hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人間の手先インピーダンス特性のモデル化と人間-ロボット協調作業への応用

本研究では,人間の手先インピーダンス特性を実験的に計測し,その数理モデルの構築と人間-ロボット協調作業系への応用を試みた.主要な結果は以下の通りである.手先インピーダンス推定モデルの構築人間の手先インピーダンスを計測するためには,作業中の人間の手先を外部から強制的に変位させ,発生する力を正確に測定せねばならない.本研究では1軸インピーダンス推定装置(開発済み)を用いて作業中の被験者の手先に強制的な変位を与え,手先のインピーダンスを同定するという方法をすでに開発している.しかしながら,この方法では人間の手先を強制的に変位させるため,被験者が行っている作業との干渉を避けることができない.そこで,作業中の被験者の筋の収縮レベル(EMG信号から推定),上肢姿勢を計測し,手先インピーダンスとの関係を最小自乗法を用いてモデル化した.そして多項式近似を用いることにより,生体信号から手先インピーダンスをかなりの精度で推定できることを示した.人間-ロボット協調系の動特性解析ダイレクトドライブ型リニアモータを用いて,ロボットおよび種々の作業対象物を模擬し,人間-ロボット協調作業系を模擬的に構成した.まず,ロボットの手先にインピーダンス制御を施し,インピーダンスパラメータを調節可能な制御系を開発した.次に人間を制御者とする補償型マン-ロボット制御系を構成し,系全体の制御特性を特に動特性の観点から実験的に推定した.その結果,制御者の伝達特性が,1)ロボットのインピーダンスパラメータ,2)上肢姿勢,3)作業方向により大きく変化することを示した.ただし系全体の開ループ特性はある程度の実験条件の変動には左右されず,人間が系全体の動特性をほぼ一定に保つよう自らの特性を適応的に変化させていることを明らかにした.今後は,人間のインピーダンス特性を3次元的な腕姿勢や反射系の働きまで含めて詳しく解析するとともに,構築したインピーダンスモデルを人間-ロボット系で積極的に利用する方法を開発できればと考えている.本研究では,人間の手先インピーダンス特性を実験的に計測し,その数理モデルの構築と人間-ロボット協調作業系への応用を試みた.主要な結果は以下の通りである.手先インピーダンス推定モデルの構築人間の手先インピーダンスを計測するためには,作業中の人間の手先を外部から強制的に変位させ,発生する力を正確に測定せねばならない.本研究では1軸インピーダンス推定装置(開発済み)を用いて作業中の被験者の手先に強制的な変位を与え,手先のインピーダンスを同定するという方法をすでに開発している.しかしながら,この方法では人間の手先を強制的に変位させるため,被験者が行っている作業との干渉を避けることができない.そこで,作業中の被験者の筋の収縮レベル(EMG信号から推定),上肢姿勢を計測し,手先インピーダンスとの関係を最小自乗法を用いてモデル化した.そして多項式近似を用いることにより,生体信号から手先インピーダンスをかなりの精度で推定できることを示した.人間-ロボット協調系の動特性解析ダイレクトドライブ型リニアモータを用いて,ロボットおよび種々の作業対象物を模擬し,人間-ロボット協調作業系を模擬的に構成した.まず,ロボットの手先にインピーダンス制御を施し,インピーダンスパラメータを調節可能な制御系を開発した.次に人間を制御者とする補償型マン-ロボット制御系を構成し,系全体の制御特性を特に動特性の観点から実験的に推定した.その結果,制御者の伝達特性が,1)ロボットのインピーダンスパラメータ,2)上肢姿勢,3)作業方向により大きく変化することを示した.ただし系全体の開ループ特性はある程度の実験条件の変動には左右されず,人間が系全体の動特性をほぼ一定に保つよう自らの特性を適応的に変化させていることを明らかにした.今後は,人間のインピーダンス特性を3次元的な腕姿勢や反射系の働きまで含めて詳しく解析するとともに,構築したインピーダンスモデルを人間-ロボット系で積極的に利用する方法を開発できればと考えている.
中性子散乱を用いたタンパク質の高次構造における動態解析法の開発

溶媒コントラスト法及び重水素化ラベリング法に対応したSANSの測定・解析法を開発しタンパク質の動態構造解析を行った。まず、PDBデータから散乱関数のSimulation及びモンテカルロ法を用いた動態解析コードの開発を行った。更に開発コードを用いてβB2-クリスタリン・Proteasomeの制御因子であるPA28の水溶液中での動態解析が可能であることを確認した。また、低バックグラウンドの重水中でのマッチングアウトが可能な75%重水素化タンパク質の開発も行った。タンパク質を試料とした溶液散乱の場合、中性子の散乱プローブとしての利点は、同位体効果と放射線損傷の低さである。特に、軽水素と重水素間の大きな散乱長の違いは、水素を多く含むタンパク質において非常に有用である。この相違を活用する手法は主として1)タンパク質複合体における特定ドメイン・サブユニットを重水素化し、その部分の構造を解明する。2)溶媒(二水)における軽水・重水の比率を変化させ、試料との散乱コントラストを変調すると言う2点である。両者を組み合わせる事で、溶液中のタンパク質複合体の機能発現時における構造変位などを解明できると期待されている。しかし、最適な測定条件や解析手法などは未確定な点が多い。本研究ではこの点を解決し、中性子小角散乱法をタンパク質複合体の構造解析手法として確立する事を目指している。本年度は、タンパク質の代謝において重要であるプロテアソームシステムの中で、タンパク質分解酵素20S Proteasomeの活1生化因子であるProteasome Activator 28(PA28)の構造解析とその解析に必要な構造モデル構築および散乱シミュレーション手法の開発を進めた。PA28は、2種類のサブユニット(α・βサブユニット)が7つ会合したヘテロオリゴマーであるが、α/βサブユニットの比率、複合体中での2つのサブユニットの配置は不明である。そこで、αサブユニットを重水素化し、軽水素化βサブユニットとの複合体を調製し、重水・軽水比率を変えた溶媒を数点(100%D2O、80%D2O、40%D2O、0%D2O)用いて、中性子小角散乱を測定した。得られたデータを開発した散乱曲線シミュレーションを用いて解析した結果、α/βサブユニットの比率が3:4、2つのサブユニットはほぼ交互に配置されている事を初めて明らかにする事が出来た。タンパク質の溶液中における構造及び構造変化を明らかにすることはその機能発現機構を理解するために大変重要である。そこで、この溶液中での構造解析手法として小角散乱法が注目されている。また、固定された構造を持つのではなく結合対象によりその構造を変化させる天然変性タンパク質においても、構造変化が溶液中で進行し、結晶構造解析では見ることができない不定形領域も散乱に反映されるため、天然変性領域等の構造解析にはこの小角散乱が有力な手法である。ただし、タンパク質複合体における特定部分(天然変性領域など)の構造を観測するためには、中性子の特徴を生かした試料重水素化と溶媒コントラスト変調法が必要である。しかしながら、これらを組み合わせた手法は解析法は未開発である。一般的に上記の手法では、軽水素化タンパク質と重水素化タンパク質を含んだ系を40%重水水溶液中において混合することで、軽水素化タンパク質からの散乱を消去し、重水素化タンパク質からの散乱を選択的に観測する。しかしながら、本手法では溶媒中に含まれる多量な軽水素(溶媒の60%は軽水)から非干渉性散乱が試料の透過率の減少とバックグラウンド散乱の増加を招き、統計制度の良いデータを得ることを困難にしている。この問題を解決するためには、重水溶媒中で消去できるタンパク質と軽水素化タンパク質の混合系を用意し、軽水素化タンパク質の構造を選択的に観測することを提案する。本研究では、計算上75%重水素化タンパク質が重水溶媒中で散乱が消去されることに注目し、実際に75%重水素化タンパク質を調製し、それと会合する軽水素化タンパク質の混合系を重水水溶液中で観測し、軽水素化タンパク質のみが観測できることを確認した。本手法は、タンパク質複合系の構造を溶液中においても精密に解析できることを提供するものであり、非常に有意義なものである。機能発現に関連してタンパク質の高次構造の動態解析は非常に重要である。この騎亜席のための測定を困難にしているのは、機能発現の場が水溶液中であり、詳細な構造解析手法である単結晶構造解析法が使えない事である。そこで本研究では小角散乱を利用した溶液散乱法に注目している。特に本研究の特徴はプローブとして中性子を用いることで散乱におけるの同位体効果の利用している点である。中性子溶液散乱における同位体効果では軽水素と重水素間の大きな散乱長の違が重要であり、本研究では「H2O/D2O混合比の変化による溶媒である水の散乱能調整」や「タンパク質自身の重水素化による標識化」などを利用した複合た生体分子の部分構造の解析法を開発してきた。

上記のコントラスト(=溶媒と溶質の散乱能の差)を変調する手法は動態に関連する部分構造を選択的に観測するためには非常に有力な手法であるが、非選択(=不可視化)とする部分構造は当然観測されないので、構造全体を観測する場合と比較して散乱強度自身は減少する。加えて、非選択のタンパク質を不可視化するために溶媒は40%D2O(=60%H2O)を用いる。この60%H2Oに含まれる軽水素は非常に強度の強く構造情報を持たない非干渉性散乱(=バックグラウンドとなる)の発生源となる。したがって、非干渉性散乱強度が弱い100%D2O溶媒中でタンパク質を不可視化(同時に注目タンパク質を選択的に可視化)することが可能になれば、より高精度な測定が可能となる。そこで、今年度は重水中で不可視化する75%重水素化(=完全に重水素化しない)タンパク質の調製を試み、このタンパク質を用いてタンパク質複合体の部分構造の測定を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。ナノ構造物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。日本国内のJ-PARC、海外ではILL(フランス)、ORNL(米国)で実験を行い。中性子小角散乱に重水素化試料及びコントラスト変調法を行うことができた。さらに、3次元構造モデル化、散乱関数シミュレーション手法の開発も進み、その成果は、PA28の構造解析に利用されている。以上より、おおむね順調に進展していると言える。日本国内のJ-PARC、海外ではISIS(イギリス)、ILL(フランス)で実験を行い。新たに75%重水素化試料及びコントラスト変調法を用いた中性子小角散乱法の開発に成功している。この手法は、従来の手法に比べ短時間でこれまでにない統計精度で散乱データの取得を可能にするものであり、今後、多くの系への適用が期待されている。これまでの手法をさらに発展させ、より一般化を目指すため、共同研究者と協力の王、一種刃の一興味あるたんぱく質複合系における重水素化試料を調製し、コントラスト変調法を用いた中性子小角散乱による構造解析を進めていく。その際に必要となる3次元構造モデル化手法・散乱関数シミュレーション法の汎用化も進める。これまでのコントラスト変調法を用いたタンパク質の構造解析研究を進める。特に75%重水素化タンパク質を用いた中性子小角散乱を用いて複合タンパク質の構造研究を行う。加えて、今後の発展の基礎となるダイナミクスの研究基盤の構築を目指す。ダイナミクスの研究においては中性子小角散乱のみならず中性子スピンエコー法を用いたタンパク質のドメイン運動の解析法の開発を目指す。これにおいては、MDなどの計算機実験も複合的に用いて、新たな解析手法の開発も目指す。PA28加え、βB2クリスタリン、ヌクレオソーム系にも注目して構造研究を進める。また、散乱関数シミュレーション法では、タンパク質周りの水の効果を適切に取り入れることを目指す.次年度においてこれまで外注していたタンパク質の調製を一部申請者自身で作成を行うために使用すること。
組織幹細胞を用いた軟骨再生医療の基礎的研究

現在、関節軟骨損傷に対する再生医療では自家軟骨細胞が用いられているが、細胞材料としての限界から幹細胞への期待が高まっている。本研究では幹細胞の分離培養方法の開発、細胞特性の解明および多能性幹細胞の可能性に関する検討を行った。その結果、血清低減下など組織幹細胞の未分化維持および増殖に重要な因子が抽出され、これらの知見を応用する事で、多能性幹細胞から有用な細胞を選択的に誘導する方法が開発された。軟骨欠損や変性軟骨に対する軟骨移植は、運動器疾患に対する代表的な再生医療である。近年自家軟骨移植技術の開発により、若年者の軟骨欠損に対しては良好な臨床成績が期待されるようになった。しかし、軟骨細胞は培養による増殖が長期間維持できない事、体外培養によって形質が変化あるいは細胞の老化が進行することが知られており、欠損部の面積が大きい場合や高齢者においては培養軟骨移植の適応が困難である。近年、新しい再生医療の材料として、高い増殖力と組織修復力を有する幹細胞注目されている。なかでも成体組織中に存在する組織幹細胞は安全性が高いことが知られており、臨床応用に向けた研究が進められている。本研究の目的は、滑膜組織、脂肪組織、筋組織から間葉系幹細胞を効率よく分離、培養する方法を検討し、軟骨分化能力を体外あるいはモデル動物へ移植することで、再生医療の応用に際し有用な情報を蓄積する事である。平成20年度の研究により、幹細胞を用いた軟骨再生医療の材料として最も有望視されている滑膜幹細胞について、ウシをモデルとした研究を行い、幹細胞のみを効率よく濃縮、培養維持する系を開発した。また、平成20年度後期には、安全性試験を念頭に実験系をウサギに移し、滑膜組織、筋組織、脂肪組織から間葉系幹細胞と考えられる画分を分離することに成功した。さらに、ウサギモデルにおいて、同法で得られた滑膜幹細胞を実際に移植する実験を開始している。移植研究を遂行する中で、一部のモデルにおいて、移植幹細胞が損傷組織において上手く定着しない、あるいは繊維化するという問題も観察されており、平成21年度には特に移植方法について重点的に検討する予定である。また、平成20年度に得られた培養系を元に体外で分化させた軟骨細胞の性状に関する検討を行い、それぞれの幹細胞の特性についての評価を行う予定である。現在、関節軟骨再生医療の新たな細胞材料として組織幹細胞が注目されるようになってきた。本研究では、再生医療における幹細胞の可能性と新たな分離培養方法の開発、および分離した幹細胞の性質に関する検討を行った。研究初年度では、1.関節滑膜組織から幹細胞画分のみを選択的に抽出し、これを培養する方法を開発した。同法はin vitro試験では極めて再現性が高く、分離した幹細胞の優れた性質を示唆する結果を得たが、ウサギへの移植試験において一部繊維化を認めるなど、in vivo試験での不安定性という課題を残した。細胞移植の手術など細胞以外の要素も多く考えられるため、今後の検討課題である。しかし,上述した幹細胞のin vitro培養を通じて、血清の低減化あるいは無血清化が幹細胞の性質に大きく影響するという重要な結果を得た。これを受けて2.血清の低減化が筋組織初代培養において幹細胞画分を著しく増加させることを明らかにし、また、マウス新生児脳の無血清培養系において神経幹細胞の多能性を証明するに至った。多くの幹細胞において安定した培養方法の開発は課題となっており、本研究成果は、細胞移植に先立って行われる幹細胞培養法の開発あるいは改良に直結する重要な基礎的知見となりうると考えられる。本研究の最終年度では、次世代の再生医療材料である人工多能性幹細胞(iPS細胞)の医療応用の可能性を考慮し、発展研究として関節軟骨再生に有用な幹細胞をiPS細胞から分化誘導する研究を実施した。その結果、一連の研究を通じて開発した手法の一部を応用することで3.軟骨分化能力を有する間葉系幹細胞を高純度で分化誘導することに成功した。以上の結果は、本研究計画を通して得られた成果が幹細胞培養において基礎となる情報を含み、幹細胞を用いた新しい再生医療技術の開発にも十分寄与しうることを示している。
FDG-PETによるDLB患者に対するコリンエステラーゼ阻害剤の効果判定法の開発

レビー小体病(DLB)患者9例に対して、12週間のドネペジル投与前後に、認知機能検査、精神症状評価、アクチグラフによる睡眠評価、FDG-PETを行った。対照は健常高齢者25名。DLB患者では、コリンエステラーゼ阻害薬によって認知機能、幻視、認知機能の変動、睡眠障害、睡眠中の体動が改善し、かつ右楔前部後部帯状回、左中前頭回眼窩回、左楔前部楔部の脳ブドウ糖代謝が改善する可能性が示唆された。目的:本研究の目的であるdementia with Lewy bodies (DLB)の精神症状に対する治療効果の可視化を行う過程で、今年度は、頻度が高く、かつ介護負担も大きい睡眠障害をとりあげ、睡眠障害に対するコリンエステラーゼ阻害薬の効果を客観的測定法で評価した。方法:対象はDLB患者7例(男/女4/3、平均年齢75.4±6.5歳、平均MMSEスコア18.4±5.3)と対照の健常被験者(Normal control : NC)17名(男/女7/10、平均年齢73.5±3.3歳、平均MMSEスコア29.4±0.8)。DLB群に対しては、12週間のドネペジル投与前後に2回、NC群に対しては1回睡眠状態をアクチグラフ(Sleepwatch-O, Anibulatory Monitoring)を用いて測定した。アクチグラフは6-7日間24時間連続で非利き手に装着した。結果:治療前のDLB群とNC群との間では、夜間の睡眠時間(total sleep time : TST)、就寝中、実際に眠っていた時間の割合(睡眠効率:sleep efficiency : SE)、入眠に要した時間(sleep latency : SL)、睡眠から起床までの間で覚醒していた時間(time awake after sleep onset : WASO)には有意差を認めなかった。しかしTST、SE、WASOの標準偏差はDLB群で有意に大きかった。12週間のドネペジル投与が終了したDLB患者において、TST、SE、WASOとそれぞれの標準偏差が改善する傾向が認められた。特にSEの平均値は治療前は70%以下の異常値であったが治療後は正常になった。またWASOが90分以上であったDLB患者1例では治療後に正常化した。結論:DLB患者では毎日の睡眠状態が変動することが特徴で、これをコリヒエステラーゼ阻害薬は改善する可能性があった。目的:Dementia with Lewy bodies (DLB)患者に対して、コリンエステラーゼ阻害薬であるドネペジル投与後の認知機能、精神症状、睡眠状態の変化を明らかにした。またFDG-PET検査でブドウ糖代謝の変化を検討した。方法:対象はDLB患者9例(男/女4/5、平均年齢76.7±6.3歳、平均MMSEスコア18.9±5.2)と対照の健常高齢者(Normal control : NC)25名(男/女10/25、平均年齢73.3±3.3歳、平均MMSEスコア29.0±1.2)。DLB群に対しては、12週間のドネペジル投与前後に2回、NC群に対しては1回様々な臨床評価を行った。結果:DLB患者では、ドネペジル投与によりMMSE(18.9→22.7)、ADAS(16.7→10.9)、NPIの幻視(2.9→0.7)、睡眠(3.7→0.7)、認知機能の変動の指標であるMayo Fluctuations Questionnaire (MFQ)のスコア(2.6→0.3)、アクチグラフ(Sleepwatch-0, Ambulatory Monitoring)で計測した睡眠中の体動スコア(12342.4→8514.9)に統計学的に有意な改善を認めた。FDG-PET画像については、DLB患者ではNC群と比較すると、両側楔前部、右下頭頂小葉右角回、左下中側頭回、左内側前頭回、左下前頭回、右下前頭回、右上中前頭回の低下を認めた。ドネペジル投与前と比較すると投与後には右楔前部後部帯状回、左中前頭回眼窩回、左楔前部楔部で改善を認めた。結論:DLB患者では、コリンエステラーゼ阻害薬によって認知機能、精神症状、睡眠状態が改善し、かつ脳ブドウ糖代謝が改善する領域を認めた。
邦楽教育の音声信号処理面からの支援に関する研究

平和な時が長く続いた日本では、洗練された文化が花開いていたが、西洋化と戦争等の混乱により固有独自性が崩れさろうとしている。そのなかで邦楽も次世代に受け継いでいく努力なしでは、日本人の知らない音楽になっていく危機が迫っている。そこで本研究は邦楽教育のために、音声信号処理の面から支援しようと試みたものである。パ-ソナル。コンピュ-タを中心に音声処理のソフトを改良し、邦楽器の音色の研究から楽器の習熟度の判定について研究を行った。ここでは邦器の独自の技法をつかまえ、それをスペクトル密度等で表示することによって教育に役立たせようと考えた。まずA/D変換器にて10μSでサンプルした音をRAM上に連続して取り込み、スペクトル解析できるようにソフトと機器の改良を行った。ミニコンで動く大きなソフトをパ-ソナル・コンピュ-タで行わすことには数々の制約があった。邦楽器のうち習熟の難しいとされる尺八の音について練達度による違い、電子キ-ボ-ド「邦楽専科」と本物の尺八の音との比較を倍音構造のカラ-図式化によって行った。カラ-化によるスペクトル密度の表示は従来の黒白濃淡の図示より直観的に分かりやすくなったと考えられる。その結果、倍音構造の上で明らかな熟練度の違い、音の違いがみられ、これは人によって音が違うといわれる邦楽器の特徴を良く表している。一方音声処理の研究では、XーYトラッカ-を用いて口唇の位置を検出し、口形情報併用した単語認識の研究を行った。この研究成果を首ふり3年と呼ばれる尺八の首の振り方に利用しようと考えている。これらふたつの研究は論文に発表を行っている。最後に電子キ-ボ-ドもそれなりの音を出しているので、尺八リコ-ダ、箏などを併用し、積極的に小中学校から邦楽教育をお願いしたい。パ-ソナル。邦楽の教育の推進が叫ばれているが、西洋音楽と比べて工学的手法による解析が少なく、教育方法の改善への提案は殆どされていない。例えば、日本の伝統的音楽ことに江戸時代に発達した音楽・芸能では音階を楽しむ他に、各音階で異なる音色を出して、音色を楽しんでいる。これは母音の多い日本語による特長であり、さらに自然のままが良いとする日本文化と関っている。本年度の研究では、信号処理装置と邦楽の特長を抽出するためのコンピュ-タ。ソフトウェアの作製を行ない、このプログラムと装置を用いて尺八の音の解析を行なった。その結果を以下に順番に示す。1.A/D変換ボ-ドとパ-ソナル・コンピュ-タを組み合わせ、10μ秒の周期でサンプリングを行なうことができるように装置を構成した。ここでひとつの音の流れに対して0.1秒間隔で1000個づつサンプル値を取り込めるようにした。2.FFTによる解析の欠点を除外するために音階の同定とスペクトル解析を分離し、音色の解析が容易に行なえるようコンピュ-タのプログラムを作製した。3.尺八の吹奏を初心者、熟練者に演奏をしてもらい、その倍音構造を解析し、熟練度がわかるように解析を行なっている。4.以上の尺八の音の解析により熟練者の演奏した音階の方が正しく、倍音構造においては、倍音が豊かである。熟練者の方は5次以上の高倍音が多く含まれ、倍音構造だけで尺八の音名が決定できる可能性のあることが示された。電子音楽器の尺八音は、音色のうえで西洋音楽的である。以上のように本年度の研究は平成2年度にまとめられるよう初期の検討を行なったものである。

平和な時が長く続いた日本では、洗練された文化が花開いていたが、西洋化と戦争等の混乱により固有独自性が崩れさろうとしている。そのなかで邦楽も次世代に受け継いでいく努力なしでは、日本人の知らない音楽になっていく危機が迫ってくる。そこで本研究は邦楽教育のために、音楽信号処理の面から支援しようと試みたものである。パ-ソナル。コンピュ-タを中心に音声処理のソフトを改良し、邦楽器の音色の研究から楽器の習熟度の判定について研究を行った。ここでは邦楽器の独自の技法をつかまえ、それをスペクトル密度等で表示することによって教育に役立たせようと考えた。まずA/D変換器にて10μSでサンプルした音をRAM上に連続して取り込み、スペクトル解析できるようにソフトと機器の改良を行った。ミニコンで働く大きなソフトをパ-ソナル・コンピュ-タで行わすことには数々の制約があった。邦楽器のうち習熟の難しいとされる尺八の音について練達度による違い、電子キ-ボ-ド「邦楽専科」と本物の尺八の音との比較を倍音構造のカラ-図式化によって行った。カラ-化によるスペクトル密度の表示は従来の黒白濃淡の図示より直観的に分かりやすくなったと考えられる。その結果、倍音構造の上で明らかな熟練度の違い、音の違いがみられ、これは人によって音が違うといわれる邦楽器の特徴を良く表している。一方音声処理の研究では、XーYトラッカ-を用いて口唇の位置を検出し、口形情報併用した単語認識の研究を行った。この研究成果を首ふり3年と呼ばれる尺八の首の振り方に利用しようと考えている。これらふたつの研究は論文に発表を行っている。最後に電子キ-ボ-ドもそれなりの音を出しているので、尺八リコ-ダ、箏などを併用し、積極的に小中学校から邦楽教育をお願いしたい。
骨折の修復過程におけるJAKの機能の解明と新規治療法の開発

JAK阻害薬は現在、強力な抗サイトカイン治療薬として注目されているが骨代謝に与える影響は十分には調べられていない。2017年度に、実験1in vitroでJAK阻害薬が破骨細胞形成に与える影響を調べた。その結果、JAK1/2選択的阻害薬baricitinibと汎JAK阻害薬tofacitinibは、骨芽細胞のRANKL発現を抑制することで、破骨細胞の形成を抑制することを確かめた。したがって、JAK1/2は破骨細胞の機能が亢進する疾患の新規治療標的と考えられた。この結果を踏まえて、当初は骨折を標的として研究を始めたが、破骨細胞が悪玉として機能する骨粗鬆症を標的とした方が良いと考え、2018年度は以下の実験を行った。実験2in vitroでマウス頭頂骨由来初代培養骨芽細胞にアスコルビン酸、βグリセロリン酸、BMP2を添加して、分化を誘導した。この培養系にbaricitinibまたはtofacitinibを添加したところ、濃度依存的に石灰化が抑制された。実験3骨粗鬆症モデルとして卵巣摘出(OVX)マウスを使用した。8週齢の雌マウスにOVXを施し、その後4週間baricitinib (10 mg/kg/day, i.p., sid)を投与した。4週後に大腿骨を採取し、マイクロCTで解析したところ、海綿骨量は溶媒群とbaricitinib群で有意差はなかった。次に、脛骨より採取したtotal RNAを使用してリアルタイムRT-PCRを行った。その結果、OVXによって脛骨でのRANKL発現は増加していたが、baricitinibはこれを有意に抑制した。他方、骨芽細胞マーカーであるCol1a1やBglap1の発現もbaricitinibによって抑制されていた。つまり、baricitinibはRANKLの発現を抑制して骨吸収を阻害するとともに、骨形成も阻害している可能性が考えられた。骨折は、骨に対して外力が加わり、骨の構造上の連続性が絶たれた状態である。本邦では、骨粗鬆症に伴う大腿骨の病的骨折の発生率が増加し続けており、超高齢社会を迎えていることから、今後さらなる増加が見込まれる。高齢者における骨折は、寝たきりになるリスクを高め、1万人以上の調査によると1年以内の死亡率は10.1%に至る。したがって、骨折を予防するためにも、骨粗鬆症の治癒は非常に重要なテーマである。Janus Kinase(JAK)はI型およびII型サイトカイン受容体の細胞質領域に結合し、JAK/STAT経路と称されるシグナル伝達を担うリン酸化酵素である。哺乳類のJAKはJAK1、JAK2、JAK3、Tyrosine Kinase 2 (TYK2)の4種類が知られている。わずか4種類のJAKは、約40種類ものサイトカインやホルモンのシグナルを伝達し、免疫や造血など様々な生体機構に関与する。このことからJAK阻害薬は強力な抗サイトカイン治療薬として非常に注目されている。しかし、JAK阻害薬が骨代謝に与える影響は十分には調べられていない。研究代表者は、まずin vitroでJAK阻害薬が破骨細胞形成に与える影響を調べた。その結果、JAK1/2選択的阻害薬であるbaricitinibは、骨吸収を担う破骨細胞の形成を抑制することを確かめた。その機序を詳細に調べたところ、baricitinibは骨芽細胞のRANKL発現を抑制することで、破骨細胞の分化を阻害していることを確かめた。さらにRNA干渉を用いたJAK1やJAK2のノックダウンでも、同様の現象が確かめられた。したがって、JAK1とJAK2は骨粗鬆症のような破骨細胞の機能が亢進する疾患の新規治療標的と考えられた。予定していた実験が良好な成績をおさめているため。ここまでの成果を学術論文として発表した。

その結果、OVXによって脛骨でのRANKL発現は増加していたが、baricitinibはこれを有意に抑制した。他方、骨芽細胞マーカーであるCol1a1やBglap1の発現もbaricitinibによって抑制されていた。つまり、baricitinibはRANKLの発現を抑制して骨吸収を阻害するとともに、骨形成も阻害している可能性が考えられた。これまでの研究成果より、JAK阻害薬は破骨細胞の分化を抑制することが明らかになった。当初は骨折を標的として研究を始めたが、破骨細胞が悪玉として機能する骨粗鬆症を標的とした方が良いと考えた。また骨粗鬆症の治療こそが骨折の予防に結び付くと考えられた。今後は、JAK阻害薬の骨粗鬆症治療薬としての有用性を検討するために、以下の実験を行う。実験1JAK阻害薬が骨芽細胞に与える影響について検討を行う。実験2骨粗鬆症モデルマウスへのJAK阻害薬の投与を行い、骨量の増減を確かめる。これらの実験により、骨粗鬆症の病態でのJAK/STAT経路の役割を明らかにし、骨粗鬆症の新規治療薬としてのJAK阻害薬の可能性を探る。in vitroでの実験が予定よりも順調に進行したため、培養に関わる消耗品(ウシ胎児血清など)の使用量が少なくて済んだため。次年度使用額は、新たなJAK阻害薬の購入に充てる。
分子バネによるヘリカル超分子構造の形成と分子認識機能の発現

これまで我々は、ヘリセンジオールをさまざまな溶媒から再結晶することにより包接結晶や超分子結晶を得、その構造をX線結晶構造解析によって調べてきた。その中で、取り込んだ溶媒の種類やヘリセンジオールの立体構造で超分子構造が大きく異なり、ヘリセン骨格の構造も大きく変化することを明らかにしてきた。本研究では、ヘリセン分子の新しい機能の発現を目指し、らせん構造を有する不斉配位子への展開を図るため、ヘリセン骨格を有するビスホスフィン化合物の合成を行った。まず、無置換のヘテロヘリセンを過剰量のn-ブチルリチウムで処理したところ、両末端のチオフェン環のα位を選択的にジリチオ化することができた。このジリチオ体にクロロジフェニルホスフィンを反応させると、ビス(ジフェニルホスフィノ)ヘリセンが好収率で得られた。ラセミ体のビスホスフィン化合物にD-ショウノウ-10-スルホン酸アジドを反応させることにより、ホスフィンイミンへと誘導したところ、カラムクロマトグラフィーによりジアステレオマーを完全に分離することに成功した。ホスフィンイミンの各ジアステレオマーを、それぞれ硫酸で処理することによって不斉源を除去した後、トリクロロシランで還元することにより、対応するビスホスフィンのエナンチオマーをそれぞれ得ることができた。また、ヘリセン骨格とジフェニルホスフィノ基との間にメチレン鎖をはさんだ化合物についても、光学活性なヘリセンジオールから合成することができた。そこで、これら二種類の化合物について、その不斉配位子としての能力を調べるとともに、構造と物性の変化についても研究を進めていきたいと考えている。これまでの我々の研究の中で、さまざまな溶媒から再結晶して得たヘリセンジオールの包接結晶や超分子結晶の構造をX線結晶構造解析二よって明らか二してきた。取り込んだ溶媒の種類やヘリセンジオールの立体構造で超分子構造は大きく異なり、ヘリセン骨格の構造も大きく変化する。そこで、ヘリセン分子の両端を適当な長さのブリッジで固定すると、らせんのピッチを変化させることができると予測し、研究を行った。合成したヘリセン分子のX線結晶構造解析を行ったところ、末端の芳香環の二面角が28゚から59゚まで大きく変化し、ヘリセン分子がバネのように伸び縮みできることを見出した。各種スペクトル(NMR、IR、UV、CD)の測定により、構造(らせんのピッチ)とこれらのスペクトルとの相関を明らかにすることができた。これらの結果を論文としてまとめ、The Journal of Organic Chemistryにまもなく掲載される運びとなっている。さらに、ヘリセン分子の新しい機能の発現を目指して、銅やパラジウムなど重金属との配位の研究を行っている。配位性官能基を有する新規なヘリセン化合物を3種合成し、そのうちの一つ化合物の光学分割に成功した。このように光学的に純粋な化合物の合成法を確立することに成功したので、不斉配位子としての展開を目指す予定としている。また、その他の二つの化合物に関しては、光学分割の方法を探索するとともに、らせん分子による金属イオンヘの配位の特徴を解明していく予定である。
鏡の光学浮上による巨視的量子系の実現

本研究では、mgスケールの鏡をレーザー光の輻射圧で支持することにより、鏡を十分外界から孤立させ、その量子効果を観測する。すなわち、未だ実験的に実現のなされていない、巨視的な質量スケールでの量子力学の検証を行う。具体的には、量子エンタングルメントを生成し、その崩壊時間を測定することにより、従来の量子力学を超えた種々の理論から予言されているデコヒーレンス機構の存在を実証、あるいは制限することができる。
ヒト臍帯血由来間葉系幹細胞を用いた肝細胞への分化誘導と細胞移植

我々は当該研究において、ヒト臍帯血から間葉系幹細胞を樹立し、肝細胞への分化誘導を行い、それを肝障害モデル動物への細胞移植に用いる方法を開発する研究を行い、平成1718年度の成果として下記を得た。ヒト臍帯血由来間葉系幹細胞(CB-MSC)を樹立し、培養することに成功した。2)CB-MSCの分化誘導:CBMSCの樹立にはFGF-2の添加が必要であるが、FGF-2を除去してMatrige1を添加すると、肝細胞分化マーカーの発現を認めた。3)4)CB-MSCへのHNF4強制発現系の構築と分化機構の解析:HNF4をウイルスベクターによって強制発現させたCB-MSCを用いると、分化誘導の効率が改善する傾向が見られた。またこれらの細胞を、樹立したCB-MSCと同様に、下記の移植系に応用する方針とした。5)6)肝障害に対する細胞移植モデルへの応用と移植マウスの解析:ALB promoterの支配下にuPA transgeneを組み込んだtransgenic mouseとSCID mouseの交配マウス:ALB-uPA/SCID mouse(知的クラスター創成事業吉里プロジェクトより研究協力を得て使用した)に対して臍帯血由来細胞を移植したところ、既報の移植モデルよりも高い生着率と、生着細胞の機能的な終末分化が見られた(Kakinuma et al,2007)。これらの結果から、ヒト臍帯血由来細胞が肝疾患に対する移植細胞供給源になりうる可能性が示された。本研究の成果は、臍帯血を用いた肝再生医療の実現化に向けた基盤となるものであり、当初の目的を達成したものと考えられる。しかしながら、継続して検討すべき項目もあったので、今後さらに、移植後のヒト臍帯血由来間葉系幹細胞の機能分化に関して検討し、致死的肝疾患の治療に、応用する試みを継続してゆきたい。我々は当該研究において、ヒト臍帯血から間葉系幹細胞を樹立し、独自の培養系によって肝細胞への分化誘導を行い、それを肝障害モデル動物への細胞移植に用いる方法を開発する研究を行い、今年度の成果として下記を得た。1)ヒト臍帯血由来間葉系幹細胞(CB-MSC)の樹立:CB-MSCを安定して樹立しうる選択培養系を開発することに着手した。細胞表面抗原を用いて、臍帯血細胞から不必要な画分を除去し、30%FCS/FGF-2添加培地中で増殖する接着細胞を選択し、間葉系幹細胞を樹立することとした。その結果、CB-MSCと考えられる10継代以上が可能な増殖細胞を分離することに成功し、今後この細胞を利用して、以下の検討を行うこととした。2)CB-MSCの培養系による分化誘導:CB-MSCを培養系によって肝細胞への分化を誘導するため、培養条件を検討した。臍帯血有核細胞から肝細胞が誘導される培養系を用いると、CB-MSCの増殖と形態変化を認め、肝関連mRNA発現を認めた。また、matrigelを併用すると、分化誘導が促進された。これらの結果に基づき、肝細胞としての形質発現を確認した後、この細胞を肝障害マウスに移植する実験を行う方針とした。3)CB-MSCへのHNF4強制発現系の構築:肝細胞の機能維持に重要なHNF4をCB-MSCに強制発現する系の構築を行った。EF1αプロモーター下にEGFP遺伝子と共にHNF4遺伝子を発現するDNAコンストラクトを構築し、プラスミドベクターとレトロウイルスベクターを作成した。HNF4を強制発現させた細胞を分化誘導と移植によって肝細胞としての形質を確認する方針とした。

これらの結果に基づいて、CB-MSCを肝細胞への分化誘導培養後に、肝障害移植モデル動物に移植することで、CB-MSCから肝細胞への分化機構について細胞生物学的解析を進めてゆく予定である。我々は当該研究において、ヒト膳帯血から間葉系幹細胞を樹立し、肝細胞への分化誘導を行い、それを肝障害モデル動物への細胞移植に用いる方法を開発する研究を行い、平成18年度の成果として下記を得た。1)ヒト膀帯血由来間葉系幹細胞(CB-MSC)の樹立、2)CB-MSCの分化誘導、3)CB-MSCへのHNF4強制発現系の構築:平成17年度より継続。CB-MSCの培養系に対してMatrigelを添加する、もしくは、HNF4を強制発現させたCB-MSCを用いると、分化誘導の効率が改善する傾向が見られた。従って、これらの細胞を、樹立したCB-MSCと同様に、下記の移植系に応用する方針とした。4)肝障害に対する細胞移植モデルへの応用、5)移植マウスの解析:NOD/SCID mouseに対して抗マウスFas刺激性抗体を反復投与することによって、従来の移植モデルよりも臍帯血由来細胞の生着率が高くなることを確認した。このモデルマウスへのCB-MSC移植を試みたが、生着がほとんど認められなかった。一方で、ALB promotorの支配下にuPA transgeneを組み込んだtransgenic mouseとSCID mouseの交配マウス:ALB-uPA/SCID mouse(知的クラスター創成事業吉里プロジェクトより研究協力を得て使用した)に対して膀帯血由来細胞を移植したところ、前記のモデルよりも高い生着率と、生着細胞の機能的な終末分化が見られた(Kakinuma eta1.,2007)。これらの結果から、ヒト脾帯血由来細胞が肝疾患に対する移植細胞供給源になりうる可能性が示された。本研究の成果は、臍帯血を用いた肝再生医療の実現化に向けた基盤となるものであり、当初の目的を達成したものと考えられる。しかしながら、継続して検討すべき項目もあったので、今後さらに、移植後のヒト臍帯血由来間葉系幹細胞の機能分化に関して検討し、致死的肝疾患の治療に応用する試みを継続してゆきたい。
発光性甲殻類分布海域を指標とした地球温暖化評価に関する研究

本申請では地球温暖化の指標となるモデル生物を設定することを目標に、日本列島におけるウミボタル分布マップの作成を行い、棲息分布、形態、遺伝子的な拡散と水温、水質などの環境要因の相関を検討、温暖化とウミボタル相関を評価し、さらにそれらのデータを基にウミボタルを温暖化評価モデル生物として確立することを目的とした。本年度は日本全国を観測ポイントとして奄美諸島、対馬列島、四国、北陸、関東、東北地方周辺の日本海沿岸、太平洋沿岸部を選択し、ウミボタルの採取を行った。また、ウミホタルよりミトコンドリア遺伝子を抽出、ミトコンドリアDNAをサブクローン化し、その全構造を決定した。その結果、ウミホタルmtDNAの全塩基配列(15923bp)を決定した。後生動物mtDNAがコードしている遺伝子の種類はよく保存されており、ウミホタルmtDNAは、他の甲殻類のmtDNAと同様に13種のタンパク質、22種のtRNAと2種のrRNAを含んでいた。しかし、その遺伝子配置は多様であり、特にtRNAにおいて大幅な配置変動が起こっていることが明らかになった。また、我々は、COIIIの一部と調節領域(CR1)がコピーされたもう一つの調節領域(CR2)や、49bpの3つの短い重複領域(sRS 1,sRS 2とsRS 3)がウミホタルmtDNAにコードされている事を見出した。さらにウミホタルmtDNAにコードされている13種類のペプチド配列を基に分子系統解析を行ったところウミホタルは十脚類、昆虫綱、鰓脚類のどのグループにも属さず、Tigriopus japonicusと同様に、独自のグループを形成している事が示唆された。今後、これらミトコンドリアDNA情報を基に地域分散を検討する予定である。本年度は西日本を中心に観測ポイントとして沖縄、南・北九州、四国、中国、関西地方周辺の日本海沿岸、瀬戸内沿岸部を選択し、ウミボタルの採取を行った。今後、これらの配列を基に、地域分散を評価する。
地域科学における諸デシプリンの「融合」・「総合」化推進にかかる研究:II

本研究では以下のような研究大綱に基づいて研究がなされた。A)これまでの成果の整理課題1)システム・ダイナミックスとエコノメトリックスの対話2)いわゆる「システム」理論と「経済」理論の概念統一・手法の交流3)地域科学的手法と都市計画的手法の統合化4)経済学的手法と経済・計量地理学的手法の対話5)社会学・行動科学的手法と経済学的手法の対話6)厚生経済学的目的関数と経営工学的目的関数の比較評量7)地域科学におけるノーマティヴな接近法vs.ポジティヴな接近法ノーマティヴな接近法はどこまで可能か8)地域政策における定量分析の役割vs.定性的分析の役割定性的分析はどこまで有効かB)重点領域研究への発展課題9)「小地域」の発展への社会的に有意味な処方箋の模索市町村の経営,都市の経営,地域の発展策10)「巨大都市」再発展のための社会的に有意味な処方箋の模策交通工学的,計量経済学的,最適計画論的,およびその他のアプローチ等の交代的技法の比較評価以上の課題のうち、Aについては数回にわたる打ち合わせ会議の議事録を整理,取り纒めた。これによって研究課題の融合,総合化への出発点が構築されたことになる。就中、システムダイナミックスとエコノメトリックスの対話は非常に有意義な成果をもたらした。また、システム理論の解明も深められた。次に、Bの課題については、業績リストにあるように、小地域の発展策と大都市の再発展策に成果をうる。
救急領域における緩和ケア実践プログラムの開発

本研究の目的は、救急領域における緩和ケア実践プログラムを開発し、緩和ケアシステム構築への示唆を得ることである。平成30年度は、緩和ケア実践プログラムの開発に必要な内容を検討するために、平成28年度から平成29年度に実施した質問紙調査の分析を進めた。結果から、救急領域で終末期ケアを実践する看護師の葛藤(「自身の終末期ケア実践能力への葛藤」「医療チームとの関係性に関する葛藤」「終末期ケアを実践する環境に関する葛藤」「意思決定に関する葛藤」「家族ケアに関する葛藤」「患者の苦痛に関する葛藤」「救急医療の限界への葛藤」31項目7因子)とバーンアウトの関係について、葛藤尺度の平均値を基準に葛藤高群と葛藤低群にわけ、(日本語版)バーンアウト尺度の平均値の差を検討した。葛藤高群は、バーンアウト「脱人格化」が葛藤低群よりも有意に高く、「個人的達成感の低下」が葛藤低群よりも有意に低いことが明らかとなった(p<0.05)。バーンアウト「情緒的消耗感」では葛藤高群と葛藤低群に有意差はなかった。葛藤とセルフコンパッションの関係について、「医療チームとの関係性に関する葛藤」の葛藤高群は、セルフコンパッション肯定的側面「自分へのやさしさ」「マインドフルネス」が葛藤低群よりも有意に高く、「自身の終末期ケア実践能力への葛藤」の葛藤高群は、セルフコンパッション否定的側面「自己批判」「孤独感」「過剰同一化」しない能力が葛藤低群よりも有意に低かった(p<0.05)。葛藤は、バーンアウトや自己否定に関連するだけでなく、看護の達成感や自分へのやさしさにつながる可能性があることも示唆された。救急領域における緩和ケア実践プログラムの要素として、看護師が終末期ケア実践に伴う葛藤をセルフケアし自己成長につなげられるような終末期ケアに関する専門的な支援が必要であること示唆された。平成28年度は、本研究の基礎資料を得るために、救急領域で終末期ケアを実践する看護師の役割葛藤に焦点をあてて調査を実施した。第一段階として、救急領域で終末期ケアを実践する看護師の役割葛藤の実態を明らかにすることを目的とし、質問項目を作成した。研究者らがこれまでに実施した面接調査の結果や、救急領域における終末期ケアに関する文献を収集し、必要な内容を精選し検討した。結果として、合計36項目のアイテムプールが得られた。第二段階として、救急領域で終末期ケアを実践する看護師の役割葛藤のバーンアウトや終末期ケア態度に影響する要因を明らかにすることを目的とし、質問紙を作成し調査を実施した。第一段階で作成した救急領域で終末期ケアを実践する看護師の役割葛藤36項目と、バーンアウトや終末期ケア態度について、役割葛藤への対処としてのセルフ・コンパッション(Self-compassion;自分への思いやり)に注目し質問紙調査を実施した。研究対象施設は、全国の救命救急センターが設置されている施設から単純無作為抽出した。抽出された施設の救命救急センターに勤務する看護師を対象に、無記名自記式質問紙調査を実施した。今後も継続して調査を実施する予定である。次年度は、質問紙の回収と分析を進める。質問紙調査で得られた結果を参考に網羅すべきトピックをガイドとして用い、救急領域における看取りへのケアの現状と課題を明らかにするためにフォーカスグループインタビューを実施する。得られた結果から、救急領域に緩和ケアを導入する場合に必要な要素や問題となる要因を検討する。救急領域における看取りへのケアの現状と課題について、フォーカスグループインタビューを実施するための内容の検討に時間がかかっている。平成29年度は、本研究の基礎資料を得るために、現在の救急領域における終末期ケア実践に伴う課題を明らかにし、緩和ケア実践プログラムの開発に必要な内容を検討することを目標とした。第一段階では、実践に伴う課題として看護師の葛藤に焦点を当て、救急領域で終末期ケアを実践する看護師の葛藤の構造と葛藤に影響する要因を明らかにすることを目的に調査を実施した。全国の救命救急センターが設置されている施設から単純無作為抽出した施設に研究協力を依頼した。承諾を得た施設の看護師524名を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した。結果として、290名(回収率55.3%)の看護師より調査票の返送があり、有効回答は288部であった。項目分析、因子分析の結果、終末期ケアを実践する環境、患者やその家族へのケア、終末期ケア実践能力などに関する31項目7因子が得られた。また、葛藤に影響する要因として、緩和ケアチーム、認定看護師、専門看護師の介入やカンファレンスの開催など終末期ケアの支援体制があった。葛藤への対処としてのセルフ・コンパッション(Self-compassion)が、バーンアウトや終末期ケア態度にどのように影響するか、今後さらに分析を進める予定である。また第二段階として、救急医療チームに対するフォーカス・グループ・インタビューを実施し、それぞれの専門性に基づいた実践とその課題を明らかにする予定である。分析に時間を要し、フォーカスグループインタビューの実施が遅れている。

平成30年度は、緩和ケア実践プログラムの開発に必要な内容を検討するために、平成28年度から平成29年度に実施した質問紙調査の分析を進めた。結果から、救急領域で終末期ケアを実践する看護師の葛藤(「自身の終末期ケア実践能力への葛藤」「医療チームとの関係性に関する葛藤」「終末期ケアを実践する環境に関する葛藤」「意思決定に関する葛藤」「家族ケアに関する葛藤」「患者の苦痛に関する葛藤」「救急医療の限界への葛藤」31項目7因子)とバーンアウトの関係について、葛藤尺度の平均値を基準に葛藤高群と葛藤低群にわけ、(日本語版)バーンアウト尺度の平均値の差を検討した。葛藤高群は、バーンアウト「脱人格化」が葛藤低群よりも有意に高く、「個人的達成感の低下」が葛藤低群よりも有意に低いことが明らかとなった(p<0.05)。バーンアウト「情緒的消耗感」では葛藤高群と葛藤低群に有意差はなかった。葛藤とセルフコンパッションの関係について、「医療チームとの関係性に関する葛藤」の葛藤高群は、セルフコンパッション肯定的側面「自分へのやさしさ」「マインドフルネス」が葛藤低群よりも有意に高く、「自身の終末期ケア実践能力への葛藤」の葛藤高群は、セルフコンパッション否定的側面「自己批判」「孤独感」「過剰同一化」しない能力が葛藤低群よりも有意に低かった(p<0.05)。葛藤は、バーンアウトや自己否定に関連するだけでなく、看護の達成感や自分へのやさしさにつながる可能性があることも示唆された。救急領域における緩和ケア実践プログラムの要素として、看護師が終末期ケア実践に伴う葛藤をセルフケアし自己成長につなげられるような終末期ケアに関する専門的な支援が必要であること示唆された。平成29年度は、救急医療に従事する医師、看護師を対象に、フォーカスグループインタビューを実施し、得られた結果から、緩和ケア実践プログラムへの示唆を得る。平成30年度は、看護師の葛藤の構造と影響要因を整理するとともに、救急医療チームへのフォーカスグループインタビューを実施し、緩和ケア実践プログラムに必要な内容を明確化する。データ収集に遅れが生じている。データ分析に遅れが生じているが、インタビューが実施できれば予定通りの執行となる。インタビュー内容が抽出でき次第、予定通りの執行となる。
中国・ラオス・ミャンマー国境地域におけるチベット・ビルマ諸語の言語動態の解明

本研究は中国・ラオス・ミャンマーの国境地域で話されるチベット・ビルマ諸語の現状を現地調査し、その言語データの記述・分析を行った上で、これらの言語を話す人々が歴史的にどのように接触し、また移動していったのかを探るものである。具体的には中国で話されるチノ語・アカ語、ラオスで話されるシダ語・プノイ語を調査した。その結果、チノ語の諸方言の歴史的変化の詳細が判明した。またデータ分析をさらにつめなければならないが、おそらくチノ語の補遠方言とアカ語ゲランホ方言、チノ語悠楽方言とラオスのシダ語が歴史的に近似した構造を持っており、シダ語はおそらくチノ語と分化した後にラオス側へ移動したのではないかと推定される。今年度の研究実績としては以下の3点にまとめられる。(1)現地調査:2012年の9月と2013年3月には中国雲南省シプソンパンナー州へチノ語悠楽方言とゲランホ・アカ語の現地調査を行い、前者については自然発話の録音データ採集と書き起こしデータ1000例、後者については文例600例とテキスト2編の採録を行った。(1)現地調査: 2014年7月と12月にラオス・ルアンナムタ県、2014年2月-3月に中国雲南省で現地調査を行った。ラオス・ルアンナムタ県ではチベット・ビルマ諸語であるシダ語およびプノイ語、ミャオ・ヤオ諸語であるランテン語のデータを収集した。シダ語については基礎語彙と基本文例の全体的に収集した。プノイ語については基礎語彙400項目を収集した。ランテン語は予備的なデータ収集にとどまっているが、録音資料を作成した。中国雲南省ではチノ語悠楽方言と補遠方言の調査を行った。悠楽方言は自然発話の書き起こしを中心に、補遠方言は基礎文例の補充を中心に行った。今後これらのデータの整理・分析を進めていく。(2)学会発表:学会発表としては5件行った。2013年5月にタイ王国チュラロンコン大学で行われた第23回Southeast Asian Linguistic Societyにてチノ語悠楽方言の借用語について、7月に京都大学人文科学研究所にて行われた第1回TB+会議にてチノ語悠楽方言の名詞句構造について、8月にワシントン大学で行われたLFK Society Young Scholars Symposiumにてチノ語方言の摩擦音の由来について、9月にオーストラリア国立大学にて行われた第19回Himalayan Languages Symposiumにてゲランホ・アカ語の格標示について、2014年1月に立教大学にて行われた第1回TB+OC研究集会にてチベット・ビルマ諸語の音韻構造について、発表を行った。(3)論文発表:『神戸外大論叢』第64巻3号にチノ語悠楽方言の形容詞の特徴に関する論文を掲載した。このほかチノ語の摩擦音に関する論文を現在投稿中である。平成23年度(2011年度)の研究実績は海外における現地調査および研究発表に分けられる。以下、それぞれについて概要を示す。(1)海外における現地調査2回実施した。中国雲南省(2011年12月)とミャンマー連邦(2012年3月)である。中国雲南省では雲南民族博物館および西雙版納州民族宗教局の協力の下、西雙版納州にチノ語補遠方言およびゲランホ・ハニ語方言の現地調査を行った。チノ語補遠方言は基礎文例および補充文例について約650例、ゲランホ・ハニ語については補充語彙500例および基礎文例1000例を採集した。言語データについては今後更に分析をすすめる。チノ語補遠方言の地域では現地の結婚式の様子や歌謡など、ゲランホ・ハニ族の地域でも建築の様子や民族衣装の作成など文化的事象についても記録することができた。またミャンマー連邦ではシャン州の少数民族地域を訪問し、アカ・アク・ラフ・ワ・エン・パラウン・パオの各村落にてそれぞれ約300から400項目程度(基礎語彙が中心)のデータを録音・採集した。(2)研究発表口頭発表を2回、研究論文を1本発表した。口頭発表は日本中国語学会全国大会シンポジウムにおいて進行持続相の問題に対するチノ語および一般言語学的見地からのコメントと、京都大学iCems Complex1で行われた国際セミナーにおける歴史言語学の方法に関する紹介である。いずれも本研究と間接的にのみ関連しているので、次年度はより直接的な成果を公表したいと考えている。また研究論文として「条件節・理由節・時点節の連続性について」チノ語悠楽方言のデータから検討を加えたものを発表した。チノ語悠楽方言の個別的な文法現象を取り扱っているが、今後周辺諸言語の記述研究にも十分示唆的な現象も存在する。