hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子工学的手法によるヒト自己抗体産生機構の解析

B細胞の分化があること(ii)自己抗体V_H遺伝子は、通常の外来生抗原に対する抗体を分泌するB細胞とは異ったV_H遺伝子を起源とすること、すなわち、通常状態では、分化しにくい系列のB細胞のV_H遺伝子が活性化された結果として自己抗体が発現するという可能性が示唆された。2.ヒトモノクロナル抗一本鎖(SS)DNA及び抗二本鎖(ds)DNA抗体産生B細胞クロン0-81及びNE-1の免疫グロブリン遺伝子を採取し、そのDNA配列を決定しつつある。現在、両クロ-ンともに、V_H遺伝子の塩基配列を明らかとしており、更にV_k遺伝子のそれらを解析中である。(1)自己免疫病例のBリンパ球における免疫グロブリンV_H遺伝子のファミリ-の発現状態を把握し、生体における自己抗体の起源の分子生物学的理解に貧することを試みた。このためにヒトV_H遺伝子(VHIVHVI)プロ-ブを用いin situハイブリダイゼ-ション法の確立を計った。各プロ-ブDNAは相同性が高いために各々の議別が困難であった。しかし、(下述の)我々が明らかとしてOー81及びNEー1 70ー1(VHIII及びVHIV)等をコントロ-ルとして用い、方法の確立を行った。(2)ヒトモノクロナル抗DNA抗体産生細胞の超可変部位遺伝子、DNA配列を明らかとした。腎障害生抗DNA抗体中に表現されるOー81及びNEー1イディオタイプを有するOー81クロ-ンのV_k及びNEー1クロ-ンのV_H,V_kを規定する遺伝子は、germline遺伝子と100%の相同生を有していた。この事より、SLEの病初期に発現する病原生抗DNA抗体産生クロ-ンの増大には、外来困子(微生物等)の抗原刺激は、少くとも重要な役割を果たさないことが強く示唆された。又、重症筋無力症の発現に重要な、アセチルユリンレセプタ-に対するIgG型ヒトモノクロナル抗体活生を規定する遺伝子配列の解析も行った。(3)Oー81及びNEー1のV_H遺伝子の超可変部(CDR)を構成するオリゴヌクレオチドを作成した。これを用いてヒト生体内での自己抗体遺伝子の発現,分布様式を、in situハイブリダ-ゼイション法で検索するための基礎検討を行っている。自己抗体の起源を検索するために自己抗体の抗体活性を担う超可変部を規定する遺伝子を検討した。本年は(1)自己免疫疾患例でin vivoで免疫グロブリンV_H familyの使用に偏りがあるかを知ることを目的にDot blot hybridization及びin situ hybridization法にて検討した。SLE及び正常人由来EBvirusーtransformed Bcell lineから得たtotal RNAをニトロセルロ-ス膜に転写後、^<32>P標識V_HIV_HIV遺伝子プロ-ブとハイブリダイズした。またSLE及び正常人の末梢血B細胞を^<35>Sで標識したV_HI,V_HII,V_HIII,V_HIV,V_HV及びV_HVIファミリ-プロ-ブとハイブリダイズしin situ hybidization(ISH)を行った。その結果(i)SLEB細胞株は、正常人由来B細胞株に比してV_HIV及びV_HVがより多く使用されていた。これよりSLE B細胞では特定のV_H遺伝子ファミリ-がより高頻度に使用されることがうかがわれた。この事は、SLE B細胞の分化初期段階での異常を示唆する。(ii)生体内のより正確な情報を得るにはISHによる個々のクロ-ンレベルでの検索が望ましい。
骨結合型インプラントと天然歯の連結に関する研究

当科でおこなった骨結合型インプラントと天然歯との連結症例で破折したものを走査電顕にて観察を行ない、いずれも金属疲労が主因であることが明らかとなった。そこで未使用のインプラント体について繰り返し疲労試験を行ない、単体使用では疲労はおきない程度の強度を有していると考えられた。しかしながら天然歯と連結した場合には、天然歯への荷重がインプラントネック部での最大引張応力値の増加に関与していることが示唆された。またことにその支台となる天然歯の周囲骨レベルが減少することがインプラントネック部で引張応力の集中をまねき、破折することが示唆された。次に三次元有限要素法解析により、1-インプラントシステム(天然支台歯1本とインプラント1本からなる3ユニットブリッジ)では、天然歯とインプラントとはリジッドな連結をするのが最も骨内応力を緩和できることが示唆された。半固定性の連結ではアタッチメントの位置が近心でも遠心でも、またメール・フィメールの位置関係が変化しても、骨内応力に大きな違いはみられなかった。さらに2-インプラントシステム(天然支台歯2本とインプラント2本のブリッジ)ではインプラント同志を連結して、天然歯とはつながない、フリースタンディングの状態とすることが骨内応力の緩和、上部構造の長期安定にもっとも効果のあることが示唆された。第1,第2小臼歯が残存し、大臼歯が欠損した下顎骨体をアラルダイトにてモデル化したものを製作.大臼歯部にはステリオスインプラント2本(長さ12mm,径3.8mm)を埋入し,1)天然歯とインプラントを連結した上部構造体2)小臼歯同士,インプラント同士は連結するが、小臼歯とインプラント間は連結させない上部構造体の2種類を製作した.1)で小臼歯部への繰り返し荷重(20kgf、20Hz)を負荷した場合,近心インプラント周囲のアラルダイトに破壊が見られ,天然歯とインプラントの連結部からの疲労破壊が観察された.インプラント部への繰り返し荷重を負荷した場合には破壊はみられなかった.2)で小臼歯部への繰り返し荷重の場合、天然歯周囲にもインプラント周囲にも破損はみられなかった.また上部構造にも破壊はみられなかった.インプラント部への繰り返し荷重に対しては,インプラント周囲のアラルダイトにやや破損が見られたものの,インプラント体、上部構造体に異常はみられなかった.平成7年度においては小臼歯-インプラント間にキ-アンドキ-ウェイを挿入して半固定性とした上部構造体に対して,繰り返し荷重試験を行う予定である.上記の天然歯-インプラントモデルを三次元有限要素法を用いて数値解析を行った.その結果,1)では小臼歯部への荷重に対しては、近心インプラント周囲に応力集中がみられた.上部構造体ではインプラントと天然歯の連結部にきわめて大きな応力が観察され,疲労試験結果との相関が認められた.インプラント部に荷重を負荷した場合にはインプラント周囲の応力は小さく,連結の効果がみられた.ことに近心インプラント周囲で顕著であった.2)で天然歯荷重ではインプラント周囲の応力は小さく,インプラント部への荷重では連結した場合に比べ,応力値は大きいものであった.平成7年度は連結部に接触要素を挿入し,キ-アンドキ-ウェイでの解析を行う予定である.第一,第二小臼歯が残存し,大臼歯が欠損した下顎骨体をアラルダイトにて作製し,シミュレーションモデルとした.大臼歯部にはステリオスインプラント1本(長さ12mm,径3.8mm)を第二大臼歯相当部に埋入した.モデル1では天然歯とインプラントとを強固にブリッジで固定した.モデル2では天然歯側に半固定性アタッチメントを設置,メールを天然歯側に,フィメールをインプラント側に設けたモデル3では天然歯側に半固定性アタッチメントを設置,メールをインプラント側に,フィメールを天然歯側に設けた.モデル4ではインプラント側に半固定性アタッチメントを設置,メールを天然歯側に,フィメールをインプラント側に設けた.モデル5ではインプラント側に半固定性アタッチメントを設置,メールをインプラント側に,フィメールを天然歯側に設けた.均等荷重に対しては,モデル2でインプラントの破折がみられた.上記の天然歯-インプラントモデルを二次元有限要素法を用いて数値解析を行った.

その結果,均等荷重に対しては,インプラント内への応力が最も大きくなり,破折が危惧されるのはモデル2であり,ブリッジとした場合の30%を越える応力の増加が認められた.一方アタッチメントをインプラント側に設置した場合にはインプラント内の応力はブリッジに比べ,15%減少したが,骨内応力は逆に30%増加し,インプラント周囲の骨吸収の危険性が認められた.以上より,天然歯とインプラントの3ユニットブリッジについては半固定性の連結より,ワンピースの強固なブリッジが望ましいことが示唆された。
排泄物固形化処理法の開発と在宅介護における廃棄物処理システムの構築

排泄物の固形化処理法をプロセス化し、排泄に介助を要する者・介護する者双方の排泄ケアに伴う精神的・身体的負担の緩和と、清潔な生活環境の維持、ゴミ減量化と廃棄の簡便化を図ることを目的として、介護者による排泄物の処理の実態調査、タンニンなどのバイオマスを利用する排泄物固形化処理法について研究を行なった。まず、老人福祉施設における排泄物の性状の違いで生じる環境汚染の状況、それに伴う介護者の負担等について実態調査を行い、便漏れによる衣服汚染や感染に対する不安、ゴミ排出量増大による処理経費の問題、悪臭・腰痛等の介護負担の実態を明らかにした。また、介護者の最大の問題が、紙おむつ使用による被介護者臀部のかぶれや皮膚剥離、創傷といった皮膚トラブルであることもわかった。紙おむつのゴミ減量化については、施設毎に様々な取り組みが行われており、被介護者の排泄パターン把握、紙おむつの使用制限、時間帯・尿量に応じ紙おむつサイズの使い分けが有効であることがわかった。次に、種々のタンニンによるタンパク質凝集能を調べたところ、柿タンニン、ミモザタンニン、ミロバランタンニンに高いタンパク質凝集能が認められた。これらのタンニンをエピクロロヒドリン法、塩化シアヌル法で固定化したセルロース担体は、優れたタンパク質吸着能を示した。タンニンには、タンパク凝集能以外に抗酸化、保湿、抗菌、消臭などの作用が確認されており、タンニンを紙おむつの素材に活用することの有効性が明確になった。一方、おむつ素材であるセルロース、キトサンなどの多糖類の抗酸化能を調べたところ、グルコース、グルコサミンでは、単糖よりもオリゴ糖で抗酸化能の高いことがわかった。これらの成果は、日本化学会第87年会(2007)で報告し、Journal of Radioanalytical and Nuclear Chemistry,272(2)251-255(2007)、World Journal of Microbiology and Biotechnology,on-line publishing(2007)に発表した。排泄物処理法の改善及びバイオマスの有効利用を目途として、セルロース、タンニンなどのバイオマスを活用する排泄物処理システムの開発を図っている。今年度は、種々のタンニンのタンパク凝集能及び固定化タンニンによるタンパク質の吸着特性を調べた。まずは、種々の、タンニンによるタンパク質(ウシ血清アルブミンBSA)凝集能を調べた。タンニンによるBSA凝集は、タンニンの種類によって異なり、柿タンニン、ミモザタンニン、ミロバランタンニン、チェスナットタンニン、ガンビアタンニン、ケブラチョタンニンの中では、柿タンニンが最も高かった。また、柿タンニンと他のタンニン類で凝集能力に差があったが、これは、柿タンニンが高分子化しており、タンパク質と凝集して容易に沈殿するためと考えられた。タンニンによるタンパク凝集作用は、pH 6-7.4の範囲で、酸性側で能力が高くなる傾向が認められた。次に、タンパク質凝集能の高かった柿タンニンを、エピクロロヒドリン法でセルロースに固定化したところ、担体1gあたり83mgのタンニンが結合した。セルロース固定化柿タンニンによるタンパク質の吸着は、溶液のタンニン濃度に依存し、酸性側で高くなる傾向が認められた。担体1gあたり286mgの血清アルブミンを吸着できることがわかった。今後は、BSA以外のタンパク質の凝集能を評価するとともに、排泄物の中のタンパク質以外の成分の凝集について、調べていく計画である。

本研究は、排泄物の固形化処理法をプロセス化し、排泄に介助を要する者・介護する者双方の排泄ケアに伴う精神的・身体的負担の緩和と、清潔な生活環境の維持、ゴミ減量化と廃棄の簡便化を測ることを目的としている。今年度は、(1)排泄物の処理を行っている介護者の排泄物処理の実態、(2)種々のタンニンのタンパク凝集能及び固定化タンニンによるタンパク質の吸着能を調べた。(1)については、高齢者の排泄介助をしている老人保健介護施設の介護職員に排泄物の性状の違いで生じる環境汚染の状況、それに伴う介護者の負担等について実態調査を行った。その結果、便漏れによる衣服の汚染や感染に対する不安、ごみ排出量増大による処理経費の問題や、悪臭や腰痛等の介護負担の実態を確認することができた。しかし、介護者が最も問題としているのは、紙おむつ使用による被介護者臀部のかぶれや皮膚剥離、創傷といった皮膚トラブルであった。紙おむつのゴミ減量化については、施設毎に様々な取り組みが行われていたが、有効な手段は、被介護者の排泄パターンを把握し、可能な限り紙おむつを使わないこと、時間帯毎の尿量に応じ紙おむつのサイズを使い分けることであった。(2)については、前年に引き続きタンニン類のタンパク質凝集能及びタンニン固定化セルロースのタンパク吸着能を調べた。その結果、柿タンニン、ミモザタンニン、ミロバランタンニンに高いタンパク質凝集能が認められた。これらのタンニンをエピクロロヒドリン法、塩化シアヌル法で固定化し、タンパク質吸着の特性を調べた。タンニン固定化セルロースは、酸性側でタンパク吸着能が高く、2時間程度で平衡に達した。また、ミロバランタンニン、ミモザタンニンを固定化したセルロースで、440mg/gの高いタンパク吸着能を示した。タンニンには、タンパク凝集能以外に抗酸化、保湿、抗菌、消臭などの作用が確認されており、タンニンを紙おむつの素材に活用することの有効性が明確になった。
インスリン抵抗性及び動脈硬化症の病因における脂肪酸の意義に関する発生工学的研究

本計画の主要な目的は生体内で組織特異的に脂肪酸合成を制御することによりもたらされる糖脂質代謝、インスリン抵抗性、動脈硬化症への影響を検討することにある。前年度までに、SREBP-1のトランスジェニックマウスおよびノックアウトマウスの解析を通じて、この転写因子が脂肪酸、中性脂肪の合成転写調節をおこなっていることを示してきた。さらSREBP-1は脂質合成調節においてSREBP-1自身の発現量を増減し、糖インスリン作用のメディエーターになっている可能性が示唆されている。本年度われわれは、肝細胞系において、培養液中の糖濃度の上昇によりSREBP-1の発現量が増加し、糖が脂肪酸合成の原料のみならずSREBP-1発現のシグナルにもなっていることを報告した(1)。さらにエネルギーの過多が脂肪酸合成のシグナルとしてSREBP-1発現の誘導をもたらすメカニズムを検討する目的で、SREBP-1cプロモーターの解析をおこなった(2)。SREBP-1cプロモーターの塩基配列を決定したところ、転写開始点の上流にSREBP自身が結合するsterolregulatory element(SRE)を発見した。SREBP-1cプロモーターにおけるSREの存在は、刺激がauto loopをなし脂肪酸合成の生理的制御の様態をよく説明する。さらにSREの上流には興味深いことにコレステロール、オキシステロールにより誘導される配列が認められた。この配列の存在は脂肪酸合成とコレステロール代謝の関連を示唆する。膵β細胞におけるインスリン分泌に対する脂肪酸の効果を検討するべくインスリンプロモーター支配下のSREBPトランスジェニックマウスの作製計画を継続中であり、ファウンダーマウスが得られ、発現ラインの検討中である。本年度は脂肪酸合成を抑制した系のシステムとして脂質合成制御転写因子であるSREBP-1ノックアウトマウスのそのモデルとしての妥当性を検討した。SREBP-1KOマウスを脂肪酸合成が誘導されるような食事負荷を与えた条件で肝臓、脂肪における脂肪酸合成系(リポジェニック)酵素の発現を検討したところ野生型に比べ、著しく低下していた。さらに血中の遊離脂肪酸濃度も低下していた(1)。また肝脂肪酸合成を抑制することで知られる多価不飽和脂肪酸をマウスに投与するとSREBP-1が抑制されることも見いだした。このようにインスリン抵抗性、動脈硬化症に対する脂肪酸低下の効果を評価するモデルマウスおよび方法を確立した(2)。逆に脂肪酸合成を活性化したシステムとして、トランスジェニックマウスの作製を進行中であるが、様々なリポジェニック酵素のプロモーターに対する各SREBPアイソフォームの転写活性力をレポータージーンアッセイで評価した(投稿中)。この解析はトランスジェニックマウス作製の際、いずれのアイソフォームを過阡K切か、重要な指標となった。すでに確立した肝臓発現型SREBP-1トランスジェニックマウスに関しては、糖、インスリン代謝を現在解析中である。また膵β細胞におけるインスリン分泌に対する脂肪酸の効果を検討するべくインスリンプロモーター支配下のSREBP発現ベクターを作製した。今後、培養細胞での発現実験の解析後、トランスジェニックマウスの作製予定である。

さらにエネルギーの過多が脂肪酸合成のシグナルとしてSREBP-1発現の誘導をもたらすメカニズムを検討する目的で、SREBP-1cプロモーターの解析をおこなった(2)。SREBP-1cプロモーターの塩基配列を決定したところ、転写開始点の上流にSREBP自身が結合するsterolregulatory element(SRE)を発見した。SREBP-1cプロモーターにおけるSREの存在は、刺激がauto loopをなし脂肪酸合成の生理的制御の様態をよく説明する。さらにSREの上流には興味深いことにコレステロール、オキシステロールにより誘導される配列が認められた。この配列の存在は脂肪酸合成とコレステロール代謝の関連を示唆する。膵β細胞におけるインスリン分泌に対する脂肪酸の効果を検討するべくインスリンプロモーター支配下のSREBPトランスジェニックマウスの作製計画を継続中であり、ファウンダーマウスが得られ、発現ラインの検討中である。
レーザーを用いた蛍光顕微鏡によるアモルファス半導体の光誘起現象の研究

アモルファス半導体特有の性質を用いた種々のデバイスが考案されている.太陽電池,記憶素子がその代表的な例である.両者とも大面積で均質なものが容易に作れるという性質を利用している.しかし,後者は光照射による構造変化の性質を利用するが,前者では,この性質は劣化を生じさせ,障害となる.これはアモルファス半導体をデバイスとして用いるとき光誘起現象を十分に知る必要があることを示している.そこで,蛍光顕微鏡を製作し,光誘起現象の研究を行った.オリンパス実体顕微鏡を購入し蛍光顕微鏡に改造した.実体顕微鏡の裏蓋を外し像を結ぶ位置に, x-yラックピニオンステージに固定した直径0.3mmの光ファイバーの先端を置き,それをパソコン駆動の2台のステップモーターで移動し,像の各部の蛍光を取り出した.光ファイバーによって導かれた蛍光は高感度光電子増倍管によって検出し,フォトンカウンターによって計測された.データはパソコンに転送されて処理された.石英ガラス中に光D吸収体として300Aの微結晶CdS_<0.5>Se_0.5を約1%含んだHoyaガラス0-56の蛍光強度分布を製作した蛍光顕微鏡で観測した。光照射すると微結晶が励起されて発光するのである。その結果、蛍光を発する領域が光照射した領域に比べて約50μm大きいことが観測された。大きくなる原因として、励起状態のエネルギ-移動と蛍光の再吸収があげられる。次に光構造変化の同装置による研究に取り掛った.光構造変化を一部起こした試料について蛍光の強度分布を測定し,境界領域で起こる歪を観測するのが目的である.しかし,この研究はクライオスタットの準備が遅れたためできなかった.引き続き研究する予定である.アモルファス半導体特有の性質を用いた種々のデバイスが考案されている.太陽電池,記憶素子がその代表的な例である.両者とも大面積で均質なものが容易に作れるという性質を利用している.しかし,後者は光照射による構造変化の性質を利用するが,前者では,この性質は劣化を生じさせ,障害となる.これはアモルファス半導体をデバイスとして用いるとき光誘起現象を十分に知る必要があることを示している.そこで,蛍光顕微鏡を製作し,光誘起現象の研究を行った.オリンパス実体顕微鏡を購入し蛍光顕微鏡に改造した.実体顕微鏡の裏蓋を外し像を結ぶ位置に, x-yラックピニオンステージに固定した直径0.3mmの光ファイバーの先端を置き,それをパソコン駆動の2台のステップモーターで移動し,像の各部の蛍光を取り出した.光ファイバーによって導かれた蛍光は高感度光電子増倍管によって検出し,フォトンカウンターによって計測された.データはパソコンに転送されて処理された.石英ガラス中に光D吸収体として300Aの微結晶CdS_<0.5>Se_0.5を約1%含んだHoyaガラス0-56の蛍光強度分布を製作した蛍光顕微鏡で観測した。次に光構造変化の同装置による研究に取り掛った.光構造変化を一部起こした試料について蛍光の強度分布を測定し,境界領域で起こる歪を観測するのが目的である.しかし,この研究はクライオスタットの準備が遅れたためできなかった.引き続き研究する予定である.非平衡状態にあるアモルファス半導体の性質を利用した種々な応用の研究がなされている。その代表的な例は光構造変化を利用した記憶素子、アモルファス半導体の光結晶化現象を利用した微細加工である。しかし、その用い方によっては、それらの長所は短所ともなる。たとえば、アモルファス半導体を太陽電池として用いたとき、長時間の光照射は構造変化を誘起したり、欠陥を生成したりするため、その性能を著しく低下させる。この現象はステブラーローンスキー効果と呼ばれている。アモルファス半導体を発光体として利用する場合には、ルミネッセンス強度が照射時間とともに減少するため、その性能が悪くなる。これは、ルミネッセンス疲労と呼ばれている。これら一連の光照射による構造変化,光結晶化および欠陥の生成過程を螢光顕微鏡を製して観察する計画である。今年度の交付金でオリンパス実体顕微鏡を購入することができたので、早速それを螢光顕微鏡に改造する作業に着手した。オリンパス実体顕微鏡の撮影筒部を取りはずし、光電子増倍管を取り付ける台の製作に着手した。オリンパス実体顕微鏡の焦点距離は30mmであるので、試料を冷却するクライオスタットの石英ガラス窓と試料の間の距離をせいぜい20mm以内であるような小型クライオスタットを作らねばならない。その設計が終了したので現在製作中である。
自在制御可能な反応空間によって基質の形状を見分ける酵素型選択酸化触媒の開発

鉄錯体を触媒とするアルカンのCーH結合選択的な水酸化反応が報告されており、その有機合成化学への利用が期待されている。これらの触媒を用いれば、過酸化水素によって、基質の中の最も酸化されやすいCーH結合を高い選択性をもって触媒的に酸化することができるが、有機合成の現場で酸化したいCーH結合と最も酸化されやすいCーH結合とが一致するケースは多くない。本研究では、基質の酸化されやすさに依存しないCーH結合の酸化のための精密制御反応場を鉄錯体の近傍に構築し、従来では不可能であった位置にあるCーH結合の選択的酸化反応を可能にすることを目指した。また、鉄錯体を蛋白質とハイブリッド化し、水中で酵素型触媒反応を実現することも目指した。ポルフィリン分子、さらに、ベンゼン環を5つ有するイプチセン誘導体を極めて嵩高い立体障害基として有する窒素配位子を合成することに成功した。また、A03班の大阪大学林高史教授、小野田晃准教授との共同研究によって、ヒト血清アルブミンの疎水ポケットに我々が保有する鉄錯体の一つFe(dpaq)が特異的に結合することが判明した。水中において鉄錯体ー蛋白質ハイブリッドが酸化活性を示すか、酸化活性を調べた結果、過酸化水素によるプラスミドDNA酸化的切断に高い活性を示すことを見出した。Fe(dpaq)と比較した場合、その酸化活性は約2倍となった。この結果は、蛋白質とDNAとの相互作用によって、DNA酸化活性が向上したと考えられた。Fe(dpaq)に生体ポリアミンとして知られるスペルミンを結合させた場合にも、プラスミドDNAの酸化的切断が向上することを見出した。さらに、配位子に一連の置換基を導入し、鉄錯体の酸化還元電位とDNA酸化切断活性の相関を調べた結果、DNA酸化反応の初速の対数値と酸化還元電位に直線相関関係があり、鉄中心が還元されやすくなるほど活性が高くなることが分かった。29年度が最終年度であるため、記入しない。鉄錯体を触媒とするCーH選択的な水酸化反応が報告され、Late-stage Oxidationへの応用が期待されている。これらの鉄錯体を触媒として用いれば、過酸化水素によって、基質の中の最も酸化されやすいCーH結合を高い選択性をもって触媒的に酸化することができる。しかし、有機合成の現場で「酸化したいCーH結合」と「最も酸化されやすいCーH結合」とが一致することは少ない。一方、鉄オキソ種を活性種とする酸化酵素は、精密に設計された基質結合ポケットによって、位置特異的なCーH酸化を行っている。たとえば、P450camは基質ポケット内に基質であるカンファーのCーH結合を鉄オキソ種に向けて近接、固定化することによって、最も酸化されやすい第3級CーH結合ではなく、隣に位置する第2級CーH結合を水酸化する。基質の酸化されやすさに依存しないCーH結合の酸化のための精密制御反応場を鉄錯体の近傍に構築し、従来では不可能であったCーH結合を選択的に酸化することを目指す。基質の一部が辛うじて入り込める微小反応空間を鉄オキソ種の近傍にデザインし、基質の立体構造に基づく選択酸化を実現するために、大きな立体障害基を有する金属錯体の設計と合成を行った。また、得られた錯体を蛋白質に化学修飾し、水中に微小反応空間を構築し、反応空間への「疎水性基質の効率の良い取込み」と「親水性となった酸化生成物アルコールの効率の良い水中への放出」を達成し、高効率の触媒反応を実現することも計画している。本年は、すでに開発している複数の鉄錯体の水中での触媒活性が、タンパク質との相互作用によって、どのような影響をうけるか評価した。大きな立体障害を有する金属錯体の開発が計画通り進んでいる.また、タンパク質に取り込まれる金属錯体を見いだすことができた.鉄錯体を触媒とするアルカンのCーH結合選択的な水酸化反応が報告されており、その有機合成化学への利用が期待されている。

Fe(dpaq)に生体ポリアミンとして知られるスペルミンを結合させた場合にも、プラスミドDNAの酸化的切断が向上することを見出した。さらに、配位子に一連の置換基を導入し、鉄錯体の酸化還元電位とDNA酸化切断活性の相関を調べた結果、DNA酸化反応の初速の対数値と酸化還元電位に直線相関関係があり、鉄中心が還元されやすくなるほど活性が高くなることが分かった。大きな立体障害を有する金属錯体の機能評価とタンパク質への取り込みを評価する.特に、一選択的酸化反応を詳細に評価する.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
城下町松江の形成と変遷に関する研究

戦災に遭わず古い城下町の姿を残す松江が、城下町として江戸時代初頭に造成されてから、現代に到るまで抱える治水の問題を、江戸時代の城下町改変の歴史の中に探ることを目的とする本研究では、まず城下町松江の研究史を整理し、研究の到達点と課題を明らかにした。従来の研究は大きく1.都市空間類型、2.城下町図の収集と編年、3.松江城、4.城下町の成立と変遷、5.武家地と町人地(主に絵図、考古学の視点から)、6.松江の特質を開府以前や周辺から探る研究に整理された。特に文献からのアプローチが少ない点を指摘した。次いで城下町の姿を視角的に追うことが可能となる城下町図の制作年を絞り込む方法について、これまで採用されていた藩士の勤功録である「列士録」に基づくのではなく、藩の屋敷方で記録・保存された帳簿「松江城下武家屋敷明細帳」の記載に基づくべきであることを提言し、3点の城下町図の制作年を特定した。また「松江城下武家屋敷明細帳」は、利用しやすい形で活字化されるべき史料であることも述べた。最後に、これまでの研究成果をまとめ、城下町の造成から18世紀初頭までに取り組まれた藩による城下改変の動きに、実戦重視から治水重視への政策の変化を読み取った。そして城下町の外観は18世紀初頭の松平3代綱近期に固まり、その後は大きな改変がなされていないことから、その後も襲う洪水に、人々が普段の生活のなかでどのような工夫と対策をとっていたのかを明らかにしていく視点が求められることを提言した。
ウイルス遺伝子の進化機構

本研究は、「ウイルス遺伝子の分子進化に関する特徴の全体像を把握し、その進化機構を解明する」ことを目的として遂行された。特に、ウイルス遺伝子だけに注目するのではなく、それとの相互作用がウイルス遺伝子の発現や病原性にとって極めて重要だと思われる宿主側の遺伝子にも注目した。例えば、細胞性免疫に本質的な役割を果している主要組織適合性遺伝子や細胞内情報伝達に重要なプロテアーゼやそのインヒビターについても、その進化的描像を研究した。ウイルス遺伝子に関しては、日本で単離されたヒト免疫不全ウイルス(HIV)の6系統について系統樹を作成し、その進化的起源と他のHIV単離株との関係を明らかにした。この結果、血友病患者で血しょう製剤によりHIVに感染したものは、そのHIVがほとんどアメリカ合衆国から単離されたHIV株と非常に近縁であることが明らかになった。ただし、アメリカ合衆国内の地域は、西海岸から東海岸までさまざまな各地のHIV感染者からの単離株と日本のHIV株は近縁で、特にある特定の地域からの単離株と密接な関係があるとは思われなかった。さらに、このようなHIVの系統樹解析により、その注目するウイルス株がどこから由来したかという診断が可能であることがわかった。これを、われわれは「感染症ウイルスの系統樹診断」と名付け、他のいろいろな感染症ウイルスにも応用できることがわかった。このように、本研究は当初の目的を達成し、研究遂行も順調に行われたと統括できる。今後もこの方向をさらに発展させ、ウイルス遺伝子の進化機構の解明に向けて努力するつもりである。
電子回折を利用した新規3次元電子顕微鏡法の開発と結晶性材料のナノ組織評価

透過電子顕微鏡を用いた3次元観察法として電子線トモグラフィーが注目されてきている。本研究では、結晶中での電子回折を積極的に利用するという、従来とは逆の発想に基づいた新しい電子線トモグラフィー技術を開発し、転位、合金ドメイン構造といった結晶材料の物性と深く関わる微細組織の3次元ナノスケール評価に成功した。本研究の目的は、格子欠陥、結晶粒界、規則ドメイン構造といった材料物性と深く関わる結晶材料組織の3次元ナノスケール評価を実現するために、結晶中での電子回折を積極的に利用するという従来と逆の発想に基づいた新しい電子線トモグラフィー技術を確立すること、およびその新技術により合金の規則化・相分離過程ならびに格子欠陥組織の3次元観察を実施し、材料組織学的側面から新しい知見を得ることである。本年度は以下の成果を挙げることができた。D1_a型Ni_4Mo規則合金のTEM暗視野像観察およびそれを想定した動力学的回折理論計算により、TEM暗視野像強度に及ぼす各種観察条件の影響を検討した。主な知見として、(i)信頼できるトモグラフィー観察に必要なprojection requirementを実現するためには、消衰距離の長い回折波を利用する必要があり、その点では高次反射による結像が有効である。一方、結晶構造因子の小さい高次反射は低次反射に比べてBragg条件に敏感であり、たわみ等を含む実際の薄膜試料では均一な像強度分布を得ることは困難となる。(ii)高加速電圧にすることで回折波の消衰距離は長くなり、電子線の透過能が増すので、その点で超高圧電子顕微鏡の利用は有効である。ただし、電子線損傷や多波励起の問題を伴うので、最適加速電圧の検討が必要である。TEM暗視野トモグラフィー観察のための新しい2軸傾斜および回転機構付き試料ホルダーを開発した。本年度にトモグラフィー解析システムを導入したFEI社製FEI TECNAI-F20 Super Twinタイプ仕様として、X軸傾斜±80°、Y軸傾斜±7°、試料回転±5°を実現した。格子像観察が可能なレベルのホルダーの安定性を確認した。D1_aMo規則相単相合金における逆位相ドメイン境界面および異種バリアント境界面のTEM暗視野トモグラフィー観察を実施した。その結果、D1_a構造のc軸方向に平行な平面的形状を有するものと曲面的形状を有するものの2種類のドメイン境界面が存在することがわかった。本研究では、格子欠陥、結晶粒界、ドメイン構造といった結晶材料物性と深く関わる微細組織の3次元ナノスケール評価を実現するために、結晶中での電子回折を積極的に利用するという従来と逆の発想に基づいた新しい電子線トモグラフィー技術を確立し、材料組織学的側面から新しい知見を得ることを目的としている。以下に成果を述べる成果1:Ni-Al-Ti合金の2段時効処理に伴うLl_2型γ'粒子の相分離過程を、TEM暗視野トモグラフィーにより解析した。γ'粒子内部に析出する微細γ粒子は、粗大化に伴い等方形状→<100>方向に伸びた棒状→{100}面に沿った四角平板状へと形態変化することがわかった。この結果は、弾性拘束条件下でγ粒子が棒状に成長するか、あるいは板状に成長するか、という従来の2次元モデルに基づく予測とは異なるもので、この種の問題における3次元的取り扱いの重要性を意味している。次に、エネルギーフィルタリングTEMトモグラフィーを適用し、γ母相、γ'粒子、およびγ'粒子内部のγ析出物におけるTi濃度の測定を試みた。3次元Tiマップの断層像から、γ'とγ相におけるTi濃度比は2:13:1であること、γ'粒子内部のγ析出物のTi濃度はγ母相のTi濃度と同程度かややTiリッチであることが明らかとなり、γ析出過程でのTi濃度変化を捉えた可能性が示唆された。成果2:本研究で開発した高傾斜3軸試料ホルダーを用いて、Si単結晶に導入した亀裂近傍における転位の3次元観察を、TEM暗視野法およびSTEM法により実施した。±60°以上の試料傾斜範囲で回折条件を一定に保てるようになり、像コントラスト変化の少ない転位の連続傾斜像が得られた。特に、大角度収束電子線を用いるSTEMでは、等厚干渉縞などの回折コントラストが低減されるために、特別な画像処理等を施すことなく明瞭な3次元転位像が得られることを見出した。TEM暗視野法による転位のバーガースベクトルとすべり面の決定を組み合わせることにより、亀裂先端部の複雑な3次元転位組織の解明に成功した。本研究では、格子欠陥、ドメイン構造といった結晶材料物性と深く関わる微細組織の3次元ナノスケール評価を実現するために、結晶中での電子回折を積極的に利用するという従来と逆の発想に基づいた新しい電子線トモグラフィー技術を確立し、材料組織学的側面から新しい知見を得ることを目的としている。

以下に成果を述べる1. TEM暗視野トモグラフィーによる合金ドメイン構造観察法の確立と合金ドメイン組織の問題への適用多波動力学回折強度計算から導いた投影要件(加速電圧300kVで試料厚み60nm以下)を用いて、Al-Li-Sc合金のLl_2型球状析出粒子のTEM暗視野像を撮影し, 3次元再構成法の精度を検討した。SIRTアルゴリズムで計算反復回数15回以上、±70°以上の試料傾斜範囲、試料傾斜ステップ4°以下、動力学的回折コントラストの強い像は傾斜像から除く、これらが球状析出粒子を最も精度良く再現する条件であることを明らかにした。この条件の下でNi_4Mo合金の正方晶Dl_aドメインの成長過程を調べ、バリアント選択化(6バリアント組織→2バリアント組織)に伴う逆位相ドメイン界面とバリアント界面の3次元形態変化(ランダム形状→{310}、{210}ファセット形状→ランダム形状)を明らかにした。2. STEM回折コントラスト法による結晶格子欠陥観察法の確立と構造用材料組織への適用昨年度の観察で見出したSTEM回折コントラスト法による転位組織観察の有効性に着目し、これを標準的な電子線トモグラフィー観察技術へと発展させた。具体的には、オーステナイト系ステンレス鋼を観察対象とし、STEM観察の各種パラメータを、連続傾斜像取得用に最適化した(15mrad程度の電子線入射角、低次反射の2波励起で明視野モード)。更に、同一視野で傾斜軸の異なる2組の連続傾斜像を取得し、3次元再構成で2つのデータを融合させることにより、同鋼中の全ての転位を3次元可視化することに成功した。
認知機能のリアルタイム個人差判別によるテイラーメード脳卒中リハビリ環境の確立

運動機能障害を持つ患者が行うリハビリテーションでは、できる限り短い期間において最大限の訓練効果を得ることが重要となる。この際、患者の脳機能特性を事前に明らかとすることで、その人に適した訓練内容や指示を決めることができる。このような個人差を脳活動に基づき客観的かつ短時間で評価し、より多くの患者が最大限の訓練効果を得られるシステムの提案を目指す。
超高周波重力波検出用レーザー干渉計の開発と重力波源の探索

超高周波重力波検出器として、2台のシンクロナス・リサイクリング干渉計を開発し、その動作に成功し、100 MHz帯での世界最高感度を達成した。そして1,000秒間のデータ取得を行い、2台のデータの相関解析を行うことにより、100 MHzの背景重力波に対して過去最高の制限を与えた。また、さらに感度を上げるための新しい検出器レゾナント・スピードメーターを考案・開発し、原理検証に成功した。インフレーション起源の背景重力波の、より正確なスペクトルの計算などの理論的研究も行った。重力波は、アインシュタインの一般相対性理論によりその存在を予言された光速で伝わる時空のひずみであるが、未だ直接検出はなされていない。そこで現在、重力波検出を目的として、日本のTAMA300をはじめ、世界各地で大型重力波検出器の建設が行なわれている。それらの検出器がターゲットとする重力波の周波数は10Hz10kHzである。しかしながら、将来の重力波天文学の創成にとっては、電磁波のようにさまざまな周波数帯域における重力波アンテナの開発が望まれる。そこで本研究では超高周波重力波検出用レーザー干渉計の開発とその重力波源の探索を行なってきた。平成17年度の実験・理論における成果はそれぞれ以下の通りである。(1)実験超高周波重力波検出器としてシンクロナス・リサイクリング干渉計を設計・製作しその動作に世界で初めて成功した。シンクロナス・リサイクリング干渉計とはサニヤック干渉計を共振型にしたものであり、干渉計の腕の長さ程度の波長を持つ周波数の重力波に対して、共振器のフィネスの分だけ感度を高めた装置である。現在のセットアップでは、狙う重力波の周波数は約100MHz、共振器のフィネスは200程度である。共振器長の誤差信号は15MHzの位相変調・復調によって取得し、その信号を用いて、レーザー光の周波数をコントロールすることによって、干渉計を常に共振状態に制御している。システムは非常に安定であり共振状態は3時間以上持続する。次のステップは重力波信号を取り出すための信号取得システムを組み込むことである。(2)理論インフレーション期に生成される原始重力波のスペクトルの、インフレーションモデル依存性や再加熱機構依存性や相対論的自由度の温度依存性も考慮したより正確な計算を行うために、まずカオチックインフレーションからの重力波のスペクトルを瞬間的再加熱の近似で計算を行った。また、原始重力波に対するビッグバン元素合成からの制限を緩める可能性について、考察を行った。レプトン非対称性を許せば重力波の寄与と相殺して制限が2倍程度緩まることがわかった。さらに、木星質量の原始ブラックホール連星から放出される重力波の振幅と合体率を評価した。平成18年度の実験・理論における成果はそれぞれ以下の通りである。1.実験超高周波重力波検出器としてシンクロナス・リサイクリング干渉計に信号取得システムを組み込み、この周波数帯での世界最高感度を達成した。現在の感度は、100MHz付近で5×10^<-16>Hz^<-1/2>である。さらに相関解析を行うために2台目のシンクロナス・リサイクリング干渉計を構築し、光共振器の部分の動作に成功した。2.理論素粒子の標準モデルや超対称化した素粒子モデルでの相対論的自由度の温度依存性も正確に考慮したインフレーション起源のストカスティックな重力波のスペクトルの計算を行い、相関解析によるインフレーション起源の背景重力波の検出のために有効なテンプレートの形を提案した。

そこで本研究では、超高周波帯(1MHz100MHz)の重力波検出を目指して、シンクロナス・リサイクリング干渉計の開発と超高周波重力波源の理論的探索と観測を行なっている。平成19年度の実験・理論における成果はそれぞれ以下の通りである。[実験]:超高周波重力波検出器として2台のシンクロナス・リサイクリング干渉計の動作に成功し、100MHz帯での世界最高感度(重力波のストレインに対して8×10^<-17>Hz^<-1/2>)を達成した。また1,000秒間のデータ取得を行い、相関解析を行うことにより、100MHzの背景重力波のエネルギー密度比に対してh_oΩ_<GW>=6×10^<25>の制限を与えることに成功した。[理論]:素粒子の標準モデルでの相対論的自由度の温度依存性も正確に考慮したインフレーション起源のストカスティックな重力波のスペクトルの計算をさまざまなインフレーションモデルについて行った。また相関解析によるインフレーション起源の背景重力波の検出のために有効なテンプレートの形を提案した。重力波は、アインシュタインの一般相対性理論によりその存在を予言された光速で伝わる時空のひずみであるが、未だ直接検出はなされていない。平成20年度の実験・理論における成果はそれぞれ以下の通りである。[実験]超高周波重力波検出器にとって、将来的に感度を高める上で問題となるであろう、鏡の変位雑音を低減するための全く新たな手法「レゾナント・スピードメーター」を考案した。これは、従来のシンクロナス・リサイクリングの光共振器部を正方形状に配置することにより、ある特定の周波数に対して重力波信号は増幅されるが、鏡の動きはキャンセルされるような構成になっている。我々は、レゾナント・スピードメーターのテーブルトップ実験を行い、この干渉計の動作を世界で初めて成功させ、その原理を検証するため、擬似重力波信号と鏡の変位信号に対する検出器の応答を測定した。[理論]素粒子の標準モデルでの相対論的自由度の温度依存性も正確に考慮したインフレーション起源のストカスティックな重力波のスペクトルの計算をさまざまなインフレーションモデルと再加熱温度について行った。DECIGOによる再加熱温度の制限を評価しgravitinoやmoduliの質量の制限について議論した。
非線形力学系における分岐解の構造に関する大域的研究

今年度の科学研究費補助金により、研究課題「非線形力学系の分岐解の構造に関する大域的研究」を進め、数理生態学に生ずる3種類の生物の拡散競争Modelについて数学的研究を行い、一定の成果を得た。このModelは非線形の偏微分方程式で記述されるのであるが、その定常解で、Neumann型の境界条件を満たす解の存在を仮定した上で、その性質についての研究は一定程度行なわれている。しかし、Dirichlet型の境界条件を満たす解の存在、及びその性質について、現在の段階では必ずしも十分には研究が行なわれていない。今年度の段階では、3種拡散競争Modelの定常方程式(非線形連立常微分方程式)の解で、Dirichlet型の境界条件を満たす解が存在するとすれば、それは急激な内部遷移層の現象を呈することを特異摂動法を用いて近似解を構成することによって示した。また、この解の一義性が必ずしも成り立たないこともわかった。今後の課題として、3種拡散競争Modelの定常方程式(非線形連立偏微分方程式の場合を含めて)をDirichlet型の境界条件及びNeumann型の境界条件の許に真の解の存在を示す事、3種拡散競争Modelを記述する偏微分方程式の解存在を示し、又それらの安定性を示すこと等が挙げられる。
瓦文化からみた近代アジア東部域における考古学的・文献史学的多角研究

研究実施計画に基づき、琉球近世瓦に関する資料収集のため沖縄本島、宮古島、石垣島にて資料調査旅行を行った。さらに瓦と関連する窯業製品として注目される瓦質土器・無釉陶器、関連する文献資料まで調査対象を拡大し、窯同士、島と島とで展開した窯業技術の交流と独自化をより詳細に明らかにすることを目的に資料収集と分析を行った。以上の調査成果は論文に纏め、『南島考古』『東京大学考古学研究室研究紀要』23号といった学術雑誌にて発表した。何れの論文においても、考古資料のみならず文献史料から伺える物質文化のあり方まで踏まえて論じた。東南アジアに関しては、引き続き国内外の資料を調査することから開始した。調査には地元研究者に加え、早稲田大学の山形眞理子教授と共同で行った。ヴェトナム・ハノイ市を中心として、資料の閲覧・実測・写真撮影を行いデータ化した。調査に当たっては、南西諸島、江戸遺跡出土資料と同じく、周辺地域との比較を念頭において行い、生産・技術交流・消費のあり方を主な調査目的とした。調査の成果は、東南アジア考古学会例会および大会にて口頭発表した。またヴェトナムの中・近世瓦に関する初の日本語論文を山形教授と共著で準備中である。また研究全体の締めくくりに当たり、東京大学総合研究博物館にて考古資料の展示『琉球コレクション-土器と瓦にみる島の文化史』を開催した。展示を通じ、琉球諸島の文化史さらに周辺諸地域との交流史を取り上げ、これまでの研究成果の公表と普及活動を行った。これまでの研究の中で未開拓であった瓦の建築材としてのあり方について、琉球王国近世における耐火建築材としての瓦を追及した。火災はしばしば甚大な被害をもたらし、為政者は地域・自家の安定した発展のために防火対策に乗り出す。防火は現代にも通じるテーマであり、時代・地域の個別性と共通性を検証出来る意義を持つといえる。先ず1719世紀を対象に、琉球王国における火災対策の変遷について、文献史料、民俗資料を主体をし検証した。結果、瓦の防火政策へめ採用な17世紀後半以降とだることが分かり、装飾材としての意味合いに加え防火材としての意味合いが時代が下るにつれ強まっそいくこと、余地、井戸、水甕、消防組織と共に防火に組み入れられていくことが分かった。さらに防災の観点に立ち、考古学的手法を用いで、琉球近世瓦の生産と供給を検証した。結果島毎に異なる瓦文化と瓦の位置付けがなされていることが分かり、琉球王国の物質文化の細分化現象を把握する端緒を得た。上述の成果を基に、江戸、ヴェトナムの瓦文化を取り上げ、三者の瓦について考古学的・文献史学的毛法を用い、装飾材、耐火建築材としての性質に留意しつつ比較研究を行った。江戸の耳は琉球と同じく17世紀後半には既に防火対策に取り入れられていた。瓦当紋様が地域差を反映するという指摘があったが、葺き方にも地域差があることが分かり、さらに幕末以降には江戸において諸地域の瓦が混在する現象を把握することが出来た。ヴェトナムでは10世紀には中華的瓦文化と共にインド系とも言われる特異な扁平の瓦が存在しており、二つの瓦文化が同じ都市、同じ城郭内で混在する現象を把握することが出来た。一方で琉球、江戸では重視された耐火建築材としての側面は判然とせず、今後も継続した検討を要する。
低圧領域における高精度吸着測定手法の確立

省エネルギーな分離技術として吸着や膜分離が関心を集めているが,その多孔性材料の評価に欠かせないのが吸着等温線測定である。60年代に初めて商用化された吸着測定装置であるが,現在では技術の進歩により,10の-8乗相対圧からの測定を可能とする高性能モデルも登場している。吸着測定装置の普及により,吸着等温線測定の再現性は飛躍的に向上したが,今なお,とりわけ低圧領域において,吸着等温線を精度良く測定することには難しさが存在する。本研究は,測定の外乱となっている系内の圧力上昇の原因を明確にし,それらを排除する方法,および影響を理論的に補正する方法を確立することで,吸着分析の精度向上を目標とする。
肝再生における上皮間葉転換(EMT)の病態生理学的な意義

【動物実験】マウス肝組織を用いて肝幹細胞のマーカーであるPan KeratinとEMT関連転写因子(Snail、SIP1、Twist等)との多種にわたる多重染色法(免疫組織化学)を確立した。C57/BJ6マウスにアセトアミノフェン(APAP)の投与を行い、急性肝不全を誘導したマウス肝組織のでは、肝幹細胞/肝前駆細胞であるoval cellに間葉系マーカーであるS100A4蛋白の発現があることを見出した。【ヒト肝組織の解析】ヒト肝組織において肝幹細胞/肝前駆細胞での上皮間葉転換を検討するため、肝幹細胞/肝前駆細胞のマーカーであるEpCAMとEMT関連転写因子(Snail、SIP1、Twist等)さらに上皮系マーカー(keratin 19、E-cadherin)、間葉系マーカーS100A4との多種にわたる多重染色法(免疫組織化学)を確立した。肝移植術の摘出肝を用いた免疫組織化学での解析では、急性肝不全で出現する偽胆管を構築する上皮細胞でEMTを制御する蛋白(Snail、Twist等)の発現が亢進することを見出した。申請者らは既に米国肝臓学会誌に肝幹/肝前駆細胞ニッチェ構成する細胞を同定し報告している。これらの細胞群でのEMTを解析するためには、既報で用いたLabel-retaining cell assayで同定される肝幹細胞/肝前駆細胞とEMT関連転写因子あるいは蛋白、間葉系細胞マーカーとの免疫組織化学の確立が必須と考えられた。【動物実験】採取した肝組織を用いて上述の蛋白の発現・局在を解析するために、肝幹細胞のマーカーであるPan KeratinとEMT関連転写因子(Snai1、SIP1、Twist等)さらに細胞分裂の指標であるBrdUとの多種にわたる多重染色法(免疫組織化学)を確立した。急性肝不全を誘導し肝再生を検討するために、BrdU存在下において週令8週オスC57/BJ6マウスにアセトアミノフェンの投与を行った。APAP後に屠殺し、肝組織と血清の採取を行った。確立した各種の免疫組織化学的技法を用いて、急性肝不全発症後の肝再生におけるEMTの解析を行い、肝幹細胞/肝前駆細胞であるOval cellにEMT関連転写因子の発現があることを見出した。【臨床検体の解析】肝幹細胞/肝前駆細胞での上皮間葉転換を検討するため、肝幹細胞/肝前駆細胞のマーカーであるEpCAMとEMT関連転写因子(Snail、SIP1、Twist等)さらに上皮系マーカーE-cadherin、間葉系マーカーS100A4との多種にわたる多重染色法(免疫組織化学)を確立した。劇症肝不全(生体肝移植術の摘出肝)と慢性肝疾患の患者より肝組織の採取を行った。免疫組織化学での解析では、急性あるいは慢性肝疾患で出現する偽胆管を構築する細胞群でEMTを制御する蛋白の発現が亢進することを見出した。【動物実験】採取した肝組織を用いてEMTを制御する蛋白の発現・局在を解析するために、肝幹細胞のマーカーであるPan KeratinとEMT関連転写因子(Snail、SIP1、Twist)との多種にわたる多重染色法(免疫組織化学)をマウス肝組織において確立した。急性肝不全を誘導し肝再生を検討するために、週令8週オスC57/BJ6マウスにアセトアミノフェン(APAP)の投与を行った。APAP投与後に屠殺し、肝組織の採取を行った。確立した各種の免疫組織化学的技法を用いて、急性肝不全発症後の肝再生におけるEMTの解析を行い、肝幹細胞/肝前駆細胞であるoval cellに間葉系マーカーであるS100A4の発現があることを見出した。【臨床検体の解析】ヒトにおいて肝幹細胞/肝前駆細胞での上皮間葉転換を検討するため、肝幹細胞/肝前駆細胞のマーカーであるEpCAMとEMT関連転写因子(Snail、SIP1、Twist)さらに上皮系マーカー(keratin 19、E-cadherin)、間葉系マーカーS100A4との多種にわたる多重染色法(免疫組織化学)をヒト肝組織において確立した。劇症肝不全(生体肝移植術の摘出肝)での免疫組織