hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射線誘発DNA二本鎖切断での53BP1 repositioningの分子機構

放射線照射によって生じるDNA二本鎖切断(DNA double strand break: DSB)は細胞の生死を決める重篤なDNA損傷である。53BP1はDSB部位に集積し、NHEJを促進しHRを抑制することが知られているが、どのようにNHEJやHRの経路選択性に影響を及ぼすかについてはその詳細な制御機構は未だ明らかになっていない。本研究ではHRの進行に必要なステップである53BP1 fociの再配置(53BP1 repositioning)の分子機構を明らかにすることで、DSB修復経路選択における53BP1の役割を明らかにする。平成30年度は、ATR阻害剤添加に対するG2期における53BP1 repositioningの消失について、詳細な検討を行った。免疫蛍光染色による検討を行い、放射線照射後30分で阻害剤を30分添加した際は未添加と変わらず53BP1 fociの形成が見られ、形成数にも違いが見られなかった。しかしながら、照射後4時間で阻害剤を30分添加した際は、未添加に比べて53BP1 fociの形成数が減少していた。さらに、上記の条件で阻害剤添加30分後に培地による洗いで阻害剤を除去し、引き続き30分培養した後の53BP1 fociの数は未添加とほぼ同じ数に回復していた。同様の条件で53BP1より上流で働くγH2AX fociの形成についても検討を行った。53BP1 fociとは異なり、照射後4時間でのATR阻害剤添加によるfoci形成数の減少は見られなかった。さらに、ATM阻害剤についても上記の条件で53BP1およびγH2AX fociの形成について検討を行ったが、阻害剤の添加による両タンパクのfoci形成数の明らかな違いは見られなかった。G2期におけるHRが進行中のDSBで見られる53BP1 fociの形成維持にはATR活性が関与していると考えられる。年度始めに所属先の変更が生じ、実験のセットアップに時間がかかった。また、年度末に再度所属先の変更が生じたために当初予定していた実験を十分に遂行することができなかった。53BP1 repositioningの制御に寄与するBRCA1やPP4C、CtIP、クロマチンの構造変換に機能するSMARCAD1やTIP60、CSBそれぞれをノックダウンした細胞を用いて、53BP1とその上流であるγH2AXがDSB部位に集積する際に認識するヒストン修飾(メチル化およびユビキチン化)に着目し、照射後4時間におけるATR阻害剤添加した場合の上記タンパクの集積または修飾への影響はあるのか、免疫蛍光染色を行い検討する。53BP1 repositioningとDSB-end resection(以後、resection)の関係性についての実験を実施する予定である。照射後4時間でのATR阻害剤添加に伴う53BP1 fociの消失によってresectionのマーカーであるRPA fociは過度のresectionにより大きくなるのか、それとも影響がないのか、または消失するのか、免疫蛍光染色を行い検討する。これらの実験から、53BP1 repositioning、すなわちDSB修復シグナルの基盤がHR修復時ではATR活性に依存しているか、またクロマチンの構造に依存しているのかどうか明らかとなるまた、ATR阻害剤による53BP1 repositioningの消失について、リン酸化修飾だけでなくユビキチン化は関与しているか確認するため、照射後4時間の時点でK48、FK2などによる集積が53BP1 repositioningと共局在するのか免疫蛍光染色等で調べる。ATR阻害剤とプロテアソーム阻害剤の組み合わせによる53BP1 fociのDSBへの集積を確認する。放射線誘発DSBに集積する53BP1は、様々な修復関連タンパクをDSB部位へ集積させ、修復シグナルのカスケードを増強するための基盤となる分子である。また、G2期において53BP1はNHEJを促進しHRを抑制することから、DSB修復経路選択にも関わると考えられている。しかし、53BP1がどのようにNHEJやHRの経路選択に影響を及ぼすかについては、その詳細な制御機構は未だ明らかになっていない。本研究ではHRの進行に必要なステップである53BP1 fociの再配置(53BP1 repositioning)の分子機構を明らかにし、DSB修復経路選択における53BP1の役割を解明しようと試みている。平成29年度は、HRの開始起点となるDNAの削り込み(DSB-end resection)の進行に伴ってATM活性からATR活性へ移行することに着目し、53BP1 repositioningとATR活性の関係性について検討を行った。照射後2時間の細胞にATR阻害剤を未添加あるいは添加し、照射後4時間におけるG2期の53BP1 repositioningを検出した。ATR阻害剤の未添加では53BP1 repositioningの残存が確認出来たのに対し、ATR阻害剤を添加した細胞では53BP1のfoci自体が消失していた。このことから、53BP1 repositioningの進行はATR活性によって制御されていることが示唆された。53BP1 repositioningの制御にATR活性が寄与していることを示す結果は得られたが、今年度実施予定であった超高解像度顕微鏡を用いた実験が研究代表者の所属機関の変更により困難になってしまったため。

本研究ではHRの進行に必要なステップである53BP1 fociの再配置(53BP1 repositioning)の分子機構を明らかにすることで、DSB修復経路選択における53BP1の役割を明らかにする。平成30年度は、ATR阻害剤添加に対するG2期における53BP1 repositioningの消失について、詳細な検討を行った。免疫蛍光染色による検討を行い、放射線照射後30分で阻害剤を30分添加した際は未添加と変わらず53BP1 fociの形成が見られ、形成数にも違いが見られなかった。しかしながら、照射後4時間で阻害剤を30分添加した際は、未添加に比べて53BP1 fociの形成数が減少していた。さらに、上記の条件で阻害剤添加30分後に培地による洗いで阻害剤を除去し、引き続き30分培養した後の53BP1 fociの数は未添加とほぼ同じ数に回復していた。同様の条件で53BP1より上流で働くγH2AX fociの形成についても検討を行った。53BP1 fociとは異なり、照射後4時間でのATR阻害剤添加によるfoci形成数の減少は見られなかった。さらに、ATM阻害剤についても上記の条件で53BP1およびγH2AX fociの形成について検討を行ったが、阻害剤の添加による両タンパクのfoci形成数の明らかな違いは見られなかった。G2期におけるHRが進行中のDSBで見られる53BP1 fociの形成維持にはATR活性が関与していると考えられる。年度始めに所属先の変更が生じ、実験のセットアップに時間がかかった。また、年度末に再度所属先の変更が生じたために当初予定していた実験を十分に遂行することができなかった。次年度は、ATR阻害剤添加に対する53BP1 repositioningの消失について、より詳細な検討を行う。53BP1 repositioningの制御に寄与するBRCA1やPP4C、CtIP、クロマチンの構造変換に機能するSMARCAD1やTIP60、CSBそれぞれをノックダウンした細胞を用いて、53BP1とその上流であるγH2AX、MDC1、53BP1がDSB部位に集積する際に認識するヒストン修飾(メチル化およびユビキチン化)に着目し、照射後2時間におけるATR阻害剤添加した場合の上記タンパクの集積または修飾への影響はあるのか、免疫蛍光染色を行い検討する。また、53BP1がrepositioningしている状態での、53BP1の維持にRNF168が必要かどうかを検討するため、RNF168タンパク質を一過性に低下させるRNF168-AID発現細胞を樹立する。さらに、平成30年度の研究実施計画に記載した53BP1 repositioningとDSB-end resection(以後、resection)の関係性についての実験を実施する予定である。
D加群に関するアルゴリズムの研究

D加群の理論は、1970年代より研究がはじまり、1980年代のなかばに、確固たる基礎が、確立された。D加群の理論の応用は、代数幾何、表現論、特殊関数論、数理物理と多岐にわたっている。この研究ではD加群に関するいろいろな不変量を計算機で計算することを目標としている。本研究では以下の不変量を計算するアルゴリズムが発見され、また実際にシステムとしてインプリメントされた。1.多項式係数の微分方程式系の特性多様体。2.多項式係数の微分方程式系の特性サイクル。3.多項式係数の微分方程式系の確定特異点が超平面となる場合の特性指数。4.多項式係数の微分方程式系のfree resolution、つまり高次の解の満たすべき方程式系の計算。5.境界値のみたす微分差分方程式の導出。
造血幹細胞移植患者のQOL改善に直結する薬剤性味覚障害のメカニズム解明

造血幹細胞移植時の味覚障害の出現には、患者のQOL低下につながる。そのため、味覚障害の予防法の確立は重要な課題である。多剤を併用する造血幹細胞移植での味覚障害に関しての研究はいまだ少なく、そのメカニズム解明ならびに味覚障害に対する予防法の開発は急務である。本研究の目的は、造血幹細胞移植時に出現する味覚障害が、1造血幹細胞移植時の治療による精神的・身体的ストレスを受けることによるものか、2多剤併用する抗がん剤誘発がうま味受容体との関与を解明すること、その予防法を検討し、臨床の場へ還元することである。対象は、北海道大学病院血液内科で2015年7月から2018年8月までに造血幹細胞移植を施行した患者110名で、移植後1か月88名、3か月63名、6か月42名、12か月26名の経過観察を行った患者とした。患者背景は、平均年齢は48.8±13.3歳、男性71名、女性39名であった。移植ソースは骨髄移植11名、臍帯血移植19名、末梢血幹細胞移植80名であった。原疾患は、急性白血病または骨髄異形成症候群(AML/MDS)65名、急性リンパ性白血病(ALL)22名、非ホジキンリンパ腫(NHL)10名、慢性骨髄白血病(CML)4名、その他9名であった。全口腔法を用いて基本味質4味の移植前、移植後1か月、3か月、6か月、12か月の認知閾値を経時的に測定した。甘味:移植前の味覚異常有群は43%、移植後1か月で57%と一時増加したが、3か月以降は約50%で推移した。塩味:移植前の味覚異常有群は63%で移植後の経過とともに徐々に増大し12か月後には81%になった。酸味:移植前の味覚異常有群は62%でその後6か月までは減少したが、12か月では54%と増加した。苦味:移植前の味覚異常有群は51%で移植後1か月に増加したが、36か月で低下傾向を示したが、12か月後には58%と移植前より増加した。全口腔法による味覚検査は順調に進んでいるが、予定している血清中唾液中のストレスマーカーの測定、血液中・唾液中薬物濃度の測定まではまだ施行出来ていないのが現状である。造血幹細胞移植を施行した患者の唾液採取は、薬物による唾液腺の障害により思った以上に乾燥しており、測定出来る唾液量の採取が困難である患者が多くいることが判明したためである。今後は引き続き患者に協力を依頼し臨床での味覚障害の経時的評価を行うとともに、造血幹細胞移植患者を想定した動物実験を行う準備をしていく予定である。

唾液ストレスマーカーの測定を施行する予定であったが、口腔乾燥により唾液採取が困難であったため測定までは保留中である。ストレスマーカー測定のためのキットを購入予定であったが、実行できていないため残金が生じている。今後は唾液ストレスマーカーの測定をELISA KITから変更し、COCOROメーターなどの機器を使用し測定していくことも検討する。
ナノ秒・ナノメートルの着火・消炎現象の光学計測

着火メカニズムの解析をするための基礎データを得るために,予混合層流火炎の詳細分光スペクトル計測を行った.その結果,OH*,CH*ラジカルの発光強度比より火炎基部(アンカーポイント)での当量比変化,OH*ラジカルの回転スペクトルのP枝とQ枝の強度比より温度変化を把握することができた.また,アンカーポイントでは,当量比は希薄になり,温度も低下していることがわかった.局所的に光エネルギを集中させることにより,分子が原子になり,さらにイオン化されプラズマ状態になる.プラズマ中のラジカル類が着火源となり,可燃混合気であれば燃焼反応へと移行する.このプラズマ領域内を詳細分光スペクトル計測ならびにフレーミングカメラによりナノ秒オーダでの可視化を行った.また,着火過程の様子をシュリーレン撮影によって観察した.これにより,次のことがわかった.(1)レーザ照射直後に球状のプラズマが生成され,その後全体的に膨張していく,そして,プラズマの大きさはレーザ照射後約2000nsから急激に減少していく,(2)レーザ照射からから100nsまでは,制動放射が見られる.100-1000nsの期間では,イオン化が活発に行われ,1000ns以降では,炭素,水素,窒素,酸素の原子スペクトルが顕著に確認された.(3)プラズマ内自発光強度の空間分布を調べた結果,レーザ入射側のプラズマ先端部において強い発光が確認され,電離度の違いを示すものと思われる.(4)プラズマの膨張とレーザ入射エネルギは比例関係があることがわかった.(5)プラズマの生成直後,プラズマの周囲に衝撃波発生し,プラズマ消滅後,火炎核が膨張していく様子が確認できた.また,プラズマ内で観測された原子スペクトルの発光強度比であるH-C/O, H-C/Nが混合気当量比に依存性を持つことがわかった.この原子発光強度比と当量比の依存性は,混合気流量,入射レーザエネルギに関係なく,火炎内でも火炎がない場合でも確認でき,当量比計測の可能性を示した.着火メカニズムの解析をするための基礎データを得るために,予混合層流火炎の詳細分光スペクトル計測を行った.その結果,OH*,CH*ラジカルの発光強度比より火炎基部(アンカーポイント)での当量比変化,OH*ラジカルの回転スペクトルのP枝とQ枝の強度比より温度変化を把握することができた.また,アンカーポイントでは,当量比は希薄になり,温度も低下していることがわかった.局所的に光エネルギを集中させることにより,分子が原子になり,さらにイオン化されプラズマ状態になる.プラズマ中のラジカル類が着火源となり,可燃混合気であれば燃焼反応へと移行する.このプラズマ領域内を詳細分光スペクトル計測ならびにフレーミングカメラによりナノ秒オーダでの可視化を行った.また,着火過程の様子をシュリーレン撮影によって観察した.これにより,次のことがわかった.(1)レーザ照射直後に球状のプラズマが生成され,その後全体的に膨張していく,そして,プラズマの大きさはレーザ照射後約2000nsから急激に減少していく,(2)レーザ照射からから100nsまでは,制動放射が見られる.100-1000nsの期間では,イオン化が活発に行われ,1000ns以降では,炭素,水素,窒素,酸素の原子スペクトルが顕著に確認された.(3)プラズマ内自発光強度の空間分布を調べた結果,レーザ入射側のプラズマ先端部において強い発光が確認され,電離度の違いを示すものと思われる.(4)プラズマの膨張とレーザ入射エネルギは比例関係があることがわかった.(5)プラズマの生成直後,プラズマの周囲に衝撃波発生し,プラズマ消滅後,火炎核が膨張していく様子が確認できた.また,プラズマ内で観測された原子スペクトルの発光強度比であるH-C/O, H-C/Nが混合気当量比に依存性を持つことがわかった.この原子発光強度比と当量比の依存性は,混合気流量,入射レーザエネルギに関係なく,火炎内でも火炎がない場合でも確認でき,当量比計測の可能性を示した.予混合気のレーザ着火メカニズムに関しては次のことがわかった.(1)レーザ照射直後に球状のプラズマが生成され,その球状部からレーザ軸の正負両方向に直線状に急激に伸びていく様子が,フレーミングICCDカメラにより確認できた.その後,プラズマは全体的に膨張していき,楕円球状になりながら,その発光強度は時間経過とともに減少する.続いて,楕円球状から中心部でくびれが生じ,3マイクロ秒程度で発光が確認されなくなる.(2)入射エネルギの増加に伴ってプラズマが空間的に大きくなる.特にレーザ誘起プラズマは,レーザ入射軸方向の膨張にエネルギが使われている.(3)レーザ照射後,20200nsでは加速された電子における制動放射と思われる連続的自発光スペクトルが紫外光領域に見られる.この発光のあと,5μs程度までレーザ光の集光点付近の雰囲気ガス中に存在するO, H, C, Nからの原子発光が確認された.(4)プラズマ内

自発光強度の空間分布を調べた結果,レーザ照射直後の制動放射からの発光過程では,レーザとプラズマが接触すると思われる部分において強い発光が観察され,このことはプラズマがレーザ側に成長していく機構を示すものであると考えられる.また,その後において発光強度は,得られた画像と一致するような空間分布をとり,このような発光強度の分布は,プラズマ内における電離度の分布を示すものと思われる.(5)プラズマの発光が消滅した領域に,球状の火炎がシュリーレン法により確認され,その後はレーザ軸に垂直方向に膨張する部分と,レーザ軸と平行にレーザ側へ膨張する部分が観察できた.前者の部分がさらに膨張し,最終的に安定したバーナ火炎が形成される.前者の領域の長さと入射レーザエネルギの間に比例関係がある.また,バーナやエンジンシリンダ内において,予混合気の火炎面から生じる局所的な自発光スペクトル(OH*,CH*,C2*)を検出し,その比から当量比を求め,上記着火メカニズムを解析するための基礎資料を得た.局所的に光エネルギを集中させると,分子が原子になり,さらにイオン化されプラズマ状態になる.プラズマ中のラジカル類が着火源となり,可燃混合気であれば燃焼反応へと移行する.このプラズマ領域内を詳細分光スペクトル計測ならびにフレーミングカメラによりナノ秒オーダでの可視化を行った.これにより,次のことが分かった.(1)ブレイクダウン初期には,焦点位置よりレーザ側でブレイクダウンが発生する.このブレイクダウンの伝播速度は10km/sを超えるものであった.(2)レーザ照射から100nsまでは,制動放射が見られている.100-1000nsの期間では,イオン化が活発に行われ,1000ns以降では,原子スペクトルが顕著に現れている.(3)酸素原子スペクトルよりプラズマ温度の算出を試みた.プラズマ周囲からの冷却によりプラズマ温度が低下していく様子が分かった.(4)プラズマ冷却時において,原子スペクトルからH-C/O,H-C/Nなどの比率を取ると半量比依存性が確認できた.この依存性は,火炎内でも火炎がない場合でも確認でき,当量比計測の可能性を示した.また,着火の際に生じるプラズマ衝撃波と火炎との干渉を詳細に調べた.プラズマ生成直後の初期衝撃波伝播速度は600800m/sの超音速であり,その後5μs程度経過すると,伝播速度は急激に減衰し,340m/S程度の音速に収束することが確認できた.層流予混合火炎の火炎帯付近でレーザ誘起プラズマを生成すると,火炎帯が伸張することが確認できた.また,プラズマ生成位置,レーザ入射エネルギを変化させると,伸張の仕方も様々であることがわかった.火炎保持部での詳細分光スペクトル計測を行うことで,火炎保持部での当量比・温度変化を把握することができた.火炎保持部では,当量比は希薄になり,温度も低下していることが分かった.さらに,数種類の発振周波数を持つレーザを用い,火炎保持部でのパルス的なレーザ着火による火炎保持特性を調べた.
橋梁応答値に基づく車両軸重の動的変動の測定

鋼鈑桁橋の支点上垂直補剛材にひずみゲージを貼付して、支点反力に比例するひずみ量を測定し、すべての支点で測定を行い、これを合算することで、橋梁上の自動車荷重の合計値に比例するひずみ量を測定した。1kHzのサンプリング周波数で、72時間の連続測定を行い、3軸大型トラックが単独で走行するケースを抽出し、このひずみの変動に対して、周波数分析を行うことにより、自動車荷重の時間変動の周波数特性を分析した。鋼I桁橋の支承周りに生じるひずみから支点反力を推定するため,平成20年度に本測定を予定している東名阪道小島高架橋において,応力聴診器を用いた予備測定を行い,車両走行時の支承周りのひずみ分布,具体的には端垂直補剛材,支承上ウェブのひずみ分布を計測した.同時に,主桁の鉛直加速度を測定し,支点反力を示す支承まわりのひずみ波形と主桁加速度の波形を比較し,振動による支承に作用する慣性力を主桁加速度を用いて除去する方法について検討を行った.また,応力聴診器を用いて他の橋梁についても支承周りのひずみ測定を行い,ひずみ波形中に観察される主桁振動による慣性力の成分の特徴等について検証を行った.これにより平成20年度の本測定において次の点について検討を要することが明らかになった.1)支承周りのひずみ分布についてすべての主桁で予備計測を行い,各主桁に作用する支点反力をひずみから求める手法を検討すること.2)振動による慣性力は,たわみ1次,ねじれ1次の成分を考慮するために加速度計をすべての主桁のスパン中央に配置すること.3)0.1μ以下の感度のひずみ測定が必要であること.さらに,平成15年度に測定した車両重量・ジョイント音の騒音レベル(伸縮装置からの騒音)のデータについて再分析を行い,車種・車両重量・速度・騒音レベルの相関関係について分析した.これにより走行速度・車両総重量がそれぞれ増加すると線形的に騒音レベルが増加し,騒音が大きなケースでは,速度の超過か,積載重量の超過の双方の影響が関与していることが明らかになった.一方で,車両重量が大きな場合には,走行速度に限界があり,結果的にすべての測定サンプルのなかで騒音レベルの上限値が存在していることが明らかになった.道路構造物を維持管理する上で,自動車の走行によって生じる諸問題がある.例えば,舗装,床版,橋梁構造物の疲労劣化や,橋梁上の標識・照明柱の交通振動による振動と疲労などである.さらに,橋梁や舗装,地盤を介して住環境に伝播される振動や,道路構造物によって反射または増幅され,住環境に伝播する騒音や低周波騒音も重大な問題となっている.本研究では,まず既存の観測データを用いて,鋼製伸縮装置らの騒音に与える車両荷重の影響を調査し,速度および荷重のばらつきが大きく騒音に寄与していることを明らかにした.また,申請者らが開発したBridge Weigh-in-Motionの手法の一つである「支点反力法」を拡張し,鋼単純飯桁橋のすべての支点部分のひずみを測定し,これらを合計することにより,橋梁上に載荷されている車両荷重の総量および支点部分に作用する橋梁の鉛直振動による慣性力の合計値を測定することを試みた.同時に,主桁スパン中央に加速度計を設置し,橋梁の振動と支点反力の関係を比較できるようにした. 2週間の観測データから3軸トラックが単独走行するケースを30ケース抽出し,波形の観察および周波数分析を行なった.全支点の合計により得られたひずみ波形はノイズ成分が多いものの理論的に得られる影響線である矩形波の重ね合わせ+振動成分であり,矩形波成分は車両荷重の平均成分,振動成分は,車両荷重の動的変動および橋梁の振動を示していることが予想された.このうち,振動波形成分について周波数分析を行ったところ,矩形波成分が大きい,すなわち車両総重量が大きい車両のケースほど,振動成分の卓越振動数が低くなることが明らかになった.
細胞間通信を担うエキソソームとがん発症との関連解析

がん細胞から分泌されるexosomeのがん発症及び進展に及ぼす影響を解明することを目的として、担がん患者の血漿exosomeのmiRNAを解析した。具体的には膵がん特異的に発現変動するmiRNAをマイクロアレイ解析し、qRT-PCRで検証した。膵がんでのmiRNA発現亢進がみられ、悪性度の高い群のmiRNA変動が最も多かった。qRT-PCRではプラットフォームの測定原理などの違いによるconflictのため、アレイとの確実な一致は得られなかった。その大きな障壁となっているmiRNAの標準化について血漿DNAを用いた手法を試み、miRNA測定の内部標準・モニターとしての活用の可能性を見出した。エキソソームは脂質二重膜で囲まれた直径30nmから100nmの細胞膜小胞である。この小胞は多くのタンパク質やmRNA、miRNA (microRNA)を含んでおり、新たな細胞間情報伝達ツールとして着目されている。とくに、がん細胞は特定のmiRNAを含む多量のエキソソームを放出しており、周辺の微小環境の整備や遠隔転移の操作をおこなっていると考えられる。本研究の目的は、がん患者の血流に乗ったエキソソームが、miRNAを介してがんの発症や進展に関与している様態を解明することである。ヒト血漿からのエキソソーム単離には、BiooScientific社のExoMirキットを使用した。フィルターポアサイズ20nmおよび200nmの二重のフィルタリングによって、エキソソーム分画を捕捉するものである。エキソソーム回収の評価を、タンパク質レベル、およびmiRNAレベルでおこなった。前者では、エキソソーム特異的発現のCD63に対する抗体を用いたウェスタンブロットを、後者では、数種類のmiRNAについてリアルタイムPCRをおこなった。現在までに、回収エキソソーム分画において、予測されるタンパク質およびmiRNAを確認し、miRNA間の発現量の差違について解析中である。がん細胞は特定のmiRNAを含む多量のexosome(エキソソーム;細胞膜小胞)を放出しており、周辺の微小環境の整備や遠隔転移の操作をおこなっていると考えられている。本研究の目的は、がん患者の血流に乗ったexosomeが、miRNAを介してがんの発症や進展に関与している様態を解明することである。我々は、膵がん患者から3組の特徴的なグループを選び出し、血漿miRNAの発現パターンを比較した。具体的には、膵がん患者群として、short-survival、long-survival、low CA19-9、の3組、およびコントロールとして健常人1組について、それぞれ数人ずつの血漿をプールしてマイクロアレイ解析をおこなった。アレイチップ搭載の約2000種類のmiRNAのうち、1256種類について、少なくともいずれかのサンプルで発現がみられた。検出されたmiRNAの種類は、健常者血漿が最少であり(718種類)、がん患者血漿におけるmiRNAの発現増加を裏付けるものであった。膵がん3群のうちでは、short-survivalがもっとも多くのmiRNAの発現上昇を示した。また、腫瘍マーカーとしてのmiRNAがもっとも望まれるlowCA19-9群では、発現miRNAの種類が健常人に次いで少なく、また、発現変動の頻度も、他の2群と比べて明らかに低かった。これらの傾向を踏まえ、アレイで得られた結果が、他の手法でも再現できることを確認し、それぞれのグループから、健常人血漿と比べて発現変動の見られるmiRNAを選択し、これらの特徴的指標としての信頼度を確認中である。がん細胞から放出されるexosome(エキソソーム;分泌膜小胞)は、血流に乗って遠隔組織に取り込まれ、取り込まれた先の微小環境を変化させてがんの転移を促進する。この細胞間コミュニケーションには、exosomeに内包されたmiRNAが主に働く。exosomeによる遠隔転移能を評価するため、早期発見が難しく転移しやすい膵がんについて、血漿中のmiRNAの発現変化を調べた。まず、膵がん患者血漿から抽出したmiRNAをマイクロアレイ解析(東レ3D-Gene)によってスクリーニングし、膵がん特異的に発現が変化したmiRNAを選択してリアルタイムPCRで検証した。ところがマイクロアレイ解析の結果とリアルタイムPCRの結果の一致率が予想以上に低く、膵がん特異的なmiRNAを簡単には特定することができなかった。そこで、がん特異的miRNA発現の検証作業と並行して、血漿miRNA定量の標準化についての検討を試みた。マイクロアレイ解析では全miRNAの発現量の平均値をreferenceとして用いるが、限定した数のmiRNAのリアルタイムPCRでは、発現量の安定したmiRNAを内部標準として用いるのが一般的である。今回、血漿miRNAとしては安定して検出されるhsa-miR-103、hsa-miR-191、hsa-miR-423-3pに加えて、血漿DNAの定量もおこない、それぞれの発現量にある程度の相関性があることを確認した。現在、定量サンプル数を増やし、統計的に十分に有意な相関性が得られるかどうかを確認中である。なお、マイクロアレイとリアルタイムPCRの結果の差については、実験ミスやローカルな問題ではなく、普遍的な事象であることが判明している。その要因としては、検出原理や解析アルゴリズム、標準化手法の違い、更には個々のmiRNA配列自身の影響など、複数の要素が指摘されている。平成25年には血漿exosome抽出定量条件を決定し、平成26年には健常者とがん患者の比較のためmiRNAのマイクロアレイ解析をおこなった。

平成27年度には、膵がん特異的に発現変動するmiRNAについて、がんの遠隔転移との関係の基礎的検証を行う予定だったが、候補miRNAの絞り込みが難しく、ウェット、ドライの両面から、さまざまな解析方法を検討した。これは、研究計画時には判明していなかった、解析プラットフォーム間の差が原因となっているものである。最近の報告で、大規模かつ緻密な比較実験をおこなった結果、マイクロアレイ、リアルタイムPCR、次世代シークエンスによる定量解析結果が完全に一致することはないと結論づけられている(Tam, S., et al., Robust global microRNA expressionprofiling using next-generation sequencingtechnologies. Lab Invest 94, (2014)など)。解析対象が臨床サンプルの場合、とりわけ体液(血液、尿、唾液等)においては、バックグラウンドの多様性を映して、miRNA定量の標準化はさらに難しいと考えられる。本研究の目的は、がん患者の血流に乗ったexosomeが、miRNAを介してがんの発症や進展に関与している様態を解明することである。具体的には、がんに特異的なmiRNAの種類とそれを運ぶexosomeの発現様式の特定をおこなって、細胞間コミュニケーションの面からがんの発症・進展への理解を深めることを目指した。マイクロアレイから特定した発現変動miRNAについてqRT-PCRでの検証をおこなったが再現性が得られず、検討の結果、解析プラットフォームの差による不可避の差違と判明した。アレイで候補とした7つの膵がんmiRNAのin silico解析では、4つは膵がんでの発現上昇の報告があり、miR-451aは肺がんで、miR-619は大腸がんで発現低下の報告があること、miR-223とmiR-451aは、低異型度に較べ高異型度のがんで、miR-1276は予後の悪いがんで、より高い発現を示すことがわかった。dbDEMC(がんの発現変動DB)での解析によると、miR-619、1246、1290で高発現、miR-16、223、451aで低発現となり、conflictがみられた。また、候補miRNAの共通標的遺伝子として7つの遺伝子を特定した。上記の成果に加え、本課題でも障害となったmiRNA定量標準化の問題に取り組んだ。内部標準として最適化が難しいmiRNAの代わりに、新たに血漿DNAに着目してその測定を試み、miRNAとの間にやや強い相関があること、まれに外れ値的な高値DNAを示すサンプルがあるが、miRNAの値はそれに見合うほどではなく、核酸の種類によるexosomeへの内包や分泌システムの差を示唆していること、等の知見を得た。当初の目的のexosome態様解明には至らず、コミュニケータとしての役割は実証できなかったが、今回の知見を血漿miRNA定量評価に役立てていきたい。がん細胞から分泌されるexosomeのがん発症及び進展に及ぼす影響を解明することを目的として、担がん患者の血漿exosomeのmiRNAを解析した。
環境にやさしい化学実験の学校への導入

教育現場に適したマイクロスケール実験(MC)教材を開発・改良し、それらに使う部材をまとめたMCキットを開発した。このキットは28 cm x 20 cm x 3 cmと小型だが、電池と電気分解の実験約20種、電解質や水溶液の実験約20種が可能である。中学ならびに高校で、授業に使われ教育効果が高いことがわかった。多数の教員対象研修、生徒対象実験教室、また平成26年9月には、海外の研究者3名を招きInternational Symposium on Environmentally Benign Chemistry Experimentsを開催し研究成果の社会への還元を図り、高い評価を得た。1.内外の学会における情報収集・成果発表;2013年5月ドイツ・ベルリンで開催された国際マイクロスケールケミストリーシンポジウム、8月福岡市で開催されたアジア分析化学会議、9月仙台市で開催された化学系学協会東北大会70周年記念国際シンポジウム、2014年3月名古屋市で開催された日本化学会第94春季年会等で情報収集、成果発表等を行なった。2.前年度までの研究で開発・改良してきたKO-DNPマイクロスケール実験キットを実地に利用し、学校への導入をはかった。1)新学習指導要領に沿ったマニュアルを作成した。米沢市,花巻市、岐阜市で、上記キットを使ったマイクロスケール実験の教員研修を、仙台南高校、国際基督教大学で高校生対象の授業を行い、マニュアルの有効性を検証するとともに改善した。2)仙台市立中田中学校、岐阜市立東長良中学校での上記マイクロスケール実験キット導入の研究を行った。その結果これらの中学校で理科の授業に組織的にマイクロスケール実験が導入され、いくつかの長所が明らかになった。3.新しい実験の開発:溶媒を使わない固体化合物同士の反応は、グリーンケミストリーの12か条の一つである。固体の酸と固体の塩基の中和のマイクロスケール実験を開発した。4.インターネットHPを通じた「環境にやさしい実験」の啓発を行った。これは、非常に有効で、HPを見てマイクロスケール実験を知った名古屋市及び岐阜市の中学校教員から代表者は指導を求められた。1.情報収集・成果発表: 22nd International Conference on Chemical Education(Rome, Italy),化学教育研究協議会東北大会(秋田大学)、日本化学会第93春季年会(立命館大学)等内外の学会において、研究成果発表、情報収集を行った。2.マイクロスケールケミストリー(MC)実験キット作成と改良:大日本印刷(株)の協力により,電気分解,電池,イオンの学習に適したMC実験キットを開発・改良を行い教員研修、実験教室等で試用した。3.新しいMC実験の開発:新学習指導要領の中学理科、高校化学基礎のための以下の実験教材を開発・改良した。1イオン液体をもちいるイオン概念の理解につながる実験。2導電性高分子電解合成のMC。3上記キットを用いた酸と塩基についての実験。いずれもマイクロスケールなので、省資源・省エネ、廃棄物削減で環境にやさしい。4.東日本大震災の被災校におけるMC実験:化学実験をともなう授業が困難になった仙台市、石巻市の被災中学校における化学実験が我々の開発したMCキットにより実施され、有効性が示された。5.その他1本研究グループのホームページ(http://science.icu.ac.jp/MCE/)の管理と更新,講演会・研修会の案内、実験教材の系統的な提示、参考資料の紹介した。2MCキットを使った「わくわくときめき実験皇室」による普及:山形、福島、名取、米沢、仙台、東京等で行い、生徒が強い興味を示し、積極的に探究的に実験した。(河北新報記事あり)。3藤枝、高松、東京、名取、釜石、盛岡、石巻で教員研修(小中学校、高校、大学教員対象)において、MC実験キットについて講演とワークショップを行った。4仙台市の市立中学校教員と協力して、被災していない学校でのMCの導入を研究した。1.International Symposium on Environmentally Benign ChemistryExperiments(マイクロスケールケミストリー第3回シンポジウム環境にやさしい化学)(主催:本研究班,日本化学会東北支部;共催:東北大学高度教養教育・学生支援機構ほか;後援:東北6県教育委員会、仙台市教育委員会): 2014年9月6日、7日の二日間にわたって東北大学川内北キャンパスで開催した。海外から3人の研究者(ベルリンのロマンローランギムナジウム教員Angela Kohler博士、マケドニア共和国スコピエ大学のMetodija Najdoski教授、米国オレゴン大学のKenneth M. Doxsee教授)を招いて実験ワークショップを行った。また、国内教員による招待講演3件、実験ワークショップ4件、一般発表があった。参加者から、高い評価を得た。2.マイクロスケール実験・グリーンケミストリー教育の講演会(主催:上記シンポジウムに同じ):上記シンポジウムに招いた海外の研究者3名による講演会を、9月4日午後に東京都千代田区の化学会館で開催した。参加者から「役に立った」、「興味深かった」と反響があった。

3.学会における情報収集・成果発表;2014年5月第3回JACI/GSCNシンポジウム(東京)、8月平成26年度全国理科教育大会、2015年3月日本化学会第95春季年会等で情報収集、成果発表、討議等を行なった。4.これまでの研究で開発・改良してきたKO-DNPマイクロスケール実験キットの研修・実験教室:教員対象研修を日比谷高校(東京都)で、生徒対象の実験教室を東北各地で6件実施した。香川大学教育学部学生対象に研修を行った。以上の活動の結果、本研究の成果である実験は、効果的であること、学校への環境にやさしい実験の導入には、理科教員の実際の体験とともに、このような実験の長所の衆知がキーであることがわかった。科学教育交付申請書に記載した25年度の研究実施計画は次のとおりである。1.新学習指導要領に沿った教材・マニュアルの開発・作成;2.グリーンケミストリーの実験教材の開発;3.上記教材の実地での応用。「研究実績の概要」で述べたように、これらはおおむね達成できた。交付申請書に記載した「研究の目的」は、以下のようにおおむね計画通り進行している。1.教育現場に適したマイクロスケール実験(MC)教材を開発・改良し、導入しやすくするため、キットを開発・改良しほぼ満足できるものになった。また、マニュアル、ワークシートも作成し、7都市(藤枝、東京、名取、高松、盛岡、石巻、釜石)で教員研修を行った。2.科学・技術に対してポジティブな見方を養成するため,グリーンケミストリー(GC)の概念につながる導電性高分子やイオン液体についての教材を開発した。3.多数の実験教室ならびに中学校の授業で、われわれの開発したMC実験キットが試用され、有効性が示された。4.本研究グループのホームページ(http://science.icu.ac.jp/MCE/)の管理と更新,講演会・研修会の案内、実験教材の系統的な提示を行った。マイクロスケール実験では、各グループに試薬を配付することが重要である。しかし、初めての教員が実施する際、多数の試薬の調製には労力を要する。その軽減のために、試薬キットの開発を行なう。マイクロスケール実験を初めとする環境にやさしい化学実験の普及には、シンポジウム、ワークショップにより、情報を広げるとともに教員に体験してもらうことが重要である。そのために平成26年に東北大学でシンポジウムを開催する。また、東京でも講演会、教員研修を行なう。1.新学習指導要領に沿ったMC実験教材およびマニュアルの開発:実験教室,教員研修、学校現場で試行しながら新しいMC実験教材,既存の実験教材の改良をはかる。その際新学習指導要領との関係付けを明確にして現場に取り入れやすいようマニュアルを整備する。
認知症高齢者の継時的な症状変化に着目した転倒予測モデルの開発と一般化可能性の検討

本研究の目的は,認知症高齢者における一般性を備えた転倒予測モデルの開発を指向し,知的機能と行動・心理症状(BPSD)の継時的変化と転倒発生との関係を,医療施設入院標本と通所施設を利用する地域生活者標本との間で比較検討することである。本研究の成果は,認知症高齢者の転倒と知的機能・BPSDとの関係について,医療施設入院標本では臨床症状の継時的変化で,通所施設を利用する地域生活者標本では臨床症状の重症度で転倒者を特徴付けられる事。転倒に関係する具体的なBPSDの症状を移動水準ごとに明らかにした点である。これらは認知症高齢者における転倒予測モデルの構築を進める上で,重要な指針となる知見と考える。平成24年度については,医療施設における認知症高齢者集団のデータの蓄積と転倒予測モデルの構築,そして検証を課題として設定した。医療施設における対象者のモニタリング調査を進め,延べ人数118名の測定間隔1週間・追跡期間3ヶ月の臨床症状推移のデータを蓄積することが出来た。転倒予測モデルについては,既に論文(袴田将弘,齋藤圭介,他:施設内認知症高齢者の転倒前における臨床症状推移に関する検討.理学療法科学26(5) 641-646,2011)や学会発表により公表しているが,40名程度の小標本での検討であった。そのため,今後の通所施設等での交差妥当性に関する検討に向け,新たに蓄積されたデータを基に予測モデルの再構築と検証を実施した。その成果を基に,現在2編の論文をレフリー誌に投稿準備を進めている。また認知症者における障害の特徴について類型化を試み,その成果を第47回日本理学療法士学術大会,ならびに第38回日本脳卒中学会で公表した。併せて,テスト課題の理解困難な認知症高齢者において観察式で移動能力を測定可能な指標を得るべく,既存の移動能力指標の信頼性・妥当性を検討し,Rivermead mobility indexなど3指標で支持しうることが明らかにされ,第48回日本理学療法士学術大会で公表する予定である。これまでの研究成果を基に,日本行動計量学会岡山地域部会研究会で「認知症高齢者ケアにおける転倒の実態と予防の研究動向」と題し,招待講演を実施した。認知症高齢者を対象とする症状推移に着目した転倒予測について,データの蓄積を経てさらに洗練させることが出来たことは大きな成果と考える。今後は医療施設標本での検討から,通所施設など他の標本での交差妥当性へと発展させる計画である。最終となる平成25年度は,過去2年間の研究で進めてきた医療施設に入院している認知症高齢者標本118名(84.5±6.4歳,男性30名,女性88名)の高頻度反復測定データを基に明らかにした転倒予測モデルとしての臨床症状推移の一般化可能性を,地域生活を送る認知症高齢者標本を対象に検討した。この検討では,他の身体障害や疾患の合併例が多く純粋な認知症の疾患特性を捉える事が難しい施設入所標本ではなく,また認知症ケア全般に知見を還元する意図より地域生活者標本として精神科クリニック併設の認知症デイケア・デイサービス・グループホーム利用者68名(80.4±7.7歳,男性20名,女性48名)を対象に実施した。その結果,施設生活者標本においても,医療施設標本における測定間隔1週間・追跡期間3ヶ月のデータと同様に,知的機能が低い状態に加え,転倒直前に行動・心理症状(BPSD)の悪化が見られる類似した臨床症状の特徴的推移を示すことが示された。また歩行レベル者では転倒直前において徘徊の発生頻度が高いといった,移動水準ごとのBPSDの具体的症状の特徴を明らかにした。以上の知見は,臨床諸家による一般的な経験則に合致する内容と思われ,認知症ケアにおける転倒リスク集団の抽出に示唆を与えるものであった。成果発表として,本研究の一環で取り組んだ行動観察による移動能力指標の信頼性・妥当性の検討結果を第48回・第49回日本理学療法学術大会で公表,「理学療法科学」に投稿した。また障害の特徴について類型化を試みた知見について第39回日本脳卒中学会で公表,転倒に関連した研究成果を第49回日本理学療法学術大会で公表予定としている。そして転倒予測モデルに関する医療施設標本,地域生活者標本それぞれでの知見を基に2編の論文執筆を完了し,レフリー誌にて公表する計画である。平成23年度は,研究分担者・連携研究者との協議,文献レビューやプレテストデータの検討に基づき科学的妥当性の高い研究計画を再構築すること。そして,すでに着手している医療施設に入院中の集団を対象とした高頻度反復測定データを蓄積して転倒予測モデルの構築を行うこと。以上2つを取り組み課題として設定した。

定期的に調査対象施設の関係者を含め研究計画に関する密な協議を実施し,研究計画の洗練化を図った。その上で吉備国際大学倫理審査委員会の承認(受理番号11-18)の下,施設管理者・調査協力者と密な連携の下に,高頻度反復測定データの調査を実施した。現在のところ99名の調査が完了し,現在も約20名のモニタリングを継続中である。併せて,認知症高齢者における転倒予測モデルの構築をする上での基礎的検討として,蓄積したデータに基づき転倒の発生過程と転倒発生集団の特徴を検討した。その成果として,移動水準の高低と,知的機能低下ならびに行動・心理症状(BPSD)とを組み合わせ,その変動推移と転倒発生との関連から転倒リスク集団の特定化を図り,その成果を「理学療法科学」に投稿し掲載された(袴田将弘,齋藤圭介,他:施設内認知症高齢者の転倒前における臨床症状推移に関する検討.理学療法科学26(5) 641-646,2011)。症状推移に着目した測定間隔一週間の高頻度反復測定データに基づく転倒予測研究は皆無であり,その特徴を明らかにしたことは大きな成果と考える。また転倒集団を検討するにあたり,認知症者における障害の特徴について検討を試み,その成果を第46回日本理学療法士学術大会で発表を行い公表した。一般に医療施設では,いわゆる認知機能の低下者は多いものの,純粋に認知症の確定診断を受けた標本の蓄積は極めて難しく,先行研究でも少数例での検討がほとんどであった。そうした中で100名を越える高頻度反復測定データを蓄積し,医療施設での転倒予測モデルの検証と洗練化を進めることが出来た。研究成果の公表に関して,平成24年度は学会発表や講演を実施してきたが,今後は論文化を進めていく事とする。一方,最終年度に予定している通所施設など他の標本での交差妥当性の検討に向け,施設との基礎交渉を進めている。しかし予定していた調査対象施設の利用者は,脳卒中や骨関節疾患などの身体障害の方が多く,認知症の確定診断を受け,身体障害を伴わない対象適格者は少数に留まる事が明らかとなった。そのため,多施設研究によるデータの蓄積を検討している。調査に関して,順調にデータ蓄積が進んでいるが継続中である。これは,今後他の施設に応用していく上で確かな転倒予測モデルを構築するべく,可能な限り対象者数を増やすための配慮である。論文化し公表したように,転倒リスク集団の予測については現在のデータで暫定的な方法は構築できており,更なるデータの蓄積により確かな予測モデルを構築できるものと考えている。最終年度を迎え,これまで進めてきた医療施設標本での転倒予測モデルに関して論文による公表を進める。また交差妥当性検証の観点より,構築した転倒予測モデルについて予測精度を検討する。前述したように,一般の高齢者施設においては身体障害の方が多い。そのため,予定していた単独施設での対象適格者の確保は難しく,新たに認知症デイケア施設を加えるなど,多施設研究によるデータの蓄積を進める予定である。今後は,現在行っている調査を継続し,対象者数の蓄積を図る。また交差妥当性検証の観点より,構築した転倒予測モデルを他の医療・介護老人保健施設集団,通所を利用している認知症高齢者に応用し,その予測精度を検討する。調査は初年度の医療施設での調査に準じて実施し,予測精度の観点から十分な成績が得られなかった場合には,本モデルの見直し・再構築を行う。
英語音声の聴解プロセスにおける日本語母語の干渉に関する研究

本研究は、日本語を母語とする英語学習者が、英語音声を聴いてその意味を理解しようとするプロセスにおいて、「母語による干渉」がどのような点でどの程度見られるのかという問題を質的観点から追究したものである。その結果、英語音声の聴解にあたって、認識の空白域が生じている場合には、話線に沿った解析は不可能となり、日本語母語による干渉が音声面・統語面・意味理解などさまざまな面において生じることが明らかになった。平成21年度は,日本語母語話者による英語音声の聴解プロセス研究の一環として,勤務校である岩手大学教育学部で担当した「英語音声学演習I」の履修学生を対象にして行なったリスニング実験(「ディクテーション」と「テープおこし」)の結果と,その後,履修学生たちに取り組んでもらった各自の聴解判断に関するレポート内容を分析することにより,英語音声の聴解プロセスを質的観点から考察をした。具体的には平成21年度は「認識の指向性」と「音声群のチャンク理解」の問題に焦点を当てて取り組んだ。このうち「認識の指向性」については,英語リスニングにおいて聴解者の「反射的知識」が反映される際に,音声群のすべてを同時聴解できない場合に,聴解者が聴解の手がかりとなると判断した箇所に意識が集中して向けられるものと考えられ(選択的聴解),以下の3点すなわち(1)短期記憶における容量の限界,(2)聴覚上の刺激として相対的にプロミネンスが高い部分に意識か向き,その箇所に解析の起動点が置かれやすいということ,(3)聴解者自身のリスニング語彙との親和性,の観点から考察を加えた。次に「音声群のチャンク理解」については,日本語母語話者においては,聴解の際に互いに隣接する語どうしを既存の知識を活用して語句として一つにまとめて理解するところまでは「反射的」にできることが多いのであるが,その一方で,入力となる音声をもとにそれを文全体を視野に入れて「構造化」して聴解できるところまでには至っていないケースが多くあることも実験結果の分析から明らかになり,要素どうしが離れている場合の「構造化」の成否が、外国語として英語音声を聴解する日本人英語学習者と,英語母語話者との間に見られる決定的な違いであるという観点から考察を加えた。平成22年度は,日本語母語話者による英語音声の聴解プロセス研究の一環として,勤務校の岩手大学教育学部で担当した「英語音声学演習I」の履修学生を対象にして行なったリスニング実験(ディクテーション)の結果と,その後,履修学生たちに取り組んでもらった各自の聴解判断に関するレポート内容を分析することにより,聴解者内部で英語音声が構造化されていく過程で「線影性」と「プロミネンス」の二つがどのように影響しているのかについて調査した。これは前年度の研究において新たに浮かび上がってきた聴解における「認識の指向性」の問題を追究するために行なったものである。個々の事例に即して質的観点から考察を加えた結果,平成22年度に行なった実験の範囲においては「線形性」と「プロミネンス」には相対的な順位があり,両者の間には有機胸な関連性が見られることが明らかになった。具体的には,それぞれの音声群が語として認識されるまでの間は,聴解者内部において「線形性」と「プロミネンス」の二つの側面が解析の過程での優位性の点で互いに拮抗し,どちらが先に現象として現れるかはそれぞれの聴解者のその時の判断に依存するものであることが明らかとなった。その一方で,一たび語として認識されてからは,認識されたその語と後続要素との間には何らかの関係性があるものとして聴解者内部でとらえられ,その場合は「線形性」が聴解プロセスにおいては優先するということが明らかになった。平成23年度は、英語音声の聴解プロセスにおける日本語母語の干渉に関する諸問題をさらに追究するために、勤務校の岩手大学教育学部において「英語音声学演習I」の履修学生を対象にしたリスニング実験(ディクテーション)を重ね、収集したデータを、話線と解析の方向性の観点から分析し考察を加えた。その結果、以下のことが明らかになった。まず、聴解者が、英語の音声連続を語レベルにおいてすべて正しく分節できた場合は、話線に沿って解析を行なうことが可能となり、その方向は、英語の語順に沿って順行的に行なわれる。その場合、表面上は英語母語話者のように、話線に沿って先を予測しながら解析を行なっているかのように見えるが、それが可能となるのは、聴解者にとって馴染みのある既知の表現のときであることが聴解実験から明らかになった。本研究ではこれを「擬似的な先読み解析」と位置づけた。これに対して、発話された英語の音声連続の聴解にあたって、聴解者において認識の空白域が生じている場合には、話線に沿った解析はもはや不可能となり、日本語母語による影響がさまざまな形で生じてくることが明らかになった。具体的には、音声レベルでは、「母語である日本語の耳」を介して日本語母語のCV型の音節聴解パターンが干渉することを種々の事例分析から明らかにした。

また語レベルでは、聴解者がある英語の音声連続を聴いて、それによる意義作用の表われとして一たび日本語を介してその意味内容が喚起されると、「思考の言語である日本語母語の頭」で、日本語の語順に沿って、日本語的な世界観のもとで意味の推測が行なわれることが明らかになった。
クローン発現系を用いた心筋Caチャネルのα1受容体刺激による機能調節

心筋L型Caチャネルに対する交感神経α受容体の作用については一定の成績が無く不明な点が多い。こうした受容体を介した情報の伝達経路や調節機序はこれまでnative cellを用いて検討されてきたが、受容体のsubtypeの存在や情報のクロストークなどのため、他のシステムを含まない純粋な実験系が望まれていた。BHK細胞には固有の交感神経α,β受容体は存在せず、これに心筋由来のL型Caチャネルα1サブユニット、骨格筋由来のβとα2/δ,γ各サブユニットを組み込むとCaチャネルをstableに発現させることができる(BHKC12細胞)。このCaチャネルはPKAやPKCを活性化させる操作で修飾を受け、nativeのものに極めて近い電気生理学的特性を示す。そこで我々はBHKC12細胞に交感神経α1受容体を組み込み,α受容体刺激のCaチャネルへの作用を検討した。lipofection法を用い,α1受容体(bovineC型,Lefkowitz教授より供与)をBHKC12細胞にtransientに発現させると、β-galctosidaseを用いた間接評価では約50%の細胞でレセプターの発現が期待できた。このlipofectionを行ったBHKC12細胞を用い、phenylephrine投与による電流変化を検討した。nystatin法による全細胞電流記録で検討すると、7/13の例でCa電流が平均1.3倍に増加し、残りの6例は反応が見られなかった。またcell attach法による単一チャネル電流記録では14例のうち6例でのみチャネル開口確率が1.2-2.5倍に増加した。これらの増強はmethoxamineによってももたらされ、またprazosinはこの増大を抑制したことから、transfectionされたα1受容体を介した作用であると考えられた。