hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
p-殻とsd-殻にまたがった中性子過剰核の磁気モーメント

得られた測定値をpsd軌道を模型空間とした0hω+1h^1ω殻模型計算の結果と比較した。その結果、二体有功相互作用としてpsdMK相互作用を用いた模型は|μ|の実験値をよく再現するがpsdWBTを用いた模型では実験値よりかなり小さい値を与えることがわかった。軽核領域の中性子過剰核では陽子はp殻が、中性子はsd殻がアクティブになっており、このような状況に起因すると思われる特異な現象が幾つか見出されている。本研究ではその微視的構造を明らかにするため、入射核破砕反応によって得られるスピン偏極した不安定核ビームを利用して磁気モーメントの測定を行なった。昨年度行なった^<18>N(T_<1/2>=624ms,I^X=1^-)の磁気モーメント測定に引き続き、今年度は^<18>Nの電気四重極モーメントの最終決定を行なった。理化学研究所リングサイクロトロンからの入射エネルギーE/A=110MeV/uの^<22>NeビームをC標的に照射し、入射核破砕反応によって放出される^<18>Nを入射核破砕片分離装置RIPSによって分離・収集した。こうして得られた偏極不安定核をストッパー中に停止させて、崩壊の際に出されるベータ線の角度分布の上下非対称度を指標として核磁気共鳴の観測を行なった(β-NMR法)。今回、断熱磁場回転による新しい偏極測定法を開発して、これによって核磁気共鳴測定に先だち^<18>Nの偏極度を最適化した結果、放出角θ=3.5±1.0゚、出射運動量p=8.07-8.32GeV/cにおいて偏極度P=2.2±0.7%を得た。次に^<18>Nの電気四重極モーメントを測るため、植え込み試料としてMgを採用してβ-NMR測定を行なった。その結果、観測された共鳴周波数より四重極結合定数を|eqQ(^<18>N)/h|=73.2±1.4kHzと決定し、これより四重極モーメント|Q(^<18>N)|=12.3±1.2mbを得た。この結果と殻模型計算との比較から、^<18>N核においては中性子の有効電荷が安定核領域で知られている値より有意に小さくなっていることがわかった。
CGH法を用いた食道扁平上皮癌の遺伝子・染色体異常の検索-リンパ節転移、抗癌剤耐性因子を中心に-

我々は、食道扁平上皮癌47例(pN0:15例、pN1:32例)に対し、comparative genomic hybridization(以下CGH)法による染色体・遺伝子異常の解析を行い、臨床病理組織学的事項と比較検討し、リンパ節転移個数に関する染色体・遺伝子異常を解明した。【方法】新鮮凍結標本より腫瘍DNAを、正常ヒトリンパ球より正常DNAを抽出し、それぞれ異なる蛍光色素で標識し、正常ヒト分裂中期染色体上に同時にハイブリダイズさせ、CCDカメラに連動した解析ソフトでDNAコピー数異常を解析した。【結果】組織学的リンパ節転移個数が2個以下である群(A群:n=27)と3個以上である群(B群:n=20)との間に有意差を認めた(p=0.0001、2年生存率はA群71%、B群21%:Kaplan-Meier法)。そこで、この2群間におけるCGH解析結果を検討したところ、平均DNAコピー数異常数(A群:9.2箇所、B群:13.7箇所)、平均DNAコピー数増加数(A群:5.2箇所、B群:7.1箇所)、平均DNAコピー数減少数(A群:3.8箇所、B群:6.6箇所)は全て有意にB群が高値であった(それぞれp=0.01、p=0.04、p=0.01)。さらにDNAコピー数異常領域を比較すると、B群において有意に8q23-qter(p=0.001)、5p14-pter(p=0.04)、12p(p=0.05)のコピー数の増加を認めた。【結語】これらの領域には食道扁平上皮癌の進展に関わる癌関連遺伝子の存在が示唆さた。術前のCGH解析は、潜在的なリンパ節転移個数を予測することができ、リンパ節郭清範囲決定の一助となると思われた。
進行性腎障害の発症・進展因子の解析

一般にメサンギウム細胞増殖は種々の進行性腎障害における重要な因子である。Growth Arrest Gene 6(Gas6)はビタミンK依存性蛋白のひとつの因子であり、Gas6のGla化は細胞の増殖制御に関与する新たな因子である。本研究ではGas6の腎障害の病因としての意義を解明するものである。Gas6のin vitroメサンギウム細胞の増殖機序における役割を解明したが、Gas6のin vivoモデルにおける役割を明らかにした。糸球体腎炎モデルである抗thy1腎炎ではGas6が糸球体で著明に発現増強しており、Gas6の発現とメサンギウム細胞の増加との相関を認めた。抗thy1腎炎に対するワーファリン治療群は糸球体腎炎の病変軽快とGas6の発現低下を認めた。またこのモデルに対しGas6の受容体であるAxlの細胞外ドメインを過剰に投与すると糸球体腎炎および糸球体硬化症の著明な改善を認めた。またGas6によるメサンギウム細胞増殖の機序にSTAT3の関与をin vitroおよびin vivoで解明した。さらにGas6の解析をさらに検証する目的でGas6ノックアウトマウスを作成した。Gas6-/-は肉眼的異常は全く認めなかったが、Gas6の発現は消失していた。このマウスに抗GBM抗体投与による腎炎(NTN)を惹起させた。NTNのコントロールマウスではGas6の発現、アルブミン尿を認め、腎組織では明らかな半月体形成、糸球体硬化症が認められた。Gas6-/-ではこれらのパラメーターすべてにおいて改善が認められた。PCNA陽性細胞はNTNで著明に増加していたのが、Gas6-/-では明らかな改善を認めた。このようにGas6ノックアウトマウスの解析でも糸球体腎炎、糸球体硬化症の発症進展にGas6が重要な役割を果たしていることが証明された。慢性腎不全に陥る患者の多くは糸球体硬化症という病理学的所見を呈する。一般に進行性腎障害はメサンギウム細胞増殖が先行し、それに引き続きメサンギウム硬化症が進展していく事が明らかにされている。しかし、その病態に最も大切な細胞増殖のkeyになる分子は未だ確定されていない。Growth Arrest Gene 6(Gas6)はビタミンK依存性蛋白のひとつの因子として最近クローニングされたが、平滑筋細胞の増殖の重要な因子である事が明らかとなった。本研究はメサンギウム細胞の増殖制御に関与する新たな因子であるGla化蛋白であるGas6の役割を解明するものである。Gas6のin vitroメサンギウム細胞における機序を解明した。Gas6の添加によりメサンギウム細胞の増殖促進作用を認めており、その機序を解明した。さらにメサンギウム細胞におけるGas6の受容体の発現をWestern blotting法およびNorthen blotting法で検討した。その結果、メサンギウム細胞では平滑筋細胞と同様high affity受容体であるAxlが優位である事を認めた。Axlの細胞外ドメイン(Axl ECD)の過剰添加により増殖効果における抑制効果を検証した。Gas6によるAxlのリン酸化およびErkのリン酸化を調べ、Gas6による細胞の活性化が受容体を介し、2nd messageを活性化する事を明らかにした。さらにメサンギウム細胞が内因性のGas6を産生し、autocrine又はparacrineに働いている事を明らかにした。ワーファリン処理によりGas6のGla化を阻止するとその増殖抑制効果が阻止される事が解明でき、新たなワーファリン治療の機序が解明できた。

一般に進行性腎障害はメサンギウム細胞増殖が先行し、それに引き続きメサンギウム硬化症が進展していく事が明らかにされている。しかし、その病態に最も大切な細胞増殖のkeyになる分子は未だ確定されていない。Growth Arrest Gene 6 (Gas6)はビタミンK依存性蛋白のひとつの因子として最近クローニングされたが、平滑筋細胞の増殖の重要な因子である事が明らかとなった。本研究はメサンギウム細胞の増殖制御に関与する新たな因子であるGla化蛋白であるGas6の腎障害の病因としての意義を解明するものである。前年度はGas6のin vitroメサンギウム細胞における機序を解明したが、本年度はGas6のin vivoモデルにおける役割を明らかにした。糸球体腎炎モデルである抗Thyl腎炎はメサンギウム融解に引き続きメサンギウム細胞の増加と糸球体硬化症を惹起するモデルである。このモデルではGas6が糸球体で著明に発現増強しており、Gas6の発現とメサンギウム細胞の増加との相関を認めた。抗thyl腎炎に対するワーファリン治療群は糸球体腎炎の病変軽快とGas6の発現低下を認めた。またこのモデルに対しGas6の受容体であるAxlの細胞外ドメインを過剰に投与すると糸球体腎炎および糸球体硬化症の著明な改善を認めた。これらの結果はGas6がin vivoの糸球体疾患でもメサンギウム細胞の増殖および硬化症に密接に関連しており、進行性腎障害に対する新たなワーファリン治療の機序が解明できた。またGas6によるメサンギウム細胞増殖の機序にSTAT3の関与をin vitroおよびin vivoで解明した。この結果よりSTAT3もメサンギウム増殖腎炎のtargetになりうることが示唆された。慢性腎不全に陥る患者の多くは糸球体硬化症という病理学的所見を呈する。Gas6のメサンギウム細胞における機序をin vitroおよびin vivoで解明したが、本年度はGas6の解析をさらに検証する目的でGas6ノックアウトマウスを作成した。Gas6-/-の発生および発育段階での肉眼的異常は全く認めなかった。しかしGas6-/-では完全にGas6の発現は消失していた。このマウスに抗GBM抗体投与におけるnephrotoxic nephritis (NTN)を惹起させ、Gas6の役割を解析した。NTNのコントロールマウスでは3-5日をピークにGas6の発現を認めていた。アルブミン尿は7日より認め、12日以降では60%の生存率であった。
細胞周期制御による消化器癌抑制方法の開発

細胞増殖や細胞周期の調節にユビキチン介在性タンパク質分解が重要であり、癌遺伝子および癌抑制遺伝子産物もユビキチン化により発現調節されます。今回、c-Mycのユビキチン化と分解を促進することを明らかにされているユビキチンリガーゼFbw7に注目した。Fbw7は大腸癌を含めた多くの癌腫で変異することが知られているが、実際の臨床サンプルでの発現意義については研究がなされていない。そこで大腸癌におけるFbw7遺伝子の発現の臨床的意義について調べた。大腸癌手術検体(130症例)を対象にFbw7 mRNAをReal-time PCRにて定量し、大腸癌組織(T)と大腸正常組織(N)の発現量を比較した。さらにFbw7 mRNAのT/N中央値と臨床病理学的因子、予後との関連を解析し、多変量解析を行った。また、免疫染色にて癌部と正常部のFbw7の発現を比較検討した。さらに大腸癌株化細胞を用いて、Fbw7をsiRNAで抑制することでターゲットであるc-myc, cyclin Eの発現を確認し、細胞増殖能、浸潤能について検討した。結果を以下に示す。1) Fbw7のmRNAは正常大腸組織に比較して大腸癌組織で発現が低下していた(p<0.01)。2) Fbw7 mRNA低発現群は腫瘍深達度に有意差を認めた(p<0.01)。3) Kaplan-Meier法での生存解析では低発現群で予後不良であり、Fbw7 mRNA発現は予後に対する独立予後因子となった。4)免疫染色では癌部における発現は正常部と比べ低かった。また、Fbw7の発現とc-mycの発現とは逆相関であった。5)大腸癌株化細胞でFbw7をsiRNAで抑制するとc-myc、cyclin Eの発現が増加した。6) siRNA抑制により細胞増殖能、浸潤能が増加した。以上の結果より大腸癌臨床検体ではFbw7の発現が低下し、それがc-myc, cyclin Eの過剰発現を促進することで細胞周期制御の異常を生じると考えられる。この結果は、将来的にユビキチンリガーゼによる細胞周期制御がプロテアソームをターゲットとした治療を開発することに有用であることを示唆している。細胞周期制御因子であるFBXW7に着目し、胃癌、大腸癌におけるその発現を確認した。胃癌において、100例の臨床検体を用いて、FBXW7 mRNAは癌部と比較し非癌部で高発現しており、低発現群は、高発現群と比較し有意に予後不良であることを示した。さらにp53の変異がある症例ではFBXW7 mRNAの発現が抑制されており、有意に予後が不良であることを示した。また胃癌細胞株を、siRNAを用いてFBXW7を抑制することで、c-Myc, Cyclin E蛋白が増加し、増殖能が高まることを示した。大腸癌において、胃癌と同様に、93例の臨床検体を用いて、FBXW7 mRNAは癌部と比較し非癌部で高発現しており、低発現群は、高発現群と比較し有意に予後不良であることを示した。また大腸癌細胞株を、siRNAを用いてFBXW7を抑制することでc-Myc, Cyclin E蛋白が増加し、増殖能が高まることを示した。さらに免疫染色を行うことによつて、FBXW7の低発現症例では、c-MycとCyclin Eが高発現しており、予後不良であることを示した。大腸癌におけるFBXW7の発現が低下する原因を追究するため、別の99症例の臨床検体をlaser micro dissectionにより癌細胞のみを標的として、cDNA microarrayとCGH arrayを行った。その結果、FBXW7領域のゲノムの欠失が全体の約4割に確認され、その頻度は進行度とともに上昇することを示した。以上のように、当該年度は胃癌、大腸癌におけるFBXW7の発現が臨床病理学的に重要なことを示した。また、癌細胞株を用いて、FBXW7の発現低下に起因する生物学的悪性度の関わりを明らかにした。さらにその発現低下の機序を胃癌、大腸癌において、それぞれの臨床検体を用いて明らかにした。これらの結果より、細胞周期制御因子であるFBXW7の発現を調節することで、癌幹細胞に特徴的とされるGO期へ誘導することが示唆され、そのような癌幹細胞が治療抵抗睦の主体を担っていることが明らかにできると思われ、将来的には癌幹細胞を駆逐する方法の開発が癌の根治的治療に結びつく可能性を示した点で極めて意義深いと考えている。

また、免疫染色にて癌部と正常部のFbw7の発現を比較検討した。さらに大腸癌株化細胞を用いて、Fbw7をsiRNAで抑制することでターゲットであるc-myc, cyclin Eの発現を確認し、細胞増殖能、浸潤能について検討した。結果を以下に示す。1) Fbw7のmRNAは正常大腸組織に比較して大腸癌組織で発現が低下していた(p<0.01)。2) Fbw7 mRNA低発現群は腫瘍深達度に有意差を認めた(p<0.01)。3) Kaplan-Meier法での生存解析では低発現群で予後不良であり、Fbw7 mRNA発現は予後に対する独立予後因子となった。4)免疫染色では癌部における発現は正常部と比べ低かった。また、Fbw7の発現とc-mycの発現とは逆相関であった。5)大腸癌株化細胞でFbw7をsiRNAで抑制するとc-myc、cyclin Eの発現が増加した。6) siRNA抑制により細胞増殖能、浸潤能が増加した。以上の結果より大腸癌臨床検体ではFbw7の発現が低下し、それがc-myc, cyclin Eの過剰発現を促進することで細胞周期制御の異常を生じると考えられる。この結果は、将来的にユビキチンリガーゼによる細胞周期制御がプロテアソームをターゲットとした治療を開発することに有用であることを示唆している。
細胞接着分子を介した造血幹細胞の増殖制御の分子機構

細胞外マトリックスの一分子であるフィブロネクチンは、細胞接着ばかりでなく造血調節にも関与していると推測されている。フィブロネクチンの受容体としては、インテグリンVLA4(α_4β_1)とVLA5(α_5β_1)が知られている。各種ヒト血液細胞株を用いてフィブロネクチンの作用を検討すると、VLA4^+VLA^<5+>細胞株ではアポトーシスが認められたのに対し、VLA4^+VLA5^-細胞株ではアポトーシスは認められなかった。そこで、VLA4^+VLA^<5->(α_4^-α_5^-β_1^+)細胞へα_5遺伝子を導入することによりフィブロネクチンにでアポートシスが誘導されるVLA4^+VLA5^+(α_4^+α_5^+β_1^+)細胞を作製した。現在これらの細胞株を用いてアポトーシス誘導シグナルを解析中である。また、正常単球やHL-60細胞を分化誘導させて得た単球においてもフィブロネクチン/VLA5の相互作用によりアポトーシスが誘導されることも明らかにした。一方、c-kitレセプターチロシンキナーゼ(KIT)は、ストローマ細胞に発現されている膜結合型増殖因子(stem cell factor)を介して造血幹細胞やマスト細胞の接着にも関与していると考えられている我々は、4種の腫瘍性マスト細胞株において、c-kit遺伝子に恒常的活性化点突然変異が存在することを明らかにした。これらのc-kit活性化変異は、jaxtamembrane領域とキナーゼ領域内に認められるが、特にキナーゼ領域内のAsp変異によりKIT蛋白の恒常的な活性化と崩壊が生ずることを示した。
急性脳症に対する脳低温療法を含めた新たな治療法確立のための基礎的検討

急性脳症は小児期の重篤な疾患の一つであるが、いまだその発症機序は不明である。しかし、それに関連する因子の一つとしてインフルエンザウイルス感染症などがあげられてきた。これは、冬期のインフルエンザの流行時期と脳症患者数の増加が一致すること、さらに、ウイルス抗原の証明や、血清特異抗体価の上昇などからその関与が明らかにされてきた。さらに、1999-2000年シーズンにおける急性脳症患者の検討から、厚生省研究班は解熱剤として用いられる抗炎症薬め関与についても報告し、同薬剤の使用注意を促している。一方、近年の研究から急性脳症の病態は急性ウイルス感染などを契機に惹起された血液脳関門の破綻、サイトカインの異常産生とそれにひきつづく組織障害であるとされつつある。そこで、その治療方針としては、サイトカインの異常産生の抑制、興奮性アミノ酸などによる二次的な神経細胞傷害の予防、脳浮腫の予防、血液脳関門破綻の阻止などがあげられる。そこで、我々は脳低温療法とステロイド大量療法さらに血漿交換療法を小児急性脳症に対する治療法として導入することとした。この方法については、平成12年秋の厚生省研究班のインフルエンザウイルス関連急性脳症に対する治療法案の一つとしても採用されている。当施設ではこれまでに約10症例にこの新しい脳軽度低温療法を実施し、各種サイトカインの測定を始めとした詳細なデータを蓄積しつつある。この治療法の導入により従来の治療法と比較してその予後は良好な結果が得られつつある。今後さらに症例数を増やし、各種データの蓄積を行うと同時に今後小児におけるこの治療法の確立を目指したいと考えている。しかしながら、2000-2001年シーズンにおけるインフルエンザウイルス感染症の流行は前年の1/10以下と少なく。これまでのところ急性脳症患者の入院はなく、新たな治療を実施する機会がない状況である。インフルエンザウィルス感染症などに伴う急性脳症は小児期における重篤な疾患の一つであるが、その発症機序が明らかにされていなかったためにその治療法はほとんど進歩せず、新たな治療法の早急な確立が望まれてきた。一方、近年の研究からその本体は急性ウィルス感染などを契機に惹起された血液脳関門の破綻、サイトカインの異常産生とそれにひきつづく組織障害であるとされつつある。そこで、この急性脳症に対する治療目標としては、サイトカインの異常産生の抑制、興奮性アミノ酸などによる二次的な神経細胞傷害の予防、脳浮腫の予防、血液脳関門破綻の阻止などがあげられる。そのために、我々は成人頭部外傷や心肺停止蘇生後の患者に行われつつある脳低温療法とステロイド大量療法さらに血漿交換療法を小児急性脳症に対する治療法として導入することとした。この治療法導入にあたっては、当施設で19871996年までの10年間に治療した感染に伴う急性脳症35例の検討を行い、その結果から従来の治療法の限界が明らかにされたことがあげられる。すなわち、35例中死亡10例、寝たきりの重度脳障害11例、異常なく回復した10例と急性脳症の予後は極めて不良であった。これまでに約10症例に脳軽度低温療法を実施し、各種サイトカインの測定を始めとした詳細なデータを蓄積しつつある。この治療法の導入により従来の治療法と比較してその予後は良好な結果が得られた。今後さらに症例数を増やし、各種データの蓄積を行うと同時に今後小児におけるこの治療法の確立を目指して適応基準などを作成したいと考えている。

これは、冬期のインフルエンザの流行時期と脳症患者数の増加が一致すること、さらに、ウイルス抗原の証明や、血清特異抗体価の上昇などからその関与が明らかにされてきた。さらに、1999-2000年シーズンにおける急性脳症患者の検討から、厚生省研究班は解熱剤として用いられる抗炎症薬の関与についても報告し、同薬剤の使用注意を促している。一方、近年の研究から急性脳症の病態は急性ウイルス感染などを契機に惹起された血液脳関門の破綻、サイトカインの異常産生とそれにひきつづく組織障害であるとされつつある。そこで、その治療方針としては、サイトカインの異常産生の抑制、興奮性アミノ酸などによる二次的な神経細胞傷害の予防、脳浮腫の予防、血液脳関門破綻の阻止などがあげられる。そこで、我々は脳低温療法とステロイド大量療法さらに血漿交換療法を小児急性脳症に対する治療法として導入することとした。この方法については、平成12年秋の厚生省研究班のインフルエンザウイルス関連急性脳症に対する治療法案の一つとしても採用されている。当施設ではこれまでに約10症例にこの新しい脳軽度低温療法を実施し、各種サイトカインの測定を始めとした詳細なデータを蓄積しつつある。この治療法の導入により従来の治療法と比較してその予後は良好な結果が得られつつある。今後さらに症例数を増やし、各種データの蓄積を行うと同時に今後小児におけるこの治療法の確立を目指したいと考えている。しかしながら、2000-2001年シーズンにおけるインフルエンザウイルス感染症の流行は前年の1/10以下と少なく。これまでのところ急性脳症患者の入院はなく、新たな治療を実施する機会がない状況である。
アデニレーションドメインに対するテーラーメイドケミカルラベリング法の開発

平成27年度は、アデニレーション(A)ドメインに対する合成分子プローブを基盤として、ペプチド性抗生物質であるグラミシジンS生産菌のプロテオーム中に存在する内在性GrsA及びGrsBのラベル化・検出法の確立を図った。まず、精製タンパク質においてラベル化されることが確認されているL-Pheに基質特異性を有するGrsAについて、グラミシジンS生産菌であるAneurinibacillus migulanus株のプロテオーム中に存在する内在性GrsAのラベル化・検出を試みた。L-Pheをリガンド部に有するL-Phe-AMS-BPyneを用いて種々条件を検討した結果、GrsAの分子量に相当する120 kDaの位置に特異的にラベル化されるバンドが確認された。そこで、このタンパク質が内在性GrsAであるか確認するため、タグ分子をビオチンに変換し、タンパク質の精製及び同定を試みたところ、内在性GrsAであることが明らかになった。次に、一つのタンパク質上に4つのAドメインが存在するGrsBに対するラベル化実験を行うことにした。GrsBは4つのモジュールからなる約500 kDaの巨大NRPSであり、そのAドメインはそれぞれL-Pro、L-Val、L-Orn、L-Leuを基質とする。そこで、リガンド部にL-Pro、L-Val、L-Orn、L-Leuを有する4種類のプローブ及び阻害剤をそれぞれ合成し、A. migulanusのプロテオームに処理した。その結果、全てのプローブにおいて内在性GrsBの選択的ラベル化が確認された。また、プローブと阻害剤を組み合わせた競合実験から、それぞれのプローブはリガンド部のアミノ酸依存的にGrsB上の対応した基質特異性を有するAドメインを特異的にラベル化していることが明らかになった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
高精度な余寿命評価を目指した複合型磁気センサによる非破壊疲労モニタリング法の構築

この研究は,鉄系構造材の疲労蓄積状態を試料の磁性の有無や疲労形態の違いに関わらず評価できる可能性のある磁気センサの製作と,それを用いた高精度な余寿命が推定できる非破壊疲労モニタリング法を構築することであった。この研究では,第1に交番磁界型磁気センサはオーステナイトステンレス鋼の疲労検出が可能な磁気センサであることを示した。第2に積層コイル型磁気センサが軟鋼やステンレスの平面曲げ疲労や片振り引張疲労に適用できることを示した。よって,各種磁気センサを用いて鉄系構造材に対する高精度な余寿命評価の可能性を示すことができた。本年度は,以下の4つの実験を中心に行った。第1は,昨年度末に試作した複合型磁気センサのSUS304を試料とした欠陥検出特性の把握に関する実験である。その結果,試料をSUS304とした場合は,疲労検出が可能な磁気センサであることが分かった。第2は,従来から研究しているパンケーキ型コイルを用いたインダクタンス法の高度化に関する実験である。これは,片振り引張疲労においては,疲労を印加することによって試料の板厚が変化しこれが疲労検出特性に影響を与えることへの対策を確立するための実験である。この実験の成果は,インダクタンス法で板厚の変化を受けない疲労検出法は,励磁周波数を大きくすることであることを確認したことである。第3に,フェライトコアを備えた3連コイル型磁気センサの疲労検出対象を広げる実験である。試料への疲労印加の方法を片振り引張疲労から平面曲げ疲労に変えて実験を行った。この実験では,SUS304を試料とし,平面曲げ疲労を加えた場合でも良く疲労をとらえることができた。この結果は,28年7月にアメリカで開かれるQNDE( Review of Progress in Quantitative Nondestructive Evaluation 43th)で発表する予定である。第4に,FG型磁気センサを用いた残留磁化法によって平面曲げ疲労と片振り引張疲労の疲労形態の違いをSUS304を用いて比較し把握する実験である。この実験結果は,27年9月に神戸で開かれた「The 17th International Symposium on Applied Electromagnetics and Mechanics(ISEM2015 Kobe」で発表し,「The International Journal of Applied Electromagnetics and Mechanics, IOS Press」に採録された。上記評価の理由は,第1に,複合型磁気センサを試作し,現有の装置を使っての疲労検出特性の基礎的な把握ができたことである。平成27年度は, SUS304を用いた実験を継続し,励磁周波数の限界を把握した。また,磁気センサの構造から欠陥検出特性は疲労分布の変化分に相当した出力となることが予想されるが,実験からもそのことを確認した。実験では,現有の機器では励磁周波数は,1kHz程度にパワーアンプの出力電圧で制限されることが分かった。しかし,複合型磁気センサに関する多くのデータを集めることができた。第2に,昨年度購入したLCRハイテスタを購入することによって高い周波数までのパンケーキ型コイルの周波数ーインピーダンス特性を把握することができ,励磁周波数5MHzまでの間で2つの共振周波数を持ち,その前後で欠陥検出特性が変化し高周波で励磁する場合は,共振周波数に注意する必要があることが分かった。さらに, 3MHz程度の高周波励磁による渦電流法による疲労検出法が構築できた。高周波励磁を行うと片振り引張疲労で問題となる板厚の変化の影響を受けない疲労検出が可能になる利点があることが分かった。第3に,3連コイル型磁気センサの疲労検出実験を精密に行うことで,この磁気センサの今後の発展を期待できることが分かった。最後に,片振り引張疲労と平面曲げ疲労の疲労状態の違いをSUS316およびSUS304の試料を用い,FG型磁気センサを用いて把握した結果を,公開できたことである。以上の結果は,今後の複合型磁気センサの改良や3連コイル型磁気センサの新たな展開に用いることのできる有用なデータであると考える。以上,総合して,この研究は,複合型磁気センサ等の開発に関して概ね順調に遂行できていると考える。この研究は,鉄系構造材の疲労蓄積状態を平面曲げ疲労や片振り引張疲労といった疲労の形態に関わらず正しく評価できる可能性のある交番磁界型磁気センサや積層コイル型磁気センサといった渦電流法や漏れ磁束法の機能を備えた複合型磁気センサを用いて非破壊疲労モニタリング法を構築し,高精度な余寿命推定法を確立することであった。この研究の成果は,第1に複合型磁気センサのひとつの形態である交番磁界型磁気センサをフェライトコアを持った励磁コイル2個から成る励磁系とパンケーキ型検出用コイルを用いて試作し,試料をオーステナイトステンレス鋼のSUS304とした場合は疲労検出が可能な磁気センサであることを確認した。SUS304を対象にした疲労検出実験では,励磁周波数1kHzでよい結果を得た。第2に複合型磁気センサの他の形態であるフェライトコアを備えた積層コイル型磁気センサの疲労検出の対象を軟鋼や平面曲げ疲労などに広げたことや最適な励磁条件等を見出したことである。SU304の平面曲げ疲労を対象にした実験,冷間圧延軟鋼であるSPCCの平面曲げ疲労を対象にした実験などを行い,SUS304およびSPCCにおいてよい疲労検出結果を得た。

SUS304の疲労検出実験の結果は,良く疲労を検出し,その疲労とセンサ出力との関係も明確で良い相関があり,また,出力も大きいと言う結果や最適な励磁周波数を5kHz程度であることなどの知見を得ることができた。さらに,SPCCの平面曲げ疲労の検出実験の結果でも,励磁周波数を60kHz程度にすれば,非常に良く疲労を検出し,その疲労とセンサ出力との関係も明確で良い相関があった。最後に,FG型磁気センサを用いてオーステナイトステンレス鋼(SUS304,SUS316,SUS316L)を試験材として片振り引張疲労と平面曲げ疲労の分布状況や進行状況の違いを確認した。この研究は,鉄系構造材の疲労蓄積状態を試料の磁性の有無や疲労形態の違いに関わらず評価できる可能性のある磁気センサの製作と,それを用いた高精度な余寿命が推定できる非破壊疲労モニタリング法を構築することであった。この研究では,第1に交番磁界型磁気センサはオーステナイトステンレス鋼の疲労検出が可能な磁気センサであることを示した。第2に積層コイル型磁気センサが軟鋼やステンレスの平面曲げ疲労や片振り引張疲労に適用できることを示した。よって,各種磁気センサを用いて鉄系構造材に対する高精度な余寿命評価の可能性を示すことができた。上記評価の理由は,第1に,複合型磁気センサの試作が終わり,現有の装置を使っての疲労検出の予備実験が始り,複合型磁気センサによる疲労検出の第一段階の実験を行うことができたことである。平成26年度は,疲労検出を比較的簡単に行えるオーステナイトステンレス(SUS304)を用いた予備実験を行っているが,まだ最適な励磁周波数などの決定はできておらず,現在,試行実験を行っている段階である。しかし,複合型磁気センサに関する多くのデータを集めることができたと考えている。第2に,片振り引張疲労と平面曲げ疲労の疲労状態の違いをSUS316およびSUS304の試料を用い,FG型磁気センサを用いて把握できたことである。この両者の間には明らかな違いがあり,片振り引張疲労は微小欠陥が発生するまではその周辺で疲労の蓄積が顕著ではなく疲労発生部に集中しており,平面曲げ疲労では,微小欠陥が発生するその周辺で徐々に疲労が蓄積することが分かった。このため,両疲労形態に適合した磁気センサは,疲労が進んでいない部分でも検出できる感度が必要であることが分かった。この結果は,複合型磁気センサの改良に用いることのできる有用なデータであると考える。第3に,LCRハイテスタを購入することによって3MHz程度の高周波励磁による渦電流法による疲労検出の道筋が構築できたことである。高周波励磁を行うと磁性体,非磁性体に関わらず浸透深さが浅くなり,片振り引張疲労で問題となる板厚の変化の影響を受けない疲労検出が可能になる利点があり,かつ,渦電流法の高感度な利点を活用できることが分かった。以上,総合して,この研究は,複合型磁気センサの開発に関して概ね順調に遂行できていると考える。平成27年度は,複合型磁気センサの疲労検出実験においては,シンセサイザとパワーアンプで駆動し,パンケーキ型の検出コイルからの検出信号をロックインアンプを用いて検出した。
高血圧発症に関与する新しいα_1アドレナリン受容体の薬理学的・分子生物学的同定

ラット,ウサギ,イヌ摘出血管,前立腺などを用いてnoradrenaline収縮に対する各種α_1アンタゴニストの親和性を調べ,α_1アドレナリン受容体がprazosin高親和性のα_<1A>,α_<1B>,α_<1C>,α_<1D>とprazosin低親和性のα_<1L>,α_<1N>に分けられることを確認した。また,ヒト血管では,主にprazosin高親和性のα_<1B>サブタイプが分布すること,これに対し,前立腺では低親和性のα_<1L>サブタイプが交感神経性アドレナリン作動性反応に関与していることを,上記機能実験および^3H-prazosinを用いた結合実験より明らかにした。これらの結果より,高血圧発症に関与するヒト血管のα_1アドレナリン受容体はα_<1B>サブタイプであることが示唆された。次に,まだ遺伝子レベルで構造が決定されていないα_<1L>サブタイプのクローニングを試みた。α_<1L>サブタイプはウサギ肝臓にも発現されていたことにより,ウサギ肝臓よりmRNAを抽出し,cDNAをつくり,スクリーニングをして2つのポジティブクローンを得た。COS-7細胞に発現した結果,それらはα_<1C>とα_<1L>であった。現在,a_<1L>サブタイプの生体内分布,薬理学的特性を検討中である。
赤外多光子解離反応の熱レンズ法による速度論的解析

同位体は化学的性質の類似性のためその分離は一般に非常に難しいが、レーザーを用いた赤外多光子解離反応では例えば水素の同位体分離で非常に高い分離係数が得られる。赤外多光子解離ではレーザーによる同位体選択的な励起が反応時まで持続することが必要であるが、振動励起エネルギーは種々の緩和プロセスを経て熱に変換され、反応性および同位体選択性の低下の原因となる。本研究では熱レンズ法を用いて振動励起の失活を実時間的に追跡することにより発熱の速度を測定し、振動励起エネルギーの緩和の機構に関する知見を得た。まず、発熱の速度定数と試料の圧力の関係を調べたところ直線関係にあることがわかった。これまでの研究で、15Torr程度以下の試料圧では分子衝突による非調和ボトルネックの解消のため圧力の増大とともに反応性が増大し、15Torr程度以上の試料圧では衝突による失活の効果のために圧力の増大とともに反応性が低下することがわかっている。しかしながら、熱レンズ法のように発熱に着目した実験を行うと前者は発熱に寄与しないため測定にかからない。したがって、ここでの実験では上記の二つの効果のうち衝突による失活のみが測定される。その速度定数が圧力と直線関係にあるのは、分子衝突の回数に比例して失活が起こっていることを示している。なお、この結果から平均として600回の分子衝突で振動エネルギーが緩和することが明らかになった。また、発熱の速度定数のレーザーフルエンス依存性を調べたところ、反応が起こらないフルエンスの領域では一定であるが、反応が起こる領域では反応の進行に伴って増大することがわかった。これは、生成物が高振動励起状態で生成し、その緩和が全体の発熱速度に影響するためと考えることにより説明される。
Bartonella henselaeおよび類縁菌の生態ならびに病原性について

神奈川県と埼玉県の7動物病院より採取した総計471検体の飼育猫血清のうち,43頭(9.1%)がBartonella henselaeに対し,41頭(8.7%)がToxoplasma gondiiに対する抗体を保有していた。B.henselaeに対する雄猫の抗体陽性率は12.9%と雌猫の5.2%に比べ有意に高い値を示した(p<0.01)。一方,T.gondii抗体陽性率は雄猫の9.1%,雌猫の8.7%で有意な差は見られなかった。さらに,わが国の飼育猫の7.2%(50/690)がBartonella属菌に感染しており(北海道0%沖縄20.0%),分離されたB.henselaeのほとんどがtype Iであった。また,日本の猫にもB.clarridgeiaeが分布しており,B.henselaeとの混合感染もあることが初めて明らかになった。これより,猫ひっかき病の病原巣である猫に対して,ワクチン開発などの予防対策が必要であると思われた。さらに,アメリカとわが国で分離されたB.henselae8株のゲノムDNAパターンと抗原性の関係を検討したところ,ゲノムパターンは全て異なっており,そのサイズは1.752.13Mbpであることが明らかになった。株間のゲノムパターンと抗原性の関連性はみられなかったが,各株に抗原性の違いがあることが判明した。したがって,わが国に分布する株を用いた至適血清学的診断方法の開発が重要な課題であると思われた。1, 1995年10月から1998年10月にかけてCSDが疑われる患者の血清42検体,CSD以外の患者の血清169検体,健常者血清170検体について,間接蛍光抗体法によりBartonella henselaeに対するIgGおよびIgM抗体価を測定した。IgG抗体陽性率は,CSDが疑われる患者で38.0%(16/42),CSD以外の患者(169名)と健常者(170名)では6.5%(22/339)であった。IgM抗体陽性率は,CSDが疑われる患者で9.5%(4/42),CSD以外の患者と健常者では0.29%(1/339)で,CSDが疑われる患者における抗体陽性率は有意に高かった。2, 1994年5月から1995年6月にかけて,神奈川県および埼玉県の7カ所の動物病院より採取した総計471検体の飼育猫の血清について,Bartonella henselaeならびにToxoplasma.gondiiの感染状況を検討した。調査した猫のうち,43頭(9.1%)がB.henselaeに対し,41頭(8.7%)がT.gondiiに対する抗体を保有していた。各病院ごとの猫のB.henselae抗体陽性率は019.5%,T.gondii抗体陽性率は4.018.8%であった。B.henselaeおよびT.gondii抗体陽性の猫は1歳以下14才までみられ,T.gondii抗体陽性率は年齢とともに上昇する傾向が見られた。無作為抽出した67頭の猫血清のうち,16頭がFIV抗体を6頭(8.9%)がFeLV抗原をそれぞれ保有していたが,これらとB.henselaeの陽性率との間に関連性は認められなかった。3, 1997年10月1998年9月にかけて横浜の雑居ビルに生息するネズミ総計339匹を捕獲し,Bartonella属の分離を試みたが,すべて陰性であった。

4,わが国の猫から分離された株についてパルスフィールド電気泳動を行ったところ,わが国の猫は複数の株あるいは菌種に感染していることが判明した。1,わが国の6市(札幌市;北海道,仙台市;宮城県,上越市;新潟県,藤沢市;神奈川県,京都市;京都府,三田市;兵庫県),4郡(三島郡;大阪府,簸川郡;島根県,姶良郡;鹿児島県,島尻群;沖縄県)の10動物病院から,計690頭の猫血液を採取し,Bartonella属菌の分離を試みた。Bartonella属は全体で7.2%(50/690)の猫から分離されたが,札幌市,仙台市の猫からは分離されなかった。猫の感染率は上越市,三田市の2%から島尻郡の20%であった。わが国で初めてB.clarridgeiaeが島尻群の1頭の猫,京都市の2頭の猫ならびに三島郡の3頭の猫から分離された。多くの猫はB.henselaeあるいはB.clarridgeiaeのいずれか一方に感染していたが,三島郡の1頭のみ両菌種に感染していた。分離されたB.henselaeの16SrRNA型は,島尻郡から分離された1株のみがII型であった以外,全てI型であった。本研究により,日本のB.clarridgeiaeとB.henselae 16SrRNA型の分布が初めて明らかになった。2,日本の猫から分離されたB.henselaeの6株(I6-1、NE2-3、MA17-1、NI13-1、G189-1、G204-1)と,アメリカの猫および人から分離された2株(U4,Houston-1)についてパルスフィールドゲル電気泳動法(PFGE)を用いてゲノム解析を行うとともに,CSDを疑う患者血清28例,日本の飼育猫血清76例を用いて間接蛍光抗体法(IFA)ならびにウェスタンブロッティング(WB)により各分離株の抗原性の多様性を検討した。PFGEでは,すべての株が異なるゲノムプロフィールを示し,ゲノムDNAサイズは1.752.13Mbpであった。CSD患者血清28例のIFA陽性率は各株で異なり,typeI株に対する抗体陽性率はtypeII株に比べ有意に高い値を示した(P<0.01)。また,患者血清は,すべての日本の猫分離株に対し,U4株より有意に高い陽性率を示した(P<0.05)。CSD患者血清を用いたWBでは,血清によって反応する抗原タンパク質が異なることが明らかになった。日本の猫分離株I6-1株に対する飼育猫血清76例のIFA抗体陽性率は,アメリカ分離株のHouston-1株に比べ有意に高い値を示した(P<0.05)。
ＴＣＴＰを介した神経線維腫症１型腫瘍の発症機序の解明と治療戦略の構築

神経線維腫症1型(NF1)は良性の神経線維腫や悪性腫瘍などの多彩な病態を示す遺伝性疾患である。NF1腫瘍においては、その発生機構の解明、およびバイオマーカー・治療の開発が進んでおらず、治療法が確立されていない現状にある。本研究では、新規NF1病態関連分子TCTPが、NF1腫瘍の新規バイオマーカーおよび治療標的として有用であるか検証した。その結果、TCTPはNF1腫瘍の悪性度に相関して高発現しており、さらにNF1腫瘍細胞の成長を促進する役割を果たすことが判明した。本研究結果により、新規NF1病態関連分子TCTPを標的としたNF1腫瘍の診断法、および治療戦略の開発が今後期待される。神経線維腫症1型(NF1)の原因遺伝子産物Neurofibrominの関わる病態発現機構解明を目的として、NF1発現抑制によるNF1病態モデル細胞を構築し、細胞内異常発現変動分子群を融合プロテオミクスにより網羅的に解析した。約3300種の細胞内発現分子内、NF1発現抑制により、PC12内で特異的に発現が変動する112種の蛋白質を確認した。これらには細胞運動および細胞死調節、細胞分化関連因子群に加えて、新規の腫瘍関連ネットワーク分子の上昇、特にmTOR経路調節因子であるTCTP等が含まれており、これらが総合的に細胞分化異常に関連すると考えられた。そこで、NF1発現に連動する新規分子TCTPを中心とした分子ネットワークに注目し、そのNF1腫瘍内における詳細な機能について検証した。NF1腫瘍で悪性化した腫瘍である悪性末梢神経鞘腫(MPNST)由来の培養細胞内において、NeurofibrominのGTPase activating protein (GAP)-related domain (GRD)の過剰発現、およびMEK、PI3K阻害によってTCTPは有意に発現低下し、mTOR活性によって翻訳レベルで発現調節されることが示唆された。さらに、TCTPの発現抑制および過剰発現によって、NF1腫瘍細胞の生存能、大きさ、およびmTOR経路の活性が有意に減少および上昇することを見出した。また、TCTPを分解誘導させるアーテスネートとmTOR阻害剤であるラパマイシンの併用によってNF1腫瘍細胞の生存能がより効果的に抑制されることを明らかにした。以上の結果から、融合プロテオミクス法によって新規NF1腫瘍関連分子として同定されたTCTPは、mTOR経路と連動してNF1腫瘍形成と悪性化に機能的に関わっていることから、新規病態マーカーおよび治療標的として有用性であることが示唆された。NF1発現に連動する新規分子TCTPを中心とした分子ネットワークに注目し、その詳細な機能について検証した。その結果、PDGF等の成長因子の刺激は、MAPKやPI3K-AKTシグナルを介して顕著にTCTPの発現を亢進したことを見出した。NF1腫瘍患者組織におけるTCTPの発現は、NF1腫瘍の悪性度に相関し、特に悪性末梢神経鞘腫(MPNST)においては顕著であった。NF1腫瘍細胞の生存能はTCTP過剰発現によって促進し、発現抑制により細胞サイズの縮小をともなう抑制効果をもたらした。さらに、TCTPの発現抑制および過剰発現によって、NF1腫瘍細胞の生存能およびmTOR経路の活性が有意に減少および上昇することを見出した。以上の結果から、融合プロテオミクス法により新規NF1腫瘍関連分子として同定されたTCTPは、NF1腫瘍形成と悪性化に機能的に関わっている可能性から、新規病態マーカーおよび治療標的としての有用性が示唆された。各種NF1遺伝子欠損培養細胞を作製して、NF1遺伝子欠損細胞内におけるTCTPの、発現上昇機構および機能の一旦を解明しており、さらにNF1腫瘍におけるTCTPの発現が腫瘍の悪性度と相関して上昇することを免疫組織化学により明らかしてきた。それら研究結果について、国内外の学会で報告しており、現在論文投稿準備中であることから、当初の計画に沿って順調に本研究が順調に進展していると評価できる。神経線維腫におけるTCTPの機能を詳細に解析し、神経線維腫モデル内のTCTPの機能阻害方法を検証することによって、神経線維腫の発症機序および治療方法のさらなる検討を行う。1. TCTP蛋白質と結合する蛋白質の同定とその細胞内結合活性・相互作用様式を解析する。NF1病態組織

・細胞抽出蛋白質からTCTP特異的に結合する蛋白質を抽出し、nanoLC-MS/MSによってこれら分子群を網羅的に単離・同定する。In-silico機能解析やネットワーク解析によって、NF1腫瘍形成に重要な役割をもつと予想される機能分子群を絞り込み、TCTPとの結合様式の生化学的に解析する。各TCTP分子結合蛋白質群の抗体を調製し、種々の培養細胞と抗体を用いて、それぞれの抗結合蛋白質抗体と抗TCTP抗体による両者の免疫沈降法によって結合を検証する。両者のTag-融合蛋白を用いて生化学的に解析し、お互いの結合のカイネティックスを解析することにより細胞内における両者の結合強度、および様々な成長因子や刺激因子を導入したときの細胞内での結合活性の変化を測定する。また、TCTPおよび結合蛋白分子の各種deletion mutantを作成し、結合活性を比較し、各結合蛋白質上の結合部位を決定する。さらに、TCTP蛋白質の翻訳後修飾部位に対する結合活性の変化を測定する。2.NF1モデルマウス腫瘍におけるTCTP機能阻害が細胞増殖などに及ぼす効果を検討する。TCTPおよびTCTPと特異的に結合するNF1病態関連分子群のNF1治療標的として有用性を評価するため、神経線維腫モデルマウスの腫瘍内においてsiRNA/shRNA/RNAi法や低分子化合物などによって分子機能を阻害し、細胞増殖・腫瘍形成能等に及ぼす効果を検討する。これらの結果に基づき、最適なNF1腫瘍治療方法および治療標的分子を検討する。プロテオミクス解析における質量分析に関する分析用のカラムや試薬、生化学的実験に関する抗体、siRNA/shRNA、哺乳類発現ベクター、その他分析用試薬、動物レベルでの検証実験に関する実験用動物、細胞培養用試薬・血清、プラスチック器具類、研究調査・成果発表旅費、および研究成果論文投稿費に全額使用予定である。
ドコサヘキサエン酸の新規疼痛制御機能の解明と神経障害性疼痛緩和を目指した基盤研究

本研究は、ドコサヘキサエン酸(DHA)が各種疼痛評価系において抗侵害作用を示すこと、さらに、その作用機序には脳内の長鎖脂肪酸受容体GPR40を介したβ-エンドルフィンの遊離が関与していることを明らかにした。本研究成果より、脂肪酸が疼痛制御において重要な役割を果たしている可能性と、脳内GPR40が疼痛制御機構を担う新たな標的分子となる可能性を示した。近年、脂肪酸の生理・薬理作用に関する多く報告がなされてきた結果、脂肪酸の摂取量や体内部位における分布バランスの相違によって、脂肪酸がそれぞれ独自の機能を発揮していることが分かってきた。特に、本研究で標的としたドコサヘキサエン酸(DHA)は、これまでに種々の生理・薬理作用に関して、幅広い観点から研究がなされており、安全性が確立していることから、将来さまざまな領域で臨床応用が期待されている。興味深いことに最近、n-3系脂肪酸が痛みを抑制するとの報告が散見されるようになり、n-3系脂肪酸と疼痛制御に関して注目が集まっている。そこで、本研究ではDHAの抗侵害作用ならびにその作用機序の解明を目的とした。DHAの経口投与は熱や化学刺激などの種々の疼痛試験において、用量依存的な抗侵害作用を示すこと、また、各種オピオイド受容体拮抗薬を用いた検討から、DHAの抗侵害作用にはμおよびδ-オピオイド受容体が関与していることを明らかにした。DHAの各種オピオイド受容体に対する結合実験では、何れの受容体にも親和性を示さなかったが、この効果は脳室内へ抗β-endorphin抗血清を前処置することにより拮抗された。したがって、DHAの抗侵害作用発現機序の一因として、オピオイド受容体に対する直接的作用ではなく、内因性のオピオイドペプチドの一つであるβ-endorphinの遊離を介した間接的作用であることを見いだした。さらに、DHAの脳室内投与においても抗侵害作用が認められ、そのマウス視床下部弓状核においてβ-endorphinの発現増加が免疫組織染色法により確認できた。本結果から、DHAは用量依存的に抗侵害作用を示すことから、疼痛制御において重要な役割を果たしている可能性があることが示された。本研究は、ドコサヘキサエン酸(DHA)のβ-エンドルフィン遊離を介した抗侵害作用機序の解明を目的として、長鎖脂肪酸受容体GPR40に着目し、これらを介した疼痛制御機構を解明することを目的とした。はじめに、中枢神経系における長鎖脂肪酸受容体GPR40のタンパク質発現を明らかにするためにwestern blot法を用いて検討を行なったところ、大脳皮質、中脳、延髄、視床下部、海馬、嗅球、線条体そして小脳と幅広くタンパク質発現を確認することができた。特に、視床下部、中脳および延髄においては、他の部位と比べて多く発現していることを見出した。次に、中枢神経系に発現しているGPR40が疼痛制御機構に関与しているかについて、GPR40およびGPR120の選択的アゴニストGW9508を用いて検討を行ったところ、ホルマリン試験においてGW9508の脳室内投与はホルマリン誘発疼痛行動を用量依存的に抑制することを明らかにした。さらに、この疼痛行動の抑制はオピオイド受容体拮抗薬や抗β-エンドルフィン抗血清の前処置によって有意に抑制されることから、これらの機序に、オピオイド神経系が関与している可能性も示唆された。さらに、β-エンドルフィンの免疫組織学的検討より、DHAおよびGW9508を脳室内投与後に視床下部弓状核においてβ-エンドルフィン陽性領域の増加が認められた。したがって、GPR40がβ-エンドルフィンの分泌に関与している可能性が示唆される。これらの結果より、DHAによる抗侵害作用の発現には脳内GPR40を介したβ-エンドルフィンの遊離が関与している可能性が示された。さらに、脳内GPR40が疼痛制御機構を担う新たな標的分子となる可能性が示された。
低品質骨材使用コンクリート構造物の耐久性と健全度評価に関する研究

最近の良質な骨材の不足、さらには省資源,省エネルギーのため産業副産物あるいは産業廃棄物のコンクリート用骨材への利用等を考えれば、必ずしも良質とはいえない骨材をコンクリートに用いることが増加することは避けられない状況にある。本研究では、このような低品質骨材を用いたコンクリートに関して、その物性を把握し、耐久性を中心に健全度の評価方法、さらにその設計上の取り扱い方法を検討することを目的としたものである。本研究においては、低品質骨材として、風化花崗岩系山砂,コンクリート廃材を破砕して製造した再生骨材および反応性骨材をとりあげ、それぞれの試料骨材を用いたコンクリートおよび鉄筋コンクリート部材の力学的特性,耐久性等について検討した。その結果、風化花崗岩系山砂および再生骨材を使用したコンクリートは一般的には普通の骨材を使用したコンクリートと同様に、水セメント比、単位水量を軸に配合設計が可能である。しかし、これらのコンクリートでは、凍結融解に対する抵抗性,硫酸塩に対する抵抗性等の耐久性に関してはかなり劣っており、環境条件によっては十分に注意が必要であることが明らかになった。またこのような骨材を用いた鉄筋コンクリート部材の力学的特性に関しては、普通コンクリートと比較して大差なく、構造解析上あるいは設計上特に問題はみあたらなかった。しかし、アルカリ骨材反応によるひびわれ損傷を促進させて生ぜしめた供試体では、コンクリート自体の劣化はかなり顕著であり、鉄筋との相互作用が劣化すれば構造体としての機能も急激に低下することが予測される。したがって、今後さらに長期間にわたって劣化した状況での検討が必要である。