hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ライフコース移動における格差生起メカニズム

ライフコースの中で発生する格差について、親世代の経済水準、世代間の職業継承と移動、学歴同類婚から検討した。親の経済水準は、子どもの学歴に対しては親の学歴と職業とほぼ同等に影響するが、職業や経済水準には弱い影響しかもたなかった。また、職業の世代間固定化が上層ホワイトカラーでみられるという既存研究の指摘が否定された一方で、中学卒や高校卒の低学歴者は、離学時やその後の職歴で非正規雇用や無職になる確率が1990年代後半以降に高まっていた。さらに、学歴による同類婚の傾向は、強いものではなく安定的だった。格差を拡大させてきたのは、低学歴層における離学時職業からの世代内移動の周辺化だった。平成27年度は、第1に、非正規と無職を含めた職業階層分類をもちいて、イベントヒストリー分析を階層移動生起の分析に応用して、次の結果が得られた。(1)世代間移動の分析では、本人が15歳時に親が非正規・無職だと本人がその若年期に非正規・無職になる傾向がややみられたが顕著なものではなかった。(2)職歴移動(世代内移動)では、前年に典型職だと非正規・無職への移動は生起しにくく,前年に非正規・無職だと典型職への移動が生起しやすく、移動の非対称性がみられた。ただし典型職でも前年に小企業ブルーカラーだと非正規への職歴移動が生起しやすく、典型職がすべて保護されているとはいえない。(3)1990年代後半からの失業率上昇とともに、不利な層である小企業ブルーカラー、非正規雇用、無職が全般的に増加して、これらへの移動の生起が増加したことを確認した。この成果は、西日本社会学会の大会報告「階層移動の生起と底辺層拡大」として発表した。第2に、貧富の世代間再生産を階層移動の観点から行う研究を実施した。経済的貧富の世代間再生産については所得弾力性や貧困の世代間連鎖などの研究がなされてきたが、これらと既存の階層移動研究とくに地位達成研究とを統合する研究を進めた。その結果は、既存研究にみられた各地位達成段階間の連鎖的影響関係を再確認するとともに、調査時の等価所得でみた富裕および貧困に結びつきやすい地位経路を検出した。特に貧困に陥りやすいのは、離学後に無職、非正規、自営になり、調査時も同じままでいる経路だった。また生育期の貧富が成人後の等価所得に、地位達成過程を媒介せずに、弱いながらも直接的に影響することを確認した。次の2点において分析を刷新することができたため、研究が進んだ。第1に生育期の家計水準の代理指標として、生育家庭で保有されていた財の個数を5年間隔の各出生コーホートで標準化した得点に尺度としての信頼性と妥当性があることを発見した。第2に、この標準化得点を生育期の貧富の測度として、また非正規雇用と無職を含む職業変数などカテゴリー変数をもちいて、(1)学歴達成、(2)離学後職業、(3)調査時職業、(4)等価所得5分類の4段階の地位達成を同時に分析する方法に成功した。この方法は、カテゴリー変数をもちいたパス分析という特徴をもつ。平成28年度は次の2つの研究を進めた。第1は、平成27年度に引き続き、経済的貧富が世代間で再生産される傾向と、本人の学歴、職業の地位達成との関連について研究を進めた。貧富の世代間再生産については、所得弾力性や貧困の世代間連鎖として研究されてきたが、前者は親子とも無職者を除外するもので、後者は成育家庭の経済状態の測定に主観的貧富感を採用するなどの問題があった。これらの問題を解消するために、本人が15歳時の家庭にあった財の所有数で成育家庭の経済水準を測定する方法が、主観的貧富感そして所得弾力性の研究で扱われる親の所得推定値よりも基準関連妥当性が高いことを確認できた。その測定をもちいて、学歴、離学後職業、調査時職業、調査時等価所得を4段階の地位達成とする同時分析を行った結果、(1)地位達成過程は成育家庭の家計水準だけではなく親の学歴や職業の影響も媒介すること、また(2)成育家庭の家計水準が本人の学歴、職業、成人後の家計水準に弱いが持続的に直接的な影響をもたらしていることが確認された。第二に、未婚から結婚へのイベントと捉えた学歴同類婚傾向の研究を進めた。日本を含む先進諸国では未婚者や事実婚・同棲をする者が増加し、従来の有配偶者だけを対象とした学歴同類婚研究ではその同類婚傾向にセレクションバイアスをもたらしている可能性が高い。このため、未婚から結婚のイベント生起として同類婚傾向を検討した。その結果、(1)大卒の同類婚は量的には増加してきたが同類婚傾向としては従来の研究で指摘されてきたほど強くなかったこと、(2)学歴同類婚傾向は、出生コーホートや他のマクロ要因(経済成長率、失業率、高校進学率、高等教育進学率、女性雇用者率)との関連する変化はみられず安定していたことが確認された。貧富の世代間再生産と地位達成過程の関連についての研究は、現在、審査付き学術専門誌に投稿中である。またこの研究から派生した、成育家庭の経済水準を財の所有数から測定する方法の妥当性と有効性に関しては、平成27年度に学術雑誌に掲載した。

また平成28年度は、貧富の世代間再生産と地位達成過程の関連についての研究そして結婚の生起イベントからみた学歴同類婚の研究について、3件の学会報告を行った。ライフコースの中で格差が発生するメカニズムについて、親世代の経済格差の影響、職業移動、学歴同類婚の3点から検討した。第1の成果は、親世代の経済(家計)水準が子ども世代の経済水準におよぼす影響が、本人の地位達成を通した間接的なものであることを確証したことである。親の家計水準は、親の学歴と職業とともに本人の教育達成にそれぞれほぼ同等の影響力をもつが、その後は本人の学歴が離学時の職業に、離学時の職業が現職に、現職が世帯(等価)所得に影響する連鎖的関係が主要であった。この影響関係について貧困に到達するつながりとしてみると、男性では明確な影響関係がみられたが、女性では不明確だった。こうした知見から、所得弾力性の研究が親の経済水準の影響を過度に強調するものだと指摘できる。第2の成果は、男性の階層移動について、上層ホワイトカラーの世代間固定化(世代間再生産)が進んでいない一方で、非正規雇用と無職に到達する周辺化が進んだことを検証したことである。既存研究には上層ホワイトカラーの継承傾向が高まったとする指摘があるが、離散時間多項ロジット分析によって、その傾向増大は否定された。他方で低学歴(中学卒・高校卒)の場合に、とくに1990年代後半以後に、離学時および若年段階の職歴で非正規雇用や無職になる確率が急増する周辺化が起きていた。第3の成果は、本人の階層移動よりも強い階層的な結びつきがあるとされる学歴同類婚の傾向が既存研究の指摘ほど強くなく、また安定的だったことを明らかにしたことである。イベントヒストリー分析による学歴同類婚傾向は、出生コーホートや他のマクロ要因(経済成長率、失業率、高校進学率、高等教育進学率、女性雇用者率)とほとんど関連せず、変化がみられなかった。これらから、格差を拡大させた主要なメカニズムの変化は、低学歴層の世代内移動の変化だったと指摘できる。ライフコースの中で発生する格差について、親世代の経済水準、世代間の職業継承と移動、学歴同類婚から検討した。親の経済水準は、子どもの学歴に対しては親の学歴と職業とほぼ同等に影響するが、職業や経済水準には弱い影響しかもたなかった。また、職業の世代間固定化が上層ホワイトカラーでみられるという既存研究の指摘が否定された一方で、中学卒や高校卒の低学歴者は、離学時やその後の職歴で非正規雇用や無職になる確率が1990年代後半以降に高まっていた。さらに、学歴による同類婚の傾向は、強いものではなく安定的だった。格差を拡大させてきたのは、低学歴層における離学時職業からの世代内移動の周辺化だった。平成28年度は、平成27年度の成果の1つである生育期の生活水準の測度を利用しながら、学歴および職業の同類婚傾向についてイベントヒストリー分析を応用した研究を進める。既存の学歴同類婚研究では、有配偶者を対象とした夫婦の学歴が同じになる傾向を扱ってきたが、未婚率の高まる中で有配偶者だけを扱う研究方法は配偶者有無による有利・不利を無視することになる。他方で結婚行動の研究では配偶者の地位(学歴や職業)が考慮されていない。これらより、配偶者の地位を考慮した結婚行動の研究、つまり同類婚研究と結婚行動を統合した研究を進める。結婚イベントとしてとらえた学歴同類婚の研究については、今年度に審査付き学術専門誌への投稿を予定している。また今年度の研究課題として、成人期の家計水準の格差をもたらすメカニズムを取りあげる。成人期の家計水準については、成育家庭の経済水準および地位達成過程との関連をすでに検討した。しかし、成人期の家計水準は他の家族員とくに配偶者の学歴、職業、所得にも左右される。
酸化型ガレクチン-1誘導マクロファージによる末梢神経再生制御機構

酸化型ガレクチン-1(GAL-1/Ox)はマクロファージを刺激しサイトカインIL-6の発現上昇を促進する傾向が見られたが、更に実験を重ねて統計的有意差を確認する必要がある。IL-1βやLIFの発現を有意には上昇させなかった。次にiNosを加え更に実験を重ねて統計的検討を行った結果GAL-1/Oxは1ng/mlの濃度で有意にiNOSの発現を上昇させた。iNOSは酸化作用のあるNO産生に関与する酵素で酸化型ガレクチン-1刺激によりマクロファージ内でその発現が上昇する。このNOは細胞外に分泌され、神経細胞やその軸索並びにシュワン細胞から分泌された還元型ガレクチン-1を酸化し、酸化型ガレクチン-1とする作用が考えられる。マクロファージから分泌されたNOの作用についてはin vitro並びにin vivoの研究から今後明らかにしていく計画である。次に炎症下でマクロファージを刺激する物質LPS(lipopolysaccharide)のマクロファージへの作用に酸化型ガレクチン-1がどのような作用を示すか検討を行った。10ng/ml,100ng/mlのLPSをマクロファージに作用させそのときのIL-1β、IL-6,LIF, iNOSのmRNAの発現変化を各作用時間1h、2h、3h、4hについて解析した。10ng/mlではIL-1β、LIF, iNOSのmRNA発現を上昇させたが、IL-6につてははっきりした効果が見られなかった。100ng/mlでは4種類の因子の発現上昇がはっきり見られた。この系に1ng/mlの酸化型ガレクチン-1を作用させると、4時間作用させた群では明らかに発現の減少が見られた。その抑制効果は酸化型ガレクチン-1の濃度を0.1ng/ml,0.01ng/mlと下げていくと次第に減少し、LPS10ng/mlでは0.01ng/mlの酸化型ガレクチン-1の抑制効果が、LPS100ng/mlでは0.1ng/ml以下の酸化型ガレクチン-1の抑制効果が見られなかった。以上の結果より酸化型ガレクチン-1がLPSのマクロファージ刺激作用を抑制することが示唆された。今後実験を重ねこの効果が統計的に有意であることを確認し、in vivoでの抑制効果を検討することにより、酸化型ガレクチン-1を炎症抑制因子として確立していく計画である。酸化型ガレクチン-1がマクロファージを刺激して末梢神経再生を促進することを明らかにしてきた。しかし、酸化型ガレクチン-1の刺激によりマクロファージ内のどの分子が活性化され、神経再生が促進されるのかは不明であった。本研究ではRT-PCRによりマクロファージ内のどのような因子のmRNAが活性されるか、またWestern Blotting法によりどのようなシグナル伝達系が誘導されるのか解析を行った。ラットの腹腔よりマクロファージを洗い出し、マクロファージ用の無血清液中で培養した。

コントロール液中での培養では神経栄養因子であるNGF,GDNF,NT-3,NT-4/5,IGF-1,IGF-IIのmRNAはほとんど検出されなかったが、IL-1β,IL-6,LIFのmRNAの発現が認められた。培養液中に酸化型ガレクチン-1を加えても前記の神経栄養因子のmRNAは検知されなかったが、IL-1β,IL-6,LIFのmRNAの発現上昇が認められた。in vitro末梢神経再生モデルを用いた研究によりこれらの因子が神経再生を促進することが明らかになっている。このことより末梢神経組織内でのガレクチン-1発現が損傷により上昇し、損傷部での酸化型ガレクチン-1濃度が上昇しマクロファージを刺激してこれらの因子による神経再生促進が行われているものと推察される。また同様の実験系を用いマクロファージ内のタンパク質のリン酸化を解析した結果、酸化型ガレクチン-1によりリン酸化に変化が起こることが明らかになった。現在その過程の詳細な解析を進めている。今後は同因子がマクロファージ内のどのシグナル伝達系を活性化していくかを明らかにしていくと同時に、酸化型ガレクチン-1の受容体の解明を進めていく計画である。平成17年度の研究より酸化型ガレクチン-1(GAL-1/Ox)がマクロファージを刺激しサイトカインIL-1β、IL-6,LIFの発現上昇を促進する傾向が見られたとの報告をした。しかし、iNOSを加え更に実験を重ねて統計的検討を行った結果GAL-1/Oxは1ng/mlの濃度で有意にiNOSの発現を上昇させた。IL-6に関しても発現上昇する傾向は見られるが、更に実験を重ねて統計的有意差を確認する必要がある。iNOSは酸化作用のあるNO産生に関与する酵素で酸化型ガレクチン-1刺激でマクロファージ内でその発現が上昇する。このNOは細胞外に分泌され、神経細胞やその軸索並びにシュワン細胞から分泌された還元型ガレクチン-1を酸化し、酸化型ガレクチン-1とする作用が考えられる。マクロファージから分泌されたNOの作用についてはin vitro並びにin vivoの研究から今後明らかにしていく計画である。次に炎症下でマクロファージを刺激する物質LPS(lipopolysaccharide)のマクロファージへの作用に酸化型ガレクチン-1がどのような作用を示すか検討を行った。10ng/ml,100ng/mlのLPSをマクロファージに作用させそのときのIL-1β、IL-6,LIF, iNOSのmRNAの発現変化を各作用時間1h、2h、3h、4hについて解析した。10ng/mlではIL-1β、LIF, iNOSのmRNA発現を上昇させたが、IL-6につてははっきりした効果が見られなかった。100ng/mlでは4種類の因子の発現上昇がはっきり見られた。この系に1ng/mlの酸化型ガレクチン-1を作用させると、4時間作用させた群では明らかに発現の減少が見られた。その抑制効果は酸化型ガレクチン-1の濃度を0.1ng/ml,0.01ng/mlと下げていくと次第に減少し、LPS10ng/mlでは0.01ng/mlの酸化型ガレクチン-1の抑制効果が、LPS100ng/mlでは0.1ng/ml以下の酸化型ガレクチン-1の抑制効果が見られなかった。
虚血耐性現象がhsp72，MAP2b，2cmRNA誘導および蛋白発現に及ぼす影響

【平成8年度:実験1】ラット脳における虚血耐性現象がMAP2b,2cおよびhsp72 mRNA誘導に及ぼす影響【方法】Wistar系雄ラットを用い、虚血はPulsinelliの4-Vessel Occlusion法で行った。ラットは2分虚血群、10分虚血群、2回虚血群(2分虚血再灌流後24hに10分虚血を負荷)の3群に分けた。虚血後3,6,12,24,48時間に断頭して凍結脳切片を作製し、[^<35>S]dATPで3'末端をラベルした各mRNAに対するprobeを用い、in situ hybridizatiionを行った。【結果】hsp72の誘導はControlでは全く認められず、2分虚血後24hにCA1とouter Cxで認められた。10分虚血後3hに脳全体で誘導が認められ、24hにはCA1,CA3およびouter Cxで強い誘導が認められた。2回虚血後3hにCA1で強い誘導が認められたが、24hには脳全体で劇的にhsp72誘導が抑制された。MAP2bの誘導はContralでは脳全体で認められるが、2分虚血後は変化なかった。10分虚血後3hにDentateで誘導が認められ、24hにはCA1で有意の減少が認められた。2回虚血後24hにCA1で誘導の減少は認められなかった。MAP2cの誘導はControlでわずかに認められたが、2分虚血後24hにはCA1とouter Cxで認められた。10分虚血後24hにはCA1で最も強く、CA3,Dentateおよびouter Cxでも認められた。2回虚血後3hにはCA1で誘導が認められたが、24hには、ほとんど認められなかった。また、その他の部位では全く上昇しなかった。このように2回虚血群(虚血耐性獲得群)では、MAP2cとhsp72は虚血に脆弱なCA1と抵抗性のDentate両者で明らかに上昇が抑制された。【考察および結語】MAP2c mRNAは神経細胞の可塑性反応が起こっている部分に発現すると言われており、虚血後に誘導が発現したことより、虚血後神経細胞に可塑性反応が起こっていることが推察された。また、MAP2cの誘導が脆弱細胞群に特異的に見られる反応ではなく、hsp72と同様、虚血侵襲に対する反応の指標と考えられる。従って、虚血耐性獲得群ではMAP2c,hsp72の誘導が脳全体で減弱したことより、虚血耐性獲得群は虚血そのものの侵襲を弱めるメカニズムを転写レベル以前で獲得したことが示唆された。
動的ネットワークによるプログラムの自動合成

本研究の目的は、帰納論理プログラミングにおいて、連続値の境界値を効率的に見つけるための手法を研究することにある。境界値を見つける手法は、ニューラルネットワークや決定木を用いた学習ではよく研究されており、よい成果が得られているが、表現能力が命題理論レベルに限られるため、不十分である。たとえば、金型設計において、接続関係を表現するには、要素を変数を用いてラベル付けする必要があり、述語理論レベルの記述が必要とされる。これまでのニューラルネットワークにおいては、固定されたトポロジーのネットワーク上で数値で伝播させることにより、計算が行われるため、述語論理のように構造を持った対象を扱うのが困難であった。これを解決する方法として、申請者はグラフリダクションによる推論機構を開発しており、推論の各ステップにおいてネットワークのトポロジーを変化させることにより、述語論理レベルの推論をネットワーク上で行うことができる。従来の帰納論理プログラミングの手法とは異なり、離散値を枚挙して疑似的に連続値を扱うのではなく、ネット-ワーク上の重みを用いて連続値を直接学習するのが、提案する方法の特長である。本研究では、この手法,およびそれを変形して,述語論理表現を埋め込んだ決定木を生成する手法をそれぞれ開発し,単一プロセッサおよび分散システム上で,コストに基づく推論および学習機構を開発した.その結果を金型設計,プリント基板設計,および情報フィルタリングに応用し,良好な結果を得た.本研究の目的は、帰納論理プログラミングにおいて、連続値の境界値を効率的に見つけるための手法を研究することにある。本研究では、この手法,およびそれを変形して,述語論理表現を埋め込んだ決定木を生成する手法をそれぞれ開発し,単一プロセッサおよび分散システム上で,コストに基づく推論および学習機構を開発した.その結果を金型設計,プリント基板設計,および情報フィルタリングに応用し,良好な結果を得た.
成人教育学の視点に基づいた生涯学習のためのｅラーニングの構築と実践

本研究では、オンライン大学に入学した社会人を対象として学習継続要因を調査した結果、以下のことが明らかになった。(1)ポジティブな要因としては、eラーニングでの受講形態、時間管理のスキル、学費の工面や家族の協力がある。ネガティブな要因としては、孤独な学習環境が心理的・物理的距離感に影響を及ぼす可能性が示唆された。(2)オンライン大学の学生は、学友とのつながりが、教員・教育コーチへのコミュニケーションに影響を与える要因となる。これらの結果は生涯学習のためのeラーニングシステムを構築するための示唆となるだろう。2010年度は,2011年度から開始するインタビュー調査の準備にあてた.インタビュー調査は,3040代の有職者に生涯学習について聞き取る.具体的には,社会人の通信教育課程の卒業生を対象としたインタビュー調査を実施する予定である.このインタビュー調査で聞き取るトピックと手順について,インタビュー実施者との打合せを実施した.具体的には,インタビューで何を聞き取って,その人の人生の意味と生涯学習との関連性をどのような枠組で明らかにしていくかについての,すりあわせを行った.インタビューの分析方法としてはグラウンデッドセオリーアプローチの枠組というよりも,ライフストーリーとしての捉え方で分析していくことにした.インタビューにあたっては,単に表面的なニーズを聞くのではなく,その人が社会人でありつつeラーニングによる大学教育を受けているのはなぜなのか,その動機ときっかけについて,生涯発達の観点から探っていくことにした.具体的には,(1)入学へのきっかけ,(2)入学を許す環境,(3)大学で得たもの,(4)その後の人生に影響を与えたこと,(5)在学中の困難とその乗り越え方,(6)続けられた理由,(7)大学,先生,コーチ,事務局に言いたいこと,(8)人生全体と大学での体験,といった観点からインタビュー調査を進めていくこととした.2011年度は,このインタビュー調査の枠組にしたがってインタビューを実施していく.2011年慶は、以下の3つの領域で研究を進めた。(1)社会人の通信教育課程の卒業生を対象としたインタビュー調査(2)eラーニング課程における導入教育(スタディスキル)の実践と評価(3)タブレット端末上に提示されたeラーニングコンテンツによる学習の実験的検討以下にそれぞれの進展状況を記述する。(1)については、卒業生21人のインタビュー(それぞれ2時間程度)がすべて終了し、文字起こしデータを修正グラウンデッドセオリーの方法によって分析を進めた。その中で、入学までの心理的プロセスを取り出して分析した。具体的には、入学を決意するまでに至った背景(自己要因、他者要因)および、入学動機(内的動機、外的動機)、さらには入学までの心理や環境について、概念化し、それらの相互関係についてモデルを作った。これは、日本教育工学会の研究会において発表された。(2)については、eラーニング課程における導入教育として「スタディスキル科目」を開発し、LMS上で学生に配信した。単位は付与しない任意科目としての配信であった。受講前と受講後において、学習、コミュニケーション、パソコン操作技籠、周りの人の理解に関するアンケート調査を行い、その変化について分析、検討した。これは、日本教育工学会の研究会において発表され、また論文として採択された。(3)については、将来酌なeラーニングが、パソコン上で学習する形態から、スマートプォンやタブレット端末上で学習する機会が増えることを予見して、タブレット端来におけるeラーニングコンテンツの提示方法を実験的に検討した。2013(平成25)年度の研究実績は、次の3点であった。(1)オンライン大学の卒業生を対象としたインタビュー調査の論文化社会人を中心としたeラーニングによる大学教育を行っている早稲田大学人間科学部通信教育課程の在学生および卒業生を対象としたインタビュー調査を実施し、修正グラウンデッドセオリーアプローチの手法を用いて分析した。この研究を論文化し、投稿した。(2)オンライン大学の学生生活に関する回顧と卒業後の変化オンライン大学を卒業した社会人を対象として、社会人になって学び直すことが、卒業後の環境や能力にどのような影響を与えているのかを調査した。その結果、在学中に仕事や家庭との両立の中で、時間管理の困難さや論文等を書くことの困難さを経験していたことが明らかになった。一方、学友との交流によってネットワークが広がり、さらに、論文指導などによって思考力とスキルを身につけ、卒業後の仕事とキャリアに結びつけていることが明らかになった(3)オンライン大学に入学した社会人の入学動機の分析オンライン大学へ2013年に入学した社会人を対象として、入学動機を調査し、社会人が学び直そうとする背景として90人分のデータを分析した。入学動機として仕事や家庭などの直接的なライフイベントをあげている人は49%であり、その他を選択した人は33%であった。

その他の自由記述では、病気などの出来事や、新しい可能性への挑戦などの理由が明らかになった。80%以上の社会人が、ライフイベントの変化をきっかけに、大学に入学しており、入学目的としては、女性は友人や人脈作りを目的に、男性は仕事に役立てたり、専門性を身につけたりすることを目的に入学していることが示唆された。2012(平成24)年度の研究実績は、次の3点であった。(1)社会人の通信教育課程の卒業生を対象としたインタビュー調査社会人を中心としたeラーニングによる大学教育を行っている早稲田大学人間科学部通信教育課程の在学生および卒業生を対象としたインタビュー調査を実施した。eラーニングによる社会人向け大学教育の特徴的でユニークなニーズはどこにあるのかということを探るために、実際にeラーニングによる大学教育を受けている社会人に詳しいインタビューを実施したデータを修正グラウンデッドセオリーアプローチの手法を用いて分析した。(2) eラーニング課程における導入教育(スタディスキル)の実践と評価社会人通信教育課程学生の新入生に対して、大学での学習に必要な基礎スキル(スタディスキル)のeラーニングコースを提供し、それがどれくらい有効であるかについての評価を調査した。また、社会人学生が特にeラーニングによって学習を始めるにあたって、何が不安であり、またどのようなサポートが必要なのかについての調査を実施している。これらのデータを分析することによって、社会人がeラーニングで高等教育を受けるときに、どのような配慮やサポートが必要なのかについて明らかにした。(3)タブレット端末上に提示されたeラーニングコンテンツによる学習の実験的検討近い将来のeラーニングはパソコンからタブレット端末の利用に移っていくことが確実視されている。そこで、タブレット端末において、eラーニングコンテンツをどのように表示し、学習を促進していくかが重要なテーマになる。このテーマについて、実際にコンテンツを開発しながら、実験的手法を用いて、コンテンツの提示方法について検討した。2014(平成26)年度の研究実績は、以下の3点であった。(1)設立から10年以上がたったオンライン大学(早稲田大学人間科学部eスクール)の実績とそのシステムを、持続可能な学習教育支援システムとしてとらえ、それをレビューし、論文化した(教育システム情報学会誌, Vol.32, No.1, pp.8-15)。その結果、オンライン大学を成功させるためには、初年次に効率的な学習方法を身につけること、学生を支援するメンターの能力、文章を書くスキルと統計学のスキルの3点が重要であることが明らかになった。(2)オンライン大学の卒業生の卒業後の変化と満足とについての追跡調査を実施し、論文化した(日本教育工学会論文誌, Vol.38, Suppl., pp.105-108)。その結果、オンライン大学に在学したことの評価は、在学中の「学友との交流」と卒業後に「思考力とスキル」が身についたことが規定要因であることが明らかになった。
出移民の100年間の地域的特徴とその生活史的研究

本研究の成果は以下の通りである。まず、第1は移民個人のデ-タベ-スをはじめてコンピュ-タ上に形成したことである。これにより移民デ-タの処理と分析が自在に行えるようになった。しかも、移民デ-タベ-スは公開するので、他の移民研究者も自在に研究分析が可能になった。従来の移民研究では、明治元年から明治18年までの間に集団的な移民はないという見解であったが、今回明治4年にハワイへの集団移民が新たに見つかった。現時点ではこの移民がどのような移民であったのか詳しいことは不明であるため、今後の研究課題である。日本からの出移民122年間の地域的特徴を簡単に述べると以下の通りである。明治元年から明治18年頃までは、当時開港されていた神奈川県と長崎を中心として、その周辺から多く出ている。行き先はアジアである。明治18年から明治末までは広島、山口、和歌山、熊本、沖縄などからのハワイ行きと、長崎からのアジア行きの2つの移民の流れが見られる。大正年間から第2次世界大戦前までは広島の出移民がもっとも多く、北海道、福島、新潟、静岡、滋賀、和歌山、岡山、山口、福岡、熊本、沖縄など各県に広がった。戦後の出移民を多い順に指摘すれば、沖縄、東京、福岡、北海道、熊本、長崎の順である。戦前の出移民県である広島と山口はそれほど上位にはランクされていないのが特徴である。このように、移民現象はそれぞれ地域の特徴が鮮明に出ている。生活史研究においては、既に移民経験者が非常に少なくなっており、インタビュ-することが極めて困難であったが、今回は夫婦の移民経験者にインタビュ-できた。2人の生活史を掲載し、移民研究の基視資料としたい。今年度の研究目的は、『海外旅研下附返納表申達一件』(外務省外交史料館蔵史料)に見られる出移民の大量デ-タを統計的に処理して、出移民の諸特徴、とりわけ地域的特徴の把握と移民先の史料を用いての移民生活の特徴を把握するにある。以下にその概要を述べたい。なお、移民ダ-タにおける素ダ-タの入力および、素デ-タのデ-タチェックは現在でも継続中であるので、デ-タの比較的まとまって整理できている年度やデ-タチェックの終了したケ-スなどを用いての比較的簡単な統計処理の結果より、その特徴を指摘して本研究の概要としたい。出移民の特徴は以下の通りである。まず年齢は当然ながら15歳からの若者が中心といえ、老若(1歳から60歳代まで)にわたり極めてレンジ幅が広いことが明らかになった。出身県も山口、広島、熊本といった従来の移民大量送出県のみならず、西日本をコアにしつつもかなり全国的な広がりを見せている。また、渡航先はアメリカ、ハワイ、ブラジルなどのいままで言われていた移民受け入れ国のみならず、朝鮮、ソ連などへの出国も多い。さらに、渡航目的では出稼ぎ、稼ぎといった移民の主たる目的だけでなく、「雇用」により渡航する移民がかなり多い。アメリカにわたった移民の特徴は次の通りである。まず移民の続柄に長男も多くみられ、従来言われていた次男以下とは限らない。「呼び寄せ」による移民もかなり多い。職業には実にさまざまな職種が見られるが、農業関係の職業がドミナントである。家族はおおむね大きい。今年度の研究目的は、昨年度の統計調査を踏まえて、移民経験者の個人史を聴取調査し、当時の状況や移民個人史を明らかにすることである。まず最初に、昨年度の移民の統計分析によって明らかになったことから述べることにしよう。

従来の移民研究において、明治元年の移民以後明治18年までの17年間は、移民が渡航しなかったといわれていたが、今回の研究によって、「出稼」という渡航目的と記されている移民が明治4年に渡航していることが判明した。また、外務省などの公式記録においても不明であり、この間の研究業績は皆無であった明治元年から明治30年までの移民の動向が、今回の研究によって明らかになり、文字どおり100年間の移民の動向が明らかにできた。移民経験者のインタビュ-は、生存者が少ないことや高齢であることなどから因難をきわめたが、聴取したところによると、彼らが明らかに「移住」を目的とせず、「出稼ぎ」を目的としており、あくまで故郷に錦の御旗を飾ることを目的としていることが判明した。しかも、既に移住している人を頼りに移民するというCHAIN IMMIGRATIONのメカニズムの一端が明らかになった。また、移民先(ハワイ)とともに日本も極めて客観的に直視しているのが印象的である。また、現在と比較しても日本と移民先とは、明らかに時間的距離が長く、社会的距離も長いはずであるにもかかわらず、彼らはまるで隣り町に出かけるように、気軽にハワイと日本の間を行き来している。そして、それらの両方の地を生活の場として考えていることも、彼らの意識と行動を知る上で重要な事柄であろう。
医師-患者コミュニケーションの会話分析的研究

これまでの医師-患者コミュニケーションの研究は,Fisher & ToddやCicourelなどに代表されるように両者間の非対照的(asymmetrical)関係を暗黙の前提としていたり,それを経験的に実証しようと試みる研究が多かった。本研究者は,それら古典的な分析を否定しているわけではないし,われわれの会話データからも非対称性を示すことが可能な箇所を探すことは充分可能である。しかし,データからは,医師-患者関係がもっと多面性を持ったものであることが窺える。例えば,時には患者がイニシアティヴをとって会話を進め,両者の非対称性が逆転しているといってよいシークエンスが出現することがある。患者が医療システムに取り込まれていくことをMishlerらは医療化と考えているが,患者は彼らが描くほど受動的な存在ではなくいわば協動-共謀的に医療に参加していると言う方が適切なのではないだろうか。また,医師-患者関係では,病状説明などの場面では確かに情報の流れが一方向的であるが,必ずしも権威的に伝達が行われるとは限らない。特に患者にとって病状が重篤な場合には,その説明は,無造作にではなくやはり配慮のもとに行われているように見える。分析に取り上げた事例は,いわゆる「悪い知らせを伝えるbad-news-telling」という会話的装置が典型的に使われており,典型的であったが故に-つまり悪い知らせほど受け手の口から言わせようとしていった結果,伝達そのものが阻害されるという興味深いものだった。制度的会話は,日常会話との相違点からのみではなく,類似点も絡めて分析する必要があると思われる。本年は初年度ということもあり,医師-患者コミュニケーションのデータ収集が主な目標であった。質的な多様性の点ではまだ不満が残るが,量的には満足のいくものであったと評価している。しかし,些少でも分析に取り掛ってみると,クリアしなければならない課題が実に多いことに気づく。例えば,(1)ビデオの動画処理には,技術的・金銭的困難以上に,TURN-TAKING等20年来定着している会話分析モデルの原則の変更を迫るところがあるのだが,どのように克服できるのか?(2)データを眺めれば眺めるほど,「間」のように会話のなかで重要な意味を持ついくつかの要素が思った以上に主観的な現象であることが分るのだが,これをどのように実証的に「客観」化するのか......等である。したがって7年度には,残念ながらまだ発表できるほどの成果が上がっていないのだが,最終9年度には報告書をまとめる計画であり,その過程で部分的には論稿を公表する心積もりである。ただ本研究に関連するものとして,昨秋の日本社会学会の口頭発表では,-理論が主でデータについて僅かしか触れていないが-「社会問題ワークの社会学」について論じた。引き続き今年の学会では,社会問題の調査方法論に関してテーマセッションを組織する予定でいる。また,論文は、紀要等に投稿するもの以外に,96年中に世界思想社より公刊する運びになっている,好井裕明,山田富秋編の『会話分析入門(仮題)』の「医師-患者コミュニケーション」という1章を分担執筆しているところである。今年度は,3年計画の2年目に当たる。そこで,(1)前年度の続きである資料の収集,(2)動画データの処理の工夫,(3)成果の一部公表,を年度内に達成すべき研究計画の主な項目として考えていた。(1)については,年度の前半までにほぼ修了した。ただし,資料として完全な形にまでする,つまりトランスクリプトを終えて分析に供するまでにかなりの時間を要するため,現在もなおその洗練化に力を入れている。(2)のデジタル化による動画処理にはどうしても一定の限界があるようだ。オリジナルのビデオ画像も良質なものではないので一層の画像劣化を免れないためである。ただし,画像操作は容易になるので視線の分析等の点では従来よりも成果を上げていると感じている。またそれに伴うコミュニケーションの新たな分析モデルを模索中である。

(3),成果の一部公表については,昨秋の「日本エスノメソドロジー・会話分析研究会」等における口頭発表の形でまず行ってみた。医者がインフォームド・コンセントの精神を発揮しているにも関わらず,患者への診断情報の伝達がいかに場面適切性を維持するための相互作用儀礼に左右されてるのかといった点がよく現れているとあるデータを素材にして論じた。引き続き,この春には本研究に関連した論文を出版していく予定である。これまでの医師-患者コミュニケーションの研究は,Fisher & ToddやCicourelなどに代表されるように両者間の非対称的(asymmetrical)関係を暗黙の前提としていたり、それを経験的に実証しようと試みる研究が多かった。本研究者は,それら古典的な分析を否定しているわけではないし,われわれの会話データからも非対称性を示すことが可能な箇所を探すことは充分可能である。しかし,データからは,医師-患者関係がもっと多面性を持ったものであることが窺える。例えば,時には患者がイニシアティヴをとって会話を進め,両者の非対称性が逆転しているといってよいシークエンスが出現することがある。患者が医療システムに取り込まれていくことをMishlerらは医療化と考えているが,患者は彼らが描くほど受動的な存在ではなくいわば協働-共謀的に医療に参加していると言う方が適切なのではないだろうか。また,医師-患者関係では,病状説明などの場面では確かに情報の流れが一方向的であるが,必ずしも権威的に伝達が行われるとは限らない。特に患者にとって病状が重篤な場合には,その説明は,無造作にではなくやはり配慮のもとに行われているように見える。分析に取り上げた事例は,いわゆる「悪い知らせを伝えるbad-news-telling」という会話的装置が典型的に使われており,典型的であったが故に-つまり悪い知らせほど受け手の口から言わせようとしていった結果,伝達そのものが阻害されるという興味深いものだった。制度的会話は、日常会話との相違点からのみではなく,類似点も絡めて分析する必要があると思われる。
前立腺癌組織におけるEGFおよびEGFレセプターの発現と臨床病期との関連

われわれは前立腺組織内におけるEGFの発現を明らかにするために、合計65例の前立腺組織を検討した。(正常前立腺11例、前立腺肥大症42例、前立腺癌12例)前立腺組織は緩衝ホルマリン固定後パラフィン包埋を行った。約3μmに薄切した切片を脱パラフィン後、0.3%H_2O_2加メタノールにて30分処理した。IgGの非特異性反応を抑えるために、Blocking serumにて室温にて20分処理した。一次抗体(OSI社、Ab-3)、もしくはOSI社のnegative control antibodyを含んだ、75μl PBS-BSAを用い4°Cでovernight反応させた。Secondary antibodyで30分間室内で反応させる。ABC試薬にて30分間反応させる。1%Triton X-100で30秒間濯ぐ。その後DABにて7分反応させ、発色させた。その後10秒ヘマトキシリン液で染色した。結果今回検討したすべての正常前立腺、前立腺肥大症および前立腺臨床癌組織では明らかに染色された腺組織および間質は認められなかった。この結果からEGFは前立腺における主なgrowth facterではないことが、示唆された。Epidermal growth facter(EGF)は前立腺の増殖に大きく関与していると考えられている。現在われわれは前立腺臨床癌組織のEGFおよびEGFレセプターを免疫組織化学的に検討し、病期分類との比較を行い、その増殖因子としての意義の検討を試みている。ところで前立腺はアンドロゲンにより大きく変化を受ける組織であり、血中アンドロゲンは加齢により変化する。そこで組織中のEGF量も加齢により変化する可能性もあり年齢を一致させた対照が必要と考えた。今年度はまず基礎実験として正常前立腺および前立腺肥大症を対象とし、EGFに対するモノクロナール抗体で免疫組織化学的染色を行い年齢によるその染色性の変化を明らかにしたいと考えた。また検討可能症例については実際の組織中EGF量をEIA法により測定し、染色性と比較しEGF量と染色性との関係についても検討したいと考えた。現在のところ正常前立腺および前立腺肥大症のパラフィン包埋組織を対象としたEGFに対するモノクロナール抗体で免疫組織化学的染色(ABC法)を行い年齢による変化を検討中である。現在検討途中であるがEGFの染色性は加齢による変化があるのではないかと考えている。またEIA法による前立腺組織中のEGF量測定は前立線肥大症に対して少数例その測定方法の再現性につき基礎実験中である。今後は上記実験の継続およびEGFレセプターについても同様の検討を加えたいと考えている。また最終的には前立腺癌に対して検討をしたいと考える。そこで正常前立腺および前立腺肥大症を対象とし、EGFに対するモノクロナール抗体で免疫組織化学的染色を行い年齢によるその染色性の変化を明らかにしたいと考えた。現在約30例の正常前立腺および前立腺肥大症のパラフィン包埋組織を対象としたEGFに対する抗体で免疫組織化学的染色(ABC法)を行ったところそのほとんどが染色されなかった。現在検討途中であるがEGF抗体での染色は正常前立腺および前立腺肥大症では認められないのではないかと考えている。前立腺癌については極少数例染色した段階である。またEIA法による前立腺組織中のEGF量測定は前立腺肥大症に対して基礎実験中である。
１９２０年代アフリカ系アメリカ女性作家による抵抗の言語行為とその継承

本研究の目的は、平成24年までの科研費研究で明らかになった点(トニ・モリスン文学とハーレム・ルネサンス期アフリカ系アメリカ文学の修辞的関係)を基盤にして、1920年代アフリカ系アメリカ女性作家の文学とモリスンら現代アフリカ系アメリカ女性作家の文学とのインターフェイスを探ることにある。とりわけ、フォーセット、ハーストン、ラーセンの文学に新たな光を当て、現代アフリカ系アメリカ女性作家の文学テクストとの共鳴関係を探りたい。検証に際してはポストコロニアル批評の分析手法を援用して過去の文学作品群の再検討を行い、それが現代アフリカ系アメリカ女性文学にいかに継承されているかを検証したい。本研究の目的は、平成24年度までの科研費補助金による研究で明らかになった点(トニ・モリスン文学とハーレム・ルネサンス期アフリカアメリカ文学の修辞的関係)を基盤として、1920年代ハーレム・ルネサンス期のアフリカ系アメリカ女性作家と現代アフリカ系女性作家とのインターフェイスを探ることである。とりわけネラ・ラーセンとジェシー・フォーセットの文学テクストに光をあて、現代文学テクストとの比較・参照のうちに相互の共鳴関係を掘り下げてゆきたい。検証に際してはポストコロニアル批評の分析手法を援用して過去の文学作品群の再検討を行い、現代アフリカ系アメリカ文学への継承・影響関係を考察する。平成25年度は、ハーレム・ルネサンス期のアフリカ系アメリカ女性作家とモリスンを始めとする現代作家のテクストの読み直しを行う同時に、アフリカ系アメリカ文学研究、ジェンダー/セクシュアリティ批評の新しい動向にも眼を配った。今年度は合衆国ニューヨークにおいて実地調査を行い、ニューヨーク公立図書館、ションバーグ黒人文化研究所等で資料調査を行った。本研究の目的は、平成24年度までの科学研究費補助金で明らかになった点ートニ・モリスン文学とハーレム・ルネサンス期アフリカ系アメリカ文学の修辞的関係ーを基盤として、1920年代ハーレム・ルネサンス期のアフリカ系アメリカ女性作家と現代アフリカ系アメリカ女性作家とのインターフェイスを探ることにある。とりわけ、ネラ・ラーセンとジェシー・レドモン・フォーセットの文学テクストに光を当て、現代文学テクストとの比較・参照のうちに相互の共鳴関係を掘り下げてゆきたい。検証に際しては、ポストコロニアル批評の分析手法を援用して過去の文学作品の再検討を行い、現代アフリカ系アメリカ文学への継承・影響関係を考察する。平成25年度は、ポーランド、シュチェチンで開催されたInternational American Studies Association第6回国際大会において、ネラ・ラーセンの作品と、当時のイギリス女性作家シーラ・ケイスミスの作品との影響関係を分析した、"Trans-Atlantic Textual Exchange: Nella Larsen's 'Sanctuary' and Sheila Kaye-Smith's 'Mrs. Adis'"と題する研究発表を行い、聴衆から貴重なレスポンスを得た。同時に、ニューヨークにおいて実地調査と資料収集を行った。平成26年度は、ハーレム・ルネサンス期のアフリカ系アメリカ女性作家とモリスンを始めとする現代作家の文学テクストの読み直しと、関連参考文献の読み込みを進めた。効果の見えにくい地味な作業ではあるが、文学研究においてはもっとも重要な作業工程である。同時進行しているモリスンの論文執筆が当該研究の進行を遅らせているが、現代文学とのインターフェイスを検証することが本研究のテーマであるので、このこともやむを得ないものと考える。本研究の目的は、平成24年までの科研費研究で明らかになった点(トニ・モリスン文学とハーレム・ルネサンス期アフリカ系アメリカ文学の修辞的関係)を基礎として、1920年代のアフリカ系アメリカ女性作家の文学とモリスンら現代アフリカ系アメリカ女性作家の文学とのインターフェイスを探ることにある。とりわけジェシー・フォーセット、ゾラ・ニール・ハーストン、ネラ・ラーセンの文学テクストに新たな光を当て、現代文学テクストとの比較・対照のうちに相互の共鳴関係を掘り下げようとした。検証に際してはポストコロニアル批評の分析手法を援用して過去の文学作品群の再検討を行い、現代アフリカ系アメリカ文学への継承・影響関係を考察しようとした。25年度には、シュチェチンで開催された国際アメリカ学会第6回大会において、"Trans-Atlantic Textual Exchange: Nella Larsen's 'Sanctuary' and Sheila Kaye-Smith's 'Mrs. Adis'"と題する研究発表を行った。加えて、ニューヨークで実地調査を行い、ニューヨーク公立図書館等で資料調査を行った。26年度には、研究文献の読込みを進め、共著『エスニック研究のフロンティア』に論文を寄稿した。27年度には、単著『トニ・モリスンの小説』を出版し、そこに本研究の成果を盛り込んだ。また、共編著書『新たなるアフリカ系アメリカ文学研究(仮)』に所収する予定の論文を執筆した。文献の読込みを進めた結果、「ハーレム・ルネサンス」という概念枠組みに当時の黒人女性作家たちが包含され得るのかどうか、そうだとしたらどの作家、どの作品が該当するのかを特定する必要があると考えるようになった。そのため、研究の道筋を多少変更せざるをえないことを確信し、本研究を当初の予定より1年前に終了させ、次なる研究課題へと繋げることとした。

検証に際してはポストコロニアル批評の分析手法を援用して過去の文学作品群の再検討を行い、それが現代アフリカ系アメリカ女性文学にいかに継承されているかを検証したい。[1.テクストと文献の読込み]ほぼ予定どおりに行うことができた。[2.論文の執筆]アメリカ学会におけるアフリカ系アメリカ文学部門での研究発表にそなえて、英語論文執筆を進めた。同時に、単著書『トニ・モリスンの小説』の出版と、編者となって企画を進めている論集の出版のために、モリスンに関する最新の情報をサーヴェイした。この作業のために予定していたラーセン論文の執筆が遅れることとなった。[3.資料の整理]昨年度アメリカで収集した調査資料を整理した。人文学[1.文献とテクストの読み込み]前年度同様、ハーレム・ルネサンス関係文献の読み込みを進める。27年度の終りまでには、研究の全体像がほぼ明らかになってきているであろう。[2.研究発表]合衆国で開催されるアメリカ学会のアフリカ系アメリカ文学部門での研究発表(英語)を行う。[3.論集の出版と論文の執筆]平成27年度は、編著書『新たなるトニ・モリスン(仮)』の編集作業をする。この論集の12章を執筆する。その論文は、現代アフリカ系アメリカ女性作家の文学テクスト(モリスン)と1920年代の文学テクスト(ラーセン)のインターフェイスを探ることを目的とする。[4.学会シンポジウムを企画する]27-28年度に、アフリカ系アメリカ文学研究者をオーガナイズして、日本英文学会大会もしくは日本アメリカ学会大会において、シンポジウム「ハーレム・ルネサンス期のアフリカ系アメリカ女性作家と現代作家のインターフェイス(仮)」を企画したいと思う。27年度に準備して28年度に実施することになろう。シンポジウムにおいては、鵜殿が司会・講師を務め、本研究の成果の一部を発表する。より多くの研究者のレスポンスを得ることにより、本研究に一層の深みをもたせたい。[5. 29年度からの研究計画立案と著書の計画]29年度からの研究計画を立案し、その研究と合わせて、単著書『1920年代アフリカ系アメリカ女性文学における抵抗の言語行為とその継承(仮)』の出版に向けて準備をする。[1.文献の読み込み]ほぼ予定どおりに行うことができた。[3.論文の執筆]本年度の研究成果は、共著書『エスニック研究のフロンティア』(平成26年5月刊行予定、金星堂)所収の拙論の中に含めることができた。しかし、国際アメリカ学会での発表原稿を、学会出版物Selected Proceedingsに投稿することができなかった。
ε-エントロピーなどの情報量を用いた株価変動解析手法の開発

(1)調整済みのヒストリカル株式データに対する解析:平成16年度、17年度に購入した調整済みの株式データに対し、ε-エントロピー、エントロピーを用いて解析を行っているが、実際の株価変動と「幾何ブラウン運動モデル」、「パレート分布に従うi.i.dモデル」との違いを、明確に検証するまでには現在至っていない。現状の問題点は、文献「T.Matsuoka, M.Ohya ; "A New Measurement of Time Serial Correlations in Stock Price Movements and Its Application", Proceedings of the Meijo Winter School on Quantum Information and Complexity Jan.2003, World Scientific, pp.340-361(2004)」において示唆された、株価変動に存在する時系列相関の階層構造の在り様と、今回の新しいデータに対する解析結果との間に違いが生じているという点であり、現在、その違いが何に起因するものなのかを、引き続き解析しているところである。その理由が明らかになれば、上記の論文では考察されていなかった「パレート分布に従うi.i.dモデル」に対しても新しい知見が得られるものと期待している。(2)投資家の合理性に関する実験的解析:投資家は、各自のリスク選好や合理性の度合いに準じて意思決定を行うが、経済活動に参加する人間の合理性を実験的に検証する試みとして、文献「R.D.McKelevey, T.R.Palfrey ; "An Experimental Study of The Centipede Game",Econometrica, 60,pp.803-836(1992)」に準じ、諏訪東京理科大学の学生を被験者とした実験を行った。我々の結果は、参考文献の結果とは異なり、被験者の意思決定において、自己の利益だけでなく競争相手の利益に対するケアーがはっきりと読み取れるものであった。これは、人間の合理性に、国民性の違いや、「win win」の価値観といった多様性があることを示唆しており、効率的市場仮説などの基本的な仮説を検証・再考する際にも有用になると思われる。この結果は、論文として準備中である。平成16年度の当該研究の成果及び進捗状況は下記のとおりである。(1-a)情報量を用いた株価変動解析は過去に例のないものであり、ヒストリカルな株価データから得られる頻度分布の情報量を直接に計算して株価変動を特徴付けるという方法論の利便性は、他の方法論と比べても高いものがある。ただし、上記の文献で得られた結果(実際の株価変動は、幾何ブラウン運動とは異なる。)は、過去の他の実証研究によってもすでに指摘されている結果であり、その意味での新規制は低い。近年、「実際の株価変動はパレート分布に従う。」という視点が何人かの研究者から提言されているが、その検証に関する実証研究は、研究代表者および共同研究者の知る限り存在しない。共同研究者等との検討の結果、我々の方法論を用いれば、「実際の株価変動とパレート分布に従う確率過程との類似点と相違点を検出する。」ことは可能と判断できたので、平成17年度にその実証研究を行う。(1-b)上記文献の対象となったヒストリカルな株価データは、株式分割等に関する調整を行ったデータ、所謂「調整済みデータ」ではなかった。現在の金融工学で了解されている前提に従えば、「調整済みデータ」に対して解析を行う必要がある。よって、(株)日経メディアマーケティングから、日経225、TOPIX、一部上場の40銘柄の「調整済みデータ」を購入した。この「調整済みのデータ」に対して(1-a)の実証分析を行う。(2)ε-エントロピーのより一般的な計算式の導出:当該研究の指標であるε-エントロピーの、より一般的な条件での計算式の導出に向けて、研究代表者とR.Monte氏を中心に検討を重ねている。これに成功すれば、その新しい計算式を用いた(1-a)の実証研究も行う。これは、当該研究の内容とは独立に、情報理論の新しい結果と言えるものでもある。(2)投資家の合理性に関する実験的解析:投資家は、各自のリスク選好や合理性の度合いに準じて意思決定を行うが、経済活動に参加する人間の合理性を実験的に検証する試みとして、文献「R.D.McKelevey, T.R.Palfrey ; "An Experimental Study of The Centipede Game",

Econometrica, 60,pp.803-836(1992)」に準じ、諏訪東京理科大学の学生を被験者とした実験を行った。我々の結果は、参考文献の結果とは異なり、被験者の意思決定において、自己の利益だけでなく競争相手の利益に対するケアーがはっきりと読み取れるものであった。これは、人間の合理性に、国民性の違いや、「win win」の価値観といった多様性があることを示唆しており、効率的市場仮説などの基本的な仮説を検証・再考する際にも有用になると思われる。この結果は、論文として準備中である。