hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
紫外光励起ガスソ-スMBE法によるエピタキシャル絶縁薄膜の起低温形成に関する研究

本年度は、2種類の手法を用いてAl_2O_3薄膜成長の光照射効果を検討した。まず第1の手法として、Si基板へのレ-ザ光の照射方向を、基板に対し垂直、及び水平方向の2通りで実験を行った。垂直照射の場合、レ-ザ光により基板表面励起効果と気相光解離効果の2種の効果が生じるのに対し、水平照射の場合、気相光解離効果のみが生じると考えられる。すなわち、上記の2通りの実験結果を比較検討することにより表面励起効果と光解離効果のそれぞれの影響を考察できる。これらの実験の結果を比較したところ、次のことが分かった。ArFエキシマレ-ザによる気相光解離の効果により、酸素源として使用したN_2Oの光分解が確認された。そしてその表面励起の効果により、約300°Cのエピタキシャル成長温度の低下、及びAl_2O_3膜の成長速度の増加が生じたと考えられる。第2の手法としては、光吸収係数の違う酸素源、N_2OとO_2を用い実験を行った。ArFエキシマレ-ザ(193nm)に対して、N_2Oに比べO_2は、光吸収係数が3桁ほど小さいため、TMA+N_2Oによる成長とTMA+O_2による紫外光励起ガスソ-スMBE成長の結果を比較検討することにより、TMA,N_2O,O_2の各々の光照射効果を考察できると考えた。その結果、TMA+N_2Oの実験で生じたような、光照射によりエピタキシャル成長するためのN_2Oの流量条件の急激な変化は、TMA+O_2の実験ではみられず、O_2は光により分解していないて考えられる。現在のところ、以上のところまで分かった。これからは、レ-ザの波長を変化させて、本成長系の成長機構を解明して行きたいと考えている。
被侵害利益の主観化と不法行為法学の課題--セクシュアル・ハラスメントの衝撃

最終年度である今年度は、研究をまとめるための理論化に力を注いだ。1)本研究の基本的問題意識である「被侵害利益の主観化」は、予想よりも拡がりを持っている。この知見は、昨年度も報告したところであるが、そこで報告したパワーハラスメントやPTSD、むち打ちなどの損害賠償法上の難問とされてきた問題に止まらず、民法以外の法領域でも同様の問題が見出されることがこの間分かってきた。たとえば、刑事法の領域での修復的司法への動向である。そして、このような状況は、社会学の領域でも注目され、<心理学化される現実>というように呼ばれていることも分かってきた。このような知見の獲得は、何が現代においてこのような問題を広汎に出現させているのかという新たな問いを提起することになる。2)問題がこのような広汎な拡がりを持っていることは、問題への対処についても、損害賠償という限られた手法で考えることの限界を浮き彫りにした。本研究のテーマであるセクシュアル・ハラスメントの被害者にしても、損害賠償の獲得が自己目的なのではなく、加害者に対する制裁が適切に行われること、そのような行為の停止と再発防止こそが関心事である。それをどのような法的手法で行うことができるか。これが新たな問題として提示される。そして、問題をこのように把握すると、「被侵害利益の主観化」と「被侵害利益の公共化」の相互移行関係という昨年度報告した理論的知見の正当性が改めて確認されることになる。このように、不法行為に基づく損害賠償についての理論的パラダイム転換を展望して開始された本研究は、不法行為を突き抜けてより広汎な理論問題に直面することになった。いまだ具体的な論文には結実していないが、この成果は、近い将来公表できるはずである。初年度である本年度は、文献の収集とその読解による問題意識の深化、実務家を中心とする専門家との交流による具体的問題の掌握に力を注いだ。それらの作業の結果、次のような知見を獲得しつつある。1)本研究の基本的問題意識である「被侵害法益の主観化」は、予想より広い拡がりをもって見出される。当初考えていたセクシュアル・ハラスメントやドメスティック・バイオレンスだけでなく、パワー・ハラスメントやモラル・ハラスメントといわれる問題領域が出現しているのである。他方、PTSDやむち打ち症に基づく愁訴など従来から損害賠償法上の難問とされてきた問題も、同様の問題構造を備えていることが分かってきた。2)しかし、「被侵害法益の主観化」を法的にすくい上げる理論は、いまだ十分には開発されていない。実務においては、問題の所在自体気付かれていないケースが少なくない。問題の所在は認識している場合にも、法的にそれを考慮するのは困難であるとして従来の理論に安住する例が多い。3)「被侵害法益の主観化」は、一見すると私的次元の問題であって公共性と関係がないようにも見える。しかし、そうなのではない。たとえば、セクシュアル・ハラスメントは、その防止という点に着目するならば、すぐれて公共的性格を有する。他方、「被侵害法益の公共化」も、同時に「被侵害法益の主観化」という側面を持つ。たとえば、「被侵害法益の公共化」の代表的事例である景観侵害は、個人の次元で捉え返すと、すぐれて主観的な利益の侵害になる。このように、「被侵害法益の主観化」と「被侵害法益の公共化」との間には、相互の移行関係が存在することに気付いたことは、この間の重要な理論的獲得である。これらの知見を踏まえて、最終年度である次年度には、一定の理論的まとめを行う。
無限次元の弱収束理論と統計的応用

従来、最大不等式を証明するためにはchainingやbracketingの手法が採用されてきた。本研究では、無限次元マルチンゲールに対する確率的最大不等式を証明するための新手法の研究を行った。伊藤の公式により、高次元のマルチンゲールの最大値を多数のマルチンゲールの和の最大値に帰着させる手法を採用した。この手法は、Kolmogorov以来の研究の流れに一石を投じるものである。確率場の弱収束理論を展開する上で鍵となる緊密性を判定するための研究をした.まず伊藤の公式を応用して,セミマルチンゲールの下に凸なC2汎関数に対する厳密不等式を証明した.それを用いて,Doob-Meyer分解定理の特別な場合の拡張にあたる「確率的maximal inequality」を証明した.これにより,Kolmogorovによる鎖法を利用した場合よりもシャープな「期待値supremal inequality」,および,「無限次元マルチンゲールに対するLenglartの不等式」等を導くことに成功した.この進展のためには,「狭義可算性」という新概念を導入したことが最重要のポイントであった.これらの成果により,特に無限次元マルチンゲールの弱収束理論に飛躍的な前進がもたらされた.統計的応用として,Cox回帰モデルにおけるadaptive estimatorの構成に成功した.従来の学説では,そのような構成は不可能であろうと予想されていたが,今回の新理論により,ベースライン危険関数に対する密度推定量をプラグインすることができるようになったことが,定説を覆す研究成果が得られた主たる要因である.従来、最大不等式を証明するためにはchainingやbracketingの手法が採用されてきた。今年度の主たる研究成果は,stochastic maximal inequalityを証明し,それを用いて,無限次元マルチンゲールに対する中心極限定理を大幅に改良したことである.その応用として,次の二つの統計的課題の研究を行った.(1)従来より取り組んでいる確率過程の変化点問題の更なる研究を行った.論文Negri and Nishiyama (AISM, 2009)において,拡散過程モデルの連続観測データに基づく新しい検定手続きを提案したが,これを,拡散過程の離散観測の場合や,点過程(計数過程)モデルに対しても適用できるように,理論を改良・発展させた.具体的には,新しく構築した確率場の弱収束理論を援用して,極限がブラウン運動のmixtureになるような場合も扱うことができるように改良することに成功した.(2)セミパラメトリック推定問題における新しいアプローチを考案した.セミパラメトリックモデルとは,興味あるパラメータは有限次元であるが,これに無限次元の攪乱パラメータが混入しているモデルのことである.具体的には,拡散過程モデルにおいて,ドリフト項を興味ある有限次元のパラメータでモデルを立て,拡散係数(関数)を無限次元の攪乱パラメータと見なすような状況を考える.このようなモデルにおいては,いかにして無限次元の攪乱パラメータを消去するかということがポイントとなる.論文Nishiyama (Ann. Stat., 2009)では,そこに無限次元の一致推定量をプラグインすることを提案し,一定の成果を挙げたが,その理論はCox回帰モデルのように,有限次元・無限次元の2種のパラメータが直交していない場合には適用できなかった.今年度では,この点の改良に成功し,その果実として,Cox回帰モデルでの新しい推定量を導出することができた.(1)確率的最大不等式とその応用に関する論文における議論を完備化し、改訂版を投稿した。具体的には、まず狭義可算族の概念、列的接近可能族の概念に関する考察を深めた。また、確率的最大不等式の証明を、伊藤の公式を用いてエレガントな方法で与えた。それらを用いて、無限次元マルチンゲールの最大値に対する不等式を証明し、確率場の緊密性の判定条件へ応用した。統計的には、セミパラメトリックZ-推定量の漸近表現の導出が可能となった。(2)佃康司との共同研究として、変化点問題に関する一編の論文を国際学術誌に出版した。より具体的には、推定方程式の解を、推定方程式の部分和確率過程にプラグインし、その二次形式を考えることによって変化点の存在の検出のための新しい方法を提案した。その際には、ヒルベルト空間に値をとる確率変数の弱収束理論を用いて証明を行った。(3) Ilia Negriとの共同研究として、Z-推定量の性質とその応用に関する二編の論文を完成させ、学術誌に投稿した。より具体的には、非エルゴード的なモデルにおける変化点問題を考察する論文を完済させた。また、Z-推定量の高次モーメントの収束を得るための十分条件を提示する理論を構築した。それらを拡散過程モデルにおける離散観測問題や、Cox回帰モデルに適用した。モーメント法によって得られる推定量に対しても同様の理論が展開できることをあきらかにした。

統計科学従来の確率場の弱収束理論はすべてKolmogorovの鎖法を出発点とするものであった.当初の計画ではその方法を改良することを想定していたが,研究途上で伊藤積分の性質を利用した全く新しい方法を発見したため,当初は予期していなかった飛躍的な研究成果が得られつつある.本年度における主結果のstochastic maximal inequalityは,マルチンゲール理論の基盤をなす「Doob-Meyer分解」と呼ばれる1次元の等式を,多次元の不等式に拡張するものであり,これを出発点として,無限次元のLenglartの不等式,確率場の弱収束等の画期的成果が得られた.また,そのセミパラメトリック推定への応用も,従来の常識を覆す成果に結びついた.上述の新理論は,既に論文としてまとめて専門学術誌に投稿をすませ,現在審査中である.採択・出版に成功するためには,理解が容易ではない独創的なアイデアが正しいことを査読者に説明・説得しなければならないことが当面の課題である.その次の段階として,新理論を執筆中の新著(洋書)において解説し,学術界に普及していくよう努力しなければならない.申請時当初の計画と比較して,研究の推進方策に変更はない.方向性は予定通りで,より強い主張の成果が得られる見込みである.当該年度において真に有効な使用となる物品の中で,価格がちょうど(B-A)に等しいものがなかったため,次年度に有効な使用をしたほうが賢明であると判断したため.物品費に充当する予定である.変更なし.
トカマクプラズマにおける加熱特性を考慮した乱流輸送機構と閉じ込め性能に関する研究

核融合実験装置JT-60Uにおいて、プラズマの回転方向によって電子温度の内部輸送障壁(ITB)に相違が見られ、回転方向がプラズマ電流と順方向のとき、逆方向と比較して、電子のエネルギー閉じ込めが改善されることが報告されている。ITBはプラズマからのエネルギーの流出を防ぎ、閉じ込めを改善するために、重要な役割を果たしている。また、対象としているITBは、比較的緩やかな温度や密度の勾配を持ち、負磁気シアだけでなく、正磁気シアのプラズマでも観測され、プラズマ中心部では弱い径電場シアを持っている。本研究では上記のプラズマ回転と電子温度のITBの関係についてフラックスチューブ配位を用いたジャイロ運動論コードGS2を用いて解析を行った。前年度では、ITB領域における支配的な不安定性に着目した解析を乱流輸送の観点からGS2の線形計算により行ったところ、回転方向によって不安定なモードの実周波数に違いがあり、逆方向回転時の方が、より捕捉電子モード(TEM)的な傾向があることが示されていた。そこで本年度は、この実周波数の相違による電子熱輸送の変化をGS2の非線形計算により評価した。ここでは電子の熱拡散係数に対するイオンのそれの比を計算したところ、その値は順方向回転時よりも、逆方向回転時の方が高く、実験で得られていた結果と同じ傾向を示した。この結果より、順方向回転時ではTEMがより抑制されたために、電子のエネルギー閉じ込め性能が改善されたと考えられる。また、回転方向によって不安定性が異なる原因に着目したところ、プラズマ中の不純物の割合が関係していることが示唆された。この割合が回転方向によって変化することは、少なくともJT-60Uでは一般的に観測される傾向であるため、不純物の割合を考慮することで、電子熱輸送の予測性能向上に繋がる可能性があることを示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。トカマク型核融合の研究では、核融合反応生成物であるアルファ粒子によって自身を加熱するプラズマ(核燃焼プラズマ)の維持を目指している。アルファ粒子は主に電子を加熱するため、核燃焼プラズマでは電子温度がイオン温度を上回る状態(T_e>T_i〉が予想されている。熱輸送シミュレーションでは、T_e/T_iの増加によって熱エネルギー閉じ込めが劣化することが指摘されているが、国際データベースではT_e/T_iとなる場合でも閉じ込め性能が改善された実験データが存在することが判っている。本研究で、それらのデータの特徴を調査したところ、電子の閉じ込め性能が改善されていることが判った。そこで、この電子系の閉じ込め改善に必要な条件を乱流輸送の観点からフラックスチューブ配位を用いたジャイロ運動論コードGS2を用いて探索した。温度勾配長と磁気シアに着目した線形計算を行ったところ、電子の閉じ込め改善にはイオンの勾配長が電子のそれよりも短いという条件が必要であることがわかった。また磁気シアの上昇によりイオン温度勾配(ITG)モード/捕捉電子モード(TEM)による不安定性が抑制され、電子の閉じ込めが改善されるということが示された。更に、電子熱輸送に影響を与える物理量としてプラズマ回転を挙げ、電子熱輸送とプラズマ回転の方向に着目したJT-60Uの実験解析を行った。実験では、プラズマの回転がプラズマ電流と同じ方向(順方向)のとき、逆方向回転時と比べて電子の熱輸送が抑えられ、閉じ込め性能が改善されることが報告されているが、原因は明らかではなかった。この実験をGS2を用いて解析したところ、回転方向によって不安定なモードの実周波数に相違が見られ、逆方向回転時の方が、より捕捉電子モード(TEM)的な傾向があり、電子熱輸送が高くなることが判った。したがって、このような不安定性のモードの相違が電子熱輸送に関係していると考えられる。

26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、国際データベースとJT-60U実験解析を乱流輸送の観点から複数の物理量に着目して行うことと、解析に使用するコードの理解のために輸送現象や数値解析に関して学習することを予定しており、それらを達成することができたため、おおむね順調に進展していると言える。本年度行ったJT-60Uの実験解析の結果が普遍的なものであるかを確かめるため、対象とする実験を増やして解析を行い、論文として発表する。また、本年度までに得られた結果を踏まえて、核燃焼プラズマにおける強電子加熱の特性を考慮した閉じ込め性能の予測モデルの構築を目指す。
数論的多様体の幾何学的研究

(1)曖昧であった擬ベクトルと擬スカラーの概念を明快にし,ベクトル場,擬ベクトル場の回転rot,発散divの座標系と独立な定義を与えた.それらを用いて真空の電磁場と回転運動を記述した.(2)Fermat予測の第1の場合に対し,新しい合同式を見つけた.(3)弾性をもつ絃の振動をモデルとするような退化型準線型波動方程式の初期値境界値問題について,局所解を構成する手法を確立するとともに,解の一意性を示した.なお有馬哲,橋本喜一朗,郡敏昭は別に論文を執筆中である.(1)曖昧であった擬ベクトルと擬スカラーの概念を明快にし,ベクトル場,擬ベクトル場の回転rot,発散divの座標系と独立な定義を与えた.それらを用いて真空の電磁場と回転運動を記述した.(2)Fermat予測の第1の場合に対し,新しい合同式を見つけた.(3)弾性をもつ絃の振動をモデルとするような退化型準線型波動方程式の初期値境界値問題について,局所解を構成する手法を確立するとともに,解の一意性を示した.なお有馬哲,橋本喜一朗,郡敏昭は別に論文を執筆中である.
T細胞特異的TAK1欠損マウスにおける腸炎発症メカニズムの解析

T細胞特異的TAK1欠損マウスは自然発生的に大腸炎を発症する。TNF刺激に対する応答性の亢進が認められることから、このマウスが示す表現型がTNFの二重欠損(DKO)で回避されるかを検討したが、T細胞分化の異常や腸炎の発症はDKOマウスでも認められた。このマウスの腸炎発症にはナチュラルレギュラトリーT(nTreg)細胞の選択的欠失が関与していることが示唆されていたが、野生型マウスより調整した末梢Treg細胞の移入による腸炎発症の回避認められなかった。これらの結果は、胸腺でのCreによるTak1遺伝子の消失を逃れた未熟なT細胞亜集団が末梢で増殖することが腸炎の引き金になっていることを示唆している。T細胞特異的TAK1欠損(TAK1^<T-KO>)マウスでは、末梢でのT細胞がほとんど認められず、4ヶ月齢頃から大腸炎を発症する。腸管には他の免疫担当組織に比べ、γδT細胞が高頻度で存在する。腸管におけるγδT細胞の機能に関しては不明な点が多いが、γδT細胞群はレギュラトリーT細胞の1つのサブセットとして考えられており、TAKI^<T-KO>マウスにおける腸炎発症にも関与している可能性が示唆された。そこで、昨年度新たに作製したTAKI^<T-KO>マウス(Cd4^<Cre/+>Tak1^<flox/flox>)を用いて、小腸の上皮細胞間リンパ球(IEL)、粘膜固有層リンパ球(LPL)におけるT細胞集団を野生型のそれらと、フローサイトメーターで比較した。脾臓や末梢リンパ節などと異なり、IEL、LPL中のCD3陽性T細胞数は野生型とTAK1^<T-KO>マウス間で大きな差は認められなかった。T細胞分画を細かく見ていくと、TAKI^<T-KO>マウスではCD4陽性細胞の割合が減少し、CD8陽性細胞の割合が増加していた。また、IEL、LPLいずれにおいてもCD8αβの分画が顕著に減少していた。それに伴い、TAKI^<T-KO>ではCD8α陽性細胞のほとんどがγδT細胞であり、逆にαβT細胞がほとんど認められなかった。以上の結果から、αβT細胞と異なり、γδT細胞の分化はTAK1に非依存的であることが示唆された。TAK1のシグナル伝達を軸に、腸管でのγδT細胞の機能解明に向けて現在も解析を継続中である。
コミュニティ経済に関する研究

「コミュニティ」と「経済」という二つのテーマは、歴史的な展開の中で両者が分離してきたという背景もあり、統合的に扱われることは稀である。しかし本来コミュニティの基盤には人々の経済活動があり、逆に経済システムもまたその内にコミュニティ的性格(相互扶助的な要素)を含むものである。そこで本研究では「コミュニティ経済」という新たなコンセプトを立て、その類型化や理論枠組みを構築するとともに事例研究等を行い、高齢者や若者等を含む多様な人々がコミュニティに包摂されつつ経済的保障が実現されるような社会システムの実現に向けた政策提言をまとめた。「コミュニティ」と「経済」という二つのテーマは、本来は緊密に関わるものでありながら、歴史的な展開の中で両者が分離してきたという背景もあり、統合的に扱われることは稀となっている。しかし本来コミュニティの基盤には人々の経済活動があり、逆に経済システムもまたその内にコミュニティ的性格(相互扶助的な要素)を含む方向への新たな流れが生じている。本研究では「コミュニティ経済」という新たなコンセプトを立て、その内容にそくした類型化や理論枠組みを構築するとともに、事例研究や関連調査等を行い、政策提言をまとめることを目的としている。初年度の26年度においては、研究計画の柱のうち1)コミュニティ経済の暫定的概念化とタイポロジー(類型化)及び2)各類型にそくした事例研究・分析を中心に研究を進めた。特に自然エネルギー(及び連動する鎮守の森・自然エネルギーコミュニティ構想)関連で長野県・小布施町、宮崎県・高原町等の事例、福祉(ケア)関連で千葉県・香取市の「恋する豚研究所」の事例等の分析を行ったほか、福祉(コミュニティ)商店街、農業、若者等に関連するコミュニティ経済の検討を進めた。今後はこうした事例分析をさらに掘り下げるとともに、関連調査や概念の定式化、理論モデル化等と進め、高齢者や若者を含む多様な人々がコミュニティに包摂されつつ経済的保障が実現されるような地域社会や社会システムの実現に向けた政策提言をまとめたい。2年度目の27年度においては、研究計画の柱のうち1)コミュニティ経済の暫定的概念化とタイポロジー(類型化)及び2)各類型にそくした事例研究・分析について引き続き研究を進めるとともに、3)のUターン分析に関して基礎的なアンケート調査を実施し、また4)コミュニティ経済の理論モデル化に関する作業を進めた。このうち2)については、自然エネルギー、伝統文化(鎮守の森・自然エネルギーコミュニティ構想)、農業、商店街、ケア等の領域に関する事例研究を進め、その知見を1)や4)にフィードバックさせつつ吟味を行った。今後はこれらの分析をさらに掘り下げるとともに、関連調査の実施や理論モデル化を進め、高齢者や若者を含む多様な人々がコミュニティに包摂されつつ経済的保障が実現されるような地域社会や社会システムの実現に向けた政策提言をまとめたい。(理由)上記のように研究テーマの目的に沿った調査研究が着実に進展している。今後は各領域にそくした事例研究を総合化し、コミュニティ経済という新たなコンセプトの定式化やタイポロジー(類型化)の整理、そしてそれらを踏まえたコミュニティ経済の理論モデル化と政策提言にまとめていく予定であり、これらは近時社会的な主要関心事となっている地方創生や地域再生等の社会的要請にも貢献することが期待できる。研究の実施に当たっては、当初設定した研究計画・方法を踏まえ、以下の5つの柱に沿って順次進めていった。1)コミュニティ経済の暫定的概念化とタイポロジー(類型化)、2)各類型にそくした事例研究・分析、3)「Uターン分析」に関するアンケート調査、4)コミュニティ経済の理論モデル化、5)政策提言。このうち事例分析については、自然エネルギー、鎮守の森ないし伝統文化、農業、福祉ないしケア、商店街、都市と農村、若者という領域に区分し個別事例の分析を行った。また理論枠組みとしては、市場経済、コミュニティ、自然という3層構造と資本主義あるいはポスト資本主義の関わりをベースに置いた分析を行った。これらを基に、高齢者や現役世代、子ども・若者を含む多様な人々がコミュニティに包摂されつつ経済的保障が実現されるような地域社会や社会システムの実現に向けた理論枠組みと提言をまとめた。

そこで本研究では「コミュニティ経済」という新たなコンセプトを立て、その類型化や理論枠組みを構築するとともに事例研究等を行い、高齢者や若者等を含む多様な人々がコミュニティに包摂されつつ経済的保障が実現されるような社会システムの実現に向けた政策提言をまとめた。上記のように研究テーマの目的に沿った調査研究が着実に進展している。若者のUターンに関するアンケート調査も検討しているが、コミュニティ経済という概念が新規のものであるため、具体的な事例の分析等をまず先行させ、平行して概念的な定式化や理論化の作業を進めていくこととしている。(今後の推進方策)これまでの研究成果を踏まえながら、「コミュニティ経済」という概念の精緻化・理論化を図るとともに、引き続き自然エネルギー関係、伝統文化関係、農業関係、商店街関係、福祉(ケア)関係、地場産業関係等のコミュニティ経済ないし地域再生政策について検討を進め、理論モデル化や政策提言につなげていきたい。(次年度の研究費の使用計画)上記のような事例研究に伴う出張旅費や専門的知見を有する者への謝礼、関連文献の購入等が主要な支出項目となる予定である。社会福祉学(今後の推進方策)今年度の研究成果を踏まえながら、「コミュニティ経済」という概念の精緻化・理論化を図るとともに、引き続き自然エネルギー関係、鎮守の森関係、福祉(コミュニティ)商店街関係、農業関係、伝統文化・地場産業関係等のコミュニティ経済ないし地域再生政策について検討を進め、総合化を図っていきたい。一部の調査を次年度にまわすことにしたため。調査研究のうち事例研究等の分析の一部を翌年度に行うこととしたため。コミュニティ経済の事例に関する調査に使用。コミュニティ経済の事例分析に関する費用に充てる予定である。
動作(法)体験による心身の活性化とセルフ・コントロール機能に及ぼす効果について

障害の改善を主目的とした「動作法」における課題動作の達成過程だけでなく、援助者と被援助者の関係性に基づいて課題を達成する心理プロセスに着目し、その体験に内包されている心身の活性化とセルフ・コントロール機能の問題を検討することを本研究の目的とした。そのために、(1)自己弛緩について、(2)身体運動と呼吸活動について、(3)立位姿勢について、及び(4)イメージと呼吸活動について、を基礎課題として、筋活動や呼吸、足底圧などの指標、姿勢の三次元解析、及び内省などの方法を用いて検討した結果、動作法の体験によって心身が活性化されることが明らかにされた。心身活性化の要因は多様であるが、これらの結果から自己弛緩の要因や身体軸の安定化がその重要な要因であることが示唆された。さらに、援助者と被援助者の関係についても行動科学的視点から密接な関係にあることが示唆されており、心身の活性化をもたらす要因も一つとして位置づけられた。こうした課題動作を介して達成される心身の活性化に加え、もう一つの重要な要因、すなわちセルフ・コントロールの概念が重要であることが指摘された。このことによって体験効果の枠組みが拡がり、障害の程度や有無、あるいは適応と不適応などの枠組みを越えた不自由動作の改善だけでなく、さまざまな障害を有する人たちやハイリスク児、不登校児、神経症者、高齢者などへの適用が有効であることがわかった。このような研究成果に基づいて動作法の体験内容を検討した結果、心身の活性化とセルフ・コントロール機能向上に有用な"動作体験モデル"を提示することができた。動作(法)でいう動作とは、主体が意図した運動を実現すべく心的努力とその結果とじて遂行される運動の一連の過程を意味する。脳性まひ児等の障害児にみられる動作不自由は、意図と結果としての身体運動の不一致に起因するとみなし、それを改善するために、援助者が一定の手続きにより、当人の努力の仕方を変える試みを行うが、これを「動作法」と呼び、これまでに障害児・者の指導法として顕著な成果を挙げてきた。本研究では、障害改善という視点ではなく、動作法を体験することによって心身の状態やセルフ・コントロール機能にどのような影響が認められるかを明らかにすることを目的としている。そのために、動作法体験が心身の諸機能に及ぼす影響に関するこれまでの資料に、認知や意識に関する資料を加えて動作法の基礎的見直しを行った。その成果を、東海・北陸心理リハビリテイション研究会で講演(大野;1998)したり、紀要に掲載(針塚;1998)したり、米国で開催された国際応用心理学会で発表を行った(Asghar,D.,Ohno,H.,&Harizuka,S.;1998)。また、動作法体験の心理構造を、援助者-動作課題-被援助者の三項関係からとらえ直し、共同注意(joint attention)の概念を用いて説明した(大神、1998)。筆者は1998年10月に韓国の公州大学に招聘され、動作法の新しい実践方法と理論の展開について意見を交換したが、1999年5月に開催されるイランの国際会議に招聘されており、動作法に関する研究成果を発表する予定である。また、新しく購入した呼吸代謝装置を用いて呼吸に関する生理学的指標を用いて、動作体験の効果や心身の機能との関係についても資料収集を進め、心身の機能変化やセルフ・コントロール機能の変化に関する分析を行っているところである。さらに、他の共同研究者の研究も順調に進んでおり、1999年度に中間の取り纏めを行う予定になっている。動作法体験による心身の活性化を調べるために、脳性まひ児や知的障害児、自閉症児などの障害児に対してその効果の現れ方を整理し、身体機能の向上だけでなく、表情や感情の表出、発声・発語などの自己表現の機能が向上し、併せて、パニックや多動、自己刺激行動などの不適切な行動をコントロールする機能が向上することが確証された。

さらに、それらの機能の向上により、身辺自立や社会参加などの自立活動にも好影響がもたらされるとともに、視線が合うようになったり、他者への興味・関心、他者との感情の共有など、対人関係上の問題も改善することがわかった。さらに、不登校児や神経症者などの障害を持たない人達にも、心身の諸機能が活性化することも確認された。これらの事実をもとに、動作法体験の意義と役割が検討され、動作法における課題と訓練効果の緊密な関係性と体験効果をもたらすセルフ・コントロール機能のメカニズムに関する問題について考察を進めているところである。その一環として、昨年度には欧米の研究者にレビューを受けたり、国際学会での発表を行ってきたが、本年度は、イランで開催された知的障害児に関する国際シンポジウムに招聘され、動作法体験による心身の諸機能活性化とセルフ・コントロール機能に関する研究を発表した。また、韓国での特殊教育関係の国債シンポジウムに参加し、障害児の指導を巡って意見交換したが、その内容については韓国学会誌に論文として掲載されることになっている。さらに、平成11年11月、福岡で開催された日本リハビリテイション心理学会に参加した共同研究者(大神、針塚、遠矢、昇地、鶴、安好、蘭、冨永、山中、古賀)と意見交換の機会を持ち、次年度にこれまでの成果と併せて本研究を取り纏めることにした。障害の改善を主目的とした「動作法」における課題動作の達成過程だけでなく、援助者と被援助者の関係性に基づいて課題を達成する心理プロセスに着目し、その体験に内包されている心身の活性化とセルフ・コントロール機能の問題を検討することを本研究の目的とした。そのために、(1)自己弛緩について、(2)身体運動と呼吸活動について、(3)立位姿勢について、及び(4)イメージと呼吸活動について、を基礎課題として、筋活動や呼吸、足底圧などの指標、姿勢の三次元解析、及び内省などの方法を用いて検討した結果、動作法の体験によって心身が活性化されることが明らかにされた。心身活性化の要因は多様であるが、これらの結果から自己弛緩の要因や身体軸の安定化がその重要な要因であることが示唆された。さらに、援助者と被援助者の関係についても行動科学的視点から密接な関係にあることが示唆されており、心身の活性化をもたらす要因も一つとして位置づけられた。こうした課題動作を介して達成される心身の活性化に加え、もう一つの重要な要因、すなわちセルフ・コントロールの概念が重要であることが指摘された。このことによって体験効果の枠組みが拡がり、障害の程度や有無、あるいは適応と不適応などの枠組みを越えた不自由動作の改善だけでなく、さまざまな障害を有する人たちやハイリスク児、不登校児、神経症者、高齢者などへの適用が有効であることがわかった。このような研究成果に基づいて動作法の体験内容を検討した結果、心身の活性化とセルフ・コントロール機能向上に有用な"動作体験モデル"を提示することができた。
地球外天体における有機物化学進化の実証的解明

本研究では、地球外天体に存在する海の化学状態の理解を、無機化学から有機化学へと進める萌芽的研究を行った。多様な反応条件での有機熱水合成反応装置を構築し、これによって探査機によって取得された冥王星表面の有機物の反射スペクトルと、熱水実験で合成された有機物を比較することで、太陽系初期において冥王星に巨大衝突とそれに伴う有機合成が起きていたことを明らかにした。また、合成された有機物に対して衝撃変性実験を行うことで、将来の氷天体サンプルリターン探査の立案に必須となる実験データを取得した。本研究では、太陽系天体に見つかる有機物の分布や組成などから、その出発物質や化学進化過程、生成環境の特定を行うことを目的とし、これまでほとんど解釈されなかった天体上の有機物を指標として、太陽系形成進化史を明らかにする研究の潮流を創り出すことを目指す。当該年度では、探査機ニューホライズンズが発見した冥王星表面の赤道領域に広がる褐色の有機物の存在(クトゥルフ領域)から、冥王星の衛星カロンが巨大天体の衝突(ジャイアント・インパクト)によって形成したこと明らかにした(Sekine et al. Nature Astronomy, 2017)。まず、有機合成室内実験によって、冥王星に存在する単純な分子種が、およそ50°C以上で数か月以上加熱されると、クトゥルフ領域に存在するような褐色の有機物になることを示した。そして。数値シミュレーションによって、そのような加熱がカロン形成のジャイアント・インパクト時に、クトゥルフ領域と同程度の領域に生じることを示した。本研究は、カイパーベルトで頻繁に起きていたジャイアント・インパクトが、これら天体の表面の色の多様性を生み出したという新たな描像も提案する。このことは、地球ー月系の起源であるジャイアント・インパクトと合わせて、太陽系初期には地球形成領域から太陽系外縁部までを巻き込む大変動があり、これを経て現在の姿になったことを示唆する。太陽系初期に巨大天体衝突ステージを経て現在の姿になったことを、実証的に示すものであり、化学進化のみならず太陽系形成の理解においても重要な研究となった。当初予定していた探査機カッシーニの観測結果に加えて、ニューホライズンズの観測についても本研究結果が応用できることがわかり、液体の海をもつ天体の生命存在可能性だけでなく、太陽系形成過程の制約へも拡張することができている。これは新しい研究の展開であり、今後引き続き行われる探査においてさらなる発展が期待できる。本研究では、太陽系天体に見つかる有機物から、化学進化過程、生成環境の特定を行うことを目的とする。これまでほとんど解釈されなかった天体上の有機物を指標とし、太陽系形成進化史を明らかにする研究の潮流を創り出すことを目指す。最終年度では、前年度に構築した熱水有機物合成実験装置を用い、氷衛星エンセラダスやC型小惑星に存在する有機物の模擬物質を作成し、これに対して衝突衝撃変成実験を行った。衝撃変成は、固体天体表層において他天体の衝突により普遍的に生じる現象であるだけでなく、相対速度を持つ探査機が天体において有機物を捕獲する際にも生じる現象である。そのため、衝撃変成を定量的に評価することは、太陽系天体における有機物の化学進化の理解だけでなく、探査機によるその場分析結果の解釈、将来探査計画の立案に対しても本質的に重要となる。しかし、これまでの研究では、太陽系天体に特化した熱水有機合成装置がなく、したがって、これら天体で生成する有機物の模擬物質を使って、定量的・系統的に衝撃変成を評価することができなかった。本研究では、熱水有機合成実験で反応条件の異なる有機物を大量に生成し、これを使って衝突実験を系統的に行うことでこのボトルネックを克服した。その結果、衝撃変成温度200400°Cまでは脱水反応を通じて有機物がさらに高分子化ことがわかった。このことはこの温度範囲までであれば、衝突はで化学進化を促進する過程であることを意味する。これに対して、衝撃変成温度500°Cを超えると官能基が失われて炭化することで有機物が失われることもわかった。さらに、得られた実験結果と探査機による分析結果、隕石中の有機物分析結果とを比較することで、いくつかの小天体はかつて高速衝突を経験したものが含まれていることがわかり、従来の惑星形成論の予想に反する新たな制約となった。今年9月に観測を終える探査機カッシーニによる、氷衛星エンセラダスのプルーム噴出物の観測結果の解釈を進める。特に、カッシーニが観測した高分子有機物の質量分析結果と、本研究による実験結果を比較することで、エンセラダス内部での高分子有機物ができる内部環境、化学組成、官能基や構造を推定する。室内実験では、これまで制約した熱水環境(90°C以上、pH 9-11、コンドライト岩石組成)において、出発物質組成によって、どのような高分子有機物の組成、官能基、構造に変化があるかを明らかにする。惑星科学
ランタノイドトリフラートを触媒として用いたベンジル型アルコールの直接置換反応:カルボカオチン中間体への面選択的反応

昨年度の研究から、光学活性体を得る方法として、ジアステレオ選択的な結晶化が有効なことが明らかとなった。すなわち、1,2,3,4-テトラヒドロ-1-ナフトール(1)をカチオン生成側のベンジル型アルコールに用い、求核試薬としてl-メントールとの反応を行った場合はl-メンチル(R)-1,2,3,4-テトラヒドロ-1-ナフチルエーテル(2)が収率70%、100%deで得られている。しかしながら2は有用な生成物とはいい難く、応用性に欠けていた。そこで今回、1-フェロセニルエタノール3をカチオン発生側に用いた検討を行った。フェロセン誘導体は不斉配位子として有用である。また、フェロセニルエチルカチオンは、鉄のd軌道電子の供与によりカチオン構造の固定が起こり、脱離基に対し立体保持で求核剤との反応が進行する。ラセミ体3をニトロメタン中La(OTf)_3を触媒として用い各種求核剤との反応を行った。2-メチルフラン、アリルトリメチルシラン、ヒドロキシナフトエ酸メチルエステルなどは、フリルフェロセン誘導体4、アリル化誘導体5、ナフトールオルト位がフェロセニルエチル化された生成物6などを収率良く与えた。光学活性3と2-メチルフランとの反応を同様に行うと、光学純度を損なうことなく4が得られた。これまで知られている立体保持での反応例は、3のアセテートを用いて反応を行っている。今回、アルコールからの直接置換反応が可能であることが示された。次にジアステレオ選択的結晶化を利用した光学活性フェロセン誘導体の合成を検討した。3とl-メントールとの反応は、1との反応と同様に平衡反応と考えられる。乾燥剤としてMS4Aを加えることで収率の向上が見られた。しかしジアステレオ選択的な結晶化は見られず、TLCによるジアステレオマーの分離も困難であった。今後はその他の光学活性求核剤を用いて、結晶性、分離性を検討する予定である。カチオン生成側のベンジル型アルコールに1,2,3,4-テトラヒドロ-1-ナフトール(1)を、キラル求核試薬にl-メントールを用い検討を行った。ニトロメタン中1mol%のSc(OTf)_3を用いて反応を行い、ベンジル位がRとSのジアステレオマー、(R)-2と(S)-2を41%de(Rが優先)、合計収率48%で得た。条件最適化の結果、ろ取の操作のみで(R)-2を収率60%、100%deで得ることが出来た。この反応機構について以下の検討を行った。(R)-2(100%de)及び(R)-2(16%de)は両サンプルともSc(OTf)_3存在下43%de(Rが優先)に収束した。これにより(R)-2と(S)-2の間のカチオンを介した平衡が示唆された。2の生成反応の経時変化を分析した。反応初期にはR/Sの比率が1/1で、時間の経過とともに比率は上昇した。エタノール50等量存在下、2(R/Sの比率が1.4/1)の分解反応の経時変化を分析した。エタノ-ルはカチオンからの2の生成を抑えるために加えた。その結果(R)-2および(R)-2は疑1次反応での分解と良い相関を示し、(S)-2の方が(R)-2より分解速度が大きいことが明らかとなった。以上の検討から溶液中の比率が43%deになる理由は、(R)-2と(S)-2の分解速度の差によることが明らかとなった。これに加え結晶性の違いから(R)-2が高い選択性で得られたと考えられる。上記の結果はカチオンへの面選択的反応ではなく、異性化優先晶出であることが明らかとなった。しかし、結合の切断と形成を伴う形式の報告例は少なく、カチオンを介した平衡の利用では初めての例である。他の基質への応用が期待される。一方、ラセミアルコールから生成したカチオンに対する、不斉補助基を持つフラン誘導体の反応において、現在までに19%deの面選択性がみられている。

光学活性3と2-メチルフランとの反応を同様に行うと、光学純度を損なうことなく4が得られた。これまで知られている立体保持での反応例は、3のアセテートを用いて反応を行っている。今回、アルコールからの直接置換反応が可能であることが示された。次にジアステレオ選択的結晶化を利用した光学活性フェロセン誘導体の合成を検討した。3とl-メントールとの反応は、1との反応と同様に平衡反応と考えられる。乾燥剤としてMS4Aを加えることで収率の向上が見られた。しかしジアステレオ選択的な結晶化は見られず、TLCによるジアステレオマーの分離も困難であった。今後はその他の光学活性求核剤を用いて、結晶性、分離性を検討する予定である。
可逆的情報ハイディングを利用した安全、便利な QR コードシステムの

圧縮ベースの二値画像に対する可逆的情報ハイディング技術を開発し、ハイディングの評価手法について考察した。QRコードに対する情報重畳方式として、提案した二値画像に対する可逆的情報ハイディングを利用する方式、終端コード以降に配置する方式、Wet Paper符号を利用する方式の3つを検討した。さらにとRSA公開鍵暗号併用した成績情報開示システムを試作した。情報ハイディングでは何らかの情報を別なデータに埋め込み、情報の多重化を行う。このときカバーとなるデータは埋め込みにより劣化する。この劣化した情報を、埋め込み前の状態に戻すことができる情報ハイディングを、可逆的情報ハイディングと呼ぶ。本研究の目的は、可逆的情報ハイディングを利用して安全、便利なQRコードシステムを開発することにある。本年度は二値画像に対する可逆的情報ハイディング技術を開発し、その可逆的情報ハイディング技術を評価するステガナリシスについても検討した。0,1を画素値とする二値画像には大きく二つのタイプがある:1)前景と背景がそれぞれ,0,1に対応するような二値画像,2)擬似階調表現のディザ画像である。これらの画像に対して提案手法がどのような性質を持つのか、大量の二値画像を利用して実験的に調べた。その結果、ディザ画像に対しては大量のデータ埋め込みが可能で、視覚的に見劣りしないことが分かった。次に、ブロックサイズ,しきい値、近傍ビットパターンを変化させた場合の埋め込み性能について大量の二値画像を利用して実験的に調べた。その結果、4x4ブロックサイズの場合が、1)および2)の二値画像すべてに対して良好な結果を得ることができた。また近傍ビットパターンの選択は、2)の画像に対しては埋め込み性能に影響を与えるが、1)の二値画像に対しては、ほとんど影響を与えないことが分かった。情報ハイディングの評価尺度の一つにステガナリシスへの耐性がある。提案する可逆的情報ハイディングを多方面から検証するため、画像データのスパース表現を利用したステガナリシスについても検討し、濃淡画像に対しては従来手法よりも良好な性能を得ることまでは確認できた。年度当初の交付申請書には三つの研究目標を挙げた。具体的には1)可逆的情報ハイディングに対するWet Paper符号の適用可能性の調査、2)QRコードの二次元マークに対して提案する可逆的情報ハイディングの適用、3)QRコードへの情報重畳として、終端マーカーニード以降を利用したデータ多重化の検討、である。まず1)の成果について述べる。Wet Paper符号は直接埋め込み方式と比較し,てビット変更を低減することが可能な埋め込み用データの符号化、抽出方式である。この符号化方式を用いて、可逆的情報ハイディングの一分応用野である二値画像の改ざん検出技術を考案できた。原画像から計算されたハッシュ値をWet Paper符号で埋め込み、さらにビット変更が行われた箇所の情報を圧縮したデータを二値画像に直接埋め込む。シミュレーションの結果128ビットのハッシュ埋め込みのために、Wet Paper符号では約30ビットが変化し、変化箇所の圧縮データは約380ビットとなった。画像全体に対して380ビットを乱数で分布させれば、その箇所を変更したとしてもコンテンツの価値を守るという観点からは問題にならないと思われる。3)の成果について述べる。QRコードには終端マーカーコードが出現すると、それ以降のデータは読まない、という規格がある。これを利用して、終端マーカーコード以降に付加情報を埋め込む技術をJavaにより実装した。シミュレーションの結果、埋め込み可能な情報量は、型番2の場合56ビット、強制的に型番10に変更した場合1968ビットとなった(誤り訂正レベルをLとした場合)。誤り訂正レベルをHとした場合は、それぞれ72ビット、752ビットとなった。強制的に型番を大きくすることにより、十分な埋め込み容量を確保できることを確認した。なお、2)については実現できていない。QRコードへの情報重畳の一つ具体的な目的として改ざん検出を設定した.以下では,QRコードが表現する情報(URL)を「裏の情報」と呼び,QRコードを構成する白黒二値パターンを「表の情報」と呼ぶ.裏の情報からハッシュ値を計算し,表の情報に埋め込み,改ざん検出可能なQRコードを生成する.そのQRコードから裏の情報を抽出し,ハッシュ値を計算する.その後,表の情報から埋め込まれたハッシュ値を抽出し,計算されたハッシュ値と比較すれば,改ざん検出が実現できる.裏の情報のハッシュ値はWet Paper符号を利用して表の情報に埋め込む.Wet Paper符号とは,誤り訂正符号のシンドローム計算の考え方を利用した,もともとのバイナリ系列をできるだけ変化させないようにメッセージを埋め込む方式である.このWet Paper符号による表の情報の変化が,誤り訂正符号で許容される誤り内であれば,裏の情報を正しく復号化でき,さらに表の情報から埋め込んだ情報も抽出できる.なおセキュリティを考慮し,ハッシュ値はRSAで暗号化しておく.Wet Paper符号では,ある長さのバイナリ系列に対して埋め込みが行われる.提案手法では,この長さ(pと標記する)により埋め込みの可否が決定される.

これを実験により検証した.型番10のQRコード,1024ビットのRSA公開鍵暗号を仮定する.QRコードの誤り訂正可能なエラー率はL(7%), M(15%), Q(25%), H(30%)である.p=12の時は最大変化割合が30%を越えているので,安定的な裏の情報の復元は不可能である.一方p=16およびp=20の場合は,最大変化割合が30%を下回っており,復元レベルHにて裏の情報の復元は可能である.さらにp=24では,最大変化割合が25%を下回っており,復元レベルQにて正常にメッセージを読み出すことができる.Wet Paper符号の可逆的情報ハイディングへの適用検討に想像以上に時間を取られた。さらに、JABEE審査用資料作成、電子情報通信学会第1種研究会立ち上げ(マルチメディア情報ハイディング・エンリッチメント研究会1年目)にかなりの時間を取られてしまった。24年度が最終年度であるため、記入しない。まずは2)を早急に実現する。その後、3)の方式との技術此較を行う。その上で、QRコードの価飽を高めるアプリケーション実現を試みる。QRコードのデータコード化の部分は、昨年度すでにJavaで実装済みなので、今後は予定通りに研究遂行することは十分可能である。
看護基礎教育と臨床のユニフィケーションモデルの構築と実践

一身上の都合により、郷土(香川県)への帰還が余儀ない状況となり、大学教員としての職を辞することとなり、研究代表者としての資格を喪失致すこととなった。上記を理由に、本研究の有効性・大きな意義を認識するものの、平成24年3月19日付にて、補助事業廃止承認廃止申請を致し、同年5月10日付公文書により本研究の廃止申請の承認を頂いた次第である。3年の採択期間の初年次(研究の導入期)、しかも期末を迎えずの事業終了となったこと、研究代表者として、研究機関である国際医療福祉大学と9名の研究分担者、さらには、採択を頂いた貴機関に対し、深くお詫びを申し上げる。本研究は、新卒看護師の職場不適応や早期離職が問題視される中、看護基礎教育から卒後の臨床研修を統合的に捉え、その課程を、(1)看護基礎教育となる4年間の看護技術の習得(2)卒業直前の看護実践能力強化(3)卒後の臨床研修とその過程を3段階に分け、それぞれの段階、立場で連携・協働を図る新しい看護教育のユニフィケーションモデルの構築を目的としていた。今年度は初年次として、看護教育のユニフィケーションの実現、いわば、教育と実践の乖離の回避にむけて、その障害となるコスト、人材確保についての調査・検証を行なった。また、本学は4つの附属病院、さらには多数の関連病院・医療福祉施設を多く備えており、教育と実践の連携・相乗を生みやすい環境にあるが、多くの臨床施設を持だない教育機関において、いかにそれを果たすか、本研究の構築モデルの効果を示すことができるか、そうした点についての調査と今後の方針検証も主体において各自が行動した。11月には、卒業前教育プロジェクト合同会議を東京青山キャンパスにて実施し、闊達な意見交換が行なわれ、モデル構築に向けた方針と各自の行動検証を行なった。ゆえに、本研究を中途に廃止とすることに、心痛を持ってご報告とする。
消費者行動研究における解釈学的潮流の方法論的検討

本研究は、消費者行動研究において1980年代初頭に登場した解釈学的潮流に焦点を当て、その方法論的問題を検討した。とりわけ、解釈学的潮流における「解釈の恣意性の問題」を取り上げ、この問題を解決に導く手掛かりがハーシュやリクールの解釈学にあることを明らかにした。本研究では、アメリカの消費者行動研究において1980年代に登場した解釈学的研究の方法論的諸問題を検討した。その主たる問題とは、解釈学的研究で擁護されている「理解」と呼ばれる現象の解釈・記述の方法に関わっている。従来の解釈学的研究では、ディルタイ、フロイト、ガダマーの解釈学的方法に依拠しており、身勝手な解釈や恣意的な解釈が提出されてしまうという問題を指摘した。この問題は結局のところ、経験的証拠に分析の根拠を置く通常の歴史分析とは異なり、解釈が「追体験」、「無意識」、「時代の精神」といった研究者の主観性に根拠づけられることに起因している。こうした事情に鑑みれば、解釈を構築する際の研究者の役割として、できる限り主観性を排し、間主観的に(第3者にも)議論可能な形で提出する必要があるだろう。そこで本研究では、より客観的な形での解釈の構築するための方法を探り、その解決の糸口がハーシュとリクールの解釈学にあることを明らかにした。より具体的に言えば、彼らの解釈学では、解釈の妥当性を判断するためのテストの重要性が主張されており、ゆえにテスト可能な形で解釈を構築せよと論じられているのである。こうした方法論的提言はポパーの社会科学方法論において主張された「状況の論理」と呼ばれる歴史説明の方法に近い。本研究の結論として、「解釈学的な消費者行動研究はオーソドクスな歴史分析に戻れ」という方法論的提言が導出されるのである。本研究の目的は、消費者行動論において1980年代に登場した解釈学的研究の諸問題を理論・方法論の両面で検討することである。本年度(初年度)の研究では、とくに理論レベルでの解釈学的研究の特徴と問題の抽出を目指した。そこで、日本の代表的な解釈学的研究をレビューした。より具体的には、これまで当該研究分野を牽引してきた星野克美氏、石井淳蔵氏、栗木契氏らの研究を取り上げた。一口に解釈学的研究と言っても、その知的背景、提出された理論・モデルは様々であり、これら特徴の違いやバリエーションがあることを明らかにした。その上で、解釈学的研究が抱えている理論的問題を考察した。その手がかりとして、1990年代初頭に生じた「石井・石原論争」を取り上げ、整理した。石井・石原論争は石井淳蔵氏と石原武政氏との間で交わされた「使用価値」の性質をめぐる論争である。ここで当該論争を取り上げた理由は、この論争を通じて解釈学的研究が抱える重大な問題が露呈したからである。その問題とは、主観主義の徹底化するあまり、秩序の形成(価値の共有)をうまく説明することができないということである。石井・石原論争以降、従来の解釈学的研究において、少なからず、この問題に取り組み、解決しようとする試みがなされてきたが、現在のところ満足のいく答えは提示されていないように思える。そこで、最後に、「主観主義の徹底化」と「秩序形成の説明」を両立させるための方策を検討した。本研究のスケジュールは以下の通りである。1.解釈学的潮流の研究レビュー、2.従来の解釈学(フロイト、ガダマー、ディルタイの解釈学)の問題の指摘、3.ハーシュやリクールの解釈学と従来の解釈学の違いを論証、4.ハーシュやリクールの方法の消費者行動研究への応用可能性を検討することである。本年度は12の段階まで進んでおり、当初の予定であった3の段階に本格的に着手することができなかった。その理由は、1と2の段階で、解釈学的研究と(同じく主観主義を仮定する)オーストリア経済学の接合可能性という新たな問題に直面し、その検討に時間が割かれてしまったことである。引き続き、解釈学的研究の問題が検討されるが、今年度は、(理論レベルだけでなく)方法論レベルの問題を検討する。解釈学的研究では、消費者の内面を分析する際に「理解」の方法が採用されているが、この方法の未熟さを指摘するとともに、より客観的な分析にシフトするための方策を探る。より具体的には、ハーシュやリクールの「理解」、あるいは、それと類似したポパーの「状況分析」といった方法の採用の可能性を探ることにする。本研究は歴史研究に位置づけられる。歴史研究の主たる仕事は資料の分析であり、(前年度と同様)本年度も研究費の大部分が文献資料の購入に充てられる。文献の内訳は、大きく、マーケティング及び消費者行動関連、経済学(オーストリア経済学)関連、科学哲学関連、である。その他、文献複写や学会参加・研究活動の交通費にも充てられる。