hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
言語獲得を考慮した吃的非流暢性の評価及び指導モデルの構築

吃音(発達性吃音)は主として2歳4歳代に発症する発話の流暢性の障害である。この時期に吃音を発症しても80%程度はおおよそ3、4年以内に治癒(多くは自然治癒)すると言われている。言語獲得期にある幼児の発話の非流暢性が吃音であるか非吃音であるかの鑑別診断については、使用する言語に応じて検討する必要があり、日本語については十分調べられていない。本研究では、日本語話者の幼児の自然な発話と会話の録音調査を主に実施し、幼児の発音と発話の言語学・音声学的分析を行うこととした。そして、言語発達の様相も踏まえ、幼児の発話の非流暢性が吃音であるか非吃音であるかの鑑別診断に生かすための基礎資料を得ることを目的とした。2018年度については、2017年度に続き、3歳6歳代の日本語話者の幼児の発話サンプル収集を行った。一人あたり1015分程度の個別調査で、担当者が幼児に簡単な質問や提案を通して会話を行った。この会話では、絵カードを用い、好きな物事や経験等に関する質問等を通して、幼児の自発的な発話を引き出した。幼児の発話はICレコーダー、リニアPCMレコーダーで録音した。2019年3月までに、2017年度と合わせて、2歳4ヵ月6歳10ヵ月の幼児53名の発話サンプルを得た。4歳児13名、5歳児12名、6歳児15名の分析から、発話の非流暢性には、繰り返し、とぎれ等がみられた。非流暢性は年齢が上がるほど少なくなった。共通して、発音が難しく、獲得が遅くなる音で、非流暢性発話が多くみられた。今後は、幼児の発話サンプルにおける非流暢性の生起について、言語学・音声学的な分析を進め、吃音と診断される幼児も含めて検討を進める必要がある。幼児の自発的な発話を通して一定数の発話サンプルが得られ、分析を進めることができた。2019年8月に開催される国際音声言語医学会における発表が受理された。幼児の発音と発話については、2019年度も引き続き、言語学・音声学的な分析を進め、結果の整理を行う。国際音声言語医学会等における発表と論文執筆を進め、幼児の吃音の評価(鑑別診断)及び指導モデルの構築へ繋げていくことを考えている。平成29年度については、幼児の発話サンプル収集の手続きについて、調査を実施する幼稚園との打ち合わせを重ねながら検討した。対象者については、保護者の同意を得られた主に3歳6歳代の日本語話者の幼児とした。手続きについては、幼児一人あたり1015分程度の個別調査とし、担当者が幼児に簡単な質問や提案を通して会話を行うこととした。この会話では、絵カードを用い、好きな物事や経験等に関する質問等を通して、幼児の自発的な発話を引き出すこととした。幼児の発話はICレコーダー、リニアPCMレコーダーで録音することとした。本研究計画については、平成29年12月に福岡教育大学研究倫理委員会に審査を申請し、承認を得た。発話の録音調査については、平成30年2月3月に実施し、2歳4ヵ月6歳10ヵ月の幼児33名の発話サンプルを得た。対象者に吃音と診断される幼児はいなかった。今後は、幼児の発話サンプルにおける非流暢性の生起について、言語学・音声学的な分析を進め、吃音と診断される幼児も含めて対象者を増やしていく予定である。幼児の発話サンプル収集の手続きを含む研究計画について立案し、福岡教育大学研究倫理委員会において承認を得た。発話の録音調査については、幼児の自発的な発話を通して一定数の発話サンプルを得ることができた。今後の分析等について方向性をもつことができた。

そして、言語発達の様相も踏まえ、幼児の発話の非流暢性が吃音であるか非吃音であるかの鑑別診断に生かすための基礎資料を得ることを目的とした。2018年度については、2017年度に続き、3歳6歳代の日本語話者の幼児の発話サンプル収集を行った。一人あたり1015分程度の個別調査で、担当者が幼児に簡単な質問や提案を通して会話を行った。この会話では、絵カードを用い、好きな物事や経験等に関する質問等を通して、幼児の自発的な発話を引き出した。幼児の発話はICレコーダー、リニアPCMレコーダーで録音した。2019年3月までに、2017年度と合わせて、2歳4ヵ月6歳10ヵ月の幼児53名の発話サンプルを得た。4歳児13名、5歳児12名、6歳児15名の分析から、発話の非流暢性には、繰り返し、とぎれ等がみられた。非流暢性は年齢が上がるほど少なくなった。共通して、発音が難しく、獲得が遅くなる音で、非流暢性発話が多くみられた。今後は、幼児の発話サンプルにおける非流暢性の生起について、言語学・音声学的な分析を進め、吃音と診断される幼児も含めて検討を進める必要がある。幼児の自発的な発話を通して一定数の発話サンプルが得られ、分析を進めることができた。2019年8月に開催される国際音声言語医学会における発表が受理された。幼児の発音と発話については、平成30年度を中心に言語学・音声学的な分析を進め、結果の整理を行う。平成31年度以降に学会における発表と論文執筆を行い、幼児の吃音の評価(鑑別診断)及び指導モデルの構築へ繋げていくことを考えている。幼児の発音と発話については、2019年度も引き続き、言語学・音声学的な分析を進め、結果の整理を行う。国際音声言語医学会等における発表と論文執筆を進め、幼児の吃音の評価(鑑別診断)及び指導モデルの構築へ繋げていくことを考えている。研究代表者と研究分担者との研究打ち合わせ及び調査を全て研究代表者の所属研究機関において行い、研究代表者の旅費の使用を抑制できたため。次年度使用額については、研究代表者と研究分担者との研究打ち合わせ及び調査、関係する学会への参加を通しての情報収集等のための旅費としての使用を計画している。次年度使用額については、国際学会等における成果の発表及び情報収集、研究代表者と研究分担者との研究打ち合わせ及び調査のための旅費等としての使用を計画している。
過食・拒食に伴う味覚嗜好性の変容を媒介する神経機構の解明：腸管ホルモン機能の解析

今年度は、過剰摂取の脳・生理機構において、消化管ホルモンや血糖値の働きについて検討した。ショ糖過剰摂取行動モデル(Yasoshima and Shimura, 2015)を用いてショ糖溶液を過剰摂取するマウス(過剰摂取群)を作出し、そのマウスに消化管ホルモンの一つであるペプチドYY(PYY)を腹腔内投与したときの脳幹における神経活動の活性化をc-fos免疫染色法を用いて過剰摂取群と対照群で比べたところ、過剰摂取群では有意に少ないことがわかった。さらに、脳幹でのカテコールアミン(CA)陽性細胞の免疫染色性を評価したところ、CA陽性細胞でのc-fos発現も低下していた。以上から、ショ糖過剰摂取を行うと、PYYへの脳幹反応が低下することから、摂取後に脳内で生じる摂食抑制性の神経情報が低下してしまう可能性が示唆された。さらに、PYYの体内での増加がショ糖の甘味報酬性へと影響するのかどうかを味覚反応テストやリック構造分析で解析したところ、甘味の報酬作用やおいしさが低下していることを示唆するデータを得た。以上から、消化管ホルモンが甘味のおいしさを低下させること不十分となること、消化管ホルモンに由来する内臓感覚からの摂食抑制性情報が低下することの双方が過剰摂取が生じる原因である可能性がある。さらに、予備的な結果ではあるが、味覚および内臓感覚に関連する島皮質を損傷されたマウスにて過剰摂取を生じさせると、PYY投与に由来する脳幹反応が低下することを示唆するデータも得ている。また、今年度導入した自動給餌・給水装置を用いた過剰摂取行動の自動計測についても、取り組みつつある。過剰摂取訓練の反復や中断期間の影響について検討したところ、反復効果は過剰摂取の形成速度の増大として現れることが示唆された。今年度導入した自動給餌・給水装置を利用して、過剰摂取行動の形成と維持に関して、自動にてデータ計測を行うことを一つの目標としているが、設定上の都合や機器の台数の都合から、まだ、多くのデータを得るには至っていない。さらに、予定していた拒食様行動に関する実験については、当初の開始予定時期から変更するための調整中である。その他は概ね進んでいる。今後、自動計測装置を追加する予定であるので、データ取得のペースを上げることができると期待される。また、拒食様行動を生じさせる手法(利用する試薬等)の計画も一部見直し、当初の予定していた試薬との比較研究から、拒食様行動の脳基盤の研究についても進めていく。
微生物酵素を用いるシスタチオニンの合成に関する研究

シスタチオニンは生体内でメチオニンからシステインに変換される際の重要な代謝中間体であり、二つのアミノ酸がチオエーテル結合した二つの不整炭素原子を含むきわめて高価な生理活性アミノ酸である。シスタチオニン合成酵素の欠損によっておこるホモシスチン尿症の患者の脳内に顕著なシスタチオニン欠乏が見られ、シスタチオニン投与による治療法が期待されている。我々は新規な酵素的シスタチオニン合成法の確立を目的として研究を進めてきた。60年度において、放線菌Strptomyces phaeochromogenesのシスタチオニンγ-リアーゼ(EC4,4,1,1)のγ-置換反応を用いるL-シスタチオニン合成を検討した。L-ホモシステインとL-システインを基質として用いた反応では、L-システインがアロステリック阻害剤として作用するためこれを反応進行に伴い遂次添加することが高収量の達成に必須であった。最適条件Fで3.1g/lのL-シスタチオニン合成が認められた。L-ホモセリンの代わりに、DL-ビニルグリシン,O-サクシニル-L-ホモセリンを用いると、約11g/lのL-シスタチオニン合成が達成された。61年度において、細菌のシスタチオニンγ-シンターゼ(EC4,2,99,9)を用いるL-シスタチオニン合成を検討した。高活性菌としてErwiria carotorora,Bacillus sphaericusを見出し、これらの酵素を精製し、諸性質を明らかにした。両酵素を用いた場合、共に4042g/lのL-シスタチオニン合成が約90%の転換率で生成した。シスタチオニンγ-シンターゼは、(1)生成物であるL-シスタチオニンの分解反応を触媒しない、(2)L-システインによるアロステリック阻害を受けない、(3)比活性が高く反応性が高いという利点があり、L-シスタチオニン合成を行う場合、シスタチオニンγ-シンターゼを用いる方がシスタチオニンγ-リアーゼよりもより実用的であると結論づけることができた。また両酵素を用いて、種々のL-ホモシステイン関連アミノ酸を酵素合成できることを明らかにした。
平滑筋細胞由来成長因子(SDGF)遺伝子のクローニングと特異的抑制剤の開発

1.平滑筋細胞由来成長因子(SDGF)の免疫学的性質:SDGFは家兎大動脈平滑筋細胞に無血清下で分泌させて採取した。このDNA合成活性に対し、種々の既存の成長因子に対する抗体の効果をみると塩基性線維芽細胞成長因子(bFGF)に対する抗体のみが抑制した。しかし、SDDFはbFGFと物理化学的に異なっていた。SDGFを同じ抗体でウェスターンブロット解析したところ、32kDのサイズのバンドが見られた。これは還元処理して行っているので、SDGFの分子量を示すものと思われる。bFGFの分子量は17-18kDであった。結論的に両者は免疫学的には交差するが、蛋白としては別のものと思われる。2.SDGFのクローニング:クローニングの戦略として、SDGFを精製してアミノ酸の部分配列を決定し、そこからcDNAを作成してプローブとする方法は、十分量のSDGFを得るために極めて大量のメディウムを必要とするので、上記の情報を利用した。抗体そのものを用いてスクリーニングする方法は感度が十分ではなかった。そこで既に報告されているFGFスーパーファミリーの共通部分の多い配列を選択し、その両端のDNAプライマーを作成した。SDGFを分泌している家兎平滑筋細胞よりRNAを抽出し、cDNAライブラリーを作成した。プライマーを用いてPCR法で目的とするおよそ300bpのDNA断片を得た。現在完全に目的とする非FGFDNA断片を得るべく検討中であり、確定すれば全長のcDNAをクローニングする予定である。3.SDGFの制御剤:内因性(種々のサイトカイン)、外因性の薬剤(種々のカルシウム拮抗剤、HMG-CoA還元酵素阻害剤)のSDGF活性に対する影響を検討したところ、Effonidipinが最も強力な抑制剤であることが明かとなった。10^6Mで65%の抑制率(これはバックグラウンドの活性を考慮に入れると100%の抑制率)を示した。平滑筋細胞由来成長因子(SDGF)の免疫学的性質:SDGFは家兎大動脈培養平滑筋細胞を4代以上培養し、無血清下で分泌させて採取した。このDNA合成活性に対し、抗血小板由来成長因子(PDGF)抗体、抗トランスフォーミング成長因子-β(TGF-β)抗体、抗塩基性線維芽細胞成長因子(bFGF)抗体で抑制をみると、bFGF抗体(抗ヒト羊抗体)に特異的に抑制がみられた。1μg/mlでSDGF活性の約50%が抑制され、5-20μg/mlで60-90%、50μg/mlでは90-100%が抑制された。このことから、SDGFはbFGFと免疫学的に交差するものと推測された。しかし、既にSDGFは生物学的にもbFGFとは異なることを確認しているので、免疫学的に交差するが違う物質であると考えられる。2.平滑筋細胞由来成長因子(SDGF)のクローニング:クローニングの戦略として、SDGFを精製してアミノ酸配列の一部を決定し、そこからcDNAを作成してプローブとする方法は、十分量のSDGFを精製するためには極めて大量のメディウムを要するので、上記の情報を利用して行うこととした。まず、抗体そのものを用いて、得られたクローンをスクリーニングする方法は感度が十分ではなかった。そこで、SDGFはFGFのスパーファミリーに属する因子であろうと予測し、既に報告されているFGFのスーパーファミリーの共通配列の部分を合成するプライマーを作成し、RT-PCR法でまず断片を得ることとした。

cDNAライブラリーは家兎培養平滑筋細胞のうち、SDGF活性を持つものをスクリーニングし、RNAを採取し、そこから、cDNAを作成し、PCR法でDNA断片を得た。現在、これをpUC19に挿入し、大腸菌で増やし、配列の解析を行っている。今後このうち非FGFのものをクローニングする予定である。1.平滑筋細胞由来成長因子(SDGF)の免疫学的性質:前年度にSDGF活性は塩基性線維芽細胞成長因子(bFGF)に対する一部の抗体で抑制されることを示した。今年度はその抗体を用いて、家兎大動脈培養平滑筋細胞のコンディションメディウム中のSDGFをウェスターンブロットで解析したところ、32kDのサイズのバンドが見られた。これは還元処理して行っているので、SDGFの分子量を示すものと思われる。なお、bFGFの分子量は17-18kDであったので両者は免疫学的には交差するが、蛋白としては別のものと思われる。2.SDGFのクローニング:SDGFはFGFのスーパーファミリーに属する因子であると予測し、既に報告されているFGFスーパーファミリーの共通部分の多い配列を選択し、その両端のDNAプライマーを作成した。SDGFを分泌しているような家兎平滑筋細胞よりRNAを抽出し、cDNAライブラリーを作成した。プライマーを用いPCR法で目的とするおよそ300bpのDNA断片を得た。これをpUC19に挿入し、大腸菌で増やし配列を決定した。現在、完全に目的とするDNA断片を得るべく検討中であり、確定すれば全長のcDNAをクロスハイブリダーゼーションでクローニングする予定である。3.SDGFの抑制剤:内因性(種々のサイトカイン)、外因性の薬剤(種々のカルシウム拮抗剤、HMG-CoA還元酵素阻害剤)のSDGF活性に対する影響を検討したところ、Effonidipinが最も強力な抑制剤であることが明かとなった。10^6Mで65%の抑制率(これはバックグランドの活性を考慮にいれると10%の抑制率)を示した。
口唇裂口蓋裂児における上顎歯列弓ならびに口蓋の三次元形態の継年的解析-腸骨移植の至適時期の決定-

口唇口蓋裂児における骨移植前の歯列弓拡大治療の三次元的評価[資料]5種類の歯列拡大装置にて治療された76名の口唇口蓋裂児の歯列弓拡大前後の歯列石膏模型[方法]歯列拡大治療前後の歯列弓石膏模型をレーザー走査型三次元形状測定装置を用いて形態入力を行い、三次元解析プログラムにて歯槽口蓋組織の面積・体積ならびに歯列や歯軸の変化を調べた。[結果]スケルトンタイプ歯列拡大装置により口蓋容積は最大の増加を示した。だが、投影面積で評価すると、Jointed fan-type expanderにより大きな歯列弓の扇状拡大を得ることができた。Quad helix装置では口蓋も歯軸も頬側傾斜を起こしていた。また、臼歯部の方が拡大され扇状拡大は得られていなかった。口唇口蓋裂児における二次的骨移植による歯槽口蓋組織形態変化の三次元的評価[資料]本院において二次的腸骨海綿骨移植を受けた63名の口唇口蓋裂児の骨移植前後の石膏模型[方法]骨移植前後の上顎石膏模型をレーザー走査型三次元形状測定装置を用いて形態入力し、三次元解析プログラムにて歯槽口蓋組織の表面積・断面積・体積の変化を調べた。[結果]骨移植により歯槽口蓋表面積は全症例において減少した。これには手術時年齢・手術後の経過時間は関与していなかった。多くの症例は術後歯の移動を行った10歳前後であったので計測領域は減少しているにもかかわらず、歯槽部の断面積は増加し移植後3年でも維持されていた。たが、歯槽頂6mm部までの体積は増加していたが、根尖部(12mm)では体積は減少しているものもあった。[結論]二次的骨移植の時期は、術後矯正的歯の移動を行う場合は本学で行っている犬歯萌出直前で問題がないと考えられる。しかし、症例により顎裂部に側切歯が存在する場合はもっと早期にべきであり、時期を失した症例ではHA混合移植等の方策も考慮すべきであると考える。本年度の研究計画に関しては、本補助金により購入した計測装置を十分に使いこなすまで行かず現在データ入力において、計測誤差を可能な限り少なくするための方策を検討するため、試行錯誤の段階である。口唇成形術(生後3ヶ月)から口蓋形成術を経て4歳にいたるまでの資料は25名(男15名女10名)あり、現在形状計測装置でデータ入力しながら、形態変化の解析プログラムを検討している。腸骨移植を行う前に上顎歯列弓拡大を行うが、これに伴う変化を調べるため77名分の資料を抽出し同じく三次元形状計測装置でデータ入力を行った。治療あるいは後戻りによる変化を調べるためのデータ入力の仕方について、プログラム作成と照らし合わせながら試行錯誤を行っている。骨移植の追加資料は、手術とその後の予後調査時に採取を行っている。同時に、骨移植に伴う言語の変化も、本補助金で購入したパントグラムで、資料を採取している。我々の資料における、レントゲン写真による二次元的評価においては、腸骨移植術を13歳以前に行う方が良好な術後成績を得ることができた。顎裂部犬歯の萌出直前に行うことが術後の移植骨の吸収を最少にするためには最良であった。

また、それ以降の年齢の患者であっても腸骨移植にハイドロキシアパタイトを混合させることにより、良好な成績がえられることがわかった。三次元形態計測装置による評価は、2年間における資料採取を行い、計測方法の確立を検討している段階である。定性的評価は簡単であるが、経時的資料の数量化のための共通の三次元座標系の決定法を検討している段階である。その方法も、ほぼ解決策を得ることができ、実質的三次元解析に入れる段階となった。口唇口蓋裂児における骨移植前の歯列弓拡大治療の三次元的評価[資料]15種類の歯列拡大装置にて治療された76名の口唇口蓋裂児の歯列弓拡大前後の歯列石膏模型[方法]歯列拡大治療前後の歯列弓石膏模型をレーザー走査型三次元形状測定装置を用いて形態入力を行い、三次元解析プログラムにて歯槽口蓋組織の面積・体積ならびに歯列や歯軸の変化を調べた。[結果]スケレトンタイプ歯列拡大装置により口蓋容積は最大の増加を示した。だが、投影面積で評価すると、Jointed fan-type expanderにより大きな歯列弓の扇状拡大を得ることができた。Quad helix装置では口蓋も歯軸も頬側傾斜を起こしていた。また、臼歯部の方が拡大され扇状拡大は得られていなかった。口唇口蓋裂児における二次的骨移植よる歯槽口蓋組織形態変化の三次元的評価[資料]本院において二次的腸骨海綿骨移植を受けた63名の口唇口蓋裂児の骨移植前後の石膏模型[方法]骨移植前後の上顎石膏模型をレーザー走査型三次元形状測定装置を用いて形態入力し、三次元解析プログラムにて歯槽口蓋組織の表面積・断面積・体積の変化を調べた。[結果]骨移植により歯槽口蓋表面積は全症例において減少した。これには手術時年齢・手術後の経過時間は関与していなかった。多くの症例は術後歯の移動を行った10歳前後であったので計測領域は減少しているにもかかわらず、歯槽部の断面積は増加し移植後3年でも維持されていた。たが、歯槽頂6mm部までの体積は増加していたが、根尖部(12mm)では体積は減少しているものもあった。[結論]二次的骨移植の時期は、術後矯正的歯の移動を行う場合は本学で行っている犬歯萌出直前で問題がないと考えられる。しかし、症例により顎裂部に側切歯が存在する場合はもっと早期にべきであり、時期を失した症例ではHA混合移植等の方策も考慮すべきであると考える。
GSK3βによる骨軟骨代謝調節機構の解明

様々な生物学的過程において重要な役割を持つインスリン/IGFシグナルや古典的Wntシグナルに関与するGSK3βに着目し、その骨・軟骨における機能と分子メカニズムの解明を目的とした。GSK3β遺伝子欠損マウスを用いて生理的条件下、病的条件下での骨・軟骨組織の解析およびマウス由来の骨芽細胞、軟骨細胞、各種細胞株を用いたGSK3βの機能解析を行い、骨芽細胞分化および軟骨細胞分化にかかわる分子シグナルの詳細を明らかとした。1)生理的条件下でのGSK3β+/-マウスの骨軟骨組織の解析(1)GSK3β/-マウスおよびそれぞれの同胞野生型マウス(WT)における長管骨および椎体について放射線学的解析を行い、その形状、大きさにおいては明らかな差を認めなかったものの、海綿骨量の有意な上昇を認めた。(2)組織学的解析では、骨芽細胞、軟骨細胞での発現を確認し、特に軟骨細胞では前肥大層から肥大層にかけての発現が確認された。また、骨形態計測ではGSK3β+/-マウスにおいて静的・動的骨形成マーカーの上昇、および骨形成マーカー程ではないが骨吸収マーカーの上昇を認め高代謝回転型の骨量増加が明らかとなった。成長板軟骨における表現型についてはGSK3β+/-とWTマウス間で明らかな差を認めなかった。2)病的条件下でのGSK3β+/-マウスの骨軟骨組織の解析尾部懸垂モデルによるメカニカルストレスの変化による骨量変化については、生理的条件下で骨量の増加があったものの、メカニカルストレスの変化に対する明らかなWTマウスとの差は認めなかった。卵巣摘出による性ホルモンを介した骨粗鬆症化についてのGSK3βの関与についても検討したが、ここでも明らかな差は認めなかった。今後病的モデルとして骨折モデル、変形性関節症モデルを作成し検討を行う予定である。3)骨芽細胞、軟骨細胞におけるGSK3βの上流および下流のシグナル分子の同定初年度は主に上流シグナルについての解析を行った。GSK3βの上流シグナルとして知られる、Insulin, IGFシグナルおよび古典的WntシグナルについてGSK3βの転写活性の変化を確認した。現在のところ明らかな転写活性の変化は確認できず、今後も引き続き検討を行っていく予定である。平成21年度は以下の研究成果を挙げた1)生理的条件下でのGSK3β+/-マウスの骨軟骨組織の解析ノックアウトマウス由来の骨芽細胞を単離し、同胞野生型由来の骨芽細胞との増殖・分化・生存能についての解析を行った結果、骨芽細胞の増殖・生存については明らかな差を認めなかったが、骨芽細胞の分化においてはALP活性やアリザリンレッド染色の染色性の亢進およびリアルタイムPCR上、I型コラーゲン、オステオカルシンの発現上昇を認めた。さらに、骨芽細胞と造血系細胞の共存培養の結果、破骨細胞形成支持能については、ノックアウトマウス由来の骨芽細胞を用いたもので亢進が認められた。以上のことから、GSK3β+/-マウスにおける骨量の増加はGSK3βの骨芽細胞におけるcell-aoutonomousな作用が関与していると考えられた。2)病的条件下でのGSK3β+/-マウスの骨軟骨組織の解析変形性膝関節症モデルをマウスに対し作成し、その進行の程度を評価した結果、GSK3β+/-マウスと同胞野生型マウスの間では明らかな変形性膝関節症進行度の相違を認めなかった。3)骨芽細胞、軟骨細胞におけるGSK3βの上流および下流のシグナル分子の同定GSK3βの下流分子として過去に報告のある各種転写因子群の中で、骨軟骨形成に関与が示唆されている分子について検討を行った。具体的にはRunx2について主に解析を行い、GSK3βによりRunx2の発現、細胞内局在に変化はないものの、Runx2の転写活性が抑制されることを明らかとした。3年目であり最終年となる本年度は以下の成果を得ることができた1)生理的条件下でのGSK3β+/-マウスの骨軟骨組織の解析(後半):初年度のin vivoでの解析、2年目の骨芽細胞におけるin vitroの結果をふまえて、3年目はin vitroでの軟骨細胞の解析を以下のように行った。GSK3β+/-とWTの成長板から軟骨細胞を採取して両マウスで比較検討を行った。軟骨細胞の増殖は、増殖曲線およびBrd-U取り込み能により評価したが、明らかな差を認めなった。軟骨細胞の分化・基質合成能について、経時的にII型およびX型コラーゲン,aggrecan, ALPの発現レベルをリアルタイムPCRなどで検討した。軟骨細胞における一連の分化・基質合成能についての検討ではGSK-3β+/-と同胞野生型間での明らかな相異は認めなかった。2)病的条件下でのGSK3β+/-マウスの骨軟骨組織の解析(後半):前年度に引き続き変形性関節症の発症におけるGSK3βの関与を検討した。前年度に加えてサンプルサイズを増やすべく、マウスの実験的

変形性関節症モデルをGSK3β+/-とWTに作成し、その病態の進行過程をX線学的・組織学的に比較検討を行った。しかし、やはり、GSK3β+/-マウスと同胞野生型マウスの間では明らかな変形性膝関節症進行度の相違を認めなかった。3)骨芽細胞、軟骨細胞におけるGSK3βの上流および下流のシグナル分子の同定(後半):上記のごとく軟骨細胞においてはGSK3βによる作用が明らかとはならなかったため、昨年度の解析を引き継ぎ、骨芽細胞において下流シグナル分子の検索を行った。GSK3β分子から下流分子へのシグナル伝達について、BMP、古典的Wnt、TGFβシグナルなどの相互作用について検討を行ったがこれらのシグナルの活性化はGSK3β単独では明らかとならなかった。
物理吸着における分子間相互作用解析としてのQCMシステム最適化

○研究目的:近年、医療や生命科学の分野ではリアルタイムの生体分子間相互作用解析が必要となってきた。その相互作用を理解するためには、結合の度合いや持続性などを知ることが重要である。生体分子間相互作用解析においては、まず、センサへのサンプルの固定化が重要である。SPR(Surface Plasmon Resonance:表面プラズモン共鳴)をはじめ化学吸着での研究は進んで確立しつつあるが、比較的扱いが簡単だと思われる物理吸着による方法では測定値の安定性という点ではいまだ問題が多い。そこで、本研究では物理吸着における問題点を明らかにすることにより、QCM(Quartz Crystal Microbalance)測定における高感度化、取扱易さを目指すこととした。その基礎的な部分として、物理吸着によってサンプルをセンサに固定化させ、物理吸着現象に影響を与えると考えられるいくつかの点を検討した。○研究方法:温度一定、バッファー流速一定の条件のもと、いくつかの抗原抗体反応について発振型QCMによる測定を行い、センサ表面のコーティング状態、送液バッファー、ブロッキング剤の種類・pH等についての影響を検討した。共振型QCMについては、溶液中におけるセンサの共振周波数等の測定方法の最適化について検討した。○研究成果:QCM測定において、物理吸着における抗原抗体反応のセンサ表面状態、送液バッファー・ブロッキング剤の種類・pH等の影響は非常に大きいことが示唆された。このことは、抗原抗体反応に用いる物理的条件の検討にも役立つのみならず、タンパク質の吸着性の検討についてQCM測定が有効な手段となりうることも示唆された。
危機における明治憲法の解釈と運用―太平洋戦争期の政治過程を中心に―

本研究は、太平洋戦争期における多様な主体の「非常体制」構想とその相互関係を実証的に検討することで、危機における明治憲法の解釈と運用のあり方を総合的に解明しようとするものである。本年度は、2つ視角、すなわち1日本国憲法制定時の国家緊急権をめぐる議論の展開、2「非常体制」構想の産物としての「応召代議士」という視角から研究を進めた。1では、防衛研究所図書館、国立国会図書館憲政資料室、国立公文書館などに赴き、史料調査を行った。これらの史料をとおして、(1)敗戦直後における法制局部内研究の動向、(2)憲法問題調査委員会における議論の動向、(3)GHQ(民政局)と法制局の折衝、(4)帝国議会における議論の動向、(5)講和後における非常事態法制定論の論理を明らかにすることができた。この成果については、現在、「国家緊急権という言葉」として、学会報告を準備中である。2では、秋田県大仙市の強首樅峰苑(小山田家資料館)などに赴き、史料調査を行った。これらの史料をとおして、(1)「応召代議士」(秋田2区選出の小山田義孝ら)の法的措置をめぐる政府と軍部の動向、(2)小山田の召集経緯、(3)小山田の戦地体験を明らかにすることができた。この成果については、現在、「褌に虱はびこる夏の陣-衆議院議員・小山田義孝の出征から帰還まで-」として、学術雑誌への投稿を準備中である。さらに、一昨年度から本年度の成果をまとめて、「太平洋戦争期の戒厳施行問題」として、学術雑誌への投稿を準備している。この原稿を執筆するなかで、1945年8月10日に植民地の関東州で臨時戒厳が施行されたことも確認することができた。本年度は、2つの視角、すなわち1政府・軍部の戒厳研究、2「非常体制」をめぐる憲法学説の諸相から研究を進めた。これらの史料をとおして、(1)陸軍省法務局と内閣法制局における戒厳令・戒厳法の研究、(2)戒厳令に対する陸軍省軍務局と参謀本部第一部の認識、(3)太平洋戦争期において戒厳が施行されなかった理由を明らかにすることができた。この成果については、現在、「日米開戦前後における戒厳施行の模索」として、学会報告を準備中である。2では、国立国会図書館憲政資料室、皇學館大学図書館などに赴き、史料調査を行った。これらの史料をとおして、(1)憲法学者・大串兎代夫の非常大権発動論の特徴、(2)大串の非常大権発動論に対する学界・政府・軍部の反応、(3)太平洋戦争期において非常大権が発動されなかった理由を明らかにすることができた。この成果については、現在、「非常事態と帝国憲法」として、学術雑誌への投稿を準備中である。さらに、1・2に関係する問題として、太平洋戦争に召集され、召集解除後に戒厳の施行・非常大権の発動を主張した衆議院議員・浜田尚友の動向を検討した。この成果については、現在、「「応召代議士」をめぐる前線と銃後」として、学会報告を準備中である。本年度は、2つの視角、すなわち1植民地統治における戒厳令の位置、2沖縄戦の計画策定における戒厳施行の模索から研究を進めた。1では、国史館台湾文献館(台湾)、防衛研究所図書館、国立国会図書館憲政資料室、国立公文書館などに赴き、史料調査を行った。これらの史料をとおして、(1)日米開戦にあたって台湾総督府が作成した「非常対策要綱」の概要、(2)「非常対策要綱」における戒厳令など「非常法制」の位置、(3)「非常法制」の一環としての国有財産事務問題の発生、(4)国有財産事務問題をめぐる総督官房・財務局・税務課の認識の差異、(5)「台湾戦場態勢整備要綱」の策定による国有財産事務問題の帰結を明らかにすることができた。この成果については、現在、「太平洋戦争の展開と植民地統治」として、学会報告を準備中である。2では、沖縄県公文書館、沖縄県立図書館、防衛研究所図書館、国立公文書館などに赴き、史料調査を行った。これらの史料をとおして、(1)沖縄県と現地軍による沖縄戦準備の概要、(2)沖縄戦準備における沖縄県と現地軍の軋轢、(3)泉守紀沖縄県知事が展開した現地軍批判(県行政の軍政化に対する批判)の論理、(4)沖縄県への戒厳・軍政施行に関して軍中央と現地軍のあいだに存在した認識の差異、(5)島田叡の沖縄県知事就任による沖縄県と現地軍の協力態勢の構築を明らかにすることができた。この成果については、現在、「沖縄戦前後における戒厳施行の模索」として、学会報告を準備中である。

本年度は、2つ視角、すなわち1日本国憲法制定時の国家緊急権をめぐる議論の展開、2「非常体制」構想の産物としての「応召代議士」という視角から研究を進めた。1では、防衛研究所図書館、国立国会図書館憲政資料室、国立公文書館などに赴き、史料調査を行った。これらの史料をとおして、(1)敗戦直後における法制局部内研究の動向、(2)憲法問題調査委員会における議論の動向、(3)GHQ(民政局)と法制局の折衝、(4)帝国議会における議論の動向、(5)講和後における非常事態法制定論の論理を明らかにすることができた。この成果については、現在、「国家緊急権という言葉」として、学会報告を準備中である。2では、秋田県大仙市の強首樅峰苑(小山田家資料館)などに赴き、史料調査を行った。これらの史料をとおして、(1)「応召代議士」(秋田2区選出の小山田義孝ら)の法的措置をめぐる政府と軍部の動向、(2)小山田の召集経緯、(3)小山田の戦地体験を明らかにすることができた。この成果については、現在、「褌に虱はびこる夏の陣-衆議院議員・小山田義孝の出征から帰還まで-」として、学術雑誌への投稿を準備中である。さらに、一昨年度から本年度の成果をまとめて、「太平洋戦争期の戒厳施行問題」として、学術雑誌への投稿を準備している。この原稿を執筆するなかで、1945年8月10日に植民地の関東州で臨時戒厳が施行されたことも確認することができた。
助産師の倫理的感受性に働きかける不妊治療後妊産婦へのケア実践教育プログラムの開発

不妊治療を受けて妊娠、出産する女性が増加し、治療がより高度になる中で、母親になる過程における不妊の影響は個別で多様なニーズとしてみられている。このようなニーズに応じたケアは、妊娠、出産時のケアを専門とする助産師の新たな課題となっている。本研究は助産師を対象として、ケアの鍵と考えられる「倫理的感受性」を高めることにより、不妊治療を経験した妊産婦へのケアを充実させる教育プログラムの開発に取り組む。不妊治療を受けた女性一人ひとりが必要に応じた支援を受けられるシステム構築への貢献を目指している。
抗原提示細胞を介したTh1/Th2細胞への分化・誘導制御機構と免疫細胞療法

1)各種疾患時のTh1/Th2細胞への分化・誘導状態の検索:バベシア症における感染耐過にはTh1細胞への分化・誘導と密接に関係しており、また悪性黒色腫や肥満細胞腫ではTh2細胞に分化・誘導されていることが明らかとなった。また悪性組織球腫から株化細胞を樹立し、この細胞が抗原提示能を有する樹状細胞であることを明らかにした。さらに、この株化樹状細胞を用いてTh1/Th2細胞への分化・誘導を評価する実験系を確立した。また、樹状細胞に特異的な膜抗原蛋白質であるdectin-2遺伝子のプロモーター領域の下流に蛋白遺伝子を組み込ませ人為的に、特異的に発現させることが可能であることを明らかにした。2)各種疾患時におけるTh1/Th2細胞への分化・誘導物質の解析:マウスのバベシア原虫のうち、感染耐過を示す原虫の膜抗原蛋白質で、マクロファージからのIL12産生を誘導し、Th1細胞への分化・誘導を示す蛋白質を得ている。また皮膚腫瘍、悪性黒色腫から数種の候補膜抗原を得た。3)骨髄樹状細胞を用いた免疫細胞療法骨髄から誘導した樹状細胞を悪性黒色腫の膜蛋白質あるいはバベシア感染赤血球で刺激した後、犬あるいはマウスに移入し、それぞれ腫瘍細胞膜抗原に対する遅延型過敏反応の発現ならびに生存期間の延長、あるいは感染赤血球率の低下ならびに生存率の増加が認められた。したがって、抗原提示細胞を用いたTh1細胞への分化・誘導を介した免疫細胞療法は有用な治療法と考えられる。1)各種疾患時のTh1/Th2分化・誘導状態の検索各種疾患時の病期ならびに経過にともなった、Th1/Th2分化・誘導状態について、末梢血中白血球の表面マーカーによる解析したが、例数が少なく、とくに一定の傾向を把握することはできなかった。しかしながら、犬の悪性組織球腫7例から株化細胞を樹立し、いずれの株化細胞も貪職能を示し、抗原提示細胞の必須条件であるClassIIの発現の認められる細胞であることが確認された。さらにこれら細胞は羊アルブミンの貪食、抗原提示能を有していた。この株化細胞を抗原提示細胞として利用可能であると考えられた。2)各種疾患時におけるTh1/Th2分化・誘導物質の解析原虫感染症のうちマウスBabesia原虫2種の膜蛋白抗原について検討し、マクロファージからのIL12産生を誘導する膜抗原を得た。これらは熱安定性で、可溶性であり、2種の原虫間で異なる分子量の蛋白抗原であることが判明した。現在得られた抗原をゲル濾過し、単離・精製を行っている。軟部組織腫瘍については数種の膜抗原が得られており、その性状を解析中である。3)骨髄樹状細胞を用いた免疫細胞療法抗原モデルとして従来より使われているオボアルブミンをコードする遺伝子を、樹状細胞に特異的に発現するDectin-2遺伝子上流のプロモーター領域の下流に組み込み、1)で樹立した悪性組織球腫の株化細胞を用いて、効率の良い発現ベクターの作成法を現在検討中である。研究実施計画に基づき平成17年度は以下の研究を実施した。1)各種疾患時のTh1/Th2分化・誘導状態の検索各種疾患時の病期ならびに経過にともなった、Th1/Th2分化・誘導状態について解析したが、用いる抗体の特異性に問題が生じ、また症例数が少なく、とくに一定の傾向を把握することはできなかった。しかしながら、犬の悪性組織球腫7例から得られた株化細胞をBabesia原虫感染血球で感作し、健康犬末梢血リンパ球との混合培養系を確立し、検討したところ、リンパ球の増殖反応が認められ、今後、この株化細胞を抗原提示細胞として用いることとした。また、株化細胞の抗原提示能について、さらに詳細な検討を加えている。

2)各種疾患時におけるTh1/Th2分化・誘導物質の解析マウスBabesia原虫2種の膜蛋白抗原をゲル濾過し、単離・精製を行ったが、分画抽出液を得ることはできたものの、単利までには至っていない。また、軟部組織腫瘍については数種の膜抗原が得られており、その性状ならびに疾患時のTh1/Th2分化・誘導状態との関連を検討中である。3)骨髄樹状細胞を用いた免疫細胞療法犬の悪性黒色種の粗抽出抗原を樹状細胞株化細胞に感作させ、担癌モデル犬に投与し、その効果を判定中である。また、前年に引き続きとして、オボアルブミンをコードする遺伝子をDectin-2遺伝子上流のプロモーター領域の下流に組み込み、樹状細胞株化細胞に対する、効率の良い発現ベクターの作成法を検討中である。研究実施計画に基づき平成18年度は以下の研究を実施した。1)各種疾患時のTh1/Th2分化・誘導状態の検索バベシア症における感染耐過がTh1細胞への分化・誘導と密接に関係することを明らかにした。また悪性黒色腫や肥満細胞腫ではTh2細胞に分化・誘導されていることが明らかとなった。また悪性組織球腫から株化細胞を樹立し、この細胞が抗原提示能を有する樹状細胞であることを明らかにした。さらに、この株化樹状細胞を用いてTh1/Th2細胞への分化・誘導を評価する実験系を確立した。また、樹状細胞に特異的な膜抗原蛋白質であるdectin-2遺伝子のプロモーター領域の下流に蛋白遺伝子を組み込ませ人為的に、特異的に発現させることが可能であることを明らかにした。2)各種疾患時におけるTh1/Th2分化・誘導物質の解析マウスのバベシア原虫のうち、感染耐過を示す原虫の膜抗原蛋白質で、マクロファージからのIL12産生を誘導し、Th1細胞への分化・誘導を示す蛋白質を得ている。また、軟部組織腫瘍、造血器腫瘍については数種の候補膜抗原を得ており、現在、その性状ならびに遺伝子配列を解析中である。3)骨髄樹状細胞を用いた免疫細胞療法骨髄から分化・誘導・精製した樹状細胞を悪性黒色腫の膜蛋白質で刺激した後、犬に移入し、腫瘍細胞の膜蛋白質に対する遅延型過敏反応の発現を見ている。現在、一部の症例について応用し、その経過を観察中である。また、前年に引き続き、オボアルブミンをコードする遺伝子をDectin-2遺伝子上流のプロモーター領域の下流に組み込み、樹状細胞株化細胞に対する、効率の良い発現ベクターの作成法を検討中である。1)各種疾患時のTh1/Th2細胞への分化・誘導状態の検索:通常IL-12産生し,Th1細胞に分化して慢性経過を示すBabesia microtiをIL-12KOマウスに感染させたところ,Th1細胞への分化/誘導は起こらず,感染赤血球率のピークが早期に発現したが感染耐過を示し,IL-12産生にともなったTh1細胞への分化/誘導は感染初期の病態に重要ではあるものの,原虫の消失には関与しないと考えられた。また,犬の悪性黒色腫や肥満細胞腫ではTh2細胞に分化・誘導されているが,悪性組織球腫から樹立した株化細胞を悪性黒色腫細胞の細胞膜成分で刺激した後接種すると,遅延型過敏反応を誘導が可能である。2)各種疾患時におけるTh1/Th2分化,誘導物質の解析:マウスのバベシア原虫のうち,感染耐過を示す原虫の膜抗原蛋白質で,マクロファージからのIL12産生を誘導し,Th1細胞への分化,誘導を示す蛋白質を得た。
生体内の糖化修飾タンパク質を利用した、食事による糖尿病予防効果の評価法の確立

本研究では、糖尿病の主病態である高血糖による臓器への直接的な悪影響を考慮した新規な栄養指標開発について、新たなモデルマウスの確立に基づき検討した。特に、高血糖と相関して細胞内にて増大することが知られるタンパク質の「O-GlcNAc化」に着目し、食事による高血糖の改善がの内態にとのように影響するのかを明らかにした。また、確立したモデルマウスを用いて、高血糖を起因とする組織病態(脂肪肝)の発症機構を明らかにした。現在の日本では糖尿病の発症率が高まっており、緊急の対策が社会的に必要とされている。本研究では、糖尿病発症の原因である高血糖により惹起される、細胞内タンパク質の「O-GlcNAc修飾」のレベル変化に着目し、これを指標として用いることで、食品が有する糖尿病予防効果を評価する方法の新規開発について検討した。当該年度では、まず目的とするO-GlcNAc修飾レベルの変化を高感度に検出・定量できるELISA法の確立に成功した。この方法では、薬剤処理によりタンパク質のO-GlcNAc修飾レベルを人為的に増大させた培養細胞から抽出した試料中のタンパク質のO-GlcNAc修飾レベルを相対定量が可能であった。さらに、マウス主要臓器から調製した試料についても同様に適用可能であった。一方、糖尿病の病態モデル動物の確立に関する予備検討を平行して進めたところ、マウス組織試料中に血糖値レベルに応じて発現量が変動する未知タンパク質を偶然的に発見した。このタンパク質は、目標とする指標物質としてのポテンシャルを有すると期待されたため、その同定を試みた。現在までに、LC-MS/MSを用いたMASCOT解析にて4つの候補タンパク質の抽出に成功した。本研究の成果として、in vivoにおけるO-GlcNAcレベルの定量的な指標化、あるいはその他有用な指標物質の開発に成功すれば、これらを利用することで様々な食品が有する糖尿病予防効果を評価できるようになる。これにより従来の栄養学的指標に加え、より正確で有用な栄養情報を国民に提供することができる。現在の日本では糖尿病の発症率が高まっており、その予防に向けた対策が必要である。本研究では、糖尿病の主病態である高血糖が惹起する臓器への直接的な悪影響を考慮した新規な栄養指標開発を目指している。本研究期間では、高血糖と相関して細胞内にて増大することが示唆されているタンパク質の「O-GlcNAc化」に着目し、食餌による高血糖の改善がその生体内動態にどのように影響するかについて検討した。今年度は、食餌により血糖値を慢性的にコントロールした動物モデルを確立した。具体的には、高血糖モデルマウス(ob/obマウス)を、通常飼料および特殊配合飼料(糖質制限飼料)にて飼育し、その血糖値を慢性的(1.5ヶ月間)に高血糖又は低血糖にコントロールした動物モデルを確立した。また、ELISA及びウエスタンブロッティングによる生体試料中のO-GlcNAcタンパク質の半定量的分析法を確立した。確立したモデル及び分析法を用いて、糖尿病と関わることが知られる肝臓、膵臓、腎臓、筋肉、脂肪組織について、各組織のタンパク質抽出液におけるO-GlcNAc化タンパク質を解析した。その結果、肝臓に発現している特定のO-GlcNAc化タンパク質が、慢性的な高血糖を反映して有意に増加することを見いだした。現在、見いだしたタンパク質の実体解明に向けた検討を引き続き進めている。一方で、確立したモデルを用いて、ob/obマウスの主要な表現型である脂肪肝の形成が、食餌による持続的な高血糖の改善により抑制されることを見いだした。詳細な解析により、高血糖の改善に伴う脂肪酸生合成酵素(FAS, ACC1)の発現量の低下により肝臓での脂質生合成が抑制されることが、脂肪肝の改善に寄与していることを明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。
子どもの犯罪被害の前兆的事案調査法の開発と妥当性評価

平成30年度は、前年度と同様のQRコード対応「危険なできごとカルテ」および回答用地図を用いて、文部科学省の「学校安全総合支援事業」(前年度までの「防災教育を中心とした実践的安全教育総合支援事業」を改編)の平成30年度モデル校となった小学校1校において、全学年の在籍児童(14学級:292人)を対象として、平成30年9月に調査を実施した。その結果、7種類の前兆的事案を小学校入学から調査時点までに経験したことのある児童は21人(対象者総数の7.2%)であり、経験された事案数は25件(対象者総数の8.6%)であることが判明した。また、これらの事案に遭遇した際の児童自身の対応については、「なにもしなかった・できなかった」が42%、「大声で助けを呼んだ」が4%、「防犯ブザーやベルを鳴らした」がゼロであるなど、従来の調査と同様、児童自身による対処には限界があることが明らかになった。また、これらの事案の経験を「今回初めて知った」「誰にも連絡・相談しなかった」と回答した保護者の割合は23%であることも判明した。平成30年度の調査にあたっては、対象校の通学区が特殊な形状であったことを勘案して、回答用地図を2枚に分割し、そのどちらかに事案の発生地点を示す赤丸シールを貼ってもらう方法をとった。これにより得られた回答をスキャンして読み取った結果、地図の余白に配置したQRコード内の緯度経度情報により、回答用地図1に貼付されたシール23枚、および回答用地図2に貼付されたシール2枚の貼付位置が、いずれも正しく世界測地系で出力されたことが確認できた。さらに、今回の調査で得られた経験に基づいて、WebGISサイトの帳票印刷機能を改良し、ユーザが作成したカルテ・地図のID番号のファイルおよび学区の形状などを示すシェープファイルを、サイトにアップロードして使用できるようにする機能を追加した。平成28年度に改良を加えた前兆的事案調査票、および平成30年度の調査対象校の校区の形状を勘案して2つに分割した回答用地図を用いて、小学校での調査を予定どおり実施し、これらの調査キット・調査手順が本年度の調査実施校でも計画通りに運用できることを確認した。あわせて、本年度調査で得られた経験に基づき、WebGISサイトの機能強化を行うことができた。一方で、QRコード対応帳票の読み取りソフトウエアの学校現場での試験運用を踏まえた改良作業については、業務委託先企業の事情により遅れが生じ、年度内に完了することができなかった。今後は、QRコード対応帳票の読み取りソフトウエアの改良ならびにこれを用いた読み取り精度の検証を進め、学校現場などの多様なプリンタ・スキャナなどに対応可能な帳票印刷・読み取り技術を開発する。あわせて、危険性の高い事案の類型などに関する検討を進め、事案の時空間集積性の検討結果と統合して、前兆的事案の危険性評価の指標の構築・学校教育現場での試験運用などによる妥当性評価を実施する。平成28年度は、先行研究で開発した「危険なできごとカルテ」のプロトタイプをもとに、前兆事案調査票の回答および地図上に示された事案発生地点の、スキャナによる自動認識の精度向上をはかるため、(1)業務用のDTPソフトウェアによる「カルテ」原稿の作成、(2)標準様式画像による「カルテ」および地図の読み取り領域指定、(3)WebGISサイトへの帳票印刷機能の試験実装などの改良を行った。この改良版の帳票を用いて、文部科学省の「防災教育を中心とした実践的安全教育モデル事業」のモデル校である小学校1校の第4学年の児童95人を対象として、平成28年9月に調査を実施した。その結果、7種類の前兆的事案のいずれかを小学校入学から調査時点までに経験したことのある児童は19人(対象者総数の20%)であり、経験された事案数は21件(対象者総数の22%)であった。また、事案発生地点を赤丸シールの貼付により示したA3判の地図からスキャナに読み込んだ画像により、事案発生地点の世界測地系による緯度経度座標を自動認識してCSV形式で出力できることが確認された。以上の平成28年度の帳票改良・小学校での調査を通して、従来の調査キット・調査実施手順に新たな改善を加えることができ、誤回答の発生などを大幅に減らすことに成功した。また、基準様式画像と実際のスキャン画像との比較などに基づき、OMR読み取り領域の調整を自動化できる見通しが得られた。その一方で、スキャン画像の自動認識ソフトウェアに地図上のシール貼付位置認識機能の不具合が存在することも判明し、現在、この機能の改良作業を実施中である。平成28年度に予定していた前兆事案調査用帳票の改良作業および小学校での調査を予定どおり実施し、調査キット・調査実施手順に新たな改善を加えることができ、誤回答の発生などを大幅に減らすことに成功した。また、この調査を通じて、スキャン画像の自動認識ソフトウェアに地図上のシール貼付位置認識機能の不具合が存在することが判明し、この機能の改良作業に着手することができた。事案の空間集積性の分析法に関しても、主として既存研究の文献調査による基礎的検討を進めることができた。平成29年度は、前年度に改良を加えたQRコード対応「危険なできごとカルテ」および回答用地図を用いて、文部科学省の「防災教育を中心とした実践的安全教育モデル事業」の平成29年度のモデル校となった小学校1校において、第4学年から第6学年に在籍する児童全員(6学級:163人)を対象として、平成29年7月に調査を実施した。

その結果、7種類の前兆的事案を小学校入学から調査時点までに経験したことのある児童は26人(対象者総数の16%)であり、経験された事案数は32件(対象者総数の20%)であることが判明した。また、これらの事案に遭遇した際の児童自身の対応については、「なにもしなかった・できなかった」が37%、「大声で助けを呼んだ」「防犯ブザーやベルを鳴らした」がゼロであるなど、従来の調査と同様、児童自身による対処に限界があることが明らかになった。一方で、これらの事案の経験を「今回初めて知った」「誰にも連絡・相談しなかった」と回答した保護者の割合は約4%であり、従来の調査結果と比べて大幅に低いことも判明した。並行して、前年度に判明したスキャン画像の自動認識ソフトウェアの不具合の改良を行い、改良したソフトウェアで本年度の回答用地図の認識を実行した結果、地図上のシール貼付位置が正しく世界測地系で出力されることを確認した。WebGISサイトに試験実装した帳票印刷機能についても、基本的な動作確認を行うとともに、これにより印刷した帳票の自動認識ソフトウェアによる読み取り精度の検討に着手した。平成28年度に改良を加えた前兆的事案調査票および回答用地図を用いて、平成29年度の小学校での調査を予定どおり実施し、改良版の調査キット・調査実施手順が本年度の調査実施校でも計画どおりに運用できることを確認した。あわせて、WebGISサイトに試験実装したQRコード付き「危険なできごとカルテ」の印刷機能を用いて、これにより印刷した「カルテ」の自動認識の精度検証に着手することができた。事案の空間集積性の分析法・事案の危険性の評価手法についても、引き続き検討を進めた。平成30年度は、前年度と同様のQRコード対応「危険なできごとカルテ」および回答用地図を用いて、文部科学省の「学校安全総合支援事業」(前年度までの「防災教育を中心とした実践的安全教育総合支援事業」を改編)の平成30年度モデル校となった小学校1校において、全学年の在籍児童(14学級:292人)を対象として、平成30年9月に調査を実施した。その結果、7種類の前兆的事案を小学校入学から調査時点までに経験したことのある児童は21人(対象者総数の7.2%)であり、経験された事案数は25件(対象者総数の8.6%)であることが判明した。また、これらの事案に遭遇した際の児童自身の対応については、「なにもしなかった・できなかった」が42%、「大声で助けを呼んだ」が4%、「防犯ブザーやベルを鳴らした」がゼロであるなど、従来の調査と同様、児童自身による対処には限界があることが明らかになった。また、これらの事案の経験を「今回初めて知った」「誰にも連絡・相談しなかった」と回答した保護者の割合は23%であることも判明した。平成30年度の調査にあたっては、対象校の通学区が特殊な形状であったことを勘案して、回答用地図を2枚に分割し、そのどちらかに事案の発生地点を示す赤丸シールを貼ってもらう方法をとった。これにより得られた回答をスキャンして読み取った結果、地図の余白に配置したQRコード内の緯度経度情報により、回答用地図1に貼付されたシール23枚、および回答用地図2に貼付されたシール2枚の貼付位置が、いずれも正しく世界測地系で出力されたことが確認できた。
集団保育時の子どもと保育士及び子ども同士のやりとりのデータベース構築とその分析

本研究では、子どもが集団保育・集団教育の中で、指導者や他の子どもといった多様な他者と関わりあいながら、様々なことばやうごきを獲得し、柔軟な表現力、コミュニケーション力を身につけていく過程を解明することを究極の目標として、保育形態の異なる保育場面での保育士と子ども集団及び子ども同士のインタラクションに関する縦断データを、絵本の読み聞かせとリズム運動という2つの活動を中心に収集し、言語・非言語・運動の観点から分析する。