hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性期統合失調症患者に発症する嚥下障害の実態調査と病態解明のための研究

経鼻空腸栄養を含む徹底的な水分・栄養管理を行い、嚥下は改善、異常運動も軽減。その他に重症筋無力症、輪状咽頭筋ミオパチー、食道入口部バルーン拡張訓練による食道入口部筋損傷による医原性嚥下障害があり各治療により改善した。CSに発症した嚥下障害であっても原因追究すれば改善は得られる。慢性期統合失調症患者に発症した嚥下障害症例において、嚥下障害の発症に至る病歴、向精神薬の内服状況と治療歴、神経学的所見、全身所見と共に嚥下運動の病態生理学的検討を行った。嚥下運動の病態生理学的解析には、嚥下透視検査、内視鏡検査の他に筋電図検査(表面筋電図、hooked wired electrodeによる筋電図)、超音波断層法、咬合圧測定装置、食道内圧測定装置を適宜組み合わせて、多チャンネル同時記録解析装置を用いて行った。その結果、嚥下障害の発症パターンには大まかに分類して4つのものに分けられると考えられた。(1)遅発性ジストニアを合併したもの、(2)遅発性ジスキネジアを合併したもの、(3)その他の疾病が嚥下障害の発症原因であったもの、(4)高度な痩せと栄養不良、全身状態低下以外に有意な異常を認めないもの。(1)(2)については、基本的には向精神薬を非定型のものから選択的作用を有する薬剤へ変更する、中止するなどの精神神経科的な治療が重要なことは言うまでもないが、合併する慢性栄養不良に対する栄養管理を確実に、かつ安全に行うことが重要であることが、どの分類にも共通して考えられた。また、(2)においては、ジスキネジア自体が高度のものであっても、直接的に嚥下運動の障害とはならずに、これに抗するような頸部筋群の二次的な筋緊張性の亢進が嚥下障害の重要な要因となっていることが多く、これに対してはリラクセーション等の理学療法を行うことで、ジスキネジア自体の振幅の低下と共に嚥下障害の軽減が得られることが分かった。(3)については、一例で重症筋無力症が原因であることが判明し、これに対する治療により嚥下障害は改善したが、慢性期統合失調症の患者であっても、きちんと原因検索を行うことが重要であることが示された。本研究期間に蓄積した症例は10例であった。嚥下障害発症の経過は全例4ヶ月以上を経過し、当初は精神症状と誤認されていた。7例で代替栄養が行われていた。カタレプシーを呈した症例が1例、陰性症状増悪、陽性症状を示した症例が2例存在したが、その他では精神状態は安定していた。向精神薬の過量投与例はなかった。頸部遅発性ジスキネジアを認めた例が2例、嚥下時の遅発性ジストニアを示した症例が3例、食道入口部の異常な開大制限を認めたものが2例、嚥下時の下顎の支持・舌骨/喉頭の挙上運動が不良あった症例が1例、その他5例は頸部の強い筋緊張性を伴い、嚥下時の舌骨・喉頭の挙上運動が制限されていた。食道入口部の異常な開大制限を認めた症例は、輪状咽頭筋の特発性ミオパチー、もう一例は他院で嚥下障害に対するバルーン拡張術が行われた結果、輪状咽頭筋の断裂・瘢痕性狭窄を起こした症例であった。2例とも輪状咽頭筋切断術を行い嚥下は改善した。舌骨/喉頭の挙上不良例は重症筋無力症であり、抗ChE剤内服により改善した。その他の7例は全例で胃排泄能の不良、腸管ガスの残留を認め、体重減少の著しい例では十二指腸水平部が脊椎・腹部大動脈による圧排で通過が不良であった。自覚では便秘を訴える症例が多いとともに、胆汁逆流を含む胃食道逆流を認めた症例も複数存在した。これらでは呼吸は浅く、頸部の強い筋緊張を認めた。筋緊張性亢進の理由は向精神薬の影響、向精神薬による消化管運動への悪影響、消化管運動不良による呼吸の浅化、嚥下障害による生命維持への不安によるものを考えた。これに対して、向精神薬の調整と共に、経鼻空腸栄養による成分栄養もしくは消化態栄養剤による栄養管理、頸部肩帯の筋緊張を軽減させるよう理学療法を行った。その結果、体重の増加と共に筋緊張は軽減し、全例で経口摂取が可能となった。
神経系による炎症・免疫・組織修復反応の新しい制御機構

本課題では,ストレス-神経系による炎症・免疫・組織修復反応の新しい制御機構について検討した.その結果,マクロファージにおけるTGF-β発現が,アドレナリンによってアイソフォーム選択的に誘導されることを見出した.また,マクロファージにアドレナリンとデキサメタゾンを同時処理すると,共刺激分子であるCD86の発現が上昇し,免疫チェックポイント分子であるPD-L1の発現が低下することを見出した.こういったストレス関連物質による制御機構は,ストレス関連性疾患の病態に関係している可能性があり,さらに詳細なメカニズムを解析することは,ストレスと疾患との関係を明らかにする新たな手がかりになると考える.本研究では,ストレス-神経系による炎症・免疫・組織修復反応の新しい制御機構の解明を目的としている.この研究の遂行によって得られる知見は,現代社会におけるストレスと炎症・免疫関連疾患との関係を解明する手がかりとなり,新たな疾患制御法の確立につながると考えられる.マクロファージは,病原体を認識し炎症・免疫反応を誘導するが,近年では組織修復反応においても重要な役割を果たしていると考えられている.一方,生体がストレスを受けると交感神経系よりアドレナリンやノルアドレナリンなどのカテコラミンが分泌される.平成27年度は,マクロファージ(RAW264.7マクロファージ細胞株およびマウス骨髄由来マクロファージ)において,transforming growthfactor (TGF)-βの遺伝子発現が,アドレナリンによってアイソフォーム選択的に誘導されることを見出した.TGF-βにはTGF-β1, -β2, -β3の少なくとも3種のアイソホームが存在し,それぞれ役割が異なると考えられる.アドレナリンは,マクロファージにおけるTGF-β3 mRNAの発現を著しく上昇させたが,TGF-β1およびTGF-β2 mRNAの発現には影響を与えなかった.また,アドレナリンによるTGF-β3 mRNAの発現誘導にはアドレナリンβ2受容体を介したcAMP-PKA経路が関与していると考えられた.TGF-βは免疫制御のみならず組織修復反応にも関与している.今回の発見は,ストレスによる交感神経系活性化にともなうカテコラミンの分泌が,マクロファージにおけるTGF-β3発現を介して免疫制御や組織修復に影響を与えていることを示唆している.平成27年度においては,マクロファージにおけるTGF-βアイソフォームmRNA発現に対するアドレナリンの作用について,RAW264.7マクロファージ細胞株およびマウス骨髄由来マクロファージを用いて解析した.アドレナリンの処理によって,TGF-β3 mRNAの発現は著しく上昇したが,他のアイソホームの発現は影響を受けなかった.また種々の実験により,このTGF-β3 mRNA発現誘導にはアドレナリンβ2受容体を介したcAMP-PKA経路が関与していると考えられた.マクロファージはリポポリサッカライド(LPS)などの菌体成分を認識し活性化するが,アドレナリンによるTGF-β3発現誘導はLPS存在下においてほとんど認められなかった.組織修復反応は病原微生物などの有害因子が炎症・免疫反応によって除去された後,炎症に収束にともなって起こると考えられている.したがって,今回発見したTGF-β3発現誘導機構は,炎症収束後の組織修復過程において何らかの役割を果たしている可能性がある.この点について今後さらなる検討が必要である.インターロイキン(IL)-33はアレルギー疾患をはじめとする様々な疾患の病態形成に関与していると考えられている.一方,マクロファージにおけるIL-33産生誘導には高濃度のLPSが必要であり,他の炎症性サイトカインとは異なり,低濃度のLPSはIL-33産生をほとんど誘導しないと報告されている.我々は平成27年度の研究において,アドレナリン存在下では,低濃度のLPSがマクロファージにおけるIL-33産生を著しく上昇させることを見出した.この発見はIL-33関連疾患とストレスとの関係を解明する新たな手がかりとなる可能性がある.ストレス-神経系による炎症・免疫・組織修復反応の新しい制御機構を解明することは,現代社会におけるストレスと炎症・免疫疾患との関係を明らかにする手がかりとなり,新たな疾患制御法の確立につながると考えられる.マクロファージは,病原体を認識し炎症・免疫反応を誘導するが,組織修復反応においても重要な役割を果たしている.このようなマクロファージによる反応に異常が起これば様々な疾患の原因となる.生体がストレスを受けると,交感神経系を介しアドレナリンやノルアドレナリンなどのカテコラミンが分泌され,同時に内分泌系からは糖質コルチコイドが分泌される.平成28年度は,マクロファージ(RAW264.7マクロファージ細胞株)に,アドレナリンと合成糖質コルチコイドであるデキサメタゾンを同時処理することによって,共刺激分子であるCD86の発現が上昇し,これとは逆に免疫チェックポイント分子であるPD-L1の発現が低下することを見出した.アドレナリン単独処理によるCD86の発現上昇については,これまでに報告があり,自己免疫疾患との関連性が示唆されている.一方,CD86とPD-L1の発現バランスに対するストレス関連物質の組み合わせによる影響については報告が無く,当該年度の研究によって新しい現象が見出されたと言える.今回見出されたCD86/PD-L1バランスの変化は,ストレス関連性の炎症・免疫疾患の病態に関係している可能性があり,詳細なメカニズムを解明することは,ストレスと疾患との関係を明らかにする新たな手がかりになると考える.免疫チェックポイント分子とは,T細胞上に発現するPD-1とそのリガンドであるPD-L1/2などのcell-cell contactを介した免疫抑制分子の総称である.

平成28年度においては,RAW264.7マクロファージの細胞表面における,PD-L1/2と共刺激分子であるCD86の発現バランスに対するストレス関連物質(アドレナリンおよび糖質コルチコイド)の影響について解析した.RAW264.7マクロファージをアドレナリンで処理することによりCD86の発現が有意に上昇した.この上昇は合成糖質コルチコイドであるデキサメタゾンとの同時処理により増強された.一方,PD-L1の発現は,アドレナリンまたはデキサメタゾンの単独処理によって減少傾向を示し,両者を併用することにより著しく減少した.CD86はT細胞活性化におけるアクセル役でありPD-L1はブレーキ役であることから,今回見出した現象は,T細胞活性化促進に働く可能性があり,ストレスによる炎症・免疫疾患の増悪に関与しているのかもしれない.RAW264.7マクロファージにおいて,PD-1のリガンドであるPD-L1の発現が認められたが,もう一つのリガンドであるPD-L2の発現は認められなかった.上記の研究を行う過程において,ある培養条件下ではPD-L2の発現が著しく上昇することを見出している.PD-L2は,PD-1以外の分子(RGMb)にも結合し,気管支ぜん息におけるアレルギー反応を抑制的に調節していることが示唆されている(JEM, 2014).したがって,PD-L2発現上昇のメカニズムを詳細に解析することは,新しい免疫制御法によるアレルギー疾患治療薬の開発につながる可能性がある.このように本年度の研究においては,いくつかの興味深い知見が得られているが,原著論文として公表に至っていないためやや遅れていると考える.本研究課題では,ストレスによって分泌される神経伝達物質が,生体防御系・組織修復系に与える影響に着目し,ストレス-神経系による炎症・免疫・組織修復反応の新しい制御機構の解明を目的としている.マクロファージは,病原体を認識し炎症・免疫反応を誘導するが,組織修復反応においても重要な役割を果たしている.一方,生体がストレスを受けると交感神経系よりアドレナリンなどのカテコラミンが分泌される.平成27年度は,マクロファージにおいて,TGF-βの遺伝子発現が,アドレナリンによってTGF-β3アイソフォーム選択的に誘導されることを見出した.平成28年度は,マクロファージ(RAW264.7マクロファージ細胞株)に,アドレナリンと糖質コルチコイドであるデキサメタゾンを同時処理することによって,共刺激分子であるCD86の発現が上昇し,これとは逆に免疫チェックポイント分子であるPD-L1の発現が低下することを見出した.平成29年度は,前年度に発見した現象のメカニズムについて検討した.その結果,PD-L1の発現にはオートクリンに発現するTNFが関与しており,このTNFの産生抑制によりアドレナリンとデキサメタゾンはPD-L1の発現を低下させると考えられた.一方,これらのストレス関連物質によるCD86の発現上昇にはTNFが関与しておらず,アドレナリン単独によるCD86の発現上昇についてはβ2受容体による細胞内cAMPの上昇が関与していると考えられた.
糖鎖結合性抗生物質の糖鎖構造認識機構の解析とその応用

本研究では、我々が最近開発に成功した糖蛋白質糖鎖の糖脂質化技術を駆使して様々な糖蛋白質糖鎖を導入した人工糖脂質を作製し、これを糖鎖プローブライブラリーとして用いて、抗真菌剤であるPradimicin A及びその誘導体の糖鎖構造認識機構を明らかにし、その作用機構を解明すること、また、この物質がもつ糖鎖認識機構を利用して細菌やウイルスの宿主への接着過程等における細胞表面糖鎖の生理機能を解析するとともに、糖鎖に着目した細菌感染やウイルス感染の防御・治療法を確立することを目的として研究を実施した。これまでに種々の糖蛋白質から糖鎖を遊離・精製後、糖脂質化技術を駆使して、これら糖鎖から様々な糖鎖構造を有する糖鎖プローブ(人工糖脂質)ライブラリーを作成した。この糖鎖プローブライブラリー、各種単糖をBSAに導入した種々の人工糖蛋白質、および天然の糖蛋白質に対するPradimicin A及びその誘導体の糖鎖結合能を生化学的に解析した結果、この物質が、高マンノース型糖鎖に結合するCa^<2+>依存性の糖鎖結合性抗生物質という全く新しい概念の物質であることが判明した。また、この物質がエイズウイルス表面の糖蛋白質gp120の高マンノース型糖鎖に結合してHIV感染を阻止することも示された。そこでさらに、この糖鎖認識に関与するPradimicin Aの分子内部位と糖鎖側の分子内部位を明らかにするために、様々な人工糖脂質に対する結合実験、単糖を用いた結合阻害実験、及びPradimicin Aの種々の誘導体を用いた人工糖脂質糖鎖に対する結合実験等を行なった。その結果、糖鎖結合性抗生物質による糖鎖認識には、抗生物質側および糖鎖側の両方でそれぞれ複数の分子内部位が関与していることを示す知見が得られた。今後は、この部位をさらに詳細に解析する計画である。
変色歯の高周波を用いた漂白法に関する研究

CIEL^*a^*b_*表色系を色の判断の基準に用いたが、この表色系はDEの色差を用いることにより、人間の色彩感覚と関連づけることができる。DEが1.00以上では50%以上の観察者が色差を認識できるといわれている。本実験での各グループの色差の平均は、いずれも1.00以上となった。高周波電流を用いた漂白法では、酸処理なしの30%H_2O_2とHi-Liteで有意な差が見られた。L^*a^*b^*値では、L^*が酸処理により低下するが、漂白することにより上昇した。a^*はごくわずかに減少、b^*は減少した。以上のことから肉眼的には、酸処理により明度が下がり、黄色みが抜けた。漂白により、明度が上がり、黄色みが減少した。酸処理により漂白効果が増加していた。高周波電流を用いない漂白法でも、明度があがり黄色みが減少した。Hi-Lite同志の比較では、有意な差は見られなかったが、H_2O_2同志では差が認められた。臨床例では、症例1で良好な結果がえられた。帯状のテトラサイクリンによる変色は消えなかったものの、下顎前歯との比較によると漂白効果は明らかだった。抜去歯(健全な色彩を有する)を漂白したよりも、変色歯を漂白した臨床例のほうが高い漂白効果を示した。高周波電流を併用した漂白法は、臨床応用してみると、安全で患者の不快感も少なく、効果的な漂白が行なえるものと思われた。しかしHi-Liteに比べ処理時間が長いこと、H_2O_2と光を照謝する方法と比べると手間がかかってしまう欠点もあきらかになった。漂白効果は、漂白剤の濃度と作用時間に左右されるが、高濃度の漂白剤は歯周組織に対して為害性があり、また長い作用時間は患者、術者にとって負担が大きい。そこでこれらの欠点を改善するために高周波半波整流波形を利用して、漂白に用いる薬剤(漂白剤)に活性化を計る方法を考案した。この方法により漂白効果が得られ、かつその安全性が確認されれば、漂白時間は短縮され、変色歯の治療に役立つと思われる。本年度は、高周波の発生源として外科用メスの発信器から半波整流を得て歯牙の漂白を行い、その効果について検討した。ヒト抜去歯牙をモデリングコンパウンドに唇面エナメル質が露出するように包埋した後、漂白剤を綿花にて塗布し、電気メス(エルマンデントサージ90F.F.P.)を使用し、強度3で5秒ごと1秒間の通電を8回行った。この方法を20回繰り返し、1回ごとにその歯冠色を色差計(村上色彩研究所CMS-500)を使用し測色した。漂白剤としては31%H_20_2、REMBRANDT、Hi-Liteの3種類を用いて実験を行った。また、リニ酸エッチングの効果も併せて検討するために、包埋した歯牙を60秒間酸処理した後漂白を行った試料についても同様に色の変化を測定した。実験の結果、L^*値は漂白剤の塗布によって正の方向に移行し、明度の上昇が認められた。酸処理は明度を低下させ、その後の漂白処理により明度は上昇し、L^*値は酸処理前の状態に戻った。漂白剤の種類では、REMBRANDT、Hi-Liteの方がH_2O_2よりも効果が大きかった。a^*値は3種類の漂白剤とも処理による変化はほとんど認められなかった。また、酸処理はa^*値を低下させた。b^*値は漂白剤の塗布により負の方向に若干移行し、黄色みが減少する傾向がみられた。酸処理はb^*値を負に移行させ、漂白処理によってその傾向はさらに亢進した。

CIEL^*a^*b^*表色系を色の判断の基準に用いたが、この表色系はDEの色差を用いることにより、人間の色彩感覚と関連づけることができる。DEが1.00以上では、50%以上の観察者が色差を認識できるといわれている。本実験での各グループの色差の平均は、いずれも1.00以上となった。高周波電流を用いた漂白法では、酸処理なしの30%H_2O_2とHi-Liteで有意な差が見られた。L^*a^*b^*値では、L^*が酸処理により低下するが、漂白することにより上昇した。a^*はごくわずかに減少、b^*は減少した。以上のことから肉眼的には、酸処理により明度が下がり、黄色みが抜けた。漂白により明度が上がり、黄色みが減少した。酸処理により漂白効果が増加していた。高周波電流を用いない漂白法でも、明度があがり黄色みが減少した。Hi-Lite同志の比較では、有意な差は見られなかったが、H_2O_2同志では差が認められた。臨床例では、症例1で良好な結果がえられた。帯状のテトラサイクリンによる変色は消えなかったものの、下顎前歯との比較によると漂白効果は明らかだった。抜去歯(健全な色彩を有する)を漂白したよりも、変色歯を漂白した臨床例のほうが高い漂白効果を示した。高周波電流を併用した漂白法は、臨床応用してみると、安全で患者の不快感も少なく、効果的な漂白が行なえるものと思われた。しかしHi-Liteに比べ処理時間が長いこと、H_2O_2と光を照射する方法と比べると手間がかかってしまう欠点もあきらかになった。
文法性判断テストと学習者の内省による中間言語理論構築の試み

「やりもらい」の習得については、これまで「あげる」「もらう」「くれる」の3つの授受動詞がどのような順序で習得されるか、すなわち3つの授受動詞の習得順序に研究の主眼が置かれてきた。しかし、日本語教育の現場において「やりもらい」の習得が問題こなるのは、このような「あげる」と「くれる」、あるいは「もらう」と「くれる」の混同ではなく、むしろ適切な文脈で受益表現を使えるかどうかにある。例えば、学習者はよく「先生は私に日本語を教えました」のような文を作るが、日本語母語話者ならほとんどすべての人が「先生は私に日本語を教えてくれました」とするであろう。この所謂「受益表現"てくれる"の非用」の問題は、「あげる」と「くれる」の使い分けのように学習者に論理的に説明することが難しく、指導も困難であるにもかかわらず、これまで習得研究のテーマとしてとりあげられることはなかった。そこで、本研究では「学習者が"てくれる"という受益表現についてどのようなスキーマを描き、それをどのようにして複雑化させ、母語話者の感覚に近付けていくのか」を調査した。調査では、初級から中級後半までの日本語学習者90名を対象に文法性判断テストを実施し、そのうち30名の学習者にインタビューによる聴き取り調査を行った。調査の主な結果は以下の通りである。(1)「てくれる」の中でも「かさを貸す」や「セーターを送る」のような「物の受け渡し」に関する表現は極めて正答率が高い。(ただし「プレゼントする」などは「あげる」や「くれる」と基本的に同義であるため、正答率は下がる)(2)受益格をとらない「私の作った料理を食べた」や「私の国に興味を持った」などの文にはほとんどの学習者が「てくれる」を付与することができなかった。(なお、上記の研究成果については現在論文を執筆中である)テンス・アスペクトの習得については、これまでの研究で、第1言語学習者も第2言語学習者も“lexical aspect"と呼ばれる動詞の意味的な特性の影響を強く受けることがわかっている。例えば「進行」を表す動詞形態素(日本語の「テイル」に相当)は、始めに“Activity"の動詞から習得が始まり、その後“Accomplishment"や“Achievement"の動詞へと習得が進んでいくことが明らかになっているが、これは「進行」というカテゴリーが“Action-in-progress"というプロトタイプを持ち、[-限界性(-telic)]、[-瞬間性(-punctual)]という意味成分で表せるため、この2つの意味的な特性を持つ“Activity"の動詞と始めに結びつきやすいのだと解釈されている。この現象は一般に「Primacy of Aspect」として広く知られているが、これまでの研究は(1)学習者の発話に現れた動詞形態素の使用を分析するという方法で行われているものが多く、(2)研究の対象も習得の初期段階に向けられたものが多い。そこで、本研究では、日本語のテンス・アスペクトの習得について、初級から中級後半までの日本語学習者75名を対象に文法性判断テストとインタビューによる調査を行った。調査の結果、明らかになったことは以下の通りである。(1)文法性判断テストにおいても、やはり学習者は動詞の意味的な特性の影響を受ける。(2)学習者は習得の初期の段階において、出来事を発話時(speech time)と事象時(event time)の関係で捉えることはできるが、認知時(reference time)の観点から捉えることはできない。そのため、始めは「ル=未来、テイル=現在、タ=過去」とい図式を当てはめる。(3)「テイル」には[-限界性]、[-瞬間性]の他に「+眼前性」を想定すべきである。(4)「ふとる」や「おなかがすく」などは“Achievement"の動詞でありながら、学習者は[+限界性]や[+瞬間性]よりも[+状態性]の方に目を向ける。(5)中国語話者と韓国語話者の間には「母語の影響」と思われる明らかな違いがある.「やりもらい」の習得については、これまで「あげる」「もらう」「くれる」の3つの授受動詞がどのような順序で習得されるか、すなわち3つの授受動詞の習得順序に研究の主眼が置かれてきた。

(ただし「プレゼントする」などは「あげる」や「くれる」と基本的に同義であるため、正答率は下がる)(2)受益格をとらない「私の作った料理を食べた」や「私の国に興味を持った」などの文にはほとんどの学習者が「てくれる」を付与することができなかった。(なお、上記の研究成果については現在論文を執筆中である)
韓国における小学校英語教育教員研修プログラムの聞き取り調査

小学校での英語教育導入が国家的問題として論議されている。韓国では、英語が正式科目化され、毎年25,000人の小学校教員を対象に年間120時間の英語再教育研修を実施している。その実情を調査することが緊急の課題であると認識に基づき、1月10日から12日にかけて韓国大邱市において聞き取り調査を実施した。研究代表者・分担者が、起訴研修を行なっている大邱国立教育大学の助教授1名、深化研修を行っている永進専門大学の教授他4名、両研修受講経験者の小学校教員2名にそれぞれ1時間から2時間ずつ聞き取りを行った。半構造インタビュー方式を用い、録音および筆記によって記録し、また資料収集した。現在、考察のために録音の文字おこしと資料の朝鮮語の日本語への翻訳を行っている。現在までにまとめた考察点は次の通りである。・基礎研修が義務化されていると言っても、すべての小学校教員が受講の義務を負うわけではない。英語授業は専門教員が担当し、校長が毎年担当者を指名する。指名された担当教員が研修を受ける。・基礎研修、深化研修の担当者両方とも、英語母語話者教員の確保が研修プログラム運営の一番の困難点であると言う。背景に、IMFショック以降、外国人教師が韓国外に職を求めているという事情がある。・研修は実践的で、講師に優秀な小学校英語教員があたる場合もある。検定教科書が1種類で、言語材料や言語活動が特定化されているので、話が具体的に進められるため、実践的な研修が可能である。・韓国の小学校教育を考える場合、正規の学校教育にばかり目を向けても実情を見失う可能性がある。塾で英語を学ぶ小学生が多く、そこでは徹底して英語の読み書きを教える。今後は、この研究成果を、7月8日のJACET北海道支部大会および9月8日の全国英語教育学会で口頭発表し、北海道大学言語文化部・国際広報メディア研究科紀要に掲載する予定である。(797字)小学校での英語教育導入が国家的問題として論議されている。(797字)
旅券制度の発展から見る日本の「開国」と近代化の再検討

2017年8月31日付けで特別研究員を辞退したため、本報告は4月から8月までの研究実施状況について記述する。前年度の報告書で記述したとおり、個別事例に基づいた研究へ方針を転換した後、東シナ海における越境活動としては佐賀県有田の田代家文書の分析を進めていたが、普遍的な視座を得るために北方境界に関しても同様のアプローチを採る必要が生じた。そのために実施した調査・分析の結果に基づいた報告を国内外の学会で行った。この部分では北方境界領域の人の移動の事例として千島列島沿岸のラッコ・オットセイ猟に従事した人々に着目した。これにより、日本の北方での海外渡航・国境管理制度をアラスカ・アリューシャン列島などを含んだ北太平洋史の文脈で捉え直すことが可能になる。まだ結論を出せる段階にはないが、1商業定期航路の存在あるいは季節毎の猟船群の到来により規定される東シナ海・北太平洋などの海域ごとに、県知事・領事・地方行政府の主導により、当該空間の特徴を反映したローカルルールが現出し、外務省の管轄する旅券制度の発展史とは別のレイヤーを構成していた、2それぞれの海域ではローカルルールが一定の再現性を持って運用されたが、外交上重大な事件の処理にあたっては中央の制度が介入した、(言い換えれば、ボトムアップのルール形成は中央集権化と競合的関係にあったが、事件のインパクトが大きければ大きいほど中央の論理が優越した。つまりボトムアップの方向で明治日本の国境管理制度が作られた、ということはできず、あくまでそうしたローカルルールは中央が設定する大枠を柔軟かつ簡便に運用するための例外的措置にとどまっており、その帰結が重要でないからこそ適用された、ということである。)というのが明治期日本の旅券制度のおおよその実態ではないか、という仮説に至っている。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、海外渡航統計の再構築、制度発展過程の分析、運用実態の解明、国際比較の四つの課題を設定し、第二段階の途中までを一年目の課題としていた。しかし外交史料館での一次史料調査と新聞史料・二次文献を通じた研究を進めた結果、少なくとも日清戦争開戦直前までは無旅券による渡航あるいはすでに保持している旅券での複数回の渡航が頻繁に行われていたため、当初イメージしていた形での渡航者の統計を構築することはきわめて難しいことが明らかになった。したがって、本研究は個別のケースに焦点を当てて渡航の実態を明らかにする方向へシフトさせることが望ましいと考えるに至った。制度発展の分析および国際比較は、現時点では変更なく行う予定である。日本人海外渡航の事例として、上海に日本人として初めて商店を開いた肥前国・有田の陶器商「田代屋」の一家を扱うこととした。田代家の文書は佐賀県有田市の有田歴史民俗資料館に保管されていることがわかったため、2016年10月に3日間の調査と収集を現地で実施した。調査の結果、田代家文書は本研究にとって以下の二点で有用であることがわかった。第一に、田代屋の活動範囲の幅広さである。田代屋の店員は天津、煙台、上海、香港など清国沿岸の諸都市に居住・滞在しつつ営業・販売を行っていた。さらに朝鮮の京城も訪問した記録がある。これらの諸都市で店員が長崎の本店と交わした書簡が1880年代後半を中心に豊富に残っており、この史料を活用すれば長崎・上海といった二カ国・二都市間の移動・交流を越えた多面的なネットワークの存在を明らかにできると見込まれる。第二に、制度の運用実態について示唆的な情報を多く含むことである。例えば中国への輸出時に商品にかけられる関税を回避するための船員の買収等について詳細な連絡がなされており、旅券・通関の制度発展と呼応して運用形態が展開していたことが伺える。上述の有田での調査において収集した田代家文書を中心に、英文で「`Privilege and Competition: Tashiroya in the East Asian treatyports, 1860-1895'」と題した論文をまとめた。本論文では、幕末には長崎からの陶器の輸出を独占していた田代屋が、日本の条約関係の開始以降東アジア海域世界により深く包摂され、中国市場において他の日本商人との競争に晒されるという変化に注目した。そして価格競争が招いた対中国輸出の停滞を取り返すために、朝鮮王朝とのリスクの高い取引を引き受け、その結果窮地に追い込まれるさまを描いた。当論文は2016年11月に英文雑誌Transcultural Studiesに投稿した。これは筆者が同年6月に参加したドイツ・ハイデルベルグ大学で開催されたワークショップにおいて、条約港の比較史をテーマにした議論が行われたことが下敷きになっており、このワークショップの成果物として公開される上述の雑誌の特集号に収められる予定である。また、すでに受理されていたHistorical Journal論文は7月に校正後の原稿を再提出し、2017年3月にページ割付済みの最終稿を確認した。2017年度中に出版される予定である。

この部分では北方境界領域の人の移動の事例として千島列島沿岸のラッコ・オットセイ猟に従事した人々に着目した。これにより、日本の北方での海外渡航・国境管理制度をアラスカ・アリューシャン列島などを含んだ北太平洋史の文脈で捉え直すことが可能になる。まだ結論を出せる段階にはないが、1商業定期航路の存在あるいは季節毎の猟船群の到来により規定される東シナ海・北太平洋などの海域ごとに、県知事・領事・地方行政府の主導により、当該空間の特徴を反映したローカルルールが現出し、外務省の管轄する旅券制度の発展史とは別のレイヤーを構成していた、2それぞれの海域ではローカルルールが一定の再現性を持って運用されたが、外交上重大な事件の処理にあたっては中央の制度が介入した、(言い換えれば、ボトムアップのルール形成は中央集権化と競合的関係にあったが、事件のインパクトが大きければ大きいほど中央の論理が優越した。つまりボトムアップの方向で明治日本の国境管理制度が作られた、ということはできず、あくまでそうしたローカルルールは中央が設定する大枠を柔軟かつ簡便に運用するための例外的措置にとどまっており、その帰結が重要でないからこそ適用された、ということである。)というのが明治期日本の旅券制度のおおよその実態ではないか、という仮説に至っている。2018年度は、引き続き収集した田代家文書の分析をすすめるほか、函館、神戸などこれまで研究が比較的進んでいない条約港における海外渡航の実態を明らかにできるような事例の収集に務める。制度発展の分析に関しては、今年度を通じて実施してきた外交史料館での史料調査を引き続き行っていく。また国際比較の準備のため、米国ハンチントン図書館、英国王立海洋博物館への資料調査を行いたいと考えている。学会発表については、2017年8月にポルトガル・リスボンで開催される欧州日本研究協会年次大会において当研究課題に関するパネル発表が受理されている。29年度が最終年度であるため、記入しない。
淡水性ハゼ科魚類における平行的な卵サイズ大型化の遺伝的基盤

日本の南西諸島に分布するクローキバラヨシノボリ種群では,島ごとに何度もクロヨシノボリ(以下,回遊性種)からキバラヨシノボリ(以下,淡水性種)への種分化が起きたことが明らかとなってきた.淡水性種では卵サイズが回遊性種に比べて大型化しており,適応進化の結果であると考えられている.本研究では,ヨシノボリ属の淡水進出に伴う多様化機構の一端を解明するために,淡水進出において重要な形質である卵サイズ変異に特に着目した,淡水進出の進化遺伝的機構の解明を目的としている.1.ドラフトゲノム解読:ゲノム解析の基盤構築を目的として,ドラフトゲノムの解読を試みた.昨年度に得られた,10Xgenomics社の技術を用いて作成されたDNAライブラリをillumina社のHiSeqXでシーケンスしたデータをアセンブルした.その結果,比較的長く繋がった良好なドラフトゲノムデータを取得でき,また重要な遺伝領域は十分に読まれていることが示唆された.連鎖地図上にスキャッフォールドを紐づけた結果,非常に長く繋がった配列が得られ,十分に解析の土台として機能しうるドラフトゲノムを得ることができた.2.リシーケンスによるデモグラフィ解析と淡水化関連領域の探索の試み:交雑を含むヨシノボリ種群の進化史の解明と,種群間で共通して淡水適応に利用されたゲノム領域を探索するために,それぞれ独立に淡水化がおきた2種群を含むヨシノボリ属7種についてゲノムのリシーケンスを行った.現在解析が進行中である.3.野外生態調査による卵巣発達過程の観察:淡水性種と回遊性種の生活環において,卵がどのように発達することで卵サイズ差が生まれるのかを明らかにするため,沖縄県西表島での定期的なサンプリングを行った.2016年7月から1.5ヶ月おきに,2017年の6月まで調査を行い,通年での卵巣サイズの変化を観察できるサンプルを取得することができた.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。日本の南西諸島に分布するクローキバラヨシノボリ種群では,島ごとに何度もクロヨシノボリ(以下,回遊性種)からキバラヨシノボリ(以下,淡水性種)への種分化が起きたことが明らかとなってきた.淡水性種では卵サイズが回遊性種に比べて大型化しており,適応進化の結果であると考えられている.本研究では,ヨシノボリ属の淡水進出に伴う多様化機構の一端を解明するために,淡水進出において重要な形質である卵サイズ変異に特に着目した,淡水進出の進化遺伝的機構の解明を目的としている.1.集団動態推定:三つの島の淡水性集団と回遊性集団を対象に集団動態を推定した.RAD-seqにより得たSNPデータを対象にしたアリル頻度スペクトル分析を用い,遺伝子流動のパターンが異なる4つの種分化集団動態モデルを比較した.その結果,いずれの島でも遺伝子流動が現在にあるモデルが選択された.同時に,各種の集団サイズと遺伝子流動の量,分岐年代を推定した.2.自然選択の検出:自然選択を受けた遺伝領域を探索するため,ゲノムスキャン解析を行った.島ごとに遺伝的分化の大きい領域を探索したところ,島ごとに11198 SNP座が検出された.次に生活史型と相関した頻度を持つSNPを探索したところ,もっとも可能性の高い領域は淡水性種で同じアリルが固定しており,有力な候補領域であることが推察された.3.ドラフトゲノム決定の試み:今後の解析の基盤とするため,ドラフトゲノムの決定を試みた.10Xgenomics社の技術を用いて作成されたDNAライブラリをHiSeqXでシーケンスし,ドラフトゲノムの決定に十分と思われる量のデータを得た.現在,アセンブルを行っている.4.卵巣発達過程の観察:淡水性種と回遊性種で卵の成熟過程を比較するため,沖縄県西表島で定期的にサンプリングを行った.現在までに,卵巣の発達過程を追跡できるサンプルの取得に成功している.下記の通り,当初の目的に沿って概ね順調に研究が進捗している.集団遺伝解析:当初の予定通り,RAD-seqによる自然選択の検出の解析を行い,選択が掛かった候補となる領域の検出に成功した.また同じデータを用いて,以前の解析より詳細に集団動態を推定することができた.ドラフトゲノムシーケンス:当初は,家系解析を行うことでRAD-seqのSNPの位置関係を連鎖解析から推定することを予定していた.しかし近年のシーケンス解析技術の発達にともなうデータ取得コストの低下により,予算範囲内でもドラフトゲノムの決定が行える可能性が出てきた.そこで今年度に計上していた連鎖解析の予算を,ゲノムシーケンス費に振り替えた.解析に十分と思われるデータ量が得られ,現在解析が進行中である.野外サンプリング:費用と時間の関係で,調査のスパンを予定より長めに設定したが,概ね予定通りサンプリングを進めることができている.次年度の初めには,年間を通じたサンプルが揃う予定である.日本の南西諸島に分布するクローキバラヨシノボリ種群では,島ごとに何度もクロヨシノボリ(以下,回遊性種)からキバラヨシノボリ(以下,淡水性種)への種分化が起きたことが明らかとなってきた.淡水性種では卵サイズが回遊性種に比べて大型化しており,適応進化の結果であると考えられている.本研究では,ヨシノボリ属の淡水進出に伴う多様化機構の一端を解明するために,淡水進出において重要な形質である卵サイズ変異に特に着目した,淡水進出の進化遺伝的機構の解明を目的としている.

1.ドラフトゲノム解読:ゲノム解析の基盤構築を目的として,ドラフトゲノムの解読を試みた.昨年度に得られた,10Xgenomics社の技術を用いて作成されたDNAライブラリをillumina社のHiSeqXでシーケンスしたデータをアセンブルした.その結果,比較的長く繋がった良好なドラフトゲノムデータを取得でき,また重要な遺伝領域は十分に読まれていることが示唆された.連鎖地図上にスキャッフォールドを紐づけた結果,非常に長く繋がった配列が得られ,十分に解析の土台として機能しうるドラフトゲノムを得ることができた.2.リシーケンスによるデモグラフィ解析と淡水化関連領域の探索の試み:交雑を含むヨシノボリ種群の進化史の解明と,種群間で共通して淡水適応に利用されたゲノム領域を探索するために,それぞれ独立に淡水化がおきた2種群を含むヨシノボリ属7種についてゲノムのリシーケンスを行った.現在解析が進行中である.3.野外生態調査による卵巣発達過程の観察:淡水性種と回遊性種の生活環において,卵がどのように発達することで卵サイズ差が生まれるのかを明らかにするため,沖縄県西表島での定期的なサンプリングを行った.2016年7月から1.5ヶ月おきに,2017年の6月まで調査を行い,通年での卵巣サイズの変化を観察できるサンプルを取得することができた.次年度は,以下のように研究を進める予定である.ドラフトゲノムのアセンブル:前年度得たシーケンスデータを,国立遺伝額研究所のスーパーコンピューターを利用してアセンブルする.集団遺伝解析:残り二つの島の80個体についてRAD-seqを行う.ドラフトゲノムを使用しつつ,前年度のデータと一緒に解析を行い,自然選択が掛かった候補領域の絞り込みを進める.同時に,集団動態解析も引き続き行う.卵巣観察:前年度までにサンプリングした卵巣のサンプルについて組織切片を作成し,種間で卵サイズ差が生まれる過程を観察する.遺伝子発現解析:卵巣観察の結果をもとにサンプルを選定し,RNA-seqを行う.配列から種間で機能が変化したと予想される遺伝子,および発現が異なる遺伝子を探索する.また,集団遺伝解析で得られた,選択が掛かった候補領域との位置関係を,ドラフトゲノム上で比較する.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ネットワーク構造を有する公共システムに対する数理モデル手法の適用に関する基礎研究

公共部門における政策を決定するに際しては、合理的かつ最適な意思決定を行うことは必須かつ重要である。本研究では、交通・輸送、情報・通信、公共施設配置、環境・エネルギー、医療など多くネットワーク構造を有する公共システムにおける問題解決に定量的数理モデル分析の理論と手法を応用することに関して理論的実証的分析を行い、多くの客観的データに基づく統計処理あるいは数理モデルを用いた分析等を行うことによって得られる客観的、合理的かつ最適な意思決定の理論と手法を公共政策の決定に役立てることを試みた。交通・輸送関連分野の研究として、交通事故データの事故死者数の推計のための統計分析、PSA手法を用いた事故対策評価手法の開発を行った。さらに鉄道事業における軌道保守計画作成のための実用的数理モデルの構築と実証分析を行い、われわれのモデルが十分に現実的問題解決に有用であることを確認した。公共施設配置問題として、高齢者保健福祉サービス施設の最適施設配置問題を取り上げ、数理計画モデル分析によって地域間格差縮小化を目的とする最適配置解を得た。また公益事業としての電気事業を対象として、電力自由化後の最適電力供給体制に関する混合型整数計画モデルを用いて、実際のわが国の電力会社を対象とする電力自由化対策としての新規電気事業者入札制度に関する分析を行った。数理モデルに基づく基礎的理論と手法の適用に関して、最短経路法の最適施設配置問題への応用を試み、理論的研究成果を得た。また、議員定数配分問題に対する除数法の一般化を試み、理論的展開と数値実験の研究を行い、これまで非常に難しい問題とされている未解決の議員定数配分問題に対する貴重な研究成果を得た。公平性あるいは公正性に基づいた評価基準を重視すると仮定した場合、どのような議員定数配分方法を採用すべきか、あるいはそれに関連してどのような選挙制度を採用すべきか、といういわゆる議員定数配分問題(Apportionment problem)は200年以上もの間にわたって多くの研究者によって研究がなされてきた。しかしながら、この問題は未だに最終的な解決がはかられていない解決困難な問題である。本研究では、伝統的な議員定数配分方法である除数法をさらに一般化した方法を提起し、それに対して理論的展開と各種数値実験を行うことによって、他の伝統的除数法と不偏性に関する比較を行うための実証分析を行った結果を整理した。一般に最適解を得るのが困難とされる最適施設配置問題を最短経路問題と関連づけることによって、ネットワークシステムの構造が特殊な場合には最適施設配置問題が最短経路問題の適用によって解決可能であることを示した。また実際の地方自治体における高齢者保健福祉施設配置問題を公共施設の最適配置問題として定式化し、数理モデル手法を用いたモデル分析を行った。なお地域間、利用者間の公平性をも考慮するために、実際の地方自治体における高齢者保健福祉サービスの地域間格差縮小化モデルを構築し、数理計画モデル分析を行った。交通問題の数理モデル分析として、PSA手法による交通事故死者数推計と対策評価を行った。さらに鉄道軌道の最適保守計画作成のための数理計画モデルを構築し、実際の軌道保線区に適用し、モデル分析を行うことによってモデルの妥当性の検証を行った。

公共施設配置問題として、高齢者保健福祉サービス施設の最適施設配置問題を取り上げ、数理計画モデル分析によって地域間格差縮小化を目的とする最適配置解を得た。また公益事業としての電気事業を対象として、電力自由化後の最適電力供給体制に関する混合型整数計画モデルを用いて、実際のわが国の電力会社を対象とする電力自由化対策としての新規電気事業者入札制度に関する分析を行った。数理モデルに基づく基礎的理論と手法の適用に関して、最短経路法の最適施設配置問題への応用を試み、理論的研究成果を得た。また、議員定数配分問題に対する除数法の一般化を試み、理論的展開と数値実験の研究を行い、これまで非常に難しい問題とされている未解決の議員定数配分問題に対する貴重な研究成果を得た。
N=2超対称Yang-Mills理論の真空構造

1.拡張された超対称性を持つYang-Mills理論は、双対性と正則性という手法を用いることによってその真空構造が厳密に解析できる。とくに、N=2超対称性をもつYang-Mills理論はその有効理論がプレポテンシャルと呼ばれる正則関数で特徴付けられ、またモノポールやダイオン等のソリトン的な励起状態の質量スペクトラムは超楕円曲線上の1次形式の周期積分で決定される。私は梁(筑波大)と共同でN=2超対称SU(2)Yang-Mills理論とmasslessハイパー多重項が結合した系においてその楕円曲線の構造を調べ、1次形式が満たすPicard-Fuchs方程式を決定しプレポテンシャルに対するインスタントン効果を計算した。2.双対性と正則性から厳密に決定されたプレポテンシャルは漸近自由な領域でフェルミオンの相関関数のある形を予言する。これは通常の場の理論のInstanton計算で確かめられる物理量なので、この寄与を計算することは厳密解を導く際に用いられた仮定の非自明な検証になる。笹倉直樹(KEK/東北大)と私は、1-instantonから導かれるfermionの4点関数を任意のゲージ群やSU(N_c)超対称QCDの場合に計算し,それが厳密解による結果と一致していることを確かめた。3.厳密な低エネルギー有効理論は、その強結合領域での解析を可能にする。江口,堀(東京大),梁(筑波大)と共同で,N=2超対称ゲージ理論のmoduli空間中でベータ関数が零になりスケール不変性が成立するような非自明な固定点の構造を調べた。(N=2超共形場理論)そこではsquarkやmonopole,dyon等のsoliton的な励起が共存し非局所的な構造を有している。またその分類はA-D-E型を示唆するものになっている。
酵母TuplコリプレッサーホモログのX線構造解析による転写抑制メカニズムの解明

真核生物の遺伝子発現調節において、転写の抑制は重要なメカニズムの一つである。Tup1コリプレッサーは、真核生物に広く保存され、多様な生命現象を調節する転写抑制因子である。出芽酵母Saccharomyces cerevisiae、Candida albicans、分裂酵母Schizosaccharomycespombeの3種類のTup1ホモログはすべて転写抑制機能をもつにもかかわらず、転写抑制領域の相同性が低い。本研究では、これらTup1ホモログのX線結晶構造解析から、転写抑制領域に共通する立体構造を明らかにするとともに、転写抑制の標的である転写メディエーターおよびヒストンとの相互作用解析から、Tup1による転写抑制メカニズムを明らかにすることを目的とした。酵母低温誘導発現系を用いることにより、全長のS. cerevisiae Tup1とS. pombe Tup11タンパク質を発現させることに初めて成功した。酵母宿主株ヘプロテアーゼ遺伝子破壊を導入し、誘導温度を下げることにより、多くのTup1を安定に生産することが可能となった。Ni-アフィニティカラム、陰イオン交換カラム、ゲルろ過カラムを用いて、5lの培地で培養した酵母細胞から約200mgの高純度Tup1を精製することができた。このTup1タンパク質に対して蒸気拡散法、撹拌法、自由界面拡散法を用いて結晶化を試みたが、十分に大きな結晶を得ることができなかった。異種酵母のヒストン結合領域をもつTup1キメラタンパク質が転写抑制機能をもつことを明らかにした。転写抑制機能を失ったtup1変異を分離し、転写抑制機能に必要なアミノ酸残基を見いだした。酵母で発現させたTup1とTup11がリン酸化されていることを明らかにした。大腸菌発現系を用いて、Tup1とSsn6の複合体形成に関わる領域を発現させることに成功した。真核生物の遺伝子発現調節において,転写の抑制は重要なメカニズムの一つである。Tup1コリプレッサーは,真核生物に広く保存され,多様な生命現象を調節する転写抑制因子である。出芽酵母Saccharomyces cerevisiae, Candida albicans,分裂酵母Schizosaccharomycespombeの3種類のTup1ホモログはすべて転写抑制機能をもつにもかかわらず,転写抑制領域の相同性が低い。本研究では,これらTup1ホモログのX線結晶構造解析から,転写抑制領域に共通する立体構造を明らかにするとともに,転写抑制の標的である転写メディエーターおよびヒストンとの相互作用解析から,Tup1による転写抑制メカニズムを明らかにすることを目的とした。まず,精製標品が得られたS.cerevisiae Tup1タンパク質の結晶化を試みた。Free interfacediffusion法を用いた結晶化において微結晶の形成はみられたが,結晶をそれ以上に成長させる条件がみつからなかった。次に,S.pombe Tup11タンパク質をS.cerevisiae低温誘導発現系を用いて発現させた。宿主細胞がもつTup1との混在を避けるために,宿主細胞のTUP1遺伝子を破壊した株を構築した。この発現系を用いて十分量のS.pombe Tup11タンパク質を発現させることができた。さらに,S.pombe Tup11タンパク質の精製方法を確立し,現在その結晶化条件を検討している。C.albicans Tup1ホモログの転写抑制領域だけを切り出し,遺伝子プロモーターに強制的に結合させると転写活性化能力を示すことを見いだした。転写抑制機能が欠損したtupl変異を効率的に分離するために,増殖を指標とする新しいレポーターシステムを構築した。複数のtup1変異が分離できたので,現在それらの解析を進めている。

Tup 1コリプレッサーは,真核生物に広く保存され,多様な生命現象を調節する転写抑制因子である。出芽酵母Saccharomyces cere visiae, Candida albicans,分裂酵母Schizosaccharomycespombeの3種類のTup1ホモログはすべて転写抑制機能をもつにもかかわらず,転写抑制領域の相同性が低い。本研究では,これらTup1ホモログのX線結晶構造解析から,転写抑制領域に共通する立体構造を明らかにするとともに,転写抑制の標的である転写メディエーターおよびピストンとの相互作用解析から,Tup 1による転写抑制メカニズムを明らかにすることを目的とした。初めに精製標品が得られたS. cerevisiaeTup1タンパク質の結晶化を試みた。Free interfacediffusion法を用いた結晶化において微結晶の形成はみられたが,結晶をそれ以上に成長させることができなかった。S. pombe Tup 11タンパク質をTUP1遺伝子を破壊したS. cerevisiae低温誘導発現系を用いて大量に発現させることができた。全長のTup1タンパク質の結晶が得られなかったので、まだ高次構造が決められていないTup 1のN末端領域を大腸菌で発現させ、高純度に精製することができた。Tup1のN末端領域と複合体を形成するSsn6タンパク質のN末端領域を高発現・精製することにも成功した。C. albicans Tup1ホモログの転写抑制領域だけを切り出し,遺伝子プロモーターに強制的に結合させると転写活性化能力を示すことを見いだした。転写抑制機能が欠損したtup1変異を効率的に分離するために増殖を指標とする新しいレポーターシステムを構築し、複数のtup1変異を分離した。