hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
階段昇降可能な車椅子の開発

このモータは階段昇降時のアームの急速回転防止機能およびアームの角度制御にも利用し、階段昇降の安全性を向上されている。車椅子操作用のジョイスティックは、どのような利用者でも容易に操作できることを目標とした。そこで、ジョイスティックは一般に販売されている電動椅子と同一のものを使用し、複雑な操作を必要とせずに、平地走行モードと階段昇降モードの切り替えのみで運転できるシステムとした。また、車椅子の状態表示は電池の残量表示のみにとどめている。この車椅子の走行実験の結果、階段昇降が極めて安全に行えることが確認できたほか、平地走行モードと階段走行モードの切り替えが数秒で可能となり、実用レベルの技術にまで到達させることができたと判断している。
ストレス関連精神症状に対する包括的認知介入アプローチの効果評価研究

本研究は、1)注意や記憶、知覚領域におけるバイアスを包括的に緩和する介入として「認知バイアス緩和アプローチ(Cognitive Bias Modification: CBM)」の開発を行う。そして、2)神経症傾向の強い健常者を対象としてランダム化比較対照試験(RCT)を行い、CBMの効果について多角的に評価することを目的とする。今年度は、昨年度から引き続き、参加者募集および実験を行い、現在までに83名からデータを収集している(各種心理・行動指標・免疫炎症・内分泌系指標・神経画像・DNAを含む)。現在は、これまでに集積したデータの解析を進め、国際学術誌に投稿するため成果公開の準備を進めている。とりわけ、情動刺激の記憶の符号化および検索過程において、不安が異なる神経生物学的機序を通してそれぞれに固有の関与をしていることを見出しており、当領域の発展に貢献することを期するものである。また、意味連合ネットワークにおける偏りがストレス関連精神症状と強く関連することも見出しており、より効果的なCBMの開発において有用な知見を得ている。さらに、関連研究である注意バイアス緩和アプローチのランダム化比較対照試験の成果(その効果と神経作用機序)について国際学術誌に発表した他(Hakamata et al. Journal of Affective Disorders 2018)、内分泌指標により客観的に測定されたストレスが吻側海馬と外線条皮質の機能連結性を媒介して、視空間検索の低下に寄与することを見出した成果を、精神神経内分泌学分野における伝統的な国際学術誌に発表した(Hakamata et al. Psychoneuroendcrinology in press)。順調にデータを収集している。とくに予備実験を通して、情動刺激の記憶の符号化および検索過程において、不安が異なる神経生物学的機序を通して、それぞれに固有の関与をしていることが示唆される結果を得ている。これらの知見は、当領域の発展に貢献することが期待される。追加実験データを夏までに収集し、解析を行う。この結果も考慮しながら、認知バイアス緩和アプローチプログラムの改変を行う。インターネット広告等のリクルートを強化し、より意欲と関心を持って参加してもらえる参加者を募ることができるよう努める。本年度は、下記の事項について、研究プロジェクトの起ち上げの準備を進めた。●倫理審査委員会による研究計画の承認:本研究計画は、研究の実施機関である北里大学にて当大学医学部・病院倫理委員会の承認を得た。/●ウェブ事前調査(スクリーニング)システムの開発:参加者が適格基準を満たしているかどうかを確認するためのウェブ調査システムを作成した。/●行動実験において使用する単語刺激の選定ー予備調査の実施ー:情動刺激のうち単語によるものは、先行研究を参考に選出された約1,200単語について健常者を対象に予備調査を行った。実施課題に応じて覚醒度・親密度・想起度・頻度を考慮し、否定・中性・肯定単語を選出した。/●使用する行動実験の決定及びその実験プログラムの作成:最近の研究知見に関して文献調査を行い、認知バイアス緩和プログラム(CBM)のベースとなりうる計8つの行動課題に焦点を絞り、その実験プログラムを作成した。/●研究アシスタントの研修:研究アシスタントを5名募り、一定の手続きで確実にデータを収集できるよう実験補助マニュアルを作成して研修会を行った。/●参加者リクルートの開始:予備的な検討も兼ねて、まずは非介入群に関するデータから収集を開始した。本年度に収集できたデータはN = 4である。また、核磁気共鳴画像(MRI)の撮像も実施している。さらに、関連研究である注意バイアス緩和アプローチのランダム化比較対照試験の成果(その効果と神経作用機序)について英語論文を執筆、国際学術雑誌に投稿し、現在査読中である。また、認知バイアスと関連するといわれるコルチゾールと情動中枢・扁桃体との神経連絡についてまとめた英語論文を国際学術誌に発表した。さらに記憶機能とコルチゾール、そして脳機能連結性との関連について解析を行い、結果をまとめている。上記の通り、本年度は、研究の起ち上げにあたり必要な準備(実験環境や機材の確保を含む)を一通り完了できた。また関連する国際論文を2本執筆するとともに、もう1本の論文公開に向けて解析・結果のまとめを行っている。予想以上に発展しているとまでは言えない要因として、予備実験の参加者がさほど集まっていないことが挙げられる。

さらに、関連研究である注意バイアス緩和アプローチのランダム化比較対照試験の成果(その効果と神経作用機序)について国際学術誌に発表した他(Hakamata et al. Journal of Affective Disorders 2018)、内分泌指標により客観的に測定されたストレスが吻側海馬と外線条皮質の機能連結性を媒介して、視空間検索の低下に寄与することを見出した成果を、精神神経内分泌学分野における伝統的な国際学術誌に発表した(Hakamata et al. Psychoneuroendcrinology in press)。順調にデータを収集している。とくに予備実験を通して、情動刺激の記憶の符号化および検索過程において、不安が異なる神経生物学的機序を通して、それぞれに固有の関与をしていることが示唆される結果を得ている。これらの知見は、当領域の発展に貢献することが期待される。まず予備実験の参加者の確保が重要である。リクルートはさまざまな手段を通じて、幅広く行う(例:共同研究者の紹介、インターネット、地域情報誌等)。追加実験データを夏までに収集し、解析を行う。この結果も考慮しながら、認知バイアス緩和アプローチプログラムの改変を行う。インターネット広告等のリクルートを強化し、より意欲と関心を持って参加してもらえる参加者を募ることができるよう努める。
原基的工業化と社会・経済構造の変容に関する比較史的研究

本総合研究の期間(平成元年平成2年度)に、通算6回の研究集会を開催し各分担者から担当地域についての研究状況と個別的実証研究の報告を受け討論・検討を行った。これらの報告により明らかにされた重要な点を整理検討して列記しておきたい。1.人口圧と農村工業の展開との開連は、地域によって異なる歴史的諸要困の様々な作用が認められ、過剰人口の存在自体がただちに農村工業の発展に有利に作用するわけではない。この点は、とりわけアイルランドの場合に認められる。また、農村工業の発展は、その初期には結婚年齡の低下や出生率の向上を通じて、人口増と高い人口密度をもたらすとはいえ、一定の成熟期に入ったのちには、結婚年齡はかなり高くなる例があり、農村工業を支える経済的諸条件のみならず、様々の社会的な構造も配慮しなければならない。2.近代西・中欧に農村工業形成の条件として考慮されねばならない点は、中世以来の農業=土地制度との開連である。それは特に領主制の規制の形態や強度と村落共同体の形態、その後の土地所有の状況(大土地所有か多数の自作農民による分有か)、また古い農業地帯か、あるいは開墾された旧森林地域であるか、牧畜地帯であるかによって大きな差異が認められる。3.機械制大工業への移行との関連では、フランドルのように、集約的零細農民経営と結び付いた、人口圧の大きい地域では、かえって問屋制家内工業すら展開できず買入制が支配的であり、産業革命への対応も停滞的であるのにたいし、むしろ牧畜地帯では労働力の不足や工賃の騰貴、技術的隘路の解決の必要から、積極的な対応を示している、4.工業化との関連で、当該農村工業の原料や製品市場関係が非常に重要であり、綿業・高級紡毛毛織物工業・梳毛毛織物と麻織物・絹織物の場合で大きな差異がみられる。平成元年度は、平成元年8月28日30日に札幌で、11月12日14日に京都で、平成2年1月5日6日に大阪で研究集会を開催し、各研究分担者の担当地域についての研究状況と個別的実証研究の報告・討論をおこない、また、これまで明らかとなった事柄と、今後、まだ解明されるべき点の整理を検討した。1.まず、「プロト工業化」論のモデルとなったベルギ-・フランドルの場合は、農業生産力の高い、零細経営の多い地帯であり、農村麻織物工業が、もっぱら零細経営の生計補充的な副業として展開しているが、このような構造をもった農村工業には、本格的工業化への契機を欠いているのではないか、またそれゆえに、機械制大工業への再編成に失敗し、膨大な過剰人口を抱えたまま悲惨な壊滅の歴史をたどることになったのであるから、むしろ移行の失敗例とみるべきではないかと考えられる。しかし、隣接した、フランスに編入されたフランス領フランドル(ノ-ル地方)では、産業構造を絶えず組み替えながらも、農村工業を母胎にして、フランスの3大工業地帯の一つに成長しえたのであり、その理由を比較史的に究明すべきであろう。2.これにたいして、ヨ-ロッパのなかで比較的順調に農村工業から近代的大工業への移行に成功したところは、イングランドのヨ-クシャ-やランカシャ-をはじめ、スイスのチュ-リッヒ高地やベルギ-のエルヴ地方、ライン地方のベルク地方など、農業条件にも必ずしも恵まれぬ牧畜地帯であり、むしろここでは、専業手工業者層の大村落への集中が著しかったと考えられ、この2つのタイプが、産業革命にいかなる意味をもつか今後検討することとなった。

また、市場構造、とりわけ地域内ないし国内市場への依存と海外市場への依存が、農村工業にどのような影響を及ぼすかについては、次年度の検討課題となった。平成2年度は、平成2年7月13日14日に神戸で、10月6日7日に札幌で、平成3年1月5日に東京で研究集会を開催し、各研究分担者の担当地域についての研究状況と個別的実証研究の報告・討論を行った。これらの報告により明らかにされた重要な点を整理検討して列記しておきたい。1.人口圧と農村工業の展開との関連は、地域によって異なる歴史的諸要因の様々な作用が認められ、過剰人口の存在自体がただちに農村工業の発展に有利に作用するわけではない。この点は、とりわけアイルランドの場合に認められる。また、農村工業の発展は、その初期には結婚年齢の低下や出生率の向上を通じて、人口増と高い人口密度をもたらすとはいえ、一定の成熟期に入ったのちには、結婚年齢はかなり高くなる例があり、農村工業を支える経済的諸条件のみならず、様々の社会的な構造も配慮しなければならない。2.近代西・中欧に農村工業形成の条件として考慮されねばならない点は、中世以来の農業=土地制度との関連である。特に領主制の規制の形態や強度、その後の土地所有の状況(大土地所有か多数の自作農民による分有か)、また古い農業地帯か、あるいは開墾された旧森林地域であるか、牧畜地帯であるかによって大きな差異が認められる。3.機械制大工業への移行との関連では、フランドルのように、集約的零細農民経営と結び付いた、人口圧の大きい地域では、かえって問屋制家内工業すら展開できず買入制が支配的であり、産業革命への対応も停滞的であるのに対し、むしろ牧畜地帯では労働力の不足や工賃の騰貴、技術的隘路の解決の必要から、積極的な対応を示している。4.工業化との関連で、当該農村工業の原料や製品市場関係が非常に重要であり、綿業・高級紡績毛毛織物工業・梳毛毛織物と麻織物・絹織物の場合で大きな差異がみられる。
前立腺癌に対する分子治療薬療法におけるシグナルクロストークの解明

本研究は前立腺癌マウス皮下移植モデルJDCaPを用い、前立腺癌における発癌・増殖シグナル経路のクロストークを解明することを目的とした。JDCaPはARやPSA、ERGなどの前立腺癌特異的マーカーを発現し、さらにAR経路、チロシンキナーゼAktシグナル経路など複数のシグナル経路が活性化していた。in vivo皮下移植モデルにおいて、内分泌治療(ビカルタミド)およびチロシンキナーゼ阻害剤(スニチニブ)共に抗腫瘍効果を示したが、スニチニブではチロシンキナーゼ経路などが阻害される一方でAR経路は活性化し、シグナルクロストークが示唆された。本研究は慈恵医大泌尿器科で樹立した前立腺癌マウス皮下移植モデルJDCaPを用い,前立腺癌における発癌・増殖シグナルのクロストークを解明することを目的とする。JDCaPはホルモン抵抗性癌患者から樹立されたにもかかわらず,ホルモン依存性を示すだけではなく,アンドロゲンレセプター(AR)陽性,PSA陽性,PTEN陰性と前立腺癌の臨床的性を保持していること,またTMPRSS2-ERG癒合遺伝子を発現している事からも,とても特徴的なモデルであり,前立腺癌におけるシグナル経路の解明に極めて有用なモデルであると考えられる。本研究は前立腺癌マウス皮下移植モデルJDCaPを用い,前立腺癌における癌・増殖シグナルのクロストークを解明することを目的とする。現在前立腺癌の増殖シグナルにはAR経路,チロシンキナーゼAktシグナル経路やRas-MAPキナーゼシグナル経路などが関係していることが示唆されている。これらのクロストークを明らかにするために,まず,JDCaPモデルにおける各シグナル経路の活性化を解析する。次に,ホルモン療法やチロシンキナーゼ阻害剤,mTOR阻害剤によるin vivo治療実験を行い,治療前後のシグナル経路の変化を解析する。さらに,各治療の併用実験を行い,併用治療の有用性を検討する予定とした。平成24年度はJDCaPモデルにおける各シグナル経路の活性化を解析を行い,AMACR, PSCAなどの前立腺マーカーも陽性であることが判明した。平成25年度は,JDCaP皮下移植モデルを用いてホルモン療法,分子標的治療薬の効果を検討した。ビカルタミド投与により,腫瘍は縮小し,JDCaPの内分泌感受性が確認された。またスニチニブ投与でも腫瘍は縮小し,チロシンキナーゼ阻害剤の有効性も示唆されたが,エベロリムス投与では副作用が強く,抗腫瘍効果は確認されなかった。JDCaPはホルモン抵抗性癌患者から樹立されたにもかかわらず,ホルモン依存性を示すだけではなく,アンドロゲンレセプター(AR)陽性,PSA陽性,PTEN陰性と前立腺癌の臨床的性格を保持していること,またTMPRSS2-ERG癒合遺伝子を発現している事からも,とても特徴的なモデルであり,前立腺癌におけるシグナル経路の解明に極めて有用なモデルであると考えられる。本研究は前立腺癌マウス皮下移植モデルJDCaPを用い,前立腺癌における発癌・増殖シグナルのクロストークを解明することを目的とする。平成24年度はJDCaPモデルにおける各シグナル経路の活性化を解析を行った。これまでの検討でJDCaPは前立腺癌の典型的な分子生物学的特徴を保持していることがわかっているが,AMACR, PSCAなどの前立腺マーカーも陽性であることが判明した。現在JDCaP皮下移植モデルを用いてホルモン療法,分子標的治療薬の効果を検討し,治療前後のシグナル変化を解析している。本研究は慈恵医大泌尿器科で樹立した前立腺癌マウス皮下移植モデルJDCaPを用い、前立腺癌における発癌・増殖シグナルのクロストークを解明することを目的としている。JDCaPはホルモン抵抗性前立腺癌患者から樹立したにもかかわらず、ホルモン依存性を示すだけではなく、アンドロゲンレセプター(AR)陽性、PSA陽性、PTEN陰性と前立腺癌の臨床的性格を保持していること、またTMPRSS2-ERG癒合遺伝子を発現しているとても特徴的なモデルであり、前立腺癌におけるシグナル経路の解明に極めて有用なモデルであると考えられる。本研究は前立腺癌マウス皮下移植モデルJDCaPを用い、前立腺癌における癌・増殖シグナルのクロストークを解明することを目的とする。前立腺癌の増殖シグナルにはAR経路、チロシンキナーゼAktシグナル経路やRas-MAPキナーゼシグナル経路などが関係していることが示唆されている。

平成24、25年までに、JDCaPモデルにおける各シグナル経路の活性化を解析し、AMACR、PSCAなどの前立腺癌マーカーが陽性であることを確認した。さらに、JDCaP皮下移植モデルを用いてホルモン療法、分子標的薬の効果を検討した。ビカルタミド投与により、腫瘍は縮小し、JDCaPの内分泌感受性が確認された。また、チロシンキナーゼ阻害薬であるスニチニブ投与でも腫瘍は縮小し、同薬の有効性が確認された。しかしmTOR阻害薬であるエベロリムス投与では副作用が強く、抗腫瘍効果は確認されなかった。平成26年度はスニチニブおよびビカルタミド投与によるシグナル経路の解析を行った。ビカルタミド投与により、ARシグナル経路は抑制された一方で、チロシンキナーゼAktシグナルの活性化が起こり、それぞれのシグナル経路のクロストークが確認された。前立腺癌おおむね実験計画に沿って研究は進捗しているが,分子標的薬治療実験での至適容量の設定に時間がかかり,シグナル変化の解析が多少遅延し,現在進行中である。JDCaPの各前立腺癌マーカーの解析は終了し,現在はシグナル経路の解析およびホルモン治療実験を行っている。当初の研究計画に比べ,おおむね順調に進展していると考える。平成26年は,引き続きJDCaP皮下移植モデルを用いて分子標的治療薬の効果を検討し,治療前後のシグナル変化を解析する。さらに,combination therapyとして同時に阻害する標的とすべき経路を検討し,治療効果を観察する予定である。平成25年は,引き続きJDCaP皮下移植モデルを用いてホルモン療法,分子標的治療薬の効果を検討し,治療前後のシグナル変化を解析する。さらに,各種治療によるシグナル経路の変化を解析し,combination therapyとして同時に阻害する標的とすべき経路を検討し,治療効果を観察する予定である。治療実験で至適容量の設定に時間がかかり,シグナル解析まで研究が進まなかったため,使用額が減額した。平成25年および26年度の研究計画に沿って,研究を継続する。平成24年度は,シグナル解析用の試薬を25年度に購入することにしたため,研究費の残金が発生した。平成25年度は腫瘍マーカー発現およびシグナル解析に多くの抗体およびreal time PCR用プライマーが必要となる。また,動物実験にはヌードマウス購入費用および治療薬の購入費用を必要とすることを考え,経費算出を行った。
片側交互通行規制道路における新たな交通運用方法に関する研究

本研究では、様々な道路交通特性における時刻表の最適時間設定を明らかにするため、道路交通特性ごとの時刻表導入効果を想定する。始めに、規制区間の交通量と規制距離の組み合わせに応じた時刻表導入効果を想定した。これにより、交通量の大小、規制距離の短長に応じた適切な時間設定を明らかにした。交通量の少ない場合、短い規制距離では、短い設定通行可能時間の方が最適時間設定である。また、長い規制距離では、長い設定通行可能時間の方が最適時間設定であるとわかる。そして交通量が300台/hを超えると、長い規制距離かつ短い設定通行可能時間において、複数回停止車両が発生し始める。さらに、交通量500台/hを超えると、ほとんどの道路交通特性において複数回停止車両が発生するとわかる。次に、時刻表が有効な道路交通特性を検討した。まずは、交通量と規制距離の組み合わせに着目し、現状よりも平均待ち時間や停止車両割合が減少する時刻表時間設定の有無を調べた。また、認知度ごとの道路交通特性に応じた適切な時間設定の有無を検討した。その結果、低い認知度においても時刻表の効果を発揮し、現状より良くなる時間設定を明らかにした。また、交通量と規制距離が適切な時間設定の有無に与える影響度を調べたところ、規制距離の方が影響の大きいことを明らかにした。この判別結果を用いることで、時刻表の有効な交通量と規制距離の組み合わせがわかる。最後に、規制距離と認知度の組み合わせに着目し、現状よりも平均待ち時間や停止車両割合が減少する時刻表時間設定の有無を調べた。また、交通量ごとの道路交通特性に応じた適切な時間設定の有無を検討した。その結果、各交通量において、時刻表の効果を発揮し、現状より良くなる認知度を明らかにした。また、規制距離と認知度が適切な時間設定の有無に与える影響度を調べたところ、両方とも影響が大きいことを明らかにした。今年度は、研究計画に挙げていた、1現状の片側交互通行規制時における通行方向切り替え状況の評価、および2高速道路利用者を対象にした片側交互通行規制時の交通運用に関する意識調査を実施した。1現状の片側交互通行規制時における通行方向切り替え状況の評価片側交互通行規制となる区間長や時期等を変化させたビデオ観測調査を実施した(平成28年6月から10月まで合計7回)。このビデオ観測データをもとに、(1)路側にて情報提供する最大待ち時間と実際の切り替えタイミングの関連分析、(2)全時間に占める上下方向合計の通行可能時間の評価、(3)到着車群特性ごとにみた待ち行列台数・待ち時間の評価、などを実施した。加えて、現地の交通誘導員へのヒアリングも実施し、通行方向をどのように切り替えているか、その考え方を把握できた。2高速道路利用者を対象にした片側交互通行規制時の交通運用に関する意識調査本研究にて提案する通行可能時間表が、高速道路利用者にとって有益であるか意識調査により明らかにした。意識調査では、まず、(1)被験者が片側交互通行規制にどれだけ遭遇したかその頻度を把握した。その遭遇割合を実際の片側交互通行規制の実施割合と比較し、被験者が片側交互通行規制に対する印象を評価できた。次に、(2)提案する通行可能時間表について、その必要性の有無を質問した。先述した遭遇割合や停止時間、個人属性などと関連づけた結果、通行可能時間表が必要となる集合を明らかにできた。最後に、(3)仮想質問として、片側交互規制による停止時間が与えられたとき、どのような行動をとるか調査した。この結果から、片側交互規制による待ち時間が与えられた場合の利用者の行動特性を明らかにできた。すなわち、本研究で提案する時間表の提示において、どれくらいの時間間隔にて上下方向を切り替えるのが良いか明らかにできた。年度計画として、当初に考えていた、1現状の片側交互通行規制時における通行方向切り替え状況の評価、および2高速道路利用者を対象にした片側交互通行規制時の交通運用に関する意識調査を実施できた。また、これら分析から得られた結果についても、事前に検討した内容から大きく異なるものではない。したがって、本研究の進捗状況としては、おおむね順調に進展しているものと考えられる。高速道路暫定二車線道路にて片側交互通行規制を実施する場合,道路情報板等により規制の有無を知ることができる.しかし,規制区間到着時に通行可能かわからないため,方向切替直後に停止すると長い待ち時間を強いられることになる。このような状況に対して、予め通行可能な時刻を提供する時刻表より,待ち時間を回避できると考えている.本研究では,停止車両数や待ち時間を減少させる時刻表の時間設定を明らかにするため,高速道路利用者へのアンケート調査や片側交互通行規制のビデオ観測等を実施した.まず始めに,アンケート調査結果から,時刻表が効果的であるドライバー属性を調べるため,ドライバー属性ごとの規制区間前での待ち時間に応じたドライバーの選択行動の結果に着目した.これにより,待ち時間によりいらだちを感じた人や情報提供に不満がある人,時間に余裕がない人に対して時刻表が効果的であることを明らかにした.次に,待ち時間に応じたドライバーの選択行動の結果を用いて,ドライバーの意識を考慮した時刻表導入効果の評価を実施することができた.そして,時刻表導入効果を評価した結果から,平均待ち時間や停止車両の割合が減少する設定通行可能時間を明らかにした.具体的には,規制距離に応じた適切な時間設定の関係を提示している.

規制距離は長い方が,短い設定通行可能時間で効果が確認できること,また,停止車両の割合が減少する設定通行可能時間は,規制距離の長さに関係なく長く設定するほうが良いことを明らかにできた.平成28年度の成果により、片側交互通行規制時における車両の到着分布、および当該区間での停止時間が与えられた状況での利用者の行動特性を明らかにできた。ゆえに、平成29年度には、これら成果を統合し、(1)時間表導入として提示する停止時間、(2)時間表導入の認知率、(3)停止時間の提示による利用者の行動特性、(4)利用者の行動特性を踏まえた車群到着分布の変化等に着目したシミュレーションを実施した。この結果をもとに、規制区間長や当該区間での到着交通量分布等に対応した最適な時間表を導出できた。本研究では、様々な道路交通特性における時刻表の最適時間設定を明らかにするため、道路交通特性ごとの時刻表導入効果を想定する。始めに、規制区間の交通量と規制距離の組み合わせに応じた時刻表導入効果を想定した。これにより、交通量の大小、規制距離の短長に応じた適切な時間設定を明らかにした。交通量の少ない場合、短い規制距離では、短い設定通行可能時間の方が最適時間設定である。また、長い規制距離では、長い設定通行可能時間の方が最適時間設定であるとわかる。そして交通量が300台/hを超えると、長い規制距離かつ短い設定通行可能時間において、複数回停止車両が発生し始める。さらに、交通量500台/hを超えると、ほとんどの道路交通特性において複数回停止車両が発生するとわかる。次に、時刻表が有効な道路交通特性を検討した。まずは、交通量と規制距離の組み合わせに着目し、現状よりも平均待ち時間や停止車両割合が減少する時刻表時間設定の有無を調べた。また、認知度ごとの道路交通特性に応じた適切な時間設定の有無を検討した。その結果、低い認知度においても時刻表の効果を発揮し、現状より良くなる時間設定を明らかにした。また、交通量と規制距離が適切な時間設定の有無に与える影響度を調べたところ、規制距離の方が影響の大きいことを明らかにした。この判別結果を用いることで、時刻表の有効な交通量と規制距離の組み合わせがわかる。最後に、規制距離と認知度の組み合わせに着目し、現状よりも平均待ち時間や停止車両割合が減少する時刻表時間設定の有無を調べた。また、交通量ごとの道路交通特性に応じた適切な時間設定の有無を検討した。その結果、各交通量において、時刻表の効果を発揮し、現状より良くなる認知度を明らかにした。また、規制距離と認知度が適切な時間設定の有無に与える影響度を調べたところ、両方とも影響が大きいことを明らかにした。平成28年度の成果により、片側交互通行規制時における車両の到着分布、および当該区間での停止時間が与えられた状況での利用者の行動特性を明らかにできた。ゆえに、これら成果を統合し、(1)時間表導入として提示する停止時間、(2)時間表導入の認知率、(3)停止時間の提示による利用者の行動特性、(4)利用者の行動特性を踏まえた車群到着分布の変化等に着目したシミュレーションを実施する。
創造性実習用マルチメディア教材の開発と教育効果の検証

○研究目的:創造性を引き出すための創造性実習が盛んに行われている中、名古屋大学工学部でも技術職員が主体となって工作実習を実施している。実習の内容は機械工作における安全作業ならびにモノづくりの基本を教える安易なものから高度なものまで段階的に行うものである。このような実習を円滑に実施するためにマルチメディア教材を作成し、WEB上でマニュアルが閲覧できるシステムを構築することを目的とした。また、今まで行ってきた実習の紹介の中に実習内容を示す動画を盛り込むことでモノづくり実習に関心を持たせることを目的としている。○研究方法:電子マニュアルは、学生はもとより教員の意見を聞くため、CAD/CAMを用いてマシニングセンタで加工を行う実習用として作成した。ソフトはアドビ・キャプティベートを使用し、CAD/CAM操作からNCデータ作成までの一連の流れを示すFLASHファイルを作成する。次にマシニングセンタの説明を示した動画の撮影および編集を行う。以上のマルチメディア教材をホームページに掲載し、実習を行う前段階で学生に閲覧させ、実習が円滑に行えたかどうか検証すると共に、付属のアンケートにより学生の感想を聞くことで教育効果を検証する。○研究成果:学習したソフトを活用して電子マニュアル、実習内容を紹介する総合的なホームページの作成ができた。実習期間は5月から7月なので事前に一部の教員、学生にホームページを閲覧してもらい感想を聞いた。この結果、マルチメディア教材としての有益性が確認できた。これにより,来年度の実習に良い影響が出るものと期待される。また、モノづくり実習の紹介に対しても好感触であることから幅広い人々にモノづくりの大切さ、おもしろさを伝えることが可能であると考える。
PD-1機能阻害による抗腫瘍免疫療法の開発

本研究においては、抑制性分子PD-1の機能阻害を行うことにより、腫瘍自然発症モデルマウス、APC+/Δ716マウスにおいて腫瘍拒絶効果を検討するとともに、ペプチド免疫と併用することにより腫瘍拒絶の相乗効果を検討することを目的とした。まず、PD-1単独欠損における影響を検討するために、APC+/Δ716マウスとAPC+/Δ716・PD-1欠損マウスを11週齢でポリープ数をカウントしたところ、両者に大きな差は見られなかった。APC+/Δ716マウスに対してPD-1機能阻害抗体を投与した結果も同様であった。また腫瘍内のサイトカインについても大きな変化は見られなかったことから、PD-1欠損単独では抗腫瘍免疫の増強には至らなかった。そこで我々は、ペプチド療法との併用療法について検討することにした。抗原はポリープのみで発現し、正常腸管細胞では発現しない分子を、DNAマイクロアレイを用いて同定することにした。これにより、Prox1,Robo1,Brachyury,Stra6が候補として挙がったが、Prox1,Robo1,Stra6は腸以外の他臓器で発現が見られたが、残るBrachyuryの発現は、正常組織ではマウス胎児のみであり、他臓器での発現は一切見られなかった。このことから、Brachyuryはポリープ特異的に発現する理想的なガン抗原であることが示された。抗原は、Brachyury-GSTタンパクを大腸菌発現系で大量発現した後に、グルタチオンビーズで精製したものGST特異的酵素でGST結合部位を切断、Brachyuryタンパクのみを精製した。これとアジュバント・CpGとの混合物を作製し、生後6週齢より2週間に1度、合計3回皮下に免疫した後に、11週齢で解剖、腸管内のポリープ数を比較検討した。その結果、Brachyury単独免疫では未治療マウスよりも24%減少と、それほど大きな免疫効果を示さなかったが、PD-1阻害抗体の投与、あるいは、APC+/Δ716・PD-1欠損マウスにおける免疫によって、PD-1機能阻害を併用することで、未治療マウスよりも50%もの腫瘍の減少を認めた。以上の結果により、PD-1機能阻害はBrachyury・CpG療法との併用療法によって、非常に強い抗腫瘍活性を誘導することが示された。
乳児と養育者の共発達：実験室実験とウェアラブルセンサを用いた日常計測からの検討

本研究は、乳児と養育者が、日常場面においてどのような相互作用をおこなっているのかを調べ、その相互作用経験が乳児と養育者双方の認知や行動の変化にどのように影響しているのかを実験室実験によって調べることを目的としている。今年度は採用年度1年目であり、研究環境の整備に注力した。まず、本研究課題のメインであるウェアラブルセンサの選定をおこなった。結論としては、「日常場面」および「乳幼児」が対象であるという点で適切なセンサを選ぶことが難しく、当初の予定よりも大幅に時間がかかっている。まだサンプルサイズが小さいため統計的解析には時期尚早であるが、音声データと心拍データの概観から、親子の音声でのやり取りの頻度が乳幼児の心拍変動を抑える傾向があることが分かった。この結果は、親子間の音声やり取りの頻度が乳幼児の注意や学習に関連する可能性を示唆する。今後はサンプルを増やすとともに、実験室実験でのデータや言語発達の指標なども加えた縦断研究をおこない、日常場面における音声やり取りと乳幼児(および養育者)の認知の変化や言語発達との関連についても検討する。今後は、上で挙げたウェアラブルセンサの諸課題を解決すべく、さらなる選定とデータ収集をおこなう予定である。特に、日常的に身につけるものなので、協力者にとっての負担の少なさという点から新たなセンサを検討したい。なお、就職により、本研究課題は今年度で終了となる。しかし、新しい職場においても本テーマでの研究を続ける予定であり、本研究課題の受入研究者であった開一夫教授(東京大学)にも協力を仰ぎつつ、次の段階に進みたいと考えている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
低栄養による繁殖機能低下の脳内メカニズム

低栄養条件下において、繁殖機能低下を引き起こす因子として、血糖値、血中遊離脂肪酸濃度消化管の膨張などが考えられる。このうち、前2者については近年、解糖系の阻害剤である2-deoxyglucose(2DG)あるいは脂質代謝阻害剤であるβ-mercaptoacetate(MA)の投与が、性行動あるいは性周期の回帰を阻害することが明らかにされている。申請者らはこのうち、末梢と中枢の両方にセンサーがあるとされる血糖の役割について検討し、2DGの末梢ならびに延髄最後野付近への局所投与がLH分泌を強く抑制することを明らかにし、最後野にあるとされるブドウ糖感受性ニューロンによって、特異的に生殖系の制御が行われているという仮説を提唱している。本研究では、体内栄養状態を生殖系に伝達する因子としてブドウ糖に着目し、最後野にある血糖センサーの本体を免疫組織的方法を用いて、in vivoにおいて検討した。刺激としては2DGによるglucoprivationを用い、c-fosをマーカーとして、実験を行った。その結果、2DGの投与により、黄体形成ホルモンのパルス状分泌が抑制されるとともに、最後野、孤束核A2領域、視床下部室傍核においてc-fosの発現が見られた。さらにc-fosを発現する細胞は、グリア細胞や血管内皮細胞ではなくニューロンであることをそれぞれの細胞に特異的な細胞マーカーにより明らかにした。このことは、最後野のニューロンにより感知された血糖利用性の低下が、孤束核および視床下部室傍核に伝えられ、性腺機能を抑制することを強く示唆するものである。このうち、前2者については近年、解糖系の阻害剤である2-deoxyglucose (2DG)あるいは脂質代謝阻害剤であるβ-mercaptoacetate (MA)の投与が、性行動あるいは性周期の回帰を阻害することが明らかにされている。本研究では、体内栄養状態を生殖系に伝達する因子としてブドウ糖に着目し、最後野にある血糖センサーの本体を免疫組織学的方法を用いて、in vivoにおいて検討した。このことは、最後野により感知された血糖利用性の低下が、孤束核および視床下部室傍核に伝えられ、性線機能を抑制することを強く示唆するものである。このうち、前2者については近年、解糖系の阻害剤である2-deoxyglucose(2DG)あるいは脂質代謝阻害剤であるβーmercaptoacetate(MA)の投与が、性行動あるいは性周期の回帰を阻害することが明らかにされている。申請者らはこのうち、抹消と中枢の両方にセンサーがあるとされる血糖の役割について検討し、2DGの抹消ならびに延髄最後野付近への局所投与がLH分泌を強く抑制することを明らかにし、最後野にあるとされるブドウ糖感受性ニューロンによって、特異的に生殖系の制御が行われているという仮設を提唱している。刺激としては、2DGによるglucoprivationを用い、c-fosをマーカーとして、実験を行った。

その結果、2DGの投与により、黄体形成ホルモンのパルス状分泌が抑制されるとともに、最後野、孤束核A2領域、視床下部室傍核においてc-fosの発現が見られた。さらにc-fosを発現する細胞は、グリア細胞や血管内皮細胞ではなくニューロンであることをそれぞれ細胞に特異的な細胞マーカーにより明らかにした。このことは、最後野ニューロンにより感知された血糖利用性の低下が、孤束核および視床下部室傍核に伝えられ、性腺機能を抑制することを強く示唆するものである。
レプリカ法から誘導される内部対称性を持った共形場の理論の研究

本研究ではランダム系の臨界現象や量子多体系のエンタングルメント・エントロピー(EE)の解析を、レプリカ法によって誘導される有効対称性である多層構造をもつ場の理論を通して行うのを目的としていた。具体的には、これまで研究されてきたゼロ次元ランダム系や1次元量子系に比べると現実的だが格段に難しい2次元ランダム系と2+1次元の量子系に関する結果を得るべく研究を進めた。ランダム系ではレプリカ層がバルクで相互作用するのに対し、量子系では層を張り合わせた境界のみで相互作用する場の理論となる。バルクに関しては前年度までに一定の成果を得たので、本年前半は境界に注目して2+1次元の量子臨界点の重要な例であるRokhsar-Kivelson点を一般化した状況における基底状態の波動関数を特徴づけるEEの普遍部分を主に調べた。この一般化には米や仏のグループの数値実験があるのみで解析計算がなかった。解析的にはEEは層の境界がもつ基底状態縮退(Affleck-Ludwigのg因子)の情報から決定できると考えられる。そこでレプリカ対称性と共形不変性の両方を併せ持つ「レプリカ型」境界状態をクーロンガスの方法に基づき構成し、g因子を層の枚数の関数として決定した。これにより繰り込み群のフローから数値結果を説明できた。EEの特殊値等、一部整合的でない部分が残ったものの、レプリカ対称性を共形不変性と組み合わせた場合に許される境界状態を具体的に書き下し特定したことは重要である。後半の仏滞在では、これまでとってきた径路積分描像と相補的である転送行列描像における付随代数や数値計算を用いてランダム系を解析して、二次相転移を示唆する繰り込み群の固定点の存在を確かめた。この相転移における臨界指数とフラクタル次元等を精度よく調べることは今後の課題である。レプリカ対称性を共形不変性の両方を満たす境界状態を新しく構成できたが、エンタングルメント・エントロピーの特殊値が他グループの数値研究と一致しなかった。境界状態の定義に含まれる内積に任意性が残ったためと考えられる。またランダム系の数値計算については臨界指数等が精度よく決定できなかった。十分なサンプル数を用意できなかったのが原因のひとつである。エンタングルメント・エントロピーの特殊値の不一致はレプリカ型境界状態の定義に含まれる荷電した真空同士の内積に任意性を残しているためと考えられる。この任意性は有限格子上の転送行列、特にJones-Wentzel projectorを用いた荷電状態の分解による考察からとり除くべきものであることが予想される。またランダム系における臨界指数やフラクタル次元の研究については現在より大きな並列計算による転送行列及びワームモンテカルロ計算、さらにクーロンガスを用いた解析計算という多角的なアプローチから精密な結果が得られると期待される。本課題では、レプリカ法から誘導される内部対称性をもった共形場の理論を研究した。レプリカ法はランゼム系の解析に有効であるがゼロ次元スピングラスなどを除く有限次元系については未解決な部分が多い。一方、共形不変性は2次元臨界現象について厳密な解析を可能にするため、これをレプリカ法と併せて使えるように拡張することが重要である。レプリカ法の特徴は、非一様な相互作用をもつランダム系を、層間に相互作用のある一様な層状の模型にマップすることである。従って後者の模型が厳密に解析できれば、ランダム系に関する厳密な結果を得るためのステップとなる。そこでランダム環境下の高分子等を記述する乱雑O(n)ループ模型では繰り込み群によって非自明な固定点が得られるという前年度の結果に注目し、層状化したループ模型を考案して臨界点を厳密に解析した。層間の相互作用の効果は、ループが作る影の符号付き交点数に応じて重みを与えるとするとトーラス上の非線形シグマ模型におけるトポロジカル項として扱え、経路積分において局所的なループの揺らぎと分離できる。この事情に加えて、一層の場合はクーロンガスと呼ばれる方法論によりループ模型の分配関数が書き下されているので、これを二層に拡張することは直接的であった。ただし分配関数には興味深いことに整数磁荷に加えて分数電荷の量子数をもった演算子が現れる。各演算子の重複度はラマヌジャン和という算術関数の積で表わされ選択則が複雑になるため、特に重要であるIsing模型(n=1)の場合に詳しく解析した。このとき相互作用がゼロの場合と双対になる特殊な模型を定義できるが、この模型でいわゆるdilute相とdense相におけるスペクトルの直和をとると、あるN=1超対称共形場の理論のスペクトルが得られた。これはレプリカの内部自由度から一見異なる対称性が獲得されるという知見であり重要である。バルクに関しては前年度までに一定の成果を得たので、本年前半は境界に注目して2+1次元の量子臨界点の重要な例であるRokhsar-Kivelson点を一般化した状況における基底状態の波動関数を特徴づける

EEの普遍部分を主に調べた。この一般化には米や仏のグループの数値実験があるのみで解析計算がなかった。解析的にはEEは層の境界がもつ基底状態縮退(Affleck-Ludwigのg因子)の情報から決定できると考えられる。そこでレプリカ対称性と共形不変性の両方を併せ持つ「レプリカ型」境界状態をクーロンガスの方法に基づき構成し、g因子を層の枚数の関数として決定した。これにより繰り込み群のフローから数値結果を説明できた。EEの特殊値等、一部整合的でない部分が残ったものの、レプリカ対称性を共形不変性と組み合わせた場合に許される境界状態を具体的に書き下し特定したことは重要である。後半の仏滞在では、これまでとってきた径路積分描像と相補的である転送行列描像における付随代数や数値計算を用いてランダム系を解析して、二次相転移を示唆する繰り込み群の固定点の存在を確かめた。この相転移における臨界指数とフラクタル次元等を精度よく調べることは今後の課題である。レプリカ対称性を共形不変性の両方を満たす境界状態を新しく構成できたが、エンタングルメント・エントロピーの特殊値が他グループの数値研究と一致しなかった。境界状態の定義に含まれる内積に任意性が残ったためと考えられる。またランダム系の数値計算については臨界指数等が精度よく決定できなかった。十分なサンプル数を用意できなかったのが原因のひとつである。エンタングルメント・エントロピーの特殊値の不一致はレプリカ型境界状態の定義に含まれる荷電した真空同士の内積に任意性を残しているためと考えられる。この任意性は有限格子上の転送行列、特にJones-Wentzel projectorを用いた荷電状態の分解による考察からとり除くべきものであることが予想される。またランダム系における臨界指数やフラクタル次元の研究については現在より大きな並列計算による転送行列及びワームモンテカルロ計算、さらにクーロンガスを用いた解析計算という多角的なアプローチから精密な結果が得られると期待される。
抵抗血管平滑筋の収縮・弛緩における細胞カルシウム動員

抵抗血管平滑筋の細胞Ca動員機構を明らかにするために、抵抗血管におけるCaチャンネルからのCa流入と細胞内Caストア(筋小胞体)からのCa遊離の関係、病態血管における細胞質Ca濃度調節、受容体を介する収縮における細胞外Caの利用等について検討し、弾性血管(大動脈)の結果と比較した。1.筋小胞体修飾薬ryanodineを試薬として用いて、ラット腸間膜動脈抵抗血管で細胞外からのCa流入は筋小胞体からCa遊離を引き起こすことを明らかにした。また筋小胞展は静止時には細胞質でCa濃度が過剰に上昇しないよう緩衝的役割をもつが、Caチャンネル開口時にはCaを遊離して収縮を増幅することも示唆された。従来抵抗血管では収縮における筋小胞体の役割は過小評価されていたが、この増幅機構は弾性血管におけるものと同等の生理的意義をもつと考えられた。2.血管に慢性的な病態を生じているモデルとして高血圧自然発症ラット(SHR)の末梢血管の性質を検討し、SHRの血管では高血圧発症初期に細胞質Ca濃度が上昇し、そのCaがCa依存性Kチャンネルを活性化し、みかけ上は正常血圧動物の血管と同じ静止電位を維持していることを見いだした。これよりSHR血管では同じ静止電位で正常血圧動物よりもCaチャンネルが開きやすくなっていることが示唆された。3.交感神経α_1受容体を介する収縮をラット大動脈で解析し、その収縮にはCa濃度増加に依存せずおそらくプロテインキナ-ゼCを介して収縮系のCa感受性を増加させる作用が一部寄与していることが明らかとなった。抵抗血管のα_1受容体を介する収縮に同様の機序が関与するかは検討中である。4.ウサギ腸間膜動脈のスキンド標本を用いて筋小胞体のCa取り込み能とCa遊離を担うセカンドメッセンジャ-であるイノシト-ル3燐酸(IP_3)の関係を検討し、IP_3はCa遊離だけでなく、Ca再取り込みの調節にも関与している可能性を見いだした。平成2年度は以下の点について検討した.1抵抗血管での受容体を介する収縮を解析する前提として、まず太い血管でのα_1受容体を介する収縮にCa遊離,Ca流入およびそれ以外の要素がどの様に関わっているかを検討した。ラット大動脈のフェニレフリン収縮を解析したところα_1受容体興奮による初期の一過性収縮にはCa遊離が,持続性収縮には細胞膜CaチャンネルからのCa流入に依存する要素と,それには依存せずプロティンキナ-ゼCが関与する要素があることが明らかとなった.この結果はBritish Journal of Pharmacologyに発表した.2太い血管(モルモット大動脈)でCaチャンネルからのCa流入とCa遊離の関係を検討したところ生理的量のCa流入は筋小胞体からCa遊離を引き起こし,収縮を増幅することが明らかとなった.この結果は現在American Journal of Physiologyに印刷予定である.3ラット腸間膜動脈潅流標本を用いて細胞内CaストアからのCa遊離による収縮を測定する条件を検討した.その条件を確立した上で抵抗血管平滑筋に“CaによるCa遊離"機構が存在するかどうか検討した.その結果,抵抗血管にも“CaによるCa遊離"機構が存在すること,それはCaチャンネルからのCa流入によって引き起こされることがわかった.このことは前記2)と同様機構が抵抗血管にも存在することを示すものである.

この結果は第63回日本薬理学会総会,第110回日本獣医学会で発表し,第64回日本薬理学会総会でその後のデ-タを発表予定である.抵抗血管平滑筋の細胞Ca動員機構を明らかにするために、抵抗血管におけるCaチャンネルからのCa流入と細胞内Caストア(筋小胞体)からのCa遊離の関係、病態血管における細胞質Ca濃度調節、受容体を介する収縮における細胞外Caの利用等について検討し、弾性血管(大動脈)の結果と比較した。1.筋小胞体修飾薬ryanodineを試薬として用いて、ラット腸間膜動脈抵抗血管で細胞外からのCa流入は筋小胞体からCa遊離を引き起こすことを明らかにした。また筋小胞体は静止時には細胞質でCa濃度が過剰に上昇しないよう緩衝的役割をもつが、Caチャンネル開口時にはCaを遊離して収縮を増幅することも示唆された。従来抵抗血管では収縮における筋小胞体の役割は過小評価されていたが、この増幅機構は弾性血管におけるものと同等の生理的意義をもつと考えられた。2.血管に慢性的な病態を生じているモデルとして高血圧自然発症ラット(SHR)の末梢血管の性質を検討し、SHRの血管では高血圧発症初期に細胞質Ca濃度が上昇し、そのCaがCa依存性Kチャンネルを活性化し、みかけ上は正常血圧動物の血管と同じ静止電位を維持していることを見いだした。これよりSHR血管では同じ静止電位で正常血圧動物よりもCaチャンネルが開きやすくなっていることが示唆された。3.交感神経α_1受容体を介する収縮をラット大動脈で解析し、その収縮にはCa濃度増加に依存せずおそらくプロテインキナ-ゼCを介して収縮系のCa感受性を増加させる作用が一部寄与していることが明らかとなった。抵抗血管のα_1受容体を介する収縮に同様の機序が関与するかは検討中である。4.ウサギ腸間膜動脈のスキンド標本を用いて筋小胞体のCa取り込み能とCa遊離を担うセカンドメッセンジャ-であるイノシト-ル3燐酸(IP_3)の関係を検討し、IP_3はCa遊離だけでなく、Ca再取り込みの調節にも関与している可能性を見いだした。
異種端末混在環境における適応的マルチメディアストリーミング配信技術

本研究においては,無線センサネットワークにおける適応的な動画像通信技術に関する研究開発を行っている.通信帯域が不十分な無線センサネットワークにおいて,画像データを効率的に転送するためには,通信状態やアプリケーションの要求する品質に応じて情報源符号化と通信路符号化を適切に組み合わせ,動画像品質を保ちつつ輻輳を回避することが必要不可欠である.また,センサ端末は低コスト,低消費電力のため,処理能力が低く,メモリ容量も限られるため,高速な画像処理を行うためには複数のセンサ端末の連携が必要となる.本研究では,温度,湿度などをセンシングするセンサ端末,および,画像情報を取得し,無線通信により他のセンサ端末と送受信可能なカメラセンサ端末を含む無線カメラセンサネットワークを対象に,高品質かつ省電力な画像通信を行うための制御技術を研究開発した.具体的には,あるカメラセンサ端末において取得された画像信号を基地局など受信端へ複数経路を用いて伝送する際に,必要な画像品質を保ちつつ,符号・復号化処理および送受信にかかる電力消費を低減することのできる,情報源・通信路結合符号化技術およびマルチパス経路制御技術である.本年度は,経路ごとの通信容量制約の中で,再生画像品質を最大化する経路選択および冗長度決定のアルゴリズムを提案し,その有効性をシミュレーションにより示した.本研究においては,無線センサネットワークにおける適応的な動画像通信技術に関する研究開発を行っている.通信帯域が不十分な無線センサネットワークにおいて,画像データを効率的に転送するためには,通信状態やアプリケーションの要求する品質に応じて情報源符号化と通信路符号化を適切に組み合わせ,動画像品質を保ちつつ輻輳を回避することが必要不可欠である.また,センサ端末は低コスト,低消費電力のため,処理能力が低く,メモリ容量も限られるため,高速な画像処理を行うためには複数のセンサ端末の連携が必要となる.本研究では,これらの問題を解決するための無線センサネットワーク制御技術を提案している.本年度は,温度,湿度などをセンシングするセンサ端末,および,画像情報を取得し,無線通信により他のセンサ端末と送受信可能なカメラセンサ端末を含む無線センサネットワーク,いわゆるカメラセンサネットワークを対象に,高品質かつ省電力な画像通信を行うための制御技術を研究開発した.具体的には,あるカメラセンサ端末において取得された画像信号を基地局など受信端へ複数経路を用いて伝送する際に,必要な画像品質を保ちつつ,符号・復号化処理および送受信にかかる電力消費を低減することのできる,情報源・通信路結合符号化技術およびマルチパス経路制御技術について提案し,シミュレーション評価によって,その有効性を示した.本研究においては,無線センサネットワークにおける適応的な動画像通信技術に関する研究開発を行っている.通信帯域が不十分な無線センサネットワークにおいて,画像データを効率的に転送するためには,通信状態やアプリケーションの要求する品質に応じて情報源符号化と通信路符号化を適切に組み合わせ,動画像品質を保ちつつ輻輳を回避することが必要不可欠である.また,センサ端末は低コスト,低消費電力のため,処理能力が低く,メモリ容量も限られるため,高速な画像処理を行うためには複数のセンサ端末の連携が必要となる.本研究では,温度,湿度などをセンシングするセンサ端末,および,画像情報を取得し,無線通信により他のセンサ端末と送受信可能なカメラセンサ端末を含む無線カメラセンサネットワークを対象に,高品質かつ省電力な画像通信を行うための制御技術を研究開発した.具体的には,あるカメラセンサ端末において取得された画像信号を基地局など受信端へ複数経路を用いて伝送する際に,必要な画像品質を保ちつつ,符号・復号化処理および送受信にかかる電力消費を低減することのできる,情報源・通信路結合符号化技術およびマルチパス経路制御技術である.本年度は,経路ごとの通信容量制約の中で,再生画像品質を最大化する経路選択および冗長度決定のアルゴリズムを提案し,その有効性をシミュレーションにより示した.