hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スフィンゴモナス細菌群の新規物質代謝能力獲得を司る機構の解明とその応用

スフィンゴモナス細菌群が有する特殊能力である難分解性環境汚染物質gamma-hexachlorocyclohexane分解資化能の獲得機構に着目した研究を実施し、(i)鍵となる分解酵素が変異の蓄積で活性を段階的に変化させること、(ii)スフィンゴモナス特有のプラスミドや特定の挿入配列が新規遺伝子の獲得に重要な役割を担っていること、(iii)スフィンゴモナス細菌群が難分解性物質代謝に適した遺伝的背景を有していること、などを明示し、将来的な応用にも繋がる細菌の新規能力獲得に関する重要な知見を得た。代表的な環境細菌であるスフィンゴモナス細菌群には特定の難分解性物質代謝能力に特化した「スペシャリスト」が数多く存在する。ゲノム情報を基盤としたこれまでの研究で、本細菌群は(i)様々な物質代謝能力の発揮の基盤となる基本機能を備えていること、(ii)「環境遺伝子プール」との遺伝子交換を活発に行うこと、(iii)細胞内で酵素遺伝子の進化やダイナミックなゲノム構造の変化を起こしやすいこと、が強く示唆されている。本研究では、申請者らが確立した有機塩素系殺虫剤γ-HCH完全分解資化細菌Sphingobium japonicum UT26株およびその類縁スフィンゴモナス細菌株の実験系を利用して、高度に難分解性の有機塩素系化合物分解能に注目し、1.スフィンゴモナス細菌群特有の基本的機能の解明、2.細胞外「環境遺伝子プール」からの新規遺伝子獲得に関わるスフィンゴモナス特有の可動性遺伝因子に関する研究、3.獲得遺伝子の最適化に関わる細胞内での酵素遺伝子進化およびゲノム構造変化に関する研究、を平行して実施し、スフィンゴモナス細菌株が特殊能力を獲得・発揮するための分子基盤を解明する。さらに得られる知見を利用して、新規能力の獲得・発揮能に長けたスフィンゴモナス宿主を作製し、POPs分解菌を創出することで、4.スフィンゴモナス細菌細胞を利用した未利用微生物機能開発系の構築を目指す。本年度は、各項目について、1.UT26株のγ-HCH分解資化に必須の推定ABCトランスポーターLinKLMNの機能を生化学的に解析するための分子間相互作用解析装置を用いた系を立ち上げた、2.UT26株以外のγ-HCH分解細菌3株のゲノム配列を完全決定し、可動性遺伝因子を介したゲノム再編成の詳細を明らかにした、3.ハロアルカンデハロゲナーゼLinBの機能進化に関する知見を得た。さらに得られる知見を利用して、4.スフィンゴモナス細菌細胞を利用した未利用微生物機能開発系の構築を目指す。本年度は、各項目について以下の成果を得た。1.UT26株のγ-HCH分解資化に必須の推定ABCトランスポーターLinKLMNの機能解明のためにLinMを大腸菌で高発現する系を確立すると共に、他株のLinKLMNホモログがUT26株のlinKLMN遺伝子破壊株の機能を相補できることを明らかにした。また、UT26株以外のγ-HCH分解細菌には下流代謝系遺伝子としてUT26株のものとは相同性の低い遺伝子を利用するものが存在することを明らかにした。2.γ-HCH分解細菌株細胞中で実際に転移するトランスポゾンを検出した。3.ハロアルカンデハロゲナーゼLinBが1アミノ酸残基の変異の蓄積で段階的に機能進化することを明示した。4.UT26株由来のγ-HCH分解代謝遺伝子をクラスター化して類縁菌株に導入することで、新規のγ-HCH分解細菌株の人口合成に成功した。本年度はγ-HCH分解資化能を有するスフィンゴモンス細菌群に属するUT26株を含む4株の完全ゲノム配列を精査し、環境中でγ-HCH分解資化細菌が如何にして誕生したかに関するモデルを提唱するとともに、その一部については実験的検証を実施した。

これら研究を通じて得られた一連の成果をまとめて論文投稿した。さらに、関連研究を発展させ、将来的に詳細な遺伝学的・生化学的実験を行うための系を確立した。一方、タンパク質の機能進化を実験的に検証するためのin vivo進化実験系を確立し、その有効性を提示した。スフィンゴモナス細菌群が有する特殊能力である難分解性環境汚染物質gamma-hexachlorocyclohexane分解資化能の獲得機構に着目した研究を実施し、(i)鍵となる分解酵素が変異の蓄積で活性を段階的に変化させること、(ii)スフィンゴモナス特有のプラスミドや特定の挿入配列が新規遺伝子の獲得に重要な役割を担っていること、(iii)スフィンゴモナス細菌群が難分解性物質代謝に適した遺伝的背景を有していること、などを明示し、将来的な応用にも繋がる細菌の新規能力獲得に関する重要な知見を得た。本年度は、各研究項目について以下の成果を得た。1.スフィンゴモナス特有の機能を司ると推定されるABCトランスポーターLinKLMNの機能解析の鍵となるLinMを大量発現する系の構築に成功すると共に、他株のLinKLMNホモログがUT26株のものと同様の機能を有することを明らかにした。また、UT26株以外のγ-HCH分解細菌には下流代謝系遺伝子としてUT26株のものとは相同性の低い遺伝子を利用するものが存在することを明らかにした。2.γ-HCH分解細菌株細胞中で実際に転移するトランスポゾンを検出した。3.ハロアルカンデハロゲナーゼLinBが1アミノ酸残基の変異の蓄積で段階的に機能進化することを明示した。4.UT26株由来のγ-HCH分解代謝遺伝子をクラスター化して類縁菌株に導入することで、新規のγ-HCH分解細菌株の人口合成に成功した。このように研究を進めていく上で重要な成果を各項目ごとにあげることができたため、おおむね順調に進展していると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。応用微生物学1.前年度までに立ち上げた分子間相互作用解析系とLinMの大量精製系を利用してLinKLMNが輸送する基質を解明し、その具体的機能を明らかにする。さらに、他菌株が有するLinKLMNホモログについても同様の解析を行う。UT26株より高濃度のγ-HCH分解が可能な他株由来のホモログはUT26株のものより高機能である可能性があり、それらの構造-機能相関を明らかにすることでLinKLMNの高機能化を試みる。2.前年度に引き続き、特定の挿入配列の動態とゲノム進化との関連性を解明する。また、UT26株由来のプラスミド除去株の作製、保持レプリコン数の少ない他のスフィンゴモナス細菌株の利用により、多様なプラスミドを受容しやすい宿主細胞を構築する。3.前年度までに得た酵素進化に関する知見を活かして、スフィンゴモナス細菌群を宿主に用いたin vivo実験系で、酵素遺伝子進化過程の追跡を実施する。また、前年度までにγ-HCH分解細菌株では、レプリコン間の融合・解離などのダイナミックな構造変化が起こりやすいと示唆された。こうしたダイナミックな構造変化がどのように、どのような機構で起こるかを次世代シーケンサーによる全ゲノム配列解析で解明する。
GPSによる都市建物群の変位計測網の平成25年5月21日現在確立に向けた基準点ネットワークの構築

VRSデータの作成を行う際には複数の基準点のデータを使ってヴァーチャル(仮想的)な基準点のデータを作成するため、日本全国に設置してある国土地理院の電子基準点のデータを利用することは必要不可欠である。まずインフラを整備する必要があり、データ取得のための専用ソフトの作成を行った。必要となる計測点でのGPSアンテナと基準点GPSアンテナの距離によって、変位計測の精度が変化するため、計測点GPSアンテナに比較的近くに設置された複数の基準点GPSアンテナのデータを用いてヴァーチャルな基準点のデータを作る方法を用い、最適なVRSデータの作成方法を検討した。8台のGPSアンテナを都心部の中でも計測環境の良い地点に設置し、都心部の全範囲をVRSにより網羅できるように独自の基準点アンテナ網を構築した。それによってヴァーチャルな基準点データを作成し、その精度検証によりよい結果を得た。以上によりGPSを用いた変位応答計測精度の飛躍的な向上を達成した。●ヴァーチャルな基準点データの作成と精度検証/前年度の(2)項で検討を行ったヴァーチャルな基準点データの作成手法を用いて,実際にヴァーチャルな基準点データを作成し,その精度検証を行った。精度検証の方法として,都心部の建物に精度検証用に設置した計測点アンテナ付近のヴァーチャルな基準点データを作成する。精度検証用のアンテナを加振器に設置し,正弦波加振等を行うことで,ヴァーチャルな基準点データを用いて計測した変位記録の精度検証を行った。●高精度な基準点データの作成/前項で精度の検証および問題点の克服を行うことにより,国土地理院の電子基準点のデータおよび独自で設けた基準点アンテナ網のデータの両方を用いて,任意の計測点付近のヴァーチャルな基準点データを精度良く発生させることが可能となった。ヴァーチャルな基準点データの作成手法は前年度に検討を行った手法を用いて行い,それに必要となる複数の基準点データは国土地理院のデータと独自のアンテナ網のうち,計測環境が良く,計測点に近い複数のアンテナが自動的に選択されてヴァーチャルな基準点データの作成を行うようなシステムを構築した。●広域ネットワーク型応答観測システムの構築に向けた基準点ネットワークの構築/前年度および今年度全2項に挙げた項目を全て実施することで,これまで困難であった都市部の建物群での変位応答計測が可能となった。加えて,高精度のヴァーチャルな基準点データを作成することで,計測点と基準点の距離をほぼゼロとして計測することが可能となり,GPSを用いた変位応答計測精度の飛躍的な向上が得られた。従来、構造物の応答計測を行う際に用いてきた加速度計では不可能であった応答変位の静的(平均)成分および準静的成分の計測がGPSを用いることにより可能であることが既に明らかにされている。本研究ではGPSを利用した都市建物群の広域ネットワーク型応答観測システムの構築を行うために、必ず必要となる基準点のアンテナ網を構築することを最終的な目的とする。本研究でVRSを利用した基準点ネットワークを構築することで,これまで、基準点が建物の間に入ると受信状態が不安定なるなどの困難が伴っていた都市部の建物群の静的変位を含んだ応答計測ネットワークを構築することが可能となる。この応答計測ネットワークの構築により,都市建物群の応答モニタリングが可能になるだけでなく,防災センター等において,応答のリアルタイムでの一括監視が可能となり,都市防災システムの構築に対して重要なインフラストラクチャ技術となる。更に,都市部の建物群のFEM解析モデルをコンピューター内に構築することで,都市建物群を構成する各建物のヘルスモニタリングが可能となり,大地震や台風などの自然災害の低減に寄与することが可能となる。本モニタリング技術では、対象となる建物に設置する測定点のほか仮想基準点が必要となる。そのために国土地理院が日本中に有している中から仮想基準点(町田、大井、山梨大月)を選択し、精度検証を行った。仮想基準点を用いた計測では短基線の実基準点を用いた計測より若干精度が劣ったが状態の良い時にはほぼ同程度の精度で計測が可能であることがわかった。また,都市建物群の応答観測網を構築することを目的として,基準点を新宿区内に1地点、千代田区内に2地点の合計3箇所の高層建物の頂部にGPSアンテナを設置した。結果の一例として,強風時には建物の応答変位の観測が可能であることを示した。国土地理院が有している電子基準点のデータを利用するためのインフラストラクチャ技術の整備を行った。

特にデータを各基準点からネットワークを介して一箇所に集約するためのリアルタイム通信技術の構築、応答を測定するソフトウェアおよびネットワークを制御するソフトウェアの開発を行った。その過程において、フィルタリング方法、補間方法なども含めての計測システムの構築となった。国土地理院のリアルタイムデータを用いる際の問題点として挙げられるのが、地理印で採取しているデータの間隔が1秒であることなどがあげられるが、その間隔でのデータを用いたときに得られるデータの精度検証を行うために、所有する複数のGPSを東京工芸大学の厚木キャンパスと中野キャンパスに設置し、そこから得られるデータとの対応からよい精度を示していることを確認した。また、都心部の複数の高層ビルの頂部にGPSアンテナを設置し、複数の基準GPSアンテナから構成される仮想基準点におけるデータを取得するためのインフラの構築を行った。ネットワークを拡張した際には新たに物理的な問題点、やソフトウェアの開発の必要性などが生じてくることは十分に考えられるが、それは次年度のコンテンツであり、それぞれの測定点がきちんと動作しているかに関する確認が今年度の進展内容のひとつとなっている。前年度に構築した国土地理院のデータを用いた応答計測技術では、取得が可能なデータの間隔が1秒であるという問題点があった。これにおいても建築物の1次モード応答を計測するには精度が保証されていることは確認されたものの、より高い次数のモードの応答を考えるならばより取得間隔の短い観測網の構築が必須となる。独自にデータ取得網により計測されたデータの有する精度の検証を行う。前年度に検討を行った仮想基準点データの作成方法を用いることで実際に仮想基準点のデータを作成し、得られた結果に対する精度検証を行う。将来的にはなるべく数多くの基準点を設置することを前提として、ある対象点の応答をより正確に得るために最適なアンテナを仮想基準点データを作成するための基準点をシステム側で選択することで都心においても精度の高い建物応答を計測することが可能となり、また構築したインフラ技術によりリアルタイムに建築物の静的成分を含めた応答、さらには建物の数値モデルに対して得られた応答を適用すれば、各部材の応力分布まで含めた建築物のリアルタイムヘルスモニタリングシステムへと推進していくことも可能とすることを視野に入れている。国土地理院の電子基準点で測定間隔が1秒であったのに対して、本プロジェクトで設定したGPSセンサーを仮想基準点での基準値を得るとすれば測定間隔が0.1秒にまで改良できることが確認されたわけだが、これにより上述のとおり高次振動にまで拡張することが可能と考えられ、地震外力をも含めた外力に対する応答の測定についても精度検証を経て拡張していく予定である。測定網を構成する計測拠点において、予定よりも物品費のうち安く手に入るものがあったため、75006円の残額が生じた。残額は下記の次年度使用計画と併せて執行する予定である。前年度構築した仮想(ヴァーチャル)基準点データの作成手法を用いて,実際にヴァーチャルな基準点データを作成し,その精度検証を行う。精度検証の方法として,都心部の建物(新宿地区1センサー、千代田地区2センサー)に精度検証用に設置した計測点アンテナ付近にヴァーチャルな基準点基地を作成する。
サケ鱗相画像解析による自動年齢計測へのニューロ・コンピューティングの応用

シロザケの鱗の輪紋パターンから、年齢の読み取りを自動化するための基礎的ソフトウェアの開発を行った。当該研究年における開発目標は次の3点であった。(1)画像取り込み手法の検討(2)年齢帯の抽出とニューラルネットへの入力フォーマット(3)ニューラルネットの学習能力の評価。(1)写真のイメージスキャナによる入力、生物顕微鏡および実体顕微鏡からCCDカメラでの取り込みを試みた。写真を用いると任意の解像度の画像を得ることができるが、実用的でない。鱗のプレパラートには、焦点深度の深い実体顕微鏡とフィルターとの組み合わせで比較的良好な画像が得られた。しかし、対象物の大きさと、構造の複雑さに対して、CCDカメラの解像度が制限要因となった。(2)当初、コンピュータに取り込んだ画像を用いて、鱗の焦点から計測軸を設定し、その軸上の色濃度のプロファイルを入力として用いることとしたが、年齢帯の位置が明確にならなかった。そのため、原画像から年齢帯を強調する手法として、ぼかし法を開発した。本手法を適用したのちのプロファイルを単純な変換を施したものをニューラルネットへの入力とした。(3)3層のPerceptron型ネットワークと逆誤差伝搬学習法を用いてニューラルネットの学習能力の評価を行った。2から5歳魚の各2ないし3個体の鱗から得られたデータ11件を入力とした。ネットワークパラメタの与えかたにもよるが、300回程度の学習で誤差は収束し、学習済のデータに対しては100%の認識率を得た。今後、さらに学習後のネットワークの解析による判別メカニズムの把握と、未学習データの認識率の検討を行う必要がある。
突然死特有の「血液が固まらない」現象に着眼した、分子病態解明への挑戦

「死んでもなお、血液が固まらない」という突然死の共通病態に着目し、突然死症例における血管の状態を理解するため、プロスタグランジン(PG)やトロンボキサン(TX)といったプロスタノイド量に着目して解析を進めている。具体的には、各種プロスタノイドの血中半減期は短いため、尿中の最終代謝物量を比較することで達成を図る。本年度は、確立した手法の有用性を評価すべく、まず、各種プロスタノイド(PGD2、PGE2、PGI2)をラットの頸静脈に投与し、尿から、最終代謝物の定量を試みた。その結果、頸静脈に投与した各種プロスタノイド量依存的に、最終代謝物が検出され、期待通りにin vivoで代謝を受けることが示されたと共に、尿中の最終代謝物量が血中のプロスタノイド量に反映されていることが示唆された。そこで次に、実際に、健常者の尿に適用したところ、PGDMとPGEMは検出できたものの、残りの最終代謝物は検出限界以下であり、高感度化の必要性が示された。本観点から、諸条件を最適化し、固相カラムからの抽出液を10-30倍に濃縮することで、感度も10-30倍向上させることに成功した。これにより、健常者の尿から、いずれの最終代謝物も検出できるようになり、プロスタノイドの発現変動プロファイルを理解可能になった。交付申請書に記載した研究実施計画を概ね達成したため。プロスタノイドとの関連が指摘されている疾患などに本手法を応用し、プロスタノイドの変動プロファイルを解析し、その実用性を評価する。また、実際の尿試料からの定量比較分析を考慮し、各種プロスタノイドの尿中での安定性を検証する。さらに、健常者の尿と、突然死された検体から採取された尿から、各種生理活性物質の最終代謝物量を定量比較し、各症例の臨床情報との相関を解析する。また、進捗・成果に応じて、マウスなどを活用し、突然死の分子病態の機序の一端の解明を図る。「死んでもなお、血液が固まらない」という突然死の共通病態に着目し、突然死症例における血管の状態を理解するため、プロスタグランジン(PG)やトロンボキサン(TX)といった各種生理活性物質量を指標に解析を進めている(核出生理活性物質の血中半減期は短いため、尿中の最終代謝物量を比較する)。以上の検討から、二段階固相抽出法を応用することで、尿中のPN最終代謝物全てを一連の操作で精製し、一斉に評価する基盤技術を構築した。交付申請書に記載した研究実施計画を達成したうえ、尿中のPN最終代謝物全てを一連の操作で精製し、一斉に評価する新規基盤技術を構築したため。確立した分析系の有用性を評価するため、実際にラットに各種生理活性物質を頸静脈内投与し、尿中から最終代謝物の検出を試みる。また、生体内で内因的に変動する各種生理活性物質量を評価するため、既に尿中のPGEM量の増加が報告されているデキストラン硫酸誘発潰瘍性大腸炎モデルを用いて、尿中最終代謝物量を測定する。さらに、実際の尿試料からの定量比較分析を考慮し、各種生理活性物質の最終代謝物の尿中での安定性を検証する。これらの検討を進めながら、倫理申請を進め、健常者の尿と、突然死された検体から採取された尿を利用できる環境を整備する。
インド地方都市を拠点とするICTサービス企業のネットワークと地場起業家の行動

本研究は,インド地方都市(非大都市圏に位置する都市)におけるICTサービス産業の成長メカニズムを,特に中小の地場企業やその経営者(起業家)に焦点をあてて考察することを目的とするものである。平成30年度は最終年度であり,補完的な現地調査を行うとともに,全国的な視点から統計データを用いた分析を進め,それらの成果のとりまとめに取り組んだ。前年度までの現地調査によって,大手ICTサービス企業の地方都市への立地展開が当該都市の労働力のプールを涵養し,それが中小の地場企業の成長と結びつく仕組みがあることを見出せた。ただし,地方都市で事業資金や長期の経験を有する技術者を確保することは難しく,これが大都市との技術水準の格差要因となっていることが示唆された。これらの点を捕捉する材料を得ることを念頭に,デリーおよびバンガロールで現地調査を行った。デリーでは大手BPO企業を訪問し,当該企業の立地過程や現地での事業内容についてインタビュー調査を行った。バンガロールでは,ベンチャー・キャピタリストに対して起業家の行動やスタートアップ企業への投資の現状についてインタビュー調査を行うとともに,インキュベーション施設を訪問しスタートアップ企業を取り巻く状況の把握に努めた。この他,インド国勢調査を用いて主成分分析を行い就業機会の地区類型を見出すとともに,労働力のプールと当該産業立地との関係について検討を加えた。こうした成果を,論文や図書の一部としてとりまとめるとともに,日本ベンチャー学会および日本地理学会で各々報告した。前者は大都市との関係を念頭に,「スタートアップ・エコ・システム」が地方都市で立ち上がっていく過程を注視するものであり,後者は中小企業のビジネスモデルと取引先に着目し,その成長の限界を指摘するものであった。この他,統計分析の成果の一部を国際学会にて報告しフィードバックを得た。本研究は,インド地方都市における情報通信技術サービス産業(ICTサービス産業)の成長メカニズムを,当該都市に立地する企業,なかでも地元出身者の起業した地場企業やその経営者(起業家)に焦点をあてながら考察するものである。2015年度は,主に以下三点について調査研究を行うとともに,その成果の一部を発表した。第一は,起業家の事業構築に関する文献調査であり,主にインドを対象とした。当該研究は2000年代後半より増加し,その関心は経済地理学に留まらず,中小企業論やベンチャー論など多岐にわたる。本年度は,起業家の事例把握を念頭に文献収集を行い現地調査に備えた。第二は,インド各州のICTサービス産業の現状と振興策に関する資料収集である。具体的には,デリーにて電機・ソフトウェア輸出振興協会を訪問し,インターネット非公開の統計資料とともに産業振興および起業支援策に関する情報を入手した。またチャンディーガル行政府およびマディヤープラデーシュ(MP)州政府の担当部局も訪問し関連資料を入手した。政策と起業家との相互的な関係について理解を深めるためである。第三は,次年度以降のための現地予備調査である。チャンディーガルおよびMP州インドールにて中小規模ICTサービス企業を訪問し,経営者などに対し事業内容や設立経緯などについてインタビュー調査を行った。特にインドールではMP州政府が整備したITパークに入居する企業の協力を得た。起業にあたって,当初よりインド国外を指向する者,国内でのサービス展開を指向する者,独自プロダクト開発を行う者など,その行動にバリエーションが見られ,要因把握を新たな課題として見出しえた。この他,インド地方都市の産業的な特徴を把握するために,インド国勢調査の就業者データを整理し,県別に産業の地域特化や多様性について考察を加えた。成果の一部は学会等で報告した。研究手法のなかで最も重要なインドにおける現地調査では,現地企業・経営者等の積極的な協力もあって比較的短期間に複数の事例を収集でき,次年度以降の本調査に備えることができたから。前年度の現地調査で得られた資料およびインド国勢調査の大卒者データの検討結果等をもとに,インド地方都市におけるICTサービス産業の成長について,インド大手企業の事業所配置との関連から検討を加えた。その成果の一部を論文としてとりまとめるとともに,インドの地理学者との学術交流を念頭に開催されたThe International Seminar of Geographyにおいて報告した。また当該成果を踏まえ,本年度はインド北部ラジャスターン州の州都ジャイプールを調査地として選定し,現地調査を行った。近年,当該州からのICTサービスの輸出は,先行するチャンディーガルに迫る勢いで急速に伸びており,その要因を明らかにするとともに,こうした状況下での起業家の行動や州政府の役割を,他との比較を念頭に検討することを狙ったものである。現地調査ではラジャスターン州産業開発投資公社(RIICO)等を訪問し,産業振興および起業支援の仕組みについてヒアリングを行った。その結果,当該州からのICTサービス輸出の拡大は,インド大手企業BPO部門の立地によってもたらされていることを確認できた。また,2015年に新たに策定されたICT産業振興策などにおいて,起業支援が盛り込まれたこと,その一環としてインキュベーション施設の運用が始まったことを踏まえ,当該施設を訪問し入居企業の経営者(起業家)等にライフヒストリーの把握を念頭にインタビュー調査を行った。このほか,州政府による起業支援が本格化する以前の段階において地元出身者によって現地に設立されたICTサービス企業を訪問し,経営者・創業者に対して当該企業の活動状況とともに設立に到る経緯についてインタビュー調査を行った。また起業に際しての資金調達と関連して,州政府も出資する資産運用会社を訪問し,新興企業へのファンド出資の仕組みと現状について把握した。インドにおいて現地調査を行うことのできる期間が一週間程度と限定されたことから今年度は調査地を一都市に絞り現地調査を行った。

そのため現地において訪問できた企業が昨年度よりも少なくなり,今後,更なる事例の収集が必要とされるため。これまでに収集した現地調査の資料や文献等を参照しながら,ICTサービス産業立地におけるインド地方都市の位置づけを確認するとともに,地場企業家について検討を加えた。その際に,産業成長に果たす起業家の役割,創業機会と産業集積との関連,起業家(行動)のタイプという3つの観点を重視した。こうした取り組みの成果の一部を,論文に反映させるとともに,地域研究関連の研究集会およびベンチャー学会にて報告した。加えて,より詳しい企業調査と事例数の積み増しを念頭に,本年度もインドール(マディヤ・プラデーシュ州)およびジャイプール(ラージャスターン州)にて現地調査を行った。両地域あわせて20社程度の企業を訪問し,昨年度までに入手したインド中央政府ならびに各州政府の産業振興策や創業支援策を踏まえつつ,創業者等に対し半構造化した調査票に基づく聞き取り調査を行った。対象となった企業は,もっぱらウェブサイト開発やモバイルアプリ開発を手がける中小・零細の企業であり,ほとんどは北米やヨーロッパ諸国の顧客からアウトソーシングされたプロジェクトを請け負うもので,創業者の多くも地元出身であった。これらは創業当初,クラウドソーシングを利用した取引を顧客と行っており,小規模・少数の仕事を少額で受注していた。ただし「グローバルな競争」に晒されやすいことから,独自の方法で顧客開拓に取り組むところもあり,その中にはプロジェクトの規模拡大や受注数増大に伴って地元出身の高等教育修了者を採用し,企業規模を拡大させたところもあった。このほか現地調査では,創業支援を手がけるインキュベーション施設を両地域において再訪し,事業実績について施設運営責任者へインタビューを行うとともに,施設に入居する企業や事業化に成功した企業に関する資料を入手した。なお,一連の現地調査は研究代表者と分担者とで,共同して行った。本年度はインドで現地調査を行う期間を予定通り確保できただけでなく,昨年度までのインドールおよびジャイプールでの現地調査を踏まえることで,交通手段の確保や企業へのアクセスをスムーズに行うことができた。その結果,調査を効率的に進めることができ,実態把握のための事例の積み増しが可能であったため。本研究は,インド地方都市(非大都市圏に位置する都市)におけるICTサービス産業の成長メカニズムを,特に中小の地場企業やその経営者(起業家)に焦点をあてて考察することを目的とするものである。平成30年度は最終年度であり,補完的な現地調査を行うとともに,全国的な視点から統計データを用いた分析を進め,それらの成果のとりまとめに取り組んだ。
β-アミラーゼのドメイン工学

新機能β-アミラーゼの設計と開発をドメイン構造の組み合わせにより行うために、Bacillus cereus β-アミラーゼのC末端に存在する澱粉吸着ドメインを大腸菌で単独発現し、その構造をX線結晶構造解析をによって決定した。また、ダイズ、オオムギ及びBacillus cereus起源のβ-アミラーゼのメインドメインの活性部位の構造比較を行い、至適pHを微生物型に変換したダイズβ-アミラーゼの変異体を作成し、そのX線結晶構造解析を行った。【1.Bacillus cereus β-アミラーゼ及び澱粉粒吸着ドメインの構造決定と澱粉吸着能の強化】Bacillus cereus β-アミラーゼの立体構造をX線結晶構造解析によって決定し、メインドメインとC末端澱粉吸着ドメインから成ることを明らかにした。C末端澱粉吸着ドメインを単独で大腸菌で発現し、精製結晶化した澱粉吸着ドメインの立体構造を1.95Å分解能で決定した。この立体構造を検討した結果、本来2箇所に存在するはずのデンプン吸着部位のうち1箇所がアミノ酸変異により機能していないことが明らかになり、この部位の変異によりBacillus cereus β-アミラーゼのデンプン粒吸着・分解活性が強化できることが示された。そこで、サイト2を形成する6残基のループ部分をグルコアミラーゼおよびシクロデキストリン合成酵素のデンプン粒吸着ドメインの配列に置換した変異体を作成し、それらの大腸菌での発現を検討した。【2.ダイズおよびBacillus cereus β-アミラーゼの至適pHの改変とその変異体のX線結晶構造解析】植物と微生物起源のβ-アミラーゼの活性部位の比較から触媒残基であるダイズ酵素のGlu380周辺の残基相違により至適pHが異なることが推定された。そこで、3種類のダイズβ-アミラーゼの変異体(M51T、E178Y、N340T)を作成し、その性質を検討した結果、至適pHは微生物型に移動した。これらの変異体とマルトースとの複合体のX線結晶構造解析を2Å分解能で行った結果、それぞれ、触媒残基の一つであるGlu380とMet51、Glu178、およびAsn340の側鎖との水素結合が予想通り切断されていた。以上の結果よりβ-アミラーゼの至適pHは触媒残基のpK値が側鎖間の水素結合により、制御されていることが明らかになった。新機能β-アミラーゼの設計と開発を行うために、ダイズβ-アミラーゼとBacillus ceieusβ-アミラーゼの構造比較を行い、Bacills cercusβ-アミラーゼに特有のC末端デンプン粒吸着ドメインの1.95Å分解能での構造解析と至適pH-を微生物型に変換したダイズβ-アミラーゼの設計と構造解析を行った。【1.Bacillus creusβ-アミラーゼのC末端デンプン粒吸着下メインのX線結晶構造解析】Bacills cereusβ-

アミラーゼのC末端デンプン粒吸着ドメインの遺伝子を切り出し、大腸菌での発現系を構築した。得られた分子量約1万のデンプン粒吸着ドメインを精製し、結晶化を行った。硫安溶液中より得られた六方晶の結晶はP3@@S22@@E22@@S21@@E2の空間群に属し、その格子定数はa=b=60.4Å,c=65.0Å,α=β=90゚,γ=120゚であった。本結晶の回折データを1.95Å分解能まで本研究所設置のマルチワイヤーデテクターで収集し、分子置換法により構造を決定し、精密化を行った。本年度設置したデスクアレー装置は精密化計算の効率化のために不可欠やあった。最終モデルは90残基のアミノ酸を含みR-factorは16.9%であった。本モデルから本来2箇所に存在するはずのデンプン吸着部位のうち1箇所が数残基のアミノ酸変異により機能していないことが明らかになり、この部位の変異によりBaci11us ccrcusβ-アミラーゼのデンプン粒吸着・分解活性が強化できることが示された。【2.ダイズβ-アミラーゼのpH依存性の改変とX線結晶構造解析】ダイズβ-アミラーゼとBacillus cereusβ-アミラーゼの触媒ドメインの構造の詳細な比較から、両者の至適pHの差(それぞれ5.4と7.5)は触媒残基周辺のアミノ酸残基の相違によることが推定された。ダイズ酵素の場合、塩基触媒となるGlu380の側鎖にMet51,Asn340の側鎖が水素結合を形成し、Asn340の側鎖に更にGlu178の側鎖が水素結合する水素結合のネットワークが存在するが、対応するBacillus cereusβ-アミラーゼのGlu367にはこれらの水素結合は存在していない。そこで、ダイズ酵素のMet51,Asn340,Glu178をそれぞれ微生物型の残基であるThr,ThrおよびTyrに変異した変異酵素を作製し、精製変異酵素の性質を調べた結果それぞれ約1pH単位至適pHがアルカリ側に移動していることが明らかになった。現在これらの変異酵素をそれぞ孔結晶化している。得られた結晶について高分解能でのX線結晶構造解折を行う予定である。新機能β-アミラーゼの設計と開発を行うために、ダイズβ-アミラーゼとBacillus cereus β-アミラーゼの構造比較を行い、至敵pHを微生物型に変換したダイズβ-アミラーゼの設計とそのX線結晶構造解析およびBacillus cereus β-アミラーゼのデンプン粒吸着ドメインを強化するための改変を行った。【1.ダイズおよびBacillus cereus β-アミラーゼの至敵pHの改変とその変異体のX線結晶構造解析】前年度の計画に基づき作成したした3種類のダイズβ-アミラーゼの変異体(M51T、E178Y、N340T)の結晶を作成し、それぞれマルトースとの複合体のX線結晶構造解析を2Å分解能で行った。その結果、それぞれ、触媒残基の一つであるGlu380とMet51、Glu178、およびAsn340の側鎖との水素結合が予想通り切断されていた。
陽電子による半導体中の結晶欠陥及びドーパント状態の研究

本研究では分子動力学の方法を用いて、金属の結晶成長をシミュレートした。純金属の原子間の相互作用を2体及び、付近の多体N個の原子配置により表わし、このポテンシャルを用いて気相からの結晶成長を分子動力学を用いて計算し、その成長機構をしらべた。金属中の原子間相互作用は2体問題では取扱いにくく、多体問題を考慮に入れたN体ポンテシャルが開発されている。原子の相互作用を計算するとき単に2つの原子の間の距離のみでなく他の原子からの影響も考慮に入れた密度汎関数による多体ポンテシャルである。本研究ではembedded atom法により決められた多体ポンテシャルを用いた。具体的には純銅で面心立方中のイオン間のN体ポテンシャルを用いて、分子動力学法を用いて、気相からの結晶成長のシミュレーションの動的挙動を電子論も考慮した形で計算した。これらの計算結果をビジュアルにビデオテープに出し、結晶成長機構を原子的に解明に役立った。計算結果においては表面の気相成長の場合に表面拡散が非常に重要なことがわかった。N体ポテンシャルを用いて表面のad-atomおよびそのクラスターと表面との結合エネルギー、移動のエネルギーを計算した。その結果銅においてはad-atomは(111)面上を非常に容易に動けることがわかった。(111)面[最密原子面]では原子の拡散が非常に容易で重要であることがわかった。ad-atomのクラスター、および表面の空孔はad-atomと比べてかなり動きにくいことがわかった。これは銅にかぎらず、多くの面心立方格子に共通したものと考えられる。これら結合と拡散の素過程の定量的情報が明らかになった。
日本語の不定・並列表現の統語論的/意味論的研究

本研究の成果には、(1)文法現象の記述(データベースの構築と整理による)と(2)文法理論への貢献(データの分析・理論的整理による)の2つの側面がある。(1)は、新たな研究対象を確定したことである。「太郎たち学生が来た。」のような文の「太郎たち」のように、名詞句(学生)の前に助詞なしで置かれてその名詞と同格的になる「同格構造」の存在を指摘し、そのような構造になるものを作り出す要素には、複数接辞(「たち」「ら」)、並列表現(「とか」「だの」「なり」)、列挙表現(「など」)があること、その延長上に列挙開始指標(「のほか」「以外」)、並列述語(「たり」「とか」「なり」)、さらに間接疑問節、引用節などがあることが明らかになった。これらの要素の記述的な特質として、(a)品詞分類を越えて非常に似た構造を作ること、(b)構造的には似た形になる数量詞遊離や2次述語構文とは主名詞との関係が「集合定義的」であるか「叙述的」であるかという点で異なることが指摘された。これを受けて(2)の理論面では(d)日本語の名詞句の構造にもう一つの型を認め記述する必要があることが示唆された。この構造は従来の名詞句の上位の位置、つまり英語などでいう冠詞(決定詞)の位置にあたるものを仮定することで説明ができるが、従来の分析ではこの位置は日本語には存在しないとするものが多かった。また、(e)これらの表現が引用や間接疑問に近い振る舞いをして述語による選択制限を受けたり、「例示」「選択」といった文脈に密着した概念と結び付いていたりすることを一般化し、名詞句の解釈手順の一つの枠組みが示唆された。具体的には個々の要素から集合を作り出す「集合定義的」な手順と、すでにある集合から要素を選び出し数え上げや属性付与をする「叙述的」な手順の間にこれらの表現の意味的な特質があることが明らかになった。
ヒト甲状腺濾胞細胞の培養株の樹立

1.バセドウ病の手術時に得られる甲状腺組織から単離濾胞を集め、単層培養もしくは、スピナーフラスコを用いた浮遊培養で、長期間維持可能であった。この間、TSHの特異的結合、TSH依存性のcAMP増加反応といった甲状腺細胞としての分化能を保持していた。トリプシン処理により、継代も可能となったが、2-3代で増殖能が低下してしまった。4.神経成長因子の7S複合体のγサブユニット(γNGF)には、IGF-IのFRTL-5細胞に対する増殖促進作用に対する抑制作用を認めた。これはγNGFがIGF-Iに直接働いて、受容体への結合能を低下させる結果と思われた。ヒト甲状腺細胞の培養液中にも、IGF-I作用に対する同様の抑制活性を認めた。5.ヒト甲状腺細胞が培養液中に増殖促進活性を放出することを見出した。この活性TDGFは、FRTL-5、ヒト甲状腺細胞、ラット線維芽細胞等のDNA合成を促進した。RFTL-5に対するDNA合成促進を指標としてTDGFの精製を試みた。ゲル濾過とイオン交換にて部分精製された物質は、FRTL-5細胞に特異的に結合する分子量4,000、pI4.5の蛋白であった。細胞への結合が、既知の種々の成長因子では抑制されなかったことから、TDGFは、未知の新しい物質であることが示唆された。1.バセドウ病の手術時に得られる甲状腺組織から濾胞細胞を単離し,これを無血清・無蛋白培地中で単層培養し,数ヵ月に渡って維持することが可能となった.またトリプシン処理による細胞の植え継ぎも可能となった.2.この細胞のDNA合成能を^3H-サイミジンの取込みを指標として,種々のホルモンや成長因子のもつ刺激能を検索したところ, TSHは血清無添加時にのみ刺激し, IGF-1とEGFも用量依存性に刺激することが判った.3.甲状腺組織に特異的なTSHと非特異的な他の成長因子との間の,成長に対する相互作用を,株化細胞であるFRTL-5を用いて調べたところ, . TSHとIGF-1との間には相乗効果を認め, TSHとIGF-βとの間では抑制効果を認めた.このような相互作用の機序として,相互の受容体に対する影響を調べると,高親和性TSH受容体の数をIGF-1は増加させ, TGF-βは減少させることが判った.逆にIGF-1の受容体に対しては, TSHは特に有意の影響は認めなかった.4.ヒト甲状腺細胞が培養液中に,ある種の成長促進活性を放出していることが判明した.この活性は,ヒト甲状腺細胞やラット株化甲状腺細胞FRTL-5だけでなく,ラット株化線維芽細胞NRKのDNA合成も促進し, FRTL-5においては,実際に細胞数を増加させた.これらの細胞に対する種々の成長因子の作用との比較,及び,相互作用の検討から,この培養液中の成長促進活性は,未知の成長因子を含む可能性が示唆されている.今後は,甲状腺細胞のオリジンや,培養液の組成,特に加える成長因子の種類を検討し,当初の目的である株化ヒト甲状腺細胞の取得に努めるとともに,ヒト甲状腺細胞の放出する成長因子についても,その分離・同定・クローニングをはかる予定である.1.甲状線細胞の増殖に関わる諸因子のうちで、甲状線に特異的なTSHと非特異的な成長因子(EGF、IGF-I、TGF-β等)との作用が相互に干渉することが明らかとなったので、細胞膜上のTSH受容体に各成長因子が変化をおよぼす可能性を考えて研究を行った。1)ラット甲状線細胞FRTL-5についてラジオレセプターアッセイ法で検討すると、各成長因子は、TSH受容体の親和定数には変化を与えなかったが、細胞当たりの受容体数をIGF-Iは増加させ、TGF-βは低濃度で増加・高濃度で減少させ、EGFは変化させないことが判った。2)甲状線細胞の初代培養系については、ヒトとブタの組織について検討した。

株化細胞ほど明らかな変化は見られなかったが、IGF-Iについては、TSH受容体数を有意に増加させることが判った。2.ヒト甲状線細胞の培養液中に、IGF-Iの増殖促進作用を抑制する結合蛋白の存在することが判っていたが、神経成長因子NGFのγサブユニットにもよく似た作用があることを見出した。即ち、γNGFはIGF-Iに直接作用し、甲状線細胞のタイプIIGF受容体への結合能を低下させ、IGF-Iのもつ増殖促進作用を抑制することが判明した。3.ヒト甲状線細胞の培養液中に放出される成長促進活性について、その精製を試みた。ゲル濾過とイオン交換の2段階で部分純化された物質は、分子量4000、pI4.5の蛋白で、FRTL-5細胞に特異的に結合し、この結合は、IGF-I、TGF-β、FGF、PDGF等の既知の成長因子では抑制されなかった。この甲状線由来成長因子TDGFの同定を進めている。4.ヒト甲状線細胞の濾胞培養を、スピナーフラスコを用いた浮遊培養系を用いて試みた。濾胞形成までの初期に血清を用いれば、以降は無血清培地中で濾胞を長期間継続培養することができた。また、濾胞培養の培養液中にもTDGFが放出されていることを確かめた。
Si/SOI基板上への量子ドットレーザの集積

InAs/GaAs量子ドットレーザは,温度上昇に伴う特性劣化が小さく,かつ,低消費電力動作が可能であることから,LSI上光源に適した発光デバイスであると期待されている.本年度は,第一に,3次元電磁界解析を用いた量子ドットレーザに関する理論解析を実施した.特に,ハイメサ型光導波路の側壁にグレーティング構造を施したDFB(Distributed Feed-Back)光導波路に関する伝搬モード解析を行い,伝搬モードの光導波路幅依存性等を明らかとした.第二に,BCB樹脂によるGaAs/Si異種材料接合技術の向上を実施した.BCB樹脂を用いたウエハ接合法では,接合界面への空泡の混入が問題点として知られている.空泡が存在すると,加熱時,真空環境時に,GaAs薄膜の破損が生じる.本研究では,ウエハ接合工程に,真空加熱工程(150°C)を導入することにより,空泡の混入が防止できることを明らかとした.第三に,Si基板上量子ドットレーザの実現に必要となる作製プロセス(SiO_2成膜プロセス,半導体微細加工プロセス)を,上記ウエハ接合工程を用いて作製されたSi基板上GaAs薄膜に対して実施した.その結果,作製プロセスに耐えられる,良好なGaAs/Si異種材料接合の実現を実証した.例えば,SiO_2成膜プロセスにおいて,試料は,高温(300°C以上),かつ高真空環境におかれる.また,Si基板上InAs/GaAs量子ドット光源の発光寿命評価を行い,Si基板上集積後も,発光特性の劣化がないことを明らかとした.本年度は,以上の通り,Si基板上量子ドットレーザの実現を目指して,量子ドットレーザに関する理論解析,GaAs/Si異種材料接合技術の開発,Si基板上GaAs薄膜に対する作製プロセスの開発等を実施した.量子ドットレーザは,高い温度特性,低消費電力性を有することから, LSI上光源に適した発光デバイスであると期待される.平成20年度は,「Si基板上への量子ドットレーザ集積化技術」の実現を目指し,以下の研究開発を実施した.GaAs/Si異種接合技術の向上を目指し,ウエハ接合条件の改善を試みた.特に,加熱時の温度不均一性を避けることで,接合状態が改善されることが分かった.2.異種接合プロセスの量子ドットに与える影響の評価上記異種接合技術を用いて, SI基板上への量子ドット光源の集積化を実現した.さらに,量子ドットの発光特性評価を行い,異種接合プロセス前後で,同等の良好な発光特性を得た.本研究では,低温加熱(235°C)によってGaAs/Si異種接合を実現しており,量子ドットに与える影響は十分小さいと考えられる.3. Si基板上量子ドットレーザに必要となる上面二電極構造作製技術の開発基板上面にp型, n型電極を配置した上面二電極構造作成技術の開発を実施した.本年度は,主に,異種接合前のGaAs基板を用いて,上面二電極構造作成プロセスの開発,条件出しを実施した.現在, Si基板上に集積したGaAs薄膜に対する適用を開始した段階である.4.上面二電極型量子ドットレーザ評価のための測定装置を改良上面二電極型量子ドットレーザ評価のための測定装置の改良を行い,特性評価に支障がないことを確認した.今後は,上記要素技術を用いて, Si基板上量子ドットレーザの試作,基礎特性評価,また,デバイス設計に関する検討を行う予定である.「Si基板上への量子ドットレーザ集積化技術」の確立は,国内の優れた「量子ドットレーザ技術」と「Si-LSI, Siフォトニクス技術」の融合へ向けた重要な第一歩であり,新しい融合研究分野の開拓,革新的なデバイスの実現が期待される.InAs/GaAs量子ドットレーザは,温度上昇に伴う特性劣化が小さく,かつ,低消費電力動作が可能であることから,LSI上光源に適した発光デバイスであると期待されている.本年度は,第一に,3次元電磁界解析を用いた量子ドットレーザに関する理論解析を実施した.特に,ハイメサ型光導波路の側壁にグレーティング構造を施したDFB(Distributed Feed-Back)光導波路に関する伝搬モード解析を行い,伝搬モードの光導波路幅依存性等を明らかとした.第二に,BCB樹脂によるGaAs/Si異種材料接合技術の向上を実施した.BCB樹脂を用いたウエハ接合法では,接合界面への空泡の混入が問題点として知られている.空泡が存在すると,加熱時,真空環境時に,GaAs薄膜の破損が生じる.本研究では,ウエハ接合工程に,真空加熱工程(150°C)を導入することにより,空泡の混入が防止できることを明らかとした.第三に,Si基板上量子ドットレーザの実現に必要となる作製プロセス(SiO_2成膜プロセス,半導体微細加工プロセス)を,上記ウエハ接合工程を用いて作製されたSi基板上GaAs薄膜に対して実施した.その結果,作製プロセスに耐えられる,良好なGaAs/Si異種材料接合の実現を実証した.例えば,SiO_2成膜プロセスにおいて,試料は,高温(300°C以上),かつ高真空環境におかれる.また,Si基板上InAs/GaAs量子ドット光源の発光寿命評価を行い,Si基板上集積後も,発光特性の劣化がないことを明らかとした.本年度は,以上の通り,Si基板上量子ドットレーザの実現を目指して,量子ドットレーザに関する理論解析,GaAs/Si異種材料接合技術の開発,Si基板上GaAs薄膜に対する作製プロセスの開発等を実施した.
フーリエ積分と特異積分に関する基礎的・応用的研究

空間の特徴づけが改良された形で証明された.Heisenberg群を含むhomogeneous群上である種の特異積分作用素と最大特異積分作用素を考えて,それらの作用素の荷重Lp空間上での弱有界性が示された.ここで,特異積分作用素には滑らかさの正則性が仮定されていなく,サイズに関する最小の仮定とcancellationに関する仮定が置かれているのみである.ある種のMarcinkiewicz積分により重みつきSobolev空間を特徴づけることに成功した.homogeneous群上の特異積分作用素とMarcinkiewicz積分に関してよい結果が得られている.さらにMarcinkiewicz積分とSobolev空間, Potential理論との興味ある関係が示されつつある.しかし,滑らかさの正則性のない非斉次核から定義されるCalder&oacute;n-Zygmund型(パラボリック)特異積分作用素の弱(1,1)有界性及びこのような特異積分核から定義されるF.Ricci-E.M.Stein型の(多項式相関数の振動因子を持つ)振動特異積分作用素に対する弱(1,1)有界性を示すことに対してははまだ研究が進んでいない.Lusinの面積積分により, Sobolev空間の特徴づけが与えられた.これは, Littlewood-Paley関数によるSobolev空間の特徴づけをLusinの面積積分の空間の特徴づけが証明された.空間の特徴づけが改良された形で証明された.Marcinkiewicz型のLittlewood-Paley作用素を考えて,それらの作用素でHardy-Sobolev空間を特徴づけること。また、この結果を荷重つきのHardy-Sobolev空間に拡張すること。の有界性に対してにSjolinの方法を参考にして独自の証明を与えたい.n次元Euclid空間においてクリティカルオーダー(n-1)/2に対するBochner-Riesz平均が間隙概発散する可積分関数の存在を示すこと.
発生過程におけるグロビン合成のスイッチング機構に関与する転写制御因子の解析

グロビン遺伝子においては個体発生に伴い数種類の遺伝子の発現が順次切り変わるスイッチングの現象が知られている。この機構を分子レベルで明らかにするために、成体にもかかわらず胎児型グロビン遺伝子の発現が高い高胎児ヘモグロビン血症(HPFH)における変異グロビン遺伝子の機能解析を行なっている。本年度は前年度に見いだした遠位CCAATボックスー114位にCーT変異を持つγグロビン遺伝子の機能解析を行なった。まず赤芽球系培養細胞としてマウスのMEL,ヒトγグロビン鎖の合成が見られるK562、ヒトγおよびβグロビン鎖の合成が見られるKU812を用いてエレクトロポレ-ション法によりGγグロビン遺伝子の5領域(-563+14)をCAT遺伝子に連結した組換え分子を導入しアッセイを行った。導入遺伝子としてはー114の変異を持ったものの他に近位のCCAATボックスの同様な位置に同一の変異を持つもの(-87位T-C)、さらに2種の既知のHPFH変異を持つ計4種類のCAT組換え体を用意した。培養細胞を用いた系により遠位CCAATボックスが胎児期には正に成体期には負に作用していること、また近位CCAATボックスは胎児期ならびに成体期において正に作用していることが推測された。またタンデムに連結した分子を用いたトランスジェニックマウスによりスイッチングが見られ、この系がβグロビン遺伝子の発現をマ-カ-とすることにより、トランスジェニックマウスで問題となる挿入遺伝子の位置効果を考慮することなく、連結した遺伝子の発現を検討できることが分かった。この系を用いて変異遺伝子の発現を検討したところ上昇が見られた。以上2つの発現系を用いた実験から、マウス成体における遠位CCAATボックスに負に作用する因子の存在が推測された。現在KU812やマウス脾臓から上記因子の同定を進めている。