hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属ガラスの極微小化における力学特性評価とその寸法効果

金属ガラスは安定なアモルファス構造で機械的特性に異方性が無く,高降伏強度で耐食性に優れていることからMEMSなどの超微小デバイスへの展開にきわめて適している。本研究では,金属ガラスを極微小デバイス用構造材料へ適用する際に最も重要となる機械的性質と信頼性評価法とともに,めっきによる基板へ薄膜を作成する手法を開発することを目的としている。本年度は,PdとPt基金属ガラスのミクロンサイズでの特性を評価するとともに,前年度開発した加工層の影響を無視できる加工法により作製した微小曲げ試験を用いて変形帯の位置を精密に同定しながら変形とナノ結晶析出の関係を透過電子顕微鏡を用いて検討し,明らかにした。また,組成を制御した金属ガラス薄膜をメッキで作成する最適条件を調ベメッキで作成したものと溶解で作成したものの違いを明らかにすることに成功した。また,微細構造物を構築する上で重要な基板や他金属層,高分子層との剥離強度を正確に求める方法を併せて開発した。以上,金属ガラスを変形した際に析出するなの結晶は変形帯から離れた位置に析出し,大きな変形帯のみに出来ること,NiPPd金属ガラスの組成はメッキ液の組成とともに温度を精密に制御することにより自由に変えられること,およびフォトリソグラフによって基板上の薄膜に数十ミクロン径の円柱をエポキシ樹脂で作成することによって円柱に負荷を与えて直接微小領域の薄利強度を求められることを明らかにした。金属ガラスは機械的性質に優れるとともに異方性がなく、耐食性に優れ、かつ微小寸法構造部材への加工性にも優れることから、MEMSなどの超微小デバイスへの展開にきわめて適している材料である。ところで、このような超微小デバイス部材に金属ガラスを適用する場合、材料の寸法がミクロンサイズになったときの弾性率、強度、破壊靭性、疲労特性などの機械的性質を評価することが、信頼性、耐久性を確保した設計を行うために重要であるばかりでなく、微小デバイスに適した金属ガラスの材料開発においてきわめて重要となってくる。しかしながら、このような超微小部材に対する機械的性質評価は、試験自体がきわめて困難で、試験法も開発されていない。したがって、金属ガラスを微小デバイスの構成部材として展開させるためには、その材料評価法の開発が急務である。本研究では、金属ガラスを極微小デバイス用構成材料へ適用する際に最も重要となる機械的性質(弾性率、強度、破壊、疲労特性)と信頼性評価法を開発することを目的としている。本年度は、申請者らが開発した微小材料試験機を基にして、これに改良を加えることにより、金属ガラスから切り出した微小部材に適した材料試験法の検討を行うとともに、予備的な試験を試みた。試験機の機能確認の試料には、これまで研究代表者らが標準試験片とし、その力学特性が明らかになっているNi-Pアモルファス合金薄膜を用いた。試験片のサイズとしては、MEMSなどのマイクロデバイスへの応用を考慮し、通常サイズ試験片の1/1000とした。集束イオンビーム加工機を用い、Ni-Pアモルファス合金薄膜よりミクロンサイズ試験片を切り出した。作製した微小試験片に対して、引張、曲げ試験を行った結果、本試験装置を用いることにより、金属ガラスの微小試験片の機械的性質評価が可能となった。平成16年度においては、昨年度改良を行った試験機を用いて、アモルファス金属ならびに金属ガラスから作製した微小試験片に対する材料試験法の確立を目指した。試験片には、Zr_<65>Ni_<35>、Zr_<65>Co_<35>アモルファス合金ならびに本特定研究の標準試料であるZr_<55>Al_<10>Ni_5Cu_<30>板を用いた。この材料より、MEMSなどのマイクロデバイスへの応用を考慮し、通常サイズ試験片の約1/1000の片持ち梁試験片を集束イオンビーム加工機により切り出した。作製した微小試験片に対して、曲げ試験を行った結果、本試験装置が、アモルファス合金、金属ガラスの微小試験片の機械的性質評価に適していることが確認された。平成15年度においては、研究代表者らが開発した微小材料試験機も基にして、金属ガラスの微小試験片に適した材料試験法の検討を行い、予備的な試験を試みた。

平成16年度においては、開発した試験機を用いて、金属ガラス薄膜から作製した微小試験片に対する材料試験法を確立させるための研究に着手し、集束イオンビーム加工機(FIB)による試験片作成と試験を行ったが加工に用いるイオンの影響が大きく、真の特性は求めがたかった。平成17年度においては、過去の研究成果を参照し、微小金属ガラス材料に対する材料試験法を確立させるための研究を更に進め、以下の項目に対して研究を進める。1)東北大学金属材料研究所から提供を受けた金属ガラス試料から集束イオンビーム加工機以外の方法を用いて、通常サイズ材料の約1/1000であるマイクロサイズの引張試験片、曲げ試験片を作製する方法の開発。2)作製した試験片で引張試験、曲げ試験などの静的試験を行ない、金属ガラス微小試験片に対して機械的性質を計測するとともに、大阪大学と共同で、試験後の微小金属ガラス試験片に対しての透過電子顕微鏡解析を行ないその変形・破壊過程を検討する。3)金属ガラスをMEMSデバイスへ適用させるためには、耐久性、信頼性の評価とともに変形機構の解明もきわめて重要となる。そこで、疲労ならびに破壊試験が行なえるように装置の改良をさらに進めるとともに、金属ガラス微小試験片の疲労、破壊についても検討を進める。上記1)に関しては新たに電解研磨を用いてドッグボーン型引っ張り試験片(直径90ミクロン以下)の作成方法を確立し、引っ張り試験を成功させた。また、透過電子顕微鏡直接観察を可能にするため、プレスによる超微細加工法の開発に着手し、ダイアモンド型の加工に成功した。これらの成果を総合し、金属ガラスの加工法による影響を最小限にして微小試験片の機械的性質評価法を確立させる方法に目途をつけた。金属ガラスは、機械的特性が安定なアモルファス構造で異方性が無い上に、高降伏強度で耐食性に優れていることから、MEMSなどの超微小デバイスへの展開にきわめて適している材料である。本研究では、金属ガラスを極微小デバイス用構造材料へ適用する際に最も重要となる機械的性質と信頼性に対する材料評価法を開発することを目的としている。本年度は、Zr基金属ガラス部材のミクロンサイズでの引張特性を評価する目的で、前年度開発した精密電解研磨装置を用いて、加工層の影響を無視できる電解研磨加工により作製した微小引張試験片で引張試験を行った。はじめに、精密電解研磨加工の最適条件を調べた結果、循環する過塩素酸と酢酸の混合研磨液中で、矩形電圧を印加して電解研磨を行うことによって、Zr基金属ガラスの丸棒試料から表面が平滑で金属光沢をもつミクロンサイズの微小引張試験片を作製することに成功した。そこで、この最適条件に基づいて精密電解研磨でアモルファス単相のZr基金属ガラスからゲージ部直径145μmのドックボーン型微小引張試験片を作製し、引張試験を行なった。その結果、脆性的な変形挙動を示し、引張強度1.64GPaが得られた。また、荷重変位曲線は、最大荷重到達後わずかに降伏挙動を示した。次に、機械的性質向上を目的にミクロンサイズの樹枝状晶を分散させた同組成の金属ガラスを用いて微小引張試験片(ゲージ部直径Φ69μm)で引張試験を行ったところ、延性が向上し加工効果現象が観察されたが、引張強度が0.6GPaに低下した。また、ナノ結晶を分散させた金属ガラス微小引張試験片(ゲージ部直径Φ121μm)では、引張強度は2.6GPaに上昇したが脆性的な破壊挙動を示した。
光ファイバーによる疑似量子カオス系の実験的研究

1.疑似量子系として多モード光ファイバーが利用可能であることを確認しが、次のような困難も指摘できた。(1)多モードファイバーの屈折率分布が製作の過程でかなり理想的な分布からずれるため、単一高モード状態の維持が困難となる。特に微少な曲げによる摂動が揺らぎとして働くためファイバーの保持が微妙となる。(2)カオス系実現には、制御された周期的摂動が適当であるが、一般には多モードファイバーへの摂動は、モード間遷移としてよりも、クラッドへの散逸として働く。つまりファイバーのモードを疑似的な原子とみなせば、主としてイオン化が起こるため、当初の目的である位相共役波を利用した時間反転によるカオス系の混合性研究には重大な障害となる。ナイロン被〓を施していないファイバーを用い、いわゆるマイクロベンドによる摂動がほぼ適当であることが判明した。2.疑似量子カオス系の時間反転実験として、多モードファイバー内を伝播する光波の位相共役波発生を行った。(1)波面の「乱雑さ」の摂動強度依存性について、位相共役波のそれは、伝播波のそれに比べて、鋭い立ち上がりがあるが、まだ前述の散逸の効果が残っているため、疑似量子系としての確定的事実とはいいがたい。(2)位相共役波発生の非線形材料として微粒子半導体ドープガラスを用いているが、発生効率は、光源のスペクトル改善や試料冷却によるダークニング回避にもかかわらず、まだ1%弱である。このためファイバー出射端での反射やポンプ光のもれなど光学系配置が微妙となり、またモードパターンの検出装置も購入したビデオカメラでは感度が足りず、高感度フィルムによる積分が必要となった。1.カオス系の混合性を研究するには、時間反転実験がすぐれているが、光学系での実験では位相共役波により可能であることを理論的に示した。速報は当該研究課題申請時に発表した。(論文1)2.多モ-ド光ファイバ-の基本特性が疑似量子系として適当であることを調べた。(1)選択的モ-ド励起がプリズムカップラ-で可能であるが、現有のパルスレ-ザ-光では入射パタ-ンに敏感である。熱的な困難が克服できれば連続光のほうが適していると思われる。(2)疑似量子系としての光ファイバ-への摂動の印加には温度勾配による方法と圧力による方法があるが、圧力による方法が簡便である。モ-ド間遷移は顕著であるがまだ選択的遷移、還移強度が制御できない。3.多モ-ド光ファイバ-内を伝播する光波の位相共役波発生をおこなった。(1)予備実験として弱い摂動を受けたファイバ-を通過した波面の位相共役波を発生した。非線形光学材料としては有機色素と微粒子半導体ド-プガラスを用いた。後者のほうが比較的効率の点ですぐれているが、まだ複雑なモ-ドの解析に耐えるほどの効率には至っていない。発表されている文献値によればこの点は今年度前半には解決される予定であったが、レ-ザ-光源のスペクトル特性の改善、ガラス試料冷却によるダ-クニング回避等の必要から予定が遅れている。そのためモ-ド解析用のビデオカメラ購入も数カ月遅れた。(2)励起光源のスペクトル特性が位相共役波発生効率に与える影響について実験的理論的に調べている。

つまりファイバーのモードを疑似的な原子とみなせば、主としてイオン化が起こるため、当初の目的である位相共役波を利用した時間反転によるカオス系の混合性研究には重大な障害となる。ナイロン被覆を施していないファイバーを用い、いわゆるマイクロベンドによる摂動がほぼ適当であることが判明した。2.疑似量子カオス系の時間反転実験として、多モードファイバー内を伝播する光波の位相共役波発生を行った。(1)波面の「乱雑さ」の摂動強度依存性について、位相共役波のそれは、伝播波のそれに比べて、鋭い立ち上がりがあるが、まだ前述の散逸の効果が残っているため、疑似量子系としての確定的事実とはいいがたい。(2)位相共役波発生の非線形材料として微粒子半導体ドープガラスを用いているが、発生効率は、光源のスペクトル改善や試料冷却によるダークニング回避にもかかわらず、まだ1%弱である。このためファイバー出射端での反射やポンプ光のもれなど光学系配置が微妙となり、またモードパターンの検出装置も購入したビデオカメラでは感度が足りず、高感度フィルムによる積分が必要となった。
必須アミノ酸よりなる機能性オリゴペプチドの酵素合成

腸管吸収速度が速いなどの栄養学的に優れた機能を有すると考えられる必須アミノ酸を含むオリゴペプチドを酵素法により効率的に合成する方法について検討し、以下の成果を得た。固定化thermolysin(TL),α-chymotrypsin(CT)およびpapain(PP)の有する縮合または転移作用を利用して、有機溶媒または有機溶媒/緩衝液系で各種のジおよびトリペプチドを合成する方法を開発した。例えば、固定化TLとCTを直列に連結した2固定化酵素カラムでZ-GFLNH_2を220時間にわたり80%以上の高収率で連続合成することに成功した。本研究で合成した必須アミノ酸およびそれに準ずるヒスチジンを含むジおよびトリペプチドは以下の通りである。カッコ内は使用した酵素、その作用および収率を示す。Z-K(Z)IOMe(TL;縮合,約100%),Z-TWOEt(PP;転移,73%),Z-TWVNH_2(CT;縮合,約100%),Z-LFOMe(TL;縮合,約100%),Z-MLFOMe(TL;縮合,約100%),Boc-H(Tos)VOEt(PP;縮合,91%)。また、基質の有機溶媒と水相への分配特性により、水分濃度の増加に伴い物質移動抵抗が急激に増加する場合があることを認めた。さらに、オピオイドペプチドであるLeu-enkephalinの前駆体(Z-YGGFLOEt)を、構成アミノ酸誘導体より、CT、TLおよびPPを用いて合成する手順を提出し、その実現性を実験的に検証した。塩基性アミノ酸(K)からなるジおよびトリペプチドをトリプシンを用いたアセトリトリル/水系で合成した。とくに、Kのみからなるジおよびトリペプチドの合成について詳細な検討を行い、酵素濃度およびアミド基質の濃度を適正に制御することにより、目的物の収率を向上させかつその収率を長期間維持できることを見い出した。本研究は、わずか4種の酵素により多種のオリゴペプチドが構成できることを示した。これは、バイオプロセスが指向する少量多品種生産系が構築できたものといえる。腸管吸収速度が速いなどの栄養的に優れた機能を有すると考えられるオリゴペプチドを酵素法により効率よく合成する方法を検討し、以下の成果を得た。なお、本研究で合成したオリゴペプチドはいずれも必須アミノ酸を含んでいる。(1)トリペプチド合成の効率化:モデルトリペプチドとしてGlyーPheーLeuの前駆体を取り上げた。まず、ZーGlyとPheOMeからthermolysin(TL)の縮合作用によりZーGlyーPheOMeを合成した。次に、生成物のOMeを除去することなくLeuNH_2との合成をαーキモトリプシン(CT)の転移作用を用いて行い、80%の収率を達成した。なお、第2段階の反応は著しく速く、第1段階の10分の1の時間で完了した。(2)ペンタペプチドの合成:オピオイドペプチドであるLeuーenkephalinの前駆体(ZーTyrーGlyーGlyーPheーLeuOEt)を、構成アミノ酸誘導体よりCT、TLおよびパパイン(PP)を用いて合成する手順を提出し、その実現性を実験的に検証した。本反応系の収率は60%以上であった。(3)必須アミノ酸よりなるジまたはトリペプチドの合成:必須アミノ酸およびそれに準ずるHisを含む以下のペプチドを緩衝液/

酢酸エチル二相系で効率的に合成できることを示した。以下のカッコ内は使用した酵素、その作用および収率を示す。(1)ZーK(Z)IーOMe(TL、縮合、100%)、(2)ZーTWーOEt(PP、縮合、73%)、(3)ZーTWVーNH_2(CT、転移、100%)、(4)ZーLFーOMe(TL、縮合、100%)、(5)ZーMLFーOMe(TL、縮合、100%)、(6)BocーH(Tos)VーOEt(PP、縮合、82%)。このように、わずか3種の普遍的なタンパク質加水分解酵素を用いて、多様なオリゴペプチドを高い収率で得られることを検証した。なお、当初予定していた塩基性ー塩基性、分岐鎖ー分岐鎖アミノ酸よりなるペプチドの合成は、収率が十分でないため、次年度において継続して、その効率的合成法の確立を計る。腸管吸収速度が速いなどの栄養的に優れた機能を有すると考えられる必須アミノ酸を含むオリゴペプチドを酵素法により効率よく合成する方法の研究の一貫として、固定化酵素の調製と、それによるペプチド合成および塩基性アミノ酸よりなるペプチドの合成を行った。その概要を示す。1.固定化酵素の調製:サ-モライシン(TL)、パパイン(PP)、αーキモトリプシン(CT)を吸着後グルタ-ルアルデヒドが架橋する方法で、それぞれAmberlite XADー7、XADー8およびDowex MSCー1に固定化し、その特性を調べた。いずれも、高活性の安定な固定化酵素を得ることができたが、基質の有機溶媒と水相への分配の仕方により水分濃度が増加すると物質移動抵抗が急激に増加する場合があることを認めた。2.含必須アミノ酸オリゴペプチドの固定化酵素による合成:8つの必須アミノ酸およびヒスチジンよりなるオリゴペプチドをバッファ-ー酢酸エチル二相系で合成し、以下の収率を得た。(1)ZーK(Z)IOMe(TL;縮合、約100%)、(2)ZーTWーOEt(PP;転移、43%)、(3)ZーTWVNH_2(CT;縮合、約100%)、(4)ZーLFOMe(TL;縮合、約100%)、(5)ZーMLFOMe(TL;縮合、約100%)、(6)BocーH(Tos)VOEt(PP;縮合、91%)。このように、3つの固定化酵素より、種々のオリゴペプチドを合成することができることから、小量多品種生産系が構築されたと考えている。3.塩基性アミノ酸(リジン)よりなるペプチドの合成;ZーLysOHex+XNH_2→ZーLysXNH_2+HeOH(PP;アセトニトリルー水系、X;Leu、Trp、Val、Lys)の合成を行い、X;Leu、72%;Trp、37%;Val、35%;Lys、3%の収率を得た。XがLysの時には、アセトニトリル濃度を変えることによって50%の収率を達成した。また目的生成物の他に、ZーLysLys、ZーLysLysNH_2が発生したが、目的生成物および副生成物の生成過程をパ-ソナルコンピュ-タ-を使用してシミュレ-トしたところ、結果は実験をよく説明した。腸管吸収速度が速いなどの栄養学的に優れた機能を有する、必須アミノ酸を含むオリゴペプチドの効率的な酵素合成法について検討した。
体外衝撃波による心筋保護法の開発

低出力体外衝撃波は血管新生を促進し、慢性虚血心の局在心筋血流量を増加させ、心機能を改善させると報告されている。これは低出力体外衝撃波が、抗心筋虚血効果をもたらすheat-shock proteinや抗アポトーシス蛋白、アデノシン関連物質等の発現に関与しているためと考えられている。本年度の研究では、上記の背景に基づき、家兎を用いた血液交差灌流モデルを用いて、(1)予め施行した体外衝撃波が、障害のない正常心臓の虚血再灌流障害を軽減するかの検証、(2)予め施行した体外衝撃波が、急性冠動脈閉塞による心筋梗塞領域を減少させるかの検証を行った。(1)に関しては、3日間の低出力体外衝撃波照射を行った正常心臓(L群)と行っていない正常心臓(C群)に分類。麻酔人工呼吸器管理下で胸部正中切開し、九州大学式心筋保護液で心停止後、ウィンスコンシス大学保存液を注入し、同液中に摘出心臓を4°Cで浸漬保存した。6時間保存後、血液交差灌流モデルにて再灌流を行い、1時間後にWorking modeで心機能評価をフランク・スターリング曲線を作成し、比較検討した。ペースメーカーにて心拍数を250/分に固定し、回路内圧を60mmHgで一定とし、左房圧6mmHg時の平均大動脈流出量(AoF)を測定した。L群のAoFは125±10.7ml/分、C群は102±24.4ml/分であり、L群で良好な心機能を有する傾向がみられた。CKMB値に関しては、60分時L群が5.0±0.8ng/ml、C群が13.6±4.6ng/ml、120分でL群が6.6±1.3ng/ml、C群が23.4±9.4ng/mlであった。(2)に関しては、L群とC群を各々、左冠動脈前下行枝を結紮し、局所的に心筋梗塞を起こし、心筋梗塞巣のarea at risk (AAR)を比較検討した。L群の%AARの平均値が42%であるのに対し、C群は46%であり、両群間に差がみられなかった。我々は,低出力体外衝撃波が血管新生を促進し,慢性虚血心の局所心筋血流量と心機能を改善させることを見いだした。本研究は,この低出力体外衝撃波が抗心筋虚血効果を惹起する可能性,すなわち,heat-shock proteinやアデノシン関連物質,抗アポトーシス蛋白等の発現効果を期待して進行している。本年度は家兎の血液交叉灌流モデルを用いて,1)予め施行した低出力体外衝撃波が,障害のない正常心臓の虚血再灌流障害を軽減するか?2)予め施行した低出力体外衝撃波が,急性冠動脈閉塞による心筋梗塞領域を減少させるか?の確認を行った。1)に関しては,低出力体外衝撃波による3日間の治療を行った家兎正常心臓(衝撃波群)と行っていない家兎正常心臓(コントロール群)とを各々,ウイスコンシン大学保存液に単純浸漬保存し,血液交叉灌流workingモデル下に6時間後に再灌流し,再灌流後の心機能をFrank-Starling曲線により比較検討した。左心房圧4mmHg

下の衝撃波群の左心室収縮期圧が平均121mmHgに対し,コントロール群が85mmHgであり,衝撃波群が良好な心機能を有する傾向が示された。2)に関しては,低出力体外衝撃波による3日間の治療を行った家兎正常心臓(衝撃波群)と行っていない家兎正常心臓(コントロール群)とを各々,冠動脈枝を結紮することで局所的に急性心筋梗塞を起こし,心筋梗塞巣のarea at riskを比較検討した。衝撃波群の%area at riskの平均値が42%に対し,コントロール群の平均値が46%であり,両群間に差を認めなかった。1)の低出力体外衝撃波の虚血再灌流障害軽減効果の検討は家兎の実験を重ねた後,ブタのモデルによる検討を行う予定である。2)の急性心筋梗塞モデルの検討に関してはブタの実験は行わない予定である。本研究の3番目の課題である3)予め施行した低出力体外衝撃波が,もともと心筋障害を有する心臓の虚血再灌流障害を軽減するか?に関しては来年度,家兎モデルにて検討し,ブタの慢性虚血心モデルに発展させる予定である。低出力体外衝撃波は血管新生を促進し、慢性虚血心の局在心筋血流量を増加させ、心機能を改善させると報告されている。これは低出力体外衝撃波が、抗心筋虚血効果をもたらすheat-shock proteinや抗アポトーシス蛋白、アデノシン関連物質等の発現に関与しているためと考えられている。本年度の研究では、上記の背景に基づき、家兎を用いた血液交差灌流モデルを用いて、(1)予め施行した体外衝撃波が、障害のない正常心臓の虚血再灌流障害を軽減するかの検証、(2)予め施行した体外衝撃波が、急性冠動脈閉塞による心筋梗塞領域を減少させるかの検証を行った。(1)に関しては、3日間の低出力体外衝撃波照射を行った正常心臓(L群)と行っていない正常心臓(C群)に分類。麻酔人工呼吸器管理下で胸部正中切開し、九州大学式心筋保護液で心停止後、ウィンスコンシス大学保存液を注入し、同液中に摘出心臓を4°Cで浸漬保存した。6時間保存後、血液交差灌流モデルにて再灌流を行い、1時間後にWorking modeで心機能評価をフランク・スターリング曲線を作成し、比較検討した。ペースメーカーにて心拍数を250/分に固定し、回路内圧を60mmHgで一定とし、左房圧6mmg時の平均大動脈流出量(AoF)を測定した。L群のAoFは125±10.7ml/分、C群は102±24.4ml/分であり、L群で良好な心機能を有する傾向がみられた。CKMB値に関しては、60分時L群が5.0±0.8ng/ml、C群が13.6±4.6ng/ml、120分でL群が6.6±1.3ng/ml、C群が23.4±9.4ng/mlであった。(2)に関しては、L群とC群を各々、左冠動脈前下行枝を結紮し、局所的に心筋梗塞を起こし、心筋梗塞巣のarea at risk (AAR)を比較検討した。L群の%AARの平均値が42%であるのに対し、C群は46%であり、両群間に差がみられなかった。
新規病原体センサー・内因性リガンド系が織りなす急性腎不全の新たな制御機構の解明

最近、TLRやC型レクチンに代表される病原体センサーは、組織障害に際して死細胞や障害細胞より放出される内因性リガンドを認識し、非感染性炎症にも関与することが明らかになってきた。本研究において、代表的な急性腎不全モデルである腎虚血再灌流障害の発症・進展に新規病原体センサーMincleが関与することが明らかになった。Mincleは、腎障害に伴って浸潤する炎症促進性マクロファージに発現し、未同定の内因性リガンドを認識して、腎障害の病態形成に関わると想定される。急性腎不全における非感染性炎症の分子機構の解明を目的として、腎虚血再灌流傷害における新規病原体センサー・Mincleの意義を検討した。1.Mincle発現細胞に関する検討:骨髄移植法により作製した骨髄細胞特異的Mincle欠損マウスではMincle発現を全く認めなかったことより、Mincleは骨髄細胞にMincleの発現が限局していると考えられた。in situ hybridization法により、Mincle発現細胞の一部はマクロファージマーカーと共染した。フローサイトメーターを用いた解析により、F4/80 hiと比較してF4/80 loの分画にMincleの強い発現を認めた。一方、F4/80(-), Gr1(+)分画にも強いMincle発現を認め、好中球においてもMincleが発現すると考えられた。2.腎虚血再灌流障害におけるMincleの病態生理的意義に関する検討:Mincle欠損マウスに腎虚血再灌流モデルを作製したところ、野生型マウスと比較して、血中BUN,クレアチニンの上昇が軽度に止まった。F4/80 mRNAの誘導はgenotype間で差を認めなかったが、interleukin-6, MCP-1 mRNAはMincle欠損マウスにおいて上昇が軽度に止まっていた。骨髄細胞特異的Mincle欠損マウスにおいても同様の結果が得られ、腎虚血再灌流傷害に伴ってMincle陽性骨髄由来細胞が腎局所に浸潤し、病態形成に関与すると考えられた。急性腎不全における非感染性炎症の分子機構の解明を目的として、本年度、以下の検討を行った。1.腎虚血再灌流障害における新規病原体センサー・Mincleの病態生理的意義の検討: Mincle欠損マウスに腎虚血再灌流モデルを作製したところ、野生型マウスと比較して腎機能障害が軽度に抑制された。腎障害惹起後6時間よりMincle発現の顕著な上昇が認められ、骨髄移植法により作製した骨髄細胞特異的Mincle欠損マウスではMincle発現を全く認めなかったことより、マクロファージを中心とする骨髄細胞にMincleの発現が限局していると考えられた。この骨髄細胞特異的Mincle欠損マウスにおいても、腎障害が軽減することを確認した。2.尿細管上皮細胞とマクロファージの相互作用の検討:尿細管上皮細胞株mProx24とマクロファージ(マクロファージ細胞株RAW264、腹腔内マクロファージ)を共培養したところ、種々の炎症性サイトカインやケモカインの遺伝子発現が上昇し、尿細管上皮細胞とマクロファージの細胞間相互作用が示唆された。3.腎代謝変化の網羅的解析:対照sham群、虚血再灌流6時間および24時間における代謝産物の変化を質量顕微鏡法を用いて検討した。リン脂質を中心に多彩な代謝産物を同定し、腎内の部位特異的に存在することを確認した。対照腎と比較して虚血再灌流障害では、その発現量や局在がダイナミックに変化することを見出した。Mincle欠損マウスを用いて、急性腎不全における新規病原体センサー・Mincleの病態生理的意義の検討を順調に行っている。分子機構に関して、尿細管上皮細胞とマクロファージの共培養系を立ち上げた。質量顕微鏡による代謝産物の網羅的解析も予定通り進捗している。急性腎不全におけるMincleの病態生理的意義とその分子機構について、引き続き検討する。特に、内因性Mincleリガンドの同定を試み、新たな治療標的としての可能性を検証する。代謝産物の網羅的解析により、新たな病態制御機構の解明を試みる。消耗品を中心とする物品費に使用する。・分子生物学・生化学関連試薬(制限酵素等)・600,000円・実験動物関連(飼料等)・300,000円・細胞培養関連(血清等)・100,000円
卵成熟機構の基本的原理の確立

本共同研究は、これまで魚類を主な実験材料として研究を進めてきた日本側研究代表者である長濱嘉孝と、両生類(アフリカツメガエル)について研究してきたアメリカ側研究者であるJames L.Mallerが中心となり、双方の研究グループが協力して脊椎動物における卵成熟誘起の制御機構に関する基本的原理を確立することを明らかにする目的で計画された。本研究では、日本側から4名、米国側から4名の研究者がそれぞれの研究室を訪問しあい、共同実験、情報交換、実験プログラムの交換、セミナー等を通して極めて活発に共同研究を展開し、多大な成果を挙げることができたが、下記にその概要を示す。1.卵成熟のホルモン制御機構:魚類、両生類ともに卵成熟は脳下垂体から分泌される生殖腺刺激ホルモンによって誘起される。本研究では、この生殖腺刺激ホルモンの作用は、双方の種で卵に直接的ではなく、それを取り囲む体細胞性の濾胞細胞におけるプロゲステロン系のステロイドホルモンである卵成熟誘起ホルモン(魚類では17α,20β-ジヒドロキシ-4-プレグネン-3-オン、17α,20β-DP:両生類ではプロゲステロン)の生成を介していることが確認された。さらに、卵成熟誘起ホルモンの作用機構についても魚類(ニジマス、ヒラメ)及び両生類卵を用いて双方が協力しあい検討した。その結果、17α,20β-DP、プロゲステロンともに通常のステロイドホルモンとは著しく異なり、卵細胞膜に存在する膜受容体に結合することにより作用発現することが確認された。ヒラメではこの膜受容体が卵成熟直前に生殖腺刺激ホルモンの働きで卵細胞内で生成され、卵細胞膜に移行することがはじめて明らかになった。また、両生類でも同様なことが示された。一方、受容体の化学的実体については未だ明らかでない。米国側では、すでに構造が解明されているプロゲステロン核受容体の抗体を用いて膜受容体の同定を試みたが不成功に終わった。日本側では17α,20β-DPの膜受容体を可溶化することに成功し、現在その精製を行っている。また、17α,20β-DP膜受容体に連結する情報伝達系として抑制性のG蛋白質が重要であることを発見し、現在このG蛋白質の実体を解明することと、さらにこの事実を利用して17α,20β-DP受容体のcDNAクローニングを開始した。このように卵成熟誘起のホルモン制御機構は、魚類と両生類で極めて類似していることが確認されたが、今後緊急に解決されなければならない重要課題はステロイドホルモンの新しい膜受容体の化学的実体の解明であり、この点についても今後も双方が協力しあい研究を進めていく点で一致している。2.卵成熟促進因子(MPF):本共同研究の開始直前に魚類(キンギョ、コイ)、両生類でもMPFの化学的実体がcdc2キナーゼとサイクリンBの複合体であることが明らかにされていたので、本研究では卵成熟誘起ホルモンによるMPFの活性化機構の解析を重点的に行った結果、双方の種で明確な違いがあることが明らかになった。魚類では17α,20β-DPを処理する前の未成熟卵では35kDaのcdc2キナーゼはすでに存在するが、サイクリンBに関してはmRNAはすでに充分量認められるが、蛋白質としては検出されない。17α,20β-DPを処理するとサイクリンB mRNAからの翻訳が促進されサイクリンBが合成される。合成されたサイクリンBは直ちにすでに存在する35kDa cdc2キナーゼと複合体を形成する。次に、この複合体のcdc2キナーゼがすでに卵内にあるスレオニンキナーゼ(p40MO15)によってリン酸化され、161番目のスレオニンがリン酸化されcdc2キナーゼは34KDaとなり、キナーゼ活性が出現す。さらに、この活性化されたキナーゼによりサイクリンBのセリンがリン酸化され活性型MPFとなる。このように魚類卵では161番目スレオニンのリン酸化がMPFの活性化にとって重要であることが明らかになった。一方、両生類では未成熟卵でもcdc2キナーゼとサイクリンBはいずれもすでに存在し、それらはすでに複合体を形成しており、161番目のスレオニンもリン酸化されている。両生類卵では、プロゲステロン処理により14番目のスレオニンと15番目のタイロシンが脱リン酸化されることがMPFの活性化に必要であることが明らかにされた。魚類ではすでに未成熟卵でも14番目のスレオニンと15番目のタイロシンは脱リン酸化されている。このように魚類と両生類とではMPFの構成成分は同じであるが、卵成熟誘起ホルモンによるMPF活性の機構は著しく異なっていることが判明した。

本研究では、この生殖腺刺激ホルモンの作用は、双方の種で卵に直接的ではなく、それを取り囲む体細胞性の濾胞細胞におけるプロゲステロン系のステロイドホルモンである卵成熟誘起ホルモン(魚類では17α,20β-ジヒドロキシ-4-プレグネン-3-オン、17α,20β-DP:両生類ではプロゲステロン)の生成を介していることが確認された。さらに、卵成熟誘起ホルモンの作用機構についても魚類(ニジマス、ヒラメ)及び両生類卵を用いて双方が協力しあい検討した。その結果、17α,20β-DP、プロゲステロンともに通常のステロイドホルモンとは著しく異なり、卵細胞膜に存在する膜受容体に結合することにより作用発現することが確認された。ヒラメではこの膜受容体が卵成熟直前に生殖腺刺激ホルモンの働きで卵細胞内で生成され、卵細胞膜に移行することがはじめて明らかになった。また、両生類でも同様なことが示された。一方、受容体の化学的実体については未だ明らかでない。米国側では、すでに構造が解明されているプロゲステロン核受容体の抗体を用いて膜受容体の同定を試みたが不成功に終わった。日本側では17α,20β-DPの膜受容体を可溶化することに成功し、現在その精製を行っている。また、17α,20β-DP膜受容体に連結する情報伝達系として抑制性のG蛋白質が重要であることを発見し、現在このG蛋白質の実体を解明することと、さらにこの事実を利用して17α,20β-DP受容体のcDNAクローニングを開始した。このように卵成熟誘起のホルモン制御機構は、魚類と両生類で極めて類似していることが確認されたが、今後緊急に解決されなければならない重要課題はステロイドホルモンの新しい膜受容体の化学的実体の解明であり、この点についても今後も双方が協力しあい研究を進めていく点で一致している。2.卵成熟促進因子(MPF):本共同研究の開始直前に魚類(キンギョ、コイ)、両生類でもMPFの化学的実体がcdc2キナーゼとサイクリンBの複合体であることが明らかにされていたので、本研究では卵成熟誘起ホルモンによるMPFの活性化機構の解析を重点的に行った結果、双方の種で明確な違いがあることが明らかになった。魚類では17α,20β-DPを処理する前の未成熟卵では35kDaのcdc2キナーゼはすでに存在するが、サイクリンBに関してはmRNAはすでに充分量認められるが、蛋白質としては検出されない。17α,20β-DPを処理するとサイクリンB mRNAからの翻訳が促進されサイクリンBが合成される。合成されたサイクリンBは直ちにすでに存在する35kDa cdc2キナーゼと複合体を形成する。次に、この複合体のcdc2キナーゼがすでに卵内にあるスレオニンキナーゼ(p40MO15)によってリン酸化され、161番目のスレオニンがリン酸化されcdc2キナーゼは34KDaとなり、キナーゼ活性が出現す。さらに、この活性化されたキナーゼによりサイクリンBのセリンがリン酸化され活性型MPFとなる。このように魚類卵では161番目スレオニンのリン酸化がMPFの活性化にとって重要であることが明らかになった。一方、両生類では未成熟卵でもcdc2キナーゼとサイクリンBはいずれもすでに存在し、それらはすでに複合体を形成しており、161番目のスレオニンもリン酸化されている。両生類卵では、プロゲステロン処理により14番目のスレオニンと15番目のタイロシンが脱リン酸化されることがMPFの活性化に必要であることが明らかにされた。
亜鉛による虚血性神経細胞死におけるカルシウムと小胞体ストレスの関与

近年、虚血時に過剰放出される亜鉛(Zn)と脳血管性認知症との関連が注目されている。そこで、本研究では、亜鉛による神経細胞死メカニズムについて研究を行った結果、小胞体(ER)ストレス関連遺伝子の発現が増加していることが明らかになった。これらの結果は、亜鉛による神経細胞死メカニズムには細胞内Ca2+ホメオスタシスおよび小胞体ストレスが関与していることを示唆する新しい知見であり、脳血管性認知症予防薬探索に有用である。老齢人口の増大に伴い、老年性認知症患者数は増加の一途をたどっており、2030年には350万人を越えると推定されている。この老年性認知症の約3分の1を占める脳血管性認知症は、脳虚血後に海馬・大脳皮質などで生じる遅延性神経細胞死が原因と考えられており、脳内の亜鉛が重要な働きを持つことが判明している。従って、亜鉛による神経細胞死のメカニズムを明らかにし、これを抑制することによって、脳虚血後の遅延性神経細胞死を抑制し、最終的には脳血管性認知症を予防・治療することが可能となり得る。申請者等のこれまでの研究結果から、亜鉛による神経細胞死には、Ca^<2+>膿度変化に基づく小胞体ストレスが関与していることが考えられ、遺伝子発現、薬理学実験、細胞内Ca^<2+>イメージング、細胞内Zn^<2+>イメージングなどの方法を総合的に駆使し、Ca^<2+>ホメオスタシスに注目して、研究を行った。その結果、亜鉛投与前後の遺伝子発現について、DNAマイクロアレイを用いて検討した結果、亜鉛結合脳を持つメタロチオネイン、亜鉛トランスポーターZnT-1、記憶・学習に重要な働きを持ち、Ca2+流入によって発現が促進されるArc、小胞体ストレス関連遺伝子であるGADD38、p8、PERK、CHOPなど数十種の遺伝子発現が増加あるいは減少していることを見出した。また、亜鉛による神経細胞死を抑制することが判明しているピルビン酸、カルノシン、ヒスチジンはこれらの遺伝子発現を抑制した。申請者等はこれまでに亜鉛による神経細胞死メカニズムについて検討した結果、亜鉛結合能を持つメタロチオネイン、亜鉛トランスポーターZnT-1、記憶・学習に重要な働きを持ち、Ca^<2+>流入によって発現が促進されるArc、小胞体ストレス関連遺伝子であるGADD38、p8、PERK、CHOPなど数十種の遺伝子発現が増加あるいは減少していることを見出している。さらに、亜鉛による神経細胞死を抑制することが判明しているピルビン酸、カルノシン、ヒスチジンはこれらの小胞体ストレス関連遺伝子発現を抑制することも明らかになっている。また、派生的な結果から亜鉛による神経細胞死を抑制するカルノシンは、プリオン病の発症に重要な役割を果たすプリオン蛋白の神経毒性とβシート構造変化を抑制することが明らかになった。これらの結果から、脳血管性認知症並びにプリオン病の発症メカニズムにおける微量金属の関与が明らかになり、予防・治療物質探索への可能性が開ける結果となった。申請者等のこれまでの研究結果から、亜鉛による神経細胞死には、Ca^<2+>濃度変化に基づく小胞体ストレスが関与していることが考えられ、遺伝子発現、薬理学実験、細胞内Ca^<2+>イメージング、細胞内Zn^<2+>イメージングなどの方法を総合的に駆使し、Ca^<2+>ホメオスタシスに注目して、研究を行った。その結果、RT-PCRを用いて亜鉛投与前後の遺伝子発現について詳細に検討した結果、記憶・学習に重要な働きを持つArcおよび小胞体ストレス関連遺伝子(GADD38、p8)が亜鉛投与数時間で顕著に増加していることを見出した。また、これらの増加は、亜鉛による神経細胞死を抑制することが判明しているカルノシンによって抑制された。

さらに、カルノシンが抗クロスリンク作用を持つことに着目し、プリオン蛋白のコンフォメーション変化に対する金属の影響について、派生的な研究を行った。プリオン蛋白は、プリオン病発症に重要な役割を果たし、銅・亜鉛結合能を持つことが明らかになっている。銅、亜鉛がプリオン蛋白断片ペプチドのコンフォメーション変化を抑制し、培養神経細胞に対する神経細胞死を抑制することが明らかになった。さらに、カルノシンは両者を抑制することが判明した。本研究結果は、カルノシンが脳血管性認知症のみならず、プリオン病発症に対しても影響しうることを示唆する結果である。
歯周組織における弾性系線維の形成および分解・改造機構の解明

本研究は、歯周組織の弾性系線維の形成および分解・改造機構を解明する目的で、同一歯に由来する歯根膜と歯肉の線維芽細胞の培養系を用いて、トロポエラスチン、微細線維(fibrillin-1、2)、微細線維結合性タンパク(MAGP-1)、エラスチン結合性タンパク(fibulin-5)の発現とそれらの遺伝子発現ならびにエラスチン沈着量を経時的に分子生物学的、免疫細胞組織化学的に解析した。さらに組織におけるマトリックス・メタロプロテアーゼ-2(MMP-2)によ分解・改造機構の解明を試みた。弾性系線維形成においては,トロポエラスチンの微細線維への沈着機構が必要である。MAGP-1遺伝子とfibrillin-2遺伝子をsiRNAでノックダウンすると、トロポエラスチン沈着量がそれぞれ対照群の約30%、70%以に抑制され、MAGP-1とfibrillin-2はトロポエラスチン沈着を制御していることが明らかになった。また、歯肉線維芽細胞でトロポエラスチン遺伝子をsiRNAでノックダウンすると、fibulin-5の発現も抑制され、fibulin-5遺伝子発現はトロポエラスチン遺伝子発現で調節されていることが明らかとなった。潜在型MMP-2は歯根膜、歯肉線維芽細胞の両細胞層に検出されたが、活性型MMP-2は歯根膜線維芽細胞層のみにみられた。Fibrillin-2は活性型MMP-2により消化・分解されたが、fibrillin-1は影響を受けなかった。MMPインヒビターおよび、TIMP-2の添加により、歯根膜線維芽細胞層のfibrillin-2の量はそれぞれの対照群の9倍および6倍となった。歯根膜線維芽細胞層に分泌されfibrillin-2は、活性化されたMMP-2により消化・分解されることを明らかにした。本研究により、歯周組織における弾性系線維の形成および分解・改造機構をより明にすることができた。本研究は、ヒト同一歯に由来する歯根膜線維芽細胞と歯肉線維芽細胞の培養形系を用いて、トロポエラスチン、微細線維、エラスチン結合タンパク質の発現とその遺伝子発現、ならびにエラスチン沈着量を経時的に分子生物学的、免疫細胞組織化学的に解析した。これらより、エラスチン沈着機構の解明を試みた。弾性系線維形成においては,トロポエラスチンの微細線維への沈着機構が必要とされている。そこで、微細線維結合性糖タンパク質(MAGP-1)、微細線維フィブリリン(fibrillin-2)とエラスチン結合タンパク(fibulin-5)遺伝子をRNA干渉法(RNAi)でノックダウンして、トロポエラスチン沈着の変化を解析した。MAGP-1とfiburillin-2の遺伝子をRNAiでノックダウンすると、トロポエラスチンの沈着が対照群の30%以下に抑制された。免疫組織化学的にも同様な抑制が観察された。少なくとも、MAGP-1とfibrillin-2はトロポエラスチン沈着を直接あるいは間接的に制御していることを明らかにした。次に,fibulin-5の発現とその遺伝子発現を解析した。歯肉線維芽細胞では,fibulin-5とトロポエラスチンの遺伝子発現は経時的に上昇する類似した発現パターンを示した。さらに,歯肉線維芽細胞では,RNAiを用いてトロポエラスチン発現を抑制すると,fibulin-5の発現も抑制された。fibulin-5遺伝子発現はトロポエラスチン遺伝子発現で調節されていることが示唆された。しかし,歯根膜線維芽

細胞では,fibulin-5の弱い発現は認められたが,発現パターンの変化は認められなかった。本研究は、ヒト同一歯に由来する歯根膜線維芽細胞と歯肉線維芽細胞の培養系を用いて、トロポエラスチン、微細線維、微細線維結合タンパクの遺伝子・タンパク発現、ならびにエラスチン沈着量の変化を経時的に分子生物学的、免疫細胞組織化学的に解析した。また、培養細胞伸展装置で培養し、弾性系線維形成における伸展刺激の影響を同様に解析した。これらより、以下の結果を得た。1.微細線維結合性タンパク(MAGP-1)とフィブリリン-2(fibrillin-2)遺伝子に対するsiRNAは、それぞれ特異的にMAGP-1遺伝子とフィブリリン-2遺伝子発現を阻害した。しかし、フィブリリン-1遺伝子およびトロポエラスチン遺伝子発現に影響を及ぼさなかった。MAGP-1遺伝子をsiRNAでノックダウンすると、トロポエラスチン沈着量が対照群の約30%以下に抑制された。また、フィブリリン-2遺伝子をsiRNAでノックダウンすると、トロポエラスチン沈着量が対照群の約70%以下に抑制された。光顕・電顕免疫細胞組織化学的観察においても、トロポエラスチン沈着量の同様な抑制が観察された。2.培養細胞伸展装置を用いての歯根膜線維芽細胞培養系において、線維芽細胞は伸展刺激方向に配列した。しかし、形成初期の微細線維は伸展刺激方向に形成されるが、次第に伸展刺激と直交する線維形成が増加した。3.これらの結果より、MAGP-1のエラスチン沈着機構での重要な働きが明らかにされた。また、伸展刺激の微細線維形成における興味ある結果が得られた。現在、さらに伸展装置培養におけるトロポエラスチン、微細線維、微細線維結合タンパクの遺伝子・タンパク発現、ならびにエラスチン沈着量の変化を経時的に分子生物学的、免疫細胞組織化学的に解析を進めている。歯周組織における弾性系線維、時に微細線維の改造機構は明らかにされていない。微細線維の構成成分としてのフィブリリン-1、フィブリリン-2、フィビュリン-5、MAGP-1、MAGP-2の役割をすでに明らかにしてきた。また、我々は、弾性系線維の成熟過程において、フィブリリン-2がエラスチンの分泌・沈着と相関関係があることを報告した。そこで、本研究は、ヒト同一歯に由来する歯根膜線維芽細胞と歯肉線維芽細胞の培養系を用いて、形成された弾性系線維、特に微細線維のマトリックス・メタロプロテアーゼ-2(MMP-2)による分解・蓄積量の調節機構を、分子生物学、免疫細胞組織学的に解析した。以下の結果を得た。1.培養6週では、潜在型MMP-2は歯根膜、歯肉線維芽細胞の両細胞層に検出されたが、活性型MMP-2は歯根膜線維芽細胞層のみにみられた。2.フィブリリン-2は活性型MMP-2により消化・分解されたが、フィブリリン-1は消化・分解されなかった。3.MMP inhibitor(MMP I)およびMMP-2のtissue inhibitor(TIMP-2)の添加により、歯根膜線維芽細胞層のフィブリリン-2の量はそれぞれの対照群の9倍および6倍となった。4.歯根膜線維
グローバル化とアジア

本研究は第19期日本学術会議東洋学研究連絡委員会に結集したアジア研究諸学会の代表者を研究分担者として、それぞれの分担者が母体学会から研究者を招請して新たに研究部会を組織し、「グローバル化とアジア」をテーマに諸学問分野がおかれた現況の分析と今後の発展を志向するアプローチ方法を構築するために論議してきた。各研究部会における論議の成果は分担者を通じて全体会議に提起され、6月・10月・11月・1月の4回にわたってさらに論議を重ねた。従来のアジア研究諸分野を統合したアジア人間科学の蓄積を理論的に統合・構築し、その成果をあらためて世界に向けて発信することによって現在生じているグローバル化の下における価値観の対立を克服することを参集する全研究者が取り組むことを申し合わせた。その第1歩として、特定領域研究「グローバル化とアジア人間科学」申請に向け具体的な実施計画策定を行い、また各研究部会において論議された研究成果を本科研報告書「グローバル化とアジア」として編集した。本科研に集う研究者の範疇を超えて広く一般に向けたアピールとして、9月24日に(財)東方学会・「総合人間科学」(中谷英明東京外国語大学教授共同研究プロジェクト)の協賛によるシンポジウム「アジア人間科学への道-東洋学とアジア研究-」に参加、さらに12月4日に本科研主催によるワークショップ「グローバル化とアジア人間科学-アジアの知恵で地域全球化を検証する-」を開催した。ワークショップでは当初組織された10研究部会を拡大した12研究部会の代表者によって各々の分野からグローバル化の相対化と研究蓄積の発信に向けた取り組み計画が発表された。本科研ではされた。各研究部会の活動内容および全体の動向は本科研において設置したホームページにおいて常時公開することによって参集した研究者間の交流を促し、一般向けには研究成果の公開・情報の提供に努めている。本科研ではされた。
自己免疫疾患患者のQOL向上をめざした看護支援プログラムの開発

SLE患者の療養上の困難には、年齢、性別、症状の有無が関連していた。また、慢性関節リウマチ患者の療養上の困難には、症状の有無、医療福祉サービスの利用、セルフケア行動が関連していた。両疾患患者ともに療養上の困難にはQOLとの強い相関があり、療養上の困難の低減をはかるためは、症状のコントロール、医療福祉サービスの利用、セルフケア行動がとれるための支援をし、QOLの維持・向上を図る看護支援が必要であることを明らかにした。本研究の目的は、自己免疫疾患患者のエンパワーメントが高められ、QOLが維持される看護支援モデルについて検討することである。1.2看護系学会参加および文献より支援プログラム開発に必要な資料収集を行った。2.SLE患者の質問調査から「療養状の困難」分析し、療養上の困難は、病気の進行に対する不安や、将来への不安など、病気の不確かさによるものの認知が高いことを明らかにした。また、療養上の困難の16項目は、因子分析で【療養に伴う心理的ストレス】【身体症状に伴う苦痛】【外見の変化への戸惑い】【経済・役割上の軋轢】の4因子が抽出された。療養上の困難認知の関連要因としては年齢、性別、症状の有無、QOLがあげられた。患者の療養上の困難認知は特にQOLと強い相関があり、療養上の困難認知の低減をはかることがQOLの維持・向上に必要であることが示唆された。さらに、対象者の平均年齢は46.8歳、60歳以上が15%を超えていて加齢傾向を示すことから、年齢が高く症状が進行した対象では、機能障害がどのように生活行動を制限させているか、生活行動の制限が、どのように療養上の困難認知に影響を及ぼすかなどを把握し、これらを含め、療養上の困難について、さらに検討を加える必要があった。3.療養上の困難認知の関連要因としては年齢、性別、症状の有無、QOLがあげられ、患者の療養上の困難認知は特にQOLと強い相関があり、療養上の困難認知の低減をはかることがQOLの維持・向上に必要であった。これらをもとに、17才、SLE患者の看護介入を行った。まず、病気の進行に対する不安や、将来への不安など、病気の不確かさによるものの低減をはかり、本人が希望しているADL拡大への支援と、家族に対して社会資源の活用のための情報提供をした。その結果、介入前との比較においてQOL尺度得点の著明な改善を見ることができた。1. 21年度の研究成果公表第3回日本慢性看護学会学術集会にて「外来通院中の全身性エリテマトーデス患者のセルフケア行動」について学会報告((青木、高谷、桑江)をした。外来通院中の全身性エリテマトーデス患者のセルフケア行動の特徴としては、治療薬の効果が高いため、患者も内服薬の重要性を理解し、実行していた。また、人間関係や仕事でのストレスが病気に影響を及ぼすことを理解してはいるものの、適切な対処法がとられているとはいえない状況があった。セルフケア支援においては、病状の把握とともに家庭、社会的支援環境を把握し、病の軌跡に応じた情報提供、環境調整行う必要性があった。2.「第3回日本慢性看護学会学術集会」(東京)「日本看護学教育学会第19回学術集会」(北海道)に参加し(青木・高谷)、慢性看護の視点、患者教育の視点から、自己免疫疾患患者のQOLの向上をめざした看護支援プログラムの開発に必要な情報収集を行った。3.自己免疫患者に特有な療養上の問題やセルフケアの阻害要因や対処法に関する調査を計画した。(青木、高谷、樋野、桑江、高崎)方法:質問紙調査。都市部の病院に通院している関節リウマチ患者300名(生物製剤使用者100名、非使用患者200名を予定)。関節リウマチの病態を画期的に改善している生物製剤の使用により療養上の困難およびQOLにどのような違いがあるかの検討し、看護介入の資料とする。当該大学および病院の倫理委員会で承認を得られた段階であり、調査は関係者の協力のもと22年3月8月にかけて実施予定である。I外来通院中の関節リウマチ(以後RAとする)患者における療養上の困難とその関連要因を明らかにする調査研究を実施した。方法としは、首都圏の大学病院に通院中のRA患者に研究を依頼し、同意が得られた患者に調査用紙を配布し郵送法で回収した。結果:質問紙配布者数193名、回答者数158名(回収率81.9%)、有効回答者数158名を分析対象とした。療養上の困難のとしては、「病気進行の不安」「将来の不安」「関節痛」「疲労感」「医療費の負担」が高くなり、療養上の困難合計得点に関連が認められたものは、年齢、性別、症状の有無、入院回数、NSAID・生物製剤の使用、医療福祉サービスの利用であった。療養上の困難合計得点と、MHAQには、r=0.754と相関あり併存妥当性が認められた。