hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しい概念の軌道変換機の研究

軌道変換機は、カスタマ-となる衛星を捕獲した後軌道変換機のスラスターを動作させるが、その際に長いアームを介して結合した形状とすることにより、並進と回転の運動を同時に誘起する。切り離しのタイミングを適切に選ぶことにより回転の速度を利用して効率的に新しい軌道投入を可能とする。理論検討では計算機シミュレーションにより、軌道面内、外への軌道変換を所定の能力で行えることを確認した。また、変換機の構成について工学的な所見を得た。実験機は床面において2次元的な自由運動を行わせるもので、エアベアリングで浮上、圧搾空気を用いたスラスターで並進、回転運動を誘起させ、加速度計、ジャイロを搭載して所定の制御を可能とするものである。空気供給と電源、データー転送用のアンビリカルケーブルの制約内ではあるが、極めて小さな擾乱力の下で運動を行わせることができた。これは、浮上用の空気源とは別にスラスター用のボンベを積載したことによる。理論に基づく制御系と、実験機の結合はこれからの課題として残されるものの、軌道変換機の開発に必要とされる要素は完成し、本研究の目的を達成した。
高エネルギ白色X線を用いた残留応力スキャニング法に関する研究

SPring-8のBL14B1とBL28B2において得られる高エネルギー白色X線を用いて,材料内部の応力測定に関する基礎的な実験を行った.試料にはオーステナイト系ステンレス鋼SUS304Lと溶接構造用高張力鋼板WEL-TBN780E (JIS G3128 SHY685)をG型の試験片に加工し用いた.試験片に曲げ応力を負荷し,透過した回折X線のピークエネルギーの変化率から直接負荷方向のひずみを求めた.負荷ひずみはひずみゲージを用いて測定した.測定精度に影響を及ぼすと考えられるいくつかの要因を調査した.それらの因子は結晶粒径,照射ビーム径,照射時間,回折プロファイル形状,回折X線ピーク強度,Bragg角などである.以下に得られた結果を示す.(1)60150keV程度の高エネルギー白色X線を用いれば,厚さ515mmの鉄鋼材料に対し,透過した回折X線を内部ひずみ測定に利用できる.(2)ゲージ体積内に5000個以上の結晶粒が含まれるように設定すれば,十分な測定精度が得られる.(3)高エネルギー側の回折を利用し,カウント数をより高くして回折プロファイルをできるだけガウス曲線に近づけると測定誤差は減少する.(4)SHY685材の高エネルギー白色X線を用いた内部ひずみ測定では,100keV付近のα-Fe 321回折線を利用することでもっとも精度の良い測定が可能である.(5)γ-Feの複数の格子面のひずみ情報を同時に利用すれば,オーステナイト系ステンレス鋼においても測定精度の向上が達成できる.(6)高エネルギー白色X線はミリメーターオーダーの材料内部のひずみ測定に有効であることを確認した.SPring-8のBL14B1とBL28B2において得られる高エネルギー白色X線を用いて,材料内部の応力測定に関する基礎的な実験を行った.試料にはオーステナイト系ステンレス鋼SUS304Lと溶接構造用高張力鋼板WEL-TBN780E (JIS G3128 SHY685)をG型の試験片に加工し用いた.試験片に曲げ応力を負荷し,透過した回折X線のピークエネルギーの変化率から直接負荷方向のひずみを求めた.負荷ひずみはひずみゲージを用いて測定した.測定精度に影響を及ぼすと考えられるいくつかの要因を調査した.それらの因子は結晶粒径,照射ビーム径,照射時間,回折プロファイル形状,回折X線ピーク強度,Bragg角などである.以下に得られた結果を示す.(1)60150keV程度の高エネルギー白色X線を用いれば,厚さ515mmの鉄鋼材料に対し,透過した回折X線を内部ひずみ測定に利用できる.(2)ゲージ体積内に5000個以上の結晶粒が含まれるように設定すれば,十分な測定精度が得られる.(3)高エネルギー側の回折を利用し,カウント数をより高くして回折プロファイルをできるだけガウス曲線に近づけると測定誤差は減少する.(4)SHY685材の高エネルギー白色X線を用いた内部ひずみ測定では,100keV付近のα-Fe 321回折線を利用することでもっとも精度の良い測定が可能である.(5)γ-Feの複数の格子面のひずみ情報を同時に利用すれば,オーステナイト系ステンレス鋼においても測定精度の向上が達成できる.(6)高エネルギー白色X線はミリメーターオーダーの材料内部のひずみ測定に有効であることを確認した.高エネルギー,高指向性の白色X線は,低エネルギーの特性X線では困難な数mmレベルの深さまで侵入でき,中性子では時間的制約の大きいμmレベルの領域の応力測定が可能となる。このように,高エネルギー白色X線による測定には,特性X線測定と中性子測定に対する相補的な役割が期待される.しかし,日本においては高エネルギー白色X線を利用した研究例はほとんどない.本研究では,大型放射光施設SPring-8に設置された日本原子力研究開発機構の専用ビームラインBL14B1において得られる高エネルギー白色X線を用いて,材料内部のひずみ測定に関する基礎的な実験を行った.試料には炭素鋼S45Cとオーステナイト系ステンレス鋼SUS304Lを用いて,擬似的に4点曲げを負荷した.白色X線測定におけるBragg角は,主要な格子面の回折X線エネルギーが高エネルギー側になるように考慮し5°とした.このとき照射ビーム高さを50μmとすると,ゲージボリュームの長さは574μm,高さは50μmであり,厚さが5mmある梁からはみ出ることはない.厚さ5mmの試料を透過した回折X線のピークエネルギーの変化から負荷方向のひずみを直接求めた.高エネルギー白色X線による内部ひずみ測定の課題などを検討した.その結果,以下のことが得られた.(1)60120keV程度の高エネルギー白色X線を用いれば,厚さ5mmの炭素鋼S45Cやオーステナイトステンレス鋼SUS304Lの材料内部のひずみが測定できる.(2)白色X線測定によって得られる同一方向の複数の格子面のひずみ情報を利用すれば,結晶粒径が大きい材料においても測定精度の向上が期待できる.(3)高エネルギー側の回折ピークを利用し,かつカウント数をより高くして回折プロファイルをできるだけガウス曲線に近づけると測定誤差は減少する.高エネルギー,高平行の白色X線は,特性X線では困難な数mmレベルの深さまで侵入でき,中性子では時間的制約の大きいμmオーダー領域の応力測定が可能となる.

このように,高エネルギー白色X線による測定には,特性X線測定と中性子測定に対する相補的な役割が期待される.そこで、SPring-8のBL14B1とBL28B2において得られる高エネルギー白色X線を用いて,材料内部の応力測定に関する基礎的な実験を行った.結晶粒の細かい溶接構造用高張力鋼板WEL-TEN780E(JIS G3128 SHY685)を試験片として用いて曲げ応力を負荷し,厚さ5,10,15mmを透過した回折X線から負荷方向のひずみを求めた.結晶粒径と照射ビーム径の関係による回折プロファイルへの影響,照射時間と回折プロファイル形状、ピーク強度、ピーク位置の関係,ピーク強度と測定ひずみの精度の関係,試料の厚さに応じたBragg角などの測定条件と測定精度に関する検討を行い,以下の結果が得られた.(1)60150keV程度の高エネルギー白色X線を用いれば,厚さ515mmのSHY685に対し,透過した回折X線を内部ひずみ測定に利用できる.これにより,材料内部の残留応力のスキャニングが可能となる.(2)内部ひずみの測定精度を高めるためには,スリットサイズをゲージ体積内に5000個以上の結晶粒が含まれるように設定し,回折角は10deg付近にすることが望ましい.さらに,高エネルギー側の回折を利用すると精度向上につながる.ただし,測定時間については今後の検討が必要である.(3)SHY685材の高エネルギー白色X線を用いた内部ひずみ測定では,100keV付近のα-Fe 321回折線を利用することでもっとも精度の良い測定が可能である.
統合失調症の前駆状態,発症早期における脳の構造変化: MRI撮像の最適化

我々は,統合失調症の前駆状態,発症早期の状態における対象群の脳の構造変化を, 1.5テスラのMRIによる容積および拡散テンソル画像を用いてその解析を試みた.正常ボランティア群と比較し,後に統合失調症が発症しない群においても前駆状態にある対象群では初回検査時より脳の一部(嗅内野等)における委縮と,拡散テンソル解析による帯状束や前頭葉白質における異常が見られ,統合失調症への脆弱性を示唆するものであると考えられた.我々は,統合失調症の前駆状態,発症早期の状態における対象群の脳の構造変化を, 1.5テスラのMRIによる容積および拡散テンソル画像を用いてその解析を試みた.正常ボランティア群と比較し,後に統合失調症が発症しない群においても前駆状態にある対象群では初回検査時より脳の一部(嗅内野等)における委縮と,拡散テンソル解析による帯状束や前頭葉白質における異常が見られ,統合失調症への脆弱性を示唆するものであると考えられた.1.研究計画に示された,選択基準を満たす患者対象群において,計画通りのMRI撮像か行われた.ただし,撮像時の画質の劣化がなく,精神状態の評価が問題なく行われた症例は20名分以下であり,残りの期間においてさらなるデータの収集が必要であることが示された.2.初年度終了の現時点で,上記小人数のデータにおいては,健常群および統合失調症の前駆状態,あるいは発症早期にあると思われる患者において,画像統計解析の手法による有意差は証明できえなかったが,これは対象数が少なかったためであると推測され,残りの研究期間でのさらなる検討,解析が必要であると思われた.また,データが収集しえた患者群においても,経時的変化を追跡することにより新たな知見も得られると思われ,今後積極的にデータ収集を行うべきと考察した.現時点までの研究結果(MRIにおける)および,現時点,今後の問題点に関する考察を,2010年3月の第5回日本統合失調症学会にて発表予定である.3.また,データベースはより多数の要素よりなる方が信頼性がより高いと思われ,比較対照として用いる健常群のデータを,精神神経科受診者以外から構築可能かどうかその手法および倫理上の問題点を検討した.(現時点でも検討中である.)4.さらに,厳密には,本研究の対象群には含まれないが,同様に東邦大学医療センター大森病院の精神神経科受診者の慢性群において,本研究のMRIプロトコールにて試験的に撮像したもののうち,比較的特徴的かつ画像の解析結果が症状をよく説明しうる症例が存在したので,英文誌(The Neuroradiology Journal,査読あり)にて報告を行った.1.研究計画に示された,選択基準を満たす患者対象群において,前年度に引き続き、計画通りのMRI撮像が行われた。また、初年度撮像した対象群のうち、13名程で、1年後の経過観察の撮像を行うことが可能であった。ただし,今回も撮像時の画質の劣化が数例で認められ,残りの期間においてさらなるデータの収集が必要であることが示された。2.22年度終了の現時点で,比較的小人数のデータであるという限界はあるが,健常群および統合失調症の前駆状態,あるいは発症早期にあると思われる患者において,1年後の経過観察のMRIデータ取得が可能であったものうち、健常群と発症した群において、画像統計解析の手法で2つの点において有意な異常所見が見られた。すなわち、T1強調像による脳の容積測定では、発症群において、発症前と比して左嗅内野の容積の有意な減少が見られ、拡散テンソルによる白質トラクト解析では、発症群において、帯状東部でのFA値の低下が認められた。前者に関しては、2010年11月の国際早期精神病学会にて、また後者は2011年3月の欧州放射線学会にて発表を行った。3.信頼性の向上のため、データが収集しえた患者群においても,さらに経時的変化を追跡することにより新たな知見も得られると思われ,今後積極的にデータ収集を行うべきと考察した.また,データベースはより多数のデータより構成された方が信頼性がより高いと思われ,特に比較対照として用いる健常群のMRIデータ収集に関して、その手法や撮像プロトコール等の検討を行った。また、このようなデータベース構築のための院内倫理委員会の許諾を得た。1.選択基準を満たす患者対象群において,前年度および前々年度に引き続き、計画に沿ったMRI撮像が行われた。ただし,今回も撮像時の画質の劣化(撮像時の被検者の体動等による)が数例で認められ,大規模な画像統計解析を念頭においた場合,データの収集数は若干不足していると推測される。2.23年度終了の現時点で,健常群および統合失調症の前駆状態,あるいは発症早期にあると思われる患者において,1年後の経過観察のMRIデータ取得が可能であったものうち、健常群と発症した群において、画像統計解析の手法で前年度と異なる新たな有意な異常所見が見られた。すなわち、Tract-based spatialstatisticsを用いた拡散テンソルによる大脳白質解析では、発症しなかった群においても、前頭葉白質等でのFA値の低下が認められた。

この結果は,統合失調症の前駆状態において既に大脳白質のネットワークにおける何らかの脆弱性を示唆するものと考えられ,治療の早期介入の根拠となりうる重要な知見である3.上記拡散テンソル解析による手法では,統合失調症の前駆状態,あるいは発症早期にあると思われる患者でその後発症した群としなかった群で有意差は見られなかった.少ない患者数が統計的検出力に影響しているとも考えられるが,従来のMRI撮像手法そのものの内包する技術的限界である可能性も鑑みて,近年提唱されている非ガウス分布解析を導入した拡散強調像(q-space imagingや拡散尖度画像等)の検討を,器質的疾患である脳梗塞群患者で試行した.その結果,これらの新手法を用いることで,従来の撮像法と比し新たな,かつ従来とは異なる脳実質の情報が得られることが示唆され,今後,本研究対象群にも応用することで,さらなる早期診断能の向上等臨床応用を視野においた場合でも,その結果の改善に寄与するものと確信できた.
ドキシフルリジンを用いた新規手足症候群モデル動物の作製と治療薬の薬理学的研究

【目的】近年、大腸がん化学療法においてカペシタビン(ゼローダ®)を含むXELOX療法が汎用されている。一方、副作用として手足症候群(以下、HFS)を誘発し、患者のQOLを低下させる。HFSが認められた場合、減量・休薬されることがあり、HFSをコントロールしてQOLを維持しながら治療を継続していく上ではHFSの治療は極めて重要である。しかし、カペシタビンによるHFS発症機序は不明であり、病態解明や治療薬探索・開発を行う上で重要なモデル動物に関する報告もない。我々はこれまでに本助成により、ラットに1日1回28日間ゼローダ®錠を反復経口投与した結果、HFSは発現しないことが示唆された。そこで今回、カペシタビンの代謝物である5'-DFURを利用した手足症候群のモデル動物の作製について検討した。【方法】実験にはWistar系雄性ラット(6週齢)を用い、5'-DFUR(フルツロン®カプセル、400、1000、2000mg/kg)を1日1回28日間経口投与した。その後、1週間毎に体重および水分率の測定、熱刺激鎮痛効果測定試験(プランターテスト)および圧痛覚過敏試験(Von Frey試験)を行った。【結果】体重は、1000mg/kg群および2000mg/kg群で投与初期から減少し、それぞれ投与11日目および6日目に全てのラットが死亡した。一方、400mg/kg群では体重減少等は認めらなかった。そのため、以下は対照群と400mg/kg群で比較検討を行った結果を示す。水分率は、投与1週間後より対照群と比較して有意な低下が認められた。また、圧痛覚過敏試験(Von Frey試験)においては、投与2週間後より対照群と比較して有意な反応闘値(g)の低下が認められた。熱刺激鎮痛効果測定試験(プランターテスト)においては、投与4週間後に対照群と比較して有意な反応時間(sec)の短縮が認められた。【考察】ラットに1日1回28日間5'-DFUR(フルツロン®カプセル)を反復経口投与した結果、HFS様症状(疼痛、痛覚過敏、皮膚の乾燥)が認められた。以上の結果より、カペシタビンの代謝物である5'-DFURを投与することにより、カペシタビンが誘発するHFSのモデル動物になり得る可能性が示唆された。
言語教育におけるクリティカル・シンキング能力に関する到達目標・評価基準の開発研究

本研究では、北米・ヨーロッパのクリティカル・シンキング及び異文化対処能力の評価基準や評価ツールを参考にしながら、日本のグローバル人材養成のために大学の外国語教育で教えるべき構成要素を、到達目標・評価基準としてまず汎用的Can-doリストにまとめた。その後教員や学生へのアンケート調査、インタビューや実際の授業でのパイロット実験による検証を重ねて、Can-do項目の精緻化・修正・調整を行いつつ、授業のタイプ別のCan-doリストを作成した。同時にそれらCan-do項目を基に教材と評価ツールを開発して、様々な授業で更にパイロット実験を行い、最終的には、授業のタイプ別の指導モデルとして最適化を図った。初年度の目的は北米・ヨーロッパのクリティカル・シンキング及び異文化対処能力の到達目標・評価基準を調査し、それを基に構成要素の検討・アンケート調査などを行って(=演繹的検証)、次年度実際にパイロット実験に使う(=帰納的検証)Can-doリストの初案を作成することであった。予定していた訪問先の中にはウェブ上の情報や日本支部において十分な情報が得られたものもあったため、訪問先には少し変更があったが、上記の分野に関する北米・ヨーロッパの主たる研究成果と情報をまとめ、それを11月23日にシンポジウムを行って報告及び議論した。更にアメリカのクリティカル・シンキングの権威であるピータ・ファシオン博士やヨーロッパの異文化対処能力の権威であるマイケル・バイラム博士などに助言を頂き、異文化対処能力とクリティカル・シンキング能力をCan-do項目化した。そしてそれについて実施した学生用・教員用のアンケートの分析結果を基に、共通部分の検討や項目の修正を行った。次年度はこれら初案のCan-doリストと教材を実際に大学の外国語教育(主に英語教育)の現場で使用するパイロット実験を通じて、到達目標・評価基準としてのCan-do項日の妥当性・信頼性を高めて行く。本年度(第二年目)の目標は、初年度に収集した北米・ヨーロッパのクリティカル・シンキング及び異文化対処能力の評価基準やツールを基に作成した網羅的なCan-doリスト(初版)について、その項目が、様々な言語、授業・カリキュラムの種類、教員・学生の特性に対して現実的な使用に即したものになるよう実験と検証を重ねることであった。同時に、構成要素を普遍的なものと言語や授業の種類によって変わる周辺的なものに分け、普遍的な項目については、パイロット実験の結果から記述の精緻化、レベルの調整を行った。周辺的な項目については、英語と留学生向けの日本語教育の4つのタイプの授業(スキル中心の初年次授業、専門的リーディング、アカデミック・ライティングと専門科目)でパイロット実験を行い、妥当性・適合性を詳細に検証した。フランス語とドイツ語の授業についてはまだ準備段階である。パイロット実験に於いては、Can-doリストを基に、到達目標の自己チェックリスト、シラバスに適合するような教材、そして教員が到達度を客観評価できるような評価ツールを体系的に開発した。その過程でかなり普遍的項目と周辺的な項目を識別することができたが、実際に授業で使用してみると、項目間にかなり重複があること(特にクリティカル・シンキングと異文化対処能力の項目間で)が分かって来たので、それを修正しつつ実験を行った。教員と学生へのアンケートの結果は概ね良好であったが、データ分析をすると、自己チェックリスト、教材、評価ツールが必ずしも同じ能力の構成要素を代表・評価していないという妥当性の問題が明らかになった。よって到達目標・評価基準のベースとなるCan-doリストの項目を十分に反映・体現した教材を作る努力を重ねた。更に、上記のパイロット実験の結果を受けて、Can-doリストと評価ツールを更に修正・調整し、授業のタイプに応じたモデル化に着手した。次年度は更に他の外国語の授業をパイロット実験に加え、どのようなクリティカル・シンキング、異文化対処能力をどのようなレベルやタイプの言語指導に統合するのが効果的で、より大きな学生の伸びにつながるかという最適化に関する検証を始め、指導方法を含むモデルを構築して行く。今年度は本研究の最終年度(4年目)であったため、これまで欧米の知見や実践例を基に構築・検証を重ねてきた「外国語教育、特に英語教育において養成されるべきである異文化対処能力とクリティカル・シンキング能力の指標(Can-doリスト)」及び授業タイプ毎に開発した教材や評価ツール(主に英語)を実際に20数クラスで使用することを通じて、授業タイプ毎の適正化・最適化を行った。授業のタイプ(必修の基礎科目、上級科目、ESP/EAP科目、言語学科目など)に加えて教員や学習者要因を分析し、指標であるCan-doリストの項目とそれに対応する教材や評価ツールを教員が選択して使って行けるような「指導モデル」を構築した。

授業でのパイロット実験においては、統計的検証と同時に、ヨーロッパ評議会言語政策部が開発した異文化対処能力の「自己省察ツール」であるAutobiography of Intercultural Encounters (AIE)を使用して、学生の内面的変化を詳細なテキスト分析によって探り、その結果を教材・評価ツール改良に生かした。他言語(外国語としての日本語、フランス語、ドイツ語)については、ヨーロッパ各国のFREPA(複文化・複言語アプローチ)プロジェクトの専門家に助言を頂きながら、上記の指標に合わせていくつかの教材と授業モデルを作成したが、今後は他言語の専門家と更に協力しながら指標の修正・適用を進めて行きたい。4年間の研究成果について国内外の学会で多くの発表を行い、開発した指標と教材・評価ツール、そして授業モデルについてシンポジウム、研究会、教員研修などを開いて様々な立場の方々と議論を深め、かつ有益なフィードバックを頂いた。研究成果については、英語の報告書と代表的な教材と評価ツールを上記FREPAプロジェクトのウェブサイトに掲載するため、現在まとめているところである。本研究の最初の2年間は、北米・欧州のクリティカル・シンキング及び異文化対処能力の指標や評価基準を参考に、グローバル人材の育成を目指す日本の大学の外国語教育が目標とすべき項目をCan-doリストとして細目化した。更にそれを質的、量的両方の分析方法を使って精査・検証しつつ、普遍的な指標と周辺的な指標とに分け、授業タイプ別に4種類のCan-doリストに収斂した。本年度(3年目)は、これらのCan-doリストが到達目標及び評価基準として実践の場で十分な妥当性を持ち、かつ指導効果につながることを検証するため、様々な教材と評価ツールを開発して実際の授業でパイロット実験を行った。対象とした授業は主に英語教育の6つのタイプであり(必修の基礎科目、受信能力科目、発信能力科目、スキル統合科目、ESP/EAP科目、言語学系科目)、授業のタイプから生じる要素に、教員や学生の特性(教員のバックグラウンド、学生の専攻やレベルなど)を組み合わせ、6種類のCan-doリストを基にした授業モデルとしての最適化を図った。他の言語(外国語としての日本語、ドイツ語、フランス語)については、英語で構築したモデルを基に教材と評価ツール開発を進めている。Can-doリストと授業モデルの検証に当たっては、教員や学生に対するアンケートやインタビューの結果に加えて、ヨーロッパ評議会言語政策部の開発した異文化対処能力に関する「自己振り返りツール」であるAutobiographies of Intercultural Encounters (AIE)に書き込まれた学生の反応の分析が非常に有益であった。実際の授業での使用と教員や学生の反応の分析から、それぞれの授業が目指す言語スキルとクリティカル・シンキング及び異文化対処能力の指標の組み合わせについて様々な知見が得られ、Can-doリストの項目の精緻化を進めることができた。様々なタイプの授業でのパイロット実験を進めているが、開発した教材をドイツ語やフランス語に訳す作業が大変なため、その部分の実験が遅れている。しかし、Can-doリストの普遍的な項目についての検証とモデル化(最適化)については、英語と日本語の様々な授業で実験することによってかなりの知見が得られたので、その部分は計画より先に進んでいる。
骨髄間葉系幹細胞と石灰化誘導性複合体応用による新しい歯周組織再生治療法の開発

重度歯周炎によって垂直的・水平的骨欠損を伴う破壊された歯周組織の広範囲な再生を目指す歯周組織再生治療法を確立するために、骨髄間葉系幹細胞培養系を利用する新しい石灰化誘導性複合体型生体素材の開発研究を行った。本研究において、組織再生量の決め手となるコラーゲンゲル3次元培養内で、細胞増殖を助長する線維芽細胞成長因子(FGF)を応用することで、石灰化硬組織形成の基盤となる生体材料の開発に一定の目途がついた。〈緒言〉広範囲の歯周組織欠損に応用可能で歯根膜による歯の支持機構の再生を目指す新しい歯周組織再生治療法の開発を目標として、高い石灰化誘導活性を示すphosphophoryn/collagen複合体に着目して研究を行った。〈材料と方法〉ビーグル犬の下顎前臼歯部に歯周外科手術によって、歯槽骨欠損モデルを作製した。骨欠損部に対して、collagenおよびphosphophoryn/collagen複合体を埋植し、12週まで継時的に組織学的検討を行った。〈結果〉対照群は術後12週まで歯周組織の再生所見は確認されなかった。collagen埋植群は、4週から12週まで結合組織の増殖によりノッチから上皮下端まで約1.3mmを維持して歯肉上皮の根尖側移動が抑制される所見を示した。4週以降のphosphophoryn/collagen複合体埋植群は、上皮の根尖側移動の抑制とともに根面への約1mmのセメント質の添加と約0.5mmの歯槽骨再生を認め、歯根膜組織の再生を呈する組織修復像が認められた。〈考察〉collagen担体は残存歯根膜からの細胞の遊走と増殖の足場として機能し、phosphophorynはセメント質や歯槽骨再生における硬組織形成を促す効果があると考えられた。従って、phosphophoryn/collagen複合体の応用は、歯周組織付着機構を伴う再生治療法への展開が可能であることが示唆された。重度歯周炎によって垂直的・水平的骨欠損を伴う、破壊された歯周組織の広範囲な再生を目標とする、新しい歯周組織再生治療法を確立するために、骨髄間葉系幹細胞培養系を応用する新規石灰化誘導性複合体型生体素材の開発研究を行った。コラーゲン3次元ゲル培養3週目のALP活性は、FGF添加により濃度依存的な低下を示した。これはFGFの影響による細胞増殖が3週までの早期に生じ、培養3週の時点ではFGF添加10ng群および100ng群で石灰化指標の一つであるALP活性は既にピークを過ぎたものと考えられる。Ca量においてはその差が顕著に認められず、コラーゲン3次元ゲル細胞培養系内での石灰化組織を形成するために、今後は石灰化誘導性を担保するリン酸基供給源としてのホスホホリンの役割を探索する予定である。FGF添加コラーゲン3次元ゲル細胞培養系において、骨髄間葉系幹細胞は十分な増殖を示し、3次元コラーゲンゲル培養系は、組織再生量を制御するscaffoldの構築が可能であると考えられた。
ＮＩＣＵにおける早産児の発達支援とその効果の検討

NICU入院時から長期的な視点をもって実施できる早産低出生体重児の発達支援の在り方を検討した。その結果,出生体重が小さい子どもの親ほど育児困難感が高く,病院への要望として、子どもにあった育児方法に関する情報の提供が求められていること、しかしそれが地域へのサポート希求にはつながらないことが明らかとなった。また早産・低出生体重児の発達予後の検討では, 3歳時点の認知・適応課題においてアンバランスさが見られた。早産・低出生体重児は発達に課題を抱えている可能性があり、また家族の不安も大きいことから、地域よりも病院が核となり,長期的な発達支援・育児支援を展開することが効果的であると考えられた。本研究は,(1)早産児の入院期間中・1-2ヵ月時点における自発運動の解析,(2)入院期間中から退院後4ヵ月までの睡眠研究(3)1歳半・3歳時健診時における発達状態の確認により構成される.平成21年度は、(1)(2)の研究を立ち上げて、研究をスタートさせることが目標であった.本年度は,県内の病院と連携をとり,医療機関スタッフの協力を得ながら,早産児の自発運動と睡眠研究を進めるためのシステムを構築した.また早産児の自発運動に関しては,本研究への協力へ同意した家族の乳児に対して,入院期間中と満期後2カ月時点の2時点における自発運動の記録を開始することができた.睡眠研究に関しては,発達に問題のない2例の早産児の睡眠リズムの発達を,満期産乳児の発達と比較検討した.その結果,早産児も満期産児と同様に受胎後46週において、24時間リズムが確立するという質的な変化が認められた.ただし症例数が早産児が2名と少数であり,またNICUの環境にかんする部分までは,言及することができなかったため,今後も引き続き、睡眠研究の症例を増やして,検討する必要がある.本研究は,(1)早産児の入院期間中・1-2ヵ月時点における自発運動の解析,(2))入院期間中から退院後の期間を含めた早産児の睡眠研究,(3)早産児のフォローアップによる発達状態の確認、および発達予後と(1)(2)との関係の検討、NICUにおける発達支援の在り方の模索により構成される.平成21年度は,(1)の研究を立ち上げて,研究をスタートさせた.本年度も県内の病院と連携をとり,医療機関スタッフの協力を得ながら,早産児の入院中の自発運動,さらに満期後2カ月時点の2時点における自発運動の記録を継続して行った.また睡眠研究に関しては,昨年度、発達に問題のない2例の早産児の睡眠リズムの発達を,満期産乳児の発達と比較検討し,その結果を報告した.今年度は,発達に問題のない早産児を対象にするだけでなく,早産児に多く含まれる発達障害児やボーダーラインにある子どもも含めた睡眠リズム研究を実施した.具体的には,04歳までの早産児を対象としたアンケート調査を実施し,早産児の睡眠リズムの現状の把握を試みた.今回の研究対象とされた家族は327名であり,そのうち144通が回収された(回収率44%).対象児の中には,フォローアップ研究で発達障害が認められている子どもも含まれており,今後それぞれの早産児の睡眠リズムの分析と発達予後との関係について,分析を進める予定である.またアンケート調査には、NICUを通した育児支援の内容も盛り込み,今後,早産児の発達をどのように支援していくかを検討していくデータとして活用する予定である.早産低出生体重児の比率は増加傾向にあり,NICUに入退院する全ての早産低出生体重児のQOLを考えさせる契機になった.また近年,発達に問題がないとされてきた早産低出生体重児の中にも,3歳以降の発達検査において早産低出生体重児に特徴的な発達が認められることが指摘されており,より丁寧な発達アセスメントと発達支援の必要性が示唆される。早産低出生体重児を対象とした神経心理学的発達研究分野では,乳児の運動には,手足を含めた全身の複雑な自発運動(General movement;以下GM)が見られ,このGMの複雑さの有無によって脳の発達障害を診断できるという報告がある。さらにGM診断の結果と発達障害の確定診断との関係を明らかにした調査では,陰性予測値は高いものの,陽性予測値は低いという報告がある(木原他,2008)。つまり確定診断されていないような発達の境界例の子どもの発達予後についても,GM診断ではスクリーニングしている可能性が考えられる。発達障害の診断のない児で,これまでにGMを記録することのできた子ども37例のうち,16例に質問紙による追跡調査の協力を得た。さらに協力が得られた子どもの中で気になるGMを示した3例について,3才時点のフォローアップ検診の中で詳細な発達像を把握するための発達検査が実施された。

それぞれの子どものDQは7982のボーダーラインを示したが,出生週数をもとに算出した修正月齢を用いると,全ての子どものDQは正常範囲内であった。しかしプロフィールの詳細を確認すると,特に認知・適応課題において,極端に出来る課題と通過できない課題が1歳以上の幅をもって混在しており,アンバランスさが見られる点で共通していた。この結果は,NICUへの子どもの入院を経験した家族に対する質問紙調査の結果とも照らし合わせて,低出生体重児の発達的な特徴に関する考察をした。本研究は,(1)早産児の入院期間中・1-2ヵ月時点における自発運動の解析,(2)入院期間中から退院後の期間を含めた早産児の睡眠研究,(3)早産児のフォローアップによる発達状態の確認,および発達予後と(1)(2)との関係の検討,NICUにおける発達支援の在り方の模索により構成される.平成24年度も,県内の病院と連携をとり,医療機関スタッフの協力を得ながら,(1)の早産児の入院中の自発運動,さらに満期後2カ月時点の2時点における自発運動のビデオ記録を継続して行った.得られた自発運動のビデオ記録をもとに,乳児の四肢の運動軌跡の時系列データを作成して運動評価の作業を継続して行っている.自発運動のビデオ記録を実施した乳児の中で同意を得られた家族については,3歳時点で(3)のフォローアップによる発達予後の確認を行う準備を整えてきた.また(2)入院期間中から退院後の期間を含めた早産児の睡眠研究を実施した.04歳までの早産児を対象とした調査研究の結果,NICUから退院した早産低出生体重児は,年齢の上昇とともに24時間の睡眠リズムを獲得していることが明らかになった.ただ満期産成熟児を対象にした福田ら(1997)や,2例の早産児の縦断的研究をおこなったTakaya et al.(2009)と比較すると,昼夜の睡眠リズムを獲得する時期にはかなりの個人差があり,比較的遅い時期にゆっくり移行していると思われる子どもが多かった.今回の調査対象の中では昼夜の睡眠リズムの獲得過程について,出生時体重や週齢,発達障害の有無による違いは認められなかった.ただし2例ほど3歳代の子どもで24時間リズムを示さない事例も認められた.24時間の睡眠リズム獲得に問題がありそうな症例については病院側へもフィードバックを行い,可能な範囲でその後の発達予後の調査へと繋げていきたい.25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,(1)早産児の入院期間中・1-2ヵ月時点における自発運動の解析,(2)入院期間中から退院後の期間を含めた早産児の睡眠研究,(3)早産児のフォローアップによって明らかにされた発達予後と(1)(2)との関係の検討により構成され,(1)から(3)を通して,NICUにおける発達支援の在り方の模索していくことを目的とする.平成24年度は,(1)のデータ収集を継続するとともに,(2)に関する早産児のデータの分析を行うことができた.先行研究と比較検討することで,早産児特有の24時間睡眠覚醒リズムの獲得過程が明らかにされてきた.今後はNICUの環境を調整することの効果も含めて検討していきたい.さらに(3)についても県内の病院と連携をとり,医療機関スタッフの協力を得ながら,3歳時点で(3)のフォローアップによる発達予後の確認を行う準備を整えてきた.(1)から(3)の調査研究,および早産児の家族へのニーズ調査を通して,NICUに入院する早産低出生体重児の発達を支援するためには,NICUおよびNICU退院後,さらにその後の長期的な発達支援が必要である可能性が見えてきた.
創発的適応・学習に関する理論とその応用

まず、この重点領域研究の計画研究「創発的適応・学習に関する理論とその応用」の計画年度全体を通じて,種々の試行錯誤的な様相も見られたが,まとめると以下の点を明らかにした。すなわち,学習・適応と言う主題に関して,計算機上の実験と実機を使った実環境の遊離を種々の問題領域で示したこと.なおかつそれらの解決策を模索し,それらの理論体系を提示したことである.また,この分野の新しいパラダイムが提示されかつそれらへのアプローチが行われたことも評価したい.以下得られた研究業績概略を列挙する.・情報処理機能の創発;本計画研究の基礎理論的背景を構成するものであり,ここではUTMに基づくプロテイアンモデルとして進化する機能一般化理論を提示している.・知覚メカニズムの構築;アフォーダンス理論実現機構を波動場モデルとして開発.・RWC向き機能学習理諭の構築;成功例重視のNN付強化学習機構を開発し実機評価.IPDにおける価値観の創発;多数囚人ジレンマ問題に価値観を導入し社会性を議論.・カオス機能学習モデル構築;複数のアトラクターを持つ強化学習メカニズムを構築.・RWC向き適応型神経回路網の構築;猿などの高速神経情報処理機構模倣NNを実現.・行為系列に基づく環境認識の創発;行動とその系列による環境高速認識機構の構築.・身体性に基づく学習状態空間の創発;学習エージェントの内部モデルと環境の対応.・行動に基づく強化学習内部モデル構築;マルチエージェント系の状態空間の計量分析.・学習オートマトンによる創発的計算理論の構築;複数学習オートマトンによるEC.・自己進化可能な分散ロボットシステムの開発;進化と学習の関係を実験を通して明示.・学習に基づく自律的スケジューリングの研究;AGVエージェントの強化学習付制御.・マルチエージェント系の通信機能の創発;通信プロトコルのゲームを通じた創発機構.本計画研究'創発的適応・学習に関する理論とその応用'は,それぞれ機械系における適応・強化学習の理論(三上,古川),知能系における創発的学習(石田,畝見),および生態系における創発的学習(嘉数,小野)の3グループに分けて,主課題へのアプローチを行ってきた.グループ全体としては7月,8月,11月,および1月の合計4回の研究集会を行い,各研究者の研究の進展状況の報告,および主題に対する討論を行ってきた.また,各々のグループは,ネットワークなどをも活用して活発な議論をおこなってきた.さらに,本重点研究の背景に存在する新しい研究パラダイムである'創発'とは何か,に関する討論も行った.そのなかから本計画研究グループとしては,工学的立場から,創発をとらえ,従来の工学設計の概念,および手法では実現不可能である,種々の工学設計,特に環境変動を前提とした,各種計画問題を,いわゆる創発的設計として新しく理論開発していくべきであるとの認識が得られた.研究成果の公表は各種国内学会での研究成果の公表および,国際学会IROS'96へのグループとしての参加を行ってきた.以下に簡単に各グループで得られた成果を記す.古川は生産システム分野を研究対象として,特にFMSにおける無人化搬送車を含む自動倉庫システムにおける計画問題を自律分散マルチエージェントシステムとして定式化し,これに強化学習Q-Learningを導入することでより自律適,知的に計画問題が解けることを示した.三上は,古川と同様な環境における多くの自律ロボット群において自然に発生する問題,すなわち競合問題の解決を如何に図るか,さらにこれを進めてロボット間の協調動作の自然適発生の実現を意識して新しい強化学習の理論を提案し,計算機実験を通してこれを実証している.提案手法は期待適応度分配則を特殊フィルターとして強化学習に導入しロボット間の整合性のある通信を実現し結果として問題解決が図られている.石田はロボットが自律的にその内部空間モデルを如何に構築していくかを,外部世界に埋め込まれた情報を基に行動するロボットにより積極的に収集された.センシングパターン,行動パターン,そして行動結果の評価データを統計的に分析評価し,それらのなかからいわゆる不変項ともなるべき内部モデルを構築していく.畝見は,Rote Learningと呼ばれる新しい強化学習理論を提案している.これは一種のエピソードベースアプローチ出あり,また非シンボリックアプローチであり,Q-Learningとはことなる挙動を示すことが議論される.嘉数は,サッカーゲームを例としてそこでは状況に応じて個々の選手(エージェント)が有機的に通信し組織的機能を発生させている.これを通信手段としてはフェロモンを,機能創成には自己組織化機能を持たせた強化学習を導入している。小野は,餌エージェントと補食者エージェント群からなるメッシュワールドにおいて,餌をとる行動を通して補食者エージェント間に機能分担作用が生じることを追及している.導入した学習則はQ-Learningに基づく強化学習であり,シミュレーションから,補食者エージェントが役割分担を行っている様相がわかる.本研究は、工学的立場から,生態系における柔軟性をもつ自律機能発現を双発的適応・学習としてとらえ,そのアナロジーの理論的展開を図り実際にそれらのメカニズムおよびプロセスを構築し,具体的応用を通じて人工システムデザインへの指針を得ることを目標としたものであり,当該期間に得られた成果の概要は以下のようにまとめられる.1.場モデルによる状態表現の共有手法により複数エージェント全体を強化学習させる理論手法を提案した.2.リアルタイムサーチ手法であるLRTA9*アルゴリズムの収束安定性の改善するδサーチおよびεサーチ理論を提案し,同時に探索と利用のバランス問題への解決の一つを提案した.3.複数の学習エージェントが全体として目的の作業を達成するような,エージェントのソフトウエアの進化学習を遺伝的アルゴリズムにより構築する手法を提案した.

4.従来離散的な状態・行動を対象とした強化学習を連続状態・マルチエージェントへ適応するための理論をCMAなどの一般化技法との融合により開発した.5.FMSの応用として大規模AGV動的スケジューリング問題への強化学習の適用法を導出し,状態空間の圧縮が本質的であることを示してフィルタ技法による圧縮が効果的なことを示した.6.従来本質的に獲得困難性が伴う動的・カオティックな環境に対する強化学習を,ダイナミックスの再構成による非線型予測手法との組み合わせにより実現する理論を開発した.まず、この重点領域研究の計画研究「創発的適応・学習に関する理論とその応用」の計画年度全体を通じて,種々の試行錯誤的な様相も見られたが,まとめると以下の点を明らかにした。すなわち,学習・適応と言う主題に関して,計算機上の実験と実機を使った実環境の遊離を種々の問題領域で示したこと.なおかつそれらの解決策を模索し,それらの理論体系を提示したことである.また,この分野の新しいパラダイムが提示されかつそれらへのアプローチが行われたことも評価したい.以下得られた研究業績概略を列挙する.・情報処理機能の創発;本計画研究の基礎理論的背景を構成するものであり,ここではUTMに基づくプロテイアンモデルとして進化する機能一般化理論を提示している.・知覚メカニズムの構築;アフォーダンス理論実現機構を波動場モデルとして開発.・RWC向き機能学習理諭の構築;成功例重視のNN付強化学習機構を開発し実機評価.IPDにおける価値観の創発;多数囚人ジレンマ問題に価値観を導入し社会性を議論.・カオス機能学習モデル構築;複数のアトラクターを持つ強化学習メカニズムを構築.・RWC向き適応型神経回路網の構築;猿などの高速神経情報処理機構模倣NNを実現.・行為系列に基づく環境認識の創発;行動とその系列による環境高速認識機構の構築.・身体性に基づく学習状態空間の創発;学習エージェントの内部モデルと環境の対応.・行動に基づく強化学習内部モデル構築;マルチエージェント系の状態空間の計量分析.・学習オートマトンによる創発的計算理論の構築;複数学習オートマトンによるEC.・自己進化可能な分散ロボットシステムの開発;進化と学習の関係を実験を通して明示.・学習に基づく自律的スケジューリングの研究;AGVエージェントの強化学習付制御.・マルチエージェント系の通信機能の創発;通信プロトコルのゲームを通じた創発機構.
神経伝達物質の発現維持に必要とされる神経栄養性因子の役割

神経系に於て発見された神経伝達物質の数は、ペプチド性のものも含めおよそ百近くにも及ぶが、個々の神経細胞はそのうちから数種類の伝達物質及び伝達物質受容体を発生期に選択・発現し、互いに適切な情報を伝達するようになる。成長後も神経細胞は種々の外的刺激に対し、それら神経伝達物質の産生、放出、感受性を巧妙に調節しながら、神経系における恒常性を維持していると考えられる。従って一度そのバランスが崩れると、個体は何らかの神経・精神疾患を被ることになると考えられるが、実際、多くの神経・精神疾患において、神経伝達物質・伝達物質受容体の発現異常が見られることは、この仮説を裏づけていると思われる。本研究の目的は、神経成長因子(NGF)をその代表とするニューロトロフィンとよばれる神経栄養因子群が、成長した動物の脳に於てどのように神経伝達物質やその受容体の合成を維持・調節しているかを明かにし、ニューロトロフィンとそれら神経・精神疾患での発現異常との因果関係の解明を目指すものである。平成7年度においてはニューロトロフィンの一つ、BDNF遺伝子を欠損したマウスの解析を進めると共に、老化ラットでのニューロトロフィンの発現の挙動を解析した。サンドイッチ型酵素免疫学的測定法を用いて、NGF,BDNF,ニューロトロフィン3(NT-3)蛋白のラット海馬での含量を2ヶ月齢から18ヶ月齢に渡って測定したところ、NGFは加齢とともに低下傾向を示したのに対し、BDNF,NT-3はともに増加していた。BDNFでのそ発現が誘導されるニューロペプチドYなどの神経伝達物質の含量が、老化ラットで低下している事実と、一見この結果は一致しない。しかし老化ラットでこれらニューロトロフィンの放出低下があると仮定すると相互に矛盾しない。よって今後ニューロトロフィンの放出制御を明らかにする必要性がある。
19世紀後期アメリカにおけるスクラップブック研究

本研究の目的は、19世紀後期アメリカに流行したスクラップブック、ならびに文学テクストにおけるスクラップ帳の表象をとおして、印刷物が大量生産・消費される時代に対する作家の問題意識を追究することにあった。古典という一極化した知に範を求めるのではなく、周縁的なものにも思いを馳せるという点において、玉石混交の情報が寄せ集められるスクラップブックが、アメリカの民主主義の精神を反映したものであることを論証した。平成26年度、筆者は学会発表1件と論文2本の執筆を行った。研究実績は以下の通りである。1、日本ソロー学会2014年度全国大会のシンポジウム「コンコードの作家たちと外国文学」において、「ディケンズファンのオルコットがつづる物語」の発表を行なった。本発表では、ルイザ・メイ・オルコットの未公開脚本「ポグラムの素人代理人」(“Pogram's Lay-vice")とその草稿2種類を、ヘンリー・ジェンキンスのファンダム(fandom)という視点から精査し、複数人が寄り集まることで想像力を喚起していくオルコットの文芸創作上のメカニズムを明らかにした。本草稿研究をとおし、作家個人の才能として論じられてきた創作が、実は複数の親密な人間たちの交渉によって織り成されていたということを指摘した。2、単著「19世紀中葉アメリカ文学におけるセレブ作家の登場ールイザ・メイ・オルコットを中心に」を執筆した。本論文では、文学的セレブリティーの登場という視点から、19世紀中葉アメリカ文学の動向について考察した。第1章では、同時代アメリカにおけるセレブ作家の登場を、芸術の市場化に対する同時代作家の是非を含めながら紹介した。第2章ではアメリカに影響を与えたイギリス人セレブ作家のチャールズ・ディケンズについて、第3章ではディケンズとオルコットの関係を、第4章ではセレブ作家オルコットの登場について、彼女の日記や手紙などの一次資料を用いながら詳察した。結果として、大衆受けの良い作品作りに励むオルコットの文芸創作上の戦略を詳らかにすることができた。3、平成27年3月末に、1の発表原稿を加筆修正した論文「ディケンズに恋してールイザ・メイ・オルコット未発表脚本におけるファンダムの力学」を、国内の学術雑誌へ投稿した。現在、論文採択の結果を待っている状況である。平成27年度、筆者は市民公開講座での講演1回と論文1本の執筆を行った。1.平成27年11月17日、「知っているようて&#12441;知らないアメリカのこと」(全4回)における担当回「ザ・ベストテンー文芸アメリカン・アイドル48全員集合」にて講演を行った。その中で、スクラップブック帳の特許権を取得したマーク・トウェインなど、アメリカの作家について紹介した。2. 1の発表原稿を加筆修正した単著「19世紀後期アメリカにおける作家の宣伝活動ーホイットマン,トウェイン,ワイルドを中心にー」をまとめられた。本論考では、本来裏方に回る芸術家がセルフ・プロデュースを施し表舞台に出てくるという、1830年代以降のアメリカ出版業界に起こった芸術の世俗化現象について詳察した。各章において、以下3名の代表的職業作家を扱った。第1章では、作品の形式や内容にさまざまな付加価値をつけることで、詩集のブランド化を目指したホイットマンを扱った。第2節では、出版形式にこだわりを見せたトウェインに焦点をおいた。第3節では、自分自身をまず宣伝し、その知名度を利用して作品や講演の成功を目指したワイルドを取り上げた。結果として、発展する出版ビジネス界における売れっ子作家たちの試行錯誤を詳らかにすることができた。平成27年度、筆者は「19世紀後期アメリカにおける女性運動ールイザ・メイ・オルコットのスクラップブックを中心に」をテーマに、資料の収集とその精読を経て、学会発表、論文執筆、国内外の学術雑誌への投稿を行なう計画を立てていた。この研究計画と今年度の研究実績を照らし合わせると、筆者の研究はおおむね順調に進展していると考えられる。その理由は以下の通りである。1.平成26年度の研究成果の一部を、市民公開講座で紹介することができた。また、その内容を加筆修正した上で論文にまとめることができた。2.スクラップブックの登場するオルコットの短編作品をとおして、女性と仕事、子ども、教育について考察することができた。この内容については、「オルコットの短篇小説と新しいアメリカの教養」というタイトルで、平成28年6月12日に行われる中・四国アメリカ文学会第45回大会シンポジウム「アメリカ文学の独立」にて報告する。3. 2の内容をさらに、共著『知のコミュニティ』(彩流社、平成29年度に出版決定、平成28年度研究成果公開促進費に採択済み)に寄稿することが決定している。4.論文「現代のファンダム文化と19世紀アメリカの素人劇団における集合知の力学ールイザ・メイ・オルコット未発表脚本を中心に」をさらに加筆し、共著Thoreau in the 21st Century: Japanese Perspectivesに寄稿する(論文掲載決定)。本論文では、オルコットの未公開脚本とその草稿2種類を、ヘンリー・ジェンキンスのファンダム(fandom)という視点から精査し、複数人が寄り集まることで想像力を喚起していく作家の文芸創作上のメカニズムを明らかにする。本草稿研究をとおし、作家個人の才能として論じられてきた創作が、実は複数の親密な人間たちの交渉によって織り成されていたということを指摘していく。

本研究の目的は、19世紀後期アメリカ文学者、特にルイーザ・メイ・オルコットのスクラップブック、ならびに文学テクストに描かれたスクラップ帳の表象をとおして、同時代アメリカ社会に対する彼らの意識を追究することにあった。本研究期間全体を通し、筆者はシンポジウム2件と公開講座1件の発表を行い、論文4本を執筆した。その中で、印刷技術や交通網の発達にともない印刷物が大量生産・消費され始めた当時、近代ヨーロッパ文学、ひいては古典の伝統が底流にあることを意識しつつ、そのような知的遺産と新たな繋がりを模索する知のあり方として、オルコットがスクラップブックを用いていることを論じた。最終年度の研究実績は以下の通りである。第1に、平成28年6月12日、中・四国アメリカ文学会第45回大会シンポジウム「アメリカ文学の独立」において、「オルコットの短篇小説と新しいアメリカの教養」の報告を行った。その内容を「屑を拾う少年ールイーザ・メイ・オルコットの短篇小説と新しいアメリカの教養」という題目で共著『知のコミュニティ』(平成30年度出版決定)に寄稿した。最後に、平成29年5月20日、日本ナサニエル・ホーソーン協会第36回全国大会シンポジウムにおいて「ルイーザ・メイ・オルコットのスクラップブック」のタイトルで報告を行う。本研究の目的は、19世紀後期アメリカに流行したスクラップブック、ならびに文学テクストにおけるスクラップ帳の表象をとおして、印刷物が大量生産・消費される時代に対する作家の問題意識を追究することにあった。古典という一極化した知に範を求めるのではなく、周縁的なものにも思いを馳せるという点において、玉石混交の情報が寄せ集められるスクラップブックが、アメリカの民主主義の精神を反映したものであることを論証した。平成26年度、筆者は「19世紀後期アメリカにおけるスクラップブックの意義ールイザ・メイ・オルコットを中心に」をテーマに、資料の収集とその精読を経て、学会発表、論文執筆、国内外の学術雑誌への投稿を行なう計画を立てていた。この研究計画と今年度の研究実績を照らし合わせると、筆者の研究は、予想以上の結果が得られたと考えられる。その理由は以下の通りである。1、オルコットの未発表原稿の研究をとおして、彼女が周囲との密接な交渉を経て創作をしていたことが確認できた。先行研究によると、19世紀中葉から後期のアメリカ女性にとってスクラップブックは、社交の手段であり自己内省の道具であった。オルコットが複数人と社交しながら文芸創作していたとすれば、彼女のスクラップブック作りが社交の手段であった可能性が高まってくる。この仮説の立証については平成27年度に行うが、本年度、上記の仮説が立てられたことは来年度以降の研究成果に結びつくものと期待している。2、1の報告原稿を論文にまとめ、国内学術雑誌に投稿することができた。3、セレブ作家の研究をとおして、海外セレブ作家ディケンズや19世紀中葉アメリカの文学者とオルコットにおける、文芸創作上の戦略について比較検討することができた。その結果、オルコットが市場受けを意識する作家であったことが確認できた。