hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統合失調症の脳構造脆弱性のメガアナリシス

解析、サンプル収集とも、計画どおりに順調に進んでおり、共同研究体制やその連絡などの協力関係が良好であることがその理由と考えられる。統合失調症における脳構造脆弱性について多数の研究がなされているが、統合失調症の異種性に加えて解析法の違いや人種の違いがあることから、その結果は十分な一致をみておらず、それぞれの部位における効果サイズ(違いの大きさ)も比較ができていないという現状がある。研究代表者はCOCOROという多施設共同の臨床研究体制を構築し、欧米で行われてきたメタアナリシスを超えるメガアナリシスを可能とする倫理基準を共有することで、欧米に匹敵する多数のデータを収集しており日本人における欧米にはないデータの精緻なクオリティコントロールを行い、精度の高い研究が実施可能である環境で、統合失調症における真の脳構造脆弱性とそのメカニズムを解明することを目的とする。すべてのデータを集めて一元的に解析する方法論を用いて、統合失調症の皮質下体積について、海馬、扁桃体、視床の体積減少と、淡蒼球の体積増加に加えて、尾状核と被核の体積増加を見出した(Okada et al., Mol Psychaitry)。これらの体積の異常の臨床的意義について、認知機能や社会機能との関連を検討した。統合失調症患者174名と健常者638名を対象に認知機能との関連解析を行い、統合失調症患者において海馬体積と記憶機能の関係を再現するのみならず、側坐核の記憶機能への寄与を明らかにした(Koshiyama et al., Transl Psychiatry. 2018)。更に、統合失調症患者163名と健常者620名を対象に社会機能との関連を検討したところ、右視床体積の社会機能への関与を明らかにした(Koshiyama et al., Sci Rep. 2018)。一方で、精神症状との相関は認められなかった。これらの結果から、統合失調症の皮質下体積異常は重要な患者アウトカムである認知社会機能の病態基盤であると考えられた。統合失調症の皮質下体積と皮質体積のメガアナリシスによって得られた統合失調症の真の脳構造脆弱性のメカニズムを解明するため、見出された脳部位間のコネクティビティを安静時機能的MRIや拡散テンソル画像にて検討する。本研究班では、すべての施設のオリジナルなデータを、一か所に集めて同じ方法論においてすべてのデータのクオリティコントロールを行うことができる優位性がある。そのデータを同じ解析手法で解析するというメタアナリシスを超えたメガアナリシスを行うことにより、より精度の高い検討を可能とする。さらに、その臨床的意義を検討するために精神症状、社会機能、薬剤の影響を検討し、神経科学的基盤を解明するために認知機能や生理機能との関連を検討し、分子基盤を解明するために遺伝子解析や分子解析を行う。更に、COCORO共同研究体制の運営と発展に引き続き注力する。年2回のCOCORO研究会と大阪大学の脳表現型コンソーシアムの見学・講習を通じて、臨床研究を行う体制についてのノウハウを伝え、脳神経画像研究を可能とする研究機関の育成を行ってゆく。本研究を推進するためには、新たなサンプルを収集することが必須である。統合失調症における真の脳構造脆弱性のメカニズムを解明するためには、現在用いている三次元T1強調画像に加えて、後に述べる拡散テンソル画像や安静時機能的MRIなどの他の画像モダリティも収集する。その上、詳細な臨床的な評価、ゲノム、認知機能、神経生理機能も収集を行う。
コンタクチンサブグループに属する新規の神経認識分子NB2の細胞外基質の同定

コンタクチンはN末端側から免疫グロブリン様の繰り返し構造を6個、フィブロネクチン・タイプIII様の繰り返し配列を4個もち、膜にグリコシルフォスファチジル・イノシトールで神経細胞膜表面に結合し、神経とグリア、あるいは神経と細胞外マトリックスとの相互作用に必要な分子である。コンタクチンはグリア上の受容体型フォスファターゼRPTPβと相互作用する一方、神経内部にはCaspr分子を介して情報を伝える双方向性に機能する分子である。この分子は進化的に類似したTAG-1、BIG-1、BIG-2などとサブグループを形成しているおり、全て神経系でのみ発現が認められる。私達は、このサブグループに属する新規の神経認識分子を単離し、NB-2、NB-3と名付けた。NB-2のmRNAは、ラットでは出生後6日付近が非常に強く発現し、胎児期、或いは成体になって以降の発現は弱かった。また、出生後7日の脳内では上オリーブ核、下丘、視床、大脳皮質、小脳などで強く発現していることがin situハイブリダイゼーション法により明らかになった。海馬では歯状回でのみ発現していた。NB-2と相互作用する分子を同定する目的で、大腸菌で組換え型NB-2蛋白質を大量調製し、ウサギに免疫して特異抗体を作製した。この抗体を用いてNB-2蛋白質が脳のどの領域で発現しているか、また、発現している細胞は何かを明らかにするために、免疫組織化学を行った。その結果、NB-2は神経細胞の樹状突起に局在しており、軸索での発現は認められなかった。このためNB-2はAxCAM(軸索に存在する接着分子の総称)とのヘテロフィリックな相互作用の可能性が考えられた。これまで、コンタクチン・サブグループはコンタクチン、TAG-1、BIG-1などすべて軸索にのみ局在しており、AxCAMと分類されていた。私達は既に代表的なAxCAMであるcontactin及びTAG-1の抗体を作製した。そこで、これら分子との相互作用について検討するために、組換え分泌型NB-2(NB2-His)および、アルカリフォスファターゼとの分泌型の融合蛋白質(AP-NB2)を作製した。また、別のグループに属するAxCAMであるNrCAMとの相互作用の可能性についても調べるため、ラットNrCAMのcDNAの単離、モノクローナル抗体の作製を行なった。これらを用いて、現在、NB-2との相互作用を検討を行っている。
貫通型マイクロチャネル乳化システムの確立

相当直径15μm台の矩形断面の微細貫通孔のアレイ(貫通型マイクロチャネル(MC))が精密加工されたシリコン基板を開発した。この基板を用いて乳化を行ったところ、矩形チャネルから平均液滴径49μm台で変動係数5%台以下の単分散O/W(oil-in-water)型エマルションが安定的に作製され、貫通型MC乳化で作製可能なエマルションの最低液滴径を従来の約30μmから4μm台に微細化することができた。スリット(長辺103μm、短辺11μm、深さ21μm)とチャネル(直径9.5μm、深さ5.6μm)という非対称二層構造の微細貫通孔のアレイ(非対称貫通型MC)が精密加工されたシリコン基板を開発した。この基板を用いて乳化を試みたところ、従来の貫通型MCでは困難であった低粘性油(デカン)を液滴材料とした場合でも平均液滴径約40μm、変動係数2%以下の単分散O/Wエマルションを安定的に作製できた。また、数値流体力学(CFD)を利用して、非対称貫通型MCからの液滴作製シミュレーションを行った。チャネルを通過した分散相(油)はスリット内部で円盤状に膨張した後に基板上部の連続相領域に流れ込み、相当直径3538μmの液滴へと自発的に変形することをCFDシミュレーションにより確認できた。非対称貫通型MCを用いた単分散W/O(water-in-oil)エマルションの作製についても検討を行った。シランカップリング剤であるオクタデシルトリエトキシシランを用いて疎水化処理を施した非対称貫通型MC基板を用いた場合に、変動係数3%以下の単分散W/Oエマルションを安定的に作製できた。連続相の粘度の増加に伴って平均液滴径(3445μm)が増加する傾向にあることを示したとともに、非対称貫通型MCから単分散W/Oエマルションを作製できる分散相の塩濃度に下限があることも明らかにした。細孔径約18μmで長短辺比の異なる矩形貫通型マイクロチャネル(MC)を有するシリコン基板を開発した。そして加工されたチップを用いて乳化を行い、長短辺比がしきい値(約3)より大きい矩形貫通型MCの場合にバラツキ3%以下の単分散エマルション(平均液滴径:42μm)が作製されることを見いだした。上述の研究成果を基に単分散液滴を効率的に作成できる矩形貫通型MCを設計した。従来の貫通型MCと比べて20倍(約20万個)の矩形貫通孔が配置された大型貫通型MC基板を開発し、装置のスケールアップを果たした。この装置を用いて乳化を行ったところ、最大で0.05L/hの単分散液滴(バラツキ4%以下、平均直径軽:30μmの作製が可能となり、生産速度が従来の装置と比べ約10倍向上した。貫通型MCからの液滴作製現象を数値流体力学(Computational Fluid Dynamics, CDF)的手法により解析した。円形貫通型MC(直径10μm)と楕円形貫通型MC(長軸40μm、短軸10μm)を有するCFDモデルを作成し、貫通型MCからの液滴作製現象のCFDシミュレーションを行った。円形貫通型MCモデルを通過した分散相(油)は、連続相(水)中へ連続的に流出するのみであったが、楕円形貫通型MCモデルを通過した分散相は、連続相の流れを必要とせずに直径約40μmの液滴へと変形した。このように、歪んだ断面を持つ貫通型MCからマイクロ液滴が自発的に作製される現象をCFDシミュレーションにより確認できた。相当直径1μm以下のサブミクロンチャネル(SMC)を有するシリコン基板を開発した。この基板を用いて乳化を行い、平均液滴径1.4μm、変動係数17%の比較的単分散な微細エマルションが作製された。SMCの開発により、マイクロチャネル(MC)乳化で作製可能なエマルションの最低液滴径を従来の約3μmから1μm台に微細化できた。次に、昨年度報告した大型貫通型MCと比べて4倍(約32万個)の矩形貫通孔(長辺40μm、短辺10μm)が配置された直径5インチの貫通型MCウェハを開発し、装置のさらなるスケールアップを果たした。数値流体力学(Computational Fluid Dynamics, CFD)的手法を利用して、矩形貫通型MC(長辺2050μm、短辺10μm)からの液滴作製現象のシミュレーションおよび解析を行った。しきい値より小さなアスペクト比(長辺/短辺)を持つ矩形貫通型MCモデルを通過した分散相(油)は、連続相(水)中へ連続的に流出するのみであったが、しきい値より大きなアスペクト比を持つ矩形貫通型MCモデルを通過した分散相は、連続相の流れを必要とせずに相当直径3538μmの液滴へと変形した。このように、しきい値より大きなアスペクト比を持つ矩形貫通型MCからマイクロ液滴が自発的に作製される実験結果と良く一致した。高圧ホモジナイザーと貫通型MC乳化を用いて、食品用素材からなる単分散W/O/W (water-in-oil-in-water)エマルションの作製に成功した。

作製されたW/O/Wエマルションの油滴は平均直径約40μmで変動係数5%以下と単分散であり、そして油滴に内包されている体積分率1030%の内水相液滴は平均直径0.20.3μmとサブミクロンであることが示された。相当直径15μm台の矩形断面の微細貫通孔のアレイ(貫通型マイクロチャネル(MC))が精密加工されたシリコン基板を開発した。この基板を用いて乳化を行ったところ、矩形チャネルから平均液滴径49μm台で変動係数5%台以下の単分散O/W(oil-in-water)型エマルションが安定的に作製され、貫通型MC乳化で作製可能なエマルションの最低液滴径を従来の約30μmから4μm台に微細化することができた。スリット(長辺103μm、短辺11μm、深さ21μm)とチャネル(直径9.5μm、深さ5.6μm)という非対称二層構造の微細貫通孔のアレイ(非対称貫通型MC)が精密加工されたシリコン基板を開発した。この基板を用いて乳化を試みたところ、従来の貫通型MCでは困難であった低粘性油(デカン)を液滴材料とした場合でも平均液滴径約40μm、変動係数2%以下の単分散O/Wエマルションを安定的に作製できた。また、数値流体力学(CFD)を利用して、非対称貫通型MCからの液滴作製シミュレーションを行った。チャネルを通過した分散相(油)はスリット内部で円盤状に膨張した後に基板上部の連続相領域に流れ込み、相当直径3538μmの液滴へと自発的に変形することをCFDシミュレーションにより確認できた。非対称貫通型MCを用いた単分散W/O(water-in-oil)エマルションの作製についても検討を行った。シランカップリング剤であるオクタデシルトリエトキシシランを用いて疎水化処理を施した非対称貫通型MC基板を用いた場合に、変動係数3%以下の単分散W/Oエマルションを安定的に作製できた。連続相の粘度の増加に伴って平均液滴径(3445μm)が増加する傾向にあることを示したとともに、非対称貫通型MCから単分散W/Oエマルションを作製できる分散相の塩濃度に下限があることも明らかにした。
終末期ケアにおける日本型「事前指示書」の開発とソーシャルワーカーの役割の検討

本研究課題では、社会福祉実践に適用可能な事前指示書の開発とソーシャルワーカーの役割の検討を、イギリスおよびドイツのモデルを参考に進めてきた。フィールド調査並びにインタビュー調査の結果から、社会福祉施設での応用可能性については、医療に限定されている事前指示書では効果がないこと、成年後見制度との関連が急務であり、生活支援の色が濃いアドヴァンス・ケアプランニングの適用が望まれていることが明らかとなった。以上のことから、本研究の成果は、医療機関で進められているアドヴァンス・デレクティブでは限界があること、ソーシャルワーカーは成年後見制度を把握し、生活支援の方法を再考することが求められている。今年度は、主に国外調査を基軸に、比較検討を実施した。1.国外調査では、イギリス・ロンドンのSt Christpher's Hospice、ならびにTrinity Hospiceを訪問し、ソーシャルワーカーや専門スタッフへのインタビュー調査を実施することが可能となった。St Christpher's Hospiceは、近代ホスピスの原点ともいえるホスピスであり、本研究課題である「事前指示書」に関連した意思決定支援について、確実に実施されていることが明らかとなった。また、Trinity Hospiceは、イギリス最古のホスピスであるにも関わらず、常に先端であり続けようと努力されており、「意思決定支援」におけるソーシャルワーカーの働きの重要性を知ることが可能となった。なかでも、日常の決定から、命にかかわることまで、丁寧な聞き取りが行われ、あくまでも、ソーシャルワーカーは、側面的支援を行う専門職であることが明確なものと位置づけられていた。決めるのは、本人であるということが重要であると示唆された。2.比較検討では、昨年度、実施したドイツでのインタビュー調査結果との共通点、相違点について検討を行った。ドイツ・イギリスとも、本人の意思に反した命にかかわることが遂行されようとした場合、後見人となる立場の人々が、徹底して議論し、本人の尊重を第一優先にするということがどちらにも共通していた。それらの根拠となる背景には、本人が発言・もしくは記した文書が法的根拠をもって、重要視されるということが明らかとなった。また、本人による意思決定ができない状態の場合、出来得る限り、本人の意見を尊重できる形、あるいは本人の嗜好を汲み取り、本人の決定にできる限り近付けるというのも共通している点であった。しかしながら、どちらにおいても、本人の判断能力が乏しい状態の支援の困難性については、ソーシャルワーカーの「聴く力」に左右される可能性も否定できないことが浮き彫りとなったといえよう。今年度は、主に文献調査及び国外調査を基軸に研究を展開した。1.文献調査からは、ドイツの「事前指示書」を実際に入手し、その特徴について読み解くことが可能となった。国内の成年後見制度と比較すると、身上監護や財産管理のみに特化した書類が日本では中心となっているが、ドイツの「事前指示書」では、財産管理から医療的ケア、死後の実務に関することまで包括的に記しており、遺される人にとって、当事者の意思をどのように守るかを判断する材料として効果があることが推測された。2.国外調査においては、ドイツのニーダーザクセン州およびブレーメン州にある高齢者施設、市民相談機関、デイケアセンターを訪問し、ソーシャルワーカーへのインタビュー調査を実施した。三か所の高齢者施設を訪問したが、どの施設においてもソーシャルワーカーやケアスタッフとともに、高齢者が「事前指示書」を作成する手助けを実施しており、入所者の7割は「事前指示書」を作成していることが明らかとなった。また、それらは入所施設レベルだけのものではなく、市役所に設置されている市民相談窓口などが常時対応するシステムをソフト面も含めて整備しており、2009年に「事前指示書」が法制化されてからの徹底した推進状況が明らかとなった。一方、課題も浮上しており、当事者の意思と遺される家族の意思が異なる場合、援助者は家族の意向を重視してしまうことも少なくないことがソーシャルワーカーらの口から語られていた。当事者の意思をどこまで尊重するかという課題は、尊厳死法案化がすすめられているわが国の議論とも重なり合う点であり、ドイツの動向は今後も参考になるといえる。今年度は主に文献調査及び国内調査、研究・論文発表を基軸に研究を展開した。1.文献調査からは、国外の事前指示書を使用している先進地域では、終末期の医療行為に関する取り扱いのみならず、自らの生活のあり方を包括した取り決めを行うことが主流となりつつあるものの、国内においては未だ事前指示書とは終末期の医療行為の取り扱いをどのように行うかに主眼が置かれており、この差を埋める「アドバンス・ケアプランニング」に着目することが必要であると示唆された。ここでいうアドバンス・ケアプランニングとは、「将来の意思決定能力の低下に備えて、治療方針、療養について気がかりなことや自らの大切にしてきた価値観を、患者・家族と医療者が共有し、ケアを計画する包括的なプロセス」を指している。2.1を受けて、研究論文発表を実施した。終末期ケアという発想のみならず、WHOが定義している緩和ケアの発想を、ソーシャルワーク実践でも取り入れる必要があること、それらをもとにして、アドバンス・ディレクティブからアドバンス・ケアプランニングへの発想の転換をソーシャルワーカーがより強く認識する必要があると指摘することが可能となった。3.国内調査であるが、実際に事前指示書を作成している施設への聞き取り調査は実施し、やはり医療行為に限定した事前指示書にとどまっていることが明らかとなった。さらに聞き取りを進める予定だったが、妊娠により、一時中断した状態となっている。本研究課題では、社会福祉実践に適用可能な事前指示書の開発とソーシャルワーカーの役割について、イギリス、ドイツのモデルを参考に検討を進めてきた。

初年度は、ドイツでの法的な根拠をもとにした事前指示書の市民レベルでの相談体制が進んでいる要因について文献およびフィールド調査から明らかにした。次年度は、イギリスのホスピスに対し、フィールドワークを実施し、意思決定支援法が制定されて以降の事前指示のあり方を医療ソーシャルワーカーにインタビュー調査し、ソーシャルワーカーの役割について検討を行ってきた。それらを元に、最終年度では、わが国における事前指示書の用いられる可能性について社会福祉施設(高齢者、障害者)にインタビュー調査を実施・検討を加えてきた。医療機関では少しずつ事前指示書の取り組みがなされつつあるものの、広がりは見せていない。社会福祉施設での応用可能性については、医療に限定されている事前指示書では効果的ではないこと、成年後見制度との関連が重要であることなどが明らかとなり、より生活支援の色合いが濃い、アドバンス・ケアプランニングの適用が望まれている結果が明らかとなった。以上をふまえ、本研究の成果は医療機関で進められているアドバンスディレクティブでは限界があること、ソーシャルワーカーは成年後見制度との関連性からアドバンス・ケアプランニングが社会福祉施設では適していることを示すこととなった。本研究課題では、社会福祉実践に適用可能な事前指示書の開発とソーシャルワーカーの役割の検討を、イギリスおよびドイツのモデルを参考に進めてきた。フィールド調査並びにインタビュー調査の結果から、社会福祉施設での応用可能性については、医療に限定されている事前指示書では効果がないこと、成年後見制度との関連が急務であり、生活支援の色が濃いアドヴァンス・ケアプランニングの適用が望まれていることが明らかとなった。以上のことから、本研究の成果は、医療機関で進められているアドヴァンス・デレクティブでは限界があること、ソーシャルワーカーは成年後見制度を把握し、生活支援の方法を再考することが求められている。文献調査ならびに研究論文発表は実施されたものの、妊娠・出産に伴い研究を一時中断したため、国内調査は実施途中である。しかし、9月には研究を再開する見通しであるため、国内調査の未実施部分は遂行可能と考えている。社会福祉学今後は、事前指示書を使用している病院、社会福祉施設等を調査し、再度、研究論文発表を行う予定である。また、医療行為のみに限定した事前指示書ではなく、当事者の意思や思いを含めた事前指示書のあり方にも言及していきたい。それには、これまでの研究で集められたドイツやイギリスにおける緩和ケア実践にかかわるソーシャルワーカーの行動指針などの文献が参考になると考えている。おおむね順調に資料収集、国外調査を実施しており、研究に必要な資料等を収集することが可能となった。イギリスでは、2005年に意思決定能力法が制定されて以後、より丁寧な聞き取りをするようソーシャルワーカーたちは努力していることが明白となった。
新手法を用いた膜受容体関連遺伝子異常検索

肺癌に対する新たな分子標的として2012年にRET遺伝子の転座を共同研究(次世代シーケンス)の中で見いだしFISHプローブの開発を行ってきた。RET融合遺伝子はゲノム上での切断点融合点の違いにより融合バリアントが報告されており、我々もそのほとんどに応じた変異探索を行った(Yokota et al. Oncol Rep 2012;28: 1187-1192)。RET転座は検索したなかでは270例中3例であったがすべて女性、非喫煙者、腺癌であった。2013年には同様の手法でNRTK1転座を同定した。新たな肺癌分子標的としてBRAF遺伝子変異の免疫染色等での同定法についても検討を行った。肺癌におけるEGFR遺伝子のチロシンキナーゼ内変異は、EGFRを分子標的とする薬剤感受性因子としての役割が明確となっている。このため世界中の様々な研究室でチロシンキナーゼに関する遺伝子変異の研究が行われている。肺癌において、特に腺癌においてBRAF遺伝子変異も数%報告されているが、この変異を特異的に阻害する薬剤がメラノーマなどで試されはじめている。我々はすでに、日本人肺癌検体におけるBRAF遺伝子変異について報告を行ってきたが、新たな手法として、BRAF遺伝子変異について特異的に認識する抗体を用い、免疫染色を行い検索を行っている。まずBRAF遺伝子変異をシーケンスでスクリーニングする過程で新規変異を同定した。一方、あまりドライバー変異が明らかになっていない扁平上皮癌において、体細胞変異が指摘されたNRF2遺伝子変異について、real-time assayを用いた変異解析、定量解析を進めている。さらにNRF2の遺伝子多型についてもタックマンプローブを用いて解析した。この遺伝子多型は、肺癌手術時の一秒量など、閉塞性障害との相関が示された。最近明らかになった肺腺癌におけるRET遺伝子の転座についてもFISH(Sasaki et al. Cancer Medicine2012)や免疫染色などで検討を行っている。この遺伝子異常は肺腺癌で生じるが排他的に存在するため個別化治療が重要である。RET周辺遺伝子異常を検索し臨床病理学的因子との相関や新規分子標的治療の可能性を明らかにする試みを行っている。肺癌では数多くの遺伝子変異がみつかっており、なかには癌細胞の生存に関わる重要な遺伝子変異(driver mutation)も存在する。その代表が上皮成長因子受容体(EGFR)遺伝子変異(日本人は欧米人に比し数倍頻度が多い)とALK転座である。それら遺伝子変異に対する阻害剤の開発が積極的に進められ、いまや進行非小細胞肺がんの治療は組織型や全身状態、年齢に加え、driver mutationの状態によって選択決定されるようになってきた。Driver mutationを中心としたpharmacoethnic differenceの正確な認識と把握は有効な薬剤の効果的開発に必須と思われる。近年の次世代シークエンサーを用いた解析などにより、肺癌にはさらに様々な変異があることがわかってきた。2013年にはさらに新しい分子標的として肺癌におけるNTRK1転座を見いだしNature Medicine誌に報告した(Vaishnavi A et al. Nat Med 19(11): 1469-1472. Sasaki H 13人目)。この転座は肺癌の1%程度と推測される比較的まれな転座であり、当院での手術例の肺癌検体を用いて再解析を施行した。NTRKの恒常的活性化から癌細胞が増殖するため、現在細胞実験での検証を進めている。一方肺癌におけるBRAF遺伝子変異も注目されており、当科でもその検出を試みてきた。この中で頻度が多いV600E遺伝子変異については変異特異的抗体を用いた免疫組織学的検討も行ってきた。ダイレクトシーケンスで4例のBRAF V600E変異例を、2例のその他のタイプの変異例を同定した。このうちV600E変異例での免疫染色性を確認した。さらにintra tumor heterogeneityについての検討を行うべく、パラフィン包埋切片からレーザーマイクロダイセクションを行い、検体から4ー8カ所をくりぬいてDNAを抽出し、CAST-PCRでBraf V600E変異の頻度を確認した。Dana Farber Cancer Instituteとの共同研究により、肺腺癌において次世代シーケンスを用いて新たな遺伝子変異を検索したところ、KIF5BとRET遺伝子の転座融合遺伝子を新規に同定した。この転座遺伝子にはいくつかのバリアントが存在し、肺腺癌の1ー2%程度に生じることがわかった。

日本の他の二つのグループから同じ転座が報告されているが、非喫煙者や女性に多い、このKIF5B/RET転座融合遺伝子の全長を細胞に導入したところVandetanib, Sorafinib, SunitinibといったRET阻害剤に高感受性となった。現在、臨床検体を用いてこの融合遺伝子を検出する試みを行っている。5'KIF5Bや、3'RET遺伝子のBACクローンをいくつか組みあわせる事によってFISH用のプローブを作製した。この従来の蛍光in situハイブリダイゼーション(FISH)法を用いて、転座の検出が可能となったため、CISH (chromogenic in situ hybridization)をもちいる方法が可能か、検討中である。さらにLightCyclerによるリアルタイムPCRを用いてRET遺伝子の5'側と3'側を分けて定量を行う試みも行っている。3'側を認識するとされる市販されている二種類の特異的抗RET抗体での免疫組織学的検討も行ったが、FISH法との十分な相関は得られず、条件設定に苦慮している。扁平上皮肺癌患者組織におけるNRF2遺伝子のsomatic mutationやpolymorphismをシークエンスまたは我々が確立したTaqManやLightCycler(Sasaki et al.Clin Cancer Res 2005)等real-timePCRの系でconfirmし検索し、これらが臨床病理学的因子や他の分子発現とどう結びついているかを検討を行った。臨床病理学的因子との相関は既に我々が以前報告した通りで予後、喫煙、性別(男性)との相関がコンファームされた。しかしながら新しい知見は得られなかった。またBRAF遺伝子については特異的に同定可能な抗体を用いて免疫染色を行い、関連性を検討を行っている。BRAF変異の割合が少なく、検討に難渋しているが、結果は出始めており、今年度中に結果を報告したい。最近膵臓癌でも報告がなされている、RET遺伝子のG691S遺伝子多型についても検討を行っている。Taq Man probeを用いて、PCPベースの方法で検出する方法は確立したので、症例を蓄積し、肺癌の多くの症例を検討して臨床病理学的背景との相関を明らかにする。RETの遺伝子増幅については定量的PCR法を用いてコピー数の検索を行っているが、今のところ臨床病理学的因子との相関は明らかになっていない。。23年度には新たな遺伝子転座を証明できたが、この検出方法としては従来からのFISH法での検出のみが成功している。FISH法は比較的高価で、蛍光顕微鏡など特殊な装置を要する上に、蛍光が減退してしまうので永久保存ができない。CISHやリアルタイムPCR法などで、簡便に検出する方法を検索したい。約300例以上の臨床検体におけるEGFRやBraf遺伝子のなどの変異、多型、増幅検索、genotypingを完了ののち、同じ検体のパラフィンブロック検体を用いて、BRAF遺伝子変異特異的な免疫染色を行っている。現在さまざまな条件で検討を行っているが、ほぼ確立されたので,bestのものを選択する。さらに多くの臨床検体の組織学的検討を進めていき、学会報告や論文化を検討している。シーケンスや多型の解析も新たな症例で蓄積していきたい。
企業保有史料から見直す現代インド経済史:独立前タタ鉄鋼所を舞台にして

当該研究の最終年度である本年度は、当該研究に関する2本の論文を公表した。一本は、2005年7月に受理された博士論文である。Corporate Organization Matters : a case study of the Tata Iron and Steel Company in Indiaunder colonial regime in the 1900s-1920sというタイトルのもと、英文で公表されたこの論文は、まず、当該時期に採用された高為替レート政策,関税政策、優先的買付政策などの政策が、植民地期インドで例外的に成功を収めたとされるタタ鉄鋼所の成長に具体的にどのような影響を与えたのかを明らかにした。その上で、従来主張されていたように、経済政策の影響がタタ鉄鋼所の成功を説明するよりもむしろ、タタ鉄鋼所が日々行っていた企業内組織改革のほうが、タタ鉄鋼所の成長を説明する上でより説得的であることを、当該時期タタ鉄鋼所内部でなされた労務管理改革、内部金融制度改革、販売組織改革などの諸改革に着目しつつ明らかにした。これら2005年度に公表された2論文は、従来経済政策のみに注目しながら説明されがちであった植民地期インドの工業化の進展を、企業内組織改革という新たな尺度から考察するきっかけを与えるという意味で、インド経済史研究上意義があると思われる。今後の課題は、博士論文の刊行に加え、綿紡績業やジュート産業など鉄鋼産業以外の植民地期インド主要産業においても企業内組織改革がおのおのの産業の成否にどのような影響を与えたのか、明らかにすることである。平成15年度の主たる作業は、次の3つからなる。1.イギリス・ロンドン大英図書館、インド・デリーの国立公文書館などで一次資料の収集、2.制度論・組織論に関する議論のサーベイ、3.これら史資料・理論をもとに、タタ鉄鋼所の企業・経営組織の変遷に関する研究。以下、各々について、研究実績を報告する。1.8月から9月と11月の計2回(計約5週間)、イギリス・インドの図書館・公文書館にて一次資料・政府刊行物の収集を行った。今回は主に、関税導入・政府資材のインド国内調達などに関する政府の経済政策決定過程を知る上で有用な、インド政庁経済関係省庁の議事録・これら省庁高官とイギリス政府高官とのあいだで交わされた各種書簡などを収集した。インド工業化にとって、政策がどのような影響を持ったのか考える上で、重要な資料を収集した。2.1997年以降続けている、日本経済史家との研究会を通じ、近年盛んになってきた比較制度分析をどのように歴史研究に応用するか研究してきた。2000年から2002年まで留学のためこの研究会から離れていたが、2003年度より研究会に復帰し、最新の研究成果に触れることができた。現在は、このような研究がまだ萌芽状態にあるインド経済史研究に、この種の研究視座をいかに受け入れられるようなものとするか、試行錯誤を行っている。3.1.2.を基礎に、論文作成を続けている。15年は、全9章計10万語ほどの英文原稿を書いた。まだ荒い文章なので、16年度はこの精緻化を主たる作業目標とする。これら3つの作業のほか、作成中の論文の一部を国内外の関連部門の研究者に目を通してもらい、多様なコメントを頂戴していることも、報告させていただく。16年度の主たる作業目標は次の4点からなる。(1):15年までに収集した史・資料を基に、植民地期インドにおいて、どのように企業組織が生成・発展し、生成・発展した企業組織がどのように企業そのものの成長に影響を及ぼしたのかを、植民地政府の経済政策やインドの要素賦存比率に配慮しながら、明らかにする。(2):(1)の成果の一部を公表する。(3):最終年度に(1)の成果の多くを公表できるよう、補足的な史・資料の収集を行う。(4):成果の海外への発信に向け、インド・イギリスの研究者と意見交換を行う。これら作業目標に対し、16年度を通じ次のような具体的な成果があった。(1)一定の経済主体の成長に対し資源配分や技術導入の有様がどの程度の影響を持っていたのかを数量的に分析する成長会計分析と15年度までに収集した記述史・資料を通じ、植民地期インドにおいて例外的な成長を遂げたと目されてきたタタ鉄鋼所において、資源配分の効率化や効率的な技術導入を可能とするような企業組織形成・改革が、その成長に大きく貢献していたことを明らかにした。その上で、植民地政策下、多くの問題を抱えながら工業化を進めるインドにおいて、欧米諸国で工業化を担う企業が採用していたものと「基本的に」同様の組織形成・改革の採用が指向されていたことを明らかにした。しかし、企業組織の細部を見ると、そこには植民地政策やインドの要素賦存比率などの影響から、先進諸国では見られないような企業組織が生成し、中にはタタ鉄鋼所の成長を阻害するものが存在していたことも明らかにした。なお、これらの成果は、現在審査中の博士号請求論文(英文)にまとめてある。(2)(1)の成果うち、博士号請求論文に収録されていないものの一部を、東京大学東洋文化研究所『紀要』に公表した。(3)(4)インドとイギリスの合計1ヶ月ほど赴き、(1)の成果の公表に必要な補足的史・資料の収集、および当地の研究者と意見交換を行った。

一本は、2005年7月に受理された博士論文である。Corporate Organization Matters : a case study of the Tata Iron and Steel Company in Indiaunder colonial regime in the 1900s-1920sというタイトルのもと、英文で公表されたこの論文は、まず、当該時期に採用された高為替レート政策,関税政策、優先的買付政策などの政策が、植民地期インドで例外的に成功を収めたとされるタタ鉄鋼所の成長に具体的にどのような影響を与えたのかを明らかにした。その上で、従来主張されていたように、経済政策の影響がタタ鉄鋼所の成功を説明するよりもむしろ、タタ鉄鋼所が日々行っていた企業内組織改革のほうが、タタ鉄鋼所の成長を説明する上でより説得的であることを、当該時期タタ鉄鋼所内部でなされた労務管理改革、内部金融制度改革、販売組織改革などの諸改革に着目しつつ明らかにした。これら2005年度に公表された2論文は、従来経済政策のみに注目しながら説明されがちであった植民地期インドの工業化の進展を、企業内組織改革という新たな尺度から考察するきっかけを与えるという意味で、インド経済史研究上意義があると思われる。今後の課題は、博士論文の刊行に加え、綿紡績業やジュート産業など鉄鋼産業以外の植民地期インド主要産業においても企業内組織改革がおのおのの産業の成否にどのような影響を与えたのか、明らかにすることである。
予知・牽引機能によりメンタルイメージ生成を支援する指先誘導マニピュレータ

"ノブつまみタイプ"の4自由度運動覚ディスプレイ(指先誘導マニピュレータ)を開発した.水平,垂直, ±45度の4本の線分を組み合わせた図形であれば, 110秒で認識できた.次に,ばね剛性を制御して,物体の角を"ならう"感覚が提示できるようにした.さらに,実際に指を平面に置いて,平面を"なぞる"ことを可能とする"指先スライドガイドタイプ"を考案し,認識率や探索時間は従来タイプと同程度であったが,腕を持ち上げる負担が軽減された."ノブつまみタイプ"の4自由度運動覚ディスプレイ(指先誘導マニピュレータ)を開発した.水平,垂直, ±45度の4本の線分を組み合わせた図形であれば, 110秒で認識できた.次に,ばね剛性を制御して,物体の角を"ならう"感覚が提示できるようにした.さらに,実際に指を平面に置いて,平面を"なぞる"ことを可能とする"指先スライドガイドタイプ"を考案し,認識率や探索時間は従来タイプと同程度であったが,腕を持ち上げる負担が軽減された.4自由度運動覚ディスプレイの開発と性能評価4自由度運動覚ディスプレイを開発した.その4自由度は,パラレルリンクマニピュレータの2自由度,同パラレルリンクマニピュレータの先端に取付けた上下運動アクチュエータの1自由度,さらに上下運動アクチュエータの上下運動部に取付けた回転型アクチュエータの1自由度から成る.従来型はパラレルリンクマニピュレータの2自由度と回転型アクチュエータの1自由度のみであり,平面的な一筆書き図形の呈示に限られていた.これに対して,今回開発した拡張型は,凹凸線図形を提示でき,これにより一筆書きのみならず多筆図形も呈示できる.さらには,音声呈示も併用することにより,図形の筆順や交わりなどの属性情報も呈示できる.これらの複合的機能を統合し,より効果的にメンタルイメージ生成を支援することができる.このマニピュレータを使用してレリーフのような,凹凸状の3次元物体の表現も期待される.さらに,音声誘導の機能も付加した.様々な実験の結果,以下の知見が求められた.・メンタルレリーフとして図形を提示する際に必要な手先上下量及び速度は,実験により5mm以上の上下移動量,速度1.0cm/s以上であれば確実に認識できる・絶対回転角度知覚,および相対回転角度知覚の実験の結果,呈示図形は45度単位の角度をもつ線分の組み合わせであれば,ほぼ認識できることがわかった.・予備実験の結果に基づいて,水平,垂直,±45度の4本の線分を組み合わせた図形を取り上げて,指先誘導マニピュレータとレーズライタとで認識性能比較実験を目隠しした晴眼者に対して行った.その結果,指先誘導マニピュレータの認識時間は110秒であるのに対して,レーズライタの認識時間は約220秒であり,比べて良好な結果が得られた.運動覚ディスプレイ(指先誘導マニピュレータ)による牽引機能先に2自由度(2DOF)パラレルリンクマニピュレータと1DOF回転型アクチュエータを装備した,3DOF指先誘導マニピュレータを報告したが,これは平面的な一筆書き図形の呈示に限られていた.今回は,新たに上・下運動と音声誘導の機能を付加し,拡張型指先誘導マニピュレータを開発した.拡張型は凹凸線図形を提示でき,これにより一筆書きのみならず多筆図形も呈示できる.さらには,音声呈示も併用することにより,図形の筆順や交わりなどの属性情報も呈示できるようになった,指先誘導マニピュレータを用いたなぞる感覚の提示従来は,平面的な図形の提示において,被験者はただ誘導されるだけの受動型指先誘導マニピュレータであったのに対して,能動型は自分の意志で図形を探索することができる能動型指先誘導マニピュレータの研究を行った.これにより,提示するために要する時間の短縮も期待できる.能動型指先誘導マニピュレータは,・溝に沿う方向では,関節等の摩擦抵抗のみでほぼ無抵抗で自由に移動させることができる,・溝に垂直な方向には仮想的な側壁が設定されており,この側壁を越えるときに一定値以上の力を要する,ように,コンプライアンス(ばね剛性,compliance)を巧みに制御することにより,指先が物体の角を"なぞる"感覚を提示できる".荷重位置計測システム手の平大の平面に作用する荷重の位置を計測するシステムの開発に着手した.本研究では,人と機械が,互いに力の作用を及ぼす.その際,人が機械に及ぼす力を機械が計測できなければならない.その一方で,機械が人に力を作用させたとき,人はその力を認知できなければならない,本研究は,このような相互作用に関わる基礎研究である.具体的には,4個の感圧センサを足裏部に設置させ,感圧値をマイコンにより圧力分布に計算させパソコン画面上に体重心の移動をマーカー移動により呈示する小型で簡易な方法を提案した.この方法は人間の視覚によりバランスを把握するうえで有効性があることが実験により明らかにできた.また,9個のマーカ移動による呈示方法でも感覚的には十分に移動方向や移動速度を把握できることがわかった.指先誘導マニピュレータを用いたなぞる感覚の提示初めに,従来,被制御量である平面上の二つの位置と制御量である二つのアクチュエータ回転角が,2対2の非線形連立方程式で関係付けられるマニピュレータ構造であったのに対して,新たに,被制御量と被制御量と1対1の線形式で関係付けられる直動型マニピュレータを開発した。

これを用いて,従来は,平面的な図形の提示において,被験者はただ誘導されるだけの受動型(全誘導)指先誘導マニピュレータであったのに対して,自分の意志で図形を探索することができる能動型(無誘導)指先誘導マニピュレータ,および受動、能動切替型(半誘導)指先誘導マニピュレータの研究を行った。なお,受動、能動切替型では折れ線図形の頂点に到達すると,そこからある範囲において,受動型と同じ制御をする。その範囲を過ぎると,能動型と同じ動作を行う。これにより,被験者は,頂点までは,自分の速度で移動でき,頂点からどの方向へ行くか迷うことなく,提示図形を認識できる可能性がある。その結果,一般的には,全誘導が最も有効的であるという実験結果が得られた。しかし,被験者が装置の扱いに慣れば慣れる程,全誘導,無誘導,半誘導ともに,認識率や認識時間の向上するのは当然であるが,半誘導における認識率と認識時間の向上は,他の手法の向上に比べて著しいと考えられることが分かった。ここから,指先誘導の実用化として,普段あまり使わないものになるならば,単純な能動的提示法がよく,よく使われるものになるならば,能動提示と受動提示が混在する手法の方が認識手法として好ましい例もあるのではないかと考えられる。従来では,図形情報を触覚する方法として,受動提示が研究されてきた。本研究では,装置により能動的に指先を誘導する能動提示をとりあげ,さらに,その誘導による錯覚を考察した。その結果,指先の誘導速度などを調整し故意に操作者に寸法知覚に関する錯覚を生起させることに成功した。指先誘導マニピュレータを用いたなぞる感覚の提示まず,点字を読むように平面を滑る動作で,提示したものを読み取ることのできる補助具として指先スライドガイドを作成した.これは,直径60mm,厚さ0.5mmのアクリル製円板の中心から20mmの円周上に周期的に穴をあけたものである.そして,マニピュレータの先端部で,円版の中心に立てた直径6.0mmのアクリル円柱をステップモータと連結させてある.使用者は,円柱を挟むようにして穴に指を置いて使用するので,手全体を提示画面に適度に付けつつ,マニピュレータによって示された軌跡を読み取ることができる.この装置を用いた実験の結果,認識率や探索時間については従来の親指と人差し指でノブをつまむ形式のものとは有意差はなかったが,指を平面に置くことで,腕を持ち上げる負担が軽減され,使用感が大幅に改善された.さらに,受動型(Passive)と能動型(Active),両者の利点を併せ持たせるべく,三次元力覚入出力デバイス,PHANTOM Omni (SensAble Technologies社)を用いて,次の受動・能動動作切り替え機能を有するシステムを構築した.(1)「能動機能:ある平面の上に仮想的なビルや家を、四角柱などで表現したような空間を用いることで、部屋のレイアウトを呈示する.利用者の意思で自由に操作できる。(2)「受動機能:予め設定した時間だけ停留すると、次の地点に向けて力覚を発生させることを連続して行うことで、誘導ルートに沿って機械により受動的に道程を呈示する実験の結果,(1)受動動作は,道順などの提示に適するが,部屋の全体図や複雑な図形の提示に向かない,一方,(2)能動動作は,自由に動けるため複雑な図形提示に適するが,道順などの提示には不向きであることがわかった.
ミトコンドリア蛋白質輸送に関わる、局在化配列、細胞質因子、膜透過装置の解析

本研究の目的は、(A)高等動物に於けるミトコンドリア蛋白質前駆体の輸入反応の素過程を明らかにするため、その初期段階である、「細胞質因子によるミトコンドリア蛋白質前駆体の認識並びにミトコンドリア外膜の受容体へのターゲテイング」に注目し、その分子機構を解明すること、並びに、(B)「一過的なミトコンドリアへの局在化」の分子機構を解明するために、蛋白質合成後、ある条件下でミトコンドリアに局在化することが報告されている蛋白質を用いて、その蛋白質のミトコンドリア局在化配列を明らかにし、その「一過的な局在化」に関わる、細胞質因子並びに膜透過装置を解析することである。(A)に関しては、新規のミトコンドリア前駆体タンパク質の外膜受容体であると考えられる、OM37のノックダウン実験と大腸菌発現系、培養細胞発現系の構築を進めている。(B)に関しては、前年度に引き続いて立命館大学の菊池正和教授との共同研究を進めている。PDIファミリーの一員である、P5が、小胞体だけではなくミトコンドリアにも局在していることが示唆されていたが、前年度に得られた知見に加えて、新たに以下の結果を得ることができた。(1)細胞分画を行うと、ほぼ2:3の割合でミトコンドリアと小胞体に局在していた。(2)ミトコンドリアに局在しているP5は、ミトコンドリアにプロテアーゼ処理を行った場合でも消化されなかった。(3)低張処理によって外膜を破砕したミトプラストを遠心にかけると、ほとんどが沈澱に検出されたものの、上清にもわずかながら検出された。(4)プロテアーゼで処理したミトプラストでは、P5はプロテアーゼに耐性を示した。(5)ミトコンドリアを超音波破砕した後超遠心にかけて沈澱と上清に分離したところ、意外にも、P5は、沈澱にも上清にも検出された。また、沈澱をアルカリ処理すると、そのほとんどが上清に回収された。(6)小胞体画分のコンタミネーションを除去するために、パーコール密度勾配遠心によって、さらにミトコンドリアを精製した。この高純度ミトコンドリアに於いても、P5を検出することができた。(7)免疫電顕による観察の結果、少数ながら、ミトコンドリアに金コロイド粒子を確認することができた。以上の結果から、P5は、ミトコンドリアに存在し、マトリクス並びに膜間腔の可溶性タンパク質としてだけではなく、内膜のマトリクス側の表在性膜タンパク質として存在していることが分かった。以上の結果を論文に発表した(Kimura, T. et al., 2008, J. Biochem., in press)。P5は、アミノ末端に分泌型シグナルペプチドと、カルボキシ末端にKDEL配列を含む、典型的な小胞体残留型タンパク質であり、見かけ上明らかなミトコンドリア局在化シグナルは含んでいない。このような特徴をもつタンパク質が小胞体とミトコンドリアに「二極性局在」を示す例は現在までに報告がない。今後も、これらを解明するためより詳細な研究を計画している。本研究の目的は、(A)高等動物に於けるミトコンドリア蛋白質前駆体の輸入反応の素過程を明らかにするため、その初期段階である、「細胞質因子によるミトコンドリア蛋白質前駆体の認識並びにミトコンドリア外膜の受容体へのターゲティング」に注目し、その分子機構を解明すること、並びに、(B)「一過的なミトコンドリアへの局在化」の分子機構を解明するために、蛋白質合成後、ある条件下でミトコンドリアに局在化することが報告されている蛋白質を用いて、その蛋白質のミトコンドリア局在化配列を明らかにし、その「一過的な局在化」に関わる、細胞質因子並びに膜透過装置を解析することである。(A)に関しては、新規のミトコンドリア前駆体タンパク質の外膜受容体であると考えられる、OM37のノックダウン実験を進めている。現時点では実験条件の検討中であり、特筆すべき結果は得られていない。次年度以降も鋭意継続していく予定である。(B)に関しては、一過的な局在ではないが、立命館大学の菊池正和教授との共同研究において成果があった。菊池教授らの研究により、プロテインジスルフィドイソメラーゼ(PDI)ファミリーの一員である、P5が、小胞体だけではなく、ミトコンドリアにも局在していることが示唆されていた(未発表データ)。この知見についてさらに確証を得るために実験を行い、以下の結果を得た。(1)細胞分画を行うと、ほぼ2:3の割合でミトコンドリアと小胞体に局在が見られた。(3)低張処理によって外膜を破砕したミトプラストをプロテアーゼで処理した場合でも、P5はプロテアーゼに耐性を示した。(4)ミトコンドリアを超音波破砕した後超遠心にかけて沈澱と上清に分離したところ、意外にも、P5は、沈澱にも上清にも検出された。

以上の結果から、P5は、ミトコンドリアに存在し、マトリクスの可溶性タンパク質としてだけではなく、内膜のマトリクス側の表在性膜タンパク質として存在していることが分かった。P5は、アミノ末端に分泌型シグナルペプチドと、カルボキシ末端にKDEL配列を含む、典型的な小胞体残留型タンパク質であり、見かけ上明らかなミトコンドリア局在化シグナルは含んでいない。このような特徴をもつタンパク質が小胞体とミトコンドリアに「二極性局在」を示す例は現在までに報告がない。次年度以降に於いて、これらを解明するためより詳細な研究を計画している。本研究の目的は、(A)高等動物に於けるミトコンドリア蛋白質前駆体の輸入反応の素過程を明らかにするため、その初期段階である、「細胞質因子によるミトコンドリア蛋白質前駆体の認識並びにミトコンドリア外膜の受容体へのターゲテイング」に注目し、その分子機構を解明すること、並びに、(B)「一過的なミトコンドリアへの局在化」の分子機構を解明するために、蛋白質合成後、ある条件下でミトコンドリアに局在化することが報告されている蛋白質を用いて、その蛋白質のミトコンドリア局在化配列を明らかにし、その「一過的な局在化」に関わる、細胞質因子並びに膜透過装置を解析することである。(A)に関しては、新規のミトコンドリア前駆体タンパク質の外膜受容体であると考えられる、OM37のノックダウン実験を進めている。現時点では実験条件の検討中であり、特筆すべき結果は得られていない。次年度以降も鋭意継続していく予定である。(B)に関しては、前年度に引き続いて立命館大学の菊池正和教授との共同研究を進めている。菊池教授らの研究により、PDIファミリーの一員である、P5が、小胞体だけではなくミトコンドリアにも局在していることが示唆されていた(未発表データ)。前年度に得られた知見に加えて、新たに以下の結果を得ることができた。(1)細胞分画を行うと、ほぼ2:3の割合でミトコンドリアと小胞体に局在していた。(2)ミトコンドリアに局在しているP5は、ミトコンドリアにプロテアーゼ処理を行った場合でも消化されなかった。(3)低張処理によって外膜を破砕したミトプラストをプロテアーゼで処理した場合でも、P5はプロテアーゼに耐性を示した。(4)ミトコンドリアを超音波破砕した後超遠心にかけて沈澱と上清に分離したところ、意外にも、P5は、沈澱にも上清にも検出された。また、沈澱をアルカリ処理すると、そのほとんどが上清に回収された。(5)小胞体画分のコンタミネーションを除去するために、パーコール密度勾配遠心によって、さらにミトコンドリアを精製した。この高純度ミトコンドリアに於いても、P5を検出することができた。(6)免疫電顕による観察の結果、少数ながら、ミトコンドリアに金コロイド粒子を確認することができた。本研究の目的は、(A)高等動物に於けるミトコンドリア蛋白質前駆体の輸入反応の素過程を明らかにするため、その初期段階である、「細胞質因子によるミトコンドリア蛋白質前駆体の認識並びにミトコンドリア外膜の受容体へのターゲテイング」に注目し、その分子機構を解明すること、並びに、(B)