hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胃癌における癌関連遺伝子カルテの作成:基礎研究から臨床へ

PDGFA陽性例の深達度SM2以上は3例、TGF betaでは1例、MMP2では6例であり、1因子あるいは2因子以上の組み合わせでも病理組織深達度との相関はみられなかった。また深達度を過小評価された7例および過大評価された6例の補助診断にもなり得なかった。リンパ節転移は3例に認められ病理組織深達度はSEとSM2が2例であった。これらにも遺伝子プロフィールの相関は認めなかった。【現在までの結論】早期癌の縮小手術の適応を考慮する際、PDGFA、TGB betaおよびMMP2を用いた腫瘍関連増殖遺伝子プロフィールの有用性は低いと思われた。深達度MとSM1に対してSM2を区別するもしくは早期癌でリンパ節転移危険群を術前に判断するには他の腫瘍増殖関連遺伝子を加味した新しプロフィールが必要である。【平成13年度の目的】平成12年度に胃癌における癌関連遺伝子カルテが早期胃癌に対して縮小手術を適応とする判断資料に成りうるかの研究では否定的な結果が得られたので、平成13年度は当初の計画の中で腫瘍関連遺伝子プロフィールに関して次の2点に集中することとした。(1)腫瘍関連遺伝子プロフィールとその他予後規定因子との相関、(2)他癌に対しての適応を検討するとして食道癌における腫瘍関連遺伝子プロフィール作成と術後病理組織検査との相関を調べた。【方法】腫瘍関連遺伝子PDGFA、TGF betaおよびMMP2の測定を胃癌47例に行い、主病巣の壁深達度、リンパ節転移の有無、腫瘍マーカーCEAおよびCA19-9との相関を検討した。また食道癌患者5例より得られた術前生検材料で上記3因子に加え、uPA、PAI-1およびVEGFの計6因子を測定し病理学的壁深達度とリンパ節転移の有無、腫瘍マーカーCEAおよびSCCとの相関を検討した。【結果】胃癌における腫瘍関連遺伝子プロフィールは平成12年度の報告通り腫瘍深達度、リンパ節転移に関しては有意な相関を見いだすことはなかった。しかしMMP2に関しては術前推定深達度の過少評価分を補う可能性が認められた。腫瘍マーカーとの相関もCEAとCA19-9に関しては有意な相関は見られないが、腫瘍関連遺伝子プロフィールがすべて陰性であるものに腫瘍マーカー陽性例は認めなかった。食道癌に関しては6因子のうち3因子以上が陽性例は腫瘍深達度T3(外膜浸潤あり)であり、陽性が2因子以下の4例はすべてTlb(表在癌)であった。今回の5例ではリンパ節転移例は無かったが、同時にVEGFがすべて陰性であった。腫瘍マーカーは有意な相関は認めなかった。【考察と今後の展望】胃癌では腫瘍関連遺伝子の1因子では結論に至らぬ事でも複数因子の集積いわゆる遺伝子カルテでは統計学的有意差に至らぬとも既存の術前検査を補うことができ、その集積は患者の治療法の決定や予後に関しての情報を提供しうると思われる。今後の展望として食道癌でも同様の検討を行ったが、悪性度が高い食道癌の法がより明確な結果を出る可能性が示唆され、研究を続けたい。
援助機器導入による重度知的障害者の生活ニーズの視覚化と自立支援技法に関する研究

1.生活ニーズを視覚化して支援する方法を確立した。2.既存の援助機器を改良または開発、海外での援助機器を試験的に導入し、自立度の向上に関して効果測定を行い、有効であるとの結論を得た。3.自立度の向上が職員の負担減にどのように寄与したか、援助機器導入による費用対効果を検討した。4.自己の要求を視覚化するツールを用いてのエンパワメントにより、重度の人々の社会参加の促進を図るための方策立案を行った。生活ニーズを言語化することが困難な重度知的障害者に焦点をあて、生活ニーズを視覚化する方法および援助機器の開発・導入を行い、「選べる・自分のしたいことを決められる、決めたことを実行に移せる」という視点での関わりに基づく支援を通して、自立度の向上を図り、職員との交互作用の変化を実証し、社会との交互作用を変化させる糸口を見つけることが目的である。そのために、(1)生活ニーズを視覚化して支援する方法を確立する。(2)既存の援助機器を改良または開発、海外での援助機器を試験的に導入し、自立度の向上に関して効果測定をする。(3)自立度の向上が職員の負担減にどのように寄与したか、援助機器導入による費用対効果を明らかにする。(4)自己の要求を視覚化するツールを用いてのエンパワメントにより、重度の人々の社会参加の促進を図るための政策立案を行う。本研究の目的は、生活二ーズを言語化することが困難な重度知的障害者に焦点をあて、生活二ーズを視覚化する方法および援助機器の開発・導入を行い、「選べる・自分のしたいことを決められる、決めたことを実行に移せる」という視点での関わりに基づく支援を通して、自立度の向上を図り、職員との交互作用の変化を実証し、社会との交互作用を変化させる糸口を見つけることである。そのために、今年度は、既存の援助機器を改良または開発・海外での援助機器を試験的に導入し、自立度の向上に関して効果測定を行うための基礎資料の収集および、職員・家族への研修の実施、将来の政策立案に関わる地域ケアのヒアリングを行った。具体的には、(1)白尊感情・自立度・利用者-職員の交互作用測定スケールに関する文献を収集し、スケールを確定、(2)日本における知的援助機器の入手、(3)知的援助機器としてのPC改良およびソフト開発、(4)スウェーデンにおいて、ストックホルム県知的援助機器センター、クロノヴェリイ県リハビリテーションセンターでの知的援助機器の導入に関する職員・家族研修の実施、(5)研究協力者本人および保護者へのインフォームドコンセントの実施、(6)沖縄県での障害者地域ケアの現状と課題についてのヒアリング、の6点を実施した。スケールの確定については、日本で入手困難な資料があったため、スウェーデンで重度知的障害者への知的援助機器導入研究に携わった研究者と面談し情報を得た。実施が2007年2月であったため、その情報および資料を統合したアセスメント票の作成および利用者のアセスメントの実施は、次年度の課題となった。また、知的援助機器としてのPC改良およびソフト開発について、明星大学理工学部電気電子システム学科伊庭研究室と連携を取り、継続的に実施できる環境を整えることができた。改良第一号・第二号機は対象施設において利用者全員に公開した。本研究の目的は,生活ニーズを言語化することが困難な重度知的障害者に焦点をあて,生活ニーズを視覚化する方法および援助機器の開発・導入を行い,「選べる・自分のしたいことを決められる,決めたことを実行に移せる」という視点での関わりに基づく支援を通して,自立度の向上を図り,職員との交互作用の変化を実証し,社会との交互作用を変化させる糸口を見っけることである。そのために今年度は,効果測定を行うための調査票作成と記入,既存の援助機器を改良または開発したものを導入しての援助機器活動の定期的実施と記録つけ,職員による活動評価を実施し,将来の政策立案に関わる北米での地域生活支援政策および地域サービスの現状について視察・ヒアリングを行った。具体的には,(1)利用者の能力評価(調査票は,スウェーデンでの知的援助機器研究において使用されたものを翻訳したもの,社会生活能力目安表,自立支援法による障害程度区分認定調査票の3種を用いた),(2)職員へのアンケート調査(活動評価),(3)知的援助機器の開発・改良と導入,(4)活動記録の整理,(5)カナダおよび米国において,知的障害者および精神障害者の当事者活動および支援活動と政策について視察およびヒアリング,(6)研究協力者である職員に対し援助機器使用の意義と対象となる利用者のアセスメントについて数回の研修,(7)援助機器の適用に際し,利用者の実際の能力を把握し適切な機器を選定し改良する仕組みの創出,を行った。重度知的障害者の能力把握に関する適切な指標を開発できたこと,それを用いることで職員の利用者理解に寄与できたこと,援助機器活動によって利用者の生活に広がりが見えた点が,今年度の評価点である。

本研究の目的は、生活ニーズを言語化することが困難な重度知的障害者に焦点をあて、生活ニーズを視覚化する方法および援助機器の開発・導入を行い、「選べる・自分のしたいことを決められる、決めたことを実行に移せる」という視点での関わりに基づく支援を通して、自立度の向上を図り、職員との交互作用の変化を実証し、社会との交互作用を変化させる糸口を見つけることである。そのために、昨年度に引き続き、既存の援助機器を改良または開発したものを導入しての援助機器活動の定期的実施と記録つけ(アセスメント表の定期的な記入)、職員による活動の振り返り・フォローアップを実施し、知的援助機器の最新情報を把握するためにスウェーデンで開催された認知支援協会の大会に参加し情報収集を行った。具体的には、(1)利用者の能力評価(調査票は、スウェーデンでの知的援助機器研究において使用されたものを翻訳したもの、社会生活能力目安表、自立支援法による障害程度区分認定調査票の3種を用いた)の定期的実施、(2)職員へのアンケート調査(活動評価)、(3)知的援助機器の開発・改良と導入、(4)活動記録の整理、(5)スウェーデンにおける知的援助機器センターでの最新の実践およびハビリテーリングシステムの把握、認知支援協会の大会に参加し知的援助機器の最新情報の把握、を実施した。活動を通して、中・軽度知的障害者については時間への興味関心の高まり、生活の安定が見られたこと、また重度知的障害者については自尊感情の安定(問題行動の消失)が見られたこと、利用者についての職員の理解が深まったこと、援助機器を日常生活に導入する意義について職員の理解が深まったことなどが、今年度の評価点である。本研究の目的は、生活ニーズを言語化することが困難な重度知的障害者に焦点をあて、生活ニーズを視覚化する方法および援助機器の開発・導入を行い、自立度の向上を図り、職員との交互作用の変化を実証し、社会との交互作用を変化させる糸口を見つけることにある。具体的な内容は次の4点であり、特に今年度は知的障害のある研究協力者への支援活動および効果測定、重度知的障害者自立支援啓発のための講演会の開催(海外からの研究者招聘)および研究成果発表、重度障害者を組み入れた社会システム・政策提言を行った。1.生活ニーズを視覚化して支援する方法を確立する。2.既存の援助機器を改良または開発、海外での援助機器を試験的に導入し、自立度の向上に関して効果測定をする。3.自立度の向上が職員の負担減にどのように寄与したか、援助機器導入による費用対効果を明らかにする。4.自己の要求を視覚化するツールを用いてのエンパワメントにより、重度の人々の社会参加の促進を図るための政策立案を行う。その結果、知的援助機器を用いた活動の開始当初には意思交換が発達段階0歳レベルだった参加者が、12カ月レベルの反応を示すようになる、同様に6カ月レベルだった因果関係の認識力が1218カ月レベルへ、属性の認識力が12カ月レベルから18カ月レベルへと変化した例も見られた。特に、活動を通して担当職員との関係性が深まった。
各種光源の光照射器の特性と光硬化型グラスアイオノマーセメントの関係

昨年度の科学研究費補助金における研究では、光源の違いが光硬化型グラスアイオノマーセメントの硬化深さおよびヌープ硬さに影響を与えていることがわかった。本年度はさらにその相関性を詳細にするため、各照射器で硬化させた光硬化型グラスアイオノマーセメントの色調変化、吸水量および溶解量についての実験を行った。実験は従来型のハロゲンランプ、LED(2種)、プラズマの異なる光源を持つ4種類の光照射器を使用して光硬化型グラスアイオノマーセメントを硬化させ、各実験の試料とした。1.色調変化は濃度を一定にしたコーヒー溶液に各光照射器で硬化させた試料を浸漬して、浸漬前との色差ΔE*abを1日ごとに1週間測定した。その結果、試料の色調はどの試料においても経時的に色差変化が認められ、光照射器のライトガイド中心部よりも辺縁部の方がおおむね変化が大きかった。これはライトガイド中心部の方が辺縁部よりも光強度が高いことに起因すると考えられる。2.吸水量および溶解量はISOの方法に準拠して行った。その結果、各照射器間の吸水量に大きな差は認められなかったが、溶解量は光強度の低い照射器を使用して硬化させた試料が最も大きな値を示した。以上により、光照射器の光強度および光源の違いは光硬化型グラスアイオノマーの物性に影響を及ぼすことが明らかになり、化学反応による硬化と光照射による硬化のデュアルキュアー型の材料でも光照射は十分に行う必要があることが示唆された。最近では様々な光源による光照射器が臨床で使用され、その特性が光重合型コンポジットレジンに及ぼす影響については数多く報告されているが、光硬化型グラスアイオノマーセメントの物性との関係については報告が少ない。本研究では、3種類の異なる光源の光照射器の特性が光硬化型グラスアイオノマーセメントの物性に及ぼす影響を調べた。1.各種光源の光照射器について、各波長における放射照度を測定した。ハロゲン、キセノン光源に加え、LED光源の光照射器は初期に開発された機種と高輝度LEDを用いた新しい機種を測定に用いた。放射照度はプラズマ光源の光照射器が最も高く、最近開発されたLED照射器は470nmでハロゲンと同程度またはそれ以上の強度を示していた。2.各種光源の光照射器で硬化させた光硬化型グラスアイオノマーセメントの物性を測定した。照射時間はグラスアイオノマーセメントのメーカー指定時間およびその2倍とした。硬化深さは各光照射器において、照射時間の延長と共に大きくなっており、統計学的にも有意差が認められた。また、重合直後と重合後3分経過したものについて硬化深さを比較した結果においても、各照射時間で有意差が認められた。光照射器の光源によって比較すると、ほとんどの照射器間で有意差が認められた。ヌープ硬さは光照射表面から0.1mmの位置および以降、照射表面から0.5mm間隔で試料の中央部を深さ方向に測定を行った。統計学的有意差にはばらつきが見られたが、各照射条件において光強度の高い照射器の方がヌープ硬さは大きい値を示していた。以上より、光照射器の光源の特性は光硬化型グラスアイオノマーセメントの物性に影響を及ぼしていることが示唆された。
アンプティサッカーの競技力向上をめざした方向転換走の習得・習熟法の構築

アンプティサッカーは、障害者スポーツの1つで、クラッチ2本と健常脚のみでプレーする。競技者にとって動作の習得・習熟が競技力向上において課題となる。本研究は、方向転換を伴うクラッチ走における動作の仕組みの解明と動作の習得・習熟法を構築することを目的とする。得られた知見は、競技者の競技力向上の一助になるとともに、初心者への指導充実へとつながり、競技普及にも寄与することが期待される。また、方向転換を伴うクラッチ走の測定方法の確立と評価基準の作成において学術的な基盤となり得る。さらに、発展途上であるアンプティサッカーの学術的な発展に寄与し、急務である指導教本作成に向けた基礎的データの蓄積につながる。
モバイル・コンテンツ・ビジネスの先端事例研究

本研究は、大規模サンプルのユーザ調査によりモバイル・ユーザの利用満足度を明らかにした。成果は端的に述べて、iPhoneのユーザ満足度は高く、日系のAndroid端末のユーザ満足度は相対的に低いことを明らかにした点である。その背景には、iPhoneとAndroidの需要・供給サイドの影響がある。iPhoneは、需要・供給サイド共に従来の日本の携帯電話市場の影響をほとんど受けていない一方、日系のAndroid端末はその影響を強く受けている。そして、Android端末は既存ユーザに対応するため、フィーチャフォン機能を含む多くの機能を搭載せざるを得ず、利用時のユーザビリティを犠牲にする結果となった。昨年度に引き続き、一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラムの協力を得て収集したスマートフォン・フィーチャフォンユーザーを対象としたアンケート調査データをベースに分析を行った。分析結果から論文執筆を行い、「モバイル・プラットフォーム間で、ユーザの利用特性にはどのような違いがあるか」とのリサーチ・クエスチョンから議論した結果、ユーザ特性は(1)機能性向,(2)アプリ性向,(3)利便性,(4)希求性,(5)支払方法に分かれることを明らかにした。結果は日本情報経営学会、モバイル学会等の学会で報告を行った。また、2012年2月末3月上旬にかけて、海外の著名なモバイル研究者を東京理科大学へ招集し、(1)学術報告会、(2)一般ビジネスマン向けフォーラム、(3)今後の協力調査打ち合わせを行った。招集したのはテンプル大学Youngjin Yoo教授、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスのCarsten Sorensen教授、ソウル大学のJoongHo Ahn教授、シャルマー工科大学のOla Henfridsson教授、サザン・カリフォルニア大学のElizabeth Fife博士である。これら教授陣と学術報告会、研究打ち合わせを経て、平成25年度に創成社より、研究代表者が編著の下、著書を出版予定である。そのため、平成24年度には上記の教授ら他、国内のモバイル研究者、実務家に執筆依頼し、先端的なモバイル研究書を編纂した。このうち、海外研究者の論文は研究代表者、研究分担者が協力し、翻訳を行った。本研究は、大規模サンプルのユーザー調査によりモバイル・ユーザーの利用満足度を明らかにした。成果は端的に述べて、iPhoneのユーザー満足度は高く、日系のAndroid端末のユーザー満足度は相対的に低いことを明らかにした点である。そして、Android端末は既存ユーザーに対応するため、フィーチャフォン機能を含む多くの機能を搭載せざるを得ず、利用時のユーザビリティを犠牲にする結果となった。平成23年度では、実際のユーザーがモバイル機器やコンテンツに対し、どのような利用を行っているか、どのような機能やサービスを求めているかについて調査・分析を行った。具体的には、iPhone、アンドロイド、フィーチャフォンのユーザー1,000名を対象に、アンケート調査したデータを元に、分散分析、多重比較分析、カイ二乗分析を実施した。分析で問いとしたのは、「スマートフォンへ移行したモバイルユーザーは、フィーチャフォンを利用し続けているユーザーと比較して、利用するコンテンツの種類、有料・無料サービスの選好、モバイル機器の機能への選好、料金徴収方法への選考等が異なるか否か」というものである。分析の結果、(1)アンドロイドユーザーは、フィーチャーフォンに従来よりあった機能を続けて求めている点、(2)iPhoneユーザーが高品質な有料コンテンツを求めている点、(3)スマートフォンユーザーは、総じてフィーチャフォンユーザー以上にコンテンツ市場の利用・アクセスを行っていることが明らかになった。以上が研究の成果である。ユーザー調査を実施し、研究成果として学会発表を行い、同時に査読論文を成果としてあげているため。出版社と協議し、研究成果をまとめた著書が平成25年度にほぼ出版確実なため。ユーザー調査を実施し、研究成果として学会発表を行い、同時に査読論文も投稿中であるため。出版社と協議し、現在、本研究に関連した著書を出版予定であるため。現在、モバイルユーザーに対する新たなユーザー調査が実施済みであり、今後、それを元に研究・分析・論文執筆する予定である。また、研究書の出版も予定している。モバイルユーザーに対し、既に行ったユーザー調査に加え、さらに新たな調査を実し、分析、論文執筆する予定である。海外研究者との協力の下、著書を編著中であるが、英語論文は日本語に翻訳する必要があるため、翻訳の謝金を使用する予定である。また、研究成果を英文ジャーナルに投稿する際、添削が必要であり、添削業者に依頼予定である。昨年度末、海外より5名の研究者を東京理科大学へ招へいした。研究者は米、欧、韓の大学に所属しており、いずれもこれまでに顕著な実績をあげている。同研究会では、これら研究者の研究成果を日本語に翻訳し、出版することを本研究の代表者、5名の海外研究者、出版社との間で合意した。
システム理論による脳血流調節ダイナミクスに及ぼす炭酸ガス負荷及び血圧変動の影響

平成10年度は、経頭蓋超音波ドップラー(TCD)を用いて、炭酸ガスのステップ状負荷に対する脳血流量の変化を連続的に測定し、これに対する麻酔薬(笑気・プロポフォール)の影響を検討した。健常成人を対象に、炭酸ガス負荷に対するダイナミックな脳血流量の変化に対する30%笑気吸入の効果を調べた。連続的な脳血流変化に数理モデルを当てはめ解析したところ、30%笑気吸入はベースラインの脳血流量を増加させるが、炭酸ガス負荷に対するダイナミックな脳血管拡張反応には影響しないことが判明した。この結果は、麻酔誌(Anesthesia & Analgesia)に投稿中である。また、予定手術患者(20-40才の健常者)を対象に、炭酸ガス負荷に対するダイナミックな脳血流量の変化に対するプロポフォール(10mg/kg/hr静注)の効果を調べた。上記と同様の解析を行い、プロポフォールはベースラインの脳血流量を減少させるとともに、炭酸ガス負荷に対するダイナミックな脳血管拡張反応を遅延させる可能性を示した。この結果は、日本麻酔学会で発表予定である。これまで、スタティックな面でしか解明されていなかった脳血管の炭酸ガス反応性をダイナミックな面から明らかにし、これへの麻酔薬の影響が解明された。平成11年度は、動脈圧の変化に対する脳血流量の自動調節能を、ダイナミックな観点から明らかにし、これへの種々な麻酔薬の影響を検討する予定である。
金属・半導体表面における光反応ダイナミックス

本研究では、PtやSiの単結晶表面を用いてN_2OやNOの光化学反応ダイナミックスについて研究を行た。特にN_2Oは、どちらの表面上でもOとN_2に解離し、N_2はleV以上もの高い並進エネルギーで表面から脱離することを見出した。また、その空間分布が両表面では大きく異なる。Pt(111)表面上に吸着したN_2Oの光解離の結果生ずるN_2の空間分布は表面法線方向にピークを持つように分布している。しかし、N_2Oを表面温度95Kで飽和吸着させたSi(100)表面に193nmの紫外光を照射したときに脱離するN_2の飛行時間(TOF)分布を測定したところ、TOF分布は脱離角に大きく依存し、脱離収量は脱離角が約30°で最大となることがわかった。これは脱離収量のピークかくる通常の熱脱離にくらべて極めて特異な空間分布である。この空間分布は吸着種の配向と密接な関係があると考えられ、この点を明らかにするためにX線吸収端微細構造分光を行い、N_2Oの配向に関する知見を得た。また、励起のメカニズムを明らかにするために解離断面積、および、N_2の飛行時間分布がどのように励起波長に依存するかを調べた。この結果、N_2Oの吸着状態(物理、化学吸着)に応じて極めて異なる波長依存性があることがわかった。これらの結果から、励起のメカニズムとしては光による表面の電子状態励起によるものであるとの結論を得た。一方、NOは熱的にも光化学的にもSi(100)表面上ではN_2Oに変換されることが判明した。
外壁給気口からの冷気による温熱不快感の形成機構の解明とその防除に関する研究(住宅における各種暖房方式を用いた場合)

本研究は平成11年度から平成12年度にわたって2年間継続した。研究成果の概要は以下の通りである。1)アンケート調査北海道,東北地方及び関東地方に,86戸の住宅を対象としたアンケート調査を実施した。その結果,(1)第3種換気の場合,冷たい外気が室内に直接導入されるため,東北地方,北海道では約半分の住宅で冷気流を感じていることが明らかとなった。(2)約3割弱の住宅で給気口を閉じることがあると答えており,冷気侵入のためという理由が最も多く6割以上も占めている。(3)換気風量,換気設備の維持管理問題,室内環境の問題点などについても明かにした。2)実住宅における現場実測第3種換気方式を備えた住宅3戸の建物の気密性能、換気量、給気口付近の気流分布,給気口断面の温度分布等の実測を行った。2戸において冷気流の侵入が見られた。3)給気口機器の調査国内外で実際に使われている多種類の給気口を調査分類した。更に検定用小型風洞を用いて,9個の給気口に対して性能実験を行い,給気口機器の資料を整備した。4)人工気候室における実大居室模型実験人工気候室内の実大居室の外壁に各種の給気口を設置し,給気口の形状,風量,設置位置,室内外温度差,暖房の設置位置などと室内温度分布の関係を明らかにするための実験を行った。その結果,(1)給気口の吹出し方向は「上向き」,「壁面と平行に放射状」,「壁面とある角度で放射状」,「水平吹出し」の順に上下温度差が大きくなる。「水平吹出し」の場合,規準化上下温度差は最大で約0.3である.(2)給気口を窓の上,壁面の上部,中部,下部に設置した場合,平均規準化上下温度差はこの順に大きい。(3)全般的にみれば給気口の吹出し風速が上下温度差に及ぼす影響は小さいことが明らかとなった。5)数値計算による検討標準k-εモデルを用いて実験で用いる居室模型を対象とし、シミュレーションを行い、実験データと照合して妥当性を検討した。次に換気効率と温熱快適性の観点から給気口の吹出し方向の検討を行った。本研究は平成11年から平成12年にわたって2年間継続する。初年度である本年度の研究実績は以下の通りである。(1)文献調査室内気流、温度分布、冷気流による温熱不快感に関する研究に関連した国内外の文献を調査し、現状の研究レベルを確認した。(2)給気口の現状調査実際に使われている給気口を調査し、整理分類した。更に10種類の実物を集め、検定用小型風洞を用いて性能実験を行い、その特性を把握した。(3)現場実測第3種換気方式を備えた住宅に対して、建物の気密性能、室内温熱環境、給気口付近の気流分布、換気量等を測定し環境実態の調査を行った。(4)人工気候室における各種条件の下での実験:温度・気流分布の形成機構の検討

人工気候室内において、居室モデルの外壁部に給気口を設置し、居室モデルの中で放熱パネルによる暖房を行った時に、給気口より導入した冷気が室内にどのように拡がっていくかについて,給気口の形状(9種類)と位置(上/中/下/窓ガラスの上計4カ所)、室内外温度差(10°C,20°C,30°C)、給気量(0,10,20,30cm^3/h)、暖房位置(窓下,窓の対向壁)等の条件組み会わせて26ケースの実験を行い,その関連性について検討した。(5)数値計算による室内の温度・気流分布に関する予測法の検討k-εモデルを用いて実験で用いる居室模型を対照とし、給気口から外気が進入してくる場合の室内温度、気流分布のシミュレーションを行い、実験データと照合して妥当性の検討を行っている。本研究は平成11年度から平成12年度にわたって2年間継続した。最終年度である本年度の研究実績は以下の通りである。(1)人工気候室における各種条件の下での実験による規準化上下温度差及び温熱不快感評価に関する検討人工気候室内において、居室モデルの外壁部に給気口を設置し、給気口の形状,給気口の設置位置,室内外温度差,暖房位置,給気量等をパラメータとして行った実験の結果により,給気口が規準化上下温度差,温熱不快感に及ぼす影響について検討を行った。(1)給気口の吹出し方向は「上向き」,「壁面と平行に放射状」,「壁面とある角度で放射状」,「水平に吹出す」の順に上下温度差が大きくなる。水平に吹出しの場合,規準化上下温度差は最大で約0.3である。(2)給気口を窓の上,壁面の上部,中部,下部に設置した場合,平均規準化上下温度差はこの順に大きい。(3)全般的にみれば給気口の吹出し風速が上下温度差に及ぼす影響は小さいことが明らかとなった。(2)数値計算による給気口の吹出し方向に関する検討実験室実験により,給気口の吹出し方向は室内の上下温度差に強い影響を及ぼすことが判明した。標準k-εモデルを用いて実験で用いる居室模型を対象とし、シミュレーションを行い、換気効率と温熱快適性の観点から給気口の吹出し方向に関する詳細な検討を行った。(3)数値計算による暖房方式に関する検討標準k-εモデルを用いて実験で用いる居室模型を対象とし、換気効率と温熱快適性の観点から暖房方式の室内温度・気流分布,換気効率,上下温度差に及ぼす影響についても検討した。(4)最適な給気方式,暖房方式に関する設計資料の整備以上の研究成果を踏まえた上で、温熱不快感が生じない為の給気方式,暖房方式などに関する設計資料の整備を行った。
安全で高効率長期遺伝子発現を可能とするアデノ/EBハイブリッドベクターの開発

本研究の目的は効率が良く安全性の高い遺伝子導入ベクターの開発である。そこで低抗原性であるgutlessアデノウイルスベクター(gutless Adv)に、ベクター遺伝子の安定性を増加させるコンポーネントとしてEBウイルスの潜伏感染装置であるEBNA1およびOriP配列を組み込むことで、アデノウイルス本来の高い遺伝子導入効率を有しながら、低抗原性かつ長期遺伝子発現を可能とするgutlessアデノ/EBハイブリッドベクターの開発を行った。昨年度はEBNA1およびOriP配列による遺伝子発現の持続効果を第一世代Adv(1st-Adv)を用いて検討を行った。その結果、ヒト培養SK HEP-1細胞においてEBNA1とOriP配列による導入遺伝子の発現持続効果は認められなかった。そこで本年はAdvに対する免疫反応の抑制を目指し、short hairpin RNA発現Adv(shRNA-Adv)によるRNA干渉(RNAi)効果について検討を行った。まず脂肪細胞分化のマスタージーンであるPPARγに対するshRNA-Advを作製し、脂肪前駆細胞の脂肪細胞への分化抑制を指標にRNAi効果を検討した。その結果、PPARγ-shRNA-Advは脂肪前駆細胞3T3-L1細胞の脂肪細胞への分化を顕著に抑制した(Gene,348,157-165,2005)。またshRNAの発現調節可能なshRNA-Advの開発のため、テトラサイクリンオペレーター配列を有した変異型H1プロモーターを作製した。その結果、ドキソサイクリンによりshRNA発現を誘導可能なshRNA-Advの開発に成功した(Hum. Gene Ther.,15,813-819,2004)。この発現誘導型RNAiベクターを用いることによってAdv投与時に惹起される免疫応答を一時的に抑制し、その結果としてAdvによる長期遺伝子発現を可能とすることが期待される。
糖尿病患者の支援モデルの構築

インタビュー調査の結果、患者は常に血糖値を気にし、しぶしぶ病院へ通い治療を続けていた。家族や病院関係者に頼りながらも、心の中では孤独を感じ合併症に強い恐怖を感じていた。そうした患者の療養を支援するために、看護師とともにフットケア外来を立ち上げ、足のケアと共に療養支援を実施した。2年間の継続の結果、患者が抱える課題や疑問に応える支援ができた。糖尿病と診断されてから長い経過の高齢者は多くの困難さを抱えている、それに対する課題も明らかになった。初年度はインタビューによる患者の状況調査を実施し、2年目には尺度を作成、3年には尺度の調整、および実際の糖尿病患者に対するコントロール支援、4年目には評価をする予定であるインタビュー調査の結果、患者は常に血糖値を気にし、しぶしぶ病院へ通い治療を続けていた。本年度の研究目標である「支援モデル構築に必要な糖尿病のコントロールに関係していると考えられる対象の生活と生活習慣に関わる文化を患者の語りから明らかにすることに基づき、協力が得られた28名の糖尿病患者に対し、基礎情報の収集およびインタビューを実施した。協力者の内訳は、女性6名、男性22名、2型糖尿病26名、1型糖尿病2名、年齢は4383歳(平均61歳)、発病した年齢は3572歳(平均49歳)、糖尿病を持ってすごした年数は0年から32年、HbA_1C5.816.2%(平均9.6%)、インスリン使用者は11名.、薬物治療無しの人は1名だった。合併症をもたない人は3名で、それ以外の人は合併症を一つないしそれ以上を持っていた。特に調査実施場所が循環器専門病院であるため、動脈硬化を基礎にした心筋梗塞や下肢の閉塞疾患を持ち、PTCAやCABGの手術を受けている人が多かった。長期療養者が多かったが、糖尿病に長い間、気づかずにすごし、突然硝子体出血や心筋梗塞により糖尿病が発見された例もあった。また長期にわたり、外来通院を続けているが、長年HbA_1Cが10%代で推移し、調査中に16.2%まで上昇し、身体が耐え切れなくなり入院してきた例もあった。現在の糖尿病患者の指導にさまざまな課題があることが明らかになった。インタビュー結果については、内容分析およびナラティブ分析により分析中である。その途中の概要は、男性の患者は、30代、40代と言う働き盛りに発病しているケースが多く、その原因は、仕事上の必要から飲み食いを続けたことや運動不足、そして、強いストレスを継続的に受けてきた結果と思われる。また、そうした患者は発病の原因を認識していた。一方で、自分が糖尿病になった原因がかわからないと思っている人もあり、今後の分析によって患者の体験を詳細に明らかにしていく計画である。昨年にインタビューを終えた28名の糖尿病患者のうち、糖尿病歴が20年以上の男性9名について分析した。平均年齢68.44歳、糖尿病歴20年35年、平均28.22年、HbAlc5.89.8%で平均7.5%、治療状況はインスリン注射4名、血糖降下剤4名であった。全員が合併症に罹患し、7名が動脈硬化症による心筋梗塞または狭心症によりCABGまたは心カテによる治療(PCI)、または下肢の障害により血管の手術を受けていた。網膜症は5名、腎症は5名であった。インタビュー内容を分析した結果、症状がないから「病気とは思えない」「自覚できない」、糖尿病はいのちに影響しないという「糖尿病に対する甘い見積もり」があった。合併症については、根拠はないが「自分は大丈夫と言う思い」「周囲の誘いを断れない」「わかっていても続けられない」運動や食事療法をずるずると先延ばしにしていた。そして、ある日突然の自覚症状として合併症が現れ「放置したことに対する後悔の念」を持つ。合併症によって、漸く糖尿病は恐い病気であると言うことに気づき「合併症にたいする強い不安」「次々に押し寄せる合併症に苦しむ」にもかかわらず、9名のHbAlcの平均値が7.5%と示すように、血糖をコントロールするという努力にはなかなか繋がり難いことがわかる。ほとんどの人は、「家族の支えと協力」が重要であると述べていた。また、全員が食事に対し常時「強い制限感」を感じ、「食べ物のことが頭から離れない」「制限されることなく飲み食いしたい」と思っていた。20年度は、作成した支援モデルに基づき支援を実践し、モデルを検証することであった。前段階の研究結果から20年以上の長期療養を続ける対象者は一つ以上の合併症を必ず抱えている。そして、20年以上の男性患者のインタビューの分析が【しぶしぶ続ける治療】【血糖値を見つめる生活】【孤独な療養生活】【恐怖の合併症体験】【妻や医療者への依存】の5カテゴリーが示すように、現状の治療に満足していない。また、糖尿病の恐ろしさを感じているが、概して血糖コントロールは厄介だと思い、HbA_1Cは高い傾向にあり、コントロールに苦慮していた。

血糖値をみては、食事や運動を調節する努力をしてはいるが、妻や医療者に依存している傾向も強い。しぶしぶ治療を継続しつつ、食事制限による強い飢餓感を抱え、合併症の恐怖を感じ孤独な療養生活を体験していた。循環器病院内で支援を試みているが、循環器病院の性格上、循環器系の合併症を抱えコントロールの難しい対象者が多い。また、福井と言う地理的条件から冬場の雪、長期療養と言うことから高齢者が多いなど、冬には外出が困難となり運動不足になり血糖のコントロールが困難な人が多い。長期療養者には循環障害による足障害を起こしやすいなどの特徴がある。その上、食事や運動は、聞き飽きているという患者も多く、指導の工夫としてフットケアを介して、何回もの対話により生活状況や食事、運動の仕方を探り、生活上の問題を整理した。血糖コントロールに必要な内容を患者自身が理解し意思決定できるよう支援してきた。また冬場に実施できるいつでもどこでもできる筋肉トレーニングを指導している。検査結果を整理し、血糖コントロールに良い影響が見られている。本年度は支援モデルの評価を実施する段階であった。2年前から循環器病院の外来で、フットケアユニットを立ち上げ、糖尿病療養支援を実施してきた。外来受診の都度、フットケア外来で、足の観察とともに、血糖値の状況を患者と共に確認し、高い場合には、その理由を考えてもらい、自己の課題を明確にし、その課題克服計画を立案した。またコントロールに必要な知識が不足していると判断したときには、その場で食事や運動方法について説明し、運動についてはその場で一緒に実施した上で、毎日実施するための方策を患者自身に考えてもらった。現在の状況を39名の人を対象に2月に調査した結果、ヘモグロビンA1cは、5.8%以下め人は2名、5.96.5%が10名、9%以上の人が2名であった。この値を改善する必要があると考えている人は31名であった。患者の多くは、一度は糖尿病療養について教育を受けてはいるが、半数近くの人が学び直す必要性を感じていた。本フットケアの利用者の平均年齢は72歳と高齢であり、病歴も平均19年と長く、19名は何らかの合併症を抱えていた。土地柄もあり、2世代同居家族の割合が高い一方で、独居や2人家族が10名であった。2世代同居にも単身または夫婦のみの家族にも食事療法を難しくする状況があることが明らかとなった。冬は雪のため運動がしにくく血糖値が上がりやすいという状況もあり、血糖コントロールを難しくする地域性も考慮した対策が必要である。しかし、生活習慣病支援室の開設は、療養支援の場として有効であり、継続支援を可能性にしている。
日本農業の担い手からみた農業維持システムの地域動態的研究

本研究は日本農業がどのような担い手によりこれまで継続されており、現在それはどうなっているのか、その地域差はいかなるものなのか、今後どのような形態の農業が維持・発展の可能性があるのか、それを実現させるためにはどのような地域的条件が必要であるのかを解明することを目的とした。その際に、日本全体のマクロな統計的・文献的分析と、地方規模のメソスケールの分析、そしてミクロな農村での実証的分析を有機的に組み合わせて、日本農業のあり方を総合的に検討した。日本全体の研究とともに、北海道では十勝平野の大規模畑作を、東北地方では秋田県大潟村の大規模稲作を分析した。関東地方では特に施設野菜と露地野菜の生産に注目した。中部地方では北陸地方の大規模借地農業と集落営農、中央高地の果樹農業、そして東海地方の石垣イチゴの観光農業を取り上げた。近畿地方では滋賀県長浜市の集落営農と農業サービス事業体をソーシャル・キャピタルという側面から分析した。中国地方では岡山県蒜山高原におけるジャージー牛酪農による農業維持の状況を検討した。四国地方では愛媛県八幡浜市のミカン栽培を取り上げ、九州地方では長崎県壱岐の小規模複合経営に着目して分析を行った。日本農業を維持・発展させるには、経営の企業化・法人化、大規模化、専門化、多様化と、農産物のブランド化や高付加価値化、施設や機械、技術などの高度化、さらには農業の多機能化や観光化、ホビー化などに配慮することが必要であることがわかった。そして、それを実現するためには、自然的基盤や流通を含む経済的基盤、社会・文化的基盤、政治的基盤が整備されていなければならず、さらに農業を牽引するリーダーすなわち人的基盤が必要であり、それらについて整理した。さらに外国農業どの比較のうえで、グローバリゼーションのなかでの日本農業の持続性について考察した。これらを研究成果報告書にまとめた。本研究は、日本農業はどのような担い手によってこれまで維持されてきており、その地域差はいかなるものであるのかを分析し、さらに将来的に日本農業の維持システムとその地域的条件を考察することを目的としている。そのために、日本全国を対象とした統計的分析を、2000年農業センサスなどを用いて田林と森本、仁平が行った。さらに、それぞれが日本の地方を分担して、予備的な段階であるが現地調査を開始した。田林は静岡市と千葉県白子町で、斎藤は長野県諏訪盆地とアメリカ合衆国のカリフォルニアとカンザスで、森本は四国山地で、呉羽は松山市とオーストリアで、松井は秋田県大潟村と長崎県五島列島で、仁平は千葉県一宮町で、菊地は千葉県富里町と滋賀県長浜市において現地調査を行った。また、田林はイギリスで開催された国際地理学連合大会に参加し、本研究のフレームワークについて、世界各国の研究者から多くの助言と情報を得ることができた。本年度の研究・調査の結果から、日本農業の担い手の主要なものとして、(1)個別農家(兼業農業者、女性農業者、高齢農業者などが主体)、(2)専業農家(大規模な土地利用型経営、集約的な施設型経営)、(3)企業的経営の農業生産法人(農事組合法人や株式会社など)、(4)集落営農や地域営農、(5)農業サービス事業体、の5つの類型があることがわかった。また、これらの担い手が十分に機能を果たすことができるような(6)農村コミュニティの活性化、あるいは担い手のみではできない(7)農村の地域資源の維持管理、農業の多面的機能の評価などの系統的な課題を、事例農村での実態調査とともに分担して、次年度の研究・調査を実施する予定である。

本研究では日本農業はこれまでどのような担い手によって継続されてきており、現在どうなっているのか、その地域差はいかなるものなのか、さらに農業の担い手はどのような形で農村コミュニティを支えてきたかを分析することによって、今後の農業維持システムと地域農業資源の維持管理の可能性を解明することを目的とする。そのために、昨年に引き続いて、日本全体を対象とした統計的分析を、2000年農業センサスや農業所得統計などを用いて森本と仁平が行った。さらに、それぞれ日本の地方を分担して、現地調査を行った。田林は新潟県頸城平野と埼玉県川越市、千葉県九十九里平野で、斎藤は茨城県猿島町と長野県松本盆地で、森本は中国山地と神奈川県横浜市で、呉羽は愛媛県内子町と長野県松本盆地と新潟県十日町盆地で、松井は秋田県大潟村と長崎県五島列島で、仁平は千葉県一宮町で、菊地は千葉県富里町と東京都八王子市、滋賀県長浜市において現地調査を実施した。また、斎藤と田林と松井は、カリフォルニアにおいて、呉羽はオーストリアにおいて、菊地はオーストラリアにおいて農業維持の先進事例について調査し、日本農業の維持システムの方向性をみいだす手がかりを得た。これらの研究・調査結果から日本農業の担い手として(1)通常の農家(兼業農家など)、(2)専業的農家、(3)集落営農や地域農業、(4)企業的経営と農業生産法人、(5)農業サービス事業体があることがわかったが、特に専業的農家と企業的経営と農業生産法人、農業サービス事業体の3つが重要である。さらに、農業の場である農村の存続には(1)農村コミュニティの活性化と(2)地域農業資源の維持管理が不可欠であることがわかった。次年度はこれまでの調査と全体的な統計と文献の分析結果をまとめるとともに、日本農業維持システムの具体的な方策を提示したい。本研究では日本農業はどのような担い手によってこれまで継続されており、現在それはどうなっているのか、その地域差はいかなるものなのか、今後どのような形態の農業が維持・発展の可能性があるのか、それを実現させるためにはどのような地域的条件が必要であるのかを解明しようとした。本年度は最終年度であったため、農村での実証的研究を完了させるとともに、全体のまとめの作業を行った。北海道では十勝平野の大規模畑作を取り上げ、東北地方では秋田県大潟村の大規模稲作を分析した。関東地方には様々な農業維持の形態があるが、特に施設野菜と露地野菜の生産に注目することにした。中部地方では北陸地方の大規模借地農業と集落営農、中央高地の果樹農業、そして東海地方の石垣イチゴの観光農業の事例を取り上げることにした。近畿地方では滋賀県長浜市の集落営農と農業サービス事業体をソーシャル・キャピタルという側面から分析した。中国地方では、岡山県蒜山高原におけるジャージー牛による酪農によって、農業維持をはかっている状況を検討した。四国地方では愛媛県八幡浜市のミカン栽培をとりあげ、九州地方では長崎県壱岐の小規模複合経営に着目して分析を行った。日本農業を維持・発展させるには、経営の企業化・法人化、大規模化、専門化、多様化と、農産物のブランド化や高付加価値化、施設や機械、技術などの高度化、さらには農業の多機能化や観光化、ホビー化などに配慮することが必要であることがわかった。
グリオーマ幹細胞におけるエネルギー代謝の解析

また、阻害剤以外の環境要因として、低酸素下におけるGSCの代謝特性を調べた。低酸素下においても、GSC TCAでは乳酸産生の有意な増加、ATPの優位な低下を認め、酸化的リン酸化から解糖系へ代謝変換したと考えられた。それに伴い、転写、翻訳レベルでもGSC TCAにおける解糖系酵素の上昇を認めた。さらに、GSC TCAを低酸素から通常の酸素濃度に戻すと、乳酸産生はもとの通常酸素濃度のベースの値まで戻り、低酸素による乳酸産生増加は可逆的であること、つまり代謝可塑性が示唆された。分子レベルでも、解糖系酵素の低酸素による発現上昇は可逆的であった。最後に、代謝可塑性に影響を与える因子を検証したところ、低グルタミン環境によって低酸素から通常酸素濃度に戻したときの乳酸産生のベース値への戻りが阻害された。以上の結果から、GSCの代謝をターゲットとするためには、代謝多様性、代謝可塑性を考慮する必要があり、そのためにはグルタミン代謝を含めた複数の代謝阻害剤の組み合わせによる治療が必要であると考えられた。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はグリオーマ幹細胞(Glioma stem cell: GSC)の代謝をターゲットとした治療戦略を構築するために、マウス脳腫瘍モデルを用いてGSCの代謝を明らかにすることを目的としている。まず、ミトコンドリアに着目し、ミトコンドリアの量が少ないGSCが主に解糖経路を利用し、ミトコンドリアを多く含むGSCは主に酸化的リン酸化を利用していると考え、ミトコンドリアの量によって代謝の異なる分画を分取しようと試みた。そのために、HRasV12-dsRED発現マウスGSCを、ミトコンドリアを蛍光標識するMitotracker greenを用いて、その取り込みが高い細胞と低い細胞を前方視的に分取した。そして、前者のATP産生が高く、後者でATP産生が低いことを確認した。しかし、継代を重ねると比較的初期の段階で両者のATP産生能が同等となり、この分取方法では安定した表現型を得るのには不十分であると判断した。そこで、次にミトコンドリアへの阻害による代謝への影響を検討するために、我々がこれまでに確立した代謝の異なる2種類のマウスGSCモデル細胞である解糖系GSC GLY、TCA回路系GSC TCAに、ミトコンドリアの電子伝達系Complex Vを阻害するオリゴマイシンを投与した。興味深いことに、解糖経路を主に利用しているGSC GLYでは代謝の大きな変化はなかったのに対して、酸化的リン酸化を主に利用しているGSC TCAでは酸化的リン酸化から解糖系への代謝変換が認められた。これは、GSCに代謝可塑性があることを示す重要な所見であり、グリオーマ幹細胞の代謝標的治療において発展性が高いと考えられた。そのため、本研究ではグリオーマ幹細胞の代謝可塑性に注目し、さらに詳しく解析を行なっている。これまでの解析の結果、グリオーマ幹細胞には、エネルギー産生に解糖系を利用する群と酸化的リン酸化を利用する群のそれぞれが存在することが分かった。当初その多様性を生み出す要因を解明するために、ミトコンドリアに着目した実験を行なっていた。しかし、その解析を行う中で、酸化的リン酸化を利用する群は、環境によって代謝を可逆的に解糖経路に変換することができ、可塑性を有していることが新たに明らかになってきた。この結果は、グリオーマ幹細胞の代謝を治療ターゲットとする際に考慮しておくべき重要な所見であり、今後、可塑性を制御するメカニズムを分子レベルで解明してくことで、より効果的な治療戦略の開発が進むことが期待できると考えられ、当初の計画以上に研究が進展していると判断した。代謝阻害剤として、オリゴマイシンのみではなく解糖系の阻害剤である2-deoxyglucose(2-DG)を投与し、GSC GLYにおいて酸化的リン酸化への代謝変換が起こるかどうか、またGSC TCAに対してはどのような作用を及ぼすかを検証する。また、阻害剤以外に環境によっても解糖経路を酸化的リン酸化経路との間の代謝変換が起こるかどうかについて調べるために、腫瘍内の低酸素領域を想定し、低酸素下におけるGSCの代謝特性を調べる。特にGSC TCAにおいて、低酸素下という環境によっても酸化的リン酸化から

解糖系への代謝可塑性を示すかどうかを検証し、代謝可塑性が示された場合は、この代謝可塑性の制御因子を同定する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
映像分析に基づいた昆虫行動の標本化に関する研究

これまで昆虫の系統分類学で用いられてきた分類指標は、標本から得られる形態やDNAに関する情報である。本研究は、まず昆虫の行動に形態やDNA同様に分類指標になりうる種特異性があるか否かを確認することを目的に行った。そしてこれが確認できれば、絶滅が危惧されている生物の行動を詳細に記録しなければならない必然性が裏付けられたこととなる。なぜならば、保存標本やDNAからはその生物の生時の行動特性は再現できないからである。おもに地下浅層性オサムシ科昆虫の摂食行動および清拭行動の記録映像を分析した結果、肉眼的には行動の差異を感得できるが、統計学的には有意差が検出できなかった。更なる分析が必要である。研究テーマである「行動の標本化」の研究素材として、24年度からは、行動分析の対象とする絶滅危惧昆虫の幅を、チョウから地下浅層で生活するゴミムシ類や地表性のオサムシ類などまで拡大することとした。24年度には、前年度から追跡してきたチョウの行動についても双眼鏡タイプのズーム式カメラを導入して撮影を行ったが、十分といえる資料収集にはつながらなかった。そこで、チョウを評価対象から外して、主力をオサムシ科昆虫におくこととした。その結果、地下浅層性の1チビゴミムシ類3種(Carabidae, Trechinae)および2ホラアナヒラタゴミムシ類1種(Carabidae, Platyninae)、3ヒゲブトオサムシ類1種(Carabidae, Paussinae)を入手し、長期間にわたって飼育・観察、行動記録を行った。1ではおもに摂食行動とクリーニング行動(前脚を用いた顔面の清掃行動、前脚を用いた触角へのくしけずり行動、前脚どうしのこすり合わせ行動、前脚と中脚のこすり合わせ行動、中脚と後脚のこすり合わせ行動、後脚による上翅の清掃行動)、2でも摂食行動とクリーニング行動、3では、触角(Antennae)を振りながら歩く特異な行動を、通常速度の映像と10倍速の映像として記録することが出来た。これらの行動を記録した映像は、行動シークエンスごとに短く切り分け、YouTubeにアップロードして国内外の形態による昆虫分類学の研究者に供覧し、分類形質として取り上げる行動の妥当性について意見を求めている。本研究のもっとも大きな目標である「行動が分類形質の1つとして位置づけられることを証明する」ためには、種間に行動差異が存在していることを実証しなければならない。この前提として、チビゴミムシ類の上記6通りのクリーニング行動の映像分析によって、まず同種他個体間の行動差異の有無の確認を行っている。【最終年度の研究の具体的内容】本研究は、映像分析を通して「昆虫の行動」が昆虫の形態や遺伝子情報と同等の価値をもつ分類形質として、利用可能であるか否かを確認することを目的としている。最終年度は、行動リズムを比較する目的で、地下浅層棲のオサムシ科昆虫である「メクラチビゴミムシ」のうち、Rakantrechus属では、R. taio、R. andoi、R. andoiに近縁の未記載種、R. mirabilis、R. fretensisの5種、Ishikawatrechus属では、I. humeralis、I. nipponicusの2種を採集・飼育して、飼育条件下で、おもに摂食行動と身体清拭行動を10倍速のハイスピード映像、および、フルハイビジョン映像で記録した。映像の記録時間はおよそ30時間、このうちで行動リズム分析に使用可能と考えられる映像の長さはおよそ2時間である。収録した映像資料の比較分析の結果は、肉眼的観察では近縁種間でも「行動を見分けられる」という意味で差異を検出することが出来た。しかしながら、行動シークエンスごとの時間構成等を統計的な手法を用いて解析した結果、現段階ではいずれの組合せでも行動シークエンスの時間構成に関して有意差を検出できていない。肉眼的観察で確認できる差異のポイントが行動シークエンスのどの部分、あるいは組み合わせにあるのかを、現在も継続して研究中である。【本研究の意義】上述の通り、現在の分析段階では目的を達成できたとは言いがたいが、記録した映像素材昆虫はすべて、レッドリストの絶滅危惧種およびその近縁種にあたるため、行動分析の素材として撮影した映像にも「絶滅危惧種の映像記録」としての価値があると考える。そこで、情報を公開する目的でYouTubeへのアップロードを続けている。撮影記録システムの確立:昆虫のシーケンシャルな行動には、通常の時間経過の中で観察可能なものと極めて短時間に展開されるものがあり、そのいずれもが比較検討材料として重要である。そのため、高精細な映像データ(HD)の収録が可能であり、また高速度(HS)撮影が可能であるという条件で撮影機材を検討した。その結果、記録装置としてはCASIO EX-F1が、そして離れた場所から行動を記録するためにKOWA TSN-774との組見合わせが最適であるとの結論を得た。