hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マクロライド系リガンドによる持続的な抑制性グルタミン酸受容体活性化現象の構造基盤

イベルメクチン(IVM)やミルベマイシン(MLM)等のマクロライド系化合物による抑制性グルタミン酸受容体(GluCl)の活性化機構解明するため、化合物の結合部位の解明に有用な光反応性試薬を開発した。また、カイコGluClの結晶化に必須の大量発現方法を確立した。さらに捻転胃虫GluClに対するMLM-A_4の活性発現に重要なアミノ酸を同定し、本化合物の結合部位が2か所存在する可能性を見出した。イベルメクチンやミルベマイシンをはじめとするマクロライド系化合物による無脊椎動物特有の抑制性グルタミン酸受容体(GluCl)の活性化機構を解明するため、イベルメクチンの光反応性誘導体(4'-O-(4-azidobenzoyl)ivermectin B_<1a>monosaccharideと13-O-(2-(4-azidobenzoyl aminopropionyl)ivermectin B_<1a> aglycone)を合成し、COS-1細胞に発現させたカイコGluClに対する結合活性を[^3H]イベルメクチンを用いて評価した。その結果、両化合物とも1μMで[^3H]イベルメクチン結合を完全に阻害したので、光親和性標識実験に使用できると判断した。またそれと同時に、カイコGluClはイエバエあるいはショウジョウバエGluClよりもはるかに効率よく培養細胞で発現することをもあわせて発見した。イベルメクチンは、GluClに対する活性よりは弱いものの、α7ニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)のアセチルコリンに対する応答を増強するのに対して線虫C. elegansのACR-16に対してはそのような増強作用を示さない。そこで、これら二つの受容体の構造の違いと既報のα7 nAChRの3次元構造モデルを利用してα7 nAChR上でのイベルメクチン結合部位を探索した結果、膜貫通領域に結合する可能性が高いと推察された(論文発表)。さらに、線虫H. contortusのGluClサブユニットHcGluCl α3Bの1アミノ酸置換変異体を作製し、これをCOS-1細胞にホモマーとして発現させ、[^3H]ミルベマイシンA_4結合能を調べた。その結果、N-末端細胞外ドメインと第1膜貫通領域のアミノ酸がミルベマイシンA_4の結合に関わっている可能性も示唆された。本研究の目的は、イベルメクチン(IVM)、ミルベマイシン(MLM)などのマクロライド系化合物の活性発現機構を構造面から明らかにすることである。これらの化合物と相互作用するグルタミン酸作動性Cl^-チャネル(GluCl)のアミノ酸を同定するために、捻転胃虫由来のGluClサブユニット(HcGluClα3Bとα)に部位特異的変異を導入し、それぞれのホモチャネルをCOS-1細胞に発現させた。α3Bチャネルにおいては、N-末細胞外ドメインのアミノ酸を変異させたD220A, L222AおよびL256Aで特異的[^3H]IVM結合量が低下した。L256ではAよりもF、Y、およびW置換によって大きな低下がみられた。また、細胞外ループのP316とP317を変異させても特異的結合量が大きく低下した。しかし、αチャネルで同等部位を変異させた場合は、大きな影響を与えないアミノ酸もあり、α3Bとαチャネルでは相互作用するアミノ酸が違うことが推察された。つぎに、光親和性ブローブ2種を合成しGluClに対する親和性を調べた。これらは、HcGluClα3Bに対して数nM、カイコ由来のGluClに対して数十nMの親和性を示した。カイコGluClについては、遺伝子から生じるスプライスバリアントのうち脳で最も発現量の多いバリアントをアフリカツメガエル卵母細胞に発現させ、イベルメクチンとの相互作用に関わる構造要因について調べた。その結果、捻転胃虫のGluClと同様な構造因子が受容体のイベルメクチン感受性の決定に大きな役割を果たしていることが明らかとなった。さらに本研究では、昆虫細胞等でのGluClの発現を最適にする要因についても検討し、研究で使用しているGluClの構造に特定の変異を加えることで、受容体が著量膜に移行することも見出した。これらの成果は、いずれも先駆的な成果であり、最終目標の達成に向けて基盤をなした。イベルメクチン(IVM)やミルベマイシン(MLM)等のマクロライド系化合物は昆虫や線虫に特有の抑制性グルタミン酸受容体(GluCl)を持続的に活性化するが、その分子機構は不明であった。本研究では、このようなIVMやMLMのGluCl活性化機構を解明するため、カイコガGluCl(BmGluCl)の結晶化に必須の多量発現系の構築を試み、血清を含有する培地で培養することによって本受容体がSf9細胞で著量発現可能であることを明らかにした。

また、アフリカツメガエル卵母細胞を用いてBmGluClの発現量に影響する構造について検討し、exon3がコードするアミノ酸配列とC末端のアミノ酸配列が本受容体の発現量に大きな影響を及ぼすことを発見した。一方、IVMに抵抗性を示す生物(線虫、昆虫、ハダニ)で見出されたGluClのアミノ酸変異に相同の変異をもつ捻転胃虫のHco-AVR-14B受容体に対する[3H]MLM-A_4の結合親和性およびMLM-A_4による塩素イオン電流誘起活性を測定し、Leu256、Pro316およびGly329の変異により[^3H]MLM-A_4の親和性が顕著に低下し、L256FあるいはP316S変異によってMLM-A_4の塩素イオン電流誘起活性がそれぞれ37倍および100倍低下することを見出した。このことから、Leu256が存在するN末端のβ10鎖、Pro316が存在する第2膜貫通領域と第3膜貫通領域とを結ぶリンカー、およびGly329が存在する第3膜貫通領域がHco-AVR-14B受容体とマクロライド系化合物との相互作用において重要な役割を果たしていることが判明した。さらに、Hco-AvR-14B受容体とMLM-A_4とがつくる複合体モデルをin silicoで構築し、本受容体内にMLM-A_4の結合部位が2か所存在する可能性を初めて明らかにした。
Ｈｉｌｂｅｒｔ－Ｈｕａｎｇ変換を用いた重力波探査法の研究

材料損傷検出や生体モニタリングの分野において用いられている時間-周波数解析の一つであるHilbert-Huang変換(HHT)を重力波データ解析に適用し、HHT解析を行うための基本的なソフトウェアの開発・整備を行った。また、開発したソフトウェアを用いて、予想されるいろいろな重力波波形にガウスノイズを加えたものに対してHHT解析を実行し、どの程度重力波信号を取り出せるか、HHT解析に必要なパラメータを変えることによりその傾向がどのように変化するかということ中心に系統的に調べた。これにより、HHT解析が重力波解析に有効であることを示唆し、さらなる研究継続の必要性を示した。平成24年度は、平成23年度の研究成果を受け、Empirical Mode Decomposition (EMD)あるいはHilbert Spectral Analysis (HSA)で利用している計算アルゴリズムを見直して、計算精度と計算速度の向上をめざし、プログラムのプロファイリングを行い、プログラムの全面的な改良を行った。この部分はもっとも基本となる部分であるため、年度の前半に完成させた。HHT解析では、まず、一種のhigh-pass filterを繰り返して適用するEMDを行う。これにより時系列データからノイズを除去するとともに、データを複数の周波数帯域モード(IMF: Intrinsic Mode Functions)に分解する。さらに、それぞれのIMFに対してHilbert変換を用いたHSAを行い、瞬時振幅や瞬時周波数の時間的変動を解析する。EMDはその名の通り経験則的な手法であり、NASAグループや研究代表者らのこれまでの研究で、重力波データ解析においては、EMDの計算に必要ないくつかのパラメータの設定方法の重要性が明らかになってきたが、最適なパラメータは、信号やノイズの性質に依存する面がある。そこで、我々が取り扱う重力波検出器データに対するEMDパラメータの系統的なサーチを行なった。その結果を論文としてまとめ投稿した。本研究では、材料損傷検出や生体モニタリングの分野において用いられている時間-周波数解析の一つであるHilbert-Huang変換(HHT)を重力波データ解析に適用し、新しいデータ解析工程の設計からコード開発、統計処理方法の研究を行うことを目的とした。特に、平成25年度は今までの研究成果を受け、典型的な重力波信号をAdvLIGO観測装置のノイズに注入して解析を行い、HHTによる重力波信号の検出効率を解析を行った。これまでの成果をもとに、HHTを用いた重力波検出に向けたアラートシステムの基本的な部分を開発した。さらに、研究結果を総括して、HHT解析が重力波解析に有効であることを示唆し、さらなる研究継続の必要性を示した。また、今までに得られた結果、問題点、その解決策について、投稿論文や国際会議「重力波データ解析会議」などにて発表をした。平成23年度は、基本的なプログラムやライブラリーのソフトウェアの整備を行った。Hilbert-Huang変換(HHT)を用いた解析をする際に、NASAグループが作成した計算コードを元としたプログラムを用いていたが、メモリー配置、計算の効率性などの観点から多くの問題点があることがわかっていた。より効率よく計算を実行していくために、プログラムの全面的な改良を行った。この部分はもっとも基本となる部分であるため、年度の前半までに完成させた。HHT解析では、まず、一種のhigh-pass filterを繰り返して適用するEmpirical Mode Decomposition (EMD)を行う。さらに、それぞれのIMFに対してHilbert変換を用いたHilbert Spectral Analysis (HSA)を行い、瞬時振幅や瞬時周波数の時間的変動を解析する。EMDはその名の通り経験則的な手法であり、NASAグループや研究代表者らのこれまでの研究で、重力波データ解析においては、EMDの計算に必要ないくつかのパラメータの設定方法の重要性が明らかになってきたが、最適なパラメータは、信号やノイズの性質に依存する面もあり、我々が取り扱う重力波検出器データに対する系統的なサーチを行い、現在、その結果を投稿論文としてまとめているところである。Hilbert-Huang変換(HHT)を用いた解析をする際の基本的なプログラムやライブラリーなどのソフトウェアの整備やアルゴリズムの改良と計算プログラムの並列化は、当初の予定通り進んでいる。EMDの計算に必要な最適なパラメータについても、重力波検出器のデータを想定し、系統的なサーチを行い、その結果をまとめ、論文として投稿し、順調に成果を出しつつある。また、マッチドフィルタ解析との連携も模索を始め、国内外の学会や国際会議でもその進展状況を報告している。さらに、国外の研究協力者と研究打ち合わせについては、電子メールやテレビ会議を利用した打ち合わせの回数を増やし、今のところ研究遂行は順調である。以上を総合的に考慮し、研究目的を達成するための本研究はおおむね順調に進展していると判断する。Hilbert-Huang変換(HHT)を用いた解析をする際の基本的なプログラムやライブラリーなどのソフトウェアの整備は、当初の予定通り進んでいる。

EMDの計算に必要な最適なパラメータについても、重力波検出器のデータを想定し、系統的なサーチを行い、現在、その結果をまとめているところであり、順調に成果を出しつつある。一方、HHTを用いた解析をする際の基本的なハードウェアについては、東日本大震災の影響で、本研究費の配分が遅れたために若干遅れているが、平成24年度の中盤を目処に導入を予定しており、研究遂行にはほとんど影響はない。また、夏季の休暇中に国外の研究協力者と研究打ち合わせを行うことも予定していたが、同様の理由で見合わせた。しかし、それに代わって、電子メールやテレビ会議を利用した打ち合わせの回数を増やし行い、今のところ研究遂行に問題は生じていない。以上を総合的に考慮し、研究目的を達成するための本研究はおおむね順調に進展していると判断する。平成23年度、および、平成24年度の成果を受けて、HHT解析とマッチドフィルタ解析との連携方法のアルゴリズム確立をめざす。また、引き続きEMDあるいはHSAで利用している計算アルゴリズムを見直して、計算精度と計算速度の向上をめざす。さらに、今までに得られた成果をもとに、HHTを用いた重力波検出のアルゴリズムを確立する。また、複数の重力波検出器のデータを連係させて検出効率と解析精度の向上を行うためのHHT解析手法の開発も行う。本年度は本研究の最終年度に当たる。研究結果を総括して、Web等を通じて社会、国民を含めて広く公表する。また、今までに得られた結果、問題点、その解決策については、毎年行われる国際会議「重力波データ解析会議」などにて発表をする。平成23年度の成果を受けて、まずアルゴリズムの改良と計算プログラムの並列化の研究を進める。EMDあるいはHSAで利用している計算アルゴリズムを見直して、計算精度と計算速度の向上をめざす。また、プログラムのプロファイリングを行い、並列化のための最適化を行う。平行して、典型的な重力波信号をガウスノイズ、KAGRA(LCGT)観測装置の予想のノイズやLIGO観測装置のノイズに注入して解析を行い、時間決定精度の測定、Veto解析を行い、HHTによる重力波信号の検出効率を解析する。さらに、検出効率を改良するためのキーファクターを見つけ出す。これらの得られた成果をもとに、HHTを用いた重力波検出のアルゴリズムを確立する。
小胞体水チャネルの病態生理学的役割の解明

細胞形質膜に存在し水/イオン/小分子を経上皮的に輸送する輸送体蛋白に比べ、小胞体などの細胞内膜系に存在する輸送体は、研究手法が限られてきたことからその研究は遅れている。しかしながらヒトの病態と深く関わる事も推定され、その研究の進展は急務である。今回、細胞内膜系に存在すると推定されているAQP11のノックアウトマウスが嚢胞腎を発症する分子病態を明らかにした。AQP11は、腎臓では近位尿細管の小胞体に存在し、その欠損が嚢胞腎原因遺伝子PKD1のコードする蛋白PC-1の糖化に障害を与え、PC-1の細胞膜発現低下を通して嚢胞腎が発症することが明らかとなった。細胞形質膜に存在し水/イオン/小分子を経上皮的に輸送する輸送体蛋白に比べ、小胞体などの細胞内膜系に存在する輸送体は、その研究手法が限られてきたことからその研究は遅れている。しかしながらヒトの病態と深く関わる事も明らかになってきており、その研究の進展は急務である。本研究では、我々が扱ってきたAQP水チャネルのうち、主として小胞体に存在し、その欠損がヒトの病態モデルとなる事が判明したチャネルについて、それらのオルガネラ機能への関与を探り、その破綻がオルガネラ/細胞/臓器機能に与える病態を解明する事を目的とする。今回主として、AQP11ノックアウ(KO)マウスが嚢胞腎を引き起こす分子メカニズムを解明した。まず、今までよい抗体がなく、不明であったAQP11の生体内および細胞内での存在部位を確定するため、AQP11にHAタグを付けたトランスジェニックマウスを作成した。このマウスとAQP11KOマウスを交配すると嚢胞腎はできなかった事から、このタグ付きAQO11が生体内で野生型のAQP11の機能を相補していることが確認された。このタグ付きAQP11は腎臓では近位尿細管の小胞体に存在する事が確認された。次に、AQP11KOマウスでの嚢胞形成機序を探るため、嚢胞腎責任遺伝子であるPKD1とPKD2の発現と細胞内分布を検討した。その結果、PKD1特異的にglycosylationが異常となっており、その結果細胞膜上のPKD1が減少していることが示された。よって、AQP11KOマウスにおける嚢胞形成はPKD1の機能低下が原因であると推定された。そこで、PKD1のヘテロKOマウス(嚢胞形成は示さない)とAQP11KOマウスを交配すると、AQP11KO単独より著明な嚢胞形成の亢進がみられた。結論として、AQP11は小胞体でその内部環境の管理に関わり、その破綻は小胞体内での特定の蛋白の修飾に異常を来す可能性がある。まず24年度は、作成に成功した3xHAタグ付きAQP11BACトランスジェニックマウスの解析をおこなった。タグ付きにした理由は、今までにnativeのAQP11に対して良好な抗体が得られなかったためである。BACトランスジェニックマウスであるので、遺伝子全長を導入しており、その発現臓器は生理的な発現臓器と同じであると考えられるが、PCRにて内因性の発現と、タグの部位を認識するプライマーでトランスジーン由来の発現に差があるかどうかを検討した結果、タグ付きAQP11は内因性のAQP11と発現臓器が変わらないことを確認した。また、機能的にもこの3xHA-AQP11が生体内で機能しているかを検証するため、すでに我々が作成したAQP11ノックアウトマウスと交配し、その異常(嚢胞腎を発症)を相補できるかを検証し、相補を確認した。よって、このタグ付きAQP11は生理的な内因性のAQP11と同じ機能を有していると結論し、このトランスジェニックマウスを用いて、腎臓でのAQP11蛋白の存在部位を免疫染色の同定を試みた。その結果、腎臓内ではAQP11はERのマーカーと共発現していることが確認された。研究計画に記したように、タグ付きAQP11トランスジェニックマウスの作成に成功し、AQP11の生体内での存在部位が小胞体である事を確認することができた。

また、このタグ付きAQP11をプルダウンして、それに結合してくる蛋白を質量分析により網羅的に解析中である。既に、いくつか候補蛋白が得られている。このタグ付きAQP11トランスジェニックマウス作成のコンストラクトを改変し、すでにもつAQP11KOマウスを利用してinducibleなAQP11KOマウスのシステムの構築も既に完了している。以上により、研究計画は当初の予定通りに進行している。24年度の検討で、AQP11がAQP12と同様に小胞体の水チャネルであることが確定できたので、今後は、小胞体の機能におけるAQP11/12の役割を確定する研究に重点をおいて研究を推進する。今後は、inducibleなAQP11KOマウスを確立し今後の解析に利用できるようにする事を推進しつつ、今現在あるコンベンショナルなAQP11/12KOマウスを利用して、腎臓ないし膵臓由来の初代培養細胞を確立し、小胞体でのCa放出機構に対するこれらAQP11/12ノックアウトの影響を明らかにする。嚢胞腎の形成機構として、小胞体からのCa放出の異常が報告されており、また膵腺房細胞からの膵酵素の放出のトリガーは細胞内Ca上昇であることも考えると、まずは一般的な細胞内Caイメージングにより、小胞体からのCa放出へのAQP11/12欠損の影響を検討する。また、Caイメージング以外にも、ERストレスへの反応性の変化についても検討を加える。
高速トムソン散乱計測による過渡的プラズマ物理現象の解明（国際共同研究強化）

従来、数10ミリ秒間隔に限られていた測定時間スケールを100倍以上向上し、サブミリ秒以下を連続観測可能なトムソン散乱計測装置を用いて、プラズマの電子温度・電子密度の空間分布変化を観測する。そのために、世界トップレベルのプラズマ研究機関であるプリンストンプラズマ物理研究所(PPPL)及びウィスコンシン大学マディソン校(UW-Madison)とレーザー研究機関であるパリ国立高等化学学校との国際共同研究により高速トムソン散乱計測装置の高性能化を行う。今年度は、H30年6月にパリ国立高等化学学校へ滞在し、G.Aka教授のもとで新規レーザー光源の開発研究を行った。その結果、中性粒子のレーザー計測への可能性を広げる、可視レーザー光源の発振に成功した。また、核融合科学研究所において、UW-Madisonから提供された電源を組み込んだバーストレーザーの開発を行った。大型のコンデンサバンクを搭載した電源を、発振器と前置増幅器、主増幅器からなるフラッシュランプ励起Nd:YAGレーザーシステムに組み込んで動作テストを行った。単一ショット動作で、レーザーのビームパターンとエネルギーおよびパルス幅を確認しながら、発振器を構成する出力ミラーや増幅器の励起エネルギーの最適化を行った。その結果、1kHz以上の繰り返しで、出力エネルギー1J以上のレーザー動作を実証した。また今年度は、PPPLの協力のもとデータ収集装置の準備を行い、高速トムソン散乱計測の準備が整った。今年度は、核融合科学研究所において、UW-Madisonから提供された電源を組み込んだバーストレーザーの開発を行い、レーザー動作試験を終了した。さらに、PPPLの協力のもとデータ収集装置の準備を行い、高速トムソン散乱計測の準備が整った。海外との物品輸送手続き等で計画に遅れが生じたが、令和元年度に実際のプラズマを用いたトムソン散乱計測を試みて本研究目標を達成する見込みである。これまでに、UW-Madisonから提供された電源を組み込んだバーストレーザーの開発を行い、レーザー動作試験を終了した。令和元年度に実際のプラズマを用いたトムソン散乱計測を試みて本研究目標を達成する見込みである。本方式の有効性を確認後、海外機関との協力のもと研究を展開していく。内定年度:2015本研究では、従来、数10 ms間隔に限られていた測定時間スケールを100倍以上向上し、1ミリ秒以下を観測可能な、トムソン散乱計測装置(高速トムソン散乱装置)を用いて、ミリ秒オーダーで過渡的に変化するプラズマの電子温度及び電子密度の空間分布変化を観測する。これにより、トムソン散乱計測装置の時間分解能の画期的な向上によって、ミリ秒以下で過渡的に変化する核融合プラズマ物理研究の新領域開拓を目指す。本年度(28年度)は、相手先研究機関との調整を終え、研究計画および渡航計画の作成が完了した。29年度及び30年度に実際に相手先機関に渡航し、目的達成を目指す。予定通り、関係渡航先機関との調整を終え、渡航スケジュールを設定した。開発したプラズマ計測装置を複数のプラズマ装置に展開していくことで、未開拓時間領域のプラズマ現象を体系的に理解することを目的とする。今年度は、H29年10月から11月にパリ国立高等化学学校へ滞在し、G.Aka教授のもとで新規レーザー光源の開発研究を行った。その結果、中性粒子のレーザー計測への可能性を広げる、可視レーザー用結晶の光学特性の評価が完了した。H30年1月から3月にかけてはPPPL及びUW-Madisonに滞在し、パルスバーストレーザーの開発とプラズマ電子温度計測・評価に用いるポリクロメータの開発を行った。このよう、最終目標であるプラズマ電子温度・密度計測の本研究課題期限内での達成に向けて順調に計画が進展している。

大型のコンデンサバンクを搭載した電源を、発振器と前置増幅器、主増幅器からなるフラッシュランプ励起Nd:YAGレーザーシステムに組み込んで動作テストを行った。単一ショット動作で、レーザーのビームパターンとエネルギーおよびパルス幅を確認しながら、発振器を構成する出力ミラーや増幅器の励起エネルギーの最適化を行った。その結果、1kHz以上の繰り返しで、出力エネルギー1J以上のレーザー動作を実証した。また今年度は、PPPLの協力のもとデータ収集装置の準備を行い、高速トムソン散乱計測の準備が整った。今年度は、核融合科学研究所において、UW-Madisonから提供された電源を組み込んだバーストレーザーの開発を行い、レーザー動作試験を終了した。さらに、PPPLの協力のもとデータ収集装置の準備を行い、高速トムソン散乱計測の準備が整った。海外との物品輸送手続き等で計画に遅れが生じたが、令和元年度に実際のプラズマを用いたトムソン散乱計測を試みて本研究目標を達成する見込みである。平成29年度は以下のように相手先機関に渡航し研究を進める。パリ国立高等化学学校で開発中の酸化ホウ素材料を加工し、熱光学効果を測定する。対象材料は熱物性値が良好なため、レーザー性能の向上が見込まれる。(場所:パリ国立高等化学学校、1か月間)プリンストンプラズマ物理研究所で導入されているバーストレーザーの特性の詳細を調べる。光学ベンチ上でNSTX-Uトムソン散乱装置のビーム伝送路を模擬した40m光路を用いてNSTX-Uまでレーザー光を導入した際のレーザー光のレーザー出力、強度分布、集光特性について評価し、計算結果と比較する。ビーム品質が予想より悪い場合は出力パルスエネルギーを落として対応する。(場所:プリンストンプラズマ物理研究所及びウィスコンシン大学、2か月間)H30年度は、6月にパリ国立高等化学学校に滞在し、新規レーザー光源の開発を継続する。H30年10月にバーストレーザー技術を用いた高繰り返しトムソン計測システムを核融合科学研究所の大型ヘリカル装置(LHD)に導入し、H30年10月から予定されているプラズマ実験で過渡的なプラズマ現象の計測を行う。実験終了後H31年2月から3月にかけて、PPPL及びUW-Madisonに滞在し、実験結果の解析及び装置の改良についての検討を行う。これまでに、UW-Madisonから提供された電源を組み込んだバーストレーザーの開発を行い、レーザー動作試験を終了した。令和元年度に実際のプラズマを用いたトムソン散乱計測を試みて本研究目標を達成する見込みである。本方式の有効性を確認後、海外機関との協力のもと研究を展開していく。
２０世紀初頭の中国の貨幣制度とその秩序

今年度の研究は、資料データベースの拡大と、今までの研究成果に基づく内容を学術報告し、論文投稿の準備を行うことが、主な内容であった。中国の貨幣市場に関する各種データベースのうち、1930年代前半のものをまとめ、そこから得られた分析を、第87回社会経済史学会全国大会で「1930年代の中国の貨幣市場と貨幣供給システム」として報告した。本報告で行った討議を基に、現在論文を執筆し、投稿の準備を進めている。上述のデータベースのうち、1920年代後半のものを分析し、特に中国国民党の北伐の時期の貨幣市場の状況をまとめ、2018年度政治経済学・経済史学会若手ワークショップにて" Currency Market in China during the Northern Expedition by Nationalist Party"として、報告した。本報告では、中国の貨幣市場には、いくつかの地域的中心が存在し(天津・漢口など)、それらは全国的中心の上海と密接に結びつくことによって相場の安定や貨幣の適切な供給がなされていたことを明らかにした。国民党の北伐の時期には、軍事的緊張によって、地域的中心の市場が、上海市場から切り離されることがあった。各地域はそれぞれ異なった方法で、相場の異変や貨幣供給不足に対応したが、あくまでも上海との連関を維持することによって市場の健全性が保たれたということを実証した。本報告では、英語圏のコメンテーターからも、示唆に富む指摘をいただいた。現在、本報告で行った討議を基に、論文を執筆し、投稿の準備を進めている。学会報告を二つ行うことができ、順調な進行といえる。当初の予定より論文投稿は遅れているが、おおむね計画通りの進行と評価できる。現在、二本の論文を投稿することを予定している。これらの論文を完成させることが、目下の課題であるが、さらに新たな資料調査を行い、次の論文執筆を開始することが求められる。そのためには、科研費による研究費補助金が非常に重要な役割を果たす。
次世代金属基生体材料を目指した金属ガラスマトリックス複合・多孔質材料の創製

超高齢化社会から健康長寿社会への転換に資する次世代生体材料素材として,金属ガラスマトリックス複合・多孔質材料を創製する.創製する材料は,強度,延性,耐食性に優れるだけでなく,骨のヤング率との類似性を有し,生体機能性付加も可能である.まず,従来とは異なる新しい材料創製プロセスとして粉末冶金技術を適用する.材料組織および機械的性質評価を通して材料創製プロセスを構築するとともに次世代生体材料としての可能性について検討する.超高齢化社会から健康長寿社会への転換に資する次世代生体材料素材として,金属ガラスマトリックス複合・多孔質材料を創製する.創製する材料は,強度,延性,耐食性に優れるだけでなく,骨のヤング率との類似性を有し,生体機能性付加も可能である.まず,従来とは異なる新しい材料創製プロセスとして粉末冶金技術を適用する.材料組織および機械的性質評価を通して材料創製プロセスを構築するとともに次世代生体材料としての可能性について検討する.
マウスにおける成熟期前からの進行性のDNAメチル化変化の原因の解析

申請時点で私が見いだしていた、DNAメチル化状態の加齢変化が成熟期前から既に始まっており、老齢に至るまで進行的な変化が起こっていくという事について、特にマウスの肝臓において、そのメカニズムと、それがどのような意義をもつのかという事に関し、本研究計画を通じて以下の事柄を明らかにする事ができた。マウスの肝臓における進行性メチル化変化は大部分が低メチル化変化であった。その進行性の変化と同調して起こるDNAメチル化制御機構の変化を調べた所、DNAのメチル化を担う酵素DNMT3AおよびDNMT3Bの発現が低下している事が明らかになり、それによるDNAメチル化状態の維持の能力の低下が、進行的な低メチル化に寄与している事が分かった。さらに、マウス肝臓における低メチル化の一部が、雌雄で異なったパターンで起こる事、及びそれが性依存的な成長ホルモンの分泌パターンの影響によるものである事が明らかにされた。これらの低メチル化は発現レベルの性差に追従して形成されていく事が示され、性差の形成ではなく固定に機能している事が示唆された。この研究を通じ、癌などの年齢依存的疾患の原因の一つとして考えられているDNAメチル化状態の加齢変化が何故起こるのかについて理解が深まっただけでなく、比較的単純な形式により生み出される圧力による進行的な後天的ゲノム修飾変化の軌跡に、性依存的な圧力が加わる事が、性依存的なゲノム情報の使い分けにつながっている事が明らかにされた。マウスにおける成熟期前からの進行性のDMメチル化変化を見いだし、そのメカニズムの解析に踏み込む解析を行った。申請時点でPreliminaryなデータとして得ていた進行性のDNAメチル化変化については、採用を待たずして論文発表がなされた(Mech Ageing Dev,2011;132:65-71)。興味深い事に、比較的細胞のターンオーバーが起こっている肝臓では低メチル化傾向が顕著であったのに対し、そうでない骨格筋や脳では高メチル化傾向が顕著であった。本年度の研究においては、進行性のメチル化変化のうち、特に低メチル化傾向が顕著であった肝臓について着目し、この変化が離乳後の新規DNAメチル化酵素DNMT3A/Bの発現低下に付随しておきている事を見いだした。その事実に加えDNMT3A/Bの発現低下が、脱メチル化酵素によらない受動的な低メチル化変化を肝臓で起こさせている事を支持するいくつかのデータを得て、現在論文を投稿中である。部分肝切除を行い肝臓の再生を促し、肝細胞の増殖を刺激した場合、加齢において見られるものと非常に類似したパターンのDNA低メチル化変化が認められ、この種の加齢変化が肝細胞の増殖を促すような傷害により助長される物である事も明らかにした。また、このDNMT3A/Bの発現低下は、老化だけではなく、成長ホルモン依存的に性依存的に発現する転写因子の作用のもとで性差をエピジェネティックなレベルでゲノムに固着させる役割を有している事も見いだしつつある。進行性のDNAメチル化変化について、一つの組織で、低メチル化という一方向の変化に限ってではあるが、確実にそのメカニズムを解明しつつある。加えて、その性差形成における役割についても知見を得つつ有り、この点において予想されていなかった進展で見られた。現在、加齢に伴う低メチル化変化はDNMT3A/Bの発現低下による、DNA複製に伴う受動的な低メチル化変化である事を予想させるデータを得ているが、この事を慎重に検証し、性差形成における役割と共に論文としてまとめ報告する事を目指す。また、加齢に伴うDNAメチル化の亢進のメカニズムについても、解析を始めていく予定である。
酸窒化物ナノワイヤの高品質化と多機能化

本研究では、紫外域に特異な発光を示す酸窒化ガリウムナノワイヤの高品質化とそれを用いた物性評価を目的とした。1Znを固溶させた酸窒化ガリウムナノワイヤをゲル化窒化法で合成し、陽イオン欠損量の減少による結晶性の向上を確認した。又、2ZnOと酸窒化ガリウムナノワイヤを真空封管中加熱する手法で3%程度Znが均一に固溶したGa-Zn酸窒化物ナノワイヤを合成し、3カソードルミネッセンス測定において3.4eVと2.7eVに同時に発光を確認した。Znの固溶により結晶性は向上し、複数のカソードルミネッセンス発光は酸窒化ガリウム中のZnとOによる準位と関連していると思われる。非晶質酸化ガリウムをニッケルやコバルトの共存下でアンモニア窒化すると、紫外域に特異な発光を示す酸窒化ガリウムナノワイヤが得られるが、発光ピークが幅広であり、ナノワイヤの高品質化が求められる。そこで本研究では、酸窒化ガリウムナノワイヤの高品質化とそれを用いた物性評価を目的とした。平成24年度は、1Znを固溶させた酸窒化ガリウムナノワイヤをゲル化窒化法で合成し、陽イオン欠損量の減少による結晶性の向上を確認した。さらに2微量のアルミニウムを含むガリウムとの混晶系ナノワイヤの合成にも成功した。平成25年度は、3Znと酸窒化ガリウムナノワイヤを真空封管中加熱する手法で3%程度Znが均一に固溶したGa-Zn酸窒化物ナノワイヤの合成に成功し、4カソードルミネッセンス測定において3.4eVと2.7eVに同時に発光を確認した。Znの固溶により結晶性は向上し、複数のカソードルミネッセンス発光は酸窒化ガリウム中の酸化亜鉛による準位とウルツ鉱と閃亜鉛鉱格子の積層不整が関連していると思われる。今後、TEMやマイクロラマンなどを用いた構造評価を実施する予定である。2014年4月現在、Zn添加酸窒化ガリウムナノワイヤの結果を論文として投稿準備中である。微量のニッケルやコバルトの共存下で非晶質酸化ガリウムをアンモニア窒化すると、ウルツ鉱型類似構造を有する酸窒化ガリウム(Ga0.89□0.11)(N0.66O0.34)ナノワイヤが得られる。このナノワイヤは紫外域に特異的な発光を示すなどの特徴を持つが、発光がブロードであり、さらなる結晶の高品質化が求められる。本研究では、酸窒化ガリウムナノワイヤの高品質化と物性評価、更にp-n接合等を狙ったナノ構造体の作製を目的とした。平成24年度は、1結晶性向上のためZnを添加した酸窒化ガリウムナノワイヤの形成、また2光学特性の制御も狙いガリウム-アルミニウム混晶系酸窒化物ナノワイヤの形成を検討した。1Znを固溶させた酸窒化ガリウムナノワイヤの形成と結晶性の向上ウルツ鉱型GaNをZnOで共置換したZn添加酸窒化ガリウムはバルク粉体で結晶性の向上を報告している。そこでZn添加酸窒化ガリウムのナノワイヤを形成し、その結晶性の向上を検討した。少量のNiを加えた非晶質(Ga,Zn)酸化物をアンモニア気流中で加熱して結晶成長した。800°C以上の反応温度ではウルツ鉱型GaN類似の結晶が得られたが、750°C700°Cの低温域では酸窒化ガリウムのナノワイヤが形成した。これらのX線回折図形は、Znの添加で回折線幅が狭くなり結晶性の向上を確認した。STEM-EDXでナノワイヤの組成を分析したところ、Zn/(Ga+Zn)比にバラつきはあるものの、最大で10%のZnを含む酸窒化ガリウムナノワイヤが得られた。2ガリウムーアルミニウム混晶系酸窒化物ナノワイヤの形成ガリウムとアルミニウムの非晶質酸化物前駆体を少量のFeの共存下でアンモニア窒化した。合成温度を様々に検討したが、バルク粉体としての混晶化合物は得られたものの生成したナノワイヤにはAlは殆ど含まれなかった。本研究では、酸窒化ガリウムナノワイヤの高品質化と多機能化を狙い、本年度は1Znを固溶させた酸窒化ガリウムナノワイヤの形成、および2ガリウムーアルミニウム混晶系酸窒化物ナノワイヤの形成を目標とした。2に関しては、ガリウムとアルミニウムの酸窒化物固溶体粉末は得られたものの、Alが固溶した酸窒化ガリウムナノワイヤの形成には至らなかった。これはGa-NとAl-N結合が形成される温度域が大きく異なるため、酸窒化ガリウムナノワイヤ中にAlが取り込まれなかったためと思われる。

一方で1については酸窒化物ナノワイヤごとのGa:Zn比にばらつきはあるものの、最大で10%までZnの固溶した酸窒化ガリウムナノワイヤを合成することに成功した。さらに本年度導入した高感度半導体X線検出器を用いて測定した、X線回折図形の回折線幅がZnの固溶によって狭くなったことから、酸窒化物ナノワイヤの結晶性向上を確認した。これらのZn添加酸窒化ガリウムナノワイヤについてカソードルミネッセンス測定も開始した。以上より、不純物元素を添加した酸窒化ガリウムナノワイヤの形成および結晶性の向上についてほぼ予定通り達成できた。本研究課題を推進するにあたり、最終年度の平成25年度は3Zn添加酸窒化ガリウムナノワイヤにおけるZn含有量の均一化、4Zn添加酸窒化ガリウムを用いた組成傾斜ナノ構造体の作製を行う。Znを含む非晶質酸化物前駆体をアンモニア気流中で加熱する時間を制御することで、成長時間による酸窒化物ナノワイヤのZn含有量変化を調べる。また、Znを過飽和に供給した条件での結晶成長も試みる。蒸気圧の高いZnOと一緒に酸窒化ガリウムナノワイヤを真空封管中加熱する手法でもZn添加酸窒化ガリウムナノワイヤが形成しないか検討する。得られたナノワイヤの結晶性は平成24年度に導入した高感度半導体X線検出器を用いてX線回折パターンを測定して評価する。各ナノワイヤの化学組成は北海道大学で共同利用可能はSTEM-EDXを用いて測定する。以上により合成手法を工夫することで、Zn含有量が均一な酸窒化ガリウムナノワイヤを形成する。更に、上記Zn添加手法を組み合わせることで、酸窒化物ナノワイヤ中のZn含有量を傾斜させたナノ結晶や、Zn添加酸窒化ガリウムのコアシェル構造体などのナノ構造体を形成する。該当なし
重度視覚障害者(児)の実生活における残存視機能評価と視能訓練法の研究

本研究の目的は、重度視覚障害者(児)の残余視機能を実生活に有効に生す方法を、眼科医療の立場から明らかにするのが究極的な目的であった。平成6年度は視覚的補助具の1つである拡大読書器を利用するロ-ビジョン者の眼球運動を分析し、さらに視覚障害者(児)の実生活における不自由さの調査を行った。平成7年度はさらに歩行時における眼球運動の分析を行った。また、両年度にわたり、川崎医大眼科リハビリテーション・クリニックでの視覚障害者(児)の指導の中で、特に高年齢中途失明(視覚障害)者のQOL向上に必要な事柄を明らかにし、具体的な指導も行なっている.そして講演会も開催して、障害者を取り巻く社会的環境の不備な点についても明らかにした。先ず、読書時における眼球運動は、視力障害者においては晴眼者よりもブロックとして読み取る語句数が少いため、眼球移動回数の増大と戻り運動(読み直し)の増大が認められ、視野障害者も同様傾向を認めた。また、拡大読書器による読書は、視運動の眼振を伴うため、書見台を動かす手の動きと拡大された書字を見る眼の動きをうまく調整する指導が必要であることが明らかとなった。これは縦文字、横文字の文章でも同じことが認められ、どちらの文章スタイルが視覚障害者によいかの結論は見い出せなかった。歩行時における視覚障害者の眼の動きは、晴眼者に比して明らかに少く、他の感覚に依存していることが推定された。従って外的環境での歩行を安全にするためには、歩道の少くとも地上から背丈の高さの範囲には危険物を設置しない配慮や、視覚障害者(児)が特異的に感知出来る聴覚、嗅覚や皮膚感覚用刺激およびセンサーを開発することが今後の課題として考えている。平成6年度の研究課題は重度視覚障害者(児)について、1.残存視機能による固視運動の評価、2.継続実態調査を行う事であった。以下にその成果の概要を記す。1.重度視覚障害者(児)の残存視機能による固視運動の評価:残存視機能を利用出来るいわゆるロ-ビジョン者には、弱視レンズ、単眼鏡や拡大読書器などの視覚的補助具の利用を勧めているが、これらの適切な使用法を、主として拡大読書器使用時の固視運動の面から検討した。低視力者の固視運動の基本的パターンは青眼者と差はないが、読み(停留)の回数が多くなり、視運動眼振が眼精疲労の原因になることから、患者個人個人に応じた指導が必要である。また、視野障害者の場合は、視野幅20°未満では読書距離の延長と読書時間の延長および視運動眼振の増加を来たすことが示され、それを考慮した拡大読書器の改良と使用法の指導が必要である。なお、歩行時の眼球運動はさまざまなパターンを示すため、次年度に成績をまとめたい。重度視覚障害者(児)の継続実態調査:昨年度の調査で、川崎医科大学付属病院眼科外来に受診するすべての患者の内、約2.9%が身体障害者に相当あるいは将来相当するだろうと推定されたことにより、これらの障害者の日常生活や勤務状況、家庭環境や本人自身および周囲の希望や問題点を聴取し、高齢者ほど家庭内で孤立した生活を強いられて、その多くが眼科リハ・クリニックを望んでいることが明らかとなった。そこで、眼科リハ講演会を平成6年10月23日(日)に開催し、自立の問題と盲導犬について理解を深めてもらった。さらに、1993年4月に開設した川崎医科大学付属病院眼科外来での眼科リハ・クリニックにおいて指導した18例の具体的指導内容について平成6年11月5日に第48回日本臨床眼科学会(千葉、幕張)にて報告した。

本研究の目的は、重度視覚障害者(児)の残余視機能を実生活に有効に生す方法を、眼科医療の立場から明らかにするのが究極的な目的であった。平成6年度は視覚的補助具の1つである拡大読書器を利用するロ-ビジョン者の眼球運動を分析し、さらに視覚障害者(児)の実生活における不自由さの調査を行った。平成7年度はさらに歩行時における眼球運動の分析を行った。また、両年度にわたり、川崎医大眼科リハビリテーション・クリニックで視覚障害者(児)の指導の中で、特に高年齢中途失明(視覚障害)者のQOL向上に必要な事柄を明らかにし、具体的な指導も行っている。そして講演会も開催して、障害者を取り巻く社会的環境の不備な点についても明らかにした。先ず、読書時における眼球運動は、視力障害者においては晴眼者よりもブロックとして読み取る語句数が少いため、眼球移動回数の増大と戻り運動(読み直し)の増大が認められ、視野障害者も同様傾向を認めた。また、拡大読書器による読書は、視運動眼振を伴うため、書見台を動かす手の動きと拡大された書字を見る眼の動きをうまく調整する指導が必要であることが明らかとなった。これは縦文字、横文字の文章でも同じことが認められ、どちらの文章スタイルが視覚障害者によいかの結論は見い出せなかった。歩行時における視覚障害者の眼の動きは、晴眼者に比して明らかに少く、他の感覚に依存していることが推定された。従って外的環境での歩行を安全にするためには、歩道での少くとも地上から背丈の高さの範囲には危険物を設置しない配慮や、視覚障害者(児)が特異的に感知出来る聴覚・嗅覚や皮膚感覚用刺激およびセンサーを開発することが今後の課題として考えている。
金属ポルフィリンを用いたチトクロムP450のモデルによる研究

1.チトクロムP450で知られている特長の一つであるオレフィンによる自殺的矢活にひきつづきとりくみ、エチレンの系でおこることを確認し、生成したN-アルキルポルフィリンを同定した。これは、この酵素系での反応機構との関連で重要であり、また、エチレンの生理的作用に関する知見を与えるものとなった。2.P450の反応機構の研究の上で、筆者達が見い出したトルエン類の水酸化反応につき検討し、メトキシトルエン、メシチレン、P-及びO-キシレン、トルエン、ハロゲン化トルエンを基質としてモデル系で酸素化したところ生成物は、主としてベンジルアルコールが生成し、ベンズアルデヒドを伴った。それぞれの基質には対応するアルコール及びアルデヒドが得られた。アルコールブ酸化が止る反応はこの系に特有である。又、クメン化合物等の同位体効果の実験結果を合わせて考察を加えた結果、ハメットбб^+との間に相関関係があり、同位体効果も大きいことが明らかになり、基質からの電子移動が初期過程であること示した。3.P450の反応サイクルの中でヘム蛋白の酸化還元反応は重要な位置を占めるが、これとの関連で新たに見い出したヘムの"自動還元"の機構をモデル系で検討し、その機構を明らかにした。それは、イソシアニドを共存させることにより、還元反応の進まないヒドロキノンとの系が、還元能力を持ちヘムが還元されるものであり、従来の"モデル"にないクリティカルポイントを見い出し、基礎的知見を得ることができた。4.P450関与の代謝反応と薬効毒性との関連をメフェンタミンとジニトロトルエンを対象にラットでのin vivo、in vitro実験を行った結果、両物質の全体の代謝経路で、第一相反応に本酵素が単独又は他の酵素と一緒に作用すること、薬効、変異原性発現にかかわる代謝活性化反応にも一定の役割をはたしていることが示された。
核酸-希土類金属-有機配位子三元錯体の分子論的研究

核酸-希土類金属-有機配位子の三元錯体を構築する前の基礎的な検討として、まずDNAと希土類金属との相互作用について検討した。種々の希土類金属共存下、仔牛胸腺DNAの融解挙動を観察した。その結果、希土類金属は融解温度(Tm)を低下させる効果があることがわかった。Mg^<2+>などのハードな土類金属は2本鎖DNAのリン酸ジエステル骨格に結合し、2本鎖を強く安定化する(=Tmを上げる)。希土類金属はさらに強い同様な傾向をもつと考えられたが、これとは全く逆である。これにはDNAの高次の構造変化が関与している可能性があると考え、希土類金属共存下、DNAのCDスペクトルによる検討を加えた。希土類金属はDNAの塩基配列に依存して様々な構造変化を誘起することがわかった。中でも最も顕著であったのは、poly(dG-dC)については、僅かに数十μMという低濃度でB-Z転移を誘起することである。これは同様の実験におけるNa^+の数十万倍、Mg^<2+>の数千倍という驚くべき効果である。また、DNA修飾電極を用いた実験によっても同様にDNAと希土類金属の非常に強い相互作用が確認された。希土類金属によるDNA配位子のDNA結合制御を目的として、代表的なDNA結合性小分子の1つであるインターカレータに金属結合部位を導入した新規DNA配位子を合成した。インターカレータとしてアントラキノン骨格、金属結合部位としてポリアミン(en、dien、tren)、アミノ酸(gly、ida)、それと糖誘導体(d、l-グルコース)を用いた。特にアミノ酸修飾アントラキノンについては、そのDNA結合において希土類金属との協同性が観測された。すなわち、種々の希土類金属共存下における配位子とDNAとの結合定数は、希土類金属と配位子との親和性を反映して、よりハードな金属が共存している場合ほど(重希土>中希土>軽希土)大きくなった。
労働行政下における知的障害者就労援助の実態分析と施設適正化に関する研究

昨年度実施の雇用促進法による「地域障害者職業センター」〈52ケ所〉、「障害者雇用支援センター」〈6ケ所〉、「職能開発法」による「障害者職業能力開発校」〈19校〉と「精神薄弱者能力開発センター」〈8カ所〉の分析に引き続いて、本年度は現地調査を加え、考察をすすめた。以下に要点を列記する。・「地域障害者職業センター」および「障害者職業能力開発校」においては、養護学校卒業生のうちの軽度者の進路となっており、職業技能向上の面からは評価されるが、幅広い障害者就労機会の拡大には、自ずと構造的限界が指摘できる。・ことに「地域障害者職業センター」が主に知的障害に対して実施している職業準備訓練は、既存福祉的就労施設(授産施設など)との活動内容の類似性や利用期間・利用圏域などの諸点において、就労斡旋のための能力評価機関的側面が強い。・これらを補完する意味での「障害者雇用支援センター」の創設・拡充が重要な役割を担うことが考えられる。設置個所が極めて限定的状況の止まっている問題点に対して、行政施策の上でも次年度から、斡旋型に特化された形で厚生省行政下の精神薄弱者通勤寮に併設化されることとなり、このような既存施設利用は新たな就労支援の機会拡大として期待される。今後、援助付き雇用や福祉的就労を含めた重度者の職域・活動領域の拡大および就労支援の展開、地域生活環境向上のための施設利用圏の適正化などが、引続き精査されるべき課題といえる。雇用促進法に規定される「地域障害者職業センター」〈52ヶ所〉、1994年制度化された「障害者雇用支援センター」〈6ヶ所〉、「職能開発法」に基づく「障害者職業能力開発校」〈19校〉と「精神薄弱者能力開発センター」〈8カ所〉に郵送調査票調査を実施した。(施設名は略称記述)これらの就労援助施設適正化のため、次の3段階の観点で捉えた。1)各施設における利用者特性2)就労支援施設機能相互の連関性3)社会参加環境支援体系の適正化の考察本年度は下記の分析・考察を行った。まず、1)については、利用対象の障害種別を問わない「職業センター」「雇用支援センター」における「知的障害者」の依存度に着目しながら、利用者の属性・来所経路・退所状況などの基本的事項について、各施設の特徴を捉えた。2)の項目においては、各施設の利用者の特徴に基づく施設機能特性の連関性を明らかにした。3)からは、知的障害者に対する既存の福祉施設(更生・授産施設)と就労支援施設整備状況との関係性に着目して分析を行った。地域的偏在と設立経緯の特殊な「能開センター」を省略し、本年度の成果を列記する。・施設配置および利用圏は、「雇用支援センター」・「地域職業センター」・「能力開発校」の順に広域化しているが、利用者の障害の軽度化傾向・退所後の就労比率もこれに対応して高い。・平均年齢と来所経路から「地域職業センター」・「能力開発校」は、就労後の進路傾向が強く、「雇用支援センター」ではそれ以外の利用者比率の高さ・障害程度の重度化が指摘できる。この傾向は、今後増加が見込まれる地域施設に求められる利用者ニーズを示唆するものとして着目される。・「職業センター」も知的障害者の依存度の高さが認められるが、所在地間格差が大きい。この要因に福祉施設の整備状況の違いが挙げられ、福祉施設整備の進んだ自治体ほど、知的障害者割合が低下している。この理由として、1)福祉施設ニーズの代替的利用:福祉施設整備の遅延が、「職業センター」利用を促す2)就労支援ニーズの優位性:「職業センター」利用による就労支援の充実が、福祉施設需要を抑制するの対極的事項が考えられる。仮説的には、1)に依拠すると推察され、就労支援を含めた福祉施設の個別性・総合性・措置型施設への依存傾向の強さの反映と考えられるが、詳細調査による実証と、これを考慮した適正化が図られる必要性が指摘でき、次年度における継続的課題でもある。

今後、援助付き雇用や福祉的就労を含めた重度者の職域・活動領域の拡大および就労支援の展開、地域生活環境向上のための施設利用圏の適正化などが、引続き精査されるべき課題といえる。
放線菌の気菌糸形成阻害物質の単離・構造決定と気菌糸の分化誘導機構

1.Streptomyces albonigerの生産する気菌糸形成阻害物質の単離・構造決定S. albonigerをBennet's液体培地で培養し、培養濾液の酢酸エチル可溶酸性画分を得た。抽出物を、シリカゲルカラムクロマトと分取TLCで精製した後、ODS-HPLCでUVを指標に分画した。その結果、Rt7.8分のピーク画分が気菌糸形成阻害活性を示したが、その活性は分画前より明らかに弱くなった。本物質は機器分析の結果からフェニル酢酸と同定された。ODS-HPLCによる精製の前後で活性が変化したことから、フェニル酢酸以外の画分をフェニル酢酸と同時に与えて活性を測定した結果、Rt4.7分のピーク画分をフェニル酢酸と同時に与えると、HPLCで分画する前と同様の活性を示すことを見いだした。この協力物質は機器分析の結果、4-ヒドロキシベンズアルデヒドと同定された。さらに、フェニル酢酸と4-ヒドロキシベンズアルデヒドの関連化合物の活性を測定し、構造-活性相関を調べた。2.Carbazomycinalの再単離我々が先にStreptoverticillium sp.から単離した気菌糸形成阻害物質carbazomycinalを、気菌糸形成機構解明の実験に用いるために、培養条件を検討し再単離を行った。培地としてcarbazomycinalの類縁抗生物質carbazomycinの生産培地を用い、培養の際に消泡剤を添加して発泡を抑え、酸素の供給を良くすることにより、生産量を従来の培養条件での56倍にまで高めることができた。3.気菌糸形成阻害物質の探索と単離研究室保存の菌株について、気菌糸形成阻害物質や誘導物質を生産しているか否かを調べた。その結果、気菌糸形成阻害物質の生産菌を見いだすことはできなかったが、誘導物質を生産する菌株を3菌株見いだすことができた。今年度はまず、培養条件の検討を行った。S.albonigerをBennet's培地で培養し、各種抽出物を調製してその気菌糸形成阻害活性を測定した。その結果、濾液の酢酸エチル可溶酸性画分にのみ活性がみられた。次に、本培養の日数を3、5、7日と変えて培養したところ、5日間培養物が最も高い活性を示したことから、培養日数を5日間に設定した。これまでに使用している菌株は発酵研究所から分与されてから植え継ぎを繰り返している。その過程で、色素の生産性やコロニーの形態が異なる株が生じてきた。これらの菌株から11株を選び、その気菌糸形成阻害物質生産性を調べた。その結果、K株と命名した株の活性が最も高かったので、今後の実験にはこの株を用いることにした。次に、天然培地3種類、合成培地3種類で培養を行い、培地を検討した。その結果、Bennet's,Sucrose-Nitrate,Starch-Asparagine培地での阻害物質生産性が高いことが判った。これらの内、Sucrose-Nitrate培地では抽出物の収量が最も少ないことから、活性物質の含量が高いと考えて、本培地を培養様培地として選択した。以上の検討により、培養条件を確立できた。濾液酢酸エチル可溶酸性画分のシリカゲルカラムクロマトグラフィによる精製を検討し、クロロホルム溶出により、活性を約10倍に精製することができた。