hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代の敬語使用の諸相

現代の敬語において,調査として行われてきた敬語に影響を及ぼすウチソト・上下・親疎などを考慮した質問文のほか,敬語の使用に影響する要因があるかなど、敬語に関わる調査をいくつかおこなった。また,調査方法として敬語調査にWWW調査は有用かについても調査している。結果としては,敬語の使用にはウチソト・上下・親疎のほかに相手の性別や外見も話し手の敬語選択に影響しているものの,大きな要因にはならなかった。しかしながら,敬語について影響する意識は年代,性別,職業,学歴によって大きく異なることがわかった。WWW調査の有用性については,被調査者の居住地や職業,志向性,および嗜好性に偏りが多い。故に,そのWWW調査における偏向性を十分に理解した上で敬語調査に運用すべきだと考える。本年は、2種類の基本的な研究をおこなった。敬語の使用実態をみる調査と、ことばの使い方の調査をおこなった。この調査では、敬語に影響を及ぼすウチソト・上下・親疎などを考慮して設定したさまざまな人物を提示し,その人物に対して道を教えてほしいとき、どのようなことばの使い方をするかを社会人を対象にして調査した。結果として、社会人はウチかソトかの意識がことばの使い方に強く影響する。親疎や職階(立場)などが敬語を使うか使わないかの選択に影響するが、「どの関係を優先するかはその場面の対人関係による」といった現代の敬語運用の使い分けが再確認できた。どのような敬語をつかうかといった点では、「いただけますか」「いただけませんか」といった言い方が敬意の高い言い方としてやや固定的に使われることがわかった。どのことばを選択するかは無難な言い方に収束していると考えられる。また、WWW調査をするにあたり、WWW調査に回答するユーザー自体の調査を実施した。どのようなインターネットやパソコンの使い方をしている日とが調査対象者となっているのか把握する必要があると考えたためである。結果として、WWW調査のユーザー自体は、会社員や主婦が多い。また、調査自体に興味があるひとは少なく、回答後に与えられるポイントや商品を目的にしている場合が多い。質問数が11問から20問でも回答するのに面倒だという回答も多く、WWW調査のユーザーは回答者としてやや偏りがあることが確認できた。本研究は,まず,一年目には,視覚情報が敬語にどのような影響を及ぼすのかを調査したい。WWW調査だが,リサーチ会社,個別でのアンケート調査の双方を通してまずは調査自体の傾向,また今後の敬語調査の方向性を見出してゆきたい。質問文には人物の画像も提示する問題を用意し,その画像に対する敬語の使い分けをみたい。初年度は、言語外情報の一つである視覚の中でも人間の服装や装飾といった点まで含めてどのような視覚情報がどのように敬語の使用に影響しているかを調査した。本研究においては,WWWによるアンケート調査を主に行っている。初年度に画像を用いた質問文による敬語調査を実施し,次年度にはその調査をふまえてWWW調査に参加する人自体がどのような傾向にあるのかといったWWW調査自体に関わる調査を中心に行った。三年目には、どのような人物に対してどのような挨拶をするのかといった敬語を含めた言語行動に着目した調査を行った。全体として,現代の敬語の使用を従来の文法や運用の面からだけではなく,多様な要因からその分析を行い,敬語の使用の実態を捉えていく。また今後の待遇表現に関わる研究の可能性、WWW調査の有用性も見出せたらよいと考えている。本研究の目的は、現代の敬語使用を従来の文法や運用の面からだけではなく、多様な要因からその分析をおこない、敬語使用の実態を捉えていくことである。また、敬語調査における問題点、今後の敬語研究の可能性も見いだすことも視野において研究していった。一年目には、言語外情報の一つである視覚に着目し、それらがどのように敬語の使用に影響を与えるかについて二回にわたり調査をした。ネット調査で質問文のみ、質問文に加えて回答者から見て異なる服装や性別といった言語外の情報を与えた人物図を提示したものの両方を設定した。結果として、敬語の使用には、視覚清報(質問文に図を加えたもの)の有無は大きく関わらないことがわかった。二年目には人々の言語意識やWWW調査自体に関わる問題について調査をおこなってきた。一年目の調査の結果を踏まえて、敬語に関わる質問を様々な年代の回答者に尋ねる調査をおこなった。加えて、WWW調査において登録している回答者はどのような属性のひとなのかについても併せて調査もおこなった。結果として、WWW調査の回答者は20代から30代、40代の会社員、主婦(夫)などといった年代、職業のひとが多く、趣向も偏りがあり、ネット回答者自体の「属性」というものがあることがわかった。

今後、WWWを調査媒体とする際のメリットとデメリットがあるため、敬語調査に使用するにはその点を踏まえておこなう必要があろう。最終年の三年目には、二年間の調査を終えての結果の考察および、反省、また敬語の使用実態についての調査、およびWWW調査だけではわからないことをインタビュー調査でたずねることをした。本研究では、敬語調査においては従来の研究方法のほか、WWW調査も有効であることはわかった。しかし、年代、地域や職業といった敬語使用に少なからず影響する要因を持つ回答者に偏りがある点を見逃さないようにしたい。また、敬語使用に影響はあるも複数回の調査により、敬語の使用実態を細かく調査することができた。
腎毒性検出モデルとしての腎部分切除ラットの有用性に関する研究

[平成8年度]部分切除後の腎臓の経時的変化を生化学的指標を用いて検索し、形態学的変化との間の相関性について検討した。5/6腎部分切除ラットの腎機能は、正常動物と比較して多くの面で変化が生じており、摘出後2週までのネフロン数の急激な減少による急性腎不全期、410週までの糸球体および尿細管機能の適応による安定期、10週以降の腎機能の破綻が生ずる下降期の3相に区分されることが確認できた。これらの腎機能に対する生化学的指標として、クレアチニンクリアランス、ナトリウム・カリウム・クロールの電解質再吸収率が有用であった。またこれらの生化学的変化は形態学的変化と相関していた。[平成9年度]このモデルラットに腎毒性物質を投与した場合の腎毒性に対する修飾について検討した。腎部分切除(NX)ラットの急性腎不全期、安定期および下降の各時期に代表的な腎障害物質であるゲンタマイシンおよび安定期に低用量のピューロマイシンを投与し、模擬手術(sham)ラットと発現した腎毒性の程度について生化学的および病理学的に比較した。ゲンタマイシン(30mg/kg/day)投与による尿細管障害は、生化学的および病理学的にもNXラットにおいてもshamラットより明らかに強く発現し、その傾向は安定期でより顕著であった。ピューロマイシン(0.8mg/kgx14days)投与により、血清クレアチニンの有意な上昇および蛋白尿、ナトリウム、カリウム、クロールの電解質再吸収率の減少が認められたことから、毒性の増強が認められた。また、NX、sham群とも糸球体の病理学的変化は観察されなかった。したがって、糸球体の毒性に対しては生化学的検索が形態学的検索より鋭敏であると考えられた。以上の結果から、腎部分切除ラットは腎毒性検出のため有用なモデルであり、腎毒性検出のためには切除後安定期において検査することがより効果的であることが示された。[目的]腎摘出後の腎臓の経時的変化を生化学的ならびに形態学的に検索し、腎機能の生化学的変動と形態学的変化との相関性について検討した。[材料および方法]8週齢の雄Wistar-Imamichiラットの腎臓を5/6摘出した。摘出後、2週ごとに血液および尿を用いた生化学的検査および病理学的検査を実施し、模擬手術を行った同系統ラットと比較した。[結果および考察]生化学的に5/6腎摘出動物の腎機能は、摘出後2週までのネフロン数の急激な減少による急性腎不全期、410週までの糸球体および尿細管機能の適応による安定期、10週以降の腎機能の破綻が進行する下降期の3つに区分されることが確認でき、これらの腎機能に対する生化学的指標としてクレアチニンクリアランス,ナトリウム・カリウム・クロールの糸球体濾過率が有用であることが明らかとなった。一方、尿蛋白および尿中の蛋白分画は腎摘出後一貫して増加を示すことから、腎摘出後の腎機能の変化には、上述の3区分される変化に加え、腎摘出後一貫して進行する糸球体および尿細管の機能障害が存在することが明らかとなった。形態学的にも腎摘出後の変化は生化学的区分と一致した3つの時期に区分されることが確認された。すなわち、急性腎不全期においては糸球体には明らかな変化がないものの尿細管の肥大・拡張が認められ、安定期には糸球体の肥大および近位尿細管の再生が増大し、下降期では腎組織の荒廃像がより高度となり、尿細管の再生は顕著で基底膜の肥厚、間質のリンパ球浸潤・線維化も増加し、糸球体にはボ-マン

嚢との癒着および線維化が観察された。以上の結果より、腎摘出後の腎機能の変動は生化学的に3つの時期に区分され、形態学的にも生化学的な各区分を裏付ける変化が観察できることが明らかとなった。一方、生化学的には腎摘出後の腎機能の変動は3区分される変化に加え、一貫して進行する腎機能障害が存在することが明らかとなった。〔前年までの結果〕腎部分切除ラットの腎機能は、正常動物と比較して多くの面で変化が生じており、生化学的な特徴として急性腎不全期、安定期および下降期の3相に区分され、且つこれらの変化は形態学的変化と相関していることが明らかとなった。〔本年度の目的〕腎機能が変化する上記3相の各時期において、腎部分切除ラットの腎毒性に対する感受性の増強・減弱、あるいは質の変化を観察する目的で本実験を行った。〔材料および方法〕8週齢のWistar系ラットの腎臓を5/6摘出し、腎部分切除ラット(NX)を作製した。急性腎不全期、安定期および下降の各時期に代表的な腎障害物質であるゲンタマイシンおよび安定期に低用量のピューロマイシンを投与し、模擬手術を行った同系統ラット(non-NX)と発現した腎毒性の程度について生化学的および病理学的に比較した。〔結果および考察〕ゲンタマイシンによる尿細管障害は、生化学的および病理学的にもNXラットにおいてnon-NXラットより明らかに強く発現し、その傾向は安定期で顕著であった。ピューロマイシンの低用量(0.8mg/kg x 14days)投与により、NXラットではNX動物における腎機能障害の指標である血清クレアチニンの有意な上昇および蛋白尿、FR_<Na,,K.CI>およびFRwaterの減少が認められたが、non-NX動物には観察されなかった。NX動物の変化はnon-NX動物にビューロマイシンを高用量(15mg/kg x 9days)投与した際に観察される変化と類似していた。またいずれの群においても糸球体の病理学的変化は光顕的に観察されなかった。以上の結果から、腎部分切除動物は尿細管および糸球体の腎障害物質に対して感受性が高く、その感受性は切除後410週の安定期において特に高いことが明らかになった。したがって腎部分切除ラットは腎毒性検出のための有用なモデルであり、検出のためには切除後安定期において検査することがより効果的であることが示された。
AP2a、fkh6、TCF1、Sna、Sp4遺伝子のマウス歯胚発生における役割

当初予定していたAP2a, fkh6,TCF1,Sna, Sp4,の5種の遺伝子に関してはin situ hybridization法において良好な遺伝子発現が得られず、新たな遺伝子Embryo Brain Kinase(以下:Ebk)をターゲットとした。胎生12日(E12)からE16のC57BL6Jマウス歯胚の組織切片を作製し、non-radioactiveのRNAブローブを用いたin situ hybridization法を用いてEbkの発現バターンを検索した。第一臼歯歯胚および切歯歯胚を取り巻く間葉組織にEbkの強い発現がみられた。第一臼歯歯胚においてはE12からE15にかけて歯胚の舌側の間葉組織に発現し、E16では歯乳頭に強い発現が認められた。また一次口蓋、舌、口唇の間葉組織にも強い発現が認められた。歯胚および口腔の上皮にはEbkの発現は認められなかった。これらの結果よりEbk遺伝子がマウス歯胚発生に関与していることが示唆された。統いて、マウス歯胚培養において、Ebk遺伝子の発現をアンチセンスオリゴヌクレオチドで阻害し、Ebk遺伝子の機能を検索した。Ebk遺伝子の開始コドン(ATG)を含めた20塩基のアンチセンスオリゴヌクレオチドを作製した。C57BL6JのE11.5マウス胚から第一臼歯胚と周囲組織を採取し、5%CO2,37°Cにて培養した。コントロール群では培養液にセンスオリゴヌクレオチドを、実験群ではアンチセンスオリゴヌクレオチドを30μm加え歯胚におけるEbk遺伝子のmRNA合成を阻害した状態で7日間培養した。コントロール群では、マウス歯胚は鐘状期に類似した形態まで発育し、上皮の伸張と、エナメル器に類似した組織が認められるまで発育した。しかし実験群では、上皮の間葉組織への伸張はわずかで、歯胚の発育は蕾状期初期で停止していた。Ebk遺伝子の発現を阻害したことで、歯胚が発育しないという結果より、Ebkが歯胚発育に重要な役割を演じていることが示唆された。Ebk遺伝子の上皮間葉相互作用における役割はtissue recombinationで解析中である。In situ hybridizationを用いてマウス歯胚でのターゲット遺伝子発現を明らかにした。試料としてC57BL6マウス胚、E11.5,El3.5,E15.5を解剖し取り出した。これらのマウス胚を固定し、第一臼歯胚の組織切片を作製した。また加えて上顎切歯胚を含む組織切片を作成した。In situ hybridizationプローブはターゲット遺伝子のRNAプローブを作製した。方法は、E15.5の第一臼歯胚とその周囲組織からmRNAを抽出し、ターゲット遺伝子のmRNA配列からオリゴヌクレオチドプライマーを作製し、RT-PCRによりcDNAを作製した。このcDNAをpBluescriptKS(Stratagene)に挿入し、センスおよびアンチセンスRNAプローブを作製した。In situ hybridizationは、RNAプローブをDIG RNA labeling Mix(Boehringer Mannheim)で標識し、アルカリホスファターゼ標識抗DIG抗体(Boehringer Mannheim)で検出し、NBT/BCIP(Boehringer Mannheim)で発色させた。

しかしAP2a,fkh6,TCF1,Sna,Sp4,の5種の遺伝子に関しては良好なシグナルが得られず、新たな遺伝子Embryo Brain Kinase(Ebk)をターゲットとした。同様な方法でIn situ hybridizationを行い、E13.5においては第一臼歯胚および上顎切歯胚の歯胚を取り巻く間葉組織においてEbkの発現がみられた。また一次口蓋の間葉組織にも強いシグナルがみられた。第一臼歯、上顎切歯ともに歯胚の上皮組織にはEbkの発現は見られなかった。E15.5においてはE13.5と同様に第一臼歯胚および上顎切歯胚の歯胚を取り巻く間葉組織においてEbkの発現がみられ、歯胚の上皮組織においてはシグナルはみられなかった。また口蓋においてはE13.5よりも発現が弱かった。E11.5におけるIn situ hybridizationは現在進行中である。当初予定していたAP2a,fkh6,TCF1,Sna,Sp4,の5種の遺伝子に関しては良好なシグナルが得られず、新たな遺伝子Embryo Brain Kinase(以下:Ebk)をターゲットとした。E11.5、E13.5、E15.5のマウス歯胚において、in situ hybridizationで歯胚を取り巻く間葉組織にEbkの発現がみられた。本年度はマウス歯胚培養において、Ebk遺伝子の発現をアンチセンスオリゴヌクレオチドで阻害し、Ebk遺伝子の機能を評価した。まず、Ebk遺伝子に関して、開始コドン(ATG)を含めた20塩基のアンチセンスオリゴヌクレオチドを作製した。マウスはC57BL/6Jマウスの雌雄を交配し、雌を11.5日で安楽死させ、E11.5のマウス胚を採取し、マウス胚から第一臼歯胚と周囲組織を実体顕微鏡下で採取した。E11.5での歯胚の発育段階は上皮組織が間葉組織に嵌入を始め、歯堤形成が開始される時期である。これを5%CO2,37°Cにて培養した。培養液は、コントロール群ではDMEM medium、10%Foetal Calf Serum、100U/ml penicillin/streptomycinを用いた。実験群では30μMのアンチセンスオリゴヌクレオチド30μMを培養液に加え、歯胚におけるEbk遺伝子のmRNA合成を阻害した。2日に一度培養液を交換し、10日間培養後、第一臼歯胚と周囲組織を固定し、組織切片を作製しHE染色後、光学顕微鏡下で観察した。結果として、コントロール群では、マウス歯胚は鐘状期に類似した形態まで発育し、上皮の伸張と、エナメル器に類似した組織が認められるまで発育した。しかし実験群では、上皮の間葉組織への伸張はわずかで、歯胚の発育は蕾状期初期で停止していた。Ebk遺伝子の発現を阻害したことで、歯胚が発育しないという結果より、Ebkが歯胚発育に重要な役割を演じていることが示唆された。Ebk遺伝子の上皮間葉相互作用における役割はtissue recombinationで解析中である。
受の状態(進退動作)による取の技(背負投)の影響に関する研究

本研究では,受に自然体,自護体,前傾姿勢の異なる姿勢を取らせ,取の背負投の動作に及ぼす影響を,釣手の肘・肩関節角度,膝関節角度,上半身前傾角度において検討した.6台の高速度赤外線カメラを用いた三次元動作解析システムにより取の動作を分析した.平成28年度は、取が柔道熟練者の場合に進退動作が取の技に与える影響を明らかにし、柔道経験のある者の技動作の傾向を示すことについて取り組んだ。その結果、熟練者は、ひじ角度を大きく保つことにより、つり手の位置を高く、手刀を切るような動作で相手を投げていることが明らかとなった。また、進退動作を伴う場合においても、静止時における取同様に、タイミングを崩すことなく、動作を行っていることが明らかになった。平成29年度は、取が柔道未熟練者の場合に進退動作が取の技に与える影響を明らかにし、柔道初心者や熟練度の低いものが陥りやすい技動作の傾向を示すことについて取り組んだ。取は柔道経験1年以内もしくは柔道を専門としていない者を対象とし、受は安全面と再現性の観点から柔道熟練者とした。その結果、未熟練者は、ひじ角度が小さく、ひじがつぶれたような形となっていた。また、その傾向は腰にも見られ、腰の角度が小さくなり、身体が「くの字」の形となることが明らかになった。さらに、未熟練者が進退動作を伴うと、先述のような傾向がさらに強まり、大きな崩れが確認された。この背景には、進退動作により、時間的制約を受けるため、タイミングを取ることが困難となり、動作に影響が生じたものと考えられた。平成30年度は、取が未熟練・熟練者の場合の進退動作について比較した。その結果、熟達度において最も差が出るのは、肘角度であり、上半身の使い方の違いが全身のタイミングへ大きく影響を与えていることが判明した。本研究では,受に自然体,自護体,前傾姿勢の異なる姿勢を取らせ,取の背負投の動作に及ぼす影響を,釣手の肘・肩関節角度,膝関節角度,上半身前傾角度において検討した.6台の高速度赤外線カメラを用いた三次元動作解析システムにより取の動作を分析し,技の開始から終了までの間の過程を,point A(取の軸足の一歩目の接地時),point B(取の回し込み足の接地時),point C(受の足部の離地時)に区分した.その結果,受の姿勢に関わらない点として,1)釣手の肘関節角度は動作開始からpointAまでの過程において一旦増大(伸展)し,その後に減少(屈曲)して,point Bの前後に最小値を示した後,動作終了まで大きく増大した.また、釣手の肩関節角度は動作開始からpoint Aまでの過程において一旦増大(開き),その後に減少(絞まり),point Aとpoint Bの間の過程の70%前後の時点で最小値を示した.その後,肩関節角度は増加に転じ,point Cから動作終了まで減少した.2)膝関節角度は動作開始から減少(屈曲)し始め,point Bとpoint Cのほぼ中間時点で最小値を示した後,動作終了まで大きく増大(伸展)した.3)上半身前傾角度は動作開始からpoint Aまでの過程において一旦小さく増大(前傾)するが,poin Aとpoint Bの中間時点まで減少し,その後point Cと動作終了の中間時点まで大きく増大した後,最後に減少した.また、受けの姿勢の影響として,自然体に比べて,自護体や前傾姿勢に対しては,取は釣手を構成する肘関節をより大きく屈曲させ,肩関節をさらに絞めた状態にし,膝関節をより深く屈曲し,上半身をさらに前傾させていることが明らかとなった.柔道の「背負投」における受の異なる姿勢が取の投げ動作に及ぼす影響を明らかにすることができたため。背負投において受の姿勢が異なる場合,取は受の姿勢に対応して各関節角度を総合的に調整しながら背負投を実現している.そして,自然体に比べて,自護体や前傾姿勢に対しては,取は釣手を構成する肘関節をより大きく屈曲させ,肩関節をさらに絞めた状態にし,膝関節をより深く屈曲し,上半身をさらに前傾させていることが明らかである.本研究の被験者は,背負投の技術をすでに身につけており,おそらく被験者は自然体の相手を受として投技動作を身につけたと考えられる.そのため,本研究の実験結果は,取は投技の基本動作を身につけることで,受の姿勢が変わってもそれに対応するような動きが可能になるということが示唆される.これらのことから,背負投の指導においては,基本動作が身につけば応用動作も可能になり,効率の良い動作という意味では自然体の相手を受として動き作りをするのが良いと考えられる.そして,柔道の実戦的な応用技術をより修得させるためには,様々な条件設定に対応した背負投技術の指導が必要であることも示唆される.平成28年度は、取が柔道熟練者の場合に進退動作が取の技に与える影響を明らかにし、柔道経験のある者の技動作の傾向を示すことについて取り組んだ。

取は柔道経験1年以内もしくは柔道を専門としていない者を対象とし、受は安全面と再現性の観点から柔道熟練者とした。その結果、未熟練者は、ひじ角度が小さく、ひじがつぶれたような形となっていた。また、その傾向は腰にも見られ、腰の角度が小さくなり、身体がくの字の形となることが明らかになった。さらに、未熟練者が進退動作を伴うと、先述のような傾向がさらに強まり、大きな崩れが確認された。この背景には、進退動作により、時間的制約を受けるため、タイミングを取ることが困難となり、動作に影響が生じたものと考えられた。当初の計画では、現段階で、取(未熟練者)のデータを測定することを目標としていたが、現段階でそれは達成されている。しかし、平成28年度の熟練者のデータとの統計学的比較は現在終了したものと、分析中のものがあることから、「おおむね順調に進展している」とした。平成28年度に取得した、柔道熟練者のデータと、平成29年度の取得した未熟練者のデータの比較においては、同じ技のタイミングで比較した際、肘角度、腰角度が異なり、未熟練者は熟練者に比較して、有意な肘角度の減少と、腰角度の減少が確認された。また、熟練者同士の進退動作ありとなしの比較においては、有意な関節角度の変化は確認されなかった。その一方で、未熟練者における進退動作ありとなしの比較においては、肘角度と腰角度において有意差が認められ、進退動作ありの際に、肘角度、腰角度ともに減少することが明らかになった。今後は、膝や手の角度についても同様に比較を行い、考察を行う。本研究では,受に自然体,自護体,前傾姿勢の異なる姿勢を取らせ,取の背負投の動作に及ぼす影響を,釣手の肘・肩関節角度,膝関節角度,上半身前傾角度において検討した.6台の高速度赤外線カメラを用いた三次元動作解析システムにより取の動作を分析した.平成28年度は、取が柔道熟練者の場合に進退動作が取の技に与える影響を明らかにし、柔道経験のある者の技動作の傾向を示すことについて取り組んだ。その結果、熟練者は、ひじ角度を大きく保つことにより、つり手の位置を高く、手刀を切るような動作で相手を投げていることが明らかとなった。また、進退動作を伴う場合においても、静止時における取同様に、タイミングを崩すことなく、動作を行っていることが明らかになった。平成29年度は、取が柔道未熟練者の場合に進退動作が取の技に与える影響を明らかにし、柔道初心者や熟練度の低いものが陥りやすい技動作の傾向を示すことについて取り組んだ。また、その傾向は腰にも見られ、腰の角度が小さくなり、身体が「くの字」の形となることが明らかになった。平成30年度は、取が未熟練・熟練者の場合の進退動作について比較した。その結果、熟達度において最も差が出るのは、肘角度であり、上半身の使い方の違いが全身のタイミングへ大きく影響を与えていることが判明した。取が柔道未熟練者の場合に、進退動作が取の技に与える影響を明らかにし、柔道初心者や熟練殿低いものが陥りやすい投動作の傾向を検討する。
通級指導担当教員の自立活動の専門性向上を図る現職研修プログラム開発に関する研究

平成30年度、実施した研究は以下の通りである。1昨年度実施した、通級指導教室担当教員を対象にした面接調査を対象者を増やして実施し、通級指導教室担当教員が自主的に展開している研修団体における現職研修の実態を明らかにした。経験年数を重ねた熟練の教員が、新任の通級担当教員の専門性をどのように高めようとしているのか、その一端を明らかにすることができた。調査対象となった熟練教員は、自身の経験をもとに独自の現職研修プログラムを開発し、専門性の継承に熱心に取り組んでいた。このような、新任教員を対象にした研修会を企画運営すること自体が、指導経験を積み重ねてきている通級担当教員の現職研修の機会となっていることが伺われた。本調査の結果の一部を、つくば自立活動研究会(2019年2月23日開催)の研究発表会にて、発表した。2平成29年度に実施した、地域の早期療育機関に対する個別の支援計画作成支援の成果の一部を日本特殊教育学会第56回大会で発表した。さらに、上越教育大学研究紀要に投稿した。早期療育機関が作成する個別の支援計画は、就学先決定に関して意見を述べる役割を担う保護者の意思決定を支え、学校(通級による指導)における教育課程編成に影響を与えるものである。つまり、保護者に対する説明責任を果たすために作成するものであることが明らかになった。就学先の学校に引継ぎを行うものの、うまく活用されていないことも明らかとなり、今後、どのように学校(通級による指導)での活用を図っていくかの検討が課題として残された。3全国の特別支援教育センターへの調査を実施し、実施されている現職研修カリキュラムの実態、教員養成大学の関与の実態について、現在、集計を行っている。大学における通級による指導に関わる学修の実態、教員養成研修機関において実施されてきた通級による指導に関わる現職研修の実態及び学修内容、早期療育施設における個別の支援計画作成及び引継ぎの現状、等現職研修プログラム開発に必要な情報を収集することができた。さらに、各都道府県では、今後ますます通級指導担当教員の専門性養成が求められる事態にありながらも、予算、時間の観点から現職研修に課題を抱えている実態、及びその中で実施している工夫の現状を明らかにすることができた。今後は、通級による指導を展開している特別支援学校の知見をもとに、地域を基盤とした、特別支援教育の専門性を担保する現職研修のあり方について検討する。これまでの調査で、通級指導担当教員研修の中に、自立活動の理念、個別の教育支援計画、個別の指導計画をキーワードとした内容が少ないことが明らかになっている。新任教員が多い中、実施される研修内容が、障害に関する知識やアセスメントの方法、指導法など基礎的な内容になりがちであり、教師間の連携による個別の指導計画作成や、自立活動の指導と各教科等の授業との関連といった、連携に関する研修が少ない。教育センターが行う研修及び個人研修のみでは、時間的にも制約がある。連携については、校外における研修よりも、勤務校を基盤とした研修方法を活用する方が学びやすい。さらに、自立活動の理念に基づいた通級による指導を展開できる力量を養成していくためには、特別支援学校が蓄積した専門性を活用し(特別支援学校のセンター機能活用)、地域を基盤として各学校が連携するという視点に基づいて、現職研修プログラムを開発していくことが必要であると考えられる。平成29年度の実施計画は、これまで実施されてきた通級担当教員の養成及び現職研修内容の把握を行うことであった。以下、13を実施した。1教員養成大学における通級担当教員の養成の現状については、Web上で公開されている授業のシラバスの内容を確認した。2教員研修機関において実施されてきた現職研修の実態及び通級担当教員が自主的に実施している研修団体の研修内容について明らかにするために、関東甲信越の通級指導教室担当教員を対象に面接調査を実施した。また、県教育委員会指導主事を対象に、通級担当教員の現職研修の実態及び今後の計画について聞き取り調査を実施した。これは、退職時期をむかえる通級指導担当教員の増加や通級児の増加に伴う新任通級担当教員の増加が見込まれる中で課題となっている、新任通級担当教員育成方針の実態を明らかにすることを目的としたものである。実態調査の結果から、現職研修プログラムを開発するための知見を得ることができると考えられる。3通級担当教員の役割として、早期療育機関との連携がある。連携は、現職研修プログラムの中核となる内容であると考えられる。そこで、どのような連携に関する力量が必要であるかを明らかにするために、早期療育機関における個別支援計画作成の実態を明らかにするとともに、作成支援について実践的検討を行った。その結果、地域の早期療育機関から通級指導教室や通常の学級へ引き継がれていくことを前提として、通級担当教員と早期療育機関が協働して個別支援計画作成方法の検討を行っていくことが必要であると考えられた。調査対象は限られていたものの、予定していた面接調査を実施することができたことがその理由として挙げられる。調査方法は、郵送法によるアンケートも予定していたが、面接調査の方が詳細を明らかにできると判断し、面接調査のみを実施した。

経験年数を重ねた熟練の教員が、新任の通級担当教員の専門性をどのように高めようとしているのか、その一端を明らかにすることができた。調査対象となった熟練教員は、自身の経験をもとに独自の現職研修プログラムを開発し、専門性の継承に熱心に取り組んでいた。このような、新任教員を対象にした研修会を企画運営すること自体が、指導経験を積み重ねてきている通級担当教員の現職研修の機会となっていることが伺われた。本調査の結果の一部を、つくば自立活動研究会(2019年2月23日開催)の研究発表会にて、発表した。2平成29年度に実施した、地域の早期療育機関に対する個別の支援計画作成支援の成果の一部を日本特殊教育学会第56回大会で発表した。さらに、上越教育大学研究紀要に投稿した。早期療育機関が作成する個別の支援計画は、就学先決定に関して意見を述べる役割を担う保護者の意思決定を支え、学校(通級による指導)における教育課程編成に影響を与えるものである。つまり、保護者に対する説明責任を果たすために作成するものであることが明らかになった。就学先の学校に引継ぎを行うものの、うまく活用されていないことも明らかとなり、今後、どのように学校(通級による指導)での活用を図っていくかの検討が課題として残された。3全国の特別支援教育センターへの調査を実施し、実施されている現職研修カリキュラムの実態、教員養成大学の関与の実態について、現在、集計を行っている。大学における通級による指導に関わる学修の実態、教員養成研修機関において実施されてきた通級による指導に関わる現職研修の実態及び学修内容、早期療育施設における個別の支援計画作成及び引継ぎの現状、等現職研修プログラム開発に必要な情報を収集することができた。さらに、各都道府県では、今後ますます通級指導担当教員の専門性養成が求められる事態にありながらも、予算、時間の観点から現職研修に課題を抱えている実態、及びその中で実施している工夫の現状を明らかにすることができた。平成30年度は、実施されてきた教員養成及び現職研修の評価に関する調査を実施する予定である。平成29年度の調査の結果、通級担当教員の専門性向上には、自主的な研修会の実施が大きく影響を及ぼしていることが明らかとなった。このことから、さらに対象を増やし、自主的な研修会を実施している熟練の通級担当教員がとらえる現職研修の評価と専門性継承のあり方、研修ニーズを明らかにする予定である。また、「教師成長」支援の視点から、現職研修における大学の関与、大学と教育委員会の協働による現職研修プログラムの開発をいかに実施していくべきかを検討するための知見を得るため、調査を実施したいと考えている。今後は、通級による指導を展開している特別支援学校の知見をもとに、地域を基盤とした、特別支援教育の専門性を担保する現職研修のあり方について検討する。これまでの調査で、通級指導担当教員研修の中に、自立活動の理念、個別の教育支援計画、個別の指導計画をキーワードとした内容が少ないことが明らかになっている。新任教員が多い中、実施される研修内容が、障害に関する知識やアセスメントの方法、指導法など基礎的な内容になりがちであり、教師間の連携による個別の指導計画作成や、自立活動の指導と各教科等の授業との関連といった、連携に関する研修が少ない。
プラスミドR64の接合伝達機構の解析

プラスミドR64の接合伝達領域は、54kbのDNA領域に49個の遺伝子を含む。そのうち24遺伝子が表面接合伝達に必須である。液内接合伝達にはさらに12個のpil遺伝子が必要であり、細線毛をコードする。細線毛の先端に局在するPilVアドヘシンのC末部はシャフロンの多重DNA逆位により7種に変換する。1)R64のプレピリンペプチダーゼをコードするpilU遺伝子の43株の突然変異株を分離し、PilUがアスパラギン酸ペプチダーゼであることを証明した。phoA、lacZとの融合遺伝子の活性を測定した結果、PilUは数回のトランスメンブラン領域を含む複雑な膜トポロジーが示された。2)R64シャフロンのsfx組換え配列は非対称であるが、対称組換え配列を作成すると、順向きsfx部位間での組換えが起きた。C末欠失Rciを用いた実験により、対称組換え配列を用いる組換えには、RciのC末部が必要でないことが示された。また各種PilVアドヘシンのC末部が、受容菌表層に存在する受容体であるリポ多糖に特異的に結合することがブロット法・ビアコア法で示された。3)R64によるCloDF13の可動化には、trbACともに必要でないことが示され、R64のtrbAC産物がFのTraDに相当する機能を持つことが示唆された。4)R64のoriTオペロンは、oriT配列とnikAB遺伝子からなる。精製NikABタンパクとoriTDNAとから、ニック導入活性をもつoriT-NikAB複合体が形成された。5)IncI_γプラスミドR621aの接合伝達領域はR64のそれとよく似ているが、R621a, R64では、exc, traY遺伝子は多少異なり、異なる表面排斥グループに属する。traY産物が排斥の特異性を決定するが、その特異性決定領域の特定を目的として多数の変異株を作成した。プラスミドR64は54kbのDNA領域に49個の遺伝子を含む複雑な接合伝達領域を持つ。液内接合伝達にはさらに12遺伝子が必要であり、IV型線毛に分類される細線毛をコードする。細線毛の先端に局在するPilVアドヘシンのC末端部はシャフロンの多重DNA逆位により7種に変換する。1)R64のプレピリンペプチダーゼをコードするpilU遺伝子の34株の突然変異株を分離した。PilUがアスパラギン酸ペプチダーゼであることが証明された。2)シャフロンの組換え部位は非対称であることが知られているが、対称組換え部位を作成するとDNAセグメントの脱離が起きた。対称組換え部位を用いた組換えには、RciのC末部が必要でないことが示された。また各種PilVアドヘシンのC末部が、受容菌表層に存在する受容体であるリポ多糖に特異的に結合することがブロット法で示された。3)シャフロンのDNA逆位の頻度は野性株で高く、接合伝達頻度の高いdrd-11株では低く抑えられていることが示され、この現象には接合伝達遺伝子群発現の正の調節遺伝子をコードするtraC遺伝子の産物が関与することが明らかになった。4)R64のoriTオペロンは、oriT配列とnikAB遺伝子から成る。

NikABタンパクを精製し、oriTとの相互作用を調べた。ニック部位周辺に1本鎖をもつ2本鎖oriT DNAを用いるとoriT-NikAB複合体が形成された。5)lnclγプラスミドR621aの接合伝達領域の構造がR64のそれとよく似ているが、R621a,R64では、exc,traY遺伝子は異なり、異なる表面排斥グループに属することを明らかにした。traY産物が排斥の特異性を決定する供与菌因子であることが示された。プラスミドR64の接合伝達領域は、54kbのDNA領域に49個の遺伝子を含む。そのうち24遺伝子が表面接合伝達に必須である。液内接合伝達にはさらに12遺伝子が必要であり、IV型線毛に分類される細線毛をコードする。細線毛の先端に局在するPilVアドヘシンのC末端部はシャフロンの多重DNA逆位により7種に変換する。1)R64のプレピリンペプチダーゼをコードするpilU遺伝子の43株の突然変異株を分離した。各種のpilU-phoA、pilU-lacZ融合遺伝子の活性を測定した結果、PilUは数回のトランスメンブラン領域を含む複雑な膜トポロジーを示すことが推定された。2)シャフロンのsfx組換え部位は非対称であることを示してきたが、対称組換え部位を作成すると、順向きsfx部位間での組換えが起きた。C末欠失Rciを用いた実験により、対称組換え部位を用いる組換えには、RciのC末部が必要でないことが示された。3)R64によるCloDF13の可動化には、trbACともに必要でないことが示された。FではtraD非依存のCloDF13の可動化が報告されており、R64のtrbAC遺伝子産物がFのTraDに相当する機能を持つことが示唆された。4)R64のoriTオペロンは、oriT配列とnikAB遺伝子からなる。精製NikABタンパクとoriT DNAとから、ニック導入活性をもつoriT-NikAB複合体が形成された。5)lnclγプラスミドR621aの接合伝達領域はR64のそれとよく似ているが、R621a,R64では、exc,traY遺伝子は多少異なり、異なる表面排斥グループに属する。traY産物が排斥の特異性を決定するが、その特異性決定領域の特定を目的にして多数の変異株の作成を行った。
固体表面を利用したレーザー法による同位体分離の研究

同位体分離は重水の製造に代表されるように様々な産業分野で利用される技術であり、今までに遠心分離法や化学交換法、レーザー分離法が開発されてきた。しかし、これらの手法により効率的に分離できる元素は限られており、同位体研究を発展させていくうえで、新たな分離技術を開発することが必要とされている。そこで本研究では、固体表面に吸着した原子・分子をレーザー照射により光脱離させ、同位体間で光の吸収波長が異なることを利用して分離する技術を考案し、その可能性を追求してきた。平成16-17年度は、本実験を遂行する上で必要な質量分析装置を備えた真空チェンバーや昇温脱離装置の製作および紫外可変レーザーなどの立ち上げを行うとともに、具体的な実験の指針を決めるための情報収集を行ってきた。情報収集の結果、短波長の光を用いて分子の電子励起準位の振動準位を励起すると効率よく光脱離がおこり、かつ、分子をうまく選べば同位体選択的に光脱離できる可能性があることがわかってきた。そこで、平成18年度は紫外光に対して高い吸収効率をもつフェノールやクロロベンゼンなどの芳香族化合物を対象とし、それらの分子を冷却した金やシリコン、カーボン基板に吸着させて紫外レーザーによる光脱離実験を行った。その結果、いずれの系でもレーザー光による光脱離が可能なことを確認した。特に、金基板上に吸着させたクロロベンゼン(C_6H_5Cl)分子の光脱離強度の時間変化を調べてみると、レーザー照射後すぐに分子が脱離する過程とゆっくりと脱離が始まる過程があることがわかった。早い過程は励起エネルギーを保持したまま飛び出す分子に、遅い過程は励起エネルギーを周囲に分配した後、蒸発していく分子に由来するのではないかと考えている。また、光脱離シグナルのレーザー強度依存性を調べることにより、レーザー強度があるしきい値を超えると光脱離したクロロベンゼンが観測され、その後はレーザー強度に比例して光脱離シグナル強度も増えていくことがわかった。さらに、分子の吸着条件やレーザーの照射条件を調整することにより、257.5-262.5nmの領域においてブロードではあるが波長依存性のある光脱離スペクトルを再現性よく測定することができた。最後に、クロロベンゼンのC_6H_5^<35>ClとC_6H_5^<37>Clの同位体間で光脱離スペクトルを比較してみたが、明らかな違いは観測されず、現状では同位体分離は難しいことがわかった。同位体とは同じ原子番号をもちながら質量数:が異なる原子のことであるが、物質を構成する元素の同位体比を変化させることにより、物性を制御した材料を作ることができる。同位体比率を制御した材料を製作するためには、様々な元素について適応可能な同位体分離法を開発する必要がある。そこで本研究では新たな同位体分離法の開発を目的として「固体表面を利用したレーザー法による同位体分離」の可能性を追究する。この方法では固体基板上に試料原子を吸着し、特定の同位体の電子遷移または振動遷移に共鳴する波長のレーザー光を照射し、その同位体のみを基板から脱離させ同位体分離を行う。紫外光または赤外光による吸着試料の脱離を試み、本手法が可能性を検証する。本年度は実験を行う為に必要な高真空装置の製作・調整および、同位体試料生成装置の組み立てを行った。高真空装置はターボ分子ポンプを備えた真空チェンバーに(1)基板表面を清浄化するためにイオン銃、(2)同位体分離を行う試料を基板上に導入するための原子・分子ビーム発生装置、(3)試料を吸着する時には基板を冷却し、分析する時には基板を加熱して試料を脱離させる昇温脱離装置、(4)昇温脱離装置により脱離させた原子・分子を分析するための四重極質量分析装置、(5)表面観察を行う為の反射高速電子回折(RHEED)装置を取り付けたものである。特に、(2)および(3)に関しては自ら設計をし、装置の組み立てを行った。(1)一(4)の装置を真空チェンバーに取り付けた状態で真空引きを行い、実験を行う為には最{邸艮必要な真空度を達成していることを確認した。さらに、その状態で原子・分子ビーム発生装置を動かし、パルスビームを発生させる為の条件を確認した。また、昇温脱離装置により基板の温度を一16e度から800度まで調節できることを確認した。これから製作した装置とレーザーを組み合わせ、本格的な実験にとりかかるところである。同位体とは同じ原子番号をもちながら質量数が異なる原子のことであるが、物質を構成する元素の同位体比を変化させることにより、物性を制御した材料を作ることができる。この方法では固体基板上に試料原子を吸着し、特定の同位体の電子準位または振動準位をレーザー光により励起し、その同位体のみを基板から脱離させ同位体分離を行うことを考えている。本年度までに、報告者は実験を行うために必要な真空装置の組立ておよびレーザー系のセットアップを済ませ、アセチレンを用いて予備的な実験を行うことができた。以下にその詳細を説明する。

本研究では、基板表面の観測を行うための反射高速電子線回折(RHEED)装置、同位体分離をする試料を基板上に吸着させるための試料導入装置および基板上に吸着した試料を分析するための昇温脱離装置を備えた真空チェンバーを製作した。次に、固体表面実験をする上で重要な、製作した装置での到達真空度を調べ、高真空状態になっていることを確認した。また、シリコン基板加熱による表面の清浄化およびRHEEDによる表面観察を行い、基板加熱により単結晶に特徴的な回折像が得られることを確認した。さらに室温でシリコン基板上にアセチレンを吸着させ、基板温度を上昇させた時に脱離するアセチレンの量を四重極質量分析装置により測定し、昇温脱離スペクトルを得ることに成功した。以上のことを確認した上で、現在、色素レーザーの光を非線形結晶に導入することにより紫外光を発生させ、その光を用いてシリコン基板上に吸着したアセチレンの光脱離を試している。紫外光による光脱離に成功したら重水素置換したアセチレンを用いて同様の実験を行い、光脱離効率のレーザー波長依存性を測定して、同位体間で差があるかどうか調べる予定である。同位体分離は重水の製造に代表されるように様々な産業分野で利用される技術であり、今までに遠心分離法や化学交換法、レーザー分離法が開発されてきた。しかし、これらの手法により効率的に分離できる元素は限られており、同位体研究を発展させていくうえで、新たな分離技術を開発することが必要とされている。そこで本研究では、固体表面に吸着した原子・分子をレーザー照射により光脱離させ、同位体間で光の吸収波長が異なることを利用して分離する技術を考案し、その可能性を追求してきた。平成16-17年度は、本実験を遂行する上で必要な質量分析装置を備えた真空チェンバーや昇温脱離装置の製作および紫外可変レーザーなどの立ち上げを行うとともに、具体的な実験の指針を決めるための情報収集を行ってきた。情報収集の結果、短波長の光を用いて分子の電子励起準位の振動準位を励起すると効率よく光脱離がおこり、かつ、分子をうまく選べば同位体選択的に光脱離できる可能性があることがわかってきた。そこで、平成18年度は紫外光に対して高い吸収効率をもつフェノールやクロロベンゼンなどの芳香族化合物を対象とし、それらの分子を冷却した金やシリコン、カーボン基板に吸着させて紫外レーザーによる光脱離実験を行った。その結果、いずれの系でもレーザー光による光脱離が可能なことを確認した。特に、金基板上に吸着させたクロロベンゼン(C_6H_5Cl)分子の光脱離強度の時間変化を調べてみると、レーザー照射後すぐに分子が脱離する過程とゆっくりと脱離が始まる過程があることがわかった。早い過程は励起エネルギーを保持したまま飛び出す分子に、遅い過程は励起エネルギーを周囲に分配した後、蒸発していく分子に由来するのではないかと考えている。また、光脱離シグナルのレーザー強度依存性を調べることにより、レーザー強度があるしきい値を超えると光脱離したクロロベンゼンが観測され、その後はレーザー強度に比例して光脱離シグナル強度も増えていくことがわかった。さらに、分子の吸着条件やレーザーの照射条件を調整することにより、257.5-262.5nmの領域においてブロードではあるが波長依存性のある光脱離スペクトルを再現性よく測定することができた。最後に、クロロベンゼンのC_6H_5^<35>ClとC_6H_5^<37>Clの同位体間で光脱離スペクトルを比較してみたが、明らかな違いは観測されず、現状では同位体分離は難しいことがわかった。
希土類ドープLiNbO_3導波路レーザーによる超短光パルス発生に関する研究

第一年度の研究ではz軸伝搬Ti拡散導波路を用いてQスイッチ導波路レーザを実現した。この場合、QスイッチングにはLiNbO_3の電気光学テンソルr_<61>、を介した電気光学変調を用いた。しかし、より効率の良い変調のためには最大テンソル成分r_<33>の利用が必須である。そこで本年度は、r_<33>が利用できる、Z板Y伝搬Ti拡散導波路を用いた導波路レーザの実現の検討を行った。得られた成果を以下に示す。1) Ti拡散条件検討:導波路レーザの基板としてもちいる、Nd熱拡散Z板MgO添加LiNbO_3上でのTi拡散導波路作製の報告例はこれまでなかった。そこで、予備実験として、Ti拡散導波路作製条件の検討を行った。Ti薄膜を堆積した基板を水蒸気を含ませた酸素雰囲気中で1070°C20時間熱処理することで、平滑な拡散表面を持つ比較的低損失な導波路が得られることがわかった。導波路伝搬損失は1dB/cm以下であった。2)導波路レーザ試作:1)で得られた成果を元にして導波路レーザを試作した。導波路共振器長14mmのデバイスを波長809nmにおいて光励起し、1093nmにおける連続レーザ発振を達成した。Z板Ti拡散LiNbO_3導波路レーザでは世界ではじめての連続発振である。発振閾値は27mWであった。理論予想発振閾値は2mWであるので、得られた結果はこれと大きく異なる。その原因の一つにTi拡散導波路内での光損傷があると考えた。これを検証するため、デバイスを120°Cに維持し、光損傷の影響を軽減した状態での発振を試みた。閾値が7mWまで大きく低減できた。今後、MgOドープ濃度の検討や、別のドーブ材料の検討などの、室温での光損傷軽減のための工夫が必要である。LiNbO3導波路レーザによる超短パルス光発生の可能性を理論的・実験的に検討し、実際に導波路パルスレーザを実現することと、その性能限界を明らかにすることを目的とする研究を行ない以下のような成果を得た。導波路レーザをパルス発振させるために、共振器のQ値を制御した、いわゆる、Q-swレーザを検討した。Nd熱拡散LiNbO3基板上に作製したz軸伝搬導波路を用いて構成する導波路レーザ共振器内にもうけたTE/TMモード変換器に電圧を印加してQ-swを実現することを想定して、コンピュータを用いてレーザのレート方程式を解くことで、そのデバイス性能をシミュレーションした。その結果、数mWの光励起でパルス幅数ナノ秒、ピークパワー数Wが得られることが分かった。2プロトタイプデバイスの設計・作製・評価。シミュレーション結果に基づいてデバイスの設計・作製と評価を行なった。評価用の励起光源としてはチタンサファイヤレーザ、あるいは高出力の半導体レーザを用いた。集積化した導波型電気光学変調器を駆動することでQ-swパルス発生を実現できた。得られたパルスは幅20nsec、ピークパワー20mW程度であった。理論予測との相違の原因を検討した結果、電気光学TE/TMモード変換器による変換速度が遅いため、Q値の変化速度が制限されているためであることが分かった。
高齢者の排泄ケアプログラムの研究開発と効果測定

高齢者の排尿障害に対して,現状では泌尿器科あるいは婦人科外来で対応しているが,まだ十分とはいえない.そこで当事者本人がアクセス可能な「さわやか(排尿)相談室」を導入し,その効果をみた.成果として,1)排尿状態の現状と本人の理解度と日常生活実態が分かりやくし,高齢者が記入しやすい冊子「さわやか日誌(排尿日誌)」と「高齢者排尿問題解決問診表(老研・大竹版)」を作成した.2)個別の面談ケアにより,高齢者の排尿問題解決に面談ケア方法という手法が開発され,このシステムを東京都老人医療センターに導入した.高齢者の排尿障害に対して,現状では泌尿器科あるいは婦人科外来で対応しているが,まだ十分とはいえない.そこで当事者本人がアクセス可能な「さわやか(排尿)相談室」を導入し,その効果をみた.成果として,1)排尿状態の現状と本人の理解度と日常生活実態が分かりやくし,高齢者が記入しやすい冊子「さわやか日誌(排尿日誌)」と「高齢者排尿問題解決問診表(老研・大竹版)」を作成した.2)個別の面談ケアにより,高齢者の排尿問題解決に面談ケア方法という手法が開発され,このシステムを東京都老人医療センターに導入した.<研究結果>期間と対象者、所要時間:2005年9月-2006年12月末電話での排尿相談は181名、そのうち後期高齢者である患者は144名、8割であった。男性54名、女性90名で、電話の平均時間は15分であり、面談ケアの時間は平均45分であった。<主訴と医療機関との関わり>8割は夜間排尿回数が多い、量が多い、7割は夜間眠れない次いで、漏れるという訴えは2割であった。一割以下では残尿感あり、出た後にタラタラ、勢いが弱い、と続く。<電話相談と面談ケアの効果>効果として満足感と気分の変化を5段階で聞いたところ、かなり満足が3割、満足が7割、気分はとてもよくなった2割、良くなった8割であり、全体的に良い評価であった。その理由の自由回答では、患者側からみると、どこに相談に行ったらいいのか悩んでいた。自分の気持ちを受け止めてもらった。落ち着いて専門の相談員が対応してくれたので精神的に落ち着いた等、精神的な効果であった。医療側からは、患者の生活全般と疾病、医療行動を把握した上で排尿問題に対して医療とケアを個別対応が可能となった。電話相談、面談ケア、そして治療とケアの流れができたことで患者主体の排尿問題解決ケアプログラムが可能な方法を見出したことである。<今後の課題>これまでの臨床事例では統計処理をするには個別性が強く、さらなる事例の積み重ねが必要である。本研究から現在の高齢者医療の問題もみえてきた。2007年には一年後、2年後の経過を追う。臨床症例:東京都老人医療センター「さわやか排尿相談室」で2008年3月までの30ヶ月間に、301名の電話相談と、285名の面談ケアを行った。その中で医療機関に紹介したのは、127名であった。調査項目:2007年度は臨床から作成した問診表と、排尿改善ならびに生活改善評価表、排尿日誌、うつスケール(GDSスケール)の記入を実施した。本年はこれまでのカルテの見直しや、臨床泌尿器科医師・外来看護師らとの事例検討会を行った。今後の継続研究これまでの症例のケアと医療の効果を統計処理してまとめ、また事例検討を継続し行っていく。現在、本システムで排尿問題が解決しなかった認知症患者に対して、トイレ自立を促すケアプランを作成し、排泄介護を行っている。一事例ではあるが、相談とケアの介入前・介入後での脳画像・排尿介護度の比較・検討を行う。高齢者の排尿障害に対して,現状では泌尿器科あるいは婦人科外来で対応しているが,まだ効果的とはいえない現状である.ここでは当事者本人がアクセスしやすい「さわやか(排尿)相談室」を導入し,本人・家族が抱えている排尿問題を,メンタルも含めた身体状態,生活状況そして居住環境を把握できる面談ケアを行なった.そのことより排尿症状の改善,問題解決が可能となった.3年間の臨床研究の成果として,面談に必要な「高齢者排尿問題解決問診表(老研・大竹版)」を開発した.また生活改善評価表として高齢者が記入しやすい冊子「さわやか日誌(排尿日誌)」を作成した.これらを使用しながら行った285名の面談ケアは効果的であった.3名を除き,排尿症状の改善・完治,生活レベルの向上が見られた,それは面談による精神的な安定が症状改善に繋がったという評価である.高齢者の排尿問題解決に個別の面談ケアという手法が開発されたわけであるが,さらに排尿問題の所在である原因追求の基礎研究と効果的なケア・治療方法の研究開発が必要であると考えるに至った.また、本排尿ケアシステムで排尿問題が解決しなかった認知症患者に対して,トイレ自立を促すケアプランを作成し排尿改善の観察を行っているが,今後の研究課題が残されている.