hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射線高感受性遺伝病ナイミーヘン染色体不安定症候群の遺伝子解析と診断応用

ナイミーヘン染色体不安定症候群の遺伝子解析ならびに遺伝子欠損による細胞の性質について総合的検討を行った。1)NBS細胞の放射線照射後のp53Ser15の抗体を用いてリン酸化能を測定した。この結果、正常細胞では放射線照射後1時間からリン酸化が進行するが、AT細胞及びNBS細胞では1時間後のこのリン酸化がみられなかった。また、正常細胞ではGST-p53は放射線照射した正常細胞からの抽出液で30分後及び1時間に顕著にリン酸化されるが、ATMが欠損したAT及びNBS細胞ではこのリン酸化がみられないことが明らかになった。2)放射線照射によるp53の細胞内誘導はアポトーシスの原因となることが知られている。そこでNBS細胞の放射線照射後の早期アポトーシスを正常細胞及びAT細胞で比較した。この結果、NBS細胞はAT細胞と同様に照射後のアポトーシスが低下していることが明らかになった。3)本研究では毛細血管拡張性運動失調症の発症機構に関与する複数の遺伝子クローニングが予想されることから、ゲルソフト法によるこれら遺伝子産物の生体内協調作用、ならびに遺伝子導入後の放射線感受性や染色体不安定性、免疫組換え能などの個々のアッセイによりそれぞれの発現経路における役割を明確にする。これに基づいてナイミーヘン染色体不安定症候群ならびに毛細血管拡張性運動失調症の放射線感受性モデルを構築した。4)当該原因遺伝子の近接マーカーを利用した第2子以降の出生前診断を行う。胎児からの羊水細胞や絨毛DNAのハプロイド分析により、両親の原因遺伝子の存在するハプロイドを胎児が受け継いでいるか否かにより判定する。同様に、クローニング遺伝子からの抗体法やSSCP法により両親の変異遺伝子を受け継いでいるかどうかにより罹患患者および健常者、ハプロイド保因者を判定した。我々はオランダの近親婚家系を使ったホモ接合体マッピングにより、D8Sl697からD8Sl699迄が原因遺伝子の候補領域であることを明らかにした。更に、各国のNBS患者、-オランダ、ポーランド、ドイツ、チェコスロバキア、カナダ、アメリカ-のこの領域DNAのハプロタイプを調べたところ、特定領域のハプロタイプがこれらの患者で同一であることがわかった。創始者効果と呼ばれるこの現象では、保存された領域に原因遺伝子が存在することになる。続いて、この領域のYAC(人工酵母染色体)移入による機能的相補性とゲノムシークエンスにより未知の2遺伝子の存在を確認した。この内1つの遺伝子内での変異をNBS細胞を用いてスクリーニングした結果、塩基657-661に5-bp欠失のフレームシフトを伴う塩基変異が認められた。この塩基変異は患者家系の発症と非常に良く一致していた。すなわち、患者では5-bp欠失が、正常兄弟では正常塩基か片方のアレルにのみ(ヘテロ)変異が認められた。5-bp欠失はNBS患者の80%以上にみられる創始者変異であった。この他に現在迄NBS1遺伝子変異はエクソン6-10に変異が集中しているのが明らかとなった。NBS1遺伝子はゲノム50-kbにわたる16エクソンから構成され、ORF2.265-bpで754アミノ酸のタンパク質をコードしている。NBS1遺伝子は精巣で強く発現していることから減数分裂での機能が示唆される。実際、NBS1蛋白のN末側に出芽酵母(S.Cerevisiae)の減数分裂に関与するXrs2p蛋白との弱い相同性(29%)が認められた。今回、我々はP53,p21及びMDM2の放射線誘導がAT細胞と同様にNBS細胞で減少していることを確認した。正常細胞では放射線照射によりp53 Ser15のリン酸化によりp53の分解が阻害される結果として細胞内p53が増加するとされている。

しかしAT細砲ではp53 Ser15のリン酸化が起こらないために、放射線照射後に細胞内p53量が増加しない。そこで我々はNBS細胞の放射線照射後のp53 Ser15の抗体を用いてリン酸化能を測定した。この結果、正常細胞では放射線照射後1時間からリン酸化が進行するが、AT細胞及びNBS細胞では1時間後のこのリン酸化がみられない。しかし4時間後にはリン酸化が起こるが、これは後期p53誘導に関係するとされるATR(ATM遺伝子ファミリー)の作用によるものと思われる。これらのp53リン酸化と細胞内p53量の増加とは良く一致している。ATの原因遺伝子ATMはキナーゼ活性を有することが知られている。そこでp53のリン酸化がATMによるものであることを確認するためにGST-p53を用いた試験管内リン酸化実験を行った。正常細胞ではGST-p53は放射線照射した正常細胞からの抽出液で30分後及び1時間に顕著にリン酸されるが、ATMが欠損したAT細胞ではこのリン酸化がみられない。一方、NBS細胞では照射前のP53リン酸化のレベルが高いが、放射線照射によってもp53リン酸化のレベルは一定である。この結果はNBS細胞でp53リン酸化のATMキナーゼが正常に作用してないことを示している。放射線照射によるp53の細胞内誘導はアポトーシスの原因となることが知られている。そこでNBS細胞の放射線照射後の早期アポトーシスを正常細胞及びAT細胞で比較した。この結果、NBS細胞はAT細胞と同様に照射後のアポトーシスが低下していることが明らかになった。最終年度であるのでナイミーヘン染色体不安定症候群の遺伝子解析ならびに類似疾患の遺伝子単離・機能解析について総合的検討を行い、その結果を現地患者への臨床応用にて検証した。ナイミーヘン染色体不安定症候群類似疾患(AT-Fresnoなど)1)患者家系のEVウィルス樹立細胞を用いて、CEPHの遺伝的マーカーと原因遺伝子との連鎖をコンピュータープログラムLIPEDなどによるロッド得点を計算する。マルチポイントロッドの図と候補領域の遺伝的マーカをCEPHの標準家系ならびに放射線ハイブリットパネルから校正した遺伝子地図を用いて、候補領域を数cM以内に限定する。該当部位のSTS遺伝的マーカーからCEPHのYACならびにBACスクリーニング後、それぞれの樹立細胞株の機能的相補性に基づいて原因遺伝子の存在するYACおよびBACを確認した。2)ナイミーヘン染色体不安定症候群と同様に、cDNAスクリーニング、ノーザン法による患者細胞での発現、遺伝子導入による放射線感受性回復から原因遺伝子を確定する。さらに抗体の作製やジーンターゲッティングによるノックアウトマウスなどからその生体内での遺伝子機能を解析した。ナイミーヘン染色体不安定症候群3)本研究では毛細血管拡張性運動失調症の発症機構に関与する複数の遺伝子クローニングが予想されることから、ゲルソフト法によるこれら遺伝子産物の生体内協調作用、ならびに遺伝子導入後の放射線感受性や染色体不安定性、免疫組換え能などの個々のアッセイによりそれぞれの発現経路における役割を明確にする。
ソロモン島弧のプレート衝突・沈み込みの地球物理学的研究

西太平洋に位置するソロモン海域ではオントンジャワ海台が北ソロモン海溝に衝突しており対応する島弧の逆(南)側ではサンクリストバル海溝から複雑な地形を持ったインドオーストラリアプレートが沈み込んでいる。このような過程は現在の地球では特異に見えるが地球史の中では繰り返されてきたことが地質学的にわかっている。海台の沈み込みならびに海溝のジャンプ・逆転の起きているソロモン島弧海溝系において,地殻深部・最上部マントルの地震・地質構造を精密に調査することは,このように複雑な過程の普遍性を明らかにし,とくに沈み込みにくい海台は海溝でどのような振る舞いをするのか理解するために重要である。本研究は,日本のデジタル海底地震計技術と米国の反射法探査技術を有機的に結びつけてその目的達成をはかったものである。平成7年度に日米共同実験として地震学的反射法・屈折法による地殻構造調査を主に,重力・地磁気観測も行い,当該海域ではじめてコンプリ-トな地殻構造実験が実施できた。7年度の7月には共同実験者とテキサス大学地球物理研究所において綿密な実験打ち合わせを行い,本実験は米国地球物理研究船モ-リス・ユ-イング号にて,10月17日-11月19日に実施した。この間,ソロモン諸島全域の約130チャネルの多重反射法音波探査データ(4050km)を取得し,かつグアダルカナル島西方においてオントンジャワ海台からインドオーストラリアプレート側まで464kmの長大測線に18台の海底地震計を配置した屈折・反射複合探査も行った。人工地震の震源はエアガンアレーで約140リットル,150気圧のエネルギーを約50m間隔でシューティングした。この結果,海底地震観測において地殻深部の情報がかつてない空間的密度で得られる。これまでの反射法の記録の解釈では,オントンジャワ海台は基本的には現在でも沈み込みを続けているという意外な結果である。これまで沈み込みせずに陸側に衝突しせりあがっているという解釈があったが,それは局所的現象のようである。ソロモン島弧のうちマレイタ島,サンタイサベル島の一部はオントンジャワ海台と地質・岩石的に区別が付かないので,せりあがりが起きていることは確かであるが,プレートの大部分は沈み込んでいる。陸側プレートがくさび状に海台を乗せたプレートを割っているか,それともたとえば南海トラフのように付加体を形成しながら沈み込んでいるかのふたつのモデルが考えられていたが後者の可能性が高い。より深部の構造を明らかにして決着をつけるべきであるが,今回得たデータは,まさにそれを可能にする。海底地震計はデジタル型であるのでダイナミックレンジが広くかつ時刻精度も高く,アナログ型では不可能な高品質データを得た。エアガンの信号を見ると,記録は300km以上届いているので,島弧系の全貌が明らかにされるはずである。これまでソロモン島弧はその地殻の厚さも不明であり,上部地殻の一部がしかも一次元的に明らかにされているだけであり,今回2次元的にトランセクトが得られる意義は大きい。これまで海洋性島弧でそのような構造が求められているのは北部伊豆・小笠原島弧だけであり,そこでは海洋性島弧に大陸性カコウ岩質岩石の生成現場としての位置づけがされている。同様な構造がここでも見られれば,海洋性島弧の存在は地球進化においてすなわち大陸地殻の成長に重要な役割を持つことになる。一方,大陸性地殻形成のもうひとつの重要な候補が海台である。海洋リソスフェア中にホットスポットあるいはマントルプルーム活動によって短期的に形成されるとする海台が,沈み込まず大陸に付加すると言う説である。今回の実験はこの両方を同時に検証することになる。プレートの沈み込み角度についてもこの実験により,グローバルな普遍性を検証するものとして位置づけられる。北側と南側とではその沈み込みパラメータは,年代,地殻,移動速度などどれをとってもかなり異なる。にもかかわらず,沈み込み始めは両側とも類似したごく浅い角度であると推定される。その原因はまだ検討中だが,いまのところほかの沈み込み帯の結果も同様であり,地質学的過去よりも単純なダイナミクスで説明できるる可能性が高い。

この間,ソロモン諸島全域の約130チャネルの多重反射法音波探査データ(4050km)を取得し,かつグアダルカナル島西方においてオントンジャワ海台からインドオーストラリアプレート側まで464kmの長大測線に18台の海底地震計を配置した屈折・反射複合探査も行った。人工地震の震源はエアガンアレーで約140リットル,150気圧のエネルギーを約50m間隔でシューティングした。この結果,海底地震観測において地殻深部の情報がかつてない空間的密度で得られる。これまでの反射法の記録の解釈では,オントンジャワ海台は基本的には現在でも沈み込みを続けているという意外な結果である。これまで沈み込みせずに陸側に衝突しせりあがっているという解釈があったが,それは局所的現象のようである。ソロモン島弧のうちマレイタ島,サンタイサベル島の一部はオントンジャワ海台と地質・岩石的に区別が付かないので,せりあがりが起きていることは確かであるが,プレートの大部分は沈み込んでいる。陸側プレートがくさび状に海台を乗せたプレートを割っているか,それともたとえば南海トラフのように付加体を形成しながら沈み込んでいるかのふたつのモデルが考えられていたが後者の可能性が高い。より深部の構造を明らかにして決着をつけるべきであるが,今回得たデータは,まさにそれを可能にする。海底地震計はデジタル型であるのでダイナミックレンジが広くかつ時刻精度も高く,アナログ型では不可能な高品質データを得た。エアガンの信号を見ると,記録は300km以上届いているので,島弧系の全貌が明らかにされるはずである。これまでソロモン島弧はその地殻の厚さも不明であり,上部地殻の一部がしかも一次元的に明らかにされているだけであり,今回2次元的にトランセクトが得られる意義は大きい。これまで海洋性島弧でそのような構造が求められているのは北部伊豆・小笠原島弧だけであり,そこでは海洋性島弧に大陸性カコウ岩質岩石の生成現場としての位置づけがされている。同様な構造がここでも見られれば,海洋性島弧の存在は地球進化においてすなわち大陸地殻の成長に重要な役割を持つことになる。一方,大陸性地殻形成のもうひとつの重要な候補が海台である。海洋リソスフェア中にホットスポットあるいはマントルプルーム活動によって短期的に形成されるとする海台が,沈み込まず大陸に付加すると言う説である。今回の実験はこの両方を同時に検証することになる。プレートの沈み込み角度についてもこの実験により,グローバルな普遍性を検証するものとして位置づけられる。北側と南側とではその沈み込みパラメータは,年代,地殻,移動速度などどれをとってもかなり異なる。にもかかわらず,沈み込み始めは両側とも類似したごく浅い角度であると推定される。その原因はまだ検討中だが,いまのところほかの沈み込み帯の結果も同様であり,地質学的過去よりも単純なダイナミクスで説明できるる可能性が高い。
アフリカの環境保全型農法における害虫管理機能の解明と活用

アフリカの食用作物栽培ではかねてより、おとり作物の利用や混作といった持続的手法がもちいられてきた。本研究では、こうした手法がトウモロコシやササゲなどの食用作物を加害する害虫やその天敵の生態にどのような影響をおよぼすのかをあきらかにした。さらにこれらの手法を、昆虫病原ウイルスや導入天敵といったあらたな害虫防除資材とくみあわせることにより、合理的かつ経済的な環境保全型害虫管理体系を構築することを検討した。1.西ケニアの環境保全型農法圃場におけるファイトプラズマ病媒介昆虫ケニアでは近年、プッシュ・プル法とよばれる環境保全型農法で利用される牧草ネピアグラスにファイトプラズマによる萎縮病が流行し問題となっているが、この病気を媒介する可能性のあるウンカ・ヨコバイ類の種構成や個体群特性はわかっていない。そこで、ケニア西部ブンゴマ県のネピアグラス圃場において、18週間にわたりマレーズトラップと吸引採集機を用いてウンカ・ヨコバイ類の調査を行なった。その結果、同定されたウンカ・ヨコバイ類のうち、最優占種はMaiestas banda(ヨコバイ科)であることがわかった。本種はファイトプラズマの伝搬能力をもち、当地における萎縮病の媒介者として重要と考えられた。また、M.bandaを含む3種の個体群密度は健全株よりも発病株において高いことがあきらかとなった。(研究分担者:小路晋作、研究協力者:C.A.O.Midega・H.Mohamed・Z.R.Khan)2.西ケニアのトウモロコシ圃場におけるズイムシ類の発生と天敵寄生率ケニアでは1990年代より国際昆虫生理生態学センター(ICIPE)によってトウモロコシを加害するズイムシ類に対して寄生蜂による生物的防除が試みられてきたが、2005年にプロジェクトが終了して以来、その後の寄生蜂の発生や防除効果は調べられていない。そこで、プロジェクトが実施されたビタからキスムにかけての地域において、トウモロコシ畑におけるズイムシ類の発生と寄生蜂による寄生率を調べた。その結果、おりからの旱魃のため調査可能なトウモロコシ畑が少なかったものの、5つの調査地点でズイムシ類の一種であるChilo partellusに5-30%の寄生率で幼虫内部寄生蜂Cotesia flavipesが寄生しているのが確認できた。(研究分担者:高須啓志)1.西アフリカにおけるササゲ害虫の生態と総合的害虫管理ササゲの重要害虫マメノメイガとアザミウマ類に対して、核多角体病ウイルス(NPV)の散布効果を圃場試験により検証した。マメノメイガの幼虫密度は、NPV散布区のほうが対照区よりも有意に低く、NPV散布による防除効果があることが明らかになった。一方、アザミウマ類の個体数は、対照区とNPV散布区との間で有意差は見られず、NPV散布はアザミウマ類に対して影響が少ないことが示唆された。2.東アフリカの環境保全型農法圃場におけるファイトプラズマ病媒介昆虫の生態環境保全型農法で利用される牧草ネピアグラスにファイトプラズマによる萎縮病が流行し、問題となっている。本病の媒介者Maiestas banda(ヨコバイ科)の食性を調べたところ、ネピアグラス以外にもHyparrhenia rufa、Cynodon dactylonなど、複数のイネ科植物上で生存・繁殖が可能であることがわかった。一方、ネピアグラスの品種に対する接種実験により発病の有無を試験したところ、"Malawi"や"Kari-Kitale"などの品種では、ファイトプラズマに感染しても病徴が出にくいことが確認された。3.東アフリカにおけるトウモロコシ害虫に対する導入天敵Cotesia flavipesの有効性侵入害虫Chilo partellusは原産地であるタイではおもにサトウキビを加害するが、東アフリカではトウモロコシの害虫として知られている。東アフリカでは防除のため幼虫寄生蜂Cotesia flavipesが導入されたが、天敵としての有効性は不明である。そこで、ケニア産とタイ産の2系統の生活史特性を比較したところ、卵から成虫羽化までの発育日数、生存率、雌成虫の産卵数に大きな違いは認められなかった。今後、2系統のサトウキビとトウモロコシへの誘引性について検討が必要である。1.西アフリカにおけるササゲ害虫の生態と総合的害虫管理ナイジェリア北部において、主要なマメ科作物であるササゲを加害するアブラムシ類・アザミウマ類・マメノメイガMarucavitrataについて、発生消長を調査した。さらにマメノメイガについては、台湾産のマメノメイガから単離された核多角体病ウイルス(MaviNPV)の散布と、マメ科および非マメ科作物の混作が、幼虫密度と天敵寄生率におよぼす影響をしらべた。MaviNPVの散布については、幼虫に対する密度抑制効果がみとめられ、ナイジェリア北部のマメノメイガ個体群に対して有効であることがあきらかとなった。いっぽう混作については、ウリ科作物であるエグシの混作区において、マメノメイガ幼虫の密度が単作区よりも低く、混作による害虫抑制効果が確認された。

また、マメ科作物混作区ではササゲ単作区よりもマメノメイガ幼虫における寄生蜂Phanerotoma spp.の寄生率が高かった。2.東アフリカにおけるトウモロコシ害虫に対する導入天敵の有効性ケニアをはじめとする東アフリカにおいて、主要作物であるトウモロコシに深刻な被害をあたえるズイムシ類の一種Chilo partellusの有効な生物的防除資材を探索する一環として、幼虫寄生蜂Cotesia flavipesのパキスタン系統とタイ系統の生活史特性と交雑可能性、蛹寄生蜂Pimpla sp.の生活史特性をしらべた。寿命・蔵卵数・産卵数・発育速度については、2系統のあいだで有意な差はみとめられなかった。また、C. partellusへの産卵行動にちがいはみとめられなかった。以上の結果から、タイ系統とすでに東アフリカで1990年代に放飼され、定着が確認されているパキスタン系統との間に本害虫の天敵として有効性にちがいはないと結論づけられる。いっぽう、蛹寄生蜂は寄生数が少なく、有効な天敵とはみとめがたかった。
シクロデキストリン包接を利用した溶液媒介性結晶多形転移および結晶成長速度の制御

シクロデキストリン(CyD)の包接作用を利用して、溶液媒介性結晶多形転移ならびに結晶成長速度の制御を試み、以下の知見を得た。1アセトヘキサミドを2-ヒドロキシブチル-β-CyD含有水溶液から再結晶すると、新規結晶多形(Form VI)が得られた。新規多形Form VIは安定であり、他の結晶多形(Forms IV)に比べて高い水溶性を有した。22,6-ジメチル-β-あるいは2-ヒドロキシブチル-β-CyD含有水溶液からアスピリンを再結晶すると晶癖は板状から針状結晶に変化した。2-ヒドロキシブチル-β-CyDは多形転移あるいは晶癖制御剤として有用であることが明らかとなった。固形薬品の結晶多形や転移挙動を明らかにすることは、製剤設計や品質確保において極めて重要である。特に、結晶多形は新規物質とみなされるため、新多形の発見は医薬品開発のみならず、知的財産権の拡大・維持においても重要である。本研究では,各種薬物の結晶化・結晶成長・モルホロジーに対するシクロデキストリンの影響を詳細に検討し,新規結晶多形を検出・単離するとともに、その製剤への応用を企図する。具体的には、本年度は、シクロデキストリン誘導体2-ヒドロキシブチル-b-シクロデキストリンとの複合体形成を利用して単離した新規結晶多形Form VIのin vitro溶解ならびにin vivo吸収挙動を詳細に検討した。ラットにアセトヘキサミドの新規結晶多形Form VIあるいは安定形Form IIIを経口投与後の血中薬物濃度を測定した結果、本研究で新規に単離したForm VIはForm IIIに比べて著しく高い血中薬物濃度を示した。Form VIはアセトヘキサミドの速溶解性形態として、製剤への応用が期待された。本研究では,各種薬物の結晶化・結晶成長に対するシクロデキストリンの影響を詳細に検討し,新規結晶多形を検出・単離するとともに、その製剤への応用を企図する。シクロデキストリン誘導体2-ヒドロキシブチル-b-シクロデキストリンとの複合体形成を利用して経口抗糖尿病薬アセトヘキサミドの新規結晶多形Form VIを発見・単離し、そのin vitro溶解性ならびにin vivo吸収挙動を検討した。新規に単離したForm VIは、他の多形に比べて、優れたin vitro溶解性ならびにラット経口投与時に著しく高い血中薬物濃度を示した。また、水溶液からアスピリンを再結晶する際にジメチル-b-シクロデキストリンを添加すると、結晶の形は板状結晶から針状結晶へ変化し、溶解速度は著しく増大することを明らかにした。ジメチル-b-シクロデキストリンはバルビタールの結晶多形転移を変化させること、一方、2-ヒドロキシブチル-b-シクロデキストリンは抗生物質スルファチアゾールのモルホロジー(外形)を大きくを変化させることを見いだした。本研究の目的は,薬物の結晶化に対するシクロデキストリンの影響を検討し,新規結晶多形を検出・単離するとともに、その物理化学的性質を明らかにすることである。具体的には、本年度は、経口糖尿病治療薬であるアセトヘキサミドの結晶化に及ぼすシクロデキストリン誘導体2-ヒドロキシブチル-b-CyD (HB-b-CyD)の影響、ならびに得られた新規結晶多形の溶解性を検討した。結果を以下に示す。1.アセトヘキサミドを水溶液から再結晶化すると新規結晶多形(Form VIと命名)が析出した。2.新規結晶多形Form VIは、他の結晶に比べて、著しく高い溶解度と溶解速度を示した。3.新規結晶多形Form VIは苛酷条件下で保存するとForm IIIへ転移した。4.溶解度法、NMRスペクトル法による検討結果から、HB-b-CyDはアセトヘキサミドのシクロヘキサン環と強く相互作用することが明らかとなった。以上の結果より、HB-B-CyDを利用して、アセトへキサミドの新規結晶多形の調製に成功した。本研究の目的は、薬物の結晶化に対するシクロデキストリンの影響を検討し、新規結晶多形を検出・単離するとともに、その物理化学的あるいは生物学的性質を明らかにすることである。

前年度までに、経口糖尿病治療薬であるアセトヘキサミドの結晶化に及ぼすシクロデキストリン誘導体2-ヒドロキシブチル-b-シクロデキストリン(HB-b-CyD)の影響を検討し、以下の結果を得た。1.アセトヘキサミドをHB-b-CyD含有水溶液から再結晶すると、新規結晶多形(Form VI)が析出した。2.この新規結晶多形は、他の結晶形に比べて、著しく高い溶解度と溶解速度を示した。そこで、本年度は、この新規結晶多形Form VIのin vivo吸収挙動を検討した。その結果、ラットにForm VIを経口投与すると血中濃度は著しく上昇した。Form VIはアセトヘキサミドの速溶解形態として有用であることが明らかとなった。本研究の目的は,薬物の結晶化に対するシクロデキストリンの影響を検討し,新規結晶多形を検出・単離するとともに、その物理化学的性質を明らかにすることである。本年度は、経口糖尿病治療薬であるアセトヘキサミドの結晶化に及ぼすシクロデキストリン誘導体2-ヒドロキシブチル-b-CyD (HB-b-CyD)の影響を検討し、以下の結果を得た。1.アセトヘキサミドを水溶液から再結晶化すると新規結晶多形(Form VIと命名)が析出した。2.この新規結晶多形Form VIは、他の結晶に比べて、著しく高い溶解度と溶解速度を示した。このように、当初の目的である、シクロデキストリン包接を利用した新規結晶多形の調製に成功し、研究は順調に進展していると考えられる。今後の研究計画は以下の通りである。他の薬物についてシクロデキストリン包接を利用した新規結晶多形の調製、晶癖の制御を企図するとともに、シクロデキストリン存在下での薬物結晶化機構を明らかにする。具体的には、バルビツール酸では新規結晶多形が析出すること、サルファチアゾールでは結晶の外形が大きく変化することをみいだしている。今後はこれらの結晶化機構を明らかにする予定である。1.アセトヘキサミド新規結晶多形の製剤特性(打錠性,充填性、ぬれなど)を明らかにするとともに、小動物を用いてin vivo吸収性を検討する。2.他の薬物(例えば、各種バルツール酸誘導体やサルファ剤)についてシクロデキストリン包接を利用した新規結晶多形の調製を検討する。3.結晶成長やウィスカー成長が問題となっている薬物(アセトアミノフェン、エテンザミド、カフェインなど)を用いて、シクロデキストリン包接を利用した結晶外形(晶癖)の制御を企図する。主に、結晶化に必要な試薬、溶媒を購入する予定である。アセトへキサミドのin vivo吸収挙動を詳細に追跡するには、経口投与後の血中薬物濃度を高精度・高感度に測定する必要がある。そこで、次年度の研究費は、主に、分析用カラムや分析に必要は試薬・溶媒などの消耗品の購入にあてる予定である。
政策再編と制度設計

本研究は,1990年代から現代までに至る「政界再編」と「省庁再編」という2つの再編期に,どのように「政策再編」が生じたのかを理論的・実証的に分析した.これにより,「政策再編」時に通底した制度設計上の論点や課題を把握した.あわせて,将来的な「政策再編」を実施する上での実践的含意・方向性の検討を行った.本研究の成果は,『政策変容と制度設計-政界・省庁再編前後の行政-』(ミネルヴァ書房,2012年)として公刊した.同書では,「序章政策変容と政界再編・省庁再編」(金井利之)では,政策変容と政界再編・省庁再編の動態と理論的含意を分析した.次いで,「第I部政策の横断的処理」では「第1章統治機構」(伊藤正次),「第2章予算編成」(曽我謙悟),「第3章総合行政主体」(姜光洙),「第4章統計制度」(松井望)と,政策変容に共通する横断的な処理に関する4テーマの考察を行った.次いで,「第II部政策領域の生成」として,「第5章地球環境政策」(久保はるか),「第6章野生動物保護管理政策」(打越綾子),第7章景観政策」(田丸大),「第8章観光政策」(田口一博)と政界・省庁再編期で新たに生成した4つの政策領域への分析を行った.「第III部政策の統合再編」では,第9章原子力安全規制政策」(城山英明),「第10章規制改革」(田辺国昭),「第11章通商政策」(金燦東),「第12章医療政策」(飯間敏弘)と,政界・省庁再編期以前から存続し,同期に統合・再編した4つの政策分野への分析を行った.最後に「終章政策再編への制度設計」(金井利之)では政策再編の政治行政上の特性と制度設計上の含意を明らかにした.また,本研究では,成果となる本書をもとに,国内外の研究者による公開研究会を開催し,同研究内の更なる考察と社会的普及を行った.本研究は,1990年代から現代までに至る「政界再編」と「省庁再編」という2つの再編期に,どのように「政策再編」が生じたのかを理論的・実証的に分析した.これにより,「政策再編」時に通底した制度設計上の論点や課題を把握した.あわせて,将来的な「政策再編」を実施する上での実践的含意・方向性の検討を行った.本研究の成果は,『政策変容と制度設計-政界・省庁再編前後の行政-』(ミネルヴァ書房,2012年)として公刊した.同書では,「序章政策変容と政界再編・省庁再編」(金井利之)では,政策変容と政界再編・省庁再編の動態と理論的含意を分析した.次いで,「第I部政策の横断的処理」では「第1章統治機構」(伊藤正次),「第2章予算編成」(曽我謙悟),「第3章総合行政主体」(姜光洙),「第4章統計制度」(松井望)と,政策変容に共通する横断的な処理に関する4テーマの考察を行った.次いで,「第II部政策領域の生成」として,「第5章地球環境政策」(久保はるか),「第6章野生動物保護管理政策」(打越綾子),第7章景観政策」(田丸大),「第8章観光政策」(田口一博)と政界・省庁再編期で新たに生成した4つの政策領域への分析を行った.「第III部政策の統合再編」では,第9章原子力安全規制政策」(城山英明),「第10章規制改革」(田辺国昭),「第11章通商政策」(金燦東),「第12章医療政策」(飯間敏弘)と,政界・省庁再編期以前から存続し,同期に統合・再編した4つの政策分野への分析を行った.最後に「終章政策再編への制度設計」(金井利之)では政策再編の政治行政上の特性と制度設計上の含意を明らかにした.また,本研究では,成果となる本書をもとに,国内外の研究者による公開研究会を開催し,同研究内の更なる考察と社会的普及を行った.本研究は,1990年代から現代までに至る「政界再編」と「省庁再編」という2つの再編期のなかで,実際にどのように「政策再編」が生じたのかという課題に対して,理論的かつ実証的に分析し「政策再編」時に通底した制度設計上の論点や課題を把握するとともに,将来的な「政策再編」を実施する上での実践的含意・方向性を提供することを目的としている.初年度である平成22年度は,本研究の基盤整備を進めた.具体的には,上記の再編期のなかで行われた様々な「政策再編」の事例をもとに,更なる理論的な考察を図るための研究会を設置し,年度内に開催をした,同研究会では,研究代表者及び研究分担者により,環境政策,景観政策,観光政策等の「政策再編」に関する資料・文献の入手,収集・分析をもとにした分析結果の報告と意見交換を行い,上記目的に関して更なる考察を深めることが出来た.また,同研究会では,研究代表者・研究分担者以外にも国内外の研究者を招聘し,事例分析の報告と意見交換を進めた.以上の研究を通じて,「政策再編」時に通底する制度的特性に関する基礎的な知見を得ることができた.来年度は,これらの基礎的な研究を継続することで,これらの知見をさらに多面的に分析し,あわせて,制度設計上の論点や課題分析を進める予定である.

本研究は,1990年代から現代までに至る「政界再編」と「省庁再編」という2つの再編期のなかで,実際にどのように「政策再編」が生じたのかという課題に対して,理論的かつ実証的に分析し「政策再編」時に通底した制度設計上の論点や課題を把握するとともに,将来的な「政策再編」を実施する上での実践的含意・方向性を提供することを目的としている.2年目である平成23年度は,初年度に引き続き,政策再編と制度設計に関する情報共有と理論的検討に関する基盤整備を進めた.具体的には,上記の再編期のなかで行われた様々な政策再編の事例に関する意義と理論的な考察を図るための研究会を設置し,年度内に開催した,同研究会では,研究代表者・研究分担者以外にも国内の研究者を招聘し,事例分析の報告と意見交換を進めた.開催された同研究会では,研究代表者,研究分担者,研究者により,内閣制度,予算制度,規制改革,原子力政策,通商政策,医療政策等の政策再編に関する資料・文献の入手,収集・分析に基づく研究報告とともに,意見交換を行った.以上の研究を通じて,政策再編時に通底する制度設計上の特性に関する基礎的な知見を得ることができた.最終年度は,これらの基礎的な研究を継続することで,これらの知見をさらに多面的に分析し,あわせて,制度設計上の論点や課題分析を進める予定である.本研究は,1990年代から現代までに至る「政界再編」と「省庁再編」という2つの再編期のなかで,実際にどのように「政策再編」が生じたのかという課題を理論的かつ実証的に分析し,「政策再編」時に通底した制度設計上の論点や課題を把握するとともに,将来的な「政策再編」を実施する上での実践的含意・方向性を考察したものである.平成24年度は,これまでの研究内容を踏まえ,成果のとりまとめと公表したた.本研究の成果は,『政策変容と制度設計ー政界・省庁再編前後の行政ー』(ミネルヴァ書房,2012年)として公刊した.同書では,「序章政策変容と政界再編・省庁再編」(金井利之)により,政策変容と政界再編・省庁再編の動態と理論的含意を分析した.次いで,「第I部政策の横断的処理」では「第1章統治機構」(伊藤正次),「第2章予算編成」(曽我謙悟),「第3章総合行政主体」(姜光洙),「第4章統計制度」(松井望)と,政策変容に共通する横断的な処理に関する4テーマの考察を行った.次いで,「第II部政策領域の生成」として,「第5章地球環境政策」(久保はるか),「第6章野生動物保護管理政策」(打越綾子),第7章景観政策」(田丸大),「第8章観光政策」(田口一博)と,政界・省庁再編期で新たに生成した4つの政策領域への分析を行った.「第III部政策の統合再編」では,第9章原子力安全規制政策」(城山英明),「第10章規制改革」(田辺国昭),「第11章通商政策」(金燦東),「第12章医療政策」(飯間敏弘)と,政界・省庁再編期以前から存続し,同期に統合・再編した4つの政策分野への分析を行った.そして,最後に「終章政策再編への制度設計」(金井利之)では政策再編の政治行政上の特性と制度設計上の含意を明らかにした.本研究では,成果となる本書をもとに,国内外の研究者による公開研究会を開催し,同研究内の更なる考察と社会的普及を行った.上記研究会以外にも,個別会合,電子メール等を通じて,研究代表,研究分担者,外部研究者による研究分析結果の積極的な共有を図り,当初の目的とする個別政策分野毎の政策再編と制度設計に関する考察を深めることができた.24年度が最終年度であるため、記入しない。2年間の知見をもとに,最終年度には,個別政策分野毎の政策再編と制度設計の特徴を明らかにした研究成果を公刊する予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
対面コミュニケーションにおける瞬目同期現象の解明

我々ヒトは瞬目を1分間に20回程度おこなっているが、何のためにこんなに頻回に瞬目をするのか、その機能的役割は明らかでなかった。研究代表者は、これまで映像観察時に人々の瞬目のタイミングが同期すること、また対面会話時に話者と聞き手の間の瞬きが同期することを発見した。本研究課題では、このような瞬目の同期現象がなぜ生じるのか、またそれがコミュニケーションの質にどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることを目的として、一連の実験を行った。まず、コミュニケーションの障害が主症状の自閉症スペクトラム障害の人でも、このような対面会話時の瞬目同期が生じるかを行動計測により調べた。その結果、自閉症群と健常群では、話者の顔の見方にほとんど違いはなかったにもかかわらず、健常群で見られる瞬目同期が自閉症スペクトラム障害では生じていなかった。詳細に解析した結果、話の切れ目で生じた話者の瞬目に対して、自閉症群は有意な瞬目率の上昇がみられなかった。つまり、話の文節を話者と聞き手で共有するような行為が自閉症では生じないことが示唆される。つぎに、自発性瞬目の機能的役割の神経メカニズムを明らかにするために、映像観察中の脳活動を機能的磁気共鳴画像法を用いて計測し、その時に自発的に生じた瞬目に関連して、脳活動がどのように変化するかを解析した。その結果、瞬目に関連して、内省に関わる領域であるデフォルト・モード・ネットワークの脳領域が一過性に活動上昇を示した。一方、注意の神経ネットワークの脳領域が瞬目に関連して一過性に活動低下を示した。これらの結果から、自発性瞬目は、拮抗する神経ネットワークの活動を一過性に交替させることで、情報の文節化をしており、瞬目の同期現象は人々の間で同じ場所で情報を文節化しており、その情報の共有化ができないことが自閉症のコミュニケーションの質的障害を引き起こしている可能性が示唆される。24年度が最終年度であるため、記入しない。対面会話時の話者と聴者の瞬目が、話の切れ目で特異的に同期していることを我々のグループは発見した(Nakano & Kitazawa,2010)。そこで、顔の目と口の情報がどのような相互作用を通じて瞬目の同期を引き起こしているのか、を明らかにするために、映像に特殊な加工を施し、顔の一部分のみ見える課題を作り、顔のどの部分が見えている時に、瞬目の同期がおきるのかを調べたところ、目のみ、口のみの条件では瞬目同期が生じず、顔全体が見えている時にだけ瞬目同期が生じていたことから、目・口両方を含む顔全体の情報が、2者間の瞬目の同期現象には欠かせないことが示された。さらに、対面会話時の話者と聴者の瞬目同期とコミュニケーションの関係性を明らかにするために、コミュニケーションの質的な障害が主症状である自閉症において、このような他者との瞬目の同期が生じるのを調べたところ、定型発達群では瞬目の引き込み現象が認められたのに対し、自閉症群は、目と口を定型発達群と同じような注視率で見ていたにも関わらず、自閉症群では瞬目の同期現象が生じていなかった。このことから、自閉症群のコミュニケーションの質的障害は、他者と文脈や情報を共有し、他者に同調しよういう無意識な行動が生じないために引き起こされているのかもしれない。これらの結果をまとめた論文はNeuropsychologia誌に掲載された。また、言語のみに特異的に発達遅延が生じる子供と自閉症の子供で、社会的な映像の注視パターンに違いがあることを発見した。さらに、この特異的言語発達障害の子供たちは、定型発達の子供と比較して、口を注視する時間が有意にながいことも発見した。この成果はPediatric誌に論文が掲載された。これらの結果から、自発性

瞬目は、拮抗する神経ネットワークの活動を一過性に交替させることで、情報の文節化をしており、瞬目の同期現象は人々の間で同じ場所で情報を文節化しており、その情報の共有化ができないことが自閉症のコミュニケーションの質的障害を引き起こしている可能性が示唆される。24年度が最終年度であるため、記入しない。初年度にて、主な研究計画に基づく主要な実験を遂行し、結果もまとめて論文が英文専門誌に掲載された。さらに、自閉症と、特異的言語発達障害の子供を比較した研究も行い、論文が英文専門誌に掲載されたことから、当初の計画以上のスピードで進展している。初年度で主な実験を実施したため、次年度はさらに、その神経メカニズムにまで迫るため、MRI装置などを用いて、瞬目同期現象に関わる脳活動を計測する実験なども遂行する。
図形概念理解のための，プログラミング活用教材開発および算数授業構成についての研究

本研究では「算数用語」を用いたプログラミングが,図形概念の認識過程にどのような影響を与えることができるのかについて,学習過程を通して,実証的に示した。プログラミングをするための教材は,単元や場面ごとにコンテンツにする方法によって,児童が使用する命令だけを画面上のボタンに置いた。また,命令が実行されるときには,「言語」と「図」が同時に逐次表示されることで,両者の繋がりの理解を促すようにした。また,図形概念の認識過程にプログラミングがどのように関わるのかについては,川嵜(2005)のモデルを基盤として,図形認識の水準とプログラミングの水準の関係を示してきた。単元内の算数の授業としては,2019年1月に,2年生に1人1台のタブレットパソコンを用いて,プログラミングをさせ,図形概念の形成を促進させるための実践研究を行った。「長方形」を描くために,画面のボタンをタッチすることでプログラミングが出来る教材をあらかじめ研究者側で作成した。児童は,「辺は○」,「直角にまがる」,「けす」など,1命令ごとのプログラミングによって,長方形を描画した。その過程で,長方形の向かい合う辺についての性質を発見し,直角が4つあるという定義を確認した。また,多様な形の長方形の描画を行い,イメージを多様にした。2019年9月には,三重大学と連携する「ジュニアドクター育成塾」において,小学校5年から中学校3年の6名に対して,タートル幾何による正多角形描画と,それを発展させた分数正多角形描画,および,そこで何を発見するかについて実践検証をした。正多角形の,変数を用いたプロシージャ作成は,外角の和が360°である気づきから,自然に行えた。さらに,分子と分母の数値を2変数にした分数正多角形のプロシージャを作成し,数値やその関係によって,描かれる図が変化する決まりを見つける探究活動を行った。学位論文「プログラミングを活用した図形概念形成についての研究」を完成させた。研究項目としては,3点挙げられる。1プログラミングと図形概念形成の関係性について先行研究をもとに明らかにし,プログラミングの意義についての独自の理論を構築すること。2児童のためのプログラミング用教材コンテンツを開発すること。3コンテンツを用いた授業実践によって,図形概念形成に関わる活動を抽出すること。小学校2年6年の,単元や課題に対応した「学校図形LOGOコンテンツ」を開発し,学習デジタル教材コンクールにおいて,奨励賞を受賞した。また,この一部を皇學館大学ホームページから配信することを実現させた。授業検証は,高学年を中心に行い,特に6年「図形の拡大・縮小」で,単元内に位置づけた実践をした。プログラミングの導入は,既習の三角形・四角形で行うとともに,プログラムの中で文字変数を扱うことによって,変数の機能を実感的に理解させた。単元内では,辺の長さや角度を数値で指定して図形を描いたり,拡大(縮小)倍率を変数にしたりする活動を通して,性質を理解したりイメージを豊かにさせたりすることができた。開発コンテンツおよびプログラミングを活用した授業の意義と実際について論文等にまとめ,科学教育学会・数学教育学会で発表をした。特に,プログラム中に変数を扱うことで,図形のどの要素(形・大きさ・傾き・位置)に関わるかという視点で,図形概念の精緻化をし,学位論文に反映させた。計画では,24年で実践する予定であったが,研究協力者である小学校教諭の担当学年が高学年に集中したことにより,実践する学年の入れ替えを行った。高学年であっても児童はプログラミング初心者であるため,24年の課題によってプログラミングの導入を行い,5年では「正多角形」6年生では「図形の拡大・縮小」の検証を済ませた。また授業実践に向けて,新たに変数を用いてプログラミングをするための教材や,拡大・縮小用の教材コンテンツを開発した。平成27年度に完成させた学位論文「プログラミングを活用した図形概念形成についての研究」を,著書として,風間書房から出版した。研究項目は,学位論文にも挙げたように,3点である。授業検証は,小学校4年,「平行四辺形」で,単元内に位置づけた実践をした。プログラミングの導入を既習の長方形描画で行った後,平行四辺形の描画にとりくませた。この過程で,児童は,平行四辺形の向かい合う辺の長さと角の大きさが等しいことを理解していった。平行四辺形のひとつめの角度を60度にして描画が出来た後,角度を50度にした場合の検証も試みたところ,ふたつめの角度の求めかたについて,いろいろな方法で考える児童の意見が出た。この授業については,日本数学教育学会全国大会において発表をした。また,日本数学教育学会秋期研究大会において,「図形の縮小」をするためのコンテンツと授業実践について発表をした。ICME13(国際数学教育学会)において,ポスター発表を行い,LOGOプログラミングを現行のユークリッド幾何で使用する教材コンテンツとその授業の実際について周知活動をした。平成27年度には,小学校高学年(5年・6年)での実践を行ったため,平成28年度では,研究協力者である小学校教諭の担当学年である4年生での「平行四辺形」の授業検証を行った。そのための教材コンテンツも開発した。

日本数学教育学会秋期研究大会において,「変数を用いたプログラミングによる図形概念形成ー統合的イメージ形成へ向けてー」という題目で発表をした。変数を用いたプログラミングが,図形の統合的イメージを形成することを,先行研究から明らかにするとともに,小学校6年生の図形の拡大・縮小単元について,児童に,平行四辺形を拡大するプログラムをもとに,拡大倍率を変数にするプログラムを作成させた。平成27年度と28年度に行った授業実践をもとに,「算数科におけるプログラミング活用についての考察ー授業実践を通してー」という題目で,書籍『教育の探求と実践』の分担執筆をした。小学校4年と小学校6年の,平行四辺形を描画するプログラミングで,児童が学んだことを比較した。また,小学校5年の正多角形描画のプログラミングで,児童が主体的・発展的に学習することに関して述べた。平成27年度に,小学校高学年(5年・6年)での授業実践を行った。また,平成28年度には,小学校4年での授業実践を行った。平成29年度に,予定していた授業協力者の教員が,小学校から大学に転出されたこと,また,研究代表者の健康上の理由により,授業実践ができなかった。本研究では「算数用語」を用いたプログラミングが,図形概念の認識過程にどのような影響を与えることができるのかについて,学習過程を通して,実証的に示した。プログラミングをするための教材は,単元や場面ごとにコンテンツにする方法によって,児童が使用する命令だけを画面上のボタンに置いた。また,命令が実行されるときには,「言語」と「図」が同時に逐次表示されることで,両者の繋がりの理解を促すようにした。また,図形概念の認識過程にプログラミングがどのように関わるのかについては,川嵜(2005)のモデルを基盤として,図形認識の水準とプログラミングの水準の関係を示してきた。単元内の算数の授業としては,2019年1月に,2年生に1人1台のタブレットパソコンを用いて,プログラミングをさせ,図形概念の形成を促進させるための実践研究を行った。「長方形」を描くために,画面のボタンをタッチすることでプログラミングが出来る教材をあらかじめ研究者側で作成した。児童は,「辺は○」,「直角にまがる」,「けす」など,1命令ごとのプログラミングによって,長方形を描画した。その過程で,長方形の向かい合う辺についての性質を発見し,直角が4つあるという定義を確認した。また,多様な形の長方形の描画を行い,イメージを多様にした。2019年9月には,三重大学と連携する「ジュニアドクター育成塾」において,小学校5年から中学校3年の6名に対して,タートル幾何による正多角形描画と,それを発展させた分数正多角形描画,および,そこで何を発見するかについて実践検証をした。正多角形の,変数を用いたプロシージャ作成は,外角の和が360°である気づきから,自然に行えた。さらに,分子と分母の数値を2変数にした分数正多角形のプロシージャを作成し,数値やその関係によって,描かれる図が変化する決まりを見つける探究活動を行った。平成28年度は,小学校4年「いろいろな四角形」の単元を中心に,授業実践検証を行う。
薬物依存症に対する社会内治療プログラムの開発

わが国では薬物依存はもっぱら犯罪として取り扱われ,社会内における治療はきわめて限定的であった。本研究では,医療機関や自助グループなど社会内において実施できる薬物依存治療プログラムを開発するものである。プログラム開発に当たっては,これまで開発した刑事施設内における治療プログラムである日本版マトリックスプログラム(J-MAT)を元に,社会内での実施可能性や薬物依存症者のニーズを考慮して,新たに認知行動療法に基づく治療プログラムを開発した。平成26年度は,医療機関および薬物依存症者の自助グループ等において,薬物依存症者の薬物渇望および薬物再使用の危険因子に関するアセスメント調査を実施することを計画していた。これまで,わが国においては,薬物依存症に対する公式の統計すらない状態であり,その問題性の把握が諸外国に比べて著しく遅れている。したがって,本研究のような臨床場面における疫学的な調査は,今後の予防・治療においてきわめて重要なものである。研究者は薬物依存症の専門外来・デイケアを実施している医療機関や,わが国を代表する薬物依存症者の自助グループであるダルク(Drug Addiction Rehabilitation Center)と連携を取りながら,本年度の計画どおり,自己記述式の質問紙を用いてアセスメント調査を実施した。現在のところ,配布質問紙のほぼ半数100件ほどのデータが回収され,随時データ処理を実施している。残りについては,できるだけ早期に回収し,データ処理を行うこととしたい。また,平成27年度の計画である治療プログラムの開発に関しては,平成26年11月に米国カリフォルニア州のマトリックス研究所Jeanne Obert代表が来日された折,プログラム開発のノウハウや臨床的問題等に関して意見交換を行った。同研究所が開発したマトリックス・プログラムは,覚せい剤依存症の治療プログラムとして世界中で用いられており,国連薬物・犯罪事務所,米国立依存症研究所などが推奨している治療プログラムである。研究者は,日本版マトリックス・プログラムを既に開発し,わが国の刑事施設で活用しているが,本研究においてもこれを基盤としたプログラムを開発する予定である。本年度は、薬物依存治療プログラムの開発を行い、年度内に完了した。現在、薬物依存治療には最も効果があるとのエビデンスが集積されている認知行動療法に基づき、特に薬物依存治療に特化した認知行動療法であるリラプス・プリベンション・モデルに立脚したプログラムを開発した。参考としたのは、米国カリフォルニア大学およびマトリックス依存症研究所が開発した「マトリックス・プログラム」である。これを日本語訳したうえで、わが国の文化・社会的実情に合わせて修正し、さらに実施予定施設での実施可能性を考慮して、改変を行った。特に大きな修正点は、プログラムの長さである。オリジナルは54週間にわたって行うことを念頭に入れた長さとなっているが、日本版は12セッションと5セッションの短縮版とした。これは実施可能性と今後の臨床試験での実施を考慮してのうえのことである。本年度中に印刷し、実施予定施設への配布を予定していたが、印刷は最終年度に持ち越すこととなった。予定どおりプログラムは完成し、あとは臨床試験の実施を最終年度に行う予定である。ただし、プログラム・ワークブックの印刷が年度内にできなかったが、次年度早々に行うこととしている。覚せい剤依存症者に対する認知行動療法に基づく治療プログラムを開発し,社会内の民間医療機関において実施した。わが国では,覚せい剤依存は専ら犯罪として取り扱われ,刑罰一辺倒の対処が主流である。最近になってようやく刑事施設の中で,覚せい剤依存症治療プログラムが実施されるようになり,一定の成果を収めつつある(研究課題22530754「覚せい剤受刑者に対する薬物渇望統制のためのコーピングスキル訓練プログラムの開発」)。本研究は,同様の治療プログラムを社会内の医療機関で実施できるように開発したものである。治療アプローチは,刑事施設のプログラムと同様の認知行動療法であり,施設内と社会内で治療アプローチの一貫性が保たれるように工夫した。刑事施設のプログラム同様,アメリカで開発されたマトリックス・モデルを元にして,わが国の覚せい剤依存症者の特徴やわが国の文化社会的背景を考慮して改変した。具体的には,わが国において覚せい剤使用の引き金になりやすい刺激や状況を特定したり,スピリチュアルな要素を軽減したりした。さらに,社会内での治療であることから,生活スケジュールの策定,薬物使用に代わる代替行動の同定と実行,ソーシャル・サポート・ネットワークの構築,渇望への対処などに特に焦点を当てたプログラムとした。プログラムは,週1回60分間,12か月間にわたって,臨床心理士が試行的に実施した。プログラム評価においては,患者の薬物再使用の有無,治療継続,心理的変数(セルフエフィカシー,コーピングスキル)の変化などのデータを収集することとした。計画どおり,質問紙を配布し終え,データ入力を実行している。一部未回収の分はあるものの,早晩回収できる見込みである。また,研究協力者や関連機関とも連携し,複数回にわたって研究の円滑な実施のための話し合い等を実施した。

研究協力者および実施施設と緊密に連携を取りながら、研究計画の再確認、役割分担の徹底、合理的な研究遂行策などを改めて協議したうえで、最終年度の臨床試験に臨みたい。また、これまで同様、カリフォルニア大学やマトリックス研究所等の関係機関には、適宜意見交換に努めることとしたい。さらに、内外の学会での発表を計画したい。臨床心理学研究協力者や関連機関とこれまで同様に緊密な連携を取りながら,研究計画どおりに研究を推進する。また,成果については内外の学会等において速やかに発表する。特に,マトリックス・プログラムの開発に携わったマトリックス研究所およびカリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)とは緊密な意見交換に努め,折に触れ助言を得ることとする。27年度にプログラム・ワークブックの印刷を予定し、その経費を計上していたが、完成が年度末にずれ込んだため、印刷の発注手続き等を28年度に行うこととした。そのため、印刷にかかる経費が次年度使用額となった。この経費については、当初計画のまま28年度早期に、ワークブックの印刷に充てることとする。