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新規有機補欠分子CTQ(システイン・トリプトファンキノン)の全合成と機能解明

[1]CTQの酸化還元挙動とチオエーテル基の電子的効果前年度において合成したキノン体に加え、セミキノンラジカル誘導体、キノール型還元体を調製し、それぞれの構造を明らかにするとともに、セミキノンラジカル誘導体についてはESRスペクトルを用いて電子の非局在化状態を検討した。得られた情報を既存のインドールキノン誘導体のものと比較検討し、4位に結合したチオエーテル官能基の電子的効果について考察を加えた。[2]CTQによるアミンの酸化反応機構CTQと各種アミン誘導体との反応を嫌気性条件下で検討し、反応中間体や生成物の同定を行った。さらに反応を視外可視吸収スペクトルやNMRスペクトルなどを用いて追跡し、速度論的解析を行い、反応機構の詳細を明らかにした。また、同反応を好気性条件下においても検討し、CTQを触媒とするアミンの触媒的酸化反応について検討した。CTQによるアミンの酸化反応においても既存のキノン化合物と比較検討し、インドールキノン構造の重要性やチオエーテル基の効果について考察を加えた。[3]4位の置換基効果の解明CTQ補欠分子の4位に結合した硫黄置換基の役割について更に詳細な知見を得るため、4位に硫黄官能基以外の置換基を導入したインドールキノン誘導体の合成を行った。具体的には、4位にアミン官能基やエーテル官能基を導入した6,7-インドール誘導体を合成し、それらの構造や物性、およびアミン酸化機能を比較検討し、4位官能基の電子的効果を明らかにした。本研究では、バクテリア由来のキノヘモプロテイン・アミン脱水素酵素から発見された新規な有機補欠分子CTQ(システイン・トリプトファンキノン)の全合成と、合成した化合物の詳細な構造、各種分光学的特性、酸化還元電位、アミン類との反応挙動、および詳細な酸化反応機構を明らかにすることを目的として検討を行った。平成16年度においては、補欠分子CTQと全く同じ基本骨格を有する4-置換-6,7-インドールキノン誘導体の合成について検討し、目的とするCTQモデル化合物の合成に成功した。得られたCTQモデル化合物については、結晶構造および溶液構造をX線結晶構造解析およびNMRにより明らかにし、酵素活性中心の構造と比較検討した。さらに、電子スペクトル、振動スペクトル、酸化還元電位などの測定を行い、基本的な物性を明らかにした。得られたデータについては酵素系のものと比較検討し、酵素活性中心の補欠分子を取り巻く環境が及ぼす影響や役割について詳細に考察を行った。さらにアミンの酸化反応についても速度論的に検討し、トランスアミネーション機構で進行していることを明らかにした。上で得られた結果を類似の有機補欠分子であるTTQ(トリプトファン・トリプトフィルキノン)のものと比較検討し、4位に結合した硫黄官能基の電子的効果について詳細に考察を加えるとともに、4位にアミン系官能基を導入した6,7-インドールキノン誘導体の合成にも着手した。
ターゲッティング能を有したアデノウイルスベクターシステムの開発

アデノウイルスベクターは感染域が広く、多くの種類の細胞に遺伝子導入が可能であるが、本ベクターの問題点のひとつに、ベクターの感染域に組織特異性がないことや、アデノウイルス受容体(coxsackievirus and adenovirus receptor;CAR)の発現がない細胞には感染できないことがあげられる。そこで本研究では、任意の挿入したい外来ペプチドに相当するDNAをウイルス表面タンパク質のファイバーDNA領域に導入し、CARだけでなく、挿入したペプチドに親和性のある細胞表面上の受容体(タンパク質)を認識しても感染できるファイバーミュータントアデノウイルスベクターシステムの開発を行った。本年度は以下の結果を得た。1)アデノウイルス全ゲノムを含むベクタープラスミドのファイバータンパク質のHIloopをコードしている遺伝子配列部分に、ユニークな制限酵素部位を挿入し、任意の挿入したい外来ペプチドに相当する合成オリゴDNAを、ワンステップのin vitroライゲーションでアデノウイルスDNAに導入できるシステムを開発した。2)モデルとして作製したαvβ3あるいはαvβ5インテグリンとの結合能を有するRGD配列をファイバーに導入したアデノウイルスベクターが、野生型のファイバーを有したベクターと比較し、アデノウイルス受容体の発現が乏しい種々の細胞(癌細胞、マウス由来細胞、血管平滑筋細胞、血球系細胞など)において10-1000倍の遺伝子導入活性を示すことを明らかにした。現在RGD配列をファイバーに導入したアデノウイルスベクターを用いた癌遺伝子治療モデル研究を行うと共に、真にターゲッティング能を有したベクターシステムの開発にも焦点を当てて、研究を進めている。
主流特性が乱流熱輸送機構の時空間構造に及ぼす影響の解明

熱や物質の移流拡散現象は,そこに流入する流れ場の特性により大きく影響を受ける。熱交換器の温度効率,燃焼器の熱効率や燃焼効率の向上,有害排出物質の低減のためには,この主流の特性が,乱流熱伝達に及ぼす影響を明らかにする必要がある。本研究では,独自の速度・温度変動の多点同時計測システムにより,圧力勾配や主流乱れといった主流の特性が,乱流熱伝達の時空間構造に及ぼす影響を明らかにした。本研究の主目的は,圧力こう配と主流乱れという二つの操作パラメータを操作変数として,1)それらの変化に対する乱流温度場の応答特性を同定し,熱輸送機構を解明する,2)熱線・冷線多点同時測定技術により,時空間構造の詳細を明らかにする,3)系統的に収集した実験データを整備し公開することにより,乱流熱輸送機構のモデリング分野に信頼性の高いデータベースを提供する,ことである。本年度は,主流乱れ発生装置の改良と風洞実験を行った。1、現有の主流乱れ発生装置では,特定の周波数(スケール)にエネルギーを注入することが可能であるが,乱れ強さが2%程度と小さい。本研究ではそれらの制約をなくして,相対乱れ強さ10%程度で慣性小領域のスペクトル帯域を持つ主流乱れを発生できるように主流乱れ発生装置を改良した。具体的には,多数の羽を格子軸に取り付け,ステッピングモータで各軸を低周波数で振動させる方式を採用した。主流乱れのスペクトルを熱線流速計で測定し,慣性小領域の存在を確認した。2.非等温場における熱線の温度補償をリアルタイム処理するため,高速デジタル信号処理機(DSP)を用いたデジタル処理技術を適用し,データ取得および補償・評価のオンライン計測システムを構築した。極細抵抗線からの温度変動信号を,熱線流速計から得られる熱伝達率の補正に用いた。補正された速度は主流温度の影響を受けず,等温場と同様の検定結果となった。3.上記の主流乱れ発生装置および計測システムにより,主流乱れの大きさやスケールを系統的に変更した場合の温度境界層内乱流構造の実験データを取得した。主流乱れの影響で,外層の大部分で主流との平均温度差が低下し,主流の乱流構造が低温流体を伴い深く流入することが明らかとなった。本研究の主目的は,圧力こう配と主流乱れという二つの操作パラメータを操作変数として,それらの変化に対する乱流温度場の応答特性を同定し熱輸送機構を解明する,熱線・冷線多点同時測定技術により時空間構造の詳細を明らかにする,系統的に収集した実験データを整備し公開することにより乱流熱輸送機構のモデリング分野に信頼性の高いデータベースを提供する,ことである。本年度は,圧力勾配を伴う乱流場に加えて,速度乱れが大きい複雑乱流場として,加熱された2次元丘周りの風洞実験を行った。1.主流の圧力勾配と乱れが重畳した場合について,乱流構造解析法(ウェーブレット変換による局所スケールの抽出,異なるスケール同士の干渉を精査できるバイスペクトル解析,準秩序構造のトラジェクトリ解析法など)を活用し,乱流熱輸送の特性と乱流構造を詳しく調べた。2.圧力勾配を伴う乱流温度境界層において,熱線・冷線多点プローブにより,乱流熱輸送機構へ大きく寄与する時空間構造を抽出し,多点同時結果に基づくウェーブレット解析により,支配的な流動パターンを特定することができた。また,非常に強い速度乱れが生じる壁乱流場として, 2次元加熱丘周りを通過する乱流境界層の時空間構造を調べた。丘の背後に形成されるはく離泡内では,通常の乱流境界層とは異なり時空間相関が同心円に近くなることなど新しい知見を得た。3.本研究で取得された実験データは,系統的に整理され広く利用されるようにしている。
第二言語読解における心的表象構築過程と段階的推論生成メカニズムの解明

研究1では、学習者がどれほど素早く橋渡し推論を生成するのかを検証した。先行研究から英語母語話者は文章を読んだ500ms後には橋渡し推論を生成することが示されているが(Magliano,Baggett,Johnson,& Graesser, 1993)、英語学習者がどのタイミングで生成するのかはこれまで検証されてこなかった。実験協力者はパソコン画面上で2文1組の文章を1文ずつ読み、500ms後に推論に関連する単語(プローブ語)が提示され、その語が文章内に実際に出てきた単語かどうかをYes/Noで素早く判断した。分析の結果、英語学習者は母語話者と同様に、500ms後には局所的橋渡し推論を生成していることが明らかになった。研究2では、学習者の橋渡し推論生成がどのような読みのプロセスを経て起こっているかを、発話プロトコル法を用いて検証した。協力者には文章が1文ずつ提示され、読みながら考えたことを発話させた。発話は録音され、2名の評価者によって11個のカテゴリーに分類された。分析の結果、説明文において英語熟達度上位群が下位群よりも橋渡し推論の生成量が有意に多いことや、下位群は説明文を読む際に文の意味分析に注意を割くことで橋渡し推論の生成量が下がるトレードオフが生じていることが明らかになった。このことから、日本人EFL(English as a foreign language)学習者の推論生成プロセスはL1と類似したプロセスが使用されているが、学習者の英語の流暢さのレベルやL2テキストの特性によって影響を受けることが示唆された。研究1において、暗示的手がかりを提示することによって読み手の心的表象内でテキスト情報が暗示的情報を介入して記憶に符号化されているのかを検証した。また、明示的手がかりとの比較を通して、表象内での明示的なつながりと暗示的なつながりの強さを検証した。大学生162名を対象とし、手がかりの明示性(明示情報・暗示情報)と手がかりの言語(日・英)、学習者の英文読解熟達度の要因によって、手がかりの効果が異なることが示された。研究2では、従来のテキスト単独提示条件におけるL2読解研究の結果を踏まえ、複数のテキストを提示した際の学習者の読解パフォーマンスを大学生146名を対象に検証した。これまで文レベル、パラグラフレベルでの学習者の情報統合に推論が貢献することは示されてきたが、複数のテキストから得られる情報を読み手がどのように統合しているのかは未解明な部分が多い。検証の結果、学習者の英語読解熟達度によって、テキスト間の情報統合を必要とする問題の正答率に差が見られ、特に、テキスト間の情報統合能力を問うことで、中級及び上級レベルの英語学習者の読解力の違いが明らかになった。また、テキスト間の情報統合を必要とする問題であっても、従来の単独テキストを用いたテストで指摘されていたのと同様に、推論を必要とする問題がそうでない問題(字義的問題)よりも難しいことが示された。研究1,2の成果は査読付き論文2件と国際学会ポスター発表1件にて報告を行った。
SINC法およびHOMOTOPY法に基づく数値解法の研究

SINC-LIKE近似法として、ステップ入力関数、フィルタ関数、デルタ関数の無限有理級数近似に関する有力な成果を得た(裏面、2番目の論文参照)。デジタルフィルタ設計法の一つとして知られる、隋円型フィルタでは隋円関数計算の必要性があるが、本成果は、その必要性を、隋円関数と直接近似することにより不要にしたといえる。しかし、その代償としてアナログフィルタ設計には不便な近似となっているので、デジタルフィルタとして実現することを研究中である。HOMOTOPY法の応用として、T.Y.Liによる最近の成果(Numer.Math.55(1989),265-280)を特殊関数の計算に応用し、見るべき成果を得ている。すなわち、ベッセル関数Jm(x)(m>-1)の零点は、ある無限実対称3重対角行列(l^2内のコンパクト作用素と見倣せる)の固有値と簡単な関係で結ばれており、後者の固有値問題を解けば、計算できることになる。とくに、原点にもっとも近いN個の正根を相対精度Eで計算するために、問題の無限行列から切り出すべき有限行列の最小次数nはn=f(m,N,ε)なる関数形で与えられるから、この関数形をきめることは、ソフトウエア構築の第一歩となる。この有限行列の固有値問題はよく知られたQR法(EISPACKパッケ-ジ中のサブル-チンとして利用者に提供されたものがその1例である)および前述のLiのHOMOTOPY法が応用できるが、原点が固有値の集積点となっているため、QR法とHOMOTOPY法では精度と効率の関係が逆になっているという数値実験結果が得られている。ただし、最小正根を求める場合には、HOMOTOPY法の方が効率がよく、いずれのアルゴリズムを用いるかは問題に依存しており、なお考究を要する。以上の他にも、多くの興味ある研究成果が得られている。F.Stenger,"An Analytic Function Which Is an Approximate Characteristic Function",SIAM J.Numer.Anal.12(1975);239-254,に示されたSINC法に基づいた楕円関数近似より、有理関数近似(無限級数)を導き、これより、ステップ関数、フィルタ関数、デルタ関数近似を導いた(次頁最初の論文)。デジタルフィルタの設計法として楕円フィルタにくらべて、格段に簡単な上、本科研費による追加研究の結果、すばらしい精度が確認されつつある上に、有理型近似になっているため、これに基づいた電子回路を実装することが容易であることがわかっている。フィルタ関数はデータ通信においても重要であるから(立上りの鋭さはパケットのつめ込み効率に直接ひびく)、本研究の成果は応用上、大きなインパクトをもつと考えている。HOMOTOPY法の行列固有値問題は、T.Y.Lee等の結果にさらに改良できる点がいくつか発見されており、今後ひきつづき、考察を進めていく予定である。さらに、本研究の副産物として位置づけられるものが次頁第二の論文である。見やすい表の形にして提示するという、目的以外にあまり意味のない「差分商表」を「差分商行列」という上三角行列に配列しなおせば、0次よりn次(n=1,2,・・・)までの差分商間の間に存在する美しい関係を見出すことができるのみならず、差分商行列のコーミー積分型表示が可能であることがわかった。数値解析の教科書の差分商に関する章は、この事実をとり入れれば、より現代的に書きかえられるはずである。
窒素固定化プロセスを含む新規炭素―水素結合の直接的アミノ化反応の開発

生物活性化合物の多くは窒素原子を含み,窒素原子の存在が機能の発現に関係することから,炭素ー窒素結合形成反応の開発も有機合成化学においては非常に重要である.本研究課題では,申請者らが以前見出したチタン化合物を用いた「窒素固定化反応」を,遷移金属触媒による「C-H結合活性化法」と組み合わせることにより「C-H結合の活性化」を伴う「窒素固定化反応」の開発を目指し検討を行なった.今年度の検討結果において,これまでに報告されているPd, Cu, Auなどの金属錯体による「C-H結合活性化法」と,申請者らの開発したチタン化合物を用いた「窒素固定化反応」によって生成する「チタンー窒素錯体混合物(Ti-N錯体)」とを組み合わせ種々検討したが,目的の達成は困難であった.そこでより研究の根源に立ち返り,1)新たな「C-H結合の活性化」の開発,及び2)新たな「窒素固定化反応」の開発,に焦点を絞り研究を行った.その結果,新たな「C-H結合の活性化」法として,「Rh触媒を用いたメタラサイクルの形成をきっかけとするC(sp3)-H結合活性化法の開発」及び「Ir触媒を用いたC(sp3)-H結合のシリル化を経由する直接的カルボキシル化」の二つの新規反応を開発することができた.一方,新たな「窒素固定化反応」に関して,Ti錯体と同族のZr錯体がTiと同等以上の「窒素固定化能」を持つことを見出しすことができた.Zi(IV)錯体はTi(IV)錯体よりもルイス酸性が低いため空気中で取り扱いやすく、またより穏やかな条件で窒素固定化反応が進むこと,及び同族ではあるがTiより後周期に属するZrの方が他の金属試薬とのトランスメタル化能力が高い可能性もあり,その性質に大変興味が持たれる.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は,Ti-N錯体と炭素-金属結合とのトランスメタル化の過程を詳細に調べるため,主に10族のPd触媒やNi触媒を用い検討を行った.その結果,Ni触媒を用いると芳香族クロリドとTi-N錯体とのトランスメタル化が容易に進行し,対応するアニリン誘導体が得られることを見出した.Ni触媒を用いた芳香族クロリドのアミノ化反応が,すでにBuckwaldらにより報告されているが,彼らの報告では窒素源としてアミン化合物を用いておりまたトランスメタル化を経由する反応ではなく,反応機構が異なる.従って,本結果はTi-N錯体を窒素源として用いた芳香族クロリドのアミノ化の初めての例である.また,分子内の適切な位置にヘテロ原子などのキレート可能な官能基を持つ芳香族化合物の炭素-水素結合はPd触媒によって容易に活性化を受け,他の官能基へと変換できることが最近報告されている.これらの反応例ではアミノ化反応も報告されているが,窒素ガスから調製される金属-N錯体を窒素源とした反応は全く報告されていない.そこで,2-phenylpyridineと2価Pd触媒から炭素-水素結合の活性化を経て容易に調製できるPd錯体と窒素ガスから調製したTi-N錯体の量論反応を検討した,本反応においてはキレート部位として作用しているピリジニル部位の嵩高さのためか,Pd錯体の反応性が乏しく,未だに効率よく炭素-Pd結合を炭素-窒素結合へ変換する条件を見出すには至っていないが,ごく最近の検討によって,1)配位子としてdppfなどの2座配位子が適している,2)出発錯体は塩化パラジウムよりも酢酸パラジウムの方がトランスメタル化が進行しやすい,ことなどを見出すことができている.今後は,更にこのトランスメタル化の過程を検討するとともに,炭素-水素結合の活性化を伴いつつ,直接的に炭素-窒素結合へと変換する反応系へと展開して行く予定である.生物活性化合物の多くは窒素原子を含み,窒素原子の存在が機能の発現に関係することから,炭素ー窒素結合形成反応の開発も有機合成化学においては非常に重要である.本研究課題では,申請者らが以前見出したチタン化合物を用いた「窒素固定化反応」を,遷移金属触媒による「C-H結合活性化法」と組み合わせることにより「C-H結合の活性化」を伴う「窒素固定化反応」の開発を目指し検討を行なった.今年度の検討結果において,これまでに報告されているPd, Cu, Auなどの金属錯体による「C-H結合活性化法」と,申請者らの開発したチタン化合物を用いた「窒素固定化反応」によって生成する「チタンー窒素錯体混合物(Ti-N錯体)」とを組み合わせ種々検討したが,目的の達成は困難であった.そこでより研究の根源に立ち返り,1)新たな「C-H結合の活性化」の開発,及び2)新たな「窒素固定化反応」の開発,に焦点を絞り研究を行った.その結果,新たな「C-H結合の活性化」法として,「Rh触媒を用いたメタラサイクルの形成をきっかけとするC(sp3)-H結合活性化法の開発」及び「Ir触媒を用いたC(sp3)-H結合のシリル化を経由する直接的カルボキシル化」の二つの新規反応を開発することができた.一方,新たな「窒素固定化反応」に関して,Ti錯体と同族のZr錯体がTiと同等以上の「窒素固定化能」を持つことを見出しすことができた.Zi(IV)錯体はTi(IV)

錯体よりもルイス酸性が低いため空気中で取り扱いやすく、またより穏やかな条件で窒素固定化反応が進むこと,及び同族ではあるがTiより後周期に属するZrの方が他の金属試薬とのトランスメタル化能力が高い可能性もあり,その性質に大変興味が持たれる.24年度が最終年度であるため、記入しない。上述の「研究実績の概要」にも記したとおり,開発を目的とする化学反応の重要な素反応過程である「トランスメタル化」を詳細に検討し,目的を概ね達成できていることから判断した.24年度が最終年度であるため、記入しない。上述のとおり,本年度はTi-N錯体と炭素-金属結合とのトランスメタル化の過程を詳細に検討したので,今後は一連の反応,すなわち炭素-水素結合の活性化を伴いつつ,直接的に炭素-窒素結合へと変換する反応の検討を行っていく予定である.
実験と数値解析の併用による建築材料の湿気物性値同定法の確立

本研究は,調湿建材が室内の温湿度環境におよぼす影響を定量的に把握することを目的とした一連の研究に必要となる,湿気に関わる材料物性値(水分容量,水分伝導率など)の同定方法の確立,その物性値の整理と情報の発信,実測実験と数値解析の併用による調湿建材の評価(室内温湿度および暖冷房消費エネルギーへの影響)を目的としている。申請者は,建築材料の湿気物性値の推定方法の提案(科学研究費補助金,研究課題番号:15K21465,平成2728年度)に取り組んでおり,これを確立させるとともに,社会に発信し広く活用されるよう努める。また,数値計算ソフトの汎用性向上と普及のため,計算アルゴリズムの解析による高効率化とユーザ支援システムの構築(ユーザ支援ツールの開発,普及,サポート)を行っている。これは,より長期的な目標として,建築への調湿建材導入の検討を設計の段階で行えるようにすることを掲げており,そのために,指標作成(調湿建材の性能-使用量など)や湿害予防・解決方策の整理,検討に用いるツール(数値計算ソフト)の普及が必要になるという考えによる。今年度は,主にソフトウェアの開発に従事した。これは,AI技術,とくに機械学習のアルゴリズムを転用することで,実測値の学習から評価・予測モデルの作成が可能となってきたためであり,申請時の計画より高性能かつ優れたユーザビリティを有するソフトウェア開発が見込めるためである。ソフトウェアの開発に関しては,AI技術の発展に沿い,方針の修正を行いながら開発を進めることにした。申請時に計画していた機能・性能をしのぐソフトウェアの開発に繋げる考えである.物性値同定法の確立については,まだ数回の実験を要する。しかし,ソフトウェアに機械学習のアルゴリズムを組み込むことで同定法の簡易化を図ることも可能となる可能性が出てきた。平成29年度は主に数値計算ソフトウェアのアルゴリズム解析およびユーザ支援ツールの設計製作に注力した.数値計算ソフトウェアのアルゴリズム解析および高効率化については,多数パラメータを用いた検証と実証実験との比較も必要となることから,平成30年度も継続して行う.ユーザ支援ツールの設計製作については,ローカル環境で使用できる独立したアプリケーションとしてほぼ完成させることができた.これを使うことで,これまで数値計算ソフトウェアのユーザが建物形状や座標の入力をテキストベースで行っていたところを,以下のように効率化することができた.まず,建物座標の一括入力ができるようになった,また,入力された数値から算出できる面積や体積については自動算出と入力ができるようになった.次に,複数ファイルで共有されていた数値については自動で一括入力と処理ができるようになった.また,入力された数値に明らかに誤りがある場合は,これをアラートとして画面出力することができるようになった.そのため,ユーザが入力の誤りに気付かず,計算結果に影響が出る,あるいは,計算が実行できないなどの本質とは異なるミスをなくすことができるようになった.一方で,これを広く普及させるためには,ユーザの環境に依存しないアプリケーションとして確立させることや既存のバグの修正,ユーザビリティの向上に向けたインターフェイスの構築など課題を残しているため,平成30年度はこれらに注力する予定である.おおむね順調に進展している本研究は,調湿建材が室内の温湿度環境におよぼす影響を定量的に把握することを目的とした一連の研究に必要となる,湿気に関わる材料物性値(水分容量,水分伝導率など)の同定方法の確立,その物性値の整理と情報の発信,実測実験と数値解析の併用による調湿建材の評価(室内温湿度および暖冷房消費エネルギーへの影響)を目的としている。申請時に計画していた機能・性能をしのぐソフトウェアの開発に繋げる考えである.平成30年度の終了時までに,とくに数値計算ソフトウェアのユーザ支援ツールの作成に関しては,時代の変化やユーザビリティの向上を考えるとこれを「システムとして構築しwebアプリケーションとして普及させる」準備まで完了することを目的としたい,そのため今後は一層注力することになる.物性値同定法の確立については,まだ数回の実験を要する。平成30年度にユーザ支援ツールをシステム化する必要を感じたため,多少のスケジュール調整が生じました.実験施設を借りる予定であった九州大学の実験施設が,建物移転のため使用できなくなったため,実験に必要となる費用を残した形となった。
情動記憶における核ーシナプス間情報伝達を担う分子の探索

情動記憶の固定化にはCRE転写調節とシナプスの構造変化が必須であることが知られているが、その分子基盤は明らかではない。CRE転写抑制因子であるICERが記憶の固定化を抑制することが知られているので、その標的遺伝子を同定し、ICERのシナプス構造変化への関与を調べることを目的とした。遺伝子の強制発現系により、ICERがニューロンのモデル細胞の突起伸長の促進効果と初代培養ニューロンの樹状突起スパインの変化を明らかにした。また、ICER強制発現PC12細胞で、ICER標的遺伝子候補を同定することができた。本研究の成果は、記憶の固定化の分子機構のみならず、精神疾患の原因解明に寄与することが期待される。本研究では、転写調節因子ICERの情動記憶の固定化の調節メカニズムを明らかにすることを目指し、その標的遺伝子をゲノムワイドに検索し同定し、記憶素子としての樹状突起スパインの構造可塑性との関連を調べることを目的とする。これにより核ー樹状突起スパイン間の情報伝達のしくみを明らかにする。平成26年度は、(1)海馬神経細胞へのICER過剰発現が細胞形態およびシナプス形態に及ぼす影響を調べた。また、(2) PC12細胞をモデル系としてICERの過剰発現による遺伝子発現調節変化を調べた。(1) ICERを恒常的に発現するPC12細胞でNGFあるいはジブチリルcAMPによる突起伸長に対するICERの過剰発現の効果を調べたところ、有意に伸長の初期応答が早まることが観察された。次に、海馬細胞由来のHT-22細胞にICERを一過性に導入すると、有意に長い突起を持つ細胞が増加した。また、突起数も有意に多いこともわかった。このことは、ICERの過剰発現がこれら神経細胞のモデル細胞の突起伸長に影響することを意味する。さらに、マウス海馬初代培養ニューロンにICERを一過性に発現させたところ、樹状突起スパインの密度は減り、その構成タンパクであるドレブリンのクラスター数も有意に減少した。したがって、ICER過剰発現は樹状突起スパインの形態形成に影響することがわかった。本研究は、転写調節因子ICERの情動記憶の固定化の調節メカニズムを明らかにすることを目的として、その標的遺伝子をゲノムワイドに検索し同定し、記憶素子としての樹状突起スパインの構造可塑性との関連を調べる。これにより核ー樹状突起スパイン間の情報伝達のしくみを明らかにするというものである。27年度は、海馬の初代培養ニューロンへのICER過剰発現が細胞形態およびシナプス形態に及ぼす影響を調べた。また、PC12細胞をモデル系としてICERの恒常的過剰発現がタンパク質組成にどのような変化をもたらすかについて調べた。まず、マウス海馬初代培養ニューロンに、Mycタグで標識したICER(Myc-ICER)をトランスフェクションにより一過性に過剰発現させたニューロンの樹状突起の分枝を計測したところ、対照ニューロンと比較して、樹状突起本数が有意に減少していた。このことと昨年度、樹状突起スパイン数がICER過剰発現で有意に減少するとの結果を合わせると、ICERがニューロンの樹状突起分岐やスパイン数に抑制的に制御している可能性が考えられる。また、ドレブリンの免疫陽性スパイン数もICER過剰発現ニューロンで有意に減少するという昨年度の結果を定量的に再確認することができた。ICERの下流遺伝子を同定することを目的に、ICERを恒常的に過剰発現するPC12細胞と通常のPC12細胞とで、タンパク質組成の違いを二次元電気泳動法により検出する試みを行った結果、pI9-10付近の一群の塩基性タンパク質がICERの過剰発現で減少していることが確認された。これらあるいはこれらの代謝に関わるタンパク質がICERによって発現抑制されている可能性がある。当初計画していた以下の実施が諸事情によりできなかった。(1)抗ICER特異抗体を用いたクロマチン免疫沈降の至適条件を決定する。ICERを恒常的に発現するPC12細胞を用いて、ホルムアルデヒドによりタンパク質とクロスリンクしたDNA(クロマチン)を酵素処理することにより断片化を試みたが、実験例に示されているような150-900 bpの範囲でのラダー状断片とはならず、150 bpを中心としたスメア状断片となった。これは酵素処理あるいはその後の超音波破砕の条件が厳しすぎたことにより、DNAが壊れてしまったものと考えられた。そのため、27年度は次の抗体による免疫沈降のステップに進むことを断念した。(2)恐怖条件づけしたICER過剰発現マウスの海馬で抗ICER特異抗体を用いたクロマチン免疫沈降を行い、ICERの結合する下流遺伝子を同定する。ICER過剰発現マウスは共同研究者(健康長寿医療センター)の所属機関にて保管されているが、ほとんどは凍結卵の状態で保管されており、それを仮親に戻して生きた個体を得る必要があるため、実験に使用できるだけの匹数を確保することができず、27年度は使用できなかった。本研究は、転写調節因子ICERの情動記憶の固定化の調節メカニズムを明らかにするため、その標的遺伝子をゲノムワイドに検索し同定し、記憶素子としてのシナプス可塑性変化との関連を調べることを目的とする。平成28年度は、PC12細胞を神経細胞のモデル系を用いてICERの生理作用の解明を目指した。PC12細胞にNGFやcAMPを作用させると神経様細胞に分化する。その際に最初期遺伝子としてICERが誘導されてくることが知られているが、その細胞分化にタイする役割は不明である。

そこで、ICERを恒常的に発現するPC12細胞を樹立し、NGFあるいはジブチリルcAMPによる突起伸長に対するICERの過剰発現の効果を調べた。その結果、ICERを過剰に発現するPC12細胞ではジブチリルcAMPの濃度依存的に突起伸長が促進されることがわかった。また、細胞あたりの突起数においてもICERの過剰発現によって増加する傾向があった。このことはICERがPC12細胞の突起伸長を促進的に調節することを示唆する。また、高濃度のジブチリルcAMP (1 mM)はPC12細胞の生存率を低下させるが、ICERを過剰発現するPC12細胞では1 mMジブチリルcAMPによる細胞死が認められず、ICERの過剰発現によりcAMPの細胞毒性を抑える効果があることも示唆された。ICERはCRE調節遺伝子の転写抑制因子なので、ICERの下流遺伝子にはPC12細胞の分化、生存や突起伸長に抑制的にはたらく遺伝子が含まれる可能性がある。平成26年度にPC12細胞のNGF刺激により発現誘導される最初期遺伝子のうち、Arcの発現量がICERの過剰発現によって減少することから、ICERの下流遺伝子候補としているが、今後より広範な遺伝子発現プロファイリングを行う必要がある。情動記憶の固定化にはCRE転写調節とシナプスの構造変化が必須であることが知られているが、その分子基盤は明らかではない。CRE転写抑制因子であるICERが記憶の固定化を抑制することが知られているので、その標的遺伝子を同定し、ICERのシナプス構造変化への関与を調べることを目的とした。遺伝子の強制発現系により、ICERがニューロンのモデル細胞の突起伸長の促進効果と初代培養ニューロンの樹状突起スパインの変化を明らかにした。また、ICER強制発現PC12細胞で、ICER標的遺伝子候補を同定することができた。本研究の成果は、記憶の固定化の分子機構のみならず、精神疾患の原因解明に寄与することが期待される。諸事情により、当初計画していた以下の実施ができなかった。(1)抗ICER特異抗体を用いたクロマチン免疫沈降の至適条件を決定すること。ICERを恒常的に発現するPC12細胞を用いて、ホルムアルデヒドによりタンパク質とクロスリンクしたDNA(クロマチン)を酵素処理することにより断片化を試みたが、実験例に示されているような150-900 bpの範囲でのラダー状断片とはならず、150 bpを中心としたスメア状断片となった。これは酵素処理あるいはその後の超音波破砕の条件が強過ぎたことにより、DNAが壊れてしまったものと考えられた。そのため、26年度は次の実験段階である抗体による免疫沈降のステップに進むことを断念した。(2)恐怖条件づけしたICER過剰発現マウスの海馬で抗ICER特異抗体を用いたクロマチン免疫沈降を行い、ICERの結合する下流遺伝子を同定すること。ICER過剰発現マウスは研究分担者(東京都健康長寿医療センター遠藤昌吾)の所属機関にて保管されているが、その大部分は凍結卵の状態で保管されているため、生きた個体を実験に使用できるだけの匹数を確保することができず、26年度は使用できなかった。
分子標的治療薬を用いた脳梗塞に対する遺伝子細胞療法

MSCについての培養方法、ヒト、ラット、マウスのMSCの使用方法を確認した。CilengitideはNCIとメルクとに連絡し、無償で供給されることとなった。中大脳動脈閉塞モデル(MCAOモデル)を定常的に作成することができた。行動評価については、Limb placement testとrotarod testを用いて、MCAOモデルに対するMSC単独治療群の基準値がえられた。ELISAを用いて、MSC細胞におけるBDNF, GDNF, NT3, CNTFの発現を確認した。分子標的薬(Cilengitide)と間葉系幹細胞(MSC)による脳梗塞巣微小環境をターゲットとした脳梗塞に対する遺伝子細胞療法について検討していく。MSCとcilengitideの相互作用について、in vitro,について検討し、in vitroでの毒性試験を行う。脳梗塞モデルを作成し、CilengitideとMSCを投与するに当たり、投与方法、投与するタイミングについて調べる。アデノウイルスベクターによるサイトカイン遺伝子導入MSCについて検討し、行動試験、MRI、組織学的評価を行う。MSCと分子標的薬(Cilengitide)との併用療法は、脳梗塞治療の新たな展開に必要であると考える。上記を研究目的として、現在までのところMSCについての培養方法、ヒト、ラット、マウスのMSCの使用方法を確認した。行動評価については、Limb placementtestとrotarod testを用いて、MCAOモデルに対するMSC単独治療群の基準値がえられた。上記を研究目的として、MSCについての培養方法、ヒト、ラット、マウスのMSCの使用方法を確認した。MCAOモデルを作成し脳内にMSCとcilengitideを注入ての行動評価、MRI評価については現在、検討中である。治療モデルにおいて組織学的評価、サイトカインについての定量、q-PCRなどについての手技は確立されており、今後行う予定である。アデノウイルスにてサイトカイン遺伝子をMSCに導入することについてはサイトカインの分泌の量をELISAで確認することができており、MSCとcilengitideの併用実験については今後検討していきたい。上記を研究目的として、現在、本研究のセットアップを行っているところである。現在までのところMSCについての培養方法、ヒト、ラット、マウスのMSCの使用方法の確認をすることができた。Cilengitideに関して、脳梗塞の実験に使用するためにNCIとメルクに問い合わせ中である。MSCとCilengitideの併用群についての結果は出ていないが、MSC単独の結果を再現することができたため。セットアップは大幅できたが、cilengitideのMSCへの効果実験ができていないため。1.中大脳動脈閉塞モデル(MCAOモデル)を作成し経静脈投与を行い(MSCとcilengitide)、どのような効果が出るか行動評価、MRI評価、組織学的評価を行う。さらには、アデノウイルスにて、サイトカイン遺伝子を導入し、さらなる効果を検討する。(担当伊達[連携研究者]、黒住、小野)2.統計学的データ解析を行い、学会発表・論文投稿する。(担当伊達[連携研究者]、黒住)1)In vitroにおいて、CilengitideがMSCに対し、どのような影響を与えるか、について検討する。

Cilengitide存在下、MSCの分化が起こるか、サイトカインの分泌が促進されるか抑えられるかについて検討する。(担当小野、黒住、伊達)2)正常ラットに対し、MSCとCilengitideを併用投与することで、正常成体に影響するか否かについて検討する。最近報告されている癌化についての評価も行う。(担当小野、黒住、伊達)3)中大脳動脈閉塞モデル(MCAOモデル)を作成し脳内にMSCとcilengitideを注入し、どのような効果が出るか行動学的評価、MRI評価を行う。MCAOモデルでは一過性脳虚血モデル、または永久虚血モデルを作成し検討する。行動学的評価としてlimb placementtest,rotalod test, tredmill testを行う。MRI評価はDWI, MRS, perfusion imageなどを行う。治療モデルにおいて組織学的評価、サイトカインについての定量、q-PCRなどで、BDNF, GDNF, NT3, CNTFなどの脳保護効果のあるサイトカインを検討し、メカニズムについて考察する。(担当小野、黒住、伊達)本研究に於いて発生する経費は、モデル用のマウス、ラット、間葉系幹細胞の培養・維持、タンパク定量や免疫染色用の抗体やキットなど、研究に直結してくる消耗品が大半を占める。また、脳梗塞研究の分野は、神経科学の分野の中でも日進月歩の感があり、各種関連学会に参加して脳梗塞研究についての知識を最新のものに保つ必要があり、小額の旅費は必要である。これら全ては研究に必要不可欠なものであり、研究経費として妥当性もある。また、研究代表者の年度途中の転勤により、研究環境を立て直すのに時間がかかった。そのため、研究に予定外の遅れが生じ、次年度使用額574,909円が生ずることとなった。24年度未使用額は、25年度請求額と合わせて、情報収集に積極的に活用する。昨年度に引き続き、モデル用のマウス、ラット、間葉系幹細胞の培養・維持、タンパク定量や免疫染色用の抗体やキットなど、研究に直結してくる消耗品が大半を占める。また、各種関連学会に参加して脳梗塞研究についての知識を最新のものに保つ必要があり、小額の旅費は必要である。
年功制度の戦後の展開に関する研究

第一次大戦後の日本労使関係は、欧米にならって団体交渉制度を機軸とする全面的な制度的改革を経ることによって、経営家族主義と規定される戦前の労働者統括原理を払拭したが、その大きな制度的変化にもかかわらず、実質的な雇用関係は転換されることがなかった。ここに第1の論点として、日本的雇用関係をそれほど強く定着させた社会的構造のあり方の解明の問題が提起されるが、これを労働者の価値観と行動様式の日本的態様として組織志向型と規定し、社会的階層移動にその動態的な要因を見いだした。第2の論点はこの構造を維持する機構のあり方であり、年功賃金はその機軸として位置づけられる。本研究が主として取り上げたのは、年功賃金のこの役割が、戦後の経営労務の変化に対応してどのように変わったかという問題を、この賃金制度の日本的雇用関係を維持するものとしての機能を中心に分析することである。年功賃金の役割の変化は、(1)戦後期、(2)経営再建期、(3)経済自立期、(4)設備投資型成長期、(5)輸出(規模拡大)型成長期、(6)減量経営期、(7)高度技術化期などの経営の変革にともなって起こっているが、この間に年功賃金の職能給化が着実に進行し、経営並びに現場管理者による査定の範囲の拡大と査定機能の集中化が生み出されている。しかしこの職能給化は賃金形態の欧米化を意味するものではなく、「職能」という新たな労働者類型概念の形成を伴った点で、組織志向型の様式的変化として把握すべき特質を備えている。同時にこの変化は、労働市場の変動と相関して労働者の社会階層移動にも変化を与えており、この側面での賃金の年功性の希釈化は、組織志向型の基盤を動揺させるものとして変革的な意義を見いだすべき変化である。この両側面がどのように共存し労働者間秩序を維持しているかを明らかにするために、雇用制度の変化と賃金制度の変化の相関関係を研究することが今後の課題である。
多孔性媒質内の流体の挙動に関するミクローマクロ統合数理モデルの構築

本研究では、土壌中の水の流れや生体組織内の流れ、植生を伴う湖沼内の水流や森林を通り抜ける風の流れなど、生体から環境までの幅広い分野に現れる多孔性媒質内の流れを研究対象とした。多孔性媒質内の流れの特徴は、局所的な微細構造に由来する幾何形状の特徴が、ミクロ(微視的)な流れの構造を通してマクロ(巨視的)な流れに影響を与えていることである。それらを総合することで、それそれのアプローチの長所短所を把握し、それらの間の関係性の理解が進んだことが、本研究の成果である。多孔性媒質内の流れの現象については、マクロとミクロの両方の視点が存在し、それらをつないでマルチスケール統合モデルとするにあたっては、数理モデル構築の上での困難と数値計算上の困難がある。本研究においては、マクロとミクロの視点をつなぐ新しい数理モデルを提案し、様々な応用において有効に機能する計算アルゴリズムを構築することで、この種のマルチスケール問題に対する突破口とすることを目的としている。本研究で取り上げている多孔性媒質内の流れ解析については、古くから多くの研究が行われ、H. Darcyから始まって、多くのモデルが提案され、実用化されてきている。それらの研究において主に用いられている飽和・不飽和浸透流方程式は、より一般的な流れの解析で用いられるNavier-Stokes方程式を簡略化したものと考えることができ、土質中の流れのように流速が非常に遅いところでは妥当なモデルとあると考えられている。ミクロスケールでのNavier-Stokes方程式からマクロスケールのDarcy則を導こうとする試みは行われているが、特に不飽和状態(土壌間隙中に水と空気の両方が存在する)場合には困難が大きいようである。「複雑な流路形状をもつ多孔性媒質内を、自由表面を伴った流体が、表面張力に由来する圧力ジャンプに打ち勝ちながら進んでいく」というミクロな見方と、「領域全体で速度やその勾配に依存する抵抗力が働いているという条件下での流れ」というマクロな見方を統合し、ミクロにおける諸現象を正当にマクロの方程式に取り込む数理モデルを構築するのが本研究の目指しているところである。研究初年度にあたる28年度は、摩擦型境界条件の適用を通して、多孔性媒質中の流れの現象をモデル化する作業を進めた。28年度は主に、多孔性媒質中の多数の自由表面の存在に由来する表面張力を、体積力として運動方程式にとりこむための検討を行った。中心となるのは、変分不等式に基づく摩擦型境界条件の適用である。これは、領域中の自由表面において働く力を超関数の形で表現するために有効な手法であり、マクロとミクロの定式化を繋ぐ上で重要な役割を果たすと考えている。また、28年度は多孔性媒質中の複雑な領域形状をモデル化するための検討も併せて行った。流速が遅いため、境界層が発達するような状況ではないが、狭い間隙を流れる流体運動を正しく計算するためには適切なメッシュ配置が必要となる。そのための検討を、試行錯誤を含めて実施した。このように、ほぼ計画に沿って研究が進展していることから、おおむね順調に進展していると判断した。なお、28年度は研究開始年度であり、まだ成果をまとめて発表する段階には至っていないため、論文発表や学会における口頭発表等は行っていない。このような、空間スケールが大きく異なる現象が相互に影響を及ぼし合っているマルチスケール現象は計算機によるシミュレーションが困難なことが多く、数値シミュレーション技術が大きく進んだ現代にあっても重要な課題の一つとなっている。本研究ではそのようなマルチスケール現象の一つとして多孔性媒質内の流れの現象を取り上げ、ミクロとマクロの視点をつなぐ数理モデルの構築を目指し、数値解析を主なツールとして研究を行ってきた。主な対象としたのは、(1)複雑な流路構造を持つ多孔性媒質内の流れを、その流路の幾何形状をできるだけ忠実に再現して計算するアプローチ、(2)ミクロの構造の違いは空隙率など何らかのパラメータによって表現し、平均的に全体を見て計算するアプローチ、のふたつである。またその中間として、(3)流路の幾何形状は埋め込み境界法などの比較的簡便な手法を用いて表現し、それらに摩擦型境界条件を適用することでミクロの効果をマクロの方程式に取り込むこと、についても検討した。それらを総合することで、それそれのアプローチの長所短所を把握し、それらの間の関係性をより明確に理解できたことが、本研究の成果である。本研究の成果の一部は何回かの講演で発表したが、計算結果についてはまだ補充する必要があるため、論文として投稿するのはそれらの作業が完結してからとなる。

今後は28年度の成果に基づき、間隙形状の特徴を多孔性媒質の材質の特徴に応じて表面積や間隙率などのパラメータとして考慮することを検討する。具体的な多孔性媒質の間隙内流れの数値計算を行い、ミクロな扱いとマクロな扱いの比較を通して、それを繋ぐモデルの高度化を進めていく。また、表面張力のモデル化についてもミクロな視点から出発した新たな定式化を試みたい。時間・空間スケールに大きな幅があるマルチスケール問題は自然科学の多くの場面で現れ、そのいずれもが非常に困難な問題となっている。その中で、本研究で扱う多孔性媒質内の流れの問題は、地下水汚染の問題、生体軟組織内の流れの問題、環境シミュレーションにおける植生の影響の問題など、非常に幅広い応用対象を持っているのが特徴である。本研究で目標としている自由表面の運動と表面張力とを介したミクロとマクロのモデル統合は、これらの幅広い応用分野に対して新しい数理モデルを提供するのが特色であり、それらの応用における数値シミュレーションを大きく前進させると予想している。応用数学
心理社会的健康問題の言語・非言語的表現パターンの分析とデータベース化

心理社会的な健康問題があり、そのことを他者に伝える場合どのようなことをどのように話すのかという問題を検討した。心理社会的問題は現在のこととしては話されず、昔あった「こと」(過去形、現在完了)として語られ、また、各々の人にとって最も主要な生活の場である学校や、職場等で起きていることとしてではなく、極めて限られた状況で起きているという形で語られることが示された。学生の精神保健活動における訴えを言語構成的に分析した。具体的には、入学時の学生の健康状態をチェックするリスト上で、視線が気になるなどの精神健康を尋ねる項目にチェックを入れるよう学生に依頼した。精神健康関連事項にチェックした学生を後に面接し、精神健康に関する自覚的な問題の意味するところを尋ね、必要時には大学保健センターにて専門的フォローを行った。この結果から精神衛生上の専門援助必要群と不要群の二群に分けた。これら二群間で書く学生が各自の問題をどのように表現しているかを分析し、特徴を抽出した。この結果、専門的援助必要群は不要群に比べて、問題の表現形式のバリエーション自体が少なく、総合して話題の中心、すなわち文章の主語に相当する関心対象は自分自身の不能感などを表現する形式のものが多かった。特徴的な具体的表現を示すと「朝、起き上がれない」、「電車に乗り続けていられない」、「どうしようもなくなる」などであった。また、これに対して不要群では、不能的な表現も減少し、相対的に自分に起きていることを客観的に表現し精神状態が自我の管理下にあることを暗に示唆している表現が多かった。また話題の中心は、自身以外の関心事が主語に来ることが多く、表現形式は多彩であった。また、一方で援助側においては、長期在院を扱う看護職は自己の援助を語る際に、他者の不能感、能力を語る形式を特徴的に取り得ることが明らかとなった。従来の精神科的評価のあり方は、言語と非言語の双方をみていくことが推奨されているが、ことに言語よりの付随的行動よりは言語的で、テキストの内容よりは非言語的領域に属するこれらの言語配置、特徴的表現形式などは精神的問題との関連の中では取り上げられていない。いわゆる一般に言われる「言い方」の問題として精神的問題のアセスメントを行う体系作りの一助となるものと考えられる。精神保健医療のサービスを必要とする人々の特徴を明らかにすることは、精神保健活動の中でも重要な課題である。早期の介入とサービスの提供は問題を抱える個人にとっての生活の維持のみならず、家族などを始めとした社会的な機能喪失を防止する意味でも意義を持つ。このため、精神科専門サービスの対象となる人々の可能性を、精神科専門職以外の人々が同定し、柔軟に対応できる基盤を整えることは必要なことである。このため、精神保健サービスを活用した群としていない群間で、自らの問題をどのように語るのかを自然言語処理に基づいて分析を行った。

対象は一大学の学生で、各年度4月に自記式で記入した自身の精神状態に対する有訴項目(例:視線が気になる)が「どうなっていますか」という窓口での看護師の対応に対する学生の説明内容をテキストマイニングにて分析し、これを精神衛生サービスの利用の有無でグループ分けし差異を確認した。なお、精神衛生サービスの適否に関しては、精神科医の判断の下に群分けを行った。その結果、学生にとっての生活の場として物理的にも心理的にも最も近いと考えられる大学の学習や課外活動、友人関係、人間関係に関する内容についての言及が精神衛生サービス利用群において非利用群より有意に少なく、入学以前の事象を過去の形式で話すか、現在に至る形式で話すものが多いことが明確となった。しかしこの様な回答は、入学後の有訴症状の現状を説明するという脈絡の中では矛盾している。むしろ、彼らの訴えは、その経過の説明に割かれることが多く、かつ、現状の辛さなどは前景に出ないことが示された。少なくとも精神科的な問題は、それら自体が問題として語られるのではなく、それが問題であるという説明に傾倒することが明らかとなった。また一方で、サービスを要しない群は、現在に表現された内容の中心がおかれていることも併せて示された。本年度は繰り越しを行い、初年度の計画は若干の遅延となったが、年度内に専門職の表現をテキストデータ化も完了し、23年度計画には適切に追随できたと考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。専門職の事例表現に関するテキストデータを分析し、専門職が精神衛生関連事例を扱う際に「行き詰まる(援助困難を感じている)」ときどのような表現形式が特徴的に表出されるのかを分析する。また同時に、実際の精神衛生事例における訴えの表現形式を逐次分析データに加えつつ、精神医学的問題を中核とした精神衛生上の問題の存在、あり方と関連する特徴的言語表現の構造と形態素間の関連を明らかにする。さらにアナロジカルに援助職がいかにこれらの問題を把握でき援助可能であるかという準備・援助機能レベルを以下に表現しているかも分析する。
イギリス開発政策との相互展開からみるアフリカの脱植民地化と経済発展の史的研究

本研究は、植民地経済を変革し、国民の富の増大を目指した独立期アフリカ諸国が掲げた開発主義の課題が、じつにこの半世紀の間ほとんど実現しなかったとの認識に立ち、その歴史的背景を検証する試みである。総じていえば、アフリカの旧英領諸国が独立に際して直面した喫緊の課題とは、旧宗主国イギリスの開発政策を受け入れ、経済発展に資する政策を早急に具現化することにあったといえる。本研究では、その苦闘に満ちた歩みを具体的に明らかにするなかで、アフリカの脱植民地化と経済発展の史的特質を考察した。本研究の目的は、植民地経済を変革し、国民の富の増大を目指した独立期アフリカ諸国が掲げた開発主義の課題が、じつにこの半世紀の間ほとんど実現しなかったとの認識に立ち、その歴史的背景を検証することにある。総じてみれば、アフリカの旧英領諸国が独立に際して直面した喫緊の課題とは、旧宗主国イギリスの開発政策を受け入れ、経済発展に資する政策を早急に具現化することにあったといえる。本研究は、その苦闘に満ちた歩みを具体的に明らかにするなかで、アフリカの脱植民地化と経済発展の史的特質を考察する試みである。この研究課題を進めるにあたって、まず平成22年度には、先行研究の整理を踏まえたうえで、分析対象の国際的背景をなすイギリスの開発政策の具体的展開について、イギリス側の資料を中心に検討した。先行研究として、(1)イギリス帝国史、特に経済史、(2)国際関係論、特に崩壊国家論、(3)アフリカ経済史、(4)開発経済学等々の分野を中心に整理を試み、本研究全体に関わる研究動向についての概観を得ることができた。そのうえで、イギリス側が戦後どのようにして(旧)植民地・開発途上国に対して開発援助政策を展開してきたかについて、国立公文書館TNA所蔵文書を中心に調査・考察した。その結果、特に脱植民地化が本格化する1960年代を一つの転換点として、戦後の「植民地開発政策」が終わり、ポストコロニアル世界に対応した新しい戦略(金融業務に重点をおいた)が打ち出されていく経緯を跡づけることができた。これらの成果は、二つの招待講演にて公表した。この研究課題を進めるにあたって、平成23年度には、先行研究の整理を踏まえたうえで、分析対象の国際的背景をなすイギリスの開発政策の具体的展開について、イギリス側の資料を中心に検討した。先行研究として、(1)イギリス帝国史、特に経済史、(2)国際関係論、(3)アフリカ経済史、(4)開発経済学等々の分野を中心に整理を試み、本研究全体に関わる研究動向についての知見を深めることができた。さらに、東アフリカ各地の国立公文書館および大学図書館での文献調査もおこない、その結果、平成22年度の研究成果をさらに深めることができた。すなわち、脱植民地化が本格化する1960年代後半を一つの転換点として、戦後の「植民地開発政策」が終わり、ポストコロニアル世界に対応した新しい戦略が打ち出されていく経緯を跡づけることができた。これらの成果は、研究会報告及び論文にて公表した。この研究課題を進めるにあたって、平成24年度には、第二次文献の渉猟を継続することに加えて、イギリス国立公文書館(The National Archives)所蔵のイギリス政府関連文書を中心に、史資料の調査と分析を行った。それらの作業を踏まえて、本年度は、『ヨーロッパ文化研究』第13巻(2012年)に論文「イギリス対外援助と帝国の解体」(89ー129頁)を発表した。