hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
線形な変化係数の信頼区間の精密化と共分散構造分析への応用に関する研究

本年度は加茂・冨田・佐藤(統計数理, 2011)、冨田・佐藤ら(統計数理, 2011)、Tonda, Satoh et. al(Aust. & NZ J. of Statist., 2011)など学会発表を中心に癌死亡リスクの視覚化を試みた。また、冨田・佐藤・大谷ら(長崎医学会誌, 2010)では被爆した位置によって死亡リスクが異なる変化係数曲面を利用した生存時間解析を提案し、本年度はこの研究について学会発表を中心に推し進めた。理論的にな研究としては栗木・竹村(統計数理, 1999)などによって紹介されている正規確率場の最大値分布を導出するための手法であるチューブ法を利用し、信頼区間を求めることを試みた。実際に、時間についての近似式はほぼ導出できたが、計算精度については数値実験による検討が必要な段階である。研究の目的の一つであった同時信頼区間の精密化について結果を得ることができた.残るは共分散構造分析への応用であるが,これについても論文化の準備が進んでいる.一方で,当初に予定していなかったセミパラメトリックな変化係数についても成果を出せた.当初の計画以上に進展していると考えている.今年度は現在論文化を進めている線形な変化係数の共分散構造分析への応用について注力していく。また,研究成果についても学会およびシンポジウムなどを通じて広く公表していきたい.回帰分析において、時間とともに変化する回帰係数は変化係数とよばれる。Satoh & Yanagihara(AJMMS, 2010)は、変化係数と相性の良い経時測定データを扱う成長曲線モデルにおいて、変化係数を線形な基底で記述できる関数族に限定することで、変化係数曲線としての信頼区間を構成することに成功した。また、佐藤・柳原・加茂(応用統計学, 2009)では、離散分布を目的変数とする一般化推定方程式の枠組の中で、線形構造を持つ変化係数の推測方法を提案した。冨田・佐藤・柳原(応用統計学, 2010)では空間上の位置によって変化する回帰係数を変化係数曲面として取り上げ線形な変化係数の推測を提案した。さらに本年度は加茂・冨田・佐藤(統計数理, 2011)において癌死亡リスクの視覚化を試みた。今後は冨田・佐藤・大谷ら(長崎医学会誌, 2010)で提案した線形な変化係数を用いた生存時間解析を含めてこれらの応用手法を発展させたい。そして、共分散構造方程式における線形な変化係数の推測についても、一般化推定方程式および変量効果モデルとの関係を明らかにしながら解明していく。研究の論文化を推進するために必要な数理統計関連図書の購入,共分散構造分析において広く利用されている統計解析ソフトAMOSの購入費,さらに統計解析の応用例や数値実験の質を向上させるための高速な数値計算環境の構築が必須であり,必要な最新のパソコンの部品を購入するために消耗品費を計上した.また,本科学研究費によって得られた研究成果を公表するためにシンポジウムおよび学会に参加し,そのための旅費を計上した.本研究には線形な変化係数について、理論と応用の二つの側面があり、現在のところ応用的な研究について成果が挙がっている。本年度も応用的な課題が効率的に推進できるようにパーソナルコンピュータのハードウェア的な整備を部品を交換修理しながら行い、そのための経費を消耗品に計上している。
リアルタイムｆＭＲＩによるニューロフィードバックを用いた慢性不眠症治療法の開発

初年度は不眠症治療用のリアルタイムfMRIを用いたニューロフィードバックシステムを構築し、健常被験者を対象に構築したシステムの性能試験を行うことを目標としていた。本研究室にて実施している不安症を対象にしたニューロフィードバック研究に共同研究者として参加し、システム構築の技能、プログラミング技術について習得した。次年度は、近年にほかの研究グループから出版された論文によって従来予定していた手法の難点が明らかになったことから、異なる方向性を模索することとなった。新たな不眠症のニューロフィードバック治療法の開発に貢献する成果を得るため、不眠症患者の安静時脳活動と、治療前後の脳構造(T1,拡散テンソル画像)データの取得を継続した。今年度において、健常者36名、患者15名の安静時脳活動、健常者40名、患者44名の脳構造データ、そのうち16名は認知行動療法による治療後のデータを取得した。解析の結果、認知行動療法前に比較して治療後で、楔前部の灰白質容量が有意に低下していること、左眼窩前頭皮質の灰白質容量が有意に増大する傾向にあることが明らかとなった。楔前部はデフォルトモードネットワークの中心領域で、反芻思考と関連していることが示唆されている。また左眼窩前頭皮質は先行研究においても不眠症患者において灰白質容量の減少が認められ、さらに多疾患における治療介入において増大が認められている部位で、不眠症の病態生理、認知行動療法の治療メカニズムと何らかの関連を持つ領域であることが示唆される。脳組織の変性が治療の背後にあることが予想され、今後はこれらの領域に焦点を当ててニューロフィードバックシステム構築をしていく。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。初年度は不眠症治療用のリアルタイムfMRIを用いたニューロフィードバックシステム構築のに必要な測定技術、プログラミング技能の習得に専念した。またカナダのモントリオール老年医学研究所に2か月間留学し、本研究の測定・解析に必須となる計算神経科学の技能を学んだ。さらにニューロフィードバック課題作成の根拠となる知見を得るため、不眠症患者のデータサンプリングを実施し、不眠症患者13名の安静時脳活動データ、40名の対照健常群のデータを取得した。不眠症の情動機能に関連する新たな知見が海外の研究グループから発表されたため、その知見をもとにニューロフィードバックに用いる課題を変更することが必要となった。その研究において、本研究で刺激として用いる予定であった不眠関連画像刺激への不眠症患者の扁桃体活動は健常者に比較して亢進しているものの、二回目の提示で馴化が生じ、扁桃体活動の亢進が低下してしまうことが明らかになったため、新たなニューロフィードバック手法を練り直す必要があると考えている。新たなニューロフィードバックトレーニング候補として、課題時の脳活動コントロールではなく、安静時脳活動パターンを健常者に近づける方法について議論を進めている。現在は新たな課題作成の根拠となる知見を得るためデータサンプリングを継続しており、不眠症患者と対照健常群の安静時脳活動データを取得している。システム構築に必要な技能は習得したものの、実際の被験者を対象としたニューロフィードバック試験の実施に至らなかったため、「やや遅れている」と評価した。今後、不眠症患者の安静時脳活動データの解析を進め、健常者と不眠症患者の安静時脳活動パターンの差異について検討する予定である。安静時脳活動パターンの解析において、モントリオール留学時に学んだ計算神経科学の数学的技法を活用したい。さらに、不眠の認知行動療法前後での脳構造データの蓄積も進められており、安静時脳活動データによる知見と合わせて、新たなニューロフィードバック手法を模索したいと考えている。優秀発表賞受賞日本生理人類学会
太陽光発電の普及を考慮した都市形態と交通システムの最適化の研究

H30年度は、前年度までの成果に基づき、さらなる関連資料収集とモデル解析を進めた。住宅以外にも、農地や山林などの太陽光発電への土地利用の転換が進んでいる実態を踏まえ、土地の農業利用の収益性、関連する政策などについて調査分析を行った。太陽光発電の収益と費用の変動にもよるが、現況では水田などの農業利用より太陽光発電利用が収益の面では有利であることが分かった。住宅との兼用が太陽光発電の土地利用の主な形態である場合とは逆に、都市周縁部の農地から太陽光発電への転用は、都市域の拡大を阻む要因になる。農業人口の減少により、この傾向が強まることが考えられる。一定の食料自給率の維持が社会の安定に必要であることから、都市・地域の最適形態を形成する上で再生可能エネルギー生産の促進と農業の維持の両方の視点からの検討が必要であり、そのための調査分析をさらに進めている。上記の実態を踏まえ、土地利用・交通の一体化モデルを拡張した。新しいモデルでは、住宅用地(太陽光発電兼用可能)、農業などの用地、単純な太陽光発電用地の三種類の土地利用を取り扱っている。太陽光発電システム設置が居住環境にもたらしうる負の外部性も考慮している。さらに、土地利用均衡・交通均衡の数学的性質の解析を行い、均衡計算アルゴリズムの有効性に結び付く均衡存在条件を明らかにした。交通ネットワークモデルと現実な土地利用政策の融合の数学的な理論基礎を固めた上、効率的な計算法を構築した。これらの成果を基に計算分析を進めている。太陽光発電と農地の関係の重要性を認識し、関連産業と政策の分析を追加して行った。また、不動産データの収集、関連のモデルの再構築、数学解析などに時間がかかっている。土地の農業利用、太陽光発電の費用に関する複数のシナリオを整理し、計算を進め、政策分析を進める。本研究は、太陽光発電の普及が地域・都市に与える影響を考慮し、望ましい都市形態・交通システムを形成するための政策についての体系的な最適化の手法を開発することが目的である。H28年度において、都市経済学に基づく分析を進め、土地利用の一形態としての太陽光発電が居住にどのような影響を与えるか、都市域の拡大または縮小の方向に作用するかの理論的条件を考察した。これに対応して、近年の太陽光発電の普及が、実際に都市形態と交通システムにどのような影響を与えてきたか、気候条件の差異を特定しやすい市町村(約600)単位(東京は区単位)の地域について、調査分析を進めた。所得などの経済状況を示す変数や人口密度などの変数をコントロールして、太陽光発電の普及前の時期(20032007)から普及開始後の時期(20092015)への住宅の面積の変化率、1人当り乗用車保有率などは、日照時間の長さと有意に相関しているなどの結果を得た。現段階では、日照時間の長い地域は太陽光発電システムの普及を通じて、比較的に広い面積の住宅の選択が促され、間接的に自動車保有の増加も促されている実態を明らかにした。人口が集中し、鉄道を主な交通手段とする大都市と、分散型エネルギーと自動車交通に適した小都市という都市形態の両極化の傾向を考慮した都市・交通政策の必要性を示唆している。本年度はまた、太陽光発電の普及に伴う電力系統の課題などを調査し、土地利用・交通モデルにこられの要素を如何にふくめるかを検討した。太陽光発電が都市に対する影響の実態解明および太陽光発電システムについての各国の動向や課題などの把握に時間がかかり、土地利用・交通モデルによる数理解析がやや遅れている。H29年度は、太陽光発電の普及と都市形態の相互影響の実証分析を更に重ねた。ほとんどの市町村において住宅地面積の拡大が近年も続いているが、人口変動などの要因も考慮し分析した結果、太陽光発電の普及が住宅地面積拡大と有意な正の相関があることが示された。一方、住宅の種類(持家、分譲など)によって、太陽光発電の導入が面積の縮小に繋がる可能性が示唆された。前年度に得られた知見を拡充させる結果となった。このような実証研究結果に対応して、都市経済学の枠組みで太陽光発電の普及が都市形態に与えうる影響についての理論分析を更に進めた。特に、家計の住宅建築・購入において、総費用の予算制約が太陽光発電システムの導入と居住面積選択に与える影響などを分析した。太陽光発電の長期的な影響と短期的な影響が異なる可能性を示した。また、都市計画による規制とともに、土地の収益性が都市土地利用形態の形成にどのように影響しているかを定量的に解析した。中京圏の土地利用の規制と実際の関係に関して、交通条件、家賃、地価などの要素を組み入れて統計分析を行った。中心都市の都心部の高家賃・高地価が開発を促し、指定容積率の高度利用を促している実態を定量的に明らかにした。大都市中心部の人口と経済活動の集中、小都市における人口と経済活動の拡散は、土地の収益性とその変化が重要な要素であることが示された。上記の統計解析の結果を基に、都市形態・交通の最適化分析を進めている。太陽光発電普及の複雑な影響を見極めるための検証、土地収益性の土地利用との関係の検証を重ねた。当初想定していなかった要素の考慮などで時間がかかった。

太陽光発電の収益と費用の変動にもよるが、現況では水田などの農業利用より太陽光発電利用が収益の面では有利であることが分かった。住宅との兼用が太陽光発電の土地利用の主な形態である場合とは逆に、都市周縁部の農地から太陽光発電への転用は、都市域の拡大を阻む要因になる。農業人口の減少により、この傾向が強まることが考えられる。一定の食料自給率の維持が社会の安定に必要であることから、都市・地域の最適形態を形成する上で再生可能エネルギー生産の促進と農業の維持の両方の視点からの検討が必要であり、そのための調査分析をさらに進めている。上記の実態を踏まえ、土地利用・交通の一体化モデルを拡張した。新しいモデルでは、住宅用地(太陽光発電兼用可能)、農業などの用地、単純な太陽光発電用地の三種類の土地利用を取り扱っている。太陽光発電システム設置が居住環境にもたらしうる負の外部性も考慮している。さらに、土地利用均衡・交通均衡の数学的性質の解析を行い、均衡計算アルゴリズムの有効性に結び付く均衡存在条件を明らかにした。交通ネットワークモデルと現実な土地利用政策の融合の数学的な理論基礎を固めた上、効率的な計算法を構築した。これらの成果を基に計算分析を進めている。太陽光発電と農地の関係の重要性を認識し、関連産業と政策の分析を追加して行った。また、不動産データの収集、関連のモデルの再構築、数学解析などに時間がかかっている。理論分析や実態分析などの成果を土地利用・交通モデルに取入れながら、都市形態の両極化の動向も考慮し、数理解析を進める。今年度の成果は、従来の土地利用モデルでは十分には検証されていない重要な内容を含む。これらの成果を数理モデルに組み入れ、最適化解析を進める。土地の農業利用、太陽光発電の費用に関する複数のシナリオを整理し、計算を進め、政策分析を進める。次年度使用額5円が生じたのは、最終の物品購入の価格が予算額より5円少なかったためである。次年度使用額3,232円が生じたのは、旅費や物品費の総額が予算額より少なかったためである。平成30年度の予算に合せて、資料購入に使用する予定である。平成29年度の予算に合せて、資料購入に使用する予定である。
居住空間の大気中ラドン濃度の実態調査

パッシブ型のラドンモニターを用いて、茨城工業高等専門学校の3年生1クラスの学生の自宅の学生の寝室のラドン濃度の測定を行った。本校学生の自宅の従来からのラドン濃度のデーターに加え茨城県の民家のラドン濃度の分布を調べると対数正規分布型の分布となった。個々の自治体については、学生数の多い日立市、水戸市及び勝田市の場合、同じ対数正規分布型となった。比較のため、生活様式や居住環境の異なると思われる本校卒業生(アメリカ留学中の学生及び京都市居住者(大学編入者))のアパート及び彼らの大学の研究室、教官や友人の住宅の測定も行った。工業高等専門学校や大学とは更に生活様式や居住環境の異なる、企業(新聞社、鉄工業)の職員の住宅及び職場のラドン濃度の測定も予備・試行的に行った。オフィスやコンクリートのアパート・マンション(および関西地方)のラドン濃度は心持ち高い値を示した。線量評価に必要な呼吸量の実測データーを得るため、オートスパイロメーターを用いて本校生1クラス分(5年生)の諸肺気量(特にTv;一回換気量)の測定を行った。ICRP(国際放射線防護委員会)新肺モデルに基づく内部被曝線量の計算を、イギリスNRPBより入手したLUDEPプログラムで行うだけでなく、モデルから連立微分方程式をたて、直接解析的に解き、簡便に線量評価を行う試みを行った。これらの結果は、平成7年5月の保健物理学会第30回研究発表会(水戸市)で2件(松沢孝男ら、河原永明ら)及び、平成7年7月の第32回理工学における同位元素研究発表(東京)で2件(松沢孝男ら、山本茂樹ら)で発表する。本科学研究費のほか、平成6年度後期(11月)に、住友財団環境研究助成金が授与され、この資金でラドンモニターの設置箇所を更に増やすとともに、国際会議Indoor Air-Integrated Approach(1994年11月,於オーストラリアゴールドコースト)に参加し、発表及び討論を行った。
中学野球選手に対する投球障害予防プログラムの立案と介入効果の検証

本研究は,発育のスパート期にある中学野球選手に対する投球障害予防プログラムを考案し,その介入効果を検証することで新たな障害発生の予防につなげることを目的としている.これまでに,県内の中学野球選手に対して疫学調査を実施し,硬式および軟式選手ともに,投球時に肩痛や肘痛を経験した選手が半数以上に認められた.また,メディカルチェックを実施し,測定時に痛みを有していた選手は硬式では18%,軟式では14%に認められ,医療機関の受診が必要であった.身体機能においては,硬式選手において上肢の柔軟性低下が認められ,使用球の違いにより肩肘へのストレスが異なる可能性が示された.中でも肘関節伸展可動域において痛みを有する選手では痛みのない選手に比べ,有意に左右差が大きく,投球側の肘が伸びていないことが明らかとなった.(第29回日本臨床スポーツ医学会学術集会発表,札幌2018.11.2-3)これらのことから,肘関節伸展可動域の維持は中学生の投球障害予防において重要であり,定期的にセルフチェック等で現場でも評価を行う必要があると考えられた.また,我々は,測定を行った選手に対し,メディカルチェックの結果から改善すべき身体機能項目に対するストレッチを個別でフィードバックを行い,実践を促している.現在,同一対象選手に対して追跡調査を行っており,ストレッチ実施の有無による障害発生の変化について縦断的に検討していく予定である.本研究は,中学野球選手を対象にオフシーズンである11月から2月の間にメディカルチェックによる各種測定を行っている.そのため,その後の追跡調査において年度をまたいだ1年間の調査期間を必要とするため,現在は調査継続中である.また,早期引退(受験等)や対象チーム事情による離脱など,追跡可能対象選手数の減少により,当初より進捗がやや遅れる結果となっている.現在,障害発生に関して追跡調査を実施中である.今後,10月後半より追跡中の選手に対して再度メディカルチェックを実施し,各種身体機能の変化や障害発生の有無について検討していく.また,年間の身長・体重変化などから成長段階の違いによる投球障害予防のプログラムの考案を進める.さらに,使用する球の違い(硬式球・軟式球)による身体機能や障害発生について縦断的に検討していく必要があると考えている.本研究は,発育のスパート期にある中学野球選手に対する投球障害予防プログラムを考案し,その介入効果を検証することで新たな障害発生の予防につなげることを目的としている.これまでに,県内の中学野球選手に対して疫学調査を実施し,硬式および軟式選手ともに,投球時に肩痛や肘痛を経験した選手が半数以上に認められた.また,メディカルチェックを実施し,測定時に痛みを有していた選手は硬式では18%,軟式では14%に認められ,医療機関の受診が必要であった.身体機能においては,硬式選手において上肢の柔軟性低下が認められ,使用球の違いにより肩肘へのストレスが異なる可能性が示された.中でも肘関節伸展可動域において痛みを有する選手では痛みのない選手に比べ,有意に左右差が大きく,投球側の肘が伸びていないことが明らかとなった.(第29回日本臨床スポーツ医学会学術集会発表,札幌2018.11.2-3)これらのことから,肘関節伸展可動域の維持は中学生の投球障害予防において重要であり,定期的にセルフチェック等で現場でも評価を行う必要があると考えられた.また,我々は,測定を行った選手に対し,メディカルチェックの結果から改善すべき身体機能項目に対するストレッチを個別でフィードバックを行い,実践を促している.現在,同一対象選手に対して追跡調査を行っており,ストレッチ実施の有無による障害発生の変化について縦断的に検討していく予定である.本研究は,中学野球選手を対象にオフシーズンである11月から2月の間にメディカルチェックによる各種測定を行っている.そのため,その後の追跡調査において年度をまたいだ1年間の調査期間を必要とするため,現在は調査継続中である.また,早期引退(受験等)や対象チーム事情による離脱など,追跡可能対象選手数の減少により,当初より進捗がやや遅れる結果となっている.現在,障害発生に関して追跡調査を実施中である.今後,10月後半より追跡中の選手に対して再度メディカルチェックを実施し,各種身体機能の変化や障害発生の有無について検討していく.また,年間の身長・体重変化などから成長段階の違いによる投球障害予防のプログラムの考案を進める.さらに,使用する球の違い(硬式球・軟式球)による身体機能や障害発生について縦断的に検討していく必要があると考えている.次年度に使用する消耗品の購入に使用するため.
24時間内の集中豪雨発生場所・時間と降雨量の高確度予測手法の開発

1時間24時間先豪雨予測に対し,レーダー画像と同化させたメソ気象モデルPSU/NCAR MM5に実装されている各種物理過程モデルを32通りに変化させ,そのアンサンブル平均によって予測を行うモデルアンサンブル手法を開発し,それによって,集中豪雨の予測精度が向上することを明らかにした.また,1時間内豪雨予測に対し,気象庁によるレーダー画像と降水ナウキャスト予測雨域のズレを基に降雨域の複雑変化を画像解析的に取り込んだ予測法を開発し,降水ナウキャストによる適中率を大きく上回る精度改善を実現した.10km間隔の雨量計データの解析により,集中豪雨の実体が非常に強い不安定による降雨域の時空間的集中現象であることを明らかにし,1時間内の予測に対して本研究において開発した画像解析的手法が有効であることを明らかにした.この画像解析的手法は,任意の対象地点での降雨量の時間変化を降雨域の剛体運動的並進と生成・消滅・拡大・縮小などによる複雑変化に分け,後者による降雨域の時間変化を画像解析的に予測するものである.これによって,20mm/h超降雨の40分先予測に対して気象庁降雨ナウキャストの精度を上回る高確度予測が達成できることを実証した.ついで,この手法を用いて集中豪雨の予測を行うため,多数の豪雨事例に対して本手法を適用し,詳細な精度検証を実施した.その結果,本手法を適用したとしても,依然として幾つかの事例で空振り誤差が大きいことが明らかとなった.降水域が地形等の影響を受けて過去1時間内に急激に拡大および縮小を繰り返すような非線形な時間変化を示す場合には,空振り誤差がより拡大しやすいものと推察された.そこで,このような空振り誤差の拡大を抑制する手法を開発するため,空振り誤差の原因について検討を行い,豪雨においては降雨域の複雑変化のスピードが速く,スピードへの対応が必要になることが分かった.そのためには,より直近の変化を学習する必要があることが明らかとなり,従来の降水ナウキャスト(10分間隔)よりも時間解像度の高い降水ナウキャスト(5分間隔)を入力条件として用いることにした.そのようにして,本手法を豪雨事例に適用した結果,より詳細な降水域の変化を捉えることが可能となり,従来の降水ナウキャスト(10分間隔)を上回る精度が得られることが明らかとなった.1時間24時間先豪雨予測に対し,レーダー画像と同化させたメソ気象モデルPSU/NCAR MM5に実装されている各種物理過程モデルを32通りに変化させ,そのアンサンブル平均によって予測を行うモデルアンサンブル手法を開発し,それによって,集中豪雨の予測精度が向上することを明らかにした.また,1時間内豪雨予測に対し,気象庁によるレーダー画像と降水ナウキャスト予測雨域のズレを基に降雨域の複雑変化を画像解析的に取り込んだ予測法を開発し,降水ナウキャストによる適中率を大きく上回る精度改善を実現した.交付申請書に記載した研究実施計画に沿って研究を進め,気象モデルの雲微物理過程の高精度化を粒径2μmから3.3mmの32種類の雲微粒子モデルの導入によって果たした.ついで,それに合わせて雲微物理量の初期値についても気象レーダー画像とのデータ同化によって精度を向上させる手法を開発した.また,岐阜・愛知両県内に10km前後の間隔で線上に設置された雨量計によって捕捉された2009年および2010年の40mm/h超の豪雨を対象として,豪雨予測成功事例データベースの構築を試みたが,雨量計設置点において40mm/h超降雨が発生する回数自体の少なさに加え,成功事例も少なく,データベースの構築には至らなかった.しかし,10km間隔の雨量計データの解析により,集中豪雨の実態が非常に強い不安定による降雨域の時空間的集中現象であることを明らかにし,1時間内の予測に対して本研究において新たに開発した画像解析的手法が有効であり,それより先の時間に対してはアンサンブル予測が必須となることを明らかにした.この画像解析的手法は,任意の対象地点での降雨量の時間変化を降雨域の剛体運動的並進と生成・消滅・拡大・縮小などによる複雑変化に分け,後者による降雨域の時間変化を画像解析的に予測するものである.これによって,20mm/h超降雨の40分先予測に対して気象庁降水ナウキャストの精度を上回る高精度予測が達成できることを実証した.2011年度も集中豪雨が頻発したこともあり,本研究に対する社会的関心は高く,毎日新聞で報道された記事が契機となり,フジテレビやテレビ愛知でも研究成果が紹介されるなどの反響を得た.線上に10km前後の間隔で設置された雨量計による40mm/h超降雨データを入手し,その解析によって,集中豪雨が降雨域の極度の空間的および時間的集中よる異常現象であることが再認識できた.その集中に対しては何ら法則性を見いだすことはできず,集中豪雨の予測対しては確率現象として扱うアンサンブル予測が不可欠となることを認識できた.このような集中豪雨であっても,豪雨域が移動する場合で,かつ1時間先までの予測に対しては,画像解析的手法が有効なことを示すことができた.吉野助教がイギリスReading大学気象学部での長期出張から帰学し,分担者に復帰するため,集中豪雨の確率的集中性を踏まえたアンサンブル予測手法の開発が期待できる.また,2040mm/h超降雨に対する画像解析法による豪雨予測手法の高精度化を,10km間隔雨量計dataとの同化によって試みる予定である.上記研究を推進するため,以下のように研究費を使用する.・研究課題に関わる資料収集,打ち合わせおよび成果発表のための旅費として,70万円を使用.・数値シミュレーションに必要なウェブサーバ,PC周辺機器,ソフトウェアおよび気象データ等の購入費として90万円を使用.

・降雨データや資料収集,計算結果の解析補助等に対する謝金として30万円を使用.・研究成果を英文誌等に投稿するための英文校閲および論文投稿料として9万円を使用.
地域金融機関の再編が取引先企業に及ぼす影響の実証研究

本研究では、地域金融機関の再編が、取引先企業にどのような影響を及ぼしているのか、明らかにした。ここでは、再編の影響をよりダイレクトに捉えるため、再編対象銀行とのみ取引のある企業を取り上げた。分析を行った結果、金利は低下傾向がみられ、合併後には取引先企業への貸出額が伸びていることが確認できた。一方、企業パフォーマンスや雇用面では、特に統計的に有意な変化はみられなかった。研究実施計画にあるように、平成21年度では、23年度から行う予定の計量分析のための事前調査を行った。具体的には、計量分析を行う上で必要となる先行研究の詳細なサーベイである。主なサーベイ結果をまとめると、以下の通りである。まず、Shin et al.[2003]では、イベントスタディの手法を用いて、1999年8月に発表された第一勧業銀行、富士銀行、日本興業銀行の3行による合併のケースを取り上げ、これによる取引先企業への影響を分析している。また、海外における研究であるDegryse et al.[2005]では、ベルギーを対象に、銀行間合併が取引先企業に及ぼす影響を、買収銀行とターゲット銀行(被買収銀行)といった銀行サイドの区分だけでなく、借入企業サイドの区分も行った上で詳細な分析を行っている。その他、渡辺・澤田[2002]では、日本のクロスセクション・データや銀行の統合前後の時系列的な変化を検証している。上記のような先行研究をみても、わが国に関して、特に、地方銀行間での合併・提携が取引先企業に与える影響について集中的に分析した研究は、データ上の制約もあり、行われていないようである。このため、そこに本研究の学術的意義があると考えられる。同時に、分析手法の計量分析についても、サーベイを行ってきたが、金融機関サイドの再編のレベルでランク付けした順序プロビットモデルを利用するなど、分析モデルもいくつか検討していきたいと考えている。これらの成果を基に、次年度以降、データベースの作成、計量分析を行っていく予定である。研究実施計画にあるように、平成22年度では、主に23年度から行う予定の計量分析のためのデータベースの作成を行った。その他、分析手法であるPSM(Propensity Score Matching)法について習熟することができた。この手法は、この分野ではまだあまり利用されていないため、今後の計量分析で利用することにより、PSM法の応用例としても学術的意義を持つと考えられる。データベースの作成については、概ね研究実施計画に沿って行った。具体的には、まず、レコフ社の『日本企業のM&Aデータブック』及び『M&A専門誌marr』を利用し、本研究の分析対象となるような地域金融機関の再編事例をチェックした。再編事例はいくつかあったが、データの購入予算等を考慮し、分析に十分利用できると判断されるものに限定した。次に、再編事例が確定したら、『東商信用録』を利用して、再編の行われた金融機関と取引関係にある企業を探し、その後、(株)東京商工リサーチのTSR財務情報ファイルを利用して、これらの取引先企業の財務データを収集した。また、各企業の格付や取引先銀行数、メインバンク関係といった取引先銀行に関する情報は、『東商信用録』から得た。特に、より再編の影響を強くみるため、再編の行われた金融機関のみを取引先としている企業を分析対象とした。このため、対象となるサンプル企業数は少なくなり、計量分析上はマイナスではあるが、この点は、先のPSM法をはじめとして、いくつかの異なる分析手法を利用することでカバーしていきたいと考えている。このような地道な作業を行い、簡単に計量ソフトに読み込めるように、データの整備を行った。平成23年度は計量分析が中心となるが、必要に応じて、新たなデータを追加することも必要になるかと思われる。その際には、引き続きデータベースの作成も行っていく予定である。研究実施計画にあるように、平成23年度では、計量分析の実施と英語での論文作成を行った。具体的には、地域金融機関の再編が、中小規模の取引先企業にどのような影響を与えているのか、資金調達面、企業パフォーマンス、雇用面の視点から検証した。主な分析結果については、以下の通りである。まず、第一に、資金調達面においては、金融機関の再編後には、コスト要因である金利は低下傾向がみられた。これは、銀行間の合併により、その地域での銀行競争が緩和され、合併前にみられた銀行によるホールドアップ問題やロックイン効果が軽減されていることを反映したものと解釈される。また、合併実施銀行と被合併銀行の両行と取引を行っている企業は、いずれか一行のみと取引を行っている企業と比べて、高い金利を強いられていたことが明らかになった。さらに、合併後においては、取引先企業への貸出額が伸びていることもわかった。第二に、企業パフォーマンスを見ると、再編の影響が、資金調達面で見られたような統計的に有意な効果を与えていることは確認できなかった。

しかし、これらの銀行からの借入が、企業の利益率にプラスの効果を与えていること、とりわけ、合併実施銀行と被合併銀行の両行と取引を行っている企業は、いずれか一行のみと取引を行っている企業よりも、高いパフォーマンスを維持していることが明らかになった。最後に、特に、銀行間における再編が雇用に与える影響については、統計的に有意な変化は見られなかった。以上の分析結果から判断すると、地域金融機関の再編は、予想に反して、取引先企業にはむしろプラスの経済効果を与えていることが明らかになり、この点は、わが国のリレーションシップバンキングの研究成果の1つとして、大きな学術的価値を持つ。
両親媒子を含む三元系液体の双連続構造とダイナミックス

中性子スピンエコー分光器の整備・改良を進め、両親媒性分子を含む複雑液体での構造相転移とダイナミックスをX線および中性子小角散乱法と中性子スピンエコー法により調べた。主な成果は次ぎの通りである。1.中性子スピンエコー分光器の整備(1)本補助金による中性子スピンエコー用の高圧セルの整備により、高圧下における中性子スピンエコー実験を行うことが可能になった。(2)スパイラルコイルの開発により、判定可能な散乱ビーム断面積が1桁増大させた。(3)2次元位置敏感検出器の整備をさらに進めて、測定効率を向上させた。2.上記の分光器を用いて中性子スピンエコー実験を行い、(1)非イオン性界面活性剤を含むn-オクタン-水-C_<12>E_5系での双連結型マイクロエマルション等のダイナミックス、(2)リン脂質DPPC-水系に塩化カルシウムを加えた系で脂質2重層膜の波状ゆらぎに関るダイナッミクス、(3)非イオン性界面活性剤C_<16>E_7-水系の紐状ミセルの集団運動、(4)イオン性界面活性剤AOT/水/n-デカン3元系での温度・圧力誘起構造相転移とダイナミックス等の構造の動的ゆらぎを測定し、これらのダイナミックスを支配する相互作用を明らかにした。3.高圧下における中性子およびX線小角散乱法を用いて、イオン性界面活性剤AOT/水/油の三元系マイクロエマルションの圧力による構造相転移を明らかにした。1.中性子スピンエコー分光器の整備新しいモノクロメータにより、測定可能なフーリエ時間が2倍に増大した。スパイラルコイルの開発により、測定可能な散乱ビーム断面積が1桁増大した。本補助金により、圧力下で現われる新しい相でのダイナッミックスを調べるために中性子スピンエコー用の高圧セルを作製した。2.両親媒子を含む三元系液体のダイナミックス両親媒子系複雑液体の構造の動的ゆらぎを測定し、これらのダイナミックスを支配する相互作用を明らかにするために上記の分光器を用いて中性子スピンエコー実験を行った。(1)双連結型マイクロエマルションのダイナミックス非イオン性両親媒子を含む_<n->オクタン-水-C_<12>E_5系での双連結型マイクロエマルションの低温相および高温相、ラメラ相について内部界面の波状ゆらぎ関するダイナミックスを調べ、最近Zilmanらによって提唱された界面膜の波状ゆらぎのダイナミックスの理論が成り立つことを中性子スピンエコー法で始めて実証し、界面の曲げの弾性率を求めた。(2)脂質膜の波状運動ラメラ構造での脂質膜の波状運動のメカニズムを明らかにするために、リン脂質DPPC-水系に塩化カルシウムを加えた系で脂質2重層膜の波状ゆらぎに関するダイナミックスを調べ、Zilmanらの理論からラメラ相での脂質2重層膜の曲げの弾性率を求めた。3.両親媒子を含む三元系液体の構造相転移(1)両親媒子系マイクロエマルジョンの構造形成機構および微視的な相互作用に関する研究を発展させるため、非イオン性両親媒子を含む水/油/C_<12>E_5の三元系でのマイクロエマルジョン相とラメラ相との1次相転移機構を中性子およびX線小角散乱実験を用いて調べ、論文として発表した。(2)イオン性両親媒子AOT/水/油の三元系マイクロエマルションの圧力による構造相転移を高圧下における中性子およびX線小角散乱と電気伝導度との同時測定により調べ、論文として発表した。(3)両親媒子系マイクロエマルションの相分離臨界点近傍における挙動の研究を発達させるため、高圧下における中性子およびX線小角散乱実験を行い、論文として発表した。1.中性子スピンエコー分光器の整備昨年度作製した高圧セルを実用化し、高圧下における中性子スピンエコー実験を開始した。2次元位置敏感検出器を設置し、予備テストで4倍の測定中性子強度の増加を確認した。

2.両親媒子を含む三元系液体のダイナミックス両親媒子系複雑液体の構造の動的ゆらぎを測定し、これらのダイナミックスを支配する相互作用を明らかにするために上記の分光器を用いて中性子スピンエコー実験を行った。(1)双連結型マイクロエマルションのダイナミックス非イオン性両親媒子を含むn-オクタン-水-C_<12>E_5系での双連結型マイクロエマルションの低温相および高温相、ラメラ相について内部界面の波状ゆらぎに関するダイナミックスを調べ、最近Zilmanらによって提唱された界面膜の波状ゆらぎのダイナミックスの理論が成り立つことを中性子スピンエコー法で初めて実証し、界面の曲げの弾性率を求め、論文として発表した。(2)脂質膜の波状運動ラメラ構造での脂質膜の波状運動のメカニズムを明らかにするために、リン脂質DPPC-水系に塩化カルシウムを加えた系で脂質2重層膜の波状ゆらぎに関るダイナミックスを調べ、Zilmanらの理論からラメラ相での脂質2重層膜の曲げの弾性率を求め、論文として発表した。(3)紐状ミセルの集団運動非イオン性両親媒子C_<16>E_7-水系の紐状ミセルを中性子スピンエコー法で調べ、Zilmanらの理論を適用し、紐状ミセルの集団運動が低濃度領域ではミセルの自由拡散、高濃度領域ではレプテーション運動に支配されていることを提唱し、論文として発表した。(4)温度・圧力誘起構造相転移とダイナミクスイオン性両親媒子AOT/水/n-デカン3元系で温度上昇でも圧力上昇でも同様の構造相転移を示す組成について中性子スピンエコー実験を行い、Zilmanらの理論を適用した。得られた膜の曲げの弾性率から温度と圧力による構造相転移は異なった機構を持っていることを提唱し、論文として発表した。3.両親媒子を含む三元系液体の構造相転移イオン性両親媒子AOT/水/油の三元系マイクロエマルションの圧力による構造相転移を高圧下における中性子およびX線小角散乱により調べ、論文として発表した。1.中性子スピンエコー分光器の整備(1)クレーンによる磁場擾乱問題をクレーンの移動と中性子計測機構を連動させて改善し、測定効率を向上させた。(2)分光器の試料散乱角検出及駆動機構を整備し、コンピュータ制御が可能になった。(3)2次元位置敏感検出器の整備をさらに進めて、測定効率を向上させた。2.両親媒子を含む三元系液体のダイナミクス両親媒子系複雑液体の構造の動的ゆらぎを測定し、これらのダイナミクスを支配する相互作用を明らかにするために上記の分光器を用いて中性子スピンエコー実験を行った。(1)双連結型マイクロエマルションのダイナミクス非イオン性両親媒子を含むn-オクタン-水-C_<12>E_5系での双連結型マイクロエマルションの低温相および高温相、ラメラ相について内部界面の波状ゆらぎに関するダイナミクスの研究をさらに進め、界面膜の波状ゆらぎのダイナミクスについてのZilmanらの理論の妥当性を検証し、界面の曲げの弾性率を求め、論文として発表した。(2)脂質膜の波状運動ラメラ構造での脂質膜の波状運動のメカニズムを明らかにするために、リン脂質DPPC-水系に塩化カルシウムを加えた系で脂質2重層膜の波状ゆらぎに関るダイナミクスの研究をさらに進め、ラメラ層での脂質2重層膜の曲げの弾性率を求め、論文として発表した。(3)紐状ミセルの集団運動非イオン性両親媒子C_<16>E_7-水系の紐状ミセルの集団運動の研究をさらに進め、論文として発表した。
間葉系幹細胞の血管新生機構解明による細胞単離／濃縮技術の開発

本研究では高い血管新生能を示す間葉系幹細胞(MSC)株で機能する転写/分泌因子ネットワークを解明し、高血管新生能MSCの単離/濃縮システムの開発を目指す。近年MSCを用いた血管新生/再生療法が虚血性疾患に治療効果を示すことが報告され、臨床研究が進められている。しかしMSCは株ごとに血管新生能が異なり、治療成績が向上しないという課題がある。本課題では1)in vitro血管新生モデルを利用して能力が高い/低いMSC株を特定する、2)マイクロアレイにより遺伝子発現パターンを分析する、3)非侵襲的な高血管新生能細胞の分離システムを確立する。以上によりMSCを用いた汎用的血管新生療法の確立を目指す。
共生緑色渦鞭毛藻の宿主と内部共生藻の系統分類学的研究

緑色鞭毛藻の宿主は,多くの点でGymnodiniumに類似した形態を有しているが,細胞のまわりに微少な鱗片を有することから,新属新種とし,Lepidodinium virideと命名した。鱗片の構造は,従来渦鞭毛藻のOxyvrhismarina,Heterocapsa spp,及びKatodinium rotundotumのそれより複雑でバスケット状の構造を有していた。本種の微細構造は多くの点で典型的な渦鞭毛藻の特性を有していたが,縦鞭毛と横鞭毛のつけねの間にみられる細胞質突起の微細構造,共生藻近くにみられる単一膜に包まれ,膜状シ-トを含有した小体,横鞭毛を囲む網状の付属物等は他の渦鞭毛藻には決してみられない構造であった。細胞膜の構造は基本的には他の渦鞭毛藻でみられる構造と類似していたが,薄い膜状のシ-トがthecalvesicle内にみられた。なお,藻体内の芝生藻由来の色素体は,細胞が活発に動いている時は網状になっているが,古くなると分断され,多数の球状の色素体になっていくことが判明した。内部共生藻由来色素体にはカロチノイド色素として,ネオキサンチン,ビオラキサンチン,アンテラキサンチン及びβーカロチンの他,2種の未同定の色素が確認された。1つはreteution timeにおいてルテインと類似するが,吸収スペクトルはルテインのそれと異なる。もう一方は,量的には極めて少いが、ゼアキサンチンではないかと思われる。芝生藻はクロロフィルa,bをもつこと,同化産物がデンプンであることから,緑藻あるいはプラシノ藻由来と考えられるが,今回の結果から,カロチノイド色素として緑藻に普通に多量にみられるルテインがなく,ゼアキサンチンがあること,このようなカロチノイド組成を示すプラシノ藻が報告されていることをふまえると,芝生藻はプラシノ藻由来と考えた方が妥当と思われる。共生緑色渦鞭毛藻の宿主の形態、微細構造を観察し、その分類学的検討を行った。本藻は球形で、体幅2030μmであった。横溝が体中央よりやや上部に位置し、その巻進は横幅分で止まっていた。縦溝は横溝との交さ部より同幅で体下部端まで達するが、体上部では著しく狭くなり細胞頂端をほとんど巻いて止まる。また横鞭毛と縦鞭毛の出現部位の間にPeduncleの突起がみられた。本藻は細胞中央に大きな、球形又は卵形の核を有し、染色体は常に縮合し帯状の構造を示していた。クリスタに富んだミトコンドリアが細胞質に散在し、周縁に毛胞及び粘液胞が存在する。細胞表面は無数のバスケット状の鱗片でおおわれていた。鱗片はゴルジ体で生産されていた。細胞膜構造は細胞全体を包む外膜とその下に一列に配列されているVesicle (空胞)からなり、空胞内には何も含まれていなかった。空胞の下に無数の微小官が一列に配列されていた。Peduncle状突起の微細構造は、従来のPeduncleのそれとは全く異なり、束状になった微小官は観察されなかった。鞭毛装置構造は基本的には、今まで報告された構造と類似するが、今までの報告にはないルート構造も観察された。

外部形態及び微細構造に関する上記の知見から、本藻はGymnodinium属に極めて近縁の種と思われるが、細胞表面をおおう鱗片が存在すること、鱗片の存否はプラシノ藻やハプト藻では属レベルの形質として評価されていることから考え、本藻を新属新種と判断し、Lepidodinium viridisと命名した。内部共生藻の系統を考える際に、最も重要と考えられる色素組成の分析手法について、研究推進のための基本的装置の整備としてHPLC (高速液クロ)を設置し、予備的検討を行ったところ、内部共生藻には、クロロフィルa、bの他βカロチン、ビオラキサンチン、ネオキサンチン、ルティンの他未知の物質が4種含まれることが判明した。緑色渦鞭毛藻の藻体は、多くの点でGymnodiniumに類似した形態を有しているが、細胞のまわりに微小な鱗片を有することから、新属新種とし、Lepidodinium virideと命名した。鱗片の構造は、従来渦鞭毛藻の種類、Oxyrrhis marina,Heterocapsa spp.及びKatodinlum rotundatumのそれより複雑で、バスケット状の構造を有していた。本種の微細構造は多くの点で典型的な渦鞭毛藻の特性を有していたが、縦鞭毛と横鞭毛のつけねの間にみられる細胞質突起の微細構造、共生色素体近くにみられる単一膜に含まれ、膜状シ-トを含有した小体、横鞭毛を囲む網状の付属物等は他の渦鞭毛藻には決してみられない構造であった。更に、細胞のまわりの鱗片はゴルジ体で形成されていることも明らかとなった。細胞膜の構造は、基本的には他の渦鞭毛藻でみられる構造と類似していたが、薄い膜状のシ-トがthecal vesicle内にみられた。本種が培養後期に丸い形になり、細胞のまわりにペリクル層を発達させることが観察されたことから、thecal vesicle内にみられた薄い膜状のシ-トはペリクル層の前駆体であると考えることができる。なお、藻体内の色素体は、細胞が活発に動いている時は網状になっているが、古くなると分断され、多数の球状の色素体になっていくことが判明した。色素体の色素組成をHPLCで調べたところ、クロロフィルa,bの他に、ビオラキサンチン、アンテラキサンチン、βーカロチン、ネオキサンチン、ルティンが確認された。しかし、5つの未知のピ-クがあることも判明した。昭和63年度,平成元年度の研究において,三陸沖より分離,培養された緑色の渦鞭毛藻の宿主は,渦鞭毛藻網ギムノジニウム目に属する新属新種のLepidodinium virideとして記載されたが,本年度は共生藻の系統を明らかにすることを目的として,そのカロチノイド色素をHPLCを使って分析した。その結果,共生藻にはカロチノイド色素として,ネオキサンチン,ビオラキサンチン,アンテラキサンチン及びβーカロチンの他,2種類の未同定のピ-クが確認された。未同定のピ-クのうち1つは,retention timeにおいてルテインと類似するが,吸収スペクトルはルテインのそれと異なる。もう一方の未同定のピ-クは,量が極めて少いのでこれ以上の解析は困難であるが,ゼアキサンチンではないかと思われる。以上の結果をまとめると,共生藻は基本的には緑色藻類のもつカロチノイド組成を有しているが,ルテインをもたないことが大きな特徴といえる。これまで,共生藻は,クロロフィルa,bをもつこと,同化産物としてデンプンを生産することから,緑藻あるいはプラシノ藻由来と考えてきた。従来の緑藻及びプラシノ藻のカロチノイド色素の分析結果から,プラシノ藻の中には緑藻とは異なるカロチノイド色素をもつグル-プが3群みられるー即ち1)緑藻に通常にみられるカロチノイドに加えてシホネイシをもつもの,2)緑藻に常に,多量にみられるルテインがなく,ゼアキサンチンをもつもの,3)プラシノキサンチンをもつものーことが判明している。
インド北東部のエスニック運動とグローバル化の影響

本科研の研究成果は、インド北東部の紛争をグローバルな文脈に位置付けることにより、エスニック紛争の増加や民族間の衝突(民族浄化)といった1980年代以降の変化がこの地域特有の現象ではなく、他地域にもみられる現象であるということを示したことにある。特に民族間衝突は旧ユーゴやルワンダと同様の事例が多数発生し、多くの国内避難民が生じた。90年代後半より各地で停戦や和平協定が締結されたが、紛争が平和的に解決されたものは少ない。最も古くから続くナガ独立運動の担い手である民族組織との包括的な和平協定が交渉中であり、この結果が今後のこの地域の趨勢を左右する可能性があると結論づけた。今年度は計画通り、北東部の民族間衝突に関する文献資料収集と現地調査を実施することができた。まず、首都のデリーとアッサム州グワハティにおいて先行研究の収集と報告書などの一次資料やそれに準ずるデータに関する情報を入手した。アッサム州では主に1990年代のボド地域における民族間衝突に関する情報収集とインタビューを継続し、マニプル州においては1960年代のナガ運動初期に関する情報収集、及び近年の武装勢力の活動に関する現地調査を行った。これらの調査が予定通り進行したため、予定では平成26年度に実施する予定の課題(3)「政治的なグローバル化の影響」についても先行研究の収集と分析など、部分的に研究を進めた。特に冷戦崩壊による小型武器輸出ルートの変化についてなどは、有識者へのインタビューにより、ソ連のアフガン撤退やカンボジア内戦がアジア全体に対して及ぼした影響について、具体的な示唆を得ることができた。今年度は、1980年代のアッサムにおける反外国人運動時の民族間対立について、イギリスのSage社より単著を出版することができた。また、NIHUプログラム現代インド地域研究センターの国内全体集会、国際協力機構(JICA)南アジア部主催インド・南アジア検討会、京都大学とアムステルダム大学主催の国際ワークショップ、及びインドのTata Institute of SocialScienceのセミナーなどにおいて、1990年代のボドランド地域における民族間衝突やマニプル州における紛争、またインド北東部の紛争と今後の経済発展について報告するなど、国内外で研究成果を報告する機会を得た。2014年の2月にインドのジャワーハルラル・ネルー大学で予定されていたインド北東部に関する国際シンポジウムには、健康上の理由で出席できなかったが、来年度に機会を見て予定していた成果発表を試みたい。今年度は計画通り、北東部のエスニック運動/紛争の概観を掴むため、2012年89月および2013年23月のインド出張で資料収集と大学研究者や運動の指導層に対する聞き取りを実施した。まず、首都のデリー、コルカタ、アッサム州グワハテイにおいて先行研究の収集と大学関係者や運動指導層の聞き取りに先立つ情報収集を行った。アッサム州のグワハティ大学やタタ社会科学研究所、マニプル大学などの研究者との聞き取りののち、アッサム州でボド運動関係者、およびナガランド州とマニプル州でナガ運動関係者の聞き取りを実施した。これらの聞き取りが比較的うまく行ったため、ボド運動に関しては現地で民族間衝突に関する予備調査を行い、またマニプル州でもナガ民族とクキ民族間の衝突に関する予備調査や現状のフォローを行うなど、本来の計画では二年次に行う予定について部分的に知見を得ることができた。また、インド北東部に隣接するミャンマー/ビルマのチン丘陵の民族デーを訪れる機会を得、自治運動を担い手であったチン民族戦線やチン民族出身の研究者にインタビューする機会を得た。チン民族運動は北東部のミゾ独立運動と隣接し、またナガ独立運動とも関連する運動であり、さまざまな側面でどのようにこの地域で影響し合っていたのかを知るうえで非常に重要な知見を得た。今年度は、NIHUプログラム東京外国語大学現代インド研究センターの若手研究者セミナー、国際政治学会、シンポジウム「アジアの市民社会と国家の間ー民主主義は有効か」において、それぞれボド運動、マニプル州における紛争対策と人権侵害に抵抗する市民運動、及びアッサム州における民族紛争について報告を行った。また、インドのジャワーハルラル・ネルー大学の北東部研究プログラムのワークショップにおいて、アッサム州で紛争の被害に遭うムスリムの状況について報告するなど、国内外で研究成果報告の機会を得た。今年度は産前産後休業・育児休業取得のため、現地調査を実施することができず、文献資料の収集と今までに収集した資料の整理・分析を中心に研究を進めた。また、こうした文献資料と現在までの調査を基にした成果発表を行った。文献資料の整理・分析は、主にHuman Rights Reportの過去のデータを読み込み、第二次大戦以降の紛争数の経緯や性質の変化を把握し、その中でインド北東部の紛争を位置づけることを試みた。インドとビルマ/ミャンマーは第二次大戦後の紛争数は世界でも突出して高く、この両者の国境線に位置する北東部の紛争を世界的な傾向の中に位置づけることは重要な作業である。実際、正規軍よりも治安維持部隊の方が数も多く出動数も高くなっていることや、一般市民が巻き込まれることが多いなど、世界の紛争の傾向と同様の性質の変化が見て取れる。今年度は、International Union of Anthropological and Ethnological Studiesの大会において先住民族に関するセッションを組み、ナガランドの人権団体がアジアで先住民族ネットワークを形成し、国際的に発信を行っている様子を分析、発表した。世界各地の他の先住民族の状況と比較し、フィードバックを得ることができた。また、日本社会学会のテーマセッション「南アジアの社会運動ーグローバルな価値観と草の根の力の接合点」においてコーディネーターと司会を務めた。

南アジア各地の草の根の運動に対するグローバルな影響に関する知見を得、今後の研究を進める上での参考になった。また、『インドの社会運動と民主主義ー変革を求めるびと』(石坂晋哉編著、2015年)に「トライブ運動の個別化」を発表した。この中でボドランド運動を事例に、グローバル化の影響、とくに冷戦崩壊と小型武器の輸入に関する分析を展開した。今年度はアッサム州と首都デリーにおける現地調査と文献収集を実施することができ、昨年度予定していた課題(3)の現地調査を終え、また課題(4)の資料収集を進めることができた。また、国際会議を含めた成果発表を行った。アッサム州における現地調査では、ボド民族運動の中心地を訪問し、運動の指導者やNGO関係者へのインタビュー、また出版された手記等を収集することができた。また、ボドランド地域では2014年にも紛争が起きたため、部分的に課題(2)の追加調査も実施した。北東部では停戦合意後や協定締結後も暴力が継続する事例が多く、ボドランド地域はその代表例として本研究で詳細な考察を行う予定である。そのほか、州都グワハティにおいて主に研究者からの最近の動向のヒアリングを行い、首都デリーでは資料収集を行った。今年度は、7月にInternational Convention of Asia Scholarsの第9回大会(ICAS9)においてマニプル州における軍事化とそれに抵抗する市民や女性団体の国境を超える運動について発表を行った。また、11月に「少数民族の「多様なやりとり」にみる現在の「ゾミア」地域&#8211;異なる政治経済体制下での比較研究会(京都大学東南アジア研究所共同研究プロジェクト)」において、紛争影響地であるボドランドや隣接地域における不法居住の問題について報告した。さらに、1月には「現代南アジアにおける法と権利の動態をめぐる研究ー国制・権利・法秩序」科研研究会において紛争の影響を受けるムスリムの移住の背景について、河岸浸食の問題を考察した。今年度は昨年度予定していた課題(3)の現地調査を実施することができた。また、文献収集と成果報告等は予定通り進行している。当初、今年度実施する予定だった課題(4)の現地調査については実施することができなかった。今年度は首都デリーにおける文献調査、そしてアッサム州とマニプル州、ナガランド州における現地調査を実施し、課題(4)の現地調査を終えた。また、本研究の締めくくりとして、国際学会において隣接する他地域の研究者と共同でパネルを開催し、研究成果の発表を行った。マニプル州における現地調査では、課題(4)経済のグローバル化の影響として、現地で反対運動の起きたマピテル・ダムの影響により水没した村を訪問した。マニプル州では同様に反対運動の起きているダム建設計画が数か所あり、多くの地域はマイノリティの住む山間地である。