hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
花成ホルモン(フロリゲン)の検定法の開発

フロリゲン(花成ホルモン)は存在が予想されながらその実体は不明であり、また花芽誘導の機構も明かでない。本研究はフロリゲンがシグナルレセプター型のプロテインキナーゼ(SRPK)によって花成誘導を行うのではないかという作業仮説のもとに、典型的な短日植物であるアサガオ(Pharbitis nil,strain Violet)を用いて、(1)花成誘導に対するプロテインキナーゼ阻害剤の影響、(2)花芽誘導初期過程で発現する遺伝子の探索(3)SRPK遺伝子の探索を行った。その結果,(1)非選択的プロテインキナーゼ(PK)の阻害剤であるK252Aとスタウロスポリン、ミオシン軽鎖プロテインキナーゼ(MLCK)の選択的阻害剤であるKT5926が極めて低濃度1nM-10nM)で花芽形成を阻害すること、また、PKAとPKCの阻害剤であるH7とHA-1004(IC50=50μM)も花成を阻害した。しかし、PKAの選択的阻害剤であるH-8、PKGの阻害剤のKT5823は花成を阻害しなかった。チロシンキナーゼの阻害剤であるハービマイシンも花芽形成を阻害した。一方、H7とHA-1004は暗処理後投与すると花成を促進するなど花成を促進するなど花成誘導にプロテインキナーゼ(PKG、MLCK)が深く関与していることを示唆する結果を得ている。(2)花芽誘導初期に成長点で発現する遺伝子の探索をデイファレンシャルスクリーニング法で行い、花芽誘導条件下で減少する4個のcDNAクローン(Pn14,21,53,73)を得て、これらの塩基配列と発現様式の解析を行った。塩基配列の解析からPn14,21,53はそれぞれ、ダイズのEarly nodulin#315、トウモロコシのフェレドキシンIII、トリプシンインヒビターとの相同性が高いことがわかった。これらの遺伝子の花成誘導における役割は今後の解析が必要である。(3)植物のRLKのセリン/スレオニンキナーゼドメインによく保存されているアミノ酸配列から設計された縮重プライマーを用いて、アサガオの暗処理終了後30時間経過した茎頂から作成したcDNAライブラリーをPCR法によりスクリーニングした。その結果、セリン/スレオニンキナーゼ全体をコードする部分長のクローンを二つ単離することに成功し、PnR1、PnR2と命名した。ホモロジー探索から、これらふたつのクローンのうちPnR2がRLKである可能性が高いこと判明した。花芽誘導との関連については、現在解析中である。1)典型的な短日植物であり、子葉の段階で、ただ1回の暗処理によって花芽を誘導するアサガオ(品種ムラサキ)を研究材料として用いている。先に、いくつかのプロテインキナーゼ阻害剤が低濃度で花成誘導を阻害することを見いだしていたが、今回さらに投与時期を検討した結果、スタウロスポリンやK252aは茎頂での花成刺激の受容を特異的に阻害することが示唆された。植物のSRKはチロシンではなく、セリン/スレオニンをリン酸化することが知られているので、この知見はSRKの関与を示唆するものである。2)cDNAライブラリーの構築:アサガオの発芽後5日目の芽生えを多数準備し、暗処理(16時間、26°C)後、明条件下で23°Cにて24時間おいて花成が開始されたとみられる時期に、それらから茎頂を採取した。1回につき400株を用いて新鮮重量で約1gの茎頂を得た。この調製を6回行って、えられた茎頂からRNAを調製し、さらにpolyA-rich RNAを約20μgを得た。さらに、暗処理を行わず、その他の条件をすべて同一にした芽生えについても計2400株から茎頂を採取し、同様にpolyA-rich RNAを得た。3)現在、得られたpolyARNAを用いて二種類のcDNAライブラリーを作成中である。本研究はフロリゲンがシグナルレセプター型のプロテインキナーゼ(SRPK)によって花成誘導を行うのではないかという作業仮説のもとに、典型的な短日植物であるアサガオ(Pharbitis.nil,strain V10let)を用いて、(1)花成讃導に対するプロテインキナーゼ阻害剤の影響、(2)花芽誘導初期過程で発現する遺伝子の探索を行った。その結果,(1)非選択的プロテインキナーゼ(PK)の阻害剤であるK252Aとスタウロスポリン、ミオシン軽鎖プロテインキナーゼ(MLCK)の選択的阻害剤であるKT5926が極めて低濃度(1nM-10nM)で花芽形成を阻害すること、また、PKAとPKCの阻害剤であるH7とHA-1004(IC_<50>=50μM)も花成を阻書した。しかし、PKAの選択的阻害剤であるH-8,PKGの阻害剤のKT5823は花成を阻害しなかった。一方、H7とHA-1004は暗処理後投与すると花成を促進するなど花成誘導にプロテインキナーゼ(PKC,MLCK)が深く関与していることを示唆する結果を得ている。

(2)花芽誘導初期に生長点で発現する遺伝子の探索をデイファレンシャルスクリーニング法で行い、花芽誘導条件下で減少する4個のcDNAクローン(Pn14,21,53,73)を得て、これらの塩基配列と発現様式の解析を行った。塩基配列の解析からPn14,21,53はそれぞれ、ダイズのEarly nodulin#315,トウモロコシのフェレドキシンIII、トリプシンインヒビターとの相同性が高いことわかった。これらの遺伝子の花成誘導における役割は今後の解析が必要である。フロリゲン(花成ホルモン)は存在が予想されながらその実体は不明であり、また花芽誘導の機構も明かでない。本研究はフロリゲンがシグナルレセプター型のプロテインキナーゼ(SRPK)によって花成誘導を行うのではないかという作業仮説のもとに、典型的な短日植物であるアサガオ(Pharbitis nil,strain Violet)を用いて、(1)花成誘導に対するプロテインキナーゼ阻害剤の影響、(2)花芽誘導初期過程で発現する遺伝子の探索(3)SRPK遺伝子の探索を行った。その結果,(1)非選択的プロテインキナーゼ(PK)の阻害剤であるK252Aとスタウロスポリン、ミオシン軽鎖プロテインキナーゼ(MLCK)の選択的阻害剤であるKT5926が極めて低濃度1nM-10nM)で花芽形成を阻害すること、また、PKAとPKCの阻害剤であるH7とHA-1004(IC50=50μM)も花成を阻害した。しかし、PKAの選択的阻害剤であるH-8、PKGの阻害剤のKT5823は花成を阻害しなかった。チロシンキナーゼの阻害剤であるハービマイシンも花芽形成を阻害した。一方、H7とHA-1004は暗処理後投与すると花成を促進するなど花成を促進するなど花成誘導にプロテインキナーゼ(PKG、MLCK)が深く関与していることを示唆する結果を得ている。(2)花芽誘導初期に成長点で発現する遺伝子の探索をデイファレンシャルスクリーニング法で行い、花芽誘導条件下で減少する4個のcDNAクローン(Pn14,21,53,73)を得て、これらの塩基配列と発現様式の解析を行った。塩基配列の解析からPn14,21,53はそれぞれ、ダイズのEarly nodulin#315、トウモロコシのフェレドキシンIII、トリプシンインヒビターとの相同性が高いことがわかった。(3)植物のRLKのセリン/スレオニンキナーゼドメインによく保存されているアミノ酸配列から設計された縮重プライマーを用いて、アサガオの暗処理終了後30時間経過した茎頂から作成したcDNAライブラリーをPCR法によりスクリーニングした。その結果、セリン/スレオニンキナーゼ全体をコードする部分長のクローンを二つ単離することに成功し、PnR1、PnR2と命名した。ホモロジー探索から、これらふたつのクローンのうちPnR2がRLKである可能性が高いこと判明した。花芽誘導との関連については、現在解析中である。
環境発電を活用するためのフレキシブル薄膜二次電池・太陽電池の複合デバイスの開発

本研究では、環境発電を活用するためのフレキシブル薄膜二次電池・太陽電池の複合エネルギーデバイスの開発をめざし、以下のような成果が得られた。1)現有の技術で正極LiMn2O4薄膜と負極Nb2O5薄膜の膜厚さの最適化により、薄膜電池の容量は、約40uAh/cm2まで向上した。新規電解質の開発では、LiSiPOイオン伝導度は、LiPON薄膜と同程度であるが、成膜の時間が約3/4を節約した。2)ZnOナノロードを用いた太陽電池では、僅かに性能向上することが出来た。3)積層技術を利用して複合エネルギーデバイスを製作でき、充放電テスト実験では、太陽電池による薄膜二次電池を充電することができた。環境発電(エネルギー・ハーべスティング)は、身の回りにある光や熱、振動、電波のエネルギーを電気エネルギーに変換し、電池やケーブル等による電力供給を必要とせずに機器等を駆動させる技術である。本研究では、環境発電を活用するためのフレキシブル薄膜二次電池・太陽電池の複合エネルギーデバイスを開発する。薄膜二次電池の開発では、現在技術で電極薄膜の厚さの最適化により、薄膜電池の容量(24 uAh/cm2)を向上した。更に積層により、薄膜電池の容量が約40 uAh/cm2を得られた。新規電解質LAGPを製膜し、熱処理を行った。XRDを用いてLAGP薄膜の結晶性を評価した。300°C以上では、結晶性有するLAGP薄膜が得られたが、イオン伝導率が低かった(1.0E-8 S/cm)。有機・無機ハイブリッド太陽電池の開発では、光増感プロセスを用いて光の吸収効率を増加し、太陽電池の性能の向上(2.2 mA/cm2)を確認できた。(1)薄膜二次電池の開発では、現有の技術で正電極薄膜(LiMn2O4)と負電極薄膜(Nb2O5)の厚さの最適化により、薄膜電池の容量は、約35uAh/cm2まで向上した。基板の両面を薄膜二次電池の積層により、薄膜電池の容量は、約50 uAh/cm2が得られた。さらに、Nb2O5薄膜の電気化学特性を評価し、Nb2O5の単位体積容量が、膜厚さを増加すると減少した。これは、Liイオン拡散律速であることが分かった。(2)正極LiCoO2を用いた薄膜二次電池の開発では、異なる温度で熱処理したLiCoO2薄膜をXRD評価により、熱処理温度500°Cで単一ピーク(104 )の配向薄膜が得られた。電気化学特性の評価により、500°C熱処理したLiCoO2薄膜は、放電容量と安定性ともに良い結果が得られた。さらに、この薄膜を用いて、薄膜二次電池を製作し、充放電特性を評価した。放電容量は、約45uAh/cm2が得られた。(3)新規電解質の開発では、LiSiPOを各条件の下で成膜し、LiSiPOの表面・断面をSEMで評価し、スパッタ電力80Wで一番良い薄膜が得られた。イオン伝導度を評価して、今まで使用したLPON電解質とは同程度であるが、成膜の時間が約3/4を節約した。(4)ZnOナノロード構造は、化学成長法により、低コスト・低温で製作されたことが確認できた。しかし、有機・無機ハイブリッド薄膜太陽電池の性能は、僅かに向上することが出来た。(1)薄膜二次電池の開発では、いずれの当初研究の計画目標値(>35uAh/cm2)により上回る電池容量が得られた。(2)イオン伝導度が同程度で、低コストで成膜できる新規電解質が開発された。(3)ZnOナノロードの製作を成功し、太陽電池の性能向上が僅かにできたが計画目標値より小さかった。さらなる性能向上が必要である。(1)薄膜二次電池の開発では、現有の技術で正電極LiMn2O4薄膜と負電極Nb2O5薄膜の膜厚さの最適化により、薄膜電池の容量は、約40uAh/cm2まで向上した。基板の両面に薄膜二次電池の積層により、薄膜二次電池の容量は、最大70uAh/cm2が得られた。(2)正極LiCoO2薄膜を用いた薄膜二次電池の開発では、異なる温度で熱処理したLiCoO2薄膜をXRD評価により、熱処理温度500°Cでは単一ピーク(104)の配向薄膜が得られた。電気化学特性の評価により、500°Cで熱処理したLiCoO2薄膜は、放電容量と安定性とも良い結果が得られた。製作された薄膜二次電池の放電容量は、約45uAh/cm2で、600サイクルの後約36uAh/cm2であり、非常に安定サイクル特性を示している。

(3)新規電解質の開発ではLiSiPOを各条件の下で成膜し、LiSiPO薄膜の表面形状・イオン伝導度の評価から、スパッタ電力80Wで一番良い薄膜が得られた。イオン伝導度は、LiPON電解質薄膜と同程度であるが、成膜の時間が約3/4を節約した。(4)太陽電池の開発では、ZnOナノロードは、低温・低コストで制作されたことが確認できた。製作された有機・無機ハイブリッド太陽電池の性能は、僅かに向上することが出来た。(5)複合エネルギーデバイスの開発では同一基板上に製作が非常に困難で、積層技術を利用して製作できた。(6)複合エネルギーデバイスの間の充放電テスト実験では、TIのBQ25504キットを利用し、太陽電池による薄膜二次電池を充電することができた。本研究では、環境発電を活用するためのフレキシブル薄膜二次電池・太陽電池の複合エネルギーデバイスの開発をめざし、以下のような成果が得られた。1)現有の技術で正極LiMn2O4薄膜と負極Nb2O5薄膜の膜厚さの最適化により、薄膜電池の容量は、約40uAh/cm2まで向上した。新規電解質の開発では、LiSiPOイオン伝導度は、LiPON薄膜と同程度であるが、成膜の時間が約3/4を節約した。2)ZnOナノロードを用いた太陽電池では、僅かに性能向上することが出来た。3)積層技術を利用して複合エネルギーデバイスを製作でき、充放電テスト実験では、太陽電池による薄膜二次電池を充電することができた。(1)現在技術で電極薄膜の厚さの最適化により、薄膜電池の容量(24 uAh/cm2)を向上した。更に積層により、薄膜電池の容量が約40 uAh/cm2を得られた。(2)新規電解質LAGPを製膜し、熱処理を行った。XRDを用いてLAGP薄膜の結晶性を評価した。300°C以上では、結晶性有するLAGP薄膜が得られたが、イオン伝導率が低かった(1.0E-8 S/cm)。(3)ZnO薄膜に光増感プロセスを用いて、光の吸収効率と有機・無機ハイブリッド太陽電池の性能を向上した(2.2 mA/cm2)。(4)薄膜二次電池と有機・無機ハイブリッド太陽電池の複合化について太陽電池の多セル化を行った。(1)太陽電池の開発を集中してさらに希土類色素を導入し、性能向上をはかる。(2)薄膜二次電池・太陽電池の複合化に関して、同一基板面でプロセスが難しく、積層の技術を利用して本研究の目標を達成する。電子デバイス再生可能エネルギー(1)薄膜二次電池と有機・無機ハイブリッド太陽電池の複合化について、一番難点が有機・無機ハイブリッド太陽電池の出力電圧は、薄膜電池により低いのため、太陽電池の多セル化による製造プロセスの複雑化になっている。ここでは、低電圧から高電圧への変換技術(DCーDC)を注目し、1セルで薄膜二次電池を充電できるような技術を開発する。(2)薄膜二次電池の開発では、正極LixMn2O4をLiCoO2にし、電池性能を向上する。LiCoO2薄膜は、アモルファス構造では容量が非常に小さい。高容量を得るため、結晶性の向上が必要である。従って、フレキシブル基板に適用する熱処理プロセスを開発する。(3)有機・無機ハイブリッド太陽電池の開発では、ZnOナノ規則構造を制御することにより、広い界面を持つために電荷分離効率が高く、なおかつ分離後の電荷の移動がスムーズに行われるため、変換効率が向上すると考えられる。研究補助者を依頼し謝金を支払う予定だったが、依頼せずに進めることができたため。研究計画を更に進めるため、研究補助者を依頼する予定である。
f遷移金属カルコゲニド錯体の合成と電子状態

1.Ybl2(thf)_xとLiS^tBuをTHF中で反応させると橙溶液と赤色沈殿が生成する。この橙色溶液部分から5個のイッテルビウムからなる興味深いスルフィド・チオラートクラスター[Li(thf)_2]_3[Yb_5S_3(S^tBu)_<12>](1)が橙色結晶として単離された(20yield)。錯体1は5個のYbが三方両錐型にあり、炭素-硫黄結合切断で生成したμ^4スルフィドが3個三方両錐形赤道面上に位置する。さらに、2つのYbに架橋したt-ブチルチオラートが6個と、YbとLiに架橋したチオラートが6個あり、各Liにはthfが2分子ずつ配位している。Ybはすべて3価で6配位の歪んだ八面対構造をとる。3.ランタニド錯体の結合と電子状態を理解するために、我々は簡便な拡張ヒュッケル型分子軌道を適用する。そのために必要な計算パラメーターは、相対論効果(スピン-軌道相互作用を含む)を考慮した正確なDirac-Slater原子軌道計算によって求めた原子軌道関数とそのエネルギー値を用いて算出した。新しく決定した拡ヒュッケル計算パラメーターを用いてサマロセンCp_2Smの電子状態および不飽和炭化水素との結合について解析した。
住宅資産ベースの福祉政策：過去、現在、将来

高齢化に伴う社会保障給付費を誰が負担するかという議論の中で、高齢者自身の住宅資産を活用する案が注目を集めている。この方法としてリバース・モーゲージの活用が注目されるが、欧米に比べてリバース・モーゲージ市場には厚みがなく、高齢者の認知度は低いと言われる。一方、日本では、高齢者が子に住宅資産を残し、その礼として金銭援助を子から受け取るという互恵的依存関係(親子間リバース・モーゲージ)の存在がしばしば指摘される。そこで、「日本家計パネル調査」(慶應義塾大学)の個票データを使用し、子が親から住宅を遺産として受け取ると期待したときに、実際に親への金銭援助額を増やすかどうかを分析した。その結果、相続期待が上昇すると、援助額が上昇することがわかった。しかし、平均値で計算すると、子から親への金銭支援額は年間14万円ほどにとどまっている。次に、住宅を所有する高齢者が、住宅資産額が増加したときに、消費額も増加するかどうかを検証した。その結果、高齢者に子がいる場合のみ、この関係が統計的に有意になった。しかし、平均値で計算すると、消費額の増加はわずかであった。この結果は、上の結果と整合的で、親子間リバース・モーゲージを通じた子の金銭支援額が消費を維持するには不十分であることを示唆する。子は親への金銭的な援助の代わり非金銭的な援助を増やすかもしれない。そこで、子が親から住宅を遺産として受け取ると期待したときに、非金銭的な援助を増やすかどうかを分析した。まず、非金銭的な援助の代理変数として、親との居住距離(近いほど、親と接触・援助しやすい)について見たところ、予想通り、相続期待が高いほど、親との居住距離が近いことが確認された。次に、相続期待と親への介護・介助頻度の関係を見たところ、予想とは異なり、これらの間には統計的に有意な関係が観察されなかった。経済学者が唱えたライフ・サイクル・モデルによると、家計は所得の多い若年期から壮年期にかけて資産を形成し、所得の少ない老年期にそれを取り崩し、消費の減少を抑えるとされる。この行動を促進しようとするのが資産をベースとした福祉政策であり、その住宅版が住宅資産ベースの福祉政策である。実際に、日本では低金利政策や住宅ローン減税によって、若年・壮年を世帯主とする中間所得層の住宅資産形成を促進していった。その結果、老年期になると家計の8割が持ち家を所有し、資産総額の7割を住宅宅地資産が占めることとなった。それでは、果たして高齢者は住宅資産を活用し、消費を維持できているだろうか。そこで、「日本家計パネル調査」の2004年から15年の個票データを使用し、高齢者の消費が住宅資産額の変化に反応するのかを分析した。その結果、住宅資産額の変化は消費額の変化に統計的に有意な影響をもたらさないことがわかった。この理由の一つとして、住宅資産を貨幣に交換するリバース・モーゲージが活用されていないことが挙げられる。実際に、家計の負債額が住宅資産額の変化に反応するのかを調べてみると、ここでも統計的に有意な影響は確認されなかった。一方、サンプルを子のいる家計といない家計に分けて分析したところ、子のいる家計で、住宅資産額の上昇が消費の上昇を有意にもたらすことがわかった。これは、親が戦略的遺産動機に基づいて行動しているからだと考えられる。この動機の下では、資産価値の高い住宅を相続できる子が、その交換として親に金銭的な援助を与え、親はそれを資金として消費を増やすことが可能になる。ただし、住宅資産額の上昇が消費に与える影響は非常に小さく、かつ影響があるのは大都市圏に高い土地資産を所有している子のいる高齢者だけであることも確認できた。以上から、住宅資産を活用し消費を維持できるのは一部の高齢者に限られると考えられる。本年度は、過去から現在にかけて住宅資産をベースとした福祉政策がどのように展開されたのかを理解した上で、高齢者が住宅資産を活用して、消費を維持できているのかを計量経済学的に分析した。当初は分析の後に学会発表などを通じて論文を改訂する予定であった。しかし、サンプル・セレクションや推定方法などの検討に時間がかり、論文の第1稿の完成が年度末にずれ込んでしまった。このため、学会発表・論文改訂ができなかった。一方、日本では、高齢者が子に住宅資産を残し、その礼として金銭的な援助を子から受け取るという互恵的依存関係の存在がしばしば指摘される。高齢者が世代間住宅資産移転を通じて、子から金銭支援を受け取り、生活を維持しようとする試みは、親子間リバース・モーゲージが暗黙的に契約されていることを意味すると考えられる。そこで、「日本家計パネル調査」(慶應義塾大学)の2005年から2016年の個票データを使用し、子が親から住宅を遺産として受け取ると期待したときに、実際に親への金銭的な援助額を増やしているかどうかを分析した。約1万5千の家計の記述統計から、子から親への年間援助額は平均8万2900円に止まった。また、半分の子が親から住宅を遺産として受け取ると期待しているが、親へ金銭援助する子は6人に1人ほどであった。

この割合の違いは、親が必ずしも子からの金銭的見返りを期待して、住宅を遺産として残していない可能性を示唆する。ただし、様々な要因を制御して分析した実証研究からは、相続確率が上昇すると、援助額が上昇することがわかった。2014年の「全国消費実態調査」(総務省統計局)によると、高齢無職世帯の1ヶ月あたりの消費支出は可処分所得を約3万4千円上回っている。実証分析の結果は、相続確率が約64パーセントのとき、親子間リバース・モーゲージの活用によってこの不足分を賄える計算となった。ただし、サブサンプル分析からは、子世帯の所得が低いと、親子間リバース・モーゲージが成立しないことが認められた。本年度は、昨年度から続けている高齢者が住宅資産を活用して、消費を維持できているのかを計量経済的に分析し、国内外の学会で発表し、ワーキング・ペーパーとしてまとめた。その後、高齢者が住宅資産を子に残し、子から金銭的援助を引き出せているか(親子間リバース・モーゲージの存在)を計量経済的に分析し、仮説と整合的な結果を得た。この結果を論文にまとめ、国内の学会や研究会で発表し、論文改定の貴重なコメントを得た。高齢化に伴う社会保障給付費を誰が負担するかという議論の中で、高齢者自身の住宅資産を活用する案が注目を集めている。この方法としてリバース・モーゲージの活用が注目されるが、欧米に比べてリバース・モーゲージ市場には厚みがなく、高齢者の認知度は低いと言われる。一方、日本では、高齢者が子に住宅資産を残し、その礼として金銭援助を子から受け取るという互恵的依存関係(親子間リバース・モーゲージ)の存在がしばしば指摘される。そこで、「日本家計パネル調査」(慶應義塾大学)の個票データを使用し、子が親から住宅を遺産として受け取ると期待したときに、実際に親への金銭援助額を増やすかどうかを分析した。その結果、相続期待が上昇すると、援助額が上昇することがわかった。しかし、平均値で計算すると、子から親への金銭支援額は年間14万円ほどにとどまっている。次に、住宅を所有する高齢者が、住宅資産額が増加したときに、消費額も増加するかどうかを検証した。その結果、高齢者に子がいる場合のみ、この関係が統計的に有意になった。しかし、平均値で計算すると、消費額の増加はわずかであった。この結果は、上の結果と整合的で、親子間リバース・モーゲージを通じた子の金銭支援額が消費を維持するには不十分であることを示唆する。子は親への金銭的な援助の代わり非金銭的な援助を増やすかもしれない。そこで、子が親から住宅を遺産として受け取ると期待したときに、非金銭的な援助を増やすかどうかを分析した。まず、非金銭的な援助の代理変数として、親との居住距離(近いほど、親と接触・援助しやすい)について見たところ、予想通り、相続期待が高いほど、親との居住距離が近いことが確認された。次に、相続期待と親への介護・介助頻度の関係を見たところ、予想とは異なり、これらの間には統計的に有意な関係が観察されなかった。次年度は、まず本年度末に作成した住宅資産と高齢者の消費の研究についてセミナーや学会を通じて発表し、論文を改訂していく。次に、次年度の研究として、高齢者が住宅資産を遺産として残こそうとする場合に、相続予定の子が親に金銭的な援助を実際に与えているのかどうかを分析していく。
基底膜注入による軟部組織再建術の開発

外傷によって皮下軟部組織を失った患者や、顔面の半側の皮下結合織だけが特異的に萎縮する顔面半側萎縮症の患者などの治療には、予め患者の脂肪組織を採取して、これを必要な部位に移植する脂肪の自家移植法が採用されてきた。しかし、この方法では移植後の吸収や線維化が起こりやすく、移植した体積のかなりの部分が失われる難点があった。脂肪前駆細胞である間葉系幹細胞は結合織に広く分布していて、旺盛な増殖性と遊走性を持っている。前駆細胞のこの能力を軟部組織欠損創の再建術に利用する目的で動物実験を行い、可逆的な尿素変性で可溶化と再構築ができる基底膜(マトリゲル)を増殖因子と混合してマウス皮下に注入すると、内在性前駆細胞の遊走、増殖と分化が促進されて、任意の部位に、任意の大きさの脂肪組織が新生されることを発見した。本研究では、マトリゲルの発明者であるKleinman、多様なラミニン(基底膜主要糖蛋白質)異型体の生理作用に精通しているFessler、組織工学のための人工高分子開発のパイオニアであるMikos、骨髄由来間葉系幹細胞による組織再建の臨床試験を先駆的に進めているQuarto等との情報交換によって、可溶化基底膜成分の注入による組織再建術の開発を進めた。また、基底膜注入による脂肪新生を電子顕微鏡で追跡し、繊維芽状の前駆細胞が基底膜と接触することによって活性化され、同時に侵入する内皮様細胞が作る毛細血管と密接に相互作用しながら脂肪細胞に分化する過程を明らかにした。さらに、皮下等の低酸素領域では基底膜成分であるIV型コラーゲンの分泌が促進されることによって脂肪分化が加速されることを培養モデル系(3T3-L1細胞)を用いて明らかにした。軟部組織欠損の充填には脂肪織の自家移植が採用されてきたが、移植脂肪が吸収されやすくて容積減となる問題がある。採取できる脂肪織量に限界があり大量の組織欠損には応用できない問題もある。脂肪細胞の前駆体となる間葉系幹細胞は結合組織に広く分布しており、旺盛な増殖性と遊走性によって新しい脂肪組織を構築する能力を持つ。我々は、この内在性細胞の遊走、増殖と分化を誘導できることを示す成績を得た。すなわち、可溶化の基底膜(細胞外マトリックス)とbFGFの混合液を皮下注入するとゲル構造が形成され、ここに間葉系幹細胞が侵入して脂肪に分化することを動物実験で発見した。本研究は、これを発展させた軟組織欠損創の再建術を国際共同研究で開発することを目的にした。上記の脂肪新生過程を電子顕微鏡レベルで詳細に追跡し、1)注入基底膜成分が作るゲル周辺に集簇する内在性前駆細胞は、初期には線維芽細胞の形態を持つが、2)基底膜ゲルによって活性化され、核が肥大化して細胞網内系やミトコンドリアが豊富となる、3)基底膜成分を貧食して細胞内封入体で破壊する、4)引き続き基底膜ゲル内に侵入しながら増殖する、5)細胞内脂肪滴を形成して肥大化させる、6)最終的に基底膜ゲル成分を完全破壊して新生脂肪細胞で置換する、などの所見を得た。本研究の目的達成には、IV型コラーゲン、ラミニン、パーレカンなどの混合体である基底膜のどの成分が有効かを解明し、代替となる生体適合性材料を開発する必要がある。これをFesslerと共同研究してPLGAなどの生分解性の合成高分子が有効であることを示唆する成績を得た。また、bFGFの代替となる生理活性ペプチドを探索すべく、Kleinmanが血管新生効果を発見したラミニン各鎖の配分配列ペプチドを検索して数種類の有望な候補を発見した。

軟部組織の再建は、形成外科領域では重要なテーマのひとつである。従来、外傷や腫瘍によって皮下軟部組織を失った患者、顔面の強皮症や顔面半側萎縮症など軟部組織の萎縮した患者などの治療には、予め患者の脂肪組織を採取して、これを必要な部位に移植する脂肪の自家移植法が採用されてきた。しかし、この方法では移植後の吸収や線維化が起こりやすく、移植した体積のかなりの部分が失われる難点があった。脂肪前駆細胞である間葉系幹細胞は結合織に広く分布していて、旺盛な増殖性と遊走性を持っている。前駆細胞のこの能力を軟部組織欠損創の再建術に利用する目的で動物実験を行い、可逆的な尿素変性で可溶化と再構築ができる基底膜(マトリゲル)を増殖因子と混合してマウス皮下に注入すると、内在性前駆細胞の遊走、増殖と分化が促進されて、任意の部位に、任意の大きさの脂肪組織が新生されることを発見した。本研究では、組織工学のための人工高分子開発のパイオニアであるMikos、骨髄由来間葉系幹細胞による組織再建の臨床試験を先駆的に進めているQuarto等との情報交換によって、可溶化基底膜成分の注入による組織再建術の開発を進めた。また、基底膜注入による脂肪新生を電子顕微鏡で追跡し、繊維芽状の前駆細胞が基底膜と接触することによって活性化され、同時に侵入する内皮様細胞が作る毛細血管と密接に相互作用しながら脂肪細胞に分化する過程を明らかにした。さらに、皮下等の低酸素領域では基底膜成分であるIV型コラーゲンの分泌が促進されることによって脂肪分化が加速されることを培養モデル系(3T3-L1細胞)を用いて明らかにした。
太陽電池級シリコンの合金化フラックス処理による革新的精製プロセスの開発

SiをCaと合金化させスラグ精製実験を行った結果、スラグ精製実験の結果、スラグの塩基度や平衡酸素分圧よりもメタル中CaによるPの安定化による影響が大きくリン分配比は増大せず、CaO-SiO2-CaF2系スラグの1673 K及び1773 Kにおけるリン化物としての脱リン能は、CaO-CaF2系スラグと同程度であることがわかった。さらに、Si-Ca系融体の凝固精製を行った結果の結果、初期Si-Ca合金中のCa濃度が高いほど、固体Si中P濃度が低く、実験により得られた溶融Si-Ca合金と固体Si間の偏析係数は計算により得られた値と概ね一致し、Si-Al系よりも大きい温度依存性が見られ、非常に高いCa及びP除去率を得られることが明らかになった。一方Si-Cu系溶媒による低温凝固精製については、1473 KにおけるCaO-Na2O-SiO2系フラックスのB除去能を熱力学的な観点から評価するためにボレートキャパシティーの測定を行った。その結果、CaO-SiO2-CaF2系フラックスと比べて大きい値を得られ、高いB吸収能を示す可能性があることが判明した。以上を踏まえ、太陽電池級シリコンの合金化フラックス処理による革新的精製プロセスの最適化について総括した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。Ia.Si-Sn-X系融液中のBの熱力学的性質の測定、Ib.弱還元雰囲気下でのCaO-Na2O-SiO2系フラックスのB吸収能の測定、Ic.CaO-Na2O-SiO2系フラックスによるSi-Sn-X系融液からの脱B挙動の調査、および、IIa.Na2O-SiO2系フラックスによるSi-Na系融体からの脱P挙動の解明を行った。Ia.ではSi-Sn融液よりもBの熱力学的安定性を下げる溶媒の探索を目的として、第3成分の影響を調査した。一部予備的に行っていたSi-Sn-Al系により脱B挙動の確認を行ったが、Bの熱力学的安定性が増加する傾向にあるため、Si-Sn-Cu系を対象として研究を行うこととした。平成28年度は平衡データの測定条件の検討を進め、手法を確立した。Ib.では、効率的なSi合金の脱Bが期待されるCaO-Na2O-SiO2系フラックスのB吸収能の測定手法の確立を試みている。フラックスと平衡させる参照金属中のBの熱力学的性質を明らかにするため、CO分圧を変えたCO-Arガス雰囲気下、炭素るつぼ中でSiとフラックスを平衡させ適当な濃度のBが参照金属(溶融Cu)に存在する条件を明らかにした。また、純粋B2O3と平衡するCu中B濃度から14731723における溶融Cu中Bの活量係数の測定を行った。Ic.ではCaO-Na2O-SiO2系フラックスによるSi合金の脱Bを実際に行い、分配比1.0を得た。IIa.では、Si-Na合金とNa2O-SiO2フラックスを平衡させて、合金とフラックスの組成の関係を明らかにし、それぞれの分配比と見積もられた界面の酸素分圧からフラックスの脱P能の評価を行った。Ib.において、当初想定していた参照金属(Cu)中のBの活量係数測定で再現性が得られず、時間を要したため、並行して行うIa.その後で行う予定であったIc.に充てる時間が限られ、それぞれ当初の期待に較べて進捗がやや遅れているが、3年間の計画には影響は少ないものと考えられる。また、IIa.についてはほぼ予定委通り進められている。Si-Sn-Cu系融液中のBの熱力学的性質の測定について引き続き行ったが、Si-Bi系についてはSiの溶解度が非常に小さかったため、Si-Ni系に変えて行った。その結果、10mass%程度のNiの濃度でBの活量係数は2桁大きくなり、Cuに代わる溶媒元素として有望であることが明らかとなった。なお、本研究では当初予定通りSi-Sn-Cu系で次年度も溶媒組成の最適化を行うこととした。

また、同合金のフラックス処理を念頭に置いたCaO-Na2O-SiO2系のB吸収能の測定についても引き続き1473K、1573K、1673KにおいてCBO3-および分配比の測定を行った。Na2O-SiO2系フラックスによるSi-Na系融体からの脱P挙動の解明を行った。1273Kから1473Kまで温度の影響について調査を行う計画であったが、Naの蒸発による困難を伴い1373Kでの実験を中心に行った。Na-Si合金中のPはP3-の形態でNa2O-SiO2系スラグ中に還元除去され、同スラグ中へのリン化物の吸収能であるフォスファイドキャパシティーCp3-は温度の増加に伴い大きく増加し、Na2O濃度の増加でフラックスの塩基度が上昇し、Cp3-が増加し、還元脱リンの促進が確認された。しかし、本研究で得られたリン分配比Lpは最大0.22であり、過去に1723Kで得たCaO-CaF2系フラックスでの値より低く、平成30年度はCaO-SiO2系およびS-Ca系に変更して行うこととした。なお、フラックス精製後のSi-Na合金からSi再結晶(凝固精製)を行った結果、最大97.4%の脱P率が得られ、酸浸出を併用した場合には最大95.6%の脱P率が得られ、Na2O-SiO2系フラックスを用いた場合でも他プロセスと組み合わせで、効果的な脱Pが可能であることが示された。当初、Si-Na系合金について得られた熱力学データを元に溶融シリコン合金の精製実験を真空設備のセットアップとともに行う予定であったが、試料採取の実験が非常に困難であり予定が遅れ、また系をさらにSi-Ca系へと変えたため少し遅れが生じ計画変更を行った。Ia.Si-Sn-X系融液中のBの熱力学的性質の測定では、引き続きX=Cuについての測定をまた新たにX=Biについての測定も行い、1473Kにおける最適融液組成を速やかに見極め、平成29年度中に1573K、1673Kにおける調査についても完了する。Ic.上記フラックスによるSi-Sn-X系融液からの脱B挙動の調査と塩化物添加の影響について、最もBの活量係数の大きい組成のSi-Sn-X融液からCaO-Na2O-SiO2系フラックスを用いて脱Bを1473-1673Kで行う。さらに、CaCl2(またはNaCl)の添加を行いそのB揮発除去に及ぼす効果を確認し、添加方法の最適条件を模索する。IIa.Na2O-SiO2系フラックスによるSi-Na系融体からの脱P、脱B挙動の解明:平成28年度に確立した手法で、1273Kから実験温度を上げ、Naの蒸発による困難を伴うが1473Kまで温度の影響について調査を行う。また、併せてBの挙動についても確認する。IIb.Si-Na系融体中PおよびBの熱力学的性質の評価:上記IIaの一部の実験に於いてPb-Na合金を共存させて行う。Si-Na溶融合金とはほぼ不混和であり既知であるPb-Na合金中Naの熱力学データを用いてSi-Na系のNaの活量を求め、フラックス中Na2Oの活量報告値を用いて、フラックスー融体界面の酸素分圧を評価することが出来る。これと既報告のフラックスのPの吸収能およびIbで得たフラックス中Bの吸収能、およびSi-Na系融体中PおよびBの濃度から、同融体中のPおよびBの熱力学的性質を12731473Kで求める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。IIa'.CaO-SiO2系フラックスによるSi-Ca系融体からの脱P、脱B挙動の解明
自閉症児の教育支援に有効な唾液中バイオマーカーの探索および高感度微量測定法の開発

本年度に行った研究の成果について広汎性発達障害(PDD)児童・生徒(小学部9名、中学部6名、高等部7名・計22名)への心理発達、教育支援の有効な資を「ストレスの消長」知見から得ようとした。心理・身体的な浸襲を避けるために唾液中の下記「3ストレス反応物質」を選定した。起床後と起床30分後の採取を約半年の間隔をあけて実施した。困難な場合もありながら各家庭での協力が得られた。上記22名中、PDD調査等で良好な変容が明らかに見られた児童・生徒7名(小1名、中1名、高等部5名)について以下に報告する。1コルチゾール(内分泌系・ホルモン)について・起床後と起床30分後において顕著な量的差異は見られなかった。(コルチゾール値微増2名、微減5名)2αアミラーゼ(交感神経系・消化酵素)について・小、中学部生段階では2分間のOD変化は目立たないが、高等部生では顕著であり。5名全員が、2.1U/mL-5.3U/mLでのαアミラーゼ活性が見られた。ストレス消長の指標になり得るであろう。3分泌型免疫グロブリンA(免疫系)について・年度末の2月末頃、高等部3年生男子3名全員において唾液中の分泌型免疫グロブリンAを200μg/mL程度定量した。半年前と大きな変化はない。2年生女子1名は、分泌量が多いもののあまり変容はなかった。具体的内容児童・生徒が変容し「PDD児の可能性は低い」と評価される頃、生化学的にアミラーゼ活性が高くなると考える。ELISAキット使用で微量(50μL程度)測定が可能であることが分かった。意義通常の生活・学習場面での適応状況の生理学的な裏付けとして、ストレス反応物質とされるαアミラーゼ活性の定量が有効と思われる。重要性今後、学校現場における生理学的知見がさらに教育活動の有効性を高めることができる。今後も、引き続き唾液成分中の自閉性障害児の理解と有効な支援につながる知見を探索したい。
リゾホスホリパーゼ/アシルトランスフェラーゼの精製と細胞内シグナル伝達への関与

我々は、ラット肝臓可溶性画分より、種々のカラムを使用し、23Kのリゾホスホリパーゼ及び60Kのリゾホスホリパーゼ/トランスアシラーゼをそれぞれ510および20万倍に精製し、すでに均一な標品を得た。両酵素ともホスファチジン酸により活性が阻害されることが判明したが、60Kのリゾホスホリパーゼ/トランスアシラーゼはより著明に阻害され、Kiは10uMであった。また、23Kのリゾホスホリパーゼの抗体を得たところ酵素は細胞質にのみ存在することが確認され、60Kのリゾホスホリパーゼ/トランスアシラーゼとは交差しなかった。ミクロゾーム画分にもリゾホスホリパーゼ/トランスアシラーゼ活性が存在し、この活性もホスファチジン酸により著明に阻害された。また、23Kのリゾホスホリパーゼの抗体を使用し、本酵素のcDNAのクローニングが終了した。現在このcDNAをシークエンス中である。今後、60Kのリゾホスホリパーゼ/トランスアシラーゼの抗体も作成し、cDNAのクローニングより酵素の構造を明らかにし、両酵素の調節機構の詳細を解析しようとするものである。あわせて、60Kのリゾホスホリパーゼ/トランスアシラーゼの抗体を使用し、その細胞内分布を明らかにしたい。
Ｃｒ－Ｇｅ－Ｔｅ系層状物質の高速相変化機構の解明及び不揮発性メモリへの応用

本研究の目的はCr-Ge-Te相変化材料の高速相変化機構の解明および不揮発性メモリへの応用であり、本年度は以下の知見を得た。Cr2Ge2Te6化合物(CrGT)の結晶化過程について、示差走査熱量計(DSC)測定による調査を行い、アモルファスCrGTはアモルファスGSTを凌駕する熱的安定性を有しながら、GSTと同程度の結晶化速度を示すことが分かった。ここからCrGTメモリセルがGSTと同程度の数十nsでの動作が可能であるのは、結晶化速度が速いことに由来すると考えられる。また、GSTの結晶化過程では核生成が支配的な機構であるのに対して、CrGTは結晶化の初期段階のみ核生成が支配的で、大部分が結晶成長によって支配されていることが分かった。また、CrGTは一般的な相変化材料とは逆の抵抗変化挙動を示し、特にアモルファス相の抵抗率は、他の相変化材料よりも3-4桁程度も低くその詳細は明らかとなっていない。この特異な電気特性について、ホール特性や抵抗率の温度依存性を測定し、調査した。抵抗率の温度依存性から、80-300Kではホッピング伝導、300Kを上回る温度域ではバンド伝導を示すことが分かった。加えて、ホール測定から、アモルファスCrGTのフェルミ準位が価電子帯の近傍い位置しており、キャリア生成し易いバンド構造を有しているために、抵抗率が低いことが分かった。一般的なアモルファス相変化材料は、フェルミ準位がバンドギャップの中央付近にピンニングされていることを考慮すると、CrGTの電気特性の起源は既存材とは全く異なると考えられる。CrGTの高速相変化機構の解明に向け順調に研究を進めている。これまでに、CrGTメモリデバイスの動作特性および電子状態についての調査が進んでいるため、おおむね順調に進展している。来年度も当初の計画通り、本研究課題を推進する。来年度は、本年度得られた知見を深めるとともに、より実用に近い数十nmオーダーまで接触面積を微細にしたCrGTメモリセルについて、動作特性の調査を行う。加えて、硬X線を用いて、価電子帯近傍の電子状態を調査し、CrGTの抵抗変化機構についての調査も行う。本研究の目的はCr-Ge-Te系相変化材料の相変化機構の解明および不揮発性メモリへの応用であり、本年度は以下の知見を得た。Cr2Ge2Te6化合物(CrGT)のアモルファス相の熱的安定性を非等温試験により評価した。従来材のGe2Sb2Te5化合物(GST)のアモルファス相はデータ保持性能が10年@85°Cであるのに対して、CrGTは170°Cの温度下で10年間データ保持が可能であることが分かった。このようなアモルファスCrGTの高い熱的安定性は、結合エンタルピーの大きなCr-Te結合が存在し、アモルファス相全体の結合エンタルピーが増加したためだと考えられる。また、CrGTは一般的な相変化材料とは逆である高抵抗の結晶相と低抵抗のアモルファス相を示す材料であり、その抵抗変化挙動をホール測定で評価したところ、結晶化に伴いキャリア密度が二桁以上減少することが分かった。加えて、CrGTとW電極間のコンタクト比抵抗を測定したところ、結晶相とアモルファス相との間で二桁以上のコンタクト比抵抗差が生じることが分かった。これは二つの相の間で生じるキャリア密度差に起因すると考えられる。更に、W電極を用いてCrGTメモリセルデバイスを作製し、動作特性を調査した。その結果、パルス電圧印加により、高抵抗の結晶相と低抵抗のアモルファス相との可逆的な抵抗変化が確認された。二つの抵抗状態の差は約二桁であり、これはCrGTとW電極間のコンタクト比抵抗差に起因すると考えられる。また、同様の構造で作製したGSTデバイスと比較すると、CrGTはGSTよりも高速かつ低エネルギーで動作することが分かった。CrGTデバイスにおける、アモルファス化過程の抵抗変化を考察したところ、CrGTの高速動作と低動作エネルギーは相変化領域の体積が小さいことに起因すると分かった。CrGTの結晶化挙動および抵抗変化機構の調査を順調に進めている。またCrGTメモリデバイスにおいても可逆的な抵抗変化が確認され、おおむね順調に進展している。

加えて、ホール測定から、アモルファスCrGTのフェルミ準位が価電子帯の近傍い位置しており、キャリア生成し易いバンド構造を有しているために、抵抗率が低いことが分かった。一般的なアモルファス相変化材料は、フェルミ準位がバンドギャップの中央付近にピンニングされていることを考慮すると、CrGTの電気特性の起源は既存材とは全く異なると考えられる。CrGTの高速相変化機構の解明に向け順調に研究を進めている。これまでに、CrGTメモリデバイスの動作特性および電子状態についての調査が進んでいるため、おおむね順調に進展している。来年度も当初の計画通り本研究課題を推進する。来年度は、本年度得られた知見を深めるとともに、光学特性や密度変化をはじめとする基礎物性調査ならびに相変化機構のより詳細な調査を行う。特に、アモルファス相と結晶相との間の微細構造変化を硬X線を用いて原子レベルで調査する。更に、電極径が100nm以下のより微細化したデバイスを作製し、CrGTのデータ書き込み回数についての調査を行う。来年度も当初の計画通り、本研究課題を推進する。来年度は、本年度得られた知見を深めるとともに、より実用に近い数十nmオーダーまで接触面積を微細にしたCrGTメモリセルについて、動作特性の調査を行う。加えて、硬X線を用いて、価電子帯近傍の電子状態を調査し、CrGTの抵抗変化機構についての調査も行う。
アジアIT革命の進展とサービス・マルチナショナルズの現状と展望

われわれは、過去3年間にわたって当研究課題に関して、チーム別および個別に文献による研究と国内外での実態調査によって研究を実施してきた。具体的には、「アジアの経済発展とSMNの役割」、「アジア諸国のサービス産業化とSMNの現状分析」、「アジアにおけるSMNの産業別研究」、「アジアにおけるSMNの戦略とマネジメントの研究」、「アジアにおける個別企業の事例研究」などの課題について研究してきた。この研究活動を通じて多くの知見を得ることができたが、それを要約すると、おおよそ次のとおりである。(1)アジア諸国でもITの進展によって、まだ部分的ではあるが、その経済がサービスや知識をベースにした経済へとシフトしつつあり,サービス産業が着実に発展している。(2)アジア諸国のサービス産業の発展には、外国のSMNの役割が大きく、すでにかなり多くの企業が経営活動を展開している。(3)アジア諸国ではすでに外国のSMN間の競争が始まっており、各SMNにとって競争優位の構築が緊要な課題になっている。(4)その競争優位の構築には知識や情報といった「見えざる資産」が重要で、それが各SMNのコア・コンピタンスにもなりつつある。(5)したがって、今後のアジア諸国でのサービス産業・企業の発展やその競争優位の構築には、知識や情報をどのように活用・移転・創造するかという「知識マネジメント」が重要な課題になる。以上のように、アジアにおけるSMNの実態が把握できると同時に、21世紀の知識ベース経済におけるSMNの経営行動の理論・モデル構築の糸口を得ることができた。なお、この3年間の研究成果については、研究分担者がチームまたは個人で、順次雑誌『世界経済評論』や所属大学の機関誌等で発表してきているわれわれは、過去3年間にわたって当研究課題に関して、チーム別および個別に文献による研究と国内外での実態調査によって研究を実施してきた。なお、この3年間の研究成果については、研究分担者がチームまたは個人で、順次雑誌『世界経済評論』や所属大学の機関誌等で発表してきている研究期間3年間の初年度にあたる今年は、(1)アジアのIT化およびアジアに進出するもしくは出自のマルチナショナルズ、サービス・マルチナショナルズについての関連文献のサーベイおよびレビュー、(2)当該地域の経済状況および企業活動の把握、(3)次年度以降の研究課題の絞り込みを行った。関連文献のサーベイおよびレビューについては、「サービス業の多国籍展開」、「アジアにおけるサービス業」、「アジア企業の生成と発展・多国籍化」、「多国籍企業と情報技術(IT)」の4つの視座から行った。そして、サービス・マルチナショナルズの定義を行う為のその特質の検討および取引コストやOLIパラダイムなどの既存の理論との関係性の研究を行った。当該地域の経済状況および企業活動の把握としては、インド、シンガポール、中国(上海、香港、深セン、東莞)、台湾、韓国、マレーシアにおける現地調査を実施し、近年のマクロ経済動向、対内直接投資、再投資および輸出入、IT・情報通信産業の競争状況、金融・流通・サーピス産業の戦略展開などの把握につとめた。次年度以降の課題としては、「アジアに展開するグローバル流通企業のケーススタディ」、「インドを中心とするIT産業の進展がアジア経済、世界経済の及ぼす影響」、「中国の地域別企業進出の現状分析」、「消費者金融等新しい金融サービスの国際化」、および「シンガポールを中心とするアジア・マルチナショナルズの企業分析」のテーマに絞り込み、次年度以降、さらなる現状分析と理論化を試みる方向性を提示した。今年度は、昨年度に引き続き、まずアジアのIT化およびアジアに進出するサービス・マルチナショナルズ(以下、SMNと略称)の関連文献のレビューを行った。SMNの発展、特質、経営特性等を明らかにするために、多国籍企業や国際ビジネスの既存の理論との関連性を追求すると同時に、実証研究のための仮説やモデルの作成を行った。次に、インド、シンガポール、中国、台湾、韓国等で、昨年度に実施した実態調査の資料や関係者に対するインタビュー内容を整理すると同時に、原則として月一回開催される定例研究会では、外部から当該研究テーマに関する専門家を招聘してヒアリングをも行った。研究分担者は、その研究成果の一部を学会や専門雑誌で発表することも開始した。

また、昨年度の実態調査を補足するために、さらに新しいSMNの実態を把握すべく香港、広州、上海、バンコク、マカオ等で流通業、金融業、旅行業関係の企業でインタビュー調査を試みた。次年度の課題としては、主にこれまでの文献レビュー、アジア諸国での実態調査をベースにして「アジアの経済発展とSMNの役割」、「SMNの歴史および理論研究」、「アジア諸国のサービス産業化とSMNの現状分析」、「アジアにおけるSMNの産業別研究」、「アジアにおけるSMNの戦略・マネジメント研究」、そして「アジアにおける個別企業の事例研究」というテーマの枠組みのもとで、各研究分担者が研究成果を報告し、検討する予定である。今年度は、過去2年間の当研究課題に関する文献による研究と国内外での実態調査をベースにして、チーム別および個人でのより深い研究を実施した。具体的には、「アジアの経済発展とSMNの役割」、「アジア諸国のサービス産業化とSMNの現状分析」、「アジアにおけるSMNの産業別研究」、「アジアにおけるSMNの戦略とマネジメントの研究」、「アジアにおける個別企業の事例研究」などについて、一層掘り下げた研究を行った。このような研究テーマに関し、定例研究会で研究チームまたは個別の研究分担者による研究成果の発表を行うと同時に、外部の専門家を招聘して、その関連モデルや理論の構築のための議論を行った。また、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシアなどで実証研究をも実施した。以上のような一連の研究活動を通じて、おおよそ次のような知見が得られた。(1)アジア諸国でもITの進展によって、まだ部分的ではあるが、知識経済化へのシフトが見られ,着実にサービス産業が発展している。(2)アジア諸国のサービス産業の発展には外資企業の役割が大きい。(3)サービス産業・企業の発展には知識や情報といった「見えざる資産」が重要で、それがそのイノベーションのコア・コンピタンスになりつつある。(4)今後のアジア諸国でのサービス産業・企業の発展にとっては、知識や情報をどのように活用・移転・創造するかという「知識マネジメント」が重要な課題になる。多国籍企業、とりわけサービス・マルチナショナルズの知識マネジメントについては、近年欧米の学界では盛んに研究されるようになっている。今後それらの研究成果を摂取しつつ、当研究課題についてさらに挑戦していくことが必要である。
成熟哺乳動物の網膜神経細胞の細胞死抑止と軸索再生に関する研究

平成11年度に網膜培養系で得られた神経変性抑止因子、神経再生促進因子BDNF(brain-derived neurotrophic factor)、CNTF(cilially neurotrophic factor)をもちい生体系にてその効果を検証した。実験動物ラットの網膜神経節細胞はあらかじめDiIにて蛍光標識して検討に用いた。麻酔下で眼窩内で片側の視神経を完全に切断し、両端をcollagen gelを封入したシリコンチェーブ内に留置し約2週間飼育した。硝子体注入:ガラス微小管または30G注射針をもちいて硝子体腔に変性抑止因子、再生促進因子を注入。視神経注入:移植されたシリコンチューブ内にcollagen gelと共に変性抑止因子、再生促進因子、培養されたグリア細胞等を注入した。眼球を摘出後、網膜を単離し、標識された神経節細胞を蛍光顕微鏡にて観察、その生存数を計測した。さらに動物を潅流固定後、視神経-視神経接合部の組織標本を作成し、再生神経束を観察し、さらに変性・神経再生に係わる種々の物質(c-jun,c-fos,GAP-43,L1,etc.)の局在を免疫組織染色にて検証した。再生軸索がシリコンチューブ内の視神経の接合部位を越えて上丘に向かうかどうかを検討するために別の蛍光色素fast blueを接合部より遠位側の視神経または上丘に注入し、再生した神経節細胞を再標識し、蛍光顕微鏡下で二重染色された神経節細胞数を観察、細胞数を計測した。その結果、いずれのfactorも培養系で得られた結果と同様に生体系においても網膜神経節細胞の細胞死の抑止、軸索再生促進因子として作用することが確かめられた。また、われわれが新たに見いだした肝由来神経活性化因子や他の神経再生促進因子が同様に神経節細胞の変性を抑止、軸索再生を促進し、視覚機能の回復に役立つ可能性を探求する予定である。網膜神経節細胞の標識:実験動物として成熟ラットをもちい、深麻酔後、脳固定装置にて頭部を固定、開頭の後、四丘体上丘に蛍光色素DiIを注入し、その後約10日間、実験動物を飼育した。これらの蛍光色素は視神経すなわち網膜神経節細胞の軸索を逆行性に伝わり、神経節細胞の細胞体を標識できた。1カ月以上飼育したラット網膜においても、この蛍光色素で標識された網膜神経節細胞は観察可能であった。硝子体注入法および視神経注入法を用いて変性抑止因子、再生促進因子等を注入後飼育した。眼球を摘出後、網膜を単離、伸展し、標識された神経節細胞を蛍光顕微鏡にて観察、その生存細胞数を計測した。この方法により、軸索切断後の神経節細胞の変性による細胞数の減少を、硝子体または視神経に投与した因子が変性を抑止しうるかを検討した。また、動物を潅流固定後、網膜・視神経の組織標本を作成し、細胞変性・神経再生を観察した。さらに再生軸索が視神経接合部位を越えて、上丘に達するかどうかを検討するために、別の蛍光色素を視神経または上丘に注入し、軸索再生した神経節細胞を再標識した.蛍光顕微鏡下で二重染色された神経節細胞数を観察、細胞数を計測することで軸索再生を検証した。この結果、変性抑止因子および再生促進因子としてBDNF(brain-derived neurotrophic factor)を用いると神経節細胞の著しい減少が阻止されることが明らかになった。た、神経節細胞から再生したと考えられる再生軸索が視神経接合部に入っている所見が得られた。この結果、神経栄養因子であるBDNFが神経節細胞の変性抑止因子および再生促進因子として働く可能性が示唆された。