hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自立超高齢者における要介護への進行予測に有用な動脈硬化指標の検討

平成30年度も平成29年度に引き続き、85-89歳でかつ要介護認定を受けていない(自立または要支援1に該当する)川崎市民を対象としたコホート研究のベースライン調査を実施した。平成29年度は川崎市立川崎病院・川崎市立井田病院の2病院で調査を実施していたが、平成30年度はこれら2病院に加えて川崎市立多摩病院でも調査を実施し、最終的に1,028名(男性514名、女性514名、平均年齢86.6歳)の川崎市民に対する調査を終了した。それと並行して、平成29年度にベースライン調査を行った対象者396名(男性190名、女性206名)の測定データ入力を終了した。同対象者の特性として、平均年齢は86.7歳、平均BMIは23.1であり、心疾患の既往を有する対象者が118名(29.8%)、脳血管疾患の既往を有する対象者は46名(11.6%)であった。動脈硬化性疾患のリスク因子に関しては、平均収縮期血圧142.8mmHg、平均拡張期血圧75.1mmHgであり、半数以上の対象者に高血圧を認めていたが、平均LDL-C110.2mg/dL、平均HbA1c6.0%と脂質・血糖に関するコントロール状況は概ね良好であった。認知機能に関してはMini-mental State Examination(MMSE)総得点の平均が25.9点であり、認知症が疑われるMMSE総得点21点以下の対象者は26名(6.6%)であった。さらに、同調査の保存血清を用いて要介護への進行のリスク因子となりうる新規バイオマーカー(レチノール結合蛋白4(RBP4)、インターロイキン6(IL-6))の測定を実施し、これまで596名分(全対象者の58.0%に該当)のRBP4、ならびに391名分(全対象者の38.0%に該当)のIL-6測定を終了した。平成29年度・平成30年度の2年間で、当初の目標としていた1,000名を超える後期高齢者の川崎市民に対するベースライン調査を終了することができた。また、要介護への進行予測に活用できる可能性がある各種動脈硬化指標の測定も順調に進捗している。以上のことから、現在までの進捗状況としては「おおむね順調に進展している」と判断される。平成31年度(令和元年度)は、ベースライン調査を実施した対象者に対して追跡調査(定期的な電話調査)を実施してADLの評価・入院の有無・要介護認定の有無などに関する対象者からの聞き取りを行うとともに、主要アウトカムとして設定している要介護認定の有無について川崎市より情報を取得するための準備を進めていく。平成29年度は、85-89歳でかつ要介護認定を受けていない(自立または要支援1に該当する)川崎市民を対象としたコホート研究のベースライン調査を実施した。平成29年3月より川崎市立川崎病院にて調査を開始したが、同年5月からは川崎市立井田病院においても調査を実施することができ、平成29年度は計14回の調査を実施した。平成29年度は調査会場の近隣である川崎市川崎区・川崎市幸区・川崎市中原区に在住の3,588名(中原区1,649名、川崎区1,506名、幸区433名)に調査依頼状を送付し、最終的に396名の川崎市民に同意をいただくことができた。調査同意率は11.0%であり、当初設定していた同意率(10%)を若干上回る結果であった。本研究における対象者は男性195名、女性201名であった。対象者の平均年齢は87.3歳であり、体重は肥満(BMI25以上)が24.2%、標準体重(BMI18.5-24.9)が70.2%、低体重(BMI18.5未満)が5.6%であった。対象者を低体重・標準体重・肥満の3群に分類し、動脈硬化性疾患の危険因子を有する割合を比較した。その結果、肥満者では低体重や標準体重の者と比較し、高血圧・糖尿病・脂質異常症の割合が高かった。また、頸動脈プラークスコア5点以上の割合も肥満者で最も高かった。それと並行して、東京都都市部在住の85-89歳を対象としたTOOTH研究において、頸動脈プラークスコアと3年後の認知機能の関連について検討した。その結果、頸動脈プラークスコアの高い集団で有意に3年後の認知機能が低下していることが示された。以上より、頸動脈プラークスコアは動脈硬化性疾患である脳梗塞の発症を介して認知機能を低下させている可能性が示唆された。平成29年度は当初の計画通り、約400名のベースライン調査実施を達成した。また、平成30年度は新たに約600名のベースライン調査実施を検討しており、その実施に向けた準備も順調に進行している。したがって、現在までの進捗状況としては「おおむね順調に進展している」と判断される。

それと並行して、平成29年度にベースライン調査を行った対象者396名(男性190名、女性206名)の測定データ入力を終了した。同対象者の特性として、平均年齢は86.7歳、平均BMIは23.1であり、心疾患の既往を有する対象者が118名(29.8%)、脳血管疾患の既往を有する対象者は46名(11.6%)であった。動脈硬化性疾患のリスク因子に関しては、平均収縮期血圧142.8mmHg、平均拡張期血圧75.1mmHgであり、半数以上の対象者に高血圧を認めていたが、平均LDL-C110.2mg/dL、平均HbA1c6.0%と脂質・血糖に関するコントロール状況は概ね良好であった。認知機能に関してはMini-mental State Examination(MMSE)総得点の平均が25.9点であり、認知症が疑われるMMSE総得点21点以下の対象者は26名(6.6%)であった。さらに、同調査の保存血清を用いて要介護への進行のリスク因子となりうる新規バイオマーカー(レチノール結合蛋白4(RBP4)、インターロイキン6(IL-6))の測定を実施し、これまで596名分(全対象者の58.0%に該当)のRBP4、ならびに391名分(全対象者の38.0%に該当)のIL-6測定を終了した。平成29年度・平成30年度の2年間で、当初の目標としていた1,000名を超える後期高齢者の川崎市民に対するベースライン調査を終了することができた。また、要介護への進行予測に活用できる可能性がある各種動脈硬化指標の測定も順調に進捗している。以上のことから、現在までの進捗状況としては「おおむね順調に進展している」と判断される。平成30年度は約600名のベースライン調査に加え、平成29年度にベースライン調査を実施した対象者に関して追跡調査を実施する予定である。ベースライン調査は、平成30年度から新たな会場(川崎市立多摩病院)を加えて、合計3会場で実施し、平成29年度とあわせて計1,000名のベースライン調査を達成する予定である。追跡調査に関しては、川崎市より介護保険情報、神奈川県後期高齢者広域連合より医療情報を入手し、要介護認定ならびに入院の有無についての情報を得る方針としている。平成31年度(令和元年度)は、ベースライン調査を実施した対象者に対して追跡調査(定期的な電話調査)を実施してADLの評価・入院の有無・要介護認定の有無などに関する対象者からの聞き取りを行うとともに、主要アウトカムとして設定している要介護認定の有無について川崎市より情報を取得するための準備を進めていく。当初平成29年度に実施を予定していた動脈硬化に関連する各種指標の測定を平成30年度以降に行うことになったため、平成29年度の使用額が当初の予定より大幅に下回ったと考えられる。次年度に平成29年度と平成30年度に実施した調査分の保存血清を用いて動脈硬化関連指標の測定を実施する計画としている。また、国内・国際学会に参加し、本研究に関する情報収集を行うとともに、本研究の成果に関して、国内学会を中心に報告することを検討している。平成30年度より要介護への進行予測に役立つ可能性が高い各種バイオマーカーの測定を開始しているが、現在までに全対象者の半数程度の測定にとどまっており、平成30年度の使用額が当初の予定ほど増えなかったことが原因であると考えられる。平成31年度(令和元年度)は引き続き対象者の保存血清を用いて要介護への進行予測に役立つ可能性が高い各種バイオマーカーの測定を実施する予定である。さらに、国内・国際学会に積極的に参加し、本研究に関する情報収集を継続するとともに、可能であれば本研究の成果を国内・国際学会で報告することも検討する。
非可逆系の安定性と分岐の研究

離散力学系は、可逆系(微分同相写像)と非可逆系に分類することが出来る。離散力学系の研究は主に可逆系に対して行われてきた。その理由として、可逆系は扱いやすくそこで得られた結果は非可逆系に演繹されると考えられてきたことが挙げられる。しかし、実際には多くの相違点が存在する。非可逆系の不安定集合は可逆系のそれに比べ非常に複雑な構造を持っている。たとえば、分岐理論の中にHausdorff次元の概念がある。可逆系では双曲型集合のHausdorff次元は系が動くに従って連続的に変化する。しかし、非可逆系に於いて双曲型集合のHausdorff次元は連続的に変化しない。この違いは、不安定集合の構造的な相違によって引き起こされている。本年度の研究目的は、非可逆系の不安定集合の構造を明確にすることであった。不安定集合に交わるときの様子を明確にするために、強横断性を満たす微分写像の構造とホモクリニック点の構造について研究し、次の成果を得た。(1)強横断性を満たす微分写像の集合は微分写像全体の中で開集合を成していることを示した。(2)可逆系におけるホミクリニック点の構造は、その点に於いて安定集合と不安定集合が横断的に交わる場合とそうでない場合の2通りである。しかし、非可逆系には、これらの構造に加え横断的に交わりかつ横断的でないという2つの構造を併せ持つホモクリニック点が存在する。今回は、非可逆系におけるホモクリニック点の構造を分類した。
次世代型ジャーナリズムのファンドレイズをめぐる調査研究

本研究は,ジャーナリズムをめぐる歴史と現状,そして新たな試みについて,その財源に焦点を当てて分析することで,未来のジャーナリズムを支える財源モデルを提示することを目的とする。人びとのメディア不信が世界的に広がり,メディア企業がリベラルコンセンサスを失いつつある現状(林,2018)を鑑み,ジャーナリズムをめぐる企業活動としての日米新聞社の歴史と現状,そして財政基盤について意識的であった市民メディアや地方のメディアの財源をめぐる新たな試みを分析することで,未来のジャーナリズムを支える財源モデル,ひいてはビジネスモデルを提示することを目的とする。
地方花柳界の盛衰と文化資源化に関する民俗学的研究

本研究は、日本各地の地方都市に形成、展開されてきた花柳界(芸妓、料亭、待合茶屋、検番、置屋、芸事の師匠などからなる社会)と花柳界周辺の社会を対象に、花柳界文化の歴史的変遷、および近年顕著になりつつある文化資源化の実態について、民俗学的方法による全国調査を実施し、地域的特性と全国を俯瞰した全体像を明らかにすることを目的として実施した。その結果、株式会社やNPO法人、財団等の設立による花柳界の存続、「舞妓の前景化」現象、花柳界存続と都市祭礼の関係、伝統的花柳界と観光用に再創造された花柳界との葛藤、花柳界における「芸妓」と「娼妓」の間の複雑で流動的な関係などについて多くの知見を得ることができた。本年度は、全国各地の花柳界に関わる文献の収集と分析によって日本列島各地で展開している花柳界の概況を把握するとともに、新潟、富山、石川、長野、岐阜、愛知、奈良、兵庫、高知、福岡、佐賀の各県所在の花柳界において現地調査を実施した。これらの調査で得られた知見の主なものは、つぎのとおりである。1花柳界は、官官接待の廃止と顧客層の嗜好の変化を主要因として1990年代から全国的に急速に衰退し、その結果、現在、多くの地方都市で花柳界は消滅してしまっている。2しかし、一方で、株式会社を設立して芸妓の雇用、花柳界文化の振興をはかった地域、商工会議所を中心に財団を設立して花柳界を支援する制度をつくった地域が存在する。この場合、これらの動きに共通して見出せるのは、花柳界文化を文化資源としてとらえ直そうとする志向である。3また、これらの動向とは別に、かろうじて命脈を保っている花柳界が一部存在することにも注目させられる。この場合、こうした状況が今日においても可能になっている理由は、当該花柳界を支える地元の「旦那衆」の存在があることに求められる。4花柳界の存続と「旦那衆」の存在との間には、歴史的にもまた現在でも大きな関係があり、上記2で指摘した株式会社化や商工会議所による財団の設立においても、各地域の財界人(伝統的な「旦那衆」の位置に相当)がこの動きのキーパーソンとなっているのである。こうしたことから、各地方都市のいわゆる「旦那衆」に相当する階層が花柳界に理解を示しているかどうかが、花柳界の盛衰や文化資源化の動きを左右していると指摘可能である。以上の諸点のほか、花柳界が地域の民謡の再編に大きな役割を果たしてきたことや、花柳界内部に豊富に存在する伝承知などについても、多くのデータを入手することができたが、これらについては、次年度の調査とあわせてあらためて論文の中でくわしく紹介する予定である。本年度は、前年度までに収集した文献資料の分析を進めるとともに、酒田市、山形市、盛岡市、新潟市、秋田市、諏訪市、東京都、名古屋市、奈良市、神戸市、高知市、松山市、福岡市、佐賀市、長崎市、那覇市などにおいて現地調査を実施した。これらによって得られた知見のうち、主要なものを2点に絞って示せば、次のとおりとなる。1.バブル崩壊以降、いくつかの地域では、従来の置屋・検番制度にかえて、株式会社制度による花柳界の再組織化を進めるなどして花柳界文化の再活性化をはかろうとする動きが見られるようになっているが、それらの中には、本来は「芸妓見習い」という周辺的な位置にあるはずの「半玉」に相当する者が、「舞娘」(酒田)、「舞子」(山形)として花柳界の主役の位置に据えられる事例が生じている場合がある。その背景には、「芸」の質よりも、「華やかさ」や「若さ」を重視する社会一般に見られる風潮の高まりがあるが、一方でそうした風潮の中にあっても、このような動きが見られない地域(盛岡、新潟、長崎をはじめ多数)もある。両者の違いは、花柳界の再組織化の過程において、既存の花柳界文化の担い手である芸妓衆がいかなるかたちの関与を行ない得たかによって生じているといえる。2.長崎市のくんち、福岡市の十日戎やどんたく、大阪市の十日戎、高知市のよさこい祭りをはじめ、各地の都市祭礼に芸妓の関与が強く見られる(見られた)事例がある。従来、都市祭礼の研究において、花柳界との関わりは周辺的なものとして扱われてきた傾向があるが、花柳界と祭祀組織との儀礼的関係や芸妓のパフォーマンスが、祭礼や芸能のあり方を大きく規定している実態があることが確認された。そして、祭礼と花柳界との間にあって両者を有機的に結び付けてきたアクターが、祭礼において伝統的にパトロンの役割を担ってきた地域の旦那衆等であることが、具体的事例の解析によって明確になった。前年度までの実績を踏まえ、そこで抽出した論点についてよりインテンシブな調査による深い分析をめざした。実施した主な調査とそこでの論点は次のとおり。1.松山市の花柳界は、他の多くの地方都市と同様に20世紀末にその勢いを衰えさせたが、2008年、新人芸妓2名の誕生を契機にNPO法人が結成され、この組織を中心に花柳界文化の再編成が開始された。本調査では、従前の「松山検番」と新たな組織としてのNPOとがいかなる論理と工夫によって接合されているか、また接合後、松山花柳界の自己表象はいかに行なわれているか、について明らかにした。

2.秋田市の花柳界は20世紀末に一旦廃絶したが、2010年代に入り、地域活性化を目指して起業された地元の会社組織によって「あきた舞妓」のブランドのもと花柳界文化の再創造が開始されている。その際、従前の花柳界自体は廃絶したものの、当時の関係者は芸妓も含めて存在しており、新たな花柳界文化の創造にあたっては、かつての花柳界との断・続をいかに行なうかが大きな課題となる。この点の実態を中心に調査・分析を進めた。3.多くの地方花柳界の衰退傾向に対して、長崎市の花柳界はその生命力を維持し続けている。その社会的要因を分析すべく花柳界と地域社会との関わりについて調査した。その結果、長崎市では都市祭礼としての「くんち」がきわめて活発に行なわれているが、「くんち」での芸能の奉納を行なう踊町と長崎検番とが「結納」を交わし、芸妓が「町内の一員」となって芸能の披露を行なうことをはじめ、花柳界と地域社会との結び付きがきわめて密接であり、その存在を欠くと地域の伝統芸能や祭礼の実施に大きな欠落が生じるほどに花柳界が重要な位置を占めていること、これが一つの要因になって花柳界の存続が実現していることが明らかとなった。以上と並行し、収集済みの各地の事例と文献を用いた全国的な比較分析作業も実施した。1.本年度を含む3年間を通して、本課題遂行のために必要なフィールドデータと文献資料をほぼすべて集積することができた。2.さらに、とくに本年度は、研究協力者(花柳界文化研究を専門とする博士課程の大学院生)を派遣して花柳界内部に深く入り込むかたちでの参与観察を行なうことができた。これにより、当初期待していた水準以上に深く厚みのあるフィールドデータ(松山市、秋田市、長崎市についてのもの)を入手することができた。3.1・2のデータをもとに、全国比較の視点に立った分析作業を進め、「近代地方民謡の発生と花柳界、中央メディアの関係」、「地方花柳界再活性化にともなう『舞妓』の前景化」、「花柳界の生命力維持と地方都市祭礼/地域社会との関係」、「花柳界をめぐる新旧アクター間の接合を可能とする民俗論理としての『盃事』」などの論点を抽出することができた。以上のとおり、成果を生み出すことができたので、「おおむね順調に進展している」と自己評価したい。補助事業期間延長による本年度は、本科研3年間の成果にもとづく海外学会発表を、2016年10月28・29日に、ドイツ・ミュンヘン大学にて開催されたドイツ民俗学会・日本民俗学会共催国際シンポジウム「ドイツと日本における民俗学の視点と位相」で行った。発表者は、研究代表者の島村恭則と、研究協力者の谷岡優子である。島村の発表は“What is Minzokugaku?"で、これは日本民俗学の特質を、社会科学的コンテクストと人文学的テクストとの有機的な連関にあると論じたものだが、その具体例として、地方花柳界の盛衰と文化資源化に関する本研究の内容を取り上げた。地方都市の社会的コンテクストに配慮しつつ、地方の芸能・文化テクストがそれぞれの土地の花柳界において編集される実態を調査・分析するのは、民俗学の視点と方法ならではのものであることを指摘した。谷岡の発表は“Conversion of Value in the World of Geisha Performance."で、現代の花柳界文化の構造変動を論じたものである。現代において、観客は、「芸者」の芸ではなく、「舞妓」の若さや華やかさのほうに価値を見出すようになっており、このことが、花柳界の文化資源化における「舞妓の前景化」をもたらしていることを指摘した。海外での花柳界についての認識は、フジヤマ、ゲイシャのステレオタイプに留まっているのが一般的であるといえるが、そうした中で、両名の発表は、ドイツ側研究者にとって大変新鮮なものとして受け止められ、多くの質疑応答が行なわれた。
スタチン使用による糖尿病発症リスクに関するメタボローム疫学研究

生活習慣病予防に重要な役割を有する脂質異常症の管理に際し、治療薬としてスタチンが第一選択薬であるが、副作用として空腹時血糖、HbA1c値の上昇、2型糖尿病の新規発症リスクの上昇が疫学的に報告され懸念されている。そのため血液からスタチン服用による代謝変化を早期に発見し、副作用予防に貢献するバイオマーカーを同定することが求められている。本計画では「鶴岡メタボロームコホート研究」のベースラインデータを用いスタチンと血漿中メタボローム解析による網羅的代謝物、臨床検査値や糖尿病有病状態の関連を明らかにする。また診療録(レセプト)情報を活用し薬剤処方情報データベースを構築してより精度を高めた解析を行う。本研究は「山形県鶴岡市の地域在住者コホート」のベースラインデータ(2012年4月-2015年3月)を用い、スタチン服用と血漿中メタボローム解析による網羅的代謝物および臨床検査値や糖尿病有病状態との関連を明らかにする事を目的としている。さらに診療録(レセプト)情報を活用した薬剤処方情報データベースを構築して、より精度の高いスタチンの種類や用量を考慮した解析を行う。今年度の研究成果として以下の2点が挙げられる。1データ収集本研究に唯一不足していた診療録(レセプト)情報の収集(2014年11月-2018年11月)を行い、薬剤処方情報データベース構築の土台となるデータの整理を行った。更に膨大な診療録情報を簡易的に利用できるように薬剤処方情報データベースアプリの開発をエンジニアと共に行った。このアプリの開発によりスタチンの種類や用量を考慮した発展的な研究を行う事が可能となった。より精度の高いデータを用いる事で、スタチン服用による代謝変化や代謝変化を示すバイオマーカー、副作用発現に繋がるバイオマーカーを検討できると思われる。2データ解析まず調査票の自己式服薬状況の情報を用いて、脂質異常症治療薬と臨床検査値や糖尿病有病状態との関連を明らかにした。レセプトデータを用いた検討では、脂質異常症治療薬服用者の約77%がスタチン系治療薬服用者であった。脂質異常症治療薬服用群は薬剤非服用かつLDL-Cho≧140 mg/dLであった群に比べ糖代謝異常への移行リスクが高く、予備的に行った血漿メタボロームを用いた代謝プロファイルの解析にも違いが観察された。しかし、脂質異常症治療薬だけでなく動脈硬化性疾患の発症リスクが高い状態が糖代謝異常への移行リスクを反映している可能性も考えられた。本結果は第29回日本疫学会学術総会にて発表された。本研究は「山形県鶴岡市の地域在住者コホート」のベースラインデータ(2012年4月-2015年3月)を用い、スタチン服用と血漿中メタボローム解析による網羅的代謝物および臨床検査値や糖尿病有病状態との関連を明らかにする事を目的として研究を行ってきた。さらに診療録(レセプト)情報を活用した薬剤処方情報データベースを構築して、より精度の高いスタチンの種類や用量を考慮した解析を行う事を目指している。【情報収集に関して】本研究に唯一不足していた診療録(レセプト)情報の収集を行い薬剤処方情報データベース構築まで進んでいるものの、入手できたデータは2014年11月-2018年11月と限られており、ベースラインの一部の期間であった。【解析に関して】鶴岡市より提供頂いた診療録(レセプト)情報がベースラインの一部の期間であったため、より精度の高いデータを用いたスタチン服用による代謝変化や代謝変化を示すバイオマーカー、副作用発現に繋がるバイオマーカーを検討する事は困難であった。しかし、ベースラインデータと診療録(レセプト)情報、2つのデータが揃っている2014年11月-2015年3月に参加した対象者に注目し、調査票の自己式服薬状況の情報による脂質異常症治療薬服用と、診療録(レセプト)情報による脂質異常症治療薬服用を比較する事で、脂質異常症治療薬服用と回答した対象者のうち、約77%がスタチン系治療薬を服用中である事を解明した。この結果を参考に脂質異常症治療薬服用と血漿メタボロームを用いた代謝プロファイルの解析を行い、更に脂質異常症治療薬と臨床検査値や糖尿病有病状態との関連を明らかにした。本研究はスタチン服用と血漿中メタボローム解析による網羅的代謝物および臨床検査値や糖尿病有病状態との関連を明らかにする事を目的とし、さらに診療録(レセプト)情報を活用した、より精度の高いスタチンの種類や用量を考慮した解析を行う事が目的である。これまではベースラインデータを使用していたが、それでは診療録(レセプト)情報が一部の期間に限られる。そのため、今後の研究の推進方策としてベースラインデータだけではなく、診療録(レセプト)情報のある2015年4月以降のフォローアップのデータも用いて精度を高めたスタチン服用による代謝変化や代謝変化を示すバイオマーカー、副作用発現に繋がるバイオマーカーを検討を行う計画である。

また診療録(レセプト)情報を活用し薬剤処方情報データベースを構築してより精度を高めた解析を行う。本研究は「山形県鶴岡市の地域在住者コホート」のベースラインデータ(2012年4月-2015年3月)を用い、スタチン服用と血漿中メタボローム解析による網羅的代謝物および臨床検査値や糖尿病有病状態との関連を明らかにする事を目的としている。さらに診療録(レセプト)情報を活用した薬剤処方情報データベースを構築して、より精度の高いスタチンの種類や用量を考慮した解析を行う。今年度の研究成果として以下の2点が挙げられる。1データ収集本研究に唯一不足していた診療録(レセプト)情報の収集(2014年11月-2018年11月)を行い、薬剤処方情報データベース構築の土台となるデータの整理を行った。更に膨大な診療録情報を簡易的に利用できるように薬剤処方情報データベースアプリの開発をエンジニアと共に行った。このアプリの開発によりスタチンの種類や用量を考慮した発展的な研究を行う事が可能となった。より精度の高いデータを用いる事で、スタチン服用による代謝変化や代謝変化を示すバイオマーカー、副作用発現に繋がるバイオマーカーを検討できると思われる。2データ解析まず調査票の自己式服薬状況の情報を用いて、脂質異常症治療薬と臨床検査値や糖尿病有病状態との関連を明らかにした。レセプトデータを用いた検討では、脂質異常症治療薬服用者の約77%がスタチン系治療薬服用者であった。脂質異常症治療薬服用群は薬剤非服用かつLDL-Cho≧140 mg/dLであった群に比べ糖代謝異常への移行リスクが高く、予備的に行った血漿メタボロームを用いた代謝プロファイルの解析にも違いが観察された。しかし、脂質異常症治療薬だけでなく動脈硬化性疾患の発症リスクが高い状態が糖代謝異常への移行リスクを反映している可能性も考えられた。本結果は第29回日本疫学会学術総会にて発表された。本研究は「山形県鶴岡市の地域在住者コホート」のベースラインデータ(2012年4月-2015年3月)を用い、スタチン服用と血漿中メタボローム解析による網羅的代謝物および臨床検査値や糖尿病有病状態との関連を明らかにする事を目的として研究を行ってきた。さらに診療録(レセプト)情報を活用した薬剤処方情報データベースを構築して、より精度の高いスタチンの種類や用量を考慮した解析を行う事を目指している。【情報収集に関して】本研究に唯一不足していた診療録(レセプト)情報の収集を行い薬剤処方情報データベース構築まで進んでいるものの、入手できたデータは2014年11月-2018年11月と限られており、ベースラインの一部の期間であった。【解析に関して】鶴岡市より提供頂いた診療録(レセプト)情報がベースラインの一部の期間であったため、より精度の高いデータを用いたスタチン服用による代謝変化や代謝変化を示すバイオマーカー、副作用発現に繋がるバイオマーカーを検討する事は困難であった。
ケイ素―ケイ素三重結合化合物ジシリンと有機小分子との反応性

当研究室ではアルキンの高周期類縁体であるケイ素-ケイ素三重結合化合物ジシリンの合成・単離に成功し、素反応を行うのに十分なグラムオーダーでの合成法も確立した。ジシリンの反応性の解明はケイ素-ケイ素三重結合の本質的な性質を理解することにもつながるだけでなく、これまで合成困難であった新規含ケイ素不飽和化学種の合成へと応用できる。そこで、本研究ではジシリンと種々の有機小分子との反応性を検討するとともに、多重結合ケイ素化合物の関与する新たな有機分子の変換反応の設計につなげることを目的とした。本年度は、ジシリンとアゾベンゼン及びイソシアニドとの反応を検討した。ジシリンに対して3,3'5,5'-テトラメチルアゾベンゼンを反応させることでSi_2N_2四員環ビラジカロイド化合物が生成することを明らかにし、各種分光学的手法及びX線結晶構造解析からその特異な構造を明らかにした。また、理論計算からSi_2N_2四員環ビラジカロイドの特異な結合様式、電子状態、及び芳香族性についても明らかにした。また、ジシリンに対してtert-ブチルイソシアニドまたはtert-オクチルイソシアニドを作用させることで、低温下では二分子付加体であるビス(シラケテンイミン)が生成することを低温NMR及びX線結晶構造解析から明らかにした。さらに、ビス(シラケテンイミン)の熱分解反応によって、これまでに合成例のなかった強力な電子求引基であるシアノ基が置換したケイ素-ケイ素二重結合化学種1,2-ジシアノジシレンの合成・構造解析に成功した。また、理論計算からビス(シラケテンイミン)の熱分解反応の反応機構についても考察を行った。以上の結果はケイ素-ケイ素三重結合の反応性の化学及び低配位ケイ素を持った新規含ケイ素有機化合物の化学について新しい知見を与えた。本年度は、ジシリンと種々のイソシアニド・アミン・ボランとの反応を検討した。ジシリンに対してtert-ブチルイソシアニドを作用させることで、低温下では二分子付加体であるビス(ンラケテンイミン)が生成することを低温NMR及びX線結晶構造解析から明らかにした。また、ジシリンと種々の二級アミン、ヒドロボラン等との反応から、N-H、B-H結合がジシリンの三重結合に付加したアミノ置換及びボリル置換ジシレンの合成に成功した。さらに、各種NMR、X線結晶構造解析によりアミノ基・ボリル基上の置換基の嵩高さに応じて、アミノ基・ボリル基平面とケイ素-ケイ素二重結合との二面角が変化し、窒素上の孤立電子対またはホウ素上の空の2p軌道との共役の程度が変化することを明らかにした。これらの結果はケイ素-ケイ素三重結合の反応性の化学及びケイ素不飽和多重結合における置換基の影響について新しい知見を与えた。

以上の結果はケイ素-ケイ素三重結合の反応性の化学及び低配位ケイ素を持った新規含ケイ素有機化合物の化学について新しい知見を与えた。
酸化物イオン導電性膜の構造設計と高効率酸素分離

混合導電性を示すペロブスカイト型酸化物を用いた空気からの酸素分離は、電極や外部回路を必要とせず、濃度勾配のみで簡便に酸素を分離できるため、省エネルギー性が高く環境に優しい酸素富化技術として期待されている。本研究では、Co系の膜に代わり、高い特性と安定性を有するBa0.95La0.05FeO3について、膜構造の最適化による酸素分離特性の向上を詳細に検討した。その結果、La1-xSrxFeO3やBa0.3Sr0.7FeO3を酸素放出層として用いることで、大きく酸素透過速度が向上することを見出した。さらに、酸素の安定同位体18O2を用いたトレーサー拡散実験を行い酸素拡散メカニズムについて調査した。酸素富化空気は省エネルギー、排ガス量の削減などの点で注目されており、医療分野や廃水処理といった幅広い分野でもその重要性が高まっている。混合導電性を示すペロブスカイト型酸化物を用いた空気からの酸素分離は、電極や外部回路を必要とせず、濃度勾配のみで簡便に分離できるため、省エネルギー性が高く環境に優しい酸素富化技術として期待されている。しかしこれまで使用されてきたCo系ペロブスカイト膜は化学的安定性に劣り、また酸素透過能も低いという問題があった。そこで本研究では、申請者らが開発した化学的安定性に優れたFeベースの材料であるBa_<0.95>La_<0.05>FeO_<3-delta>を用いて、より実用性に優れる酸素透過膜の開発を目指した。これまでに、酸素透過膜の表面構造によってその酸素透過能が大きく影響を受けるこどが明らかにされている。そこで本年度においては、その効果を詳しく調べるため、酸素透過膜にミクロンサイズの粒子から成る酸素放出層を取り付け、その際の透過速度を詳細に調べた。酸素放出層の膜厚と多孔度を制御し、その最適化を図ることによって、透過速度の改善のための知見を得ることを図った。膜と同組成のBa_<0.95>La_<0.05>FeO_<3-delta>を用いて、酸素放出層を膜に積層させたところ、大きく酸素透過速度が向上することを見出した。さらに、透過速度は膜厚にも依存することがわかった。次に、新しい酸素放出層用の材料を探索したところ、La1-xSrxFeO3-deltaを透過膜に積層することでさらに酸素透過速度が向上することを見出した。透過速度はまた酸素放出層の組成によっても影響を受け、Sr置換量が10%の場合に最も効果的であった。また、酸素放出層の仮焼成温度を変化させた場合の透過量を測定したところ、仮焼成温度を低くして、より多孔度を上げることでも透過能が改善できることがわかった。以上のように、酸素透過膜表面の微細構造、粒子径、組成を制御することで、透過速度がさらに向上できる可能性を示すことができた。本年度においては、我々が見出したBa0.95La0.05FeO3-delta(BLF)膜における酸素拡散メカニズムを明らかにするため酸素の安定同位体18O2を用いたトレーサー拡散実験を行った。BLF焼結体試料を18O2ガス(99.5atm%、170torr)中、500700°Cで20分アニールし、室温まで急冷した後、二次イオン質量分析計でその濃度を測定した。その結果、以下の知見を得た。1)いずれの温度においても表面18O濃度は、30%以下であり、表面交換反応が十分にすすんでいない。従って、BLF膜においては、表面における酸素の吸着、解離が律速段階であることがわかった。2)500-700度における酸素の自己拡散係数は10-710-6 cm2 s-1と、ペロブスカイト型酸化物のなかで最も高い値を示した。従って、BLFはこれまで報告されている材料と比較して、優れた酸素拡散性を有することが明らかにできた。3)酸素同位体試験結果を踏まえて酸素空孔生成エネルギーに関して考察した結果、BLFにおける酸素拡散は、酸素空孔のマイグレーションとスモールポーラロンのホッピング伝導モデルで説明されることが示唆された。また、La1-XSrXFeO3を酸素放出層として用いた場合の透過膜の性能に及ぼす影響についても詳細に検討した。

本研究では、申請者らが開発した化学的安定性に優れたFeベースの材料であるBa0.95La0.05FeO3-deltaを用いて、より実用性に優れる酸素透過膜の開発を目指した。これまでに、酸素透過膜の表面構造によってその酸素透過能が大きく影響を受けることが明らかにされている。そこで本年度においては、種々の鉄系ペロブスカイト粒子を表面にコーティングして、その際の酸素透過膜の性能変化について詳細に調べた。その結果、Ba0.95La0.05FeO3-delta(BLF)、Ba0.95Ca0.05FeO3-delta(BCF)、Ba0.3Sr0.7FeO3-delta(BSF)粒子を合成して、それをBLF膜の酸素放出層として膜表面に形成すれば、酸素透過能が大きく向上する可能性が示された。特に、BSFを膜表面の積層が最も有効であることを見出すことができた。これらの材料を用いて酸素透過膜を作製したところ、BSF>BLF>BCFの順に高い透過率を示した。したがって、酸素放出層としては、材料自体が高い酸素透過性を有するものを酸素放出層として透過膜に接合すべきであることがわかった。さらに、作製した酸素放出層の微細構造をSEMにより調べたところ、表面に10ミクロン以上の大きな孔を有していることが確認された。酸素放出膜の厚みを大きく増加させた場合には、酸素透過能が劣化したため、SEMで確認されたような充分な大きさの酸素拡散孔が必要であることが判明した。目的とした新しい酸素放出層材料としてLa1-xSrxFeO3-deltaを見出しており、この材料を基本とすることで更なる酸素透過速度の改善が可能であるという知見を得ることができたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はBa0.95La0.05FeO3-delta酸素透過膜用の新しい酸素放出層材料としてBa0.3Sr0.7FeO3-delta(BSF)を見出すことができた。この材料の組成と粒径をうまく制御することで、更なる酸素透過速度の改善が期待できる。今後の基本方策としては、酸素透過に影響する基礎的要因を明らかにして、その酸素透過性能の大幅な向上を目指すことであり、引き続き、膜表面における酸素の反応速度と膜の微細構造を制御することで、如何に透過速度が改善できるかについて調べることを計画している。さらに、同位体酸素を用いたSIMS(二次イオン質量分析計)測定によって酸素透過膜内における酸素の拡散プロセスを詳細に調べ、膜の構造と拡散速度との相関を明らかにすることを試みる。今後の基本方策としては、酸素透過に影響する基礎的要因を明らかにして、その酸素透過性能の大幅な向上を目指すことである。酸素放出層として有望な材料について、酸素吸着及び脱着特性、酸素欠損量、粒子径などの物性を詳細に調べ、それらと酸素透過能との相関性を明らかにする。また、酸素同位体を用いたSIMS測定により透過膜何の酸素拡散挙動を明らかにし、膜の表面構造や厚みとの相関性を調べる。最終的には、ポーラス体に緻密膜を積層させた積層構造型の透過膜を作製し、以上の知見によって得られた最適な膜厚と最適な酸素放出層を使用して、透過能の大幅向上を目指す。
カテキンによる口腔粘膜炎発症予防

5-FUにより舌で産生される酸化ストレスに対する、カテキンの予防効果について検討した。ラットを生理食塩水+ワセリン群、5-FU+ワセリン群、5-FU+0.1%カテキン群、5-FU+0.5%カテキン群の4群に分け、5日間、5-FUを腹腔内投与し、ワセリンを舌下面に塗布した。その後、舌下面組織中の8-OHdG陽性細胞率を算出した。5-FU+ワセリン群は、生理食塩水+ワセリン群と比較して、8-OHdG陽性細胞率が有意に高く、5-FU+0.5%カテキン群は有意に低かった。この結果より、0.5%カテキン配合ワセリンの粘膜への塗布が、酸化ストレスの減少を通して口腔粘膜炎予防に効果があることが示唆された。がん化学療法の副作用として口腔粘膜炎が発症する。これには粘膜細胞で産生される酸化ストレスが関与している。これに対し、抗酸化物質であるカテキンを投与し、口腔粘膜炎の予防効果について検討することが本研究の目的である。今年度は、口腔粘膜炎ラットモデルの検討を行った。まず、8週齢のラット8匹を「抗がん剤投与+ワセリン塗布」群4匹と「ワセリン塗布」群4匹の2群に分けた。「抗がん剤投与+ワセリン塗布」群には1日1回、吸入麻酔下において抗がん剤(5-フルオロウラシル)(20mg/kg)を腹腔内投与するとともに、ワセリンを20分間頬粘膜に塗布した。一方、「ワセリン塗布」群には1日1回、吸入麻酔下において生理食塩水(20mg/kg)を腹腔内投与するとともに、ワセリンを20分間頬粘膜に塗布した。5日後、各群1匹ずつを安楽死させ、頬粘膜を摘出した。また、残りの3匹ずつには18G針で頬粘膜を擦過した。その7日後、安楽死させ、頬粘膜を摘出した。ミトコンドリアDNAを抽出し、ELISA法を用いて酸化ストレスの指標である8-hydroxydeoxyguanosine(8-OHdG)を定量した。「抗がん剤投与+ワセリン塗布」群における頬粘膜の8-OHdG量は5.34ng/mgであり、「ワセリン塗布」群における8-OHdG量3.82ng/mgと比べて増加していた。また、「抗がん剤投与+ワセリン塗布+擦過」群における頬粘膜の8-OHdG量は10.72ng/mgであり、「ワセリン塗布+擦過」群における8-OHdG量5.41ng/mgと比べて増加していた。なお、「抗がん剤投与+ワセリン塗布」群、「ワセリン塗布」群ともに明瞭な粘膜炎は出現しなかったが、擦過を加えると両群ともに粘膜の発赤・潰瘍形成を認めた。本研究の結果より、抗がん剤投与により頬粘膜の酸化ストレスが増加し、さらに頬粘膜を擦過することで粘膜炎が重症化する可能性が示唆された。がん化学療法の有害事象として口腔粘膜炎が発生する。これには抗がん剤により口腔粘膜細胞で産生される酸化ストレスが関与している。これに対し、抗酸化物質であるカテキンを口腔粘膜に塗布し、口腔粘膜炎の予防効果について検討することが、本研究の目的である。今年度は、カテキンの至適濃度の検討を行った。まず、8週齢のラットを「生理食塩水投与+ワセリン塗布」群、「抗がん剤投与+ワセリン塗布」群、「抗がん剤投与+0.1%カテキン配合ワセリン塗布群」、「抗がん剤投与+0.5%カテキン配合ワセリン塗布群」、「抗がん剤投与+1%カテキン配合ワセリン塗布群」、「抗がん剤投与+5%カテキン配合ワセリン塗布群」の6群に分け、5日間連続して実験を行った。抗がん剤は5-フルオロウラシル(20mg/kg)を腹腔内投与し、ワセリンは舌下面に5分間塗布した。その翌日に舌を摘出し、組織切片の免疫染色を行い、DNAの酸化損傷マーカーである8-hydroxydeoxyguanosine(8-OHdG)陽性細胞率を算出した。「抗がん剤投与+ワセリン塗布」群の陽性細胞率は45.5±19.0%であり、「生理食塩水投与+ワセリン塗布」群の3.0±2.1%と比較して有意に増加していた。また、「抗がん剤投与+0.1%カテキン配合ワセリン塗布群」の陽性細胞率は21.5±14.1%であり、「抗がん剤投与+ワセリン塗布」群と比較して有意に低下していた。しかし、カテキン濃度を増加させても、陽性細胞率の有意な減少は認められなかった。本研究の結果より、抗がん剤投与により舌下面の酸化ストレスが増加し、カテキンを塗布することで酸化ストレスが抑制されることが確かめられた。また、0.1%濃度のカテキンであってもその有効性が確かめられた。このことから、カテキン配合ワセリンの粘膜への塗布が口腔粘膜炎予防に効果がある可能性について示唆された。平成26年度は口腔粘膜炎ラットモデルの確立を行った。また、平成27年度はカテキンの至適濃度の検討を行った。これらの結果をもとに、カテキンの口腔粘膜炎予防効果について検討を行うことが可能となる。がん化学療法の有害事象である口腔粘膜炎の発症には、粘膜細胞で産生される酸化ストレスが関与する。本研究では、抗酸化物質であるカテキンを口腔粘膜に塗布し、口腔粘膜炎の予防効果について検討した。8週齢

Wister系雄性ラット28匹を「生理食塩水投与+ワセリン塗布」群、「抗がん剤投与+ワセリン塗布」群、「抗がん剤投与+0.1%カテキン配合ワセリン塗布」群、「抗がん剤投与+0.5%カテキン配合ワセリン塗布」群の4群に分け、5日間連続して、生理食塩水または抗がん剤:5-フルオロウラシル(20mg/kg)を腹腔内投与し、ワセリンを舌下面に5分間塗布した。翌日、舌を摘出し、組織の免疫染色を行い、8-OHdG(DNA酸化損傷マーカー)、NF-κB(核内転写因子)、IL-1β(炎症性サイトカイン)の陽性細胞率を求めた。また、リアルタイムPCR法にて、酸化ストレスに関連する遺伝子発現について調べた。さらに、蛍光染色にて、Nrf2の核内移行について調べた。「抗がん剤投与+ワセリン塗布」群の8-OHdG陽性細胞率は「生理食塩水投与+ワセリン塗布」群に比べて有意に増加し、「抗がん剤投与+0.5%カテキン配合ワセリン塗布」群は有意に減少した。また、NF-κB、IL-1βの陽性細胞率も同様の結果であった。酸化ストレスに関する遺伝子発現については、「抗がん剤投与+0.5%カテキン配合ワセリン塗布」群は「抗がん剤投与+ワセリン塗布」群と比較して、抗酸化物質であるフェリチン、チオレドキシン、SOD1などが有意に高かった。さらに、Nrf2の核内移行率も有意に高かった。本研究の結果より、抗がん剤投与により舌下面の酸化ストレスが増加し、0.5%カテキン配合ワセリンを塗布することで酸化ストレスが抑制されることが確認された。このことから、カテキン配合ワセリンの粘膜への塗布が口腔粘膜炎予防に効果があることが示唆された。5-FUにより舌で産生される酸化ストレスに対する、カテキンの予防効果について検討した。ラットを生理食塩水+ワセリン群、5-FU+ワセリン群、5-FU+0.1%カテキン群、5-FU+0.5%カテキン群の4群に分け、5日間、5-FUを腹腔内投与し、ワセリンを舌下面に塗布した。その後、舌下面組織中の8-OHdG陽性細胞率を算出した。5-FU+ワセリン群は、生理食塩水+ワセリン群と比較して、8-OHdG陽性細胞率が有意に高く、5-FU+0.5%カテキン群は有意に低かった。この結果より、0.5%カテキン配合ワセリンの粘膜への塗布が、酸化ストレスの減少を通して口腔粘膜炎予防に効果があることが示唆された。口腔粘膜炎ラットモデルの作製および検討に時間を要した。平成28年度は口腔粘膜炎モデルラットにカテキンを塗布し、口腔粘膜炎の予防効果について検討を行う。予防歯科学平成26年度は口腔粘膜炎ラットモデルの検討に時間を要したが、手法は確立された。平成27年度以降はこのモデルを利用して、抗酸化物質であるカテキンを投与し、口腔粘膜炎の予防効果について検討する予定である。本研究に使用する物品が、計上した予算よりも安価で入手することができた。本研究に使用する消耗品が、計上した予算よりも安価で手に入れることができた。次年度は解析項目を増やす予定であり、次年度使用額は請求した助成金とあわせて使用する。次年度は実験群を増やす必要性があるため、次年度使用額は請求した助成金と合わせて使用する。
在日韓国、朝鮮人の経済活動

制度的に組み込まれた差別待遇が理由で、日本人と同様の就業機会が与えられなかった在日コリアンは、周辺経済に職種を求め、多様なニッチ産業を生み出した。下層労働市場から這い上がった韓商は多数派の日本人と競合する時に、卓越した起業家精神でもってビジネスを展開してきた。彼らの経済活動を視野に入れることは、戦後の日本経済および労働市場の特性を語る上で重要であることを本研究は示唆する。(1)2007年度において、研究者間で2回の研究会を実施した。第1回研究会2006年6月10日内容:調査研究の基本方針、計画、手法を共同研究者間で確認した。遊戯業界に関する情報提供者:姜誠(5グラムの攻防戦-パチンコ30兆円産業の光と影、集英社、パチンコと兵器とチマチョゴリ-演出された朝鮮半島クライシス学陽書房の著書)第2回研究会2006年6月14日内容:在日コリアンが直面する人権にかかわる諸問題のレビューを行った。在日コリアンの経済状況を知るための数量的分析のための資料探索を行った。選定された情報提供者と守秘義務を遵守した聞き取り調査を実施する。遊戯業界に関する情報提供者:(株)マルハン韓昌祐会長(2)海外における資料収集2006年5月20-22日韓国のメディア関係者から在日韓国人の経済活動、特に本国への貢献に関して情報を得た。2006年8月25日-9月10日米国、NY在米コリアンの経済活動に関して調査を実施、Korean Societyの協力を得て、NYのコリアンタウンの状況を調査した。米国のエスニックビジネスのあり方と米国政府の支援、市民権を取得した在米コリアンの意識調査を中心に資料を収集した。(1)2008年度において、研究者間で2回の研究会を実施した。第1回研究会2007年4月14日、15日内容:ゲストスピーカーによる報告1:河明生(外国人政策研究所、『マイノリティの起業家精神-在日韓人事例研究-』著者)ゲストスピーカーによる報告2:嶋田ミカ(龍谷大学)「湾岸諸国における出稼ぎ女性をめぐる諸問題」研究の報告:木村健二、田中宏第2回研究会2007年11月23日、24日内容:下関リトル釜山フェスタ、下関昭和館を見学ゲストスピーカーによる報告、岡本哲三(蒲鉾業者)研究の報告:河明生、木村健二(2)海外における資料収集2008年3月16日26日Dr.Pyong Gap Min,米国マイノリティ経済活動の専門家と情報交換昨年の継続として在米コリアンの経済活動について調査を実施平成20年度において、研究者間で以下の二回の研究会を開催した。1.第一回研究会2008年7月12日(1)朝鮮総聯西陣支部会館に於いて、朝鮮総聯、民団、社会科学者協会ら各関係者と共に研究発表および意見交換を行った。議論のテーマは『在日韓国・朝鮮人の経済活動西陣織と在日朝鮮人との関り』である。西陣織問屋、李玄達氏らより在日朝鮮人と日本の伝統産業・西陣織との関わりについて、その歴史的背景と日本の伝統文化を支えた在日朝鮮人の功績をお話し頂き、有意義な議論が行われた。(3)丹波マンガン記念館(京都市西京区)訪問2008年7月13日李龍植館長より朝鮮人労働者が従事したマンガン鉱山について説明を受け、鉱山内を見学。2.第二回研究会2008年12月6日8日(1)韓国・ソウル大学に於いて、当大学日本研究所と共同でワークショップを開催。主要テーマは『在日韓国・朝鮮人の生き残りをかけての経済活動』である。以下のテーマによる報告が行われ、各コメンテーターらと学術交流を図ることができた。日本研究所(韓栄恵研究部長、権Sug-In人類学科副教授)李研究からは以下を報告した。木村健二『在日朝鮮人古物商の形成と展開』、中村尚司『朝鮮人軍人の戦後の暮らし』、田中宏『日本の「公職」と在日コリアン』、朴一『孫正義の企業家精神とエスニック・アイデンティティ』(2)今後3年に及ぶ研究を、成果として本に纏めるため議論を行った。
議論コンピテンシーを育成する社会科ワークショップ型授業の単元開発

平成30年度の研究実績は、次の通りである。第一に、「探究」の対話を位置づけた単元を開発した。「地形と築城の関わり」(中学校地理)「脳死・臓器移植と法・人権」(中学公民)である。実験授業から、次の点が明らかとなった。1考えるにたる事実と出会った時に、生徒は疑念を抱き、探究の出発点にたつ。2生徒は、探究の問いをたてて「仮説ごっこ」に取り組み、仮説の交流とその説明の精緻化を通して、問題への理解を深めていた。この精緻化のプロセスには、地形学や生命倫理、歴史学の概念の活用が位置づいていた。第二に、「説得」の議論コンピテンシーについて、社会科歴史ディベートのジャッジを主題とした論文を、日本社会科教育学会の学会誌に投稿し、査読をへて、掲載された。この論文は、1883年と1889年の元老院で行われた徴兵令改正審議を、政策ディベートのシナリオの形にした教材を開発し、生徒がジャッジとして論証の妥当性を判定する学習活動を分析したものである。ディベートのジャッジを通して生徒に育成できる資質・能力を明らかにできた。第三に、開発単元については、全国社会科教育学会(山梨大学、10月)と日本社会科教育学会(奈良教育大学、11月)で学会発表を行った。また、メタ認知を促すコンピテンシー・ベイスのカリキュラム学校調査として、富山県富山市立堀川小学校と長野県岡谷市立神明小学校への調査を継続実施した。小3社会の食品ロスの単元について、単元を通して子どもの思考の変容をたどれる貴重なデータを得た。本研究の研究期間の全体を通して、議論コンピテンシーを構成する4つの対話モデル、探究・熟考・説得・交渉の各々を育成するワークショップ型授業の単元開発と学習者の思考の分析を行うことができた。それらをまとめた成果報告書を、2019年3月に刊行した。猪瀬武則日本体育大学教授を招請してまとめの研究会を開催した。平成28年度の研究実績は、次の通りである。第1に、議論コンピテンシーの対話スキルについて、「熟考」と「説得」をとりあげて単元開発を行った。資質能力ベイスの社会科単元は、「個別の事実等に関する知識のみならず(中略)社会の中で汎用的に使うことのできる概念等に関わる知識を獲得することが求められている」(中教審答申2016年12月)ものである。これは、社会科の本質に関わる「概念」を議論コンピテンシーを運用する問題解決の文脈で活用できることを意味する。以上から、「熟考」の対話スキルについては、単元「江戸日本橋空き店舗出店計画」(中2歴史)を開発した。ここでは、近江商人の「三方よし」概念の活用を位置づけた。「説得」の対話スキルについては、主権者教育の文脈で、「公正」概念を位置づけた単元を開発した。「元老院『徴兵令改正』ディベートをジャッジしよう」である。なお、小学校については、「環境への負荷」概念を活用する単元「水道水、下水、ごみから環境を考える」(小4)を開発した。単元の追究活動を、子どもが「自ら振り返り意味付けたり」する表現活動を位置づけたものである。第2に、子どもの思考指導において対話やメタ認知を先進的に実践している富山市立堀川小学校を訪問調査した。子どもの語るエピソードを教師が掘り下げ、概念を深くすることで、子ども同士の対話が広がる事実を見出すことができた。この結果、子どもが「自分だったら」という視点の転換の方法をゆっくりと身に付けていくことが判明した。第3に、開発単元について、全国社会科教育学会(兵庫教育大、10月)と日本社会科教育学会(弘前大、11月)で発表し、論文にまとめた。2017年3月に、上條晴夫東北福祉大教授を招いて、平成28年度の研究成果を検討する報告会を山形大で開催した。本研究は、社会科で学習者に身に付けさせるべき資質能力として、交渉・説得・探究・熟考といった対話スキルを自覚的に運用するコンピテンシーを定め、これを「議論コンピテンシー」と名付けた。本研究の目的は、この議論コンピテンシーを育成する単元を開発し、コンピテンシー(資質能力)ベイスの新たな社会科カリキュラムのあり方を提示することにある。平成28年度の達成度の理由は、次の2点である。第1に、「熟考」の対話スキルと資質能力ベイスの単元開発への示唆をまとめた論文を執筆し、査読をへて掲載された。単元開発への示唆とは次の2点である。一つは、単元を「概念」と中核にとりまとめて、「思考力・判断力・表現力等」を活用する学習活動の文脈を設定すること。もう一つは、「議論する力」を対話スキルとして明確化し、それらを多様な表現を通して育成することである。筆者の「概念」を明示する単元開発の方略については、池野範男広島大教授より、概念よりもメタファーを重視する方が、学習内容の構造化に資するのではないかというコメントがよせられている。この概念メタファーの論点や、概念や対話スキルの系統的配置など社会科カリキュラムへの具体化は、平成29年度への課題としたい。第2に、「説得」の対話スキルについては、論文を学会誌に投稿したが、採択に至らなかった。