hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内皮細胞の膜脂質分子を介した血流センシング機構の解明

血管内皮細胞(ECs)の働きは血流に起因するせん断応力によって調節を受けている。しかし、内皮細胞がどの様にせん断応力をセンシングするかは不明である。これまでメカノセンシングの研究は主として形質膜に発現する蛋白分子に焦点が当てられてきたが、本研究では、リン脂質2重膜である形質膜自体の力学応答という新しい視点からの解明を目指すことを目的として、力学刺激で起こる形質膜の物理的性質(脂質相や流動性)の変化や膜脂質分子(コレステロールやリン脂質)の動態を捉え、それらがイオンチャネル、受容体などの膜蛋白を介するシグナリング、引いては内皮細胞の機能変化に繋がるカスケードを明らかにすることが本課題の趣旨である。そこで本年度は、「力学刺激が惹起する細胞形質膜とモデル膜の物性変化」についての課題を中心に実験を行い、以下の結果を得た。ECsに流れ負荷装置でshear stressを、伸展刺激装置や低浸透圧刺激によりstretchを加えたときに生じる細胞膜の物理的性質の変化を膜流動性、脂質相(lipid phase)転移、コレステロールを含む膜脂質成分の面から解析を進めた。具体的には、環境感受性のLaurdanを用いて細胞膜リン脂質のアシル鎖の運動性が低い(liquid-ordered:Lo)相と高い(liquid-disordered:Ld)相をイメージングし、光褪色後蛍光回復法により細胞膜の流動性を測定した。ECsにshear stressを作用すると、即座にLo相が減少し、膜流動性は増大した。Shear stressとstretchに応答するこの変化はカベオラが集積する部位で顕著であり、しかもその変化はshear stressの大きさに依存的であった。一方、ECsにstretchを負荷すると、Lo相が増大し、膜流動性は減少した。これらの変化は人工脂質二分子膜で構成される巨大リポソームでも同様に観察されたことから、物理現象であることが示された。本研究課題の目的を達成するために、期間全体として以下の3項目の研究を計画している。1)力学刺激が惹起する細胞形質膜とモデル膜の物性変化2)力学刺激下の膜コレステロールと膜リン脂質の動態解析3)膜脂質分子を介したメカノトランスダクションと細胞応答本年度は1)力学刺激が惹起する細胞形質膜とモデル膜の物性変化の項目を明らかにすることができたことに加え、2)と3)の項目についての予備的な検討を終了することができた為。引き続き、研究目的と計画に沿って、以下の項目の検討を推進する。2)力学刺激下の膜コレステロールと膜リン脂質の動態解析3)膜脂質分子を介したメカノトランスダクションと細胞応答特に、2019年度には、力学刺激で起こる膜脂質分子の分布や種類、量の変化を解析する。具体的には、コレステロールに高い親和性を示す蛍光プローブ(D4-EGFP、Dehydroergosterol)を用いたライブイメージングで、せん断応力と伸展張力を作用させた形質膜の膜コレステロールの分布の変化を、量的変化はフローサイトメトリと生化学的手法で測定する。併せて、コレステロール集積蛋白であるストマチンの細胞内挙動を解析する。膜リン脂質の動態については特異的な蛍光プローブを用いたライブイメージングと高感度な定性・定量分析が可能な高速液体クロマトグラフ質量分析(LC-MS)による解析を行う。以上の検討により、膜脂質分子の動態が形質膜の物性変化や膜蛋白を介したメカノトランスダクションに果たす役割を明らかにする。

1)力学刺激が惹起する細胞形質膜とモデル膜の物性変化2)力学刺激下の膜コレステロールと膜リン脂質の動態解析3)膜脂質分子を介したメカノトランスダクションと細胞応答本年度は1)力学刺激が惹起する細胞形質膜とモデル膜の物性変化の項目を明らかにすることができたことに加え、2)と3)の項目についての予備的な検討を終了することができた為。引き続き、研究目的と計画に沿って、以下の項目の検討を推進する。2)力学刺激下の膜コレステロールと膜リン脂質の動態解析3)膜脂質分子を介したメカノトランスダクションと細胞応答特に、2019年度には、力学刺激で起こる膜脂質分子の分布や種類、量の変化を解析する。具体的には、コレステロールに高い親和性を示す蛍光プローブ(D4-EGFP、Dehydroergosterol)を用いたライブイメージングで、せん断応力と伸展張力を作用させた形質膜の膜コレステロールの分布の変化を、量的変化はフローサイトメトリと生化学的手法で測定する。併せて、コレステロール集積蛋白であるストマチンの細胞内挙動を解析する。膜リン脂質の動態については特異的な蛍光プローブを用いたライブイメージングと高感度な定性・定量分析が可能な高速液体クロマトグラフ質量分析(LC-MS)による解析を行う。以上の検討により、膜脂質分子の動態が形質膜の物性変化や膜蛋白を介したメカノトランスダクションに果たす役割を明らかにする。
生態想像力を育む幼児期の持続発展教育についての実践理論の構築

初年度に得られた理論研究の成果を補強するにあたり、哲学・教育学における想像力研究の文献を読み解き、保育における想像力研究の位置付けを再考した。保育において「想像力」の概念は、子どもの遊びや空想、ファンタジーを支えるものとして位置づけられているが、十分な理論的検討が行われないまま用いられている。そこで、先行研究のレビューを通して、想像力を目の前にないものを経験に結び付け、物の見方をかたちづくる作用として再定義し、幼児期のESDとの関連について考察した。以上の研究については、日本保育学会において発表し、現在投稿論文にまとめている。また、想像力と生態想像力の差異について、ティム・インゴルドの「線lines」概念を用いた考察を行った。想像力は、現在の経験を目の前にないものと結びつけることによって、経験を深め、広げていくことができる。その経験の仕方が生態的であること、すなわち「生きているものbeing alive」同士の関係=「線の絡み合い」に根差したものであることによって、生命的なリアリティをもった経験が再構成されていくことになる。以上の議論を通して、幼児期のESDを「生きていることの共有」に基づく教育として位置づけ、日本乳幼児教育学会にて発表した。また、その成果をさらに精緻化し、現在学術雑誌に投稿中である。本年度は、生成した理論の実践性を検証するフィールド研究についても並行して行った。具体的には、滋賀大学附属幼稚園でのフィールド研究、メルボルン大学アーリーラーニングセンターでの調査、豊津児童福祉会との共同研究を行い、保育現場において生態想像力がどのように現出しているのか、また生態想像力がどのようにESDの実践に関係しているのかについて検証している。なお、得られた研究成果について、保育者養成用のテキストおよび、幼児教育機関での講演等に還元している。昨年度の遅れを取り戻す研究の進捗が見られた。理論研究の骨子が完成し、フィールド研究にて具体的な保育実践と照合しつつ精度を高めていく段階に入っており、当初計画していた目標をほぼ達成している。昨年度までは遅れていたフィールド研究であるが、豊津児童福祉会をはじめ、本研究に関心をもち、実践に取り入れようとする協力機関が得られたことで飛躍的に進展した。これらの研究協力機関との共同研究では、当初の計画にはなかった現場の保育者による事例研究のプロジェクトなども生まれ、今後の研究成果が期待されるところである。2019年度については、これまでに得られた理論研究とフィールド研究の成果を統合し、「生態想像力」を通したESDの実践理論を構築する。これまでの理論研究では、幼児期のESDにとって、子どもが生活のなかで多様なものと「生きているもの」同士として出会うことが重要であることが示唆された。子どもは、目の前にあるものが、どこからきて、どこへ行くのか、他のどのようなものとの関係のなかでそこにあるのか、といった生態想像力を働かせることによって、経験を深め、広げている。昨年度までに行ったフィールド研究のなかでも、このような「生きているもの」同士としての出会いの事例が多く記録されてきた。本年度は、さらにフィールド研究を進めるとともに、得られた事例を理論と接合しながら考察し、幼児や保育者が発揮する生態想像力の分類や、具体的なESD実践の在り方についての研究を行っていく。一方、昨年度の研究成果で未発表のものについては、7月に開催されるPECERA(環太平洋乳幼児教育学会)および9月に開催されるOMEP-APR(世界幼児教育・保育機構-アジア太平洋地域大会)にて発表する。またそれらの研究成果を再整理し、学術論文として発表する。本年度が研究最終年度であることから、生態想像力を育むESD実践の在り方をまとめた最終報告書を作成する。最終報告書では、3年間の研究の経緯と成果を整理すると共に、生成したESDの実践理論を保育実践者にもわかりやすいかたちで伝えることを目指す。そのため、学術的な形式に則った報告書に並行して、一般向けの形式での報告冊子を作成する。「生態想像力」の涵養を柱とした幼児期の「持続発展教育(ESD)」の実践理論を構築するにあたり、「生態想像力」概念およびESDについての理論的研究を行った。まず、教育学の先行研究において「想像力」概念がどのように位置づけられているかについての文献研究を行い、特に幼児教育に示唆的な「想像力」概念を提示しているデューイとルソーの教育思想について比較・考察を行った。その結果、「想像力」が経験を再構成することで生成発展カリキュラムを展開する力になる一方で、「想像力」の方向性によっては負の側面も持ちうることが明らかになった。以上の研究については、日本保育学会での発表、および紀要論文に成果をまとめた。さらに、幼児期のESDについての先行研究を整理し、その課題と対応についての考察を行った。その結果、幼児期のESDは、遊びや生活を中心としてそれが行われるべきであると位置づけられながらも、その目的が「環境・社会・経済を改善していくための能力開発」に偏って論じられているというジレンマをもつことが明らかになった。このような現状に対して、「生態想像力」の概念は能力開発の視点のみにとらわれずに、幼児期の生活そのものの重視とそこからの学びを両立し、理論化していく可能性をもつことが論じられ、新たな実践理論の観点が提示された。以上の研究については、日本乳幼児教育学会にて発表を行い、今後学会誌に論文を投稿する予定となっている。当年度については文献研究から多く成果が得られたものの、フィールド研究からは十分に成果を得ることができなかった。

なお、本研究で得られた成果は、研究代表者が実施した保育実践者向けの環境構成研修においても還元されている。平成29年度については文献研究に多くの時間をかけることによって充実した成果が得られた一方、フィールド研究に十分に取り組むことができなかった。文献研究に時間がかかった理由として、「幼児教育」「持続発展教育(ESD)」「想像力」という3つのキーワードを総合して扱う先行研究がほとんどなかったことにより、本研究の背景となる理論の整理に予想以上の労力を要したことが挙げられる。しかし、「幼児期のESD」、「幼児教育と想像力」といった背景的なテーマを十分に検討する時間をとったことにより、幼児期のESDにおける「生態想像力」の意義についてはより鮮明に理論化することができた。また、研究者の所属機関の移籍の関係で、附属幼稚園でのフィールド研究がスムーズに遂行できなかったこと、および年度末に予定していたメルボルン大学アーリーラーニングセンターでのフィールド調査が実施できなくなったことも理由として挙げられる。初年度に得られた理論研究の成果を補強するにあたり、哲学・教育学における想像力研究の文献を読み解き、保育における想像力研究の位置付けを再考した。保育において「想像力」の概念は、子どもの遊びや空想、ファンタジーを支えるものとして位置づけられているが、十分な理論的検討が行われないまま用いられている。そこで、先行研究のレビューを通して、想像力を目の前にないものを経験に結び付け、物の見方をかたちづくる作用として再定義し、幼児期のESDとの関連について考察した。以上の研究については、日本保育学会において発表し、現在投稿論文にまとめている。また、想像力と生態想像力の差異について、ティム・インゴルドの「線lines」概念を用いた考察を行った。想像力は、現在の経験を目の前にないものと結びつけることによって、経験を深め、広げていくことができる。その経験の仕方が生態的であること、すなわち「生きているものbeing alive」同士の関係=「線の絡み合い」に根差したものであることによって、生命的なリアリティをもった経験が再構成されていくことになる。以上の議論を通して、幼児期のESDを「生きていることの共有」に基づく教育として位置づけ、日本乳幼児教育学会にて発表した。また、その成果をさらに精緻化し、現在学術雑誌に投稿中である。本年度は、生成した理論の実践性を検証するフィールド研究についても並行して行った。具体的には、滋賀大学附属幼稚園でのフィールド研究、メルボルン大学アーリーラーニングセンターでの調査、豊津児童福祉会との共同研究を行い、保育現場において生態想像力がどのように現出しているのか、また生態想像力がどのようにESDの実践に関係しているのかについて検証している。なお、得られた研究成果について、保育者養成用のテキストおよび、幼児教育機関での講演等に還元している。昨年度の遅れを取り戻す研究の進捗が見られた。理論研究の骨子が完成し、フィールド研究にて具体的な保育実践と照合しつつ精度を高めていく段階に入っており、当初計画していた目標をほぼ達成している。
ヘパリン起因性血小板減少症（HIT）迅速診断のための病態シミュレーション技術構築

血栓症予防のためにしばしば用いられるヘパリンは、副作用としてヘパリン起因性血小板減少症(HIT)を起こす場合がある。HITに血栓症を合併すると、致死率は5-20%に及ぶため、早期診断・介入が重要だが、HIT診断のための検査は十分に整備されていない。本研究では、近年我々が開発したリアルタイム血栓モニタリングシステム(T-TAS)を用い、T-TAS上でヘパリン負荷試験を行うことによって、体外でHIT病態をシミュレーションできるかを検討した。その結果、HIT患者の血液にヘパリンを添加すると、血栓形成がむしろ亢進することが示され、本システムがHIT診断の補助判断材料として有用である可能性が示唆された。ヘパリン起因性血小板減少症(HIT)はしばしば血栓塞栓症を合併し、その際の致死率は5-20%に及ぶ。このため、早期診断・介入が重要だと考えられるが、HIT診断のための検査体制は整っていない。近年我々が開発したリアルタイム血栓モニタリングシステム(T-TAS)は、血小板、白血球、血漿成分などを含んだ全血検体を用い、患者の出血傾向、血栓傾向を、ベッドサイドで視覚的・定量的に評価することができる新しい検査システムである。本研究課題は、T-TAS上でヘパリン負荷試験を行うことによって、患者の体外でHIT病態をシミュレーションし、ポイントオブケアのHIT診断の新体系を構築しようとするものである。まずはじめに、ヘパリン負荷試験に用いるT-TASの至適条件設定を検討し、HIT診断に適した流路条件、血流条件を決定した。次に、この条件のもとで、T-TAS上でヘパリン負荷試験を行ったところ、健常人の血液(ヒルジン加全血)にヘパリンを添加すると、血栓形成能の低下を認めたが、HIT患者の血液(ヒルジン加全血)にヘパリンを添加すると、血栓形成能が亢進することを確認した。このことから、本システムはHIT診断に有用である可能性が示された。その後、検討を重ねていくなかで、アスピリンやクロピドグレルなどの抗血小板を服用している患者の場合、本システムで偽陰性となる可能性が示唆された。このため、従来の抗体検査の結果や臨床的確からしさを組み合わせた総合的判断が重要だと考えられるが、T-TASを用いたヘパリン負荷試験は簡易でベッドサイドでも実施可能であり、HIT診断の際の補助判断材料として有用であると考えられた。救急集中治療
ミクロLC/MSを用いた体組織中微量極性物質の検出および同定と法医実務への応用

高速液体クロマトグラフィー(HPLC)・質量分析計(MS)(LC/MS)を用いたヒト血液および尿中の薬毒物スクリーニング分析法を確立する為の試料精製法、分析方法の検討を行った。MSのイオン化はfast atom bombardment(FAB)法により行い、LCとMS間のインターフェースは、内径55μmのキャピラリーチューブとfritを用いた。MSへの試料導入量は最大5μl/minである為、通常のLCシステムでは注入試料をスプリットしてMSへ導入しなければならない。そこでLCからの試料を無駄なく効率よく導入するために、LCのカラムには内径0.3mmのキャピラリーカラムを用い、さらに濃縮カラムとカラムスイッチングバルブを装着することにより、大量のサンプルの注入をスプリットすることなくMSへ導入することが出来るミクロLCシステムを開発した。このミクロLC/MSシステムにより、従来のLC/MSに比較して格段の高感度分析が可能となった。移動相の組成は、幅広い極性の物質を検出させる為にメタノール勾配によるグラディエント溶離が適していることが判明した。試料の精製は、液-液抽出と固相抽出数種を検討した結果、Extrelutを用いた固相抽出が最も簡便で効率よく薬毒物を回収できることが判明した。これらの抽出および分析条件でどのような物質が実際に検出されるか、ヒト血液および尿を用いて分析を行った。その結果カフェインやテオフィリン等のキサンチン化合物、および脂溶性生体成分等はほとんど全ての試料から本条件で検出されることが明らかになった。キサンチン化合物については7-エチルテオフィリン(合成キサンチン化合物)を内部標準物質(IS)とする定量法が確立できた。その他、向精神薬や睡眠薬等多くの物質が本条件で検出されることが明らかになり、これらをデータベース化することにより、今まで不可能とされてきたLC/MSによる薬毒物スクリーニング分析が確実に実現化できることが明らかになった。
在外アイヌ関係資料にもとづくアイヌ文化の再構築

1、国外博物館等に所蔵されているアイヌ関係資料の総数は、ほぼ約1万3千点であることが判明した。そのうち、西欧・北米のアイヌ資料についての情報(文字情報)を整理した。また、西欧・北米のアイヌ資料の映像情報(スライド類)の整理も進め、電算機に入力できる状態になっている。2、平成12年12月に、ボン大学において、国際シンポジウム『欧米のアイヌ・コレクション』を開催した.発表者は日本、ドイツ、イギリス、香港、スイス、アメリカ、ポーランドから参加し、合計20名が発表した。日本からは分担研究者、研究協力者をふくむ11名が参加・発表した。ロシアからの研究者はビサ取得の問題で不参加であり、代読による参加にとどまった。3、上記の国際シンポジウム最終日にアイヌ研究の将来について打ち合わせ、その出発点として、国外アイヌ資料データベースの構築の必要性を再確認した。ただし、その折りに、資料の映像(写真)のデータベース化には、西欧各博物館から写真使用の許可を入手する必要があり、しかも、資料1点ずつにかなりの額の使用料を支払う必要があることが西欧からの参加者から指摘された。本研究計画の規模を考慮し、多額の費用を要する映像化計画は本計画の範囲外であり、映像化作業そのものは国による映像化プロジェクトに一任するのが適切と考えるに至った。4、研究代表者の手許において、3カ年間の研究活動を総括する最終報告書の編集作業を行った。これまで収集してきた欧ロ米各博物館所蔵のアイヌ・コレクションに関する古記録類も整理し、可能な限り掲載した。本共同研究は、平成3年度より継続している一連の海外アイヌ関係資料調査・研究の最終段階に位置づけられる。ドイツ側研究者が1980年代前半に西欧アイヌ関係資料調査を開始し、1990年以降、日本側研究者が北米、ロシア国内のアイヌ関係資料の調査を継承してきた。共同研究の目的は、1)アイヌ物質文化に関する総合的データベースの構築、2)主要収集者と主要コレクション内容の解明、3)アイヌ文化の地域差・時代差の研究の推進、4)欧・米・日の対アイヌ観の解明、5)国内アイヌ関係資料の再整理のための基礎の構築などである。本年度実施した事項は、下の通りである。1、日本側研究者はドイツ連邦共和国ボン大学日本文化研究所において、西欧アイヌ資料に関する情報の調査を実施した。内容は、西欧各地の博物館に所蔵されている標本資料(コレクション)のスライド作成と各資料に関する背景記録の複写である。2、ドイツ側研究者は、研究協力者を含めて、北海道白老アイヌ民族博物館においてアイヌ資料の調査とアイヌ関係者からの聞き取り調査を実施した。3、ボン大学と日本(白老アイヌ民族博物館と名古屋大学)において、研究打ち合わせを行うとともに、第2、3年度の研究計画を立案した。平成11年度には旧東独領の博物館に所蔵されているアイヌ関係資料の現地調査も実施し、平成12年度に比較研究のための研究集会(ワークショップ)をボン大学日本文化研究所で開くことに同意した。4、アメリカ合衆国国立自然史博物館は、アイヌ特別展覧会の準備を進めており、平成11年4月末にオープンする。この特別展は我々の北米における調査結果にもとづいて実施されるもので、国際学術研究の研究成果の地元への還元の一つのあり方である。本共同研究は、平成3年度より継続している一連の海外アイヌ関係資料調査・研究の最終段階である。ドイツ側研究者が1980年代前半に西欧アイヌ関係資料調査を開始し、日本側研究者が1990年以降、北米、ロシア国内のアイヌ関係資料の調査を継続してきた。共同研究の目的は、1)アイヌ物質文化に関する総合的データベースの構築準備、2)主要収集者と主要コレクション内容の解明、3)アイヌ文化の地域差・時代差の研究の推進、4)欧・米・日の対アイヌ観の解明、5)国内アイヌ関係資料の再整理のための基礎の構築などである。本年度に実施した事項は、下の通りである。1、スミソニアンのアメリカ合衆国国立自然史博物館(ワシントン市)において、アイヌ特別展覧会「アイヌ;一北方民族の精神」が4月末から1月2日までに開催された。この特別展は北米アイヌ

資料調査結果にもとづいて、共同研究者のDr.William W.Fitzhugh(極北研究所長)が中心になって準備したもので、国際学術研究による研究成果の地元社会への有益な還元であった。特別展用のカタログに本研究の関係者の多くが研究成果を執筆した。昨春の訪米の折りに、小渕恵三首相は、この特別展を見学された。2、日独両国の研究者は、共同調査として、未調査であったライプチヒ民族学博物館所蔵のアイヌ関係資料約730点の現地調査を実施した。また、ライプチヒ市滞在中に、ドレスデン民族学博物館所蔵のアイヌ関係資料の調査も行った。これにより、西欧の主要なアイヌ資料調査はほぼ終了した。3、ライプチヒ民族学博物館の調査期間中に、平成12年度にボン大学で開催を予定している研究集会(ワークショップ)の具体的計画について打ち合わせた。平成12年度の研究活動の概要は、次の通りである。1、国外博物館等に所蔵されているアイヌ関係資料の総数は、ほぼ約1万3千点であることが判明した。そのうち、西欧・北米のアイヌ資料についての情報(文字情報)を整理した。また、西欧・北米のアイヌ資料の映像情報(スライド類)の整理も進め、電算機に入力できる状態になっている。2、平成12年12月に、ボン大学において、国際シンポジウム『欧米のアイヌ・コレクション』を開催した。発表者は日本、ドイツ、イギリス、香港、スイス、アメリカ、ポーランドから参加し、合計20名が発表した。日本からは分担研究者、研究協力者をふくむ11名が参加・発表した。ロシアからの研究者はビサ取得の問題で不参加であり、代読による参加にとどまった。3、上記の国際シンポジウム最終日にアイヌ研究の将来について打ち合わせ、その出発点として、国外アイヌ資料データベースの構築の必要性を再確認した。ただし、その折りに、資料の映像(写真)のデータベース化には、西欧各博物館から写真使用の許可を入手する必要があり、しかも、資料1点ずつにかなりの額の使用料を支払う必要があることが西欧からの参加者から指摘された。本研究計画の規模を考慮し、多額の費用を要する映像化計画は本計画の範囲外であり、映像化作業そのものは国による映像化プロジェクトに一任するのが適切と考えるに至った。4、研究代表者の手許において、3カ年間の研究活動を総括する最終報告書の編集作業を行った。これまで収集してきた欧口米各博物館所蔵のアイヌ・コレクションに関する古記録類も整理し、可能な限り掲載した。
生体膜の分子進化に関する共同研究

生体膜の分子進化は、無生物的に合成された脂質起源分子が適当な比で混合し、安定な会合体が自然淘汰されていくことになされたものと考えられる。本研究課題の目的は、脂質起源分子と考えられるポリプレニルリン酸や関連する化合物の二分子膜や単分子膜としての特性を検討することにより、生体膜の化学進化過程を検証することにある。二分子膜と単分子膜における安定性の差、酸解離挙動の差、金属イオンとの相互作用様式の差等を検討し、最古の生体膜が発生したメカニズムを考察している。前年度において、原始的な脂質起源分子であるモノアルキル型ポリプレニルリン酸の二分子膜、単分子膜特性に顕著な差が見られるという興味深い結果が得られた。本年度は、進化の過程でリン酸類よりも先に発生したと考えられるモノアルキル型ポリプレニルアルコールの合成および、それらを含む膜の物性検討を行った。まず、種々の比率でモノアルキル型ポリプレニルアルコールをモノアルキル型ポリプレニルリン酸に混合し、水中における小胞体(ベシクル)形成のための条件検討をおこなった。その結果、比較的広い混合比の範囲におけるベシクルの形成挙動が認められた。これは、生命の起源においてより単純な化合物であるアルコール類が主体の膜形成がなされたことを示す新しい知見である。また、種々のテルペノイド類との混合挙動単分子膜を熱力学に検討したところ、現存の生体膜においてリン脂質とコレステロールの間に見られる膜補強効果と同様の挙動が認められた。また、マグネシウムイオンにポリプレニルリン酸単分子膜を安定化する効果が観測された。生命誕生時には無生物過程によって生体膜成分が生成した。我々は、化石や古細菌に見られる脂質を考慮しながら、テルペノイド仮想進化"系統樹"を提唱している。その中で脂質の起源として想定したポリプレニルリン酸は粘土鉱物表面上で無生物に生成し、水に分散させると自己組織化してベシクル構造を形成することがすでに見出されている。我々は生体膜発生の一つ可能なメカニズムとして、これらの脂質が生成してからある形で安定に集積し、それからベシクルへ転移する過程であると考えた。本研究では、そのような環境として気-水海面の単分子膜を仮定し、その特性を表面圧-面積曲線により評価した。硫酸及び水酸化ナトリウムで水相のpHを変化させたところ、pHの増加に伴い表面圧-面積曲線は底面積側に移動した。20mN・m^<-1>における分子占有面積データのカーブフィッティングから、pK_<a1> 6.8,pK_<a2> 9.3という値が得られた。この単分子膜状態での値は、フランスの共同研究グループによって求められた水中に分散したベシクルのpK_<a1>2.9,pK_<a2>7.8よりも高いpH側にずれていた。膜の安定形成領域をベシクルのものと比較すると、双方が安定に存在できる"相安定領域"が存在することが明らかになった。つまり、pH2.55.0の範囲では単分子膜と二分子膜ベシクルが共に安定であり、単分子膜として脂質が集積した後に何らかの刺激によって水中へと移行して安定なベシクルが形成されることが可能であると示された。太古の海はpHが低かったことが示唆されていることもこの生体膜発生メカニズムを支持する。単分子膜からペクシルへの転移を誘起するものとして下水相のイオンとの相互作用を検討した。その結果、Ca^<2+>については過剰量のイオンが膜の崩壊圧を下げ、単分子相から3次元相への転移を誘起する効果があることがわかった。
プラズマ吸収プローブを用いた電子密度・電子温度の同時計測と堆積性プラズマへの応用

最近、LSIなどの電子デバイスにおける大容量化、高速化、低消費電力化に対する要求が強く、0.1ミクロン以下の超微細加工や、配線遅延を低減するために低誘電率材料(Low-k材)などに関連した技術開発が進んでいる。これらの微細加工やLow-K材の薄膜形成のために現在プラズマがよく用いられているが、所望の特性を得るには至っておらず、プラズマ内部の諸現象の理解とそれを踏まえた上でプロセスに適したプラズマ制御に対する指針を得ることが、それらの問題を解決するために不可欠な緊急の課題となっている。本研究では、膜堆積を伴うフロンプラズマなどでの絶対電子密度計測が可能なプラズマ吸収プローブをベースに工夫を凝らし、これまで困難とされてきた電子温度も同時に測定できるような新型のプラズマ吸収プローブを開発する。さらにここで開発した技術を膜堆積が伴うプロセスプラズマに適用して、プロセスの高性能化に資する基礎データを得ることを目的とする。今年度は、主に、Low-k膜成膜用狭ギャッププラズマCVD装置に本プローブを適用し、世界で初めて、Low-k成膜で用いられるプラズマ源のプラズマ診断を行った。その結果以下のようなことがわかった。(1)放電圧力によって電子密度の空間分布は変化し、ウェハ上の成膜レートの分布と対応していた。(2)その際の電子温度は、放電圧力とともに減少した。原料ガスやキセノンなどの電離/解離ポテンシャルが低いガスを導入すると電子温度は低減した。さらに本研究で用いた表面波プローブを、フロロカーボンプラズマ、プラズマイオン注入、メタルイオン源などで用いられる様々なプラズマ源における計測に適用し、ラングミュアプローブなどで得た測定値と比較することで、測定結果に対する信頼性を向上させることができた。最近、LSIなどの電子デバイスにおける大容量化、高速化、低消費電力化に対する要求が強く、0.1ミクロン以下の超微細加工や、配線遅延を低減するために低誘電率材料(Low-K材)などに関連した技術開発が進んでいる。今年度は、主に、先端アンテナを被覆しないプローブにおいて、アンテナ周辺に形成されたシースとプラズマの境界部を伝搬する表面波の分散関係をもとに、アンテナ長やアンテナ径が吸収周波数に及ぼす効果を明らかにするとともに、ガラス管で被覆した従来の標準型プローブとの比較を行った。その結果、標準型プローブに比べて被覆をしないプローブの方が吸収スペクトルの感度が高く、特に0.5Torr以上の高圧力領域では、その効果が著しく顕著であった。またアンテナ長が短く、アンテナ径が細くなるにつれて吸収周波数は高くなり、特にアンテナ径がシース幅と同程度以下まで細くなるとアンテナ径が吸収周波数に及ぼす影響は大きくなった。

これらの微細加工やLow-K材の薄膜形成のために現在プラズマがよく用いられているが、所望の特性を得るには至っておらず、プラズマ内部の諸現象の理解とそれを踏まえた上でプロセスに適したプラズマ制御に対する指針を得ることが、それらの問題を解決するために不可欠な緊急の課題となっている。本研究では、膜堆積を伴うフロンプラズマなどでの絶対電子密度計測が可能なプラズマ吸収プローブをベースに工夫を凝らし、これまで困難とされてきた電子温度も同時に測定できるような新型のプラズマ吸収プローブを開発する。さらにここで開発した技術を膜堆積が伴うプロセスプラズマに適用して、プロセスの高性能化に資する基礎データを得ることを目的とする。今年度は、主に、先端アンテナを被覆しないプローブにおいて、アンテナ周辺に形成されたシースとプラズマの境界部を伝搬する表面波の分散関係をもとに、ガラス管の外径やアンテナ径が吸収周波数に及ぼす効果を調べ、従来の標準型プローブを用いても電子温度を調べることができるかどうかを検討した。その結果、ガラス管の外径が太い標準型プローブでは、吸収周波数に及ぼすシースの効果があまり大きくないので、電子温度を調べるのは困難であるが、1mm程度以下までガラス管外径を小さくすれば、ある程度電子温度を求められ、電子密度が低いほどその精度が高くなることがわかった。最近、LSIなどの電子デバイスにおける大容量化、高速化、低消費電力化に対する要求が強く、0.1ミクロン以下の超微細加工や、配線遅延を低減するために低誘電率材料(Low-K材)などに関連した技術開発が進んでいる。今年度は、まず、プラズマ吸収プローブを用いた電子密度・電子温度の同時測定法において、プラズマCVD装置で用いられるプラズマパラメータ、特に高圧力および低密度環境下での基本特性を調べ、CVDプラズマへの本計測法の適用について検討したところ、圧力が数Torr程度、かつ密度が10^<10>cm^<-3>程度であれば、十分に適用できることがわかった。その結果を受けて、実際の平行平板型Low-k材成膜用プラズマCVD装置の電子密度・電子温度の同時計測を行ったところ、いずれも妥当な値を得ることができた。一方、そこでの知見から、派生的に、ガラス管で被覆した表面波プローブの特性向上の指針を見いだしたり、Low-k材成膜用プラズマ以外のプラズマ源でもプラズマパラメータの計測も行い、そこでの実験結果をサポートすることができた。
カラマツ類の樹皮における二次代謝物と組織による化学的防御戦略の解明

カラマツ類[グイマツ(Larix gmelinii var. japonica)、カラマツ(L. kaempferi)、グイマツ雑種F1(グイマツ×カラマツ)]の内・外樹皮における二次代謝物(主要テルペノイド、主要フラボノイド、可溶性糖類)の組成、含有量、分布を調査した。また、二次代謝物および栄養性物質の分布状況や外敵種(植食性小型ほ乳類、害虫、樹病)に対する抵抗性の関係から、カラマツ類の樹皮における化学的防御戦略について推定した。カラマツ類の樹皮における化学的防御の作用機序を明らかにする目的で、二次代謝物および栄養物質の組成や分布の状況について検討した。グイマツ家系(G1×G1)、カラマツ家系(L1自然交配)、グイマツF1家系(G1×L1、以下F1という)の枝樹皮において、3樹種間および内・外樹皮間における、主要な二次代謝物(テルペノイド36種、フラボノイド3種)および糖類(4種)の組成を明らかにした。主要テルペノイド(3-carene、larixol他などの総テルペノイド)の含有量はグイマツ>F1>カラマツの順に高かったが、フェノール性成分(主要フラボノイド、総フラバノール、総フェノール)の含有量はカラマツ>F1>グイマツの順に高かった。また、糖類(glucose、sucrose他などや総デンプン)の含有量は3樹種ともに同程度であった。3樹種ともに、主要テルペノイドの含有量は外樹皮の方が内樹皮よりも高かったが、フェノール性成分および糖類は内樹皮の方が外樹皮よりも高かったカラマツ類の病虫獣害に対する抵抗性と二次代謝物の関係について検討した。1エゾヤチネズミ、カラマツハラアカハバチ、カラマツ先枯病に対する抵抗性はグイマツ>F1>カラマツの順に、2ナラタケ病、カラマツ落葉病に対する抵抗性はカラマツ>F1>グイマツの順に高いことが、既往の調査より多数報告されている。これらの調査報告および上記の結果より、1に関してはテルペノイド、2に関してはフェノール性成分との関係が推定された。カラマツ類の樹皮における化学的防御の作用機序を明らかにする目的で、グイマツ家系(G1×G1)、カラマツ家系(K1自然交配)、それら2樹種のF1家系(G1×K1)の各12個体の枝樹皮において、3樹種間および内樹皮および外樹皮間における、内分泌構造(樹脂道、樹脂嚢)の面積および密度を明らかにした。実体顕微鏡を用いた観察の結果、3樹種ともに、外樹皮および内樹皮の横断面には、オレオレジンを充填した樹脂道および樹脂嚢がいくつも存在することが認められた。グイマツ、F1の外樹皮および内樹皮における樹脂嚢および樹脂道の面積および密度は、カラマツのそれよりも有意に高かった(Steel-Dwass検定, P < 0.05)。3樹種ともに、外樹皮の樹脂嚢の面積および密度は内樹皮のそれよりも有意に高かった(Wilcoxonの符号順位検定, 0.001 < P < 0.05)。グイマツおよびF1の樹皮組織におけるテルペノイド含有量は、カラマツのそれと比較して有意に高く(H25成果)、上記の結果と符合した。3樹種ともに、内分泌構造は生きている内樹皮、外樹皮の形成過程で取り込まれて死滅した内樹皮に存在していたことから、その分布の要因は樹皮の発達過程と強く関連していることが示唆された。◆カラマツ類[グイマツ(G1×G1家系)、カラマツ(L1自然交配家系)、グイマツ雑種F1(G1×L1家系)]の内・外樹皮における主要二次代謝物(テルペノイド、フラボノイド)および栄養成分(非構成性糖類、タンパク質)の組成および含有量を明らかにした。また、カラマツ類の主要な病虫獣害に関する文献および樹皮における二次代謝物の分布状況から、各病虫獣種に対して防御対応する二次代謝物を推定した。樹皮内の樹脂道・樹脂嚢の面積・密度を調べ、樹脂嚢は外樹皮に偏在することが示された。また樹脂嚢やそこに含まれるテルペノイドの偏在が、樹皮の形成機構に影響を受けていると推定した。◆二次代謝物の生合成経路に基づきテルペノイド、フラボノイドの単位量の生成に必要なエネルギー物質(ATP、NADH等)量を算出し、前者の方が後者よりも多くのエネルギー物質を必要とすることを明らかにした。本結果とカラマツ類の樹皮における二次代謝物の含有量から、グイマツ、カラマツ、F1樹皮におけるテルペノイドとフラボノイドの全量合成に必要なエネルギー物質量を算出した。グイマツは、カラマツと比較して二次代謝物の生合成に多くのエネルギーを要しており、化学的防御のコストが高いと判断された。また、グイマツではテルペノイドを死滅組織である外樹皮に偏在させているが、これによりグイマツ生組織における被毒を防ぎ、貯蔵コストを低減させる観点から合理的と推察された。◆グイマツとカラマツの自然分布域にはそれぞれ異なる外敵(植食性昆虫・動物、樹病菌など)が生息しており、これらの外敵に対してグイマツは、生合成コストは費やすがテルペノイドを優勢に合成し、これを外樹皮により集積させ、貯蔵コストを抑えながら抵抗する防御戦略を進化させたと推定された。

一方、カラマツではフラボノイドを優性に合成し、生組織である内樹皮に多く集積させて抵抗する防御戦略を進化させたと推定された。カラマツ類[グイマツ(Larix gmelinii var. japonica)、カラマツ(L. kaempferi)、グイマツ雑種F1(グイマツ×カラマツ)]の内・外樹皮における二次代謝物(主要テルペノイド、主要フラボノイド、可溶性糖類)の組成、含有量、分布を調査した。また、二次代謝物および栄養性物質の分布状況や外敵種(植食性小型ほ乳類、害虫、樹病)に対する抵抗性の関係から、カラマツ類の樹皮における化学的防御戦略について推定した。平成26年度の研究項目である、1内分泌構造の二次師部およびリチドームにおける組成・分布の検討、2防御物質、栄養物質、内分泌構造の樹皮組織内分布と樹皮組織形成機構との関係の検討のいずれも計画どおりに遂行することができた。化学生態学計画どおり研究を進捗させるとともに、研究成果は国内外の関連学会または学術誌へ発表することや、当機関の管理するホームページの研究成果公表欄に掲載することにより、広く迅速に社会・国民に発信する。防御物質として働くことが推定される新たなテルペノイドが認められ、防御物質の樹皮組織における組成・分布状況の情報量が増加したため。当該年度の研究計画はおおむね順調に進展したが、試薬等の消耗品の購入が当該年度末までに充足したため。計画通り研究を進捗させるとともに、研究成果は国内外の関連学会または学術誌へ発表することや、当機関の管理するホームページの研究成果公表欄に掲載することにより、広く迅速に社会・国民に発信する。次年度使用額は次年度交付決定額と合わせて、計画どおりに執行する予定である。研究上の進展があり、前倒し支払い請求を受けたが、試薬等の消耗品の購入が研究初年度末までに充足したため。次年度使用額は次年度交付決定額と合わせて、計画的に執行する予定である。
腫瘍内低酸素による肺癌細胞の脱分化と転移能亢進に対するHIF阻害剤の効果の検討

ヒト肺癌由来細胞株A549を用いて、腫瘍内低酸素状態が低酸素誘導転写因子(HIF-1およびHIF-2)を介して脱分化を誘導し、逆に幹細胞様の細胞に変化させることを見出した。また、HIF阻害剤がこれらの変化を抑制すると共に、低酸素による実験的肺転移能の亢進を抑制すること、NOD/SCIDマウス肺同所移植実験モデルにおいて、縱隔リンパ節や腋下リンパ節への転移を抑制する傾向を示すこと見出した。当該年度は、ヒト肺癌由来培養細胞を用いて、低酸素下における遺伝子発現の検討、転移能の変化及び遺伝子発現の変化を検討した。また、HIF阻害剤TX-402のin vitro及びin vivoにおける効果について検討した。1.ヒト肺癌細胞株A549細胞を1%酸素濃度(低酸素)下で培養し、常酸素濃度下で培養した細胞と肺胞分化マーカー遺伝子(CCA,AQP5,SP-C)及び幹細胞マーカー遺伝子(CP133,0ct-4)の発現をRT-PCRで比較したところ、低酸素下ではCCA,AQP5及びSP-Cの発現がいずれも低下し、逆にCD133及びOct-4の発現が亢進することが判った。また、低酸素処理によりA549細胞の実験的肺転移能が亢進することも判った。さらに、TX-402は低酸素によるこれらの遺伝子発現及び転移能の変化を阻害することが明らかになった。2.A549細胞の皮下腫瘍を形成させたヌードマウスの腹腔内に低酸素領域に集積するEF5を投与した。採取した腫瘍から凍結切片を作製し、抗EF5抗体と抗CD133抗体を用いた免疫二重染色を行った。その結果、CD133の発現が低酸素領域で上昇していることが判った。3.ヌードマウスの肺にA549細胞を1X10^6個同所移植し、移植3日後から2種類の濃度(12.5mg/kg、25mg/kg)のTX-402あるいは生理食塩水を3日毎に9回腹腔内投与した。移植後49日目にマウスを屠殺し、転移の有無を観察した。その結果、高濃度のTX-402投与群では、PBS投与群に比べ、縦隔及び腋下リンパ節への転移が抑制されている傾向が認められた。以上の結果より、TX-402が低酸素によるA549細胞の脱分化および転移能の亢進を阻害することが明らかになった。A549細胞の肺同所移植実験系においても、TX-402がリンパ節転移を抑制する傾向が観察された。今後、TX-402投与スケジュールの検討により、転移抑制効果をさらに検証する予定である。昨年度に、ヒト肺癌由来細胞株A549を用いて、低酸素下における遺伝子発現を調べ、肺胞分化マーカー遺伝子(CCA,AQP5,SP-C)の発現が低下し、逆に幹細胞マーカー遺伝子(CD133,Oct-4)発現が亢進することを見出した。また、これらの遣伝子発現の変化にはhypoxia-inducible factor-1α(HIF-1α)及びHIF-2αが関与していることを明らかにした。さらに、HIF阻害剤TX-402がこれらの遺伝子発現の変化を抑制すると共に、低酸素による実験的肺転移能の亢進を抑制することを明らかにした。本年度は、A549細胞をNOD/SCIDマウスの肺に同所移植した自然転移動物実験モデルを用いて、TX-402が肺内転移やリンパ節転移を抑制するかどうかを検討した。NOD/SCIDマウスの腋下より、マトリゲル中に懸濁した1×10^6個のA549細胞を肺内に同所移植し、3日後からTX-402(0.25mg/マウスまたは0.5mg/マウス)あるいはコントロールとして生理的食塩水を3日毎に9回あるいは13回腹腔内に投与した。移植後49日目あるいは40日目にマウスを屠殺し肺内転移及び縦隔、腋下リンパ節への転移を観察した。肺同所移植が成立し、評価可能なマウスについて検討したところ、腫瘍増殖はTX-402投与群と対照群において変化はなかった。肺内転移巣の数についても顕著な差は認められなかった。しかし、縦隔リンパ節や腋下リンパ節への転移はTX-402投与群において減少傾向が認められた。HIF阻害剤がリンパ節転移を抑制する可能性があり、今後の検討が必要と思われた。
ラット頭頂骨欠損部におけるTGF-β・β-TCP移植の組織学的、細胞化学的研究

β-TCPのペレットにTGF-βを凍結吸引乾燥法によりコーティングを施し、人工骨移植材/骨誘導性物質の複合投与の骨形成に対する有効性の検討を試みた。実験動物には10週齢Wistar系雄性ラット20匹を用いた。直径3.0mmの骨欠損を左右の頭頂骨に1箇所ずつ1匹あたり2箇所作製し、実験側にはヒトリコンビナントTGF-β1を1μgコートさせたβ-TCPペレットを移植し、対照側にはTGF-β1を含まない溶媒のみでコートしたβ-TCPペレットを移植した。術後2週、4週で屠殺し、ヘマトキシリン-エオジン重染色、アルカリフォスファターゼ(ALPase),酒石酸抵抗性酸性フォスファターゼ(TRACPase)陽性細胞検出のためアゾ色素法染色を行い、組織学的および細胞化学的に観察した。さらに共焦点レーザー顕微鏡により蛍光発色部位から欠損中の新生骨を同定しその面積をコンピューター画像解析した。その結果、実験側では2週、4週ともに対照側と比較し、多くの骨新生が欠損断端の脳硬膜側から認められた。さらに実験側ではβ-TCPペレットと脳硬膜間にALPase陽性細胞層が対照側と比較して厚く観察され、β-TCP周囲のTRACPase陽性細胞も数多く観察された。また共焦点レーザー顕微鏡所見では、実験側では対照側と比較し、2週屠殺群では9.3±1.7%対3.4±0.8%、4週屠殺群では39.8±10.9%対11.8±2.1%と約3倍広い面積で新生骨の形成が認められた。これより、TGF-β1は母床骨、脳硬膜からALPase陽性の骨芽細胞の誘導を促すことで骨新生を促進し、また活発な骨の改造を引き起こすことが示唆された。一方、β-TCPペレットはTGF-β1を移植部に長期にわたって貯留させるとともに、欠損部が新生骨で修復されるまでの間、スペースを確保するのに効果的であることが明らかになった。β-TCPのペレットにTGF-βのコーテイングを施し、人工骨移植材/骨誘導性物質の複合投与の骨形成に対する有効性の検討を試みた。実験動物には10週齢Wistar系雄性ラットを用いた。直径3.0mmの骨欠損を左右の頭頂骨に1箇所ずつ、1匹あたり2箇所作製し、実験側には凍結吸引乾燥法にてヒトリコンビナントTGF-β1を1000ngコートさせたβ-TCPペレットを移植し、対照側にはTGF-β1を含まない溶媒のみでコートしたβ-TCPペレットを移植した。また共焦点レーザー顕微鏡所見では、実験側では対照側と比較し平均約3倍広い面積で新生骨の形成が認められた。

これより、TGF-β1は母床骨、脳硬膜からALPase陽性の骨芽細胞の誘導を促すことで骨新生を促進し、また活発な骨の改造を引き起こすことが示唆された。一方、β-TCPペレットはTGF-β1を移植部に長期にわたって貯留させるとともに、欠損部が新生骨で修復されるまでの間、スペースを確保するのに効果的であることが明らかになった。β-TCPのペレットにTGF-βのコーティングを施し、人工骨移植材/骨誘導性物質の複合投与の骨形成に対する有効性の検討を試みた。実験動物には10週齡Wistar系雄性ラット20匹を用いた。直径3.0mmの骨欠損を左右の頭頂骨に1箇所ずつ、1匹あたり2箇所作製し、実験側には凍結吸引乾燥法にてヒトリコンビナントTGF-β1を1μgコートさせたβ-TCPペレットを移植し、対照側にはTGF-β1を含まない溶媒のみでコートしたβ-TCPペレットを移植した。術後2週、4週で屠殺し、ヘマトキシリン-エオジン重染色、アルカリフォスファターゼ(ALPase),酒石酸抵抗性酸性フォスファターゼ(TRACPase)陽性細胞検出のためアゾ色素法染色を行い、組織学的および細胞化学的に観察した。さらに共焦点レーザー顕微鏡により蛍光発色部位から欠損中の新生骨を同定しその面積をコンピューター画像解析した。その結果、実験側では2週、4週ともに対照側と比較し、多くの骨新生が欠損断端の脳硬膜側から認められた。さらに実験側ではβ-TCPペレットと脳硬膜間にALPase陽性細胞層が対照側と比較して厚く観察され、β-TCP周囲のTRACPase陽性細胞も数多く観察された。また共焦点レーザー顕微鏡所見では、実験側では対照側と比較し、2週屠殺群では9.3±1.7%対3.4±0.8%、4週屠殺群では39.8±10.9%対11.8±2.1%と約3倍広い面積で新生骨の形成が認められた。
ヒストンの脱アセチル化を介して抗老化作用を発揮する食品成分の探索

本研究の目的は、未解明のヒストン脱アセチル化酵素(Hdac)の活性増強によるヒストン脱アセチル化調節を介したアンチエイジング効果の存在とその分子メカニズムを明らかにすることである。はじめに、線虫の寿命を延長する効果が確認されたリグナン化合物のHDAC活性に対する影響を、人工合成蛍光基質を利用したHdac活性測定を用いて評価した。その結果、リグナン化合物はクラスIに属するHDACを活性化していた。そこで、線虫の寿命延長がクラスIのどのHDAC(HDAC1,2,3,8)の関与であるのかを確認するため、各酵素を欠損する線虫(変異体、hda-1,2,3)を用いて検討を行った。その結果、hda-1,2,3のいずれの変異体においても寿命の延長は確認されなかった。したがって、HDAC1,2,3の活性化が寿命延長に関わると考えられる。次に、HDACにより影響を受ける候補遺伝子を特定するため、リアルタイムPCR法による遺伝子解析を行ったところ、hsp70、sod-1、gcs-1、pmk-1の発現が増強されていた。pmk-1は転写調節因子skn-1のリン酸化に関与する酵素である。また、skn-1はgcs-1のプロモーター領域に結合部位をもつ可能性が示されている。そこで、リグナン添加時の線虫内skn-1の局在を蛍光顕微鏡観察したところ、skn-1が核内に移行していた。以上より、リグナン類はHDAC活性を増強し、ヒストンの脱アセチル化を促進することでpmk-1を活性化または発現誘導し、次いでskn-1を核内移行させて寿命延長に関連する遺伝子(例えば、sod-1やgcs-1など)の発現を増強することで寿命を延長していると考えられる。本研究の目的は、HDACの活性増強によるアンチエイジング効果の存在とその分子メカニズムを明らかにすることである。本年度は、蛍光ペプチドアッセイと線虫変異体を用いた検討により寿命延長に関係するHDACの絞り込みと分子機序の解明を試みた。その結果、クラスIHDACが重要であること、また、HDACにより発現が誘導、または活性増強される分子群を一部絞り込むことができた。今後は、本計画を遂行しHDACによる脱アセチル化で誘導されるシグナル系を解析していく。これまでにHDACにより発現が誘導される分子群を一部明らかにすることができた。一方で、その他関与分子の存在も否定できない。今後は、HDAC活性化によるpmk-1の発現誘導メカニズムに加え、HDACの標的となりうるその他の分子群について解析を進める予定である。現在、Chipシークエンシングを解析方法に加えることを検討している。

線虫の寿命延長に関係するヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)の特定に一定の成果が得られたため、HDACの標的となる分子群の網羅的解析と分子メカニズムの解析を進めるべく、前倒し支払請求を行ったが、年度内に実施することができなかった。次年度に解析手法としてChipシークエンシングを加えるため、その分の費用として用いる予定である。