hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
企業行動の内生的タイミングの決定とその経済厚生に与える効果に関する理論的研究

公企業と民間企業が財・サービス市場で競合する混合寡占市場において,公企業は,伝統的な報酬制度を採用し,一方,民間企業は利潤の一定比率を労働組合に分配する報酬制度(profit sharing制度)を採用するとみなし,企業行動のタイミング(先手・後手)を検討した。結果として, profit sharing制度を採用する民間企業が,公企業に先駆けて賃金決定を行なうことが内生的に生じる可能性のあることが確認された。財・サービス市場や労働市場の理論的分析において,企業間または産業間における意思決定の順番については従来与件として扱われ,どちらかが先手,あるいは同時に行なわれる状況が想定されてきた。本研究では,財・サービス市場における現実に観察される賃金決定の時間差について,企業別組合をもつ企業において,目的関数と報酬制度が異なる複占モデルを構築して理論的な分析を進めてきた。研究分担者との研究打合せや,熊本,福岡,佐賀,神戸,大阪,彦根,東京,札幌,小樽での資料収集を通じて研究を進めた。そして,Hamilton and Slutsky(1990)のObservable Delays Gameを援用して得られた暫定的な結論として,企業が雇用量を一方的に決定できる状況(right to manage model)での独占的組合モデルにおいて、以下のようなことが明らかになった。(1)公企業と民間企業が財・サービス市場で競合する混合寡占市場において,公企業は,先行業績と同様に伝統的な報酬制度を採用し,一方,民間企業は利潤の一定比率を労働組合に分配する報酬制度(Profit-sharing制度)を採用するとみなして分析を行なった。結果として,報酬制度としてProfit-sharing制度を採用する民間企業が,公企業に先駆けて賃金決定を行なうことが内生的に生じることが確認された。この結果は,公企業の報酬制度がProfit-sharing制度であるか,伝統的な制度であるかには依存しないことも明らかになった。上記の(1)の内容については,第11回非営利・協同セクター研究会(兵庫県立大学,2008年12月19日)において報告し,また,大分大学経済論集にまとめられている。また,(2)の内容については,滋賀大学Working Paperにまとめられている。財・サービス市場や労働市場の理論的分析において,企業間または産業間における意思決定の順番については従来与件として扱われてきた。本研究では,財・サービス市場における現実に観察される賃金決定の時間差について,企業別組合をもっ企業において,目的関数と報酬制度が異なる複占モデルを構築して理論的な分析を進めてきた。また,現実経済における企業のタイミングの決定について,企業にパイロット調査のアンケートを実施した。本年度は,東京,名古屋,大阪,神戸,彦根,山口での学会,研究会参加,資料収集,研究打合せを通じて研究を進め,以下のようなことが明らかになった。その結果,公企業の賃金決定方法については,検討の余地があること,及び,公企業の目的関数の再検討の必要性が確認された。(2)また,金融市場とProfit-Sharing制度に関わる予備的な研究として,マクロ経済を想定した場合,Profit-Sharing制度は,金融的な要因とは無関係に経済を不安定化させる可能性があることが,企業負債を考慮した分析で確認された。(3)企業アンケートとして,企業の新製品および発売のタイミングを決める要因および利益との関係を明確にすることを目的とし,「新製品開発および導入のタイミングに関する調査」というタイトルでパイロット調査の形で実施した。次年度の本調査に向け,より回収率を高めるために金融要因や景気動向などの要因を追加するなどの改善点が明らかになった。上記の(2)の内容については,海外,及び国内の査読付き雑誌に投稿中である。また,現実経済における企業のタイミングの決定について,企業にアンケートを実施した。本年度は,東京,神戸,福岡,松山,大分での学会,研究会参加,資料収集,研究打合せを通じて研究を進め,以下のようなことが明らかにならた。(1)日本における政府系金融機関のような公企業の場合,民間企業の給与に準拠して給与が決定される状況,すなわち,賃金決定について公企業が後手番の状況であり,かつ,日本の企業の報酬制度が民間企業は利潤の一定比率を労働組合に分配する報酬制度(profit sharing制度)と見なせるならば,公企業め完全民営化が望ま冒しい状況もあるという政策的含意を得ることができた。(2)上記(1)について,現実の経済でよく見られる公企業の部分民営化が考慮されていないため,モデル設定上,部分民営化比率を明示が困難であるという問題が生じた。

そのため,分析対象を同時手番の状況とし,手続き上,サブゲーム完全均衡を導出する方法を用いずに,最適部分民営化比率を求める簡潔な方法を検討した。逐次手番の設定である上記(1)のモデルに適用可能かどうかを探ることが課題として残された。(3)企業アンケートとして,企業の新製品および発売のタイミングを決める要因および利益との関係を明確にすることを目的とし,「新製品開発および導入のタイミングに関する調査」というタイトルで実施した。東証1部上場企業を対象とし,経営戦略の方針,行動,成果,財務などの23項目についてアンケートし,約60社から回答を得た。上記の(2)の手法については,海外の査読付き雑誌に投稿中である。
緑内障の感受性遺伝子同定と罹患性診断、薬剤応答予測への応用

緑内障感受性遺伝子同定のために、一塩基多型を用いたスクリーニングを行った。開放隅角緑内障、正常眼圧緑内障、嚢性緑内障の症例を用いて相関解析を用い、感受性遺伝子を同定した。また、候補遺伝子解析によって、グルタミントランスポーターであるGLASTに低頻度アミノ酸変異を伴う症例を同定した。以上のように一塩基多型、候補遺伝子解析の両面から緑内障感受性遺伝子を同定した。日本人における緑内障感受性遺伝子同定のために、常染色体2番のGLC1B領域近傍(72116Mb)の一塩基多型のスクリーニングを行った。第一スクリーニング計368サンプル、第二スクリーニング計400サンプルの後、開放隅角緑内障(POAG)に優位な5多型(p<0.05)、正常眼圧緑内障(NTG)に有意な1多型を得た。POAGに関しては、rs869833近傍の膜貫通型TMEM182遺伝子が相関していること、NTGに関しては、ミトコンドリアでの糖代謝に関係するHK2遺伝子が相関していることを明らかにした。またPOAGとNTGに関与する遺伝子群が異なっていることを明らかとした(Am J HumGenet投稿準備中)。マウスのモデルは、緑内障原因遺伝子解析に大きな手掛かりを与えてくれる。VAV2,VAV3欠損マウスは、隅角の形成異常を伴い、緑内障のモデルと考えられる。このVAV2,VAV3について、POAG、NTG、発達緑内障においてスクリーニングを行った。その結果、各種緑内障と正常対象との間に有意な差は認められず、VAV2,VAV3は緑内障の主たる原因遺伝子ではないことを明らかとした(Mol Vis投稿中)。また近年、発達(先天)緑内障に対して、LTBP2遺伝子が関与しているという海外からの報告がある。これを追試してみることを試みた。現在までのスクリーニングでは、日本人における発達緑内障にはLTBP2遺伝子は関与していないという知見を得た。日本人における発達緑内障の原因は海外(中東)におけるものと異なっていることが示唆された(Mol Vis投稿中)。このように遺伝子チップ、候補遺伝子解析の両面から解析を継続中である。POAGに関しては、rs869833近傍の膜貫通型TMEM182遺伝子が病型と相関していること、NTGに関しては、ミトコンドリアでの糖代謝に関係するHK2遺伝子が相関していることを明らかにした。またPOAGとNTGに関与する遺伝子群が異なっていることを明らかとした(PLoSOne投稿準備中)。グルタミントランスポーターであるGLAST,EAAC1欠損マウスは、眼圧が正常でありながら、視神経乳頭陥凹を示し、正常眼圧緑内障の候補遺伝子である。今回GLASTにアミノ酸変異を伴う変異を同定している。今後、正常眼圧緑内障においてスクリーニングと表現型の相関解析を行う。日本人における緑内障感受性遺伝子同定のために、一塩基多型を用いたスクリーニングを行った。1)常染色体2番のGLC1B領域近傍(72116Mb)のスクリーニングを行った。開放隅角緑内障(POAG)に関しては、膜貫通型TMEM182遺伝子が病型と相関していること、正常眼圧緑内障(NTG)に関しては、ミトコンドリアでの糖代謝に関係するHK2遺伝子が相関していることを明らかにした(PLoS ONE, 2013)。2)緑内障のPOAG, NTG,嚢性緑内障(XFG)病型毎の表現型とToll like receptor 4(TLR4)遺伝子の相関を解明した。TLR4は外因性・内因性のリガンドに対して免疫応答を担う膜貫通型受容体で、熱ショック蛋白と相互作用をもつとされる。TLR4遺伝子上の8つのSNPをスクリーニングし、3つの緑内障病型と相関することを示した(Am J Ophthalmol, 2012)。3)嚢性緑内障(XFG)は、失明になりやすい緑内障であり手術介入をしても予後は不良である。神経ペプチドCNTNAP2遺伝子をスクリーニングし、落屑緑内障と相関することを明らかとした(Mol Vis, 2012)。また、動物モデルはヒトの病態の解析にたいへん有用な場合があり、今回モデルマウスに着目した。グルタミントランスポーターであるGLAST欠損マウスは、眼圧が正常でありながら視神経乳頭陥凹を示し、GLAST遺伝子はNTGの候補遺伝子である。

今回GLASTにアミノ酸変異を伴う症例を同定し、変異によってグルタミン酸取り込み能が低下していることを示した(Nature Medicine投稿中)。しかし必ずしもマウスとヒトの病態が分子遺伝学的に一致しないことも明らかにした(BBRC, 2013)。以上のように一塩基多型、候補遺伝子解析の両面から緑内障感受性遺伝子を同定した。緑内障のスクリーニングが、計画通りに進展している。Toll like receptor 4(TLR4)遺伝子の遺伝子型と緑内障の病型毎の表現型が相関することを、論文化することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。【バイオマーカーとの相関解析】遺伝子解析結果が、ダイレクトに病態に相関しているかを見るうえで、生体資料の解析が必要である。緑内障手術、白内障手術時に前房水採取0.2mlを行いMultiplex Immuno-assayを用いてサイトカインの定量を行い、サイトカインをコードする遺伝子のSNPを抽出し、サイトカイン量との相関解析を行う。【眼底血管血流とSNPの相関解析】現在、薬物反応をSNPの点からみたPharmacogenomicsが行われ始めているが、これに血流反応を加えた解析はまだない。今回、Laser speckle法にて血流を測定FP2receptor遺伝子多型の情報と相関があるか解析する。以上の2点を展開予定である。
多能性幹細胞由来肝幹・前駆細胞を用いた胆管疾患解析系の構築

(1)ヒト多能性幹細胞からの肝前駆細胞誘導系では、ヒトES細胞およびiPS細胞を用いてin vitroでの分化誘導・純化系を構築し、長期増殖能と分化能を持つ肝前駆細胞が細胞表面抗原マーカーCD13およびCD133の両陽性分画に濃縮されることを見出した。この細胞の増殖には、Epidermal Growth Factorの添加およびRock阻害剤、ALK阻害剤の添加が必須であり、これらのシグナルがヒト肝前駆細胞の長期増殖に関与することが示唆された(PLoS One, 2013)。(2)ヒトiPS細胞由来肝前駆細胞からの胆管分化誘導系では、(1)で樹立した純化・培養系を用いたヒト胆管構造誘導系の構築を行った。ヒトiPS細胞由来肝前駆細胞をフィーダー細胞上で長期培養することで、その一部が胆管上皮前駆細胞様へと変化することを見出した。この細胞を表面抗原マーカーを用いて純化し、細胞外マトリクス包埋培養を行うことで、胆管マーカーKeratin7陽性で極性を持つ上皮細胞シートで構成されたCyst構造が誘導されることを明らかとした。以上の結果から、本研究ではヒト多能性幹細胞から肝前駆細胞分化を通じた胆管構造誘導系を構築した。25年度が最終年度であるため、記入しない。肝発生過程では腸管の一部が心筋・横隔膜からのシグナルにより肝芽に分化誘導され、その肝芽中で肝幹・前駆細胞の分化・増殖が生じる。胆管は胆汁酸の輸送に関わる上皮系管腔であり、肝発生中期から後期にかけて肝幹・前駆細胞の一部がDuctal plateの形成を通して肝内胆管細胞へと分化する。炎症等による肝内胆管の損傷は胆汁酸による肝細胞死を誘導し重篤な肝疾患につながる。また、胆管細胞の機能異常は肝嚢胞などの原因となる。しかし、胆管細胞研究はマウス等の実験動物が中心で、ヒト細胞を用いた胆管病態を再現できる実験系などが存在しなかった。そこでヒトiPS細胞から肝幹・前駆細胞・胆管細胞への分化誘導系を確立することで、ヒト細胞を用いた胆管形成の分子機構の解析を行う。マウス等を用いた実験から、内胚葉系前駆細胞のマーカーとして、CXCR4やE-cadherinなどが同定されている。そこで、ヒトiPS細胞からサイトカイン等の添加により内胚葉系への分化を誘導した後に、これらの細胞表面マーカー陽性細胞を純化する。マイクロアレイを用いた網羅的発現解析や純化細胞をマウス等に免疫しモノクローナル抗体作製を行うことで、ヒト内胚葉系細胞を高度に純化できる系を確立する。現在、ヒトiPS細胞にサイトカイン等を連続的に添加し肝臓系細胞へと分化誘導した後に、肝幹細胞マーカーCD13, CD133の両陽性細胞をフィーダー細胞で培養することで高増殖性の肝幹・前駆細胞を純化・培養することに成功している。この細胞を細胞外マトリクス内でWnt3a等を添加して包埋培養すると、極性を持つ胆管様の上皮管腔構造へと分化することを見出した。本年度の研究によって、ヒトiPS細胞から肝幹・前駆細胞様の細胞を経て、胆管細胞へと分化させることに成功した。コラーゲン・ラミニン等のマトリクスゲルに細胞を包埋し、Wntシグナルを活性化させることで、極性をもつ上皮管腔構造の誘導が可能となった。今後、この胆管様構造のCharacterinzeを進めるとともに、in vivoへの移植を検討する。本年度の研究成果によって、ヒトiPS細胞から胆管様の上皮管腔構造の形成が可能となった。胆管の形成にはさまざまな転写因子やタンパク質が関与することがマウスを用いた研究で明らかとなっている。しかしヒト胆管細胞の発生や機能を制御する因子に関しては未だ不明な点が多い。そこで、患者由来ヒトiPS細胞や遺伝子改変ヒトiPS細胞を用いて、胆管様構造へと分化誘導をおこなうことで、ヒト胆管系を制御する因子の解析・同定を進める予定である25年度が最終年度であるため、記入しない。
TGF-β・Notch協調による腸上皮化生進展および胃食道癌幹細胞誘導機序の解明

ヒト胃癌組織に対する免疫組織化学により、幹細胞マーカーCD133は低分化型胃癌でのみ発現していることが判明した。胃癌培養細胞株でも同様の傾向を認め、doxycycline存在下でNotch1 siRNAを発現するCD133陽性KATOIII株を作製した。この細胞を用いてNotch1とCD133の関係に関して検討したところ、Notch1がRBP-Jkを介して直接CD133の発現・SP細胞分画を制御していること、増殖能・造腫瘍能を制御していることを見出した。上部消化管における腸上皮化生の発生には、ホメオボックス遺伝子Cdx2の発現が深く関与しているが、その発現・制御に関しては未だ不明な点が多い。そこで腸上皮化生進展に重要な役割を果たしているCdx2の発現制御機構を免疫学的な観点から解明することを目的として検討を進めている。このため、胃癌培養細胞株GCIYおよびAGSに対して種々の条件下でH.pyloriを感染させ、Cdx2の発現制御機構について検討した。各種インヒビターを用いた検討から、H.pylori感染によるCdx2の発現にはNFκBの活性化が必要であることが判明した。また、CagA陰性H.pylori感染ではCdx2が誘導されないことから、Cdx2の発現には細胞表面のTLR2ではなく、細胞内の機構が重要であることが判明した。これらの結果から、H.pyloriに対する細胞内受容体であると考えられているNOD1がNFκBを活性化し、Cdx2の発現を誘導することが想定されたが、実際にはNOD1をノックダウンすることによりCdx2の発現は増強された。このことは、NOD1を発現しているAGSに較べ、その発現が弱いGCIYにおいて、H.pylori感染によるCdx2の発現がより強く誘導されることをも説明していると考えられ、現在NOD1ノックアウトマウスを用いてin vivoの検討を進めている。さらに、以上の結果からH.pylori感染によるCdx2の発現は、CagAによる直接的なNFκB活性化により起こるものと考えられだが、この過程にはTRAF6によるTAK1の活性化が関与していることが知られている.このTRAF6を介したTAK1活性化は、TGF-βレセプターによっても誘導されることが報告されており、実際、TGF-βによりCdx2が誘導されることが判明した。現在、この誘導発現機構の解明を、Notch1も含めた観点から進めている。Helicobacter pylori(H.pylori)感染による上部消化管における腸上皮化生の進展にはホメオボックス遺伝子Cdx2が深く関与しているが、その発現・制御に関しては十分に解明されていない。そこで、まず腸上皮化生関連遺伝子Cdx2の発現制御機構を免疫学的な観点から明らかにすることを目的として検討を進めた。H.pylori感染胃癌培養細胞株に対して、各種阻害薬を用いた解析により、H.pylori刺激によるCdx2の発現制御機構にはNFκBの活性化が必要であることが解明された。さらに、TGF-β刺激でもCdx2の発現が増強されることが明らかとなった。反面、TGF-βの作用を増強するNotchは、活性化Notchを強制発現系や、γセクレターゼ阻害薬を用いた検討から、直接的にCdx2の発現増加には関与していないことが判明した。さらにNotchによる胃食道癌幹細胞誘導機序の解明のために、幹細胞マーカーの一つであるCD133に注目し、低分化型胃癌培養細胞株を用いて検討を進めた。ウェスタンブロットの検討からNotch1がCD133の発現を制御することが判明した。クロマチン免疫沈降法により、この発現制御はCD133のプロモーター領域にあるRBP-Jκ結合部位を介した直接的なものであることが解明された。さらに、Notch1およびRBP-Jκをノックダウンすることにより、低分化型胃癌培養細胞の増殖能および造腫瘍能が低下することがMTTアッセイとソフトアガーアッセイにより明らかとなった。また、実際の免疫組織化学の検討でも、ヒト低分化型胃癌症例の半数でCD133が発現していることが確認できた。以上の本研究により、CD133陽性低分化型胃癌に対しては、Notch1シグナルを標的とした分子標的療法が有効である可能性が示唆され、臨床的基盤の一端が解明されたと考えられる。
CDDP誘発性腎機能障害とマグネシウムの腎保護作用の関係に関する研究

シスプラチン(CDDP)は、DNA合成およびそれに引き続くがん細胞の分裂を阻害することにより高い抗腫瘍効果を示す薬剤であり、肺癌、胃癌、頭頸部癌等の治療において中心的な役割を担っている。CDDPの用量規制因子は腎機能障害であり、その発現機序はCDDPが尿細管に蓄積し、尿細管細胞の壊死を引き起こすことであると考えられている。CDDPの添付文書には、腎機能障害の対策としてCDDP投与前後に2リットルの輸液を4時間以上かけて投与することが記載されており、点滴による長い拘束時間や頻回の排尿などにより患者のQOL(quality of life)を低下させる原因となっている。当院では、頭頸部癌の導入化学療法としてCDDP(4日目)、5-フルオロウラシル(1-5日目)およびドセタキセル(1日目)を併用するTPF療法を行う際には、すべての症例に対してCDDPの腎機能障害の対策として13日目まで水分負荷を行っている。2012年4月1日2013年1月31日の期間にTPF療法を行った患者は37人であった。血中尿素窒素、血清クレアチニンおよび糸球体ろ過量を指標にCDDP投与後の腎機能障害の発現頻度および程度を調査した結果、3例にgrade1、1例にgrade2の腎機能障害が発現しており、grade2の腎機能障害を発現した症例では、CDDP投与終了の一ヵ月後においても投与前の腎機能まで回復しておらず、腎機能障害が発現した症例においては長期的な観察が必要であることが分かった。また、全ての症例に同様の水分負荷を行ったにも関わらず、一部の症例では腎機能障害が発現したことから、水分負荷だけでは十分な有害事象対策とはならないことが明らかとなった。これらの結果から、治療開始前の腎機能障害の程度等の患者毎のリスクファクターを正確に評価することだけでなく、血中マグネシウム濃度等を用いた腎機能障害の発現を予測する方法を確立することが重要であること考えられる。
液体の凝固と表面融解に関する理論的および計算機実験による研究

本研究は、同相-液相転移の理論を確立し、それに基づいて液体表面・界面の構造と熱力学的性質の微視的様相を明らかにし、最終的な目標として、表面融解や表面固化等の表面・界面における相転移の微視的機構を解明することを目指して行われた。固相-液相転移は日常的に最も馴染みのある相転移であるが、その研究の大部分は現象的または半現象論的なものであり、第一原理に基づく微視的理論とはほど遠いものであった。近年、この問題に対して、いわゆる凝固(固化)の密度汎関数理論がひとつの有力な方法論として浮上し、いくつかの理論が提案された。しかし、これらの理論は短距離相互作用系に対してはかなりの成功を収めたが、現実的な体系(特にクーロン液体)に対しては破綻し、その原因の解明とそれを克服する理論の構築が当面の課題であった。本研究はその原因解明を出発点として始められ、まず従来の理論の解析を行いその欠陥を明らかにした。次にその欠陥を克服する新しい理論の定式化を試みた。この理論はいわゆる熱力学的摂動論の立場に立ち、それを不均一系に拡張・一般化したものである。また、その理論を一成分古典プラズマおよび逆べきポテンシャル系に応用し、このような長距離相互作用系の固化に対して有効であることを確認した。しかし、その過程で種々の理論的および計算手法上の困難に直面し、最終目標には到達できなかった。現在、上記の理論を液体表面および液相-固相界面に適用できるようにさらに拡張・一般化する研究を行っている。また、これらの研究と併行して、電子構造に対する表面効果およびサイズ効果の基礎的な知見を得ることを目指して、微粒子に関する研究も行った。上で述べた統計力学的研究とこの電子論的研究を結び付けることによって、表面・界面現象を解明することが今後の課題である。固相・液相転移を微視的な観点から理解しようとする試みのひとつとして,近年いわゆる凝固(固化)の密度汎関数理論(Density Functional Theory of Freezing)がいくつか提案され,短距離相互作用系に対してはかなりの成功を収めている.本研究ではまず,これらの理論はいずれも長距離相互作用系の極限である一成分古典プラズマ(OCP)に対しては破綻することを示し,その原因の解析を行なった.その結果,従来の理論では固体のように密度が一様でない体系(非一様系)における粒子間相関の扱いに問題があることが明らかになった.この解析結果に基づいて,従来の理論の難点を克服する新しい理論の定式化とその応用を試みている.この理論形式では,自由エネルギーに対する短距離相互作用部分と長距離相互作用部分の寄与が分離されて扱われ,それぞれの部分が液体の不安定化(固化)で果たす役割がが議論できる.この理論をOCPに適用して予備的な計算を行なった結果,つぎのことが明らかになった.(1)一様な液体に比べて,非一様系では短距離相関と長距離相関はいずれも弱くなるが,その度合いは同じではない.実際,長距離相関の弱くなる度合いがはるかに大きく,固体ではほぼ平均場近似が成り立つ.従来の理論が破綻する原因はこのことによって一層明白に説明できる.(2)液体OCPのbcc固体への転移は相互作用の短距離部分だけでほぼ説明できる.現在,これらの計算を続行中であり,OCP以外にも応用する準備を進めている.上記の研究に加え,表面融解の問題に進む前の予備的な研究として,液体表面の構造と物性,半導体微粒子における電子状態の研究も行なった.固相-液相転移を理論的に解明する試みのひとつである、いわゆる固化(凝固)の密度汎関数理論(Density-Functional Theory of Freezing)に関する研究を主として行った。

これに対する従来の理論は、剛体球系やそれに近い体系の固化に対してはかなりの成功を収めてきたが、長距離相互作用系に対してはいずれも破綻し、その原因の解明とそれを克服する理論の開発が重要な課題として残されていた。本研究では、その破綻原因の解析に引き続き、種々の固相-液相転移を統一的に記述できる新しい理論の定式化を行い、一成分古典プラズマを含む逆べきポテンシャル系に適用した。その結果は計算機実験による結果と非常に良い一致を示し、理論の有用性が確かめられた。この理論はいわゆる熱力学的摂動論の精神にもとづいていて、自由エネルギーに対する短距離相互作用と長距離相互作用による寄与が分離して扱われ、それぞれが液体の不安定化(固化)で果たす役割が議論できる形式になっている。そのような解析を行った結果、従来の理論が破綻する原因も明らかになり、これまで残されていた疑問も解消した。現在、表面融解等の表面・界面における相転移の理論的解明を目指して、上記の理論を液体表面および固相-液相界面にも適用できる形式に拡張する試みを行っている。これらの研究と並行して、微粒子の表面および内部における相転移の解明を目指した基礎的研究も行った。そのひとつは、コーディングした微粒子の表面・界面励起の結合に関する研究であり、コーディングの厚さと結合の強さの関係を明らかにした。また、縮退半導体微粒子におけるキャリア基底状態のサイズ依存性を調べ、有効一粒子ポテンシャルの様相を明らかにした。本研究は、固相・液相転移の理論を確立し、それに基づいて液体表面・界面の構造と熱力学的性質の微視的様相を明らかにし、最終的な目標として、表面融解や表面固化等の表面・界面における相転移の微視的機構を解明することを目指して行われた。固相・液相転移は日常的に最も馴染みのある相転移であるが、その研究の大部分は現象論的または半現象論的なものであり、第一原理に基づく微視的理論とはほど遠いものであった。近年、この問題に対して、いわゆる凝固(固化)の密度汎関数理論がひとつの有力な方法論として浮上し、いくつかの理論が提案された。しかし、これらの理論は短距離相互作用系に対してはかなりの成功を収めたが、現実的な体系(特にクーロン液体)に対しては破綻し、その原因の解明とそれを克服する理論の構築が当面の課題であった。本研究はその原因解明を出発点として始められ、その解析に基づいて、従来の欠陥を克服する新しい理論の定式化に成功した。今年度は、熱力学的摂動論に立脚したこの理論を逆べきポテンシャル系の固化に応用してその有用性を確認し、固化の様相について詳細な解析を行った。また、この理論における基準系として剛体球系を採用したとき、その基準系に対する近似理論が相転移を支配すること、およびこれまでに提案された同種の理論には限界があることを明らかにした。現在、上記の理論を液体表面および液相-固相界面に適用できるように拡張・一般化する研究を行っている。これらの研究と併行して、電子構造に対する表面効果およびサイズ効果の基礎的な知見を得ることを目指して、微粒子に関する研究も行った。上で述べた統計力学的研究とこの電子論的研究を結び付けることによって、表面・界面現象を解明することが今後の課題である。
非調和比を用いたヒトおよびマウス胎児骨格および臓器形態形成機構の解析

ヒト胎生期の上下肢および体幹のパーツの長さを用いた非調和比により、形態発生バランスを定量的に記述することができ、形態発生異常を客観的に評価することができた。また、メビウス変換に関連する非調和比を拡張した三重比を手足の骨格構造に適用することにより、霊長類を樹上性、半樹上性および地上性に分類することができた。したがって、メビウス変換は手足の骨格構造と機能とを結びつける関数として応用できる可能性がある。ヒト胎児のMRI撮影像より、約30体の胎児について肝臓・肺・腎臓の臓器体積を計測し、形態形成機構の解析のための基礎データを得た。また、ヒト胎児骨染色標本およびマウス胚から成獣の下顎骨のマイクロCT画像から特徴的なランドマークの座標値を求め、下顎骨の形態変化をBending energyおよびプロクラステス距離により数理学的に解析したところ、ヒト胎児およびマウス胚において、下顎骨の形態変化の大きい時期が明らかとなった。これらの結果は、下顎骨の発生における非調和比の経時的な変化と、骨格や臓器の形態変化との関係を考察し、非調和比の有用性を評価するための基礎データとなる。また、3つの連続した構造物のバランスが評価できる非調和比を拡張し、4つの連続した構造物のバランスが評価できる三重比を開発した。三重比をヒト上肢の発生における形態発生に応用したところ、バイオメカニクスで指標とする部位を座標点に選ぶと胎児期に一定となり、生後変化することが明らかとなった。そのため、三重比も非調和比と同様、上肢機能を表わす指標の一つとして応用可能であると考えられた。そこで、ヒトおよびその他の霊長類、および陸上の四足動物の四肢骨格の非調和比および三重比を比較したところ、遺伝的な系統よりむしろ生活形態、すなわち四肢の特異的な機能により違いが認められた。さらに、三重比は非調和比に比較し、これらの動物の四肢骨格を、その機能によって明確に区分していると考えられた。したがって、非調和比および三重比は、上下肢の運動機能の解析、および人間工学・ロボット工学に応用できる可能性が示唆された。専用のプローブにより、通常では観察不可能な胎児膵臓などのMRI画像データを得た。四肢骨格の発生に重要な分子であるFGF8に対し、金コロイド標識抗体を用いてホールマウント免疫染色を行い、マウス9.5日胚の上肢芽、尾部および後脳でのFGF8の発現分布をマイクロCTにて立体的に描出することが可能となった。ヒトの胎生期の臓器発生について、多次元尺度法により観察したところ、発生第22週から24週では脳と肝臓、発生第22週から27週では肺と脾臓が類似の成長パターンをとることが判明した(Udagawa et al.Congenit Anom,2010)。また、多次元成長曲線の作成法を開発し、臓器の発生バランス異常を検出可能にした(Naito et al.Stat in Med,2010)。これらの解析法は、非調和比の経時的な変化を多臓器間で比較・解析するために必須の方法である。昨年度開発した三重比を霊長類の示指から小指までの中手骨あるいは中足骨、および指節骨長に適用したところ、手足の構造により霊長類を樹上性・半樹上性・地上性に分類できた。樹上性の霊長類における低三重比は、ぶら下がりに適応した構造に対応していると考えられた。また、示指から小指までの三重比の変化のパターンがヒトと他の霊長類とで異なることから、三重比は把握動作の差異に対応した構造的差異を反映しているものと考えられた。三重比は等角変換の一つであるメビウス変換によって不変であることから、等角写像を用いて構造的差異と機能的差異との関連を解析することが可能と考えられた。1)ヒトの胎生期から成人にかけての上下肢、体幹の非調和比の経時的変化のパターンを詳細に解析した。また、ヒトの無脳症胎児における頭部の非調和比を測定したところ、正常の胎児に比較して極端な低値を示したことから、身体のプロポーションを定量的かつ簡単に使用できる診断指標としての非調和比の応用の可能性を示した。さらに、マイクロCTで撮影した下顎骨の形態に関し、プロクラステス解析や薄板スプラインを用いて評価することにより、正常および形態異常の下顎骨の形状差を検出できた。これらの方法は、形態形成の評価に応用可能と考えられ、本年度に論文発表を行った。2)10nmの金コロイドで標識したストレプトアビジンを用いた免疫染色および銀増感を行うことにより、マウス10.5日胚の中脳後脳境界および視床下部におけるFGF8の立体発現分布をマイクロCTで可視化することに成功した。これにより、立体的なFGF8の濃度勾配の相対値をもとに、その非調和比が計算可能となった。3)中手骨、中足骨および指節骨長から求めた手足の三重比は、四足歩行をする地上性のサルとヒトの間で、示指から小指までの各指において有意差は認められなかったが、これら4指における三重比の変化のバターンは異なっていた。

ヒト以外の霊長類では示指から小指までの各指の三重比にほとんど差はないが、ヒトの手の中指・環指の三重比は示指・小指のそれと比較して小さく、足では示指から小指にかけて三重比が大きくなる傾向を認めた。また、ヒトの手足の母指の非調和比は、ヒト以外の霊長類のそれと比較して大きいが、ヒトと地上性のサルの手の母指の非調和比に有意差は認められなかった。本結果は、各指における三重比や非調和比の値そのものに加えて、各指の三重比や非調和比をまとめた変化のパターンも、様々な形状の物体の把握や操作などの器用さに関連している可能性を示している。
骨髄異形成症候群における治療ターゲットとしてのSALL4高発現の意義解析

SALL4は、癌胎児タンパクであり、ES細胞の維持や分化に重要な転写因子である。ほとんどの体細胞で発現を認めないが、多くのがん細胞で発現上昇を認めることを報告してきた(Tatetsu et al. Gene. 2016Jun 15;584(2):111-9.)。本研究の目的は、前癌状態とも考えられる骨髄異形成症候群においても、タンパクレベルでSALL4が高発現しているかを確認し、また、SALL4のRNA及びタンパクの発現パターンとスプライシングやエピジェネティック遺伝子異常との関係につい明らかにすることである。そして、将来的にSALL4が骨髄異形成症候群において、現在開発中の薬剤ターゲットとなるかを明らかにすることを最終目的としている。まず、過去、当院で過去に診断を行った骨髄異形成症候群患者30例の骨髄標本を用いて、病理部と共同で組織アレイを作成を行った。続いて、そのアレイを用いて、SALL4の免疫染色を行い、SALL4のタンパクレベルでの発現確認を行った。結果、SALL4のタンパクレベルでの高発現例は、多血球系異形成を伴う不応性血球減少症(RCMD)/単一血球系統の異形成を伴う不応性血球減少症(RCUD)、芽球増加を伴う不応性貧血(RAEB)で増加していることを確認した。つまり、SALL4のRNAレベルだけでなく、タンパクレベルでの高発現例が骨髄異形成症候群で増加することが、示唆された。現在、CyTOFを用いて、造血幹細胞からどの分化段階の細胞が主にSALL4を発現しているのかを解析を行っている。また、メカニズムに関しては、白血病細胞株また、骨髄異形成症候群由来の細胞株を用いて、検証を行う予定としている。前年度に免疫染色を行うことにより、骨髄異形成症候群の患者骨髄細胞のタンパクレベルでのSALL4の発現上昇が確認できた。現在は、CyTOFを用いて、どの分化段階の細胞が主にSALL4を発現しているのかを解析中である。抗体は、2種類のSALL4の抗体に加え、造血幹細胞や成熟細胞の表面抗原の26種類の抗体で構成されるパネルであり、SALL4の発現を造血幹細胞からの分化段階で明らかにすることを目的としている。Cytofを用いたSALL4の解析は報告がなく、K562, NB4, HL60とMT4細胞株を用いて条件設定から行った。NB4が陽性コントロール、MT4が陰性コントロールとして、抗体の濃度を決定した。一方で、サンプルも継続的に収集中であり、概ね順調に経過していると考える。どの分化段階でSALL4発現上昇しているかが、明らかになれば、次に、なぜ、発現上昇があるのかを明らかにするために、細胞をソートして、細胞の性質をRNA、タンパクレベル、遺伝子異常の解析も合わせて解析を行う。また、メカニズムに関しては、白血病細胞株また、骨髄異形成症候群由来の細胞株を用いて、検証を行う予定である。最終目的は、将来的にSALL4が骨髄異形成症候群において、現在開発中の薬剤ターゲットとなるかを明らかにすることであり、そこに向けて、準備を進める。今後は、CyTOFを用いて、造血幹細胞からどの分化段階の細胞が主にSALL4を発現しているのかを解析する予定である。過去当院で過去に診断を行った骨髄異形成症候群患者30例の骨髄標本を用いて、病理部と共同で組織アレイを作成を行った。結果、SALL4のタンパクレベルでの高発現例は、正常で16%(1例/6例)であったのに対して、多血球系異形成を伴う不応性血球減少症(RCMD)/単一血球系統の異形成を伴う不応性血球減少症(RCUD)では42%8(6例/14例),芽球増加を伴う不応性貧血(RAEB)も42%(3例/7例)と増加していることを確認した。

また、3例は、経過をおって骨髄の再検査を行っているが、3例とも経過とともにSALL4の発現が上昇傾向にあった。これは、RNAレベルでの解析に矛盾しない結果であり、骨髄異形成症候群において、RNA、タンパクレベルでSALL4は上昇することが示唆された。現在、SALL4のバリアントであるSALL4AとBの発現の違いを明らかにするため、2種類のSALL4の抗体を用いて、免疫染色の再検査を行っており、バリアントでの発現の違いについて、CyTOFでの解析を含めて、検討中であるが、概ね順調に経過していると考える。SALL4は、癌胎児タンパクであり、ES細胞の維持や分化に重要な転写因子である。ほとんどの体細胞で発現を認めないが、多くのがん細胞で発現上昇を認めることを報告してきた(Tatetsu et al. Gene. 2016Jun 15;584(2):111-9.)。本研究の目的は、前癌状態とも考えられる骨髄異形成症候群においても、タンパクレベルでSALL4が高発現しているかを確認し、また、SALL4のRNA及びタンパクの発現パターンとスプライシングやエピジェネティック遺伝子異常との関係につい明らかにすることである。そして、将来的にSALL4が骨髄異形成症候群において、現在開発中の薬剤ターゲットとなるかを明らかにすることを最終目的としている。まず、過去、当院で過去に診断を行った骨髄異形成症候群患者30例の骨髄標本を用いて、病理部と共同で組織アレイを作成を行った。続いて、そのアレイを用いて、SALL4の免疫染色を行い、SALL4のタンパクレベルでの発現確認を行った。結果、SALL4のタンパクレベルでの高発現例は、多血球系異形成を伴う不応性血球減少症(RCMD)/単一血球系統の異形成を伴う不応性血球減少症(RCUD)、芽球増加を伴う不応性貧血(RAEB)で増加していることを確認した。つまり、SALL4のRNAレベルだけでなく、タンパクレベルでの高発現例が骨髄異形成症候群で増加することが、示唆された。現在、CyTOFを用いて、造血幹細胞からどの分化段階の細胞が主にSALL4を発現しているのかを解析を行っている。また、メカニズムに関しては、白血病細胞株また、骨髄異形成症候群由来の細胞株を用いて、検証を行う予定としている。前年度に免疫染色を行うことにより、骨髄異形成症候群の患者骨髄細胞のタンパクレベルでのSALL4の発現上昇が確認できた。現在は、CyTOFを用いて、どの分化段階の細胞が主にSALL4を発現しているのかを解析中である。抗体は、2種類のSALL4の抗体に加え、造血幹細胞や成熟細胞の表面抗原の26種類の抗体で構成されるパネルであり、SALL4の発現を造血幹細胞からの分化段階で明らかにすることを目的としている。Cytofを用いたSALL4の解析は報告がなく、K562, NB4, HL60とMT4細胞株を用いて条件設定から行った。NB4が陽性コントロール、MT4が陰性コントロールとして、抗体の濃度を決定した。一方で、サンプルも継続的に収集中であり、概ね順調に経過していると考える。免疫染色を行うことにより、骨髄異形成症候群の患者骨髄細胞のタンパクレベルでのSALL4の発現上昇が確認できた。今後は、CyTOFを用いて、どの分化段階の細胞が主にSALL4を発現しているのかを解析予定である。抗体のパネルはすでに作成し、現在、SALL4の抗体のラベルを行っている段階である。
扁平上皮癌の分子病態:表皮イノシトールリン脂質代謝経路のシステム破綻とその制御

我々は本研究課題において、扁平上皮癌の発生過程におけるphosphatidylinositol-3-kinase(PI3K)のp110α触媒サブユニット(p110α)の動的役割を解明し、かつ新規分子標的治療法を模索することを試みた。その結果、Pi3k・p110αホモ欠失マウスは交配を繰り返したにもかかわらず、全く出生することはなく、胎生致死であることが判明した。また、Ptenヘテロ欠失マウスは、15ヶ月以内に62匹中8匹に腫瘤が自然発症し、また準備実験として実施した化学発癌処理により、早期より腫瘤が発生することが判明した。我々は本研究課題において、扁平上皮癌の発生過程におけるphosphatidylinositol-3-kinase(PI3K)のp110α触媒サブユニット(p110α)の動的役割を解明し、新規分子標的治療法を模索する。この課題を達成するため、K5-CreマウとPten-flox/floxマウスあるいはPi3k・p110α-flox/floxマウスを交配し、角化細胞特異的Ptenホモ欠失マウス、Pi3k・p110αホモ欠失マウス、Ptenホモ欠失かつPi3k・p110αホモ欠失マウス作成を試みたが、角化細胞特異的Ptenホモ欠失マウスは出生率が低く、生存しても成体に至るまでに死亡した。また、Pi3k・p110αホモ欠失マウスは出生することはなく、胎生致死であることが判明した。この問題点を克服するため、マウスの遺伝子背景をC57BL/6からFVB/Nへ変換し、FVB/N遺伝子背景を有する角化細胞特異的Ptenホモ欠失マウスを作成した。しかしこのマウスにおいても出生率が低く、生存しても成体にいたるまでに死亡したため、実験に必要な個体数を得ることができなかった。そこで角化細胞特異的Ptenホモ欠失マウスとPi3k・p110αホモ欠失マウスを作成することを断念し、発癌効率の良いFVB/N遺伝子背景を有するPtenヘテロ欠失マウス欠失マウスを用いて、研究を遂行することとした。その結果、Ptenヘテロ欠失マウス欠失マウスは15ヶ月以内に62匹中8匹に腫瘤が自然発症した。また準備実験として実施した化学発癌処理により早期に腫瘤が発生することが判明した。現在、角化細胞特異的Ptenヘテロ欠失・Pi3k・p110αヘテロ欠失マウスの作成を試み、今後はこれらのマウスの生物学的特性を解析することにより、Pi3k・p110αの扁平上皮癌の発生過程における役割が解明されるものと期待される。我々は本研究課題において、扁平上皮癌の発生過程におけるphosphatidylinositol-3-kinase (PI3K)のp110&#61537;触媒サブユニット(p110α)の動的役割を解明し、かつ新規分子標的治療法を模索する。この課題を達成するため、K5-CreマウとPten-flox/floxマウスあるいはPi3k・p110α-flox/floxマウスを交配し、角化細胞特異的Ptenホモ欠失マウス、Pi3k・p110αホモ欠失マウス、Ptenホモ欠失かつPi3k・p110αホモ欠失マウスなど作成することを試みた。その結果、角化細胞特異的Ptenホモ欠失マウスは、交配を繰り返したにもかかわらず、出生率が低く、生存しても成体にいたるまでに死亡した。そのため、実験に必要な個体数を得ることができなかった。また、Pi3k・p110αホモ欠失マウスは交配を繰り返したにもかかわらず、全く出生することはなく、胎生致死であることが疑われた。そこで、これらの問題点を克服するため、マウスの遺伝子背景をC57BL/からFVB/Nへ変換し、FVB/N遺伝子背景を有する角化細胞特異的Ptenホモ欠失マウスを作成した。しかしながら、このマウスにおいても、出生率が低く、生存しても成体にいたるまでに死亡したため、実験に必要な個体数を得ることができなかった。そのため、角化細胞特異的Ptenホモ欠失マウスとPi3k・p110αホモ欠失マウスを作成することを断念し、Ptenヘテロ欠失マウスとPi3k・p110αへテロ欠失マウスを用いて、今後の研究を遂行することとした。現在、交配を繰り返しており、近日中に実験に執拗な個体数を確保できるものと思われる。これまでの研究では、C57BL/6マウスを用いていたが、角化細胞特異的Ptenホモ欠失

マウスは出生率が低く、生存しても成体にいたるまでに死亡した。そこで、今回はより大型で、発癌効率の良いFVB/Nマウスを用いることとした。まず、C57BL/6遺伝子背景のK5-CreマウスとPten-flox/floxマウスをFVB/Nマウスと交配を繰り返し,遺伝子背景をFVB/Nへ変換した。さらに、これらのマウスを交配して、FVB/N遺伝子背景を有する角化細胞特異的Ptenホモ欠失マウスを作成したところ、C57BL/6マウスと同様に出生率が低く、生存しても成体にいたるまでに死亡した。多くの時間をかけて交配を繰り返してみたが、この問題点を克服することができなかった。この理由を考察すると、K5が食道粘膜上皮でも発現することと関連があるものと思われる。すなわち、角化細胞特異的Ptenホモ欠失マウスでは、食道粘膜上皮でもPtenが欠失しており、そのため食道粘膜上皮の肥厚と食道狭窄による栄養障害が発症しているのであろう。この所見はC57BL/6の遺伝子背景を有するマウスを使用した際にも起こったことであるが、K5プロモーターを使用すると、より高度の異常が生じた可能性がある。FVB/Nの遺伝子背景を有するマウスを使用することを断念し、C57BL/6遺伝子背景を持つK5-CreマウスとPten-flox/floxマウスとPi3k・p110α-flox/floxマウスを用いて、今後の研究を遂行することとした。まず、K5-CreマウスとPten-flox/floxマウスあるいはPi3k・p110α-flox/floxマウスを交配し、角化細胞特異的Ptenヘテロ欠失マウス、Pi3k・p110αヘテロ欠失マウス、Ptenヘテロ欠失かつPi3k・p110αヘテロ欠失マウスを作成する。さらに、Ptenヘテロ欠失のため起こる皮膚と附属器の異常が、Pi3k・p110αのヘテロ欠失により回復するかを検討するため、野生型マウス、角化細胞特異的Ptenヘテロ欠失マウス、Pi3k・p110αヘテロ欠失マウス、Ptenヘテロ欠失かつPi3k・p110αヘテロ欠失マウスにTPAを塗布した後に、肉眼的および顕微鏡的性状を比較する。次いで、Pten及びPi3k・p110αのヘテロ欠失による細胞増殖能やアポトーシス抵抗性の変化を検討するため、培養角化細胞におけるトリチウムチミジンの取り込みや放射線照射後に生存している細胞数を比較する。また、Pten及びPi3k・p110αのヘテロ欠失が創傷治癒に及ぼす影響を検討するため、in vivoにおいて潰瘍形成などの負荷を加えた後の上皮修復能やBrdUの取り込みなどを比較する。さらに、Ptenのヘテロ欠失のため起こるPI3K/AKT経路の下流に想定される分子の発現と活性化が、Pi3k・p110αのヘテロ欠失により回復するかを検討するため、これらのシグナル伝達分子の動態を免疫ブロットにより解析する。本年度は、免疫染色や免疫ブロットをはじめとする細胞生物学的実験に研究費を使用していく予定である。
抗原特異的ＩｇＡを用いたヒトアレルギー疾患治療に関する基礎的・実用的・先駆的研究

種を越えたIgAの抗原特異的免疫抑制作用について解析するために、マウスにおいて免疫抑制作用を示したマウス抗卵白アルブミンモノクローナルIgAの可変部領域の遺伝子配列を明らかにし、その遺伝子配列をヒトIgA2、κ鎖発現ベクターに組み込み、ヒトマウスキメラ抗卵白アルブミンモノクローナルIgA2発現細胞を作製した。また、マウス抗卵白アルブミンモノクローナルIgAの免疫抑制作用のメカニズムについて解析し、その抗原特異的免疫抑制作用の一部は、抗原を中和することによりB細胞の活性化を抑制する作用によるものであることを明らかにした。当研究室で、代表研究者らによって作製され、マウスにおいて抗原特異的免疫抑制作用を示したマウス抗卵白アルブミンモノクローナルIgAの重鎖および軽鎖可変部の遺伝子配列を決定した。これにより、遺伝子工学的にヒトマウスキメラ抗卵白アルブミンモノクローナルIgAの作製が可能となった。マウス抗卵白アルブミンモノクローナルIgAの免疫抑制作用に、部分的ではあるものの抗原の中和、それに伴うB細胞の活性化の抑制が関与していることを明らかにした。合わせてマウス抗卵白アルブミンモノクローナルIgAが、結合した単量体卵白アルブミンを血中から膀胱(尿中)へと排泄させず、血中に留めるような作用、すなわち抗原分布に対しても特徴的な作用を示すことを明らかにした。IgAの免疫抑制作用機序の1つを明らかにするとともに、抗原分布についてはIgAの新たな生理作用を示した点で意義深く、その結果は査読付き学術論文として公開された。DBA/1Jマウスを用いて明らかにされていたマウス抗卵白アルブミンモノクローナルIgAの免疫抑制作用がBalb/cマウスおよびSDラットにおいても認められること、すなわちIgAの免疫抑制作用は、系統、種を越えた作用であることが示唆された。さらに、マウス、ラットいずれにおいても、Th1およびTh2免疫応答双方に対して抑制作用を示すことを明らかにした。IgAを用いたヒトの治療を期待させるその結果は、査読付き学術論文として掲載されることが決定している。ヒトマウスキメラ抗卵白アルブミンモノクローナルIgAの作製については、その元になるマウス抗卵白アルブミンモノクローナルIgAの重鎖および軽鎖可変部の遺伝子配列の決定まで終了した。当初の予定では、1年目終了時点で、キメラ抗卵白アルブミンモノクローナルIgAの作製を終了している予定であったが、研究費などの都合により遺伝子配列の解析までとなった。マウス抗卵白アルブミンモノクローナルIgAの免疫抑制作用機序の解析については、当初その作用に関与する分子の同定を行う予定であったが、網羅的に研究を行うために抗原の体内分布に対するマウス抗卵白アルブミンモノクローナルIgAの効果について解析したところ、IgAにより認識する抗原の血中から尿中への排泄が抑制されるという、これまでに報告されていない結果が得られた。そこで、ひとまず免疫抑制作用に関与する分子の同定から、解析対象を抗原の分布の変化と免疫抑制作用との関連性へとシフトした。当初の解析予定とは異なるものの、マウス抗卵白アルブミンモノクローナルIgAがB細胞と抗原との相互作用を抑制することにより、免疫応答を負に制御することが明らかとなった。また、マウス抗卵白アルブミンモノクローナルIgAがラットのTh1およびTh2免疫応答に対して種を越えて免疫抑制作用を示すことを明らかにし、2年目に解析する予定であった目標の一部を1年目において達成した。以上のことから(2)おおむね順調に進展しているを選択した。ヒトにおけるIgAの役割を解析する目的で、ヒトーマウスキメラ抗卵白アルブミンIgAを作製するべく、初年度に明らかにした感作抑制作用を有するマウス抗卵白アルブミンIgAの可変部領域の遺伝子配列を、どのようにキメラIgA発現ベクターに挿入するかデザイニングを行った。それに基づき、委託研究部分に関して、委託業者と交渉を行った。これにより、来年度前半には、ヒトーマウスキメラ抗卵白アルブミンIgAを用いた解析ができるようになった。また、マウス抗卵白アルブミンIgAの感作抑制作用のメカニズムの解明を進めるために、IgAにより影響を受けるマウスB細胞の細胞内情報伝達について解析した。特に、活性化の指標となるリン酸化ERKおよび抑制性シグナルを媒介するCD22のリン酸化についてInVivoおよびInVitroで解析を行った。その結果、InVitroにおいて、ナイーブマウスのB細胞のCD22のリン酸化がポジティブコントロールである抗Kappa鎖抗体刺激により上昇する傾向が認められた。また、ポジティブコントロールであるTPA刺激において、ナイーブマウスのB細胞のERKのリン酸化を測定する最適条件を決定することができた。しかしながら、卵白アルブミン刺激によっては明確にはCD22、ERKのリン酸化が検出できなかった。そこで、解析中のInVivoの実験系とともに、InVitroの実験系についても、条件を変更して解析を行い、その解決策に向けた情報の収集を進めた。上述のマウスにおける解析を行う際に、マウス抗卵白アルブミンIgAのコントロールとして用いることができる抗ヘモシアニンIgAを産生するハイブリドーマの作製を開始した。ヒトーマウスキメラ抗卵白アルブミンIgAの作製がやや遅れている。その理由としてヒトーマウスキメラIgAの作製は一般的ではないため、委託を引き受けていただける業者の探索およびその業者との交渉に時間を要したことがあげられる。