hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
経胸壁生体振動の周術期心循環モニタリングへの応用

引き続いて次年度は研究計画調書に記載したように同一患者に施行された血液生化学検査および心臓超音波検査から得られた指標と心臓時間間隔から得られた各パラメータとの関連について解析を行う予定である.周術期には患者状態に応じた心循環評価が不可欠である.近年のモニタリング機器の進歩は周術期医療の安全性の向上に大きく寄与している一方で,検査の施行にあたっては侵襲性,高度な技術,高額な費用が問題となる.非侵襲的かつ簡便で低コストなモニタリングは周術期医療における安全性のさらなる向上や医療費の抑制に繋がることが期待される.本研究で利用した圧電素子は圧電変換特性をもち,圧電素子を応用したセンサーは生体に接触させることで生体振動を取得し,振動として心拍や呼吸を非侵襲的に測定できる.昨年度までに慢性心疾患患者において経胸壁生体振動を記録したが,今年度までに全身麻酔かつ調節呼吸下において経胸壁生体振動から得られる心拍動信号と心臓時間間隔が心機能低下を反映するか調査するために,心機能低下モデル動物において圧電素子センサーを用いて経胸壁生体振動を体表より非侵襲的に測定した.生体振動は全身麻酔かつ調節呼吸下に慢性心疾患患者における場合と同様に心電図と同時記録し、併せて心臓超音波検査による心機能測定を行った.慢性心疾患患者についてはこれまでに経胸壁生体振動から心拍動信号と心臓時間間隔を得ているが,動物モデルではまだ生体振動の解析を行っていないため,引き続いて次年度は心機能低下モデル動物から得られた経胸壁生体振動や心電図などの生体データを解析し心拍動信号と心臓時間間隔を得て,心臓超音波検査データと比較検討する.今年度までに心電・生体振動記録用圧電素子センサーを用いて慢性心疾患患者において経胸壁生体振動と心電図の同時記録を行った.経胸壁生体振動信号を微分処理することで心拍動信号を,高周波通過フィルタ処理を行うことで心音信号をそれぞれ得た.心拍動信号および心音信号から心臓時間間隔を計測し,このうち心収縮能を反映するelectro-mechanical coupling time及び心拡張能を反映するend-diastolic time,駆出時間であるsystolic timeを求めた.現在までにこれらのパラメータと心臓超音波検査及び血液生化学検査を比較検討するには至っていない.また,薬物的心機能低下モデル動物の生体振動を体表より測定した.生体振動は全身麻酔かつ調節呼吸下に心電図と同時記録し,併せて心臓超音波検査による測定を行った.一方で,得られた生体振動の信号解析はまだ行えていない.ここまでの経過は多少遅れているがおおむね研究計画調書に記載したスケジュールに沿った進行である.次年度は今年度記録した経胸壁生体振動と心電図,およびこれらから計測した心臓時間間隔と血液生化学検査および心臓超音波検査から得られた指標との関連について解析を行い,結果を発表する.また,今年度はヒトを対象に経胸壁生体振動記録を行ったが,次年度以降実験動物を対象に全身麻酔かつ調節呼吸下において経胸壁生体振動記録を行い,心拍動信号と心臓時間間隔が薬物的に惹起された心機能低下を反映し,連続的にモニタリングできるか調査する.次年度は新規に動物実験を開始することから実験設備と研究時間の確保に努める.次年度は今年度までに記録した慢性心疾患患者における経胸壁生体振動と心電図,およびこれらから計測した心臓時間間隔と血液生化学検査や心臓超音波検査から得られた指標との関連について比較検討を行う.また,実験動物を対象に行った全身麻酔かつ調節呼吸下での経胸壁生体振動記録から心拍動信号と心臓時間間隔を求め,これらが薬物的に惹起された心機能低下を反映しているか調査し,心臓超音波検査の結果と比較検討する.これらについて、結果を発表する.次年度も引き続き研究時間の確保に努める.今年度はヒトを対象に専用圧電素子センサーを用いた経胸壁生体振動記録を行い,波形処理の結果心拍動信号や心音信号を得て,心臓時間間隔を計測した.数式処理解析ソフトウェアを購入しデータ解析を進める予定であったが,現有するソフトウェアを利用することで解析を行うことができた.
ポジトロン断層法による脳と癌のシグマ受容体画像化のための放射性薬剤の開発

ポジトロン断層法(PET)により脳や癌にその存在が知られているシグマ受容体をマッピングするPETトレーサの開発を目的として、以下の成果を得た。マウスにおける[O-methyl-^<11>C]NE-100脳内の局所分布(組織摘出法による)は、報告されているシグマ受容体と比較的よく一致した。キャリアーや他のシグマアンタゴニスト負荷による受容体ブロッキング実験により特異的結合が示唆されたが、非特異的結合の割合は大きかった。同一化合物の標識位置を変えることにより[N-propyl-^<11>C]NE-100はで明らかでなかったシグマ1受容体への親和性が現れてきたと考えられた。この結果に基づき[O-methyl-^<11>C]NE-100を用いてネコ脳のシグマ1受容体のPETによる画像化を検討したところ、リガンドの脳移行性はよく明瞭な脳の画像が得られた。しかし、キャリアーや他のシグマアンタゴニスト負荷により集積の抑制はおこらず、むしろ集積が亢進することが明らかになり、[O-methyl-^<11>C]NE-100はシグマ1受容体のPETリガンドとしては不適当と判断された。抹消系における[O-methyl-^<11>C]NE-100の分解は速く、これがその一因となっている可能性もある。マウスにおける[^<11>C]NE-100と[^<11>C]Me-NE-100投与後の脳内の局所分布(組織摘出法による)は、報告されているシグマ受容体と比較的よく一致していたが、キャリアー負荷による受容体ブロッキングの実験では、[^<11>C]NE-100の特異的な結合は否定された。これに対して、ラット脳におけるとオートラジオグラフィーでは、[^<11>C]Me-NE-100の分布は、シグマ受容体と比較的よく一致し、また、キャリアー負荷でその結合は多少減少し受容体結合が示唆された。一報、受容体特異的な標識リガンドの臓器集積が膵臓・肝臓・脾臓で確認され、癌や末梢臓器における有用性は示唆された。中枢受容体に対しては、種差の違いが示唆されたが、リガンドの標識位置が代謝されやすい可能性もあり、現在O-メチル位を標識した[^<11>C]NE-100の合成を検討中であり、次年度にはその化合物に評価をする予定である。
教師の発問系列と子どもの応答系列のコミュニケーション対応関係の簡易記録法の開発

1.授業の構造モデルの設定:授業のコミュニケーション・モデルをもとに、概念的モデル、意思決定過程としてのモデル、等からの知見にふまえ、教師と学習者のコミュニケーションの対応関係を明確にした授業の構造モデルの枠組みを構築した。キ-となる場面での教師の意思決定について、その決定を行う際の教師の認知構造および教師の技術、扱える情報等の要素をとりいれ、それによる意思決定の系列を同定した。2.授業過程においてキ-となる行動の抽出授業過程において、教師と学習者のコミュニケーションを成立させる(あるいは成立させない)行動を、教師および学習者の行動の中から抽出した。(1)教師及び学習者の行動のカテゴリー化:教師および学習者の行動(言語、非言語の両者)を、それぞれカテゴリーに分類し、サブシステムを構成した。教師の行動は、学習者に影響を与え、また学習者によって影響を与えられるものであるが、意識的・意図的に授業を進めていく主体としての教師を前提として、教師の行動についてのカテゴリー体系の構築を試みた。(2)教師および学習者の行動の相互作用の類型化:いくつかの授業の展開をもとに、教師の行動と学習者の行動との対応関係および特徴的なカテゴリー系列を、特定の教師の行動に焦点をあて、部分系列として抽出した。さらに、抽出した系列を授業ごとに特徴づけるため、その部分系列をいくつかのパターンに分類した。(3)抽出パターンの特性分析:抽出した部分系列が、授業展開の中で出現する状況を、頻度、時系列の中での位置づけ、他の部分系列との関連などから、その特性について検討した。また、抽出されたパターンを特徴づけ、他の授業の中で利用できるよう、キーワードの付与を試みた。
サケ人工種苗の健康診断技術開発

競合PCR法を用いたサケ呼吸鎖酵素遺伝子の発現量測定系を開発した。コハク酸脱水素酵素活性が成長の影響を、チトクロム酸化酵素活性が水温変化の影響を受けた。飼育密度30kg/m3以下、溶存酸素量7ppm以上をサケ人工種苗の適正飼育基準とした。本研究では、サケ人工種苗の健康診断技術を開発することと、正確な種苗の飼育条件を設定することを目的とした。平成19年度はその一端として、(1)健康診断指標候補の測定系開発と、(2)この候補に及ぼす成長、給餌及び水温変化の影響調査を行った。(1)指標候補として、体全体ATP量、呼吸鎖酵素活性、呼吸鎖酵素及びコルチゾル受容体遺伝子の発現量が挙げられた。呼吸鎖酵素遺伝子の発現量のみ、測定法が確立されていなかったため、競合PCR法を用いた本酵素遺伝子の発現量測定系の開発が行われた。その結果、NADHデヒドロゲナーゼサブユニット16、チトクロームオキシダーゼサブユニット13、チトクロームb、ATP合成酵素サブユニット6,8の計12個の遺伝子発現量測定系が開発された。これら総ての測定系のアッセイ内変動係数及びアッセイ間変動係数は共に低値を示し、本測定系の測定誤差は小さいことが確認された。(2)成長に伴う指標の変化を調べたところ、呼吸鎖酵素活性の1つコハク酸デヒドロゲナーゼ活性のみが成長に伴い変動した。給餌に伴う指標の変化を調べたところ、総ての指標について、指標の変化は認められなかった。水温変化に伴う指標の変化を調べたところ、呼吸鎖酵素活性の1つチトクロームオキシダーゼ活性と、このサブユニット1遺伝子の発現量に有意な水温変化の影響がみられた。以上の結果から、コハク酸デヒドロゲナーゼ活性、チトクロームオキシダーゼ活性及びこのサブユニット1遺伝子の発現量を健康診断指標として用いる場合、それぞれ成長、水温変化の影響を考慮する必要があると考えられた。本研究では、サケ人工種苗の健康診断技術を開発することと、正確な種苗の飼育条件を設けることを目的とした。平成20年度には、(1)健康診断指標の確立及びその基準値の決定と、(2)ふ化場で生産されている種苗の健康診断実施と適正飼育条件の決定を行った。人為的に調整した様々な飼育密度及び溶存酸素量の環境下で種苗の飼育実験を行い、健康悪化に伴う生理学的変化を明らかにした。その結果、健康悪化に伴い、体全体ATP合成酵素遺伝子(ATPaseRNA)の発現量減少及びATP量の増加が起こり、次いで従来魚類の健康診断に用いられてきた指標が変化することが明らかになった。この結果から、ATPaseRNAの発現量及びATP量が健康診断の指標として活用できることが示唆された。さらに、この両指標の健康基準値の検討を行ったところ、ATPaseRNAの発現量は4fmol/μgtotalRNA以上、ATP量は10-100pmol/gとなった。北海道内のA孵化場で生産されている種苗をサンプルとして、(1)で確立した指標と健康基準値を活用した健康診断を行った。その結果、サンプリングした11群の稚魚のうち7群で健康状態が悪化していると判定された。この11群の飼育池における飼育密度、溶存酵素量とATPaseRNA発現量の関係を調べたところ、飼育密度30kg以下、溶存酵素量7ppm以上の時、ATPaseRNA発現量が4fmol以上であった。この結果から、サケ人工種苗の適正飼育基準は飼育密度30kg以下、溶存酸素量7ppm以上となることがわかった。
トルコ諸語のプロソディーをふまえた通言語的実験音声学研究

トルクメン語の音声学的特徴をボトムアップ的に研究を進めるために、今年度は母音の音響解析を重点的に行った。この解析は、後に音節やアクセント、イントネーション分析の基盤となるため重要であると考えられる。それぞれの母音のフォルマント周波数から、以下のように音価を確定した。a:非円唇、(前寄り)後舌(後ろ寄り)前舌、広。e :非円唇、前舌、(広め)半狭(狭め)半広。aウムラウト:非円唇、前舌、狭め広。i:非円唇、前舌、狭広め狭。o:円唇、後舌、(広め)半狭。oウムラウト:円唇、前舌、半狭。u:円唇、後舌、狭。uウムラウト:円唇、前舌、狭広め狭。y:非円唇、中舌、狭(広め)狭。また、yが音声学的に二重母音として実現する際には、トルクメン語のyの音韻構造は/VC/ではなく/V/であり、後半を主母音と考えると相対的な長短関係においても音声学的には二重母音の要因を満たしていると解釈できる。よって、IPA表記としては、[&#616;j]よりは[&#616;i]とする方が適切だと考えられる。また、aウムラウトは長母音の際には、軽微な口蓋化はあるが、二重母音とは見なせないことが確認できた。トルコ諸語の音声研究は、トルコ語についてはようやく基盤ができあがった段階であるが、他の言語については調音音声学的記述はある程度なされているものの音響解析で検証するところまでは至っていない。また、他のメジャー言語のように、多大な先行研究がある、誰かがいつかやってくれる、ということを期待できるものではない。よって、当該言語の音声学的特徴を析出する場合には、一から積み上げていくしかないというのが現状である。そういった研究環境の中、ようやくトルクメン語に関する母音の音響解析について、世界に先駆けて公刊することができた。短母音の実態だけでなく、長母音や二重母音の特徴についても精査された。この先、音節や音調の研究を進めるにあたっての基礎データについて整ったと考えている。トルクメン語のアクセントやイントネーションといった音調について、音響解析をえてその特徴を析出しようと考えている。トルコ語と類似している点が多いであろうという予測はできるが、寸分変わらず同じというわけではないということを念頭に置き、研究を進めていく。アクセントに関する問題は、強さアクセントか高さアクセントかを確定すること、高さに関する規則は下がり目で説明できるかということである。イントネーションについては、句末、節末、文末のそれぞれの上昇調における機能を分化することが課題となる。また、音節構造については、これまでトルコ語では一覧を示すことができたが、ついでトルコ諸語全体の傾向を概観するために、12言語の音節構造を捉えていく予定である。今年度は、アクセント体系と密接な関係性を持つ音節構造に関して精査を行なうために、トルコ語において、本国での母語辞典の見出し項目(62,722件)をすべて入力し、そのすべての音節(223,539件)を抽出し音節構造一覧(3,450パタン)を示した。トルコ語において、基本音節構造は(C)V, (C)VC, (C)VCCとなっているが、これらの割合は以下のとおりである。(C)Vは、CV48.0%、V3.8%の計51.8%。(C)VCは、CVC42.2%、VC3.7の計45.9%。(C)VCCは、CVCC1.5%、VCC0.2の計1.7%。その他の構造については、0.6%であった。頻度順では、2000件を超える音節構造は、ma 6045, me 4276,mak 3821, la3511, a 3436, ka 3254, mek 2927, li 2793, lik 2617, lik(点なし)2584, le 2514, ya 2275, ta 2242, li(点なし), ra 2087であった。ma, mak, me, mekについては辞書の見出しとして動詞の連体形として、lik, lik(点なし)については形容詞化接辞として示されているので、辞典を対象とした調査で多数となるのは当然と言えよう。この結果をふまえて、トルコ諸語における通言語的傾向を調べ始めており、その一部の成果を口頭発表した。音節構造の調査に時間がかかってしまったが、次年度以降にトルクメン語の基本母音や音調に関する成果を報告できる準備が整っているため、飛躍的な進展はなかったが順調に進展しているといえる。o:円唇、後舌、(広め)

半狭。oウムラウト:円唇、前舌、半狭。u:円唇、後舌、狭。uウムラウト:円唇、前舌、狭広め狭。y:非円唇、中舌、狭(広め)狭。また、yが音声学的に二重母音として実現する際には、トルクメン語のyの音韻構造は/VC/ではなく/V/であり、後半を主母音と考えると相対的な長短関係においても音声学的には二重母音の要因を満たしていると解釈できる。よって、IPA表記としては、[&#616;j]よりは[&#616;i]とする方が適切だと考えられる。また、aウムラウトは長母音の際には、軽微な口蓋化はあるが、二重母音とは見なせないことが確認できた。トルコ諸語の音声研究は、トルコ語についてはようやく基盤ができあがった段階であるが、他の言語については調音音声学的記述はある程度なされているものの音響解析で検証するところまでは至っていない。また、他のメジャー言語のように、多大な先行研究がある、誰かがいつかやってくれる、ということを期待できるものではない。よって、当該言語の音声学的特徴を析出する場合には、一から積み上げていくしかないというのが現状である。そういった研究環境の中、ようやくトルクメン語に関する母音の音響解析について、世界に先駆けて公刊することができた。短母音の実態だけでなく、長母音や二重母音の特徴についても精査された。この先、音節や音調の研究を進めるにあたっての基礎データについて整ったと考えている。トルコ語の音節構造の結果をふまえ、トルコ諸語における音節構造の分析は進んでいる。今年度は辞書の見出し項目すべてを対象としたが、次年度以降は新聞や文芸作品など実際に書かれた文章を対象とし、辞書項目との異同点を探っていく。また、トルクメン語の基本母音や音調の特徴とふまえ、トルコ語と対照することによって、より通言語的な分析が進展すると予測できる。トルクメン語のアクセントやイントネーションといった音調について、音響解析をえてその特徴を析出しようと考えている。トルコ語と類似している点が多いであろうという予測はできるが、寸分変わらず同じというわけではないということを念頭に置き、研究を進めていく。アクセントに関する問題は、強さアクセントか高さアクセントかを確定すること、高さに関する規則は下がり目で説明できるかということである。イントネーションについては、句末、節末、文末のそれぞれの上昇調における機能を分化することが課題となる。また、音節構造については、これまでトルコ語では一覧を示すことができたが、ついでトルコ諸語全体の傾向を概観するために、12言語の音節構造を捉えていく予定である。本年度は文献に対するデータ処理が主たる研究となり、それに伴う人件費にとどまってしまったため使用額が少なかった。次年度は、新たな分析器材の導入や記述調査や学会発表などにおいて執行する予定である。次年度より、より精密な分析ができるよう、音響解析装置を最新機器に刷新するために、2年間は執行額を抑えてきた。ただし、データ処理に対する謝金といった人件費は一定額使用しており、そのことによって、研究計画の施行にあたってに支障は来さなかった。
培養細胞を用いるダイオキシンの毒性発現機構に関する遺伝子レベルにおける検討

環境汚染が問題となっている2,3,7,8-テトラクロロジベンゾ-p-ジオキシン(TCDD)は、種々の毒性を表すことが指摘されている。TCDDの毒性作用は、遺伝子発現に変化をもたらす結果として現われると考えられる。本研究では、まずTCDDによって安定化するmRNAの有無を検討した。その結果、TCDD単回投与後のラット肝細胞質において発現量の増加する50kDaのタンパク質を見出した。このタンパク質のmRNAをクロスリンク法を用いて検索した結果、ウロキナーゼ型プラスミノーゲン活性化因子(uPA)のmRNAがTCDD依存性に安定化していることが明らかになった。次に、3T3-L1細胞を用いてその脂肪細胞分化に対するTCDDの影響を検討した。われわれは、すでにTCDD暴露によって3T3-L1細胞の脂肪細胞への分化が抑制されることを報告している(S.Shimba,M.Tezuka et al.,B.B.R.C.(1998))。TCDDは細胞内でアリルハイドロカーボン・レセプター(AhR)と結合して核内に移行するが、このAhRの発現量が脂肪細胞への分化と大きく関連している。つまり、AhRは3T3-L1細胞の脂肪細胞分化を負に制御していることが考えられた。そこで、AhR mRNAのセンス、アンチセンス配列を細胞内に導入したクローンを作製し、細胞増殖や脂肪細胞分化抑制に関連した細胞内情報伝達ならびに遺伝子発現の変化を検討した。AhRを過剰に発現した細胞は細胞増殖(clonal expansion)の抑制が認められ、分化の程度が減少した。この細胞では、脂肪細胞分化に重要な役割を果たす転写因子であるC/EBPαおよびPPARγ2の発現の低下が認められた。また、AhR過剰発現細胞はp42/p44MAP kinase活性の上昇がみられた。以上の結果は、AhRが3T3-L1細胞の脂肪細胞分化に対する負の制御因子であることを強く示唆するものである。平成11年度においては、3T3-L1細胞の脂肪細胞分化におけるTCDDの阻害作用機序を明らかにする目的で脂肪細胞分化におけるいくつかの制御因子に対するTCDDの影響およびAhレセプター(AhR)の関与を検討した。その結果TCDDは脂肪細胞分化のみならずその過程におけるclonal expansionをも阻害した。さらに一連のTCDDの作用におけるAhRの関与を検討する目的で、AhRを過剰に発現した細胞クローンおよびアンチセンスRNAを用いてAhR量を減少させた細胞クローンを作成した。これら細胞クローンの細胞増殖速度を測定したところ、AhR量に比例して増殖の遅れが観察され、先に示されたTCDDによるclonal expansionの阻害がAhRを介したものであることが示唆された。さらにこれら細胞クローンの脂肪細胞への分化能を検討したところ、AhR量に依存して分化の程度は減少した。すなわち、AhRを過剰に発現した細胞はコントロール細胞に比較して低い分化能を示し、AhR量を減少させた細胞クローンではコントロール細胞に比較して高い分化能を示した。また、AhR過剰発現細胞においては脂肪細胞分化に重要な役割を果たす転写因子であるC/EBPαおよびPPARγ2の発現の低下が認められ、その一方でAhR量を減少させた細胞においてはこれら因子の発現の増加が認められた。以上の結果よりTCDDの脂肪細胞分化阻害作用はAhRを介してのclonal expansionの阻害および脂肪細胞分化特異的な転写因子の発現の抑制によることが示唆された。

平成12年度においては、3T3-L1細胞の脂肪細胞分化におけるTCDDの阻害作用機序を明らかにする目的で、TCDDによる3T3-L1細胞の分化抑制作用に関連した細胞内情報伝達ならびに遺伝子発現の変化を検討した。3T3-L1細胞の脂肪細胞への分化誘導は常法に従い、分化誘導剤添加により行った。Rbタンパク質ならびに関連タンパク質の検出はウエスタンブロッティング法により行った。TCDD処理による遺伝子発現の変化はPCR-サブトラクション法(Clontech)を用いて行い、得られたクローンの発現量の再確認はリバースノーザン法を用いて行った。MAP kinaseならびにJNK活性の測定は免疫沈降後に行った。コントロール細胞において分化誘導剤添加48時間後に細胞増殖(clonal expansion)が見られたが、この際10nM TCDDを添加することにより細胞増殖は観察されず、その後の分化も抑制された。そこで、分化誘導剤添加24時間後にTCDDを暴露し、48時間後にRNAを抽出してサブトラクション法により検討した。その結果、TCDDによる分化抑制に伴い発現量が変化し、かつTCDDが毒性を示さない条件下(分化誘導剤添加78時間以降におけるTCDDの暴露)では変化を示さないクローンを単離した。またTCDD処理により脂肪細胞分化に伴うRbタンパク質のリン酸化ならびにp107のdown-regulationが阻害された。さらにp42/p44MAP kinase活性を測定したところ、TCDD処理により活性の上昇が認められた。
ヒートアイランドが地域住民の環境意識や生活行動に及ぼす影響

本研究で,千葉市を対象に,(1)地区の環境特性に対応させた個別的なヒートアイランド対策のあり方,(2)ヒートアイランドが住民の屋外活動での快適感や健康に及ぼす影響,(3)ヒートアイランドが環境意識や生活行動に及ぼす影響を把握することを目的に実施した。第一に,土地利用や緑地分布等の環境特性と移動観測による気温分布に係わるデータをGIS上でデータベース化し,多変量解析の手法を用いて地区の類型化を行った。その結果,調査対象地域は7つに類型化され,それぞれの類型の地理的な分布はもとより,環境特性と気温分布との関連性に基づいた,地区スケールでのヒートアイランドの個別対策の方向性が示唆された。第二に,住宅地の街路や公園内の温熱環境を,不快指数(DI),SET*,WBGTの3種の指標に基づいて検討した。その結果,夏季日中の屋外空間は,総じて不快であり,熱中症予防の観点からは運動にも適していないこと,公園内の樹林地についてのみ夏服で胡座安静の状態であれば,不快のレベルには達しないという状況にあることなどが把握され,地域住民の野外活動において,蒸し暑さのような不快感や熱中症予防の面でのリスクが存在すること,緑陰の配置によりそれらが緩和される可能性があることが示唆された。第三に,臨海部よりの市街地中心部に位置し日中から夜間にかけてヒートアイランドが形成される地区と,郊外部に位置し夜間や早朝に低温域が形成される地区で住民意識調査を実施した。その結果,両地区間で,夏季の気象に係わる認識の程度,クーラーの使用時間,屋外行動の頻度などの差異が把握されたほか,ヒートアイランド対策に関しては,一般に,公園や街路樹の整備,木陰の創出,郊外部の樹林地の保全など,緑地の整備や保全を中心に認識が強いことが把握された。本研究の目的は,日常生活への影響(健康・快適性,生活行動,環境意識など)の観点から,(1)ヒートアイランドの実態把握と課題抽出,(2)ヒートアイランドによる環境影響・リスクの把握と対応する環境基準・目標の設定,(3)対策重点対策地区等の設定,(4)個別対策手法の適用可能性の検討という課題に対して,具体的で有用な知見を得ることである。初年度にあたる今年度は,下記のとおり,研究を実施しそれぞれ成果を得た。第一に,ヒートアイランドによる環境影響の把握に係わる研究事例,自治体で策定されているヒートアイランド対策計画を文献により把握する一方,計画やその推進の基本的な考え方等を先進的な取組を行っている自治体の担当者へのヒアリングにより把握した。第二に,実地研究の対象地を千葉市とし,以下の研究を行った。まず,千葉市環境測定局における気象観測データ(気温・相対湿度・風向・風速)に基づき,真夏日日数,熱帯夜日数,最高温度35°C以上の酷暑日日数,不快指数80以上の時間数,風配図などにより,千葉市の気候の特性を把握した。また,夏季の日中および早朝において,自動車による移動観測を実施し,気温および相対湿度の分布を面的にとらえ,ヒートアイランド現象の実態を検討した。さらに,ランドサットデータを用いて地表面温度の把握を行った。一方,数値地図や現地踏査等をもとに,GIS(地理情報システム)を用いて,地形,水系,土地被覆,土地利用,海岸線からの距離や大規模緑地からの距離など,ヒートアイランドに影響を及ぼすと考えられる地域環境データを取得,整理した。第三に,以上の結果を踏まえ,GISの利用,多変量解析等の手法の応用等により,上記のデータを統合的に解析しつつ,地域環境とヒートアイランドの実態との関連性,ヒートアイランドの特性に対応した地区区分・類型の検討を行った。

本年度の研究は,人間の意識や行動と関連の深い体感温度を指標として地区スケールの熱環境の解析、評価を実施すること,ヒートアイランドの実態との関連で日常的な生活行動やヒートアイランドに係わる地域住民の意識を明らかにすること,2箇年の研究成果の総括を行うことを目的に実施した。地区スケールでの熱環境の解析、評価では,千葉市美浜区高浜地区をケーススタディとして,一般的な街路,海からの風の流入が期待される水路沿いの街路や広幅員街路,公園内の舗装地,裸地,芝生地,樹林地を対象に夏季の日中(1015時)に気象観測を実施し,DI,SET^*,WBGTを算出した。その結果,夏季の日中における屋外空間は総じて不快とされるレベルであるが,熱中症予防の面や夏服での胡座安静状態という条件での快適性の確保の面では,公園内の樹林地という緑陰の存在が有効であることが把握された。ヒートアイランドに係わる住民意識の把握については,前年度までの研究成果を踏まえて,日中,夜間,早朝を通じて夏季のヒートアイランドが顕著な市街地中心部の新宿地区,郊外に位置し他地域と比較して低温の傾向にある桜木地区,平均的な地区として山王地区を選定し,住民へのアンケートを実施した。その結果,明け解から早朝までの冷房の使用頻度,屋外での涼める場所の多少感,水と緑の気象緩和作用に関する認識の強さ,ヒートアイランド対策における壁面緑化や屋上緑化,海からの風の通り道の確保への認識の強さなどでヒートアイランドが顕著な地区と比較的低温な地区との差異が明確に認められた。最後に,2箇年の研究を総括し,都市におけるヒートアイランド対策のための地区の類型化手法とそれに基づく具体的対策の方向性,日常生活の快適感や健康への影響の軽減からみた屋外空間での緑陰の確保の必要性,地域住民の環境意識や生活行動に配慮した対策の展開の可能性を考察した。
金属錯体の高精度大規模理論計算法の開発-反応と物性の微視的理解と制御

本研究では金属錯体の高精度計算を可能とするためにフロンティア軌道エネルギーを再現するようにモデルポテンシャルを利用して、高精度のモデル化を実現した。この方法をFrontier-Orbital-Consistent Effective Potential(FOC-EP)と呼ぶが、具体的に錯体化学で多用されているボスフィン配位子のFOC-EPを作成した。このモデルポテンシャルを2,3の大規模な金属錯体に適用し、実験結果を再現した。タングステン(W)やモリブデン(Mo)にケイ素化学種、シラプロパルギルが結合した金属複合系の理論的研究を行い、構造、結合性、電子状態を明らかにした。さらに、どのような場合に、従来単離されていないシラプロパルギル錯体が単離可能かを理論的に予測し、安定性を支配する因子を解明した。この理論的予測に従い、最近、実験分野でシラプロパルギル錯体の単離が成功した。Cr-Cr直接結合を持つOpen-lantern型二核金属錯体を取り上げ、結合性と電子状態を検討した。DFT法ではCr-Cr間距離が大きく過小評価され、静的相関のみを含むCASSCFでは著しく過大評価し、静的相関と動的相関の双方を含むMRMP2法で始めて適切な結合距離を与えた。これらの結果は静的相関が非常に大きいことを示しているが、この結果は、Cr-Cr距離が金属間距離としては短いと言う実験分野での議論に矛盾する。我々は新しい金属間距離を議論する基準を軌道の重なりに基づいて提案した。この新しい基準は金属間距離と金属間結合の性質の相関について正しい理解を与えた。このように、複雑な電子状態を持つ遷移金属錯体の構造と電子状態を明快に解明することに成功した。
沖縄地域における交通史に関する総合的研究

陸海空の各交通分野における歴史事象を、先史時代から現代まで全体的に記述することを目的として実施されたのが本研究である。研究の成果は「沖縄地域総合交通史研究」と題して冊子にまとめられた。その内容の概要は以下の通りである。一、交通史区分は一般沖縄史編年に準じ、5つの時代6期に区分し、このうち、5区分について、交通史事象を図表資料を用いつつ基本事項を中心に記述した。時代区分は次の通りである。先史時代、古琉球時代、近世、近代および現代(末單統治時代、施政権返還後現在)。記述は末單統統治時代まで。二、各時代別に一章をあて、多くの参考図・表及び加工自作の資料を加えて記述した。記述の留意点として、これまでの交通記述、欠けていた、海外の状況・情報も取り入れ記述することを試みた。これにより、沖縄交通史の全体的な流れ、骨格について、知見を示し得たと考えている。三、これまでになかった、詳細な交通史年表を、陸海空、域内域外の区分マークを賦与し作成した。四、册子にはその目次のみを付録して示すに止めたが、研究過程で収集した諸資料(交通史関連は勿論、今日の交通資料も含む)を全て産約2000頁の史・資料を集成した。今後の研究に欠かせない資料である。このような資料集は筆者の知る限りこれまでなかった。以上の通りであるが、集収した多大の資料を全て詳細に検討し、交通史を本格・詳細記述するための作業が残されている。今回示した基本骨格、基本事項の構成を基礎として、考察を進めているところである。本研究は平成2年度4年度にわたる「沖縄地域における交通史に関する総合的研究」の初年度研究として、交通史に関する基礎事項の考察と、史料整備、前近代の記述につとめた。具体的な内容は次の通りである(1)時代区分についてわが国の土木史、交通史の編年は一般日本史の編年に対応した時代区分がなされる場合が多いが、中世を欠くといわれる沖縄史編年は一般日本史の場合とはかなり相違している。交通史区分においてもこの完配慮する必要があり、これとの対応や交通機関発達上の区切り、わかりやすさ等を考慮して次の5区分とした。原始交通時代、古琉球交通時代、近世交通時代、近代交通時代、及び現代交通時代である。現代については歴史変転の多様さからさらに3期に小区分する必要がある。(2)交通史年表これについては、陸海空の欄を設け、かつ対外的関係についても情報を記載する様つとめた。近年までの分、一応作成を終了しているが、詳細情報の追加のため調査を継続している。(3)沖縄地域交通史料集成一文献調査により、主要交通史文献解題、交通にかかわる記述の集収、関連図、表、写真の集収を実施し、時代区分ごとの整理を実施している。本年前年頃までに稿完成の予定である。(4)原始、古琉球交通史記述・前述の5交通史時代区分のうち、原始古琉球について交通史の記述を進めている。章構成は次の通り。I:序論・交通史研究の意義と基礎事項、II原始時代の交通、III古琉球時代の交通、附線・交通史年表である。目下記述を進めており本年前半に脱稿の予定。沖縄交通史に関する基礎事項、古琉球時代の交通に関しては、前者を既発表、後者については本年学会発表の予定である。平成2年度から開始した本研究2年目の今年度は、統一琉球王国の成立前後(15世紀初頭前後・室町初期)から、王国が薩摩の干渉・支配を受けるに至った頃までの、いわゆる古琉球時代を中心に考察を行い、かつ前年度から収集した文献・資料の整理を行った。内容は次の通りである。一、『古琉球時代の交通』については、叙述のスケルトンを次の様に構成して対応している。

(章建のみ)序説、I古琉球時代の背景と特徴、II古琉球時代の交通ー陸上、III古琉球時代の交通ー海上、IV古琉球時代に対応した周辺諸国及び世界の交通状況、IV沖縄文化形成における交通の役割。成果については、本節頭書の題目のもと、第14回土木計画学研究発表会において発表し、講演集(No.14、1991ー11、土木学会)に掲載した。和中琉洋の対応簡略年表を示しつつ、古琉球時代の交通について、経緯、特徴、文化的インパクト等考察した。更に考察を深め、平成4年度に叙述完成を目ざしている。二、沖縄地域交通史主要文献解題をまとめ小冊子を作成した。主要文献36を〓出し、展容、交通史上の重要性等考察し、解題した。交通分野に限定したこの様な二次資料はこれまで提供されていなかった。他の研究者にも役立つ資料と考える。三、「沖縄地域交通史資料」のまとめ冊子作成。昨年から収集継続して来た諸資料を分類整理し、「一史資料集成I」としてまとめた。全1000頁余(片面印刷)の「生」デ-タ-の集成でもあり、極めて有用な資料と考えている。本年度更に資料を加たい。本年(4年度)は最終年度で「歴史」叙述を完成することにしているか、この様な資料のまとめがなくてはその完成も資料対応が不明確となるおそれがあるため、そのまとめを重視し努力したものである.成2年度から4年度まで「沖縄地域における総合交通史研究」と題して調査研究を継続し、その間関連の研究を、土木学会土木計画学研究発表会(講演集NO13.1990、NO14.1991、NO15 1992)、土木学会土木史研究発表会、第13回論文集予定・投稿中)において論考を発表してきた。平成4年度の成果について述べれば以下の通りである。その(1):沖縄総合交通史の時代区分5期(前史、古琉球、近世、近代現代-前期・後期)のうち、現代前期(19451972)に相当する、いわゆる「軍政時代」の交通事象について考察し発表したこと-土木学会土木計画学研究講演集NO15.1992)その(2):上記5時代区分の「近世」の交通につき考察し発表の予定をしていること-土木学会土木史研究発表会論文集NO.13。その(3):研究の最終年度にあたり平成2年以来の発表成果及び追加の論考を加え「沖縄地域総合交通史研究」と題して、交通史時代区分全期について基本的考察を行ない一冊としまとめたこと(全75頁)。このようなまとめは初出である。その(4):前年度の「沖縄地域総合交通史史・資料集成I」に引きつづき、第II集を冊子としてまとめたこと。第I、II集あわせてB-4版約1900頁の史・資料集成であり、これはかつてまとめられたことないものであり、今後の研究者に多大に参考となることであろう。以上の通りであるが「その(3)」については、今後詳細な追加検討をなしより充実したものにすべく努力している。その(3)(4)とも資源の制限があって大出版に至っていないが、国会図書館、琉球大学図書館及び筆者が「その3」を保有し、「その4」については筆者が保有し情報提供に応ずる。
算数・数学学習における認知パターンの測定用具の開発的研究

1.認知パターンについての理論的研究と面接調査先行研究を通して、認知パターンが算数・数学の学習の仕方や問題解決への取り組み方に影響を及ぼしていることが明らかになり,認知パターンが算数・数学学習の成否に大きく関わっているという知見を得た。そこで,こうした知見を児童・生徒に対する面接調査で確認するための手法として、学習カウンセリングを考案し,小学生と中学生に対してそれを実践した。その結果、理解のモニターの仕方とか自己制御の仕方といった学習方略に認知パターンが反映していることが分かった。2.小・中学生に対する学習方略調査先行研究と学習カウンセリングから得た知見をもとに,認知パターンを反映した26項目から成る数学の学習方略尺度を作成し,中学3年生に対し,数学の学習方略調査を実施した。その結果,26項目中18項目で成績上位・下位群間に有意差が見られ,認知パターンが成績に関係していることが明らかになった。また、男女間に認知パターンの顕著な違いがないことも分かった。次に,数学の学習方略尺度をもとに,25項目から成る算数の学習方略尺度を作成し,小学6年生に対し,算数の学習方略調査を実施した。この調査でも,25項目中14項目で成績上位・下位群間に有意差が見られた。また,数学の学習方略尺度と算数の学習方略尺度は21の共通の項目を含んでおり,それらの比較分析を通して,小学生と中学生の学習方略に見られる認知パターンの違いについて考察した。その結果,小学生と中学生の学習方略に大きな変化はなく,彼らの認知パターンに顕著な違いがないことが分かった。いかにして認知パターンを改善し,それを学習方略の上達につなげていくかが今後の課題と言えよう。1.認知パターンについての理論的研究認知・思考・理解に関する文献講読を通して、認知パターン(理解の仕方や思考様式)が算数・数学の学習の仕方や問題解決への取り組み方に大きく関わっていることが明らかになった。具体的には、教訓帰納や既習内容との関連づけ、記憶・想起の仕方、例題の活用法といった情報処理に関する認知パターンが算数・数学学習の成否に大きく関わっているという知見を得た。また、こうした知見を児童・生徒に対する面接調査で確認するための手法として、臨床心理学におけるカウンセリングから示唆を得て、児童・生徒の認知パターンを探り、それに対する指導・助言を行う、「算数・数学の学習カウンセリング」を考案した。2.算数・数学学習に関わる認知パターンの面接調査算数・数学の学習カウンセリングを小学生と中学生に対して実践した。その結果、算数・数学学習における情報処理に関する認知パターンを抽出するにはカウンセラーの問いかけ方が極めて重要であることが分かった。また、算数・数学を得意とする児童・生徒とそれを苦手とする児童・生徒に対する学習カウンセリングの結果の比較から、文献研究から得られた知見を確認することができた。さらに、学習カウンセリングを通して、理解のモニターの仕方とか自己制御の仕方といった学習方略に関する認知パターンが算数・数学学習の成否に関わっていることが分かった。3.今後の研究文献研究と学習カウンセリングから得た知見をもとに、認知パターンを測定するための5点尺度の質問紙法による調査問題を作成し、算数・数学学習に有効に機能する認知パターンを調査データで裏付けることが今後の主たる研究である。1.中学生に対する学習方略調査の結果とその分析前年度の研究成果をもとに,認知パターンを反映した26項目から成る数学の学習方略尺度を作成し,それを5つのカテゴリー(認知的方略,作業方略,プラニング方略,柔軟的方略,人的リソース方略)に分類した。この学習方略尺度を用いて,鹿児島県と岡山県の公立中学校3年生計364名に対し,数学の学習方略調査を実施した。調査から分かったことは,26項目中18項目で成績上位・下位群間に有意差が見られ,認知パターンが成績に関係しているということである。

また,男女間では26項目中8項目で有意差が見られたが,認知的方略に男女差はなく,認知的方略に見られる認知パターンに男女の違いがないことも分かった。2.小学生に対する学習方略調査の結果とその分析及ぴ小・中学生の認知パターンの比較上記の数学の学習方略尺度をもとに,25項自から成る算数の学習方略尺度を作成し,兵庫県の公立小学校6年生計184名に対し,算数の学習方略調査を実施した。この調査でも,25項目中14項目で成績上位・下位群間に有意差が見られ,認知的方略では,9項目中8項目で有意差見られた。また,数学の学習方略尺度と算数の学習方略尺度は21の共通の項目を含んでおり,それらの比較分析を通して,小学生と中学生の学習方略に見られる認知パターンの違いについて考察した。その結果,小学生と中学生の学習方略に大きな変化はなく,彼らの認知パターンに顕著な違いがないことが分かった。いかにして認知パターンを改善し,それを学習方略の上達につなげていくかが今後の課題と言えよう。3.研究報告書の作成前年度の研究成果と本年度に実施した調査の分析結果を報告書にまとめた。
層状酸化物を対象としたSOFC空気極の新物質探索

固体酸化物燃料電池の空気極の新物質探索のため、その基盤となる材料開発に取り組んだ。その結果、昨年同様に10cm角のNi+YSZ燃料極のグリーンシートの作製に成功した。さらに、この基板の反りを抑えるための燃料極基板の作製条件を検討した。その結果、燃料極基板の厚さによって基板の反りの挙動が異なることが分かった。そのため基板の厚さと反りの関係を詳しく調べ、反りの少ない最適な厚さ条件を見出した。これにより基板の作製工程にさらに改良を加え、反りの少ない燃料極基板の安定供給が可能となった。上記の取り組みにより、Ni+YSZ燃料極基板上にYSZ電解質、GDC反応防止層、LSCF空気極を積層する技術を確立したしかしながら、上記のセルの作製過程では、電解質緻密化のために焼結助剤が必須となっていた。一方、今年度に新たに開発したNi+SCZ系の燃料極基板では、焼結助剤を用いずにSCZ電解質膜を一体共焼結することに成功した。またGDC反応防止層に関しては、少量の遷移金属酸化物をGDCに添加することで、GDCの低温焼結化と剥離強度の向上に成功した。一体共焼結したNi+SCZ燃料極・SCZ電解質基板上に、GDC反応防止層とLSCF空気極を焼き付けてセルの発電特性を評価したところ、800°Cの水素・酸素雰囲気中で最大出力密度が0.88W/cm2となり、昨年度の特性を上回った。またこの性能評価に際しては、集電体に銀や白金といった触媒活性のある物質を使用せず、触媒活性のない金の集電体を用い、集電方法にさらなる工夫を加えた。今後はこれらの成果を生かし、空気極の新物質探索を行う。空気極の新物質探索に必要となる、燃料極支持型の燃料極・電解質の一体基板の開発に時間が掛かっているため。しかしながら、これまでの研究により、上記課題には解決のめどがつきつつある。燃料極支持型で電池の高出力化が可能な燃料極・電解質の一体型基板を開発し、それを研究に使用することで、空気極材料の新物質探索を目指す。これまで本研究グループでは、プレス成型法によりNi+YSZ燃料極基板の開発に成功していたが、基板を1つずつ手作業で混合、成型、プレスしなければならず、空気極の新物質探索に必須となる、基板の大量供給が困難であった。そこで本研究ではまず、大量供給が可能となる、燃料極支持の燃料極+電解質の一体型基板の開発に取り組んだ。具体的には、燃料極基板の量産が可能となる、基板材料をシート状にしたグリーンシートの開発に取り組んだ。その結果、原材料粉末と可塑剤、分散剤、バインダー、有機溶剤の最適配合比を決定した。次に、グリーンシートを高温焼結すると湾曲したため、この改善に取り組んだ。その結果、焼結プロセスを最適化することで、基板を量産する体制を整えた。最終的には、開発した基板を用いた、燃料極・電解質一体型基板の量産が可能となった。この基板は、従来から作製していたプレス成型法で作製したものと同等性能だが、生産工程は大幅に簡略化することができた。次に開発した燃料極+電解質一体型基板を用いて、連携研究者である長岡技科大学と共同で、これらの基板を用いた、メタンを燃料としたメタン直接酸化型の固体酸化物燃料電池の開発に取り組んだ。その結果、メタンを燃料とした場合と、水素を燃料とした場合で、同等な性能を持つセルの作製に成功した。しかしながら、これらの出力密度は数百mW/cm2レベルと低かったため、今後はこの性能向上を目指す。最後に連携研究者である、大阪府立大学と共同で、開発した基板を用いた高性能セルの開発に取り組んだ、その結果、従来から開発に成功していた、Ni+YSZ/YSZ/GDC/LSCFの組み合わせのセルに加え、Ni+ScCZ/ScCZ/GDC/LSCFのセル構成の電池をレーザー蒸着法で作製し、電池の高性能化を目指した。この結果、電池の作製には成功したが、高出力化が課題となった。固体酸化物燃料電池の材料探索に必須となる、燃料極基板のグリーンシートの開発に成功したため。この成果により、平成29年度以降は、従来は問題となっていた基板の供給不足の心配を払しょくし、新物質探索に取り組むことができるようになった。昨年度に引き続き、Ni+YSZグリーンシートの改良に取り組んだ。その結果、まず10cm角のNi+YSZグリーンシートを、安定的に作成する技術を確立した。具体的には、原材料粉末と各種溶剤の配合比を最適化すること、グリーンシートの膜厚を調整することで、シート作製の最適条件を見出した。なお、このグリーンシートは、昨年度まではドクターブレード法で作製していたが、鋳込み成型の方が、膜厚が均一で大面積(10cm角)のシート作成が容易となったことから、鋳込み成型法を採用して研究に取り組んだ。次にこのグリーンシートの乾燥条件を最適化することで、従来よりもシートの反りを抑制することに成功した。具体的には、シートが反る温度領域が、100°C以下の低温領域、300°C以下の中温域、1000°C以上の高温域の3つに分かれていることを見出し、それぞれの温度域でシートが湾曲しないための対策を施し、従来よりも反りの少ない平板基板の作製に成功した。

次にこのNi+YSZのグリーンシートを支持基板とした、Ni+YSZ/YSZ/GDC/LSCF+GDC/LSCFの電池構成となる、既存物質を用いた固体酸化物燃料電池の高出力化に取り組んだ。その結果、800°Cの水素-酸素雰囲気で、0.8W/cm2の出力密度を達成した。実はこれまでも、同等性能の電池作製には成功していたが、集電のために触媒活性のある銀ペーストを用いなければならなかった。したがって従来の方法では、空気極の触媒活性などの性能を、厳密に評価することができなかった。今回、触媒活性のない金を集電に使用する方法を見出し、空気極の性能を正確に評価できるようになった。今後はこの電池を用いて、空気極物質の性能評価を行い、新物質発見を目指す。空気極の新物質探索に不可欠となる、既存物質を用いた燃料極+電解質の一体型基板の作製に成功したが、これらの要素技術の開発に予想以上の時間が掛かった。したがって従来計画では、今年度から新物質探索を開始する予定だったが、実施できなかったため。固体酸化物燃料電池の空気極の新物質探索のため、その基盤となる材料開発に取り組んだ。その結果、昨年同様に10cm角のNi+YSZ燃料極のグリーンシートの作製に成功した。さらに、この基板の反りを抑えるための燃料極基板の作製条件を検討した。その結果、燃料極基板の厚さによって基板の反りの挙動が異なることが分かった。そのため基板の厚さと反りの関係を詳しく調べ、反りの少ない最適な厚さ条件を見出した。これにより基板の作製工程にさらに改良を加え、反りの少ない燃料極基板の安定供給が可能となった。上記の取り組みにより、Ni+YSZ燃料極基板上にYSZ電解質、GDC反応防止層、LSCF空気極を積層する技術を確立したしかしながら、上記のセルの作製過程では、電解質緻密化のために焼結助剤が必須となっていた。一方、今年度に新たに開発したNi+SCZ系の燃料極基板では、焼結助剤を用いずにSCZ電解質膜を一体共焼結することに成功した。またGDC反応防止層に関しては、少量の遷移金属酸化物をGDCに添加することで、GDCの低温焼結化と剥離強度の向上に成功した。一体共焼結したNi+SCZ燃料極・SCZ電解質基板上に、GDC反応防止層とLSCF空気極を焼き付けてセルの発電特性を評価したところ、800°Cの水素・酸素雰囲気中で最大出力密度が0.88W/cm2となり、昨年度の特性を上回った。またこの性能評価に際しては、集電体に銀や白金といった触媒活性のある物質を使用せず、触媒活性のない金の集電体を用い、集電方法にさらなる工夫を加えた。今後はこれらの成果を生かし、空気極の新物質探索を行う。空気極の新物質探索に必要となる、燃料極支持型の燃料極・電解質の一体基板の開発に時間が掛かっているため。しかしながら、これまでの研究により、上記課題には解決のめどがつきつつある。今後は、まずは開発した燃料極グリーンシートを用いて、燃料極支持型の燃料極+電解質の一体型基板を安定供給できる体制を整える。次に、連携研究者である長岡技術科学大学へ、メタン直接酸化型の固体酸化物燃料電池の供給を行い、電池性能の向上を目指す。また、連携研究者である大阪府立大学にも燃料極基板を供給し、薄膜電解質をレーザー蒸着法で作製することで、高出力な固体酸化物燃料電池の開発を目指す。最後に、開発した燃料極+電解質の一体型基板と、BSLCなどの新規の空気極材料を組み合わせることで、高出力電池の開発を目指す。開発した基板を用いて、層状酸化物をターゲットとした空気極の新物質探索を行う。
胃炎症発がんのメカニズムの解析と分子標的治療への可能性の検討

1.胃特異的IKKβノックアウトマウスの作成NF-kB活性化経路の重要なキナーゼIKKβKOマウスは胎生致死である。そこで胃特異的KOマウスを作成するため、特異的プロモーターであるH+/K(+)-ATPaseの下流にCreリコンビナーゼを発現するマウス(HK-cre Tg)を作成した。また、Universtiy of Pennsylvaniaより供与されたFoxa3-cre Tgを用いてIKKβ-floxedマウスと交配し胃特異的IKKβKOマウスを作成した。これらのマウスにおけるNF-kB活性化の抑制をマウスにLPSを投与することにより確認した。2.胃発癌モデルの作成マウスの炎症発癌モデルとして、ヘリコバクター属で、慢性胃炎から胃癌を惹起するヘリコバクターフェリス感染モデルを確立した。胃特異的Ha-Rasトランスジェニックマウスは潜在的Ha-RasトランスジェニックマウスをHK-cre Tgマウスと交配させ、現在腫瘍形成を観察している。胃化学発癌モデルであるN-nitrosoureaを用いて、上記で作成した胃特異的IKKβKOマウスを用いてその腫瘍形成について観察中である。3.H.PによるNF-kB/IKKβ活性化経路の解析HPはIn vitroにおいてNF-kBを活性化する。その詳細なシグナル伝達系の検討をIn vitroの細胞系を用いて行う。上皮系細胞においては、LPSによってNF-kBの活性化が見られないにもかかわらず、生菌によって強い活性化が見られるため、特殊なシステムの関与が想定される。これまでにLPS/IL-1シグナル伝達経路の分子であるMyD88,TRAF6,TAK1およびIKKのNF-kBの活性化への関与を明らかとした。4.恒常的NF-kB活性化胃癌細胞におけるメカニズムの解析恒常的NF-kBの活性化は約30%の胃癌細胞株で観察された。これらの活性化のメカニズムとしてNF-kBの活性化の抑制蛋白であるCYLDの発現低下が明らかとなった。1.胃特異的IKKβノックアウトマウスの作成NF-κB活性化経路の重要なキナーゼIKKβKOマウスは胎生致死である。これらのマウスにおけるNF-κB活性化の抑制をマウスにLPSを投与することにより確認した。3.H.PによるNF-κB/IKKβ活性化経路の解析HPはIn vitroにおいてNF-κBを活性化する。上皮系細胞においては、LPSによつてNF-κBの活性化が見られないにもかかわらず、生菌によつて強い活性化が見られるため、特殊なシステムの関与が想定される。これまでにLPS/IL-1シグナル伝達経路の分子であるMyD88,TRAF6,TAK1およびIKKのNF-κBの活性化への関与を明らかとした。

上皮系細胞においては、LPSによってNF-kBの活性化が見られないにもかかわらず、生菌によって強い活性化が見られるため、特殊なシステムの関与が想定される。これまでにLPS/IL-1シグナル伝達経路の分子であるMyD88,TRAF6,TAK1およびIKKのNF-kBの活性化への関与を明らかとした。4.恒常的NF-kB活性化胃癌細胞におけるメカニズムの解析恒常的NF-kBの活性化は約30%の胃癌細胞株で観察された。これらの活性化のメカニズムとしてNF-kBの活性化の抑制蛋白であるCYLDの発現低下が明らかとなった。