hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速鉄道/構造物系動的連成解析とその橋梁設計への適用に関する研究

本研究では,超高速Maglev列車・ガイドウェイ相互作用を考慮した新しい完全3次元有限要素解析モデルを提案し,単径間単純支持PC Box girder橋梁に対して数値例題解析を行い,考察して,次のような結論を得た.1)本解析システムは,3次元ガイドウェイ構造物の模型化,入力及びコンピューターによる計算において,多くの時間を必要とするが,詳細な動的挙動分析が可能である.NFSシェル要素を使用して,模型化することで,ガイドウェイの側壁はりと,下部構造物との連結部に対する効率的な模型化が可能になり,ガイドウェイ構造物を構成する具体的な構造要素等の動的挙動に対する正確な有限要素解析が可能になった.2)既存の3次元皇族鉄道橋梁・列車相互作用解析方法においては,時間領域での橋梁と列車間の相互作用力を考慮した解析が,反復解析なしで行うことが可能となった.3)単純支持PC Box girder橋梁の解析結果から,移動荷重としてのみ扱うによる解析結果と超高速Maglev列車・ガイドウェイの相互作用を考慮した解析結果は,有意な差があることが示された.今後,超高速Maglev列車のガイドウェイ構造物の架設時に,本研究で開発された有限要素解析システムを適用すれば,架設する橋梁の動的挙動の特性,把握,使用性,及び安全性などの分析,疲労寿命の分析などを遂行することができる有力なシステムと考えられる。2つの研究を行っている1)走行車両による道路橋の鉛直振動応答と,桁空間の振動じょ限度に関する研究これは,中国に建設中の,世界一のスケールをもつ観覧車を有した斜張橋を対象にしたものである.ダブルデッキ桁の下の空間には,レストランの設置が計画されており,交通振動の予測と振動じょ限度が問題となる.ここでは,3次元有限要素解析モデルによりトラック車による桁振動を予測するとともに,都内の橋梁において,実測を行い,その妥当性を検証した.また,座居状態での鉛直振動に対するじょ限度を,振動台上に被験者をのせた.一連の実験から求めた.2)新幹線走行による鋼箱桁橋梁の局部振動測定と振動モードの同定東海道新幹線橋梁において,レーザードップラーを用いて,鋼箱桁における板としての振動(常時微動,列車応答)を測定した.このことにより,垂直補鋼材の下端部に発生した疲労亀裂が,列車走行加振力の高次周波数による断面変形を伴う局部振動であることが判明した.本研究では,超高速Maglev列車・ガイドウェイ相互作用を考慮した新しい完全3次元有限要素解析モデルを提案し,単径間単純支持PC Box girder橋梁に対して数値例題解析を行い,考察して,次のような結論を得た.1)本解析システムは,3次元ガイドウェイ構造物の模型化,入力及びコンピューターによる計算において,多くの時間を必要とするが,詳細な動的挙動分析が可能である.NFSシェル要素を使用して,模型化することで,ガイドウェイの側壁はりと,下部構造物との連結部に対する効率的な模型化が可能になり,ガイドウェイ構造物を構成する具体的な構造要素等の動的挙動に対する正確な有限要素解析が可能になった.2)既存の3次元皇族鉄道橋梁・列車相互作用解析方法においては,時間領域での橋梁と列車間の相互作用力を考慮した解析が,反復解析なしで行うことが可能となった.3)単純支持PC Box girder橋梁の解析結果から,移動荷重としてのみ扱うによる解析結果と超高速Maglev列車・ガイドウェイの相互作用を考慮した解析結果は,有意な差があることが示された.今後,超高速Maglev列車のガイドウェイ構造物の架設時に,本研究で開発された有限要素解析システムを適用すれば,架設する橋梁の動的挙動の特性,把握,使用性,及び安全性などの分析,疲労寿命の分析などを遂行することができる有力なシステムと考えられる。
土壌及び大気に係る環境損害に対する責任制度の研究-海洋に係る環境損害との比較から

平成21年度は船舶起因の油による海洋汚染が生じた場合の環境損害の賠償・補償制度の考察を行った。さらに、平成22年度は、海洋に係る環境損害に関する考察を踏まえて、土壌及び大気に係る環境損害についても考察を進めた。環境損害に対する責任制度を導入する必要性が既に主張されている一方、これを導入するに当たっては、土地取引の買主(土壌の場合)や油濁被害者(海洋の場合)の保護が後退しないよう慎重な制度設計を行うことが望ましいということを大気、土壌、海洋といった各媒体を比較しながら主張した。かかる主張はこれまで示されて来なかった問題意識であり、本研究において得られた重要な知見であると考える。平成21年度は、海洋に係る環境損害に対する責任制度を中心に、特に船舶起因の油による海洋汚染が生じた場合の環境損害の賠償・補償制度の研究を行った。これまでタンカー油濁損害と一般船舶油濁損害に分けて環境損害の賠償・補償制度の検討が行われて来なかったところ、本研究においては、これを2つに分けて検討を行った。かかる検討の結果、タンカー油濁損害にも一般船舶油濁損害にも環境損害が含まれていることが明らかとなった。次に、船舶油濁損害に環境損害が含まれているとして、それがどの範囲まで賠償・補償の対象となるのか、一定範囲で対象となるとしてそれが油濁事故に起因して発生する他の債権に船主責任制限制度との関係からどのような影響を及ぼすのかについて考察を行った。かかる考察の結果、環境損害概念やこれに対する責任制度を導入する場合でも油濁被害者の保護という船舶油濁損害賠償保障法の趣旨(同法1条参照)が後退しないよう一定の均衡を保つ必要があるという問題意識を近時の環境損害をめぐる議論に付加する必要があることが明らかとなった。本研究における考察をまとめた論稿を上下巻に分けて平成22年中に発表する予定である。上巻については既に長崎大学紀要(名称:長崎大学総合環境研究)提出済みであり現在査読中(修正のうえ掲載可との査読意見)であり、近日中に掲載される予定である。下巻についても平成22年5月を目途に同紀要に提出予定である。平成21年度中に行った海洋に係る環境損害の責任制度に関する考察を踏まえて、平成22年度においては大気汚染及び土壌汚染に係る環境損害の責任制度に関しても考察を進める計画である。平成22年度は、平成21年度に引き続き、船舶起因の油による海洋汚染が生じた場合の環境損害の賠償・補償制度の考察を行った。特に一般船舶油濁損害の賠償制度について環境損害を中心に考察を行い、九州法学会2010年第115回学術大会(平成22年6月26日)において研究報告を行った。かかる考察をまとめた論稿の下巻を長崎大学紀要(長崎大学総合環境研究)において発表し、環境損害に対する責任制度を導入する場合でも油濁被害者の保護という油濁賠償法の趣旨が後退しないよう一定の均衡を保つ必要があるという問題意識などを示した。かかる考察結果を財産法研究会(慶応義塾大学、平成23年4月16日)において報告した。同報告においては、環境損害に対する責任制度を導入する必要性が既に主張されている一方、これを導入するに当たっては、土地取引の買主(土壌の場合)や油濁被害者(海洋の場合)の保護が後退しないよう慎重な制度設計を行うことが望ましいということを大気、土壌、海洋といった各媒体を比較しながら主張した。すなわち、大気については、EU指令の環境損害概念には大気は含まれておらず、アメリカ合衆国においても、大気浄化法には自然資源損害に対する責任制度は規定されていない。他方、土壌や海洋についてはアメリカ合衆国において自然資源損害に対する責任制度が存在するが、これを我が国において導入する場合でも、土地取引の買主や油濁被害者の保護への適切な配慮が必要であることを明らかにした(具体的には、基金による補償額に限度額を設けるなど)。
カニクイザルモデルによるHIV垂直感染の解析と予防

妊娠カニクイザルにSHIVを静脈投与することにより、子宮内感染を来たす系を確立した。このサルモデルにより以下の事実が判明した。1】経胎盤感染は妊娠初期,中期、後期いずれの時期にも生じえるが、ウイルスの血中濃度に依存する。2】垂直感染に先立って脱落膜大顆粒リンパ球、胎盤絨毛細胞,Hofbauer細胞にSHIVが感染を来たす。3】脱落膜大顆粒リンパ球はサル、ヒト共にCD4非依存,CCR5あるいはCXCR4依存性にHIV(ヒト),SIV(カニクイザル),SHIV(ヒトおよびカニクイザル)に感染する。4】この感染はケモカイン(RANTES,MIP-1alpha,MCP-1)によって抑制されるが抗CD4抗体,CD4に結合するIL-16による抑制を受けない。従ってCD4非依存性の感染である。5】SHIV感染カニクイザル胎盤では絨毛細胞に8-OHDG HNEが強く染色され,強い酸化ストレスの存在が示唆された。また、TUNEL染色でapotosisに陥った細胞の増加が認められた。6】HIV(SHIV)に感染したヒトあるいはサル胎盤絨毛細胞は急速にアポトーシスに陥るがtatを介する場合と介さない場合がありその詳細な機序は不明である。7】胎児免疫臓器(脾,リンパ節,胸腺)では広範なリンパ球のアポトーシスが認められたが必ずしもSHIVの取り込みは見られず,Nf kb Ikbの活性化が見られ、サイトカインやPD-L1などの関与が示唆された。現在アポトーシスに関わる細胞内シグナル伝達機構の解明と、ワクチンによる垂直感染の抑制を検討中である。8】臨床例ではHIV暴露非感染胎児の臍帯血リンパ球にHIV関連抗原に対する細胞傷害性細胞活性が認められるという報告が多いが,垂直感染を来たした動物,来たさなかった動物共効な免疫応答は確認できなかった.妊娠カニクイザルにSHIVを静脈投与することにより、子宮内感染を来たす系を確立した。3】脱落膜CD56陽性リンパ球はサル、ヒト共にCD4非依存,CCR5あるいはCXCR4依存性にHIV(ヒト),SIV(カニクイザル),SHIV(ヒトおよびカニクイザル)に感染する。6】HIV (SHIV)に感染したヒトあるいはサル胎盤絨毛細胞は急速にアポトーシスに陥るがtatを介する場合と介さない場合がありその詳細な機序は不明である。8】現在アポトーシスに関わ細胞内シグナル伝達機構の解明と、ワクチンによる垂直感染の抑制を検討中である。

我々は妊娠カニクイザルにSHIVを静脈投与することにより、子宮内感染を来たす系を確立した。このサルモデルならびに脱落膜リンパ球培養細胞により以下の事実が判明した。1】経胎盤感染に先立って脱落膜大顆粒リンパ球、胎盤絨毛細胞,Hofbauer細胞にSHIVが感染を来たす。2】SHIV感染カニクイザル胎盤では絨毛細胞に8-OHDGが強く染色され,強い酸化ストレスの存在が示唆された。また、TUNEL染色でapotosisに陥った細胞の増加が認められた3】脱落膜CD56陽性リンパ球はサル、ヒト共にCCR5あるいはCXCR4依存性にHIV(ヒト),SIV(カニクイザル),SHIV(ヒトおよびカニクイザル)に感染する4】胎児胸腺では,未熟な胸腺細胞の広範なアポトーシスに加えて,NFkB, PD-L1の強い発現亢進がみられた7】HIVの持続感染状態により,IL-12刺激によるIFN-γが産生が著しく抑制された.8】血糖降下作用や免疫抑制作用のみられるテルペノイドやカフェイン誘導体などの天然物にHIV複製抑制作用がみられ,その機序は逆転写酵素阻害のほかケモカインレセプターとHIVの結合抑制であった
細胞核内に局在するがん遺伝子産物の機能

当研究班は、核内に局在するがん遺伝子産物の機能およびその機能の標的となる遺伝子を明らかにすることにより、がん化に働く核内での連鎖反応を部分的にでも明らかにすることを目的としている。今年度は3年計画の初年度として、個々のがん遺伝子の細胞増殖に働く機能解析、および機能不明のがん遺伝子につきその機能の手掛りをつかむべく、その発現調節および産物の性状解析などが行われた。SV40大型T抗原については、その核内局在が細胞のトランスフォーメーションに必須であること、ラット細胞においてT抗原機能によりC-H-ras遺伝子の活性化が生じることが明らかにされさらにCDNAライブラリーからT抗原機能により活性化する遺伝子の検索が行われている。ポリオーマウイルス小型T抗原については、それが細胞がん化に関与していることを明確にした。アデノウイルスE1A遺伝子にはそのmRNAが二種あり、その各々について転写および細胞増殖に関与する機能が解析された。mycタンパクについては、その一部分を大腸菌内で生産し、それを用いて単クローン抗体を得た。p53およびSV40大型T抗原が核骨格に結合して点状に存在し、その場所に高分子微小管結合タンパクおよびU1RNAが局在すること、およびこの微小管結合タンパクの動態が正常細胞とがん細胞で異ることが明らかにされた。またc-mycの活性化とp53の安定化が連動していることが示された。fosについては、その細胞増殖誘導活性がmycと明確に異ること、ニワトリとマウスのv-fosの構造解析により機能に重要な遺伝子領域が示された。またc-fos発現へのcキナーゼおよびトポイソメラーゼの関与が示唆された。その他ウニおよびXenopus胚発生過程あるいは細胞周期に重要な役割を果す遺伝子の解析が進められている。今後以上の方向での研究を発展させることにより各がん遺伝子間の機能連鎖を解明する。
地域活動支援センターを利用する精神障害者への看護ケアモデルの開発

本年度は、地域活動支援センターを利用する精神障害者の看護支援ニーズを明らかにすることを目的として、地域活動支援センターを利用する精神障害者7名に対して、1セルフケア、2精神症状と生活習慣病、3支援ニーズ、4現在のサポート体制に関するインタビューを1名につき60分以内で実施した。<結果>1セルフケア:研究対象者のセルフケアは、空気・水・食物、排泄、個人衛生に関しては、全体的にセルフケアレベルが高かった。活動と休息は、地活への通所が週1日から週5日と差が見られたが、通所回数が少ない人も、ヘルパーさんが来る日は一緒に家事をし、友人関係があるなど自分なりの過ごし方が確立されていた。孤独と付き合いは、家族や近所の人と関係性を築けていた。安全を守る能力は、全員が薬の自己管理ができており、過去に断薬して悪化した経験を持つ方が多く、現在は必要性を実感し内服が自己管できていた。また、困った時に相談する相手や対処法の選択肢を複数有していた。2精神症状・身体症状:精神症状として、幻聴や妄想がある人は自覚ができていた。身体症状では、手の振戦や糖尿病の罹患があり、身体的治療も並行して受けていた。3現在のサポート体制:全員が、同居や独居に関わらず家族からのサポートがあり、福祉ではヘルパーさんに日常的な相談する人もいた。全員が定期的に通院し、近所の人など医療・福祉関係者以外と継続した関係性がありサポートを受けていた。4支援ニーズと将来の見通し:支援ニーズは、専門家に話を聞いてほしい、仕事がしたい、看護師には基本的な健康状態を見て欲しいなどが聞かれた。将来の見通しは、先のことが分からない不安や将来を自分で決められない、いつになったら治るのか、などが挙げられた。
小学校の体育授業における教師の実技指導力形成過程の研究

授業者3氏とも、教育実習では授業経営が順調であり運動学習の指導に専念できたが、学習者の運動技能を向上させるまで至らなかった。赴任直後の授業では「騒々しい時間」になり、授業経営がまずく運動時間が最低となっていた。授業回数を重ねるに従って、授業経営の面では指導力を発揮し、学習者の行動をコントロールできるようになり、3氏とも授業経営に関する実技指導力が形成されていった。実技指導力の柱となると考えた学習者の運動技能を向上させる指導力については、3氏とも技能向上をめざす指導場面が器械運動を教材とした時に現れており、それ以外の教材には出現することが少なく、授業者の教授目的に技能向上を取り上げることが少ないと考えられる。学習者の中にできない者を見出した場合でも、その指導の実態は運動前に説明した要領を繰り返すことが多く、効果的な指導となっていないようであった。赴任後2年間の授業では、技能向上をなす実技指導力は教育実習時と同じレベルにあったことが3氏の共通点でもある。従って、若年教師の体育の授業では、授業経営に関する実技指導力は赴任後2年間で獲得したが、学習者の運動技能を向上させる実技運動力は停滞したままで経年変化は生じておらず、今後も現状のままの指導が続くならば、実技指導力は同じレベルに留まると考えられる。今後において、教授行動のそれぞれについて意味を検討し、学習者に対しての学習効果をも調査し、実技指導力向上の内容をより明確にしていく。昭和61年度に行われた、岩手大学教育学部生の小学校での教育実習の中の体育の授業を対象として、研究分担者とともに、授業中の実習生の教授活動をビデオカメラとマイクロカセットテープレコーダーによって、20例を収録した。これらの収録の対象者となった実習生のうち、昭和62年4月から小学校教員として赴任できた者について継続して教授活動記録の収集を行うものである。現在の時点において赴任が決定し、定期的に収録可能と思われる対象者は3名である。収録してある体育の授業については、授業者の教授活動のうち、身体活動をVTRの映像をもとに10個のカテゴリーに分類し、パーソナルコンピュータによってカテゴリーの分布状況を集計した。また、教授活動としての授業者の言語活動についても、カセットテープよりテープ起こしを完了している。これらと赴任後の体育の授業においての教授活動を比較検討するものである。実習生の授業者としての教授活動においては、授業前に立てた授業計画を忠実に実行しょうとする傾向が強く、児童のつまずきの実態を目の前にしながら見逃したり、習塾段階を考えずに授業者自身がモデルとなって学習のめあてを示してしまい、児童自身に課題の設定を考えさせることが少ない傾向がある。このように実習生としての授業においての教授活動では、見逃しとモデルの適正さに実技指導力の不十分さが表われていると思える。実技指導力の形成過程を明らかにする上で、今後の現場経験の中で実習時の問題点がどこまで改善されていくかを視点の一つに加え、追跡研究する予定である。昭和62年度においては,前年度の教育実習における体育の授業を記録できた者の内,赴任後も授業の記録が可能な3名について,赴任校での体育の授業における教師の教授行動を記録した.これらの授業は,小学校1年1クラスと3年クラスであり,約3週間毎に各赴任校に出かけて記録した.ただし,水泳とスキーを教材として授業は除いた.昨年度に教授行動の分析のために教師の身体活動をカテゴリー化したが,今年度さらに検討した結果,教授行動の分析の観点を設定しなおし,映像と言語記録の両方のデータをもとに,学習内容・対象・言語か動作か・教授の意図についてカテゴリーの分布状況を集計した.3名の新任教師は,いずれも大学在学中は小学校教員養成課程にあり,かつ保健体育科に所属しており,多くの新任教師の中では,教師自身の運動経験は豊富であるといえる.しかしながら, 4月から5月においての授業ではいずれの教師も子どもたちの掌握が不十分であり,管理的教授行動(集合・整列など)に時間がかかり,子どもたちの技能を高めるための工夫を試みるまでに至っていない.

ところが,春の運動会(5月末実施)を過ぎたころから,子どもたちの行動に落ち着きが出て,教師の個人差はあるが,秋になってくると,集合や整列もスムーズになり,教授活動には運動学習についての指導がスムーズになされるようになった.教育実習においての授業よりも,新任の年度当初の授業では混乱が多く,次第にスムーズに教授活動がなされていく過程が, 1年目(赴任後)においても生じていることがわかった.今後さらに,教師2年目の授業において,運営方法ばかりでなく,教授内容の点で特に子どもたちの実技能力を向上させるような面での変化が生じるかを,引き続き観察,検討していくものである.昭和63年度においては、前年度までの研究対象者A・B・Cの3氏について、赴任2年目の体育の授業の収録を行い、各3回の授業について映像及び言語記録をもとに教授行動について分析した。A氏の授業においては、学習者の運動時間が前年より増加し、自主的行動をとらせることができており、授業経営の面では実技指導力の向上が見られたが、学習者の運動技能を向上させる指導の場面では、前もっての説明の繰り返しが多く、実技指導力の形成は不十分であった。B氏の授業においては、学習者への押しつけが少なくなっていき、授業経営が順調になっていたが、学習者の技能向上を授業時間内には果たす場面は少なく、未だ技能向上を保証できるような実技指導力は形成されていなかった。C氏の授業においては、赴任2年目においても授業態度を強く要求していたが、授業時間を守りスムーズな授業の流れが定着していた。しかし、運動学習については学習者の教授行動の介入が目立ち、自主的行動を育成する点については遅れており、又、技術指導も前もって準備した方法のワク内に届まり、適切な技術指導ができていなかった。授業経営に関する実技指導力の向上は、赴任2年目は顕著であったが運動技能を高めようとする実技指導については問題点を抱えているままであり、以前とは変化しておらず、未熟であると言える。今後の研究では、言語及び非言語活動の意味の分析も行い、さらに学習効果にも視点を当てて実技指導力向上の内容を明確にする予定である。
尿中有機溶剤代謝産物とクレアチニン同時測定クロマトグラフ法,及び尿の採集・保存法

1.測定法の開発有機溶剤とその尿中代謝産物(括弧内)とクレアチニン濃度の同時定量法として、トルエン→(馬尿酸),キシレン→(メチル馬尿酸),スチレン→(マンデル酸)に加えて,クコルベンゼン→(4ークロルカテコ-ル,パラクロルフェノ-ル)とクレアチニンの分離定量を可能にするイオン対逆相高速液体クロマトグラフ法を開発し,作業者尿に適用してよい成績を得た。2.尿の採集時期(1)馬尿酸(2)メタメチル馬尿酸(3)4クロルカテコ-ル,パラクロルフェノ-ルの各代謝産物の測定の為の尿の採集時期に関して,暴露終了1,2,3,4時間前より暴露終了時迄の尿について代謝産物濃度を調べた。その試料中の代謝産物度は、1,2,3,4時間の尿の順に高く,暴露終了前の排尿時間の設定が必要であることを認めた。又トルエン暴露者の尿中馬尿酸排泄曲線より,暴露一定時間後の尿濃度を暴露直後尿に補正する方法を考案した。3.尿中代謝産物の保存法,補正法;a)保存法(1)トルエン,キシレン使用現場の作業者尿を採り濾紙吸収乾燥後の高速液体クロマトグラムにより測定に成功した.b)補正法;(1)バレ-ボ-ル運動負荷の際の前後尿について,尿中馬尿酸濃度の比重補正及びクレアチエン補正を行なった。補正後は比重補正よりクレアチニン補正に前後尿の馬尿酸濃度はほぼ一致することによりその妥当性を認めた。(2)トルエン取り扱い作業者について,トルエンの気中濃度と尿中馬尿酸濃度の補止値((1)実測値(2)比重補正値(3)クレアチニン補正値)との相関係数を算出した。そして,(1)(2)(3)の順に相関係数が少ないことより補止の有効性を認めた。また比重に対しクレアチニン濃度の対数が直線関係を示すことを認めついで尿中馬尿酸濃度について高度に濃縮された尿では比重補正濃度よりクレアチニン濃度が有効であることを認めた。1.測定法の開発;移動相として、20mMリン酸ーカリウム(3mM1ーデカンスルホン酸ナトリウム含有):アセトニトリル(85:15)混液を用いる逆相イオン対高速液体クロマトグラフ法を考案した。本法によって尿中クレアチニンと、馬尿酸、メチル馬尿酸、マンデル酸、フェノ-ルの同時測定が可能となった。2.採集時期;トルエン暴露の際の尿中馬尿酸濃度の生物学的半減期及び、キシレン暴露時の尿中メチル馬尿酸濃度の生物学的半減期を用いて作製した時間と尿中濃度の対数値の関係を示す直線を求めた。この排泄直線を用いて、一定範囲の時間経過内の時期で基準以外の時期に採集した尿の濃度を、作業直後尿の濃度に補正することができた。一方、暴露終了前の排尿時間が、採集尿の濃度に影響を及ぼすことが明らかになり、作業終了時の尿を採集する場合に、一定時間尿(2時間尿)を採尿する必要が認められた。3.尿中代謝産物の保存法と代謝産物濃度の補正法;(1)試料尿を吸収後の濾紙を乾燥させて保存する方法を考案した。有機溶剤の尿中代謝物として馬尿酸、メチル馬尿酸、マンデル酸を選び、これを添加した尿を用いて、20°Cの室温で約1週間保存可能であることが認められた。

(2)バレ-ボ-ル練習前後の女子大学生尿について、今回開発した高速液体クロマトグラフ法により馬尿酸濃度実測値を求め、クレアチニン補正を行い、比重補正濃度及び実測値と比較した。その結果、運動前後の馬尿酸濃度の差異はクレアチニン補正濃度、比重補正濃度、実測値の順に少ないことが認められた。1測定法の開発;有機溶剤の尿中代謝産物(代謝産物)とクレアチニン濃度の同時定量法としてトルエン(馬尿酸)キシレン(メチル馬尿酸),スチレン(マンデル酸)に加えて,クロルベンゼンの代謝産物である4ークロルカテコ-ル,パラクロ-ルフェノ-ルとクレアチニンのイオン対逆相高速液体クロマトグラフ法を開発し,有機溶剤代謝産物の系統的測定法とすることが出来た.2、尿の採集時期;(1)トルエン(馬尿酸)(2)メタキシレン(メタメチル馬尿酸)(3)トリクロルエチレン(トリクロルエタノ-ル)(4)クロルベンゼン(4クロルカテコ-ル),パラクロルフェノ-ルの各代謝産物の測定の為の採集時期に際して,暴露終了1,2,3,4時間前より暴露終了時間迄の尿について調べ,その試料中の代謝産物濃度は,1,2,3,4時間の尿の順に高く,暴露終了前の排尿時間の設定が必要であることを認めた.3.尿中代謝産物の保存法,補正法,a)保存法(1)有機溶剤としてトルエン,キシレン使用現場において馬尿酸,メチル馬尿酸を含む作業者尿を採集し,尿を濾紙に吸収させて乾燥し,保存後の測定法に成功した.(2)バイアルビンに密栓封入した尿中トルエン,キシレン,MIBKの保存条件(室温,冷蔵,冷凍)を検討した.b)補正法:(1)運動前後尿について尿中馬尿酸濃度の比重補正及びクレアチニン補正を行ない補正後は前後尿中の馬尿酸濃度の一致することよりその妥当性を認めることが出来た.(2)トルエン取り扱い作業者について,トルエンの気中濃度と尿中馬尿酸の実測濃度及び補正濃度((1)実測値(2)比重補正値(3)クレアチニン補正値)の相関係数を算出した.そして,(1)(2)(3)の順に相関係数が低いことから補正の有効性を認めた.また尿比重とクレアチニン濃度の対数との間に直線的回帰関係を示すことを認めた.
プロテオーム解析による自己完結型組織再生材の修復因子の解明

有茎頬脂肪体は局所再建材料で口腔内欠損部を被覆した頬脂肪体は確実に上皮化する.被膜には脂肪線維が豊富で小葉間結合組織を形成し皮下脂肪に比べ可塑性で,小葉内に顎動脈・顔面動脈由来の微細脈管が発達する.また,皮下脂肪組織から間葉系幹細胞に似たPLA細胞が抽出された.PLA細胞は,脂肪吸引手術で液状脂肪より分離精製した細胞で,特別な増殖因子なしに増殖する.またPLA細胞は脂肪,骨,骨格筋といった成熟細胞への分化に必須の転写因子をはじめとする多くの関連遺伝子発現が確認されている.頬脂肪体は脂肪細胞由来の幹細胞,細胞外マトリックス,さらに増殖因子とScaffoldを有する自立的上皮化機能を有する.臨床的に、被膜で覆われた頬脂肪体を組織欠損部へ移植すると完全に上皮化する。このことから頬脂肪体には脂肪細胞由来の幹細胞(Adipose-derived Stem Cells, ADSCs)が存在すると考えた。また、有茎頬脂肪体挙上時にその被膜を損傷すると上皮化の遅延あるいは部分壊死を生じることから、頬脂肪体は細胞外マトリックス(Extra Cellular Matrix, ECM)あるいはScaffoldに包まれていることが示唆される。以上より、申請者らは<頬脂肪体はADSCc、ECMさらに増殖因子とScaffoldを有する自立的上皮化機能を有する>のではないかという仮説に至った。これまで、口腔内に移植された頬脂肪体の上皮化過程で発現するタンパクに関する研究はない。そこで本研究は、頬脂肪体の上皮化過程で発現する組織修復因子を免疫組織科学的評価とプロテオーム解析により検証することで、頬脂肪体が自立的上皮化機能を有する再建材料であることを証明する目的で企画した。現在、上皮化メカニズムを解明する手法について具体的検討を行っている。まず、関連するmRNA、タンパクの評価を行い、ターゲットタンパクを絞って、免疫組織学的染色を行うことを目標にする。タンパクについては、iTRAQを用いて、プロテオミクスとマイクロアレイのデータを比較検討することを検討している。具体的ステップとしては、はじめに頬脂肪体を用いた再建を行う患者さんに同意を得る。検体は、マイクロアレイ用、iTRAQ用、組織ホルマリン固定用、組織凍結保存用の4グループに分け、手術当日、手術後1週間、2週間、4週間時点でサンプル採取する。必要検体量と手法の再評価を行う目的で、mRNAの抽出とそのquality checkを行い、タンパクを抽出する。その結果を受け、各種評価を行う。臨床的に、被膜で覆われた頬脂肪体を組織欠損部へ移植すると完全に上皮化する。また、有茎頬脂肪体挙上時にその被膜を損傷すると、上皮化の遅延あるいは部分壊死を生じることから、頬脂肪体は細胞外マトリックス(Extra Cellular Matrix, ECM)あるいはScaffoldに包まれていることが示唆される。以上により、申請者らは<頬脂肪体はADSCs、ECMさらに増殖因子とScaffoldを有する自立的上皮下機能を有する>のではないかという仮説に至った。共同研究施設である日本歯科大学新潟生命歯学部で使用する物品購入、検品の経路など、研究体制が確立できた。実際の検体採取を行った。

現在、上皮化メカニズムを解明する手法について具体的検討を行っている。まず、関連するmRNA、タンパクの評価を行い、ターゲットタンパクを絞って、免疫組織学的染色を行うことを目標にする。タンパクについては、iTRAQを用いて、プロテオミクスとマイクロアレイのデータを比較検討することを検討している。具体的ステップとしては、はじめに頬脂肪体を用いた再建を行う患者さんに同意を得る。検体は、マイクロアレイ用、iTRAQ用、組織ホルマリン固定用、組織凍結保存用の4グループに分け、手術当日、手術後1週間、2週間、4週間時点でサンプル採取する。必要検体量と手法の再評価を行う目的で、mRNAの抽出とそのquality checkを行い、タンパクを抽出する。その結果を受け、各種評価を行う。共同研究施設である日本歯科大学新潟生命歯学部で使用する物品購入、検品の経路など、研究体制が確立できた。実際に臨床検体の採取を行った。さらに、マイクロアレイ解析を外部委託業者に依頼した。その後、解析結果に基づいて日本歯科大学新潟生命歯学部と評価した。これまで,頬脂肪体の被膜にはFibro-adiposeが豊富で小葉間結合組織を形成していること,また通常の皮下脂肪に比較して可塑性に富むこと,さらに小葉内に顎動脈・顔面動脈由来の微細脈管ネットワークが発達していることなどが示されている.また発生については,胎生1416週に発生し,脂肪組織の形成と血管形成は非常に密接に関与することが報告されている.近年,ヒト皮下脂肪組織から間葉系幹細胞に極めて類似した細胞(Procssed Lipoaspirate Cells, PLA)が抽出された.PLA細胞は,脂肪吸引手術より得られた液状脂肪より分離精製した細胞で,特別な増殖因子なしで容易に増殖する性質を有する.さらにPLA細胞は脂肪,骨,骨格筋といった成熟細胞への分化に必須の転写因子をはじめとする多くの関連遺伝子の発現が確認されている.臨床的に,被膜で覆われた頬脂肪体は完全に上皮化することから,頬脂肪体においても脂肪細胞由来の幹細胞が存在すると考えられる.また,有茎頬脂肪体挙上時にその被膜を損傷すると,上皮化の遅延あるいは部分壊死を惹起することから,頬脂肪体は細胞外マトリックスあるいはScaffoldに包まれていることも示唆される.このことより<頬脂肪体は脂肪細胞由来の幹細胞,細胞外マトリックス,さらに増殖因子とScaffoldを有する自立的上皮化機能を有する>という仮説に至った.頬脂肪体の上皮化過程で発現する組織修復因子について免疫組織科学的評価とプロテオーム解析を行うことで,頬脂肪体が自立的上皮化機能を有する再建材料であることを証明すること.頬脂肪体の上皮化メカニズムを解明し,これが自立的上皮化機能を有する再建材料であることを証明することで,今後の口腔領域の再建材料の発展と適応範囲の拡大が期待できる.有茎頬脂肪体は局所再建材料で口腔内欠損部を被覆した頬脂肪体は確実に上皮化する.被膜には脂肪線維が豊富で小葉間結合組織を形成し皮下脂肪に比べ可塑性で,小葉内に顎動脈・顔面動脈由来の微細脈管が発達する.
歯科医院で利用可能な顎関節撮影法の考案

歯科診療所(歯科医院)で顎関節疾患の有用な診断情報を得ることを目的に,パノラマX線撮影における顎関節の画像形成および実際の撮影に関する基礎的な事項について検討した。検討事項は,鮮明な像を得るための適切な実効断層域の位置,X線束の入射方向(X線束の回転軸の位置)および2方向撮影の必要性である。まず左右の実効断層截面の位置について検討した。848名のX線写真を計測した結果,15歳以上のヒトの下顎頭間距離の平均値は男女ともにどの世代でも一定しており,179名の男性669名の女性の平均値はそれぞれ105.7(SD5.9)mm,100.8(SD4.7)mmであった。このことより標準的な実効断層截面を設定するならば,極端に顔面骨格の小さな被写体あるいは大きな被写体用を含めて,左右の断層截面距離を96,101,106および111mmの4種類準備すればよいことが分かった。また実効断層截面の前後的位置は別の計測により耳孔より1013mmの位置を中心に設ければよいことが明らかになった。次に乾燥頭蓋骨11体を用いX線入射角度について検討した。その結果,前頭面に対して30°の水平的角度で,切端咬合位にある下顎頭に前下内方からX線が入射するのが適切であることが明らかになった。既製のパノラマX線装置に駆動を制御するROMを新しく作成し,剖検下顎頭を対象に2方向から撮影し,撮影方向の違いによる下顎頭異常像の検出率を求めた。その結果,パノラマ撮影装置のみで顎関節の診断情報を得るには少なくとも,下顎頭長軸の方向と水平的に30°の前下内方からの撮影が必要であることが明確になった。X線の垂直的入射角度,像の拡大率と照射野の大きさおよび実際の撮影手技と再現性が今後の検討課題である。1.過去の顎関節に対する放射線学的検索の実績から得られたデータを装置製作者に提示し、データに基づいて作成された駆動制御用ROM1個を組み込んだ多機能パノラマX線撮影装置(朝日レントゲン社性AZ3000)を備品として購入した。2.当講座所蔵の乾燥頭蓋標本11体を使用して、下顎頭に重積する解剖学的構造の描出のされ方とX線束の水平的入射角との関係を実験的に観察した。1)下顎頭に重積し、障害陰影となる構造には、中頭蓋底より蝶形骨棘に至る部、下顎窩外側縁より鼓室版外側に至る部および乳様突起があった。2)診断に重要な骨形態異常の微妙な変化が現れやすい下顎頭関節面前面が、障害陰影の重積がなく観察できる方向を、別の機種を使用して求めたところ、前頭面に対する水平的入射角度は25°30°が最適であった。3)AZ3000でも診断に最適な方向からの像が得られ、駆動用のROMの作動が良好なことが確認された。しかし、予期しなかった反対側の歯の障害陰影が強く現れることおよび拡大率が小さいことから、逆に観察しづらい面もあり、X線束の回転中心の位置の検討が課題としてのこった。3.次年度にはこの問題点の解決と、再現性のある位置づけ法を検討する。歯科診療所(歯科医院)で顎関節疾患の有用な診断

情報を得ることを目的に,パノラマX線撮影における顎関節の画像形成および実際の撮影に関する基礎的な事項について研究した。まず左右の実効断層截面の位置について検討した。848名のX線写真を計測した結果,15歳以上のヒトの下顎頭間距離の平均値は男女ともにどの世代でも一定しており,179名の男性,669名の女性の平均値はそれぞれ105.7(SD5.9)mm,100.8(SD4.7)mmであった.このことより標準的な実効断層截面を設定するならば,極端に顔面骨格の小さな被写体あるいは大きな被写体用を含めて,左右の断層截面距離を96,101,106および111mmの4種類準備すればよいことがわかった。また実効断層截面の前後的位置は別の計測により耳孔より1013mmの位置を中心に設ければよいことが明らかになった。次に乾燥頭蓋骨11体を用いX線入射角度について検討した。その結果,前頭面に対して30°の水平的角度で,切端咬合位にある下顎頭に前下内方からX線が入射するのが適切であることが明らかになった。既製のパノラマX線装置に駆動を制御するROMを新しく作成し,剖検下顎頭を対象に2方向から撮影し,撮影方向の違いによる下顎頭異常像の検出率を求めた。その結果,パノラマ撮影装置のみで顎関節の診断情報を得るには少なくとも,下顎頭長軸の方向と水平的に前頭面に対し30°の前下内方からの撮影が必要であることが明確になった。
積層欠陥を利用した窒化アルミニウム蛍光体の研究

窒化アルミニウムに窒化ケイ素共存下で発光中心希土類ユーロピウムを添加した青色発光を示す生成物について、ユーロピウム発光中心の存在状態を詳しく調べた。透過型電子顕微鏡観察から、ユーロピウムとシリコンからなる積層欠陥が窒化アルミニウムの層間に存在することが明らかになった。価数分析ではユーロピウムは2価の状態であり、局所構造分析からはユーロピウムの非常に大きな多面体位置占有が示唆され、ともに発光特性に一致した。窒化アルミニウムに窒化ケイ素共存のもと発光中心として希土類Euを添加した生成物は、紫外線励起や電子線励起でEuからの青色発光を示す。ウルツ型構造中でどのようにEuが存在しているか不明であったが、透過型電子顕微鏡(TEM)観察からは、Euが積層欠陥構造を生成しウルツ型構造中に存在していると予想されている。本研究では、X線吸収スペクトル(XAFS)測定、詳細なTEM観察を用いて積層欠陥構造について調べた。X線吸収スペクトル測定のXANES領域の結果では、Euは2価のみで存在しており、3価のEuの共存は観測されなかったEXAFS領域データでEu周りの配位構造を調べると、アニオン12配位のモデルで解析することができた。また原子間距離は0.31nm程度の比較的大きな値であった。通常、Eu2価を含む窒化物蛍光体は赤色など長波長域に発光波長を持つことが多いが、本窒化アルミニウム蛍光体は青色発光を示す。大きな配位数、大きな原子間距離が青色発光の原因の一つと考えられた。TEM-EDSの元素マッピング測定の結果、Euの濃度は積層欠陥領域で大きくなっており、それ以外のウルツ型構造中には観測されなかった。Euが積層欠陥を生成することが明確に確認された。また他の構成元素であるAlやSiでも濃度の偏りが見られ、Euの積層欠陥の生成に関連していると考えられた。窒化アルミニウムに窒化ケイ素共存下で発光中心として希土類Euを添加した生成物は、紫外線励起や電子線励起で2価Euの青色発光を示す。平均構造を調べるX線回折測定では窒化アルミニウムからほとんど変化が観測されないが、透過型電子顕微鏡(TEM)観察では窒化アルミニウムのc軸方向に垂直に欠陥構造が見られる。X線吸収スペクトル測定などで局所的な配位構造が観察されているものの不明な点は多い。本研究では特異な窒化アルミニウム蛍光体について、詳細な構造分析を行うとともに、欠陥構造の組成、分布制御も行い発光強度増加の可能性を調べた。TEM分析ではこれまでのEu積層欠陥部の存在に加え、Eu積層欠陥部以外の領域でも母体の窒化アルミニウムと異なる構造が観測され、その部分でSi濃度の増大がみられた。既知化合物との比較から積層型の窒化アルミニウム多形から派生した構造を取っていると考えられた。積層欠陥分布制御のため、Eu,Si添加量、昇温速度、降温速度、焼成時間、再焼成など様々な実験条件を変化させて合成を行った。Eu,Si添加量変化では一定量を越えると不純物として吐き出され発光強度は低下した。窒化アルミニウム母体中に存在できるEu欠陥層は少量である。焼成条件の変化では、不純物量の低減、結晶性の増大による発光強度の増大が観測されたが、Eu欠陥層の制御までには至らなかった。反応種の拡散を促進させる合成手法の導入が必要と考えられた。
理想的状況下での海洋循環と中規模渦の役割に関する研究

理想的状況下における海洋循環の力学を理解するために、以下の3つの研究を行った。1.渦解像モデルにおける海洋循環:南北反対称なエクマンポンピングにより駆動される2層準地衡流モデルを用いた数値実験を行った結果、循環境界に沿う東向流を伴う解(シングルジェット解)の他に、慣性境界層が現実的な幅で、かつ、粘性境界層があまり狭くない条件の下、早期離岸した2本の東向ジェットを伴う解(ダブルジェット解)が得られた。このダブルジェット解における東向ジェットの緯度は、パラメータにはあまり依存せず、風の南北分布でほぼ決まる。また、シングルジェットとダブルジェットの両方の解を持つパラメータ領域が見出された。2.理想的な状況下での海洋上層構造:混合層フロントに着目し、海洋混合層分布とサブダクションについて、海洋GCMを用いて調べた。その結果、混合層フロントは海面等密度線と上層地衡流が平行になる曲線上に生じることが分かった。混合層フロントからサブダクトする水は、等密度線を切ることはない。これは、通常の通気水温躍層理論が予想するものとは大きく異なり、また、このことが混合層フロントがシャープであることを説明する。さらに、混合層分布に対する季節変動する外力場の影響を調べた。3.海底地形の影響:高緯度海洋での斜面上の西岸境界流の流量は、もし、その流量を岸から流向が逆になる沖合いの点までの積分値で定義すると、風の弱い季節には、ほぼ、年平均のスベルドラップ流量と一致し、風の強い季節には、その時のスベルドラップ流量と一致することが分かった。さらに、変動する流れの場に対する底地形の役割に関する理解を深めるために、一次元周期的地形上のロスビー波について調べた。理想的状況下での海洋循環構造とそれに及ぼす季節変動、海底地形、並びに中規模渦の影響を明らかにしていくために、今年度は、(1)陸棚地形が存在する海洋の季節変動強制への応答、(2)海洋循環構造の決定おける中規模渦の役割、(3)海洋上層混合層分布の決定とその海洋構造への影響、に関する数値実験および理論的考察を行った。(1)に関しては、熱的強制のないモデル設定の下、海面風応力を季節変化させて調べた。その結果、順圧応答が陸棚上に侵入出来ないために西岸境界流の幅が季節変化し、その幅に基づく年平均流量は年平均Sverdrup流量よりも多くなることが示された。これは近年の東樺太海流の観測と整合する.(2)には高分解能3層準地衡流モデルを用いた。この場合、黒潮続流に対応する強い流れが西岸境界流の続流域に生じる。この続流ジェット形成機構として渦による運動量集中の重要性はこれまでも言われていたが、時間平均流の非線形性との相対的な重要度は明確ではなかった。これを明確にするために西岸境界流による渦位輸送と渦による渦位輸送の関係から中規模渦の重要度を調べた。解決すべき問題はあるが、この方向で理論を進展させられるであろうという感触を得た。(3)は、海面水温が南北勾配を持つときの海洋循環構造に重要となる混合層前線の形成に関する研究である。これに関しては研究代表者のグループで以前より研究を続けてきているが、今年度は、定常強制場での理論を精密化するとともに、季節変動する強制場での実験を行った。定常強制の場合には海面水温と表層地衡流場から混合層前線の位置が決まり、またそのことと低渦位水のサブダクションが関係する。季節変動がある場合には、一見したところでは同じような関係は見出せない。しかし、より詳細な検討の結果、定常強制の場合と同様の考え方で季節変動場も理解できるであろうことが分かってきた。

理想的状況下での海洋循環構造とそれに及ぼす季節変動、海底地形、並びに中規模渦の影響を明らかにしていくために、今年度は、(1)陸棚地形が存在する海洋の季節変動強制への応答、(2)海洋循環構造の決定おける中規模渦の役割に関する数値実験および理論的考察を昨年度に引き続き行った。(1)に関しては、年周期傾圧ロスビー波が存在しない場合の年周期変動の陸棚上への侵入に関する理論的考察を行った。この場合、水平粘性が大きいほど擾乱の侵入速度が大きくなること等が示された。このような問題は、β効果が小さくかつ成層の弱い高緯度の縁辺海の年変動に重要であると考えられる。(2)には高分解能2層準地衡流モデルを用いた。黒潮続流等の緯度が、風から予想される循環境界よりも南に来ることはよく知られており、最近のシミュレーションモデルはそれを再現することはできる。しかし、何故そうなるのかは未だによく分かっていない。本研究では、地形のない矩形海洋を南北反対称なエクマンポンピングで駆動するという、最もシンプルな設定のモデルでも同様の解が得られることを示した。さらに、この系における海洋循環は、循環境界から離れたところにジェットができる場合と、循環境界にジェットができる場合の2つが現れるが、それらの構造のいずれが現れるかは、主に、粘性境界層の変形半径に対する比と、慣性境界層の変形半径に対する比の2つのパラメータに支配されることが分かった。後者は、内部領域における渦位輸送、もしくは傾圧不安定性とも関係する.これらのパラメータに対する循環構造の依存性を広いレンジで調べた。今後、そのパラメータ依存性をもとに、力学機構を考えていく予定である。理想的状況下での海洋循環構造とそれに及ぼす季節変動、海底地形、並びに中規模渦の影響を明らかにしていくために、今年度は、(1)海洋上層構造に大きく影響する混合層フロントの形成とそれへの年周期変動の影響および、(2)中規模渦が存在する場での海洋風成循環の研究を昨年度に引き続き行い、また、(3)海洋循環の強制場の変動に対する応答等において重要になると考えられる渦モードの波(惑星波)への海底地形の影響を理論的に扱った。(1)は、理想化されたモデルを用い、季節変動する外力場での混合層分布の変化を詳細に調べたものであり、その結果、晩冬季の混合層前線の位置は定常と同じバランスで同様に決まること、それ以外の時期には海面近くの薄い成層の形成消滅が本質であるが、秋季には、定常の場合に予想されるのとほぼ同じ場所に混合層前線が出来ること等が明らかになった。この研究は論文にし、現在投稿中である。(2)は、西岸境界流が線形理論から予想される緯度よりもはるか南で離岸し、東向ジェットを形成する現象を、準地衡流2層モデルで扱ったものである。これは17年度からの継続であるが、17年度のものは、計算時間が短すぎることが判明したので、まず、長時間計算が可能なようにモデルを改良し、その後、ジェットの緯度、強さ、変動等のパラメータ依存性を調べている。これに関しては理論の構築に向けてさらに研究が必要である。(3)に関しては、1次元周期地形を考え、行列で記述することにより、地形成分とそれ以外に分けるという手法を提案し、波動の性質の地形の振幅への依存性を調べた。
不斉自己触媒反応における不斉の発生と増幅の研究

不斉自己触媒反応は,最初の極めて低い鏡像体過剰率が,反応中に著しく増幅するものである。したがって,なんらかの要因でキラリティーの偏りが生じると,たとえそれが検出限界であっても不斉自己触媒反応により検出限界以上に増幅させることが可能である。本研究では,不斉の発生要因のひとつとしてアキラルな有機化合物が形成するキラル結晶に着目した。ベンジルはアキラルな有機化合物であるがキラル結晶を形成することが知られている。そこでベンジルのキラル結晶の固体CDスペクトルを測定することにより,プラス体とマイナス体とを識別した。次にこれらのベンジルのキラル結晶の粉末存在下で,ピリミジンカルバルデヒドとジイソプロピル亜鉛とを作用させたところ,ベンジル結晶のキラリティーと相関した絶対配置を持つピリミジルアルカノールが高い鏡像体過剰率で生成することを明らかにした。本結果は,キラルなベンジル結晶により最初に生成するピリミジルアルカノール亜鉛アルコキシドにわずかな不斉が誘起され,それ以後不斉自己触媒反応の機構により鏡像体過剰率が顕著に向上したものと考えられる。アキラルな有機化合物には,キラル結晶を形成するものが複数知られており,本結果は,不斉の起源として,これらのアキラル有機化合物からなるキラル結晶が有効に作用し得ることを如実に示したものである。以上のように本研究は,有機化合物の不斉の起源の研究における重要な意義を持つものと考えられる。
光インターカレーションによる構造規制界面の構築とその機能評価

リチウムイオン2次電池の活物質材料として機能するLiMn_2O_4及び非晶質炭素に関して光電気化学応答を検討し,光エネルギーによって充電するタイプの新しい2次電池システムの構築に向けた基礎的知見を収集した。LiMn_2O_4薄膜をスパッタリング法により透明電極(ITO)上に調製し,1MのLiClO_4を電解質とするプロピレンカーボネート溶液中で,光の照射に対する電流応答,電位応答,および電気伝導率の応答をその場(in situ)計測した。導電率測定は電極間隔0.01mmの交互型アレイ電極を用いて行いて行い,LiMn_2O_4にLiイオンがインターカレーションおよびデインターカレーションする反応過程には顕著な導電率変化が伴わないことを明らかにした。導電率は10^<-5>S/cmのオーダーであり,半導体に分類された。電位規制下でキセノン光を照射するとスパイク状のアノード電流が観測された。これは,n-型半導体電極に特有の応答であり,応答電流の強度は照射光強度にに比例した。溶液中にLiイオンが存在しない場合に電流応答が全く観測されないことから,光反応は明らかにLiイオンに関係しており,LiMn_2O_4結晶内へのインターカレーション反応であろうと推察された。しかし,通電荷量から算出したLiイオンのインターカレーション量は,膜全体が反応した場合の4%にすぎなかった。光応答電流は照射する光の波長に依存し,約470nm以下の波長の光によって誘起されることがわかった。この値から計算される半導体としてのバンドギャップは2.64eVであり,マンガン系酸化物にたいして妥当な値である。
集団式潜在連想テストを活用した大学教育の効果の測定

本研究の目的は、(Greenwald, et al., 1998)1)が開発した潜在連想テストIAT (Imphcit Association Test)を集団式に改良したFUMIEテスト(Mori,2004)を活用して、大学教育に対する学生たちの「本音」を探ることである。本研究では、従来の授業評価方法に加えて、学生の潜在連想を調べることで学生の「本音」を探る。また、大学授業の効果のより正確な測定によって、授業改善のためのより有効な情報を得ることを目的とした。本年度は、研究代表者を信州大学教育学部教授堀井謙一から東京農工大学大学院共生科学技術研究院教授守一雄が引継ぎ、昨年度までの研究成果を踏まえて、FUMIEテストのさらなる精錬を行ない、成果を心理学分野における研究方法の専門誌であるBehavior Research Methods誌に投稿し、公刊に至った。この論文では、Grennwaldらの開発したIATの問題点を明らかにし、その改善策としてのFUMIEテストの開発の詳細を述べた。また、完成されたFUMIEテストの実施手順および採点手順について詳述した。さらには、FUMEテストの信頼性および妥当性を検証する研究を報告した。これに加えて、本研究費を受けて実施した研究の成果の概略を報告した。本研究課題に関する研究成果を『信州心理臨床紀要』に公刊した。また、この研究課題に関する国際学会での発表も行った。本研究の目的は、(Greenwald et al., 1998)1)が開発した潜在連想テストIAT(Implicit Association Test)を集団式に改良したFUMIEテスト(Mori, 2004)2)を活用して、大学教育に対する学生たちの「本音」を探ることである。信州大学ではすでに数年前から学生による授業評価を実施し、その結果を授業の改善に活用する試みを始めているが、こうした従来のアンケート形式の調査では「回答者の意図的な歪み」が混在することが問題であった。信州大学新入生全員についての「大学」「信大」「学問」などに対する潜在連想の横断的測定大学に対するイメージの測定は、大学教育の効果の測定に有効であるだけでなく、その大学に対する不本意入学者の発見などにも活用できる。しかし、従来の調査方法では回答の歪みという問題点があった。FUMIEテストはこうした問題点をクリアできるものである。そこで、FUMIEテストを用いて、信州大学の新入生全員について大学や学問に対する「本音」を探り、初年度は学部間の比較を行う。また、高年次学生に対してもFUMIEテストを実施することで、学年進行に伴う「本音」の変化を横断的に比較することができる。初年度にあたる平成17年度には、新入生のデータを収集した。本研究の目的は、(Greenwald et al.,1998)1)が開発した潜在連想テストIAT(Implicit Association Test)を集団式に改良したFUMIEテスト(Mori,2004)を活用して、大学教育に対する学生たちの「本音」を探ることである。本年度は最近の大学生の特徴的な性質を表現する用語としての「おたく」に注目し、「おたく」という言葉に対する潜在的なイメージ測定を新たに開発されたFUMIEテストを用いて行った。被験者は信州大学の学生95名(男52名、女43名)。平均年齢は20.2歳。被験者の所属サークルは、「SF & Mystery研究会(以下では単にSF研とする)」が15名で、この15名を「おたく」群とした。FUMIEテストの結果では、全被験者でのIAS平均が正の値となり、この結果は、全体傾向として、文化と結びついた「おたく」概念に対しては、ネガティブな潜在的イメージが優越しているわけではないことを示すものである。一方、「おたく」に対する自己評定の結果からは、自分が「おたく」と形容されることに不快を感じる回答者が37%であった。この結果は、少なくとも90年度末には70%以上が不快と感じていた「おたく」という表現に対し、今回の調査対象の過半数は不快感を報告していないことになる。また、今回のいずれの指標においても、男女差が観察されなかったことも興味深い。研究成果は『人文科学論集』に論文として公刊した。本年度は、研究代表者を信州大学教育学部教授堀井謙一から東京農工大学大学院共生科学技術研究院教授守一雄が引継ぎ、昨年度までの研究成果を踏まえて、FUMIEテストのさらなる精錬を行ない、成果を心理学分野における研究方法の専門誌であるBehavior Research Methods

誌に投稿し、公刊に至った。この論文では、Grennwaldらの開発したIATの問題点を明らかにし、その改善策としてのFUMIEテストの開発の詳細を述べた。また、完成されたFUMIEテストの実施手順および採点手順について詳述した。さらには、FUMEテストの信頼性および妥当性を検証する研究を報告した。これに加えて、本研究費を受けて実施した研究の成果の概略を報告した。本研究課題に関する研究成果を『信州心理臨床紀要』に公刊した。また、この研究課題に関する国際学会での発表も行った。