hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯科エックス線口外撮影法の大規模災害時個人識別への応用

また本法は,歯科で使用されている他の撮影法,すなわち,開口させる必要があるデンタルエックス線撮影や歯列を撮影軌道に載せる必要があるパノラマエックス線撮影が困難な事例でも,歯科エックス線写真を得ることが可能で,CTでは観察が困難な金属修復物の形状も観察可能であった.本法で撮影したエックス線写真が行方不明者の生前エックス線写真との照合に利用可能かどうか検討したところ,多くの事例で生前資料との照合に利用する特徴を記録することができており,実際の事例でも身元を確定することができた.本法は1事例3枚で全顎撮影可能であることから,これまで個人識別に利用されてきたデンタルエックス線撮影10枚法と比較して,作業時間が短く,1事例あたりの撮影者の被爆量を少なく抑えることができた.検案所内にいる撮影に関係しない方々の被爆量を測定したところ,実験に用いた3種類の撮影装置のいずれでも,2メートル以上離れると公衆の被爆限度に達しなかった.今回用いた機材は運搬が容易な上,充電型の機材を用いると,電源や水が供給されていない場所でも利用できる.従って本法は,デンタルエックス線写真やパノラマエックス線写真の代用として,災害時はもちろん,平時の個人識別にも広く応用できるものと考えられた.歯科エックス線口外撮影法を,エックス線デジタルフラットパネル検出器および携帯型歯科用エックス線撮影装置を用いて死体に応用したところ,デンタルエックス線写真の代用として,災害時のみならず,平時の個人識別にも広く応用できるものと考えられた.従来のデンタルエックス線写真に比して,短い作業時間,少ない被曝量で,上・下顎の歯および顎骨を口腔外から記録することが可能であった.また,胸部に枕を入れる,頭部の向きに合わせて機材を位置付ける等の工夫をすることにより,開口困難な死体を含むほぼ全ての死体の歯科記録を残すことが可能で,生前記録との照合にも応用することができた.今後は,側斜位および近接撮影法の評価を進めていく予定である.具体的には,パノラマX線写真およびCT画像と比較した際の側斜位および近接撮影法による歯科X線写真の特徴,死後歯科資料が側斜位および近接撮影法によるX線写真のみでも実務で照合に耐えうるかどうかについて検討していく.またX線散乱線を測定し,安全性についても検討していく予定である.今後は,フラットパネル検出器および携帯型歯科用エックス線撮影装置を用いた歯科エックス線口外撮影法の評価を進めていく予定である.具体的には,パノラマX線写真およびCT画像と比較した際の本撮影法によるX線写真の利点および欠点,死後歯科資料が当撮影法によるX線写真のみでも実務で照合に耐えうるかどうかについて検討していく.医歯薬学・歯学・社会系歯学・歯科法医学実際の死体における撮影条件の設定に予定より時間を要したため,撮影した画像の特徴や実務への応用の検討に使用する消耗品や,論文作成や学会での発表の準備に要する人件費・謝金,その他の経費の利用が次年度となった.本撮影法の検討に先立ち,安全性について検討したため,撮影した画像の特徴把握および実務への応用を検討するために使用する経費や,論文作成や学会での発表準備に要する経費の利用が次年度となった.研究の進行により,当初の使用目的に沿って,使用していく予定である.研究の進行により,研究成果の整理や発表に使用していく予定である.
浮流重油自動追跡ブイロボットの技術の確立と海洋防災システムへの応用展開

本研究は,船舶の衝突・座礁やなどによる重油流出事故や海底の油やガスの生産施設からの重油流出事故に際し,事故直後から流出重油を回収まで自動的に長期間に亘り追跡し,リアルタイムの情報を供給する複数の浮遊式浮流重油自動追跡ブイロボット技術を確立し、ロボットから得られた海面での重油の漂流位置、海象条件および浮流重油の性状に関するリアルタイムデータを浮流重油漂流シミュレーションに取り込み,シミュレーションの精度向上を図ることで,事故により流出した重油を海上において可能な限り回収し,それと同時に流出した重油の漂流が予測される地域へ適切な油防除機材を配置することを可能とする,海洋防災システムへの展開を図る,本研究は,6月初旬に,基盤(S)の応募研究が採択されたことにより,その後の本研究費を用いた研究は行われていない。従って,その研究の成果もほとんどない。
火山岩によるARMを用いた古地球磁場強度法の検討

2年間にわたり研究費の配分を受け、初年度には交流消磁コイルシステムを導入し、性能の調整や確認を行なった後、初年度後半から最終年度にかけて非履歴性残留磁化(ARM)を用いた古地球磁場強度法に関する基礎的研究と主に第四紀の火山岩による測定を行なった.この実験で用いるコイルシステムでは理想的なARMをつけることが重要であるので、ニュージーランド、ルアペフ火山の安山岩試料やアイスランド、クラフラ火山の玄武岩試料を用いて、直流バイアス磁場や最大交流磁場に対する特性等を調べた.結果は設計通りの性能であったので、現代に噴出した日本やアイスランド等の溶岩試料を用いて、Shaw法によるARMを用いた古地球磁場強度実験を実施し、正しい地磁気強度が決定できるかどうか検討した.その結果、ほとんどの場合において加熱によるARMの大きさの変化がそのまま熱残留磁化(TRM)、即ち自然残留磁化(NRM)の変化で近似できると仮定すると正しい地磁気強度が得られることが判明した.加熱による岩石磁気の変化が及ぼすTRMの変化がARMの変化に比例するとして実験データを解析すると、現代に噴出した火山岩試料については、正しい古地球磁場強度が得られることが判明した.しかし、Shaw法は本来は加熱による岩石磁気の変化がないと判断された試料のみから結果を得る方法であった.そこで、本研究では加熱によるARMとTRMの変化の比例性を検証することを最終目的として、加熱前と加熱後の種々の岩石磁気学パラメータを比較検討した.ARMの大きさは加熱の前後で分布にあまり違いが見られないが、初期帯磁率は一般に減少した.これは、大きな磁性鉱物が選択的に影響を受けるのであり、古地球磁場強度法に最も関係あるTRMやARMには影響が少ないと考えられる。古地球磁場強度を火山岩から求める実験を行なうための性能を満たしている交流消磁用コイルシステムを設計し、特別注文により購入した。これを既存のアンプシステムに連結したところ、最大磁場などの性能は予定通りであった。また、直流磁場用のヘルムホルツコイルの誘導電流を遮断する問題は、電源トランスをフィルター回路として流用することで解決できた。ニュージーランド、ルアペフ火山の安山岩試料やアイスランド、クラフラ火山の玄武岩試料を用いて、直流バイアス磁場や最大交流磁場に対する特性等の基本的データを得ることができた。このような火山岩として標準的な試料ならば、購入した交流消磁コイルシステムにより理想的な非履歴性残留磁化(ARM)をつけることが出来ると同時にほぼ完璧に交流消磁することが出来ることが明らかになった。このような基本的測定のほかに、現代に噴出した日本やアイスランドの溶岩試料を用いて、Shaw法によるARMを用いた古地球磁場強度実験を実施し正しい地磁気強度が決定できるかどうか検討した。その結果、ほとんどの場合において加熱によるARMの大きさの変化がそのまま熱残留磁化(TRM)、即ち自然残留磁化(NRM)の変化で近似できると仮定すると正しい地磁気強度が得られることが判明した。平成6年度以降は、加熱による岩石磁気の変化、とくにARMとTRMの変化がどの程度正しく比例関係にあるか、そうだとすればどんな火山岩でも成立するかなどを詳細に検討する。またTRMの理論に基づいて磁性粒子の体積分布を見積り、実験結果や顕微鏡観察と比較することにより加熱による岩石磁気の変化が鉱物学的にはどういう現象なのかを理解する。初年度に設計し、特別注文により購入した交流消磁コイルシステムを使用して、非履歴性残留磁化(ARM)を用いた古地球磁場強度実験の信頼性についての実験を行なった.導入したコイルシステムでどの程度理想的なARMをつけることができるかの基本的実験は、ニュージーランド、ルアペフ火山の安山岩試料やアイスランド、クラフラ火山の玄武岩試料を用いて、直流バイアス磁場や最大交流磁場に対する特性等を調べることで行なった.当初の設計通りの性能が得られたので、現代に噴出した日本やアイスランド等の溶岩試料を用いて、Shaw法によるARMを用いた古地球磁場強度実験を実施し、正しい地磁気強度が決定できるかどうか検討した.

その結果、ほとんどの場合において加熱によるARMの大きさの変化がそのまま熱残留磁化(TRM)、即ち自然残留磁化(NRM)の変化で近似できると仮定すると正しい地磁気強度が得られることが判明した.Shaw法は本来は加熱による岩石磁気の変化がないと判断された試料のみから結果を得る方法であった.しかし本研究で示したように、加熱による岩石磁気の変化が及ぼすTRMの変化をARMの変化に比例すると仮定すると、少なくとも本研究で使用した火山岩試料については、正しい古地球磁場強度が得られる.そこで、加熱によるARMとTRMの変化の比例性を検証する実験を開始した.まずは日本の安山岩を用いて、加熱時間を10分から1時間まで変えながら、ARMとTRMの大きさを比較した.まだ少数のデータを得た段階であるが、試料によっては比例関係が成立しないこともあり、強度実験に際してこれをどう検出してどう補正するかが今後の課題である。
新治療薬の開発を目指した、肝細胞癌特異的ピンポイントターゲッティング

本研究では、CNPY2とCACHD1をノックダウン(kn)した肝癌細胞株の生存率と浸潤活性の減少がみられ、それにはNrf2、SP1、HNF1A及びc-mycとN-myc(CACHD1knのみ)の抑制が関与していた。COS細胞に遺伝子をノックインしたところ、成長率や浸潤活性の増加が認められ、TGFbetaの関与が示唆された。ヌードマウスxenograftモデルを用いた実験では、CNPY2knとCACHD1kn腫瘍の成長率や細胞増殖の有意な減少とアポトーシスの有意な上昇がみられた。今回の結果より、CNPY2及びCACHD1は肝細胞癌において新規治療のための分子ターゲットになりうる可能性が示された。CNPY2、CACHD1、IER5L及びWDCT1をノックダウンした細胞の増殖及び成長がsiRNAコントロールに対して有意に減少していることが認められた。Cell invasion assay及びcell migration assayの結果により、CNPY2をノックダウンした細胞において、siRNAコントロールに対して腫瘍細胞の浸潤活性及び移動活性の有意な抑制が見られた。CNPY2knとCACHD1kn細胞のプロテオーム及びIPA解析の結果により、TGF-β伝達関連蛋白質の発現が誘導されていた。また、発現変化見られた蛋白質の上流調節因子NFE2L2、SP1、HNF1A及びc-mycとN-Myc(CACHD1knのみ)の活性の抑制が認められた。さらに、免疫染色解析を行い、ヒトNASH由来の肝臓癌及びHCV陽性の肝臓癌組織におけるCNPY2、CACHD1、IER5L及びWDCT1の有意な過剰発現が認められた。臨床病理学的解析ではKaplan-Meier法による生存分析とlog-rank testを施行し、CNPY2陽性例と陰性例との間に生存期間の有意差を認めた。生存解析結果により、HCV陽性患者さんの癌組織がCNPY2陽性であった場合は予後が悪いことが認められた。したがって、CNPY2がHCV陽性の肝細胞癌の予後因子になりうる可能性が示された。今回の結果より、候補蛋白質としてCNPY2及びCACHD1は肝細胞癌において、大事な役割を持つ新規治療のための分子ターゲットになりうる可能性が示された。また、Balb/cヌードマウスのxenograftまたはorthotopicモデルを用いて、in vitroで選択された目的蛋白に対し抗体のin vivoでの抗腫瘍効果を検討する。このように肝臓発がんに対する新規ターゲットになりうる候補蛋白発見に成功した経験を踏まえて、本研究では、これらの方法を用いてin vitroおよびin vivoでの蛋白の機能を解析し、最終的に治療につながる新規ターゲットを検索することを目指す。肝細胞癌ヒト肝臓癌細胞のHepG2、Huh-7、ラット肝臓癌細胞のRH-7777を用いてウェスタン・ブロットおよびReal-time quantitative (Q)-PCRを用いて発現を確認した。全部の細胞株においてCNPY2、CACHD1、IER5LおよびWDTC1のmRNAおよび蛋白質の発現が認められた。前年度に引き続き、CNPY2及びCACHD1の遺伝子をCOS細胞にトランスフェクションし、MTT assayを用いて細胞の成長、細胞増殖、細胞死、細胞の移動力について検討する。Cell invasion assayを用いて遺伝子をノックダウンした細胞の移動を測定し、血管新生,腫瘍細胞の転移,浸潤などについて検討する。RT-Q-PCR及びウェスタン・ブロット及びLC-MS/MSプロテオーム解析、蛍光免疫染色を用いて、目的蛋白の機能(遺伝子の模写、蛋白の局在、合成蛋白の検索、蛋白の触媒能)解析を行う。そのために、MTT及びcell invasion assayキットを購入する。機能解析のためにQSTAR Elite LC-MS/MSプロテオーム解析のためを行う。そのためにABSciex社のiTRAQ試薬及びプロテオーム解析キットを購入する。In vitro解析では蛍光免疫染色を行う。免疫染色抗体及び免疫染色キットを購入する。肝臓癌細胞株を皮下(xenograftモデル)に移植したBalb/cヌードマウスを用いて、in vitroで選択された蛋白質のsiRNAlipofection後、細胞をマウスに皮下注射し、できた腫瘍のサイズ、数、病理組織学的所見、細胞増殖(Ki-67)、アポトーシス(Tunel)及びプロテオームの変化について解析し、治療効果を検討する。そのためにBalb/C nu/nuマウスを購入する。動物の餌(MF pellet)を購入する。目的蛋白のsiRNAを購入する。LCーMS/MS用のプロテオーム解析キットを購入する。RT-PCRのために遺伝子解析キットを用いる。In vivo解析でのBALB/C nu/nuマウスの腫瘍の免疫染色を行う。目的蛋白の免疫染色抗体及び免疫染色キットを購入する。1.前年度に引き続き、Cell invasion assayを用いてsiRNAをトランスフェクションされた細胞の移動を測定し、血管新生、胚発生、免疫応答、腫瘍細胞の転移、浸潤などについて検討する。

2.CNPY2、CACHD1、IER5LおよびWDTC1の遺伝子をCOS細胞にトランスフェクションし、MTTまたはWST-8 assayを用いて細胞の成長、細胞増殖、細胞死、細胞の移動力について検討する。Cell invasion assayを用いて遺伝子をノックダウンした細胞の移動を測定し、血管新生,腫瘍細胞の転移,浸潤などについて検討する。RT-Q-PCRおよびウェスタン・ブロットおよびLC-MS/MSプロテオーム解析、蛍光免疫染色を用いて、目的蛋白の機能(遺伝子の模写、蛋白の局在、合成蛋白の検索、蛋白の触媒能)解析を行う。肝臓癌細胞株または肝臓腫瘍の一部を皮下(xenograft)、または盲腸(orthotopicモデル)に移植したBalb/cヌードマウスを用いて、in vitroで選択された目的蛋白に対しそのタンパク質のsiRNAまたはモノクローナル抗体をマウスの腫瘍内または静脈に投与を行い、腫瘍のサイズ、数、病理組織学的所見、細胞増殖(Ki-67)、アポトーシス(Tunel)およびプロテオームの変化について解析し、治療効果を検討する。In vitro解析:細胞株mediumおよび試薬を購入する。CNPY2、CACHD1、IER5LおよびWDTC1のsiRNAをノックダウンした細胞とNegativeコントロールsiRNAの細胞(HepG2, Huh-7, RH-7777)を用いてcell invasion assayを行う。そのためにcell invasion assayキットを用いる。
黒鉛層間化合物生成に対するホストのクライテリア

アクセプター型インターカレートである硫酸と塩化鉄とはインターカレーションし得るホスト炭素材のクライテリアに大きな違いがあることが明らかとなった.塩化鉄の場合には有機溶液中でのインターカレーション反応と直接蒸気との反応でも違いがあることが明らかとなった.ドナー型インターカレートであるアルカリ金属-エーテル分子の複合錯体のインターカレーション反応は,硫酸の場合と同様にホスト炭素材の構造が支配因子であるが,さらにその微細組織(コ-クスと熱分解炭素)も影響していることを明らかにした.Na-THFの組み合わせでは,低温処理コ-クスのみでrandom stage構造が生成し,熱分解炭素では他のアルカリ金属と同様にstage-1構造を取るという特異なホスト効果を示した.しかし,Na-DMEの組み合わせではそのような特異性は示さず,他のアルカリ金属と同様stage-1構造を生成する.このことは,インターカレーション反応にたいする特異生がNaイオンのみに依るのではなく,錯体分子に依ることを示している.また,有機溶媒としてのエーテル分子をTHFからMeTHFに変えることによって,ホスト炭素材によっては二元系のみでなく三元系層間化合物が生成することが明らかとなり,新しいホストのクライテリアの存在が示唆された.室温での溶液との反応による層間化合物の生成に限定したとしても,本研究結果はインターカレーション反応が非常に多くの因子によって支配されていることを示している.少なくとも,ホスト炭素材,インターカレート,そして溶液種の3つの因子があり,それらの組み合わせによって,インターカレーション反応が複雑に入り組んでいる.また,本研究で見出したrandom stage構造については,さらにその詳細を検討する必要があるが.ホストのクライテリアとも密接に関連していると予想される.アクセプター型インターカレートである硫酸と塩化鉄とはインターカレーションし得るホスト炭素材のクライテリアに大きな違いがあることが明らかとなった.塩化鉄の場合には有機溶液中でのインターカレーション反応と直接蒸気との反応でも違いがあることが明らかとなった.ドナー型インターカレートであるアルカリ金属-エーテル分子の複合錯体のインターカレーション反応は,硫酸の場合と同様にホスト炭素材の構造が支配因子であるが,さらにその微細組織(コ-クスと熱分解炭素)も影響していることを明らかにした.Na-THFの組み合わせでは,低温処理コ-クスのみでrandom stage構造が生成し,熱分解炭素では他のアルカリ金属と同様にstage-1構造を取るという特異なホスト効果を示した.しかし,Na-DMEの組み合わせではそのような特異性は示さず,他のアルカリ金属と同様stage-1構造を生成する.このことは,インターカレーション反応にたいする特異生がNaイオンのみに依るのではなく,錯体分子に依ることを示している.また,有機溶媒としてのエーテル分子をTHFからMeTHFに変えることによって,ホスト炭素材によっては二元系のみでなく三元系層間化合物が生成することが明らかとなり,新しいホストのクライテリアの存在が示唆された.室温での溶液との反応による層間化合物の生成に限定したとしても,本研究結果はインターカレーション反応が非常に多くの因子によって支配されていることを示している.少なくとも,ホスト炭素材,インターカレート,そして溶液種の3つの因子があり,それらの組み合わせによって,インターカレーション反応が複雑に入り組んでいる.また,本研究で見出したrandom stage構造については,さらにその詳細を検討する必要があるが.ホストのクライテリアとも密接に関連していると予想される.1.ドナー型層間化合物の生成に対するホストのクライテリアナトリウムのテトラヒドロフラン(THF)溶液中でのドナー型層間化合物であるNa-THF-黒鉛層間化合物の生成(室温)に対するホストの結晶構造のクライテリアを検討した.高い結晶性を持つホストは明確なステージ1構造を持つ層間化合物を生成する。その生成反応はきわめて遅く,c軸方向の周期が異なる2種の構造が生成した。X線回折線の半価幅から評価した層間化合物の結晶性は,ホスト炭素材料の結晶性と密接に関連することを明らかにした。これに対して,低結晶性ホストを用いた場合には層間化合物の生成反応はきわめて速いが,そのX線回折図は1本の回折線しか与えず,ステージ構造が確定できなかった.下記の硫酸のインターカレーション反応とは異なって,Na-THF-黒鉛層間化合物の場合は,c軸方向の結晶子の厚みLc(002)と黒鉛化度P1の関係図の上で明確なクライテリアを明確に規定できなかった.アクセピタ-型層間化合物の生成反応に対するホストのクライテリアアクセプター型層間化合物として硫酸-黒鉛層間化合物を選び,その生成反応に対するホストの結晶構造のクライテリアを議論した。ステージ1構造が生成するか否かのクライテリアはc軸方向の結晶子の厚みにあり,黒鉛化度やa軸方向の結晶子の広がりではないことが実験的に示された.硫酸の電気化学的インターカレーション反応の進行に伴うポテンシャル変化は,ホストの結晶性に強く依存し,それをシミュレイションによって議論した.アクセプター型インターカレートである硫酸と塩化鉄とはインターカレーションし得るホスト炭素材のクライテリアに大きな違いがあることが明らかとなった.塩化鉄の場合には有機溶液中でのインターカレーション反応と直接蒸気との反応でも違いがあることが明らかとなった.

ドナー型インターカレートであるアルカリ金属-エーテル分子の複合錯体のインターカレーション反応は,硫酸の場合と同様にホスト炭素材の構造が支配因子であるが,さらにその微細組織(コ-クスと熱分解炭素)も影響していることを明らかにした.Na-THFの組み合わせでは,低温処理コ-クスのみでrandom stage構造が生成し,熱分解炭素では他のアルカル金属と同様にstage-1構造を取るという特異なホスト効果を示した.しかし,Na-DMEの組み合わせではそのような特異性は示さず,他のアルカリ金属と同様stage-1構造を生成する.このことは,インターカレーション反応にたいする特異性がNaイオンのみに依るのではなく,錯体分子に依ることを示している.また,有機溶媒としてのエーテル分子をTHFからMeTHFに変えることによって,ホスト炭素材によっては二元系のみでなく三元系層間化合物が生成することが明らかとなり,新しいホストのクライテイアの存在が示唆された.室温での溶液との反応による層間化合物の生成に限定したとしても,本研究結果はインターカレーション反応が非常に多くの因子によって支配されていることを示している。少なくとも,ホスト炭素材,インターカレート,そして溶液種の3つの因子があり,それらの組み合わせによって,インターカレーション反応が複雑に入り組んでいる.また,本研究で見出したrandom stage構造については,さらにその詳細を検討する必要があるが,ホストのクライテリアとも密接に関連していると予想される.
放射線の抗腫瘍効果に対する塩酸アゼラスチンの修飾作用の実験的検討

放射線治療に伴う皮膚炎に対して経口性抗アレルギー剤であるアゼラスチンの有用性を臨床的に経験している。本研究では、放射線皮膚炎に対するアゼラスチンの効果とともに、放射線の抗腫瘍効果に対する修飾作用について実験的に検討した。実験にはC3Hマウスを用い、アゼラスチンは経口投与とした。放射線照射の1週前より投与を開始する投与I群、照射直後より開始する投与II群および対照群を設け、各々を3群に分け右後肢に20、40、60Gyを1回照射した。照射後、経時的に皮膚所見をスコア化し、効果を判定した。また、組織学的には、40Gy照射後の皮膚組織のHE染色所見を経時的に観察し、投与群と対照群を比較した。急性放射線皮膚炎所見は対照群においては60Gy照射にて、4週目に湿性落屑を認め、それ以降では自然軽快した。40Gy照射では5週目に完全脱毛に達したが、湿性落屑は認めなかった。投与群にでは60Gy照射でも湿性落屑を認めず、40Gy照射でも完全脱毛にまで至らないものが多かった。スコアによる比較でも各照射線量において投与群は有意差をもって低値を示した。組織学的には投与群の炎症細胞浸潤が軽度である傾向を認めたが、経時的変化には有意差を指摘できなかった。更に、放射線の抗腫瘍効果に対するアゼラスチンの修飾効果を見るため、腫瘍細胞(SCC VII)を移植し、照射後腫瘍径を計測し、投与群と対照群の腫瘍増殖曲線を比較したが、両群間に有意差を認めなかった。アゼラスチンによって実験的急性放射線皮膚炎は抑制され、照射後投与の有用性も示唆された。更に、放射線の抗腫瘍効果に対する修飾作用は認められなかった。アゼラスチンはヒスタミン遊離阻害剤として、様々なアレルギー性疾患に対して臨床的応用されているが、放射線治療に伴う急性放射線皮膚炎に対しても有用である。放射線治療に伴う皮膚炎に対して塩酸アゼラスチンを使用し、皮膚炎の改善及びその発生抑制を臨床的に経験している。塩酸アゼラスチンが放射線の抗腫瘍効果を損なわずに正常組織の放射線障害を抑制することが実験的に証明できれば、放射線治療の持続性が高まり、治療期間の短縮や治療適応の拡大が可能となる。C3H雄マウスの正常皮膚を用いた実験では、コントロール群においては60Gy照射にて、10日目頃より脱毛が出現し、4週目には10匹全て(100%)に湿性落屑を認め、それ以降では自然軽快した。40Gy照射では60Gy照射群よりやや遅れて、皮膚炎所見が出現し、5週目には10匹全て(100%)が完全脱毛に達したが、湿性落屑は認めなかった。塩酸アゼラスチン投与群においては60Gy照射にて20匹中8匹(40%)にのみ湿性落屑を認め、40Gy照射でも完全脱毛に至ったのは20匹中8匹(40%)であった。脱毛・発赤・浮腫・落屑の状態に着目したスコアによる比較でも塩酸アゼラスチン投与群は有意差をもって低値を示した。組織学的には、塩酸アゼラスチン投与群において、炎症細胞浸潤が軽度である傾向を認めた。急性放射線皮膚炎では炎症細胞の浸潤が認められることより、塩酸アゼラスチンの抗アレルギー作用による放射線防護効果が期待できる。だが、塩酸アゼラスチンの臨床応用にあったては、放射線の抗腫瘍効果に対する修飾作用の有無を今後検討しなければならない。

放射線治療に伴う皮膚炎に対して経口性抗アレルギー剤であるアゼラスチンの有用性を臨床的に経験している。本研究では、放射線皮膚炎に対するアゼラスチンの効果とともに、放射線の抗腫瘍効果に対する修飾作用について実験的に検討した。実験にはC3Hマウスを用い、アゼラスチンは経口投与とした。放射線照射の1週前より投与を開始する投与I群、照射直後より開始する投与II群および対照群を設け、各々を3群に分け右後肢に20、40、60Gyを1回照射した。照射後、経時的に皮膚所見をスコア化し、効果を判定した。また、組織学的には、40Gy照射後の皮膚組織のHE染色所見を経時的に観察し、投与群と対照群を比較した。急性放射線皮膚炎所見は対照群においては60Gy照射にて、4週目に湿性落屑を認め、それ以降では自然軽快した。40Gy照射では5週目に完全脱毛に達したが、湿性落屑は認めなかった。投与群にでは60Gy照射でも湿性落屑を認めず、40Gy照射でも完全脱毛にまで至らないものが多かった。スコアによる比較でも各照射線量において投与群は有意差をもって低値を示した。組織学的には投与群の炎症細胞浸潤が軽度である傾向を認めたが、経時的変化には有意差を指摘できなかった。更に、放射線の抗腫瘍効果に対するアゼラスチンの修飾効果を見るため、腫瘍細胞(SCC VII)を移植し、照射後腫瘍径を計測し、投与群と対照群の腫瘍増殖曲線を比較したが、両群間に有意差を認めなかった。アゼラスチンによって実験的急性放射線皮膚炎は抑制され、照射後投与の有用性も示唆された。更に、放射線の抗腫瘍効果に対する修飾作用は認められなかった。アゼラスチンはヒスタミン遊離阻害剤として、様々なアレルギー性疾患に対して臨床的応用されているが、放射線治療に伴う急性放射線皮膚炎に対しても有用である。
分泌型IgAを指標とした音楽によるストレス免疫訓練プログラムの構築

本研究は音楽を用いたストレス免疫訓練プログラムの構築を目的としている。そのための基礎的研究として平成14年度よりストレスに対する音楽効果を検証する目的で、同一被験者に対して、実験1)受動的ストレス刺激(視覚刺激)に対する音楽による緩和効果、実験2)音楽を用いたリラクゼーション・プログラムの実施による生体への影響を、生理指標として唾液中の分泌型IgA、心理指標として情動の変化を測定する日本版POMS(Profile of Mood States)を用いて測定した。平成15年度は生体の自律神経系の反応をみるため、心電図を測定し心拍変動性をもとめ生理的な反応と音楽との関連を検証した結果、仮説に反して音楽あり条件の方が交感神経活動が亢進していたことから、運動負荷によって活性化した身体活動に音楽聴取は、さらに反応を促進させる効果があることが示唆された。また、運動前後、音楽聴取前後での気分の変化に有意な変化はみられなかった。平成16年度は、この結果を基に運動と音楽を組み合わせたプログラムを長期に継続する影響を不安尺度STAIを用いて心理的側面から検証した。その結果、長期のプログラムによって不安感の緩和が示唆されたが、対象者が5名と少なく今後追加実験による検証が必要と思われる。本研究全体から得られた、音楽による身体面の反応促進効果は今後いろいろな活用が可能であると考えられ、運動と音楽を組み合わせて身体活動を活性化させた後、安静、瞑想などのリラクゼーション方法によって心身の鎮静化を図ることで、より深い心身のストレス緩和に繋がる可能性も考えられる。今後、長期のプログラムによる生理的な変化も明らかにしたい。本研究は音楽を用いたストレス免疫訓練プログラムの構築を日的としている。そのための基礎的研究としてストレスに対する音楽効果を検証する目的で、同一被験者に対して、実験1)受動的ストレス刺激(視覚刺激)に対する音楽による緩和効果、実験2)音楽を用いたリラクゼーション・プログラムの実施による生体への影響を、生理指標として唾液中の分泌型IgA、心理指標として情動の変化を測定する日本版POMS(Profile of Mood States)を用いて測定した。対象者は健康成人24名である。実験1)、2)とも12名ずつの音楽あり群と音楽なし群に無作為に分け、ストレス後の休憩における音楽効果を検証した。その結果、ストレス刺激を与えることによって分泌型IgAは有意に上昇したが、休憩中の音楽との有意な関連はみとめられなかった。また、心理的変化はストレス刺激後の休憩によって、気分は刺激前より改善したが音楽との関連はみとめらなかった。対象者のストレス対処型によって抑うつ気分の変化量に違いがあることが有意にみとめられた。実験2の結果、リラクゼーションプログラム前後の分泌型IgAは有意に上昇し、Cortisol値に変化がなかったことから本研究のプログラムは生理的なストレス緩和効果が認められた。また、実施前後のPOMS値は活気以外の因子が有意に減少し気分の改善がみられたが、音楽との関連はなかった。来年度は自律神経系のデータを測定し、さらにストレスに対する音楽の緩和効果を検証する。平成15年度は生体の自律神経系の反応をみるため、心電図を測定し心拍変動性をもとめ生理的な反応と音楽との関連を検証した。実験は健康な成人女性12名を対象に、研究内容の説明を文書でおこない同意を文書で得た上で実施した。対象者は1回目(安静-運動-安静)と、2回目(音楽-運動-音楽)の内容を2日間に分けて実施し、刺激前後の呼吸、心電図及び日本版POMSによる気分の変化を測定した。その結果、音楽あり条件の方が交感神経活動が亢進していたことから、運動負荷によって活性化した身体活動に音楽聴取は、さらに反応を促進させる効果があることが示唆された。生理的変化と心理的変化の相関は見られなかったが、音楽による身体面の反応促進効果は今後いろいろな活用が可能であると考えられる。例えば、日常的に音楽聴取はリラクゼーション効果を期待して使用されることが多いが、今回の実験で身体の活性効果を運動という条件設定によって導き出せたことにより、運動療法において積極的に音楽を活用することによる効果が期待できる。また、心身相関という側面では、身体活動を活性化させた後、安静、瞑想などのリラクゼーション方法によって心身の鎮静化を図ることで、より深い心身のストレス緩和に繋がる可能性が考えられるが、この点に関してはさらに事例を集めて検証していく必要がある。

平成15年度は生体の自律神経系の反応をみるため、心電図を測定し心拍変動性をもとめ生理的な反応と音楽との関連を検証した結果、仮説に反して音楽あり条件の方が交感神経活動が亢進していたことから、運動負荷によって活性化した身体活動に音楽聴取は、さらに反応を促進させる効果があることが示唆された。また、運動前後、音楽聴取前後での気分の変化に有意な変化はみられなかった。平成16年度は、この結果を基に運動と音楽を組み合わせたプログラムを長期に継続する影響を不安尺度STAIを用いて心理的側面から検証した。その結果、長期のプログラムによって不安感の緩和が示唆されたが、対象者が5名と少なく今後追加実験による検証が必要と思われる。本研究全体から得られた、音楽による身体面の反応促進効果は今後いろいろな活用が可能であると考えられ、運動と音楽を組み合わせて身体活動を活性化させた後、安静、瞑想などのリラクゼーション方法によって心身の鎮静化を図ることで、より深い心身のストレス緩和に繋がる可能性も考えられる。今後、長期のプログラムによる生理的な変化も明らかにしたい。
学習障害をもつ小学校低学年児に対する介入アプローチの有効性に関する実践的研究

1.学習障害の定義の特定アメリカ合衆国における学習障害の諸定義を比較・検討することで、現時点で妥当だと考えられる概念上の定義について考察した。その上で、学習障害の診断基準とも言うべき1つの操作上の定義を発案することができた。この操作上の定義は、6つの箇条(「2.学習障害の鑑別診断手続きの開発」の(1)(6)を参照のこと)から構成されている。2.学習障害の鑑別診断手続きの開発対象児がこれら6つの箇条で表現される諸状態のすべてを保有しているかどうかの検討を一連の過程((1)基礎教科的な学習問題の把握→(2)個人内能力の差異の確認→(3)除外条項に関する検討→(4)情報処理過程の障害の確認→(5)中枢神経系の機能障害の確認→(6)生涯をとおしての存在の予断)をとおして加えていく、学習障害の鑑別診断手続きを開発することができた。3.学習障害児に対する介入アプローチの有効性の解明人間化という視点から指導・評価を展開することで、対象児の個人内発達を促すためには、次に示す遊びや初期学習の内から適切なものを必要十分なだけ選択して、その子どもの情報処理過程全体が有機的に機能するように働きかけることの大切さを解明することができた。(1)運動遊び、(2)構成遊び、(3)ごっこ遊び、(4)認知遊び、(5)造形遊び、(6)ことば遊び、(7)事象認識の初期学習、(8)読み書きの初期学習、(9)計算の初期学習。また、その際、対象児の内発的動機づけを高めるためには、次に示す援助手立ての内から適切なものを必要十分なだけ選択して、その子どもが周囲の人的環境と相互交渉を深めるように働きかけることの大切さを解明することができた。(1)交流感の援助、(2)自己決定感の援助、(3)有能感の援助。平成3年度には、小学校低学年期の学習障害児約20名に対して、介入アプロ-チに基づく第1期の治療的指導(この時,購入した備品を活用した)を1年間にわたり展開することができた。その過程で、次に述べるような知見を得ることができた。1.学習障害児のための指導計画を策定するに際しては,次に示す3つの原則をバランスよく踏まえることが大切であるー(1)伸展的な指導,(2)補正的な指導,(3)治療的な指導。2.学習障害児の個人内発達を促すための指導を展開するに際しては,次に列挙する学習活動の内から適切なものを精選することが大切であるー(1)集中と運動,(2)運動遊び,(3)構成遊び,(4)ごっこ遊び,(5)認知遊び,(6)造形遊び,(7)言葉遊び,(8)文字と数の初期学習,(9)主要教科の基礎的学習。3.学習障害児の有能感や自己決定感を助長し,内発的動機づけを行うためには,次に示す教育的手立てを講ずることが重要である。このように,有能さを感じながら自らこうしようああしようとする積極的な心情・意欲・態度を芽生えさせることが,学習障害児が周囲の人的環境と相互交渉を深めていくためには,是非とも必要なのであるー(1)協同体的な意識の共有,(2)自発性の援助,(3)自律性の援助,(4)有能性の援助。4.以後,平成4年度には,第2期の治療的指導を引き続き展開するとともに,小学校低学年期の学習障害児に対する介入アプロ-チの有効性を解明する。

1.学習障害の定義の特定アメリカ合衆国における学習障害の諸定義を比較・検討することで、現時点で妥当だと考えられる概念上の定義について考察した。その上で、学習障害の診断基準とも言うべき1つの操作上の定義を発案することができた。この操作上の定義は、6つの箇条(「2.学習障害の鑑別診断手続きの開発」の(1)(6)を参照のこと)から構成されている。2.学習障害の鑑別診断手続きの開発対象児がこれら6つの箇条で表現される諸状態のすべてを保有しているかどうかの検討を一連の過程((1)基礎教科的な学習問題の把握→(2)個人内能力の差異の確認→(3)除外条項に関する検討→(4)情報処理過程の障害の確認→(5)中枢神経系の機能障害の確認→(6)生涯をとおしての存在の予断)をとおして加えていく、学習障害の鑑別診断手続きを開発することができた。3.学習障害児に対する介入アプローチの有効性の解明人間化という視点から指導・評価を展開することで、対象児の個人内発達を促すためには、次に示す遊びや初期学習の内から適切なものを必要十分な選択して、その子どもの情報処理過程全体が有機的に機能するように働きかけることの大切さだけを解明することができた。(1)運動遊び、(2)構成遊び、(3)ごっこ遊び、(4)認知遊び、(5)造形遊び、(6)ことば遊び、(7)事象認識の初期学習、(8)読み書きの初期学習、(9)計算の初期学習。また、その際、対象児の内発的動機づけを高めるには、次に示す援助手立ての内から適切なものを必要十分なだけ選択して、その子どもが周囲の人的環境と相互交渉を深めるように働きかけることの大切さを解明することができた。(1)交流感の援助、(2)自己決定感の援助、(3)有能感の援助。
血管抵抗が増加するときの細胞膜カルシウムチャンネルと細胞内カルシウムストアの役割

本研究においては血管平滑筋、特に抵抗血管平滑筋に注目して、その張力発生・維持に細胞膜Ca^<2+>チャンネルと細胞内Ca^<2+>ストアである筋小胞体がどのような役割を果たしているかを多面的に検討し、以下のような成果を得た。1)細胞質Ca^<2+>濃度調節における細胞膜Ca^<2+>チャンネルと筋小胞体の関係ラット腸間膜動脈の抵抗血管を用いて筋小胞体機能修飾薬ryanodine、cyclopiazonic acid(CPA)の細胞質Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]i)、張力への作用を解析した。その結果、Ca^<2+>流入が増加しているときには筋小胞体のCa^<2+>取り込み能は亢進し、筋小胞体は`Ca^<2+>によるCa^<2+>遊離'機構を介してCa^<2+>を放出し、収縮を増強するように機能すること、また、静止状態においては細胞外から流入したCa^<2+>は筋小胞体で緩衝された後細胞外から排出され筋小胞体は[Ca^<2+>]iを低下させるように機能することを明らかにした。2) α1受容体興奮後のCa^<2+>流入経路抵抗血管のα_1受容体を興奮させたときのCa^<2+>動員機構が作動薬の濃度によって異なること、受容体興奮は膜電位を変化させないで電位依存性Ca^<2+>チャンネルを開くこと、高濃度を適用したときには脱分極を起こして電位依存性Ca^<2+>チャンネルからの流入が増加するとともに電位依存性Ca^<2+>チャンネル以外からのCa^<2+>流入も収縮に寄与すること、そしてこのCa^<2+>流入はK^+チャンネル遮断薬によって抑制されることを明らかにした。3)高血圧血管の静止時張力維持に関与する細胞膜チャンネル高血圧自然発症ラット(SHR)の血管は静止時においても電位依存性Ca^<2+>チャンネルからのCa^<2+>流入があり[Ca^<2+>]iが高く、収縮状態にあり、高い[Ca^<2+>]iのためにCa^<2+>依存性K^+チャンネル機能が亢進していた。このとき静止電位は正常血管と同レベルであったことからCa^<2+>活性化K^+チャンネルが静止電位を正常レベルまで過分極させていると考えられた。高血圧血管では同じ膜電位レベルでもCa^<2+>チャンネルが開口しやすく[Ca^<2+>]iを上昇し、それは二次的に筋小胞体の収縮への寄与を大きくしていることを明らかにした。

主にラット腸間膜動脈の抵抗血管を用いて、腸間膜動脈血管床の潅流実験、抵抗血管条片の張力およびCa^<2+>蛍光色素fura-2による細胞内Ca^<2+>濃度測定実験より以下の知見を得た。(1)抵抗血管を微小標本を作成してα_1受容体興奮による収縮と細胞質Ca^<2+>濃度に対する筋小胞体修飾薬の影響を検討した。筋小胞体へのCa^<2+>取り込みを抑制するcyclopiazonic acidの作用からα_1受容体収縮中には筋小胞体へのCa^<2+>取り込みが亢進していることが示された。また、筋小胞体のCa^<2+>透過性を非可逆的に増加するryanodineの作用から収縮中にはCa^<2+>によるCa^<2+>遊離が増加していることが示された。そして、Ca^<2+>取り込みと遊離の両機能の亢進の結果、α_1収縮中には筋小胞体内Ca^<2+>量は静止時に比べて減少していることが示唆された。(2)α_1受容体には2種あり、受容体興奮薬の濃度が低いときには主にCa^<2+>チャンネルからのCa^<2+>流入が主体となり、高濃度になるとイノシトールリン脂質代謝の産物が寄与するようになることが示唆された。(3)同じ腸間膜動脈血管床であっても径の太い部分(弾性動脈)と細い部分(抵抗動脈)では筋小胞体の役割は異なり、細い部分ではCaを緩衝する機能が強くなる可能性が示唆された。(4)血管床潅流実験で交感神経を刺激したときの内因性ノルエピネフリン(NE)と外因性に投与したNEによる収縮に対するジヒドロピリジン系Ca^<2+>チャンネル遮断薬nicardipineの効果を比較するとnicardipineは外因性NE収縮に対してはNE濃度に関係なく一様に収縮を抑制したが、内因性NE収縮は刺激頻度が高いときほど強く抑制した。この原因は検討中である。平成5年度の検討では、血管平滑筋の収縮、細胞質Ca^<2+>濃度、膜電位、収縮蛋白リン酸化の測定により以下の知見を得た。【.encircled1.】前年度の研究成果に基づいてラット腸間膜動脈抵抗血管を用いてalpha1受容体興奮時の細胞外からのCa^<2+>流入路を検討した。その結果、低濃度のalpha1作動薬によっては膜電位変化を伴わずに電位依存性Ca^<2+>チャンネルからのCa^<2+>流入が起こるが、高濃度では脱分極を起こしてよりCa^<2+>チャンネルが開きやすくなること、さらに非選択性陽イオンチャンネルと思われる経路からの流入も起こり、細胞内Ca^<2+>遊離も誘起されることが示された。そしてK^+チャンネル遮断薬は陽イオンチャンネルからのCa^<2+>流入を抑制することが明らかとなった。【.encircled2.】高血圧自然発症高血圧ラット(SHR)の血管平滑筋は静止時でも電位依存性Ca^<2+>チャンネル機能が亢進しており、その結果二次的にCa^<2+>活性化K^+チャンネル機能が高いことが示唆された。このK^+チャンネルの過分極効果のためにSHR血管の静止電位は見かけ上正常血管のそれと同等になっているが、それにもかかわらずCa^<2+>チャンネルからのCa^<2+>流入が多いことが示された。そのCa^<2+>流入増大のため筋小胞体のCa^<2+>取り込み能、遊離能が増加していることが示唆された。【.encircled3.】受容体興奮は細胞内Ca^<2+>増加のみだけでなく、収縮蛋白のCa^<2+>
新しい析出強化型Co基耐熱合金の開発とガスタービンエンジン用部品の試作

本研究は新しいCo基超合金を開発・実用化するため、Co-Al-C3元系において、Co1次固溶体中にE2_1型の金属間化合物Co_3AlCを析出させた2相合金に着目し、その組織制御を行うとともに機械的性質を調べたものである。前年度にCo-rich側の(Co)/Co_3AlC 2相領域周辺の平衡状態図を調査した成果をふまえ、種々の体積率のCo_3AlC相を分散相とする2相合金を作成し、室温から1273Kまでの温度において体積率と強さ及び延性との関係を評価した。その結果、2相合金の室温での強度はCo_3AlC相の見かけ上の体積率が約4050%のところで最大値を示すこと、また2相合金の圧縮による室温延性はCo_3AlC相の体積率と共に単調に増加し、最高約20%の圧縮変形を示すことを明らかにした。また、約30%以上のCo_3AlC相体積率を持つ2相合金は、1273K、ひずみ速度約1.4x10^<-4>s^<-1>において約250270MPaの良好な0.2%流動応力を示し、その値は商用Ni基超合金のそれに匹敵することも明らかとなった。さらにこの合金を実用化するための第一歩として通常タービンブレードを作製する手法である精密鋳造を行い、十分な成果を得た。以上の結果からCo_3AlC相の体積率の高い(Co)/Co_3AlC 2相合金は高温強度及び室温延性を兼ね備えていることが分かり、従って新種のCo基超合金として実用化が期待される。本研究は新しいCo基超合金を開発・実用化するため、Co-Al-C3元系において、Co1次個溶体中にE2_1型の金属間化合物Co_3AlCを析出させた2相合金に着目し、その組織制御を行うとともに機械的性質を調べたものである。前年度にCo-rich側の(Co)/Co_3AlC2相領域周辺の平衡状態図を調査した成果をふまえ、種々の体積率のCo_3AlC相を分散相とする2相合金を作成し、室温から1273Kまでの温度において体積率と強さ及び延性との関係を評価した。その結果、2相合金の室温での強度はCo_3AlC相の見かけ上の体積率が約4050%のところで最大値を示すこと、また2相合金の圧縮による温室延性はCo_3AlC相の体積率と共に単調に増加し、最高約20%の圧縮変形を示すことを明らかにした。また、約30%以上のCo_3AlC相体積率を持つ2相合金は、1273K、ひずみ速度約1.4x10^<-4>_s^<-1>において約250270MPaの良好な0.2%流動応力を示し、その値は商用Ni基超合金のそれに匹敵することも明らかとなった。さらにこの合金を実用化するための第一歩として通常タービンブレ-ドを作製する手法である精密鋳造を行い、十分な成果を得た。以上の結果からCo_3AlC相の体積率の高い(Co)/Co_3AlC2相合金は高温強度及び室温延性を兼ね備えていることが分かり、従って新種のCo基超合金として実用化が期待される。前年度にCo-rich側の(Co)/Co_3AlC 2

相領域周辺の平衡状態図を調査した成果をふまえ、種々の体積率のCo_3AlC相を分散相とする2相合金を作成し、室温から1273Kまでの温度において体積率と強さ及び延性との関係を評価した。その結果、2相合金の室温での強度はCo_3AlC相の見かけ上の体積率が約4050%のところで最大値を示すこと、また2相合金の圧縮による室温延性はCo_3AlC相の体積率と共に単調に増加し、最高約20%の圧縮変形を示すことを明らかにした。また、約30%以上のCo_3AlC相体積率を持つ2相合金は、1273K、ひずみ速度約1.4x10^<14>s^<-1>において約250270MPaの良好な0.2%流動応力を示し、その値は商用Ni基超合金のそれに匹敵することも明らかとなった。さらにこの合金を実用化するための第一歩として通常タービンブレードを作製する手法である精密鋳造を行い、十分な成果を得た。以上の結果からCo_3AlC相の体積率の高い(Co)/Co_3AlC 2相合金は高温強度及び室温延性を兼ね備えていることが分かり、従って新種のCo基超合金として実用化が期待される。
一酸化窒素合成酵素を標的とした筋萎縮性側索硬化症に対する治療法の開発

本研究代表者の鈴木は一酸化窒素合成酵素(nNOS)由来のNOが廃用性筋萎縮を促進することを初めて見出した.本研究では筋萎縮性側索硬化症(ALS)の病態を骨格筋側の視点で捉え直しnNOSを修飾することによるALSの新規治療法開発の可能性について検討した。ALS病態ではatrogin1など他の筋萎縮系と共通の分子が働くことが明らかになった。一方でiNOSも発現増強するため、病勢のコントロールのためにはnNOS以外のNOSの調整も必要であると考えられた。本研究代表者の鈴木は一酸化窒素合成酵素(nNOS)由来のNOが廃用性筋萎縮を促進することを初めて見出した.本研究では筋萎縮性側索硬化症(ALS)の病態を骨格筋側の視点で捉え直しnNOSを修飾することによるALSの新規治療法開発の可能性について検討する。以前の研究でDGCの各要素を調べ尾部懸垂による筋萎縮の過程でnNOSの発現は筋細胞膜から減少し,細胞質に移行することを見出した.nNOS欠損マウスやnNOS阻害剤投与群では萎縮耐性が観察された.一酸化窒素(NO)の生体内での産生量をEPR spectrometryで定量した所,萎縮筋でnNOS由来のNO産生増加を認めた.さらに筋萎縮関連E3-ubiquitin-ligaseであるMuRF1,atrogin1の発現およびFoxo3aの活性化はnNOS欠損マウスで抑制された.尾部懸垂によるnNOSの局在変化がNOの過剰産生を引き起こし,筋萎縮に繋がる新しい経路の存在を明らかにし,NOの産生過多を抑制することで筋萎縮を軽減できる可能性があることを示せた(JCI O7)本年度は坐骨神経切断モデルを用いて除神経における筋萎縮の分子機構を野生型およびnNOS欠損マウスを用いてWestern blotting等で比較・検討した.またH46R変異SOD1貴伝子導入マウスを繁殖させ実験に供する準備を整えた。以前の研究でDGCの各要素を調べ尾部懸垂による筋萎縮の過程でnNOSの発現は筋細胞膜から減少し,細胞質に移行することを見出した. nNOS欠損マウスやnNOS阻害剤投与群では萎縮耐性が観察された.一酸化窒素(NO)の生体内での産生量をEPR spectrometryで定量した所,萎縮筋でnNOS由来のNO産生増加を認めた.さらに筋萎縮関連E3-ubiquitin-igaseであるMuRF1, atroginlの発現およびFoxo3aの活性化はnNOS欠損マウスで抑制された.尾部懸垂によるnNoSの局在変化がNoの過剰産生を引き起こし,筋萎縮に繋がる新しい経路の存在を明らかにし, NOの産生過多を抑制することで筋萎縮を軽減できる可能性があることを示せた(JCI O7)本年度はH46R変異S0D1遺伝子導入マウスを用いて後肢の筋萎縮進行時のnNOSの変化にっいて検討した。またALS病態ではiNoSが発現増強し、病勢のコントロールのためにはnN0S以外のNoS subtypeの調整も必要であるとがえられた。
近代日本の都市政治と新聞

本研究の目的は、明治中期から大正期にかけての大阪市政を対象として、『大阪毎日新聞』『大阪朝日新聞』および『大阪新報』が、地域政治(都市政治)にかんして、如何なる政策論を展開していたのかを明らかにし、それにより、個別の政治勢力の利害や意見(プライベート・インタレスト)が如何にして公共性をもつに至るのか(ローカル・インタレストとして成立するのか)という点を、考察することにある。当該年度においては、都市政治にかんする研究を複数公表した。第一に、明治30年代に大阪市政の一大問題となった大阪瓦斯報償問題を対象に、『大阪毎日』『大阪朝日』両紙のスタンスの違いから、当時の大阪市政の状況を検討した(「大阪瓦斯報償問題再考」)。本稿では、大阪市長の鶴原定吉が、自らの政策に公共性をもたせるためにメディアを活用せざるを得なかった点を明らかにし、その背景として鶴原のもっていた人的ネットワークの特徴を浮かび上がらせた。第二に、都市政治の一類型としての港湾都市のあり方について、とくに軍港都市に着目して考察した(「国家と都市の不健全な緊張関係」)。国家に依存しがちな軍港都市における地方利益表出のあり方は、当時最大の経済都市であった大阪市における利益表出のあり方とは、対照的である。軍港都市との比較を通じて、当時の大阪市を検討するうえでの重要な示唆を得られた。また、当初の計画通り、大阪市との比較対象として、同じ時期に市政の再編過程にあった新潟市における利益表出過程の検討も開始した。研究代表者は、当該年度の後半において、当初予定されていなかった在外研究の機会を、所属機関より得た。そのため当該研究は、一時中断せざるを得なかった。2019年度においては、最終年度に予定していた、研究の総括を行う。本研究の目的は、明治中期から大正期にかけての大阪市政を対象として、『大阪毎日新聞』『大阪朝日新聞』および『大阪新報』が、地域政治(都市政治)にかんして、如何なる政策論を展開していたのかを明らかにし、それにより、個別の政治勢力の利害や意見(プライベート・インタレスト)が如何にして公共性をもつに至るのか(ローカル・インタレストとして成立するのか)、という点を考察することにある。研究計画の初年度においては、当初の研究計画に基づいて、『大阪毎日新聞』『大阪朝日新聞』および『大阪新報』各紙の社説・記事の収集・リスト化を目的とした。『大阪毎日新聞』『大阪朝日新聞』の両紙については、デジタル化が進んでおり、とくに『大阪朝日新聞』については、研究代表者が所属する大学でも閲覧可能であり、リスト化は順調に進んでいる。他方で、『大阪毎日新聞』についてはデジタル化が進んでいるものの、研究代表者が所属する大学では閲覧ができず、リスト化作業の終了までには、さらなる時間が必要である。また、『大阪新報』についてはデジタル化もされておらず、リスト化作業には、やはりさらなる時間が必要となる。以上のように、リスト化作業は完了していないものの、『大阪朝日新聞』と『大阪毎日新聞』両紙の、大きな傾向の違いについては現段階でも把握が可能となっている。また、以上の作業と並行して、自治体史などにより、当該時期の大阪市政の状況についても整理を行った。これらの作業により、今後実施すべき地方利益の集約過程の考察に向けた準備は整いつつある。とくに『大阪新報』の収集作業に遅れが生じているものの、今年度中に挽回可能である。当該年度においては、新聞記事のリスト化に加えて、各社の経営状況及び人的ネットワークの再編状況について検討を加えた。これにより、『大阪毎日』『大阪朝日』いずれも、明治30年代初頭には経営体制の刷新が図られて(あるいは強いられて)おり、それは両社に固有の事情によるものというよりも、大阪市政財界の刷新過程の一環だったことが明らかになった。明治30年代には大阪市政財界全体の刷新がはじまっており、その結果、いわゆる予選派による合意形成が困難になりつつあった。こうした政治状況の不安定化が、メディアによるインタレストの再構築が必要となった外的条件であることが指摘できる。他方で、『大阪毎日』『大阪朝日』両紙は、外交論のみならず、都市政策についても、明確な対比をみせていることも、明らかになった。こうした都市政策についての基本的な相違は、しかしこの時点では、市政構造そのものを揺るがすことにはならない。明治末にむけて市政構造が動揺していくなかで、両紙および『大阪新報』が展開した政策論について考察することが今後の検討課題となる。新聞論説の収集・リスト化作業および新聞論説をめぐる状況についての分析は、当初計画どおり、進んでいる。