hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
真核細胞が有する異常タンパク質識別機構に基づく有害物質評価系の確立

一方、こうした現象はメチル水銀では一部の細胞種に限定され、パラコートや過酸化水素では明確に観察されなかった。今年度はこれらの物質による細胞毒性の発現機序を解析した。ポリユビキチン鎖の大半は標的タンパク質に付加した分解シグナルであり、その変動はユビキチンープロテアソーム系によるタンパク分解の状態を反映する。そこで、ユビキチンープロテアソーム系に作用する薬剤がカドミウムの細胞毒性に対してどのような影響を与えるか、ヒト近位尿細管上皮由来HK-2細胞を用いて検討したところ、プロテアソーム阻害剤とユビキチン活性化酵素E1阻害剤は細胞のカドミウム感受性を高めたが、プロテアソーム活性化剤(脱ユビキチン化酵素USP14阻害剤)はカドミウム耐性を増強させた。これらの結果からユビキチンープロテアソーム系がカドミウム毒性に対する保護作用を担い、その破綻が毒性発現に関与する可能性が明らかとなった。また、免疫細胞化学による解析から、カドミウムはユビキチン化タンパク質の細胞内輸送系に作用することが示唆された。化学物質に起因する細胞毒性の制御を目的として、様々な培養条件下でのHK-2細胞に対する各種毒性を比較したところ、低酸素環境では、カドミウム、メチル水銀、パラコートの何れにおいても半致死濃度の曝露による細胞死が抑制された。これは低酸素条件で活性化される転写因子HIF-1による現象と考えられる。今後、こうした知見の関連性を明確にすることで各化学物質よる細胞毒性の機序解明につなげたい。(1)化学物質に対して高い再現性で安定的に応答するHK-2細胞をモデル株化細胞として見出したこと、(2)ポリユビキチン鎖測定用ELISAにおいて懸案の新規標準物質が選定されたこと、(3)現行の評価系によって特定の化学物質群の細胞侵襲が評価可能であると確認されたこと、(4)環境評価の応用研究に利用するムラサキイガイのサンプリングが他施設の協力を得て順調に推移していること、(5)LC-MS/MSによるプロテオミクス解析の基盤を確立したこと。以上の成果から、おおむね順調な進捗状況と判断される。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの検討から、化学物質による難溶性ユビキチン化タンパク質の生成能においてヒト腎近位尿細管由来HK-2細胞の有用性が確認されたため、同細胞を用いたプロトコールに基づき、特性の異なる各種化学物質の有害性を評価する。また、この手法を環境評価への応用研究に進展させるため、石川県鳳珠郡能登町と神奈川県三浦市でのムラサキイガイの採取を継続し中腸腺を中心とした組織中の難溶性ユビキチン化タンパク質の定量を進める。有害物質が誘導する難溶性ユビキチン化タンパク質の性状は、LC-MS/MSやペプチドシーケンサーによる成分同定に加え、ユビキチン鎖のタイプに特異的な抗体を用いたWestern blotを用いて解明を目指す。
違法行為を行った精神障害者の社会復帰と治療継続に関する比較法的研究

2016年12月に再犯防止推進法が施行され、2017年12月には再犯防止計画が策定されるなど、我が国おいて再犯防止は最も重要な刑事政策上の課題のひとつである。特に、精神障害を有する触法者については、社会的弱者でもあり、再犯率が高いことから、刑事司法の入り口段階、あるいは自由刑が科された場合には出所後において、その支援の在り方や治療の継続についてが大きな鍵となることはもとより、社会内で精神科治療を継続することができるのか、その支援の在り方が重要な課題となる。今年度は、(1)薬物依存等を有する者に対する政策について、オランダにおける社会内処遇という観点から資料収集を中心に研究を行い、オランダに関して1本、日本に関して1本、論文にした。(2)オランダにおける性売買や人身売買の加害者と被害者に対する政策について、オランダにおいて調査と資料収集を行い、日本の学会で報告した。(3)昨年度より引き続き継続して、国内の刑事施設、少年院、更生保護施設、保護観察所、精神保健福祉センター、医療観察法病棟、地域定着支援センター、等刑事司法関連施設および社会内の治療継続の鍵を握る関係施設等に、訪問調査を複数回行い、関係者等へのインタビューや意見交換を通して我が国における社会内処遇の現状の把握につとめ、また、資料を収集して、シンポジウム等で発表した。(4)オランダ国内の関連施設(少年院、精神科病院、刑務所)への訪問時、および刑事処分制度の研究者とのインタビュー時に、国内で得られた知見をもとに、オランダでの触法者の社会復帰や支援、治療継続とについて、意見交換を行い、論文執筆の資料等の収集を行った。第1に刑事司法制度における薬物使用者の処遇を中心に、刑の一部執行猶予という新しい制度導入後、出所後の社会内処遇と治療継続という観点からの課題、第2に国内における再犯防止政策と出所者等への支援について、第3に医療観察法という、刑事司法と精神医療との連携による施設内および社会内での処遇と治療継続について、という3つの方向性から、関係施設等への訪問や関係者との意見交換、資料収集によって、現状と今後の課題について、検討を進めてきた。再犯防止の観点、さらには多様性を重要とするこれからの我が国においては、施設内処遇の重要性に増して社会内処遇制度が非常に重要となる。つまり保護観察制度がこれまで以上に重要な役割を担うことが明らかになってきた。その点について、特に先進的なオランダを比較対象として、オランダの保護観察制度と、我が国には存在しないがオランダ独特の社会内での刑罰制度(社会奉仕命令)について研究を進め、触法精神障害者への支援体制について検討を続けてきた。加えて、犯罪数が大幅に減少している中で再犯率が下がらない大きな原因のひとつが、窃盗犯罪が減少しないことにある。そして実務においては、多くの事例においてクレプトマニアであるとの主張がなされているようであり、一方で窃盗犯の再犯率の高さが喫緊の課題として挙げられる。この分野については、実態や精神科医療からのアプローチについて研究が進められる必要がある。また諸外国での処遇がどのように行われているのか、そもそも、窃盗犯罪についての取り扱いが、国によって大きく異なることから(たとえばアメリカでは客体の財産的価値によって犯罪の類型が異なる)、裁判実務の現状や処遇の現状、精神科医療からのアプローチについてもほとんど知られていないことがわかってきた。薬物使用者の施設内処遇および社会内処遇と治療の継続、また医療観察法における施設内処遇と社会内処遇と治療の継続、について、再犯・再発防止を念頭におき、関係施設訪問や資料収集を中心に引き続き研究を続ける。さらに今年度は最終年度として、集大成を目指して、比較対象としているオランダにおける社会内処遇について、再度、オランダを訪問して統計や資料の収集と、関係者との意見交換を通して実態の把握に努める。加えて、オランダにおいては、今年度新たに課題をして浮かびあがってきた、クレプトマニアについて、オランダにおける財産犯の犯罪類型について研究を進めたうえで、現地で、統計等の調査、捜査段階と(起訴されることがあるのであれば)裁判段階、さらにはいわゆる入口支援等の実態、保護観察との連携、科される刑罰や刑事処分について調査を行う。また、クレプトマニアのひとたちの多くは摂食障害であることが知られており、日本国内およびオランダの精神科医の協力も得て、国内およびオランダにおける摂食障害処遇についても調査を行う。また、窃盗犯以外の、(我が国でいう医療観察法の対象行為のような)重大な犯罪を行った場合の処遇について、オランダでは、刑法の定める刑事処分(TBS処分)で特別な治療を実施しているので、本処分に関する統計と実態、現状と課題についても、調査を行う。再犯防止は我が国で喫緊の課題となっているが、特に障害等を有しているなど社会的弱者である者の再犯率が高いことが良く知られる。精神障害者を有する者が違法行為を行った場合に焦点を絞り、その人権を擁護しながら、(施設内処遇ではなく)一般社会の中で必要な治療等を継続して再度の違法行為を防止する制度の在り方を比較法的に検討するため、本年度はまず、国内の関係施設約10か所を視察し関係者にインタビューしながら統計等を参考に我が国での状況をまとめ、2つの学会等で報告を行った。我が国で特に問題となるのは、矯正施設内での精神障害を有するものと高齢者であり、施設内で処遇できることには限界がある。そこで施設内処遇後の社会内処遇との連携が今後重要な鍵となることと、そもそも施設内処遇を課すことについて根本的に問われることになる。

そこで比較対象として柔軟な司法制度で知られるオランダに絞り、犯罪事件の被疑者に精神障害等の問題があるとわかった場合、刑事司法の入口での問題、つまり保護観察制度の全体像と社会内処遇との連携の問題、またオランダには、我が国には存在しない刑罰として社会内処遇(社会奉仕命令)があるのでその刑罰を科す場合について、その社会内処遇の法制度とその統計等、実施責任のある保護観察所の仕組み、さらに施設内処遇との連携等について、施設を訪問し、関係者にインタビューして調査を行った。その結果、被疑者段階から保護観察所がかかわり、その後も継続的にかかわること、社会奉仕命令が刑罰として少なくない件数で用いられ、条件はあるものの、社会生活を営みながら継続的に刑罰に処せられるという形態が就労や家族関係への影響を最小限にとどめながら、本人に一定の不利益を課すことになり、社会内でも認められていること、などがわかってきた。それらについては学会で報告を行った。我が国の違法行為を行った精神障害者の制度については、刑事司法制度や医療観察制度において実施されており、その実態等について研究を続けている。我が国における違法行為を行った者に対する、いわゆる起訴前の入り口支援については、急速な変化を遂げる中で、特に再犯防止法と国の計画によって、自治体にも再犯防止の施策が求められ、自治体の状況も把握する必要が出てきた。一方で比較対象として選んだオランダについては、文献も限定されており、また法律を変えずに実務上の変更を数多く行うことなどからその実態が日本ではあまり知られておらず、少なからず苦労しているところであるが、渡航して直接インタビューを行ったことで、柔軟に対応している制度が少しずつ見えてきた。統計等は比較的迅速に開示されることから、それらの数値も大変助けになっている。2016年12月に再犯防止推進法が施行され、2017年12月には再犯防止計画が策定されるなど、我が国おいて再犯防止は最も重要な刑事政策上の課題のひとつである。特に、精神障害を有する触法者については、社会的弱者でもあり、再犯率が高いことから、刑事司法の入り口段階、あるいは自由刑が科された場合には出所後において、その支援の在り方や治療の継続についてが大きな鍵となることはもとより、社会内で精神科治療を継続することができるのか、その支援の在り方が重要な課題となる。今年度は、(1)薬物依存等を有する者に対する政策について、オランダにおける社会内処遇という観点から資料収集を中心に研究を行い、オランダに関して1本、日本に関して1本、論文にした。(2)オランダにおける性売買や人身売買の加害者と被害者に対する政策について、オランダにおいて調査と資料収集を行い、日本の学会で報告した。(3)昨年度より引き続き継続して、国内の刑事施設、少年院、更生保護施設、保護観察所、精神保健福祉センター、医療観察法病棟、地域定着支援センター、等刑事司法関連施設および社会内の治療継続の鍵を握る関係施設等に、訪問調査を複数回行い、関係者等へのインタビューや意見交換を通して我が国における社会内処遇の現状の把握につとめ、また、資料を収集して、シンポジウム等で発表した。
HTLV-I associated uveitisとHLA-DQ7の関連性の検討

Human T-cell lyrmphotropic virus type 1(HTLV-1)は、成人T細胞白血病や神経疾患HTLV-I associated myelopathy/tropical spastic paraparesisの原因となるウイルスであり、眼科領域においても、HTLV-I感染に関連してぶとう膜炎が発症することが疫学的に証明されて、HTLV-I associated uveitis(HAU)という疾患概念が確立した。同じウイルスに感染して白血病と神経疾患という全く性質の異なった病気のどちらを発症するかは、宿主側の遺伝要因に強く関連していると考えられており、それぞれに強く関連したHLA haplotypeが証明されている。同様に、ぶどう膜炎HAUの発症にも宿主要因が関連している可能性が考えられ、本研究ではHAU発症に関わる遺伝的素因を明らかにするために、遺伝的素因の一つとして、ぶとう膜炎に関連が示唆されている酵素Nitric oxidesynthase(NOS)とSuperoxide dismutase(SOD)のgenotypeに注目して検討した。HAU患者62例、ベーチェット病78例、原田病51例、およびコントロール185例の末梢血液を同意を得た上で採取し、リンパ球と血漿に分離し、分離したリンパ球の一部でHLAを検索し、残りのリンパ球からDNAを抽出した。抽出したDNAを鋳型として、PCR法を用いてNOSとSODのgenotypeを調べた。NOS genotypeは、H9年度の研究結果では、HAU群とぶどう膜炎以外の眼疾患群を比較するとHAU群で有意にNOS b/aが多かったが、本年度の研究ではHAU群、HAU以外のぶどう膜炎群、コントロール群でNOS genotypeに違いはみられなかった。SOD genotypeも、HAU群、HAU以外のぶどう膜炎群、コントロール群で違いはみられなかった。また、HAUとの関連が示唆されているHLADQ7の有無に関連して、NOSやSODのgenotypeに違いはみられなかった。今後、さらに他の遺伝的多型についても検討する予定である。Human T-cell lymphotropic virus type 1(HTLV-I)は成人T細胞白血病(ATL)や神経疾患HAM/TSPの原因ウイルスであり、さらにこのウイルスに関連してぶどう膜炎が発症することが疫学的に証明されてHTLV-I associated uveitis(HAU)と名付けられている。同じウイルスに感染しても、一生キャリアのまま過ごすか、白血病や神経疾患やぶどう膜炎というまったく性質の異なったいずれかの疾患を発症するかは、宿主側の遺伝要因に強く関連していると考えられている。遺伝的素因の一つとしてnitric oxide synthase(NOS)genotypeに注目して検討した。ATL3例、HAM8例、HAUを発症したHTLV-Iキャリア14例、ぶどう膜炎以外の眼疾患のHTLV-Iキャリア32例から末梢血を採取してリンパ球を分離し、一部でHLAを検索し、一部からDNAを抽出した。抽出したDNAを材料とし、PCR法でNOS genotypeを調べた。ATL3例はすべてNOS b/bであった。HAM8例はすべてNOS b/bであった。HAUを発症したHTLV-Iキャリア14例中、9例はNOS b/bで、5例はNOS b/aであった。ぶどう膜炎以外の眼疾患を発症しているHTLV-Iキャリア32例中、29例はNOS b/bで、2例がNOS b/aで、1例がNOS a/aであった。ATLとHAM、ATLとHTLV-Iキャリア、およびHAMとHTLV-Iキャリアの間でNOS genotypeに違いはみられなかった。HTLV-Iキャリアでぶどう膜炎を発症しているHAU群とぶどう膜炎以外の眼疾患群を比較すると、HAU群では有意にNOS b/aが多かった(P<0.05)。HAUの発症にNOS genotypeが関連性するかどうかは、HAU以外のぶどう膜炎についても調べて検討する必要がある。

SOD genotypeも、HAU群、HAU以外のぶどう膜炎群、コントロール群で違いはみられなかった。また、HAUとの関連が示唆されているHLADQ7の有無に関連して、NOSやSODのgenotypeに違いはみられなかった。今後、さらに他の遺伝的多型についても検討する予定である。
ATF-2遺伝子欠損による乳がんの発症メカニズム

これまで我々はメスのATF-2遺伝子ヘテロ欠損マウスを1年以上飼育すると高頻度で乳がんを発症する事を見つけ、ATF-2が癌抑制因子として機能している事を明らかにした。DNAマイクロアレーを用いて発癌のメカニズムを解析した結果、ATF-2遺伝子欠損細胞ではGadd45αとMaspin遺伝子の発現低下が原因で低酸素刺激によるアポトーシスを誘導できない事を報告してきた。本研究では乳腺でがん抑制因子として働いている事が明らかに成ったATF-2は、本来乳腺細胞でどの様な因子と複合体を形成しており、ストレス刺激で活性化された場合にその複合体がどのように変化するのかを明らかにしようと試みた。そこで、ヒト上皮細胞由来のHeLa細胞にFlag-HAタグを付けたATF-2及びATF-7遺伝子産物を発現させて、抗Flag抗体と抗HA抗体を用いて、それぞれの複合体を精製してMAS解析を行った。MAS解析の結果ATF-2はRb結合蛋白質やHDAC関連因子及びDNA-PKを含むクロマチン結合因子と、またATF-7はヒストンシャペロンやDNA-PKを含む因子等、これまでATF-2との関連が全く報告されていない多くの因子とそれぞれ複合体を形成している事が明らかに成った。ATF-2はRb結合タンパク質やHDAC関連因子と複合体を形成して、転写をポジティブに制御しているのに対して、ATF-7は逆にヘテロクロマチンの維持・形成に関与する因子と複合体を形成して転写をネガティブに制御している事が明らかに成った。また、ストレス刺激によってATF-7複合体が一旦解離する事も見出した。これまで我々は雌のATF-2遺伝子ヘテロ欠損マウスを1年以上飼育すると高頻度で乳がんを発症する事を見つけ、ATF-2が乳癌抑制因子として機能している事を明らかにした。DNAマイクロアレーを用いて発癌のメカニズムを解析した結果、ATF-2遺伝子欠損細胞ではGadd45αとMaspin遺伝子の発現低下が原因で低酸素刺激によるアポトーシスを誘導できない事を明らかにしてきた。本研究では乳腺でがん抑制因子として働いている事が明らかに成ったATF-2は、本来乳腺上皮細胞でどの様な因子と複合体を形成しているのかを明らかにするために、ヒト上皮細胞由来のHeLa細胞にFlag-HAタグを付けたATF-2及びATF-7遺伝子産物を発現させて、それぞれの複合体を精製してMAS解析を行った。MAS解析の結果ATF-2遺伝子産物は50種類以上の、ATF-7遺伝子産物は30種類以上のタンパク質とそれぞれ複合体を形成している事が明らかに成った。その中でATF-2はRb結合タンパク質やHDAC関連因子と複合体を形成しているのでこれらの役割と意義を解析している。また、ATF-7はヘテロクロマチン関連タンパク質多数と複合体を形成しているので、それらの生理的な意義を解析している。次に、乳腺上皮細胞で野生型マウスとATF-2遺伝子ヘテロ欠損マウスで発現している遺伝子がどの程度異なるのかを解析する事が非常に重要であるので、現在マウスを長期間飼育して乳腺細胞を分離する準備を進めている。乳腺上皮細胞におけるATF-2のターゲット遺伝子を同定して、乳腺上皮細胞の増殖やアポトーシスとどのような関わりを持つのかを解明したい。
Vladimir Nabokovの小説に隠された分析哲学者の研究

本研究は、作家Vladimir Nabokovの作品に隠された分析哲学者の存在とその意味について、特にCambridge大学に籍を置いていたLudwig WittgensteinとG. E. Mooreを中心として、調査、分析、考察するものである。ナボコフの作品に見られる、死、異界、語りえぬもの等の主題に関して、_Tractatus Logico-Philosophicus_や"Moore's Paradox"を中心とした比較考察を行い、実人生における作家と分析哲学者との接点、彼らと心霊研究との関係をも含めて調査、考察する。成果の公表にあたっては、国際シンポジウムを計画している。
光と印加電圧の相乗効果によって発現する薄膜とナノ粒子間の電子移動の機構解明

半導体薄膜と貴金属ナノ粒子からなる電極系に低電圧を印加すると、入射光との相乗効果によって電流値が数倍増減することが近年報告されて注目を集めている。この現象では、薄膜と金属ナノ粒子が接するヘテロな構造において、各々が電子ドナーとアクセプターとして働いているだけでなく、フォノンが大きな役割を果たしていると考えられている。そこで本研究では理論計算手法を用いて、光・電圧といった外場とフォノン-電子の三者の相互作用を明らかにすることで、大きな電流を生み出す機構を解明する。
鉛フリー強誘電体を用いた先進医療用マイクロスケール形状記憶材料の新規創出

人体への影響が少ないBiFeO3を成膜し、成膜後に酸素プラズマを用いて酸素ラジカルを照射しBFO膜を改質させ、これまでの電気特性を大幅に改善する。特にBFOの形状記憶特性である「復元するひずみ率」をこれまでのTi-Ni系材料に比べて上昇していることを確認し、医療分野等への応用を検討する。
時系列特性を補償する慣性運動解析に関する研究

本研究では,慣性航法装置(INS)の性能を向上させ,計測誤差を軽減させることを目的とし,回転機構をもつプラットフォーム(PR)上にINSを載せ,設計した回転則に基づきINSを内部座標系1軸中心に回転させることにより,当該計測誤差を時系列的にキャンセルさせた。また,上記効果をもたらす回転運動、更に移動体へ適用した場合にも上記効果が実現される回転制御システムを設計、構築した。この手法の効果をシミュレーションにて確認すると共に,当該システムを組み込むPFを適用したINSを移動体に搭載させ陸上実験を実施し,回転制御システムにより計測誤差が軽減されることを示した。《H19年4月-7月》回転則設計:前年度までのシミュレーション・実験結果より,計測誤差の軽減効果が最も高い回転則を設計した。《H19年8月11月》回転制御システム設計・構築:上記設計した回転則を実現する回転制御システムを設計した。移動体への搭載を考慮し,移動体の運動に関わらず上記回転則を実現する回転制御システムを設計し構築した。《H19年12月-20年3月》実験装置構築:構築した回転制御システムを用いてINSの誤差軽減効果を確認するための実験装置を構築した。当該システムの性能を比較評価するため,GPSデータを受信・記録し,INSへの指令コマンド送信,及び計測結果を受信・記録する装置とした。実験:上記装置を使用して,移動体に回転制御システムを適用する陸上実験を行った。研究成果整理:今年度の実験結果を踏まえ,計3カ年度にて実証された研究成果を整理した。当該研究成果を論文としてまとめ投稿した。本研究では、慣性航法装置(INS)の能力を向上させ、計測誤差を軽減させることを目的とする。そこで、プラットフォーム(PF)上にINSを載せ、INSのアライメント中、計測中において、PFをあるINS座標軸中心に回転させ、その回転運動により計測誤差を部分的にキャンセルする。更に、この操作によるINSの出力値に対して適応フィルタを適用することにより、キャンセルされずに出力値に反映されてしまう計測誤差を補償する。本年度(平成18年3月31日)は上記内容を実施するために下記の事項を実施した。1.搭載したINSへ任意の回転速度、回転方向にて回転運動を与える回転台装置を設計した。駆動部にステッピングモータを適用することにより、高出力を保持すると共に低速回転が実現されることを考えた。2.同装置の製作を行った。3.同装置内部にマイコン制御にて駆動部に回転指令を与える制御ユニットを設計した。同制御ユニットへはパーソナルコンピュータからのシリアル入力にて外部より回転指令が与えられる。4.同ユニットの製作を行った。5.回転台装置及び制御ユニットを用いて評価試験を行い、所望の回転動作が実現されたことを確認すると同時に、同装置にINSを搭載し、回転運動による計測精度を実験にて確認した。実験の結果、数deg/sec程度の低速回転において良好な計測精度が確認された。本研究では、慣性航法装置(INS)の性能を向上させ、計測誤差を軽減させることを目的とする。回転機構をもつプラットフォーム(PF)上にINSを載せ、INSのアライメント中及び慣性航法演算中において、設計した回転則に基づきINSをある内部座標軸中心に回転させることにより、当該計測誤差を時系列的にキャンセルする。本研究では上記効果をもたらす回転運動、更に移動体へ適用した場合にも上記効果が実現される回転制御システムを構築する。この手法の効果を実機を使用したシミュレーションにて確認すると共に、当該システムを組み込むPF適用したINSを移動体に搭載させ、誤差軽減の補償精度を検証する。これによりINSの計測誤差が目標値を実現することを実験より示す。本年度(平成19年3月31日)は上記内容を実現するために下記の事項を実施し、同下記成果を得た。1.回転アルゴリズムの設計・構築、及び実験昨年度製作した回転台を、任意の低回転速度にて基準座標系1軸周りに一定速回転し、リアルタイムに回転状況を検出することにより任意の回転角度にて回転方向を切替えるアルゴリズムを設計・構築した。また当該アルゴリズムから出力される指令信号を、回転台制御部へ通信インタフェースを介して送信するソフトウェアを構築した。INS実機を用いて、各回転運動によるINSの性能向上効果を実験にて検証した。<成果>低速回転、一定速回転、回転方向の切替えを同時に施す回転運動を基準座標系1軸周りにINSに与え続けることにより、従来INSが所有する誤差が大幅(最大約1/4程度)に抑制されることが確認された。2.誤差補償アルゴリズムの設計・シミュレーションINSの出力値に含まれる誤差特性を学習し、当該誤差を補償し位置情報を出力するニューラルネットワークを設計した。AUV実機の航行プロファイルを使用して、当該ネットワークの誤差補償精度をシミュレーションにて検証した。この際、同プロファイルにおけるANSの測位値を学習データとして使用した。<成果>学習時の航行プロファイルの傾向、精度により補償精度は異なるが、最も良好な場合では、約2海里/時の誤差発散傾向があったINS出力を当該ネットワークにより約0.06海里/時にまで軽減することが確認された。一方、AUVの航行プロファイルの変化周期が短い場合、当該ネットワークの補償精度が著しく劣化することも確認された。

また,上記効果をもたらす回転運動、更に移動体へ適用した場合にも上記効果が実現される回転制御システムを設計、構築した。この手法の効果をシミュレーションにて確認すると共に,当該システムを組み込むPFを適用したINSを移動体に搭載させ陸上実験を実施し,回転制御システムにより計測誤差が軽減されることを示した。《H19年4月-7月》回転則設計:前年度までのシミュレーション・実験結果より,計測誤差の軽減効果が最も高い回転則を設計した。《H19年8月11月》回転制御システム設計・構築:上記設計した回転則を実現する回転制御システムを設計した。移動体への搭載を考慮し,移動体の運動に関わらず上記回転則を実現する回転制御システムを設計し構築した。《H19年12月-20年3月》実験装置構築:構築した回転制御システムを用いてINSの誤差軽減効果を確認するための実験装置を構築した。当該システムの性能を比較評価するため,GPSデータを受信・記録し,INSへの指令コマンド送信,及び計測結果を受信・記録する装置とした。実験:上記装置を使用して,移動体に回転制御システムを適用する陸上実験を行った。研究成果整理:今年度の実験結果を踏まえ,計3カ年度にて実証された研究成果を整理した。当該研究成果を論文としてまとめ投稿した。
唾液腺由来腺癌に対する複合的遺伝子治療の基礎的研究

前年度研究の続き、野生型KGFR遺伝子および可溶化型Tie2-Fc遺伝子を唾液腺癌細胞HSYに導入し、HSY_<KGFR-Tie2>細胞における遺伝子および蛋白発現の変動を解析した。HSY_<KGFR-Tie2>細胞にPARPの断片化が認められ、また、ミトコンドリアを介する経路で重要なステップとなるBcl-2の発現低下、Baxの発現上昇を認めた。また、KGFR-Tie2遺伝子導入により、変動する遺伝子群を解析するため、cDNAマイクロアレイを行った。上昇する遺伝子にはp18,p27,Caspase-3,Caspase-8などを認め、低下した遺伝子にはMMP-1、-7、VEGFなどが含まれていた。また、デイファレンスゲル電気泳動法を用いた蛋白発現の差異の検討およびMALD1-TOFMAS法を用いた質量解析によるプロテオーム解析を行った。3000種類蛋白のうち、上昇した蛋白としてHsp70、Caspase-9などを同定した、一方、低下した蛋白としてはVimentin, Laminなどを同定した。また、HSY_<KGFR-Tie2>細胞をヌードマウス背部皮下に移植し、その造腫瘍能、分化能及び血管新生能について検討した結果、HSY_<KGFR-Tie2>細胞は造腫瘍性は低く、腫瘍の硝子化、核の断片化を認め、アポトーシスが誘導されていることが示唆された。血管新生関連因子の発現をin situ hybridizationにて検討した結果、VEGF-A,-Cの発現は著しく低下することを明らかにした。現在までにKGFR遺伝子を用いた癌の遺伝子治療の報告は全く無かった。口腔に発生する腫瘍は他臓器の腫瘍と異なり、直接視認、触診できることが多いので遺伝子の直接導入も簡単で、また治療効果の判定も非常容易である。またさらに有効な治療法が今まで無かった唾液腺癌の治療法として、KGFR遺伝子及びTie2-Fc遺伝子を用いた癌の遺伝子治療は非常に有望と考えられた。アポトーシスおよび血管新生は個体の発生、分化、維持において重要な役割を演じており、多くの疾患の発症に共通して関わっていることが明らかとなった。唾液腺癌細胞の増殖、浸潤、転移などがどのような機序で働き、制御されているかをアポトーシス・血管新生との関連で理解し、腺癌細胞特異的なアポトーシスの誘発および血管新生の抑制に的を絞った遺伝子治療法を切り開くことを本研究の目的とする。本年度の研究結果:(1)唾液腺腫瘍の悪性化過程に、腫瘍細胞においてKeratinocyte Growth Factor Receptor (KGFR)遺伝子の発現が消失し、正常唾液腺上皮細胞では発現していないFGFR1-IIIc遺伝子が発現してくることを明らかにした。(2)野生型KGFR遺伝子を唾液腺癌細胞に導入し、in vitroおよびin vivoにおいて腺癌細胞の増殖抑制および分化・アポトーシスが誘導された。(3)Tie-2は血管内皮細胞において特異的に発現するチロシンキナーゼ型受容体であり、血管新生に関与していると考えられている。一方、唾液腺の管腔形成は発生学的に血管形成機構と共通点が多く、Tie-2のシグナルは唾液腺においても重要な働きをしている可能性が考えられた。正常唾液腺および唾液腺癌におけるTie-2の発現を免疫組織化学染色,Northern hybridizationおよびin situ hybridizationにて検討した。その結果、正常唾液腺では血管内皮細胞、介在部導管細胞、筋上皮細胞および漿液細胞にTie-2の発現を認め、腺癌細胞においてもTie-2の発現を認めた。(4)腺癌細胞において、Tie-2のリガンドであるAngiopoietin-1刺激による、Tie-2チロシンキナーゼのリン酸化活性、MAPKおよびSTAT3リン酸化活性を認めた。(5)可溶化型Tie-2(Tie-2Fc)を作成し、野生型KGFR遺伝子を導入した唾液腺癌細胞にTie-2Fc遺伝子を導入した。導入した腺癌では血管密度は低下し、血管内皮細胞のアポトーシス像を認めた。以上の結果から、唾液腺癌の治療法として、KGFR遺伝子およびTie-2Fc遺伝子を用いた癌の遺伝子治療は非常に有望と考えられた。

また、HSY_<KGFR-Tie2>細胞をヌードマウス背部皮下に移植し、その造腫瘍能、分化能及び血管新生能について検討した結果、HSY_<KGFR-Tie2>細胞は造腫瘍性は低く、腫瘍の硝子化、核の断片化を認め、アポトーシスが誘導されていることが示唆された。血管新生関連因子の発現をin situ hybridizationにて検討した結果、VEGF-A,-Cの発現は著しく低下することを明らかにした。現在までにKGFR遺伝子を用いた癌の遺伝子治療の報告は全く無かった。口腔に発生する腫瘍は他臓器の腫瘍と異なり、直接視認、触診できることが多いので遺伝子の直接導入も簡単で、また治療効果の判定も非常容易である。またさらに有効な治療法が今まで無かった唾液腺癌の治療法として、KGFR遺伝子及びTie2-Fc遺伝子を用いた癌の遺伝子治療は非常に有望と考えられた。
凝縮法によるガス中浮遊微粒子の検出

粒径が0.1μm以下の超微粒子のガス中に浮遊した状態での粒径と粒子個数濃度の測定において最も重要な役割を果たしている,擬縮法による粒子検出器(凝縮核計数器)の開発と性能改善のための基礎研究およびその有用性を実証するための応用研究を行い次の成果を得た.1.基礎研究:超清浄空間の粒子検出のための大流量連続混合型凝縮核計数器(以下ではCNCと略す)を作製し,その性能を左右する過飽和雰囲気の形成と粒子計数効率について,いくつかの影響因子,すなわち飽和蒸気とエアロゾルの温度,それらの混合比,凝縮蒸気の種類などを総合的に検討した.その結果,良好な粒子計数効率の得られる条件は,古典的核生成理論(BeckerーDohringーAeldvichの理論)で均一相核生成が起こる(核となる粒子がなくて蒸気相から直接粒子が生成する)臨界過飽和度にできるだけ近い過飽和雰囲気を計数器内で形成させることが重要であることが理論と実験から明かとなった.最終的に開発されたCNCの性能は,流量が14l/min,粒子計数効率が10nm以上で100%,5nmで約60%と非常に良好で,また従来の1/50の低濃度粒子への適用を可能にした.2.実証研究:上記のCNCを用いた新しい積算型静電粒径測定法を開発し,これによって大気や室内環境中に浮遊する0.0050.1μm程度の粒子の粒度分布測定が簡便に行えることを実証した.計数器の開発過程のプロトタイプのCNCを用いて,超高性能メンブレンガスフイルタ-(効率99.9999999%)の性能評価手法を確立した.そのほか,ウェ-ハなどの超清浄表面への超微粒子の沈着速度の評価法,微分型静電粒径測定法,水中の細菌の検出手法,微量の液中の溶解性不純物量を定量化する手法,などにCNCが応用できることを実証した.粒径が0.1μm以下の超微粒子のガス中に浮遊した状態での粒径と粒子個数濃度の測定において最も重要な役割を果たしている,擬縮法による粒子検出器(凝縮核計数器)の開発と性能改善のための基礎研究およびその有用性を実証するための応用研究を行い次の成果を得た.1.基礎研究:超清浄空間の粒子検出のための大流量連続混合型凝縮核計数器(以下ではCNCと略す)を作製し,その性能を左右する過飽和雰囲気の形成と粒子計数効率について,いくつかの影響因子,すなわち飽和蒸気とエアロゾルの温度,それらの混合比,凝縮蒸気の種類などを総合的に検討した.その結果,良好な粒子計数効率の得られる条件は,古典的核生成理論(BeckerーDohringーAeldvichの理論)で均一相核生成が起こる(核となる粒子がなくて蒸気相から直接粒子が生成する)臨界過飽和度にできるだけ近い過飽和雰囲気を計数器内で形成させることが重要であることが理論と実験から明かとなった.最終的に開発されたCNCの性能は,流量が14l/min,粒子計数効率が10nm以上で100%,5nmで約60%と非常に良好で,また従来の1/50の低濃度粒子への適用を可能にした.2.実証研究:上記のCNCを用いた新しい積算型静電粒径測定法を開発し,これによって大気や室内環境中に浮遊する0.0050.1μm程度の粒子の粒度分布測定が簡便に行えることを実証した.計数器の開発過程のプロトタイプのCNCを用いて,超高性能メンブレンガスフイルタ-(効率99.9999999%)の性能評価手法を確立した.そのほか,ウェ-ハなどの超清浄表面への超微粒子の沈着速度の評価法,微分型静電粒径測定法,水中の細菌の検出手法,微量の液中の溶解性不純物量を定量化する手法,などにCNCが応用できることを実証した.粒径が0.1μm以下の超微粒子のガス中に浮遊した状態での粒径と粒子個数濃度の測定においてもっとも重要な役割を果たしている,凝縮法による粒子検出器(凝縮核計数器)の開発と性能改善のための基礎研究およびその有用性を実証するための応用研究を行い次の成果を得た.1.基礎研究:超清浄空間のような超低濃度の粒子検出のための大流量連続混合型凝縮核計数器を作製し,その性能を左右する過飽和雰囲気の形成と粒子計数効率について,いくつかの影響因子,すなわち飽和蒸気とエアロゾルの温度,それらの混合比,混合後の温度制御,凝縮蒸気の種類など,を総合的に検討した.その結果,現時点で,エチレングリコ-ルを凝縮蒸気とした場合に,粒子計数効率が10nm,5nmの超微小粒子に対してそれぞれ,80%,50%という高い値を達成できる条件を見出した.現在,5nm以下の大きさの単分散超微粒子の発生が困難であるが,次年度には5nm以下の超微粒子の検出を行うべく実験システムの改善を行なっている.また,粒子計数効率をさらに高めるべく,粒子上に凝縮させる蒸気の種類の探索を含めてさらに検討を行なっていく.2.実証研究:プロトタイプの大流量連続混合型凝縮核計数器を用いて,超高性能メンブレンガスフィルタ-の性能評価手法を確立した.すなわち,現存する最高の補集効率を有するフィルタの効率9ー9%(99.9999999)の計測に成功した.他方,ウェ-ハなどの超清浄表面への超微小粒子の沈着速度を評価するための基礎的な実験に凝縮核計数器を用い,10nm以上の大きさの粒子の,層流ならびに乱流場における沈着挙動を明らかにすることができた.

前年度作製した大流量(2.8l/min)連続混合型凝縮核計数器の性能をさらに向上させるために次の検討を行った.まず,検出しようとする超微粒子の表面に凝縮させる蒸気の種類が,各種操作条件と,粒子計数効率を支配する粒子がおかれる雰囲気の過飽和度の形成にどのような影響を及ぼすかについて理論計算を行った.そして適当と予想される,(i)エチレングリコ-ル,(ii)ジエチレングリコ-ル,(iii)トリエチレングリコ-ルの3種類について実験的に検討を行った.その結果,前記(ii)および(iii)の凝縮液を用いることによって,粒子計数効率が粒径が10nmと5nmの粒子に対してそれぞれ100%と70%という好結果が得られた.このような良好な計数効率の得られる条件は,古典的な核生成理論(BeckerーDohringーZeldvichの理論)で均一相核生成が起こる(核となる粒子がなくて蒸気相から直接粒子が生成する)臨界過飽和度にできるだけ近い過飽和雰囲気を形成させることが重要であることが明かとなった.この検討結果をもとにして,さらに装置の改良と大型化を行い,5倍の流量(14l/min)をもった装置を作製しその性能試験を行った結果,上とほぼ同様の高性能化がはかれることが分かった.この結果は,既存の凝縮核計数器に比べ約50倍の大流量化が,性能の低下を招くことなくはかれたことを示し,したがって,従来の1/50の濃度の超清浄空間の超微粒子の検出が可能になったことを示すものである.このような高性能・大流量化された凝縮核計数器が開発されたことにより,当初予定していなかったこの装置の新しい応用分野が開け,積算型静電粒径測定法の開発へと発展した.この新しい手法によって,大気や室内環境中に浮遊する0.1μm程度以下の粒子の粒度分布を迅速に測定できることが実証できた.
閉塞性睡眠時無呼吸症候群における夜間部分断眠の影響について

断眠は、喚気応答を抑制し、上気道開大筋活動を低下させる可能性があることから、閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSAS)に対して悪影響を及ぼす可能性があるが、この点についての研究報告の結果は一致をみていない。また、断眠を加えることが、OSAS患者の覚醒維持-精神作業機能にどのような影響を及ぼすかという点についての検討は十分行われていない。本研究では、上記の問題を明らかにする目的で、眠気の自他覚症状を欠く(覚醒維持機能検査ならびにEpworth sleepiness scaleが正常域)11例の軽中等症水準のOSAS症例に対して、2日間の夜間部分断眠を付加し、その後の覚醒維持機能検査(MWT)所見、覚醒機能を示す精神作業機能検査(PVT)、事象関連電位(P300)検査所見について検討するとともに、断眠からの回復夜における呼吸障害指標の特性を調べ、健常対照者と比較した。その結果、断眠条件下でのMWT潜時の延長は、OSAS患者の方が健常者に比べて優位に大きく、PVTでのlapse増加率も高かった。また、P300振幅の低下の程度は両群同様であったが、潜時延長率は患者群の方が有意に高かった。また、回復夜での無呼吸低呼吸指数は患者群で有意に増加しており、呼吸障害持続時間も延長していた。以上より、軽度の断眠であっても、OSAS患者では覚醒維持機能低下度(=眠気の増大)が健常者より大きく、精神作業機能が低下しやすいこと、脳内情報処理機能が抑制されることがわかった。また、呼吸障害自体も悪化する可能性が高いことが明らかになった。OSAS患者では睡眠不足を避けるようにしないと、疾患自体に悪影響が及ぶだけでなく、社会活動へ悪影響が及ぶ可能性が示唆された。自他覚的な過眠症状ならびに精神作業機能障害の無い、8名の軽中等症閉塞性睡眠時呼吸障害(OSRBD)患者(全員男性、平均年齢39.1歳、平均無呼吸低呼吸指数;17.2/時間)ならびに性、年齢のマッチした7名の健常対照者(平均年齢38.2歳)を対象として、通常夜間睡眠(7時間)を取らせた翌日と、夜間部分断眠(4時間睡眠)を2日続けた後の昼間に、覚醒維持検査(MWT)、事象関連電位(P300)、psychomotor vigilance test(PVT)を実施し、部分断眠の日中の覚醒度・精神作業機能に対する影響を検討するとともに、断眠からの回復夜と通常睡眠夜の呼吸障害指標を比較し、断眠の呼吸障害病態への影響についても検討を加えた。これにより、OSRBD患者、健常者ともに部分断眠後には夜間呼吸障害頻度が有意に増加するが、OSRBD患者ではこれ以外に無呼吸・低呼吸エピソードの延長、夜間低酸素血症の増悪(SaO2 90%以下の時間の増加とその最低値の低下)が見られることが明らかになった。また、両群ともに断眠後にはMWTでの入眠潜時の短縮(=傾眠傾向の増加)がみられるが、その短縮率は患者群の方が有意に大きい事が確認された。また、PVTでのエラー率は、断眠後OSRBD群のみで増加していた。以上より、OSRBD患者において、睡眠不足による病態の悪化がみられ、さらに日中傾眠傾向の増大とこれによるエラーの増加が健常者より顕著に生じる可能性が示唆された。

本研究では、上記の問題を明らかにする目的で、眠気の自他覚症状を欠く(覚醒維持機能検査ならびにEpworth sleepiness scaleが正常域)11例の軽中等症水準のOSAS症例に対して、2日問の夜間部分断眠を付加し、その後の覚醒維持機能検査(MWT)所見、覚醒機能を示す精神作業機能検査(PVT)、事象関連電位(P300)検査所見について検討するとともに、断眠からの回復夜における呼吸障害指標の特性を調べ、健常対照者と比較した。その結果、断眠条件下でのMWT潜時の延長は、OSAS患者の方が健常者に比べて優位に大きく、PVTでのlapse増加率も高かった。また、P300振幅の低下の程度は両群同様であったが、潜時延長率は患者群の方が有意に高かった。また、回復夜での無呼吸低呼吸指数は患者群で有意に増加しており、呼吸障害持続時間も延長していた。以上より、軽度の断眠であっても、OSAS患者では覚醒維持機能低下度(=眠気の増大)が健常者より大きく、精神作業機能が低下しやすいこと、脳内情報処理機能が抑制されることがわかった。また、呼吸障害自体も悪化する可能性が高いことが明らかになった。OSAS患者では睡眠不足を避けるようにしないと、疾患自体に悪影響が及ぶだけでなく、社会活動へ悪影響が及ぶ可能性が示唆された。
呉昌碩と日本人士

中国清末民初、詩・書・画・印四絶を誇り、「中国最後の文人」と称された呉昌碩と、当時の日本人士との交流を検証し、近代日中芸術文化交流の重要な一断面を明らかにすることができた。「中国最後の文人」との交流を求めた日本人士の多くが、中国の文墨趣味をたしなんでおり、そのことが、当時の急激な欧米化のアンチテーゼとなっていたこともうかがえ、これが大きな成果といえよう。本研究は、中国清末民初、詩・書・画・印四絶を誇り、「中国最後の文人」と称された呉昌碩と、当時の日本人士との交流を検証することにより、近代日中芸術文化交流の重要な一断面を明らかにするため、以下の二つを目的とする。第一に、呉昌碩は、多くの日本人士と交流している。呉昌碩とこれら日本人士の交流の実態を明らかにすることにより、これまで看過されがちであった近代日中芸術文化交流の極めて重要な側面に光を当て得るであろう。第二に、呉昌碩と交流した日本人士の胸中を明らかにすることである。呉昌碩は、近代にあっても、前近代的文人のスタイルを墨守して生きた。当時の日本人士の中には、そういった前近代的文人への憧憬が確実にあった。このような視点により、従来とは別の側面からの分析を行い得るであろう。本年度は、資料収集において特に成果があった。京都国立博物館では、呉孟晋研究員のご助力により、呉昌碩および呉昌碩と交流のあった長尾雨山関係の資料を拝見できた。また、教護の鉄斎美術館では、柏木知子学芸員のご助力により、呉昌碩と親交のあった富岡鉄斎関係資料を拝見できた。また、古書店で当時の資料を多く購入することもできた。その成果を、「日本における呉昌碩の受容ー大正・昭和編(五)」( 2013・3・31『中国近現代文化研究』14号)、「呉昌碩が日本にもたらしたものー河井セン(くさかんむりに全)廬・長尾雨山を介しての伝播」『アジア遊学』(入稿済)にまとめることができた。本研究は、中国清末民初、詩・書・画・印四絶を誇り、「中国最後の文人」と称された呉昌碩と、当時の日本人士との交流を検証することにより、近代日中芸術文化交流の重要な一断面を明らかにすることを目的とする。研究期間中、研究代表者は、「日本における呉昌碩の受容」等の関連論文を9本執筆、「長尾雨山と呉昌碩」等の関連研究発表を4回実施し、2013年8月17日、大妻女子大学で開催された第2回中国近現代文化研究会大会に併催する形で、筑波大学の菅野智明博士・准教授の科研費と共同して国際シンポジウム「近代書学の越境」を開催、米国ボストン大学の白謙慎(Qianshen Bai)博士・教授、香港中文大学の張恵儀博士・講師を基調講演講師に招き、菅野准教授と研究代表者も加わって国際シンポジウム「近代書学の越境」を開催、研究代表者は、「近代日本における正鋒意識と呉昌碩の重要性」と題した報告を行った。この報告の主旨に、白教授および張講師も大いに賛同された。また、2013年10月24日、研究代表者は、呉昌碩が初代社長をつとめた学術団体である杭州の西レイ(さんずいに令)印社110周年大会「西レイ(さんずいに令)印社国際学術研討会」において、呉昌碩唯一の日本人弟子・河井セン(草かんむりに全)廬と呉昌碩の関係を考察した提出論文「河井セン(草かんむりに全)廬之親炙与私淑」に基づく研究発表を行い、研究者の関心を集めた。研究代表者の呉昌碩研究が注目される理由の一つに、中国側資料のみならず、日本側第一次資料を使って論を展開している点があげられる。呉昌碩の書画篆刻作品が、大正期の日本で好評を博し、「呉昌碩熱」とも言われる現象を引き起こしたことが、呉昌碩に多大な影響を与えていることは、世界中の研究者の認識するところである。そんな中、研究代表者の研究は、興味関心を集めており、その継続発展が望まれている。本研究は、中国清末民初、詩・書・画・印四絶を誇り、「中国最後の文人」と称された呉昌碩と当時の日本人士の芸術文化交流の実態を明らかにすることを目的とする。よって、呉昌碩と日本人士がやりとりした詩文等および当該日本人士に関する資料収集が重要となる。資料収集のため、図書館・博物館等での研究調査を行った。今年度は、主に、資料購入(呉昌碩と日本人士関連図書)と資料収集のための研究調査((1)長崎県長崎市、(2)滋賀県長浜市、(3)京都府京都市、(4)兵庫県宝塚市)を行った。

(1)(4)の研究調査先は以下の通り。(1)長崎県立長崎図書館、長崎歴史文化博物館、長崎歴史文化協会、迎陽亭跡等(2)長浜市立図書館、長浜市長浜城歴史博物館、曳山博物館、慶雲館等(3)京都国立博物館(4)鉄斎美術館これに加え、国立国会図書館等の在京図書館、資料館等での資料検索を進めた。ただし、図書館や資料館等に蔵されていない資料も多く、「日本の古本屋」等のサイト検索を行う他、地道に古書店を巡り、古書目録にあることにより、有用な参考図書を購入することができた。古書店巡りは、上記地方研究調査の際も、積極的に行った。その成果を、松村茂樹「呉昌碩書画の長崎における受容について」(『大妻女子大学紀要ー文系ー』第44号・2012、3、20・大妻女子大学)および松村茂樹「日本における呉昌碩の受容ー大正・昭和編(四)」(『中国近現代文化研究』第13号・2012、3、31・中国近現代文化研究会)にまとめた。資料収集、研究調査および論文執筆は、予定通り進んでいる。計画書執筆段階では、本年度実施予定であったシンポジウムは、下記の通り、平成25年度に行うことが決定している。順調に、資料購入、4回の国内研究調査を行い、2編の学術論文にまとめることができたから。平成25年8月17日、大妻女子大学で行われる第二回中国近現代文化研究会大会に併催する形で、筑波大学の菅野智明准教授の科研費と合同で、国際シンポジウム「近代書学の越境」を開催することが決定している。本科研費では、この分野の第一人者である米国ボストン大学の白謙慎教授を、菅野准教授科研費で香港中文大学の張恵儀講師をお招きし、基調講演をいただくことになっている。平成25年度は、本科研費最終年度にあたり、上記シンポジウムを踏まえ、研究成果をまとめたい。資料購入、研究調査、学術論文執筆を今後も地道に行いたい。海外研究調査、海外研究者招聘を伴うシンポジウム開催も行いたい。上記国際シンポジウムのために多くを支出することになる。その他、資料収集にも使用したい。資料購入、国内研究調査、海外研究調査、海外研究者招聘を伴うシンポジウム開催。
職場ストレス、抑うつ度の把握と性格傾向に基づいたストレス対処方法の開発

労働者約1万3千人、働いているうつ病患者150名を対象に、抑うつ度、種々の職業性ストレスの程度、性格傾向、ストレス対処方法などを質問紙法で横断的に調査しそれらの関連を明らかにした後、その結果に基づき教育的介入を行い、抑うつ気分に対する介入効果を縦断的に検討した。拡大家族の社会的支援の増強を含めた職業性ストレスの調整と、職業性ストレスに対し自己肯定的な認知的対応を行ない、情緒優先対処を抑制するよう長期的に指導することが労働者の抑うつ気分への予防や対応として重要と考えられた。平成17年度はすでにその有用性が確立されている以下の質問紙を合わせて自記式の質問冊子を作成した。多人数に使用するためこれはマークシート方式とし、その読み込みや解析方法を確立した。また版権の存在するものはその使用許可を文章で得た。●SDS:抑うつ症状の程度●NIOSH調査票:7項目(役割葛藤、役割の曖昧さ、仕事の自己コントロール、量的労働負荷、上司による社会的支援、同僚による社会的支援、家族による社会的支援)●短縮版POMS:緊張および不安感、自信喪失感を伴った抑うつ感、元気さや活力、疲労感、思考力低下に分けて気分の状態を評価する●TEG:性格傾向をCP(他者への批判度等),NP(他者への包容度等),A(合理的判断の程度等),FC(自由な行動の程度等),AC(他人と合わせる程度等)で評価する第一段研究として日本郵政公社近畿支社職員1139名に質問紙を配布、1066名から回収し、1055名(92%)の有効データでロジスティック回帰分析を行った。現時点で「うつ気分」と「疲労感」は強く相関すること、「うつ状態」と「役割の曖昧さ」「仕事量」、性格の「合理的判断の少なさ」「他者と合わせる傾向」が関連している可能性が示された。この結果を日本郵政公社に伝え、約10,000人の職員に対する第2段実施方法の検討を開始した。また、患者群として大阪市立大学神経精神科外来を受診した就労しているうつ病患者に対し研究内容を文章で説明し、同意を得られた場合に質問冊子の配布と回収を行った。この場合の質問紙は上記内容に加え、CISS(ストレス対処方法として、課題優先対処、感情優先対処、回避優先対処が行われている程度を評価)を加えた。なおこれら研究については、日本郵政公社近畿支社の承諾を受け、大阪市立大学医学研究科倫理委員会の審査承認を得て、自由意志の元、研究参加同意を得て実施した。職業性ストレスと抑うつ気分の関連に関する研究として日本郵政公社近畿支社職員10540名にSDS,NIOSH調査票、短縮版POMS、東大式エゴグラムなどからなる質問紙を配布、7543名から回収し、7071名(有効率93.7%)の有効データを得た。全体の12.4%に抑うつ気分の存在を認め、勤務地、所属部署などによる差を認めた。役割葛藤、役割の曖昧さ、仕事量、仕事が自分の思い通りにできないこと、上司・同僚・家族による支援の少ないほど抑うつ気分は高く、抑うつ気分と緊張及び不安感、敵意と怒り、疲労感、思考力の低下、活力の減少に関連を認めた。性格傾向としては、他者への批判力が少なく、他者許容性が低く、合理的な判断を欠き、自由な自己表現を抑え、他人によく思われようとすることが抑うつ気分と関連していた。これら結果は日本郵政公社近畿支社職員を対象とした講習会で示すとともに、産業保健スタッフに対して教育を行った。教育の成果は今後再調査を行い評価していく予定である。教職員の職業性ストレスについても検討を行う目的で、平成19年度に同様の調査、解析、講習会による結果の提示を行うように大阪市教育委員会と打ち合わせを行った。患者群として大阪市立大学神経精神科外来を受診した就労しているうつ病患者に対し研究内容を説明し、同意を得られた場合に質問冊子の配布と回収を行った。この場合の質問紙は上記内容に加え、ストレス対処方法を検討するCISSを加えた。加療による症状改善後に再び同様の質問紙を実施し、抑うつ気分が職業性ストレスに影響を与えているかどうかの縦断的解析を行う。現在20名以上のうつ病労働者の治療開始時データを集積し、今後症状改善後のデータを収集する。2350人の大阪市教職員を対象に、職業性ストレスと抑うつ気分の関連について検討を行った。すなわち平成18年度同様SDS、NIOSH調査票、短縮版POMS、東大式エゴグラムなどからなる質問紙を配付し、1865人から回答を得た(回収率73.7%)。抑うつ気分が高い教職員は24%にのぼり、未婚者、単身者、幼稚園勤務者、残業の多いなどの背景を持つものが多かった。職業性ストレスとの関連では、既知のDemand-Control-Support