hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト成体肝幹細胞の分離・精製とその成熟化法の開発

本研究に着手するまでに、我々は、内胚葉系細胞に高いgreen fluorescent protein (GFP)発現を示すトランスジェニックマウスを利用することで、マウス成体肝より肝幹細胞を同定・分離し、さらに肝幹細胞特異的な細胞表面抗原となりうる遺伝子を同定しつつある。その中には既知の遺伝子の他に未知の遺伝子配列が含まれており、これらの遺伝子が肝幹細胞特異的マーカーとして利用可能かどうかを、肝幹細胞と成熟肝細胞との間で遺伝子発現や蛋白発現を比較検討している。さらに、これらマウス表面抗原のDNA配列をPCRで増幅後プラスミドにサブクローニングし、ヒトホモローグのDNA配列を検索中である。一方、ヒト成人肝組織を用いた実験では、我々が胎仔および成体マウスで確立した肝幹細胞を高効率に分離する手法を用いることで(安近ら、Hepatology,2002)(東ら、Hepatology,2003)、ヒト肝幹細胞を濃縮分離できることを確認した。しかし、その後マウスにおける実験結果から、この手法で分離された細胞集団は既知の表面抗原を用いることで肝幹細胞のみならず、いくつかの集団に分類されることが確認され、その細胞集団の内でThy1陽性の間葉系細胞と考えられる細胞集団は、CD49f陽性の肝幹細胞の分化・成熟化に重要な役割を果たすことを解明した(北方ら、Hepatology,2004,in press)。このため、ヒトにおいても分離した肝幹細胞をin vitroにおいて成熟肝細胞へと分化誘導する際には同様の間葉系細胞との共培養や、リコンビナント蛋白が必要となることが考えられ、現在この間葉系細胞の分離および特性解析を行っている。このように我々はマウスにおける肝幹細胞特異的表面抗原の特定、および成熟肝細胞への分化誘導の手法を確立しつつあり、現在も引き続き同研究を推進している。本研究に着手するまでに、我々は実験動物において、内胚葉系細胞に高いgreen fluorescent protein (GFP)発現を示すトランスジェニックマウスを利用することで、マウス成体肝から肝幹細胞を同定・分離し、さらに肝幹細胞特異的な細胞表面抗原の検索を行ってきた。その結果、現在ではマウス肝幹細胞特異的な細胞表面抗原となりうる特異的発現遺伝子を同定しつつある一方で、その中には既知の遺伝子の他に未知遺伝子配列が含まれていたため、これらの未知の遺伝子が肝幹細胞特異的マーカーとして利用可能かどうかを、肝幹細胞と成熟肝細胞との間で遺伝子発現や蛋白発現を比較検討している。一方、ヒト成人肝組織を用いた実験では、我々が胎仔および成体マウスで確立した肝幹細胞を高効率に分離する手法を用いることで(安近らHepatology 2000)(東らHepatology 2003 in press)、ヒト肝幹細胞を濃縮分離出来ることは確認した。しかし、その後のマウスにおける実験結果から、この手法で分離された細胞集団は既知の表面抗原を用いることで肝幹細胞のみならずいくつかの集団に分類されることが確認され、その細胞集団の内で間葉系細胞と考えられる一つの細胞集団は肝幹細胞の分化・成熟化に重要な役割を果たすことを解明しつつある。このため、ヒトにおいても肝幹細胞が分離された後に、成熟肝細胞への分化誘導には同様の間葉系細胞との共培養などが必要と考えられるため、現在マウスにおけるこの間葉系細胞の分離及び特性解析をおこなっている。この様に、マウスにおける肝幹細胞特異的表面抗原の特定、及び成熟肝細胞分化の手法が確立されつつあることから、引き続きヒト肝幹細胞特異的表面抗原の同定及び肝幹細胞から成熟肝細胞への分化誘導法の確立を目的として研究を継続している。

我々はマウス成体肝より肝幹細胞を同定・分離し、さらに肝幹細胞特異的な細胞表面抗原となりうる遺伝子を同定しつつある。その中には既知の遺伝子の他に未知の遺伝子配列が含まれており、これらの遺伝子が肝幹細胞特異的マーカーとして利用可能かどうかを、肝幹細胞と成熟肝細胞との間で遺伝子発現や蛋白発現を比較検討し、現在では3種類の遺伝子に絞り込みを終えた。さらに、これらマウス表面抗原のDNA配列をPCRで増幅後プラスミドにサブクローニングし、ヒトホモローグのDNA配列を検索中である。一方、ヒト成人肝組織を用いた実験では、我々が胎仔および成体マウスで確立した肝幹細胞を高効率に分離する手法を用いることで(安近ら、Hepatology,2002)(東ら、Hepatology,2003)、ヒト肝幹細胞を濃縮分離できることは確認した。しかし、ヒト手術検体においては肝硬変などを反映して、肝臓の繊維化や細胞外マトリックスが多く、マウスと同様の細胞数を獲得するに至っていない。一方、その後マウスにおける実験結果から、この手法で分離された細胞集団は既知の表面抗原を用いることで肝幹細胞のみならず、いくつかの集団に分類されることが確認され、その細胞集団の内でThy1陽性の間葉系細胞と考えられる細胞集団は、CD49f陽性の肝幹細胞の分化・成熟化に重要な役割を果たすことを解明した(北方ら、Hepatology,2004,inpress)。このため、ヒトにおいても分離した肝幹細胞をin vitroにおいて成熟肝細胞へと分化誘導する際には同様の間葉系細胞との共培養や、リコンビナント蛋白が必要となることが考えられ、今後の課題としては、この間葉系細胞の分離および特性解析、マウスにおける肝幹細胞特異的表面抗原の特定、および成熟肝細胞への分化誘導がある。
紫外線により誘発される皮膚癌の発症機構の解析

悪性黒色腫の発生過程で発現が抑制される遺伝子の解析を行った。良性腫瘍における紫外線照射により本遺伝子産物は発現が低下し、ヒト組織についてもその悪性度が上がるにつれ発現が低下した。また悪性黒色腫に強制発現させると増殖能・浸潤能が低下したことから本遺伝子産物は紫外線によるガン化または悪性化に関与する遺伝子である可能性が示唆された。遺伝的に均一の同一固体に発症したメラノーマ、良性腫瘍における遺伝子発現量をマイクロアレイで比較、メラノーマで特異的に抑制される遺伝子を検索しメラノーマの診断・予防及び治療に向けた基礎研究を行っている。培養細胞において、メラノサイト系培養細胞では発現量は正常細胞または良性のmelan-aで高発現するが、メラノーマ培養細胞では発現量は非常に低かった。また、良性腫瘍に対し紫外線を照射すると時間とともに発現量が低下する本遺伝子産物を対象にして紫外線による悪性黒色腫の発症機構の解明の基礎知見を得るため、本遺伝子産物の機能解析を行った。本遺伝子産物の発現がほとんどない悪性黒色腫培養細胞(細胞増殖能、浸潤能、移動能、形質転換能が非常に高いB16F10を使用)に発現させstable cloneを選択し、がん細胞特有な高い増殖能、浸潤能、移動能、形質転換能に関してどう変化するか解析したところ、本遺伝子産物の発現量に比例して細胞の増殖能が低下し、浸潤能、形質転換能も低下することが判った。アポトーシスに関してはある程度発現したcloneは取れるものの、強発現するものはなく、transientな細胞で解析する必要がある。紫外線による細胞のがん化は紫外線曝露に伴う活性酸素種の生成に起因すると考えられているが、化学物質による活性酸素種の生成においても同様なことが起こるか否かを確かめるために正常細胞(melan-a)に活性酸素種のひとっを曝露したところ、本遺伝子の発現に差は認められなかった。このことから別の活性酸素種または、活性酸素以外の紫外線による影響が本遺伝子発現に関与している可能性が示唆された。本遺伝子産物の発現がほとんどない悪性黒色腫培養細胞(細胞増殖能、浸潤能、移動能、形質転i喚能が非常に高いB16F10を使用)に発現させstablecloneを選択し、がん細胞特有な高い増殖能、浸潤能、移動能、形質転換能に関してどう変化するか解析したところ、本遺伝子産物の発現量に比例して細胞の増殖能が低下し、浸潤能、形質転換能も低下することが判った。紫外線による細胞のがん化は紫外線曝露に伴う活性酸素種の生成により起因すると考えられている。正常細胞に紫外線を曝露したところ本遺伝子は五日目より発現が低下していった。また紫外線量により発現の低下する時間が異なり、量が多いと速やかに低下した。人組織(悪性黒色腫、良性腫瘍(ほくろ)、正常皮膚)の組織を免疫染色したところ、悪性化に伴って発現量が低下していった。これまでは培養細胞での比較であったがこの結果により人組織においても同様なことが認められた。

培養細胞における結果が実際の人悪性黒色腫サンプルと同様な知見が得られたので。24年度が最終年度であるため、記入しない。本遺伝子の変異が悪性黒色腫培養細胞または人悪性黒色腫組織においてどの程度変異を認めるか、またその変異はその遺伝子に対してどのような意味を持つのか解明していこうと考えている。
顎関節における骨軟骨の退行性変化に対する骨形成因子(BMP)の応用

今回,平成6年度科学研究費補助金を受け,BMPの局所投与により顎関節における骨軟骨欠損の修復ができるか否かを動物実験にて確認した.まず,骨形成因子をウシ長管骨から抽出,精製した.また,実際の臨床で発症する顎関節頭の骨軟骨の退行性変化の実験モデルとして,日本白色種家兎を用い,顎関節頭に機械的な骨軟骨欠損を作成した.この骨軟骨欠損部に,担体としてのアテロペプチドタイプIコラーゲンと精製したBMPとを混合し,凍結乾燥後,実験モデルの骨軟骨欠損部に移植した.結果:BMPを投与しなかった対象群では,24週後でも骨軟骨の再生は殆どみられなかった.一方,BMP投与群では,骨軟骨欠損部で骨芽細胞と軟骨芽細胞の旺盛な増殖を示し,結果として,約3週で骨軟骨の修復がみられた.しかし,これまでのわれわれの研究では,BMPは骨以外の間葉系組織に異所性の骨形成誘導を示すが,数ヵ月で吸収され,消失してしまうことが分かっている.そのため,今回の生物検定で得られた骨形成は,関節頭の骨内であるため条件的には良いが,吸収が起こる可能性も否めない.そのため,この形成された骨および軟骨が,長期の時間的経過によって,吸収が起こるかどうかを確認するために,新に8羽のウサギを用いて,現在長期観察(48週以上)を継続中である.今回,平成6年度科学研究費補助金を受け,BMPの局所投与により顎関節における骨軟骨欠損の修復ができるか否かを動物実験にて確認した.まず,骨形成因子をウシ長管骨から抽出,精製した.また,実際の臨床で発症する顎関節頭の骨軟骨の退行性変化の実験モデルとして,日本白色種家兎を用い,顎関節頭に機械的な骨軟骨欠損を作成した.この骨軟骨欠損部に,担体としてのアテロペプチドタイプIコラーゲンと精製したBMPとを混合し,凍結乾燥後,実験モデルの骨軟骨欠損部に移植した.結果:BMPを投与しなかった対象群では,24週後でも骨軟骨の再生は殆どみられなかった.一方,BMP投与群では,骨軟骨欠損部で骨芽細胞と軟骨芽細胞の旺盛な増殖を示し,結果として,約3週で骨軟骨の修復がみられた.しかし,これまでのわれわれの研究では,BMPは骨以外の間葉系組織に異所性の骨形成誘導を示すが,数ヵ月で吸収され,消失してしまうことが分かっている.そのため,今回の生物検定で得られた骨形成は,関節頭の骨内であるため条件的には良いが,吸収が起こる可能性も否めない.そのため,この形成された骨および軟骨が,長期の時間的経過によって,吸収が起こるかどうかを確認するために,新に8羽のウサギを用いて,現在長期観察(48週以上)を継続中である.
消化器癌幹細胞の自己複製、細胞周期調節機構の解明と、癌幹細胞標的療法の開発

研究内容:GO期に存在する癌幹細胞を同定し、癌幹細胞の維持機構を明らかにすることにより、癌幹細胞を標的とした、癌の根治的な治療法の開発を行う。意義と重要性:癌幹細胞は、癌の自己複製能と分化能を有し、抗癌剤や放射線耐性を有し、癌の再発に直結する細胞である。そのため、癌幹細胞を標的とすることが癌の根治に直結すると考えられる。研究成果:side population(SP)分画の遺伝子解析結果を基に、47の候補となる細胞表面マーカーを選び、SP分画、かつGO期に限局して発現する細胞表面マーカーの絞り込みを行い、CD13を同定した。CD13陽性細胞は、高い造腫瘍能と、抗癌剤、放射線に高い耐性を有することが示された。CD13陽性細胞は細胞周期が非常に遅いsemi-quiescentな細胞集団であり、CD13の中和もしくは抑制により高度の癌細胞の増殖抑制が引き起こされることを明らかにした。Reactive Oxygen Species(ROS)およびROSの排泄経路の検討を行ったところ、CD13陽性細胞は特徴的にROSが低く、CD13がROSの排泄経路の酵素として働いていることが示された。マウス異種移植における検討では、5-FU、Ubenimexそれぞれの単剤投与よりも、併用投与において高い腫瘍治療効果を認めた。また、serial transplantationの結果、Ubenimexにより、癌幹細胞の自己複製が障害され、腫瘍形成が障害されることが示された。ROS排泄経路が癌幹細胞の維持に重要な役割を果たすことが明らかとなり、CD13抑制に加えて、ROSを上昇させる抗癌剤を併用することにより、癌幹細胞を標的とした治療法が可能になると考えられた。
東アジアにみるインドネシア・ベトナム女性移民の急増と家事介護労働者-花嫁間の推移

東アジアに1990年代末から急増したインドネシア人とベトナム人の家事・介護労働者および花嫁は、送り出し諸国の戦略や断続的不況、国際結婚斡旋業の拡大により、従来のフィリピン人より安価で従順な人材として需要が高まった。本年度は、送り出し国であるインドネシア・ベトナム国内の政策動向、および受け入れ諸国としてのシンガポール・韓国・日本における概況を中心に、各自が現地調査を進めた。その結果、まず移住労働者の送り出し競争が激化し、また人身売買規制などの影響から管理も国際的に強化されるなかで、インドネシア・ベトナム両国ともインフォーマル部門の家事・介護労働者から、フォーマル部門の工場労働者・看護師・技師などの送出に重点を移しつつあり、また先人であるはずのインドネシアが急成長するベトナムを意識し、受入国・技能面での棲み分けをはかる努力をしていることもわかった。なお、看護・専門的介護分野では日本のEPA経由の受け入れも刺激となって、欧米・中東からの視察が頻繁になっていた。国際結婚については、インドネシア-台湾間における事例と同様に、ベトナムでも都市近郊という市場経済の発達と地理的利便性、華人ネットワークが関係していた。韓国への花嫁流出も、従来の中国・ロシア系朝鮮人花嫁からベトナム人などへのシフトに、華人ネットワークを通じたリクルート方式が東アジア域内に定着・完成しつつあることをうかがわせる。一方、受け入れ諸国においては、シンガポールにおけるインドネシア人労働者の最低賃金引き上げや公館付属シェルター設置、銀行送金制度の徹底などが、また韓国の雇用許可制を通じたフォーマル部門労働者の拡大と資格外就労者の掃討など、著しい労働条件の改善が進められている。だが、軟禁生活や通帳没収など旧来の弊害の根絶と、斡旋料の抑制・国籍による差別化の撤廃にはさらに別な泰作を考える必要もあると見受けられる。昨年度に引き続き、本年度も送り出し国であるインドネシア・ベトナムと、受け入れ国であるシンガポール・韓国・香港・台湾の現地調査を実施し、新たな研究協力者数名も得て、政策・制度概況と比較しながら実際の制度実態やコミュニティ形成、移民支援、人身売買などの動向に踏み込んだデータを集めることを主眼とした。その結果、インドネシアとベトナムの双方からの送り出しにおいて、バタム島シンガポールにおいて出稼ぎ・人身売買、香港・台湾において出稼ぎ・結婚・人身売買の諸相が重なり合う実態が明らかになった。また、女性移民の従事する職の中では高度熟練労働といわれる施設介護・看護においても、実際は「医療行為」とみなされる看護業務の一部を除いて、食事・排泄・移動の介助といった再生産労働にあたる部分は、外国人看護助手や介護労働者(日本のヘルパー、付添婦など)によっても担われ、専門職との線引きが曖昧であること、反対に本国では正看護師であっても外国では看護助手などに降下することなどがわかった。さらに受け入れ諸国においては、前年度からのシンガポールの動向調査に加えて、韓国・香港における制度概況およびインドネシア人・ベトナム人労働者コミュニティの実態調査が進められた。台湾に関しても、ベトナム人花嫁の視察が行われた。最終年度は、台湾・韓国の移住労働者・花嫁の実態と層間移動について共同調査も行い、学会発表などで議論を進める予定である。最終年度にあたる本年度は、研究実施計画7項目のうち、(6)送り出し・受け入れ諸国における看護・介護・家事労働者・花嫁の在り方と層間移動と、(7)送り出し・受け入れ諸国における移民支援と社会統合について、現地調査を続行するとともに、研究の総括にむけての議論・意見交換を重ねた。また、労働者と花嫁の受け入れ国での実態をより深く知るため、韓国と台湾で共同現地調査を実施した。今回の研究調査からは、東アジアで増加する国際結婚の諸相に迫ることができた。これまで現地調査を行った台湾・香港では、移住労働者全般に占める女性の割合が圧倒的に多いため、家事・介護労働者と花嫁の層間移動が頻繁にみられた。また、中国の東南アジア諸国への投資根熱から、留学生・就学生として台湾へ来てそのまま結婚するパターンも多かった。一方、韓国では製造業系中小企業工場が中心的職場であることから、移住労働者も男性が多く、一般市民との接触も家事・介護と違い相対的に少なくなるために、層間移動が起こりにくい状況にあった。そのぶん宗教(統一教会)や国際結婚斡旋企業への依存度も高く、200005年頃までは観光ビザで韓国に入国して結婚する東南アジア女性が急増し、人身場倍的な側面への批判が高まった。2008年に韓国政府は斡旋企業をとりしまる新法を公布して管理下に置くとともに、自治体政府やNGOなどの民間団体に「多文化家族」の支援事業を奨励した。ただし、女性・家族部や法務部、厚生部などの各省庁でそれぞれ助成を出しているため、類似内容の支援が重複したりする問題も起きている。全体に東南アジア出身の結婚移民にはベトナム人が最も多く、女性の移住労働・生活改善をめざす手段の1つとして、グローバル化時代よりはるか以前から定着している中国の影響があることと、ぢリピンやインドネシアと違い、アジア諸国と陸続きで移動が容易であることなどの要因が考えられる。
漁船ビッグデータ同化による沿岸地形の戦略的モニタリング手法の構築

対象海域で漁船ビッグデータを生成するとともに,Xバンドレーダによる観測システムを構築・試験した.また,泥水流による土砂供給過程を実験により明らかにするとともに,出水時に河口域での濁水観測に成功した.One-lineモデルによる汀線変化モデルを構築し,テスト計算を実施した.漁船ビッグデータの生成においては,既に漁船に設置されているデータ収集装置のメンテナンスを実施し,操業中のデータ生成基盤の稼働率を安定・向上させた.以前より蓄積してきたデータを用いて,計測手法の誤差情報を活用した静的同化(粒子フィルタ)を用いた時間内挿手法を適用するプログラムを構築した.Xバンドレーダによる地形計測では,システムを購入して観測体制を構築した.実験室で電波の送信状態,レーダシーン取得等の確認を行った.試験的な観測を茨城県鹿島灘,静岡県遠州灘で行い,うねり性の波浪が入射する状況を捉えた.これより,波浪場の周波数・波長を抽出し,水深分布の推定の検討を行った.また,レーダシーンを平均化することにより,汀線位置の分布をとらえた.泥水流については,水理実験により出水時の泥水流の挙動と海域での土砂の堆積の特徴を検討した.海域への泥水の流出初期に土砂が沈降・堆積することによる密度差の変化が,その挙動に大きく影響していることを明らかにした.また,天竜川河口沖において出水後直後の現地観測を行った.底層密度流は観測されなかったが,塩分と濁度の相関から流出土砂の沈降が示唆された.汀線変動の予測にはone-lineモデルを採用し,モデルを構築して実海岸のデータを用いた計算を行った.対象海岸には,富山湾沿岸および遠州灘海岸を選択し,10年程度の再現計算を行って波浪と汀線変化の関連性を検討した.その結果,海底地形が汀線変化に影響を与えていることが再現されるなど,構築したモデルの妥当性を確認した.漁船ビッグデータによる地形情報の生成については,データ生成基盤の安定的な運用環境を構築できた.新たな漁船へのロガーの搭載までは至らなかったが,次年度に設置工事を実施できるよう確約を得ることができた.地形データの時系列生成はまでは至らなかったが,1地点での時間内挿手法は構築できたので,2019年度にこれを既存ビッグデータに適用する.Xバンドレーダについては,システム構築とテストデータの取得を実施できた.また,浅海域の水深推定に必要なデータ分析の基礎を構築できたため,次年度以降は沿岸・海岸地形のモニタリングをスムーズに実施できる.河川からの土砂供給過程については,塩水や粒子を混合させた水塊の密度流の挙動を水理実験により把握できた.また,出水時には密度の鉛直分布を河口域で計測できたことが大きな成果となった.底層密度流は観測されなかったが,水理実験結果などと併せてデータを詳細に分析し,出水時の土砂供給過程を明らかにしていく.数値モデルについては,汀線変動の同化システムの基礎となる数値モデルを構築できた.データ同化を含むプログラムの作成には至らなかったが,既往データを用いた実証計算も実施してモデリングに問題はなく,遅れは大きくないと判断した.漁船ビッグデータにおいては,漁船へのデータロガーの設置を拡大し,生成データの増強を実施する.過去のデータに対して静的同化を適用し,時空間的に内挿された地形データの時系列を整える.データ同化のためにこれらを整理し,動的同化モデルの構築に注力する.Xバンドレーダにおいては,システムの準備状況を踏まえ,遠州灘にてデータの取得を行う.天竜川河口,福田漁港周辺等を候補地として,地形変動が見込める海域を見定める.季節的な変化を捉えることを目標とする.河川からの土砂供給量の解明においては,前年度に引き続き,水理実験と現地観測の両面から土砂を含む河口密度流の挙動および土砂の堆積特性の研究を実施する.河口沖合での土砂の堆積状況について,過去の測量データを整理し,海域への土砂供給量の推定法を検討する.データ同化モデルについては,構築したone-lineモデルをデータ同化できるよう改良する.また,one-lineモデルは汀線変動を計算するものであるため,海底地形の変形を捉えるための多次元モデルの構築を検討するする.その際,観測データとの同化に対してGPGPUを用いた高速計算手法を組み込み,より高精度なシミュレーションを目指す.対象海域で漁船ビッグデータを生成するとともに,Xバンドレーダによる観測システムを構築・試験した.また,泥水流による土砂供給過程を実験により明らかにするとともに,出水時に河口域での濁水観測に成功した.One-lineモデルによる汀線変化モデルを構築し,テスト計算を実施した.漁船ビッグデータの生成においては,既に漁船に設置されているデータ収集装置のメンテナンスを実施し,操業中のデータ生成基盤の稼働率を安定・向上させた.以前より蓄積してきたデータを用いて,計測手法の誤差情報を活用した静的同化(粒子フィルタ)を用いた時間内挿手法を適用するプログラムを構築した.Xバンドレーダによる地形計測では,システムを購入して観測体制を構築した.実験室で電波の送信状態,レーダシーン取得等の確認を行った.試験的な観測を茨城県鹿島灘,静岡県遠州灘で行い,うねり性の波浪が入射する状況を捉えた.これより,波浪場の周波数・波長を抽出し,水深分布の推定の検討を行った.また,レーダシーンを平均化することにより,汀線位置の分布をとらえた.

泥水流については,水理実験により出水時の泥水流の挙動と海域での土砂の堆積の特徴を検討した.海域への泥水の流出初期に土砂が沈降・堆積することによる密度差の変化が,その挙動に大きく影響していることを明らかにした.また,天竜川河口沖において出水後直後の現地観測を行った.底層密度流は観測されなかったが,塩分と濁度の相関から流出土砂の沈降が示唆された.汀線変動の予測にはone-lineモデルを採用し,モデルを構築して実海岸のデータを用いた計算を行った.対象海岸には,富山湾沿岸および遠州灘海岸を選択し,10年程度の再現計算を行って波浪と汀線変化の関連性を検討した.その結果,海底地形が汀線変化に影響を与えていることが再現されるなど,構築したモデルの妥当性を確認した.漁船ビッグデータによる地形情報の生成については,データ生成基盤の安定的な運用環境を構築できた.新たな漁船へのロガーの搭載までは至らなかったが,次年度に設置工事を実施できるよう確約を得ることができた.地形データの時系列生成はまでは至らなかったが,1地点での時間内挿手法は構築できたので,2019年度にこれを既存ビッグデータに適用する.Xバンドレーダについては,システム構築とテストデータの取得を実施できた.また,浅海域の水深推定に必要なデータ分析の基礎を構築できたため,次年度以降は沿岸・海岸地形のモニタリングをスムーズに実施できる.河川からの土砂供給過程については,塩水や粒子を混合させた水塊の密度流の挙動を水理実験により把握できた.また,出水時には密度の鉛直分布を河口域で計測できたことが大きな成果となった.底層密度流は観測されなかったが,水理実験結果などと併せてデータを詳細に分析し,出水時の土砂供給過程を明らかにしていく.数値モデルについては,汀線変動の同化システムの基礎となる数値モデルを構築できた.データ同化を含むプログラムの作成には至らなかったが,既往データを用いた実証計算も実施してモデリングに問題はなく,遅れは大きくないと判断した.漁船ビッグデータにおいては,漁船へのデータロガーの設置を拡大し,生成データの増強を実施する.過去のデータに対して静的同化を適用し,時空間的に内挿された地形データの時系列を整える.データ同化のためにこれらを整理し,動的同化モデルの構築に注力する.Xバンドレーダにおいては,システムの準備状況を踏まえ,遠州灘にてデータの取得を行う.天竜川河口,福田漁港周辺等を候補地として,地形変動が見込める海域を見定める.季節的な変化を捉えることを目標とする.河川からの土砂供給量の解明においては,前年度に引き続き,水理実験と現地観測の両面から土砂を含む河口密度流の挙動および土砂の堆積特性の研究を実施する.河口沖合での土砂の堆積状況について,過去の測量データを整理し,海域への土砂供給量の推定法を検討する.データ同化モデルについては,構築したone-lineモデルをデータ同化できるよう改良する.また,one-lineモデルは汀線変動を計算するものであるため,海底地形の変形を捉えるための多次元モデルの構築を検討するする.その際,観測データとの同化に対してGPGPUを用いた高速計算手法を組み込み,より高精度なシミュレーションを目指す.
細胞周期制御因子による細胞増殖と死の制御機構

本年度我々は、血液細胞の増殖、分化及び造血発生における活性酸素種ROSの役割について解析を行った。IL-3依存性マウス白血病細胞株Ba/F3を用い、優勢阻害型のNF-κB(IκBSR)を細胞内に誘導出来る系を作成した。さらにこの系に各種サイトカインレセプターを導入することで、各々のサイトカイン依存性の亜株を樹立した。各種サイトカイン存在下IκBSRを誘導した場合、TPO,G-CSFによる増殖には影響されなかったが、低濃度でのIL-3,EPOによる増殖が有意に抑制された。一方サイトカイン除去後にIκBSRを誘導した場合、過剰なROSの蓄積を伴うapoptosisが認められた。さらにマウス骨髄より分離した造血幹、前駆細胞にIκBSRを導入した場合、至適サイトカイン存在下においても過剰なROSの蓄積を伴うapoptosisが認められた。抗酸化剤処理により、apoptosisが有意に減少することから、生体内での血液細胞の増殖、apoptosisにROSが重要な役割を担っていると推測された。次に造血発生における活性酸素種ROSの役割について解析を行った。マウスES細胞をLIF非存在下OP-9ストローマ細胞と共培養すると4日目に血液、血管共通の前駆細胞が出現し、それ以降には至適サイトカイン存在下で、各種血球細胞が出現する(OP-9 system)。本systemにおいてIκBSRを誘導させた場合の各種血球細胞の出現に及ぼす影響を検討したところ、赤血球系、巨核球系、及び骨髄球系いずれの出現も有意に抑制され、多くの細胞にapoptosisが認められた。抗酸化剤処理により、成熟血球への分化誘導が改善することから、造血発生においてもROSが重要な役割を担っていると推測された。以上の結果、生体内での血液細胞の増殖、分化及び造血発生において、ROSを介したapoptosisの制御が重要であること、さらにROSの産生、消去にはNF-κBが関与していることが示唆された。本年度我々は、細胞周期の過剰な進行によって細胞死及びゲノム不安定性が増大する分子機構について検討を行なった。マウス白血病細胞株M1は、IL-6添加によりアポトーシスが誘導されるが、M1細胞に細胞周期を正に制御するcyclin D1やE2F1を過剰発現させた場合、IL-6だけでなく抗腫瘍薬や放射線照射などの様々なアポトーシス誘導刺激に対する感受性が亢進した。これらの細胞ではアポトーシス誘導刺激前から活性酸素種(ROS)の蓄積が認められ、刺激によってより多くのROSの蓄積が認められた。カタラーゼによる前処理あるいはMnSODを共発現することでROSを消去した場合、これらのクローンのアポトーシス誘導刺激に対する感受性が解除された。またMockのクローンでは発生したROSに反応してNF-κBが活性化され、抗アポトーシス分子bcl-xLの発現が誘導されたが、cyclin D1やE2F1を過剰発現させたクローンではいずれもE2F1がp50と競合してp65に直接結合し、NF-κBの機能を阻害することにより、bcl-xLの発現が誘導されなかったことから、これらのクローンでは、ROSの過剰な蓄積に加え、bcl-xLの発現阻害により、種々刺激による著明なアポトーシスが誘導されると考えられた。さらにこれらのクローンでは、放射線照射により早期からROSを介したヒストンH2A.Xのリン酸化が認められ、Mre11などのDNA修復に関わる因子の早期からの発現が誘導された。またこれらのクローンでは、長期間の培養により、中心体の過剰複製に伴う異常な細胞分裂像が観察された。以上の結果から、細胞周期の過度の進行により生じたROSは、アポトーシスだけでなくDNA傷害に対する感受性亢進さらにはゲノム不安定性の増大にも関与しており、細胞の腫瘍化や腫瘍細胞の進展に寄与していることが示唆された。次年度は、ゲノム不安定性による細胞の腫瘍化、進展に及ぼすROSの分子機構を詳細に検討すると共に、造血発生や成体での正常造血におけるROSの役割について解析を行なうことを予定している。

本systemにおいてIκBSRを誘導させた場合の各種血球細胞の出現に及ぼす影響を検討したところ、赤血球系、巨核球系、及び骨髄球系いずれの出現も有意に抑制され、多くの細胞にapoptosisが認められた。抗酸化剤処理により、成熟血球への分化誘導が改善することから、造血発生においてもROSが重要な役割を担っていると推測された。以上の結果、生体内での血液細胞の増殖、分化及び造血発生において、ROSを介したapoptosisの制御が重要であること、さらにROSの産生、消去にはNF-κBが関与していることが示唆された。
糸球体腎炎・ネフローゼ症候群・血管炎におけるT細胞活性化機序についての研究

1)culture系を用いたTCRVβ陽性CD4+細胞の役割の検討:TCRVβ陽性CD4+細胞の役割をculture系を用いて、細菌性スーパー抗原によるIg産生調節機構の検討した.IL-2R陽性Tα、Tγ細胞は前値に比して数倍以上に増加し、IgA、IgG産生B細胞をhelpすることが判明した.T細胞ならびにB細胞をStaphylococcus aureus(SA)抗原とSAのエンテロトキシンを加え培養し、特異抗体が産生されるかについて検討したところ、SA-Ag添加により著明にIgA-およびIgG-bearing B cellが増加した(投稿準備中).2)ヒト糸球体腎炎における抗原の有無についての検討:純化した抗体にbiotinをラベルし、FITC-streptoavidinを用いて患者腎生検組織を染色し、抗原の有無を検討した.post-MRSA GN患者のみならずIgA関連腎炎の半数に抗原が検出された.微小変化型ネフローゼ症候群やFGSでは陰性であった(投稿準備中).3)腎組織に浸潤している細胞の同定:IgA腎症間質に流血中で増加したTCRVβ陽性細胞であることを免疫組織学的に証明した(投稿中).4)免疫複合体の抗原系の検討:血漿交換療法で得た試料をもとに抽出したSA-affinity purified Abを用い,in vitroで作成した免疫複合体の腎炎惹起性について検討した.添加抗原量により様々なサイズの免疫複合体が形成され、抗原過剰域での免疫複合体がマウス糸球体のメサンギウム領域に沈着した(投稿中).以上の結果から、post-MRSA GNでは臨床的に大量の蛋白尿、RPGNを呈し、血中の特定のTCRVβ陽性細胞が腎炎の発症と伴に出現する腎炎は明らかにIgA関連腎炎の極端な表現形であることが判明し、いわゆるIgA腎症には潜在的に同様な機序が関与しているものと考えられた.1)culture系を用いたTCRVβ陽性CD4+細胞の役割の検討:TCRVβ陽性CD4+細胞の役割をculture系を用いて、細菌性スーパー抗原によるIg産生調節機構の検討した.IL-2R陽性Tα、Tγ細胞は前値に比して数倍以上に増加し、IgA、IgG産生B細胞をhelpすることが判明した.T細胞ならびにB細胞をStaphylococcus aureus(SA)抗原とSAのエンテロトキシンを加え培養し、特異抗体が産生されるかについて検討したところ、SA-Ag添加により著明にIgA-およびIgG-bearing B cellが増加した(投稿準備中).2)ヒト糸球体腎炎における抗原の有無についての検討:純化した抗体にbiotinをラベルし、FITC-streptoavidinを用いて患者腎生検組織を染色し、抗原の有無を検討した.post-MRSA GN患者のみならずIgA関連腎炎の半数に抗原が検出された.微小変化型ネフローゼ症候群やFGSでは陰性であった(投稿準備中).3)腎組織に浸潤している細胞の同定:IgA腎症間質に流血中で増加したTCRVβ陽性細胞であることを免疫組織学的に証明した(投稿中).4)免疫複合体の抗原系の検討:血漿交換療法で得た試料をもとに抽出したSA-affinity purified Abを用い,in vitroで作成した免疫複合体の腎炎惹起性について検討した.添加抗原量により様々なサイズの免疫複合体が形成され、抗原過剰域での免疫複合体がマウス糸球体のメサンギウム領域に沈着した(投稿中).以上の結果から、post-MRSA GNでは臨床的に大量の蛋白尿、RPGNを呈し、血中の特定のTCRVβ陽性細胞が腎炎の発症と伴に出現する腎炎は明らかにIgA関連腎炎の極端な表現形であることが判明し、いわゆるIgA腎症には潜在的に同様な機序が関与しているものと考えられた.(1)TCRVβ鎖検討:末梢血リンパ球(PBL)ならびに組織浸潤リンパ球:患者のPBLにおいてTCRVβ細胞を患者免役組織学において染色したところ、lgA腎症患者の一部に同種類のTVRVβ陽性細胞が高率に検出されたが、殆どの場合、末梢リンパ球の増減に一致していた(Muro et al.投稿中).(2)免役複合体の抗原系の検討:血漿交換療法で得た試料をもとに、沈着している免疫グロブリンを抽出し、含まれるEluate中、あるいは循環中の抗原の検索を行い、本免役複合体がMRSA抗原特異的か非特異的かについて検討した.MRSA感染後腎炎の場合には約1/3にstaphylococcus aureus関連抗原の局在を認めた(Koyama A.et al.投稿中)現在、他のlgA関連腎症について検討中である.(3)MRSA感染後腎炎患者血清よりの精製循環免役複合体をマウスに投与し、受身血清病腎炎の系にて糸球体内局在・炎症惹起性を確認した(Koyama A.et al.投稿中).(4)免役複合体型腎炎:本邦で最も頻度が高いlgA腎症、特発性と考えられる紫斑病性腎炎、全身性エリテマトーデスに伴う腎炎ではTCRVβ陽性細胞の有意な増加がみとめられた(Muro et al.投稿中、Hirayama et al.投稿中).(5)細胞性免疫の関与が推測される腎病患:微小変化型ネフローゼ症候群、巣状糸球体硬化症にもある種のTCRVβ陽性細胞の有意な増加が認められることが判明した.

(6)免役複合体型腎炎である膜性腎症では正常値範囲であった.(7)免役複合体が認められない半月体形成性腎炎や顕微鏡的結節性動脈周囲炎などの全身性血管炎ではむしろ正常より有意に低値であった(Koyama A.et al.投稿中).以上の研究結果より、一般に免疫異常が原因と考えられている糸球体腎炎、ネフローゼ症候群において、疾患によりTCRの使用経路の相異を示すものと推測される.これらの研究により腎疾患の免疫学的な発症機序を解明する上で、T細胞の役割がより明確になってきた.1)culture系を用いたTCRVβ陽性CD4+細胞の役割の検討:TCRVβ陽性CD4+細胞の役割をculture系を用いて、細菌性スーパー抗原によるIg産生調節機構の検討した.IL-2R陽性Tα、Tγ細胞は前値に比して数倍以上に増加し、IgA、IgG産生B細胞をhelpすることが判明した.T細胞ならびにB細胞をStaphylococcus aureus (SA)抗原とSAのエンテロトキシンを加え培養し、特異抗体が産生されるかについて検討したところ、SA-Ag添加により著明にIgA-およびIgG-bearing B cellが増加した(投稿準備中).2)ヒト糸球体腎炎における抗原の有無についての検討:純化した抗体にbiotinをラベルし、FITC-streptoavidinを用いて患者腎生検組織を染色し、抗原の有無を検討した.post-MRSA GN患者のみならずIgA関連腎炎の半数に抗原が検出された.微小変化型ネフローゼ症候群やFGSでは陰性であった(投稿準備中).3)腎組織に浸潤している細胞の同定: IgA腎症間質に流血中で増加したTCRVβ陽性細胞であることを免疫組織学的に証明した(投稿中).4)免疫複合体の抗原系の検討:血漿交換療法で得た試料をもとに抽出したSA-affinity purified Abを用い,in vitroで作成した免疫複合体の腎炎惹起性について検討した.添加抗原量により様々なサイズの免疫複合体が形成され、抗原過剰域での免疫複合体がマウス糸球体のメサンギウム領域に沈着した(投稿中).以上の結果から、post-MRSA GNでは臨床的に大量の蛋白尿、RPGNを呈し、血中の特定のTCRVβ陽性細胞が腎炎の発症と伴に出現する腎炎は明らかにIgA関連腎炎の極端な表現形であることが判明し、いわゆるIgA腎症には潜在的に同様な機序が関与しているものと考えられた.
新しい赤痢菌治療薬開発のための赤痢菌エフェクター分子の機能阻害剤探索

近年、多剤耐性菌による感染症例が増加し、新たな治療薬の開発が望まれている。本研究では、赤痢菌の抗生物質に代替となる新しい治療薬の探索・開発のために赤痢菌の病原因子の機能解明を行った。赤痢菌の病原因子であるOspEと宿主蛋白質(ILK)との結合様式を明らかにし、複合体の機能を阻害する化合物の同定を目指した。さらにOspEホモログはO157やサルモネラ属菌などの腸管病原細菌にも保存されていることから、OspEホモログを解析した結果、他の病原細菌の感染成立にも重要な役割をすることを明らかにした。OspEホモログをターゲットとする治療薬は広範な腸管病原細菌に対する治療薬の開発につながると期待できる。腸管病原細菌による腸管感染疾患は、開発途上国を中心に毎年200万の人命を奪い、依然として大きな脅威となっている。しかし、近年、多剤耐性菌による感染症例が増加し、新たな治療薬の開発が望まれている。本研究では、赤痢菌の抗生物質に代替となる新しい治療薬の探索・開発を目的とする。赤痢菌の病原因子である蛋白質とそのターゲット宿主蛋白質との結合様式を明らかにし、複合体の機能を阻害する化合物の同定を行う。さらに赤痢菌感染に対する候補化合物の効果を検証し、より優れた抗菌剤の設計を目指す。本年度は(1)赤痢菌の病原因子(OspE)と宿主ターゲット蛋白質(ILK)との複合体が取る立体構造の決定するための複合体の精製系の構築を行った。OspEとILKは蛋白精製が容易ではないため、さまざまな欠損変異株を作製し、精製が可能な系を確立した。(2)OspEとILKの結合を阻害する化合物を探索するためのハイスルーピットスクリーニング系の確立を目指した。そのためにILKに結合に重要なトリプトファン残基を含むOspEのC末端部分のペプチドを作製した。さらにトリプトファン残基をアラニン変換した変異を持つペプチドを作製し、ILKとの結合力を調べた。(3)赤痢菌治療薬の分子標的を探すために新たな病原因子の機能解析を行った。OsplのX線結晶解析の結果、脱アミド化酵素であることを発表した。さらに新しく同定された病原因子であるOspHの解析を行い、OspHに結合する宿主蛋白質を同定した。OspHを宿主細胞に発現させると宿主細胞の蛋白輸送に異常があることを見いだした8腸管病原細菌による腸管感染疾患は、開発途上国を中心に毎年200万の人命を奪い、依然として大きな脅威となっている。赤痢菌の病原因子である蛋白質の機能解析を行い、治療薬の分子標的を探索する。さらに分子標的の機能を阻害する化合物を同定し、新しい抗生剤・抗菌剤を開発する。本年度は(1)赤痢菌の病原因子(OspE)の立体構造を決定するために蛋白精製条件を検討し、NMRを用いて構造解析を試みた。(2)赤痢菌治療薬の分子標的を探すために新たな病原因子の機能解析を行った。OspJ, OspHの欠損株をマウス肺に感染させ、感染応答を調べた結果、野生株赤痢菌感染組織に比べ、OspJ欠損株とOspH欠損株の感染肺組織では多くの免疫細胞の浸潤炎症性サイトカインやケモカインの上昇が認められた。この結果からOspJとOspHは赤痢菌感染において、炎症反応を抑制していると考えられる。(3)citrobacter rodentiumのOspEホモログ蛋白質であるOspE (CR)の解析を行った。野生株及びOspE(CR)の欠損株をマウスの腸管に感染させ、感染応答を調べた。その結果、野生株感染組織では、感染多くの免疫細胞の浸潤炎症性サイトカインやケモカインの上昇が認められたが、OspE(CR)欠損株の感染組織ではこのような炎症応答は認められなかった。さらにOspE(CR)欠損株の感染組織では定着菌数も顕著な減少が認められた。これらの結果から他の病原細菌のOspEも感染成立に重要な役割をすることを明らかにした。(4)赤痢菌のエフェクターOspIとUbc13の複合体構造を解き,両者の結合に重要なアミノ酸残基を同定した。

本研究では、赤痢菌の抗生物質に代替となる新しい治療薬の探索・開発を目的とする。赤痢菌の病原因子である蛋白質とそのターゲット宿主蛋白質との結合様式を明らかにし、複合体の機能を阻害する化合物の同定を行う。さらに赤痢菌感染に対する候補化合物の効果を検証し、より優れた抗菌剤の設計を目指す。本年度は(1)赤痢菌の病原因子(OspE)と宿主ターゲット蛋白質(ILK)との複合体が取る立体構造の決定するための複合体の精製を試みたが、蛋白精製が容易ではなかった。構造解析ができるほどの蛋白質を得ることができなかったため、ILKと結合するOspEのペプチドを検索・同定した。(2)同定したOspEのペプチドとILKの結合を阻害する化合物を探索するためのハイスルーピットスクリーニング系の確立を目指した。OspEのペプチドとILKと分子間の相互作用を蛍光偏光法で測定するアッセイ系、さらに細胞の運動阻害能を測定するアッセイ法を確立した。(3)赤痢菌治療薬の分子標的を探すために新たな病原因子の機能解析を行った。脱アミド化酵素OspIとUbc13の複合体構造を解き,両者の結合・脱アミドか反応に重要なアミノ酸残基を同定した。(4)OspEのホモログ蛋白質の解析を行い、他の病原細菌のOspEも感染成立に重要な役割をすることを明らかにした。病原因子と宿主ターケット蛋白質との複合体構造解析のために蛋白精製系及び阻害剤を探索のためのハイスルーピットスクリーニング系をほぼ確立することができた。さらに新しい病原因子の解析もすすんで、感染への役割が解明されると期待されている。25年度が最終年度であるため、記入しない。OspEとILKは両方とも蛋白精製がとっても困難であったため、複合体の構造解析や高効率アッセイ検出法の確立が容易ではなかった。蛋白からペプチドにターゲットを変えることで、研究計画がすこし進展したが、当初の計画よりはやや遅れていると考えられる。赤痢菌がIII型分泌装置より分泌する機能未知エフェクターとその宿主標的因を同定し、それらの粘膜感染と自然免疫回避における役割を、分子、細胞、組織、固体の各レベルで解明する。また、OspE-ILK複合体を精製し、X線結晶解析を行い、複合体の立体構造を決定する。さらにエフェクターと宿主蛋白質の結合を阻害する低分子化合物の探索は、確立したスクリーニング方法用いて東京大学生物機能制御化合物ライブラリーを用いてスクリーニングを行い、阻害剤候補を得る。また、OspEペプチドとILKの複合体を精製し、X線結晶解析を行い、複合体の立体構造を決定する。さらにエフェクターと宿主蛋白質の結合を阻害する低分子化合物の探索は、スクリーニング系を確立し、東京大学創薬オープンイノベイションセンターの化合物ライブラリーを用いてスクリーニングを行い、阻害剤候補を得る。OspEホモログ蛋白質の機能解析をし、赤痢菌に特異的及び他の病原細菌にも普遍的な感染戦略各々を提示する。
非営利組織体への企業会計的手法導入の意義の検証-自治体病院を例として-

本研究では、非営利組織である病院に、企業会計的手法を取り入れる意味や効果を検討した。関連領域の研究者や実務者との意見交換、アンケート調査(239病院、回答率31%、調査報告書作成・返送)、文献研究など行った。その結果、企業会計的手法導入により、会計の透明性に向上は見られたが、経営の効率性には必ずしも結びついているとは言えないことがわかった。現金主義の経営実務と発生主義会計を結びつける手法の構築が今後の課題である。当研究は、非営利組織の会計に企業会計的手法が急速に取り入れられている現状に鑑み、その理論的側面、実務的側面を検討して、企業会計的手法導入の意味・効果・方向性ついてアカウンタビリティの視点から研究するものである。なお、非営利組織体の組織形態や事業内容は多様であるため、特に病院に研究対象を絞り、具体的な研究成果に結び付けやすくしている。研究初年度に当たる本年度においては「研究計画・方法」に記載したとおり文献調査、アンケート調査準備、ヒアリング調査、専門家・実務家との意見交換をおこなった。特に本年度集中して行ったのは国内ヒアリング調査である。地方独立行政法人化した北松中央病院(長崎)、岡山県精神医療センター、桑名市民病院(愛知)、山形・酒田病院機構、静岡県立病院機構などを訪問し、企業会計的手法を大幅に取り入れた地方独立行政法人会計基準の実務的課題・アカウンタビリティの改善点などについて意見交換を行った。その結果、共通的にみられる課題として「資本の部」の構成要素と補助金の会計処理等があることが判明した。資本の部の構成要素としては、損益外減価償却累計額に焦点を絞ってとりまとめ、別添「業績」に記載したように学会誌に寄稿した。また、補助金の会計処理としては、海外の動向を調査し、国際会計基準の処理方法をとりまとめ、別添「業績」に記載したように図書に所収した。また、翌年度行う予定のアンケート調査の準備として、上記病院訪問の際にアンケート調査事項について、確認・調整するなど、行う調査が実務的需要に合うものとなるよう準備を進めた。文献研究については、必要資料を入手・読込みを行い、その成果の一部を学会誌・図書で公表するとともに、今後の研究の基礎として継続的に行っている。以上のように、本研究は当初の予定通り順調に進めている。当研究は、非営利組織の会計に企業会計的手法が急速に取り入れられている現状に鑑み、その理論的側面、実務的側面を検討して、企業会計的手法導入の意味・効果・方向性についてアカウンタビリティの視点から研究するものである。研究2年目に当たる本年度においては、「研究計画・方法」に記載したとおり、文献研究、ヒアリング調査、アンケート調査、成果の公表を行った。ヒアリング調査は、まずアメリカ・カリフォルニア州において、行政(Centers for Medicare and Medicaid Services,Region Office(San Francisco))、研究者(Dr.Hagigi,Professor,Department of Health Services,UCLA)、病院(Sharp Coronado Hospital)などを訪問し、病院会計制度の仕組みと問題点、資金調達の現状と課題などについて資料収集・意見交換等を行った。会計制度と資金調達の相関関係など、今後の研究に示唆を得る知見を得ることができた。次に国内において、京都市保健福祉部総務課などを訪問し、本年度中に独立行政法人立病院への移行が予定されている京都市立病院の財政状況.移行に当たっての会計上の課題等について資料収集・意見交換等を行った。資産評価や繰入金の扱い等に関して、当研究の問題点の絞り込みに示唆を得ることができた。アンケート調査は、地方公営企業法全部適用、一部適用、地方独立行政法人による病院236に対して実施した。回収率は35%であった。この結果に関しては、現在分析中である。成果については、日本計画行政学会第33回全国大会において報告「地方独立行政法人会計における純資産の部の課題一自治体病院を例として-」(2011年9月11日札幌大学)を行った。以上のように、本研究は当初の予定通り順調に進んでいる。現在、非営利組織体の会計に企業会計的手法が急激に取り入れられている。当研究では、そのことの意味・効果・方向性について、理論面、実務面から、アカウンタビリティを視点として検討してきた。なお、具体的研究対象については、病院に絞っている。研究最終年度に当たる本年度においては、交付申請書の「研究計画・方法」に記載したとおり、「1、アンケート調査の集計・分析」、「2、ヒアリング調査」、「3、文献研究」、「4、意見交換」の諸点について確実に実行した。具体的には、「1、アンケート調査の集計・分析」については「病院の経営等に関するアンケート調査」を行い(調査対象239病院、回収率31.0%)、調査結果を報告書として取りまとめ、回答病院にフィードバック(報告書の送付)を行った。「2、ヒアリング調査」については、名古屋、大阪、京都を訪問し、アンケート回答病院を中心に実情調査を行った。

「3、文献研究」については、内外の非営利組織の会計についての理論的・実務的文献を読み込んだ。また病院団体が発行する資料など、より内部情報資料も入手することによって実情と課題の集積に努めた。「4、意見交換」については、財務会計研究学会、会計研究学会、日本社会関連会計学会等における関係領域の研究者との意見交換のみならず、病院経営と関連の深い製薬企業などとも価格設定についての意見交換を行った。また、厚生労働省の中央社会医療保険協議会の委員として、行政担当者、保険支払者、医療提供者との具体的な意見交換を行う機会を潤沢に得るとともに、情報収集を行うことができた。このことは、本研究の課題である病院会計の理論的・実務的課題の抽出や方向性の検討に大きく役立つものであった。さらに、本研究の知見を政策の場にも役立てることにつながったため、大変意義があった。
患者の生活の質の構築過程のモデル化に関する実証的研究

本研究では患者のQOLを測定するための調査票であるQOL20(Yamaoka et al.1994)を用いて、QOL測定での大きな問題点となり得る患者の性格特性の影響について実証的に検討し、患者のQOL構築過程のモデル化を行うことを目的とした。具体的には患者のQOL20のスコアが性格特性のタイプにより異なるかについて性格特性を測定し、その影響を検討した。調査内容はQOL20調査票、EPQ調査票(Sigehisa et al,1987)、患者の病状に関連する項目である。対象はがん患者および鍼灸治療受診者、健常人である。調査方法は初回時にQOL20、EPQ調査票によるQOLと性格特性に加えて患者の病状の測定を行った。回答を得られたもののうち3カ月後以降に再度QOL20を測定した。以上の結果に基づき、性格特性の影響、病状とQOLの変化を検討した。本研究の結果、QOL20では一般人に比べて患者の方が低い(悪い)ことが示唆された。他方、性格特性の影響に関しては、患者群、一般群を問わず、耐性のないタイプに比べ、耐性のあるタイプで高めに出ていることが明らかになり、性格特性がQOL測定の際の交絡要因になる可能性が示唆された。したがって今後の研究を行う際には性格特性の影響を考慮することが重要であると考えられた。