をめざし、フィールド調査と室内実験を行なった。まず、カンコノキ属の3種(カンコノキ、ウラジロカンコ、カキバカンコ)で、袋掛け・人工交配などの操作実験をもとに、自殖率、送粉効率、間引き様式などの調査を行なった。これに並行して、カンコハナホソガの生活史、胚珠利用様式、労働寄生者群集とその寄生率などを調査した。オオシマコバンノキ属とアマメシバ属の送粉共生について、ラオスの雨緑樹林において調査を行なった。また、マダガスカルに分布しているとされていたカンコノキ属植物Glochidion marojejyenseなど数種について、送粉様式を調査した。その結果、G.marojejyenseはPhyllanthus属に属し、種子寄生性のホソガによって送粉されているらしいことがわかった。

カンコハナホソガの形態、特に交尾器と産卵管を詳細に観察・計測し、得られた系統樹や対応する花の形態と比較しつつ、その進化傾向について分析を加えた。送粉偏利共生に関しては、チャルメルソウ類で、送粉様式の調査を行なった。一方、これらの送粉者の生活史・生活環を探索し、それらが花とどのような関係にあるのか、種特異性はあるのかどうかを調査した。コミカンソウ科のカンコノキ属およびその近縁属のさまざまな種を中心に、雌花の形態、植物の系統、送粉様式の確認、胚珠寄生ホソガの送粉/産卵行動・形態・系統の解明をめざし、フィールド調査と室内実験を行なった。まず、カンコノキ属の3種(カンコノキ、ウラジロカンコ、カキバカンコ)で、袋掛け・人工交配などの操作実験をもとに、自殖率、送粉効率、間引き様式などの調査を行なった。これに並行して、カンコハナホソガの生活史、胚珠利用様式、労働寄生者群集とをの寄生率などを調査した。また花の匂いの採集と、液体クロマトグラフィーによる匂い物質の分離・同定・定量・生物検定を行なった。コミカンソウ属の送粉共生について、台湾の亜熱帯林において調査を行なった。また、マダガスカルのPhyllanthus marojejyenseなど数種の観察を行ない、絶対送粉共生系がマダガスカルにも存在していることを突き止めた。次に、カンコノキ属とその近縁属の核遺伝子および葉緑体遺伝子の塩基配列を読み取り、系統解析を行なった。また、カンコハナホソガとその近縁種群の核遺伝子およびミトコンドリア遺伝子の塩基配列を読み取り、系統解析を行なった。これらの解析から、隠蔽種の送粉者の存在が浮かび上がってきた。また、チャルメルソウ類の葉緑体および核のDNAの塩基配列より、系統推定および浸透交雑の解析を行ない、送粉者が介在した種分化と、雑種形成が介在した種分化のパターンを明らかにした。コミカンソウ科のカンコノキ属およびその近縁属のさまざまな種を中心に、雌花の形態、植物の系統、送粉様式、胚珠寄生ホソガの送粉/産卵行動,ホソガ類の形態・系統に関するフィールド調査と室内実験を行なった。まず、カンコノキ属の5種(カンコノキ、ウラジロカンコ、カキバカンコ,ヒラミカンコ,キールンカンコ)で、袋掛け・人工交配などの操作実験をもとに、自殖率、送粉効率、間引き様式などの調査を行なった。その結果,ハナホソガは確かに植物の匂いによって誘引されていること,花の匂いは種間で顕著な違いが見られることなどが明らかになった.コミカンソウ属の送粉共生について、キューバにおいて予備調査を行なった。その結果,絶対送粉共生が新大陸にも広がりをみせていることが明らかになった.また、マダガスカルにおいて,さまざまな植物の送粉者群集を調査するとともに,コミカンソウ属数種の花の観察を行ない,それらの一部がホソガによって実際に送粉されていることを明らかにした。
ポスト興行ビザの人の移動および社会統合政策に関する研究

多様な人々が参画できる労働市場形成は大きな政策課題である。しかし外国人住民は含まれず外国人間の差も大きい。経済連携協定介護士と対照的に、新日系母子は約50万ー80万円の債務を抱え来日する。新日系母子問題は1994年首脳間で指摘されたが放置され、現在はその子の問題も生じている。第1に新日系人の特定と認知、養育、さらに渡航のための戸籍の取得、再取得、第2に日本社会で自立可能な日本語教育と職業訓練の課題である。しかし債務により労使の対等な関係構築の困難、過酷労働の強要、強制貯蓄、権利放棄書等の原因となる。人材育成の国内要件の解消、債務解消に向けた人材育成制度の確立、社会統合政策の実施が重要である。女性、高齢者、若者、障害者を含め多様な人々が参画できる労働市場の形成は、少子社会において政権を問わず重要な取り組みとなりつつある。しかし、外国人の場合社会統合政策に含まれない。また外国人間での差も大きく、新日系母子は人材育成の取り組みのための予算措置の大きいEPAに比べ、新日系母子は対照的に自己負担である。新日系母子に関しては1994年に首脳間でその問題が指摘されつつも、私的なことという理由で問題が放置され、さらに興行ビザの改定にその後10年を必要とした。問題解決のためには国籍法改定など法的な改定が必須である。当事者はさまざまな問題を抱えている。第1は、新日系人の特定と認知、養育、渡航のための戸籍の取得、再取得などである。第2は日本語能力の向上と職業訓練である。興行ビザ、新日系母子は階層問題でもある。早くから来日した経験から学業年数が短く、日本・フィリピン双方で就労困難の問題を抱える。子女の教育も含め、日本語教育、職業教育、人材育成は両国で必須である。第3は人材育成コストの負担問題である。新日系母子の経済的自立には両国での人材育成が必要である。現在はビザなど書類作成、日本語教育、職業訓練は当事者負担であり、約50万から60万円の債務を抱え来日する。これは労使の対等な関係構築に困難をきたし、その結果さまざまな問題が発生する。例えば夜勤割り当ての過酷労働の強要、強制貯蓄、権利放棄書、社会保険未加入など違法な状態における労働を余儀なくされている。同等報酬要件は確認できない。本来移動の自由、職業選択の自由を持つ人びとが、債務を抱えることにより束縛されている事案を確認した。人材育成はこうした人々を排除するため、人材育成の国内要件の解消と送り出し国受け入れ国双方における人材育成制度の確立、外国人・日系を含めた社会統合政策の実施が重要である。本研究は興行ビザとそれに関連して結婚移民として来日した人々(主にポスト興行ビザ)を対象とし、国際移動メカニズムと制度およびそれが規定する当事者の生活実態について明らかにし、社会統合(包摂)の状況について検討することを目的としている。より具体的には1ポスト興行ビザの人の移動の展開(国際結婚、偽装結婚、新日系人と母親)、2生活実態と問題点(就業、医療・福祉、教育)といった社会統合(社会的包摂)に着目し、3移動から定着の過程を検討の範囲とする。当該年度においては、こうした移動から定着過程に至るマルチステークホールダーからの聞き取りを通じ多くが明らかになった。第1にプロモーターなど業界団体、ブローカーや入国管理局職員、フィリピン大使館員らに対する聞き取りから、移動過程や興行ビザのメカニズムについて明らかにすることができた。そこでは階層と移動が大きく関連しあっていることが推測された。第2にポスト興行ビザに関し、第1に加えフィリピン政府在外フィリピン人委員会や当事者からの聞き取りなどを通じ、特に母子が移動を通じて抱える問題点について検討した。第3に日本における包摂や定着過程については、就労現場や教育現場における聞き取りや支援を通じて、子どもの教育現場における定着状況の問題点について検討した。単に言語や文化の違いだけではなく、母子のおかれた環境によって母親自身が不安定であること、フィリピンとの往来を前提とした就労・教育であること、日本における社会統合政策がこうした人々を組み込んでいないことといった複合的な理由により定着家庭における問題が生じていることが分かった。1.マルチステークホールダーへのアプローチに関しては、プロモーター、ブローカーをはじめ、フィリピン系結婚移民、入国管理局(元)職員、人材育成会社など多様な関係者にインタビューを行うことができた。2.フィリピン政府在外フィリピン人委員会といった政府機関に対しても十分なコミットメントが可能であった。3.日本における就労や教育現場へのアプローチを通じて社会統合上の問題について考察することが可能であった。4.当初は想定していなかったフィリピン政府や地方自治体などとの協働が始まりつつあり、単なる学術研究ではなくなってきた。

今後は結婚移民の社会統合を考えるにあたって、母親の場合には特に就労現場から、また子どもの場合には教育現場から検討を進める必要がある。フィリピンにおける潜在的な結婚移民に対するアプローチは容易なことではない。というのも身分に基づく移動は自由な移動が認められているからである。したがって、現場から把握することによってしか理解されないことが多々見られるようになっており、現場へのアプローチと協働が一層求められる。国内旅費:プロモーター、ブローカー、入国管理局、教育現場、就労先、当事者などからの聞き取りを継続する。教育、雇用については特に力を入れる。海外旅費:フィリピン出張、国際会議など。謝金:インフォーマントや研究補助者に対して支出予定あり。物品、その他:大きな支出予定なし。
プリミックスＭＣ乳化システムの確立

本課題研究では、従来の直接マイクロチャネル(MC)乳化の課題である低い液滴生産性を克服可能なプリミックスMC乳化の研究を目的とした。目的を下記の小目的に分割し、平成28年度は、小目的1、2に取り組んだ。1構造がシンプルなMCアレイを用いたプリミックス油中水滴型(W/O)MC乳化において、操作・装置条件が液滴微細化特性に与える影響について明らかにする。2目的1で得られた知見をもとにプリミックスMC乳化装置の大型化を行う。研究成果小目的1:本年度では、単結晶シリコン製MCアレイを用いたプリミックスW/O型MC乳化の基礎特性について検討した。プリミックスには、撹拌乳化により作製されたW/Oエマルションをモデル系として用いた。プリミックスの連続相として濃度が1-5 wt%の乳化剤(CR-310)を加えたMCTを用い、分散相は5wt% NaClおよび粘度調節剤として1-10 wt% PEG水溶液を用いた。プリミックスMC乳化操作は、プリミックスを貫通型MCアレイ基板(チャネル径:10 μm)に圧入させて行った。液滴微細化の様子は、高倍率観察が可能な光学顕微鏡システムと高速度カメラを用いて行った。得られたW/Oエマルションを回収した後、顕微鏡観察と粒度分布の測定を行った。小目的2:プリミックスMC乳化の大型化は上記1で述べた同一系のプリミックスを用いた。プリミックスMC乳化実験は、プラスチック製簡易モジュールにMCアレイ基板を装備し、プリミックスをシリンジに投入し、直接MCアレイ基板に圧入させて行った。上記同様に得られたW/Oエマルションを回収した後、顕微鏡観察と粒度分布の測定を行った。また、圧力、乳化剤濃度および分散相の粘度が液滴径に与える影響についても検討した。28年度が最終年度であるため、記入しない。目的を下記の小目的に分割し、平成27年度は、小目的1、2全てに取り組んだ。1構造がシンプルなMCアレイを用いたプリミックスMC乳化において、操作・装置条件が液滴微細化特性に与える影響について明らかにする。2プリミックスMC乳化を用いた食品用エマルションの製造特性について明らかにする。研究成果小目的1:本年度では、ステップと並列矩形MCから構成される単結晶シリコン製MCアレイを用いたプリミックスMC乳化の基礎特性について検討した。プリミックスには、直接MC乳化により作製された均一径微小油滴(平均直径:30μm)が分散している単分散O/Wエマルションをモデル系として用いた。プリミックスの連続相として乳化剤(Tween 20)濃度が2 wt%の水溶液を用い、分散相はシリコーン油を用いた。プリミックスMC乳化操作は、プリミックスをMCアレイ(チャネル断面サイズ:4 μm)に圧入させて行った。得られたO/Wエマルションを回収した後、顕微鏡観察と粒度分布の測定を行った。小目的2:食品用プリミックスは、高速ホモジナイザーを用いて分散相(大豆油,30 vol%)と連続相(2.0 wt% Tween 20水溶液, 70 vol%)を粗乳化(5000 rpm,5 min)することによって作製された。プリミックスMC乳化実験は、MCアレイにプリミックスを圧入させて行った。上記同様に得られたO/Wエマルションを回収した後、顕微鏡観察と粒度分布の測定を行った。研究員は、精力的に研究テーマに取組み、特に以下の2点において、期待以上の研究の進展があった。1、研究に取組む姿勢:研究員は、公的研究機関である国立研究開発法人農研機構食品総合研究所食品工学研究領域先端加工技術ユニット(つくば市)の植村邦彦ユニット長および小林功主任研究員らとも共同し、学際的な研究課題に精力的に取り組み、研究を進めた。研究グループの博士研究員や他の留学生と英語でのコミュニケーションも交えながら熱意をもって研究を進めた。また、研究員の研究課題に関連する学生の研究指導にも関わった。2、研究成果:平成27年度の成果として、研究員は博士の学位を取得し、博士論文は所属研究科の研究科長賞を受賞した。査読を経た英語論文1報が学術誌に受理・掲載された。また、海外の学会発表3件、国内の学会発表3件をおこなった。

プリミックスの連続相として濃度が1-5 wt%の乳化剤(CR-310)を加えたMCTを用い、分散相は5wt% NaClおよび粘度調節剤として1-10 wt% PEG水溶液を用いた。プリミックスMC乳化操作は、プリミックスを貫通型MCアレイ基板(チャネル径:10 μm)に圧入させて行った。液滴微細化の様子は、高倍率観察が可能な光学顕微鏡システムと高速度カメラを用いて行った。得られたW/Oエマルションを回収した後、顕微鏡観察と粒度分布の測定を行った。小目的2:プリミックスMC乳化の大型化は上記1で述べた同一系のプリミックスを用いた。プリミックスMC乳化実験は、プラスチック製簡易モジュールにMCアレイ基板を装備し、プリミックスをシリンジに投入し、直接MCアレイ基板に圧入させて行った。上記同様に得られたW/Oエマルションを回収した後、顕微鏡観察と粒度分布の測定を行った。また、圧力、乳化剤濃度および分散相の粘度が液滴径に与える影響についても検討した。小目的1:本年度の成果に基づき、来年度はプリミックスMC乳化のプロセス解析同様に高速度カメラを用いてプリミックスMC乳化の様子を観察し、種々の操作・装置条件下での液滴微細化挙動を詳細に解析する。前述の解析により得られた知見をもとに、プリミックスMC乳化のメカニズムについて解明を図る。小目的2:食品用素材(植物由来の油脂、水、乳化剤など)を用いたプリミックスMC乳化について検討する。プリミックスには、食品用のO/WエマルションおよびW/Oエマルションを用い、必要に応じて食品用増粘剤(天然高分子)を添加した水相を用いる予定である。前述のプリミックスを改良版MCアレイに圧入させて実験を行い、プリミックスMC乳化に適したエマルションの種類および操作条件を明らかにする。小目的3:プリミックスMC乳化に適したMCアレイの構造設計・改良を行う。そして、改良版MCアレイを有するプリミックスMC乳化基板(単結晶シリコン製)の製作を行う。さらに、乳化基板の大型化や積層化によるプリミックスMC乳化装置の大型化についても検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。