hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゼニゴケの精子形成と鞭毛機能におけるＲＡＢ　ＧＴＰａｓｅの役割の解析

RAB GTPaseは膜交通を制御する進化的に保存された分子であり,標的膜への特異的な繋留に関わる.これまでに,申請者は基部陸上植物であるゼニゴケのゲノム中からRAB GTPaseをコードするすべての遺伝子を同定した.さらにその発現パターンや細胞内局在を観察した結果,雄性生殖器で特異的に発現するRAB GTPaseを見出している.この雄性生殖器で特異的に発現するRAB GTPaseの機能解析を通して,膜交通が精子・鞭毛機能に果たす役割とその進化についての理解を目指した.当該年度は,前年度に確立した精子形成過程のライブイメージング手法を用いて,精子形成過程における鞭毛関連因子の動態を明らかにした.さらに,ターゲットとしているRAB GTPaseのひとつについて,その細胞内動態の観察を行った.その結果,一部の鞭毛関連因子と類似する局在パターンが観察され,鞭毛機能への密接な関連が示唆された.また,そのRAB GTPaseの一次構造から,特徴的な機能ドメインを見出した.この機能ドメインに変異を加えると,変異体における精子の運動性の異常を回復できなくなることから,この機能ドメインが機能に重要であることが明らかになった.以上の結果から,ゼニゴケの精子における鞭毛形成機構の一端を明らかにするとともに,ゼニゴケの精子が鞭毛機能を解析する上で重要なツールになりうることを示した.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。1.ゼニゴケ精子形成過程における各オルガネラの動態ゼニゴケ精子形成過程における各オルガネラ動態を観察するための手法を確立した.その手法を用いた蛍光顕微鏡による観察結果および電子顕微鏡による観察の結果から,精子変態期において,細胞膜や各オルガネラの大規模な分解が起こること,またこの過程にエンドサイトーシスやオートファジーなどの分解系が関与することを示した.この結果について,査読有りの国際誌に投稿し,論文が受理された(Journal of Plant Research, in press).2.ゼニゴケ精子形成過程におけるRAB GTPaseの機能RAB GTPaseは輸送小胞の標的膜への特異的な繋留を制御する分子スイッチとしての機能を持つ.雄性生殖器に特異的な発現し,遺伝子破壊株において精子の運動性に異常が見られたRAB GTPaseについて,電子顕微鏡を用いて精子細胞内の微細構造を観察した.その結果,鞭毛や多層構造体といった精子に特徴的な微小管構造に異常がみられた.この結果から,雄性生殖器で特異的に発現するRAB GTPaseは,これらの構造の正常な形成に必要であることが明らかになった.このRAB GTPaseの積荷分子の同定に向けて,ゼニゴケの精子プロテオーム,RNA-seqのデータ,および他生物種における先行研究から候補分子を選定した.いくつかの分子については蛍光タンパク質を融合させたものを発現させてその局在を観察し,鞭毛や基底小体に局在することを確認できた.これら候補分子の挙動を遺伝子破壊株で確認するとともに,更なる積荷分子および相互作用因子を同定するべく,さらに詳細な解析を進めている.精子形成過程における膜交通因子のはたらきを明らかにする上で不可欠となる観察手法の確立を行うことができた.この手法を用いた観察から,精子変態期において,細胞膜や各オルガネラの大規模な分解が起こること,またこの過程にエンドサイトーシスやオートファジーなどの分解系が関与することを示すことができた(Journal of Plant Research, in press).雄性生殖器に特異的な発現がみられたRAB GTPaseについては,遺伝子破壊株を用いた詳細な観察から,鞭毛や多層構造体といった精子に特徴的な微小管を含む構造の形成に必須であることを示すことができた.この異常の直接の原因となる積荷分子の同定についても,いくつかの分子についてはすでに蛍光タンパク質を融合させた可視化ラインの作製・観察を進めており,おおむね順調に進展していると考えている.RAB GTPaseは膜交通を制御する進化的に保存された分子であり,標的膜への特異的な繋留に関わる.これまでに,申請者は基部陸上植物であるゼニゴケのゲノム中からRAB GTPaseをコードするすべての遺伝子を同定した.さらにその発現パターンや細胞内局在を観察した結果,雄性生殖器で特異的に発現するRAB GTPaseを見出している.この雄性生殖器で特異的に発現するRAB GTPaseの機能解析を通して,膜交通が精子・鞭毛機能に果たす役割とその進化についての理解を目指した.当該年度は,前年度に確立した精子形成過程のライブイメージング手法を用いて,精子形成過程における鞭毛関連因子の動態を明らかにした.さらに,ターゲットとしているRAB GTPaseのひとつについて,その細胞内動態の観察を行った.その結果,一部の鞭毛関連因子と類似する局在パターンが観察され,鞭毛機能への密接な関連が示唆された.また,そのRAB GTPaseの一次構造から,特徴的な機能ドメインを見出した.この機能ドメインに変異を加えると,変異体における精子の運動性の異常を回復できなくなることから,この機能ドメインが機能に重要であることが明らかになった.以上の結果から,ゼニゴケの精子における鞭毛形成機構の一端を明らかにするとともに,ゼニゴケの精子が鞭毛機能を解析する上で重要なツールになりうることを示した.精子変態期におけるRAB GTPase自身の細胞内局在については,すでに蛍光タンパク質を融合させたものを発現させることで.遺伝子破壊株でみられる運動性の異常を回復させることを確認しており,マーカータンパク質との共

発現などによる詳細な解析を行う.また,すでに選抜した積荷の候補分子については,遺伝子破壊株でその局在や挙動に差が見られないかを確認する.さらに,造精器を用いたpull-down assayや共免疫沈降法を確立し,新たな積荷分子および相互作用分子を同定する.これらの解析から,精子に特徴的な微小管を含む構造の形成に膜交通がどのように関わっているのかを詳細に明らかにすることを目指す.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
持続的筋力発揮時の筋音信号増大因子を単一運動単位活動電位・筋音波形から検討する

低い水準での持続的筋力発揮時に筋振動信号(筋音)は初期一定値を示した後、増大する傾向にある。これまでの運動単位活動からの提唱では、(1)運動単位の活動参加、(2)運動単位の放電間隔変化、(3)運動単位の同期化活動、が関与しているとされてきた。しかし、実験的に立証された報告はなされてきていない。本研究では直接運動単位レベルから観察・検討を行った結果、運動単位の活動参加には増大因子となる可能性があったが、(2)と(3)は増大因子とはならないことが示された。低い目標筋力での随意的筋力発揮時の筋音は漸次増加傾向にある。この増加傾向の因子について実験的に求めることに目的を設定した。「持続的筋力発揮時の運動単位筋振動信号と運動単位の同期化活動」をテーマに、単一運動単位活動電位波形から観察する運動単位と背景活動する運動単位の同期活動を求め、単一運動単位の筋音波形の変化動態を観察した。単一運動単位活動電位波形は通常の表面電極法により、筋音信号はコンデンサー型マイクロフォンを用いて内側広筋、外側広筋から導出した。単一運動単位筋音信号は持続的筋力発揮時(10%最大筋力以下の目標筋力)に筋全体の筋音信号とともに暫時増加傾向にあった。しかし、運動単位筋音信号は運動単位間の同期化活動の増加傾向には一致しなかった。これまで提唱されている筋音信号の増大因子の一つ「運動単位の同期化活動の増加」は実験的に否定され、他の因子から解釈する必要があるものと考えられた。(体力科学58,2009)持続的筋力発揮時における単一運動単位の放電間隔は初期延長、その後短縮する傾向にある。また、運動単位筋音信号は放電間隔に反比例するとされている。持続的筋力発揮時の運動単位放電間隔と筋音信号の関係を求めたところ、ここでも筋音の放電間隔依存性は見られなかった(論文準備中)。更に、他の増大因子を見出す必要がある。20%MVC以下の持続的筋力発揮時に皮膚表面から導出されるMMG信号の振幅、積分値は漸増傾向にある。この仕組みは、運動単位の活動様式、すなわち、運動単位の同期化活動、活動する運動単位の放電間隔の変化、新しい運動単位の活動参加などに起因することが提唱されている。森本等は単一運動単位のMUAPと筋音信号(MUMS)から直接観察した時、運動単位の同期化活動とMUMS信号の増大に意味ある関係性が見られなかったことを報告している。本報告では運動単位の放電間隔変化とMUMS初期陽性相(MS-V_<positive>)の関係からMMG信号の増大を検討した。1)短時間の筋力発揮を種々の目標筋力で行った時、MUMS振幅(MS-V_<positive>)は運動単位の放電間隔に比例して増大した。2)持続的一定筋力発揮時、運動単位放電間隔変化は初期に延長その後短縮傾向にあった。運動単位の放電間隔を一定調節した持続的筋力発揮時、MS-V_<positive>は初期一定値、その後漸増する変化動態を呈し、持続的筋力発揮時のMS-V_<positive>の変化動態と類似した傾向にあった。以上の結果から、短時間の筋力発揮条件下では、Stokes & Cooper(1992),Yoshitake et al.(2002)等の報告と同一の傾向を示し、本来的に随意運動下のMS-V_<positive>はその運動単位の放電間隔に比例関係を持つことが確認された。しかし、持続的一定筋力発揮時、放電間隔一定下持続的筋力発揮時ともにMS-V_<positive>は放電間隔変化に依存した変化動態に無かった。本結果から、持続的筋力発揮時のMMGの変化動態は、運動単位の放電間隔変化に依存しない可能性が示された。骨格筋は収縮時に"音"を発生する。この筋音信号(MMG)は骨格筋の収縮状態あるいは運動単位(MU)の活動様式を反映する可能性が示唆されてきている。骨格筋の収縮状態に着目した時、筋線維束に対する電気刺激頻度、随意運動下の運動単位においてはその発火頻度に対してMMG振幅は反比例関係にあることが報告されている。すなわち興奮頻度の増加は筋線維(群)を単収縮から不完全強縮、完全強縮へと状態変化をもたらし、筋線維の"動き"が小さくなることにMMG振幅との反比例関係が成立すると考えられている。本報告ではMUの活動参加に注目し、内側広筋または外側広筋よりMES,MUAP,MMGおよびMUMSを同時に導出し、PICC中におけるMUの活動参加とiMMG,iMUMS,MS-V_<positive>の変化動態について観察を行った。観察対象MUの活動参加閾値張力以下の目標筋力でPICCを実施し、PICC経過途中でMUの活動参加を発現させる事を試みた。

MU活動参加時にiMMGへの影響、またPICC後半のiMMGの増大が活動参加から解釈可能か、を検討することに目的を置いた。1)PICC時のiMMGは初期一定値、後半で増大する傾向にあった。iMUMSは観察対象MUの活動参加で有意な高値となった。PICC後期にさらに増大した。2)MU活動参加時点と前後3秒間のiMUMSを比較した時、活動参加時点は前後値に比較し有意に高値となった。しかし、観察したMUにより前値と後値間には有意差が見られない場合もあった。これはMU活動参加直後の持続した放電に依存したMUMS波形振幅の減少程度に起因した現象であった。3)MUAPで加算平均し求めたMS-V_<positive>はiMMG,iMUMSと類似した変化動態にあった。すなわち、iMMG一定相に活動参加した場合、後半部増大相まで一定値にあった。しかし、iMMG増大期に活動参加した時、一定相を有さず増大に推移した。MUの活動状況のみならず、筋内および筋線維(群)に発現する状態変化からMMG,MUMS波形の検討も必要と考える。
多官能性複素環化合物の有機合成化学的活用

2-(N-シアノイミノ)チアゾリジン誘導体(1)は多様な官能基を有するため様々な反応が期待され、既にいくつかの位置および官能基選択的な反応を見いだしてきた.1は3位置換基(Y)の種類、あるいは用いる試薬の種類によりC(2)-S、C(2)-N(3)、C(2)=N、N(3)-Y結合などが選択的に開裂することが判明している.本年度は、これまでなかったニトリル部のみでの選択的な反応を検討した.1a(Y=alkyl)の酸あるいはアルカリによる加水分解反応では低収率でアミド(2)が得られるのみであった.ところがギ酸中室温でHg(OAc)2を用いて反応を行なうと高収率で2が得られた.これはアシロキシマーキュレーションの際に硫黄と親和性の高い水銀が1位硫黄原子と配位することによりニトリルが活性化されたものと思われる.1aはグリニャール試薬やアルキルリチウムとは反応しないことから水銀の反応系への寄与は興味が持たれる.次いでMe3O・BF4によるメチル化反応を検討した.1aのMe^+との反応部位は硫黄、及び3個の窒素原子が考えられるが、主としてニトリル窒素と反応することが明かとなった.ニトリリウムイオン(3)は加水分解によりメチルウレア誘導体(4)を生成し、マロネートアニオンとの反応ではチアゾリジニリデンマロネート(5)を与え、1aとは全く異なる反応性を示すことが判明した.尚、補助金はすべて試薬、ガラス器具、及びクロマト単体等消耗品に使用した.2-(N-シアノイミノ)チアゾリジン誘導体(1)は多様な官能基を有するため様々な反応が期待され、既にいくつかの位置および官能基選択的な反応を見いだしてきた.1は3位置換基(Y)の種類、あるいは用いる試薬の種類によりC(2)-S、C(2)-N(3)、C(2)=N、N(3)-Y結合などが選択的に開裂することが判明している.本年度は、これまでなかったニトリル部のみでの選択的な反応を検討した.1a(Y=alkyl)の酸あるいはアルカリによる加水分解反応では低収率でアミド(2)が得られるのみであった.ところがギ酸中室温でHg(OAc)2を用いて反応を行なうと高収率で2が得られた.これはアシロキシマーキュレーションの際に硫黄と親和性の高い水銀が1位硫黄原子と配位することによりニトリルが活性化されたものと思われる.1aはグリニャール試薬やアルキルリチウムとは反応しないことから水銀の反応系への寄与は興味が持たれる.次いでMe3O・BF4によるメチル化反応を検討した.1aのMe^+との反応部位は硫黄、及び3個の窒素原子が考えられるが、主としてニトリル窒素と反応することが明かとなった.ニトリリウムイオン(3)は加水分解によりメチルウレア誘導体(4)を生成し、マロネートアニオンとの反応ではチアゾリジニリデンマロネート(5)を与え、1aとは全く異なる反応性を示すことが判明した.尚、補助金はすべて試薬、ガラス器具、及びクロマト単体等消耗品に使用した.
セキュリティプロトコルとその実現の検証

本研究は,セキュリティプロトコルの分析及び検証とその実装に関するものである.我々は,本プロジェクトの初期の段階で実装された検証ツールに基づいて,SSLプロトコルと呼ばれる,近年のインターネットで最も利用されているプロトコルについて重大な欠陥を発見した.我々は,SSLやその他の既存のプロトコルに対して,強化版プロトコルを数多く提案した.それらは,我々が発見したプロトコル上の弱点に対応したものである.それらの結果は,情報処理学会論文誌41巻第8号に掲載されている.さらに,同様なプロトコルとして,情報メディアセンターが行っているスマートオフィスプロジェクトでのマルチエージェントシステムに対して,安全性を強化するためのプロトコルについて提案した.この成果については,"Journal of Applied Artificial Intelligence",Volume14,No.9.に掲載されている.我々はこれらの結果によって,強固なセキュリティプロトコルを設計するために,検証のアプローチが有益であることを示した.本研究の対象は、セキュリティプロトコルの分析とその実現の検証である。近年のインターネットやEコマースの急速な増加により、本研究の重要性は強調されている。新しいセキュリテプロトコルは日々提案されており、そのようなプロトコルを取り込んだ製品は、日常的に多くの人々に利用されている。その一方で、多くのプロトコルは、必要とされる分析や検証を十分受けずに使用されている。セキュリティソフトウェアは、分析と検証を行うことが非常に難しい。というのも、どのようにして攻撃者がそのようなプロトコルの弱点を攻撃できるのか、ということをモデル化しにくいからである。本研究では、いくつかのセキュリティプロトコルを分析する過程の自動化を助けるため、モデルチェッキング法を使用した。この研究の重要な成果は、SSLに対する"ex-employee"攻撃の発見である。SSLは、最も普及している認識と鍵交換プロトコルで、ネットスケープやインターネットエクスプローラーなど、ほとんど全てのウェブブラウザーで使用されている。現在では、IETFによって標準化されており、ワイヤレスアクセスプロトコル(WAP)にも使用されている。この成果は、LNCS.V1751に発表された。また、"ex-employee"攻撃の発見に加え、この攻撃を防ぐことのできるSSLプロトコルの改訂版も提案した。さらには、ニーダムシュレイダープロトコルやパスワード公開鍵認証プロトコルも調べてみたが、同じような弱点が見つかった。このような結果は、いくつかの会議論文に発表された。本研究は,セキュリティプロトコルの分析及び検証とその実装に関するものである.我々は,本プロジェクトの初期の段階で実装された検証ツールに基づいて,SSLプロトコルと呼ばれる,近年のインターネットで最も利用されているプロトコルについて重大な欠陥を発見した.我々は,SSLやその他の既存のプロトコルに対して,強化版プロトコルを数多く提案した.それらは,我々が発見したプロトコル上の弱点に対応したものである.それらの結果は,情報処理学会論文誌41巻第8号に掲載されている.さらに,同様なプロトコルとして,情報メディアセンターが行っているスマートオフィスプロジェクトでのマルチエージェントシステムに対して,安全性を強化するためのプロトコルについて提案した.この成果については,"Journal of Applied Artificial Intelligence",Volume14,No.9.に掲載されている.我々はこれらの結果によって,強固なセキュリティプロトコルを設計するために,検証のアプローチが有益であることを示した.
炎症性サイトカインがマウス真皮のコラーゲン合成活性に及ぼすin vivo効果

平成13年度は,炎症性サイトカインの中でも,特に腫瘍壊死因子(TNF-α)および,オンコスタチンM(OSM)が創傷治癒過程,特にコラーゲン合成活性に及ぼす効果をin vivoにおいて検討した。実験には,1型コラーゲンProα2鎖遺伝子のプロモーター領域にレポーター遺伝子(ルシフェラーゼ遺伝子)を組み込んだ遺伝子を導入したトランスジェニックマウスを用いた。69週齢のマウスの背部を剃毛後,6mmトレパンで筋膜直上に達する皮膚欠損創を作成し,創作成72時間後まで無処置として,96時間後および120時間後の2回,創表面の痂皮を除去した後形成されている肉芽組織にTNF-α(200ng)またはOSM(500ng)を塗布し,シリコンガーゼで覆った。次いで,2回目のサイトカイン塗布24時間後に創部から肉芽組織を採取してホモジナイズ後ルシフェリンと反応させた後,ルミノメーターを用いて肉芽組織のルシフェラーゼ活性を測定した。なお,生理食塩水を塗布した創を対照とし,実験はそれぞれn=4で行った。その結果,TNF一α処置創から得られた肉芽組織の単位重量当たりのルシフェラーゼ活性は対照値の約2.0倍の値を示し,OSM処置創では対照値の約4.2倍の値を示し,いずれも有意の増加であった。以上の成績から,TNF一α処置およびOSM処置は,いずれもin vivoにおいて創傷治癒過程における1型コラーゲン合成活性を亢進させることが示唆された。
アルカリ蒸解におけるリグニンβ－Ｏ－４結合開裂の速度論的検討

リグニンの芳香核構造および側鎖立体構造の相違が、アルカリ蒸解過程における非フェノール性β-O-4結合の開裂反応に与える影響について詳しい検討を行った。本研究は、「化学構造と反応性の体系的な知識に基づくリグニンの反応性の制御」を目的とし、蒸解効率の向上や今後の未利用資源活用のための基礎的データを提供することに貢献する。(1)α-位アルコキシドの求核性とβ-O-4結合開裂速度との関係:非フェノール性β-O-4結合開裂反応は、α-位水酸基プロトンの解離と、それに続くα-位アルコキシドの分子内求核置換反応によって進行する。前年度行ったα-位水酸基プロトンの解離能の比較に用いた6種類のモデル化合物について、今年度は、α-位アルコキシドの求核性についてを比較した。すなわち、強塩基によって解離型とした各モデル化合物とヨードメタンとの反応性を、G'Gのそれとの相対値として表し、その値を比較した。(2)α-位にメトキシ基を有するC6-C3型モデル化合物の合成:α-位水酸基プロトンの解離能の比較実験を、C6-C3型リグニンモデル化合物に適用することを試みた。検量線作成のため、α-位水酸基をメトキシ基に置き換えた化合物を合成し、一方の異性体については、立体異性体の分離および精製方法を確立した。(3)A-環由来の分解生成物の検討:芳香核構造の相違がA-環由来の分解生成物の生成挙動に与える影響についてさらに詳しく検討した。すなわち、B-環としてグアイアシル核を持つC6-C2型モデル化合物のうち、A-環のmeta-位に置換基を持たないもの、および、meta-位にクロロ基を持つ化合物を新たに合成し、アルカリ蒸解実験を行った。この結果を、前年度行ったG'GおよびG'Sの蒸解結果と比較し、A-環置換基の性質と分解生成物の種類および生成挙動の関係性について知見を得た。27年度が最終年度であるため、記入しない。アルカリ蒸解条件下における、リグニンの化学構造と反応性の関係として(1)側鎖γ位の存在がβ-O-4結合開裂速度に及ぼす影響(2)α位水酸基プロトンの解離能(3)脱離基フェノキシドの脱離能の比較、および、(4)蒸解後の溶液中に存在する分解生成物の分析、の4項目について検討を行った。(1)4種類のC6-C2型リグニンモデル化合物(側鎖にγ位を持たず、立体異性体が存在しない)を合成し、これらのアルカリ蒸解実験を行った。この結果と、芳香核の構造が同一であるC6-C3型(erythro体、threo体)リグニンモデル化合物の結果を比較することにより、γ位の存在が、erythro体またはthreo体β-O-4結合の開裂反応にそれぞれどのように(促進的または抑制的)に作用するのか、また、芳香核構造の相違が反応性に与える影響は立体的因子によってどのように変化するのかを定量的に解析した。(2)前項で用いたC6-C2型モデル化合物について、DMSO中におけるα位水酸基プロトンの解離能を実験的に比較し、これらの大小関係とβ-O-4結合開裂速度の大小関係が一致するかどうかを調べた。この結果、芳香核構造の相違はα位水酸基プロトンの解離能に影響を与えることが示されたが、この影響の大小関係を基にβ-O-4結合開裂速度の相違を説明することはできなかった。(3)脱離基となるフェノキシド類の脱離能を比較するため、これらの共役酸であるフェノール類のフェノール性水酸基プロトンのDMSO中における解離能を実験的に比較した。この結果、この脱離能の大小関係と(1)で求めた反応速度定数の間には、明確な正の相関関係が存在することが明らかになった。(4)C6-C2型モデル化合物の蒸解後の溶液中に存在する分解生成物を同定・定量し、出発物質の構造によって分解生成物の生成割合が異なることを明らかにした。

検量線作成のため、α-位水酸基をメトキシ基に置き換えた化合物を合成し、一方の異性体については、立体異性体の分離および精製方法を確立した。(3)A-環由来の分解生成物の検討:芳香核構造の相違がA-環由来の分解生成物の生成挙動に与える影響についてさらに詳しく検討した。すなわち、B-環としてグアイアシル核を持つC6-C2型モデル化合物のうち、A-環のmeta-位に置換基を持たないもの、および、meta-位にクロロ基を持つ化合物を新たに合成し、アルカリ蒸解実験を行った。この結果を、前年度行ったG'GおよびG'Sの蒸解結果と比較し、A-環置換基の性質と分解生成物の種類および生成挙動の関係性について知見を得た。(1)C6-C2型リグニンモデル化合物の合成および蒸解実験は問題なく遂行された。計画していた4種類のモデル化合物の他に、脱離基となる芳香核としてp-ヒドロキシフェニル核を持つ2種類のモデル化合物(G'H, S'H)を追加合成して蒸解実験を行ったことで、芳香核構造の相違とβ-O-4結合開裂速度の関係について、より詳しく考察することができた。(2)モデル化合物のα位水酸基プロトンの解離能の比較については、その実験方法の確立に多くの時間を費やすことが予測されたが、反応はほぼ定量的に進行し、予備実験を予定より早く終了することができた。このため、C6-C2型モデルについては、26年度中に結果を得ることができた。(3)脱離基となるフェノキシド類の脱離能の検討は、当初の計画に加えて行った実験である。この実験により、芳香核構造とβ-O-4結合開裂速度の間に相関関係を見出すことができた。(4)C6-C2型のモデル化合物の蒸解後の溶液中に存在する分解生成物の同定・定量を行った。また、このとき存在が確認された化合物を単独でアルカリ蒸解に供し、二次的に生成する物質を明らかにすることで、各分解生成物の生成機構を推定した。ただし、分解生成物の同定方法については、存在が予測される化合物の標品または合成生成物をHPLCで分析し、これらの保持時間が一致した場合に、同一化合物であるとした。26年度内には、これら分解生成物について、LC/MSやGC/MSを用いての分析を終えることができなかった。また、C6-C3型モデル化合物についても、蒸解後の分解生成物の生成挙動を調べる予定であったが、こちらについても終えることができなかった。(5)当初予定していた、γ-位にかさ高い置換基をもつモデル化合物については、置換基の付加に失敗し、合成することができなかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。(1)26年度に確立した実験方法を用いて、C6-C3型リグニンモデル化合物のα位水酸基のプロトン解離能の比較を行う。そして、ジアステレオマー間におけるこのプロトン解離能の相違、また、芳香核構造の異なるモデル化合物間におけるプロトン解離能相違について詳しく調べる。ただし、C6-C3型モデルは、α位の他にγ位にも水酸基を有するため、選択的メチル化等により、α位のみまたはγ位のみを対象として水酸基プロトンの脱離能を比較できるよう、実験系にさらに工夫を加える必要がある。(2)C6-C2型リグニンモデル化合物の蒸解溶液中に存在する分解生成物の同定について、推定した化合物の標品と蒸解溶液中の化合物のマススペクトル一致するかどうかを確認し、分解生成物の同定をより確実なものとする。さらに、C6-C3型モデル化合物の蒸解後の分解生成物についても同様に、分解生成物の確実な同定およびそれらの定量を行う。まず、C6-C3型リグニンモデル化合物の分解機構から推定される分解生成物である、1-(3,4-dimethoxyphenyl)
直下型大地震に対する都市施設耐震の為の柔制震構造の開発

本研究では、特に都市直下型大地震時に予測される、過大な地震動入力ならびに衝撃入力を想定し、建築構造物が十分な耐震性能を発揮可能な装備として、構造物において耐力の不足する部分、あるいは地震動のエネルギーの集中する箇所に対して、衝撃緩和機構を持つ「柔制震構造システム」の開発を目的としており、柔制震構造システムの基本的な構成要素を定量的に明らかにするための検討を行った。1.制震(振)構造システムの開発の現況についての資料を収集・分析した。(1)免震構造システム(2)受動型制震(振)構造システム(3)能動型制震(振)構造システム2.直下型地震動の特性ならびに構造物系の動特性の検討を行った。(1)上下動成分を考慮した直下型地震動特性の検証(2)地震動の上下動成分の影響を考慮した建築構造物系の動的応答特性の検討(3)地盤特性や構造パラメータの非線形特性に関する検討と、これら未知パラメータを有するシステムへの適応性を有する制御アルゴリズムの構築2.衝撃緩和機構を導入した制御系の特性評価を行った(1)免震構造システムの適用に関する検討・所要性能の定量化(2)制震構造システムの適用に関する検討・所要性能の定量化2.衝撃吸収機構を免震・制震構造に導入した具体的なシステム構成について検討を行った。(1)上下衝撃吸収・水平免震機構を有する免震支承システム(2)アクティブ・エアバッグシステム2.以上の検討結果を総合的に分析した上で、柔制震構造システムの基本的な構成要素に関する理論的・数値的検証を行い、柔制震構造システムの要求性能の定量化、さらに検討すべき点、並びに問題点の明示を行った。
心筋症グローバルネットワークの確立

本研究では、国内は研究代表者が班員を務めている厚生省特定疾患特発性心筋症研究調査研究班が班員によびかけ、国際的には研究代表者が委員を務めている世界保健機構の関連組織である世界心臓連盟心筋症科学委員会、および世界心筋症学会が母体となり、研究代表者が会長となり、心筋症、心不全国際会議を開催し、心筋症研究のメンバーを選定し共同研究グループを設立した。心筋症の原因ウイルスとして、エンテロウイルス、C型肝炎ウイルス(HCV)について心筋組織からの検出法を確立した。また、共同研究としてHCVによる心筋障害の評価法を確立するため、HCV肝炎に対するインターフェロン療法の目的に入院した33名を対象とし、心電図、心エコー、201TLおよび1231-BMIPP心筋シンチグラフィを施行した。その結果、正常心機能である慢性C型肝炎患者の一部に心筋シンチグラフィや血漿BNP値で検出される心筋障害が存在し、インターフェロン投与によりこれらの異常改善する事が示された。これらの検査法がHCVによる心筋障害の評価に有用であることが明らかとなった。さらに、HCV感染者の肝炎発症の有無には、HLA遺伝子多型が深く関与していることから、我々は抗HCV抗体陽性の心筋症患者についてHLA遺伝子解析を行った。その結果、拡張型心筋症ではHLA-A^*1101,肥大型心筋症ではDRB1^*0901,DQB1^*0303に有意な相関を見いだした。
サミュエル・ジョンソン以後のシェイクスピア研究と文学批評の歴史的成立過程

本研究にあっては、当初、サミュエル・ジョンソンという一個の文学者を中心として近代における批評意識の確立の過程を解き明かす予定であったが、さまざまな方面からのアプローチを試みるうちに、18世紀全般を通してある種の制度としての「文学」が誕生するにいたった経緯を実証的に論じておくべきであるという必要性を深く痛感することとなった。手がかりとして、シェイクスピア研究という「学」のなりたちを見てゆくうえでも、ジョンソン以前とジョンソン以後にいかなる相違、いかなる分岐を見出すか、より信頼性の高い根拠に立って論じてゆくことが今後の課題となろう。具体的にいえば、ジョンソンを含めて同時代の各編纂者による種々の刊本がどのような方針にしたがってかたちづくられるにいたったかを詳細に検討することなどは、基本的かつ不可欠の作業であるように思われる。今回、じゅうらいこの分野に関して断片的に論じられてきたことがらを綜合するきっかけは得られたように思えるが、一次資料をよりいっそう充実させない限り、将来の発展を望むことはできないであろう。来年度以降、さらに視点を変え、問題を掘りさげてゆかなければならない。今年度購入された図書がすべて図書館で整理をまっている段階なので、その点からいっても、本研究は今後の可能性に大きくゆだねられている。できれば、文学という一分野にとどまらず、哲学、歴史学などの状況をも踏まえつつ、18世紀ならびにその時代から現代へと続く批評史のパースペクティヴを構築したいと考えている。
臨床応用を目的とした放射線治療における再酸素化とエネルギー代謝の解明

腫瘍内の酸素分圧と乳酸/ピルビン酸比を新しいイメージング技術を用いて比較し、HT29においては照射の影響を検討した結果、乳酸/ピルビン酸比は照射後に低酸素域で亢進した。5Gy照射1日後の低酸素領域は放射線照射後に拡大する傾向があり、理由は、腫瘍酸素分圧の低下、灌流の減少などによって説明された。この新しいイメージングの組み合わせは、放射線治療における腫瘍の酸素分圧と解糖系代謝の理解に新しいアプローチを示した。本研究の目的は、アメリカ国立衛生研究所(NIH)との共同実験である電子スピン共鳴画像(EPR:Electron Paramagnetic Resonance Imaging)を用いて、担癌マウスの放射線照射における「再酸素化」現象の画像を解析し、再酸素化に基づいた放射線治療の可能性や脆弱な血管をターゲットとした新しい放射線増感剤の可能性を模索する。さらに解糖系代謝の変化をNIHでの超偏極DNP(Dynamic Nuclear Polarization)-MRI画像解析にて解明することである。その中で本年度の計画は、EPRおよび超偏極DNP-MRIによるin vivo実験の詳細な解析を完了することである。EPRでの放射線治療における再酸素化の画像化実験において、放射線照射後の酸素状態がほぼ24時間後に照射前の酸素状態に戻る現象の撮像に成功し、その酸素画像の取得および解析に成功した。解析結果から、「再酸素化」現象の原因が細胞死のみではなく、放射線照射による未成熟な血管への影響が大きな要因である可能性が高いことをが分かった。さらに、超偏極DNP-MRIによる解糖系代謝の解析において、照射後の糖代謝は、3Gy照射においては活性化し上昇しているものの、10Gy以上の照射においては糖代謝は低下しており、照射線量に依存して変化する可能性を確認した。今後は更なる照射線量への依存性や詳細な時間経過の解析も引き続き行っていく予定である。平成27年度中に計画した実験結果解析はほぼ終了した。ばらつきが大きく満足な結果が得られない実験データもあったが、ほとんどの実験で一定の結論が得られている。更なる解析をもう少し追加し、その後、In vivo実験および研究成果の発表を行う予定である。電子スピン共鳴画像を用いて、担癌マウスの放射線治療における「再酸素化」現象の画像を解析し、その原因は細胞死のみではなく、照射による未成熟な血管への影響が要因の一つであることを明らかにする。さらに、詳細な解析を進め、再酸素化に基づいた放射線治療の可能性や脆弱な血管をターゲットとした新しい放射線増感剤に可能性を模索する。また、がん組織では酸素状態にかかわらず解糖系代謝が亢進しているが、照射による酸素状態と解糖系代謝の変化は明らかにされいない。細胞実験だけでなく、電子スピン共鳴画像と新しいMRI手法を用いて担癌マウスの解糖系代謝画像を解析し、放射線治療によって酸素状態と解糖系代謝がどのように変化するかを確認できれば、新しい放射線治療の効果指針となる。この研究は、アメリカ国立衛生研究所(NIH)との共同実験であり、昨年までに国内学会および国際学会において、「再酸素化」現象の画像解析に関する報告を行ってきた。現在、画像解析の結果に基づいた放射線照射方法が治療効果向上に寄与するかどうかを検討しており、今年度はさらなる研究成果を海外学会発表や論文作成を中心に行う予定である。平成27年度および平成28年度中に計画した実験結果の解析および評価は終了した。現在、そのデータに基づいたin vivo放射線治療実験を実施中である。今年度はその研究成果の発表を行う予定である。電子スピン共鳴画像を用いて、担癌マウスの放射線照射における「再酸素化」現象の画像を解析し、その原因が細胞死のみではなく、照射による未成熟な血管への影響が要因の一つであることを明らかにする。さらに、詳細な解析を進め、再酸素化に基づいた放射線治療の可能性や脆弱な血管をターゲットとした新しい放射線増感剤の可能性を模索する。また、がん組織では酸素状態にかかわらず解糖系代謝が亢進しているが、照射による酸素状態と解糖系代謝の変化は明らかにされていない。細胞実験だけでなく、電子スピン共鳴画像と新しいMRI手法を用いて担癌マウスの解糖系代謝画像を解析し、放射線照射によって酸素状態と解糖系代謝がどのように変化するかを確認できれば、新しい放射線治療の効果指針となる。我々は、電子スピン共鳴画像(EPR)撮影終了後すぐに、マウスを固定したステージを7 T MRIのパラレルコイルに移動装着し、解糖系代謝評価のためのDNP-MRI撮像をエコープラナー法で行った。2種類のcell lineにおいてEPRによる腫瘍内酸素分圧とDNP-MRIによる乳酸/ピルビン酸比を比較した。HT29においては5Gy照射1日後にも同様な連続画像検査を行い、照射の影響を検討した。結果は乳酸/ピルビン酸比は低酸素域で亢進し、5Gy照射1日後の平均酸素分圧に明らかな有意差は認めなかったが、低酸素領域は放射線照射後に拡大する傾向があった。5Gy照射1日後の乳酸/ピルビン酸比は、8mmHg以下の低酸素領域において非照射の36%から76%に有意に上昇した(P <0.05)。よって、5Gy照射1日後の乳酸/ピルビン酸比が特に低酸素領域で亢進している理由は、腫瘍酸素分圧の低下、灌流の減少などによって説明された。

腫瘍内の酸素分圧と乳酸/ピルビン酸比を新しいイメージング技術を用いて比較し、HT29においては照射の影響を検討した結果、乳酸/ピルビン酸比は照射後に低酸素域で亢進した。5Gy照射1日後の低酸素領域は放射線照射後に拡大する傾向があり、理由は、腫瘍酸素分圧の低下、灌流の減少などによって説明された。この新しいイメージングの組み合わせは、放射線治療における腫瘍の酸素分圧と解糖系代謝の理解に新しいアプローチを示した。画像解析で得られた結果と免疫組織化学的検証と電子顕微鏡による観察を行う。免疫組織学的実験では電子スピン共鳴画像にて撮像・解析された同じcancer cell lineを用いて、免疫組織化学的検証を行う。ピモニダゾール、CD31, CD44, H2AX, αSMAの免疫染色を行い評価する。ピモニダゾールはおよそ10mmHg以下の低酸素環境下で還元されて細胞内に蓄積するため、その投与後に腫瘍切片を摘出して抗ピモニダゾール抗体で染色することで、絶対的な低酸素領域を検出し、低酸素領域の免疫組織化学的検証を行う。また、CD31, CD44, H2AX, αSMA染色でのvascularおよびDNA損傷の検討も行い、腫瘍血管の存在と低酸素領域の関係も評価する。また、電子顕微鏡による血管の観察で得られた写真から血管相互間の距離、分布密度、腫瘍血管床容積の近似値などを算定・評価する。初年度の予算使用においては、予定した研究は概ね順調に進んだが、新しい施設へ赴任したため、実験器具の購入を先行させた。次年度では、これらを使用して、In vivo実験を中心に行い、計画された研究を進める予定である。また。その結果を海外学会発表や論文作成を行うとともに、実験のデータ解析に関して組織データ解析などを追加して行う。実験器具、血清・薬品、論文出版費用、コンピューター関連用品、旅費を予定する。(1)解析結果を実証するためのin vivo実験系における免疫組織学的実験および電子顕微鏡による観察。<免疫組織学的実験>電子スピン共鳴画像にて撮像された同じcancer cell lineを用いて、免疫組織化学的検証を行う。C3Hマウスにマウス扁平上皮癌細胞株SCC7、ヌードマウスにヒト大腸癌細胞株HT29およびHCT116を右脚皮下注射し、癌細胞を生着させた後、腫瘍サイズが最大径15mm大になった時点で放射線治療を施行して腫瘍内における低酸素領域の分布などを調べる。(2)再酸素化に基づいた放射線分割照射による治療効果向上の検討および新しい放射線増感剤の可能性を模索する。<再酸素化に基づいた放射線分割照射の検討>現在までの実験結果では、再酸素化は照射線量により大きく影響されることが強く示唆された。その詳細な解析結果をもとに、cell lineおよび照射線量に最適な分割照射方法を決定し、その照射方法が治療効果向上に寄与するかどうかを検討する。<新しい放射線増感剤の検討>この実験の総合的結果を基に新しい放射線増感剤の検討を行い、放射線治療効果向上に寄与する新規薬剤についての検討も行う予定である。<新しい解糖系画像がbiomarkerの可能性の検討
極薄方向性珪素鋼帯の動的磁区の直接観察とコア損失

本研究では、極薄方向性珪素鋼帯を用い、トロイダルコアに形成したあと50Hz5kHzの交流磁界を印加し、その周波数および印加磁界強度を種々変化させた場合の磁区の動的挙動をSEM装置を用いて直接観測し、磁壁数とその移動速度のコア損失に及ぼす影響を明らかにし、極薄方向性珪素鋼帯の更なるコア損失の低減をはかることを目的とする。1.SEMにより、極薄珪素鋼帯によるトロイダルコアの外表面および内表面における動的磁区模様を10kHzまで観察することができた。その模様から磁壁数並びに磁壁速度を定量的に算出する方法を明らかにした。2.修正されたPry & Beanのモデルに観察された磁壁数を代入してうず電流損失を算出したところ、実験値と良く一致した。これより、動的磁壁数とうず電流損失とが反比例することが確認され、磁壁数を増大させれば確実に低損失化に寄与することが明確になった。3.鋼帯表面に適当な小溝を形成すると、磁壁数が増加しコア損失が低下することが明らかになった。近年申請者らにより開発された極薄珪素鋼帯(5150μm厚)のコア損失は現用の最高級方向性珪素鋼板の約1/5と極めて小さいが、鋼帯厚が薄いことから予想される値に比べはるかに大きく、動的磁区挙動と損失との関係が注目されていた。本研究はトロイダルコアの動的磁区をSEMで直接観察することによりこの問題に一応の解明を与え、一層の低損失化が可能であることを示したもので、その成果は以下の通りである。1.SEMにより、極薄珪素鋼帯によるトロイダルコアの外表面及び内表面における動的磁区模様を5kHzまで観察することができた。2.17100μm程度の極薄珪素鋼帯をトロイダルコアとする際の最適熱処理条件を見いだし、鋼帯の良さを殆ど損わずにコアを作製できた。5mm幅の鋼帯における交流消磁後の磁区幅は0.60.8枚/mmであり、板厚に対する明確な依存性は認められなかった。周波数及び動作磁束密度が増加すると、磁壁数はある敷居値から増加した。敷居値は板厚に依っても異なるが、周波数は500Hz程度、磁束密度は0.5T程度であった。3.交流励磁における磁壁速度は磁壁1枚毎に異なり、低周波ほど速度のばらつきは大きい。15kHzにおける磁壁速度のばらつきは多いもので3倍程度であった。4.修正されたPry&Beanのモデルに観察された磁壁数を代入してうず電流損失を算出したところ、500Hz以上では実験値と良く一致した。これは重要な知見である。5.鋼帯表面に適当な小溝を形成すると、磁壁数が増加しコア損失が低下することが明らかになった。極薄方向性珪素鋼帯は、近年申請者らにより開発されたもので、0.3mm厚の市販の珪素鋼板を出発材料とし、5150μm程度まで圧延し、三次再結晶焼鈍を施すことにより作製される。この極薄方向性珪素鋼帯のコア損失は、現用の最高級方向性珪素鋼板の約1/5、次世代のコア材料として開発が進められつつあるアモルファス磁性材料をも凌駕する。しかしながら本鋼帯のコア損失は、鋼帯厚が薄いということから期待される値よりはるかに大きく、磁区の動的挙動の異常がコア損失を上昇させていることが考えられる。本研究では、極薄方向性珪素鋼帯を用い、トロイダルコアに成形したあと50Hz5kHzの交流磁界を印加し、その周波数および印加磁界強度を種々変化させた場合の磁区の動的挙動をSEM装置を用いて直接観察し、磁壁数とその移動速度のコア損失に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。本研究により本年度得られた知見は多々あるが、その一例を述べる。

(1)SEMの走査周波数と三次再結晶法による極薄方向性珪素鋼帯のトロイダルコアの励磁周波数との間に微妙なずれを生じさせた磁区観測法により、その観測条件を吟味することによりトロイダルコアの動的磁区模様を10kHzの周波数まで観測可能となった。(2)トロイダルコア作製の際にコア内表面に形成されたメイズパターンの磁区は、磁気特性がある程度回復する歪取り焼鈍温度、600°C付近で消え、180゚磁壁が回復する。(3)磁壁枚数は磁束密度の上昇とともに増加し、また周波数の上昇とともに増加することが確認された。
機能的足場にrhbFGFを組み込んだ人工臓器・生体材料への血管新生と組織再構築

早朝治癒における治癒不全を治療するためには、宿主の治癒力を最大限に利用できる環境を整えなければならない。適切な環境のためには、足場、細胞、サイトカインの各条件が整っていることが必要である。家兎耳介に観察窓(Rabbit ear chamber ; REC)を作成する創傷治癒モデルを用いて実験した。使用するサイトカインとして市販のrhbFGFをまず使用したところ創傷治癒にともなった血管新生が促進し、局所使用量により治癒の速度に違いが観察された(KomoriM, Anesth Analg, 2005)。足場に市販のコラーゲン製止血材の利用を試みてpreliminary実験をおこなったところ、細胞親和性に差があることが示唆された。そこで、コラーゲンは止血材料として多く臨床で使用されており、種々の評価がなされているためreviewとしてまとめた(Tomizawa Y, J Artif Organs, 2005)。さらに、現在、心臓血管外科領域で多用されている材料の細胞毒性と組織親和性をin vitroおよびin vivoで評価した(冨澤他、日心血外会誌、2004)ところ、細胞が接着しない、あるいは試料に向かって血管が先細りするコラーゲン製品があることが明らかになった。さらに綿状コラーゲンを足場として用いると血管新生が速やかで、異物反応がなく本研究に適することが明らかになった。機能的な足場として働くためには種々の条件を満たさねばならないことを明らかにした。人工臓器・生体材料植え込み後の治癒不全が問題になっている。たとえば布製人工血管は植え込み後に長期間にわたって内膜で被覆されないため遠隔期になっても血栓が内面を覆っている。治癒不全を改善しようと遺伝子導入が試みられたこともあったが、細胞親和性が悪い薬剤の使用、遠隔期まで効果の持続が望めない等の不利益があり、遠隔期に安定した抗血栓性が得られたという報告は皆無である。創傷治癒に伴った血管新生を促進するために、本研究では機能的足場をデザインした。創傷治癒に伴った血管新生が観察できるウサギ耳介観察窓(rabbit ear chamber : REC)モデルを用い、リコンビナントヒト線維芽細胞増殖因子(rhbFGF)を繊維状に形成したアテロコラーゲンの上に噴霧した。すると血管の侵入は最初の1週間は全周性に加速されたが、2週間後には血管侵入速度は対照と変化なくなった。5週間後には血管の密度は正常であり、rhbFGFを用いたからといって完成した血管網には差がなかった。足場上には静脈側から血管新生がみられ、3週間後に動脈が形成され、直径6.4mmの観察窓の全面に血管網が完成した。増殖因子をプロテインの形で、手術時1回のみ局所投与に加えて、細胞親和性の良好な足場を用いると治癒が良好になった。今回得られた条件を工夫することにより、人工臓器および生体材料への応用が考えられ、良好な治癒が得られる可能性が示唆された。

さらに、現在、心臓血管外科領域で多用されている材料の細胞毒性と組織親和性をin vitroおよびin vivoで評価した(冨澤他、日心血外会誌、2004)ところ、細胞が接着しない、あるいは試料に向かって血管が先細りするコラーゲン製品があることが明らかになった。さらに綿状コラーゲンを足場として用いると血管新生が速やかで、異物反応がなく本研究に適することが明らかになった。機能的な足場として働くためには種々の条件を満たさねばならないことが明らかになった。
セルピンファミリー蛋白質の分子シャペロン機能

HSP47はセルピンファミリーに属するストレス蛋白質である。セルピンファミリー蛋白質は、多くは分泌されるが、HSP47は小胞体に局在して、コラーゲン特異的な分子シャペロンとして機能している。HSP47の機能を明らかにするために、HSP47アンチセンスRNAを導入することによって、コラーゲン合成がどのような影響を受けるか、また、合成されたプロコラーゲンの3量体形成や分泌にどのような影響があるかを検討した。HSP47cDNAをサイトメガロウイルスのエンハンサー、βアクチンのプロモータの下流にアンチセンス方向につなぎ、細胞に導入して安定発現株を得た。この細胞では、HSP47の合成量、蓄積量、およびmRNA量がいずれも顕著に減少していた。興味深いことに、この細胞では、HSP47の減少のほかに、コラーゲンの合成そのものが低下していることがわかった。コラーゲン合成の低下は、蛋白質レベル、mRNAレベルでも観察され、転写レベルの制御であるものと思われた。一方、このようにHSP47量の低下した細胞における、新たに作られたプロコラーゲンの分泌速度を、パルスラベル/チェイス法、免疫沈殿法を用いて検討すると、プロコラーゲンの細胞外への分泌速度の低下が観察された。さらに、HSP47およびコラーゲンの減少株に、あらたにコラーゲンα1鎖cDNAを導入した。HSP47減少株では、導入されたコラーゲンα1鎖は、不溶分画に回収された。これは、HSP47が、コラーゲンに特異的な分子シャペロンとして、コラーゲンの分泌に積極的な役割をはたしていることを示唆しており、分子シャペロンとしてのHSP47の機能が確認された。
タイにおける社会運動の相互行為に関する人類学的研究─都市と辺境の動態から

近年のタイを中心とする地域社会の動態は、特に都市部での政治的な対立を中心に、これまで主に制度論や統計を中心とする政治経済学的な分析から説明されることが多かった。本研究では、地域社会の動態に関する社会運動という視座に着目し、国家レベルのマクロな視点のみならず都市部と農村辺境部双方におけるミクロな相互行為の過程という視点からも調査究明を行った。特に、タイのタクシン元首相を対立軸とする政治的な社会運動やミャンマーからの移民労働者コミュニティ運動に焦点を当て、マクロとミクロ双方の視点を併せ持つ分析の重要性を明らかにした。本研究はタイを中心とする地域の社会運動に焦点を当て、制度論やマクロな視点のみならず人類学的なミクロな相互行為の過程という視点から社会運動の実態を究明することを目的とし、都市部と農村辺境部双方で現地調査を行ってきた。研究代表者は近年タイで活発化しているタクシン元首相を対立軸とする政治的な運動に焦点を当て、資料収集と調査を行った。2013年末からは人民民主改革委員会(PDRC)がタクシン派のインラック首相退陣と選挙前の政治改革を求め、バンコクで大規模な反政府政治運動を展開したことで、タイはさらなる対立と混乱、変動の中に置かれることとなった。こうした情勢の中で、研究代表者は多様なメディアを通じて情報収集を行い、バンコクでの運動の現場でも現地調査を行った。特に運動の政治過程のみならず、メディア上や運動の現場双方でどのような相互行為が展開され、運動というコミュニティがいかに形成されていくのかという点に調査の焦点を当てた。また、バンコクでの運動のみならず、対立するタクシン元首相派の反独裁民主同盟(UDD)のチェンマイにおけるいくつかの拠点(農村辺境部のコミュニティラジオ局)でも現地調査を重ねてきた。そこでの調査から、都市部や国家レベルで注目を集めている政治的運動を、地方や辺境農村部の実態も加味した重層的な視点、しかも運動の相互行為というミクロな視点からもあわせて究明する必要性が確認された。また、研究分担者は、タイ周辺との関係における社会運動に関して、特に近年急増しているミャンマーからの移民労働者コミュニティ運動の調査を継続した。ミャンマーからの移民労働者に関する資料収集のほか、移民労働者を送り出す側のミャンマー、ヤンゴンやマンダレー周辺における調査も行った。なお、当該年度の研究成果として研究代表者は単著を1冊刊行し、研究分担者は論文1本、共著書1冊を刊行した。タイの社会運動に関して相互行為の過程というミクロな視点から人類学的に記述する本研究の目的のために、本年度はタイの都市部と辺境部で現地調査と資料収集を行った。研究代表者は、タクシン元首相を軸とする政治的対立運動に関して、特に、チェンマイ都市部の反独裁民主同盟(UDD)の拠点で聞き取り調査を行い、あわせて農村部においても運動を担うコミュニティの相互行為に関する調査を行った。そこでは、都市部の国家的なレベルで注目を集めてきたタイの政治的な運動を、地方農村部での実態という視点からも検討する必要性が確認された。またUDDや対立する民主主義市民連合(PAD)の拠点では、各派が作成する文字資料や映像DVD資料などを収集した。他方、辺境部の社会運動に関しては、カンチャナブリ県のミャンマー国境地帯の元鉱山で展開されている反公害運動に関する現地調査を行った。この村落は地理的に辺境に位置しているのみならず、住民の多くがカレン族であり、民族的なマイノリティとしても周縁化される中で運動が展開されていることが確認された。研究分担者は、近年急増しているミャンマーからタイへの移民労働者コミュニティの運動に関して、サムットサーコーン県マハーチャイとチェンマイでNGO等の支援団体や宗教施設を中心に予備的な現地調査を行った。そこでは、同じミャンマーからの移民労働者でありながら、海産物加工工場で単純労働力として働くマハーチャイの移民労働者と、集約的な労働需要が少ないシャン系を中心とするチェンマイの移民労働者では、その歴史的背景とエスニシティ、現状が大きく異なることが確認された。一方で、移民労働者同士が活動を展開する場所として、両地域ともに、NGO以外に僧院やモスク、教会といった宗教施設が重要であることが確認された。なお、代表者と分担者による当該年度の関連する論文と共著書は各1件である。本研究ではタイを中心とする地域社会の動態を、社会運動に焦点を当て、国家レベルのマクロな視点のみならず都市部と農村辺境部双方におけるミクロな相互行為の過程という視点からも究明することを目的とし、現地調査と資料収集を行ってきた。研究代表者は、主にタイのタクシン元首相を対立軸とする政治的な社会運動に焦点を当てた。2014年のクーデター以前は、タクシン派の反独裁民主同盟(UDD)と反タクシン派の民主主義市民連合(PAD)、人民民主改革委員会(PDRC)が中心となった政治的運動に関して、バンコクやチェンマイの都市部やチェンマイ県内などの農村辺境部でも現地調査を重ねた。