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アジア諸国における銀行の貸出と規律付けおよび銀行システムの改革方向に関する研究

平成18年度は、前年度に得たデータや資料を使用して、論文執筆を進めた。はじめに、アジア諸国において、銀行貸出に対し不動産価格の変動が影響を及ぼしたのかを分析した。本論文は、現時点ではワーキングペーパーの形式であるが、今後、査読付き雑誌に投稿の予定である。論文では、東アジア諸国において、不動産価格の変動が国内銀行の貸出行動に影響を与えたかどうかを、銀行の貸出行動についての動学モデルをもとに、上場銀行の財務データを用いたパネル分析で実証分析を行った。その際、危機前と危機後の違いにも注目した。また、本稿では、各国の貸出の際の不動産担保についての実態も調べている。推定の結果、銀行の貸出行動は危機の前と後では異なっていることが示唆された。マレーシアについては、危機前の期間では不動産価格の変動が、危機後の期間では金利の変動が、貸出に影響を及ぼしていた可能性が高い。シンガポールでは不動産価格と金利の変動が、危機後の期間において銀行貸出に影響を与えたと考えられる。タイでは危機後の金利の変動が銀行貸出に影響を及ぼしたことが示唆された。なお、類似の研究として、別の論文「東アジアの不動産価格と銀行対外債務の銀行貸出への影響」も公表したが、これは、不動産価格と銀行の対外債務が貸出に与える影響について、マクロデータおよび時系列の手法を用いて分析している。次に、アジア諸国における銀行の規律付けおよび銀行システムの改革についての研究を進めており、現在論文を作成中で、次年度において学会や研究会等で報告をする予定である。具体的には、タイおよびマレーシアに関して、主に銀行の規律付けや金融市場の機能と危機後の銀行再編の関係を、金利および株価のデータや昨年度に得た財務データを用いて分析している。これにより、危機前と後の金融市場の機能や、危機後の銀行システム改革についての政策的な示唆を得ることができる。平成17年度は、当該研究の初年度であることから、論文作成の基礎となる資料およびデータの取得を進めた。具体的には科研費により、アジア地域の金融機関の財務データを購入し、また、シンガポール出張などアジア諸国への訪問によりアジア各国の金融政策および銀行システムについての資料を収集した。次年度の論文作成に必要不可欠なデータや資料などを本年度に得ることができたといえる。すでに、データや資料の整理を開始しており、これらを利用して来年度には論文を作成する予定である。第一に、論文では、アジア諸国における銀行貸出と不動産価格の関係を分析することによって、主に不動産担保を中心とした金融機関の貸出の問題点について明らかにする。このため、本年度は、アジア諸国における金融機関の貸出や不動産価格などのマクロデータに加え、各金融機関の財務データも入手した。データからは、危機直後の期間に、銀行貸出の減少と不動産価格の下落、金利の上昇がアジア各国に共通して発生していることがわかった。しかし、銀行貸出の減少が不動産価格の下落ほど大きくないケースが多く、また、銀行貸出の増加している期間において、不動産価格の上昇がそれほど顕著でないケースもあった。第二に、アジア地域の銀行の規律付けについての論文も作成する予定である。このため、購入した銀行財務データのほか、アジア諸国の銀行システムに関連する資料も本年度に収集した。アジア諸国では主に危機後、銀行の再編などが行われており、研究の対象地域として予定しているタイやマレーシア、シンガポールなどにおける、国内金融機関の破綻や金融機関同士の吸収・合併といった過去の金融システムについての情報を得た。これらの情報とデータを用いて、どのような金融機関が破綻し、また、どういった要因が銀行行動や経営に影響を及ぼしたのかを、各国政府の金融政策や規制なども考慮しながら明らかにしていく。
HIV-1の新しい薬剤耐性のメカニズムの解析

耐性ウイルスの出現は、治療上克服していかなければならない重要課題のひとつである。HIV-1の薬剤耐性獲得のひとつは、薬剤の標的分子である逆転写酵素,プロテアーゼにアミノ酸置換が蓄積し、薬剤による阻害効果が低下することによっておこる。この現象を解析するために、in vitroで耐性ウイルスの誘導がおこなわれてきたが、ここで選択されてくる変異は、かならずしも臨床治療の結果得られた変異と一致しない。こうしたin vitroにおけるシステムを改善するために、すでに臨床でつかわれているプロテアーゼ阻害剤に対して耐性となる10個のアミノ酸変異を選び、これらのランダムな組み合わせを前もってmolecular clonesのpol領域に組み込んだ>2×10^5個の独立のクローンからなる耐性関連変異HIV-1ライブラリーを作製するができた。このライブラリーDNAを293Tに導入し、ウイルスプロテアーゼに多様な変異を複数(010個)もつ、ウイルスポピュレーションの作製に成功した。臨床でもちいられているプロテアーゼ阻害剤ritonavirの存在下で培養すると、野生株がまったく増殖できない薬剤濃度で、複製可能な耐性ウイルスが、数日で分離された。今回、infectious cloneをバックグラウンドにして、ウイルスの特定の遺伝子領域に変異を導入し、heterogeneousなウイルスボプレーションを調製することができることが示された。
心理療法事例にみられる心のレジリエンス機能に関する実証研究

本研究では経験ある心理療法家から300以上の事例を収集し,パイロットスタディから得られた指標に基づいたメタ的な分析を行う。そして偶然の出来事なども含めて,来談者の変化の契機となった要因について複合的な視点から検討する。さらに最終年度には国際比較を行うことで,心の回復機能の文化差についても明らかにする。東日本大震災後に日本人のレジリエンスのあり方に注目が集まったが,個人と集団の関係性や,社会が個人に要請する主体性の強度などには文化差があることが推測される。それゆえに個人の心の回復が周囲にいかに波及するかなど,文化に特有の心の回復機能を見出すことができると考えられる。
層状構造を持つ高温超伝導体の磁場下における転移特性

層状構造を持つ銅酸化物超伝導体同様、高いTcを持つ有機超伝導体BEDT-TTF塩は顕著な2次元性を示す。こうした超伝導体の性質を持つ徴づけるGLコヒーレンス長、ロンドン侵入長を知るには磁場下の超伝導転移特性を調べなくてはならないが、層状構造を持つ超伝導体では熱伝導の熱ゆらぎ効果を無することができなくなり、磁束運動についても顕著な異方性を考慮しなくてはならない。本研究ではBEDT-TTF塩のうち(Cu(NCS)_2、Cu[N(CN)_2]Brをアニオンとして持つものについて磁場下での抵抗転移特性を実験的に調べ、特にCu(NCS)_2では磁場中の転移特性に特徴的なピークの現われることを見出した。これらの実験結果は池田、大見、恒藤による一連のゆらぎ効果を繰り込んだGL汎関数を基にした理論に基づいて解析した。転移特性にみられたピークはBi系の銅酸化物超伝導体についても見出されているものであり、一因として積層欠陥などの部分における弱結合部位の関与を考えて解析を進めている。またCu[N(CN)_2]Clではリエントラント性の超伝導が出現することを見出した。一方、YBCO型の銅酸化物超伝導体については層状構造に由来する興味ある物性が少なからず知られているが、本研究ではYBCO/PrBCO超格子膜を調べることにより層状性を変化させつつとの特性をより的確にとらえることが出来ると考えた。超格子膜は化研坂東研ならびに生産開発化学研究所寺島研に作成をお願いし共同研究として進めて来ている。抵抗転移特性には常伝導成分の評価が必要とされるので、抵抗と併行して熱起電力の測定を行ない両者を対比解析することにより超伝導の磁場下での特性を明らかにして来ている。YBCOのエピ膜、YBCO/PBCOについて2層・2層超格子膜、4層-2層超格子膜などについての測定を行ってきた。層間距離の制御と共に超格子膜そのものの特性についても配慮する必要のあることが明らかとなっている。
企業のスポーツ支援に関するモデル開発〜成熟型企業経営の事例分析に基づいて〜

平成15年度研究において、我々はEU化の変動の中で先進的な企業経営を行っているドイツ及びフランスのゲルマン系トップ企業を訪問し、経営とスポーツ支援に関わる責任者を中心としたインタビュー調査を実施した。同様に、平成16年度には、イタリアとスペインのラテン系トップ企業を、17年度には、米国と英国のアングルサクソン系企業を対象としたインタビュー調査を実施した。また、これに対応して、支援を受けるスポーツクラブやNOC等のスポーツ団体の調査も実施した。この間、平行して、日本において伝統的にスポーツ支援に積極的に取り組み、また、企業スポーツを展開している新日鐵等の素材企業、トヨタや日産等の自動車産業、NECや松下等の家電企業、サントリーやキリン等の飲食産業、東電や東京ガス等のエネルギー産業等の一流企業を対象とした企業経営とスポーツ支援についてのインタビュー調査を実施した。関連資料の収集・分析とこうしたインタビュー調査の結果から、以下のような結論を得た。欧米の企業は、経済環境のグローバル化と企業の社会的責任論の進展の中におけるメディアとしてのスポーツの価値を認識し、企業と市民社会とのコミュニケーションメディアとしてスポーツを活用するために、スポーツ支援を経営戦略の一環として展開している。一方、日本の企業の場合は、長期経済不況から脱したものの、なお、積極的経営に留保しており、スポーツ支援、特に企業巣スポーツについては、企業忠誠心や労働モラールの高揚のために、またスポーツスポンサードについては、マーケティングの一環として展開している状況が見られた。しかし、環境と共生という21世紀世界課題に対応する形で、企業の社会的責任がグローバルスタンダードとなる現代、日本企業にも社会的責任論に立つ企業経営が求められている。従って我が国では、企業が、市民社会とのコミュニケーションメディアとして最強であるスポーツを、経営資源として戦略的に活用することが求められている。こうした視点から、日本企業の固有資源としての企業スポーツを、1.スポーツ文化の発展を担うプロスポーツ化2.地域社会貢献を担う地域クラブ化3.職域・職場の人間化を担う福祉化の3つを、日本企業が所有するスポーツ資源を、成熟型企業経営における経営戦略的活用のモデルとして開発し、提案する。企業のスポーツ支援の状況を、(1)国内成熟型経営先行事例として、素材産業及びエネルギー産業に携わる主要企業10社を対象とする調査、(2)海外成熟型経営先行事例として、ドイツ及びフランスにおける主要企業8社を対象とする調査の二つから分析し、企業経営の目的・政策・戦略との関係から見たスポーツ支援のロジックを検討した。具体的な調査は、(1)(2)ともに、あらかじめ対象企業に調査協力依頼を行い、調査の目的・内容・方法を説明し、了解を得た後に調査日時を設定して、調査対象企業を訪問した。そして、企業経営に責任を持つ重役とスポーツ支援の担当者を対象とするインタビュー調査を中心に、関連資料を収集した。特に、海外企業調査ドイツ調査では国立スポーツ研究所アンダース博士に、またフランス調査では、パリ第五大学フーケ教授に協力を依頼し、現地通訳とともに調査コーディネートを行ってもらった。海外調査は、6月にドイツ予備調査を、11月にドイツ本調査フランス予備調査を、3月にフランス本調査を行った。これらの本調査では、当該企業が支援しているスポーツ団体・組織を調査するとともに、ドイツスポーツ連盟、フランスオリンピックスポーツ委員会等への調査、さらに学識経験者やジャーナリストを対象とする調査も行った。

国内企業調査からは、経営戦略資源的な視点からスポーツ支援を検討する傾向が見られたこと、海外調査からは、スポーツ支援の基本コンセプトが「スポンサー」から「パートナー」へとシフトしていること、また、スポーツにおけるマーケティングのベースが「コミュニケーション」に置かれていることが判明した。現代社会における企業のスポーツ支援状況を、(1)国内企業成熟型経営先行事例として、ビール業界主要4社(キリン、アサヒ、サントリー、サッポロ)を対象とする調査、(2)ヨーロッパ成熟型経営先行事例として、イタリア及びスペインの主要企業10社と、それぞれの支援を受けている両国オリンピック委員会及び各種種目全国連盟等を対象とする調査の二つから分析し、企業の経営理念、企業文化、経営政策、経営戦略等とスポーツ支援の目的・内容・方法等の関係を整理し、ラテン系企業によるスポーツ支援のロジックを検討した。具体的な調査は、あらかじめ調査協力を依頼するスポーツ支援に熱心な企業を選定し、調査協力を依頼した。その中から応諾した企業に、調査コーディネーターを介して調査の内容や方法と調査日時を打ち合わせ、相手方の了解の基に調査計画を作成し、(1)(2)とも、現地訪問を行い、企業にあっては経営に責任を持つ重役及びスポーツ支援担当者を対象として、スポーツ組織等においては、組織運営に責任のある役員及びマネジメント担当者を対象としてインタビュー調査を実施した。多くの場合、許可を得て、録画・録音及び撮影を行った。また、昨年度、訪問中には調査できなかったドイツテレコム社の応諾を取り、ケルンに出向いてインタビュー調査を実施した。6月にイタリア予備調査、10月国内企業調査、11月イタリア本調査・スペイン予備調査・ドイツ補充調査、3月にスペイン本調査を実施した。海外調査では、プラダ社やアルファロメオ社のような世界的ブランドを誇る企業から、スペイン・オリーブ油専業社のようなローカルな企業までを把握した。国内企業調査からは、ブランドプロモーションの意識化が見られ始めたこと、海外調査からは、グローバルなマスマーケッティングとならんで、ローカリズムを重視するエリアマーケッティングや顧客特性に応じたセグメンタル・マーケッティング等の多様な工夫が見られた。また、クラブ名を企業に売るネーミングライツ・ビジネスの台頭が極めて顕著になっていることが判明した。現代社会における企業のスポーツ支援状況を、(1)国内企業成熟型経営先行事例として、自動車業界主要企業4社を対象とする調査、電器産業主要企業6社を対象とする調査、(2)ヨーロッパ成熟型経営先行事例として、米国及び英国のスポーツ支援に熱心な主要企業5社と、それぞれの支援を受けている両国五輪委員会及び全国連盟等を対象とする調査から分析し、企業の経営理念、企業文化、経営政策、経営戦略等とスポーツ支援の目的・内容・方法等の関係を整理し、現代的経営課題と企業によるスポーツ支援の関係ロジックを分析・検討した。
未分化増殖細胞が摂食行動と体重に与える影響の解析

統合失調症の治療薬である非定型抗精神病薬は有用であるが、同時に体重増加などの副作用が多く報告されている。我々はオランザピンによる体重増加の機序を、視床下部と脂肪組織での未分化細胞の増殖という点に注目し研究を行った。結果、オランザピンは視床下部における前駆細胞を含むオリゴデンドロサイト系譜細胞を増加させた。またその一部はガラニンを発現していた。オランザピンはガラニンを発現している未分化増殖細胞を増加させ、体重増加に寄与している可能性が示唆された。非定型抗精神病薬の有用性は確かであるが、同時に体重増加などの副作用に苦しむ患者がいることも確かである。特にオランザピン、クロザピンの服薬中に体重増加の報告が多く、服薬コンプライアンスを著しく低下させる要因となっている。この体重増加の機序については、ヒスタミン受容体やセロトニン受容体への作用によるものであると考えられているが、依然として不明な点が多い。そこで我々は日本国内で使用されているオランザピンによる体重増加の機序を、視床下部と脂肪組織でのガラニン発現未分化細胞の増殖という点に注目した。本研究は、オランザピンによる食欲増加、体重増加についての関わりを、これまでの薬理学的なアプローチとは異なる解剖学的なアプローチにより研究するものであり、ガラニンを発現する増殖性の前駆細胞の重要性を明らかにすることで、精神医療に加えて、成人病、メタボリック症候群などの予防にも寄与することを目的としている。現在、Ara-C投与後マウスの解析をさらにすすめている。Ara-Cを側脳室内へ2週間持続投与し、その後2週間を経過した脳、腹腔内脂肪を採取し、それぞれDiffrential Display Kit (TAKARA)を用いて因子の動態を網羅的に解析する。これにより得られた知見の背景を探ることが可能であるし、また未知のシグナルの動きを確認することができる。統合失調症の治療薬である非定型抗精神病薬の有用性は確かであるが、同時に体重増加などの副作用に苦しんでいる患者が多数いることも確かである。特にオランザピン、クロザピンの服薬中に体重増加がみられるとの報告が多く、このことは服薬コンプライアンスを著しく低下させる要因となっている。そこで我々は日本国内で使用されているオランザピンによる体重増加の機序を、視床下部と脂肪組織でのガラニン発現未分化細胞の増殖という点に注日した。Ara-Cを側脳室内へ2週間持続投与し、その後2週間を経過した脳、腹腔内脂肪を採取し、それぞれDifferential Display Kit(TAKARA)を用いて因子の動態を網羅的に解析する。これにより得られた知見の背景を探ることが可能であるし、また未知のシグナルの動きを確認することができると考えている。Ara-Cを側脳室内へ2週間持続投与し、その後2週間を経過した脳、腹腔内脂肪を採取し、それぞれDiffrential Display Kit(TAKARA)を用いて因子の動態を網羅的に解析する。
ソリッドモデルによる切削シュミレーションソフトウェアの開発

実施計画に示したように、まずはOpenCSGライブラリを用いたサンプルプログラムのアルゴリズムをNCVCにフィードバックし、OpenCSGの有用性を評価した。切削シミュレーションを実行したところ、100行程度のNCプログラムであれば良好な結果が得られたが、それ以上になると指数関数的にメモリ消費量が増え、動作速度も極端に遅くなることが判明した。数万行のNCプログラムをも処理する実用レベルには到底及ばないため、OpenCSGライブラリを用いずに直接OpenGLを操作する方法に方向転換した。さまざまな文献を調査、ならびに導入した評価用CAMシステムでの表示方法を参考に、ソリッドモデルの表示方法を模索した。試行錯誤の結果、XY平面で仮想描画したデプス(深さ)データを利用し、最深部データをつなぎ合わせることで全体を表現する手法、いわゆるボクセル表現の応用でまずまずの結果が得られた。ただし、この手法で描画ピッチを細分化すると、標準的なサンプルデータでさえ数十万に及ぶポリゴンを描画する必要がある。描画スピードの最も高速な三角形でつなぎ合わせても、それなりの時間を要した。描画速度の向上は、OpenGL Ver1.5以上でサポートされた「頂点バッファオブジェクト」(VBO)を用い、あらかじめ座標データを全てビデオメモリに転送する手法を採用した。VBOと昨今の高速グラフィックプロセッサ(GPU)をフルに活用することで、拡大表示や回転なども高速に描画できるようになった。結論として、ボクセル表現の応用とVBOの組み合わせにより、非常に良好なソリッド表示が可能となった。さらにテクスチャマップを組み合わせ、より実物に近い描画が可能となった。ワイヤー表示では得られなかった削り残しチェックが視覚的に行える他、今後は干渉チェックにも応用が可能である。
スピルオーバー効果を利用したハイブリッド型高性能触媒の開発

Pt/SO_4^<2->/ZrO_2上のn-ブタンの異性化反応において水素を共存させることにより触媒活性の劣化は大きく抑制できるものの、初期活性は抑制されることを見出した。触媒活性の温度依存性、水素分圧依存性、反応次数について調べたところ、水素分圧によらず、543K程度で活性化エネルギーが変化することが分かった。また、反応条件によって、水素の反応次数は0次から-1次まで変化し、低温・高水素分圧化ほど反応次数が小さくなる結果を得た。これは水素がスピルオーバーしやすい条件と考えられる。また、触媒の前処理条件によりB酸及びL酸の比を変化させた場合、触媒活性に極大が存在することから、異性化反応へのL酸への関与が示唆されている。これまで、本触媒上のL酸点とスピルオーバー水素が相互作用を持つことが報告されており、現時点おいて活性抑制はL酸点のスピルオーバー水素による被毒と考えている。また、Pt/SiO_2+HZSM-5ハイブリッド上に吸着したピリジンがスピルオーバー水素により水素化されることを見出された。本研究においては、ゼオライト(ZSM-5,USY,Mordenite)及び金属(Pt/SiO_2,Pd/SiO_2)の影響について検討した。反応初期におけるピリジン水素化速度は、金属や吸着した酸点の種類には大きく依存せず、ゼオライトの種類に最も強い影響を受けることが分かった。酸点あたりの活性は、Mordenite>HZSM-5>USYであった。
インターロイキン2による口腔癌の免疫療法の開発に関する研究

口腔癌患者リンパ球をインターロイキン2(IL2)と培養することにより,抗腫瘍作用を有するキラー細胞を誘導することが可能であることを見い出し, PBL,LNC,TILなどリンパ球の採取源について検討し,活性化キラー細胞の表面抗原について検索し, IL2を口腔癌患者に投与することによる初期第2相臨床試験を行った.健康人および口腔癌患者より末梢血リンパ球(PBL)を採取し, IL2を添加し5日間培養することにより誘導される活性化リンパ球のキラー活性をK562を標的としたNK作用, NK非感受性細胞に対するLAK作用を検索したところ,口腔癌患者PBLは健康人と同様にNK活性の増強, LAK活性の出現が可能であった.口腔癌の病期で初期癌群と進行癌群,再発癌群に分けても, IL2で活性化したNK活性やLAK活性は有意差は認められず,進行癌や再発癌からも誘導可能であった.口腔癌患者の頚部所属リンパ節細胞(LNC)からもIL2により高いNK活性が誘導され, LAK活性はPBLよりは弱いながらやはり誘導された.リンパ節の部位や転移陽性リンパ節の有無によっては有意差はなかった.モノクローナル抗体によって表面抗原を検索すると, IL2により活性化しキラー作用を示す細胞は, NK,LAK作用共にCD3^-CD16^+又はCD3^-Leu7^+であるNK細胞分画であるが, LNCではさらにCD3^+のT細胞関与の可能性も考えられる.このように口腔癌患者リンパ球からIL2によりin vitroで抗腫瘍作用のあるNK,LAK活性が誘導されたことから, IL2を口腔癌患者に投与した. IL2局注術前投与が7例,点滴静注が9例で,局注例においては明らかな臨床的腫瘍縮小効果も認められた. IL2投与例のPBL,LNC,TILのNK,LA活性も検討した.口腔癌患者リンパ球をインターロイキン2(IL2)と培養することにより,抗腫瘍作用を有するキラー細胞を誘導することが可能であることを見い出し, PBL,LNC,TILなどリンパ球の採取源について検討し,活性化キラー細胞の表面抗原について検索し, IL2を口腔癌患者に投与することによる初期第2相臨床試験を行った.健康人および口腔癌患者より末梢血リンパ球(PBL)を採取し, IL2を添加し5日間培養することにより誘導される活性化リンパ球のキラー活性をK562を標的としたNK作用, NK非感受性細胞に対するLAK作用を検索したところ,口腔癌患者PBLは健康人と同様にNK活性の増強, LAK活性の出現が可能であった.口腔癌の病期で初期癌群と進行癌群,再発癌群に分けても, IL2で活性化したNK活性やLAK活性は有意差は認められず,進行癌や再発癌からも誘導可能であった.口腔癌患者の頚部所属リンパ節細胞(LNC)からもIL2により高いNK活性が誘導され, LAK活性はPBLよりは弱いながらやはり誘導された.リンパ節の部位や転移陽性リンパ節の有無によっては有意差はなかった.モノクローナル抗体によって表面抗原を検索すると, IL2により活性化しキラー作用を示す細胞は, NK,LAK作用共にCD3^-CD16^+又はCD3^-Leu7^+であるNK細胞分画であるが, LNCではさらにCD3^+のT細胞関与の可能性も考えられる.このように口腔癌患者リンパ球からIL2によりin vitroで抗腫瘍作用のあるNK,LAK活性が誘導されたことから, IL2を口腔癌患者に投与した. IL2局注術前投与が7例,点滴静注が9例で,局注例においては明らかな臨床的腫瘍縮小効果も認められた. IL2投与例のPBL,LNC,TILのNK,LA活性も検討した.免疫細胞間の液性調節因子としてインターロイキンが知られるようになり、とくにインターロイキン【II】(IL-2)は癌細胞の免疫学的破壊に関与すると考えられているCTL,LAK,NKなどのキラーリンパ球の誘導や活性化の作用を有することから、IL-2の癌の免疫療法に対する効果が期待されている。本研究では、遺伝子工学的手法によって産生されたγ-IL-2を用いることにより、口腔癌患者リンパ球のキラー活性の誘導について検索し、口腔癌におけるIL-2による免疫療法の開発について研究した。口腔癌患者の末梢血リンパ球(PBL)およびリンパ節細胞(LN)をヒトγ-IL-2の存在下で5日間培養してキラーリンパ球を誘導した。キラー作用の標的細胞としては、NK活性にはK-562細胞,LAK活性にはNK非感受性のDaudi細胞,口腔扁平上皮癌由来の細胞株であるNA細胞,Ca9-22細胞などを用い、キラー活性は4時間の【^(51)Cr】遊離法にて測定した。その結果、口腔関患者のPBLやよびLNはγ-IL-2の作用によりDNA合成の促進を示して増殖し、同時にキラー活性の上昇を示した。培養後23日後よりNK活性の増強およびやや遅れてLAK活性が出現した。これらの作用はPBLでもLNでもほぼ同等であった。またPBLの場合は自己新鮮単離腫瘍細胞に対してもキラー活性がある場合があり、自己の表皮角化細胞およびPHAblastに比べて高いことからCTL作用の誘導も示唆された。また細胞表面抗原をモノクローナル抗体を用いて検索し、キラー細胞およびその前駆細胞の表面マーカーについて検討している。

以上の知見をもとに、初期第2相臨床試験として口腔癌患者にヒトγ-IL-2を投与し、in vivoにおけるNK活性,LAK活性の増強および臨床効果について検討をはじめている。インターロイキン2(IL2)は癌細胞の免疫学的破壊に関与すると考えられるCTL,LAK,NKなどのキラーリンパ球の誘導や活性化の作用を有している。本研究では口腔癌患者リンパ球の試験管内IL2処理によるキラー活性の誘導について検索すると共に、初期第2相臨床試験として口腔癌におけるIL2による免疫療法の開発について研究した。口腔癌患者の末梢血リンパ球(PBL)およびリンパ節細胞(LN)をIL2の存在下で試験管内で5日間培養してキラーリンパ球を誘導した。キラー作用の測定は、NK活性にはK562細胞,LAK活性にはNK非感受性のDaudi細胞,口腔扁平上皮癌由来細胞株のNA細胞,Ca9-22細胞などを標的とした4時間の【^(51)Cr】遊離法によって行なった。その結果、口腔癌患者のPBLおよびLNはIL2の作用によりDNA合成の促進を示して増殖し、同時にキラー活性の上昇を示した。キラー活性は培養後23日後よりNK活性が、次いでやゝ遅れて45日からLAK活性が増強した。これらの作用はPBLでもLNでも同様で、IL2の添加培養前のNK活性はLNはPBLに比して極めて低いが、IL2添加によりLNもPBLと同じく強いNK活性とLAK活性が誘導可能であった。また細胞表面抗原をモノクローナル抗体を用いて検索し、キラー細胞およびその前駆細胞の表面マーカーについて検討したところLeu11陽性細胞が主体であることが示されたが、Tリンパ球マーカーも検索中である。初期第2相臨床試験として口腔癌患者にIL2を投与した症例は現在までのところ8例で、IL2点滴静脈内投与によりNK活性,LAK活性の上昇がみられており、IL2の術前腫瘍内局所投与例では臨床的腫瘍縮小傾向を認め、PBLのみならず切除物のLNでもキラー活性が上昇している症例が何例かにおいて示された。
新規糖尿病モデルを用いた骨代謝機構の解析と運動による改善に関する研究

われわれはアロキサンを投与しインスリン産生不能の高血糖状態キンギョモデルを作成し、そのウロコを骨モデルとした評価システムにより、糖尿病での易骨折性の原因をウロコの骨代謝および骨基質の状態から調べた。その結果、骨芽細胞および破骨細胞のマーカー酵素活性は正常群との差は見られず、高血糖状態は骨代謝に大きな影響を与えない事を示した。一方、ウロコの骨基質では、非酵素的に高度糖化最終産物として分子量が単一コラーゲン線維の3倍以上の過剰架橋形成コラーゲン線維が有意に増加していた。以上から糖尿病での易骨折性は高血糖下での非酵素的過剰架橋形成コラーゲン線維による柔軟性喪失が原因と示唆された。本年度の目標課題1アロキサン腹腔内投与による膵ベータ細胞でのインスリン産生量減少の確認2高血糖状態キンギョで抜去後再生する再生ウロコの骨芽細胞や破骨細胞のマーカー酵素活性・遺伝子発現を調べ、糖尿病状態での骨代謝を解析3糖尿病での骨強度に関連すると考えられる骨基質タンパクの糖化(I型コラーゲンの非酵素的糖化)の評価<結果>1のアロキサン投与量と膵ベータ細胞でのインスリン産生量減少の関連は、アロキサン投与後5日目にキンギョの膵臓を摘出し、薄切切片を作製後、魚類(Verasper moseri)のインスリン抗体を用いた免疫染色法により検討した。その結果、アロキサンを400mg/kg-体重以上腹腔内へ投与すると膵島でのインスリン産生量が減少し、500mg/kg-体重投与するとほとんど全ての膵島で著しくインスリン産生が低下することを確認した。2の高血糖糖尿病状態キンギョの骨代謝を糖尿病状態で再生した再生ウロコの骨芽細胞および破骨細胞のマーカー酵素活性を調べた。その結果、糖尿病状態モデルでは骨芽細胞および破骨細胞のマーカー酵素活性が共に正常群に比較し低値傾向を示したが有意な差はなかった。ただし、糖尿病状態モデルではアロキサン投与後に飼料摂取量が低下した。したがって、in vivoでのアロキサン投与では、骨代謝のマーカー酵素活性や遺伝子発現の変化は、栄養状態低下の影響と高血糖状態の影響との判別が困難と思われた。3高血糖状態でのI型コラーゲンへの非酵素的糖化(メイラード反応)をin vivoおよびin vitroで検討した。その結果、in vivoではコラーゲンアルファー鎖の分子量増加以外の有意の変化は得られなかった。しかし、長期の高血糖状態でグルコースが酸化、脱水、縮合反応を経て増加するグリセルアルデヒド添加のin vitro実験で、顕著にコラーゲン繊維間の架橋形成が過剰増加した。本年度は、糖尿病状態キンギョモデルの作製およびキンギョのエキソーム解析結果に基づくオリジナルアレイの開発に取り組んだ。その結果、アロキサンを500mg/kg-体重以上腹腔内へ投与すると高血糖状態となることをキンギョの血糖値測定から明らかにした。また、タカラバイオへキンギョのゲノムDNA断片塩基配列決定を外注し、その結果とゼブラフィッシュのエキソーム配列との比較をマッピングソフトを用いて実施した。ゼブラフィッシュのエキソーム配列を原型として発見されたキンギョの変異部位からゼブラフィッシュ・キンギョのキメラエキソームを作成し、ミトコンドリア以外の全てのタンパクの遺伝子塩基配列を決定し、キンギョのオリジナルアレイを作成した。糖尿病における骨代謝は、これまで適切なモデル系がなかったため骨代謝への影響を詳細に検討することができなかった。われわれは、キンギョのウロコがI型コラーゲンを中心とした骨基質タンパクと破骨細胞および骨芽細胞が共存し、添加的石灰化と直接骨化によって形成されるため哺乳類の膜性骨のモデルとなることを利用し、これまで骨代謝の研究をウロコモデルにより研究してきた。今回、糖尿病状態キンギョモデルを作製し、さらに、ゼブラフィッシュとの類似性からキンギョのエキソーム解析によりミトコンドリア以外の全てのタンパクの遺伝子塩基配列を決定した。したがって、糖尿病状態のキンギョの再生ウロコから糖尿病状態での骨代謝を遺伝子レベルで解析できる可能性が開け意義あるものである。<最終年度in vivo成果>インスリンを産生する膵ベータ細胞を特異的に破壊するアロキサンを腹腔内へ投与し、30日間高血糖状態にしたキンギョの再生ウロコの骨芽細胞および破骨細胞のマーカー酵素活性を正常血糖キンギョ群と比較した。その結果正常群との間に有意差は見られず、高血糖は骨代謝に有意の差を与えない事が示唆された。<最終年度in vitro成果>ウロコから抽出したI型コラーゲンへグリセルアルデヒドを加えると短時間で非酵素的に反応し、コラーゲン線維の整数倍サイズの架橋物が生じた。

また、I型コラーゲンへの非酵素的糖化に糖の酸化が強く疑われたので、通常は糖化しないグリセリンを酸化しアルデヒド基を持たせるとコラーゲンに結合することを確認し、体内での炎症等による酸化がコラーゲンへの非酵素的糖化を促進する可能性を示した。<研究期間全体>1)キンギョの腹腔内へアロキサンを投与すると膵島でのインスリン産生が著しく低下することを確認した。2)30日間高血糖状態にしたキンギョの再生ウロコの骨芽細胞および破骨細胞のマーカー酵素活性測定から正常群との間に有意差は見られず、高血糖は骨代謝に有意の差を与えない事が示唆された。3)高血糖状態キンギョの骨基質I型コラーゲンへの非酵素的糖化はわずか21日間でコラーゲンアルファー鎖の分子量増加が確認され、コラーゲンへの糖化が増加する傾向が見られた。4)in vitro実験でのI型コラーゲンへのグリセルアルデヒド添加では顕著なコラーゲン繊維間の異常架橋形成増加を確認した。5)コラーゲン線維の糖化には酸化が重要な役割を担っていた。以上より、糖尿病での骨折は高血糖による骨代謝そのものより、糖尿病での高血糖と酸化ストレスによる骨基質コラーゲン線維の糖化架橋によって骨質の劣化が寄与していることが示唆された。病態検査学魚類のインスリン抗体を用いた免疫染色法を行った結果、腹腔内へのアロキサン投与による膵島でのインスリン産生低下が起きていることを確認できた。したがって、腹腔内へのアロキサン投与による高血糖状態は膵島でのインスリン産生量低下によることが確認できた。また、高血糖状態でのウロコの骨基質タンパク、特にI型コラーゲンの非酵素的糖化とそれに伴うコラーゲン繊維間の過剰の架橋生成を確認できた。このことは高血糖下でのコラーゲン繊維間の過剰の架橋形成による柔軟性喪失が、骨の物理的物性を大きく変え、骨をもろくしているという仮説の根拠を示した重要な成果と思われるため。H24年度の交付申請書に記載した「研究の目的」は、「キンギョの糖尿病モデル作製」と「オリジナルアレイの開発であった。」上述どおり、糖尿病状態モデルの作成法と糖尿病状態の確認を行うことができた。また、キンギョのエキソーム解析によりミトコンドリア以外の全てのタンパクの遺伝子塩基配列を決定し、キンギョのオリジナルアレイを作成したため。本年度のin vitroでの研究から長期の高血糖状態では骨のコラーゲン繊維間の過剰架橋形成による骨の物性変化(柔軟性喪失)が糖尿病における骨折増加に寄与している可能性が得られた。一方、in vivoでのアロキサン投与後の骨代謝の変化には、高血糖以外に栄養状態の低下の影響が避けられないことが確認された。そこで、in vitro実験でグリセルアルデヒドなどの糖中間代謝物が非酵素的にコラーゲン繊維間を架橋する反応に酸化が強く疑われるので、酸化剤や還元剤がコラーゲン繊維の架橋に及ぼす影響を詳しく検討する。また、アロキサン誘発性の高血糖状態を長期にわたって維持することが困難であったため、in vivoでの運動によるコラーゲン繊維の過架橋改善を検討することは、次年度応募する薬剤によらない高血糖キンギョモデルで検討する。1アロキサンを腹腔内へ投与すると高血糖状態になったが、膵島でのインスリン産生量が減少しているかどうかを確認する必要がある。そこで、アロキサン投与量による膵臓でのインスリン産生低下を魚類のインスリン抗体を用いた免疫染色法により確認する。
セルフトリートメントシステムの開発‐ホルモン治療中の乳がん患者に焦点をあてて‐

ホルモン治療中の乳がん女性を対象とした(1)チェックシート(2)情報提供コンテンツで構成されるセルフトリートメントシステムを開発した。(1)は副作用症状22、苦痛18、治療継続の悩み4、対処28項目から構成され、初期の尺度としては十分な信頼性と妥当性を確保できた。(1)はPCへ直接入力し即座に結果が出力できるシステムとした。(2)には副作用対策などの情報を掲載し、(1)の結果を反映した情報を閲覧できるシステムを構築した。【目的・方法】本年度はセルフトリートメントコンテンツの開発を目指し、自己管理に必要な具体的コンテンツ(アセスメントシート)の構築を目的とした。これは、乳がん患者が現在の自分の苦痛状況や対処行動の状況を把握し、気づきを促すことによってマネジメント能力を高めることを目指している。既存の文献レビューや研究メンバーの過去の研究結果を基にしてツールを構築した。【結果】文献レビューでは、更年期症状の頻度や種類、関連疾患(骨粗霧症等)やセクシュアリティへの影響などの実態と、副作用に対する薬物療法と非薬物療法(ヨガ、運動等)の現状が明らかになった。レビュー結果を踏まえアセスメントシートは包括的な見解から作成する必要性が導き出され、「症状」「生活上の苦痛」「対処」の3部門に分けてアイテムプールを作成した。治療継続の葛藤に関しては、葛藤があれば個別介入した方が好ましく、スクリーニングを目的とした設問形式とした(治療継続への疑問や妊娠希望の有無を問う等)。また、外来治療中患者にはソーシャルサポートは重要だが同時にネガティブな側面も持つ。その部分も含めるのか否か討議を重ね今回は含めないこととした。対象者は更年期症状で気分が不安定なことが多いため、設問の表現や選択肢の表現、回答し易さには十分な配慮をした。討議を重ねた結果、症状24項目、生活上の苦痛25項目、治療継続4項目、対処28項目のシートとなった。現在内容妥当性と表面妥当性を調査中である。【考察・今後の課題】シートは、ホルモン治療患者の療養生活全般を網羅する内容となり、スクリーニングの目的や、自己管理を促す目的の両方に対応できると考える。今後は本調査を行いシートの信頼性・妥当性(基準関連、構成概念妥当性)の検討を行う。更に、教育コンテンツ(コーピングレパートリー、コミュニケーションの取り方、情報リテラシー等の内容を含む)を構築する予定である。【当該年度の目標・方法】本研究ではセルフトリートメントシステムの開発を目指しているが、当該年度では自己管理に必要な具体的コンテンツの開発を目標とした。これは、乳がん患者が現在の自分の苦痛状況や対処行動の状況に対する気づきを促し、マネジメント能力を高めることを目指している。当該年度では、(1)昨年度開発したセルフチェックシートを洗練させ信頼性・妥当性の検討を行い、(2)文献検討や既存の冊子の内容を踏まえて情報リテラシーに関するコンテンツ開発を進めた。【結果】(1)「ホルモン治療中の乳がん女性が治療とうまくつきあうためのチェックシート」は副作用症状、生活上の困難感、治療継続の悩み、療養生活上の対処の内容から成る。内容妥当性、表面妥当性の結果では、表現の不備が指摘されたが概ね適切性が高いと評価され、負担度も低かった。これを踏まえ、信頼性及び基準関連妥当性、構成概念妥当性検討のための本調査中である。研究協力施設は3施設であり、予定サンプル数の1/2が収集できている。また、チェックシートの運用に関してはシステムエンジニアとの連携により開発中である。PC入力を基盤とし、利便性の高いシステムとして活用できるようにする予定である。(2)情報リテラシーに関するコンテンツとして冊子を作成中である。乳がんに関する情報はWeb上、書籍など多岐多様にあり、情報に翻弄される患者は少なくない。より適切な情報を獲得するにはどうしたらよいのか、情報を意思決定に役立つようにするにはどのようにしたらよいのかなどの内容を含める予定である。情報システムや意思決定支援の専門家との検討を重ね、内容を吟味している。【考察・今後の課題】自己管理能力の向上に向けたこれらのコンテンツはほぼ順調に開発が進められ、次年度(最終年度)は、コンテンツの完成が課題である。更に、これらのシステム運用に向けて、外来看護のあり方にも検討を重ねる予定である。本研究は、がんと共に生きるがんサバイバーが、生活上の様々なストレスに対する対処能力を高めることを目的としたケアプログラム(セルフトリートメントシステム)を開発することを目的とした。特に、多様な副作用が複合的に生じる中で治療と生活の両立をはからなければならないホルモン治療中の乳がん患者に焦点をあてた。セルフトリートメントシステムは、1「ホルモン治療中の乳がん女性が治療とうまくつきあうためのチェックシート」と、2情報提供コンテンツから成る。1チェックシートは、信頼性・妥当性を検討した。3施設の乳腺外来にて通院治療をしているホルモン治療中の乳がん女性214名からのデータを分析した。構成概念妥当性検討の因子分析を行った結果、副作用症状22項目、苦痛18項目、治療継続の有無

4項目、対処28項目となった。信頼性係数は概ね0.7以上となり、併存妥当性のためのQOL尺度との相関も強い相関が得られた。初期の尺度としては十分な信頼性と妥当性を確保できた。チェックシートはコンピューターによる入力システムを構築し、即座に結果が出力できるシステムとした。集計結果を基にしてアルゴリズムを構築し、出力データにはサバイバーへのメッセージを表記できるようにした。2情報提供コンテンツは、既存の文献および薬剤パンフレットなどを参考に開発した。コンテンツは「ホルモン治療とは」「副作用症状とその対処」「ストレスとのつきあい方」「情報の活用方法」「家族へのメッセージ」の5つを作成し、上記コンピューターに内蔵し、患者がいつでも閲覧できるシステムとして開発した。このシステムは外来受診時に入力し、データを蓄積できるシステムとした。このシステム活用により、サバイバーの自己管理が促され、医療者とのコミュニケーションが促進すると予測される。今後は、このシステムの介入研究を行い、その効果を明確にすることが課題となる。セルフトリートメントシステムとして計画していたチェックシートの開発やケアコンテンツ開発は順調に進んでいる。最終年度では、ケアコンテンツの完成とシステムの運用化に向けた取り組みを完了できる見込みができており、研究の目標として設定した内容に、ほぼ到達できると予測されるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。コンテンツの完成に向けて、専門的意識や先端研究の把握が不十分と考えられ、情報リテラシーや意思決定支援の専門家との連携を深めるようにした。セルフトリートメントシステムは外来診療の中で展開する予定であるが、現在の医療事情として外来診療や外来看護の充実化をはかることは、人的資源、物的資源の確保などの問題、経済的問題がある。しかし、在宅療養の推進(在院日数短縮化)や、外来治療の発展を考えれば、外来看護の発展は社会的要望の高い課題である。このズレをどのように解決していくのかについて、医療機関の看護部長などに調査を依頼し、どのようにすれば外来看護が発展していけるのかを検討する予定である。
電子不足イミン類への異常付加を活用する高効率的含窒素化合物の合成

α位に電子求引基を有するイミン誘導体の極性転換共役付加反応を含む異常付加を基盤としたタンデム反応等の各種多段階反応の探索と、ファインケミカルズの効率的合成への展開を行った。特にβ,γ-不飽和-α-イミノエステルに対し、極性転換共役付加反応および生成するジエノラートの反応を完全な位置選択性で進行させることができた。さらに、α位に電子求引基を有するα-アシロキシイミノエステルに対し、窒素原子上でのSN2型の求核置換反応を活用して窒素原子に二つの異なる置換基を導入し、イミニウム塩に変換した後に第三の求核剤と反応させ、一挙に三種類の置換基の導入が可能であることを明らかにした。現在までに得られている予備実験結果をもとにα-イミノ酢酸エステルに対して求核試薬および求電子剤を作用させることにより、3成分カップリング反応に基づくアミノエステルを得る方法を探り、関連する反応を活用してイント〓リン-3-オンあるいはテトラヒドロ-4-キノロン誘導体のワンポット合成に展開できる事を明らかにした。具体的には以下の成果を挙げた。(1)グリオキシル酸エステル由来のイミンに対して有機アルミニウム試薬を作用させることにより、N-アルキル化された中間のエノラートを効率良く発生させ、さらにアルデヒドを作用させ、連続的な3成分カップリング反応を見出した。特に添加剤として2-メトキシ-N、N-ジメチルエチルアミンを加えて反応を行ったところ、収率、ジアステレオ選択性ともに向上することを見出した。(2)アントラニル酸メチル由来のα-イミノエステルに対し、求核剤としてシリルアルミニウム試薬を用いることて〓C-シリル化に続くアサ〓-Brook転位を経て系内て〓アルミニウムエノラート種を調製し、続く環化反応により目的のイント〓リン誘導体を良好な収率で得られることを見出した。イント〓リン-3-オン骨格は抗腫瘍性抗生物質として知られている天然物て〓ある(+)-Duocarmycin Aに見られる骨格て〓あり、その全合成への応用についても検討中である。(3)イミノマロン酸ジエチルから調製したα-イミノエステルに対し、求核剤としてα-トリメチルシリル酢酸エチルリチウムエノラートを用いることでイミノ炭素上への付加に続き1,3-aza-Brook転位が進行し、続く環化反応により目的の2,2,3-三置換テトラヒドロ-4-キノロンの合成に成功した。また本反応では、同時にインドリン-3-オンも生成することが分かった。昨年度までに見出した各種反応のブラッシュアップとともに、得られた知見をもとに多段階反応をβ,γ-不飽和-α-イミノエステルおよびオキシムエステルを基質として用い、ビスおよびトリスタンデム反応およびトリアルキル化反応にまで拡張を狙った。その結果以下の成果が得られた。β,γ-アルキニル-α-イミノエステルに対しGrignard反応剤を作用させることでN-アルキル化生成物が高収率で得られることが分かった。またN-アルキル化を進行させた後に、アルデヒドを5当量作用させることでビニロガスアルドール反応と分子内環化反応が進行し、α-アミノ-δ-ラクトンを良好な収率で得ることができた。また、アルケンの末端にアルキルチオ基を導入した基質を用いることで、ビニロガスアルドール反応を完全な位置選択性で進行させることができたことに加え、チオールのアンチ脱離が進行することによって薬理活性化合物に多く見られる3-アミノ2-ピロンが合成できることも見出した。アンチ脱離の進行しない異性体は、m-CPBAでスルホキシドに酸化した後、シン脱離により3-アミノ2-ピロンに収率良く導く事ができた。さらにα-アシロキシイミノエステルに対して、求核剤として様々なGrignard反応剤を連続的に作用させることにより、窒素原子上へ異なる置換基を導入することができ、それぞれ対応するα-アミノエステルが得られることを見出した。また、α-アシロキシイミノエステルに対して、N,N-ジアルキル化進行後に酸化を行った後、もう一分子のGrignard反応剤で求核付加反応を行うことで、全て異なる置換形式を持ったN,N,C-トリアルキル化体が得られることも見出した。α-イミノエステル誘導体など、α位に電子求引基を有するイミン誘導体の極性転換共役付加反応を含む異常付加を基盤としたタンデム反応等の各種多段階反応の探索と、ファインケミカルズの効率的合成への展開を検討した。特にβ,γ-不飽和-α-イミノエステルに対し、極性転換共役付加反応後生成するジエノラートにγ-アルキル化を行い、生成するエナミンをさらにアルキル化し、ビスタンデムアルキル化の可能性を探った。

すなわち、β,γ-アルケニル-α-イミノエステルに対する極性転換反応によるN-アルキル化反応を、副反応であるイミンへの共役付加反応を立体障害により制御し、高収率で進行させることに成功した。また、N-アルキル化反応後に得られるジエノラートに対してアルデヒドを作用させることで、γ位選択的に付加反応を進行させ、α,β-不飽和-α-アミノラクトンを良好な収率で得ることにも成功した。また、α位に電子求引基を有するオキシムスルホナートに対し、窒素原子上でのSN2型の求核置換反応を活用して窒素原子に二つの異なる置換基を導入し、イミニウム塩に変換した後に第三の求核剤と反応させ、一挙に三種類の置換基の導入を検討した。すなわち、Z体のトシルオキシイミノエステルに対して、Grignard試薬を作用させることで、N,N-ジアルキル化体が得られることを見出した。さらにN,N-ジアルキル化反応の後に酸化を行い、イミニウム塩を形成し、次にGrignard試薬を作用させることで、イミノ炭素上でC-アルキル化反応がおこり、N,N,C-トリアルキル化体が得られることも見出した。また、E体のノシルオキシイミノエステルを用いることで窒素原子上に異なる置換基を導入できるN,N-ジアルキル化反応が進行することを見出した。α-イミノ酢酸エステルに対して求核試薬および求電子剤を作用させることによる3成分カップリング反応は添加物などの効果を顕著にすることができ、論文に仕上げている段階である。イント〓リン-3-オンのワンポット合成はようやくモデル基質での反応性の検討が終わり、現在(+)-Duocarmycin Aの全合成への応用を始めたところである。テトラヒドロ-4-キノロン誘導体の合成反応はイント〓リン-3-オンの合成検討中に見出した新反応である。現在基質等広く展開中であり、発展が期待できる。25年度が最終年度であるため、記入しない。α-イミノエステルはアルコキシカルボニル基の存在により、イミノ窒素上への極性転換付加が起こりうる特徴を持つイミンである。α-イミノエステルに対し有機アルミニウム試薬を付加させることで、イミノ窒素上への付加反応であるN-アルキル化反応が良好に進行することを見出し報告している。基質をβ,γ-アルケニル-α-イミノエステルへと拡張し、様々なGrignard試薬によるN-アルキル化反応の検討を行った。検討の結果、アルケン部位の末端の置換基を立体障害の大きいものにするか、もしくは二置換とすることにより、副反応の不飽和イミンへの共役付加を抑え、N-アルキル化生成物の収率を向上させることに成功した。また、N-アルキル化反応を進行させた際に生じるジエノラートに対して、求電子剤としてアルデヒドを作用させることで、γ位選択的付加および環化反応が進行し、α,β-不飽和-α-アミノラクトンを合成できた。また、α-スルホキシイミノエステルに対して、求核剤として様々なGrignard試薬を用いて反応を行った。Grignard試薬を2.2当量加え、トルエン溶媒中、室温で15分間反応させることで、それぞれ対応するα-アミノエステルを得られることを見出した。また、N,N-ジアルキル化進行後に酸化を行った後、もう一分子のGrignard試薬で求核付加反応を行うことで、様々なN,N,C-トリアルキル化体が得られることを見出した。
求心路遮断痛に対する大脳皮質運動領野電気刺激療法の作用機序に関する研究

頑痛症の一つとして知られる求心路遮断痛に対し、治療として行われている大脳皮質運動領野電気刺激療法motor cortexstimulation(以下、MCS)の作用機序について、疼痛のマーカーの一つとされるc-fos遺伝子の発現の程度を比較することにより検討した。【対象】成熟ネコ、体重1.53.5kg、15頭。【実験方法】ネコを、三叉神経節を凝固破壊した求心路遮断痛モデル、三叉神経節凝固破壊後にMCSを加えたMCS群、及びコントロール群の各5頭3群に分けた。各群作製後、一定の期間をおいて、脳を摘出し、c-fos遺伝子の発現部位と程度を免疫組織学的に検討した。【結果】コントロール群と比較し、(1)三叉神経脊髄路核において、求心路遮断モデルと破壊後刺激を加えたMCS群では、凝固破壊側と同側でc-fosの発現が増加したが、両群間での有意差はなかった。(2)帯状回では、求心路遮断痛モデルで両側性にc-fosの発現が見られ、MCS群では更に発現が増加した。(3)島・頭頂葉弁蓋部においては、求心路遮断痛で両側性にc-fosの発現が増加し、MCS群ではこの発現増加が維持された。【結論】求心路遮断後に、帯状回、島・頭頂葉弁蓋部でニューロンの賦活化が起こり、これが遮断痛の発現に深く係わっている。三叉神経節凝固破壊ネコに対するMCSの除痛効果は、痛覚二次ニューロンに対する下行性の直接的な抑制効果ではなく、帯状回の賦活化による上位中枢での変化がその根底にあると考えられる。本年度の研究経過:【研究の背景・目的】求心路遮断痛の病態と大脳皮質運動領電気刺激療法の作用機序には不明な点が多い。これまでの我々の研究で、ネコ三叉神経遮断モデルにおいて、島・頭頂葉弁蓋部・帯状回にc-fosが発現することが判明した(現在、投稿中)。今回の研究は、ネコ三叉神経遮断モデルにおいて、大脳皮質運動領電気刺激療法時のc-fos発現の部位的な差を探ることにより、求心路遮断痛の病態と電気刺激療法の機序を解明することを目的としている。【方法】頭蓋内硬膜外でネコ三叉神経を高周波凝固し、求心路遮断モデルを作製する。A群;コントロール群、B群;遮断後1週群、C群;遮断後1ヶ月群、D群;遮断1ヶ月後に大脳皮質運動領刺激を加えた群、という4群を作製する。これらを灌流固定し、薄切標本でのc-fosの発現部位とその程度を比較検討する。【これまでの経過】現在、A群4頭、B群4頭、C群3頭、D群2頭(刺激電極を埋め込んだ段階であり、まだ刺激開始には至っていない)を作製した。D群では電極埋め込み時に脳表を電気刺激し、対側顔面・上肢に筋収縮が誘発されており、運動領野に刺激電極が置かれていることを確認している。C群及びD群、即ち三叉神経破壊後一ヶ月を経た両群では、三叉神経領域である顔面を柵にこすりつける行為が観察されており、求心路遮断による感覚障害が生じているものと考えられる。現在、D群に対して埋め込み刺激ユニット(日本光電,ZR-30J)による電気刺激を行う段階である。【実験方法】

ネコを、三叉神経節を凝固破壊した求心路遮断通モデル、三叉神経節凝固破壊後にMCSを加えたMCS群、及びコントロール群の各5頭3群に分けた。各群作製後、一定の期間において、脳を摘出し、c-fos遺伝子の発現部位と程度を免疫組織学的に検討した。【結果】コントロール群と比較し、(1)三叉神経脊髄路核において、求心路遮断モデルと破壊後刺激を加えたMCS群では、凝固破壊側と同側でc-fosの発現が増加したが、両群間での有意差はなかった。(2)帯状回では、求心路遮断痛モデルで両側性にc-fosの発現が見られ、MCS群では更に発現が増加した。(3)島・頭頂葉弁蓋部においては、求心路遮断痛で両側性にc-fosの発現が増加し、MCS群ではこの発現増加が維持された。【結論】求心路遮断後に、帯状回、島・頭頂葉弁蓋部でニューロンの賦活化が起こり、これが遮断痛の発現に深く係わっている。三叉神経節凝固破壊ネコに対するMCSの除痛効果は、痛覚二次ニューロンに対する下行性の直接的な抑制効果ではなく、帯状回の賦活化による上位中枢での変化がその根底にあると考えられる。