hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病原細菌媒介マダニにおける内在性細菌群の共生環境と感染症発生メカニズムの解明

マダニの体内には、共生細菌(symbiont)が存在するが、同時にリケッチアも共存する。これらの細菌は、いずれもマダニで経卵伝播され次世代へと受け継がれる。フタトゲチマダニ(Hl)においては、雌雄が存在する両性生殖系マダニが西日本地域に生息し、雌のみで繁殖する単為生殖系マダニが東北地方に生息する。両性生殖系マダニでは、1個体のマダニ中にsymbiontと共生体様リケッチア(Rickettsia LON type)が共存し、時として重篤な症状を引き起こす「日本紅斑熱リケッチア(Rickettsia japonica)」も混在する。しかし、単為生殖系マダニが生息する東北地方では「日本紅斑熱」の発生がみられない。つまり、日本紅斑熱の発生は両性生殖系のHlマダニが生息する西日本に集中している。このような背景から、本研究では、マダニ体内の内在性細菌群の共生環境と感染症発生メカニズムの解明を目的とした。昨年度は、両性生殖系と単為生殖系のHlマダニは、いずれもsymbiontを保有しているのに対し、RickettsiaLON typeは両性生殖系で保有率が高いことを明らかにした。当該年度は、両性生殖系と単為生殖系のHlマダニについて、内在するRickettsia sp. LONの定量解析を行い、両性生殖系では1,00010,000コピー/個体で、単為生殖系では0100コピー/個体と少ないことを明らかにした。さらに、マダニから分離されたRickettsia LON-2基準株(Type strain)とLON-13株のL929細胞およびTHP-1細胞への感染性や増殖能を調査した結果、L929では、LON-2株とLON-13株の増殖性に差異がほとんど見られないことが判った。また、THP-1では、いずれのLON株も感染性を示すことが判ったが、L929感染細胞よりも世代時間が若干長かった。当該年度(平成30年度)は、Hlマダニ内に存在するリケッチアの定量法を確立し、両性生殖系と単為生殖系の間で比較した。その結果、両性生殖系の13匹のメス成虫では、Rickettsia LON typeは12,400±3,420コピー/個体、4匹のオス成虫では9,500±2610コピー/個体、10匹の若虫では2,180±686コピー/個体であることが判った、また、単為生殖系でリケッチア陽性を示した2匹のメス成虫では145コピー/個体で、1匹の若虫では51コピー/個体であった。このように、両性生殖系の方が単為生殖系よりも、明らかにリケッチアの保有率・保有量が高いことが判った。RickettsiaLON typeは、すでにHlマダニから分離されており、L929細胞を用いた組織培養系で継代可能である。しかし、このリケッチアに関する知見は著しく乏しく、リケッチアの伝播実験などを計画する上で、Rickettsia sp. LON-2の生物学的性状を明らかにする必要がある。そこで、当該年度では、マダニから分離されたRickettsia sp. LON-2基準株(Type strain)とLON-13株について、これら2分離株のL929とTHP-1細胞への感染性や増殖能を定量的に解析した。その結果、L929とTHP-1細胞の1細胞当たりのリケッチア量は、感染7日後で、LON-2およびLON-13株のいずれも10倍に増加した。そして、得られた増殖曲線から世代時間を算出したところ、Rickettsia LON-2はL929感染細胞では810時間で、THP-1感染細胞では1014時間であることが判った。また、LON-13株はL929感染細胞では812時間で、THP-1感染細胞では1014時間であった。よって、THP-1感染細胞でのリケッチアの世代時間が若干長いものと推察された。これまで、フタトゲチマダニ(Hlマダニ)を対象として解析を行ってきたが、Hlマダニから日本紅斑熱の病原体であるR. japonicaの検出にいたらなかった。HlマダニもR. japonicaを媒介すると考えられているが、R. japonicaの保有率は非常に低いようである。そこで今後は、R. japonicaの保有率が高いと報告のあるヤマアラシチマダニとツノチマダニが保有するsymbiontとリケッチア種について解析を行う。具体的には、日本紅斑熱が多発する地域でマダニ取りを実施し、まずヤマアラシチマダニとツノチマダニからR. japonicaの遺伝子検出を行う。一般に、マダニからのR. japonicaの検出法は、紅斑熱群リケッチアのgltA遺伝子を標的としたPCR (gltA-PCR)を行い、得られた増幅産物のダイレクトシーケンスにより配列を確認するという方法が用いられている。しかし、この方法は、マダニ内に存在するR. japonica以外の非病原性RickettsiaのgltAも増幅されてしまい、さらに検出感度においても、マダニ内の微量なRickettsiaを検出できるか否かもはっきりしていない。そこで、我々は、まずマダニ内のR. japonicaと他の非病原性Rickettsiaを識別でき、さらに定量解析も可能な高感度且つ特異的な検出法の開発を目的とする。

そして、この方法を用いて、ヤマアラシチマダニとツノチマダニに内在するR. japonicaと非病原性リケッチアの検出と定量的解析を行い、これらのマダニのR. japonicaの保有率とコピー数を明らかにする。さらに、16S rDNA配列などからsymbiont種と非病原性リケッチア種の同定も試みる。マダニの体内には、共生細菌(symbiont)が存在するが、同時にリケッチアも共存する場合がある。これらの細菌は、いずれもマダニで経卵伝播され、次世代へと受け継がれる。興味深いマダニ種は、フタトゲチマダニ(Hl)で、西日本のHlマダニは雌雄が生息する両性生殖系で、1個体のマダニ中にsymbiontと共生体様リケッチア(Rickettsia LON type)が共存し、時として重篤な症状を引き起こす「日本紅斑熱リケッチア(Rickettsia japonica)」も混在する。しかし、東北地方のHlマダニは単為生殖系で雌のみが生息し、日本紅斑熱の発生もみられない。つまり、日本紅斑熱の発生は両性生殖系のHlマダニが生息する西日本に集中している。このような背景から、本研究では、マダニ体内の内在性細菌群の共生環境と感染症発生メカニズムの解明を目的とした。当該年度は(平成29年度)は、まずHlマダニについて、両性生殖系と単為生殖系の簡易判別法を確立した。そして、次世代シーケンサー(NGS)を用いたメタ16S解析により、Hlマダニの内在性細菌群を調べたところ、symbiontは両性生殖系および単為生殖系のいずれのマダニにおいても検出されたが、Rickettsia LON typeは単為生殖系では検出されないか、または極めて少ないことが判った。つまり、単為生殖がもたらす異常な生殖方法がリケッチアの垂直伝播(経卵伝播)の効率を低下させている可能性が示唆された。以上の成果は、マダニ媒介感染症における起因細菌のヒトや動物への伝播経路を解明する上で、マダニの生殖系統についても考慮した調査の必要性を示唆するものと考える。当該年度(平成29年度)は、まずHlマダニについて、両性生殖系と単為生殖系の簡易判別法を検討した。具体的には、両性生殖系と単為生殖系のHlマダニで変異が報告されているミトコンドリアco1遺伝子(cytochorome c oxidases I)を標的としたPCRシーケンスによる変異解析を行い、それらの配列を基にして、それぞれの生殖系統のco1に特異的なプライマーを設計し、両性生殖系と単為生殖系の簡易的な型別PCR法を確立した。そして、他大学や各地方衛生研究所などの研究連携者らの協力を得て、生息地の異なる、できるだけ多くのHlマダニの確保に努めた。得られたマダニは1匹ずつ解剖し、全組織からDNAを抽出した後、ミトコンドリアco1遺伝子を標的とした型別PCRを実施し、マダニ個体ごとの生殖系を判別した。その結果、東北地方のHlマダニは単為生殖系のみで、西日本のHlマダニは両性生殖系と単為生殖系が共存していることが判った。続いて、NGSを用いたメタ16S解析により、Hlマダニ体内のsymbiontとリケッチアの共存状況を解析したところ、symbiontは生殖系統やマダニ採集地域を問わず、すべてのHlマダニから優占的に検出され、Rickettsia LON typeも西日本の両性生殖系マダニで検出された。しかし、東北地方の単為生殖系マダニからはリケッチアは検出されず、両性生殖系と単為生殖系が混在する西日本の単為生殖系マダニでのみ僅かにRickettsia LON typeが検出され、これら2生殖系統の間でリケッチアの保有率や優占率に大きな差異があることが判明した。
『マージェリー・ケンプの書』とカルメル修道会:平信徒の霊的教育に開する写本研究

教会分裂や異端問題に揺れた中世末に、カルメル会は国際的な知的エリート集団として活躍した。本研究では、15世紀初めにイングランドで活躍したトマス・ネッターとアラン・オブ・リンに焦点を当て、アランがマージェリーに行った聖書教育や霊的指導が管区長ネッターの不興を買ったいきさつを15世紀のカルメル会の霊性や活動、カルメル会の著作、典礼に関する図像的資料を通して検討し、カルメル会の霊的教育がマージェリー・ケンプに与えた影響を明らかにした。本年度は15世紀の初めにイングランドで活躍した二人のカルメル会士に焦点を当てた。その一人は1414年から1430年にカルメル会イングランド管区長を務めたトマス・ネッター(Thomas Netter of Walden, 1370-1430)である。ネッターは反ロラード・キャンペーンの論客として知られ、著作Doctrinale antiquitatum fidei catholicaeecclesiaeはコンスタンス公会議以降のカルメル会の活動に大きな影響を与えたが、また、その一方で、ノリッジの隠修女の庇護者となり、女性の学問や観想的生活を奨励した。もう一人はケンブリッジ大学出身の神学博士で、マージェリー・ケンプの霊的指導者でもあったアラン・オブ・リン(Alan of Lynn, d. 1432)である。アラン・オブ・リンは学問と司牧に生涯を捧げ、神秘主義思想や終末論にも関心をもち、スウェーデンの聖ビルギッタの『啓示』などのインデックスをつくった。『マージェリー・ケンプの書』によると、アラン修道士がマージェリーに行っていた聖書教育や霊的指導が管区長ネッターの不興を買い、二人は面会を禁じられた。よって、この関係を背景に、ネッターの「禁止令」を中心に中世末のカルメル会の霊性、著作活動、及び司牧活動について考察し、カルメル会の目指した平信徒の霊的教育について検討した。反ロラード・キャンペーンについてはInternational Medieval Congress, Leeds 2009のRound Table Discussionで、平信徒教育については日本中世英語英文学会・全国大会で発表した。
超常認識と自然観をめぐる比較心性史の構築

驚異・怪異を、不思議・稀・奇跡・魔術・妖術・自然・超自然といった隣接概念との関係性において明らかにするべく、メンバー各自が国内外の文献、伝承、美術品、民族資料などの現地調査を行った。専門領域が歴史・文学・美術・文化人類学・民俗学・宗教学を含む学際的なメンバーの手法を有機的に結び付け、様々な文化圏・時代の驚異・怪異観念を相互比較するために、a.神と自然、b.身体性、c.時空間、d.生物相といった比較の主軸を意識しながら研究を進め、定例研究会において相互検証を行った。驚異や怪異を、メンバー各自の専門の時代や文化圏における自然理解の中に位置づける考察を行った結果、「自然/超自然」という二元的な枠組みの妥当性を疑問視するに至った。人は、直観的な自然理解を逸脱する、不可思議な物事の出現のつじつまを合わせるために、何らかの見えない力の介在を見出してきた。近代以前の一神教世界ではそれは「神」(キリスト教世界では近世以降は「悪魔」の存在感も強くなる)であり、東アジアでは「天」や「気」であった。既存研究では、それらの存在をおしなべて「超自然」という言葉で捉えがちであったが、「超自然」が西洋近代的な"nature"の概念ベースにのっとったものであり、近世以前の宇宙観・自然観を論じる相応しいとは限らない言葉であるという認識に至った。東アジアの怪異をヨーロッパや中東の驚異と対比させた結果、怪異は「自然vs.脱自然・超自然」という対置構造の中で理解されるべきでなく、むしろ「常vs.異」、もしくは「理vs.理外」(道理vs.道理を逸したもの)のせめぎあいとして捉えるべきであろうということが分かってきた。国内外図書館・博物館において、博物誌、旅行記、天文書、医学書を調査し、主要な研究対象となるコーパスの範囲を明らかにした。国立民族学博物館所蔵の民族資料のうち、幻獣、異形の民族、天文気象現象などを描いた仮面、彫像、絵画、衣装を熟覧調査し、超常的な存在や異なるものを人が想像する際に、実体験や自然界に実在するものからどのようにイメージが形成され、伝播・変異してきたのか検証した。これまでの議論をまとめる中間成果の論集の編集にすでとりかかっている。国際ワークショップのための準備と交渉がおおむね順調に進展している。本研究では、専門領域が歴史・文学・美術・文化人類学・民俗学・宗教学を含む学際的なメンバーの手法を有機的に結び付け、様々な文化圏・時代の驚異・怪異観念を相互比較する。2019年度は、昨年度に引き続き、メンバー各自が国内外の文献、伝承、美術品、民族資料などの現地調査を行い、集めた関連データや資料を集積する。これまでの議論をまとめた論集を「アジア遊学」シリーズから刊行予定である。また、11月には、一般公開シンポジウムと国際ワークショップを開催予定であり、海外研究協力者らを招いて、理論的枠組みの中間検証を行う。さらに、国立民族学博物館において特別展示を開催し、超自然的なものをめぐる人間の想像力の働きを理解するうえで最も効果的な視覚化を通して、研究成果の社会的な還元を行う。このために必要な海外民族資料コレクションの専門家を招へいする。これらの活動を通して、人間の想像力と自然環境の関係性についてさらに考察を深める。

これまでの議論をまとめる中間成果の論集の編集にすでとりかかっている。国際ワークショップのための準備と交渉がおおむね順調に進展している。本研究では、専門領域が歴史・文学・美術・文化人類学・民俗学・宗教学を含む学際的なメンバーの手法を有機的に結び付け、様々な文化圏・時代の驚異・怪異観念を相互比較する。2019年度は、昨年度に引き続き、メンバー各自が国内外の文献、伝承、美術品、民族資料などの現地調査を行い、集めた関連データや資料を集積する。これまでの議論をまとめた論集を「アジア遊学」シリーズから刊行予定である。また、11月には、一般公開シンポジウムと国際ワークショップを開催予定であり、海外研究協力者らを招いて、理論的枠組みの中間検証を行う。さらに、国立民族学博物館において特別展示を開催し、超自然的なものをめぐる人間の想像力の働きを理解するうえで最も効果的な視覚化を通して、研究成果の社会的な還元を行う。このために必要な海外民族資料コレクションの専門家を招へいする。これらの活動を通して、人間の想像力と自然環境の関係性についてさらに考察を深める。
カシミール効果のカシミール元と素元分布による研究

当該研究期間中に代表者が研究分担者と行った研究概要は以下のとおりである。量子論における零点エネルギーの典型例であるカシミール効果の、リーマン面においての定式化を行った。その上で、跡公式を用いてカシミールエネルギーを計算し、それのセルバーグゼータ関数による積分表示を得た。さらに、系として、計量に関する新しい不変量であるカシミールエネルギーの負値性を示した。このセルバーグゼータ関数による積分表示を用いると、与えられたリーマン面の型のタイヒミュラー空間の中での第一変分として、カシミール力(引力となる)が定式化できる。その後、本研究期間中に、高次セルバーグゼータ関数を定義し詳しく研究したが、これを用いると上記の第一変分が計算されることを権氏が証明している。一方で、カシミール効果を具体的に計算するときのポイントとなるゼータ正規化(無限大の繰り込み)についての研究を行った。高次のセルバーグゼータ関数や、高次のリーマンゼータ関数(これも新たに定義した)のガンマ因子の記述も正規化の研究を通して統一的に行った。また、正規化の概念を拡張することにより、量子類数公式を得たほか、与えられたゼータ関数の零点から構成するゼータ関数の絶対テンソル積の計算に、有限体の場合に成功した。素数定理をはじめとする素元の漸近分布とカシミール元との直接的なつながりを明らかにすることも目指したが、期間中にはできなかった。ただし、そのために必要と考えられる新しいタイプのオイラー積を定義しその解析的な性質を調べた。今後の研究につなげてゆきたい。代表者は,今年度中に分担者黒川とともに以下の研究を行った:成果:1)カシミール効果のリーマン面における定式化.さらに跡公式を用いてのカシミールエネルギーのセルバーグゼータ関数での表示を得た.さらにその系として,計量に関する新しい不変量であるカシミールエネルギーの負値性を証明した.2)そもそも,量子力学的なゆらぎを説明するカシミール効果のエネルギーの値は,リーマンゼータ関数の負の整数点における値で記述されるものであった.そこでこれにも関連して,リーマンゼータ関数の特殊値の値を多重三角関数で表示する公式を得た.またそのリーマン面での類似も考察した.11月に沖縄において『セルバーグゼータ関数研究集会』を主催し,カシミール効果,セルバーグゼータ関数や跡公式,ゼータ関数の関連する研究についての国内における最近の成果を発表・討論する機会をもった.また,カシミール効果と素数の分布の関係やゼータ関数研究の,絶対数学を用いた新しい試みを盛り込んだ著作を行ったが,これらの研究はまだ端緒についたばかりであり次年度以降の研究に継続し進展させたい.代表者は,今年度中に分担者黒川とともに以下の研究を行った:前年度には,カシミール効果のリーマン面における定式化.さらに跡公式を用いてのカシミールエネルギーのセルバーグゼータ関数での表示を得ていた.さらにその系として,計量に関する新しい不変量であるカシミールエネルギーの負値性を証明した.このセルバーグゼータ関数による積分表示を用いると,与えられたリーマン面のタイプのタイヒミュラー空間のなかでの第一変分として,カシミール力が定式化できる.これはコンパクトなリーマン面に対して埼玉大学の権氏によって計算された.一方で,カシミール効果を具体的に計算するためのポイントとなる正規化(繰込み)について研究を行った.たとえば,ゼータ関数の拡大(黒川・若山)を考えると拡大された高次のリーマンゼータ関数や高次のセルバーグゼータ関数のガンマ因子の計算にはいわゆるゼータ正規化積による計算(後者においては,スペクトルのラプラシアンの行列式)があらわれる.それと同時に,この高次のゼータ関数が上記に述べた権氏によるカシミール力の表示に自然に現れてくることなども分かった.以上はラプラシアンなどのいわゆるカシミール元によるゼータの正規化表示であるが,リーマンゼータ関数の場合はいまだそれを行列式で表示するための作用素のは未発見である.これについて,いくつかの候補を絶対数学を用いて構成した.当該研究期間中に代表者が研究分担者と行った研究概要は以下のとおりである。
高機能薄膜の分光学的研究

本年度は、新機能材料の設計と試作評価、及び基礎物性の解明を目指し以下の研究を行った。1. BEDT-TTF(ET)系ドナー分子を構成要素として用いた交互積層型電荷移動錯体である(ET)(CIMeTCNQ)の合成を行った。このET系交互積層型電荷移動錯体は、従来型の一次元性の強い錯体とは対照的にETに特徴的なside-by-side相互作用により格子の二量化が抑制されるため、イオン性錯体がキュリー常磁性を示し、ラジカルスピンの自由度が生き残るという特徴をもつ。この物質の近赤外-可視領域の光学吸収スペクトルの圧力依存性の測定を行い、中性-イオン性転移を起こすことを発見した。2.低温まで安定な金属状態を得ることができるBETS-X_1X_2TCNQ(X_1,X_2=Br,CI)錯体の柱状結晶の作成に成功し、その極低温高圧物性に関する系統的研究を行った。(BETS)_2(Br_2TCNQ)では14Kで金属-絶縁体転移を起こし、転移点以下ではバンド構造が半導体的に変化することがわかった。3.光触媒である酸化チタン(TiO_2)の触媒反応下での表面電子状態を調べるために、水蒸気雰囲気中紫外線照射下で氷分解反応が起こっているTiO_2表面の非線型光学応答の測定を行った。紫外線照射によって、第二高調波(SH)光の強度が約2倍増大することがわかった。また、SH光強度の試料方位角依存性の形は紫外線照射前後で変化しないことから、紫外線照射中の表面の波動関数の形は照射前と同じであり、紫外線照射によってできた表面の酸素欠陥が、表面電子状態の占有状態と非占有状態間の光学遷移を増大させていることがわかった。1.無機-有機複合電子材料のアクセプターとして多重原子価状態を有する無機酸化物クラスターを対アニオンに利用できれば、他の単一原子価の無機対イオンを用いた場合に比べて、有機ドナー分子のバンドフィリング制御の自由度は格段に上昇する。今回、Mo系酸化物クラスターを用いてBEDT-TTF塩の物質開発を行い、その構造及び物性について調べた。3.光触媒作用を示す酸化チタン(TiO_2)の非線形光学応答について調べ、そこから表面電子状態に関する情報を得るための研究を行った。TiO_2からの第二高調波(SH)光の入射光子エネルギー依存性の測定を行ったところ、偏光配置と光の入射方向によって全く異なるSHGスペクトルが得られた。この研究から、入射光子エネルギーの違いによって様々な電子状態共鳴が起こっていることが初めてわかった。
省計算能力デバイスでの利用に向けた更新機能を持つ高機能暗号の研究

本研究計画は暗号技術内に動的な制御機構を直に埋め込む高機能暗号において、鍵更新機能の提供並びにそのIoTプラットフォームでの実装実験を行うことを目的としている。2018年度の研究成果としては、組み込み機器など小型の機器に利用ができるような暗号技術として、集約署名と呼ばれる署名同士を合体させることでデータ圧縮ができる方式について検討した。とくにルータなどのネットワーク機器に対し利用が期待できる構成を示している。これは予備的検討において調査していた鍵更新方式が直接応用できるような形で構成することで、当初の目的である鍵更新機能を持つ高機能な暗号技術の設計に、間接的に貢献している。また、その関連方式の応用実装としてネットワークシミュレータ上でセンサデバイスやネットワークルータを対象とした実装実験を行うことで、実際の性能についても示している。これらの成果については、国内研究会3件、国際会議2件として発表している。上述した成果については、計画当初に想定していた関数型暗号と呼ばれる理論的に最も一般化された暗号技術の鍵更新機能の導入までには至っていない。これは集約署名と呼ばれる一部の要素技術のみで検討しているためである。その一方で、様々なプラットフォームで実装実験を既に手掛けていること、また、それらの成果が国内外の学会から高く評価されていることは事実である。このため、当初の計画と比較して、総合的に高い進捗を挙げているといえる。当初主な想定としていた関数型暗号そのものについては未着手であるが、既に鍵更新機能を持つような高機能な暗号技術について理論的検討及びシミュレータを通じた実装実験も部分的に手掛けている。このため、総合的に鑑みて順調といえる。IoTなど分散システムに向けた技術としてブロックチェーンの利用が注目されている。暗号技術においてもブロックチェーンを要素技術とすることで従来の限界を超えた暗号技術の設計ができることが知られている。一方で、ブロックチェーン自体も鍵更新機能を持っておらず、このあたりが非自明な点といえる。今後はブロックチェーンを要素技術とした高機能暗号並びにその鍵更新機能の実現について取り組む予定である。既存プロジェクトにおける既存設備機器の利用により、物品費用が大きく節約できたことが影響している。これらの額面は海外出張に伴う学会参加費及び通信費用などにより大きく相殺されているが、差額となった2573円が次年度に持ち越されている。
カオスダイナミクスを用いた離散最適化技法の開発 -ゲノム配列からのモチーフ抽出-

1.Chaotic MotifSampler法の実用化に向けた改良・ダイナミクスの解析カオスダイナミクスを用いたChaotic Motif Sampler法(以下,CMS法)はモチーフ配列を高い確率で抽出可能なことが示されている.しかし,効果的にモチーフ抽出を行うには,モチーフ抽出を行う配列データ毎にCMS法のパラメータ値調節が不可欠である.そこで,CMS法のパラメータ値を自動的に調節するパラメータ値調整法の開発を行った.具体的には,各ニューロンの発火率,モチーフ候補が更新される割合を用いてパラメータ値の調整を行った.その結果,初期パラメータ値がどのような場合においても,モチーフ抽出が可能なことを確認した.2.カオスダイナミクスを用いた巡回セールスマン問題の解法を開発巡回セールスマン問題は,NP困難なクラスに属する代表的な組合せ最適化問題である.平成20年度に,局所探索注である2-opt法とOr-opt法の実行をカオスダイナミクスで制御することにより,局所最適解からの脱出を行う手法を提案した.しかし,この手法では異なる局所探索法である2-opt'法とOr-opt法を,同一のカオスダイナミクスを用いて制御している.そこで,(1)2-opt法とOr-opt法を制御するダイナミクスが独立な手法,(2)2-opt法とOr-opt法を制御するダイナミクスが相互に影響を及ぼす手法を開発した.TSPLIBのペンチマーク問題に対して計算機シミュレーションを行った結果,これまでに提案されているカオスサーチ法を凌駕する性能を有することを確認した.3.ソフトタブーサーチ法の提案タブーサーチ法は,組合せ最適化問題に対して強力なメタヒューリスティック解法として認識されている.しかし,共通モチーフ抽出問題のようなパターン抽出問題においては,タブーサーチ法のタブー効果が強すぎるために,効果的な探索が行われないことも分かっている.そこで,タブーサーチ法のタブー効果を弱めたソフトタブーサーチ法を提案し,巡回セールス問題に対しソフトタブーサーチ法を用いた手法を開発した.ソフトタブーサーチ法は,一度択された解の再選択を,一定期間完全に禁止にするのではなく,困難にすることで局所解を回避する手法である.タブーサーチ法を用いた手法との性能比較を含む計算機シミュレーションを行なった結果,巡回セールスマン問題に対してもソフトタブーサーチ法はタブーサーチ法よりも優れた解探索性能を有することを確認した.1.カオスダイナミクスを用いた巡回セールスマン問題の解法を開発代表的な組み合わせ最適化問題の1つである巡回セールスマン問題に対するカオスを用いた新たな手法を提案した.従来のカオスサーチ法では,最も単純な改善法である2-opt法をカオスダイナミクスにより駆動することで局所最適解を回避し,良好な解が得られている.このカオスサーチ法を改良し,更に優れたアルゴリズムを実現するためにOr-opt法を用いた手法の提案を行った.TSPLIBのベンチマーク問題に対して提案手法を用いて巡回路を構築した結果,従来のカオスサーチ法の性能を上回ることが確認された.2.巡回セールスマン問題におけるカオスダイナミクスの解析離散最適化問題を発見的手法を用いて解く場合,いかに局所最適解を回避するかが重要となる.カオスダイナミクスを用いた手法では,カオスニューロンの有する不応性効果が,局所最適解を回避する役割を担っており,最適解の探索にとても重要な役割を果たしていると考えられる.非線形時系列解析で用いられるサロゲートデータ法を用いてカオスニューロンの有する不応性効果を統計的解析を通じて明らかにした.その結果,モチーフ抽出問題と同様に,カオスニューロンの有する不応性が解探索の性能に大きく影響を与えることを明らかにした.カオスダイナミクスを用いたChaotic Motif Sampler法(以下,CMS法)はモチーフ配列を高い確率で抽出可能なことが示されている.しかし,CMS法はモチーフの抽出を行う配列に,必ず1つ以上のモチーフが存在する場合にしか対応していない.実際にモチーフの抽出を行う場合,必ず対象配列にモチーフが存在するとは限らない.そのため,CMS法の改良を必要がある.そこで,各モチーフに対応して配置されたカオスニューロンの内部状態値の更新手順の変更を行った.その結果,どのような配列からもモチーフ抽出が可能なことを示した.1.Chaotic MotifSampler法の実用化に向けた改良・ダイナミクスの解析カオスダイナミクスを用いたChaotic Motif Sampler法(以下,CMS法)はモチーフ配列を高い確率で抽出可能なことが示されている.しかし,効果的にモチーフ抽出を行うには,モチーフ抽出を行う配列データ毎にCMS法のパラメータ値調節が不可欠である.そこで,CMS法のパラメータ値を自動的に調節するパラメータ値調整法の開発を行った.具体的には,各ニューロンの発火率,モチーフ候補が更新される割合を用いてパラメータ値の調整を行った.その結果,初期パラメータ値がどのような場合においても,モチーフ抽出が可能なことを確認した.2.カオスダイナミクスを用いた巡回セールスマン問題の解法を開発巡回セールスマン問題は,NP困難なクラスに属する代表的な組合せ最適化問題である.平成20年度に,局所探索注である2-opt法とOr-opt法の実行をカオスダイナミクスで制御することにより,局所最適解からの脱出を行う手法を提案した.しかし,この手法では異なる局所探索法である2-opt'法とOr-opt法を,同一のカオスダイナミクスを用いて制御している.

そこで,(1)2-opt法とOr-opt法を制御するダイナミクスが独立な手法,(2)2-opt法とOr-opt法を制御するダイナミクスが相互に影響を及ぼす手法を開発した.TSPLIBのペンチマーク問題に対して計算機シミュレーションを行った結果,これまでに提案されているカオスサーチ法を凌駕する性能を有することを確認した.3.ソフトタブーサーチ法の提案タブーサーチ法は,組合せ最適化問題に対して強力なメタヒューリスティック解法として認識されている.しかし,共通モチーフ抽出問題のようなパターン抽出問題においては,タブーサーチ法のタブー効果が強すぎるために,効果的な探索が行われないことも分かっている.そこで,タブーサーチ法のタブー効果を弱めたソフトタブーサーチ法を提案し,巡回セールス問題に対しソフトタブーサーチ法を用いた手法を開発した.ソフトタブーサーチ法は,一度択された解の再選択を,一定期間完全に禁止にするのではなく,困難にすることで局所解を回避する手法である.タブーサーチ法を用いた手法との性能比較を含む計算機シミュレーションを行なった結果,巡回セールスマン問題に対してもソフトタブーサーチ法はタブーサーチ法よりも優れた解探索性能を有することを確認した.
高性能窒化物蛍光体の新規合成方法の開発とLEDへの応用

申請者が所属する研究室では、炭素還元窒化(CRN)法またはガス還元窒化(GRN)法、蛍光体の成分である金属またはその合金を原料とした直接窒化(DMN)等により、窒化物蛍光体材料であるCaAlSiN_3:Eu^<2+>やM_2Si_5N_8:Eu^<2+>, Ce^<3+>(M=Ca, Sr, Ba)等の合成を行ってきた。しかしながら、生成物に未反応の原料の残存や過剰な炭素の残存等により、十分な品位の蛍光体を得るには至っていない。そこで本申請では、CaCN_2に加えてCaH_2を原料とするCRN法の更なる改良、および微粉化した金属水素化物を原料として用いる合成法の考案により、高品位のCaAlSiN_3:Eu^<2+>および(Ca, Sr)AlSiN_3:Eu^<2+>蛍光体を常圧のN_2ガス雰囲気下で合成することに成功した。本年度はこれらプロセスの機構を明らかにすると共に、その製造条件の最適化に関する知見を得た。また、上記で合成した蛍光体粉末を用いて有機樹脂との複合フィルムを作成し、蛍光体に基づく波長変換特性を明らかにし、これらの農業用シートとしての可能性を検討した。まず、CaCN_2をCa源および炭素還元剤(CN_2^<2->が作用)として、CaCO_3:Eu^<2+>、AlNおよびSi_3N_4を出発原料としてCaAlSiN_3:Eu^<2+>蛍光体を常圧のN_2ガス雰囲気下で合成できる点に関しては、CaCN_2が11001200°Cで融解すると共に昇華することから、上記の原料との反応が迅速に進行すると共に過剰のCaCN_2由来の未反応炭素が蛍光体試料に残存せず、高品位の蛍光体が製造できると結論された。同様に、微粉化された金属水素化物の高い反応性と炭素フリーの反応条件により、同水素化物を原料として用いることで同様に、高品位の窒化物蛍光体が得られることが明らかになった。これらより、CaCN_2と金属水素化物とが窒化反応に関与する温度域での条件設定が、高品位の同蛍光体を得る上で重要であると考えられる。他方、CaAlSiN_3:Eu^<2+>蛍光体粉末をポリオレフィン系の有機樹脂に分散した複合ファイルムは、太陽光中の紫外線から緑色光までの光を葉物野菜の生育に有用な赤色光へ効果的に変換できることが明らかになった。しかしながら、得られたフィルムは透光性に乏しく、この改善が今後の課題である。CaCN_2または金属水素化物を主要原料として用いたCRN法およびDMN法により、高品位なCaAlSiN_3:Eu^<2+>および蛍光体の合成に成功した。また、合金原料の水素化とCaH_2を使用し、蛍光体内部まで完全に窒化し、高純度のCaAlSiN_3:Eu^<2+>および(Ca, Sr)AlSiN_3:Eu^<2+>蛍光体の合成に成功した。また、CaAlSiN_3:Eu^<2+>と有機樹脂との複合体が太陽光に対して波長変換能を有していることは実証した。以上の結果を3編の論文として学術誌に発表した。本研究により、CaAlSiN_3:Eu^<2+>および(Ca, Sr)AlSiN_3:Eu^<2+>蛍光体を、常圧のN_2ガス雰囲気下にも拘わらず高品位な状態で得ることに成功した。これにより、上記の蛍光体の用途を、LED固体照明の分野のみならず、農業用シート向けの波長変換材等としての範囲まで拡大可能と判断される。他方、本研究で試作した農業用シートでは、CaAlSiN_3:Eu^<2+>と有機樹脂との混連性が不十分なため透明なフィルムを得るには至っていない。この原因は、用いたCaAlSiN_3:Eu^<2+>蛍光体の粒径が大きいことに由来している。今後、一度焼成した蛍光体粉末を微粉砕後、CaH_2等をフラックスとして低温再焼成する等のプロセスの新規開発で、この課題は解決できるものと期待される。1高輝度窒化物系蛍光体の効率的合成方法の開発、窒化物系蛍光体材料であるCaAISiN_3 : Eu^<2+>、M_2Si_5N_8 : Eu^<2+>(M=Ca, Sr, Ba)について、CaCN_2を還元用炭素源およびアルカリ土類源として用いたCRN(炭素還元窒化法)、金属または合金原料を水素化した改良型直接窒化法を主として適用し、従来法と根本的に合成条件が異なる常圧でその合成を行った。その結果、CaCN2とCaCO_3とCa源とし、これに所定量のAIN、Si, N_4およびEu_2O_3,を加えて、N_2ガス中、常圧下での条件で高品位のCaAlSiN_3 : Eu^<2+>が得られ、Ca_3N_2(潮解性があり高価)をCa源とする従来法と比べて、より低コストで合成できることが明らかになった。さらに、これとは別の方法として、金属または合金を一旦水素で微粉化した水素化物を中間原料とする合成法適用し、より鮮やかな赤色を発する(Sr, Ca) AlSiN_3 : Eu^<2+>蛍光体が、同様に常圧の条件下、N_2ガス中で加熱するだけで得られた。

この場合も、数千気圧の高圧下で合成される市販品と同程度の品位を有することが分かった。2得られた窒化物系蛍光体の詳細なキャラクタリゼーション上記の蛍光体について、窒素/酸素分析、炭素分析、EDX等による組成分析、および粉末XRDによる構造の同定、および蛍光分光光度計による蛍光波長と強度、蛍光強度の温度依存性、蛍光寿命等の測定をもとに、既存の合成方法で作製した蛍光体と対比した。その結果、発光強度等は幾分低いものの、今後合成条件を最適化することで、性能面で遜色のない蛍光体として合成できることが明らかになった。3得られた蛍光体粉末の混練物の農業用ビニールハウスシート等としての可能性評価上述のとおり、CaA. SiN_3 : Eu^<2+>を主として使用することで、太陽光中の赤色より波長の短い同色の光に変換することが可能となる。これを踏まえて、次年度の研究に向けて今年度得られた蛍光体粉末を高分子ポリマー中に分散する手法等について検討を加えた。申請者が所属する研究室では、炭素還元窒化(CRN)法またはガス還元窒化(GRN)法、蛍光体の成分である金属またはその合金を原料とした直接窒化(DMN)等により、窒化物蛍光体材料であるCaAlSiN_3:Eu^<2+>やM_2Si_5N_8:Eu^<2+>, Ce^<3+>(M=Ca, Sr, Ba)等の合成を行ってきた。しかしながら、生成物に未反応の原料の残存や過剰な炭素の残存等により、十分な品位の蛍光体を得るには至っていない。そこで本申請では、CaCN_2に加えてCaH_2を原料とするCRN法の更なる改良、および微粉化した金属水素化物を原料として用いる合成法の考案により、高品位のCaAlSiN_3:Eu^<2+>および(Ca, Sr)AlSiN_3:Eu^<2+>蛍光体を常圧のN_2ガス雰囲気下で合成することに成功した。本年度はこれらプロセスの機構を明らかにすると共に、その製造条件の最適化に関する知見を得た。また、上記で合成した蛍光体粉末を用いて有機樹脂との複合フィルムを作成し、蛍光体に基づく波長変換特性を明らかにし、これらの農業用シートとしての可能性を検討した。まず、CaCN_2をCa源および炭素還元剤(CN_2^<2->が作用)として、CaCO_3:Eu^<2+>、AlNおよびSi_3N_4を出発原料としてCaAlSiN_3:Eu^<2+>蛍光体を常圧のN_2ガス雰囲気下で合成できる点に関しては、CaCN_2が11001200°Cで融解すると共に昇華することから、上記の原料との反応が迅速に進行すると共に過剰のCaCN_2由来の未反応炭素が蛍光体試料に残存せず、高品位の蛍光体が製造できると結論された。同様に、微粉化された金属水素化物の高い反応性と炭素フリーの反応条件により、同水素化物を原料として用いることで同様に、高品位の窒化物蛍光体が得られることが明らかになった。これらより、CaCN_2と金属水素化物とが窒化反応に関与する温度域での条件設定が、高品位の同蛍光体を得る上で重要であると考えられる。他方、CaAlSiN_3:Eu^<2+>蛍光体粉末をポリオレフィン系の有機樹脂に分散した複合ファイルムは、太陽光中の紫外線から緑色光までの光を葉物野菜の生育に有用な赤色光へ効果的に変換できることが明らかになった。しかしながら、得られたフィルムは透光性に乏しく、この改善が今後の課題である。CaCN_2または金属水素化物を主要原料として用いたCRN法およびDMN法により、高品位なCaAlSiN_3:Eu^<2+>および蛍光体の合成に成功した。また、合金原料の水素化とCaH_2を使用し、蛍光体内部まで完全に窒化し、高純度のCaAlSiN_3:Eu^<2+>および(Ca, Sr)AlSiN_3:Eu^<2+>蛍光体の合成に成功した。また、CaAlSiN_3:Eu^<2+>と有機樹脂との複合体が太陽光に対して波長変換能を有していることは実証した。
タイムゾーンとサービス・タスク貿易理論の動学的展開および経済成長への含意

グループA:○タイムゾーン研究の諸文献を理論と実証の両面から整理し直し,貿易促進的なcontinuity effectを重視する理論分析に対して貿易抑制的なsynchronization effectを重視する実証分析という研究指向の違いを指摘した。○対称4国モデルを用いて,安定的なFTA構造形成に対する初期関税率の役割について検討した。○中国対米国の貿易紛争について,国有企業,戸籍制限,地域間協力などの新たな観点から検討した。○タイムゾーン研究の成果を含む英文教科書を出版した。グループB:○弾力的労働供給を伴う離散時間・経済成長モデルについて検討し,余暇が正常財ではない場合にのみ周期解が存在することを示した。○生産外部性を含む動学的2国貿易モデルでは,長期資本ストック分布が家計の予想に依存しており,貿易自由化が予想の変化に導かれた変動を生み出すこと,自由貿易定常均衡の近傍で不決定性が生じうることなど示した。グループC:○国際間で知識伝播が不完全な経済における産業立地,企業参入,経済成長の関係および法人課税の効果について分析した。○R&Dを通じた内生的成長モデルを労働市場に摩擦がある世代重複モデルに応用し,雇用変動,経済成長とバブルの関係を捉えるモデルを構築した。○貿易自由化と教育投資,所得格差および成長の関係について分析した。国内外の研究ネットワークの構築:(a)日本国内,インド,カナダ,米国,中国本土,香港より多数の研究者を招聘し,国際カンファレンスを開催した(2019/03/01-02)。(b)日本国内,シンガポール,オーストラリア,中国本土等から研究者を招聘し,計6回のワークショップ及びセミナーを開催した(2018/04/02, 2018/07/20, 2018/10/26, 2018/11/19, 2018/11/30, 2019/02/14)当初の予定に沿って,学会・セミナー等を通じてグループA,グループB,およびグループCそれぞれのテーマに沿った研究成果を国際学術誌,国際学会等を通じて着実に発表してきている。本プロジェクトの研究テーマに関する研究者の招聘,共同論文の作成や国際カンファレンスやワークショップの実施,海外研究者によるアドバイザリー等を通じて,国内外の協力者との研究ネットワークの構築も順調に進展している。1.各個別テーマについて研究代表者・研究分担者および連携研究者は,日常的には個人的な直接会合あるいは電子メールの交換を通じて研究討議を行う。また,2ヶ月に1度程度の頻度で定期的にメンバーの会合を兼ねた研究会を開催して,個々の研究の進捗状況をメンバー間で共有する。2.ある程度形のまとまった研究については,海外・国内のセミナー等で報告を行い,多くの外部研究者による批判・コメントを受けて,論文の改良に取り組む。3.2018年度(研究プロジェクトの中間年度)に実施した国際カンファレンスで知己を得た研究者や関連する領域で成果を上げている研究者らからのアドバイスを受けて本研究後半の進め方について見直しを行いつつ,本研究に係る国際研究ネットワークの一層の深化を図るために2019年度も2018年度と同規模の国際カンファレンスを実施する。グループA(静学的貿易理論の拡張):(a)連続的に差別化された財の範囲を企業のタスクと捉え,それを内生的に決定するメカニズムを組み込んだ貿易モデルを構築し,モデルの基本動作を確認した。(b)貿易政策に関する一般均衡分析とゲーム理論分析という2つの異なる枠組みにおける「現状(status quo)」の役割について批判的に検討し,貿易政策の理論分析から導かれる含意についての論点整理を行った。(c)消費における文化的多様性を許容するコスモポリタン的態度と伝統を重んじる態度という2つの異なる消費態度を組み込んだ貿易モデルを構築し,モデルの基本動作を確認した。グループB(基礎的動学分析ツールの開発):(a)所得の不平等と経済主体の忍耐性(patience)との相互作用を扱える動学分析モデルを構築した。グループC(動学分析ツールの応用面への実装):(a)財・サービスに関わる実物部門の自由化と金融部門の自由化の両方を取り扱える動学分析モデルを構築し,財部門のみの単独自由化シナリオと両部門の同時自由化シナリオという2つの異なるシナリオの下での発展途上国のキャッチアップ可能性について分析した。(b)内生的な人口動態と教育による人的資本の蓄積を組み込んだ経済成長モデルを構築した。(c)労働市場における摩擦と失業および資産バブルを組み込んだ内生的成長モデルを構築した。国内外の研究ネットワークの構築:(a)日本国内をはじめ,米国,カナダ,中国,台湾,シンガポール,ドイツ等より多数の研究者を神戸大学に招聘し,4回の国際ワークショップを実施した(2016/07/01, 2016/07/22, 2016/12/20, 2017/03/14)。(b)米国University of Washingtonその他の研究機関と共同して国際カンファレンスを実施した(2017/03/18-19)。当初の予定に沿って,学会・セミナー等を通じてグループA,グループB,およびグループCそれぞれのテーマに沿った研究成果を着実に発表してきている。プロジェクト開始初年度であるため学術誌での採択に至ったものは少数であるが,DP・WPとして準備してきた多数の論文を内外の査読付き学術誌に投稿し,審査を受けているところである。また,本プロジェクトの研究テーマに関する研究者の招聘,共同論文の作成や研究集会・アドバイザリー等を通じて,国内外の協力者との研究ネットワークの構築も順調に進展している。グループA:

○タイムゾーン研究の諸文献を理論と実証の両面から整理し直し,貿易促進的なcontinuity effectを重視する理論分析に対して貿易抑制的なsynchronization effectを重視する実証分析という研究指向の違いを指摘した。○対称4国モデルを用いて,安定的なFTA構造形成に対する初期関税率の役割について検討した。○中国対米国の貿易紛争について,国有企業,戸籍制限,地域間協力などの新たな観点から検討した。○タイムゾーン研究の成果を含む英文教科書を出版した。グループB:○弾力的労働供給を伴う離散時間・経済成長モデルについて検討し,余暇が正常財ではない場合にのみ周期解が存在することを示した。○生産外部性を含む動学的2国貿易モデルでは,長期資本ストック分布が家計の予想に依存しており,貿易自由化が予想の変化に導かれた変動を生み出すこと,自由貿易定常均衡の近傍で不決定性が生じうることなど示した。グループC:○国際間で知識伝播が不完全な経済における産業立地,企業参入,経済成長の関係および法人課税の効果について分析した。○R&Dを通じた内生的成長モデルを労働市場に摩擦がある世代重複モデルに応用し,雇用変動,経済成長とバブルの関係を捉えるモデルを構築した。○貿易自由化と教育投資,所得格差および成長の関係について分析した。国内外の研究ネットワークの構築:(a)日本国内,インド,カナダ,米国,中国本土,香港より多数の研究者を招聘し,国際カンファレンスを開催した(2019/03/01-02)。(b)日本国内,シンガポール,オーストラリア,中国本土等から研究者を招聘し,計6回のワークショップ及びセミナーを開催した(2018/04/02, 2018/07/20, 2018/10/26, 2018/11/19, 2018/11/30, 2019/02/14)当初の予定に沿って,学会・セミナー等を通じてグループA,グループB,およびグループCそれぞれのテーマに沿った研究成果を国際学術誌,国際学会等を通じて着実に発表してきている。本プロジェクトの研究テーマに関する研究者の招聘,共同論文の作成や国際カンファレンスやワークショップの実施,海外研究者によるアドバイザリー等を通じて,国内外の協力者との研究ネットワークの構築も順調に進展している。グループA:○タイムゾーン格差を利用した貿易自由化が,熟練労働・非熟練労働間の賃金格差を拡大させるものの教育資本の収益率上昇をもたらし,海外からの教育資本流入を促進して,産業構造を一層熟練労働にとって有利なものへと変容させることを理論的に解明した。グループB:○様々な確率過程が生み出す指数法則の性質を解明した。○大規模集計ゲームにおける最大均衡値・最小均衡値に関する頑健な比較静学結果を拡張した。○決定論的逐次経済における「非バブル定理」を証明した。グループC:○内生的成長・2国モデルを利用し,2国間の法人課税政策の違いが企業の生産拠点や研究開発拠点の決定や経済成長・厚生に及ぼす影響を解明した。
終戦直後の新聞小説の研究―織田作之助を中心に

本研究では終戦直後の新聞小説の実態を研究した。衣食住にも事欠く時代に、それでも購読者の期待に応える形で連載された文学作品には、どのような特徴があるのか。1945年から1946年にかけて連載小説を4作書いた織田作之助を中心に分析した。作之助は「京都日日新聞」「大阪日日新聞」などの京阪の地方紙を中心に、記事や広告を活用した作品を書いていた。結果、連載当時の紙面には創作欄だけに留まらぬ面白さを備えた作品が成り立っていたこと、作之助が新聞小説という形式を問い直す試みをしていたことがわかった。終戦直後の新聞小説の研究の開始にあたって、本年度は太宰治と織田作之助の新聞小説を中心に考察した。具体的な研究成果としては、平成26年度中に「太宰治の「東京」の使い方ー織田作之助の「大阪」を補助線に」(「文学・語学」2014.12)と「文学作品の輪郭ー『大造爺さんと雁』『走れメロス』『パンドラの匣』」(「語学と文学」2015.3)という2本の論文を発表した。前者はシンポジウム(全国大学国語国文学会、2014.5)、後者は講演(群馬大学語文学会、2014.8)での口頭発表を元にしている。前者では織田作之助『夜光虫』(「大阪日日新聞」1946)と太宰治『グッド・バイ』(「朝日新聞」1948)における作中の舞台と紙面との関わりについて言及し、後者では太宰治『パンドラの匣』(「河北新報」1945-1946)の初出紙面における恩地孝四郎の挿絵の役割を分析した。また、研究会(太宰治スタディーズの会、2014.11)および講演(大阪大学国語国文学会、2015.1)では、織田作之助の新聞小説である『夜光虫』と初出紙「大阪日日新聞」との関わりを考察した。後者の講演では、現在わかっている範囲では戦後日本における最初の新聞小説である織田作之助の『十五夜物語』と初出紙「産業経済(大阪)新聞」との関わりも論じた。『十五夜物語』については「語文」(2015.6)に論文を発表することが決定している。この他に、大阪・京都・神戸を中心に、戦後における新興紙、それも主に地方の新興紙を中心に調査を進めている。その成果の一つとして、1945年9月から1948年12月までの新聞小説年表をweb上で作成中である。現在75作品を登録している。まだ多くの地方新聞に目を通していないため、現在は非公開であるが、遅くとも研究最終年度には公開を予定している。終戦直後の新聞小説の実態を明らかにするために、1945年から1948年ごろまでに発行された様々な新聞について調査を進めた。今年度は主に下記の3つの点について研究実績を積んだ。(1)織田作之助の新聞小説1945年9月から1946年12月までに4つの新聞小説を発表した当時の人気作家・織田作之助の新聞小説について考察を行った。6月に論文「織田作之助『十五夜物語』論」を、12月に論文「織田作之助『夜光虫』の方法ー「大阪日日新聞」を手がかりに」を発表した。(2)終戦直後の新聞小説年表の作成全国紙はもちろん、この時期に新しく創刊された新興紙、特に地方において戦後になって創刊された新聞にどのような小説が掲載されたのかについて調査を進めている。小説の題名や作者名、挿絵画家の名前、いつからいつまで、全何回連載されたのかを情報として集めている。集めた情報はウェブ上に年表形式で随時アップしている。現在はまだ非公開であるが、遅くとも研究最終年度には公開を予定している。(3)小説以外の文芸記事の発見新聞小説について調査を行う過程で、小説以外の文芸記事にも目を配っている。その中にはこれまで知られていなかった重要な資料も存在することがわかってきた。今年度は「夕刊新大阪」に掲載された太宰治のアンケート回答と、「九州タイムズ」に掲載された小林秀雄の随筆「政治家」について資料紹介・解説を発表した。また、初出が不明であった坂口安吾のエッセイの発表媒体が終戦直後の地方新聞であったことも特定した。太宰も安吾も小林も、これまでたびたび全集が刊行されてきた文学者であるが、これらは全集未収録だった資料である。小林のエッセイの発見については、朝日新聞等のメディアで広く紹介された。本研究の目的は、織田作之助の作品を中心に、終戦直後の新聞小説の実態を明らかにすることである。織田が終戦後に発表した新聞小説は4つである。その内3つの作品について分析を終え、論文化した。研究期間の半分が終わった時点で主要な研究対象の75%の考察を終えられたことになり、ほぼ順調に進んでいると言える。また、本研究の当初の目的は新聞小説に限定されていたが、実際に当時の新聞を調査していると、小説以外の文芸記事にも重要なものが多く見つけられることがわかってきた。27年度は太宰治と坂口安吾と小林秀雄について資料紹介・解説を行ったが、今後も新聞小説に留まらず、文芸記事全般に手を広げた調査を行っていきたい。本研究では、終戦直後の新聞小説について、織田作之助の作品を中心に分析を行ってきた。その分析にあたって、創作欄以外の紙面との関わりを視野に入れることが特徴であった。