hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脊髄介在細胞の興奮性を制御するシナプス機構と分子機構

本研究課題では、姿勢筋活動の抑制機構に関連する脊髄介在細胞への中枢性及び抹消性シナプス入力とその発射活動を制御する内因性イオン機構の解明を試みた。実験に除脳ネコ標本を用いた。1;シナプス入力の解析;延髄網様体から下行する筋緊張制御系から興奮性入力及び抑制性入力を受ける介在細胞を各々同定した前者は腰髄の前角内側部に多く分布し屈曲反射経路から抑制性入力を受ける。後者は脊髄中間部に多く存在し屈曲反射経路から興奮性入力を受けた。2;介在細胞の出力系の解析;前者の介在細胞の出力をスパイク平均加算法を用いて解析した。その結果、1)後肢筋支配α運動細胞及び脊髄反射経路内の介在細胞から単シナプス性IPSPが記録できた。2)後肢筋及び皮膚からの一次求心性線維から、Primary afferent depolarizationが記録できた。即ち、この介在細胞は運動細胞や反射経路内の介在細胞に対してシナプス後抑制を、また抹消入力に対してシナプス前抑制を誘発することが明らかとなった。3;リズム発生機構との関連性;上記の介在細胞群は中脳歩行運動誘発野に刺激を加えて誘発したFictive locomotion中にリズミカルな発射活動をすることが確認された。その際、内因性Ca電流が独自の発射パターンを形成する上で重要な働きをもつ可能性を示唆する成績を得た。これらの研究成果は、1)姿勢筋活動の抑制(前汎的運動抑制)を誘発する介在細胞をその入・出力系を含めて初めて同定に成功したこと、2)その介在細胞が姿勢の制御と歩行などのリズム運動の発現に関与し、その際内因性Ca電流が細胞の発射活動の制御に関与すること、3)抹消からの屈曲反射経路から脊髄介在細胞群への入力が姿勢と運動の統合に重要な働きを持つこと、など運動制御の基本原理を説明する上で極めて重要な知見を提供すると考えられる。本研究の目的は、脊髄介在細胞の興奮性を制御する神経機構を′′介在細胞群に対する中枢性・末梢性シナプス入力(外因性神経機構)′′と′′介在細胞自体に内在する分子機構(内因性分子機構)′′の2側面から解明することである。特に、今年度は、介在細胞の興奮性を制御するシナプス機構の解析に重点を置いた。1;シナプス入力系の解析;延髄網様体から下行する筋緊張制御系から興奮性入力を受ける介在細胞と抑制性入力を受ける介在細胞の双方を同定できた。前者は脊髄前角内側部に多く分布し、屈曲反射経路から抑制性入力を受けること、後者は脊髄中間部及び後角部に多く存在し、屈曲反射経路から興奮性入力を受けることが明らかとなった。2;介在細胞の出力系の解析;筋緊張制御系から興奮性入力を受け、かつ、屈曲反射経路から抑制性入力を受ける介在細胞の出力動態をspik-triggered averaging法を用いて解析した。その結果、この介在細胞は(1)後肢筋を支配するα運動細胞に対して単シナプス性抑制性電位を誘発すること、(2)脊髄反射経路内の介在細胞に単シナプス性抑制性電位を誘発すること、(3)後肢筋及び皮膚からの一次求心性線維に対して、Primary afferent depolarization(PAD)を誘発すること、などを明らかにできた。3;リズム発生機構との関連性;上記の介在細胞群は中脳歩行運動誘発野に加えた電気刺激によりリズミカルな発射活動をすることが確認された。

この研究の成果は、(1)姿勢筋活動の抑制(全汎的運動抑制)を誘発する介在細胞をその入力系と出力系を含めて初めて同定に成功したこと、(2)その介在細胞が姿勢の制御と歩行などのリズム運動の発現に関与すること、(3)末梢からの反射経路から脊髄介在細胞群への入力が姿勢と運動の統合に重要な働きを持つこと、など運動制御の基本原理を説明する上で極めて重要な知見を提供したといえる。これらの研究成果の一部は日本語の総説として印刷中である。また現著は神経生理学分野における専門学術雑誌に投稿中である。本研究課題では、姿勢筋活動の抑制機構に関連する脊髄介在細胞への中枢性及び末梢性シナプス入力とその発射活動を制御する内因性イオン機構の解明を試みた。実験に除脳ネコ標本を用いた。1;シナプス入力の解析;延髄網様体から下行する筋緊張制御系から興奮性入力及び抑制性入力を受ける介在細胞を各々同定した。前者は腰髄の前角内側部に多く分布し屈曲反射経路から抑制性入力を受ける。後者は脊髄中間部に多く存在し屈曲反射経路から興奮性入力を受けた。2;介在細胞の出力系の解析;前者の介在細胞の出力をスパイク平均加算法を用いて解析した。その結果、1)後肢筋支配α運動細胞及び脊髄反射経路内の介在細胞から単シナプス性IPSPが記録できた。2)後肢筋及び皮膚からの一次求心性線維から、Primary afferent depolarizationが記録できた。即ち、この介在細胞は運動細胞や反射経路内の介在細胞に対してシナプス後抑制を、また末梢入力に対してシナプス前抑制を誘発することが明らかとなった。3;リズム発生機構との関連性;上記の介在細胞群は中脳歩行運動誘発野に刺激を加えて誘発したFictive locomotion中にリズミカルな発射活動をすることが確認された。その際、内因性Ca電流が独自の発射パターンを形成する上で重要な働きをもつ可能性を示唆する成績を得た。これらの研究成果は、1)姿勢筋活動の抑制(全汎的運動抑制)を誘発する介在細胞をその入・出力系を含めて初めて同定に成功したこと、2)その介在細胞が姿勢の制御と歩行などのリズム運動の発現に関与し、その際内因性Ca電流が細胞の発射活動の制御に関与すること、3)末梢からの屈曲反射経路から脊髄介在細胞群への入力が姿勢と運動の統合に重要な働きを持つこと、など運動制御の基本原理を説明する上で極めて重要な知見を提供すると考えられる。
10^<-15>秒域の光電場波束フォトニクスの開拓

10^<-15>秒域の光電場波束の発生・計測・制御を中心に研究を行った。その結果、自己位相変調(SPM)法により、可視域で世界最短のフーリエ変換限界単一パルス2.8fs・1.5サイクル光の発生に成功した。さらに、独自な誘起位相変調(IPM)法により、2.6 fs・1.3サイクル・1.4 GW光の発生に成功した。また、搬送波・包絡波位相(CEP)を安定化したl kHz繰り返しの、3.3 fs・1.7サイクル光電場波束発生に成功した。加えて、フォトニッククリスタルファイバー(PCF)法を用いた光パルス圧縮法としては、最短のサブ5 fsの光パルス発生が可能であることを実証した。これらは、一オクターブを越える帯域を有しかつ準実時間動作する、独自な自律型フィードバックチャープ補償システム(スペクトル位相を操作する空間位相変調器(SLM)+4f光学配置、スペクトル位相信号を高感度測定をするM-SPIDER、作成したプログラムによるスペクトル位相解析とSLM駆動のための計算機から成っている)の構築により可能となった。また、スペクトル位相解析にウェーブレット変換法を用いることにより、フィードバック補償の自動化と高精度スペクトル位相解析が可能であることを示した。さらにこのシステムの帯域を、紫外にまで拡げるため、新しい液晶を用いた空間光変調(SLM)素子を試作し、その位相変調特性の詳細な解明と有用性を確認した。一方、10^<-15>秒光電場波束の石英ファイバー非線形伝播について包絡波近似などのない厳密な非線形波動方程式を数値解析した。その結果、入射光CEPに著しく依存する第3高調波発生が見いだされた。これは、簡便なCEP計測法として利用できる現象である。初年度の世界初の主たる試みとして、1.2フェムト秒(fs)台光パルスの全くチャープの無いフーリエ変換限界(TL)パルス化と、2モノサイクル域光パルスのキャリアエンベロープ位相(CEP)の制御安定化の実験実証の研究を行った。1.この課題を解決するため(これまで問題であった)空間位相変調(SLM)・4-fチャープ補償試作装置における各ピクセル毎の位相変調負荷を低減させる方法および空間チャープを除去させる方法の定量提案を行い、それらが有効であることを実証した。その結果、可視近赤外域では世界最短(2.8fs・1.5サイクル・460-1060nmスペクトル拡がり・帯域幅369THz・580nm中心波長)のサブパルスのないクリーンな単一瞬時光パルス波形の発生・計測に成功した。2.この課題を解決するため、上記1の試作システムに対して、フェムト秒レーザー発振器についてはCEP制御光電子装置を試作すると共に、この装置駆動フェムト秒光パルス同期増幅器を実現した。さらにその増幅光パルスを、Arガス充填キャピラリーファイバーに伝播後、上記のSLM・4fチャープ補償装置、高感度で超広帯域な変形SPIDERモノサイクル光計測試作装置およびフィードバック解析制御試作装置に結合させた。その結果世界最短のCEP制御安定化光源(3.3fs・1.7サイクル・470-1060nmスペクトル拡がり)の開発に成功した。初年度の世界初の主たる試みとして、1.2フェムト秒(fs)台光パルスのチャープの全く無いフーリエ変換限界(TL)パルス化と、2モノサイクル域光パルスのキャリアエンベロープ位相(CEP)の制御安定化の実験実証の研究を行った。

その結果、可視近赤外域では世界最短(2.8fs・1.5サイクル・460-1060nmスペクトル拡がり・帯域幅369THz・580nm中心波長)のサブパルスのないクリーンな単一瞬時光パルス波形の発生・計測に成功した。2.この課題を解決するため、上記1の試作システムに対して、フェムト秒レーザー発振器についてはCEP制御光電子装置を試作すると共に、この装置駆動フェムト秒光パルス同期増幅器を実現した。さらにその増幅光パルスを、Arガス充填キャピラリーファイバーに伝播後、上記のSLM・4fチャープ補償装置、高感度で超広帯域な変形SPIDERモノサイクル光計測試作装置およびフィードバック解析制御試作装置に結合させた。その結果世界最短のCEP制御安定化光源(3.3fs・1.7サイクル・470-1060nmスペクトル拡がり)の開発に成功した。今年度は、初年度研究展開したモノサイクル域レーザーシステムのCEPの安定化に関して、さらなる安定化をめざして、主に以下の2つの実験的研究を行った。すなわち、フェムト秒レーザー発振器のパルス繰り返し周波数(72MHz)の高精度ロッキング装置の試作およびフェムト秒パルス光増幅器(1KHz繰り返し)からの出力パルスのビームポインティング安定化装置の試作とそれらの動作特性実験をすすめた。CEP安定化へこれらの効果については次年度明らかにする。本年度は、10^<-15>秒域の新たなモノサイクル光パルス発生法として、さらなる短パルス高出力化が望める誘起位相変調(IPM)光を利用した、光パルス圧縮の実験を行った。すなわち、30fs、800nm、1kHz繰り返し光パルスとその第2高調波パルスとを、相対遅延時間を最適にし、Ar充填ホローファイバー(3気圧、140μmコア径、37cm長)に伝播させた。ついで、発生された超広帯域コヒーレント光を、独自なフィードバックスペクトル位相制御装置(空間光変調器を利用した時空間フーリエ変換光学系、M-SPIDER光パルス波形計測系、解析・制御用電子計算機から構成されている)を用いて、チャープ補償した。2回のフィードバック補償の結果、2.6fs、1.4GW、3.6μJ、1.3サイクルのフーリエ変換限界パルス(450-975nmスペクトル幅、600nm中心波長)の発生・計測に成功した。これは可視域の単一光パルスとしては世界最短である。現在のところ不可能とされているサブサイクルに突入する光電場波束を発生させるためには、これまで可視から近赤外に限られていた液晶(LC型)の空間光位相変調器(SLM)の超広帯域化が必須である。本年度はこのことに注目して、LCの材料にもどって検討し直した結果、紫外域まで透明な(260-1100nmで80-90%の透過率)新しいLCを見いだした。これを用いて1ピクセルSLM、648ピクセルSLM(縦1チャンネルと2チャンネルの2種類の面型SLM)を試作した。この試作SLMの位相変調特性(印可電圧、パルス電圧周期、電圧パルス幅、波長をパラメータにして)および時間応答特性などをチャンネルスペクトル法により測定した。その結果、2オクターブの超広帯域に渡って、チャープ補償器として十分利用できる性能を有していることがわかった。
制御性Ｔ細胞がＥＧＦＲ阻害剤の耐性獲得機序に関連しているか

2012年10月1日UMINへ「上皮成長因子受容体(EGFR)阻害薬の耐性獲得に対して制御性T細胞が及ぼす影響」(受付番号:R000010551)として登録を行った。皮膚及び血液検体の免疫組織学的検索の解析から、EGFR阻害薬投与後の皮疹の出現に伴い、制御性T細胞マーカーであるFOXP3およびCTLA-4陽性細胞の真皮への浸潤が経時的に増加していることを確認した。皮膚のmRNAレベルでも制御性T細胞のマーカーであるCTLA-4の発現が亢進していることが証明された。同時に測定した炎症性サイトカインや炎症抑制サイトカインは個体差が大きく一定した傾向をみることができなかった。本研究は、細胞傷害性Tリンパ球関連抗原(CTLA)-4を高率に発現する制御性T細胞(Regulatory T Cell: Treg)が抗腫瘍性免疫を減弱させることに着眼し、TregがEGFR阻害薬の耐性獲得に及ぼす影響について検討することを目的としている。大分大学附属病院にて2004年12月から2007年5月までの胃癌手術症例29例を対象に、レトロスペクティブに再発までの期間、病期、属性等の臨床背景を調査した。症例ごとにMizukamiらの報告(Br J Cancer 2008)に準じてTregの特異的マーカーであるFoxp3の免疫組織染色を行い、Foxp3陽性細胞数およびその分布を評価した。Foxp3陽性細胞数は、中央値(48.2/1視野)を基準にHi, Loの2群に分けた。Lo群でRelapse free survival (RFS)が短い傾向が示唆されるも統計学的有意差は認めなかった。Diffuse type(全体に均一にFoxp3陽性細胞が存在する)、Peri-tumor type(がんと正常組織の境界に多く存在する)、Follicular type(リンパ濾胞に多く存在する)により、臨床経過に差異があることが分かった。Follicular patternで、有意にRFSが短縮を認めた(p<0.05)。2012年9月4日大分大学病院病院IRBへ「上皮成長因子受容体阻害薬の耐性獲得に対して制御性T細胞が及ぼす影響に関する研究」として申請し承認を得た。2012年10月1日UMINへ「上皮成長因子受容体阻害薬の耐性獲得に対して制御性T細胞が及ぼす影響」(受付番号:R000010551)として登録を行った。患者登録が進まず、2013年2月25日院内にて担当医師、連携看護師・CRCを対象に再度、研究の趣旨説明、症例リクルートのお願いを行った。現在、患者登録中である。現在までに6名が登録され、2名が規定観察期間を終了している。さらなる症例追加のため患者登録中である。発癌、および癌の増殖、浸潤、転移などに関与する上皮成長因子受容体(EGFR)を標的としたEGFRチロシンキナーゼ阻害薬や抗EGFR抗体が開発され、腫瘍縮小効果や延命効果があることが報告された。

しかしながら、それら薬剤の自然耐性および獲得耐性の機序についてはいまだに不明な点が多い。本研究は、細胞傷害性Tリンパ球関連抗原(CTLA)-4を高率に発現する制御性T細胞(Regulatory T Cell: Treg)が抗腫瘍性免疫を減弱させることに着眼し、TregがEGFR阻害薬の耐性獲得に及ぼす影響について検討することを目的としている。初年度、大分大学附属病院にて2004年12月から2007年5月までの胃癌手術症例29例を対象に、レトロスペクティブに再発までの期間、病期、属性等の臨床背景を調査した。症例ごとにMizukamiらの報告(Br J Cancer 2008)に準じてTregの特異的マーカーであるFoxp3の免疫組織染色を行い、Foxp3陽性細胞数およびその分布を評価した。Foxp3陽性細胞数は、中央値(48.2/1視野)を基準にHi, Loの2群に分けた。Lo群でRelapse free survival (RFS)が短い傾向が示唆されるも統計学的有意差は認めなかった。Diffuse type(全体に均一にFoxp3陽性細胞が存在する)、Peri-tumor type(がんと正常組織の境界に多く存在する)、Follicular type(リンパ濾胞に多く存在する)により、臨床経過に差異があることが分かった。Follicular patternで、有意にRFSが短縮を認めた(p<0.05)。今後は、EGFR阻害薬投与者を対象とした研究へと拡大していく予定である。2012年9月4日大分大学病院病院IRBへ「上皮成長因子受容体阻害薬の耐性獲得に対して制御性T細胞が及ぼす影響に関する研究」として申請し承認を得た。2012年10月1日UMINへ「上皮成長因子受容体阻害薬の耐性獲得に対して制御性T細胞が及ぼす影響」(受付番号:R000010551)として登録を行った。皮膚及び血液検体の免疫組織学的検索の解析から、研究開始時の予想通り制御性T細胞マーカーであるFOXP3陽性細胞の真皮への浸潤が経時的に増加していることを確認した。血液および皮膚検体を用いて、CTLA-4、FOXP3、TGF-β1、IL-23A、IL-10、IL-17、CD4を比較CT法測定した。発現量を比較するため、内因性コントロールにて補正を行った。免疫組織学的検討と一致するように、EGFR阻害薬投与後より、CTLA-4およびFOXP3の発現の上昇を認めた。CTLA-4はFOXP3に比してその傾向は顕著であった。皮膚検体においては、CTLA-4の発現がEGFR阻害薬投与前に比較し、病状増悪時には56倍に上昇したのに対し、血液検体の場合は11.2倍程度の発現上昇にとどまった。症例によっては、EGFR関連皮疹が生じている1週間後に一時的にCTLA-4およびFOXP3の発現が減少する症例が認められた。個人差はあるものの制御性T細胞マーカーであるCTLA-4の治療経過に伴う上昇を確認した。また、CTLA-4の発現にともないIL-10が上昇する傾向が見られた。IL-23、TGF-βは個体差が大きくまた発現量も低値であった。検体数も少ないため明らかな傾向を指摘することはできていない。IL-17については、測定不能であり、プローブ、プライマーの組み合わせを再度検討する必要がある。
イオン伝導に着目したスピントロニクス機能の精密制御とその応用展開

金属の表面・界面では、電子の運動方向とスピン方向が強く結合した状態が誘起されることが知られている.このような界面では,効率的なスピン流-電流変換や磁気抵抗の非相反性などの多彩なスピントロニクス機能が誘起される.そこで,本研究ではイオン伝導体をスピントロニクス素子に組み込むことで,より精密なスピントロニクス機能の制御や新機能の発現,さらに、このような機能性界面を用いたイオン伝導体の物性評価法の確立を目指す.金属の表面・界面では、電子の運動方向とスピン方向が強く結合した状態が誘起されることが知られている.このような界面では,効率的なスピン流-電流変換や磁気抵抗の非相反性などの多彩なスピントロニクス機能が誘起される.そこで,本研究ではイオン伝導体をスピントロニクス素子に組み込むことで,より精密なスピントロニクス機能の制御や新機能の発現,さらに、このような機能性界面を用いたイオン伝導体の物性評価法の確立を目指す.
量から質へのシフトを実現するための緑地の計画制度・設計手法・運用方法の研究

本研究は,質の高い緑の計画的整備手法を提示することを目的として,実在市街地の環境を評価するとともに,市街地空間の形成に係わる法制度の影響を分析した。まず初年度に実施した現地調査と文献調査から整備した各種データに基いて,制度設計,デザイン手法,運用方法の検討を実施した。また国内外の関連事例について情報収集に取り組んだ。さらに分析として,A)個別の緑化関連制度及び具体的な運用状況の調査,B)緑のヒートアイランド緩和効果の分類,C)周辺環境変化が効果発揮に与える影響の分析,の三点を実施した。A)については,民有地緑化誘導政策について仕様書型基準(緑化率等)による誘導の実態と課題を資料分析とヒアリング調査から明らかにした上で,この課題を補うため柔軟な協議によって緑量だけでなく事業毎の地域特性等を踏まえた個別最適解へと誘導する協議調整プロセスを導入した東京都の事例を分析した。さらに,検証用の緑化計画案を作成した上で模擬的な協議を関係者の協力により実施し,協議調整プロセスの課題を明らかにした。B)C)については,東京都港区および横浜市の実在市街地を対象にして,実際に条例の規定に沿って緑化された事例を分析し,形成された緑化の形態を分類した。その結果,緑化基準を超えることが目的化されているために,整備された緑化はほとんどが環境保全機能を発揮していないこと等を明らかにした。さらに,ACを統合的に議論することで,緑に関する法制度の課題と可能性を議論した。その結果,質の高い緑の形成を誘導していく上で,機能発揮は緑化場所の環境条件により異なること,環境条件は将来的に変化し得ることという二つの実在市街地の特性が最大の課題であることを定量的に示し,この課題を数値シミュレーションの活用と,場所の類型化によって解決し,さらに個別事業ごとに協議調整プロセスを展開する計画手法を提示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,質の高い緑の計画的整備手法という課題に対して,「機能発揮は緑化場所の環境条件により異なる」「環境条件は将来的に変化し得る」という二つの実在市街地の特性が議論深化の最大の障害であると位置づけ,この障害を数値シミュレーションの活用と,場所の類型化によって解決し,計画手法の構築を目指している。平成28年度は,制度設計,デザイン手法,運用方法の検討に必要となる,各種データの整備と国内外の関連事例についての情報収集に取り組んだ。さらに基礎的分析として,A)緑化関連制度及び運用状況の整理,B)緑のヒートアイランド緩和効果の分類,C)周辺環境変化が効果発揮に与える影響の分析,の三点を実施した。A)については,民有地緑化誘導政策について従来全国で行われてきた仕様書型基準(緑化率等)による誘導の実態と課題を明らかにした上で,この課題を補うため柔軟な協議によって緑量だけでなく事業毎の地域特性等を踏まえた個別最適解へと誘導する協議調整プロセスを導入した東京都の事例を検証した。これにより,仕様書型基準のクリアが前提であるために協議調整プロセスのメリットが損なわれていること等を明らかにした。B)C)については,日比谷地区4haを対象に,戦前から現在までの空間形態と構成材料を伝熱計算可能な3D-CADモデルで再現し,数値シミュレーションによって各時代の市街地の熱環境の実態,緑のヒートアイランド緩和効果の実態を明らかにした。その結果,戦前の木造密集市街地は現在の高層建築で構成される市街地よりも顕熱負荷が日中は高く,夜間は大幅に下回ること,生活在空間は日中・夜間共に,戦前の市街地の方が熱的快適性が高いこと等を明らかにした。当初予定した計画通りに調査,分析を進めることができた。平成29年度初頭時点において研究成果を投稿準備中であり,おおむね順調に進展していると考えている。平成29年度は,平成28年度までに整備した各種データに基いて,制度設計,デザイン手法,運用方法の検討を実施した。また国内外の関連事例についての情報収集に取り組んだ。A)については,民有地緑化誘導政策について仕様書型基準(緑化率等)による誘導の実態と課題を資料分析とヒアリング調査から明らかにした上で,この課題を補うため柔軟な協議によって緑量だけでなく事業毎の地域特性等を踏まえた個別最適解へと誘導する協議調整プロセスを導入した東京都の事例を検証した。B)C)については,東京都港区を対象にして,実際に条例の規定に沿って緑化された事例を分析し,形成された緑化の形態を分類した。平成30年度初頭時点において研究成果を投稿中であり,おおむね順調に進展していると考えている。

本研究は,質の高い緑の計画的整備手法を提示することを目的として,実在市街地の環境を評価するとともに,市街地空間の形成に係わる法制度の影響を分析した。まず初年度に実施した現地調査と文献調査から整備した各種データに基いて,制度設計,デザイン手法,運用方法の検討を実施した。また国内外の関連事例について情報収集に取り組んだ。さらに分析として,A)個別の緑化関連制度及び具体的な運用状況の調査,B)緑のヒートアイランド緩和効果の分類,C)周辺環境変化が効果発揮に与える影響の分析,の三点を実施した。A)については,民有地緑化誘導政策について仕様書型基準(緑化率等)による誘導の実態と課題を資料分析とヒアリング調査から明らかにした上で,この課題を補うため柔軟な協議によって緑量だけでなく事業毎の地域特性等を踏まえた個別最適解へと誘導する協議調整プロセスを導入した東京都の事例を分析した。さらに,検証用の緑化計画案を作成した上で模擬的な協議を関係者の協力により実施し,協議調整プロセスの課題を明らかにした。B)C)については,東京都港区および横浜市の実在市街地を対象にして,実際に条例の規定に沿って緑化された事例を分析し,形成された緑化の形態を分類した。その結果,緑化基準を超えることが目的化されているために,整備された緑化はほとんどが環境保全機能を発揮していないこと等を明らかにした。さらに,ACを統合的に議論することで,緑に関する法制度の課題と可能性を議論した。その結果,質の高い緑の形成を誘導していく上で,機能発揮は緑化場所の環境条件により異なること,環境条件は将来的に変化し得ることという二つの実在市街地の特性が最大の課題であることを定量的に示し,この課題を数値シミュレーションの活用と,場所の類型化によって解決し,さらに個別事業ごとに協議調整プロセスを展開する計画手法を提示した。昨年度整備した制度設計,デザイン手法,運用方法に関するデータを用いて,A)緑化関連制度及び運用状況の整理,B)緑のヒートアイランド緩和効果の分類,C)周辺環境変化が効果発揮に与える影響の分析,の三点に取り組む。A)「緑化関連制度及び運用状況の整理」については,国内の事例に加えて,海外事例を調査し,制度と運用の課題を整理する。昨年度整理した国内の関連制度と運用状況のデータから,条例をはじめとする緑化制度の特徴とそれを用いた運用,行政と事業者との協議の内容,協議での行政からの指導の特徴を取りまとめる。B)「緑のヒートアイランド緩和効果の分類」については,昨年度,東京都内の街区を対象として,緑が実際に熱環境改善に貢献しているのかをシミュレーションを用いて評価したが,その結果とA)の分析結果を同時に分析することで,行政から期待された効果が得られたのかについて分析する。事業者と行政担当者へのインタビュー調査,及び改善機能の評価結果から,どのような指導は反映されやすく,どのような指導は反映されにくいのか,反映されにくい内容であってもどこまでは指導しないと効果が発揮されないのか,を分析する。C)
性同一性障害を有する高校生が自認している性で過ごせる学校環境整備と親への支援

GID当事者(FTM)5名にインタビューを行った。性の違和感を感じたのは、小学生から、中学生であった。そのきっかけは、恋愛対象が、同性の女性であったことや女子用の制服を着ることであった。『好きになった人が最初女性だった。初恋が女性(E)』『性の違和感一番は中学のときです(C)』『スカートが本当にいやで(B)』などであった。制服については、対象者の全てが、女子用の制服の着用に抵抗を持っていた。制服については、男女が同じ形状のズボンの着用を可能にする対応が有効と考える。カミングアウトでは、2名は、友人や教員へ行えていた。一方、3名は、カミングアウトできずに孤独感などを感じていた。『本当は誰にも言えない孤独感みたいなのはずっとありました(A)』『女性として生きるしかないとカミングアウトできなかった(B)』カミングアウトできた者は、中学からの友人が身近にいることでカミングアウトができていた。このことから、高校では入学前に性別に違和感がある場合や性同一障害(以後GIDとする)である場合は、その情報を受けとり、該当者と同じ中学の出身者を同じクラスにする対応が有効と考える。また、今回の対象者の1名は、養護教諭からGIDに関する書籍を借りることで、自分の状況を受け入れることができた。『自分は本当の男にはなれないと悩んで保健室へ行ったこと(C)』『こう言う本があるよっていうので本を出してくれて、そこで知識を得られた(C)』であった。教員が当事者の状況を受け入れている場合では、『どっちでいくのか、どっちで授業を受けたいのかは言われた(E)』『選択肢は与えてくれましたね。どの授業でも(E)』といった授業内容の選択肢を挙げてくれる配慮があった。このことから、関連書籍の配置や教職員の知識を向上させる必要性があると考える。今回のインタビュー内容から、高校生の当事者への支援の内容をまとめた。性同一性障害(以下:GID)学生に関連する一次資料を収集して、内容を研究者間で検討することで、質問紙項目の抽出を行った。同時にマスメディアによるGID(LGBT)に関する情報内容も影響する可能性があることを検討した。その上で、二次文献を活用しキーワードを「GID」「LGBT」「性的少数者」「セクシャルマイノリティー」で検索し、同時に関連文献の引用文献からさらに関連する文献を収集した。その結果20件の文献を対象として検討を始めた。抽出した質問項目について、自ら協力を申し出た2名の高校生に確認を依頼した。そのことから、GIDの捉え方については、LGBTの名称の方が一般的に浸透しているため、GIDとの区別が困難であることが分かった。そのため、GIDの定義を明確にすることとし、カミングアウト、学校生活の各質問項目が捉えやすくした。また、LGBTをカミングアウトした親友を持つ一般高校生の親に対して、その時の気持ちや子供である一般高校生とLGBT高校生の関係に関する思いなどを確認した。また、学会・研修会でGIDである成人から、高校時代の葛藤や期待した援助、親へのカミングアウト、周囲に関する不信感などの内容を確認した。そして、現状の不可逆的な治療である性ホルモン療法が15歳から可能であり、治療を受けている場合に第二次性徴の特徴を抑えることからGID高校生の思考や行動などへ影響する可能性があることも示唆された。当初の計画では、ホルモン療法の有無がGID当事者である高校生へ影響することを想定していなかった為、確認項目に加えることとした。GID当事者である高校生とその親へのインタビュー調査については、ホルモン療法の有無が関連することが把握できた。特にMTFに関しての影響が強く考えられため、対象の抽出を中心として検討を続けた。そのことにより、当初の計画よりも開始時期が遅れている現状がある。このことについては、担当の研究者間での合意を得ることができたため、作成されたインタビューガイドに関する倫理審査が承認された後に開始することで、次年度では計画通りに進めることができる予定である。また、GID当事者グループに呼びかけをし、10組程度のGID当事者とその親をリクルートすることについては、担当研究者が高校在学中のGID高校生と、高校卒業後5年以内の当事者と親を対象とすることで確保が可能と考える。プライバシーを配慮できる部屋においてGID当事者、親に対し別々に面接調査を行う。調査内容の一貫性については、同一研究者が担保することで保証する。得られたデータは逐語録を作成し、質的に分析する。分析結果の信頼性・妥当性を得るため、研究者間で分析結果を検討する。また、質問紙調査については、関連研究のデータを本調査用の項目の参考とするため、倫理審査の申請・承認が遅れている。しかし、承認後に直ちに、全国の高校を通しての呼びかけと、ネットからの呼びかけを行うことで対象者のリクルートが可能である。また、1,000名を対象とした入力方法と分析方法も明確となっているため、次年度内で実施が可能である。2015年度に抽出した性同一性障害(以下;GID)学生を受け入れる周囲の高校生とその親に対する質問紙項目について、研究者間でマスメディアによる情報の影響を考慮する必要があることを検討した。そのため自ら協力を申し出た高校生とその親の2組に質問項目について確認を行った。その結果、高校生に行ったクラス単位での自記式質問紙の回答については、周囲の影響を受けた回答となる可能性が聴取できた。

そこで、調査方法を当初の方法からWeb上での方法とし、個別に回答する方法へ変更することとした。また親については、GIDと性的少数者の総称であるLGBTを区別する理解しやすい定義が必要であることを聴取した。そのため、文献の再検討を研究者間で行い、再度確認をしてもらい理解できる定義とした。また、GIDをカミングアウトした親友をもつ一般高校生の親に対して、その時の気持ちや、子供である一般高校生とGID高校生の関係に関する思いなどを確認した。また、学会・研修会でGIDである成人から高校時代の葛藤や期待した援助、親へのカミングアウト、周囲に関する不信感などの内容を2015年度に引き続き確認した。これにより中学生以下のGIDの自己認識は、その後変化する可能性があることが示唆された。当事者からは、その年齢の相談には、継続的な支援の必要性が述べられた。以上より、不可逆的な治療である性ホルモン療法が15歳から可能であるが、治療を受ける時期については当事者とその親との間で慎重に検討がなされるように支援する必要があると考えた。GID当事者である高校生とその親へのインタビュー調査については、2015年度に作成したインタビューガイドについて、GID当事者に確認を依頼した。GIDを意識し始めた年齢と親子関係を確認できる項目について意見を得た。特に、FTM(female to male)に関しては影響が強いと考えられたため、担当の研究分担者と検討をおこなった。このことにより、当初の計画よりも開始時期が遅れている現状があるが、次年度早々に研究分担者が高校在学中のGID高校生と、高校卒業後5年以内の当事者と親の10組を確保しデータを収集する予定であり、最終目的は、達成できる予定である。得られたデータは逐語録を作成し、質的に分析する。分析結果の信頼性・妥当性を得るため、研究者間で分析結果を検討する。また、質問紙調査については、本調査用の項目を作成して倫理審査の申請を行ったが、現在修正を行っている。しかし、承認後に直ちに実施できる準備は整っている。また、Web上の調査に変更したため、データ分析期間の短縮を図ることができるため、次年度の早期にまとめ、結果の発表が可能と考えている。インタビュー結果とWeb調査の結果を踏まえ、前期中に指針を完成させ、フリーに活用できるようにし、その改善点を把握する予定である。その後Web上で公開し、研究協力を呼びかけ、100組のGID当事者親子にデルファイ法で調査する。当初計画どおりの期間内に完成版指針を公表可能であると考える。Web上での調査を行った。対象は、高校生の親(以下、親とする)と高校生である。親329名、高校生329名から回答を得た。
陽極酸化ポーラスアルミナにもとづく機能性電極の作製とその特性

陽極酸化ポーラスアルミナは,ナノメータースケールで均一な細孔サイズ,細孔間隔を有し,また,膜面に対し高アスペクト比で直行した細孔を有する多孔質構造体である.陽極酸化ポーラスアルミナを貫通孔化したナノホールアレー構造は,溶液を微細孔内にフローすることが可能なフロースルー型電極への応用が期待できる.そこで,貫通孔化したアルミナホールアレーの細孔底部に電極材料であるPtやAuをスパッタすることでフロースルー型電極を作製し,アルミナ部分に酵素を固定することにより高感度バイオセンサーが作製できることが確認された.また,陽極酸化ポーラスアルミナをテンプレートとし,2段階鋳型プロセスによりAuホールアレー電極を形成し,溶液をフローすることで,Pbをはじめとする重金属イオンの微量検出への応用が可能であることが確認された.陽極酸化ポーラスアルミナをマスク材料とすることにより,様々なナノ加工を行うことができる.この技術を応用し,アルミナマスクとエキシマランプからの波長172nmの深紫外光(DUV)によるエッチングを併用することにより,生体関連分子のナノメータースケールでの直接パターニングを行った.蛍光標識を行ったDNAや機能性タンパク質であるグルコースオキシダーゼのパターニング後の蛍光顕微鏡観察から,生体関連分子がアルミナマスクと同様のホールアレーパターンを示すことが確認された.また,生体関連分子のパターニング基板の機能活性について検討した結果,パターニング後も生体関連分子が機能活性を保持していることが確認された.本手法は,DNA,タンパク質チップやバイオセンサーなどのバイオデバイスの作製への応用が期待できる.任意の間隔で規則的に配列した突起を有するモールドを用いてAl表面にインプリント処理を施すことにより開始点を付与し,ナノメータースケールで細孔が理想的に配列した理想配列陽極酸化ポーラスアルミナの作製を行うことができる.この技術を応用し作製したナノメーターサイズの酸化チタンディスクとの金電極がナノギャップで規則的に配置した酸化チタン/金モザイク電極アレー表面に色素であるローダミンBを吸着させ,可視光を照射することにより,酸化チタンディスクにおける色素増感反応に起因する短寿命種の検出について検討を行った.可視光の周期的な照射,遮断の実験,スーパーオキシドイオンの分解酵素であるSOD添加依存性,溶液中の酸素濃度依存性などから,TiO_2の周りにナノスケールの間隔で検出用のAu電極を配置することにより,水溶液中での色素増感反応によりTiO_2上で生成したO_2の直接電気化学検出が可能であることを明らかにした.生体関連分子をナノメータースケールで規則配列させることにより様々なバイオデバイスの機能性が向上すると考えられている.陽極酸化ポーラスアルミナをマスク材料とし,金基板上に形成した自己組織化単分子膜(SAMs)などの有機薄膜のArイオンビームによる直接パターニングを行った.蛍光標識を行ったSAMsのパターニング後の蛍光顕微鏡観察結果,パターニング基板を用いた電気化学的特性からSAMsがナノメータースケールで規則的にパターニングされていることが分かった.以上の結果から,従来の技術に比べ大面積かつ高スループットで有機薄膜のナノパターニングが可能であり,パターニングした基板が生体関連分子規則配列基板,微小電極アレーおよびバイオセンサーとして機能することを明らかにした.陽極酸化ポーラスアルミナは,ナノメータースケールで均一な細孔サイズ,細孔間隔を有し,また,膜面に対し高アスペクト比で直行した細孔を有する多孔質構造体である.陽極酸化ポーラスアルミナを貫通孔化したナノホールアレー構造は,溶液を微細孔内にフローすることが可能なフロースルー型電極への応用が期待できる.そこで,貫通孔化したアルミナホールアレーの細孔底部に電極材料であるPtやAuをスパッタすることでフロースルー型電極を作製し,アルミナ部分に酵素を固定することにより高感度バイオセンサーが作製できることが確認された.また,陽極酸化ポーラスアルミナをテンプレートとし,2段階鋳型プロセスによりAuホールアレー電極を形成し,溶液をフローすることで,Pbをはじめとする重金属イオンの微量検出への応用が可能であることが確認された.陽極酸化ポーラスアルミナをマスク材料とすることにより,様々なナノ加工を行うことができる.この技術を応用し,アルミナマスクとエキシマランプからの波長172nmの深紫外光(DUV)によるエッチングを併用することにより,生体関連分子のナノメータースケールでの直接パターニングを行った.蛍光標識を行ったDNAや機能性タンパク質であるグルコースオキシダーゼのパターニング後の蛍光顕微鏡観察から,生体関連分子がアルミナマスクと同様のホールアレーパターンを示すことが確認された.また,生体関連分子のパターニング基板の機能活性について検討した結果,パターニング後も生体関連分子が機能活性を保持していることが確認された.本手法は,DNA,タンパク質チップやバイオセンサーなどのバイオデバイスの作製への応用が期待できる.
メタン発酵消化液の有効利用による資源循環型農業および水浄化システムの構築

ノットグラス栽培水田において、窒素施肥量が年間約100kg/10aの化学肥料区と消化液区とを設けて調査した結果、収量、窒素収量、植物体中NO3含有率に有意差はみられなかった。地下水のNO3濃度は消化液区(0.50mg 1-1)が化成肥料区(0.86mg 1-1)よりも有意に低かった。CH4発生量には両区間に差はみられなかった。N20発生量は消化液区が化成区よりも高かったが、施肥方法の改善により対処できると考えられる。以上の結果、消化液は化成肥料と同等の施肥効果が示され、水田で消化液を多量に施用するノットグラスの栽培法は、高窒素・高収の粗飼料生産性が可能で、また環境への負荷は小さいことから、バイオガスプラント消化液の大量利用が可能と考えられる。ブルーベリーの成長や果実品質に及ぼす消化液施用の影響について調査した。特に、これまでの試験区にカプセル区とウッドファイバー区を設けた。その結果、果実収量や春枝の伸長には他の試験区と比較して有意な差異は観察されなかった。また、果実中の糖および有機酸含量とその構成比についても処理区間に有意な差異はなかった。ウッドファイバー区は他の処理区よりもややpHが増加する傾向が見られ、ヒメコガネの食害が顕著であった。MAP法によるアンモニアの固定化とアルギン酸によるゲル化粒子の調製を融合し,MAPを内包したゲル化剤を調製し,乾燥粒子を調製することが出来た。一方,ゲル化における乾燥挙動とアンモニアおよび全窒素分の変化を調べ,固形化過程での窒素分の動態を明らかにした。ゲル化過程でアンモニウムとして一部漏洩するがアルギン酸ゲル粒子に内包されたアンモニアは乾燥過程で蒸散しない事がわかった。また,溶解度の低いカルシウム塩を消化液のアルギン酸溶液に添加し,全体をゲル固形化する事により廃水の出ない消化液の固形化方法を確立した。メタン発酵プラントの導入は家畜排せつ物の処理方法として有用であるが、発酵後に残存する消化液の利用方法の検討が必要である。本年度の研究では大量の消化液を水田に投入し、湛水状態で生育するノットグラス(Pasplum distichum L.)を栽培することを前提として(1)大量の消化液を水田に投入することによるメタンガス,亜酸化二窒素等温室効果ガスの発生,(2)ノットグラスの耐肥性や収量、硝酸態窒素の集積に及ぼす影響、粗飼料としての価値等をポット及び圃場試験で検討した。ポット試験では処理としてスラリー原液および消化液について窒素換算で10a当たり、1回当たりの施用量が5kg,10kgおよび20kg区を設けた。試験全体を通じて,消化液20kg区の収量が最も高く、多窒素区においても植物体に硝酸集積は認められなかった。スラリー原液区ではメタンガスの発生ががみられたが、消化液区ではメタン発生が認められなかった。圃場試験の結果では、ノットグラスは、窒素に対する依存性が高いこと、湛水条件下で良好な生育を示すこと、ロールベールサイレージ原料として利用価値があることが明らかとなった。本年度の研究では大量の消化液を水田に投入し、湛水状態で生育するノットグラス(Pasplum distichum L.)を栽培することを前提とした実験を行った。

その結果、その結果、大量の窒素施用(90kg N/10a)下においても地下水の硝酸態窒素は1ppm以下で推移した。ノットグラスは窒素多肥条件下で良好な生育を示し、硝酸集積は見られなかった。またロールベールサイレージ原料として利用価値があることが明らかとなった。消化液区(1回施用、2回施用、2倍量施用)、化学肥料区(液体施用、固体施用)、無肥料区および露地栽培区の7処理区を設け、ブルーベリー(品種:レベレイ)の果実成分や成長に及ぼす消化液の影響を調査した。消化液施用区では、新梢の伸長がよく、濃い葉色を示した。また、消化液区における果実の全糖含量は化学肥料区と比較して有意に高かった。果実重、抗酸化活性、総ポリフェノール含量には試験区間の差異は観察されなかった。メタン発酵消化液中のアンモニアおよびリン酸をリン酸アンモニウムマグネシウム(MAP)の沈殿として分離回収することを目的として,水への溶解度の低い,水酸化マグネシウム,酸化マグネシウム,およびリン酸マグネシウムをマグネシウム供給源として用い,模擬消化液でのMAPの生成条件を検討した。水酸化マグネシウムを用いた場合,水酸化マグネシウムをアンモニアの8倍モル添加したとき87%のアンモニアがMAPとして除去された。これらの結果より,消化液は苦土肥料のマグネシウム供給源としての利用が示唆された。ノットグラス栽培水田において、各刈り取り時の窒素量が15kg/10aの化学肥料区と消化液区とを設けて調査した結果、収量,植物体中NO3含有率に有意差はみられなかった。地下水のNO_3濃度は施用2週間後に消化液区は0.7ppmと化成肥料区の11.0ppmよりも有意に低かった。CH_4発生量には両区間に差はみられなかったが,N_2O発生量は消化液区が化成区よりも有意に少なかった。次に、ラビットアイブルーベリー`ホームベル'を材料として、化学肥料、消化液および消化液をアルギン酸ゲルで固形化したもの(固形化肥料)を4月下旬に施用し、栄養成長、果実重量、総ポリフェノール含量および抗酸化活性に及ぼす影響について調査した.その結果,果実の糖度は,`レベレイ'と同様に,化学肥料区と比較して,消化液区で同等以上の濃度になり,分散区の方がその傾向が強かった.一方,昨年度の試験では早生種の`レベレイ'において一括施肥区の糖濃度が高かった.これは,7月に成熟する品種の`ホームベル'では果実肥大に長期間を要することが影響したと考えられる.さらに,固形化肥料の施用区では成長や糖酸濃度には大きな影響はなかったが,抗酸化活性や総ポリフェノール含量が高まった。また、消化液中のアンモニアをリン酸アンモニウムマグネシウム(MAP)の沈殿として固定化するために,実際の消化液に水酸化マグネシウムとリン酸ナトリウムを添加しMAPの生成条件を検討した。水酸化マグネシウムとリン酸の添加量が増加すると消化液中のアンモニア濃度は低下し,約90%のアンモニアがMAPへ変換された。水酸化苦土肥料でも同様の結果が得られた。また,消化液にアルギン酸を溶解し塩化カルシウム水溶液に滴下しゲル粒子にすることで容易に固形化と乾燥が行えた。アンモニアをあらかじめMAPへ変換後にアルギン酸を溶解し,MAPを包括したゲル粒子とすることが消化液の固形化に有効であることが確認できた。ノットグラス栽培
高性能三次元情報取得システムの構築

一つ目の研究内容であった、光切断法を用いた三次元撮像の高機能、高性能化に関する研究についてであるが、昨年から試作していた高速三次元撮像を本年度でさらに発展させた。まず、より高速な撮像を可能にするために、読み出しアドレスを圧縮することにより、読み出しデータ量を減らした。その結果、以前のバージョンよりも、2倍程度の高速撮像を可能にできることを、チップ試作、測定により実証し、論文の投稿を行った。その他、リアルタイム三次元撮像システムを構築し、自分の試作したチップが正しく動作しているかをデモンストレーションにより証明出来るようにした。これにより、自分の研究成果をいつでも素早く他の人に示すことが出来る。二つ目の研究内容であった、時間差デジタル変換器に関する研究であるが、こちらもある程度の成果を示した。まず、本研究の目的である超高精度なTOF法を実現するためには、少なくとも10ピコ秒、さらには1ピコ秒までが検出可能である必要がある。そこで、私は時間差デジタル変換器の一つ目のバージョンで、時間差増幅器を用いた超高解像度時間差デジタル変換器をMELECON 2010で発表、そして論文を執筆し採択された。サブレンジングA-Dコンバータと同様の技術を時間差デジタル変換器に応用したのである。これにより、シミュレーションであるが、2ピコ秒の解像度が可能であることを示した。さらに次のバージョンでは前回のバージョンと異なり、最初に時間差増幅を用いて時間差を増幅してから、デジタル値にリングオシレータとにカウンターを用いて実現した。非常にシンプルな構成となっている。このバージョンは実際にチップ試作を行い、実測により1ピコ秒の精度を実現しており、ESSCIRC 2010で発表を行う予定である。以上、最初に立てた計画の内、全てを達成することは出来なかったものの、ある程度は実現したと考えている。
先端的言語理論の構築とその多角的な実証(副題:ヒトの言葉を組み立て演算する能力を語彙の意味概念から探る)

平成8年度から5年間のCOEプロジェクトの研究成果の中で中核的な研究領域を5つ選んで12月9日、10日に本大学において国際シンポジウムを開催した。その目的は、5年間の研究成果を公表すると共に、本研究活動をより広い観点から位置付け、認知科学や言語学、他の関連分野の研究とその動向、将来的展望、国際的研究の水準および動向を視野に入れる形で本プロジェクトの意義と貢献について内外からの評価を得ることであった。研究分担者による研究発表と海外からの研究者による招待講演、および活発な討議により上記の目的を達成した。これらの論文は約350頁の研究発表論文集(プロシーディングズ)として刊行した。さらに、シンポジウムの機会を利用して、本プロジェクトの一環として作成した日本語誤用データベース、会話データベース、日本語述語データベース、および「原理とパラメータ」理論にもとづく、生成・解析モデルPAPPIによる言語統語解析、日本語文の処理に関する実験、キーワード抽出プログラム、英文アブストラクト作成支援ツール、大量言語データに基づく言語研究を支援する技術などに関するポスターセッションとデモンストレーションを行い、高い評価を得た。シンポジウムにおいて取り上げられなかった研究もそれぞれ、5年間のまとめとして充実した論文として仕上がり、これらは、上記のデータベースなどと共に約650頁の報告書としてまとめた。プロシーディングスの研究発表論文と報告書の論文は、他の年度の成果と共にCOEのホームページからダウンロード可能な形で整備している。<理論研究>国際シンポジウムで取り上げた3つのテーマ、「普遍文法と統語論」「普遍文法と論理形式(LF)/意味論」「概念構造と語彙部門」は、理論研究全体の中心課題であり、いずれの研究も大きな成果を上げ、国際的にも高い評価を得た。特に本プロジェクトの重要研究目標である言語の演算・計算に関わる語彙素性の研究ではかなりの成果を上げた。ミニマリストプログラムを踏まえて、要素の移動に関する研究を充実させた。他方述語の意味素性をもとに統語構造生成および複合語生成に関わる語彙素性を語彙概念構造として定式化することを試み、これに対する理論的検証も進み大幅な前進が見られた。<記述研究>日本語、韓国語、モンゴル語、仏語の記述が進み、理論研究を補強した。特に生成文法を視野においた韓国語の記述および理論研究、韓国語資料のデータベース化は他に類を見ない研究成果である。語用論の立場からは、生成文法で重視されている構造を再分析した。コミュニケーション班では、5年間の研究のまとめとして、コミュニケーション様式の日米中比較について、これまでに集めた文献とテレビドラマおよび小集団討議における発話資料を再分析してまとめ上げ公刊した。さらにコミュニケーション能力や英語道具論の虚構性やレトリック性についての批評研究を行った。<実証研究>国際シンポジウムでは実証研究として「言語と脳」「言語獲得」を取り上げた。前者では、特に、文構造の基本となるXバー構造の心的実在性、機能範疇と語彙範疇の区別、意味逸脱と統語逸脱と関わる脳内基盤に関する仮説を脳研究において実証を試み、国際的に見ても他に類を見ない成果を上げた。後者に関しては、日本語の主要統語構造の言語獲得に関する心理学的実験と幼児発話データの分析および、データベース形成が進み、今後の研究に確固たる基盤ができた。その他の実証研究としては、言語理論を組み込んだヒトの言語処理モデルによる理論の検証を行い、MITと共同研究をしてきたPAPPIを、本プロジェクト理論班の日本語に関する研究成果を基に改定し、より充実したパラメータを設定することによりPAPPI自体を補強した。国際シンポジウムにおいて神田版PAPPIを公開し、多くの反響をえた。自然言語処理に関しては、大量データからの学習による自然言語処理技術の開発(国際シンポジウムにおいて公開)と、意味の詳細な記述や感性情報の取り扱いといった言語に関する基盤研究を推進した。さらに「英文アブストラクト作成支援ツール」(上記において公開)の評価に関する実験を行った。<データベース作成・コーパス言語学>上記シンポジウムで公開したデータベースは、規模としては小さいが、日本語学、日本語教育関係の研究者にとって従来のものと比較して格段に有用であることが示され、将来これを拡大することの必要性が確認された。シンポジウムで公開したコーパスは、COEのホームページ上にそのサンプルを公開し、研究用に限ってはCD-ROMでの配布態勢を整えている。又、コーパス言語学も英語と日本語に関して成果を上げ、言語教育にたいして有用な道具を提供することが見込まれる。当初の計画通り、研究班員全員参加の全体会議2回(6月、7月)、2泊3日の合宿会議(9月3、4、5日)班相互の連絡会議4回(理論研究班と情報処理班、記述研究班とデータベース作成班)を実施し、平成8年度も含め今後五年にわたる本プロジェクトの基本的方向付けを確認すると共に、理論研究、実証研究、データベース作成の各班の有機的な連携体制を作り、具体的な研究協力内容が検討された。また、MITの言語哲学科とその関連研究室(特に、Dr.Berwick率いる人工知能研究室、Dr.Wexler率いる認知心理学研究室)とは7回の会合(MITにおいて10月下旬の10日間)を通じ、理論研究・実証研究において相互に研究協力を行うことで合意した。MITから招聘のDr.Wexlerをはじめとし、国内・海外からの研究者を囲んでワークショップを8回行った<理論研究>理論構築班:1.研究拠点である神田外語大学言語科学研究科内に、重要な語彙素性の抽出のための研究を重点的に行うLexicon Projectと、理論の経験的基盤となる言語現象の整備と先行研究の体系的整備を目指すTheory and Data Survey Projectを設け、9月から活動を開始している。