hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
魚油によるインスリン抵抗性改善機序と血中レプチン値及びその遺伝子発現量との関連性

魚油は、抗肥満、耐糖能改善、血中脂質低下作用等を有することが知られており、積極的な魚の摂取によって生活習慣病予防効果が期待できる。また近年、抗肥満因子として知られるレプチンが、直接あるいは交感神経系を介して末梢組織に作用し、インスリン抵抗性を抑制することが報告されており、魚油摂取量と血中レプチンレベルの関係が注目される。そこで、初年度に、魚油摂取量と血中レプチンレベルの検討を行なった結果、魚油摂取によって血中レプチン量ならびに脂肪組織のレプチンmRNA発現量が低下することが確認された。この現象が、脂肪組織の減少によるものなのか、直接的な魚油摂取によるものなのかは定かでない。また一方で、魚油は、酸化されやすいn-3系脂肪酸を多く含むという特徴を有しており、魚油の有効性に関する報告は少量摂取によるものであり、多量摂取による報告はほとんどなされていない。そこで、さらに、高炭水化物食摂取条件下(魚油20%脂肪エネルギー食摂取)と高魚油食摂取条件下(魚油50%脂肪エネルギー食摂取)で、魚油摂取の肥満、耐糖能異常ならびに血清脂質レベル、過酸化脂質レベルに及ぼす影響を検討した。その結果、魚油摂取量が高いと、顕著な抗肥満、特に内臓脂肪の現象が見られ、血中レプチンならびにインスリンレベル、さらに血中TG、TCレベルが低下することが明らかになった。この時、肝臓の過酸化脂質レベルは顕著に増加し、この過酸化脂質の消失に関与すると報告されている肝臓のUCP2 mRNAレベルならびに骨格筋のUCP3 mRNAレベルが上昇することが明らかとなった。以上の結果より、抗肥満、耐糖能改善、血中脂質低下作用を目的とした魚油摂取は、20%脂肪エネルギーレベルの摂取が適切であると考えられる。魚油の抗肥満、耐糖能改善、血中脂質低下等の作用は顕著であり、積極的な魚油摂取によって生活習慣病を予防できる可能性が高いため、その作用機序の解明が急がれている。こうした状況の中、抗肥満因子として知られるレプチンが、脂肪細胞より分泌され、直接あるいは脳を経由し交感神経系を介して、末梢組織に作用し、インスリン抵抗性を抑制することが報告された。そこで本研究では、魚油のインスリン抵抗性改善機序と血中レプチン値の変化との関連性について検討を行っている。今年度は、魚油と脂肪酸組成の異なるサフラワー油やパーム油を用いた実験を行い、魚油の抗肥満作用とインスリン抵抗性に及ぼす影響について調べた。C57BL/6Jマウスにおいて、脂肪酸組成の異なるサフラワー油(S)、魚油(F)、パーム油(P)を用い、脂肪エネルギー比が20%の高炭水化物食(S-HC、F-HC、P-HC)及び50%の高脂肪食(S-HF、F-HF、P-HF)、魚油30%とサフラワー油20%を混合した脂肪エネルギー比50%の高脂肪食(FS-HF)の計7種類の餌を摂取させた。飼育開始後、9週目に糖負荷試験、13週目にインスリン負荷試験を行い、14週間の飼育終了後、採血して血中総コレステロール(TC)値、中性脂肪(TG)値、遊離脂肪酸(NEFA)値、インスリン値などを測定した。終体重、体重増加量、脂肪組織重量は、S-HF群、P-HF群、FS-HF群でS-HC群、P-HC群より増加していたが、F-HF群だけは、F-HC群よりも低い傾向にあった。TC値、TG値、NEFA値は、20%脂肪食群間および50%脂肪食群間において、F群でS群、P群より低値を示した。耐糖能はS-HF群で最も悪く、ついでP-HF群で明らかに耐糖能異常が見られた。

一方、50%脂肪エネルギー比の高脂肪食群であるにも関わらず、F-HF群、FS-HF群では耐糖能の悪化がはとんど認められなかった。現在、魚油の血中脂質低下作用、耐糖能改善効果が見られる魚油含有量の検討と血中レプチン値との相関などについて調べている。魚油は、抗肥満、耐糖能改善、血中脂質低下作用等を有することが知られており、積極的な魚の摂取によって生活習慣病予防効果が期待できる。近年、抗肥満因子として知られるレプチンが、直接あるいは交感神経系を介して末梢組織に作用し、インスリン抵抗性を抑制することが報告されていることから、昨年は、魚油摂取量と血中レプチンレベルの検討を行った。その結果、魚油摂取によって、血中レプチン量ならびに脂肪組織のレプチンmRNA発現量が低下することが確認された。この現象が、脂肪組織の減少によるものなのか、直接的な魚油摂取によるものなのかは定かでない。また、他の油脂との混合摂取によっても同様の作用が見られるか明かでない。そこで、本年度は、大豆油20%に30%の高リノール酸サフラワー油、高オレイン酸サフラワー油、パーム油、魚油を混合した高脂肪食で検討を行った。単一高脂肪食摂取によって観察される肥満、耐糖能異常ならびに血清脂質レベルの差異は大豆油を混合することによって明らかに緩和されたが、傾向は変わらなかった。パーム油は飽和脂肪酸が関与して肥満作用があり、魚油はn-3系多価不飽和脂肪酸が関与して抗肥満作用があると考えられる。また、魚油摂取群で、インスリン負荷試験は正常であり、糖負荷試験も正常ではあるが、糖負荷の血糖上昇が大きいことが確認された。これは、インスリン分泌能がやや低下しているものと考えられる。魚油の効果が、抗肥満による効果から、インスリン抵抗性ならびに耐糖能異常をきたさないものと考えられてきたが、意外にも若干ではあるがインスリン分泌能を障害することが分かった。さらに、肝臓中の過酸化脂質量の増加をも考慮すると、魚油は、その有効面と有害面を併せ持つことから適正摂取レベルを慎重に検討しなければならないことが明かとなった。
ソーシャルメディア時代の購買意思決定に関する実証研究

前年度の研究は、customer journeyに関する研究領域をレビューすると同時に、消費者のインタビュー調査を通じて、customer journeyに関する理論的フレームワークを導出した。今年度は、その理論的フレームワークの中でのソーシャルメディアの役割を整理することを行なった。具体的には、ソーシャルメディアのブランドアカウントを念頭に置き、インスタグラムユーザーのデータを用いて理論的フレームワークの実証分析を行った。具体的には、ブランドアカウントをフォローするタイミングを購買段階で分類することで変数化し、その分類とcustomer journeyの特質として理解した二つの成果変数、ブランドに対するロイヤルティの程度と他ブランドの探索・検討の程度との関係を検討した。同時に、ロイヤルティと他ブランドの探索・検討の程度に対するインスタグラムと他のソーシャルメディア(フェイスブック、ツイッター)それぞれの利用頻度の影響と交互効果を検討した。より一層の仮説モデルを発展させるために、ソーシャルメディアの研究において焦点を当てられている、リツイートやLikeなどの消費者のエンゲージメント、ロイヤルティループをもたらすブランド経験などの変数を加えることで、customer journeyに関するフレームワークの精緻化を行った。さらに、ソーシャルメディアの技術的な特性として挙げられるハッシュタグ検索などのプラットフォーム特性も考慮するために、新技術採用理論であるTAMモデルを検討することでその理論的位置づけを明確にした。ソーシャルメディアの研究蓄積は、研究期間の間でも、研究成果が数多くアップデートされているため、予定よりも理論的な研究に時間を費やすことになっている。その反面、先行研究からわかることが多く、消費者ヒアリングにかける費用や時間は少なくて済んでいる。その結果、customer journeyに関する基本的なフレームワークを構築し、消費者データで分析まで行うことできた。その結果を受けて、消費者のブランドに対するエンゲージメントやブランド経験などの理論概念を加えてさらなる考察を行うことが可能になり、研究がスムーズに行うことができている。今年度秋学期より米国での在外研究の機会を設けているので、米国のデータにも容易にアクセスできるため、それらを活かせるような仮説モデルを検討している。今後は、前年度までの理論的な考察やデータ分析の結果を踏まえて、さらなる発展した仮説モデルを構築することを目的としている。その仮説モデルを質問紙で測定した消費者データで検証することを予定としている。同時に米国の消費者や企業の動向などを踏まえて、仮説の修正だけでなく、質問紙のステートメントに関する文化的等価性のチェック、結果の一般化に役立てることにする。そうした結果を受けて、学会での報告、論文や報告書を執筆することを予定としている。今年度は、ソーシャルメディアにおいて特徴的な購買行動を説明する理論的枠組みである、マッキンゼー社が提唱したCustomer Journeyとそれを応用した先行研究を検討した。Customer Journeyは、研究者だけでなく、実務家にも注目されている概念である。簡単に言えば、ソーシャルメディアが登場する前では、購買対象の候補となるブランド数は、当初多数存在し、購買地点に近づくにつれて候補ブランドがスクリーニングされることで段階的に絞られる購買意思決定を行っていたのに対して、ソーシャルメディアを利用した現代の購買では、消費者が興味が生じた時点で、SNSにあるブランドのアカウントをフォローすることが可能であるため比較対象となるブランドは以前に比べれば限定される。最も極端な場合は、フォローしたブランドのみを購買対象とするロイヤリティループが存在する。しかしながら、購買段階に関わらず、比較対象となるブランドが追加されることもありうる。このプロセスは、ソーシャルメディアが登場する前の漏斗プロセスとは明らかに異なるといえる。このようなCustomer Journeyが指摘する購買行動を先行研究の中で位置づけし、同時に、学生サンプルを対象とした購買行動に関するヒアリング調査を行なった。当初、Grounded theoryを用いた絶えざる比較を基礎とする定性的な調査を行う予定であったが、分析のサンプル数は比較できるほどの数に達していない。同時に、ソーシャルメディアを運営する会社にヒアリング調査を行うことで、Customer Journeyのマーケティング利用の現状の把握に努めた。消費者ヒアリングに関しては、当初予定していたより進捗が遅れてはいるが、理論的枠組みの整理に関しては、想定以上に進んでいる。また、SNSの運用管理を行っている企業対するヒアリング機会も存在したために、従来の予定を前倒しして、ソーシャルメディアに関する企業のマーケティング利用に関する現状を把握することができた。それらを考慮すると、全体の進捗としては、概ね順調ということができる。

ソーシャルメディアの研究蓄積は、研究期間の間でも、研究成果が数多くアップデートされているため、予定よりも理論的な研究に時間を費やすことになっている。その反面、先行研究からわかることが多く、消費者ヒアリングにかける費用や時間は少なくて済んでいる。その結果、customer journeyに関する基本的なフレームワークを構築し、消費者データで分析まで行うことできた。その結果を受けて、消費者のブランドに対するエンゲージメントやブランド経験などの理論概念を加えてさらなる考察を行うことが可能になり、研究がスムーズに行うことができている。今年度秋学期より米国での在外研究の機会を設けているので、米国のデータにも容易にアクセスできるため、それらを活かせるような仮説モデルを検討している。今後の方向性としては、消費者ヒアリングの拡充に努めることである。サンプルを様々な特徴(性別、年齢、SNS利用頻度、オンライン購買頻度)をカバーするように充足する。その結果を踏まえて、具体的な仮説を構築することになる。同時に、仮説を検証する調査方法に関する知識を習得し、適切な方法論を選択する。調査手法としては、被験者に対して提示する刺激物を統制することで、因果関係を検証する消費者実験方法、もしくは、自己報告を基礎とする質問紙調査が挙げられる。それぞれの長所と短所を鑑みながら、検証すべき仮説を参照し適切な方法を選択する。実験方法であれば、刺激物の作成に時間を費やすことになるので、質問紙調査に比べれば、進捗状況がやや遅れることになる。今後は、前年度までの理論的な考察やデータ分析の結果を踏まえて、さらなる発展した仮説モデルを構築することを目的としている。その仮説モデルを質問紙で測定した消費者データで検証することを予定としている。同時に米国の消費者や企業の動向などを踏まえて、仮説の修正だけでなく、質問紙のステートメントに関する文化的等価性のチェック、結果の一般化に役立てることにする。そうした結果を受けて、学会での報告、論文や報告書を執筆することを予定としている。
超伝導磁石を用いた熱プラズマ噴流の高機能化に関する研究

強磁場を利用した熱プラズマ流の高機能化のため基礎研究として,真空チャンバー内の減圧熱プラズマ噴流に一対の超伝導コイルからなる磁石により磁場を印加して,熱プラズマ噴流の流動に及ぼす強磁場の影響について実験的な検討を行った.本研究ではトーチ先端から温度測定位置までの距離,プラズマトーチへの供給電流および印加する磁場の条件を種々に変えて測定を行い,強磁場の印加により熱プラズマ噴流は大きな影響を受けることを明らかにした.すなわち,線スペクトルの相対強度法から求めた超伝導磁石中心でのプラズマ励起温度は,印加する磁場の強さが増加するにつれて上昇し,磁場の強さの増加により噴流の半径方向への収縮の度合が大きくなり,噴流の高温域がより下流域まで伸長するようになることを示した.また,デジタルビデオカメラによる熱プラズマ噴流の観測画像は,磁場の印加により超伝導磁石流入部で熱プラズマ噴流の明るく輝く領域が半径方向に収縮し,噴流中心の明るく輝く高温部分の輝きの度合も増加することを示した.さらに,コイル間中心の観測窓から撮影した画像は,印加磁場が増加するにつれて,プラズマ噴流の半径方向への収縮の度合が大きくなることを示し,印加する磁場が強くなるにつれ,測定位置での温度が上昇することを示した線スペクトルの相対強度法によるプラズマ温度の測定結果を裏付けた.加えて,本光学計測系における集光系から光検出器までの光の波長に対する感度特性について検討を行ない,真空チャンバ内に取り付けたタングステンの薄板を用いた感度較正装置による数Paの高真空およびアルゴン雰囲気中での測定結果とタングステンフィラメント電球による測定結果との比較から,算出された励起温度は定性的には同様な傾向を示すことを明らかにした.強磁場を利用した熱プラズマ流の高機能化のため基礎研究として,真空チャンバー内の減圧熱プラズマ噴流に一対の超伝導コイルからなる磁石により磁場を印加して,熱プラズマ噴流の流動に及ぼす強磁場の影響について実験的な検討を行った.本研究ではトーチ先端から温度測定位置までの距離,プラズマトーチへの供給電流および印加する磁場の条件を種々に変えて測定を行い,強磁場の印加により熱プラズマ噴流は大きな影響を受けることを明らかにした.すなわち,線スペクトルの相対強度法から求めた超伝導磁石中心でのプラズマ励起温度は,印加する磁場の強さが増加するにつれて上昇し,磁場の強さの増加により噴流の半径方向への収縮の度合が大きくなり,噴流の高温域がより下流域まで伸長するようになることを示した.また,デジタルビデオカメラによる熱プラズマ噴流の観測画像は,磁場の印加により超伝導磁石流入部で熱プラズマ噴流の明るく輝く領域が半径方向に収縮し,噴流中心の明るく輝く高温部分の輝きの度合も増加することを示した.さらに,コイル間中心の観測窓から撮影した画像は,印加磁場が増加するにつれて,プラズマ噴流の半径方向への収縮の度合が大きくなることを示し,印加する磁場が強くなるにつれ,測定位置での温度が上昇することを示した線スペクトルの相対強度法によるプラズマ温度の測定結果を裏付けた.加えて,本光学計測系における集光系から光検出器までの光の波長に対する感度特性について検討を行ない,真空チャンバ内に取り付けたタングステンの薄板を用いた感度較正装置による数Paの高真空およびアルゴン雰囲気中での測定結果とタングステンフィラメント電球による測定結果との比較から,算出された励起温度は定性的には同様な傾向を示すことを明らかにした.本年度は,真空チャンバー(直径1m,長さ2.56m)内で,作動気体のアルゴンガスの質量流量とプラズマト-チへの出力電流を変えて熱プラズマ噴流を発生させ,ト-チから300mm下流で光学的温度計測を行った.プラズマ温度は,測定したプラズマからの光学的放射を分光分析し,線スペクトルの相対強度法を適用して算定した.線スペクトルの相対強度法を適用する際には,測定端子から解析装置までの光学計測システム全体の波長に対する感度が重要となる.この感度較正を行うために本年度製作した装置を用い,測定位置に設置したタングステン薄板からの光学計測システムによる放射光強度の測定結果と,表面温度の測定値に基づく理論放射強度との比較から波長に対する相対感度を求めた.熱プラズマ噴流には,1対の超伝導コイルからなる磁場発生装置を用いて,両コイル作動および片側コイル単独作動の3つ異なる分布の磁場を印加した.印加磁束密度は,両コイル作動時には両コイル間の中心で0.5T,1T,1.25T,1.5T(この場合の両コイルの設定電流は35.72A,71.44A,89.36A,107.16A)であった.また,片側コイルの単独作動時のコイルの設定電流は,両コイル作動時の設定電流と同じ値とした.測定結果からは,熱プラズマ噴流に印加する磁場の強さが増加するにつれて測定位置でのプラズマ温度は上昇しており,熱プラズマ噴流に印加する磁場の強さが強くなるにつれて,噴流中心部の高温域が伸長することや,熱プラズマ噴流は周囲圧力により大きく影響され,周囲圧力が高くなるにつれて噴流の高温域は急激に減少することが明らかにされた.強磁場を利用して熱プラズマ流の高機能化をはかるための基礎研究として,真空チャンバー内の減圧熱プラズマ噴流に一対の超伝導コイルからなる磁石により磁場を印加し,磁石中心でのプラズマ励起温度の変化を線スペクトルの相対強度法から求めた.本年度は,トーチ先端から温度測定位置までの距離,プラズマトーチへの供給電流および印加する磁場の条件を種々に変えて測定を行った.

加えて,熱プラズマ噴流の変化の様相を超伝導磁石部へ流入する前の上流と流出後の下流,およびコイル間中心の光学測定端子の反対側にある中央の3ヶ所の観測窓からデジタルビデオカメラで撮影し,画像による観測も行った.上流観測窓からの画像からは,マッハディスクやマッハディスク後方の高温領域の形成など典型的な不足膨張超音速噴流の構造が観測された.また,磁場の印加により熱プラズマ噴流は超伝導磁石流入部で半径方向に収縮し,噴流中心の高温部の輝度も増加した.トーチ先端からマッハディスクまでの距離は,磁場の印加により幾分変化するが,トーチへの供給電流を変えた場合のような大きな変化は示さなかった.線スペクトルの相対強度法によるプラズマ励起温度の測定結果は,印加する磁場の強さが増加するにつれて測定位置の温度が上昇すること示した.中央の観測窓から撮影した画像は,印加磁場強さの増加により熱プラズマ噴流の半径方向への収縮の度合いが大きくなることを示しており,この測定結果を裏付けた.さらに,プラズマ励起温度の測定精度の向上を目的として,タングステン薄板を用いた感度較正装置を真空チャンバ内に取り付け,高真空およびアルゴン雰囲気中で本光学計測系における集光系から光検出器までの光の波長に対する感度特性の測定を行い,タングステンフィラメント電球による測定結果と比較検討した.
ZnMgSTe混晶半導体の価電子帯エネルギーの制御によるp型伝導制御に関する研究

ワイドバンドギャップ半導体のZnSをベースとし,Teを加えた混晶にNアクセプタを添加しp型ZnSTe:Nを得るという従来の成果をベースに,Mgを加えたZnMgSTe:N 4元混晶において,ワイドバンドギャップとp型の両立を図るという着想について,基本的な妥当性を確認した.具体的にはまずベースとなるZnSTe結晶の結晶性をさらに改善した.次に,それをベースにMgを加え,従来ほとんど報告のないZnMgSTe 4元混晶の高品質結晶を作製し,バンドギャップ増大を検証した.さらに,Nアクセプタを添加し,p型化を示す結果を得た.(1) p型ZnSTeにおける正孔濃度,価電子帯上端エネルギーのTe組成依存性の解明正孔濃度をホール測定で評価する必要があるが,抵抗率が比較的高く測定値の信頼性が十分でないため,まずその向上を図った.すなわち,分子線エピタキシー成長における結晶成長温度・分子線強度等の成長条件の検討により結晶性を向上し,移動度の上昇・抵抗率の低下を図った.その結果一定の向上が得られたが引き続き平成27年度にも検討を続ける.(2) ZnMgSTe 4元混晶の作製条件の検討ZnMgSTe 4元混晶の作製は従来ほとんど報告がないため,まずベースとなるZnSTeおよびZnMgSの3元混晶の作製において,ベースとなる条件の検討をおこなった.とくにZnSTeにおいては従来結晶性が悪く,ZnMgSTe 4元混晶のベースとして用いるには結晶性の向上が課題となっていた.そのため本研究においてGaP基板に対する格子整合による高品質化を図った.その結果,単にTe組成を格子整合組成に制御するだけでは依然結晶性は悪かったが,GaP基板上に最初にZnS極薄バッファ層を成長しその上に格子整合組成のZnSTe層を成長することで格子整合による高品質化に成功した.なおこの成果については応用物理学会で発表した.またTe組成の制御性が十分でないという問題もあり,結晶成長条件の検討によりその改善も図った.一方,もう一つのベースであるZnMgS 3元混晶についても作製実験を行い,ZnSTeと同様にZnS極薄バッファ層を用いることでやはり結晶性の向上を得た.今後これらの結果をベースにZnMgSTe 4元混晶の作製を検討していく.(1) p型ZnSTe:Nにおける正孔濃度,価電子帯上端エネルギーのTe組成依存性の解明:平成27年度に引き続き,キャリア密度の増大・抵抗率の減少を図りつつ基礎データの収集を図った.結晶性を向上させた結晶においてはTe組成15%程度以上でp型伝導が得られ,価電子帯上端エネルギーとの相関が示唆された.(2) ZnMgSTe 4元混晶の作製条件の検討:引き続き,ベースとなるZnSTeおよびZnMgSの3元混晶の分子線エピタキシー成長において結晶の高品質化を図り,4元混晶の成長条件検討のための基礎データを収集した.ZnSTeの作製においては,ZnS極薄バッファ層の利用に加えてS原料供給量を抑制して成長速度を抑えた条件で,さらなる結晶高品質化が得られた.この成果については,国際学会および論文誌で発表した.一方,ZnMgSの作製においては,基板温度を高く設定することでさらなる結晶高品質化が得られた.これらの結果は本研究で目的とするZnMgSTe 4元混晶の各構成元素を用いて高品質結晶が作製可能であることを実証したものであり,重要なステップとなるものである.これらの双方を包含する条件で4元混晶の作製が可能と考えられるが,必ずしも両立しないため高品質ZnMgSTe 4元混晶作製の条件をさらに検討中である.(3) p型化促進の理論的モデルの検討・Mg/Te組成設計:(1)の結果をもとにZnMgSTe 4元混晶への拡張を検討した.今後ZnMgSTeの作製・評価を通じて実験的にも検証していく.(4) p型ZnMgSTe:Nの作製と正孔濃度およびバンドギャップの最適化:ZnMgSTe 4元混晶への系統的なNアクセプタ添加・p型特性の評価については,現在のところ予備的な段階に止まっているため平成28年度にも引き続き検討していく.ZnMgSTe4元混晶の作製について,ベースとなる3元混晶の作製条件を詳しく検討したため,当初の2年目の計画と比べてやや遅れている.しかし,その結果を応用して4元混晶の作製・p型化を効率的に進められると考えられ,全体としては当初計画通りに進められると考えられる.(1) p型ZnSTe:Nにおける正孔濃度,価電子帯上端エネルギーのTe組成依存性の解明:キャリア密度の増大・抵抗率の減少を図りつつ基礎データの収集を図った.結晶性を向上させた結晶においてはTe組成15%程度以上でp型伝導が得られ,価電子帯上端エネルギーとの相関が示唆された.(2) ZnMgSTe 4元混晶の作製条件の検討:従来,この結晶の作製はほとんど報告がなかったため,基礎的な成長条件から検討した.ベースとなるZnSTeおよびZnMgSの3元混晶の分子線エピタキシー成長において結晶の高品質化を図り,それらの条件を応用してZnMgSTe 4元混晶を作製した.

その結果,MgおよびTe組成の比較的少ないZnMgSTe4元混晶において,GaP基板に格子整合した高品質結晶が作製できた.また,さらにMg組成,Te組成の大きい結晶についても,比較的高品質な結晶を作製することができた.(3)p型化促進の理論的モデルの検討・Mg/Te組成設計:(1)の結果をもとにZnMgSTe 4元混晶への拡張を検討した.また,(2)で作製した一連のZnMgSTe 4元混晶について,光学的測定によりバンドギャップを評価し,Mgの添加により想定通りバンドギャップが増大していることを確認した.(4) p型ZnMgSTe:Nの作製と正孔濃度およびバンドギャップの最適化:ZnMgSTe 4元混晶へのNアクセプタ添加を行った.それらの試料についての電気的評価の結果,ZnMgSTe 4元混晶においても,ZnSTe3元混晶と同様にp型伝導の特性を示した.このことは,(3)におけるMg添加によるバンドギャップの増大と合わせ,研究の目的としたワイドバンドギャップ維持とp型化の両立を達成できる可能性が示された.今後の課題として,組成等の最適化や発光ダイオードへの応用が残されている.ワイドバンドギャップ半導体のZnSをベースとし,Teを加えた混晶にNアクセプタを添加しp型ZnSTe:Nを得るという従来の成果をベースに,Mgを加えたZnMgSTe:N 4元混晶において,ワイドバンドギャップとp型の両立を図るという着想について,基本的な妥当性を確認した.具体的にはまずベースとなるZnSTe結晶の結晶性をさらに改善した.次に,それをベースにMgを加え,従来ほとんど報告のないZnMgSTe 4元混晶の高品質結晶を作製し,バンドギャップ増大を検証した.さらに,Nアクセプタを添加し,p型化を示す結果を得た.ZnMgSTe 4元混晶作製のベースとなるZnSTeおよびZnMgS 3元混晶の作製・高品質化が達成でき,ZnMgSTe 4元混晶作製の見通しが得られた.p型ZnSTeの評価がやや当初予定通りには進んでいないが,全体の研究目的達成に向けてはおおむね順調に進展しているとしてよい.引き続き当初計画に沿って順次研究を進める.(1) ZnMgSTe 4元混晶の作製条件の検討:引き続き検討し,高品質4元混晶を作製する.(2) p型化促進の理論的モデルの検討・Mg/Te組成設計:理論的・実験的に検討する.(3)p型ZnMgSTe:Nの作製と正孔濃度およびバンドギャップの最適化:系統的なNアクセプタ添加・電気的特性評価を行い,知見を得る.(4)発光ダイオード(LED)の設計・試作:前項までの結果を総合し,LEDを試作して本研究の目的を実証する.今回記載の雑誌論文については,昨平成27年度実施状況報告書にも記載しているが,頁が確定したため再度記入.総合理工(1)p型ZnSTe:NにおけるTe組成依存性の解明・p型化促進モデルの検討平成26年度に引き続き,ZnSTe:Nのp型特性向上と電気的特性評価により,価電子帯上端エネルギーに対する依存性の知見を得る.またそれを用いて当初計画通りp型化促進モデルを検討し,最適化の指針を検討する.(2)ZnMgSTe 4元混晶の作製とp型化・最適化ZnSTeおよびZnMgS 3元混晶の分子線エピタキシーによる作製に関する知見をもとにZnMgSTe 4元混晶の作製を行う.また,系統的に組成を変化させながらNアクセプタを添加しp型化を図り電気的特性等を評価することで,Mg,Te組成依存性の知見を得る.それらの結果をもとにまずはZnSと同じバンドギャップ3.7eVにおいてp型特性の最適化を図る.
自律的動機づけ形成のデュアルプロセスモデル構築と統合的調整支援に関する研究

学習者の生き方・アイデンティティに根ざして目の前の学習課題が意味づけられる「統合的調整」をはじめ,主体的な学習意欲としての「自律的動機づけ」を育む上で,楽しい・面白いという情動的側面と価値の内面化という認知的側面が同時並行的に機能していると考える「自律的動機づけ形成のデュアルプロセスモデル」を構築した。その中で,内容それ自体の楽しさではないが,教師をはじめとする指導者や学習者自身の工夫によってポジティブな感情を喚起する「擬似内発的動機づけ」が重要な役割を果たす可能性が示唆された。平成25年度は,自己決定理論における有機的統合理論の枠組みに関する文献展望に基づき,これまで測定されることが少なかった統合的調整段階を含めた質問紙尺度の仮項目を作成し,大学生を対象として予備調査を行った。特に統合的調整段階と他の調整段階において,意欲を価値的側面から捉えた課題価値との相関に違いが見られるかという視点から分析を行い,統合的調整が5つすべての課題価値と有意に正相関している結果が得られた。統合的調整の名の通り,学習者が複数の価値を矛盾なく内面化・統合し,それらを同時に追求できていることが示唆された。すなわち,統合的調整段階にある学習者は,1つの課題に対して,その楽しさや自己成長への寄与のみならず,将来の職業実践への有用性や就職試験での有用性,そして他者からの評価を同時に得られることを期待し,外部からの期待と内面からの欲求との折り合いがつけられている状態にあると考えられる。一方,内発的調整や同一化的調整では有意な相関が認められない価値があるなど,統合の程度は限定的であり,統合的調整段階が最も自律性の高い状態であるという「自律的動機づけ形成のデュアルプロセスモデル」が描く仮説を支持する結果であった。ただし,今回の予備調査は対象者数が少なかったため,因子的な妥当性については今後の検討課題として残されている。また,学期始めの課題価値希求としての質問であったため,学期末における課題価値評定としての質問においても同様の結果が得られるか,引き続き分析を行う。平成26年度は,前年度に予備調査を行った統合的調整の下位尺度を含む有機的統合理論の枠組みに基づく質問紙尺度を用いて引き続き調査を行うとともに,「自律的動機づけ形成のデュアルプロセスモデル」の重要な構成要素となる「擬似内発的動機づけ」について概念化を試み,学校段階別にそのエピソードの収集を行った。統合的調整を含む有機的統合理論の枠組みについては,学期末における課題価値評定(授業内容への価値評定)との関連を検討し,前年度の調査で検討していた学期始めの課題価値希求との関連と比較した。その結果,学期始めよりも学期末の段階において各調整と各課題価値との相関がより広範に認められ,5ヶ月弱の授業期間を経て多様な学習動機が統合され,より多くの価値づけが共存するようになったことが推察された。加えて,他の調整を統制した偏相関係数による検討では,統合的調整が制度的利用価値に抑制的に作用している可能性が示唆され,学習者の生き方や価値観に根ざしつつ学習に取り組み,外部からの意味づけに過度に依存しない自律的なメカニズムとして統合的調整が機能していると考えられる。擬似内発的動機づけの概念化をめぐっては「学習内容との関連が薄い(あるいは無関係な)表層的なおもしろさによって生じる動機づけ」として定義し,その表層的なおもしろさを他者が与える場合を「他者喚起型擬似内発的動機づけ」,学習者自身が作り出す場合を「自己喚起型擬似内発的動機づけ」として区別した。その上で,それぞれに該当するエピソードを回顧法により収集し,小学校,中学校,高校の各段階に分けて集計した結果,他者喚起型から自己喚起型への発達的な移行が見られることが示された。前年度までの成果に基づき,統合的調整を含めた有機的統合理論に基づく動機づけ尺度項目,課題価値測定尺度項目とともに,近年開発されたアイデンティティ発達尺度を用いて,アイデンティティを切り口としたパーソナリティ発達との関係から統合的調整及び課題への価値づけを促進する条件について検討を行った。その結果,アイデンティティ発達尺度における「深い探求」との間では「内発・統合的調整」が最も高い相関を示し,一方で,「コミットメント形成」及び「コミットメントとの同一化」では「同一化的調整(目標志向)」が,また「広い探求」では「同一化的調整(向上志向)」が最も高い相関を示した。ゆえに,有機的統合理論における各調整とアイデンティティ発達のプロセスとの間に理論的・概念的に整合性のある関連が示されたと言える。また,「コミットメント形成」では2つの利用価値との相関が相対的に高めであるのに対して,「コミットメントとの同一化」では,「制度的利用価値」と並んで「私的獲得価値」(学びを通しての自己成長)との相関も高く,さらに「深い探求」では「私的獲得価値」との相関が最も高いことから,重要性の基準が外的なものから内的なものへと移行するプロセスが想定された。加えて,学習者が実際に使用している主に自己喚起型の擬似内発的動機づけ及び動機づけ調整方略について具体的記述を求める質問項目を設定し,回答内容を分類した。

基礎(栄養・休息等),接近(意味づけ・省察等),回避(他者との交流,趣味等)の3つに分類され,外的調整や取り入れ的調整の低さと関連する方略(とにかく行動する等),課題価値の高さと関連する方略(意味づけ,他者との交流)などの特徴が見出されると同時に,自律的動機づけが高い学習者はそうした方略を使用していない(必要としない)ことも示唆され,自律的動機づけ形成のデュアルプロセスモデルを支持する結果が得られた。学習者の生き方・アイデンティティに根ざして目の前の学習課題が意味づけられる「統合的調整」をはじめ,主体的な学習意欲としての「自律的動機づけ」を育む上で,楽しい・面白いという情動的側面と価値の内面化という認知的側面が同時並行的に機能していると考える「自律的動機づけ形成のデュアルプロセスモデル」を構築した。その中で,内容それ自体の楽しさではないが,教師をはじめとする指導者や学習者自身の工夫によってポジティブな感情を喚起する「擬似内発的動機づけ」が重要な役割を果たす可能性が示唆された。研究代表者の異動に伴う研究環境の変化があり,調査等の実施時期や方法について再検討が必要となったが,統合的調整尺度の開発について継続的にデータ取得ができたことからおおむね順調であると言える。また,擬似内発的動機づけについては,尺度項目化にまでは至っていないが,当初計画の高校・大学段階を超えて,小学校・中学校段階まで含めた回顧法による調査実施により,発達的な視点からの多面的な検討が可能となった。ゆえに,研究の目的に照らして,おおむね順調に進展していると言える。教育心理学平成27年度は,3年計画の最終年度にあたり,平成26年度までの研究成果に基づきながら,統合的調整支援ツールとして自己調整方略等の内容を整理した学習者用のセルフチェックシートを用意し,統合的調整および擬似内発的動機づけの尺度を用いた短期縦断的な検討を中心に研究を実施する。特に,擬似内発的動機づけの中でも「自己喚起型擬似内発的動機づけ」に着目し,ゲーミフィケーション等の関連研究の展望を生かしながら,学習者自身が活用できる具体的な方法の開発・提案につなげたい。研究実施計画のうち,1つめの大きな柱である統合的調整に関する尺度開発のための項目化については,平成26年度に入ってから実施予定であった予備調査の実施と一部結果の分析まで進み,当初の計画以上に進んでいる。一方,もう1つの柱である疑似内発的動機づけの部分については,文献展望は順調に進んでいるものの,予備調査の実施にまでは至らなかったため,平成26年度の実施段階で調整を図る必要がある。ゆえに,研究実施計画全体としては,おおむね順調に進展していると言える。平成26年4月に研究代表者の異動(所属機関変更)があり,予定していた調査の一部について実施時期を見直したことによって生じたものである。平成26年度は,統合的調整および疑似内発的動機づけの測定尺度の開発を中心に研究を実施する。主に高校生・大学生を対象として調査を進めるが,「自律的動機づけ形成のデュアルプロセスモデル」の特に他律的な段階については,小中学生の発達段階に対応する部分もあると考えられる。よって,日常的に児童・生徒の指導に携わっている教師への聞き取りなど,補助的な検討を含めてモデルの実証的研究を進めたい。また,高校生・大学生を対象とした調査において,統計的分析に必要な規模の協力者確保に努めたい。実施時期を見直した調査については,平成27年度に他の調査とあわせて実施することを計画しており,当該調査のための用紙購入費用に充当する予定である。平成26年4月から遠隔地への所属機関の変更が予定されていたため,調査対象者へのフィードバックおよび継続した追加調査実施の困難さ等を考慮し,当初予定していた調査の一部について実施を見送ったことによるものである。
反射高速電子回折の強度振動モニタリングによる有機格子整合ヘテロエピタキシー成長

有機半導体は、無機材料と大きく異なっているために半導体工学での常識が見落とされがちである。しかしながら、これまで我々は、半導体テクノロジーの範疇に収まることを示してきた。マルチチャンネルプレートRHEED観察装置について、レイヤーバイレイヤー成膜技術の向上のために、装置構造の改良を行った。具体的には、マルチチャンネルプレートを用いた高感度スクリーンのデータ取り込みについて、画像取り込みボードをこれまでの256階調から1024階調に変更した。これによって、ダイナミックレンジが広がり、基板由来のピークと薄膜由来のピークの強度がかなり異なる場合でも製膜開始時から同一の光量調整で測定出来る様になった。これまでに開発してきた連続光レーザーMBE(分子線エピタキシー)法と高感度な反射高速電子回折(RHEED)強度振動観察法によって分子レベル堆積制御された有機分子の格子整合ヘテロ界面を作製することを目指している。RHEEDの回折像をマルチチャンネルプレートで高感度化しているが、画像取り込みの段階で8ビットにデジタル化されてしまうために、これまではダイナミックレンジを十分に得ることができないという問題点を解決するために、より高感度な10ビットで検知すれば、1024段階という大きなダイナミックレンジで検知出来る可能性が増える。実際にボードや光学系を調整し、プログラムを修正することによって感度が上昇したことを確認してきている。連続光レーザーが有機薄膜の蒸着に有効であることがこれまで示されているが、波長によってどのような膜室に影響があるかがわかっていない。そこで、グリーンレーザーを用いて薄膜成長を試みることによってその違いを調べた。具体的には532nmのLD励起固体レーザー(Diode Pumped Solid State Laser DPSSレーザー)と、808nmの近赤外線半導体レーザーを用いて調べた。対象とする材料(ペンタセン、フラーレンなど)の吸収係数の違いにより、成膜速度については、大きく違いが見られた。しかしながら、おおよそ同じ成長で、同じ成長温度の条件のもとでは、薄膜の原子間力顕微鏡による表面モフォロジーや結晶構造について顕著な違いは見られなかった。しかしながら、これまで我々は、分子が単位であること、格子定数が大きいこと、分子間力が小さいことに留意すれば、半導体テクノロジーの範疇に収まることを示してきた。我々は、赤外線レーザーMBE法とマルチチャンネルプレートRHEED振動観察を組み合わせることによって、無機材料で行われているような分子線エピタキシーを有機材料についても実現可能であることを示してきた。今回、マルチチャンネルプレートRHEED観察装置について、レイヤーバイレイヤー成膜技術の向上のために、装置構造の改良を行った。具体的には、マルチチャンネルプレートを用いた高感度スクリーンのデータ取り込みについて、画像取り込みボードをこれまでの8ビット(256階調)から10ビット(1024階調)に変更した。これによってルブレン単結晶について赤外線レーザーMBE法によって直接薄膜堆積を行い、RHEEDパターンの推移を観察することができた。二次元電子ガスを始めとするヘテロ界面での興味深い現象を引き出すには、界面での電子散乱を抑制するために格子整合したヘテロ界面が不可欠であるが、これまで有機・分子性材料では製膜中にリアルタイムで表面状態を観察する有効な手法が無く、実現されていない。新たに開発した赤外線レーザーMBE法と高感度な反射高速電子回折(RHEED)強度振動観察法によって分子レベル堆積制御された有機分子の格子整合ヘテロ界面を作製することを目指している。RHEEDの回折像をマルチチャンネルプレートで高感度化しているが、画像取り込みの段階で、8ビットにデジタル化されてしまうために、これまではダイナミックレンジを十分に得ることができないという問題点があった。このため、初期の基板となる表面の回折強度が十分強い場合には、その強度について光量・絞りなどを調整せざるを得ないため、堆積した薄膜の回折強度が相対的に弱い場合には、検知出来なくなってしまうことになる。この問題は、画像が256段階にデジタル化されてしまうからであり、より高感度な10ビットで検知すれば、1024段階という大きなダイナミックレンジで検知出来る可能性が増える。実際にボードや光学系を調整し、プログラムを修正することによって感度が上昇したことを確認した。マルチチャンネルプレートの画像を取り込みについて、ボードの変更・光学系の調整・プログラムの変更などを行うことにより、ダイナミックレンジを4倍増加させることが出来た。初期の基板となる表面の回折強度が十分強い場合であっても、微弱な回折を検知できるようになった。レーザー波長による依存性も違い明確になりつつあり、個々の材料に合わせて最適な波長選択が出来るようになった。マルチチャンネルプレートの画像を取り込みについて、ボードの変更

・光学系の調整・プログラムの変更などを行うことにより、ダイナミックレンジを4倍増加させることが出来た。初期の基板となる表面の回折強度が十分強い場合であっても、微弱な回折を検知できるようになった。装置改造に関しては、60%程度進んでいるものの、東日本大震災の影響で装置の移設が遅れており、移設を急いで研究進捗を加速する。新システムを用いて、様々な単結晶基板についてRHEED観察を行い、RHEEDパターンの振る舞いを調べることによって、ホモエピタキシー・ヘテロエピタキシーの可能性について、詳細に調べていく。MCPの画像を取り込みについては、高感度化が終了したものの、電子線についてもより微細な制御が必要不可欠である。電子線の制御は、電磁コイルで制御しているが、現在、1次コイルによる走査しかしていないために、2次コイルの走査も可能なようにプログラムの改良を進める。東日本大震災の影響で装置の移設が遅れていたが、ようやく目処が立ったため、移設を急いで研究進捗を加速する。真空部品の消耗品購入やポンプ消耗品、有機試薬などを購入する。老朽化の進んでいるマルチチャンネルプレートを新しくすることによって、取り込める画像を鮮明にすることによって微弱な回折像の検知、モニタリングを容易にする。また真空部品の消耗品購入やポンプ消耗品、有機試薬などを購入する。
オルステン型化石鉱脈の成因の解明

体長1 mm以下の小型動物の遺骸が,眼・付属肢・触角などの軟体部を保ったまま3Dで保存される驚異的な保存を示すオルステン型化石鉱脈の成因を検討した.その結果,軟体部を交代しているリン酸塩のリンは,遺骸の周囲に濃集した糞粒ペレットから供給された可能性が高いことがわかった.また,同様の保存・産状が,日本の第四紀ボーリングコア中にも見られることから,オルステン型化石鉱脈はカンブリア紀に固有ではなく,局所的に糞粒ペレットが濃集すれば,時代や地域に関係なく形成されうる一般現象であることが明らかになった.H24年度は,おもに白亜系蝦夷層群(北海道)で野外調査を行い,オルステン型化石鉱脈の保存の可能性のある地域・層準について予察的な調査を行った.その結果,中型-大型アンモナイトの死後,その死殻の内部あるいはヘソの下側の空洞に他の動物の糞粒ペレットが微弱な水流で掃き寄せられている産状を発見した.また,その中に直径2-3mmのアンモナイトの胚殻サイズの個体が集まっている産状を発見し,詳細な野外観察を行った後,採集した.これらアンモナイト殻内のサンプルは,オルステン型化石鉱脈を生む『汚物だめ保存』としてはまだ糞粒ペレットの密集度が低く,3D化石を含むとしても頻度が低いことが予測される.また,セメント物質も炭酸塩(方解石,菱鉄鉱),リン酸塩,硫化鉄などさまざまなケースを想定しなければならないことがわかった.そのため,非常に脆い3D保存化石を壊すことなく完璧な状態で取り出すため,現在,最適な処理方法を模索しながら,慎重に処理をすすめている最中である.他方,蝦夷層群の化石群とは時代や地域のまったく異なる化石群中で,オルステン型化石鉱脈に比較できる例を共同研究者とともに探した.その結果,神奈川県横須賀市の複数の完新統ボーリングコア中に糞粒ペレットの密集層があり,その中に付属肢を保った介形虫の遺骸が保存されていることを見いだした.これは,オルステン型化石鉱脈がごく普通の地質現象に起因し,いつの時代でも保存されうることを示す傍証となる.さらに,中新統対州層群(長崎県・対馬)中に,スウェーデンのオルステン型化石鉱脈の模式層序と非常によく似た黒色石灰岩が挟まれており,その中に糞粒ペレットの密集層が挟まれていることを新たに発見した.これらの結果を踏まえ,オルステン型化石鉱脈についての予察的な検討,および関連する化石の産状について研究成果の一部をまとめ,学術誌に公表した.H25年度は,まず蝦夷層群(北海道),宮古層群(岩手)および和泉層群(兵庫)などの白亜系および北米ネバダ州の三畳系などで野外調査を行い,オルステン型化石鉱脈の保存ついて詳細な野外調査を行った.その結果,中型ー大型アンモナイトの掃き寄せ産状中に,他の海生動物の糞粒ペレットが集積している産状を発見した.これらアンモナイトの掃き寄せ産状中のサンプルは,オルステン型化石鉱脈を生む『汚物だめ保存』としてはまだ糞粒ペレットの密集度が低いが,オリジナルの光沢や干渉色を保つケイソウ化石等,非常に保存状態の良い化石が含まれていることがわかった.また,3D化石の産出頻度が高いことが予測される有望なサンプルが得られた.現在,繊細で脆弱な3D化石を壊さずに取り出す最適な処理方法を模索しながら,慎重に処理をすすめている最中である.他方,蝦夷層群の化石群とは時代や地域のまったく異なる地層中にオルステン型化石鉱脈に比較できる例があることを共同研究者とともにつきとめた.例えば中新統・対州層群(長崎県・対馬)には,日本海のオープニング時に温暖かつ富栄養な環境下で堆積した特殊な黒色有機質の石灰岩が含まれる.その中に糞粒ペレットが密集する層準があるのを発見した.その岩質の特徴はカンブリア紀後期のオルステンの模式層序(スウェーデン)に非常に良く似ており,付属肢を保った介形虫の遺骸などが3D保存されていることが期待される.ただし,この石灰岩は続成作用や構造変動のため方解石スパーやセメントの再結晶化が進んでいるため,現在,最適な処理法を共同研究者とともに開発中である.これらの結果を踏まえ,オルステン型化石鉱脈についての予察的な検討,および関連する化石の産状について研究成果の一部をまとめ,学術誌に公表した.また大学博物館での特別企画において,一般市民に研究成果の一部を実物標本を見せながら解説した.H26年度は,前年度に引き続き北海道の白亜系・蝦夷層群の野外調査を実施した.その結果,オルステン型化石鉱脈の保存の鍵となる糞粒ペレット密集層が,大型アンモナイトの殻内にシェルター保存として確認され,定方位でサンプリングを行った.また,ロシア・サンクトペテルブルグ地質調査博物館に保管されている膨大な標本を観察した結果,サハリンの白亜系化石の中に,オルステン型化石鉱脈に比較できる試料があることがわかった.現在,繊細で脆弱な3D保存の化石本体を小技図に取り出す最適な処理方法を模索しながら,慎重に分析をすすめている.また,兵庫県淡路島に分布する和泉層群から産する異常巻アンモノイド:Pravitoceras sigmoidaleの保存産状を調べた結果,1ほとんどの個体で顎器が殻内に保存されていること;

2成熟後も付着生二枚貝を伴って長期間生息していた可能性があること;以上の2点が明らかになり,その成果をPalaeontology誌上で公表した(共著).この産状はアンモノイドの軟体部が保存されている可能性があることを示唆しており,今後,オルステン型化石鉱脈と比較しながら保存メカニズムを解明する必要がある.さらに,レバノン・下部白亜系の石版石石灰岩中に保存される異常巻アンモノイド:Allocriocerasの殻内にもしばしば顎器が保存されており,しかも特定の場所に軟体部の痕跡と思われる赤斑状の物質が残されていることがわかった.これらは軟体部が残されたまま埋没し化石化したもので,これまでアンモノイド類では知られていなかったマクロスケールでの軟体部保存である可能性がある.そのため,X線CTによる分析を実施した.今後,オルステン型化石鉱脈と比較検討してゆく必要がある.平成27年度は,白亜系・蝦夷層群(北海道)の調査を継続した.その結果,オルステン型化石鉱脈の鍵となる糞粒ペレット層の実例をさらに増やすことに成功した.特に,シェルター保存を示す大型アンモナイトの殻内や殻下部の空間には,糞粒ペレットが保存されているケースが決して稀ではないことが明らかになった.これらの糞粒はさまざまな形状・サイズ・色調・保存状態を示す.腐敗・分解が進んだ大型ペレットを含む層準からは,アンモナイトやイノセラムスの幼殻を産出する一方,軟体部保存を示す化石は見いだせなかった.他方,組織が緻密な一部の糞粒密集層中からは,アンモナイトやイノセラムスの胚殻に加え,非常に保存の良いケイソウ遺骸や介形虫の殻などが例外的に産出し,付属肢など軟体部が保存されている可能性があるものが見つかった.ただし,これらは保存がよい反面,物理的に非常に脆く,処理する酸の濃度が高すぎたり水洗の勢いが強すぎると,せっかく3D保存されていた化石の軟体部が処理の過程で破損・断片化してしまい,軟体部の3D保存を証拠づける完全個体が得にくいことがわかった.そのため,酸の濃度を極力薄くし,流水による水洗を省略するなど工夫を重ねた処理(追加作業)を現在も継続中である.この追加的作業によって完全個体の画像データが得られ次第,成果を学術誌に投稿し,公表する予定である.他方,ジュラ系・来馬層群(富山県),新第三系・師崎層群(愛知県)を調査し,さらに白亜系石版石石灰岩(ヨルダン)などの試料を収集してオルステン型化石鉱脈の保存・産状と比較した.その結果,石版石石灰岩中の異常巻アンモノイド:Allocriocerasの殻内に軟体部保存の痕跡を発見するなど,予想外の新知見が得られた.今後,オルステン型化石鉱脈以外のモデルも含め,化石の軟体部保存を多角的に解明してゆく必要がある.体長1 mm以下の小型動物の遺骸が,眼・付属肢・触角などの軟体部を保ったまま3Dで保存される驚異的な保存を示すオルステン型化石鉱脈の成因を検討した.その結果,軟体部を交代しているリン酸塩のリンは,遺骸の周囲に濃集した糞粒ペレットから供給された可能性が高いことがわかった.また,同様の保存・産状が,日本の第四紀ボーリングコア中にも見られることから,オルステン型化石鉱脈はカンブリア紀に固有ではなく,局所的に糞粒ペレットが濃集すれば,時代や地域に関係なく形成されうる一般現象であることが明らかになった.<調査>:オルステン型化石鉱脈の保存に焦点を当てた地質調査を実施し,北海道の白亜系蝦夷層群ほか各地に分布するさまざまな時代の地層や化石群から3D保存の鍵となる糞粒ペレット密集層を見いだした.また,ロシア・サンクトペテルブルグ地質博物館に保管されている膨大な標本の中に,オルステン型化石鉱脈に比較できる白亜紀化石を発見するなど,調査および試料採取は目標達成に向けて順調に進展している.<展開
気相-因相界面光重合による高分子薄膜作成とドーバント配向による薄膜の光機能化

本研究は, 1.高分子薄膜作成法, 2.高分子膜中のドーバント分子の配向制御法, 3.これらの方法で得られた高分子膜の光機能を調べること,を目的とする.高分子薄膜作成法としては, (1)メタクリル酸メチル(MMA)の気相-固相界面光重合法, (2)結晶光重合法による配向ポリジアセチレン膜の調製法, (3)配向ポリマー膜上へのn-アルキルカルバゾールのエピタキシャル成長膜の調製法,をとりあげた.その結果次の成果を得た.(1)メタクリル酸メチルの気相-固相界面光重合法の確立:MMAの平衡蒸気圧,数mm数10mmHgにおいて,高圧水銀灯による直接光励起及び増感光励起(水銀蒸気増感剤)により数十数百mmの厚さの均一膜作成条件を探索し,膜生成法を確立した.(2)結晶光重合法による配向ジアセチレン膜の調製法の確立:1, 6-di(N-carbajolyl)-2, 4-hexadiyne単結晶は148Kに相転移温度を有するが,これを結晶重合させるとき,重合の進行にともない相転移温度は低温に移行し,発熱量も減少することを見出した.これは結晶中にポリマーが生成するにつれて内部歪を生じるためと解釈された.またジアセチレンモノマーを表面処理した基板上に蒸着し,結晶配向膜の作成条件を探索した.(3)n-C_<22>H_<45>carbajole(C_<22>Cz)の配向ポリマー膜上へのエピタキシャル成長膜の調製法:一軸延伸ポリエチレン配向膜上でC_<22>Czの薄膜を作成し,これがポリエチレン膜に重直に配向することを見出した.更に直鎖状パラフィンn-C_<24>H_<50>をC_<22>Czに混入するとき,混晶をつくることを見出した.(4)配向高分子フィルム中における励起エネルギー移動:高分子フィルム中にエネルギードナーとアクセプターを分子分散し,これを一軸配向した系についてエネルギー移動速度に対する配向効果を見積った.そして顕著な配向効果を実現するためには分子間距離を規制した分子配向系にする必要があることを明らかにした.本研究は, 1.高分子薄膜作成法, 2.高分子膜中のドーバント分子の配向制御法, 3.これらの方法で得られた高分子膜の光機能を調べること,を目的とする.高分子薄膜作成法としては, (1)メタクリル酸メチル(MMA)の気相-固相界面光重合法, (2)結晶光重合法による配向ポリジアセチレン膜の調製法, (3)配向ポリマー膜上へのn-アルキルカルバゾールのエピタキシャル成長膜の調製法,をとりあげた.その結果次の成果を得た.(1)メタクリル酸メチルの気相-固相界面光重合法の確立:MMAの平衡蒸気圧,数mm数10mmHgにおいて,高圧水銀灯による直接光励起及び増感光励起(水銀蒸気増感剤)により数十数百mmの厚さの均一膜作成条件を探索し,膜生成法を確立した.(2)結晶光重合法による配向ジアセチレン膜の調製法の確立:1, 6-di(N-carbajolyl)-2, 4-hexadiyne単結晶は148Kに相転移温度を有するが,これを結晶重合させるとき,重合の進行にともない相転移温度は低温に移行し,発熱量も減少することを見出した.これは結晶中にポリマーが生成するにつれて内部歪を生じるためと解釈された.またジアセチレンモノマーを表面処理した基板上に蒸着し,結晶配向膜の作成条件を探索した.(3)n-C_<22>H_<45>carbajole(C_<22>Cz)の配向ポリマー膜上へのエピタキシャル成長膜の調製法:一軸延伸ポリエチレン配向膜上でC_<22>Czの薄膜を作成し,これがポリエチレン膜に重直に配向することを見出した.更に直鎖状パラフィンn-C_<24>H_<50>をC_<22>Czに混入するとき,混晶をつくることを見出した.(4)配向高分子フィルム中における励起エネルギー移動:高分子フィルム中にエネルギードナーとアクセプターを分子分散し,これを一軸配向した系についてエネルギー移動速度に対する配向効果を見積った.そして顕著な配向効果を実現するためには分子間距離を規制した分子配向系にする必要があることを明らかにした.