hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨吸収窩における骨形成制御機構の解明

骨リモデリングの際に新たな骨形成が促される場である骨吸収窩には糖タンパク質が豊富に存在することが知られているが、その生理的役割はあまりよく分かっていない。本研究では、骨吸収窩に存在する糖タンパク質が破骨細胞から分泌されたものであること、レクチンアレイを用いて見出した「新規骨吸収窩認識レクチン」が生体内の破骨細胞と血管を特異的に認識すること、新規骨吸収窩認識レクチンに結合する糖タンパク質のうち、最も主要なタンパク質はマトリックスプロテアーゼであることを明らかにした。さらに、培養細胞を用いた実験系により、骨吸収窩が骨芽細胞の動きに影響を及ぼす可能性が示唆された。本研究では、骨吸収窩に豊富に存在する糖タンパク質に着目し、その中から「骨形成を促す骨吸収窩を骨芽細胞に認識させる」機能をもつ新たな分子を同定することを目的としている。近年、骨形成と骨吸収のカップリングに関する研究は盛んに行なわれているが、糖鎖に注目した研究はほとんどなされていない。そこで、本研究では骨形成制御の新たな分子メカニズムとして骨吸収窩の糖タンパク質の役割を明らかにすることを目標とする。一年目には骨吸収窩を形成する細胞である破骨細胞から分泌され、かつ骨吸収窩に特異的に存在する糖タンパク質の同定を試みた。まず最初に骨吸収窩に存在する糖タンパク質が破骨細胞から分泌されたものであるかを調べるために、in vitroの破骨細胞単独培養系を用いてハイドロキシアパタイトペレット上に骨吸収窩を形成させ、骨吸収窩認識レクチンとして用いられている小麦胚芽レクチン(Wheat germ agglutinin, WGA)による染色を行なった。その結果、骨吸収窩に存在する糖タンパク質が破骨細胞から分泌されたものである事を確認した。この実験結果から、骨吸収窩に特異的に存在する糖タンパク質の同定する実験材料としてin vitroで培養した破骨細胞を用いることに決めた。また、骨吸収活性をもつ破骨細胞から分泌された画分に特徴的な糖タンパク質を同定するため、分化段階の異なる破骨細胞の培養上清、疎水性画分、親水性画分の各画分を調製し、レクチンアレイを用いた糖鎖構造解析を行なった。その結果、3種類の破骨細胞特異的レクチンを見出した。現在は、これら3種類のレクチンのうち、マウス脛骨のパラフィン切片染色において「破骨細胞を特異的に認識する」レクチンを破骨細胞特異的レクチンとして絞り込み、このレクチンに結合するタンパク質の同定を行なっている。本研究は、「骨形成を促す骨吸収窩を骨芽細胞に認識させる」機能をもつ新たな分子を同定することを目的としている。近年、骨形成と骨吸収のカップリングに関する研究が盛んに行なわれ、その重要性が強く認識されているが、複雑な骨の形がどのようにつくられていくのかは未だ不明な点が多い。また、新たな骨形成が促される場である骨吸収窩に豊富に存在する糖タンパク質に注目した研究はあまり行なわれていない。そこで我々は、骨形態形成の新たな制御分子して骨吸収窩の糖タンパク質を同定し、その役割を明らかにすることを目標として研究を行っている。一年目には骨吸収窩に存在する糖タンパク質が破骨細胞から分泌されたものであることを確認後、破骨前駆細胞と骨吸収活性をもつ成熟した破骨細胞から分泌された糖タンパク質を比較し、成熟した破骨細胞から分泌された糖タンパク質を特異的に認識するレクチンを見出した。レクチンは糖鎖結合タンパク質で、レクチンによってそれぞれ特定の糖鎖構造を認識することが知られている。成熟破骨細胞分泌糖タンパク質を特異的に認識するレクチンが骨吸収窩を認識すること、マウス脛骨の組織染色を行なった際に破骨細胞を強く認識することから、このレクチンを「新規骨吸収窩認識レクチン」とし、これを用いて骨吸収窩の糖タンパク質の同定を行なうことにした。二年目である平成26年度は、新規骨吸収窩認識レクチンに結合する糖タンパク質の同定、骨吸収窩付近における骨芽細胞の動きの観察を行なった。新規骨吸収窩認識レクチンに結合する糖タンパク質のうち、最も主要なタンパク質をMALDI-TOF massを用いて同定した。また、骨片上に骨吸収窩を形成させ、その骨片上での骨芽細胞の動きを観察・解析するために、骨吸収窩の標識、骨芽細胞の可視化、観察方法の検討を行い、現在、漸く観察可能になった段階である。正常な骨の形成には新しく形成される骨の場所が厳密に制御されていることが重要である。一般的に、骨を維持するリモデリング期の骨形成は骨吸収された場所を埋めるように起きる。一方、発生・成長の過程や骨粗鬆症などの病態では、骨形成を誘導しない骨吸収も存在する。すなわち、「骨形成を促す吸収窩」と「骨形成を促さない吸収窩」があると考えられる。骨リモデリングの際に新たな骨形成が促される場である骨吸収窩は糖タンパク質が豊富に存在することが報告されているが、その糖タンパク質に注目した研究はあまり行なわれていない。そこで本研究では、骨吸収窩の糖タンパク質に注目し、「骨形成を促す骨吸収窩を骨芽細胞に認識させる」機能を持つ新たな分子を同定することを目的とした。一・二年目には成熟破骨細胞から分泌された糖タンパク質を特異的に認識するレクチン(糖鎖結合タンパク質)を見出し、このレクチンを「新規骨吸収窩認識レクチン」とし、これを用いて骨吸収窩の糖タンパク質の同定を行なった。新規骨吸収窩認識

レクチンに結合する糖タンパク質のうち、最も主要なタンパク質をMALDI-TOFMS(質量分析装置)を用いて同定した結果、MMP-9であることが明らかとなった。さらに、骨吸収窩付近における骨芽細胞の動きを観察・解析するために、骨吸収窩の標識、骨芽細胞の可視化、観察方法の検討を行った。最終年度には骨吸収窩付近における骨芽細胞の動きを観察する解析方法を確立後、実験系に新規骨吸収窩認識レクチンや抗MMP-9抗体を添加し、骨芽細胞の動きの変化を調べた。いずれの処理に関しても骨芽細胞の接着に大きな影響がみられ、動きの観察をするには至らなかった。今後は骨芽細胞の接着に関する問題を除くため、骨吸収窩を作る骨片に関して素材やコーティング等の検討を行なった後、本研究で同定した糖タンパク質が骨芽細胞の動きに与える影響を解析したいと考えている。骨リモデリングの際に新たな骨形成が促される場である骨吸収窩には糖タンパク質が豊富に存在することが知られているが、その生理的役割はあまりよく分かっていない。本研究では、骨吸収窩に存在する糖タンパク質が破骨細胞から分泌されたものであること、レクチンアレイを用いて見出した「新規骨吸収窩認識レクチン」が生体内の破骨細胞と血管を特異的に認識すること、新規骨吸収窩認識レクチンに結合する糖タンパク質のうち、最も主要なタンパク質はマトリックスプロテアーゼであることを明らかにした。さらに、培養細胞を用いた実験系により、骨吸収窩が骨芽細胞の動きに影響を及ぼす可能性が示唆された。平成26年度は骨吸収窩と骨形成部位の観察方法の確立と骨吸収窩に存在する糖鎖の機能解析に着手することを目指していたが、現在、骨吸収窩と骨形成部位の観察方法の検討を行っている段階である。骨吸収窩に存在する糖タンパク質が同定できたことで機能解析と骨芽細胞のlive imagingを同時に行なう方法にこだわり過ぎてしまい、観察方法が複雑になってしまったことが遅れている原因と考えている。現在は、蛍光標識した骨片に骨吸収窩をつくり、その近傍の骨芽細胞の動きを観察する、というシンプルな実験系から得られる情報をもとに次の実験計画を立てている。骨生物学生体内のイメージングに関しては条件検討にかなりの時間を要することが予想されるので、in vitro実験系において骨吸収窩近傍の骨芽細胞の動きが観察でき次第、そこまでを論文としてまとめることを第一目標とする。ただし、最終的には生体内での現象を捉えることを目標とし、条件検討は随時進めていく予定である。本研究は申請者にとって糖タンパク質に関する初めての研究であったため、研究開始当初はサンプルの扱いや実験手技、データ解析で不慣れな点が多く予想以上に時間を使ってしまった。今後も不慣れな実験を行なうことが予想されるが、初年度よりは経験値が上がったため、効率よく実験を進めることが可能になると予想している。進みはやや遅れているものの、研究実施内容は当初の計画通りに順調に進んでいる。今までのところ研究開始当初の研究計画に沿って順調に進んでいるので、引き続きその計画に沿って進めて行く。二年目からは蛍光ライブイメージングを用いた実験を行なう予定なので、観察に必要な機器・試薬類の準備を始めている。また、in vivoイメージングには十分な予備実験が必要となるため、観察装置・試薬が揃い次第、予備実験を開始することを計画している。
マニラ首都圏の底辺層の構造と変容―過剰都市からグローバル都市へ

本研究で、次のことが明らかになった。スクオッターから海外出稼ぎ者が出ている。都市に移った先住民がスクオッターに定住している。スクオッター居住者、先住民からホームレスが現れている。また本研究は、次の分析を行った。まず、スクオッターの撤去について分析した。そして、居住者の住居喪失と生活崩壊について分析した。次に、海外出稼ぎ者の階層的出自について、また、国内移住者との繋がりについて分析した。次に、先住民を都市底辺層に組み込んで、その労働と生活について分析した。最後に、ホームレスの労働と生活について分析した。これらのいずれも、途上国都市の底辺層研究の開拓的な成果となった。本研究はグローバル都市マニラの底辺層の人口、労働、生活、居住の分析を行い、途上国都市における底辺層の再生産構造を解明し、その問題を摘出し、底辺層の行方を予見することを目的とする。本研究1年目の平成26年度には、研究代表者・分担者の5名の共同作業として、次のことを行った。一つ、本研究の仮説構築のための資料収集・分析と文献研究を行った。それについて、研究協力者のMr. John Lagman及びMs. Malou Abejarに関連論文・資料を提供してもらった。二つ、研究代表者・分担者の研究会を行った。三つ、研究代表者・分担者の3名が、マニラのスクオッター及び街路でのフィールドワークを行った(研究代表者は3回)。分担者2名が日本での在日フィリピン人に対するフィールドワークを行った。四つ、フィリピンより都市問題研究者と貧困女性の支援者を招き、また5人の研究の中間報告会として国際シンポジウム(平成27年1月25日、北海道大学東京駅教室)を行った。その後、フィリピンの研究者・活動家とともに研究代表者・分担者の所属機関(社会理論・動態研究所、北海道大学、横浜国立大学、静岡県立大学)において、研究交流と報告会を持った。五つ、アジア社会学研究会、下層労働研究会、ジェントリフィケーション研究会、市民公開講座(国際社会学)等で研究者・市民に対して本研究の成果を報告した。これらの活動は、一つ、資料・文献の参照、研究交流等により、研究論文を発表し(雑誌掲載予定を含む)、研究報告を行った。二つ、国際シンポジウム、市民公開講座において研究成果の社会的還元を行った。三つ、現地調査により予備調査を行い、また2年目(平成27年度)の本格的調査の準備(フィールドの決定、調査協力者の確保、インフォーマントのネットワークづくり)が進展した。本研究は4つの課題を設定した。一つ、都市貧困者、出稼ぎ先住民、ホームレスの全体像を明確にすること。現在この課題の解明を行っている。具体的には、1スクオッター住民の世代交代と階層化、スクオッターの(強制)撤去の進行、スクオッターの地価の高い都心部から安い周辺部へのドーナツ化。こうしたスクオッターの変容をの解明している。2先住民の出稼ぎの実態の解明を行っている。とくにアエタとバジャウに絞り、人々がいつ、マニラのどこへ入り、どんな仕事に就き、いつ帰郷するかを明らかにしている。3ホームレスの実態を解明している。ホームレスは、どこから来て、どこにいて、どんな形で(単身か家族連れか)、どんな仕事をしているか。二つ、都市底辺の労働の解明を行っている。仕事の中心は都市のインフォーマル職種である。物売り、荷運びや車の監視、物乞い、「不法」の仕事(窃盗、売春、薬物)。対象とする人々の雑業の実態解明を通して、インフォーマル・セクター論の議論を進めている。三つ、都市底辺の生活の解明、とくに貧困の諸相を分析している。人々は、仕事から得る収入により生活をどう凌いでいるか。貧困の相貌は、都市貧困者、先住民、ホームレスにより異なる。また単身か家族連れか、相互扶助の資源の有無等の条件により異なる。四つ、都市底辺の人々の境遇や運命に対する意味の分析を行っている。人々は自らの境遇をどう認識し、どんな人間関係を作り、どんな未来を予測しているか。・・本研究は、これらの課題をマニラの文脈を踏まえ、調査フィールドの実態に即して解明している。その過程で、理論更新のための議論を行っている。本研究は3年目に入る。初年度に設けた課題の解明のためのマニラ調査を、研究代表者及び分担者それぞれの課題に沿って進めている。また2015年12月には、マニラからスクオッター問題の研究者及び貧困女性問題のフィールドワーカーを招へいし、東京で国際シンポジウムを行ったほか、札幌、横浜、静岡、広島において本研究の課題をめぐる研究会を重ねて、本研究の課題解明のために大きな成果を挙げた。研究代表者及び分担者それぞれのマニラ調査は、太田麻希子さんという強力な研究協力者を迎え、また現地での専門家及び調査協力者の協力を得て、ほぼ順調に進み、予定の成果を挙げている。それにより、「実績の概要」で示した本研究の課題の解明は、ほぼ予定通りに進んでいる。途上国都市の底辺層が変容している。非正規雇用と雑業が膨張し、新たな職種が出現し、都市開発により居住構造が変容し、伝統型貧困に加え新しい貧困が現れている。地方の移住者が減り、大都市に移住者二・三世が増え、また海外就労者が増えている。本(共同)研究は、これらの実態を5つの底辺層居住地の調査により解明し、新労務/新貧困を鍵概念に分析した。

具体的に、マニラ首都圏の出稼ぎ経験者、下層女性、少数民族、スクオッター住民、ホームレスを対象に、労働(非正規/雑業)、居住(定住/非定住)、貧困(旧/新)、移動(国内/海外就労)について分析した。そして、次のような知見を得た。一つ、底辺層の人口の中心は、農村移住者ではなく、マニラ生れの二世・三世に移っている。国内出稼ぎの地方都市化と底辺層のマニラ内再生産が進んでいる。二世・三世の多くは、移住者一世の貧困を脱出できていない。二つ、雇用の多様化が進んでいる。一方で、少数ながら、スクオッターに住んで、高学歴・ホワイトカラー職に就く人々が現れている。他方で、サービス職種が増え、その底辺で伝統的雑業に加え、新たな雑業職種が増えている。さらに最底辺で、雑業にさえ就けない人々が現れている。三つ、底辺層が階層分化している。スクオッター内の階層格差が拡大している。また、地方からの先住民の出稼ぎが増え、底辺層の最底辺を構成している。さらに街頭で暮すホームレスが増えている。四つ、底辺層の空間移動において、農村移住者が減り、スクオッター撤去に伴う都市内移動が増え、その中からスクオッターにも住めないホームレスが現れている。他方で、底辺層の上層に、少数ではあるが起業や海外出稼ぎをめざす人々が現れ、スクオッターを脱出している。海外出稼ぎは、居住階層の上昇の跳躍台となっている。本研究は、これらの実態の分析と解釈をさらに続け、英語本にまとめ、刊行予定である。本研究で、次のことが明らかになった。スクオッターから海外出稼ぎ者が出ている。都市に移った先住民がスクオッターに定住している。スクオッター居住者、先住民からホームレスが現れている。また本研究は、次の分析を行った。まず、スクオッターの撤去について分析した。そして、居住者の住居喪失と生活崩壊について分析した。次に、海外出稼ぎ者の階層的出自について、また、国内移住者との繋がりについて分析した。次に、先住民を都市底辺層に組み込んで、その労働と生活について分析した。最後に、ホームレスの労働と生活について分析した。これらのいずれも、途上国都市の底辺層研究の開拓的な成果となった。本研究計画の申請段階で予定した作業が、ほぼ予定通り、一部は予想以上にに進展した。一つ、研究主題に関わる全体仮説の形成を行うため資料の分析、文献の参照を行った。これにより、論文執筆や研究報告の中で全体仮説の構想が固まりつつある。二つ、国際シンポジウムを行い、また研究代表者・分担者が全員参加の研究会を行い、個別研究会(下層労働研究会、アジア社会学研究会、ジェントリフィケーション研究会、市民公開講座・国際社会学)を行った。これにより、全体仮説の共有、分担者のサブ仮説の構想、サブ主題・調査相互の調整が進展した。三つ、フィリピンの研究者・活動家よりマニラの都市底辺層に関する最新情報、及び仮説構想に資する研究情報を得ることができた。四つ、マニラと日本での予備的な現地調査を、全員がそれぞれ行った。
パラメトリック効果を用いた非接触型流速分布計測法に関する研究

蒸気に対する超音波流速分布計測法の適用可能性を検証することを目的とした.蒸気の流速分布計測では,前年度開発した低周波曲率超音波センサを使用した.蒸気計測にあたり,超音波流速分布計測法で必要とされる反射体として,蒸気中に存在する凝縮により発生した水滴に注目した.凝縮水滴は蒸気を送る際の配管からの熱損失により発生し,一般的には湿り蒸気環境下ですることが知られている.そのため,本計測システムの有効性を検証するために大気中への蒸気噴流の計測を行った.蒸気噴流計測では,現有の蒸気流路を使用し渦流量計との比較計測を実施した.計測には前年度開発した低周波曲率センサを使用した.低周波センサは気体中での超音波の減衰を抑え計測可能距離を向上させる,一方で,流速分布計測においては空間分解能の低下の一因となる.そこで,空間分解能を向上させるためにパルス繰り返し周波数を2 kHzに設定し,デジタイザのサンプリングレートを100MS/sと比較的高速にすることで計測可能とした.しかしながら計測結果では,超音波センサの特性により,曲率の方向に対して直交する方向における超音波ビームの広がりに起因するエコー信号により,誤計測する課題が見つかった.そこで,信号処理により誤計測結果を排除するために,エコー信号の強度をもとにデータの信頼性を評価するフィルタを実装した.フィルタの適用により,誤計測結果が排除され平均流速分布計測結果から,噴流の構造を特徴づけることができた.計測結果では,蒸気噴流における境界層の発達が観測され速度の標準分散が大きくなる箇所では周りの空気を巻き込む渦の存在が確認された.以上から,超音波による蒸気流速分布計測の可能性を示すことができた.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。パラメトリック効果に着目し,超音波による蒸気流速分布計測手法の開発を目的として超音波センサの設計,実験用蒸気流路の製作および試運転を実施するとともに,蒸気に対する超音波流速分布計測法の適用可能性を検証した.また,空中超音波を金属配管に対して超音波を効率的に入射可能な超音波センサの設計を行い,金属配管における流量計測で問題となる配管を伝搬するガイド波を抑制する手法およびガイド波による信号を抽出し除去する信号処理アルゴリズムを考案し実装した.空中超音波を応用し金属配管において超音波流量計測を行うにあたり,配管中を伝搬するガイド波を除去することが必要である.ガイド波に起因する信号の除去には超音波センサの設計による振動抑制以外にも信号処理によって除去する方法を考案した.ガイド波は配管中を伝搬するため流れによる影響を受けない.そこで流れがないときの信号を基準信号として計測しておくことにより,ガイド波に起因する信号のみを抽出し除去する計測アルゴリズムを考案し実装した.ガイド波成分除去プログラムを実装した空中超音波流量計測システムを評価するためにステンレス配管において水の流量計測実験を行い,ガイド波成分を取り除き流量計測が可能であることを示した.高温流体などの過酷環境下において、空中超音波を応用することで非接触に流れを計測する技術開発を実施した。過酷環境として次世代型原子炉での使用が考えられている溶融塩に着目した。溶融塩は非常に高温かつ腐食性が大きいために従来の接触式超音波流量計による計測は困難とされていた。そこで、本研究で開発した空中超音波による非接触流量計を適用することで、溶融塩の流動を計測することを目的とした。空中超音波流量計は流体に接触せず流量計測が可能であり、溶融塩の高温環境、高腐食性から超音波センサを保護することが可能である。溶融塩計測を行うために溶融塩の物性値計測を行い、音響特性を明らかにするとともに溶融塩計測に最適な超音波周波数および超音波センサ形状を考案し、溶融塩の流動計測を可能とすることを目的とした。溶融塩は、融点が400°Cと高温となることに加えて、高い腐食性を持ち、金属材料を侵すことが知られている。そこで溶融塩の流動計測のために実験装置を製作するにあたり、まず溶融塩の特性を調査した。実験では、実験装置に使用する材料を選定するために溶融塩中での材料の腐食試験を行い、実験装置の構造材を選定した。超音波による流動計測に必要となる溶融塩の音速を400°Cから750°Cの間で計測し、溶融塩の音速が温度に依存することを確認し、溶融塩の音速計測を行った。溶融塩の流動を計測するために、予備実験で得られた知見を基に実験装置の設計および製作を行った。製作した実験装置において、溶融塩にヘリウムガスを吹き込み、溶融塩中のバブルの挙動を超音波により計測した。計測には前年度、開発した超音波フォーカスセンサと配管中を伝搬するガイド波に起因する信号を除去する計測プログラムを使用した。また、同時計測を行うために点電極プローブの設計、開発を行い、計測を実施した。空中超音波による非接触流量計測技術を蒸気流計測へ適用するために,金属配管中を伝搬するガイド波に起因する信号を除去するアルゴリズムを開発するとともに蒸気流量計測を実施している.開発した計測技術を実際の高温環境場へ適用を試みており順調に進展している.蒸気に対する超音波流速分布計測法の適用可能性を検証することを目的とした.蒸気の流速分布計測では,前年度開発した低周波曲率超音波センサを使用した.蒸気計測にあたり,超音波流速分布計測法で必要とされる反射体として,蒸気中に存在する凝縮により発生した水滴に注目した.

凝縮水滴は蒸気を送る際の配管からの熱損失により発生し,一般的には湿り蒸気環境下ですることが知られている.そのため,本計測システムの有効性を検証するために大気中への蒸気噴流の計測を行った.蒸気噴流計測では,現有の蒸気流路を使用し渦流量計との比較計測を実施した.計測には前年度開発した低周波曲率センサを使用した.低周波センサは気体中での超音波の減衰を抑え計測可能距離を向上させる,一方で,流速分布計測においては空間分解能の低下の一因となる.そこで,空間分解能を向上させるためにパルス繰り返し周波数を2 kHzに設定し,デジタイザのサンプリングレートを100MS/sと比較的高速にすることで計測可能とした.しかしながら計測結果では,超音波センサの特性により,曲率の方向に対して直交する方向における超音波ビームの広がりに起因するエコー信号により,誤計測する課題が見つかった.そこで,信号処理により誤計測結果を排除するために,エコー信号の強度をもとにデータの信頼性を評価するフィルタを実装した.フィルタの適用により,誤計測結果が排除され平均流速分布計測結果から,噴流の構造を特徴づけることができた.計測結果では,蒸気噴流における境界層の発達が観測され速度の標準分散が大きくなる箇所では周りの空気を巻き込む渦の存在が確認された.以上から,超音波による蒸気流速分布計測の可能性を示すことができた.超音波による蒸気計測に向け,蒸気流路の製作及び試運転を完了し実験装置が目標とする圧力,流量を達成可能であることを確認した.有限要素法を用いた数値計算により,金属配管に対して効率的に超音波を入射可能な手法及びパラメトリック効果をは発生させる条件を策定した.また,蒸気噴流において蒸気の流速分布計測を試み,計測可能性を示した.蒸気配管に対して超音波流速分布計測法を適用するために課題となる配管中を伝搬するガイド波の伝搬特性を明らかにするとともに信号処理によって除去する手法を開発し有効性を確認した.開発した計測システムを応用し,クランプオン方式による蒸気流量計測を行った.蒸気計測では受信信号の信号品質が低下するため,超音波タフト法による配管内の蒸気流量計測を実施した.計測では前年度開発したフォーカスセンサを使用し,1つの送信用センサと3つの受信用センサを使用することで,流れの影響による配管内部の音場移動量を計測することで配管内の蒸気流量計測を行った.計測結果から実際の高温場においては超音波センサの感度が変化することで計測誤差が発生しており,補正する手法を考案する予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。超音波によるパラメトリック効果を励起するために変調装置を計測器に組み込み,三次元音場計測装置により変調方式の検討を行う.蒸気配管における高温環境でも動作可能な超音波センサの開発を行うとともに蒸気の流速分計測を試みる.28年度が最終年度であるため、記入しない。
超臨界流体によるバイオマス資源の有用ケミカルス及びエネルギー源への化学変換

本研究では、クリーンで再生産可能なバイオマス資源を取り上げ、それらの再資源化・再利用の技術革新の一つとして、超臨界流体を用いたバイオマスの加溶媒分解による効率的バイオ燃料化と有用ケミカルスへの化学変換の研究を行ってきた。得られた成果は以下の通りである。1)木材の主要構成成分であるセルロースを超臨界水処理すると、多糖、オリゴ糖、単糖の混合物が得られる。また、これらの糖類を希硫酸により加水分解し、さらにアルコール発酵させることでエタノールを効率的に生産できることが示された。また、木材の場合、セルロース由来物質の他、リグニン由来物質がメタノール可溶部として回収された。ガスクロマトグラフ質量分析等により、この中には様々なリグニン由来の芳香族化合物が存在することが明らかとなり、有用ケミカルスとしての利用の可能性が示された。2)木材の超臨界メタノール処理では、350°C/43MPa/30分の処理で90%以上の木材がメタノールに可溶化することを明らかにした。また、高速液体クロマトグラフ分析およびレーザイオン化飛行時間型質量分析等により、セルロースおよびリグニン由来物質が明らかになり、有用ケミカルス回収の可能性が示された。さらに、単発定容燃焼装置を用いて、メタノール可溶部のディーゼル燃料としてのポテンシャルを検討した結果、メタノール可溶部の着火遅れは、雰囲気温度が1100K以下ではセタン価56の軽油相当燃料、n-ヘプタンよりも大きいことが判明した。従って、圧縮比が18程度の無過給機関でメタノール可溶部を利用するならばグロープラグ等の着火補助手段が必要との結論を得た。しかし、メタノール可溶部では純粋メタノールよりも着火遅れが短縮されることを見出し、木材からの液体バイオ燃料創製の可能性が示された。3)1)、2)での成果をもとに超臨界流体技術のもつバイオマス資源の有用ケミカルス化及び燃料化のポテンシャルを明らかにした。本研究では、クリーンで再生産可能・持続可能なバイオマス資源を取り上げ、それらの再資源化、再利用の技術革新のひとつとして、超臨界流体を用いたバイオマスの高速分解による効率的エネルギー化と有用ケミカルスへの化学変換の研究を行なっている。これにより、地球環境と調和した自然の循環系の中で、未利用及び廃バイオマス資源を有効に利用いていくための基礎的研究を推し進め、超臨界流体の持つ化学変換ポテンシャルを明らかにする。具体的には、各種バイオマスに対し超臨界メタノール処理を行い、バイオマスの液化に及ぼす繊維の形態の影響を検討した。その結果、バイオマス種によらず一定の液化条件を得るには、粉砕による前処理が不可欠であることを明らかにした。スギ及びブナの比較では、ブナの方がスギよりも可溶化しやすい結果を得た。これに対し2量体リグニンモデル化合物を用いた実験の結果、超臨界メタノール中でフェノール性β-O-4構造が速やかに解裂する一方、縮合型のものは安定であることが明らかとなった。したがって、ブナの方が可溶化しやすい結果は、両者のリグニン構造の違いによるものであるとの結論を得た。各種バイオマスサンプルについて、超臨界メタノールの温度、圧力、処理時間と液化物への変換率との相関関係について検討し、超臨界メタノールによる効果的な液化条件は、350°C、43MPaで、液化完了に要する時間は、アビセル7分、溶解パルプ20分、リンター20分、ブナ及びスギ木粉共に30分程度であることを見出した。今後、有用ケミカルス又はエネルギー源として分離回収する方策を検討する。

本研究では、クリーンで再生産可能・持続可能なバイオマス資源を取り上げ、それらの再資源化、再利用の技術革新のひとつとして、超臨界流体を用いたバイオマスの高速分解による効率的エネルギー化と有用ケミカルスヘの化学変換を検討している。これにより、地球環境と調和した自然の循環系の中で、未利用-廃バイオマス資源を有効に利用するための基礎的研究を推し進め、超臨界流体の持つポテンシャルを明らかにする。まず、各種バイオマスに対し超臨界メタノール処理を行い、350°C一43MPaの条件で、液化完了に要する時間が、アビセル7分、溶解パルプ及びリンター20分、ブナ及びスギ木粉共に30分程度であることを見出した。さらにセルロース及びリグニンのモデル化合物を用いて、それらの反応機構について詳細な知見を得た。セルロースは超臨界メタノール中での加溶媒分解により、α-,β-メチルグルコシドを与え、これらの一部は熱分解によりレボグルコサン、ヒドロキシメチルフルフラール等の生成物を与えた。一方、リグニンは超臨界メタノール中で速やかに可溶化するが、木材べースで1.5-3%のリグニンが不溶残渣として回収された。2量体リグニンモデル化合物を用いた実験の結果、α-O-4、β-O-4等のエーテル型結合が速やかに解裂する一方、5-5、β-1等の縮合型構造は安定であることからリグニンの可溶化はエーテル結合の速やかな解裂により進行し、縮合型構造に富んだリグニンが残存することが明らかとなった。一方、木材からのメタノール可溶部を模擬したモデル燃料の定容着火試験の結果、グアヤコールの添加により純粋メタノールよりも着火遅れが改善されるとの結果を得た。今後、超臨界メタノールによる分解機構の知見を基に、液体燃料化及び有用ケミカルス化技術を開発すると共に、液化物の液体燃料及び有用ケミカルスとしての解析、評価を行う。本研究では、クリーンで再生産可能なバイオマス資源を取り上げ、それらの有効利用および再資源化の技術革新の一つとして、超臨界流体を用いたバイオマスの高速分解による効率的エネルギー化と有用ケミカルスへの化学変換の研究を行ってきた。木材の主要構成成分であるセルロースを超臨界水処理すると、多糖、オリゴ糖、単糖の混合物が得られることが判明した。また、これらの糖類を希硫酸により加水分解し、さらにアルコール発酵させることでエタノールを効率的に生産できる可能性が示された。木材の処理の場合では、上記のセルロース由来物質の他、リグニン由来物質がメタノール可溶部として回収された。ガスクロマトグラフ質量分析等により、この中には様々なリグニン由来の芳香族化合物が存在することが明らかとなり、有用ケミカルスとして利用できる可能性が示された。一方、木材の超臨界メタノール処理を検討した結果、350°C/43MPa/30分の処理で90%以上の木材がメタノールに可溶化することなどを明らかにした。また、高速液体クロマトグラフ分析およびレーザイオン化飛行時間型質量分析等により、生成された主要なセルロースおよびリグニン由来物質を明らかにし、有用ケミカルス回収の可能性を示した。さらに、単発定容燃焼装置を用いて、得られたメタノール可溶部のディーゼル燃料としてのポテンシャルを検討した。その結果、メタノール可溶部の着火遅れは、雰囲気温度が1100K以下ではセタン価56の軽油相当燃料であるn-ヘプタンよりも大きいことが判明した。
新型ツイストドリルにおける切りくずの変形と排出の制御

ツイストドリルの連続送り深穴加工で切りくずを加工穴から排出させるには,折断型切りくずや細かい切りくずは溝に詰まるため,連続型で溝に納まる形状であることが必要である。ドリル加工で発生する切りくず(自由生成)は円すいらせん型であり,この切りくずを溝や穴壁の拘束により溝の中に納まる直径の円すいらせん型とするか,ピッチを溝のピッチに等しい長ピッチ型にすることである。従来型のツイストドリルは主切れ刃が長くて半径方向からのずれが小さい。そのため二次元的な切削となり,自由生成の切りくずは小ピッチの円すいらせん型となる。上述の条件を満すための切りくずの変形制御は,いずれの型に変形させるのも非常に困難である。新型のツイストドリルでは切れ刃を互いに独立して切削を行う内切れ刃と主切れ刃で構成し,内切れ刃で半径の1/2,主切れ刃で外側の1/2(切削体積は3/4)を切削するようにし,両切れ刃から生ずる切りくずは一体ではなく,主切れ刃から生ずる切りくずに対し,内切れ刃からの切りくずを付随させる。これが切りくずの変形,排出制御の基本となっている。そして主切れ刃は半径方向とのずれが大きい(傾斜の切削の角度が大きい)ため,自由生成切りくずは円すいらせんのピッチが大きく,深穴加工では溝形状によりこのピッチをさらに長くして長ピッチ型に制御される。溝壁面(切れ刃側と対向側)の位置を変えたドリルによる実験の結果,主切れ刃単独の性能としては傾斜切削の角度は大きく,切れ刃形状は直線,その長さは短かくするのがよい。内切れ刃単独の性能は短かい方がよい。両者のバランスとして半径の1/2程度がよい。心厚を3倍,溝断面積で約半分とした試作タイプのドリルと従来型ドリルについて,切りくずの生成,排出状態を調べるため,穴あけの急停止実験を行い,多数の試料を収集し,写真に撮った。試料を観察し,考察を加えた結果:従来型ドリルについては心厚が薄く,切れ刃の半径方向からのずれが小さい(傾斜切削の角度小)ため,扇を開く形で切りくずが生じ,溝面に沿って厚さ方向にカ-ルしながら旋回し,円錐形に成長している。そのため、らせんのピッチが小さく,切りくずの変形は円すいらせん型になる。これは二次元切削を基本にすれば良好な切削状態であるが,切りくず排出のためには,この円すいらせんが溝内に納まらねばならない.円すいらせんの直径は溝と穴壁との内接円の1.4倍程度あるため,大きな変形を必要とする.試作型ドリルでは心厚が厚い結果,主切れ刃は半径方向とのずれが大きく(傾斜切削の角度大),ピッチの長いらせん形となって生成される。切りくずは溝面に沿って上昇しながら旋回するが,溝面からの力は切りくずを厚さ方向にカ-ルさせる効果よりは旋回を止める効果として働くことになる。これは切削部において外側で圧縮,内側で引張りの応力を生じさせる。以上より両ドリルで,ある程度穴深さが深くなって切りくずが円すいらせん型から遷移折断型になるが,従来型ドリルでは円すいへの変形で破断し、試作型ドリルでは溝に沿った長ピッチ型への変形で破断し、短い切りくずとなる。両ドリルの基本な特性として切削抵抗を調べた.同一条件では試作タイプよりとは従来型ドリルに比しトルク,スラスト共に大きい。(約1.41.5倍)

1.連続送り深穴加工で切りくずを加工穴から排出させるには,切りくず形状は折断型や細かい切りくずは溝に詰まるため,連続型が必要条件である.ドリル加工の場合発生する切りくず(自由生成)は円すいらせんであり,この切りくずを加工穴から排出させるための十分条件は溝や穴壁の拘束により溝の中に納まる直径の円すいらせんとするか,ピッチを溝のピッチに等しい長ピッチにすることである。2.従来型のツイストドリルは主切れ刃が長くて半径方向からのずれが小さい,そのため二次元的な切削となり小ピッチの円すいらせんとなる.上述の十分条件を満たすための切りくずの変形制御は,いずれの型に変形させるのも非常に困難である.3.新型のツイストドリルでは切れ刃を互いに独立した内切れ刃と外切れ刃の二つの切れ刃で構成し,内切れ刃で半径の1/2,外切れ刃で外側の1/2(切削堆積は3/4)を切削するようにし,両切れ刃から生ずる切りくずは一体ではなく,外切れ刃によって生ずる主切りくずに対し,内切れ刃からの切りくずを付随させている.これが切りくずの変形,排出制御の基本となっている.そして主切れ刃は半径方向とのずれが大きい(傾斜切削の角度が大きい)ため,生成切りくずは円すいらせんのピッチが大きく,深穴加工では溝形状によりこのピッチをさらに長くして長ピッチ型に制御される.4.溝壁面(切れ刃側と対向側)の位置を変えたドリルによる実験の結果,主切れ刃単独の性能としては傾斜切削の角度は大きく,切れ刃形状は直線もしくは凸状,その長さは短くするのがよい.内切れ刃単独の性能は短い方がよい.両者のバランスとして半径の1/2程度がよい.
行動確率場モデルによる複数ロボットの協調作業のための行動選択方式

自律型ロボットの学習による行動獲得は,先見的な知識だけでは補いきれない行動決定の問題に対して有効な手法である.従来,センサ空間を離散化し,有限個の状態上での行動決定問題として定式化され,Q-学習など興味深い学習法が提案されてきた.しかし,離散化に伴う誤差が無視できない状況も多く,そのため誤差の影響を少なくする高精度の方法が研究対象になってきた.本研究では,Q-学習を拡張した拡張Q-学習を提案する.拡張Q-学習とは,行動確率場モデルに基づき,センサ空間から行動空間への写像を導くものである.本モデルでは写像を表す行動選択確率を規定する行動価値関数は,有限個の基底関数の重み付き和ととして表される.学習は重みを調整する作業に対し,また,精度を保持しつつより簡素なモデルで関数近似を行うために基底関数の自律統合を学習アルゴリズムに追加した.提案した拡張Q-学習を自律移動型ロボットの行動獲得に応用した。具体的には、サッカーの競技を自律移動型ロボットに行わせようとするロボカップの競技に出場するロボットに焦点を当てた。その中で、ゴールキーパーの行動獲得を拡張Q-学習を活用して行なった。その結果、拡張Q-学習の特徴である自律統合のメカニズムがうまく機能して、獲得した行動を簡潔な形で表現することが可能になった。併せて、学習に費される学習時間も大幅に削減できた。更に、環境の動的な変化、例えば、ロボットの脚回りの動特性が変わった、カメラレンズにヒビが入ったなどの変化、に対しても、柔軟に且つ弾力的に対応できる可能性を示すことができた。提案手法は、1999年のストックホルムで開催されたRobCup'99にKireというチーム名で参戦したキーパーの行動獲得のところに実践応用された。本研究では,より高精度の学習法として,ロボットが持つ連続系の状態をそのまま扱うことが可能な行動確率場モデルを新たに提案した.行動確率場モデルは,連続系のセンサ空間に存在する行動有用度関数を基底関数の重みつき線形和で表すことにより,学習パラメータを絞り,実時間での現実的な学習を可能とするものである.従来の学習手法との性能を比較するために,連続センサをもつロボットで餌拾い行動を学習し,実験した.この結果,行動確率場モデルは,状態の離散化粒度,状態の位置のずれにより発生する誤差に対して頑健であることが確認できた.つまり,行動確率場モデルを用いることにより,従来の離散状態で発生していた誤差を吸収し,より高精度の学習が可能である.これは,関数近似の際,基底関数としてガウス関数を用いた場合,個数,中心座標,幅の値のずれに対して頑健であり,これらの値の自動決定の可能性を示している.このことを踏まえ,基底関数の個数,中心座標,幅の値を自律的に獲得する手法を提案した。基底関数の類似に注目し,類似するもの同士を統合することにより,最適な基底関数の個数,中心座標と幅の値を学習中に自律的に獲得する手法を考案した.基底関数の類似度を中心座標での確率分布と中心座標の二つの値であらわすとした.この二つの類似度と,基底関数の自己組織化に必要な時間を考慮して,類似する基底関数同士を統合し,新たに基底関数を生成した.このことにより,学習を行うときに,基底関数の配置をタスク毎に構成する必要がなく,タスク,ロボットパラメータに対して適切な基底関数を自律的に獲得可能となった。自律型ロボットの学習による行動獲得は,先見的な知識だけでは補いきれない行動決定の問題に対して有効な手法である.従来,センサ空間を離散化し,有限個の状態上での行動決定問題として定式化され,Q-学習など興味深い学習法が提案されて来た.しかし,離散化に伴う誤差が無視できない状況も多く,そのため誤差の影響を少なくする高精度の方法が研究対象になってきた.

本研究では,Q-学習を拡張した拡張Q-学習を提案する.拡張Q-学習とは,行動確率場モデルに基づき,センサ空間から行動空間への写像を導くものである.本モデルでは写像を表す行動選択確率を規定する行動価値関数は,有限個の基底関数の重み付き和として表される.学習は重みを調整する作業に対応し,また,精度を保持しつつより簡潔なモデルで関数近似を行うために基底関数の自律統合を学習アルゴリズムに追加した.提案した拡張Q-学習を自律移動型ロボットの行動獲得に応用した。具体的には、サッカーの競技を自律移動型ロボットに行なわせようとするロボカップの競技に出場するロボットに焦点を当てた。その中で、ゴールキーパーの行動獲得を拡張Q-学習を活用して行なった。その結果、拡張Q-学習の特徴である自律統合のメカニズムがうまく機能して、獲得した行動を簡潔な形で表現することが可能になった。併せて、学習に費やされる学習時間も大幅に削減できた。更に、環境の動的な変化、例えば、ロボットの脚回りの動特性が変わった、カメラのレンズにヒビが入ったなどの変化、に対しても、柔軟に且つ弾力的に対応できる可能性を示すことができた。提案手法は、1999年のストックホルムで開催されたRobCup'99にKircというチーム名で参戦したキーパーの行動獲得のところに実践応用された。
多様性拡大抽出物を活用した薬理活性志向型天然化合物類縁体ライブラリーの構築

本研究では天然資源の抽出物に対して直接,化合物の分子骨格を変化させる反応を行うことで得られる"多様性拡大抽出物"を活用することで,高度な構造多様性と薬理活性を示す可能性の高い構造を併せ持つ,薬理活性を指向した天然物類縁体ライブラリーの創出を目的とする.その中でも,薬理活性を示す可能性の高い化合物群として,モノテルペンインドールアルカロイド型化合物に着目している.昨年度までにトリプタミンとの(Iso-)Pictet-Spengler反応に基づく,非天然型モノテルペンインドールアルカロイド類縁体を取得し,その中から免疫チェックポイント阻害作用(CTLA-4発現抑制作用)を示す化合物4種を見出している.今年度は,その中でも最も強力なCTLA-4発現抑制作用を示した化合物Co-1を基盤としたフォーカスドライブラリーの構築とその活性評価をおこなった.具体的には,イリドイド配糖体を多く含む植物サンシュユの抽出物に対してβ-グルコシダーゼを作用させて脱グルコシド化したものに対して,インドール環がハロゲン原子・ヒドロキシ基・メトキシ基等で置換されたtryptamine誘導体やtryptophan誘導体をそれぞれ作用させ,Co-1誘導体を取得した.さらにCo-1誘導体のヒドロキシ基にベンジル基・アルキル基等を導入することで,20種の化合物から成るフォーカスドライブラリーを構築した.このライブラリーからは,CTLA-4発現抑制作用と同時に,同じく免疫チェックポイント分子であるPD-L1発現抑制作用を示す化合物を見出し,低分子による新規免疫チェックポイント阻害剤のシード化合物の創出を達成した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では天然資源の抽出物に対して直接,化合物の分子骨格を変化させる反応を行うことで得られる"多様性拡大抽出物"を活用することで,高度な構造多様性と薬理活性を示す可能性の高い構造を併せ持つ,薬理活性を指向した天然物類縁体ライブラリーの創出を目的としている.薬理活性を示す可能性の高い化合物群として,モノテルペンインドールアルカロイド型化合物の創出を行った.具体的には,原料としてイリドイド配糖体を多く含む植物(サンシュユ,クチナシ,ジオウなど)を用い,それらの抽出物に対して,β-グルコシダーゼを作用させて脱グルコシド化した.さらにルイス酸触媒存在下,tryptamineを作用させることで,Pictet-Spengler型に縮合した化合物群を含む多様性拡大抽出物を得た.これを分離・精製した結果,12種の非天然型骨格を有するモノテルペンインドールアルカロイド類縁体を得た.これらの化合物の中には,新規五環性骨格あるいは新規六環性骨格を含む化合物もあり,多様性拡大抽出物を用いた手法が,新規骨格を有し構造多様性に富んだ化合物群を得る有用な手段であることを改めて明らかにした.得られた化合物について広範な薬理作用に関するスクリーニングを行った結果,新たながん治療法として注目されている免疫チェックポイント阻害作用(CTLA-4発現抑制作用・IL-10産生抑制作用)を示す化合物5種を見いだした.生薬サンシュユの成分であるloganinとtryptamineとの縮合によって得られた化合物は特に強い活性を示した.多くの構造多様性の高いモノテルペンインドールアルカロイド型化合物を取得し,その中から生物活性物質を見いだすことができた.本研究の目的である「高度な構造多様性と薬理活性を示す可能性の高い構造を併せ持つ,薬理活性を指向した天然物類縁体ライブラリーを創出する」という観点では十分な成果を出したといえる.したがって,本研究は順調に進展していると言える.本研究では天然資源の抽出物に対して直接,化合物の分子骨格を変化させる反応を行うことで得られる"多様性拡大抽出物"を活用することで,高度な構造多様性と薬理活性を示す可能性の高い構造を併せ持つ,薬理活性を指向した天然物類縁体ライブラリーの創出を目的とする.その中でも,薬理活性を示す可能性の高い化合物群として,モノテルペンインドールアルカロイド型化合物に着目している.昨年度までにトリプタミンとのPictet-Spengler反応に基づく,非天然型骨モノテルペンインドールアルカロイド類縁体を取得してきたため,今年度はtryptamineの異性体を利用した`Iso-Pictet-Spengler'型反応生成物の創出をおこなった.具体的には,原料としてイリドイド配糖体を多く含む植物(サンシュユ,クチナシ,ジオウなど)を用い,それらの抽出物に対して,β-グルコシダーゼを作用させて脱グルコシド化した.さらにルイス酸触媒存在下,tryptamineの異性体(1H-indole-2-ethanamine, 1H-indole-1-ethanamineなど)を作用させることで,Iso-Pictet-Spengler型に縮合した化合物群を含む多様性拡大抽出物を得た.これを分離・精製した結果,9種の非天然型骨格を有するモノテルペンインドールアルカロイド類縁体を得た.

これらはいずれも新規分子骨格を有した化合物であり,多様性拡大抽出物を用いた手法が,新規骨格を有し構造多様性に富んだ化合物群を得る有用な手段であることを改めて明らかにした.得られた化合物については,新たながん治療法として注目されている免疫チェックポイント阻害作用(CTLA-4発現抑制作用・IL-10産生抑制作用)に関するスクリーニングを行い,活性を示す化合物4種を見いだした.トリプタミンとのPictet-Spengler反応,tryptamineの異性体を利用した`Iso-Pictet-Spengler'型反応によって生成した多くのモノテルペンインドールアルカロイド型化合物を取得し,その中から生物活性物質を見いだすことができた.本研究の目的である「高度な構造多様性と薬理活性を示す可能性の高い構造を併せ持つ,薬理活性を指向した天然物類縁体ライブラリーを創出する」という観点では十分な成果を出したといえる.したがって,本研究は順調に進展していると言える.本研究では天然資源の抽出物に対して直接,化合物の分子骨格を変化させる反応を行うことで得られる"多様性拡大抽出物"を活用することで,高度な構造多様性と薬理活性を示す可能性の高い構造を併せ持つ,薬理活性を指向した天然物類縁体ライブラリーの創出を目的とする.その中でも,薬理活性を示す可能性の高い化合物群として,モノテルペンインドールアルカロイド型化合物に着目している.昨年度までにトリプタミンとの(Iso-)Pictet-Spengler反応に基づく,非天然型モノテルペンインドールアルカロイド類縁体を取得し,その中から免疫チェックポイント阻害作用(CTLA-4発現抑制作用)を示す化合物4種を見出している.今年度は,その中でも最も強力なCTLA-4発現抑制作用を示した化合物Co-1を基盤としたフォーカスドライブラリーの構築とその活性評価をおこなった.具体的には,イリドイド配糖体を多く含む植物サンシュユの抽出物に対してβ-グルコシダーゼを作用させて脱グルコシド化したものに対して,インドール環がハロゲン原子・ヒドロキシ基・メトキシ基等で置換されたtryptamine誘導体やtryptophan誘導体をそれぞれ作用させ,Co-1誘導体を取得した.さらにCo-1誘導体のヒドロキシ基にベンジル基・アルキル基等を導入することで,20種の化合物から成るフォーカスドライブラリーを構築した.このライブラリーからは,CTLA-4発現抑制作用と同時に,同じく免疫チェックポイント
ネガティブショックが企業行動に与える影響に関する理論的分析

本研究は、突発的なネガティブショックと企業行動との関係について理論的に解明することにより、公的支援策のあるべき姿を提示することを目的としている。本研究では、ネガティブショックの影響を、非効率的な企業の退出による短期的な産業全体の生産性の改善と、競争の欠如による中長期的な社会厚生の低下の可能性の両面からとらえ、産業組織論等の分析手法を応用して動学的な理論モデルを構築する。その上で、1通時的社会厚生の最大化をもたらす公的支援策のあり方、2開放経済における最適な支援策と国際的協調枠組みのあり方、といった2つの関連するテーマの分析を通じて、突発的なネガティブショック発生時の、最適な公的支援策に関する新たな理論的知見及び政策的含意を導くと共に、日本経済復興の実現に理論的側面から貢献しようとするものである。平成30年度には、今までの予備的研究成果を踏まえながら、企業への最適な公的支援策などに関する最新文献を検討するとともに、研究の精度を向上させつつ、産業規格(水平的産業規格および垂直的産業規格)の設定変更等の外部ショックに対処する最適な産業政策を分析する理論モデルを構築し、分析に努めた。また、平成31年3月に、LI Shenglan中山大学(中国広州)教授らを招へいし、ワークショップを開くと共に、中国広東・香港・マカオベイエリアにおける産業育成政策の現状等について報告してもらい、同地域の産業政策の現状や問題点の把握に努めた。平成30年度では、計画の通り、ネガティブショックと企業行動に関する最新の文献を検討した。また、研究の精度を向上させつつ、これまでの予備的研究の成果および現地調査の結果を踏まえながら、従来の理論分析をさらに掘り下げ、産業規格の設定変更といった外部ショックに対処する最適な産業政策を分析する理論モデルを構築した上、分析に努めた。さらに、輸出の急減を経験している中国広東・香港・マカオベイエリア等について、現地の研究者に報告してもらい、現状や問題点の把握に努めた。平成31年度では、本研究に関連する分野で優れた業績をあげている研究者や政策担当者を招へいして、セミナーを開催する。招へい研究者およびセミナー参加者との意見交換を通じて、研究の方向性・発展性について多面的に検討する予定である。なお、有能な研究協力者を見つけられず、計画が完成できないと考えられる。その対応として、研究会などの参加を通じて、今までの協力ネットワークをさらに広げる予定である。一方、研究が当初の計画どおりに進まない場合には、いずれかのテーマに集中して取り組むとともに、問題設定の再検討を行う。平成29年度には、今までの予備的研究の成果を踏まえながら、企業への最適な公的支援策などに関する最新文献を検討するとともに、研究の精度を向上させつつ、企業の進出等の外部ショックに対する最適な産業政策を分析できる理論モデルを構築し、分析に努めた。さらに、平成29年4月に、Shenglan LI中山大学(中国広州)教授らを招へいし、ワークショップを開くと共に、輸出の急減を経験している中国珠江デルタ地域の産業政策の現状等について報告してもらい、同地域の産業政策の現状や問題点の把握に努めた。また、平成29年9月に、Pengchun LIU華東師範大学(中国上海)を招へいし、セミナーを開くとともに、中国長江デルタ地域の産業政策の現状等について、報告してもらった。平成29年度では、計画の通り、ネガティブショックと企業行動に関する最新の文献を検討した。また、研究の精度を向上させつつ、これまでの予備的研究の成果および現地調査の結果を踏まえながら、従来の理論分析をさらに掘り下げ、企業の進出等の外部ショックに対する最適な産業政策を分析できる理論モデルを構築した上、分析に努めた。分析の結果をまとめた論文は、学術雑誌に投稿し、受理された。さらに、輸出の急減を経験している中国珠江デルタ地域等について、現地の研究者に報告してもらい、現状や問題点の把握に努めた。

平成30年度には、今までの予備的研究成果を踏まえながら、企業への最適な公的支援策などに関する最新文献を検討するとともに、研究の精度を向上させつつ、産業規格(水平的産業規格および垂直的産業規格)の設定変更等の外部ショックに対処する最適な産業政策を分析する理論モデルを構築し、分析に努めた。また、平成31年3月に、LI Shenglan中山大学(中国広州)教授らを招へいし、ワークショップを開くと共に、中国広東・香港・マカオベイエリアにおける産業育成政策の現状等について報告してもらい、同地域の産業政策の現状や問題点の把握に努めた。平成30年度では、計画の通り、ネガティブショックと企業行動に関する最新の文献を検討した。また、研究の精度を向上させつつ、これまでの予備的研究の成果および現地調査の結果を踏まえながら、従来の理論分析をさらに掘り下げ、産業規格の設定変更といった外部ショックに対処する最適な産業政策を分析する理論モデルを構築した上、分析に努めた。さらに、輸出の急減を経験している中国広東・香港・マカオベイエリア等について、現地の研究者に報告してもらい、現状や問題点の把握に努めた。平成30年度では、本研究に関連する分野で優れた業績をあげている研究者や政策担当者を招へいして、セミナーを開催する。招へい研究者およびセミナー参加者との意見交換を通じて、研究の方向性・発展性について多面的に検討する予定である。なお、有能な研究協力者を見つけられず、計画が完成できないと考えられる。その対応として、研究会などの参加を通じて、今までの協力ネットワークをさらに広げる予定である。一方、研究が当初の計画どおりに進まない場合には、いずれかのテーマに集中して取り組むとともに、問題設定の再検討を行う。平成31年度では、本研究に関連する分野で優れた業績をあげている研究者や政策担当者を招へいして、セミナーを開催する。平成29年度中に実施する予定であった河南財経政法大学(中国鄭州)との研究打ち合わせ・現地共同調査は、先方の要請により、平成30年度に延期したため平成30年度中に実施する予定であった中山大学(中国広州)と曁南大学(中国広州)の研究者らとの研究打ち合わせ・現地共同調査は、先方の要請により、先方負担で行っていたので、本研究課題よる経費負担の必要がなくなったため次年度使用額が生じた。最終年度には、小規模な国際コンファレンスを開催し、得られた研究成果を報告し、評価・改善するためのコメントを受ける予定があるが、招へい者を増やす等で次年度使用額を使用したいと計画している。