hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人の表情や動きから受ける印象と人の機械的性質との関連から探るしぐさの意味の解明

剛体リンクモデルをベースにした身体動作のシミュレーションソフトウェアを構築した。物へのリーチング動作のような比較的単純な動作について、いくつかのパターンが自動生成できるようにした。これらの動作パターンでは、動作を引き起こすポテンシャル場が与えられているが、関節の回転運動についての剛性が異なるものを与えている。生成する運動は、剛性の違いによって異なる軌跡となる。人の関節運動において、人が回転速度とともに剛性を同時に制御できることは知られており、この運動と剛性の同時制御が演技などにおけるニュアンスや表現の強さやうまさといったものを生み出すことのできる理由ではないかという仮説を検証することが目的である。現在、この剛性の異なる運動パターンを被験者に表示して、その印象を評価する実験システムを構築している。一方、人が演技などから受ける印象を合理的に評価する方法を検討した。これは、異なる動作を人がどのように受け取るのかを定量的に評価できるようにするためである。印象の言語による表現をできるだけ多く集めることによって、人の感受性の持つ情報量を推定した。また、人の受ける印象の組み合わせの程度も調べることによって、総合的な人の感受性の情報量を決定した。この検討に基づいて、異なる運動を見たときの印象を被験者に答えさせ、機械的性質と関連付けるための実験的な調査法を確立する予定である。
ナノ炭素材料が生体の異物処理機構に及ぼす影響と生体安全性に関する網羅的評価

カーボンナノチューブ(CNT)、フラーレン、グラフェン等のナノ炭素材料は、薬物デリバリー(DDS)のキャリアへの利用が考えられている。しかし、製造工程や廃棄処理過程での暴露を含め、ナノ炭素材料が生体に及ぼす影響は不明な点が多い。我々は単層CNTが呼吸器由来細胞のストレス関連遺伝子や、一部の薬物代謝酵素の遺伝の子発現を低下させることを明らかにした。本課題では、ナノ炭素材料を、in vitro、in vivoにおいて、生体(細胞)に暴露した際の生理学的・生化学的変化を、薬物代謝酵素および薬物トランスポーターを中心に検討し、生体に対する安全性と異物処理機構に及ぼす影響を明らかにする。
アナログ・デジタル混載型大規模集積回路の計算機支援設計の研究

1.アナログ回路の要求仕様とレイアウト制約条件の関連性調査により、レイアウト設計仕様として「陽に指定される制約条件」と「回路構成や過去の設計経験から暗黙の内に指定できる制約条件」とに分類できた。回路設計からレイアウト設計までの一貫した自動化を達成するには、暗黙の内に指定できる制約条件を過去の設計知識を整理、体系化し、DB化することが必要である。アナログ記述言語については現在、様々な提案が出始めており、レイアウト仕様の記述をどう組み込めるか、さらに研究が必要である。2.複雑なレイアウト制約条件を満足するアナログ概略配線アルゴリズムを試作した。分枝限定法により、処理の高速化と高品質な配線結果を得た。新たな配線指標を提案して一層の高速化を図ると共に、分割統治法を併用することで大規模問題への対応を可能にした。分割統治の制御が今後の課題となった。3.高密度高速伝送の実装技術であるMCMの多層配線アルゴリズムについて、配線経路長の短縮、使用配線層数の削減およびビア数の削減を目的にアルゴリズム改良を行い、所望の結果を得た。MCMは従来、デジタルシステムの実装を対象としているが、技術課題の点でアナログ及びアナデジ混載と同根の技術課題を有するので、この分野も大規模システムの実装技術として必要になってくる。4.混載型LSIの統合設計環境の検討の基盤として、論理設計CADシステムの調査し、試用した。ハードウェア設計記述言語(Verilog-HDL)を用いた設定環境を利用して、μP及びデジタル応用回路を設計し、設計作業効率や設計品質に関して知見を深めた。また、大規模システムのテスト問題への対策として、組合わせ回路の効率的なテスト生成手法および順序回路の冗長故障判定法を試作し、実験によって有効性を確認した。1.アナログ回路の要求仕様からレイアウト設計仕様(制約条件)を生成する手法について:両仕様の関連性の調査検討により、レイアウト設計仕様として「陽に指定される制約条件」、及び、回路構成や過去の設計経験から「暗黙の内に(陰に)指定される制約条件」とに分類できた。実際上、この「陰の仕様」が設計効率向上の点から大きなウェイトを占めており、回路設計からレイアウト設計までの一貫した自動化を達成するには、過去の設計知識を整理、体系化し、ライブラリとして使い勝手を良くする必要がある。2.複雑なレイアウト制約条件を満足する解の探索手法とその高速化について:アナログ回路ブロック内の自動概略配線アルゴリズムを研究し、分枝限定法による処理の高速化と配線品質の高品質化を試みた。試作プログラムでは新たな配線指標を提案し、また、分割統治法を併用することで高速化を達成した。3.高密度レイアウト方式とそのアルゴリズムについて:次世代の高密度実装技術として有望なMCMの自動レイアウトに対処しておくために、既知の配線手法の改良を試みた。試作プログラムでは配線経路長の短縮、使用する配線層数の削減が達成された。4.混載型LSIの統合設計環境の検討について:デジタル回路の論理設計CADシステムの調査・試用を行った。特に今年度は商用の論理CADシステムとハードウェア設計記述言語(Verilog-HDL)を用いた設計環境を利用して、μP設計に試用した。デジタル部の設計環境整備は既に商用ベースのものが整備されており、今後はアナログ部の環境如何が自動化の隘路になることが確実であることから、上記13の研究成果をシステムとして統合することも図っていく。1.自動配線問題に関し、レイアウト制約(配線交差禁止や並行配線禁止など)を満たす解法として、二段階配線手法を採用することとし、概略配線経路決定において配線の高品質化と処理の高速化を継続検討した。レイアウト対象領域を分割してレイアウト制約条件を分割領域毎に処理する方法を提案し、処理時間改善を図った。

得られた概略配線結果から忠実に経路割当てを行う詳細配線を実行し、レイアウト制約条件を満たす解を得た。その他、今後の配線アルゴリズムの比較検討のために、2,3の既知の手法も試作した。2.高密度実装技術として有望なMCMの自動配線問題について、多層配線アルゴリズムを作成し、配線経路長の短縮効果、使用配線層数の削減効果を検討した。MCMは従来、デジタルシステムの実装を対象としているが、産業用および民生用の大規模システムにはアナログ・デジタル混載も多いので、いずれ、この分野でも大規模システムの実装技術として必要になってくる。今後の計画として、MCM配線問題にアナログ制約条件を組込む方法を検討していく。3.設計工程上流からの自動化および高位レベルの回路合成技術を指向して、デジタルシステムのHDL(Verilog-HDL)を使用し、μP設計及び簡単なタイマー回路の設計を試行した。アナログHDLについては、現在、LEEEで標準化が進められている言語(VHDL-AMSなど)を調査した。今後は、標準化言語の性能を確認し、又、検討中の回路制約条件やレイアウト制約条件の表現を標準化言語へ変換する技術を策定する。その他:大規模システムではテスト生成が大問題になりつつある。この問題への着手準備として、冗長故障検出プログラムを試作し、テスト生成の前処理で実行し、その効果を確認した。
最新の森林研究をふまえた高校の森林・林業教育の見直しと習得基準の提案

森林管理者を育成してきた高等学校の森林・林業教育の内容を、社会の変化をふまえて改訂するために、戦後の「学習指導要領」での教育内容の変遷と、森林・林業教育を行っている高校の現状(72校)を分析した。現在、高等学校の森林・林業教育は、専門学科や選択科目で行われ、学校間で多様であった。大学の専門教育もふまえて教育内容を整理した結果、項目(意義・役割、森林生態と生育環境、森林の育成・保全、林業土木、森林の測定と評価、森林計画、流通・林政、木材の性質・加工、木質材料、特用林産物)が挙げられた。持続可能な森林管理として、木材の生産性を高める技術と森林の保全技術とを含むが、科目間の重複が課題となった。高等学校の専門教育では、教科「農業」の「主として環境創造と素材生産に関する分野の科目」として、森林・林業専門科目(「森林科学」、「森林経営」、「林産物利用」)が設定されている。森林・林業教育には、地球環境問題に対応した木質バイオマス資源の有効活用や環境保全の役割や林業の再生を担う人材育成が求められている。こうした新たな役割に対応して、専門教育としての教育内容や習得すべき技術の検討が求められる。本研究では、森林・林業教育に必要な教育内容と習得基準を提案するため、戦後の専門高校における森林・林業教育の内容についての学習指導要領および教科書の内容分析を行った(学習指導要領は文部科学省により8回改訂)。森林・林業専門科目は最大10科目(1970年)あるが、本年度は、「森林科学」育林分野(科目名「森林生産」、「育林」、「森林科学」)教科書7種類(昭和33年平成25年)について、教育内容の変遷を整理した。該当科目の教科書は、昭和50年代後半から文部省(現、文部科学省)著作教科書となっている。「森林科学」育林分野の目標を見ると、学習指導要領では、木材の生産や育林に関する知識や技術の習得と能力や態度の育成(昭和27年平成元年)だったが、次第に森林の保全に関する知識や技術へ(平成元年21年)と変化していた。教育内容には、概論、森林生態、森林の育成、人間社会と森林の4項目が一貫して見られたが、具体的な内容を見ると、技術に関する記載は減ってきていた。科目「森林経営」の教育内容の変遷と比較すると、教育内容の項目(「森林経営」では概論、測樹、経営、林政)は戦後一貫しているが、技術に関する記載が減ってきている点に共通性が見られた。専門教育の位置づけが、専門分野への就職から将来のスペシャリストの育成に変化した学習指導要領の改訂(平成11年)を受け、育林分野の教育にも変化が見られた。1、高校の森林・林業教育の実態調査:専門高校の教育の実態を分析した結果、全国で森林・林業関連科目を実施している学校(72校)では、生徒数は約5,000人、男女比8:2、教員数約250人で、70校が演習林を保有し、約9割の学校が演習林を活用した実践的な専門教育を実施し、約9割の学校から森林・林業分野への人材を輩出していることが明らかになった。あわせて、専門高校教員から教育実態に関するヒアリングを実施した。2、科目「森林科学」関連科目の内容分析:科目「森林科学」(育林分野)(科目名:「森林生産」、「育林」、「森林科学」)の教育目標と内容の戦後における変化について、前年度に実施した学習指導要領に加え、教科書を含めて分析を実施した。その結果、科目の目標は、森林育成の知識と技術の習得を基本としながら、戦後は森林の生産性を高めることであったが、1980年代には森林保護や多面的機能が加わり、2000年代に入ると森林の保全と利用を図ることへと変化していた。教育内容は,「概論」(森林と育林),「森林の環境」(森林生態,林木の特性と生育環境),「森林の育成」(育苗,育種,造林,保育,保護),「社会との関係」(特用樹栽培,風致または総合的な利用)の4分野10項目に整理した。あわせて、科目「林産物利用」の教育内容を指導要領をもとに分析も実施した。3、森林・林業教育の習得基準のとりまとめに向けて:戦後の森林・林業教育の変化を、科目「森林経営」と「森林科学」(育林分野)を中心に総括した結果、生産性を高める林業の実務的な知識や技術から、森林生態や公益的機能など森林や環境に関する内容が増え、多面的機能をふまえた森林の保全や利用へと変化した。高校段階でのねらいとして、専門的な職業人の育成から、将来の林業を担うスペシャリストや、幅広い職業人としての基礎教育という位置づけに変わっていた。高等学校の森林・林業教育の教育内容について検討するために、科目「森林科学」の育林分野の内容について、26年度に実施した「学習指導要領」の分析結果を踏まえ、該当科目の教科書(7冊)を含めて科目の内容の検討を行い、成果は論文として発表している。また、科目「林産物利用」の内容分析と、専門高校教育の実態分析を実施しており、研究は計画通り概ね順調に進展している。あわせて、科目「森林科学」と科目「森林経営」の教育の目的と内容の変化に関する分析結果を比較し、共通性をふまえて、これからの高校における森林・林業教育のねらいとする育成すべき人材像についての検討を行い、習得基準を整理する基礎として整理を行っている。

さらに、教育現場の実態をふまえた整理とするために、専門高校教員との交流活動の実施を通じて関係者への聞き取り調査、文部科学省教科調査官への聞き取り調査を行い、学習指導要領の実態をふまえた調査研究とすると共に、日本森林学会において企画シンポジウムを実施し、研究成果の普及も図っている。森林管理者を育成してきた高校の専門教育について、実態調査と教科書の分析をもとに、教育内容を検討した。1.高校の森林・林業教育の実態調査:森林・林業教育の専門科目を設置している高校の状況と教育課程について、林野庁のアンケート(2014年、対象72校)をもとに分析した。学科は、農業専門学科61校(名称:林業・林産系8校、森林系22校、グリーン・緑地系13校、環境系11校、農業系7校)、総合学科10校、普通科1校であった。教育課程は、森林・林業科目(「森林科学」、「森林経営」、「林産物利用」)3科目共に必修が32校、2科目必修が16校、1科目必修が9校、選択科目設定が14校となっていた。森林・林業の専門教育の実施状況は学校間で差異があり、教育目的に応じた教育内容の設定の必要性が挙げられた。2.森林・林業の教育内容の検討:学校教育の内容を示した「学習指導要領」(1947年以降8回改訂)をもとに、森林・林業教育の内容を分析し、3科目の内容の構成を体系的に整理した。教育内容に森林の生産性を高めるための知識・技術と、森林の多面的機能や保全を含む持続可能な森林管理が盛り込まれていた。教育内容について、大学の専門教育の内容をふまえて再整理を試みた結果、教育内容として持続可能な森林管理(ゾーニング・収穫規制など)、生態系の保全(生態系サービスなど)、森林の歴史などが盛り込まれたが、科目間の重複が課題となった。また、各科目の内容は、高校の実態調査の結果をふまえ、科目の内容を焦点化し、重要項目と発展的な項目とに分けた。3.研究成果のまとめと発信:報告書「高等学校における森林・林業教育研究」(およびパンフレット)にまとめ、日本森林学会での専門教育に関する企画シンポジウム開催(“森林・林業分野の人材育成"と教育研究機関の役割)などを通じて普及を図った。森林管理者を育成してきた高等学校の森林・林業教育の内容を、社会の変化をふまえて改訂するために、戦後の「学習指導要領」での教育内容の変遷と、森林・林業教育を行っている高校の現状(72校)を分析した。現在、高等学校の森林・林業教育は、専門学科や選択科目で行われ、学校間で多様であった。大学の専門教育もふまえて教育内容を整理した結果、項目(意義・役割、森林生態と生育環境、森林の育成・保全、林業土木、森林の測定と評価、森林計画、流通・林政、木材の性質・加工、木質材料、特用林産物)が挙げられた。持続可能な森林管理として、木材の生産性を高める技術と森林の保全技術とを含むが、科目間の重複が課題となった。高等学校の森林・林業教育の教育内容について検討するために、科目「森林科学」の育林分野の内容について、戦後に発行された「学習指導要領」と該当科目の教科書を対象に分析を行い、科目「森林経営」の内容と比較を行っており、研究は計画通り概ね順調に進展している。科目「森林科学」(学習指導要領平成21年改訂版)は、学習指導要領(平成元年)改訂の際に、科目「育林」と科目「林業土木」が合併してできた科目で、大学の専門教育の内容と比較すると、育林分野(森林生態、土壌、育種、育林、森林保護)と、林業土木分野(水文、砂防、林業土木、林業機械)に分けられるため、本年度は育林分野の分析を行った。結果は、戦後一貫した教育内容(4項目)が見られ、科目「森林経営」(教育内容4項目)の結果と共通性が見られ、森林・林業教育の変化を捉えられた。
情報の保持が刺激選択に与える影響：脳波による注意制御の背景メカニズムの解明

ヒトの認知機能である視覚的注意は,複雑な視覚環境の中から必要な情報を選択し,不要な情報を排除する上で重要な役割を果たしている。視覚探索における妨害刺激の抑制について,平成29年度は主に下記の2点について成果を上げることができた。1つ目の研究では,特徴に基づいた抑制と位置に基づいた抑制の効果を直接比較した。これらの抑制の効果は異なったパラダイムで検証されており,メカニズムの処理過程に違いがあるのか否かは明らかではなかった。そこで,無視色手がかりと無視位置手がかりを用い,プレースホルダの呈示から視覚探索課題までのSOAを操作することで,両手がかりの効果を直接比較した。実験の結果,無視色手がかりと無視位置手がかりの両方において,プレースホルダの呈示時間が長い方が手がかり効果は大きかった。さらに,反応時間の変化に手がかり間の違いは認められなかった。この結果は,色と位置の手がかりの利用に差はないことを示唆する。以上の研究成果は日本心理学会などで発表した。2つ目の研究では,視覚探索における特徴に基づいた注意の促進と抑制の効果を比較した。注意の抑制は機能する時間が遅いことが指摘されてきているものの,注意の促進との機能の違いについては十分に明らかではなかった。そこで,標的刺激の色を示す注目手がかりと,妨害刺激の色を示す無視手がかりを用いることで,これらの手がかりを用いた視覚探索の処理を検討した。実験の結果,無視手がかりを用いた探索は,探索項目のオンセットから十分な時間が経過した場合において,注目手がかりを用いた探索よりも非効率だった。これらの結果は,注目手がかりと無視手がかりは視覚探索において異なった処理過程を持つことを示唆する。以上の研究成果は注意と認知研究会などで発表した。なお,現在,これらの研究成果を国際的専門誌に投稿し,査読中である。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では心理学実験の手法を用い,脳波を計測することで注意制御の背景メカニズムを解明することを目指す。ヒトの注意は環境中の目立つ刺激によってボトムアップに引きつけられることもあれば,意図によってトップダウンに誘導されることもある。両者の注意定位は独立して検証されているため,統合した検討が必要である。初年度である平成27年度は2つの研究を行った。1つ目の研究では,ワーキングメモリに保持すべき刺激(記憶項目)と視覚探索課題の標的刺激が一致する確率を実験参加者に教示し,そのときの脳波を計測することで事前知識が注意過程とワーキングメモリの保持過程に与える影響を検証した。記憶項目に対する注意とその保持の負荷の指標としてP3とCDA成分を用いた。その結果,確率が高いと視覚探索課題で標的刺激の検出が速くなり,P3成分も大きくなったが,CDAは確率によって変化しなかった。よって,確率の事前知識によってヒトは記憶項目への注意配分を増大させることで視覚探索課題での記憶項目の利用を促進させるが,その保持の負荷は一定に保つことが示された。これらの研究成果は査読付き国際専門誌「NeuroReport」に掲載された。2つ目の研究では,妨害刺激の顕著性と課題関連性が同時に操作された妨害刺激への注意の捕捉を検証した。先行研究は顕著性によらず課題関連性が注意過程に影響することを示していたが,顕著性の操作が十分ではない可能性があったため,本研究は正弦波グレーティング刺激のコントラストによって顕著性を定量的に操作し,再検証した。その結果,課題関連性の注意過程への影響は顕著性が低いときに認められ,顕著性が高いときは課題関連性の影響は弱かった。よって,特にボトムアップ信号が弱いときにトップダウンの処理が優位になる可能性が示唆された。これらの研究成果は注意と認知研究会などで発表した。平成27年度は,ワーキングメモリに保持する情報の処理とその後の刺激選択との関係性を示した成果を国際雑誌で発表した。さらに,刺激の顕著性と内的な構えによる注意配分に着目した研究では,パラメータを調整した心理学実験により刺激の顕著性が不十分な場合にトップダウン処理の影響がより強くみられるという知見を得つつある。そのため「おおむね順調に進展している」と判断した。平成28年度は,ワーキングメモリに保持された情報と視覚的注意の制御の関連性を検討した。主に下記の2点について研究成果を上げることができた。1つ目の研究では,ワーキングメモリに保持された視覚的な情報と言語的な情報が注意を誘導する効果を直接比較した。実験参加者は視覚的(e.g.,赤色の四角形)または言語的な刺激(e.g.,「赤」という単語)をワーキングメモリに保持しながら視覚探索課題を行うことが求められた。この視覚探索課題では,保持した刺激の色情報と標的刺激の色が同じである一致試行の確率を操作し(20%, 50%, 80%),実験参加者に事前に教示した。結果,80%の確率条件でもっとも注意捕捉の効果が大きく,かつその効果は視覚的な刺激と言語的な刺激の間で差がなかった。これらの結果から,ワーキングメモリによる注意の誘導の背景には領域一般的な処理が関与している可能性が示唆された。以上の研究成果は査読付き専門誌「Japanese Psychological Research」に掲載された。2つ目の研究では,ワーキングメモリに保持された課題非関連な情報が注意を誘導する効果を検証した。

288試行からなる視覚探索課題にはあらかじめ妨害刺激の色が手がかり呈示される無視試行と,無情報の中立試行の2条件が設けられた。手がかり効果の時間的な変化を見るために,72試行からなる4ブロックに分けて分析を行った。結果,無視試行の反応時間が中立試行の反応時間よりも早くなる利得は課題負荷が高く,かつブロック3においてのみ認められた。これらの結果から,学習の効果は課題の負荷が一定以上高い場合により大きくなることが示された。以上の研究成果は日本ワーキングメモリ学会などで発表した。平成28年度は,ワーキングメモリに保持された情報とその後の刺激選択との関係性を示した成果を学術雑誌で発表した。さらに,課題非関連な情報をワーキングメモリに保持することと注意配分との関係性に着目した研究では,課題の負荷が高い場合に学習の効果がより顕著になるという知見を得つつある。そのため「おおむね順調に進展している」と判断した。ヒトの認知機能である視覚的注意は,複雑な視覚環境の中から必要な情報を選択し,不要な情報を排除する上で重要な役割を果たしている。視覚探索における妨害刺激の抑制について,平成29年度は主に下記の2点について成果を上げることができた。1つ目の研究では,特徴に基づいた抑制と位置に基づいた抑制の効果を直接比較した。これらの抑制の効果は異なったパラダイムで検証されており,メカニズムの処理過程に違いがあるのか否かは明らかではなかった。そこで,無視色手がかりと無視位置手がかりを用い,プレースホルダの呈示から視覚探索課題までのSOAを操作することで,両手がかりの効果を直接比較した。実験の結果,無視色手がかりと無視位置手がかりの両方において,プレースホルダの呈示時間が長い方が手がかり効果は大きかった。さらに,反応時間の変化に手がかり間の違いは認められなかった。この結果は,色と位置の手がかりの利用に差はないことを示唆する。以上の研究成果は日本心理学会などで発表した。2つ目の研究では,視覚探索における特徴に基づいた注意の促進と抑制の効果を比較した。注意の抑制は機能する時間が遅いことが指摘されてきているものの,注意の促進との機能の違いについては十分に明らかではなかった。そこで,標的刺激の色を示す注目手がかりと,妨害刺激の色を示す無視手がかりを用いることで,これらの手がかりを用いた視覚探索の処理を検討した。実験の結果,無視手がかりを用いた探索は,探索項目のオンセットから十分な時間が経過した場合において,注目手がかりを用いた探索よりも非効率だった。これらの結果は,注目手がかりと無視手がかりは視覚探索において異なった処理過程を持つことを示唆する。以上の研究成果は注意と認知研究会などで発表した。なお,現在,これらの研究成果を国際的専門誌に投稿し,査読中である。昨年度の心理学実験により,刺激の顕著性が弱いときにトップダウンの処理が優位になる可能性が示唆された。平成28年度は,この知見をもとに実験パラダイムの吟味を行い,さらなる心理学実験や脳機能計測によって視覚的注意の制御機構の解明を進展させる。
ロディアポリス遺跡の葬祭礼施設における文字・図像・空間情報の復元

本研究は、小アジア、リキア地方の古代ローマ時代の遺跡、ロディアポリスに焦点を絞り、その公共空間の一つの焦点を形成していたと想定される2世紀の大名望家オプラモアスという個人の墓所施設の、公共空間の中における復元を目指した。これに対し、現地でアクデニス大学のネブザト・チェヴィク教授のグループが申請者の研究グループに先行してこの計画とは独自に発掘許可を得、わずか1シーズンにおける目覚しい発掘作業により、オプラモアスの墓所をめぐる公共空間の構造についての私たちの知見を大幅に増加させた。申請者のグループがチェヴィック教授のグループの発掘調査後に行った9月の調査では、アゴラや劇場からなるこの都市の公共空間の規模が従来想定されていたよりはるかに大きかったことのみならず、その空間が、リキア・パンヒュリア地方の大多数の都市におけるのと同様、贈与慣行の廃れた初期ビザンツ時代に至るまで、公共建築物の躯体や石材の再利用、あるいは破砕(コンクリート製造のため)を伴いつつも、再編成の上、一貫して維持されていたことが明らかになっている。その一方、もはや申請者の研究グループに発掘調査権のないロディアポリス遺跡に代わる遺跡を絞り込む作業も平行して行った。これにはアンタリヤ、アクデニス大学准教授タネル・コルクート氏と共同で行うべきシリオン遺跡表面調査・研究の計画立案、打ち合わせを9月以降、継続して行う一方、都市の空間構成の比較検討の視野を広げるため、12月に小アジア、パンヒュリア、ピシディア地方の遺跡のみならず、3月にローマ化の影響が強かった北アフリカの遺跡調査も行った。計画にあった報告書については、2007年9月末をめどに、私費にて刊行予定。
ポイエーシスにおける同一性と差異性

本研究の課題は,従来の》詩学《研究の枠組の中では十分に捉えることのできない》芸術《としての》つくること《の意味を多様な視点より改めて問直そうとするものであった. 60, 61年度においては,ある意味では我々の予想をこえて》ポイエーシス《の問題が拡大され或いは多様化された.その中でもとりわけ顕著であったのは,》ポイエーシス《が》もの《もしくは》存在《を創り出すという原義から離れて》新しい見方《の創出の位相へと移行しつつあることである.それは古典的な形而上学の中で所謂》ミメーシス《と分ち難く考えられてきた》ポイエーシス《を存在論的認識論の文脈から解放することである.従って,それはまた古典的美学の変容を迫るものであり,》存在と美《から》意味と世界《への転換を促すことである.即ちあるパースペクティヴにおいては古典的な美の理念は殆どひとつの言葉でしかなく,そしてその美と相即的な芸術作品という理念も殆んど意味を喪失してしまう.事実20世紀初頭からの芸術のさまざまの試みは,作品から従来の存在性を剥奪して極めて広義の緩やかな意味における》世界観《を変革せしめるひとつの》シフター《とすることにあったと思われる.その意味から》享受のポイエーシス《というテーマも生じえたのである.現代はかかる意味において》ポイエーシス《が》意味の創出《という広い視野から見られるのに適した時代である.しかし,一方では個性の尊重を前提とした個々の着想,その着想によるイノベーションが過大評価され,落着きのない意味が過剰に錯綜しているとも言える.その意味では現代は,》存在《を忘れた小さなデミウルゴスたちが小さな意味のパフォーマンスを競い合っている時代である.本研究はあえて》ポイエーシス《を一つの理念として固定化することを避け,古典的美学を包越する現代的な美学の中で,》ホモ・オピフェクス《の存在の意味を多様に探りある程度の成果を得た.本研究の課題は,従来の》詩学《研究の枠組の中では十分に捉えることのできない》芸術《としての》つくること《の意味を多様な視点より改めて問直そうとするものであった. 60, 61年度においては,ある意味では我々の予想をこえて》ポイエーシス《の問題が拡大され或いは多様化された.その中でもとりわけ顕著であったのは,》ポイエーシス《が》もの《もしくは》存在《を創り出すという原義から離れて》新しい見方《の創出の位相へと移行しつつあることである.それは古典的な形而上学の中で所謂》ミメーシス《と分ち難く考えられてきた》ポイエーシス《を存在論的認識論の文脈から解放することである.従って,それはまた古典的美学の変容を迫るものであり,》存在と美《から》意味と世界《への転換を促すことである.即ちあるパースペクティヴにおいては古典的な美の理念は殆どひとつの言葉でしかなく,そしてその美と相即的な芸術作品という理念も殆んど意味を喪失してしまう.事実20世紀初頭からの芸術のさまざまの試みは,作品から従来の存在性を剥奪して極めて広義の緩やかな意味における》世界観《を変革せしめるひとつの》シフター《とすることにあったと思われる.その意味から》享受のポイエーシス《というテーマも生じえたのである.現代はかかる意味において》ポイエーシス《が》意味の創出《という広い視野から見られるのに適した時代である.しかし,一方では個性の尊重を前提とした個々の着想,その着想によるイノベーションが過大評価され,落着きのない意味が過剰に錯綜しているとも言える.その意味では現代は,》存在《を忘れた小さなデミウルゴスたちが小さな意味のパフォーマンスを競い合っている時代である.本研究はあえて》ポイエーシス《を一つの理念として固定化することを避け,古典的美学を包越する現代的な美学の中で,》ホモ・オピフェクス《の存在の意味を多様に探りある程度の成果を得た.本年度の研究は、一方では、各々の研究分野における主題の一層の深化と資料の収集を続行することを目的としつつ、他方ではできる限り多様な方向性を持った研究発表を重ねて色々な角度よりの討議を加えつつ、ポイエーシスのもつ原理的な問題と展望の深化をめざした。例えば、西村はとりわけ技術面の哲学的再評価を試みて「手」を主題とし、或いは久保はどちらかと言えば研究の主流になかった快の問題の本質的な意義を歴史的に見定めようとしたし、また庄野は通常は受動的にしか考えられていない聴取(享受)体験の創造的意味を探ろうとしたし、その逆に松尾は伝統的にアリストテレスの経験概念を吟味することによってポイエーシスの問題を原理的に捉え直そうとした。このようにポイエーシスの問題は原因論的に、或いは目的論的に、また作用論の文脈において、或いは能動性の新たな側面を見出す点において予想外の展開を見た。これを基にして更に総合の実を挙げてゆきたい。本研究は従来の詩学研究を基礎に据えつつもそれのみではもはや捉えることのできない問題の拡がりを<ポイユーシス>の意味の再確認という視点より考察しようとするものであった.

6061年度において,ポイエーシスの問題は原因論的にも目的論的にも或いは作用論的にも予想外の展開を見せた.本年度においては,とりわけ61年度の研究報告や議論からある程度予想されたことではあるが,一つの明らかな事態は,プラトンにおいて示された<存在化の原因としてのポイエーシス>という古典的な理念ーそれはまた広義の神の創造のミメーシスとしての人間的創造の理念を端的に示すものであったがーの妥当性への潜在的な批判が様々なかたちで現われてきたことである.それはある意味で,認識論上の,否かかる哲学上の言葉すら使用することのない<ものの見方の変更>という側面を強調するものである.換言すればそれは何らかの<存在>を新しくつくる原因としてのポイエーシスから,新しい<意味>ないし<パラダイム>の呈示による<もの>ないし<世界>の見方の変更としてのポイエーシスへの転換である.それはまた言換えれば,局所的な変更において人間であることの証しを見出そうとする試みへの移行である.この事態の是非はともかくとして我々は言わば小さなデミウルブスの群居する時代に生き,小さなデミウルブスは各々の自由においてパフォーマンスを享受していることを認めておかなくてはなるまい.従ってポイェーシスと作品の理念も概念も古典的なそれを払拭したかの如き様相を呈している.無論かかる歴史的現象の認容と哲学上の反省とは別である.本来であれば,我々の言う<同一性と差異性>の弁証法的吟味が更に随行されねばならなかったが,同と異の錯綜を解きほぐすことは予想をこえて困灘であり,再度の認識論的,存在論的,価値論的な反省は別の機会をまつことにする.但しそれは異化をこえる同化の模索となる.
新敗血症定義に準拠した敗血症総合検査システム構築と国内及び東南アジアへ運用展開

敗血症検査総合システムの3つ構成1MeltingTemperature(Tm)マッピング法、2血液中の細菌数定量測定法、3転写因子NF-κB活性量のハイスループット迅速測定法開発に関して各検査法の非臨床試験を行い、ほぼ完成に至った。最初のステップである検体のサンプリングに関しては、EDTA含血液検体から白血球吸着フィルターによりリンパ球を分離し高純度の核蛋白を抽出し、その残余血漿から遠心後ペレット中に存在する細菌のDNAを抽出するプロトコルを作成し、臨床検体を用いて精度を検証した。3つの構成に関しては、1Tmマッピング法は、敗血症検体から菌種判定データベースを拡充しわが国の敗血症起炎菌をほぼ網羅できる200菌種を登録した。2血液中の細菌数定量検査法は、細菌16SリボソームDNAプライマーを作成し、1ml血液中に5万個大腸菌を内部相対対照として各細菌の16SリボソームDNA量をリアルタイムPCR法で測定するプロトコルを完成した。本プロコトコルを用いて富山大学附属病院にて敗血症症例における臨床検体の測定を開始しデータを蓄積している。3転写因子NF-κB活性量は、蛍光相関分光法による高感度測定法を完成させた。以上の測定法を統合し、富山大学附属病院検査輸血細胞治療部において、敗血症患者の臨床データ、細菌検査、白血球数、SOFA総スコア、CRP,IL-6値との照合を実施中である。国際的には、Tmマッピング法を中心に世界の大学.研究所にWeb publicationを行った。(A novel new method for identification of bacteriaoutpacessepsis. Impact 12:52-54, 2018. DOI: https://doi.org/10.21820/23987073.2018.12.52)当初の計画は、敗血症検査総合システムの3つ構成1MeltingTemperature(Tm)マッピング法、2血液中の細菌数定量測定法、3転写因子NF-κB活性量のハイスループット迅速測定法開発に関してそれぞれの検査法開発までであった。検体のサンプリングに関し、EDTA含血液検体から白血球吸着フィルターによりリンパ球を分離し高純度の核蛋白を抽出し、その残余血漿から遠心後ペレット中に存在する細菌のDNAを抽出するプロトコルが完成し、3つ検査法は既に完成まで至っており、さらに臨床検体を用いた解析という次年度から行う次のステップまで進めることができた。とくに、富山大学附属病院検査輸血細胞治療部において、敗血症患者の臨床データ、細菌検査、白血球数、SOFA総スコア、CRP,IL-6値との照合を実施中であり、次年度計画した研究内容を前倒して遂行している。さらに国際的には、Tmマッピング法を中心に世界の大学と研究所にWeb publicationを2019年1月に配信した。本研究の基盤となる3つの課題、1Melting Temperature (Tm)マッピング法、2転写因子NF-κB活性定量測定法、3血中の細菌定量検査法を昨年度の成果を基に非臨床検討から臨床研究へ展開する計画である。1Tmマッピング法は、成人の細菌由来敗血症同定法とそのデータベース化はほぼ完成したため、富山大学から多施設共同研究へ展開する。さらに少量の血液量しか得られない新生児の敗血症へも展開する。さらに、抗ガン薬使用者等で重篤となる「真菌由来の敗血症」に対応する検査システムを構築し臨床検討を行う。2NF-κB活性量から組織障害度を判定するための検証のために、生体侵襲度の高い手術(膵臓がん、食道がん、心臓)の周術期モニターを行う。3血中に存在する細菌数定昇検査は、大腸菌DNAコピー数あたりで菌数を換算する方法を昨年度まで採用していたが、全ての細菌にDNAが1コピーのみ存在する遺伝子を細菌データベースから網羅的に解析し探索する。引き続き、生体侵襲度のバイオマーカーとなるか臨床データと照合して検討を進める。細菌由来のDNAを用いた検査では、死菌由来のDNAを検出する欠点がある。そこで新たに、生菌細菌由来のATPのみを検出する検査法を開発し、血液中の細菌の生死を高感度かつ迅速に判定できる検査法開発に取り組む。

以上の測定法を統合し、富山大学附属病院検査輸血細胞治療部において、敗血症患者の臨床データ、細菌検査、白血球数、SOFA総スコア、CRP,IL-6値との照合を実施中である。国際的には、Tmマッピング法を中心に世界の大学.研究所にWeb publicationを行った。(A novel new method for identification of bacteriaoutpacessepsis. Impact 12:52-54, 2018. DOI: https://doi.org/10.21820/23987073.2018.12.52)当初の計画は、敗血症検査総合システムの3つ構成1MeltingTemperature(Tm)マッピング法、2血液中の細菌数定量測定法、3転写因子NF-κB活性量のハイスループット迅速測定法開発に関してそれぞれの検査法開発までであった。検体のサンプリングに関し、EDTA含血液検体から白血球吸着フィルターによりリンパ球を分離し高純度の核蛋白を抽出し、その残余血漿から遠心後ペレット中に存在する細菌のDNAを抽出するプロトコルが完成し、3つ検査法は既に完成まで至っており、さらに臨床検体を用いた解析という次年度から行う次のステップまで進めることができた。とくに、富山大学附属病院検査輸血細胞治療部において、敗血症患者の臨床データ、細菌検査、白血球数、SOFA総スコア、CRP,IL-6値との照合を実施中であり、次年度計画した研究内容を前倒して遂行している。さらに国際的には、Tmマッピング法を中心に世界の大学と研究所にWeb publicationを2019年1月に配信した。本研究の基盤となる3つの課題、1Melting Temperature (Tm)マッピング法、2転写因子NF-κB活性定量測定法、3血中の細菌定量検査法を昨年度の成果を基に非臨床検討から臨床研究へ展開する計画である。1Tmマッピング法は、成人の細菌由来敗血症同定法とそのデータベース化はほぼ完成したため、富山大学から多施設共同研究へ展開する。さらに少量の血液量しか得られない新生児の敗血症へも展開する。さらに、抗ガン薬使用者等で重篤となる「真菌由来の敗血症」に対応する検査システムを構築し臨床検討を行う。2NF-κB活性量から組織障害度を判定するための検証のために、生体侵襲度の高い手術(膵臓がん、食道がん、心臓)の周術期モニターを行う。3血中に存在する細菌数定昇検査は、大腸菌DNAコピー数あたりで菌数を換算する方法を昨年度まで採用していたが、全ての細菌にDNAが1コピーのみ存在する遺伝子を細菌データベースから網羅的に解析し探索する。引き続き、生体侵襲度のバイオマーカーとなるか臨床データと照合して検討を進める。細菌由来のDNAを用いた検査では、死菌由来のDNAを検出する欠点がある。そこで新たに、生菌細菌由来のATPのみを検出する検査法を開発し、血液中の細菌の生死を高感度かつ迅速に判定できる検査法開発に取り組む。
複数の情報源出力を伴うシャノン暗号システムに対する符号化定理に関する研究

本研究課題に関して,次のような成果を得た。1.相関のある二つの情報源出力(X,Y)をシャノンの暗号システムを通して伝送する時,以下に示すようなケースを考えることができ,それらの場合に対する符号化定理が従来の理論では求まらないことを示した。さらに,2.で示す共通情報量を達成する符号化法を用いて,その各々の場合について符号化定理を完全に証明した。・二つの情報(X,Y)のうち,秘密に保たなければならない情報がXだけの場合,Yだけの場合,XとY両方の場合。・二つの情報(X,Y)のうち,復号器で復元しなければならない情報がXだけの場合,Yだけの場合,XとY両方の場合。2.二つの相関のある情報源出力(X,Y)に対して,共通情報量(Common information)を定義できるが,今まで知られていたGacs-KornerやWynerの共通情報量と異なる,以下に示す二通りの共通情報量の定義を与えた。(a)C_1(X;Y):X^KY^Kから可能な限り,個別情報を取り除いた時に残る最小の核のレイト(b)C_2(X;Y):もし,Vcを失うと,X^KとY^Kの両方のあいまいさがH(Vc)になるような,X^KY^Kの共通の最大の核のレイトこれらの新しく定義した共通情報量の大きさを理論的に評価し,C_1(X;Y)=I(X;Y),C_2(X;Y)=max{H(X),H(Y)}となることを証明した。本研究の目的は,慣用暗号のシステムモデルであるシャノンの暗号システムを通して,相関を有する2つの情報(X,Y)を伝送する場合に対する符号化定理を構築することにある。このことに関して本年度は以下の成果を得た。(1)相関を有する2つの情報(X,Y)を,シャノンの暗号システムを通して伝送する場合において,X,Yのどの情報が秘密であるか,X,Yのどの情報を正規の受信者に伝送しなければならないか,安全性の測度として何を用いるかなどにより,暗号システムをの符号化問題を分類し,解決しなければならない問題点を明らかにした。(2)上記(1)で分類された各場合に対して,それぞれ符号化定理を証明した。(3)上記(2)の全ての場合に対して,証明を統一的に行うためには,相関を有する情報(X,Y)から共通情報(Common Information)を取り出す必要があることを示した。そして,従来知られている共通情報量の定義とは異なる,新しい共通情報量の定義を与え,その共通情報を取り出す符号を用いることにより,統一的な証明が行えることを示した。(4)上記(3)で新しく定義した共通情報が,相互情報量に一致することを証明し,「相互情報量が共通情報を表している」という直感が正しいことの意味付けを与えた。(5)本研究と通して,上記の本来の目的以外に,秘密分散システムに対する新しい符号化法や,Shannonの暗号システムに対するRate-Distortion理論に関し,新しいアイデアを得た。昨年度は,相関を有する2つの情報源出力(X,Y)の共通情報量C_1(X;Y)を定義することにより,(X,Y)をシャノンの暗号システムを通して伝送する場合の符号化定理を証明したが,本年度はさらに以下の成果を得た。1.昨年度用いた共通情報量(X^KY^Kから可能な限り,個別情報を取り除いた時に残る最小の核のレイト)C_1(X;Y)に加えて,新たな共通情報量(もし,V_Cを失うと,X^KとY^Kの両方のあいまいさがH(V_C)になるような,X^KY^Kの共通の最大の核のレイト)C_2(X;Y)を定義し,これらの共通情報量の大きさがC_1(X;Y)=I(X;Y),C_2(X;Y)=max{H(X),H(Y)}となることを証明した。

2.上記の共通情報量を達成する符号を利用することにより,本研究の目的である符号化定理を,以下の全ての場合に対して統一的により分かりやすく証明し直した。・2つの情報(X,Y)のうち,秘密に保たなければならない情報がXだけの場合,Yだけの場合,XとY両方の場合。・2つの情報(X,Y)のうち,復号器で復元しなければならない情報がXだけの場合,Yだけの場合,XとY両方の場合。
透析用内シャントの狭窄に対する血管形成術における放射線治療の有効性の検討

透析患者の内シャントはしばしば狭窄をおこし、保存的治療法として径皮的拡張術(PTA)が行われるが、PTA後に効率に再狭窄を生じる。狭窄は内シャントの動静脈吻合部の静脈側に生じるとされているが、動脈の再狭窄に対する放射線治療の有効性は多くの報告でみられるものの、静脈のPTA後の再狭窄に対する放射線治療の有効性についてはあまり報告がなく、また実験例でもステントを留置して内膜過形成を作成した報告がごく少数みられるのみである。ステントを留置すればほぼ確実に内膜過形成を作成できるが、臨床ではPTA後の再狭窄例にステント留置を行うことが多いこと、また実験モデルとしては手技的、費用的に負担が大きいため、ステントを用いず、かつ簡便に照射実験の行える静脈の狭窄モデルの作成を考えた.実験対象としてウサギの頚静脈を用い、バルーンによる過拡張による内膜過形成を試みた。実験計画は、ウサギの頚静脈にバルーンカテーテルを挿入してこれを拡張し、静脈の血管壁に損傷を与え、血管造影にて血管狭窄の状況を経時的に観察し、狭窄が確認された時点で病理組織学的検討を行うこととした。拡張前の血管径は5mmで、5Frバルーンカテーテルにより血管拡張術を行った。40日後に第一回目の血管造影を行ったところ、拡張前血管径に対し30%の狭窄がみられたため、この時点で観察を終了し右頚静脈を摘出、病理組織学的検討を行った。病理組織では、拡張部分に血管内膜と平滑筋層の断裂像、およびこの箇所から10mm中枢側の間に血管内膜の肥厚像がみられた。この結果、バルーンによる拡張でも静脈に内膜の過形成をおこすことが可能であること、また内膜肥厚は拡張部分よりやや中枢側に生じていることから、照射実験の際にはバルーン拡張部分よりも少なくとも1cm以上中枢側を含めた照射範囲をとる必要性のあることが示唆された。透析患者の内シャントはしばしば狭窄をおこし、これに対して保存的治療法として径皮的血管拡張術(PTA)が行われるが、約半数で再狭窄を生じて再度PTAを必要とし、また、再狭窄を生じた場合、PTAを施行しても有効期間は約半年といわれている。本研究の目的は再狭窄を起こした部位にPTAを施行した直後に治療部位に放射線照射を行い、再狭窄を防ぐことにあるが、これまでの文献検索による検討で、狭窄は内シャントの動静脈吻合部の静脈側に生じる確率が高いことがわかってきた。動脈の再狭窄に対する放射線治療の有効性はほぼみとめられているが、静脈のPTA後の再狭窄については文献的にもあまり報告がない。そこで研究の第一段階として、静脈の狭窄モデルを作成することを試みている。実験動物として3.54Kgのウサギを用いた。麻酔後、まずウサギの両側の頚静脈の血管造影を行ってcontrolの血管径を確認したのち、一側の静脈にバルーンカテーテルを挿入し、血管径より12mm大きいバルーンを用いてこれを拡張し、静脈の血管内皮に損傷を与えた。内皮損傷の治癒過程で内皮の過剰新生が生じれば、静脈の狭窄として現れるので、約半年の経過観察予定で、血管造影にて健常側との血管径の比較を行っている。観察期間終了後は、処置を行った部位とcontrolの部位の病理組織学的検討を行う予定である。静脈の狭窄が血管造影上、あるいは組織学的に認められた場合、照射により内皮の過形成が抑制されるかどうかの実験に移行する予定である。透析患者の内

シャントは吻合部の静脈側に再狭窄を生じるため、静脈の内膜過形成のモデル作成を試みた。実験動物として、3.54Kgのウサギを用いることとしたが、なるべく血管径が大きく、かつ血管損傷を加えても処置後数ケ月間生命を維持できる静脈として、大腿静脈、総頚静脈を考えた。実際の血管造影では、大腿静脈は34mm、総頚静脈は5mmで、バルーンカテーテルの径や、穿刺時のアプローチなどから、大腿静脈にシースを挿入して総頚静脈に処置を施す方が適当と考えられた。ウサギの大腿静脈を皮膚切開により露出し、5Fr Rt.Coronarycatheterを挿入し、右総頚静脈に進め、これを造影したところ血管径は5mmで、5Frバルーンカテーテル(バルーン径7mm)により血管拡張術を行った。拡張後の血管径は6mmであった。以後は一ケ月毎に血管造影を行い、狭窄が明らかになった時点で病理組織学的検討に移る計画であったが、40日後に第一回目の確認造影を行ったところ、最も狭窄の強い部位で3.5mmであり、狭窄率としてコントロールに対し30%であったため、この時点で観察を終了し右総頚静脈を摘出、病理組織学的検討を行った。摘出標本は拡張部分を中心に5mm間隔で切り出しを行った。病理組織では、拡張部分に血管内皮と筋層の断裂像、およびこれの5,10mm中枢側に血管内膜の肥厚像がみられた。この結果、バルーンによる拡張でも静脈に内膜の過形成をおこすことが可能であること、また内膜肥厚は拡張部分よりやや中枢側に生じる可能性があることから、照射実験の際にはバルーン拡張部分よりも少なくとも1cm中枢側を含めて照射長を決める必要性のあることが示唆された。
抗酸菌感染で誘導される免疫抑制マクロファージの標的T細胞への抑制シグナル伝達機構

本研究は,抗酸菌感染宿主における免疫不応性誘導のプロセスに重要な役割を果たす抑制性マクロファージ(suppressormacrophage:S-Mφ)のサプレッサー活性発現メカニズムについて分子レベルで明らかにしようとするものである.S-Mφから標的T細胞への抑制シグナルにより,T細胞内のアルドース還元酵素(aldosereductase:AR)のチロシン脱リン酸化が誘導されること,またT細胞内でARと相互作用する蛋白質が存在することを示唆する成績が得られた.本研究は,抗酸菌感染宿主における免疫不応性誘導のプロセスに重要な役割を果たす抑制性マクロファージ(suppressormacrophage:S-Mφ)のサプレッサー活性発現メカニズムについて分子レベルで明らかにしようとするものである.S-Mφから標的T細胞への抑制シグナルにより,T細胞内のアルドース還元酵素(aldosereductase:AR)のチロシン脱リン酸化が誘導されること,またT細胞内でARと相互作用する蛋白質が存在することを示唆する成績が得られた.これまでに進めてきている検討で,抗酸菌感染宿主に誘導される免疫抑制性マクロファージ(suppressor MΦ)(S-MΦ)との共培養により標的T細胞のアルドース還元酵素(aldose reductase : AR)のリン酸化が低下することが認められているので,平成22年度は,S-MΦの標的T細胞に対する抑制作用におけるARの役割について明らかにするために,ARタンパク質のアルドース還元活性とT細胞機能抑制との関連性について検討を行った。その結果,抗CD3/抗CD28抗体刺激(TCR刺激)により誘導されるT細胞の増殖シグナルに対してAR阻害剤(10μM epalrestat)は僅かに抑制効果を示すのみであった。また,TCR刺激で誘導されるT細胞のIL-2およびIFN-γの発現に対するepalrestatの影響についても検討したが,何れのサイトカインも発現量に変動が認められなかった。他方,S-MΦの標的T細胞に対する抑制作用に対してもepalrestatは僅かに低下効果を示すのみであった。なお,10μMのepalrestatは組換え体ARのアルドース還元活性を完全に阻害することを確認している。これらの成績は,AR蛋白質の脱リン酸化とT細胞の機能抑制との間においてアルドース還元活性は関与しないことを示唆するものであった。他方,T細胞内においてチロシンリン酸化ARと相互作用するタンパク質を明らかにするため,チロシンのリン酸化が確認されている組換え体ARとT細胞株(Jurkat cell)抽出液を供試してプルダウンアッセイを行った。その結果,およそ45kDa,48kDaおよび55kDaの3つの蛋白質との相互作用が認められた。次年度は,ARと相互作用するタンパク質の同定を行い,ARがT細胞内のどのようなシグナル系とかかわっているのかについて明らかにする予定である。これまでに進めてきている検討で,抗酸菌感染マウスに誘導される免疫抑制性マクロファージ(suppressor MΦ:S-MΦ)との共培養系において標的T細胞内のアルドース還元酵素(aldose reductase:AR)のリン酸化レベルが低下することが明らかになってきている.前年度における研究で,S-MΦからの抑制性シグナルによる標的T細胞の機能抑制はT細胞内のARの酵素活性(アルドース還元活性)の変動とは連動していないことが分かり,さらにチロシンリン酸化ARと相互作用する3種の蛋白質(45kDa,48kDaおよび55kDa)が検出されたことにより,ARはT細胞内の蛋白質と相互作用している可能性が示唆され,ARはT細胞内の何らかのシグナル伝達系に関与しているのではないかと考えられた.そこで今年度はさらに検討を行い,S-MΦとT細胞との共培養系において,IL-17産生T細胞の増加ならびにインターフェロン-γ産生T細胞の減少が認められた.またin vitroにおけるTh17細胞への分化誘導刺激下で,S-MΦはRORγt陽性,T-bet陽性,GATA3陰性,Foxp3陰性を示すT細胞サブセットに対するIL-17産生増強作用を示した.またこの場合にγδT細胞からのIL-17産生増強は認められなかった.以上の成績からS-MΦによるT細胞のIL-17産生増強はTh17細胞(RORγt陽性,T-bet陽性)によるものであると考えられる.現在さらにチロシンリン酸化ARに相互作用する蛋白質の同定についても進行中であり,チロシンホスファターゼ(SHP-1/SHP-2,LAR,Yop51,PTP1B,CD45など)によるARの脱リン酸化のプロフィールについて検討中である.他方,プルダウンアッセイによりチロシンリン酸化ARと共沈する45kDa,48kDaおよび55kDa蛋白質に関する検討も行っている.抗酸菌感染マウスに誘導される免疫抑制性マクロファージ(suppressor MΦ:S-MΦ)とマウス脾T細胞との共培養系において、標的T細胞内のアルドース還元酵素(aldose reductase : AR)のチロシンリン酸化レベルが低下することを明らかにしてきている.これに関して、標的T細胞内のARが、S-MΦからの抑制性シグナル伝達に関与していると仮定し、ARと相互作用する蛋白を検索する目的で、バキュロウイルス発現系で作成された組換えヒトAR蛋白をbait proteinとしたプルダウンアッセイを行ったところ、AR蛋白と共沈する45kDa, 48kDaおよび55kDa蛋白が検出された。今年度は、これらの共沈蛋白についてさらに検討を行った.