hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
児の将来の健康に影響する出生前要因解明へのメタボローム・エピゲノム解析の新機軸

「出生前の環境は,胎児や新生児の発生発達過程に影響を及ぼし,生後数年から数十年経過した後の児の健康を左右する要因となる」ことが疫学研究によって示され、Developmental Origin of Health and Disease (DOHaD)という概念が生まれた。この考えは出生前の環境改善によって児の生涯の疾患リスクを低減できる可能性を示唆する。しかし出生前のどのような環境要因が問題となるのか、またどのような指標を用いれば疾患リスクを評価できるのかは明らかではない。本研究では3つの側面からこの課題にアプローチしている。第1に、自ら立ち上げた出生前コホート研究の100を超える母児ペアについて、臨床データ、妊婦の食事、生活リズムやメンタルヘルス等の調査情報及び母体血・臍帯血・臍帯・新生児マススクリーニング時の濾紙血等の生体試料を取得し、DNAメチル化やmiRNAなどのエピゲノムと様々な因子との関連解析を行っている。DNAメチル化の解析は約86万箇所のシトシンを網羅したEPICメチル化アレイおよび質量分析による定量DNAメチル化解析EpiTYPER法を用いている。miRNAについては、主に妊婦血中エキソソームmiRNAによる胎児胎盤母体のコミュニケーションに着眼して解析を行っている。第2に、日本の一般集団を対象とした使用済み新生児マススクリーニング濾紙血検体を用いたエピゲノム解析の有効性を評価している。先天性代謝異常スクリーニング検査後にも、ろ紙には血液が少量残存しているが現在使用されずに廃棄されている。そこで残存血液が2次的なゲノム・エピゲノム解析に十分な質と量を保持しているかどうかを評価した。第3に、周産期電子カルテ情報を用いて胎児発育の時系列データを後方視的に解析し、新規に胎児発育トラジェクトリーには複数のパターンが存在することを初めて見出した。新生児のDNAメチル化状態が、出生前の環境要因と児の遺伝型との相互作用によって変化し、その変化がその後の児の健康状態と関連する。そこで本研究では、将来の疾患リスク評価の指標となりうるDNAメチル化部位があるとするならば、そのメチル化レベルをどのように定量し、評価すればよいのか、実現性の高い方法をモデル化することを意図している。新生児のDNAメチル化状態は一般に臍帯血を用いて解析されることが多い。しかし、血液DNAメチル化レベルは、好中球、リンパ球、単球といった白血球細胞タイプの組成、性、年齢(および在胎週数)、遺伝型の影響を強く受ける。しかしこれまでEpiTYPER法などを用いた候補遺伝子に限定した解析においては、細胞組成の影響を調整したエピゲノム関連解析はほとんど行われてこなかった。そこで我々は、細胞タイプのマーカーを独自に設定し、好中球、リンパ球、単球におけるメチル化レベルを測定し、参照データセットを作成することにより、マーカーのメチル化データがあれば血液検体の細胞組成を推定できるようプロトコールを確立し、その妥当性を血算による直接カウント法で検証した。これにより、目的の部位のメチル化の個人差を細胞組成の違いによって説明できる部分とそれ以外の部分に分けて評価することができるようになった。この方法を用いて予備的ではあるが、ADHD発症と関連すると報告されている臍帯血DNAメチル化レベルが妊娠初期の母親の栄養状態と弱く関連している可能性を示唆するデータを得た。また、妊娠が進行するにつれて母親の体内環境が変化する。妊娠中期から後期にかけて代謝は異化亢進となる。一方、血中の免疫細胞構成は、まだ未解明の部分が多いが、妊娠経過に伴い変化する。妊婦末梢血の肥満関連遺伝子のDNAメチル化レベルは代謝だけでなく白血球割合の変化が大きく影響を及ぼすことを明らかにした。第1に、出生前コホート研究においては、妊婦および新生児のエピゲノム個人差を生む環境要因の解析を続ける。候補遺伝子アプローチにおいて、解析対象のサンプルサイズを増やし、白血球の細胞組成の影響によらないDNAメチル化個人差を説明する環境要因を探索する。また、血液DNAメチル化レベルの個人内変動の多くは白血球の細胞タイプの変化の影響であることを明らかにしたが、そのことを利用して、妊娠の進行に伴う母体の免疫応答( chronological immune changes)の状態をメチロームデータから評価する方法を開発中であり、それを完遂する。さらに、胎児胎盤重量比と関連する母体血エキソソームmiRNAを予備的に見出しており、その臨床的価値を明らかにする。第2に、使用済み新生児マススクリーニング濾紙血検体を用いて、エピゲノム関連解析のモデル系としてHIF3AのDNAメチル化と在胎期間別出生体重との関連を示した(論文査読中)が、生後5日目の新生児DNAメチル化と臍帯血DNAメチル化との関係も今後明らかにする。第3に、本研究では出生体重だけでなく、出生前の胎児の発育パターンに着目し、胎児発育トラジェクトリーに3つのパターンがあることを明らかにした(論文査読中)が、トラジェクトリーの違いを生む要因を胎児ー胎盤の相互調節や母体の妊娠適応の中に予備的に見出しているので、今後詳細を明らかにする。これまでDOHaDであまり解析されていなかった胎生期の環境の評価法に重要な知見を与えることができると考えられる。「出生前の環境は、胎児や新生児の発生発達過程に影響を及ぼし、生後数年から数十年経過した後の児の健康を左右する要因となる」ことが疫学研究によって示され、Developmental Origin of Health and Disease (DOHaD)という概念が生まれた。この考えに基づくと出生前の環境改善によって児の生涯の疾患リスクを低減できる可能性がある。

しかし、出生前のどのような環境要因が問題となるのか、またどのような指標をどのような方法で用いれば疾患リスクを評価できるのかは明らかではない。本研究では自ら立ち上げた出生前コホート研究を推し進め、臨床データ、妊婦の食事、生活リズムやメンタルヘルス等の調査情報及び母体血・臍帯血・臍帯・新生児マススクリーニング時の濾紙血等の生体試料の収集数を増やし、DNAや血中miRNA調整を行った。現在コホート研究の参加者のリクルートをまだ続けている段階ではあるが、逐次DNAメチル化解析を進めた。一部の母体血、臍帯血、濾紙血DNAについてはEPICメチル化アレイを用いて約86万箇所のシトシンメチル化レベルを定量し、その解析条件について検討した。候補遺伝子(母体脂質代謝・免疫や児の発達に関連する遺伝子など)のメチル化レベルについては、質量分析による定量DNAメチル化解析EpiTYPER法を用いて定量した。メチル化の個人差を生む要因との関連解析のためには、白血球細胞組成による調整が必要だが、そのためのマーカーDNAメチル化レベル値に基づく細胞組成推定法を考案した。またコホート研究とは別に、多くの使用済み新生児マススクリーニング濾紙血検体を用いて、SNP依存的に段階的にDNAメチル化レベルが変わるシトシン部位について遺伝型とDNAメチル化レベルに関する参照標準の作成を試みた。新生児のDNAメチル化状態が、出生前の環境要因と児の遺伝型との相互作用によって変化し、その変化がその後の児の健康状態と関連することが示唆されてきている。そこで本研究では、将来の疾患リスク評価の指標となりうるDNAメチル化部位があるとするならば、そのメチル化レベルをどのように定量し、評価すればよいのか、実現性の高い方法をモデル化することを意図している。新生児のDNAメチル化状態は、これまで臍帯血を用いて測定されることが多かったが、臨床の現場で常に臍帯血を採取できるとは限らない。新生児マススクリーニングは全ての児を対象として行われ、使用後の濾紙は血液検体が残存しているにも関わらず廃棄されている。本研究では、使用済み濾紙血検体から数百ngのDNAを調整し、genotypingとDNAメチル化定量の両解析が可能であることを示した。また、一般に血液DNAメチル化レベルは、好中球、リンパ球、単球といった細胞タイプの組成、性、年齢、遺伝型の影響を強く受けるため、環境要因との関連を解析する際にはそれらの影響を適切に調整する必要がある。メチル化アレイを用いた解析では、搭載プローブを用いた各細胞タイプの参照データセットをもとに細胞組成を推定する方法が踏襲されているのに対し、EpiTYPER法のような候補遺伝子に限定した解析では、細胞組成を推定する方法が確立されていない。そこで本研究では細胞タイプマーカーを選定し、血算による直接カウント法で妥当性を検証し細胞組成を推定している。さらに、血球免疫細胞は女性特有の機能と組成のパターンがあることを考えると、妊婦のDNAメチル化解析には通常使用される男性の参照データセットが適切かどうかわからない。現在女性の参照
ヒューマン・ケア・ワークのシステム化と作業特性の変容に関する労働心理学的研究

看護業務におけるシステム化の効果(作業効率性・労働改善)を評価し、あわせて「ケア・ワーク」の作業特性を把握することが本研究の目的である。前年度はシステム化「導入前」の病棟看護業務の実態を調べたが、本年度は同じ方法で「導入後」の状況を調査し、比較分析する資料を得た。調査項目は、実際の病棟看護作業の観察記録(タイムスタデイ)を中心に、労働負担の主観評価(蓄積的疲労徴候インデックス)、面接調査による意見聴取等である。現段階としては当初の研究目的をほぼ達成できる資料となっている。「導入後」の調査時点は、システム化が一応落ち着いた時点として、「導入前調査」から一年半経過した、1995年二月末に調査を実施した。対象病棟は、前回と同じ外科病棟と内科病棟である。今回はサンプリング調査で行い、婦長2例、看護婦10例、看護補助者2例、およびクラーク2例の計18例のタイムスタデイ(30秒スナップリーデイング法)記録を得ている。この記録結果については集計分析を進めている。病棟看護業務に関するタイムスタデイと並行して、新しい看護方式を試行した病院での労働負担評価を試みた。看護方式の改訂は、「チームナーシング」から「プライマリイナーシング」の移行である。受持の患者が決められたプライマリイナーシングでは、チームナーシングに比較して、直接的看護時間が多く、申し送りといった勤務交代時に引き継ぎ時間の短縮、看護業務への積極的な態度などにも効果が認められた。これらの結果は、看護業務における情報管理システムを構築・改変する際の基本的な条件の一つであることを示唆している。総合病院の内科病棟と外科病棟(各1病棟)を対象として、初年度は「システム化」前の看護業務の現状を調べた。調査項目は、タイムスタデイによる業務観察記録を中心に、院内資料の収集(病棟別看護内容)、疲労感評定等による労働負担評価、コンピュータ操作状況の終日ビデオ録画ほかからなっている。調査(タイムスタデイ)は1993年8月に実施した。各対象病棟2日間の看護業務観察記録を得ている。午前0時から始まる「深夜勤務」ほか、「日勤」「準夜勤」のシフト勤務者全員について、30秒スナップ法により、作業内容、作業姿勢などを所定の用紙に記録した。得られた資料数は、内科病棟35例(看護婦28、看護助手3、クラーク4)、外科病棟42例(看護婦36、看護助手4、クラーク2)、合計77例である。このほか、サプライ関係パート職員(3例)の病棟内作業についても時間観察記録を行っている。病棟看護職員(看護婦、看護助手、病棟クラーク)以外の職員(薬剤、検査、栄養、サプライ等)の「病棟内作業」への参加の有無は、看護業務のシステム化、また、病院医療全体のシステム化とも関連するところであって、この点についても分析・検討を進めている。研究第1粘度は、看護業務における「システム」導入前の「現状」を捉えることを目的とした調査を実施した。第2年度では、「システム」導入後1年経過時点での、看護業務の状況を調べ、「システム導入」前後の看護業務の変化を比較する資料を得る計画である。
全固体電池創成に向けた基礎研究ー空間電荷層構造の解明と制御

高性能な全固体電池の実現に向けた研究を行い、以下の成果を得た。(1)電極電解質界面に形成される空間電荷層構造と電池反応の相関を明らかにし、新たな界面観測手法の開拓を行った。(2)新規な電極、電解質材料を開発した。さらに薄膜合成法を応用した新しい材料創出法を開発した。(3)高エネルギー型、高出力型の全固体薄膜電池を作製し、その可能性を実証した。本研究は,次世代蓄電デバイスイス開発のための新たなサイエンスの創成に向け,固体と固体との界面反応の解析と制御を目的とする.電極/固体電解質界面での反応解明を初期の研究の目標として設定し,その成果を界面制御新材料と高性能固体電池創出に展開する.平成25年度は以下の成果を得た.(1)電極/固体電解質界面の構築と評価:反応解析に最適な単結晶積層による電極と固体電解質界面の合成を行い,チタン酸リチウム負極とペロブスカイト型酸化物固体電解質とをエピタキシャル積層することに成功した.電気化学測定,電子顕微鏡観察で評価した結果,界面でカチオン種が相互拡散することで,リチウムイオンが拡散しにくい高抵抗相が形成されることが分かった.界面にルテニウム酸化物を数nm修飾することで,カチオンの相互拡散が抑制され,リチウムイオンが拡散されやすくなることを見出した.これより,空間電荷層形成とその制御が固体固体界面におけるイオン拡散特性に大きく影響することが分かった.(2)界面制御による新材料創成の可能性を探求するため,空間電荷層形成による傾斜構造を有する電極材料の合成,評価を行った.パルスレーザー堆積により,マンガン酸化物膜とコバルト酸化物膜を相互に積層することで傾斜構造の作製を試みた.その結果,傾斜構造を作製するには高温蒸着時における化学反応の制御に課題があることがわかった.26年度以降に界面制御手法の探索を継続するとともに,in-situ測定技術による反応時における固体固体界面反応解析を開始する.本研究は,次世代蓄電デバイス開発のための新たなサイエンスの創成に向け,固体と固体との界面反応の解析と制御を目的とする.平成26年度は,固体固体界面の形成による電気化学特性の変化を調べ,以下の成果を得た.(1)単一配向したエピタキシャルモデル薄膜を用いて,ペロブスカイト酸化物固体電解質中のリチウムイオン拡散の異方性を検出し,(110)面で電極材料との固固界面を形成することで,電極反応速度を向上できる可能性を見出した.(2)ペロブスカイト酸化物固体電解質と負極界面にLa-Al-Oペロブスカイトを導入すると,低電位領域における固体電解質の分解を抑制できた.ペロブスカイト型電解質を用いた薄膜電池作製に必要な合成手法をほぼ確立した.(3)正極/固体電解質/液体電解質/負極からなるモデル電池を構築し,固固界面構造のその場観察を実施した.Li過剰層状岩塩型正極では,固固界面は固液界面と比較して,可逆性に優れたインターカレーション活性を示し,固液界面に匹敵する反応速度を示すことを明らかにした.(4)全固体薄膜電池の界面構造をその場観察するための反応セルの設計した.27年度にin-situ測定技術による反応時における固体固体界面反応を解析し,界面制御指針を提示する.(5)遷移金属の異なるリチウム含有酸化物(Li-M-O)を積層させると,成膜プロセス中の熱拡散によりLi-M-M'-Oの組成の固溶体薄膜が形成することが明らかになった.成膜温度,最適なバッファー層の導入などにより相互拡散を抑制した合成プロセスの検討が必要であることが分かった.(6)リチウム過剰層状岩塩正極では,固液界面における表面構造変化が結晶方位により異なりその可逆性が充放電反応特性を決定付けることを見出した.固固界面においても同様の現象が予想されるため,積層により固体電池作製時に結晶方位を考慮する必要性が示唆された.本研究は、次世代蓄電デバイス開発のための新たなサイエンスの創成に向けて、固体電極と固体電解質との界面反応の解析と制御を目的とする。最終年度である平成27年度は薄膜合成法による新材料の合成と、薄膜型全固体電池の合成と電気化学特性評価を行い、以下の成果を得た。Li-(Mn,Co,Ni)-O系エピタキシャル薄膜の合成を行った。レーザーエネルギー密度(フルエンス)を制御することで、スピネル型、層状岩塩型相が共存するブレンド電極の創出に成功した。緻密な合成条件の最適化により、各相の存在比率を制御した。各相が共存する条件を用いて合成したブレンド電極は、両相の特徴を兼ね備えた電気化学特性を示すことを確認した。薄膜型全固体電池を作製し、液系電池を超える出力特性を示すことを実証した。Li-Ti-O系負極のエピタキシャル薄膜、Li-P-O系固体電解質、Li金属を対極とした全固体電池は10Cレート(1/10時間で充電・放電が完了)においても理論容量の90%程度の容量を示し、さらに可逆性に優れることが明らかになった。Li-Mn-O系エピタキシャル薄膜を正極とした薄膜型固体電池を作製し、充放電に伴う結晶構造変化を調べた。放射光X線を用いたその場観察で、高容量を発現する相への相転移メカニズムを調べた結果、固液界面とは異なるメカニズムと充放電プロセスを経て高容量相へ転移することが分かった。

固固界面における電極反応機構は本質的に固液界面と異なり、固固界面において、よりサイクル特性に優れる電極構造が形成することを見出した。また、薄膜型の全固体電池を作製し、STEM内でのin situ観察に向けた検討を行った。FIB加工により作製したナノセルは、正極/固体電解質および、負極/固体電解質界面においてボイドや、剥離のない固体固体界面が形成されており、その場観察が可能な品質の薄膜型電池が合成出来た。高性能な全固体電池の実現に向けた研究を行い、以下の成果を得た。(1)電極電解質界面に形成される空間電荷層構造と電池反応の相関を明らかにし、新たな界面観測手法の開拓を行った。(2)新規な電極、電解質材料を開発した。さらに薄膜合成法を応用した新しい材料創出法を開発した。(3)高エネルギー型、高出力型の全固体薄膜電池を作製し、その可能性を実証した。本研究では,1.リチウム電池界面反応の解明、2.電極・電解質の新材料創成、3.高密度・高出力の全固体電池の創成を目指して次の実験を行っている.(a)理想二次元電極/固体電解質界面の構築,(b)量子ビームを用いた界面反応のその場観察,(c)TEM観察、NMR測定、熱測定によるex-situ測定,(d)原子レベルの組成制御による薄膜作成法による空間電荷層構造制御,(e)空間電荷層を制御した電極・固体電解質界面を有する全固体電池の創成.平成25年度に主に固固界面合成手法の確立と固液系における界面反応解析を進めたのち,26年度は固固界面と電気化学特性との関連を明らかにすることで,固固界面制御による電池特性向上が可能であることを実証できた.一方,全固体電池は合成時に電極材料と固体電解質との間のイオンの相互拡散に課題があり,モデル電池の作製に至っていない.反応性が低い材料系を設定すること,金属負極を用いることで解決の目処はたっており,27年度にモデル電池の動作を達成し,界面反応解析を行うことが可能である.原子レベルでの組成制御で実現する全固体蓄電デバイスのプロトタイプセルを提案できると見込まれる.27年度が最終年度であるため、記入しない。無機固体化学新規な蓄電デバイス創成を目標とし,以下の3課題の解決に向けた取り組みを行う「1.界面反応解明」「2.新材料創成」「3.高密度・高出力の全固体電池の創成」.前年度まで項目1,2について重点的に実施し,界面構造解析の手法を確立し,新機材料の創成を行った.本年度は引き続き項目2に注力し,項目3に展開する.項目1は,これまでに構築した固固界面制御手法と界面構造解析手法を使い,着実に明らかにしていく.項目2は地道な探索を続けていくほかにないが,界面制御により電気化学特性が大きく変化することは見出しており,合成と評価解析をバランスよく実施していくことで実施期間内での新材料創成が期待できる.項目3は,全固体モデル電池の構築が課題であり,材料の組み合わせなど検討することで電池動作を達成する.具体的には次の実験,および解析を進める.新材料および界面創出:エピタキシャル法とスパッタリング法により電極および電解質材料の積層プロセスを利用した新材料合成,並行して多結晶薄膜を作製する.界面構造解析:放射光X線・中性子を用いた測定技術で新材料の構造解析,電池動作時の固体/固体電解質界面の構造変化を測定する.界面数10 nm領域における組成・構造から,新材料の物性と電気化学特性さらには空間電荷層形成の機構,電気化学特性との関連に関する議論を行う.空間電荷層の構造制御とモデル電池
固体ディラック電子系における非線形電場応答の理論

固体ディラック電子系の電磁応答は電子状態の特異性を色濃く反映する.その光学応答や輸送現象の特異的振る舞いの外部電場印加による先鋭化を理論的に試みた.カーボンナノチューブの巨大な振動子強度を持つ励起子吸収は外部電場により赤方遷移すること,グラフェンナノリボンに特徴的な端状態による静電遮蔽は電界効果電荷注入により大きく変調すること,2次元トポロジカル絶縁体の電流誘起スピン空間分布が電極配置に強く依存して変化すること,などを明らかにした.ディラック電子を有する代表物質であるグラフェンにおける強電場変調吸収スペクトルを計算した.電荷を注入しない場合,エネルギーギャップが存在しないことから,光吸収スペクトルは,ゼロエネルギーから立ち上がり,周波数に依存しない一定の振幅を持つことが知られている.そこに,面内電場を印加すると,電場を打ち消すように,静電ポテンシャル勾配の方向に電荷の再配置が起こり,フェルミエネルギーが空間的に変動する.パウリ原理により,占有された状態には遷移が生じないことから,低周波数領域に吸収飽和が生じることになる.つまり,グラフェンの面内電場による光吸収変調は,吸収強度の減少として現れることを明らかにした.これと並行して,2次元電子系に対するラシュバ型のスピン軌道相互作用に起因した電流誘起スピン偏極の空間分布を調べるために,これまでに開発した,局所スピン電位を求める計算手法を,4端子系に適用し,スピンホール効果により電流と垂直方向にスピン流が生じる系における,スピン偏極の空間分布を計算した.ラシュバ型スピン軌道相互作用は,バルクにおいては,スピン流は発生しない.しかし,有限系においては,スピンホールコンダクタンスはゼロにはならないことが確認されており,実際,スピン偏極の空間分布も,試料端に局在していることを明らかにした.ゲート電場により電荷密度を制御し,フェルミエネルギーをディラック点近傍で変化させることで,バルクにおいてスピン偏極に大きな変動が見られたが,弱い不純物散乱により消失することを確認した.さらに,トポロジカル絶縁体と呼ばれる,端に局在したディラック型の分散を示す状態によってスピン偏極が実現している物質系に対する拡張を行い,予備的な計算により,端状態による散乱を受けないスピン輸送を確認した.今年度は,グラフェンナノリボンの電場変調吸収スペクトル,電荷ドープしたカーボンナノチューブの励起子状態,トポロジカル絶縁体のスピンホールコンダクタンスの3点について研究を実施した.グラフェンナノリボンに対して一様定常電場に対する遮蔽効果を考慮した計算を行った.電荷をドープしない場合,金属・半導体のどちらの場合も遮蔽効果は弱く,端を除いて,空間的に一様な定数誘電率により記述できることが明らかとなった.電荷をドープすると遮蔽効果が増大し,リボンの幅を広げることによっても増大することから,グラフェンシートの場合,一様定常電場は金属的な静電遮蔽を受けると予想される.現実的な強度の印加電場では,吸収スペクトルの変調は3次の非線形光学効果として摂動的に扱うことが可能であり,変調は内部電場強度の2乗に比例する.つまり,電荷ドープ量の増加に伴い吸収変調は抑制される.しかし,電荷ドープしたリボンの軸に平行な偏光を持つ光に対しては,線形吸収では透明な周波数領域に,印加電場によりサブバンド間遷移による吸収が誘起される.リボン幅を制御することにより,適当な周波数に対して選択的に光吸収変調を起こすことが可能である.電荷ドープしたカーボンナノチューブに対するエネルギーバンドと励起子エネルギーを計算した.動的遮蔽効果を考慮すると,エネルギーバンドの自己エネルギーに対する遮蔽は大きく変化しないのに対して,電子・正孔間引力に対する遅延効果は大きく遮蔽効果は強く抑制されることを明らかにした.結果として,励起子準位のエネルギーは赤方遷移する.トポロジカル絶縁体のスピンホールコンダクタンスを四端子配置によるランダウアー公式を用いて不純物散乱を考慮して計算した結果,フェルミエネルギーがバンドギャップにある限り,電子のスピン散乱に影響を受けず,スピンホールコンダクタンスが量子化されることを明らかにした.固体ディラック電子系として,カーボンナノチューブ・グラフェンナノリボン・ラシュバ型スピン軌道相互作用を有する2次元電子系について研究を実施した.第一に,架橋したカーボンナノチューブの励起子光学応答に対するゲート電圧による変調効果の実験結果の理論解析を行った.電界効果により電荷ドープされクーロン相互性が遮蔽され,束縛エネルギーの抑制と1電子自己エネルギーの減少効果の競合により励起子共鳴エネルギーのシフトが決まるが,静的遮蔽効果の範囲で実験で観測された微小な赤方遷移を説明可能であることを明らかにした.第二にグラフェンナノリボンに対する電場変調光吸収スペクトルを計算した.前年度のアームチェア端構造の場合に加え,ジグザグ端を持つ構造を考えると,端に局在した金属状態が電場を強く遮蔽し,強電場の印加は困難であるが,電界効果による電荷注入を行うとどちらも同様な振る舞いを示すことを明らかにした.有効質量方程式による解析から,印加電場が弱い場合,吸収変調はリボン幅の4乗に比例して大きくなり,端構造と電荷密度に依存して決まる実効誘電率の2乗に反比例することを示した.第三に,巨大な内部分極電場に起因したスピン軌道相互作用を持つ2次元ラシュバ系における弱磁場ホール伝導率とホール係数を計算した.ディラック電子系特有の特異なホール効果が,不純物散乱によるもう一つのエネルギーバンドとの混成効果により強い変調を受けることを明らかにし,特に,クーロン散乱体の場合には特異性が消失する結果となった.

様々なディラック電子系の様々な電磁応答が電場の非線形効果により大きな変調を受けることを明らかにし,新規な機能性発現への応用が期待される.固体ディラック電子系の電磁応答は電子状態の特異性を色濃く反映する.その光学応答や輸送現象の特異的振る舞いの外部電場印加による先鋭化を理論的に試みた.カーボンナノチューブの巨大な振動子強度を持つ励起子吸収は外部電場により赤方遷移すること,グラフェンナノリボンに特徴的な端状態による静電遮蔽は電界効果電荷注入により大きく変調すること,2次元トポロジカル絶縁体の電流誘起スピン空間分布が電極配置に強く依存して変化すること,などを明らかにした.研究計画に掲げた3つのテーマついて,グラフェンに対する電場変調光吸収スペクトルに対する印加電場の遮蔽効果,電荷ドープされたカーボンナノチューブの吸収スペクトルのに対する金属状態による遮蔽効果,トポロジカル絶縁体における量子化されたスピンホールコンダクタンスの不純物散乱に対する安定性,という具体的な結果が得られたことから,研究は順調に進展している.物性理論基本的な結果が出揃ったことから,より詳細に掘り下げていく部分の研究と,これまでとは異なるディラック電子系へ対象を広げた研究を実施する.前者については,グラフェンナノリボンに対する電場変調スペクトルに関して,これまでは,端がアームチェア構造に限定していたが,ジグザグ構造の場合は,いわゆる,エッジ状態が存在する特異な金属状態になることから,その場合の遮蔽効果と電場変調光吸収を計算する.後者に関しては,2次元電子系の面に垂直方向に電場を印加したラシュバ系におけるディラック電子系の輸送現象に着目し,電場によるスピン分裂変化が輸送係数に与える影響を明らかにする.グラフェンにおける電場変調光吸収スペクトルに対しては,単純な模型により,吸収飽和が予言され,その機構も明快であり,実験による検証も可能であると期待される.全体として,大きく分けて,3つのテーマを扱う計画であり,当初の予定では,電荷ドープしたカーボナンナノチューブの光学応答を先に調べる予定であったが,順番を変更して,2次元ディラック電子系に対する,電流誘起スピン偏極についての研究を先行して実施した.既存の手法を4端子系に拡張し,スピン流を取り出せる系に対する,スピン偏極の計算が可能となり,トポロジカル絶縁体に対する詳細な計算も進行中である.研究計画全体としては,研究目的の達成に向けて,順調に,進展している.3月に購入した物品が,既に納品済みであるが,会計処理上,支払いが4月に行われることになった分が8189円あり,残額として記載されている.
日本における有権者のイデオロギー－－ヒューリスティックとしての側面に着目して

(1)政策空間が多次元である状況における対立軸の捉え方が有権者の様々な属性によって異なることを示す研究について,海外の査読付き学術雑誌から修正再投稿の招待を受け,現在再投稿中である。(2)ソフトニュースに関する研究について,有権者がソフトニュースを視聴することによってイデオロギーを手がかりとした投票を行いにくくなると言えるのではないかと考え,この仮説を日本の世論調査データを用いて検証するものとして論文の構成を見直すことにした。英語論文を執筆し,海外の査読付き学術雑誌に投稿したところ,修正再投稿の招待を受け,現在改稿中である。(3)有権者のイデオロギー的自己意識を説明するのに適した統計モデルを日本の16個の世論調査データに適用し,新しい統計モデルが従来のモデルよりもよいモデルであることを確認した。日本語で論文を書き,国内の査読付き学術雑誌に投稿中である。(4)政党のイデオロギー位置に関する世論調査において質問文を誤解した回答者を統計モデルによって検出する研究について,世界各国の比較可能なデータに適用し,他の国でも日本と同様の傾向が見られることを確認した。日本選挙学会で報告論文を執筆した上でポスター報告を行った。(5) Twitterにおける政治家および政治に関係する言論人と一般ユーザーのフォロー関係のデータから政治家・言論人のイデオロギー位置を推定する研究に着手した。従来の手法では推定できなかった地方政治家や元政治家などのイデオロギー位置を推定することができる。来年度の日本選挙学会にポスター報告として採択された。(6)有権者のイデオロギーの根底にある価値観に関して,独自のサーベイによって,日本ではアメリカと比べて党派性による違いが見られないことを確認した。既に論壇誌の解説論文において簡単な分析結果を報告したが,本格的な分析は来年度の日本政治学会で報告することが決まっている。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は,大きく分けて2つの目的を掲げていた。一つは日本政治におけるイデオロギーの様態を明らかにすることであり,もう一つは日本を事例の一つとして有権者のイデオロギーに関する一般的な議論に貢献することである。本年度は,前者に関して2つの,後者に関して4つの研究を行った。1.日本政治におけるイデオロギーに関する研究(1)戦後日本の有権者の保革イデオロギーに関する定量的研究を包括的にサーベイするとともに,最新のデータを用いて2012年衆院選後の日本政治の政策空間を析出した論文を執筆し,査読付き学術雑誌に投稿した。(2)1980年代以降の日本において有権者レベルで保革イデオロギーが衰退した原因は80年代後半以降に進んだ政治的情報のソフト化に求められるということを示す分析を行い, 2つの研究大会・集会で口頭報告した。2.有権者のイデオロギーに関するより一般的な研究(1)争点態度のイデオロギー的一貫性と政治的知識について,少なくとも現代の日本では通説的に考えられてきた関係がみられないことを示し,政治的洗練の概念について再考を促す論文を執筆した。この論文は国内の査読付き学術雑誌にアクセプトされた。(2)有権者が保革イデオロギー軸上へ自己を位置づける際に,人によって念頭に置く争点が異なる可能性があることを示す研究を行った。来年度に学会で報告を行う予定である。(3)2012年衆院選のような3つの大きな政党が争う状況においては,有権者の対立軸の捉え方が一様ではなく,それは有権者の様々な属性によって規定されるとする研究を行った。これも来年度の学会報告が決まっている。(4)政党のイデオロギー位置に関する世論調査では回答者のタイプによって質問文の理解が異なりうることを指摘し,それを考慮した統計モデルを構築した。現在英語論文を執筆中であり,査読付き学術雑誌に投稿する予定である。1.日本政治におけるイデオロギーに関する研究(1) 1980年代以降の日本において有権者レベルで保革イデオロギーが衰退した原因は80年代後半以降に進んだ政治的情報のソフト化に求められるということを示す分析を行った。(2)政党のイデオロギー位置に関する世論調査では回答者のタイプによって質問文の理解が異なりうることを指摘し,それを考慮した統計モデルを構築した上で,イデオロギー的な用語の意味を理解している者に限れば,近年の日本の有権者は政党の左右位置を専門家と同じように認識できていることを示す研究を行った。この成果は英文の査読付き学術雑誌に投稿したところ受理され,公刊された。(3)有権者のイデオロギー的自己意識を説明するのに適した統計モデルを構築し,推定のためのプログラムを書いた。来年度の日本政治学会に応募し,採択された。2.有権者のイデオロギーに関するより一般的な研究(1)有権者が保革イデオロギー軸上へ自己を位置づける際に,人によって念頭に置く争点が異なる可能性があることを示す研究を行い,日本選挙学会で報告した。(2) 2012年衆院選のような政策空間が多次元である状況においては,有権者の対立軸の捉え方が一様ではないことを示す研究を行い,受入研究者との共著論文として日本政治学会で報告した。さらにそれを英語論文として書き直し,査読付き学術雑誌に投稿した。(3)先述の政党のイデオロギー位置に関する世論調査に関する統計モデルを改良し,多国間比較のための世論調査データに適用する研究を行った。以上が平成26年度内の実績であるが,2(1)に関して方法論的な改善の必要が生じたため,予算を一部繰り越し,27年度に受入研究者および学外の研究者と協力してオンラインで実験を行った。27年度末現在,英語論文を執筆中である。

1本の英語論文がアクセプトされたほか,複数のプロジェクトを並行して進めており,次年度に着手すべき研究の構想もできている。研究方法を変更するために予算を一部繰り越す事態が生じたものの,全体的に見れば予定通りのペースで進展している。(1)政策空間が多次元である状況における対立軸の捉え方が有権者の様々な属性によって異なることを示す研究について,海外の査読付き学術雑誌から修正再投稿の招待を受け,現在再投稿中である。(2)ソフトニュースに関する研究について,有権者がソフトニュースを視聴することによってイデオロギーを手がかりとした投票を行いにくくなると言えるのではないかと考え,この仮説を日本の世論調査データを用いて検証するものとして論文の構成を見直すことにした。英語論文を執筆し,海外の査読付き学術雑誌に投稿したところ,修正再投稿の招待を受け,現在改稿中である。(3)有権者のイデオロギー的自己意識を説明するのに適した統計モデルを日本の16個の世論調査データに適用し,新しい統計モデルが従来のモデルよりもよいモデルであることを確認した。日本語で論文を書き,国内の査読付き学術雑誌に投稿中である。(4)政党のイデオロギー位置に関する世論調査において質問文を誤解した回答者を統計モデルによって検出する研究について,世界各国の比較可能なデータに適用し,他の国でも日本と同様の傾向が見られることを確認した。日本選挙学会で報告論文を執筆した上でポスター報告を行った。(5) Twitterにおける政治家および政治に関係する言論人と一般ユーザーのフォロー関係のデータから政治家・言論人のイデオロギー位置を推定する研究に着手した。従来の手法では推定できなかった地方政治家や元政治家などのイデオロギー位置を推定することができる。来年度の日本選挙学会にポスター報告として採択された。(6)有権者のイデオロギーの根底にある価値観に関して,独自のサーベイによって,日本ではアメリカと比べて党派性による違いが見られないことを確認した。既に論壇誌の解説論文において簡単な分析結果を報告したが,本格的な分析は来年度の日本政治学会で報告することが決まっている。最終年度は,これまで行ってきた複数のプロジェクト全てについて,少なくとも学会・研究会等で報告し,可能な限り年度内に論文として発表することを目指し,査読付き学術雑誌への投稿を進める。また,次年度に着手するTwitterデータを用いた研究についても,年度内にある程度の形にできるよう進度に注意して実施する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
超分子形成を応用した高機能性ＢＮＣＴ薬剤の開発

ホウ素クラスターカルボラン-コウジ酸コンジュゲート体(CKA)とヒドロキシプロピル-β-シクロデキストリン(HP-βCD)複合体を新規に調製し、CKA/HP-βCD複合体は転移能高いメラノーマ細胞のマウス個体における転移を抑制する事を偶然発見した。メカニズム解明を検討する中で、HIF-1発現抑制能を示すことを見出している。そこで、本研究ではメラノーマ転移モデルマウスを用いたCKAのメラノーマ転移抑制能を評価した。リアルタイムPCRの結果から、臓器の中でも特に、脳へのメラノーマの転移をCKAが著しく抑制した。これまでに論文公表されているものも含めて種々シクロデキストリン(CDx)を用い、BPAの水溶性を増加させるために以下に示す複合化方法を網羅的に検討した。実際に使用したCDxはα-CDx, β-CDx, γ-CDx, δ-CDx,ジメチル-β-CDx,ジメチル-γ-CDx,ヒドロキシプロピル-β-CDx,ヒドロキシプロピル-γ-CDx,ヒドロキシブチル-β-CDx,ヒドロキシブチル-γ-CDx,スルホブチルエーテルβ-CDx,カルボキシエチルチオエーテル-γ-CDx,硫酸化-β-CDxである。また、複合化方法として乳化法、飽和水溶液法、混練法、高速振動粉砕法、超音波分散法を検討した。種々検討した条件の中で、シクロデキストリンとしては、医薬品グレードが入手可能な誘導体であるヒドロキシプロピル-β-CDx、複合化方法としては高速振動粉砕法(25 Hz, 30 min)を用いた際に、BPAに対する水溶化率77%,最高濃度[B]=1000 ppmを達成した。現在臨床研究においてBPAを投与する際にはフルクトース錯体として投与を行うが、その際のホウ素濃度とほぼ同等の値を得ることに成功した。今回の方法は、複合体調製後は粉末として長期保存が可能であり、術時調整も食塩水で熔解するのみで有り、医師にとっての負担を大きく低減することが可能となる。H26年度において確立したBPA/ヒドロキシプロピル-β-シクロデキストリン(HP-βCD)複合体水溶液を用いて、京大原子炉(KUR)において中性子照射による培養がん細胞の増殖抑制評価や担がんマウスにおける腫瘍増殖抑制効果を評価予定であったが、当初予想されていたKURの再開が実現せず中性子照射実験は実施することが出来ず、新たな知見を得ることは出来なかった。一方、メラノーマに対して選択性が期待されるものの、水溶性に乏しくBNCT薬剤として評価が困難であったコウジ酸修飾カルボラン化合物(CKA)のヒドロキシプロピル-β-シクロデキストリンによる高効率水溶化法を見出した。興味深いことにCKA/HP-βCD複合体は転移能高いメラノーマ細胞のマウス個体における転移を抑制する事を偶然発見した。メカニズム解明を検討する中で、HIF-1発現抑制能を示すことが明らかとなり、今後BNCT薬剤以外にもメラノーマ転移抑制剤としても期待される。メラノーマは進行すると骨や肺そして最終的には脳にも転移し非常に予後の悪い悪性度の高いがん種であり、これまでBNCTの主要なターゲットとされてきた。今回、偶然にもBNCT薬剤として開発研究してきたコウジ酸修飾ホウ素化合物がメラノーマ転移抑制能を示し、悪性メラノーマに対する新規治療薬として期待される成果が得られた。今後、医学部皮膚科の研究グループと連携しより詳細なメカニズム解明などを行う予定で有り、これまでの成果は概ね順調であると言える。H26年度において確立したBPA/ヒドロキシプロピル-β-シクロデキストリン(HP-βCD)複合体水溶液を用いて、京大原子炉(KUR)において中性子照射実験を実施予定であったが、KURの再開が実現せず中性子照射の結果を得ることは出来なかった。一方、BNCTの課題として、ホウ素占有率が高く、がん細胞への特異性、水溶性が高いホウ素薬剤の開発が挙げられる。我々はメラノサイトへの親和性が知られているコウジ酸を用い、悪性黒色腫(メラノーマ)に対するBNCT薬剤として、ホウ素クラスターによる高い集積能を持つカルボランを組み合わせたコウジ酸修飾カルボラン(CKA)を開発した。H27年度の研究よりCKA/HP-βCD複合体は転移能高いメラノーマ細胞のマウス個体における転移を抑制する事を偶然発見し、メカニズム解明を検討する中で、HIF-1発現抑制能を示すことを見出している。メラノーマ細胞(2.5x105 cells)をC57-BL6マウスに皮下注射し、メラノーマ細胞が定着したと思われる3日後から2日おきに計6回、CKA/HP-β-CD複合体水溶液(CKA:1 mg)を尾静脈投与した。その後、マウスから各臓器を摘出し、30 mgを秤量後、RNAを抽出した。そして、リアルタイムPCRを行った。リアルタイムPCRの結果から、CKA投与群のマウス臓器において、PBS投与群マウスに比べメラノーマ転移抑制が確認された。臓器の中でも特に、脳へのメラノーマの転移をCKAが著しく抑制した。

そこで、本研究ではメラノーマ転移モデルマウスを用いたCKAのメラノーマ転移抑制能を評価した。リアルタイムPCRの結果から、臓器の中でも特に、脳へのメラノーマの転移をCKAが著しく抑制した。現在臨床研究においてBPAを投与する際にはフルクトース錯体として投与を行うが、その際のホウ素濃度とほぼ同等の値を得ることに成功したため。今回の方法は、複合体調製後は粉末として長期保存が可能であり、術時調整も食塩水で熔解するのみで有り、医師にとっての負担を大きく低減することが可能となる。原子力規制委員会は4月13日にKURが新規制基準に適合していると発表し、KURは今夏には運転を再開する予定である。再開後は、体内動態結果から、腫瘍集積性向上のための複合体サイズや表面電荷の最適化を検討する。そして、京都大学原子炉実験所にて、BPA/CDx複合体を取り込んだがん細胞の増殖抑制評価をWSTアッセイやコロニー形成アッセイ法にて検討する。また、京都大学原子炉実験所にて、担がんマウスに対して、BPA/CDx複合体の尾静脈投与を行った後、中性子照射を行い、腫瘍増殖抑制効果を検討する。熱中性子フルーエンスとして1x1012 n/cm2、2x1012 n/cm2等を照射し、中性子捕捉反応後のがん細胞増殖抑制効果を検討する。投与量、投与後の時間、熱中性子条件(強度、時間)などを検討し、in vivoにおける腫瘍抑制のための条件最適化を行う。一方、メラノーマ転移抑制能を示し、悪性メラノーマに対する新規治療薬として期待されるコウジ酸修飾ホウ素化合物について、今後、詳細なメカニズム解明などを行う。生体医工学・生体材料学より高濃度水溶液を調製可能な、包接錯体の調整条件を検討する。物性同定を円二色性スペクトルやNMRスペクトルを用い、固体状態においては熱分析DSC、粉末X線などで物理的混合物とCDx複合体を比較検討する。複合体濃度はICP発光測定によりホウ素濃度を定量化し決定する。水溶液を調製し、ゼータ電位・粒径を測定する。マウス尾静脈投与を想定し、血中滞留性が期待される負電荷を帯びた粒子作製を目指す。また、腫瘍組織へEPR効果により集積させるために100-200 nmの粒子サイズとなる条件を確立する。BPA/CDx複合体の細胞障害性を培養細胞に対して評価する。細胞は、動物実験を想定したColon-26(マウス結腸がん)細胞を用い、培地中への添加濃度を制御し、WSTアッセイにより実施し、細胞障害性を及ぼさない濃度領域を決定する。備品申請したセルアナライザーを用いアポトーシス活性評価を行う。京大実験炉での中性子照射実験が完全に中断し、動物使用量が当初の見込みと大きく異なったため。少額残高であったため。H28年度は京大原子炉の運転が再開される予定であるので、動物を使用した中性子照射実験を実施する。消耗品費の足しとする。
混雑下にある変形移動体の確率モデルに基づく大規模流れ計算に関する研究

大規模な数の人や生物の動きを解析することで種々の新たな知見が得られると期待されているが,混雑場面下での移動体の流れの解析は,相互近接,接触下での高度な個々の区別,頻繁に発生する隠蔽など解決すべき課題が多い.そこで本課題では,動きを確率モデルを用いて時空間で解析し,また物体の形状や輝度分布に着目することで,混雑下で大規模流れの推定解析できる新たなシステムを提案した.理論と実験から,混雑して存在する変形移動体の高精度な検出,追跡および挙動評価できることを示した.平成24年度の成果に基づいて,平成25年度は移動体の特徴記述(description)を用いて移動体個々の抽出精度の向上,分類処理および個々の挙動評価へ展開した.具体的には以下のとおりである.今年度は定義する特徴記述に基づき,過検出や検出漏れ率を抑えて混雑して存在する移動体の高精度な抽出,選別,挙動評価を行った.物体抽出処理は,楕円形状を抽出できるリングフィルタを用いてその出力の二次形式表現に当てはめて解いた.これは対象が概略楕円形状として近似してよい場合に有効である.分類にはサポートベクターマシンを用いた.さらに人の動線解析や細胞の系譜情報などに有用な流れ解析のため,フレーム間での個々の対応付けを行い,移動体個々を軌跡表現し,動線抽出できることを示した.フレーム間での対応付けには前後フレームにおける個々の特徴記述などの情報を利用した.昨年度に比べ困難な問題を解く上でも,依存ディリクレ隠れマルコフモデルはよく機能し,昨年度定義した特徴記述の改良などにより,人が高密度に交差するシーンや多くの走者によるマラソンシーンなど,シーン中の個々の移動体が相互に隠れ・近接・接触し,また移動体自体も変形を伴う具体的問題に対し,大規模な数のターゲットの流れを解析できることが確認され,提案手法により個々の正確な動線を抽出できることを示した.大規模な数の人や生物の動きを解析することで種々の新たな知見が得られるものと期待されているが,その解析のためには大規模な数の場合は疎な環境とは異なる問題(相互近接,接触下の高度な個々の区別や頻繁に発生する隠蔽)に対処する必要があった.本課題はその解析を可能とするため実施したものであり,平成24年25年度の期間全体を通じて,課題目的である混雑した環境下において近接・接触・変形を伴う移動体の流れを推定解析できる新たなシステムを構築し,その有効性を示した.大規模な数の人や生物の動きを解析することで種々の新たな知見が得られると期待されているが,混雑場面下での移動体の流れの解析は,相互近接,接触下での高度な個々の区別,頻繁に発生する隠蔽など解決すべき課題が多い.そこで本課題では,動きを確率モデルを用いて時空間で解析し,また物体の形状や輝度分布に着目することで,混雑下で大規模流れの推定解析できる新たなシステムを提案した.理論と実験から,混雑して存在する変形移動体の高精度な検出,追跡および挙動評価できることを示した.大規模な数を含む場合のターゲット個々の動き・流れの推定には,相互近接,接触下の高度な個々の区別や頻繁に発生する隠蔽を解決する必要がある.そこで平成24年度は,混雑下の相互近接や隠蔽などの問題を解決するため,1.Hierarchical Dirichlet ProcessとHidden Markov Modelを結合したHDP-HMMの確率的モデリング,2.輝度分布に基づくターゲット候補点の抽出,3.形状に基づくターゲット候補の選別,の3つの技術要素に関し研究を進めた.具体的内容は以下の通りである.1. HDPは2次元空間的な状態遷移しか表現できないため,HDPをHMMの中に統合したモデルのHDP-HMMを用いて,時間的な遷移も同時に表現した.これによって混雑下にある個々の各時刻での動きを求めた(フレーム間での個々の対応付け(個々の軌跡表現)は次年度課題).2.また,輝度画像にリングフィルタ処理を適用することによりターゲット候補を抽出し,抽出された候補個々のdescriptionを2次形式表現によって,輝度分布に基づく曲率を求めることで,個々の外形的特徴を表現した.3. 2で求められた個々のdescription(曲率)からサポートベクターマシンを用いて候補の中に含まれるノイズ(ターゲット以外)を除去してターゲットのみを選別した.以上の方法により各フレームでの個々の挙動を解いて,相互近接や接触下にあって高度な区別を必要とする場合でも,ターゲット個々を抽出でき,その動きを捉えられることを明らかにした.また混雑の程度なども評価できることを示した.ほぼ計画していた通りの実験結果が得られており,申請計画に沿って進捗している.1.多くの人が交差するスクランブル交差点など混雑下にある変形移動体を含む画像に対し本手法を適用したところ,候補点からノイズを選別除去して検出精度を上げる必要はあるものの,ほぼ期待通りの結果が得られており次年度計画に大きな変更はない.このノイズ除去の問題は,予想された範囲内の課題であって,descriptionに動き情報などを加えて解決できると考えている.2.HDP-HMMのモデルは,よく機能しており3.輝度分布に基づく2次形式を個々のdescriptionとすることの有効性が確認されるなど,おおむね予定通りに達成している.平成24年度の成果に基づいてターゲットのdescriptionに基づく分類処理を進め,平成25年度は個々の挙動評価へ展開する.方策は以下の通りである.descriptionに動き情報を加え,過検出や検出漏れ率を抑えて混雑下での高精度な抽出,選別,挙動評価を行う.

分類にはサポートベクターマシンを用いる.とくに挙動評価について,人・車の動線解析や細胞の系譜情報などに有用な流れ解析のためフレーム間での個々の対応付けを行い,個々を軌跡表現することが25年度の課題である.いくつかの具体的問題に適用し,大規模な数のターゲットの流れを解析する.また渋滞・混雑度の態様解析などを行う.フレーム間での対応付けには前後フレームにおける個々のdescriptionなどの情報を利用して行う.最後にこれら成果を統合して,混雑下にある人や生物など近接・接触・変形を伴う移動体の流れを推定・解析できるシステムを完成させ,研究を総括する.該当なし
同一価値労働同一賃金をめざす職務評価の制度設計の研究

英国の労働組合ユニゾン本部とILO本部から、「同一賃金」原則とその特有の職務評価制度の文書資料を得ることができた。これらをもとに、英国の地方政府における制度の運用の訪問調査を企図したが、1市だけが訪問を承諾してくれ、簡単な話と公表資料を得られたのみに終わった。「同一価値労働同一賃金」の国際的展開の研究が日本で不足していることを補うため、ILO100号「同一価値労働同一報酬」条約の審議議事録の全部を読み、審議の重要論点を解明した研究成果を公刊した。これによって、米国政府代表あるいは米国労働省女性局が、ILO100号条約の中心的内容を主導したことをはじめてあきらかにすることができた。研究課題について、英語で公刊された最近の論文をサーベイした。また、日本と外国における「同一価値労働同一賃金」論の展開について検討した。8月末から9月上旬にかけて、英国とスイス(ジュネーブ)に出張し、訪問調査を実施した。ロンドンでは、労働組合ユニゾン本部を2日にわたって訪問し、「同一価値労働同一賃金」担当の全国役員から、あらかじめ依頼していた質問事項の答を頂くとともに、大量の文書資料を頂いた。スイス(ジュネーブ)では、ILO本部を訪問し、「同一価値労働同一賃金」推進担当者から、あらかじめ依頼していた質問事項の答を頂くとともに、大量の文書資料を頂いた。また、いくつかの論点について議論をした。得られた情報でもっとも価値があったのは、ヨーロッパ諸国における関連資料は、ILOにではなく、EUに集まっていること、その一部の英語文書がEUウェブサイトで公表されていること、であった。国際公務労連PSI本部(ジュネーブ近郊だが、フランス領側)を訪問し、書記および書記次長にインタビューした。書記次長はベルギー出身であったため、今後、ベルギーでの調査をする場合にそなえて、その協力を依頼することができた。ILOの推進担当者の教示から、ベルギーでは労働協約で「同一価値労働同一賃金をめざす職務評価」が実施されていることを知ったからである。この出張で、英国の労働組合ユニゾンの担当責任者と研究協力についてよい関係を築けたこと、膨大な文書資料を得られたことが大きい。今後の調査研究の発展が期待できる。また、日本を出発前には予想できなかったほど、同一価値労働同一賃金をめざす職務評価が、ヨーロッパの非英語圏諸国で広まっていることがわかり、今後の研究課題の多さを理解したことも大きい。それらをもとに、「同一価値労働同一賃金」の考え方の国際的発展についての概要論文を執筆した。本年度になって、いくつかの重要な論文が発表され、その引用文献から芋づる式にたどって、重要な文献を知ることができた。8月末から9月上旬にかけて、英国を訪問調査した。労働組合ユニゾンの担当者から、1997年にできたところの、同一価値労働同一賃金をめざす職務評価の労働組合側の制度設計者3人を紹介してもらい、うち2人の話を聞くことができた。また、同じく、現に制度を導入している地方自治体でインタビュー調査を受け入れてもらう先を探してもらったが、案外と難渋し、結局、1つだけ受け入れてもらえたにとどまった。最近、これが訴訟問題になることが多いためと思われる。この間の研究成果をふまえて、あらためて現代日本の賃金制度の現状を理解し直し、会議ペーパーを執筆し、12月上旬にブリュッセルで開催された国際学会で発表した。1月に、安倍首相が「同一労働同一賃金」を所信表明演説した後、新聞のインタビュー取材や記事執筆依頼を多数受けることになり、それに追われることとなった。当該年度の研究計画のうち、英国の地方自治体の事例研究は、協力をえられる地方自治体が1つしか見つけられず、しかも、限定的な協力であった。2016年1月に、安倍首相が「同一労働同一賃金」を所信表明演説した後、新聞や雑誌のインタビュー取材、雑誌記事や論文の執筆依頼を受けることが非常に多くなった。これに応じるために、同一価値労働同一賃金をめざす職務評価の発展史を繰り返し検討し、その理解を深めることができた。その結果として、啓蒙論文のほかに、下記のILO100号条約についての重要な学術論文も刊行できた。また、関連事項についての労働法学での通説的な理解を批判する論文も執筆できた。欧州諸国で同一価値労働同一賃金をめざす職務評価が普及したのは、1951年のILO100号条約にはじまる考え方が、各国で実質化された過程であった。本年度の研究の途中で、ILO100号条約の審議過程の公式文献や議事録がすべてILOのサイトにアップされていることを知り、それら全部を読み込んだ。その結果、ILO100号条約の内容に理解にこれまで誤解が多いことがわかった。そのため、その是正をめざす学術論文を急きょ執筆し、本年度内に公刊できた。英国の労働組合ユニゾンの担当者から、その知人であるところの、オーストリアとドイツの公共部門で男女均等待遇の促進を担当する職員を紹介されていた。それをたよりに、8月末から9月上旬にかけて、訪問しインタビュー調査を実施した。紹介があったため面談はできたが、しかし、実質的な話は聞くことができなかった。6月より、社会政策学会の代表に就任したため、その業務に時間をとられ、予定した研究がおくれることがあった。