hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
移住ネパール人による社会的送金－ジェンダー規範の異なる渡航先から出身地への影響

本研究は、移住者が渡航先で身につけた習慣や価値観を出身地に伝える行為である社会的送金に着目し、それを出身地における開発に活用するための条件を明らかにすることを目的としている。ネパールを直接的な調査対象とするが、事例研究を通じて、社会的送金を開発に活用しようとする際の出身国・受入国の政策や、国際移住機関等による支援事業に対して一定の普遍的な示唆を与えることが本研究の最終的なねらいであり意義である。ネパールからの移住先としてジェンダー規範がそれぞれ異なる日本、クウェート、マレーシアを選び、現地在住ネパール人の調査を行う他、これらの国々からネパールに戻った帰国者とその家族の調査と、キー・インフォーマント・インタビューを行っている。日本では、2016年度から継続して群馬県と東京都で個人を対象に調査を行ったほか、新潟県、沖縄県、愛知県、福岡県、埼玉県で在日ネパール人社会のキーパーソンから、各地のネパール人組織に関して聞き取りを行った。2018年には子どもの教育資源に関して補足調査を行った。マレーシアでは、2016年6月と12月に85件のデータ収集を行い、2018年8月に質的調査を行った。クウェートでは、2017年3月の現地調査で71件のデータ収集を行った。ネパールでは、2016年11月にマクワンプール郡で帰国者および家族から240件のデータを、2017年10月にはナワルパラシ郡で26人のデータ収集も行った。2018年は、3月にネパールで報告会を行ったほか、スリランカやモルディブで暮らすネパール出身者にも聞き取りを行い、渡航先による違いを考察した。2017年には研究協力者のチャリマヤ・タマンさんを招聘し移住労働に関する意見交換を行った。2018年には国際開発学会「人の移動と開発」研究部会と共催で「移住に関するグローバル・コンパクトの可能性と課題」と題した研究会を開催した。本研究は、移住者が渡航先で身につけた習慣や価値観を出身地に伝える行為である社会的送金に着目し、それを出身地における開発に活用するための条件を明らかにすることを目的とする。移住者の性別や、移住形態、渡航先、またそこでの経験によって、社会的送金の中身やその活用が異なることが考えられる。調査対象として国民の8%以上が国外に移住しているネパールと、そこからの移住先としてジェンダー規範がネパールより緩いと考えられる日本、厳しいと考えられるクウェート、中間に位置づけられるマレーシアを事例として取り上げる。直接的な調査対象はネパールであるが、この事例研究を通じて、社会的送金を開発に活用しようとする際の出身国・受け入れ国の政策や、国際移住機関等による支援事業に対して一定の普遍的な示唆を与えることが本研究の最終的なねらいであり意義である。社会的送金を開発ツールとして活用するための条件を見つけるために、1ネパールからの男女別の移住傾向の把握、2移住の動機や出身地側の社会的送金への期待における男女差、3移住中の社会的送金の内容やその実践における男女差、4帰国後の社会的送金の活用やその障壁、社会的費用との相殺に関する男女の相違点について、ネパールおよび日本、クウェート、マレーシアで現地調査を行う。代表者以外に、日本、ネパール、クウェート、マレーシア在住者および移住者団体が研究協力者・協力団体として参加する。研究方法として、入国管理局の統計などの二次資料と質問紙調査からなる量的調査、またキー・インフォーマント・インタビューやフォーカス・グループ・ディスカッションからなる質的調査の両方を取り入れる。全体の準備として、質問票ならびに研究協力依頼書、同意書などを作成し、上智大学研究倫理委員会で審査を受けて承認を得た。書類はネパール語に翻訳の上、調査用のオンライン・サイトと紙媒体で使用している。国内では、法務省入国管理局の在留外国人統計、文部科学省学校基本調査の外国人学生調査票、厚生労働省外国人雇用状況などのデータを入手し、ネパールからの移住傾向の分析を行った。一般公開されていない各都道府県の在留資格別、年齢別在留外国人数については参議院議員を通じて情報公開を求めたが、年度末までに回答は得られていない。2016年7月から年度末にかけて、群馬県を対象に事例研究を行った。太田市・大泉町のネパール人移住者組織の協力を得て、フォーカス・グループ・ディスカッションやインタビュー、参与観察によってネパール移住者の特徴や傾向を把握した。質問票調査の回答28件にとどまっている。他に埼玉県川越市でも事例研究の可能性を探った。マレーシアには2016年6月に質問票のテストを行い、12月の出張時より質問票調査を開始した。現地協力者を通じて、年度末までに85件の回答を得ている。移住者組織やネパール大使館、支援団体、労働組合でも聞き取りを行った。クウェートでは2017年3月の出張時より質問票調査を開始した。現地協力者を通じて71件の回答を得た。現地では、大学の研究者、ネパール大使館、労働組合の他、多様な職種に就くネパール人移住者およびその家族から聞き取りを行った。ネパールでは2016年8月に現地協力団体と打ち合わせを行い、11月よりマクワンプール郡で日本、マレーシア、クウェートからの帰国者と移住者の家族に対する質問票調査を行い計240件の回答を得た。今年度中に調査対象国すべてに出張したことから、年1回の中間報告会を実施できなかったが、調査は概ね計画通りに進捗している。

ネパールを直接的な調査対象とするが、事例研究を通じて、社会的送金を開発に活用しようとする際の出身国・受け入れ国の政策や、国際移住機関等による支援事業に対して一定の普遍的な示唆を与えることが本研究の最終的なねらいであり意義である。ネパールからの移住先としてジェンダー規範がそれぞれ異なる日本、クウェート、マレーシアを選び、現地在住ネパール人の調査を行う他、これらの国々からネパールに戻った帰国者とその家族の調査と、キー・インフォーマント・インタビューを行っている。2016年度は、質問票や研究協力者依頼書、同意書を作成し、上智大学研究倫理委員会で承認を得た。ネパール語に翻訳した質問票はオンライン・サイトと紙媒体で使用している。日本では、2016年7月から群馬県と東京都での調査を継続しているほか、2017年7月に新潟、10月に沖縄、11月に愛知で調査を行い、在日ネパール人社会の構成や組織化の違いを確認した。マレーシアでは、2016年6月と12月に調査を行い、85件のデータ入力を終えた。また、クウェートでは、2017年3月に調査を行い、71件のデータ入力を終えた。ネパールでは、2016年11月にマクワンプール郡で帰国者および家族から240件のデータを収集し、入力作業と分析を行った。2017年10月にはナワルパラシ郡で26人の帰国者から得たデータも入力を終えている。2017年6月には研究協力者のチャリマヤ・タマンさんをネパールから招聘し、日本への移住労働と人身売買の境界について理解するため、日本のNGO関係者らと意見交換を行った。各地での量的データの収集とその分析については遅れが見られるものの、質的データはある程度収集できている。マレーシアとクウェートに関してはデータ収集と入力は完了しているが、分析作業が遅れている。その理由は欠損データや読み取りが難しいデータの確認に時間を要したためである。ネパールでの帰国者調査については、マクワンプール郡でのデータに偏りがあり、ナワルパラシ郡でも十分なデータを収集できなかったことから、データ収集を完了したとは言えない。2017年度は地方選挙や連邦議会選挙等があったこともあり、現地調査が難しかったことが原因の一つである。日本では質問票を用いたデータ収集が困難であることから、2017年度からは量的データよりも質的データの収集に重点を置くよう方向転換をした。本研究は、移住者が渡航先で身につけた習慣や価値観を出身地に伝える行為である社会的送金に着目し、それを出身地における開発に活用するための条件を明らかにすることを目的としている。ネパールを直接的な調査対象とするが、事例研究を通じて、社会的送金を開発に活用しようとする際の出身国・受入国の政策や、国際移住機関等による支援事業に対して一定の普遍的な示唆を与えることが本研究の最終的なねらいであり意義である。
形態形成シグナル系のクロストークを利用した大腸癌治療法の開発

本研究の目的は、「大腸がんにおいてはWntシグナルとHedgehog(Hh)シグナルが互いに抑制関係にある」という作業仮説をもとに、形態形成シグナル系のクロストークを標的とした新たな大腸がん治療法を開発することである。本研究期間中に次のような成果を得た。1)大腸がん組織におけるWntシグナルおよびHhシグナルの活性化の評価:40例の手術時摘出大腸がん組織において、Wntシグナル活性化(b-cateninの核内移行率)とHhシグナル活性化(Gliの染色性)の逆相関(P=0.014)を確認した。2)大腸がん細胞株によるWntシグナルとHhシグナルのクロストークの検討:Wntシグナルの活性化大腸がん細胞にGli1遺伝子を導入し、Wntシグナルの抑制をレポーターアッセイ、westernblotおよび免疫蛍光染色にて確認した。3)WntシグナルとHhシグナルのクロストーク機序の解析:Wnt,b-cateninなどの遺伝子を導入し、Wnt系をさらに活性化する系で、Gli1遺伝子導入がこれら強制的に活性化したWnt活性を抑制すること、特に、Gli1遺伝子導入により、変異b-catenin強制発現系においてもWntシグナル系を抑制しうるという興味深いデータを得た。4)Wntシグナル活性化大腸がん細胞に対するHhシグナル活性化療法の開発:Wntシグナル活性化大腸がん細胞へのGli1遺伝子導入による細胞増殖抑制をcolony formation法および三次元培養系にて確認した。5)胃癌にいおてもWntシグナルとHhシグナルのクロストークが確認された。これら、成果は論文にて発表した。本研究の目的は、「大腸がんにおいてはWntシグナルとHedgehog(Hh)シグナルが互いに抑制関係にある」という作業仮説をもとに、形態形成シグナル系を標的とした新たな大腸がん治療法を開発することである。本年度は、計画した事項をほとんど明らかにすることができた。以下、本年度の計画に沿って結果を報告する。1)大腸がん組織におけるWntシグナルおよびHhシグナルの活性化の評価:40例の手術時摘出大腸がん組織を用いてWntシグナル活性化(b-cateninの核内移行率)とHhシグナル活性化(Gliの染色性)の関連を免疫組織染色にて解析し、両者の逆相関(P=0.014)を確認した。2)大腸がん細胞株によるWntシグナルとHhシグナルのクロストークの検討:Wntシグナルの活性化を示す大腸がん細胞にGli1遺伝子を導入し、Wntシグナルの抑制をレポーターアッセイにて、b-cateninの核内移行の抑制をwestern blotおよび免疫蛍光染色にて確認した。3)WntシグナルとHhシグナルのクロストーク機序の解析:Wnt, b-cateninなどの遺伝子を導入し、Wnt系をさらに活性化する系で、Gli1遺伝子導入がこれら強制的に活性化したWnt活性を抑制すること、特に、Gli1遺伝子導入により、変異b-catenin強制発現系においてもWntシグナル系を抑制しうるという興味深いデータを得た。4)Wntシグナル活性化大腸がん細胞に対するHhシグナル活性化療法の開発:Wntシグナル活性化大腸がん細胞へのGli1遺伝子導入による細胞増殖抑制をcolony formation法にて確認した。これら、成果は論文にて発表した(GUT 55:991-999, 2006)。前年度において「大腸癌においてはWntシグナルとHedgehog(Hh)シグナルが互いに抑制関係にあり、治療へ応用可能」という作業仮説を細胞レベルではぼ検証できたので(Akiyoshi et. al.GUT、2006)、本年度は「Wntシグナル活性化大腸癌に対するHhシグナル活性化療法(シグナルクロストーク療法)開発に焦点を当てた。本年度研究計画に沿って、成果を記載する。1)治療実験

1(癌組織類似三次元培養モデルによる検討):前年度得られたコロニー試験の結果同様、Glil遺伝子導入大腸癌細胞では、コントロールに比べ、三次元培養モデルにおいても、コロニーサイズが小さく、三次元培養において認められる癌細胞コロニーの辺縁不整(浸潤様増殖)が抑制され、Glil導入による細胞増殖に加え、浸潤能抑制という新たな作用の可能性が示された。2)治療実験2、3(ヌードマウスへの癌細胞生着阻止試験): SW480細胞をヌードマウスに移植し、抗癌剤感受性試験可能な移植モデルを作成し、Glil遺伝子導入による腫瘍増殖実験を実施したが、現在まで増殖抑制効果を客観的に評価しうる再現性のある結果が得られていない。3)治療実験4(新鮮ヒト大腸癌細胞に対する増殖抑制試験):新鮮大腸癌転移リンパ節および大腸癌原発性腹水中より分離した癌細胞にGlil遺伝子を導入し、増殖に及ぼす影響をMTT法にて検討中である。新鮮腫瘍細胞の回収効率および遺伝子導入効率が一定せず、実験は継続中である。以上、前年度の成果はGUTに掲載され、非常に高い評価(我々の内容がGUTにレビュー)を受け、新たな大腸癌治療法として期待されているが、動物レベルでの治療実験に難渋しているのが現状である。また、本研究中、g-secretase阻害剤が大腸癌の治療標的となること、胃癌にも同様のクロストークが存在することが明らかとなった。
自家和合性Prunus属果樹類の解析による自家不和合性花粉側因子の同定

Prunus属には,ウメやスモモ,あるいはオウトウやアーモンドなど多くの配偶体型自家不和合性を示す果樹が属する.これらの果樹の栽培や育種を行う上で,自家不和合性形質が大きな障害になっている.本研究では,自家和合性のPrunus属果樹の解析を通じて,Prunus属果樹の自家不和合性に関与する未知の花粉側因子を同定して,その機能を明らかにしようとするものである.得られた成果は以下の通りです.(1)自家不和合性花粉側因子の同定アーモンドの変異型および野生型のS遺伝子座領域の解析を行い,バラ科サクラ属の自家不和合性花粉側因子としてふさわしい性質を持つ遺伝子(Sハプロタイプ特異的F box遺伝子;SFB)を同定することに成功した.(2)自家和合性変異体の解析これまでの研究で,ウメやとオウトウには,花粉側の因子の変異によって自家結実性形質を賦与すると思われるSハプロタイプが存在することが明らかになっている.このSハプロタイプのSFBの解析を行ったところ,いずれもSFBに欠失変異があり,これによりフレームシフトが生じ,自家和合化しているものと考えられた.(3)倍数化による自家和合化機構の解明4倍体種である酸果オウトウの自家和合・自家不和合性の分離後代を用いた解析を行ったところ,酸果オウトウでにおける自家和合化はS遺伝子座の遺伝子の変異によるものであり,競合的相互作用によるものではないことが示された.(4)不和合性反応認識モデルの構築と成果の公表以上得られた結果をとりまとめ,バラ科サクラ属果樹の自家不和合性反応における自己・非自己の認識モデルを構築するとともに,研究成果を公表した.Prunus属には,ウメやスモモ,あるいはオウトウやアーモンドなど多くの配偶体型自家不和合性を示す果樹が属する.これらの果樹の栽培や育種を行う上で,自家不和合性形質が大きな障害になっている.本研究では,自家和合性のPrunus属果樹の解析を通じて,Prunus属果樹の自家不和合性に関与する未知の花粉側因子を同定して,その機能を明らかにしようとするものである.得られた成果は以下の通りです.(1)自家不和合性花粉側因子の同定アーモンドの変異型および野生型のS遺伝子座領域の解析を行い,バラ科サクラ属の自家不和合性花粉側因子としてふさわしい性質を持つ遺伝子(Sハプロタイプ特異的F box遺伝子;SFB)を同定することに成功した.(2)自家和合性変異体の解析これまでの研究で,ウメやとオウトウには,花粉側の因子の変異によって自家結実性形質を賦与すると思われるSハプロタイプが存在することが明らかになっている.このSハプロタイプのSFBの解析を行ったところ,いずれもSFBに欠失変異があり,これによりフレームシフトが生じ,自家和合化しているものと考えられた.(3)倍数化による自家和合化機構の解明4倍体種である酸果オウトウの自家和合・自家不和合性の分離後代を用いた解析を行ったところ,酸果オウトウでにおける自家和合化はS遺伝子座の遺伝子の変異によるものであり,競合的相互作用によるものではないことが示された.(4)不和合性反応認識モデルの構築と成果の公表以上得られた結果をとりまとめ,バラ科サクラ属果樹の自家不和合性反応における自己・非自己の認識モデルを構築するとともに,研究成果を公表した.Prunus属には,ウメやスモモ,あるいはオウトウやアーモンドなど多くの配偶体型自家不和合性を示す果樹が属する.これまでPrunus属果樹の自家不和合性に関しては,花柱側因子であるS・RNaseが同定されているが,花粉側因子については未同定であり,その機能は未知である.本研究では,自家和合性のPrunus属果樹の解析を通じて,Prunus属果樹の自家不和合性に関与する未知の花粉側因子を同定して,その機能を明らかにしようとするものである.研究初年度にあたる本年度は,花粉側因子を同定するための手がかりを得るために以下の実験を行った.1)ウメの自家和合性SハプロタイプであるSfハプロタイプに着目して,その遺伝様式および花柱側S対立遺伝子であるSf-RNaseをコードするcDNAを単離して解析した.これまでに得られているデータからは,Sfハプロタイプでは,その花粉側因子に変異が生じて自家和合化していることが示唆されており,Sfハプロタイプは来年度以降に花粉側因子を同定するのに,好適な材料となることが明らかになった.2)アーモンドのS遺伝子領域と考えられる70kbpの領域のDNAシークエンスを行ったところ,この領域には,花粉側因子の候補となるいくつかのORFが存在することが明らかになった.3)本研究の海外共同研究者であるミシガン州立大学のAmy F.Iezzoni教授の作出した酸果オウトウの自家不和合性と自家和合性の分離集団の解析を行い,S対立遺伝子競合説による自家和合化現象について考察した.Prunus属には,ウメやスモモ,あるいはオウトウやアーモンドなど多くの配偶体型自家不和合性を示す果樹が属する.これまでPrunus属果樹の自家不和合性に関しては,花柱側因子であるS-RNaseが同定されているが,花粉側因子については未同定であり,その機能は未知である.

本研究では,自家和合性のPrunus属果樹の解析を通じて,Prunus属果樹の自家不和合性に関与する未知の花粉側因子を同定して・その機能を明らかにしょうとするものである.本年度は,以下の成果を得た.1)昨年度に明らかにしたアーモンドのS遺伝子領域約70kbpに存在する花粉側因子の候補となるいくつかのORFのらに詳細な解析を行ったところ,花粉で発現する2種類のF-box遺伝子を同定することができた.また,このうちひとつのF-box遺伝子(s-haplotype specific F box protein gene ; SFB遺伝子)が花粉側因子としてふさわしい性質を持つことが明らかになった.2)SFB遺伝子断片を用いたゲノムDNAブロット分析を行ったところ,ウメの自家和合性SハプロタイプであるSfハプロタイプのS遺伝子座領域には,2種類の異なるSFB遺伝子が存在している可能性が示された.3)本研究の海外共同研究者であるミシガン州立大学のAmy F.Iezzoni教授の作出したオウトウの分離集団の解析を行い,SFBとS-RNase遺伝子の同時分離性を確認した.4)オウトウの自家和合性ハプロタイプS4'の解析を行いSFB4'の塩基配列を明らかにした.Prunus属には,ウメやスモモ,あるいはオウトウやアーモンドなど多くの配偶体型自家不和合性を示す果樹が属する,これまでPrunus属果樹の自家不和合性に関しては,花柱側因子であるS-RNaseが同定されているが,花粉側因子については未同定であり,その機能は未知である.本研究では,自家和合性のPrunus属果樹の解析を通じて,Prunus属果樹の自家不和合性に関与する未知の花粉側因子を同定して,その機能を明らかにしようとするものである.本年度は,以下の成果を得た.1)ウメとオウトウの自家結実性遺伝子の解析ウメとオウトウにみられる花粉側認識機構に変異の生じた自家和合性SハプロタイプのSFB遺伝子の構造を解析し,これらの自家和合性の原因を明らかにすることに成功した.この結果は,昨年度の研究で花粉側因子の候補遺伝子として同定されたSFBが花粉側因子であることを裏付けるための有力な証拠の一つとなる.2)倍数化による自家和合化機構の解明米国ミシガン州立大学に保存されている酸果オウトウのSハプロタイプ領域のクローニングを行い,いくつかのSハプロタイプにおいて変異が生じていることを明らかにした.今後,この変異が酸果オウトウの自家和合化の原因になっているかどうか検討して行く予定にしている.S-RNaseとSFBがハプロタイプ特異的な相互作用をするかどうか検討するために必要な組換えタンパク質の作製を試みたが,これまでのところ可溶性の組換えタンパク質は得られていない.Prunus属には,ウメやスモモ,あるいはオウトウやアーモンドなど多くの配偶体型自家不和合性を示す果樹が属する.これらの果樹の栽培や育種を行う上で,自家不和合性形質が大きな障害になっている.本研究では,自家和合性のPrunus属果樹の解析を通じて,Prunus属果樹の自家不和合性に関与する未知の花粉側因子を同定して,その機能を明らかにしようとするものである.本年度は昨年度に引き続き,ウメにおける自家和合性ハプロタイプであるSfやオウトウの自家和合性ハプロタイプであるS4'のSFBの解析を進めるとともに,倍数化による自家和合化のメカニズムを探るために,4倍体であり自家和合・不和合性の混在種である酸果オウトウを用いた分析をさらに進める予定である.得られた結果は以下の通りである.(1)ウメとオウトウの自家結実性遺伝子の解析
対人競技における道具の身体化の仕組みに関する研究

2019年度は,実験環境が整い次第,2種類の予備実験を行い,本実験へ向けたミーティングを行う.数回のミーティング後,2種類の本実験を行い,随時データ分析に取りかかる.可能であれば,2019年度中に国内学会での学会発表を目指す.2020年度は,前年度の本実験を引き続き行い,随時データ分析を行う.そして,2020年度中にも,国内学会での学会発表を目指す.2021年度には,昨年度に発表したデータを基に、論文化を目指す.2019年度は,実験環境が整い次第,2種類の予備実験を行い,本実験へ向けたミーティングを行う.数回のミーティング後,2種類の本実験を行い,随時データ分析に取りかかる.可能であれば,2019年度中に国内学会での学会発表を目指す.2020年度は,前年度の本実験を引き続き行い,随時データ分析を行う.そして,2020年度中にも,国内学会での学会発表を目指す.2021年度には,昨年度に発表したデータを基に、論文化を目指す.
概均質ベクトル空間のゼ-タ関数の研究

(1)概均質ベクトル空間のゼ-タ関数の保型形式を周期とする場合への拡張は,「知称型」とかりに呼ばれる概均質ベクトル空間のクラスに対し,若干の仮定をおくことにより娠明できた。ここで「対称型」とは概均質ベクトル空間の開軌道が,対称空間上のファイバ-空間となっていることを言う。(2)また,概均質ベクトル空間がuniversally transitiveという条件を満たすときには,我々の結果は,保型L間数のGodementーJacguet型積分表示の理論の一般化を与える可能性があることが明らかとなった。そのためには,開軌道上の球関数をPー進体上で構成することが必要になるが,GL(2n)の2段交代テンソル表現の場合には,球関数の構成が可能であり不分岐オイラ-因子の計算もできた。(3)以上の他,研究分担者比嘉は,3次元チャ-ン・サイモンズ理論において経路積分表示された「分配関数」の数学的に厳密な評価を求めることを研究し,結果として,3次元多様体の新しい位相不変量を得た。(4)また,研究分担者落合は,半純純リ-群の無限次元表現の指標を研究し,次の成果を得た。すなわち,指標はWeylの分母をかけると指数関数の一次結合となることが知られているが,その係数がもとのり一群の複素化の旗多様体上のシュ-ベルトセルに関する局所コホモロジ-で表わせることが証明された。ここで,コホモロジ-の係数はもとの表現に対応するK_〓ー共変,あるいは,もとの群で共変な層の複体であり,この結果より,指標の係数は旗多様体上の2種類の軌道分解から生じる特異点を許した多様体のオイラ-標数で書けることがわかる。系として,上の2種類の表示の一致に関する柏原正樹氏の予想が,肯定的に解決された。(5)増田は,無限次元におけるリ-の積公式の拡張,応用を行った。
骨細胞が放出するExosome中microRNAによる他臓器制御機構の解明

野生型マウスと骨細胞除去マウスの血清およびマウス骨細胞株MLO-Y4細胞とマウス骨髄ストローマ細胞株ST-2細胞の培養上清中からexosomal RNAを抽出した。これらのRNAを用いてmicro RNAアレイ解析ならびに次世代シークエンス解析を行った。その結果、骨細胞由来Exosomeに特異的に含有されると考えられる11種類のmicro RNAを同定した。野生型マウスと骨細胞除去マウスの血清からexosomal microRNAを抽出し、microRNAアレイ解析を行った。マウス骨細胞株MLO-Y4細胞とマウス骨髄ストローマ細胞株ST-2細胞の細胞内および培養上清中からexosomal RNAを抽出しmicroRNAアレイ解析を行った。MLO-Y4細胞培養上清中のexosomal RNAに関してはさらに次世代シークエンス解析を行い、成熟型micro RNAの定量を行った。これらのデータを比較、解析し骨細胞が血中に放出するexosomeに特異的に含まれるmicroRNAの同定を行った。これらの実験・解析から次の結果が得られた。1)骨細胞除去マウスと野生型マウスの血清から抽出したexosomal microRNAのアレイ解析より、骨細胞除去マウスで増加または減少しているexosomal microRNAを30種類ずつ同定した。2) MLO-Y4またはST-2の細胞培養上清中から抽出したexsomal microRNAのアレイ解析より、MLO-Y4のexosomeに多く含まれる125種類のmicroRNAを同定し、その内85種類のmicroRNAは細胞内よりもexosome内に多く含まれていた。3)骨細胞除去マウスの血清中exosomeで減少しており、かつMLO-Y4が放出するexosomeに多く含まれているmicroRNAを21種類同定した。一方、マウスの血清中exosomeで増加しており、かつMLO-Y4が放出するexosomeに多く含まれているmicroRNAは7種類同定された。4) MLO-Y4細胞培養上清中から抽出したexosomal small RNAの次世代シークエンス解析によりリードカウント10,000以上のmicroRNAを5種類、1,000-9,999のmicroRNAを22種類、999-95のmicroRNAを38種類同定した。その内のひとつは骨細胞除去マウスの血清中で減少し、MLO-Y4細胞上清中で増加していたexosomal microRNAであった。骨細胞株MLO-Y4、骨芽細胞様株ST-2の細胞内および細胞培養上清中、ならびに骨細胞除去マウス、野生型マウスの血中のExosome内から抽出したRNAを用いたMicroRNAアレイ解析、MLO-Y4、ST-2の培養上清中のExosomeより抽出したRNAを用いた次世代シークエンス解析を予定通り行った。マイクロアレイ解析データと次世代シークエンス解析データを合わせて、骨細胞が放出するExosome中に特異的なmicroRNAを予定通り同定した。ここまでの結果をとりまとめ論文投稿準備に入ったため、同定したmicroRNAのmimicを作製し、胸腺上皮細胞株TSt-4、脂肪細胞株3T3-L1に導入する実験、およびMLO-Y4の培養上清より抽出したExosomeを細胞培養培地に添加して各種細胞の増殖能の変化および遺伝子発現変化、また分化能の変化を調べる実験はやや遅れている。骨細胞が放出する細胞外微粒子のひとつであるExosomeに特異的に含まれるmicro RNAを同定する目的で実験を行った。野生型マウスと骨細胞除去マウスの血清からexosomal RNAを抽出した。マウス骨細胞株MLO-Y4細胞とマウス骨髄ストローマ細胞株ST-2細胞からRNAを抽出し、ならびに培養上清中からexosomal RNAを抽出した。これらのRNAサンプルを用いてmicro RNAアレイ解析ならびに次世代シークエンス解析を行った。アレイ解析の結果、骨細胞除去マウスの血清中で増加もしくは減少しているexosomal miRNAを30種類ずつ同定し、マウス骨細胞株であるMLO-Y4が放出するexosomeに含まれるmicro RNAを125種類同定した。さらに次世代シークエンス解析によるmicroRNA発現量解析とあわせた結果、miR-3473a, miR-3473b, miR-3473e, miR-5128, miR-6244, miR-6239, miR-705, miR-208a-5p, miR-3104-5p, miR-1224-5p, miR-5621-5pが野生型マウスにくらべて骨細胞除去マウスの血清中で減少しており、かつ骨髄ストローマ細胞株ST-2細胞にくらべて骨細胞株MLO-Y4細胞のexosomeに多く含まれるmicro RNAであることが分かった。これら11種類のmicro RNAは骨細胞由来Exosomeに特異的に含有されるmicro RNAであると考えられた。exosomal microRNAは競争の激しい研究分野のひとつであるため、マイクロアレイ解析と次世代シークエンス解析のデータを用いた骨細胞が放出するExosome中に特異的なmicroRNAの同定の実験結果を中心とした論文を執筆し投稿準備中である。

論文投稿と併せて、同定した骨細胞由来Exosome中に含まれるmicroRNAのmimicを作製し、胸腺上皮細胞株TSt-4、脂肪細胞株3T3-L1への導入実験を行うとともにMLO-Y4の培養上清より抽出したExosomeを細胞培養培地に添加する。mimicを導入した細胞とExosomeを培地に添加した各種細胞の増殖能の変化および遺伝子発現変化、また分化能の変化を調べる。同様に、マウスから分離した胸腺および脂肪組織を培養しmimicの導入およびExosomeの添加を行って、culture維持の可否と遺伝子発現の変化を調べる。これまでの実験結果から、マウス血中内には多くの臓器から放出されるexoxomeが存在し、骨由来のExosomeを完璧に同定することはかなり困難であることが分かった。そのため、当初予定していた、加齢および卵巣摘出により骨量が減少したマウスの血中Exosomeで同定したmicroRNAの変動を調べるという実験においても、骨以外の臓器由来のExosomeおよびそこに含まれるmicroRNAが変動している可能性が高い。そのためマウスを用いたin vivo実験よりも細胞を用いたextra vivo, in vitro実験を重点的に行っていく。骨代謝学次年度使用額192,356円は平成28年3月に納品された物品の支払いにあてる。次年度使用額192,356円は平成28年3月に納品された物品の支払いにあてる。
ハーフサンドイッチ型錯体構造を基盤とする新反応場の構築

本研究では、優れた物性や新機能を持つ高分子材料の合成や高効率な物質変換反応を目指して、希土類や4族金属錯体の特異な性質を利用した高活性、高選択的な錯体触媒の開発を行っている。本年度は、希土類金属触媒を用いることにより、極性オレフィンとエチレンとの精密共重合を達成し、乾燥空気中のみならず、水や酸、アルカリ性水溶液中でも自己修復性能や形状記憶性能を示す新しい機能性ポリマーの創製に成功した。キラルハーフサンドイッチ型スカンジウム錯体触媒を用いることにより、アルケン類のヒドロシリル化を経る光学活性有機ケイ素化合物のエナンチオ選択的合成反応の開発に初めて成功した。本反応では、容易に入手可能な出発原料から、様々な不斉Si中心を有する有機ケイ素化合物を高収率かつ高エナンチオ選択的に合成することが可能であり、また得られたキラルな有機ケイ素化合物は、キラルシラノール、第四級シラン、およびベンゾシロール化合物などの誘導体に容易に変換することも可能である。また、これまでに開発した4つのチタン原子からなるジイミド/テトラヒドリド錯体による窒素分子の活性化反応について、実験および理論計算を用いて詳細に調べた。その結果、ヒドリド、イミド、ニトリド配位子の変換反応において、チタン4核のフレームワークが重要な役割を果たしていることが明らかとなった。一方、分子性モリブデンクラスターおよびその大きさと同程度の細孔サイズを有するゼオライトとの組み合わせにより、極小サイズのモリブデン金属微粒子ーポーラスシリカ構造体の創製に成功した。この構造体を触媒としフロー反応系による窒素と水素との反応により、従来のモリブデン担持触媒を凌ぐ高い効率でのアンモニア合成を実現した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、ホスフィンオキシド側鎖を有するカチオン性ハーフサンドイッチ型スカンジウムアルキル触媒を用いることにより、1,6-ヘプタジエンとスチレンの共重合反応が進行し、ポリスチレンユニットとシクロペンチルやシクロヘキシル構造を有する交互共重合体の合成に初めて成功した。また光学活性なシクロペンタジエニル配位子を有するスカンジウ錯体を触媒として用いたところ、ピリジン誘導体のC-H結合活性化とアルケンの挿入反応を経るC-Hアルキル化反応が、高エナンチオ選択に進行することが明らかとなった。本触媒系は様々な置換ピリジン類の不斉C-Hアルキル化に有効であり、ハロゲン置換基も共存可能である。また、一方の反応基質であるアルケン類も、様々なαーオレフィンが利用可能であり、多様な光学活性ピリジン類を合成できる。さらに我々が開発した、3つのチタン原子(Ti)からなる新しい多金属ヒドリド化合物を用いてベンゼンとの反応を試みたところ、室温という温和な条件で炭素ー炭素結合が切断できることを見出した。この反応を検証した結果、ベンゼン環の炭素ー炭素結合の切断が起き、六員環から五員環へと骨格変換した化合物が生成した。さらに、この化合物を100°C程度に加熱すると、再び五員環の炭素ー炭素結合の切断反応が進行した。同様の反応はトルエンにおいても観察され、温和な反応条件のもと、トルエンの六員環の炭素ー炭素結合切断、五員環への骨格変換、そして五員環の炭素ー炭素結合の切断反応が起きることも確認できた。いずれも、複数のチタンヒドリド活性種の協同的な働きによるものと考えられる。我々はハーフサンドイッチ型スカンジウムジアルキル触媒が、スチレンの重合に対して高い活性及びシンジオタクチック選択性を示すことを報告した。また、同様の触媒がオレフィンへのC-H結合付加反応を経由するアニソール類のo-アルキル化反応に対して高い活性を示すことを見出した。本年度は、これらの反応を組み合わせ、スチレンの重合に連鎖移動剤としてアニソール類を用いることにより末端にアニシル基を有するシンジオタクチックポリスチレンの触媒的合成に成功した。またスカンジウム錯体と[Ph3C][B(C6F5)4]との反応により得られるカチオン性希土類アルキル種を触媒として用いたところ、ピリジン誘導体のオルト位C-H結合活性化と末端アレンの末端二重結合の挿入反応を経るアレンの付加反応が、高い位置および立体選択性で進行し、対応するオルト位アルケニル化ピリジンが高い収率で得られることを見いだした。これはアレンへのピリジン類のC-H結合挿入反応を触媒的に実現した初めての例である。さらに希土類金属と有機ホウ素化合物からなる触媒系を用いて、アニリン類のケイ素化反応を試みたところ、金属触媒を使わなくても、少量の有機ホウ素化合物だけで反応が進むことを発見した。さらに、市販の「トリス(ペンタフルオロフェニル)ボラン」だけを触媒として、アニリン類とヒドロシランを加熱するだけで、さまざまな有機ケイ素ユニットを導入したアニリン誘導体を効率的に合成できることが明らかとなった。

この反応における基質適用範囲は広く、金属触媒の場合は脱ハロゲン化という副反応が起きやすく使用できなかった有機塩化ヒドロシランも利用できることが明らかとなった。カチオン性希土類アルキル触媒存在下、ピリジン類とアレン類を反応させることにより、ピリジン類のオルト位アルケニル化反応が進行することを見いだした。一方、同様の触媒系を用いてアニリン類のシリル化反応を検討したところ、予想に反し、金属触媒なしで有機ホウ素化合物であるB(C6F5)3のみが触媒として機能することが明らかとなった。この手法を用いることにより、さまざまな有機ケイ素ユニットを導入したアニリン誘導体の簡便な合成法の開発に成功した。いずれの反応も従来の手法では困難なものであり、研究は着実に進展している。本研究では、優れた物性や新機能を持つ高分子材料の合成や高効率な物質変換反応を目指して、希土類や4族金属錯体の特異な性質を利用した高活性、高選択的な錯体触媒の開発を行っている。本年度は、ハーフサンドイッチ型の希土類触媒系を用いることにより、1,4-ジメトキシベンゼンとノルボルナジエンとのCーH結合重付加反応が初めて達成され,原子効率の高い交互共重合体の合成法を開発した。さらに、パラメトキシスチレンのC=C二重結合の連続挿入による連鎖重合とC=C二重結合へのメトキシオルト位CーH結合の挿入を経る逐次重合が同時進行することを世界で初めて見出し、新規多分岐ポリマーの合成に成功した。また、SmやLaを中心金属として持つキラルハーフサンドイッチ型ジアルキル錯体がシクロプロペン類の不斉ヒドロアミノ化反応において優れた触媒として作用することを見出し、医薬品を始めとする生物活性化合物などの合成中間体として有用なキラルシクロプロピルアミン類を高い光学純度で得ることに成功した。本希土類触媒系は非常に活性が高く、温和な条件で反応を進行させることが可能であり、高度に歪んだ三員環構造を持つシクロプロペンにおいて、開環などの副反応を伴うことなくヒドロアミノ化のみが選択的に進行した。さらに本研究提案者らは以前、ハーフサンドイッチ型チタンアルキル錯体を水素化することで、チタンヒドリドクラスターが得られ、このクラスターが常温常圧で窒素分子の切断と水素化を達成できることを見出した。本研究では、窒素分子の活性化で得られた四核チタンジイミド/ジニトリド錯体がカルボン酸塩化物と温和な条件で反応し、様々なニトリル化合物が選択的に得られることを明らかにした。また反応で生じたチタン塩化物は、再び原料としてリサイクルできることも判明した。本研究では、ハーフサンドイッチ型カチオン性希土類アルキル触媒を用いたCーH重付加により1,4-ジメトキシベンゼンとノルボルナジエンまたは1,4-ジビニルベンゼンとの交互共重合反応を初めて実現した。さらに、pー及びmーメトキシスチレンの連鎖重合とC=C二重結合へのCーH付加を経る逐次重合が同時に進行する重合反応を初めて実現し、新規多分岐ポリマーの合成に成功した。これらのCーH重付加反応や連鎖逐次同時重合は副生成物を一切出さずに、極性基と非極性基である炭化水素骨格が交互に連結した高分子を与えた。
リバースシミュレーションによる拡散源特定に関する研究

流体中に拡散物質が漏えいした場合、その拡散源情報を特定し即座に対応しなけれはならない。本研究では、リバースシミュレーション(時間逆解析)を用いて拡散源情報特定を目指し、研究遂行している。・リバースシミュレーションによる拡散源位置特定に関する研究リバースシミュレーションの第一の問題点は負の拡散による「数値不安定性」である。本研究では濃度フラックスにフィルター操作を施し、安定性向上を試みた。濃度フラックスにフィルター操作を施す物理的意味は、数値解析上で解像できる低波数成分が担う負の拡散を再現し、解像できない高波数成分の拡散についてはカットするものである。このフィルター操作を施した結果、安定して時間進行解析が実現できた。さらに、リバースシミュレーションで得られた解析結果は、設定した拡散源の周囲に濃度分布が集中し、この手法による拡散源特定が有用であることが示された。以上を踏まえ、次にリバースシミュレーションの格子解像度、フィルター幅依存性について調査した。解析対象は、実問題適用を見据え、流線が大きく曲がり循環流葱形成するキャビティフローとし、解析を行った。その結果、リバースシミュレーションの精度は格子解像度、フィルター幅依存性が大きく実問題において解析を行う際は、その選択がとても重要になることが示された.さらに、実問題適用み向けて、限られたモニタリングポストで得られた時系列データを用いて、各々のモニタリングポスト周辺に運ばれた濃度塊をモデリングし、リバースシミュレーションを実行し拡散源位置を特定することを試みた。その結果、簡単な平面上の流れ場で発生時間は既知とした場合は、拡散源を特定できることが示された。また、拡散物質発生時間に関しては、各モニタリングポストでの濃度検知継続時間から予測できる可能性があることが示唆された。本研究で、リバースシミュレーションの土台は完成に近づいていると自己評価している。当初の予定以上にリバースシミュレーションの基礎的知見がまとまり、応用分野への適用の道筋が明確になった。今後はリバースシミュレーションは実問題適用に向けて進める。まず、バックグランドの流れの時系列変化への対応である。これまでの解析では,バックグランドの流れ場は定常としていた。しかし、実現象では流れ場は時々刻々変化しているために、それにより運搬希釈される拡散物質は大きく影饗される。流れ場の変化に対応するためには、二つの方法が考えられる。一つ目は「流れ場に関しても逆解析を行う」、「二つ目は流れ場の時系列データを保存して、リバースシミュレーション時にはそのデータを用いる」である。前者は連続の式とRavier-Stokes方程式とのカップリングがあるために、原理的に難しい。そのため、後者を用いることが現実的である。今後は複雑な流れ場を形成するものを解析対象とし、流れ場の時系列変化を考慮にいれ、リバーズシミュレーションの実問題適用を検証する。
複合大気汚染の呼吸器系疾患死亡への影響とその評価方法

(1)東京都23区、1972-1988年の17年間、40-79歳の女子を対象としてコホート分析を実施可能にするために磁気テープで入手した小票レベルの死亡動態統計情報(死因:目標死因として肺がん、対照死因として虚血性心疾患、脳血管疾患)より3年x3歳のメッシュに分類した。(2)環境保全局の常時監視データを利用しSO_2、NO_2の区単位の17年間の汚染レベルの推移を空間補間法で推定した。(3)区単位の喫煙状況の推定を各区の中高年女子200名を無作為抽出して行い、喫煙率の推定を行った。(4)作業仮説「各コホートの目標死因死亡率の経年変化の勾配の地区に依存する部分が大気汚染レベルに比例して増加し、対照死因死亡率のそれは汚染レベルとは無相関」の時間的な傾向のわずかな違いを検出するための統計モデル「地区別死亡率の対数が時間に対して線形傾向を示し、それに喫煙率、コホートが交絡する対数線形モデル」を開発した。ここでλjktは第j区、第kコホート、第t年の死亡率、αjkは種々の要因の影響を受ける死亡率の定数部分、Zjは喫煙率、γkはコホートに依存した変数、δjは地区依存の勾配、θは大気汚染レベルに対する比例定数。(5)解析結果は、「肺がん」でNO_2と有意な関連性(θ=0.059、SE=0.023、p=0.0055)が検出された。それに対して虚血性心疾患(p=0.773)、脳血管疾患(p=0.910)はそれぞれ有意な関連性が見られなかった。この結果は日常量でも長期にわたる大気汚染物質の暴露により呼吸器系疾患による死亡への影響が示唆されたといえよう。
幻聴に対する認知行動療法ワークブックの開発

本研究は、精神病の認知行動療法を本邦の精神科臨床現場に普及するための支援として、声(幻聴)に対する認知行動療法ワークブックを開発することを目的として、3つの研究を行った:1)効果測定に有用なPsychotic Symptoms Rating Scale(PSYRATS)日本版を作成し、信頼性・妥当性の検討を行ったところ、十分な内的一貫性、評価者間信頼性、併存的妥当性が認められた。2)幻聴低減に影響を与える介入可能な心理学的要因について検討し、メタ認知(特に認知的柔軟性)の重要性が示唆された。3)文献レビューおよび研究2の結果から、幻聴への対処ワークブックを作成した。本研究は、精神病の認知行動療法(CBT for Psychosis:CBTp)を本邦の精神科臨床現場に普及するための支援として、患者と参照しながら取り組むことのできるCBTpワークブックを開発し、その効果検討を行うことを目的としている。2年目の平成25年度は、上記目的のために、初年度に行ったワークブックを利用したCBTについてのレビューを参考に、全10回の幻聴ワークブックを作成した。構成は、「リカバリー目標と幻聴との関係」「幻聴についての心理教育」「モニタリング:幻聴日誌」「幻聴の認知行動モデル」「幻聴への対処方略増強1-2」「幻聴の認知再構成1-3」「まとめ」「附録資料」である。これを、患者の状態に併せて20回以内に実施する。現在、文言や図版の平易さ、を確認するために、統合失調症患者2名に試行中である。,1999)日本版の信頼性、妥当性の検討のために、4名の心理士に評価方法をトレーニングし、現在までに15名のデータを収集した。また、効果検証に使用する自記式尺度のInsight Scale(Birchwood et al.,1994)については、現在までに54名のデータを収集した。初年度の平成24年度は、上記目的の準備として、統合失調症の幻聴を認知行動療法で扱ったワークブックについてのレビューを行い、ワークブックの作成を開始した。レビューの結果、既にCBTpのセルフヘルプブックは複数出版されているものの(Coleman&Smith,1997; Morrison et al.,2008; Turkington et al.,2009; Hayward et al.,2012)系統的な効果検討を行ったものは極めて乏しいことが明らかになった。Casstevensら(2006)らは、Coleman&Smith(1997)を用いた介入を行い、介入群では一般治療群に比べ、治療後の不安とうつの合併した症侯(anxious depression)が改善することを示しているが、この研究で用いたワークブックは、必ずしも内容が認知行動療法とは限らなかった。既存のCBTpセルフヘルプ本及び、CBTpの先行研究から、ワークブックには「幻聴についての情報提供(ノーマライジング、苦痛な声の影響についての心理教育)」「幻聴の認知行動モデル」「幻聴への対処方略増強」「幻聴の意味についての認知再構成」「リカバリー志向」が共通要素として挙がったため、この要素を含めたワークブックの作成を開始した。ワークブック作成と平行して、CBTpの効果検討を行うのに有用な評価尺度である精神症状評価尺度日本語版(PSYRATS-J)の評価者トレーニング用DVDを作成した。本研究は,精神病の認知行動療法(CBT for Psychosis:CBTp)を本邦の精神科臨床現場に普及するための支援として、患者と参照しながら取り組むことのできるCBTpワークブックを開発し、その厚科検討を行うことを目的としている。3年目の平成26年度は、【研究1】測定尺度として用いる精神症状評価尺度日本版Psychotic Symtoms Rating Scales-J(PSYRATS-J)日本語版の信頼性・妥当性の検討を行い、【研究2】幻聴ワークブックの試行を開始した。【研究1】作成したPSYRATS-J評価用ビデオを用いて行った評価者訓練を受講した者10名に、PSYRATS評価面接の準逐語録4例を評価してもらい、級内相関係数を求めたところ、充分な高さの評価者間信頼性が認められた(ICC>0.8)。また、PSYRATS評価者とは独立の評価者が評価したPANSS評価との相関を求めたところ、陽性症状尺度との間に有意な相関が認められた。幻聴苦痛度と、抑うつ尺度(Beck Depression InventoryII)との間にも有意な相関が認められた。【研究2】陽性症状の認知行動療法によって幻聴苦痛度が改善するために有効な要素を検討し、幻聴ワークブックを改訂した。

この幻聴ワークブックを、同意の得られた統合失調症患者に試行を開始した。統合失調症の認知行動療法平成25年度に開発した「幻聴ワークブック」は全10回の内容である(「リカバリー目標と幻聴との関係」「幻聴についての心理教育」「モニタリング:幻聴日誌」「幻聴の認知行動モデル」「幻聴への対処方略増強1-2」「幻聴の認知再構成1-3」「まとめ」「附属資料」)。これを、患者の状態に併せて20回以内に実施する。統合失調症患者の場合、1回の認知行動療法の時間が長くても40分であるため、含める内容を絞り込む必要が生じた。PSYRATS日本版の信頼性・妥当性の検討については、担当者が産休後、異動になったため、研究計画を変更した。その後、PSYRATSのデータ収集は、3ヶ月周期で実施される外来集団療法と併せて実施することになったため、データ数の伸びが遅くなっている。本研究の初年度には、PSYRATSという尺度の信頼性妥当性の検討を終了している予定であったが、データ収集を担う予定であった研究協力者2人がほぼ同時に産休に入ったため、計画の変更を迫られることとなった。そこで、2年目に開発を予定していたワークブックの作成に着手するとともに、評価者間信頼性の検討、及び、将来的な尺度使用トレーニング時に有用であると考えられるトレーニング用DVDを作成した。現在、統合失調症の認知行動療法に関連した複数の臨床介入研究が行われており、患者のリクルートに困難が予想されること、無作為化比較試験の前に開発した「幻聴ワークブック」のfeasibilityを確認する必要があることから、本年度は確定した「幻聴ワークブック」に対する、オープントライアルを実施する。年度前半に効果検証に使用する尺度の信頼性・妥当性のデータ収集を終了し、上記、オープントライアルを実施する。平成25年度は、昨年実施するはずだったPSYRATS尺度の信頼性妥当性の検討を実施すると共に、年度前半には幻聴ワークブックの開発を行い、患者数人にパイロット的に使用する予定である(4月8月PSYRATSの信頼性妥当性の検討のためのデータ収集および幻聴サークブックの試用版の完成、8月年度末PSYRATSPSYRATSの信頼性妥当性の検討のためのデータ解析および幻聴ワークブックの試行)PSYRATSの信頼性妥当性の検討に際しては、PSYRATS合計点の検査者間信頼係数を級内相関係数を用いて検討する。クロンバックα係数を算出して、信頼性を検討する。また、PSYRATSとPANSS関連下位項目、BCIS,DICLの相関係数を算出し、併存的妥当性を検討する。解析は、SPSS for Windows ver.19を用いて実施する。解析は研究協力者と研究代表者が実施する。幻聴ワークブックの開発については、既存のCBTpセルフヘルプ本及び、CBTpの先行研究から、ワークブックには「幻聴についての情報提供(ノーマライジング、苦痛な声の影響についての心理教育)」「幻聴の認知行動モデル」「幻聴への対処方略増強」「幻聴の意味についての認知再構成」「リカバリー志向」が共通要素として挙がったため、この要素を含めたワークブックを完成させ、試行する。物品の発注後に、納品が3月中のは間に合わないことが発覚したため。平成26年度に発注いたします。
小児の歯科診療時の行動と心理に関する研究

(1)「幼児歯科診療協力性検査」の応用徳島大学歯学部附属病院小児歯科でその臨床的有用性が確証された「幼児歯科診療協力性検査」を、個人開業歯科医院17ヵ所を受診した3歳0ヵ月から6歳10ヵ月までの幼稚園児82人および6歳8ヵ月から12歳2ヵ月までの学童88人に応用した。幼児における歯科診療適応性予測の的中率は74.4%、学童におけるそれは86.4%であった。17人の開業歯科医師の全てが、本検査は簡便で時間はかからないと回答した。これらの結果から「幼児歯科診療協力性検査」は大学病院のみならず開業歯科医院を受診する幼児および学童に対してもきわめて有用であることが示された。(2)歯科診療室における小児の外部行動のタイプ分類徳島大学歯学部附属病院小児歯科を受診した3歳から5歳までの幼児、男児60人、女児66人、計126人とその母親を対象に、1)診療台までの様子、2)診療台の上がり方、3)診療台での医師との応答、4)診療台での付き添い依存度、5)診療台での情緒安定度、6)診療中のコミュニケーション、7)診療中の情緒安定度、8)診療中の付き添い依存度、9)診療中の耐忍性、10)医師の総合評定の10アイテムについて、調査した。その結果、6タイプに分類することができた。このことは、小児のタイプ別対応法を確立することの可能性を示唆している。「幼児歯科診療協力性検査」が、個人歯科医院を受診した幼児においても有用であるか否か、ならびに学童の協力性を予測するのに応用できるか否かを知る目的で、徳島大学歯学部小児歯科学講座同門会の会員で個人の歯科医院を開業している歯科医院(17カ所)を受診した新患の3歳から6歳までの幼稚園児、男児40人、女児42人、計82人ならびに小学1年生から6年生までの学童、男児34人、女児54人、計88人とその母親を対象とし、対象開業医に検査用紙を送付し文書で依頼した。返送されたデータをプログラムに入力し、各対象児者のサンプルコアを算出し、得られたスコアが-0.204より大きい小児を判別予測適応、以下の小児を判別予測不適応とした。この判別予測と実際の適応性総合判定を用いて、的中率を求め、比較検討した。得られた結果は次のとおりであった。1.幼児82人のうち、判別予測が適応と判定された53人のうち、43人は総合判定でも適応であったが、10人は不適応であった。判別予測が不適応と判定された29人のうち、18人は総合判定でも不適応であったが、11人は適応であった。したがって判別的中率は、適応群で81.1%、不適応群で62.1%で、全体の的中率は74.4%であった。2.学童88人のうち、判別予測が適応と判定された79人のうち、70人は総合判定でも適応であったが、9人は不適応であった。判別予測が不適応と判定された9人のうち、6人は総合判定でも不適応であったが、3人は適応であった。したがって判別的中率は、適応群で88.6%、不適応群で66.7%で、全体の的中率は86.4%であった。幼児の不適応群の的中率が低いのは、適応性が悪いと予測して歯科医が診療前より小児への対応法をとくに考慮して取り組んだため、予測と違って良好な診療が行われたものと考えられ、的中率が低いことは臨床上問題とはならない。学童の的中率は高く、「幼児歯科診療協力性検査」は学童に対しても有用であることが示唆された。本研究は、個々の小児に適した対応技法を選択するために、小児の外部行動から行動タイプを分類することである。