hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児の歯科診療時の行動と心理に関する研究

徳島大学歯学部付属病院小児歯科を受診した3歳から5歳までの幼児、男児60人、女児66人、計126人とその母親を対象とし、診療台までの様子、診療台での様子、診療中の様子について観察し、これらからパターン分類を行った。得られた結果は、次のとおりであった。1)幼児126人のうち、不適応群は44人であった。タイプI(治療困難群):総合評定はもとより、ほとんどのアイテムでも「不適応」を示すもの、タイプII(コミュニケーション消失群):総合評定で「不適応」だが、診療台に上がった直後の医師とのコミュニケーションはあるが、診療中にコミュニケーションが消失してしまうもの、タイプIII(コミュニケーション良好群):総合評定で「不適応」だが、診療中も変わらず医師とのコミュニケーションがよいもの、の3つのタイプに分類できた。2)適応群は82人であった。タイプIV(付き添い依存群):総合評定は「適応」を示すが、付き添い依存度の高いもの、タイプV(治療前不適応群):総合評定や多くのアイテムで「適応」を示すが、治療前には「不適応」であったもの、タイプVI(治療容易群):総合評定はもとより、ほとんどのアイテムでも「適応」を示すもの、の3つのタイプに分類できた。以上の結果より、小児は各自特有のバラバラな反応を示しているように観察されるが、分析すると類似性が認められ、行動タイプを分類することが可能であった。
乳癌における核内受容体SXRの意義と新たな治療法の開発

乳癌の発生・進展にはERが深く関与する。乳癌細胞を使用しERを介するエストロゲン(E2)作用に対するタイプII核内受容体であるSXRの関与を解析した。E2による転写活性はSXRにより用量依存性に増強された。乳癌細胞にSXRが発現することによりE2の作用が増強され、乳癌の進展に影響をきたすことが推測された。乳癌細胞におけるSXR発現の有無がER陽性乳癌治療法の選択及び治療の効果予測因子として有用であることが示された。乳癌の発生や進展に深く関与するエストロゲン受容体(ER)は,他の核内受容体との相互作用により転写活性を修飾される.エストロゲン応答配列(ERE)及びSXRをMCF7乳癌細胞に遺伝子導入しレポーターアッセイを行うと,E2による転写活性はSXRにより用量依存性に増強された.このSXRによるEREを介した転写活性の増強の機序を解析した.まず,Mammalian two hybrid assay (MTH)を用いERとSXRが直接結合しないことを確認した.次にElectropholetic Mobility Shift Assay (EMSA)によりSXRがEREに結合しないことがわかった.ERはリガンド非依存性にコリプレッサー(nuclear receptor corepressor (N-CoR), silencing mediator forretinoid and thyroid receptors (SMRT))と結合することが知られている.一方SXRはN-CoRとは結合せず,SMRTと結合し,この結合はアゴニストであるリファンピシンにより増強することが知られている.GST-pull down assayおよびMTHで,ERとSMRTの結合がSXRによって解離した.さらに我々はEMSAを応用して新規アッセイ系を樹立(Liquid Fluorescence Three-Hybrid DNA Pull Down Assay)し,ERE存在下でもERに結合していたSMRTがSXRにより解離することを証明した.さらに,MCF7乳癌細胞株において,E2反応性のプロゲステロン受容体のmRNA発現がSXRにより増加することをリアルタイムPCR法を用いて明らかとした.今後、in vivoでの結合をさらに確認するととともに、研究対象を臨床手術検体に広げ,ヒトでのSXRの発現の有無による乳癌の予後や治療に対する影響について検討するため,本学倫理委員会の承認を得,解析の準備を進めている。【背景と目的】乳癌の発生・進展に深く関与するERは他の核内受容体と相互作用があり,転写活性が修飾される.SXRはTypeII核内ホルモン受容体に属し,薬物やホルモン代謝に重要なCYP3A4などの転写を調節する.SXRは主に肝臓や小腸に発現するが,近年乳癌組織にも発現することが報告された.そこで,乳癌細胞におけるERを介する転写におけるSXRの修飾作用を解析した。【方法と結果】エストロゲン応答配列(ERE)及びSXRをMCF-7乳癌細胞に遺伝子導入しレポーターアッセイを行うと,E2による転写活性はSXRにより用量依存性に増強された.このSXRによるEREを介した転写活性の増強の機序を解析した.Mammalian two hybrid assay(MTH)、Electropholetic mobility shift assay(EMSA)を用いてSXRはin vitroではERやEREとは直接結合しないことを確認した。そこでSXRが転写共役因子とERの結合を変化させる可能性を考え、MTH,GST-pull down assay、immunoprecipitation、そして新たに開発した放射性同位元素なしにEMSAと同様に核酸と蛋白の結合を確認できる実験系を用いて検討した。SXRによりERとコアクチベーターp-CIPとの結合は増加しないことを確認した。一方コリプレッサーsilencing mediator forretinoid and thyroid receptors(SMRT)を検討すると、ERとSMRTの結合がSXRの用量依存的に解離した。【まとめ】以上より,SXRとSMRTが結合しERからSMRTが解離することによりERの転写が増強されたと考えられた.したがって,SXRの発現そのものがエストロゲン作用増強をきたすと推測される.乳癌細胞におけるSXR発現の有無がER陽性乳癌治療法の選択及び治療効果の推測に有用である可能性が示唆された.【背景と目的】ERは他の核内受容体と相互作用があり,転写活性が修飾される. SXRはTypeII核内ホルモン受容体に属し,薬物やホルモン代謝に重要なCYP3A4などの転写を調節する. SXRは主に肝臓や小腸に発現するが,近年乳癌組織にも発現することが報告された.そこで,乳癌細胞におけるERを介する転写におけるSXRの修飾作用を解析した。【方法と結果】エストロゲン応答配列(ERE)及びSXRをMCF-7乳癌細胞に遺伝子導入しレポーターアッセイを行うと, E2による転写活性はSXRにより用量依存性に増強された.

このSXRによるEREを介した転写活性の増強の機序を解析した. Mammalian two hybrid assay(MTH)、Electropholetic mobility shift assay(EMSA)を用いてSXRはin vitroではERやEREとは直接結合しないことを確認した。そこでSXRが転写共役因子とERの結合を変化させる可能性を考え、MTH, GST-pull down assay、immunoprecipitation、確認した。一方コリプレッサーsilencing mediator forretimoidand thyroid receptors(SMRT)を検討すると、ERとSMRTの結合がSXRの用量依存的に解離した。【まとめ】SXRとSMRTが結合しERからSMRTが解離することによりERの転写が増強されたと考えられた.したがって, SXRの発現そのものがエストロゲン作用増強をきたすと推測される.また,我々は近年乳癌細胞においてタモキシフェンによりCYP3A4遺伝子の転写活性が促進され,そのことがタモキシフェン代謝促進を介してタモキシフェン耐性に関与する可能性があることを報告した.今回の報告とあわせて,乳癌細胞におけるSXR発現の有無がER陽性乳癌治療法の選択及び治療効果の推測に有用である可能性が示唆された.
光透過性導電モノリス多孔体を基盤とした無機薄膜太陽電池の開発

本研究ではモノリス型多孔体を初めとするマイクロ構造を有する無機半導体積層体を作製し、太陽電池等への応用を試みる。前年度までにインジウムドープ酸化スズ(ITO)からなるマクロ多孔体であるモノリスをポリマーモノリスを鋳型として作製した。このモノリスは厚み8μmでシート抵抗値が120Ω/□であり、平板ITO電極に比べて約100倍の表面積を有していた。このITOモノリスを電極として利用することで、上記モノリス上に酸化亜鉛(ZnO)を電気化学的に担持することに成功した。しかし、酸化亜鉛の結晶粒が大きく酸化亜鉛層にピンホールが発生する点が問題となった。そこで、本年度は上記とは別のアプローチから半導体積層膜のマイクロ構造化を試みた。具体的にはレーザー照射による半導体層の局所的な溶融現象を用いたマイクロ構造形成(レーザー描画)を行った。ここではITO電極上に感光層としてポリピロールを電気化学的に堆積させ、続いてZnOを電解析出により製膜した。この積層膜上に405nmのGaN系ブルーレーザーを集光・照射すると、照射部のZnOが溶融・飛散することで300-500nm程度のZnOの膜厚の減少、すなわちZnO表面の凹凸構造が観察された。さらに、このレーザーを走査することで線幅1-2μm程度のマイクロパターンを形成することに成功した。レーザー照射部の酸化亜鉛の結晶性が非照射部に比べて高くなっていることや、ZnO結晶中の酸素欠損が増加していること、さらにそれに伴い電気伝導度が向上していることが確認された。平成27年度は、エポキシ樹脂からなる共連続多孔体(エポキシモノリス)を鋳型とし、この細孔内にIndium-tin-oxide (ITO)ナノ粒子を充填することでITOからなる3次元のITOモノリスの作製に成功した。このモノリスは厚み7ミクロン程度のシートとして得られ、シート抵抗値は約120Ω/□、全光線透過率は30ー40%であった。NaCl水溶液中でのサイクリックボルタンメトリーより求めた静電容量から、見かけの面積1cm2に対して100倍近くの実表面積を有していると見積もられた。このITOモノリスを電極として用いて硝酸亜鉛水溶液中で定電流電解を行うことで、n型半導体である酸化亜鉛を細孔内に析出させることに成功した。当初の平成27年度の研究計画にある通り、光透過性導電モノリス多孔体の作製に成功し、当該モノリス多孔体細孔内への酸化亜鉛の電解析出にも着手している。本年度は、まず昨年度作製したITOモノリスの詳細な構造評価を行った。X線回折によるITOモノリス内の結晶子のサイズ(約15 nm)は、原料となるITOナノ粒子のTEM観察から求めた平均粒径(20-25 nm)に近い値であったことから、ナノ粒子が焼結された構造であることがわかった。また、熱重量分析から求めた当該モノリスの空孔率は75%程度と高い空孔率を有していた。さらに、このITOモノリス細孔内に酸化亜鉛(ZnO)を電解析出(電析)によって担持し、ZnOの析出形態をSEMなどで確認した。平板ITO電極上にZnOの微結晶連続膜を作製する既知の条件(電流密度、電解液組成、温度など)を足掛かりとして、ITOモノリス電極上にZnOを電析したところ、1μm程度の大きなZnO結晶子が観察され、ZnO層にピンホールが生じた。これはITOモノリスの有効表面積が平板電極に比べ100倍ほど大きいために実効的な電流密度が小さくなり、モノリス上でのZnOの結晶核生成が起こりにくくなったためと思われる。現状では、電析だけではZnO結晶核をITO上に高密度に析出させることは難しかったため、電析以外の方法でITOモノリス上にZnO結晶核を均一に導入する必要がある。モノリス電極のような複雑な形状の基板へのZnO電析は、平板電極の電析とは異なり、ピンホールの形成が思いのほか顕著であった。続くp型半導体の亜酸化銅(Cu2O)の電析にも同様なことが起こりうるため、電析条件の最適化に想定以上の時間を割く必要があった。本研究では、ITOからなるマイクロ構造多孔体であるITOモノリス上に、n型金属酸化物半導体とp型酸化物半導体を析出させ太陽電池等への応用を目指す。ここでは、ITOの電子集電性とモノリスのもつ高表面積、共連続性、光散乱効果から、p/n接合界面の高表面積化や高い電荷分離能、光利用率が見込まれる。本年度はn型半導体である酸化亜鉛の析出を電解析出で行ったが、ZnOの連続な膜は得られずピンホールの多い膜となった。そこで、同じn型半導体である酸化チタンをホールブロック層としてゾルゲル法によって作製することを試みた。脱水メタノールに水がメタノールの1/101/5になるように加え、テトラブチルチタネートを溶解させゾルゲル溶液とした。これにITOモノリスを浸漬したが、XPSによる明確なTiのピークが見られず、有意なTiOxの析出は見られなかった。これ以外にも酸化亜鉛のナノ粒子分散液にモノリスを浸漬して、モノリス細孔内に当該粒子を担持しピンホールを低減する方法を試みている。

また、本研究では、マイクロ構造体作製およびピンホールを低減する別のアプローチとして、レーザーによる光焼成と光溶融を用いたITOやZnOのマイクロ構造の作製にを試みた。レーザー溶融については405nmのブルーレイレーザーを用いてZnOの溶融を試みた。現波長ではZnOやITOに対する吸収が小さいため効率的な光溶融が確認されなかったが、ITO上に光増感層としてp型半導体とされるポリピロールを電気化学的に積層させることでZnOの光溶融が可能となることを見出し、マイクロ構造の形成も確認した。この光溶融プロセスによりZnO/ITO間のピンホールの低減も期待できる。酸化亜鉛層に生じるピンホールの問題を解決できていない。現在ゾルゲル法やレーザー溶融などの様々アプローチを試みているところである。本研究ではモノリス型多孔体を初めとするマイクロ構造を有する無機半導体積層体を作製し、太陽電池等への応用を試みる。前年度までにインジウムドープ酸化スズ(ITO)からなるマクロ多孔体であるモノリスをポリマーモノリスを鋳型として作製した。このモノリスは厚み8μmでシート抵抗値が120Ω/□であり、平板ITO電極に比べて約100倍の表面積を有していた。このITOモノリスを電極として利用することで、上記モノリス上に酸化亜鉛(ZnO)を電気化学的に担持することに成功した。しかし、酸化亜鉛の結晶粒が大きく酸化亜鉛層にピンホールが発生する点が問題となった。そこで、本年度は上記とは別のアプローチから半導体積層膜のマイクロ構造化を試みた。具体的にはレーザー照射による半導体層の局所的な溶融現象を用いたマイクロ構造形成(レーザー描画)を行った。ここではITO電極上に感光層としてポリピロールを電気化学的に堆積させ、続いてZnOを電解析出により製膜した。この積層膜上に405nmのGaN系ブルーレーザーを集光・照射すると、照射部のZnOが溶融・飛散することで300-500nm程度のZnOの膜厚の減少、すなわちZnO表面の凹凸構造が観察された。さらに、このレーザーを走査することで線幅1-2μm程度のマイクロパターンを形成することに成功した。レーザー照射部の酸化亜鉛の結晶性が非照射部に比べて高くなっていることや、ZnO結晶中の酸素欠損が増加していること、さらにそれに伴い電気伝導度が向上していることが確認された。引き続き、モノリス細孔内への半導体の積層を行う。n型半導体として酸化亜鉛、p型半導体として亜酸化銅の電析を試みる。これにより無機薄膜太陽電池セルを形成し、太陽電池としての評価を行う。金属酸化物の電析の前に、結晶核をITOモノリス上に導入する。たとえば酢酸亜鉛のアルコール溶液を浸漬・乾燥し、熱処理することで微結晶をITOモノリス上に導入する。また、TiO2のようなホールブロック層を電解析出で薄くITO上に析出することも有効と思われる。この後、Cu2Oの電析および太陽電池としての特性評価を行う。ITOモノリスのような複雑な形状の電極上では、酸化亜鉛(ZnO)は電析の際に多くのピンホールを生じるため、レーザー照射等によりZnOを一時溶融させピンホールを埋めるなどの方策を検討する。また、ピンホールを生じにくい半導体(例えば有機物半導体やゾルゲル法により得られる半導体など)についても検討を行っていく。試薬等の研究費を必要に応じて執行したため、予定額と異なった。ただし、研究計画には変更はない。試薬等の研究費を必要に応じて執行したため予定額と異なった。全体的な研究計画に変更はない。当初の研究計画通りに進まず、研究計画に変更が生じたため。
肉腫のエクソソームは本当に前転移ニッチを“教育”するのか？

骨肉腫の肺転移に関わるエクソソームの同定とその機能解析を骨肉腫細胞株:Dunnとその高肺転移株LM8を用いて行った。LM8はDunnの約1.7倍量のエクソソームを培養液中に放出し、LM8由来エクソソームはDunn細胞の増殖能と移動能を促進した。LM8で高発現していたmiR-AとmiR-Bは、担癌マウスの血清中エクソソームでも約1.5倍高発現していた。そして、miR-AはDunnの増殖を促進し、miR-BはDunnの移動能を促進した。我々が同定したエクソソームmiRNAは、autocrineの機序を介して、細胞増殖能、移動能を亢進させることで、肺転移能が亢進していると考えられた。我々は、肉腫の進展や遠隔転移に関わるエクソソーム内miRNAを同定し、同定したmiRNAによる腫瘍進展のメカニズムの解析を行うことを計画した。同定されたエクソソーム内包miRNAは肉腫の存在、再発/遠隔転移を早期発見するための重要なバイオマーカーになるだけでなく、新規治療ターゲットとなる可能性があり、肉腫の治療成績の向上につながると期待できる。今年度は、以下のことを行った。1骨肉腫患者(予後良好群および予後不良群)および良性骨腫瘍の血清からのエクソソームの分離を行った(各5例)。我々はすでに三重大学研究倫理委員会にて承認され、さらに患者への十分なインフォームド・コンセントのもと採取した血液サンプルからエクソソームを超遠心法を用いて回収し、抗テトラスパニン抗体でのWestern blottingとフローサイトメトリーを用いて、確実に回収できていることを確認した。そして、血清中のエクソソーム内miRNAを抽出し、網羅的発現解析を高感度DNAチップで用いて行ったところ、骨肉腫の肺転移と関連のあるmiRNA候補を52種類同定した。2マウス骨肉腫細胞株(Dunn)と、その高肺転移株であるマウス骨肉腫細胞株(LM8)の培養上清から、エクソソームを分離精製し、そのエクソソームの生物学的活性を、in vitro, in vivoで検証したところ、LM8からのエクソソームは、Dann骨肉腫細胞株の細胞移動能と増殖能を増強することがわかった。3LM8とDannの培養上清中のエクソソーム内miRNAを抽出し、網羅的発現解析を高感度DNAチップで用いて行ったところ、骨肉腫の肺転移と関連のあるmiRNA候補を20種類同定した。4ヒトサンプルでのmiRNA(実験1)とマウス細胞株でのデーターを照合したところ、miRーAおよびmiR-B骨肉腫肺転移に重要な役割を果たしていることが推測された。今回の研究において、研究期間内に明らかにしたいこととして、以下の6項目を目標として設定した。1肉腫患者(予後良好群および予後不良群)の血清からエクソソームを分離し、エクソソーム数と肉腫患者の予後との関連を検討する。2高肺転移株であるマウス骨肉腫細胞株(LM8)の培養上清から、エクソソームを分離精製し、そのエクソソームの生物学的活性を、in vitro, in vivoで検証する。3肉腫患者の血清中のエクソソーム内のmiRNAの発現プロファイリングを行う。統計学的処理により、肉腫の存在や遠隔転移に関連するmiRNAをバイオマーカー候補として同定する。4より多くの臨床検体(血清)を用いて、バイオマーカー候補のエクソソーム内miRNAの発現を検討し、肉腫患者の病変の進展や遠隔転移と関連する“真のバイオマーカー"を見つけ出す。5バイオマーカーとして得られたmiRNAが本当に、“前転移ニッチの教育"に関与しているのかどうかを、細胞生物学的/分子生物学的な手法を用いて検討する。6肉腫には多くの組織型が存在するため、診断がきわめて困難なものも多い。そこで、肉腫の組織型特異的なmiRNAの存在の有無を検証する。その上で、平成27年度には、「肉腫患者の血清エクソソーム数と予後との関連性を検討すると同時に、肉腫培養細胞から単離したエクソソームを用いて、その生物学的活性の検証を行う」という目標を当初設定していた。目標としていた、6項目の内、1から3は達成したので、ほぼ計画通りに研究は進行していると考えている。但し、現在骨肉腫に絞って研究を進めているので、今後、組織型を広げて検討する必要があるだろう。近年、がん細胞から放出されるExosomeが、がんの進展・転移に重要な役割を果たしていることが明らかになりつつある。我々は、骨肉腫の肺転移に関わるExosomeの同定とその機能解析を行った。方法:実験は、マウス骨肉腫細胞株:Dunnと、その高肺転移株:LM8を用いた。1DunnとLM8に対し、PBS(control)、Dunn由来Exosome、LM8由来Exosomeを添加し細胞増殖(MTS assayで評価)、細胞移動能(Boyden Chamberを用いたMigration assayで評価)への影響を調べた。2DunnとLM8から放出されるexosomeの量をタンパクレベルで比較した。3DunnとLM8培養上清由来Exosomal miRNAの発現プロファイルをmicroRNAarrayで網羅的に解析し、qRT-PCRで再現性を確認した。4マウス背部にDunn、LM8を移植し、腫瘍形成後に採取したマウス血清を用いてmiRNAの発現プロファイルをmicroRNA arrayで解析した。

5LM8で高発現していたmiRNAをDunnに導入し増殖・移動能に関する影響を調べた。結果:1LM8由来ExosomeはDunn細胞の増殖能と移動能を促進した。2LM8はDunnの約1.7倍量のexosomeを培養液中に放出していた。3Exosomal miRNAの発現解析では、LM8はDunnと比較して、8種類のmiRNAが4倍以上の発現量を示していた。4LM8で高発現していた、miR-AとmiR-Bは、マウスの血清中exosomeでも約1.5倍高発現していた。5miRNAの機能解析において、miR-AはDunnの増殖を促進し、miR-BはDunnの移動能を促進した。今後、臨床検体で、Exosome中のmiR-A, miR-Bの発現量を検討し、臨床的意義を検討する予定。LM8では、Dunnと比較して、より多量のexosomeを放出すると共に、特定のexosomal miRNAの発現量が増加していることが明らかとなった。我々が同定したexosomal RNAは、autocrineの機序を介してoncogenicに作用し、肺転移能を亢進させていると考えられる。これは、これまでに無い報告であり、新規性に富んだ研究である。したがって、これまでの本研究課題の進捗状況は順調だと言える。特に、マウスで行った実験系は、マウスだけでなく、人でもほぼ同様のことが起こっていることが、今明らかになりつつあるので、今後の研究の進捗状況によっては、新しい診断ツールとなることが期待できる。【目的】我々は、骨肉腫の肺転移に関わるExosomeの同定とその機能解析を行った。【方法】実験は、マウス骨肉腫細胞株:Dunnと、その高肺転移株:LM8を用いた。1DunnとLM8に対し、PBS(control)、Dunn由来Exosome、LM8由来Exosomeを添加し細胞増殖(MTS assayで評価)、細胞移動能(Boyden Chamberを用いたMigration assayで評価)への影響を調べた。2DunnとLM8から放出されるexosomeの量をタンパクレベルで比較した。3DunnとLM8培養上清由来Exosomal miRNAの発現プロファイルをmicroRNAarrayで網羅的に解析し、qRT-PCRで再現性を確認した。4マウス背部にDunn、LM8を移植し、腫瘍形成後に採取したマウス血清を用いてmiRNAの発現プロファイルをmicroRNA arrayで解析した。【結果】1LM8由来ExosomeはDunn細胞の増殖能と移動能を促進した。【考察および結論】
鎌倉ノートを一次資料とした染織語彙集の作成及び琉球・沖縄染織の総合的研究

2018年度の主な研究活動は、不足している資料の収集や分析を中心に、公開研究発表会の司会・発表等を行った。資料収集では、近世から幕末にかけての琉球産の布に関し、貢納布関係資料や、海外から流入したとされる布について新たな資料を得るため、琉球絣事業組合・那覇市伝統工芸館及び沖縄県内の図書館や博物館、資料館等を訪問し、資料収集を行った。県外では長崎歴史文化博物館を訪ね、『見帳』(文化10年・嘉永6年ほか)、『嘉永四亥七番割琉球産端物見帳』等の撮影及び同書に関する周辺資料の収集を行った。沖縄文化協会2018年度公開研究発表会では、清水友理子氏発表「琉球ガラスの文化史」(7月1日)の司会、同協会第3回東京公開研究発表会にて「近世幕末における琉球産の布の諸相」を発表した(9月29日)。公開研究発表では、沖縄の染織物が伝統的工芸品として13品に及ぶ国指定を受けた理由に、近世琉球の厳格な貢納布制度、琉球と明清中国の交易の強い影響などが結果的に琉球産の布に独特の個性美や高度な技術を齎し、貨幣的価値が高まり全国に流通したこと、薩摩を介した長崎貿易によって琉球を通過した(と想定される)諸外国の布も影響を与えた可能性があることを、考察が及ぶ範囲で発表した。2018年度の資料収集や公開発表等の活動を活かし、本年度は次の点に重点をおいて研究を展開する。第一は、経済史や海外交渉史等の分野からある程度蓄積のある貢納布関係・交易関係の研究を参照し、実証性を高めたい。第二に近世琉球の染織用語はすでに歴史的用語となっているが、現存する実物資料、又は復元した資料に比定できるものについて整理しつつ解釈を行いたい。これらの点を重視し論文に着手する。2018年度の研究では、公開発表を含め、近世琉球の布の諸相について全体を概観することを試みた。沖縄染織物の現在に至る多様性・技術の高さについては、近世の厳格な貢納布制度や、明清中国との交易が大きな影響を与えていると考える。そのように考察する理由として、近世では布は貨幣の一つ(「布価」の概念)という価値観が存在し、そのため1琉球では宮古・八重山・久米島に人頭税が導入され、上布・中布・下布(苧麻布)や芭蕉布・紬・木綿布などを薩摩藩へ納税した歴史があったこと、薩摩藩では近世中期以降2貢納布として徴収した布等のほかに、商人に命じて現地買付を奨励していたこと、3琉球が冠船貿易で得た糸・反物の外に、薩摩藩主導でいわゆる密貿易品として長崎会所へ運ばれた西洋産の布があった等の史実を裏付ける文献資料に依拠する。従って現在に至る沖縄染織物の多様性は、前掲13項について、収集した一次資料を分析・解説することで概観できる。ただし、3の課題に関しては一次資料が全国の資料館等に点在しており、入手したもので最適な資料は阪巻・宝玲文庫『嘉永四亥七番割琉球産端物見帳』(ハワイ大学マノア校ハミルトン図書館所蔵:琉球大学附属図書館デジタルアーカイブ資料HW680)1点である。従って解説のまとめが難航することを予想していたが、最近になり、那覇市歴史博物館所蔵の尚家資料(衣装)の裏に同資料と類似した織物が使用されていることを突き止めた。同資料では「羅紗」「すためん」といういわゆる毛織物の名称が多数記録されているが、その毛織物に類似するものが使用され、また実際に復元されていることがわかったので、本年度の論文作成に3項を整理した部分を挿入し、まとめる予定である。2019年度は、「現在までの進捗状況」で報告した通り、13までの課題に取り組み、近世琉球の布の諸相の概観を描くことに努めたい。研究発表としては、6月「沖縄文化協会公開研究発表会」(決定)、11月に「第4回東アジア研究者協議会」パネル自由参加(決定)、12月または翌年1月「沖縄民俗学会」にて発表を行う予定である。11月のパネル自由参加では、研究協力者として筆者のほか4名(計5名)が参加する。具体的には宮城奈々「近世琉球の麻系染織資料調査ー芭蕉・苧麻・桐板ー」、仲間伸恵「地域文化継承への取り組みー沖縄県宮古島の苧麻文化をめぐる体験学習ー」、久貝典子「近世琉球の布の諸相について」が研究を発表、その後討論者として平良勝保・比嘉吉志が参加して発表趣旨をまとめるという形式となる。発表者・討論者ともに、論文・コメント等をまとめ、同公開発表会での報告集か、または年度のまとめとして自主報告集を出す計画である。

沖縄文化協会2018年度公開研究発表会では、清水友理子氏発表「琉球ガラスの文化史」(7月1日)の司会、同協会第3回東京公開研究発表会にて「近世幕末における琉球産の布の諸相」を発表した(9月29日)。公開研究発表では、沖縄の染織物が伝統的工芸品として13品に及ぶ国指定を受けた理由に、近世琉球の厳格な貢納布制度、琉球と明清中国の交易の強い影響などが結果的に琉球産の布に独特の個性美や高度な技術を齎し、貨幣的価値が高まり全国に流通したこと、薩摩を介した長崎貿易によって琉球を通過した(と想定される)諸外国の布も影響を与えた可能性があることを、考察が及ぶ範囲で発表した。2018年度の資料収集や公開発表等の活動を活かし、本年度は次の点に重点をおいて研究を展開する。第一は、経済史や海外交渉史等の分野からある程度蓄積のある貢納布関係・交易関係の研究を参照し、実証性を高めたい。第二に近世琉球の染織用語はすでに歴史的用語となっているが、現存する実物資料、又は復元した資料に比定できるものについて整理しつつ解釈を行いたい。これらの点を重視し論文に着手する。2018年度の研究では、公開発表を含め、近世琉球の布の諸相について全体を概観することを試みた。沖縄染織物の現在に至る多様性・技術の高さについては、近世の厳格な貢納布制度や、明清中国との交易が大きな影響を与えていると考える。そのように考察する理由として、近世では布は貨幣の一つ(「布価」の概念)という価値観が存在し、そのため1琉球では宮古・八重山・久米島に人頭税が導入され、上布・中布・下布(苧麻布)や芭蕉布・紬・木綿布などを薩摩藩へ納税した歴史があったこと、薩摩藩では近世中期以降2貢納布として徴収した布等のほかに、商人に命じて現地買付を奨励していたこと、3琉球が冠船貿易で得た糸・反物の外に、薩摩藩主導でいわゆる密貿易品として長崎会所へ運ばれた西洋産の布があった等の史実を裏付ける文献資料に依拠する。従って現在に至る沖縄染織物の多様性は、前掲13項について、収集した一次資料を分析・解説することで概観できる。ただし、3の課題に関しては一次資料が全国の資料館等に点在しており、入手したもので最適な資料は阪巻・宝玲文庫『嘉永四亥七番割琉球産端物見帳』(ハワイ大学マノア校ハミルトン図書館所蔵:琉球大学附属図書館デジタルアーカイブ資料HW680)1点である。従って解説のまとめが難航することを予想していたが、最近になり、那覇市歴史博物館所蔵の尚家資料(衣装)の裏に同資料と類似した織物が使用されていることを突き止めた。同資料では「羅紗」「すためん」といういわゆる毛織物の名称が多数記録されているが、その毛織物に類似するものが使用され、また実際に復元されていることがわかったので、本年度の論文作成に3項を整理した部分を挿入し、まとめる予定である。2019年度は、「現在までの進捗状況」で報告した通り、13までの課題に取り組み、近世琉球の布の諸相の概観を描くことに努めたい。研究発表としては、6月「沖縄文化協会公開研究発表会」(決定)、11月に「第4回東アジア研究者協議会」パネル自由参加(決定)、12月または翌年1月「沖縄民俗学会」にて発表を行う予定である。11月のパネル自由参加では、研究協力者として筆者のほか4名(計5名)が参加する。具体的には宮城奈々「近世琉球の麻系染織資料調査ー芭蕉・苧麻・桐板ー」、仲間伸恵「地域文化継承への取り組みー沖縄県宮古島の苧麻文化をめぐる体験学習ー」、久貝典子「近世琉球の布の諸相について」が研究を発表、その後討論者として平良勝保・比嘉吉志が参加して発表趣旨をまとめるという形式となる。発表者・討論者ともに、論文・コメント等をまとめ、同公開発表会での報告集か、または年度のまとめとして自主報告集を出す計画である。初年度の計画としては、物品費500千円、旅費500千円、謝金100千円、その他100千円の計1,200千円を計上した。
ＤｃＲ３とＴＬ１Ａによる滑膜細胞制御を介した関節リウマチ治療の検討

本研究において、我々は、TNF受容体に属するデコイレセプターDcR3とその特異的リガンドであるTL1Aを介したシグナル経路の、関節リウマチ(RA)の滑膜炎における働きを明らかにして、この経路を標的とした新しいリウマチ治療法について検討を行った。RA滑膜線維芽細胞株を用いた遺伝子発現の解析により、DcR3により発現誘導あるいは抑制される遺伝子を明らかにし、それらの中から、特にRAの病態形成に関わると考えられるTPH1とIL-12B(p40)の発現がDcR3によって制御されることを明らかにして、RAの新治療ターゲットとしてのDcR3-TL1Aシグナル系の重要性を解明した。本研究は、デコイレセプターDcR3とその特異的リガンドであるTL1Aを介したシグナル経路の、関節リウマチの滑膜炎における働きを明らかにして、アポトーシスを滑膜細胞に誘導することにより抗サイトカイン療法のような強い免疫抑制を伴わない、DcR3-TL1Aシグナル経路を標的とした新しいリウマチ治療法について基礎的検討を行うことを目標としている。昨年度、我々は、継代培養したRA滑膜細胞株4株を用いたDNAマイクロアレイ解析によりDcR3によりRA滑膜線維芽細胞で発現誘導あるいは抑制される遺伝子を、解析ソフトを用いて網羅的に検討した。本年度は、特に発現に変動が認められた上位100遺伝子の中で、発現が誘導される遺伝子として、炎症性サイトカインIL-12B(p40)、細胞接着分子カドヘリンをコードするCDH2、及び細胞分裂に関わるセントロゾーム70をコードするCEP70に、抑制される遺伝子としてトリプトファンヒドロキシラーゼTPH1に着目して、RA滑膜線維芽細胞と対象として変形性関節症OAの滑膜線維芽細胞を用いて、IL-12BとTPH1に関わる詳細な解析を行った。本年度、我々は、抗リウマチ生物学的製剤で治療を受けていないRA患者の、人工膝関節置換術時に切除された滑膜組織をコラゲナーゼ処理し得られた、3-4代継代した複数の培養RA滑膜細胞株4株を、DcR3-Fcリコンビナント蛋白と対照群としてIgGで刺激の後、RNAを抽出して、GeneChipを用いたDNAマイクロアレイ解析を実施し、DcR3によりRA滑膜線維芽細胞で発現誘導あるいは抑制される遺伝子を、解析ソフトを用いて網羅的に検討した。その結果、特に発現に変動が認められた上位100遺伝子の中で、炎症性サイトカインIL-12B(P40)の発現が誘導、また、トリプトファンヒドロキシラーゼTPH1が抑制されていることを、Real-Time TaqMan半定量RT-PCRによって確認を行い、第57回日本リウマチ学会他にて発表した。一昨年度、我々は、継代培養したRA滑膜細胞株4株を用いたDNAマイクロアレイ解析によりDcR3によりRA滑膜線維芽細胞で発現誘導あるいは抑制される遺伝子を、解析ソフトを用いて網羅的に検討した。昨年度は、特に発現に変動が認められた上位100遺伝子の中で、発現が誘導される遺伝子として、IL-12B(p40)、CDH2、CEP70に、抑制される遺伝子としてTPH1に着目して、RA滑膜線維芽細胞と対照群として変形性関節症OAの滑膜線維芽細胞を用いて、IL-12Bに関わる詳細な解析を行った。本研究の目的は、デコイレセプターDcR3とその特異的リガンドであるTL1Aを介したシグナル経路の、関節リウマチの滑膜炎における働きを明らかにして、アポトーシスを滑膜細胞に誘導することにより抗サイトカイン療法のような強い免疫抑制を伴わない、DcR3-TL1Aシグナル経路を標的とした新しいリウマチ治療法について検討を行うことである。H24年度に、継代培養したRA滑膜線維芽細胞株を用いたDNAマイクロアレイ解析によりDcR3により発現誘導あるいは抑制される遺伝子を網羅的に検討した。H25年度は、発現に変動が認められた上位100遺伝子の中で、発現が誘導される遺伝子として、IL-12B(p40)とCDH2に、抑制される遺伝子としてTPH1とCEP70に着目して、RA滑膜線維芽細胞と対照群として変形性関節症の細胞を用いて詳細な解析を行った。その結果、RA滑膜においてDcR3はRA疾患特異的にIL-12Bの発現を細胞表面のTL1Aを受容体として誘導することを明らかにした。その成果は、科学雑誌Int J Mol Med (32: 910-6, 2013)に掲載された。H26年度は、滑膜線維芽細胞におけるDcR3のTPH1抑制を介したセロトニンの発現制御について明らかにした。その成果は、科学雑誌Mol Med Rep (12:5191-6)に掲載された。H27年度は、RA滑膜においてDcR3はRA疾患

特異的にIL-12Bの発現を細胞表面のTL1Aを受容体として誘導することを明らかにした。その成果は、科学雑誌Mol Med Rep (13:3647-52)に掲載された。上記のように、当初の研究実施計画に沿って大凡の目標を達成できたと考えている。本研究において、我々は、TNF受容体に属するデコイレセプターDcR3とその特異的リガンドであるTL1Aを介したシグナル経路の、関節リウマチ(RA)の滑膜炎における働きを明らかにして、この経路を標的とした新しいリウマチ治療法について検討を行った。RA滑膜線維芽細胞株を用いた遺伝子発現の解析により、DcR3により発現誘導あるいは抑制される遺伝子を明らかにし、それらの中から、特にRAの病態形成に関わると考えられるTPH1とIL-12B(p40)の発現がDcR3によって制御されることを明らかにして、RAの新治療ターゲットとしてのDcR3-TL1Aシグナル系の重要性を解明した。DcR3刺激によってリウマチ滑膜線維芽細胞に発現制御される遺伝子としてTPH-1とIL-12Bの関節リウマチの病態形成における機能の検討が当初の予定通りに終了して、2本の論文がアクセプトされ、もう1本は投稿中のため、概ね順調に進展していると考えている。関節リウマチMolecular Medicine Reportsにアクセプトされた論文の、投稿と別刷印刷に関わる費用がまだ請求されていない。また、当初参加予定であった2014年度のヨーロッパリウマチ学会に他の業務との重複により出席できず、参加を延期した。また、従来使用してきた抗TL1A抗体が発売中止となったために、別抗体の品質確認後に一部のブロッキング実験を実施予定となっている。これらの理由により、平成27年度への繰り越し額が生じた。これらの予算を用いて、平成27年度には、新たにCEP70遺伝子に関して、TNFα、IL1-βなどの炎症性サイトカイン、DcR3リコンビナント蛋白、抗TL1Aブロッキング抗体などで一定時間インキュベートしたRA滑膜線維芽細胞における発現プロフィールを、Real Time-PCR法、免疫組織染色法、Western blot法により解析して、候補分子のRAの病態への関与の詳細な状況について検討する予定である。リウマチ滑膜線維芽細胞のリコンビナントDcR3蛋白質刺激による発現遺伝子の解析が概ね当初の予定どおりに完了したため。現在、1本の論文がアクセプトされ別の1本が投稿中であるが、投稿と別刷印刷に関わる費用がまだ請求されていない。また、当初参加予定であった2014年度のヨーロッパリウマチ学会に他の業務との重複により出席できなくなったため発表を2015年度の米国リウマチ学会に繰り延べた。さらに、従来使用してきた抗TL1A抗体が突如発売中止となって、別製品の品質確認を実施中であることから、一部のブロッキング実験が実施できていない。
乾燥回避に寄与するイネ根系の表現型可塑性をもたらすエピジェネティック制御

本研究では、主軸根の伸長阻害に応答した側根の補償生長機構、およびメリステムサイズの大きなL型側根の形成に関わる分子機構を明らかにすることを目的とした。はじめに、土壌の圧縮などにより主軸根の伸長が阻害された時に、障害を受けた根端近傍での側根発育が促進される現象に着目し、人為的に種子根の根端を切除しL型側根を発生させることで側根原基の発生過程と側根メリステムサイズ変化の関係性を捉えられる実験計の確立を目指した。次に、この根端切除による側根形態の変化に基づいて、ゲノムワイドに遺伝子のヒストン修飾レベルを解析するChIP-Seq法によって、L型側根の発生に関わる遺伝子や分子機構の解析を試みた。イネの耐乾性を高める上では、側根と呼ばれる分枝根の発達を促すことが有効であり、これは側根のメルステムサイズの増大により可能となる。本研究は、イネの側根メリステムサイズのエピジェネティック制御機構を明らかにし、根系形態改良に向けた育種基盤の確立を目指す。本年度は主に、ストレス応答時における側根メリステムサイズのエピジェネティック制御に関わる制御因子群の同定に向け、ChIP-Seq、およびRNA-Seq解析の予備試験を行った。まず、浸透圧ストレスの有無により栽培したイネ幼植物の根をサンプリングし、ホルムアルデヒドによるDNA-タンパク質の華僑、超音波によるDNAの断片化、および対象とするヒストン修飾抗体を用いたクロマチン免疫沈降を行い、標的DNA断片を精製した。同様に、根からRNAも抽出し、精製した。その後、これらのDNA、およびRNAを対象に次世代シーケンサーにより塩基配列を決定し、イネのリファレンスゲノム上にマッピングした。本年度はこれらを繰り返し行うことにより、本解析の条件を確定するに至った。上述のように、本年度はストレス応答時における側根メリステムサイズのエピジェネティック制御に関わる制御因子群の同定に向け、ChIP-Seq、およびRNA-Seq解析の条件を確定するに至った。本研究課題において、研究スタート時から直ぐに超音波ホモジェナイザーやマイクロ高速冷却遠心機といった備品を揃えることができ、機器が制限要因となることなしに順調に解析を進められた。また、実験系の確立、および得られたデータの解析も、共同研究者の高橋、および兒島により迅速、かつ適切に進めることが可能であった。本研究は、イネの側根メリステムサイズのエピジェネティック制御機構を明らかにし、根系形態改良に向けた育種基盤の確立を目指している。今年度は、ChIP-Seq、およびRNA-Seq解析を駆使し、ストレス応答時における側根メルステムサイズのエピジェネティック制御に関わる制御因子群の同定を目指した。これにより候補とあがった因子群を対象に、ストレス処理による発現性の変化について、in situ hybridization、プロモーターGUS解析等により、側根形成部位での発現パターンの解析を現在進めている。また過剰発現体、ならびに標的とする遺伝子のDNA配列を改変できるゲノム編集技術により候補因子群のノックアウト系統の作出を試みている。同様に、これらの各候補因子の機能欠損による側根メリステムサイズへの影響を、イネの側根原基を構成する各組織特異的分子マーカーを用いることで精査している段階にある。加えて、実際の栽培圃場における有用性の検定を鑑み、TILLINGを用いた候補遺伝子の突然変異体の選抜も進めている。これにより選抜されたイネ変異系統と野生型(原品種)を用い、実際の栽培圃場にて乾燥ストレスを処理することにより、上記により同定された根系形態改良上の有用候補因子の有用性の検証が可能となると期待している。本年度は主に、ストレス応答時における側根メリステムサイズのエピジェネティック制御に関わる制御因子群の同定をChIP-Seq、およびRNA-Seq解析により試みた。これにより候補となった制御因子群について、現在は発現性やそれらの機能を解析する研究材料を準備している。次年度にはこれらの解析が可能となるため、計画どおり、根系形態改良上の有用候補因子を見出せるものと期待している。イネの耐乾性を高める上では、側根と呼ばれる分枝根の発達を促すことが有効であり、これは側根のメリステムサイズの増大により可能となる。本研究では、イネの側根メリステムサイズのエピジェネティック制御機構を明らかにし、根系形態改良に向けた育種基盤の確立を目指した。本年度は、ChIP-Seq、およびRNA-Seq解析を駆使し、ストレス応答時における側根メリステムサイズのエピジェネティック制御に関わる候補制御因子群を同定した。これにより候補とあがった因子群を対象に、in situ hybridization、プロモーターGUS解析等により、側根形成部位での発現パターンを解析した。また過剰発現体を作出するとともに、標的とする遺伝子のDNA配列を改変できるゲノム編集技術により候補因子群のノックアウト系統を作出した。次に、これらの各候補因子の機能欠損による側根メリステムサイズへの影響を、イネの側根原基を構成する各組織特異的分子マーカーを用いることで精査した。以上より、根系形態改良上の有用候補因子を同定した。

上記のゲノム編集技術により作出された系統は形質転換体のため、実際の栽培圃場における有用性の検定は困難である。そこでTILLINGを用いた候補遺伝子の突然変異体の選抜を試みた。これにより選抜されたイネ変異系統と野生型(原品種)を用い、圃場にて乾燥ストレスを処理することにより、上記のより同定された根系形態改良上の有用候補因子の有用性を検証した。本研究では、主軸根の伸長阻害に応答した側根の補償生長機構、およびメリステムサイズの大きなL型側根の形成に関わる分子機構を明らかにすることを目的とした。はじめに、土壌の圧縮などにより主軸根の伸長が阻害された時に、障害を受けた根端近傍での側根発育が促進される現象に着目し、人為的に種子根の根端を切除しL型側根を発生させることで側根原基の発生過程と側根メリステムサイズ変化の関係性を捉えられる実験計の確立を目指した。次に、この根端切除による側根形態の変化に基づいて、ゲノムワイドに遺伝子のヒストン修飾レベルを解析するChIP-Seq法によって、L型側根の発生に関わる遺伝子や分子機構の解析を試みた。次年度は、ChIP-Seq、およびRNA-Seq解析を駆使し、ストレス応答時における側根メルステムサイズのエピジェネティック制御に関わる制御因子群の同定を目指す。これにより候補とあがった因子群を対象に、in situ hybridization、プロモーターGUS解析等により、側根形成部位での発現パターンを解析する。その際、ストレス処理による発現性の変化についても詳細に捉える。また過剰発現体を作出するとともに、標的とする遺伝子のDNA配列を改変できるゲノム編集技術により候補因子群のノックアウト系統を作出する。次に、これらの各候補因子の機能欠損による側根メリステムサイズへの影響を、イネの側根原基を構成する各組織特異的分子マーカーを用いることで精査する。以上より、根系形態改良上の有用候補因子を明らかにする。次年度に引き続き、本年度はChIP-Seq、およびRNA-Seq解析を駆使し、ストレス応答時における側根メルステムサイズのエピジェネティック制御に関わる制御因子群のさらなる同定を目指す。また過剰発現体、ならびに標的とする遺伝子のDNA配列を改変できるゲノム編集技術により候補因子群のノックアウト系統を作出・解析する。加えて、これらの各候補因子の機能欠損による側根メリステムサイズへの影響を、イネの側根原基を構成する各組織特異的分子マーカーを用いることで精査する。以上より、根系形態改良上の有用候補因子を検討する。一方、上記のゲノム編集技術により作出された系統は形質転換体のため、実際の栽培圃場における有用性の検定は困難である。そこでTILLINGを用いた候補遺伝子の突然変異体の選抜を試みる。
赤外・可視映像解析による噴煙の時間変動と噴火発生場の構造に関する研究

平成18年度は,17年度の研究において改良してきた可視映像の解析をさらに進め,阿蘇山の中岳,有珠山,浅間山などにおいて撮影した映像の解析を行った.特に阿蘇山中岳の湯だまりの噴湯現象については,噴湯による白濁の程度を輝度の時間変動として抽出する方法,噴湯による波が湯だまりを伝播する状態を輝度の時間変動として抽出する手法を開発した.その結果、噴湯現象の時間変動には特徴ある振動数が存在すること,その振動数は,火山性微動の振幅が大きいほど高周波になることが明らかとなった.また同時に,湯だまりの水位が低いほど高周波となることも明らかとなった.噴湯は湖底の噴気孔から噴出する火山ガスが泡として成長し,噴気孔の口径とほぼ同じ大きさとなった時点で湖底から放出されることによって生じている.したがつて,噴湯現象の振動数は,泡の放出頻度を代表していると考えられる.上記の関係は,地下深部から放出される火山ガスの量が多いほど微動振幅が大きくなると同時に,泡の放出頻度が高くなること,湖水の蒸発が促進されることによって生じていると解釈される.噴湯現象は,世界中の多くの火山・地熱地域で観察されているが,その時間特性を定量的に検討した例は少なく,火山性微動の振幅や湖水の高さなどの火山性流体の放出量との関係が定量的に明らかにされたのは,はじめてのことである.また,有珠山など他の火山においても噴出の時間特性を解析しており,複数の火山において基礎資料を増やすことができた.この資料は,将来,より多くの火山において調査が行われた時に,より普遍的な関係を検討する際の突破口になると思われる.平成17年度は,以下の2つの研究を行なった.第1は,前年度までの同名の研究課題において行なってきた研究の補足調査を行い,より完成度の高い研究とした.浅間火山の2004年噴火活動前後の噴煙活動について,赤外映像を解析し,噴火の準備過程と解釈可能な長期的な変動を捉えるとともに,噴火活動の最盛期において,噴煙の変動が周期400秒から周期300秒程度にまで短周期側にシフトしていく事実を明らかにした.火山活動の状況によって,変動の周期が変化した事を捕らえたのは初めての事である.この変化は,マグマが火道中をせり上がる事によって火口底とマグマの頭位間の距離が短縮し,共鳴体のスケールが小さくなる事を反映したものというモデルを提出した.この研究成果は,「火山」の論文として公表した.第2の研究は,可視映像の解析手法の改良である.可視映像を解析するに当たって,映像の背景に真っ白い積雪や真っ黒な溶岩などがある場合に輝度の時間変化を数値化できないとか,映像の輝度が白く飽和したり,複数の噴出源からの噴煙が重なりあって,変動をうまく数値化できないという問題点があった.この問題点に対して,時間差分映像を作成することで,噴煙の移動をより正確に把握する事が可能となった.またさらに,噴煙の変動の発生場所を正確に把握する事により,差分値の時間変動を適切に解析する事が可能となり,従来の解析では十分に変動を議論できなかったケースでも議論が可能となった.たとえば,阿蘇山の中岳では,火口中心部の噴気活動について,解析を行い,周期1秒程度の変動を検出する事に成功した.平成18年度は,17年度の研究において改良してきた可視映像の解析をさらに進め,阿蘇山の中岳,有珠山,浅間山などにおいて撮影した映像の解析を行った.特に阿蘇山中岳の湯だまりの噴湯現象については,噴湯による白濁の程度を輝度の時間変動として抽出する方法,噴湯による波が湯だまりを伝播する状態を輝度の時間変動として抽出する手法を開発した.その結果、噴湯現象の時間変動には特徴ある振動数が存在すること,その振動数は,火山性微動の振幅が大きいほど高周波になることが明らかとなった.また同時に,湯だまりの水位が低いほど高周波となることも明らかとなった.噴湯は湖底の噴気孔から噴出する火山ガスが泡として成長し,噴気孔の口径とほぼ同じ大きさとなった時点で湖底から放出されることによって生じている.したがつて,噴湯現象の振動数は,泡の放出頻度を代表していると考えられる.上記の関係は,地下深部から放出される火山ガスの量が多いほど微動振幅が大きくなると同時に,泡の放出頻度が高くなること,湖水の蒸発が促進されることによって生じていると解釈される.噴湯現象は,世界中の多くの火山・地熱地域で観察されているが,その時間特性を定量的に検討した例は少なく,火山性微動の振幅や湖水の高さなどの火山性流体の放出量との関係が定量的に明らかにされたのは,はじめてのことである.また,有珠山など他の火山においても噴出の時間特性を解析しており,複数の火山において基礎資料を増やすことができた.この資料は,将来,より多くの火山において調査が行われた時に,より普遍的な関係を検討する際の突破口になると思われる.