hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ケロイド治療に向けた間葉系幹細胞を介した表皮-間葉相関の分子生物学的機構解析

システニイルロイコトルエンは多能性脂質介在因子であり、気管狭窄、粘液分泌、気道厚上昇、好酸球細胞の定着と血管透過性調節に関与している。これら作用はシステニイルロイコトルエン1型受容体(cycLT1)を介して働き、臨床的にもcysLT1拮抗剤は気管支喘息、アレルギー性鼻炎に使用されている。また、ヒト肺線維症はIL-13刺激後cysLT1受容体活性上昇によりロイコトルエンに反応可能であり、システニイルロイコトルエン1型受容体は慢性肺炎の重症度を制御し後の肺線維症を制御するとされる。プルンカルストはcysLT1受容体拮抗剤の一つであり、気管支喘息患者のCD34減弱と好酸球/好塩基球を減弱させ気道アレルギー誘導性システニイルロイコトルエン気道炎症病態に関与している。一方、創傷治癒モデルでは骨髄由来幹細胞は損傷を受けた皮膚再生に関与することが判明している。骨髄由来ヒト間葉系幹細胞(hMSC)はサイトカインなど外部刺激により細胞増殖しアレルギー性反応など全身病態にも臨床治療可能ではないかと推察し、hMSCとシステニイルロイコトルエン拮抗剤とがケロイドなど線維性増殖性疾患治療に応用可能ではないかと考え検討した。システニイルロイコトルエン1型受容体はヒト間葉系幹細胞において発現することがRT-PCR法で判った。hMSCにおけるシステニイルロイコトルエン1型受容体の存在はhMSCでシステニイルロイコトルエン経路が存在する事を示唆する。システニイルロイコトルエン1型受容体欠損実験では慢性肺炎症の重症度とその後の線維化への関与を示している。ブレオマイシン注入によるマウス全身性硬化モデルでは、トランスフォーミング増殖因子(Transforming Growth Factor-β,TGF-β)抗体を用いると皮膚においてシステニイルロイコトルエンの最大の供給源である肥満細胞や好酸球の流入が減少。hMSCはプランルカストの種々の容量で増殖刺激とはならなかった。コラーゲン様線維の突出と微小絨毛の排出など形態変化は粗面小胞体の出現と一致し、細胞分化とタンパク質の分泌を示していており、免疫細胞染色、免疫電子顕微鏡所見などから、細胞質及び細胞外分泌タンパクはhMSC由来であると推察された。核の微細構造は未分化のままであり、プランルカストは細胞膜の特異受容体由来で情報伝達することと一致する。核は未分化で細胞質はシステニイルロイコトルエン経路遮断のため分化している。システニイルロイコトルエン1型受容体の遮断は細胞増殖ではなく、細胞分化により密接に関連している。システニイルロイコトルエン1型受容体欠損モデルにおける肺線維症になり、われわれのデータでもhMSCが線維芽細胞様の形態変化を認められた。これらから損傷部位や慢性炎症での標的組織および器官局所の線維化は気道と共に皮膚の線維化(瘢痕化)にhMSCが関連する事を示唆している。

システニイルロイコトルエン1型受容体欠損モデルにおける肺線維症になり、われわれのデータでもhMSCが線維芽細胞様の形態変化を認められた。これらから損傷部位や慢性炎症での標的組織および器官局所の線維化は気道と共に皮膚の線維化(瘢痕化)にhMSCが関連する事を示唆している。
動的ワークフローマネージメントシステムによる船舶ブリッジ業務支援

船舶ブリッジにおいて実際に人間のチームがどのように協調作業を行なっているかを理解するために対話分析を行なった。船舶ブリッジ業務は、状況認識、意思決定、行動の3段階に分類されるが、このうち状況認識段階での業務が最も協調作業を必要とし、かつ安全な航行にとって重要であることが明らかとなったことから、特に状況認識に注目して、作業支援システムを構築することとした。はじめに、ブリッジにおけるチームの状況認識パターンを状況認識度、対象の危険度、エラー度、信頼度の4つの離散的な値を持つパラメータによって表現し、その状態遷移によって状況認識状態とその推移をモデル化する手法を開発した。このモデルによって、個々の対象に対する状況認識の状態を計算機上に表現可能となり、また、状況認識の支援システムを設計する上でのパターンを明確化できた。作業支援システムの設計の上では、この状態遷移ネットワークのうち、エラーの起こっている状態からエラーの無い状態に強制的に推移させることを考えれば良いわけであるが、ここでは外部から観察可能な、危険船舶の発見での起こるエラーを回復する支援システムを構築することとした。このために、実際に人間のチームがどのような環境に注意を払っているか(状況認識しているか)をシミュレータトレーニングにおける対話と環境データの関係から分析を行なった。結果的に、周囲の船舶を横切り船、対向船、追い越し船、同行船といったパターンに分類し、それぞれについて、距離、方向、最接近距離、最接近までの時間といったパラメータとどういった関係があるかを多変量解析手法によって明らかとした。ここで得られるルールが、従来利用される危険度を表す指標よりも、ブリッジ作業の状況認識のルールに適合していることが検証から明らかとなったため、このルールを採用して状況認識支援システムを構築した。検証を通して、提案手法の有効性を確認した。平成14年度は、ブリッジにおける協同作業の調査、分析を中心に行なった。調査としては、4日間に渡る外航コンテナ船への乗船調査(2002年8月)と3日間の操船シミュレータを用いた協同作業のトレーニング(BRMトレーニング)の参加調査を行い、ここでのブリッジの作業記録をビデオや音声を用いて記録した。特に、これらの作業記録のうち、比較的周囲の輻輳度の高く、チームワークを駆使して作業を行なう必要のあった2つのシミュレータトレーニングでの作業に注目し、その詳細な分析を行なった。分析の中では、特に作業者間で交換される対話データに注目し、それらを全てテキストに書き起こす作業を行ない、そこに見られる情報のフローのパターンの獲得を目的として、対話分析を行なった。こうした分析から、交換される情報の分類と頻度、それぞれの船員の役割、動的な作業量の変化にチームとして対応する仕組み、といった協同の仕組みが明らかになった。また、こうした協同の分析を行なうための環境についての整備も行い、ビデオや音声を必要に応じて、迅速に取り出すことの可能な環境を、ビデオや音声の同期と時間枠に対するアノテーシヨン機能によって実現し、分析作業の大幅な効率化を実現した。また、ブリッジにおける対話と協同作業を、より客観性を持って把握するために、確率モデルを用いてそれらのモデル化を行い、実証を通して、いくつかの改善の余地はあるものの、これらを正しく表現し、また、拡張性や柔軟性に富んだモデルであることがわかった。このような一連の分析は、ブリッジにおける協同を科学的な合理性のもとに捉えるための協同の中範囲理論の構築を目的とするものであり、こうして得られる協同や作業の理論に従って、実際にブリッジの協同の定量的な把握が可能となり、それに基づいて協同の改善が可能となり、今後の動的ワークフローシステムの設計を行なうための基本的な枠組みの整理を行なう事ができたと言える。
グローバルな環境変動の中の人間－サンゴ礁関係：メラネシアにおける文化人類学的研究

本研究は、メラネシアのサンゴ礁に居住する「海の民」と呼ばれる人々における環境変動の体験・認識について民族誌的に明らかにすることを通じて、現代のグローバルな環境変動について人類学的に考察するための方法論を提示しようとするものである。メラネシアのサンゴ礁は近年、生物多様性がきわめて高い海域として国際的な注目を集めているが、他方で、海水温の上昇によるサンゴの大量死滅が生じるなど、環境変動による生態系破壊が懸念されている。本研究は、ローカル/ナショナル/グローバルな諸動向が「社会」と「自然」の両面で交差し合うこのような対象に注目することで、新たな環境人類学を開拓することを目指す。
天然ゼオライト資源の高度利用化のための応用研究

本研究課題では,天然ゼオライトの特長を生かした応用製品を開発するための基盤技術となる加工技術を構築するとともに加工製品の特性を評価し,多様な利用技術を体系的に調査・研究した.特に実用化を視野に入れ,天然ゼオライトを主要材料とした担体,抗菌消臭剤,土壌改良材,イオン吸着機能を有する電極,遠赤外線放射体,廃水処理剤および機能性流体に関する技術開発を実施した.その結果,調湿剤の開発の過程で,天然ゼオライトをアルカリ処理することでZeolite P1に転移することがわかり,吸湿特性を大きく向上させることができることを明らかにした.廃水処理剤として使用する場合,ニッケルイオン50mg/1濃度の排水から0.5gの天然ゼオライトでニッケル水酸化物を全て除去できることを明らかにした.また,還元鉄を含有させたゼオライトを分散粒子としてシリコンオイルに混入させた電磁性粘性流体の開発に成功し,電界または磁界印加時の剪断応力を評価した.また,天然ゼオライトを焼成することによりガラス化,発砲する現象を利用して,酵母固定用のバイオリアクターの開発に成功した.既存のガラスビーズのバイオリアクターと比べ,強度が6倍,固定化酵母量が2倍に向上し,発酵能を1.2倍に向上させることに成功した.また,天然ゼオライトとカーボンをバインダーを介して焼結することでイオン吸着能を有する電極を試作し,電気的特性を評価した.天然ゼオライトの優れた遠赤外線放射特性を利用したFIR放射体の開発に成功し,遠赤外線加熱が生体におよぼす影響を保温性,血管の拡張度の変化の観点から検討した.ここで作製したFIRヒータの医療分野への応用として,乳ガンのサーモグラフィ検査に導入して,検査システムとしての可能性を調べている.また,ゼオライトが有する吸着特性を結晶学的に検討するとともに,土壌改良材としての特性を植物栽培試験を通して評価した.平成11年度は,これまでに地域連携で推進してきた基礎研究の成果を検証し,本プロジェクトを執行するための各研究機関との協議・資料収集を実施した.また,前年度までに得られた成果をもとに,秋田県総合食品研究所およびTDK(株)の研究分担者と共同で,天然ゼオライトを使ったバイオリアクターの開発を試みた.その結果,天然ゼオライトを焼成し,製粒したものは従来のガラスビーズと比較して強度が約6倍,固定化酵素量は約2倍であった.このバイオリアクターに酵母を固定化してアルコール発酵を行ったところ,ガラスビーズに固定化されたそれと比較して,1.2倍の高い発酵能を示した.また,連続発酵を行わせたところ,500時間にわたり安定に発酵を行うことができ,バイオリアクター自体には全く損傷は見られなかった.一方,秋田大学を中心として,天然ゼオライトを原材料とした遠赤外線放射体の試作を行った.従来,天然ゼオライト粉体を用いた放射体を作製するには,混合,プレス,焼成との3段階のプロセスが必要であり,この放射体には脆いとの欠点があった.そのため,従来,遠赤外放射体の大面積化は困難であった.しかしながら,バインダーを改良することにより,プレスおよび焼成をすることなく,数百°C程度で遠赤外放射体を作製することができるようになった.なお,試作品の遠赤外放射特性は,既存の遠赤外線放射材料に匹敵することを確認した.現在,新たに試作した放射体が生体におよぼす影響について加熱効果を中心に調査中である.平成12年度は,前年度までに得られた成果をもとに,抗菌消臭材料およびバイオリアクターの開発・評価を行った.抗菌消臭材料は天然ゼオライトに光触媒を付加することで耐久性および自浄化作用を実現することが可能となる.その結果,天然ゼオライトにTiO_2を20%混合し作製した複合化物は紫外線の照射により3時間でアセトアルデヒドで180ppmから80ppm,アンモニアで200ppmから10ppmへと分解吸収する事を確認した.一方,天然ゼオライトから菌体固定化用の担体(バイオリアクター)作製の検討を行い,酵母及び乳酸菌を固定化するための最適な固定化担を開発するとともに,ゼオライト担体を用いて実際のバイオリアクターへの応用について検討を行った.バイオリアクターシステムとして,可溶化した米液化液から高濃度エタノールを生産するために固定化麹菌と固定化酵母を用いた高濃度エタノール生産を試みた.その結果,本リアクターにおいて反応液を循環させることにより完全混合を達成することが出来,40日間にわたり担体を損傷することなく安定に発酵を行うことが出来た.また,申請当初は研究計画に含まれていないが,ゼオライトの高度利用の観点から,今年度から新たに下記の研究も進めている.「排水中の重金属イオンの回収技術に関する研究」:天然ゼオライトと触媒を排水(pH8)に加えることで,100%との高い効率で排水中のNiをゼオライトに吸着できることを明らかにした.現在,他の重金属イオンに対する回収効率の検討を進めている.「ゼオライトによる遠赤外線放射ヒータの医療への応用」:作製した放射体が高い遠赤外線放射特性と面光源としての均一性を併せ持つことから,従来医療分野で行われていたサーモグラフィ検査に利用可能な,遠赤外線光源としての応用を研究する.現在,大学病院と共同で乳ガン検査への利用可能性を調べている.

本研究課題では,天然ゼオライトの特長を生かした応用製品を開発するための基盤技術となる加工技術を構築するとともに加工製品の特性を評価し,多様な利用技術を体系的に調査・研究した.特に実用化を視野に入れ,天然ゼオライトを主要材料とした担体,抗菌消臭剤,土壌改良材,イオン吸着機能を有する電極,遠赤外線放射体,廃水処理剤および機能性流体に関する技術開発を実施した.その結果,調湿剤の開発の過程で,天然ゼオライトをアルカリ処理することでZeolite P1に転移することがわかり,吸湿特性を大きく向上させることができることを明らかにした.廃水処理剤として使用する場合,ニッケルイオン50mg/1濃度の排水から0.5gの天然ゼオライトでニッケル水酸化物を全て除去できることを明らかにした.また,還元鉄を含有させたゼオライトを分散粒子としてシリコンオイルに混入させた電磁性粘性流体の開発に成功し,電界または磁界印加時の剪断応力を評価した.また,天然ゼオライトを焼成することによりガラス化,発砲する現象を利用して,酵母固定用のバイオリアクターの開発に成功した.既存のガラスビーズのバイオリアクターと比べ,強度が6倍,固定化酵母量が2倍に向上し,発酵能を1.2倍に向上させることに成功した.また,天然ゼオライトとカーボンをバインダーを介して焼結することでイオン吸着能を有する電極を試作し,電気的特性を評価した.天然ゼオライトの優れた遠赤外線放射特性を利用したFIR放射体の開発に成功し,遠赤外線加熱が生体におよぼす影響を保温性,血管の拡張度の変化の観点から検討した.ここで作製したFIRヒータの医療分野への応用として,乳ガンのサーモグラフィ検査に導入して,検査システムとしての可能性を調べている.また,ゼオライトが有する吸着特性を結晶学的に検討するとともに,土壌改良材としての特性を植物栽培試験を通して評価した.平成13年度は,前年度までに得られた成果をもとに,抗菌消臭材料およびバイオリアクターの改良・評価を行った.抗菌消臭材料の母材である天然ゼオライトに化学的処理を施すことにより,さらなる比表面積の増大と吸湿能力の向上をめざした.その結果,天然ゼオライトをアルカリ処理することでZeoliteP1に転移することがわかり,吸湿特性を大きく向上させることができることを明らかにした.また,土壌中の重金属除去を目的として,天然ゼオライト粉末とカーボンの混合粉末を焼結することで導電率を上げたイオン吸着特性に優れた電極の開発にも成功している.なお,化学修飾した天然ゼオライトの微細形態の評価には前年度導入した走査型プローブ顕微鏡および比表面積・細孔分布測定装置を用いた.一方,前年度までに試作したバイオリアクターを用いて,アルコール発酵系での評価実験を行った.その結果,従来利用されているガラスビーズのバイオリアクターと比べ,強度の向上に加え,固定化酵母量を2倍,発酵能を1.2倍に向上できることを明らかにした.さらに,天然ゼオライトの優れた遠赤外線放射特性を生かした遠赤外線の面状光源の作製をめざし,遠赤外線加熱による生体影響,特に生体の加熱・保温特性を評価した.同時に天然ゼオラィトの土壌改良材として有用性も植物の栽培試験を通して評価した.
硝化微生物群集の解析による生物活性炭の硝化機構の解明と運用方法の最適化

高度浄水処理として、オゾン-生物活性炭処理が各地の浄水場に導入されているが、生物活性炭における硝化をはじめとした生物学的浄化機構には不明な点が多い。そこで本研究では、アンモニア酸化を担うアンモニア酸化細菌とアンモニア酸化古細菌の存在量や多様性を調査することで、生物活性炭の硝化機構の解明を目指した。その結果、生物活性炭で優占しているのはアンモニア酸化古細菌であること、また、前塩素処理を行うと、アンモニア酸化古細菌の定着が著しく阻害を受けることなどが明らかになった。生物活性炭処理のパイロットプラントを対象として、アンモニア酸化細菌(AOB : Ammonia-Oxidizing Bacteria)とアンモニア酸化古細菌(AOA : Ammonia-Oxidizing Archaea)の存在状況を調査した。本プラントでは、砂ろ過処理をオゾン-生物活性炭の前段あるいは後段においた2系列で運転を行っている。2つの系の生物活性炭のアンモニア酸化能を評価したところ、系列ごとの明確な違いは見られなかった。リアルタイムPCRによって、AOB-amoA遺伝子、AOA-amoA遺伝子のコピー数を定量した。その結果、AOB-amoA遺伝子は10^4(gene copies/g-dry)程度であったのに対して、AOA-amoA遺伝子は10^6(gene copies/g-dry)程度と、AOBよりもAOAの方が優占していることが推測された。T-RFLPによるAOA-amoA遺伝子の多様性の評価を行ったところ、全ての試料において170bpと223bpにピークが検出され、系列ごとのプロファイルに差異は見られなかった。また、生物活性炭の深さ方向におけるAOB、AOAの分布状況を調査したところ、深さ方向に特徴的な分布は見られず、一様に分布していることが示唆された。更に、逆洗前後の生物活性炭試料について、アンモニア酸化能とAOB、AOAの付着量を比較した。その結果、逆洗前後におけるアンモニア酸化能、AOB-amoA遺伝子及びAOA-amoA遺伝子のコピー数に変化は見られなかった、これらの結果から、通常の逆洗条件では、硝化微生物の顕著な剥離やそれに伴う硝化能の低下は起こりにくいことが示された。生物活性炭を新規に導入した浄水場を対象として、アンモニア酸化微生物の定着過程を約一ヶ月間隔で1年間にわたってモニタリングした試料を分析した。本浄水場では、運転開始から10ヶ月間は着水井において前塩素処理が行われていたが、その後、前塩素処理は中止された。前塩素処理中止前は、アンモニア酸化細菌、アンモニア酸化古細菌の双方とも検出されなかったのに対して、前塩素処理を中止することにより、アンモニア酸化古細菌のamoA遺伝子が106-107gene copies/g-dry程度検出され、アンモニア酸化古細菌が急速に定着したことが示された。前塩素処理がアンモニア酸化古細菌の定着を阻害していたことが推察される。一方、アンモニア酸化細菌のamoA遺伝子は前塩素処理中止後も定量下限以下であり、他の浄水場の生物活性炭試料と同様の傾向を示した。また、それぞれのサンプリング時のアンモニア酸化ポテンシャルを評価したところ、前塩素処理中止後にアンモニア酸化ポテンシャルが著しく高くなった。アンモニア酸化古細菌の定着の様子と併せて考えると、アンモニア酸化古細菌がアンモニア酸化に関与していることが示唆された。また、古細菌の16SrRNA遺伝子の解析を行ったところ、原水中にはアンモニア酸化古細菌をはじめとして、メタン生成菌などの複数の古細菌が含まれていたのに対して、前塩素処理中止後の生物活性炭上の古細菌群集はアンモニア酸化古細菌のみによって占められていることが明らかになった。このことは、アンモニア酸化古細菌の選択的な定着を意味しており、生物活性炭の生物学的処理メカニズムを考える上で貴重な知見となった。
２０２０年を見据えた体育科における情報活用能力向上を図る授業デザインの構築

教師側の意図のもとでの環境設定や, ICT機器の使用を打開するため,本研究では, 2020年に来るであろうICT環境を見据え, 2・3人に1台のiPadを用意した環境の中で,跳び箱運動におけるiPadを使用した動作の撮影方法,動画視聴のタイミング,視聴する動画の種類(手本の動画や自分の試技の動画など), iPadの使用方法などを児童の判断に委ねる。その中で, 1児童が自由な環境の中でどういった考えのもと,情報機器と向き合い,動画を撮影し視聴しているのかを探ること2児童のどういった相互作用が運動技能の向上,運動有能感・情報活用能力などへの効果をもたらすのかを検証することを研究の目的とする。小学校3学年の体育「跳び箱運動」の学習において,市販されている師範動画や教師による模範試技を撮影した動画,運動技能の高い1学年上の児童の試技を撮影した動画,同級生の運動技能の高い児童の動画,学習者自身の試技を撮影した動画の5種類をタブレット端末で自由に視聴できる教育実践とその評価を行った。その結果,運動技能の段階によって視聴する動画の頻度に差が生じること,運動技能の向上,運動有能感の向上への可能性が示唆された。なお,本研究は平成27年2月に実施の調査であったため,そのプレ研究として事前単元の「マット運動」においての調査も行った。その調査では,市販されている師範動画や教師による模範試技を撮影した動画,運動技能の高い1学年上の児童の試技を撮影した動画,学習者自身の試技を撮影した動画の4種類を使用しての実施だったが,自由な環境の設定だからこそ運動技能の段階によって視聴する動画の頻度に差が生じ,それが運動技能の向上,運動有能感の向上へと繋がっていく可能性が示唆された。(研究成果は臨床教科教育学会誌2015第2巻に掲載決定,平成27年3月30日に受理)教師側の意図のもとでの環境設定や, ICT機器の使用を打開するため,本研究では, 2020年に来るであろうICT環境を見据え, 2・3人に1台のiPadを用意した環境の中で,跳び箱運動におけるiPadを使用した動作の撮影方法,動画視聴のタイミング,視聴する動画の種類(手本の動画や自分の試技の動画など), iPadの使用方法などを児童の判断に委ねる。(研究成果は臨床教科教育学会誌2015第2巻に掲載決定,平成27年3月30日に受理)
地域一体型NSTに向けた栄養評価システムの構築と臨床応用

我々は日本静脈経腸栄養学会が目指す地域一体型NST (Nutrition Support Team)に向け,独自の栄養管理システムを開発し,当院のみならず他の医療機関において使用が可能となるよう改良・検証を行ってきた。そして,平成22年度における研究課題5項目を主眼に研究を行い,以下にその進捗状況を報告する。(1)システムの使用感向上のためにタッチパネルによるシステムの改良を行った。これにより利便性は向上したが,システムの機敏性に課題が残った。この点について継続して研究を行っていきたい。(2)"日本人のための食事摂取基準2005年版"から"2010年版"へと更新されたことによる本システム内部の修正,および処方設計や製品比較に使用する経腸栄養剤データベースの更新が完了した。これにより2010年版に基づいた栄養管理が可能となった。(3)静脈栄養,経腸経腸,さらに給食などの食事を含めた処方設計支援機能による摂取栄養量の一括算出が可能となった。(4)構築した栄養システムを利用し,薬学生に実務実習教育において栄養管理の実際を体験可能となった。つまり,チーム医療の中で薬剤師が行わなければならない薬剤(輸液製剤,経腸栄養剤)の適正使用(用法・用量,投薬日数)に貢献できる能力の育成のために,本システムを利用可能とした。(5)構築された栄養評価システムを病態の異なる多くの症例に応用し,病状の変化に対応出来るように栄養管理システムの改良を繰り返し,実際に臨床の場での利用が可能となってきている。現在,本研究によって開発したシステムを他の医療機関に配布し,退院患者情報の共有目的とした使用を小規模で行っており,一定の患者情報の共有が可能となっている。今後,徐々に配布する医療機関の規模を拡大させ,情報管理・連携システムへと発展させ,地域全体を視野に入れた栄養療法の普及に向けて,開発を継続して行く。
植物抗原性糖鎖ポリマーによる自然免疫を介したＴｈ２分化抑制の解析

スギ花粉アレルゲンによるTh2応答を抑制する植物糖タンパク質の植物抗原性糖鎖は,花粉症治療薬としての利用が期待されており,本研究では免疫活性を高めた糖鎖ポリマー作製を目的として,植物抗原性糖鎖を銀杏種子より多量精製する親水性クロマト法を確立した。次いでルイスa抗原を含有している植物抗原性糖鎖を水草から見出した。更には植物抗原性糖鎖を多価に結合した糖鎖ポリマーを作製し,樹状細胞の分化抑制を解析した。スギ花粉症の原因物質であるスギ花粉アレルゲンCry j1は糖タンパク質でありコア構造にMan3Xyl1Fuc1を有する植物抗原性糖鎖が結合している。これらの構造は非還元末端がN-アセチルグルコサミンやルイスa抗原で修飾されておりヒト免疫系における活性解明が求められている。昨年度は,Cry j1特異的なTh2細胞増殖とTh2細胞からのIL-4産生を有意に抑制するMan3Xyl1Fuc1を,銀杏種子の貯蔵タンパク質から免疫活性解析に必要量得るための親水性クロマトを用いた多量精製法を構築することができた。そこで今年度は,植物中の総存在量が少なく多量精製が困難であるルイスa抗原含有糖鎖について供給源のスクリーニングを行った。試料として河川での異常繁茂と処分方法が問題となっている水草(オオカナダモ,コカナダモ,マツモ,ササバモ)を用いた。5%ギ酸中でペプシン消化を行い,糖ペプチドを陽イオン交換,ゲル濾過により精製した。ヒドラジン分解,N-アセチル化後,糖鎖を蛍光標識し,逆相HPLC,順相HPLCにより分離・精製を行った。糖鎖の構造は酵素消化,質量分析により解析した。その結果,いずれの水草からも植物抗原性糖鎖が主要構造として検出され,そのうち約1020%はルイスa抗原を有している事が確認された。今回の実験結果から,100 gの水草から約100 nmolのルイスa抗原含有糖鎖を精製することが可能となった。また,卵黄糖ペプチドからのヒト型糖鎖(Gal2GlcNAc2Man3)を,ロイヤルゼリーからヒトと植物で共通構造であるハイマンノース型糖鎖(Man59)を精製した。その他に,銀杏種子から植物抗原性糖鎖の抗原性低下に利用可能となる植物キシロシダーゼの精製を行った。植物キシロシダーゼは分子量約60 kDaの単量体であり,蛍光標識糖鎖(Man1Xyl1Fuc1-PA)を基質とすると至適pH5.0で強い活性を示し,N末端配列解析から精製トマトキシロシダーゼと高い相同性を有することが明らかとなった。植物細胞に発現する糖タンパク質糖鎖(N-グリカン)であるα1-3フコースやβ1-2キシロース含有植物抗原性N-グリカンのコア構造Man3Xyl1Fuc1が,スギ花粉アレルゲンCry j1特異的ヘルパー2(Th2)応答を抑制するメカニズムを解明するために非標識の植物抗原性N-グリカンの多量精製は非常に重要なステップとなる。本年度は,植物抗原性糖鎖の供給源として適している銀杏種子(1.9 kg)を用い,アセトン脱脂粉末(900 g)からタンパク質を抽出し凍結乾燥品(62 g)を得た。凍結乾燥品(33 g)は還元後,カルボキシメチル化を行い,アクチナーゼEで分解後,3種類のゲル濾過によって糖ペプチドを精製した。糖ペプチドは凍結乾燥後,50%アセトニトリルに溶解し,Shodex Asahipak NH2P-50樹脂を用いた親水性クロマトに供し更なる精製を行った。アミノ酸組成分析により,0.1% TFA画分からアスパラギン酸とN-アセチルグルコサミンが1 : 1.5の比率で検出され,植物抗原性N-グリカンにアスパラギン1残基が結合した糖ペプチド(103 mg)が精製された事を確認できた。また,糖ペプチドに結合したN-グリカンの糖鎖構造解析を行い約90 %はMan3Xyl1Fuc1,残り約10 %はMan3Xyl1Fuc1の非還元末端にN-アセチルグルコサミン(GlcNAc)が1あるいは2分子結合したGlcNAc12Man3Xyl1Fuc1が結合している事が確認できた。これらの構造はβ-N-Acetylhexosaminidase消化することにより,100% Man3Xyl1Fuc1を有する糖ペプチドの回収も可能となった。現在γ-ポリグルタミン酸に植物抗原性糖鎖を結合させた糖鎖ポリマーを作製しヒト樹状細胞の分化への影響も解析している。植物抗原性糖鎖の骨格構造Man3Fuc1Xyl1はCry j1特異的なTh2細胞増殖とTh2細胞からのIL-

4産生を有意に抑制するため,花粉症の新規治療薬として応用利用が期待されている。しかしながら植物抗原性糖鎖の免疫活性は非常に弱く,この糖鎖を多価に結合した糖鎖ポリマーの作製が必要と考えられた。また,T細胞の活性化とTh1/Th2分化には,ヘルパーT細胞のT細胞受容体が抗原提示細胞の提示したMHCII-抗原ペプチド複合体と結合し,続いてヘルパーT細胞上の補助受容体CD28が抗原提示細胞上の補助刺激分子CD80/CD86と結合し刺激される必要がある。そこで本年度は,(1)γPGAを用いた糖鎖ポリマー作製と(2)糖鎖ポリマーによる樹状細胞分化制御について実験を行った。(1)については,ポリマーの骨格として,納豆菌由来DL体γPGA(平均分子量20万50万,wako社製)を使用し,γPGAのカルボキシ基にAsn-糖鎖のアミノ基をペプチド縮合剤(BOP,HOBt)により結合させた。ゲルろ過,逆相HPLCにより糖鎖ポリマーは精製し,アミノ酸の組成分析により糖鎖結合率を算出した。その結果,グルタミン酸(Glu)10残基につき1残基の糖鎖修飾を確認できた。(2)については,末梢血由来CD14陽性単球を回収し,IL-4とGM-CSFの存在化,6日間培養することにより未分化樹状細胞を誘導した。糖鎖ポリマーありはγPGAにより未分化樹状細胞を刺激し,2日間培養後,樹状細胞の分化マーカーであるCD80/CD86についてフローサイトメーターで解析した。その結果,糖鎖ポリマーはγPGAによる樹状細胞分化を有意に抑制しており,Th2応答の抑制に関わることが示唆された。一方で,今年度は,ローヤルゼリーの糖タンパク質に結合したTF抗原含有N-グリカンの多量精製にも成功し論文発表した。農学ルイスa抗原含有の植物抗原性糖鎖は淡水性植物から得られることが明らかとなった。ルイスa抗原含有糖鎖は野菜や果物など存在量が比較的多いと報告されている試料からの精製を試みたが,存在量は非常に少なく免疫活性測定に使用するだけの量を精製することは困難であった。そのため今年度の「淡水性植物由来糖タンパク質に結合するルイスa抗原含有糖鎖の発見」は,本研究課題で重要な位置づけとなっている糖鎖ライブラリーの構築を充実させる上で意味のある成果となった。またこの結果は,ルイスa抗原含有糖鎖の植物細胞における生理的意義への関心を高める新しい知見を与える成果ともなった。ルイスa抗原含有糖鎖に加えて,その他の糖鎖(植物抗原性糖鎖,ハイマンノース型糖鎖,ヒト型糖鎖)も多量精製を進めており,糖鎖ライブラリーを利用した糖鎖ポリマーの作製と免疫活性の評価を進展させる予定である。糖鎖ポリマーはγ-ポリグルタミン酸(PGA)(分子量200,000500,000)とα-PGA(分子量50,000100,000)への糖鎖結合率について比較検討中である。今年度は免疫活性測定を行えなかったが,培養の条件検討は初年度に行っているため最終年度に得られる成果に期待したい。また,植物抗原性糖鎖の抗原性の原因となっているキシロース残基を除去するキシロシダーゼの精製を行った。残念ながら本酵素は,抗原性糖鎖がある程度代謝された小さい構造である場合(Man1Xyl1Fuc1など)に活性を示すため,抗原性を低下させるための利用には制限があると考えられた。しかしながら,本酵素の植物細胞における生理機能については明らかにされておらず,今後,遺伝子組換え植物の構築が必要とされる。これまでのゲル
土地税制の法理と政策的利用可能性の法学的研究

1本研究は、(1)人の生活や産業・経済活動に不可欠な存在であるが、稀少で絶対量に限界があり再生産が原則として不可能であるが故に、投下資本や労働の量に比例せず常に投機的価格を形成する、資本主義における「特殊な商品」であることを踏まえつつ、(2)土地税制が、逆に政策的利用の可能性を生み出すことに着目して、「土地の公共性」の観点から、総合的な土地政策の一環として、その政策的利用の意義と限度(特に歳入の法理および機能と政策的利用との法的調整の可否)を法学的に検討すること、を主要な目的とするものであった。2その結果、まず、法理論的課題として、土地保有に担税力をみる代表的学説(純資産増加説)としての包括的所得概念の分析と、財政学において展開されたその守備範囲を法学的に明らかにした。この成果は、特にわが国の土地税制の中心に据えられてきた土地譲渡益課税の理論的根拠とした主張された上記学説について、それに基づいて実際にできあがった租税制度との相違の法的評価(功罪)を行い、土地の保有や譲渡および得られる収益に担税力をみる租税制度のあるべき理論的形態の検討として得られたものである。3次に、それに基づいた本研究の主題である土地税制の政策的利用可能性に関する検討として、特に1969年度以降の土地税制の法構造的特色を明らかにし、土地譲渡益課税中心の政策的利用の限界を法理論の問題として解明することができた。なお、土地政策関係省庁におけるヒアリング調査等を通して、土地基本法もさることながら、土地政策についての実質的な総合調整権限をもった国の機関が存在しないことが土地税制の不徹底ないし理論的混乱に寄与している実態も把握することができた。4なお、当初三ヵ年計画であったために、比較法研究の成果を十分に挙げるまでにはいたらなかった。1今年度は、所有より利用が重視されるべき土地がいわゆる公序を内在させていることに留意しつつ、このような土地を税源とする法論理を、明らかにする検討を行った。具体的には、土地保有に担税力をみる代表的学説(純資産増加説)としての包括的所得概念の分析と、財政学において展開されたその守備範囲を法学的に明らかにした。この作業は、特にわが国の土地税制の中心に据えられてきた土地譲渡益課税の理論的根拠として主張された上記学説について、それに基づいて実際にできあがった租税制度との相違の法的評価(功罪)を行い、土地の保有や譲渡および得られる収益に担税力をみる租税制度のあるべき理論的形態に関する本研究の重要課題として追求されたものである。2他方、本研究の土地税制の政策的利用可能性に係わり、特に1969年度以降の土地税制の法構造的特色を明らかにした。そのことによって、土地譲渡益課税中心の政策的利用の限界を法理論の問題として解明することができた。なお、土地政策関係省庁におけるヒアリング調査等を通して、土地基本法もさることながら、土地政策についての実質的な総合調整権限をもった国の機関が存在しないことが、土地税制の不徹底ないし理論的混乱に寄与している実態も把握することができた。3個別税制としては、地価税の検討を特に行った。当初から地価抑制、土地供給促進等を目的とした政策税として導入されたからである。しかし、土地税制の切り札のごとく扱われている土地保有税としての地価税は、租税の法形式を利用しているために、徹底したいわゆる「バブル地価=投機的地価」の解消の制度となりえない法理論的難点を抱えていることを明らかにしえたが、地価税に代わりうるような法制度の検討が残されている。

1本年度は、研究目的を達成すべく、昨年度の研究成果(1992年7月刊行の名古屋大学法政論集143号に掲載した「土地の公共性と租税の法理の相剋」)を踏まえて、まず、土地税制の政策的利用可能性、すなわち、国や地方におけるさまざまな施策に関連する土地政策からみた土地税制の法的利用可能性を検討した。そのために、本年度も、土地政策や公有地形成制度や政策の有無・内容および地価税導入に伴う土地評価(相続税評価額)の適正化が及ぼす固定資産税制度への影響=歳入と政策との間の予盾の存否等についての調査を実施した。2次に、主要には土地(政策)税制に関するこれまでの税制調査会の諸答申の分析・検討、ならびに財政当局(大蔵省、国税庁)および土地政策中央官庁(建設省、農林水産省、国土庁等)、さらには地方公共団体(東京都等)の、上記検討課題についての対応の分析を行った。具体的かつ基本的には、1969年度の税制改革によって開始した、譲渡所得課税を中心としたわが国の本格的な土地(政策)税制の展開をフォローして、それらの総合的評価の作業を踏まえつつ、総合的な土地政策の一環として、租税制度の政策的利用可能性の意義と限界を、明らかにする検討を行い、その成果の執筆をほぼ完了した。3また、法理論的検討としては、昨年度に実施した上記基礎研究を踏まえて、特に、特定の土地政策を、租税という本来は歳入の公平負担を目的にした法形式を用いて実施することの租税法理論的当否(政策的利用の法的可能性と限界)、および、それと表裏の関係において、租税という法形式に依拠することが、当該特定の政策目的を達成する手段として「適切か否か」の法的検討も行い,その成果の執筆も終えることができた。
病態性アディポサイトカインの機能発現を制御する食事性共役因子の分子的解明

生活習慣病と深く関連することが予測されているにも関わらず、食品生理・生化学的にはほとんど解明されていない脂肪細胞由来のアディポサイトカインに焦点を当て、それらの生成・受容機構について解析した。その結果、脂肪酸や植物由来化合物が病態性アディポサイトカインの生成、分泌に遺伝子レベルで深く関与し、病態の発症や予防、改善に影響することが明らかとなった。動脈硬化病巣形成においてはマクロファージの泡沫化に伴うサイトカイン・ケモカインの生成・分泌が極めて重要な役割を担っていることは、広く知られている。これにはコレステロールが内因性、外因性因子として機能していることも広く認知されている。しかしながら高脂血漿状態が本病態をはじめとする生活習慣病の発症を特に増悪化するにもかかわらず、その機構は未だ明らかではない。また、脂肪組織や肝臓では脂肪の過重な負荷が、代謝状態を悪化させ生活習慣病発症のリスクを著明に増大させることが知られているにもかかわらず、その機構は未だ明らかでない。本研究では、これらの食事脂肪の標的臓器・細胞における病態発症リスクの増大には、それらの臓器・細胞において食事脂肪が病態発症のリスクを増大あるいは減少させる化学因子の生成を変化させるためである、と考えた。化学因子としては、臓器間や細胞相互間で作用するサイトカインやケモカインが有力な候補として考えられた。本研究では脂肪酸の標的臓器・細胞において、このようなシグナル素子としての脂肪酸を受容し、サイトカイン・ケモカインの生成・分泌を促す細胞内情報伝達システムやフィードバック調節など微細な制御機構に関わる情報伝達システム間のクロストークについて脂肪酸の標的臓器・細胞であるマクファージおよび脂肪組織において細胞生化学的手法を用いて検討した。その結果、脂肪摂取や肥満状態により制御される新規CCケモカインであるロイコタクチン-1およびマクロファージ遊走因子1(MCP-1)の生成・分泌が脂質代謝およびエネルギー代謝不全に関連した生活習慣病、特に動脈硬化病巣の進展に関与するメタボリック症候群の発症に重要であることを明らかにした。マクロファージの泡沫化に伴うサイトカイン・ケモカインの生成・分泌が動脈硬化病巣形成において極めて重要な役割を担っていることは、広く知られている。高脂血漿状態が動脈硬化症をはじめとする生活習慣病の発症を特に増悪化するにもかかわらず、その機構は未だ明らかではない。本研究では脂肪酸の標的臓器・細胞において、このようなシグナル素子としての脂肪酸を受容し、サイトカイン・ケモカインの生成・分泌を促す細胞内情報伝達システムやフィードバック調節など微細な制御機構に関わる情報伝達システム問のクロストークについて脂肪酸の標的臓器・細胞であるマクファージおよび脂肪組織において細胞生化学的手法を用いて検討した。
神経芽腫に対するEngineered Stem Cellによる新規細胞療法の開発

難治性神経芽腫に対する新規治療法として間葉系幹細胞(MSC)および神経幹細胞(NSC)を利用したEngineered stem cellによる分化誘導治療を主とした新規細胞療法の樹立を目的とする。そのために,神経芽腫発生モデルマウス(MYCN-TgM)に対する間葉系幹細胞(MSC)のhoming効果と分化誘導による抗腫瘍効果について検討を行っている.これまでの研究では,ヒト→マウスのxenograftによる免疫応答の要因を排除し,よりhomingについての解析をすすめるためにhomograftであるマウス由来間葉系幹細胞(mMSC)を用いて検証を行っており,MSC腹腔内投与による腫瘍内へのhomingを検証できた.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。In VitroでのMSC、NSCの神経芽腫細胞への効果の解析MSCおよびiPS由来NSC(iNSC)の神経芽腫培養細胞への作用の解析1ディッシュ内で神経芽腫培養細胞とMSCもしくはiNSCとの共培養を行い、神経芽腫細胞への遊走、分化誘導の解析を行う。神経芽腫分化のマーカーとしてβ-IIITubrin、Thyrosine Hydroxylaseを用いて、蛍光免疫染色等を行った。2MSCもしくはiNSCを培養した培養液を採取し、神経芽腫培養細胞に作用させ、分化傾向を蛍光免疫染色等を用いて解析した。MSCもしくはiNSCを培養した培養液を採取し、培養液中のgrowth factor等の蛋白解析をmass spectrometryを用いて行い、神経芽腫分化に関連する因子の同定する研究の前にIn vivoの研究に移行する予定。そのために,神経芽腫発生モデルマウス(MYCN-TgM)に対する間葉系幹細胞(MSC)のhoming効果と分化誘導による抗腫瘍効果について検討を行っている.ヒトMSC(hMSC)について,これまでのわれわれの研究から,1. MYCN-TgMへの腹腔内投与(3×106個/匹):IVISにて後腹膜神経芽腫へのhomingあり2. MYCN-TgMへの静脈投与(3×106個/匹):両側肺にトラッピングされるため,IVISにて腫瘍へのhoming効果は認めず3.腫瘍組織CD90免疫組織化学染色:hMSC腹腔内投与24時間後の腫瘍組織辺縁にhMSCの集積を確認したが,7日後の検体では認めず4. MYCN-TgMへの腹腔内投与(週1回3×106個/回)での生存曲線:生存曲線に有意差は認めず,以上のことが確認された.現在は,ヒト→マウスのxenograftによる免疫応答の要因を排除し,よりhomingについての解析をすすめるためにhomograftであるマウス由来間葉系幹細胞(mMSC)を用いて検証を行っている.MYCNを抑制するmiRNAを産生するMSC(eMSC)の作成については,まだ完全に技術的に確立できていない.難治性神経芽腫に対する新規治療法として間葉系幹細胞(MSC)および神経幹細胞(NSC)を利用したEngineered stem cellによる分化誘導治療を主とした新規細胞療法の樹立を目的とする。そのために,神経芽腫発生モデルマウス(MYCN-TgM)に対する間葉系幹細胞(MSC)のhoming効果と分化誘導による抗腫瘍効果について検討を行っている.現在は,ヒト→マウスのxenograftによる免疫応答の要因を排除し,よりhomingについての解析をすすめるためにhomograftであるマウス由来間葉系幹細胞(mMSC)を用いて検証を行っており,MSC腹腔内投与による腫瘍内へのhomingを検証できた.また,NSCソースとして,未熟奇形腫に着目し,神経幹細胞用培地で腫瘍組織を培養することで,神経細胞スフィアを作成することができ,またその細胞群の仲に神経堤細胞様集団があることも確認できた.今後これらの神経幹細胞を用いることで,容易にengineered stem cellを作成できるかを検証する.神経幹細胞作成に難渋しており,方法論を変更したため難治性神経芽腫に対する新規治療法として間葉系幹細胞(MSC)および神経幹細胞(NSC)を利用したEngineered stem cellによる分化誘導治療を主とした新規細胞療法の樹立を目的とする。そのために,神経芽腫発生モデルマウス(MYCN-TgM)に対する間葉系幹細胞(MSC)のhoming効果と分化誘導による抗腫瘍効果について検討を行っている.これまでの研究では,ヒト→マウスのxenograftによる免疫応答の要因を排除し,よりhomingについての解析をすすめるためにhomograftであるマウス由来間葉系幹細胞(mMSC)を用いて検証を行っており,MSC腹腔内投与による腫瘍内へのhomingを検証できた.In VivoでのMSC、NSCの神経芽腫モデルマウスへの効果の解析1MSC、eMSC、iNSCをそれぞれ腹腔内投与もしくは経静脈投与の経路でMYCN-Tgマウスに投与する。1週間後に腫瘍を採取し、免疫染色にてマーカーを同定し、腫瘍への定着(homing)の有無を確認する。2MSC、eMSC、iNSCを投与した群とPBSを投与したコントロール群の腫瘍を2週間後に採取し、分化度、増殖度の比較を行う。eMSC投与群と他の群の腫瘍におけるMYCN発現の比較をRT-PCRおよびウエスタンブロッティングを用いて行う。また、生存率の比較を行う。の有無を確認する.

その後,MSC投与群とコントロール群の腫瘍におけるMYCN発現の比較をRT-PCRおよびウエスタンブロッティングを用いて行う。また、生存率の比較を行う。MYCN抑制miRNA産るMSC(eMSC)および未熟奇形腫由来神経堤幹細胞(NSC)の作成および神経芽腫培養細胞への効果の解析1EngineeredMSC (eMSC)を神経芽腫細胞と共培養させ、神経芽腫細胞におけるMYCN発現の抑制効果を解析する。さらにeMSCの神経芽腫細胞への遊走能、抗腫瘍効果の解析を行う。2MSC、NSC、eMSCにレチノイン酸を併用した際の神経芽腫培養細胞分化への効果の解析を行う.レチノイン酸を用いて、神経芽腫培養細胞SK-N-SHに分化誘導を行い、この作用がMSC、iNSC、eMSCの存在下で増強されるか、また、その機序に関して解析を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
メラトニンの抗癌剤作用増強に関する臨床応用とそのメカニズムの解析

当院倫理委員会承認のもと、化学療法を行う卵巣癌患者に対してメラトニンの内服投与を行い、その副作用軽減効果について主に検討した。また予後に関しても症例の追跡機感が短いが順次追跡していく予定である。メラトニンはアメリカでは、FDAで承認されているためドラッグストアで購入できるものではあるが、日本では購入不可能であり、アメリカから取り寄せとなっていったが、安定的に入手することが可能となった。ただし一括では購入できない製品であるため、順次取り寄せている状態である。検討期間中の当科での卵巣癌治療症例は少なかったが、なんとか現在までに当院倫理委員会承認のもと、4名の卵巣癌患者での検討を行いえた。また現在2名が登録中である。症例数増加のため、初発卵巣癌のみではなく、再発例・腹膜癌についても同様のことが可能となるよう倫理委員会に巾請中である。これにより飛躍的に解析症例がふえることが期待され、十分なデーターが今年の夏までには出る予定である。また副作用の効果判定には、いわゆるNCI-CTCVer2.0に加え、独自のスケールを開発し、副作用を点数化することが可能となり、現在これを用いて評価している。これまでのデーターでは、卵巣癌4例中、3例において副作用の軽減を認めた。副作用の内容としては不眠の改善、吐き気の軽減、しびれの軽減が認められた。前同よりもはるかに軽減した症例も認めた。脱毛については変化なかった。ただし1例はむしろ副作用強かったという症例も存在しており、今後詳細な内容について検討していく予定である。また1例の卵巣癌の死亡があり、その他の方は3例とも生存中である。うち2例は無病生存、1例は担癌生存である。今後上記データーをまとめて、症例を追加し20例前後の症例登録をめざしたい。当院倫理委員会承認のもと、卵巣癌患者に対してメラトニンの内服投与を行いその副作用軽減効果について主に検討する予定であった。しかし、メラトニンは日本では購入不可能であり、アメリカから取り寄せとなる。持ち込みに制限があるため、一度に大量の購入ができず、予定のメラトニンを購入するのに約半年かかっている。(しかし予定量は確保できたため投与は可能な状態である。)もう一つの問題点は、卵巣癌の方が少なく、このプロトコールに入った方はこれまで3人と少ない。また卵巣癌でも別のトライアルの方もおり、両者を併存しては行うことが不可能であるため、症例の増加を待っているところである。少なくとも5名以上となった時点で解析を示す予定である。現在他のプロトコールに入らない方がすでに3人おり、少なくとも6名以上は解析可能となってきている。ただ症例数増加のため、初発卵巣癌のみではなく、再発例・腹膜癌についても同様のことが可能となるよう倫理委員会に申請中である。これにより飛躍的に解析症例がふえ十分なデーターが夏までには出る予定である。また効果判定には、いわゆるNCI-CTCVer2.0に加え、独自のスケールを開発中である。
下請契約オークションに関する実証分析および被験者実験

本研究は,建設業や製造業など,政府の財・サービス等の主な調達先である産業において見られる下請重層構造の生産システムが,効率的な政府の入札・契約制度を設計するにあたっていかなる影響があるのか,理論モデルで提示された定理を,1.オークションの構造推定による実証分析および2.被験者実験,の双方より検証した。(1)理論モデル([1]Nakabayashi,2009)については,日本経済学会(2010年5月)及び2010年Society for the Advancement of Economic Theory Conferenceでの発表等を通じて得たフィードバックを元にモデルのさらなる拡張及び政策的意味合いの引き出しが可能となった。それをもとにした研究成果をレフェリーつきの海外のジャーナルに投稿し,さまざまなフィードバックを得た。(2)実験のデザインをとりまとめ,被験者実験で実際に使うコンピューターにインストールするための実験ソフトウェアを作成し,数回の試行を行った。実験では被験者がコンピューターの前に座り,ランダムに割り振られたコスト情報に基づいて下請業者として元請業者に対して入札してもらう。その後,コンピュータが担当する元請業者は理論モデルのとおりにコストを算出したうえで政府に対して入札を行う。他のすべてを一定として元請業者の数を1から2,そして2から3へと増やして行った時,下請業者である被験者の入札価格が低下するか否かを観察した。実験データはこれまでのところ,下請入札では収入等価定理が成り立たない等,ほぼすべての理論予測を支持している。さらに被験者のリスク許容度など,理論モデルでは扱われていないが,現実の社会では大きな影響を及ぼすと思われる要因が観察された。したがって,実験結果を理論モデルへのフィードバックさせることにより,理論モデルの頑健性を向上させる方向性をつかむことができた。本研究は,建設業や製造業など,政府の財・サービス等の主な調達先である産業において見られる下請重層構造の生産システムが,効率的な政府の入札・契約制度を設計するにあたっていかなる影響があるのか,[1]Nakabayashi(2009)の理論モデルで提示された定理を,1.オークションの構造推定による実証分析および2.被験者実験,の双方より検証した。本研究における被験者実験分析では,実証データでは観察できない下請企業の行動を観察すし,モデルの整合性を検証した。既存のオークションモデルが考慮していなかった多重構造の生産システムをモデルに組み入れ,その結果として得られる理論的命題を実際のデータ,さらには実験による被験者の行動によって実証した。これにより,経済学におけるオークション理論および契約理論の,特に調達入札に関する分析に幅を広げることが可能となった。同時に,そうした理論モデルをベースに行われるオークションの構造推定を用いた実証研究においても,競争が激しくなるにつれて下がっていく下請契約価格を考慮したうえでの真の意味での入札者(元請企業)のコストを正確に推計する手法を検討した。平成23年度に完了する予定であったいくつかの研究内容が達成できなかったので,本年度に引き続き行うこととなった。まず構造推定・実証分析については,構造推定モデルのプログラミングを行った。具体的にはC言語を用いたプログラムを作成し入札の分布を用いて元請業者のコストの推計を行うことができた。また,得られたコストの情報を入札者の数およびその他必要なパラメータを設定しつつ,ノンパラメトリック推定を用いてコストの分布を推計した。さらに,得られた分布を検定し,下請入札の存在が,元請業者のコストの分布にどのように影響を与えるのか検定した結果,有意な差がみられた。推計結果は論文にまとめ,米国専門雑誌に投稿し,有益なフィードバックを得た。被験者実験に関しては筑波大学において合計3回行い,特定の被験者サンプルに依存することを避けたデータの収集ができた。加えて,元請入札者数や下請入札者数にバリエーションを加えた実験を行ったり,被験者の危険回避度を考慮した上でのデータ推計も行った。大阪大学社会経済研究所内において同様の実験をするための被験者実験プログラムの準備を整えた。とりあえず得られた結果を,筑波大学社会工学系の渡邊直樹准教授とともに論文にまとめ,IEEE学会の論文として刊行された。

24年度が最終年度であるため、記入しない。構造推計については,学会発表および専門雑誌からのフィードバックを踏まえ,推定モデルの修正を行う。とりわけ,データは元請入札者数が不均一であるために,それを有効にコントロールしつつ,下請入札の存在および競争性を識別することを目指す。また,土木学会等工学系の学会や,実務者を交えた会合等においても発表の場を得て,フィードバックおよび実務者からの視点を加えつつ,論文の内容を充実させていく予定である。また,理論モデルについても,より一般的な状況を受け付けるものへと発展させていく予定である。被験者実験については,元請企業の入札戦略に下請企業となる被験者が影響を受けるかについて,再度チェックを行う必要があるので,追加実験を行う。また,近年の被験者実験研究は,サンプル数を多く備える傾向があることから,本研究においても一度の実験における被験者数も拡大しつつ数度の追加実験を行い,必要なサンプルを得る。また,上記のより一般化された理論モデルについても被験者実験を行い,理論の頑健性について確かめる。