hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ディーゼル排気微粒子の経気道投与による生殖毒性発現の分子機構と食品成分による改善

5週齢BALB/c雄性マウスを3濃度(0.01%、0.1%、1%)のケルセチン含有飼料にてそれぞれ飼育し、さらにディーゼル排気微粒子(DEP)懸濁液0.05mlを2回/週ずつ6週にわたってそれぞれ気管内投与した。DEP投与群とDEP+ケルセチン1%群の血中テストステロン濃度は、vehicle群と比較してそれぞれ有意に低値を示した。DEPは血中テストステロン濃度に影響を及ぼし、低濃度のケルセチンがその毒性を軽減させていることが示された。高濃度のケルセチンではDEPの毒性を軽減できないことが示された。C57BL雄性マウスに、吸入麻酔下で0.005、0.05および0.5mg/mlの濃度に調製したディーゼル排気微粒子(DEP)懸濁液0.05mlを2回/週ずつ6週にわたって気管内投与した。vehicle群には0.05%Tween20含有生理食塩水を用いた。最終投与1週間後に精巣上体の精子を調べたところ、0.05および0.5mg/ml DEP投与群の精巣上体中の精子数が、vehicle群と比較して有意に低値を示した。大気汚染物質である浮遊粒子状物質のすべてをDEPと仮定した場合、0.05mg/ml DEP投与群のマウスは、日本の大気環境基準の100倍汚染された環境下で成育しているのと同じ量のDEPを呼吸器から取り込んでいることになる。この環境条件は、急発展している東アジア諸国において日常的であると考えられ、なおかつ現在の日本でも起こりえる。本実験は、このような大気環境で生活することで精子の減少が引き起こることを示唆している。今後、他の精子産生能の指標(一日精子産生量、形態異常精子数など)や性腺ホルモンを調べて、この毒性発現の詳細な解析を行う。加えて、毒性を軽減する効果が期待できるケルセチンを摂取させたマウスにDEPを気管内投与させて、精子数の減少等の雄性生殖機能の低下が軽減されるかどうかを調べ、環境汚染物質の毒性に対する食品成分による軽減効果を実証する予定である。5週齢C57BL雄性マウスを6群に分け、それぞれディーゼル排気微粒子(DEP)群、DEP+ケルセチン(以下、Qと記す)0.01%群、DEP+Q0.1%群、DEP+Q1%群、vehicle群およびvehicle+Q1%群とした。DEP+Q0,01%群およびDEP+Q0.1%群には0.01%および0.1%ケルセチン含有飼料をそれぞれ与えて飼育した。DEP+Q1%群およびvehicle+Q1%群には1%ケルセチン含有飼料を与えて飼育した。vehicle群には標準飼料を与えて飼育した。前年度の実験で様々な濃度のDEP懸濁液を投与したところ、0.5mg/mlに調製したDEP懸濁液を投与した群の精巣上体中の精子数が、vehicle群と比較して有意に低値を示したことから、本実験ではDEP群、DEP+Q0.01%群、DEP+Q0.1%群およびDEP+Q1%群には、吸入麻酔下で0.5mg/mlの濃度に調製したDEP懸濁液0.05mlを2回/週ずつ6週にわたって気管内投与した。飼育期間中は飼料摂取量と体重を測定した。最終投与1週間後に深麻酔下で心臓全採血し、精巣、精巣上体および肝臓を摘出した。各群の飼料摂取量、解剖時体重、摘出した臓器重量および一日精子生産量は有意差が認められなかった。DEP群とDEP+Q1%群の血中テストステロン濃度は、vehicle群のそれと比較してそれぞれ有意に低値を示した。DEP+Q0.01%群およびDEP+Q0.1%群の血中テストステロン濃度は、有意な変化が見られなかったことから、DEPは血中テストステロン濃度に影響を及ぼすが、低濃度のケルセチンがその毒性を軽減させていることが示された。加えて、高濃度のケルセチンではDEPの毒性を軽減できないことが示された。
フッ素とアルミニウムの生体への吸収と生体内での相互作用について

1.ラットへのフッ素(F),アルミニウム(Al)経口投与後の血清中のF,Al経時変化FはAlの吸収を促進し、AlはFの吸収を阻害している可能性が示唆された。2.フッ化物イオンとアルミニウムイオンの錯体構成比と吸収時の相互作用の機構(1)溶液中のFとAlの量比によって錯体構成比を変化させた7種の投与溶液を調整した。(2)ラット7群(n=6)に各溶液を経口投与し,30分後の血清中F,Al濃度を測定。結果,両イオン種が構成する主要錯体種がAlF_3のとき血清中Al濃度に有意な増加がみられた。3.ラットトランスフェリン結合型アルミニウムの分別測定2.の投与条件で,投与30分後の血清中トランスフェリン結合型Al濃度を測定した結果,トランスフェリン結合型Al濃度はAlと同時投与するF量が増大するにつれ増加するが,その程度はAl総量の増加に比べゆるやかであった。1.Wistarラットによる予備実験より以下のことが明らかになった。(1)定常状態の血清中Al濃度は8ppb,F濃度は0.06ppmであった。(4)アルミニウムおよびフッ素各1mmol/kgを経口投与した後の血清中Al濃度は,970ppb(30分)330ppb(60分)36ppb(8時間)23ppb(16時間)であった。2.アルミニウムとフッ素の同時投与を,上部消化管内pHを2,他の競合配位子を考慮しないというモデル実験として1.(4)での錯体の構成比を予測すると,Al^<3+>:AlF^<2+>:AlF^+:AlF_3がほぼ4:3:2:1となる。この比は同一条件でフッ素量を0.1mmol/kgとすると9:1:0:0に,また3mmol/kgとすると1:3:2.5:2でこれ以外にAl_4^-,Al_5^<2->,AlF_6^<3->が存在する。今後は錯体化合物の構成比と吸収状態との関係を明らかにし、錯体としての挙動を加味した考察を行っていく。3.さらに今後は投与形態が固形食の場合について動物実験を行った後,ヒトでの同様の実験について投与量を検討する予定である。1.Wistar系ラットでのフッ素、(F),アルミニュウム(AI)の投与および血清中F,AIの変化2.上部消化管内pHを2,他の競合配位子が存在しないと仮定し、FとAlの錯体構成比を分析化学の手法を用いて予測した。(1)AlF3はF/Alの濃度比が0.14付近から出現し3前後にピークとなりその後減少する。(2)Alの投与量を1mmol/kg、全体の投与液量を1mlに統一し、Fの投与量から、F/Alを0,0.14,0.95,2.7として、ラットに投与した。(各n=6)。投与後30分後の血清中Al濃度は、34,67,152,368(ppb)となった。(3)錯体化合物の構成比と吸収状態との関係を考察中である。3.現在、血清中のトレンスフェリン結合型Alを測定する予備実験を実施している。これまでのところ、AlとFを同時に投与した場合に、血清中Al総量に対するトランスフェリン型Alの割合に減少の傾向がみとめらている。さらに今後、例数を増やして検討する予定である。1.フッ化物イオンとアルミニウムイオンの錯体構成比と吸収時の相互作用の機構1)生理的環境での他の配位子の影響は考慮せず,錯体構成の理論値から単回投与モデル実験を設定した。溶液中のフッ素とアルミニウムの量比によって錯体構成比を変化させ,投与量とそのときの主要錯体種を以下のように決定した。2) Wistar系雄ラット42匹を7群に分け,1)の投与条件下で各溶液を経口投与し,30分後の血清中フッ素濃度とアルミニウム濃度を測定した。その結果,血清中フッソ素濃度はフッ素と同時に投与するアルミニウム量が増えるに従い減少し,また,血清中アルミニウム濃度はアルミニウムと同時に投与するフッ素量が増えるにしたがい著しく増加した。特に両イオンが構成する主要錯体種がAlF_3となる条件下で血清中のアルミニウム濃度に有意な増加がみられた。2.ラットトランスフェリン結合型アルミニウムの分別測定1)抗ラットトランスフェリン抗体をカップリングさせたアフィニティーカラムと分析カラムをオンラインし,ラット血清中トランスフェリン結合型アルミニウム測定を実施した。

2) 1.の投与条件で,投与30分後の血清中トランスフェリン結合型アルミニウム濃度を測定した結果,トランスフェリン結合型アルミニウム濃度はアルミニウムと同時に投与するフッ素量が増大するつれ増加するが,その程度はアルミニウム総量の増加に比べゆるやかであった。
糖類アモルファスマトリクスのゼロモビリティー温度に基づく不安定物質の超高度安定化

糖によって形成されたアモルファスマトリクスは,不安定物質を包括安定化する働きがある.一方,申請者は糖分子の赤外線吸収(IR)スペクトルの温度依存性からTgより数十°C低いある温度(T*)に糖分子間水素結合が高度に維持される温度域が存在することを見出した.このT*以下の温度領域では,糖分子のモビリティーが極端に制限され,マトリクス内に包括した酵素の失活がT*を境として顕著に大きくなることがわかった.さらに,種々の糖類からなるアモルファスマトリクスのT*を測定するとともにT*を上昇させる物質の探索を行った糖によって形成されたアモルファスマトリクスは,不安定物質を包括安定化する働きがある.一方,申請者は糖分子の赤外線吸収(IR)スペクトルの温度依存性からTgより数十°C低いある温度(T*)に糖分子間水素結合が高度に維持される温度域が存在することを見出した.このT*以下の温度領域では,糖分子のモビリティーが極端に制限され,マトリクス内に包括した酵素の失活がT*を境として顕著に大きくなることがわかった.さらに,種々の糖類からなるアモルファスマトリクスのT*を測定するとともにT*を上昇させる物質の探索を行った糖によって形成されたアモルファスマトリクスは,タンパク質などの不安定物質を包括すると,その劣化を抑制する働きがある.この糖類アモルファスマトリクスによる包括安定化作用は,マトリクスを構成する糖分子の状態と密接な関係があると考えられる.従って,室温以下の低温域においては,極めて高度な保存性が期待できる.本研究では,昇温過程における糖分子の赤外線吸収(IR)スペクトルを連続的に測定できる温度操作フーリエ変換赤外分光分析(TS-FTIR)により,-20°CからTg前後の温度域における糖分子間相互作用(水素結合)の形成状態を解析した.その結果,ピーク波数は温度上昇に伴い高波数側にシフトしていくが,Tgより数十°C低いある温度(T*)においてもピーク波数の増加勾配が顕著に小さくなることが分かった.糖類アモルファスマトリクスの異なる温度における構造エンタルピーの緩和過程を示差走査熱量分析(DSC)により測定した結果,上述のT*以下の温度領域では,構造エンタルピーの緩和が進行しないことが分かった.さらに,異なる温度における糖類アモルファスマトリクスで包括した酵素(アルカリフォスファターゼなど)の異なる温度における失活速度を調べたところ,失活速度の温度に対する増加勾配がT*を境として顕著に大きくなることが分かった。以上のことから,T*は糖分子のモビリティーが極端に制限される温度領域の上限値を表しているものと考えられる.そこで、種々の糖類からなるアモルファスマトリクスのT*を測定するとともにT*を上昇させる物質の探索を行った.その結果,高分子量の糖ほどT*は高いが,T*以下での酵素の失活速度が高いことが分かった,また、タンパク性の物質が顕著にT*を増加させることが分かった.糖によって形成されたアモルファスマトリクスは,タンパク質などの不安定物質を包括すると,その劣化を抑制する働きがある.この糖類アモルファスマトリクスによる包括安定化作用は,マトリクスを構成する糖分子の状態と密接な関係があると考えられる.従って,室温以下の低温域においては,極めて高度な保存性が期待できる,本研究では,昇温過程における糖分子の赤外線吸収(IR)スペクトルを連続的に測定できる温度操作フーリエ変換赤外分光分析(TS-FTIR)を行った結果,Tgより数十°C低いある温度(T*)において糖分子間水素結合が高度に維持される温度域が存在することが分かった.このT*以下の温度領域では,糖分子のモビリティーが極端に制限されており,糖類アモルファスマトリクスに包括した酵素(アルカリフォスファターゼなど)の失活速度の温度に対する増加勾配がT*を境として顕著に大きくなることが明らかになった.そこで、種々の糖類からなるアモルファスマトリクスのT*を測定するとともにT*を上昇させる物質の探索を行った.その結果,高分子量の糖ほどT*は高いが,T*以下での酵素の失活速度が高いことが分かった.また、高分子やタンパク質の添加が顕著にT*を増加させることが分かった.しかし,それら糖-高分子あるいはタンパク質複合アモルファスマトリクスにおけるモデル酵素の失活速度の温度依存性を調べた結果.高分子・タンパク質の添加により,T*以下の温度域における酵素の失活速度も増加し,タンパク質安定化作用自体が減少することがわかった.糖によって形成されたアモルファスマトリクスは,タンパク質などの不安定物質を包括すると,その劣化を抑制する働きがある.この糖類アモルファスマトリクスによる包括安定化作用は,マトリクスを構成する糖分子の状態と密接な関係があると考えられる.従って,室温以下の低温域においては,極めて高度な保存性が期待できる.本研究では,昇温過程における糖分子の赤外線吸収(IR)スペクトルを連続的に測定できる温度操作フーリエ変換赤外分光分析(TS-FTIR)を行った結果,Tgより数十°C低いある温度(T*)において糖分子間水素結合が高度に維持される温度域が存在することが分かった,このT*以下の温度領域では,糖分子のモビリティーが極端に制限されており,糖類アモルファスマトリクスに包括した酵素(アルカリフォスファターゼなど)の失活速度の温度に対する増加勾配がT*を境として顕著に大きくなることが明らかになった。そこで、種々の糖類からなるアモルファスマトリクスのT*を測定するとともにT*を上昇させる物質の探索を行った.

その結果,高分子量の糖ほどT*は高いが,T*以下での酵素の失活速度が高いことが分かった.次に糖類アモルファスマトリクスのT*を上昇させる添加物質のスクリーニングを行った.その結果,高分子やタンパク質の添加が顕著にT*を増加させることが分かった,しかし,それらの物質の添加により,T*以下の温度域における酵素の失活速度も増加し,タンパク質安定化作用自体が減少することがわかった.また,本スクリーニングの過程で糖類アモルファスマトリクスに対する添加物質として,グルクロン酸やグルコースのリン酸化物など,イオン性官能基を有する少糖分子が,少量の添加で極めて高度にガラス転移温度を上昇させ,かつ,タンパク質安定化作用もほとんど損なわれないことを明らかにした.
大腸癌に対する新たな放射線化学治療の感受性増強法の開発

[背景・目的]癌の基本的環境である低酸素は癌治療において避けることのできない問題のひとつである。低酸素下における癌細胞は放射線感受性が低く、放射線治療に対する抵抗性が高い。TX-1877(低酸素細胞放射線増感剤)は低酸素細胞において酸素に類似した働きをすることにより放射線感受性を高める。更にTX-1877は腫瘍の血管新生阻害作用、転移抑制作用も有すると報告されている。癌細胞の低酸素下における遺伝子、蛋白発現の解析により、その病態生理を総括的に明らかにするとともに、病態に応じた対策としての臨床応用可能な治療法を開発し、hypoxia状態での癌治療成績を向上させることを目的とする。[方法・結果]1.低酸素特異的増感剤TX-1877を用いた膵臓癌に対する血管新生抑制、肝転移抑制効果膵臓癌モデルにおいてTX-1877の放射線増感効果、血管新生抑制効果、肝転移抑制効果とそのメカニズムである血管新生因子ついて検討した。血管新生因子であるVEGF、bFGF、MMP-9、IL-8の発現を抑制し、肝転移が減少した。同所性モデルでは生存率が改善していた。2.低酸素特異的増感剤TX-1877を用いた直腸癌に対する腫瘍増殖抑制効果、リンパ節転移抑制効果直腸癌モデルにおいてTX-1877の放射線増感効果、リンパ節転移抑制効果とそのメカニズムである転移関連因子ついて検討した。転移関連因子であるMMP-9、uPAの発現を抑制し、リンパ節転移が減少した。大腸癌に対する新たな放射線化学療法の感受性増強法を開発することを目的とした。[方法・結果]・膵臓癌におけるTX-1877の放射線増感効果、増殖抑制効果の検討低酸素細胞放射線増感剤TX-1877は膵臓癌のxenograft modelにおいて放射線増感作用だけでなく、腫瘍の増殖抑制効果を有することを明らかにした。また、血管新生因子であるVEGF、bFGF、IL-8、MMP-9 mRNA、蛋白発現を検討したところ、全ての血管新生因子の発現が抑制されTX-1877による血管新生抑制効果を明らかにした。さらにxenograft modelを用いてTUNEL染色によりアポトーシスをについての検討を行いTX-1877によるアポトーシス誘導を明らかにした。同所性モデルにおいてはTX-1877による生存率改善を確認し、肝転移モデルではTX-1877による肝転移抑制を確認した。すでに我々は膵癌細胞により、低酸素関連遺伝子、血管新生関連遺伝子についての解析を終了している。・大腸癌におけるTX-1877の放射線増感効果の検討Balb/cヌードマウスの背部に大腸癌細胞(HCT116)を移植し異所性モデルを作成した。皮下モデルの放射線療法においてTX-1877併用による副作用のない腫瘍の増殖抑制効果を明らかにした。現在、同所性モデルを作成し膵癌同様にTX-1877の放射線増感効果、増殖抑制効果の検討中である。[今後の予定]・大腸癌におけるTX-1877の血管新生阻害作用のメカニズムについて同所性モデルにおいてHIF-1α、VEGF、bFGFのmRNA、蛋白発現を検討し、大腸癌におけるTX-1877の血管新生阻害作用のメカニズムを解明する。・大腸癌におけるTX-1877の転移抑制効果のメカニズムについて大腸癌の転移性モデル(肝転移、肺転移)を作成し、転移関連因子であるMMP2、7、9やE-selectin、Integrin-αvβ3,α2β1,α3β1についてmRNA、蛋白発現を検討する。

[背景・目的]癌の基本的環境である低酸素は癌治療において避けることのできない問題のひとつである。低酸素下における癌細胞は放射線感受性が低く、放射線治療に対する抵抗性が高い。TX-1877(低酸素細胞放射線増感剤)は低酸素細胞において酸素に類似した働きをすることにより放射線感受性を高める。更にTX-1877は腫瘍の血管新生阻害作用、転移抑制作用も有すると報告されている。癌細胞の低酸素下における遺伝子、蛋白発現の解析により、その病態生理を総括的に明らかにするとともに、病態に応じた対策としての臨床応用可能な治療法を開発し、hypoxia状態での癌治療成績を向上させることを目的とする。[方法・結果]1.低酸素特異的増感剤TX-1877を用いた膵臓癌に対する血管新生抑制、肝転移抑制効果膵臓癌モデルにおいてTX-1877の放射線増感効果、血管新生抑制効果、肝転移抑制効果とそのメカニズムである血管新生因子ついて検討した。血管新生因子であるVEGF、bFGF、MMP-9、IL-8の発現を抑制し、肝転移が減少した。同所性モデルでは生存率が改善していた。2.低酸素特異的増感剤TX-1877を用いた直腸癌に対する腫瘍増殖抑制効果、リンパ節転移抑制効果直腸癌モデルにおいてTX-1877の放射線増感効果、リンパ節転移抑制効果とそのメカニズムである転移関連因子ついて検討した。転移関連因子であるMMP-9、uPAの発現を抑制し、リンパ節転移が減少した。
骨髄異形成症候群におけるNK・T細胞のクローン性に関する研究(リンパ球抗腫瘍活性および病勢との関連について)

本研究者は当該年度内に、20数例の骨髄異形成症候群(MDS)患者について、phosphoglycerate kinase遺伝子に関する制限酵素BstXIの認識部位の多様性を検索し、12例に同部位の多様性を証明した。さらに、これらの患者より好中球、単球、NK細胞、T細胞を単離し、そのクローン性を検討すると共に患者リンパ球の抗腫瘍活性を測定したところ、以下の結果を得た。(1)好中球、単球は1例を除く全ての例で、monoclonalないしはoligoclonalであり、これらの細胞はその多くが腫瘍clone由来であると考えられた。(2)一方、NK細胞、T細胞はほとんどの例でpolyclonalであり、これらの細胞は正常clone由来と考えられた。リンパ球抗腫瘍活性の低下とclonalityとの間に関連はなかった。これらの結果より、MDS患者にみられるリンパ球抗腫瘍活性の低下は、通常リンパ球が腫瘍cloneに組み込まれることで起こるのではなく、他の機序によることが強く示唆された。
学校適正規模と適正配置に関する教育政治経済学的研究

小中一貫、ネットワーク化、拠点校システム、特認校、コミュニティスクールなど、学校再配置に関わる内外の複数自治体・学校調査を実施し、それらを「アイディアの政治」理論枠組みから分析した。その結果、1各自治体が定義付けする「適正規模・配置」は、再配置の政策立案・実施のきっかけに過ぎないこと、2学校再配置のプロセスとダイナミクスにはバリエーションはあるが、3各自治体が調達する学校規模基準が国の適正規模基準から逸脱することは一部の例外(極小規模自治体)を除いて観察されず、学校再配置を巡っては「アイディア」が不足したり、ワンパターン化していることが明らかになった。小中一貫、ネットワーク化、拠点校システム、特認校、コミュニティスクールなど、学校再配置に関わる複数事例の自治体・学校調査を実施した。調査にあたっては、複数人での調査、及び情報共有・検討を繰り返しを行うことをによって、情報の客観性を担保することに努めた。更にその結果を,特に「アイディアの政治」の分析枠組みに則って整理し,現代における学校適正規模・適正配置政策過程の特質を以下の様に仮説的に確認するに至った。第一に、各自治体は,何らかの「適正規模・配置」の基準や許容できる学校規模等の定義づけを行っているが,それらの基準については,教育の視点からみた正当性が必ずしも強固に存在するとはいえなかった。むしろ,各自治体における適正規模・配置の基準づくりは,あくまでも再配置の政策立案・実施を行うためのきっかけ,大義名分に過ぎず,いうなれば学校再配置の通過儀礼的特性を持っているといえる。第二に,各自治体が各地域の現状分析・教育的意義などを分析した後に自己調達(定義)した適正規模・配置の基準も,極小規模自治体を例外として,12ー18学級という全国の基準から大きく逸脱することはなかった。換言すれば、学校再配置のプロセスとダイナミクスにバリエーションはあるものの,再配置の結果については,多様というよりも「アイディア」の不足・貧困,ワンパターン化している状況が観察されることが実証された。学校再配置に関わる自治体の追加調を行った。調査結果、以下の点が更に鮮明になった。第一に、各自治体は、何らかの「適正規模・配置」の基準や許容できる学校規模等の定義づけを行っている。ただし、それらの基準については、教育の視点からみた正当性が必ずしも強固に存在するとはいえなかった。むしろ、各自治体における適正規模・配置の基準づくりは、あくまでも再配置の政策立案・実施を行うためのきっかけ、大義名分に過ぎず、いうなれば学校再配置の通過儀礼的特性を持っているといえる。更に、各自治体が各地域の現状分析・教育的意義などを分析した後に自己調達(定義)した適正規模・配置の基準も、極小規模自治体を例外として、12ー18学級という全国の基準から大きく逸脱することはなかった。その結果、学校再配置のプロセスとダイナミクスにバリエーションはあるものの、再配置の結果については、多様というよりも「アイディア」の不足・貧困、ワンパターン化している状況が観察されている。すなわち、これまでの学校適正規模・配置の“基準"の存在が、今後の学校の在り方を開発するアイディアの幅を狭め、その阻害要因になってきたのではないか。こうした閉鎖的システムが、他の経済システムなどとの交差を深めた際にいかに調整され、再定式化されるのか。これらの点の検証については、今後の研究課題としたい。昨年度に引き続き、学校再配置に関わる複数事例の追加調査及び追跡調査を行い、事例調査の精緻化及びデータの蓄積を積極的に行った。更に、それらの事例を、構成主義としての「アイディアの政治」の枠組みで整理・分析し、以下の知見を追加及び補強するに至った。第一に、各自治体は、何らかの「適正規模・配置」の基準や許容できる学校規模等の定義づけを行っているが,それらの基準については,教育の視点からみた正当性が必ずしも強固に存在するとはいえなかった。その結果,学校再配置のプロセスとダイナミクスにバリエーションはあるものの,再配置の結果については,多様というよりも「アイディア」の不足・貧困,ワンパターン化している状況が観察されている。第三に、諸外国の事例からは、衰退する農漁村地域における地域及び教育振興政策として、教育と福祉を一体的に捉える「教育福祉(エデュケア)」という視点が見出された。同視点は、例えば韓国においては、「田園学校」という小規模校パワーアップ政策として実行されている。

平成23年7月、フィールド調査の客観性の精度を一段と高め得る可能性が判明し、新たな研究方法を検討の上、特に自治体横断的知見を得るために、複数のメンバーで協働して個々の自治体の調査を行うユニーク且つ新しい研究方法を採用した。そのため、調査日程の調整が困難となり、調査期間を延長せざるをえなくなった。そのため、23年度は予算上の繰越を行い、研究が遅れ気味であったが、当初計画した調査研究をほぼ終え、理論枠組みの検討も仮説的に行い、次年度の研究につなぐことが出来た。比較教育の観点から、海外調査を実施することもできた。25年度が最終年度であるため、記入しない。新規事例調査及び既調査事例の追加調査を積極的に展開し、調査の調整がなかなか進まなかった北海道と沖縄の事例の調査も実現した。両事例は、今後の我が国の学校再配置計画を考える上で必須の調査地域であり、それらの調査によって、本研究の知見にも有用なデータを提供できた。今後は、各事例の追加調査および理論枠組みの精緻化を行う。更に、将来の政策オプションの提示に向けた、新たな研究展開として、人口動態と関連させた各対象自治体のシミュレーション分析も視野に入れたい。研究課題の最終年度ということで、以下の3点を方策として挙げる。まず第一に、将来の政策オプションの提示に向けた、新たな研究展開として、人口動態と関連させた各対象自治体のシミュレーション分析を視野に入れる。これは、今後の更なる研究課題の先取り、提示という側面を持つ。第二に、24年度の海外調査から新たな視点が得られたことを鑑み、海外調査の追加を行い、更に教育福祉の視点から学校適正配置の検討を行う。第三に、本研究の成果を出版物としてまとめることを目指し、執筆作業を行う。現状では、既に構成案を固め、出版社と交渉を始めているところである。
河川水生植物による内分泌撹乱物質の吸収・分解機構に関する研究

生活排水に含まれる内分泌撹乱化学物質(以下EDCs)は,下水処理場において大部分が除去されながらも極微量ではあるが河川に排出されている.そのような河川に排出されたEDCsを除去する方法として,植物が有する物質吸収能力を利用した浄化法(ファイトレメディエーション)が注目されている.既往の研究では,EDCsが吸収・分解されているという報告はあるが,水温のような実際に季節変動のある環境条件について考慮している研究は報告されていない.本研究では沈水植物アナカリスを利用し,EDCsの環境条件の変化における吸収・分解能力に及ぼす影響の評価を行い,実際の現場における,ファイトレメディエーションの適用性について検討することを目的とした.室内実験として,EDCsであるビスフェノールA(BPA)及び17β-エストラジオール(E2)を100μg/L溶液に調整し,異なる水温条件でのアナカリスの吸収実験を行い,EDCs除去能力に対する水温の影響の検討を行った.実験開始72時間後,水温が10°Cの条件下ではBPAを11.2%,E2を14.1%除去し,水温が25°Cの条件下ではBPAを41.5%,E2を50.9%除去した結果が得られ,25°Cでは除去能力が著しく向上することがわかった.さらに,実験系を滅菌することによりアナカリス表面の微生物を除去して同様の吸収実験を行った.滅菌した系と滅菌しなかった系ではEDCsの除去量はほとんど変化せず,EDCsの除去にはアナカリス表面の微生物は関与しておらず,アナカリス自身がEDCsの除去能力を持っていることがわかった.また,神奈川県川崎市を流れる二ヶ領用水において,河川水を採水及びアナカリス,付着藻類を採取し,BPA, E2濃度の測定を行い,実河川でのファイトレメディエーション効果を検証した.二ヶ領用水に生息するアナカリス,藻類はいずれもBPA, E2を含有しており,用水路中では流下に伴いEDCsが減少する傾向にあった.さらに,室内実験の結果と同様,水温の高かった8月では他の月と比べてEDCsの減少量が極めて大きかった.室内実験の結果から,二ヶ領用水でのアナカリスによるEDCs除去量を試算した結果,用水路中での正味の減少量のいずれも20%以下であり,実河川ではアナカリスだけでなく微生物や藻類,またそれらの相互作用によりEDCsの浄化が行われていると考えられる.100μg/Lの環境ホルモン物質17β-エストラジオール(E2)及びビスフェノールA(BPA)溶液に沈水植物アナカリスを浸漬した吸収実験を行ない,E2,BPAに対するアナカリスの吸収・除去能力の有無を検証した.またアナカリスが群生している実河川として,神奈川県川崎市を流れる二ヶ領用水において現地調査を行い,現地に群生しているアナカリスのE2,BPAに対するファイトレメディエーション効果を検証した.吸収実験は静水中における吸収実験及び流水中における吸収実験の2通りの実験を行なった.静水中における吸収実験では,得られた水溶液試料及び植物試料内のE2,BPA濃度の挙動から,アナカリスはE2,BPAを体内に吸収し体内で除去する能力を有する事がわかった.流水中における吸収実験においても,得られた水溶液試料及び植物試料内のE2,BPA濃度の挙動から,アナカリスは静水中と同様にE2,BPAを体内に吸収し,体内で除去する能力を有する事がわかった.しかし流水中においてアナカリス表面へのE2,BPAの付着は,水の流れが速いほど阻害された.アナカリスがどの程度吸収・除去するかに関しては,可視光常時照射及び水温一定(25°C)の条件下,沈水植物アナカリスを100μg/LのE2,BPA溶液に投入すると24時間後において,静水中ではE2を41%,BPAを31%除去し,流水中ではE2を27%,BPAを43%除去した.二ヶ領用水における現地調査では,河川水及び群生しているアナカリスを採取しE2,BPA濃度を分析した結果,アナカリスが繁茂している区間における河川水中のE2,BPA減少速度(ng/L/min)は,繁茂していない区間の減少速度よりも速かった.また,本研究における吸収実験において設定した濃度(100μg/L)と比較して極低濃度のE2,BPAに関しても,現地に群生しているアナカリスは体内に吸収し除去していた.生活排水に含まれる内分泌撹乱化学物質(以下EDCs)は,下水処理場において大部分が除去されながらも極微量ではあるが河川に排出されている.そのような河川に排出されたEDCsを除去する方法として,植物が有する物質吸収能力を利用した浄化法(ファイトレメディエーション)が注目されている.既往の研究では,EDCsが吸収・分解されているという報告はあるが,水温のような実際に季節変動のある環境条件について考慮している研究は報告されていない.

本研究では沈水植物アナカリスを利用し,EDCsの環境条件の変化における吸収・分解能力に及ぼす影響の評価を行い,実際の現場における,ファイトレメディエーションの適用性について検討することを目的とした.室内実験として,EDCsであるビスフェノールA(BPA)及び17β-エストラジオール(E2)を100μg/L溶液に調整し,異なる水温条件でのアナカリスの吸収実験を行い,EDCs除去能力に対する水温の影響の検討を行った.実験開始72時間後,水温が10°Cの条件下ではBPAを11.2%,E2を14.1%除去し,水温が25°Cの条件下ではBPAを41.5%,E2を50.9%除去した結果が得られ,25°Cでは除去能力が著しく向上することがわかった.さらに,実験系を滅菌することによりアナカリス表面の微生物を除去して同様の吸収実験を行った.滅菌した系と滅菌しなかった系ではEDCsの除去量はほとんど変化せず,EDCsの除去にはアナカリス表面の微生物は関与しておらず,アナカリス自身がEDCsの除去能力を持っていることがわかった.また,神奈川県川崎市を流れる二ヶ領用水において,河川水を採水及びアナカリス,付着藻類を採取し,BPA, E2濃度の測定を行い,実河川でのファイトレメディエーション効果を検証した.二ヶ領用水に生息するアナカリス,藻類はいずれもBPA, E2を含有しており,用水路中では流下に伴いEDCsが減少する傾向にあった.さらに,室内実験の結果と同様,水温の高かった8月では他の月と比べてEDCsの減少量が極めて大きかった.室内実験の結果から,二ヶ領用水でのアナカリスによるEDCs除去量を試算した結果,用水路中での正味の減少量のいずれも20%以下であり,実河川ではアナカリスだけでなく微生物や藻類,またそれらの相互作用によりEDCsの浄化が行われていると考えられる.
形態・組織学的視点からみたイネ根系の土壌環境変化応答

本年度は、非破壊的根系評価方法として、市販の小型ハンディースキャナー(PSC-11U、サンワサプライ社製)と透明な塩ビチューブを用いて、土耕条件で生育させたイネ根系の継続的かつ簡易な評価手法の確立を目指した。ハンディースキャナーによる根系計測に最も適した根域サイズを同定し、破壊的サンプリングによる実測値とハンディースキャナーによる計測値との関係について評価することを目的とした。直径が異なる3種類の塩ビチューブ;大(φ72 mm)・中(φ56 mm)・小(φ38 mm)を用い、土壌水分変動条件(湿潤→乾燥→再灌水(湿潤)→再乾燥)で、CSSL39(ササニシキ/ハバタキ染色体断片置換系統群39系統)を生育させたところ、ハンディースキャナーによる非破壊的解析とサンプリングによる破壊的解析結果との間に、小チューブのみ有意な正の相関関係が確認された。このことから、ハンディースキャナーによる非破壊的調査には適度な根域の選択が必要であり、本研究では、小チューブが適していることを明らかにした。そこで、小チューブと同じサイズの、ポリカーボネートチューブを用いた根系評価法をF2マッピング集団に応用し、土壌環境ストレス条件下のイネ根系発育に関わるQTL解析への適応を開始した。また、フィリピンの天水田圃場を対象とした調査研究結果より、イネ生育期間中の土壌環境ストレスと合わせて、雨季作に確認された日照不足が収量低下の要因と考えられた。すなわち、雨季作では、乾燥ストレスや窒素欠乏の影響は小さく、それに対する品種間差異も乾季作と比べて小さかった。根系評価方法について、スキャン画像による予測値の精度を上げるため、画像取得方法の改善とサンプリングによる実測値の計測に、当初考えていた以上に時間を要しているため。本年度実施できなかった、窒素欠乏に対する反応を精査するとともに、これらの土壌環境ストレス要因に対する根系発育に関わるQTL解析を進めていく。特に、CSSL39が有する土壌水分変動条件下の有用根系形質に関わるQTLの候補領域を絞り込む。世界のイネ生産量の大部分を占める熱帯アジアでは、灌漑設備が整備されていないため、雨のみに依存してイネを作る天水田栽培が広く行われている。本研究は、天水田の最大の特徴である土壌水分変動に焦点をあてて、これまでに明らかになっていない、土壌環境ストレスに対する根の外部形態変化と内部組織構造変化、そのつながりに注目した、天水田での適応性向上に必要な根系形質を同定することを目的として実施する。本年度は、材料に、農業生物資源研究所イネゲノムリソースセンターが提供している、ササニシキ/ハバタキ染色体断片置換系統群39系統(S/H CSSL39系統)のうち、土壌水分変動条件において、一貫してササニシキとくらべて地上部生育、根系発育が優れるCSSL39に注目した。ササニシキ、CSSL39、F2マッピング集団を用いて、ポリカーボネートチューブを用いた土耕条件で、土壌中に硬盤層を想定した圧縮土壌層を設け、土壌水分変動処理をして上記の材料を栽培した。その結果、土壌水分変動条件においてCSSL39はササニシキとくらべて有意に総根長が大きく、とくに圧縮土壌より下の土層に存在する根長がササニシキの3.5倍大きかった。また、同条件で総根長と圧縮土壌より下の根長に関わるQTLが12番染色体上長腕の同一箇所に検出された。さらに、上記の外部形態変化とあわせて、CSSL39は、根の通気組織と厚壁組織層の発達が大きい傾向があったが、ササニシキとの有意な差は確認されず、観察する部位を慎重に選択した上で再評価する。ポリカーボネートチューブを用いた根系評価方法がほぼ確立でき、マッピング用の材料の作成も順調に進んでいるため。

すなわち、雨季作では、乾燥ストレスや窒素欠乏の影響は小さく、それに対する品種間差異も乾季作と比べて小さかった。根系評価方法について、スキャン画像による予測値の精度を上げるため、画像取得方法の改善とサンプリングによる実測値の計測に、当初考えていた以上に時間を要しているため。昨年度、非破壊連続的に根系発育を追跡する方法として提案した、ハンディースキャナーを用いた根系評価方法について、画像が不鮮明であるなど改善すべき点がいくつかあり、早急に解決できるよう装置の改良を試みる。あわせて、昨年度より実施しているフィリピンの天水田圃場を対象とした調査研究の結果をまとめ、イネ生育期間中の土壌環境ストレス要因に関する情報を収集し、そこから抽出されたストレス要因を対象に根系形質評価を進めていく。次年度以降は、比較的強度な乾燥ストレスと窒素施肥量の違いに注目し、それらが根の外部形態および内部組織構造特性にどう作用するのか、定量的に明らかにしていく。本年度実施できなかった、窒素欠乏に対する反応を精査するとともに、これらの土壌環境ストレス要因に対する根系発育に関わるQTL解析を進めていく。特に、CSSL39が有する土壌水分変動条件下の有用根系形質に関わるQTLの候補領域を絞り込む。当該年度で、急遽購入が必要となった物品(アングルローター5mlチューブ用)が残額が少なく購入できなかったので、翌年度分とあわせて購入した。先述したように、根系の外部構造に関する計測に時間を要し、主に内部組織に関する解析が進まなかったため。
臨界点近傍の遍歴電子磁性体の磁化曲線に及ぼすゆらぎの効果

申請者はこれまで遍歴電子強磁性体を理解するためのスピンゆらぎ理論の構築を行ってきた。本課題は、臨界点近傍の磁化曲線の振る舞いに特に着目し、金属の磁性についての理論のさらなる発展を意図したものである。本課題の成果として、軸性の磁気異方性が存在し、磁気ゆらぎの成分が主に1成分に限られる場合の取り扱いが可能となり、実験で得られる磁気的性質の定量的な理解が可能となった。またこれがきっかけで、量子臨界点近傍でよく発現するメタ磁性転移の現象を説明するための新たな展望を得ることができた。相転移温度が低い臨界点近傍の偏歴磁性体の磁気的性質への量子力学的なゆらぎの効果に大きな関心が集まっている。従来は、磁化率の温度依存性など自由エネルギーの2次の展開項の係数である磁化率や比熱の温度依存性に主な関心があったが、高次の非線形項を含む磁化曲線の挙動をスピンゆらぎ理論に基づき明らかにすることがこの研究課題の大きな特徴であり、また目的である。最近では低い対称性をもつ結晶の化合物が実験的な研究対象となることが多く、その場合には磁気異方性の影響が一般に無視できない。このような事情から今年度は、磁気異方性に及ぼすスピンゆらぎの影響を理論的に考慮に入れる方法について検討した。Ising的な1軸異方性をもつ場合を取り上げ、基底状態における磁化曲線と自発磁化の温度依存性に及ぼす磁気ゆらぎの影響を明らかにした。これらの成果については、平成22年の3月に開催された日本物理学会で発表し、一部は現在JPSJのLetterとして投稿中である。この年度の前半では、これまでの研究内容についての普及、啓発として慶応大学と京都大学の大学院の非常勤講師としてスピンゆらぎ理論の解説を行った。その除の内容をまとめて物性研究刊行会に「講義ノート」として投稿準備中である。これらの講義の準備の際にSelf-consistent Renormalization (SCR)理論が、相転移のスケーリング則に矛盾していることが判明し、この内容についても現在学術雑誌に投稿中である。前年度の磁気異方性をもつ遍歴強磁性体の自発磁化が、臨界温度で1次転移的に不連続に消失することを明らかにした研究は、JPSJのレターとして掲載済である。この論文で明らかにした自発磁化の温度依存性は、最近のUCoGeの磁化測定の結果とほぼ定性的によい一致を示すように見える.異常な磁化率の温度変化を示す常磁性体FeSiと類似のFeSb2についての研究についで申請者の磁化曲線の理論による解釈の立場から協力し、研究結果を同様にJPSJのレターとして投稿し、公表した。これらのどちらについても、磁化曲線に対する申請者によるスピンゆらぎの効果が特に重要になる例である。投稿準備中であった、スピンゆらぎ理論についての「講義ノート」も、物性研究刊行会が発行する物性研究の記事(8月号)として公開した。臨界点沂傍で発生するメタ磁性転移について、その起源についての理解は未だ確立しているとは言い難い。実験グループと協力して研究を行っているFe3Mo3N化合物もメタ磁性を起こす興味ある例である。この研究課題の目的に関係することから、スピンゆらぎ理論の立場から、10月に京都で開催された国際Workshopの招待講演において、メタ磁性転移の理論について発表した。その内容は論文としてJ. Phys. : Conf. Ser.に投稿し、すでに受理されている。それ以外に、Ising的1軸異方性をもつ強磁性の場合の比熱の温度依存性を、秩序状態と常磁性状態に渡る広い温度領域で計算した。この結果も2011年春の物理学会で発表した。震災のため、実際には口頭による発表はないが、学会の用意したwebにアッブロードし、オンラインで公開される予定である。遍歴磁性の磁気的性質で基本的な重要性をもつのは磁化曲線である。最近関心が高まりつつある量子臨界点近傍で発生するメタ磁性転移も、結局は磁化曲線の振る舞いと密接に関係する。しかしながら、スピンゆらぎの遍歴磁性に及ぼす効果について、その磁化曲線への影響についての重要性の一般的な認識は、依然として低いと言わざるを得ない。そこで、特に磁化曲線の重要性について解説した専門書「遍歴磁性とスピンゆらぎ」の出版を京大の吉村氏と企画し、当該年度の最後に実現できた。前年度までの研究実績の一部もこの書籍の中で紹介されている。遍歴磁性体が量子臨界近傍に近づいたとき、その磁気的性質の温度変化や磁場効果に関し、どのようなクロスオーバー現象が発生するかについても申請者自身のスピンゆらぎ理論の立場から明らかにする研究を行った。

磁化率の温度変化と磁化曲線にふるまいについて、よく知られた古典的な臨界現象特有の結果が、臨界温度がゼロになる極限で変化する様子を明らかにすることができた。興味深いことは、ある性質が単に別の性質に移り変わることではないことがわかった。むしろ両方の性質が同時に存在し、例えば、熱ゆらぎの寄与の消滅が、より高温相に現れる量子ゆらぎの影響がおよぶ領域を低温域に拡大することにつながっている。この結果は申請者が世話人のひとりとなって平成23年12月17日に姫路で開催した研究会で発表し、また平成24年の春の物理学会においても報告した。従来は、クロスオーバーのふるまいについての関心は比較的低かったように思える。上記の結果はこの点からも、現象の理解に役立つことが今後期待される。
ヒトDNA除去修復遺伝子の分子生物学的研究

1、田中は、酵母のtwo hybrid systemを用いてXPA(色素性乾皮症A群)蛋白質と結合する新規の蛋白質、XAB2蛋白質(XPA-Binding Protein2)を同定した。XPA蛋白質とXAB2蛋白質の細胞内での結合を確認するため、以下の実験を行った。in vitro translation法で作成したXAB2蛋白質は、GST-XPA蛋白質に結合した。Baculovirusの系でXPAとXAB2遺伝子を強発現させた昆虫細胞の粗抽出液から、抗XPA蛋白質抗体を用いてXAB2蛋白質を、抗XAB2蛋白質抗体を用いてXPA蛋白質を、免疫共沈降させることができた。A群XP細胞にXPA遺伝子を導入しNER能が正常化したXP12ROSVトランスフェクタント(XP12ROSV/XPA)の細胞抽出液を用いて免疫沈降実験を行ったところ、抗XAB2蛋白質抗体によりXPA蛋白質を免疫共沈降させることができた。さらに、HeLa細胞粗抽出液から、抗XAB2蛋白質抗体によりXPA蛋白質が免疫共沈降でき、抗XPA蛋白質抗体によりXAB2蛋白質が免疫共沈降できた。一方、Hoeijmakersは、CSA、CSB(コケイン症候群A、B群)蛋白質がそれぞれゲルろ過上450kDa、>700kDaのサイズに分画され、大きな蛋白質複合体に含まることを示唆した。しかし、既知の蛋白質はCSA、CSB蛋白質に結合しなかった。田中はXAB2のアミノ酸配列よりXAB2がCSと結合する可能性を推測していた。そして、田中とHoeijmakersは共同実験を行い、XAB2が実際にCSBと結合することを明かにした。CSは、転写ないし転写と共役した修復機構に異常をもつことが知られており。XAB2がこれらの機構解明に重要な意義を持つことが示唆された。田中はWoodと共同し、XAB2がヌクレオチド除去の素過程には不必要であることも明かにした。2、田中は、XPA欠損マウスがUVB誘発皮膚発癌に高感受性を示すことを明かにした。腫瘍の殆ど全ては扁平上皮癌と診断されたが、それらの腫瘍におけるp53遺伝子の突然変異について解析した。扁平上皮癌の48%にp53遺伝子の突然変異が認められ、一例を除いた全ての変異はピリミジンが二つ連続する部位に認められた。これらの突然変異の90%はC→Tトランジション、26%はCC→TTタンデムトランジションであり、突然変異がUVB損傷であるピリミジンダイマーや(6-4)光産物に由来するものであることが示唆された。また、正常ヒトやマウスに発生した紫外線誘発皮膚癌ではp53遺伝子の突然変異にホットスポットが認められたのに対し、XPA欠損マウスでは明らかなホットスポットが認められなかった。さらに、XPA欠損マウスでは突然変異の73%が転写鎖に認められ、正常マウスでは16%のみが転写鎖に突然変異が認められたことと際だった差異を示した。3、田中が作成したXPA欠損マウスとHoeijmakersが作成したCSB欠損マウスを交配し、XPA/CSBダブル欠損マウスを樹立した。それぞれ単独の欠損では、ヌクレオチド除去修復能を欠損しているものの、マウスは大きな病理学的、形態学的異常や行動の異常を示さなかったのに対し、XPA/CSBダブル欠損マウスは生後20日以内に死亡した。このことは、XPAとCSBの関与する機構が異なり、それらが同時に欠損すると致死になることを示唆する。4、花岡は、XPC蛋白質を精製しその遺伝子をクローニングするとともに、XPCと強固に結合する58kDaの蛋白質も精製した。花岡とHoeijmakersは共同実験を行い、58kDaの蛋白質が酵母RAD23DNA修復蛋白質のヒトホモログ(HHR23B)であることをみつけた。さらに、花岡とHoeijmakers、Woodは共同研究でHHR23BおよびそのホモログHHR22Aもヌクレオチド除去修復の素過程に必須であることを明かにした。5、田中は、花岡、Hoeijmakers、Woodと共同し、XPAがRPAやERCC1と結合することを明かにするとともに、RPAやERCC1が結合するXPA蛋白質内のドメインを明かにした。また、表面プラスモン共鳴法を用いてRPAがERCC1よりも先にXPAに結合する可能性を示唆した。また、RPAやERCC1との相互作用によってXPAの損傷DNA結合能が増強することを明かにした。6、安井は魚、ショウジョウバエ、有袋類などからも光回復酵素遺伝子をクローニングした。さらに、ヒトやマウスにも相同性の高い遺伝子があることをみつけ、これをクローニングした。安井はHoeijmakersと共同して、光回復酵素遺伝子のマウスホモログ遺伝子をノックアウトしたマウスを作成しつつある。A群

XP細胞にXPA遺伝子を導入しNER能が正常化したXP12ROSVトランスフェクタント(XP12ROSV/XPA)の細胞抽出液を用いて免疫沈降実験を行ったところ、抗XAB2蛋白質抗体によりXPA蛋白質を免疫共沈降させることができた。さらに、HeLa細胞粗抽出液から、抗XAB2蛋白質抗体によりXPA蛋白質が免疫共沈降でき、抗XPA蛋白質抗体によりXAB2蛋白質が免疫共沈降できた。一方、Hoeijmakersは、CSA、CSB(コケイン症候群A、B群)蛋白質がそれぞれゲルろ過上450kDa、>700kDaのサイズに分画され、大きな蛋白質複合体に含まることを示唆した。しかし、既知の蛋白質はCSA、CSB蛋白質に結合しなかった。田中はXAB2のアミノ酸配列よりXAB2がCSと結合する可能性を推測していた。そして、田中とHoeijmakersは共同実験を行い、XAB2が実際にCSBと結合することを明かにした。CSは、転写ないし転写と共役した修復機構に異常をもつことが知られており。XAB2がこれらの機構解明に重要な意義を持つことが示唆された。田中はWoodと共同し、XAB2がヌクレオチド除去の素過程には不必要であることも明かにした。2、田中は、XPA欠損マウスがUVB誘発皮膚発癌に高感受性を示すことを明かにした。腫瘍の殆ど全ては扁平上皮癌と診断されたが、それらの腫瘍におけるp53遺伝子の突然変異について解析した。扁平上皮癌の48%にp53遺伝子の突然変異が認められ、一例を除いた全ての変異はピリミジンが二つ連続する部位に認められた。これらの突然変異の90%はC→Tトランジション、26%はCC→TTタンデムトランジションであり、突然変異がUVB損傷であるピリミジンダイマーや(6-4)光産物に由来するものであることが示唆された。また、正常ヒトやマウスに発生した紫外線誘発皮膚癌ではp53遺伝子の突然変異にホットスポットが認められたのに対し、XPA欠損マウスでは明らかなホットスポットが認められなかった。さらに、XPA欠損マウスでは突然変異の73%が転写鎖に認められ、正常マウスでは16%のみが転写鎖に突然変異が認められたことと際だった差異を示した。3、田中が作成したXPA欠損マウスとHoeijmakersが作成したCSB欠損マウスを交配し、XPA/CSBダブル欠損マウスを樹立した。それぞれ単独の欠損では、ヌクレオチド除去修復能を欠損しているものの、マウスは大きな病理学的、形態学的異常や行動の異常を示さなかったのに対し、XPA/CSBダブル欠損マウスは生後20日以内に死亡した。このことは、XPAとCSBの関与する機構が異なり、それらが同時に欠損すると致死になることを示唆する。4、花岡は、XPC蛋白質を精製しその遺伝子をクローニングするとともに、XPCと強固に結合する58kDaの蛋白質も精製した。花岡とHoeijmakersは共同実験を行い、58kDaの蛋白質が酵母RAD23DNA修復蛋白質のヒトホモログ(HHR23B)であることをみつけた。さらに、花岡とHoeijmakers、Woodは共同研究でHHR23BおよびそのホモログHHR22Aもヌクレオチド除去修復の素過程に必須であることを明かにした。