hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔トリアージ法による周術期口腔管理システムと口腔状態評価の標準化に関する研究

必要あれば、新しい基準で2017年度に再検証することになっていた。この研究は、予定通り遂行された。口腔細菌カウンタ(Panasonic社製)を用いた2016年度の検証結果では、トリアージされなかった患者(自己管理の患者)は、概ね口腔内が清潔で、機能も良好、手術周術期に合併症はなかった。したがって、代表者の所属する東邦大学大森病院でのチェック基準は、妥当であると考えられた。トリアージされ、口腔ケアを行った患者群では、口腔ケアしたにもかかわらず、術直前の衛生状態が改善されていない症例が散見された。この理由については、サンプリングに誤差の出やすい方法を用いていたことが判明したため、サンプリング方法を変更してデータを採取してみるという見解により、1年間の研究追加継続を行うこととなった。個人情報やプライバシーについては、配慮していたため問題は生じていない。医科手術における周術期口腔(機能)管理という概念において、東邦大学大森病院では、「口腔トリアージ方式」という周術期センターにて全患者に対し歯科衛生士による口腔チェックを行い、口腔ケアの必要性を判定したうえで麻酔科医に申告し、処置を歯科・口腔外科へ依頼するシステムを導入している。本研究の目的は、そのシステムとトリアージ基準の妥当性の評価であった。2年目以降は、口腔細菌数のカウントを評価項目に加えることでデータを追加して、口腔トリアージ基準の妥当性を検討した。当初、2年の計画であったが、サンプル数を増やすため、1年延長とした。その結果、口腔細菌数の分布は、トリアージ後の「口腔ケア介入群」と「セルフケア群」の間に有意な差を認め、セルフケア群の中央値が口腔ケア介入群の約10分の1であった。また、両群間に、トリアージ時の細菌数より挿管直前の細菌数が有意に増加することが判明したが、その増加率は、セルフケア群の増加率に比べ、口腔ケア介入群では、約10分の1に抑制されることが明らかになった。その2つの結果を加味すると、理論的には、挿管直前では口腔細菌数は、2群間に差がないと推測されたが、実際の細菌カウント結果でも、両群間の口腔細菌数の中央値に有意な差はなかったため、実際のデータでの裏付けができた。この結果から、トリアージ基準の妥当性が示唆されたため、今後の研究にて、従来の依頼型システム施設との肺炎発症率の比較など、手術疾病を絞った前向き調査を行っていく予定である。研究の目的は、本システムとトリアージ基準の妥当性の評価であった。また、両群間に、挿管直前の細菌数が有意に増加することが判明したが、その増加率は、セルフケア群の増加率に比べ、口腔ケア介入群では、約10分の1に抑制されることが明らかになった。その2つの結果を加味すると、挿管直前では口腔細菌数は、2群間に差がないと推測されたが、実際の細菌カウント結果でも、両群間の口腔細菌数の分布に有意な差はなかったため、実際のデータでの裏付けができた。28年度からの採取データでは、旧基準と新基準の両方でトリアージを行う。その結果を同一個体で比較し、新基準の妥当性を検討する。引き続き27年度からの口腔細菌数測定と口腔乾燥に関してもデータ採取を継続する。
幼児・児童における「身体感覚への捉え方」と共感性の発達に関する研究

本研究の目的は、幼児及び児童の身体感覚への意識性と共感性の関連を検討することであった。その結果、幼児においては、身体の感じに気づき、身体の状態の変化を正確に表現できることと共感的応答との関連が窺えた。児童においては、小学4年生及び6年生において、身体のありのままの感覚を感じられることが、共感的関心や視点取得といった共感性と関連する可能性が示された。したがって、幼児期から児童期にかけての時期においても、豊かな身体感覚への気づきを促すことが重要であることが示唆された。井上(2013)では、幼児を対象に肩の上げ下げ課題を行い、課題を通して身体の状態がどのようになったと感じたか、また身体のどこの部位が意識されたかについて個別に調査を行った。その結果、多くの幼児において身体が弛緩した感覚が体験されていた様子が示唆された。そこで、大学生に同課題(肩の上げ下げ課題)を行い、大学生の身体の状態及び身体部位の意識のあり方について捉えることで、幼児のデータとの比較検討を行い、幼児の身体感覚への意識性について発達的示唆を得ることを目的とした。その結果、大学生と幼児とも同様に肩の上げ下げ課題を通して、課題遂行により弛緩感が共通して体験されていた様子が示された。しかし、弛緩体験が起きた身体部位を特定化することに関しては、大学生では、共通した回答が見られる傾向にあったが、幼児では個人差が見られた。すなわち、幼児においては、まだうまく身体部位を意識化できていない在り様が考えられた。次に、小学校低学年(2年生)の児童を対象に、幼児(井上,2013)において実施された課題と同課題(肩の上げ下げ課題)を行った。課題を通しての身体への意識のあり方を捉えるための児童用(小学校低学年用)の身体意識性に関する尺度を作成した。また、幼児(井上,2013)の共感性の測定のために行った質問と同内容から成る共感性尺度を作成した。肩の上げ下げ課題を集団形式で児童に一斉に行った結果、多くの児童で肩の上げ下げ課題後は、“すっきり"とした弛緩感が体験されていた様子が窺えた。さらに、共感性尺度を実施した結果、幼児に比べて相手の喜び場面や困り場面での感情理解が進み、また相手への共感的応答がより具体的な内容に変化している様子が窺えた。私たちの心理的発達は身体性の発達と密接に関わっているが、これまで幼児を対象に身体意識性を検討した研究は少ない。そこで、本研究では内側から感じられる身体の感覚を身体意識性として捉え、共感性の発達との関連を検討することを目的とした。幼稚園の年長児を対象に、身体の動きを楽しむ導入課題、肩周りのリラクセイション課題を行った。動作課題後に、身体感覚と密接に繋がると考えられた言葉、すっきり、ほっ、ぼーっ、イライラ等から成る表情カードを選択してもらうことで動作課題遂行において生起した身体感覚に伴う情動体験を測定し、あわせてその体験があった身体部位を尋ねた。共感性については、対象児に母子の会話場面についての材料絵本を見てもらい、子どもの喜び場面、困り場面における母親の情動を表情カードの選択により捉えた。その後、材料絵本と同じ場面をごっこ遊び場面において行い、子ども(実験者)の喜び場面、困り場面で、幼児が母親役としてどのように応じるかを捉えた。身体意識性について、身体感覚の生起に伴う情動体験及び身体部位の特定における正確さという点から、肩周りの弛緩体験に伴う身体の感じを適切に表現できた場合を身体意識性が高いと評定した。その結果、男児よりも女児の方が身体意識性が高いと評定された幼児が多く、性別による身体意識性の違いが窺えた。次に、絵本課題における表情カードの選択、ごっこ遊び場面における応答から共感的応答について評定し、身体意識性と共感的応答との関連について検討した結果、両者に関連があることが示唆された。以上の結果から、幼児にとって身体感覚を的確に意識し、表現できることは、他者への共感的応答と関連している可能性が窺われた。井上(2013)では、幼児を対象に身体意識性と共感性との関連について検討を行った。そこで本研究では、児童を対象に、身体意識性と共感性の関連について検討を行うことを目的とした。対象者は小学2年生98名、4年生85名、6年生87名の計270名であった。身体感覚への意識化を促す課題として、本研究では肩の上げ下げ課題を集団形式で実施することとした。具体的には、一人での肩の上げ下げ課題を行った後、ペアを組み、一人が課題をする動作者、もう一人が動作者の動きを手伝う援助者に分かれて課題を行い、再度一人で課題を行うという流れで行った。これらの課題を通して身体感覚への意識化を促し、その体験について質問紙により尋ねることで身体意識性を捉えた。共感性についても、質問紙により回答を求めた。

その結果、4年生及び6年生において身体意識性と共感性との関連が見られた。4年生では、身体がスムーズに動く感じ、すっきりした感じといった弛緩感・爽快感に関して、高群よりも低群の方が、共感性に関する得点が高かった。また、身体のどこをどう動かしてよいか分かる、自分が動かしているという感じがするといった動作への気づきに関しても、高群より低群の方が、共感性に関する得点が高かった。一方、痛い感じや落ち着かない感じといった不快感については、高群の方が低群よりも共感性に関する得点が高かった。6年生においても4年生と類似した結果が見られた。以上の結果から、身体感覚と共感性の関連について、快の身体感覚を強く体験できることよりも、肩の上げ下げ課題の遂行を通して体験される不快な感覚をも含めた身体のありのままの感覚を感じられることが、共感性と関連する可能性が示された。社会科学今年度(2013年度)の研究計画は、井上(2013)において幼児を対象とした肩の上げ下げ課題を用いた身体意識性の測定について、大学生を対象に同実験を行い、幼児の結果との比較を行うことであった。その結果、今年度は大学生を対象に井上(2013)と同課題を実施することができ、幼児の身体への意識について、幼児が大学生と同じように弛緩感を体験できていること、しかしその身体部位の特定が難しいという発達的示唆を得ることができた。したがって、幼児の発達的示唆を大学生との比較において一定の結果を得ることができたことは評価に値すると考えられる。また、今年度は児童(小学2年生)を対象に、肩の上げ下げ課題を実施した。その結果、児童においては動作課題の遂行において、“すっきり"とした弛緩感が体験され、また自己・他者への様々な気づきを得ることができた様子が示唆されている(現在、結果を分析中である)。今年度は、児童を対象とした実験にも着手することができ、実験計画はおおむね順調に進展していると評価できる。今後は、児童期後半(小学高学年)を対象とした身体への意識性及び共感性の関連についての研究を遂行し、幼児期から児童期にかけての発達過程を検討したいと考えている。平成24年度の研究計画は、幼児を対象とした身体感覚への意識性と共感性との関連を検討することであったが、当初の研究計画に沿ってほぼ実験を進めることができ、身体意識性と共感的応答との関連について一定の結果を出すことができたという点において、研究計画通りにおおむね順調に進展したと評価できる。特に、これまで取り上げられることが少なかった幼児の身体意識性について、本研究では内側から感じられる身体の感覚を身体意識性として捉え、実際に動作課題を用いた身体動作を通して、表情カードを用いて身体感覚の生起に伴う情動体験の測定を行うという新たな試みを実践することができた。また、共感性(今回は共感的応答という点から検討)についても、材料絵本における他者の情動理解という認知的側面からの検討だけでなく、ごっこ遊び場面の喜び場面、困り場面において対象児がどのように応じるかという行動ベースからも捉えることにより、認知・行動の両面から共感的応答を検討することができたという点においても意義があることだと考えられる。しかしながら、測定方法の妥当性という点において、充分な検討ができていないという課題が残っている。したがって、今後は身体意識性の測定についての妥当性の検討を行う。そして、研究成果を纏め、論文投稿を積極的に行っていく予定である。
遺伝情報発現におけるDECODEシステム解明の研究の成果取りまとめ

本研究は主にとりまとめに関わるものであり、以下の成果をあげた。1.代表的論文集作成本特定領域には計画研究代表者11名、公募研究代表者のべ111名が参加してきた。これにより800報(2008年度末時点)を優に超える英文論文を発表してきた。これらの中から特に重要なもの40編を選りすぐり、テーマや相互関係性に基づいて分類し、論文集を作成した。2.領域ホームページ継続とデータ集の掲載領域初年度から開設したホームページは、遺伝情報発現関連領域の研究者および学生にとって、重要な情報ソースとなっており、一方、本特定領域により支援された研究の成果は、今後数年間にわたって論文報告されていくものと予想される。そこでこのサイトを22年度も維持し随時最新情報を発信した。3.領域終了シンポジウムの開催本特定領域参加者の発見をベースにして、核内因子翻訳後修飾コードという新しい概念がうまれつつある。そこでこれに焦点をあてるシンポジウムを2月17日-18日に東京の東北大学分室にて開催し、成果を討論すると共に今後の共同研究などに関して意見を交換した。また、転写研究会と合同での若手シンポジウムもあわせて開催し、人材育成を進めた。本申請領域では、遺伝子発現機構をDECODEシステム(a nuclear system to decipher operation code、核内オペレーションコード解読システム)として捉え、統合的に理解することを試みた。総括班では、領域全体の研究活性化や共同研究促進のために、ホームページやニュースレターを活用した情報発信、国際シンポジウム、合同班会議、計画研究ブレインストーミング、若手研究者海外派遣などを行い、研究代表者らの研究活動を後援してきた。本特定領域研究では,平成16年度は総括班のみの活動を行い,17年度からの計画研究および公募研究の開始に向けて以下のような準備を進めた。1.ホームページ開設領域内の情報交換や領域外との交流・情報活動を活性化するために,特定領域のホームページを開設した。(http://www.decodesystems.jp/)2.転写研究会,日本生化学会との合同国際シンポジウム企画特定領域と第4回転写研究会,そして日本生化学会JBSバイオシンポジウムとの共催で,転写研究の新しいフロンティアをテーマに2005.1.11-13の予定で開催した。3日間の会議の前半を国際共通語の英語で,後半を母国語である日本語でセッションを行い,その両者をつなぐ意味で,英語ポスターを貼った会場で懇親会を開くという,少し変わった国際シンポジウムを企画した。会場は草津のスキーリゾートホテルを借り切り,Keystone meetingをイメージして,ハイレベルなサイエンスを存分に味わえる会議となった。3.国際シンポジウム開催計画研究代表者・分担者間の情報交換と,関連分野研究発掘を進めるために2005.2.28-3.1に長崎大で開催した(世話人,伊藤敬)。この会には研究評価者の方々にも参加いただき,計画研究の準備状況や計画,共同研究等についてアドバイスを受けた。なお,海外から3名を招聘した。4.海外派遣計画研究代表者や若手共同研究者者などを中心に計7名を様々な海外学会に派遣した。総括班は本特定研究領域の運営を効率的に行い、班運営のための連絡、総括班主催の研究成果発表会、公開シンポジウム、ワークショップ等の企画・実行、若手育成活動、ホームページ運営などを行うことを目的としている。17年度は,前年に開始したホームページの充実をはかるとともに,ニュースレターの企画発行を引き続き行っている(第2号は発行済み,第3号を準備中)。平成17年9月28日・30日に合同班会議と第2回国際シンポジウムを東京で開催した(世話人は総括班員・田中信之)。海外からは5名のシンポジストに加え,特別シンポジストとしてエール大学R.Flavell教授を招聘した。Flavell教授をはじめとする外国からのシンポジストは,いずれもクロマチン・転写研究で世界をリードしており,今回の交流をきっかけとして今後も領域内外の活性化や情報交換に貢献して頂けるだろう。若手海外派遣に関しては領域内で計2回の公募を経て11名の支援を行い,研究動向調査を依頼した。なお,審査は派遣者の実績,派遣目的,効果などを指標に行い,総括班内に設けた若手支援委員会(五十嵐,深水,緒方)が担当している。透明性と有効性を高めるために,ニュースレターとホームページで派遣報告の周知を図っている。研究評価を班会議だけで行うことは困難であると考え,特に領域活動の中心となる計画研究に関して研究評価会を開催する(3月30日,筑波大)。18年度は,引き続きホームページの充実をはかるとともに,ニュースレターの企画発行を引き続き行った。特にホームページでは,転写研究ポータルサイト(領域参加者の皿井教授運営)へのリンクを設け,研究上での有用性も高めた。平成18年9月21日・23日に合同班会議を仙台で開催した(世話人は五十嵐和彦)。また,転写研究会(萩原正敏代表)と合同で,冬のワークショップを開催した(1月25日・27日,越後湯沢)。本ワークショップでは研究代表者に加え,大学院生,ポスドククラスが口頭発表を行い,活発で深い討論が行われた。このような機会は,若手育成にも大きな効果をもつと思われた。若手海外派遣に関しては領域内で計2回の公募を経て3名の支援を行い,研究動向調査を依頼した。

なお,審査は派遣者の実績,派遣目的,効果などを指標に行い,総括班内に設けた若手支援委員会(五十嵐,深水,緒方)が担当している。透明性と有効性を高めるために,ニュースレターとホームページで派遣報告の周知を図っている。研究評価を班会議だけで行うことは困難であると考え,特に領域活動の中心となる,計画研究に関して,評価委員5名全員と領域アドバイザー3名の参加のもと,内部評価会を開催した(平成19年4月10日,東京医科歯科大で開催済み)。内部評価報告に基づいて,今後の領域運営を再検討する予定である。総括班は本特定研究領域の運営を効率的に行い、班運営のための連絡、総括班主催の研究成果発表会、公開シンポジウム、ワークショップ等の企画・実行、若手育成活動、ホームページ運営などを行うことを目的としている。19年度は、引き続きホームページの充実をはかるとともに、ニュースレターの企画発行を引き続き行った。特にホームページでは、転写研究ポータルサイト(領域参加者の皿井教授運営)を充実させ、研究上での有用性も高めた。平成19年6月24日-26日に合同班会議を箱根にて開催した(世話人は緒方一博)。また、転写研究会(上田均代表)と合同で、冬のワークショップを開催した(平成20年1月21日-23日、越後湯沢)。本ワークショップでは研究代表者に加え、大学院生、ポスドククラスが口頭発表を行い、活発で深い討論が行われた。このような機会は、若手育成にも大きな効果をもつと思われた。今回から大学院生の口頭発表とポスター発表から特に優れた者に「デコード賞」を授与することとし、今年度は4名が受けた。若手海外派遣に関しては領域内で計2回の公募を経て6名の支援を行い、研究動向調査を依頼した。なお、審査は派遣者の実績、派遣目的、効果などを指標に行い、総括班内に設けた若手支援委員会(五十嵐、深水、緒方)が担当している。透明性と波及効果を高めるために、ホームページで派遣報告の周知を図っている。研究評価を班会議だけで行うことは困難であると考え、特に領域活動の中心となる計画研究に関して、評価委員5名全員と領域アドバイザー3名の参加のもと、内部評価会を開催した(平成19年4月10日、東京医科歯科大で開催済み)。さらに文科省科研費生物系委員会の中間評価を受けAと評価された。20年度は、引き続きホームページの充実をはかるとともに、ニュースレターの企画発行を引き続き行った。特にホームページでは、若手海外派遣報告を充実させ、若手育成の一助としている。平成20年6月30日-7月2日に合同班会議を熱海にて開催した(世話人は田中信之)。また、転写研究会(上田均代表)と合同で、冬のワークショップを開催した(平成21年1月19日-21日、越後湯沢)。
オリンピズムの映像表現に関する文化解釈学的研究

1.各種のオリンピック関連映画および1998年の長野冬季オリンピックの開会式のテレビ放映を材料に、そこに描かれているオリンピズム表現をビデオ編集し、その分析・記述・解釈を行った。特に長野冬季オリンピックのテレビ放映に見るオリンピズムを、ローカリズムとグローバリズムに渡る多様な表現形式と表現内容に整理することができた。その結果から、オリンピズムの映像表現は、個人主義、民族主義、国家主義、国際主義、超国家主義という多層的な多次元に渡って表現されているのみならず、地域文化性を尺度とした表現も見られることが明らかになった。このような結果をまとめて国際オリンピック・アカデミーの招待講演で総括的に報告した。さらに、オリンピックは平和の祭典であるというような固定的なイメージが映像メディアを通じて流布され再生産されていることも合わせて報告した。2.Bud Greenspanが製作した1998長野冬季オリンピックの公式記録映画を中心的に分析・記述・解釈を施した。ここでは、公式記録映画であっても競技の記録であるよりも、一人の競技者としての人間性の物語に焦点が当てられていることが明らかになった。このことは、オリンピズムの人間主義的な表現を強調したことの現れであって、一般に流布している固定的なオリンピズム観をに修正を迫る表現であることが確認できたが、理想主義的な色彩はオリンピックの抱える諸問題を隠蔽する否定的な機能を果たしていることを各種の学会で報告した。3.授業を利用して学生のスポーツ映像とオリンピズムの関係性についてイメージ調査とまとめを行った。大半の学生が漠たるオリンピック・イメージしか持ち合わせていないことが明らかになったが、そのことは逆に、スポーツ映像を観賞した結果の影響力の高さが実証される結果となった。1.本研究の目的は、各種オリンピック関連映像を対象にして、映像として記録されたオリンピズムの象徴的表現を分析・記述・解釈し、明らかにすることにある。そのことによって、スポーツ映像の制作者たちが捉えたオリンピズムという根本的思想・理念が確認され、暗黙の文化再生産装置としてのスポーツ映画のメディア性をも明らかにしようとした。次年度には教育におけるオリンピズム観形成に関する調査研究を実施する予定である.2. 10本のオリンピック関連の映画を収集し、その映画に関連した文献および主要な解説をデータベース化した。収集整理にあたってはマルチメディア対応のパソコンを活用した。同時に、オリンピック関連の研究書を渉猟し、特にオリンピズム観について分析・整理を行った。それらの結果の一部は研究会・学会等で報告し、クーベルタンが提唱して以来、幾多の主張を交えることによって多様な解釈が可能な状況にあることを報告した。3.各オリンピック関連映画のオリンピズム表現の場面をビデオで編集し、その分析・記述・解釈を行った。それらの一部の結果から、オリンピズムの映像表現は、個人主義、民族主義、国家主義、国際主義、超国家主義という多層的な多次元にわたって表現されていることが明らかになった。また、オリンピックは平和の祭典であるというような固定的なイメージが映像メディアを通じて流布され再生産されていることを国際学会で報告した。4.さらに、1998年長野冬季五輪大会開会式のテレビ放映を対象にして、それらの映像にみられるオリンピズムの表現がローカリズムからグローバリズムにいたるまで表現されていることを確認し、学会等で報告した。

その結果から、オリンピズムの映像表現は、個人主義、民族主義、国家主義、国際主義、超国家主義という多層的な多次元に渡って表現されているのみならず、地域文化性を尺度とした表現も見られることが明らかになった。このような結果をまとめて国際オリンピック・アカデミーの招待講演で総括的に報告した。さらに、オリンピックは平和の祭典であるというような固定的なイメージが映像メディアを通じて流布され再生産されていることも合わせて報告した。2.Bud Greenspanが製作した1998長野冬季オリンピックの公式記録映画を中心的に分析・記述・解釈を施した。ここでは、公式記録映画であっても競技の記録であるよりも、一人の競技者としての人間性の物語に焦点が当てられていることが明らかになった。このことは、オリンピズムの人間主義的な表現を強調したことの現れであって、一般に流布している固定的なオリンピズム観をに修正を迫る表現であることが確認できたが、理想主義的な色彩はオリンピックの抱える諸問題を隠蔽する否定的な機能を果たしていることを各種の学会で報告した。3.授業を利用して学生のスポーツ映像とオリンピズムの関係性についてイメージ調査とまとめを行った。大半の学生が漠たるオリンピック・イメージしか持ち合わせていないことが明らかになったが、そのことは逆に、スポーツ映像を観賞した結果の影響力の高さが実証される結果となった。
白杖・車いす・義手義足の身体化モデルの実験的検討を通した身体知覚に関する考察

本研究の目的は次の3つである.1)「身体化(主観)=f (目的,道具デザイン,動作,身体負荷,パフォーマンス)」というモデルを提案し,視覚障害者が使用する白杖を対象としてモデルの妥当性を実験的に検証する.2)白杖と同じ身体外の道具である車いす,そして白杖と異なり失われた身体部位を補うことを目的とする義手・義足へのモデルの適応可能性について検討する.3)自分の身体ではない道具が自分の身体になるという現象のモデル化を通して,自分の身体とは何かについて改めて問い,自分の身体を知覚すること(身体知覚)の意味や働きについて考察する.これらの目的に沿って立てられた研究計画は,大きく次の2つから構成される.研究1:白杖の身体化モデルの実験的検証,研究2:道具身体化モデルの適用可能性検討(車いす,義手・義足).(当初は研究3として道具の身体化データベース構築を計画し,様々な道具について調査を行う予定であったが,2016年度での研究1の計画修正に伴い,広範な道具についてのデータベースではなく,研究2と合わせて道具の身体化に関する質的研究としてまとめていくように計画を変更した.)研究1ではモデルの要因である「目的とパフォーマンスの関係」を明らかにするために,視覚障害者を実験参加者とした白杖を用いた探索対象の重さ推定とテスクチャー(肌理)推定に関する心理実験を実施し,それぞれの成果を国際学会で報告し,査読付きプロシーディングとして出版した.また,白杖の振動特性の計測を行った.研究2および3については,分担研究者および関連する研究者と研究打合せを行い,義手ユーザ・義足ユーザと義肢装具士,そして車いすバスケット選手に対する面接調査,アンケート調査,および実験の準備を進めた.2016年度に修正した計画に従い,各研究を次のように進めた.研究1「白杖の身体化モデルの実験的検証」では,モデルの要因である「目的とパフォーマンスの関係を明らかにするための心理実験のうち,視覚障害者による探索対象の重さ推定とテクスチャー(肌理)推定について成果を,それぞれ国際学会で報告し,査読付きプロシーディングとして出版した.また,モデルの要因である白杖の「デザイン」(長さ,重さ,バランス),「パフォーマンス」と身体化(主観)の関係に関する実験準備を進めた.白杖が対象と接触したことで生じた振動情報を計測する準備を進めた.研究2「道具身体化モデルの適用可能性検討(車いす,義手・義足)」については,分担研究者および関連する研究者と研究打合せを行い,義手ユーザ・義足ユーザと義肢装具士,そして車いすバスケット選手に対する面接調査,アンケート調査,および実験に関する計画と準備を進めた.研究1「白杖の身体化モデルの実験的検証」については,当初の計画に従って実験を進める.モデルに示した「白杖の利用目的,道具デザイン(重さ,長さ,バランス),動作,身体負荷,パフォーマンス」という5つのパラメータの全てを包括する実験を進める.研究2「道具身体化モデルの適用可能性に関する検討(車いす,義手・義足)」については,義手ユーザ,車いすユーザや関連する業務を行っている義肢装具士や理学療法士,作業療法士に対する面接調査を行い質的データとしてまとめ,実験的検討も行う.最終年度であるため,初年度(2016年度)からこれまでに得られた成果をとりまとめ,総括を行う.本研究の目的は,次の3つである.1)白杖ユーザの多くが報告する「白杖が手の延長のように感じる」という経験を対象として,これまでの実験結果とユーザの報告から「身体化(主観)=f(目的,道具デザイン,動作,身体負荷,パフォーマンス)」というモデルを提案し,このモデルの妥当性を実験的に検証する.さらに,2)白杖と同じ身体外の道具である車いす,そして白杖とは違い失われた身体部位を補うことを目的とする義手・義足への適用可能性についてのモデルの適応可能性について実験的に検討する.そして,3)この自分の身体ではない道具が自分の身体になるという現象のモデル化を通して,自分の身体とは何かについて改めて問い,自分の身体を知覚すること(身体知覚)の意味や働きについて考察する.これらの目的に沿って立てられた研究計画は,大きく次の3つに別れる.研究1:白杖の身体化モデルの実験的検証,研究2:道具身体化モデルの適用可能性検討(車いす,義手・義足),研究3:道具の身体化データベース構築.研究1において,平成28年度はモデルの要因である目的とパフォーマンスの関係を明らかにするために,白杖による環境情報の探索(対象の硬さ・重さ)について視覚障害者と晴眼大学生を実験参加者として実験を実施した.物理的な硬さを統制するためにゴムを材料に選定した.これにより,20度から90度まで10度ごと条件の硬さを用意することができた.また,硬さや大きさの感覚を測定する心理学的な方法としてマグニチュード推定法を選定した.これにより,他の心理学的方法よりも,短い時間で実験を実施することができるようになり,参加者の負担を大きく軽減することができた.これらの成果を国際学会等で発表した(5件).研究2および3については,関連する研究者から情報収集を行い,次年度以降の研究につながる基礎的知見を収集した.

「研究1:白杖の身体化モデルの実験的検証」において,白杖の身体化を支えていると考えられる身体負荷(筋電)と白杖の情報(振動・速度)の測定方式と機器の選定のための予備実験の過程で,人と白杖の測定範囲が予想外に広いという新たな知見が得られ,予定していた計測機器では1)筋電と白杖情報の正確な測定と,2)人と白杖の同期測定が困難であることが判明した.そのため,実験機器の選定等を含む追加の予備実験を十分に行った上で,本実験をやり直す必要が生じ,機器の購入を次年度に延期し,実験実施を翌年に延期することになった.これにより,測定パラメータの再検討を行い,より精度の高い測定が実施できる見込みとなった.そして,白杖による環境情報の探索(対象の硬さ・重さ)におけるパフォーマンス測定(心理実験)については,視覚障害者と晴眼大学生を実験参加者として実験を実施し,本年度に計画していた条件を実施した.さらに,その結果から条件を再検討した実験を進めることができた.研究2「道具身体化モデルの適用可能性検討(車いす,義手・義足)」と研究3「道具の身体化データベース構築」については,身体化に関する質的データ収集の準備を進める事ができた.本研究の目的は,次の3つである.1)「身体化(主観)=f(目的,道具デザイン,動作,身体負荷,パフォーマンス)」というモデルを提案し,モデルの妥当性を検証する.2)白杖と同じ身体外の道具である車いす,そして白杖とは違い失われた身体部位を補うことを目的とする義手・義足へのモデルの適応可能性について検討する.3)自分の身体ではない道具が自分の身体になるという現象のモデル化を通して,自分の身体とは何かについて改めて問い,自分の身体を知覚すること(身体知覚)の意味や働きについて考察する.これらの目的に沿って立てられた研究計画は,大きく次の3つに別れる.研究1:白杖の身体化モデルの実験的検証,研究2:道具身体化モデルの適用可能性検討(車いす,義手・義足),研究3:道具の身体化データベース構築(研究3では,様々な道具について調査を行う予定であったが,研究1の計画修正に伴い,広範な道具についてのデータベースではなく,研究2と合わせて道具の身体化に関する質的研究としてまとめていくように計画を変更した).研究1では,モデルの要因である目的とパフォーマンスの関係を明らかにするために,白杖を用いた探索対象の硬さ推定と重さ推定に関する心理実験を視覚障害者と晴眼大学生を実験参加者として実施し,その成果を国際学会で発表した.さらに視覚障害者による探索対象の硬さ推定については,これまでの成果を査読付き国際誌の論文1件にまとめた.また,モデルのパラメータのうち動作と身体負荷を測定するための測定機器を購入し,予備実験を開始した.予備実験の結果に基づき,本実験の実施についてパラメータの再検討を行い計画の見直しを行った.研究2および3については,関連する研究者と研究打合せを行い,義手ユーザ・義足ユーザおよび義肢装具士と,車いすバスケット選手に対するヒアリングについて準備を進めた.研究1「白杖の身体化モデルの実験的検証」では,モデルの要因である目的とパフォーマンスの関係を明らかにするための心理実験の結果のうち,視覚障害者による探索対象の硬さ推定についてのこれまでの成果を,査読付き国際誌の論文1件にまとめた.硬さ推定については,晴眼大学生を実験参加者とした実験も視覚障害者を参加者とする実験と並行して進めてきている.探索対象の重さ推定についても,視覚障害者と晴眼大学生を参加者とした実験を実施した.昨年度から本年度へ購入を延期した筋電計測用装置と白杖の振動計測装置,そして動作解析装置を購入して予備実験を開始したことにより,モデルの要因である目的,動作,身体負荷,パフォーマンスの関係を明らかにするための実験準備が整った.
溶媒和結晶を用いた有機薄膜太陽電池におけるアニーリング効果

フラーレン溶媒和結晶を用いて有機太陽電池における熱アニール効果を分子レベルで明らかにした。温度によって系統的に構造変化する溶媒和結晶を用いて,移動度と太陽電池特性の相関を調べたところ,加熱によって溶媒和結晶相からアモルファス相,そして結晶相へと変化する際の電子移動度は太陽電池特性とは無関係であり,寧ろ,低い電子移動度を示すアモルファス相が有利であることがわかった.これまで,電子移動度が太陽電池特性の律速となると考えられてきたが,実際には,構造緩和で実現できるドナーアクセプター界面における分子的な密着性が太陽電池特性を向上する上で重要な因子となる事を示唆するものである.フラーレン溶媒和結晶を用いて有機太陽電池における熱アニール効果を分子レベルで明らかにした。アクセプターフラーレン誘導体の溶媒和結晶を加熱すると,脱溶媒によってアモルファス相へと相転移し,秩序構造の乱れによって電子移動度が低下する.このアモルファスフラーレンをさらに高温で加熱すると,加熱結晶化による秩序構造を示し,電子移動度が再び向上した.移動度の変化は容易に予想できる結果であったが,太陽電池における熱アニール効果は全く逆の挙動を示した.すなわち,アモルファ相を示す温度範囲で最大のエネルギー変換効率が得られることがわかった.これまで,熱アニールによって向上する電子移動度が太陽電池特性の律速となると考えられてきたが,実際には,ドナーアクセプター界面における分子的な密着性が太陽電池特性を向上する上で重要な因子となる事を示唆するものである.本成果は,結晶構造制御や電子移動度の向上を目指す従来のアプローチを見直し,さらなる性能向上に向けた材料設計およびデバイス設計指針を得る上で貴重となるデータを提供するものである.また、フラーレンダイマーを合成し、固体薄膜における電子移動度の熱アニール効果について調査した。加熱によって変化する構造物性と電子物性から、ダイマー解離に伴うラジカル生成および相変化が生じていることがわかり、電子移動度に大きく影響する事を明らかにした。温度によって系統的に構造変化する溶媒和結晶を用いて,移動度と太陽電池特性の相関を調べたところ,加熱によって溶媒和結晶相からアモルファス相,そして結晶相へと変化する際の電子移動度は太陽電池特性とは無関係であり,寧ろ,低い電子移動度を示すアモルファス相が有利であることがわかった.これまで,電子移動度が太陽電池特性の律速となると考えられてきたが,実際には,構造緩和で実現できるドナーアクセプター界面における分子的な密着性が太陽電池特性を向上する上で重要な因子となる事を示唆するものである.有機薄膜太陽電池におけるアニール処理はエネルギー変換効率を向上する上で非常に重要なプロセス因子である.加熱アニールまたは溶媒蒸気アニール処理によるモルフォロジー変化や結晶性の向上が性能向上の要因として知られているが,分子本来の性質に由来するアニール効果はほとんど知られていない.本研究では,溶媒和結晶を用いる事で,有機薄膜太陽電池におけるアニール効果を分子レベルで明らかにすることを目的とした.平成24年度は,種々の溶媒分子を含有するフラーレン誘導体SIMEF-oAn溶媒和結晶を生成し,その示差走査熱量測定と温度可変X線回折による構造解析を行なった.加熱温度が100-150°Cの範囲で,フラーレン結晶格子からの溶媒脱離が起こり,秩序構造を示さないアモルファス相へと相転移するが,この脱溶媒による相転移が太陽電池特性,特に短絡電流密度Jscを向上させる要因となる事を明らかにした.熱アニールによってアモルファス化したフラーレン誘導体を用いた有機薄膜太陽電池素子は5.4%のエネルギー変換効率を示した。また,ドロップキャスト法による溶媒和結晶薄膜の作製を行った.空間電荷制限電流法で見積もられるキャリア移動度と太陽電池特性を比較した所,熱アニールによって変化するフラーレンの電子移動度と太陽電池特性には相関関係がみられない事を見出した.高い結晶性に由来する高移動度特性は太陽電池にとって有利であると考えられてきたが,必ずしもそうではないことを明らかにしたものである.フラーレン相のアモルファス化による電子移動度の低下よりも,むしろ,ドナーとして用いた結晶性ベンゾポルフィリン(BP)とのドナー/アクセプター界面における密着性の方が重要である事を提示した.本研究の目的は,「有機薄膜太陽電池におけるアニール処理の本質的な効果を明らかにする」ことであり,以下4点を主目標としている.(1)溶媒和結晶の熱物性,相転移/脱溶媒過程の解明とモルフォロジー観察,(2)溶媒和結晶の電子物性解析と温度依存特性,(3)溶媒和結晶を用いた有機半導体デバイスにおけるアニール効果,(4)溶媒和結晶における溶媒分子の効果とパッキング構造におよぼす影響を調査する.これらの目標を達成すべく鋭意研究を進め,このうち1,2および3については既に目標を達成済みであり,Advanced Materials誌1編,応用物理学会有機分子・バイオエレクトロニクス分科会誌1編を論文発表している.以下,目標達成状況の詳細を述べる.溶媒和結晶の相転移:溶媒を含むフラーレン結晶を加熱すると,フラーレン結晶格子からの溶媒脱理が起こることで秩序構造を示さないアモルファス相へと転移し,さらに高温で加熱すると再び熱結晶化することがわかった.電子物性解析:溶媒和結晶薄膜では熱アニールによる脱溶媒によってキャリア移動度が有為に低くなり,さらに高温で加熱結晶化することで再び移動度が上昇することを明らかにした.デバイスにおけるアニール効果:秩序構造の低下に由来する電荷輸送特性の低下を観測しており,トランジスタ素子などで報告されている従来の知見と同様のアニール効果がみられる事を確認している.

一方で,太陽電池では電荷輸送特性の影響は問題とならないことを明らかにしている.溶媒分子の効果:溶媒を含むフラーレン結晶は,取り込む溶媒によって脱溶媒およびその後の再結晶過程が異なる事がわかった.取り込まれる溶媒の沸点と脱溶媒点は一致しないことから,溶媒和結晶における相転移は溶媒分子の熱物性だけでなくフラーレン結晶格子との関連性があることを示唆した.SIMEF, o-An溶媒和結晶をモデル材料とすることにより,有機薄膜太陽電池におけるアニール効果を分子レベルで解明することに成功している.今後は,脱溶媒による相転移を利用した太陽電池特性の向上を追求するため,溶媒和結晶薄膜における脱溶媒挙動および相転移挙動を制御するための分子設計指針を提示する事を目的とする.まず,マイクロ波光伝導度測定によるフラーレン誘導体材料のスクリーニングを行い,優れた太陽電池特性が期待されるフラーレン材料を選定する.さらに,スクリーニングと並行して溶媒和結晶を積極的に形成するための置換基導入を検討する.また,取り込まれる溶媒分とフラーレン結晶格子間に働く結合力をパラメーターとし,相転移前後の結晶性やナノモルフォロジー観察から溶媒分子に依存する相転移/脱溶媒過程を解明する.また,溶媒和結晶材料のライブラリ構築のための新規フラーレン誘導体の分子設計および合成を行なう.一方で,ドナー材料における熱アニール効果の解明にも取り組む予定である.平成24年度は,熱アニールによるドナー/アクセプターの相分離構造の変化を最小限に抑えるため,熱的,物理的に安定な結晶性BPを太陽電池素子におけるドナー材料として用いた.BP前駆体を加熱することでエチレン分子が脱離し,次いでBP分子が結晶化することにより安定な結晶性BP相が得られるが,この熱転換/熱結晶化特性と太陽電池特性の関係は未だに不明のままである.平成25年度は,異なる熱物性を有するポルフィリン前駆体を合成し,エチレン分子の脱離を伴う熱転換特性が関連したモルフォロジー変化や結晶成長機構を明らかにする.これらの,アクセプター材料とドナー材料の熱特性を完全に制御した上で,デバイスにおけるドナー/アクセプター界面構造の制御による太陽電池性能向上を目指す.平成25年度は,材料ライブラリ構築のための新規フラーレン化合物の合成および新規ポルフィリン誘導体の合成にかかるガラス器具,有機溶媒および試薬を購入するための消耗品費を計上する.有機デバイス作製においては,移動度測定を行なうため有機トランジスタ素子用シリコン基板,マイクロ波光伝導度測定を行なうための石英基板,太陽電池素子を作製するためのITO透明電極基板を購入するための消耗品費を計上する.平成24年度で得られた研究成果を国内外で発信するための学会参加費,国内および外国旅費を計上する.
遺伝子アルゴリズムを基盤とした非経験的な固体触媒構造解明

近年の計算機及び計算化学の進展は固体材料の現実的なシミュレーションを可能としたが、触媒などの不均一な固体材料においては初期構造の経験的な入力が大きな足枷となっていた。本研究では、遺伝的アルゴリズムによる広域構造探索に密度汎関数計算に基づく局所構造最適化を組み込んだプログラムを開発し、触媒ナノ構造の真に非経験的な構造決定を目指した。金属クラスターなどの一元系、及び、塩化物や酸化物などの二元系のナノ構造を非経験的に決定するプログラムを実装することに成功した。さらに、Auクラスターの準安定構造を多変量解析により分類する方法を提案し、構造ーエネルギー反応性の相関を明らかにした。近年の計算機や第一原理計算の発展によって複雑な材料の高精度なシミュレーションが可能となった一方、第一原理計算の限界は物理化学的な直感や実験結果に基づいて初期構造を推定する経験的な過程にあった。すなわち、第一原理計算では分子モデルを初期構造として必要とするが、固体触媒に代表される複雑な材料では、取り得る構造の可能性(配向空間)が大きいだけでなく、確からしい分子モデルを物理化学的な直感と経験にのみ基づいて決定することが非常に困難である。本研究の目的は、第一原理計算を組み込んだ遺伝子アルゴリズムを基盤として、固体触媒の形態や表面構造、活性種と担体との界面構造、反応条件における表面構造変化といった鍵情報を完全に非経験的に決定する手段を確立することである。具体的には以下の目標を達成する。1.プログラムの実装と汎用化:遺伝子アルゴリズムを基盤とした非経験的構造最適化を実践するために、(1)乱数に従いながらも見当違いな構造を排除する効率的な初期構造の生成、(2)密度汎関数計算による構造最適化、(3)最適化された構造群の選別・交叉・変異等による次世代構造群の生成を行う3つのサブルーチンを備えたプログラムを構築する。ベンチマーク系としてAuクラスター(一元系)を用いる。続いて、プログラムを二元系へと拡張し、一般的な固体触媒材料への適用を可能にする。2.吸着を考慮に入れたプログラムの実装:固体触媒への他成分の吸着は、配位不飽和点の安定化や化学反応を介して触媒の最安定構造を変化させる。一方、遺伝子アルゴリズムを用いた構造最適化において表面への他成分の吸着を取り扱った例はない。プログラムを拡張し、MgCl2への有機ルイス塩基化合物の配位による重合触媒の一次粒子形成過程、ナノ触媒構造の化学環境への動的な応答の解明を行う。初年度は、原子数の異なるAuクラスターを対象に1で述べたプログラムを完成した。特に、固体触媒に代表される複雑な材料では、取り得る構造の可能性が大きく、確からしい分子モデルを直感と経験によって決定することが困難である。具体的な目標は以下の2点である。1.プログラムの実装と汎用化:遺伝子アルゴリズムを基盤とした非経験的構造最適化を実践するために、(1)乱数に従いながらも見当違いな構造を排除する効率的な初期構造の生成、(2)密度汎関数計算による構造最適化、(3)最適化された構造群の選別・交叉・変異等による世代更新を行う3つのサブルーチンを備えたプログラムを構築する。一元系のAuクラスターから順次プログラムを拡張し、一般的な固体触媒への適用を可能にする。プログラムを拡張し、MgCl2への有機ルイス塩基化合物の配位による触媒一次粒子形成過程、ナノ触媒構造の化学環境への動的な応答の解明を行う。初年度には、Auクラスターを例にとり、一元系に対する非経験的構造決定プログラムを実装した。二年次となるH27年度は、主にプログラムの二元系への拡張、及び、一元系金属クラスターの構造決定において溶媒和効果を考慮するプログラムの実装を完了した。H26年度の一元系用非経験的構造決定プログラムの実装を受けて、H27年度はプログラムの拡張・汎化を目的とした以下の研究を実施し、完了した。1.Auクラスターの構造分類・構造性能相関解明:ベンチマークとして行ったAuクラスターの非経験的構造最適化は、最終的に得られる最安定構造に加えて、数百から数千の準安定構造を生成した。触媒として最適な構造は、必ずしもエネルギー的に最安定なものである必要はなく、類似構造を多く含む準安定構造を分類し、構造性能相関を整理することが重要であった。そこで、Auクラスターの重心からの平均距離やその分布、平均・局所配位数、アスペクト比、表面原子の配位構造(コーン角など)によって各々の構造をパラメータ化するプログラムを実装し、階層的クラスター分析を用いて構造分類を実施した。その後、各分類を代表する構造の反応性を、一酸化炭素の吸着エネルギーによって評価し、構造性能相関を検討した。2.非経験的構造決定プログラムの二元系への拡張:

重合触媒の担体であるMgCl2一次粒子の構造決定を行うため、プログラムを二元系へ拡張した。一元系の際と同様に、イオン結晶であるMgCl2の各イオンが理想的な格子点(ヘキサゴナル)を占有するという制限を設けた上で、初期構造の生成、構造最適化、選別・交叉・変異を備えたプログラムを実装した。実際に非経験的構造決定を実施し、{104}面を露出した一次粒子構造への収束を確認した。3.溶媒和効果の考慮: Auクラスターの構造決定に際し、溶媒和効果を考慮する方法論を検討した。クラスター最近傍の溶媒分子を明示的に取り扱い、外圏の溶媒分子を連続誘電体モデル(COSMO)によって近似する方法を用いた。溶媒和エネルギーはクラスターの形態に大きく依存し、溶媒和によって構造間の安定性の順列が大きく影響を受けることが明らかとなった。近年の計算機や第一原理計算の発展によって複雑な材料の高精度なシミュレーションが可能となった一方、第一原理計算の限界は物理化学的な直感や実験結果に基づいて初期構造を推定する経験的な過程にあった。特に、固体触媒に代表される複雑な材料では、取り得る構造の可能性(配向空間)が大きく、確からしい分子モデルを直感と経験によって決定することが著しく困難である。本研究の目的は、第一原理計算を組み込んだ遺伝的アルゴリズムを基盤として、固体触媒の形態や表面構造、活性種と担体との界面構造、反応条件における表面構造変化といった鍵情報を完全に非経験的に決定する手段を確立することである。H26年度には、Auクラスターを例にとり、一元系に対する非経験的構造決定プログラムを実装した。H27年度は、主に非経験的構造決定プログラムの二元系への拡張、及び、一元系金属クラスターの構造決定において溶媒和効果を考慮するプログラムの実装を完了した。最終年度となるH28年度は、前年度に構築したプログラムを用いてAuクラスターの構造決定における溶媒和効果を初めて検討し、以下の結論を得た。1)金属クラスターの安定性に対する溶媒和効果を検討するためには、最低でも最近接の溶媒分子の明示的な計算が必要である。一方、境界条件に連続誘電体モデルを用いることで計算コストの大幅な削減が可能である。2) Auクラスターへの溶媒和効果の大きさはクラスターの形態に大きく依存し、最安定構造は真空下と溶媒存在下で大きく異なる場合がある。溶媒分子の表面吸着だけでなく複数の溶媒分子の表面上でのパッキングや水素結合などの寄与が重要である。以上の成果をもって、本研究では一元系及び二元系触媒ナノ構造の非経験的構造探索手段を確立し、溶媒分子等の化学吸着がナノ構造に与える影響を検討する手段を提案することに成功した。近年の計算機及び計算化学の進展は固体材料の現実的なシミュレーションを可能としたが、触媒などの不均一な固体材料においては初期構造の経験的な入力が大きな足枷となっていた。本研究では、遺伝的アルゴリズムによる広域構造探索に密度汎関数計算に基づく局所構造最適化を組み込んだプログラムを開発し、触媒ナノ構造の真に非経験的な構造決定を目指した。金属クラスターなどの一元系、及び、塩化物や酸化物などの二元系のナノ構造を非経験的に決定するプログラムを実装することに成功した。
「子どもの安全保障」の国際学的研究-子どもの日常性回復をめざして-

現在の国際関係のなかで児童労働、ストリート・チルドレン、子ども兵士、人身取引、国際養子、母子健康、未就学、戦争被害などを検証し、国際政治理論との関連で問題を整理し、BHN論、国際レジーム論の積極的意義を明らかにした。1.第1回研究会(平成19年7月28-29日)で、全体および各研究分担者の研究課題を確認し、今後の研究の具体的方針を議論、確認した。2.第2回第5回研究会では、特定のテーマについて、外部から専門家から知見提供を受け、分担者の専門家の報告と合わせて、議倫した。第2回研究会(平成19年9月21日)のテーマはイランとケニヤのイスラムの女子教育、第3回研究会(平成19年10月24日)のテーマは、ブラジルとベトナムのストリート・チルドレン、第4回研究会(平成19年12月15日)のテーマはアフリカの子ども兵、第5回研究会(平成20年1月12日)のテーマはアルゼンチンの路上児童労働、子どもについてのUNICEFの取り組みであった。3.第2回、第4回、第5回研究会は、会場の京都女子大学の学生向けに公開研究会とし、論題に関心をもつ学生が参加した。4.研究分担者は、各人の課題に応じて、資料を収集し、研究の基礎を固めた。研究分担者のうち、7人が、アルゼンチン、ウガンダ、ケニヤ、スリランカ、インド、タイ、アメリカで子どもの現況についての調査活動をした。5.HPを開き、研究会のレジメ、海外調査の結果などを掲載した。6.研究分担者は、国際関係の特定分野に関係する専門家であるが、それぞれの学問的領域が異なるので議論が活発であり、研究会のなかで、ストリート・チルドレン、児童労働、イスムラ女子教育などにつき、これまでの一般的知識体系が問い直されており、2年目以降の事実検証と理論的発展が楽しみである。1.第1回研究会(平成20年7月19-20日)で、研究分担者・研究協力者の全員が、研究成果の中間報告(啓蒙書)『国際関係のなかの子ども』の刊行に向けて、これまでの研究成果を報告し、全体で議論のうえ、全体及び各人の今後の研究課題を確認した。2.研究分担者14名、研究協力者4名が、平成20年10月末の締め切りで、上記『国際関係のなかの子ども』(編者:初瀬龍平・戸田真紀子・松田哲、お茶の水書房・平成2正年5月・刊行予定)のための原稿を執筆した。3.第2回研究会(平成21年1月11-12日)では、上記原稿の初校をもとに、国際政治の専門家(納家政嗣・青山学院大学教授、竹中千春・立教大学教授)から意をし、全体で議論して、今後の研究課題の確認をした。あわせて、小児医学、発達心理学の専門家がら子ども研究について知見の提供を受けた。研究分担者のうち、11人が、アルゼンチン、ウガンダ、ケニア、ボスニア、スリランカで2人)、ベトナム、タイ、イギリス、アメリカ、カナダで、子どもの現況についての調査活動をし、1人が沖縄で子どもの現況について調査活動をした。5.HPを開き、研究会のレジュメ、海外調査の結果などを掲載した。1.第1回研究会(平成21年7月11-12日)で、各研究分担者がこれまでの研究成果の概要を報告し、また秋に予定されている日本国際政治学会での成果報告について全体で議論し、報告の課題を明確にした。あわせて、今後の研究のとりまとめの方針を確認した。2.日本国際政治学会2009年度研究大会の部会14「国際関係と子どもの安全保障」で研究分担者の3名が報告し、分科会・平和研究I「子どもの安全保障と生きる権利」で研究分担者2名、研究協力者1名が報告した。3.研究成果報告書『「子どもの安全保障」の国際学的研究-子どもの日常性回復をめざして-』を平成22年3月に発表した(A4版、355頁)。執筆者は研究代表者1名、研究分担者14名、連携研究者1名、研究協力者4名である。全体は、総論「『子どもの安全保障」の国際学的研究」、第1部「パワー・ポリティクスと『子どもの安全保障』」、第2部「内戦と『子どもの安全保障』」、第3部「世界システムと『子どもの安全保障』」、第4部「グローバル化と『子どもの安全保障』」、第5部「国際レジームと『子どもの安全保障』」、第6部「BHNと『子どもの安全保障』」、および補章で構成されている。