hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DNA‐PKを介した放射線損傷シグナル伝達機構の解析と癌放射線治療への応用の試み

DNA-PKは放射線照射によって生じたDNA二重鎖切断の「センサー」として、修復や情報伝達に極めて重要な役割を担うと予想されているが、「真の基質」と「リン酸化の意義」は長らく不明である。私は近年、DNA二重鎖切断の結合を触媒する酵素DNA ligase IVの調節分子XRCC4をDNA-PKの真の基質の第一例として示し、平成1315年度の研究により、リン酸化部位の同定、リン酸化状態特異的抗体の作製、リン酸化部位変異体発現細胞株の樹立などを進めてきた。In vitroでDNA-PKがXRCC4を直接リン酸化しうる部位は3ケ所見出されたたが、そのうち2ケ所がin situ、即ち、放射線照射後の細胞内で線量および時間依存的にリン酸化された。これら2ケ所のリン酸化部位を欠損するXRCC4はDNA ligase IVとの結合は正常であるが、これを発現する細胞は正常XRCC4発現細胞に比して放射線高感受性であり、増殖速度も遅い。更に、放射線照射後のG2/Mチェックポイントの増強/遷延が認められ、DNA損傷の修復に異常があることが示唆された。これらの結果を総合すると、DNA-PKによるXRCC4のこの2ケ所の部位のリン酸化はDNA修復の精度、効率を保証するために重要な役割を担っている可能性が濃厚と考えられる。この成果を利用した新しい放射線感受性、癌罹患性予測法や放射線増感剤・抗癌剤の開発の可能性が考えられ、現在検討を始めている。また、DNA-PKによるp53のリン酸化の再検討を行った結果、既に知られている部位(Ser15,Ser37)に加えて、新しい部位2ケ所(Ser9,Ser46)を見出した。DNA-PKおよび類似分子ATM、ATR、FRAP、SMG5などは専らSQまたはTQをリン酸化するというのがほぼ定説となってきた。しかし、XRCC4とp53のリン酸化部位同定の結果、少なくともDNA-PKに関してはこれらに限定されないことが明らかになり、また、新しい配列指向性が浮かび上がってきた。今後の新規基質の探索やそのリン酸化部位の同定に有用な情報となることが期待される。
陽子線治療におけるモンテカルロシミュレーションを用いた擾乱係数の解析

放射線治療では、患者ごとに最適な投与線量を決定し、正確にその線量を腫瘍に照射する必要がある。そして、安全で過不足のない線量を投与するためには高精度に放射線を計測することが必要不可欠である。現在、正確に線量を測定する方法として電離箱線量計が用いられているが、その形状や材質の違いによって線量測定に不確かさが生じる。これらの問題を解消するため、擾乱係数が導入されている。擾乱係数を正しく設定することで、設定しない場合と比較して、より詳細な補正が可能になり、放射線治療の高精度化が期待される。そこで本研究は、高精度に放射線挙動を計算可能なモンテカルロシミュレーションを用いて、陽子線治療における擾乱係数の解析を行うことを目的とした。モンテカルロシミュレーションにはPHITS(Particle and Heavy Ion Transport code System)を用いた。本研究では、電離箱壁の厚さや材質が擾乱に影響を与えると考えられることから、電離箱壁の有無が線量分布に与える影響について、電離箱線量計の壁有りモデルと壁無しモデルを作成し、エネルギースペクトルを取得して評価した。その結果、壁無しモデルに比べて、壁有りモデルで10keV100keVのエネルギー帯の電子の増加が認められた。このことから、このエネルギー帯の電子が擾乱係数に影響を与えている一因であることが示唆された。今後は臨床運用まで発展させるために、より臨床に近い条件でシミュレーションを行い、更なる計算精度の向上や実測を行うことが課題である。
在宅重症児の家族は医師にどのようなコミュニケーションを望むか－混合研究法を用いて

新生児領域、循環器領域におけるアドバンス・ケア・プランニングの現状について調査研究を行った。(1)新生児領域:日本周産期・新生児医学会新生児指導医が在籍する施設を対象に調査研究を行った。298施設中217施設から回答を得た(回収率74%)。回答した新生児科医の平均年齢は43.8歳で地域周産期母子センター勤務が49%と最も多かった。また、主治医として看取った患者の数は10-29人が一番多く43%であった。その結果国内のNICU施設のうち、21%が時に積極的治療の中止を行うと回答し、82%のNICUが時に積極的治療の差し控えを行うと回答した。施設内の治療方針は医師の価値観に大きな影響を与える可能性があり、それが終末期の議論に影響を与える可能性があることが明らかとなったが、アドバンス・ケア・プランニングの実践には影響を与えないとの結果が得られた。(2)循環器領域:日本小児循環器学会専門医を対象に思春期小児患者のアドバンス・ケア・プランニングの現状と課題に関する質問紙調査を実施した。送付先のわかった473人中218人から回答が得られ(回収率46%)、そのうち意思決定能力のある思春期患者の診療に当たった経験のある150人を解析の対象とした。回答者の平均年齢は50.7歳で勤務先は大学病院が35%であった。また看取り経験は30人以上が最も多く37%であった。予後3か月未満が想定される状況下で思春期患者本人とアドバンス・ケア・プランニングを行っている小児循環器科医は半数に満たない結果であり、話し合いは本人よりも家族とより行われていた。これらの結果は、小児血液・がん診療医、小児神経科医に行った調査結果と同じであった。診断後、経過中に気管切開、胃瘻増設が必要となった重症児の患者家族に対して、「更なる医療的介入」の意思決定をする上で、何を大切に行ったか、何が助けになったか、何を難しく思ったか、どういったサポートがあればより意思決定が容易になるかについて半構造化面接を行い、その結果を質的に分析し、「更なる医療的介入」実施に関する意思決定における家族の意向についてのアイテムプールを作成することを計画し、その前段階として患者家族の現状について調査を行った。まずは、兵庫県及び大阪府下の気管切開、胃瘻増設の患者の全体像の把握を行い、何組かの家族とグループディスカッションを行い、実際面接において注意することなどを事前に調査を行った。その内容をもとに半構造化面接の内容について専門家で討議を行い、インタビューガイドの基礎を作成した。平成28年度は、外来通院中の気管切開を有する患者家族に協力を依頼し同意を得た家族に対して、気管切開実施に至るまでの医療者との話し合いにおいて、意思決定を行う際に何を大切に行ったか、何が助けになったか、何を難しく思ったか、どういったサポートがあればより意思決定が容易になるかについて申請者自身が半構造化面接を実施する予定で計画をしていたが、「更なる医療的介入」が必要になった場合の意思決定における家族の想いを明らかにする面接は、家族に対して心理的負担が大きくなる可能性を考えて、事前に数組の家族とグループディスカッションを行い、実際の面接において聞く内容について事前に検討を行ったため、実際の面接までは至らず、予定よりも進捗は遅れている。当初は患者家族への半構造化面接を予定していたが、患者家族のリクルートがうまくいかなかったため、並行して医療者におけるアドバンス・ケア・プランニングの実践についての研究も行うこととした。小児神経専門医全員に質問紙調査を行い、治癒が望めない神経疾患を持つ思春期患者とその家族との看取りを見据えた話し合い(アドバンス・ケア・プランニング)の現状について検討を行った。質問紙の回答率は54%でそのうち意思決定能力のある思春期患者の診療に当たった経験のある186人を解析の対象とした。予後3か月未満が想定される状況下で思春期患者本人とアドバンス・ケア・プランニングを行っている小児神経科医は半数に満たない結果であった。話し合いは本人よりも家族とより行われていた。また、小児血液専門医と比較して小児神経専門医は心肺蘇生や呼吸状態悪化時の人工呼吸器の使用、昇圧剤の使用についてより良く話しているとの結果であった。小児領域におけるアドバンス・ケア・プランニングの実践の現状については国内ではこれまでほとんど報告がない。また海外においても医師の実践や障壁に関する調査は少なく調査の意義は大きいものと考えられる。患者家族の面接についてもリクルート方法を見直し再度検討を続けていく予定である。

施設内の治療方針は医師の価値観に大きな影響を与える可能性があり、それが終末期の議論に影響を与える可能性があることが明らかとなったが、アドバンス・ケア・プランニングの実践には影響を与えないとの結果が得られた。(2)循環器領域:日本小児循環器学会専門医を対象に思春期小児患者のアドバンス・ケア・プランニングの現状と課題に関する質問紙調査を実施した。送付先のわかった473人中218人から回答が得られ(回収率46%)、そのうち意思決定能力のある思春期患者の診療に当たった経験のある150人を解析の対象とした。回答者の平均年齢は50.7歳で勤務先は大学病院が35%であった。また看取り経験は30人以上が最も多く37%であった。予後3か月未満が想定される状況下で思春期患者本人とアドバンス・ケア・プランニングを行っている小児循環器科医は半数に満たない結果であり、話し合いは本人よりも家族とより行われていた。これらの結果は、小児血液・がん診療医、小児神経科医に行った調査結果と同じであった。2017年4月より、主任研究者が国立成育医療研究センターに異動になったため、国立成育医療研究センターにおいて外来通院中の気管切開を有する患者家族に協力を依頼し同意を得た家族に対して、気管切開実施に至るまでの医療者との話し合いにおいて、意思決定を行う際に何を大切に行ったか、何が助けになったか、何を難しく思ったか、どういったサポートがあればより意思決定が容易になるかについて申請者自身が半構造化面接を実施する。半構造化面接は事前に作成したインタビューガイドを用いて1回40-60分実施する。面接を録音し、逐語録の作成を行う。逐語録についてクリッペンドルフの内容分析の手法を用いて解析を行う。逐語録の文章から、意味内容の類似性、相違性に基づき集約・分類しサブカテゴリとする。次にサブカテゴリを同様に集約・分類しカテゴリ化して、気管切開の意思決定に関連する要素について抽出する。分析過程は複数名で行い、研究協力を受ける神戸大学大学院医学研究科先端緩和医療学分野教授木澤義之にスーパーバイズを受け、信頼性と妥当性を確保するように努める。患者家族の半構造化面接と並行して医療者のアドバンス・ケア・プランニングの実践についての現状調査も行っていく予定である。成人領域においてもがん以外の領域においては予後の不確実性などの理由からアドバンス・ケア・プランニングが進みにくいとされている。死亡数が多い新生児領域や循環器領域を中心に医師の実践の現状についての調査を行っていく予定である。患者家族の半構造化面接については引き続き成育医療センターの患者を中心にリクルートを継続し質的研究につなげていく予定である。当初予定していた半構造化面接による質的研究が協力者のリクルートの問題で進んでおらず質的研究に加えて、医療者に対する大規模質問紙調査を追加する予定とした。次年度は当初予定していた研究計画に加えて小児循環器領域の診療に携わる医療者のアドバンス・ケア・プランニングについての大規模全国調査を検討しており、その費用として充てる予定である。
マクロ経済動学と国際資源・環境問題に関する研究

本研究の目的は,長期的な視点で経済社会とエネルギー資源・環境問題について理論分析を行い,その関係性について考察することである.平成24年度は気候変動政策におけるCGEモデルの振る舞いの本質を考察するとともに,世代内と世代間の衡平性について分析した.気候変動問題のモデル分析では大規模なCGEモデルが使用される.本研究ではCGEモデルの骨格だけ残した簡略化した理論モデルを用いて,モデル計算を目に見える形で取り扱った.そうすることで,CGEモデルのパラメータのどの部分が排出削減政策の影響評価を決めるのかを考察した.得られた洞察は,次のようなものである.「排出削減に伴うGDPの低下,および,そうした排出削減を誘導するのに十分な環境税率(あるいは排出権取引価格)の算定は,資本と労働から成る合成財と化石燃料の間の代替の弾力性(σ)の設定値に根本的に依存する.」モデル分析は概して,専門家以外の者にとってはブラックボックスである.したがって,モデルの振る舞いの本質を知り,それに基づいて論点を明確にすることは政策を決定する上で重要なことであると考える.また,気候変動問題において議論になるのが,世代内と世代間の衡平性である.本研究では,エネルギー経済モデルや統合評価モデルの中で重要な役割を果たす要素の一つ,社会厚生関数に着目し,世代内と世代間の衡平性について分析を進めた.社会厚生関数は,多くの場合、瞬時的効用関数は「消費の限界効用弾力性(the elasticity of marginal utility)」ηによって、また、時間割引係数は「社会的時間選好率(social time preference)」ρによって特徴づけられている。本研究では世代間の衡平性と時間選好、さらにそれらと関連するηについて、議論を整理し、ηとρの交換可能性について新たな解釈を与えた.なお,本研究の成果は査読論文3本,学会発表4回(国内2回,国外2回)として報告された.エネルギー・セキュリティや気候変動問題は経済問題としての側面が強まっている.その結果,エネルギー資源・環境問題と経済の関わりについて正確に捉えることが必要となっている.本研究では,長期的視野で経済動学と資源・環境問題の関係を分析できる理論的枠組の提示を目的としている.具体的な特徴は,エネルギー資源問題と環境問題を統一的に把握し,分析する点である.さらに,マクロ経済動学の手法を用いることによって,エネルギー資源や環境の政策的課題について,その「時間的優先順位」,「タイミング」を論じることができる点が挙げられる.本研究の意義は次の3点にまとめられる.まず,新技術の導入に際しての消費者選好と資源・環境問題の両関係が明らかになる点.次に,資源問題・環境問題の両問題が同時に存在した場合の企業行動のあり方について,公共政策等を導くことができる点.最後に,本研究全体を通して,資源・環境問題と経済問題をより多角的に捉えることができる点である.以上のように,資源・環境問題両方の視座に立った経済分析は貴重であり,本研究は先駆的な研究になると考えられる.経済発展,資源問題,環境問題は密接に関連しており,経済活動のための技術政策,資源政策,環境政策が分立しているべきではない。したがって,本研究は,今後の経済理論・実証の深化に貢献するとともに,実社会の政策形成に資する基礎的原理を提供できることが期待される.平成23年度は,消費者の習慣形成を考慮に入れた資源利用についての研究を行った.本研究の目的は,習慣形成モデルのひとつであるUzawa-Epstein型時間選好率の概念を用いて,枯渇性資源消費について理論的な分析を行うことである.これを通して,資源の代替財であるバックストップ技術への切替え時期や,資源消費と消費習慣の関係について考察を行うものである.具体的には,資源消費の意思決定問題に,時間選好率内生化を組み込んだモデルを構築し,分析を行った.分析の結果,次のような結果が得られた.(1)枯渇性資源の初期ストック量の増加は必ず代替財であるバックストップ技術への切替え時期を遅くする.(2)バックストップ技術の価格が上昇すると,その技術への乗り換えハードルが高くなり,必ず切替え時期が遅くなる.(3)異時点間の消費の代替が非弾力的な場合,「時間選好率係数」の上昇は近視眼的な消費習慣の増大を招き,その結果,切替え時期の早期化につながる.一方,異時点間の代替が弾力的な場合,「時間選好率係数」の上昇は切替え時期を遅らせることになる.本研究では,枯渇性資源利用と習慣形成に関連して,内生的な時間選好率や割引率に焦点を当てた.これは単に純粋な経済理論としての問題だけでなく,気候変動問題における割引率の取り扱いという高度に政策的な問題にも深く関連しており,超長期の政策形成についても重要な示唆を与えるものと考えられる.本研究の目的は,長期的な視点で経済社会とエネルギー資源・環境問題について理論分析を行い,その関係性について考察することである.平成24年度は気候変動政策におけるCGEモデルの振る舞いの本質を考察するとともに,世代内と世代間の衡平性について分析した.気候変動問題のモデル分析では大規模なCGEモデルが使用される.本研究ではCGEモデルの骨格だけ残した簡略化した理論モデルを用いて,モデル計算を目に見える形で取り扱った.

そうすることで,CGEモデルのパラメータのどの部分が排出削減政策の影響評価を決めるのかを考察した.得られた洞察は,次のようなものである.「排出削減に伴うGDPの低下,および,そうした排出削減を誘導するのに十分な環境税率(あるいは排出権取引価格)の算定は,資本と労働から成る合成財と化石燃料の間の代替の弾力性(σ)の設定値に根本的に依存する.」モデル分析は概して,専門家以外の者にとってはブラックボックスである.したがって,モデルの振る舞いの本質を知り,それに基づいて論点を明確にすることは政策を決定する上で重要なことであると考える.また,気候変動問題において議論になるのが,世代内と世代間の衡平性である.本研究では,エネルギー経済モデルや統合評価モデルの中で重要な役割を果たす要素の一つ,社会厚生関数に着目し,世代内と世代間の衡平性について分析を進めた.社会厚生関数は,多くの場合、瞬時的効用関数は「消費の限界効用弾力性(the elasticity of marginal utility)」ηによって、また、時間割引係数は「社会的時間選好率(social time preference)」ρによって特徴づけられている。本研究では世代間の衡平性と時間選好、さらにそれらと関連するηについて、議論を整理し、ηとρの交換可能性について新たな解釈を与えた.なお,本研究の成果は査読論文3本,学会発表4回(国内2回,国外2回)として報告された.本年度は,消費者のの習慣形成を考慮に入れた,枯渇性資源の最適利用問題(ホテリング・バックストップ問題)について研究を行った.枯渇性資源の利用は経済活動の根幹を成す為,本研究によって,消費の外部性を考慮した場合における,資源消費量の変化と代替財であるバックストップ技術への乗り換え時期との関係を明らかにできたことは意義深い.また,当初の予定通り,研究成果については,国内学会2件(ポスター発表,口頭発表),国際学会2件(口頭発表)で報告することができ,研究はおおむね順調に進展しているといえる.今後は,本年度に行った研究をさらに進め,経済モデルの中の時間選好率と異時点間の代替の弾力性の役割について,より深く,考察したいと考えている.超長期時間軸でとらえられるべき気候変動問題や環境問題は,世代内と世代間の問題が議論の対象となることが多い.そうした中で,重要な要素となるのが,時間選好率や,異時点間の代替の弾力性である.こうしたことを理論的に分析することで,今後の気候変動問題等の政策決定に際する理論的ツールを提供できることが期待できる.
作物の光阻害を抑制する水処理および栽培管理法の開発

本研究の目的は、作物栽培での灌水用の水の処理や栽培管理法を工夫することによって、作物が受ける光阻害を抑制する方法を開発することである。先行する論文に、「電解陰極水には、活性酸素を除去する能力がある」ことを示したShirahata et al.(1977)がある。この論文に刺激されて、電解陰極水を作物に与えることによって光阻害を抑制することができるという作業仮説をたてた。なぜなら、光阻害は、活性酸素によって引き起こされるからである。そこで、サツマイモ葉からのプロトプラストを用いて、クロロフィル蛍光(Mini-PAM)による光阻害の程度の測定、および同じ材料を用いたLucigeninによるO_2^-生成量の測定で、作業仮説を検証した。その結果、作業仮説は立証できなかった。そこで、電解陰極水の溶液中のO_2^-除去能力をCytochrome C還元法で測定し、SOD(Superoxide dismutase)のそれと比較した。その結果も作業仮説を支持するものではなかった。また、純水と電解陰極水中でO_2^-を発生させ、その量をESRで測定したが、電解陰極水での発生量が純水よりも多かった。作業仮説は否定されたので、画像として葉の活性酸素を検出するシステムを完成させることとした。活性酸素種としては過酸化水素を選び、検出方法としてLuminolの発光を用いた。Luminolの葉への導入方法に課題は残ったが、インゲン葉での過酸化水素の分布を可視化できた。最後に、水ではなく光質で光阻害を抑制することを最終目的に、青色光・赤色光・白色光による栽培がコマツナのカルテノイド含量に与える影響を調べた。カルテノイドは活性酸素発生を抑制する能力をもつかある。その結果、赤色光が、他の色の光に比べて、カルテノイド含量を増やす作用のあることがわかった。水を電気分解するときに陰極側から得られる水(以後、陰極水)は、高いpH、著しく低いORP、低い溶存酸素濃度、過飽和の溶存水素濃度などの普通の水に比べて大きく異なった物理化学的性質を持っている。一方、植物は光合成に必要な量以上の光を受けると、活性酸素を発生し、光合成器官をいため、光合成速度が低下する(光阻害)ことが知られている。最近、陰極水には活性酸素を除去する機能のあることが報告されており、この報告が正しいとすれば、陰極水は光阻害抑制効果をもつはずである。本研究の目的は、陰極水によって作物の光阻害を抑制する栽培法を開発することである。本年の成果の概要は以下の通りである。1.サツマイモの遊離細胞を用い、光阻害の指標として光合成量子収率を用いた実験では、陰極水中の遊離細胞の光合成量子収率は対照区と比較し有意な差は認められなかった。2.ルシジェニンを用いた化学発光法による細胞内活性酸素の測定でも、陰極水区は対照区と比較し有意な差が認められなかった。3.スーパーオキシド発生系として、ヒポキサンチン-キサンチンオキシターゼ系を用いて、陰極水中のスーパーオキシドを測定したが、対照区と比較し、有意な差は認められなかった。4.上記のスーパーオキシド発生系で、電子スピン共鳴法(ESR)により陰極水中のスーパーオキシドを測定した結果、対照区(純水)に比較して多くのスーパーオキシドが観察された。以上のように、予想に反した結果が得られた。今後、出発点となった報告にとらわれることなく、陰極水と活性酸素の関係を中心に研究を進める予定である。

本研究の出発点は、電気分解陰極水(以後、陰極水)には、活性酸素除去能力があるという論文である。初年度にはそのことを追実験するとともに、陰極水による光阻害抑制効果の有無を調べた。なぜなら光阻害は活性酸素により引き起こされることがわかっているからである。しかし、陰極水の活性酸素除去能力も阻害抑制効果も確認できなかった。逆に、陰極水は活性酸素生成を促進することがESRの解析から推定された。陰極水が活性酸素生成を促進するならば、陰極水による栽培で、一種の予防注射的な効果(陰極水による栽培で作物に活性酸素耐性が形成される効果)が期待される。そこで、本年度は、陰極水を栽培養液に用いる、あるいは散布することよる光阻害耐性獲得の可能性を調べるための実験を行った。供試作物はサラダナとし、栽培方式は養液栽培とした。まず、陰極水で栽培した移植後20日のサラダナを光阻害を誘発する強光下におき、PAMで光量子収率を測定した。その結果、対照区と比較して有意な差は認められなかった。次に、陰極水を50倍、500倍、1500倍に希釈して同様に実験した。その結果、いずれの区も、対照区と比較して有意な差はなかった。以上の結果から、陰極水にはサラダナの光阻害を抑制する効果も、サラダナに光阻害耐性を与える効果も期待できないことが示された。植物葉に青色光を照射すると、光阻害を引き起こす余剰な光エネルギを熱として放散する機能を担うゼアキサンチン(キサントフィルサイクルの構成色素)が増加するという報告がある。そこで、青色光照射が植物の光阻害耐性を高める可能性があると推察し、その検証の第一段階として、青色光照射がゼアキサンチンなどの色素量や他の関連物質量に及ぼす影響を調べることにした。本年度は、そのための栽培装置と栽培光源ユニットの作成を行い、実験を開始した。光源には青色(470nm)と赤色(660nm)の発光ダイオードを(LED)を選択し、それらのLEDを1枚のパネルに装着した。各色のLEDへの電圧を制御することで赤色光と青色光の混合比率を調整可能とした。現在、赤色光と青光の混合比率が異なる環境下でイネを栽培中である。また、植物葉の光阻害耐性の評価には、光阻害の強度を可視化して診断する方法の開発が必要である。そこで本年度は、光阻害の原因物質である活性酸素の存在状態を可視化画像として取得し、その画像から活性酸素発生量を定量するという全く新しい光阻害強度診断法の開発に向けた研究も同時に行った。その結果、次の点が明らかとなった。1.インゲン葉の全面に2.5mm間隔でおよそ0.1mmの穴をあけ、その葉をH_2O_2の化学発光プローブであるluminolに一定時間浸漬することで、葉からの発光をVIMカメラ(当該科研費により購入)により検出可能となった。2.インゲン葉をMethyl viologenに浸潰することで、葉から強制的にH_2O_2を発生させると、検出される発光強度が増加したことから、その可視化画像からH_2O_2の発生量を定量できる可能性が示唆された。3.葉に穴を開けるという処置のみでも微弱な発光が検出されたことから、その発光をバックグラウンドとして差し引くための方法を見出す必要がある。植物に青色光を照射して栽培すると,葉中のカロテノイド量が増加するという報告がある。
メチオニン代謝の可視化によるがん進展におけるエピゲノム制御機構の解明

この研究では、がんの進展に伴うメチル化反応の動態を基質供給、すなわちメチル化反応の唯一の基質であるS-アデノシルメチオニン(SAM)の代謝に注目して解析した。固形腫瘍を形成している生きた動物モデルを用いて含硫代謝物の半定量的質量イメージングによるin vivoメタボロミクス解析を行うことで、エピジェネティック変異の形成にかかわるがんの代謝を時空間的に明らかにした。がんの進展にはDNAのメチル化を含むエピジェネティックな変化が大きくかかわっていることが近年明らかになってきた。がんの進展に伴うメチル化反応の動態を基質供給、すなわちメチル化反応の唯一の基質であるS-アデノシルメチオニンの代謝に注目して解析する。固形腫瘍を形成している生きた動物モデルを用いて半定量的質量イメージングによるin vivoメタボロミクス解析を行うことで、エピジェネティック変異の形成にかかわるがんの代謝を時空間的に明らかにする。平成25年度は、腫瘍組織を対象とした質量分析イメージングに関する既報および申請者らによる低分子代謝物の検出の実績例を踏まえながら、本研究の目的に適し、対象となり得る代謝中間体の把握と検出方法の検討を行った。質量分析イメージング法では、マトリクスの種類や塗布法を使い分けることで、様々な性質を持つ物質を選択的に検出することが可能であるので、メチル化を経て生合成される代謝物を対象に、最適なマトリクス選択と検出方法の検討を行った。例えば、ポリアミン類はCHCAをマトリクスとして蒸着法で試料に塗布し、再結晶化を行ったときに非常に高感度で検出できることが明らかになった。また、アミノ酸であるリジンはジメチル化されてジメチルリジンに変換されるが、ジメチルリジンの分子量はアルギニンの分子量と非常に近接していて、通常の測定法では両者を分離することが出来なかった。しかし、今回タンデム質量分析を併用することで、同じ組織切片上の両者の分布を比較することが可能になった。これらの検討結果を生かし、次年度は、同位体標識されたメチル化基質を動物モデル、及び培養細胞に投与し、腫瘍でのメチル化反応について検討を行う。がん移植モデルを用いた生体内での代謝中間体検出によるメチオニン代謝の位置情報を加えた生体内経時変化の解析H26年度は、動物免疫不全マウスを宿主にヒト大腸がん細胞株(hct116)を移入して肝臓に転移巣を形成させた担がんモデルを作成し、担がん組織の新鮮凍結切片から、メチオニン由来のメチル基を持つ代謝物を検出するための検討を行った。動物モデルの組織切片から、代謝物を直接質量分析で検出するためには、目的の代謝物に最適なマトリクスの選択、イオン化条件の検討などが必要となる。例えば、メチオニンの代謝産物で、生体内のメチル化における唯一の基質であるSAMは、分子内にプラスの電荷を持っており、MALDI-MSによる組織からの直接質量分析が比較的容易である。しかし、メチオニン由来のメチル基が取り込まれる代謝物は多岐にわたっており、それぞれの代謝物をモデル動物の組織切片から最適な条件で検出するための検討を行った。メチオニン由来の代謝物を組織切片から直接検出するのと同時に、動物個体間の比較を行うためのCE-MSを用いた各代謝物の定量を、厚く切った隣接切片を用いて行った。各代謝物について、定量値と質量イメージングで得られた組織切片内の位置情報をもつスペクトル情報を合わせて、局所での各代謝物の推定含有量を算出し、メチオニン由来のメチル基をもつ代謝物の半定量的質量イメージを作成した。結果はNitric Oxide (2015) 46:102-13に発表した。がんの進展に伴うメチル化反応の動態を基質供給、すなわちメチル化反応の唯一の基質であるS-アデノシルメチオニン(SAM)の代謝に注目して解析した。具体的にはヒト大腸がん細胞株HCT116を用い、細胞内への硫黄源の取り込みに寄与するCD44の発現量を抑制した細胞株と正常株の比較を行なう事で、細胞内の含硫代謝物の変化を明らかにした。さらに、これらの細胞株を免疫不全動物に移植し、腫瘍塊を作らせた状態でのがん病巣での代謝を比較した。硫黄源の取り込みを抑制した株は、通常の培地中での増殖は正常株と同様であったが、動物に移植して腫瘍塊を作らせた場合には病巣の大きさが明らかに小さかった。次に、がんを栄養する環境の違いによる細胞増殖の変化の原因を特定するため、定量的質量分析イメージングによって、病巣部分の代謝物の推定含有量を比較した。硫黄源の取り込みを抑制した腫瘍では正常の腫瘍に比較してSAM由来の代謝物であるポリアミン類(Spermidine, Spermine)と還元型グルタチオンの含有量が有意に減少していた。ポリアミンは細胞増殖に必須の代謝物である事が良く知られており、生体内の環境下での増殖が抑制されている事と関連付ける事が出来る。還元型グルタチオンは酸化ストレスとの関連が知られており、硫黄源のがん病巣への取り込みを抑制する事で病巣の増殖を抑制する可能性が考えられた。これらの結果はNitric Oxide (2015) 46:102-113に発表した。

この研究では、がんの進展に伴うメチル化反応の動態を基質供給、すなわちメチル化反応の唯一の基質であるS-アデノシルメチオニン(SAM)の代謝に注目して解析した。固形腫瘍を形成している生きた動物モデルを用いて含硫代謝物の半定量的質量イメージングによるin vivoメタボロミクス解析を行うことで、エピジェネティック変異の形成にかかわるがんの代謝を時空間的に明らかにした。H26年度は、ヒト大腸がん肝転移モデルを用いて、肝臓とがん転移病巣におけるS-アデノシルメチオニンとS-アデノシルホモシステイン、及び、ポリアミン類の分布を明らかにし、CE-MSによる定量結果と合わせた上でメチオニン由来のメチル基をもつ代謝物の半定量的質量イメージを作成した。結果はNitric Oxide (2015) 46:102-13に発表した。メタボロミクス最終年度は、H25年度、H26年度に得られた結果をふまえて、動物モデルに安定同位体標識したメチオニンを投与し、メチオニン由来のメチル基の取り込み先、掲示変化を明らかにする。がん病巣で起きているメチル化を組織形態と関連付けて解析するためには、質量イメージング法による検出が有効である。分子量が全く同じで、分子内の異なる部位にメチル化を受けたリジンやアルギニンを別々に検出するためにはタンデム質量分析法を用いるMALDI質量イメージングを行う必要が有るが、今年度は、それらの検出方法を標準サンプルおよび動物モデルの組織切片を用いて検討した。その結果、分子量が非常に近いが、構造の異なるジメチルリジンとアルギニン、メチル化位置の異なるメチルリジンを区別して検出する方法を確立することが出来た。今年度は、担がんモデル動物を用いて、質量イメージングによる内在性メチオニン由来の代謝物の計測を重点的に行い、担がん肝の組織における、S-アデノシルメチオニンとS-アデノシルホモシステインの分布を明らかにし、論文発表を行なった。一方で、高価な安定同位体標識化合物を動物に投与する大規模な解析は今年度に実施することが出来なかったので、安定同位体標識化合物の購入費用は、次年度に使用することになった。平成25年度は、メチル化された結果生じるメチル化アミノ酸のin situ検出法を確立したので、今年度は、これらの検討結果を生かし、同位体標識されたメチル化基質を動物モデル、及び培養細胞に投与して腫瘍でのメチル化反応について検討を行い、同位体標識されたメチル基が導入された結果生じる代謝物の追跡を行う。H27年度は、安定同位体を用いたin vivoの投与実験を予定しており、動物購入費用、動物飼育費用、動物に投与するための安定同位体標識化合物の購入費用が必要であるため、当初H27年度に予定していた額よりも多くの消耗品費を要する。平成25年度は、同位体標識したメチル基供与基質を用いた実験方法の検討、及び動物モデルの組織切片を用いた、メチル化代謝物の検出方法の検討を行った。メチル化代謝物の検出方法の検討は予定以上に順調に進み、分子量が非常に近いジメチルリジンとアルギニンを区別して検出する方法を確立することができた。一方、高価な同位体標識基質を用いる実験は来年度以降に重点的に行うことになり、試薬購入のための資金は次年度使用することになった。
食道癌におけるテロメラーゼ活性発現の意義と治療への応用

染色体の末端テロメラ構造を安定に保つ酵素テロメラーゼは、細胞の不死化に伴って活性することが知られており、近年、細胞の腫瘍化との関連が注目されている。本研究の目的は、食道癌を対象にテロメラーゼ活性の発現の意義を検討し、さらに、抗癌剤との関連を極討することで食道癌治療へ応用する可能性を模索することにある。本年度は、前年度から引き続いて計25例の食道癌を対象に検討を行った。手術標本の検索では、すべての症例においてテロメラーゼ活性が認められた。また、テロメア長も全症例で短縮していた。臨床病理学的検討では、臨床病理学的諸因子とテロメラーゼ活性の間には有為な相関は得られなかった。しかし、テロメア長とテロメラーゼ活性は相関し、テロメア長の短縮によりテロメラーゼ活性が亢進する傾向が認められた。内視鏡生検材料についての検討では、25例中7例でテロメラーゼ活性が認められず、必ずしも手術標本の結果と一致しなかった。また、正常粘膜においてテロメラーゼ活性の亢進が認められた症例もあった。内視鏡生検材料で正確な結果を得るためには採取方法や採取量、インヒビターの問題など克服する点は多数有り、癌診断への応用にはさらなる検討が必要と思われた。食道癌細胞株における抗癌剤感受性との関連の検討では、CDDP感受性力高い細胞株ほど、テロメラーゼ活性が亢進する傾向が認められた。さらに、一部の細胞株ではCDDP投与によりテロメラーゼ活性の抑制が認められ、癌治療への応用が期待できた。1994年、ShayらによりPCRを利用した簡便なテロメラーゼ活性測定法(TRAP assay)が確立されて以来、種々の癌腫で検討され、多くの癌細胞や固形癌にこのテロメラーゼ活性が存在することがわかってきた。しかし、食道癌についての報告は少なく、本研究の目的は、食道癌の臨床材料を対象にテロメラーゼ活性の発現の意義を検討し、さらに抗癌剤との関連を検討することで食道癌治療へ応用する可能性を模索することにある。本年度においては,15例の食道癌を対象に手術標本について検討を行った。すべての症例においてテロメラーゼ活性が認められた。また、全例においてテロメア長の短縮が認められた。テロメラーゼ活性と臨床病理学的検討では、残念ながら臨床病理学的諸因子とテロメラーゼ活性の間には有為な相関は得られなかった。しかし、テロメア長の短縮によりテロメラーゼ活性が亢進する傾向があった。生検材料についての検討では、生検材料に含まれるインヒビターや採取条件の影響のためか癌においてもテロメラーゼ活性が得られないものもあり、結果は安定しなかった。一方、正常粘膜や過形成の部位においてテロメラーゼ活性の亢進が認められた症例もあり、これは興味深い結果と思われた。いずれにしろまだ症例数が少なく、今後、安定した結果が得られるように採取方法や条件を工夫し、症例を重ね、検討する必要があると思われた。
高次元配向化セルロース材料の創成と構造解析・機能開拓

高度に制御された異方性をもつセルロース材料の創成と,X線・中性子回折法及び固体NMR分光法を用いた多角的な結晶構造解析手法の確立を試みた.低分子有機微結晶をモデルとして,特殊磁場を用いた微結晶の三次元精密配向化を達成し,13Cおよび31P核を対象とした微結晶粉末からの固体NMR分光法による結晶構造解析手法を確立した.また,セルロース原試料の機械的および化学的処理による微細化を行い,得られたセルロース微結晶の磁場配向化を試みた.高度に制御された異方性をもつ高次元配向化セルロース材料の創成と,X線・中性子回折法及び固体NMR分光法を用いた多角的な結晶構造解析手法の確立,並びに機能評価を主目的として,次の課題AおよびBを遂行した.課題(A):固体NMR分光法による擬単結晶(低分子微結晶が三次元精密配向した擬似的な単結晶)の構造解析手法の確立課題(B):高度に配向したセルロース擬単結晶の作製と,X線・中性子回折法及び課題(A)で確立した固体NMR構造解析手法による,セルロースの結晶構造に関する基礎的知見の集積得られた成果は以下の通りである.課題(A):L-アラニン微結晶粉末をモデル物質として周波数変調型の楕円磁場により擬単結晶を作製し,マジック角回転(MAS)法を使用しない条件下で13C固体NMR測定を行った結果,微結晶の三次元精密配向を反映した高分解能のNMRスペクトルが得られた.さらに,NMR静磁場に対する結晶配向の方向を変えるとスペクトルパターンが変化する現象を基に,擬単結晶の化学シフトテンソルの主値と主軸方向を決定することに成功した.また,同じくアミノ酸であるL-トレオニン微結晶粉末についても,同様の手法により主軸方向を含む化学シフトテンソルの完全決定が可能であることが分かった.この擬単結晶化による化学シフトテンソル決定手法は,31P核においても有効であることも確認された.課題(B):ホヤセルロースをはじめとしたセルロース原試料の選択,およびホモジェナイザー・酸加水分解による微細化処理の条件の調整を通じて,高結晶性且つ10nm1μm程度の長さのセルロース微結晶の作り分けに成功した.セルロース微結晶を親水性UV硬化モノマー中へと懸濁させ,8T静磁場下での磁場配向化実験と配向固定化後のX線回折測定へと供した結果,微結晶の一軸配向化を示す回折図を得た.高度に制御された異方性をもつセルロース材料の創成と,X線・中性子回折法及び固体NMR分光法を用いた多角的な結晶構造解析手法の確立を試みた.低分子有機微結晶をモデルとして,特殊磁場を用いた微結晶の三次元精密配向化を達成し,13Cおよび31P核を対象とした微結晶粉末からの固体NMR分光法による結晶構造解析手法を確立した.また,セルロース原試料の機械的および化学的処理による微細化を行い,得られたセルロース微結晶の磁場配向化を試みた.高度に制御された異方性をもつ高次元配向化セルロース材料の創成と,X線・中性子回折法及び固体NMR分光法を用いた多角的な結晶構造解析手法の確立,並びに機能評価を主目的として,下記の課題を遂行した.課題(A):固体NMR分光法による擬単結晶(低分子微結晶が三次元精密配向した擬似的な単結晶)の構造解析手法の確立課題(B):高度に配向したセルロース擬単結晶の作製と,X線・中性子回折法及び課題(A)で確立した固体NMR構造解析手法による,セルロースの結晶構造に関する基礎的知見の集積その結果,平成23年度末までにおいて下記の成果が得られた.課題(A):L-アラニン微結晶粉末をモデル物質として時間変調型の楕円磁場により擬単結晶を作製し,マジック角回転(MAS)法を使用しない条件下で13C固体NMR測定を行った結果,微結晶の三次元精密配向を反映した高分解能のNMRスペクトルが得られた.さらに,磁場に対する結晶配向の方向を変えるとスペクトルパターンが変化する現象を基に,擬単結晶の化学シフトテンソルの主値と主軸方向を決定することに成功した.課題(B):セルロース擬単結晶の作製とその構造解析の原試料として,ほぼ純粋なIβ結晶からなるホヤセルロースを選択し,ホモジェナイザー処理,次いで酸加水分解に供することにより,セルロースミクロフィブリルへの短繊維化に成功した.また,これら種々の微細化法の条件を適宜変化させることにより,高結晶性且つ10nm1μm程度の長さのミクロフィブリルを作製することに成功した.交付申請書にて記したように,本研究課題は小課題(A)「固体NMR分光法による擬単結晶の構造解析手法の確立」および(B)「セルロース擬単結晶の作製と構造解析・特性評価」で構成されている.まず第一に,課題(A)により固体NMR法による擬単結晶の構造解析手法を確立する必要があるが,時間変調型の楕円磁場による微結晶の三次元配向化を通じて,マジック角回転(MAS)を行わずとも固体NMRスペクトルの大幅な高分解能化が図れることを確認できた.この成果は研究計画の立案時において平成23年度内にて得られると見込まれたものであったが,これに加えて翌24年度以降の目標であった化学シフトテンソルの主値および主軸方向の決定にも成功した.

なお,化学シフトテンソルは結晶内における水素結合などの局所構造を解析する上で重要なパラメーターであり,微結晶粉末から非MAS下で主軸方向を含む化学シフトテンソルを決定した例は極めて希少である.一方,課題(B)については,セルロース擬単結晶の作製の際の原試料の選定と,機械的および化学的処理による高結晶性セルロースミクロフィブリルの作製に成功している.この成果は,当初より平成23年度内に達成できると見込まれたものである.以上の状況から,本研究課題は当初の研究実施計画に概ね沿った形で順調に進展していると判断できる.平成23年度に引き続き,当初の研究実施計画に基づいて研究課題を遂行する.具体的には以下の通りである.課題(A):比較的簡単な一次構造を有するL-アラニン(斜方晶)のほか,L-トレオニン(斜方晶)等のより複雑な一次構造をもつアミノ酸,さらにはL-アラニンとは異なる結晶構造を有するセロビオース(単斜晶)等の二糖・単糖類について擬単結晶化を行い,先のL-アラニン擬単結晶と同様の手法にて化学シフトテンソル解析を行い,固体NMR法を用いた擬単結晶の構造解析手法をまとめる.課題(B):親水性・疎水性の樹脂(モノマー)の選択やセルロースミクロフィブリル表面の化学処理などを検討し,ミクロフィブリルを配向固定用の高分子マトリクス中に良好に分散させる手法を確立する.低分子微結晶の場合と異なり,嵩高いセルロースミクロフィブリルを配向させるには強力な磁場が必要なため,東北大学金属材料研究所が所有する15Tの強磁場マグネットの使用も検討する.作製したセルロース擬単結晶のX線回折像より,精密配向の達成を確認する.中性子回折法,及び課題(A)により確立した固体NMRによる擬単結晶の構造解析法を適用して,セルロース擬単結晶の高次構造を多角的に評価する.得られた結果より,セルロース擬単結晶がどのような結晶型をとっているか,出発セルロース試料の結晶型(Iαor Iβ)を考慮しつつ考察する.ミクロフィブリル擬単結晶の光学的性質,力学的性質,及び電気的性質を調査し,先に得られた擬単結晶の構造に関する知見を基に,構造と物性の相関を体系的に総括する.前述の通り,昨23年度において本研究課題は当初の研究計画にほぼ沿った形で順調に進展した.それに伴い,課題遂行に必要な薬品・ガラス器具などの消耗品費や数式処理システムの時間使用料を最小限に抑えることができた.特に,セルロース擬単結晶の作製の際の原試料として最初に有望と見込んだ試料(マボヤ)で現在のところ順調に進展しており,セルロース原試料選定や必要な薬品類の組合せ等の試行に伴う支出が当初の計画より小額となった.これらの結果,昨年度の経費から次年度使用額が生じているが,今後複数種の原試料や薬品を再検討せざるを得ない状況が発生する可能性は依然として残っている.次年度の研究費の使用計画は以下の通りである.まず,設備備品については昨年度購入したホモジナイザー等の現有物品を最大限に利用し,備品類の新規購入は必要最小限に抑える.物品費はセルロース擬単結晶の作製に必要な薬品・ガラス器具のほか,NMRマグネットの維持に必要な極低温冷媒の購入費用に充てる.その他,化学シフトテンソル解析等に必要な数式処理システムの使用に必要な時間使用料を当該研究費より支払う.なお,数式処理システムを利用した解析実験には,熟練者・経験者の協力が不可欠であり,相応の謝金も必要となる.また,研究成果発表と関連学会での情報交換の目的以外に,東北大学金属材料研究所及び日本原子力研究開発機構東海研究開発センターでの測定解析のための旅費としても使用する.その他,国際誌等を通じた成果発信の際の投稿費・印刷費も捻出する予定である.
オゾンを用いた熱交換器の防汚技術に関する研究(オゾン濃度の研究について)

熱交換器の防汚技術として、これまで種々の方法が開発されているが、効果およびコストの面で塩素注入によるクロリネーションが最も広く用いられている。しかし、近年残留塩素および副二次的な発ガン物質の生成など、環境への影響が懸念されている。そこで、本研究は、クロリネーションに替わる新しい防汚技術として、環境にやさしく、防汚効果の高いオゾンを用いた防汚技術を確立しようとするものである。実験は、平成3年度から開始し、これまで(a)1日5分間の間欠オゾネーションの防汚効果およびその有効性の実証、(b)オゾンによる防汚効果のメカニズムについて検討を行っている。実験で用いた熱交換器は、高性能化を目的として発電プラントおよびヒートポンプなどへの適用が近年検討されているプレート式熱交換器(材料:チタン、総伝熱面積:0.8m^2)である。平成5年度は、種々のオゾン濃度および流速での実験を行い、防汚効果に影響を及ぼすパラメータを抽出し、最適オゾン濃度の決定について明らかにすることを目的として研究を遂行し、以下のことが明らかとなった。(1)熱交換器内の海水の平均流速が遅いほど、注入オゾン濃度を高くしないと十分な防汚効果は得られない。これは、熱交換器内平均流速が遅いほど、伝熱面にスライムなどの生物皮膜が形成しやすく、オゾン注入中においてもこの生物皮膜が剥離しにくいためである。(3)熱交換器内平均流速が0.5m/sの場合は、オゾン濃度が1ppm以上、0.3m/sの場合は4ppm以上であれば十分な防汚効果が得られる。(3)実用化にあたっては、今後広い流速範囲およびオゾン濃度で実験を行い、流速と最適オゾン濃度との関係を明らかにし最適運転条件を決定する必要がある。
アンドロイドにおける自然な相互作用機能生成

見かけがヒトと酷似したロボットであるアンドロイドは,その見かけからヒトと同様の存在感を持つ情報メディアとして利用できる可能性を持ち,また,統制可能な人間としてヒューマンインターフェース研究に対する貢献も期待される.すなわち,アンドロイドは情報爆発時代の新たなメディアとなる一方で,爆発する情報量とヒトを結びつける基礎研究を開拓する可能性を持つ.そこで,本研究では,ヒトの持つ存在感を調べることによりヒトと関わる機械における基礎知識を数多く抽出し,ヒューマンインターフェースとしてのロボットのデザインや人間間のコミュニケーションについての研究を行った.視線動作などの無意識的に実行されるヒトの動作は,心理学・認知科学の分野で詳細に調べられており,被験者によるアンケート評価には現れない被験者のアンドロイドに対する反応について様々な考察が可能となる.本研究では,ヒトとアンドロイドと対面した時の被験者の視線の動きを計測し,それらを比較することにより,被験者がアンドロイドに対して社会性を無意識にうちに感じるか調べた.ヒト,ヒューマノイドロボット,アンドロイドのそれぞれと対面したときの,被験者が相手を見つめる時間や視線をそらす方向を比較することにより,ヒトは無意識にアンドロイドに対して社会性を感じることが分かった.また,これまでの研究により,アンドロイドの動作がアンドロイドの人間らしさに大きな影響を与えることが分かってきた.そこで,ヒトの運動をモーションキャプチャ装置によって計測し,計測したヒトの動作パターンに基づいて,より人間らしいアンドロイドの動作生成の枠組みについての研究を行った.特に,各関節の運動の連動性に着目し,体全体が連動して動くことが動きの人間らしさに影響を与える事を明らかにした.見かけがヒトと酷似したロボットであるアンドロイドは,その見かけからヒトと同様の存在感を持つ情報メディアとして利用できる可能性を持ち,また,統制可能な人間としてヒューマンインターフェース研究に対する貢献も期待される.すなわち,アンドロイドは情報爆発時代の新たなメディアとなる一方で,爆発する情報量とヒトを結びつける基礎研究を開拓する可能性を持つ.そこで,本研究では,ヒトの持つ存在感を調べることによりヒトと関わる機械における基礎知識を数多く抽出し,ヒューマンインターフェースとしてのロボットのデザインや人間間のコミュニケーションについての研究を行った.視線動作などの無意識的に実行されるヒトの動作は,心理学・認知科学の分野で詳細に調べられており,被験者によるアンケート評価には現れない被験者のアンドロイドに対する反応について様々な考察が可能となる.本研究では,ヒトとアンドロイドと対面した時の被験者の視線の動きを計測し,それらを比較することにより,被験者がアンドロイドに対して社会性を無意識にうちに感じるか調べた.ヒト,ヒューマノイドロボット,アンドロイドのそれぞれと対面したときの,被験者が相手を見つめる時間や視線をそらす方向を比較することにより,ヒトは無意識にアンドロイドに対して社会性を感じることが分かった.また,これまでの研究により,アンドロイドの動作がアンドロイドの人間らしさに大きな影響を与えることが分かってきた.そこで,ヒトの運動をモーションキャプチャ装置によって計測し,計測したヒトの動作パターンに基づいて,より人間らしいアンドロイドの動作生成の枠組みについての研究を行った.特に,各関節の運動の連動性に着目し,体全体が連動して動くことが動きの人間らしさに影響を与える事を明らかにした.
糖尿病性腎臓病進展過程における内皮Pannexin1の役割の検討

糖尿病性腎臓病における糸球体上皮細胞障害の進展、内皮障害との相互連関、特に内皮Pannexin1による細胞外ATP放出と糸球体上皮細胞P2受容体の関与とその分子機序を解明し、新規治療法構築に資することが本研究の目的である。内皮Pannexin1制御による糸球体障害抑制を、糸球体上皮細胞のCa2+濃度変化に着目し、in vivo imaging技術を活用して生体内で証明する。
社会諸科学が英国ニューリベラリズムの社会改革思想の発展に及ぼした影響について

本研究は、1ホブハウスにおける社会学・倫理学・社会改革思想の連関、2ホブスンにおける経済学と社会改革思想の連関、3ニューリベラリズムの思想史研究の方法の再検討、の三つのトピックに分かれて行われた。1については『社会思想史研究』とInternational Journal of Social Economicsに論文が掲載され、2については『イギリス理想主義研究年報』に論文が掲載された。3については論文集への掲載が決定している。2014年9月2015年3月は、主に二つの観点から研究課題にアプローチした。一つは、J.A.ホブスンの厚生経済学とニューリベラリズムの政治思想の関係性を、彼のラスキンおよびヴェブレン受容の観点から考察することである。該当するホブスンの一次文献および最新のラスキン、ヴェブレン研究の収集を行い、読解・分析を進めた。その結果、ホブスンの厚生経済学の独自性が、従来注目されてきた過剰貯蓄・過少消費への注目に加え、事実と規範の関係についての洗練された方法論や、個人の経済活動における制度の社会学的作用の重視など、ラスキン、ヴェブレンの影響に基づく独自の方法論・社会理論に基づくものであったことが明らかとなった。本研究成果は、2015年度の日本イギリス理想主義学会で報告することが決定している。二つ目に、価値多元的な現代という時代において、ニューリベラリズムのような規範的な政治思想をいかに研究すべきかという、研究方法上の問題についても資料収集・考察を進めた。具体的には、政治思想を概念ー言説ー政治実践間のダイナミズムの産物と捉える、M.フリーデンによって定式化された「政治イデオロギー研究」の方法論分析を進めた。その結果、思想・科学・政治実践という複数の次元に思想家たちが深く関与したニューリベラリズムを研究するにあたって、政治イデオロギー研究が最適の研究方法であるとの結論を得るに至った。本研究成果を2015年度の社会思想史学会で報告することを予定している。本研究では、19世紀末から20世紀初頭にかけての世紀転換期イギリスにおいてみられた自由放任を是とする古典的自由主義から福祉国家的なニューリベラリズムへの思想的転換に対して、同時代の社会諸科学(経済学と社会学)が与えた影響を検討した。平成27年度の研究成果として、以下の三点が挙げられる。1ニューリベラリズムの代表的思想家J.A.ホブスンの社会改革思想に対して、ジョン・ラスキンの規範経済学とソースティン・ヴェブレンの制度派経済学が及ぼした影響を体系的に解明できた。研究成果を論文に纏め、日本イギリス理想主義学会の学会誌『イギリス理想主義研究年報』(2016年)に発表した。2社会進化論と優生思想が多様に展開していた当時の社会学の文脈におけるニューリベラリズムの社会思想の位置づけについて考察し、中間成果を第18回大原社会政策研究会(2016年1月9日)等、複数の研究会で報告した。最終的な研究成果については、東京大学の市野川容孝教授・関西大学の宇城輝人教授が主催する「社会的なものの思想史」研究会で出版企画が進んでいる論文集に発表する予定である。3同時代の社会諸科学の言説をニューリベラリズムがいかに自己の政治的影響力の拡充に用いたかを、イデオロギー研究の手法を用いて分析した。研究成果を第40回社会思想史学会大会セッションH「ポスト基礎付け主義と規範の行方」(2015年11月8日)で報告した。最終的な研究成果については、同セッションを企画した「ポスト基礎付け主義」研究会で出版企画が進んでいる論文集に発表する予定である。イギリス福祉国家思想と社会科学との関連については、従来、ケインズ、ベヴァリッジ、ウェッブ夫妻などの思想家が注目されてきたが、彼らのものとは異なる方向性の「社会科学的福祉国家思想」をニューリベラリズムはもっていた。このことを解明できたことが本研究の大きな意義であった。初年度に予定していた資料の収集をほぼ達成し、資料分析、学会報告準備、論文執筆もおおむね順調に進捗しているため。27年度が最終年度であるため、記入しない。思想史現在進めているホブスン経済思想研究および政治思想方法論研究については、学会報告を経た上で随時今年度中の論文執筆・投稿を行う。また、本研究課題の残る重要トピックであるイギリス理想主義の自然科学論とホブハウスの社会科学方法論の関係についての分析も進め、今年度中の論文執筆を目指す。