hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
横紋筋融解症後腎傷害に対する細胞保護蛋白ヘムオキシゲナーゼ誘導による治療法の開発

SnCl2投与による腎HO-1誘導はRM-AKIに対して血液生化学的にも組織学的にも保護的効果を示し、HO-1活性阻害剤であるSnMP投与によりそれが打ち消された。以上の結果よりSnCl2の前投与はRM-AKIに対して保護的効果があることが示さた。2018年度は、まずラット横紋筋融解症後腎傷害モデルにおいて、腎特異的HO-1誘導剤である塩化スズが腎保護効果を持つ検討はおおむね終了した。現在は、塩化スズのHO-1誘導機序がHO-1誘導の制御系の一つヘム-Bach1系に関与するかどうかをラットモデルで検討中である。腎尿細管細胞(NRK-52E)に塩化スズを添加しHO-1誘導がヘム-Bach1系を介するかどうかをHO-1, Bach1の発現動態を調べin vitroで確認が予定より遅れており、2019年度は研究分担者を増員し、研究のスピードアップを図る予定である。2019年度は引き続き、塩化スズそのものHO-1誘導機序がHO-1誘導の制御系の一つヘム-Bach1系に関与するかどうかをラットモデルで検討する。さらに、腎尿細管細胞(NRK-52E)に塩化スズを添加しHO-1誘導がヘム-Bach1系を介するかどうかをHO-1, Bach1の発現動態を調べin vitroで確認する。次に、塩化スズのHO-1誘導にはHO-1プロモーター領域のmetal response elementが関与することが予測されるが、詳細は不明である。そこでレポーターアッセイによりHO-1プロモーター領域のどの部位がHO-1誘導に関与するかin vitroで検討する。HO-1誘導に関与するHO-1プロモーター領域を分割して組み込んだホタルルシフェラーゼレポーターベクターを、ラット腎尿細管細胞(NRK-52E)に遺伝子導入後、SnCl2を添加し培養する。ルシフェラーゼ発光強度を測定することで、HO-1プロモーターのどの部位にSnCl2が関与するか検討する。2018年度は、in vivoの実験は予定より順調に進んだため2018年度末に残額が発生した。一方、in vitroの実験がやや遅れており、その部分の助成金を2019年度分と併せて使用予定である。
長期衛星データによる東アジアの暖かい雨・冷たい雨判別とエアロゾル間接効果との関係

○中国を中心とする東アジア域において雲特性はエアロゾルの間接効果(Twomey効果)に大きく影響されていることがわかった。しかし対流が強い領域ではエアロゾルが少なくても雲の光学的厚さが大きいことも見いだされ、雲の放射特性に対しては粒子環境のみでなく対流などの力学的効果や混合、エントレインメントといった過程の重要性が示唆された。しかしこれらの効果の定量的な見積りは今後の研究の課題である。○マイクロ波放射の数値シミュレーションを行い、様々な雲粒子特性(水滴、氷、雪、霰等)や雲頂高度の場合を想定して衛星搭載センサーが受け取るシグナルを計算し、衛星データ解析プログラムに組み込んだ。またそれをオペレーショナル用に書き換えた。その結果、降雨タイプ判別(暖かい雨/冷たい雨)の精度向上が見込まれた。○東アジア域において1980年代から90年代までの長期データを解析した結果、曲軌道衛星の軌道ドリフト(通過地方時のずれ)の補正をかけても90年代の方が80年代よりも雲粒子サイズが小さいことがわかった。これは80年代初頭に始まった改革・開放政策による工業生産の増大によるエアロゾルの増加が大きな原因であると結論できる。○東アジア域との比較のためにヨーロッパ域において雲特性の長期解析を行った結果、東ヨーロッパと西ヨーロッパでは雲粒子サイズの長期変化に違いがあることがわかった。これは旧ソ連や東ヨーロッパの体制崩壊による工業生産の激減と西ヨーロッパの比較的安定な経済状況の反映であると考えられる。本課題は降雨タイプの違い(暖かい雨と冷たい雨)をマイクロ波放射データから推定し、将来の気候予測において現時点で最も不確定性の大きいエアロゾル間接効果との関係を探ろうとする研究である。3ヵ年計画の初年度である今年は(1)関連するデータの収集と(2)解析アルゴリズムの基礎的な部分のコード作りをメインに行った。まず(1)のデータ収集についてはマイクロ波放射データであるSSMI (Special Sensor Microwave Imager)データを一部について購入し、データ読み込みと基本的な処理を行い簡単な統計操作を行った。また国際衛星雲気候計画(International Satellite Cloud Climatology Project)から提供されている雲量、雲タイプ、雲の光学的厚さなどの雲特性データをホームページからダウンロードしてその地理的分布や発生頻度の季節変化と年々変化を1983から1999年について調べた。次年度には必要なデータ収集を全て完了させる予定である。(2)の解析アルゴリズムのコード作りについては順計算(forward calculation)を行うために放射計算コードを整備して様々な地表面温度、気温プロファイル、雲高度、凝結水状態(雲水、雲氷、降雨、霰、雹)や衛星センサーの角度などを変化させて計算し、衛星受信シグナルに及ぼすこれら大気変数の寄与の定量化を進めた。これは逆計算(backward calculation)を行って降雨タイプ判別を行う際の重要な情報となる。次年度は順計算を更に進めて各大気変数の定量化を完了し、解析アルゴリズム(逆計算)の完成とSSMIデータへの準備的な適用を予定している。本年度は研究を開始した初年度であるため学術論文や学会発表などの形での成果はない。18年度の研究内容は以下の通りである。・これまで入手したマイクロ波データを軌道の帯から地理上のグリッドに落とし、解析しやすい形式に整備した。・可視波長や赤外波長から求められた雲特性(雲の光学的厚さや低層雲の雲粒有効半径)の東アジア上での地理的分布について解析を行った。都市域で雲の光学的厚さが大きく、雲粒有効半径が小さくなっていた。・紫外波長と可視・近赤外波長から求められたエアロゾルの光学的厚さの東アジア上での地理的分布について調べた。都市域で値が大きく、海上や遠隔地が値が小さかった。・これら雲とエアロゾル特性の相関を取った結果、エアロゾルが多い領域では雲の光学的厚さが大きく、雲粒有効半径が小さいこと、一方エアロゾルが少ない領域では逆の傾向が強いことがわかった。これはエアロゾルの間接効果(Twomey効果)を一致する結果である。しかし対流が強い領域ではエアロゾルが少なくても雲の光学的厚さが大きいことも見いだされ、雲の放射特性に対しては粒子環境のみでなく力学的条件も重要であることが示唆された。・マイクロ波放射の数値シミュレーションを行い、様々な雲粒子特性(水滴、氷、雪、霰等)や雲頂高度の場合を想定して衛星搭載センサーが受け取るシグナルを計算した。この結果を容量の小さなテーブルに変換してプログラム上で高速に読み取れるようにした。また雲が氷を含んでいるか否かの指標を定量的に決定した。さらにその指標が異なる季節や緯度帯の場合に適用できるかどうか等アルゴリズムの原理的部分を完成させた。・このアルゴリズムをオペレーショナル用にプログラミングし、大容量データを高速かつ少ない制御で行えるようにした。得られた結果は最終年度に包括的な解析結果としてまとめられる。

またそれをオペレーショナル用に書き換えた。その結果、降雨タイプ判別(暖かい雨/冷たい雨)の精度向上が見込まれた。○東アジア域において1980年代から90年代までの長期データを解析した結果、曲軌道衛星の軌道ドリフト(通過地方時のずれ)の補正をかけても90年代の方が80年代よりも雲粒子サイズが小さいことがわかった。これは80年代初頭に始まった改革・開放政策による工業生産の増大によるエアロゾルの増加が大きな原因であると結論できる。○東アジア域との比較のためにヨーロッパ域において雲特性の長期解析を行った結果、東ヨーロッパと西ヨーロッパでは雲粒子サイズの長期変化に違いがあることがわかった。これは旧ソ連や東ヨーロッパの体制崩壊による工業生産の激減と西ヨーロッパの比較的安定な経済状況の反映であると考えられる。
抗かゆみ薬の探索を目的とする新規アッセイ法の開発と応用

アトピー性皮膚炎などの激しい痒みの治療薬の開発を目的に,痒みを評価するアッセイ法の確立,痒みメカニズムの解明及び天然資源から抑制物質の探索と抑制メカニズムの解明を行った.(1)卵白リゾチーム(HEL)の感作により血中の抗HEL-IgE抗体を増加させたI型アレルギーモデルマウスと健常マウスでの起痒反応を比較し、感作あるいはIgE抗体の増加による痒みの増悪化に関する知見を得た.このメカニズムに関与する因子の解明を目的に,本補助金で購入した全血血小板凝集測定装置を用いて,感作マウスでは血小板凝集の有意な亢進や血液凝固時間の短縮が起きていることを示した.また,血小板活性化因子(PAF)拮抗薬及び血液凝固系作用薬が痒みを抑制または軽減したことから,血液を介した病態での痒みの増悪かつ慢性化メカニズムを考察した.(2)ヒトのアトピー性皮膚炎様皮膚炎を発症したNCマウスの激しく慢性的な掻動作を指標にした慢性痒みモデルと健常マウスに起痒物質を投与して誘導する一過性の痒みモデルに対する各種阻害剤の効果を比較し,両モデルでの痒み関連物質を検討した結果,慢性痒みモデルでは一過性モデルとは異なり,中枢抑制薬が非常に有効に止痒活性を示したことから,末梢だけでなく中枢性の痒み抑制物質を探索する為のアッセイ系構築が必要だと考え,現在検討中である。さらに,痛みのレセプターである5HT_2拮抗薬が痒みにも関与する知見を得たことから,新しい止痒薬探索の可能性を示した.(3)確立したアッセイ法を用いて,数種の天然資源から活性物質の探索を行い、活性化合物の単離および構造解析とそれらの作用メカニズムの検討を行った.アトピー性皮膚炎などの激しい痒みの治療薬の開発を目的に,痒みを評価するアッセイ法の確立,痒みメカニズムの解明及び天然資源から抑制物質の探索と抑制メカニズムの解明を行った.(1)卵白リゾチーム(HEL)の感作により血中の抗HEL-IgE抗体を増加させたI型アレルギーモデルマウスと健常マウスでの起痒反応を比較し、感作あるいはIgE抗体の増加による痒みの増悪化に関する知見を得た.このメカニズムに関与する因子の解明を目的に,本補助金で購入した全血血小板凝集測定装置を用いて,感作マウスでは血小板凝集の有意な亢進や血液凝固時間の短縮が起きていることを示した.また,血小板活性化因子(PAF)拮抗薬及び血液凝固系作用薬が痒みを抑制または軽減したことから,血液を介した病態での痒みの増悪かつ慢性化メカニズムを考察した.(2)ヒトのアトピー性皮膚炎様皮膚炎を発症したNCマウスの激しく慢性的な掻動作を指標にした慢性痒みモデルと健常マウスに起痒物質を投与して誘導する一過性の痒みモデルに対する各種阻害剤の効果を比較し,両モデルでの痒み関連物質を検討した結果,慢性痒みモデルでは一過性モデルとは異なり,中枢抑制薬が非常に有効に止痒活性を示したことから,末梢だけでなく中枢性の痒み抑制物質を探索する為のアッセイ系構築が必要だと考え,現在検討中である。さらに,痛みのレセプターである5HT_2拮抗薬が痒みにも関与する知見を得たことから,新しい止痒薬探索の可能性を示した.(3)確立したアッセイ法を用いて,数種の天然資源から活性物質の探索を行い、活性化合物の単離および構造解析とそれらの作用メカニズムの検討を行った.アトピー性皮膚炎などの激しい痒みの治療薬の開発を目的に,痒みを評価するアッセイ法の確立,痒みメカニズムの解明及び天然資源から抑制物質の探索を行った.1.卵白リゾチーム(HEL)の感作により血中の抗HEL-IgE抗体を増加させたI型アレルギーモデルマウスと健常マウスでの起痒反応を比較し,抗原感作あるいはIgE抗体の増加と痒みの増悪化との関与が示唆されたことから,このメカニズムに関与する因子の解明を考察した.2.本補助金で購入した全血血小板凝集測定装置により,慢性痒みモデルマウスでは血小板凝集の有意な亢進が起こっていることを明らかにし,血液を介した病態での痒みの増悪かつ慢性化メカニズムの解明を試みた.3.ヒトのアトピー性皮膚炎様皮膚炎を発症したNCマウスの激しく慢性的な掻動作を指標にした慢性痒みモデルと、健常マウスに脱顆粒抑制剤や起痒物質を投与する一過性の痒みモデルに対する各種阻害剤の抑制効果を検討し,両モデルでの痒み関連物質を比較した.また,慢性的な痒みモデルでは一過性モデルと異なり,中枢抑制薬が非常に有効に痒みを抑制できることを示し,末梢だけでなく中枢性の痒み抑制物質を探索する為のアッセイ系作製を検討した.4.確立したアッセイ法を用いて,天然資源から活性物質の探索を行い、活性化合物の単離および構造解析とそれらの作用メカニズムの検討を行った.アトピー性皮膚炎などの激しい痒みの治療薬の開発を目的に,痒みを評価するアッセイ法の確立,痒みメカニズムの解明及び天然資源から抑制物質の探索と抑制メカニズムの解明を行った.(1)卵白リゾチーム(HEL)の感作により血中の抗HEL-IgE抗体を増加させたI型アレルギーモデルマウスと健常マウスでの起痒反応を比較し,感作あるいはIgE抗体の増加による痒みの憎悪化に関する知見を得た.

このメカニズムに関与する因子の解明を目的に,本補助金で購入した全血血小板凝集測定装置を用いて,感作マウスでは血小板凝集の有意な亢進や血液凝固時間の短縮が起きていることを示した.また,血小板活性化因子(PAF)拮抗薬及び血液凝固系作用薬が痒みを抑制または軽減したことから,血液を介した病態での痒みの憎悪かつ慢性化メカニズムを考察した.(2)ヒトのアトピー性皮膚炎様皮膚炎を発症したNCマウスの激しく慢性的な掻動作を指標にした慢性痒みモデルと健常マウスに起痒物質を投与して誘導する一過性の痒みモデルに対する各種阻害剤の効果を比較し,両モデルでの痒み関連物質を検討した結果,慢性痒みモデルでは一過性モデルとは異なり,中枢抑制薬が非常に有効に止痒活性を示したことから,末梢だけでなく中枢性の痒み抑制物質を探索する為のアッセイ系構築が必要だと考え,現在検討中である.さらに,痒みのレセプターである5HT_2拮抗薬が痒みにも関与する知見を得たことから,新しい止痒薬探索の可能性を示した.(3)確立したアッセイ法を用いて,数種の天然資源から活性物質の探索を行い,活性化合物の単離および構造解析とそれらの作用メカニズムの検討を行った.
AlphaLISA法による免疫介在性有害事象に特異的な自己抗体の探索

免疫チェックポイント阻害薬については、国内外において多数のがん種を対象に臨床試験が進行しており、免疫チェックポイント阻害薬治療は単剤治療から多剤併用療法へと急速に移行している。一方で、副作用の多様化とともに、免疫介在性有害事象の頻度・重症例の増加が想定されているにも関わらず、その病態解明についての知見は限られている。本研究は、免疫介在性有害事象について、危険因子の同定と病態解明の努力を行うことは、近い将来のがん免疫療法の進歩を支持するために不可欠であり、本研究を早期に遂行することの必要性は極めて高く、今後のがん治療において重要な知見を得ることを目的とする。
光学的方法を用いた組織間質液イオン環境の非侵襲的測定法開発

脳間質液pHの低下は、2型糖尿病発症の重要な成因であるインスリン抵抗性出現やアルツハイマー型認知症でのアミロイドβ生成に関与している事が明らかになっている。しかしながら、ヒト脳間質液pHの非侵襲的測定法は未開発である。また、間質液HCO3-濃度測定は間質液pH低下解明のため重要ではあるが、HCO3-濃度非侵襲的測定法も未開発である。そこで本研究では、MRIによる間質液pHおよびラマン分光法によるHCO3-濃度の非侵襲的測定法の開発を目指す。本年度は、HCO3-濃度測定法の確立を試みた。まず初めに、異なる濃度のNaHCO3溶液からラマン分光スペクトルの測定を行った。その結果、1016 cm-1に位置するラマンバンドの強度とHCO3-の濃度との間に相関関係が成立することが明らかになった。ラマンバンドの強度とHCO3-濃度との相関性は、同じ水溶液を異なるCO2濃度(5, 10および20%)で溶液をbubblingすることによって得られたラマンバンドの強度を検証することで確認を行った。また同時にpHメーターを用いて水溶液のpHを連続的にモニターした。さらに、実際の脳間質液中に存在するグルコースやタンパク質が、HCO3-濃度と相関する1016 cm-1ラマンバンド強度に影響を与えるかについても検討した。本研究では、まずin vitroの条件下においてラマン分光法を用いたHCO3-濃度測定に成功した。しかし、生理的条件下で想定される低容積の溶液ではHCO3-濃度に相当する1016 cm-1ラマンバンドが検出されなかった。従って、実際の脳間質液の測定に応用するためには、さらに精密なラマン分校測定法の使用が必要であると想定された。今後は、表面増強ラマン分光法によるHCO3-濃度測定法の開発に全力を尽くす。分光測定法の精度が確認されたのち、我々は速やかにこの方法をin-vivoで適用する。ラットの脳間質液をマイクロダイアリシス法により直接採取し測定したHCO3-濃度と表面増強ラマン分光法により非侵襲的に測定したHCO3-濃度との整合性を検証する。また、MRIによる非侵襲的間質液pH測定法についても継続して開発を進めていく。ラマン分光解析装置に置いてレーザー出力の不具合により修理期間、使用不可期間が12月より2月まであり、実験が遅延したため次年度に繰り越すこととなった。現在primary culturecellや種々のがん細胞において表面pHの測定を行い、また、今後ガン細胞移植したマウスにおいてのガン細胞表面のpH測定を遂行して行く予定である。
電動車いすシミュレータ・重度障害者を対象とした電動車いすシステムの開発および評価に関する研究

本研究の目的は、安定したジョイスティック操作が困難な重度障害者を対象として、安全な走行を実現するための電動車いすシステムを開発することにある。そのために、(1)電動車いすシミュレータ(当研究所既設)による操作能力の定量的評価方法の確立、(2)評価指標を用いた重度障害者の操作能力分類、(3)それぞれの操作能力にあわせた危険検出・走行支援システムの開発(センサにより走行中の危険度を検出し、力フィードバックにより操作者とシステムが協調して危険回避するシステム)、を行うことを目標とする。本年度は(1)(3)の目標のうち、(2)および(3)を行った。(2)評価指標を用いた重度障害者の操作能力分類1)電動車いすの操作経験の無い健常者(5名)と電動車いすを使用している頸髄損傷者(4名)を対象とし、本電動車いすシミュレータを用いた操作能力評価実験を行った。2)昨年度提案した操作能力評価指標により、利用者と未経験者のデータを比較したところ、使用者はジョイスティックの変動量が小さく、ジョイスティックの操作周波数は低いものから高いものまで分布していることが明らかになった。3)シミュレータ酔いの評価手法の一つとして、手掌部の発汗量を計測する方法を提案し、走行場面でのストレスと発汗量に相関が見られることを確認した。(3)走行支援システムの開発1)頚随損傷や筋疾患などでは剛性制御、脳性マヒ等では力制御による力フィードバックの有効性が示唆された。2)開発した力フィードバックジョイスティックをパソコンによるシミュレータに実装し、その動作を確認した。3)回転式超音波センサーと力フィードバックジョイスティックを既存の電動車いすに実装した。4)今後、性能評価を進める予定である。本年度は、(1)(3)のうち、(1)の構築および(3)のシステムの構築を行った。(1)電動車いす操作能力の定量的評価方法の確立1)電動車いすシミュレータの性能評価実験を行い、段差等の走行環境における加速度が実機と同様であることを確認した。ただし、加速度の大きさは実機より小さく、今後の改良の必要性が指摘された。2)筋ジストロフィー患者による操作特性把握実験を行い、シミュレータの路面に描かれたラインに沿った走行が可能であり、良好な操作性が得られることを確認した。3)操作データの分析結果に基づき、ジョイスティックデータの高周波・低周波比および走行軌跡の偏差を、操作能力評価指標として導出した。(3)走行支援システムの開発1)屋外および屋内での使用を想定し、超音波センサ3個、回転式超音波センサ3個、赤外線センサ3個、接触センサ4個を危険検出センサとして選定した。2)危険度の低い場面ではジョイスティックの剛性制御、危険度の高い場面では力制御を行い、最適な力フィードバックシステムの制御部を構築した。3)開発した力フィードバックシステムを電動車いすシミュレータへの実装し、障害物との距離情報の取得方法を構築中である。4)開発した力フィードバックシステムの電動車いす実機への実装を行うべく、インターフェース部の構築を行っている。
哺乳類精子鞭毛における分子骨格の構造解析

本研究の目的は、ディファランシャルディスプレイ法および酵母Two-hybridを用いてクローニングした新奇分子であるTektin4とSpetex-1を中心として、精子鞭毛を構築する分子骨格構造の一端を明らかにする事である。我々は、精子鞭毛の中片におけるSpetex-1とTektin4の局在を免疫電顕を用いてナノスケールレベルで解析し、Tektin4は外側緻密線維の皮質表層に局在し、一方Spetex-1は外側緻密線維に付属する衛星線維の構成成分であることを見いだした。さらにTektin2についても同様の実験を行ない、Tektin2が外側緻密線維の全表層に結合していることを明らかにした。さらに新規分子Tektin5をクローニングし、この分子が精子中片ミトコンドリア鞘の内側に局在することを明らかにした。また、精子鞭毛を構築する未解析分子Gc1-2遺伝子をみいだし、この分子がTektin4と同様に外側緻密線維の皮質表層に局在することを明らかにした。また、生化学的手法によって精子タンパク質を(a)形質膜・ミトコンドリア鞘分画、(b)軸糸分画、(c)外側緻密線維分画、および(d)線維鞘分画に分別し、Tektin2,Tektin4,Tektin5,Gcl-2,Spetex-1が6M尿素によって可溶化される外側緻密線維の成分であることを明らかにした。Tektin4とSpetex-1の2分子間相互作用を培養細胞へのトランスフェクションによって解析し、2つの分子が培養細胞内において相互作用することを確認した。また、酵母Two-Hybrid法を用いた遺伝子探索によって、Tektin2およびTektin5と相互作用する可能性がある候補遺伝子を複数クローニングし、これら分子の精子内局在を検討する事によって、精子鞭毛を形づくる分子ネットワーク研究のさらなる進展が期待できる。本年度の計画は、ラット精子鞭毛におけるSpetex-1とTektin4の分子局在を形態学的および生化学的手法によって明らかにする事である。1.形態学的研究:我々は以前、Tektin4とSpetex-1が精子鞭毛の中片に局在することを光学顕微鏡レベルで証明した。精子鞭毛の中片におけるSpetex-1とTektin4の局在をナノスケールレベルで解析するために、精子鞭毛を超音波処理によって部分的に抗体透過性にした後に固定し、10nmイムノゴールドを用いた前包埋法により、抗原の分子局在を電顕によって観察した。その結果、Tektin4は外側緻密線維の皮質表層に局在し、一方Spetex-1は外側緻密線維に付属する衛星線維の構成成分であることが判明した。さらにTektin2についても同様の実験を行ない、Tektin2が外側緻密線維の全表層に結合していることが明らかとなった。2.生化学的研究:Tektin4およびSpetex-1はともにcoiled-coilモチーフを持っているため、重合体を形成することが推測される。色々な可溶化剤(Triton X-100,チオシアン化カリウム,尿素)で順次精子を可溶化する精子分画法によって、精子タンパク質を(a)形質膜・ミトコンドリア鞘分画、(b)軸糸分画、(c)外側緻密線維分画、および(d)線維鞘分画に分別し、これらをサンプルとしてイムノブロットを行ない、Tektin4,Tektin2,Spetex-1の分子局在を生化学的に解析した。その結果、これらの分子はすべて6M尿素によって可溶化され、外側緻密線維の成分であることが示唆された。この結果は形態学的データと一致した。

本研究の目的は、ディファランシャルディスプレイ法および酵母Two-Hybrid法を用いてクロ-ニングした新規分子Tektin4とSpetex-1を中心として、精子鞭毛を構築する分子骨格構造の一端を明らかにする事である。Tektin4は精子鞭毛の外側緻密線維(ODF)の皮質に存在し、Spetex-1は精子鞭毛の衛星線維の成分であることをすでに報告した。まず、Tektin4とSpetex-1の2分子間相互作用を培養細胞へのトランスフェクションによって解析し、2つの分子がパッチ状をなして培養細胞内の核周辺部でco-localizeすることを観察した。このことは、これら2分子が酵母内だけでなく、培養細胞内でも相互作用することを示唆している。食虫類スンクスの精子鞭毛は、ラット・マウスと異なる特徴的な衛星線維を持っている。スンクス精巣からSpetex-1遺伝子をPCRおよびRACE法によってクローニングし、テット・マウスとの比較を行うことを試みた。これまでに全長1400base遺伝子の内約800baseをクローニングした。アミノ酸比較とよって、その配列はラット・マウスよりもヒトに似ていた。また、酵母Two-Hybrid法を用いた遺伝子スクリーニングによって、ODF周辺に局在するTektin2および鞭毛中片ミトニンドリア鞘内側に局在するTektin5と相互作用する可能性がわる候補遺伝子を複数クローニングした。これら分子の精子内局在を明らかにする事によって、精子鞭毛を形づくる分子ネットワーク研究のさらなる進展が期待できる。
NICU入院児における非言語的情報の脳内処理と情緒応答性との関連

発達初期の乳児にとって表情や声などの非言語的情報を介した養育者との応答的関わり合いは,愛着形成や乳児自身の発達に重要な影響を与える。そこでNICU入院児を対象に,入院により接触経験の少ない母親の声と毎日ケアを担当する看護師の声を聞かせ,それに対する脳活動を測定し,生後の経験や未熟児の脳発達について考察を行った。【目的】NICU入院児にとって,情緒応答的な接触経験をする相手は主に母親と看護師である。しかし,母親は面会時にしか会えなく,反対に看護師は入院中毎日ケアや処理をしてくれ,その接触経験には量的な差がある。そこで,この量的差が乳児の他者認知にどのように影響を及ぼすのかについて検討した。【方法】参加児:NICU入院児26名。刺激:乳児に対する語りかけ音声(条件:参加児の母親音声・担当看護師音声)。測度:NIRSによる脳の前頭領域の血流変化(NIRO-200を使用)。実験計画:2(刺激音声:母親,看護師)×2(脳活動測定部位:右前頭,左前頭)の混合計画。手続き:授乳後の睡眠中の乳児に対し,スピーカーを通して刺激音声を呈示し,その間の脳血流反応を測定した。【結果】母親声にも看護師声にも未熟児の前頭領域は活性化していた。特に,母親声に対しては左の前頭領域の活動,看護師声には右前頭領域の活動と交互作用が観察された。生後半年の乳児でも,ポジティブな感情時に左前頭の活動がみられ,ネガティブな感情時に右前頭の活動がみられるという知見があることから,入院している未熟児にとって,母親の声はあくまでもポジティブ感情を引き起こすが,看護師の声は処置を施す人物でネガティブに感じられているかもしれないと推測できた。つまり,入院中の接触時間という量的な差は他者認知には影響せず,どのような接触の質をもっているのか,乳児にどのような感情を引き起こさせる接触なのかが重要であると考えられた。【目的】健常乳児に比べ入院乳児は母親との接触経験が少なく,母子の絆(愛着)を形成することも難しいといわれている。そこで,在胎期間や生後の接触経験が,乳児の母親認知に影響するか検討した。【方法】参加児:NICU入院乳児46名。実験計画:2(在胎週数:短・中)×2(接触頻度:少・多)の被験者間計画。刺激:母親の声かけ音声。測度:MIRSによる前頭領域の脳血流変化。手続き:授乳後の睡眠中の乳児に対し,スピーカーを通して音声刺激を呈示し,その間の脳血流変化を記録し,在胎や接触頻度により乳児を群分けし比較した。【結果】母親声に対する前頭領域の脳活動はどの群においても活発であった。これまでの斉藤の研究から,乳児に語りかけるような音声(マザリーズ;IDS)や抑揚のある音声は,乳児の前頭領域の活性化を促すので,乳児に語りかけるような母親声を刺激としていたため,どの群の乳児も声に対して活性化したと考えられる。活性化の程度は在胎期間や生後の接触頻度により異なると予想されたが,有意差はえられなかった。しかし,未熟児出生や入院期間が長く母子の接触が乏しいとされる親子でも,乳児の母親認知能力は変わらないということは,乳児の他者認知において,接触量には影響されにくく,どのような接触経験をしているのかという質的差があると考えられた。
民事再生手続における再生債務者の事業を再構築するプロセスの研究

民事再生における債務者の事業再構築のあり方を検討することが、本研究の目的であった。しかし、事業再構築や準則型私的整理の内容が明らかになるにつれ、(a)事業再構築を行うのに最適な手続は準則型私的整理である、(b)私的整理がうまくいかなかった場合に、これを民事再生が補完する、(c)民事再生における債務者の事業再構築は最後の手段であるというのが、「理想的な事業再生システム」であると、考えるに至った。アメリカ合衆国における私的整理(Out of Court Workout)と再生型法的倒産手続(Chapter 11)の関係も、以上の通りではないかと、推測される。このように考えるに至った研究過程は、以下の通りである。(1)中小企業金融円滑化法が機縁となって、金融機関は返済条件の緩和・一時停止を行うようになった。その結果、それまでなら債務不履行を起こして民事再生に入ってきた債務者は、私的整理に入ることになった(民事再生事件激減の理由)。(2)事業再構築を行うには流動性確保が必要不可欠である。債務不履行を起こした債務者は、市場において文字どおり「倒産した」と評価され、顧客の支持も取引先の支持も得ることが極めて困難だからである(準則型私的整理が事業再構築を行うのに最適である理由)。準則型私的整理は現実にはどのように行われているのか、金融機関はどのような支援をしているのかも、実証的に研究した。(3)民事再生は、事業譲渡・スポンサー型が中心となる。債務者の事業は新たな事業主・スポンサーの下で債務不履行のない状況の下で、事業再構築が行われる。そのプロセスは(2)と同様である。この点も実証的に研究した。(4)準則型私的整理で全行同意が取れない時は、私的整理連続型民事再生(=私的整理の多数決)により、事業再生を遂げる。私的整理連続型民事再生については、実証面と理論面の双方から検討を行った。これまでに行った研究成果は、「地域企業の経営改善・事業再生のために地域金融機関と法律家が果たす役割」事業再生と債権管理162号4-93頁に掲載されている(同29頁)。しかし、(a)研究業績の概要で述べた「理想的な事業再生システム」のまとめの論文が、未完成である。(b)アメリカ法の研究がまとまった成果とならなかった。以上のような遅延の理由は、以下の通りである。(1)法律実務家が行なっている準則型私的整理の実態は、共同で本を執筆したり(多比羅誠ほか『進め方がよくわかる私的整理・手続と実務』(2017年、第一法規))、共同研究の成果を座談会という形で発表したり(事業再生と債権管理162号30-40頁、41-48頁)することにより、明らかにできた。他方、金融機関が準則型私的整理においてどのような支援を行なっているのかは、実証主義的に研究するほかなかったので、難航した。金融機関に出向いて話を聴き、それを基に概念を組み立てて、金融機関の感想を聴き、さらに修正するの、連続であった。また、以上の成果を座談会において実名で報告してもらうことも、難航した。ここで多くの時間を使ったことが、「理想的な事業再生システム」のまとめの論文執筆が遅延した原因である。ただし、静岡銀行、広島銀行の皆様に、最大級の善意で協力して頂けたため、これまでに余り先例のない形の成果を上げることができた(事業再生と債権管理162号4-29頁、57-87頁、49-56頁)。(2)本研究では、比較法は日本法の認識を基礎として行うことになる。ところが、我が国の私的整理と民事再生の関係の理解が、当初の理解から大きく揺れ動いたため、比較法のパートは不十分なままになってしまった。とりわけ、事業再構築はビジネス関係と位置付けられ、法律書では余り取り扱われていないので、難航した。事業再生と債権管理162号に掲載した研究の総括として、現在、以下の骨子の論文を、執筆中である。資金繰りに問題がなくても、債務者は必要に応じて事業再構築を試みるのが望ましい。しかし、債務者の財務状況に問題が生じた場合には、事業再構築が不可避となる。債務者の経営陣が信頼でき、金融支援として期限猶予のみが必要な場合(株主責任を取る必要のない場合)には、自主再生型の私的整理を行うことが合理的である。他方、債務者の経営陣が信頼できない場合、または金融支援として債権放棄が必要となる場合(株主責任を取る必要のある場合)には、事業譲渡・スポンサー型私的整理が行われる。事業譲渡先やスポンサーの選定手続には一定のルールが確立しているので、直ちに全金融機関の同意が成立するのは難いと予想される場合には、そのような手続の履践を前提に、私的整理連続型民事再生により事業譲渡先・スポンサーを選定するのも合理的である。他方、準則型私的整理には、1債務者に私的整理を強制できない、2全金融債権者の参加が必要である、3全金融債権者の同意がなければ成立しない、4商取引債務に債務不履行のないことが条件である等の、限界がある。民事再生は、このような限界をもつ私的整理を補足する役割を、果たすことができる。

準則型私的整理において全金融機関の同意は得られないが、民事再生の可決要件は満たしている場合には、私的整理連続型民事再生により、事業再生を行うことができるし、準則型私的整理の進行中、債務者が商取引債務につきデフォルトを起こす可能性が生じた場合には、在来型民事再生により、事業再生を行うことができる、等々である。本研究は、以上を以って完了としたい。なお、続編にあたる共同研究はすでにスタートしている。アメリカ合衆国連邦倒産法下の実務の実証的研究は、後日に期すことにする。2016年度は、静岡銀行のヒアリングを継続し、地域金融機関が主導する私的整理の実態を確定した上で、これをどのように理論分析するかにつき、研究した。その結果、実体の確定と理論分析については、一応の完成を見た。その成果は、「地域金融機関が主導する私的整理・改訂版」という原稿にまとめられている。他方、アメリカ合衆国連邦倒産法との関係でも、注目すべき成果があった。連邦倒産法におけるDIPは、債務者が債権者団と事業再生計画を巡り交渉する場を設定するために創設された制度であることを、確認できた(ハワイ大学にてBooth教授とFaris判事よりお話を伺い、文献資料も収集した)。私的整理における交渉がそのまま民事再生に入るという実務を、アメリカ法をモデルにして、構築できよう。今後の計画であるが、2つのプロジエクトが進行中である。第1は、静岡銀行と、やはり私的整理につきリーディングな2つの地域金融機関との座談会である。テーマは、(1)地域金融機関が主導する私的整理はどうあるべきか、(2)どうすれば弁護士は私的整理に関わることができるのか、(3)私的整理が再生型倒産処理の中心的となる実務における民事再生の役割(依然として大きな役割があると思われる)の、3点である。第2は、会社分割の私的整理が不成立となり、そのまま会社分割を行い、分割会社を破産清算したところ、破産管財人より新設会社に対し否認訴訟が提起された実際の事件をベースに、仮に、私的整理が不成立後、直ちに簡易再生をすればどうなっていたかを、シミュレーションする、裁判官、弁護士、金融関係者による座談会である。かねてから、金融関係者より、この分野は民事再生の方が効果的であると指摘されていた。これを実証して、最初の「民事再生が妥当すべき領域」を確立したい。このほか、アメリカ合衆国における、私的整理、チャプター11の実態調査を計画中である。本プロジェクトは、概ね順調に進展していると思われる。その理由は、以下のとおりである。(1)アメリカ合衆国連邦倒産法1125条の形成と展開既に述べたように、連邦倒産法におけるDIPは、債務者が債権者団と事業再生計画を巡り交渉する場を設定するために創設された制度であることを、確認できた(ハワイ大学にてBooth教授とFaris判事よりお話を伺い、文献資料も収集した)。現行倒産法(1978年の連邦倒産法)は、Chandler法の、管財人が策定した事業再構築案を債権者集会が可決・否決するという実務を、D.I.P.である債務者と債権者が交渉して事業再構築の方針を策定する実務に変えたと、理解できると、思われる。そして、事業再構築の方針の決定のプロセスにおける、情報の提供、債務者、債権者、裁判所の役割などにつき規律している、連邦倒産法1125条は、その実証のための手段として、最適である。同条の趣旨は、Ch.11を、債務者(D.I.P.)が、事業再構築の方法、権利変更の内容を巡って債権者と交渉するためのフォーラムと位置づけ、必要な環境設定をしたものと、いえそうだからである。(2)地域金融機関が主導する私的整理の実証研究
新原理に基づく電気化学イメージングデバイスの開発

本研究では、新規原理に基づく新しい電気化学イメージングデバイスを開発した。この手法では、局所的にレドックスサイクルを誘導できるようなデバイス・システムを用いており、これまでに報告されていない新規手法である。我々は、この手法をlocal redox cycling-based electrochemical(LRC-EC)systemと名付け、新規電気化学イメージング法として提案した。この電極デバイスには、縦電極と横電極がそれぞれn本ずつ配置されている。それぞれの電極に適切な電圧を印加する事で、目的の格子点のみにレドックスサイクルを誘導して、そのシグナルを読み取ることができる。つまり、各格子点を電化学測定点として用いる事ができるため、2n本のコネクタパッドでn2個の電気化学測定点を組み込む事ができる。本研究では、この原理に基づいたデバイスの作製を行い、様々なバイオアッセイに応用した。これにより、DNAやタンパク質、細胞評価などを高感度で迅速、網羅的に電気化学検出する事に成功した。一連の研究により、新規の電気化学測定・イメージング法を開発する事に成功し、その有効性を確認した。開発したシステムは、バイオセンシングだけでなく各種化学センシングに革命をもたらし、センサ工学の技術体系にも新しい展開を誘起する事が期待できる。DNAアレイやプロテインアレイ、細胞アレイを用いた生体分子の網羅的解析法は、既に多くの研究機関で汎用され、生体機能の解析に必要不可欠な方法になりつつある。このようなバイオチップの検出には、主にCCD素子などを用いた光学的手法が用いられているが、検出装置の小型化が困難、光を吸収、遮蔽・放出する物質が材料を使えないと言った問題を抱えている。そこで、本研究では、CCD素子に比肩あるいは凌駕し得る新しい電気化学イメージングデバイスの開発を目指した。本年度は、我々が開発した多点電気化学測定システムの応用として、DNAアレイやプロテインアレイ、細胞アレイの電気化学的検出を行った。まず始めに、電極上にDNAを固定化してDNAアレイを作製した。ターゲットDNAをハイブリダイゼーションさせ、このハイブリダイゼーションによる電極表面の特性変化を本システムで測定したところ、ターゲットDNAの量、配列に依存した電気化学シグナルの取得に成功した。本手法は、ラベルフリーで検出が行える点で優れており、網羅的なDNAの電気化学的検出法であると言える。また、電気化学デバイス上に細胞アレイを作製し、細胞分泌物の電気化学検出にも成功した。現在、本システムを用いたELISAへの応用を検討中である。電気化学デバイスの改良として、40mm2の測定エリア内に1024個の測定点を配置する事に成功した。このような手法での多点電気化学検出は、他のグループでは行われておらず、独創性の高い研究であると言える。このように本年度は、生体分子の網羅的アッセイを電気化学的に行う事に成功しており、現在、遺伝子解析や細胞解析、創薬への応用を検討中である。本研究は基盤研究(S)「多機能ナノ電気化学顕微鏡システムの創生」の継続課題として行われており、上記の研究に加え、本年度も引き続きデバイス評価のための多機能電気化学顕微鏡の開発を行った。生体分子の網羅的解析法は、既に多くの研究機関で汎用され、生体機能の解析に必要不可欠な方法である。このようなバイオチップの検出には、主に光学的手法が用いられているが、検出装置の小型化が困難、光を吸収、遮蔽・放出する物質が材料を使えないと言った問題を抱えている。この電気化学イメージングデバイスには、局所レドックスサイクルを誘導してシグナルを取得するシステムが組み込まれており、申請者が開発した独自の電気化学測定システムである。本年度は、この多点電気化学測定システムの応用として、3次元培養組織のスクリーニング、ナノ流路を組み込んだ超高感度システムの開発を行った。3次元培養組織として、胚性幹細胞(ES細胞)を3次元培養して作製した胚様体(EB)を用いた。ES細胞は、心筋、神経などの様々な細胞に分化するが、この分化の評価を、開発した測定システムを用いて行った。培養時間や大きさが異なるサンプルを測定したところ、これらに依存した電気化学シグナルの取得に成功した。現在、分化に関する考察を行っているが、開発した測定システムを用いる事で、3次元培養組織のスクリーニングが可能であると言える。

また、超高感度な測定を行うために、ナノ流路を組み込んだデバイスを作製した。このデバイスを用いる事で、電気化学シグナルを飛躍的に増幅させる事に成功した。本システムは、網羅的な電気化学アッセイが可能であり、その点で独創性の高い研究である。電気化学測定による細胞のスクリーニング、細胞の多点電気化学イメージングが可能であり、これまでに報告されていない新規のデバイス・システムである。本研究は基盤研究(S)「多機能ナノ電気化学顕微鏡システムの創生」の継続課題として行われており、上記の研究に加え、本年度も引き続きデバイス評価のための多機能電気化学顕微鏡の開発を行った。この研究においては、走査型イオンコンダクタンス顕微鏡(SICM)と走査型電気化学顕微鏡(SECM)の融合に成功しており、世界でトップレベルの成果を発表する事に成功した。生体分子の網羅的解析法は、既に多くの研究機関で汎用され、生体機能の解析に必要不可欠な方法である。このようなバイオチップの検出には、主に光学的手法が用いられているが、様々な問題点を抱えている。そのような問題点を解決するために、本研究ではCCD素子に比肩あるいは凌駕し得る新しい電気化学イメージングデバイスの開発を目指した。この電気化学イメージングデバイスには、局所レドックスサイクルを誘導してシグナルを取得するシステムが組み込まれており、申請者が開発した独自の電気化学測定システムである。本年度は、このシステムの応用として、3次元培養組織のスクリーニング、ナノ構造を組み込んだ超高感度システムの開発、超高密度電気化学センサの開発などを行った。3次元培養組織として、胚性幹細胞を3次元培養して作製した胚様体を用いた。前年度までに細胞活性評価が可能である事を示したが、本年度では、細胞の分化評価のために、細胞挙動の観察、遺伝子評価を行った。この結果より、細胞分化を指標とした3次元培養組織のスクリーニングが可能である事を示した。また、様々なバイオサンプルの測定を可能にするための測定手法の開発を行い、酵素や酸素を指標にしたバイオアッセイへの応用を示すことに成功した。また、超高感度な測定を行うために、ナノ構造を組み込んだデバイスを作製した。このように、本研究により新規の電気化学測定・イメージング法を開発する事に成功した。今後、開発したシステムと従来汎用されている光学的手法を利用したシステムとの差別化、融合が行われ、新たなセンサ技術への確立につながると考えられる。開発したシステムは、バイオセンシングだけでなく各種化学センシングに革命をもたらし、センサ工学の技術体系にも新しい展開を誘起する事が期待できる。
ホールトン自励発振系の平面を射るせん断層による騒音の制御

離散渦法及びPowell・Howe渦音論(theory of vortex sound)を基づいた三次元の数値解析法を開発した。そのほか、数学的に厳密な軸対称のあるモデルも開発した。ホールトンフィードバック問題の数値シミュレーションを実行するため、渦繊維(vortex filament)に基づいた三次元の離散渦法を開発した。[渦繊維の代わりに渦粒子(vortex particle)法もあるが、本研究に関しては前者のほうが適当。]ノズルから出る噴流のせん断層は渦輪で代表された。この渦輪は三次元の渦繊維から成り立っている。数値計算のため、渦輪をコントロールポイントに分割し、そのコントロールポイントを3次のスプライン(cubicspline)で連結した。スプラインはフェルグソン曲線(Ferguson curve segments)に基づいている。渦輪が誘導した流速を表すビオ・サワー(Biot-Savart)積分を算出するため、ガウス・レシャンドレ(Gauss-Legendre)求積法を用いた。スプライン内挿の代わりに直線内挿の方法もある。このとき、ビオ・サワー(Biot-Savart)積分を解析的に算出可能。パラメータ変化の影響を研究し、渦輪の形の内挿法の重要性を理解した。スプライン内挿を用いると、数の少ないコントロールポイントで足りるが、直線内挿を用いると、数の多いコントロールポイントが必要と分かった。騒音を評価するためポウェル・ハウ(Powell-Howe)の渦騒音論(theory of vortex sound)を用いた。穴を持つ板を数学的に代表するため、(1)コンパクトグリーン関数法(2)境界要素法の二つの方法を比較し、広範な数値計算を行った。噴流の摂動の影響に関して、騒音レベルが減少する可能性が有ると分かった。しかし噴流の摂動のモード、振幅、および周波数を非適切に選択すると、騒音レベルが増加する可能性もある。すなわち摂動に関するパラメータを適当に設定することが大切。現在、適当な摂動パラメータを求めるため広範な数値計算を行っている。1.境界要素方法数値計算・シミュレーション方法には,音響フィードバックの数学モデルが含まれている。ホールトン問題では音響フィードバックがなくでも、音が発生する。すなわち、基礎的なメカニズムは流体力学的に働く。しかし、適切な音響フィードバックは共振曲線(周波数スペクトル)に大きい影響を与える。コンパクトグリーン関数方法に基づいた音響フィードバックを用いる数学モデルは明確な周波数スペクトルをもたらさない。よって、境界要素方法に基づいた新しいフィードバックモデルを開発した。音響フィードバックの速度の計算はエンドプレートだけからの反射圧力に基づいている。このように明確な周波数スペクトルが出来る。ホールトン問題の流れの特徴を理解する為にProper Orthogonal Decomposition[POD]法に基づいたコンピュータプログラムを開発した。この方法を用いるとモード・周波数飛躍(mode・frequency jump)現象を理解することができると思われる。今までの結果による、3つか4つのPODモードだけでシステムの動力学な特徴を表すことができる。3.実験ノズルの出口で流れを摂動するための圧電セラミック振動子を使う。この圧電セラミック振動子の動力学的な特徴(圧電量・周波数・振幅の関係)を理解するため、購入した3つの違う種類の振動子の確認実験を行った。これから最も適当な振動子を購入し、ノズルに設けたアクチュエーター励起システムを構築する。1.三次元モデルでの問題点をさらに理解するため、軸対象の問題設定を行った。ここでPowell・Howeの渦音論(theory of vortex sound)及び境界要素法に基づいた音響モデルを開発した。シリンダー座標の方が自然けれども、球座標を用いると、エレガントなマルティ極展開式(multi-pole expansion)ができる。計算結果と実験結果はほぼ一致している。この研究は[Fluid Dynamics Research]で論文になった。2.上記の研究は、三次元モデルの問題点を理解するために役立った。三次元モデルでの主な変更は次のようになった。(a).ジェットの対象軸で加えた平均流速を満たす制約点を1点から2点に増加させた。このため、ノズルの最も上流位置での境界条件を緩和させる必要があった。[これは数値計算の結果的に影響がないことを確認した。]この変更の結果、渦輪のロールアップはさらに現実的になった。(b).簡単な粘性(渦度の減衰)モデルを開発した。三次元モデルにおいて、渦輪はよく板の前に止まって、上流の方から流れる渦輪に影響を及ぼす。とくに数値的なノイズ(numerical noise)が発生し、きれいな音圧スペクトルは求められない。渦度が現実的に減衰するとこの問題が無くなり、きれいな周期的なスペクトルが求められる。
女性労働者の食事環境構築に向けた昼食環境整備に関する研究

男女労働者を対象とした基礎調査から対象者特性と昼食環境の実態を明らかにする。次に,基礎調査から抽出した女性30名を2群に割り付け、市販弁当と教育媒体を用いて管理栄養士・産業保健師が介入し,介入後の評価を行う。最終評価では,2群の食行動変容と食事摂取改善の解析を行い、改善効果、食事摂取維持、改善に寄与する生活・食事背景や女性医学因子を明らかにする。研究成果は,学術会議での成果公表や論文作成により、研究結果を活用できるようにして社会に還元する。
中性子照射した原子炉圧力容器鋼の非接触電磁超音波共鳴測定

中性子照射材測定用のEMAR計測システムの開発に成功した。照射模擬材としてFe-Cu合金の熱時効材を用いた系統的実験を行い、EMAR特性と銅析出過程でのマトリックス組織変化の関係を明らかにした。計測システムをホットラボ施設に搬送・設置し、中性子照射した原子炉圧力容器鋼のEMAR計測を実施した。照射に伴うEMAR特性の変化挙動を明らかにし、非破壊脆化評価の可能性について検討を行った。初年度は研究遂行に必要な設備を導入して実験環境を整えることに重点をおくとともに、平成20年度からの照射材を用いた実験に向けた準備を行った。以下に項目別にまとめる。1.強磁性材料のEMAR特性メカニズムの解明と高精度計測システムの構築(1)計測システムの構築電磁超音波測定システム(RITEC社製RAM5000)を導入し、システムを立ち上げた。(2)計測用EMATセンサーの開発シャルピー試験片の特性評価用に、既存の電磁石と組み合わせた全体共振センサーを作り、共振スペクトルの印加磁場依存性を明らかにした。また汎用の板厚共振センサーを作った。あわせて照射材測定用のセンサーについて検討を行った。(3)模擬材を用いた実験圧延率の異なるS15C鋼について、転位組織とEMAR特性の関係について検討した。粒径の異なる2種類の熱時効前FeCuモデル合金のEMAR特性を調べた。2.中性子照射した圧力容器鋼のEMAR特性の解明と脆化メカニズムの検討(1)東北大金研・大洗施設ホットラボでの準備関係者と協議し、原子力機構ホットラボに保管していた基盤研究Sで作製した残存照射試験片を東北大金研の大洗施設ホットラボに移送し、それらを用いたEMAR実験ができる体制を整えた。UCSBグループの来日にあわせて、今後の実験に関する打ち合わせを行った(8/16および10/22)。項目別に実績をまとめる。(1)強磁性材料のEMAR特性メカニズムの解明と高精度計測システムの構築(1-1)計測センサーの改良と最適化予定している照射材と同じサイズの試験片を用いて計測システムの最適化を図った。(1-2)模擬材を用いた実験赤外線加熱炉を導入して高真空中でのFe-Cuモデル合金の等時焼鈍実験を新たに実施し、EMAR特性を調べた結果、弾性特性がマトリックスの固溶Cu濃度の変化と密接に関係することを明らかにした。(2)中性子照射した圧力容器鋼のEMAR特性の解明と脆化メカニズムの検討(2-1)東北大金研・大洗施設ホットラボでの実験東北大金研・大洗施設の共同利用を行い、現場で装置の搬入・搬出方法、設置場所の確認、測定手順などについて関係者と協議した(5, 12月)。UCSBグループの関係者と日本で会い、米国での照射材の計測実験に関する詳細な打ち合わせ(試料リスト作成など)を行った(12月)。照射材の計測は次年度実施する。圧力容器鋼の照射脆化評価の基礎研究として電磁超音波共鳴(EMAR)計測実験を実施した。本年度の成果を以下にまとめる。(1)強磁性材料のEMAR特性メカニズムの解明と高精度計測システムの構築照射模擬材であるFe-Cuモデル合金について、赤外線加熱炉を用いて系統的に等温・等時焼鈍を行い、硬度、電気抵抗、EMAR特性計測を行い、Cu析出過程での音速と減衰係数の挙動について詳細に検討した。バンド計算結果の報告と対応させながら変化機構を説明した。(2)中性子照射した圧力容器鋼のEMAR特性の解明と脆化メカニズムの検討(2-1)東北大金研・大洗施設ホットラボでの実験東北大金研・大洗施設にEMAR装置を搬入し、中性子照射材に対してEMAR計測をホットラボで実施した(12月)。2種類の圧力容器鋼の超音波共鳴スペクトルの計測に成功し、音速と減衰係数に与える照射効果を明らかにした。米国・UCSBにEMAR装置を搬入し、中性子照射材に対してEMAR特性計測を実施した(8月)。圧力容器鋼モデル合金の超音波共鳴スペクトルの計測に成功し、減衰係数に与える照射効果を明らかにした。照射模擬材の結果と比較して、照射材のEMAR特性の変化機構を説明した。