hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラテンアメリカ日系人のパーソナリティと志に関する研究～日本の若者の志希薄化の検討

ラテンアメリカ日系人における、パーソナリティと上昇志向に関する調査を、メキシコ、アルゼンチン、ブラジルにおいて実施した。目的は、現代日本の若者の低い上昇志向、すなわち、志が希薄である点について検討することであるが、これは、現代日本の時代精神と関係がある点について、100年前に海外移民として現地に渡った日本人の背後に存した、明治の時代精神と比較しつつ検討、考察した。平成21年度は、新型インフルエンザ勃発と、世界同時不況のため、ラテンアメリカの社会不安も一挙に増大した。また、アルゼンチンでは、ブエノスアイレス都心部でデング熱が広がり始めたため、今年度は、ブラジルとメキシコにおいて調査を実施した。ブラジルでは、主にサンパウロ大学において日系大学生を対象として、パーソナリティテスト(ポルトガル語)と、スペイン語による面接調査を実施し、男性4名、女性7名の資料が得られた。メキシコでは、主にメキシコ国立自治大学において、日系大学生に同じパーソナリティテスト(スペイン語版)を実施し、男性7名、女性8名にスペイン語で面接調査を行なった。上記資料を検討した結果、両国の日系大学生については、日本における日本人大学生と比較した場合、明らかに、上昇志向(Aspirations)が強く、意欲的、野心的傾向がみられた。面接調査において、特に上記の点が明確化しつつあり、現代日本の若者の現状維持、現状満足的な傾向と異なる点が明らかになっている。(統計資料は今後3年間かけて集積していく計画。)また、日伯援護協会の移民資料館にて、広範な資料の集積を行なったことと、メキシコ教育省の日系移民に詳しい担当者との会談が実現し、さらに、メキシコ精神医学研究所を通じて、関係資料の探索が可能になった。本調査研究の基本的発想は、現代日本の若者の、志希薄化の問題を検討する点にあるが、その原因を明らかにし、打開するための糸口になるという確信を、今年度の調査でさらに深めることができた。次年度以降、中間結果を現地で小講演形式で紹介しつつ、日系人の「自分とは何か」という問題意識に絡めて、今後の調査協力への動機づけとしていく計画。平成22年度は、アルゼンチンにおいてデモが多発し、特にブエノスアイレスの空港と都心部をつなぐ、唯一の道路が占拠される事態がしばしば発生、そのため、メキシコとブラジルにて調査を実施した。また、年度末のブラジル行き直前に東日本大震災が発生し、現地では関係者が日本との対応に追われる状況で、これも想定外の事態であった。しかし、ブラジルは日系人口150万人を擁し、日本の被災地等と直接関係のない人々も多いため、調査活動じたいに支障はなかった。メキシコでは、メキシコ国立自治大学を中心として、日系対象者にパーソナリティテストと面接調査をスペイン語で実施し、男性12名、女性14名の資料が得られた。一方、ブラジルでは、サンパウロ大学等において、パーソナリティテストのポルトガル語版を施行し、面接をスペイン語で実施した結果、男性11名と女性9名の資料が得られた。また、メキシコ精神医学研究所やブラジル日本移民資料館での探索により、必要資料の集積を進めることができた。さらに、比較をするための、日本側の大学生資料を整える作業を進め、ほぼ計画した数量の資料を準備することができている。現地での面接を通じて、やはり、日系大学生においては上昇志向が強く、意欲的傾向が見られることが明確になりつつある。他方、日本の若者において相対的に意欲が低い面が、統計資料の上でも、また、他の領域で指摘される点からも、本計画における基本発想が裏付けられてきていると考えられる。平成23年度は、その前の2年間と比べるとラテンアメリカや日本で大きな問題がなく、アルゼンチンの経済状況も比較的安定し、デング熱も収束した様子だったので、アルゼンチンの調査を開始することができた。また、ブラジルとメキシコの調査も継続実施できた。サンパウロは冬なのに30度もあり、その点たいへんだったが、サンパウロ大学のキャンパスやリベルタージ地区にて、面接調査とパーソナリティテストを実施、男性8名と女性12名の資料を集めることができた。また、移民資料館にて必要資料の探索を行なった。メキシコシティでは、メキシコ国立自治大学や日墨協会で面接とテストを施行し、男性14名、女性8名の資料が得られ、また、上記大学の図書館やメキシコ国立精神医学研究所にて、必要資料の探索を行なった。一方、アルゼンチンでは、ブエノスアイレス大学と、「日本庭園」という名の大きな整備された庭園、さらにその周囲に広がる緑に囲まれた広大な地区にて、面接と上記のテストを実施できた。夏にもかかわらず戸外でも過ごしやすく、サンパウロとは対照的で、男性18名、女性15名の資料が集積できた。また、現地の専門家との会談も実現し意見を聞くことができた。これまで集めた資料を入力する作業を進め、比較のための日本側の資料の整備もはかどっており、最終年度に向けて、ほぼ計画どおりの状況といえる。現地日系人と接していると、やはり、前向きの姿勢を感じることが多いが、とくにアルゼンチンでは現地経済状況に関わる「不安」が強く、その点が影響している面もあり、その点と、もともと前向きなパーソナリティである点を、区別する必要があると思われる。100年前、神経衰弱と呼ばれる症状が日本全国に広がり、森田正馬はそれを「神経質」として概念化、広範な治療実践の結果「森田療法」として完成した。

他方、やはり100年前に、ラテンアメリカへの移民が開始され、その子孫である2/3/4世が現在、日系人として現地で生活している。現代において、日系人のパーソナリティに上記の神経質的性格傾向がみられ、几帳面で上昇志向が強い面がある一方、日本では若者の無気力傾向や上昇志向が希薄な点が、他の研究者らによっても指摘されている。本調査研究では、日系と日本の若者を比較することにより、日本の若者の「志」の低さの原因を明らかにすることを通じて、青少年教育の方向についての示唆を得ることを目的としている。過去数年間で、主にメキシコとブラジルにおいて面接と統計資料の集積に従事し、本研究に必要な基礎資料がすでに得られているので、今年度は特にアルゼンチンに主力をそそぎ、面接と統計資料の集積を進めた。昨年度からすでにアルゼンチン調査が開始できており、今年度はそれに加えて、男性7名と女性12名の資料を得ることができた。また、比較のための日本側の資料の整備と検討も進めた。本年度において、メキシコ、ブラジル、アルゼンチンにおける資料の均等化が達成され、男女間の資料の数量的均等化も達成できた。本研究の構想を成就するための資料がそろった後、メキシコ精神医学研究所等において、最終段階としての検討を進め、当初の目的達成のための基礎的活動を完了するに至った。アルゼンチンは、現地の政治経済状況の不安定に起因する各種のデモがあり、また、デング熱の蔓延があったため、今年度まで調査を実施できなかったが、今年度ある程度挽回することができた。メキシコとブラジルでは、当初の計画に沿ったかたちで実施できている。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度は、上記の理由から、資料の比較的少ないアルゼンチンに特に焦点をあてて調査を実施する予定。面接資料の入力がけっこう大変なので、次年度は日本での作業が多くなると思われる。計画の変更は必要なく、また、研究を遂行する上での問題点も、今のところないと思われる。
老年期痴呆患者の残存機能に影響を及ぼす調理活動の効果―KOMIチャートシステムを用いた評価―

在宅で暮らす痴呆高齢者の調理活動の効果をKOMIチャート・HDS-R及び自作の認知機能と行動の評価スケールを用いて評価した。また,調理活動に関わるスタッフ・家族の意識の変化と学びについて調査・分析を行った。大阪府下のデイサービスを利用する痴呆高齢者20名を抽出し,実施群10名,非実施群10名の2組に分けた。実施群10名の平均年齢は77.8±3.6歳,男性3名,女性7名,脳血管型痴呆7名,アルツハイマー型痴呆3名である。週1回,1.5時間,合計10回の調理活動を実施した。実施群の調理活動前後の検定結果から,以下の結果が得られた。2.KOMIチャートの認識面では「会話・性」の2項目に,行動面では「眠る・性・役割」の3項目に効果が認められた。3.行動観察の評価では「表情・満足度」の2項目に効果が認められた。4.認知機能評価では「エピソード記憶・手続き記憶・判断能力」の3項目は実施の早期から効果がみられたが,「記憶の定着」には効果がみられなかった。5.スタッフ・家族の認識は「包丁が使えるかが心配」や「参加者同志の関心は薄い」の項目が肯定的に変化した。6.調理活動はアルツハイマー型痴呆では,調理材料を見る,切る,触れるなどの体験によって非陳述記憶が想起され,行動面の変化に効果がみられた。一方,脳血管型痴呆では,他者との交流によって,陳述記憶が刺激され,満足度などの認識面の変化に効果が認められた。以上の結果から,デイサービスにおける調理活動は痴呆高齢者の手続き記憶を刺激して利用者の異性との自然な交流によって安定した男女の関係性の維持と活性化に役立つ。調理活動は周囲の人々と交わる楽しさや,その人らしさを引き出し,生活の質(QOL)を回復させる効果がある。従って,調理活動によって潜在的な残存機能および健康な力を発見することができる。老年人口の急増と共に痴呆性高齢者の数は増加の一途を辿っており,看護・医療上のみならず,社会的にも深刻な問題となってきている。従って,老年期痴呆患者の残存機能を維持し高めることが重要である。脳の一次中枢を刺激する調理活動は経験・知議・判断などの陳述記憶や条件反射・熟練運動などの手続き記憶に有用であるといわれている。そこで,本年度はパイロット・スタディとして,調理活動に参加することにより関心・自発性・意欲向上などの情動の活性化をチェックする目的で以下のことを実施した。1.大阪府下の藍野学院関連施設に入院中の高齢者14名を,調理活動実施群7名(男性1名,女性6名,平均年齢73.7±5.1歳)および調理活動非実施群(統制群)7名(男性3名,女性4名,平均年齢81.6±10.3歳)の2群に分けて実施した。2.各群の対象者に対し,個別にKOMIチャートによる認識面・行動面の観察評価と自己評価式抑うつ性尺度を用いて,調理活動の実施前と実施後に謂査・分析した。3.KOMIチャートとSDS調査・分析結果から,調理活動実施群では,調理活動非実施群に比べて,入院生活での楽しみが増え,抑うつ気分が解消したり,長期入院患者では抑うつ気分が悪化するのを抑制した。特に将来に希望が持てるようになったり,自分は役立つ人間と思えるようになったりという,心理的随伴症状の改善がみられた。

4.調理活動実施群では,非実施群に比べて,KOMIチャート認識面第3分野(変化・健康)の項目と行動面第3分野(役割・小管理)の項目において有意な改善が認められた。すなわち,日常生活でも,自分から身支度をしたり,同室者に声をかけたり,調理の役割分担を実行したり,セルフケア能力を発揮できるようになるなどの改善が認められた。5.次年度以降は,今回得られた結果をもとに,痴呆患者を対象に系統的な研究を実施する。脳の一次機能を刺激する調理活動は老年期痴呆高齢者の残存機能の維持及び情動の活性化に有効であるか,否かを明確にするために以下の研究を行った。大阪府下の藍野学院関連施設に入院中の痴呆高齢者36名を調理実施群18名(男性3名,女性15名)と非実施群18名(男性4名,女性14名)に分け,さらに脳血管型痴呆18名,アルツハイマー型痴呆18名の4群に分けた。なお,被検者の平均年齢は79.11±9.79歳である。評価方法は,調理活動による知識の変化は「長谷川式スケール」,毎回の活動終了後の記憶の定着は「認知機能チェックシート」,調理活動前後の認識面・行動面の変化は「KOMIチャートシステム」で各々測定・分析し,以下の結果を得た。1.調理実施群は非調理実施群に比べて問題行為の減少や調理活動終了時の満足度の上昇および認知機能に有意な変化が認められた。2.長谷川式スケールでの知識変化はアルツハイマー型痴呆と脳血管型痴呆との間に有意差は認められなかった。3.KOMIチャートシステムの認識面(役割・小管理・健康・家計)は5%,行動面:第2分野(会話),第3分野(変化)は1%の有意差で脳血管型痴呆の方が改善された。4.認知機能チェックシートでは焼き加減,手続き記憶,条件反射の学習効果およびエピソード記憶・条件反射・刷り卸す・判断力・焼き加減共にアルツハイマー型痴呆が5%の有意差で改善された。以上の結果から,調理活動は調理の準備から後始末まで一連の関連動作を想起させ,他者との交流を図りながら,痴呆高齢者の生活の小管理,健康,役割を維持し高めることができると考える。次年度は今回得られた結果をもとに,地域での通所痴呆高齢者を対象に系統的な研究を実施する。在宅で暮らす痴呆高齢者の調理活動の効果をKOMIチャート・HDS-R及び自作の認知機能と行動の評価スケールを用いて評価した。また,調理活動に関わるスタッフ・家族の意識の変化と学びについて調査・分析を行った。大阪府下のデイサービスを利用する痴呆高齢者20名を抽出し,実施群10名,非実施群10名の2組に分けた。実施群10名の平均年齢は77.8±3.6歳,男性3名,女性7名,脳血管型痴呆7名,アルツハイマー型痴呆3名である。週1回,1.5時間,合計10回の調理活動を実施した。実施群の調理活動前後の検定結果から,以下の結果が得られた。2.KOMIチャートの認識面では「会話・性」の2項目に,行動面では「眠る・性・役割」の3項目に効果が認められた。3.行動観察の評価では「表情・満足度」の2項目に効果が認められた。4.認知機能評価では「エピソード記憶・手続き記憶・判断能力」の3項目は実施の早期から効果がみられたが,「記憶の定着」には効果がみられなかった。5.スタッフ・家族の認識は「包丁が使えるかが心配」や「参加者同志の関心は薄い」の項目が肯定的に変化した。6.調理活動はアルツハイマー型痴呆では,調理材料を見る,切る,触れるなどの体験によって非陳述記憶が想起され,行動面の変化に効果がみられた。一方,脳血管型痴呆では,他者との交流によって,陳述記憶が刺激され,満足度などの認識面の変化に効果が認められた。
情動の最適化をもたらす運動の長期継続実施が脳機能・体温・免疫能に及ぼす効果の検討

情動を最適化できる個々人に適切な運動の一つとして,「快適自己ペース運動(CSPE)」に着目したのは,運動の短期効果研究(課題番号12680007)から一貫している。CSPEは快適であるという主観に基づいて運動負荷量をきめて遂行し,無理を強要しないため,運動を継続し易いと考えて検討を行った。青年男性,中高年齢者,青年女性において有益な研究結果を得た。即ち,無理なく楽しくできる快適自己ペースの運動を20分から50分間行うことで,情動(感情)は,爽快感・快感情・意欲などのポジテイブ感情が高まり,不安・抑うつ感などのネガテイブ感情が低減されることを認めた。このような情動(感情)の最適化は,運動を週あたり1-3回,3ヶ月程度以上継続実施した習慣者で,非習慣者に比べて顕著であった。感情の改善は脳機能の変化(前頭前野脳波左右偏側性)と関連する可能性を推測させる結果を得た。習慣者の前頭前野左右偏側性は非習慣者より大きかった。また,運動による体温上昇が,感情の改善や免疫能(血中NK細胞活性で評価)の高まりに関係することを,水温29-30°Cと33-34°Cのプールで実施した水中運動時の直腸温等の測定値から推察した。体温の上昇は全身的にホルモン分泌や自律神経活動を介した代謝応答を高めると推察される。情動を最適化する運動の短期効果は,運動を継続して長期に行う場合には,1回の効果が繰り返して現れることで,組織や器官の適応性変化となる。1回のCSPE実施では観察されない運動の効果が認められ(脳波前頭葉左右偏側性など),運動を実施しない安静状態でも変化が観察される指標(高いQOL得点・睡眠感得点など)が認められた。情動を最適化できる個々人に適切な運動の一つとして「快適自己ペース運動(CSPE)」に着目した。CSPEは快適であるという主観に基づいて運動負荷量をきめて遂行するものであり,運動を継続し易いと考える。本年度は青年男性を対象として,1回のCSPEが感情・脳機能・体温・免疫能に及ぼす影響,さらにCSPEを3ヶ月間継続する群としない対照群の2群を設定し,CSPEを継続する効果を検討した。実験(1)CSPE(対照)実験:対象者各自が快適と感じる負荷量で自転車エルゴメーターを20分間こぐCSPE実験と安静時の心拍数と年齢から個々人の50%心拍予備率(HRR)を計算し,その値を目標心拍数として20分間自転車をこぐ50%HRR実験(対照)で構成した。1実験は安静20分間,自転車運動(CSPEまたは50%HRR)20分,回復30分間を夕方に行った。実験(2)f-MRI:実験1の対象者から被験者を募り,20分間のCSPE(自転車エルゴメータ)の前後の安静状態でタスクを与えて測定した。実験1と2は継続運動開始前に1回目実験を8月に行い,その後2群に分けて,CSPE継続3ヶ月後の12月に2回目実験を行った。CSPE実験で自転車エルゴメーターを快適にこいだ時,快感情得点は運動中から有意に増加し,CSPE終了後も維持された。リラックス感得点は運動中低下し,終了後に有意に増加した。また不安感得点はCSPE終了後に有意に低下し,感情に対するCSPEの心理的効果が確認された。CSPE時の前頭部脳波パワー値は,θ波,α波,β波ともに運動開始前に比べて高く脳の賦活が示唆された。

f-MRIの結果からはCSPEによる大脳基底核の賦活が示唆されたが,個人差も大きいことから,その要因を今後検討する。3ヶ月間CSPFを継続した群では,対照群に比べて,CSPEとして選ぶ運動負荷量が大きくなる傾向が認められた。平成15年度の青年を対象にした研究結果をもとに,中高齢者に対象を拡げ,快適自己ペース運動として熟練したインストラクターによって指導された「水中歩行と水中運動」の効果を,3つの実験から検討した。(1)週1回,12週間継続する水中歩行教室に参加する中高年女性と参加しない同年代女性を対象として、水中歩行継続の効果を検討した。水温29°Cのプールで実施された1回50分間の水中歩行教室の運動は,運動中の平均心拍予備率からみて低-中等度強度であった。感情測定質問紙MCL-S.1によって,教室1週目から快感情得点とリラックス感得点が直前に比べ運動直後に上昇し,12週目も同様であった。教室1週目と12週目に健脚度関連体力を測定した結果,最大1歩幅,片足スクワット,BOSUバランステスト,10m全力歩行が改善した。対照群で変化は認められなかった。(2)週2回,12週間継続する「水中運動教室」に参加した高齢女性の運動群と,参加しない対照群で比較検討を行った。水温34°Cのプールで行われた1回60分間の水中運動の,教室開始時と12週後の終了時に健脚度関連体力,メンタルヘルス,QOLなどを測定した。運動群で有意な体力とメンタルヘルス,QOL値の改善が見られたが,対照群では向上が見られなかった。このように,快適自己ペース水中運動の12週間継続によって,感情・QOL・体力の向上が認められたのに対し,対照群では見られなかった。(3)中高年女性で,同じプログラムの水中運動を50分間行った時の感情・体温・NK細胞活性の変化を,水温29°Cと34°Cの水温環境で比較した。感情の改善,直腸温の上昇,NK細胞活性の上昇は,34°C水温プールでの水中運動が水温29°Cプールに比べて有意に大きかった。このように水中運動を行う水温によって,直腸温が異なり,感情や免疫能にも異なる影響のでることが明らかになった。平成15年度と16年度の研究結果をもとに,青年女性を対象に研究を行った。成年女性には,男性と異なる性周期があり,体内の女性ホルモン環境が周期性に変化する。作用の異なる2種類の女性ホルモン血中濃度が変化することで,情動・自律神経系も周期性に変化すると報告されている。3ヶ月以上運動継続実施群(習慣群)と非実施対照群(非習慣群)を設け,基礎体温を測定させ,安定した性周期の卵胞(低温)期と黄体(高温)期を確認し,各期に快適自己ペース運動(CSPE)を20分負荷して,情動・体温・血液ホルモン濃度,脳波を測定した。対照実験を異なる日の同じ時間帯に設け,CSPEを負荷する替わりに20分安静に過ごさせた。両群の性周期各期でCSPE効果を検討することから,CSPEによる成年女性の情動最適化の仕組みの解明を目指した。両群ともに,黄体期CSPEで対照安静よりも快感情得点が増加した。習慣群では終了後も高く維持されたが,非習慣群では元に戻る傾向であった。卵胞期CSPEで,習慣群では不安感得点が低下し,非習慣群では低下しなかった。運動を習慣化すると,CSPEによる情動の最適化が生じやすいと推察された。血中エストラジオール(E2)濃度は,両群の黄体期CSPEによって上昇したが,卵胞期CSPEでは上昇しなかった。E2濃度は血中ノルアドレナリンやドーパミンの上昇によって増加すると考えられ,E2濃度上昇が感情を改善するという既報と矛盾しなかった。CSPE時に脳波を測定し,前頭前野左右偏側性を検討した。
運動と認知の脳内統合モデルに基づいた巧緻運動困難な学習障害児への支援

本研究は,健常者及び学習障害者に対する検査結果に基づき,認知特性を生かした工学的支援の基礎となる知見を得ることが目的である。新たに開発した読字過程を模した眼球運動検査や文字表象・音韻表象の複雑度を統制した漢字読み書き課題を通じて,注意欠如/多動性障害(ADHD)児や発達性読み書き障害児の読み書きにおける障害特性を一部明らかにした。さらに健常者での行動・生理実験を通じて,書かれている文字を読むといった学習に必要な技能は,視覚と運動の相互作用に深く関わりがあるという知見を得た。本研究の課題は,巧緻運動困難を持つ学習障害児への支援インターフェース構築に向け,認知特性・障害機序を明らかにすることである。本研究課題の特徴的な点は,健常者及び学習障害者に対する検査結果に基づき,行動特性だけでなく,(行動結果に反映されない)認知特性も生かした工学的支援の基礎となる知見を得ることを目標とする点である。そのため,昨年度は下記三点のことを明らかにし,国内外の関連学会で発表した。(1)視覚性複雑度・音韻性複雑度を統制した読解及び書字検査を学習障害児群に施行した結果,健常小児群の平均成績と照らし合わせて学習障害児の成績を分析すると,その行動特性が複数の群に類型化されることを示した。類型化の結果は,読解だけに困難を持つ群に比べ,書字だけに困難を持つ群は,複雑な文字の識別や書字運動の想起に問題があることを示唆した。(2)健常小児群に比較し,学習障害児群は読解中の巧緻運動である急速眼球運動に問題があるかをEOG(眼電位図)測定法を用いて検証した。その結果,学習障害児群では,水平性眼球運動自体では健常小児群に比較し統計的差異がみられないが,周辺視野の手掛かり刺激がある場合に,急速眼球運動の潜時延長や,眼球運動と並行した文字識別の成績低下がみられた。検証結果は,読解中に必要な周辺視野を用いた眼球運動や並列処理に学習障害児は困難があることを示唆した。(3)運動を観察中にその運動の想起が運動関連領域の脳内活動に現れるかどうかを健常成人群で電気生理学的手法を用いて検討した。その結果,観察された運動や運動結果により運動前野等の運動関連領域の脳内活動に変化が現れることを示した。検討結果は運動観察中にも自己の対応する運動関連領域が活性化することを示唆した。本研究の課題は,巧緻運動困難を持つ学習障害児への支援インターフェース構築に向け,障害の認知特性・障害機序を明らかにすることである。本研究課題の特徴的な点は健常者及び学習障害者に対する検査結果に基づき,行動特性だけでなく,(行動結果に反映されない)認知特性も生かした工学的支援の基礎となる知見を得ることを目標とする点である。本年度は、発達障害研究に関わる研究者の協力の下、昨年度開発した読み書き処理の認知神経心理モデルに基づいた漢字課題の臨床応用を試みた。その結果、類型化されつつある学習障害児における平仮名と漢字といった課題間の関連性、生理学的検査結果との関連性や他の発達障害例との関連性を明らかにすることに漢字症状の所見が有用であることが示唆された。また本年度も昨年度に引き続き、巧緻運動困難な学習障害児の認知特性を生かしたインターフェース選択及びその有効性検定のため、学習障害の類型化やモデルの構築と並行し、視覚情報から想起される自己の感覚や運動について、文字課題を用いて成人被験者による実験を行った。その結果、文字課題提示数百ミリ秒から一秒後の複数の脳内活動領域の可能性を検討し発表した。特に本研究課題の特徴的な点は健常者及び学習障害者に対する検査結果に基づき,認知特性を生かした工学的支援の基礎となる知見を得ることを目標とする点である。最終年度となる本年度は,開発した読み書き処理の認知神経心理モデルに基づいた漢字検査課題を他の研究者に利用してもらい,臨床応用を継続した。例えば,視覚性複雑度・音韻性複雑度を統制した本漢字読み書き検査課題の成績には各被験者の認知特性が関連していることの確認,本漢字読み書き検査課題を利用した反復運動学習や語の視覚的イメージを支援した学習等の介入事例でのモデルの検証である。その結果,それら研究事例で本漢字読み書き検査の有効性が示唆された。さらに英文書籍に投稿し,学習障害の診断とその教育的介入の章で採択されたことで,将来的な活用・検証の場を広げることが出来た。一方,本年度も,巧緻運動困難な学習障害児の認知特性を生かしたインターフェースに向けた知見を得るために,学習障害の類型化やモデルの構築と並行し,視覚情報から想起される自己の感覚や運動についての実験を進めた。

健常成人被験者の協力のもと,行動実験だけでなくfMRI(機能的磁気共鳴画像)やEEG(脳波)といった生理的指標を用いた実験も併用し,視覚認知による自己の運動の記憶が行動や脳内処理にどのような影響を与えるかを検討した。その結果,自己の運動軌跡を認識した時よりも他者の運動軌跡を認識した時の方が運動関連部位がより賦活されるということを確認した。これは他者の運動模倣時と同様,他者の運動軌跡といった新しい運動軌跡の観察時に運動想起を行っている可能性を示唆し,工学的支援の基礎となる知見と成り得ると考えられた。
国際的視点よりみた日本の水田利用及び米の生産・流通・政策の将来方向に関する研究

本研究のねらいは、厳しい環境下におかれているわが国の稲作経営について、改善の要となる生産・流通・政策の問題点を国際的視点から論じ、その将来方向を策定することにある。本研究は各分担者が1テ-マを分担し、9つの研究課題で構成されているが、その内容は次のとおりである。1)まず生産に関する研究では、(1)「稲作経営の効率化、生産の論理と可能性」(2)「構造調整下における稲作労働力の構造変化」(3)「大規模稲作の地力維持および水管理」(4)「稲作に関する土地改良と経営問題」の4論文であり、(1)は大規模稲作の成立・発展の論理を規模論・技術論の立論から論じ、大規模経営にコスト低減の可能性を示唆した。(2)は農村における農業労働市場問題をとりあげ、婦女老令化の進行の下での稲作労働力の構造変化と将来方向を論じた。(3)および(4)は、稲作生産の基盤となる土地条件およびその管理に関し、多くの調査事例を用いて、その重要性を論じている。2)流通問題は「米の生産県と消費県における流通システムの展開」の1論文である。主産県における米の銘柄別・品質別流通動向を追跡的に把握し、今後の米流通流合理化対策を論じる。3)政策に関する研究は、(1)「米生産・流通の資金構造と金融分析」(2)「米政策の経済的・外部経済的分析」(3)「水田の所有・利用・管理の将来方向に関する制度経済学的研究」(4)「米の試験研究・普及と技術革新」の4編である。(1)では稲作生産における資金需要と金融の役割を、(2)では米政策(米価、補助金等)の生産農家および国家財政に及ぼす経済学的影響を、(3)では水田の高度利用・土地生産性向上の側面からの政策提言を、(4)では稲作における試験研究成果の普及とその成果を、それぞれ論じ、かつ将来に向けての提言を試みている。本研究は2年度にわたるものであるが、第1年度は、全研究分担者参加による研究会議と、代表的稲作地帯における大規模水田利用型経営の実態調査及び関係機関における事情聴取と資料集収を行い、経済理論的並びに経営経済学的、計量経済学的、情報経済学的分析などによる実証的研究を行なった。新たな知見、成果の概要は次の通りである。1.水田利用及び米の生産・流通・政策に関する制度の、公共的効果及び規制緩和の戦略方向と影響について検討し、新らしい米政策のあり方を追求した。2.日本を代表するコシヒカリ、ササニシキ産米地帯などの実態分析により、効率的な大規模水田利用・稲作経営のタイプと耕地集積方法など、その成立条件を明らかにした。3.全国的地域別に、米の需給・流通状態を分析・検討し、食管制度の改変をふくめて、新らしい効率的な米流通の市場組織化の要点を整理した。4.効率的な大規模水田利用・稲作経営成立のための水田の基盤整備方式、水田資源の配分と保全及び作付方式の革新方向を実態調査により検討した。5.スーパーライス計画など、新らしい米の利用方法や品種改良、栽培方法の動向や普及方法について調査し、米生産技術の革新と効果について検討した。6.米の生産と流通に関する金融の社会経済的仕組みを実態調査し、将来の米生産・流通の方向に合致する効率的金融のあり方について検討した。

平成元年度における研究は、2か年にわたる本研究の最終年度にあたり研究成果の取纏めに向けて、各研究分担者の研究課題別成果の検討と調整をはかり、他方、成果を高めるための補完調査に重点をおいた。そのため次により研究会を開催した。第1回研究会(平成元年6月17、18日)は前年度研究成果の中間発表会を行い、研究討論を通じて成果を一層深め、分担課題についての内容調整と補完事項を明確にした。とくに各分担者が61年度から実施してきた文部省海外学術調査による、アメリカ及びタイ国の「稲作経済・政策の国際比較研究」と、本研究の関係において、補合的に接近さすことの重要性が強調された。第2回研究会(11月22、23日)では、両年にわたる研究成果の最終報告により研究討論を行った。研究実績の概要は次の通りである。まず稲作生産に関する研究成果としては、(1)大規模稲作の成立・発展の論理を規模論・技術論の立場から論じ、大規模経営にコスト低減の可能性を示唆した。(2)農村における農業労働市場問題をとりあげ、婦女老令化における稲作経営対応を論じた。(3)稲作生産の基盤となる土地条件および管理について、多くの調査事例からその階要性を論じた。流通対策としては、主産県における米の銘柄別・品質別特質を述べ、追跡調査によって今後の米流通化対策を提言した。政策に関する研究としては、(1)稲作生産における資金需要と金融の役割、(2)米政策の個別農家および国家財政に及ぼす経済的影響、(3)水田の高度利用・土地生産性向上のための農地政策、(4)稲作における試験研究および普及等の提言が主たる研究成果である。
小胞体ストレス応答破綻による双頭を伴う発生初期異常誘導機構の解析

高頻度で双頭となるメダカを産み出す変異系統を解析し、その原因遺伝子を探索すべく次世代シークエンサーによる全ゲノム解析を計画している。樹立済みの双頭変異系統において、原因遺伝子が当研究室で既知の遺伝子の変異と連鎖していることが明らかとなったため、掛け合わせにより変異と既知遺伝子の分離を試みた。しかしながら、50程度の子からは分離を起こした系統は得られなかったため、かなり遺伝子距離の近い遺伝子であることが予想された。今後は、さらに多数の個体を取得することで変異の分離を試み、その際に得られた遺伝子距離を情報として次世代シークエンサー結果より原因遺伝子を同定したいと考えている。また、脊椎動物に複数ある小胞体ストレスセンサーをそれぞれノックアウトしたメダカの一部において双頭の個体が見られたこと、さらに小胞体ストレス応答の恒常的活性化メダカにおいても一部双頭変異が生じたため、小胞体品質管理機構が発生において体軸形成に関わる因子のフォールディングに作用し、発生機構の基盤となっていることが予想されていた。そこで、これらの変異体をかけ合わせ、3重、4重変異体メダカの作成を試みた。作成されたメダカの多くは致死となり、その表現型は恒常的小胞体ストレス応答活性化系統でレスキューされた。しかし、今回試みた掛け合わせの組み合わせでは顕著に双頭となる個体は得られなかった。今後はさらに異なる組み合わせで掛け合わせを行い、解析を行う予定である。今回、樹立済みの双頭変異系統において、原因遺伝子が当研究室で既知の遺伝子の変異と連鎖していることが明らかとなった。双頭変異を引き起こす原因遺伝子は優性で機能すると予想されており、また既知の変異遺伝子は劣性変異であるため、既知の変異遺伝子が双頭の原因遺伝子であるとは考えがたい。しかしながら、均一なバックグラウンドでの次世代シークエンサー解析を行うため、掛け合わせにより両遺伝子の分離を試みている。また、既知の変異遺伝子が双頭変異の原因遺伝子である可能性をさらに検証するため、Cas9/CRISPRにより新規に既知遺伝子に新規に変異を導入した個体を作製し、掛け合わせを開始した。この掛け合わせで双頭の変異が生じなかった場合、既知遺伝子の影響はないものと示されるため、解析に影響はないものと判断し、次世代シークエンサーによる解析を開始する予定である。また、脊椎動物に複数ある小胞体ストレスセンサーをそれぞれノックアウトしたメダカ及び、小胞体ストレス応答を常時活性化しているメダカにおいて双頭の個体が見られるかを解析した。その結果、一部のメダカにおいて低頻度ではあるものの双頭の個体が産み出されたことから、小胞体品質管理機構が発生において体軸形成に関わる因子のフォールディングに作用し、発生機構の基盤となっていることが予想された。変異メダカ系統を掛け合わせ、周辺遺伝子の情報を得ることが出来た。小胞体ストレスセンサー分子ノックアウト系統においても双頭が一部見られることを見出した。変異メダカと連鎖した既知の変異遺伝子を掛け合わせにより取り除き、次世代シークエンサー解析を行う。もしも取り除けなかった場合においても、既知遺伝子の影響を評価の後、次世代シークエンサーによる解析を行う。
婦人科癌における免役逃避機構の解明および新規解除方法の開発

婦人科がんの中でも特に、卵巣表届上皮細胞から発生する上皮性卵巣がんは、サイトカイン産生腫傷として古くから知られている。中でも卵巣癌患者血清や腹水中において、免疫抑制性サイトカインIL6の濃度が亢進し、その予後との相関、cachexiaの誘導、さらに抗腫瘍薬の薬剤耐性との関係が報告されてきた。しかしながら、IL6産生の上流にある分子機構や、IL6以外のサイトカインの産生および免疫抑制細胞の誘導などに関する報告はこれまでわずかであった。そこで我々は、まず、卵巣癌細胞株におけるサイトカイン産生を網羅的に解析し、免疫抑制性サイトカインIL6,IL8,MCP-1高産生の細胞株が存在し、それらがNF-κBの恒常的活性化により誘導されていること、またNF-κBの阻害剤(DHMEQ)によりそれらのサイトカイン産生が抑制されることを解明した。更に末梢血単球から樹状細胞を誘導する系において卵巣癌細胞株の培養上清を用いた場合は、その活性化が阻害されるが、NF-κB阻害剤でpretreatmentしたがん細胞の培養上清では活性化の阻害が解除されることも解明した。また、サイトカイン高産生の卵巣癌細胞株を皮下移植した卵巣癌モデルマウスにおいて脾臓および腫瘍内に骨髄由来抑制細胞(MDSC)がIL-6濃度依存的に誘導され、NF-κB阻害剤の投与によりその誘導が抑制されること、さらに脾臓内の樹状細胞の機能の回復やT細胞抑制因子であるarginaseの活性も抑制されることを解明した。さらに卵巣癌患者の手術検体を用いた免疫染色では、NF-κB(p65)とIL6の発現が正の相関関係にあること、患者血漿中のarginase活性が患者血漿中のIL8濃度と正の相関関係にあることも判明した。これらの結果より、卵巣がんにおいてNF-κBシグナルの活性化は腫傷免疫逃避の根本的原因の一つとなっている可能性が示され、このシグナル伝達経路に対する分子標的治療薬は治療方法として有用である可能性が示唆された。
英作文の誤り修正に対するコーパス使用の効果検証

主な結果は次の三点である。第一に、コーパスの使用は第二言語ライティングにおいて誤りを正確に修正するのに寄与した。コーパス使用の利点は対象語句そのものに容易にアクセスできることと共起語の頻度情報であり、正しく検索し高頻度の対象語句にアクセスできた場合、学習者は正確に誤りを修正できる傾向が見られた。この強みは特に参加者が単語の脱落の誤りを修正するのに役立ち、参加者は辞書使用や参照資料なしの場合と比較して、コーパスを使用した場合に脱落の誤りを最も多く最も正確に修正することができた。また学習者は資料を参照して誤りを修正することに慣れるにつれて、誤りの種類に合わせて適切な参考資料を選択することができるようになった。第二に、コーパス使用による誤り修正は、教師によるフィードバックに基づく方がピア・フィードバックやフィードバックなしの場合より正確かつより多い修正を促進した。教師によるフィードバックとコーパス使用の組み合わせは、脱落の誤りや主語・動詞の人称・数の不一致の誤りの修正に特に有効だった。ピア・フィードバックの短所は正しい表現を誤りとして指摘する誤指摘が全指摘の四分の一以上で非常に多いことである。効率的な誤り修正には誤りの種類に合った適切なフィードバックの選択が必要である。第三に、コーパス使用は脱落・余剰のようなコロケーションの誤りや、数の誤り・不一致の誤りのような形式的な誤りの特定に特に役立った。誤りの修正の場合と同様に、誤りの特定におけるコーパス使用の利点は、学習対象語句への容易なアクセスと共起語の頻度情報であった。また、学習者のコーパス使用法には誤り修正の場合とは違いが見られた。以上の結果から、コーパス使用の効果を最大限に生かすためには、学習者が集中すべき誤りの種類と、限りある時間の中で特定し修正する誤りの数について、教師は十分な指導を行う必要があると言える。コーパスを語学学習に使用するデータ駆動型学習(Data-driven Learning: DDL)の実践は近年多いが、コーパス使用が語学学習に及ぼす効果はまだ十分検証されていない。コーパスで大量に用例を見ることがなぜ語学学習に効果的か、語学学習のどの要素に効果があるかについて実証的検証が必要である。本研究では、学習者が英作文の誤りを修正するためにコーパスを使用する時、データの何を見てどのように利用するかを観察し、語学学習にコーパスを利用して得られる具体的な効果の解明を目指す。研究の方法としては、コーパスの特性を明らかにするために、辞書使用のデータ利用法と比較考察する。コーパス使用の効果を活用した、有効な作文指導法の確立を目的とする。平成28年度は、約30名の欧州共通言語参照枠(CEFR) B1レベルの被験者から収集した英作文のデータについて、被験者が修正した箇所に関し、正しく直せているか、何を参照したか、誤っている品詞の種類、誤りの種類、誤りの指摘は教員によるか他の被験者によるか等について記述するアノテーション(タグ付け)を行った。タグの種類や付け方については、エラータグ付スピーキングコーパスを構築した和泉他(2004)を参考に、いくつか本研究に必要なエラータグを追加して使用した。アノテーションを行った英作文データについて、1つの英作文データを1つのテキストファイルに保存し、全ファイルを統合してエラータグ付き学習者英作文コーパスを構築した。オリジナルの英作文データは手を加えずに1つずつテキストファイルに保存し、全ファイルを統合してオリジナルの学習者英作文コーパスを構築した後、エラータグを検索して、被験者がどのような種類の誤りどれだけ正しく直せているか集計し、量的分析に着手した。当初はデータ分析は平成29年度以降に着手する予定だったが、平成28年度に分析を開始することができた。エラータグ付き学習者英作文コーパスを構築した後、エラータグを検索して、被験者がどのような種類の誤りどれだけ正しく直せているか集計した。平成29年度は下記の項目について量的分析を行った。(1)品詞や誤りの種類によって誤りを修正できる割合に違いはあるか。(2)教員が指摘する誤りと学生が指摘する誤りには、品詞的・文法的・語彙的特徴があるか。

(3)教員による誤りの指摘と学生による誤りの指摘で、誤りを修正できる割合に違いはあるか。収集したデータの量的分析が終了しているため。主な結果は次の三点である。第一に、コーパスの使用は第二言語ライティングにおいて誤りを正確に修正するのに寄与した。コーパス使用の利点は対象語句そのものに容易にアクセスできることと共起語の頻度情報であり、正しく検索し高頻度の対象語句にアクセスできた場合、学習者は正確に誤りを修正できる傾向が見られた。この強みは特に参加者が単語の脱落の誤りを修正するのに役立ち、参加者は辞書使用や参照資料なしの場合と比較して、コーパスを使用した場合に脱落の誤りを最も多く最も正確に修正することができた。また学習者は資料を参照して誤りを修正することに慣れるにつれて、誤りの種類に合わせて適切な参考資料を選択することができるようになった。第二に、コーパス使用による誤り修正は、教師によるフィードバックに基づく方がピア・フィードバックやフィードバックなしの場合より正確かつより多い修正を促進した。教師によるフィードバックとコーパス使用の組み合わせは、脱落の誤りや主語・動詞の人称・数の不一致の誤りの修正に特に有効だった。ピア・フィードバックの短所は正しい表現を誤りとして指摘する誤指摘が全指摘の四分の一以上で非常に多いことである。効率的な誤り修正には誤りの種類に合った適切なフィードバックの選択が必要である。第三に、コーパス使用は脱落・余剰のようなコロケーションの誤りや、数の誤り・不一致の誤りのような形式的な誤りの特定に特に役立った。誤りの修正の場合と同様に、誤りの特定におけるコーパス使用の利点は、学習対象語句への容易なアクセスと共起語の頻度情報であった。また、学習者のコーパス使用法には誤り修正の場合とは違いが見られた。以上の結果から、コーパス使用の効果を最大限に生かすためには、学習者が集中すべき誤りの種類と、限りある時間の中で特定し修正する誤りの数について、教師は十分な指導を行う必要があると言える。今後は下記の項目について量的分析を行う。(1)品詞や誤りの種類によって誤りを修正できる割合に違いはあるか。(2)品詞や誤りの種類によって誤りを修正できる割合の通時的変化に違いはあるか。(3)教員が指摘する誤りと学生が指摘する誤りには、品詞的・文法的・語彙的特徴があるか。(4)教員による誤りの指摘と学生による誤りの指摘で、誤りを修正できる割合に違いはあるか。(5)教員による誤りの指摘と学生による誤りの指摘で、誤りを修正できる割合の通時的変化に違いはあるか。量的分析終了後その結果をふまえ、被験者が参照した語(句)・例文のデータと照らし合わせて、データの何を参照したことで上記の量的分析の結果が生じたかについて、質的な分析を行う。国際学会発表旅費として支出予定であった金額を、所属大学からの補助金でまかなうことができたため。当該研究の関連研究領域は複数にわたるため、先行文献をさらに収集する予定である。
ハイパースペクトル光音響顕微鏡の開発及び皮膚がん広がり診断への応用

メラニンやヘモグロビンをはじめとする生体内色素の分布を,顕微鏡と同等の解像度で3次元イメージングできるハイパースペクトル光音響顕微鏡を開発する。先行研究では,体動による検出誤差が生じる点や,波長可変光源が高価な点が問題であったため,本研究では体動の影響を受けにくく波長可変光源を使用しない新しい原理に基づく装置を開発する。加えて,本研究で開発した装置の,皮膚がん病変広がり診断への応用について検討する。
歯髄の免疫防御機構に関する免疫組織化学的研究:大食細胞と樹状細胞の異同について

申請者は平成7年度科学研究費補助金を受け、齧歯類(ラット)正常歯髄および歯牙切削後の歯髄における抗原提示細胞の機能、特に大食細胞と樹状細胞の機能の異同を免疫組織化学的、酵素組織化学・細胞化学的に検索し、歯髄の免疫防御機構に関して以下の事を明らかにした。1.正常歯髄における抗原提示細胞の機能について常生歯正常歯髄におけるAzo色素法・鉛塩法によるACPase活性の検出を行なった結果、歯髄中央部にはACPase強陽性の細胞が存在するのに対し、象牙芽細胞層内有窓性毛細血管に付随する細胞は弱いACPase活性を示した。ACPase活性検出後にクラスIIMHC抗原を認識するOX6モノクロナール抗体による免疫染色を施す二重染色を行なった結果、有窓性毛細血管に付随する象牙芽細胞層内抗原提示細胞はACPase活性が弱いことが明らかとなり、貧食能のない樹状細胞であると思われた。一方、切縁側の歯髄で数が増加するACPase強陽性の細胞は変性した象牙芽細胞の処理にあたる大食細胞であると思われた。2.象牙質切削による歯髄組織の変化と抗原提示細胞の機能について歯牙切削後の歯髄における抗原提示細胞の動態を検索し、歯牙切削後初期に象牙細管の中に突起を伸ばす抗原提示細胞について報告し(Connect.Tissue Res.,1995)、歯髄抗原提示細胞が露出した象牙細管経由の外来刺激に対する歯髄防衛の最前線におけるセンサー細胞として機能していることが明らかとなった。今後は、窩洞形成後の歯髄についても免疫組織化学的手法に加え酵素組織化学的手法を検索し、歯髄における抗原提示細胞の機能ならびに大食細胞と樹状細胞の異同を明らかにしていきたい。
「転職地図」を用いた職業・産業間異動の分析方法の確立

標準職業分類で多数のカテゴリに分類されている仕事間の関係を直観的にわかりやすく表現する「転職地図」を作成する方法を開発した。前職と現職間の転職異動のマトリックスから職業間の非類似度を計測し、これに多次元尺度法(MDS)を適用して2次元空間に職業を配置した。事例として、英国の労働力調査(LFS)の個表から転職異動マトリックスをこの研究のために集計し、標準職業分類SOC2000のMinor Group 81職種の「転職地図」を作成したところ、ほぼ正確に職業間の非類似度を2次元空間で表現しうることがわかった。この「転職地図」を用いて、職業別労働市場の分析と職業間異動の分析を行うことができる。この研究は、過去の転職者の転職異動データにもとづき、多くのカテゴリーに分けられている職業を「地図化」し、職業間の関係(似ている職業・転職しやすい職業・経験を生かせる職業)を可視化して、直感的に理解しやすくするとともに、職業間移動および職業別労働市場の研究を行うものである。具体的には、転職者の従前および現在の職業(職業中分類レベル)の移動者数データに多次元尺度法(MDS)を適用し、結果を地理情報システムを用いて、職業を「転職地図」として表示する。この地図は、職業間の関係のみならず、空間統計学の手法によって推計された、職業別求人・求職率や賃金など各種労働統計が表示されうる。上述のような転職異動データは、我が国には存在しないため、英国の労働力調査(LFS)の2001-05年の結果をコンパイルして使った。結果、職業小分類81職種に関する「転職地図」を作成した。MDSを適用したところ、X軸に職業のスキル程度、Y軸に職業のスキル内容が抽出された。このため、この「転職地図」上での、右方向への移動は同一内容の職業でのより高度な職種への移動であり、上下の移動は異なる内容の職業への移動であることがわかった。このように、地図上の職業の位置は職業の質を示唆しているため、職業間移動をこの地図上で検討することは、むしろ地理的移動を通常の地図上で検討する場合よりも有意義である。英国の2000-05年の労働力調査個票より特別集計した,前職と現職での職業間移動のマトリックスから, MDS(多次元尺度法)をつかって「転職地図」を作成した.「転職地図」とは,転職移動が多く質的に似ている職種を近傍に,質的に異なっており転職が困難な職種を遠方に配置した,職業の性質を可視化したものである.英国の標準職業分類SOC2000の小分類81職種について転職地図を作製したところ,技術レベルと技術内容と解釈できる二つの座標をつかって二次元平面に職業間の関係を可視化した地図を作成することができた.この地図を使用して,職業ごとの賃金や失業率・求人率などの労働市場変数を,空間統計学の手法であるKrighg(空間的回帰分析)をつかって推計した.詳細な職種についての労働市場統計は一般にサンプルが小さいために誤差が大きいが,転職地図上で似かよった職種の統計値と相互比較することにより誤差を抑制した推計が行える.これらの研究成果は,労働市場研究の国際学会にて発表した.この成果を踏まえて,産業・職業構造が転換する際に,職業間の転職移動が高まるところや職業移動のボトルネックを研究できるが,これは現在研究過程にある.
トレーニングによる筋機能の向上がアルコール代謝に及ぼす影響

本研究では運動トレーニングによる体力向上が,アルコール分解能を高めることを実験的に検討した.日常的に運動習慣のない被験者を対象に,12週間にわたるトレーニングを行った.その前後で体力テストを行い,トレーニング効果とアルコール分解能を測定した.初年度は有酸素性トレーニングについて検討し,次年度は筋力トレーニングについて検討した.結果として,有酸素性トレーニングによってアルコール分解能は向上しなかったが,筋力トレーニングによってアルコール分解能が向上した.故に,筋肥大を伴うようなトレーニングはアルコール分解能を向上させるといえる.飲酒は脂肪肝や肝硬変を引き起こす要因である.これは,アルコールが分解される際に肝臓に負荷がかかるためである.しかし,アルコールは肝臓だけでなく筋においても酸素を使って分解される.故に,筋肥大によって飲酒による肝臓の負荷軽減つながる可能性がある.本研究では,健康なヒトにトレーニングを行うことで全身におけるアルコール分解能の変化が生じることを検証する.筋肥大のトレーニングを行うことでアルコール分解能が高まれば,飲酒による肝臓への負荷軽減に繋がり,ひいては生活習慣病の予防につながることが期待できる.平成25年度は筋肥大トレーニングを行う実験を予定していたが,学内施設の耐震補強工事が行われるために施設が閉鎖されており,研究を進めることができなかった.本研究では運動トレーニングによる体力向上が,アルコール分解能を高めることを実験的に検討した.日常的に運動習慣のない被験者を対象に,12週間にわたるトレーニングを行った.その前後で体力テストを行い,トレーニング効果とアルコール分解能を測定した.初年度は有酸素性トレーニングについて検討し,次年度は筋力トレーニングについて検討した.結果として,有酸素性トレーニングによってアルコール分解能は向上しなかったが,筋力トレーニングによってアルコール分解能が向上した.故に,筋肥大を伴うようなトレーニングはアルコール分解能を向上させるといえる.飲酒は脂肪肝や肝硬変を引き起こす要因である。これは、アルコールが分解される際に肝臓に負荷がかかるためである。しかし、アルコールは肝臓だけでなく筋においても酸素を使って分解される。故に、骨格筋の酸素摂取能を高めることによって、飲酒による肝臓の負荷軽減つながる可能性がある。本研究では、健康なヒトに有酸素性トレーニングを行うことで全身におけるアルコール分解能の変化が生じることを検証する。20歳以上の健康な被験者10名程度を対象として、12週間の有酸素性運動のトレーニング前後でそのトレーニング効果とアルコール分解能を測定した。有酸素性能力は最大及び最大下の酸素摂取量と血中乳酸濃度を指標とした。トレーニングは自転車エルゴメータを用いた定常負荷による自転車こぎ運動を、12週間にわたり乳酸閾値強度で1回30分間以上、週2回以上行わせた。アルコール分解速度については日を改め、20%アルコール含有飲料300mlを総長空腹状態で摂取後、30分ごとに呼気中アルコール濃度を経時的に測定した。また、摂取1時間後と3時間後に採血を行い血中エタノール濃度を測定した。結果として、最大酸素摂取量と乳酸閾値共に12週間のトレーニングによって向上した。しかしながら、呼気中・血中共に期間前後のアルコール濃度に変化は認められなかった。したがって、今回の実験から最大または最大下の有酸素性能力向上がアルコール分解能の向上につながるとは言えない。飲酒は脂肪肝や肝硬変を引き起こす要因である.これは,アルコールが分解される際に肝臓に負荷がかかるためである.しかし,アルコールは肝臓だけでなく筋においても酸素を使って分解される.故に,筋肥大によって飲酒による肝臓の負荷軽減つながる可能性がある.本研究では,健康なヒトに筋肥大のトレーニングを行うことで全身におけるアルコール分解能の変化が生じることを検証する.本研究では20歳以上の健康な被験者9名を対象として,12週間の筋肥大トレーニング前後でそのトレーニング効果とアルコール分解能を測定した.筋力測定は被験者ごとにスクワット,マシンによるベンチプレス,マシンフライの3種目を漸増で測定する直接法で行った.アルコール分解速度測定については日を改め,早朝絶食状態においてアルコール濃度20%の焼酎を300ml飲用し,その後30分ごとの呼気中アルコール濃度を経時的に測定した.トレーニングは筋肥大に有効とされるレジスタンス・トレーニングである低速での拳上を行うスロートレーニングとした.種目はスクワットとマシンによるベンチプレス,マシンフライとした.被験者らは毎セット拳上できなくなるまで行い,1回のトレーニングで3セット行った.このトレーニングを週3回以上,12週間にわたり実施した.結果として,トレーニング前後でスクワット,マシンによるベンチプレス,マシンフライ全ての種目において最大拳上重量は増加した.また,呼気中のアルコール濃度はトレーニング前に比してトレーニング後で定値を示す傾向が見られた.したがって,トレーニングによる筋機能の向上は全身のアルコール分解能力を向上させると考えられる.トレーニング科学実験とその後のトレーニングで使用予定の施設が耐震補強工事により使用できず,近隣に類似の施設もないために研究を進めることができなかった.発表は平成24年度の成果も併せて行う予定にしていたため,学会発表等も行えなかった.十分な予備実験を行った後、本実験も年度内に終えることが出来た。結果については仮説通りではなかったが、新たな知見を得ることが出来た。平成25年度に行う予定の実験を進める.具体的には,筋肥大のトレーニングの前後でアルコールの分解能が高まるかどうかについて実験的に検討を行う.成果の公表に関しても積極的に行う予定である.20歳以上で日常的に運動習慣のない被験者を対象に、12週間にわたるトレーニングを行う。その前後で体力テストを行い、トレーニング効果を評価する。さらに、トレーニング期間の前後でアルコール経口摂取後のアルコール分解能を測定する。

初年度は有酸素性トレーニングについて検討を行ったので、今後は筋力トレーニングについて検討する。測定項目は筋力、全身の筋量・体脂肪量、アルコール分解能である。トレーニング効果は前後の体力テストにおいて最大筋力や筋パワー、筋の周囲径などを測定し評価する。アルコール分解能は、アルコール経口摂取後経時的に呼気中のアルコール濃度を検知することで測定する。平成25年度は実験を行う予定の施設が耐震補強工事により使用できなかったため,一部必要機材を購入するに留まりほぼ研究を進めることができなかった.平成26年2月に使用する施設の工事が終わったことから,予備実験を開始して平成26年度に行う予定であった実験を進める.平成25年度に使用する予定であった内容通りに執行する.具体的には,被験者料,測定補助の人件費,消耗品,学会発表にかかる旅費などである.平成24年度の未使用分は、24年度内に行った実験における被験者への謝金の処理が遅れたためであり、24年度分の被験者謝金として使用する。