hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
湿潤環境下におけるセラミックス-レジンセメント間の接着耐久性

重回帰分析の結果、保管状態と接着強度の間には相関があるが(p<0.05)、保管時間と接着強度との間には相関がないことが分かった。さらに、Group3の接着強度とGroup1,2の接着強度に較べ有意に低い値を示したが(ボンフェロニの多重比較試験:P<0.01)、一方Group1とGroup2の間には有意差がなかった。【結論】酸性リン酸モノマーで活性化されたシランカップリング剤は、シロキサン結合の耐水性を有意に改善した。これは、活性化剤中のモノマー(疎水基を含む)に依るのではなく、シランカップリング剤を酸性化したことに起因することが分かった。
肝細胞増殖因子の作用発現におけるレセプターのチロシンキナーゼドメインの役割

肝細胞増殖因子(HGF)は、種々の細胞の増殖および運動性を制御する活性を有することから、がん細胞の増殖、浸潤・転移への関与が示唆されている。したがって、がん細胞の増殖や浸潤の特性を明らかにするためにHGFの作用発現の機序を明らかにすることは重要である。本研究では、HGFの作用発現に重要なレセプターの役割について解析した。HGFのレセプターは、チロシンキナーゼ型増殖因子レセプターであるc-met癌原遺伝子産物(c-Met)として同定されている。そこでHGFの標的細胞が本来もっているレセプターと区別するために、HGFレセプターの細胞外領域とc-Metの細胞内領域からなるキメラレセプターcDNAを作成した。さらにチロシンキナーゼドメインのATP結合部位および主要自己リン酸化部位に変異を導入したcDNAを作成した。それらのcDNAをHGFにより分散性・運動性が強く亢進されるメラノーマ細胞B16-F1に導入し、発現細胞のEGFに対する反応性を解析した。キメラレセプター発現細胞はEGFで刺激することにより、分散した繊維芽細胞様の形態を示し、運動性が亢進していた。したがってc-Metの細胞内領域が、HGFの作用発現に重要であることが明らかになった。ATP結合部位変異体発現細胞をEGFで刺激した時、チロシンリン酸化は全く起きなかった。また主要自己リン酸化部位変異体発現細胞のEGF刺激時のチロシンリン酸化も低下していた。そして両変異体発現細胞においてEGF刺激による細胞分散・運動性亢進は観察されなかった。またこれら変異体のチロシンキナーゼ活性は、低下していた。以上の結果から、HGFの作用発現には、c-Metのチロシンキナーゼの活性化が必須であり、そのチロシンキナーゼの活性化には、主要自己リン酸化部位のチロシンリン酸化が重要な役割を果たしていることが示された。
衝動的反応の制御メカニズムの個人差の解明に関する認知科学的研究

本研究課題は、認知科学領域において関心の高まっている「衝動性」という心理行動的現象の制御メカニズムについて、脳領域間の情報伝達を担うセロトニンの機能、およびこれを調節する遺伝子の塩基配列の個人差(遺伝子多型: gene polymorphism)に着目し、その個人差に関わる包括的な視点から、衝動的行動の制御メカニズムを明らかにした。具体的には、行動実験、脳機能計測、遺伝子解析により基盤となる脳内機構、およびこれへのセロトニントランスポータ、セロトニン2A受容体遺伝子多型の影響を示すとともに、こうした制御機構の基盤としての前頭前野腹外側部の関与を明らかにした。本研究は5-HT2A受容体遺伝子多型に注目し,その反応の成否にともなって与えられる報酬ないし罰の構造および特性不安が運動反応衝動性に与える影響の差異について,Go/Nogo課題中の行動指標ならびにVLPFC活動を測定することによって検討した。実験の結果,5-HT2A受容体遺伝子多型が特性不安と関連すること,および罰条件下において運動制御衝動性およびこれを担うVLPFC活性に影響することが明らかとなった。まず,行動指標においてAA型の方がG型に比べてRTが短いことが見いだされた。この結果は,AA型の方がより衝動的エラーが多いという先行知見と,反応時間の観点から整合するものである。また,VLPFC活性および特性不安については,トリプトファン枯渇法による5-HT活性低下によって特性不安は減少する一方で,罰感受性は増加するという報告(Cools et al., 2007; 2008)と一致する。すなわち本研究によりは,特性不安の減少と罰感受性の増加という5-HT機能と関連する一見矛盾する知見を同一の実験系において示しえた。興味深いことに,特性不安の低いAA型はG型に比べてRTが短く,罰条件におけるVLPFCの活性も高い一方で,AA型のみに着目すると特性不安が高いほどRTが短く,さらにVLPFCについては特性不安が高いほど活性が高かった。この特性不安とVLPFC活性および運動反応との関連については,今後,5-HTに加えてドーパミンその他の神経情報伝達の影響も加味して考慮する必要があるだろう。以上,本研究により,5-HT2A受容体遺伝子多型(A-1438G)による,特性不安および環境中の報酬や罰によるその運動制御衝動性,それらの基盤となる脳活動への影響が示された。向社会的行動の基盤となる情動制御過程への5HT2A受容体遺伝子多型の影響を明らかにした。先行実験において既に5HT2A受容体遺伝子多型のAA多型保有者はGG多型保有者に比べVLPFC(前頭前野腹外側部)が関与する反応制御が困難であり(Nomura et al., 2006)、VLPFC機能が低い可能性を明らかにした(Nomura and Nomura, 2006)。本研究課題においては、困窮する他者への援助行動に要する情動制御過程について検討し、1)AA多型保有者はG多型保有者と比べ他者の悲しみへの共感中の左VLPFC活性が低いこと、および2)左VLPFC活性と主観的な悲しみ評定との正相関がAA多型保有者においてのみ確認された。こうした結果は、5HT2A受容体遺伝子多型が情動制御過程に関与し、具体的には、AA多型がVLPFCに基づく共感の調整機能が低いこと、およびAA多型のそうした特質が後の援助行動の発現に影響している可能性を示唆するものである。運動反応の競合課題に及ぼすデフォルトモードネットワークの影響を明らかにした。従来、default mode network(DMN)の活動と認知課題成績との相関性が示唆されているが、それらの因果関係は明らかとなっていない。そこで本研究課題においては80名の成人参加者を対象として、非侵襲的に脳活動およびネットワークを調節可能な手法である経頭蓋直流電流刺激法(transcranial direct current stimulation; tDCS)によりDMNをなす右側の下頭頂葉(rIPL)の活動を操作した。その結果、同領域を活性化することよりマインドワンダリング頻度(課題無関連思考)が減少する一方で、反応競合課題の成績活動の向上が認められたことから、DMNはマインドワンダリングをトリガーし、および右IPLに対するtDCSによって反応競合課題に要する情報処理に影響しうることなどが示された。本研究課題は衝動性の制御メカニズムについて,脳領域間の情報伝達を担うセロトニンの機能およびこれを調節する遺伝子多型(gene polymorphism)に着目し,多様な技法(行動実験・脳機能計測・遺伝子解析)により,個人差に関わる包括的な視点から,メカニズム詳細を解明することを目的としている。平成23年度は,運動反応制御の不全を示す衝動性(response inhibition impulsivity)に注目し,セロトニン・トランスポーター遺伝子多型との関係性について検討した。実験では,Go/Nogo課題,すなわち提示中の運動反応を正解とする刺激(Go条件),あるいは提示中に反応を抑制することを正解とする刺激(Nogo条件)として,各々にランダムに割りあてられた数字を提示した。

柔軟かつ速やかな運動反応の制御が求められるこの課題では,反応が正解であった場合には金銭の報酬を与え,間違いに対しては罰として報酬を差し引くことにより,Nogo時に思わずボタンを押してしまうという衝動的エラー(commission error)を誘発するものである。実験の結果,誤反応にリスクがともなう文脈において,SS型の誤反応数はSL型よりも少ないことが示された。本研究結果より,従来不適応であるとされてきたSS型が,他方,適応的な側面を有するというそのあり方にかかわる新知見が示された。すなわち,遺伝的形質に伴う脆弱性と適応的な両面について,今後も注目し,明らかにする必要が示唆された。平成23年度は遺伝子解析のサンプルデータを蓄積を行った。続く平成24年度は,NIRSを用いた衝動性測定課題実施中の前頭前野の活動,および行動指標に対するセロトニン神経系遺伝子多型の影響について示しえた。いずれも本申請計画に沿って,順調に進んでいると評価できる。本研究課題の基礎となる遺伝子多型のデータベース作成が順調に進展していること,およびこれを利用した実験課題で成果が得られたことから,上記のように判断した。加えて,衝動的行動の制御への関与が明らかとなっている前頭前野腹外側部、前頭眼窩皮質、背側・腹側線条体を仮説領域とし,それらの領域がセロトニンによっていかに調整され,相互に協調しているのかについてfMRIを用いて明らかにする。さらに,神経情報伝達物質および脳活動に関する知見を総合し,システム全体の振る舞いが、個々の脳領域のいかなる活動と関連するのかを明らかにし,衝動的行動の制御に関わるシステムの作動原理について,個人差を包括した統合的なモデルを作成する。今後は解析ターゲットとした各種遺伝子多型と、行動指標との関連について、多面的に解析を実施する予定である。特に平成24年度は以下の研究課題を遂行する。目的: Go/Nogo課題を実験課題として、事象関連電位とNIRS指標の同時測定により脳活動の時空間的側面から、衝動的反応の抑制機構へのセロトニン遺伝子多型の影響について検討する。方法:実験参加者:健常な大学生120名実験デザイン:5条件の被験者内計画:1)報酬条件(reward-only):正解で報酬、不正解であっても無罰、2)罰条件(punishment-only):正解であっても無報酬、不正解で罰、3)報酬・罰条件(reward-punishment):Go反応(正解で報酬)、Nogo反応(不正解で罰)、その他は無報酬・無罰、4)罰・報酬条件(punishment-reward):「報酬・罰条件」と逆のフィードバック条件、5)統制条件(control):無報酬・無罰・指標:・遺伝子多型4群(5-HTTLPR(SS, L保持型)×5-HT2AR(AA, G保持型)):120名(遺伝子多型解析結果のサンプル・プールより各群30名を抽出する)・行動指標:反応時間、誤答率(CER、OER)・脳活動の指標:
グローバル調達における多国籍企業本社の役割

研究計画通り、海外の大学に在籍する研究者の協力を得て、欧州にある多国籍企業本社や生産拠点を訪問し、聞き取り調査を行った。3年間に渡る文献レビュー及び研究調査に基づき、国内外の学会(2018年8月韓国で開催された国際学会APMS、9月日本で開催されたアジア経営学会)で研究報告を行った。それらの研究報告を踏まえ、研究で取りあげる問題を明確にして、そこで明らかになった問題点を整理し、さらに企業での追加インタビュー調査を行った。それに並行にして、海外研究協力者と研究の打ち合わせを行い、研究で取りあげる問題を明確にして、そこで明らかになった問題点を整理し、比較分析を行い、まとめる作業を進めた。その中から研究成果を1つ紹介する。米国系多国籍企業を対象にした事例研究では、中国で設置したグローバル調達拠点(IPO)に焦点を当て、そのIPOの展開プロセスを整理し、米国本社-中国IPOとの拠点間関係と調達の仕組み、拠点の役割、及びその役割の変化を明らかにし、役割の拡大と変化を可能にした要因と、そこから得られる示唆について考察した。同社の中国IPOは、ただ単に本社から指定された部品を購買・調達する拠点として機能するだけではなく、グループ全体のコスト削減を図るため、本社の調達センターや世界各地に分散する生産拠点、中国にある技術センターなど、数多くの拠点と連携しながら中国における調達の拡大に積極的に取り組み、拠点が担う役割の拡張・転換を図ることができた。こうして中国IPOは次第に全社の調達購買戦略に参画し、企業グループ内での存在感を高め、新たな生産拠点の中国シフトを後押しすることになり、本国本社の対中投資も促進された。つまり、企業間・企業内における拠点間の連携はIPOの役割進化とグローバル調達を促進することを示唆することを明らかにした。本研究の目的は、多国籍企業本社の役割に焦点を当て、戦略的グローバル調達を推進する上で本社の戦略方針の策定と推進方法、各拠点間の役割分担、海外駐在員の育成と派遣の仕組みを考察することにある。研究計画で予定したイギリスと北欧に本社を置く企業についての資料収集、そしてサプライヤーを含むインタビュー調査を実施した。また、各種の研究会や国際学会にも参加し、多くの研究者と意見交換や議論をすることができたため、情報の収集や研究内容の洗練に取り組んでいた。これらのインタビュー調査や企業内資料に基づいて、戦略的グローバル調達を推進している欧州系多国籍企業は、本社の調達機能部門や海外にある調達拠点、そして世界各地に立地する生産拠点などといった企業内拠点間の調整と連携が頻繁に行われている傾向が見られる。また、グローバル調達や生産、R&Dなど異なる機能を持つ海外拠点の中、高い組織能力を蓄積しながら、企業内ネットワークの形成と拠点間連携の促進に大きな役割を果たしていることが明らかになった。こうした分析を踏まえて、論文の作成を進めている。インタビュー調査や企業資料を整理した上で、デンマークのオールボー大学で研究報告を行い、同じ研究関心を持つ研究者と議論を行った。現在、先行研究を検討した上で、原稿の作成や学会における研究報告の準備を進めている。よって、「おおむね順調に進展」と判断することにした。研究計画通り、海外にある大学の研究者の協力を得て、欧州大陸地域に本社や生産拠点を置く多国籍企業の調査を行った。また、海外での研究協力者と一緒に、日本多国籍企業も訪問し、インタビュー調査を行った。2年間にわたって文献レビュー及び研究調査に基づき、国内外で開催する学会・研究会で研究報告を行った。それらの研究報告を踏まえ、研究で取りあげる問題を明確にして、そこで明らかになった問題点を整理し、さらに企業調査を行った。企業でのインタビュー調査や学会での研究報告と並行にして、論文の作成も進めてきた。その中から2つ研究成果を紹介する。企業の国際化プロセスは、一般的に代理店や販売子会社による輸出から、最終的に現地生産へと徐々に海外投資に伴って国際的活動を拡大してきた。こうした事業の国際展開が進む中、販売や国際調達、生産など海外に設置される拠点は重要な役割を果たしてきた。2017年7月中国で開催された国際学会ICOSCMで発表した学会論文は、事例研究により、企業間の国際分業や企業内拠点間の連携が海外での生産ネットワークの形成に影響を与えること、それらの国際分業や拠点間連携に多国籍企業の本社が重要な役割を果たしていることを明らかにした。また、9月東北大学で開催されたアジア経営学会では、文献レビューを中心に海外拠点の役割について研究報告を行った。海外拠点の役割について、先行研究で注目されていない論点を指摘し、今後の研究課題を明らかにした。それは、多くの企業は世界規模で海外拠点を展開する中、海外拠点の戦略的役割とその変化に着目した研究が現れつつあるものの、海外拠点間の連携と相互作用による知識の拠点間横展開や、それが促進された要因及び多国籍企業の本社の役割などについての議論を展開する必要があることを指摘した。当初の予定通り、先行研究の検討や企業でのインタビュー調査を行い、国際内外での学会や研究会で報告し、原稿の作成を進めた。

それらの研究報告を踏まえ、研究で取りあげる問題を明確にして、そこで明らかになった問題点を整理し、さらに企業での追加インタビュー調査を行った。それに並行にして、海外研究協力者と研究の打ち合わせを行い、研究で取りあげる問題を明確にして、そこで明らかになった問題点を整理し、比較分析を行い、まとめる作業を進めた。その中から研究成果を1つ紹介する。米国系多国籍企業を対象にした事例研究では、中国で設置したグローバル調達拠点(IPO)に焦点を当て、そのIPOの展開プロセスを整理し、米国本社-中国IPOとの拠点間関係と調達の仕組み、拠点の役割、及びその役割の変化を明らかにし、役割の拡大と変化を可能にした要因と、そこから得られる示唆について考察した。同社の中国IPOは、ただ単に本社から指定された部品を購買・調達する拠点として機能するだけではなく、グループ全体のコスト削減を図るため、本社の調達センターや世界各地に分散する生産拠点、中国にある技術センターなど、数多くの拠点と連携しながら中国における調達の拡大に積極的に取り組み、拠点が担う役割の拡張・転換を図ることができた。こうして中国IPOは次第に全社の調達購買戦略に参画し、企業グループ内での存在感を高め、新たな生産拠点の中国シフトを後押しすることになり、本国本社の対中投資も促進された。つまり、企業間・企業内における拠点間の連携はIPOの役割進化とグローバル調達を促進することを示唆することを明らかにした。現行通り、インタビュー調査と学会での研究報告を行い、成果を継続して出せるようにする。ここまでおおむね順調に進捗しているため、大きな変更は必要ないと考えている。平成30年度、これまで学会や研究会でいただいたコメントを参考し、論文の完成度を高める。同時に、中国に生産拠点を比較的多く有している多国籍企業を対象にし、インタビュー調査を行い、グローバル調達の進展過程、そして海外拠点と直接投資の相関関係を考察する予定である。また、海外の研究者との連携を強化し、日欧米多国籍企業や新興国多国籍企業に関する比較調査を進めることを予定してている。現行通り、インタビュー調査と学会での研究報告を実施するとともに、多国籍企業本社の役割についての系列的比較と国際比較を行い、成果を継続して出せるようにする。本年度は、在外研究で海外長期滞在を実施した。海外滞在中、本基金で計画したイギリスや北欧に本社を置く企業についての資料収集、そしてサプライヤーを含むインタビュー調査、北欧で行った研究の打ち合わせと研究報告等を並行で実施した。そのため、次年度使用額が生じた。(次年度使用額が生じた理由)平成29年度は、在外研究で3ヵ月海外長期滞在を実施した。海外滞在中、本基金で計画したヨーロッパに本社を置く企業についての資料収集、そしてサプライヤーを含むインタビュー調査、研究の打ち合わせと研究報告等を並行で実施した。(使用計画)平成30年度の研究計画では、事前に計画したインタビュー調査、学会報告、原稿の作成に加えて、海外共同研究者と一緒に欧州系多国籍企業が日本と中国に設置している拠点の訪問を追加する必要が生じた。
ゲノム編集を駆使してレアバリアントの機能をin vivoで解析する

疾患ゲノム解析から膨大な稀なヒト変異が同定されたが、大半は機能不明である。これらの機能解析にはヒト変異のノックインマウスが有用だが、作製は容易ではなかった。本研究で開発された独自の超高効率ゲノム編集技術により、ノックインマウス作製の飛躍的な効率化・簡便化・低コスト化が実現し、世界標準法の1つになりつつある。計画の全てのノックインマウスが作出され、ヒト変異が緑内障を引き起こす機構の一旦が個体レベルで明らかになった。ゲノム解析技術の飛躍的発展により、疾患ゲノム解析から膨大な稀な変異が同定されているが、その大半は機能不明であり、また疾患の発症における因果関係も不明である。本研究ではヒトバリアントのノックインマウスを作製・解析する事で、その機能的意義と疾患発症の因果関係を個体レベルで明らかにする。モデルとして緑内障で報告されているミスセンス・サイレントレアバリアントを、独自開発したゲノム編集技術を用いてマウスにノックインする。平成26年度は、従来法をはるかに上回る超高効率ノックインを可能にするCRISPR/Casシステムをベースとした、新たなゲノム編集技術を開発して、論文発表を行った。この技術は極めて容易に、誰でも高効率でゲノム編集を可能にするものであり、広く普及する事が期待される。このようなゲノム編集技術を用いて、予定していた全ての緑内障関連ミスセンス・サイレントレアバリアントノックインマウスを作製した。このうち半数のバリアントのノックインマウス系統について解析を終えた。興味深い事に、あるバリアントのノックインマウスは、ヒト緑内障患者の病態を忠実に再現した。またその分子機構を解析したところ、全く予想外の分子機構により、レアバリアントが緑内障様病態を引き起こす事を発見した。本成果は、ヒトレアバリアントの機能解釈の上で極めて重要であり、広く影響を与えるものである。またノックインマウス作製をベースとした本研究の方法論は、申請者の開発したゲノム編集法と合わせて、今後のゲノム研究の重要な一つになる。次世代シークエンス技術の発展により疾患やヒト多様性に関わる膨大なレアバリアントが同定されているが、多くの場合、特にミスセンスやサイレントバリアントでは、個体レベルでの生物学的・機能的意義はほとんど不明である。これらのレアバリアントをノックインしたマウスは、in vivoにおけるレアバリアントの機能的解釈の有力なツールと成り得る。本研究では、我々が緑内障患者で新規に同定したレアバリアント、及び既知の緑内障レアバリアントをモデルとして、これらのノックインマウスを作製し、レアバリアントが緑内障発症の直接的な原因となりうるか、因果関係の検証を行った。我々が独自に開発した高効率ゲノム編集技術を駆使して、緑内障レアバリアント5つについて、ノックインマウスを作製する事に成功した。これらのノックインマウスの網膜を単離し、組織学的に緑内障に類似した表現型(網膜神経節細胞の減少等)を解析した。培養細胞での解析からタンパク質の機能低下を誘導する事が予想されていたミスセンスバリアントのノックインマウスは、予想外にも個体レベルでは緑内障様の異常を示さなかった。一方で、別のミスセンスバリアントのノックインマウスでは、網膜神経節細胞の減少が認められた。興味深い事に、このミスセンスバリアントはタンパク機能そのものではなく、スプライシングの異常を誘導する事により、タンパク機能をほぼ完全に喪失させ、これにより緑内障様の異常が引き起こされる事が明らかになった。これよりゲノム編集で高速・高効率に作製するノックインマウスを駆使して、レアバリアントの機能をin vivoで解析可能である事を明らかにできた。本研究はゲノム編集の活用による、ヒトゲノム多様性の個体レベルでの機能解釈のモデルとなる。平成26年度に予定していた研究計画を完了した。また平成27年度に予定していた研究計画の一部を、平成26年度に前倒しして完了した。ゲノム編集当初の計画通り、研究を推進する。本成果の一部は、NHKテレビニュース及び各種新聞、ウェブメディアに掲載された。
長大橋建設の社会的経済的効果に関する総合的研究

本四連絡橋の開通は四国の地域社会や経済活動に対して大きなインパクトを及ぼした。全国的な鉄道及び高速自動車道と連結し、本四間の移動時間の短縮、定時性、随意性が高まり、四国地域と中国地域との生活圏の一体化が進行した。その結果、観光客の急増、工場立地件数の増大、テーマパークの建設等、四国地域の経済的活性化をもたらした。また、尾道・今治ルート(しまなみ海道)沿線の離島地域は、柑橘栽培の盛んな地域であり、架橋を契機に共同選果場の移転など、輸送・流通体制の再編成が行われている。しかし、架橋効果は一時的なものであり、バブル経済の崩壊と不況の長期化も加わって、観光客が急減し、テーマパークの閉鎖やホテル・旅館の倒産が相次ぎ、3兆円を超える巨大プロジェクトに依存した外来型開発政策の限界が顕在化している。したがって、架橋効果を活用した地域振興を図るには日本最初の国定公園であり、世界有数の多島美を誇る瀬戸内海固有の自然景観を保全しつつ、地域住民が主体となって基幹産業である農林業の振興やそれと結合した内発的な観光開発(グリーン・ツーリズム)に取組むことが今後の課題であろう。そのためには、工業的利用に偏った瀬戸内海の利用を転換し、沿岸域の景観を修復して観光開発に対応した環境を整備すること、エージェントに依存して団体客にターゲットをしぼった大量販売型観光開発から個人や小グループを対象とした多様な観光サービスを提供すること、中山間地域で取組まれているグリーン・ツーリズムとの連携を図ること、ギリシャ等の欧米の先進的な観光開発政策を推進している地域との交流を図ること等、架橋効果を活用した観光産業の振興策を構築することが今後の課題となろう。また、架橋と高速自動車道の整備は、時間短縮効果をもたらしているが、通行料金が高いこと、トラックとフェリーによる既存の輸送体系が存在すること、不況による経費削減等のため、橋の利用は期待されたほど増加していない。さらに,橋が架からなかった離島では、フェリー航路の再編成(減便)によって離島住民の足が喪われつつある。こうした架橋後の地域社会の実態をふまえた内発的な地域づくり・産業おこしに取組むことが、今後の重要な政策課題である。(1)本州四国連絡橋の架橋によって時間短縮効果や利便性が飛躍的に向上し、生活圏域の拡大と地域間交流が拡大しているが、観光客の増加等の架橋効果は一過性のものであること。(2)本四公団は長期債務を抱え深刻な財政状況にあり、構造的改革が不可避であること。(3)バブル経済崩壊後、本四連絡橋周辺のリゾート開発政策が行詰り、内発的な観光産業の育成が求められていること。(4)トルコ・ギリシャ・イタリアともに観光政策を基幹産業として重視し、政府観光局が地方自治体を支援しつつ推進していること。(5)トルコ・イスタンブール市に建設されたボスポラス海峡大橋(第1、第2)は、世界都市イスタンブール市の都市交通需要とアジアとヨーロッパ大陸とを連結する国際的な交通需要に応えるものであり、予想を上回る交通需要を創出している。しかし、自動車交通の増大と都市開発地域の拡大による環境悪化が進行しているため、イスタンブール市は第3の架橋計画ではなく、軌道系の公共交通(トンネルと地下鉄)によって交通需要の増大に対応しようとしていること。(6)これらの諸国では観光産業はホテル・旅館業だけでなく、交通運輸、飲食・レストラン業、文化産業等の広範な領域に及ぶ総合産業として位置づけられ、政府が国策として観光政策を推進していること。(7)ギリシャ政府は、海洋性リゾートの開発を重視していること。とくに離島における海洋性リゾート地域の整備は瀬戸内海地域の観光産業育成に示唆に富むこと。

さらに,橋が架からなかった離島では、フェリー航路の再編成(減便)によって離島住民の足が喪われつつある。こうした架橋後の地域社会の実態をふまえた内発的な地域づくり・産業おこしに取組むことが、今後の重要な政策課題である。本四連絡橋の開通は四国の地域社会や経済活動に対して大きなインパクトを及ぼした。全国的な鉄道及び高速自動車道と連結し、本四間の移動時間の短縮、定時性、随意性が高まり、四国地域と中国地域との生活圏の一体化が進行した。その結果、観光客の急増、工場立地件数の増大、テーマパークの建設等、四国地域の経済的活性化をもたらした。また、尾道・今治ルート(しまなみ海道)沿線の離島地域は、柑橘栽培の盛んな地域であり、架橋を契機に共同選果場の移転など、輸送・流通体制の再編成が行われている。しかし、架橋効果は一時的なものであり、バブル経済の崩壊と不況の長期化も加わって、観光客が急減し、テーマパークの閉鎖やホテル・旅館の倒産が相次ぎ、3兆円を超える巨大プロジェクトに依存した外来型開発政策の限界が顕在化している。したがって、架橋効果を活用した地域振興を図るには日本最初の国定公園であり、世界有数の多島美を誇る瀬戸内海固有の自然景観を保全しつつ、地域住民が主体となって基幹産業である農林業の振興やそれと結合した内発的な観光開発(グリーン・ツーリズム)に取組むことが今後の課題であろう。そのためには、工業的利用に偏った瀬戸内海の利用を転換し、沿岸域の景観を修復して観光開発に対応した環境を整備すること、エージェントに依存して団体客にターゲットをしぼった大量販売型観光開発から個人や小グループを対象とした多様な観光サービスを提供すること、中山間地域で取組まれているグリーン・ツーリズムとの連携を図ること、ギリシャ等の欧米の先進的な観光開発政策を推進している地域との交流を図ること等、架橋効果を活用した観光産業の振興策を構築することが今後の課題となろう。また、架橋と高速自動車道の整備は、時間短縮効果をもたらしているが、通行料金が高いこと、トラックとフェリーによる既存の輸送体系が存在すること、不況による経費削減等のため、橋の利用は期待されたほど増加していない。さらに,橋が架からなかった離島では、フェリ-航路の再編成(減便)によって離島住民の足が喪われつつある。こうした架橋後の地域社会の実態をまえた内発的な地域づくり・産業おこしに取組むことが、今後の重要な政策課題である。
現代の生命観と自然観に対する哲学・倫理学的再検討

現代における生命観の揺らぎは、自然観の揺らぎとも密接に連動しつつ、様々な深刻な問題を引き起こしている。そういった諸問題のいくつかが、ときに生命倫理あるいは環境倫理という学問分野の課題とも重なり合う。だが、課題の緊急性に対処するに汲々とするあまり、生命倫理・環境倫理として論じられてきた事柄を、ほんとうに哲学者と倫理学者が学としてその作業にコミットできたかが問われているように思われる。すなわち、求められているのは、現代における生命観と自然観とを総合的見地から再検討しつつ、暗黙のうちに機能し、われわれもまた自明としがちな前提を析出すること、さらにはそれらを哲学的あるいは倫理学的に再検討を施すことである。本研究ではかかる観点から、現実的諸問題への直接の適用を期待するというよりもむしろ、理論的なアプローチをひろく求め検討してきた。なかでも特筆に値するのは、海外の研究者との研究課題に関する共同研究である。ブルクハルト氏(ケルン大学教育学部)を研究協力者に迎え、石原のコーディネートのもとでシンポジウム「責任倫理学と討議倫理学」開催した。このシンポジウムでは、ドイツを中心に展開されている討議倫理が、生命倫理学に形而上学的基礎を与えようとするヨナスの責任倫理学とどのように関係するのかが集中的に論議された。認知哲学の知見をも積極的に吸収することも本研究で目指されていた。現時点で生命倫理・環境倫理と認知科学とがいかなる点で関わり合うのか、あるいは相互の溝はどれほど深いのかはあきらかではない。だが、山田論文「理論と背景的条件」(本研究成果報告書)が相互参照のための格好の足場を与えてくれるはずである。もちろん、オーソドックスな生命倫理研究をおろそかにしたわけではない。坂井論文「自然の流れと生命の停止-殺すことと死なせること」(本研究成果報告書)は、近年の安楽死是認論をふまえつつ、あらたに「積極的安楽死」の倫理学的正当化を図る試みである。初年度の研究は、新しい文献資料の整理や国内外の研究動向の調査などの準備作業を主として行なった。具体的な作業は、必要とされるテーマに沿って、チームを組んで遂行した。まず、歴史的文脈の検討については、田中の指導のもとで、花井・中澤・柏葉がデータの調査と分析を行なった。また、柏葉は近世を対象に作業を進めた。現代における具体的な諸問題の調査・分析では、生命倫理を巡る問題については坂井が、また環境倫理を巡る問題については新田が中心となって作業を進めた。この作業は、本研究の中核をなすものであるが、問題の多様性と複雑さゆえに、初年度は基本的問題の調査と整理および基礎的分析に重点をおいて研究を遂行した。その他、現代哲学との関係については、分析哲学的な観点からは山田が、現象学的観点からは石原が作業を担当し、基本的な問題の洗い出しを行なった。また、定期的に研究会を開催し、それぞれの研究の進捗状況を報告し合うと共に、研究の不十分な点を検討し、不足点に関しては重点的な再調査を行なった。以上のような作業によって得られた基礎的研究は、坂井の指導のもとで中澤と柏葉が整理・編集を行ない、研究資料集にまとめた。(この資料集には、現代倫理学の基本問題を巡る研究論文と、欧米での研究状況を調査したサーベイ論文が収録されており、取り上げたテーマは、自由意思、徳の倫理学、所有権、生命倫理学の諸問題等、多岐にわたる。)この資料集は冊子として印刷し、関係機関等に配布する予定である。

本研究の目的は、現代われわれが自明としている生命観と自然観に対して、哲学的あるいは倫理学的に再検討を施すことにあった。このような研究が必要なのは次のような反省が研究分担者の間で共有されてきたからである。すなわち、課題の緊急性に対処するに汲々とするあまり、生命倫理・環境倫理として論じられてきた事柄を、ほんとうに哲学者と倫理学者が学としてその作業にコミットできたかが問われているように思われる。本研究ではかかる観点から、問題への直接の適用を期待するというよりもむしろ、ひろく理論的なアプローチを求め検討してきた。その成果は次のように二つに分類できる。(1)ドイツを中心に展開されている討議倫理が、生命倫理学に形而上学的基礎を与えようとするヨナスの哲学とどのように関係するのかをめぐるシンポジウムをドイツの研究者とともに開催した。(2)認知哲学の知見をも積極的に吸収してきた。現時点で生命倫理・環境倫理と認知科学とがいかなる点で関わり合うのか、あるいは相互の溝はどれほど深いのかはあきらかではないが、山田論文「理論と背景的条件」(本研究成果報告書)が格好の足場を与えてくれるはずである。
明治・大正期の美術教育思潮に関する研究-歴史資料の収集・目録作成、分析-

本研究では、明治・大正期に発表された美術教育(図画・手工科)に関する文献資料を出来る限り渉猟・収集した。結果、雑誌掲載記事・論文データ6000余と単行本データ340程を得て、パソコンソフトファイルメーカー・プロによるデータベースを作成した。このデータベースを時系列に沿ってソート、印字したデータ集(目録)が研究成果報告書である。本冊子のデータは刊行年月日、著者名、タイトル、書名・巻号、発行所、ページを掲載するのみである。しかし例えば文献のタイトルは、当時としては目新しい用語、「売り」となる用語を含むことがままあり、多数データを併置することによって流行の移り変わり、思潮の変遷が如実に浮かび上がってくる。よって本冊子は、当初予測したように美術教育思潮の変遷を画然と示す資料、美術教育史上のエポックとされる事項を確認・実感できる資料となっている。また、こうした目録はこれまで無かったものであり、そうした意味からも今後の美術教育史研究進展に果たす役割が期待できる。しかし研究の本当の価値は、ファイルメーカー・プロによるデータベースそのものにある。このデータベース、を検索モードにして、タイトルや著者名欄などにキーワードを入れてソートすると、即座にその用語を含むデータを拾い出す。昇順・降順の並べ替え、データの結合・切り離しも自由自在である。冊子にはこのデータベース典型的なソート例を示したに過ぎず、有用性を考えればデータベース自体を公表すべきであると思う。データベースは、数の多さと精度が命である。残念ながら現在のところ、満足に至るレベルには達していない。以後も自分なりに育て続け、得心の至る所でこのデータベースを発表したいと考えている。明治・大正期における図画(初期は画学)・手工科に関する論文・著作を網羅した文献目録の作成と,豊富な資料に基づいた美術教育思潮の変遷に関する分折を目的とする本研究の初年度にあたる今年度は,文献資料の渉猟・収集,整理を主に行った。これとともに,昨年度までに入手した資料の見直し・再整理をすすめまたデータ打ち込み作業を始めた。こうした作業を進めるなか,これまで美術教育史上ではほとんど触れられてこなかったエリザベス・P・ヒュース(Erizabeth.P.HUGHES)という英国人女性教育家が,明治期美術教育思潮に大きな影響を与えたことが明確になってきた。すなわち明治34(1902)年に教育視察のために来日した彼女が,日本の学校では図画(この場合は黒板上での図解)を上手く利用していない,また,教授に問題があるのは英語と図画科だなどと発言したため,英語では帝国教育会内に教授法研究会が発足し,図画科では当時活動していた文部省図画調査委員会の答申に彼女の意見が取り込まれるのである。結果,師範学校図画科の教授内容に黒板画が設定され,図画教育界に黒板画ブームとでもいったような現象が起きるのである。明治30年代半ば以降,黒板画に関する著作(教本)の発行が目立つ時期があるといった指摘は従前からあるが,これをヒュースと結びつけたものは筆者は知らない。筆者は以前からヒュースには着目しており,関連資料の収集と分析を試みてきた。また,黒板画という用語は次第に略画という語に置き換わり,黒板画教本は,現在も多種発行されている略画辞典などといった書籍となっていく過程について研究している。とりあえず次年度,「ヒュース嬢と黒板画ブーム」(仮題)として発表する予定である。なお本年度については,本研究の成果を一部利用して,2編の論文を執筆した。本研究は、明治・大正期の50余年を対象として、可能な限りの文献資料を渉猟・収集し、図画・手工科に関する記事・論文・著作を網羅した文献資料目録を作成することと、両科の教育思潮の変化とその要因を整理・提示することを目的とするものである。3年計画の2年目の年度を終えた。

本年度も雑誌・書籍等、文献の検索・複写資料の収集と整理を行うことを中心課題とした。雑誌に関しては、目次集成のある教育関係雑誌のうち,主だった民間教育雑誌の検索と複写資料の収集が終わり、各県教育会雑誌については、数誌分の収集を終え、他もリストアップが終了した。目次集成のない雑誌については金沢大学、国会図書館等において『石川県教育雑誌』『北海道教育雑誌』を閲読、関係資料を複写したほか、美術専門誌や各種新聞・雑誌を博捜、図画・手工科関係資料及び、英国女性教育家E・P・ヒュース関連記事の収集を行った。書籍に関しては、前年度に続いてNACSIS Webcatによる検索、国会図書館始め各大学図書館等の蔵書目録、図書刊行目録、各書肆の古書目録などを精査、必要分の複写資料の収集を進めると共に、古書として購入可能なものはこれを購入した。収集した資料は順次コンピュータに入力して、文献目録の原稿作成を進めている。本年度の成果としては、これまで殆ど語られることのなかったE・P・ヒュース(Elizabeth Phillips Hughes明治34年8月に来日、翌年11月に帰国した)関連資料をほぼ網羅、収集できたことが大きい。彼女は滞日中、四国を除く全国各地30数カ所で講演したがその中で度々、図画教育の改良に言及しており、これらの講演(とその記録)が以後の教育思潮の形成に多大な影響を与えたこと、「黒板画ブーム」とでも言ったような現象を巻き起こす要因になったことが明確になった。これらの知見は、次年度以降発表していこうと考えている。本研究では明治・大正期に発表された美術教育(図画・手工科)関係文献資料を出来る限り渉猟・収集した。結果,古書として購入したもの,実見し複写資料を得たもの,実見はできなかったものの所在情報が明確なもの等,雑誌掲載記事・論文データ4300程と,単行本データ500余のデータを得,それぞれ時系列に沿って整理してデータ集-目録を作成した。この目録は刊行年月日,著者名,タイトル,書名・巻号,発行所,頁数を掲載するのみであるが,当初予測したように美術教育思潮の変遷を画然と示す資料,美術教育史上のエポックとされる事項を確認・実感できる資料となっている。たとえば手工科が実施され始める明治19(1886)年から数年は手工に関する論文・記事が目立つ。明治20年代初めから30年代半ばにかけては毛筆画に関する主張とこれに対する鉛筆画の主張及び,両画法の得失論が目を引き,いわゆる鉛筆画・毛筆画論争がその輪郭を現出している。大正9(1920)年から暫くは自由画に関した著作が多く,自由画教育運動が一気に広がったことが瞭然となる。また,自由画教育(実態は臨画から写生画等へのムーブメント)が全国に拡がる10年以上前から芸術教育,創作教育,臨画の否定,写生画の奨め等の論が多く発表され,このムーブメントのレディネス形成が進んでいたことが判る。そして資料からは直接見えにくいのが残念ながらこの研究を通して,従来ほとんど触れられてこなかった英国人女性教育家E・P・ヒュース(明治34年来日,約450日間滞日)が,以降の美術教育思潮に意外に大きな影響を与えたことがわかった。
バンキング肝幹細胞の臨床応用に向けた橋渡し研究

幹細胞移植に必要な肝細胞採取は、準清潔手術であり感染管理が通常の細胞処理よりも厳重に行う必要がある。細胞凍結後の肝細胞移植の生着効率が改善せずに、培養実験を行うと50%のロットでコンタミネーションが確認され、感染管理や細胞採取に関しての問題点が明らかとなった。また、腹腔鏡手術の普及により、採取できる細胞数が激減し、より高い回収率が必要となっている。ICG蛍光による生体細胞染色は、機種によって条件が大きく異なり、可視化の段階で補正する必要性のあることが判明した。また、採取効率の改善するために肝容積評価を改めて検証した。767研究から対象となる25研究であり、標準肝容積の算出法としてBSAを使用しているものが11研究、その他は14研究である。BSAを使用した研究を3次元散布図に投影すると2つのクラスターに分類されることが判明した。これまでに多くの方法が提唱されてきたが、対象年齢によって使い分ける必要のあることが判明した。肝機能と肝容積を相互に評価するためのアルゴリズムと予測式を作成し、手術成績や細胞生存率に関して検証を加えている。これまでに判明したのは、従来のアルブミンやビリルビンではなく、アンチトロンビンIIIとICG15分値による複合式の診断予測能が最も良いことがわかっている。次に細胞採取で使用する素材に関して検討した。1157研究からランダム化比較試験を10研究、観察研究から5研究を採択した。ランダム化比較試験では、抗菌剤被覆縫合吸収糸は、非被覆吸収と比較しリスク比0.67(0.48-0.94)でありP=0.02をもって有意に感染予防効果のあることが判明した。また、観察研究においてもオッズ比0.4 (0.30-0.54)でありP<0.01をもって有意に感染予防効果のあることが判明した。大学の校舎が新築され、研究室の移動に伴う整備に時間を要したため、一定期間は研究を中断せざるを得なかった。また、北海道胆振東部地震における北海道全域のブラックアウトに伴い、交通機関が麻痺し一部の研究に影響したことも要因と考えられる。昨年度に明らかになった、細胞採取時のコンタミネーションと細胞機能の異質性に関する課題を解決する。コンタミネーションの根本的解決ために、サーベイランスに加えてPCR-based ORF Typing(POT法)によるマルチプレックスPCRを追加し電気泳動で検出された増幅バンドパターンを解析することで、菌体の相同性をロット間および検出細菌とで比較する。これによって細胞採取時の感染対策を根本から改定する予定で、現在のパスを修正し対象菌体対策を行う。肝機能評価にはGSAフュージョンによる領域別の機能を可視化する。CT吸収補正・散乱補正・検出器間の応答関数補正・位置剛性補正を行った画像再構成によるSPECT画像の定量化情報と細胞機能の関係を明らかにする。細胞凍結保存においては、超過冷却条件と超低温保存のプログラムを修正し最適条件を確定する。保存液の組成にはマトリゲルの成分を中心に物質111および物質511の組成比を検討する。物質の組成によってインテグリンのサブグループ発現が変化し、それによって肝幹細胞の増殖能に影響を与えている。CD44陽性細胞を細胞ソーティングすることで、前区細胞を特異的に抽出する。凍結時・解凍培養時・移植後1か月・移植後3か月における細胞生存率および生着率を検証する。各細胞よりヒートマップを作製し、クラスタリング図によって細胞保存及び自己再生能に影響する物質の同定と特異的分子を同定し、現在の保存液に添加し改善を試みる。同時にICG蛍光条件と細胞採取効率および生着効率に関しての条件を決定する。肝幹細胞を同定・分離する方法としてCD45陰性、TER119陰性、CD31陰性、EpCAM陰性、ICAM-1陽性細胞から肝幹細胞を分離することに成功した。さらにこの細胞集団から肝幹細胞のクローン細胞を樹立した。この細胞は増殖するのみならず、成熟肝細胞としての機能を発現できることも確認した。この細胞をoncostatin Mで処理したドナー細胞は、レシピエントの肝内において再生置換できることも確認した。体外で増殖させることが可能で、生体に移植して再生し置換現象を再現できた。さらに、正常の機能を発現し得ることは再生医療におけるスーパードナー細胞になりうる可能性が強く示唆される。肝再生置換モデルでは、ガラクトサミンによる慢性肝炎からThy1陽性細胞を分離しドナー細胞として使用する方法論が確立している。ヒトへの臨床応用を念頭にすると、同様の手法は毒性が強く使用できない。再生置換の過程を再現し、遺伝子チップ解析を行うとIL17rbの発現が亢進していた。そこで、リガンドの発現を確認するとIL17bは類洞内皮細胞に発現し、IL25はクッパー細胞に発現していた。一方でThy1陽性細胞の培養上清には細胞外小胞体が分泌されていることを発見した。この細胞外小胞体は小型肝細胞にIL17rbの発現を誘導し、類洞内皮細胞にはIL17bの発現とクッパー細胞にはIL25の発現を誘導した。従って、細胞外小胞体によって肝再生置換現象が誘導されいた。成熟肝細胞からはCD44陽性の小型肝細胞が分離される。細胞の増殖能や分化機能を維持するために細胞外基質に工夫が必要である。マトリゲルを使用して、継代したCD44陽性由来の肝幹細胞は継代後も初代の細胞特性を維持できることを証明した。

再生置換現象を安定して再現できるようになった結果、様々な機能解析が可能になり、人応用に向けた安全性の高い方法論の確立につながる。同時にドナー細胞の安全性を担保するために、腹腔鏡を用いた手技を導入しているが、手技も安定してきている。最も移植ドナーとして最大の術式である右葉切除も施行できており、順調と考える。幹細胞移植に必要な肝細胞採取は、準清潔手術であり感染管理が通常の細胞処理よりも厳重に行う必要がある。細胞凍結後の肝細胞移植の生着効率が改善せずに、培養実験を行うと50%のロットでコンタミネーションが確認され、感染管理や細胞採取に関しての問題点が明らかとなった。また、腹腔鏡手術の普及により、採取できる細胞数が激減し、より高い回収率が必要となっている。ICG蛍光による生体細胞染色は、機種によって条件が大きく異なり、可視化の段階で補正する必要性のあることが判明した。また、採取効率の改善するために肝容積評価を改めて検証した。767研究から対象となる25研究であり、標準肝容積の算出法としてBSAを使用しているものが11研究、その他は14研究である。BSAを使用した研究を3次元散布図に投影すると2つのクラスターに分類されることが判明した。これまでに多くの方法が提唱されてきたが、対象年齢によって使い分ける必要のあることが判明した。肝機能と肝容積を相互に評価するためのアルゴリズムと予測式を作成し、手術成績や細胞生存率に関して検証を加えている。これまでに判明したのは、従来のアルブミンやビリルビンではなく、アンチトロンビンIIIとICG15分値による複合式の診断予測能が最も良いことがわかっている。次に細胞採取で使用する素材に関して検討した。1157研究からランダム化比較試験を10研究、観察研究から5研究を採択した。ランダム化比較試験では、抗菌剤被覆縫合吸収糸は、非被覆吸収と比較しリスク比0.67(0.48-0.94)でありP=0.02をもって有意に感染予防効果のあることが判明した。また、観察研究においてもオッズ比0.4 (0.30-0.54)でありP<0.01をもって有意に感染予防効果のあることが判明した。大学の校舎が新築され、研究室の移動に伴う整備に時間を要したため、一定期間は研究を中断せざるを得なかった。また、北海道胆振東部地震における北海道全域のブラックアウトに伴い、交通機関が麻痺し一部の研究に影響したことも要因と考えられる。細胞の保存と再利用を確認していく予定である。再生移植に使用するために、促進物質Xの同定と知財確保を目指す。促進物質Xが人における応用可能性に関しても探索的な研究を行う予定である。昨年度に明らかになった、細胞採取時のコンタミネーションと細胞機能の異質性に関する課題を解決する。コンタミネーションの根本的解決ために、サーベイランスに加えてPCR-based ORF Typing(POT法)によるマルチプレックスPCRを追加し電気泳動で検出された増幅バンドパターンを解析することで、菌体の相同性をロット間および検出細菌とで比較する。これによって細胞採取時の感染対策を根本から改定する予定で、現在のパスを修正し対象菌体対策を行う。
ネット上のクチコミ情報がもたらす質的影響と量的影響に関する研究

インターネット上で参照するクチコミが受信者に及ぼす影響には量的な影響と質的な影響として、一般に考えられていることとは異なり、ただ1つのクチコミによる質的な影響が、多数のクチコミによる量的影響と同程度の強さをもつことが示された。本研究の目的は、インターネット上のクチコミ(以下「ネットクチコミ」と呼ぶ)が受信者に及ぼす影響に関して、以下の3点を実験によって明らかにすることである。(1)ネットクチコミの質的影響ネットクチコミの発信者に対して受信者が認知する類似性には、さまざまなものがあるが、これを本研究ではネットクチコミの質的影響として捉えている。このうち「属性の類似」と「属性間の関係の類似」が受信者に及ぼす影響を測定することが1つめの目的である。(2)ネットクチコミの量的影響ネットクチコミを参照する受信者は、同じ関心対象に関する多数のネットクチコミを参照し、その意見分布やネガティブ・ポジティブ比率の判断などを意識的・無意識的に行い、そこから自らの意見に影響を受ける。このような多数のネットクチコミによる影響を本研究では量的影響と捉える。本研究の2つめの目的は、この量的影響において、ポジティブなクチコミとネガティブなクチコミの比率が及ぼす影響を測定することである。(3)質的影響と量的影響の比較以上のネットクチコミの質的影響と量的影響のどちらが、より受け手に強い影響を及ぼすのかを比較することが、本研究の3つめの目的である。4カ年にわたりネット上のクチコミ情報が受け手に及ぼす影響を、質的側面と量的側面とにおいて測定する研究計画の初年度にあたる平成20年度は、質的影響に関する実証実験を行った。実験では被験者は4つのグループに分かれ、うち2つのグループではクチコミ情報を閲覧する被験者とクチコミの発信者との間の類似性が、属性によって操作された。残りの2つのグループでは、被験者とクチコミの発信者との間の類似性が、属性間の関係によって操作された。結果として、属性間の関係による類似性を有する発信者によるクチコミ情報を閲覧した被験者の方が、属性の類似性を有する発信者によるクチコミ情報を閲覧した被験者より、高関与の場合に限り、態度に対して、より影響を受ける傾向が見られた。本実験の意義は、ネット上のクチコミ情報を参照する閲覧者が、クチコミの発信者との間にどのような類似性を認知するかによって、当該クチコミ情報の内容から受ける影響の程度が異なる可能性を示したことにある。企業は、自社の製品やサービスに関して、ネット上で取り交わされるクチコミ情報の内容に介入することはできないが、発信者属性の呈示方法に対する工夫の余地はある。本研究で得られた知見は、このような発信者属性の呈示方法をさまざまに試行錯誤することにより、クチコミ内容が受け手に及ぼす影響を操作することの可能性を示したことにある。4カ年にわたりネット上のクチコミ情報が受け手に及ぼす影響を、質的側面と量的側面とにおいて測定する研究計画の2年目にあたる平成21年度は、1年目から継続して質的影響に関する実証実験の展開研究を行った。被験者は東北大学の学部学生60名で、4つのグループに分かれ、インターネット上に設置された実験用Webにアクセスし回答した。実験用Webは、リゾートホテルに関する情報を閲覧し、回答するものであった。実験では、クチコミ情報を閲覧する被験者とクチコミの発信者との間の類似性が高いグループと、類似性が低いグループが設定された。また、被験者が選択したリゾートホテルに、すでに宿泊したと説明される架空の他者のクチコミの内容と、当該他者と被験者自身との類似属性のうちの1つが、因果関係(結合関係)によって関連づけられたグループと、そのような因果関係が呈示されない実験条件が設定された。したがって本年の実験においては、以上の2つの要因を組み合わせた4つの実験条件(高類似・結合、低類似・結合、高類似・統制、低類似・読制)が設定され、それぞれにおけるクチコミの効果を比較した。実験の結果、結合条件の被験者は、選択したリゾートホテルに対する利用意向が有意に高かった。このことから、類似属性とクチコミとの因果関係がクチコミの閲覧者に対して、ある種のレコメンデーション効果を有することが示された。本年度は、ネット・クチコミの閲覧者による発信者に対する類似性認知に関する研究を行った。交付申請時は、本年度の直接経費90万円を使用して実証実験用のWebサイトを構築し、その動作チェックを含めてプレ実験を行い、次いで学生サンプルを用いて実験を実施する計画であった。計画のうち、実証実験用Webサイトの構築と動作チェックのみを行った。理由は、今回の実証実験ではリゾートホテルに関してかなりの量の情報を画面で読み込んだ上で、宿泊するリゾートホテルを決定することを実験中に実験参加者に求めるため、リゾートホテルや長期滞在型の旅行にかなりのレベルの関心を有する実験参加者をスクリーニングした上で実験を実施することが必要なことが、プレ実験の結果わかったからである。このため当初の計画を変更し、本年度は実証実験用Webサイトの構築(および動作チェック)のみを行い、本科研費研究の最終年度である平成23年分を利用してネット調査会社のモニターを利用し、適切な実験参加者をスクリーニングした上で、会場調査(会場に設置したPCを用いてネット上に置かれた実証実験用Webサイトにアクセスさせて回答してもらう形式)を実施することとした。

このため、最終年度の交付申請ではネット調査実施費として人件費・謝金の項目に50万円を申請した。本研究では、前年度(平成22年度)に交付された直接経費を用いて実証実験用Webサイトを作成し、本年度(平成23年度)に交付された直接経費を用いてネット調査(会場実験)を行った。このような方法を用いた理由は、実証実験用WebサイトのURLをネット調査モニターに公開し、回答者が自由にこれにアクセスして回答を入力する方法では、本研究で用いた実験のように、画面に呈示されるさまざまな情報を注意深く読み、考えて回答するようなものでは、良質なデータが得られないからである。(平成22年度の実績報告書に記載したとおりであるこのような判断から本年度は、マクロミル社のモニターを用いて会場実験を行った。プレ調査で温泉に関して関心が高い回答者をスクリーニングした上で、本実験では5つの温泉の宿泊施設に関する情報を呈示し、各被験者が選択した温泉施設に先に宿泊したとする架空の他者によるクチコミを生成し、これを見る前後における被験者の当該施設に関するさまざまな態度を測定し、その変化を実験群で比較した。その際に、結合条件を含む1つのクチコミを見る実験群(質的条件)と、単に当該温泉施設に関する肯定的および否定的な体験を含むクチコミを見る実験群(量的条件)とを設定し、その態度に及ぼす影響を比較した。実験の結果、否定的・量的条件(否定的なクチコミが3つと肯定的なクチコミが2つ)の被験者を除く3つの実験群(肯定的・量的条件、結合・類似条件、結合・非類似条件)間では、被験者の態度に及ぼした影響に差がなかった。このことは、多数のクチコミによる影響を同程度の強さの影響を、ただ1つのクチコミを見ることによっても、閲覧者は受ける場合があることを示している。一般に1つのクチコミより多数のクチコミによる影響の方が、閲覧者により強い影響を及ぼすと信じられていることに対して、結合条件を含むクチコミは、単一のクチコミでも多数のクチコミと同程度の影響を及ぼすことが示され、興味深い知見が得られたと考えている。