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双極子追跡法およびPETにより推定される脳内活動部位の照合

脳内に発生した電位を一つの双極子と推定し,その双極子の存在箇所とベクトルモーメントを求めるいわゆる双極子追跡法が完成したのでヤング教授のPETを中心とした脳内活動箇所研究法による成果と照合したい.テンカン発作電位などの異常脳波や末梢神経刺激による脳誘発電位の脳内誘発電位発生源を検査することにより,その所見は臨床診断に用いられる.脳内に発生した電位を,一つの双極子電流と推定し,この等価双極子の脳内個所とベクトルモメントを求めることができる双極子追跡法,DT法を完成した.この装置をマサチューセッツ総合病院の臨床神経生理学教室に持参し,6名の患者および正常人被験者につき以下の研究を行った.1.異常脳波の発生源脳出血後,過呼吸により増強される高振幅の徐波の等価双極子の脳内位置を求めた. CT,MRIにより出血部位が左前連合野にみられ,PETにより同部位および頭頂に向い,脳血流の不全が観察された.本測定による等価双極子は,出血部口隣接し,血流不全個所より前頭に位置した.上記解剖学的および代謝異常を推定する生化学的検査ではみられない異常脳電位の発生個所を生理学的に測定できた.障害脳個所に隣接して代償的に脳活動が高まっていることを示しているが,それが臨床症状と如何に関係しているか今後の詳細な検査結果との照合により当方と先方との討義により検討して行きたい.出血による障害部位との神経性の連絡を失った隣接の脳部位が異常脳波を発生するという脳活動のいわゆる増強をどう説明するか,当方に求められている研究課題である.2.視覚誘発電位の双極子追跡黒白モザイク画面いわゆるチェッカーボードによる視覚刺激による誘発される後頭部脳電位を記録し,その等価双極子の位置とベクトルモメントを求めた.被験者は画面中央を注視している.画面は左右に分けられ,チェッカー刺激が左半分から右半分へ,次いで全画面と進行し,この刺激を128回くりかえし,脳電位を加算平均する.まだ検査結果がすべての被験者について求められていないが,実験の合間で計算し終えた結果によると,視覚経路と視覚野の関係がヒトについても従来の知見が確認されたとみることができよう.その他体性感覚誘発電位記録と二重刺激の実験を行ってきた.脳内に発生した電位を一つの双極子と推定し,その双極子の存在箇所とベクトルモーメントを求めるいわゆる双極子追跡法が完成したのでヤング教授のPETを中心とした脳内活動箇所研究法による成果と照合したい.テンカン発作電位などの異常脳波や末梢神経刺激による脳誘発電位の脳内誘発電位発生源を検査することにより,その所見は臨床診断に用いられる.脳内に発生した電位を,一つの双極子電流と推定し,この等価双極子の脳内個所とベクトルモメントを求めることができる双極子追跡法,DT法を完成した.この装置をマサチューセッツ総合病院の臨床神経生理学教室に持参し,6名の患者および正常人被験者につき以下の研究を行った.1.異常脳波の発生源脳出血後,過呼吸により増強される高振幅の徐波の等価双極子の脳内位置を求めた. CT,MRIにより出血部位が左前連合野にみられ,PETにより同部位および頭頂に向い,脳血流の不全が観察された.本測定による等価双極子は,出血部口隣接し,血流不全個所より前頭に位置した.上記解剖学的および代謝異常を推定する生化学的検査ではみられない異常脳電位の発生個所を生理学的に測定できた.障害脳個所に隣接して代償的に脳活動が高まっていることを示しているが,それが臨床症状と如何に関係しているか今後の詳細な検査結果との照合により当方と先方との討義により検討して行きたい.出血による障害部位との神経性の連絡を失った隣接の脳部位が異常脳波を発生するという脳活動のいわゆる増強をどう説明するか,当方に求められている研究課題である.2.視覚誘発電位の双極子追跡黒白モザイク画面いわゆるチェッカーボードによる視覚刺激による誘発される後頭部脳電位を記録し,その等価双極子の位置とベクトルモメントを求めた.被験者は画面中央を注視している.画面は左右に分けられ,チェッカー刺激が左半分から右半分へ,次いで全画面と進行し,この刺激を128回くりかえし,脳電位を加算平均する.まだ検査結果がすべての被験者について求められていないが,実験の合間で計算し終えた結果によると,視覚経路と視覚野の関係がヒトについても従来の知見が確認されたとみることができよう.その他体性感覚誘発電位記録と二重刺激の実験を行ってきた.
コケ植物による環境調整型建築外部空間の創造に関する研究

コケ植物による環境調整型建築外部空間の創造に向け、以下のような成果を得た。1)人工被覆面に付着するコケの生育形態をおよそ20通りに分類し、さらに生育要因を考察した上で約10の生育パターンを抽出した。2)3種の試験体により屋外実験を行い、生育環境の異なるコケの熱・水収支を把握した。3)コケが与える心理的影響について、人間の想像力を用いた2段階SD法を提案した上で、伝統的・現代的景観内におけるコケのイメージを抽出した。本研究では、コケ植物の持つ熱環境調整効果、美観性・芸術性を有する建築材料としての可能性に着目し、コケを利用した環境調整型の建築外部空間の創造に取り組んでいる。助成を受ける研究期間内(2年間)においては、コケ緑化建築部材の開発、および、コケを利用した建築外部空間の設計に向けた知見を得るために、人工被覆面に付着・生育するコケ植物の特徴的形態、さらに表面温度、蒸発量、含水率といった熱・水収支の把握を行うことを目的としている。当該年度(平成20年度)においては、金沢工業大学(石川県石川郡野々市町および金沢市)構内の人工被覆面に付着・生育するコケ植物について調査した。具体的には、1)踏査による分布把握、2)目視観察、サンプリングによるコケ種同定、3)生育箇所周辺の空間形態の図化、4)空間形態の分類・抽出を行った。結果として、コケの付着・生育形態を20パターンに分け、さらに、その場所でコケが生育する理由(要因)を考察し、代表的な形態10種を抽出した。根元・角型、目地・窪み型、凹部地被型、湿潤壁面型の4つは、以前の調査(千葉県習志野市)で報告したものと同様であるが、今回、花壇・土留め型、土壌連続型、ピロティ型、高所型、波形スレート堆積・被覆型を新たに抽出した。これらにより、コケ植物が人工被覆面で生育する条件(日陰、高湿度、土・塵の堆積等)、およびそれを可能とする空間形態の特徴がある程度位置付けられたといえる。また、コケ植物のクールスポット形成ポテンシャルの把握に向けて、蒸発量や表面温度といった熱・水収支を測定するためのコケ緑化材モックアップ(試験体)を作製した。平成21年度に本格的な実測を行う。本研究では、コケ植物の持つ熱環境調整効果、芸術性を有する建築材料としての可能性に着目し、コケを利用した環境調整型の建築外部空間の創造に取り組んでいる。助成研究期間内(2年間)では、コケ緑化建築部材の開発および、コケを利用した建築外部空間の設計に向けた基礎的な知見を得ることを目的としている。当該年度(平成21年度)においては、1)生育環境の異なるコケ植物の熱・水収支特性の把握、2)伝統的・現代的景観内におけるコケ植物のイメージ抽出について取り組んだ。結果を以下にまとめる。1)生育環境の異なるコケとして、(A)コンクリートに自然発生したコケ(主にハマキゴケ、ホソウリゴケ等)(日陰)、(B)庭園材としてのコケ(砂60mmの上にスギゴケ)(日陰)、(C)既存のコケ緑化材(スナゴケ)(日向)の3試験体について、屋外実験により夏季の熱・水収支を計測した。降雨後で十分保水していた夏季晴天日における日積算蒸発量は、(A)0.4kg/m^2(日陰)、(B)0.8/m^2(日陰)、(C)1.5/m^2(日向)程度であった。晴天日が連続すると、C試験体(日向)は2日程度で蒸発量が大きく減少し、コケの表面温度は60°C程度まで上昇した。A試験体(日陰)では3日間程度蒸発が持続し、その間、日中の表面温度は気温より2°C程度低く維持された。B試験体(日陰)は砂層に保水性があり、晴天日が続いても蒸発が維持され、日中の表面温度は気温より4°C程度低く維持された。2)コケのある景観の心理評価として、2段階SD法による評価手法を提案した上で、コケのイメージを抽出した。コケの共通なイメージとして「自然な」「じめじめした」が挙げられること、また庭園等で人為的に管理されたコケでは「健康的な」「美しい」、現代的な都市空間における自然発生的なコケでは「嫌い」「醜い」というように、イメージが異なることが確認できた。
阿賀野川の環境史-生業複合が生み出す<風景としての自然>と新潟水俣病に関する研究

1.千唐仁集落における新潟水俣病問題と地域の社会変動の過程を重ね、地域住民による自主的な健康被害調査の実施と調査による被害顕在化の過程を、「調査による被害者のエンパワーメントの過程」として明らかにするとともに、被害の母集団としての地域社会を文化的、社会的、歴史的に考察することの重要性を、「社会学的疫学手法」として提示した。研究成果は、「千唐仁の新潟水俣病」(『阿賀よ伝えて』所収の小論)として発表した。また、IJJSの英文論文(次年度刊行の特集の一部となる原稿、印刷中)にまとめた。2.地域社会の風景の変遷を、写真資料やヒアリングなどを通して復元的に構成し、新潟水俣病被害者の日常と重ね合わせた。また、水俣病と新潟水俣病とを比較することを通して、水俣病問題の多元性(および多様性)、地域性、そこから導き出される教訓などについて検討した。このような論点は、研究会「環境倫理と公共哲学」において提示した。3.「政治解決」以降の新潟水俣病をめぐる動向について、主要な3つのアクター(ふれあい館、共闘会議、安田の会)ごとに整理・分析し、アクター間の、ゆるやかなネットワークと相互補完的な関係性を析出した。この内容は、既に刊行されている『新潟水俣病問題』の改訂版に「補論」として公表する予定である(印刷中、今年度末日までに刊行予定、校正済み)。阿賀野川流域の景観の変遷を文書資料・写真・ヒアリングによって捉える作業を行った。以下のような知見が得られた。(1)国土地理院の地図を時系列に確認したところ、地図から読み取ることが出来る土地利用形態は、人々の実際の記憶と過去の営みとは異なっていることが確認できた。そこで、実際の利用形態を史料や空中写真、ヒアリング等から復元的に捉えた。(2)阿賀野川流域の生業複合が、世帯ごと、地域ごとに重層的であっただけでなく、世代ごとの重層性があることが明らかになったまた、幼少期のマイナー・サブシステンスの経験がある世代とない世代との経験と記憶の断絶は、新潟水俣病の社会問題を契機としており、前者は「生活様式や生業構造の変化による間接的分断」、後者は「物理的モメントによる強制的または半強制的分断=破壊」が主要因となって、「生活と意識の川離れ」が進行したことが明らかになった。(3)千唐仁の被害者女性の生活史を、周回する生きられた時間のなかで整理し、新潟水俣病の経験を地域の景観・生活の変遷のなかに埋め込む作業を行なった。また、被害者男性の日記から過去の生業複合の経験から読み解かれる日常とは何かを整理した。そこから(2)に示した点が強化された。同時に、新潟水俣病を社会学的な疫学の手法で明らかにする糸口をつかんだ。次年度は、当初計画に加えて、幼少期に複数のマイナー・サブシステンスを経験した人にとっての「望ましい自然」について、子供や孫世代との経験の断絶を手がかりに調査を深める必要がみえてきた。本年度の調査・研究で明らかになった点は、主に、次の3点である。1.川(自然)との関係性を創出するための「仕掛け」という視点阿賀野川流域地域の生業複合の生活形態がいかなるものだったかを、生活史研究の手法を参照しつつ明らかにした。新潟水俣病の発生は、阿賀野川と住民との密接な「かかわり」を分断した。生業構造の変化は、川との「かかわり」を疎遠にした。にもかかわらず、現在もなお引き継がれる阿賀野川と住民との「かかわり」がある。盆の精霊送りはその例であるが、精霊送り=川への流し物については、河川美化の見地から消極的な意味づけがされている。川との関係性を深めてゆく親水の観点が、近年の河川行政では重視されつつある。上述した研究結果から、過去の「かかわり」を参照しつつ、新しい「かかわり」を創造するだけでなく、現在、引き継がれている「かかわり」を肯定しうる仕掛けの必要性が示される。2.風景の変化と生活世界の変化の相関、および過去の「かかわり」について川との「かかわり」が大きく変化したということは、新潟水俣病の有機水銀暴露の過程が、今日の阿賀野川の生活風景から見えにくくなっているということを意味する。新潟水俣病問題を語り継いでゆくうえで、過去の生活世界を知ることは重要である。過去の生活世界を、古い写真の収集とそこから引き出される語りに着目しつつ、風景を復元する作業を行った。また、生業、遊びなど、阿賀野川における「かかわり」の多様性が、行為の多様性(働きかけの多様性)であることに着目し、「かかわり」の詳細を「稼ぐ」、「拾う」、「獲る」などの動詞で分類・整理した。3.新潟水俣病を語り継ぐ際に、「記憶の解放」という視点を導入し、社会的に構築された水俣病像の改変の必要性を示した。

2.地域社会の風景の変遷を、写真資料やヒアリングなどを通して復元的に構成し、新潟水俣病被害者の日常と重ね合わせた。また、水俣病と新潟水俣病とを比較することを通して、水俣病問題の多元性(および多様性)、地域性、そこから導き出される教訓などについて検討した。このような論点は、研究会「環境倫理と公共哲学」において提示した。3.「政治解決」以降の新潟水俣病をめぐる動向について、主要な3つのアクター(ふれあい館、共闘会議、安田の会)ごとに整理・分析し、アクター間の、ゆるやかなネットワークと相互補完的な関係性を析出した。この内容は、既に刊行されている『新潟水俣病問題』の改訂版に「補論」として公表する予定である(印刷中、今年度末日までに刊行予定、校正済み)。
細胞膜通過活性ペプチドを付与した非ウイルスベクターの開発とその応用

近年、遺伝子治療の臨床試験に使用されてきたウイルスベクターは、ガンを引き起こす確率が高く安全性に問題があることが明らかになり、非ウイルスベクターの開発が急務となっている。非ウイルスベクターとして、リポソームやDNA・siRNAと脂質を組合せたpolyplexなどのナノ粒子が材料とされ開発が進められているが、効率よい遺伝子導入は実現できていない。特に「特異的に遺伝子抑制ができるsiRNA」はガン治療への応用が可能であることから多くの研究がなされているが、細胞毒性が低くin vivoにも適応可能な系は確立されていない。この主要な原因としてナノ粒子の細胞膜通過活性が低いことがあげられる。そこで申請者は、ナノ粒子であるファージの表面に細胞膜通過活性ペプチドを付与し、ナノ粒子の細胞内への導入を検討した。その結果、細胞膜通過活性ペプチドはナノ粒子をも細胞内に導入できる活性をもつことを明らかにできたことから、この細胞膜通過活性ペプチドをsiRNAの導入へと応用する系を構築した。細胞膜通過活性ペプチドとsiRNAを組み合わせたナノ粒子(siRNA-PTD)を作成し、培養細胞内でのマーカー遺伝子の発現を指標にsiRNAの導入を検討した。その結果、導入後数十分で細胞への結合・1時間以内には細胞内へのsiRNAの導入がみられ、導入後24時間後からマーカー遺伝子の抑制が見られた。マーカー遺伝子の配列とは異なるsiRNAを使用した場合には遺伝子抑制は見られないことから、特異的な遺伝子抑制であると言える。この導入方法は、本来遺伝子導入が難しいと言われているB細胞やT細胞を含む20種類の細胞にsiRNAを導入することができる。またhuman stem cellへのsiRNAも可能であり、未分化状態の細胞を分化状態へ誘導できることも明らかにした。PTDの細胞通過活性を考慮するとほぼ全ての細胞にsiRNAを導入することができる可能性がある。この系の優れた点はすべての細胞に均一にsiRNAを導入できること、また細胞毒性がないことである。このことからガン薬剤としての開発を目指し、現在マウスを用いたガン抑実験を進行している。また、高濃度のナノ粒子を使用した場合、市販のsiRNA導入試薬とほぼ同等の遺伝子抑制効果が見られ、この遺伝子抑制効果は1週間持続することも明らかにした。さらに、市販の導入試薬と異なり細胞毒性が見られないことから、in vivoへの応用を目指し実験をすすめている。現在この成果は特許出願中である。

またhuman stem cellへのsiRNAも可能であり、未分化状態の細胞を分化状態へ誘導できることも明らかにした。PTDの細胞通過活性を考慮するとほぼ全ての細胞にsiRNAを導入することができる可能性がある。この系の優れた点はすべての細胞に均一にsiRNAを導入できること、また細胞毒性がないことである。このことからガン薬剤としての開発を目指し、現在マウスを用いたガン抑実験を進行している。
公立高等女学校の同窓会組織にみる「教育事業」活動に関する研究

本研究は、これまで注目されてこなかった公立高等女学校(以下、公立高女という)の同窓会組織が行っていた「教育事業」活動に焦点を当て、戦前(1900年代)から戦後(1950年代まで)において同窓会組織が果たした社会的役割と意味について、歴史的に解明することを目的としている。平成30年度は、予定より遅れながらも公立高女の同窓会組織についての全国規模の史料調査(学校史と設置認可に関する公文書)を終えることができた。これらの調査から、おおよそ次の点が明らかになった。1つに、大都市部や地方都市の名門公立高女の同窓会組織のみが組織の法人化を行っていたわけではなかったことが明らかになった。これは研究着手前に予想していたものとは異なっていた。2つに、戦後の女子高等教育機関設立に向けた動きについては、同窓会組織そのものの関与はさほど強くなかったことが明らかになった。また都市規模や学校の歴史の古さ、専攻科・高等科の有無などでの共通性を見いだすことは難しく、女子教育に対する地域の優先順位等の事情に左右されていた。この点については、和歌山の事例を取り上げたものについて論文にまとめた。3つに、公立高女の同窓会組織の主体的な運営の継続性は、戦後の男女共学制と深く関わっている可能性が見いだせた。公立高女の同窓会組織には組織としての脆弱性があったことを指摘することができる。以上のことから、公立高女の同窓会組織の戦前から戦後にかけての連続性・非連続性についての見取り図を描き出すことができたといえる。十分な研究時間を割くことができなかったものの、予定していた文献史料収集は概ね終えることができた。ただし、史料の整理→読み込み→分析→論文化の流れについては満足のいく進捗状況になっていない。平成30年度は公立高女の同窓会組織へのインタビュー調査を行う予定になっていたが、調査を進めていくなかで公立高女の同窓会組織だけでなく官立の女子高等教育機関の同窓会組織の調査も行う必要を感じたため、東京・奈良の女子高等師範学校の同窓会組織についても史料調査を行った。そのため、インタビュー調査を行うことができなかった。最終年度にあたる今年度は、収集した史料の整理・分析をもとに学会発表と論文化を進めるとともに、前年度に行えなかったインタビュー調査を行うことにしたい。平成28年度は主に、公立高等女学校の同窓会組織が行っていた「教育事業」活動に関する史料収集を行った。申請書の計画に基づき、高等女学校の流れをくむ全国各地の高校の学校史と同窓会誌を中心に、古書収集と野間教育研究所での資料調査・収集を行った。これらの調査過程において、和歌山県の事例研究でみられた同窓会運営の家政系学園や幼稚園・保育園が、他地域の高等女学校にも存在していたこと確認できた。また大都市圏の高等女学校の同窓会組織のなかには、社団法人化するケースがいくつかあることがわかった。こうした動きは、東京と奈良の女子高等師範学校の同窓会にもみられたが、男子が通う中等・高等教育機関の同窓会では確認できなかった。これらのことから、同窓会組織の役割にジェンダーの問題が関係している可能性が浮かび上がってきた。そこで国立公文書館において、同窓会組織が運営する社団法人の設置・認可申請に関する史料についても収集を進めた。具体的には、女子高等師範学校の「桜蔭会」「佐保会」の他、秋田高等女学校の「あげまき会」、東京府立第一高等女学校の「鴎友会」、東京府立第六高等女学校の「ワカバ会」、大阪の大手前高等女学校の「金蘭会」、清水谷高等女学校の「清友会」、堺高等女学校の「愛泉会」、京都第一高等女学校の「鴨沂会」、第一神戸高等女学校の「欽松会」などである。また、国立公文書館において、大都市圏の高等女学校の同窓会が設立した私立高等女学校の設置・認可申請に関する史料収集も行った。具体的には、東京府立第一高等女学校の同窓会が設立に関わった鴎友学園高等女学校、大阪では金蘭会の金蘭会高等女学校、清友会の清友学園高等女学校、愛泉会の堺愛泉高等女学校などの史料を収集した。研究計画では、1年目にあたる平成28年度は史料調査・収集を中心に行う予定となっていた。公立高等女学校の同窓会組織の「教育事業」活動として「幼稚園・保育園運営」「家政系学園運営」「私立高等女学校設立・運営」「女子専門学校設立運動」の4種を想定し、それらに関する全国的な動きをつかむため、野間教育研究所が所蔵している学校史を調査した。そのなかで、和歌山県の事例研究から得られた知見が他地域の場合にも適用できることがおおよそ確認できたこと、また「同窓会組織の社団法人化」という新たな分析の視点が生まれたことは収穫である。同窓会誌についてはまだ十分には資料収集ができていない。しかし全国規模の資料調査は2年目以降にも行うことを予定していたので、研究はおおむね順調に進展していると判断できる。平成29年度は前年度に引き続き、公立高等女学校の同窓会組織が実施・運営していた「教育事業」についての史料調査を行った。申請書の計画に基づき、平成29年度は主に次の2種類の資料を収集した。第一が、高等女学校の同窓会組織と地域の女子高等教育機関の関わりについての資料である。具体的には、地域の公立女子専門学校(後に公立女子短期大学)関連の資料を国立公文書館において収集した。第二が、前年度に引き続き高等女学校の流れをくむ高校の学校史を、野間教育研究所において収集した。前年度は主に、首都圏と京阪神地方の学校を対象としていたが、平成29年度はさらに調査対象地域を広げた。以上の調査から、以下の点が明らかとなった。

1つは、公立の女子専門学校(以下、女専という)のなかに、高等女学校の専攻科や高等科を組織変更する例がみられたことである。名古屋市立女専、宮城女専、松江女専、熊本女専などが事例として挙げられる。ただし国立公文書館の資料からは、同窓会組織が女専の運営に関わっていたことを示す史料は見つからなかった。2つめが、高等女学校の同窓会組織の社団法人化が、大都市圏だけに見られる現象ではなかった点である。また、地域で最も歴史の古い高等女学校だけが社団法人化していたわけでもなかった。3つめが、同窓会の法人化が高等女学校だけではなかったことである。ただし、法人化した高等女学校の同窓会組織のほとんどが社団法人であるのに対し、男子中等教育機関の同窓会組織は財団法人となっていた。このように、男女の同窓会組織の法人化に違いがみられたことが明らかになった。研究計画では、平成29年度の前半までに資料調査を終える予定になっていた。しかしながら、大学業務の関係から、当初予定していたほどには資料調査にあてる時間を確保することができなかった。本研究は、これまで注目されてこなかった公立高等女学校(以下、公立高女という)の同窓会組織が行っていた「教育事業」活動に焦点を当て、戦前(1900年代)から戦後(1950年代まで)において同窓会組織が果たした社会的役割と意味について、歴史的に解明することを目的としている。平成30年度は、予定より遅れながらも公立高女の同窓会組織についての全国規模の史料調査(学校史と設置認可に関する公文書)を終えることができた。これらの調査から、おおよそ次の点が明らかになった。1つに、大都市部や地方都市の名門公立高女の同窓会組織のみが組織の法人化を行っていたわけではなかったことが明らかになった。これは研究着手前に予想していたものとは異なっていた。2つに、戦後の女子高等教育機関設立に向けた動きについては、同窓会組織そのものの関与はさほど強くなかったことが明らかになった。また都市規模や学校の歴史の古さ、専攻科・高等科の有無などでの共通性を見いだすことは難しく、女子教育に対する地域の優先順位等の事情に左右されていた。この点については、和歌山の事例を取り上げたものについて論文にまとめた。3つに、公立高女の同窓会組織の主体的な運営の継続性は、戦後の男女共学制と深く関わっている可能性が見いだせた。公立高女の同窓会組織には組織としての脆弱性があったことを指摘することができる。以上のことから、公立高女の同窓会組織の戦前から戦後にかけての連続性・非連続性についての見取り図を描き出すことができたといえる。十分な研究時間を割くことができなかったものの、予定していた文献史料収集は概ね終えることができた。ただし、史料の整理→読み込み→分析→論文化の流れについては満足のいく進捗状況になっていない。平成30年度は公立高女の同窓会組織へのインタビュー調査を行う予定になっていたが、調査を進めていくなかで公立高女の同窓会組織だけでなく官立の女子高等教育機関の同窓会組織の調査も行う必要を感じたため、東京・奈良の女子高等師範学校の同窓会組織についても史料調査を行った。そのため、インタビュー調査を行うことができなかった。
スーパー軽水炉の燃料挙動解析および燃料健全性基準の合理化

スーパー軽水炉は貫流型・超臨界圧水冷却の第4世代原子炉概念である。本研究ではスーパー軽水炉の燃料のふるいまいを解析し、その特徴をふまえた合理的な健全性基準の考え方を示した。燃料解析には日本原子力研究開発機構のFEMAXI-6を適用した。厳しい条件を包含するために、まず通常運転時被覆管表面最高温度をサブチャンネル解析と統計的熱水力設計で評価した。最高線出力は設計の許容最高値より若干高く設定した。通常運転時の燃料のふるまいを解析し、その特徴を明らかにした。出力分布は下部ピークから上部ピークへと移行するためペレット中心最高温度はサイクル末期にかけて上昇する。FPガス放出に伴って内圧は燃焼度に対してほぼ線形に上昇する。PCMIによる被覆管外径の変化量は熱膨張と比較して小さい。次に、通常運転時の被覆管への機械的強度要求とその低減方法について検討した。内圧を外圧以下に制限する場合は、初期加圧量とFPガス放出率を低く抑える必要がある。ペレット初期粒径を大きくギャップを小さくするのが効果的だが、逆にPCMI圧力は増加する。内圧高を許容すると初期加圧量とFPガス放出率を高くとれ、初期の圧縮応力と末期のPCMI圧力を低減できる。ガスプレナムを下部に設置すると内圧上昇量が低減するため、上部設置に比べて初期加圧量とFPガス放出率を高くとれ、応力が低減する。このように、被覆管への機械的強度要求は設計で大幅に低減できることを示した。次に異常過渡時の燃料のふるまいを解析した。これを基に燃料健全性基準の考え方をまとめ、基準の一例を提案した。過出力状態で支配的な破損モードとなるペレット熱膨張によるPCMIを防止するために、ペレット中心温度制限と被覆管の塑性歪防止のための許容最高出力を求めた。冷却低下状態で支配的な破損モードとなる外圧座屈を防止するために必要な被覆管肉厚と許容最高温度の関係についてまとめた。本研究の目的は、スーパー軽水炉(超臨界圧軽水炉)の燃焼や過渡変化に伴う詳細な燃料挙動解析を行い、その安全上の特徴をふまえた通常運転時および異常過渡時の合理的な燃料健全性基準を開発することである。平成17年度はまず、日本原子力研究所で開発された軽水炉燃料解析コードFEMAXI-6をスーパー軽水炉の条件(高温・高圧、短い過渡変化)で解析できるように計算オプションやパラメータを適切に設定した。次に、通常運転時の最高温度・最高出力チャンネルの解析を行うために、先行研究で設計された炉心の通常運転時被覆管表面最高温度をサブチャンネル解析および統計的熱水力設計で評価した。この結果得られた被覆管表面最高温度を評価条件として、スーパー軽水炉の通常運転時の燃料のふるまいを解析した。燃料棒の軸方向出力分布は燃焼が進むにつれて下部ピークから上部ピークへと移行するため燃料ペレット中心温度はサイクル末期にかけて上昇すること、FPガスの放出率は第2サイクル以降ほぼ一定で推移すること、FPガス放出に伴ってプレナム圧力は燃焼度に対してほぼ線形に上昇すること、ペレットの外径は燃焼度の増大によるスエリングおよび熱膨張によって増大すること、PCMIによる被覆管外径の変化量は熱膨張による変化量と比較して小さいこと等を明らかにした。次に、先行研究の安全解析結果を基に、スーパー軽水炉の異常過渡時の燃料のふるまいを解析した。

過出力型事象では燃料温度の上昇およびPCMIが、冷却低下型事象では温度上昇による被覆管の座屈が燃料健全性上重要であることを明らかにした。本研究の目的は、スーパー軽水炉(超臨界圧軽水炉)の燃焼や過渡変化に伴う詳細な燃料挙動解析を行い、その特徴をふまえた合理的な燃料健全性基準を開発することである。平成18年度はまず、通常運転時に燃料被覆管に期待される機械的強度要求およびその低減方法について検討した。具体的には、最高温度位置での被覆管円周方向応力を様々な燃料棒設計に対して評価した。燃料棒内圧を冷却材圧力以下に制限する場合は、初期加圧量とFPガス放出率を比較的低く抑える必要がある。そのためにはペレット初期粒径を大きくギャップを小さくするのが効果的だが、逆にPCMI圧力は増加する。燃料棒の内圧高を許容すると初期加圧量とFPガス放出率を比較的高くとれるため、初期の圧縮応力および末期のPCMI圧力を低減できる。ガスプレナムを下部に設置するとガスプレナム温度が低くなり内圧上昇量を低減できるため、上部設置に比べて初期加圧量とFPガス放出率を高くとれ、応力が低減する。ガスプレナム体積比増加も類似の効果があるが、上部設置から下部設置への変更に比べて応力低減量は小さい。このように、被覆管への機械的強度要求は設計で大幅に低減できる可能性があることを示した。次に、先行研究の安全解析結果を包含するような過出力型・冷却低下型の異常過渡変化を想定した燃料解析を行い、燃料健全性基準の考え方をまとめ、基準の一例を提案した。過出力型で支配的な破損モードは燃料ペレットのスウェリングによるPCMIがひき起す被覆管の塑性歪だと考えられる。これを防止するために、燃料ペレットの溶融防止と被覆管の塑性歪防止のための許容最高出力を求めた。冷却低下型で支配的な破損モードは被覆管の外圧座屈だと考えられる。これを防止するために必要な被覆管厚さと許容最高温度の関係についてまとめた。
携帯端末を活用した電波環境の多次元ビッグデータ解析による無線周波数資源の開拓

数百億台もの無線端末が競合する次世代無線システムを対象に、一般ユーザの端末が観測した電波環境情報をクラウドに集約し、それらを空間・周波数・時間軸で解析することで高精度な電波環境推定を実現する技術の研究を行なう。スマートフォンや無線LANから取得した限られた帯域内における観測情報のみでも「任意の帯域で」「場所を選ばず」電波環境を推定でき、無線通信全体の効率向上に寄与する技術の確立を目指す。
正期産期の血圧の安定につながる妊婦の水とくらしに関する研究

本研究の目的は、妊娠後期の血圧の安定につながる母体の体水分や循環動態に影響を及ぼす日常生活行動を探索することによって、明らかな病理的な経過を伴わない正期産期の血圧上昇の予防に寄与する知見を得ることである。本年度は、研究方法の検討を行うため、妊婦の体水分や妊娠期の血圧上昇に関連して、現在までどのような研究やケアが行われているか、文献検討とヒアリングを通して情報収集を行った。情報収集は、産科・助産学領域だけではなく、性差医学、周産期・新生児学、健康・スポーツ医学などの関連領域で幅広く行った。妊娠中の高血圧は妊婦の約10%、妊娠高血圧腎症(pre-eclampsia: PE)は単胎妊娠の約3%が発症するといわれている。しかし、妊娠中の血圧上昇の臨床像は多様で、その病因は複合的である。中でもPEの病態に血管新生因子(angiogenic factors)が関連していることが分かっており、PEの早期診断に関する研究では、血管新生因子の一つである胎盤成長因子(placental growth factor: PIGF)の血中濃度の測定がPEの早期診断につながる、との報告がある。しかし、その値がPEを発症する妊婦で低下する機序は不明である。長期的な女性の健康、性差医療の観点からも、エストロゲンの血管拡張反応への関与、将来の循環器疾患発症との関連から妊娠中の血圧管理の重要性、若い女性を対象とした健康管理能力向上の必要性が産科領域以外の専門家からも注目されている。そのため、本研究で収集すべきデータの項目やデータ収集の時期・方法を具体化するために関連領域の研究成果を幅広く吟味し、研究方法を具体化しているところである。今後は、早急に研究計画書をとりまとめ、倫理審査の承認を経てパイロットスタディを開始し、本調査に向けた具体的な準備を開始する予定である。本年度は、文献検討や産科領域以外の学会発表等を含めた情報収集と収集した情報の統合に予想以上の時間を要した。現在、研究計画を具体化し、倫理審査の準備をすすめているところである。倫理審査の承認を経てパイロットスタディを実施し、研究計画を完成して、本調査を開始する予定である。パイロットスタディでは、データ収集と平行してデータが一定量収集できたところで分析を行い、対象数を含めた研究方法の見直しと必要な修正を行う。本年度は、パイロットスタディを開始できなかった。そのため、データ収集に伴う謝金・謝品費、研究補助者への人件費・謝金、データ管理のための物品費、研究方法を具体化するための外部専門家やアドバイザー等との交流・会議のための会議費、旅費が未使用となった。次年度は、データ収集にかかる研究補助者への人件費、研究参加者・協力施設への謝品費用、パイロットスタディの分析、研究計画の調整・打ち合わせにかかる会議費、旅費の支出が見込まれるため、約220万円の研究費を使用する見込みである。

データ収集にかかる人件費・謝金として約150万円、研究協力者への謝品約20万円、データ収集・管理のための器材購入費として約10万円、国内外の研究者へのコンサルテーションや研究者との意見交換のための学会等参加費用として約30万円、その他会議費・消耗品等で約10万円の使用を予定している。
食べ物の"あぶらっこさ"に関与する諸因子のモデル実験による解明

人間は油脂を含む食品を口中でどのように感じるかを明らかにする研究の一環として、本研究では、油脂の状態と"あぶらっこさ"との関係について検討した。1.油脂の劣化状態と"あぶらっこさ"との関係コーンサラダ油に08日間の可視光線照射、あるいは01.0ppmのn-ヘキサナールを添加し、劣化油を調製した。この油を用いて水中油滴型エマルションを調製し、20名の訓練パネルにより官能評価を行った。その結果、劣化油の試料は有意に劣化臭が強いと評価されたが、"あぶらっこさ"は変化しなかった。このことから、油脂の劣化臭は"あぶらっこさ"には直接影響しないことが示唆された。2.油脂の硬化度と"あぶらっこさ"との関係パーム油完全固形脂(ヨウ素価2.0)とコーン油(ヨウ素価124.3)を加熱混合して、異なる融点(1549°C)の試料油脂10種を調製した。15名の訓練パネルにより官能評価を行ったところ、融点が高い油脂ほど口どけが悪く、粘度が高いと評価されたが"あぶらっこさ"は変化しなかった。このことから、油脂の硬化度によるテクスチャーの違いは、"あぶらっこさ"に影響しないことが示唆された。3.油脂を構成する脂肪酸の鎖長と"あぶらっこさ"との関係中鎖トリグリセライド(MCT)、長鎖トリグリセライド(LCT)および混合油(MCT・LCT)を用いて、24名のパネルにより官能評価を行った。その結果、MCTは有意に"あぶらっこさ"が低いと評価された。MCTは、匂い、風味、粘度も低いと評価されており、これらの要因が複合的に"あぶらっこさ"に影響すると推察された。人間は油脂を含む食品を口中でどのように感じるかを明らかにする研究の一環として、本研究では、油脂に共存する味や匂い代分と"あぶらっこさ""との関係について、以下のように検討した。1.五基本味が"あぶらっこさ"に及ぼす影響コーン油、蒸留水、増粘多糖類、乳化剤(卵黄あるいはカゼインナトリウム)から成る水中油滴型エマルションを調製した。油相体積分率は0.75および0.35とし、水相に呈味物質(ショ糖、塩化ナトリウム、酢酸、グルタミン酸ナトリウム)を濃度を3段階に変えて添加した。すでに粘度が"あぶらっこさ"に影響することが明らかとなっているので、増粘剤あるいは乳化剤の種類や濃度を変え、粘度が一定になるよう調整した。研究室パネル20人による官能検査を行った。各呈味物質の添加により味が変化すること、酢酸添加のみ匂いが変化すること、いずれの試料間にも口中で知覚されるの粘度の差がないことを確認した。"あぶらっこさ"については、酢酸添加エマルションのみ有意に低下した。また、ノーズクリップで鼻をつまんで匂いを遮断しても同様の結果が得られたことから、酢酸の酸味が"あぶらっこさ"に影響することが示唆された。2.香辛料の匂いや辛味が"あぶらっこさ"に及ぼす影響1と同様にエマルションを調製し、水相あるいは油相に香辛料(コショウ、ショウガ、カラシ)を添加した。1と同様の官能検査を行ったが、"あぶらっこさ"については、いずれの試料についても差は見られず、香辛料は"あぶらっこさ"に影響しないことが明らかとなった。
切除により身体イメージが変化した患者と家族の相互作用に関する研究

手術によって排泄機構の変化・外観の変化を伴うストーマは患者・家族にとってストレサーとなる。家族は,複数の個人が相互に結びつき構成するシステムであり,家族成員の一人が何らかの問題をもっと家族内の問題となって危機的状況をまねく可能性を孕んでいる。ストーマ保有者と家族がもつストーマに対する知覚の相違を明らかにして、家族相互に与える影響について検討することを目的とし、手術後3年未満の永久ストーマ保有者(以下保有者という)、調査に同意が得られたストーマ保有者57人とその家族57人、計114人に対して質問紙による調査行った。1.保有者とその家族の知覚では、相違の認められたのは夫婦関係への知覚であり、保有者は性役割が満たされないことへの知覚、家族の関係性へのあきらめなどの知覚が認められた。年齢層の低い群の家族は夫婦関係に嫌悪感をもっていた。年齢層の高い群では、夫婦関係が無くても満足、あきらめが認められた。2.否定的イメージをもつ保有者はストーマを見る辛さ、造設への落胆、人に知られたくない、ストーマ処理の負担感、愛情に応えられない等に関連があった。一方家族は、生活の仕方への不安、人に知られたくない、引け目を感じ、疎外感、生活に制限、夫婦関係に嫌悪感、夫婦関係への不満などに関連が認められた。保有者は自己のストーマに対して反応し、家族は家族関係・生活に対する反応が集中している傾向がみられ,反応に相違がみられた。3.保有者と家族の対処行動は家庭内対処と家庭外対処が半々であり,対処行動は類似していた。手術によって変化した身体イメージの変化を患者とその家族が受けとめている知覚の「ずれ」を明らかにする目的で、一次調査として術後通院治療を継続している術後1年以内で協力が得られ、腫瘍によって身体機能の変化した胃腫瘍手術後患者25人とその家族、ストーマ造設患者15人とその家族10人に対して半構成質問紙に基づいた面接を来院時に実施した。面接内容は胃腫瘍術後患者と家族,ストーマ造設患者とその家族毎にKJ法により分類した。その結果、ストーマ造設患者と家族がストーマに対する知覚は「喪失にに対する本人・家族の知覚」10項目、「家族関係への影響」15項目、「生活への影響」11項目、「夫婦の関係」6項目、「仕事への影響」6項目が得られた。ストーマは家族や他人には言えないこと、わずらわしさ、ガス・便漏れに対する不安と緊張、配偶者との距離、家族のいたわりが生じた等の内容が多かった。胃腫瘍患者と家族では「生活への影響」5項目、「疾患の不安」5項目が得られ喪失に対する影響は疾患への不安に表されていた。この結果に基づき、SD法によるイメージ調査用紙、ストレサ-を患者および家族の両側面から測定するための調査用紙、Mucubbinの家族コーピング・パターンを参考に調査用紙を作成した。調査内容を修正後調査対象をストーマ造設患者に焦点を絞り二次調査を開始した。身体イメージが著しいストーマ患者の調査は調査の協力が得にくいことも調査結果と考えた。家族は,複数の個人が相互に結びつき構成するシステムであり,家族成員の一人が何らかの問題をもつと家族内の問題となって危機的状況をまねく可能性を孕んでいる。ストーマ保有者と家族がもつストーマに対する知覚の相違を明らかにして、家族相互に与える影響について検討することを目的とし,手術後3年未満の永久ストーマ保有者(以下保有者という)、調査に同意が得られたストーマ保有者57人とその家族57人、計114人に対して質問紙による調査行った。

1.保有者とその家族の知覚では、相違の認められたのは夫婦関係への知覚であり、保有者は性役割が満たされないことへの知覚、家族の関係性へのあきらめなどの知覚が認められた。年齢層の低い群の家族は夫婦関係に嫌悪感をもっていた。年齢層の高い群では、夫婦関係が無くても満足、あきらめが認められた。2.否定的イメージをもつ保有者はストーマを見る辛さ、造設への落胆、人に知られたくない、ストーマ処理の負担感、愛情に応えられない等に関連があった。一方家族は、生活の仕方への不安、人に知られたくない、引け目を感じ、疎外感、生活に制限、夫婦関係に嫌悪感、夫婦関係への不満などに関連が認められた。保有者は自己のストーマに対して反応し、家族は家族関係・生活に対する反応が集中している傾向がみられ,反応に相違がみられた。3.保有者と家族の対処行動は家庭内対処と家庭外対処が半々であり,対処行動は類似していた。
熱電素子と熱可変材料を用いた無電源体内埋め込み型マイクロポンプの開発

本研究は、ペルチェ素子の加熱・冷却特性により、それに接する熱可変材料を熱膨張・収縮させて、これを動力源とする円筒型マイクロポンプを設計・製作し、その応答試験を行うことを目的としている。その結果、ノズルバルブ部・ディフューザーバルブ部・熱可変材料部で構成されるマイクロポンプは、熱可変材料部の膨張・収縮、およびディフューザーバルブ部・ノズルバルブ部の形状の損失差により、ポンプ内部の作動流体が一定方向に流動することを明らかにした。加工と製作は熊本大学中央工場のマイクロマシニング装置で行った。製作するマイクロポンプは、デフユーザーバルブ、ペルチェ素子と熱可変材料とが組み合わさった熱電運動素子、及びノズルバルブからなっている。デフユーザーバルブとノズルバルブはアルミ棒から加工し、双方を中空の熱可変材料と結合させた。作動流体はこの加工内部を流れるようになっており、その流動はマイクロCT装置で観察した。ここで、デフユーザーバルブとノズルバルブを作成する際、作動媒体の流出・流入部の形状、熱電運動素子からなるチャンバーの形状を採用した。・装置内部の熱可変材料のペルチェ素子の応答に伴って生じる変化を、購入したX線装置で観察した。・熱電素子で発生した電流の方向を周期的に変化させることによって熱可変材料の膨張・収縮の速さを変えることで、ポンプ内を流れる作動媒体の流動を確認した。特に、0.1Hz以下の入力周波数、かつ、0.60.8A程度の入力電流の使用条件を考慮せねばならない。この条件を満たすことにより、ポンプ熱可変材料部に温度差を与えることができ、ポンプの動力源として用いることができる。・高電流または高周波領域においても、ポンプ熱可変材料の変化によってポンプの駆動は可能であった。しなしながら、ペルチェ素子が駆動する際の温度領域が高くなるために、本来の研究の目的である体内埋め込み型ポンプとしては不適切であった。即ち、ペルチェ素子が高い温度領域で駆動するために、体内の組織を破壊する危険性が生じる。・完成した装置で流動できる流量は2ml/minであることを確認した。デフユーザーバルブとナズルバルブはアルミ棒から加工し、双方を中空の熱可変材料と結合させた。ここで、デフユーザーバルブとナズルバルブを作成する際、作動媒体の流出・流入部の形状、熱電運動素子からなるチャンバーの形状を採用した。その結果、以下の知見を得ることができた。・ポンプ内部の流動を可視化するために、マイクロバブル、マイクロシラスバルーン、マイクロアルミナをトレーサー粒子として用いて、その動きをX線装置で記録した。3種類のトレーサーを使用し、特にマイクロバブルが流体の追随性が良好であり、その動きが鮮明であることが分かった。・X線装置で記録したマイクロバブル(これは流体の動きと対応している)をPIV (Particle Image Processing)手法を用いて、マイクロポンプ内部の流動を計測した。マイクロポンプ内部中央領域での流体の速度は最大で約0.5mm/sであった。この流速は、マイクロポンプを駆動させるペルチェ素子と熱可変材料の周期的な変化で異なる。・内部流動を可視化することができないマイクロポンプにおいて、X線を使用して流体に添加した粒子(ここではマイクロバブル)を動的に撮影し、これをPIV手法で計測することで流動計測ができる計測手法を確立した。昨年度までに製作して実験したポンプの性能を向上させるために、ポンプを改良した。その加工と製作は熊本大学中央工場のマイクロマシニング装置で行った。特に、ポンプ直径を10mm以下にして、ポンプ内部の媒体がスムーズに流れるようにした。作動流体はこの加工内部を流れるようになっており、その流動はマイクロX線装置で観察した。更に、内部流動特性を2次元の簡易的な数値解析コードで行い、流動現象を検討した。・ポンプ内部の流動を可視化するために、マイクロバブル、マイクロシラスバルーン、マイクロアルミナをトレーサー粒子として用いて、その動きをマイクロX線装置で記録した。その結果、マイクロバブルがトレーサーとして最適であり、媒体中のマイクロバブルの流れから媒体の流動を把握することができた。・素子A(12.1×11.2×2.34(mm)のペルチェ素子)において、入力周波数が0.1Hz以下、印加電流が0.60.8Aであることが望ましい。・素子B(4.01×4.01×2.39(mm)のペルチェ素子)において,印加電流が1.0A,入力周波数が1/120Hzが望ましい。・マイクロX線装置は、マイクロポンプ開発において強力なツールであり、ポンプ内部の流動を投入したマイクロバルブによって確認することができる。

・ポンプ内部流動は、熱可変材料部で軸方向に振動しながら相対的にディフューザバルブ方向に進む。この流動は上記の印加電流や入力周波数によって左右される。
金1原子層でシリサイド形成を抑えた鉄/シリコン界面の選択的電子状態の研究

平成18年度は、まず前年度までに行ったFe_xCO_<1-x>Siの分光測定(軟X線発光分光、真空紫外硬X線光電子分光)の結果を、研究協力者により提供されたバンド計算(LDA+U)による電子状態密度と比較して考察を行った。結論として、単純なリジットバンドモデルで説明されてきたこの系の電子状態は、構成元素の軌道成分に分けた部分状態密度ごとのリジットバンドモデルで考察する方がより適切であることがわかった。3d遷移金属(TM)がFeからCoに変わるに従って3d電子数が増加し、3dバンド全体は高結合エネルギー側にシフトする。一方、Si3pバンドは3dバンドほどにはシフトしない。その結果、もともと高結合エネルギー側に重心のあるSi3pバンドとの重なりはx=0のCoSiで顕著になり、TM3d-Si3pの混成が強まると考えられる。混成の結果、TM3d軌道からSi3p軌道へ電荷移動すると実験結果から予想された。この予想を踏まえ、新たにTMをCr, Mn, Fe, Coと変化させたTM-Si(3d遷移金属モノシリサイド)を作製し、励起光に真空紫外光軟X線硬X線を用いた光電子分光を行った。Fe_xCO_<1-x>Siで結論された"部分状態密度ごとのリジットバンドモデル"がTM-Siでも適用できる結果が得られている。現在、最終的な結果の解析を行っている。光電子分光実験において、励起光を真空紫外から硬X線の広いエネルギー範囲で行うことで構成元素の状態密度を選択的に調べることができる。これに軟X線発光分光測定を行うことで確度の高い電子状態密度の議論ができるようになった。しかし、ここ数年施設の老朽化などとあいまって、Siなどの軟元素の軟X線発光分光を行える実験ステーションが国内には無くなってしまっている。B-dopedダイアモンドなどで極めて興味深い結果が米国の施設を利用して得られており、シリコンウェハに蒸着したTM電子状態を調べるには、軽元素軟X線発光分光測定の環境整備が急務である。平成17年度は、蒸着用チェンバーの整備とバルク試料の軟X線発光分光測定を平行して行った。前者については、既存チェンバーの改修を計画していたが、ターボ分子ポンプの故障などで整備計画が半年ほど遅れることが必至となった。次年度に対応する。後者については、HiSOR, SPring-8,KEK-PFの各放射光施設を用い、VUV励起および硬X線励起の光電子分光と軟X線発光分光により、価電子帯構造に関して一定の知見を得た。また、理論的な研究協力もあり、現在成果を投稿準備中である。本研究の研究対象としているFe/Si薄膜およびFe/Au/Si薄膜作製に先立ち、予めSiと結合しているFe_xCo_<1-x>Si合金を用いてSi 2p発光分光測定を中心に価電子帯におけるSiの振る舞いを調べた。その結果、組成xを変化させFeSiからCoSiへと変化させ、系全体に置ける遷移金属の3d電子数を系統的に変化させると、それに比例してSi 3p電子状態が変化することが確かめられた。結晶の持つ対称性から結晶場分裂した遷移金属の3d(t_<2g>)軌道が選択的にSi 3pと軌道混成していると考察される。以上の結果を踏まえ、最終年度となる来年度は蒸着試料を用いた測定を行う。まず、当該目標であるAuによるシリサイド形成の抑制効果を明らかにする。即ち、SiがFeのO_h対称場におかれるか、Td対称場に置かれるかで、シリサイドとしてFeとSiが軌道混成するかしないかが決まるのではないかと予測している。Auがどのような役割を果たすのかを明らかにした。

しかし、ここ数年施設の老朽化などとあいまって、Siなどの軟元素の軟X線発光分光を行える実験ステーションが国内には無くなってしまっている。B-dopedダイアモンドなどで極めて興味深い結果が米国の施設を利用して得られており、シリコンウェハに蒸着したTM電子状態を調べるには、軽元素軟X線発光分光測定の環境整備が急務である。
活性酸素の産生を抑制するalkylpolyphenol配糖体の合成とその作用解析

活性酵素スーパーオキサイドアニオンはマクロファージによって多量に生産される。また,炎症とも関係が深いことが知られている。種々の構造を有するalkylpolyphenolの配糖体を合成し,マクロファージによる活性酵素産生に及ぼす影響を調べた。また抗炎症作用と比較検討した。炭素数2から18までのalkyl基をcatechol骨格に導入したalkylcatechol xylose配糖体,およびoctylresorcinol,octylhydroquinone,octylphenolのxylose配糖体を合成した。配糖体化は,この合成のキーステップであるが,種々の反応を試み,50%以上の収率で行える反応を見出した。マウスの腹腔マクロファージを用い,活性酸素の産生に及ぼす合成化合物の効果を調べたところ,alkylcatechol xylose配糖体ではoctylの場合マクロファージの活性酸素産生を50μg/mlで完全に抑制した。またoctylhydroquinone,octylphenolのxylose配糖体も同様強い活性を示した。マウスの耳テストを用いて,合成化合物の炎症抑制作用を調べたところ炎症抑制効果は,octylcatechol xylose配糖体,octylhydroquinone xylose配糖体,octylphenol xylose配糖体で強かった。活性酸素の産生抑制作用,炎症抑制作用ともにその発現には糖部分の存在とalkyl基の長さが重要であった。つぎにラジカルとの反応性を抗酸化試験を用いて調べた。decylcatecholxylose配糖体は10ppmでリノール酸の自動酸化を顕著に抑制し,強いラジカルスカベンジャー作用を有すると考えられる。このためalkylcatechol xylose配糖体は活性酸素と直接に反応している可能性が出てきた。活性酸素はリンパ球の一種であるマクロファージによって多量に生産され,炎症を促進する物質である。活性酸素と直接反応して活性酸素濃度をさげる化合物は,スーパオキサイドジスムターゼ(SOD)など種々明らかにされてきているが,マクロファージに作用し活性酸素の産生を抑制する物質についてはあまり知られていない。我々は種々の構造を有するalkylpolyphenolの配糖体を合成し,マクロファージによる活性酸素産生に与える影響を解析し,抗炎症作用と比較検討することにより,活性と構造との関係を調べ,強い活性酸素抑制活性を持つ化合物の創製を目的として研究を行っている。Octylcatechol xylose配糖体の類縁体として,炭素数0から18までのalkyl基をcatechol骨格に導入したalkylcatechol xylose配糖体,およびoctylresorcinol,octylhydr oquinone,octylphenolのxylose配糖体を合成した。マウスの耳テストを用いて,合成化合物の炎症抑制作用を調べたところ,炎症抑制作用発現には糖部分の存在が重要であり,alkyl基,phenol性水酸基の存在により活性が増強されることを明らかにした。つぎに活性酸素の測定法を検討し、マイクロプレート内で、マクロファージによる活性酸素の産生を測定できるよう従来のNBT法に改良を加えた。マウスの腹腔マクロファージを用い,活性酸素の産生に及ぼす合成化合物の効果を調べたところ,alkylcatechol xylose配糖体は50ug/mlの濃度でマクロファージの活性酸素産生を顕著に抑制することを見いだした。今後さらに関連化合物の合成を試みるとともに,活性酸素の産生に及ぼす作用につき定量的な測定を行う予定である。種々の構造を有するalkylpolyphenolの配糖体を合成し,マクロファージによる活性酸素産生に及ぼす影響を調べ,抗炎症作用との比較検討をおこなった。1・昨年度に引き続きalkylpolyphenol xylose配糖体の合成を行なった。これらの化合物の合成過程でのキーステップであった配糖体化反応を検討し,収率50%以上に改善した。