hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者のsteadiness(力調節安定性)低下が筋力トレーニングで改善する機序

力調節安定性は,張力や関節角度(一定値あるいは定速変化値)が目標値に一致するように力を調節する課題において,目標値に対する実行値の変動(標準偏差,変動係数)をどの程度小さくできるかによって評価し,steadinessと呼ばれている.本研究では,高齢者における一側性の筋力トレーニングが対側のsteadinessを改善させるかどうか,そしてその機序を明らかにすることを主な目的とした.平成13年度は,その第一段階として高齢者と若年者における利き手と非利き手のsteadinessの相違の有無を明らかにすることを目的とした.力発揮形態は,手の第2指(人差し指)を第1指(親指)に近づける方向(内転)の等尺性動作を用い,第1背側骨間筋(FDI)の収縮を対象とした.被検者は日常的な運動習慣を有さない健康な成人男女で,若齢成人8名,高齢者7名であった.実験用イスに座った被検者のそれぞれの手を第1指と第2指を開いた状態で固定し,第2指の第2関節内側を張力センサ接する形でFDIの等尺性筋力を測定した.随意最大筋力(MVC)の2.5%および10%に相当する力レベルを目標値としてオシロスコープに提示し,被検者は発揮筋力が目標値に一致するように各20秒間の力発揮を2回ずつ行った.発揮筋力の変動から変動係数(CV)を算出し,また表面筋電図の平均振幅によってFDIの活動を評価した.発揮筋力のCVは,2.5%MVC試行時の値の方が10%MVC試行時の値よりも有意に高く,いずれの強度でも高齢者の方が高い値であった.ただし発揮筋力のCVには,利き手,非利き手の違いは影響しなかった.力調節安定性は,張力や関節角度(一定値あるいは定速変化値)が目標値に一致するように力を調節する課題において,目標値に対する実行値の変動(標準偏差,変動係数)をどの程度小さくできるかによって評価し,steadinessと呼ばれている.本研究では,高齢者における一側性の筋力トレーニングが対側のsteadinessを改善させるかどうか,そしてその機序を明らかにすることを主な目的とした.平成13年度は,その第一段階として高齢者と若年者における利き手と非利き手のsteadinessの相違の有無を明らかにすることを目的とした.力発揮形態は,手の第2指(人差し指)を第1指(親指)に近づける方向(内転)の等尺性動作を用い,第1背側骨間筋(FDI)の収縮を対象とした.被検者は日常的な運動習慣を有さない健康な成人男女で,若齢成人8名,高齢者7名であった.実験用イスに座った被検者のそれぞれの手を第1指と第2指を開いた状態で固定し,第2指の第2関節内側を張力センサ接する形でFDIの等尺性筋力を測定した.随意最大筋力(MVC)の2.5%および10%に相当する力レベルを目標値としてオシロスコープに提示し,被検者は発揮筋力が目標値に一致するように各20秒間の力発揮を2回ずつ行った.発揮筋力の変動から変動係数(CV)を算出し,また表面筋電図の平均振幅によってFDIの活動を評価した.発揮筋力のCVは,2.5%MVC試行時の値の方が10%MVC試行時の値よりも有意に高く,いずれの強度でも高齢者の方が高い値であった.ただし発揮筋力のCVには,利き手,非利き手の違いは影響しなかった.
明治後期を中心とする油彩画の和洋融合形態の展開と受容

本研究は明治中期以降における油彩画の和洋融合表現の展開を明らかにすることを目的とし、特に該当する作例を多く制作しているトモエ会(明治35年(1902)-)および関西美術会(明治34年(1901)-)の調査を行った。調査の過程で関西美術会の洋画家であり京都高等工芸学校助教授であった牧野克次(元治元年(1864)-昭和17年(1942))の当該研究に関連する作品および関連資料が多く発見されたため、牧野に関する調査研究を集中的に実施した。牧野のニューヨーク滞在時代の活動、高峰譲吉の別邸内装等の作品調査および遺族所蔵の関連資料について調査を実施した。本研究は明治中期以降における油彩画の和洋融合表現の展開を明らかにすることを目的としている。平成28年度は関西美術会という、扁額や屏風といった日本の伝統的な形態による油彩画を多く手がけた洋画団体の創立メンバーである伊藤快彦、櫻井忠剛、牧野克次の創作活動について重点的に調査を進めた。伊藤については遺族のもとで聞き取り調査および資料調査を行い、櫻井については尼信会館での「初代尼崎市長櫻井忠剛の事績」展の熟覧とともに尼崎市にて関連資料の調査を行った。牧野克次については当初研究計画で予期していた以上に本研究において重要な作家であることが判明し、且つ新資料が多く発掘されたため特に優先的に調査を進めた。牧野が油彩で内装の壁画を手掛けたニューヨーク郊外に残る高峰譲吉の別邸「松楓殿」の見学を山田英俊氏の協力のもとに行い、ニューヨーク公共図書館、コロンビア大学図書館にて牧野のニューヨーク滞在時代、高峰譲吉およびニューヨークジャパンソサエティ、日本倶楽部、関連人物として霜鳥之彦、村山順など関連資料の収集に努めた。さらに松楓殿の元々の用途でがセントルイス万博(明治37年)日本館であったため、同博覧会の資料収集も行った。またこれまで明確でなかった牧野の家系についても新たに調査が進み、竹田美壽恵氏の協力のもと遺族の所蔵する資料調査を行った。さらに国会図書館関西館、京都工芸繊維大学付属図書館にて牧野および牧野が在職した京都高等工芸学校に関する資料調査を行った。「研究実績の概要」で記した通り、研究計画では予期していなかったが牧野克次という洋画家の創作活動に関する調査が大きく前進したためである。牧野ひとりのみならず、牧野が開校時に助教授を務めた京都高等工芸学校の洋画応用の取り組み、卒業生の活動についても調査を進展させることが出来た。平成29年度は昨年度に引き続き屏風や扁額等日本の伝統的な形態による油彩画を多く制作した関西美術会メンバーである洋画家伊藤快彦、櫻井忠剛、牧野克次に関する調査および川村清雄、二世五姓田芳柳、東城鉦太郎等がメンバーであるトモエ会の活動調査を行った。伊藤と牧野については京都と滋賀にて遺族と面会し、聞き取りおよび所蔵品の調査を行った。牧野の調査については昨年度に引き続き竹田美壽恵氏の協力に依って実現された。また京都府立京都学・歴彩館にて関西美術会および牧野が助教授として在職した京都高等工芸学校に関する資料調査を行った。以上の研究成果は牧野に関する新資料を中心に平成30年度中に論文および資料紹介のかたちで発表予定。トモエ会については活動記録を確認しデータベースの作成に着手し、早稲田大学図書館、国会図書館にて一次資料『国民新聞』『絵画叢誌』『美術新報』の調査を行った。日本で油彩画を制作する際に扁額などの伝統的な形態を使用する、あるいは日本建築に油彩画で内装を施すという発想は現在では全く見られなくなった絵画のかたちである。これがいつ頃までどのように続いていたかを問う本研究の目的に対して、当年度の成果は明治中後期の状況の一端を明らかにできたと考える。洋画黎明期の産物、あるいは川村独自の手法として見做されていたこれらの表現は上記二団体に顕著なように、明治後半期までは意欲的に試みられた形態であったと考えられる。平成29年度も引き続き関西美術会の創立メンバーである伊藤快彦、櫻井忠剛、牧野克次を中心に関連調査を継続する。また平成28年度は上述したように牧野克次の関連調査に多くの時間を割く結果となったため、当初研究計画で予定していたトモエ会の基礎調査が進展しないままとなっている。平成29年度はトモエ会に関する一次資料の収集も同時に進めていく。ワシントンにてスミソニアン協会の所蔵品調査、京都にて伊藤、牧野他関西美術会の関連調査、尼崎にて櫻井忠剛の関連調査を予定している他、早稲田大学図書館、国会図書館、東京国立近代美術館ライブラリーにてトモエ会の一次資料収集を行う。日本近代美術史
歯周病原細菌ゲノム解析による新規治療戦略

日本人の歯周炎患者にはFimA線毛II型P.gingivalisが多いという報告から、II型TDC60株の全遺伝子配列解析し、公開した。TDC60株に特異的に発現する分子として、マイナー線毛分子Mfa1、コラーゲン代謝酵素Dap2,ジペプチダーゼPepD-2について解析した。TDC60株では、Mfa1の発現量が多いことを示した。PepD-2の立体構造解析を行い、ベスタチンによるPepD-2活性阻害が、菌の増殖をも抑制することを見いだした。P.gingivalisのエネルギー獲得経路としてのジペプチダーゼの重要性が示唆された。歯周病原菌Porphyromonas gingivalisは、線毛(fimA)の型によりIV型に分類されている。日本人の歯周炎患者から分離されるP.gingivalisにはII型が多いという報告から、II型TDC60株のゲノムプロジェクトを開始している。同時に、免疫療法開発のための新規標的分子の探索を目的とし、TDC60株に特異的に発現する分子の探索と解析を行っている。本年度は、本菌株に特異的に発現している分子の探索を主として行った。W83と比較した結果、TDC60においてのみ存在する遺伝子、或はW83と比べた時に発現変動が大きい遺伝子について優先的にクローニングを開始した。P.gingivalisW83(IV型)とTDC60(II型)の二次元電気泳動を行い、MALTI-TOF-MSにて、TDC60で発現が増大しているマイナー線毛分子M飴1、コラーゲン代謝に関わるDap2,aminoacyl-histidine dipeptidase(PepD-2)を同定した。EXACT cloning kit(Bio-Rad)を用い、それぞれのリコンビナント標品を精製した。特に、マイナー線毛は、TDC60株ではマイナーではないことを見いだした。病原性との関連性が示唆される。PepD-2は、Ala-アミノペプチダーゼの性質も示したが、遷移金属イオン存在下、carnosine(β-alanylhistidine)を基質とし、β-alanineとL-histidineへの代謝活性を有していたことから、生体のヒスチジン含有ペプチド代謝に影響を及ぼす可能性が示唆された。一方、共凝集因子であり、ヘミン結合分子でもあるHBP35については構造解析の終了し、Cys残基の重要性について予備実験を行った。構造情報と合わせて、ゲノム創薬を目指し、抗体以外の本分子の阻害分子の探索を開始している。歯周病原菌Porphyromonas gingivalisは、線毛(fimA)の型により□□型に分類されている。日本人の歯周炎患者から分離されるP.gingivalisにはII型が多いという報告から、II型TDC60株のゲノムプロジェクトを開始していたが、本年度、全遺伝子配列解析が終了し、NCBI databaseにて公開した。一方、免疫療法開発のための新規標的分子の探索を目的とし、TDC60株に特異的に発現する分子の探索と解析を昨年度に続けて行った。本菌株に特異的に発現している分子として、すでにゲノム解析の終了しているW83株、ATCC33277株と比較し、TDC60においてのみ存在する遺伝子、或は他株と比べた時に発現変動が大きい遺伝子について優先的にクローニングを行った。タンパク質発現の比較は、二次元電気泳動を行って比較解析し、MALTI-TOF-MSにて同定した。TDC60で発現が増大しているマイナー線毛分子Mfa1、コラーゲン代謝に関わるDap2,aminoacyl-histidine dipeptidase(PepD-2)についてクローニングを行った。ATCC33277株にて、マイナーな短線毛と呼ばれるMfa1は、TDC60株では発現量が多く、決してマイナーではないことを明らかにした。TDC60株のII型rFimAとrMfa1分子を抗原としてリコンビナント抗体ScFvの作製に着手した。TDC60株で発現量の多いとされるPepD-2は、Alaに特異性を示すアミノペプチダーゼでありながら、遷移金属イオン存在下、carnosine(β-alanylhistidine)を基質とし、β-alanineとL-histidineへの代謝活性を有していたことから、生体のヒスチジン含有ペプチド代謝に影響を及ぼす可能性が証明した。大量にリコンビナント標品を精製し、立休構造解析を行っている。他の病原性細菌のもつ本酵素との違いを明らかにする目的である。日本人の歯周炎患者から分離されるP. gingivalisにはII型が多いという報告から、II型TDC60株のゲノムプロジェクトを開始し、全遺伝子配列解析を終了し、NCBI databaseに公開した。

一方、免疫療法開発のための新規標的分子の探索を目的とし、TDC60株に特異的に発現する分子の探索と解析を行い、本菌株に特異的に発現している分子として、W83株、ATCC33277株と比較し、TDC60においてのみ存在する遺伝子、或は他株と比べた時に発現変動が大きい遺伝子について優先的にクローニングを行った。タンパク質発現の比較は、二次元電気泳動を行って比較解析し、MALTI-TOF-MSにて同定した。TDC60で発現が増大しているマイナー線毛分子Mfa1、コラーゲン代謝に関わるDap2, aminoacyl-histidine dipeptidase (PepD-2)についてクローニングを行った。ATCC33277株にて、マイナーな短線毛と呼ばれるMfa1は、TDC60株では発現量が多く、決してマイナーではないことを明らかにした。TDC60株で発現量の多いとされるPepD-2は、Alaに特異性を示すアミノペプチダーゼでありながら、遷移金属イオン存在下、carnosine (β-alanylhistidine)を基質とし、β-alanineとL-histidineへの代謝活性を有していた。立体構造解析を行い、一般的なジペプチダーゼ阻害剤のベスタチンの構造結合状態から、本酵素の阻害が、菌の増殖をも抑制することを見いだした。糖利用菌ではないP. gingivalisのエネルギー獲得経路としてのジペプチダーゼの重要性が示唆された。本年度、TDC60株のゲノムプロジェクトが終了したことによって、P.gingivalisのゲノムは、相当数の組み替え、移動があることが明らかになった。すなわち、TDC60株のゲノムの解読は困難を極めた。当初予定していた比較ゲノムに基づく「新規病原因子の探索」は来年度の仮題となる点において、やや遅れていると言わざるを得ない。しかし、比較ゲノムとは別に、平行して行っていた、発現タンパク質の解析、治療をめざしたリコンビナント抗体の作製については、おおむね順調といえる。24年度が最終年度であるため、記入しない。これらを踏まえ、ゲノムの構造と発現タンパク質の関係を推考する。一方、新規病原因子候補分子の大量精製を行い、タンパク質構造からの解析を目指す。本年度は、クローニング、精製、構造解析と準備を進める。多くの分子は、単量体で存在している訳ではなく、ホモあるいはヘテロ構造で機能分子となることから、解析した構造から機能解析を進める。すでに立体構造を解析したHBP35分子については、多量体構造をとるメカニズムを明らかにする。さらに、PepDの構造解析をまって、他の病原細菌のもつPepDとの違い(遷移金属元素での活性化)の機構と意味を明らかにする。
『スターナーンガ経』を中心とするジャイナ教戒律文献の総合的研究

今年度は最終年度として、『スターナーンガ経』と他の文献における戒律規程の比較検討を中心に行った。その結果、滅罪行の下位区分として従来は9ないし10が知られていたが、本経の記述によると、3,4,6,8,9および10の下位区分が有ることが判明した。これまで聖典期におけるジャイナ教の戒律において、同一の項目につき、この様に多くの区分方法が存在することは知られていなかった。この点を知り得たことは最終年度の研究の大きな成果である。しかし、この多様性が歴史的な変遷に基づくものか、地域的あるいは分派的な要素に依るものなのかは現時点では明確ではなく、今後の研究課題として記憶しておきたい。さらに修行過程の一つとして挙げられる禅定の規程が後続する白衣派文献と強く結びついていることも明確になった。基本的に四種の禅定を挙げるが、その各々に更に四種ずつの下位区分を設けている点である。特に西暦7世紀のジナバドラの『禅定百偈』に見られる規程や12世紀のヘーマチャンドラの『行為論』における記述との類似性を明らかにすることが出来た。禅定に関して『スターナーンガ経』に先行するジャイナ教文献と関係は必ずしも、明確にはならなかったが、これらを何らかの形で発表したい。また前年度までに行った『スターナーンガ経』本文およびアバヤデーヴァのサンスクリット注の電子テキストは今年度に適宜、修正及び補正を行い、デーヴァナーガリー版およびローマ字版で公開することとした。まず本課題の中心的文献である『『スターナーンガ経』の電子テキストをジャンブヴィジャヤ師の編集にかかる刊行本を底本として経本文と共にニルユクティ、バーシャおよびアバヤデーヴァ作のサンスクリット注の三種類の註釈についても完成した。校正は二重のチェックを行い完璧を期し、体裁は底本と同じ頁割り、行配列とした。これによって、文献中に現れる単語の検索を容易かつ正確に行えるようになった。また、内容の検討に関しては重要性にもかかわらず従来殆ど研究されなかったnidanaを採りあげ、その用例を、歴史的に前後する文献と比較することによって、『スターナーンガ経』の重要性およびジャイナ教文献での歴史的位置、つまり聖典ではかなり後期でありサンスクリット文献に接続することを確認した。また、本要語がジャイナ教の出家者および在家者の戒律に深く関わっていることを明らかにした。更に『スターナーンガ経』の綱要書としての役割も本要語の分析を通じて知ることが出来た。更にこれまで行ったジャイナ教の教団戒律の研究成果および継続的研究を利用して、その発展過程の一部を理解することが出来た。特に『ヴィヤヴァハーラ経』との比較を行い出家者の戒律や違反行為に対する滅罪儀礼のあり方を研究した。経本文間の異同についても検討したが、異なる作者による二つのサンスクリット注を比較検討することにより、非聖典時代のジャイナ教の戒律に関する理解の相違を知ることが出来た。研究計画に記した内容とほぼ同じ成果を挙げることが出来た。前年度に行った『『スターナーンガ経』の電子化テキストを基に、今年度は検索機能を活用し基本用語の出現個所や出現回数を正確には把握することが出来るようになり、これを応用して重要語の選定等の作業を遂行した。これを進めつつ、本経の解読および翻訳をアバヤデーヴァによるサンスクリット注を利用しながら進めた。また、本研究の中心課題であるジャイナ教戒律の検討として、先行すると思われ、これまで研究を進めてきた『ヴィヤヴァハーラ経』の読解と本経の戒律に関する部分の比較研究も行った。徳に諸註釈における戒律の考え方は、これまで殆ど先行研究が無かったので困難を窮めたが、多少なりとも開明することが出来たのではないかと考える。また、ヨーロッパを初めとする海外の研究者とも、情報交換を行い今後の相互協力を進める基盤が出来た。とくに一切知者流出を筆頭にしたジャイナ教特有の現象である「流出」に関してインド人研究者と検討を進め得たのは大きな成果であった。来年度はこれらの成果を踏まえ、まず同様の研究を、ジャイナ教ヴィナヤ文献で最も重要である『ブリハットカルパ経』についても本経との比較研究を行っていく予定である。また、本文の日本語及び英語への翻訳も出来る限り進めていき、本経の重要性を内外に伝えていきたい。また、合わせて、文献によって知られるジャイナ教教団における戒律のあり方をより正確にかつ広範囲に伝える一助になるような成果を目指す。共同研究者らのとの作業が予定した回数と量を行うことが出来なかったため。

基本的に四種の禅定を挙げるが、その各々に更に四種ずつの下位区分を設けている点である。特に西暦7世紀のジナバドラの『禅定百偈』に見られる規程や12世紀のヘーマチャンドラの『行為論』における記述との類似性を明らかにすることが出来た。禅定に関して『スターナーンガ経』に先行するジャイナ教文献と関係は必ずしも、明確にはならなかったが、これらを何らかの形で発表したい。また前年度までに行った『スターナーンガ経』本文およびアバヤデーヴァのサンスクリット注の電子テキストは今年度に適宜、修正及び補正を行い、デーヴァナーガリー版およびローマ字版で公開することとした。本文の英訳を進め、重要要語の一覧表を訳語と共に作製する。また、他文献との比較を進める。次年度は本研究の最後の期間にあたるため、共同研究者らのと連絡をより密にし、原文の翻訳や重要用語を確定などを行いたい。物品の購入がやや足りなかったため。共同研究者らのとの作業が少なかったため。次年度は連絡をより密にして研究を遂行したい。29年度に繰り越して使用する。
赤外励起・可視発光材料デバイスの波長変換機構の研究

平成6年度においては,赤外可視変換材料における基本的過程,特にエネルギー逆伝達過程の詳細な検討と,かかる材料をコヒーレント光源...アップコンバージョンレーザ...に応用した場合の問題点について詳細に研究を行った。もっとも有望と考えられているYb^<3+>とEr^<3+>含有材料の問題点がEr^<3+>からYb^<3+>イオンへのエネルギー逆伝達にある点から,各種母体材料(YF_3,BaY_2F_8,LiYF_4など結晶材料のほかフッ化物ガラス)におけるエネルギー伝達係数の実験的決定を行った。種々のEr^<3+>とYb^<3+>濃度の材料を多数製作し,パルスYAGSHG光励起後の緑色発光減衰特性を精密に測定した。結果は,Yb^<3+>濃度の増加につれて減衰特性は指数関数から外れ,母体に特有の関係を示すことが判明した。今回,エネルギー・アクセプタであるYb^<3+>が,母体内のY格子点に確率的に分布するものとして数値的な解析を行った。各結晶格子の動径分布関数を求め解析を行うことによって,単一の相互作用パラメタCによって説明可能であることを示した。結果は応物学会などにおいて報告を行ったほか,JAPで刊行を予定している。今後は,赤外可視変換材料の特性を支配しているYb^<3+>イオン間のエネルギー漂移(MIGRATION)の問題の定量的把握に向ける予定である。アップコンバージョンレーザ発振に到る問題点を明らかにするため,半導体レーザとTi:サファイヤレーザ共励起下における緑色発光の挙動について研究を進めた。Yb^<3+>,Er^<3+>赤外発光による損失が大きいので,光閉じ込め構造の採用によって閾値の低減が可能であることが示すなどの進展があった。最終年度を迎え,総合的な展望を含めたまとめを進めている。平成4年度においては,Yb^<3+>増感,Er^<3+>またはTm^<3+>活性化蛍光材料についてそのデバイス・材料・機構について研究を行った。新たに開発された980nm発振半導体レーザを用い主としてフッ化物ガラスを素材として,デバイスを構築した結果,高輝度の青色または緑色光源が実現できることが明らかにされた。赤外光から可視光への変換効率は,材料の大きさ,容器など構造に大きく依存することが明らかになった。これまで得られた変換効率の例は,緑色発光について2.0%,青色発光についていついて0.5%程度である。この結果は以前この種のデバイスが研究されていた時期のものに比べて数十倍の改善に相当する。かかるデバイスのエネルギー散逸過程を明らかにするため,中赤外から紫外部にわたる発光特性を詳細に検討した。その結果,大部分の励起エネルギーはYb^<3+>イオンによる赤外発光の形で失われ,可視光に変換される部分は小部分であるこが判明した。光閉じ込め効果を定量的に検討するため,大きさと表面反射係数のことなる多くの波長変換材料について,Yb^<3+>励起状態寿命の測定を行った。かかる結果を,Yb^<3+>イオンによる再吸収効果を取り入れたレイト方程式と比較することによって,Yb^<3+>イオンの輻射減衰速度および非輻射減衰速度を決定した。このようにして求めた輻射減衰速度は,光学的吸収断面積から算出した結果と良好な一致をみている。これらの結果から,赤外可視変換効率の大幅な向上のためには,小体積でしかも高い閉じ込め構造をもち,非輻射減衰速度が小さく,Yb^<3+>濃度が高く,しかも光学的損失の小である材料が必要であることが明らかにされた。光吸収スペクトルを精密に測定し,MacCumberの関係式から発光スペクトルを求め得ることを示した。デバイスの変換効率制約する要因として温度クエンチング効果があることが判明し,その原因が主としてYb^<3+>イオンの非輻射減衰にあるこを明らかにした。平成5年度以降においては,変換効率の格段の向上をはかるため,結晶性の透明材料の製作を行ない,構造的改善を試みる。これと並行して青色発振レーザについての検討を開始する。前年度においては,Yb^<3+>増感,Er^<3+>,Tm^<3+>活性化フッ化物ガラスを中心とした赤外可視変換材料の980nm発振半導体レーザ励起下の特性,特にデバイス構造に関する最適化の条件を明らかとなり,比較的簡単な指針の形に括め上げることが可能となったので,今年度においてこの問題についての発表を行った。今年度中,主として取り上げたテーマは次の通りである。1)フッ化物単結晶の成長2)赤外可視変換過程を支配する各種パラメータの決定3)かかる結果を利用し赤外可視変換材料とデバイスについて最適化指針の決定と到達可能限界の探究4)今後発展が予想される赤外励起可視発振レーザ実現のための問題点の探究この内,結晶の製作については,種々の濃度の希土類イオンをドープしたYF_3,BaY_2F_8,LiYF_4などの単結晶の製作を試み,ZnF_2をフラックスとして使用し1100°C付近から徐冷することによって数mm程度の透明な単結晶が得られることを明らかにした。この中でYF_3単結晶の成長に関してはこれまで成功例の報告が少ないため特に有用であると考えられる。

これらの結晶材料...以前より研究してきたフッ化物ガラスを含む...に特有なパラメタ...輻射,非輻射減衰速度,エネルギー伝達係数など...の決定を行ないつつある。これまでの結果は,輻射および非輻射減衰速度は結晶の方がガラスより大きく,エネルギー伝達係数は結晶の方がガラスより小さく,フッ化物結晶相互間の開きはあまり大きくないことなどが判明している。かかる実験は現在なお継続中であるが,ほぼ年度内に成案をみるものと考えられる。赤外励起・可視発振レーザ実現のための問題点を明らかにするため,材料・構造・励起方式の諸側面についての実験を開始した。平成6年度においては,赤外可視変換材料における基本的過程,特にエネルギー逆伝達過程の詳細な検討と,かかる材料をコヒーレント光源...アップコンバージョンレーザ...に応用した場合の問題点について詳細に研究を行った。もっとも有望と考えられているYb^<3+>とEr^<3+>含有材料の問題点がEr^<3+>からYb^<3+>イオンへのエネルギー逆伝達にある点から,各種母体材料(YF_3,BaY_2F_8,LiYF_4など結晶材料のほかフッ化物ガラス)におけるエネルギー伝達係数の実験的決定を行った。種々のEr^<3+>とYb^<3+>濃度の材料を多数製作し,パルスYAGSHG光励起後の緑色発光減衰特性を精密に測定した。結果は,Yb^<3+>濃度の増加につれて減衰特性は指数関数から外れ,母体に特有の関係を示すことが判明した。今回,エネルギー・アクセプタであるYb^<3+>が,母体内のY格子点に確率的に分布するものとして数値的な解析を行った。各結晶格子の動径分布関数を求め解析を行うことによって,単一の相互作用パラメタCによって説明可能であることを示した。結果は応物学会などにおいて報告を行ったほか,JAPで刊行を予定している。今後は,赤外可視変換材料の特性を支配しているYb^<3+>イオン間のエネルギー漂移(MIGRATION)の問題の定量的把握に向ける予定である。アップコンバージョンレーザ発振に到る問題点を明らかにするため,半導体レーザとTi:サファイヤレーザ共励起下における緑色発光の挙動について研究を進めた。Yb^<3+>,Er^<3+>赤外発光による損失が大きいので,光閉じ込め構造の採用によって閾値の低減が可能であることが示すなどの進展があった。最終年度を迎え,総合的な展望を含めたまとめを進めている。
AL-Li-Ti合金における複合析出と靱延性の改善に関する研究

研究目的:低密度、高剛性を示すAI-Li系合金に適切な時効処理を施すとδ'-Al_3Li粒子が析出し、強度は著しく向上するが靱・延性は大きく低下する。その原因はδ'粒子が変形中に転位の平面すべりを促進するためである。本研究ではチタンを添加したAl-Li-Ti合金を作製し、まず高温時効によって整合ひずみの大きいAl_3(Ti,Li)粒子を析出させ、続く低温時効によりその外殻にδ'相を析出させた複合析出粒子の分散によって平面すべりを抑制し、強度と靱・延性の向上を計る。さらに、メカニカルアロイングの採用によってチタンの多量添加と結晶粒の超微細化による強靱化を計る。研究成果:Al-2.3%Li2元合金および3種類のAl-(1.62.3)%Li-(0.40.9)%Ti3元合金を溶解-チルキャスト法で作製し、高温(500°C-3h)と低温(180°C-141h)の2段時効を施した試料について、引張試験、TEM観察、SEMによる破面観察を行った削果、2段時効によって、複合析出粒子の形成が確認されたAl-Li-Ti3元合金の延性は同じ強度レベルのδ'-Al_3Li粒子のみが形成された2元合金に比べて約1.510倍大きくなった強度レベルが高くなるほど両者の差は顕著であった。δ'粒子と共存する複合析出粒子の分散は転位の平面すべりモ-ドを多重すべりモ-ドに変換し、粒界破壊を剪断による破壊に変え、延性や靱性の向上をもたらすことを明らかにした。アルミニウム粉末(平均径:44μm)とチタン粉末(32μm)とを混合し、メカニカルアロイング(MA)することによって約1017%Tiをアルミニウム中に固溶させることができ、固溶限は約1017倍に拡大されたことになる。また、MAによって粉末粒子の大きさは平均約0.6μmにまで小さくなった。Al-Li-Ti粉末合金をMAで作製し、複合析出物を多量かつ均一に分散させた強靱な材料を得る可能性が大きくなった。研究目的:低密度、高剛性を示すAlーLi二元合金に結晶粒微細化効果が大きく、密度も比較的小さいチタンを添加したAlーLiーTi合金を作製し、まず高温時効によって地質との整合ひずみの大きいと思われるAl_3(Ti,Li)粒子を析出させた後、低温時効によりその外殻にδ′ーAl_3Li相を析出させた複合析出粒子を分散させる。低温時効中に単独に多量に析出するδ′粒子は強化をもたらし、複合析出粒子の分散はδ′粒子に起因する顕著な平面すべりを緩和して靱延性を向上させる。また、複合析出粒子をより多く、より均一に分散させるために、メカニカルアロイング法による固溶チタン量の拡大を計る。研究成果:チタンを0.3、0.5および0.9%含む3種類のAlー2%LiーTi合金をアルゴンガス雰囲気中、LiClをフラックスとして溶製した。熱間圧延した板状試験片に高温(350ー500°C)、低温(180°C)およびこれらの二段時効を施し、TEM観察、EDX、SIMIS測定、引張試験等を行った。

AlーLiーTi三元合金の高温時効では球状の整合析出粒子が析出した。この粒子の成長に伴う界面転位の間隔から求めた整合ひずみの値はδ,粒子のそれの約10倍も大きいことが分った。またこの粒子の電子回折図形中の規則格子反射の強度から、粒子中のTiおよびLiの組成はAl_3(Ti_<0.55>、Li_<0.45>)であると推定できた。SIMISやSTEMーEDXを試みたが精度のよい定量分析は困難であった。複合析出物のみを抽出し分析出することを試みている。500°Cー3時間の高温時効と180°Cー140時間の低温時効を組合せて施し、複合析出粒子を分散させた試料の延性は同一強度レベルのAlーLi二元合金の延性より良くなっていることを確認した。現在、購入したアトライターを用いたメカニカルアロイング法により、AlーLi合金中への固溶チタン量を拡大させ得る最適条件を調べている。研究目的:低密度・高剛性を示すAlーLi系合金に適切な時効処理を施すとδ′ーAL_3Li粒子が析出し、強度は著しく向上するが靭・延性は大きく低下する。その原因はδ′粒子が変形中に転位の平面すべりを促進するためである。本研究ではチタンを添加したAlーLiーTi合金を作製し、まず高温時効によって整合ひずみの大きいAL_3(Ti,Li)粒子を析出させ、続く低温時効によりその外殻にδ'相を析出させた複合析出粒子の分散によって平面すべりを抑制し、強度と靭・延性の向上を計る。さらに、メカニカルアロイングの採用によってチタンの多量添加と結晶粒の超微細化による強靭化を計る。研究成果:Alー2.3%Li2元合金および3種類のAlー(1.62.3)%Liー(0.40.9)%Ti3元合金を溶解ーチルキャスト法で作製し、高温(500°Cー3h)と低温(180°Cー141h)の2段時効を施した試料について、引張試験、TEM観察、SEMによる破面観察を行った結果、2段階時効によって複合析出粒子の形成が確認されたAlーLiーTi3元合金の延性は同じ強度レベルのδ′ーAl_3Li粒子のみが形成された2元合金に比べて約1.510倍大きくなった強度レベルが高くなるほど両者の差は顕著であった。δ粒子と共存する複合析出粒子の分散は転位の平面すべりモ-ドを多重すべりモ-ドに変換し、粒界破壊を靱断による破壊に変え、延性や靱性の向上をもたらすことを明らかにした。アルミニウム粉末(平均径:44μm)とチタン粉末(32μm)とを混合し、メカニカルアロイング(MA)することによって約1017%Tiをアルミニウム中に固溶させることができ、固溶限は約1017倍に拡大されたことになる。また、MAによって粉末粒子の大きさは平均約0.6μmにまで小さくなった。AlーLiーTi粉末合金をMAで作製し、複合析出物を多量かつ均一に分散させた強靭な材料を得る可能性が大きくなった。
平滑筋収縮におけるプロティンホスファターゼ2Aの生理的意義

脊椎動物平滑筋収縮蛋白系の機能及び構造に対するホスファターゼ2Aの生理的作用を明かにし、ホスファターゼ2Aの細胞内存在部位同定することを目的として、スキンド平滑筋標本を用いて機能的・形態学的検討を行った。(1)収縮実験:細胞内Ca2+濃度調節系を破壊したモルモット結腸紐、門脈スキンド標本のミオシン燐酸化依存性収縮はホスファターゼ2A阻害によって抑制され、ホスファターゼ2A賦活薬は逆に収縮増強に働いた。細胞骨格系が十分に保存されていない標本では、このホスファターゼ2A阻害による収縮抑制が観察されなかった。この結果から、ホスファターゼ2Aを介する細胞内情報伝達系は、細胞内骨格系と関係が有ることが示唆された。一方、ミオシン軽鎖燐酸化非依存性の高Mgによる収縮張力発生はホスファターゼ2A阻害によって抑制されていないことが明らかになった。すなわち、ホスファターゼ2Aはミオシン燐酸化過程の活性化維持に働いている可能性が示された。(2)微細形態実験:ホスファターゼ2Aの細胞内存在部位を同定するため、ホスファターゼ2Aの特異的な阻害剤であるオカダ酸のスキンド標本結合部位を免疫組織化学的手法を用いて検討した。透過型電子顕微鏡像から、ホスファターゼ2Aは収縮蛋白系付近ではなく細胞膜近辺に局在する可能性が高いことが明らかになった。(3)^<31>pNMR実験:平滑筋エネルギー変換機構におけるホスファターゼ2Aの寄与を検討するためにスキンド標本のNMR実験を行った。現在、ホスファターゼ2A活性変調がミオシン軽鎖燐酸化依存性収縮・ATP消費関係に与える影響について解析を行っている。以上の成果を公表すべく、現在学会誌に投稿準備中である。脊椎動物平滑筋収縮蛋白系の機能及び構造に対するホスファターゼ2Aの生理的作用を明らかにし、ホスファターゼ2Aの細胞内存在部位を同定することを目的として、スキンド平滑筋標本を用いて機能的・形態学的検討を行った。(1)収縮実験:細胞内Ca^<2+>濃度調節系を破壊したモルモット結腸紐、門脈スキンド標本のミオシン燐酸化依存性収縮はホスファターゼ2A阻害によって抑制される。この結果から、ホスファターゼ2Aを介する細胞内情報伝達系は、細胞内骨格系と関係があることが示唆された。一方、ミオシン軽鎖燐酸化によらない収縮張力発生はホスファターゼ2A阻害によって抑制されないことが明らかになった。(2)微細形態実験:ホスファターゼ2Aの細胞内存在部位を同定するために、ホスファターゼ2Aの特異的な阻害剤であるオカダ酸のスキンド標本結合部位を免疫組織化学的手法を用いて検討した。共焦点顕微鏡像及び透過型電子顕微鏡像から、ホスファターゼ2Aは収縮蛋白系付近ではなく細胞膜近辺に局在する可能性が高いことが明らかになった。(3) ^<31>P NMR実験:平滑筋エネルギー変換機構におけるホスファターゼ2Aの寄与を検討するためにスキンド標本の^<31>P NMR実験を行っている。今年度は予備実験として、ミオシン軽鎖燐酸化依存性収縮と非依存性収縮における細胞ATPase活性の比較検討を行った。ミオシン軽鎖燐酸化依存性収縮は非依存性収縮よりATP消費速度が高いことが示された。
アイルランド語と日本語の移動現象に関する比較研究

Queen's大学のO Baoill教授による母語話者データ判断により、従来観察されていなかった事実が観察された。それは、Nominative Caseの分布である。アイルランド語には、Double Subject Construction(DSC)と呼ばれる構文がある。(2)は、(1)と同義だが、表層に二つの主語が現れている。この(2)のDSCに特定の種類の副詞を挿入すると、(3)のデータが得られる。(3)の例は、副詞Leoga `indeed'を含んでいる。(3a-c)の文法性は、INFL(Ta)が右側に置かれる最も近いNPにNominative Caseを付与すると考えれば、驚くに値しない。しかしながら、(3d)が文法的であるという事実は、この格付与の考えからは出てこない。(3d)では、Nominative Caseを持ったNPが存在しないにもかかわらず、文法的であり、(3c)とは強い文法的差異がある。この事実は、leoga `indeed'が選択的にsmall clause形成をし、small clause自体が(主)格を付与される可能性を示唆している。クイーンズ大学ベルファースト校言語、文学、芸術学部のDonall P.O Baoill教授に、母国語話者によるデータの判断を得た。これにより、従来観察されていなかった事実が3点観察された。1アイルランド語は、VSO言語である。文頭の動詞がコマンドする領域に主語と目的語が同時に含まれるので、これまでの生成文法の予測では、主語からと目的語からの抜き出しに関して、文法性に相違はないことになる。しかしながら、実際には、動詞が先頭に来ていても、主語からの抜き出しは、不可能であることが分かった。2アイルランド語は、動詞が先頭に来ると一般に考えられている。主節においては、これは、常に正しい。しかしながら、補文に節を取る動詞のrememberやregretを調査すると、埋め込み節における語順は、動詞が先頭に来ないことが分かった。これらの動詞は、時制文とともに、非時制文(または、動名詞節)を取る。非時制文においては、主語、目的語、動詞の語順は、SOVとなり、動詞が最後に現れる。また、この動名詞節の性質は、そこからの名詞句の抜き出しが可能であるため、名詞節とは言えず、移動の障壁になっていない。したがって、動名詞節の動詞は、時制のない動詞と考えてよい。そして、そのような動詞は、主語、目的語の後に生じる。3アイルランド語のwhyの分布は、特殊であることが知られている。McCloskey(2002)によれば、補文標識の左に基底生成され、その後、必要がある時に、上位の補文標識の左に移動するとされる。しかしながら、母国語話者による判断によると、whyが基底生成された位置から、上位の補文標識の左に移動するとことを示す証拠は、発見されなかった。したがって、アイルランド語のwhyは、統語部門内では、常に、基底生成された位置にあり、必要がある時には、論理形式部門で、下方に移動すると考えられる。Queen's大学のO Baoill教授による母語話者データ判断により、従来観察されていなかった事実が2点観察された。Chomsky(1973)以来、英語には、優位性効果があることが知られている。つまり、基底構造において、2つのwh句A, Bがあり、AがBを統御していれば、Aは、Bより優位であり、Bは、Aを越えて、[+Q]COMPの指定部に移動できない。これに対して、アイルランド語では、この優位性がなく、(1a-b)のように、同一節内において、どちらのwh句が[+Q]COMPの指定部に移動してもよい。さらに、この優位性は、節を超えても欠如しており、したがって、(2b)のように、埋め込み節のwh句が、主節のwh句を超えて、[+Q]COMPの指定部に移動できる。(ただし、この際、両方のwh句が、同一のものであると(例えば、ce 'who'とce 'who')、文法性が落ちる。)アイルランド語は、補文標識(COMP)が3つ存在する(go 'that,' aL (direct relative marker), and aN (indirect relative marker)。James McCloskeyの一連の研究によって、その交替のパターンが明らかになってきた。McCloskey(2002)によれば、(1)のパターンが可能である。(アイルランド語には、3つの主要な方言があるが、以下では、問題を明確にするために、データは、Ulster方言からのものに限定する。)今回の調査の結果、これまで報告されていないパターン(2)があることがわかった。これまで、aLは、移動の痕跡を局所的に統御しなければならないとされてきたが、(2)では、痕跡が存在しない。ただし、(3)の構造のように、aLは、局所的にrpを統御できない。この事実は、これまで、aLは、統語部門において、移動が関与していることを示す指標であると考えられてきたが、それ以外の役割を持っていることを示している。

この(2)のDSCに特定の種類の副詞を挿入すると、(3)のデータが得られる。(3)の例は、副詞Leoga `indeed'を含んでいる。(3a-c)の文法性は、INFL(Ta)が右側に置かれる最も近いNPにNominative Caseを付与すると考えれば、驚くに値しない。しかしながら、(3d)が文法的であるという事実は、この格付与の考えからは出てこない。(3d)では、Nominative Caseを持ったNPが存在しないにもかかわらず、文法的であり、(3c)とは強い文法的差異がある。この事実は、leoga `indeed'が選択的にsmall clause形成をし、small clause自体が(主)格を付与される可能性を示唆している。
地域学校の制度構成-発展的経路の多元モデル-

本研究は、学区論と経済理論とを総合的に把握することを目的としたものであり、一般行政団体によって実施されてきた学事、とくに学校施設を中心とする教育関連施設の設置運営の動向と、それら施設と関係する地域的有志的組織の歴史的生成と価値意識の構成を検討した。具体的には、「地域学校の資本形成の歴史検証」と「教育の意思決定と資源体系」の検討を行うことで、制度の内部構成、制度の複合的編成、施設運営費用の社会的承認の作法の三つの相互関係から、制度運用に際しての公平性の確保とリスク軽減の方途を探ることを目指した。第一に、研究目標の一つである「地域学校の資本形成の歴史検証」は、研究分担者である湯田が行った。その結果、対象である神戸市では、商業系教育機関への進学者の増大も進行した。そして、その進学者が、高等商業教育機関に連なる商業系教育機関を安定的に支持する基盤となり、戦後の商業系の中等教育機関や高等教育機関の拡大に連なることを指摘した。このことは、ミクロな社会過程による教育機関の発展が、商業系教育でも営まれていたことを示したものである。第二に、もう一つの研究目標である「教育の意思決定と資源体系」では、研究代表者である三上と末冨が行った。末冨は、教育資源の中でも政府の負担する公教育費と家計の負担する私教育費との流れに焦点をあてた分析を担当した。具体的には、戦後の公私負担の変動過程から、「公私混合型教育費負担構造」の特徴と課題を把握したうえで、今後の教育費の公私関係を「公私分担型教育費負担構造」へと移行させる必要性とそのための教育財政に求められる機能や条件について検討を行った。研究代表者の三上は、近年刊行された関連学術書を整理し、先行研究の検討と総括的な課題設定を試みた。そして、物理圏・生命圏・人間圏の合成としての空間-世界像を前提に、両次元の複合・模式的構成と相互交流を行うことで、社会と学習者世界の内的構成が進行することを指摘した。さらに、内的構成が進行するに際して、社会活動の局面での価値争奪性も発生するが、人格内部の統御が社会生活圏にも連なることで、公平性を確保し、リスクを制御して発展の契機になる可能性を示した。本年度は、計画書で設定した計画目標を実施するために必要な文献の購読、および意識調査の設問設定の検討をおこなった。具体的には次の2点があげられる。第1に、目標の一つである「地域学校の資本形成の歴史検証」については、三上と湯田を担い手として、対象地に設定した福岡県・長野県・愛知県の議会史や統計書を収集した。福岡県については、産炭地での学校運営に関する資料を収集した。愛知県と長野県については県内の中等教育機関の学校史の史料収蔵状況を確認した。現在、これらの史料から行政団体や学校法人による学校運営に関する事項を整理した中間資料を作成中である。第2に、もうひとつの目標である「教育の意思決定と資源体系」については、末冨を担い手として、アンケート調査を実施するための調査対象者の絞り込みと調査項目の設定作業を行った。

調査項目については、これまで実施されてきた高校生を対象とした調査結果と歴史検証で導き出した地域的特性とを考慮したものとなるように調整中である。本年度はそのための打ち合わせに重点を置いた。上記の二つの作業を進めつつ、さらに研究全体の概括として、行政と法の理論と経済の理論とを結合させて、就学にかかるリスクを分散して公平性を確保しうる学校設置主体についての検討会を研究協力者である早稲田大学教育学部小松茂久教授の研究室でおこない、次年度からの学会発表および投稿の準備を進めている。本年度は、計画書で設定した計画目標を実施するために必要な文献の購読、および歴史的経過の検証をおこなった。具体的には次の2点があげられる。第一に、研究目標の一つである「地域学校の資本形成の歴史検証」は、研究分担者である湯田が、国立公文書館での学校法人関係資料の閲覧と収集を行った。現在、資料を整理して次年度に発表できるよう準備を進めている。第二に、もう一つの研究目標である「教育の意思決定と資源体系」は、研究代表者である三上が、近年刊行された関連学術書を整理し、先行研究の検討と総括的な課題設定を試みた。現状は先行研究の課題設定の吟味をし、さらに総合的な課題設定と新たな論点提示が求められているところである。同様の目標について、研究分担者である末富は、学校制度の当事者意識の構造の理論的検討をしている。上記の2つの作業を踏まえ、研究代表者である三上は、研究統括者として理論モデルの構成と主要概念の整理のために、論点の再定式化を試みることで、次年度に学会で発表する準備を進めている。本研究は、学区論と経済理論とを総合的に把握することを目的としたものであり、一般行政団体によって実施されてきた学事、とくに学校施設を中心とする教育関連施設の設置運営の動向と、それら施設と関係する地域的有志的組織の歴史的生成と価値意識の構成を検討した。具体的には、「地域学校の資本形成の歴史検証」と「教育の意思決定と資源体系」の検討を行うことで、制度の内部構成、制度の複合的編成、施設運営費用の社会的承認の作法の三つの相互関係から、制度運用に際しての公平性の確保とリスク軽減の方途を探ることを目指した。第一に、研究目標の一つである「地域学校の資本形成の歴史検証」は、研究分担者である湯田が行った。その結果、対象である神戸市では、中等教育機関への進学が定着したが、公立学校と私立学校の数と構成比、産業社会の発展にともなう職業変化によって、商業系教育機関への進学者の増大も進行した。そして、その利用者が、高等商業教育機関に連なる商業系教育機関を安定的に支持する基盤となり、戦後の商業系の中等教育機関や高等教育機関の拡大に連なることを指摘した。このことは、ミクロな社会過程による教育機関の発展が、商業系教育で営まれていたことを示したものである。第二に、もう一つの研究目標である「教育の意思決定と資源体系」では、研究代表者である三上と末冨が、近年刊行された関連学術書を整理し、先行研究の検討と総括的な課題設定を試みた。そして、物理圏・生命圏・人間圏の合成としての空間-世界像を前提に、両次元の複合・模式的構成と相互交流を行うことで、社会と学習者世界の内的構成が進行することを指摘した。さらに、内的構成が進行するに際して、社会活動の局面での価値争奪性も発生するが、人格内部の統御が社会生活圏にも連なることで、公平性を確保し、リスクを制御して発展の契機になる可能性を示した。
広域リアルタイム斜面防災モニタリング手法の研究

我が国の斜面の多くは地質的に崩れ易く,また天災も数多く発生することから,膨大な数の斜面が崩落や崩壊の危険性をもつ.その一方で,すべての危険斜面に対策を施すことは,限られた予算の中では不可能で,効率的な斜面防災の戦略立案のために,斜面の変状を把握する計測技術の確立を図ることが必須である.しかしながら,前兆現をとらえるための高精度のものを広範囲に実施する場合にはコストが高くなり,あるいは計測技術に熟練を要するなどの理由のために,充分な観測網が構築できていない.本研究はこのような背景を鑑み,安価で取り扱いが簡便,さらに広範囲を網羅し,リアルタイムに高精度で斜面の動きをモニタリングする技術を実現する.本研究は,2種類の技術からなり,一つはデジタルカメラで撮影した画像によって,危険な箇所を抽出し,その動きを計測するシステム.もう一つは岩盤に設置した発信機からの電波を,周辺に配置した受信機で受信し,その位相差から危険箇所の3次元変位をリアルタイムで計測するものである.この組み合わせにより,次の特徴を持った計測技術の構築が可能となった.(1)近づけない危険斜面でも,数km遠方から写真撮影を行うだけで,数mm以下の分解能で変位が検出できる.また,電波位相差を利用した計測では,斜面の3次元の動的な動きを数mmの高精度でリアルタイム計測することができる.(2)デジタル画像を利用した計測は,カメラ撮影だけなので誰にでも行うことができ,ハード機器に要するコストが極めて低い.また電波位相差を利用した計測においても,技術者の熟練は全く要しない.また電波の送受信機を含めた計測機器のコストは格段に安くできるため,計測システムの普及を図ることが出来る.本研究の期間内において,両技術を完成させることができ,研究課題である「広域リアルタイム斜面防災モニタリング」となる計測手法を実現させた.我が国の斜面の多くは地質的に崩れ易く,また天災も数多く発生することから,膨大な数の斜面が崩落や崩壊の危険性をもつ.その一方で,すべての危険斜面に対策を施すことは,限られた予算の中では不可能で,効率的な斜面防災の戦略立案のために,斜面の変状を把握する計測技術の確立を図ることが必須である.しかしながら,前兆現をとらえるための高精度のものを広範囲に実施する場合にはコストが高くなり,あるいは計測技術に熟練を要するなどの理由のために,充分な観測網が構築できていない.本研究はこのような背景を鑑み,安価で取り扱いが簡便,さらに広範囲を網羅し,リアルタイムに高精度で斜面の動きをモニタリングする技術を実現する.本研究は,2種類の技術からなり,一つはデジタルカメラで撮影した画像によって,危険な箇所を抽出し,その動きを計測するシステム.もう一つは岩盤に設置した発信機からの電波を,周辺に配置した受信機で受信し,その位相差から危険箇所の3次元変位をリアルタイムで計測するものである.この組み合わせにより,次の特徴を持った計測技術の構築が可能となった.(1)近づけない危険斜面でも,数km遠方から写真撮影を行うだけで,数mm以下の分解能で変位が検出できる.また,電波位相差を利用した計測では,斜面の3次元の動的な動きを数mmの高精度でリアルタイム計測することができる.(2)デジタル画像を利用した計測は,カメラ撮影だけなので誰にでも行うことができ,ハード機器に要するコストが極めて低い.また電波位相差を利用した計測においても,技術者の熟練は全く要しない.また電波の送受信機を含めた計測機器のコストは格段に安くできるため,計測システムの普及を図ることが出来る.本研究の期間内において,両技術を完成させることができ,研究課題である「広域リアルタイム斜面防災モニタリング」となる計測手法を実現させた.我が国は地質的に崩れ易い斜面を多く抱え,また豪雨,台風そして地震といった天災も数多く発生することから,膨大な数の崩落および崩壊の危険性のある斜面を抱えている.危険な状態の斜面全部に充分な対策を施すことは,現在の限られた予算の中では不可能であり,効率的に斜面防災を整備していく戦略の立案が必要となっている.斜面災害の多くは明確な前兆現象があったとしても微小な物理変化であるために高精度での計測が要求され,それを広範囲に行おうとするとコストが高くなってしまい,また精度と共に計測技術に熟練を要するようになるなどの理由のために,充分な観測網が構築できていない.本研究は,このような背景を鑑み,安価で取り扱いが簡便,さらに広範囲を網羅しながらも,リアルタイムに高精度で斜面の動きをモニタリングするための技術を提供するためのものである.本年度は,300万画素クラスの解像度を持つデジタルカメラによって撮影したデータを用いて,100mの距離からmm以下の変位を検出することを可能とする解析プログラムを構築した.対象とする斜面の上に標点となるターゲットを設置し,様々な位置よりデジタル画像を撮影し,その危険箇所を抽出した.広範囲な対象であっても写真に写しさえすれば,その変位の面的分布を求めることが可能であるという本計測は,特に斜面崩壊や地すべりといった災害に対処するためのモニタリング技術として有用であることを示した.また,電波位相差を利用した計測技術については,小型の発信および受信機を開発し,それを対象物に設置し,同じく小型の複数の受信機で当該発信機からの電波を受信し,その際の各受信機が受信した電波の位相差を解析することにより,GPSと同じ原理で,対象物の動きをリアルタイムで検知することが可能となるシステムの開発を行った。本研究は,安価で取り扱いが簡便,さらに広範囲を網羅しながらも,リアルタイムに高精度で斜面の動きをモニタリングする技術を開発することを目的に,前年度までに次の項目の開発を完了させた.・