hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市再生時の社会インフラ価値を考慮した分散型エネルギー供給の導入計画手法の開発

各住宅に設置されたPVシステムは,平常時にはそれぞれの住宅に対して電力供給を行うが,都市災害等で上位系統からの電力供給が途絶えた場合には,配電線を利用して地区単位で災害時マイクログリッドを構成し,病院や学校などの地域で利用する施設(以下、防災センタと称す)に電力供給を行える可能性がある。このように,災害時においてPVシステムを地区全体で有効活用することをPVシステムの社会インフラ価値として考え,電力供給の可能性を評価した。本構想について,PVシステムの日々の出力変動を考慮し,PVシステムによる電力供給量と防災センタの需要とのバランスを算定した。その結果,都市再開発において,地域単位で防災センタを核として住宅を集中配置することで,日射量の変動を考慮しても,概ねPVシステムのみで防災センタの昼間の需要を賄えることがわかった。また,供給不足を補うために必要な蓄電池容量を算定し,例えば,電力供給の停止が3日間継続する場合,蓄電池のみで防災センタの電力需要を賄う場合と比較して,災害時マイクログリッドによってPVシステムの発電電力を地域で有効利用できれば,蓄電池の再充電が可能になるため,蓄電池容量を30%程度に削減できることを示した。また,本構想におけるPVシステムおよび蓄電池による電力供給において,需給バランスおよび適正電圧を維持するための各機器の自律分散的な制御について検討した。その結果,蓄電池の充電状態に応じて蓄電池端子電圧を変更し,各PVシステムは受端電圧に応じてON/OFF制御する手法を提案し,計算機シミュレーションによって動作をした。地域メッシュ統計他の各種統計データに基づき,愛知県を対象として1kmX1kmの地域単位で民生部門の電力需要および分散型電源の賦存量を算出した。その結果,PVシステムの賦存量は大半のメッシュにおいて数1,000kW/km^2となり,集中導入実証地区の数分の一程度となった。また,業務部門3業種(ホテル,病院,店舗)におけるCGSの賦存量は合計で210MWとなった。地域の最大電力需要に対する分散型電源の賦存量の比を算定した結果,67%のメッシュにおいて導入比は200%以下となった。これらの導入量の算定結果に基づき,想定東海地震および想定東南海地震発生時のPVシステムによる電力供給量と需要とのバランスを算定した。兵庫県南部地震の際のインフラ停止,建物崩壊に関するモデルを用いて,地震発生時の需要や稼動可能なPVシステム容量を算定した。その結果,90%以上のメッシュでは,新築家屋の部にPVシステムを導入することで,インフラ停止に伴う病院・学校の不足エネルギー量を賄えることがわかった。また,経年によって新築建物が増加し,地震発生時の建物崩壊確率が低下して稼動可能なPVシステムが増加するため,住宅等における不足エネルギー量についても,PVシステムによる補填率が増加することがわかった。また,長期的な建物の建て替えによる需要集中地区の形成を想定し,CGSの排熱とボイラとによる熱供給によって冷暖房および給湯需要が賄われる場合について,線形計画法を用いた最適化計算によって集中地区に配置される需要家の組合せを決定し,一次エネルギー削減量を算定した。愛知県豊田市の562個の4次メッシュを対象とした検討の結果,従来のエネルギー供給の場合と比較して,全てのメッシュにおいて提案システムの導入によって0.1TJ5.6TJの一次エネルギーが削減され、全メッシュ合計の削減率は5.2%となった。さらに,分散型電源の大量導入がエネルギー輸送インフラの構成に与える影響を算定するためのモデルを構築した。架空送電システムを対象とし、評価指標として物質投入量を用いた場合について、電源から需要地域までの距離が異なる場合や、需要分布の異なる場合に対し、定性的にはおおよそ妥当な送配画線の選択が可能であることを確認した。
発生過程での神経幹細胞の分化能検定

哺乳動物の神経系は極めて多種多様な細胞種からなり、これらの多様な細胞は、個体発生の特定の時期に神経幹細胞から作られる。しかし、神経幹細胞の性質については未だに不明な点が多い。神経幹細胞の性質がいかに規定されるのかを解明することは、将来、幹細胞を再生医科学へ応用するための基盤として、極めて重要である。本研究では、神経幹細胞の性質を解析するための新しい実験系を開発し、神経幹細胞の性質を分子レベルで詳細に解析した。その結果、神経分化を抑えても、神経幹細胞は個体発生とともに性質を変化させることが明らかとなった。今までの実験で、Notchタンパク質を活性化させると、大脳皮質の神経分化を抑えることを示したが、今回の詳細な解析の結果、活性化したNotchタンパク質(caNotch)の働きで大脳皮質の神経幹細胞は非対称分裂を停止し、対称分裂を続けることにより、神経分化が抑えられることが明らかになった。さらに、Cre-loxPのDNA組換えシステムを応用し、一時的にcaNotchを機能させると、caNotchが機能している間は神経分化が抑えられるが、caNotch機能が解除されると、神経分化が再開することが示された。この時に分化する神経細胞は、caNotchを解除した時点で生まれるべき神経細胞であり、caNotchが作用している間に生まれるべき神経細胞の産生ステップをスキップしたことが示された。つまり、神経幹細胞は神経分化を抑えられても、時間とともに性質を変化させ、初期の能力を失っていくことが初めて明らかとなった。哺乳動物の神経系には極めて多種多様な神経細胞が存在し、高次神経機能を支えている。この多様な神経細胞群を生み出す神経幹細胞の能力を明らかにすべく、本年度は、大脳皮質の神経幹細胞に焦点を絞り研究を行った。哺乳動物の大脳皮質は6層からなり、2層から5層の神経細胞は、順次下層から積み重なるように脳を形成する。この時、大脳皮質の神経幹細胞は、不等分裂を繰り返しながら、下層から上層の神経細胞を順々に生み出していく。しかし、不等分裂の役割や、神経幹細胞の能力が大脳形成の時間軸上でいかに変化するのかに関しては、ほとんど明らかとなっていない。そこで、Notchの活性型遺伝子を電気穿孔法で、マウス胎仔の大脳に遺伝子導入した。その結果、Notchの活性型遺伝子を幹細胞で発現させると、神経分化が抑えられるとともに、幹細胞は等分裂を起こすことが明らかとなった。さらに、分裂の結果生み出される幹細胞は放射状グリア細胞となるが、Notchの機能を抑えると、再度神経細胞へ分化できることが示された。以上の実験により、大脳皮質の内在性幹細胞の分化スイッチを自在に操り、幹細胞の能力をマウス個体の脳内で解析する事が可能となった。現在、本来の発生と違う時期に分化スイッチを入れ、幹細胞の能力がいかに変化するのかを種々の分子マーカーを用いて解析中である。一方、発生の特定の時期のみに幹細胞で働く遺伝子を異時間的に発現させ、幹細胞の性質決定における遺伝子機能を調べている。本研究では、神経幹細胞の性質を解析するための新しい実験系を開発し、神経幹細胞の性質を分子ベルで詳細に解析した。

さらに、Cre-loxPのDNA組換えシステムを応用し、一時的にcaNotchを機能させると、caNotchが機能している間は神経分化が抑えられるが、caNotch機能が解除されると、神経分化が再開することが示された。この時に分化する神経細胞は、caNotchを解除した時点で生まれるべき神経細胞であり、caNotchが作用している間に生まれるべき神経細胞の産生ステップをスキップしたことが示された。つまり、神経幹細胞は神経分化を抑えられても、時間とともに性質を変化させ、初期の能力を失っていくことが初めて明らかとなった。
ビタミンDの遺伝子応答配列と作用分離に関する有機化学的研究

ビタミンD受容体とリガンドの相互作用を新しい方法論(この方法を2次元アラニンスキャニング変異解析と名づけた)で検討した.すなわちポケットを構成している全アミノ酸残基(33個)を順番にアラニンに変異させた1点変異体を作製し,それらの標的遺伝子転写活性化能を,マウスオステオポンチンのビタミンD応答配列をプロモーターとするルシフェラーゼレポーター遺伝子と12種のリガンドを用いて網羅的に解析した.リガンドには天然のホルモンである1,25-ジヒドロキシビタミンD3,私達の合成した最強のビタミンD受容体結合活性を持つ20-エピ-22R-メチル-1,25-ジヒドロキシビタミンD3並びに作用分離を示すなどの特徴的な作用を持つ種々のアナログ(22-オキサ-1,25-ジヒドロキシビタミンD3,20-エピ-1,25-ジヒドロキシビタミンD3,20-エピ-22-オキサ-24,26,27-トリホモ-1,25-ジヒドロキシビタミンD3)を用いた.その結果を縦軸に変異VDR,横軸にリガンドを配した2次元パッチテーブルに要約した.この2次元テーブルから,1)ビタミンD骨格を持つリガシドは、類似した転写活性パターンを示す.2)D骨格リガンドには、共通の10個のアミノ酸残基(Y143,D144,L233,I271,R274,W286,Y295,H397,Y401,F422)が必須である.3)類似構造のリガンド群ごとに特徴的パターンを識別できる.4)活性の低いリガンドでは必須なアミノ酸残基の数が増える.5)ビタミンDスーパーアゴニスト類ではwild typeより活性増強を示す変異体が増える.6)LCAのようなビタミンD骨格を持たないリガンドは全く異なるパターンを示すことが明らかとなった.今後,上述の結果に基づいた分子間相互作用の化学的解析を行い,作用分離との関係を明らかにしたいと考えている.ビタミンD受容体とリガンドの相互作用を新しい方法論(この方法を2次元アラニンスキャニング変異解析と名づけた)で検討した.すなわちポケットを構成している全アミノ酸残基(33個)を順番にアラニンに変異させた1点変異体を作製し,それらの標的遺伝子転写活性化能を,マウスオステオポンチンのビタミンD応答配列をプロモーターとするルシフェラーゼレポーター遺伝子と12種のリガンドを用いて網羅的に解析した.リガンドには天然のホルモンである1,25-ジヒドロキシビタミンD3,私達の合成した最強のビタミンD受容体結合活性を持つ20-エピ-22R-メチル-1,25-ジヒドロキシビタミンD3並びに作用分離を示すなどの特徴的な作用を持つ種々のアナログ(22-オキサ-1,25-ジヒドロキシビタミンD3,20-エピ-1,25-ジヒドロキシビタミンD3,20-エピ-22-オキサ-24,26,27-トリホモ-1,25-ジヒドロキシビタミンD3)を用いた.その結果を縦軸に変異VDR,横軸にリガンドを配した2次元パッチテーブルに要約した.この2次元テーブルから,1)ビタミンD骨格を持つリガシドは、類似した転写活性パターンを示す.2)D骨格リガンドには、共通の10個のアミノ酸残基(Y143,D144,L233,I271,R274,W286,Y295,H397,Y401,F422)が必須である.3)類似構造のリガンド群ごとに特徴的パターンを識別できる.4)活性の低いリガンドでは必須なアミノ酸残基の数が増える.5)ビタミンDスーパーアゴニスト類ではwild typeより活性増強を示す変異体が増える.6)LCAのようなビタミンD骨格を持たないリガンドは全く異なるパターンを示すことが明らかとなった.今後,上述の結果に基づいた分子間相互作用の化学的解析を行い,作用分離との関係を明らかにしたいと考えている.ビタミンDの標的遺伝子応答配列(vDRE)は現在までに約20種知られている.それらの内,マウスオステオポンチンVDRE(GGTTCAcgaGGTTCA)は,ビタミンD受容体(VDR)と最も親和性の高いVDREの1つである.オステオポンチンは,骨の主要なリンタンパク質であり,カルシウムへの親和性が高く石灰化組織の形成やそのリモデリングに関与していると考えられている.今回はマウスオステオポンチンVDREをルシフェラーゼレポーター遺伝子の上流に組み込んだプラスミドを用い,種々のビタミンDアナログによる遺伝子転写活性化能を測定した.細胞はCos7を用い,ヒトVDRを組み込んだプラスミドとマウスオステオポンチンVDREを組み込んだレポータープラスミド,内部標準用プラスミドをリポフェクション法によりコトランスフェクトした.作用分離を示すなどの特徴的なビタミンDアナログをリガンドとして用い標的遺伝子転写活性化能を測定した.その結果,VDRへの親和性が天然のホルモンである1,25-ジヒドロキシビタミンD3(1,25-3)の1/8でカルシウム作用(BMC)の弱いOCTは1,25-D3と同等の活性を、VDRへの親和性が1,25-D3の約10倍でカルシウム作用の強い22R-Me-20-epi-1,25-D3は1,25-D3の100倍の強い転写活性を示した.

このことは作用分離を示すOCTも示さない22R-Me-20-epi-1,25-D3も共にVDRへの相対的親和性の約10倍の遺伝子転写活性を示したと考えることができる.従って,カルシウムに関与していることが知られているオステオポンチン遺伝子の転写制御のみで作用分離を説明することはできないことが明らかとなった.ビタミンD受容体とリガンドの相互作用を新しい方法論(この方法を2次元アラニンスキャニング変異解析と名づけた)で検討した.すなわちポケットを構成している全アミノ酸残基(33個)を順番にアラニンに変異させた1点変異体を作製し,それらの標的遺伝子転写活性化能を,マウスオステオポンチンのビタミンD応答配列をプロモーターとするルシフェラーゼレポーター遺伝子と12種のリガンドを用いて網羅的に解析した.リガンドには天然のホルモンである1,25-ジヒドロキシビタミンD3,私達の合成した最強のビタミンD受容体結合活性を持つ20-エピ-22R-メチルー1,25-ジヒドロキシビタミンD3並びに作用分離を示すなどの特徴的な作用を持つ種々のアナログ(22-オキサ-1,25-ジヒドロキシビタミンD3,20-エピ-1,25-ジヒドロキシビタミンD3,20-エピ-22-オキサ-24,26,27-トリホモ-1,25-ジヒドロキシビタミンD3)を用いた.その結果を縦軸に変異VDR,横軸にリガンドを配した2次元パッチテーブルに要約した.この2次元テーブルから,1)ビタミンD骨格を持つリガンドは,類似した転写活性パターンを示す.2)D骨格リガンドには,共通の10個のアミノ酸残基(Y143,D144,L233,1271,R274,W286,Y295,H397,Y401,F422)が必須である.3)類似構造のリガンド群ごとに特徴的パターンを識別できる.4)活性の低いリガンドでは必須なアミノ酸残基の数が増える.5)ビタミンDスーパーアゴニスト類ではwild typeより活性増強を示す変異体が増える.6)LCAのようなビタミンD骨格を持たないリガンドは全く異なるパターンを示す.ことが明らかとなった.今後,上述の結果に基づいた分子間相互作用の化学的解析を行い,作用分離との関係を明らかにしたいと考えている.
ランダムスピン系におけるガラス的なダイナミクス

ランダムスピン系や通常ガラスなどが示す、平衡状態へ向かうきわめて遅い緩和過程-ガラス的なダイナミクス-を解明する目的でスピングラス(SG)を取り上げ、短距離相互作用型(EA)SG模型におけるエイジング現象を様々な側面からモンテカルロ法によるシミュレーションで解析し、以下の成果を得た。すなわち、SG模型におけるエイジング現象が、系を急冷した後にSG秩序(ドメイン)が熱活性化過程によって成長していくという描像(液滴描像)がよく当てはまることを示し、特に、急冷後時間twを経た時に観測される諸物理量が、その時点までに成長したSGドメインサイズR(tw)と、twあたりで時間スケールtで生じる液滴励起のサイズL(t)を用いたスケーリング表式でよく記述されることを明らかにした。具体的な現象に関する得られた成果を以下に列記する。1)ゼロ磁場下で低温まで急冷してから磁場を加え、徐々に温度を上げていくとき観測される(ゼロ磁場冷却)磁化のシミュレーションを行い、温度変化があってもR(tw)は累加的に成長すること(記憶効果)を見出した。その成長則を、時間スケールが10桁以上異なる現実のSGに対する実験結果に適用したところ、R(tw)を変数としてプロットしたすべての磁化のデータが一つのユニパーサル関数に載ることを検証した。このようなシミュレーションと実験との直接的な一致はエイジング現象の研究においては初めてのものである。2)4次元イジング模型の等温エイジング過程を詳細に調べ、R(tw)の成長則や、ゼロ磁場冷却磁化の時間発展が、液滴理論が予言する通りであることを初めて検証するとともに、R(tw)とL(t)が同程度になる時間領域において、液滴励起エネルギーが異常に小さくなることを見出し、これが、実験で観測されている、ゼロ磁場冷却磁化と磁場中冷却磁化の違いを与えることを示した。3)交流磁化率を通して3次元イジングSG模型の温度シフト過程を調べ、諸物理量に対するR(w),L(t)によるスケーリング表式を検証するとともに、カオス効果(または若返り効果)の前兆と考えられる現象を3次元系のシミュレーションで初めて見出した。これまで我々は、短距離相互作用型(EA)のイジングスピングラス模型におけるエイジング現象を様々な側面からモンテカルロ法によるシミュレーションで解析し、同現象が、系を急冷した後にスピングラス秩序が熱活性化過程によって成長していくという描像がよく当てはまることを示し、特に、急冷後時間tを経た時に観測される諸物理量が、その時点までに成長したスピングラス秩序の相関長L(t)を用いたスケーリング表式でよく記述されることを明らかにしてきた。本年度の大きな研究成果は、理論模型に対するシミュレーションから導かれた以上の描像が、現実のスピングラス物質におけるエイジング現象を、そのある側面は定量的にも、説明することを示したことにある。スピングラスをゼロ磁場下で転移温度以下まで急冷してから磁場を加え、徐々に温度を上げながら誘起される磁化を測定する(ゼロ磁場冷却磁化)。シミュレーションから、温度変化があっても相関長L(t)は累加的に成長すること(メモリー効果)を見出し、その成長則を導いた。時間スケールが10桁以上異なる実験結果にこれを適用して、温度変化の異なる過程ごとにL(t)を算出し、各過程で誘起される磁化をそれぞれのL(t)に対レてプロットしたところ、すべてのデータが一つのユニバーザル関数に載ることを検証した。このようなシミュレーションと実験との直接的な一致はエイジング現匁の研究においては初めてのものである。

現在、温度シフトや磁場シフトなど様々な実験手法で観測されている結果も、上記の描像で統一的に理解できるものと考え、フランスSaclayグループやスウェーデンUppsalaグループなどとの共同研究を進めている。短距離相互作用型のイジングスピングラス(ISG)模型におけるエイジング現象についてモンテカルロ法によるシミュレーションを行い、結果を実空間のスピン相関に基づく液滴理論と対比させながら解析した。液滴理論は、1)系を急冷した後の待ち時間twまでにスピングラス(SG)秩序が熱活性化過程によつてゆっくりと成長していく過程を与える、平均SGドメインサイズR(tw)の成長則と、2)twからさらに時間tを経た時に観測される諸物理量に対する、長さスケールR(tw)と時間tのスケールで外場に対して応答できる液滴励起のサイズL(t ; tw)とを用いたスケーリング表式、とからなる。この二段階構成を踏まえてシミュレーション結果を解析し、本年度は以下の研究成果を得た。I]4次元ISG模型の等温エイジング過程を詳細に調べ、R(tw)の成長則が、液滴理論が予言する通り、SG転移温度近傍の臨界緩和と低温側での熱活性化過程による緩和との間でクロスオーバーを示すことを初めて明らかにした。。さらに2)についてL(t ; tw)がR(tw)と同程度になる時間領域において、液滴励起エネルギーが異常に小さくなる(L(t ; tw)に依らなく)ことを見出し、これが、実験で観測されている、ゼロ磁場冷却磁化と磁場中冷却磁化の違いを与えることを示した(速報論文を投稿、本論文を準備中)。II]交流磁化率を通して3次元ISG模型の温度シフト過程を調べた。3次元系ではシミュレーションから導かれるR(tw)は液滴理論とよい一致を示さないが、数値的に得られたR(tw)を用いても、2)のスケーリング則はよく成り立っていることが検証された。特に、カオス効果(または若返り効果)の前兆と考えられる現象を、3次元系のシミュレーションで初めて見出した(投稿論文を準備中)。
白血病細胞におけるミエロペルオキシダーゼを介したレドックス反応と白血病治療反応性

【目的と方法】急性骨髄性白血病(AML)芽球のミエロペルオキシダーゼ(MPO)陽性率と症例の化学療法感受性には相関がありMPO高発現群は有意に全生存率が高い。そこで、MPO蛋白質の発現がAML細胞の化学療法感受性と関連しているという仮説のもと、MPO陰性骨髄性白血病細胞株K562にMPO遺伝子を導入、抗癌剤に対する感受性の変化とレドックス反応の関与を検討した。【結果】MPO遺伝子を導入したMPO活性陽性K562細胞株(K562-MPO)、非活性型MPO発現細胞株並びにコントロール細胞株を樹立。通常培養条件下では増殖に差はなかったが、抗癌剤AraC添加によってK562-MPOはアポトーシスにより他の二者より早期に死滅した。AraC処理後、他の細胞株と比べK562-MPOでは活性酸素が多く合成されていた。活性酸素合成は抗酸化剤NACにより抑制された。MPOは活性酸素同様、活性窒素を合成することも報告されている。K562-MPOでは活性窒素による酸化傷害の指標である細胞内のチロシンニトロ化反応が増強していた。さらに症例検体でもMPO高発現例でチロシンニトロ化反応が増強していることが確認できた。【結論】K562にMPO蛋白を発現させた細胞株は、コントロールおよび非活性型MPO発現細胞株と比較してAraC処理後アポトーシスにより早期に死滅した。K562-MPOではaraC添加により活性酸素が合成された。K562-MPOおよびMPO高発現症例検体ではaraC処理により細胞内蛋白質のニトロ化反応が強く起こった。【まとめ】MPOはaraCによる活性酸素合成の増強および細胞内蛋白質のチロシンニトロ化反応の増強により細胞のアポトーシスを促進していると推測された。白血病細胞に存在するMPO活性が化学療法剤感受性を上昇させている可能性が示唆された。
否定極性表現と数量詞表現の習得プロセス及び学習可能性に関する研究

否定極性表現と数量詞表現を含む文に関して、派生と解釈および言語習得に影響を与える要因を検討した。大人の日本語母語話者への実験を行うことで、特に意味・運用上の要因(適切なコンテクスト・関係節等)が否定極性表現および数量詞表現を含む文の容認度を高める可能性があることを統計的に明らかにした。第一言語習得においては、数量詞化された数詞に関して、英語の場合とは対照的に、日本語の母語話者の子供の場合は、語彙上数量詞化された数詞のほうが、運用上数量詞化された数詞より早く獲得することが明らかになった。第二言語習得に関しては、第二言語(外国語)としての大人の日本語学習者に対する実験結果から、意味・運用論上の要因が、否定極性表現および数量詞表現を含む文に関して、容認度を上げる可能性があるということを統計分析によって示した。不定代名詞「誰・何」+助詞「も」によって構成される否定極性表現に関して、不定代名詞と助詞が結合した場合(例えば、「誰も来なかった」)と、分離した場合(例えば、「誰が来もしなかった」「太郎は誰が来るとは思いもしなかった」)は意味解釈が異なること、つまり、これら2つは異なった語彙項目(否定極性表現と数量詞表現)であることを検証した。そして、これらを含む文が生成される音韻・意味・統語のレベルの接点(インターフェイス)でのプロセスを構築することに取り組んだ。具体的には、神谷正明氏(海外共同研究者・米国ハミルトン大学)の協力を得て、東京(高千穂大学・松谷担当)と京都(同志社女子大学等・松谷&神谷担当)の2箇所において、音韻特性と容認度の関係を調べるための音声分析装置Praatを用いた聞き取り調査、およびコンテクストと容認度の関係を調べるための記述式調査を7月から1月にかけて、各2回合計4回にわたり実施し、それらのデータ分析することを通して、音韻上の特性がどのように意味解釈・容認度に影響を及ぼしているか、またコンテクストもどのように意味解釈・容認度に影響を及ぼしているかを考察し、言語習得の実験の基盤となる理論上の枠組みの構築を試みた。まず、統語(文法)に関係する形式特性に基づいた計算システムと調音・知覚システムならびに概念・意図システム両方に接触するインターフェイスに関する原理原則(例えば、Uriagereka(1999)が提唱するMultipleSpell-out)にしたがって、否定極性表現と数量詞表現を含む文がどのように生成・解釈されるか、またコンテクストが容認度にどのように影響を与えるかについて、不定代名詞「誰」「何」+助詞「も」の二通りの組み合わせ(合体した場合と分離した場合)を含む文に焦点を当て、昨年度の実験に加え、日本語の大人の母語話者(津田塾大学・独協大学の学生)に追加実験を行い、統計分析を行った。運用論上の要因が、文の解釈に影響を与える(容認度を上げる)という、その結果をふまえて、さらに、子供の日本語の母語話者に対して、数量詞化された数詞について、実験を実施した。具体的には、運用上数量詞化された数詞として解釈できる文と語彙上数量詞化された数詞として解釈される文に焦点を当て、真偽判定作業(15種類)を作成し、大人の母語話者として高千穂大学の学生及び教職員に、また言語獲得過程にある子供の母語話者として高千穂幼稚園の園児(5歳6歳)に、実験を実施した。その結果、英語の場合とは対照的に、日本語の母語話者としての子供の場合は、語彙上数量詞化された数詞のほうが、運用上数量詞化された数詞よりも、早く獲得することが明らかになった。不定代名詞「誰」「何」+助詞「も」の二通りの組み合わせ(合体した場合と分離した場合)を含む文に関して、統語(文法)に関係する形式特性に基づいた計算システムと調音・知覚システムならびに概念・意図システム両方に接触するインターフェイスに関する原理原則に従って、否定極性表現と数量詞表現を含む文がどのように生成され、コンテクストが容認度にどのように影響を与えるかについて、昨年度までに行った日本語の母語話者に行った調査を、日本語を外国語として学習している留学生(高千穂大学・法政大学)に追加実験を実施し、統計分析を行った。一方で、運用論上の要因が、文の解釈に影響を与える(容認度を上げる)という昨年までの調査・実験結果をさらに証明するために、子供の日本語の母語話者に対して、数量詞化された数詞について、追加実験を実施した。具体的には、欧州から生成文法及び言語習得理論の専門家であるKleanthes Grohmann氏(キプロス共和国・キプロス大学)を招聘し、専門的知識・アドバイスを頂いた。

そして、神谷正明氏(米国・ハミルトン大学・海外共同研究者)と共に、今まで実施した運用上数量詞化された数詞として解釈できる文と語彙上数量詞化された数詞として解釈される文に焦点を当てた真偽判定作業を再検討・修正した。そして、新たに作成した実験(10種類+4種類)を、言語獲得過程にある高千穂幼稚園の年少組の園児(3歳4歳)に実施し、昨年の年長組の園児への実験の結果と比較対照して分析した。また、日本語母語話者への第1言語習得に関する実験の成果を海外の学会(6th International Conference on Language Acquisition等)で発表した。
ベトナム戦争期の日・ビルマ・米関係―戦後日本の国際秩序構想の特質

4年目を迎えた本研究事業は、研究成果のとりまとめの段階に入った。よって、継続的に、日本政治史、日本外交史、国際政治史に関する文献、あるいは政治家や外交官の回顧録等の収集・読解を行いつつ、研究成果のとりまとめと公表のための作業を中心的に行った。また、竹内行夫・元外務事務次官への連続インタビューを、ご本人の同意を得て、東京で行った。竹内元外務事務次官からは、日本外交全般のお話のみならず、戦後日本の東南アジア外交や日米関係について、貴重な証言をお聞きすることができた。とくに、駐インドネシア大使時代を通した戦後日本と東南アジアの関係に関する証言は、本研究事業を進めるうえで、大変参考になった。研究成果のとりまとめと公表という点については、岩波書店から『日米安保体制史』を刊行することができた。本書は、日米安保の歴史を概観したものだが、本研究事業で収集した諸資料を活用した、アジアの冷戦史や東南アジア情勢、日本やアメリカの対東南アジア外交に関する分析を含んでおり、本研究事業による研究成果の一部を反映したものとなっている。他方で、ベトナム戦争期の日本とビルマの関係については、佐藤栄作首相とネ・ウィンの会談、東南アジア開発閣僚会議へのビルマの参加問題、対ビルマ経済援助の在り方、日本とビルマの貿易問題、ベトナム戦争に関する日本とビルマの間の協議などについて、多くの資料を収集することができた。池田勇人政権は、東南アジア反共戦略のなかで、ビルマを非常に重視していたが、佐藤政権の対ビルマ政策は池田政権とは異なっていたように見受けられる。その理由を考察するためには、資料の一層の読解と分析が必要だが、ベトナム戦争の本格化によりベトナムの重要性が高まったこと、そしてビルマの対外姿勢に要因があるものと推測される。2019年1月以降、やや体調を崩してしまい、予定していた調査のための出張を延期せざるをえなくなり、研究成果のとりまとめの作業も遅れ気味となった。よって、研究期間を一年延長し、2019年度に研究成果のとりまとめを終了させる予定である。2019年度は、資料の収集、読解と分析を進め、研究成果のとりまとめを行う。資料の収集・読解については、すでに多くの資料を収集・読解済みであるため、2019年度における資料収集・読解作業は補足的なものを行うにとどめる。なかでも、外務省の外交文書のなかで、未読のものがあるため、その読解・分析を進めたい。他方で、本研究事業のとりまとめを完結させる。すでに、とりまとめ作業には着手しており、一定の方向性は見えている。よって、2019年度においては、なぜ佐藤政権がビルマをさほど重視しなかったのかという点を中心に、まだ十分に解明できていない点に重点を置いて分析を進め、完成させたい。そのうえで、研究会等での報告の機会を得たいと考えている。他の研究者のご意見をお聞きすることによって、研究成果の完成度を高めることができると思われるからである。1.基礎的な資料の閲覧、収集研究事業の初年度である今年度においては、まず、基礎的な資料の収集、整理を重点的に実施した。すなわち、『わが外交の近況』(外交青書)、『朝日新聞』、『読売新聞』、『朝日年鑑』といった資料の閲覧、複写を行った。その際には、アルバイトを雇用し、作業を効率的に行うよう心掛けた。資料収集にあたっては、日本とビルマの関係(あるいは日本の対ビルマ外交)だけでなく、日本のベトナム情勢認識、対東南アジア政策全般、さらには東南アジア政策をめぐる日米関係を視野に入れ、ベトナム戦争期の日・米・ビルマ関係の全体像をつかむことができるように留意した。また、日本側の資料だけでなく、Foreign Relations of the United Statesなど、アメリカ政府の外交文書の閲覧も進めている。それによって、アメリカの東南アジア政策、ベトナム政策、そして対ビルマ政策の連関を明らかにしたいと考えている。2.文献調査先行研究をはじめとするさまざま文献の閲覧、収集も実施した。その際にも、アジア冷戦の文脈のなかで、日・米・ビルマ関係をとらえることができるよう、幅広い文献を収集し、理解を深めるよう努めた。まず、1本研究が基本的には日本外交史研究であることから、日米関係、日本とアジアの関係、日本の国際的役割など日本外交に関する幅広い文献を収集した。また、2本研究が日米安保体制史研究としての側面を有していることに鑑み、日米安保に関する様々な文献も収集の対象としている。さらに、3アメリカ外交に関する文献、東南アジア史に関する文献、そして4分析視角・方法を検討するために政治学や国際政治理論に関する文献も、鋭意、収集している。過去においても、戦後日本とビルマの関係については研究を進めてきたため、今年度より開始した本研究も、比較的順調なスタートを切っている。外交青書、各種新聞、雑誌などについては、アルバイトを雇用して複写作業を進めたこともあり、おおむね順調に閲覧、複写作業は進んでいる。研究事業の2年目を迎えた今年度は、引き続き、資料の収集を行った。国立国会図書館(東京)や外務省外交史料館(東京)、あるいは立命館大学図書館にて、日本の対東南アジア外交や、日米関係に関する資料を調査、複写した。外務省外交史料館では、今年度もいくつかの史料が新たに公開されたが、なかでも田中、三木、福田、中曽根らの各首相の外遊に関する記録の閲覧を行った。また、外交専門誌『外交フォーラム』に掲載されている外交官の回顧録等も、調査の対象に加えた。資料調査と並行して、資料の分析も進めている。ベトナム戦争期の日米関係は、沖縄返還交渉に研究者の関心が集まる傾向にあり、沖縄返還以外の領域については、決して研究の蓄積は多くない。

本研究では、沖縄返還だけでなく、1970年に安保条約が10年の期限を迎えた「70年安保」に注意を払いつつ、東南アジアをめぐる日米関係について考えたい。今年度においては、研究成果としては、「池田勇人ー『自由主義陣営の有力な一員』を目指して」(増田弘編『戦後日本首相の外交思想』ミネルヴァ書房、2016)を発表した。ビルマを東南アジア反共戦略上の重点地域と位置づけた池田政権期は、佐藤政権期の「前史」として重要な意味を有するのであり、ベトナム戦争期の日米ビルマ関係を検討するうえでも非常に重要であるといえる。池田政権期との比較の視点を交えつつ、ベトナム戦争期の日米ビルマ関係の検討を進めたい。また、同時代史学会関西研究会にて、「日米安保体制史1951-2016」と題する研究報告を行った。そこでは、東南アジアにおける共産主義の拡大阻止が、戦後日米関係における重要な論点であったことを踏まえつつ、日米安保体制史について論じた。なお、短期間ながら、アルバイトを雇用して、文献リスト作成などを依頼し、作業の効率化をはかった。出張のための十分な日程を確保することができず、外交史料館や国立国会図書館での調査を十分に行うことができなかったため、その点ではやや問題が残った。しかし、これまで収集済みの外務省史料やアメリカ政府の外交文書、立命館大学所蔵の各種資料、インターネットやデータベースなどで一定の史料を入手することができたため、資料調査という点では、大きな問題は生じていない。また、「日米安保体制史1951-2016」と題する研究報告を同時代史学会関西研究会で行った機会などを通して、分析の枠組み、論理構成の方向性も定まりつつある。すなわち、ベトナム戦争期の日米関係において、日本の東南アジアに対する経済的支援が主要な課題だったが、池田政権に比べて佐藤政権はビルマを重視していなかったといえる。よって、現時点において、本研究事業はおおむね順調に推移していると評価してよい。4年目を迎えた本研究事業は、研究成果のとりまとめの段階に入った。よって、継続的に、日本政治史、日本外交史、国際政治史に関する文献、あるいは政治家や外交官の回顧録等の収集・読解を行いつつ、研究成果のとりまとめと公表のための作業を中心的に行った。また、竹内行夫・元外務事務次官への連続インタビューを、ご本人の同意を得て、東京で行った。竹内元外務事務次官からは、日本外交全般のお話のみならず、戦後日本の東南アジア外交や日米関係について、貴重な証言をお聞きすることができた。とくに、駐インドネシア大使時代を通した戦後日本と東南アジアの関係に関する証言は、本研究事業を進めるうえで、大変参考になった。研究成果のとりまとめと公表という点については、岩波書店から『日米安保体制史』を刊行することができた。本書は、日米安保の歴史を概観したものだが、本研究事業で収集した諸資料を活用した、アジアの冷戦史や東南アジア情勢、日本やアメリカの対東南アジア外交に関する分析を含んでおり、本研究事業による研究成果の一部を反映したものとなっている。
身体運動に伴う聴覚刺激の認知プロセスの解明

我々は、外界からの情報を受動的に感知するだけではなく、能動的な身体運動とそれに伴う感覚フィードバックとを対応付けることで、自らと外部環境の関係性を構築している。この際、身体運動と感覚フィードバックを正しい組み合わせで対応付ける条件として、両者の時間的整合性が挙げられる。しかし、実際の場面を想定すると、道具や楽器使用の場面において、音速の遅延や道具自体に内在する音が鳴るまでの遅延など、感覚フィードバックが遅れて到来する場面が考えられる。このことから、脳には異なる時刻に入力される感覚情報を同一のイベントとして対応付ける何らかの方略が存在すると考えられる。そこで本研究では、身体運動とそれに伴う聴覚刺激の統合処理に着目し、両者が時間的に不整合な環境における統合処理メカニズムを明らかにするため、心理・生理の両側面から実験的な検討を行った。研究最終年度に当たる平成28年度は、前年度に特定された遅延聴覚フィードバックの検出に関連した脳活動(事象関連電位)を利用し、その事象関連電位成分の特徴および運動制御の内部モデルの検討を中心に実施した。1)遅延検出に関連した事象関連電位成分は、身体運動由来である聴覚刺激の遅延検出時にみられる脳活動であるのかを確認するため、受動的に呈示される聴覚刺激列中に遅延を挿入した場合と比較した結果、身体運動に伴う聴覚フィードバックの遅延検出時の方が、有意にその電位が大きいことが示された。2)遅延した感覚刺激にしばらく晒されているとその遅延に順応する現象(temporal recalibration)を利用し、順応前後の脳活動の比較を行った。その結果、順応後は遅延検出に関する脳活動が見られなくなることが示された。この結果から、遠心性コピーに基づく予測と実際の感覚フィードバックの到来時刻にずれが存在する場合、フォワードモデルの再学習が起こることが示された。28年度が最終年度であるため、記入しない。しかし、実際の場面を想定すると、道具や楽器使用の場面などにおいて、音速の遅延や道具自体に内在する音が鳴るまでの遅延など、感覚フィードバックが遅れて到来する場面が考えられる。初年度に当たる平成27年度は、身体運動に伴う遅延聴覚フィードバックがどのように知覚認知処理をされているかを明らかにするため、事象関連電位に着目した脳活動計測を中心に実施した。1)身体運動に伴う聴覚刺激の知覚認知処理に関連して惹起される事象関連電位は、周波数逸脱刺激検出時と遅延逸脱刺激検出時では異なることを確認した。両者の違いから、周波数弁別と遅延検出は異なる脳内処理プロセスを有することが示された。2)複数の遅延幅を持つ聴覚刺激を提示した結果、遅延の大きさと相関を示す事象関連電位成分を同定した。また、200ms遅延と300ms遅延の間を境とし、異なる振る舞いの事象関連電位成分を確認した。身体運動と聴覚刺激の統合認知プロセスの解明を目指した2ヶ年の研究のうち,研究初年度である平成27年度は、身体運動に伴う遅延聴覚フィードバックの検出に関連して惹起される事象関連電位成分の同定を行った。実験の結果、挿入した遅延の大きさと相関を示す成分が確認された。遅延検出に関連にした事象関連電位の同定は、本研究課題の根幹をなす知見である。一方で、200ms遅延と300ms遅延を境にして振るまいが異なる成分についても確認された。このことは、200ms300msの遅延までならば外部システムの遅延に適応できるとする先行研究の結果との関連も示唆しており、今後更なる特性の把握が必要である。以上のことから本研究計画はおおむね順調に進展しているといえる。

1)遅延検出に関連した事象関連電位成分は、身体運動由来である聴覚刺激の遅延検出時にみられる脳活動であるのかを確認するため、受動的に呈示される聴覚刺激列中に遅延を挿入した場合と比較した結果、身体運動に伴う聴覚フィードバックの遅延検出時の方が、有意にその電位が大きいことが示された。2)遅延した感覚刺激にしばらく晒されているとその遅延に順応する現象(temporal recalibration)を利用し、順応前後の脳活動の比較を行った。その結果、順応後は遅延検出に関する脳活動が見られなくなることが示された。この結果から、遠心性コピーに基づく予測と実際の感覚フィードバックの到来時刻にずれが存在する場合、フォワードモデルの再学習が起こることが示された。身体運動と聴覚刺激の認知メカニズムについて更なる検討を行うため、当初の計画通り、平成28年度は、身体運動に先行して聴覚刺激が提示される環境における事象関連電位の測定を行う。その為に,以下の項目に取り組む。1)身体運動に先行して聴覚刺激を提示するための実時間身体座標計測・聴覚刺激出力システムの開発。2)身体運動と聴覚刺激の主観的同時点を算出するための行動心理実験。3)身体運動に先行して聴覚刺激を提示した際の事象関連電位の測定実験。以上を通じ、身体運動と感覚刺激が時間的不整合な環境において、フォワードモデルを更新する学習信号の脳活動の同定を試みる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
小児白血病に対する遺伝子治療の基礎的研究:t(17;19)急性リンパ性白血病における融合遺伝子E2A-HLFの分子生物学的検討

我々はt(17;19)を伴う急性リンパ性白血病の1例を経験し、この白血病細胞においてE2A遺伝子の再構成を認めたことにより、切断点は19番染色体はE2A遺伝子上に、17番染色体はHLF遺伝子上にあることが推測され、これをもとにプライマーを作成した。一方、再発時の骨髄細胞よりRNAを調整し、これよりcDNAを抽出し、作成したプライマーを用い、PCR(polymerase chain reaction)法により増幅し、このPCR productを切り出し、サブクローニング後、シークエンスを行い、390塩基の配列を決定した。それぞれE2A遺伝子exon12・13,intron,HLA遺伝子exon4由来で、また、E2A遺伝子の切断点より18アミノ酸上流にグリシンからセリンへのpoint mutationを認めた。これらに並行して、患者骨髄細胞よりcell lineを樹立した。今回はこのcell-lineと確認した塩基配列を用いてアンチセンス実験を試みた。確認した塩基配列をもとに20merのホスホチオネート型センス、アンチセンス(S-オリゴ)を作成した。Cell-line樹立時の培養液添加血清濃度は10%だったが、この濃度ではS-オリゴが崩壊する可能性があるため、まず、12%の血清濃度でのcell-line樹立を行なった。そのcell-lineで、48時間培養を行ない最後の6時間で^3Hサイミジン取込み試験をトップカウントを用いて行った。コントロール、センス、アンチセンスを添加したところ、その細胞DNAへの^3Hサイミジン取込み比は4:2:1だった。コントロール、センス比が1:1とならなかったため、実験条件は不適と考え、適する実験条件の確立を試みた。現在、添加するS-オリゴ量の選定(110μmol,max30μmolで施行した)・培養液の選定(RPMI,IMDM)等をいろいろ試みているが、結果は一定していない。現時点では至適な実験条件は確立されておらず、さらに今後の検討を要する。
近世中後期上方支配における山城国淀藩の基礎的研究

近世中後期の上方地域支配において、譜代藩である淀稲葉家が果たした役割について、基礎的研究を進めるため、旧藩士家に伝存する古文書を中心に史料調査・収集をおこなった。そのため、淀藩稲葉家および旧藩士家に関する史料の全体像把握をおこなうとともに、新たに旧淀藩士の上月家文書2180点、高野瀬家文書257点、竹林家文書257点の調査と全史料の目録化をおこなった。これらの成果により、藩政機構の基礎構造、家臣団の軍制・家格・職制の関係分析をおこない、淀藩の負担する京都火消・京都警衛などの幕府軍役の実態などを明らかにした。調査・研究の経緯調査研究を進めるにあたり、5月から淀藩関係の基礎データを収集作業を実施。寛政譜の記事を歴代藩主別に編年順にエクセルデータ化する作業を実施した。また淀藩の藩政組織・役職補任の基礎データがないため、淀藩士上月家文書の中からデータを集め「分限帳」「淀藩家老補任一覧」を作成。これらデータを整理し、まず研究協力者との会議を平成26年8月11日に開催、研究の趣旨、計画を説明した。研究対象史料は1「稲葉神社所蔵文書甲・乙」(京都府立総合資料館所蔵)、2「田辺家文書」(京都府立総合資料館所蔵)、3「淀藩渡辺家文書」(京都市歴史資料館所蔵)、4「山城国淀藩士上月家文書」(京都女子大学図書館所蔵)であるが、それ以外に、東京大学史料編纂所所蔵、内閣文庫所蔵の淀藩・稲葉家関係文書、他藩の家臣団関係文書等も対象とすることを確認した。史料調査については、東京大学史料編纂所所蔵の稲葉家関係文書については、11月に調査を実施し、「稲葉家譜」「稲葉正邦家記」「稲葉正邦公閣老在職中秘書類写一五」「稲葉正諶日記」などを調査し、複製を作成依頼した。11月29日(土)に第2回目の研究会を京都女子大学において開催し、淀藩関係資料の調査状況について説明した。今後1淀稲葉神社の現地視察の実施、2武鑑データにより淀藩の藩政機構の基礎データ作成するこを確認した。その後、内閣文庫所蔵の淀藩関係文書については、平成27年3月に調査を実施し、「元文五年以来代々勤め書一三」「御城代被仰付候後覚書」「支配調役之儀ニ付直書伺書其外内証控一五」「大坂御城代勤役中直書留」「大坂御城代在府中留」「淀藩加藤某御用留」などの史料を調査した。米沢藩上杉家関係の史料調査は平成27年3月に実施し、家臣団の内、歩行以下の身分である下級武士関係の元文期、文化期、天保期における履歴史料を複写(約70000頁)し製本した。まず淀藩の基礎史料となる淀藩士上月家文書調査については、初年度は仮分類作業をおこない、全体の総点数は2160点となったため、本年度は3上月家家政関係、4文化教養関係典籍を中心に調査整理・仮目録を作成した。68月にかけて1点づつの詳細な調査を作成し約800点の調書作成を終えた。9月から調書作成をおこなった史料データの入力作業を行い、仮目録作成作業・一部史料の翻刻をおこなった。10月からは仮調書データと原本史料の点検校合作業をおこない、平成28年1月からは、点検作業を終えた調書データの修正入力作業をすすめた。史料について、仮目録の段階まで一連の作業を終了した。現状ではまだ全体把握ができる状態ではないが、3上月家家政関係の文書では、親類書(釣書・御礼書)、家族・縁戚間での書状、婚姻・養子縁組関係、諸儀礼書、遺言書、御守・祈祷札、屋敷普請関係、物品調達、宗教関係などがあり、4の文化教養関係典籍では、俳諧・和歌・漢詩などの諸文芸、茶の湯・香道などの諸芸道のものが確認された。京都市歴史資料館所蔵の渡辺家文書については、資料館作成の目録を入手し、藩政関係史料の確認をおこない、すでに調査・写真撮影が済んでいることを確認した。京都府立総合資料館の田辺家文書・稲葉神社文書については、史料目録を入手し、幕末期の京都所司代就任時期の淀藩の動向を窺う史料が多数存在することを確認したが、現在京都府立総合資料館が膨大な所蔵史料の撮影事業をすすめており、担当者がその対応に追われ、平成27年度も撮影不能であった。この他、旧淀藩士の竹林家文書の所在情報を得たので、当初計画にはなかったが、竹林家の承諾を得て、藩政関係の一部史料の写真撮影をおこなった。研究会活動では、5月に連携研究者とともに、旧淀城・城下町地域を旧藩士の辻長治氏の現地案内により、現地調査を城下町絵図を参照しながら実施した。本研究の中核史料である淀藩士上月家文書の調査は、当初の計画通り、おおむね800点について、仮目録の段階まで一連の作業を終了した。残る近代史料約560点については平成28年度の前半に調査を終了予定である。京都府立総合資料館所蔵の内、稲葉神社文書については、目録で確認する限り本研究で活用できる史料は数少ないが、田辺家文書は、目録で確認したかぎりでは、幕末期の京都所司代就任時期の史料が多数含まれており本研究での活用が期待できるが、まだ調査着手できていない。しかし、新規に確認された淀藩士竹林家

文書では、これまで調査した淀藩関係史料には見られない藩政構造の全体像が把握できる人事史料が含まれており、これを基礎として本研究の骨格を形付ける見通しがついた。連携研究者との研究会は、研究協力者の都合により平成27年度では、1回のみの実施に終わった。2016年度は、科研費(基盤研究C)「近世中後期上方支配における山城国淀藩の基礎的研究」の3年目の研究活動を実施。連携研究者との研究会活動は、2016年6月4日には、旧淀藩士の組織「淀温古会」の常松隆嗣氏・辻長治氏をゲストとして招いて「淀藩史料研究の現状と課題」について報告をいただき、高野瀬家文書や畑家文書の所在情報をはじめ、現存する淀藩関係史料の全体概要の把握をおこなった。これをふまえ、2016年11月6日、2017年3月26日に連携研究者との研究会を重ね、各研究員の成果課題や今後の調査・研究の進め方、成果報告書の目標などを協議した。その結果、1京都市歴史資料館所蔵「渡辺家文書」の再調査、目録・解題作成(秋元)、2幕末期の大坂城守衛と畿内近国藩の研究という視点から、別の播磨国山崎藩を事例とした科研費研究会との情報交換の必要性(岩城)、3京都所司代就任時期の詳細な実務マニュアルの史料紹介、従来の史料との比較研究(梅田)、4禁門の変・戊辰戦争における淀藩の対応(笹部)、5淀藩の藩政機構、軍事編成、身分構造の解明と、享保の稲葉家入封以降の淀藩法令の翻刻紹介(母利)を成果課題とし、2017年度に成果報告書を作成し、シンポジウムを開催することとした。昨年度に引き続き上月家文書の内、既入力調査データの校正作業を進め、約1000点の校正をおこなった。また昨年度、一部の調査を実施した竹林家文書の追加調査、高野瀬家文書263点の調査をおこない、写真撮影・データ入力もをおこなった。本科研費による研究は、当初3ヶ年計画であったが、史料所蔵機関の移転にともなう調査・閲覧不能、新たに確認された旧藩士家伝来資料のための調査増大により、計画所期の課題の一部が未執行であること、また新たな史料の調査も未完成であるため、1ヶ年の延長継続申請をせざるを得ない状況となり、申請し承認された。最終年度では、研究成果報告書(史料目録・解題・翻刻)作成にむけて、収録する調査史料「山城国淀藩士上月家文書」2108点・「淀藩士高野瀬家文書」257点・「淀藩士竹林家文書」257点の最終的な史料点検作業、解題作成、翻刻史料の校訂作業を、大学院生等の協力を得ながら進めるとともに、本科研の連携研究者でもある岩城卓二氏を研究代表者とする科研費研究「幕末期における大坂・大坂城の軍事的役割と畿内近国藩」のメンバーと合同研究会を開催し、両科研相互の知見交流をおこない、研究成果に反映させた。研究報告書は、1研究の概要と経過、2研究成果の概要、3研究論考、4史料翻刻、5史料目録で構成し、400頁200部を印刷し、研究協力者、関係機関へ贈呈した。3の研究論考では、岩城氏の「老中御用部屋日記『諸用留』に記録される京都火消役と京都警衛に関わり史料」として関係史料の史料翻刻・紹介があり、笹部氏は「淀藩稲葉家と禁門のー「淀藩家士在京日記」から見た幕末期の軍役ー」として禁門の変に於ける淀藩の出動実態分析と史料翻刻があった。4の史料翻刻では、稲葉家の淀入封の際に作成された「淀藩引継文書綴」、稲葉家入封後の藩政実態を示す藩主からの「被仰出書」(享保17年延享元年)を編集した「大儀院様御代被仰出書集」、藩主入封の際の規式を記した「御着城御当日御規式帳」、御籏奉行・御者頭・御持長柄奉行配下の足軽の譜代足軽化を指令した「組々御譜代被仰出候節より之留」、明和2年に若狭小浜藩酒井家を離れ、同5年に弓術指南役として淀藩に仕官した竹林要助の回顧録・日記である「竹林要助日記」を全文収録した。