hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ銀粒子の原子レベルの局所構造解析に基づく植物・小動物への移行特性の本質的理解

日用品に含まれるナノ銀は,洗濯や入浴などの日常生活で容易に溶出して下水に流出するといわれる.銀化合物全般については,ナノ粒子に限らず土壌中での挙動がほとんど明らかにされていない.そのため,製造されたナノ銀が環境中に放出され,土壌や水系での挙動と運命,それらの生物・生態系への影響という一連の過程での網羅的な研究が必要であるが,特に出発点である土壌でのナノ銀の挙動解明が最も重要な課題である.本研究により,土壌の酸化還元状態によって銀イオンおよびナノ銀の挙動に違いがみられること,黒ボク土の方が灰色低地土よりも,銀の吸着量が多いこと,ナノ銀粒子は畑地のような酸化条件では変化しにくいことが分かった.銀化合物全般については,ナノ粒子に限らず土壌中での挙動がほとんど明らかにされていない.そのため,製造されたナノ銀が環境中に放出され,土壌や水系での挙動と運命,それらの生物・生態系への影響という一連の過程での網羅的な研究が必要であるが,特に出発点である土壌でのナノ銀の挙動解明が最も重要な課題である.今年度は,酸化条件(畑地の不飽和水分状態)ならびに還元条件(水田の飽和水分状態)の土壌における,ナノ銀粒子と銀化合物によって供試された銀の溶解性および化学状態の違いを明らかにすること,ならびに土壌に対する銀の吸着挙動について,吸着等温線を作成し評価することを目的とした.当初予定していた生物毒性試験は,土壌中の銀の挙動についての検討が不十分であったため,再試験を行ったために見送った.ナノ銀および硝酸銀添加土壌からの銀の溶出量は,還元条件よりも酸化条件の方が多いことが確認された.ナノ銀を添加した場合において,培養から30日後の還元条件の土壌からは銀の溶出が検出されなかったのに対し,酸化条件では0.016 mg L-1の銀の溶出が確認された.ナノ銀を添加した場合においては,Ehと銀の溶出量に高い正の相関が得られた.硝酸銀を添加した還元条件の土壌は,Ehが400mV付近になると銀の溶出量が大きく減少していることが判明した.これらのことから,土壌のEhの低下に伴って銀の溶出量は低下することが明らかになった.吸着実験後のデータをLangmuirモデルによって回帰し,銀の吸着量を平衡状態にある溶液中の銀濃度の関数で示した(データ省略). Langmuirの吸着等温線から,最大吸着量および吸着強度を求めた.土壌に対する銀の最大吸着量は,灰色低地土よりも黒ボク土の方が800 mg kg-1以上大きいことが判明した.日用品に含まれるナノ銀は,洗濯や入浴などの日常生活で容易に溶出して下水に流出するといわれる.銀化合物全般については,ナノ粒子に限らず土壌中での挙動がほとんど明らかにされていない.そのため,製造されたナノ銀が環境中に放出され,土壌や水系での挙動と運命,それらの生物・生態系への影響という一連の過程での網羅的な研究が必要であるが,特に出発点である土壌でのナノ銀の挙動解明が最も重要な課題である.本研究により,土壌の酸化還元状態によって銀イオンおよびナノ銀の挙動に違いがみられること,黒ボク土の方が灰色低地土よりも,銀の吸着量が多いこと,ナノ銀粒子は畑地のような酸化条件では変化しにくいことが分かった.日用品に含まれるナノ銀は,洗濯や入浴などの日常生活で容易に溶出して下水に流出することが確認されている.銀化合物全般については,ナノ粒子に限らず土壌中での挙動や生物毒性がほとんど明らかにされていない.そのため,製造されたナノ銀が環境中に放出され,土壌や水系での挙動と運命,それらの生物・生態系への影響という一連の過程での網羅的な研究が必要であるが,特に出発点である土壌でのナノ銀の挙動解明と毒性評価が最も重要な課題である.今年度は,酸化ならびに湛水条件下の土壌中のナノ銀の化学形態を明らかにすることを目的とした.ナノ粒子で与えられる銀(Ag0)と,化合物から溶解して与えられる銀イオン(Ag+)の土壌での挙動を区別して明らかにする.土壌にナノ銀(平均粒径50μm)を添加し,酸化および還元(湛水状態)で一定期間インキュベーションし,その後の土壌試料中の銀の化学状態の変化を分析した.添加濃度は,試験的に500 mg kg-1とした.対象実験として,ナノ銀ではない硝酸銀溶液を添加し,同様のインキュベーション試験を実施する.放射光X線分析の結果,土壌中の銀の酸化状態や化学状態の同定が可能であると考えられた.ただし,銀の酸化鉄ならびに酸化マンガン吸着体のスペクトルの形状が類似していたことから、土壌中の銀についてこれらの化学種を判別することは難しいと思われる.一方,土壌に添加したナノ銀粒子は,そのほとんどが一定期間後も酸化や還元の影響を受けずに,ゼロ価の銀(Ag0)として存在していることがXANESスペクトルの形状から確認できた.土壌に添加したナノ銀粒子のEXAFSスペクトルは,ナノ銀の標準試料と完全には一致しなかったことから,一部のナノ銀粒子は、溶出して土壌コロイドに吸着している可能性が示唆された.予定されていた実験を実施し,順調に分析が終えて成果が得られた.初年度は問題が生じることなく順調に終えた.引き続き鋭意取り組み,論文投稿を目指す.

新たに実験を開始して,銀とナノ銀を添加した土壌の酸化還元電位,銀の溶出挙動,生物毒性を評価していく.学会発表を行い,成果を論文として発表することを計画している.実験装置の作成,ならびに機器分析にかかる消耗品の支出を中心に充てる.土壌採取のための旅費についても支出を計画している.24年度の繰り越し分は,主に実験装置の作成費などに充てる.
機器設計に対する三次元磁界解析手法の開発

近年の電子計算機の発達を背景に、機器設計問題が極めて重要な課題として注目されている。本研究課題では、早稲田大学と漢陽大学校の研究者間で密接な学術交流を図り、最近著しく発展している電磁界の数値解析手法および最適化手法について実機設計への適用も視野に入れた広範囲な検討および各種解析手法の体系化を行うと共に、種々のモデルに対して数値実験を行うことで各手法の適応性を明らかにし、電気機器に対する有力な数値最適化設計技術の基礎を築くことを目的としている。これまでに本研究グループでは、場の解析に集中定数系の概念を導入して独自に開発した等価磁気回路網解析法の実用化に取り組み、電磁界に対する高い解析精度を保ったまま計算機負荷を大幅に低減することに成功している。実機の複雑な三次元モデルの最適化設計においては未知数の個数が急増するため、計算時間および計算機容量の制限から要素分割数を極端に少なくせざるをえないのが現状である。本手法はこの難点を克服する一つの有力なアプローチであり、実機の複雑な三次元モデルにおいて最適化設計の実用化を可能とするものである。本年度では、本開発手法に対し新たな数値計算上の理論的なテクニックをさらに導入し、より強力な数値最適化設計技術へと完成度を高めた。具体的には、多目的最適化技術や応答曲面近似技術などの導入を行い、機器性能を向上させる設計変数値群をより短時間で選出することが可能となった。その結果、設計段階で製作コストや加工誤差等の定量化が困難な事項も考慮した上で、設計者がこれらの候補から最終的な解を効果的に決定することが可能となり、数値最適化計算をより実用に耐えうるレベルに引き上げることに成功した。また最終的には、単なる計算のみならず、開発手法を用いて(1)コギングトルクの減少、(2)トルクの増加、(3)トルクリップルの減少、の3目的を考慮して設計した永久磁石型ブラシレスDCモータを実際に試作し、特性の実測試験(コギングトルク、平均トルク、誘起電圧、永久磁石の表面磁束密度分布などを測定)により実験的にも手法の実用性と有効性を証明した。これらの成果は、電磁界解析による従来の機器設計法を進展させ、より複雑な実機の最適化設計への展開を可能とするものである。以上、本年度も予定通り研究を進めることができた。昨年度は、場の解析に集中定数系の概念を導入した等価磁気回路網解析法の実用化に取り組み、高い解析精度を保ったまま計算機負荷を低減することを達成した。その成果を受けて本年度は、等価磁気回路網解析法に最適化手法を組み入れ、機器の最適化設計手法へと拡張を図った。組み合わせる最適化手法として遺伝的アルゴリズムを取り上げ、具体的には1.等価磁気回路網解析法と遺伝的アルゴリズムを組み合わせる過程の定式化2.複雑な実機三次元モデルの最適化計算への適用を考慮した、物理的・工学的な考察に基づく適切な制約条件の設定方法や設計変数の削減方法の開発3.開発手法の検証用モデルへの適用および計算結果と実測結果の比較による本手法の有効性の確認などを検討・実施した。最終的に、等価磁気回路網解析法と遺伝的アルゴリズムを組み合わせた開発手法を用いて、ブラシレスDCモータの実機モデルの最適化計算を行った結果、永久磁石の磁化分布、固定子形状、空隙幅の3設計変数の最適化により、従来のものより、定格運転時のトルク最大値を増加させると同時にコギングトルクを大幅に低減することに成功した。

具体的には、多目的最適化技術や応答曲面近似技術などの導入を行い、機器性能を向上させる設計変数値群をより短時間で選出することが可能となった。その結果、設計段階で製作コストや加工誤差等の定量化が困難な事項も考慮した上で、設計者がこれらの候補から最終的な解を効果的に決定することが可能となり、数値最適化計算をより実用に耐えうるレベルに引き上げることに成功した。また最終的には、単なる計算のみならず、開発手法を用いて(1)コギングトルクの減少、(2)トルクの増加、(3)トルクリップルの減少、の3目的を考慮して設計した永久磁石型ブラシレスDCモータを実際に試作し、特性の実測試験(コギングトルク、平均トルク、誘起電圧、永久磁石の表面磁束密度分布などを測定)により実験的にも手法の実用性と有効性を証明した。これらの成果は、電磁界解析による従来の機器設計法を進展させ、より複雑な実機の最適化設計への展開を可能とするものである。以上、本年度も予定通り研究を進めることができた。
骨折治癒過程におけるNouropevtideの役割

ラットの骨折実験では、生後8から10週のラットを左大腿中央で3mmの骨欠損を作成し、吸収性のピンを介在させ、骨折部の不安定性を維持した。その結果、手術後4週で骨癒合し、2週間では用手的に不安定性が確認された。骨折部が不安定であるため、固定は腹大動脈からカテーテルを挿入しZamboni固定液を注入する潅流固定法を用いた。固定後、冷10%EDTA溶液で脱灰したが、脱灰には56週間が必要であった。洗浄後、OCT compoundで凍結標本を作成し、15μmの薄切切片とし免疫組織化学染色を行った。in vitroの実験については、当初ラットの下腿より骨膜の採取を試みたが、筋の付着部が多く採取が困難であり、生後1週の幼若鶏の脛骨前面から採取し、酵素処理し骨膜細胞を単離した。2X10^6cell/mlに調整し、50μlを35mm-dish中央に滴下しmicromass cultureを行った。ascorbic acidを毎日、またβ-glycerophosphateを隔日に滴下し、10%仔牛血清添加BGJ培地で培養した。培養710日でカルシウムの沈着を培養の中央に認め、in vitroの実験方法を確立した。骨折実験後1週間で旺盛な仮骨形成を認め、骨欠損周囲に軟骨細胞が集簇していた。免疫組織化学染色では神経終末の存在が確認されたが、その頻度は予想外に少なく、EDTAの長期間浸漬の影響を考慮し20%の濃度を高め脱灰を試み、また抗体を変えて、neuropeptide陽性神経終末の仮骨部での発現頻度を再検討する。in vitroでは、生後1週幼若鶏の脛骨前面から骨膜は約0.5X25mmの短冊状に採取でき、筋芽細胞などが混入することなく培養細胞の形態はすべて紡錘形の線維芽細胞であった。10%仔牛血清添加BGJ培地でhigh density cell cultureで、骨膜細胞は旺盛な細胞分裂と軟骨細胞と骨細胞に分化した。その経過はtoluidine blueとvon Kossa染色により確認された。この実験系を用いて、今後substancePを添加時の骨膜細胞の分裂様式、軟骨基質形成におよぼす影響について検討する。これまでに変形性膝関節症10症例の手術時に7mm四方の矩形に骨膜を採取し、Zamboni固定液で固定後、凍結保存した。膜構造であるために切片の作成および染色中のスライドグラスからの薄切切片の剥離に難渋したが、poly-L-lysinをcoatingにより切片の染色中のスライドグラスからの剥離を防止することができた。骨膜内のneural elementの分布を調べるためにまずneurofilamentに対する抗体を用いて免疫組織化学染色を行った。骨膜の浅層では神経は血管に伴走し、深層では自由神経終末を分枝していた。その中にはsubstance P陽性の神経終末も認められた。ラットの骨折実験では、生後8から10週のラットを左大腿骨中央で5mmの骨欠損を作成したが、変形治癒を来すものが多かった。そのため、手術手枝を一定にさせるため、吸収性のピン(absorbable pin)を欠損部に介在させ、骨折部の不安定性を維持した。その結果、手術後4週で骨癒合し、2週では用手的に不安定性が確認され、偽関節実験動物モデルを確立した。骨折部が不安定であるため、固定は腹大動脈からカテーテルを挿入しZamboni固定液を注入する灌流固定法を用いて、下肢組織を固定し、標本を採取した。固定後、冷10%EDTA溶液で脱灰し、洗浄後、OCT compoundで凍結標本を作成した。cryostatで15μmの薄切切片とし免疫組織化学染色を行った。組織学的観察結果から、骨膜は関節滑膜とほぼ同様の分布様式を示し、中胚葉由来組織では同様の神経の分布様式を有することが明らかとなった。Subsrance P陽性自由神経終末を認めたことにより骨膜はnociceptorを有する侵害受容性の組織であることが明らかとなった。骨折実験仮骨形成部にも神経終末の存在が確認され、今後、術後5、10、15、20日で屠殺し、採取した標本を用いてneuropeptide陽性神経終末の仮骨部での発現頻度をそれぞれの時期で定量的に比較検討し、動物実験モデルで末梢の骨の不安定性による物理的刺激によりその陽性神経終末の出現頻度の相違について検討を行う。

2X10^6cell/mlに調整し、50μlを35mm-dish中央に滴下しmicromass cultureを行った。ascorbic acidを毎日、またβ-glycerophosphateを隔日に滴下し、10%仔牛血清添加BGJ培地で培養した。培養710日でカルシウムの沈着を培養の中央に認め、in vitroの実験方法を確立した。骨折実験後1週間で旺盛な仮骨形成を認め、骨欠損周囲に軟骨細胞が集簇していた。免疫組織化学染色では神経終末の存在が確認されたが、その頻度は予想外に少なく、EDTAの長期間浸漬の影響を考慮し20%の濃度を高め脱灰を試み、また抗体を変えて、neuropeptide陽性神経終末の仮骨部での発現頻度を再検討する。in vitroでは、生後1週幼若鶏の脛骨前面から骨膜は約0.5X25mmの短冊状に採取でき、筋芽細胞などが混入することなく培養細胞の形態はすべて紡錘形の線維芽細胞であった。10%仔牛血清添加BGJ培地でhigh density cell cultureで、骨膜細胞は旺盛な細胞分裂と軟骨細胞と骨細胞に分化した。その経過はtoluidine blueとvon Kossa染色により確認された。この実験系を用いて、今後substancePを添加時の骨膜細胞の分裂様式、軟骨基質形成におよぼす影響について検討する。
循環型電子伝達系の増強による、C4植物の二酸化炭素の漏れの軽減と光合成効率の改善

本研究では、ATPの要求性が高いC_4植物を用いて、循環型電子伝達系のさらなる増強が、弱光下におけるCO_2の漏れの軽減やC4光合成効率の改善に繋がるか、を調べることを目的としている。そこで、形質転換が可能な数少ないC_4植物であるフラベリア(Flaveria bindentis)を用いて、PGR5の過剰発現により循環型電子伝達系を増強させた形質転換体を作出した。24年度は前年度に引き続き、PGR5を過剰発現させたフラベリアの形質転換体12ラインを用いて解析を行なった。形質転換体(Tl世代)の、チラコイド膜タンパク質当たりのPGR5量は、PGR5過剰発現体において野生株の1.52.0倍増加した。また、PGR5と共に循環型電子伝達系に関与していると考えられているタンパク質、PGRL1の量は、野生株の1.21.5倍増加した。一方で、PGR5経路とは別の循環型電子伝達系であるNDH経路の主要タンパク質、NDH-Hの量は、形質転換体で1割程度減少する傾向が見られた。PSIIの最大量子収率(Fv/Fm)は、野生株とPGR5過剰発現体でほとんど変わらなかったことから、PGR5の過剰発現はPSII自体には影響を与えておらず、光阻害も起こっていないと考えられる。Fv/Fmの測定後、50μmol quanta m^<-2>s^<-1>の弱い励起光下で非光化学消光(non-photochemical quenching : NFQ)を調べたところ、野生株のNPQの最大値は0.4程度であったのに対し、形質転換体では約0.8と、野生株の2倍程度まで増加した。NPQの増加は、qE成分(チラコイド膜内外のプロトン勾配に関わるエネルギー依存的消光)の増加によって説明されることから、C_4植物の葉においても、PGR5の過剰発現により循環型電子伝達系が増強されていると考えられる。C_4植物においては、PGR5よりもNDH経路の方が循環型電子伝達系に大きく関与していると考えられていたが、PGR5経路もC_4光合成の循環型電子伝達系に大きく関与していることを、本研究により初めて明らかにされた。また、励起光を段階的に上げた時のPSIとPSIIの量子収率の光依存性を同時測定した。励起光照射下におけるPSIの量子収率(φI)は、特に弱い励起光下(50μmol quanta m^<-2>s^<-1>以下)において、PGR5過剰発現体の方が野生株よりも高くなった。一方で、PSIIの量子収率(φII)は、PGR5過剰発現体において低くなる傾向にあったが、これは過剰発現体においてNPQが大きくなったことでφIIが低下したものと考えられる。今後、これらの形質転換体において、C_4光合成効率がどのように変化しているかを調べていく予定である。PGR5の過剰発現体を作出し、実際にPGR5が増えていることを確認したが、光合成効率の解析までは達成できなかった。今後、形質転換体を用いて光合成効率の解析を行なった後、速やかに論文を作成する予定である。本研究は、C_4植物のキク科のフラベリア(Flaveria bidentis)を用いて、光化学系Iの循環型電子伝達系に関わる遺伝子の高発現により、C_4植物の光合成効率を高めることを目的としている。平成22年度は、循環型電子伝達系に関わるPGR5を過剰発現させた形質転換フラベリアの作出を行った。CMV35Sプロモータドライブのベクター(pBI121)に、シロイヌナズナのPGR5遺伝子を導入した過剰発現ベクターを準備し、アグロバクテリウム法にてフラベリア幼植物の胚軸を形質転換し、植物を再分化させた。その結果、PGR5の過剰発現体を作出することに成功した。C_4植物を用いた形質転換は、世界的にも例が少ないため、当研究室で手法を確立できたことは、大きな意義があると言える。今後は、得られた形質転換体について、抗PGR5抗体に対するウェスタンブロットを行い、PGR5の過剰発現を確認するとともに、過剰発現したPGR5が、循環型電子伝達系の増強に繋がっていることを調べるために、クロロフィル蛍光(P700)の測定を行う。さらに、循環型電子伝達系の増強により、弱光下におけるCO_2の漏れが軽減されていることを調べるために、光合成速度の測定(光強度依存性)を行う予定である。当初、研究実施計画予定であった、もう一つの循環型電子伝達系であるNDH経路に関わるNDH-2を過剰発現させる実験に関しては、検討を重ねた結果、技術的に難しいことが判明したため、22年度は実験の着手を見送った。今後のNDH経路に関する実験については、PGR5の過剰発現体の解析結果を基に、実験方針を固めていきたいと考えている。平成22年度に作出したPGR5の過剰発現フラベリアを用いて、平成23年度は解析を行った。得られた形質転換体について、抗PGR5抗体を用いてウェスタンブロットを行ったところ、クロロフィルあたりのPGR5量は、野生株の1.62.0倍増加していた。クロロフィル蛍光解析を行ったところ、50 μmol photons m^<-

2>s^<-1>の弱光下では、非光化学消光(non-photochemicalquenching:NPQ)がPGR5過剰発現フラベリアにおいて高くなった。また、光化学系II(PSII)とI(PSI)の量子収率から循環型電子伝達速度を計算すると、PGR5過剰発現フラベリアにおいて野生株よりも高くなった。以上の結果から、PGR5の過剰発現により、特に弱光下において循環型電子伝達の増強が期待される。今後は、得られたPGR5過剰発現体を用いて、弱光下におけるCO_2の漏れ、C_4光合成効率について、CO_2同化速度の測定より評価する。得られた形質転換体のT_1世代を用いて、500-800μmol photons m^<-2>s^<-1>、日周期16h/8h (Day/Night)の強光条件下で栽培したところ、野生株では強光ストレスにより葉の色が退色していたのに対し、形質転換体では緑色が濃く、面積当たりのクロロフィル量も野生株より多かった。このことは、PGR5の過剰発現が強光ストレスの軽減に寄与している可能性を示唆している。植物の光合成において、PGR5がどのような役割を担っているのかについて、現在も不明な点が多く、循環型電子伝達以外にも影響を及ぼしている可能性がある。C_4光合成におけるPGR5の役割について明らかにするために、PGR5過剰発現体を用いて、弱光、乾燥、低CO_2など様々なストレス条件下において栽培し、解析を行う予定である。本研究では、ATPの要求性が高いC_4植物を用いて、循環型電子伝達系のさらなる増強が、弱光下におけるCO_2の漏れの軽減やC4光合成効率の改善に繋がるか、を調べることを目的としている。そこで、形質転換が可能な数少ないC_4植物であるフラベリア(Flaveria bindentis)を用いて、PGR5の過剰発現により循環型電子伝達系を増強させた形質転換体を作出した。24年度は前年度に引き続き、PGR5を過剰発現させたフラベリアの形質転換体12ラインを用いて解析を行なった。形質転換体(Tl世代)の、チラコイド膜タンパク質当たりのPGR5量は、PGR5過剰発現体において野生株の1.52.0倍増加した。また、PGR5と共に循環型電子伝達系に関与していると考えられているタンパク質、PGRL1の量は、野生株の1.21.5倍増加した。一方で、PGR5経路とは別の循環型電子伝達系であるNDH経路の主要タンパク質、NDH-Hの量は、形質転換体で1割程度減少する傾向が見られた。PSIIの最大量子収率(Fv/Fm)は、野生株とPGR5過剰発現体でほとんど変わらなかったことから、PGR5の過剰発現はPSII自体には影響を与えておらず、光阻害も起こっていないと考えられる。Fv/Fmの測定後、50μmol quanta m^<-2>s^<-1>の弱い励起光下で非光化学消光(non-photochemical quenching : NFQ)を調べたところ、野生株のNPQの最大値は0.4程度であったのに対し、形質転換体では約0.8と、野生株の2倍程度まで増加した。NPQの増加は、qE成分(チラコイド膜内外のプロトン勾配に関わるエネルギー依存的消光)の増加によって説明されることから、C_4植物の葉においても、PGR5の過剰発現により循環型電子伝達系が増強されていると考えられる。C_4植物においては、PGR5よりもNDH経路の方が循環型電子伝達系に大きく関与していると考えられていたが、PGR5経路もC_4光合成の循環型電子伝達系に大きく関与していることを、本研究により初めて明らかにされた。
p進微分方程式の羃級数解のp進収束半径

1.p進線型微分方程式の正則点における中級数解のp進収束半径に対する評価を得た。すなわち微分方程式Y^<(m)>+P_1(x)Y^<(m-1)>+・・・+P_m(x)Y+P_<m+1>(X)=0において,その正則点において係数P_l(x)(1≦l≦m+1)の中級数展開がすべて正の収束半径をもつならば,巾級数解のp進収束半径Rは不等式R≧kp^<-1/(p-1)>を満たす。ただしkは係数P_l(x)(1≦l≦m+1)から定まる負でない数である。(1)αが0または自然数ならば,R_αは無限大。(2)αがZpの要素で0でも自然数でもなければ,R_α=1。(3)αがZpの要素でなく|α|≦1ならば、R_α=p^<w(α)-1/(p-1)>。ここでw(α)はαから定まる実数値である。3.p進線型微分方程式の特異点におけるLaurent級数解のp進収束半径に対する評価を得た。すなわち同次線型微分方程式Y^<(m)>+P_1(x)Y^<(m-1)>+・・・+P_m(x)Y=0とその特異点X=0におけるLaurent級数解が与えられたとする。もしも微分方程式のX=0における決定方程式F(X)=0の根がすべてSchikhofの意味でのp進non-Liouville数ならば,与えられたLaurent級数解は円環0<|X|p<μpA(f)P^<-w(f)>で収束する。ここでμpは微分方程式の係数から定まる数であり,A(f)とW(f)は微分方程式のX=0における決定方程式F(X)=0から定まる数である。(1)P進微分方程式の正則点における巾級数解のP進収束半径に関して,従来までに筆者が得ていた評価を改良することができた。すなわち,方程式をという評価を得た。ここでk=1/K,ただしK=0のときはk=_<00>とする。1.すべてのp進数αに対して,|(1-αn|1/nの極限値の正確な値を決定できた。すなわちここでλ(α)とω(α)はαから定まる実数値である.(1) αが0または自然数ならば,Rαは無限大.(2) αがZpの要素で,0でも自然数でもなければ,Rα=1.(3) αがZpの要素でなく,|α|≦1ならば,Rα=Pω(2)-1/(p-1).(4) |α|>1ならば,Rα=|α|1P-1(p-1)P進微分方程式の特異点における巾級数解のP進収束半径に対する評価を得た。すなわちX=0を特異点にもつ同次線型微分方程式Y^<(m)>+P_<1(X)>Y^<(m-1)>+・・・+P_<m(X)>Y=0,m≧1とそのX=0における形式的Laurent級数解が与えられたとする。ここでP_1・・・,P_mはP進体上のLaurent級数とする。このとき微分方程式は適当なXの巾を掛けることによって、X^mQ_0(X)Y^<(m)

>+X^<m-1>Q_1(X)Y^<(m-1)>+・・・+XQ_<m-1>(X)Y^1+Q_m(X)Y=0かつQ_0・・・Q_mをP進体上のTaylor級数でそのうち少なくとも1つは定数項が0でないように変形できる。αをP進数とするとき数列(1α-N1p)^<1/n>の下極限が0に等しいときにαをSchikhofの意味でのP進Liouvill数という。もしも微分方程式のX=0における決定方程式の根がすべてP進Liouville数でないならば、与えられた形式的Laurent級数解は円環0<1X1p<MpA(f)p^<-W(f)>で収束する。ここでμpは微分方程式の係数から定まる0でない数であり、A(f)とW(f)は微分方程式のX=0における決定方程式f(X)=0から定まる数であるA(f)はX=0における決定方程式f(X)=0の根がすべてP進Liouville数でなければ0にならないさらに上の不等式の右辺が最良の評価であることがわかる。例えばX=0を特異点にもつ微分方程式Y^1+(1/X-1)Y=0を考えれば、XY^1+(1-X)Y=0と変形できて、Laurent級数解Y=1/X+1+X/2+X^2/6+X^3/24+・・・をもつことがわかるが、その収束範囲は0<1X1p<P^<-1/(P-1)>であることが知られている。一方X=0における決定方程式がf(X)=X+1=0であることから、μp=1、A(f)=1、Wf=1/(P-1)であり、我々の得た不等式の右辺はP^<-1/(P-1)>となり、上の結果と一致することがわかる。
軟体動物オーガナイザーの分子的基盤および進化的変遷の解明

動物のからだは前後/背腹といった体軸に沿って形成される。この体軸の決定にはオーガナイザーと呼ばれる領域で機能する遺伝子群が関与しており、この遺伝子群は多くの動物で共通していることが近年明らかにされつつある。本研究では軟体動物の胚発生においてオーガナイザーとして機能する遺伝子の網羅的探索とその共通性の検証を試みた。カサガイの一種クサイロアオガイと二枚貝マガキについては既存の手法による人工授精で、ヒザラガイについては自然産卵で得られた胚の採取し、軟体動物においてオーガナイザーとして機能することが報告されているリン酸化MAPキナーゼ抗体を用いた免疫染色をおこなった。その結果、全種について32細胞期の3D割球においてリン酸化MAPキナーゼの局在が確認された。この結果から軟体動物においてリン酸化MAPキナーゼを介したオーガナイザー機能が共通していることが示唆された。また32細胞期以降、カサガイ胚およびヒザラガイ胚では3D割球の娘細胞にリン酸化MAPキナーゼの発現が限定されていたのに対して。二枚貝胚では3D割球の娘細胞以外の系譜の細胞でもリン酸化MAPキナーゼの局在がみられた。二枚貝においてリン酸化MAPキナーゼの局在する割球を同定したところ、16細胞期において2d割球で発現を開始し、その後2d割球の娘細胞である2d1122割球および2a1割球においてもリン酸化MAPキナーゼの局在が見られた。この結果はオーガナイザーの系譜が軟体動物で完全に一致する訳でなく、分類群間での多様化が生じている可能性を示唆している。クサイロアオガイとヒザラガイについてはプロテオミクス解析および遺伝子クローニングの際に用いるレファレンスとして次世代シーケンサーによるトランスクリプトーム解析を行い、データベースを構築した。26年度が最終年度であるため、記入しない。軟体動物のオーガナイザーは体軸や頭部領域を決定し、32細胞期に形成される3D割球がその機能を担っていることが知られている。しかしどのような遺伝子が実際に3D割球にて機能しているのかは不明である。軟体動物の胚発生においてオーガナイザーとして機能する遺伝子の探索のため、今年度は1カサガイ、ピザラガイ、二枚貝の初期胚の採取、2腹足類(カサガイや巻貝などの仲間)でオーガナイザーとして機能することが知られている唯一の分子であるリン酸化MAPキナーゼの腹足類以外の軟体動物での発現の検証、3カサガイの一種クサイロアオガイをもちいてmRNA-seqを行い、32細胞の前後で発現量の変化する遺伝子の探索、および同様の手法を用いて4リン酸化MAPキナーゼ阻害胚における遺伝子発現の変化、について実験を行った。その結果、まずクサイロアオガイ・ピザラガイ・マガキ(二枚貝)各種で胚の採取に成功し、これらの胚を用いてリン酸化MAPキナーゼの発現を免疫染色により観察したところ、いずれの種でも3D割球においてリン酸化MAPキナーゼの局在が示された。この結果は、リン酸化MAPキナーゼを介したオーガナイザー機能の経路が軟体動物に共通する可能性を示唆している。mRNA-seqには受精後2時間(8細胞期)、4時間(32-64細胞期)、6時間(原腸胚)各発生段階の正常胚およびリン酸化MAPキナーゼ阻害胚から抽出したmRNAを用い、現在配列を解析中である。今後、mRNA-seqから得られた結果を用いて遺伝子の発現量比較などを行うとともに、現在同じく解析中のDNA-seqの結果とあわせてゲノムデータベースを構築する。このデータベースをレファレンスとして、来年度行うプロテオミクス解析から得られた32細胞期前後で発現量の変化するタンパク質の同定を行うことが可能となる。

クサイロアオガイとヒザラガイについてはプロテオミクス解析および遺伝子クローニングの際に用いるレファレンスとして次世代シーケンサーによるトランスクリプトーム解析を行い、データベースを構築した。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画では、今年度はプロテオミクス解析を軸に研究を進展させる予定であった。しかしその後の外部資金獲得により次世代シーケンサーをもちいたトランスクリプトームおよびゲノム解析に重点を置き実施したため、プロテオミクス解析自体は予定より遅れている。しかし当初予定になかったこのゲノミクス解析により、mRNAとタンパク質双方からのクロスオミクス的な候補分子探索が可能となることから、全体としておおむね順調に進展しているといえる。トランスクリプトーム解析を実施したことで、今後32細胞期前後およびリン酸化MAPキナーゼ阻害による遺伝子の発現量解析を今後実施していく。その上で必要となるバイオインフォマティクス解析に関してはOISTマリンゲノミックスユニットの竹内博士と共同で実施することで、技術面や作業努力量において問題なく遂行可能だと考える。
英国の福祉改革「働くための福祉」に関する調査研究―自立と就労の理論化に向けて―

「働くための福祉」に着目して,包摂型ワークフェア政策を調査研究する。第1に,福祉国家再編の全体像と就労と福祉の制度デザインを考察する。第2に,権限移譲に注目して,中央と地方の行財政関係を分析し,雇用拡大を計画実施する地域企業パートナーシップと包摂型成長の可能性を探索する。雇用創出では,ディーセントワーク,中間的就労の確保など雇用の質と量を測定する。第3に,就労困難者へのエンプロイアビリティを高める技能プログラムを検討する。第4に,生活困窮者の生活相談に応じるソーシャルワーカーの役割と専門性を検証する。
次世代強誘電体メモリ用強誘電体材料の電気的及び物理的特性

強誘電体メモリ(FeRAM)は、現在コンピュータのメインメモリとして使用されているDRAM並みの高速動作と、電源を切っても情報が保持される不揮発性を併せ持つ"究極のメモリ"として開発された。FeRAMは日本のメーカーが世界に先駆けて商品化し、JRのスイカ等に幅広く使われている。しかし、FeRAMを高密度化し、コンピュータのメインメモリとするためには、優れた強誘電性をもつ新物質の探索と、その物質の信頼性確保が不可欠である。本研究は、エピタキシャルのモデルサンプルを用いることで、新物質の探索とその信頼性確保を行おうとする野心的な研究である。その結果、以下の結論を得た。1)Bi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3は高圧合成相であるが、単相の膜の合成に成功した。2)BaTiO_3-Bi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3系は、すべての組成範囲内について、単相の膜を作製可能であった。3)Bi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3が20%以上では、残留分極値は、Bi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3含有量の増加に伴って単純に増加した。4)強誘電体ヒステリシスの角型もBi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3が20%以上では、残留分極値は、Bi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3含有量の増加に伴って単純に増加した。5)しかし抗電界の値も同様に増加してしまい、低電圧での駆動には不向きであった。PbTiO_3とPb(Zr,Ti)O_3では、固溶体を作製した場合に物性挙動に大きな差があることが、明らかになり、PbTiO_3以外の新規材料系の探索が必要になった。しかし当初予定になかった非鉛圧電体の研究に取り組み、新規なBaTiO_3-Bi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3系を見出した。今後本研究の成果を踏まえて、現行の鉛系材料を凌駕するFeRAM用新規非鉛圧電体材料の開発を行っていく予定である。日本のメーカーが世界に先駆けて商品化し、JRのスイカ等に幅広く使われている。しかしFeRAMを高密度化し、コンピュータのメインメモリとするためには、大きな強誘電性をもつ新物質の探索と、その物質の信頼性確保が不可欠である。初年度はまず、新規強誘電体物質の探索を行った。組成探索指針としては、Pb(Zr,Ti)O_3[PZT]に固溶させるキュリー温度(Tc)が上昇する可能性のある物質を探索することとした。これは、キュリー温度を上昇させると、自発分極値を上昇できる可能性があるからである。候補材料としてPbTiO_3に固溶させると70が上昇することが報告されているBi(Zn_<1/2>Ti_<1/2>)O_3をPb(Zr_<0.35>Ti_<0.65>)O_3に固溶させることとした。(100)cおよび(111)cに配向したSrRuO_3//SrTiO_3基板上に、溶液法を用いてPb(Zr_<0.35>Ti_<0.65>)O_3-Bi(Zn_<1/2>T_<1/2>)O_3を作製した。しかし10%までBi(Zn_<1/2>Ti_<1/2>)O_3を固溶した範囲では、残留分極値(Pr)の上昇は認められなかった(こうしたPrの減少は、(100)cおよび(111)cの両方の結晶方位で観察された。膜の正方晶性(a軸とc軸の格子定数比、c/a比)もBi(Zn_<1/2>T_<1/2>)O_3の固溶によって低下しており、10%までの固溶では、顕著な特性改善は認められなかった。2年目の今年度は、昨年に引き続いて、Pb(Zr_<0.35>Ti_<0.65>)O_3-Bi(Zn_<1/2>Ti_<1/2>)O_3エピタキシャル膜の作製を行った。エピタキシャル膜について詳細な結晶構造解析を行った結果、膜の自歪み(aとc軸の格子定数をそれぞれa

およびcとしたときのc/a比)は、Bi(Zn_<1/2>Ti_<1/2>)O_3固溶量の増加に伴って連続的に減少しており、これが自発分極が低下する原因であることを突き止めた。この結果は、PbTiO_3にBi(Zn_<1/2>Ti_<1/2>)O_3を固溶させた場合と異なっていることが明らかになった。環境に配慮した非鉛の材料探索にも着手した。具体的には、強誘電体のBaTiO_3にBi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3を固溶させた膜の研究を開始した。パルスレーザー堆積法を用いて(100)SrRuO_3//(100)SrTiO_3基板上にエピタキシャル膜の作製を開始した。強誘電体メモリ(FeRAM)は、現在コンピュータのメインメモリとして使用されているDRAM並みの高速動作と、電源を切っても情報が保持される不揮発性を併せ持つ"究極のメモリ"として開発された。FeRAMは日本のメーカーが世界に先駆けて商品化し、JRのスイカ等に幅広く使われている。しかし、FeRAMを高密度化し、コンピュータのメインメモリとするためには、優れた強誘電性をもつ新物質の探索と、その物質の信頼性確保が不可欠である。本研究は、エピタキシャルのモデルサンプルを用いることで、新物質の探索とその信頼性確保を行おうとする野心的な研究である。その結果、以下の結論を得た。1)Bi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3は高圧合成相であるが、単相の膜の合成に成功した。2)BaTiO_3-Bi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3系は、すべての組成範囲内について、単相の膜を作製可能であった。3)Bi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3が20%以上では、残留分極値は、Bi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3含有量の増加に伴って単純に増加した。4)強誘電体ヒステリシスの角型もBi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3が20%以上では、残留分極値は、Bi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3含有量の増加に伴って単純に増加した。5)しかし抗電界の値も同様に増加してしまい、低電圧での駆動には不向きであった。PbTiO_3とPb(Zr,Ti)O_3では、固溶体を作製した場合に物性挙動に大きな差があることが、明らかになり、PbTiO_3以外の新規材料系の探索が必要になった。しかし当初予定になかった非鉛圧電体の研究に取り組み、新規なBaTiO_3-Bi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3系を見出した。今後本研究の成果を踏まえて、現行の鉛系材料を凌駕するFeRAM用新規非鉛圧電体材料の開発を行っていく予定である。
ゲノム変異と腸内細菌叢を組み合わせた肥満リスク層別化研究

平成29年度から収集を開始した血液検体と便検体の収集を引き続き、神奈川県みらい未病コホート研究のベースライン調査に相乗りする形で継続した。平成30年度もコホート生体試料支援プラットフォームの支援を受けてこれを実施した。現在、同研究の研究協力者数は約1300名に登る。平成30年度中には、腸内細菌叢解析を約100名分及び、これらの協力者のゲノムシーケンスを96名分実施した。腸内細菌叢解析に関しては、その手法については一定したゴールドスタンダードがまだ確立されていないと考えているが、いくつかの主流な手法のうち一つの方法を用いて解析を行っている。したがって、今後別の方法を用いた解析でのvalidationを行えるようにする意義も期待し、今回解析を行っている全協力者の便検体が保存液の状態で保存してある。今後そのような解析も検討を行う。ジェノタイピングについては、日本国内で開発された、ジャポニカアレイを用いて解析を行った。当初の計画で予定していた通り、今後imputationを行い、polygenic scoreの計算を行った上で、これを腸内細菌叢と組み合わせた解析を行う。今後の進め方に関しては、昨年度同様、平成31年度についても、コホート生体試料支援プラットフォームへの支援の申込みを行う予定としている。さらに、本来は平成30年度までの研究計画であったが、平成29年度の計画が遅れ、実際のゲノイムシーケンシングと腸内細菌叢解析が平成30年度にずれ込んだため、研究期間を1年延長して実施することに計画を変更した。平成29年度の遅れの分、計画が遅れている状況。平成30年度の計画については予定通り進んだため、平成31年度には、予定通り研究成果をまとめることが可能な状況である。平成30年度までで、解析に必要なデータの収集が概ね完了しているため、最終年度にて解析を実施し、結果をまとめていく。まとめた結果は、学会や学術誌にて公表していく。また、すでに現時点で本研究の成果を元に、共同研究を行っていくための話が進んでいるため、本研究を今後も発展させていく予定である。次年度も継続して腸内細菌叢解析を追加で実施するため。また、結果をまとめて論文にする際に英文校正や投稿費が必要となる可能性があるため。
東南アジアにおける沿岸域生態系の保全と利用への包括的アプローチに関する研究

地道なフィールド調査を継続することにより、ベトナム中部における漁場環境の周期的変化や雨季・洪水による底質の変化の有無、それによる漁業活動への好影響、特に底質環境からみた漁場の特性と漁業活動への影響を明らかにし、また、一部地域で非常に漁業におけるリスクの高い漁場、貧酸素や底質内の高い酸揮発性硫化物量がみられる場を特定するなど、現地における漁場の環境管理に役立つ多くの学術知見を獲得できた。特別研究員の期間中は、対象地域に暮らす人々に裨益するための学術と応用実践の両面を意識した野心的な研究活動に従事した。今後は、京都大学の研究員として研究を継続する予定であり、丁寧で周到なフィールド調査を基調とする多くの学術論文や報告書の発表が見込まれている。昨今のベトナムにおける漁業資源の利用・管理は、行政主導、住民の自主性の欠如、貧困、違法な漁業活動等があり、一筋縄で解決する課題ではない。しかしながら、本研究者は、地域住民と良好な関係を築き、アクションリサーチを通じての現地住民の立場や実情を踏まえた漁業資源管理への理解や実践のあり方に迫っている。ベトナムの一例だけで、アジア全域の汽水域や沿岸域に単純に適用できるとは限らないが、研究成果を論文という表現手段だけではなく、地域支援に関わるODA事業などと連携しつつ「活動形」として還元することが多いに期待できる研究であり、今後のアジア沿岸域における漁業資源管理の新たなあり方の模索的研究として、今後本研究の地域的なアプローチをアジアの沿岸域へ拡大させる予定である。ベトナム中部のラグーンの漁場において、(1)現在の水産資源利用、特に養殖管理におけるリスクの把握を目的とした底質調査および、聞き込み調査、(2)持続的な漁場利用にむけた漁場環境特性の把握に向けた底質堆積機構に関する環境調査、(3)天然の底生生物水産資源の利用の把握に向けた貝類の漁などの漁法や管理に関する聞き込み調査および、生物量調査を行った。ラグーン内の漁場では、底質の酸揮発性硫化物量(以下、AVS量)が養殖のシーズンの継続期間とともに増加した。漁場地域における水中溶存酸素量の特性は、雨季(養殖期間終了後)の洪水・淡水の流入によっておこる成層の発達にともなう貧酸素水塊(溶存酸素量3mg/l以下)の発生が確認された。しかしながら、一部の地域では、乾季の養殖期間中にも貧酸素水塊が確認され、また養殖終了後にも関わらず高いAVS量を示す慢性的に底質環境が悪化している漁場も見られた。上記のような一部の悪化が深刻な漁場がある反面、一部の漁場では、雨季の洪水によって底質のAVS量の軽減が見られる箇所が発見された。天然の底生生物の資源量の調査では、Crassostrea rivularis(カキの一種)Glauconomya chinensisなどが確認され、ラグーン内の浅瀬で漁も頻繁に行われており、引き続き、長期的な資源量の調査を行っていく必要性が伺われた。今後、さらなる底質の分析から底質堆積機構、そして資源量の把握から、対象漁場地域における持続敵な漁場利用のあり方を示していく必要性がうかがえた。
意識と感情をもつ認知システムについての哲学的研究

1.本研究における成果の第一は、(1)ニューラル・ネットワーク群による感情機能の実現であり、これは、本研究の分担者の一人、月本洋の研究室で作成された。研究チームとしてはそれ以外に主に二つの成果を残している。その一つは、(2)平成16年10月に開催された第37回日本科学哲学会におけるワークショップ「思考の言語(Language of Thought)とコネクショニズム」への全面的関与であり、その司会とコーディネータは柴田正良が務め、服部裕幸、美濃正が発表者として参加した。もう一つの成果は、(3)平成18年8月にアメリカのアトランタで開催された感情に関する国際学会International Society for Research on Emotions(ISRE)おいて、柴田と長滝祥司が上記の感情ニューラル・ネットワークの報告と発表を行ったことである。2.以上の具体的な成果を理論的な面から述べるなら、(a)意識とクオリアに関しては、機能主義的な存在論に回収できるのか否かに関して議論は深められたとはいえ、最終的な結論には至っていない。消去主義的な立場から性質二元論的な立場まで、本研究においてもまだ混迷を脱し切れていない、というのが実情である。また、(b)感情の本質とその機能に関しても、人工的な実現という作業を通して、かえってその社会的次元の存在様態に関する分析の必要性が認識された。その意味で言えば、<感情の機能>とは、未だ漠然とした曖昧な理論的背景の上に漂う未知の研究対象なのである。3.われわれの研究成果を一言でいえば、「意識と感情を持つ認知システム」の設計原理・存在性は機能主義的であるが、しかし認知の部分的実現によってはその全容は解明されない、ということの痛切な認識であった。われわれの次なる課題が、「認知ロボティクスの哲学」であるゆえんである。1.平成16年度に予定していた実施計画のうち、「機能主義のボトム・ライン」の確定は、機能的性質の存在論的解明の深化によってある程度実現することができた。それは、今年度のもう一つの課題「物理主義の概念的整理」とも有機的な関連をもつ。つまり、機能主義の当否は、多重実現の形而上学的可能性、すなわち機能的性質の存在論に直結し、現実世界にどのような意味で<近い>可能世界の下でなら物理的性質の選言が<一つの機能的性質>であるのかにかかっている、ということが明らかになった。この問題は、柏端・美濃・柴田の3名による平成17年3月未予定の「機能的性質の形而上学/存在論」という名古屋哲学フォーラムにおいて、一般聴衆にも開かれた形でさらに議論がなされることになっている。2.月本・長滝らによる、感情機能を実現するコネクショニスト・ネットワークの構築は、適切な既存ソフトが存在しないことが明らかになり、オリジナルなネットワークを開発することになった。今年度、このネットワークはまだ完成していないが、来年度には、伊藤・篠原らによる「感情の相互コミュニケーション・モデル」の一つとして構築される予定である。このモデルは、平成16年11月に本研究班に対して行われた、東京都立保健科学大学・菊池吉晃教授の脳機能分析の講演から多大な示唆を受けている。3.感情機能の解明に有望視されるコネクショニズムに関しては、平成16年10月に開催された第37回日本科学哲学会(京都大学)のワークショップ「思考の言語(Language of Thought)とコネクショニズム」において、柴田(オーガナイザ兼司会者)・服部・美濃(ともにパネリスト)は、統語論的構造をもたない心的表象の可能性を明らかにした。それによれば、従来「思考の言語」仮説が主張してきた体系性や産出性といった制約条件は、少なくとも人間の心的表象にとってさえ、不当に厳しすぎるものである。

1.平成17年度に予定していた実施計画のうち、月本・長滝らを中心とした感情機能を実現するコネクショニスト・ネットワークの構築は、洗練された感情の基盤層にある情動の機能として<協調性>機能に注目し、それを、ニューラル・ネットワークの集団上でシミュレーションするという方向でほぼ完成することができた。このネットワーク集団は、多数の認知・行動エージェント(個々のネットワーク)が協調して危険な獲物を狩猟するという設定のもとに、多数のエージェントに協調的傾向性を学習させ、その<協調性>機能を、さらにエージェント集団に対する遺伝アルゴリズムの適用を通して進化論的に淘汰するという設計になっている。この集団が予測通りの<協調性>機能を発現するところまでは、すでに確認された。したがって次年度の課題は、このネットワーク集団の性質に関するより詳細な理論的検討と同時に、<協調性>機能が感情機能の原初形態でもあることを示すことであり、そのためには、このネットワーク集団が集団協調とは異なる認知課題に対してどのような感情機能を示しうるかをさらに実験的に検証することである。2.平成17年度予定の理論的検討課題のうち「物理主義の概念的整理」は、機能的性質の存在論としてほぼ所期の目標通りに達成することができた。この課題は、柏端・美濃・柴田の3名による平成17年3月末の「機能的性質の形而上学/存在論」の研究報告の後、『思想』(岩波書店,平成17年2月号)における「心のありかと性質の存在論」という誌上特集として世間に広く開かれた形で果たされた。そこで、柴田および柏端はそれぞれの論文「機能的性質と心的因果」、「選言化する心と二元論的世界」において「機能的性質が存在論的に自立した独自の存在として科学の理論的対象たりうること」を明らかにした。次年度はそれに関して、主に美濃による批判的検討がなされる予定である。1.本年度の課題の第一は、「感情を実現するニューラルネットワーク群」の細部の詰めを行い、その感情機能がどのよう意味で<感情>であるのかを検証することであった。ネットワーク群の完成度を高めるという点では、ほぼ初期の目的を達することができたと言ってよい。これは、ニューラルネットワーク群を訓練させる環境設定と一連の学習プログラムとして資料化されている。この人工的な感情機能の検証課題に、われわれはいわゆる「囚人のジレンマ」を選び、この機能が集団における協調行動を<計算によらずに>促すという、おおむね肯定的な結果を得た。この間の研究の中間的な報告は、平成18年8月に米国アトランタ市において開催された「感情についての国際会議」International Society for Research on Emotions (ISRE)、2006において、柴田および長滝によって研究発表としてなされた。また、さらに完成度を高めた段階でのニューラルネットワークとその検証結果に関しては、平成18年10月に、柴田および月本によって中部哲学会(名古屋)においてシンポジウム「情念について」の提題としてなされた。2.課題の第二は、本研究の実験結果とそれを踏まえた理論的考察を社会に還元するために、このテーマに関する著作の公刊を進めることであった。