hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光化学系II膜蛋白質のpHトラップによるS2反応中間体の結晶構造解析

本研究では、pHによる活性低下の要因を結晶構造から解明すると共に、S2状態をトラップした構造の解明を目的とする。今期間の研究から、PSII結晶を3種混合緩衝液を使うことで、結晶を劣化させずに結晶内のpHを徐々に可変することに成功した。酸性側では、マロン酸、イミダゾール、ホウ酸を混合した緩衝液を使い、塩基性側ではマロン酸、イミダゾール、グッド緩衝液CHESを混合した緩衝液を用いた。その結果、pH4.3からpH9.0の範囲で、異なるpH条件の複数のPSII結晶を調製し、それぞれ2.0Å分解能前後で結晶構造解析に成功した。構造を精査したところ、pH可変に伴う大きな構造変化は少なかったが、水分解から発生する電子をプロトン移動と連動して行う活性チロシン残基(Yz)と連なるヒスチジン残基およびアスパラギン残基の距離が大きく伸びていた。また、電子受容部位の非ヘム鉄に配位した重炭酸イオンも本来の二配位結合から一配位結合に大きく変化しており、電子受容部位にも影響が起きていることが確認された。これらの構造変化から、電子供給および電子受容の重要な部位に構造変化が生じることで、水分解反応に伴う電子伝達が阻害される仕組みが解明された。一方、S2状態の固定には上記のpH変化だけでは不十分であった。過去の報告から100Kから200Kの温度に上げるとS2状態で固定されることが知られていた。そこで、結晶を粘性溶液のフィルムで保護することで、この温度でも十分な回折実験が行えることがわかった。また光照射した結晶のX線吸収スペクトルからもS2状態であることが確認された。光合成の水分解・酸素発生を担う光化学系II膜蛋白質(PSII)のpH4とpH9の結晶構造解析に混合緩衝液を使うことで2.0Å分解能で成功した。酸性と塩基性条件では、それぞれ異なる部位のプロトン輸送に関係する構造が変化しており、pHにより活性が低下する構造上の要因が明らかになった。一方、反応中間S2状態のPSIIの結晶構造解析はこのpH条件では困難なため、結晶の凍結温度を変える方法を試みた。PSII結晶をフィルム状になる粘性液体で保護することで、100Kから200Kに温度を上げても結晶性は劣化せず、また結晶に光を照射するとX線吸収分光分析から、励起状態を保ったPSII結晶であることが確認された。PSII試料を安定に供給することができる培養および精製条件が確立し、PSII結晶についても再現良く作製することができるようになった。今後、研究目的のpH変化によるPSIIへの影響を調べるため、PSII結晶が浸かっている母液の緩衝液の種類およびpHを検討し、PSII結晶のpHに対する許容範囲について検討する。また、温度や塩などの副次的な要因についても考慮にいれて研究を進める。もう一つの研究目的であるS2反応中間状態については、励起光源の検討と結晶試料の励起方法について検討を行う。PSIIは色素分子クロロフィルが大量に含まれるため、効率良く励起させる光源および試料の状態について検討し、中間状態に移行したことをX線吸収スペクトル法等を用いて確認し、励起方法を見出すことを目指す。本研究ではPSII結晶のpHを可変させた結晶構造解析を目的としている。
有糸分裂阻害剤-チューブリン間の精密構造認識の解析

本年度は、(1)海洋生物アメフラシより単離され、強い抗腫瘍・抗チューブリン活性を持つペプチド“dolastatin 10"の作用機作、チューブリン上の結合部位:(2)Vinblastine/Maytansine部位に結合するリガンドの微生物チューブリンに対する作用:(3)新規ペプチド系有糸分裂阻害剤ウスチロキシン(ustiloxin)の生物活性およびチューブリンに対する作用:についての研究において大きな成果を得た。
巨大レセプトデータベースを使用した健康寿命延伸支援ツールの開発

健診結果と診療報酬明細書(レセプト)の結果を組み合わせて、約20万人からなる医療ビッグデータを構築した。そのデータベースを詳細に検討することで、働き盛り世代男性において耐糖能障害、糖尿病が冠動脈疾患に大きな影響を及ぼすこと、また、耐糖能に関わらず、代謝異常(高血圧・脂質異常)が肥満とは独立して冠動脈疾患へ大きな影響を及ぼすことを明らかとした。国民の健康寿命の延伸を図ることを目的とし、これまでに多くの大規模臨床研究が行われてきたが、一般的に大規模臨床研究では、1膨大なコスト、2多くの労力、3被験者の協力、が不可欠であることがしばしば問題となる。その点医療ビックデータベースでは、1既存のデータが使用可能、2大規模臨床研究で必要なコストや労力を必要としない、3長期間に渡り蓄積された数万-数十万単位のデータが使用可能、4経時的なイベント増加の想定、といった利点をもつ。そこで、本研究では巨大診療報酬請求(レセプト)データベースを作成し、網羅的な分析から、高血圧・糖尿病・脂質異常症をはじめとした生活習慣病と大血管合併症、細小血管合併症の関連を検討し、各疾患の発症に関連する危険因子を同定することを目的とした。研究計画に基づき、レセプトから得られる詳細な情報を用い、10-20万人単位で使用可能な巨大データベースを構築した。そのデータベースを用い、勤労世代男性における冠動脈疾患への耐糖能の影響を検討した。その結果、30代の虚血性心疾患における糖尿病の影響の大きさを示し、国際誌掲載論文や国際学会発表などを通じ、30代の糖尿病治療の重要性を示した。また、その他の糖尿病合併症に関するデータベースを構築し、診療内容を詳細に検討することで、糖尿病に限ることなく、その他の生活習慣病に研究範囲を広げ、各重症疾患発症に関連する危険因子の検討を開始した。10-20万人単位で使用可能な診療報酬請求(レセプト)データベースは完成しており、国内・国外学会で研究成果を報告し、論文発表に至っている。作成したデータベースを基に、糖尿病に限ることなく、その他の生活習慣病に研究範囲を拡大し、各重症疾患発症に関連するの危険因子の検討を行う予定である。その医療ビッグデータベースを用いて以下の検討を行った。1.勤労世代男性における各耐糖能が冠動脈疾患発症に及ぼす影響の検討勤労世代の心血管疾患は、突然死の原因となるだけでなく、社会的な喪失が大きい点からも極めて重要な問題である。約11万のデータ解析を通じて、30代の糖尿病男性では、同年代の血糖正常男性の約20倍虚血性心疾患を発症しやすく、そのリスクは血糖正常の50歳代男性に匹敵し、加齢換算で20年分に相当することを明らかとした。また30代男性では、糖尿病のみならず、耐糖能障害者においても、同年代の血糖正常者と比較すると2.9倍冠動脈疾患を発症しやすく、40代・50代と比べて耐糖能障害であることの悪影響が強いことを明らかとした。2.耐糖能及び肥満の有無別にみた代謝異常が冠動脈疾患発症に及ぼす影響の検討耐糖能毎に肥満と代謝異常が冠動脈疾患発症へ及ぼす影響を検討した。その結果、いずれの耐糖能においても、肥満単独では冠動脈疾患のリスクを上昇させないことが明らかとなった。一方で、肥満の有無に関わらず、代謝異常(高血圧や脂質異常症のうち1つ以上のリスクを有する)を伴う者は、そうでない者と比較して、いずれの耐糖能においても冠動脈疾患リスクが約2-3倍上昇することが明らかとなった。また、代謝異常をもつ肥満耐糖能障害者の冠動脈疾患発症のリスクは、代謝異常をもたない非肥満正常血糖者の4倍であり、それは、代謝異常をもたない非肥満糖尿病患者と同等であった。29年度が最終年度であるため、記入しない。生活習慣病医療ビッグデータレセプト29年度が最終年度であるため、記入しない。
慢性痛モデル動物におけるグルタミン酸とタキキニン受容体の動態(分子生物学および薬理学的研究)

ラットのアジュバント炎症性痛覚過敏が、NMDA受容体拮抗薬APV(1-30nmol)、非NMDA受容体拮抗薬CNQX(1-30nmol)及びNK-1受容体拮抗薬CP-96,345(0.3-10nmol)の脊髄クモ膜下腔内投与で抑制された。アジュバント炎症下では、NMDA(1nmol)及びAMPA(1nmol)の脊髄クモ膜下腔内投与で惹起される仮性疼痛反応が増大したが、substance P(1nmol)の脊髄クモ膜下腔内投与による反応は増大しなかった。ラットの反復低温ストレス性痛覚過敏が、APV(1-30nmol)、CNQX(1-30nmol)、CP-96,345(0.3-10nmol)、抗substance P抗体の脊髄クモ膜下腔内投与で抑制された。反復低温ストレス性痛覚過敏の状態下では、NMDA(1nmol)及びAMPA(1nmol)の脊髄クモ膜下腔内投与で惹起される仮性疼痛反応が増大したが、substance P(1nmol)の脊髄クモ膜下腔内投与で惹起される仮性疼痛反応は、増大あるいは増大傾向が見られた。脊髄後角におけるNMDAR1受容体mRNAおよびNK-1受容体mRNAの発現をin situ hibridization法で調べたところ、アジュバント炎症により、NMDAR1 mRNAは後角表層で、NK-1 mRNAは後角深層で発現レベルの上昇している傾向が見られたが、発現細胞数の比較では明らかな増加を観察できなかった。以上の結果から、アジュバント炎症性痛覚過敏と反復低温ストレス性痛覚過敏に脊髄後角におけるグルタミン酸作動性シナプス伝達とsubstance P作動性シナプス伝達の促進が関わっていることが示唆されるが、アジュバント炎症性痛覚過敏の機序として、NMDAR1受容体及びNK-1受容体の生合成の増加の関与を積極的に支持する証拠は得られなかった。(1)抗サブスタンスP(SP)抗体のラット脊髄クモ膜下腔内(i.t.)投与は、反復低温ストレス(RCS)およびカラゲニン処置により発症する痛覚過敏を有意に抑制したが、NK_1受容体拮抗薬CP-96,345のi.t.投与は、カラゲニン誘発痛覚過敏を顕著に抑制し、RCS誘発痛覚過敏には有意な影響を及ぼさなかった。CP-96,345のi.t.投与は、SPのi.t.投与により誘発される仮性疼痛行動を用量依存的に抑制したが、大量投与でも完全に抑制することはなかった。また、CP-96,345(i.t.)は、グルタミン酸受容体作用薬であるNMDA、AMPAとカイニン酸のi.t.投与により惹起される仮性疼痛行動を抑制しなかった。RCSあるいはカラゲニン処置により痛覚過敏状態にあるラットは、SP(i.t.)に対する反応が増大あるいは増大傾向が観察された。アジュバント接種による痛覚過敏状態のラットでは、SP誘発仮性疼痛行動の増大は必ずしも明らかでなかった。この点については更に検討中である。NK_1受容体mRNAの脊髄内分布は予想外に少なくin situ hybridization法では再現性ある現出がかなり困難である。現在、PCR法による検討を平行して行なっている。(2)NMDA受容体拮抗薬APV(i.t.)は、NMDAとSPのi.t.投与による仮性疼痛行動を有意に抑制し、カイニン酸のi.t.投与による仮性疼痛行動を抑制しなかった。

APV(i.t.)は、カラゲニン処置による痛覚過敏を顕著に抑制したが、RCSによる痛覚過敏には有意な影響を及ぼさなかった。Non-NMDA受容体拮抗薬CNQX(i.t.)は、カイニン酸、AMPAあるいはSPのi.t.投与による仮性疼痛行動を有意に抑制したが、NMDAで惹起される仮性疼痛行動を抑制しなかった。CNQX(i.t.)は、カラゲニンによる痛覚過敏を顕著に抑制したが、RCSによる痛覚過敏には有意な影響を及ぼさなかった。脊髄におけるnon-NMDA受容体mRNAの分布は多く、脊髄後角への局在は認められていなく、痛覚過敏状態における発現量の変化を検出することは現在までのところ成功していない。ラットへの反復低温ストレス負荷あるいはアジュバントの後肢への接種により惹起される痛覚過敏が、NK1受容体拮抗薬CP-96345(0.3-10nmol)、NMDA型受容体拮抗薬APV(1-30nmol)及びnon-NMDA型受容体拮抗薬CNQX(1-30nmol)の脊髄クモ膜下腔内投与により用量依存的に抑制された。NMDA(1nmol)及びAMPA(1nmol)の脊髄クモ膜下腔内投与で惹起されるラットの仮性疼痛反応が、反復低温ストレスとアジュバント接種により約2倍に有意に増大した。しかし、高用量のNMDA(10nmol)及びAMPA(3 nmol)により惹起される仮性疼痛反応には、反復低温ストレスとアジュバントの接種のいずれも有意な影響を及ぼさなかった。サブスタンスP(1nmol)のラット脊髄クモ膜下腔内により惹起される仮性疼痛反応はアジュバント接種で有意な影響を受けなかった。アジュバントの一側後肢への接種(10日後に追加接種)の1日後およびび13日後或は尾部への接種の21日後で、脊髄後角におけるNK1 mRNAの発現レベルに明らかな増加が観察されなかった。アジュバントの一側後肢への接種の13日後或は尾部への接種の21日後で、脊髄後角におけるNMDAR1 mRNAの発現レベルに明らかな増加が観察されなかった。前年度の結果も考慮すると、(1)反復低温ストレスあるいはアジュバント接種による痛覚過敏に脊髄後角におけるサブスタンスP作動及びグルタミン酸作動性シナプス伝達の促進が一部関与すること、また、(2)一次求心線維から脊髄後角内へのサブスタンスPやグルタミン酸の遊離量が増加していると推測される末梢組織の炎症状態下でも、これら伝達物質に対する反応性が低下せずむしろ増大していることが示唆される。しかし、反応性増大のメカニズムにNK1mRNA及びNMDAR1mRNAの発現量の増加が関わる程度は少ないと考えられる。
高速バイオＡＦＭが拓く新構造生物学

三つの課題に取り組んだ。課題1では、既に確立した高速AFMを利用して多様な蛋白質系で起こる動的プロセスを観察し、機能メカニズムに迫るとともに、従来技術では困難な天然変性蛋白質の構造解析が高速AFMで可能であることを実証した。課題2では、振動を起こさずに広域を高速走査する技術やイメージング中に試料を操作可能なインターラクティブ高速AFMを開発し、その有効性を実証した。また、カンチレバー走査方式の高速AFMと蛍光顕微鏡との複合機を開発し、蛍光像と高速AFM像の同時取得を実現した。課題3では、非接触観察可能な走査型イオン伝導顕微鏡の高速化に向け要素技術を開発し、約100倍の高速化に成功した。代表者が世界に先駆けて開発した革新的な高速原子間力顕微鏡(以下、高速AFM)をベースに、以下3項目の内容を本研究で推進する。1分離精製されたタンパク質分子の撮影された機能動態映像からそれらタンパク質の詳細な機能メカニズムを解明、2生きたバクテリアの細胞表面や、分離調製された核、ミトコンドリアといったオルガネラ表面で起こる動的現象のin situイメージングにより、種々の動的分子プロセスを探索・解明、3極めて柔らかい生きた真核細胞表面の動的高解像イメージングを可能にする非接触型高速走査型プローブ顕微鏡(以下、高速nc-SPM)を開発。本プロジェクトの初年度である平成24年度では、今後のプロジェクト推進のための準備研究に重点をおいて研究を進めた。1については、以前から進めてきたミオシンVの歩行運動の更なる詳細機能解明に加え、微小管上を運動するダイニン、DNAの分解・修復を行うRecBCD、シャペロニンClpB、細鞭毛のHookの長さを決めていると推測されているFliKなどの試験観察を通して、アッセイ系の検討を行った。ミオシンVについては、AFM探針でアクチンに結合したモータドメインを解離させ、その後に起こる運動を解析することにより、ATP分解反応と歩行運動の関係について更に深い洞察を得つつある。2については、ミトコンドリアの調製法を検討し、分離精製できるようになった。また、ミトコンドリアの分裂に関与するダイナミン様GTPaseであるDrp1の集合プロセスの観察を行い、異なるオリゴマーが形成されるプロセスの観察に成功した。3については、走査型イオンコンダクタンス(SICM)のイメージング速度を上げるための要素技術の検討を行った。先鋭化キャピラリーの作成法、イオンコンダクタンス計測のための基本的装置の製作、及びイオンコンダクタンスの高速計測を実現するための回路の製作を行った。代表者が世界に先駆けて開発した革新的な高速原子間力顕微鏡(以下、高速AFM)をベースに、以下4項目を本研究で推進している。1分離精製されたタンパク質分子の機能動態映像からそのタンパク質の詳細な機能メカニズムを解明、2分子よりも遥かに大きい生きた細胞などを高速観察するための技術開発を進め、生きた細胞の表面や、分離調製されたオルガネラの表面で起こる動的現象をin situイメージングし、種々の動的プロセスを探索・解明、3極めて柔らかい生きた真核細胞表面の動的高解像イメージングを可能にする非接触型高速走査型プローブ顕微鏡(以下、高速nc-SPM)を開発。4光学顕微鏡像と高速AFM像の同時取得を可能にする複合機の開発と応用研究。2年目に当たる平成25年度では、以下の研究を行った。1については、以前から進めてきたミオシンVの歩行運動の更なる詳細機能解明に加え、微小管上を運動するダイニン、DNAの分解・修復を行うRecBCD、シャペロニンClpB、バクテリアの鞭毛のHookの長さを決めていると推測されているFliKなどの観察を行った。ミオシンVについては、ATP分解反応で解放されるエネルギーの利用についてこれまでの常識を覆す画期的な成果を得た。ダイニンについては、微小管に活性・不活性状態があることを見出した。FliKについては、Hookの長さ決定機構に結びつく分子特性を得ることができた。2については、広域を高速走査可能なスキャナーの開発に成功し、エンドサイトーシスなど生きた細胞で起こる動的現象を可視化できるまでになった。3については、前年度に引き続き走査型イオンコンダクタンス顕微鏡(SICM)のイメージング速度を上げるための要素技術の開発を行い、イオンコンダクタンスを従来の約400倍の速さで計測できるまでになった。4については、倒立型蛍光顕微鏡との複合機を試作し、全反射蛍光観察と高速AFM観察を同時にできるまでになった。本プロジェクト前の研究で得られた成果をベースに以下の3つの課題に取り組んできた。1分離精製されたタンパク質分子の機能動態を撮影し、その動画映像からそれらタンパク質の詳細な機能メカニズムを解明する、2生きたバクテリアや真核細胞、分離調製された細胞内オルガネラのような大きな試料系の高速AFM観察を可能とする技術開発を行い、その性能を実証する、3極めて柔らかい生きた真核細胞表面で起こる動的現象を、非接触で高解像イメージングできる高速SICMを開発し、その性能を実証する。平成26年度における研究実施内容と成果は以下の通り。1タンパク質の機能動態撮影:多くのタンパク質系の観察実験と新しい観察対象の探索・試料調製を進めた。コフィリンとアクチン線維との相互作用、キネシンの一種であるセントラルスピンドリンの構造、キチナーゼの酵素反応に伴う運動などの成果を論文に発表した。

インターラクティブ高速AFMをミオシンVに適用して得られた画期的な成果、天然変性タンパク質で見出した天然変性領域に関する一般則を利用して、残基レベルで領域同定できることを示した成果などについては、論文執筆を進めた。H27年度に投稿予定である。2細胞などの大きな系で起こる動態を観察するための技術開発:高速・広域走査技術は既に完成させている。また、機能拡張性の高い探針走査型高速AFMが完成に近づいたことから、実際の機能拡張に向け、まず蛍光顕微鏡との複合システムを組み上げ、高速AFM像と1分子蛍光像の同時取得が可能であることを実証した。細胞動態の観察も行い、論文に発表した。3高速SICMの開発:前年度までにイオン電導計測の高速化と低ノイズ化を実現したため、H26年度はプローブであるガラスキャピラリを高速走査するスキャナーの開発を進めた。その結果、高速AFM走査性能に匹敵する高速走査性能を実現できた。現在論文執筆中。平成27年度における本プロジェクトの研究実施内容と成果は以下の通り。1タンパク質分子の機能動態撮影:本プロジェクトの開始以来、この課題はかなり進展したことから、次に取り組むべき試料系を開拓しつつ、観察実験を進めてきた。具体的には、膜孔形成毒素、種々の機能を有する天然変性タンパク質、酸化還元酵素、分子シャペロンなどである。膜孔形成毒素のひとつについては、成果を論文に発表した。天然変性タンパク質で見出した天然変性領域に関する一般則とその応用の成果を投稿し、現在審査段階にある。H27年度に投稿予定であったインターラクティブ高速AFMをミオシンVに適用して得られた画期的な成果については、論文執筆を継続中である。膜孔形成毒素、酸化還元酵素、Rett症候群に関係する天然変性タンパク質については、H28年度中に投稿予定である。2細胞などの大きな系で起こる動態を観察するための技術開発:高速・広域走査技術が確立した。探針走査型高速AFMの開発については、最適なカンチレバー固定法を見出し、論文として発表した。探針走査型高速AFMに組み込み可能な高速・広域スキャナーを完成させた。いくつかのタンパク質や細胞系で探針走査型高速AFMの性能を確認した。但し、カンチレバーのXY走査をトラッキングするシステムに一部誤設計があったため、その修正作業を進め、H28年度前半で完了予定である。3高速SICMの開発:イオン電導計測の高速化と低ノイズ化、ガラスキャピラリーを高速走査可能なスキャナーの開発が進んだため、試作装置全体を組み上げた。1.試料ステージ走査方式の高速AFMを活用したタンパク質のダイナミクス観察と機能解明は既にかなり多くの系で進んでおり、当初の予定より進展している。2.カンチレバーのXY走査をトラッキングする光学系に一部誤設計があったものの、探針走査型高速AFMはほぼ確立したと言ってよい。その結果、当初の計画になかった機能拡張の研究にも着手できるようになった。3.当初の予定になかったインターラクティブ高速AFMにより、ミオシンVに加え新たに酸化還元酵素についても意義ある応用研究を行うことができた。4.高速SICMを実現するための要素技術をほぼ確立させ、試作機の製作が完了し、性能実証のための観察実験を進める段階に達した。1タンパク質分子の機能
芸術を応用した患者安全教育プログラムの開発―学習と改善の安全文化育成を目指して―

今日、患者安全では、事故から学び改善する態度を、組織的に奨励すべきであることが強調されているが、そのような態度や文化を醸成するために効果的な教育は確立された方法が少ない。事故からの学びを継続的な改善活動へと発展させる「学習する組織」作りには、職員の主体性や創造性の育成も要求される。そこで本研究は、職員が協働的・主体的・創造的に患者安全の課題に取り組む態度や能力を培う学習支援の一つとして、芸術の患者安全教育への応用可能性を探索した。また、芸術的手法を応用した教育プログラムを研究に参加した施設が協力して開発・実施し、これらの芸術を応用した教育プログラムが安全文化に及ぼす影響や効果について検討した。本研究では、芸術の患者安全教育への応用可能性を探索することと、芸術的手法を応用した教育プログラムを多施設で協力して開発・実施し、安全文化に及ぼす影響を検討する。平成26年度は、年間を通じて分担者・研究協力者等が定期的に会合し、進捗を報告しながら、各施設における現状調査・教育プログラム開発を協働的に行ってきた。定期的な会合は、4回実施(1プレ会合2014年5月2日18:30-場所:大阪市立大学梅田サテライト議事:今年度の活動計画、予算と使途について、会議の持ち方の相談、2第1回2014年6月27日18:30場所:大阪医科大学総合研究棟12階第3会議室議事:安全文化に関する調査の具体的方法、教育プログラムの案について、3第2回2014年9月1日17:00場所:京都造形芸術大学議事:活動計画進捗の確認、安全文化の調査の進め方(倫理委員会の申請について)、各施設の教育プログラム案検討、4第3回2015年1月30日18:30大阪市立大学梅田サテライト議事:安全文化調査倫理審査・各施設での準備状況、各施設の教育プログラム案進捗、次年度のスケジュール確認)。安全文化の調査の進捗状況。大阪市立大学では1月に倫理委員会の承認を受け、3月上旬に実施済み。大阪医科大学および京都府立医科大学では倫理審査承認済みで、近日中に実施予定である。教育プログラム開発状況。大阪市立大学では、平成26年12月より「急変時対応」をテーマに京都造形・キャラクターデザイン学科教員とアニメーション制作プロジェクトを開始。大阪医科大学では、「患者安全の歌をつくろう」をテーマに言葉・音楽・映像などの総合コンテンツを制作するプロジェクトを計画、京都府立医科大学は「病院・病室の照度を調べよう」をテーマに安全な環境デザインを考えるワークショッププログラムを計画。各々、実施に向けて個別の制作段階に入った。本研究では、職員が主体的・創造的に改善を継続する態度や能力を培う学習支援を目指し、芸術の患者安全教育への応用可能性を探索している。そこで、共同研究施設で協力して、芸術的手法を応用した教育プログラムを開発・実施しながら、協働的な学習を通じた主体性・創造性の育成が安全文化に及ぼす影響を検討している。平成27年度は、平成26年度より継続中の現状調査として、大阪医大・京都府立医大で安全文化の調査を行った。現在、3施設分のデータを分析して学会発表にむけ準備中である。研究テーマに関連する論文も発表した。また、今年度は京都府立医科大学(6月5日)、大阪医科大学(9月4日)、医療の質安全学会開催時(11月23日)、大阪市立大学(2月12日)に打ち合わせ会議を実施し、各施設における教育プログラムの企画や進捗状況の確認を行った。京都府立医科大学では、安全のための環境改善プログラムとして、12月21日に京都造形芸術大学ヤギタカシ氏を講師に迎えて「医療安全からみた院内照度」の講演とワークショップを実施した。大阪医科大学では、患者参加の医療安全をテーマに、京都造形系芸術大学イチハラヒロコ氏からアドバイスを受けながら、「患者さまから募集する医療安全標語」と題したプロジェクトを実施した。集まった標語は、患者を交えて選考を行い、優秀作品は院長や医療安全推進部長から市民医学講座で表彰、その後、標語をポスターに印刷し、院内に展示するという一連のイベントを開催した。大阪市立大学では、京都造形芸術大学の村上聡氏・岩本守弘氏と学生メンバー、医療安全管理部急変時対応作業部会メンバーとが協働して、アニメーションを制作した。このアニメーションは、患者の重症化の予兆に早く気付きチーム内で迅速に情報共有して、院内のリソースを活用し致死的な重症化を防ぐための、一連のトレーニングプログラムにおける教育ツールとして開発した。平成27年度は、平成26年度からの調査を継続し、各施設の教育プログラムの企画を完成させ、施設毎に開発されたプログラムを実施する予定であったので、おおむね順調に進行していると考えている。プログラムの実施と並行してデータ収集も行われており、28年度、成果発表に向けて各施設で分析やまとめに入っている。また、関連するテーマの研究発表(論文化)も行った。計画では、互いの施設で成果物を紹介し、共有し合うセミナーを開催する予定であった。各施設の進捗や成果物は定期的に開催している会議において共有化が図れている。セミナーに関しては、今後、各施設の実情に合わせて相互に実施する方向性を探っていく。本研究は、職員が協働的・主体的・創造的に患者安全の課題に取り組む態度や能力を培う学習支援の一つとして、芸術の患者安全教育への応用可能性を探索するものである。また、様々なジャンルの芸術的手法を応用した教育プログラムを多施設で協力して開発・実施し、これらの芸術を応用した患者安全教育プログラムが安全文化に及ぼす影響を検討している。

平成26年度、平成27年度にかけ患者安全教育プログラムの開発と実施を行ってきた。引き続き平成28年度は、以下を実施した。12回の企画会議を通じて、28年度までに着手した教育プログラムの開発と、各施設での実践を継続した。また、共同研究を行う3施設間と1芸術大学とで交流しながら患者安全対策を考えるような学習形態、いわゆる実践コミュニティ方式での研究開発の効果や利点も検討した。2患者安全教育プログラムを評価するため、安全文化の調査や既存の心理尺度を用いた調査を行った。3患者安全教育プログラムの他施設との共有を図るため、近畿厚生局主催の医療安全シンポジウムで各大学の教育プログラムを紹介した。また、成果発表のシンポジウムを1回開催した。4大阪市立大学の患者安全教育プログラムは院内での実施後に修正し、大阪医大他2施設にて医療安全研修として実施した。本研究で開発した教育プログラムは、共同研究の各医学部附属病院で医療安全対策として実施されているため、実施期間が予定より遅れてきた。そのためプログラム評価のための調査とそのデータの分析結果を十分公表するまでに至っていない。また、成果を広く他施設と共有したことで、他施設からプログラム実施の依頼が来ており、そのデータ収集と分析プロセスが完了していない。そこで、研究計画に沿って到達度を評価したところ、「やや遅れている」と判断したが、29年度には28年度に学会発表した成果にデータの分析結果を加えて論文化、また報告書を作成することで、延長申請した期限までには研究計画全体を完了できると考えている。今日、患者安全では事故から学び改善する態度を、組織的に奨励すべきであることが強調されているが、そのような態度や文化を醸成するために効果的な教育は確立された方法が少ない。事故からの学びを継続的な改善活動へと発展させる「学習する組織」作りには、職員の主体性や創造性の育成も要求される。そこで本研究は、職員が協働的・主体的・創造的に患者安全の課題に取り組む態度や能力を培う学習支援の一つとして、芸術の患者安全教育への応用可能性を探索するものである。また、芸術的手法を応用した教育プログラムを多施設で協力して開発・実施し、これらの芸術を応用した患者安全教育プログラムが安全文化に及ぼす影響を検討した。本研究では、各施設において患者安全教育のニーズや安全文化の調査を実施し、並行して、美術・建築・デザイン・音楽・演劇・パフォーマンス・文学・映像・メディア等あらゆるジャンルの芸術の手法を計画に合わせて導入しながら、成人学習理論に基づいた教材および教育プログラムを各施設1式ずつ開発した。作成されたプログラムは、各施設で実施し、評価のためのデータを収集した。さらに互いの施設で成果物を紹介・共有し合うシンポジウムを開催した。平成29年度は、研究最終年度として、研究成果の取りまとめと論文化、海外での研究成果の紹介、報告書の作成を行った。作成した3つの教育プログラムは、他施設でも使用できるようにガイドラインとして取りまとめ、報告書に掲載した。今日、患者安全では、事故から学び改善する態度を、組織的に奨励すべきであることが強調されているが、そのような態度や文化を醸成するために効果的な教育は確立された方法が少ない。
サル大脳皮質連合野における情報表現の基礎となる局所回路の研究

今年度は特に以下の2つの点について解析した。(1)学習課題遂行中の連合野ニューロン活動の自己相関の解析側頭葉の先端部分(側頭極)ニューロンの一部(約40%)は、写真刺激の弁別・記憶課題遂行時に3-7Hzの周期的な活動を示す(Nakamura,Mikami and Kubota,1991,1992)。そこで、他の連合野領域で同様の振動現象が見られるかどうかを検討した。上側頭溝のニューロン542個、前頭眼窩回のニューロン370個につい調べた結果、32個(約5.9%)の上側頭溝ニューロン、10個(約2.7%)の前頭眼窩回ニューロンで2-16Hzレンジの振動現象を検出した。その一部のものは、写真刺激の種類によってその周波数を変えた。しかし、側頭極に比べて振動現象を示すニューロンの比率は少なく、また、振動現象も試行毎のばらつきが大きく不安定な傾向にあった。(2)学習課題遂行中の連合野ニューロン活動対の相互相関の解析今年度は、前述の視覚弁別・記憶課題の制御と複数ニューロン活動を同時取得するプログラム、同様の複数ニューロン活動取得機能を持つ視覚的注意課題の制御プログラム、複数ニューロン活動のデータ処理プログラムを開発した。また、これらのプログラムを用いて、視覚弁別・記憶課題遂行中の1頭のサルの前頭眼窩回、視覚的注意課題遂行中の1頭のサルの前頭眼野からニューロン活動を記録し解析した。これまでに、1本の電極から記録した8対の前頭眼窩回ニューロン活動および12対の前頭眼野のニューロン活動を解析した。その結果、3対の前頭眼窩回ニューロン、4対の前頭眼野ニューロンで片方のニューロンから他方のニューロンへの興奮性の結合を示唆するデータが得られた。
細胞生物学的な根拠に基づいた、筋萎縮に効果的な筋力増強運動の方法の開発

筋力増強運動に萎縮筋の回復を促進させる効果があるかどうかを調べた。また、新生した筋線維核が出現するかどうかを調べ、萎縮筋に対する筋力増強運動の効果に筋衛星細胞などの未分化な細胞が関与するかどうかを探った。その結果、萎縮筋に対して筋力増強運動を行うと、筋線維横断面積の回復が促進されることがわかった。また、この効果には、筋衛星細胞などから新生した細胞の筋線維への融合が関与していることを突き止めた。そして、この現象は運動開始2日後から約2日間という短期間に生じていることが示唆された。本研究は、オペラント学習による筋力増強運動モデルマウスを用いて、萎縮筋に対して筋力増強運動を行い、筋衛星細胞の活性や筋構成タンパクの合成の関与を細胞生物学的に明らかにし、その現象を指標に最も効率的に筋萎縮を回復促進させる筋力増強運動の方法を開発することを目的としている。まず、初年度となる平成22年度には、筋力増強運動によって、萎縮した筋の筋線維横断面積の回復が促進され、筋の核数が正常値以上に増加することを確認した。具体的には、14日間の尾部懸垂により後肢筋を萎縮させたマウスに、筋力増強運動として予めオペラント学習により習得させた立ち上がり運動を7日間行わせた。その結果、尾部懸垂により減少した筋線維横断面積は、筋力増強運動を行わなかったマウスよりも有意に大きく、正常な大きさまで回復した。また、尾部懸垂によって減少した筋線維あたりの筋の核数が正常値の1.5倍以上の値を示した。一般に、既に成熟した筋の核は、分裂や増殖をしないといわれている。よってこの筋の核数の増加には、筋衛星細胞などから新生した細胞が、既存の筋線維へ融合する現象が関与していると考えられた。そこで、14日間の尾部懸垂後4日間の筋力増強運動を行い、新生した細胞の有無や新生の時期を5-ethynyl-2'-deoxy-uridineを用いて調べた。その結果、4日間の筋力増強運動後の筋線維には新生した核が認められた。また、細胞が新生して既存の筋線維に融合する現象が、運動開始2日後の約2日間という短期間に起こっていることも判明した。以上の結果より、筋力増強運動による筋萎縮からの回復促進過程で、筋に起こっているメカニズムの一部が明らかになった。しかし、当初の目的である最も効率的に筋萎縮を回復促進させる筋力増強運動の方法の開発は未だ達成できていない。今後は、これらの結果を基に、筋衛星細胞の分化や融合を指標として効率的な筋力増強運動の方法を検討していく必要がある。本研究は、筋力増強運動による筋萎縮からの回復促進効果に、筋衛星細胞の活性などが関与するかどうかを細胞生物学的に明らかにすることを目的とした。平成23年度には、尾部懸垂法により筋萎縮を誘発したマウスに対して、オペラント学習法を用いた筋力増強運動を行い、筋湿重量や筋腹の横断面積のみならず、筋線維の横断面積や数の回復が促進されることを確認した。またこの時に、筋線維核の数が正常な数よりも大幅に増加することを明らかにした。この結果は、筋力増強運動による正常な筋の肥大時には見られない、萎縮筋に特有の大きく、早い変化であり、筋萎縮からの回復促進効果メカニズムを探る上で重要である。平成24年度には、この筋線維核数の増加がいつどのように起こっているかを、EdUを用いて解析した。その結果、筋線維内に投与後の増殖を示すEdU陽性核が観察できた。また、筋萎縮後、運動を開始して4日目には筋線維核数が正常な数の1.6倍まで増加し、かつその増加は運動開始2日から4日目の極短期間に起こっていることがわかった。この結果は、筋衛星細胞などの増殖/分化、筋線維への融合が、この短期間に起こっていることを示す結果である。実際に、Pax7陽性となる筋衛星細胞の増殖も確認した。以上の結果から、萎縮筋に対する筋力増強運動の回復促進効果のメカニズム解明には、筋衛星細胞の増殖/分化、筋線維への融合による筋線維核数の大幅な増加が鍵を握っていることが示唆された。しかし、これらの現象を引き起こす詳細なメカニズムや至適な筋力増強運動の強度は不明である。本研究結果を基に、筋力増強運動が筋萎縮からの回復促進効果を得る詳細なメカニズムを解明し、より効果的な筋力増強運動の方法を検討していく必要があると考える。
補助シグナル分子による宿主免疫応答の活性化および鎮静化

当該研究では、CD28ファミリー補助シグナル分子それぞれ固有の機能を明らかにするとともに、その機能を調節することによって宿主免疫応答の活性化および抑制を行い、感染症の病態制御を試みた。1.細菌性毒素に対する免疫応答におけるAILIMシグナルの役割AILIMノックアウト(KO)マウスの脾臓細胞を細菌由来スーパー抗原SEBで刺激したところ、IL-4産生は減少し、逆にIFN-γ産生は上昇する傾向が見られ、Th2分化におけるAILIMシグナルの重要性が示唆された。2.抗体産生におけるAILIMシグナルの役割抗AILIM抗体を投与したマウスでは、胚中心B細胞の数は減少しているにも関わらず、メモリーB細胞の数には変化が見られないこと、また高親和性抗体の産生量が減少していること等から、AILIM刺激は胚中心の形成と抗体親和性の成熟過程に関与していることが示唆された。3.AILIMのTh1/Th2分化に及ぼす影響についてTh2分化条件下では活性化後のAILIMの高発現が持続されるのに対して、Th1条件下では発現を維持できないこと、また、AILIM分子の発現維持にはSTAT-6依存的なIL-4Rシグナルが必要であることが明らかになった。また、GATA-3がAILIM遺伝子の上流に結合し直接転写を促している事が示唆された。(永松ら、投稿準備中)。4.AILIMシグナルの分子的メカニズムについてAILIMのYMFMをYMNMに変異させた分子を作製し、IL-2産生誘導能を検討したところ、WT AILIMと比べてIL-2産生能が有意に上昇した。CD28のYMNMに結合するGrb2はIL2産生を正に調節しPI3 kinaseは負に調節することが示唆されていることから、AILIM刺激がCD28に比べIL2産生を誘導能が低いのはこの配列の違いが一因である可能性が示唆された。
核融合素過程理論における新手法の開発

ミューオン触核融合に関する以下の研究を行った。(1)dtμ系における核融合率と、核融合後のμ粒子のα粒子への付着率の精度のよい評価を行った。先ず核融合反応断面積の実験結果を詳細に再現するようなd-t間の複素光学ポテンシアルを決定し、これをクーロン3体問題に組み込んで組み替えチャネル結合法によって(dtμ)分子の束練状態を求めた。核融合率はエネルギーの虜部から決定される。この波動関数を用いて得られたα粒子付着は最近の実験結果とよく一致している。(2)(dtμ)分子生成率はそのエネルギーの値に敏感に依存する。(dtμ)を点電摘の非相対論的な系とした場合のエネルギーは、我々の組替えチャネル結合法の結果が現在最も正確な値である。これに対する相対論的および量子電気力学的補正の計算を行った.この結果、核が有限の大きさであることによる補正および真空偏極の効果が従来のソ連グループにより値と大きく異なることが判明した。(3)励起ミューオン原子によって共鳴状態のミューオン分子が形成される可能性を検討した。分子型基底関数を用いた変分計算の結果、ミューオン原子のn=2の準位の下に多くの共鳴状態を見出した。このなかには水素分子の解離エネルギーより浅い状態がいくつかあり、これらを通じてのミューオン分子形成の可能性を指摘した。(4)(pαμ)等の共鳴ミューオン分子のX線崩壊はミューオン原子からのα粒子へのミューオン移行に関係して重要視されており、現在このX線スペクトルの測定実験が進行中である。そこで(pαμ)等の共鳴状態を変分法によって求め、これを使って放出X線のエネルギースペクトルを計算した。その結果、(pαμ)のスペクトルには主ピークの他には小さな2次ピークが存在することを発見した。またこの状態の寿命は、従来のソ連グループの値の約3倍であることが判明した。
発生初期の細胞分化過程におけるプレ死細胞の可視化システムの開発

培養細胞系でSCAT vectorを用いることで細胞死刺激に応じたカスパーゼの活性化をリアルタイムに捉えることに成功した。次に生体でのイメージングを行うために、SCATトランスジェニックショウジョウバエの作製を行った。カスパーゼ3型のカスパーゼはショウジョウバエにも存在し、細胞死実行に機能している。細胞死実行因子reaper(死神)はショウジョウバエで最初に発見された細胞死誘導遺伝子でありカスパーゼ依存的な細胞死を誘導する。UAS-SCAT3トランスジェニックショウジョウバエを作製しGMR-Gal4ドライバーにて複眼成虫原基でSCAT3を発現させ、同時にreaperを発現させたところ、FRET変化がカスパーゼ活性依存的に観察され、このシステムが生体でも機能することが確認された。我々は、遺伝学的な研究からreaperによる細胞死実行に経路においてJNKが活性化されるメカニズムを明らかにした。ショウジョウバエの複眼にreaperを過剰発現させると細胞死が誘導され複眼がつぶれる。複眼の回復を指標に遺伝子のスクリーニングを行ったところTRAFファミリーに属する遺伝子DTRAF1を同定した。DTRAF1の変異体を得てその表原型を観察したところ、ショウジョウバエ背部剛毛(外感覚器)の増加が観察された。同様の表原型はカスパーゼ活性化因子Dapaf-1変異体でも観察されることから、この領域においてカスパーゼの活性化が起こっていて、剛毛の発生に関与することが考えられた。そこで、Scabrous-Gal4を用いて剛毛前駆細胞でSCAT3を発現させたところ、Scabrous陽性細胞クラスターでカスパーゼの活性化が検出された。このようなカスパーゼの活性化は予想外でありカスパーゼの活性化シグナルが発生の細胞死以外の局面でも機能しうることを示唆している。現在、その意義について検討を行っている。本研究はin vivoにおける細胞死を起こす直前の細胞(プレ死細胞)の検出系確立を目指し、モデル生物としてマウス及びショウジョウバエを用いて、FRETシステムによりプレ死細胞の同定を効率的に行おうとするものである。具体的には細胞死の実行が完了する前に細胞死実行プロテアーゼであるCaspaseの活性化が起こることを利用し、FRET(Fluorescence Resonance Energy Transfer)法によりこれらの現象が起きている細胞のみを個体内で検出する。蛍光物質ECFPとEYFPの間にCaspaseの認識配列を挿入した人口融合タンパク質を細胞内に発現させることにより、Caspaseが活性化した場合、EYFP/ECFPの発光比率の変化でCaspase活性化途中の細胞が検出可能となる。生体での観察を目標としているため、細胞内のpHやCl^-の変化に影響されにくいGFP variantを使う必要があるが、一般に使用されているEYFPはpHやCl^-の変化に感受性が高く適さない。そこでFRET acceptorとして細胞内環境の変化に安定性の高いVenusを用いることにした。ECFPとVenusの連結部にはグリシンで挟まれたフレキシブルなリンカーを配し、リンカー内にDEVDというCaspase3によって特異的に切断される配列を挿入した。このCaspase基質分子をSCAT(Sensor for activated caspases base on FRET)と命名した。SCATを用いることによって細胞でのカスパーゼの活性化がリアルタイムに検出できた。
英米圏における文化研究の布置状況に関する実証研究

20世紀イギリスに存在した文化研究、またそれと密接な関連を持って展開していた文化運動の潮流が、現在置かれている状況を明らかにするために、20世紀イギリスを代表する文化研究者であるレイモンド・ウィリアムズと、その後継者の一人であるテリー・イーグルトンとの関係を中心に、英米圏の文化研究の布置状況を解明することを目指した本研究では、新自由主義の進展に伴って困難な状況に追い込まれた文化研究の様相を明らかにすると同時に、そうした状況を打破するための活動を行っているヒラリー・ウェインライトの活動を、イギリス文化研究の良質な部分を受け継ぐ存在として位置づけ直すことに成功した。平成24年度の研究成果は、大きく2つに分けることができる。1つ目の成果は、去年に引き続いて、夏期に実施したイギリスへの調査旅行であり、そこでウェールズのスウォンジー大学のリチャード・バートン・アーカイブに収められているレイモンド・ウィリアムズ・ペーパーズの閲覧を行い、レイモンド・ウィリアムズの研究・活動をめぐる人的ネットワークを明らかにするような各種資料を閲覧した。それとともに、同大学のスタッフである、ダニエル・G・ウィリアムズ教授にインタビューを行い、レイモンド・ウィリアムズ研究の最新の動向について、意見を交換した。昨年はおおまかなアーカイブにおける資料収集状況の確認にとどまっていたが、今回は各種資料を長時間かけて丹念に読み込むことで、当研究の中心的な課題であるウィリアムズが作っていた人的ネットワークの解明に向けた作業が大きく前進したと言える。2つ目の成果は、「文化研究」そのものの学問的な検討作業の実施である。戦後から現代に至るまでの「文化研究」もしくは「文化社会学」の学問的な位置づけ・変遷を明らかにするというのは、当研究の大きな課題の一つであるが、その一環として、戦後イギリスにおける文化社会学の歴史を概観するという作業を行い、その成果を平成24年8月23日に行われた一橋大学言語社会研究科プロジェクト「マルクス主義批評の現在ーBridging Social Left and Cultural Left」講演会で報告した。また、昨年度から引き続き行っている「文化」概念の再検討の作業については、平成25年1月に発行された『社会文化研究』15号に寄稿した論文「私たちはどのような文化を生きているのか」で展開している。最終年度である平成26年度は、主に在英の研究者との交流および情報収集と、成果のとりまとめに力を注いだ。前者に関しては、2013年9月18日と19日にイギリスのブライトンで開催されたコンファレンス"Raymond Williams, John Logie Baird: Television, Technology and Cultural Form"に参加して、カルチュラル・スタディーズやメディア研究を行っている研究者、さらにはウィリアムズと親交のあったTVプロデューサーなどと交流し、情報を得た。そして、渡英しての情報収集、及び文献研究などを通じて、レイモンド・ウィリアムズの文化研究の遺産を継承し、現代の文化研究、さらには現代の政治的課題へのアプローチへとつなげている様々な知識人・研究者の姿が浮かび上がってきたが、その中でもとりわけ、研究者でもあり活動家でもあるヒラリー・ウェインライトという存在が、ウィリアムズと現代との結節点として非常に重要な役割を果たしていることが明らかになった。そのため、ウェインライトを軸にして、現代イギリスの文化研究、及び社会運動の状況についてまとめることで、当課題研究の一つの成果とすることとし、平成26年度に論文を発表する予定である。平成23年度の主たる研究成果は、大きく2つに分けることができる。1つ目の成果は、夏期に実施したイギリスへの調査旅行であり、そこにおいて、ウェールズのスウォンジー大学のリチャード・バートン・アーカイブに収められているレイモンド・ウィリアムズ・ペーパーズ、ウェールズ国立図書館に収められているレイモンド・ウィリアムズ・ペーパーズ、及び、レディング大学のスペシャル・コレクションに収められているチャット&ウィンダス・レコーズへのアクセス状況と内容とを確認することができた。そして、ウィリアムズの私信などを通じて、ウィリアムズが同時代の知識人と取り結んだ交友関係などが確認できたと同時に、入手困難なウィリアムズの雑誌記事のコピーなどを入手することが出来た。2つ目の成果は、「文化研究」そのものの学問的な検討作業の実施であり、そこにおいて、「文化研究」の目的・方法論・意義などの確認・整理を行った。とりわけて、ウィリアムズの文化論の再検討、及びその後を継いだテリー・イーグルトンの文化論の検討、さらには現代の文化研究の概観などを通じて、今日の「文化研究」の学問的位置づけについての考察を行った。その結果として、アカデミックなレベルにおいて、いまだに「文化」概念をめぐる合意が確立していないこと、そのため、「文化」の研究が「消費」ないしは「商品」の局面に限られてしまっていること、もしくはその一方で「文化」と「社会」概念とが未分化になってしまっている状況などが確認された。これらの作業の結果は、平成23年12月10日、11日に開催された社会文化学会第14回全国大会のシンポジウム(12月10日)の基調報告において、「私たちはどのような『文化』を生きているのか」と題して発表した。そこでは、上述の状況が確認されると同時に、「支配的文化」の研究の重要性を強調した。

リチャード・バートン・アーカイブに収められているレイモンド・ウィリアムズ・ペーパーズについては予定通り詳細な検討を行うことができ、また関係者へのインタビューも一部実施することができた。参加を予定していたレイモンド・ウィリアムズ・ソサイエティ主催のシンポジウムには、日程の都合上、参加が適わなかった。イーグルトンを始めとするマルクス主義的な文化研究の検討についても、進展が見られ、その一部は講演会という形で発表することができた。また、イーグルトンの文化論に依拠した、文化研究の方法論の検討という課題についても、論文という形で発表することができた。まず、イギリスの各所に所蔵されている資料に関しては、そのアクセス状況や内容については予定通りに確認が出来た。ただし、版権上の問題によって、アクセスができなかったり入手できなかったりした資料も一部存在した。さらに、参加を予定していた、レイモンド・ウィリアムズ・ソサイエティ主催の講演会やセミナーには、日程上の都合で参加することができなかった。また、イーグルトンの文化論に依拠した、文化研究の方法論の検討という課題については、ある程度の成果を上げることができ、その成果について学会発表を行うこともできた。ただし、その作業に時間を費やしたために、イーグルトンの他の著作の読解については、当初予定していたほどの進展は見られなかった。今後の研究では、前年度に引き続き、レイモンド・ウィリアムズの研究・活動をめぐって作り上げた人的ネットワークを構成する人々へのインタビューを行うことが、最重要の課題となる。そのためには、平成25年の秋に開催されるレイモンド・ウィリアムズ・ソサイエティ主催のシンポジウムに参加して、その参加者との交流を行うことを予定している。その事前準備として、引き続き、文化研究の現状についての研究を行い、電子メールなどで交流が可能な研究者・活動家との事前の打ち合わせなども必要となろう。それらの作業を踏まえ、平成25年度の後半を使って、これまでの研究成果をまとめ、『北九州市立大学紀要』を初め、複数の雑誌に論文として発表することを予定している。今後の研究に際して、まずもって必要なことは、レイモンド・ウィリアムズの文化論が持つ今日的な意義、及びその後を継いで研究を行っているテリー・イーグルトンをはじめとする文化研究者たちの研究の妥当性を検討し、さらにはその前提となる、生前のウィリアムズが様々な研究者や社会運動家と取り結んでいた交友関係をより明確にするために、ウィリアムズと直接の面識がある研究者、及びウィリアムズを直接に研究テーマとしている研究者たちとのコンタクトを取ることである。
川崎病患児における細菌叢の経時的変動解析

川崎病患児の腸内や咽頭に内在するあらゆる病原体を網羅的に把握するため、H25年度に20名のデータを加え、計28名の川崎病患児の微生物フローラ・メタゲノム解析を行った。川崎病急性期の腸内にはビフィドバクテリウム属が少なく、特徴的なレンサ球菌属の配列を検出し、患者ごとに異なる特徴的な様相を呈していることが示唆された。患児の急性期便からレンサ球菌を分離をし、全ゲノム配列の結果、患児の半数で共通した特有の菌株を保有していた。免疫逃避に関わる遺伝子と細胞侵入因子に類似性を有する遺伝子が検出された。様々な仮説が提唱されている中、現在のシークエンス技術により明確な実像を明らかにできた。川崎病患児の腸内や咽頭に内在するあらゆる病原体を網羅的に把握するため、8名の川崎病患児の微生物フローラ・メタゲノム解析を行った結果、川崎病急性期の腸内にはBifidobacterium属が少なく患児毎にそれぞれ異なる特徴的な様相を呈していることが示唆された。特筆すべきこととして、複数の患児の急性期便からレンサ球菌属(Streptococcus)が相対的に多く検出された。特に患児P7からの検出率が際立って多く(細菌配列1,906,171 readsのうち1,463,295reads(77%))、健常児の健全な腸内フローラとは明らかに異なる細菌フローラ組成であった。患児P7の急性期便からレンサ球菌の分離培養を試みたところ、通常の分離培養で使用される「PEA血液寒天培地と好気培養」の組み合わせでは増殖が見られず、より栄養価の高い「チョコレート寒天培地と嫌気培養」の組み合わせで異なる7株のレンサ球菌を分離することができた。7株のゲノム解読を行い分子系統分類を行ったところ、患児P7のレンサ球菌は、肺炎球菌S. pneumoniae,心内膜炎・化膿性疾患に関わるS. sanguinisに近い系統群に分類されることが分かった。個々菌株の全ゲノム配列を解読した結果、特徴的なスーパー抗原は同定できなかったが、患児8名中5名で共通して特有の菌株(choco_25)が顕著に検出された。Choco_25株のゲノム情報を精査した結果、IgAプロテアーゼ、C5aプロテアーゼに類する免疫逃避に関わる遺伝子と、食中毒菌Listeria monocytogenesの細胞侵入因子Internalin Aと類似性を有する遺伝子が検出された。Choco_25株と同類のレンサ球菌の検出率が高かったことから、動物実験等を行い病原性の評価を進めたい。川崎病急性期の腸内にはBifidobacterium属が少なく特徴的な口腔のレンサ球菌属(Streptococcus)の配列を検出し、患者ごとに異なる特徴的な様相を呈していることが示唆された。健常児の健全な腸内フローラとは明らかに異なる細菌フローラ組成であった。個々菌株の全ゲノム配列を解読した結果、特徴的なスーパー抗原は同定できなかったが、患児の半数で共通した特有の菌株(choco_25)が顕著に検出された。長年に渡って様々な仮説が提唱されている中、現在のシークエンス技術により明確な実像を明らかにできた。最有力候補である患者由来のレンサ球菌株のゲノム解析を進展させ、動物モデルによる病原性評価によって川崎病の病態解明を目指したい。川崎病の原因は未だ不明ではあるが、川崎病の発症は生後6ヵ月5歳の小児に多く、発症数に季節変動がある2)などの疫学調査結果に加え、細菌由来のスーパー抗原、内毒素、種々の病原体感染症と川崎病の関連を示唆する報告