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プラズマ複合プロセスによる超経済的小型船舶排ガス処理システムの開発

船舶用ディーゼル高濃度排ガス処理トータルシステムとして,電気抵抗値の低く微粒子再飛散現象を抑制できる静電流体電気集じん装置の開発,NOx処理には吸着・脱離・高濃度低容量排ガスを窒素プラズマによる還元処理,循環によるNOx処理,捕集と燃焼同時に行うプラズマ集じん装置の開発,プラズマ活性種を集じん部や吸着塔に注入微粒子燃焼の研究を行い,これらの要素技術を統合させ,微粒子およびNOxを90%以上除去できる超小型・経済的排ガス処理技術を確立した.船舶用ディーゼル高濃度排ガス処理トータルシステムとして,電気抵抗値の低く微粒子再飛散現象を抑制できる静電流体電気集じん装置の開発,NOx処理には吸着・脱離・高濃度低容量排ガスを窒素プラズマによる還元処理,循環によるNOx処理,捕集と燃焼同時に行うプラズマ集じん装置の開発,プラズマ活性種を集じん部や吸着塔に注入微粒子燃焼の研究を行い,これらの要素技術を統合させ,微粒子およびNOxを90%以上除去できる超小型・経済的排ガス処理技術を確立した.本研究の目的は船舶用大容量ディーゼル高濃度排ガス処理技術として,補修困難な電気抵抗値の低いディーゼル微粒子(PM)に対し、再飛散現象を抑制する静電流体電気集じん装置(EHD ESP)の開発,また,NOx処理においては特殊吸着材を用い,吸着・脱離・濃縮後,低容量化した排ガスに窒素プラズマを用いた完全還元処理の2つの要素技術を結合させ革新的.経済的PM・NOx高効率同時処理技術を確立する.船舶用排ガス処理にむけ,3.2Lディーゼルエンジンを用いた風洞実験装置を準備した.改良型EHD ESP,を設計・制作し,主電流密度測定,シュリーレンシステムによるEHD ESPの正殿流体場の可視化により流、体流速と電極ポケット構の相対電極位置の最適化を決定し,SMPS(Scanning Mobility Particle Sizer)とParticle Counter(PC)を用いてディーゼル微粒子20-5,000nmの粒子径による個数や重量集じん効率の経時変化を測定し,47m/sの流速でも90%以上の効率を達成でき,再飛散現象の抑制ばかりではなく従来型ESPと比較して高効率集じんを行えることを確証した.一方,NOx処理技術ではモレキュラーシープ13X(孔径10オングストロム)にMn,Cu触媒を担持NO・NO2吸着材を使用し,模擬ガスや200ccディーゼルエンジンを用いたNOx処理を行った.実ガスを用いた場合,完熱交換器の排ガス熱の利用に問題があり,熱脱離が効率よく行われなかった.熱交換器の改良制作をする必要がある.模擬ガスを用いたシステムでは窒素プラズマを用いて2,500ppmNOをほぼ完全に還元できろことを確証した.また、EHD ESPに沿面放電を結合させたプラズマESPを試作制作し,200ccエンジンを用いて2m/s程度の実験でPM捕集とオゾンによる燃焼させることを確証した.本研究の目的は船舶用大容量ディーゼル高濃度排ガス処理技術として,捕集困難な電気抵抗値の低いディーゼル微粒子(PM)の再飛散現象を抑制する静電流体補助よる電気集じん装置(EHD ESP)の開発,また,NOx処理においては特殊吸着材を用い,吸着・脱離・濃縮後,高濃度低容量化した排ガスに窒素プラズマを用いて完全還元処理の2つの要素技術を結合させた革新的・経済的PM・NOx高効率同時処理技術を確立する.一方,NOx処理技術ではモレキュラーシープ13X(孔径10オングストロム)にMn,Cu触媒を担持NO・NO2吸着材を使用し,実ガスを用いて熱交換器の改良と湿度を制御、熱脱離の改善を行うことにより窒素プラズマを用いて2,500ppmNOをほぼ完全に還元できることを確証した.他の要素技術として高濃度NOxをエンジン入り口に循環させ,エンジン入り口NOx濃度に関わらずエンジン出口のNOx濃度が変化しない性質を利用した要素技術を確認し,実用化に向けた最終トータルシステムを検証する.本研究の目的は船舶用大容量ディーゼル高濃度排ガス処理技術として,捕集困難な電気抵抗値の低いディーゼル微粒子(PM)の再飛散現象を抑制する静電流体補助よる電気集じん装置(EHD ESP)の開発,また,NOx処理においては特殊吸着材を用い,吸着・脱離・濃縮後,高濃度低容量化した排ガスに窒素プラズマを用いて還元処理をする要素技術を結合させ革新的・経済的PM・NOx高効率処理技術を確立することである.平成24年度においては、200cc、400ccディーゼルエンジンを用い,一段で捕集・燃焼できるEHD ESPに沿面放電を結合させたプラズマESPを設計・制作し,SMPSとParticle Counterを用いてディーゼル微粒子20-5,000nmの粒子径による個数や重量集じん効率の経時変化を評価した.従来型ESPと比較してEHDプラズマESPは広範囲は粒子径において再飛散現象を抑制でき,高効率集じんを達成できた.同時に、プラズマによるオゾンとNO2によりディーゼル微粒子を低温(100150oC)にて燃焼できることを確証した.一方,NOx処理技術ではモレキュラーシープ13XにMn,Cu触媒を担持した吸着材を用いてNO・NO2吸着させ,吸着塔の改良と湿度を制御、熱脱離を行うことにより窒素プラズマを用いて2,500ppmNO,NO2をほぼ完全に還元できることを確証した.

また,他の要素技術として高濃度NOxをエンジン入口に循環させるEGR方式を採用し,エンジン入口NOx濃度に影響を及ぼさないことを検証した.同時に,プラズマリアクタが使用されてない時に,プラズマ活性種をEHD ESPや吸着塔入口に注入することにより、燃焼しきれない微粒子を燃焼・再生させる方式を検証した.これらの要素技術を総合的に統合させ,実用化に向けた船舶用ディーゼルエンジン排ガス処理技術のトータルシステムを確立した.プロジェクトを推し進める中で,PM捕集と燃焼を同時に行わせる新しいプラズマESPの開発,これは船舶排ガス処理ではPM保存の問題があったが,ストレッジを不要とする新しいコンセプトを持つプラズマESPは革新的優位性のある技術と考えられる.また,NOx処理において循環技術を取り入れた要素技術もトータルシステムとして有益性がある.以上のことから当初の計画以上に進展しているといえる.24年度が最終年度であるため、記入しない。いくつかの要素技術を組み合わせた船舶用ディーゼル排ガスをめざし,実用化に向けた技術を確立できた.改良点は吸着材に吸収されたNOx熱脱離の改善にある.次年度は電子レンジを用いた効率の良い熱脱離を試みる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
五重塔の振動特性に関する研究

五重塔の振動特性に関する基礎資料として、中、近世の五重塔3基について常時微動測定および人力加振実験を実施した。その結果、常時微動測定による固有周期は、中山法華経寺五重塔の塔身が1次1.20秒、2次0.41秒、3次0.23秒、心柱が0.19秒、厳島神社五重塔の塔身が1次1.15秒、2次0.41秒、3次0.23秒で、心柱が1次0.73秒、2次0.38秒、妙成寺五重塔の塔身が、1次1.32秒、2次0.50秒、3次0.25秒で、心柱が1次0.85秒、2次0.38秒、であった。また、人力加振試験後の自由振動から求めた塔身1次の減衰定数は、中山法華経寺五重塔の南北方向で1.56%、東西方向で2.10%、厳島神社五重塔の南北方向2.76%、東西方向3.97%、妙成寺五重塔の南北方向2.15%、東西方向1.40%であった。また、今回測定した3基の五重塔と既往の研究から、五重塔21基について高さ(m)と固有周期y(秒)の関係を最小二乗法により求めたところ、対象とした五重塔全体で、総高に対してはy=0.0391x、塔身高さに対しては、y=0.0528xとなった。また、これらの五重塔の減衰定数は1.4%から5.3%の範囲にあった。さらに五重塔の振動モデルとして、せん断変形と曲げ変形を考慮したモデルを提案し、妙成寺五重塔の常時微動測定結果による1次から3次までの固有振動数および振動モードをターゲットとするシステム同定を行った。その結果、本モデルによりかなりよく固有振動数と振動モードを再現することが可能であった。併せて、せん断ばねをバイリニアとスリップからなる履歴モデルとして、弾塑性応答の試計算を行ったところ、兵庫県南部地震での記録波JMA神戸-NSに対して倒壊に至らないという結果が得られた。平成16年度は本研究課題の第1年度として、以下のような知見を得ることができた。1五重塔5分の1模型の組立と常時微動測定振動実験の試験体は法隆寺五重塔に代表される飛鳥様式を仕様として、宮大工により実物同様に精巧に製作された5分の1模型である。総高6.6m、塔身のみで4.7m、初層から四層は方三間、五層のみ方二間である。試験体組立(防災科学技術研究所振動台実験場)時に計測した重量は木部のみで1,031kgf、これに相輪と屋根(積載)荷重を加えると2,055kgfとなる。基礎的な振動特性を把握するため、振動実験の前に常時微動測定・人力加振実験を行った。得られた自由振動波形からフーリエ解析を行い、伝達関数を求めたところ、1次固有振動数2.73Hz、2次3.22Hzとなった。2振動解析モデルの検討五重塔の各層の剪断剛性を推定するため、五重塔全体を各層の質点と剪断ばねからなる5質点系にモデル化した。

各層の質点の質量は積算によって求めた値を用い、測定結果に近似する固有振動数と振動モードが得られるような各層の剪断剛性を試行錯誤的に当てはめることにより求めた。本年度は最勝院五重塔について5質点系の振動解析モデルにより、振動モード及び測定値と計算値との比較を行った。最勝院五重塔(1次・測定値0.83Hz,計算値0.83Hz/2次・測定値2.00Hz,計算値2.06Hz)。また、既存のデータである法隆寺五重塔(0.90Hz,0.90Hz/2.50Hz,2.40Hz)、日光東照宮五重塔(0.78Hz,0.78Hz/2.54Hz,1.88Hz)、永明院五重塔(1.89Hz,1.87Hz/5.57Hz,4.43Hz)との比較も行った。この結果、1次、2次の振動モード及び固有振動数では測定値と計算値とは比較的良く一致することがわかった。平成17年度には、既往の研究に関する文献調査を継続して進めたほか、法華経寺五重塔(千葉県市川市)、厳島神社五重塔(広島県佐伯郡)の2基の五重塔及び防災科学技術研究所で振動実験に供される1基の五重塔模型について、常時微動測定を行った。その結果、法華経寺五重塔では、1次から3次の固有振動数が0.83Hz、2.42Hz、4.27Hzにあり、厳島神社五重塔では、1次から3次の固有振動数が0.87Hz、2.44Hz、4.37Hzにあった。また、法華経寺五重塔の人力加振後の自由振動波形による減衰定数は1.6%であった。また、法華経寺五重塔の振動モードは、1次モードは高さ方向に同位相の並進振動、2次モードは五重床付近が節になって上下で位相が逆転する高さ方向2次モード、3次モードは三重と五重が節となって位相が逆転する高さ方向3次モードであることが確認された。平成15年度に実施した日光東照宮五重塔の常時微動測定の結果では、2次モードで塔身と心柱が逆位相となっていたが、法華経寺五重塔では同様の懸垂式の心柱を有する構造であるにもかかわらず、2次モードでは塔身と心柱が同位相であることが確認された。一方、振動台実験に供する五重塔5分の1模型の常時微動測定では、心柱が初重の天井上から建つ場合、四重小屋から建つ場合、心柱相輪がない場合のそれぞれについて、1次の固有振動数が3.1Hz、2.6Hz、2.9Hzと変化することが確認された。これらの固有振動数や振動モードについての解析的な検討を行うため、塔身におけるせん断変形と曲げ変形、心柱の曲げ変形を有する五重塔の振動解析モデルに関する検討を行った。平成18年度には、既往の研究に関する文献調査を継続して進めたほか、妙成寺五重塔(石川県羽咋市)の常時微動測定並びに人力加振実験を行った。常時微動測定における伝達関数のピークから求めた塔身の固有周期は、1次、2次、3次の順に1.32秒、0.50秒、0.25秒で、1次モードは高さ方向に同位相の並進振動、2次モードは五重床付近が節になって上下で位相が逆転する高さ方向2次モード、3次モードは三重と五重が節となって位相が逆転する高さ方向3次モードであることが確認された。また、心柱の固有振動数は1次が0.85秒、2次が0.38秒、ねじれ振動の固有振動数が0.95秒であった。一方、人力加振後の自由振動から対数減衰率を用いて算出した1次の減衰定数は、南北方向2.15%、東西方向1.40%であった。本研究で昨年度までに測定を行った法華経寺五重塔(千葉県市川市)、厳島神社五重塔(広島県佐伯郡)、及び今回の妙成寺五重塔の3基を比較すると、それぞれ構造形式や逓減率が異なり、質量分布や剛性分布も異なると思われるが、1次モード、2次モードのモード図を比較すると、その差は極めて小さいことがわかった。本研究で得られたデータ及び既往の研究に基いて五重塔の振動モデルに関する検討を行い、妙成寺五重塔の積算による質量と測定結果の振動モードを用いてシステム同定を行った。その結果、塔身のせん断変形と曲げ変形を考慮した質点系の振動モデルによって、五重塔の塔身高さ方向の振動モードがうまく表現され得ることがわかった。
二振動体乖離現象としての時差症候群の発症機構解明研究とその治療の試み

1.視交叉上核における体内時計乖離現象の発見と時差ボケの機序の解明。急激な明暗サイクルのシフト後、視交叉上核の腹外側部と背内側部でPerl遺伝子が異なる時間帯に発現することを示した。明期の開始時間を急に10時問遅らすと、ラットでも本来活動すべき暗期に、昼と同様の運動量が低下した時間が数日間にわたって生じる。すなわち、時差ボケがラットに生じたと考えられる。ここで、行動リズムとSCNの時計遺伝子の発現リズムの相関関係を検討した。新たな光周期に移った1日目からVL領域は再同調できたのにもかかわらず、光入力のないDM領域では、ゆっくりと一週間ほどかけて時計遺伝子の発現リズムは新たな光周期に同調していった。また、明暗周期を6時間前進させると、同様のDMとVLの解離を認めた。すなわち、VLのみが先に環境の明暗周期に同調し、DMは10日から14日をかけて、再同調がもたらされた。このさい、DM領域の再同調と行動リズムの再同調のパターンに強い相関関係を認めた。これはDMとVLの脱同調が時差ぼけの原因であることを示唆するものである。現在、再同調を早めるための試みを行っている。2.視交叉上核における網羅的遺伝子採取と体内時計の夜に発現する遣伝子群に共通する転写応答配列の発見マウスの視交叉上核から取り出したRNAを用いて体内時計の夜を形作る遺伝子群を解明し、それを、ごく最近明らかになってヒトのゲノム配列と照らし合わせることによって、体内時計の夜の時間を作るのに重要な働きをする因子を世界で初めて明らかにした。まず、Gene Chipを用い(今回は12000種のマウス遺伝子について検索を行った。)、視床下部において約一日を周期として発現が変動する約100種類の遺伝子をまず明らかにした。これらの遺伝子の中で体内時計の夜(主観的夜と称する。)に活発に遺伝子が発現するものを選び、ゲノム配列を参照することによって、遺伝子の発現調節領域に10から11塩基の共通の遺伝子配列を見いだした。この配列にはRev-erbと呼ばれる因子が結合する。サーカディアンリズムを作り出す株化細胞系を用いることによって、この遺伝子配列が体内時計を動かすのに必須の配列であることを証明した1.視交叉上核における体内時計乖離現象の発見と時差ボケの機序の解明。明期の開始時間を急に10時間遅らすと、ラットでも本来活動すべき暗期に、昼と同様の運動量が低下した時間が数日間にわたって生じる。ここで、行動リズムとSCNの時計遺伝子Per1の発現リズムの相関関係を検討した。また、DM領域の再同調と行動リズムの再同調のパターンに強い相関関係を認めた。このようなDMとVLの視

交叉上核内での乖離は他の振動する遺伝子Per2,Cry1,およびCry1タンパクでも確認できた。2.視交叉上核における網羅的遺伝子採取と体内時計の夜に発現する遺伝子群に共通する転写応答配列の発見マウスの視交叉上核から取り出したRNAを用いて体内時計の夜を形作る遺伝子群を解明し、それを、ヒトのゲノム配列と照らし合わせることによって、体内時計の夜の時間を作るのに重要な働きをする因子を世界で初めて明らかにした。まず、Gene Chipを用い(今回は12000種のマウス遺伝子について検索を行った。)、視床下部において約一日を周期として発現が変動する約100種類の遺伝子をまず明らかにした。これらの遺伝子の中で体内時計の夜に活発に遺伝子が発現するものを選び、ゲノム配列を参照することによって、遺伝子の発現調節領域に10から11塩基の共通の遺伝子配列を見いだした。この配列にはRev-erbと呼ばれる因子が結合する。サーカディアンリズムを作り出す株化細胞を用いることによって、この遺伝子配列が体内時計を動かすのに必須の配列であることを証明した。1.視交叉上核における体内時計乖離現象の発見と時差ボケの機序の解明。急激な明暗サイクルのシフト後、視交叉上核の腹外側部と背内側部でPer1遺伝子が異なる時間帯に発現することを示した。明期の開始時間を急に10時間遅らすと、ラットでも本来活動すべき暗期に、昼と同様の運動量が低下した時間が数日間にわたって生じる。すなわち,時差ボケがラットに生じたと考えられる。ここで、行動リズムとSCNの時計遺伝子の発現リズムの相関関係を検討した。新たな光周期に移った1日目からVL領域は再同調できたのにもかかわらず、光入力のないDM領域ではゆっくりと一週間ほどかけて時計遺伝子の発現リズムは新たな光周期に同調していった。また、明暗周期を6時間前進させると、同様のDMとVLの解離を認めた。すなわち、VLのみが先に環境の明暗周期に同調し、DMは10日から14日をかけて、再同調がもたらされた。このさい、DM領域の再同調と行動リズムの再同調のパターンに強い相関関係を認めた。これはDMとVLの脱同調が時差ぼけの原因であることを示唆するものであった。2.視交叉上核における網羅的遺伝子採取と体内時計の夜に発現する遺伝子群に共通する転写応答配列の発見マウスの視交叉上核から取り出したRNAを用いて体内時計の夜を形作る遺伝子群を解明し、それを、ごく最近明らかになってヒトのゲノム配列と照らし合わせることによって、体内時計の夜の時間を作るのに重要な働きをする因子を世界で初めて明らかにした。これらの遺伝子の中で体内時計の夜(主観的夜と称する。)に活発に遺伝子が発現するものを選び、ゲノム配列を参照することによって、遺伝子の発現調節領域に10から11塩基の共通の遺伝子配列を見いだした。サーカディアンリズムを作り出す株化細胞系を用いることによって、この遺伝子配列が体内時計を動かすのに必須の配列であることを証明した。
色彩イメージの刺激に伴う表現運動の特性

実験課題は、異なる3色(赤・黄・紫)の衣服を着用し、実験空間(5M×5M)内を30秒間歩行することであった。被験者は大学生女子18名(平均年齢19.5歳)だった。1.歩数は、赤色着用時(56.9歩)、黄色着用時(56.8歩)、紫色着用時(55.1歩)のいずれの条件も平常時(55.7歩)とほぼ同数であった。2.心拍数は、黄色着用時(107.7拍)と紫色着用時(106.4拍)に平常時(104.6拍)よりも僅かに増加し、赤色着用時(103.3拍)に変化しなかった。3.フロアパターンは、各色ともに実験空間内の外周を使用する割合が高かった。実験空間を横に5列に分割してその使用頻度を比較した場合、平常時および赤色、黄色着用時には実験空間内の前方、紫色着用時には後方を使用する割合が高く、最前列で平常時と紫色着用時、2列目で紫色着用時と黄色着用時、最後列で平常時と紫色着用時との間に、5%または0.1%水準の有意差がそれぞれ認められた。4.STAIは、各色ともに平常時(36.2点)よりも高くなった。特に紫色着用時(45.0点)に最も不安傾向が強まり、平常時との間に5%水準の有意差が認められた。また好感度は赤色(2.6;3段階評価)、リラックス度は黄色(4.1;5段階評価)、羞恥度は紫色(3.2;5段階評価)、に対する評価がそれぞれ最も高く、好感度とリラックス度で紫色と赤色ならびに黄色との間に0.1%または1%水準の有意差が認められた。本実験から、紫色着用時の歩行動作および心理状態に興味ある結果を得た。今後は基本6色相の他の3色(緑・青・黒)を着用した実験や、性別・年齢の異なる被験者を対象とした実験を行い、色彩刺激の心身への影響について、さらに詳細なデータを得たい。
統合失調症の発症因子形成におけるNMDA受容体の時期特異的関与

統合失調症の背景には発達初期の神経発達の障害があると考えられているが、その性状は明らかとなっていない。本研究では、統合失調症モデルである新生仔期NMDA受容体慢性遮断ラットを用いて、統合失調症様行動異常の原因となる神経発達障害が生じるメカニズムを解明することを目的とした。本年度は、成体期に統合失調症様行動異常をもたらす、新生仔期NMDA受容体遮断による神経発達障害が、NR2Aと2Bのどちらのサブユニットを含有するNMDA受容体を介して生じているのか検討した。生後7日から20日のラットにNR2A含有NMDA受容体の選択的アンタゴニストPEAQX、NR2B含有NMDA受容体の選択的アンタゴニストifenprodil、あるいは非選択的NMDA受容体アンタゴニストMK-801を投与し、成体期にプレパルス抑制、Y字型迷路、社会的相互作用、MK-801誘発性過活動のテストを行った。結果、新生仔期にPEAQXを投与されたラットは、プレパルス抑制の障害、Y字型迷路における交替反応率の減少、MK-801誘発性過活動の亢進を示した。一方、ifenprodilを投与されたラットでは、これらの行動異常は観察されなかった。これらのことから、生後第2および3週時の正常な神経発達にはNR2Aサブユニットを含有するNMDA受容体の活性が必要であり、この受容体の機能低下による神経発達異常が統合失調症様行動の原因であることが示唆された。統合失調症の背景には発達初期の神経発達の障害があると考えられている。しかし同疾患の発症因子となりうる神経発達障害の性状は明らかとなっていない。新生仔期NMDA受容体慢性遮断ラットは、統合失調症に類似する行動異常を示すことから、有用な統合失調症モデルとされる。本研究では、新生仔期NMDA受容体慢性遮断ラットを用いて、統合失調症様行動異常の原因となる神経発達障害が生じるメカニズムを解明することを目的とする。本年度は、統合失調症様行動の原因となる神経発達障害が出生後のどの時期に生じているのかを明らかにするため、生後第2週、第3週、あるいはその両方にNMDA受容体拮抗薬MK-801をラットに投与し、成体期に統合失調症の認知障害を模倣する空間認知障害の有無を調べた。結果、生後第2週のMK-801投与により、第2-3週にMK-801を投与した場合と同等の著しい空間作業記憶障害が生じた。一方、生後第2-3週のMK-801投与は空間参照記憶の重篤な障害をもたらしたが、第2週のみの投与による影響は軽微であった。生後第3週のみのMK-801投与は空間作業記憶および参照記憶のいずれにも影響しなかった。以上のことから、空間作業記憶障害の元となる神経発達障害については生後第2週、空間参照記憶の原因となる神経発達障害は第2および3週に生じていることが明らかとなった。ラット海馬では生後第2週に余剰ニューロンの活動依存的な減少がみられ、生後第2週から3週にかけて抑制性シナプスが発達することから、新生仔期NMDA受容体遮断による空間認知機能障害は、これらの神経発達の異常によるものと推測された。このことは統合失調症の背景にも同様の神経発達障害がある可能性を示唆している。本年度の研究結果より、空間認知機能の中でも空間作業記憶と空間参照記憶を支える神経回路の発達において、NMDA受容体の活性が必要となる時期を特定することができた。生後7日前後のNMDA受容体遮断がプレパルス抑制や社会的相互作用の障害、薬物誘発性過活動の亢進を生じることと合わせると、統合失調症様行動異常の原因となる神経発達異常が生じる時期を特定するという当該年度の研究目的を達成できたといえる。またニューロンの増減とシナプス形成におけるNMDA受容体の役割に関する知見と合わせて、統合失調症様行動の背景にある神経発達障害の性状を推測できるようになった。これにより、本研究課題の目的である統合失調症発症を引き起こす神経発達障害のメカニズム解明に近づいた。

当初の計画に従い、次年度には新生仔期の脳がなぜNMDA受容体遮断に対して脆弱であるのか、そのメカニズムを探る。具体的には、成体期の脳とはその発現比率が異なることが判っているNR2AとNR2Bサブユニットの機能差に着目し、新生仔期のラットにNR2A特異的拮抗薬あるいはNR2B特異的拮抗薬を投与し、後の統合失調症様行動異常の出現に及ぼす効果を比較する。申請時の計画では、空間認知機能の測定にはモリス水迷路および放射状迷路を使用する予定だったが、平成29年度の成果の中で、自発的交替反応においても新生仔期NMDA受容体遮断による空間認知機能の障害を検出できることが判ったため、平成30年度の計画では、Y字迷路における自発的交替反応を指標として空間認知機能の評価を行う。これにより、プレパルス抑制試験、社会的相互作用試験、自発的交替反応試験、薬物誘発性過活動試験を同一被験体でテストすることができ、使用する動物の匹数を削減できるため、効率よく研究を進めることができる。平成29年度に購入予定であったプレパルス抑制試験用機材に関して、所属機関内の他研究部が所有する機材を使用することができたため、機材を購入する必要がなくなった。これにより繰り越しとなる助成金については次年度に使用する予定の試薬が高価であるため、その購入費用に充てる。
子宮内膜および子宮内膜症の再構築に関する研究

子宮内膜症の進展に関するメカニズムについて、ヒト子宮内膜症間質細胞の細胞外マトリックスに対する接着性は増強していることをつきとめた。子宮内膜症は異所性に増殖する子宮内膜組織を特徴とする。子宮内膜症が腹腔内臓器に広がる最初のステップのひとつとして、まずはすでに存在している子宮内膜症病変から子宮内膜症細胞が、腹水中へ放出され、正常腹膜表面に接着する。腹膜表面に存在する特異な細胞外マトリックスに対する子宮内膜症細胞の癒着能および増殖能の増強が子宮内膜症の進展に関わっていると推測された子宮内膜症間質細胞および正常子宮内膜間質細胞における癒着の特性について、in vitroでCell adhesion assaysを用い、関連する細胞外マトリックス蛋白について調べた。また、これらの細胞におけるインテグリンの発現に関しては、western blot法を用い、蛋白発現を調べた。コラーゲンI、IVにおいては子宮内膜症間質細胞および正常子宮内膜間質細胞の両方で蛋白発現が認められたが、子宮内膜症間質細胞の方がより強く認められフィブロネクチンおよびラミニンにおいては子宮内膜症間質細胞において蛋白発現の増強が認められた。正常子宮内膜間質細胞に比べ、子宮内膜症間質細胞において、インテグリンα1、α2、αv、β1、β3の蛋白発現がより増強していた。その一方で、インテグリンα3、αLの蛋白発現は正常子宮内膜間質細胞に比べ子宮内膜症間質細胞減弱していた。子宮内膜症間質細胞は、正常子宮内膜間質細胞と比較して、細胞外マトリックス蛋白に対して、より強い接着性を獲得していると考えられ、この接着性の増強には、integrinの発現の異常が関与していると推察された。Integrinを介する子宮内膜症間質細胞と細胞外マトリックスとの相互作用は子宮内膜症病変の腹膜播種のメカニズムの一部であると考えられた子宮内膜症の進展に関するメカニズムについて、ヒト子宮内膜症間質細胞の細胞外マトリックスに対する接着性は増強していることをつきとめた。Integrinを介する子宮内膜症間質細胞と細胞外マトリックスとの相互作用は子宮内膜症病変の腹膜播種のメカニズムの一部であると考えられた
脳磁場(MEG)を指標としたヒト大脳皮質視覚野における言語音の神経表象の検討

語音の構成は言語によって異なるために外国語学習時には、母語に存在しない音素の認識、聞き分けが学習者にとって大きな課題となる。山田らの検討により、成人でも、トレーニングによって米語の/l//r/など日本語に含まれない音素の聞き分けを学習できることが確認されている。我々は/l/と/r/の聞き分けの学習に関与する神経基盤を探るために、学習の前後に誘発脳磁場成分ミスマッチフィールド(MMF)を記録した。MMFは1秒前後の短い間隔で繰り返し提示される同一の音(標準刺激)の中に、それとは異なる音響的特性を持つ逸脱刺激がまれに挿入された場合に、逸脱刺激に対して特異的に出現する誘発脳磁場成分である。逸脱刺激と標準刺激の間の心理的な距離が大きくなるのに従って、MMFの振幅は増大し、その潜時は短縮することが知られている。これまでの検討から、MMFは被験者の注意を必要としない、自動的な逸脱検出過程を反映した成分であると考えられている。我々は右手利きの日本語話者16名(男性12名、女性4名)にトレーニングを行い、トレーニングの前後に脳磁場を測定した。被験者にラップトップコンピュータを貸与し、1セッション約30分のトレーニングを45セッション、23-50日かけて行った。3名の話者に対する聞き分け率をトレーニングの前後に測定した。3名の話者全員に対して聞き分け率が15%以上向上した9名の被験者のうち8名では左大脳半球から記録された脳磁場に以下の変化が認められた。4名の被験者では、トレーニング前には出現しなかったMMF成分が出現した。4名の被験者では、トレーニング後にMMF潜時が短縮した左側の聴覚野に起源のMMFが出現することを確認できた。聞き分け率の向上が話者によってばらつきがみられた被験者にはこのような変化が認められなかった。
国際社会の安定と創造的発展のための文化政策：ドイツにおける実践の諸相

本研究では、多様な文化的背景を持つ〈ひと〉が交錯する国際社会の安定と創造的発展のための政策実践のあり方を、ドイツの経験に基づき総合的に検討する。異なる政策分野で行われる文化の伝達・交流・振興を、国際関係の文化的運営行為として調査分析し、新しい理論枠組みの構築にもつなげていく。初年度の2018年度は、3つの作業を行った。第一に、国際文化関係運営の理論枠組み構築に向けた予備的作業である。8月にタリン大学で開催された国際文化政策会議(ICCPR2018)に参加し、国際文化関係の研究を国際関係研究と文化政策研究にまたがる新しいアプローチとして位置づける報告を行った。先駆的業績を紹介しつつ、従来的な国際関係研究が十分に検討してこなかった非国家主体のトランスナショナルな関係や文化政策の領域に注目する本研究の射程を示した。日独の実例も短く検討し、〈くに〉の成り立ちや経験の異なる両国で国際文化関係運営のあり方に違いがみられることも明らかにした。関連諸分野の研究者から助言を受けたのに加え、欧州諸国の文化外交に関するパネル司会、その他さまざまなセッションへの参加を通じ、多くの新しい知見を得た。第二に、8月にボンで国際文化関係運営の現状に関する調査を行った。同市に本拠をおくドイツ学術交流協会(DAAD)、ドイツ・ユネスコ委員会(DUK)、文化政策協会、連邦政治教育センターを訪問し、インタビューと資料収集を通じて文化外交、国内文化教育政策、移民統合政策が錯綜する政策現場の状況を確認した。第三に、10月にベルリンのドイツ外務省を訪問し、文化外交の最新の展開と方針に関する調査を行った。文化コミュニケーション局のスタッフにインタビューを行い、とりわけ2010年代半ば以降の難民大量流入、2017年の連邦議会選挙といった諸要因がドイツの国際文化関係運営に与えた影響に関する知見を得た。科学研究費申請時には、ドイツにおける国際文化関係運営の政策実践について、文化外交、国内教育文化政策等の各分野を年度ごとに調査し、その成果をふまえて最終的に理論的枠組み構築へとつなげていく予定であった。実際には、2018年8月の国際会議(ICCPR)における報告を通じ、枠組み構築の試行的作業を進めることができた。政策実践の実態調査についても、ボンとベルリンの2箇所で、複数の政策分野にかかわる諸機関を訪問してインタビューおよび資料収集を行った(ベルリンでの調査は国際会議「日独フォーラム」に招聘された際の自由時間を活用)。初年度の研究活動を通じ、ドイツでは国際文化関係運営にかかわる諸組織の本拠地が国内の各地に分散しているため、政策実践に関する調査は分野ごとよりもむしろドイツ国内の都市ないし地方ごとに行っていくのが良いことが確認できた。2018年度にボンとベルリンで調査を行ったので、今後はまずこれらの地域以外の場所を優先的に調査していきたい。理論的枠組み構築に関しても、初年度の成果を整理・改善して発表するなどして、事例研究と並行する形で着実に作業を進めたい。2019年度以降、研究代表者の本務校での役職業務および家庭の事情により、海外出張が妨げられる期間が発生する等の可能性も予測されるが、各年度の実情に応じて柔軟に研究を計画、遂行していきたい。

初年度の研究活動を通じ、ドイツでは国際文化関係運営にかかわる諸組織の本拠地が国内の各地に分散しているため、政策実践に関する調査は分野ごとよりもむしろドイツ国内の都市ないし地方ごとに行っていくのが良いことが確認できた。2018年度にボンとベルリンで調査を行ったので、今後はまずこれらの地域以外の場所を優先的に調査していきたい。理論的枠組み構築に関しても、初年度の成果を整理・改善して発表するなどして、事例研究と並行する形で着実に作業を進めたい。2019年度以降、研究代表者の本務校での役職業務および家庭の事情により、海外出張が妨げられる期間が発生する等の可能性も予測されるが、各年度の実情に応じて柔軟に研究を計画、遂行していきたい。2018年10月に国際会議「日独フォーラム」に招聘されベルリン出張の機会を得たため、科学研究費を使用して同会議の前後にベルリンに延長滞在し、ドイツ外務省の訪問調査を行おうと考えた。しかし外務省側と日程を調整したところ、実際には招聘会議日程の自由時間内に同省を訪問してインタビューを行うことができた。このため延泊用に交付を受けた助成金を使用しないで済み、次年度以降に繰り越すこととなった。
ウシの健康性を評価する免疫学的指標の確立

粘膜上皮に局在するT細胞サブセットの機能解明については,ウシの子宮粘膜組織にCD4^+,CD8^+およびWC1^+のT細胞が分布していることを確認した。また,子宮粘膜上皮細胞間に介在するT細胞(上皮細胞間リンパ球:IEL)も存在し,腸管上皮や乳腺上皮と同様に上皮細胞とリンパ球間における相互作用の存在が示唆された。受胎において胚は母体にとっての異物であり,この胚を着床させ妊娠を成立させるためには粘膜免疫機構の機能調節が重要であると考えられる。このときT細胞のサブセット比(CD4/CD8比)はT細胞の機能を反映する重要な指標となる。子宮粘膜におけるCD4/CD8比が子宮角の部位あるいは人工受精による精子の有無などによって変化する傾向がみられ,ウシの子宮において粘膜上皮細胞と免疫細胞との相互作用が妊孕性を調節する新たなイントラネット機構の存在が示唆された。ウシのT細胞サブセットの出現割合と活性化状態の解明については,1ヶ月齢から20ヶ月齢以上の日本短角種牛(雌),8ヶ月齢から16ヶ月齢の日本短角種牛(去勢雄)について,白血球割合とT細胞サブセット構成について調査した。研究代表者死亡による研究中止によって,黒毛和種やホルスタイン種との品種間比較の解析や去勢の影響などは未実施となった.T細胞サブセットの活性化能に伴う機能変化の解明については,研究代表者死亡による研究中止によって未実施となった。本年度中途の研究代表者死亡のため,規程により本課題の研究はすべて中止となった。黒毛和種、ホルスタイン種、日本短角種(915ヵ月齢、各12頭、去勢雄)では、顆粒球、T細胞、B細胞、単球の割合の推移に有意な変動は認められなかった。T細胞サブセットの割合はγδT細胞が最も高く、γδT細胞ではWC1^+γδT細胞が優勢を占めた。また、CD25陽性の活性型T細胞はWC1^+γδT細胞で最も高く出現した。CD4^+/CD8^+T細胞比は1.02.0であった。日本短角種牛は同月齢の黒毛和種とホルスタイン種に比べ、γδT細胞の割合が高く、CD4^+/CD8^+T細胞比がやや低いことが示された。18ヵ月齢の黒毛和種、日本短角種、ホルスタイン種(各6頭、雌)では、顆粒球、T細胞、B細胞、単球の割合は大きな違いがなく、T細胞とB細胞は月齢と共に増加する傾向を示した。CD4^+T細胞とCD4^+/CD8^8T細胞比は黒毛和種、ホルスタイン種、日本短角種の順で高かった。一方、γδT細胞とWC1^+γδT細胞は日本短角種で最も高かったことから、日本短角種では自然免疫能が高く、感染抵抗性が高いものと判断された。黒毛和種新生子牛に関して、雌雄間でT細胞サブセットの出現割合に違いが認められたことから、雌雄間で免疫機能の差異が示唆された。γδT細胞サブセットの機能解明に関して、WC1^+γδT細胞は、IL-2刺激に対してWC1^-γδT細胞より速やかに活性化した。両細胞とも、活性化に伴いCD62Lの発現が低下し、IL-2、IL-4、IL-6、IL-10等9種類のサイトカイン発現が認められた。また、k562細胞をターゲット細胞としたウシT細胞の細胞障害活性法を考案し、WC1^+γδT細胞とWC1^-γδT細胞の細胞障害活性を初めて明らかにした。さらに、末梢血とリンパ組織でT細胞とγδT細胞サブセットの分布と機能が明らかにされた。WC1^+γδT細胞は末梢血と二次リンパ組織で活性化状態であり、WC1^-γδT細胞は末梢血では不活性状態であった。WC1^+γδT細胞は末梢血、リンパ節、脾臓でアポトーシス抑制機能が作用し、WC1^-γδT細胞は二次リンパ組織移行後にアポトーシス抑制機能が誘導された。以上のように、平成22年度の研究計画は当初の予定通・り実施され、満足する成果が得られた。

研究代表者死亡による研究中止によって,黒毛和種やホルスタイン種との品種間比較の解析や去勢の影響などは未実施となった.T細胞サブセットの活性化能に伴う機能変化の解明については,研究代表者死亡による研究中止によって未実施となった。本年度中途の研究代表者死亡のため,規程により本課題の研究はすべて中止となった。
日本・インドネシアにおける民族文化の伝統と変容 ーー口頭伝承の構造と機能ーー

本共同研究は、日本とインドネシア両国間の学術的レベルでの文化交流を一層推進すべきであるという、(元)日本国文部大臣塩川正十郎氏とインドネシア教育文化大臣ファド・ハッサン氏との意向を受け、昭和62年度の予備的調査から始まり、昭和63年から平成3年までの3年間の継続研究として開始された。また本共同研究を具体的に運営し遂行するために組織委員会が両国で設けられ、研究調整と毎年、開催されるセミナ-の準備に当った。また昭和63年7月26日、ジャカルタ市で日本側、国立民族学博物館館長(代行)、インドネシア側、教育文化省文化総局長官との間で研究の実施を円滑に進めるため「日本・インドネシア民族文化比較研究のための共同研究に関する同意書」を作成し署名し合った。3年間の長期的研究課題としては、口頭伝承の歴史研究、比較研究によって日本・インドネシアの比較文化論を行うこととし、毎年セミナ-での発表にむけて、両国の研究者が相互に相手国を訪問して準備のための文献調査とフィ-ルドワ-クを行った。口頭伝承の研究分野においてこれまで個々の研究者が地域ごとの研究成果を個別に著わしてきたが、それら個々の成果を比較し総括するような共同研究は、国外の研究者との間でのみならず、国内の研究者の間においても行われていないのが現状である。それぞれの口頭伝承における特徴を、多角的総合的に分析することにより、日本とインドネシアの、より精密で体系的な比較研究を進めることを究極的な目標とした。この研究目的のために3年間にインドネシアから国立民族学博物館の外来研究員として訪日した研究者は延べ25名、また日本からインドネシアに渡航した研究者は延べ18名に達した。第1回セミナ-は、昭和63年9月5・6日に「日本・インドネシアの比較文化ー口頭伝承をめぐって」と題し、日本側3名インドネシア側5名、計8名による研究発表と質疑応答が行われた。そして共通の話題としては1)口頭伝承を歴史の再構成にいかに利用し得るか、2)口頭伝承は社会においていかに変貌するか、3)口頭伝承は社会においていかに機能するか、の諸点が論じられた。第2回セミナ-は、平成元年9月5・6日に「日本・インドネシア比較文化の諸相」と題し、日本側4名インドネシア側5名、計9名による研究発表と質疑応答が行われた。そして共通の話題としては1)口頭伝承と歴史記述との関係、2)国家的伝統の発展にたいする土着の口頭伝承を含む伝統文化の役割、3)民間伝承と国家神話との関係、の諸点が論じられた。第3回セミナ-は、平成3年2月26・27日に「日本・インドネシアの文化的伝統」と題し、日本側5名インドネシア側6名、計11名による研究発表と質疑応答が行われた。最終回だけあって、発表者数、発表とも盛り上がりこれまでの2回のセミナ-で得られた問題点を整理しつつ、より広い視点から口頭伝承に基く比較研究の成果が披露された。その共通の話題としては1)現代社会における伝統文化とその変容、2)日本・インドネシアの文化比較の方法、がとくに論じられた。これまでインドネシア側からは、従来の日本人を含む外国人によるインドネシアを対象とした一方的な海外学術調査は、インドネシアになんの恩恵ももたらしていないという不満が表明されていた。本共同研究は、そのような従来の「不健全な関係」(元インドネシア国立科学院院長モフタル・ブホリ博士の言葉)を改善するための第一歩としては十分に機能し得たと考える。とくに、さまざまの分野の学者たちと、たんに学術面でのみならず人的面で交流を深め合ったことは、将来、両国間であらたな理念をもった共同研究を遂行するための足がかりとなるであろう。またセミナ-の発表、質疑応答がすべてインドネシア語で行われたことも、インドネシア側に日本人のインドネシア研究の層の厚さを再認識させた。最後に、インドネシア側からは、回を重ねるごとに参加者もリラックスし和やかな雰囲気のなかで充実した発表と討議の行われたこのセミナ-が、今回で終了するのを惜しむ声も聞かれたことを付記しておきたい。

それぞれの口頭伝承における特徴を、多角的総合的に分析することにより、日本とインドネシアの、より精密で体系的な比較研究を進めることを究極的な目標とした。この研究目的のために3年間にインドネシアから国立民族学博物館の外来研究員として訪日した研究者は延べ25名、また日本からインドネシアに渡航した研究者は延べ18名に達した。第1回セミナ-は、昭和63年9月5・6日に「日本・インドネシアの比較文化ー口頭伝承をめぐって」と題し、日本側3名インドネシア側5名、計8名による研究発表と質疑応答が行われた。そして共通の話題としては1)口頭伝承を歴史の再構成にいかに利用し得るか、2)口頭伝承は社会においていかに変貌するか、3)口頭伝承は社会においていかに機能するか、の諸点が論じられた。第2回セミナ-は、平成元年9月5・6日に「日本・インドネシア比較文化の諸相」と題し、日本側4名インドネシア側5名、計9名による研究発表と質疑応答が行われた。そして共通の話題としては1)口頭伝承と歴史記述との関係、2)国家的伝統の発展にたいする土着の口頭伝承を含む伝統文化の役割、3)民間伝承と国家神話との関係、の諸点が論じられた。第3回セミナ-は、平成3年2月26・27日に「日本・インドネシアの文化的伝統」と題し、日本側5名インドネシア側6名、計11名による研究発表と質疑応答が行われた。最終回だけあって、発表者数、発表とも盛り上がりこれまでの2回のセミナ-で得られた問題点を整理しつつ、より広い視点から口頭伝承に基く比較研究の成果が披露された。その共通の話題としては1)現代社会における伝統文化とその変容、2)日本・インドネシアの文化比較の方法、がとくに論じられた。これまでインドネシア側からは、従来の日本人を含む外国人によるインドネシアを対象とした一方的な海外学術調査は、インドネシアになんの恩恵ももたらしていないという不満が表明されていた。本共同研究は、そのような従来の「不健全な関係」(元インドネシア国立科学院院長モフタル・ブホリ博士の言葉)を改善するための第一歩としては十分に機能し得たと考える。とくに、さまざまの分野の学者たちと、たんに学術面でのみならず人的面で交流を深め合ったことは、将来、両国間であらたな理念をもった共同研究を遂行するための足がかりとなるであろう。またセミナ-の発表、質疑応答がすべてインドネシア語で行われたことも、インドネシア側に日本人のインドネシア研究の層の厚さを再認識させた。最後に、インドネシア側からは、回を重ねるごとに参加者もリラックスし和やかな雰囲気のなかで充実した発表と討議の行われたこのセミナ-が、今回で終了するのを惜しむ声も聞かれたことを付記しておきたい。
多民族・多文化国家シンガポールの美術教育における教育課程と国民統合に関する研究

平成30年度においては,シンガポール国立公文書館に残されていた自治州時代の教育省シラバス・教科書委員会の議事録を調査した。自治州の成立とともに高まった統合意識が,美術教育の教育課程や内容策定の議論に反映されていることが確認された。また,南洋理工大学Chinese Heritage Centre図書館において,自治州以前の華語系学校で使用された美術用図書を調査した結果,当時の華語系学校における美術教育に対する認識は,東アジア及び東南アジアの華僑・華人社会で共有されていたことが確認された。1980年代後半から1990年代の教育省カリキュラム開発研究所(CDIS)の美術プロジェクトチームのリーダーであったYew Hock Banと面会し,1990年代初頭のシラバス策定と教科書の改訂における多文化主義の基本姿勢について確認した。また,1990年代に教育省の美術教科調査官であったCheong Fong Linに面会し,当時の美術教育におけるエスニシティの取り扱いについて説明を受けた。南洋理工大学シンガポール国立教育学院の美術教育担当講師Kehk Bee Lianに面会し,2018年から実施されているシンガポールの小学校美術シラバスについて説明を受け,過去のシラバスとの関連性について明らかにすることができた。これらを通して,シンガポールの美術教育では,中立的な西洋美術とともに,民族の伝統的な造形文化を教育内容に取り入れ,共通性と個別性の両側面から国民統合を図ろうとする手法が初期段階からとられていることが明らかになった。1980年代前半から刊行された美術教科書はこれを支える強力なメディアとして作用し,エスニシティの可視化を通して自国美術を創出するシンガポールの美術教育の機能が明らかになった。研究初年度の本年度の研究活動は,従前の研究で得られた資料やデータの整理と,シンガポールにおける現地調査であった。資料及びデータに関しては,1950年代半ばの自治政府期から今日までの美術シラバスのほとんどを入手し,その翻訳を行った。翻訳は全体の半分程度まで進めることができた。また,教師用指導書,教科書類に関しては,その書誌情報を入手するとともに,その半分程度の内容を現物または複写によって把握することができた。本年度に予定していた資料及びデータの整理,現地調査によるインタビューや資料収集を行い,ほぼ予定通りの成果が得られた。ただし,シラバスの一部(1970年代)が未発見であり,引き続き調査が必要とされる。研究2年目にあたる平成28年度においては,前年度に引き続いて文献資料の発掘と面談等による教育実践の発掘を行った。特に,1970年代及び1980年代の美術教育に焦点を当てた。National Institute of Education, Singaporeにおいて,Kehk Bee Lian美術教育講師に面談して,1960年代から1990年代の美術教育の変遷過程についての研究についてのレビューを受けるとともに,補足的な情報を得た。また同研究所の図書館において,1970年代の関連文献資料を得た。南洋芸術学院のLim Poh Tek講師に面談して,シンガポールの近現代美術の流れと美術教育との関係の研究についてのレビューを受けるとともに,補足的な情報を得た。また,同学院の図書館において,南洋派美術に関する文献資料を得た。National GallerySingaporeでは,Melinda Susantoアシスタントキュレーターから,シンガポールの近代美術における南洋派についての説明を受けるとともに,関連文献資料を得た。同ギャラリーの図書館で,1980年代の美術教育に影響力をもったJimmy Nugiの展覧会に関する資料を得た。また,Singapore Art Museumでは現代の芸術文化振興政策としてのシンガポール・ビエンナーレ展を観覧して,関連資料を収集した。国立図書館においては,1970年代及び1980年代のYear Bookから,文化政策と教育政策に関する情報を得た。また,1960年代及び1970年代の教育雑誌の書誌情報を収集し,主要論文については複写を行った。これらのことから,1970年代及び1980年代の美術教育に関する資料は一定程度収集でき,教育実践についても徐々に明らかになってきた。当初の研究計画に基づいて,初年及び2年目(本年度)に予定していた文献資料の収集,面談等による教育実践の収集について,一定程度の蓄積ができている。面談調査は日程調整の難しさがあるため,若干停滞気味であるが,現地の研究者の協力を得て,電子メール等で情報提供を得ている状況である。全体としては,必要な情報は確実に収集されており,研究はおおむね順調に進展しているといえる。1960年代,1970年代のシンガポールの教育制度,教育改革の状況について,主としてシンガポール国立図書館及び南洋理工大学附属国立教育研究所(NIE)図書館における文献調査を基に把握するとともに,美術教育の教育課程との関係を明らかにした。シンガポールの美術教育シラバスについては,これまで発行された全てを入手してその内容を把握した。さらに,1965年の独立前後の美術界の状況について,文献調査と現地の美術館等における調査を通して一定程度把握した。国立ギャラリー・シンガポールのコレクションや,シンガポール美術館のコレクションを通して,戦後及び独立前後のシンガポール美術と現代のシンガポール美術に見られるアイデンティティの問題について考察した。また,1980年代の新しい学校教育制度の実施に伴う大幅な教育課程の改訂時に,教育省の美術部門の長として,新しい美術教育の教育課程策定,教師用指導書及び美術教科書の編纂に指導的な役割を果たしたヌイ・ジミー・キムチューとの面談に成功し,当時の状況について聞き取り調査を行った。その結果,1980年代の美術教育の教育課程がもつ「多文化主義と国民統合」という特徴を改めて確認するとともに,その背景について把握することができた。

ヌイを通じて,当時の教育省カリキュラム開発研究所の美術部門長の後任者らとのコンタクトが可能になったので,次年度は1980年代及び1990年代の教育課程及び教科書の作成に関与した人物との面談を通して,より詳細な経緯の把握を試みる。また,華人系作家のネットワークによるアジアにおける美術文化の伝播と,少数民族の美術文化を取り入れた教育内容による国民統合という観点から,台湾の美術教育を比較・分析する。美術教育の教育課程に関係する文献に関してはほぼ把握すみであり,教育改革の経緯も把握できている。1980年代当時の教育課程策定や教科書編纂のキーマンであったヌイ・ジミー・キムチューとの面談によって,文献には現れない諸事情を把握でき,かなりの進展があった。他方,美術界の主要な流れと美術教育の関係については,美術学校の関係者との面談を通して調査を継続する必要がある。平成30年度においては,シンガポール国立公文書館に残されていた自治州時代の教育省シラバス・教科書委員会の議事録を調査した。自治州の成立とともに高まった統合意識が,美術教育の教育課程や内容策定の議論に反映されていることが確認された。また,南洋理工大学Chinese Heritage Centre図書館において,自治州以前の華語系学校で使用された美術用図書を調査した結果,当時の華語系学校における美術教育に対する認識は,東アジア及び東南アジアの華僑・華人社会で共有されていたことが確認された。1980年代後半から1990年代の教育省カリキュラム開発研究所(CDIS)の美術プロジェクトチームのリーダーであったYew Hock Banと面会し,1990年代初頭のシラバス策定と教科書の改訂における多文化主義の基本姿勢について確認した。また,1990年代に教育省の美術教科調査官であったCheong Fong Linに面会し,当時の美術教育におけるエスニシティの取り扱いについて説明を受けた。南洋理工大学シンガポール国立教育学院の美術教育担当講師Kehk Bee Lianに面会し,2018年から実施されているシンガポールの小学校美術シラバスについて説明を受け,過去のシラバスとの関連性について明らかにすることができた。これらを通して,シンガポールの美術教育では,中立的な西洋美術とともに,民族の伝統的な造形文化を教育内容に取り入れ,共通性と個別性の両側面から国民統合を図ろうとする手法が初期段階からとられていることが明らかになった。1980年代前半から刊行された美術教科書はこれを支える強力なメディアとして作用し,エスニシティの可視化を通して自国美術を創出するシンガポールの美術教育の機能が明らかになった。基本的には当初の計画通りに研究を遂行する。