hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
周術期の概日リズムと生理機能に及ぼす光の効果

夕食前30分間のトータルパワー値は両群ともに約301dBμVで差はなかったが、夕食後30分のトータルパワーは、高照度群で358dBμV、低照度群で334dBμVと高照度群が有意に大きかった。3)アクチグラフによる術前の睡眠時間外科手術患者の術前の睡眠時間をアクチグラフを用いて測定した。手術前夜の睡眠薬、ブロチゾラムとゾピクロンの睡眠時間を比較した。プロチゾラム群の睡眠時間はゾピクロン群の睡眠時間よりも有意に長かった。これはブロチゾラムの半減期がゾピクロンよりも長いことと一致する。4)術前、ICU滞在中、病棟でのアクチグラフによる活動量測定食道ガン根治術患者9名に対して、手術23日前からアクチグラフを装着して、術前・ICU滞在中・一般病棟での睡眠を調べた。さらに一般病棟退室後、肺炎となった症例を分析すると調子が悪くなる前には夜間の睡眠が非常に減少すること、ICU・病棟と全身状態の改善に伴い睡眠が得られ、概日リズムが明らかになる様子を2ヶ月にわたって観察することが出来た。まず睡眠時間を長期に計測可能かを食道癌一期的根治術予定患者でアクチグラフによる睡眠時間測定を行い、光の自律神経や消化吸収に及ぼす影響は健常被験者で行った。1)ICU入室予定食道癌根治術患者での術前から長期にわたる睡眠時間の検討手術3日前より食道癌一期的根治術患者12名に対してアクチグラフを装着し1週間以上にわたり、夜間22時から翌日6時までの8時間での睡眠時間をColeのアルゴリズムを用いて計算した。術前の平均睡眠時間は、手術3日前371分、2日前407分、前日411分であった。術後1日目316分、2日目315分、3日目296分、4日目288分、5日目284分と術前に比べて減少していた。2)自律神経機能に及ぼす高照度光の影響健常被験者に朝7時から15時の8時間を明条件(5000ルクス)もしくは暗条件(200ルクス)下で生活させ、その後夜間(23時から翌朝7時)の自律神経機能を心拍変動解析で解析した。平均のHF値はbright群1166ms^2、dim群987ms^2と有意にHF値が大きかった。LFおよびLF/HFの有意差はなかった。夜間5分間隔でHF値を検討し分散分析を行うと23時30分から2時30分の時間帯でbright群はdim群に比べて有意にHF値が大きかった(F=3.86、P=0.013)。昼間の高照度光は夜間の副交感神経活動を活性化させることを示す。3)高照度光の消化管活動に及ぼす影響(呼気水素ガス分析と胃電図測定)炭水化物摂取後の呼気の水素ガス分析により、小腸の吸収機能を測定することが可能である。朝7時から15時間までの8時間の明条件(5000ルクス)もしくは暗条件(80ルクス)で生活させた。夕食後夜間の水素ガス排泄量は明条件で有意に低下していた(p=0.012)。胃電図測定から得られた総パワー値は暗条件で食後334.4dBμV、明条件で食後357.7dBμVであり、食後の総パワー値は明条件で有意に増加していた(p=0.033)。昼間の高照度光は、夜間食事後の炭水化物の消化を増強し、胃の動きを活性化することが明らかになった。
植物生殖における精子の螺旋形態・構造の意義の研究

本研究は陸上進化系列に属する植物の有性生殖における精子の螺旋形態の生物学的意義を評価する目的で行った。結果の要約を以下に述べる。(1)陸上植物の進化系列に属する植物が産生する雄性配偶子(精子)の形態は、基本的外部形態または細胞内構造のいずれか、あるいは両方の点において、螺旋性すなわち非対称性を示す。最も顕著な精子形態の特徴は、螺旋化した流線型の体型とその表面に配列すを鞭毛の螺旋配列表れる。細胞内部構造的な非対称性は、細胞核、前ミトコンドリアそして鞭毛基部の配列に認められる。(2)2鞭毛性精子はシャジクモ藻、コケ植物、そして少数のシダ植物・ヒカゲノカズラ類で生産される。2鞭毛性精子では2本の鞭毛は細胞先端部に挿入されているが、先端部から僅かに側方にずれている。従って、精子は非対称となる。2個の鞭毛基部は同型性で、平行に並び、前後に僅かにずれる。これは、他の進化系列の植物の配偶子とは大きく異なる点である。(3)多鞭毛精子は、大多数のシダ植物と少数の裸子植物(イチョウ、ソテツ)で生産れる。この精子では、鞭毛は約4つの方向に伸び、その基部はMLSの上で複数の列をなして螺旋的に配列している。異なる方向をもった配列は、遊泳時におけるそれぞれの役割の分担を示唆している。細胞前方から見たとき、細胞体は左旋回の螺旋性を示すことが基本である。(4)このような形態的特徴を持った精子は螺旋回転運動をしながら、前方に進むときも螺旋軌軌跡をえがきながら前進する。たの進化系列の遊走細胞に見られるような、後退運動はしない。のが特徴である。(5)精子細胞体の螺旋性、そして鞭毛の螺旋配置が造卵器に進入するときの穿孔機能として有効に働くものと考えられる。しかし、シャジクモ藻の一部、即ちColeochaeteやKlebsormidiumなどの卵形形態の精子における意義は不明である。のが特徴である。今年度の研究成果の主なものを、以下に列記する。1群体性ながら、生殖法において同形配偶から異形配偶/卵生殖に進化したvolvocalean-chlamydomonadalean藻の有性生殖時における配偶子の接近行動を、同形配偶で16細胞群体性のGonium pectoraleと、異形配偶で32細胞性のEudorina illinoisensisをビデオ解析した。Goniumでは、同形配偶子は鞭毛先端部相互で接着し、その後配偶子の管状接合構造(mating papilla)の先端部同士が結合する。次いで、細胞質の融合が開始された。Eudorinaでは、雄性配偶子がもとまって遊泳しながら雌性配偶子嚢に接近して孔をあけ、個々の雄性配偶子となったものが侵入して細胞の融合が行われる。2上の2つの生殖法進化段階の配偶子では、光学顕微鏡レベルでの眼点配置の非対称性は確認できるが、遊泳行動との関係は現時点では確認できていない。3本研究で、欧州から初めて分離採集したEudorina eleqansは雄雌異体の同株接合(homothallic)で、現在まで本属では知られていない有性生殖タイプである。4異形配偶子性大形嚢状緑藻のBryopsis maximaで、有性生殖における配偶子鞭毛のティッピング現象が初めて確認された。

これは大形藻における初めての報告である。5 1850年から1970年代までのに約220編の文献をもとに、シャジクモ藻、コケ/シダ植物の精子の外部形態を解析したところ、全体を通して154例の中の70%強のものは細胞本体部が左巻、27%が右巻、1精子中に両様をもつもの3例であった。しかし、様式不明のものも116例あり、その70%以上がコケ植物である。6コケ植物では左(15)、右(9)、不明(83)であり、精子形態の顕著な特徴は遊泳開始時の短時間だけに示されるようである。シダ植物では左(73)、右(28)、不明(31)であり、左巻形態の特性が強い。7ゼニゴケの精子は2本の鞭毛(前鞭毛と後鞭毛)をもつが、それぞれの鞭毛打パターンは異なることがわかった。カニクサ(シダ植物)の精子と同様、後向きの鞭毛運動は行わない。障害物にぶつかると、1本の鞭毛(前後は不明)の鞭毛打と細胞本体の回転によって進行の方向転換をおこなう。今年度の主な成果を以下に簡略に述べる。1遊泳運動をつかさどる鞭毛基部装置を、シダ植物カニクサ(Lygodium japonicum)の精子細胞から単離する方法を開発した。2その標品を抗原としてモノクロナール抗体を作製し、その中から成熟精子の鞭毛装置に備わる多層構造体の修飾物質と特異的に反応する抗体を得た。3電子顕微鏡観察により、精子先端部にいままで知られていなかった複数の高電子密度物質の複合体の存在することが明らかになった。4走査型、透過型電子顕微鏡観察の結果、カニクサの精子は約60本の鞭毛をもち、それらは細胞表面での配列パターンの違いにより3つのグループにわけられることがわかった。5個々の鞭毛の構造的特徴を現在解析中であるが、現時点では少なくとも全ての鞭毛が同一の構成構造をとるものではないことが示されつつある。6ゼニゴケ(Marchantia polymorpha)精子の受精時の運動を高速度ビデオで観察したところ2本の鞭毛の運動パターンと役割がことなることがわかった。7嚢状緑藻オオハネモ(Bryopsis maxima)の雌雄配偶子の接合を高速度ビデオで観察したところ、鞭毛先端部での凝集と細胞体側部での接触が瞬時に進行することがわかった。8嚢状緑藻オオハネモの雌雄異形配偶子を超高分解能走査電子顕微鏡で観察したところ雌雄の鞭毛先端部および細胞表層部に著しい違いがあることがわかった。9嚢状緑藻オオハネモの接合過程で雌配偶子が雄配偶子を誘引する誘引物質を放出していることがわかった。10アオサ藻綱ナガアオサの雌雄配偶子の接合を高速度ビデオで観察したところオオハネモ同様に鞭毛先端部での凝集が起こるが、その凝集様式は大きく異なることが明らかとなった。平成11年の成果のあらましは、以下の通りである。1シダ植物カニクサ(Lygodium japonicum)の精子成熟、放出の過程を詳しく解析したところ、次のようなことがわかった。従来、シダ植物の精子は遊泳しながら造精器から外部に泳ぎ出ると理解されているが、実は造精器内では各精子はそれぞれの細胞壁に包まれており、そのなかで更に高粘液物質に埋まっている。精子の真の遊泳とは、この高粘液質からの脱却を指すのであり、しばしば起こる細胞壁に包まれたままの造精器外への放出は、機能性のある遊泳状態に至る中間段階であることがわかった。高粘液質から解放された直後の精子細胞体は一度長く伸びた長螺旋になり、直ぐに縮んだ螺旋精子となり泳ぎ始める。
アクチビンによる下垂体ラクトトローフのプロラクチン分泌調節

下垂体前葉初代培養細胞やソマトトローフ、ラクトトローフ由来の細胞株を用いたこれまでの報告では、アクチビンは成長ホルモン(GH)やプロラクチン(PRL)の合成や基礎分泌に対して抑制的に働くことが報告されていた。また、ソマトラクトトローフ由来GH_3、cellによる最近の報告ではGHの合成は促進されるが、PRLの合成は抑制されることが示された。これらの報告では血清添加培地が用いられているため、血清中の成長因子/サイトカイン類が影響している可能性が考えられた。又、通常、培養系には抗生剤が添加されているが、頻用されているaminoglycoside系抗生剤はphosphoinositideの加水分解を抑制する事が報告されており、抗生剤によるシグナル伝達系への影響も関与している可能性が考えられた。このため、私達は、PRL/GH産生性細胞株GH3細胞を用いて、無血清抗生剤非添加無の培養系でアクチビンの作用を検討し、アクチビンがPRLとGHの産生を促進する事を発見した。この系では、アクチビンの単独添加により培養時間の経過と共にPRLの基礎分泌は増加した。アクチビンは30-300ng/mlの濃度範囲で、用量依存性にPRLとGHの産生を促進した。また、アクチビンとアクチビン結合蛋白質であるフォリスタチンの同時添加により、アクチビンによって促進されたPRLとGHの基礎分泌はフォリスタチンの用量に依存して抑制された。更に、アクチビンと構造類似性の高いTGF-βについては、TGF-βがMAPキナーゼ系のTAK-1を活性化することが報告されていたため、TAK-1の下流にあるp38の阻害剤であるSB203580をアクチビンと同時添加した。これにより、アクチビンのPRL/GH産生促進作用は抑制されたことより、アクチビンのPRL/GH産生調節作用には、MAPK系とのクロストークが存在する可能性が考えられた。1980年代半ばに、インヒビンがFSH産生/分泌抑制因子として単離された一方でアクチビンはFSH産生/分泌促進因子として発見された。その後の研究で、アクチビンの下垂体前葉ホルモンに対する働きとしては、FSH、LHの分泌に対しては促進的に働くのに対して、ACTH,PRL,GH等に対しては抑制的に働くことが報告されてきた。その中でPRLについては、成熟ラットの初代培養下垂体細胞で、アクチビン前培養後のTRH刺激によるPRL分泌が低下すること、アクチビンによりPRLの基礎分泌量と総PRL量が低下すること、アクチビンはPRL陽性細胞の増殖を抑制し、一細胞あたりのPRL分泌量を減少させ総分泌量を減少させること、また、転写因子Pit-1に対してはリン酸化や合成の抑制により抑制的に作用していること等が報告されてきた。これまでのこれらの報告が血清添加培地を用いているのに対して、私達は、PRL/GH産生性の細胞株GH3細胞を用いて、無血清培養系でアクチビンの作用を検討した。この系で、アクチビンは単独添加により培養時間の経過と共にPRLの分泌を増加させた。また、アクチビンは30-300ng/mlの単独添加によって、用量依存性にPRLとGHの産生を促進した。また、アクチビン結合蛋白質であるフォリスタチンは、アクチビン含有培地で、アクチビンによって促進されたPRLとGHの分泌を用量依存性に抑制した。

以上より、私達はアクチビンは培養条件によっては、PRL分泌に対して促進的に作用することを明らかにした。下垂体前葉初代培養細胞やソマトトローフ、ラクトトローフ由来の細胞株を用いたこれまでの報告では、アクチビンは成長ホルモン(GH)やプロラクチン(PRL)の合成や基礎分泌に対して抑制的に働くことが報告されていた。また、ソマトラクトトローフ由来GH_3 cellによる最近の報告ではGHの合成は促進されるが、PRLの合成は抑制されることが示された。これらの報告では血清添加培地が用いられているため、血清中の成長因子/サイトカイン類が影響している可能性が考えられた。又、通常、培養系には抗生剤が添加されているが、頻用されているaminoglycoside系抗生剤はphosphoinositideの加水分解を抑制する事が報告されており、抗生剤によるシグナル伝達系への影響も関与している可能性が考えられた。このため、私達は、PRL/GH産生性細胞株GH3細胞を用いて、無血清抗生剤非添加無の培養系でアクチビンの作用を検討し、アクチビンがPRLとGHの産生を促進する事を発見した。この系では、アクチビンの単独添加により培養時間の経過と共にPRLの基礎分泌は増加した。アクチビンは30-300ng/mlの濃度範囲で、用量依存性にPRLとGHの産生を促進した。また、アクチビンとアクチビン結合蛋白質であるフォリスタチンの同時添加により、アクチビンによって促進されたPRLとGHの基礎分泌はフォリスタチンの用量に依存して抑制された。更に、アクチビンと構造類似性の高いTGF-βについては、TGF-βがMAPキナーゼ系のTAK-1を活性化することが報告されていたため、TAK-1の下流にあるp38の阻害剤であるSB203580をアクチビンと同時添加した。これにより、アクチビンのPRL/GH産生促進作用は抑制されたことより、アクチビンのPRL/GH産生調節作用には、MAPK系とのクロストークが存在する可能性が考えられた。
長期間継続測定した幼児の身体活動量の変動パターンと体力および生活習慣との関連

本研究では、長期間継続測定した幼児の身体活動量の変動パターンと体力および生活習慣との関連性を明らかにすることを目的としている。本年度は1年間継続測定した身体活動量のデータから年間の変動パターンを分類する。本研究では、4、5歳の幼児39名(4歳児19名、5歳児20名)を対象に加速度計を利用し、身体活動量を測定した。毎月、測定園を訪問し、測定器を1日持ち帰り、データの取り込みをおよび整理を行なうとともに、電池の交換など機器の整備も実施した。定期的に園への訪問およびデータの整理を行なうことで問題が生じた際は素早い対応が可能と考えられる。平成29年、30年と予定通り測定を実施することができた。また、平成29年、30年の6月と10月に体力(身長、体重、足圧バランス、25m走、立ち幅跳び、テニスボール投げ)を測定した。これに加え、質問紙長により生活習慣(睡眠時間、遊び相手や内容、テレビやデームの利用状況)について質問紙調査を実施した。分析にはSPSSを利用し、統計解析を行なう。平成30年度は、一部のデータを整理、解析し、学会発表を行った。今後は、測定した残りのデータを整理、解析し、学会発表や論文作成を進める予定である。測定は予定通り実施できているが、2年分の登園時の活動量の膨大なデータを整理、解析するのに時間がかかっているため。測定は予定通り実施でき、データは手元にあるため、早急にデータの整理、解析を進める。本年度は、1年間継続測定した身体活動量のデータから年間の変動パターンや縦断的な検討を行なうこととした。測定時間は、登園から昼食時まで(水遊び、泥遊び等を除く)であり、1年中、登園時は基本的に毎日装着してもらった。毎月、測定園を訪問し、測定器を持ち帰り、データの取り込みをおよび整理を行なうとともに、電池の交換など機器の整備も実施した。定期的に園への訪問およびデータの整理を行なうことで問題が生じた際に備えた。分析にはSPSSを利用し、統計解析を行ない、1年間継続測定した身体活動量の変動パターンの分析、分類や縦断的な解析を行なう予定であるが、この点に関しては本年度とりかかれていない。また、次年度の検討に備え、平成29年の6月と10月に体力(身長、体重、足圧バランス、25m走、立ち幅跳び、テニスボール投げ)を測定した。体力測定は、幼児期運動指針(文部科学省,2012)に記載されている方法を参考に実施した。これに加え、生活習慣(睡眠時間、遊び相手や内容、テレビやゲームの利用状況)について質問紙調査を実施した。今後は引き続き測定を行なうとともに、1年分のデータを分析し、学会発表や論文作成を進める予定である。当該年度は継続して予定通り測定することができたが、データの整理等に時間がかかり、解析が予定より少し遅れているため。平成30年度の内容は、活動量の測定をこれまで通り続けるとともに、データの整理、解析を進めたい。活動量計を購入する際、平成30年度の研究費とあわせ一括購入することで、経費を少し節約するため。期間延長に伴い、成果発表時の旅費として使用するため。
異所性子宮内膜症から卵巣明細胞癌および類内膜腺癌への悪性転化機構に関する検討

近年の研究から卵巣癌は単一の性質をもった疾患ではなく、組織型により発癌起源細胞や発癌機序が異なることが解明されている。本研究は子宮内膜症を発癌起源細胞とする卵巣癌の発癌メカニズムの解明を目的としている。今回、明細胞癌および類内膜癌の子宮内膜症から癌へと移行する組織の遺伝子および蛋白発現解析を行ったところ、遺伝子変異解析結果が漿液性癌の特性と類似していることが判明した。結果より、子宮内膜症から発生したと推測される卵巣癌の一部は、漿液性腺癌が混在し、卵管上皮由来の漿液性癌である可能性が考えられた。卵巣癌は卵巣が腹腔内に存在することから早期発見が難しく、ステージ進行時に初診受診される例も少なくない。このような背景から卵巣癌発癌メカニズムを解明し、早期発見を目的とした臨床応用可能とする研究成果が望まれている。そこで本研究では、培養条件下にて構築した子宮内膜症モデルと卵巣癌患者の臨床検体の双方から卵巣癌発癌機構の解明を行い、個別化治療法の確立へと応用することを目的としている。平成25年度の研究実施計画は、細胞培養条件下にて子宮内膜症組織の構築を三次元培養法により確立することであった。そこで三次元培養組織の最上層部位に重層する上皮部分を構築するため、患者由来上皮性癌細胞株を樹立することとした。樹立に必要な患者由来細胞は当院受診の卵巣癌患者症例を対象とした。研究対象患者の腹水を手術時に採取したところ、採取者のうち9名に癌細胞が確認され株化細胞樹立を試みた。その結果、1検体が培養細胞として株化可能な状態となっており、現在経過を観察中である。さらに平成25年度では、平成26年度に実施計画を予定していた臨床検体を使用した子宮内膜症からの発癌メカニズムの解析について、その予備検討実験を行い卵巣癌症例の手術時摘出検体の卵管・卵管采および卵巣上皮細胞の蛋白発現や遺伝子の変異を解析した。その結果、卵管采の上皮細胞には細胞異型が無いにも関わらずp53蛋白の発現が確認され、陽性細胞には特定codonのTP53遺伝子の変異が検出された。文献的に卵管采の上皮細胞にp53の発現が検出されることは報告されているが、TP53遺伝子の限局codonに遺伝子変異が検出されることは報告されていない。そこで本実験内容を26年度から25年度に変更して実施して成果を報告した。なお、解析に使用した患者検体はすべて慶應義塾大学倫理委員会にて承認されており、研究目的に患者検体を使用することを同意された症例である。近年の研究より、卵巣癌は卵巣本体より発生する単一の性質をもった疾患ではなく、組織型により発癌起源細胞や発癌機序が異なることが解明されている。主な上皮性腫瘍のうち、漿液性腺癌は卵管上皮の異型細胞が卵巣本体に移行して発症するとされ、類内膜および明細胞癌は卵巣に発生する子宮内膜症嚢胞病変に含まれる異所性子宮内膜症上皮細胞が起源であり、粘液性癌は消化管または子宮頸部の癌細胞が移行して発症するなど異なることが明らかとなった。卵巣癌は婦人科腫瘍の中でも比較的進行して発見される症例が多く予後や生存率が低い。その理由として卵巣は腹腔内に存在するため、体表面からの検診や細胞採取等が困難であり、検診には向かない臓器であることがあげられる。このような背景から卵巣癌早期発見を目指した臨床応用可能な技術の開発が望まれる。そこで本研究では、卵巣癌の発症機序について発癌起源細胞の特性を遺伝子および蛋白レベルで解析することで、患者負担が少なく卵巣癌の早期発見に有用な新規検査法の確立を目指すことを目的としている。今年度は卵巣癌の中でも最も発生頻度が高い漿液性癌に対し、卵管上皮細胞のp53蛋白発現とTP53遺伝子変異を非卵巣癌例、BRCA遺伝子変異保持者にてリスク低減両側卵管卵巣摘出術施行例(以下RRSO例)、BRCA遺伝子変異陽性で卵巣癌発症例の各症例における細胞形態学的に異型の無い卵管上皮細胞についてp53の特性を検討した。その結果、RRSO例および卵巣癌例の卵管上皮細胞には、細胞異型が無くともp53蛋白の高発現と特定部位のアミノ酸変化を伴うTP53遺伝子変異が検出され、当該遺伝子変異は同一症例の卵巣癌細胞でも検出された。本解析結果から、卵管上皮細胞には形態学的に異型はなくとも症例によって前癌病変に近い変化が起きていることが解明された。これより、卵巣癌早期発見には症例ごとに異なる個別のサーベーランスが必要であると考えられた。婦人科腫瘍学平成25年度に実施計画予定とした内容は、本研究期間の通年にて行う内容である。その一部を平成25年度内に遂行可能とした。

また、平成26年度に研究実施計画を予定していた計画内容を平成25年度内に実施し、有用な結果を得ることが出来た。以上の理由から本研究はおおむね順調に進展していると判定した。平成26年度の推進方策は、25年度に得られた興味深い研究成果である卵巣癌発癌機序の要因となっている遺伝子の変化と蛋白の発現について引き続き継続して研究を行うこととする。平成25年度における本研究遂行過程において、本来の解析とは別の他の癌腫についてもその発癌機構を解明しつつある。そこで平成26年度内にさらに有用な結果を得られるよう研究を実施することとする。研究期間を継続して実施する予定である三次元培養の確立については、25年度に三次元培養の最上層部の上皮細胞を株化した。そこで平成26年度では下層部である間質部分の構築を培養細胞を使用した基礎実験を開始し、予備実験を同時に進行する予定とする。平成25年度の研究実施計画は細胞培養細胞条件下にて子宮内膜症組織の構築を三次元培養法により確立する予定であった。しかし、平成26年度に実施予定とした臨床検体を使用した子宮内膜症からの発癌メカニズムの解析を平成25年度内にその予備実験として蛋白発現や遺伝子の変異を解析したところ、子宮内膜症以外の部位の上皮細胞より発癌過程に関与する蛋白発現の変化や特定遺伝子の変異が検出された。そこで本実験内容を26年度から25年度に変更して実施した。そのため、平成25年度に実施予定とした特殊培養に必要な試薬、消耗品等の経費を平成26年度に行う実験に必要な経費としたため次年度使用額が生じた。平成26年度の本研究遂行には平成25年度に実施予定であった特殊培養法の実験を26年度と入れ替えて行う予定であることから、今年度に消耗品等の経費を使用する。また、平成25年度に得られた成果を引き続き検証する実験にも使用予定である。
内的電場供給に基づく電気化学的触媒活性効果発現系の構築

酸化還元触媒へのイオン伝導体を介した電圧印加により触媒活性が向上する現象はNEMCA効果として知られている。しかしこの効果を誘発するためには外部電源が必要となるため、発電を目的とするデバイスへの適用は利が薄い。そこで本研究では、「エレクトレット」の持つ表面電場空間を起源とした内的NEMCA効果導入を目指し、イットリア安定化ジルコニア(YSZ)を基材とするエレクトレットを直流分極処理によって作製、これを担体とした場合における、エレクトレット特性と酸素還元触媒活性との相関を調べた。結果、陰極側で分極処理したYSZエレクトレット上に担持した触媒の酸素還元反応活性が、未処理表面や陽極処理面と比較して高くなる傾向を示すことが分かり、エレクトレットの利用による「ワイアレスNEMCA」実現への可能性が示された。酸化還元触媒へのイオン伝導体を介した電圧印加により触媒反応の選択性と活性が飛躍的に向上する現象はNEMCA効果として知られている。しかしこの効果を誘発するためには外部電源からの電界印加が必要となるため、発電を目的とするデバイスへの適用が検討された例はなかった。そこで本研究では、分極処理により高密度な表面電荷を半永久的に保持し得る「イオン伝導性セラミックエレクトレット」を触媒担体とすることで、エレクトレットの持つ表面電場空間を起源とした触媒活性効果発現系の構築を目指した。本年度は、昨年度に引き続き、エレクトレット基材として酸化物イオン伝導を有するイットリア安定化ジルコニアセラミックス(YSZ; Y2O3=3 mol%)を対象に、これを150300 °C、250500 Vcm-1で60480分間分極処理した場合の電荷保持特性を評価すると共に、電荷強度、極性と触媒活性との相関を調べた。この際比較として、同一形状の金ペレット及び未分極試料についても触媒活性評価を行った。結果、金ペレット、未分極面及び陽極分極面上の触媒は同程度の活性を示したのに対し、陰極分極面では、他の担体を用いた場合と比較して、酸素還元触媒活性が高くなる傾向を示すことが分かった。ただし、陰極分極面上に形成された正味の電荷量と触媒活性効果の間には比例関係が成立せず、触媒活性は電荷量の増加と共に向上するものの一定値以上まで電荷量が増加すると未分極試料と同等のレベルまで低下し、さらに電荷量が増加すると再び向上する傾向を示した。分極処理時、YSZの最表面においては、イオンの移動による分極形成に加えて、電極からの電荷注入によるイオン分極の打消し、さらには、注入電荷の固体内拡散による分極形成が生じているものと考えられる。YSZ上の触媒活性は、これら各分極形成/打消し効果のバランスによって決定されるものと考えられた。酸化還元触媒へのイオン伝導体を介した電圧印加によって触媒反応の選択性と活性が飛躍的に向上する現象は「NEMCA効果」として知られている。しかしこの効果を誘発するためには外部電源からの定常的な電界印加が必要となるため、発電自体を目的とするようなデバイスへのNEMCA効果の適用が検討された例はなかった。そこで本研究では、分極処理により高密度な表面電荷を半永久的に保持し得る「イオン伝導性セラミックエレクトレット」を触媒担体とすることで、エレクトレットの持つ表面電場空間を起源としたNEMCA効果の発現を目指すこととした。本年度は、エレクトレット基材として酸化物イオン伝導を有するイットリア安定化ジルコニアセラミックス(YSZ; Y2O3=3 mol%)を選定し、200 °C、250 Vcm-1で5480分間分極処理した場合の電荷保持特性を評価するとともに、電荷強度、極性と触媒活性との相関を調べた。結果、上記条件での分極処理により、処理前の結晶構造を保持しつつ帯電強度が異なるYSZエレクトレット(電荷密度1100 mCcm-2)を作成することに成功した。また、得られたYSZエレクトレット上に金電極を介して白金-カーボン系触媒を蒸発乾固塗布したのち、酸素ガスバブリング下の過塩素酸水溶液中にて回転ディスク電極(RDE)測定を行い、酸素還元触媒反応の活性化支配電流Ikを算出したところ、負電荷蓄積面上に塗布した触媒上のIkが、他の面と比して有意に大きくなることを見出した。当初予定のステージA(エレクトレット開発)、B(セラミックエレクトレットの電荷極性と表面電荷密度の違いが触媒活性に与える影響の検証)、およびC(エレクトレット上の触媒/集電体層形成パターンが触媒活性に与える影響の検証/YSZを利用)のうち、本課題において最も主要な取り組みであるステージBに関して、YSZセラミックエレクトレットを用いた場合の評価を一通り終えたことから、上記の区分とした。ステージB》

このステージでは、エレクトレットの電荷極性および表面電荷密度の違いが触媒活性に与える影響を、RDE(回転ディスク電極)法に基づく酸素還元触媒反応評価によって検証する。この際、サンプル形状は平板とし、その表面を集電体で完全に被覆した後に触媒を担持することで、エレクトレット側からの反応場に対するアイオニックな作用の影響を排除する。なお、ここで使用するエレクトレットには様々な帯電状態を戦略的に付与しておく必要があり、ステージAで新たに開発するエレクトレットを対象とする場合、この技術を確立するまでに多大な時間を要する恐れがある。これは期間内の目標達成に対して大きな障害である。そこで、本ステージは当面、結晶構造や微構造、分極条件の組合せを変えることで帯電状態を制御することに成功しているバイオエレクトレットを対象として進めてゆく予定である。応募者がこれまでに扱ってきたバイオエレクトレットは、HA、炭酸アパタイト(CA)、リン酸三カルシウム(TCP)およびYSZの4種類であるが、このうち、HA、CAおよびTCPは酸性溶液中での溶解性が高く、PEFCの触媒反応環境下において利用するのは難しい。そのため、本ステージ開始時の主たる評価対象には、現時点で本課題の趣旨に最も合致していると思われるYSZを選択することとした。以下のステージA(エレクトレット開発)およびステージC(エレクトレット上の触媒/集電体層形成パターンが触媒活性に与える影響の検証/YSZを利用)を進めるとともに、ステージAで開発したエレクトレットについてもステージBCに進めてゆく。ステージA》常に水が発生し、また高い酸性状態にさらされているPEFC電極への利用という観点において優れた特性が発揮されるような、新たなエレクトレットの開発に引き続き着手してゆく予定である。イオン伝導を利用したエレクトレット作成という手法は極めて拡張性が高く、あらゆるイオン伝導体に対して適用可能であるものと考えられる。従って、基材となるイオン伝導性セラミックスは、イオン伝導特性(導電率の温度依存性)、熱安定性、酸化還元耐性、環境調和性などに関する文献データをもとに広い範囲で選定し、有力な候補に関して、詳細なイオン伝導特性・分極特性評価を経てエレクトレット化技術の確立につなげてゆく。ステージC》エレクトレットを金属性の触媒/集電体層で完全に被覆した場合、エレクトレットから発生する電気力線を完全に遮蔽する形で金属内における静電誘導が生じるために、エレクトレットの静電荷と同じ極性を持つエレクトロニックな電荷が触媒/活物質界面に集中するものと予想される。一方、エレクトレットが反応環境に露出している場合、エレクトレットから反応場に向けて電気力線が走ることになるため、電解質の誘電率に応じて、エレクトレット上の静電荷と同じ極性を持つイオンや分極分子がエレクトレット界面から排斥され、逆の極性を持つイオンや分極分子がエレクトレット界面に集合するものと予想される。したがって、このような界面状態の違いが触媒活性に与える影響を検証ため、エレクトレット上に、様々なナノ凝集構造を有する触媒を様々なマイクロパターンで堆積させ、RDE法に基づく酸素還元触媒反応評価を行ってゆく。
カリウムチャネルのシナプス局在と膜電位調節の分子基盤の解明

神経細胞の軸索終末に伝播した活動電位はシナプス前膜から神経伝達物質の放出を促し、それとシナプスを形成するもう一方の神経細胞の膜電位を調節する。それ故に、シナプスにおける膜電位制御はシナプス間情報伝達において重要である。内向き整流カリウム<Kir)チャネルは静止膜電位をカリウム平衡電位近傍に保つため、細胞の興奮性を制御する。Kirチャネル分子の中で、Kir2.3は大脳の神経細胞に特異的に発現することが分かっていた。しかし、興奮性シナプスのシナプス肥厚部(PSD)に局在するPDZアンカー蛋白質、PSD-95と結合することが示されていただけで、その機能は不明であった.我々はKir2.3に対する特異抗体を作製し、チャネルの神経細胞内分布を検討した。その結果、Kir2.3はPSDを付帯した興奮性シナプスのシナプス後膜に限局して存在していることが免疫電顕で明かとなった。同様の局在は大脳全体で観察されることから、チャネルの細胞内局在は特異的に制御されていることが推測された。そこでKir2.3のシナプス後膜局在を支える分子基盤を検討すると、既知のPSD-95のみならず、PDZ蛋白質のchapsyn-110がKir2.3のC末端の4アミノ醸を認臓し、結合することが判った。両PDZ蛋白質はNMDA受容体、電位依存性カリウムチャネルと結合することが知られている。そのため、Kir2.3は他の膜電位形成分子と共にシナプス後膜に集積し、シナプス膜電位調節に機能していることが推測される(American Journal of Physiology Cell Physiology,2002,in press)。現在生理的にKir2.3活性を修飾する機構を解明すべく、シナプス後膜に存在する代謝型グルタミン酸受容体とKir23を哺乳類由来培養細胞、アメリカツメガエル卵母細胞等に再構成し、検討している。
数学的プロセスに関連した数学的態度を育むための指導方略の開発研究

本研究は,数学的プロセスに関連する数学的態度の指導方略の開発を試みた研究である.数学的態度の研究の具体的な現状として,いかに態度を評価するかに議論が集中し,一歩進んで態度をいかに育成するかまでは議論が及んでいないという状況がある.本研究では,その要因が,数学的態度の変容に関する短期的かつ実証的な研究が難しいという研究方法論上の問題にあると考え,研究目的として, (1)新しい研究方法論の提案と(2)そこから得られる指導方略の開発を掲げた.本研究の開始当初は,先行研究に基づいて,ある生徒を褒めるという教育的行為が,他の生徒の数学的態度の形成に間接的に寄与するという仮説を立て,研究を進めていた.しかしながら,データを収集する中で,生徒達は,先行研究が仮定している以上に複雑な振る舞いを見せることが確認された.そのため,前段階として,生徒達が数学に関連してどのような知識観を有しているかを明らかにする必要があると判明した.そこで,次のように研究方法を採用した.具体的に,学習者が数学に関連して知識をどのように捉えているかについては,学習者個々人が記述した授業感想文を計量言語学的観点から調査した.また,そうした調査結果を踏まえて,どのように指導方略を開発することができるかについては,理論的考察をその方法として採用した.特に,数学教育研究における研究成果とその実践的応用の方法に関する論考を参照しながら,そもそも「実践知」をどのように捉えるかについて考察した.これらの方法により,以下の2点が明らかとなった.(1)計量言語学的観点からの分析は,人間による主観的な授業感想文の解釈とは異なる知見をもたらし得ること.(2)同じデータから複数の異なる知見が得られたとしても,矛盾ではなく,その各々から教育的示唆を得ることができること.本研究は,数学的プロセスに関連する数学的態度の指導方略の開発を試みた研究である.数学的態度の研究の具体的な現状として,いかに態度を評価するかに議論が集中し,一歩進んで態度をいかに育成するかまでは議論が及んでいないという状況がある.本研究では,その要因が,数学的態度の変容に関する短期的かつ実証的な研究が難しいという研究方法論上の問題にあると考え,研究目的として, (1)新しい研究方法論の提案と(2)そこから得られる指導方略の開発を掲げた.本研究の開始当初は,先行研究に基づいて,ある生徒を褒めるという教育的行為が,他の生徒の数学的態度の形成に間接的に寄与するという仮説を立て,研究を進めていた.しかしながら,データを収集する中で,生徒達は,先行研究が仮定している以上に複雑な振る舞いを見せることが確認された.そのため,前段階として,生徒達が数学に関連してどのような知識観を有しているかを明らかにする必要があると判明した.そこで,次のように研究方法を採用した.具体的に,学習者が数学に関連して知識をどのように捉えているかについては,学習者個々人が記述した授業感想文を計量言語学的観点から調査した.また,そうした調査結果を踏まえて,どのように指導方略を開発することができるかについては,理論的考察をその方法として採用した.特に,数学教育研究における研究成果とその実践的応用の方法に関する論考を参照しながら,そもそも「実践知」をどのように捉えるかについて考察した.これらの方法により,以下の2点が明らかとなった.(1)計量言語学的観点からの分析は,人間による主観的な授業感想文の解釈とは異なる知見をもたらし得ること.(2)同じデータから複数の異なる知見が得られたとしても,矛盾ではなく,その各々から教育的示唆を得ることができること.
個々のMMP活性を選択的に制御する高特異性インヒビターの開発

(1)結晶構造解析により、10残基ペプチドインヒビターAPP-IPのMMP-2選択的活性阻害様式を明らかにした。(2) MMPsに対する生理的インヒビターTIMP-2とAPP-IPとを組み合わせることで、MMP-2に対し、強力かつ高い特異性を持つインヒビターの設計に成功した。(3)コレステロール硫酸によるMMP-7基質特異性変換機構を解明し、このメカニズムを応用したMMP-7選択的阻害剤開発の手掛かりを得た。癌細胞が分泌するタンパク質分解酵素、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMPs)は癌の増殖および浸潤、転移を支えることから、癌治療の有望な標的分子である。しかし、従来開発されてきたMMP阻害剤は特異性が低く、様々な副作用を示し、それらを抗転移剤として開発することは困難を極めた。本研究では、私達が見出した個々のMMPに特異的に作用する生体分子を応用し、副作用の極めて少ない癌治療薬の開発をめざす。本年度はβ-アミロイド前駆体タンパク質(APP)に由来する10残基ペプチドインヒビター(APP-IPと命名)がMMP-2に対し、高い選択性を持つことに着目し、さらに特異性の高いインヒビター分子の設計を試みた。私達の以前の研究より、生体内のMMPインヒビタータンパク質であるTIMP-2の主鎖のNH2末端α-アミノ基を修飾すると、MMPインヒビター活性が完全に失われるのに対し、MMP-2に対する結合能は保持されることが分かっていた。そこで、今回、TIMP2のNH2末端にAPP-IPのアミノ酸配列を付加したところ、他のMMPに対する阻害活性は失われたのに対し、MMP-2に対しては強力な阻害活性を持つ分子になることが判明した。この融合タンパク質APP-IP-TIMP-2はMMP-2の合成基質水解活性を非常に低い阻害定数(Ki=3pM)で阻害するほか、MMP-2を分泌する癌細胞の移動やこの細胞によるIV型コラーゲンの分解を抑制することが判明した。癌細胞が基底膜を破壊して浸潤・転移する際に基底膜の主成分であるIV型コラーゲンの分解が重要になるが、APP-IP-TIMP-2はこの浸潤過程を抑止するのに有効な薬剤と成り得る可能性がある。一方、近年、MMP-2が血小板凝集を促進することが明らかになりつつあることから、今回設計した融合タンパク質は血栓症の予防薬として開発することも可能かも知れない。プロテアーゼを細胞膜表層に局在させることは、細胞膜タンパク質の分解やプロセッシングを効率化するだけでなく、近傍の細胞外タンパク質を限定的に分解する上でも極めて有効である。私達は、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMPs)の一つであるMMP-7(matrilysin)が癌細胞膜表層のコレステロール硫酸(CS)に結合し、特異的膜タンパク質を切断することで、癌の転移能を増強することを見出してきた。今回、CSとの相互作用がMMP-7の細胞外マトリックスタンパク質分解活性に及ぼす効果について調べた。その結果、MMP-7単独では基底膜構成成分の一つであるlaminin-332を殆ど分解しないのに対し、CS存在下ではその分解が著しく促進されることを見出した。反対に、MMP-7によるカゼインの分解はCSの存在下、顕著に阻害された。一方、MMP-7によるfibronectinの分解は、低濃度のCS存在下では部分的に阻害されたものの、高濃度のCS存在下では有意に促進されることが判明し、CSによってMMP-7の基質特異性が変化することが示唆された。さらに、この基質特異性変化のメカニズムについて調べたところ、CS存在下でMMP-7による分解が促進される基質タンパク質は全てCSに対し親和性を持つことが明らかになった。したがって、CSはMMP-7とその基質タンパク質の両方に結合することで、これらを架橋し、酵素反応を促進することが予想された。これに対し、CSがMMP-7側のみに結合すると、その基質認識部位が影響を受け、酵素反応におけるKm値が増大することで反応速度が低下することが明らかになった。一方、CSを介して細胞膜に結合したMMP-7は溶液中およびプラスチックプレートにコートしたlaminin-332やfibronectinを分解することが判明し、これら細胞接着タンパク質の分解に伴った細胞の脱着が観察された。以上の結果から、細胞表層のCSに結合したMMP-7は近傍の細胞接着タンパク質を選択的に分解しつつ、癌細胞の移動を促進する可能性が考えられた。悪性のがん組織では、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMPs)が、がん細胞の浸潤・転移に寄与している。しかしながら、ヒトで見出されている24種のMMPsの全てが、がんの浸潤・転移を促進するわけではなく、特異性の低い阻害剤によって標的以外のMMPsが阻害されると様々な副作用が現れることが示唆されている。事実、現在までに開発された多くのMMPsインヒビターはいずれも特異性が低く、臨床試験の過程で確認された様々な副作用が原因となり、がん治療薬としての利用に至っていない。

MMP-2は、がんの浸潤・転移に対し促進的に作用することが示唆されており、がん治療の良好なターゲット分子である。私達は、β-アミロイド前駆体タンパク質(APP)がMMP-2に高い選択性を持つインヒビター領域を持ち、その領域がAPP分子内のISYGNDALMP配列(APP-IPと命名)に局在することを見出した。本年度は、APP-IPとMMP-2触媒ドメインとの複合体の結晶構造解析を行うことにより、この二分子間の結合様式を明らかにした。その結果、APP-IPはそのNH_2末端からCOOH末端への方向が基質ペプチドとは逆向きになるようにMMP-2の基質結合クレフトに結合し、APP-IPのAsp^6のカルボキシル基がMMP-2活性中心のZn^<2+>に配位結合していた。また、APP-IPのAla^7-Pro^<10>とTyr^3-Ile^1部分がそれぞれ、MMP-2基質結合クレフト内のS2-S5および、S1'-S3'部位と相互作用しており、これらの広域にわたる相互作用が高いMMP-2選択性に深く関わることが予想された。すなわち、基質結合クレフト内の活性中心近傍の構造はMMPs間で酷似しているものの、このクレフト全体の構造はそれぞれのMMP間で異なるため、クレフト全体と相互作用するAPP-IPが酵素選択性を発揮できるのではないかと推察した。この酵素阻害様式の解明は個々のMMPに対して高い特異性を持つ阻害剤の設計・開発に重要な手がかりを与えるものと考える。
「手応え」に関する越域的学際研究の試み：対抗産業革命から対抗ICT革命に向けて

情報通信技術(ICT)の発達は人という存在のあり方に影響を及ぼしている。ICTによって形成されていく環境においては、柳宗悦の議論に従うと、対象を「こと」として認識・操作する傾向がこれまで以上に偏重され、「もの」として認識することの重要性がさらに等閑視されることになる。またこの傾向は、大島清次の議論に従うと、「公」の領域の肥大化と、「私」という意識の領分への抑圧となる危険がある。このような見地にたつとき、人間らしさを擁護するための手段や契機として、「手応え」という摩擦・抵抗感を設定し、この言葉のもとでICT革命を批判する思想運動を構想することには一定の意義が認められると思われる。研究計画に基づき、平成26年度は(A)「手応え」に着目した文化論の理論研究、(B)20世紀後半の日英における手工芸のあり方についての調査、及び(C)その他(手工芸以外の分野)の事例の調査という、三つ方針に基づいて研究を進めた。(A)については、柳宗悦(1889-1961)と大島清次(1924-2006)の著作における「手」の位置づけについて研究した。具体的には国際日本文化研究センターが所蔵する、大島の未刊行の書籍原稿を調査し、20世紀前半の柳の思想との差異を検討した。大島の著作の調査を完了するには至っていないが、柳が提唱した「手仕事」論と、当研究課題が構想する「手応え」論をつなぐ思想として、大島の著作の一部が有効であることが確かめられた。(B)については、「対抗産業革命」という思想の事例として日本の民藝運動とイギリスのスタジオ・クラフト運動に着目した。日本とイギリスで調査を行った結果、これらの思想・活動が20世紀後半にどのように変容したかがわかってきた。さらに、情報通信技術(ICT)が諸工芸の存続を支えるという構造が一般化している点や、3Dプリンターのような新技術の登場に伴い「手仕事」「工芸」という思想の再検討が要請されつつあるという点で、日本とイギリスが共通の課題に直面していることが分かった。(C)については、研究対象として有望な新しい事例は見つからなかった。しかし、千葉大学でロボットの研究開発の現場を見学するなど、人文学以外の分野の成果に目を向け、新たな知見の発見に努めた。上記のように「手応え」の理論形成に関する見通しが広がり、「手仕事」という思想が20世紀後半にどのように実践されたかに関する調査が進んだ。研究計画に基づき、平成27年度は(A)「手応え」に着目した文明批判の理論研究と、(B) 20世紀後半の日英における手工芸のあり方についての調査という、二つの方針に基づいて研究を進めた。(A)については前年度に続き、大島清次(1924-2006)の思想研究を行った。具体的には、国際日本文化研究センター所蔵の大島の著作、『知の墓標「私」の問題II言葉について』を閲覧、読了した。これにより同センターが所蔵する大島の著作をすべて読み終えることができた。(B)については、「対抗産業革命」という思想の事例として、前年度に引き続き日本の民藝運動とイギリスのアーツ・アンド・クラフツ運動を中心に、20世紀の工芸の在り方について調査した。具体的には栃木県の益子焼、群馬県高崎におけるブルーノ・タウトの活動、熊本県の小代焼などを取り上げた。さらに、これら近代の動きを跡付けるための視座として、伊勢神宮の式年遷宮と、近年の石川県金沢市における工芸振興についても調査した。この研究課題においては、自然科学系と社会科学系の研究者や、美術・工芸の実践者との意見交換を重視している。造形作家や工芸品の販売業者への聞き取り調査をする機会に恵まれ、当事者たちがアーツ・アンド・クラフツ運動や民藝運動を今日どのように認識しているかを知ることができた。一方で、20世紀後半の日英における手工芸のあり方についての調査は概ね順調に進んでいる。自然科学系と社会科学系の研究者との研究交流は少しずつ行っているが、まだ具体的な成果をあげる見通しは得られていない。研究計画に基づき、平成28年度は(A)「手応え」に着目した文明批判の理論研究と、(B) 20世紀後半の日英における手工芸のあり方についての調査という、二つの方針に基づいて研究を進めた。具体的に的には、京都の国際日本文化研究センター所蔵の大島の著作の調査をふまえ、その内容の分析を試みた。また、「手応え」論にまつわる問題意識の一端を論文として発表した。(B)については、「対抗産業革命」という思想の事例として、前年度に引き続き日本の民藝運動とイギリスのアーツ・アンド・クラフツ運動を中心に、20世紀の工芸の在り方について考察した。具体的には長野県松本市、大坂府大阪市、石川県金沢市、茨城県笠間市などにおいて近・現代の陶芸や諸工芸・デザイン関係の展覧会などを調査・見学したり、兵庫県篠山市の陶芸家と栃木県益子町の染織家にインタビューを行ったりした。当初の計画では、柳宗悦と大島清次の「手」にまつわる思想を対比・接続し、そうして得られた知見を20世紀の手工芸の分析に適用する作業を通じて、「手応え」(抵抗・摩擦)感と「幸せ」の感覚についての理論化を試みる予定であった。

しかし実際には、情報通信技術が文化に及ぼす影響についての既存の研究を参照することや、大島の著作の分析に時間をとられ、理論化までには至らなかった。20世紀後半の日英における手工芸の調査においては、作品や人物、事跡の評価(あるいは再評価)が進行していることを確かめた。市場においては相変わらず「手仕事」という言葉が根強く用いられ、「手」にある種の倫理観が仮託されている。その一方で若い世代の工芸作家の中には、情報通信技術を駆使して自らの制作姿勢やライフスタイルを発信し、従来の「手仕事」言説を結果的に相対化するような動きが認められた。平成29年度は前年度の計画に基づき、(A)「手応え」に着目した文明批判の理論研究と、(B) 20世紀後半の日英における手工芸のあり方についての調査という、二つの方針に基づいて研究を進めた。(A)については前年度に続き、柳宗悦と大島清次の思想研究を行いながら、最近の「手」の文化や触覚に関する研究、そして現在進行中の情報技術革命についての研究を参照し、「手仕事」という言説の今日的な意義やあり方について考察した。(B)については、「対抗産業革命」という思想の事例として、前年度に引き続き日本の民藝運動を中心に、20世紀の工芸の在り方について考察した。具体的には鳥取県の民藝運動、愛媛県の砥部焼について調査した。情報通信技術の発達は人々の自然観、さらには人という存在のあり方に影響を及ぼしている。イタリアの思想家ルチアーノ・フロリディは情報基盤によって覆われるようになった人の生存環境を「情報圏(インフォスフィア)」と呼ぶ。この環境においては生物・非生物はともに情報として存在するという。これを柳宗悦の言葉で言い換えれば、対象を「こと」として認識・操作する傾向がこれまで以上に偏重され、「もの」として認識することの重要性がますます等閑視されることになる。この傾向は、大島清次の議論に従うと、「公」の領域の肥大化と、それによる「私」という意識の領分への抑圧をもたらすことになる。このような見地にたつとき、「情報圏(インフォスフィア)」において「もの」認識や「私」の領分を擁護するための手段や契機として、「手応え」という摩擦・抵抗感を設定することには、一定の意義が認められると思われる。情報通信技術(ICT)の発達は人という存在のあり方に影響を及ぼしている。ICTによって形成されていく環境においては、柳宗悦の議論に従うと、対象を「こと」として認識・操作する傾向がこれまで以上に偏重され、「もの」として認識することの重要性がさらに等閑視されることになる。またこの傾向は、大島清次の議論に従うと、「公」の領域の肥大化と、「私」という意識の領分への抑圧となる危険がある。このような見地にたつとき、人間らしさを擁護するための手段や契機として、「手応え」という摩擦・抵抗感を設定し、この言葉のもとでICT革命を批判する思想運動を構想することには一定の意義が認められると思われる。大島清次の著作に関する調査が当初の予定よりも遅れている。しかし一方でイギリスにおける工芸や工芸研究の現状について知見を新たにした点と、20世紀後半における民藝運動やスタジオ・クラフト運動についての調査が進んだ点で進展があった。これらを勘案すると、「おおむね順調に進展している」と言える。「手応え」の理論化と、20世紀後半における日英の工芸の調査を継続する点で、基本的な方針に変更はない。ただし、進捗状況の遅れに鑑み、平成28年度は大島清次の思想の分析に重点を置き、研究発表へと繋げたい。また、自然科学系と社会科学系の研究者との交流は今後も試みる。
喫煙による慢性閉塞性呼吸器疾患発症に関する分子疫学的研究

喫煙は、COPD発症の最大の要因である。本研究では、科学的なCOPD発症予防法の確立を目指して、1)喫煙習慣を決定する遺伝子の解析2)喫煙による肺傷害感受性遺伝子の同定を計画し以下の結果を得た。1)喫煙習慣を決定する遺伝子の解析喫煙習慣は、ニコチンに対する依存性により規定されることが予想されることから、ニコチンの代謝酵素CYP2A6の遺伝子多型と喫煙習慣の相関を分子疫学的に検討した。その結果、ニコチン代謝活性が強いCYP2A6遺伝子多型を有する喫煙者は、1日の喫煙量も多く、しかも、ニコチン依存が強いことが明らかになった。2)喫煙による肺傷害感受性遺伝子の同定COPDは喫煙者の約10%に発症することが知られている。そこで、喫煙により肺傷害が惹起されるか否かを規定する遺伝的背景(肺傷害感受性遺伝子)の存在が予想される。肺傷害感受性遺伝子を同定するため、以下の研究を行った。まず、喫煙による細胞傷害において重要な役割を果たすシグナルを検索した。培養細胞(血管内皮細胞)をcigarette smoke extractで刺激し、活性化されるシグナルを検討した。その結果、cigarette smoke extractは、JNKを介するシグナルを活性化し、細胞傷害を惹起することが示された。次に、生体肺において細胞傷害に対する抵抗性を付与するシグナルの検討を行なった。肺特異的STAT3ノックアウトマウスを作製し、高酸素負荷による肺傷害におけるSTAT3の重要性を検討した。その結果、STAT3シグナルが、肺組織の保護に重要であることが示され、STAT3シグナルの下流の遺伝子が、肺傷害感受性遺伝子である可能性が示された。