hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知機能低下が生じた高齢インスリン療法患者・家族への援助指針の開発

既存文献の検討から、本研究では、「認知機能低下が生じた高齢インスリン療法患者・家族」が、セルフケアから他者のサポートを受けて安定した療養生活へ移行する際の援助指針の開発に焦点化し、患者・家族の経験、看護実践について明らかにする実践事例の調査を行った。結果、支援経験の豊富な看護師11名から35事例の実践事例を収集した。全員が認知症の高齢者の日常生活自立度判定基準IIb(服薬管理が出来ない者)のレベルであり、老夫婦のみの世帯が最も多く、1日2回4回のインスリン自己注射を実施していた。想定していた以上に、全て患者本人で実施、準備は支援され注射のみ患者本人が実施されており、見守りを多様な人材が担う工夫がされていた。また主治医と相談してインスリン注射回数を少なくする処方変更、血糖コントロールの目標値の変更がされていた。また看護師は、多くの情報をすり合わせてそれまでのインスリン自己注射方法からの移行を模索していた。そこで、看護師のアセスメントを含む言動を質的統合法(KJ法)で分析した結果、115枚の元ラベルから、以下の6つのシンボルマークを得た。1支援の前提の了解:インスリン療法、認知症看護をふまえ、必要な管理は周囲が補完すればよいという自己管理像の切り替えとそれを踏まえた調整、2支援の創意工夫:安全確実で自己注射を継続できるための柔軟な創意工夫、3支援の糸口:認知機能低下の根拠データ、生活状況の把握、4支援の糸口:家族との情報共有からの支援の展開、5迷いながらの支援:本人の望む生活への支援と支援が生活に及ぼす意味の評価、6迷いながらの支援:現実的な家族の負担・苦労をふまえた支援方法の検討。以上より、援助指針のケアの基本的な考え方、援助の具体例、個別性の尊重や現実的な家族の負担軽減に向けたアセスメントの視点が抽出できた。「認知機能低下が生じた高齢インスリン療法患者・家族」が、セルフケアから他者のサポートを受けて安定した療養生活へ移行する際の援助指針の開発を目的とした。文献検討の後、支援経験の豊富な看護師11名から35事例の実践事例を収集し、患者本人が実施する場合の見守りの工夫が見出された。また実施されていた看護師の支援を質的統合法(KJ法)で分析した結果、援助指針のケアの基本的な考え方、援助の具体例、個別性の尊重や現実的な家族の負担軽減に向けたアセスメントの視点が抽出できた。昨年度の概念整理により、「認知機能低下が生じた高齢インスリン療法患者・家族」の状態には、3つのステージがあり、2つめのステージでは、患者の認知機能低下について、患者本人、家族・サポート者、医療者で共有がはじまり、何をどこまでサポートするのか患者本人と決めるために行動がおこされ、一旦安定した状態に至る時期だと定義された。そこで、次にステージ2を経験し、現在は安定して生活している高齢糖尿病患者事例を収集するための検討を行った。データ収集内容を患者の認知機能低下についての共有過程、インスリン療法の自己管理の困難内容・実施可能な内容、必要な医療者・家族の支援内容、患者本人と家族・サポート者と医療者の関係性の変化、認知機能低下への受容プロセス、血糖コントロールの目標の変化、生活の目標の変化、本人の意向の確認の仕方等にした。
子宮内膜症の発症機序に関わるNK細胞上KIR遺伝子群発現の解析

子宮内膜症発症のメカニズムとして,内膜細胞の異所性生着を許容してしまう免疫機構が注目されている.中でもNK細胞の機能低下が重用視されており,我々は機能低下の原因の1つとして,NK細胞表面上に存在する抑制性KIRの発現が内膜症婦人で増加しているか否かについて,これまでflow cytometryを用いて測定し検討を行ってきた.しかしこの方法では,細胞外ドメインのみを検出するものであり,抑制あるいは活性化のシグナル伝達を実際に行っている細胞内モチーフについての検討は行えなかった.本研究ではその検討を行う目的で,計画当初KIR2DLおよびKIR2DSのm-RNAの発現をRT-PCRを用いて測定する予定であった.しかし,KIR2DLとKIR2DSのDNAの相同性が非常に高く,両者を判別できるprobeの作成は困難であった.そこでこの2分子の分子量の差に注目し,western blotを用いて両者の発現量を測定することを試みた.western blotでこの2分子の判別は可能であり,また蛍光強度を測定することにより発現量を測定することも可能であった.現在数例での検討であるが,KIR2Dの大部分は予想通りKIR2DL1が占めており,また内膜症婦人においては対照群に比較してKIR2DL1の発現が増加していることが確認できた.今後症例数を増やし,内膜症婦人におけるKIR2DL1の増加をより明確にすること,さらにKIR2DL1とKIR2DS1との間の発現量の比において内膜症婦人と対照群との間に差があるかどうかを検討していく予定である.子宮内膜症発症のメカニズムとして,内膜細胞の異所性生着を許容してしまう免疫機構が注目されている.中でもNK細胞の機能低下が重用視されており,我々は機能低下の原因の1つとして,NK細胞表面上に存在する抑制性KIRの発現が内膜症婦人で増加しているか否かについて,これまでflow cytometryを用いて測定し検討を行ってきた.しかしこの方法では,細胞外ドメインのみを検出するものであり,抑制あるいは活性化のシグナル伝達を実際に行っている細胞内モチーフについての検討は行えなかった.本研究ではその検討を行う目的で,計画当初KIR2DLおよびKIR2DSのm-RNAの発現をRT-PCRを用いて測定する予定であった.しかし,KIR2DLとKIR2DSのDNAの相同性が非常に高く,両者を判別できるprobeの作成は困難であった.そこでこの2分子の分子量の差に注目し,western blotを用いて両者の発現量を測定することを試みた.western blotでこの2分子の判別は可能であり,また蛍光強度を測定することにより発現量を測定することも可能であった.現在数例での検討であるが,KIR2Dの大部分は予想通りKIR2DL1が占めており,また内膜症婦人においては対照群に比較してKIR2DL1の発現が増加していることが確認できた.今後症例数を増やし,内膜症婦人におけるKIR2DL1の増加をより明確にすること,さらにKIR2DL1とKIR2DS1との間の発現量の比において内膜症婦人と対照群との間に差があるかどうかを検討していく予定である.
上下無歯顎患者に対するCAD/CAM全部床義歯の前向き臨床研究

高齢者人口の増加に伴い全部床義歯の需要が高まることが予測されるが,高齢患者にとっては義歯治療のための通院が大きな負担となる.そのため,少ない診療回数で品質の高い義歯を製作することが求められており,CAD/CAM技術の応用がこれらの問題を解決する方法になると考えられる.また,義歯製作をデジタル化することにより,今まで印象体や咬合床を通じて情報伝達されていた口腔内の情報が,数値化されて歯科技工士に伝達されることになり,精度の高いネットワーク化された情報伝達によって,これまで以上に品質の管理された義歯の提供が可能となると考えられる.本研究の目的は,20人の上下無歯顎患者にCAD/CAM技術を応用して製作した上下全部床義歯の前向き臨床試験を行い,患者満足度(100 mm VAS),口腔関連QoL評価,義歯に関する質問票(Patients' Denture Assessment),義歯の調整時間・調整回数の評価,費用対効果(人件費・材料費・設備費),客観的咀嚼能力評価を行い,CAD/CAM全部床義歯の臨床評価を行うことである.研究対象者は,東京医科歯科大学歯学部附属病院において上下全部床義歯製作を希望する上下無歯顎患者を対象とし,適格基準を全て満たし,除外基準にいずれも該当しない患者のうち,患者本人の自由意思による文書同意が得られた者20名とし,性別及び年齢は問わない.研究対象者に対し同意書の記入と術前審査を行い,CAD/CAM法にて上下全部床義歯を製作する.このCAD/CAM法は,研究代表者らが新規に開発した方法で,予備試験により3回の来院にて義歯完成まで行えることが確認できている.また,最終義歯も研究代表者らが新規に開発を行った,患者ごとのカスタムディスクを用いた切削加工により製作する.上下顎全部床義歯装着1ヶ月後,6ヶ月後,アウトカムの評価を実施する.本研究は,東京医科歯科大学歯学部附属病院倫理審査委員会に承認され(承認番号:D2017-016),UMIN臨床試験登録システムにも登録済みである(UMIN登録番号:000027708).2019年4月現在,6人の患者に対しCAD/CAM法による義歯製作を開始している.当初の予定よりややペースは遅れているが,この理由として,これまでの経験をもとに最終義歯の質を向上させる試みを行ったことにある.具体的には使用人工歯のデータベースを新たに作成し,それを利用した患者ごとのカスタムディスクを改良した.義歯製作の過程においては,CADによる義歯デザインを完成後,義歯を切削加工するためにCAMソフトの調整を海外の専門家に依頼する必要があるが,今回新たに開発したカスタムレジンディスクを用いることになったため調整に時間を必要としたことが挙げられる.また,同様にミリングマシンの調整にも時間を要したことも原因と考えられる.しかし,今後この遅れは取り返せると考えている.臨床フェーズにおける問題点は特に認められていない.CAD/CAM法による最終義歯製作については,当初計画時と予定の変更があり試行錯誤が必要であったが,現在は方向性が確立されつつある.このまま,予定している被験者数が終了するまで臨床研究を進める予定である.高齢者人口の増加に伴い全部床義歯の需要が高まることが予測されるが,高齢患者にとっては義歯治療のための通院が大きな負担となる.そのため,少ない診療回数で品質の高い義歯を製作することが求められており,CAD/CAM技術の応用がこれらの問題を解決する方法になると考えられる.また,義歯製作をデジタル化することにより,今まで印象体や咬合床を通じて情報伝達されていた口腔内の情報が,数値化されて歯科技工士に伝達されることになり,精度の高いネットワーク化された情報伝達によって,これまで以上に品質の管理された義歯の提供が可能となると考えられる.本研究の目的は,20人の上下無歯顎患者にCAD/CAM技術を応用して製作した上下全部床義歯の前向き臨床試験を行い,患者満足度(100 mm VAS),口腔関連QoL評価,義歯に関する質問票(Patients' Denture Assessment),義歯の調整時間・調整回数の評価,費用対効果(人件費・材料費・設備費),客観的咀嚼能力評価を行い,CAD/CAM全部床義歯の臨床評価を行うことである.研究対象者は,東京医科歯科大学歯学部附属病院において上下全部床義歯製作を希望する上下無歯顎患者を対象とし,適格基準を全て満たし,除外基準にいずれも該当しない患者のうち,患者本人の自由意思による文書同意が得られた者20名とし,性別及び年齢は問わない.研究対象者に対し同意書の記入と術前審査を行い,CAD/CAM法にて上下全部床義歯を製作する.このCAD/CAM法は,研究代表者らが新規に開発した方法で,予備試験により3回の来院にて義歯完成まで行えることが確認できている.また,最終義歯も研究代表者らが新規に開発を行った,患者ごとのカスタムディスクを用いた切削加工により製作する.上下顎全部床義歯装着1ヶ月後,6ヶ月後,アウトカムの評価を実施する.本研究は,東京医科歯科大学歯学部附属病院倫理審査委員会に承認され(承認番号:D2017-016),UMIN臨床試験登録システムにも登録済みである(UMIN登録番号:000027708).2019年4月現在,6人の患者に対しCAD/CAM法による義歯製作を開始している.当初の予定よりややペースは遅れているが,この理由として,これまでの経験をもとに最終義歯の質を向上させる試みを行ったことにある.

具体的には使用人工歯のデータベースを新たに作成し,それを利用した患者ごとのカスタムディスクを改良した.義歯製作の過程においては,CADによる義歯デザインを完成後,義歯を切削加工するためにCAMソフトの調整を海外の専門家に依頼する必要があるが,今回新たに開発したカスタムレジンディスクを用いることになったため調整に時間を必要としたことが挙げられる.また,同様にミリングマシンの調整にも時間を要したことも原因と考えられる.しかし,今後この遅れは取り返せると考えている.臨床フェーズにおける問題点は特に認められていない.CAD/CAM法による最終義歯製作については,当初計画時と予定の変更があり試行錯誤が必要であったが,現在は方向性が確立されつつある.このまま,予定している被験者数が終了するまで臨床研究を進める予定である.当初,患者への謝金を予定していたが,研究計画を見直している段階で患者への謝礼を別の方法で実施することとした.一方,臨床研究に必要な患者の義歯製作に必要な材料にかかる費用が増加することが判明した.よって患者への謝金として予定していた額を次年度以降の材料費として使用することとしたため.
珪酸塩メルトからの結晶核形成に対する熱履歴の影響

1.ディオプサイド組成のメルトの構造を核磁気共鳴法とトリメチルシリル化法で検討した。核磁気共鳴装置による測定結果、SiーO結合距離は1.63±0.004〓、SiーOーSi結合角は130°であった。しかし、熱履歴による影響は殆んど検出できなかった。トリメチルシリル化法による分析結果、珪酸陰イオンの形態はポリイオンがほとんどで、モノマー0.21%、ダイマー0.10%、三鎖0.12%などであった。メルト中では巨大長鎖構造をとっている可能性が強い。2.ディオプサイド組成の急冷ガラスとアニール試料を用いて、DTAによるガラスからの結晶化実験を行った。急冷ガラスの場合、生成物はほとんど透輝石であるが、アニール試料の場合、透輝石と準安定相のMgー珪灰石が析出する。アニール時間が長い程および昇温速度を速める程、Mgー珪灰石の量は増加する。また、発熱ピークから算出した結晶化の活性化エネルギーは、アニール時間が長い試料の方が大きいことがわかった。3.アノーサイト組成のメルトからの結晶核形成および結晶成長実験を行った。この実験では、アノーサイト組成をもつ準安定相のP2_1相、C2相および安定相のI1^^ー相が析出する。初めにP2_1相が、次いでC2相が不均一核形成を起すが、液相の減少と共にP2_1相の量が急激に増加する。C2相は液相の減少と共に消滅する。実験系内でP2_1相のみとなった時点で、急激にP2_1相は安定相のI1^^ー相に転移する。このように、アノーサイト組成のメルトからの結晶化は2つの準安定相を経て安定相へと移行することが判明した。An-Di系で4組成、An-F0系で6組成、An-Di-F0系で前記の10組成を除く15組成につき、特級試薬のSi【O_2】【Al_2】【O_3】、Ca【CO_3】、およびMgOを用いて、珪酸塩の溶融実験を行った。試薬を均質に混合し、当該組成の結晶の融解点より90°100°高い温度に25時間保持して溶融した。上記の系では、一般に出発物質の組成が【An_(60)】以上になると粘性が増大するために、メルト中の気泡が抜けにくくなる。しかし、融解点より100°以上の高温で5時間保持すれば、清澄なメルトが得られる。上記の系のなかで、透輝石組成のガラスの構造と結晶化過程を検討し、結晶化の活性化エネルギーを求めた。微粉末にした透輝石組成のガラスをトリメチルシリルクロライド、メチルアルコールおよびヘキサメチルジシロキサンで溶解すると同時にトリメチルシリル化を完全に行った溶液をガスクロで調べた。その結果、透輝石組成のガラスはSi【O(^4_4)】モノマー0.25%、【Si_2】【O(^6_7)】ダイマー0.10%、【Si_3】【O(^8_10)】鎖状イオン0.17%【Si_4】【O(^10_13)】鎖状イオン0.04%,ポリ珪酸陰イオン99.44%から構成されていることがわかった。このような構造をもつ透輝石組成の急冷ガラス、およびこれを80D°C、12,4,8,16時間それぞれアニールしたガラスの結晶化の活性化エネルギーを示差熱分析法で求めた。

その結果、急冷試料および1,2,4時間アニールした試料の活性化エネルギーはそぞれ590,580,592,617kj/molとなり、それぞれの発熱ピークの温度域における粘性流動の活性化エネルギーとほゞ一致した。しかし、8および16時間アニールした試料ではやゝ大きな値となった。これは結晶化に際し、透輝石のみならず準安定相のMg-珪灰石も結晶化するからである。NaAlSi_3O_8ーCaAl_2Si_2O_8系内の5組成につき,特級試薬のSiO_2,Al_2O_3,Na_2CO_3,およびCaCO_3を用いて珪酸塩メルトを作り,核形成と結晶成長の実験を行なった.なお,核形成実験はPtーwire Loop法によった.上記5組成の出発物質のうち,An100の組成からの結晶化においては,安定相のP^ー_1アノーサイトの他に,P2_1アノーサイトおよびC2アノーサイトが出現することが知られている.しかし,それらの相互関係については不明であるので,これら3者の関係に重点をおいて行なったAn100組成の核形成実験の結果について以下にまとめた.1.P2_1アノーサイトとC2アノーサイトは,ΔT=270°C620°Cでほぼ同時に不均一核形成する.これらはともに,TTT図のΔT=420°C,3分にノーズをもつC型曲線でその結晶化が表現される.2.C2アノーサイトはΔT=490°C610°Cにおいて均一核形成を行なう. TTT図におけるノーズはΔT=520°C,20分の所に存在する.3.P2_1アノーサイトの均一核形成は,今回の実験では生じなかった.4.安定相のP^ー_1アノーサイトはΔT=450°C,160分で結晶化し始める.5.結晶成長速度は同一過冷却度下においては,P^ー_1>P2_1>C2の順序でしかもそれぞれ約1桁づつ大きい.6.P^ー_1アノーサイトの結晶成長速度が他に比べて大きいために,P^ー_1アノーサイトが出現すると,量的にP2.ニ_<1.ナ>アノーサイトとC2アノーサイトは消滅する.アノーサイト組成のメルトから析出した結晶相及び結晶相近傍のメルトの組成をEPMAで分析した。また、結晶相としてはP2_1相、C2相およびITが析出するが、それらの核形成速度や結晶成長速度も測定した。1.P2_1相を反射電子像で観察すると、結晶の縁部や内部に針状、斑点状のメルト包有物が存在する。2.P2_1相の化学組成は、アノーサイトの理想組成よりわずかにSiに富み、Alが不足しているものの、アノーサイト組成に近い。3.P2_1相中のメルト包有物は、アノーサイト組成に比べると、SiO_2が1.37.6(ωt%)、Al_2O_3が1.212.9%少なく、CaOが3.318.1%多い。また、場所によって組成が変化するが、結晶に近い程CaOに富む。4.C2相は反射電子像でセクター構造を示す。結晶の長く伸びた方向のセクターがわずかに明るく、成長速度の遅い方向のセクターはわずかに暗い。しかし、定量分析値にほとんど差は認められず、アノーサイトの理想組成に近い値となった。6.結晶成長速度は、P2_1相の場合、2.7×10^<-3>cm/min(ΔT=450°C)、6.1×10^<-4>(500°C)、3.1×10^<-4>(525°C)、1.9×10^<-4>(550°C)、6.0×10^<-5>(575°C)、3.0×10^<-5>(600°C)となった。また、C2相の場合、1.1×10^<-4>(525°C)、4.0×10^<-5>(550°C)、2.0×10^<-5>(575°C)、9.0×10^<-5>(600°C)となり、ΔTが少さい程成長速度は大きいことがわかる。7.同じΔTでは、P2_1相の方がC2相に比べて1桁近く成長速度が大きい。
結晶化ガラスのクラックフリー・3次元レーザ加工法に関する研究

結晶化ガラスは、用途の拡大に伴い、生産工程におけるクラックの発生防止や、高い能率・自由度・精度を有する微細加工への要求が高まってきており、新たな精密微細加工法の開発が急務とされている。そこで、本研究では新たに3次元微細レーザ加工法を提案し、結晶化ガラスに対して効率よく自由形状の3次元穴あけを高品位に行うことを目的とした。結晶化ガラスにパルスYAGレーザ(スポット径200μm,焦点距離50mm)を照射すると、l.3J/P以下ではガラスは全く加工されず変化しない。ところが1.3J/pを越えた途端、広域にクラックが発生し破壊に至る難加工性材料である。レーザ照射された試料の観察より、この出力以上では材料内部に溶融部が形成され、非晶質化(熱膨張係数0から4.2×10^<-6>/°Cに変化)し、破壊に至る内部熱応力が発生することを突き止めた。破壊を回避するためには材料表面で溶融部を形成し、加熱膨張した材料を大気中に飛散させて応力緩和を図ることが不可欠である。具体策としてガラス表面にレーザ吸収物質の塗布を試みた。その結果、出力0.6J/Pでも表面に溶融部の形成が可能となった。さらに、連続してYAGレーザパルスを照射すれば、クラックフリーでストレートな加工穴(加工穴径200μm)が成長することを見出した。加工穴の成長は、材料除去時に穴先端に生じる溶融部が母材よりもアルミナを豊富に含んでるため,レーザを吸収し易いためであることも見出した。0.6J/P≦出力<1.3J/Pの条件下で、レーザはガラス素地を透過し溶融部に吸収される。よって、成長途中の加工穴先端部に別方向からレーザを照射すれば、レーザはガラス素地を通過し溶融部で吸収されて自由方向に穴あけ加工が可能であることを見出した。
一酸化炭素吸入による中枢神経細胞の酸化ストレス軽減効果

本研究課題の平成19年度の研究実施計画は,(1)脳の酸化ストレスモデルの確立を目的とした出血性ショックモァルの大脳皮質・海馬・視床下部におけるヘムオキシゲナーゼー1(Heme Oxygenase-1;HO-1)発現の検討,(2)脳酸化ストレスモァルにおけるCOの抗酸化作用の検討である。申請者は雄性Sprague-Dawleyラット(8週齢)を用い,麻酔下に大腿動脈にカテーテルを挿入,平均血圧30mmHgとなるまで脱血を行いショック状態とし,1時間後脱血した血液を返血し蘇生を行うラット出血性ショックモデルを作製した。蘇生開始3,6,12,24時間後および3日後,7日後にラット犠死させ脳の摘出をおこない,大脳皮質・海馬・視床下部の標本を採取し,RT-PCR法にてHO-1mRNAの発現を検討した。その結果,蘇生開始後3,6,12,24時間の早期にはHO-1の発現はみられなかったものの,3日後,7日後には大脳皮質および海馬においてHO-1 mRNAの発現が認められた。すなわち今回の結果は,周術期の重大な合併症である出血性ショックにより脳が酸化ストレスを受ける可能性を示唆するものである。周術期における脳の酸化ストレスは術後認知障害との関係が示唆されている。この術後認知障害は術後数日後に発症することが多く,今回得られた結果はこれらに合致しており,術後認知障害を解明するにあたり有用な実験結果であると思われる。まずFe-NTA腹腔内投与ラットより腎臓を摘出し,タンパク質を抽出した。抽出したタンパク質をLoery法により定量し,Western blot法を用いHO-1タンパクの定性・定量を行った。その結果,Fe-NTA腹腔内投与ラットの腎臓においてHO-1のタンパク発現が確認できた。また同様の資料についてβ-actinのタンパク発現をWestern blot法を用いて定性・定量し,これを内部標準として腎臓のHO-1のタンパク発現をより精密に定量した。これらより,Western blot法によるHO-1タンパクの定性・定量法はほぼ確立できた。2.Fe-NTA腹腔内投与ラットの大脳皮質・海馬・視床下部におけるHO-1タンパク発現の検討次にFe-NTA腹腔内投与ラットより脳を摘出し,さらに海馬・視床下部を分離した。分離した海馬・視床下部よりタンパク質を抽出し,1.と同様にWestern blot法によるHO-1タンパクの定性・定量を試みた。しかし,現時点においては海馬・視床下部においてHO-1タンパクの発現を確認できていない。この理由としては1)海馬・視床下部は腎臓と較べ採取できる資料の量が少なく,抽出できるタンパク量が少ない,2)Fe-NTA腹腔内投与では十分な量のHO-1タンパクの発現がみられない等が考えられる。現在,これらについてさらに検討および実験を続けている。
ゲノムマイニング法による好極限微生物からの新規有用化合物の探索

創薬において天然由来の化合物は医薬リード化合物として非常に重要な役割を持つ。本研究では、これまで比較的探索源として活用されて来なかった好極限性菌、特に中高度好塩菌を対象に、ゲノムマイニング法を用いてユニークな天然化合物の探索研究を行う。
21世紀図書館情報専門職養成研究基盤アーカイブ構築：図書館情報専門職の再検討

本研究はアーカイブ技術を導入し「21世紀図書館情報専門職養成研究基盤アーカイブ」を構築するとともに日本の図書館専門職養成史を再検討することを目的とする。筑波大学図書館情報メディア系の前身組織関係資料の解明に向け、図書館情報専門職教育関係史料に関して包括的研究を実施した。本研究で遂行した研究課題は(1)文献資料・実物資料の精査と電子化のための選別・整理および文献資料補足のための聞き取り調査(2)現物資料の整理・展示および組織化、文献資料の部分的電子化、多言語インタフェース設計(3)図書館職養成史に関わる現物資料群の同定とアーカイブ活用可能性の検討(4)図書館情報学教育史の批判的再検討である。筑波大学図書館情報メディア系には、日本の図書館専門職養成の中核的機関の一つであった図書館情報大学(現筑波大学図書館情報メディア系/知識情報・図書館学類)およびその前身校の約一世紀にわたる図書館専門職養成の沿革にかかわる歴史的資料が残されているが、本研究の目的はこれらの資料を対象に図書館専門職にかかわる包括的なコレクションを整備し、利用のための仕組みを実装した「21世紀図書館情報学アーカイブズ」を構築することにある。この目的のため、平成26年度は以下に示すとおり調査研究を行なった。(1)準備作業として著作権・個人情報保護法についての調査を行なった。(2)前身校アーカイブ資料文献資料と現物資料を調査すると前者は2730点、後者は273点あることを明らかにし、それぞれをアーカイブ化することを計画した。文献資料には以下のような資料が含まれる。1文書類(教育・研究資料、授業教材、パンフレット、附属施設資料、名簿、私信、手稿等)、2写真資料(アルバム、ネガ等)、3音声資料(講義音声、行事音声等)、4映像資料(行事動画等)。これらの中で、平成26年度は上記1の著作権上問題の無い『図書館情報大学学報』を全巻(7200ページ)の電子化を行なった。(3)図書館情報大学名誉教授佐藤隆司氏から寄贈された図書館短期大学元教授馬場重徳氏の個人文書をアーカイブに統合した。(4)上記の収集資料等を整理し概要目録を作成した。(5)現物資料は、1図書館情報専門職養成に関わる用具(図書館業務用品、製本用具、資料修復用具等)、2図書館情報専門職養成に関わる機器(情報検索機器、計算機、コンピュータ等)、3図書館業務に関わる機器類(図書館家具、図書館機器、図書館業務用品等)があるが、これらすべてを電子化し中間目録を作成した。筑波大学図書館情報メディア系が所蔵する国立図書館情報大学、国立図書館短期大学を中心とする本系前身校資料を対象に「21世紀図書館情報学アーカイブズ」の構築を中核として、平成27年度は以下の調査研究を行った。(1)歴史的資料群の精査作業の一環として、1960年代から1980年代の情報政策にかかわる資料の整理と目録化を行った。この目録は各々の現物資料を撮影し,図録形式による中間目録とした。(2)図書館専門職養成史研究の研究材料とするため、大正時代の前身校関連写真および前身校による文部省提出の陳情書等を電子化した。(3)国立図書館短期大学名誉教授馬場重徳のドキュメンテーションにかかわる資料群を整理・目録化するとともに、資料を用いて個人文書のアーカイブズ学的分析を行った。(4)前身校から継承した現物資料の電子化を行い、ウェブサイトに搭載するとともにデジタル展示の仕組みを設定した。(5)前身校から継承した現物資料を本系の教育と研究に活用するため、展示スペースを新たに設営した。図書館情報学の教育的資料,教材等を厳選し現物資料を展示するとともに,撮影した画像を編集し,常時,展示されていない現物資料も画像情報によって提示することを可能にした。(6)図書館情報学とアーカイブズ学・博物館情報学の方法論的統合の可能性について研究を行った。(7)「メディア変遷史」と「世界主要国図書館員養成機関」について歴史的研究を行い、グラフィックデザインを作成した。このグラフィックデザインはポスターとして現物資料とともに展示した。本研究中に多くの資料を継続的に発掘し,また寄贈を受けた資料などを含め,我が国における図書館情報学教育の全容が解明されつつある。筑波大学図書館情報メディア系や図書館情報学図書館に所蔵されていた現物資料も,一般に公開するべく展示公開を行い,本科研の初年度に行った現物資料の映像も一般公開できるように編集し,映像公開した。またインターネットでは,フェイスブックを通して,日英2か国語による情報も公開するなど,本年度の目標以上に達成している。筑波大学図書館情報メディア系に残された、図書館専門職養成の沿革にかかわる歴史的資料を対象に、図書館専門職にかかわる包括的なコレクションを整備した上で、利用のための仕組みを実装し、図書館情報専門職研究の展開に寄与するアーカイブを構築し、当該アーカイブを通して図書館情報専門職の批判的検証を行った。2016年度の研究成果は以下の通りである。(1)筑波大学図書館情報メディア系前身校関係現物資料および文献資料の保存・整理のために、現物資料と文献資料の最終整理を行ない保存のために環境整備を完成させた。(2)アーカイブズの3原則、出所原則、原秩序尊重原則、原形保存原則を表現するデジタルアーカイブのシステムの要件を検討した。デジタルアーカイブの構成を情報アーキテクチャの観点からいくつかプロトタイプシステムを構築し、最終的にシステム構成は極力シンプルにして原資料への誘導を最優先にし、確実に資料をデジタル化し閲覧できるシステムを2,152点の資料を対象に構築した。

またデジタル化リストを元に、資料を検索する仕組みを設計し、新規のデジタル化資料を登録するための編集ツールをシステムに付随させた。(3)文部省図書館員教習所から文部省図書館講習所時代を経て図書館職員養成所までの歴史的変遷について、一次史料を用いてその経緯をたどった。設置の経緯、関係人物、規則類やカリキュラム、男女別の修了者の推移、修了者の卒業先、戦前における公立図書館司書検定試験との関係を把握することを通じ、これら教習所等の特徴を明らかにし、社会的背景、戦前戦後間での変化を踏まえて考察を行なった。(4)日本初の図書館学の専門課程を持つ大学として設置された国立図書館短期大学の創設から閉学までを、前身校関係資料および文部省に提出された大学課程設置審査書類等の歴史資料に基づき検証した。本研究はアーカイブ技術を導入し「21世紀図書館情報専門職養成研究基盤アーカイブ」を構築するとともに日本の図書館専門職養成史を再検討することを目的とする。筑波大学図書館情報メディア系の前身組織関係資料の解明に向け、図書館情報専門職教育関係史料に関して包括的研究を実施した。本研究で遂行した研究課題は(1)文献資料・実物資料の精査と電子化のための選別・整理および文献資料補足のための聞き取り調査(2)現物資料の整理・展示および組織化、文献資料の部分的電子化、多言語インタフェース設計(3)図書館職養成史に関わる現物資料群の同定とアーカイブ活用可能性の検討(4)図書館情報学教育史の批判的再検討である。本研究中に多くの資料を発掘し、また関係者から寄贈を受けるなど成果を着実に出しており、また『図書館情報大学学報』を全巻(7200ページ)の電子化を行なうなど本年度の目標以上に達成している。筑波大学図書館情報メディア系には、日本の図書館専門職養成の中核的機関の一つであった図書館情報大学(現筑波大学図書館情報メディア系/知識情報・図書館学類)およびその前身校の約一世紀にわたる図書館専門職養成の沿革にかかわる歴史的資料が残されている。本研究ではこれらの資料を対象に、図書館専門職にかかわる包括的なコレクションを整備し、利用のための仕組みを実装した「21世紀図書館情報学アーカイブズ」を構築する。さらにこのアーカイブを用いて、歴史資料コレクションのアーカイビングにかかわる技術的・社会的課題について総合的に検討するとともに、20世紀の日本の図書館界を俯瞰的に把握し館種を超えたマクロな視座から、図書館専門職の歴史的再検討を試みた上で、21世紀の図書館情報専門職モデルを提示する。本年度(平成29年3月31日)の研究実施計画平成28年度は、下記の各研究を進めるとともに、研究結果を統合し、本研究プロジェクトの総括を行う。(1)文献資料の電子化(平成27年度に電子化できなかった文献)(2)1964年図書館短期大学設立から1979年図書館情報大学開学までの歴史研究(3)「メディア史に関わる常設展示コレクション」の拡張(4)ピッツバーグ大学図書館情報学関係現物資料の収集(5)韓国釜山大学との図書館情報学教育史に関わる共同研究
日本語と中国語の対照研究、特にその伝達機能における差異の構造

平成8年度は当研究計画の最終年度にあたった。そこで今年度は、平成6年度・平成7年度および今年度において行った派遣と招聘調査を通じて得られた研究成果を基礎に、最終的な総括を目標として、日中両言語間にある伝達機能上の差異を明示的に記述するよう努めた。その具体的な成果は、1997年3月発行(予定)の論文集『日本語と中国語の対照研究第17号』に収められる論文や研究代表者・研究分担者のそれぞれが個別に日本と中国で発表・刊行した学術論文・著書に結実している。以下に、本研究によって新しく得られた知見の概要について記したい。1、日本語と中国語の名詞修飾構造ついて伝達機能と統語機能との関わりの面から研究を行った。日本語では名詞が連続する場合、修飾語名詞と被修飾語名詞とのあいだにはほぼ無制限に「の」を挟み込むことが許される。しかしながら、中国語では「的de」の連続出現についてはきわめて大きな制限が見られる。その原因を探れば、即ち、中国語の「的de」には自らの左側の名詞(句)を一つの独立した構造体としてまとめあげる機能、いわば名詞(句)のブロック化機能とでも言うべきものが備わっており、修飾部の付属形式化を通して統語構造を単純化して構造解析を容易にする事をめざすことが、中国語において「的de」の連続使用が避けられる根拠であると考えられることが明らかになった。2、日本語の助数詞、中国語の数量詞については、それぞれ名詞との組み合わせに限って言えばそれは語彙論的な単純問題であるかに見える。たとえば「書物」の数をカウントするとき、日本語では「一冊、二冊......」を使い、中国語では「一本、両本......」を使うといったような表層的な差異である。しかし、中国語の場合、いったいいつ如何なる時に名詞は数量詞による修飾を要請し、いつ数量詞による修飾を拒否するのかは、これまで不明な点が少なくなかった。しかし、認知論的な研究によって、その条件が合理的に説明できることが明らかになった。すなわち、話し手にとって「目立つ(salient)」な事物を表現するときに中国語の数量詞が要請されるという事実である。これによって、中国語の存在文・現象文・結果目的語・移動目的語・二重目的語など一見関連性のなさそうに見える名詞が実は「目立ち」の面で共通性を有しており、それゆえに数量詞の修飾が必須であることが明確になった。3、感情を表す形容詞の使用における日本語と中国語の違いには、感情主の心的感覚をそのまま主体的に述べたものと、第三者の立場として外見的な姿を捉えたものという違いが反映している。このような視点から説明できる問題は、感情形容詞に限らず、他の範疇においても説得力を有するものと考えられる物である。平成6年度は3年計画の当研究の初年度に当たる。

これまで日本及び中国で行われた日本語と中国語に関する対照言語学的研究の成果を、日本側、中国側それぞれの研究分担者が紹介、相互にそれぞれの立場で意見を述べあい、問題点の検討を重ねた。そのうえに立って言語の伝達機能の点で日本語と中国語のあいだに見られる興味深い差異のいくつかを具体的にとりあげ、資料の収集と分析を行った。主なものは次のような諸問題である。1)指示詞の語用論的価値。日本語の「この、これ」では意識されないが中国語の「這」には極端には侮蔑にかかわる表現がある。指示詞が談話のなかでもつ喚情的価値をとりあげた。2)3人称代名詞のなかで「它」の出現には中国語における旧情報の処理の仕方の特異性の反映と思われる部分がある。両言語における情報処理の差異を談話のレベルでとりあげた。3)日本語、中国語ともに談話の場面で常用される慣用句がある。それらの語用論的価値をとりあげた。4)反語文に客観的な表現論的位置を与えるにはその言語におけるモーダルな体系が示される必要がある。談話中において反語文の使用が日中で相違するのはこの体系の相違と考えられる。モーダルな体系の分析を進めた。5)補語を多用する表現の語用論的価値を調査した。6)中国語の語気助詞の発音はいわゆる字音の体系に納まらない要素がある。その語音の特徴と用法を追求した。7)同形語の意味論的な差異について分析を進めた。8)談話形式の聞き取り教材の開発のために典型的な談話の場面等のありかたの調査を行った。第2年度はこれらの問題の検討を深め、一方で問題の多様化をはかるとともに、民俗的特徴をも視野に入れた談話を総体としてとらえることを考えたい。平成7年度は、本研究における第二年度にあたる。そこで、平成6年度において進められた研究や予備的な調査を発展させつつ、来たる最終年度たる平成8年度の総括を視野にいれて、次のような研究をおこなった。1、日本と中国における対照研究の成果のうち、伝達機能に着目した著書や論文などの資料を調査、紹介し、相互にそれぞれの立場から意見を述べあい、問題点の発見と検討を重ねた。2、人称代名詞と指示代名詞が、談話の流れの中で果たす語用論的な機能に、日本語と中国語とのあいだでいかなる共通点と相違点とが観察されるか、具体例にもとづきながら分析を進めた。3、従来の会話教材に欠けている言語の伝達的側面を盛り込んだ教材の編集に向けて、実際的な検討に入った。とりわけ、中国語の中級および上級の教材が不足している現状を打破するためにも、系統的な教材が必要とされる認識が中国側にも理解された。4、同じ場面であっても、日本人と中国人のそれぞれが如何なる言語行動を取るか、現地調査によってその異同が観察された。また、同じ中国人どうしであっても、地域的な差や社会的な上下差によって、どのような行動差があるか、フィールドワークによって分析をおこなった。5、日本語の形容詞「高々、正々堂々」と同じように中国語の形容詞も重ね型があるが、その機能はなお明らかでなかったが、共同研究により、その表現機能と発音の特徴が明らかに記述された。平成8年度は当研究計画の最終年度にあたった。
生物時計の臓器間ネットワークの摂食タイミングによる同調を介する生活習慣病の予防

栄養・運動・睡眠は健康の要である。この3つの要素は生物時計という観点で見ると,統合的に制御できると考え,臓器間時計ネットワークの同調を介して代謝を正常化させて健康に結びつけるための分子的基盤を明らかにすることを目指した。摂食リズムが不規則になるモデルとして,ダラダラ食いや,夜食症候群モデルを作成してきた。本研究では、特にヒトでも起きうる不規則な摂食タイミングとして朝食欠食を取り上げた。朝食欠食は,休息期から最初の食事が数時間だけ遅れるだけであるが,代謝異常が起きることが多くの観察研究で明らかになっている。すでに朝食欠食プロトコールを作成して,実験を行ってきた。高脂肪食を与えた朝食欠食モデルでは,肝臓時計と肝脂質代謝のリズムが数時間遅れ,体重増加をもたらすことが明らかとなった。一方,高コレステロール食では,肝臓時計はあまり変化せずに肝脂質代謝は顕著に遅れた。このとき体重増加は見られなかったが,肝臓重量が増加した。いずれの場合も活動期の体温上昇が遅れることは同じであり,摂食タイミングの数時間の遅れが,脳視床下部の体温中枢へは同じ影響を与えている。つまり,摂食タイミングは,肝臓だけでなく,脳の視交叉上核以外の視床下部でも同調因子として働いていることが分かった。肝臓では,同じ朝食欠食でも何を食べるかということと相互に関係することが明らかになった。さらに,高スクロース食を与えた場合の朝食欠食実験も行った。この場合体重増加が観察された。メタボリックシンドロームの主要な原因として新たにクローズアップされてきたのが,スクロースの過剰摂取である。これは構成単糖であるフルクトースによる作用であるが,その作用機序は十分に明らかにされていなかった。スクロースの過剰摂食が脂肪肝や高中性脂肪血症を誘導するが,肝臓時計や小腸,盲腸時計に与える影響があることが分かった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。この3つの要素は生物時計という観点で見ると、統合的に制御できると考え、臓器間時計ネットワークの同調を介して代謝を正常化させて健康に結びつけるための分子的基盤を明らかにすることを目指す。現代社会では、肝臓時計の乱れによる代謝異常だけでなく、24時間社会による脳時計異常による睡眠障害、運動不足による筋肉時計異常による筋委縮など各臓器の異常が指摘されている。シフトワーカーに限らず仕事柄不規則な生活をせざるを得ない人では、3つの要素が乱れ(脱同調)、生活習慣病の罹患者が多い。そのため特に、摂食タイミングを生物時計のキー同調因子として、脳時計と肝臓時計、筋肉時計のネットワークの同調(脱同調)機構を明らかにする。まずは摂食リズム崩壊モデル動物を用いて、摂食リズムの崩壊が肝臓の時計遺伝子ならびに脂質代謝関連遺伝子の発現を異常にさせるメカニズムを検討した。これらの異常が転写レベルで起きているのか検討する目的で、成熟mRNAのプロセッシングを受ける前の新生mRNA量を測定することにより、転写速度とした。そうしたところ、ほとんどのmRNA量の変化は転写レベルで制御されていることが分かった。しかし、転写レベル以降の、たとえばmRNAの安定性によりリズムが形成される遺伝子もあることを見出した。これは、新しい概日リズムの制御機構である。それが食事によって影響を受けることは新しい知見である。筋肉の時計を見るために、生活不活動モデルラットを用いて筋肉時計と筋肉活動、筋萎縮の関係を調べた。この実験は、食事による筋肉時計へ与える影響を調べるための基礎的実験として行った。生活不活動モデルラットの筋肉は萎縮し、筋肉時計にも異常が生じることが分かった。さらに筋細胞の分化に関わる転写因子群が筋肉特異的な時計遺伝子として機能している可能性も分かった。当初の予定では、細胞培養実験を多くやる予定で考えていたが、そのための基礎的データをラット個体でとっておいた方がよいと判断して、摂食タイミングの崩壊による肝臓時計の異常メカニズムを詳細に調べた。また、筋肉時計については、文献上もデータが限られており、まずは個体でリズムがどう制御されているのか基礎的データを得る目的で、私たちが開発した生活不活動モデルラットを用いて、筋萎縮との関係を調べた。また、臓器特異的時計遺伝子が筋肉ではどの遺伝子が担っているだろうかという点についても迫ることができた。この3つの要素は生物時計という観点で見ると,統合的に制御できると考え、臓器間時計ネットワークの同調を介して代謝を正常化させて健康に結びつけるための分子的基盤を明らかにすることを目指した。摂食リズムが不規則になるモデルとして,ダラダラ食いや,夜食症候群モデルを作成してきたが,ヒトでも起きうる不規則な摂食タイミングとして朝食欠食を取り上げた。朝食欠食は,休息期から最初の食事が数時間だけ遅れるだけであるが,代謝異常が起きることが多くの研究で明らかになっている。朝食欠食モデルを作成して,様々な実験食を与えて,実験を行ってきた。高脂肪食では,肝臓時計と肝脂質代謝のリズムが数時間遅れるが,高コレステロール食では,肝臓時計が変化せずに肝脂質代謝が遅れた。いずれの場合も活動期の体温上昇が遅れることは同じであり,摂食タイミングの数時間の遅れが,脳視床下部の体温中枢へは同じ影響を与えていることがわかった。何を食べるかということと,そのタイミングが相乗的な効果を生んでいることが初めてわかったためその因子を検討しはじめることにした。

時計リセット食品の探索の一貫として,まず三大栄養素の中でほとんど検討されてきてこなかった糖質について検討した。スクロースでは,肝脂質代謝の異常が生じることが知られているが,肝臓時計に影響を与えることはなかった。ところが,肝脂質代謝酵素のリズムを大きく変動させていた。これまで脂質代謝酵素のリズムは,肝臓時計の支配下にいると考えてきたが,食事成分が代謝のリズムを独立に制御することが明らかとなった。当初の予定では、筋肉時計に影響を与える因子を検討するとともに,神経時計に与える影響を調べる予定であった。上で述べたように,朝食欠食の実験の結果が思ったよりも複雑であり,それに力を入れたため,このような進展となった。時計遺伝子が脂質代謝リズムを制御すると,これまでの知識からは考えられてきたが,今回の結果から摂食タイミングは独立して脂質代謝のリズムを制御することが新たにわかった。また,スクロース摂取実験で得られた結果からも,時計遺伝子とは独立して代謝のリズムは,食事成分によって制御されることが明らかとなった。これまで考えられてきた以上に,摂食タイミングは直接的に代謝を制御することが明らかとなり,ますます日常生活において規則正しい食事のタイミングが重要であることがわかった。栄養・運動・睡眠は健康の要である。この3つの要素は生物時計という観点で見ると,統合的に制御できると考え,臓器間時計ネットワークの同調を介して代謝を正常化させて健康に結びつけるための分子的基盤を明らかにすることを目指した。摂食リズムが不規則になるモデルとして,ダラダラ食いや,夜食症候群モデルを作成してきた。本研究では、特にヒトでも起きうる不規則な摂食タイミングとして朝食欠食を取り上げた。朝食欠食は,休息期から最初の食事が数時間だけ遅れるだけであるが,代謝異常が起きることが多くの観察研究で明らかになっている。すでに朝食欠食プロトコールを作成して,実験を行ってきた。高脂肪食を与えた朝食欠食モデルでは,肝臓時計と肝脂質代謝のリズムが数時間遅れ,体重増加をもたらすことが明らかとなった。一方,高コレステロール食では,肝臓時計はあまり変化せずに肝脂質代謝は顕著に遅れた。このとき体重増加は見られなかったが,肝臓重量が増加した。いずれの場合も活動期の体温上昇が遅れることは同じであり,摂食タイミングの数時間の遅れが,脳視床下部の体温中枢へは同じ影響を与えている。つまり,摂食タイミングは,肝臓だけでなく,脳の視交叉上核以外の視床下部でも同調因子として働いていることが分かった。肝臓では,同じ朝食欠食でも何を食べるかということと相互に関係することが明らかになった。さらに,高スクロース食を与えた場合の朝食欠食実験も行った。この場合体重増加が観察された。メタボリックシンドロームの主要な原因として新たにクローズアップされてきたのが,スクロースの過剰摂取である。これは構成単糖であるフルクトースによる作用であるが,その作用機序は十分に明らかにされていなかった。
腹部大動脈瘤の進展・破裂予防法の確立

腹部大動脈瘤は腹部大動脈の進行的な拡張を特徴とする疾患であり、大動脈の拡張につれて破裂のリスクが増加する。破裂した腹部大動脈瘤の救命リスクは著しく低く、破裂を予防することが重要であるが、「破裂機構が完全には解明されていない」、「腹部大動脈瘤の治療薬が存在しない」、「腹部大動脈瘤の進展と食生活の関連に関する知見が少ない」などの課題が存在する。本年度は腹部大動脈瘤の進展・破裂予防法を確立することを目的として、1腹部大動脈瘤を予防しうる食品成分の探索とその作用機序の解明、2胸部大動脈瘤の病理解析を行った。以下にその概要を記す。腹部大動脈瘤の進展から破裂に至るまで数年から数十年を要する。昨年までの研究により、食生活が進展速度や破裂率に影響を及ぼすことを報告した。その知見をもとに本研究は、腹部大動脈瘤の進展を予防しうる機能性成分の探索を行い、セサミン・セサモリン高含有ゴマ抽出物とDNA高含有サケ白子抽出物に血管壁の脆弱化を予防する効果があることを見出した。我々はこれまでに腹部大動脈瘤壁に異常出現する脂肪細胞が破裂に関与している可能性があることを報告した。近年になって、オランダの研究グループも腹部大動脈瘤の進展に脂肪細胞が関与している可能性が報告すると同時に、ほとんど破裂することのない膝窩動脈瘤では脂肪細胞が観察されないことを報告した。この報告は、動脈瘤が形成される血管の場所によって脂肪細胞の出現に差異があることを示唆するため、胸部大動脈瘤の観察を行った結果、脂肪細胞の出現が確認された。胸部大動脈瘤においても脂肪細胞がなんらかの役割を担っている可能性が考えられるが、解析症例数が少ないため、今後さらなる研究が必要となる。当初の申請計画において平成30年度に行うと計画したものはすべて達成し、原著論文3報、総説1法を報告し、計画自体は順調である。挑戦的課題と設定していた内容にも進展があり、仮説を支持する結果が得られた。この課題に関しては、今後、論文として報告する予定である。当初の予定通り、腹部大動脈瘤の進展や破裂を予防しうる機能性成分の探索及び作用機序の解明を行う。それに加え、挑戦的課題と位置付けている「血管壁の脂肪細胞出現機構」を解明することに注力したい。平成30年度にその一端を解明しうる病理学的な現象をとらえたが、論文として報告するには至っていない。これを論文として報告したい、「大動脈瘤の破裂及び解離」は日本人の死因の9位に位置するにもかかわらず、破裂・解離ともに薬物療法や食事による予防法が確立されていない。本研究では、大動脈の破裂・解離のうち、最も患者数が多いと考えらえれている腹部大動脈瘤に着目した。腹部大動脈瘤は腹部大動脈の進行的な拡張を特徴とする疾患である。拡張した腹部大動脈は最終的には破裂する。破裂にいたる課程は無自覚無症状で進行するため、自覚症状のない患者が多く存在する。、本研究は腹部大動脈瘤の進展・破裂を予防することを目的とした基礎研究を行った。本年度は、1腹部大動脈瘤の進展に及ぼす食生活の影響評価、2腹部大動脈の進展を予防する機能性成分のスクリーニング、3ヒト食事調査の3点を行った。順に概要を記す。1腹部大動脈瘤の進展に及ぼす食生活の影響評価:腹部大動脈の進展に影響を及ぼす食生活の影響はほぼ皆無である。本年度は、高脂肪食と高スクロース食の影響をAAAモデル動物(ラット)を用いた実験で評価した。高脂肪食が腹部大動脈瘤の進展と破裂のリスクを上げるのに対し、高スクロース食は、脂肪肝や高TG血症は誘導するものの腹部大動脈瘤の進展・破裂には影響を及ぼさなかった。動物のカロリー摂取は同程度であるにも関わらず、結果に差が生じたのは興味深い。この差は血管壁に異常出現する脂肪細胞に原因がある可能性が考えられ、今後、引き続き研究を行う。2腹部大動脈の進展を予防する機能性成分のスクリーニング:いくつかの候補分子を見出した。今後の実験で引き続き検証する。3ヒト食事調査:浜松医科大学での調査体制を確立した。来年度から集計・解析を行う予定である。腹部大動脈瘤の進展に及ぼす食生活の影響評価のうち、高スクロース食の影響評価は平成30年度に行う予定であったが、研究成果に恵まれ、平成29年度中に論文として報告することができた。当初29年度に行うと計画したものは全て達成した。

その知見をもとに本研究は、腹部大動脈瘤の進展を予防しうる機能性成分の探索を行い、セサミン・セサモリン高含有ゴマ抽出物とDNA高含有サケ白子抽出物に血管壁の脆弱化を予防する効果があることを見出した。我々はこれまでに腹部大動脈瘤壁に異常出現する脂肪細胞が破裂に関与している可能性があることを報告した。近年になって、オランダの研究グループも腹部大動脈瘤の進展に脂肪細胞が関与している可能性が報告すると同時に、ほとんど破裂することのない膝窩動脈瘤では脂肪細胞が観察されないことを報告した。この報告は、動脈瘤が形成される血管の場所によって脂肪細胞の出現に差異があることを示唆するため、胸部大動脈瘤の観察を行った結果、脂肪細胞の出現が確認された。胸部大動脈瘤においても脂肪細胞がなんらかの役割を担っている可能性が考えられるが、解析症例数が少ないため、今後さらなる研究が必要となる。当初の申請計画において平成30年度に行うと計画したものはすべて達成し、原著論文3報、総説1法を報告し、計画自体は順調である。挑戦的課題と設定していた内容にも進展があり、仮説を支持する結果が得られた。この課題に関しては、今後、論文として報告する予定である。高スクロース食の影響評価は平成30年度に行う予定であったが、平成29年度中に論文として報告したため、当初これをおこなうために予定していた時間を挑戦的課題として位置付けている「血管壁の脂肪細胞出現機構の解明」に充てる。当初の予定通り、腹部大動脈瘤の進展や破裂を予防しうる機能性成分の探索及び作用機序の解明を行う。それに加え、挑戦的課題と位置付けている「血管壁の脂肪細胞出現機構」を解明することに注力したい。平成30年度にその一端を解明しうる病理学的な現象をとらえたが、論文として報告するには至っていない。これを論文として報告したい、