hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バキュロウイルス多重感染系を用いた翻訳装置超高分子複合体の再構成

高等真核生物の細胞質では、8つのアミノアシルtRNA合成酵素と3つの非アミノアシルtRNA合成酵素タンパク質の、合成11のタンパク質が超高分子複合体を形成している。この複合体の構造及び機能を解析するために、多重感染が可能なバキュロウイルス発現系を利用した、ヒトアミノアシルtRNA合成酵素超高分子複合体の再構成系を確立した。ヒトのARS超高分子複合体を構成する8つのARS(IleRS,LeuRS,MetRS,AspRS,GluProRS,ArgRS,GlnRS,LysRS)と3つの非ARS因子(pro-EMAPII,JTV1,p18)、11の遺伝子の全長を、昆虫細胞内で強い転写活性をもつPolhプロモーター下にクローニングした組み換え体バキュロウイルスの作成をした。また、それぞれのARSがもつ、高等真核生物に特有の付加ドメインを欠失させた種々の変異組み換え体のシリーズも含め、合計29種の発現ベクターを作製した。また、IleRS、LysRS、ProRS、pro-EMAPII,JTV1,p18に対するポリクローナル抗体も作成し、免疫沈降実験での同定、その他の実験に利用できる環境を準備した。IleRSと10種のコンポーネントをそれぞれ共発現させて、相互作用する因子を捜したところ、LeuRSとGluProRSのみが相互作用した。また、これら3者の共発現は3者複合体を形成した。より詳細な解析から、IleRSとGluProRSは、それぞれC末と融合点の付加ドメインを用いて相互作用すること、IleRSとLeuRS、それぞれのC末付加ドメインを用いて相互作用すること、IleRSとLeuRSとの相互作用は観察されないことがわかった。複合体の形成には多細胞真核生物に特有の付加ドメインが大きな役割を果たしていることがわかった。高等真核生物では、他の生物には見られない、特有のアミノアシルtRNA合成酵素「超高分子複合体」が観察される。このアミノアシルtRNA合成酵素超高分子複合体の構造、生物機能を解析することを目的として、本研究では、ヒトアミノアシルtRNA合成酵素のバキュロウイルス発現系を構築し、ウイルスの多重感染能力を利用した昆虫細胞内でのヒトアミノアシルtRNA合成酵素超高分子複合体の再構成システムの確立を目指した。平成11年度の具体的研究成果は次の通りである。(1)複合体を形成している8つのアミノアシルtRNA合成酵素全長cDNAを利用し、これらのバキュロウイルス発現系の完成した。(2)これらアミノアシルtRNA合成酵素の高等真核生物に特徴的な付加ドメインを欠失した変異体についても、同様のバキュロウイルス発現系を構築した。(3)アミノアシルtRNA合成酵素複合体に含まれる非アミノアシルtRNA合成酵素成分である3つのタンパク質のうち、まだその遺伝子がクローニングされていなかったp18について、そのcDNAをヒトから単離した。(4)非アミノアシルtRNA合成酵素成分3種についても発現系を構築した。(5)詳細な解析に供する目的で、プロリルtRNA合成酵素に対するウサギ抗体、また3種の非アミノアシルtRNA合成酵素成分に対するウサギ抗体を作成した。(6)抗体取得が難しいロイシルtRNA合成酵素については、エピトープを付加したバキュロウイルス発現系を構築した。これらの成果によって、次の段階である、昆虫細胞内でのアミノアシルtRNA合成酵素超高分子複合体の再構成実験に進む体制が整った。
ロシア連邦のキャリア教育に関する総合的調査研究

本研究の課題は、ロシア連邦における中等普通教育段階の職業指導及び初級・中級段階の職業教育を中心としたキャリア教育のシステム転換がどのように生じつつあるのかを、実地調査中心としながら次の諸点を総合的に解明することである。(1)キャリア教育の実態調査と総合的分析:キャリア教育政策の動向分析、学校における職業・進路指導及び職業意識形成方法の実態調査を行うこと。特色ある学校開発プログラムとその利用の実態を調査し、ロシア連邦の地域、民族、産業及び文化等の相違がキャリア教育に及ぼす影響について分析すること。(2)職業・労働教育システム変容の実地研究:中等普通教育学校(普通高校)、職業技術学校(専門高校)、テフニクムやカレッジ(中等専門学校)等における職業教育カリキュラム、資格養成プログラム、教授法、企業との連携等について資料収集と聞き取り調査を行い、先進的実践モデルを分析すること。(3)職業資格システム構築の分析研究:職業資格向上や再教育制度及び教員養成等を含めたロシア連邦の新たな職業資格システムの構築について生涯学習の視点から分析すること。第1年次(平成17年度)には、ロシア連邦の欧州地域、即ち、モスクワ市、サンクト・ペテルブルク市及びニジェゴロド州(ニージニ・ノヴゴロド市)の実地調査を行なった。また、第2年次(平成18年度)には、ロシア連邦のアジア・極東地域に焦点を当て、ハバロフスク地方(ハバロフスク市)と沿海地方(ウラジオストク市及びウスリースク市)の実地調査を行った。それらの研究成果は、平成17年度及び18年度中間報告書『ロシア連邦のキャリア教育に関する総合的調査研究-グローバル化する中等職業・労働教育を中心として-』として刊行した。そして、最終年度(平成19年度)には、この間の研究成果を踏まえつつ、研究上の不備や不明な点を分析・抽出して、それらを解明すべくモスクワ市とサンクト・ペテルブルク市からキャリア教育の専門家を日本に招聴して、国際シンポジウムを開催し、研究の総括を行った。平成17年(2005年)度の前半は、これまでに施行された初等中等普通教育及び初級・中級職業教育に関する最新の基本的な諸法令や諸決定及び職業教育等の改革動向に関する諸資料をキャリア教育という視点から翻訳・検討し、平成17年(2005年)度の後半の実地調査に向けて準備した。平成17年度後半は、調査地域として連邦中央及びロシアのヨーロッパ地域に絞り、モスクワ市(9月4日9且12日)、ニージニノブゴロド市(9月11目9月20日)及びサンクト・ペテルブルク市(3月12日3月20日)の調査を実施した。モスクワ市では、連邦教育科学省、モスクワ市教育局就学前・普通教育局及び科学・職業教育局、初級・中級職業教育機関<鉄道カレッジNo.52>、ギムナージアNo.710、職業教育開発研究所刷新活動講座、リセ「第2番学校」、数校共同利用学習コンビナートNo.21、カラリョーフ宇宙機械製作・技術カレッジ等を訪問し、聞き取り調査、授業観察、意見交換、資料収集等を行った。ニージニノブゴロド市では、州教育科学省、市教育・児童社会-法擁護局、21番職業教育リセ、第13番ギムナジウム、第38番リセ、学校共同利用学習生産コンビナート、師範学校、応用物理学研究所付属科学教育センター等を訪問し、聞き取り調査、授業観察、資料収集等を行った。サンクトペテルブルク

市では、市教育委員会、ロシア教育アカデミー職業・技術教育研究所、初級職業教育機関(プロフェッショナーリノエ・ウチーリシャNO.20)、市教育委員会職業教育教授法センター、中級職業教育機関(ポリテフニーチェスキー・テクニクム)、学校共同利用学習コンビナート、児童発達センター(幼稚園NO.139)等を訪問し、聞き取り調査、授業観察、意見交換、資料収集等を行った。調査実施・帰国後は、これらの実熊調査に基づく資料の分析を行いつつ、平成18年度に実施するロシアのアジア(シベリア・極東)地域の調査に向けて準備するとともに、今年度の研究成果として191頁からなる中間報告書を作成した。この報告書には、「ロシア連邦におけるキャリア教育改革の基本的動向」と題する研究論文の他、調査した諸教育機関についての詳細な報告及びキャリア教育改革に関する基本資料の翻訳を掲載した。平成18年度は、前年度の実地調査と研究成果を踏まえつつ、ロシアのアジア・極東地域の調査に向けて準備し、沿海地方・ウラジオストク市(9月17目24日)とハバロフスク地方・市(10月9日16日)の実地調査を行った。調査対象ないし調査機関は、地方及び市の教育行政機関、初等中等普通教育学校、初級及び中級の職業教育機関、職業教育研究所、教員再教育・資格向上研究所等である。実地調査及び実地調査後の研究の纏めに当たっては、毎月1回の定例研究会を開催して情報提供等による現地状況の把握に努めると共に、研究報告や翻訳報告等を行い、研究の深化をはかった。また、7月の研究合宿において、東京から遠方の地方に居住する共同研究者を交えての闊達な議論や情報・研究交流を行った。本年度後半、実地調査後は、聞き取り調査の結果や収集した資料の分析を行った。ウラジオストク市では、(1)沿海地方行政府教育・科学庁、(2)ウラジオストーク市普通職業教育委員会、(3)ウラジオストーク市立第1ギムナジア、(4)ウラジオストーク市立普通第6番学校、(5)学校共同利用学習コンビナート、(6)ウスリースク教育大学、(7)沿海地方第6番職業リツェイ、(8)沿海地方総合技術テフニクム、(9)沿海地方職業教育カレッジ、(10)ウラジオストーク経済サービス大学・就職支援センター「スタルト・カリエーラ」、(11)沿海地方教職員再教育・資格向上研修所を訪問し、聞き取り調査、授業観察、資料収集等を行った。ハバロフスク市では、(1)ハバロフスク地方教育省職業教育局、(2)第32番職業学校、(3)初級職業教育学術・教授法センター、(4)ハバロフスク市教育局(5)ハバロフスク市立第80番初等中等普通教育学校、(6)ハバロフスク市立中等普通教育学校リツェイ(7)ハバロフスク地方教員再教育・資格向上研修所、(8)極東地域間国立工業・経済カレッジ、(9)ハバロフスク教員養成カレッジ、(10)人材マネージメントセンターを訪問し、聞き取り調査、授業観察、意見交換、資料収集等を行った。調査実施・帰国後は、これらの実態調査に基づく資料の分析を行いつつ、平成19年度に実施する国際シンポジウムに向けて準備すると共に、今年度の研究成果として261頁からなる中間報告書を作成した。平成19年度前半は、2カ年にわたる海外調査の成果及びこの間に収集した資料や文献の整理と分析を行いながら、10月に開催するキャリア教育に関する国際シンポジウムに向けて準備した。
人工量子系における多体系の非平衡制御の理論

孤立量子系における熱化や量子情報のダイナミクスに関する研究を行った。固有状態熱化仮説(ETH)の高次拡張(k-ETH)を導入しその数値的検証を行い、エネルギー固有状態のRenyi-2エンタングルメントエントロピーがHaarランダムな状態のものと一致するという結果を得た。具体的にはETHの高次拡張である2-ETHがRenyi-2エンタングルメントのPage補正を説明することを示した。一方で、2-ETHは量子情報の非局所化にも関係すると期待されるが、2-ETHの非自明な寄与は見えなかった。これは、k-ETHが高次になればなるほど成立しづらくなっていることを意味すると考えられる。二体・三体相互情報量をユニタリデザインの観点から調べ、単一のハミルトニアンによる時間発展において、2-デザインの場合に見られる特徴的な構造を見出した。時間発展がランダムユニタリでモデル化される場合には解析計算し、ハミルトニアンで時間発展する場合には厳密対角化による数値計算をした。その結果、ハミルトニアンが非可積分の場合には2-デザインの場合に特徴的な構造が見られた。一方、これらの結果には不明瞭な点もあるため、さらなる研究が必要である。また、孤立量子系を二つ結合した系(ジュール膨張のセットアップ)において、エネルギー固有状態レベルでのジュール的な温度上昇/冷却が見られた。この効果は先行研究で見られていたような平均場的なモデルでは理解できず、量子系のエネルギー固有状態レベルでのジュール膨張を理解するためには平均場以上の相関が重要であることがわかった。転移点付近のETHを理解するため、多体局在を起こす一次元量子スピン系で非対角ETHの研究を行なった。物理量の行列要素の非対角成分の大きさに関する統計を調べたが、まだ十分に議論できておらず、さらなる研究が必要である。量子多体系の制御において、その状態がどのような状態であるかの知ることは重要である。近年の孤立量子多体系の緩和の文脈において、非平衡な初期状態が熱平衡状態にハミルトニアンダイナミクスで熱化し得ることがわかっている。このメカニズムとしては固有状態熱化仮説(ETH)が挙げられる、また、実際の時間発展はランダムなものだと期待できる。ETHがどれだけよく成り立ち、時間発展がどれだけランダムかということを知ることは、多体系を制御する上で重要であると考えられる。当初の計画では具体的な系における制御を行うことをはじめに考えていたが、多体系の一般的な性質を理解することで、制御に役立つと考えられる。しかし、2018年度に得られた結果のうち、まとまっていないものが多く、現状やや遅れていると考えられる。2018年度の補助金のうち一部を繰り越した延長期間で、これらのまとめを行う予定である。2018年度に得られた結果をまとめる作業を行う。固有状態熱化仮説(ETH)の高次拡張、二体・三体相互情報量、転移点付近のETHの結果をそれぞれまとめる。転移点付近のETHについては、随時追加で計算が必要な場合には計算を行う。平成27年度は量子多体系の制御を行うための多体効果の扱いを整理した。まず非平衡グリーン関数を制御の文脈で見なおして問題点を整理し、具体的な系の検討と、数値計算を行うための準備を行った。まず一般論として、量子多体系の相互作用の系統的な近似のために非平衡グリーン関数による扱いを検討した。制御系を含めた全系の自由度を考慮したユニタリな扱いと制御部分を分けた非ユニタリな扱いが挙げられるが、非ユニタリな場合のグリーン関数は制御部分の自由度の与え方が分かりやすい一方で具体的な計算が難しく、ユニタリな場合には具体的な計算は行える一方で制御部分のモデル化に恣意的な自由度が残る。特に非ユニタリな場合の困難は、測定の効果がダイアグラムの上で非局所的な効果として現れる点にある。そのため部分和を用いた近似は容易ではない。いくつか可能な進展の方向の予想はついたが、具体的な系で数値計算を進めることを優先することにした。具体的な系として量子ドットにおける実際の測定・制御を考えると、測定の反作用と、測定結果を制御で系に戻すことを考える必要がある。測定としては量子ポイントコンタクトを用いた電荷の測定や、パウリブロッケードを用いたスピンの測定が挙げられる。量子ドットを一体の物理量に関する測定で直接測定すると、反作用の一つとしては理想的にはいずれかの状態に射影されるため、多体の状態を制御するためには不向きであると考えられる。一方で、近藤状態のような多体の状態の厳密解を眺めると、ドットの電子とそれを遮蔽する大量の電子がシングレットを組んでおり、有限のリソースでそれを破壊するのは無理だと予想される。以上の考察を踏まえて、単一ドットにおける理想的でない測定と、補助的なドットを加えた二重ないしは多重ドットにおける一般的な測定を扱うことにする。次年度以降に向けた数値計算の準備として厳密対角化およびTEBD法の整理をした。本研究計画は量子多体系の制御を行うための理論を作ることが目的であり、初年度である平成28年度は定式化の整理と具体的な系として量子ドットの計算に着手する予定であり、おおむねそのように進んでいる。平成28年度は非平衡状態からの熱化に関する理論的な考察を行い、それを踏まえて主に量子ドットの制御を想定した数値計算を行った。孤立量子系は非平衡状態からユニタリ時間発展によって熱化し得るが、この十分条件として固有状態熱化仮説(Eigenstate Thermalization Hypothesis; ETH)が注目を集めている。

ETHは量子多体系のエネルギー固有状態が熱的な性質を持つというものであるが、幾つかの一般的な前提の元で格子上の量子多体系においてETHを弱めたものを証明した。量子系の状態を制御して望んだ状態を作るためには熱的な状態に緩和するのはむしろ都合が悪い場合があると考えられ、制御を行う上ではこのETHが成り立たない条件が参考になると考えられる。もしくは緩和時間が長い過程が重要になると考えられる。量子ドットや一次元の格子系を想定し、いくつかの簡単な系で厳密対角化による数値計算を行い、測定とその後のユニタリなダイナミクスを中心に調べた。局所的な物理量のダイナミクスに加えて、エンタングルメントの指標であるコンカレンスや相互情報量を計算した。熱化の文脈において保存量やエンタングルメントが熱化を阻害し得ることを参考にして、熱化測定後のダイナミクスが遅くなるような状況の実現を期待した計算を行ったが、これまで計算した範囲内では期待したようなダイナミクスは得られていない。セットアップが簡単すぎるもしくは小さすぎるのが問題ではないかと考えている。この問題点を解決するためには、前年度に議論していた非ユニタリのグリーン関数の近似を行うか、より大きな系での数値計算が必要だと考えられる。数値計算に関しては、より大きな系を扱えるようにするためにKrylov部分空間法を用いるプログラムを準備した。量子多体系の緩和や熱化に関する一般的な知見(弱いETHなど)が得られたのは進展ではあるが、制御の観点からは間接的な利点しかないと考えられる。また、これまでに得られた数値計算結果は期待した結果ではないが、計算の態勢が整い、具体的な結果を見ることができているのは進展だと思われる。量子情報・相関の緩和と物理量の期待値の熱化に関する研究を行った。一つは量子情報・相関の非局在化に関するもので、量子多体系に埋め込まれた量子情報がどのように非局在化するかを三体相互情報量を指標として、厳密対角化を用いて数値的に調べた。非局在化が起きる場合、三体相互情報量は負となる。対象とした系は量子スピン系やSachdev-Ye-Kitaev(SYK)模型である。可積分・非可積分な量子スピン系において、三体相互情報量はほとんどの状態において負であり、特定の状態においては正となった。そのため、可積分性と非局在化は独立したものだと考えられる。SYKモデルは相互作用に乱れを含む模型であり非局在化が速く起きると期待されるが、それが乱れに関する平均を取らずに滑らかに生じ、乱れがない場合には時間的なゆらぎを伴うことがわかった。固有状態熱化仮説(Eigenstate Thermalization Hypothesis; ETH)の数値的研究を行った。固有状態熱化仮説は孤立量子多体系におけるエネルギー固有状態に関する性質であり、これが満たされる場合は系は熱的な状態に緩和する。以前弱いETHの証明を行なったが、強いETHの証明はなされていない。強いETHは系が非可積分のときには成り立ち、可積分の時には成り立たないと考えられている。ETHは量子カオスの文脈で提唱された概念で、量子カオスの数値計算において近可積分系では有限サイズ効果が大きいことが知られていた。
血管性痴呆に伴う脳機能低下を防止する薬物の開発

脳においては、学習・記憶をつかさどる海馬領域の神経細胞が、虚血に対して特に脆弱であることが知られている。この脆弱性は、虚血自体よりも虚血後の再灌流時に生成される活性酸素や過酸化脂質による細胞障害に起因すると言われている。本研究の初年度においては、アラキドン酸の過酸化代謝物HPETEに注目し、その神経細胞に対する毒性を検討した。培養液に添加したHPETEは、神経突起の断裂、細胞体の膨張をもたらしたのち、神経細胞死に至らしめた。この過酸化脂質の毒性に対しては、還元型グルタチオンやエブセレン、MCI-186などは予防効果も発揮した。第2年度は、再現性と精度の高い神経細胞生死判定実験系の確立を試みた。これには蛍光色素と指示薬に用い画像解析装置付き蛍光顕微鏡(ACAS570)を駆使して行った。生細胞がEDA、死細胞がPIによってそれぞれ染色される性質を利用した。また同一レーザ光による励起下でも両試薬の蛍光波長の違いを利用することによって、生細胞および死細胞が同時に測定できる系を確立した。この方法により、わずか数分で細胞の正確な生死判定が可能となった。最終年度はこの実験系を応用してグルタミン酸による神経細胞死のメカニズムを追求した。ラット胎児から採取し培養系に移した神経細胞は、グルタミン酸レセプターの一種であるNMDAレセプターは発現しておらず、長期培養にも耐えなかった。ラット新生児の脳より採取したアストロサイトの共存下に培養すると、神経細胞は長期間にわたって培養することが可能となり、このような状態で14日間培養を続けると神経細胞にグルタミン酸レセプター(NMDAレセプター)が発現されてくることが確認された。この系を用いて検討した結果、グルタミン酸による細胞死の予防にはNOが関与し、NO系薬剤の神経疾患への応用の可能性が示された。海馬の神経細胞は虚血に対してとくに脆弱であることが知られている。しかしこの脆弱性が何に起因するものであるかは未だ全く明かではない。近年、血管細胞や心筋細胞に於いては虚血自体よりも虚血後の再潅流時に生成する過酸化脂質が有害に作用するという説が提唱されている。そこで本研究の初年度は過酸化脂質の神経細胞に及ぼす影響を検討することにした。ラット胎児脳から海馬を摘出し、これより神経細胞を培養した。培養神経細胞は、無血清条件下で培養開始後最低一週間は生存する。培養四日目にアラキドン酸のリポキシゲナ-ゼ代謝産物である15ーHPETEを添加した。10^<-5>Mの15ーHPETEを添加すると、はじめの2時間は全く変化が認められなかったが、その後次第に神経突起が断裂し、細胞体が膨化してくるのが観察され、三時間後にはほとんどの神経細胞において神経突起の断裂及び細胞体の膨化が認められた。還元型グルタチオンを10^<-3>M添加すると15ーHPETEによる神経細胞傷害はほぼ完全に予防できた。還元型グルタチオンは単なる前処置のみでも有効であった。エブセレンは10^<-4>M以上の濃度ではそれ自身で神経細胞に対して傷害をもたらすが、10^<-5>Mのエブセレンで短時間前処置をした後にエブセレンを洗浄除去した場合は、15ーHPETEによる神経細胞傷害をほぼ完全に抑制することができた。海馬・神経細胞の虚血による傷害には興奮性アミノ酸であるグルタミン酸が関与しているという説も提唱されている。

そこで我々は培養ラット胎児海馬神経細胞に及ぼすグルタミン酸の効果を検討した。10^<-3>Mのグルタミン酸をDーMEM中の神経細胞に添加しても、傷害はもたらさなかった。しかし同濃度のグルタミン酸をハンクス緩衝液中の神経細胞に添加すると、30分以内に神経細胞傷害が認められた。現在グルタミン酸受容体アンタゴニストをはじめとする種々の薬物のこの神経細胞傷害に対する予防効果を検討中である。細胞は虚血にたいして長時間耐えることができない。脳においては、学習、記憶をつかさどる海馬領域の神経細胞が、虚血に対して特に脆弱であることが知られている。この脆弱性が何に起因するものであるかは明らかにされていないが、虚血自体よりも虚血後の再潅流時に生成する過酸化脂質による細胞障害説が提唱されている。初年度は過酸化脂質である15-HPETEの培養神経細胞に対する毒性、還元型グルタチオン、エブセレンによる予防効果を報告した。さらに興奮性アミノ酸であるグルタミン酸による細胞障害について調べた。しかしながら、これらは全て突起断裂、細胞体膨張といった形態学的な評価方法で行ったものであり、定量的な判定法ではなかった。そこで、本年度は、形態学的な評価法のほかにトリパンブル-を用いた色素排除法、培養液中へ漏出する酵素活性測定法を検討したが、それぞれ精度、再取性、感度等の点で問題があった。そこで、蛍光試薬を用い、画像解析で神経細胞の生死判定系を確立することを試みた。生細胞がfluorescein diacetate(FDA)、死細胞がpropidium iodide(PI)に染色される性質、および同一レ-ザ-励起下でも両試薬の蛍光波長の違いを利用し、生細胞、死細胞の同時定量法を確立した。定量は、画像解析装置付き蛍光顕微鏡(ACAS570)を用いて行った。この方法の利点としては、数分以内に細胞の正確な生死判定ができ、さらに画像解析により両者の比率が算出可能であることがあげられる。一方、種々の刺激剤による細胞死の機構の1つとして、過酸化脂質が考えられているが、この装置を用いることにより、その定量も可能となった。今後、この系を用いて各種薬物のグルタミン酸による毒性に対する効果を検討すると共にその際の過酸化脂質生成、細胞内カルシュウムの変化等を調べ、グルタミン酸の毒性の機序解明とその保護効果をもつ薬物の検索を行う予定である。昨年度までに報告したごとく,我々は画像解析装置付き蛍光顕微鏡(ACAS570)を用いてglutamate neurotoxicityの評価系を確立した。本年度は同装置を用いて細胞障害に至るメカニズムを追い,治療の可能性を模策した。痴呆の主要原因疾患である虚血性神経細胞障害,アルツハイマー病においてNADPHdiahorase(NADPH-α)活性を持つ神経細胞が抵抗性を持っていることが知られているが、その機序は不明である。これらの疾患では、glutamate neurotoxicityの関与が示唆されているが、近年になってNADPH-α活性は一酸化窒素合成酵素によるものであることが明らかにされたため、glutamate neurotoxicityに対して一酸化窒素が何らかの影響を持っているのではないかと推測されるに至った。そこで、我々はグルタメートによる細胞死の直接原因であるとされる細胞内カルシウムの上昇をAEAS570を用いて測定した。
スーパー抗体酵素による脳腫瘍幹細胞を標的とした革新的治療法の開発

悪性脳腫瘍は予後が極めて不良の疾患であり、治療抵抗性の原因の一つにとして、脳腫瘍幹細胞が指摘されている。我々のグループは、抗原を認識し攻撃しながら、かつ分解(機能を破壊)できる画期的な分子である「スーパー抗体酵素」の研究に従事している。スーパー抗体酵素クローンの中から、いくつかの抗ガン作用を有するスーパー抗体酵素を見出した。なかでも、細胞のtight junctionに対する抗体酵素が、脳腫瘍幹細胞間のsphere形成を阻害することによって増殖抑制効果が見られる可能性を見出した。今後トランスレーショナルリサーチとして、新しい治療法の確立を目指したい。悪性脳腫瘍は予後が極めて不良の疾患であり、従来の方法ではこれ以上の生存が望めない。近年、脳腫瘍細胞の治療抵抗性の原因として、脳腫瘍幹細胞の存在が指摘されている。脳腫瘍手術検体から採取・培養した腫瘍幹細胞を免疫不全マウスの脳内に移植すると、患者と全く同様の形態学的、遺伝学的特徴を有することが知られている。また、既存の抗癌剤を腫瘍細胞集団に処理したとしても、脳腫瘍細胞は死滅するものの、腫瘍幹細胞は生存し続け、その癌幹細胞を基点として、再び癌細胞集団を形成し再発する。本研究ではこれらの経験を踏まえ、ヒト型「スーパー抗体酵素」が持つ抗ガン作用に着目し、画期的な抗ガン剤として実用化できるか検討する。多くの「スーパー抗体酵素」クローンの中から、いくつかの抗ガン作用を有する「スーパー抗体酵素」を見出しており、これらの知見を基に、本研究ではより効果の高いがん細胞を攻撃できる「スーパー抗体酵素」の作製に取り組む。同時に標的分子や組織内の局在、また作用メカニズムなどを解明し、画期的な抗ガン剤としての実用化を図るのが目的である。ヒト型「スーパー抗体酵素」の特長として、1抗体医薬のようにADCC活性に頼らずに自身でガン細胞に障害を与えること、2低分子抗ガン剤にはない特異性を有していること、さらには、予備試験で3毒性がほとんどないことなどはこれまでの抗ガン剤を凌ぐ非常に高い性能を有していると言える。また、狙った分子を特異的に攻撃可能であることも、さらなる特長である。既に脳腫瘍幹細胞の増殖抑制効果を有するクローンを分離している。今後は、その治療効果を生体内で確かめ、トランスレーショナルリサーチとして、脳腫瘍のみならず固形がん幹細胞をターゲットにした治療法の確立を図る。1取得済みのスーパー抗体酵素を用いての各種がん細胞に対するin vitro試験と抗がんスペクトル解析:取得済のいくつかのスーパー抗体酵素クローンは、脳腫瘍培養細胞に対して細胞傷害性を有していることが分かった。そこでこのようなクローンを、他部位に発生したがん細胞株に対する効果を調査中である。2新規スーパー抗体酵素ライブラリーの作成と発現:健常人から抽出した既存のスーパー抗体酵素に加えて、がん患者、特にがん免疫療法を受けている患者由来のBリンパ球を用いて新規のスーパー抗体酵素遺伝子を単離し、脳腫瘍患者関連のスーパー抗体酵素遺伝子ライブラリーを作成している。作成したスーパー抗体酵素遺伝子を大腸菌で発現・精製し、脳腫瘍細胞を用いてin vitro試験を行った。自家腫瘍ワクチン接種患者の中で、長期に生存している患者のBリンパ球から候補となるスーパー抗体酵素遺伝子を採取し、効果を検討中である。3脳腫瘍幹細胞に対するスーパー抗体酵素のin vitroでの効果:脳腫瘍幹細胞をヒト脳腫瘍手術検体から、単離・培養を我々の研究室では行っている。特殊な培養条件の下培養を行い、さまざまなスーパー抗体酵素を作用させる。その中で、脳腫瘍幹細胞の増殖抑制効果を有するスーパー抗体酵素をいくつか見つけているが、上記手法で得られたスーパー抗体酵素の中から幹細胞を特異的に阻害するクローンをさらに検討中である。4脳腫瘍幹細胞の採取:ヒト脳腫瘍手術検体から、脳腫瘍幹細胞を単離・培養を行っている。最初から膠芽腫で発症した患者からの幹細胞を多数保有している。特に小児正中線上に発生した脳腫瘍患者から、H3F3A変異を有する幹細胞を単離した。また、従来細胞株樹立や幹細胞採取困難とされているIDH遺伝子変異を有する幹細胞を共同研究者から供与を受け培養している。悪性脳腫瘍は予後不良であり、従来の方法では生存が望めない。近年、脳腫瘍細胞の薬剤抵抗性、放射線抵抗性、再発時の腫瘍原性、全ての統一的な原因になっている脳腫瘍幹細胞の存在が指摘される。この細胞は大量の腫瘍細胞を供給する。脳腫瘍手術検体から採取・培養した腫瘍幹細胞を免疫不全マウスの脳内に移植すると、患者と全く同様の形態学的、遺伝学的特徴を有し、化学療法で脳腫瘍細胞は死滅するものの、腫瘍幹細胞は生存し、再び癌細胞集団を形成し再発する。我々のグループは、抗原を認識し攻撃しながら、かつ分解(機能を破壊)できる画期的な分子である「スーパー抗体酵素」の研究に従事しているが、本研究ではヒト型「スーパー抗体酵素」が持つ抗ガン作用に着目し、画期的な抗ガン剤として実用化できるかについて検討している。多くの「スーパー抗体酵素」クローンの中から、いくつかの抗ガン作用を有する「スーパー抗体酵素」を見出しており、これらの知見を基に、本研究では、より効果の高いがん細胞を攻撃できる「スーパー抗体酵素」の作製に取り組んでいる。同時に、標的分子や組織内の局在、また、作用メカニズムなどを解明し、画期的な抗ガン剤としての実用化を図るのが目的である。

ヒト型「スーパー抗体酵素」の特長として、1抗体医薬のようにADCC活性に頼らずに自身でガン細胞に障害を与えること、2低分子抗ガン剤にはない特異性を有していること、さらには、予備試験で3毒性がほとんどないこと、などはこれまでの抗ガン剤を凌ぐ非常に高い性能を有していると言える。また、狙った分子を特異的に攻撃可能である事も、さらなる特長である。既に、脳腫瘍幹細胞の増殖抑制効果を有するクローンを分離している。今後は、その治療効果を生体内で確かめ、トランスレーショナルリサーチとして、脳腫瘍のみならず固形がん幹細胞をターゲットにした治療法の確立を目指している。1取得済みのスーパー抗体酵素を用いての各種がん細胞に対するin vitro試験と抗がんスペクトル解析取得済のいくつかのスーパー抗体酵素クローンは、脳腫瘍培養細胞に対して細胞傷害性を有していた。さらにクローンを高濃度に濃縮させたものを作用させると、脳腫瘍細胞の増殖を抑制する能力を有していた。そこでこのようなクローンを、他部位に発生したがん細胞株に対する効果を検討している。2新規スーパー抗体酵素ライブラリーの作成と発現健常人から抽出した既存のスーパー抗体酵素に加えて、がん患者、特にがん免疫療法を受けている患者由来のBリンパ球を用いて新規のスーパー抗体酵素遺伝子を単離し、脳腫瘍患者関連のスーパー抗体酵素遺伝子ライブラリーを作成した。作成したスーパー抗体酵素遺伝子を大腸菌で発現・精製し、脳腫瘍細胞を用いて、in vitro試験を行った。自家腫瘍ワクチン接種患者の中で、長期に生存している患者のBリンパ球から候補となるスーパー抗体酵素遺伝子を採取している。3脳腫瘍幹細胞に対するスーパー抗体酵素のin vitroでの効果脳腫瘍幹細胞をヒト脳腫瘍手術検体から、単離・培養を行っている。特殊な培養条件の下培養を行い、さまざまなスーパー抗体酵素を作用させる。その中で、脳腫瘍幹細胞の増殖抑制効果を有するスーパー抗体酵素をいくつか見つけているが、上記手法で得られたスーパー抗体酵素の中から幹細胞を特異的に阻害するクローンをさらに検討している。4脳腫瘍幹細胞の採取ヒト脳腫瘍手術検体から、脳腫瘍幹細胞を単離・培養を行っている。小児正中線上に発生した脳腫瘍患者からのH3F3A変異を有する幹細胞、従来細胞株樹立や幹細胞採取困難とされているIDH遺伝子変異を有する幹細胞を共同研究者から供与を受け培養している。多数の幹細胞で検討を行っている。悪性脳腫瘍は予後不良である。近年、脳腫瘍細胞の薬剤抵抗性、放射線抵抗性、再発時の腫瘍原性、全ての統一的な原因になっている脳腫瘍幹細胞の存在が指摘されている。この細胞は大量の腫瘍細胞を供給する。脳腫瘍手術検体から採取・培養した腫瘍幹細胞を免疫不全マウスの脳内に移植すると、患者と全く同様の形態学的、遺伝学的特徴を有し、化学療法で脳腫瘍細胞は死滅するものの、腫瘍幹細胞は生存し、再び癌細胞集団を形成し再発する。我々のグループは、抗原を認識し攻撃しながら、かつ分解(機能を破壊)
明治前期の徴発物件資料にみる民家の基礎的研究

本研究は、陸軍省が明治期に刊行した『徴発物件一覧表』の調査過程で作成された徴発物件資料および類例資料を調査した。徴発物件資料は、明治前期における一町村内のすべての民家の平面、附属屋が記録された貴重な資料であり、戦後の民家研究が対象とした地主クラスに加え、遺構が現存しない小規模な民家が含まれていた。本研究は、徴発物件資料の資料的性格を明らかにし、文献資料を援用する新たな民家研究を提示した。さらに徴発物件資料を基礎資料に、建築史研究として分析をおこなうための指標を確立した。1.明治15年の「徴発令」と「徴発事務条例」の条文の検討;徴発令は全部で53条からなる法律であり、条文について詳細に検討を加えた。「各戸坪数」の算出には、社寺、学校などが未対象であり、徴発は何を目的とし、どのような調査が必要であったかを明らかにした。明治17年1月の東京府達丙第3号には、「民家ノ総坪数ヲ記入シ宿舎ニ充ツ可キ坪数」とある。当時、末端の行政機構であった戸長役場が、陸軍省へ提出する「徴発物件表」を作成にするにあたってどのような調査をしていたのか明らかになった。2.「明治十六年十二月徴發下調相楽郡北村戸長役場」の検討;京都府相楽郡北村の戸長役場が「徴発物件表」を提出するため、現地調査で作成された下図が「明治十六年十二月徴發下調相楽郡北村戸長役場」であった。「徴発下調」は鉛筆書きであり、図面がフリーハンドで描かれており、判読にかなり時間を要した。図面には主屋に加えて、附属屋の記載があり、記載内容について資料批判をおこなった。3.「徴発調綴」(京都府北村)と「家屋繪圖面」(徳島県漆川村)の比較検討;「徴発調綴」は、「明治十六年十二月徴發下調相楽郡北村戸長役場」の主屋を清書したものであった。「明治十七年一月一日調家屋繪圖面」は、下図が現存しないが、徳島県三好郡漆川村戸長に提出したものであり、「徴発調綴」と同様に主屋を清書した図面が掲載されていた。2ケ村の徴発物件資料は、墨引で図面を清書し、図中に室名や畳数あるいは坪数が書き込まれている。ところが大工あるいは建築教育をうけたものが作成したとは考え難く、記載内容を比較して共通点と相違点を明らかにする。平面の分析にあたって必要な建築史研究としての資料批判をおこなった。1、徴発物件資料を用いた建築史研究の総括;東洋大学内田雄造研究室が明治16年2月の年紀をもち、表紙に「徴發物件書類家屋取調書川越町聨合戸長役場」と題した資料に関する研究成果を発表し(昭和60年度日本建築学会関東支部研究報告集、1985)、谷直樹が「明治十七年建家図面帳相楽郡大野村」が徴発物件資料であることを示唆し、京都府大野村の平面構成と格式性を明らかしている(日本建築学会計画系論文報告集、第438号、1992)。本研究は、徴発物件資料に関する先行研究を総括した。2、前近代における類似資料の調査とその分析;小寺武久の「近世の民家と町並の成立に関する考察」(『名宝日本の美術第32巻民家と町並』、1983)は、家屋の主屋面積と居住人数、持田畑の関係を論じ、津田良樹の『街道の民家史研究』(1995)は、江戸中期から末期の日光社参史料からみた家屋構成、平面形式などを明らかにされている。日光社参史料とは、徳川将軍が日光東照宮を参詣する際、一行が宿泊する村々の民家を記録した絵図であり、本研究では前近代において、徴発物件資料と類似したものが日光社参史料であることを指摘している。3、明治期における類似資料の調査とその分析;家屋の平面は描かれていないが、税金付加のために作成された資料として、家屋取調帳が明治20年代に作成されたことが知られている。たとえば、新福祐子による「富山県の合掌住宅ー明治22年の家屋取調帳ー」(家政学雑誌、第26巻第8号、1975)の研究がある。本研究では、明治期の家屋取調帳など、徴発物件資料と類似した資料を用いた研究について考察を加えた。最終年度は、徴発物件資料を分析するための指標と新たな民家研究の可能性を検討した。1.下図とみられる「徴発下調」(京都府北村);主屋に加えて敷地内の附属屋を書き上げていた。

下図は住宅の平面構成、土蔵などの附属屋を含む家屋構成、便所や風呂などの住宅設備の保有状況が判明した。徴発物件資料の下図が発見された場合、平面類型と家屋構成、住宅設備の保有に関する分析のための指標を検討した。2.清書された徴発物件資料である「徴発調綴」(京都府北村)と「家屋絵図面」(徳島県漆川村);ともに実測調査による図面が掲載されているわけではなく、どのような分析が可能であるかを検討した。最初に村内のすべての平面の類型化をおこない、京都府と徳島県において実施された民家緊急調査による遺構調査と比較して考察を加えた。つぎに住宅の平面類型と坪数、桁行と梁間の規模の関係を分析し、住宅規模を明らかにした。さらに類型化した平面ごとに、寝室の位置や家族の人数から住まい方について明らかにした。3.民家研究の新たな視点の検討;戦後に建築史研究が対象とした民家は、地主クラスに偏重し、現存遺構に比重をおいた調査に疑問が出されているが、徴発物件資料は遺構が現存しない民家の平面、規模や住まい方を明らかにすることができる資料である。その有用性については、以下の5点を指摘できる。第一に、明治前期の同一年代における一町村内の平面の諸相をトータルに把握することができる。第二に、近代化を遂げる以前の民家の平面について検討を加えることができる。第三に、町村内のすべての民家の平面構成に加え、住宅規模を明らかにできる。第四に、寝室の位置や家族の人数から住まい方の一端が明らかになる。第五に、土蔵などの附属屋の所有状況に加えて住宅設備について分析ができ、明治前期における住宅事情を明らかにすることができる。日本建築史・都市史平成24年度は、徴発物件資料を用いた先行研究を総括し、前近代および明治期の類例資料を全国的に調査し、過去の日本人が家屋の間取りを描いた資料には、どのようなものが現存するのかを明らかにした。つづいて、平成25年度では、徴発物件資料を作成するために、いかなる調査を実施し、どのような書類が作成されていたのかを明らかにした。徴発物件資料の作成の背景、作図技法や描法について検討を加えることで、資料的性格の一端を明らかにすることができた。平成24年度は、徴発物件資料を用いた先行研究を総括し、前近代および明治期の類例資料を全国的に調査し、過去の日本人が家屋の間取りを描いた資料には、どのようなものが現存するのかを明らかにすることができた。平成26年度は、民家研究の資料として徴発物件資料を分析するためのマニュアルを検討する。民家を歴史的に知ろうとする建築史の分野において、徴発物件資料は失われた民家の姿を知ることができる貴重な資料である。徴発物件資料を基礎資料にして、明治前期における民家の平面の全体像、住宅規模、住まい方を分析する指標を確立する。平成25年度は、徴発物件資料を作成するために、いかなる調査を実施し、どのような書類がつくられていたのかを明らかにする。作成の背景、作図技法や描法について検討を加えることで、資料的性格を解明する。平成26年3月の出張旅費が終了後に、残額が生じることが判明したが、約5,000円のため、無理に執行しなかった。次年度は最終年度でもあり、研究に必要な文房具など、物品費として有効に使用する予定である。平成24年度は、物品費を21万円と予定していたが、実支出額が10万9607円となり、10万円を繰越した。平成25年度において、資料調査や学会発表などの旅費として使用する予定である。
人工関節のゆるみにおける液性因子の役割に関する研究

骨組織は骨芽細胞による骨形成と破骨細胞による骨吸収がバランスを保ち、その骨量が調節されている(カップリング)。この破錠により過剰な骨吸収や骨形成が生じ、骨は病的状態に陥る。骨粗鬆症による病的骨折などが大きな問題となっている高齢化社会の現在、こうした骨代謝のメカニズムの解明及びその制御は極めて重要である。病的な骨吸収の一例として人工股関節置換術(THR)後に生じる局所的骨吸収によるゆるみがある。これはTHRの長期成績を悪化させる最も重要な要因であり、ポリエチレン磨耗粉に対する生体の異物反応が原因として推測されている。我々はこの現象におけるマクロファージ遊走阻止因子(MIF)の関与を検討し、以下の結果を得た。1)THRの再置換術時に得られた偽滑膜組織において、ポリエチレン粒子を貪食したマクロファージがMIF陽性であった。2)In-vitroでマウスマクロファージ様細胞株RAW264.7および蛍光標識ラテックスビーズを用いて実験を行ったところ、マクロファージはビーズの貪食に伴い、濃度依存性にMIFを培養上清中に放出し、またこれはMIFmRNAの上昇を伴っていた。3)同細胞を48時間ラットMIF(10μg/ml)を含む培地で培養した後ビーズを与えたところ、貪食量がコントロールに比べ約1.6倍に増加した。またMIFは現在、炎症反応のmediatorという位置づけの他に、細胞成長因子としての可能性も示唆されている。我々は活発に増殖する骨芽細胞においてMIFの発現を検討し、以下の結果を得た。1)免疫組織学的検討により、マウス頭頂骨由来骨芽細胞・マウス骨芽細胞株MC3T3E1細胞はその細胞質がMIF陽性であり、また生後2日齢マウス頭頂骨の表層に存在する骨芽細胞(ALP染色により確認)もMIF陽性であった。2)前二者の細胞のRT-PCRおよびウエスタンブロット解析により、骨芽細胞においてMIFがmRNAおよびタンパクレベルで発現していた。以上よりMIFの骨芽細胞増殖への関与が示唆された。人工関節再置換術の際に得られる,弛んだ人工関節の周囲組織を採取して凍結切片を作成した.免疫組織染色によってMacrophage Migration Inhibitory Factor (MIF)を検出した.磨耗粉を貧食したマクロファージが人工関節周囲に存在するして,これらマクロファージにおいて強い染色が確認された.周囲に存在する細胞でも線維芽細胞には染色がみられなかった.摘出した組織からRt-PCR法によってmPNAの検討を行った.MIFのmRNAはコントロールとして用いた正常の滑膜に比してその発現の亢進が認められた.人工関節のゆるみには炎症性のサイトカインとしてinterleukin-1やprostaglandin E2などが原因として考えられているがMIFも何らかの役割を果たしていることが示唆された.in vitroの系ではラットの株化細胞RAW細胞を用いて実験を行った.このマクロファージにparticleを貧食させても形態の変化を伴わなかった.その貧食の増加に伴って,MIFの産生が増加した.このことはMIFのELISAの定量系を用いて行った.recombinant MIFをマクロファージに添加してparticleの貧食能力を検討した.MIFには貧食能力を亢進させる働きがあった.貧

食能は,FACscanを用いて定量化した.MIFが貧食におけるautocrine factorである可能性を支持する結果である.骨組織は骨芽細胞による骨形成と破骨細胞による骨吸収がバランスを保ち、その骨量が調節されている(カップリング)。この破綻により過剰な骨吸収や骨形成が生じ、骨は病的状態に陥る。骨粗鬆症による病的骨折などが大きな問題となっている高齢化社会の現在、こうした骨代謝のメカニズムの解明及びその制御は極めて重要である。病的な骨吸収の一例として人工股関節置換術(THR)後に生じる局所的骨吸収によるゆるみがある。これはTHRの長期成績を悪化させる最も重要な要因であり、ポリエチレン摩耗粉に対する生体の異物反応が原因として推測されている。我々はこの現象におけるマクロファージ遊走阻止因子(MIF)の関与を検討し、以下の結果を得た。1)THRの再置換術時に得られた偽滑膜組織において、ポリエチレン粒子を貧食したマクロファージがMIF陽性であった。2)Invitroでマウスマクロファージ様細胞株RAW264.7および蛍光標識ラテックスビーズを用いて実験を行ったところ、マクロファージはビーズの貧食に伴い、濃度依存性にMIFを培養上清中に放出し、またこれはMIFmRNAの上昇を伴っていた。3)同細胞を48時間ラットMIF(10μg/ml)を含む培地で培養した後ビーズを与えたところ、貧食量がコントロールに比べ約1.6倍に増加した。またMIFは現在、炎症反応のmediatorという位置づけの他に、細胞成長因子としての可能性も示唆されている。我々は活発に増殖する骨芽細胞においてMIFの発現を検討し、以下の結果を得た。1)免疫組織学的検討により、マウス頭頂骨由来骨芽細胞・マウス骨芽細胞株MC3T3E1細胞はその細胞質がMIF陽性であり、また生後2日齢マウス頭頂骨の表層に存在する骨芽細胞(ALP染色により確認)もMIF陽性であった。2)前二者の細胞のRT-PCRおよびウエスタンブロット解析により、骨芽細胞においてMIFがmRNAおよびタンパクレベルで発現していた。以上よりMIFの骨芽細胞増殖への関与が示唆された。
単純ヘルペスウイルスUL56遺伝子産物の機能解析

単純ヘルペスウイルス(HSV)のコードするUL56遺伝子産物は、C末端アンカー型膜タンパク質である。UL56はゴルジ体、Early endosomeなどの脂質膜構造に局在し、その一部はラフト上に存在していることを明らかにしてきた。本研究はUL56タンパク質と相互作用するパートナーを同定し、UL56の機能を予測・解析することを目的とした。本研究により、宿主側因子のKIF1A、ウイルス側因子のUL11がUL56のパートナーであることが明らかとなった。KIF1Aは神経細胞特異的に発現しているKinesinの一つであり、C末端部分に脂質と相互作用するPH domainを持ち、presynaptic vesicleの輸送に関わっていることが報告されている。Yeast two-hybrid法、GST-pulldown法、蛍光抗体法を用い、KIF1AがUL56と相互作用していることを示した。UL56は神経細胞内においてKIF1Aのレセプターとして細胞質小胞上に存在し、ウイルス糖タンパク質などの軸索内輸送に関わっている可能性が示唆された。この結果は2005年5月号のJ.Gen.Virol.に掲載予定である。UL11遺伝子はヘルペスウイルスに保存されている遺伝子である。UL11はN末端部分においてミリスチン酸化、パルミチン酸化を受ける膜タンパク質である。HSVにおいてUL11はHSVのエンベロープ獲得に重要であり、この欠損は粒子形成を著しく減弱することが報告されている。GST-pulldown法、免疫沈降法、蛍光抗体法を用い、UL56とUL11がタンパク質複合体を形成していることを明らかにした。この複合体形成にはUL11のN末端部分が必要であり、特に脂質付加が重要であることが分かった。UL56の欠損はHSVの増殖に大きな影響を与えないが、以上の結果からUL56がHSVの粒子形成、特にエンベロープ獲得に重要な働きを担っている可能性が示唆された。この結果は現在論文投稿準備中である。UL56と相互作用する可能性のある因子としてKIF1Aを、Yeast two-hybird法により決定した。KIF1Aはkinesin superfamilyの一つであり、neuron specificであることが知られている。この相互作用の特異性を確認する為に、GST-pulldown法を用いた。KIF1A発現細胞のcell lysateに対してGST-UL56を用いpulldownを行ったところ、KIF1Aが特異的に沈降された。GST単独、コントロールとして用いたGST-ICPOではKIF1Aの沈降は確認できなかった。細胞内でのKIF1A、UL56の局在を確認したところ、KIF1Aの発現した細胞においてUL56は、コントロールと比較して細胞の縁に集積している様子が観察された。このことはKIF1Aの存在によりUL56の存在している小胞の輸送が促進していることを示唆するものである。今後はこの輸送が促進されているということの具体的な証拠を検討していく予定である。UL56と相互作用するウイルス側因子についても検討を行った。UL56と、HSVのコードする膜タンパク質の一つであるUL11の細胞内局在を検討した。UL11はHSV感染細胞内で小胞輸送に関わっていることが示唆されており、ゴルジ体、細胞質小胞上に存在し、ゴルジ体と細胞膜の間を移動している。蛍光抗体法を用いた結果、UL56とUL11はゴルジ体と思われる領域で共局在している様子が観察された。このことを免疫沈降法により確認した。EGFP-UL11とUL56をco-transfectした細胞を用い、抗UL56抗体で免疫沈降を行ったところ、EGFP-UL11が沈降できた。コントロールとして用いたEGFPは沈降されなかった。UL11はHSV感染細胞内において、小胞輸送に関わっていることが示唆されている。UL56とUL11の相互作用が確認出来たことから、UL56も感染細胞内小胞輸送に関わっている可能性があることが示唆できる。

HSVにおいてUL11はHSVのエンベロープ獲得に重要であり、この欠損は粒子形成を著しく減弱することが報告されている。GST-pulldown法、免疫沈降法、蛍光抗体法を用い、UL56とUL11がタンパク質複合体を形成していることを明らかにした。この複合体形成にはUL11のN末端部分が必要であり、特に脂質付加が重要であることが分かった。UL56の欠損はHSVの増殖に大きな影響を与えないが、以上の結果からUL56がHSVの粒子形成、特にエンベロープ獲得に重要な働きを担っている可能性が示唆された。この結果は現在論文投稿準備中である。
環境・衛生規制の差異化と国際的調和化-その原因と対応

国際貿易の拡大に伴い、各国の環境・衛生規制の差異が国際貿易を阻害する非関税障壁と認識されるようになり、WTO(世界貿易機関)やEU(ヨーロッパ連合)等では、これら環境・衛生現制の調和化(ハーモナイゼーション)が試みられつつある。しかし、環境・衛生規制は、各国の独自の選好が、歴史的制度的に反映する分野であり、また、各国の産業にとっては保護の名目ともなるため、調和化は困難でもある。本研究では、このような環境・衛生リスク規制について、2つの視角から分析を行った。第1に、各国問における各国の環境・衛生規制の差異の原因を分析した。原因としては、科学的知識の不確実性は1つの要因ではあるが決定的要因では必ずしもないこと、単に貿易財かどうかではなく産業構造が調和化の圧力の有無に意味を持つこと(自動車のように産業構造が国際化していると調和化圧力は大きいが、食品のように分断化きれているとそうではない)、リスク間のトレード・オフについては、各国で異なった判断をしている場合も多いことが明らかとなった。第2に、WTO(世界貿易機関)、FAO(食糧農業機関)とWHO(世界保健機関)の合同機関であるCODEX(食品安全に関する基準を作成する組織)、UNECE・WP29(国連欧州経済委員会第29作業部会:自動車関基準を作成する組織)の国際基準の制定過程においては、実効性の課題(専門知識の確保)、正当性の課題(NGOの参加形態等)が存在することが明らかとなった。本研究の目的は、国際貿易の拡大に伴い各国の環境・衛生規制の差異が非関税障壁とも認識されるようになる中で、国際的調和化の過程がどのようになっているのか、また、どのような課題を抱えているのかを明らかにすることである。具体的事例としては、自動車大気排出規制分野、食品安全規制分野を用いることとしている。以上のような全体的研究目標を達成するための基礎的な作業として、本年度は以下の2つ作業を主に行った。第1に、環境と貿易、科学技術と政策の交錯等に関する関連文献を広く収集検討し、分析のための枠組みの構築を試みた。その中で、科学的分野においては専門家のコンセンサスが成立するので、そのようなコンセンサスに基づいた調和化が可能であるという議論の問題を明らかにした。科学的分析については常に一定の不確実性は不可避なのであり、その残された不確実性を政治的に利用することが可能であるのである。そして、これが規制差異化の1つの重要な要因となるわけである。第2に、一定の実証研究のための資料収集・ヒアリングを行った。自動車排出基準の国際的調和化に関する資料収集・ヒアリングをアメリカ・スイスで行い、また、スイスでは国際的調和化に大きな影響を持つと思われるWTO(世界貿易機関)についてもヒアリング・資料収集を行った。今後は、今年度の成果を基礎に、実証的研究をさらに進めるとともに、これらの実証研究と前述の理論的観点をどのように接合していくのかについて考察を深めることが課題となる。
ニュートリノ質量測定と高位置分解能solid state beta線検出器の開発

今年度は、昨年度後半に行った実験データの解析と、来年度予定している次回実験のための半導体検出器の具体案の検討を行っている。データ解析は、位置検出器で使った7本の抵抗芯線の内、6本のデータ(1本は全計数が極端に低い)を別々に解析している。それは、空芯β線分析器の焦点面上では、芯線の位置によって収束イメージがズレているからである。測定は1500eV領域を7つに分割して行ったので、それぞれについて検出効率、加速による立体角補正、不感時間補正等を行い、測定時間で規格化して1本のスペクトルにした。応答関数は、^<109>CdのKLLオージェ線のKL_2L_3線の測定スペクトルを自然幅、シェイクアップ、オフの成分を補正して求めた。これを使って、X^2検定法によりニュートリノ質量を求める段階に来ているが、1.2回のデータと今回のデータは収集方法が違うため、これ迄使ってきた解析プログラムを一部修正して使う必要がある。終状態スペクトルは、これ迄の計算をさらに高次の項まで考慮した計算結果が近々得られるので、それを使う予定である。いづれにしても、この1ー2ケ月以内に最終結論を出す予定である。半導体検出器について検討してきたことは、以下の点である。3回目の実験で使った位置感応型比例計数管の位置分解能が1.3mmと予想より悪かったので、次回は0.3mm以下の高位置分解能を有するSi半導体検出器の開発を考えている。そのために、0.2mm厚のSiの基板の両面にXとY方向の二次元のMulti-Strip電極をIC加工法で加工する。この両面から信号をとり出して同時計測を行うことにより、低雑音の二次元検出が可能となる。これにより焦点面上でのイメージのズレのオフラインでの補正が可能となり、高分解能が得られる。従って、これが完成すれば終状態スペクトルに関係なく、ニュートリノ質量が求められると期待される。