hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
立方体型情報ビュアーによる視覚的データ管理手法の構築

本研究の目的は、独自のデータ視覚化ツール(3D情報ビュアー)の開発を通じ、知識マネジメントに有用な「視覚的データ管理手法」を確立すること、およびその社会的活用方法を提示することである。2018年度は、過年度において構築した独自のデータ視覚化ツールを実践的に活用するなかで、運用上の知見を得ることに重きをおき、最終年度として開発から運用までの総合的な研究成果の導出を目指した。2017年度においては、VRを含む3D情報ビュアーでの年表データの可視化プログラムを開発し、それを用いて地域史や学園史のデータベースを可視化する手法の構築に着手したが、2018年度はこれをベースにシステムの運用モデルの検討を進めた。独自開発の可視化プログラムでは、対象となる地域や組織等に関わるデータを3Dタイムライン上に視覚的に配置するとともに、当該地域等における実際の様子を撮影した360度イメージを読み込み背景として設定できる。こうした立て付け用意をすることで、対象となる場所の情景とともに関連データを提示でき、さらにVRシステムを導入することで、鑑賞者は、あたかも当該地域・学校等に実際にいるかのような没入感のもとで、そこに関連する歴史や取り組みを知ることができる。さらに2018年度は、参加型のプラットフォームとしての可能性を模索し、地域における情報収集からシステム上のデータオーサリング、そして外部発信までを「コミュニティ・ゲーム」として構築する運用方法を設計した。そしてこうした知見は、Replaying Japan 2018といった国際会議において報告するとともに、『地域情報学研究』『アート・リサーチ』といった紀要において論文・研究ノートとして発表した。本研究の目的は、独自のデータ視覚化ツールの開発を通じ、知識マネジメントに有用な「視覚的データ管理手法」を確立すること、およびその社会的活用方法を提示することである。当該年度では、視覚化システムの基盤となるプログラムの再設計をおこない、システムの汎用性を向上させた。あわせて、社会実装における実効性と適用範囲の拡大を実現するため、ウェブ情報学の観点からコンテンツ・マネジメント・システムとしての機能を強化した。本研究おける既存の視覚化エンジンは、Adobe Flash(ActionScript)を用いて実装されている部分が多いが、現在のWeb技術のトレンドを踏まえ、HTML5およびJavaScriptによるプログラムの書きかえを一部開始した。その過程において、これまでの立方体型の3Dビュアーに加えて、新開発の2次元CGの情報ビュアーを併用することで、データセットの把握がより効果的におこなわれることが示唆されるという副次的な成果もあった。そして、主に法心理学のフィールドを対象に、有用性を経験的に検証するための試験運用をおこなった。本研究では従来より、裁判プロセスを支援するツールとしての可能性を模索しており、今回新たに「松川事件」を題材とした視覚的アーカイブの構築を独自の3次元ビジュアライゼーション技法をもちいて実施した。2015年度における研究活動において、3年間の土台となる【システムの基本デザイン】および【基本機能の実装】が概ね完成し、さらに、【実践的活用の開始】というフェーズまで研究を進めることができた。そして、研究計画はより明瞭なものとなり、以後2年間に実施すべきシステム上あるいは運用上の課題を具体化することができた。これにより、データセット間の関係性の視覚的把握支援や2次元CGとの併用の有用性の検証などの新たなテーマに着手できたことも次のステップにつながる成果だといえる。また、採択後初年度の活動ではあったが、研究のアウトプットを国際/国内学会において盛んにおこなうことができた。加えて、法学者・心理学者と共同で立方体情報ビュアーに関するシンポジウムを開催し、今後の学際的な展開についてのビジョンを共有できたことも進展のひとつといえる。一方で、地域アーカイブと経営情報に関するデータ視覚化の取り組みについては、若干の進捗の遅れもみられた。これらの点を総合すると、本研究は、おおむね順調に進展していると考えられる。当該年度では、データ視覚化におけるCG的演出の活用方法を再検討するとともに、それを社会調査や質的データ分析により実践的に活用するための方法論の検討をおこなった。CG的演出については、自治体のオープンデータや公開されている学術系データベース等が一般の人びとにも広く活用/参照されるための方法について検討し、デジタルゲームの設計/開発ノウハウをデータ視覚化に活用する「ゲーミング・ビジュアライゼーション」についての概念整理と機能実装をおこなった。この過程で、ゲームエンジン「Unity」を用いた年表作成支援プログラムの開発に着手するなど新たな展開もみられた。このプログラムが完成するとデータベースを3D-CGを用いて視覚化するだけでなく、より多様なインタラクティブな機能やVRデバイスを用いた“没入型データベース閲覧環境の構築"といった効果が実現することになる。また、社会調査や質的分析への実践的応用方法に関する知見導出については、TEM(複線径路・等至性モデリング)という質的分析手法における分析作業をインタラクティブCGによって支援するためのプログラム(試作版)を作成し、試験運用をおこなった。そして、Replaying Japan 2016やDigital Humanities 2016といった国際会議をはじめとして学会・研究会において関連成果のアプトプットを積極的におこなった。

1年目である2015年度においては、開発ツールの基本部分の設計や実装といった研究の土台づくりに重点をおいたが、それに続き2年目となる2016年度(当該報告年度)においては、3次元CGを用いたデータ視覚化についてこれまで独自に蓄積してきたノウハウを一般社会や学術領域において実践的に活用するために必要な事項は何かという点について明確化が進んだ。そして、デジタルゲーム開発のノウハウの導入や質的研究法TEMの援用といった方法論的な部分において本研究・制作を強力に発展させうる施策が見出されたことは大きな成果であった。単に統計的視覚化の延長線上にあるものではなく、より高付加価値で創造的な表現としてのデータ視覚化の確立、および、実用ツールとしての可能性探求の双方について具体的な知見が導出されており、良好な進捗状況だと考えられる。大手民間企業との本研究に関わる連携も進み、また、国際会議や各種学会/研究会などでの発表も概ね順調におこなうことができた。本研究の目的は、独自のデータ視覚化ツールの開発を通じ、知識マネジメントに有用な「視覚的データ管理手法」を確立すること、およびその社会的活用方法を提示することである。当該年度では、立方体3Dビュアーの開発の中でも、特に「3D年表(タイムライン)表現」の開発に力点を置き研究を進めた。2016年度において得た知見をもとに、ゲームエンジン「Unity」を活用した3D年表作成支援プログラムの開発を具体的に展開した。VRを用いた年表表現の精緻化を図るとともに、天球カメラで撮影した360度画像をビュアー内に組み込む機能を実装した。これにより、特定の場所(空間)に関するビューと年表情報を統合する独創的な時空間情報のオーサリング環境が構築された。これを活用して、実際の大学を対象とした「VR学園史コンテンツ」を試作するなど実践的なシステム運用をおこない、開発だけでなく活用についてもヒューリスティックな知見を得ることができた。試験運用の結果から、特定の場所についての360度画像と時系列データ(タイムライン)のVR環境下でのオーサリングは、大学のみならず中規模の施設・場所での各種情報を統合し、一般に公開する手段として意味を持ちうることが示唆されている。そして、国際会議(Replaying Japan 2017)をはじめとして学会・研究会において関連成果のアウトプットを積極的におこなった。なお、当初の予定としては、2017年度をもって本科研費プロジェクトを終了する予定であったが、「VR年表機能」の完成にさらに一定の時間を要するということに鑑み補助事業期間を1年延長することとなった。2015年度、2016年度においては、3次元CGを用いたデータ視覚化の基盤作りとデジタルゲーム開発のノウハウの導入や質的研究法TEMの援用といった方法論的な開拓に力点が置かれた。そして2017年度は、そうした過年度得た開発の土台、活動のビジョンを具体的に発展させるため、VR年表機能の強化や天球カメラによる360度画像に対応したオーサリング機能の新規実装がおこなわれ、着実な技術的進展があった。
ナノ構造のカーポン素材を用いた新型太陽電池の研究

現在の太陽電池はほとんどがシリコンを基盤としているが、太陽電池の低コスト化のためには別の材料が望まれる。本研究はナノ構造のカーボンを用いた太陽電池についての研究である。C_<60>は太陽電池用素材として着目されているが、電気抵抗が高いという問題がある。そこで、窒素をドープしたC_<60>薄膜の製膜を行い、太陽電池特性の評価を行なった。エキシマレーザを用いたパルスレーザ堆積法を用い、p形シリコン基板上に窒素分圧を変化させてC_<60>薄膜を製膜し、電気的特性や太陽電池特性を評価した。窒素をドープしない場合は抵抗が高く電流電圧特性の立ち上がりが悪かったが、窒素をドープすることにより電気抵抗が低減でき、太陽電池の変換効率も向上した。窒素分圧が0.3mTorrの時に最も変換効率が高い太陽電池が得られた。次に基板の温度を変化させてC_<60>薄膜を作製し、C_<60>/Siヘテロ構造太陽電池を作製した。基板の温度が低いと電気抵抗が高いが、温度の増加と共に減少し、200°Cの時に最高のエネルギー変換効率が得られた。さらに、カーボンナノチューブを用いた太陽電池に向けて、太陽電池用カーボンナノチューブの合成を行なった。従来のカーボンナノチューブは触媒金属を含んでおり、良好な太陽電池を作ることができない。そこで、触媒金属を全く含まないカーボンナノチューブの合成を行い、カーボンを核としてカーボンナノチューブが合成できることを明らかにした。現在の太陽電池はほとんどがシリコンを基盤としたものであり、今後太陽電池の高効率化や低価格化を行うためにはシリコン以外の材料を用いた太陽電池の研究が必要である。本研究では安価で環境にやさしいカーボンナノ材料を用いた新型太陽電池に向けて、太陽電池用カーボンナノ材料の合成とその特性評価を行った。カーボンナノ材料としてはカーボンナノチューブとフラーレンを取り上げた。カーボンナノチューブはテレピン油を加熱された触媒金属にスプレーするという熱分解スプレー法を用いることとした。そのために、最初に現有の電気炉を改造して新たに装置を作製する必要があり、本研究が開始してすぐに熱分解スプレー装置の設計を行い、カーボンナノチューブの合成装置を作製した。硝酸コバルト六水和物、硝酸鉄六水和物等の原料をシリカゲルに担持させ、電気炉内の石英管内でテレピン油を窒素ガスでスプレーすることによりカーボンナノチューブを合成した。作製時の電気炉の温度、触媒金属の作製法等のパラメータを変化させて作製し、走査電子顕微鏡やラマン散乱等でカーボンナノチューブを合成する条件を最適化した。得られたカーボンナノチューブはすべて直径が50100nmの多層カーボンナノチューブであった。太陽電池への応用には、今後は単層カーボンナノチューブを目指す必要があることが示唆された。フラーレンはエキシマレーザを用いたレーザパルス堆積法で作製した。フラーレンをターゲットとし、エキシマレーザを照射してガラス基板上にカーボン薄膜を堆積した。特に、製膜中の基板温度を変化させてカーボン薄膜の抵抗率、光導電率、光学バンドギャップ等の物性を調べた。現在の太陽電池はほとんどシリコンを基盤としたものである。本研究ではさらに太陽電池の高効率化と低価格化に向けて安価で環境にやさしいカーボンナノ材料の合成とその評価及び太陽電池の応用を行った。添加量を変化させて燐を添加した力-ボン薄膜を作製し、XPS測定からsp^2/sp^3比、反射率透過率測定から光学バンドギャッブを測定した。燐の添加量を増加することによって光学バンドギャップは0.85evから0.75evに若干減少するが、sp2/sp3比はほぼ一定であった。特性評価からC/Siヘテロ接合のバンドパラメータの見積もりも行った。ナノカーボンとしてフラーレン系薄膜を作製するため、C_<60>をターゲットとしたPLD(Pulsed Laser Deposition)法で薄膜作成を行った。堆積温度が100°Cでは光学バンドギャップが2.05eVであるが300°Cまで増加すると1.5eVまで減少し、太陽電池に適した値となった。窒素を添加することによって表面はナノ構造が形成され、太陽電池に適した薄膜となった。また、シリコン基板上にフラーレン薄膜を堆積させた太陽電池を作製し、特性評価を行った。熱分解スプレー法で太陽電他用力-ボンナノチュープの合成を試みたが、再現性や大規模化に間題があったため、原料の供給法を改善した。また、力-ボン系原料としてテレビン油、ユーカリ油、アルコール等を比較した結果、エタノールが最も高品質の力-ボンナノチューブが得られた。基板の温度を850°Cから950°Cまで変化させることにより直径数十nmのナノチューブから直径数百nm程度のマイクロチューブまで異なった形態のナノチューブを合成することに成功した。

窒素をドープしない場合は抵抗が高く電流電圧特性の立ち上がりが悪かったが、窒素をドープすることにより電気抵抗が低減でき、太陽電池の変換効率も向上した。窒素分圧が0.3mTorrの時に最も変換効率が高い太陽電池が得られた。次に基板の温度を変化させてC_<60>薄膜を作製し、C_<60>/Siヘテロ構造太陽電池を作製した。基板の温度が低いと電気抵抗が高いが、温度の増加と共に減少し、200°Cの時に最高のエネルギー変換効率が得られた。さらに、カーボンナノチューブを用いた太陽電池に向けて、太陽電池用カーボンナノチューブの合成を行なった。従来のカーボンナノチューブは触媒金属を含んでおり、良好な太陽電池を作ることができない。そこで、触媒金属を全く含まないカーボンナノチューブの合成を行い、カーボンを核としてカーボンナノチューブが合成できることを明らかにした。
合成小分子によるアクチンダイナミクスの可視化

アクチンは細胞骨格の一種であり,様々な外的な刺激や発生のコンテクストに応答して,ネットワークが速やかに再編成される.これにより細胞極性形成や神経突起の伸長,細胞運動などの細胞のダイナミクスが支えられている.本研究課題では,さまざまな現象で多種多様な機能を果たすアクチンの動的挙動を可視化可能な合成小分子の蛍光プローブを開発することを目的に研究を推進した.具体的には,我々の研究室で偶発的に見出されたアクチン繊維を染める蛍光色素を元に,誘導体展開による構造活性相関研究や,プローブの動作原理の精査等を行うことで,蛍光プローブによる新規アクチン可視化手法の開発を行った.アクチンは細胞骨格の一種であり,様々な外的な刺激や発生のコンテクストに応答して,ネットワークが速やかに再編成され,これにより細胞極性形成や神経突起の伸長,細胞運動などの細胞のダイナミクスが支えられている.本研究課題では,運動や細胞内物質輸送等のさまざまな現象で多種多様な機能を果たすアクチンの動的挙動を可視化可能な合成小分子の蛍光プローブを開発することを目的に,独自の発見に基づきプローブの開発を行っている.申請者は,本研究課題とは別の目的の蛍光プローブの開発を行う過程で得られたプローブの合成中間体がアクチン繊維を染めることを偶発的に発見しており,これが本研究課題の端緒となった.従来,アクチン繊維に高い親和性を有する化合物は,複雑な構造を有する非天然環状ペプチドや大員環ラクトンが報告されるのみであったが,申請者らの発券した分子はロドール類に属する非常に単純な蛍光分子でありながら,アクチンへの高い結合性を呈することが種々検討により明かになった.続いて,蛍光分子とアクチン繊維への結合性と構造活性相関を明らかにすべく,得られているアクチン結合性の蛍光色素の類縁体を系統的に設計し,有機化学的に合成を行った.具体的には,ロドール骨格の9位の芳香環,Nの置換基,ロドール骨格からローダミン骨格への変更を行った化合物を合成し, in vitroにおけるアクチン繊維再構成系や細胞に合成したプローブ群を適用することで,アクチン結合能に関する影響に関して精査した.これにより,現在得られているロドールを母核とする分子全体がアクチン繊維に認識されているのではなく,分子量300程度の比較的小さな化合物も特定の部分構造を有していればアクチン繊維への親和性を呈することが明かとなった.このような小分子はこれまでに例がなく,非常に興味深い発見である.現在,繊維への結合様式に関して精査を進めている.アクチンは細胞骨格の一種であり,様々な外的な刺激や発生のコンテクストに応答して,ネットワークが速やかに再編成され,これにより細胞極性形成や神経突起の伸長,細胞運動などの細胞のダイナミクスが支えられている.本研究課題では,運動や細胞内物質輸送等のさまざまな現象で多種多様な機能を果たすアクチンの動的挙動を可視化可能な合成小分子の蛍光プローブを開発することを目的に,独自の発見に基づきプローブの開発を行っている.申請者は,本研究課題とは別の目的の蛍光プローブの開発を行う過程で得られた蛍光色素がアクチン繊維を染めることを偶発的に発見しており,これが本研究課題の端緒となった.従来,アクチン繊維に高い親和性を有する化合物は,複雑な構造を有する非天然環状ペプチドや大員環ラクトンが報告されるのみであったが,申請者らの発見した分子はロドール類に属する非常に単純な蛍光分子でありながら,アクチンへの高い結合性を呈していた.本研究課題1年目においては,偶発的に発見されたアクチン結合性の蛍光色素の構造類縁体の設計・合成を行い,構造と結合性における相関の検討を行った.これにより,現在得られている蛍光色素は,ロドールを母核とする分子全体がアクチン繊維に認識されているのではなく,特定の部分構造を有していれば分子量300程度の比較的小さな化合物もアクチン繊維への親和性を呈することが明かとなった.このような小分子はこれまでに例がなく,非常に興味深い発見である.2年目においてはさらに類縁体の系統的な合成をすすめることで構造活性相関の知見深め,またアクチン繊維の伸展速度や結合様式に関する精査を行った.これにより開発している小分子群は,単量体アクチンと繊維状アクチンを完全に分けて認識しており,用いる濃度によっては,アクチン繊維の重合・脱重合を阻害しないことが示唆された.現在,生細胞イメージング系の応用を進めている.本研究課題申請時においては,アクチン繊維を可視化可能な蛍光プローブの開発を行うことを目的とし,研究を遂行しており,申請時の27年度以降の計画としては,系統的に合成したロドール類の類縁体をin vitroや細胞系へと応用することで,構造活性相関を明らかにすることを計画していた.そこで27年度中は,前年度に合成を行ったロドール類の類縁体のアクチン繊維への結合性の精査をすすめた.In vitro系での精査をすすめた結果,開発した分子は,単量体アクチンとは結合せず,繊維状アクチンのみと高選択的に結合していることが明らかとなった.複雑な構造を有するファロイジンなどのアクチン結合性天然物と比べると,相互作用可能な官能基が少ない単純な蛍光色素が,このような高選択的な認識をしていることは驚くべき結果であった.またin vitroでの精査を通じ,類縁体のアクチンに対する結合能を定量的に評価することを達成した.

開発した分子群を生細胞への応用したところ,in vitroである程度高い親和性が得られている化合物においても,生細胞においてはアクチン繊維を染色しない化合物もいくつか存在することがあきらかとなった.種々の検討から,これは細胞内におけるプローブの動態がおもな原因であり,例えば開発したローダミン系の色素は,アクチンへの親和性を有しながらも,細胞内ではリソソームやミトコンドリア内に蓄積してしまうためにアクチンの染色が十分に起こらないことが明らかとなった.また,化合物の染色像の比較を行ったところ,in vitroで得られているアクチン繊維への解離定数の差以上に,アクチン繊維の染色像のコントラストが高くなる興味深い性質の化合物も見出された.現在,生細胞におけるプローブの動作原理の解明や応用における条件の最適化などを進めている.アクチンは細胞骨格の一種であり,様々な外的な刺激や発生のコンテクストに応答して,ネットワークが速やかに再編成され,これにより細胞極性形成や神経突起の伸長,細胞運動などの細胞のダイナミクスが支えられている.本研究課題では,運動や細胞内物質輸送等のさまざまな現象で多種多様な機能を果たすアクチンの動的挙動を可視化可能な合成小分子の蛍光プローブを開発することを目的に,独自の発見に基づきプローブの開発を行っている.申請者は,本研究課題とは別の目的の蛍光プローブの開発を行う過程で得られた蛍光色素がアクチン繊維を染めることを偶発的に発見しており,これが本研究課題の端緒となった.従来,アクチン繊維に高い親和性を有する化合物は,複雑な構造を有する非天然環状ペプチドや大員環ラクトンが報告されるのみであったが,申請者らの発見した分子はロドール類に属する非常に単純な蛍光分子でありながら,アクチンへの高い結合性を呈していた.本研究課題1年目においては,偶発的に発見されたアクチン結合性の蛍光色素の構造類縁体の設計・合成を行い,構造と結合性における相関の検討を行った.これにより,現在得られている蛍光色素は,ロドールを母核とする分子全体がアクチン繊維に認識されているのではなく,特定の部分構造を有していれば分子量300程度の比較的小さな化合物もアクチン繊維への親和性を呈することが明かとなった.このような小分子はこれまでに例がなく,非常に興味深い発見である.3年目においては類縁体の系統的な合成をさらにすすめることで構造活性相関の知見深め,in vitro系のみならず,in cellulo系においても,アクチン繊維の伸展速度や結合様式に関する精査を行い,生細胞イメージング系の応用を進めていった.アクチンは細胞骨格の一種であり,様々な外的な刺激や発生のコンテクストに応答して,ネットワークが速やかに再編成される.これにより細胞極性形成や神経突起の伸長,細胞運動などの細胞のダイナミクスが支えられている.本研究課題では,さまざまな現象で多種多様な機能を果たすアクチンの動的挙動を可視化可能な合成小分子の蛍光プローブを開発することを目的に研究を推進した.具体的には,我々の研究室で偶発的に見出されたアクチン繊維を染める蛍光色素を元に,誘導体展開による構造活性相関研究や,プローブの動作原理の精査等を行うことで,蛍光プローブによる新規アクチン可視化手法の開発を行った.本研究課題申請時においては,アクチン繊維を可視化可能な蛍光プローブの開発を行うことを目的とし,研究を遂行しており,26年度中は母核となっているロドール類の類縁体を系統的に合成し,構造活性相関を明らかにすることを計画していた.
薬剤接触後、追加培養を行うMTT変法による新しい抗癌剤感受性試験の試み

本年度はIn vitroにおいて暴露する抗癌剤薬剤量と殺細胞能を定量的に判定でき、かつ臨床投薬時の薬剤量に近いカットオフ値でその抗癌剤の抗腫瘍効果を予測、判定可能な抗癌剤感受性試験の検討を行った。対象としてヒト悪性細胞株(PC-7,PC-9,PC-14,K562)を、薬剤はシスプラチン(CDDP)、カルボプラチン(CBDCA)、マイトマイシン(MMC)を用いて(1)HTCA(human tumor cell clonogenic assay)法、(2)従来からのMTT法、(3)3日間の追加培養を加えたMTT法、(4)7日間の追加培養のMTT法を比較検討した。抗癌剤薬剤量と殺細胞能を定量的に判定できるかのを検討では杉山らの手法を用いたが(Cancer Chemother.Pharmacol.,21,185,1988)、(1)(3)(4)法ではAUC依存性薬剤か時間依存性薬剤の鑑別は可能であったが、(2)法は不可能だった。CDDP,CBDCA,MMCがAUC依存薬であることを確認し、これらの薬剤で50%抑制に必要とされるAUC量(AUC50)を比較した結果、AUC50は4細胞株、3薬剤すべてについて(1)<(4)<(3)<(2)となった。(2)法のAUC50は少なくともヒト臨床投薬時のAUCの12.7倍以上であったが、(1)法では0.511.04倍と臨床投薬時のAUC量に近似していた。(4)法では4倍以下であった。また、薬剤暴露、薬剤洗浄後の追加培養中の殺細胞能と増殖抑制能に薬剤間に差があり(CDDP≦CBDCA<MMC)、抗菌剤と同様に抗癌剤にもPAE(post antibiotic effect)様作用があることが判明した。追加培養の重要性が認識され、(3)(4)法が確立されたものと考えられる。現在、臨床材料を対象とした抗癌剤感受性試験を展開中である。
テキスト収集の飽和度を測る捕獲率についての応用的研究

高島幸太先生との共同研究,豊田秀樹先生との共同研究等を通じて,自由記述型の授業評価アンケートを分析するための方法論を提案することができた。具体的には,前者については外国語教育の分野において,教員が何を重視し,また受講生が何を求めているのかをまとめる際に,捕獲率を用いた意見収集の飽和の程度に関する示唆を得ることができた。学生が大学における第二外国語教育を受けるとき,将来の職業に活かしたいと思っている者や,旅行に役立つ情報を欲しい者がいるなど様々な希望を抱えている状況がある。これらを個々のサブグループとして想定した際に,そこに所属する協力者から得られた自由記述に対する,知見の飽和度の指標である捕獲率の計算を行うための方法論の提案を行った。また,その応用として,実際の私立大学における第二外国語の受講生に対して,学生が何を望んでいるのかの調査,分析を行った。その際には,大学で中国語,ドイツ語,スペイン語,フランス語,朝鮮語といった第二外国語を履修する62名の自由記述型の質問項目の回答を用いて,捕獲率による知見の収集率の確認と,得られた知見の吟味,考察を行った。その結果,(1)実用的な授業,(2)学習者にとって困難な点の把握,(3)コース設計に対する考慮の重要性が明らかになった。この試みにより,留学や仕事で外国語の使用を志望していない学生でも実用性を求めていることが確認された。また,2番目の研究では,新しい捕獲率の提案として,1問1答形式の質問に特化した分析手法の考案に貢献することができた。諸分野への手法適用の拡大自由記述における知見の汲みつくしに関して,共同研究を進めている高嶋幸太氏と共に,「第二外国語教育における良い授業とは何か」というテーマの調査を行った。対象は大学1年から3年生までの第二外国語を受講している学生であり,3問,60件の回答を得ることができた。また,得られた各問題について高嶋氏と共にKJ法を用い,知見の抽出を行い,得られた知見について捕獲率を計算した。その結果,第二外国語教育において学生が求めている要点が飽和的に収集できていたことが示された。また,新しい試みとして,回答者を性別や留学志望別,将来第二外国語を仕事に利用する意思があるかどうかといった属性別に分類し,各下位カテゴリーでも知見が飽和しているかどうかの検討を行った。その結果,知見の収集の十分な層と,そうでない層の存在が明らかとなり,結果の議論の際に,より詳細に解釈可能な範囲を絞った部分での言及を行うことができた。現在,当該の研究成果については教育心理学会でのポスター発表と共に,論文投稿を行っている段階にある。新しい手法の確立国内外の資源量推定の方法を調査し,より自由記述の汲みつくしに応用可能な手法がないかどうかを検討した。この結果,自由記述特有の,知見収集の特徴が明らかとなり,これに特化した新手法の確立を視野に入れるべきことがわかった。現在,この問題に対処した方法を提案するために,新しい提案手法の確立に向けて研究を行っている。初年度では,捕獲率に応用可能な資源量推定法の模索や,新しい手法提案のための文献研究を主目的としていた。しかしながら,自由記述特有の問題点の発見や,これに対する新手法提案への足掛かりまで得ることができている。このため,2年目への活動が順調に進められる結果となっている。また,共同研究者との足並みが揃い,捕獲率の諸分野への応用という目標に関しても,データ収集,分析,結果公表の段階にまで進むことができ,この方面に関しても計画は順調に進んでいると考えられる。研究は順調に進んでいる。第二外国語教育分野において、高嶋幸太先生と共に、自由記述型の質問項目を作成し、これを集計し、分析した。この成果を教育心理学会大会にて報告し、さらに教育心理学研究に論文投稿を行った。現在、論文は印刷中である。この研究は、第二外国語教育において重要な点は何かを、学生の視点から収集したものとなっている。既に教育者の視点から収集した結果については執筆者らの先行研究においてまとめられており、併せて学生の観点からも意見を収集した次第であった。この研究について、自由記述における汲みつくしの指標である捕獲率を適用し、集められた自由記述の中に含まれていた意見の種類数で、十分意見が汲みつくされていたことが明らかとなった。その上で、学生がどのような授業を第二外国語教育に求めているのかを記述、考察したものとなっている。具体的には、中国語やドイツ語、フランス語といった第二外国語に渡って、学生達が実用性をもった授業を求めているといったことや、一見関連のないような中国語においても、英語との文字の混同があって難しい、といった意見がみられ、第二外国語教育という横断的な語学の分野を総合することでみられるような知見についても明らかとなっていた。学生たちには3つの質問を自由記述で求めたところ、3問共に80%をこえる捕獲率が得られていた。新しい手法の確立については、早稲田大学の豊田秀樹教授と共に、新しいタイプの自由記述型の質問項目とその分析方法についての研究を行った。現在、本研究の成果をまとめている段階にある。研究成果の学会での発表に加え、論文投稿に漕ぎつけることができた。また幸いなことに、本論文は採択され、現在印刷中となっているためである。平成30年度中には発行され、成果が公表されることとなっている。高島幸太先生との共同研究,豊田秀樹先生との共同研究等を通じて,自由記述型の授業評価

アンケートを分析するための方法論を提案することができた。具体的には,前者については外国語教育の分野において,教員が何を重視し,また受講生が何を求めているのかをまとめる際に,捕獲率を用いた意見収集の飽和の程度に関する示唆を得ることができた。学生が大学における第二外国語教育を受けるとき,将来の職業に活かしたいと思っている者や,旅行に役立つ情報を欲しい者がいるなど様々な希望を抱えている状況がある。これらを個々のサブグループとして想定した際に,そこに所属する協力者から得られた自由記述に対する,知見の飽和度の指標である捕獲率の計算を行うための方法論の提案を行った。また,その応用として,実際の私立大学における第二外国語の受講生に対して,学生が何を望んでいるのかの調査,分析を行った。その際には,大学で中国語,ドイツ語,スペイン語,フランス語,朝鮮語といった第二外国語を履修する62名の自由記述型の質問項目の回答を用いて,捕獲率による知見の収集率の確認と,得られた知見の吟味,考察を行った。その結果,(1)実用的な授業,(2)学習者にとって困難な点の把握,(3)コース設計に対する考慮の重要性が明らかになった。この試みにより,留学や仕事で外国語の使用を志望していない学生でも実用性を求めていることが確認された。また,2番目の研究では,新しい捕獲率の提案として,1問1答形式の質問に特化した分析手法の考案に貢献することができた。自由記述特有の問題に関する対処を行った新手法の確立を行うことで,従来より,より柔軟な知見収集の方途を得ることが可能となる。このため,新手法の確立をまず第一歩として今後の研究の推進方策としたいと考える。また,それが完遂された暁には,実データへの適用やシミュレーション研究を通じて,新手法の妥当性の検証を行いたいと考える。捕獲率の諸分野への応用に関しては,論文投稿を進め,成果としていずれかの論文誌掲載を目指したいと考える。早稲田大学の豊田秀樹教授、中村健太郎先生、秋山隆先生との研究が進んでいる。自由記述分析の新展開として、共に論文執筆等で貢献する予定となっている。購入予定のソフトウェアの予定金額が残額より少し上回っていたために,次年度の購入とすることとした。使用するソフトウェアの使用機会が延期となったため前年度に購入予定であったソフトウェアの購入と,本年度の研究に必要な図書の購入に充てる。
結晶構造の研究教育支援のための球体穿孔装置の開発

○研究目的:化学ならびに材料科学分野において結晶構造や分子構造により特性が大きく変化することから、物質の原子レベルでの立体的な構造を理解することは非常に重要である。しかし、初学者にとって複雑な構造を紙面の二次元的な情報だけで理解することは非常に困難である場合が多い。ここで物質の構造を正確に表現した模型を利用すれば、容易に構造の理解を促すことができ、研究者レベルにおいても構造に起因する現象を考察する場合には非常に有効である。基本的な構造の模型キットは市販されているが、一概に高価でありまた複雑な構造や歪んだ結晶構造には対応できないことが多く、応用展開は不向きある。そこで、無垢の球体を用いて多種多様な模型を作製できるよう球体穿孔装置を開発し、様々な結晶構造模型を作製することを目的としている。○研究方法:球体穿孔装置の構成として、球体を固定するためのチャックと角度調整のための回転軸機構を製作し、これを市販の卓上ボール盤に付属させた。模型用材料として、原子を表現する球体には色付きのアクリル球(Sφ12,20)を採用し、結合を表現する連結棒にはスチロール樹脂製の丸棒(φ2, φ3)を用いた。結晶構造描写ソフトを使用して結合角などを算出し、ダイヤモンドやリモネンなど、様々な模型を作製した。○研究成果:本装置を用いることで自由度の高い模型の作製が可能である。単位格子を拡張させたダイヤモンドの結晶構造模型では単位格子部分のみ球体の色を変化させ、また光学異性体のリモネンでは不斉炭素部分の球体の色をL体およびD体でそれぞれ変化させた模型を作製した。これにより、視覚的に容易に構造を理解把握できる。またユーザー自身で模型を作製する場合、まず構造を調べて必要な加工の手順を考え、そして加工し模型を組み立て観察する、この工程を経験することで、より構造の理解を深められることが期待できる。
難治性膀胱癌に対する革新的バイオ製剤の開発

制限増殖型アデノウイルスベクターAd5F35/MKp-E1は当研究室が難治性膀胱癌治療を目的に開発したキメラ型アデノウイルスベクターであり、がん細胞に特異的に感染増殖する性質を持つ。in vitro及び動物実験で本ベクターの膀胱癌に対する強い抗腫瘍作用が明らかになったが、臨床応用を考えると治療効果が早々に減衰する懸念がある。本研究は本ベクターに、血管内皮増殖因子の遺伝子を標的とするCRISPR-Cas9システムを組み込み治療能力を向上させると共に、このベクターのがん細胞に特異的に感染増殖する性質を利用し、安全な血管新生阻害療法が実現する革新的なバイオ抗がん剤の開発を目的としている。
老化に伴う脳内炎症反応遷延化の要因の同定および制御法の開発

細菌感染や、脳内に異物が蓄積したりすると、自然免疫系が活性化し、まずM1系ミクログリアが活性化しこれら異物を貪食・消化・排除し、引き続きM2系のミクログリアが活性化し、様々なサイトカイン、ホルモン等を放出し、ダメージを受けた神経細胞等を修復する。本研究の目的は老化脳における炎症反応遷延化のメカニズムを明らかにし、それを基盤とした抑制法を見出すことである。予備的検討でミクログリアに発現する2種のCaチャネルが制御因子であることが示唆されており、本研究においてはこれを実証し、老化に伴う炎症反応遷延化の抑制や、これを基盤とする種々の疾患の治療をこれらチャネルの活性制御等により達成することを目指す。
近慣性周期の内部重力波は日本海深層をどのように伝播するか？

海洋深層の海水混合に寄与する近慣性周期の内部重力波(NIW)の伝播過程を調べるため、日本海南東部の大和海盆と南西部の対馬海盆の深層に超音波流速計を係留し、測定時間間隔1分という非常に高い時間分解能で流れを計測した。大和海盆深層では、下層から上層にビーム状に伝播するNIWが観測された。一方、対馬海盆深層ではNIWの他に、反時計回りに流向が変化する日周期の変動が認められた。日本海深層におけるNIWの構造や伝播の特徴、時間変動特性に加え、大和海盆と対馬海盆では流速変動の状況が大きく異なることが明らかとなった。日本海深層の海水混合に寄与する近慣性周期の内部重力波(NIW)の構造や時間変動を調べるために、2014年5月に大和海盆深層に流速計を係留し、測流を行った。観測点は海盆東部のSH1 (38-15.6N, 135-50.6E)とSH2(38-17.0N, 135-50.7E)である。SH1では背景流の観測を目的に、1000mと2000m深に超音波流速計を設置し、30分間隔で測流を行った。一方、SH2では2635m深に超音波式多層流速計(ADCP)を係留するとともに、2475mと2560m深に超音波流速計を設置し、1分間隔で測流を行った。なお、SH2の係留系は同年8月に、SH1の係留系は10月に回収した。観測の結果、約12日間にわたるSH2における詳細な流速変動を捉えることに成功した。各層とも観測期間を通して近慣性周期の変動が支配的であったが、変動の振幅には変調が認められ、期間前半の振幅は後半の振幅の約2倍であった。このことは、期間前半にNIWがwave packetの形で観測点を通過したことを示している。また、上層ほど振幅が小さい傾向が認められたことから、NIWはビーム構造をもっていたと推定される。さらに、期間前半の流速変動には上層から下層へ向かう位相伝播が認められ、上層ほど流速ベクトルが右に偏向する傾向が認められた。このことは、観測されたNIWは下層から上層へ向かう群速度をもっていたことを示している。ただし、期間後半の変動についても同様の解析を行ったが、明瞭な特徴を見出すことができなかった。2010年に日本海の広範囲で実施した降下式ADCP(LADCP)観測による流れの鉛直分布データを解析した。海底上2000mの水柱内の流速分布について回転スペクトルを計算した結果、鉛直波長が120m以上の領域では、深度とともに流向が反時計回りに回転する成分が卓越しており、下層から上層に向かう群速度をもつ内部波が卓越していることが示された。平成26年10月に日本海大和海盆東部(北緯38°17.03',東経135°51.0',水深2810m)の深海に係留した超音波式多層流速計(ADCP)を平成27年5月11日に回収し、測定時間間隔1分という非常に高い時間分解能で、平成26年10月1627日の約12日間にわたるデータの取得に成功した。このデータは秋季の変動を捉えたものであり、前年度(平成26年度)に得られた春季の結果と比較することにより、深層での海水混合に寄与する近慣性周期の内部重力波(NIW)の季節変動を議論した。一方、NIWの場所による違いを明らかにするために、平成27年5月19日に大和海盆の西側に位置する対馬海盆の南部(北緯36°06.99',東経131°14.82',水深1735m)にADCPと超音波式流速計を係留し、同年10月8日に回収した。超音波流速計による1417mと1500m、およびADCPによる15251573mの流向・流速について、平成27年5月1930日にわたる約12日間のデータが取得できた。流速の回転スペクトルを求めたところ、時計回りの変動成分には慣性周期帯にエネルギーピークが認められ、大和海盆同様、NIWが存在することがわかった。ただし、慣性周期帯においても反時計回り成分のエネルギーの方が大きいため、調和解析によるホドグラムは反時計回りの変動を示した。一方、反時計回り成分には日周期帯にエネルギーピークが認められ、東シナ海から入射する潮汐波の影響が考えられた。また日周期変動のホドグラムの主軸は等深線と平行な方向にあったことから、対馬海峡を通して入射した潮汐波は海底地形に捕捉され、Kelvin波的に伝播していることが示唆された。大和海盆深層における秋季の変動を捉えることができた。前年度に得られた春季の変動と合わせて解析することにより、NIWの季節的な変動を議論することができた。一方、対馬海盆深層においても直接測流を実施し、約12日間にわたるデータの取得に成功した。これにより、日本海南部の海域によるNIWの特徴を議論できた。また、対馬海盆では近慣性周期変動と同程度のエネルギーをもつ日周期帯の変動が存在することが明らかとなり、日本海深層での潮汐波の構造や伝播過程についての有用な情報が得られた。以上より、研究は概ね順調に進展していると判断される。

日本海深層の海水混合に寄与する近慣性周期の内部重力波(NIW)の構造や時間変動を調べるために、NIWの検出に特化した観測を実施した。2014年5月と10月には日本海南東部の大和海盆深層に、2015年5月と10月には南西部の対馬海盆深層に超音波式多層流速計(1台)と超音波流速計(2台)を係留し、測定時間間隔1分という非常に高い時間分解能で1000m以深の流れを計測した。このような観測は、日本海深層については初めての試みである。各観測とも約12日間にわたる流れのデータを得ることに成功したが、本年度はこのうち、2016年10月に対馬海盆南部(北緯36°06.8',東経131°14.4',水深1731m)に係留した流速計を回収し、これまでに得られたデータとの比較を行った。大和海盆深層では、流向が時計回りに変化する近慣性周期の変動が卓越していたが、上層から下層に向かう位相伝播がみられ、さらに上層に向かって流れの相対角度が時計回りに偏向するという特徴がみられた。また深度による振幅の変化が認められたことから、観測された変動は、下層から上層にビームの形で伝播するNIWによるものと考えられた。一方、対馬海盆深層流の回転スペクトルを求めると、時計回り成分の慣性周期帯と、反時計回り成分の1日周期帯にエネルギーピークが認められた。前者はNIWによるものと考えられるが、慣性周期帯のエネルギーは反時計回り成分の方が大きく、NIW以外の近慣性周期運動が共存していると考えられた。反時計回り成分の1日周期変動は、対馬海峡から入射した日周潮汐波と考えられ、潮流楕円の長軸の方向から、海底斜面に捕捉されKelvin波的に伝播しているものと推測された。日本海深層のNIWの構造や伝播の特徴、季節性の有無などに加え、大和海盆と対馬海盆では流速変動の状況が大きく異なることが示された。これらの差異は、2つの海盆における海水混合・水塊変質に影響を与えていると考えられる。海洋深層の海水混合に寄与する近慣性周期の内部重力波(NIW)の伝播過程を調べるため、日本海南東部の大和海盆と南西部の対馬海盆の深層に超音波流速計を係留し、測定時間間隔1分という非常に高い時間分解能で流れを計測した。大和海盆深層では、下層から上層にビーム状に伝播するNIWが観測された。一方、対馬海盆深層ではNIWの他に、反時計回りに流向が変化する日周期の変動が認められた。日本海深層におけるNIWの構造や伝播の特徴、時間変動特性に加え、大和海盆と対馬海盆では流速変動の状況が大きく異なることが明らかとなった。2013年に行った予備観測(2日間)を大幅に上回る12日間の深海でのNIW観測に成功した。この観測により、日本海(大和海盆)深層ではNIWが卓越していることが実証でき、その構造や発生域、伝播経路、海底での反射の可能性などについて有用な情報が得られた。またLADCP観測結果の解析からも、上向きに伝播するNIWの存在を示すことができた。これらのことから、研究は概ね順調に進展していると評価できる。しかし、NIWの振幅が時間的に大きく変調するという、当初予想していなかった現象に遭遇したことから、今後の研究の進め方について再検討が必要であると考えている。対馬海盆深層におけるNIWの季節変動を調べるため、平成27年10月に、前年度と同じ測点にADCPと超音波流速計を係留した。これらは平成28年5月に回収の予定である。大和海盆での結果と比較・検討することにより、日本海南部のNIWの時空間特性を明らかにする予定である。当初は、Ray-tracing法によりNIWの伝播経路を検討する予定であったが、観測結果から推測されるNIWの鉛直波長がかなり大きいことから、Ray-tracing法で仮定しているWKB近似の妥当性を検討する必要がある。海洋物理学初年度と同じ大和海盆東部への流速計の係留は完了しており、平成27年5月に回収予定である。
不斉触媒的C-H結合活性化/C-C結合生成反応の開発

三カ年計画の最終年にあたる今年度は、初年度・二年度で重点的に開発を行なった新規不斉金属錯体を用いて研究を行なった。特に従来着目されてこなかったカチオン性パラジウム錯体の優れた触媒活性を新たに見出し、当初の計画どおり、これを用いた実用化を志向した不斉触媒反応の開発を行なった。具体的にはまず本研究の触媒開発の過程で見出したエンインを基質とするエナンチオ選択的不斉環化反応を検討した。本系では申請者は既に不斉PP配位子を用いて定量的かつ光学的に純粋に環化生成物を得ることに成功している。今年度は新たに不斉PN配位子を開発し、より広範な基質に対応できる触媒体系を樹立した。特に不斉PN配位子は不斉PP配位子と相補的に働き、従来不斉PP配位子では困難であったスピロ環形成反応をパラジウム触媒エン型環化反応としては始めて実現に成功した。さらにより実用的かつ生理活性が見込まれる生成物としての付加価値の高いキノリン環(キノリンアルカロイド)合成も検討を行なった。その結果、幅広い基質に対して定量的かつ光学的に純粋なキラル(スピロ)キノリン環合成に成功し、含窒素複素環形成反応として実用的で極めて強力な手法を実現した。同時にキノリン環合成は六員環形成反応としての不斉エン型環化反応の初めての例である。また不斉PN配位子を用いた際の高度な不斉場を基に、従来明らかにされていなかった遷移状態における新たな知見を見出し、パラジウムを介してN/Cトランスで反応が進行することを明らかにした。さらにカチオン性パラジウム錯体をC-H結合活性化反応に適用したところ、比較的良好な触媒活性を有することが明らかとなった。従って更なる触媒開発を行うことで、より実用的な不斉触媒反応が開発できると考えている。
発生発達期の化学物質暴露による神経行動毒性リスク早期予測システム構築に資する研究

本研究では、発生発達期における外因性の神経シグナルかく乱によって成熟後に顕在化する行動異常を伴う脳機能不全について、行動異常と対応する神経科学的物証を神経病理学的解析、神経突起・シナプス動態解析、神経幹細胞動態解析、神経細胞死解析、神経回路機能イメージング解析によって捉えるとともに、脳機能不全の兆候(前兆)を捉え、早期に環境エンリッチメントによって脳機能不全の緩和を試み、行動異常誘発を未然に防ぐ手法の開発に資することを目的とした将来の化学物質リスクアセスメントの向上に役立つ知見をマウスをモデルとして実験的に収集する。環境化学物質や神経作動性化学物質の早期暴露による脳機能不全が顕在化する前の兆候について、様々な神経科学的手法を用いたマウス実験を行う。それによって、化学物質リスクに関する知見を収集するとともに、離乳後のマウスについて環境エンリッチメントによる行動異常の緩和を試み、より具体的な対応策の作出に資することを目的とする。現在の社会が有する大きな問題であるメンタル問題への対処策は社会的に必須なものであり、基礎研究の充実が必要なことは言うまでもない。メンタル問題の原因の一つとして化学物質の暴露が考えられており、本提案の学術的・社会的貢献が期待できる。
インフルエンザウイルス粒子形成の分子機構

インフルエンザウイルスは血球に結合するが、この結合にはHAのシアル酸除去が必要な場合がある。H1型ウイルスHA単独を細胞で発現させた場合にはニワトリ血球に結合できないが、ガチョウ血球には結合できる。HAとともにNAを発現させるとHAはニワトリ血球に結合できるようになる。HAを発現させた細胞にシアリダーゼ処理すると細胞表面のAHはニワトリ血球に結合できる。したがってHAのニワトリ血球結合にはシアル酸除去が必要である。ウイルス感染細胞にNA阻害剤GG167を作用させると、ニワトリ血球は感染細胞に結合できない。GG167は細胞内に入らないことが証明されているから、HAとNAの相互作用は細胞表面でおこったものである。GG167存在下でウイルス感染細胞を放射能標識し、HAを免疫沈降し2次元電気泳動によりHAのシアル酸含有を検討すると、正常にウイルスが増殖する条件ではシアル酸は付加したままであったが、ゴルジ体でとまる処置をほどこした後、細胞表面に移行させたHAをみると、シアル酸は除去されていた。したがって何らかの機構で正常な場合はゴルジ体でHA,NAの相互作用は行なわれず、細胞表面において行なわれることが確認された。HA,NAが細胞表面に移行し、M1が細胞膜下に移行してからウイルス粒子形成がおこなわれるので、HA,NAの相互作用はウイルス粒子形成と結び付く可能性が高い。ではなぜ細胞表面ではじめてHA,NAの相互作用はおこるのか。1992年のウイルスとWSNウイルスとでリアソータントウイルスを分離したところ、M遺伝子がWSN由来のウイルスはM1蛋白質が核に移行したまま細胞質に移行してこなかった。この現象とHA,NAの相互作用が協調していた。この結果からHA,NAの相互さようにはM1蛋白質が関与していることが推測された。我々はインフルエンザウイルスの粒子形成の再には膜表面に出現したHA,NA蛋白質は再配列を行なうであろうと推定した。推定の根拠は1)ある種のA型インフルエンザウイルスのHA蛋白質はウイルス感染後期に細胞表面に出現した当初にはガチョウ血球に結合するがニワトリ血球には結合しない。しかし時間の経過とともにニワトリ血球にたいする結合性をもつようになる。2)遺伝子交雑実験よりM遺伝子が、生化学的検討からNA遺伝子が関与していることであった。今回我々はNAの活性阻害剤であるGGl67を用いてウイルス感染後のHA蛋白質のニワトリ血球にたいする結合性を検討したところ。GGl67はニワトリ血球への結合能を阻害した。したがって、ニワトリ血球への結合能を獲得するためにはNA活性が必要であることが確認された。また、B型ウイルスについてそのHA蛋白質の性質を検討したところ、B型HA蛋白質はNAの作用なしには感染細胞上でガチョウ、ニワトリ血球にたいして結合性を示さなかった。これはB型ウイルスHA蛋白質上の160番目の糖鎖末端にあるシアル酸が結合活性を阻害するため、ウイルスNAによりこのシアル酸除去が血球との結合に必要であることがわかった。しかし、この場合にはNA活性の阻害剤であるGGl67はHA蛋白質の血球への結合能を阻害しなかった。これらのことから、NAは細胞内で働く場合と細胞外で働く場合があることがわかった。NAが細胞外で働く場合に我々が想定するようにMが関与するのであろうと思われるが、これに関しては次年度の課題としたい。B型インフルエンザウイルスのHAとNAの相互作用についてより詳細な検討をおこなった。B型インフルエンザウイルスのNAのtsー変異株(ts-7)を用いた。

またB/Lee/40,B/Kanagawa/73のHA,NA遺伝子をpME18S発現ベクターに組み込んだ。細胞としてMDCK細胞とCOS細胞を用いた。NA活性阻害剤としてZanamivirを用いた。その結果(1。MDCK細胞にts-7を感染し高温で培養するとHAD活性は見られないが、コレラ由来のシアリダーゼを加えるとHAD活性が見られた。(2。COS細胞でHA遺伝子を発現させてもHAD活性は見られないが、NA遺伝子を共発現させるか、シアリダーゼを加えるとHAD活性が見られた。(3。部位突然変異を導入したHA蛋白質の解析からHAD活性に影響する糖鎖は161と217番目のアルギニンに結合していることがわかった。(4。B型ウイルスをMDCK,COS細胞に感染しZanamivir存在下のもとで培養すると両細胞のNA活性はGG167の量に比例して減少するのに対してHAD活性はMDCK細胞では減少するのに対して、COS細胞では全く減少しなかった。これらの結果からB型インフルエンザウイルスのHAがHAD活性を示すにはMDCK,COS細胞共に脱シアル酸反応を必要とするがZanamivirにたいする反応の相違から、脱シアル酸反応がおこる細胞内部位が2つの細胞で異なることが示された。Zanamivirは細胞内に入らないことが証明されているので、脱シアル酸反応はMDCK細胞では細胞表面で起こり、COS細胞では細胞内で起こることが推定された。インフルエンザウイルス粒子形成を血球凝集素(HA),ノイラミニダーゼ(NA)および膜蛋白質(M1)の相互作用の観点で検討した。1)インフルエンザウイルス特異的NA活性阻害剤「GG167」存在の下でインフルエンザウイルスをMDCK細胞に感染し放射能標識したHAを免疫沈降後、2次元電気泳動法により展開し、pH移動度によりHA上のシアル酸付加およびその切断を検討した。正常にウイルスが増殖する条件では阻害剤存在下ではシアル酸は付加したままであったが、25Cで感染細胞を保温することにより蛋白質の膜移行を阻害すると、ゴルジ体上でHAの糖鎖は切断されたという結果を得た。したがって正常な感染状態ではHAとNAの相互作用はゴルジ体または輸送小胞体上ではおこなわれず、細胞表面でおこなわれることが生化学的に証明された。2)免疫電顕法を用いて、抗HAと抗NAの金粒子を変えることによりゴルジ体上でのHAとNAの存在状態を検討しようと努力したが、充分な成果はえられていない、引き続き努力するつもりである。3)M1の温度感受性変異株を用いてNAによるHA上のシアル酸切断を検討した。阻害剤存在下では39Cの培養でHA上のシアル酸の切断はおこなわれないが、阻害剤なしではHA上のシアル酸は切断された。39Cでの培養においてM1蛋白質は核に移行した後、そこに留まっているが、HA,NAは膜に移行した。したがってウイルス粒子形成の際、膜表面上でのHAとNAの相互作用はM1の膜への移行を必要とはしないことになる。4)HAのニワトリ血球を認識できなくなったウイルスの存在からスタートした研究であったが、なぜ最近のHAがニワトリ血球をにんしきできなくなったのか、糖鎖再構成の検討から、シアル酸に結合する糖鎖にたいする認識の変化であることがわかった。