hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗癌剤による癌細胞のアポトーシスにおける転写誘導遺伝子の同定とその機能の解析

抗癌剤の癌細胞に対する増殖抑制効果は細胞周期停止やアポトーシスの誘導性によって規定されることから、癌細胞自身のもつその初期応答制御機構の解明は、新たな化学療法の分子標的を見い出す上で重要な課題である。本研究では、抗癌剤によるアポトーシスの速やかな進行に対して、カスペース阻害剤が、その上流のシグナル伝達に影響を与えることなく、アポトーシスの実行過程を強力に阻害することに着目し、カスペース阻害剤により抗癌剤によるアポトーシスの進行をその実行過程でブロックした細胞群および対照群の間でcDNAサブトラクションを行い。アポトーシス誘導初期(カスペース非依存的なPhase)の応答遺伝子群を検索した。その結果、エトポシド刺激後、カスペース活性化に先立ち顕著に発現誘導される3つの遺伝子(SSATの新規スプライシング・バリアント、ATF3、ハムスターZFFのヒト・ホモログ)を同定した。このうち特にATF3は、固形癌を含めた広範な癌細胞において、そのアポトーシス誘導初期に、蛋白レベルでもカスペース非依存的に強く蓄積し核内に移行した。全長ATF3 cDNAをHeLa細胞に遺伝子誘導すると、ATF3の過剰発現単独ではアポトーシスは誘導されないが、その安定過剰発現細胞核は、抗癌剤エトポシドおよびカンプトテシンによるアポトーシス誘導に高感受性化を示した。この際、ミトコンドリアの膜電位の低下が促進され、複数のカスペースが増強的に活性化された。一過性発現系による検討の結果、全長ATF3にはアポトーシス促進能が認められたのに対して、ロイシン・ジッパーを欠いた欠損体ではその効果は失われた。以上より、ATF3はトポイソメラーゼ阻害剤によるアポトーシス誘導においてその初期過程に、カスペース活性化制御因子の発現をコントロールすることによりアポトーシス誘導促進に寄与することが示唆された。
オーバル細胞の分化機構の解明とそれを応用した肝再生医療の開発

肝再生におけるHDGF(hepatoma-derivedgrowthfactor)の関与を検討するために、F344ラットにAAF/PHモデルを施行してオーバル細胞の発生を促した肝臓におけるHDGFmRNAの発現をNorthernblot法を用いてしらべた。オーバル細胞の発生がみられた肝臓ではUDGFmRNAの強い発現を認めた。更に、insituhybridization法により、UDGFmRNAの発現はオーバル細胞に一致することがわかった。HDGFは肝発生ばかりでなく肝再生においても重要な役割を果たしていると考えられる。OSM(OncostatinM)はIL-6ファミリーに属するサイトカインであり、OSM特異的受容体欠損マウスでは肝再生が遅延することが知られている。肝再生治療薬としてOSMが有用であることを実証するために、ジメチルニトロサミン(DMN)を投与して肝障害を惹起したラットにratOSMcDNAを導入し、肝障害に対するOSM遺伝子治療の効果をしらべた。OSM遺伝子投与群では、対照群に比べて、体重、肝重量、血清アルブミン値が有意に高値を示し、血清肝障害マーカーであるAST、ALT、ビリルビン値も有意に改善した。また、OSM遺伝子投与群では、対照群に比べて、肝細胞の増殖が促進されるとともに、肝細胞壊死、炎症細胞浸潤、肝線維化、肝細胞のアポトーシスが抑制された。更に、予めラットにOSM遺伝子を投与した場合でも、DMNによる肝細胞壊死の程度は軽減されることがわかり、OSMには肝庇護作用もあることが明らかになった。OSMは抗炎症性作用を示すばかりでなく肝細胞の増殖とアポトーシスを制御する因子であり、OSM遺伝子治療は肝障害の治療法として有用であると考えられる。劇症肝炎などの重症肝疾患に対して、肝幹細胞を用いて臓器を再構築させる再生医療の開発が望まれている。このような肝再生医療の実現化には、肝幹細胞の分化機構を明らかにすることが不可欠である。一方、我々は、肝幹細胞の1つと推定されているオーバル細胞にc-kitレセプター・チロシンキナーゼ(KIT)が発現することを示し、KITの機能が喪失するWs/Wsラットでは、オーバル細胞の発生は有意に抑制されることを見出した。そこで、本研究では、オーバル細胞に発現する分子を検索することを目的として、+/+ラットとWs/Wsラットにアセチルアミノフルオレン投与と部分肝切除を施行して、オーバル細胞の発生を促した後、ラットcDNA microarrayを用いて、オーバル細胞が出現した+/+ラットの肝臓とオーバル細胞の発生がみられないWs/Wsラットの肝臓における遺伝子の発現レベルを比較した。その結果、+/+ラットの肝臓における発現がWs/Wsラットの場合よりも有意に高い遺伝子群を見出した。これらの遺伝子がオーバル細胞に特異的に発現することを確認するとともに、その生物学的作用について解析を進めている。また、肝癌や胎生期の発生過程の組織において発現していることが明らかにされているHDGF(hepatoma-derived growth factor)が、オーバル細胞に強く発現していることも見出した。HDGFは、肝癌ばかりでなく、オーバル細胞の分化や増殖に関与することが示唆され、肝再生過程において重要な役割を果たしている可能性がある。更に、オーバル細胞株(OC15-5)からmRNAを抽出してcDNAライブラリーを作製し、シグナルシークエンストラップ法を用いて、OC15-5細胞株に発現する分泌型および膜結合型蛋白質のcDNA断片の単離を試みている。オンコスタチンM(OSM)はIL-6ファミリーに属するサイトカインであり、OSM特異的受容体欠損マウスでは肝再生が遅延することが知られている。最近、我々はWilson病の疾患モデルであるLECラットからオーバル細胞を分離して培養することにより、培養オーバル細胞株(OC15-5)の樹立に成功した。

更に、OSMの受容体がオーバル細胞に発現することを見出すとともに、OC15-5細胞株を用いてOSMがオーバル細胞の分化因子であることを明らかにした。これらの結果を踏まえて、本年度は、ジメチルニトロサミン(DMN)を投与して肝障害を惹起したラットにrat OSM cDNAを導入し、肝障害と肝再生に対するOSM遺伝子治療の効果をしらべ、その臨床応用の可能性について検討した。hemagglutinating virus of Japan envelopeベクターで封入したOSM遺伝子を脾臓より投与すると、肝臓のKupffer細胞においてOSM蛋白の発現を認めた。このようなOSM遺伝子投与群では、発現ベクターを投与した対照群に比べて、体重、肝重量、血清アルブミン値が有意に高値を示し、血清肝障害マーカーであるAST、ALT、ビリルビン値も有意に改善した。また、OSM遺伝子投与群では、対照群に比べて、肝細胞の増殖が促進されるとともに、肝細胞壊死、炎症細胞浸潤、肝線維化、肝細胞のアポトーシスが抑制された。更に、予めラットにOSM遺伝子を投与すると、DMNによる肝細胞壊死の程度が軽減し、OSMには肝庇護作用もあることが明らかになった。OSMは抗炎症性作用を示すばかりでなく肝細胞の増殖とアポトーシスを制御する因子であり、OSM遺伝子治療は肝障害の治療法として有用であると考えられる。
アフリカの農村開発における果樹栽培の位置づけ-在来果樹の台木利用を事例として-

(意義)国際社会の目標である「飢餓半減」「生物多様性の保全」というマクロな視野に立ち,わが国とアフリカ諸国との間に介在する国際開発に関する諸問題の解決に向けて,アフリカの農村開発における事例を通して,ミクロな視点から分析を行う.(重要性)今後の国際開発分野における新たな研究手法の開発としても本研究の成果が期待される.(研究の目的)広義には近年国際的な注目を集めているアフリカの農村開発における果樹栽培の位置づけを明らかにすることである.(具体的な内容)果樹を地域資源として活用しているマラウイ南部州の低地におけるカンキツ類栽培を中心に,高地における温帯果樹栽培の台木利用を調査事例として取り上げた.南部アフリカに位置するマラウイでは,政府が新たな換金作物として果樹栽培に注目してきた.改良品種の導入に伴い,技術移転等の支援を受けて農村地域で果樹栽培が推進された.改良品種の導入は,農業研究機関・普及所によって積極的に実施され,先駆的農家は大規模な果樹栽培および苗木生産を実践している.本研究では,マラウイ南部州でカンキツ類「既存品種」のタンジェリンの栽培を継続する農家と中部高地のモモとリンゴ「既存品種」に注目した.国際的には改良品種の導入・栽培が主流である中,「既存品種」の果実販売・流通に加え,台木として活用した改良品種を導入によって,苗木生産を行う先進的な果樹農家や農民組織現地NGOやICRAFの活動事例に焦点を当て現地調査を行った.現地調査では,社会学の手法(エピソード・インタビュー)に基づく聞き取り中心の調査を行い,研究成果として投稿論文を執筆した。マラウイにおける前年度の長期現地調査(2回:計5か月間)に基づき,査読付きの論文3本(和文: 2本,英文: 1本)を投稿し,国内外の学会に参加し,研究成果を報告(国内: 2回,海外: 1回)した。また,学会等では学術的なネットワークを構築し,他分野の研究者とも積極的に情報・意見交換を行い,研究活動に熱心に取り組んだため,期待以上の研究の進展があった。国内では, 5月「日本アフリカ学会」, 9月「農業経営学会」において,海外では9月下旬にガーナで研究成果をそれぞれ発表した。研究計画書の時点では,「在来果樹」・「在来品種」・「在来種」という単語を用いていたが,学会発表や研究・調査を進めていく上で,不適切であることが判明したため,以後,「既存品種」という単語に統一した。また,計画当初はマラウイ高地における温帯果樹の栽培適性を農学(果樹園芸学)の手法に基づく実験(糖度計等の実験器具やデータロガーを用いた気温変化のデータおよび降水量のデータ等)で評価する予定であったが,現地の気象条件および時間的な制限により,本研究における評価は断念せざるを得なかった。今後の予定としては,博士学位論文の修正を中心に,現地本調査に基づく学会発表および投稿論文(「開発学研究」「日本熱帯農業研究」へ投稿予定)を執筆予定である。(意義)国際社会の目標である「飢餓半減」「生物多様性の保全」というマクロな視野に立ち,わが国とアフリカ諸国との間に介在する国際開発に関する諸問題の解決に向けて,アフリカの農村開発における事例を通して,ミクロな視点から分析を行う.(重要性)今後の国際開発分野における新たな研究手法の開発としても本研究の成果が期待される.(研究の目的)広義には近年国際的な注目を集めているアフリカの農村開発における果樹栽培の位置づけを明らかにすることである.具体的には,果樹の「既存品種」を遺伝資源,また地域資源として活用しているマラウイ低地のカンキツ類栽培を中心に,高地の温帯果樹栽培の台木利用を事例として取り上げた.南東部アフリカに位置するマラウイでは,政府が新たな換金作物として果樹栽培に注目してきた.低地ではカンキツ類,高地では温帯果樹の改良品種導入に伴い,援助機関から技術移転等の支援を受けて,農村地域で果樹栽培が推進された.改良品種の導入が農業研究機関・普及所によって積極的に実施され,先駆的農家は大規模な果樹栽培および苗木生産を実践している.一方,小農への果樹栽培定着の中でも,カンキツ類の改良品種の導入とリンゴ苗木生産に関する技術的な制限要因が挙げられる.そのため,マラウイ政府は外部からカンキツ類の改良品種およびリンゴの台木を導入し,均一なカンキツ類栽培とリンゴの苗木生産を行い,果実品質の向上も目指している.しかし,南部ではカンキツ類「既存品種」の栽培を継続する農家と高地ではリンゴ「既存品種」を台木として活用し,接ぎ木技術によって改良品種を導入し,苗木生産を行う先進的な果樹苗木生産農家の存在が明らかになった.本研究では,国際的には改良品種の栽培が主流となっている南部のカンキツ類栽培と新しい台木系統の育成・選抜が進んでいるリンゴにおいても「既存品種」を台木として苗木生産に活用するマラウイ高地の事例に焦点を当て研究を行った.マラウイにおける現地調査では,人文社会学の手法に基づく聞き取り中心の調査を行い,研究成果を各学会で報告し,投稿論文を執筆中である.(意義)国際社会の目標である「飢餓半減」「生物多様性の保全」というマクロな視野に立ち,わが国とアフリカ諸国との間に介在する国際開発に関する諸問題の解決に向けて,アフリカの農村開発における事例を通して,ミクロな視点から分析を行う.(重要性)今後の国際開発分野における新たな研究手法の開発としても本研究の成果が期待される.(研究の目的)広義には近年国際的な注目を集めているアフリカの農村開発における果樹栽培の位置づけを明らかにすることである.(具体的な内容)

果樹を地域資源として活用しているマラウイ南部州の低地におけるカンキツ類栽培を中心に,高地における温帯果樹栽培の台木利用を調査事例として取り上げた.南部アフリカに位置するマラウイでは,政府が新たな換金作物として果樹栽培に注目してきた.改良品種の導入に伴い,技術移転等の支援を受けて農村地域で果樹栽培が推進された.改良品種の導入は,農業研究機関・普及所によって積極的に実施され,先駆的農家は大規模な果樹栽培および苗木生産を実践している.本研究では,マラウイ南部州でカンキツ類「既存品種」のタンジェリンの栽培を継続する農家と中部高地のモモとリンゴ「既存品種」に注目した.国際的には改良品種の導入・栽培が主流である中,「既存品種」の果実販売・流通に加え,台木として活用した改良品種を導入によって,苗木生産を行う先進的な果樹農家や農民組織現地NGOやICRAFの活動事例に焦点を当て現地調査を行った.現地調査では,社会学の手法(エピソード・インタビュー)に基づく聞き取り中心の調査を行い,研究成果として投稿論文を執筆した。4,10月「日本熱帯農業学会」5月「日本アフリカ学会」,5,12月「国際地域開発学会」9月「農業経営学会」12月「国際開発学会」において研究成果の口頭発表を行い,7月に「開発学研究」研究論文を投稿した(12月受理).現地本調査1回目を7上旬から9月中旬にマラウイ南部ムワンザ県4ヵ村,58世帯のカンキツ類の栽培農家を対象に,質問票を用いたサンプル収集.カンキツ類の栽培地域において,既存品種と改良品種の栽培特性を比較した.2回目は12月下旬3月中旬に実施し,高地における温帯果樹の収穫果実を用いて,果実品質比較実験を実施した.また果樹農家の果樹栽培に対する認識調査に関する質問票を回収した.平成25年3月本調査結果をもとに各分析および追加の論文調査をおこない投稿論文を執筆した.3月下旬「国際園芸学会(タイ)」「日本熱帯農業学会(茨城大学)」において研究成果の報告をおこなった.マラウイにおける前年度の長期現地調査(2回:計5か月間)に基づき,査読付きの論文3本(和文: 2本,英文: 1本)を投稿し,国内外の学会に参加し,研究成果を報告(国内: 2回,海外: 1回)した。また,学会等では学術的なネットワークを構築し,他分野の研究者とも積極的に情報・意見交換を行い,研究活動に熱心に取り組んだため,期待以上の研究の進展があった。国内では, 5月「日本アフリカ学会」, 9月「農業経営学会」において,海外では9月下旬にガーナで研究成果をそれぞれ発表した。研究計画書の時点では,「在来果樹」・「在来品種」・「在来種」という単語を用いていたが,学会発表や研究・調査を進めていく上で,不適切であることが判明したため,以後,「既存品種」という単語に統一した.また,マラウイ高地における温帯果樹の栽培適性を農学(果樹園芸学)の手法に基づく実験(糖度計等の実験器具やデータロガーを用いた気温変化のデータおよび降水量のデータ等)で評価する予定であったが,現地の気象条件および時間的な制限により,本研究における評価は断念せざるを得なかった.今後の予定としては,現地本調査に基づく学会発表および投稿論文・博士学位論文の執筆を中心に行う.
楽器の空間配置制御に基づく楽曲の聴覚印象を多様に変化させる音響空間再生システム

スマートホンや携帯型音楽プレーヤの普及により、様々な場所・好きな時間に音楽を楽しむことが可能となっている。一方で、多くの場合音楽プレーヤを利用してユーザができることは、プロの作曲家により提供された楽曲を再生する事であり、これまでの楽曲鑑賞は受動的なものであると考えることができる。そこで、本研究ではユーザがインタラクティブに楽曲を編集しながら鑑賞を行う能動的楽曲鑑賞の枠組みに着目し、楽曲中の楽器音の空間配置の操作により、手軽に楽曲の聴覚印象を操作することのできるシステムの構築を目指し研究を行った。目標とするシステムでは、楽曲中の各楽器音の配置を個別に操作するために楽曲信号から各楽器音信号を分離する技術、及びユーザが複数の音源の配置を手軽に操作することを可能とするインタラクション手法が必要があるため、この2点についての研究を進めた。楽曲音源分離手法については、深層学習を利用した手法を提案した。深層学習を利用した音源分離手法は従来からも存在しているが、深層学習器の構造に着目した研究は少なかった。本研究では、楽器音スペクトルの特徴から学習器に畳み込み構造を反映させること、入力特徴量として対数周波数領域のスペクトルを利用することを提案し、従来よりも高精度に音源分離を行うことができることを示した。また、楽器音スペクトルの生成モデルとも関連があることを確認した。音源配置の操作に当たっては、音源数の増加に伴い操作すべき対象が増加するため、操作が困難になることが問題であった。本研究では、事前に互いの空間的印象の異なる音源配置を複数選択しておき、それらをスライドバーなどの連続的に変化する一次元の操作軸で操作する事で、ユーザに多様な空間印象を提示する手法を提案した。実際に被験者実験を通して、各音源を個別に操作するよりも、提案法を利用することで多様な空間的印象を提示・比較できることを示した。29年度が最終年度であるため、記入しない。小型の電子機器の普及・進歩により、様々な場所で音楽を楽しむことが可能となっている一方で、音楽プレーヤ自体はプロの作曲家が提示した楽曲を再生する機能にとどまっている。そこで、楽曲中の楽器音の空間配置の操作により、容易に楽曲の聴覚印象を操作することのできるシステムの構築を目指し、初年度の研究を行った。楽曲中の各楽器音の空間配置を操作するため、楽曲信号から各楽器音信号を分離・抽出する必要があるため、この点についての研究を進めた。本研究でのアプローチとして、まず再混合を仮定した楽曲音源分離手法を提案した。まず、再混合を仮定するため、個々の楽器音への分離ではなく、各楽器音を大きく5つ(ベース,ギター,ドラムス,ボーカル,その他)に分けて考えることとした。本研究では、深層学習を利用して音源分離を行うことを考えた。その際、深層学習モデルの学習に利用する誤差関数に分離音の総和が元の混合音と等しくなるように制約をかけた。結果として、再混合後の信号対歪比が再混合を考慮しないモデルと比べて改善することが確認された。一方で、再混合誤差の重みを大きくしすぎると個々の音源に対する分離性能が低下し、全体の性能が低下してしまうことが分かった。また,ステレオ楽曲信号の仮想的な音源配置に着目し、事前強調を行うことを考えた。楽曲信号の空間的広がりを利用した音源事前強調では、空間情報を利用した音源強調手法であるビームフォーマの利用を考えた。本研究では、深層学習器を利用し各音源信号を最も強調するようなビームフォーマを推定・選択することで、上記の処理の前に音源信号を事前強調することを考えた。結果として、一部の音源については分離性能の向上を確認した一方で、ビームフォーマ推定誤りにより、一部音源分離性能が低下してしまった。当初の予定では、今年度に音源分離については終える予定であったが、実際には実用上の性能の問題から次年度も引き続き音源分離について研究を続ける必要が出たため。

本研究では、事前に互いの空間的印象の異なる音源配置を複数選択しておき、それらをスライドバーなどの連続的に変化する一次元の操作軸で操作する事で、ユーザに多様な空間印象を提示する手法を提案した。実際に被験者実験を通して、各音源を個別に操作するよりも、提案法を利用することで多様な空間的印象を提示・比較できることを示した。今後は,CDなどに収録されている楽曲の音源分離について引き続き研究を続けていく。本研究の目的である楽曲の再混合の応用に十分な精度が出たと確認されるまで、深層学習モデルの構造やパラメータのチューニングによって精度の向上を図る予定である。音源分離についての研究が終わり次第、本研究の目的である聴覚印象操作システムの構築に移る。提案するシステムには、ユーザが容易に音源の配置を操作することができるインターフェースが不可欠であると考えられる。その実装の一例として、ユーザに対する推薦機能が考えられる。ユーザからのこれまでの操作履歴情報などを収集・解析することでユーザの好みを分析し、その情報からユーザごとに適切な音源配置を推薦することを考えている。また、現在は空間音響の再現のために頭部伝達関数の利用を考えている。しかしながら、頭部伝達関数には個人性の問題があり、ほかの人に対して適切な頭部伝達関数が、そのユーザにとって適切とは限らない。そのため、今後はこの問題の解決も考えていきたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。
近江商人の広域志向性の研究

1.埼玉県秩父市の矢尾喜兵衛家所蔵の近世史料をマイクロフィルムに撮影し、江戸後期の一揆、秩父事件等との関わりあいを関連地方図書館で調査した。2.滋賀県日野町の矢尾本家の史料調査を実施し、蔵から搬出することを許可されたので、目下史料整理を継続中である。3.論文「近江商人矢尾喜兵衛家の年中行事と作善-武州秩父店の場合-」を執筆し、脱稿した。4.夏期休暇を利用して、カナダにおける第二次大戦前の滋賀県出身絹布商「シルコライナー」の経営者桑原家の史料調査を、カルガリ-市内で実施し、経営史料の一部閲覧に成功した。「シルコライナー」の経営実態については、今後さらに、現地における史料の収集につとめる予定である。5.滋賀県の彦根や五個荘町、滋賀・京都に散在する三中井関係の生存者からの聴取調査を実施した。現在、三中井の経営史料の分析を実施中であり、1996年5月の九州大学における社会経済史学会の大会で報告するための準備を進めている。6.伊藤忠兵衛家の明治期の史料を調査し、西日本における活動状況を現地の図書館等において調査した。
情報源符号化における言語モデルの解析と自然言語処理への応用に関する研究

2007年度は昨年度に引き続き,情報源符号化(データ圧縮)問題において,従来とは異なるアプローチにより提案された,言語構造を考慮した情報源モデルであるword-valued sourceを対象にして,ユニバーサル符号化の諸問題と自然言語処理問題への応用について検討を行った.ユニバーサル符号化問題において,理論的な圧縮限界という工学的な指標を与える意味でエントロピー・レートを導出することは非常に重要なテーマである.また,エントロピー・レートは情報源の確率構造の複雑性を表す指標でもあり,これは同時に自然言語処理における言語構造の指標にも成り得ることを意味している.一般的なword-valued sourceについてはエントロピー・レートが存在することが示されていないため,特殊な制約条件を課すことにより陽な形式でエントロピー・レートを導出できる情報源のクラスを検討してきた.より広いクラスに対してはエントロピー・レートの上界・下界を拡張し,数値実験によりその挙動を検証して定性的な評価を行った.また,エントロピー・レートが陽に導出できされたクラスに対してユニバーサル符号の圧縮性能の評価を行った.情報源符号化(データ圧縮)問題において,圧縮の対象となる情報源の構造を反映する確率モデルの構築は大変重要なテーマである.特に情報源モデルのエントロピー・レートは理論的な圧縮限界を与えるという意味でも工学的に重要な指標である,本研究では,これまでに「言語構造を考慮した情報源モデル」を提案している.この情報源モデルは,自然言語などの確率構造をより反映したモデルと捉えることができ,近年言語の確率モデルが重要な役割を果たすようになってきた自然言語処理分野への応用も期待される.しかし,一般的なモデルでは情報源の確率構造が複雑であるためエントロピー・レートが導出されていなかった.そこで2006年度は,情報源に対するエントロピー・レートの下界を解析的に厳密に導出し,電子情報通信学会英文誌に投稿し掲載された(2006年12月).また,この情報源に対して,一般的な圧縮アルゴリズムであるLZ78符号を適用した際の圧縮効率について数値実験的な評価を行い,電子情報通信学会情報理論研究会において研究発表を行った(2007年1月).さらに自然言語処理分野への応用の足がかりとして,提案している言語モデルを前提に情報源符号化アルゴリズムを適用した効率的な形態素解析システムの構築を検討している。特に2006年度は情報源符号化アルゴリズムとしても比較的新しい手法であるベイズ符号化アルゴリズムと提案モデルの自然言語処理分野への応用に取り組んでいる.ベイズ符号化アルゴリズムはベイズ決定理論の下で最適な圧縮手法であることから,このアルゴリズムの適用によってこれまで以上に精度の高い自然言語処理システムを構成できることが期待される.2007年度は昨年度に引き続き,情報源符号化(データ圧縮)問題において,従来とは異なるアプローチにより提案された,言語構造を考慮した情報源モデルであるword-valued sourceを対象にして,ユニバーサル符号化の諸問題と自然言語処理問題への応用について検討を行った.ユニバーサル符号化問題において,理論的な圧縮限界という工学的な指標を与える意味でエントロピー・レートを導出することは非常に重要なテーマである.また,エントロピー・レートは情報源の確率構造の複雑性を表す指標でもあり,これは同時に自然言語処理における言語構造の指標にも成り得ることを意味している.一般的なword-valued sourceについてはエントロピー・レートが存在することが示されていないため,特殊な制約条件を課すことにより陽な形式でエントロピー・レートを導出できる情報源のクラスを検討してきた.より広いクラスに対してはエントロピー・レートの上界・下界を拡張し,数値実験によりその挙動を検証して定性的な評価を行った.また,エントロピー・レートが陽に導出できされたクラスに対してユニバーサル符号の圧縮性能の評価を行った.
局在的酵素反応で駆動する自律泳動微粒子の創製

基質応答性を有する走化性粒子の調製を行いこの走化性の検証を行った。軌跡からは大きい運動の挙動の違いは確認できなかった。反応物濃度が低い際と高い際にはほとんど差異がみられなかった。角度変化の自己相関プロットからは、反応物濃度及の際、相関係数は生産物濃度が高くなるにつれ大きくなることが分かった。結果、反応物濃度の増加に応じて若干の移動速度増加と指向性の向上が確認できた。強い指向性と活発な泳動を示さなかった理由として、基質応答の速度が小さいため、泳動に十分な表面張力差を生産できていないことが考えられる。また。ブラウン運動に伴う擾乱により方向が乱されたことは水槽温度の違いより明らかになった。H25年度はバイオポリマーゲルをマトリックスとする酵素固定JANUS微粒子の調製法の確立を目的として、アルギン酸カルシウムゲルとゼラチンゲルを微粒子のマトリックスとする酵素固定化JANUS粒子の調製を試みた。酵素にはグルコース酸化酵素であるグルコースオキシターゼと過酸化水素を分解するカタラーゼを用いJANUS粒子の調製と活性を評価した。溶媒の比重の違いを利用することで、二つのエマルションを界面で接触させる界面衝突法と、ナイロンメッシュをテフロン基盤上におき、アルギン酸エマルションとゼラチンエマルションを接触させるメッシュ固定化法の二つの方法をJANUS粒子化の方法として、粒子を調製した。JANUS形状の粒子を評価するため、明視野での顕微観察と蛍光での顕微観察を行った。また、酵素の活性を確認するため、二つの方法で調製した粒子をそれぞれに反応させ、0.1Mグルコース溶液中でのグルコン酸の生成に伴うpHの低下と、過酸化水素水中での酸素の生成の確認を行った。メッシュ固定化法を用いて調製した粒子の明視野観察および、蛍光観察をしたところ。一つの粒子内に明暗が異なる二領域が観察され、片側の領域のみ蛍光を有することを確認した。蛍光側部分はゼラチンと接触したことでゲル化したFITC標識アルギン酸ゲルであり、結果よりJANUS粒子化に至っていることを確認できた。二つの両方法でJANUS形状の粒子を観察できたが、メッシュ固定法で得た粒子に二領域に局在化した形状のJANUS粒子を多く観察できた。調製した粒子を0.1Mグルコース溶液に入れたところ、pH4迄低下し、また、過酸化水素水中に入れたところ酸素の発生を確認した。この酵素活性の結果より、異なるバイオポリマーゲルを二領域に持つJANUS粒子が酵素活性を保った状態で調製できることを確認した。グルコース存在下で泳動が駆動する微粒子の調製では、より確実な方法を用いて、酵素が局在化できる方法を検討し、結果、酵素が局在化して存在するJANUS粒子の調製を確認した。調製した粒子を0.1 Mグルコース溶液中に添加した際には、pH4迄低下し、また、過酸化水素水に添加した際には、酸素の発生を確認した。光駆動型泳動微粒子の創製を目的としてチタン系白金のJANUS粒子の調製法の探索と、UV光照射時における粒子の拡散挙動を検討した。粒子サイズの違いが粒子の拡散挙動に与える影響を調べると共に、顕微鏡観察により粒子の泳動挙動の観測を行った。酸化チタン粒子に局在して白金が担持されたJANUS様粒子の作成に成功した粒子径の小さいチタンに用いた白金を担持させた粒子は顕微鏡では粒径が小さいため目視によるJNAUS形状の確認は出来なかった。調製したJANUS粒子にUV光を当て酸素および水素気泡の確認を行ったが、観察することは出来なかった。また、拡散実験だが白金を担持させていないチタン粒子(粒径0.02mn1)は4.0 μm/s程度で拡散するのに対して、白金を担持したJANUS粒子(粒径0.03mm)は27μm/sと拡散速度の点で泳動挙動の確認ができた。自律的に泳動できる粒子は、標的部位に目的物質を泳動して届けることに応用できるので、DDSの担体等への応用が期待できる。自律泳動する微粒子としては、異なる金属をJANUS形状に張り合わせた微粒子が過酸化水素を駆動源として泳動することが知られている。一方で生体にある基質を駆動エネルギーとして、このような泳動を駆動させることができるならば、体内で活躍できる材料として期待できる。今回、樟脳船が水面を自律的に泳動できることをヒントに、酵母から発酵によって作られる生産物を樟脳のように利用できれば、糖を駆動エネルギーとして泳動する微粒子が可能であると着想した。そこで本研究では、この生産物を発酵によって生産する菌を含んだ粒子が、自ら生成する生産物によって自走が可能かどうかを検討するために、発泡スチロール粒子に菌を付着させシステムにより、走化性粒子の調製および走化性の検証を行った。樟脳舟のような強い指向性と活発な泳動を示さなかった利用として、菌の発酵速度が小さいため、泳動に十分な表面張力差を生産できていないことが考えられる。また。

基質応答性を有する走化性粒子の調製を行いこの走化性の検証を行った。軌跡からは大きい運動の挙動の違いは確認できなかった。反応物濃度が低い際と高い際にはほとんど差異がみられなかった。角度変化の自己相関プロットからは、反応物濃度及の際、相関係数は生産物濃度が高くなるにつれ大きくなることが分かった。結果、反応物濃度の増加に応じて若干の移動速度増加と指向性の向上が確認できた。強い指向性と活発な泳動を示さなかった理由として、基質応答の速度が小さいため、泳動に十分な表面張力差を生産できていないことが考えられる。また。ブラウン運動に伴う擾乱により方向が乱されたことは水槽温度の違いより明らかになった。酵素を高活性なまま適材適所に配置したミクロ微粒子を作製する技術の確立。酵素を固定化する微粒子マトリックスとして1多糖ゲル粒子を張り合わせたJANUS粒子と2脂質リポソームを張り合わせたJANUS粒子を試作した。1JANUS粒子の其々の部分に、種類の異なる選択した酵素を固定化することで、空間的に離れた状態で異なる酵素を配置できることを確認した。物理架橋で酵素を担持しているため、従来の方法に比べて高活性化が図れた。酵素の局在化が図れていることの確認については検証をしていないが、多糖類のマトリックス自身が、局在化していることから酵素においても局在かされていると推察される。2脂質リポソームのJANUS粒子化は、脂質成分を2成分とすることで、脂質が局在化した膜を有するJANUS粒子様リポソームを構築できることが分かった。の、膜蛋白質は脂質への選択性を持つため、リポソーム膜への再構築を行った。現在再構築が至ったことの検証実験を現在進めている。JANUS粒子化の評価には、タンパクの標識及び多糖、脂質に蛍光色素を標識することで、蛍光顕微鏡及び共焦点顕微鏡観察を行った。3次元的に酵素の固定化及び粒子の形成を確認できた。コロイド酵素の局在化した微粒子の作成及び調製による失活の防止についてはうまく行っているが、再現性のある泳動は得られていない。より大きな推進力を得られるようアルコール生成を生じる酵素群を用いたシステムの構築を行う。光駆動型泳動粒子の構築については、光照射時と未照射時の違いが確認できつつある。光量、粒子サイズ等のパラメータと拡散係数との関係について今後議論を進める。脂質リポソームを用いたJANUS様粒子の創製においては、膜タンパクの再構築の検証及び、膜タンパクの局在化について、複数からなる膜タンパクを脂質膜に再構成することで検証してゆく予定。酵素を用いて走化性を示す手段を確立するためには、酵素の失活を伴わない酵素固定化することと、2部分に異なる酵素を搭載したJANUS粒子を調製する必要があるが、今回施行した方法で、この条件をクリアできる粒子を調製できることが分かった。どちらかというとH26年の実施計画に入り込んだ形になった。一方で、酵素の選定については酵素の種類や活用方法に関して慣れていなかった点、予定より時間をかけて行っている。必要な顕微鏡の選定が進まなかった。予定していた旅費を来年度に移行した。去年度に行う予定であった酵素系の選択及びを重点的に行う。1.粒子周りの表面
歯科矯正治療前後の咀嚼運動の円滑性に関する変化

第一に、正常咬合を有する成人群15名、早期混合歯列期の小児群8名について、物理的性状が既知であるガムとグミゼリーを披検食品として、咀嚼時の下顎中切歯点の3次元運動軌跡が、,ミニマムジャークコストモデルで予測できるかどうかを検討した結果、いずれの披検食品についても、成人、小児群ともに運動軌跡はミニマムジャークコストモデルによって高い確率で予測できることが明らかとなった。これにより正常咬合を有する者の咀嚼運動軌跡はその円滑性を最大化するように制御され、形成されていることが示唆できた。ただし、円滑性を示すことができる値(ジャークコスト)は単一咀嚼サイクルの閉口相において小児群のほうが成人群より有意に高い値を示した。またジャークコストは小児群のほうがばらつきの大きい分布を示した。この動態特性は、歯列の形態変化に伴う咀嚼運動の適応過程で現れる運動パターンの多様性として理解できることが示唆された。第二に、不正咬合のモデルとして、被検者の咀嚼時平衡側の大臼歯に咬合干渉物を装着し、繰り返し咀嚼運動を行わせた時のジャークコストの経時変化について調べた結果、ジャークコストの有意な減少が認められたことから、このパラメータを用いれば歯の早期接触に伴う運動特性の変化を定量的に評価できることが分かった。第三に、矯正治療を行う前の10名の骨格性下顎前突患者群の咀嚼運動円滑性について、正常咬合者群と比較した結果、有意に正常咬合群のほうが円滑に下顎運動を行っていることが明らかとなった。不正咬合を有する、歯科矯正治療前の成人20名を被検者として、下顎の3次元運動軌跡を記録した。下顎の3次元運動軌跡の記録には、すでに開発されているシステム(Takada et al.,1994,1995)を用いた。被検動作は片側の習慣性臼歯部咀嚼とし、被検食品には物理的および化学的性状が既知であるシュガーレスチューインガムを用いた。歯科矯正治療前の下顎運動を定量的かつ客観的に評価するために、運動軌跡を特徴づける空間幾何学的変量と運動力学的変量および運動パフォーマンス(運動の円滑性)を示す変量を以下の方法で計算した。すなわち、単一咀嚼サイクルの下顎中切歯点の三次元的運動経路を最適に近似する、時刻tを変数とする数理モデルf(t)を求め、f(t)を用いて、時刻tを変数とする空間的運動距離などの時間的変化を表わす数理モデルg(t)、また運動ベクトルの時間的変化を表わす数理モデルv(t)、また時間t内で運動の円滑性を示す変量C(Nelson.,1983)を求めた。これらの計算には、運動力学的、空間幾何学的解析用およびシステム同定用のソフトウェアーパッケージを用いた。また、正常咬合を有する成人についても、同様の被検動作をさせ、下顎の3次元運動軌跡を記録した。そして、得られた下顎運動軌跡のデータから、運動軌跡を特徴づける空間幾何学的変量と運動力学的変量および運動パフォーマンス(運動の円滑性)を示す変量を求め、不正咬合を有する成人についてのそれぞれの計算値と比較した。その結果、不正咬合を有する成人と正常咬合者とでは、その下顎運動機能に有意の差があることが明らかとなった。第一に、正常咬合を有する成人群15名、早期混合歯列期の小児群8名について、物理的性状が既知であるガムとグミゼリーを披検食品として、咀嚼時の下顎中切歯点の3次元運動軌跡が、ミニマムジャークコストモデルで予測できるかどうかを検討した結果、いずれの披検食品についても、成人、小児群ともに運動軌跡はミニマムジャークコストモデルによって高い確率で予測できることが明らかとなった。

これにより正常咬合を有する者の咀嚼運動軌跡はその円滑性を最大化するように制御され、形成されていることが示唆できた。ただし、円滑性を示すことができる値(ジャークコスト)は単一咀嚼サイクルの閉口相において小児群のほうが成人群より有意に高い値を示した。またジャークコストは小児群のほうがばらつきの大きい分布を示した。この動態特性は、歯列の形態変化に伴う咀嚼運動の適応過程で現れる運動パターンの多様性として理解できることが示唆された。第二に、不正咬合のモデルとして、披検者の咀嚼時平衡側の大臼歯に咬合干渉物を装着し、繰り返し咀嚼運動を行わせた時のジャークコストの経時変化について調べた結果、ジャークコスストの有意な減少が認められたことから、このパラメータを用いれば歯の早期接触に伴う運動特性の変化を定量的に評価できることが分かった。第三に、矯正治療を行う前の10名の骨格性下顎前突患者群の咀嚼運動円滑性について、正常咬合者群と比較した結果、有意に正常咬合者群のほうが円滑に下顎運動を行っていることが明らかとなった。
風力発電タワー雷サージ特性を全時間領域で表現可能な理論的回路解析モデルの開発

本研究の目的である風力発電タワーなどの垂直導体を含む構造物の雷サージ解析のための等価回路モデル構築に先立ち、平成30年度は垂直導体サージ伝搬特性が時間と共に変化する現象のメカニズムについて検討を進めてきた。これまで、垂直導体サージ伝搬特性の時間的変化の可能性については述べられてきたものの、その具体的な特性や理論的な考察はなされてこなかった。しかしこの部分は、理論的考察に基づく高精度解析に利用する回路モデルの開発を進める本研究において、根幹となる部分であるため、最も慎重に進めるべき部分であった。平成30年度は、解析対象となる空間中の電磁界を計算することができる有限差分時間領域法(FD-TD法)による数値電磁界解析により、理想空間内に配置した垂直導体周辺の電磁界分布を詳細に調べた。この計算には本補助金によって購入した2台の計算機を用い、高速且つ効率的に進めることができた。この数値解析結果は、申請時に提唱した新型回路モデル(SVPモデル)のみでは容易に表現できないことを示唆した。垂直導体上端から落雷による雷サージが進入した場合、サージは下向きに伝搬し、脚部において反射して再び上端へと向かう。これを繰り返し、サージは垂直導体上を往復伝搬することになる。従来研究では、サージが最初に上端から脚部に向かうときと、脚部到達以降では導体のサージ伝搬特性が異なると考えてきたが、本研究における数値解析結果は、導体脚部での反射後、サージの伝搬速度が地面からの高さによって変化する可能性があることを示した。新たに明らかになった垂直導体におけるサージ伝搬特性については、2019年1月に開催された誘電・絶縁材料,放電・プラズマ・パルスパワー,高電圧合同研究会にて報告した。本研究は、1垂直導体におけるサージ伝搬特性時間変化のメカニズム把握、2回路モデルへの落としこみ、3回路解析プログラムへの導入、の三段階で構成されているが、第1段階である1垂直導体におけるサージ伝搬特性時間変化のメカニズム把握の部分において、大容量の計算機を用いてより詳細に従来研究の再検討をおこなった結果、既に明らかにされていることに加えて、本研究で提案するSVPモデルでは表現が難しい新たなサージ伝搬特性が明らかになった。これは本研究の新たな成果といえるが、一方で従来研究により得た垂直導体のサージ伝搬特性からSVPモデルを構築しても、その再現性は十分とはいえないことを示しており、新たに明らかになった特性は垂直導体を等価回路表現する上で無視できないものと考えている。そのため、第二段階である回路モデルへの落としこみを先送りとし、新発見の情報を含むより正確な垂直導体サージ伝搬特性とそのメカニズムの解明に取り組んでいるため、現状では予定より半年程度の遅れが生じている。垂直導体のサージ伝搬特性に関する検討においてあらたな成果を得たが、当初の計画より約半年程度の時間的遅れが生じている状況である。そのため、提案回路モデル(SVPモデル)をさらに発展させたSVP-Aモデルの提案を狙い、回路モデルへの落としこみ手法の検討と平行して、さらに詳細に垂直導体のサージ伝搬特性についても検討する。これに伴い、研究期間の延長も視野に入れて研究を進める必要が出てきた。一方、予算の面においては、垂直導体サージ伝搬特性を実験によって観測するために、高分解能オシロスコープの購入を当初予定していたが、同等程度のものを入手できたため、若干の余裕がある状況である。そのため、垂直導体のサージ伝搬特性についてさらに詳細に調べるために、計画当初は予定していなかった、スペクトラムアナライザ等の高精度測定装置の購入およびより高精度な実測のための実験系充実を予定している。

本研究は、1垂直導体におけるサージ伝搬特性時間変化のメカニズム把握、2回路モデルへの落としこみ、3回路解析プログラムへの導入、の三段階で構成されているが、第1段階である1垂直導体におけるサージ伝搬特性時間変化のメカニズム把握の部分において、大容量の計算機を用いてより詳細に従来研究の再検討をおこなった結果、既に明らかにされていることに加えて、本研究で提案するSVPモデルでは表現が難しい新たなサージ伝搬特性が明らかになった。これは本研究の新たな成果といえるが、一方で従来研究により得た垂直導体のサージ伝搬特性からSVPモデルを構築しても、その再現性は十分とはいえないことを示しており、新たに明らかになった特性は垂直導体を等価回路表現する上で無視できないものと考えている。そのため、第二段階である回路モデルへの落としこみを先送りとし、新発見の情報を含むより正確な垂直導体サージ伝搬特性とそのメカニズムの解明に取り組んでいるため、現状では予定より半年程度の遅れが生じている。垂直導体のサージ伝搬特性に関する検討においてあらたな成果を得たが、当初の計画より約半年程度の時間的遅れが生じている状況である。そのため、提案回路モデル(SVPモデル)をさらに発展させたSVP-Aモデルの提案を狙い、回路モデルへの落としこみ手法の検討と平行して、さらに詳細に垂直導体のサージ伝搬特性についても検討する。これに伴い、研究期間の延長も視野に入れて研究を進める必要が出てきた。一方、予算の面においては、垂直導体サージ伝搬特性を実験によって観測するために、高分解能オシロスコープの購入を当初予定していたが、同等程度のものを入手できたため、若干の余裕がある状況である。そのため、垂直導体のサージ伝搬特性についてさらに詳細に調べるために、計画当初は予定していなかった、スペクトラムアナライザ等の高精度測定装置の購入およびより高精度な実測のための実験系充実を予定している。垂直導体サージ伝搬特性を実験によって観測するために、高分解能オシロスコープの当初購入を予定していたが、同等程度のものを入手できたため当該年度の支出額が予定より少なくなった。研究の進捗状況から、新たに検討すべき事項が生じたため、それに対応した測定機器や実験装置等を購入する予定である。
骨代謝におけるAMPキナーゼを介するエネルギー調節機構の役割に関する研究

エネルギー状態の変化は、生体の活動・恒常性維持のみならず組織・細胞機能に多大な影響を及ぼす。エネルギー代謝調節においてAMP-activated protein kinase (AMPK)が中心的な役割を担っていると考えられているが、しかし、骨代謝におけるAMPKの役割の詳細はこれまでほとんど明らかとされていない。本研究では、骨芽細胞においてプロスタグランジンによるオステオプロテジェリン産生におけるAMPKの役割を検討した。その結果、骨芽細胞においてAMPKは、プロスタグランジン(PG) D2、PGE1およびPGE2によるオステオプロテジェリン産生を促進的に制御していることを明らかとした。筋・肝臓における糖・脂質代謝は、生体全体のエネルギー代謝に中心的な役割を果たしている。エネルギー代謝の調節は栄養系シグナル、内分泌系ホルモンおよび神経系等のクロストークにより制御されており、近年、栄養系シグナルによる筋・肝臓のエネルギー代謝調節においてAMP-activated protein kinase (AMPキナーゼ)が中心的な役割を担っていることが明らかとされてきた。しかし、骨代謝におけるエネルギー代謝調節およびAMPキナーゼの役割の詳細はこれまでほとんど明らかとされていない。本研究では、骨芽細胞において強力な骨吸収因子であるprostaglandin E2によるオステオプロテジェリン産生とAMPキナーゼの関連を検討した。その結果、骨芽細胞においてAMPキナーゼはMAPキナーゼの一つであるstress-activated proteinキナーゼ/c-Jun N-terminalキナーゼの上流で機能し、prostaglandin E2によるオステオプロテジェリン産生を促進的に作用していることを明らかとした。エネルギー代謝の調節は栄養系シグナル、内分泌系ホルモンおよび神経系等のクロストークにより制御されており、近年、栄養系シグナルによる筋・肝臓のエネルギー代謝調節においてAMP-activated protein (AMP)キナーゼが中心的な役割を担っていることが明らかとされてきた。本研究では、骨芽細胞において強力な骨代謝調節因子であるプロスタグランジンD2によるオステオプロテジェリン産生におけるAMPキナーゼの役割を検討した。その結果、骨芽細胞においてAMPキナーゼはmitogen-activated protein (MAP)キナーゼスーパーファミリーであるp44/p42 MAPキナーゼおよびstress-activated proteinキナーゼ/c-Jun N-terminalキナーゼの上流で機能し、プロスタグランジンD2によるオステオプロテジェリン産生を促進的に作用していることを明らかとした。機能細胞として、骨形成能のみならず骨吸収能の制御の中心的役割を担う骨芽細胞において、AMPキナーゼはMAPキナーゼスーパーファミリーであるp44/p42 MAPキナーゼとstress-activated proteinキナーゼ/c-Jun N-terminalキナーゼの上流で機能し、強力な骨代謝調節因子であるプロスタグランジンD2によるオステオプロテジェリン産生を促進的に作用していることを明らかとすることが出来た。平成26年度のプロスタグランジンE2の結果と本年度の結果から、骨芽細胞におけるAMPキナーゼの活性を制御することにより骨代謝を調節できる可能性、並びにAMPキナーゼが骨粗鬆症治療の新たな標的となりうる可能性を示唆することが出来た。一方、骨芽細胞が産生するオステオプロテジェリンは破骨細胞に存在するRANKのデコイ受容体として機能し、RANKL/RANK axisを調節している。本研究では、骨芽細胞においてオータコイドとして作用し、強力な骨代謝調節因子であるプロスタグランジンによるオステオプロテジェリン産生におけるAMPキナーゼの役割を検討した。その結果、骨芽細胞においてAMPキナーゼは、プロスタグランジンE1およびプロスタグランジンE2によるオステオプロテジェリン産生を促進的に制御していることを明らかとした。今回の結果から、骨芽細胞のAMPキナーゼはオステオプロテジェリンを介し、破骨細胞の機能を制御し、骨吸収を抑制することが示唆された。骨代謝の中心的役割を担う骨芽細胞においてAMPキナーゼはMAPキナーゼの一つであるstress-

activated proteinキナーゼ/c-Jun N-terminalキナーゼの上流で機能し、prostaglandin E2によるオステオプロテジェリン産生を促進的に作用していることを明らかとすることが出来た。骨芽細胞のAMPキナーゼが骨粗鬆症治療の新たな標的となりうる可能性を示唆することが出来た。エネルギー代謝調節において中心的役割を担うAMPキナーゼが骨代謝においてどのような役割を果たしているか、骨芽細胞の増殖・分化機構および破骨細胞調節機能に対するAMPキナーゼの影響および作用機序の詳細を検討し、その分子機序を同定する。整形外科学エネルギー代謝調節において中心的役割を担うAMPキナーゼが骨代謝においてどのような役割を果たしているか、骨芽細胞の増殖・分化機構および破骨細胞調節機能に対するAMPキナーゼの影響および作用機序の詳細を検討し、その分子機序を同定する。
近代の繊維工場における女子寄宿舎・家庭寮・教育施設の形成過程に関する建築史研究

郡是製糸(株)では1925年頃女子寮舎の標準プランが確立されたが、1958年以降建設の女子寮舎の寮室には床の間がなく、収納棚が壁面一杯に造り付けられた。家庭寮の多くは1948年以降に建設され床の間をもっていた。寮舎内で起居を通して行われた「郡是教育」は、戦後の寮自治により寮舎外の家庭寮や教室へと場所を変えた。東洋紡績(株)では1922年には「自修寮」(家庭寮)が設置されていた。1929年の深夜業廃止に伴う余暇時間の増加により裁縫教室や割烹教室が充実した。1935年に工場付設の女学校が青年学校へ移行されると当時の良妻賢母主義教育と合致し、自修寮実習もさらに活発に行われた。25年度は収集資料と現地調査をもとに分析・考察し、以下のような成果を得た。1.郡是製絲株式會社の戦後の女子寄宿舎・家庭寮・教育施設について同社の女子寮舎が最初にRC造で建設されたのは昭和33(1958)年であった。RC造の女子寮舎には、水洗化により便所が各階に配置され、屋上には洗濯場や物干場が設置された。しかし全体的な平面型は、北側片廊下に沿って15畳の寮室が並ぶもので戦前の木造寮舎を踏襲していた。また寮室内から床の間が廃止されると同時に家庭寮が設置され、作法・割烹・生花等の教育が寮舎外の家庭寮で行われることを示唆していた。昭和43(1968)年建設の階段室型のRC造寮舎は、水廻りを4室が共有し、各室は610畳(2室が連結して1618畳)で構成され、1人あたり3畳の面積が確保されるようになった。このような女子寮舎の大幅な改善は、当時の繊維業の労働組合組織が掲げた「寄宿舎対策指針」の影響を受けており、将来社宅への転用も視野に入れていたと考えられる。本研究は、建築史の分野では手薄であった戦後の寄宿舎についても取り上げ、民主化が急速に進展する中で建築構成がどのように変化を遂げたのかを明らかにすることで意義がある。2.東洋紡績株式會社の昭和戦前期の寄宿舎・家庭寮・教育施設について19281937年発行の東洋紡社内報『東洋家庭時報』『東紡家庭時報』から以下のことがわかった。工場では、深夜業廃止に伴う余暇時間の増加により、裁縫や割烹教室、運動施設等が一層充実した。女子従業員には仏教徒が多く、講堂には仏壇が置かれ、構内には神社や神殿も存在した。工場付設の東洋実科女学校が青年学校に移行しても当時の良妻賢母主義教育と合致し、自修寮(家庭寮)実習も活発であった。寄宿舎便所の水洗化、診療所のレントゲン室や太陽燈浴室の設置等、設備が充実化した。24年度(初年度)は主に資料収集に集中し、4件の会社について以下のような成果を得た。1.郡是製絲株式會社に関しては、大正末期から昭和50年代初頭までに新築・移築・増築した女子寮舎、浴場、便所、女子寮事務所、家庭寮、学校(教室)の設計資料を得た。江南工場には同社初のRC造女子寮舎と家庭寮・診療所が残っており、現地調査を行った。また、家庭寮の形成過程と建築構成を分析し、目下のところ以下の結論を導き出せた。(1)昭和15年頃、青年学校に影響を受けて家庭寮が成立。(2)昭和30年代までは、家庭寮は木造平屋建て瓦葺の和風住宅で、続き間を基本とし、幅1間以上の床の間を設置。(3)昭和40年代になると家庭寮に調理場や割烹教室なども付設。付設しないものはDKや寝室(2段ベッド付き)のある中流社宅の平面型へと発展。2.東洋紡績株式會社に関しては、建築資料が乏しいため、工場と従業員の家庭との連絡を目的に発行された機関誌『東紡時報』『東洋家庭時報』に着目した。同誌は大正11年昭和19年に発行され、最盛期の同社の女子労働者の生活と寄宿舎の建築様式を知ることができる点で貴重である。24年度は、同誌に掲載された寄宿舎での生活と教育施設及びそれに連動した建築に関する記事(昭和3年まで)を抽出して整理した。その作業において、自修寮での少人数の自炊生活、季節感のある寄宿舎や食堂での催し、衛生設備器具の進化、宗派別に分かれた寄宿舎での行事、関東大震災後の建物補強等、生活実感のある建築空間の様子を捉えることができた。3.帝國製麻株式會社についても建築資料は乏しく、わずかであるが戦後の工場配置図等の資料を得た。4.丹後のちりめん工場の小規模な寄宿舎の実測調査を行い、復原平面図・立面図を作成した。他に昭和2年の丹後震災後の機業場復興過程における史料調査も行った。郡是製絲株式會社宇都宮工場はメリヤス製品の生産工場として栃木県の誘致により工業団地内に建設された。昭和42(1967)年設計の工場新築工事の配置図によると、中央廊下を貫いて南向きに4棟のRC造3階建て女子寮舎が中庭を挟んで建てられている。