hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
in vitro体外受精系を用いた被子植物の初期胚形成機構の顕微分子生物学的研究

1トレニアのin vivo系で重複受精、胚発生を追跡柱頭に受粉した花粉は5分で発芽する。花粉管は2.3mm/hの速度で花柱の中を伸長し、4時間後、花粉管の内部で雄原細胞が分裂した。8.5時間後、花粉管は胚嚢に達し、二つある助細胞の一つに、線形装置を通過して進入した。DAPI染色で細胞核の挙動を追ったところ、受粉後9時間目に最初の精細胞が受精し、2つ目の精細胞は約5分の時間差をもって受精することが明らかとなった。受精してから1時間後に、精細胞核と卵細胞核が融合した結果、卵細胞に2個の核小体が出現した。間もなくその核は合点側に移動した。一方中央細胞では、花粉管が達する前に中央細胞の中心部に位置していた極核が卵細胞に接する位置まで移動した。そこで受精し精細胞と合体した後、再び合点側に移動した。受粉から15時間後、第一分裂が起こり、初期胚発生が始まった。次in vitroでの重複受精系の確立のために、上記のようなin vivoの重複受精系を参考に、花粉管と胚珠を同時に培養できる培地の開発を行った。花粉と胚珠を超低融点アガロースの固形培地に包埋して培養する方法が有効であった。同時培養を行って間もなく、花粉管は裸出胚嚢の珠孔部に向かって選択的に伸長し、線形装置に達した。胚嚢を熱処理したり、助細胞を破壊したりすると花粉管の誘導はおこらなかった。このことから、助細胞が花粉管の誘導に必要な物質を分泌していることが示唆された。しかしこの系では花粉管が胚嚢に達しても二つの精細胞を放出出来ないことが分かった。そこで、PEGとポリリジンを培地に添加したところ、80%が内容物を放出できるようになった。このような条件で重複受精した胚珠の培養を継続した結果、初期胚発生をすることが明らかになってきており、in vitroでの重複受精に成功したと考えている。今後はこの系を用いて、細胞核やオルガネラ核を生体染色し、重複受精過程から初期胚発生過程における細胞核やオルガネラ核の挙動をはじめ、諸現象の微細なステップを解明するとともに、受精後において特異的に発現する遺伝子を解析する、顕微分子生物学的方法を開発したい。
建築・都市域の音環境制御

建築・都市域の音環境に関し,時間的・空間的な偏在性・メリハリ度とその性状などを評価基準とする新しい視点からの音環境制御計画体系の構築を意図して,以下の研究を行った.時間領域処理に関する基本的検討:一般に物理的刺激と感覚的応答との間には対数関係があり,また,時間変動刺激に対する全体的評価は時々刻々の評価量に記憶重み関数をかけて畳み込み積分した値になると考えて評価量の定式化を行い,聴感実験との対応を検討した.空間領域処理に関する基本的検討:地上の騒音源からの空間的伝搬拡散音の都市居住空間における評価量として,面積的ウエイトをつけた平均値,容積的ウエイトをつけた平均値,さらに,人間の中での空間的な意識の重みが自分から音源までの距離の逆数の対数に比例するとした代表値などを定式化し,実測データに適用して,その特徴を検討した.時空的総合評価に関する検討:時空的な全体評価を個人のレベルで考える場合は,ある空間のある時点の騒音に対する評価量(空間の属性,時刻,個人の条件等の影響を受ける)をその空間における滞在時間確率によってウエイト付して合成する.そして,時空的な全体評価を都市環境として行う場合は,そこに住むすべての人間について合成する.具体的には微視的な視点・数十m以下のメッシュ測点のデータから,個々の評価量を求め,居住域のスケール・数百m程度のゾーンに対して,空間毎の環境期待値と存在確率から,平均値とばらつきを表すパラメータ(自乗和でなく期待値との差を+側と-側にわけて別々に和をとる)を算出した.上記のような評価モデルによって,都市環境騒音の既往のデータを再整理して各種の評価量を算出し,アンケート等の評価データとの対応を検討している.建築・都市域の音環境に関し,時間的・空間的な偏在性・メリハリ度とその性状などを評価基準とする新しい視点からの音環境制御計画体系の構築を意図して,以下の研究を行った.時間領域処理に関する基本的検討:一般に物理的刺激と感覚的応答との間には対数関係があり,また,時間変動刺激に対する全体的評価は時々刻々の評価量に記憶重み関数をかけて畳み込み積分した値になると考えて評価量の定式化を行い,聴感実験との対応を検討した.空間領域処理に関する基本的検討:地上の騒音源からの空間的伝搬拡散音の都市居住空間における評価量として,面積的ウエイトをつけた平均値,容積的ウエイトをつけた平均値,さらに,人間の中での空間的な意識の重みが自分から音源までの距離の逆数の対数に比例するとした代表値などを定式化し,実測データに適用して,その特徴を検討した.時空的総合評価に関する検討:時空的な全体評価を個人のレベルで考える場合は,ある空間のある時点の騒音に対する評価量(空間の属性,時刻,個人の条件等の影響を受ける)をその空間における滞在時間確率によってウエイト付して合成する.そして,時空的な全体評価を都市環境として行う場合は,そこに住むすべての人間について合成する.具体的には微視的な視点・数十m以下のメッシュ測点のデータから,個々の評価量を求め,居住域のスケール・数百m程度のゾーンに対して,空間毎の環境期待値と存在確率から,平均値とばらつきを表すパラメータ(自乗和でなく期待値との差を+側と-側にわけて別々に和をとる)を算出した.上記のような評価モデルによって,都市環境騒音の既往のデータを再整理して各種の評価量を算出し,アンケート等の評価データとの対応を検討している.
試験管内DNA2本鎖切断再結合反応系を用いた放射線適応応答での修復機構の解析

細胞に予め低線量の放射線を照射すると、その後の高線量の放射線照射に対して抵抗性となる現象がヒトリンパ球で発見され、放射線適応応答と呼ばれている。放射線適応応答により,染色体異常や突然変異の頻度が減少し、致死効果も低減される。我々の研究室では、マウス2倍体細胞株m5Sを用いて放射線適応応答の検出系を確立した。まず、低線量放射線照射直後の細胞内情報伝達系の活性を検討したところ、低線量照射直後には、プロテインカイネースC(PKC)やp38MAPカイネース(MPAK)が非常に早期に反応し、しかもその反応がかなりの時間継続することが明らかになった。おのおののカイネースに対する阻害剤を用いた実験からPKCとp38MAPKはともに放射線適応応答の情報伝達に関与する重要な要因であることが明らかになった。また、これらのカイネースは相互作用をして、フィードバック制御をしていることも示唆された。一方、放射線適応応答の過程で、DNA2本鎖切断の修復がどのように行われているかを試験管内での再結合反応系を用いて解析したところ、放射線適応応答によってDNA2本鎖切断の再結合反応の効率と正確度が影響を受けることが明らかになった。すなわち、予め低線量の放射線を照射すると、照射しなかったときよりも再結合反応の効率が高く、また再結合の正確度も高かった。さらに、再結合の誤りを起こした場合でも、その際に生じるDNAの欠失範囲は、より小さかった。また、p53遺伝子を欠損したマウス細胞では、放射線適応応答は見られないが、試験管内再結合反応でも低線量放射線の前照射の影響は見られないことがわかった。このことは、p53遺伝子産物が放射線適応応答を制御する重要な因子であり、しかもDNA2本鎖切断の再結合反応を何らかの形で制御していることを示唆している。細胞に低線量の放射線を予め照射すると、その後の高線量の放射線に対して抵抗性となる放射線適応応答と呼ばれる現象がある。この放射線適応応答の分子機構を探るために、本研究では2本鎖切断の再結合反応とその際の誤りを検出するための試験管内反応系を構築し、それを用いて放射線適応応答状態にある細胞での2本鎖切断修復機能の解析を行った。X線3Gyを照射した細胞の核抽出液を用いて線状化したプラスミドDNAを処理すると、再結合反応の効率は非照射細胞に比べて約30%に減少したが、予め2cGyの低線量X線を照射した細胞に3Gy照射した場合には再結合の効率は非照射細胞とほぼ同程度であり、再結合能の低下は見られなかった。さらに、再結合の誤りの頻度について検討したところ、非応答状態の細胞に3Gy照射した場合には非照射細胞とあまり変わらない頻度であったが、適応応答状態の細胞に3Gy照射すると非照射細胞に比べて約50%程度誤りの頻度が低下した。従って、低線量を予め照射された細胞は、照射されていない細胞に比べてその後の高線量の照射に対して再結合反応の効率は高く、しかも再結合時の誤りは低いことが明らかとなり、低線量放射線を予め照射することによりDNA2本鎖切断修復能が高い状態が誘導されるものと考えられる。誤った再結合反応によって生じたプラスミドDNAを解析したところ、3Gy照射では種々の大きさの欠失が生じていたが、2cGyを予め照射した後3Gy照射したものの大部分では大きな欠失が見られなかった。従って、再結合反応の誤りは、低線量照射によって頻度が低下するだけでなく、質的にも大きな変化が生じ、高線量照射の効果が大きく低減されることが明らかとなった。

細胞に低線量の放射線を予め照射すると、その後の高線量放射線の照射に対して染色体異常や突然変異誘発、細胞死などが抵抗性になる放射線適応応答と呼ばれる現象がある。この放射線適応応答の分子機構を探るために、放射線照射した細胞でのDNA2本鎖切断修復の解析を行った。DNA鎖切断の再結合反応を解析するために、細胞核からの抽出液を用いた試験管内反応系を構築した。この反応系は、制限酵素処理によって2本鎖切断を導入した線状プラスミドDNAを基質とし、これに細胞核の抽出液を加えて修復反応を行わせ、その反応生成物を解析するものである。再結合反応の効率を解析することができるだけでなく、用いるプラスミドにはDNA配列の変化を検出するマーカーがあるため、再結合反応の誤りの頻度も検出することができる。マウス培養細胞株m5Sでは、予め低線量放射線を照射すると、照射されていない細胞に比べてその後の高線量照射に対して再結合反応の効率は高く、しかも再結合時の誤りは少なかった。この結果は、細胞レベルで見られる染色体異常や突然変異誘発の結果とよく合致するものである。再結合の誤りによる変異プラスミドの塩基配列を解析したところ、全て欠失突然変異によるものであり、非相同的組換え機構がここで見られる再結合反応に関与していることが明らかになった。従って、低線量の放射線照射によって、非相同組換え機構を修飾する機能が誘導され、再結合反応の効率および正確度を変えているものと考えられる。細胞に低線量の放射線を予め照射すると、その後の高線量放射線の照射に対して染色体異常や突然変異誘発、細胞死などが抵抗性になる、放射線適応応答と呼ばれる現象がある。この放射線適応応答の分子機構を探るために、細胞核からの抽出液を用いて線状プラスミドDNAを基質とした、DNA鎖切断再結合の試験管内反応系を構築し、放射線照射した細胞でのDNA2本鎖切断修復を解析した。この反応系は、再結合反応の効率だけでなく、再結合時の誤りの頻度も検出することができる。マウス培養細胞株m5Sでは、予め低線量の放射線を照射すると、照射されていない細胞に比べて、その後の高線量照射に対して再結合反応の効率は高く、しかも再結合時の誤りは少なかった。この結果は、低線量放射線を予め照射することによって、DNA2本鎖切断の再結合反応の正確度が高くなることを示しており、細胞レベルで見られる染色体異常や突然変異誘発の結果とよく合致する。再結合の誤りが生じたプラスミドDNAではすべて欠失突然変異が生じていたが、予め低線量照射をした場合の方が、前照射をしない場合に比べて、欠失領域は小さかった。このことも、低線量前照射による再結合の正確度の上昇を示すものと考えられる。欠失切断点の塩基配列を調べたところ、殆どすべてにおいて数塩基の短い反復配列があり、非相同的組替え機構がこの再結合反応に関与していることが明らかになった。他方、同様の解析をp53遺伝子欠損マウス由来の細胞を用いて行うと、低線量放射線の前照射の効果はなくなり、低線量照射の有無に関わらず、再結合反応の効率及び正確度ともに変わらなかった。したがって、低線量の放射線照射によって、非相同組替え機構を修飾する機能が誘導され、それはp53遺伝子産物によって制御されていることが明らかになった。
先端科学技術への信頼の社会学研究：生命科学の農業と医療への応用過程の比較を通して

本課題は、科学技術への違和感、不安、不信を「信頼の危うさ」という概念で捉え、未来の不確実性により生じる先端科学技術への「信頼の危うさ」がどのように解消されようとしてきたのか、バイオの「農業と食」と「医療」への応用の過程に着目し検討する。この2つの領域は、人の生活や生命に深く関わるという点で共通点を持つが、応用は異なる回路で進められる。そのためその過程における信頼の作用が異なることが想定される。そこでこの二つの回路の比較を通してその特徴を明らかにし、信頼がどのように形成されてきたのかを明らかにする。これまでの「信頼研究」で検討されてきた「専門家システムへの信頼」に新たな論点を提起する。
再構成表面および金属吸着表面の内部応力の透過電子顕微鏡法による研究

本年度の主要課題は歪印加電子顕微鏡試料ホルダーの試作とその応用である10本研究計画の計画当初、われわれはホルダー全体の作製を計画したが、内定された補助金が予定を下回ったため、既存の2軸傾斜試料加熱ホルダーのもつ、加熱機構と、駆動機構を利用して先端部の作製のみを行った。昨年度に既に基本的設計が完了していたので、本年度すぐに作製に移り、予定のホルダーを作製することが出来た。その結果、試料表面に±0.1%の一軸性応力を印加できることが明らかとなった。試料の加熱も1200°Cまで可能なことが分かった。これは世界で初めての表面応力印加可能な電子顕微鏡用試料加熱ホルダーである。これをシリコンの(111)表面に応用したところ、応力によるステップの変化が観察された。しかし、定量的測定は困難であった。そこで、Si(001)2×1ダイマー表面に適用した。その結果応力印加によってステップが移動し、優先テラスが形成されることが分かった。優先テラスの形成は通電電流にも依存するが、応力印加中通電電流を反転させても優先テラスの交代は無く、応力効果の方がより有効であることが分かった。本年度は、試料作製のためのチャンバーとイオンポンプを主購入備品として購入し、試料作製を容易するような工夫を行った。それらは十分に機能し、本年度に次に述べるような成果を得た。1)Si(001)2x1の歪について理論から求められる値を用いて、ステップ近傍での格子歪を計算し、得られたTEM像と定量的比較を行った。その結果、20-30nm領域の歪の広がりを観察した。2)Si(111)-7x7と1x1相境界の方位が、7x7構造のサブユニットのFulted halfが接する方位であることをTEM法で決定した。また相境界には大きな歪があることを観察したが、歪のセンスを決めることは出来なかった。薄膜が十分薄いと、歪自身によって膜が大きく歪んでしまい、返って歪の検出には不向きであることが分かった。3)Si(111)4x1-Inの吸着構造の分域は大変小さい(50nm程度)。従って、詳しい解析は困難であったが、内部歪は余りないと判定された。4)一方、Si(111)5x2-Au表面は内部応力が働いていることが分かった。応力の主軸の方向は2倍方向([110]方向)とそれに垂直な[112]方向であると推定された。方位分域壁には歪による白または黒のコントラストが現れた。残念ながら、歪のセンスを決定することは出来なかった。一方来年度作製予定の応力印加試料ホルダーの設計を完了し、来年度にすぐ設計製作出来るよう準備を行った。本年度の主要課題は歪印加電子顕微鏡用試料ホルダーの試作とその応用である。本研究計画の計画当初、われわれはホルダー全体の作製を計画したが、内定された補助金が予定を下回ったため、既存の2軸傾斜試料加熱ホルダーのもつ、加熱機構と、駆動機構を利用して先端部の作製のみを行った。その結果、試料表面に±0.1%の一軸性応力を印加できることが明かとなった。
疎な測定点データとモデルを用いた自由形状物体の姿勢決定に関する研究

レンジセンサーを用いて測定された疎な距離データと,高次な曲面を持つ披測定物体のモデルを用いて,物体の姿勢を決定する方式を開発した.また幾何情報管理のためのデータ構造の研究を併せて行った.形状モデルをベースに3D物体の姿勢を決定する研究は種々行われているが,本研究の特色は自由形状物体を対象としている点にある.対象物体のモデルはスプライン曲面で表現され,レンジセンサーからは,3次元空間中の座標値と法線方向ベクトルが得られることを仮定している.本研究で扱った問題は,n個の物体上の点位置が測定されたとき,それらの点をモデル上の点に対応付けることにより,アフィン変換の係数を求め,披測定物体の位置と姿勢を決定することである.モデルと測定点との対応付けは,(1)測定点間の距離,(2)測定点相互の法線方向のなす角度,(3)任意の2測定点を結ぶベクトルと,各測定点の法線方向のなす角度,という幾何的な拘束条件を定め,測定データと矛盾しない範囲をモデル上で順次絞り込む方式で実行している.この幾何拘束条件の検査をモデル上で階層的に行うことにより処理時間の短縮を図った.具体的には,実体表面を三角パッチで階層的に分割し,幾何拘束条件の検査はこのパッチ面に対して行っている.この様に近似した場合,実際の形状との誤差が問題となるが,例えば法線方向では,三角パッチの法線方向を対応するモデル上での代表的な法線方向とし,実際の形状とのずれをコーン状の範囲で表し,その範囲に入っている場合は測定点がそのパッチ上に存在したとしても矛盾はないとする形で吸収している.距離や2点間の方向ベクトルの拘束条件についても同様である.この方式をワークステーションに実現し,動作の確認を行った.レンジセンサーを用いて測定された疎な距離データと,高次な曲面を持つ披測定物体のモデルを用いて,物体の姿勢を決定する方式を開発した.また幾何情報管理のためのデータ構造の研究を併せて行った.形状モデルをベースに3D物体の姿勢を決定する研究は種々行われているが,本研究の特色は自由形状物体を対象としている点にある.対象物体のモデルはスプライン曲面で表現され,レンジセンサーからは,3次元空間中の座標値と法線方向ベクトルが得られることを仮定している.本研究で扱った問題は,n個の物体上の点位置が測定されたとき,それらの点をモデル上の点に対応付けることにより,アフィン変換の係数を求め,披測定物体の位置と姿勢を決定することである.モデルと測定点との対応付けは,(1)測定点間の距離,(2)測定点相互の法線方向のなす角度,(3)任意の2測定点を結ぶベクトルと,各測定点の法線方向のなす角度,という幾何的な拘束条件を定め,測定データと矛盾しない範囲をモデル上で順次絞り込む方式で実行している.この幾何拘束条件の検査をモデル上で階層的に行うことにより処理時間の短縮を図った.具体的には,実体表面を三角パッチで階層的に分割し,幾何拘束条件の検査はこのパッチ面に対して行っている.この様に近似した場合,実際の形状との誤差が問題となるが,例えば法線方向では,三角パッチの法線方向を対応するモデル上での代表的な法線方向とし,実際の形状とのずれをコーン状の範囲で表し,その範囲に入っている場合は測定点がそのパッチ上に存在したとしても矛盾はないとする形で吸収している.距離や2点間の方向ベクトルの拘束条件についても同様である.この方式をワークステーションに実現し,動作の確認を行った.
慢性疼痛患者とその家族の疾病対処行動に関する研究

慢性的な痛みを抱える患者への看護のあり方を考えていく上での手がかりとするために、森田療法的接近法を用いた精神集団療法に参加経験のある慢性疼痛患者に対し看護援助方法として、本人が独自に用いる対処方法を理解しその方法を受け止めてかかわること、個別に用いている具体的対処方法を患者教育及び実践的ケアに用いることなどが前年度の研究から明らかになった。これを受けて、個別に用いる対処方法の一つとして、リラクセーション効果が得られるキャリアオイルを用いたハンドマッサージを慢性疼痛患者とその家族に試みた。慢性疼痛患者6名の痛みと気分の変化、家族3名の気分の変化をそれぞれVASスケールにて実施前後で比較した。キャリアオイルを用いたハンドマッサージ前の患者本人の痛みの平均VAS78.8mm,気分65mmであり、実施後痛みはVAS-7.8mm,気分VAS-17.1mmとそれぞれ改善が見られた。家族の気分も、実施前のVAS75mm、実施後はVAS-13mmと改善が見られた。慢性疼痛患者の痛みは完全にとりのぞかれることは無いが、概ねリラックス効果は得られていた。手指のむくみ感の軽減や眠気を誘うなどの言動から、疼痛の部位にかかわらずオイルを用いたハンドマッサージによる疼痛や気分の改善は期待できる。慢性疼痛患者とその家族に対する、看護介入プログラムを検討するための一つの示唆を得た。本研究は、慢性的な痛みを抱える患者への看護のあり方を考えていく上での手がかりとするために、何らかの原因によって6ヶ月以上の痛みを抱えた患者が、慢性的な痛みをどのように体験し、どのような対応をしているのかを明らかにすることを目的とした。対象者は、慢性痩痛患者のための精神集団療法を行ったことのある患者12名とその家族5名であり、方法は自記式質問紙調査と、半構造化面接を用いて、治療経過における思いや対処行動などを中心に聴き取りを行った。結果は以下のとおりであった。1.対象者の疼痛期間は、平均9年8ヶ月で長期にわたる痛みを抱えていた。2.慢性的な痛みを持ち続けると内面の苦悩が増して自殺念慮や、対人関係の円滑さの喪失、性生活の問題などが生じていた。3.慢性疼痛患者は、自己の痛みに対処する方法として、代替療法や民間療法を併用して多額な支払いをしているものもいた。4.慢性疼痛患者を抱える家族は、「痛み行動」に反応しないという独自のパターンを形成し、上手に対処しているケースもあった。5.集団療法に継続的に参加することで、情緒的なサポートを得るなど、互いに痛みを分かち合うことがなされていた。以上より、医療者は、痛みを持つ患者が自己の痛みをどのように表現しているか十分に聴く姿勢を持つことや、自殺念慮や夫婦間の問題などを積極的に話題に取り上げること、患者及び家族同士の問題解決の場を確保することなどの重要性が示唆された。また、慢性落痛患者が痛みを緩和する方法として、代替療法・民間療法を活用する頻度、内容や効果について調査を行うことは、離職などにより経済的基盤が脆弱な患者にとって無用な出費を防ぎ、治療効果のある適切な方法を選択するための資料を提示することになる。今後は医学・看護学教育や、一般社会においても慢性疹痛に対する認識を高めていく必要性があると思われる。I.慢性的な痛みを抱える患者への看護のあり方を考えていく上での手がかりとするために、森田療法的接近法を用いた精神集団療法に参加経験のある慢性疼痛患者(腰痛、幻肢痛、末梢神経障害など)12名に、自記式質問紙調査と半構造化面接を用いて、疼痛緩和に対する具体的な対処方法などを中心に聴き取りを行った。痛みのために生じる問題を解決するために自ら用いている具体的方法として3つの特徴が見出された。1)薬剤以外にも温める・運動・趣味・気分転換・信仰・着飾るなど様々な緩和方法を複数用いていた。2)医療機関以外で代替療法・民間療法を用いるもののうち、鍼・マッサージ・アロマセラピーなどエビデンスが確立されつつある療法以外にも、除霊・紙の札を飲むなど方法も利用していた。それらに支払われた金額は3,000円1,000,000円以上と高額の支払いをする実情があった。3)集団療法参加経験のある慢性疼痛患者は、集団療法に参加することで「痛みの話ができる・共有する」「痛みがあっても楽しむようにする」などから痛みについて話ができる場があることで語りを通して痛みに対する認識を変えるという特徴が見出せた。慢性疼痛患者に対する看護には、対話を通じて患者は様々な対処方法を駆使して完全には取り除かれない痛みと向き合っていることや、本人が独自に用いる対処方法を理解しその方法を受け止めてかかわること、個別に用いている具体的対処方法を患者教育及び実践的ケアに用いること、情報共有できるネットワークを構築することなどの役割が期待できる。II.米国フロリダ州マイアミにあるロゾモフペインセンターで慢性疼痛治療プログラムの実際を見学し、医療チームの一員としての看護師の役割が理解できた。毎日の集団療法や本人と家族にスタッフ全員から行われる治療結果のフィードバックシステムなど、患者中心の集学的なチーム医療の効果を確認でき今後のケアを考える上での資料を得た。

これを受けて、個別に用いる対処方法の一つとして、リラクセーション効果が得られるキャリアオイルを用いたハンドマッサージを慢性疼痛患者とその家族に試みた。慢性疼痛患者6名の痛みと気分の変化、家族3名の気分の変化をそれぞれVASスケールにて実施前後で比較した。キャリアオイルを用いたハンドマッサージ前の患者本人の痛みの平均VAS78.8mm,気分65mmであり、実施後痛みはVAS-7.8mm,気分VAS-17.1mmとそれぞれ改善が見られた。家族の気分も、実施前のVAS75mm、実施後はVAS-13mmと改善が見られた。慢性疼痛患者の痛みは完全にとりのぞかれることは無いが、概ねリラックス効果は得られていた。手指のむくみ感の軽減や眠気を誘うなどの言動から、疼痛の部位にかかわらずオイルを用いたハンドマッサージによる疼痛や気分の改善は期待できる。慢性疼痛患者とその家族に対する、看護介入プログラムを検討するための一つの示唆を得た。
オープン化した自動車産業の集積間分業と東北自動車集積発展のための研究

本研究では2018年度に以下の13の研究成果をあげることができた。2に関しては現在校正中で2019年6月発行予定、3に関しては近日投稿予定であり、2019年6月ごろ投稿予定、本年冬までの学会誌掲載を目指している。研究成果1;(研究報告書)東北自動車クラスター内での取引の形成についての調査研究」『関西大学経済学会ワーキングペーパー』J-48、2018年4月。研究成果2;(研究論文)「自動車クラスターの形成における地域産業政策の役割についての研究」榊原雄一郎『関西大学経済論集』Vol.69,No.1関西大学経済学会(査読なし)、2019年6月発行予定。研究成果;3(研究論文)「東北自動車クラスターにおける進出分工場の機能についての研究」近日投稿予定。研究成果1は2018年に行ったヒアリング調査を取りまとめた調査報告書である。研究成果2は研究を通しておこなったアンケート調査及びヒアリング調査の結果から、東北自動車クラスターの形成における地域産業政策の持つ意味について検討している。研究成果3は研究を通しておこなったアンケート調査及びヒアリング調査の結果から、分工場の機能について検討をしている。昨年度は研究代表者の怪我と家族の入院のため、当初実施を予定していた、東北自動車クラスター関連企業向けの大規模アンケート調査を実施することができなかった。こうしたトラブル発生のため、当初は昨年度末までの予定であった本研究を期間中に終えることができなかった。その一方で、研究成果として調査報告書を1本、研究論文を2本(1本はすでに投稿済みで現在校正中、もう1本は間もなく投稿予定)を執筆することができた。上記より本研究の進捗状況は「やや遅れている」が、研究成果としては一定程度の進捗があったと評価できる。本年度の研究計画は以下の通りである。1昨年度実施予定であった、東北自動車クラスター関連企業を対象とした大規模アンケート調査を実施する。なお、同調査の実施にあたっては、研究代表者の人的ネットワークを活用し、地元自治体である宮城県と共同実施という形がとれるよう現在調整中である。2現在校正中、投稿予定となっている研究成果(先の研究論文2および3)を確実に仕上げる。3大規模アンケート調査の結果の取りまとめ及び調査結果を報告書としてまとめる。なお、研究代表者は同様のアンケート調査を2015年に実施しているので、2015年の調査結果と本年度の調査結果を比較し、東北自動車クラスターの「進化」について研究を進める。2016年度は主に現地での資料収集及び宮城県の政策担当者へのヒアリングを行った。その結果、これまで得ることができなかった、研究対象地域である宮城県および東北地域の自動車クラスター形成に関する政策関連および立地企業の紹介関連の数多くの資料を入手することができた。本年度に得られた主な資料は以下のとおりである。・東北経済産業局編・日本立地センター・とうほく自動車産業集積連携会議『東北の自動車関連企業マップ』、インテリジェントコスモス研究機構・とうほく自動車産業集積連携会議編『東北の自動車企業マップ』、宮城県編『みやぎ・復興の歩み』、宮城県編『みやぎ立地企業ガイド』、みやぎ高度電子機械産業振興協議会編『企業ガイド(第6版)』、公益財団法人みやぎ産業振興機構編『必冊みやぎの仕事人2016』等以上の資料及びヒアリング調査から、2016年度は1宮城県に立地する自動車関連企業の全体像および詳細な属性(企業規模、所在地、得意な加工技術の分野、主要な所有設備、会社の沿革等)2宮城県の産業政策の方向性(企業間でのマッチング政策、誘致政策、人材育成政策、研究開発の促進政策といった自動車クラスター形成のための主要な産業政策)等が明らかになった。2017年度は代表研究者が以前行ったアンケート調査の結果に上記資料で得られた知見を加えたうえで、宮城県の自動車クラスター形成政策についての論文を執筆を進め、論文として投稿までもっていく予定である。2016年度は研究に必要な政策関係の資料を数多く入手することができた。一方、企業に対してアンケート調査を行う予定であったがこちらは2016年度中に実施することができなかった。現在、新たに入手した資料を基にした論文を執筆中であり、こちらは予定通りの進捗状況である。2017年度は東北自動車クラスター関連企業に8社ヒアリングを行うことができた。これらの企業には、1事業所の概要(規模、参入年、主要製品等)、2事業所の機能(研究開発機能や購買機能を有しているか否か、経営上の強み等)、3事業所の組織構造(親会社との関係等)、4事業所の主要納入先(後方連関の構造等)、5自動車産業に参入したきっかけ、および取引先との取引形態(承認図か貸与図か等)、6自動車参入時における苦労、についてヒアリングをしている。これまでの研究と合わせて、東北自動車クラスターにおける自動車への参入企業の実態が明らかになるものと思われる。本ヒアリングについてまとめたものについては2018年6月末までに発行予定である。2017年度は東北自動車クラスターにかかわるキー企業として8社にヒアリングをすることができたので研究を大幅に進めることができた。しかしながら、当初予定していたアンケートを期間中に行うことができなかった。また、ヒアリングのとりまとめについてはいまだ行っている最中である。こうしたことから全体として進捗状況を考えた場合やや遅れていると言わざるを得ない。遅れている分に関して、ヒアリングのとりまとめは近々終わる予定である。また、アンケートは準備ができ次第行う予定である。

本研究では2018年度に以下の13の研究成果をあげることができた。2に関しては現在校正中で2019年6月発行予定、3に関しては近日投稿予定であり、2019年6月ごろ投稿予定、本年冬までの学会誌掲載を目指している。研究成果1;(研究報告書)東北自動車クラスター内での取引の形成についての調査研究」『関西大学経済学会ワーキングペーパー』J-48、2018年4月。研究成果2;(研究論文)「自動車クラスターの形成における地域産業政策の役割についての研究」榊原雄一郎『関西大学経済論集』Vol.69,No.1関西大学経済学会(査読なし)、2019年6月発行予定。研究成果;3(研究論文)「東北自動車クラスターにおける進出分工場の機能についての研究」近日投稿予定。研究成果1は2018年に行ったヒアリング調査を取りまとめた調査報告書である。研究成果2は研究を通しておこなったアンケート調査及びヒアリング調査の結果から、東北自動車クラスターの形成における地域産業政策の持つ意味について検討している。研究成果3は研究を通しておこなったアンケート調査及びヒアリング調査の結果から、分工場の機能について検討をしている。昨年度は研究代表者の怪我と家族の入院のため、当初実施を予定していた、東北自動車クラスター関連企業向けの大規模アンケート調査を実施することができなかった。こうしたトラブル発生のため、当初は昨年度末までの予定であった本研究を期間中に終えることができなかった。その一方で、研究成果として調査報告書を1本、研究論文を2本(1本はすでに投稿済みで現在校正中、もう1本は間もなく投稿予定)を執筆することができた。上記より本研究の進捗状況は「やや遅れている」が、研究成果としては一定程度の進捗があったと評価できる。2017年度は昨年度に実施できなかった企業向けのアンケート調査を行う。また昨年度より執筆中のクラスター政策についての論文を仕上げる予定である。研究成果も徐々に出つつあるので学会発表等、研究成果の公表についても力を入れていきたい。2018年度は本研究の最終年となる。まず、2017年にやり残した、12017年度に行ったヒアリングのまとめおよび、2東北自動車関連企業に向けたアンケート調査、の2つをまず行いたい。また、1のヒアリングのとりまとめについては「研究ノート」として公表する予定である。また、同じ分工場型の自動車クラスターである九州北部でも同様のヒアリング、アンケートを実施し、2つのクラスターで違いが見えられるのかを検証する。また、2018年は研究成果の発表に精力的に取り組みたい。研究を通して宮城県庁とネットワークができたので、研究成果の社会還元として宮城県職員を対象とした勉強会で講演を行う予定である。また地域経済学会でのプレゼンや学会誌への投稿を進めていきたい。本年度の研究計画は以下の通りである。
オンコジ-ンタンパク質との融合化によるホメオドメインタンパク質の標的遺伝子の探索

我々は、ニワトリのホメオボックス遺伝子の中で、Choxー1クラスタ-のデフォルムドタイプのホメオドメインを持つChoxー1.4遺伝子の標的遺伝子の探索を行っている。人工的なモデル標的配列を用いた実験では、Choxー1.4タンパク質はこの配列には結合するが、転写の活性化を引き起こさない事がわかっている。目的は、人為的にこのタンパク質を転写活性化因子に転換し、細胞に導入した時新たに誘導される転写産物の分離同定により標的遺伝子の同定を行うものである。Choxー1.4タンパク質のDNA結合活性を担うホメオドメインの上流部分をcーJun,cーmycの転写活性化ドメインに置換、あるいはホメオドメインの下流にVP16の転写活性化ドメインの導入し遺伝子の改変を行った。ニワトリ肝臓由来の株細胞LMHにおいては、いづれもが強い転写の活性化因子として機能する事がわかった。改変を行ったホメオドメインタンパク質は、転写活性化因子として機能し得る事がわかった。しかし一次培養系のニワトリ胚繊維芽細胞では、導入遺伝子からのタンパク質は産生されるもののどれも転写の活性化は引き起こさなかった。胚繊維芽細胞では、他のホメオドメインの転写活性化ドメインをChoxー1.4タンパク質と融合させる事により転写促進因子へと転換できた。東大医科研の伊庭氏との共同研究で、胚繊維芽細胞にウィルスベクタ-を用いChoxー1.4そのものを導入した。この場合トランスフォ-ムは起こさないが、明らかにChoxー1.4を持たないウィルスを感染させた時にはみられないような形態の変化が誘起された。人工的な標的配列を用いた場合には観察されないような作用が、胚繊維芽細胞に引き起こされたものと考えられる。今後は、改変した遺伝子を胚繊維芽細胞に安定に組み込んだり、ウィルスを用いて遺伝子を導入し、対照群とのディファレンシャルスクリ-ニンにより標的遺伝子の分離を試みる。
長管骨の力学的特性の生体内計測に関する研究

1.関節および軟部組織のヒト脛骨共振周波数への影響ホルマリン処理された3屍体標本の5下肢を大腿中央部で切断して、脛骨内果をインパルスハンマーで加振し、上端内顆で応答を加速度センサーで検出し、脛骨の共振振動数を算出した。測定条件を(1)すべての軟部組織を温存、(2)皮膚を除去、(3)筋肉を除去、(4)足部を除去(足関節離断)、(5)大腿骨を除去(膝関節離断)、(6)腓骨を除去の状態で共振周波数を測定した。その結果、ヒト脛骨の共振周波数は質量に大きく依存して変化する、特に筋肉除去時および足部除去時に著しく増加した。減衰比は軟部組織、足部、大腿骨を除去していくに従って減少し、関節や軟部組織が脛骨の振動を吸収していることがわかった。同時に行ったモーダル解析では、膝および足関節あるいは腓骨の有無にかかわらず、脛骨は両端自由な基本モードで振動していることが確認された。2.インパルス衝撃応答法の脛骨骨折例への応用インパルス衝撃応答法を用いた骨折治癒診断の臨床応用を56例の脛骨骨折の治癒過程について経時的に検査を行い以下の結論を得た。(1)骨折を固定する種々の材料は測定の障害にはならなかった。(2)骨癒合の初期に共振周波数の急激な上昇がみられた。すなわち本法は骨癒合の初期において最も鋭敏な検査であり、レントゲン像で骨折部に橋渡し仮骨が現れる前に周波数の上昇が始まる。(3)骨折の経過観察中の共振周波数の下降は治癒上危険な徴候の発現を示し、一方上昇は順調な治癒過程を示した。(4)骨折が治癒しても健常脛骨の共振周波数を越えたものは、4例に過ぎなかった。3.健常人脛骨の共振周波数の集団測定8歳から90歳までの被験者(男343,女229名)について脛骨の共振周波数を調べた。その結果、骨のヤング率と密度の年齢的推移、男女差が従来から行われている他の骨密度計測などの報告とほぼ一致した。1.手の第2中手骨における振動モードの測定手の第2中手骨はMD法で骨密度などが測定されている部位であり、現在行われている標準的な骨密度測定値とインパルス衝撃応答から得られる力学的特性との対応をみることができる。脛骨用に用いていたインパルスハンマーをより接触面積の小さなハンマーに変えて入力した。入力レンジはこれによって約700Hzまで延びたが、骨の幅に対して加速度センサーが大きいため安定した固有振動数の測定ができなかった。しかし、横振動と縦振動の2種の振動があると、固有振動は約200Hz程度であることなどが判った。今後、加速度センサーの選択、および加振をインピーダンスヘッドを使って入力するなどを検討している。2.生体脛骨のモーダル解析in vivoの長管骨が加振に対してどの様に振動するかを検索する目的で、ヒトの生体内脛骨の前内側面に下から順次加速度センサーを張り付けて、脛骨下端内果をインパルスハンマーで加振し、A&D社製のモーダル解析装置に入力した。その結果、両端自由な梁の振動モードが得られた。

生体内脛骨のモーダル解析が可能になったことより、今後脛骨骨折治癒過程やそのシミュレーション実験が可能となった。3.健常人脛骨の固有振動の集団測定8才から90才までの被験者(男343、女229名)について脛骨の固有振動を調べた。その結果、骨のヤング率と密度の年齢的推移、男女差が従来から行われている他の骨密度計測などの報告とほぼ一致した。1.関節および軟部組織のヒト脛骨共振周波数への影響ホルマリン処理された3屍体標本の5下肢を大腿中央部で切断して、脛骨内果をインパルスハンマーで加振し、上端内顆で応答を加速度センサーで検出し、周波数応答関数から脛骨の共振振動数を算出した。測定条件を(1)すべての軟部組織を温存、(2)皮膚を除去、(3)筋肉を除去、(4)足部を除去(足関節離断)、(5)大腿骨を除去(膝関節離断)、(6)腓骨を除去の状態で共振周波数を測定した。その結果、ヒト脛骨の共振周波数は質量に大きく依存して変化する、特に筋肉除去時および足部除去時に著しく増加した。減衰比は軟部組織、足部、大腿骨を除去していくに従って減少し、関節や軟部組織が脛骨の振動を吸収していることがわかった。同時に行ったモーダル解析では、膝および足関節あるいは腓骨の有無にかかわらず、脛骨は両端自由な基本モードで振動していることが確認された。このことは、臨床において生体脛骨に応用されているインパルス衝撃応答法の結果は、脛骨自身の変化を観察していることを意味している。2.インパルス衝撃応答法の脛骨骨折例への応用インパルス衝撃応答法を用いた骨折治癒診断の臨床応用を56例の脛骨骨折の治癒過程について経時的に検査を行い以下の結論を得た。(1)骨折を固定する種々の材料は測定の障害にはならなかった。(2)骨癒合の初期に共振周波数の急激な上昇がみられた。すなわち本法は骨癒合の初期において最も鋭敏な検査であり、レントゲン像で骨折部に橋渡し仮骨が現れる前に周波数の上昇が始まる。(3)骨折の経過観察中の共振周波数の下降は治癒上危険な徴候の発現を示し、一方上昇は順調な治癒過程を示した。(4)骨折が治癒しても健常脛骨の共振周波数を超えたものは、4例に過ぎなかった。
肺切除後の代償性肺成長が癌進展に及ぼす影響とその機序の解明

マウスにおいて肺切除後の残存肺への物理的伸展刺激が、肺成長と腫瘍進展へどのような効果をもたらすか検討を行った。伸展刺激を抑制することで、代償性の肺成長は抑制された。肺切除後の成長が惹起された残存肺ではMCP-1の放出が上昇した。伸展刺激を抑制することでMCP-1の放出は減少した。ルイス肺癌細胞を用いた肺転移モデルでは、肺成長が惹起された残存肺において有意に多数の転移巣が形成された。しかし、残存肺への伸展刺激を抑制することで転移巣の形成も抑制された。伸展刺激を受けた肺でマクロファージの集簇を認め、MCP-1の放出との関連を認めた。代償性肺成長は片肺全摘後の残存肺に負荷される物理的緊張により誘発されることを証明するために下記の実験を行った。マウスを用いて全身麻酔下に開胸のみ(SHAM群)、左肺全摘のみ、左肺全摘及び胸腔内充填のいずれかを施行した。胸腔内充填は肺全摘による残存肺への緊張負荷を解除する目的で行った。SHAM群と比べて、左肺全摘のみでは術後7日目の残存肺の湿重量(0.20 ±0.04 g vs. 0.41 ±0.06 g, P<0.001)、乾燥重量(94.3 ±2.1 mgvs. 183.0 ±2.0 mg, P<0.001)、肺容積(0.25 ±0.06 mL vs. 0.44 ±0.04 mL, P<0.001)が有意に増加した。一方で、肺胞数(63.9 ±12.8/field vs. 59.1 ±10.7/field, P>0.1)、総肺胞面積(2436 ±213 μm2/field vs. 2341 ±182 μm2/field, P>0.1)、平均肺胞面積40.0 ±10.4 μm2 / alveolus vs. 41.3 ±10.2 μm2/alveolus, P>0.1)は群間で差がなかった。充填術を行った左肺全摘群では、術後7日目の残存肺の湿重量(0.23 ±0.04 g)、乾燥重量(103.5 ±18.4 mg)、肺容積(0.28 ±0.03 mL)の増加は抑制された(いずれもSHAM群との間で有意差なし)。また、肺胞数(59.7 ±13.5/field)、総肺胞面積(2479 ±224 μm2/field)、平均肺胞面積(43.7 ±11.3 μm2/alveolus)はいずれの群間とも差がなかった。以上より、代償性肺成長は片肺全摘後に誘発されるが、残存肺に負荷される物理的緊張が大きな誘発因子であることが証明された。本研究の大前提である「残存肺へ負荷される物理的緊張を解除することにより代償性肺成長が鈍化する」ことが証明された。今後は本年度に確立することができた動物モデルを用いて肺転移の作成をして実験を進めることができる。代償性肺成長を起こした残存肺における癌の進展を検証するため、左肺切除3日前にマウス尾静脈からマウス肺癌細胞(3LL)を注入した。開胸群、肺切除後胸腔内充填群、肺切除後胸腔内非充填群の3群とし、肺切除21日後に肺を摘出したところ、肺切除後胸腔内非充填群の残存肺では、開胸群に比べて、腫瘍部位数の有意な増加が認められた(47.7±10.7 vs 14.2±7.8, p<0.001)。また、肺切除後胸腔内充填群の残存肺では、肺切除後胸腔内非充填群の残存肺に比べて腫瘍部位数の有意な減少が認められた(22.0±14.3 vs 47.7±10.7, p<0.006)。さらに、肺切除後胸腔内非充填群の残存肺では、開胸群に比べて、MCP-1量の有意な増加が認められた(73.2±17.7 ng/g tissue vs 12.2±4.3 ng/g tissue, p<0.001)。また、肺切除後胸腔内充填群の残存肺では、肺切除後胸腔内非充填群の残存肺に比べてMCP-1量の有意な減少が認められた(45.0±10.4 ng/g tissue vs 73.2±17.7 ng/g tissue, p<0.015)。代償性肺成長を起こした残存肺において、癌が進展し、MCP-1量が増加していること、さらに胸腔内充填により癌進展が抑制され、MCP-1量が減少していることを見出すことができたから。術前と術後6ヶ月において画像解析ソフト(AZE Virtual Place Raijin)を用いた胸部CT画像解析を行い,肺野の低吸収域容積(<-910 HU),機能的肺容積(-910から一600HU),両容積の和である全肺容積を測定した.これらは切除肺葉と非切除肺葉に分けて測定した,術後の肺機能の予測値は機能的肺容積の切除量に基づいて算出した.

その結果、切除肺と非切除肺の間で低吸収域の分布の不均一性はなかった(r=0.997).術後一秒量の実測値が予測値の1.4倍以上であった8例を代償効果陽性と判断した.うち7例で術前に気流閉塞を呈していたが,気流閉塞は術後に軽減していた.代償効果陽性の8例ではその他の症例と比較して低吸収域容積が大きく,全肺容積から肺活量を差し引いた容積(呼気時全肺容積)が大きく,一秒率が低値であった,多変量解析で一秒率と呼気時全肺容積は代償効果の独立予測因子であった。マウスにおいて肺切除後の残存肺への物理的伸展刺激が、肺成長と腫瘍進展へどのような効果をもたらすか検討を行った。伸展刺激を抑制することで、代償性の肺成長は抑制された。肺切除後の成長が惹起された残存肺ではMCP-1の放出が上昇した。伸展刺激を抑制することでMCP-1の放出は減少した。ルイス肺癌細胞を用いた肺転移モデルでは、肺成長が惹起された残存肺において有意に多数の転移巣が形成された。しかし、残存肺への伸展刺激を抑制することで転移巣の形成も抑制された。伸展刺激を受けた肺でマクロファージの集簇を認め、MCP-1の放出との関連を認めた。代償性肺成長が起こっている肺、意図的に代償性肺成長を鈍化させた(充填物を加えた群)肺において腫瘍進展に寄与する分子の発現の差異を明らかにする目的で、マウスAngiogenesis asseyを行う。これにより成長肺で腫瘍進展が加速される候補因子を特定し、実際の肺で発現に差異があることを明らかにする。ルイス肺癌細胞を用いて、代償性肺成長が起こっている肺において転移及び進展が実際に促進されることを明らかにする。残存肺における癌進展とMCP-1の増加の因果関係を明らかにするため、MCP-1の機能阻害実験を行う。残存肺においてMCP-1の阻害により癌進展が抑制されるかどうか検証する。胸部外科学ルイス肺癌細胞株を使用した研究を予定しており、細胞培養及び動物実験の一部を次年度に繰り越すこととなったため。全額使用する計画であったが、わずかに残金(9円)が生じた。ルイス肺癌細胞株を使用したin vivo, in vitro実験を行うための、細胞培養及び動物実験に要する消耗品代金に充当する。
TCR-Vβ特異的ヒト抗体を用いたT細胞性リンパ腫治療薬の開発

施設内研究倫理委員会承認下に、同意を得られたATL患者末梢血白血病細胞のTCRVβのレパトアがVβ2であることを確認。抽出RNAより5'RACE法を用い,TCRのαとβの全長をクローニングし単離した。TCRβの発現ベクターをレンチウイルスベクター系により樹立し、Jurkat細胞株に感染し、TCRβ2の発現系を確立した。同時にヒト抗体重鎖・軽鎖発現ファージライブラリーの構築を、正常ヒトリンパ球RNAをもとに構築した。今回の研究期間において、施設内研究倫理委委員会承認下に、文書にて同意を得られたATL患者より末梢血の最終を行った。末梢血単核球分離後、フローサイトメトリー法を用いたTCR-Vbetaのレパトアを確定した。TCR-Vbeta2が陽性であった患者末梢血単核球よりRNAを抽出し、5'RACE法を用いてその患者ATL細胞TCRのbetaの全長をクローニングし、シークエンスにより単離を確認した。TCRbetaの発現ベクターをレンチウイルスベクター系により樹立した。尚、本レンチウイルスベクターは培地へのドキシサイクリン添加によりTCRの発現を制御することが可能である。当初の計画では、申請者により既に樹立されているATL患者細胞由来S1T細胞株への、今回のATL患者由来のTCR遺伝子移入を予定していたが、TCRの発現を全く確認できなかった。後に、S1T細胞株はCD3の発現が低下しており、そのためTCRの細胞膜表円への発現を妨げていることが判明しため、他の細胞株(ヒト急性リンパ性白血病細胞株)であるJurkat細胞株への遺伝子導入を試みた。その結果、Jurkat細胞株でのATL患者TCRbeta遺伝子の導入と発現が、フローサイトメトリー法で確認できた。この細胞株を用いて、ファージデイスプレイ法により、TCRVb2に特異的に結合する単鎖Fvヒト抗体の作製を試みた。具体的には正常ヒトリンパ球より抽出したRNAからcDNAを作製し、抗体重鎖と軽鎖特異的プライマーを用いて、重鎖遺伝子ライブラリーと軽鎖遺伝子ライブラリーを作製し、リンカDNAにより重鎖と軽鎖を結合させたのちにpCANTTAB5ベクターへ挿入し、単鎖Fvヒトファージライブラリを構築した。鹿児島大学病院臨床倫理審査承認を得たのち、文書にて同意を得られた成人T細胞白血病リンパ腫(ATLL)患者より末梢血の採取を行った。末梢血単核球分離後、フローサイトメトリー法を用いてTCRVβのレパトアを確認した。TCRVβ2が陽性であった患者末梢血単核球よりRNAを抽出し、5'RACE法を用いてその患者ATLL細胞TCRのαとβの全長をクローニングし、シークエンスにより単離を確認した。TCRβの発現ベクターをレンチウイルスベクター系により樹立した。尚本レンチウイルスベクターは培地へのドキシサイクリン添加によりTCRの発現を制御可能である。当初の計画ではATLL患者細胞由来S1T細胞株へのTCR遺伝子導入を予定していたが、TCRの発現を全く確認できなかった。後に本細胞株はCD3の発現が低下しており、細胞表面への発現を妨げることが判明したため、ヒト急性リンパ性白血病細胞株であるJurkat細胞株への遺伝子導入を試みた。Jurkat細胞株へのATLL患者TCRβ遺伝子導入はフローサイトメトリー法で確認できた。TCRVβレパトア解析と同様にTCRVβ2を有するTCRβの発現であった。本細胞を用いたATLL細胞由来TCRへの特異抗体の効率的な作成のため、ヒト抗体重鎖・軽鎖発現ファージライブラリーの構築を行った。正常ヒトリンパ球より抽出したRNAからcDNAを作成し、抗体重鎖と軽鎖特異的プライマーを用いて重鎖遺伝子ライブラリーと軽鎖遺伝子ライブラリーを作製し、リンカーDNAにより重鎖と軽鎖を結合させたのちにpCANTTAB5ベクターへ挿入し、単鎖Fvヒト抗体ファージライブラリを構築した。ATLL患者細胞入手のため鹿児島大学病院臨床倫理審査委員会の承認を速やかに得ることができた。ATLL患者より文書による同意を得た後に、TCRのクローニングを行ったが、5'RACE法を用いることで容易にTCRのクローニングが可能となり、現在発現ベクターの作成まで終了していることはファージライブラリーの構築の終了も含めて交付申請書に記載した実施計画通りに進捗できている。今後は樹立した細胞株をファージライブラリーと反応させフローサイトメーターによるソーテイングでTCRを発現するJurkat細胞のみを分離する。このことにより、構成的な細胞成分に対する抗体ファージは除かれ、TCRを発現するJurkat細胞に特異的な抗体ファージのみが分離される。Jurkat細胞に結合したファージを酸性溶液で溶出後、大腸菌に感染させ、増幅させる。(バイオパニング法)このステップを34回ほど繰り返すことにより、TCR-Vβに特異的に結合するscFvヒト抗体ファージ候補を選出していく。

最終的に、特定のTCR-V&#61538;と選出したファージとの結合性を、精製したTCR蛋白(大腸菌での発現精製物)をプレートに固定した系でELISAでも確認する。次いで、作製したTCR-Vβ特異的scFvヒト抗体の遺伝子を遺伝子工学的手法により、完全抗体から順に変換し、患者T細胞リンパ腫細胞との結合性、さらにはADCC活性を調べる。今後も引き続き、より多くのATLL患者由来TCRの同定、クローニング、発現ベクターの樹立、ファージライブラリーを用いた特異的抗体の作成を行う。そのため単核球分離試薬、5'RACE用試薬、レンチウイルスベクター作成用試薬、Jurkat細胞を含めた培養用試薬、ファージライブラリー作成用試薬、ELISA、ADCC活性測定用試薬の購入を計画している。本研究成果の公表のため学術集会での発表を予定する。
流体包有物分析から読み解く大気CO2分圧の変動

大気CO2分圧(以後、pCO2)の変動を見積もることは、地球の表層進化を読み解く上で重要である。しかし、現状のpCO2変動の推定は、手法的にも復元可能な年代的にも限られている。近年、熱水性石英中の流体包有物を用いた古大気組成の推定が行われている。そこで、本研究では、熱水性石英中のFIを用い、溶存イオン分析、溶存ガス分析を行い、pCO2変動を見積もる。本研究により、初めて35億年前から現在までの定量的なpCO2変動推定に基づく、表層環境進化の議論を可能となる。
社会福祉法人の経営指向性の類型モデルに関する研究

本研究は、社会福祉法人へ対する郵送調査及びインタビュー調査を通して、事業規模・運営サービスの分野・実施事業別等の経営実態、地域における公益的取組やサービス開発の実施状況、今後の新規施設建設や事業規模拡大を含む経営戦略等について明らかにし、経営実態と志向性のモデルを類型化することを通して、地域共生社会実現に向けた社会福祉法人の今日的役割とその役割遂行可能性と課題を検討することを目的とする。