hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
π-d相互作用を指向した磁性分子導体の開発とその物性

FeCp^*(dppe)とを共役アセチレン鎖で繋いだ有機金属分子を設計した。この分子では鉄原子上のスピンがアセチレン鎖と共役しTTF誘導体近傍まで非局在化することにより、強いπ-d相互作用の発現が期待される。現在この分子および電荷移動錯体の合成を進めている。本年度は以下のπ-d相互作用に基づく有機磁性伝導体の構造および物性について研究を行った。1.ハロゲン置換基を持つドナーを用いたπ-d相互作用系(EDO-TTFBr_2)_2FeCl_4の物性を詳細に検討した。室温のESRスペクトルではπ電子系と4電子系に由来するシグナルが分離されて観測されたが、温度低下とともにこれらのシグナルは融合した。解釈として(i)室温では有意な大きさを持たないπ-d相互作用が、格子の熱収縮により強くなる、(ii)室温では格子系へのエネルギー緩和が支配的であるが、低温では格子への熱緩和過程が抑えられるためπ-d間の交換相互作用が支配的になる、の二つの可能性がある。一方高圧下磁気抵抗測定の結果では、磁場を磁化容易軸方向に印加したときに磁気抵抗に二段階の不連続な上昇が見出された。これはπ電子系とd電子系それぞれのスピンフロップ転移に相当している。ゼロ磁場下ではフラストレートした磁気構造によりπ電子系のSDW状態が乱れているが、まずπ電子系がスピンフロップすることでフラストレーションの影響がなくなりSDW状態が長距離に成長し、さらにd電子系がスピンフロップするとこのSDW状態がπ-d相互作用により安定化することでいずれも抵抗が上昇すると解釈できる。2.TTP系ドナーDHDA-TTPと、Reinecke塩型錯体Cr(isoq)_2(NCS)_4(isoq=isoquinoline)の磁性について検討した。本ドナー分子は対称ドナー分子BDH-TTPとBDA-TTPのハイブリッドであり、弱強磁性転移点は二つの対称塩の中間の値である6.7Kを示している。DHDA-TTP塩の残留磁化が対称ドナー塩の1/5以下と小さい値であることはドナー分子の非対称性による乱れの効果とも考えられるが、保磁力が対称塩の二倍程度大きいことはこれとは矛盾する結果であり興味深い。本年度はこれまで得られたπ-d相互作用に基づく有機磁性伝導体のうち、TTP系ドナーBDH-TTPとReinecke塩型錯体[M(isoq)_2(NCS)_4](M=Cr,Fe ; isoq=isoquinoline)とからなる分子性弱強磁性体の圧力下の磁性について詳細に検討した。圧力印加に従い、Cr塩・Fe塩とも転移温度は上昇するが、特にCr塩の磁気転移温度の圧力依存性は既知の磁性体のなかでも最も大きい部類に属している。また残留磁化の温度T=0への外挿値は、Cr塩では圧力上昇とともに単調に減少していくのに対し、Fe塩では有意な圧力依存性は観察されなかった。これらの物質における残留磁化の大きさはスピン傾角により決定されるが、これは局在スピン間の反対称相互作用と反強磁性相互作用の比として見積もることができる。Cr塩では反対称相互作用の起源は[M(isoq)_2(NCS)_4]錯体の単一イオン異方性軸が隣接する分子間で異なっていることにあり、単一イオン異方性パラメータDの圧力依存性は分子間相互作用である反強磁性相互作用Jのそれと比較して小さいため、スピン傾角は減少していく。
「万人のための教育」で課せられたニュメラシー育成方略に関わる国際共同研究の企画

万人のための教育」で課せられたニュメラシー育成方略に関わる国際共同研究の企画に関わる本企画調査では、途上国協力を推進する国内の数学教育関係者が、今後学術国際共同研究を展開するために、目標・評価対象としての数学的識字力の動向、我が国の教育課程における数学的識字力、そしてその評価方法を掌握するとともに、途上国において求められる数学的識字力とは何かを知るシンポジウムを実施し、内外の関係者とのネットワーク作りを進めることを目的とした。8月に上海で調査を行い、1月に企画会合、シンポジウムを持った。8月の調査では、シンポジウム企画のためにどのような関係者の招聘が必要になるかを協議した。1月の企画会合では、シンポジウムの持ち方を相談した。その上で、今後の国際共同研究を推進するために海外から関係者を招聘したシンポジウムを実施した。日本数学教育学会、日本科学教育学会の後援で行われたシンポジウムには240名の参加者を得た。今後、研究として発展させるために内外の関係者と以下の点について共有した:1)OECDのPISAで定義された生きるために必要な数学的識字力とは何かを、専門家会合議長であるJan de Lange氏から直接講演を受けて聞くことができた。2)エジプト、ケニア、南アフリカ、インドネシア、ホンジュラスで展開されるJICAプロジェクト関係者から、Numeracyの育成方略、そこでのよい実践を聞くことができた。3)日本の授業研究を方法論とした米国等におけるよい実践について聞くことができた。これらの共有から、今後、Numeracy育成のための授業研究を通して得られたよい実践に対する成果を共有する共同研究としてVTRスタディに係る研究を企画した。
日韓音楽教育関係史に関する総合的研究-1945 年 8 月以降から現在までを中心に-

1945年8月以降から現在までの韓国の音楽教育史を整理しつつ,音楽教育をめぐる日韓両国のおもな関わりを,両国の音楽教育の基礎研究や研究・教育交流事例を通して明らかにし,日韓音楽教育関係史の構築を試みた。特に,めまぐるしく変化する韓国の動向を中心に,現代の日韓両国における音楽教育事情や諸課題について分析・検討し,日韓の音楽教科書をめぐる事例や多文化教育としての音楽科教育の日韓比較等を成果として発表した。本研究は,1945年から現在に至る期間の日韓音楽教育関係史を,総合的にまとめることを目的とする。具体的には,1945年8月から現在までの韓国の音楽教育史を整理し,その上で,音楽教育をめぐる日韓両国の関わりを,音楽教育の基礎研究や研究・教育交流事例を通して明らかにし,関係史の構築をめざす。平成22年度は,平成22年5月,7月,平成23年3月の三度にわたって,韓国で資料収集及び聞き取り調査等を実施した。最近の韓国の音楽教育の動向には,大きな変化がみられる。本研究では,特に2007年の教育課程に準拠した教科書が,2010年度から学年毎に順次,使用が始まったことに着目し,音楽科の教科書について入手,分析を行なった。2010年度は国定教科書の初等学校3,4学年,検定教科書の中学校1学年が,そして2011年度からは,いずれも検定教科書の初等学校5,6学年,中学校2,3学年が使用開始となった。それらを分析した結果,特徴的な点のひとつとして,日本の歌や伝統音楽が紹介されるようになってきたことがわかった。例えば初等学校3学年の国定教科書には日本古謡「さくらさくら」が取り上げられている。検定教科書については,出版社が多いため,全学年を通じてどのような教材曲が取り上げられているか,引き続いて分析作業を進めているところである。韓国では2009年末に教育課程の新たな改訂の骨子が示され,音楽科の在り方がさらに変わろうとしており,例えば,特定の期間における集中履修や美術との合科等が模索されていることなどについても調査した。また,日韓音楽教育関係史の基礎研究の一環として,筆者の地元である鳥取県を糸口あるいは接点として,音楽の関係を遡及する試みも始めた。平成23年度は,9月27日30日に韓国で資料収集及び聞き取り調査を実施した。韓国では2007年に改訂された教育課程に準拠した新しい教科書が,2010年度から学年毎に順次,使用されている。2011年度は,新たに初等学校(日本の小学校に当たる)の第5,第6学年,中学校の第2,第3学年で使用開始となった。これらの学年はいずれも検定教科書である。検定を受け合格した音楽科の教科書は,たとえば初等学校第6学年の5社,中学校第1学年の15社16種類のように,日本と比較して非常に多い。日本の音楽科の教科書(検定教科書)は,現在小学校が3社,中学校が2社である。本研究では,韓国の新しい音楽教科書及び一部の指導書における,内容や教材,指導のねらい等について,特に日本との比較や日本の歌や音楽の取り扱われ方に注視しながら分析を行った。この研究の成果が,2012年3月発行の『音楽教育実践ジャーナル』vol.9 no.2に掲載された「交流の時代における日韓の音楽教科書の現在」である。本研究は,1945年から現在に至る期間の日韓音楽教育関係史を,総合的にまとめることを目的としたものである。具体的には,1945年8月から現在までの韓国の音楽教育史を整理し,その上で,音楽教育をめぐる日韓両国の関わりを,音楽教育の基礎研究や研究・教育交流事例を通して明らかにし,関係史の構築をめざした。平成24年度は,最終年度であり,これまでの研究成果を基盤に,現在,急激に変わりゆく韓国の音楽教育の最新動向を,日本との関係史の視点からとらえ,成果公開,情報発信を行った。主なものとして次の2つをあげる。平成24年11月,韓国・仁川で開催されたアジア経済共同体フォーラム2012において,参加団体である(社)韓国芸術教育学会より招待講演を依頼され,「日本における多文化教育と韓国音楽の学習ーその変遷と課題ー」と題して講演を行った。日本における韓国音楽の学習の変遷と現状について,韓国で重要な教育課題となっている多文化教育の視点から検討し,情報提供してほしいとの主催者の依頼に応じたものである。詳細な内容は論文として事前に寄稿し,同フォーラムのために作成された論文集に掲載された。24年度が最終年度であるため、記入しない。

本研究課題には「-1945年8月以降から現在までを中心に-」という副題を付けている。「現在まで」とした場合,日本の学習指導要領に相当する韓国の教育課程や教科教育課程がここ数年頻繁に改訂が示され,日々更新される最新情報を把握し,分析・検討することに追われている点も否めない。研究全体の進捗状況が遅れているというほどではないものの,めまぐるしく変化する韓国の音楽科教育事情と新たな資料・情報を的確にとらえつつ,日韓音楽教育関係史を総合的にまとめるために,研究全体をさらに冷静に鳥瞰していく必要性を感じている。24年度が最終年度であるため、記入しない。
主鎖型・側鎖型光応答性多分岐高分子材料の光機能における分子形状効果に関する研究

高分子材料の物性や機能は、どのような化学構造をしているかという1次的な構造的因子ばかりでなく、長さや多分岐構造といった2次的な構造的因子の影響を大きく受ける。その中でも、多分岐高分子は、枝分かれ構造をしており、直線状高分子と種々の物性において大きく異なることが知られている。立体画像情報を回折格子として記録する高分子材料として高分子ホログラム材料があり、その記録方法として、光の照射部分から未照射部分に物質移動を利用する表面レリーフがある。昨年度は、高機能レリーフ形成材料の探索を目指して、光応答性基として、光照射によりトランス体-シス体間の可逆的な光異性化反応を示すアゾベンゼン分子を有する多分岐型のスターポリマーの合成を行い、その応答性について検討した。その結果、剛直なコアを有するポリマーがフレキシブルポリマーより応答性に優れていることが明らかとなった。そこで、本年度は、比較的剛直なアゾベンゼン分子そのものを多分岐状に結合した高分子を合成することを目的に、アゾベンゼン骨格の量末端にヒドロキシル基を有するアゾベンゼン分子と1,3,5-ベンゼントリカルボン酸を用いて、A2+B3反応により、分子量200025000の多分岐高分子を得、その光応答性について調べた。本研究は、高機能の光誘起型表面ホログラム高分子材料の開発を目的としており、光応答性高分子の設計と合成、その機能測定を行っている。過去の知見と研究結果に基づき、光応答性高分子として、主鎖型の分岐型アゾベンゼン高分子を用いる事とした。そこで本年度(6ヶ月)は、分子設計およびモノマーの合成を行った。アゾベンゼンの両端に反応活性基を導入した二官能性のモノマーと三官能性のモノマーを縮合重合し、A2B3型の分岐構造構築を目指し、次のようなモノマーを合成した。1.三官能アゾベンゼンモノマーとして、アゾベンゼンの一方のフェニル環に一つのカルボキシル基、もう一方のフェニル環に二つのカルボキシル基を有する非対称のアゾベンゼンモノマーおよび、これらのカルボキシル基をエチルエステルとしたアゾベンゼンモノマーを合成した。二官能アゾベンゼンモノマーとして、アゾベンゼンの両端にヒドロキシアルキル基を有する対称型アゾベンゼンを合成した。2.三官能アゾベンゼンモノマーとして、一分子中に水酸基を一つ、カルボキシル基を二つ有するアゾベンゼンモノマー、二官能アゾベンゼンモノマーとして、一分子中に水酸基とカルボキシル基を一つずつ有するアゾベンゼンモノマーを合成した。得られたモノマーはいずれも光異性化特性を示した事から、光誘起型表面ホログラム材料として利用できる事が期待できる。今後、これらの三官能アゾベンゼンモノマーと二官能アゾベンゼンモノマーを縮合重合する事によって、分岐型アゾベンゼンポリエステルの作製を試みる。そこで、本年度は、高機能レリーフ形成材料の探索を目指して、光応答性基として、光照射によりトランス体-シス体間の可逆的な光異性化反応を示すアゾベンゼン分子を有する多分岐型のスターポリマーの合成を行った。SH基を有するベンゼン誘導体およびメタン誘導体をコアに用い、ビニル基を有するアゾベンゼン誘導体とラジカル重合開始剤の存在化で重合することで、分岐鎖(2-4)、および分子量の異なる種々のスターポリマーを合成し、その光反応性を検討したところ、フレキシブルなポリマーに比べて、剛直であるベンゼン環をコアとするポリマーの光応答性が速いことが明らかとなった。
製品開発をめぐる技術と社会の再検討

本研究は、製品開発プロセスにおける技術的要因と社会的要因の関係について理論化し、その射程を工作機械の製品開発を対象として明らかにした。具体的には、(1)イノベーション研究において社会的要因が注目された理由と既存研究に残された問題点を明らかにし、(2)問題点を解消した理論モデルを導出し、(3)工作機械の製品開発を対象として技術的要因と社会的要因が形成・再編成されるプロセスを解明した。平成22年度は、「製品開発をめぐる技術と社会の再検討」という研究課題について、製品開発の実践の中で、製品開発に関わる技術的要因や社会的要因がいかに形成され再編成されるのか、工作機械の製品開発を対象としてその一連のプロセスを明らかにするために、下記の二つの点に焦点を当てた検討が行われた。第一に、製品開発における技術的要因と社会的要因の関わりに注目してきた先行研究を対象として、製品開発に影響を与えるとされる技術的要因や社会的要因それ自体の形成が十分に明らかにされていないという課題について、理論的検討を行った。この検討の成果は、本研究課題の最終年度内の公刊に向け、専門的な学術誌へ投稿を行った(2011年4月現在、査読中)。第二に、この理論的検討に基づいて最終年度に行うことを予定している工作機械の製品開発を対象とした本調査、ならびに本調査を踏まえた理論的枠組みの改訂を行うための準備であるパイロット調査を、わが国における1958年から1978年にかけたNC旋盤の開発を対象として行った。同調査ではヒアリング調査、公刊資料・社内資料の収集と分析をつうじて、本調査において調査すべきポイントの洗い出しが行われ、その成果は『首都大学東京GSBリサーチペーパー』にとりまとめられた。上述した二つの点に焦点をあてた検討が終了したことで、本研究の最終年度となる平成23年度に、1958年から2008年にかけた、普通旋盤、NC旋盤、マシニングセンタを中心としたわが国における工作機械開発の歴史的分析を行い、その分析を通じて、製品開発に関わる技術的要因や社会的要因を捉える枠組みを再検討するための準備を整えることができた。本研究は、製品開発の実践の中で、製品開発に関わる技術的要因や社会的要因がいかに形成され再編成されるのか、工作機械の製品開発を対象として、その一連のプロセスを明らかにすることを目的として行われた。具体的には、次の三点に取り組むものであった。第一に製品開発における技術的要因と社会的要因の関わりを分析してきた先行研究を批判的に検討すること、第二にこの検討から導出された理論的枠組みに基づいて工作機械開発を対象とした歴史的分析を行うこと、第三に歴史的分析を通じた理論的枠組の再検討を行うことである。本年度は、初年度に行なった先行研究の理論的検討、ならびに工作機械開発を対象とした歴史的分析として行なったパイロット調査を踏まえ、次の二点について、重点的に取り組んだ。第一に、工作機械開発の歴史的分析のための「本調査」を行なった。昨年度に行われた「パイロット調査」では、分析の対象期間において主要な工作機械メーカーのなかで特定の一社に着目し、その事業展開を中心に分析、ならびに調査すべきポイントの抽出を行なった。本年度はこの点に基づき、複数の工作機械メーカーを対象とした製品開発について、追加的な資料の収集を含む調査を行なった。第二に、歴史的分析と並行して、理論的検討で導出した枠組を再検討するための学会報告、ならびに、理論的検討によって導出された枠組に基づいた歴史的分析の一部について学会誌への投稿、また理論的枠組の射程を検討するための補助的な分析を行った。24年度が最終年度であるため、記入しない。
計算機アーキテクチャの低消費電力最適化に関する研究

本研究の目的は、コンピュータシステムの消費電力を、効果的に低減するアーキテクチャおよびハードウェアの構成・制御方式について研究することである。とくに、LSIのリーク電力を低減する技術と、Field Programmable Gate Array(FPGA)の低消費電力方式に焦点を当てて研究を行った。リーク電力低減技術の研究では、ハードウェアの構成方式として、回路構成要素の動作の必要がない時間帯を自動で検出して、その部分の電源スイッチを遮断し、リーク消費電力を低減する方式を研究した。マイクロアーキテクチャ・レベルの方式として、CPU内部の実行ユニットに着目し、パイプラインの停止(ストール)時を検知してスリープさせる方式を検討した。実際のCPU(SH3)のパイプライン・シミュレータを用いて解析した結果、Dhrystoneプログラムでは、それぞれ、最大で全体の約60%の期間、実行ステージが停止することが判明し、この期間にリーク電力を低減可能であることがわかった。さらに、実装方式に関する研究を行い、ゲーテッドクロック技術のイネーブル信号を活用することにより、細粒度の電源領域(ドメイン)へと分割する方式を考案した。CPUのデータパス部分に適用した結果、90nmデバイスでは、動作時リーク電力が約50%削減可能であり、電源スイッチの駆動による電力オーバヘッドは1%以下であることがわかった。FPGAの低消費電力化の研究では、以下の成果を得た。まず、市販のFPGAの消費電力を分析した結果、FPGAでは配線部分で全体の消費電力の7080%も占めていることが判明した。このため、配線部分の消費電力を低減するFPGA設計自動化手法の研究を行った。スイッチング頻度の多い配線に対し、優先的に配線の長さを短くするよう配置処理に制約を付加していく手法を考案し、プログラムを開発して評価した。また新たに、FPGA内部で最も消費電力の大きい配線部分で、2つの電源電圧を使って低電力化する方式を研究した。単一電源方式に比べ性能を維持したまま消費電力を3050%低減できることが明らかになった。本研究では、LSIの動作時リーク電力低減技術と、FPGAの低電力技術に焦点を当てて進めており、下記の成果を得た。前者の研究では、走行時にスリープできる回路部分を検出し当該部分のスリープ/起床動作を制御することにより、動作時リーク電力を低減する。LSIの状態遷移回路に着目し、状態が遷移しないサイクルを検出して、スリープ可能な組合せ論理ゲート群をスリープさせ、リーク電流を遮断する方式を提案した。評価の結果、動作時リーク電力が3060%低減できることが判明。国際学会IEEE MWSCAS2004、および、論文誌(下記)で発表した。また、データパスにおいてCPUの算術論理演算ユニット(ALU)に着目し、ALUの入力レジスタが変化しないサイクルを検出してALUをスリープさせる技術を提案。アーキテクチャの視点では、ALUの入力レジスタが変化しない状況は、CPUのパイプライン・ストール等が原因で起こる。SH3 CPUに実験適用し評価した結果、ALUの動作時リーク電力を最大85%低減可能であることが分かった。電子情報通信学会東京支部大会(2005年3月)で発表し、学術奨励賞を受賞した。FPGAの低電力技術の研究は、演算アーキテクチャおよび制御回路実現方式の両面から進めたところ、FPGAにおいては配線による電力が支配的であり(電力全体の6080%を占有)、配線の電力低減が鍵を握ることが判明。配線部分の電力を低減するレイアウト手法を考案し評価した。電力を最大で60%低減できることが分かり、電子情報通信学会総合大会で発表した。また、回路をFPGA上で実現し、本補助金で購入したロジック・アナライザを初めとする測定機器を使用して実測を行なった。

電力低減効果の実測値とシミュレーション値に、良い相関が取れていることが分った。現在、CPUをFPGA上に実現し電力低減効果を実測する研究を進めている。本研究では、LSIのリーク電力低減技術と、FPGAの低電力技術に焦点を当てて進めており、今年度は下記の成果を得た。前者の研究では、内部の演算器で演算の必要が無い期間を自動的に検出し、電源スイッチトランジスタ(パワースイッチ)を遮断してリーク電流を停止させる方式について、LSIへの実装面から研究を行った。具体的には、CPUチップの演算回路の設計を行い、その回路に付加するパワースイッチの配置位置やサイズが回路性能に与える影響について解析した。その結果、パワースイッチの配置位置を変えることで、回路の性能(遅延時間)が約30%変化することがわかった。研究の成果を、2005年10月、IEEE International System-on-Chip Conferenceで論文発表した。さらに、ここで得られた知見を発展させ、パワースイッチが存在する回路での新しい遅延時間見積り方式を考案した。CPUチップに適用して評価した結果、実際の遅延値と数%の誤差で見積り値が一致することがわかった。この研究成果は、2006年1月、IEEE Asia and South Pacific Design Automation Conferenceで論文発表した。また、CPUのパイプライン制御とリーク電力低減制御を連動させる方式について、アーキテクチャレベルから研究を進めた結果、Dhrystoneベンチマークプログラムに対してリーク電力を約60%低減できることが判明した。結果を2006年3月の電子情報通信学会総合大会で発表した。一方、FPGAの低電力技術の研究では、FPGA内部で最も消費電力の大きい配線部分で、2つの電源電圧を使って低電力化する方式を研究した。従来の単一電源方式に比べ性能を維持したまま消費電力を3050%低減できることがわかった。なお、上記国際学会で発表した成果について、雑誌論文を執筆し現在投稿中である。前者の研究では、リーク電力を低減するため、CMOS回路とグラウンドの間にパワースイッチを挿入し、スリープ時に電源遮断する方式を研究している。パワースイッチの存在が回路の動作速度に影響を与えるため、遅延時間の解析が難しい。本研究では、遅延時間に影響する物理パラメータを新たに抽出し、新しい遅延時間見積り方式を考案した。研究成果を英文論文誌に投稿し、掲載された。
高圧ガス存在下における細孔内の拡散係数の測定

超臨界二酸化炭素存在下における2種類の吸着剤(BPL活性炭、高表面積活性炭)に対するベンゼン、トルエン,アセトンの平衡吸着量の測定を温度313K,圧力112MPaの範囲で行った。さらに純二酸化炭素および溶質であるベンゼン,トルエン,アセトンの純成分平衡吸着量の測定を行った。吸着平衡関係は以下の通りであった。温度一定の条件下では平衡吸着量は純溶質の平衡吸着量を最大値として溶質や吸着剤の種類にかかわらず実験圧力の上昇により減少していくことがわかった。同一吸着剤における3種類の溶質の平衡吸着量を比較するとベンゼンとトルエンではほぼ同程度の吸着量を示したが、分子構造,極性の大きく異なるアセトンでは他の2つの溶質に比べ吸着量が小さくなった。また、高表面積活性炭はBPL活性炭に比べ大きな吸着量を示したが、圧力に対する傾向としてはBPL活性炭とほぼ同様な挙動を示した。これらの原因は溶媒である二酸化炭素の溶解力や二酸化炭素の競争吸着に平衡吸着量が複雑に依存しているためであると推定される。以上の結果を基に超臨界流体存在下における溶質の平衡吸着量の推算法の検討を行った。推算にはPrausnitzらが提案した理想吸着溶液モデルを高圧下へ適用したところ、推算値は実験値をほぼ良好に表ることができた。高圧下における溶質の平衡吸着量は各純成分の平衡吸着量を用いることにより、ほぼ良好な精度で推算できる手法が確立できた。吸着層内物質移動機構の検討では、吸着層内における物質移動の機構および速度の解析を既に提案した物質移動モデルを用いて行った結果、種々の測定条件下により得られた破過曲線を良好に相関することができた。また得られた表面拡散係数の値は低圧力における文献値と同程度であり、このことからも本研究のデータの精度とモデルの正当性を確認することができた。当初、吸着測定装置の適用物質を拡大するため水素炎イオン化検出器の導入を検討したが、一部技術的問題が未解決のため今回は導入を断念し、既存の紫外分光光度計を検出器として使用して実験を行った。吸着平衡関係の推算に関しては、実験データをもとにDubinin-Astakhov式のパラメーター中に圧力依存性を導入し、検討を行った。最初に購入したBET比表面積測定装置により、BPL活性炭の細孔容積と比表面積を測定した上で、吸着平衡関係を良好に相関できることを見い出した。またその結果よりそれまでの測定圧力領域より低圧力域に最大吸着量が存在することが推定されたため、より低圧力域での吸着量測定を行った。その結果、0.99MPaと0.49MPaにおける平衡吸着量が同程度の吸着量であることが判明し、最大吸着量はこれらの間に存在するものと判明した。しかしながら推算結果は十分とはいえず、現在はPrausnitzらの気液平衡の溶液論を吸着平衡関係に近似した推算法を検討中である。吸着層内物質移動機構の検討に関しては吸着層内の物質移動機構及び速度の解析をすでに提案した物質移動モデルを用いて相関した結果、種々の測定条件下より得られた破過曲線を良好に相関することがのできた。購入したBET比表面積測定装置により、BPL活性炭の細孔構造を測定したところ、ミクロ孔の構造を有していることが判明したため、この結果より本研究での物質移動モデルの正当性を確認する事ができた。また得られた表面拡散係数の値は低圧力にとおける文献値と同程度であり、このことからも本研究のデータの精度とモデルの正当性を確認した。

超臨界二酸化炭素存在下における2種類の吸着剤(BPL活性炭,高表面積活性炭)に対するベンゼン、トルエン,アセトンの平衡吸着量の測定を温度313K,圧力112MPaの範囲で行った。さらに純二酸化炭素および溶質であるベンゼン,トルエン,アセトンの純成分平衡吸着量の測定を行った.吸着平衡関係は以下の通りであった。温度一定の条件下では平衡吸着量は純溶質の平衡吸着量を最大値として溶質や吸着剤の種類にかかわらず実験圧力の上昇により減少していくことがわかった。同一吸着剤おける3種類の溶質の平衡吸着量を比較するとベンゼンとトルエンではほぼ同程度の吸着量を示したが、分子構造,極性の大きく異なるアセトンでは他の2つの溶質に比べ吸着量が小さくなった。また、高表面積活性炭はBPL活性炭に比べ大きな吸着量を示したが、圧力に対する傾向としてはBPL活性炭とほぼ同様な挙動を示した。これらの原因は溶媒である二酸化炭素の溶解力や二酸化炭素の競争吸着に平衡吸着量が複雑に依存しているためであると推定される。以上の結果を基に超臨界流体存在下における溶質の平衡吸着量の推算法の検討を行った。推算にはPrausnitzらが提案した理想吸着溶液モデルを高圧下へ適用したところ、推算値は実験値をほぼ良好に表すことができた。高圧下における溶質の平衡吸着量は各純成分の平衡吸着量を用いることにより、ほぼ良好な精度で推算できる手法が確立できた。吸着層内物質移動機構の検討では、吸着層内における物質移動の機構および速度の解析を既に提案した物質移動モデルを用いて行った結果、種々の測定条件下より得られた破過曲線を良好に相関することができた。BET比表面積測定装置により、BPL活性炭の細孔構造を測定したところ、ミクロ孔の構造を有していることが判明したため、この結果より本研究での物質移動モデルの正当性を確認することができた。また得られた表面拡散係数の値は低圧力における文献値と同程度であり、このことからも本研究のデータの精度とモデルの正当性を確認することができた。
経鼻的母胎免疫による新生児特異的免疫能の誘導と急性中耳炎予防の可能性

(1)経鼻的母胎免疫による母体母乳中および血清中インフルエンザ菌特異的抗体の誘導インフルエンザ菌外膜蛋白P6;50μgをコレラトキシン;5μgとともに雌マウス(BALB/C、4週齢)に2週間各日に経鼻免疫を行った結果、母乳中および血清中にP6特異的抗体(IgA、IgG、IgM)が誘導された。(2)母胎免疫による新生児マウスへの影響の検討インフルエンザ菌外膜蛋白P6;50μgをコレラトキシン;5μgとともに雌マウス(BALB/c、4週齢)に2週間各日に経鼻免疫を行い雄と交配・出産させる。新生児マウス血清中には母マウスから経胎盤的に移行したと考えられる抗P6特異的IgG抗体が認められた。(3)新生児の哺乳状態によるインフルエンザ菌特異的免疫抗体の変化インフルエンザ菌外膜蛋白P6;50μgをコレラトキシン;5μgとともに雌マウス(BALB/c、4週齢)に2週間各日に経鼻免疫を行い雄マウスと交配出産させる。同時期に出産するように非免疫雌マウスを設定し、(A)経鼻免疫母マウスが自分の出産した仔マウスを育てる群、(B)免疫母マウスが非免疫母マウスが出産した仔マウスを育てる群、(C)非免疫母マウスが免疫母マウスが出産した仔マウスを育てる群、(D)非免疫母マウスが自分の出産した仔マウスを育てる群、の4群に分類し、新生児マウスの血清中抗P6特異的免疫抗体の変化について検討した。(A)、(B)群では新生児マウス血清中抗P6特異的IgG抗体が生後3週まで高く維持されたが、(C)、(D)群では生後2週で枯渇した。(4)抗P6特異的IgG抗体サブクラスの検討P6にて経鼻免疫した母マウス血清中、母乳中ともに抗P6特異的IgG抗体サブクラスではIgG2b有意で、IgG1、IgG2aがこれに次いだ。(A)、(B)群の新生児マウス血清中抗P6特異的IgG抗体サブクラス分布はP6経鼻母マウス血清中、母乳中のそれらと同様であった。(1)経鼻的母胎免疫による母乳中インフルエンザ菌特異的IgAおよび胎盤IgG抗体の誘導インフルエンザ菌外膜蛋白P6;50μgをコレラトキシン;5μgとともに雌マウス(BALB/c、4週齢)に2週間各日に経鼻免疫を行った結果、母乳中および血清中にP6特異的抗体(IgA、IgG、IgM)が誘導された。新生児マウス血清中には母マウスから移行したと考えられる抗P6特異的抗体(IgA、IgG)が認められた。同時期に出産するように非免疫雌マウスを設定し、(A)経鼻免疫母マウスが自分の出産した仔マウスを育てる群、(B)免疫母マウスが非免疫母マウスが出産した仔マウスを育てる群、(C)非免疫

母マウスが免疫母マウスが出産した仔マウスを育てる群、(D)非免疫母マウスが自分の出産した仔マウスを育てる群、の4群に分類し、新生児マウスの血清中抗P6特異的免疫抗体の変化について検討した。(A)、(B)群では新生児マウス血清中抗P6特異的IgG抗体が生後3週まで高く維持されたが、(C)、(D)群では生後2週で枯渇した。(4)抗P6特異的IgG抗体サブクラスの検討P6にて経鼻免疫した母マウス血清中、母乳中ともに抗P6特異的IgG抗体サブクラスではIgG2b有意で、IgG1、IgG2aがこれに次いだ。(A)、(B)群の新生児マウス血清中抗P6特異的IgG抗体サブクラス分布はP6経鼻母マウス血清中、母乳中のそれらと同様であった。
タンパク質のファミリー分布に注目したタンパク質ワールドの研究

物理的なパラメータによる高精度タンパク質分類法を用いて、ゲノムからの全タンパク質の高精度分類を行い、タンパク質ワールドというコンセプトが進化のプロセスで実際に成立しているかどうかを検討した。真核生物のゲノムでは、膜貫通領域を含むエキソンが体系的にシャフリングを受けていることが分かった。また原核生物では、突然変異だけで一定割合の膜タンパク質を形成できることが分かった。現実の生物ゲノムはエキソンシャフリングや突然変異などのランダムプロセスの平衡状態にあることが示された。大量に蓄積されてきているゲノム情報に対して、物理化学的パラメータによる高精度タンパク質分類システムをいくつか用意し、生物種による違いを比較する。そして、進化の問題について新しい視点から検討することにしている。平成20年度は、2つの側面からゲノムからの全アミノ酸配列の解析を行った。膜タンパク質についてのシミュレーションであり、もう一つは電荷分布によるタンパク質の分類であるが、主として後者について集中的に研究を進めた。ヒトゲノムから得られる全アミノ酸配列に対して、電荷の自己相関関数を計算したところ、意外にも非常に鋭い28残基の周期性が見られた。自然の変異ではこのような鋭い周期性は起こらないので、進化の過程でこのような性質を持ったタンパク質が発生し、維持されてきたと考えられる。そこでこの周期性を持ったタンパク質を全アミノ酸配列から抽出し、その数を全遺伝子数に対して相関を調べてみた。300種類近い生物種についての解析を行ったのだが、脊椎動物以外の生物種における比例関係と脊椎動物のそれがはっきり違う傾きを示していた。つまり、この28残基の電荷周期性を示すタイプのタンパク質が脊椎動物の進化において初めて発生したと考えられるのである。物理的なパラメータによるタンパク質の分類を行ったことによって、進化的に非常に重要なタンパク質のファミリーが見出されたと考えられるのである。さらに、脊椎動物だけで発生したタンパク質がどのような機能を持っているかを解析したところ、ほとんどすべてがジンクフィンガータンパク質というDNA結合タンパク質であると推定された。膜タンパク質については、アミノ酸配列に対するランダムな突然変異をコンピュータ上で導入するシミュレーションを行ったところ、アミノ酸の組成だけを保存すれば、配列をランダム化しても膜タンパク質の割合が変化しないという興味深い結果を得た。タンパク質ワールドというのは、ファミリーの間にタンパク質の変換可能性があり、タンパク質全体はその反応の平衡状態にあるというコンセプトである。本研究では、物理的なパラメータによる高精度タンパク質分類法を用いて、ゲノムからの全タンパク質の高精度分類を行い、タンパク質ワールドの高精度分類を行い、タンパク質ワールドの性質を明らかにすることを目的としている。また、膜タンパク質を例として、タンパク質ワールドというコンセプトの根拠とを示すための実験とそれに対応するシミュレーションを行う。具体的には、次の2つの側面から研究を行う。一つは、主に水溶性タンパク質の分類を電荷分布の解析であり、もう一つは膜タンパク質の膜貫通領域の引き抜きの実験と粗視化シミュレーションとの比較である。前者では、ゲノム配列から得られるアミノ酸配列を電荷の配列に変換し、その自己相関関数を計算し、ゲノム比較を行う。平成21年度たは、200種以上の生物ゲノムについて比較を行ったところ、28残基の周期性が見出され、それが脊椎動物のみで顕著に増大していた。タンパク質ワールドという従来のコンセプトでは、具体的な生物界における進化について提案はなされていなかったが、本研究では各生物ゲノムにおけるタンパク質ワールドを比較することができた。後者の膜タンパク質に関連する研究では、アミノ酸配列が膜を通り(膜に埋め込まれる)プロセスが素過程として本質的である。原子間力顕微鏡を用いたフォースカーブの測定は直接その素過程を調べる手法として最適である。平成21年度には、実際に膜タンパク質のフォースカーブ測定を行うことができた。また粗視化シミュレーションの手法も合わせて開発した。さらに、多くのゲノムからの全アミノ酸配列を開発済みの膜タンパク質予測システムで解析し、膜貫通ヘリックスの数についてタンパク質ワールドのコンセプトに合致する結果を得た。平成22年度には、膜タンパク質の高精度分類の研究で大きな成果が得られた。真核生物のゲノムでは、遺伝子がエキソン-イントロン構造をとっているが、その構造が進化的時間でどう変化しているかということは、タンパク質ワールドを理解するために非常に重要な問題である。また、原核生物のゲノムにおける遺伝子の変化は主にDNA塩基配列に対する突然変異によって起こっている。それが生物ゲノムで設計されているタンパク質ワールドに対してどのような影響を与えているかも重要な問題である。前者については、エキソン数に対する膜タンパク質の分布とアミノ酸配列中の膜貫通領域の位置分布を調べることから、膜貫通領域を含むエキソンが体系的にシャフリングを受けていることが分かった。これはタンパク質ワールドの、進化的な時間スケールでの対波っくな側面を示している。

他方、後者については、高精度予測システムを一種の評価関数として、DNA塩基配列への突然変異のシミュレーションを行った。その結果、コドンの使用頻度を現実の偏った分布に合わせると、膜タンパク質の割合が再現された。これも原核生物におけるタンパク質ワールドのダイナミックな側面を示している。これらの研究は、我々が開発してきた予測システムが高い精度のシステムとなっていることの単なる反映ではなく、その物理的な考え方が正しいことを示唆している。もう一つの大事な結論は、エキソン数に対するタンパク質の種類数の分布や、配列シミュレーションの結果など全てが、現実の生物ゲノム全体がランダムなプロセスの平衡状態を示していることである。
環境細菌の新規病原性獲得における原生生物の関与についての解析

環境中で生存するレジオネラとその宿主である原生生物との共生関係を明らかにすることを目的に研究を行った。ゾウリムシを共生宿主とした解析により、レジオネラが持つ共生に必須な因子を複数同定した。また、レジオネラは特定の因子を用いることで原生生物との共生関係を維持あるいは解消し、生存戦略の一端として利用していることが示唆された。以上の結果は、レジオネラの生態解明に大きく貢献するものであり、環境中でのレジオネラの拡散防止法の開発に繋がることが期待できる。環境中に存在する病原性細菌の中には、原生生物との共生関係を成立させ、その細胞内で生存しているものが存在する。この環境中での共生という現象が、ヒトでの病原性としての細胞内寄生能とどのような関係性があるのか、あるいは細胞内寄生能の獲得に関与しているのかを明らかにすることが本研究の目的である。そこで、一般的な環境細菌であり、かつヒトに病原性を示す細胞内寄生菌でもあるレジオネラと、その環境中での宿主候補としてのゾウリムシを用いた共生モデルを確立させ、これを用いた詳細な解析を行った。宿主となるゾウリムシは、山口大学のナショナルバイオリソースプロジェクトから取得し、レジオネラについては、山口県内の環境中から複数株を分離することに成功した。それら野外分離株の全株において次世代シーケンサーによるゲノム解析を実施し、得られたドラフトゲノム情報を公表した。これら取得したゾウリムシとレジオネラの複数の株を用いた感染実験を行った。結果、多くのレジオネラ株がゾウリムシ内での消化を免れ、長く細胞内に留まることが示され、ゾウリムシでの共生が成立することがわかった。しかし、環境中から分離した一部の野外株の中には、ゾウリムシに対して細胞毒性を示し、共生が成立しない株も存在することが明らかになった。そこで、こうした細胞毒性が起こるメカニズムを解明するため、トランスポゾンのランダム挿入による変異株を作製し、ゾウリムシへの細胞毒性に関連する遺伝子の同定を試みた。結果、作製した240の変異株のうち、4株で細胞毒性の消失が認められ、特定の遺伝子がゾウリムシへの毒性の原因となっており、共生の成立・不成立のスイッチングを行っていることが示唆された。本研究の根幹となる「ゾウリムシとレジオネラの共生モデル」の確立に成功し、これを用いた解析が進んでいる。また、環境中から分離したレジオネラの中から、ゾウリムシとの共生が成立しない特徴的な株が得られ、これを親株とした変異株の作製が行われた。この変異株を用いた解析により、ゾウリムシでの共生に関与する因子が同定された。こうしたゾウリムシを用いた感染実験や、レジオネラの変異株作製といった技術的な面ではこれまでに何ら問題はなく、次年度以降の研究の発展が期待できる。また、ゾウリムシの核内共生細菌であるホロスポラとレジオネラのゲノム解析から、これら二つの菌の間で水平伝搬された可能性がある遺伝子の探索も行われ、その候補となる遺伝子のリストアップ、並びにレジオネラでの変異株作製も当初の計画通りに行われている。我々の身の回りの環境中には、ヒトや動物に感染し病気を起こす病原性細菌を含む多くの細菌が存在している。その中には、原生生物との共生関係を成立させ、その細胞内で生存することが可能なものも存在する。本研究では、この自然環境中における病原性細菌の「共生」という現象に着目し、ここから新規病原因子の同定や、ヒトや動物への感染リスクを評価し、これを制御する手法を確立させることを目的としている。宿主となる原生生物としてはゾウリムシを採用している。山口大学のナショナルバイオリソースプロジェクトから取得し、感染実験に利用している。レジオネラについては、山口県内の環境中から複数の野外分離株を取得することに成功した。これらの材料を用い、原生生物(ゾウリムシ)・病原性細菌(レジオネラ)の共生モデルの確立に成功した。また、この共生モデル系を用いた分子レベルでの解析により、レジオネラの特定の遺伝子が、ゾウリムシとの共生の成立・不成立のスイッチングを行っていることが明らかとなった。すなわち、自然環境中においてゾウリムシは、能動的に宿主となる原生生物の選択を行う機構を持つことが示唆された。現在は、この機構が持つ生物学的意義や、共生によって原生生物と病原細菌の双方が得られるメリット等を明らかにすることを目標に研究を進めている。一方で、ゾウリムシの核内にはホロスポラ属菌が共生しており、このホロスポラのゲノム解析を基盤としたレジオネラの共生因子の同定も行っている。これら二つの共生細菌の間で共有されている共生機序を明らかにすると同時に、共生因子の水平伝搬や遺伝学的進化への関与についても解析を進めている。現在は、候補となった共生因子の欠損株を複数作製し、この性状解析とゾウリムシ内での共生の可否について詳細な解析を行っている。ゾウリムシの維持、培養といった基本操作、またレジオネラの感染実験等は実験手技として完全に習得しており、レジオネラでの遺伝子欠損株および相補株の作製といった遺伝子操作技術についても確立されている。これにより、「ゾウリムシとレジオネラの共生モデル」を用いた遺伝学的および分子生物学的解析が進んでおり、これまでに何ら問題はない。次年度の研究での発展が十分に期待できる。さらに、我々が自然環境中から分離したレジオネラ株が保持していたプラスミドを分離・精製し、この性状解析を行った。

この成果を基にした新規レジオネラー大腸菌シャトルベクターの開発にも成功しており、このプラスミドベクターを今後の研究における有用なツールとして使用していく計画である。ホロスポラのゲノム情報を基盤とした解析においては、ゾウリムシ内での共生に必須な5つの候補遺伝子を同定し、レジオネラにおける各遺伝子の欠損株作製と性状解析が行われている。この研究計画も概ね当初の予定通りに進んでおり、現在、論文にまとめ投稿予定である。また、発展的な解析として、この手法を他の環境細菌における共生因子の探索と同定にも応用できないかと考え、いくつかの候補となる病原細菌との比較ゲノム解析を行う計画である。環境中にはヒトや動物に感染し病気を起こす病原細菌が多く存在している。その中には、原生生物を自然宿主として共生関係を成立させ、その細胞内で生存・増殖するものが存在する。本研究では、この環境中における病原細菌と自然宿主との「共生」という現象に着目し、ここから新規病原因子の同定や、抗生物質を用いた方法に代わる新しい細菌感染症の制御方法を確立させることを目的として解析を進めた。レジオネラは、ヒトに致死的な肺炎を引き起こす病原細菌でありながら、身近な環境中にも広く一般的に存在している。このレジオネラの自然宿主となる原生生物として、ゾウリムシを用いた共生モデルを確立した。また、この共生モデル系を用いた分子レベルでの解析により、レジオネラの持つlefA遺伝子が、ゾウリムシとの共生の成立・不成立のスイッチングを行っていることが明らかとなった。すなわち、自然環境中においてレジオネラは、宿主となる原生生物の選択を能動的に行うことが可能であることが示唆された。一方で、ゾウリムシの核内にはホロスポラ属菌が共生しており、このホロスポラとレジオネラの間で何らかの共生機序が共有されていると考えた。そこで、これら二つの共生細菌の比較ゲノム解析と、その情報を元にした遺伝子欠損株を用いた解析を行った結果、複数の共生関連候補遺伝子の同定に成功した。また、実際にそれら遺伝子の欠損株を用いた感染実験では、ゾウリムシとの共生能が失われることがわかった。こうした共生関連遺伝子の機能をより詳細に解析し、これをターゲットとすることで、環境中からのレジオネラ排除や、ヒトへの感染防御につながる新しい手法の確立が期待できる。環境中で生存するレジオネラとその宿主である原生生物との共生関係を明らかにすることを目的に研究を行った。ゾウリムシを共生宿主とした解析により、レジオネラが持つ共生に必須な因子を複数同定した。また、レジオネラは特定の因子を用いることで原生生物との共生関係を維持あるいは解消し、生存戦略の一端として利用していることが示唆された。以上の結果は、レジオネラの生態解明に大きく貢献するものであり、環境中でのレジオネラの拡散防止法の開発に繋がることが期待できる。27年度に作製した変異株の性状解析が中心となる。ゾウリムシと共生するレジオネラ、共生しないレジオネラ、共生しないレジオネラから作製した変異株(再び共生する)の性状や病原性を比較検討する。ゾウリムシを用いた解析では、細胞内で菌が存在する食胞の性状を解析する予定であり、食胞膜蛋白の局在や食胞内の化学的性状を明らかにすることで、共生時に特徴的な現象を見つける。
海産仔稚魚におけるEPA及びDHAの役割とその要求量に関する研究

ふ化仔魚の成長に伴う体脂肪酸組成の変動を調べる目的で、卵から20mmに至る各サイズの仔魚(シマアジ、ブリ、マダラ)を採集し、その脂肪酸組成を分析した。3魚種ともふ化後5ー10mmサイズにかけ著しくDHAのみが低下することが明らかになった。この結果から、海産仔稚魚は特にDHAを強く要求すると推察された。次に、アルテミアへのEPA及びDHAの取り込み実験の際にいずれの形態の油脂がアルテミアに取り込まれ易いのかを検討した結果、幼生中の脂質およびnー3HUFA含量は、TG、ME、EE区で強化後24hで最高に達し、EE区で最も高い取り込みが見られるとともに、ME、EE区のTG含量はTG区と変わらない値を示し、エステル型油脂は幼生中で速やかにTGに転換されることが示唆された。そこで、これらの油脂で強化したアルテミアを用いて、イシダイおよびマダイ仔稚魚に対する餌料価値を調べたところ、生残率や活力試験の結果および魚体中のnー3HUFA含量がアルテミア中のnー3HUFA含量とよく相関し、nー3HUFAの取り込みが優れたエステル型油脂、特にEEで強化したアルテミアを仔稚魚に与えた区で優れた飼育成績が得られた。次に、EE型のEPA及びDHAを用いてアルテミアを強化し、ブリ及びマダイ仔魚(7ー10mmサイズ)に対するEFAとしての効果を比較した。その結果、アルテミア給餌期間中のブリおよびマダイともEFAとしてEPAのみでは十分な活力を得る事ができず、健全な種苗を育成するためにはDHAが必須であることがわかった。最後に、マダイおよびシマアジ稚魚(0.5g以上)におけるEPA及びDHAのEFAとしての効果と両脂肪酸の要求量を調べた。マダイ稚魚のEFA要求量はEPA単用区で飼料中1%、DHA単用区で0.5ー1%、EPA,DHA併用区で各0.25ー0.5%、シマアジ稚魚ではDHA単用区で1.7%であることが明かとなった。まず、シマアジの卵、ふ化仔魚、全長5、10、15及び20mm各サイズの仔魚をサンプリングし、水分、脂質含量、脂質組成及び脂肪酸組成を調べると共に、各値を絶対量で標示し、各脂肪酸の消長を調べた。なお、本実験では多量のサンプルを処理する必要があるため、ガスクロマトグラフに直結することができる自動インジェクタ-を備品として購入した。これによりサンプルの処理能力が倍増した。シマアジを分析した結果、脂質含量はふ化後10mmサイズまで著しく減少し、その後緩やかに増加した。脂質中の極性脂質は20mmサイズまでほとんど変化せず、脂質の大きな変動は非極性脂質で見られた。両画分の脂肪酸組成の絶対量を調べたところ、DHA含量は10mmサイズに至るまで直線的に減少した。これらの結果から、ふ化後10mmサイズにおけるシマアジ仔魚は餌料(ワムシ)不足とワムシ中に含まれるDHAすなわちEFA不足を呈していることが明らかになった。次に、EPA及びDHAを取り込ませたアルテミアを用いてマダイ仔魚を飼育し、EPAとDHAの必須性を調べると共に、両脂肪酸のEFAとしての効力を比較したところ、DHAはEPAに比較し、特に活力において優れていた。現場において良くこの稚魚は活力がある、またはないと指摘されていたが、その原因が現在まで不明であった。

本研究の結果より、その因子としてDHAが関与することが実証された。さらに、飼育終了後、生物餌料、飼料および飼育魚の一般成分の分析を行うと共に、脂質組成、脂肪酸組成を調べたところ、EPAは魚体中でドコサペンタエン酸(DPA)にまで転換されるがDHAには転換されないこと、DHAはDPAやEPAなどの脂肪酸に転換されない、すなわち短鎖化されないことも明らかにした。アルテミアへのEPA及びDHAの取り込み実験の際にいずれの形態の油脂がアルテミアに取り込まれ易いのかを検討した。nー3高度不飽和酸(nー3HUFA)含量が同じ4種類の形態の異なる油脂、TG、ME、EEおよびFFAを用いて栄養強化し、幼生アルテミアへの油脂の取り込みを比較した。その結果、幼生中の脂質およびnー3HUFA含量は、TG、ME、EE区で強化後24hで最高に達し、EE区で最も高い取り込みが見られた。ME、EE区のTG含量はTG区と変わらない値を示し、エステル型油脂は幼生中で速やかにTGに転換されることが示唆された。次にこれらの油脂で強化したアルテミアを用いて、イシダイおよびマダイ仔稚魚に対する餌料価値を調べた。生残率や活力試験の結果および魚体中のnー3HUFA含量がアルテミア中のnー3HUFA含量とよく相関し、nー3HUFAの取り込みが悪いFFA強化区では低い活力しか得られなかったのに対し、nー3HUFAの取り込みが優れたエステル型油脂、特にEEで強化したアルテミアを仔稚魚に与えた区で優れた飼育成績が得られた。この結果、アルテミアへの強化油脂の形態としてはEE型が優れていることが明らかになった。次に、マダイ稚魚におけるEPA及びDHAのFFAとしての効果と両脂肪酸の要求量を調べた。EPA,DHA各0.25%及び0.5%単用区を比較すると、明らかにDHA単用区で優れた成長と飼料効率を示したが、添加量を1%にすると両者の間に差はなく、各0.25%及び0.5%併用区と同様にいずれも最大の成長と飼料効率を示し、マダイ稚魚のEFA要求量はEPA単用区で飼料中1%、DHA単用区で0.5ー1%、EPA、DHA併用区で各0.25ー0.5%であるものと推察された。シマアジ稚魚も同様に試験を行ったところ、EFA欠乏飼料区では7日目より摂餌不良と斃死が観察された。DHA単用の場合には1.7%添加で最大の成長を示すとともに、DHAはEPAに比較して飼料効果が優れていること、0.8%以上のEPAの添加はかえって成長の低下を招くことがわかった。