hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近代上海における滬劇の形成と展開

今年度は、滬劇が都市・上海で上演を行った時期、とりわけ30年代以降から新中国建国後に至る時期に焦点を絞り、研究を進めた。進行中である『新世界』『申曲日報』からのデータ抽出とは別に、建国初期の重要な刊行物『亦報』についても、滬劇に関わるデータ抽出を行った。上海での調査では、前年度に行った建国初期の滬劇演出研究に関わる補完的な資料を手に入れるとともに、民国期から建国初期の上海における伝統劇上演資料(戯単:パンフレット)の収集に力を入れた。また、上海で発行された一般紙の1938年以降50年代に至る滬劇上演広告の画像データも収集した。国内では、『申報』の関連記事収集、京劇史研究会や中国都市芸能研究会における研究経過発表を行った。とくに、上述の収集データに基づいて、40年前後の『秋海巣』ブームを例に、民国期の流行文化の中に滬劇がどう位置づけられるのか、ということについての分析を行い発表した。この問題は、滬劇が、他ジャンル(小説や映画)の芸術領域とどのように交流していたのか、滬劇の演出の実態はどうだったのか、など多くの問題群を孕んでおり、それらの点に注意しながら、今年度中に論文としてとりまとめたいと考えている。
骨格筋ミトコンドリア活性を調節する酸素輸送担体の分子相互作用機序の解明

まず本年度は前年度までに使用していた装置よりも高感度かつ確度の高い測定が可能な新たな装置を用いて、ミオグロビンがミトコンドリア呼吸にもたらす影響を再検証することから開始した。さらに、これまでに用いていたミオグロビンの過剰発現モデルに加えて、発現抑制モデルのデータを追加することでミオグロビンの発現量の特異的な操作がミトコンドリアの表現型に与える影響を検証した。その結果として、ミトコンドリアの酸素消費速度はミオグロビン過剰発現モデルで亢進し、発現抑制モデルではその影響がキャンセルされた。また、その呼吸亢進をもたらしているメカニズムとして最終的に酸素の還元をミトコンドリアにて担う呼吸鎖複合体4の酵素活性がミオグロビン量依存的に調節されていることも明らかにした。また、ミオグロビンの遺伝子改変モデルにおいて、複合体4を含む呼吸鎖複合体の量は変化していなかった。したがって、ミオグロビンは複合体4の酵素としての機能を修飾する役割があることを示した。ミオグロビンはミトコンドリアの呼吸鎖複合体4の機能を特異的に修飾していることが明らかにされたものの、どのようなメカニズムを介して、ミトコンドリアに辿り着き、複合体4と相互作用するかは明らかとはなっていない。そのメカニズムの一端を解明するためにミオグロビンと相互作用するタンパク質を網羅的に探索することとした。前年度までに構築したミオグロビン安定発現株から、免疫沈降によってMb-FLAGを精製した。この精製サンプルに含まれるタンパク質を質量分析によって網羅的に検出した。その結果、ミトコンドリアのタンパク質が複数検出され、ミトコンドリアへ細胞質からタンパク質を輸送する役割を持つHsc70が検出された。したがって、ミオグロビンがHsc70によってミトコンドリアまで輸送され、その後複合体4と相互作用する可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。エネルギー需要が他の組織に比べて高い筋細胞には酸素結合タンパク質であるミオグロビン(Mb)が存在している。我々はこのMbが生体内におけるエネルギー産生の大部分を担う細胞内小器官、ミトコンドリアに局在していることを新たに示した(Yamada et al.,2013)。したがって、ミトコンドリアに局在するMb(Mito-Mb)は実際にミトコンドリアの活性調節に貢献しているのか、あるいは、Mbがミトコンドリアの活性調節因子であるとしたらどのようなメカニズムで調節に関与しているかを検証するために本年度研究を行ってきた。我々はMito-Mbの役割を明らかにする手段の一つとして、Mycエピトープタグ付きMb(Myc-Mb)を安定的に発現させる骨格筋培養細胞モデルを構築して次の分析を行った。骨格筋培養細胞に発現するMyc-Mbを免疫沈降法を用いて精製し、ショットガン解析という方法を用いて精製サンプルからMbと相互作用するタンパク質を網羅的に同定することを試みた。結果的に複数のミトコンドリアタンパク質が精製サンプルから検出された。しかしながら、検出されるタンパク質に安定した結果が得られなかった。したがって、別の骨格筋細胞株を用いて同様の検証を実施する予定である。また、Mbが過剰に発現した骨格筋細胞の酸素消費率は野生型に比べて上昇した。特にミトコンドリア呼吸鎖複合体IVを介した酸素消費率が上昇した。この結果はMito-Mbは呼吸鎖複合体IVを構成するサブユニットと相互作用している(Yamada et al.,2013)ことによって引き起こされていると推測される。引き続き異なる細胞株においても同様の結果が得られるかの検証を行う必要がある。骨格筋ミトコンドリアには筋特異的タンパク質ミオグロビン(Mb)が局在することを我々は先行研究で示している(Yamada et al.,2013)。当該年度においては、このミトコンドリアに局在するMbがどのような機能を果たしているかについて検証を行った。まずマウスの骨格筋芽培養細胞株であるC2C12細胞を用いてMbの過剰発現モデルを構築した。当該モデルにおけるミトコンドリアの呼吸機能と、呼吸調節の機序に迫るためにミトコンドリア呼吸を司る呼吸鎖複合体の酵素活性を対象細胞モデルと比較した。結果としてMb過剰発現モデルはミトコンドリアの酸素消費速度を亢進させるという知見が得られた。またそのメカニズムを示唆するデータとして、Mb過剰発現モデルでは呼吸鎖において最終的に酸素を還元する酵素機能を果たす複合体活性が上昇していることを明らかにした。また、Mbの発現抑制モデルにおいては当該複合体活性の亢進が相殺された。したがってこれらの結果からMb量依存的な骨格筋ミトコンドリアの呼吸活性の調節機構が存在するのではないかということが示唆された。従来の概念では酸素代謝における役割の重要性を認識されてこなかったMbが、当該年度の本研究によって骨格筋内のとりわけミトコンドリアにおいて呼吸調節機能に寄与していることを示唆するデータを得られた。これは、骨格筋ミトコンドリアによる有酸素代謝調節機構の解明に寄与する研究の一つとして位置付けられると考えられる。

さらに、これまでに用いていたミオグロビンの過剰発現モデルに加えて、発現抑制モデルのデータを追加することでミオグロビンの発現量の特異的な操作がミトコンドリアの表現型に与える影響を検証した。その結果として、ミトコンドリアの酸素消費速度はミオグロビン過剰発現モデルで亢進し、発現抑制モデルではその影響がキャンセルされた。また、その呼吸亢進をもたらしているメカニズムとして最終的に酸素の還元をミトコンドリアにて担う呼吸鎖複合体4の酵素活性がミオグロビン量依存的に調節されていることも明らかにした。また、ミオグロビンの遺伝子改変モデルにおいて、複合体4を含む呼吸鎖複合体の量は変化していなかった。したがって、ミオグロビンは複合体4の酵素としての機能を修飾する役割があることを示した。ミオグロビンはミトコンドリアの呼吸鎖複合体4の機能を特異的に修飾していることが明らかにされたものの、どのようなメカニズムを介して、ミトコンドリアに辿り着き、複合体4と相互作用するかは明らかとはなっていない。そのメカニズムの一端を解明するためにミオグロビンと相互作用するタンパク質を網羅的に探索することとした。前年度までに構築したミオグロビン安定発現株から、免疫沈降によってMb-FLAGを精製した。この精製サンプルに含まれるタンパク質を質量分析によって網羅的に検出した。その結果、ミトコンドリアのタンパク質が複数検出され、ミトコンドリアへ細胞質からタンパク質を輸送する役割を持つHsc70が検出された。したがって、ミオグロビンがHsc70によってミトコンドリアまで輸送され、その後複合体4と相互作用する可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。現在用いている過剰発現細胞モデルにおいて、標的タンパク質であるMbの発現量の上昇が予想を下回っていること。そして標的オルガネラであるミトコンドリアを同細胞モデルから単離することができないため、直接的な分析を行うことが難解であること。これら二つの要因が進捗をやや遅らせる原因となっている。骨格筋細胞におけるミオグロビン(Mb)の役割を再定義するという目的のもと研究を行い、おおむね計画通りのデータを取得することができた。より詳細にMbの果たす機能とその重要性を示すために、補足的な追加実験が必要であるが主要データの獲得はおおむねできた。これまでに用いていた細胞株(ラット骨格筋芽細胞L6)とは異なる細胞株(マウス骨格筋芽細胞C2C12)を用いてモデルの再構築を行い、分析する。ミオグロビンがミトコンドリアにどのようにして取り込まれるかを明らかにする。
膠芽腫(グリオブラストーマ)の腫瘍幹細胞に関する研究

研究の目的)乏突起膠腫の検体を用いて腫瘍幹細胞の分布、増殖、浸潤能について解析を行い臨床情報との相関を検討した。研究実績)本検討では組織学的に乏突起膠腫群と診断された連続56例を対象とした。組織診断は乏突起膠腫13例、退形成乏突起膠腫26例、乏突起星細胞腫5例、退形成乏突起星細胞腫12例であった。生検術、摘出術後、化学療法を42例(75%)および局所照射による放射線治療を49例(88%)に施行し、MRIによる経過観察を行った。WHO分類による悪性度、免疫組織化学的検討により腫瘍幹細胞のマーカーの1つであるNestinの他、p53、MGMT、Ki-67陽性率、CD44の発現パターン、Fluorescent in situ hybridization(FlSH)法による第1及び19染色体欠失の有無について解析し、全生存期間、無再発期間、無播種生存期間との相関を検討した。再発形式は11例が局所再発、9例が播種再発であった。播種再発では全例が死亡し再発後の生存期間は局所再発と比較して統計学的に有意に短かった。解析した因子の中で単変量解析では第1及び19染色体欠失、p53陽性率10%以下、Ki-67陽性率25%以下、Nestinの低発現が全生存、無再発生存、無播種生存において予後良好因子と判定された。多変量解析では生存においては第1及び19染色体欠失、p53陽性率10%以下、播種、局所再発をふくむすべての再発においてはp53陽性率10%以下、Ki-67陽性率25%以下、Nestinの低発現、播種再発においてはKi-67陽性率25%以下、Nestinの低発現が独立した予後良好因子と判定された。以上より腫瘍幹細胞のマーカーの1つであるNestinがびまん性に発現し、また増殖能が高い腫瘍で予後不良な播種再発はの危険性が高いことが示唆された。このことは術後の放射線化学療法の計画に有用な情報を与えるものと考えられる。「研究の目的」神経膠腫検体を用いて免疫組織化学的な検討を行い、腫瘍幹細胞の分布、増殖、浸潤能について解析を行い、治療に対する反応性、播種の有無などの臨床情報との相関を明らかにする。「本年度の研究実施状況」膠芽腫、乏突起細胞腫検体を用いた免疫組織化学的な腫瘍幹細胞の分布についての解析当科で過去に摘出術が施行された膠芽腫症例のパラフィン切片、凍結切片を用いて腫瘍幹細胞を特異的に検出すると報告されている抗CD133抗体にて免疫組織化学的検討し腫瘍幹細胞の分布について解析を試みた。しかしパラフィン切片では全く染色が得られず、凍結切片では非特異的な染色が強く臨床経過との相関を解析するに至らなかった。そこでCD133に比べ腫瘍幹細胞の同定という点からは特異度が低下するものの、腫瘍幹細胞に発現していると報告されているNestinに対して免疫組織化学的検討を行った。播種と腫瘍幹細胞の関連性があると仮説を立て、対象症例は膠芽腫ではなく、播種を高率に起こすとされている乏突起細胞腫50例とした。この症例の中には9例(18%)の播種再発例が含まれ、腫瘍幹細胞の分布と播種について相関を解析した。結果、Nestinをび慢性に発現している乏突起細胞腫は統計学的有意差をもって高率に播種による再発をおこし、生存に関しても予後不良であることが判明した。乏突起細胞腫では第1染色体短腕、第19染色体長腕の欠失のない症例、p53を発現している症例は予後不良とされているがNestinをび慢性に発現している症例では両因子が陽性であった。これらの結果から乏突起膠腫の中で予後不良群とされる症例では腫瘍幹細胞が病変の進展に関与している可能性が示唆された。

多変量解析では生存においては第1及び19染色体欠失、p53陽性率10%以下、播種、局所再発をふくむすべての再発においてはp53陽性率10%以下、Ki-67陽性率25%以下、Nestinの低発現、播種再発においてはKi-67陽性率25%以下、Nestinの低発現が独立した予後良好因子と判定された。以上より腫瘍幹細胞のマーカーの1つであるNestinがびまん性に発現し、また増殖能が高い腫瘍で予後不良な播種再発はの危険性が高いことが示唆された。このことは術後の放射線化学療法の計画に有用な情報を与えるものと考えられる。
創発的思考における再帰とアナロジーの機構の認知心理学的研究

本研究は、複雑系研究の中で生まれてきた「創発(emergence)」の概念を人間の思考に適用し、有限の要素からいかに豊な思考結果が生み出されるかについて検討するため、知識の垂直的(螺旋的)階層化にとって「再帰(recursion)」と知識の水平的リンク形成にとって重要な課程である「アナロジー(analogy)」の機構を、認知心理学の方法論によって解明することを目的とした。平成11年度は、「創発」「再帰」「アナロジー」という3つの鍵概念の内容をHolyoak, K.のシンボリック・コネクショニスト・モデルなどを参照しながら検討し、それを解明するために必要な認知心理学実験の方法論的な問題を検討した。平成12年度平成13年度は、実際に3つの認知心理学実験を実施した。第一の実験は、大学生を対象とし、村に二件しかないファーストフード店の値下げ競争というゲーム理論の「囚人のジレンマ」の状況において、相手(「機械」又は「人間」と教示)の選択戦略の再帰的性質が、その相手に対する印象評定値に大きく影響する(例;しっぺ返し戦略には「意地悪さ」を感ずる)ということを示した。第二の実験は、小学校高学年児童を対象とし、物語文の読解において、該当文の前後のみを参照すれば良い局所的読解と比べて、該当文の周囲だけでなく文章全体の内容を参照する必要のある包括的読解において、再帰的性質を持つ「心の理論」課題である二次的信念課題の成績との関連がより深いことを示した。第三の実験は、大学生を対象とし、予備調査で知名度が高く類似性が確認された合計七組の著名人のペア(例;ナイチンゲールとマザーテレサ)のそれぞれについて、両人のライフコースに関する各10件の具体的な情報提示よって、アナロジー的関係がどのように変化するかを調べ、アナロジーが保持される場合と変化する場合とを検討した。再帰の機構については、再帰的思考を要する2つの課題(帽子問題、天秤問題)を用いた実験を大学生を対象に実施した。その結果、再帰は、一般項の理解ならびに思考の節約(1,2,...Nと一般化しても正答率が低下せず反応時間が増大しない)、及び、課題間の転移(同型の課題の正答率を指標とする)の効果があることが確認された。アナロジーの機構については、第1に、数学的問題解決におけるアナロジー的転移の機構を明らかにするために、(a)知識の表象レベルを操作する実験によって転移課題における誤りを分析し、(b)応用問題作成課題において、初心者(文系大学生)と熟達者(理系大学生)が、例題からどのような類推を用いて問題を作成するのかを検討した。第2に、洞察的問題解決における創発的思考を明らかにするために、「九点問題」を用いて、補助線や教示が洞察過程に及ぼす効果を実験的に検討し、シュミレーションを進めている。1.再帰の研究再帰の研究として、「囚人のジレンマ」とよばれるゲーム状況で「相手」(機械またはコンピュータのいずれかと教示;被験者間条件)とのインタラクションにおいて感ずる心的状態の帰属の違いを調べるため、大学生を対象に実験を行った。ゲーム状況は競争関係にあるハンバーガー・ショップの値下げ競争であり、値下げをした方が収益が上がるが、共に値下げすると共倒れになる。「相手」がとる戦略として「しっぺ返し」など8種を用意し、ランダム順に割り当てた。ゲーム試行後、「相手」の特性について性格語などの評定を求めた。その結果、「誠実な」「慎重な」「単純な」「暖かい」といった項目で、機械とコンピュータとの差が見られた。

次の段階として、相手がこちらの考えていることを読み取っていることを想定させる場面を設定して同様の実験を行う。2.アナロジーの研究アナロジーの研究として、問題解決に及ぼす対象類似性とプラグマティック類似性、抽象的類似性の効果を比較するために、大学生の被験者を用いて2つの実験をおこなった。その結果、プラグマティックに類似したベース問題は、他の類似性に基づくベース問題に比べて、失敗からの学習(実験1)と競合事態(実験2)において、ターゲット問題への転移を促進することが明らかになった。本研究は、複雑系研究の中で生まれてきた「創発(emergence)」の概念を人間の思考に適用し、有限の要素からいかに豊かな思考結果が生み出されるかについて検討するため、知識の垂直的(螺旋的)階層化にとって重要な「再帰(recursion)」と知識の水平的リンク形成にとって重要な過程である「アナロジー(analogy)」の機構を、認知心理学の方法論によって解明することを目的とした。平成11年度は、「創発」「再帰」「アナロジー」という3つの鍵概念の内容をHolyoak, K.のシンボリック・コネクショニスト・モデルなどを参照しながら検討し、それを解明するために必要な認知心理学実験の方法論的な問題を検討した。平成12年度l3年度は、実際に3つの認知心理学実験を実施した。第一の実験は、大学生を対象とし、村に二軒しかないファーストフード店の値下げ競争というゲーム理論の「囚人のジレンマ」の状況において、相手(「機械」又は「人間」と教示)の選択戦略の再帰的性質が、その相手に対する印象評定値に大きく影響する(例;しっぺ返し戦略には「意地悪さ」を感ずる)ということを示した。第二の実験は、小学校高学年児童を対象とし、物語文の読解において、該当文の前後のみを参照すればよい局所的読解と比べて、該当文の周囲だけでなく文章全体の内容を参照する必要のある包括的読解において、再帰的性質を持つ「心の理論」課題である二次的信念課題の成績との関連がより深いことを示した。第三の実験は、大学生を対象とし、予備調査で知名度が高く類似性が確認された合計七組の偉人や著名人のペア(例;ナイチンゲールとマザーテレサ)のそれぞれについて、両人のライフコースに関する各10件の具体的な情報提示によって、アナロジー的関係がどのように変化するかを調べ、アナロジーが保持される場合と変化する場合とを検討した。
実行機能トレーニングのためのパーソナルポートフォリオの提案

発達障害児を含む児童生徒の実行機能を簡易かつ正確に評価・測定し、個人個人の認知特性の得手不得手を踏まえた上で、後に続く効果的なトレーニングを促進するタブレット端末によるシステムの基礎を構築し、トレーニングを適切な学習記録として利用できるオーダーメイド型のパーソナルポートフォリオの提案を目的とした。実行機能評価のアプリケーション作成と並行して、認知課題の試作版を用いた心理行動実験、脳波測定による事象関連電位実験を通して、作成したアプリケーションの妥当性を検証した。現在、発達障害児に対する指導場面において、複数の課題を組み合わせたトレーニングプログラムを導入し、その効果の検証を行っている。平成25年度は、評価アプリケーションの基礎構築のため、タブレット上で使用する実行機能評価のための認知課題の選定とその妥当性検討のための行動実験を中心に行った。従来より当研究室で展開してきた、連続遂行課題、時間評価課題に加え、今回新たに数ストループ課題の導入を検討した。小学生65名(2年生21名、4年生24名、6年生20名)を対象に、"数の大小関係を正しく認識し、その知識を適切に運用する能力"としての数の認知コントロール能力の発達的変化を探る基礎的な行動実験を行った。二つの数字の数値の大きさを比較判断する「数値判断課題」とサイズの大きさを比較判断する「サイズ判断課題」が用意された。両課題とも、二つの数字の数値と知覚サイズの大小関係が一致している「一致条件」、大小関係が不一致の「不一致条件」、数値によらずサイズが同じまたはサイズによらず数値が同じ「ニュートラル条件」の3条件からなり、条件ごとの正答数および反応時間が算出された。正答数には有意差は見られなかったが、反応時間については、いずれの課題においても2年生が、4,6年生よりも有意に長かった。特に、サイズ反応課題よりも数値判断課題でこの差は顕著となった。今後、解析をより一層進め、サイズの効果および数値距離の効果などを検討していく予定である。課題の選定と並行して、実行機能評価のアプリケーションは、ポートフォリオ機能をデータベースとして実装し、教育現場で実際の業務に当たる教員のユーザビリティを考慮して作成中である。平成26年度は、前年度に引き続き、評価アプリケーションの基礎構築を行った。実行機能の評価に使用する認知課題の選定およびそれらの課題の妥当性・信頼性を検討した。これまで、連続遂行課題、時間評価課題、数ストループ課題、Go/Nogo課題、フランカー課題、および注意切替(シフティング)課題などを作成して、試験的運用を試みた。これらに加えて、視線計測を利用した、視線追従性課題、アンチサッケード課題、および持続的注意課題などの新しい取り組みも開始した。数ストループ課題は前年度に小学生を対象に広く実施して、その有効性を確認したところであるが、今年度はそのデータをさらに詳細に分析した。二つの数字の数値の大きさを判断する「数値判断課題」とサイズの大きさを判断する「サイズ判断課題」は共に、二つの数字の大小関係が不一致の「不一致条件」において、反応時間が他の条件より長かった。数値判断課題の不一致条件の反応時間が、4,6年生に比べて、2年生は長いことから、2年生にとっては、特に不一致条件が難しいことが示された。興味深いことに、エラー率は、6年生に比べて、2,4年生で高い傾向を示したことから、処理速度は4年生までの段階で十分に備わってくるものの、その処理速度が正確さを伴うようになるには6年生ぐらいまでかかるという発達の時間差が存在する可能性が示唆された。数の認知コントロール能力の処理速度と正確さは一様に発達するのではなく、このような成熟の差に違いがあることを考慮し、2年生から4年生にかけて適切な指導を行うことの重要性が提案できた。結果を参加者にフィードバックすることで、地域社会へのアウトリーチ活動も行うことができた。認知課題の検討と並行して、タブレット端末上で利用可能な、実行機能評価アプリケーションの開発と、それらを統合的に活用するポートフォリオ機能を持つデータベースの実装を検討中である。平成27年度は、前年度まで実施してきた実行機能(反応抑制、シフティング、アップデーティング)の評価アプリケーションの基礎研究とその成果に基づくタブレット端末上でのソフトウェア開発を行った。反応抑制を対象としたGo/Nogo課題、フランカー課題、数ストループ課題を中心に構成し、これにシフティングやアップデーティングを対象にしたNumber-Letter課題、アンチサッケード課題などを組み合わせて実行機能評価のテストバッテリーを作成した。テストバッテリーのうち、従来より進めてきた反応抑制の脳内メカニズムに関しては、Go/Nogo課題時の脳活動において、課題成績に差は無くとも、Nogo条件時のN2振幅は、女性よりも男性の方が大きいことを見出し論文として出版した。知見がまだ少ない数ストループ課題については、数の認知コントロール能力の処理速度と正確さが発達差を生じながら、小学2年生から6年生にかけて成熟していくことを確認しているが、その後の追加分析から、数の認知コントロール能力の発達には男女差が存在し、男児の方が女児に比べて、その能力がより早く成熟していく可能性が示された。実践的な取り組みとして、学習に問題を抱える発達障害の小学生(3年生および5年生)を対象に、実行機能トレーニングを組み込んだ学習指導を縦断的に実施し、定期的にこのテストバッテリーを用いて各児童の実行機能の変化を記録した。抑制機能は指導開始より高い水準に維持されており、シフティング・アップデーティングは指導を通じて上昇する傾向が確認された。ただし、一部の課題では課題成績にバラツキが大きく、対象児の意欲・やる気がより強く成績に反映されうることが考えられた。

タブレット端末上で利用可能なアプリケーションとポートフォリオ機能を持つデータベースは研究期間内に全て完成させることはできなかったため、引き続き開発を継続していく。発達障害児を含む児童生徒の実行機能を簡易かつ正確に評価・測定し、個人個人の認知特性の得手不得手を踏まえた上で、後に続く効果的なトレーニングを促進するタブレット端末によるシステムの基礎を構築し、トレーニングを適切な学習記録として利用できるオーダーメイド型のパーソナルポートフォリオの提案を目的とした。実行機能評価のアプリケーション作成と並行して、認知課題の試作版を用いた心理行動実験、脳波測定による事象関連電位実験を通して、作成したアプリケーションの妥当性を検証した。現在、発達障害児に対する指導場面において、複数の課題を組み合わせたトレーニングプログラムを導入し、その効果の検証を行っている。前年度の改修工事による粉塵被害による研究の遅れを挽回しつつ、数種類の認知課題を作成すると共に、実際にその一部(数の認知コントロールに関する課題)を、小学生対象に実施することにより、課題の妥当性および信頼性を検討することできた。また参加者に対して、結果のフィードバックを適切に行い、当研究室の社会的信用を獲得する活動を続けている。同様のプロトコルにより、引き続き、各認知課題の運用可能性を検討していく見通しが明らかになった。社会科学現在、作成中の認知課題プログラムの妥当性・信頼性の確認作業を継続し、タブレット型端末で利用可能な実行機能評価のアプリケーションの開発を進めていく。その際、学習記録をポートフォリオとして活用可能なデータベース型のシステムを併せて提案していく予定である。建物下階の改修工事の際に発生した粉塵被害により、研究室および実験室が平成25年度前半は使用できなかったため、基礎構築のための行動実験が年度の後半にずれ込んでしまった。本年度中に完了しなかった行動実験は来年度に継続して実施する予定である。数ストループ課題の解析を一層進めるとともに、視線計測を利用した眼球運動トレーニングの知見をアプリケーション開発に導入する予定である。基礎的な研究と並行して、引き続き、実行機能評価のアプリケーション開発を展開していく。ユーザビリティ向上のため、実際に使用する教員などにアンケート調査を行うとともに、モニター教員らを募り、ブレインストーミングによりシステムの洗練を図っていくことを検討している。粉塵被害により行動実験の開始が当初予定よりも遅延し、次年度に予算を繰り越して使用する必要が生じたため。前年度より継続する行動実験の謝金および研究機器の購入に充当する予定である。
Massive Connect IoT 高効率同期無線ネットワークの実験的実証

情報通信ネットワークはビックデータの普及とともに"Massive Connect IoT (Internet of things)" (膨大な量のパケットがやり取りされるIoT)へと発展する.本研究課題ではMassive Connect IoTの実現のために,準天頂衛星システム(QZSS)や全地球測位システム(GPS)の測位信号によって得られる時刻情報や位置情報を基に送信タイミング制御を行うことで高効率な上りリンク同期スペクトラム拡散・符号分割多元接続(SS-CDMA)通信により実現することを提案している.QZSSやGPSから得られた測位信号を基にして,各端末がどの程度の時刻精度で送信タイミング制御できるかを明らかにすることが提案方式の最も重要な課題である.この時刻精度はハードウェアや通信環境(特にマルチパス伝搬路環境)に大きく依存する部分であり,実環境における通信特性の評価は本提案方式の有効性検証に必要不可欠である.この実証のために,最終年度である平成30年度はそれぞれ以下の内容を実施した.[実証フェーズ2]SS-CDMAと同様に高密度多元接続が可能なな過負荷伝送方式の一つである非直交多元接続(NOMA: non-orthogonal multiple access)による高効率化の可能性について,理論検討ならびに計算機シミュレーションによる検証を行った.[実証フェーズ3]マイコンとFPGA(field-programmable gate array)を用いたシステム実装を行った.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では,準天頂衛星システム(QZSS: Quasi-Zenith Satellite System)や全地球測位システム(GPS: Global Positioning System)の測位信号によって得られる高精度な時刻情報や位置情報を基に送信タイミング制御を行うことで高効率な上りリンク同期CDMA通信を実現することを提案している.QZSSやGPSから得られた測位信号を基にして,各端末がどの程度の時刻精度で送信タイミング制御できるかを明らかにすることが提案方式の最も重要な課題である.この実証のために,3年間の研究期間内に主に以下の3つの実験的実証を行う計画である:[実証フェーズ1]QZSS/GPS同期発振器の時刻・位置情報の実測評価,[実証フェーズ2]任意波形発生器などの信号発生器を用いた送信タイミング制御の実測評価,[実証フェーズ3]USRP(ソフトウェア無線機)に実装した送信機を用いたフィールド試験.このうち,平成28年度はそれぞれ以下の内容を実施した.[実証フェーズ1]QZSS/GPS同期発振器の時刻・位置精度の実測評価: QZSS/GPS同期発振器の個体差や可視衛星数の違いなどによる同期性能評価を行った.さらに,QZSSからの高精度測位信号による特性改善効果や,時刻情報・位置情報を同時に測定する評価を行った.[実証フェーズ2]任意波形発生器を用いた送信タイミング制御の実測評価:評価系の構築に着手した.[実証フェーズ3]USRPに実装した送信機を用いたフィールド試験: USRPへの送受信機の実装を主に行った.しかし,USRPのGPSモジュールの性能が不十分であることが分かったため,実装にマイコンとFPGAを用いたシステムの構築に着手した.また,実験局免許申請の準備も開始した.[実証フェーズ3]で予定していたUSRPを用いた実装で,USRPのGPSモジュールの性能が不十分であることが分かったため,USRPではなくマイコンとFPGAを用いた実装に変更したが,予定していた内容についてはおおむね順調に進展している.さらに,[実証フェーズ3]で変更したマイコンとFPGAを用いた実装を進めることでさらなる高性能化も視野に入れることができるため,当初の計画以上の成果が見込める.本研究課題では,準天頂衛星システム(QZSS)や全地球測位システム(GPS)の測位信号によって得られる時刻情報や位置情報を基に送信タイミング制御を行うことで高効率な上りリンク同期符号分割多元接続(CDMA)通信を実現することを提案している.QZSSやGPSから得られた測位信号を基にして,各端末がどの程度の時刻精度で送信タイミング制御できるかを明らかにすることが提案方式の最も重要な課題である.この時刻精度はハードウェアや通信環境(特にマルチパス伝搬路環境)に大きく依存する部分であり,実環境における通信特性の評価は本提案方式の有効性検証に必要不可欠である.この実証のために,平成29年度はそれぞれ以下の内容を実施した.[実証フェーズ1]QZSS/GPS同期発振器の時刻・位置精度の実測評価:天空率によって変化する可視衛星数や水平精度低下率(HDOP)によって,同期精度がどのように変化するかを実験によって明らかにした.[実証フェーズ2]任意波形発生器を用いた送信タイミング制御の実測評価:実証フェーズ3の進捗が早いため,実装・実測に関してはフェーズ2の内容を省略することとした.一方,フェーズ2の検証において,CDMAと同様に高密度多元接続が可能な過負荷伝送方式による高効率化の可能性についてグループ内で議論となり,計算機シミュレーションによる検証を始めた.[実証フェーズ3]USRP(Universal Software Radio Peripheral)に実装した送信機を用いたフィールド試験:昨年度の検証でUSRPでは本研究課題における実証が難しいことが分かった.そのため,実装にマイコンとFPGA(field-programmable gate array)を用いたシステムの構築を継続している.研究の加速化のために[実装フェーズ2]の内容を省略して[実装フェーズ3]のシステム実装に注力している.また,

[実装フェーズ2]において新しいアイディアである過負荷伝送方式についての議論も行っており,当初の計画以上の進展がみられる.情報通信ネットワークはビックデータの普及とともに"Massive Connect IoT (Internet of things)" (膨大な量のパケットがやり取りされるIoT)へと発展する.本研究課題ではMassive Connect IoTの実現のために,準天頂衛星システム(QZSS)や全地球測位システム(GPS)の測位信号によって得られる時刻情報や位置情報を基に送信タイミング制御を行うことで高効率な上りリンク同期スペクトラム拡散・符号分割多元接続(SS-CDMA)通信により実現することを提案している.QZSSやGPSから得られた測位信号を基にして,各端末がどの程度の時刻精度で送信タイミング制御できるかを明らかにすることが提案方式の最も重要な課題である.この時刻精度はハードウェアや通信環境(特にマルチパス伝搬路環境)に大きく依存する部分であり,実環境における通信特性の評価は本提案方式の有効性検証に必要不可欠である.この実証のために,最終年度である平成30年度はそれぞれ以下の内容を実施した.[実証フェーズ2]SS-CDMAと同様に高密度多元接続が可能なな過負荷伝送方式の一つである非直交多元接続(NOMA: non-orthogonal multiple access)による高効率化の可能性について,理論検討ならびに計算機シミュレーションによる検証を行った.[実証フェーズ3]マイコンとFPGA(field-programmable gate array)を用いたシステム実装を行った.[実証フェーズ2]の任意波形発生器を用いた送信タイミング制御の実測評価については,[実証フェーズ3]が上記の方針で順調に進んだ場合には,先に同様の実験が行うことができる可能性があるため,研究開発の加速化のために実験を省略する可能性もある.実証フェーズ3については,電波を発射して実験を行う計画であるが,実験局免許を取得できないなどの理由で実験の実施が難しい場合には,フェージングシミュレータ(現有装置)を用いた有線接続や一部をシステムシミュレーションにより評価を行うことで,目標を達成する予定である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
正倉院御物のベクター画像データベース作成と日本人心理に与える影響

盛唐期の成熟した国際文化と交流を深めることで、我が国にはシルクロード周辺の広大な文化が集約された物品が集まり、正倉院に保管された。固有な文化を持たず、世界のデザインの源流を形成するこれらのデザインは「美」の概念を調査するのに最適な素材である。正倉院宝物に描かれたデザインデータ74点について電子データ線画として完全対称性等を念頭において再構築し、金属酸化や文様の欠損といった経年変化を完全消去することで文化遺産としての先入観を排除した。その上で新しい色彩を付したことにより、人々の印象はどのように変化するかを調査した。デザイン部分だけを抽出した約150点収納の電子データベースを作成することができた。本研究では、正倉院(東大寺境内、宮内庁管轄)に保管されこれまで宮内庁から写真公開されている御物に描かれている文様をベクター画像化し、色調変換、部分画像抽出、幾何学的配置変換などを可能とし、そのデザインについての嗜好性を、改良された階層化意思決定AHP法を用いて明白にすることで工学的なデザイン指針データを得ることを全体目標としている。平成24年度は1新規に25点の文様をベクター画像化した。これによって所有するベクター画像データベース数は115点となった。今年度の目標数は35であったため、目標よりも少ないがこれまでの通年目標よりもまだ8多く推移しており問題はない。今年度は光村推古書院から依頼により12月に出版を行うための負荷が大きかったことが目標数をクリアできなかった主因である。出版に際して、新聞記事としての掲載が1件、書評としての掲載が3件、コラムでの掲載が1件あり、デザイン関係書としては異例といえる大きな扱いがなされた。純粋な研究に並行して企業共同研究を平成23年度の6件に続き、平成24年度に新規2課題を締結するにいたったことは、デザイン界にも一石を投じる研究であるといえる。さらに研究成果の実用化として、奈良繊維組合事業からの要請にて香港ショーでのタグデザイン、県内清酒メーカーより新酒パッケージデザイン、県内素麺業者の箱デザイン、しおりデザイン、県内コープのおせち料理箱デザイン、手帳デザインなどをすべてこの文様デザインデータベースから実施した。また本研究費助成事業によって正倉院宝物集、昭和22,24,38,39,44年といった古い正倉院展目録が追加入手され一般の方からの閲覧要望に対して応えることができていることは感謝に耐えない。感性評価支援システムについては本年度中での完成はみていない。(1)正倉院御物に描かれた文様のベクター画像化新規に18点を作成(申請時は35点と設定。)。(2)デザインの嗜好性調査書を作成:正倉院デザインは72点とし、それぞれのデザインに対して、申請時での想定よりも20%増程度のパターン配列や色彩を大きく異ならせたものを作成しアンケート冊子にまとめた。アンケート対象者(回収者)は800名を想定としている。また、冊子は完全入稿の形式まで当方にて作成したため、アンケート用の冊子としてのみではなく、広く一般の方に画集イメージにて天平文様のデザインを楽しんでもらう内容となっている。アンケート項目は、各デザイン画をモノトーンから現存する宝物に近い彩色、現代の豊富な色調での記述したもの、パターン文様の一部を抜き出したものなど、色調のみだけではなく、全体・細部といった視点を変えての画を用意することで、年代別嗜好性や、どの程度の解像度より緻密さと感じるか、あるいは日本的・西洋的・中国的といった個人の感覚を大別することができる内容とした。(3)天平文様画像データベースの活用として、本学理学部の研究者の研究成果に対する商品パッケージのデザインや、本学近隣商店街からの要望に応じて、正倉院展時期に使用する抽選器等への適用、金沢極薄布を使用したアパレル製品へのデザイン適用を行った。(4)研究成果の積極的PR :<1>取材による研究成果公開(特許ニュースH25.9.26、月刊大和路なららH25.10月号、読売新聞奈良版掲載H25.11.3、朝日新聞近畿版夕刊一面トップ記事掲載H25.12.10、朝日新聞全国版朝刊経済面掲載H25.12.25 ) <4>ホームページに挙げている文様画像の更新。平成23年度は(1)新規に48点の文様をベクター画像化した。これによって所有するベクター画像データベース数は90点となった。この作業は平成23年11月7日に約5分映像としてNHK奈良エリア、翌8日にNHK西日本エリアで放映され、反響が大きかったことから12日にはNHK全国放送された。一般視聴者からも「天平時代の文様が鮮やかな現代の色に染められる様に感動した。」「出版されていないのか」といった声が寄せられ、本研究で狙っている『デザインをベースとして色相やパターン配置が嗜好性に及ぼす影響』についての方向性に間違いはないと確信した。さらに、本来の予定では平成26年度に作成する予定であったHPについても、一般の方からの声に応える形で、(2)ベクター画像化が終了したデザインを画を公開するサイトを作成した。

「奈良県繊維産業をこのデザインで復興させたい。」「外国向け商品としてこのデザインを使いたい。」といった反響もあり、純粋な研究に並行して企業共同研究を平成23年度に新規6課題を締結するにいたったことは、デザイン界にも一石を投じる研究であるといえる。(1)主要なものとして、北倉013-紅牙撥鏤尺甲、南倉165-幢幡鉸具第20号金銅円形虎裁文、中倉157-粉地彩絵箱第33号、中倉143-蜜陀彩絵忍冬鳳文小櫃第15号など。(2)http://www.nara-wu.ac.jp/liaison/product/old_design.html本研究では、正倉院(東大寺境内、宮内庁管轄)に保管され、これまで宮内庁から写真公開されている文様をベクター画像化し、色調変換、部分画像抽出、幾何学的配置変換などを可能とし、そのデザインについての嗜好性を探ることでデザイン指針データを得ることを全体の目標としている。平成26年度は(1)正倉院御物に描かれた文様のベクター画像化新規に12点を作成。奈良国立博物館から出されている正倉院展目録からの抽出はほぼ終了し、「正倉院宝物染色上下(1983正倉院事務所編集)」を基本としたデジタル化へと移行した。(2)デザイン嗜好性調査としてアンケート回収130冊についての分析開始。すべてのデータ(1冊あたり15種×9項目×34頁=4590)を電子化。(3)天平文様画像データベースの活用として、奈良県と無償提携契約。吉野杉材との調和を考慮された品に利用実績。企業協同にて地域食材を使ったおせち用箱デザイン、文具デザインに応用。(4)研究成果の積極的PR<1>取材による研究成果の公開(産経新聞H26.10.17、朝日新聞H26,10,18、読売新聞H26.10.30、読売新聞H26,11,9)<2> Webサイトにあげている文様画像の更新<3>出版社からの要請に応じ、書籍の発行(ぬりえ天平文様(しろたえ)H26.9創元社)本研究では、正倉院に保管されこれまで宮内庁から写真公開されている御物に描かれている文様からアンケートを通して嗜好性を明白にすることで、工学的なデザイン指針データを得ることである。アンケートのために経年劣化や破損部分を補修し、完全なデザインデータとして白地イラスト線画や彩色画を、文様をベクター画像化することで作成した。ベクター画像化されたデータは色調変換、部分画像抽出、幾何学的配置変換などが簡易であり、企業27社(平成28年3月現在)で使用されている他、自治体でも使用されている。電子データ化された文様は、目標としていた150を超え160種となり、研究期間終了後もその数を増やしている。また、そのデータベースはWEB上に公開しているほか、一部は書籍として出版された。http://www.nara-wu.ac.jp/liaison/product/old_design.htmlアンケートは、74種の文様に対して複数の色彩を施し、平成26年6月-10月にかけて奈良女子大学での公開講座等で来学された一般の方に依頼する形で実施。
光の放射圧を用いた分子系超構造の全く新しい制御法

高分子、ミセル、高分子膜、液晶等の相転移、集合構造等の動的過程におよぼす光の放射圧の効果を調べ、他の作製法では実現できない新しい配向、会合、集合状態を形成する可能性を探ることを目的として研究を行ってきた。本年度のねらいの一つとして、高分子電解質の非常に強い静電反発を抑え、捕捉し、微粒子形成可能であることを証明した。非常にコンパクトな構造を持つ高分子poly(A/Cd/Py)を用い、微粒子形成実験を行った。poly(A/Cd/Py)重水溶液に捕捉用の近赤外レーザービームを集光すると、照射開始直後からHe-Neレーザーの後方散乱光が確認され、さらにレーザービームの照射を続けると、散乱光強度は徐々に増加し、20分程度経つと定常状態となった。定常状態になると生成した微粒子は光学顕微鏡の透過像でも確認できた。形成された微粒子は捕捉用のレーザー光の照射をやめると直ちに消失した。これは静電反発によるものとしてよく説明できる。微粒子の蛍光スペクトルに顕著な変化は見られなかったが、蛍光減衰波形は溶液に比べて生成微粒子では速い減衰が見られ、新しい集合構造の形成が示唆された。次に、高分子の分子構造、組成、分子量分布等のパラメーターを変化させ、放射圧による微粒子生成速度、定常状態となったときの大きさについて検討した。試料としてはカルバゾール含有率の異なる一連の水溶性高分子(r-CzEMA(x),r-CzPMAm(x))を用いた。その結果、カルバゾールの含有率の高い(分極率が高い)高分子で、かつ相対的に疎水的な高分子を用いると微粒子形成速度が速いことが明らかとなった。
否定文の統語的構造と否定と数量詞の相対的作用域に関する日英語比較と分析

1.日本語の否定辞「ない」は統語範疇的には形容詞であり、英語と日本語の否定文は異なる統語構造を持つ。2.極小主義の枠組みでは「数量詞繰り上げ規則」(Quantifier Raising)は概念的に問題があるため、破棄するのが望ましい。3.数量詞句と否定との相対的作用域関係は、数量詞句が格照合のために[Spec,Agr-o]に移動した後のLFにおける両者の間のC統御関係によって決定される。このことにより、(1)動作主主語と非動作主主語(受動文、非対格動詞文の主語)との間の作用域特性の違い(2)「ている」文における主語と目的語の否定との相対的作用域関係(3)使役文における主語と目的語の否定との相対的作用域関係に統一的な説明が与えられる。4.英語と日本語との間の作用域特性の違いが両言語の否定文の統語的な違いという観点から原理的に説明される。この論文は現在未発表であるが、修正・拡大を行った後、言語学専門誌への投稿を予定している。
大脳皮質における領域・経路選択的なセロトニン機能の解明

セロトニンは報酬や罰、期待、情動や睡眠覚醒、運動など多岐にわたる機能を担うものの、動物の行動制御における役割には不明な点が多い。この問題に取り組むため、大脳皮質の運動制御における役割に注目し、セロトニン神経系の遺伝子操作を可能にする遺伝子改変系統を作成するとともに、セロトニン操作の結果を検証するのに必須となる運動量の定量化評価系の開発に取り組んだ。今年度は、投射先を同定したセロトニン応答性神経細胞の活動がどのような性質を持つのか判別するため、光遺伝学を用いた脳活動の抑制実験と筋電位の定量評価を行う新たな実験系を構築した。頭部固定下のマウスにホイールを用いた前肢運動を行わせ、さらに光提示に合わせて運動開始と繰り返し運動中の両方を再現良く数百試行行わせる新規課題を設定した。訓練を行った約半数のマウスが約4週間でこの課題を学習した。さらに運動中マウスの前肢4カ所の筋肉(二頭筋、三頭筋、長橈側手根伸筋、長掌筋)から筋電図を測定し、前肢運動中に屈筋と伸筋が交互に収縮していることを確認した。その後、課題と脳活動の関連を確かめるため、抑制性神経細胞にのみ光感受性タンパク質チャネルロドプシンを発現するマウス系統を用い、運動開始時に光照射し抑制性神経細胞を活性化させることで、非照射時の筋電図と明確な違いが現れることを確認した。今後は大脳皮質神経細胞のセロトニン応答性を神経細胞の投射先別に比較検討する実験を行い、構築した実験系を用いて、セロトニン応答性の違いと運動中の活動を比較検討する予定である。セロトニン神経系の遺伝子操作を可能にする遺伝子改変系統を作成するとともに、セロトニン操作の結果を検証するのに必須となる運動量の定量的評価系の開発に成功した。しかし、当初予定していた神経細胞のセロトニン応答性を神経細胞の投射先別に比較検討する実験は、使用を予定していた神経プローブ入手の遅延により行えていないため、次年度行う予定である。セロトニン操作の結果を検証するのに必須となる運動量の定量的評価系の開発に成功したものの、訓練期間が長く学習効率が低いため、実験の効率を上げるためにもさらなる改良を加える予定である。また、確立した同評価系を基盤として大脳皮質神経細胞のセロトニン応答性を投射先別に比較検討する予定である。
線型および非線型表面音響波の実時間イメージング

本研究の目的は、表面弾性波の実時間イメージング法を発展させ、様々な系における表面弾性波の振る舞いを調べることである。測定の原理は以下のとおりである。モードロックTi-サファイアレーザーからの光パルス(ポンプ光と呼ぶ)を顕微鏡対物レンズで集光して試料に照射する。これにより生成された表面弾性波は、その伝播にともない試料表面を変位させる。同じレーザーからの光パルスを遅延させたもの(プローブ光と呼ぶ)と干渉光学系を用いて、試料表面変位を測定する。ポンプ・プローブ光の相対照射位置と遅延時間を走査することにより、表面波伝播の様子を2次元実時間イメージとして取得する。この手法を用いて、平成17年度は前年度に引き続き以下の研究を行った。Si基板上ににSi酸化被膜を形成する。Si酸化被膜に1μm幅のCu細線を周期的に並べて埋め込んだものを試料とする(1次元フォノニック結晶)。この試料に対して表面波イメージング測定を行った。得られた結果を時空間2重フーリエ変換することにより、表面波の分散関係を実験的に得た。分散関係には周期構造に起因する特徴的な構造が見られた。また、シリコン基板上に散乱体として中空の穴を正方格子状に周期に配置した試料上での表面弾性波伝播の実験を行った。弾性表面波の分散関係により、この試料は表面弾性波に対する2次元フォノニック結晶となっていることを確かめた。また、散乱構造として中空の穴の代わりに、他の物質を埋めた試料も作製した。さらに、2次元周期構造の散乱体をある部分だけ取り除いた格子欠陥構造や、散乱体を1列だけ取り除いて、そこの部分だけ表面弾性波が伝播できるようにした導波路構造の試料を作製し、表面弾性波の伝播の実験・解析を行った。この手法を用いて、平成16年度は以下の研究を行った。Si基板上にSi酸化被膜を形成する。Si酸化被膜に1μm幅のCu細線を周期的に並べて埋め込んだものを試料とする。表面波イメージング測定においては、生成・検出可能な表面波の最高周波数はポンプ・プローブ光スポットの大きさによって制限される。そしてこのスポットの大きさは光の回折限界のために光の波長程度より小さくすることができない。ここでは、より高い周波数の表面音響波を生成・検出することを目的に、屈折率の高い物質を試料表面に形成しそれを介して測定を行うことを試みた(ソリッドイマージョン法)。厚さ0.3mmのGaP基板表面に金薄膜を形成し、基板側からプローブ光を照射した。この方法により波長800nmのプローブ光を用いて水平分解能800nmの測定を行うことができた。
自然発症小型ラット(MRI)における原因遺伝子の遺伝学的検索

我々が解析してきた自然発症小型ラット(Miniature Rat Ishikawa : MRI)は頭胴長に対し尾長が短く、身体のバランスのとれていないラットで、血中GH濃度の基礎値が正常なため、非内分泌性の低身長モデルと予想される。また、交配実験によりMRIラットの形質がラット常染色体上の単一劣性遺伝子(mri)により支配されていることを明らかにしている。本研究ではMRIラットの疾患原因遺伝子のポジショナルクローニングに向け、染色体上へのマッピング、精密連鎖地図の作成を目的とした。昨年度は、染色体上へのマッピングを行った。ラット第120番染色体につき、合計378プライマーでMRIラットと正常近交系BNラットとの多型検索を行い、多型のある210個のプライマーから、明確に判定出来るものを約3040cMの距離ごとに選出した。その後、pooling methodにより染色体14番上にMRIの原因遺伝子があることを予測し、既に作出および表現型の解析を終えているBNとMRIとの戻し交雑仔[N2:(KRI-mri/mri×BN)F1×KRI-mri/mri]475匹のうち、劣性ホモ個体238匹を用いて、ラット第14染色体上に分布する多型性SSLPマーカーを用いて遺伝子型を判定、連鎖解析によりmri遺伝子座をラット第14染色体上のD14Rat5とD14Rat6の間(1.2cM)にマップした。本年度は、戻し交雑仔を計476匹、うち劣性ホモ個体242匹まで増やして連鎖解析を進め、mri遺伝子座をラット第14染色体上のD14Rat5とD14Rat80の間(1.2cM)にマップし、精密連鎖地図を構築した。以上の情報と文献情報をもとに、ラット/マウス/ヒト間の比較遺伝地図を作成し、相同なマウス染色体領域をAfpとAnxの間の4cMに、相同なヒト染色体領域をヒト第4番染色体のp14-q21に特定した。これまで矮小や成長遅延が自然発症する突然変異のマウスおよびラットを用いて、成長障害発症機構の研究がなされてきたが、低身長の遺伝因子はなお不明な点が多い。我々がこれまでに解析してきた自然発症小型ラット(Miniature Rat Ishikawa : MRI)は頭胴長に対し尾長が短く、身体のバランスのとれていないラットで、ヒトGRH負荷に対する血中GHの反応性の低かと下垂体GH含量の低下を認めるものの、血中GH濃度の基礎値が正常なため、非内分泌性の低身長モデルであることが予想される。さらに、交配実験によりMRIラットの形質がラット常染色体上の単一劣性遺伝子(mri)により支配されていることを明らかにしている。本年度は、染色体上へのマッピングを行った。ラット第120番染色体につき、合計378プライマーでMRIとBNでの多型検索を行った。210個のプライマーで多型が認められ(多型率:55.4%)、このうち判定が明確に出来るものを約3040cMの距離ごとに選んだ。その後、原因遺伝子のおおよその位置を発見するため、簡便に、また試薬の量も少量で済むpooling methodを行った。この方法により染色体14番上にMRIの原因遺伝子があることが予想できた。そして、既に作出および表現型の解析を終えている、正常近交系BNラットとMRIラットとの戻し交雑仔[N2:(KRI-mri/mri×BN)F1×KRI-mri/mri]475匹のうち、劣性ホモ固体238匹を用いて、ラット第14染色体上に分布する多型性SSLPマーカーを用い遺伝子型を判定し、連鎖解析によりmri遺伝子座をラット第14染色体上のD14Rat5とD14Rat6の間(1.2cM)にマップした。