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熱帯・災害感染症におけるマトリセルラー蛋白質の臨床的意義に関する研究

タイのマラリア患者血漿を用いて、Galectin-9(Gal-9)の測定を行った。マラリアでは重症型と軽症型ともに、Gal-9値が入院時に上昇し、徐々に低下した。また前者が後者より有意に上昇していて、Gal-9が重症度を反映していた。災害感染症であるレプトスピローシスでは患者尿のProteomics解析を行い、尿中にDefensin alpha1が存在していることを報告した。気象との関連ではマニラの5月の降雨後にデングとレプトの発生があり、降雨のみではなく気温と湿度が発生に関与することを明らかにした。マニラ及びインドネシアの結核患者血漿をもちいて、Osteopontinの上昇を報告した。デングウイルスは蚊ベクターによって伝搬され、幅広い症状を引きおこす。デング熱ウイルスは自然寛解が予測されるデング熱と、時に生命を脅かすデング出血熱に大別される。デングウイルスと宿主との複雑なやりとりにより病態が構成されるが、免疫系の反応は凝固系の活性化とも相関するので、凝固系マーカーとトロンビンにより切断される全長オステオポンチン(FL-OPN)と切断型オステオポンチン(trOPN)の測定をデングウイルス感染者で行った。材料は2010年に採取したマニラのサンラザロ病院のデング熱、デング出血熱65名の患者の血漿中のFL-OPNとtrOPNを発熱期と回復期で測定を行った。FL-OPN, trOPN, D-dimer, TATはDF, DHFの発熱期で健康人に比べて劇的に上昇した。回復期においてはFL-OPN値は減少したが、trOPNはDF, DHFでは劇的に上昇した。FL-OPN値はD-dimerとフェリチン値に相関したが、trOPN値はTAT,血小板数、ウイルス量と相関をした。これらの研究により、FL-OPN, trOPNがデングウイルス感染症にて、上昇することを始めて明らかにした。昨年報告したデング熱において上昇するGalectin 9(Gal-9)はOPNと同じくマトリセルラー蛋白に属する。マトリセルラー蛋白は細胞外液に存在する蛋白であるが機能的に、細胞外受容体、ホルモンなどと反応し、多様な生物活性を有するものであるが、FL-OPNはTh1を誘導するが、trOPNは凝固系の活性化を、Gal-9がTh2/Tregとの相関が強く、これらのマトリセルラー蛋白は異なる局面を反映する。これらの活性を総合的にとらえることにより、疾患の新たな局面が明らかにできる。タイのバンコクにあるマヒドール大学のマラリア部スリビチャ教授及び、国際医療研究センターの狩野繁之マラリア部長との共同研究で、治療前から治療開始後28日までの、マラリア患者より得た、血漿中のガレクチン9(Gal-9)を経時的に測定し、治療効果を反映する良いマーカーであることを明らかにした。さらに重症度と関連しているかを明らかにする予定である。申請者はデング患者血漿のオステオポンチン(OPN)とGal-9が上昇していることを報告している。そのために試験管内でのデングウイルス感染実験系をマスターの学生(フィリピンとインドの留学生)とともにフィリピンの患者血清より分離したウイルスを用いて、293T細胞での感染実験系を作成した。さらに病態を反映できるマクロファージ由来のTHP-1細胞への感染実験を構築しているフィリピンのサンラザロ病院との共同研究で、レプトスピローシスの患者由来の尿を用いて、抗体とDNAの検出を行った。尿中のDNAはLAMP法での検出を行い、抗体の陰性サンプルに見られた。また尿の白血球に貪食されている細菌のDNAも検出している可能性を示した。これらよりDNAと抗体の両方を使用することが、診断の精度を上げるのに必要であった。(Diagn.Microbiol.Infect.Dis. April84.287-911また東北地方にもレプトスピローシス患者がいることを明らかにした。その患者の年齢は高齢で、女性に多く、若い男性に多いマニラの患者とは大きく異なり、感染経路が異なることが示唆された。(Tohoku J. Exp. Med.236,:33-37,2015)災害感染症として知られる、レプトスピローシスにおいて簡便な検査法であるLAMPの有用性を報告した。また従来は尿中に存在するDNAは菌そものが、腎臓から排出されると思われていたが、尿中に存在する貪食細胞にある菌体由来のDNAも検出している可能性を示した。また尿中DNAは抗体が検出される前に検出されるので、抗体とDNAの双方を検出することあを明らかにできた。この研究の進展により、正確に診断されたレプトスピローシスの尿中バイオマーカーの検索も行うことが可能になった。一方で熱帯感染症である本疾患が東北地方にも存在することを明らかにでき、災害時の注意すべき疾患であることを明らかにできた。マラリアについては、解析が進み、またその検体のさらなる収集のための努力を継続し、マラリアについてはタイの熱帯医学学会で報告を行い、論文化については同意を得ることができた。デング熱では従来報告した患者血漿のデーターを再現できる感染実験を行うことが可能になり、さらに病態を反映できるマクロファージ系への感染実験を準備できた。タイのマヒドール大学のマラリア部

スリビチャ教授及との共同研究で、治療前から治療開始後28日までの、マラリア患者より得た、血漿中のガレクチン9(Gal-9)を経時的に測定し、他の臨床マーカーとの相関を解析した。その結果Gal-9が重症型では非合併症型に比べて有意に高いこと、及びBUN/Cr比高値の重症型の方が低値群よりGal-9値が有意に高いこと、さらに治療効果により迅速に低下することなどを明らかにしました。これらよりマラリアにおいてGal-9は重症度と治療効果を反映する良いマーカーであることを明らかにした。Malar J. 2016Aug 11;15(1):403。申請者はデング患者血漿のオステオポンチン(OPN)とGal-9が上昇していることを報告している。細胞株(293T及びTHP-1)を用いたデングウイルス感染実験においては、感染によりOPNの産生の誘導を明らかにできた。さらに、既に同定されたOPN産生のinhibitorであるBrefelamide(特願2014-552995)がOPNの産生を抑制し、さらにウイルスの放出抑制作用があることを確認し、この論文報告をした(Front. Microbiol.2017 8:521)。一方デング患者の重症度とよく相関するGal-9はデングウイルス感染細胞において、著明な産生促進はみられなかった。しかし細胞内から細胞外にシフトする傾向がある。(論文作成中)フィリピンのサンラザロ病院との共同研究で、レプトスピローシスの患者由来の尿のProteomics解析で、尿中のdefensin a1(DF-a1)を検出した。DF-a1の存在は血漿Creatininと有意に相関することを確認した。また尿細管の腎障害が存在することを示唆できた。(Int J MolSci. 2016Sep 27;17(10). pii: E1637)。タイのマラリア患者血漿を用いて、Galectin-9(Gal-9)の測定を行った。マラリアでは重症型と軽症型ともに、Gal-9値が入院時に上昇し、徐々に低下した。また前者が後者より有意に上昇していて、Gal-9が重症度を反映していた。災害感染症であるレプトスピローシスでは患者尿のProteomics解析を行い、尿中にDefensin alpha1が存在していることを報告した。気象との関連ではマニラの5月の降雨後にデングとレプトの発生があり、降雨のみではなく気温と湿度が発生に関与することを明らかにした。マニラ及びインドネシアの結核患者血漿をもちいて、Osteopontinの上昇を報告した。50例のタイのマラリアの解析は保存検体であったが、Gal-9, FL-OPN, trOPN及び、ルミネックス解析を行った。解析結果、Gal-9はサイトカイン・ケモカインの中ではIL-10に最もよく相関し、Gal-9の抗炎症活性がTreg/Th2との関連を持つことを明らかにした。さらに臨床検査所見ではクレアチニン(r=0.56)、ビリルビン値(r=0.37)、sGOT(r=0.56)との相関がよくみられ、重症度と相関し、臨床上有用なマーカーであることを明らかにした。デングウイルス研究においては、末梢血リンパ球を用いて、FACS解析をすることによりGal-9とその受容体である(Tim3)がNK(CD16)細胞上にあることを同定した。さらに診断では現在使用されているリアルタイムPCRに加え、ラテラルフローでウイルスRNAを同定する方法を開発中である。
紫外線がMAPキナーゼシグナル伝達経路に及ぼす影響

1.ヒト培養表皮角化細胞における種々MAPキナーゼ活性化の検索ヒト培養表皮角化細胞に、短波長(UVC)、中波長(UVB)、長波長(UVA)のそれぞれ紫外線を紫外線照射装置を用いて照射した後、経時的に細胞を回収した。全細胞から蛋白を抽出、SDS-PAGEにより分離、型通りにウェスタンブロット法を施行した。その際、リン酸化したMAPキナーゼを特異的に検出する抗体と、リン酸化の有無にかかわらずMAPキナーゼを検出する抗体の2種を同じメンブレン上で使用し、両者を比較することによりMAPキナーゼの活性化の有無を検索した。その結果、MAPキナーゼ(ERKs、JNK、p38)の中でもJNKがUVCにて最も効果的に活性化されていた。p38についても同様の傾向を認めた。上記実験系において、UVCによりリン酸化されていることが確認されたJNKついてシグナル伝達経路上の末流にあたる転写因子c-junを活性化しているかどうかをin vitroキナーゼアッセイ法により検索した。その結果、JNKは実際にc-junを誘導していることが確認された。3.紫外線によるシグナル伝達系における細胞表面リセプター活性化機序の検索上記実験系においてMAPキナーゼシグナル伝達のそのトリガー部分で、紫外線が細胞表面の増殖因子リセプターにどの様に働いているかを明らかにするため、EGFリセプターの特異抗体を用いて、免疫沈降法により関連蛋白を集積し、さらに抗phospho-tyrosine抗体を用いたウェスタンブロット法により、リセプターの活性化を検索した。UVCによるEGFリセプターのリン酸化は明かではなかったが、再度確認実験を行う予定である。
福島第一原発周辺に分布する土壌粘土鉱物によるセシウム脱離予測モデル

2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震に起因して、福島第一原子力発電所が水蒸気爆発を起こし、大量の放射性物質が原発周辺に放出された。放出された放射性物質の中で、総放出量と半減期から、原発周辺の土壌汚染の主な原因は放射性セシウム(Cs)であるといわれている。原発周辺の広範囲で放射性Csが土壌表層の細粒物質に濃集していることが確認されており、土壌に普遍的に含まれている層状粘土鉱物がCsの主な取り込み媒体と指摘されている。福島県の土壌は阿武隈花崗岩を母岩としており、その風化生成物である層状粘土鉱物のであるスメクタイト、バーミキュライト、イライトの存在が確認されている。層状粘土鉱物は層状の結晶構造を持っており、層間に保持される陽イオンは溶液中の陽イオンと交換可能である。Cs+はこれら粘土鉱物への親和性が特に高いため、原発事故により放出されたCsは層状粘土鉱物の層間に強固に保持されていることが予想されている。しかし溶液中の主要陽イオンが高濃度である場合、強固に保持されたCs+であっても他の陽イオンとの交換によりCs+は溶脱する可能性がある。自然界において粘土粒子が接触する天然水は主要陽イオンを様々な濃度で含んでいる。したがって天然の土壌に吸着した放射性Cs+が天然環境に溶出することが懸念される。環境中における放射性Csの動態の理解には、天然土壌からの主要陽イオンによるCs溶脱挙動の理解が必須である。本研究は福島県第一原発周辺に分布する土壌粘土を用いて、主要陽イオン(Na+, K+, Mg2+, Ca2+, NH4+, Li+)添加によるCs(133Csおよび137Cs)の脱離挙動を系統的に検討した。また標準的なスメクタイトに保持されている微量セシウムを対象に主要陽イオンによる脱離実験も行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。福島第一原発周辺土壌では、細粒な粘土鉱物に放射性セシウムが取り込まれていることが報告される。粘土鉱物は陽イオン交換反応によりセシウムを取り込むため、セシウムを保持した粘土鉱物が高塩濃度の溶液と接触した場合、セシウムは溶液に溶出される可能性がある。本研究は福島第一原発周辺に分布する土壌粘土鉱物からの主要陽イオンによるセシウム脱離挙動を実験的に調べモデル化することを目的とする。本年度は実験に用いる土壌の採取およびキャラクタリゼーション、スメクタイトの標準物質から微量セシウム脱離挙動の検討を行った。前者ではいわき市猿倉ため池堆積物を詳細に調査し、本検討に適した土壌試料であることを明らかにした。後者では様々な濃度をもつ主要陽イオン溶液によるスメクタイトに微量に保持される不純物セシウムの脱離挙動を調査し、分散状態にある場合セシウム溶出はイオン交換に従うものの、凝集状態にある場合セシウムの脱離は著しく抑制されることを見出した。細粒粘土鉱物の分散凝集が及ぼすセシウム脱離の効果を明らかにすることができ、当初予想しなかった重要な成果であるといえる。一方、現地土壌を用いた脱離実験はまだ行えておらず、これは当初の予定よりも遅れているいえる。

前者の発見は極めて重要であり、後者の検討のために必要な予備的検討であったと考えると、おおむね順調に進展していると判断できる。今年度は福島県いわき市猿倉ため池から実験に用いる土壌試料を大量に採取する。試料をクレイサイズ、シルトサイズ、サンドサイズに分級し、主要陽イオンによる放射性セシウムおよび安定セシウムの脱離実験を行う。福島第一原発周辺で主要なセシウムの取り込み媒体と考えられているイライトを用いて主要陽イオンによる放射性セシウムおよび安定セシウムの脱離実験を行う。
海鳥による物質輸送の環境応答メカニズムと生態系波及効果の解明

本研究は、海洋生態系と陸上生態系間を移動する海鳥によって汚染物質の輸送が行われていることを検証することを目的とする。海洋生態系の高次捕食者である海鳥類は、高濃度に汚染物質を蓄積していることで知られている。そして、体内に蓄積した汚染物質を繁殖行動(自身と子への餌獲得のために餌場である海域と繁殖地を往復する)や渡り行動(繁殖地越冬海域の長距離移動)を通じて海域から陸上へ輸送している。海鳥は特に移動性が高く、長距離輸送をしている可能性が指摘されているが、これに関する知見や情報が乏しいため、どの海域からどの経路で汚染物質が陸上に持ち込まれているかはよくわかっていない。2018年度は5月末から6月上旬にかけては北海道天売島のウトウ営巣区内で野外調査を実施した。越冬海域と越冬中の行動パターンを調べるため、前年度までに装着したデータロガー(小型位置記録計)を回収し、新規にデータロガーの装着を行なった。また、繁殖中のウトウの汚染物質濃度と安定同位体比を調べるため、血液と羽を採取し、化学分析を実施した。さらに、糞を採取し、同化学分析を実施した。化学分析およびジオロケーターデータの解析は予定通り順調に勧められた。その結果、利用した越冬海域と組織中の汚染物質濃度にある程度の相関は見られたが、行動パターンはこれに関連しないことがわかった。今年度までの結果から、「海鳥が汚染物質を繁殖地に輸送し陸上植物はこれを取り込んでいること」、「海鳥の汚染物質輸送経路」を明らかにすることができた。今後は、本研究による発見の普遍性を確かめるため、海域が異なる調査地および研究対象種を拡大して検証する。2016年4月から7月にかけて、北海道天売島のウトウ繁殖地において調査を実施した。日中巣内で抱卵中の個体を素手で捕獲し、データロガーを取り付けて巣内に戻した。データロガーの回収は2017年を予定している。また、夜間に採餌海域から帰巣する個体を素手で捕獲し、血液と糞を採取した。さらに、ウトウ繁殖地点とウトウを含めた他の海鳥も繁殖したことがない地点(少なくとも過去30年間において)で土壌と植物を採取した。天売島での調査終了後は、採取したウトウの血液と糞、土壌と植物について汚染濃度分析と安定同位体比分析を行った。その結果、ウトウ全個体から水銀が検出され、ウトウ繁殖地点で採取した植物からは、繁殖したことがない地点よりも高い水銀濃度が検出された。このことから、ウトウによって運搬された水銀が陸上生態系に影響を及ぼしていることが示唆された。一方、予定していた利尻島におけるウミネコ調査は、予想していなかった人為起源の撹乱によってウミネコが繁殖を放棄したため断念した。本研究期間中は調査実施の見込みはないと考えられる。当初は、越冬海域が異なるウトウとウミネコを比較することで物質輸送の効果を明確にする計画であったが、越冬海域が異なるウトウ個体群間(天売島および北米の繁殖個体群)での比較に変更することで目的を達成することができる。天売島での調査を計画通りに実施し、データロガーの装着、必要なサンプルの採取および化学分析を問題なく終了することができた。一方、利尻島でのウミネコ調査は断念することとなったが、新たにカナダから共同研究者を迎え、北米で繁殖するウトウ個体群において天売島同様のサンプルを取得する共同研究体制を整えた。2017年には両繁殖地揃って本格的な調査を行う予定であり、当初の目的達成が期待できる。2017年4月から7月にかけて、北海道天売島のウトウ繁殖地において野外調査を実施した。日中巣内で抱卵中の個体を素手で捕獲し、前年度に装着したデータロガーを回収して巣内に戻した。また、新たに別のウトウを捕獲し、新規のデータロガーを装着した(この回収は2018年を予定している)。ウトウは北太平洋に広く分布し、天売島の繁殖地が世界最大の繁殖コロニーとして知られているが、2014年から繁殖成績が著しく悪化しており、個体群動態に大きな影響を及ぼすことが懸念されている。2017年の調査では、データロガーの回収率が3割程度と高くはなかったが、繁殖成績の低さを考えると期待以上の成果であったといえる。この著しい繁殖率の低下が、何が原因で引き起こされたのかは不明であるが、本研究のテーマである『汚染物質輸送』という観点からも問題の解決に貢献できればと考えている。2017年10月からは北海道大学獣医学部で汚染物質濃度分析と安定同位体比分析を実施した。分析結果の詳細についてはここでは割愛するが、要点をまとめると、ウトウが体内に汚染物質を蓄積していること、その汚染物質を繁殖地内で排出していること、その影響が陸上生態系にまで及んでいること等がわかった。また、データロガーを用いたバイオロギング技術のデータと合わせて解析を行った結果、ウトウが体内に蓄積している汚染物質濃度と越冬海域での行動に関連があることがわかった。現在、この結果を取りまとめて国際学術誌に投稿中である。野外実験によるデータおよびサンプルの取得および得られたデータの分析を問題なく進めることができた。

そして、体内に蓄積した汚染物質を繁殖行動(自身と子への餌獲得のために餌場である海域と繁殖地を往復する)や渡り行動(繁殖地越冬海域の長距離移動)を通じて海域から陸上へ輸送している。海鳥は特に移動性が高く、長距離輸送をしている可能性が指摘されているが、これに関する知見や情報が乏しいため、どの海域からどの経路で汚染物質が陸上に持ち込まれているかはよくわかっていない。2018年度は5月末から6月上旬にかけては北海道天売島のウトウ営巣区内で野外調査を実施した。越冬海域と越冬中の行動パターンを調べるため、前年度までに装着したデータロガー(小型位置記録計)を回収し、新規にデータロガーの装着を行なった。また、繁殖中のウトウの汚染物質濃度と安定同位体比を調べるため、血液と羽を採取し、化学分析を実施した。さらに、糞を採取し、同化学分析を実施した。化学分析およびジオロケーターデータの解析は予定通り順調に勧められた。その結果、利用した越冬海域と組織中の汚染物質濃度にある程度の相関は見られたが、行動パターンはこれに関連しないことがわかった。今年度までの結果から、「海鳥が汚染物質を繁殖地に輸送し陸上植物はこれを取り込んでいること」、「海鳥の汚染物質輸送経路」を明らかにすることができた。2017年に回収するデータロガーの解析と、昨年同様にサンプルの採取および化学分析を進める。今年度はデータロガーの回収につとめるとともに、得られた全データを総合的に解析し、本研究課題の成果を学術論文としてまとめ、発表する。今後は、本研究による発見の普遍性を確かめるため、海域が異なる調査地および研究対象種を拡大して検証する。
南西諸島のヤギ放牧に関する文化地理学的研究

南西諸島のヤギの古記録としては,1470年代末の与那国島から沖縄本島に至る島々の様子を述べた『李朝実録』に,当時沖縄本島でヤギが飼育されていたことが記されている。当地では,ヤギの伝統的な飼育形態の1つとして,自然繁殖にまかされる粗放的な放牧がみられる。そのため,一時的あるいはかなりの長期の間,人間の管理が緩くなったりあるいはなくなったりした場合に,再野生化状態のヤギが発生してきた。しかし,南西諸島の場合,今日までのところ小笠原諸島のように長期間にわたってヤギの再野生化が継続しているような事例はないようである。放牧の粗放性などから再野生化状態になったヤギは,今日西表島,石垣島,伊平屋島,粟国島,座間味島,トカラ列島などでみられる。これらのヤギに対しては,所有権の主張が依然としてみられるものから所有権の主張がなくなったものまで差異が認められる。また,所有権の主張自体も逆に強弱がみられる。粗食に耐え飼育も比較的容易であるヤギは,自然繁殖にまかせて飼育できる家畜としてマ-ジナルな島しょ部で重要な存在であったが,今日ではヤギの持つ飼育価値の低下により全体的に人間の管理が緩くなっている。そのため,所有権の主張の弱体化が生じ,所有権の主張に強弱が認められるようになっている。そして,それによってヤギの再野生化状態にも段階が認められ,今後長期間にわたって再野生化が継続する事例が一部で発生する可能性がでている。ヤギが長期間にわたって再野生化状態になっていくことは,ヤギを自然繁殖にまかせた放牧形式で飼育してきた南西諸島の伝統的なヤギ飼育文化の衰退を暗示するものである。
算数科「表」の有用性の感得を促進する教材に関する実証的研究

「表」に関する意識調査を行った後,結果に基づき「表」の有用性の感得を促進すると考えられる教材を用いて実証的研究を行った。まず,意識調査については次のような手順で進め,結果を得た。小学校高学年児童273名を対象に,学習者が,どういった「表」に対する印象をもっているのか,学習者の算数の能力が「表」の印象や有用性に関する意識調査を行った。この結果,学習者は,「表」そのものを「楽しい」ものとしてみていない傾向にあることがわかった。また,「表」に対する理解は,「表」に対する難易の印象に関係していることや「表」をよみとることや「表」にかきこむことには一定の学習効果や今後の期待がうかがえた。加えて,「表」から規則を見出すこと,「表」を式化することや「表」の空欄に数を入れることは算数を不得意とする学習者には困難性を伴う数学的活動であることがわかった。そこで,これらの意識調査の結果をもとに,自ら考えて「表」を完成させることができれば,説明の機会が増し,不得意とする「表をよみといて,そこからいえることを説明する」ことが期待できる。換言すれば,授業者には,学習者の主体的な学びを漸進させるために,「表に数を書き込む」教材による数学的活動を授業過程で取り入れることが,一層求められるといえる。このため,「アリスモゴン」を用いて問題に取り組んだ結果を「表」に書きこむことで規則性を発見させた。また,ジオボードで面積1cm^22cm^23cm^24cm^2となる図形をつくることで,それぞれの通っているくぎの本数と内部のくぎの本数などから,「表」を用いて,ピックの法則を考えさせた。なお,低学年では,四角形に並べたカードの周りの長さを「表」を用いて整理させた。
江戸期における和歌口語訳の研究

本研究は、本居宣長の弟子である衣川長秋が著した新古今和歌集の口語訳である『新古今集渚の玉』(以下『渚の玉』と略称)の資料的性格を明らかにすることにある。研究実施計画に基づき、資料収集を行い、索引を作成した。当初は本居宣長の著した『古今集遠鏡』(以下『遠鏡』と略称)との比較を中心に行う予定であったが、衣川長秋は『百人一首』の口語訳も著しており、その著『百人一首峯梯』(以下『峯梯』と略称)と併せて、時の助動詞(過去を表すキ、ケリ。完了を表すツ、ヌ、タリ、リ)の訳出態度について調査を行った。その結果、次の点が明らかとなった。1.『遠鏡』は、原歌の「意(こころ)」を反映した訳(文学的口語訳「第一原則」)を基本としつつ、同形式は同じ口語で訳す(語学的口語訳「第二原則」)ことも行っていた。『渚の玉』は、基本的に師説を継承し、『遠鏡』の原則に基づいた口語訳がされている。2.ただ、「第一原則」よりも「第二原則」で口語訳する傾向が強い。例えば完了の助動詞「ツ」を『遠鏡』が9パターンで訳し分けているのに対し、『渚の玉』の訳は2パターンしかない。それだけ機械的な訳になっていると言える。同様に「ヌ」は『遠鏡』10パターンに対し『渚の玉』6パターン。「タリ」は『遠鏡』5パターンに対し『渚の玉』2パターン、「リ」は『遠鏡』9パターンに対し『渚の玉』2パターンであった。3.過去の助動詞「キ・ケリ」も、少ないパターンで訳す点では完了の助動詞と同様であるが、『遠鏡』に見られない訳語を『渚の玉』で施している例も見られた。師説をそのまま受け継ぐのではなく、文脈に応じた訳語を施そうとする意識がうかがえる。4.同じ衣川による『峯梯』の訳出態度は、『渚の玉』と共通するが、用いる訳語に一段活用の動詞の使用や動詞連用形に促音便を用いていたり、「アッタラ」、「バッカリ」など促音を含んだ、比較的くだけた言い回しが見られる『峯梯』に対し、『渚の玉』は二段活用が主で、促音化の使用も少ない点が異なる。
建築物の耐衝撃設計における人的被害低減と構造安定性維持のためのアプローチ

衝突や爆発などの衝撃作用を受ける建築物の挙動の中で、人的被害の直接要因となりうる非構造材破壊や、部分的な構造要素損傷が建物の大部分の破壊を誘発するような連鎖崩壊に着目し、動画解析を用いて、こうした破壊現象の進行過程を定量的に検証することを研究目標とした。主たる研究成果として、多くの建物のファサードの一般的外装材料である板ガラスを扱い、飛来物の衝突実験を実施して、その衝撃破壊挙動を高速カメラで記録し、ガラス破片の飛散過程を動画解析により定量的に評価した。また、実験結果に関するFEMシミュレーションを行い、高速カメラで記録した破壊挙動の解析による再現が十分可能であることを確認した。本研究では、耐衝撃性能評価法と設計法のメインフレームを補完するために、「非構造材の性能評価と被害低減」、「建物の構造安定性の評価による進行性崩壊のリスク低減」に関連づけられるバックデータの収集を目的とする。具体的な研究計画として、(1)衝撃作用による「ガラスなどの非構造材の破壊状況」の可視化手法の検討、(2)局所的な破壊が「進行性の崩壊に連鎖するメカニズム」の可視化手法の検討に着手する。初年度には、(1)について、破壊を生じた物体の破片の飛散を想定し、その飛散片の運動を高速カメラで追尾できる計測システムの構成とその精度の検証、(2)について、通常のビデオカメラで撮影された建築物の動的な挙動から、建物各部の運動状態を追尾できる計測システムの構成とその精度の検証を実施した。(1)に関しては、先ず、衝撃作用を受けて台上より飛び出し落下する物体の運動の高速カメラによるモーションキャプチャと、変位計・加速度計により実測した計測データとの比較を行った。続いて、積層したブロック状の試験体に衝撃作用を与え、ブロックピースが分散しながら飛び出し落下する様子のモーションキャプチャによる推定変位と実際の変位との整合を確認した。この項目(1)については、次年度に予定する実際のガラス材の破壊を扱うモーションキャプチャ実験に備えた予備検証を概ね完了することができた。一方、(2)に関しては、実大試験体の振動台実験の画像を利用して、その際にセンサーで直接計測された運動のデータとモーションキャプチャにより再現した運動の推定値との誤差評価を行うとともに、精度向上のための手法について検討した。この項目(2)については、画像のひずみや画面内での運動範囲の画素量などで、対象の運動追尾精度にばらつきが出ることが確認されたため、精度向上のための改善策について、次年度にさらに検証を進めていく必要がある。本研究計画では、衝撃荷重を受ける建築物の耐衝撃設計法のフローにおいて、人的被害の軽減と想定外作用による建物全体システムに及ぶ崩壊現象の2点に対して、具体的な対策を検討していくためのバックデータ収集を目的としている。そのために、(1)衝撃作用による「ガラスなどの非構造材の破壊状況」の可視化手法の検討、(2)建築物への衝撃作用により「建物に生じる衝撃応答」の可視化手法の検討に取組んでいる。(1)について、初年度には、衝突物により破壊を生じたガラス破片の飛散を想定し、積層したブロック状の試験体に衝撃作用を与えた場合にブロックピースが飛び出す様子について、高速カメラの動画解析による推定変位と実際の変位との整合を確認した。この結果を受けて、次年度には、小面積のガラス窓試験片に衝突作用を生じた際のガラスの損傷状況を高速カメラで記録する試験装置を製作し、予備検証を実施した。(2)について、初年度は、通常のビデオカメラで撮影された振動台実験の画像を利用して、その際にセンサーで直接計測された変位データと映像解析により再現した運動の推定値との誤差評価を行うとともに、精度向上の手法について検討した。この結果を受けて、次年度には、通常カメラ(スマートフォン)で偶発的に撮影された建築物の動的な挙動により、建物の運動状態を追尾し、振動特性を評価するための手法とその精度の検証を行った。さらに、(1)と(2)の双方に関して、平成27年度より、構造体に衝突作用が生じた際に、衝撃作用を受ける部材から周辺部材への応力伝達を高速カメラにより追尾する計測システムの構成とその精度検証のために、免震構造物を想定した実験用試験体により、免震構造物が擁壁に衝突する挙動を模擬した振動台実験を行い、その衝突状況を高速カメラで記録し、衝突部に生じる変位・速度・加速度の推定と必要なフィルタ処理について検討した。(1)に関しては、実規サイズのガラス窓材の試験体への衝突事象を想定した破壊実験を平成27年度に予定していたが、実験施設の借用時期の調整と実験時の安全性確保のための追加検討に時間を要したために、実験実施が最終年度に延期された。そこで、平成27年度には、小面積のガラス試験片に衝突作用を生じさせ、その損傷状況を高速カメラで記録する試験装置の製作を行い、予備検証を実施している。これにより、実規サイズのガラス材の試験体の衝撃破壊に関する高速カメラ撮影の準備が整い、最終年度にガラスの破損による破片の飛散状況の動画を直接収集できる見込みとなった。(2)に関しては、偶発的に撮影された建築物の動的挙動から、直接的な運動を再現することについて、撮影状況(撮影時間、撮影アングル、手ぶれ、参照点の撮り込みの有無、など)によっては、十分な精度を確保することが難しい場合が多いことが明らかになった。とりわけ、建物の崩壊時に関する動画では、撮影時間が短時間で、破壊進行時において粉煙が発生するため、映像上のマーカを追尾することが困難となることが多いことがわかった。

ただし、建築物の動特性や局所的な破壊・応力発生などの情報については、これらの動画から収集できる可能性はあり、最終年度についても、引き続き通常カメラによる動画を用いた画像解析の取組みを継続する。以上により、実験の進捗については、ガラス破壊実験の実施年度の遅れが生じた点、進行性崩壊の検証において、解像度が荒く継続時間も短い映像に対してはマーカの追尾困難となる点等、当初計画の進捗に影響する問題が生じたため、研究計画の達成状況はやや低く評価した。ただし、建物への衝撃作用と全体応答の関係に関する検証については、高速カメラ映像による衝突時の衝撃応答評価、通常カメラによる建物の動的挙動抽出の手法検討として、最終年度に達成できる見込みである。建築物の耐衝撃設計の考え方に関連する、衝撃作用による人的被害の軽減と想定外作用による建物全体システムへの破壊波及の防止の2点に関して、これらの現象を定量的に理解するためのデータ収集を本研究の目的とした。最終年度の取組みは、1衝撃作用を受ける非構造材(ガラス)の破壊状況についての高速カメラ観測による詳細検証と、2動画記録された映像からの建築物の動的応答観測手法の検討である。1については、実物サイズのサッシガラス窓の試験体への飛来物衝突を想定した破壊実験を実施した。ガラスの厚み、衝突体の重量と衝突速度をパラメータとして、ガラスの破壊と破片の飛散状況を高速カメラで撮影し、モーションキャプチャにより破片の飛散速度を定量的に評価した。さらに、ガラス破損状況を再現できるようなFEM解析モデルを構築し、その解析精度を検証した。2については、地震の際に偶然に撮影された建築物の動画から抽出できる対象物の動的挙動のデータ精度、そのデータにより推定できる対象物の動特性の同定精度について検証を行った。動画として記録された建築物の動的挙動をモーションキャプチャにより評価するうえでの、計測精度と適用範囲について定量的に明らかにした。本研究は、接触式センサが利用できない破壊現象等の計測手法、あるいは、災害時に動画として記録された建物等の映像から対象物の動的挙動を運動データ化する手法、としてビデオモーションキャプチャを適用する可能性を検証したものである。研究成果として、動画記録された映像から建物等の動特性を同定する手法として、また建築物の部材破壊や極限応答の計測用ツールとして、モーションキャプチャは非常に有用であることを示した。さらに、衝突や過大な地震作用など、想定外作用を受けた建築物の極限挙動の実験などにおいては、高速カメラを用いた運動計測が有意であることを確認した。衝突や爆発などの衝撃作用を受ける建築物の挙動の中で、人的被害の直接要因となりうる非構造材破壊や、部分的な構造要素損傷が建物の大部分の破壊を誘発するような連鎖崩壊に着目し、動画解析を用いて、こうした破壊現象の進行過程を定量的に検証することを研究目標とした。主たる研究成果として、多くの建物のファサードの一般的外装材料である板ガラスを扱い、飛来物の衝突実験を実施して、その衝撃破壊挙動を高速カメラで記録し、ガラス破片の飛散過程を動画解析により定量的に評価した。また、実験結果に関するFEMシミュレーションを行い、高速カメラで記録した破壊挙動の解析による再現が十分可能であることを確認した。
DNA損傷誘発性がん細胞死の抑制因子探索とその制御機構

c-Ablチロシンキナーゼは細胞質、核両方に存在するが、核内c-AblがDNA損傷により活性化し、アポトーシスを誘導することが知られている。このメカニズムを解明するためLC-MS/MSによって複合体を解析したところ、そのひとつとして14-3-3というアダプター分子を単離した。14-3-3は多彩な機能を有するが、その一つとして相互作用する標的タンパク質の細胞内局在を調節していることが多数報告されている。我々はすでにc-AblはDNA損傷に伴って核に移行することを見い出していることから、14-3-3がこの核移行に何らかの関与があるかを検討した。その結果、細胞を抗癌剤で処理すると、c-Ablと14-3-3の複合体形成が著しく低下していることが明らかとなった。これはc-Ablと14-3-3の相互作用が、DNA損傷によって何らかのメカニズムにより解消されることを意味する。また、c-Ablと14-3-3の複合体は細胞質にのみ見られることから、DNA損傷によるc-Ablの核移行は、14-3-3との解離によるものではないかと考えられた。そこでc-Ablと14-3-3の解離のメカニズムについて検討したところ、DNA損傷におけるc-Ablの14-3-3からの解離にはJNKによる14-3-3のリン酸化が関わっていることが判明した。さらにc-Ablの核移行には14-3-3が関与していることから、その制御がアポトーシス誘導にどのような影響を与えているかについて検討を行った。細胞にc-Ablを導入するとアポトーシスを誘導し、抗癌剤処理によりその誘導能は増強される。そこに14-3-3を加えると、有意にアポトーシスを抑制することがわかった。さらにJNKでリン酸化を受けない14-3-3変異体を加えると、アポトーシス抑制能はさらに高まることが明らかとなった。この結果からc-Ablの核移行を14-3-3によって阻害すると、DNA損傷によって惹起されるアポトーシス誘導が抑えられることが強く示唆された。
地下還元環境下でのガラス固化体の浸出挙動に関する研究

本研究では、地下処分環境下での高レベル放射性廃液ガラス固化体の浸出挙動を予測、評価するために、酸化還元雰囲気がガラス固化体の浸出挙動に及ぼす影響を明かにすることを目的とし、以下のような実験的研究を行った。1.酸化還元雰囲気調整可能な浸出実験装置の作成2.還元雰囲気下での模擬ガラス固化体の浸出実験3.還元雰囲気下でのガラス固化体の浸出メカニズムの解明その結果、以下のようなことが明らかになった。1.については、グローブボックス中を窒素+水素ガスで置換することによって還元雰囲気(Eh=-300mV vs SHE)を長期間保持できることがわかった。2.については、1.の浸出実験装置を用いて還元雰囲気下で模擬ガラス固化体の浸出実験を行い、各元素の浸出量を浸出時間の関数として測定した。その結果、還元雰囲気では、酸化雰囲気と比較して、Si、Ca、Li、Bの浸出量がわずかに小さくなり、一方、Fe、Alの浸出量はわずかに大きくなった。また、Ce、La、Ndの浸出量は両雰囲気でほぼ同じ値となることがわかった。3.については、2.で得られた浸出実験結果を各元素の溶解析出反応に着目して解析し、還元雰囲気下でのガラス固化体の浸出メカニズムについて検討した。その結果、還元雰囲気ではSi、Ca、Fe、Al等の元素の浸出量を支配する溶解析出反応が酸化雰囲気の場合とは異なり、また、それが原因となって他の元素の浸出量も影響を受けることが予想された。また、共存物質が存在する実際の複雑な処分環境での各元素の溶解析出挙動についても、今後さらに詳細に検討する必要があることが指摘された。
NHCカルベンの配位制御による多核錯体反応場とハイブリッド型分子触媒の創製研究

トリエチルボラン-含窒素カルベン(NHC)付加体はNHCの錯体合成におけるNHC等価体として機能するが,後周期金属のNHC錯体合成には適用できない問題点があった。そこで,トリエチルボランを塩化銀に置き換えることにより,インデニルとNHCからなるハイブリッド型配位子を架橋配位子として用いた異種複核錯体の合成に成功した。キラルなC2対称二座NHC配位子とパラジウムからなる触媒系を用いた不斉アリル位アルキル化反応を検討した結果,良好な触媒として機能することを明らかにした。金属錯体を触媒として利用した基質変換反応は,新しい化合物の創製や効率的な合成法を確立するために重要な研究課題である。この目的を達成するためには,金属のもつポテンシャルを高い次元で引き出すための高度に設計された機能性配位子の創製が重要な鍵を握る。そこで本研究では,含窒素環状カルベン(以下,NHCと省略)を他の配位子と組み合わせたハイブリッド型配位子を新たに設計・合成し,NHCの配位制御による多核錯体反応場の創製に関する検討を行った。ハイブリッド型配位子として,窒素系多座配位子である2,2'-ビピリジンや1,10-フェナントロリンとメチレン鎖を介してイミダゾール部位が結合した化合物の合成に着手した。その結果,多段階の合成反応が必要であるものの,目的とするハイブリッド配位子の前駆体合成に成功した。これらの配位子を用いて,窒素配位部位での金属との錯形成を検討した。その結果,いくつかの遷移金属塩化物を用いて目的錯体の合成に成功した。NHCの配位制御を行うために必要であるNHCの保護・脱保護に関する検討を行った。これまでの研究において,NHCの前駆体であるイミダゾリウム塩をリチウムトリエチルボロハイドライドで処理することにより,トリエチルボランで保護されたNHC化合物の合成に成功している。しかし,適応可能なアゾリウム塩(NHC前駆体)の種類が限られているなどの問題点があった。この問題点を解決するために,銀のNHC錯体を経由する合成を検討した。その結果,種々のNHC-ホウ素化合物が合成できることを見出した。この手法を,先に述べた窒素系のハイブリッド型配位子に適用し,多核錯体合成に関する検討を行っているところである。含窒素環状カルベン(以下,NHCと省略)は遷移金属錯体における配位子のみならず有機触媒としても機能する。遊離(非配位)のNHCは湿気や酸素に対して非常に不安定な化合物であるが,金属に配位することにより安定な錯体を形成する。これはNHCの高い配位能を反映した結果であるが,NHCの配位を制御することができれば,新しい分子触媒の開発が可能となる。本研究では,有機化学における『保護・脱保護』の手法をNHCに適用することにより,NHCの配位制御に関する詳細な検討を行った。NHC前駆体である種々のアゾリウム塩に対し,酸化銀で処理することにより得られるNHC銀錯体とホウ素化合物の反応を検討した。その結果,ボランおよびトリエチルボランが付加したNHC化合物が効率よく合成できることを明らかにした。三フッ化ホウ素との反応では定量的にアゾリウム塩が得られた。NHC-トリエチルボラン化合物と塩化銀の反応からNHC銀錯体が得られることを明らかにした。以上の結果から,アゾリウム塩,ホウ素付加体ならびに銀錯体の三種類の化合物における相互変換が可能となった。本手法を用いて,これまで困難とされてきたNHCを含む多座配位子を用いた段階的な配位による多核錯体の合成に成功した。有機触媒部位と金属錯体触媒部位を同一分子内に有する分子触媒の構築を行うため,2,2'-ビピリジンや1,10-フェナントロリンにメチレン鎖を介してイミダゾール部位が結合した配位子を合成し,その金属錯体合成を検討した。その結果,遊離のイミダゾール部位を有するビピリジン錯体の合成に成功した。キラルな架橋部位を有する2座NHC配位子を有する金属錯体を用いた不斉触媒反応に関する検討を行った。その結果,これまで2座NHC配位子を有する金属錯体では困難とされてきたアリル位アルキル化反応において効率的な触媒として機能することを明らかにした。含窒素環状カルベン(以下,NHCと省略)の配位制御を具体化するため,NHCの反応性をコントロールすることが可能なホウ素付加体と銀錯体の相互変換に関する詳細を検討した。NHC前駆体である種々のアゾリウム塩に対し,酸化銀で処理することにより得られるNHC銀錯体とホウ素化合物の反応を検討した結果,イミダゾールおよびベンズイミダゾールカルベンにおいては,ボランおよびトリエチルボランが付加したNHC化合物が効率よく合成できた。一方,三フッ化ホウ素との反応では定量的にアゾリウム塩が生成した。プロトン酸との反応においてもアゾリウム塩が生成したことから,系内で発生した酸が作用しているものと考えられるが詳細は検討中である。これまでの研究で,NHC-トリエチルボラン化合物と塩化銀の反応からNHC銀錯体が得られることを明らかにしている。本成果により,アゾリウム塩,ホウ素付加体ならびに銀錯体の三種類の化合物における相互変換が可能となった。本手法を活用することによりNHCを含む多座配位子の段階的な配位による前周期ー後周期の異種複核錯体の合成に成功した。

有機触媒部位と金属錯体触媒部位を同一分子内に有する分子触媒の構築を行うため,アセチルアセトンおよびフェノキシイミン骨格にアゾリウム塩が結合した新規配位子の合成し,これらの配位子を有する金属錯体の合成を検討した。現在,NHC部位を有機触媒として用いるための更なる検討を行っている。キラルな架橋部位を有する2座NHC配位子を有する金属錯体を用いた不斉触媒反応に関する検討を行った。その結果,これまで2座NHC配位子を有する金属錯体では困難とされてきたアリル位アルキル化反応において効率的な触媒として機能することを明らかにした。今後,更なる選択性の向上と種々の基質を用いた不斉触媒反応へ展開する予定である。トリエチルボラン-含窒素カルベン(NHC)付加体はNHCの錯体合成におけるNHC等価体として機能するが,後周期金属のNHC錯体合成には適用できない問題点があった。そこで,トリエチルボランを塩化銀に置き換えることにより,インデニルとNHCからなるハイブリッド型配位子を架橋配位子として用いた異種複核錯体の合成に成功した。キラルなC2対称二座NHC配位子とパラジウムからなる触媒系を用いた不斉アリル位アルキル化反応を検討した結果,良好な触媒として機能することを明らかにした。NHCと付加物を形成するホウ素化合物において,トリエチルボランはNHCに対する保護基として優れた特性を示す。しかし,本化合物の合成のみならず,錯体合成における問題点が未解決のままであった。平成26年度の研究により,NHC銀錯体からNHC-ホウ素化合物への効率的な変換方法を確立したこと,さらに穏和な条件でNHC銀錯体からアゾリウム塩に変換できることを明らかにすることができた。これら3つの化合物における相互変換を達成することができたことから,本手法を組み合わせることにより,NHC錯体合成におけるテーラーメイドな合成法を提供できるものと考えている。金属錯体における汎用的な配位子であるビピリジンやフェナントロリンとアゾリウム塩を組み合わせた配位子を用いて金属錯体の合成を行った。得られた錯体の構造解析等の検討から,NHC部位が金属に対して非常に近接した位置に存在することからNHCが金属に対して容易に配位する可能性が示唆された。錯体分子内に遊離のNHC部位を有機触媒として利用するには,配位子の設計を含め更なる検討が必要であると考えられる。ハイブリッド型NHC配位子を用いた触媒反応への応用に関する知見を得るため,キラルな2座NHC配位子を用いた不斉アリル位アルキル化反応に関する詳細な検討を行った。得られた結果の考察から,NHCの種類や置換基の立体的な影響,さらに配位子骨格と金属との相互作用など触媒設計における重要な知見を得ることができた。これまでの研究によりNHCの配位制御に関する基礎的な知見は得られたものと考えている。錯体化学これまでの研究でNHCが係わる3種の化合物の間で相互変換が可能であることを明らかにすることができ,この相互変換を利用することにより,NHCの配位をコントロールすることができるものと期待できる。その一方で,遊離のNHCを同一分子内に有する金属錯体の合成検討から,近接するNHCが金属に配位すること,あるいはすでに配位している配位子とNHCの交換反応が進行することなどが懸念された。遊離のNHCを有機触媒として用い,同一分子内の存在する金属触媒との協同効果による異なる基質の同時活性化とそれに伴う効率的な分子変換反応を達成するめたには,上述の懸念事項への対応が必要である。
マトリョーシカ型進化原理の展開

マトリョーシカ型進化に関するアウトリーチ活動のフォローアップとして、双方向交流型サイエンスカフェ「マトリョーシカフェ」の継続実施を札幌および横浜にてそれぞれ2回ずつ合計4回行った。それぞれほぼ定員の参加者を迎え、好評のうちに「マトリョーシカ型進化原理」の研究成果の一般向けアウトリーチを実施することができた。共生・寄生・生物間相互作用に関する研究を一般向けに紹介・解説する書籍の出版を目的とし、研究現場を訪ね研究者に研究の現状に関する取材を行った。取材した研究先は、北海道・東北・関東・中部・近畿・東海・中国地方の20名以上にわたり、一般向け書籍の準備に関して、全研究者が好意的かつ協力的であった。現在、これらの取材内容の文書化を行っている。また、平成28年度内に日程や研究サンプルの調整がつかなかった研究先からも、次年度以降で取材協力の内諾を受けていることから、これらを併せて文書化し、一般向け書籍として出版する予定である。また、領域のコンセプトの定着を目的として、蛋白研にて“真核細胞のオルガネラ研究最前線"セミナーを2017年3月21日3月22日、大阪大学蛋白質研究所で開催した。以上の活動は、社会への研究成果還元のために継続させることが重要であると考えられた。28年度が最終年度であるため、記入しない。
非破壊連続測定法によるコンポジットレジン修復の辺縁封鎖性の評価

歯科修復用コンポジットレジンのうちから、含有フィラーがハイブリッド型、従来型、ミクロフィラー型に分類される材料を選択し、これらのコンポジットレジンで修復した窩洞の辺縁封鎖性を熱サイクル負荷数に対する耐久性として評価した。ウシ歯質板(約7mm角、厚さ約2mm)にエナメル質窩縁を有する直径3mmの貫通円孔を形成し、この円孔を擬似窩洞としてコンポジットレジンで修復した。研磨後修復歯を試料保持装置に固定し、エナメル質窩緑側に4°Cと60°Cの染料溶液を15秒間づつ交互に接触させ熱サイクルを与えた。一方、試料象牙質側には蒸留水を循環させ、この蒸留水中に漏洩してくる染料量を定期的に定量した。測定を継続していく過程で、当初トレーサーとして使用していたローダミンBはコンポジットレジンへの吸着、浸透性が比較的大きく、微小な漏洩を長期にわたって測定する封鎖性試験において適さない面が認められた。測定終了後の漏洩状態の観察できる点も考慮すると、トレーサーにはメチレンブルー水溶液が適当であった。本研究では辺縁漏洩が開始する熱サイクル数を推定して辺縁封鎖性を比較したが、漏洩濃度の変化挙動および漏洩開始熱サイクル数の推定値は試料ごとに変動し、封鎖性が単に材料の性質だけに依存するのではないことが明らかであった。しかし、大きな接着強さが得られるとされている処理を施した場合やコンポジットレジンのフィラー含有率が高い場合にはより優れた封鎖性が得られる傾向を示した。ベベル付与による窩洞形態の影響は複雑で、エナメル質窩縁付近のコンポジットレジンの熱変形挙動の複雑化、窩壁にしめるエナメル質部分の比率の増大、あるいは漏洩経路の伸長など、種々の要因が影響しあっていると考えられた。歯科修復用コンポジットレジンのうちから、含有フィラ-がハイブリッド型、従来型、ミクロフィラ-形に分類される材料を選択し、これらのコンポジットレジンで修復した窩洞の辺縁封鎖性を熱サイクルに対する耐久性として評価した。ウシ歯質板(約7mm角、厚さ約2mm)にエナメル質窩縁を有する直径3mmの貫通円孔を形成し、この円孔をコンポジットレジンで修復した。研磨後修復歯を試料保持装置に固定し、エナメル質か縁側に4°Cと60°Cのロ-ダミン水溶液を15秒間ずつ交互に接触させ熱サイクルを与えた。一方、試料象牙質側には蒸留水を循環させ、この蒸留水中に漏洩してくるロ-ダミン量を定期的に自動計測した。歯質接着処置をきちんと行ったコンポジットレジン修復の辺縁封鎖耐久性は予想をこえて高く、5000回以上の熱サイクルを負荷しないと解析に適したデ-タが得られず、試験の実効性を高めるため測定開始以前に試料に対して10002000回の熱サイクルを負荷しておく必要があった。漏洩ロ-ダミン量の変化を負荷熱サイクル数について直交多項式に回帰して解析したところ、3次回帰が現在のところ最も多くの事例に適応した。辺縁封鎖性は、回帰式からロ-ダミン漏洩濃度が0となる熱サイクル数を推定して比較した。その結果、フィラ-含有率が高く、他の研究で接着性も高いとされる材料の辺縁封鎖性が優れている傾向があった。また,コンポジットレジン修復においては接着操作が高い辺縁封鎖性を得る上で不可欠であった。しかし、同一材料による修復でも封鎖性はバラツキを示し、辺縁封鎖性が微妙な修復操作上の因子の影響下にあることが示唆された。