hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グリーンコンポジットの生分解性制御を目的とした繊維処理・成形加工技術

環境問題が地球規模で叫ばれる中,環境にやさしい材料創製技術の確立が求められている.ケナフ繊維を強化材,ポリ乳酸(PLA)をマトリックスとするグリーンコンポジットの開発もその一環であるものの,従来研究は射出成形材を対象としたものが多く,連続ケナフ繊維を対象にしたものは数少ない.そこで,ケナフ/PLA材を圧縮成形により作製し,その機械的特性,耐環境特性及び生分解性について調査した.得られた結果を以下に要約する.1)ケナフ繊維の熱重量解析の結果,三段階の質量損失が見られ,熱的安定性は218°C以下であることを確認した.2)単繊維引張試験の結果,結晶化度の増加に伴い熱処理を施した単繊維は処理温度140°Cまでは増加する.しかし,それ以降218°Cに向かって徐々に熱分解が起こり低下することが確認された.また,アルカリ処理を施した単繊維は処理濃度15%で破断ひずみは69%向上し,大幅な延性改善効果が確認された.3)フーリエ赤外分光測定試験の結果,アルカリ処理によるヘミセルロースの除去,及びリグニンの残留を確認した.4)ケナフ/PLA材の引張破断試験の結果,一方向材及びクロスプライ材では,繊維含有率の増加に伴い強度の向上が確認できた.特に,繊維体積率55%のものはPLA単体引張特性の6倍以上の値を示した.5)ケナフ/PLA材の衝撃特性は引張試験結果同様,一方向材及びクロスプライ材では,繊維含有率の増加に伴い強度の向上が確認できた.クロスプライ材は一方向材の強度と比較して2/3程度の値を示す.6)ケナフ/PLA材の高温高湿試験の結果,ケナフ単繊維の重量増加率及び含水率は処理時間1日目において飽和することが確認された.また,引張特性に及ぼす高温高湿処理の影響は小さい.7)ケナフ/PLA材の生分解性を海水下で調査した結果,繊維含有率の高いほどケナフ/PLA材の分解は激しく,引張強度の大幅な減少を確認した.本研究においては、グリーンコンポジットの使用中および使用後の生分解性の制御を目的として、バガスとケナフ等の植物繊維と生分解性樹脂との複合材料の創製、性質改善および生分解性について検討を行ってきた。本年度の主な成果を以下に示す。1.ケナフ繊維に熱およびアルカリ処理を施し、ケナフ繊維の機械的性質に及ぼす影響を調べた。その結果、未処理の繊維と比較して、温度130、140°Cの熱処理を行うと、引張強さは増加した。特に140°Cにおいて最大値を示し、それ以上になると低下する傾向となった。これらの原因は、広角X線回折測定の結果により、熱処理温度130と140°Cの場合には、繊維の結晶化度が向上することにある。さらに、アルカリ処理後、繊維の破断ひずみは未処理に比べて大幅に増加していることがわかった。これは、アルカリ処理によりヘミセルロースを除去したため、繊維の構造変化が生じたからである。2.バガス繊維を用い,プレス成形でグリーンコンポジットを作製,その成形体を土壌埋設実験を行い,成形体の重量変化により生分解特性を調べた。その結果,バガス繊維を添加すると、グリーンコンポジットの生分解速度を加速させることが分かった。また、繊維の添加量において、添加量を増加する共に生分解速度が向上することを明らかにした。さらに、土壌の微生物を増やすため、土壌にEM (Effective Microorganism)菌を処理すると、グリーンコンポジットの生分解速度が極めて増加することを確認した。これより、土壌肥沃度とグリーンコンポジット生分解との関係を明らかにした。環境問題が地球規模で叫ばれる中,環境にやさしい材料創製技術の確立が求められている.ケナフ繊維を強化材,ポリ乳酸(PLA)をマトリックスとするグリーンコンポジットの開発もその一環であるものの,従来研究は射出成形材を対象としたものが多く,連続ケナフ繊維を対象にしたものは数少ない.そこで,ケナフ/PLA材を圧縮成形により作製し,その機械的特性,耐環境特性及び生分解性について調査した.得られた結果を以下に要約する.1)ケナフ繊維の熱重量解析の結果,三段階の質量損失が見られ,熱的安定性は218°C以下であることを確認した.2)単繊維引張試験の結果,結晶化度の増加に伴い熱処理を施した単繊維は処理温度140°Cまでは増加する.しかし,それ以降218°Cに向かって徐々に熱分解が起こり低下することが確認された.また,アルカリ処理を施した単繊維は処理濃度15%で破断ひずみは69%向上し,大幅な延性改善効果が確認された.3)フーリエ赤外分光測定試験の結果,アルカリ処理によるヘミセルロースの除去,及びリグニンの残留を確認した.4)ケナフ/PLA材の引張破断試験の結果,一方向材及びクロスプライ材では,繊維含有率の増加に伴い強度の向上が確認できた.特に,繊維体積率55%のものはPLA単体引張特性の6倍以上の値を示した.5)ケナフ/PLA材の衝撃特性は引張試験結果同様,一方向材及びクロスプライ材では,繊維含有率の増加に伴い強度の向上が確認できた.クロスプライ材は一方向材の強度と比較して2/3程度の値を示す.

6)ケナフ/PLA材の高温高湿試験の結果,ケナフ単繊維の重量増加率及び含水率は処理時間1日目において飽和することが確認された.また,引張特性に及ぼす高温高湿処理の影響は小さい.7)ケナフ/PLA材の生分解性を海水下で調査した結果,繊維含有率の高いほどケナフ/PLA材の分解は激しく,引張強度の大幅な減少を確認した.
体液調節におけるムスカリン受容体の包括的な役割解明

体液量の調節は生命の維持に必須であり、流入水分量と排出水分量は、神経性・体液性因子の調節により厳密に制御されている。本研究では、神経伝達物質の一つであるアセチルコリン(ACh)の作用を仲介するM2ムスカリン受容体サブタイプ(M2サブタイプ)に着目し、同サブタイプが体液調節に重要な役割を果すバゾプレシン(AVP)の合成や分泌調節に果たす新たな制御機構を解明する目的で、同サブタイプ欠損マウスを用いてAVPの分泌調節機構を検討した。今年度は、M2サブタイプが視索上核におけるAVPの合成・分泌を促進性に制御するメカニズムの解明に焦点を当てて研究を進め、以下の成果が得られた。1AVPを分泌する巨細胞性神経分泌細胞(MNCs)から、GABAの自発性放出に伴う抑制性微小シナプス後電流(mIPSC)をパッチクランプ法により記録し、ムスカリン受容体作動薬および拮抗薬の効果を検討したところ、mIPSCの発射頻度がM2サブタイプを介して減少することが明らかとなった。2視床下部におけるAVPおよびM2サブタイプに対する免疫組織化学実験を行ったところ、コリン作動性神経が直接AVP分泌細胞とシナプスを形成するのではなく、別の神経、おそらくGABA作動性神経を介して間接的にAVP分泌細胞の機能を調整する可能性が示唆された。3昨年度明らかになったM2欠損マウスにおける排尿量、排尿回数の増加が、膀胱の収縮機能の異常ではないことを確認した。以上の結果は、M2サブタイプがGABAの放出を抑制性に制御することにより、視索上核におけるAVPの合成・分泌を促進性に調節していることを示唆している。これらの成果は、第18回国際薬理学会、第161回日本獣医学会および第124回日本解剖学会にて発表した。また、3の成果については一部を論文投稿し、1および2の成果については現在論文投稿の準備を進めている。今年度は、MNCsからのmIPSCの記録実験に時間を費やした結果、当初予定していた「アルドステロンの分泌調節にM2サブタイプが関与する可能性」についての検討が十分進められなかった。しかし、mIPSCの記録実験から、GABAの放出をM2ムスカリン受容体サブタイプが抑制性に制御することにより、視索上核におけるAVPの合成・分泌を促進性に調節しているという、これまでに明らかになっていなかった新たなAVPの分泌調整機構を提唱することができた。次年度にはこのメカニズムについてさらに検討を進めるとともに、「アルドステロンの分泌調節にM2サブタイプが関与する可能性」についても計画を進める予定である。今後は、1AVP分泌細胞、GABA作動性神経細胞およびコリン作動性神経の神経支配様式、ならびにM2サブタイプの神経細胞における局在様式について検討するとともに、2アルドステロンの分泌調節にもM2サブタイプが関与しているのかについて検討を加える予定である。また、3AVPとともに視床下部から分泌されるオキシトシンについてもM2サブタイプを介した調節メカニズムが存在するか検討する。具体的な項目としては以下の点を計画している。1AVP抗体とM2受容体抗体による二重染色、あるいはGABA抗体とM2受容体抗体による二重染色により、AVP合成細胞およびGABA作動性神経におけるM2受容体の局在の有無を確認し、AVP合成および分泌調節におけるGABA作動性神経細胞およびコリン作動性神経による神経支配様式を明らかにする。2AVPと同様に体液量を保持するホルモンとしては、副腎皮質から分泌されるアルドステロンが知られている。そこで、アルドステロンの分泌調節にもM2サブタイプが関与しているか明らかにするため、M2欠損型マウスにおける血漿アルドステロン濃度を測定し、野生型と比較する。もし、欠損型と野生型で差が認められた場合には、両系統間で副腎皮質について形態・機能的な差異がないか検討する。3視床下部の視索上核および室傍核からはAVPとともにオキシトシンも分泌されることが知られている。そこで、オキシトシンについてもM2サブタイプを介した合成・分泌調節が存在するかどうか検討するため、M2欠損型マウスの脳切片において抗オキシトシン抗体を用いた免疫染色を行い、視床下部視索上核および室傍核における陽性細胞を計測し、野生型と比較する。本研究では、神経伝達物質の一つであるアセチルコリン(ACh)の作用を仲介するM2ムスカリン受容体サブタイプに着目し、体液調節に重要な役割を果すバゾプレシン(AVP)の合成や分泌調節に同サブタイプが果たす新たな制御機構を解明する目的で、サブタイプ欠損マウスを用いてAVPの分泌調節機構を検討した。今年度に得られた成果の概要は以下のとおりである。1M2-KOマウスの脳切片において抗AVP抗体を用いた免疫染色を行い、視床下部視索上核および室傍核における陽性細胞を計測し、野生型と比較した結果、室傍核におけるAVP陽性細胞の数は両者で差が認められなかったものの、視索上核ではM2-KOマウスで有意に減少していた。2ELISA法により脳標本中のAVP含有量を比較したところ、M2-KOおよび野生型マウスの間で差は認められなかったが、血漿中AVP濃度はM2-KOマウスで有意に減少していた。

3排尿量、排尿回数および飲水量を計測した結果、M2-KOマウスではいずれも野生型に比べ有意に増加しており、多飲・多尿の状態になっていた。4多飲・多尿の原因として、AVPの減少だけでなく腎機能の異常(V2受容体の減少や反応性の低下)も関与しているのかを明らかにするため、M2-KOマウスの腎臓におけるV2受容体の発現量および反応性をELISA法およびデスモプレシン投与試験により検討した結果、いずれも野生型と差は認められなかった。以上の結果は、M2ムスカリン受容体サブタイプが視索上核におけるAVPの合成・分泌を促進性に制御していることを示唆している。以上の成果は、Journal of Endocrinology誌に発表した。また、国際薬理学会(2018年7月、京都)にて発表予定である。今年度は、一部の実験項目を次年度検討予定の項目と入れ替えたものの、当初予定していた実験項目をおおむね終了することができ、研究実績の概要に記載した成果が得られた。しかし、当初研究計画に予定していた「血漿浸透圧の感知機構の評価」に関する実験については実施しなかった。高張食塩水およびポリエチレングリコールの腹腔内投与は、それぞれ血漿浸透圧の上昇および循環血液量の減少を生じさせ、AVP分泌を促進させる手法として用いられている。そこで、当初の予定では、M2-KOマウスにこれらを腹腔内投与し、血漿中AVPの濃度変化を測定することにより、浸透圧および容量受容器の反応性にM2サブタイプが関与するか明らかにするつもりであった。しかし、M2-KOマウスでは、視索上核におけるAVP陽性細胞の数および血漿中AVP濃度がもともと減少していることから、高張食塩水およびポリエチレングリコールの腹腔内投与を実施しても血漿中AVPの濃度の変化について野生型との厳密な比較ができず、得られた結果の評価が困難になることから実施を見送った。しかし、浸透圧および容量受容器の反応性にM2サブタイプが関与するかどうかを明らかにすることは非常に重要であり、次年度にはこの問題に取り組むため、野生型マウスを用いてこのような実験を行い、M2サブタイプに比較的選択性を持った拮抗薬の効果を検討することを計画している。体液量の調節は生命の維持に必須であり、流入水分量と排出水分量は、神経性・体液性因子の調節により厳密に制御されている。本研究では、神経伝達物質の一つであるアセチルコリン(ACh)の作用を仲介するM2ムスカリン受容体サブタイプ(M2サブタイプ)に着目し、同サブタイプが体液調節に重要な役割を果すバゾプレシン(AVP)の合成や分泌調節に果たす新たな制御機構を解明する目的で、同サブタイプ欠損マウスを用いてAVPの分泌調節機構を検討した。今年度は、M2サブタイプが視索上核におけるAVPの合成・分泌を促進性に制御するメカニズムの解明に焦点を当てて研究を進め、以下の成果が得られた。1AVPを分泌する巨細胞性神経分泌細胞(MNCs)から、GABAの自発性放出に伴う抑制性微小シナプス後電流(mIPSC)をパッチクランプ法により記録し、ムスカリン受容体作動薬および拮抗薬の効果を検討したところ、mIPSCの発射頻度がM2サブタイプを介して減少することが明らかとなった。2視床下部におけるAVPおよびM2サブタイプに対する免疫組織化学実験を行ったところ、コリン作動性神経が直接AVP分泌細胞とシナプスを形成するのではなく、別の神経、おそらくGABA作動性神経を介して間接的にAVP分泌細胞の機能を調整する可能性が示唆された。
心筋リモデリングにおけるmitoNEETによるミトコンドリア機能制御機構の解明

さらにmitoNEETと結合する新規蛋白としてadenin nucleotide translocator(ANT)を同定した。mPTP開口阻害薬であるシクロスポリンAによりミトコンドリア鉄量が減少したことから、mitoNEETとANTが協調してミトコンドリア鉄量を制御している可能性が示唆された。3ヵ月齢の野生型マウスに比べ12か月齢の野生型マウスでは心筋におけるmitoNEET発現量が低下し、心筋ミトコンドリア鉄量が増加していた。3か月齢の心筋特異的mitoNEETノックアウトマウス(mitoNEET-KO)におけるミトコンドリア鉄量は野生型に比べ有意に低下しており、mitoNEETがミトコンドリア鉄を負に制御している可能性が示唆された。一方、心筋におけるミトコンドリア鉄制御関連蛋白の発現に関しては、mitochondrial ferritinはmitoNEET-KO群で上昇していたが、MFRN2、FXN、ABCB7、ABCB8は両群間で差がなかった。mitoNEET-KO群ではミトコンドリア鉄の上昇に伴って、ミトコンドリア由来の過酸化水素は上昇していた。mitoNEETによるミトコンドリア鉄代謝機構を明らかにするために、In vitro binding assayおよびMass spectrometryによりmitoNEET結合蛋白の探索をおこなったところ、transferrin receptor(TfR)およびadenine nucleotide translocator(ANT)が結合蛋白として同定された。免疫沈降法においてもmitoNEETとTfRおよびANTの結合はin vivoで確認された。ミトコンドリア鉄量はmPTP阻害薬により減少した。12か月齢のmitoNEET-KOマウスでは野生型マウスに比べミトコンドリア由来の過酸化水素は上昇しており、ミトコンドリアreserve capacityは有意に減少し、心拡大、心収縮能の低下を認めた。培養心筋細胞系におけるミトコンドリア鉄測定には大量の心筋細胞数が必要となるため、in vitroでの鉄評価システムの確立に時間を要しているため心筋特異的mitoNEETノックアウト(mitoNEET-KO)マウスにおける鉄代謝制御のメカニズムの解析を行った。mitoNEET-KOマウスの心筋におけるミトコンドリア鉄量は野生型マウスに比べ増加していた。この増加に伴ってmitochondrial ferritinレベルは上昇していたが、他の鉄代謝関連蛋白であるNFRN2、FXN、ABCB7、ABCB8、TfRm、DMT1、Fpn、IRP1、IRP2の蛋白レベルは変化していなかった。また、細胞内Heme、ミトコンドリアHeme、ALAS1、FECHレベルも野生型マウスと比べ変化は認められなかった。mitoNEETは既存の鉄代謝関連蛋白とは独立してミトコンドリアの鉄代謝を制御していることが示唆された。また、mitoNEET-KOマウスでは心筋細胞のミトコンドリア形態異常をきたしており、ミトコンドリア呼吸能の低下が認められた。mitoNEETによる鉄代謝制御はミトコンドリア形態および機能と関連している可能性が示唆された。野生型マウスでは加齢により心筋におけるmitoNEET発現量が低下した。mitoNEETと結合する新規蛋白としてtranferrin receptorとadenine nucleotide translocator(ANT)が同定され、mitoNEETとこれらの蛋白の相互作用がin vivoで確認された。シクロスポリンA(mPTP開口阻害薬)によりミトコンドリア鉄量が減少したことから、mitoNEETとANTが協調してミトコンドリア鉄量を制御している可能性が示唆された。心筋特異的mitoNEETノックアウトマウスを使用したin vivoの実験が順調に進んでいる。mitoNEETと相互作用する新規蛋白を同定しミトコンドリア鉄制御に関する新たなメカニズムを明らかにした。また、ミトコンドリア鉄代謝とミトコンドリア機能および形態が密接に関連すること見出し、mitoNEETの機能解析が進んだ。さらに加齢によるmitoNEET蛋白の発現量の変化を解析し、mitoNEETの生理学的意義が明らかなった。心筋特異的mitoNEETノックアウト(mitoNEET-KO)マウスを作成し、mitoNEETによるミトコンドリア鉄代謝制御のメカニズム解析を行った。mitoNEET-KOマウスの心筋におけるミトコンドリア鉄量は野生型マウスに比べて増加しており、mitochondrial ferritinの上昇の増加を伴っていた。一方、鉄代謝関連因子であるNFRN2、FXN、ABCB7、ABCB8、TfRm、IRP1、IRP2の蛋白レベルは変化を認めなった。これらの所見からmitoNEETは既存の鉄代謝関連蛋白を介さずにミトコンドリア鉄代謝を制御している可能性が示唆された。また、mitoNEET-KOマウスは6か月齢においてミトコンドリアのクリステ構造の破壊、ミトコンドリアの膨化といった構造異常をきたしており、それに伴ってミトコンドリア呼吸能の低下を認めた。さらにmitoNEETと結合する新規蛋白としてMass spectrometryを用いた解析によりtransferrin receptorとadenin nucleotide translocator(ANT)を同定した。mitoNEETとこれらの蛋白の結合は免疫沈降法にてin vivoで確認された。mPTP開講阻害薬であるシクロスポリンAによりミトコンドリア鉄量が減少したことから、mitoNEETとANTが協調してミトコンドリア鉄量を制御している可能性が示唆された。また、野生型マウスでは加齢により心筋におけるmitoNEET発現量が低下し、ミトコンドリア鉄量が増加した。

老化においてもmitoNEETによるミトコンドリア鉄制御が重要な役割を果たしている可能性が示唆された。さらにmitoNEETと結合する新規蛋白としてadenin nucleotide translocator(ANT)を同定した。mPTP開口阻害薬であるシクロスポリンAによりミトコンドリア鉄量が減少したことから、mitoNEETとANTが協調してミトコンドリア鉄量を制御している可能性が示唆された。mitoNEETによるミトコンドリア鉄制御は腎臓においても観察されていることから、組織や細胞種によらない普遍的な鉄制御機構と考えられる。したがって、培養心筋細胞によるin vitroでの評価を進めるとともに、非心筋培養細胞でも解析を行う。また、mitoNEET-KOマウスを用いて心不全におけるmitoNEETのミトコンドリア鉄制御の役割を明らかにする。心不全モデルを用いて病態におけるmitoNEETの役割の解析を予定している。具体的には横行大動脈縮窄による圧負荷モデルを作成し、心肥大、心機能障害の発症・進展過程におけるmitoNEETの機能解析を行い、心筋リモデリングにおけるmitoNEETの役割およびミトコンドリア鉄代謝の意義を明らかにする。また、培養心筋細胞mitoNEET遺伝子導入実験を行い、mitoNEETによるミトコンドリア鉄代謝制御機構の解明を進める。さらにmitoNEETの安定化・機能保持による新たな心不全予防・治療法の開発を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。循環器内科学29年度が最終年度であるため、記入しない。
フィトクロムシグナルによる葉緑体タンパク質の細胞内局在変化を介した光合成制御

植物は光を二通りの方法で利用している。一つは、光合成のためのエネルギー源としての利用であり、もう一つは、周辺環境を把握するための情報源としての利用である。植物によるこれら二通りの光利用は、基本的に異なる機構に基づいており、これまで別個に研究されてきた。しかしながら我々は最近、植物が、周辺環境を把握するための光情報を用いて、全く新たな方法で光合成を制御していることを発見した。本研究の目的は、その仕組みを明らかにすることである。
第二言語習得理論に基づく外国人のための日本語文法教授法－Web公開に向けて

初年度の平成28年29年度にかけては、本研究の大きな目標である「第二言語習得理論に基づく外国人のための日本語文法教授法」のWeb公開を果たした。<Japanese Grammar World>と名付けたWebにて教授法の公開、教授例、海外でのワークショップの成果等を閲覧できるシステムを構築した。最終年度の30年度はそのサイトの整備と、その周知に力を入れた。外国人教師が会員の多くを占めるJALT全国語学教育学会の秋の国際大会(於静岡コンベンションセンター)で4人の登壇者を迎え、中級日本語教育における文法指導に関するフォーラムを実施し、日本語教育での文法指導とWebによる指導支援について活発な議論を行った。そのフォーラムのタイトルと要旨は以下のようなものである。平成30年度の期間内予定の「SLA理論を基にした日本語文法習得研究と教授法例のネット配信システムを完成させ、国内外の日本語教育関係者が利用可能にする」は実際に海外(欧州・アジア)からの問い合わせもあり、当初の予定を達成できた。しかし、もう一つの目標である、英国グリニッジ大学Webサイト(CAROLE)の共同利用に関しては残念ながら、英国の研究協力者のAlessandro Benati教授が英国外の別大学に転出したため、実現することはできなかった。なお、本Webシステムのサーバー継続利用に関しては別途年度毎に経費がかかるため、本研究の終了をもって終了することになる。研究の目的:1海外の最新の第二言語習得理論研究とそれを取り入れた教室活動を調査し、検証する。2SLAの知見を取り入れた日本語学習者のための日本語文法習得研究を調査し、扱われている文法項目と指導方法を検証する。実際に日本語授業でいくつかの文法指導法を実証的に試す。3上記の12の調査研究成果をワークショップ、学会等で公開し、広く研究者と知見を共有する。4第二言語習得理論と教授法研究を反映した「日本語教師のための効果的な文法指導法例」をまとめ、国内・海外の日本語教育関係者に公開、ネット配信する。このうち1は研究途上、2は文法項目と指導方法を検証した上で、ワークショップ等で実験した。3は英国で現地日本語教育関係者(初等・中等日本語教育担当者含む)を対象にワークショップを実施し、フィードバックを得た。4については、Webを構築中で、一部見ることができるようになっている(https://teachingjapanesegrammar.com/)2)日本語教育におけるSLA理論を取り入れた文法教授法関連の実証的研究を調査した(宇佐美、2013;小柳、1998等)。3)英国ロンドン大学、グリニッジ大学にて関係者と意見交換を行った。2)日本語教育におけるSLA理論を取り入れた文法教授法関連の先行研究を調査し、研究による知見の日本語教育への応用の可能性をある程度明らかにすることができた。3)海外の動向を探る情報収集のため、英国(英国ロンドン大学、グリニッジ大学)にて関係者と意見交換を行いある程度の成果を上げた。具体的内容:平成29年度の成果内容は秋(10-11月)に行った英国と日本でのワークショップを中心に内容充実をはかった。本研究は最終的にはWebによる発信システムを完成させることにあるが、2年目の29年度は、二つのワークショップの前後でアクセス数が飛躍的に伸びるなど、現実的な成果がわかった。意義・重要性:本研究は海外で日本語教育に従事する教師たちが日本語の文法教育について疑問や問題点を持ったときに手助けできるようなシステムを目指している。紙媒体の手引書ではなく、リアルタイムの双方向のやりとりも可能なWebシステムはほかで得られない方法で意義があり、その重要性が認識できる。研究の目的:1.海外の最新の第二言語習得(SLA)理論研究とそれを取り入れた教室活動を調査し、検証する。2.SLAの知見を取り入れた日本語学習者のための日本語文法習得研究を調査し、扱われている文法項目と指導方法を検証する。3.上記の調査研究成果をワークショップ、で公開し広く研究者と知見を共有する。4.第二言語習得理論と教授法研究を国内・海外の日本語教育関係者に公開、ネット配信する、これらの4つの目的をほぼ達成した。研究実施計画:1)日本語学習者を対象にSLA理論を反映させた教授法による文法指導を実験的に英国ロンドン大学と日本で実施する。英国ロンドン大学でのワークショップは、ロンドン大学日本語科SOASアジア研究所にて2017年10月に行った。日本人、英国人の日本語教育関係者約20名の参加者があった。また、日本では国際基督教大学にて2017年11月にイギリスよりBenati教授を招聘し行った。大学関係者約30名の参加があった。Webシステム開発については初年度にすでに着手し、枠組みが出来上がっている。ワークショップの案内や質疑のほか、基本的な理論をネット掲載している。最終年度にさらなる充実を図る。H29年度の研究はほぼ実施計画通りに進んだ:日本語学習者を対象にした、SLA理論を反映させた教授法による文法指導のワークショップを日本語教師向けに海外(英国・ロンドン大学)と日本(東京・国際基督教大学)にて実施した。2)日本(東京・国際基督教大学)ー2017年11月11日東京三鷹市国際基督教大学にて、4人のスピーカーを含み主催。講演者:小柳かおる氏(上智大学教授)、橋本ゆかり氏(横浜国立大学教授)、Alessandro Benati氏(University of Portsmouth)、山下早代子(実践女子大学教授)、参加者30名初年度の平成28年29年度にかけては、本研究の大きな目標である「第二言語習得理論に基づく外国人のための日本語文法教授法」のWeb公開を果たした。

<Japanese Grammar World>と名付けたWebにて教授法の公開、教授例、海外でのワークショップの成果等を閲覧できるシステムを構築した。最終年度の30年度はそのサイトの整備と、その周知に力を入れた。外国人教師が会員の多くを占めるJALT全国語学教育学会の秋の国際大会(於静岡コンベンションセンター)で4人の登壇者を迎え、中級日本語教育における文法指導に関するフォーラムを実施し、日本語教育での文法指導とWebによる指導支援について活発な議論を行った。そのフォーラムのタイトルと要旨は以下のようなものである。平成30年度の期間内予定の「SLA理論を基にした日本語文法習得研究と教授法例のネット配信システムを完成させ、国内外の日本語教育関係者が利用可能にする」は実際に海外(欧州・アジア)からの問い合わせもあり、当初の予定を達成できた。しかし、もう一つの目標である、英国グリニッジ大学Webサイト(CAROLE)の共同利用に関しては残念ながら、英国の研究協力者のAlessandro Benati教授が英国外の別大学に転出したため、実現することはできなかった。なお、本Webシステムのサーバー継続利用に関しては別途年度毎に経費がかかるため、本研究の終了をもって終了することになる。二年目となる平成29年度は、1)日本語学習者を対象にSLA理論を反映させた教授法による文法指導を実験的に英国ロンドン大学と日本で実施する。その成果をもとに指導法案を作成し、英国・日本でワークショップを通して公開し、知見を共有する。2)関係学会に参加し、知見を共有する。また、初年度(27年度)着手したWebシステムまた、研究協力者Benati教授を東京に招聘し、研究内容に関する会議、ワークショップの実施、またWeb発信のための企画会議を行う。本研究は4つの目的を掲げた。1.海外の最新の第二言語習得(SLA)理論研究とそれを取り入れた教室活動を調査し、検証する。2.SLAの知見を取り入れた日本語学習者のための日本語文法習得研究を調査し、扱われている文法項目と指導方法を検証する。3.上記の調査研究成果をワークショップ、で公開し広く研究者と知見を共有する。4.第二言語習得理論と教授法研究を国内・海外の日本語教育関係者に公開、ネット配信する。平成29年度でこれらの4つの目的の基本的な枠組みを構築し、目的をほぼ達成している。今後は最終年の目標として、これらの成果を吟味し、学会等で発信、また最終目標であるWebのデザイン、内容を完成形にする。当初予定していた学会参加旅費が生じなかったこと。英国で実施したワークショップの企画運営にかかわる旅費が別の組織(SASAKAWA財団)からの支援を得て処理できたことなどが主な理由となっている。次年度統計ソフトSPSSの費用とする。次年度以降、作成済みのWebの管理・維持費、修正にかかる費用などが発生する見込み。
歯根根吸収期の乳歯を含む感染根管治療のための病巣無菌化組織修復療法

治療が困難な、生理的歯根吸収時期の乳歯感染根管症例を含む、効率的な効果の高い感染根管治療の新しい術式としての病巣無菌化組織修復(LSTR)療法を確立する事も目的とし、下記の成果を得た。1.LSTR療法に付随する方法の検討1)薬剤浸透のための溶媒評価:溶媒として用いるプロピレングリコールに溶解した色素を追跡物質として、その歯質内浸透効率を分光光度計、カラーイメージ分析機を用いて測定した脱イオン水と比較して極めて効率の良い浸透性を示し、本療法での溶媒としての有用値が示された。2)スメアー層など残存有機質の科学的除去の効率:簡便な化学処理(12%EDTA, pH7.0;星野・宅重の方法)によるスメアー層の除去による薬剤浸透促進効果が確認され、この併用が推奨された。2.LSTR療法の臨床評価臨床手技が一定のレベルに揃うように日本、フィリピン、バングラデシュ、タイ、ベトナム、カンボジアおよび中国の研究協力者の技術指導、研修等を国内あるいは現地で行った。また、現地の歯科医療状況に応じた術式の改変を現地研究協力者と協議した。日本、フィリピン(3カ所、56人超)、バングラディッシュ(3カ所。100人超)、タイ(4カ所、300人超)、ベトナム(1カ所、10人程度)、カンボジア(1カ所、10人程度)および中国(2カ所、60人超)で臨床実施が行われた。評価のための期間が短い実施地区では、さらに臨床例と施術後の期間を長くして評価を続けている予定であるが、現在までとしては、何れの地区でも極めて良好な臨床成績が示された。現地では本治療方法が、効率的でかつ簡便であること、また、患者の来診回数が少なくて済む事が理解されており、一般診療のための臨床術式としては勿論、特に、患者が歯科医療の利益を受けにくい農村部や経済的に困窮している都市地域などの歯科医師過疎地域での臨床術式としても有効であることが認識された。治療が困難な、歯根が生理的吸収過程にありしかも根尖部に病変が認められる症例の治療技術を確立することを含む、効率的な効果の高い感染根管治療の新しい術式、病巣無菌化組織修復(LSTR)療法の確立を目的とし、今年度は下記の成果を得た。1)薬剤デリバリーのための溶媒評価:本研究のLSTR3Mix-MP法ではプロピレングリコールを薬剤デリバリーのための溶媒として用いる。プロピレングリコールに溶解した色素を追跡物質として、その歯質内浸透効率を分光光度計、カラーイメージ分析機を用いて測定した。脱イオン水と比較して極めて効率の良い浸透性を示した。2)髄室底のスメアー層など残存有機質の化学除去の効率:薬剤のより効率的な浸透のため、簡便な化学処理(酸処理・アルカリ処理)を用いる星野・宅重の方法について、スメアー層の効果的な除去効果、およびその結果としての薬剤浸透促進効果が確認された。2。「3Mix-MP法」臨床評価のためのデータの集積:臨床手技が一定のレベルに揃うように、日本人、フィリピン人、バングラデシュ人およびタイ人の研究協力者の技術指導、研修等を日本国内で行った。研究指導者の指導の下、海外における臨床評価を、海外共同研究者、研究協力者によってバングラデシュ、タイ(5カ所)、フィリピン(2カ所)、カンボジアで開始した。また、現地の歯科治療の現況に合わせて治療方法の改良を心掛けた。

現地における本療法の応用のための予備的な導入過程が本年度の実施内容であり、現地歯科医師による患者への十分な説明と了解の下に行われた。本療法は簡便かつ効果的であり、歯科医が不足し十分な歯内治療が行われていない地域では特に有用であるため、平成13年度では、さらに、例数、実施個所を増やし、臨床評価を進め、現地歯科医師による臨床応用を図る。治療が困難な、生理的歯根吸収時期の乳歯感染根管症例を含む、効率的な効果の高い感染根管治療の新しい術式としての病巣無菌化組織修復(LSTR)療法を確立する事も目的とし、本年度は下記の成果を得た。1.LSTR療法の方法に関する検討1)薬剤デリバリーのための溶媒評価:本療法で溶媒として用いるプロピレングリコールに溶解した色素を追跡物質として、その歯質内浸透効率を分光光度計、カラーイメージ分析機を用いて測定した。脱イオン水と比較して極めて効率の良い浸透性を示した。2)スメアー層など残存有機質の科学的除去の効率:薬剤のより効率的な浸透と薬効のため、簡便な化学処理(星野・宅重の方法)によるスメアー層の除去による薬剤浸透促進効果が確認された。2.LSTR療法の臨床評価臨床手技が一定のレベルに揃うように日本、フィリピン、バングラデシュ、タイ、ベトナム、カンボジアおよび中国の研究協力者の技術指導、研修等を国内あるいは現地で行った。また、現地の歯科医療状況に応じた術式の改変を現地研究協力者と協議した。日本、フィリピン(3カ所、50人超)、バングラデシュ(3カ所。100人超)、タイ(4カ所、300人超)、ベトナム(1カ所、10人程度)、カンボジア(1カ所、10人程度)および中国(2カ所、60人超)で臨床実施が行われた。評価のための期間が短い実施地区では、さらに臨床例と施術後の期間を長くして評価を続けている予定であるが、現在までとしては、何れの地区でも極めて良好な臨床成績が示された。現地では本治療方法が、効率的でかつ簡便であること、また、患者の来診回数が少なくて済む事が理解されており、一般診療のための臨床術式としては勿論、特に、患者が歯科医療から遠ざかりやすい農村部や経済的に困窮している都市地域などの歯科医師過疎地域での臨床術式としても有効であることが認識された。
いわゆる権利侵害警告による不法行為責任について

裁判例及び先行研究において、権利侵害警告と名誉毀損や不当訴訟・不当保全処分との類比による責任判断がなされていた。しかし、それらの各事例類型における責任構造には差異があることが、既に有力な学説によって指摘されたところであった。本研究は、ドイツ法との比較法的考察によって、とりわけ、ドイツにおける保護権警告(Schutzrechtsverwahnung)と不当訴訟との対比に関する議論を参照することを通じて、権利侵害警告と名誉毀損・不当訴訟等との責任構造の差異に応じた判断基準を明らかにすることを試みる。
揮発性麻酔薬の記憶固定促進作用の電気生理学的、分子生物学的解析

当初予定していたパッチクランプ用機器が使用できなかったため、通常の電気生理学的機器を用いた。またマウス脳海馬標本でLTPを得ることが困難で、しかも申請3年間に対し1年間しか与えられなかったため、より神経細胞が大きく、学習・記憶実験に頻用されているアメフラシを対象とした。アメフラシの「サイホンーエラ-腹腔神経節」学習実験モデルシステムを用い、サイホンへの刺激に対する「エラ引っ込め反射」のhabituationを学習内容とした。揮発性麻酔薬には0.5及び1.0パ-セントのエンフルレンを人工海水にバブリングしたものを、腹腔神経節のみ潅流させた。(結果)(1)腹腔神経節のエラ運動ニュ-ロンLDG_1にガラス電極を刺入し記録すると、自発発射頻度はエンフルレンにより著明に増加した。それに伴ない自発エラ運動(呼吸)も増加した。この時LDG_1の静止膜電位がわずかに脱分極シフトをおこした。(2)LDG_1に脱分極性電流を加え活動電位を発射させたときのエラ引っ込め反応は濃度依存的にエンフルレンの影響を受けたが、二通りの反応を示した。2/3の例では減弱、1/3の例では増強した。(3)エンフルレンはエラ引っ込め反射のhabituation(学習)パタンを変え、habituationを早める傾向にあったが今のところ例数が少なく結論をひかえたい。以上からエンフルレンはアメフラシ腹腹神経節のCNSコントロ-ルニュ-ロンに主に作用し、学習を促進する可能性示唆された。また現在マウスの学習実験にて、固定促進作用がGABAreceptorを介するかどうかをベンゾジアゼピン拮抗薬フルマゼニ-ルを用いて検討中である。
神経変性疾患に見られる細胞質内タンパク質凝集によるRNA動態制御異常の解析

複数の神経変性疾患に共通する病理的所見としてRNA結合タンパク質による細胞質での凝集体形成がある。しかし凝集体形成が疾患を惹起する分子機構は不明であった。申請者はこれまでRNAの細胞内局在とその局所的翻訳制御機構に着眼して研究を行い、凝集体形成が特定のRNAの細胞内局在を撹乱すること、また凝集体では内包RNAの翻訳が活性化していることを見出した。本研究ではタンパク質の細胞質内異常凝集が神経変性疾患発症へと至る分子機構をRNA局在およびその翻訳制御機構の異常に着目して解明することで、神経変性疾患発症の根本的メカニズムの理解と局所的タンパク質供給が持つ神経細胞の形態・機能維持への役割解明を目指す。
イネプロテオーム機能解明のための蛋白質間相互作用の網羅的解析

本研究では、ハイスループットな蛋白質間相互作用解析手法を確立し、それを用いてイネの多数の蛋白質の機能ネットワークを解明することを目的とした。まず二次元電気泳動で分離した蛋白質を、ダイヤモンド様炭素を被膜処理して得られるステンレス基板(DLC基板)にエレクトロブロッティングによって転写・固定化してプロテインチップを作製する方法を開発した。また、固定化した蛋白質を質量分析装置によって同定する方法、ならびに固定化した蛋白質と相互作用する蛋白質やペプチドをプロテインチップ上で検出し、質量分析装置で同定する方法も開発した。そして、これらの方法を実用的なレベルにまで改良することができた。一方、二次元電気泳動で分離され、DLC基板上に転写された蛋白質のうち、糖鎖を含有するものをDLC基板上で検出し、質量分析装置によって同定する方法も確立した。これらの方法を応用してイネカルス蛋白質およびダイズ種子蛋白質を二次元電気泳動で分離し、DLC基板に転写した。これに、アスパラギン結合型高マンノース型糖鎖と特異的に反応するコンカナバリンA(Con A)を結合させた。Con Aは蛍光試薬Cy5で標識した。その結果、ダイズ種子蛋白質に関しては、Con Aと反応した蛋白質を蛍光によって検出することができた。また、Con Aと反応した蛋白質を基板上でトリプシン消化後、質量分析装置によって同定することができた。この方法は、糖蛋白質をきわめて簡便・迅速に検出・同定できる方法であると考えられた。イネカルスについては、Con Aと反応する蛋白質を検出することはできたが、Con Aと反応した蛋白質を質量分析装置で同定することはできなかった。これはイネカルス抽出液中の蛋白質の量が十分でなかったためと推定される。今後、ごく微量の蛋白質でも検出できるようさらに高感度な手法を開発する必要があると考えられた。本研究では、ハイスループットな蛋白質間相互作用解析手法を確立し、それを用いてイネの多数の蛋白質の機能ネットワークを解明することを目的とする。まず、ステンレスにダイヤモンド様炭素被膜処理して得られる基板(DLC基板)に電気泳動で分離した蛋白質を転写し、転写された蛋白質と結合する蛋白質を質量分析装置で検出するため、蛋白質の発現が比較的活発なイネ発芽直後の幼根および幼植物地上部の蛋白質を二次元電気泳動で分離し、DLC基板に固定化してプロテインチップを作製した。この際、DLC基板に固定化された蛋白質がどんな蛋白質であるかを明らかにするため、二次元電気泳動で蛋白質を分離した後、ゲル中でトリプシンまたはリシルエンドペプチダーゼで消化し、消化物を質量分析して得られたペプチドマスフィンガープリントに基づいて同定した。一方、タンデムアフィニティー精製(TAP)法によって、特定の蛋白質と親和性のある蛋白質にアフィニティータグを付した融合蛋白質をコードするDNAをイネで発現させ、これに結合する蛋白質をタグとの親和性を利用して精製し、相互作用する蛋白質を同定する系の確立を目指した。ユビキチン結合酵素をコードするCdc34とTAPタグを導入したベクターに融合蛋白質を発現させ、Cdc34蛋白質粗抽出液を得た。SDS-PAGEで分離し、発現したタグ付き蛋白質がCdc34であることを、抗TAP抗体,抗Cdc34抗体を用いたウエスタンブロッティング法や質量分析法によって確認した。次に粗抽出液をIgGカラム、カルモジュリンカラムを用いて2段階精製を行い、精製された蛋白質複合体を質量分析によって解析した。その結果、ユビキチン結合酵素と相互作用することが知られている蛋白質が同定された。従って、この系がうまく機能していると判断された。

本研究では、ハイスループットな蛋白質間相互作用解析手法を確立し、それを用いてイネの多数の蛋白質の機能ネットワークを解明することを目的とする。本年度は、蛋白質の発現が比較的活発なイネカルスの蛋白質を二次元電気泳動で分離し、ステンレスにダイヤモンド様炭素被膜処理して得られる基板(DLC基板)にエレクトロブロッティングによって転写・固定化してプロテインチップを作製した。そして、固定化した蛋白質と相互作用する蛋白質を解析するため、プロテインチップにカルス蛋白質抽出液を添加し、一定時間インキュベートした。その後、固定化された蛋白質の部位にリシルエンドペプチダーゼを添加し、固定化された蛋白質とそれに結合した蛋白質を消化した。消化物にマトリックスを添加した後、マトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間型質量分析装置(MALDI-TOF MS)によって分析した。質量分析によってペプチドマスフィンガープリント(ペプチドマップ)が得られた。しかし、様々な条件で分析を試みたが、ペプチドマスフィンガープリントから蛋白質を同定することができなかった。そこで、DLC基板にカルモジュリンを固定化し、カルモジュリン結合蛋白質ドメインを合成した後、これを基板に固定化したカルモジュリンに結合させ、MALDI-TOF MSで分析した。この場合は、相互作用した蛋白質をペプチドマスフィンガープリントからうまく同定することができた。このことから分析する蛋白質が既知でない場合には、ペプチドマスフィンガープリントだけから蛋白質を同定することは容易でないと考えられた。今後、MALDI-TOF/TOF MSのようなMS/MSによってアミノ酸配列を決定し、配列に基づいて同定する方法を確立することが必要であろう。これまでに蛋白質の発現が比較的活発なイネカルスの蛋白質を二次元電気泳動で分離し、ダイヤモンド様炭素を被膜処理して得られるステンレス基板(DLC基板)にエレクトロブロッティングによって転写・固定化してプロテインチップを作製する方法を開発することができた。そして、固定化した蛋白質と相互作用する蛋白質やペプチドを解析する方法をほぼ確立することができた。そこで、本年度は、二次元電気泳動で分離され、DLC基板上に転写された蛋白質のうち、糖鎖を含有するものをDLC基板上で検出し、質量分析装置によって同定することができるかどうか調べた。まず、イネカルス蛋白質およびダイズ種子蛋白質を二次元電気泳動で分離し、DLC基板に転写した。これに、アスパラギン結合型高マンノース型糖鎖と特異的に反応するCy5標識したコンカナバリンA(Con A)を反応させた。その結果、ダイズ種子蛋白質に関しては、Con Aと反応した蛋白質を蛍光によって検出することができた。また、Con Aと反応した蛋白質を基板上でトリプシン消化後、質量分析装置によって同定することができた。しかし、イネカルスについては、Con Aと反応する蛋白質を検出することができなかった。これはイネカルス抽出液中の蛋白質の量が十分でなかったためと推定される。
前近代史歴史用語翻訳の研究-日本古代中世期の国際認識の形成と異文化受容の分析-

本研究の主目的は、1.日本古代中世歴史用語・歴史語彙の英語への翻訳基準の設定、2.欧米における前近代日本学研究関連文献に見られる歴史用語・語彙の翻訳状況に関する情報収集・検討、およびそれらの電子情報化などによって日本史研究の一層の国際化を目指すことである。1.許可を得ている英語・フランス語・ドイツ語研究書からの項目編集を行うと同時に、新規項目と、語彙の充実、偏りの是正を行った。また、新たにローマ字による検索機能を追加した。それまでは、利用者がコンピュータ上で日本語を扱える環境にあることや、日本語での史料用語を知っていることなどが前提となっていたが、ローマ字検索機能を加えることで、使用するコンピュータ環境によって日本語の入力が不可能な場合や、当該項目の読みはわかっているが漢字がわからないといったケースにも対応することが可能になった。これによって、利用者の幅を広げ、双方向ネットワークとしての機能をより充実させる条件を整えることができた。2.第5回国際研究集会「日本学研究における資料の諸相とその利用」(7月、史料編纂所)、南カリフォルニア(7-8月)・プリンストン・コロンビア・イェール・ハーバードの各大学(10月)にて、グロッサリー紹介と、アメリカ日本学研究における前近代史・思想史用語・語彙の英語への翻訳状況について意見交換を行い、より具体的なデータベース作成作業の方針が立てられた。また、副研究として挙げた、古代中世期における中国文化の受容と、それにともなう聖徳太子信仰・対外観・世界観の形成に関する研究については、(1)スタンフォード大学(9月)、(2)コロンビア大学(10月)、(3)南カリフォルニア大学(10月)、(4)天神太子研究会(11月)という、国内外の学会・研究会においてそれぞれ研究発表を行った。(4)での報告は、論文として『東京大学史料編纂所研究紀要』第15号に掲載された。本研究の主目的は、日本古代・中世歴史用語・歴史語彙の英語への翻訳基準の設定、欧米における前近代日本学研究関連文献に見られる歴史用語・語彙の翻訳状況に関する情報収集・検討、およびそれらの電子情報化などによって日本史研究の一層の国際化を目指すことである。本年度は、以下の研究に従事した。1.日本古代・中世歴史用語・歴史語彙の英語への翻訳基準の研究【日本古代・中世史関係用語グロッサリーのデータベース作成を行った。既存の研究書にあるグロッサリー・インデックス等から抽出したものと、『大日本史料』め綱文に含まれる用語を翻訳したものなどを含め、約22,000項目の入力・編集を行った。このデータベースは、現在史料編纂所のホームページを通じて公開されており、今後も、日本史用語の語彙リスト自動抽出プログラムを作成するという目的にそって、データベースをより完全なものにしていくことに努める。】2.欧米における前近代日本学研究関連文献に見られる歴史用語・語彙の翻訳状況に関する情報収集【米国スタンフォード大学において、アメリカ日本学研究における前近代史・思想史用語・語彙の英語への翻訳状況について、意見交換をすることによって、より具体的なデータベース作成作業のための方針を立てることができた。】3.日本前近代史料の国際的情報化の研究【平成15年7月に開かれた国際研究集会で、上記データベースプロジェクトの発表をし、集会に出席した多くの外国人研究者とグロッサリーの作成、歴史用語翻訳基準の設定や電子情報化に関する意見を交換した。】また、副研究として挙げた、古代中世期における中国文化の受容と、それにともなう聖徳太子信仰・対外観・世界観の形成に関する研究については、平成15年5月には國學院大学国史学会大会にて、同6月にはAsian Studies Conference Japan 2003(於上智大学)にて、それぞれ研究発表を行った。現在、それらの研究成果をまとめた論文を投稿中である。
非共有結合により四次構造を形成する人工DNA結合タンパク質の構築とその機能解析

DNA認識モチーフペプチドとしてロイシンジッパータンパク質GCN4、EMBP1およびC/EBPのDNA結合部位に由来するオリゴペプチドを固相法により合成し、ペプチドをゲスト化合物アダマンタン、およびβ-シクロデキストリンで修飾したペプチドをそれぞれ合成する事により、DNA結合部位のアミノ酸配列がことなり、包接化合物形成能、即ち二量化能の同一なホストーペプチドtゲストーペプチドを得ることができた。得られたオリゴペプチドとDNAの塩基配列特異的な結合を放射性同位元素で標識した短鎖オリゴヌクレオチドを用いてゲルシフトアッセイやフットプリンティングを行う事により評価したところ、同種のペプチドをホスト分子及びゲスト分子で修飾して用いた場合には回文配列DNAが選択的に認識できることがわかった。また、二種類のペプチドをそれぞれホスト分子およびゲスト分子で修飾した場合には、両ペプチドは協同的に二重体を形成しながら非回文配列DNAに選択的に結合することがわかった。天然のGCN4では5^1-ATGACGTCAT-3^1という配列を認識するが、上記の方法で、異なったアミノ酸配列を持つペプチドを組み合わせると、5^1-ATTGCTCAT-3^1のような、非回文配列を認識することができる。また、これらの非共有結合で二量化するペプチドは特定のDNA塩基配列に結合したときにのみ、αヘリックスを形成していることがわかった。
特異な生理活性を示す微量天然物の量的供給を志向した合成研究

生理現象発現には何等かの化学物質が関与していることが次々に明らかにされてきたが,それにつれて現象発現機構を分子レベルで解明しようとする努力が払われるようになった。一方,最近は極めて微量な生理活性物質が生理活性を指標として追跡され,単離、構造決定されるようになった。このような天然由来の微量活性物質を用いて,生体内での情報の伝達機構を詳細に解析するためには,活性物質の充分な量の供給が不可欠である。しかし,実際は,活性物質の入手が困難な場合が多く,その量的供給が切実な問題となっている。本研究組織はその要求に応えるため,主として有機合成化学を専門とする研究者が集い,活性物質の量的供給を志向して基礎・応用的研究を行った。また,有機合成化学としての特技を発揮し,その生理活性物質の類縁体をも合成し生理活性発現機構の解明に資することを目的ともした。実際に本研究組織によって挙げられた成果の代表例を下に述べる。クモ毒素はグルタミン酸による脳内の神経伝達を強力に阻害するので神経伝達を研究するための有用な化学種として位置付けられている。北海道大学の宮下、および長崎大学の入江、畑山はクモ毒素の量的供給を可能とする画期的方法を開発した。(長崎新聞、日刊工業新聞)また、京都大学の藤井等はエイズウイルス(HIV)の細胞侵入を阻害するペプチドの量的供給を達成した。(毎日新聞)東京工業大学の高橋は生理活性物質に含まれる糖鎖を簡便に合成する手法を開発した。本法は将来新しい医薬品の合成に取り入れられる可能性を秘めている。また、静岡大学の上村はタイラギから新規な毒素を単離、構造決定した。毒素は新しい医薬品の「たね」と成り得る。この他、班員はそれぞれ素晴らしい業績を挙げており、本研究組織が如何に活発に研究に邁進したかは班員の業績リストを見れば明らかである。平成5年度は各班員の現在行っている、天然からは極めて微量しか得られない生理活性物質の合成研究を推進した。班員に相互連絡、また互いに研究上の問題点を指摘し合う場として、大阪大学産業科学研究所の富岡清教授の厚意により同研究所の講演会場を使いオープン形式で同大学の化学系学部の大学院生にも解放し、17名の班員参加(3名欠席)のもと、班員4人によるセミナーを開催した。講演として、柴崎正勝教授(東大薬)、「Synthetic Studies on Tautomycin,A Protein Phosphatase Inhibitor」、上村大輔教授(静岡大教養)、「海洋微生物由来の生物活性物質」、西沢麦夫教授(徳島文理大薬)、「Total Synthesis and Structure Revision of Sweet Aponin,Oslandin」、および兼松顕教授(九大薬)、「アレニルスルホニウム塩を合成素子とした極微量海洋性天然物の合成」が行われ活発な討論が闘わされた。また、参加した大学院生からも質問があり極めて有意義な班会議を開催することが出来た。ことに上村による新規海洋性微量生理活性天然物の検索は、将来に向けて班員に研究課題を提供する意味でも、また、アッセイ手段の確立が生理活性微量天然物の単離のために如何に重要な位置を占めているか、を印象付ける意味で卓越した講演であった。来年度も大阪においてオープン形式で班会議を開催し班員の研究の進展に役立てたい。本研究は天然から極微量にしか得られないが、特異な生理活性を示す化合物を、独自の方法を基盤として合成し、その生理活性発現の機構を詳細に研究しようとしている研究者にその化合物を提供することを目的として行われる研究である。よって、各研究者の研究対象は多岐に渡る。