hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分泌型microRNAを中心とした遠隔臓器間協調的代謝機構の解明

血液中には、分泌型microRNAs(circulating miRNA: c-miRNAs)がArgonaute2(Ago2)と複合体を形成して存在している。本研究では、血液中に存在する老化・代謝関連Ago2結合型c-miRNAの網羅的同定及び機能解析を行った。カロリー制限及び肥満マウスを用いた解析により、種々のc-miRNAは、栄養状態によって変化していることが明らかとなった。本研究により、同定されたc-miRNAは、遠隔臓器間代謝機構に関与していると考えられ、更には、生活習慣病等の新規バイオマーカーの探索及び治療への応用が期待される。平成23年度は、次世代シークエンシング解析を用いて、マウス血漿中には少なくとも300種類以上のAgo2結合血液循環型miRNA(Ago2-miRNA)が存在することを明らかにした。また、多数のAgo2-miRNA群は、肥満及びカロリー制限下において、顕著に発現量が変化していた。そこで平成24年度は、in vitroにおけるAgo2-miRNAの分泌メカニズム解明を試みた。まず、緑色蛍光物質結合型Ago2(EmGFP-Ago2)ベクターを作成し、マウス肝癌細胞株Hepa1-6に遺伝子導入を行い、蛍光顕微鏡にて観察を行った。その結果、細胞質内に顆粒状のEmGFP-Ago2蛋白質が認められた。次に、全反射蛍光顕微鏡(TIRF)を用いた生細胞ライブイメージング解析を行った。TIRFは、試料側の厚さ数百ナノメートルのみを照明し(エバネッセント場の形成)、この厚みの範囲でのみ励起された蛍光試料を観察する手法である。EmGFP-Ago2発現Hepa1-6細胞株を低グルコース状態にて培養を行い、TIRFイメージング解析を行った。その結果、多数の蛍光顆粒が認められた。さらに、低グルコース状態下におけるEmGFP-Ago2発現Hepa1-6細胞では、コントロールに比べ、顆粒数が変化した。以上の結果より、Ago2蛋白質は分泌されている可能性が示唆された。以上、平成24年度は、in vitroにおいてAgo2分泌機構の可視化解析に取り組んだ。今後は、in vivo系において生体イメージング解析を行い、Ago2-miRNAが司る遠隔臓器間代謝機構における情報伝達機構解明に取り組む予定である。個体における代謝機構は、栄養状態及び加齢に応じて、エネルギー代謝に関わる個々の臓器が協調的に対応し、個体の恒常性を維持している。よって臓器間の代謝ネットワークの破綻は、個体レベルでのエネルギー代謝システムの崩壊をきたし、その結果、生活習慣病・老年病・がんの発症及びリスク上昇を導くと考えられる。逆にカロリー制限のように、個体としてのエネルギー消費のバランスが保たれた状態では、細胞、臓器にかかるストレスが軽減されて、結果的に病態発症予防・長寿効果に繋がることが知られているが、その分子基盤は明らかではない。microRNA(miRNA)は、細胞核内において既存遺伝子と同様に転写され、核外に移行する。その後、細胞質内で様々な修飾を受けて最終的にAgo2 (Argonaute2)蛋白質と複合体を形成して標的mRNAに作用し、翻訳阻害を導いて蛋白質発現制御に関与する。近年、血液中において分泌型miRNAの存在が認められ、新たなmiRNAの機能及び新規バイオマーカーとしての有用性が考えられるようになった。つまり分泌型miRNAは、脂肪蓄積やエネルギー代謝機構にも重要な役割を担うと推察されるが、生物学的意義は未だ不明である。そこで平成23年度本研究課題では、代謝関連分泌型miRNA同定を目的とし、次世代シークエンシングを用いて、マウス血漿中に存在するAgo2結合分泌型miRNAの網羅的同定を行った。その結果、マウス血漿中には少なくとも300種類以上の分泌型miRNAが存在することが明らかとなった。また、多数の分泌型miRNA群は、肥満及びカロリー制限下において、顕著に発現量が変化していた。平成24年度は、in vivo及びin vitroにおけるAgo2結合分泌型miRNAの分泌メカニズム及び病態への関与解明を試みる予定である。本年度の達成目標として、(1)モデル動物の作成、(2)定量PCR法を用いた代謝・老化関連分泌型miRNA群の同定、(3)バイオインフォマティクスによる新規miRNA候補の同定を掲げていた。(1)及び(3)については順調に行われた。(2)については、血液を採取している段階で、今後興味ある分泌型miRNAの発現定量を行い、代謝及び老化との関連性を見出す予定である。従って、上記理由により「(2)おおむね順調に進展している」と判断した。平成24年度研究計画を確実に遂行するため、下記研究を考えている。具体的には、分子細胞生物学的手法及び生細胞ライブイメージングを用いたAgo2結合分泌型miRNAの分泌素過程の解明である。研究関連消耗品購入費、学会発表を含めた情報収集費に使用する予定である。
東北アジアにおける金融インフラストラクチャーの歴史的構造

本研究は、19世紀末から20世紀中葉にいたる時期の東北アジアを対象として、当該地域における金融インフラストラクチャーの歴史的構造を経済史の視点からあきらかにした。ここで「東北アジア」とは、ロシア極東、中国東北部、朝鮮半島、日本を中心とする広域をさし、「金融インフラストラクチャー」とは、銀行制度、決済慣行、貨幣流通をはじめ、およそ金融システムが機能するための社会的・経済的諸条件を意味する。本研究は、当該地域の金融史を直接にあつかいながらも、同時に国際金融システムとの連関を追求し、以って東北アジアにおける金融システムの世界史的位置を展望している。本研究は、19世紀末から20世紀中葉にいたる時期の東北アジアを対象として、当該地域における金融インフラストラクチャーの歴史的構造を経済史の視点からあきらかにする。本研究は、当該地域の金融史を直接にあつかいながらも、同時に国際金融システムとの連関を追求し、以って東北アジアにおける金融システムの世界史的位置を展望しようとする。この研究課題のなかで、今年度は、第一に、本研究の中核的な対象となる露清銀行(1896年創業、1910年改組)・露亜銀行(1910年創業、1926年破綻)の経営史をとりあげ、一次資料に即して企業内部の動向を検証し、また東北アジアの経済・政治情勢との関連を中心に検討をすすめた。第二に、ロシア極東・中国東北部の決済慣行を検証した。具体的には、ウラジオストクの文書館に所蔵されている貿易決済関連資料(通関統計、貨幣流通統計等)を収集・分析した。以上の課題遂行のため、6月から7月にかけてモスクワおよびウラジオストクに出張し、ロシア国立図書館・ロシア政府財務省アルヒーブ・ウラジオストク地方文書館等にて関連資料の収集をおこなった。これらの資料収集をふまえて、露亜銀行について論考を発表した。また、露清銀行についての論考が印刷途上にあり、露亜銀行と競合した極東銀行についても英文の論考を準備中である。これらの検討をつうじて、東北アジアにおける金融インフラストラクチャーが、すぐれて広域の連関を持って成立していたこと、とりわけウラジオストクと中国の港湾都市(香港・上海)との関係性が決定的な重要性をもっていたことが論証された。本研究は、19世紀末から20世紀中葉にいる時期の東北アジアを対象として、当該地域における金融インフラストラクチャーの歴史的構造を経済史の視点からあきらかにする。平成21年度は研究期間の第二年にあたり、以下の研究実施計画に沿って研究推進した。第一に、本研究の中核的な対象となる露清銀行(1896年創業、1910年改組)・露亜銀行(1910年創業、1926年破綻)の経営史につき、ひきつづき検証をおこなった。今年度はロシアの銀行と密接なつがりを有したフランスの銀行に焦点をあてて資料の検討作業を進つめた。その結果、新たな課題トシテロシア極東と中国東北部を結ぶ浮かびってきた。その成果を国際学会(World Economic History Congress)大会にて発表し、研究連絡をおこなった。そのための調査出張所旅費を執行した。第二に、本研究の焦点しなる金融インフラストラクチャーについて、交通・通信手段の発展とのかかわりをあらたに検証した。シベリア鉄道敷設とのかかわりなど、当該研究課題をロシア史の文脈に改めて位置づけることが課題となった。そのための文献資料の物品購入費を執行した。第三に、上記の露清銀行・露亜銀行のアジアにおける後継となる極東銀行(1922年創業)について、一次資料にもとづく検討を開始した。同行については、貸借対照表の分析をふまえた英文の文論を執筆し、その仕上げのための英文校閲料を執行した。この研究課題のなかで、今年度は、第一に、露清銀行(1896年創業、1910年改組)・露亜銀行(1910年創業、1926年破綻)の支店活動をとりあげ、一次資料に即して支店所在地の経済・金融的背景と銀行業務の関係を検証し、第二に、帝政期からソビエト政権期への移行期に露呈した決済慣行の諸問題について極東銀行を事例に検討を加えた。

これらの検討を経て(1)19世紀末・20世紀初頭におけるロシアの国際銀行業務においては上海・漢口の業務が貿易決済にとって決定的に重要であること、(2)当該銀行における為替業務の実態が「先方勘定」「当方勘定」の裡に表現されていること、(3)これらの勘定からは英系商社との取引が大きな比重を占めており、ロシア・フランス・中国の貿易環節にイギリスの業者が介在していたこと、等が解明された。以上の研究については北海道大学スラブ研究所の論集に英文論文を発表し、また関連する1950年代の国際金融についてフランスの論集に仏語の論文を掲載し。また2011年2月から3月にかけてサンクトペテルブルクに出張し、ロシア国立文書館・ロシア国立図書館にて関連資料の収集をおこなった。本研究は、19世紀末から20世紀中葉にいたる時期の東北アジアを対象として、当該地域における金融インフラストラクチャーの歴史的構造を経済史の視点からあきらかにすることを目的とした。本研究は、当該地域の金融史を直接にあつかいながらも、同時に国際金融システムとの連関を追求し、以って東北アジアにおける金融システムの世界史的位置を展望することを課題に掲げた。本年度は4年間にわたった研究期間の最終年度にあたり、以上の課題を総括し発表することに重点を置いて研究を推進した。その成果の概要は以下のとおりである。まず西村閑也・赤川元章・鈴木俊夫各氏編著の論集に本研究課題を正面からあつかった論文を掲載することとなった(2012年刊行予定)。この論文では、本研究課題で追求してきた主題、すなわち英系・仏系の国際銀行とロシア系の国際銀行(露清銀行・露亜銀行等)の関係を東北アジアの貿易構造と決済市場、さらには当該諸銀行の経営戦賂や収益構造との関連を通じてあきらかにすることができた。本年度にはまた研究代表者がオーガナイザーとなって本研究課題を軸に据えた国際研究集会を2011年7月に日本で開催した。この研究集会では、研究代表者は本研究の主題を中国にも拡大し、上海市場における金融インフラストラクチャーと国際銀行の関係を論じた。さらにこの研究集会を基礎に、2012年7月に南アフリカで開催される国際経済史学会大会にセッションのエントリーを果たし、研究代表者がオーガナイザーとして本研究課題のテーマでもある「金融インフラストラクチャー」論を国際比較のなかで検証し、国際的に発信していく端緒が築かれた。
下側頭葉皮質局所神経回路による物体特徴の抽出過程

霊長類の大脳皮質腹側視覚経路の初段である一次視覚野(V1野)と最終段である下側頭葉皮質(TE野)における錘体細胞水平軸索枝の形態学的特徴を、順行性軸索標識色素によるラベリングにより調べた。両領野それぞれの皮質2、3層に色素を注入することで標識される水平軸索の終末部は、色素注入部位から様々な距離に集団をなし、いわゆる水平軸索終末パッチを形成する。このパッチの分布は、TE野では注入部位から8mmまでおよぶのに対して、V1野では2mm以内に限局する。個々のパッチのサイズとパッチ間の距離もTE野の方がV1野よりも大きく、また不規則で変化に富んでいる。V1野におけるパッチの標識強度は、注入部位から離れるにつれて弱くなるが、TE野ではその傾向が不鮮明であり、注入部位から遠いパッチが注入部位のそばのパッチよりも強く標識されることがひんぱんに起こる。パッチの全体分布は、TE野の方がひとつの軸にそって偏る異方性を示す傾向が強い。TE野内でとなりあう領域に2種類の色素を注入すると、標識される水平軸索パッチは、空間的に非常に異なる分布を示し、2種の色素で標識されたパッチが重なったり隣り合ったりすることはまれである。以上の結果は、水平軸索の解剖学的特徴が、V1野とTE野では大きく異なっていることを示している。従来、大脳新皮質は、その基本構造が異なる領野の間で共有されていることが強調されてきているが、領野により大きな相違もあることが定量的に示された。霊長類の大脳皮質視覚領野のうち、物体の視覚的認識に関わっている視覚経路は、一次視覚野から二次視覚野、四次視覚野を経由して、下側頭葉皮質(IT)にいたる側頭葉経路である。IT野に損傷が起きると、視力や空間的視覚能力は正常に保たれているにも関わらず、物体の識別ができなくなる。この領域の細胞は、複雑な図形に反応する。この反応特異性の形成メカニズムの解明は、視知覚、視覚認識の脳内メカニズムを理解する上で重要なステップである。われわれの先行研究から、この形成過程には、抑制性伝達物質であるγアミノ酪酸(GABA)を介する抑制性シナプス相互作用が重要な役割を果たすことが示されている。IT野のGABAを含む抑制性細胞と残りの興奮性細胞とを区別して、その視覚反応を解析した研は従来なされておらず、抑制性細胞が視覚刺激に反応するのか、反応するとすれが反応特異性を有するのか、反応特異性を持つとすればどのような特徴があるのかなどの基本的存性質は不明である。本研究において、複数のIT細胞から活動電位列を同時記録し、1組の細胞の間の活動電位列に対して相互相関解析法を適用することで、抑制性細胞の同定を行った。ある細胞の活動に引き続いて、同時記録した細胞の活動が一過的に減少する場合、前者は抑制性細胞と考えられる。こうして同定した抑制性細胞の性質を調べたところ、抑制細胞も興奮性細胞と同様の頻度で視覚刺激に反応し、また、反応特異性の程度に差は認められなかった。興奮性細胞はその標的細胞と同じ刺激に反応する傾向が見られるのに対して、抑制性細胞とその標的細胞は、最適刺激を共有することがたまにあっても、選択的応答性の全体プロファイルは逆相関する傾向があった。以上の結果は、抑制性のIT野細胞もまた視覚入力を受けており、自身とは異なる選択性を持つ細胞にシナプス作用をほどこし、その刺激選択性の形成に寄与していることを示唆している。
脈動オーロラが起こす熱圏風速変動の解明

本研究は、オーロラ爆発と呼ばれるサブストームの最終相に当たる回復相に着目し、その時間帯に現れる脈動オーロラと極域熱圏の風速変動との関係を調査した。回復相に磁気圏から極域熱圏に流入するエネルギーは風速変動を起こすほど大きくないと従来考えられてきた。しかしノルウェーのトロムソに設置した高感度光学測器を用いた我々の観測研究により既知の物理機構では説明できないほど大きな振幅を持つ風速変動を発見した。2009年1月以降のデータを用いた解析により、この風速変動は回復相の後半に現れる斑模様(パッチ状)のオーロラの明暗境界あるいは暗部に限定的に出現することが判明した。本研究目的は、脈動オーロラに伴い熱圏風速が激しく変動する現象の発生機構を解明することである。脈動オーロラとはサブストーム(「オーロラ爆発」とも呼ばれる真夜中付近で急にオーロラ光強度が増加し爆発的に広がる現象)発生後の夜中から明け方にかけて必ず発生する現象である。数秒間隔の明滅やパッチ形状を維持して移動する特徴がある。これまで脈動オーロラと磁気圏・電離圏現象との関係は広く研究されてきた。しかし、熱圏との関係に着目した研究は無く、2010年に発表された本科研費代表者の論文(以降、論文2010と表記)で紹介された2例が世界で最初の報告であった。論文2010はパッチ形状をした脈動オーロラで囲まれた暗い部分で風速変動が発生する特徴を紹介した。本科研費を用いた研究ではこの特徴の発生頻度の確認と発生機構の解明を目指している。熱圏風速の測定にはノルウェーのトロムソにあるファブリペロー干渉計(FPI)を用いる。2009年1月から2013年3月までのFPIデータを検証し29例を抽出した。まだ全ての詳細解析を終えていないが、内7例について論文2010の結果と同じ特徴(暗い部分でのみ風速変動が発生)が見られた。2014年1-3月に欧州非干渉散乱(EISCAT)レーダーとFPI等光学測器を用いたキャンペーン観測を実施した。特に2014年1月29-30日の実験では、過去の特徴と同じくパッチ状脈動オーロラの暗部で風速変動が発生している時の電離圏をEISCATレーダーで測定することに初めて成功した。これまでの研究活動で(1)風速変動はパッチ状脈動オーロラの暗部に限定的、(2)暗部には風速変動を引き起こす大きなエネルギーが注入されている、ということが分かってきた。本研究目的は、脈動オーロラに伴い下部熱圏風速が激変する現象の発生機構を解明することである。2010年に発表した論文(Oyama et al., 2010;以降、論文2010と表記)で、本現象の観測結果を報告し、電場が振動することでジュール加熱率が増加して下部熱圏風速の激変を起こすという理論を提案した。本研究でこの理論の観測的検証を行う計画である。以下、H24年度の計画3項目である。1欧州非干渉散乱(EISCAT)VHFレーダー、ファブリペロー干渉計(FPI)、光学観測装置との同時観測実験を実施。VHFレーダーへの新受信機(別予算で作製)の設置と、電場ベクトル推定の新手法の確認。2新受信機データのための解析ツールの開発、3過去の観測データを用いたイベント解析H24年11月13-19日に観測実験1を実施した。この実験期間、オーロラ活動は比較的活発であったが曇りの時間帯が多かった。しかし、脈動オーロラと下部熱圏風速の変動を約5時間観測することに成功した。この実験ではVHFレーダーに新受信機を設置し鉛直観測を実施した。光学観測装置も順調に稼働した。特にフォトメータは、本経費で新規購入の光学フィルターを装着して運用された。解析ツール開発2では、数TBになる測定データを整理保存するためのツールの開発を行った。生データ(I/Q受信信号とGPS時刻信号)を送信パルスコードのサイクル毎に分割して保存することで、それ以降のデジタル処理を容易にした。解析3では、H23年11月23日のVHF/UHFとFPIの同時観測データを用いてVHFレーダーで観測したイオン速度の鉛直成分から電場ベクトルを導出した。UHFレーダーで(VHFレーダーとは独立に)導出した電場ベクトルと比較して良く一致した。サブストームはオーロラの時間発展の一形態であり、頻繁に観測される。成長相、拡大相、回復相に分類され、オーロラは各相に特徴的な水平分布・時間変動を持つ。本研究が対象とした脈動オーロラは回復相の前半から現れ、数秒から十秒程度で明滅し、後半にはパッチと呼ばれる、主に東へ移動するオーロラの塊へと形状を変化させる。このパッチをファブリペロー干渉計(FPI;オーロラ

光のドップラーシフトから大気風速を測定する光学装置)で測定し、パッチ近傍の風速分布を研究した。本研究の最大の成果は、風速変動を起こすためのエネルギー消失がサブストーム回復相に存在する可能性があることを示唆できた点と言える。サブストームは太陽風磁場と地球磁場とのつなぎ換わりをきっかけに始まり、地球磁場の勢力範囲である磁気圏に太陽風エネルギーを蓄積していく。蓄積量が限界に達すると堰を切ったようにエネルギーは高緯度の超高層大気に流入する。これが成長相から拡大相への切り替わり点、オンセットである。この時のエネルギー流入・消費量がサブストーム期間で最大になる、と考えられている。一部のエネルギーは熱圏大気の運動エネルギーに変換される。従って、熱圏風速の変動量もオンセットの時に最大になるはずである。しかしFPIで成長相から拡大相まで連続して測定したところ、オンセット前後よりも大きな振幅で変動する熱圏風速が捉えられた。本研究期間中にこの現象を起こす物理機構を突き止めることはできなかったが、従来の定説に反する結果は太陽風ー磁気圏ー電離圏ー熱圏結合におけるエネルギー収支の再検討の必要性を示唆している。今後はFPI測定の時間分解能を向上させ、高速撮影カメラとEISCATレーダーを組み合わせた観測実験を実施し、パッチと風速変動の3次元的相対位置関係を調べることで、風速変動とエネルギー消失の存在をより確定的に示す証拠を押さえる。ノルウェー・トロムソでSTELが運用する光学観測装置の観測データのクイックルックを表示。超高層物理学H25年度は観測実験および過去のデータ解析を行い、「研究実績の概要」の章末に述べた知見を得た。これらの結果は事象が偶発的ではなく、サブストームという一般的な現象に恒常的に付随することを示唆した。サブストームの後に脈動オーロラが必出することと、風速変動を起こすにはかなりのエネルギー量が必要であること、この現象が認知されてこなかったことを考えあわせると、オーロラ活動で地球超高層大気に注入されるエネルギー量をこれまで低く見積もってきた可能性がある。もしそうならエネルギー量の過小評価は磁気圏-電離圏-熱圏結合研究の全体に影響を与え得る事であり、新しい研究課題を提案する結果と言える。この点を理由に評価を(1)とした。発生頻度を調べる解析で29例の事象を選出した。これまでに7例の詳細解析を行い、論文2010で報告された風速変動と脈動オーロラの特徴がどの事象にも存在することが分かった(残りの詳細解析はH26年度中に完了可能と考えている)。2014年1-3月にキャンペーン観測を実施し、オーロラ・電離圏・熱圏の総合観測データを取得した。この中には脈動オーロラ発生時の測定値も含まれている。電離圏と熱圏パラメータがパッチ状脈動オーロラの明部と暗部でどのように異なるのか調べることが可能になった。中でも電離圏温度はエネルギー注入量の指標となる可能性があり、風速変動を引き起こす物理機構の解明にとって大きなヒントになる。サブストーム発生から脈動オーロラ出現に渡る電離圏の発達過程について、EISCATレーダー測定値の統計解析を行い、J. Geophysical Research誌に投稿した(現在査読中)。これは電離圏の高度による発達過程を示した最初の結果である。
シリコンドリフトチェンバーを用いた次世代高性能ガンマ線バースト検出器の開発

宇宙最大の爆発現象であるγ線バーストの電磁波放射機構の解明のため、新しいX線γ線検出器である、シリコンドリフト検出器(SDD)とシンチレータを組み合わせた、広帯域・高エネルギー分解能、高時間分解能をもつγ線バースト検出器を我々は開発中である。研究の3年目にあたる今年度は、多チャンネルSDD素子を読み出すための独自のアナログ集積回路(ASIC)の試作と性能評価を行ってきた。信号処理を小型化することは、衛星や気球などに搭載するに当たって省スペース化につながり、欠かすことができない技術となる。この集積回路は2. 95 mm X 2. 95 mmという大きさで8素子からの信号を独立に読み出すことができる。さらにシンチレータからの信号とSDDからの信号を弁別し、広帯域測定できる機能をもつ。このようなコンセプトで、JAXA宇宙科学研究本部などと協力のもと設計をすすめ、初めて試作を行ったが、動作するものを製作することができた。電力消費は全体で33 mWであり、極めて低電力である。SDD 1素子(面積10mm^2)で読み出すことに成功し、6 keV X線光子に対して304±6 eV(半値幅)というエネルギーム解能を得た。目標値は200 eV以下であるため、まだ原因を追究中である。現在はSDD 7素子と接続して性能評価を実行中である。この2年間を通じてほぼ検出器実用化の見通しがたち、今後将来計画への搭載を目指す。本研究は新しいXガンマ線検出器であるシリコンドリフト検出器(SDD)とLaBr3(Ce)シンチレータを組み合わせて、次世代高性能ガンマ線バースト検出器を構築するものであり、今年度は円環型SDD、シンチレータ単体での特性とそれらを組み合わせた基礎性能を評価した。SDDに関してはドイツKETEK社の協力を得て開発を行っている。まず検出器面積10mm2と100mm2のものを評価し、どちらも1pF以下の小さな検出器容量をもつこと、検出器雑音がリーク電流で支配されていることを明らかにした、また、温度が高いほど小さな整形時定数で最適化される。得られた分解能は-30°C、5.9keVで130eV(10mm2),280eV(100mm2)とX線CCDに劣らない非常に優れたものであった。またドリフト時間の違いから半径方向に位置情報が得られる可能性を示した。一方、LaBr3に関してはサンゴバン社の協力で開発を進めている。今年度、小型の結晶の製作が間に合わなかったため、有効原子番号が大きく、発光波長の長くSDDの量子効率と相性のよいBGOを用いることにした。BGOが従来のものと性能面で大差ないことを確認した後で、両者を組み合わせて評価を行った。SDDからのX線とBGOからのガンマ線が同時に検出でき、得られたエネルギー分解能は32keVで2.5%(SDD)、662keVで11%(BGO)であり、幅広い帯域を優れたエネルギー分解能で検出できることが分かった。BGOのSDD読み出しは世界初である。さらにプリアンプの立ち上がり時間の違いを用いて波形弁別を行い、両者の信号を区別することに成功し、我々の検出器コンセプトが正しいことを示した。得られた結果は、卒業論文や修士論文としてまとめ、物理学会で発表した。来年度は引き続き検出器パラメータの最適化を行い、多チャンネル化を進めるべくLSI開発を行ってゆく。本研究は、常温使用可能な高波長分解能をもつX線・ガンマ線検出器であるシリコンドリフト検出器(SDD)とLaBr3(Ce)シンチレータを組み合わせて、広い波長域、高い波長分解能、高い計数率測定を可能とする高性能検出器の開発を行うものである。最終的に実用化したものを小型衛星や気球に搭載し、ガンマ線バーストの広帯域スペクトルを高精度に取得することを目的としている。3年間の研究で2年目にあたる今年は、1)LaBr3(Ce)シンチレータとSDDを組み合わせた検出器の性能評価,2)7素子アレイ型検出器の構築および性能評価、3)8チャンネル素子読み出しLSIの開発を行ってきた。1)はこれまでBGOシンチレータで代用していたものをLaBr3(Ce)が入手可能となったため置き換えたものであり、本来のコンセプトである。残念ながら、マウントしたSDDに劣化が見られ、エネルギー分解能は662keVで4%台にとどまった結果となった。これは光電子増倍管による読み出し結果3.2%より悪く、今後新しいSDDに変えることでさらなる性能向上を目指す。BGOに関しての結果は3つの国内学会と2つの国際会議で発表してきた。2)は、新たに六角形の形をした7つのSDD素子を購入し、タイル状に隙間なく配列して、構築したものである。SDDの上にはBGOをマウントし、ハイブリッド検出器としている。このような検出器は世界でも類を見ない。我々は初めてこの検出器の性能を評価した。残念ながら、1素子で信号が確認できていないがあるものの、6素子からの信号を検出し、どの素子も-30度でBGO 662keVで6%台のエネルギー分解能を達成しており、優れた性能をもつことが明らかになった。現在、素子の性能評価を継続している。3)は宇宙科学研究所池田博一教授との共同研究ですすめたもので、8チャンネル素子の信号を読み出し可能なCMOSアナログLSIを設計し、MOSISによって試作した。

このLSIは、シンチレータからの信号とSDDからの信号を分別する回路を兼ね備えたもので、波形を整形し、波高のピークを維持する機能をもつ。現在、このLSIが手元に届いた段階であり、現在LSI自体の性能を試験中であり、来年度はLSIと検出器を組み合わせて読み出しを行う予定である。宇宙最大の爆発現象であるγ線バーストの電磁波放射機構の解明のため、新しいX線γ線検出器である、シリコンドリフト検出器(SDD)とシンチレータを組み合わせた、広帯域・高エネルギー分解能、高時間分解能をもつγ線バースト検出器を我々は開発中である。研究の3年目にあたる今年度は、多チャンネルSDD素子を読み出すための独自のアナログ集積回路(ASIC)の試作と性能評価を行ってきた。信号処理を小型化することは、衛星や気球などに搭載するに当たって省スペース化につながり、欠かすことができない技術となる。この集積回路は2. 95 mm X 2. 95 mmという大きさで8素子からの信号を独立に読み出すことができる。さらにシンチレータからの信号とSDDからの信号を弁別し、広帯域測定できる機能をもつ。このようなコンセプトで、JAXA宇宙科学研究本部などと協力のもと設計をすすめ、初めて試作を行ったが、動作するものを製作することができた。電力消費は全体で33 mWであり、極めて低電力である。SDD 1素子(面積10mm^2)で読み出すことに成功し、6 keV X線光子に対して304±6 eV(半値幅)というエネルギーム解能を得た。目標値は200 eV以下であるため、まだ原因を追究中である。現在はSDD 7素子と接続して性能評価を実行中である。この2年間を通じてほぼ検出器実用化の見通しがたち、今後将来計画への搭載を目指す。
日本植民地における在来住宅・住様式の「日本化」に関する研究:台湾漢人住宅を事例に

本研究は、台湾漢人家屋の寝室に広く観察される〈総舗〉等と呼ばれる揚床状の設備について、(A)分布・類型、(B)起源と形成過程、(C)定着と変容の過程について、植民地期における在来住居・住様式の「日本化」という観点から、主として臨地調査(実測・インタビュー)を通して解明した。日本の植民地支配は、衛生・経済政策による家族人員増加、日本家屋およびその室内意匠の文化的規範としての機能、材料流通の再編と技術移植などの回路を通して、台湾漢人の寝室・就寝様式に深く及ぶものであったことが明らかになった。本研究は台湾漢人住居に広く観察される<総舗>と呼ばれる揚床状の設備について、その歴史過程を植民地支配下における漢人在来住宅・住様式の「日本化」の観点から多角的・包括的に解明するものであり、2009年度はとくに下記のごとく台湾離島部・中国福建省南部の調査によりその分布状況の把握を試みた。(1)2009年8月3日8月24日の日程で台湾離島部の調査を行った。当初、膨湖群島・金門島・媽祖群島での<総舗>の分布状況の概括的調査ならびに台湾本島台南県・高雄県中山間部の竹造家屋集中地域における<総舗>の原型に関する調査を計画したが、台風および引き続く水害や天候不良のため調査地を澎湖群島に絞ることを余儀なくされた。このため澎湖群島主要4島(馬公・七美・望安・吉貝)のインテンシブな調査を実施するのが適切と判断し、<総舗>の広範な存在を確認するとともに多くの事例につき実測・聞き取りを行った。とくに台湾本島と異なる<総舗>の構造・形態類型ならびに歴史過程を示唆するデータを採集でき、意義ある成果をあげた。(2)2009年12月23日2010年1月7日の日程で中国福建省南部地域の予備的調査を行った。厦門・培田・泉州・〓田・福州での家屋調査と聞き取りならびに資料収集を行ったが、<総舗>に類する揚床状の設備が存在した形跡すら確認できなかった。このため、2010年度に予定していた本格的な中国調査の必要を認めず、部分的な補足調査のみで十分との判断を得た。以上のように、金門・媽祖の両離島部については判断を留保せざるをえないが、一般家屋における<総舗>の形成がおそらく台湾本島および澎湖群島周辺地域に限られるのではないかとの見通しを得て、今後の研究遂行に対して重要な指針を獲得することができた。本研究は台湾漢人住居に広く観察される〈総舗〉と呼ばれる揚床状の設備について、その歴史過程を植民地支配下における漢人在来住宅・住様式の「日本化」の観点から多角的・包括的に解明するものであり、2010年度は下記の調査研究を実施した。1、2010年8月3日8月22日の日程で台湾調査を行った。これまで福建南部出身のいわゆるホーローの家屋と起居様式を対象としてきたが、本調査では雲林県・高雄県・新竹県のハッカ(客家)集住地域での家屋調査と聞き取りを実施し、ホーローと同一形態の揚床状の設備が広範に観察されること、ハッカ語では北部で〈大眠床〉、南部で〈大舗院〉と呼ばれることなどの知見を得た。また台南県、高雄県、雲林県において竹造家屋の補足調査を行い、〈竹床〉と呼ばれる竹製の就寝プラットフォームの形態類型を確認した。2、2010年12月45日に、研究代表者、連携研究者、調査補助者を中心とする研究会議を実施した。本研究課題の目的と研究計画を再確認した上で、これまでの知見の整理と今後の調査研究の展開に関する議論を行った。3、2010年12月23日2011年1月7日の日程でヴェトナム調査を行った。ホーチミン・シティ、ホイアン、フエ、ハノイといった都市ならびにその近郊農漁村において、家屋調査と聞き取りを行い、漢族と越族の複雑な文化的交渉関係のなかで起居様式や儀礼に関わる多様なプラットフォームの存在を確認・記録した。なお、当初中国〓州地域の補足調査も計画していたが、2009年度に行った〓門福州地域の調査と同様に〈総舗〉に類する揚床状の設備は存在しないとの情報提供があり、所期の目的を達成するための有効な調査研究の実施という観点からこれをとりやめた。本研究は台湾漢人住居に広く観察される<総舗>と呼ばれる揚床状の設備について、その歴史過程を植民地支配下における漢人在来住宅・住様式の「日本化」の観点から多角的・包括的に解明するものであり、(A)分布、(B)成立起源、(C)変容・定着過程の3つのサブテーマを掲げて追求している。平成23年度はこれまでの調査実績を踏まえつつ下記の調査を行った。

(1)23年8月5日22日に、台湾(中華民国)の膨湖群島、馬祖群島、花蓮縣において住居調査(実測および聞き取り)を行った。膨湖群島では総舗の起源の一類型を示す事例を多数採集できた。馬祖群島はこれまで天候不順等のため調査が実現できなかったが、今回の調査で総舗が存在しないことを確認した。花蓮縣等の台湾本島東部もこれまで調査できなかったが、先住民族エリアへの植民地期における漢人開拓の展開が、総舗類型の観点からもモザイク状の分布を形成してきたことを確認できた。(2)23年12月23日24年1月8日に、台湾(中華民国)の台中県・嘉義県・南投県等において住居調査(実測および聞き取り)を行った。台中県では1935年大地震後の復興過程で建設された住宅の調査を、嘉義県では総舗普及の技術的・生産的背景となる林業・製材業関係の調査を、南投県では木材流通の確立以前の台湾家屋の主たる材料であった竹の生産・流通および竹造の家屋と就寝設備の調査を各々行った。調査(1)(2)をもって、研究3年目にあたる平成23年度において、サブテーマ(A)(B)はほぼ研究計画の目標を達成するためのデータを収集することができた。本研究では、台湾漢人住居に広く観察される〈総舗〉と呼ばれる揚床状の設備について、その歴史過程を植民地支配下における漢人在来住宅・住様式の「日本化」の観点から多角的・包括的に解明する。平成24年度は下記の調査および作業を行った。1. 24年8月5日28日に、台湾調査を行った。(1)花蓮県・台東県他において、原住民のアミ族・ブヌン族の集落を中心に家屋の実測と聞き取りを行った。古くからの漢化に加え、植民地期の「改良蕃屋」政策の影響、漢人を経由した「日本化」の波及が重なる過程を想定できた。(2)中部の彰化県北斗市街において総竹造の町屋について実測調査を行い、ここでも揚床状設備が広範に浸透してきたことを確認できた。(3)彰化県永靖の古民家「餘三館」で〈総舗〉の実測調査を行った。(4)植民地開放後、1960年代に台北市に建設された鉄筋コンクリート造の国民住宅において室内の実測と聞取り調査を行った。供給後に多くの住戸で住人により〈総舗〉が設えられたことを確認できた。(4)文献調査を行った。2. 24年12月22日28日に、沖縄県の八重山地方の調査を行い、植民地末期および解放後に石垣島に移住した台湾人の家屋について実測と聞き取りを行った。石垣の大工が建築した彼らの家屋でも、出身地での生活様式が移植されたことを確認し、〈総舗〉をもつ家屋の現存例を実測した。3. 24年12月29日25年1月6日に台湾での補足的な文献調査、現地調査を行った。4.実測調査資料の整理と図化を25年3月までに終えた。また、4年間の調査研究の成果から、台湾漢人家屋における揚床状の設備について、地理的分布、発生と波及の時期をほぼ確定でき、また構法技術的な類型、先行する家屋や就寝設備との関係、民族による受容過程の差異、戦後への継承と衰退の過程などを含む、現段階で可能な包括的歴史過程をまとめる準備が完了した。平成23年度に、総舗の植民地期以降への展開過程について、戦後復興期の公的住宅団地で室内の調査を行う予定であったが、資料収集・調査準備が遅れ実施できなかった。これ以外は、各年度の調査計画が天候条件等のため実施できない等の問題があったが、平成23年度までにカバーできており、順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。
装置間比較による運動量輸送と自発回転の理解と将来予測に向けた研究

ITERに近いプラズマ形状でのHモードプラズマにおいて、運動量輸送係数(拡散項と対流項)と、プラズマ乱流に関するデータを、摂動実験で取得した。電子加熱割合、プラズマ電流、加熱パワー、プラズマの密度、プラズマ回転を各々スキャンした。DIII-D装置において、定常・摂動輸送解析手法や様々な実験条件を用いて、ECHと個々の項(運動量輸送、自発回転、イオン温度、密度)の関係を調べた。また、自発回転に係わると想定される乱流計測(BES計測等)を行い、特に、ECH入射時の自発回転の発生と高波数領域の乱流強度の増加する関係を明らかにした。異なる輸送領域(イオン系乱流から電子系乱流など)での運動量輸送(拡散項と対流項)と乱流に伴う自発回転の特性を明らかにするため、先ずJT-60装置において、電子サイクロトロン加熱(ECH)の自発回転と運動量輸送特性を調べた。ECHにより駆動されるプラズマ電流と逆方向のトロイダル回転(自発回転)は、ECH入射付近では電子温度の上昇に相関する。自発回転は、電子温度の上昇後に発生し、自発回転の変化は、電子温度が上昇する時定数より一桁程度長い。自発回転が変化する半径領域は、電子温度が変化する領域より広いことが分かった。次に、装置間比較による運動量輸送と自発回転の理解と将来予測を行うために、DIII-D装置の実験に参加し、電子サイクロトロン加熱時の自発回転の特性とプラズマパラメータ依存性を調べた。また、既にJT-60装置でまとめたこれらの特性との比較を行うことで、両装置に共通するパラメータ依存性があることが分かった。本研究の目的は、国際熱核融合実験炉や原型炉で課題となる、プラズマ回転分布の決定機構の解明、将来の装置でのプラズマ回転予測と制御手法の開発を目指し、プラズマ回転分布の要素となる運動量輸送と回転駆動機構に着目し、これら個々の特性を解明することで回転分布の決定機構を理解することである。この目的達成のために、平成24年度は、JT-60U装置における電子サイクロトロン加熱(ECH)の運動量輸送、自発回転、イオン温度、密度に与える影響を解析した。時間的、空間的な応答特性を詳細に調べることで、イオン温度や密度が変化する原因や、自発回転の特性を明らかにした。本研究成果をまとめて論文に投稿した。JT-60装置やDIII-D装置などの様々な装置において、運動量入力の無い電子サイクロトロン加熱(ECH)入射時に、プラズマ電流とは逆向きのプラズマ回転が観測されている(逆方向の自発回転)。このECH入射時の自発回転の物理機構を理解するために、JT-60装置におけるプラズマを対象に、ジャイロ運動論シミュレーションを行った。その結果、プラズマ電流と逆方向の回転を駆動すると考えられている捕捉電子不安定性が、ECH入射時により支配的になっていることが分かった。DIII-D装置における実験解析に参加し、運転領域の違いによる自発回転の特性を調べた。閉じ込め運転領域(高閉じ込め運転H-modeと低閉じ込め運転L-mode)や密度によって、自発回転の大きさや方向が違うことが分かった。これは、放電数が限られていたJT-60装置では分からなかった新たな結果である。装置間比較による運動量・熱・粒子輸送と自発回転の理解と将来予測を行うために、DIII-Dにおいて、電子サイクロトロン加熱(ECH)による電子温度とイオン温度の比(Te/Ti)が1程度或いはそれ以上の高い領域での、磁気シアのプラズマ輸送と閉じ込めへの効果を調べる実験を行った。また、正磁気シアでの運動量輸送と自発回転のTe/Ti依存性を詳細に調べる実験を行った。データ解析の結果、負磁気シアにおいては、ECH入射による電子密度・イオン温度・トロイダル回転速度の減少は見られず、エネルギー閉じ込めの劣化はECH非入射時に比べて10%程度と見積もれた。一方、正磁気シアでは、ECH入射により、電子密度・イオン温度・トロイダル回転速度が減少し、エネルギー閉じ込めの劣化は約40%で負磁気シアに比べて大きい。これは、JT-60装置でも共通に観測された結果である。熱及び運動量輸送の物理機構の解明、国際熱核融合実験炉(ITER)でのECH入射時の運転シナリオ開発に貢献できると考えられる。当初の計画通り、JT-60装置とDIII-D装置において実験解析を行い、電子サイクロトロン加熱時の自発回転に関する特性が得られたため。プラズマ科学JT-60装置とDIII-D装置において、プラズマコア部に加えプラズマ周辺部の自発回転特性について、その特性を調べる。将来の装置でのプラズマ回転予測に向けて、ジャイロ運動論シミュレーション解析をJT-60装置とDIII-D装置のプラズマにおいて行い、実験との比較を行う。当初の計画通り、JT-60装置とDIII-D装置での実験解析を行い、自発回転と運動量輸送に関する特性が得られたため。

当初計画していた米国のDIII-D装置への実験参加については、該当実験期間が妊娠中期となってしまい身体的な懸念があったため参加できなかった。旅費の交通費変更のため。購入予定の計算機のスペック変更に伴う購入延期のため。JT-60装置の負磁気シア放電における自発回転と運動量輸送、これらの他のプラズマパラメータや輸送との関係を明らかにする。乱流輸送理論と比較し、その背景にある物理を理解する。DIII-D装置において、輸送を記述する基本的な無次元量である規格化衝突周波数や規格化ラーマー半径に対する依存性についても調べる。将来の装置でのプラズマ回転予測に向けて、広いダイナミックレンジでの無次元量に対する各々の項のスケーリングの構築を進める。本研究ではDIII-D装置において、プラズマ回転を変化させる過程の一つ一つに着目し、定常・摂動輸送解析手法や様々な実験条件を用いて、ECHと個々の項(運動量輸送、自発回転、イオン温度、密度)の関係を調べる。また、自発回転に係わると想定される乱流計測(BES計測等)を行い、特に、ECH入射時の自発回転の発生と乱流の関係を明らかにする。更に、プラズマ回転分布のECH入射位置と入射パワー依存性、時間的な応答特性を取得し、プラズマ回転の局所性または非局所性に関する物理解明を行う。JT-60装置の結果を合わせ、ITERや原型炉に向けたECHによるプラズマ回転制御の指針を示す。次年度、交通費が変更になった場合に補充する。計算機のスペックが決まり次第、早々に見積・請求を行い、購入する。実験参加のため、また国際会合への参加のために旅費を使用する。実験解析及び発表資料作成のため、ソフトウェアを購入する。
強化材予混合金属射出成形法による鋳造欠陥の低減と強度特性の向上

溶湯の取り扱いが容易なアルミニウム合金(ADC12)を使った吸引式流動性試験を行い,SKD61製金型内部における流動停止時間と流動長に及ぼす諸因子の効果を検討した.流動停止時間は吸引圧力の増加に伴い短くなるが,熱伝導のみを考慮した従来の式による予測値よりは長かった.全流動長は,吸引圧力の概ね1/2乗に比例して長くなるが,十分に溶湯が充満する領域の長さである充填部長は,ある吸引圧力以上で変化が緩慢となった.充填部長と流路等価直径の比は,ウェーバー数,レイノルズ数,溶湯温度比の関数として整理することが出来た.また,ADC12合金の吸引式流動性試験に関する数値解析を行い,実験結果との比較により金型表面での熱抵抗値を逆解析した.その結果,金型表面での熱抵抗値を56μm2K/Wとした場合に,計算による流動長が実験結果に概ね一致した.引き続き,Mg合金にアルミナ短繊維を混合した溶湯を作成し,流動長実験を試みる予定であったが,防燃を行いながらアルミナ短繊維を攪拌することが困難であったため,流動長実験は今後の課題とした.AZ91D粒子にアルミナ短繊維を混合した原料を作成し,これをMg合金射出成形機に直接投入して成形実験を行った.アルミナ短繊維の混合割合は10mass%に固定し,成形品は厚さ2.5mmの平板状に限定した.Mg合金射出成形機内ではスクリュの回転により原料を輸送するため,これによる攪拌効果により,アルミナ短繊維はMg合金中に一様に分散されることが分かった.また,アルミナ短繊維混合Mg合金では,肉厚部でのヒケが生じにくかった.これは,アルミナ短繊維混合Mg合金の硬さが,通常材であるAZ91Dに比べて高いためと考えられる.一方,降伏点や引張強さに関しては,通常のAZ91Dとほとんど変わらない結果であった.この原因は,アルミナ短繊維の混合割合が10mass%(体積割合では約5vol%)と低いためと考えられ,今後は,アルミナ短繊維の混合割合を増加させた場合について継続的に検討を行うこととした.溶湯の取り扱いが容易なアルミニウム合金(ADC12)を使った吸引式流動性試験を行い,SKD61製金型内部における流動停止時間と流動長に及ぼす諸因子の効果を検討した.流動停止時間は吸引圧力の増加に伴い短くなるが,熱伝導のみを考慮した従来の式による予測値よりは長かった.全流動長は,吸引圧力の概ね1/2乗に比例して長くなるが,十分に溶湯が充満する領域の長さである充填部長は,ある吸引圧力以上で変化が緩慢となった.充填部長と流路等価直径の比は,ウェーバー数,レイノルズ数,溶湯温度比の関数として整理することが出来た.また,ADC12合金の吸引式流動性試験に関する数値解析を行い,実験結果との比較により金型表面での熱抵抗値を逆解析した.その結果,金型表面での熱抵抗値を56μm2K/Wとした場合に,計算による流動長が実験結果に概ね一致した.引き続き,Mg合金にアルミナ短繊維を混合した溶湯を作成し,流動長実験を試みる予定であったが,防燃を行いながらアルミナ短繊維を攪拌することが困難であったため,流動長実験は今後の課題とした.AZ91D粒子にアルミナ短繊維を混合した原料を作成し,これをMg合金射出成形機に直接投入して成形実験を行った.アルミナ短繊維の混合割合は10mass%に固定し,成形品は厚さ2.5mmの平板状に限定した.Mg合金射出成形機内ではスクリュの回転により原料を輸送するため,これによる攪拌効果により,アルミナ短繊維はMg合金中に一様に分散されることが分かった.また,アルミナ短繊維混合Mg合金では,肉厚部でのヒケが生じにくかった.これは,アルミナ短繊維混合Mg合金の硬さが,通常材であるAZ91Dに比べて高いためと考えられる.一方,降伏点や引張強さに関しては,通常のAZ91Dとほとんど変わらない結果であった.この原因は,アルミナ短繊維の混合割合が10mass%(体積割合では約5vol%)と低いためと考えられ,今後は,アルミナ短繊維の混合割合を増加させた場合について継続的に検討を行うこととした.本年度は、溶湯の取り扱いが容易なアルミニウム合金(ADC12)を使った実験を行い、計測法の確認を行うと共に、流動長に及ぼす諸因子の効果を検討した.まず初めに、溶融金属の流動性実験に先立って、透明アクリル性の流路を用いて着色水による可視化実験を行った.水流先端位置の時間変化は、重力、粘性力および慣性力の効果を考慮した数値解析結果とほぼ一致した.次いで、矩形状の鋼(SKD61)製流路により、アルミニウム合金の流動性試験を行った.実験パラメータとして溶湯過熱度、吸引圧力、流路厚さを種々変化させ、流動長に関するデータを得た.また吸引時間(弁開放時間)を種々に変化させ、弁閉鎖後の流路内の圧力変化挙動から溶湯が凝固しているか否かを判定する方法を提案し、凝固時間に関するデータも得た.鋳込み後の試験片形状を観察したところ、先端部には細く伸びた充填の不十分な領域が存在した.先端までの全流動長は、吸引圧力の概ね0.5乗に比例して長くなるが、十分に溶湯が充満する領域の長さは、ある吸引圧力以上でほぼ一定となった.

流動長の流路肉厚への依存性は、従来の経験式にほぼ一致していたが、溶湯温度への依存性は本実験の方が顕著であった.凝固時間は、流路肉厚の減少に伴って短くなった.また凝固時間は、吸引圧力の増加に伴い短くなった.さらに、離型剤濃度を変化させたところ、高濃度では流動長が著しく伸びることが確認された.本研究対象である強化材を予め混合した溶融金属は流動性が低いと予想され、本年度はその鋳造性を高めるための基礎データを得ることが出来た.本年度は,吸引式流動性試験によりアルミニウム合金の流動長と流動時間を実験的に調査し,数値計算との比較により金型表面での熱抵抗値を求めた.その結果,金型表面での熱抵抗値を56μm^2K/Wとした場合に,計算による流動長が実験結果に概ね一致することが分かった.また,Mg合金にアルミナ短繊維を混合した溶湯を作成し,流動長実験を試みる予定であったが,防燃を行いながらアルミナ短繊維を攪拌することが困難であったため,流動長実験は今後の課題とし,AZ91D粒子にアルミナ短繊維を混合した原料を作成し,これをMg合金射出成形機に直接投入して成形実験を行った.なお本年度は,アルミナ短繊維の混合割合を10mass%に固定し,成形品も厚さ2.5mmの平板状に限定した.Mg合金射出成形機内ではスクリュの回転により原料を輸送するため,これによる攪拌効果により,アルミナ短繊維はMg合金中に一様に分散されることが分かった.また,アルミナ短繊維混合Mg合金では,肉厚部でのヒケが生じにくかった.これは,アルミナ短繊維混合Mg合金の硬さが,通常材であるAZ91Dに比べて高いためと考えられる.一方,降伏点や引張強さに関しては,通常のAZ91Dとほとんど変わらない結果であった.この原因としては,アルミナ短繊維の混合割合が10mass%(体積割合では約5vol%)と低いためと考えられる。従って,今後は,アルミナ短繊維の混合割合を増加させた場合について継続的に検討を行う予定である.
分裂酵母モデル系を用いたマップキナーゼ制御機構の解明

本研究は、哺乳動物細胞に極めて近い細胞内情報伝達系を持つ分裂酵母モデル系を用いてマップキナーゼ制御機構を分子遺伝学的に解明しようとするものである。細胞形態は,癌細胞の転移における重要な因子の一つである。研究代表者らが発見した新規マップキナーゼPmk1系は,細胞増殖とともに細胞形態形成,特に細胞質分裂において重要であり,カルシニューリンと機能的関連性をもつことが既に明らかにされている。本年度は,細胞形態形成においてPmk1マップキナーゼと機能的に関連する遺伝子として新たに2型ミオシンをコードする遺伝子myp2とrabファミリーに属するGTP結合蛋白質をコードする必須遺伝子ypt3を同定した。2型ミオシン遺伝子は生育に必須ではないが,変異を有すると著しい細胞形態以上を示す事およびクロライドイオンホメオスターシス異常をきたす事が明らかになり,さらに構成的活性型のカルシニューリンを発現させる事でこれらの表現型が改善し,Pmk1マップキナーゼ破壊で増悪する事からPmk1マップキナーゼの下流で働いていることが示唆された。.また,rabファミリー蛋白質は細胞内における輸送において重要な働きをしていることが知られており,本蛋白質をコードする遺伝子の変異により細胞質分裂異常が引き起こされた事や本研究により明らかにされた遺伝学的関係は,マップキナーゼ及びカルシニューリンが細胞内輸送の制御にかかわる可能性も示唆している。