hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電流型マトリックスコンバータの出力波形ひずみに関する研究

マトリックスコンバータの新しい概念として、電圧型マトリックスコンバータで用いられる入力側LCフィルタを接続せず、出力側のみに出力波形改善用のコンデンサを接続したコンバータを提案し、その制御手法について検討を行った。このコンバータは、入力側で発生する高調波電流の影響をあまり考慮する必要のないエネルギー蓄積装置(電動発電機等)が交流電源であり、負荷としてインダクタンスの大きいコイル(核融合制御用コイル等)であるような場合の電源回路への適用を視野に入れている。このマトリックスコンバータの制御手法として3相交流電源の電圧相のうち中間の大きさの電圧相(中間相)を積極的に利用し波形ひずみを低減させることができる3相スイッチング方式を採用した。また、負荷の電流制御系は、汎用インバータで一般的に用いられているd-q変換とPIコントローラを組み合わせた制御系を採用した。上記の制御アルゴリズムの健全性を検証するために、電力系統シミュレーションソフトウェア「PSCAD/EMTDC」を用いてモデルを作成し、定常運転解析および過渡応答解析を行った。シミュレーションの結果、出力波形歪みは小さく、電流整定時間は100μs程度であった。また、検証用実験装置として、ダイオード2台とIGBT2台で構成された電流双方向スイッチを用いて容量1kVAのマトリックスコンバータを製作し実験を行った。負荷は30mHのコイルとした。制御システムは、DSPが搭載されたVMEボードおよび各種I/Oボードで構成された「PE-Expert III」で構成し、制御アルゴリズムをPE-Expert IIIに組み込み、ゲート信号回路は高速に処理させるためにFPGAを用いて作成した。定常運転実験と過渡応答運転実験を行った結果、シミュレーション結果に近い電流整定時間(100μs)でコイル電流制御を行うことができた。マトリックスコンバータの新しい概念として電流型マトリックスコンバータを提案し、今年度はその制御手法について検討を行った。マトリックスコンバータは、AC/AC直接変換器の一つであり、9個の電流双方向スイッチにより電源側と負荷側を接続した変換器である。一般的なAC/AC変換器であるAC/DCコンバータとDC/ACインバータを組み合わせた電源回路システムと比較すると、マトリックスコンバータは、直流リンク部がないので大容量のエネルギー蓄積要素が不必要となり、次世代の変換器として期待されている。電圧型マトリックスコンバータは、入力側が電流型、出力側が電圧型の変換器の特性を示すのに対し、電流型マトリックスコンバータは、入力側が電圧型、出力側が電流型の変換器の特性を示す。また、電圧型マトリックスコンバータは、入力側にコンデンサを配置しているが、電流型マトリックスコンバータは、出力側にコンデンサを配置している。電流双方向スイッチのゲート制御は、波形ひずみを低減できる中間相を用いた3相スイッチング方式を採用した。具体的な電流制御方法としては、線間電圧を制御して入力側のリアクトルに電流を流しておき、所望する出力電流波形となるように電流双方向スイッチのスイッチングを行い、入力電流を切り分ける。また、これらを制御するシステムは、DSPとFPGAを搭載したVMEバスボードにより構成し、高速演算を実現している。なお、スイッチング周波数は3kHzとした。上記で示した制御手法は、EMTDCを用いてシミュレーションモデルを作成し、シミュレーションによりその妥当性を確認した。今後は、制御性能を評価するために、750VAの電流型マトリックスコンバータのプロトタイプを製作し、実験を行う予定である。
固形癌術前化学療法による抗腫瘍免疫能誘導と術後再発予防への個別化治療戦略

本研究では、癌の治療に際して抗癌剤や放射線照射という治療が、腫瘍縮小効果に加えて、患者免疫系にどのような影響を与えるかについて解析を行った。3年間の研究では、この患者局所免疫を修飾する作用は癌種と抗癌剤の組み合わせにより免疫増強にも免疫抑制にもなり得ること、そして長期予後にも影響を与えることが判明した。さらに、免疫染色の手法を用いてそのメカニズムを解析し、学会、論文でその結果を報告した。この一年間に抗癌剤が免疫系に与えるメカニズムを解析するために、ヒト癌培養細胞を用いた実験系を構築した。抗癌剤暴露により、抗原提示に関わるHLA classIや細胞内タンパクの一つであるCalreticulinが細胞表面へ移行し癌細胞の抗原提示能が増強する事実(Immunogenic cell death)に着目し、in vitroの系でいろいろなcell lineが抗原提示能を増強させる至適抗癌剤濃度を検定した。次にImmunogenic cell deathを誘発する至適抗癌剤濃度で前処置した細胞を、マウス片側背部に免疫原として皮下注射した。一定期間後に反対側に癌細胞を移植し腫瘍の増殖状況を解析した。この結果、至適抗癌剤濃度でImmunogenic cell deathを起こした細胞は免疫原性を増強し、マウス反対側背部に移植した腫瘍の発育を抑制することが確認された。さらに発育抑制された腫瘍周囲間質にはCD3陽性リンパ球浸潤数も増えていることが判明した。この結果をInt. J. Clin. Oncol ( 2015 Apr;20(2):386-94)に発表した。さらに抗癌剤投与後の液性免疫誘導の網羅的評価を行うためにSEREX法(Serological identification of antigen by recombinant cDNA expression cloning)による実験系を確立したので、今後は特定の抗癌剤投与前後での患者血清中の腫瘍抗原特異的なIgG抗体価の経時的変化の比較を行っていく予定である。この2年間の研究で抗癌剤や放射線照射が癌細胞に対する直接の殺細胞効果以外に、宿主の癌局所免疫環境を修飾し予後に影響を与える可能性があることが明らかになった。このメカニズムとして抗原提示機構であるHLA class I分子の発現低下抑制、CD4,CD8陽性Tリンパ球浸潤の促進や抑制性T細胞(Treg)の浸潤抑制が関与することを切除標本の免疫組織学的解析を行うことによって明らかにした。またこの局所免疫修飾作用は癌種と抗癌剤の組み合わせにより免疫増強にも免疫抑制にもなり得ることも判明した。さらに抗癌剤が膵癌局所の免疫系に与えるメカニズムを解析するために、ヒト膵癌培養細胞を用いた実験系を構築した。in vitroの実験系で、膵癌細胞に対してGemcitabine,5FUを至適濃度で添加共培養したところGM-CSF(顆粒球単球コロニー刺激因子)の発現亢進と共に、ミエロイド細胞からMDSC(Myeloid-derived suppressor cells)への分化促進とT細胞の増殖阻害が生じることが示された。抗GM-CSF抗体を用いて阻害実験を行ったところMDSC誘導、T細胞増殖阻害が抑制され、この活性化にはMAPKやNF-kB経路が関与することが示唆された。さらに68例の膵癌切除切片TMAの免疫組織学的解析によりGM-CSF強発現症例は有意に予後不良で、術前化学療法施行症例では有意にMDSCが増加することが明らかとなった。以上の研究成果をCancer Researchへ報告しpublishされた。当初計画では平成27年度においては、抗癌剤による癌細胞表面の免疫マーカーを検討する予定であったが膵癌細胞とMDSCを用いたin vitroの解析が予想以上に進み、またGemcitabineが局所環境内でマクロファージから免疫抑制細胞への分化を促進するとの新知見を得て論文投稿アクセプトという形で研究結果が形になった。研究期間最終年度にあたる今年度の研究では抗癌剤や放射線照射が、癌細胞に対する直接の殺細胞効果以外に、宿主の癌局所免疫環境を修飾し予後に影響を与える可能性があることが明らかになった。この他、膵癌間質におけるpalladin発現細胞や、異所性リンパ節の出現が膵癌術前化学療法後の予後良好症例を判断するためのバイオマーカーとなることを解明した。また胆道癌においてPD-L1発現が予後に与える影響や、Epithelial mesenchymal transitiontと局所免疫との相関メカニズムについても解明した。

本研究では、癌の治療に際して抗癌剤や放射線照射という治療が、腫瘍縮小効果に加えて、患者免疫系にどのような影響を与えるかについて解析を行った。3年間の研究では、この患者局所免疫を修飾する作用は癌種と抗癌剤の組み合わせにより免疫増強にも免疫抑制にもなり得ること、そして長期予後にも影響を与えることが判明した。さらに、免疫染色の手法を用いてそのメカニズムを解析し、学会、論文でその結果を報告した。当初計画では平成26年度においては、抗癌剤による癌細胞表面の免疫マーカーを検討する予定であったが検体の解析が予想以上に進み、論文投稿アクセプトという形で研究結果が形になった。当科は膵癌、膵癌外科治療のhigh volume centerであるが膵癌はもっとも予後の悪い悪性腫瘍の一つであり、術前化学療法後の手術戦略の検討が臨床研究レベルでなされている。当該研究の最終目標は臨床応用であるが、抗GM-CSF抗体を用いてのサイトカイン阻害によるMDSC誘導、T細胞増殖阻害抑制、またMAPKやNF-kB経路のブロックも検討する予定である。腫瘍外科学当科は膵癌、胆道癌外科治療のhigh volume centerであるが膵癌、胆道癌はもっとも予後の悪い悪性腫瘍の一つであり、術前化学療法後の手術戦略の検討が臨床研究レベルでなされている。当該研究の最終目標は臨床応用であるが、術前化学療法により腫瘍特異的免疫反応が誘導された後に、手術により可及的にvolume reductionをはかることは合理的であり、手術後のmicroresidual tumor cellが免疫反応により消失する可能性もあり、今後は、NACが有効であることの直接的殺細胞効果以外のメカニズムについて検討する必要がある。今年度は当初計画した予算をほぼ使用することが可能であった。免疫染色でのtissue microarraynの準備に予想以上の時間を要し、一部免疫染色用抗体の購入時期が遅延したため少額の余剰金が生じた。今年度はSEREX法の研究室内立ち上げに時間を要し、ようやく年度後半に実験系が軌道に乗り始めた。したがってシークエンス向け支出を予定した予算がわずかに余剰となる結果となった。次年度も、研究全般を通し、必要となる経費の多くは消耗品(実験動物を含む)に使用される。必要な材料は、主としてタンパクを検出するための各種抗体であり、単価が110万円程度である。SEREX法により未知のタンパクが同定され、シークエンスや新たな抗体を作成するために必要な試薬類も本経費に含まれている。他は動物実験に用いるマウス(SCIDマウス)の購入と飼育経費、抗体を主とする研究試薬、細胞培養にかかるガラス製品等が主である。
代数解析的方法による量子可積分系の研究

量子可積分系における局所場の空間に新しいフェルミオン基底を導入し、その期待値を記述した。すなわち、6頂点模型の擬局所作用素に作用するフェルミオンを定義し、極めて一般的な設定のもとで、フェルミオン基底の期待値が、ある2変数関数のみを用いて表されることを示した。また共形場理論への極限で低次の場合にフェルミオン基底とヴィラソロ基底の関係を求め、サイン・ゴルドンモデルにおける1点関数を求める新しい枠組みを提出した。1)1次元の可解なスピン鎖であるXXZ模型の擬局所作用素の空間にはたらくフェルミオン構造を確立した。特に生成消滅演算子の構成とその交換関係の証明を行った。ただし生成演算子どうしの反可換性は今のところ弱い形(期待値の中)でのみ行われている。2)上述の交換関係を用い,生成演算子を「プライマリ場」の格子類似に施すことにより擬局所作用素の空間の基底が得られることを示した。さらにこれらの基底の期待値は、ペアごとの期待値の行列式で与えられることを示した。3)以上の結果は当初絶対零度の系に対してのみ得られていたが、さらに有限温度系を含む、非常に一般の状況で、期待値について同様の結果を得た。証明にはSmirnovによって以前提唱されたAbe1積分の変形のアイディアが本質的に用いられる。この展開によって、連続極限の理論、特に有限体積の共形場理論、さらにsine-Gordon模型に代表される有質量の可積分場の理論について、フェルミオンを用いた新たな記述の可能性が開かれた。そのために当初計画を半年間延長し、可積分場の理論の専門家を招聘して研究打ち合わせを行った。それにより共形場理論への極限については明瞭な描像を得ることができた。これらの研究成果は論文に発表済みの一部をのぞき、現在まとめつつある。4)別の研究として共形場理論における指標の組み合わせ的研究を継続した。アフィン・リー環の可積分表現におけるWhittakerベクトルの内積が量子戸田方程式を満たすことはよく知られている。本研究で、Drinfeld Casimir作用素を用いることにより、同じ量に対して別の漸化式を導き、それに対するフェルミ公式が従うことを示した。前年度までの成果に基づいて、XXZ鎖における新しいフェルミオン構造の連続極限を研究し、次の成果を得た。1.スピン鎖における期待値の共形場理論へのスケール極限を研究した。その漸近展開の係数を用いて共形場理論の局所場の空間にフェルミオンが定義されることを間接的に示した。さらに期待値を記述する非線形積分方程式の漸近解析により、フェルミオンで作られる作用素の基底とVirasoro代数で作られる作用素の基底とのあいだの遷移行列の係数を(運動の保存量の作用を法として)6次まで決定した。2.有質量の可積分場の理論の典型であるsine-Gordon模型において、上記のフェルミオンで作られるdescendant場の真空期待値に対する一般公式の予想を提出した。共形場理論の摂動で得られる可積分模型において、作用素の真空期待値は、相関関数に含まれる非摂動的な情報を担っている重要な量であるが、これまではprimary場,および非自明な最初のdescendant場に対する予想のみが知られていた。上記の公式は後者を拡張するもので、この主題に新たな一歩を進め得たものと考えている。また共形場理論の表現論的な研究に関しては次の成果を得た。3.リー代数gl(∞)の量子化の「連続版」と見なされる代数Gが最近導入され,Macdonald多項式との関係で興味を持たれている。この代数の基本的な表現(evaluation表現,semi-infinite formによる表現,パラメータに関係式のあるresonant caseなど)の構成を行った。これについては論文を準備中である。上記以外に、フェルミオン構造の代数的基盤をなす量子アフィン代数のボレル部分代数の表現に関する研究を行なっているが、発表には至っていない。可積分場の理論における新しいフェルミオン構造を研究し、次の成果を得た。1.昨年度の研究により、共形場理論およびサインゴルドンモデルの局所場の空間に作用するフェルミオンが導入された。プライマリ場に運動の保存量とフェルミオンとを作用させることにより局所場の空間の基底が得られる。この基底の元は真空期待値が簡明な公式で与えられる点が優れている。Virasoro代数の作用で得られる通常の基底との関係も低い次数では具体的に決定可能である。従来、量子可積分系における「可積分性」=「無限個の保存量の存在」とされてきたが、フェルミオンの存在はそれをさらに補完する構造と考えられる。今年度の研究では、プライマリ場の指数をシフトする2系列のscreening作用素のフェルミオン的な類似を構成した。2.サインゴルドンモデルの形状因子の空間の指標を記述する際、ある種のフェルミオンが有効であることは90年代の半ばから知られていた。われわれのフェルミオンは全く別の方法で構成されるが、最近の研究により両者の関係が明らかになりつつある。

すなわち後者は組み合わせ論的には前者と本質的に同一であって、真空期待値が記述できるという意味で前者の精密化になっていると考えられる。3.フェルミオン構造の代数的基盤をなすのは量子アフィン代数のボレル部分代数の表現である。その研究を継続し前者のKR加群の極限として後者の基本表現を構成した。また共形場理論の表現論的な研究に関しては次の成果を得た。4.Ding-Iohara代数(U(1)toroidal代数)6のsemi-infinite加群の構成を行い、resonant case(パラメータに特殊な関係のある場合)についてその指標を決定した。以上の結果についてはいずれも現在論文を準備中である。
エアクッション付超大型浮体の流力弾性応答特性および波漂流力低減に関する研究

1.研究内容(1)3次元特異点分布法をベースとしたエアクッション浮体の流体力および弾性応答解析プログラムを開発した。(2)前年度開発した平面2次元解析プログラムの妥当性を検証するために,(1)の3次元プログラムの計算結果と比較した。そして,その妥当性を示した。(3)上述した2つのプログラムの圧力解析結果の妥当性を検証するために,模型試験を実施し,エアクッション内部圧力特性を把握した。また,理論結果との比較によりそれらの妥当性を検証した。(4)エアクッション浮体に作用する定常波漂流力解析プログラムを開発した。(5)エアクッションの分割影響が浮体応答や波漂流力特性に与える影響を検討した。2.結果(1)水槽実験結果より,断熱圧縮を仮定したエアクッション内圧力解析の妥当性が示された。(2)エアクッションの分割影響が応答特性に与える影響は大きい。しかし,対象とする波長域が明確であれば,エアクッション形式の利点を生かしながら分割して静的安定性を損なわずに設計することが可能である。(3)エアクッション効果による波漂流力低減が明確になった。しかし,エアクッションが分割される場合には,低減できる周波数域と逆にそれが増大する周波数域が明確に分かれてしまう。それを解消するためには不規則波中応答解析を中心に検討を進めるべきであることが分かった。1.研究内容(1)平面2次元解析プログラムの開発圧力分布法を適用した簡易モデル化を行い,エアクッション付弾性浮体の波浪応答解析プログラムを開発した。圧力分布法はゼロ喫水理論が適用されているため,数値解析領域は平面2次元である。(2)エアクッション領域の規則波中弾性変形応答特性に関する系統計算開発した数値解析プログラムを用いて,エアクッション付弾性浮体の波浪中弾性変形応答計算を行った。解析モデルはエアクッション部分が浮体底部に存在する浮力壁で2つに分割されている物を想定し,外側エアクッションや浮力壁の幅の違いによる応答特性を調べた。2.結果(1)浮体底部全面がエアクッションである場合,浮体運動は広い周波数域で存在しなくなる。(2)長波長域では外側エアクッションの幅は小さく,内部エアクッションの面積が大きい方が運動応答は小さくなる。(3)短波長域では外側エアクッションの幅を適当に調整することで弾性変形が低減可能であり,その場合は内部エアクッション存在の影響は小さい。(4)エアクッション領域が広くなることで復原カが低下するため,運動の固有周期が長くなる傾向があり,逆に運動が大きくなる場合がある。
スマートメンブレンの創成

様々な機能の分子キャビティーを配したスマートメンブレンの創成を目的とし,大要以下の成果を得た.(1)光学分割及び造血幹細胞の純化・分離能を有するスマートメンブレンの創成:DNAを固定化したセルロース膜を調製してトリプトファンの光学分割実験を行った結果,孔径の大きなセルロース膜を用いた場合では,小孔径膜の場合とは逆にD-体優先透過性を示し,これらが生体膜と同様なチャネルタイプの分離膜であることを明らかにした.さらに,白金錯体導入キトサン膜を調製したところ,DNAの固定化量が増え,フェニルアラニンのL-体を優先的に透過させる光学分割膜であった.一方,カルボン酸導入ポリウレタン(PU)発泡体膜を調製したところ,造血幹細胞の回収率は75%だった.また,天然多糖類であるヒアルロン酸で表面処理されたPU膜は,造血幹細胞をより高純度に分離した.(2)新規スマートメンブレンの創成:Self-assembly法でモノマーやオリゴマーを自在に積層し,これを重合して膜厚方向に分子配列が制御された膜の調製に成功した.さらに,ジアセチレン基を有する縮合系積層膜を作製し,γ線照射による新規架橋膜を得ることにも成功した.以上より,分子キャビティーを膜厚方向に規則正しく配列させる手法を確立できた.一方,膜中水のクラスター構造を解析した結果,プロトン輸送膜を指向して開発したブタンスルホン化ポリベンゾイミダゾール膜では,参照試料であるNafion膜が明確なクラスター構造を示すのに対し,水分子が膜全体に分散していた.(3)環状イミドから成るスマートメンブレンの創成:分子キャビティーを利用した高機能性分離膜を開発するため,C班でシミュレーションされた新規環状イミドの合成を試み,この環状イミドと種々の高分子マトリックスとの複合膜の作製に成功した.4量体環状イミドを用いて調製された複合膜は,ベンゼンを選択的に分離した.なお,この環状イミドの構造解析は,B班の協力による.様々な機能の分子キャビティーを配したスマートメンブレンの創成を目的とし,大要以下の成果を得た.(1)光学分割及び造血幹細胞の純化・分離能を有するスマートメンブレンの創成:DNAを固定化したセルロース膜を調製してトリプトファンの光学分割実験を行った結果,孔径の大きなセルロース膜を用いた場合では,小孔径膜の場合とは逆にD-体優先透過性を示し,これらが生体膜と同様なチャネルタイプの分離膜であることを明らかにした.さらに,白金錯体導入キトサン膜を調製したところ,DNAの固定化量が増え,フェニルアラニンのL-体を優先的に透過させる光学分割膜であった.一方,カルボン酸導入ポリウレタン(PU)発泡体膜を調製したところ,造血幹細胞の回収率は75%だった.また,天然多糖類であるヒアルロン酸で表面処理されたPU膜は,造血幹細胞をより高純度に分離した.(2)新規スマートメンブレンの創成:Self-assembly法でモノマーやオリゴマーを自在に積層し,これを重合して膜厚方向に分子配列が制御された膜の調製に成功した.さらに,ジアセチレン基を有する縮合系積層膜を作製し,γ線照射による新規架橋膜を得ることにも成功した.以上より,分子キャビティーを膜厚方向に規則正しく配列させる手法を確立できた.一方,膜中水のクラスター構造を解析した結果,プロトン輸送膜を指向して開発したブタンスルホン化ポリベンゾイミダゾール膜では,参照試料であるNafion膜が明確なクラスター構造を示すのに対し,水分子が膜全体に分散していた.(3)環状イミドから成るスマートメンブレンの創成:分子キャビティーを利用した高機能性分離膜を開発するため,C班でシミュレーションされた新規環状イミドの合成を試み,この環状イミドと種々の高分子マトリックスとの複合膜の作製に成功した.4量体環状イミドを用いて調製された複合膜は,ベンゼンを選択的に分離した.なお,この環状イミドの構造解析は,B班の協力による.本年度は下記の2つの研究テーマについて研究した。(1)光学活性基を有するスマートメンブレンの創成と光学分割能の評価(1)生理活性超分子固定膜の創成とその光学分割能の評価:生体模倣膜の調製を最終目的として、DNAを分子認識部位として選択し、DNAを多孔膜上に固定化した分子認識膜を調製した。この分子認識膜によるアミノ酸の光学分割を限外ろ過法により検討した。分画分子量8000のセルロース限外ろ過膜を用いて、DNA固定化セルロース膜を調製した。ラセミフェニルアラニン水溶液を供給液として光学分割性を検討した結果、透過液中には、L体のフェニルアラニンが優先的に存在していた。この原因として、DNAはフェニルアラニンのL体と優先的に結合して、膜孔内に堆積したL体が優先的に膜を透過するためと考察した。透過8時間後の供給溶液(濃縮溶液)中には、D体のフェニルアラニンが優先的に存在していた。従って、本研究で調製したDNA固定化セルロース膜は、チャネル機構を有していることが明らかとなった。(2)光学活性な環境応答性高分子によるスマートメンブレンの創成:感温性を発現するN-isopropylacrylamide(IPAAM)ユニットに光学活性な(S)-N-sec-butylacrylamide((S)-sec-BAAm)ユニットを導入した共重合体を合成した。

さらにこの光学活性な共重合体は、共存するL-Trpと選択的に相互作用し相転移挙動が変化することが分かった。この共重合体は、相転移温度(LCST)以上で水に不溶となることから、現在、環境を変化させて光学活性な基質と相互作用させた状態で安定な固体分離膜を作成する条件を検討している。(2)燃料電池用高プロトン伝導膜の創成とその評価400°C程度の耐熱性を有するプロトン伝導性膜であるポリベンズイミダゾールブタンスルホン酸を合成した。プロトン輸送に不可欠な親水基と水分子による分子キャビティの形成を制御するために、このプロトン伝導性膜にアパタイト化合物を複合化した。その結果、膜の機械的強度が増加し、低湿度領域におけるプロトン伝導性が向上した。本年度は下記の2つの研究テーマについて研究した。(1)光学活性基を有するスマートメンブレンの創成と光学分割の評価[1]ベース膜として分画性(孔径)がはっきりしている市販の透析膜(分画分子量1000,2000,3500,10000,25000,50000のセルロース透析膜)を用いてDNAを固定化したDNA固定化膜を調製し、そのキャラクタリゼーションを行った。分割分子量1000のセルロース透析膜から調整したDNA固定化膜(DNA-1000膜)においては、D体が膜中を優先的に透過するために、供給液中には、L体が優先的に存在(残存)していた。一方、分画分子量10000から調整したDNA固定化膜(DNA-10000膜)では、L体が選択的に透過した。すなわち、ベース膜孔径の大きさに依存して、D体透過選択性か、L体透過選択性かが制御されていることが明らかとなった。ある程度孔径の大きな透過膜ではDNAは膜中の分子キャビティー中に入って固定化されることに起因すると考察した。従って、本分離はチャネル機構で行われていることが明らかとなった。また、様々な官能基を有するポリウレタン発泡体膜を用いた場合の血液からの血球分離についても検討した。(2)新規スマートメンブレンの創成とその機能評価[1]シークウエンシャル高分子薄膜の創成とその評価:Self-assembly法より、モノマー、オリゴマーを自在に積層し、これを重合することによって、膜厚方向に意図的に分子配列が制御されたシークウエンシャル高分子薄膜を得ることに成功した。[2]燃料電池用高プロトン伝導性膜の創成とその評価:ブタンスルホン化ポリベンズイミダゾール(PBI-BS)膜のプロトン輸送のポイントとなる水のクラスター構造を小角X線散乱法により解析した結果、Nafion膜が明確な水クラスター構造を有するのに対して、PBI-BS膜では水分子が膜全体に分散して、明確な水のクラスター構造を持たないことがわかった。このことが両膜のプロトン伝導性における湿度依存性の違いの原因であることを明らかにした。このように今後の高プロトン伝導性膜の分子設計に役立つ知見が得られた。本年度は下記の2つのテーマについて研究した。1.光学活性基を有するスマートメンブレンの創成と光学分割の評価(1)固定化DNA膜の調製と生理活性物質の光学分割1)固定化DNAセルロース膜を用いた光学分割実験:固定化DNAセルロース膜を調製して様々なトリプトファンの光学分割実験を行った結果、孔径の大きなセルロース膜を用いて調製された固定化DNA膜(MW=10,000)では、小孔径膜とは逆に、D-体を優先的に透過した。
ネパール・カトマンズ盆地の女性自助組織の運営とリーダーシップ－震災の前と後

2018年度は、2015年ネパール大地震の復興過程の研究パタン市P地区の復興過程に焦点を当てて、文化人類学的フィールドワークを3回行った(4月、11月、12月)。P地区を調査対象にしたのは、パタンの中でも比較的震災被害が大きかった地域であり、住民主導、コミュニティ再建・復興に向けた独自の取り組みが行われているからである。P地区では、震災後、住民主導で大規模な「新たな街づくり・観光地化」プロジェクトが立ち上がった。具体的には、住民の倒壊した家屋を、ゲストルーム付きの家屋に建て直し、コミュニティ内部に伝統芸能などを披露する場所を設立して、国内外から観光客を呼ぶ計画を立てている。そこには、P地区出身者で、コミュニティの有力者Aが「キーパーソン」となっている。このような地域の有力者を中心として実施される(住民主体の災害復興としての)「共助」の一種が特徴となっている。続いて、P地区のプロジェクトの中で、コミュニティ既存の女性自助組織「ミサ・プツァ」がどのような役割を担っているか調査を行った。女性自助組織のメンバーが、プロジェクト計画・運営の中心ともなり、工事作業などの肉体労働力としても、活躍している。女性自助組織がプロジェクトにおいて、リーダーシップを発揮している。従来の研究では、女性は「災害弱者」であり、開発途上国の場合はとくにその傾向が強いとされているが、本研究では、災害発生時からしばらくの期間は(家庭内での家族の世話に追われるなど)災害弱者としての側面が強かったものの、一定の期間を経過した後は、女性たちが、コミュニティの持続的復興のために主体的な活動をしていることが明らかとなった。最後に、被災障碍者自身の自立に向けた生活実態や被災による障碍者支援のNGOの役割についても調査を行い、現在のネパール政府の障碍者に対する政策の課題や社会的な差別の問題などについて明らかにした。本研究目的は次の4点である。第一に、震災復興における女性自助組織「ミサ・プツァ」の活動の実際を文化人類学的フィールドワークによって明らかにすることである。そして、第二に、災害復興において、ミサ・プツァの活動が持っているコミュニティ優位性がどのように機能するかを明らかにすることである。そして、第三に、女性の社会的立場、ライフステージの違いなどによる個別性を重視し、どのような女性が災害時の弱者となるのか明らかとすること。そして、第四に、他国や他地域の女性自助組織との比較研究を行うことである。当該研究員は、これまでネパールで文化人類学的フィールドワークを行い(2017年度はフィールドワークを2回、2018年度は、ネパールでフィールドワークを3回実施)、第一、第二、第三の研究目的に関しては解明してきた。その成果に関しては、2017年度、2018年度の2年間で、学会・シンポジウム等での口頭発表を5回行い、学術論文3篇、研究ノート1篇を執筆し、発表している。したがって、本研究は、おおむね順調に進展していると言える。当該研究員は、現在までの特別研究員2年間で、研究課題の核心部分について文化人類学的フィールドワークを行うによって、内的視点を持って、確実に解明しつつある。これまでのところ、調査地での参与観察によってミクロな調査は進んでいるが、マクロな視点を持って、国内外の他の女性自助組織に関する研究については把握できていない。したがって、今後の研究の推進方策としては、本研究をより包括的に捉えるために、他国・他地域との比較研究を行うことを目標とする。そのためには、ネパールの他地域の女性自助組織の状況についても文化人類学的調査を行い、調査地の特徴をより客観的に捉えたい。また、震災国である日本やフィリピン等での事例についても文化人類学的な調査を行い、新たな「開発・ジェンダー」論、「災害と女性」論を構想したいと考えている。研究員は、2017年4月、ネパールのネワール民族の旧王都パタンにおいて、2015年に発生したネパール大地震以後、住民はどのようにコミュニティ復興を成し遂げつつあるのか、女性自助組織の役割とその活動に焦点を当てて、文化人類学的調査を行った。フィールドワークでは、コミュニティの震災復興過程におけるジェンダーに注目した。調査で明らかとなったことは、震災復興過程において、男性と女性では異なる分野で活躍していることであった。具体的には、男性たちは、自分が仕事で関わっている組織や人材などのサポートを得て、新たな地域防災センター設立し、センターと社会とのネットワークをつなぐことを成功させた。一方、女性たちは、女性自助組織が中心となって、会員のニーズを細かく拾い集め、住民の雇用創出等、経済的な復興を目指して観光客の誘致を計画したり、家庭での介護問題を解決する計画をしており、コミュニティの持続的な復興を目指した事業を始めているのである。その研究成果は、論文としてまとめた。続いて、同年11月の現地調査では、ネパール大地震によって瓦礫の下敷きとなって手足を失った人々のために就業支援や医療的ケアを行うNGOを訪れた。ネパールには障碍者に対する政府の支援として障碍者手帳の制度が存在し、認定レベルによって、障碍者の年金の給付金や医療費補助の制度があるが、農村部にまでその制度が広く知られておらず、利用されていないケースもある。ネパールでは障碍は前世の罪の結果という価値観もあり、障碍をもつ子は適切なケアや治療を受ける機会を妨げられているばかりでなく、部屋に隔離されているケースもある。

国際NGOを中心として、障碍者の身体的機能の回復や社会統合のための支援はなされているが、まだまだ不足している現状がある。哲学者マーサ・ヌスバウムの思想研究を基に、ネパールの障碍者支援の事例について考察し、論文としてまとめた。研究員は、今年度2回(2017年4月、11月)、ネパールのカトマンズ盆地に位置するパタンに赴き、農民カースト「ジャプ」のコミュニティの震災復興過程に関する現地調査を実施し、フィールドで具体的な情報やデータを収集・整理し、その結果の分析を行った。そして、コミュニティの復興過程において、男性と女性が異なる役割を果たしていることを具体的に明らかにすることができた。更に、震災によって手足を失った人々と彼/彼女らをサポートするNGOの職員から話を聞き、障碍者支援のあり方にも注目してフィールドワークを行い、そこで得た知見について、哲学的レベルでの議論をも試みて論文としてまとめた。本年度の具体的な業績としては、学術論文2編(1竹内愛「ネパール大地震の復興過程に現れるジェンダーパタン(ラリトプル市)のNトールを事例としてー」、『Autres』9号、多文化研究会オートル、名古屋大学、71-88頁、2018年3月、2竹内愛「ケイパビリティアプローチにおける単一リストの重要性ー多様な人間が尊厳を保てる社会であるためにー」、『哲学フォーラム』15号、11-20頁、名古屋大学大学院文学研究科、2018年3月)が刊行された。また、学会発表を2回(12017年4月8日「南アジア学会」22017年6月24日「中部人類学談話会」)、招待講演を2回(12017年11月19日、於野外民族博物館リトルワールド)、22018年2月2日、於愛知淑徳中学)、共同研究会での発表1回(2018年2月28日「南山大学人類学研究所」)を行い、研究成果を発表することができた。本年度は、研究課題である女性自助組織の震災復興における役割に注目して調査を実施し、それについての論文を発表した。更に、被災者の中でも、障碍をもつことになった人たちの厳しい現実にも焦点を当てて、その背景であるネパールの社会問題にも踏み込むことができた。2018年度は、2015年ネパール大地震の復興過程の研究パタン市P地区の復興過程に焦点を当てて、文化人類学的フィールドワークを3回行った(4月、11月、12月)。P地区を調査対象にしたのは、パタンの中でも比較的震災被害が大きかった地域であり、住民主導、コミュニティ再建・復興に向けた独自の取り組みが行われているからである。P地区では、震災後、住民主導で大規模な「新たな街づくり・観光地化」プロジェクトが立ち上がった。具体的には、住民の倒壊した家屋を、ゲストルーム付きの家屋に建て直し、コミュニティ内部に伝統芸能などを披露する場所を設立して、国内外から観光客を呼ぶ計画を立てている。そこには、P地区出身者で、コミュニティの有力者Aが「キーパーソン」となっている。このような地域の有力者を中心として実施される(住民主体の災害復興としての)「共助」の一種が特徴となっている。続いて、P地区のプロジェクトの中で、コミュニティ既存の女性自助組織「ミサ・プツァ」がどのような役割を担っているか調査を行った。
体内時計機構を利用し乳癌幹細胞の動態を制御する、 新規癌治療法の開発

本研究は“体内時計機構をコントローラーとして乳癌幹細胞の動態を制御し癌治療する"新規治療法の開発を目指した。本研究の結果、乳癌幹細胞のマーカーであるALDH活性に日内リズムが認められ、これらリズムは癌幹細胞以外の細胞から分泌されるWNTタンパク質により転写レベルで制御されていた。これらALDH活性の日内リズムを指標にALDH活性阻害剤を投与すると癌の増殖転移が抑制された。また、癌幹細胞では体内時計機構が破綻しており、その破綻は乳癌幹細胞特異的なマイクロRNA発現のパターンが影響を及ぼしていることが明らかになった。本研究成果は、難治性の乳癌の新たな治療法につながるものと期待できる。本研究の目的は、“体内時計機構をコントローラーとして乳癌幹細胞の動態を制御し、さらにトリプルネガティブをポジティブに細胞を変容させて増殖抑制、治療効果改善を狙う革新的な治療法開発を行うことである。各年度の実験目標を下記に示す。(平成27年度)時計遺伝子過剰発現させた乳癌幹細胞の解析実験1-1;次世代シーケンサーを用いた時計遺伝子過剰発現乳癌幹細胞(CLOCK-4T1)の網羅的遺伝子発現制御機構の解析(Chip-シークエンス解析)これまでに乳癌幹細胞に時計遺伝子を安定過剰発現させた細胞株(CLOCK-4T1)を作製している。本細胞を用い、解析した結果、CLOCKをコントロールする新規の分子機構を発見した。実験1-2;ステム性低下およびトリプルポジティブに変容させる因子の同定とCLOCKによる発現制御機構の解明トリプルネガティブ因子(ER、PGR、HER2)のプロモーター領域におけるCLOCKの影響を解析した。その結果、ERのプロモーターにCLOCKが結合する可能性が明らかになった。大規模解析に時間がかかったため。しかし、解析が終わり新規の癌幹細胞の同定にいたっている。難治性乳癌幹細胞のALDH活性には、日内リズムがみとめられ、これらリズムは癌幹細胞以外の細胞から分泌されるWntタンパク質により制御されることをつきとめた。また、対象となるALDH活性の日内リズムを指標に、ALDH活性阻害剤を投与することで、より効率的に難治性乳癌の増殖転移を抑制できることを証明した。(平成28年度)乳癌移植モデルマウスを用いた、癌幹細胞の動態制御(平成29年度)乳癌幹細胞の動態を制御する新規抗癌剤のスクリーニングと評価以上の計画を実施し、本研究の目的である、“体内時計機構をコントローラーとして乳癌幹細胞の動態を制御し、さらにトリプルネガティブをポジティブに細胞を変容させて増殖抑制、治療効果改善を狙う革新的な治療法開発を行う。時間薬剤時間薬理時間治療
多言語対訳コーパスを用いた言語間距離の計算とその応用

構文、換言の利用、多言語向き形態素解析等、翻訳の高度化を行い、翻訳品質評価に基づく言語間距離を計算する方式を提案した。「英語話者の学習時間」は、フランス語などは短く、アラビア語、中国語、日本語は長いことは提案距離で説明できる。しかし、後者の3言語の「学習時間」は同じであり、英語との距離差では説明できない。より精緻な距離の創出が今後の課題である。また、副産物として21言語の全組合せ420通りの翻訳システムを構築した。(A)距離計算の基本方式言語間の距離は語彙と文法(語順や活用)の相違に基づいて考えることができる。例えば、極めて類似した言語スペイン語とイタリア語では、語彙はもともとラテン語に由来し、語源を同じにする語が多く、また、文字列的類似性も高い。文法も、主語S、目的語O、動詞Vの語順はSVOの順であり、前置詞を用い、修飾は後方からかかる。性数にかかわる活用変化があり、格変化はない。このように非常に良く似ている。一方、英語と日本語では、SVOとSOVと異なり、前置詞と後置詞と異なる。数による変化は英語で必須だが、日本語ではほとんど現れない。カタカナ語を除いて語彙の重なりはほとんどない。一方、中国語と日本語では、SVOとSOVと異なるが、漢語を共有するため語彙の重なりは大きい。本研究は計算可能な距離を提案し対訳データATR-BTECを使って様々な検討を行うことを目的としている。19年度は既存のATR-BTECコーパス(18言語)を使って翻訳システムを構築し、その翻訳性能に基づく言語間距離を検討した。この距離において、日本語と韓国語の距離が、ポルトガル語とその方言であるブラジル・ポルトガル語との距離より小さいという興味深い実験結果が得られた。(B)ATR-BTECの拡張同時にATR-BTECの英語部分を素にして、新たな言語への翻訳をATR-BTECに追加する。追加する言語は既存のATR-BTECに含まれる言語と大きく特性(語順・活用など)の異なる言語を撰択することとし、トルコ語、ギリシャ語を対象に実施した。(A)距離計算方式の提案と実装昨年度提案した言語間距離を計算する基本方式を拡張し、BTECコーパス(ヨーロッパ系の9言語、すなわち、英、独、デンマーク、オランダ、仏、イタリア、スペイン、ポルトガル、ブラジルポルトガル語、アジア系の9言語、すなわち、日本、中国、韓国、ロシア、アラビア、インドネシア、マレー、タイ、ベトナム語)を使って実験した。昨年度、言語間距離を2言語間の統計的な翻訳システムの翻訳品質で測定する方法を提案した。今年度は、これを拡張するために、以下の特徴を用いることを提案した。●ピボット言語を用いた時の翻訳品質●ピボット方式を変えた時の翻訳品質●構文利用した翻訳方式での翻訳品質●翻字の性能●フレーズテーブルの統計量●語順変更の統計量●語彙量●形態素のRICH性●文法(AGREEMENTの有無、類型)言語ヴァリエーションを増やすため、仮想的な言語を生成するアルゴリズムの検討と2言語への翻訳を実施した。●BTECコーパスの英文をスワヒリ語とルーマニア語に翻訳することによって、ヴァリエーションを増やし、最終年度の検証に備えた。●コーパスについて、語彙的なあるいは文法的な操作を施して、擬似的に言語ヴァリエーションを増やす手法の検討を行った。(C)多言語の翻訳システムの作成本研究の副産物として、上記18言語の翻訳システムを構築し、ネットワーク経由で携帯電話とPCで公開した。(A)距離計算方式の提案と実装構文利用の翻訳方式の提案・実装、双方向翻訳方式の提案と実装、対訳に基づいて学習する形態素解析手法の提案と実装、換言による翻訳方式の提案と実装、動的モデル統合法の提案と実装、双方向翻字の提案と実装など、翻訳の基本方式の改良を行い、多数の言語対によって、翻訳手法の汎用性を確認した。これに基づいて昨年度提案した言語間距離を計算する基本方式を拡張し、多数の言語対について言語学的な類型論と矛盾しない計算結果を得た。(B)学習時間と現在まで考案した言語間距離(翻訳困難度)の関係米国の調査「英語話者が外国語の集中コースによって上級レベルに到達するまでの学習時間」は、(1)フランス語、ドイツ語、スペイン語は20週、(2)アラビア語、中国語、日本語は44週となっている。英語と(1)の言語の言語間距離(翻訳困難度)は、英語と(2)の言語の言語間距離(翻訳困難度)より小さいので学習時間とおおむね相関する。ただ、アラビア語、中国語、日本語は同じ(2)の学習時間であるが、言語間距離に関して、アラビア語、中国語、日本語の順に距離が大きく異なったので、学習時間との関係を説明するためには、さらに、言語間距離の計算手法の改善を要することがわかった。(C)多言語の翻訳システムの作成

21言語(英、独、デンマーク、オランダ、仏、イタリア、スペイン、ポルトガル、ブラジル、日本、北京、韓国、ロシア、アラビア、ヒンディ、インドネシア、マレー、タイ、タガログ、ベトナム、台湾華語)の翻訳システムを構築し、ネットワーク経由でiPhoneで利用するシステムを構築した。
nー調和写像と多様体の共形幾何構造の研究

今年度は、本研究の初年度であり、まだ実績として報告すべきものは得られていない。p-調和写像、および、n-調和写像の研究とともに、ある汎関数から得られるオイラー・ラグランジュ方程式の解についても調べている。分担者高桑は、p-調和写像の解析的性質についての研究を行った。n次元Riemann多様体Mから別のRiemann多様体Nへのp-調和写像の列はp-energyが一様有界でもコンパクトになるとは限らないことが知られているが、pがn未満の自然数の場合にはコンパクト性が成り立たない場合に障害として現れるdefect measureと呼ばれるRadon測度を(n-p)次元のHausdorff測度とrectifiable集合を用いて具体的に記述できることを示した。さらにその応用としてp-調和写像に対するコンパクト性定理を示した。分担者内藤は、3次元ユニモジュラーLie群上のグラスマン幾何に関する研究を行い、全測地的曲面、平坦曲面、極小曲面、平均曲率一定曲面などの典型的曲面の存在状況およびそれらの幾何学的性質を明らかにした。分担者小宮は、GをコンパクトLie群としたとき、Gのユニタリ表現Vにおける単位球面をSV、SWの間の同変写像SV→SWについて、Gが可換な場合の研究とともに、非可換の場合に対する考察を行った。本研究は,共形幾何構造の応用も含めたn^-調和写像の研究である.研究の過程において共形性を特徴づける汎関数の研究を始めた。リーマン多様体(M,g)からリーマン多様体(N,h)への写像fに対し,テンソルT_f=f^*h-|df|^2/ngのノルムの二乗の積分を汎関数とする変分問題である.ただしf^*hはmetric hのfによるpul1-back metricである。テンソルT_fは写像の弱共形性を特徴づける量であり,非退化な正則解が共形写像に“最も近い"写像の候補を与えるのではないかというのが研究の動機である.MからNへの写像の各ホモトピークラスにおける最小解の研究を目的としている。第1変分,第2変分の計算,弱解の存在,Bochner formulaなどいくつかの結果が得られている.この研究と平行して,pull-back metricのノルムの二乗の積分で与えられる汎関数についての研究も行った。ソボレフ写像による弱解の正則性については,Nがユークリッド空間の場合には,locally Holder連続性が得られた.Nが一般の多様体の場合には,pul1-back metricノルムに対するBochner formulaやmonotonicity formulaタイプの積分等式などが得られた。さらに,得られたBochner formulaに対してMoserのiteration techniqueを用いる議論を行っているが,その曲率項が非負であるという仮定のもとでも,まだ評価できていない項がある.研究は現在進行中である.
ヒドロゲル・バルーンを用いたアルガトロバン局所投与による動脈拡張後の内膜肥厚抑制効果

実験的研究1)アルガトロバン局所投与後の血管中膜平滑筋細胞の増殖能抑制効果および血管内膜肥厚抑制効果アルガトロバン溶液(1mg/ml)に浸したヒドロゲルバルーンカテーテルでウサギ総頚動脈を拡張(6気圧,60秒)することにより血管壁障害を加えると共に薬液を局所投与した(アルガトロバン群;n=8)。生理食塩水に浸したバルーンで拡張したものを対照(n=8)とし、動脈拡張3日後に屠殺し、PCNAを用いた免疫組織染色により血管中膜平滑筋細胞の増殖能を測定した。更に上記と同様の方法を用い、用量依存性の有無について検討した。4種の濃度のアルガトロバン溶液(1,0.1,0.01,0mg/ml)に浸したカテーテルで血管を拡張させ,動脈拡張20日後に組織標本(elastica van Gieson)を作成し内膜肥厚度を比較検討した。。(結果)総細胞に占めるPCNA陽性細胞の割合は、アルガトロバン群で平均16.9%,対照群で平均43.8%であり有意に(p<0.01)アルガトロバン群で小であった。アルガトロバン群(1,0.1mg/ml)の血管内膜面積/中膜面積比は生理対照群と比較し有意に(p<0.01)小であった。また新生血管内の主な細胞はHHF-35陽性、HAM-56陰性であり、血管平滑筋細胞由来と考えられた。2)アルガトロバン局所投与後の血管壁内滞留度標識(^<14>C)アルガトロバンを1mg/mlに調整し、上記と同様の方法で動脈拡張を行った。動脈拡張直後、2時間、6時間、24時間後のバルーン接触部位の血管を摘出し、血管壁アルガトロバン濃度を液体シンチレーションカウンターを用い測定した。動脈拡張直後、2、6、24時間後の血管壁アルガトロバン濃度(nmole/gram of wet tissue)は各々平均24.6,0.49,0.11,検出できず、であった。臨床的研究病変長20mm未満,非閉性の新規責任冠血管病変に対し待機的にPTCAを施行,初期成功(50%未満の狭窄度)し、アルガトロバンを局所投与し慢性期に冠動脈造影を施行した18症例(18病変)を対象とした。全例とも当医大倫理委員会で承認を受けたプロトコールに従い患者に説明し同意を得た。アルガトロバン局所投与以外の条件をマッチさせた32症例(41病変)を対照とした。通常の方法で,冠動脈狭窄部位にPTCAを施行し,開大したのを確認した後、実験的研究と同様の方法でバルーンカテーテルにアルガトロバンを吸着させ、保護鞘と共にバルーン拡張部位の近くまで進め,続いてバルーンカテーテルのみを開大部位におき、6気圧,60秒間拡張させることによりアルガトロバンを冠動脈壁内に浸潤させた。PTCA前後ならびに追跡時冠動脈造影の狭窄度の評価は,最小血管径を算出して行った。再狭窄は追跡造影時の実測狭窄度が(1)50%以上のlate gain loss,あるいは(2)70%以上の狭窄の出現,と定義した。両群間の狭窄度の比較はx^2検定を用い,p<0.05を有意とした。慢性期再狭窄率の平均はアルガトロバン群で11.1%であり、対照群の41.4%と比較し有意に小(p<0.05)であった。以上の研究成果は第44回日本心臓病学会において発表した。。

動脈拡張直後、2、6、24時間後の血管壁アルガトロバン濃度(nmole/gram of wet tissue)は各々平均24.6,0.49,0.11,検出できず、であった。臨床的研究病変長20mm未満,非閉性の新規責任冠血管病変に対し待機的にPTCAを施行,初期成功(50%未満の狭窄度)し、アルガトロバンを局所投与し慢性期に冠動脈造影を施行した18症例(18病変)を対象とした。全例とも当医大倫理委員会で承認を受けたプロトコールに従い患者に説明し同意を得た。アルガトロバン局所投与以外の条件をマッチさせた32症例(41病変)を対照とした。通常の方法で,冠動脈狭窄部位にPTCAを施行し,開大したのを確認した後、実験的研究と同様の方法でバルーンカテーテルにアルガトロバンを吸着させ、保護鞘と共にバルーン拡張部位の近くまで進め,続いてバルーンカテーテルのみを開大部位におき、6気圧,60秒間拡張させることによりアルガトロバンを冠動脈壁内に浸潤させた。PTCA前後ならびに追跡時冠動脈造影の狭窄度の評価は,最小血管径を算出して行った。再狭窄は追跡造影時の実測狭窄度が(1)50%以上のlate gain loss,あるいは(2)70%以上の狭窄の出現,と定義した。両群間の狭窄度の比較はx^2検定を用い,p<0.05を有意とした。慢性期再狭窄率の平均はアルガトロバン群で11.1%であり、対照群の41.4%と比較し有意に小(p<0.05)であった。以上の研究成果は第44回日本心臓病学会において発表した。1)アルガトロバン局所投与による動脈拡張後の血管内膜肥厚および血栓形成抑制アルガトロバン(1mg/ml)の濃縮溶液に浸したヒドロゲルバルーンカテーテルでウサギ頚動脈を拡張(6気圧,60秒)することにより血管壁障害を加えると共に、アルガトロバンを注入(アルガトロバン群:n=8)。生理食塩水に浸したバルーンで拡張したものを対照(n=8)とし、動脈拡張20日後に組織標本(elastica van Gieson)を作成し内膜肥厚度を比較検討した。また細胞起源を明らかにするため、免疫組織染色(HHF-35,HAM-56)を施行した。内膜肥厚度の指標である内膜/中膜面積比はアルガトロバン群:0.35±0.11,コントロール群:1.38±0.36と有意に(p<0.001)アルガトロバン群で小であった。また新生血管内膜内の主な細胞はHHF-35陽性、HAM-56陰性であり、血管平滑筋細胞由来であると考えられた。以上の研究成果は第59回日本循環器病学会において発表した。また上記と同様の方法を用い、動脈拡張2時間後にバルーン接触部位の血管を摘出。組織標本を作成し、走査電顕法で観察した結果、アルガトロバン群はコントロール群に比し血小板の付着は粗であった。以上の研究成果は平成7年度日本動脈硬化学会冬季大会において発表した。局所投与法によるアルガトロバン血管壁内濃度の経時的変化上記と同様の方法で動脈拡張をおこなった。動脈拡張直後、5分後、15分後のバルーン接触部位の血管を摘出し、血管壁アルガトロバン濃度を高速液体クロマトグラフィー蛍光法を用いて測定した。動脈拡張直後、5分後、15分後の血管壁アルガトロバン濃度(nmole/gram of wet weight)は各々14.8,4.2,3.9であった。血管の比重を1と仮定した場合、mmole/gramはμMで置換されるため、アルガトロバンのin vitroでのトロンビン活性に対するKi値は0.04μMであることより、15分後でも高濃度のアルガトロバンが血管壁に滞留していた。以上の研究成果は第43回日本心臓病学会において発表した。実験的研究1)アルガトロバン局所投与後の血管中膜平滑筋細胞の増殖能抑制効果および血管内膜肥厚抑制効果