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地域全体の生活習慣病予防をめざした家庭・学校・地域連携システム構築の試み

児童生徒と両親の健康状態をつき合わせて一緒に検討することにより家族の健康課題を明らかにし、子どもと家族全体の生活習慣病予防を地域ぐるみで支援する活動を実践して家庭・学校・地域連携システムの基盤を構築することを目的に研究を実施した。長野県M町において保護者の同意が得られた小学校第5学年と中学校第2学年合計327人を対象に、血液検査等質問紙調査を実施した。さらに、このうち同意が得られた小中学生136人の父親126人、母親133人に家族の血液検査等質問紙調査を実施し、検討結果を踏まえた個別・集団健康教育を実施した。児童生徒の血液検査等、体格、生活習慣の結果は両親の結果との関連が認められ、児童生徒の家族歴あり群は家族歴なし群に比べてBMIが高値になるほどデータがより高値(HDLコレステロールはより低値)になる傾向がみられた。また、血液検査等の親子相関では、BMI、TCHR(総コレステロールとHDLコレステロールの比)に有意な関連がみられ、日常生活習慣の親子相関では、食生活習慣の有意な関連が認められた。小中学生の健康には、遺伝的な影響とともに親の生活習慣が影響していることが考えられた。今回の家庭・学校・地域連携による血液検査等の健康実態に基づいた生活習慣病予防活動を実施することにより、保護者、養護教諭、保健師の問題意識が高まり、連絡会議において具体的な活動内容を協議および評価しながら実践活動を展開することによって、親子の行動変容に結びつく生活習慣病予防活動につながることが示唆された。これらの活動を通して家庭・学校・地域連携システムの基盤を構築することが出来たと考える。生活習慣の積み重ねにより発症・進行する慢性疾患である生活習慣病の発症を予防するためには、症状が出現する成人期ではなく、より早期の小児期から健康的な生活習慣の確立に向けて健康教育を実施する必要性が高まっている。また、子どもの生活習慣には親の生活習慣が大きく影響しており、家族全体を対象にすることで行動変容につながると考えられる。そこで、町役場と学校とで協力して、子どもの健康状態とその親の健康状態をつき合わせて検討して家族全体の健康課題を明らかにし、その結果を基に親子で学習する機会を設ける。このような子どもとその家族全体の生活習慣病予防を地域ぐるみで支援する実践活動を通して、家庭・学校・地域連携システムを構築することを研究の目的としている。本年度は、保護者の同意が得られた小学校第5学年183人と中学校第2学年158人の合計341人の児童生徒に対して、血液検査(血清総コレステロール値、尿酸値、血漿フィブリノゲン濃度など)と日常生活習慣等に関する質問紙調査を平成15年4月から5月にかけて、各学校の養護教諭と共同で実施した。一方、子どもの親に対する血液検査結果等の質問紙調査は、同意が得られた小学生106人と中学生31人の合計137人の児童生徒の父親108人、母親133人に対して実施し、職場の健康診断や町で実施している基本健康診査の結果等を親自身に記入してもらった。これらのデータを整理して、各家庭の血液検査の結果等について家庭ごとに解析して個別健康教育を実施した。今後さらに、子どもと親の関連について統計解析し、得られた情報を子どもとその親が参加する生活習慣病予防教室をプログラムする上での基礎資料として使用する予定である。本年度は、平成15年度に長野県M町の小中学校で実施した児童生徒と家族の血液検査等質問紙調査のデータ解析をして、その検討結果を踏まえた個別・集団健康教育を実施した。

また、血液検査等の親子相関では、BMI、TCHR(総コレステロールとHDLコレステロールの比)に有意な関連がみられ、さらに食生活習慣でも親子で有意な関連が認められた。これらの検討結果から小中学生の健康には、遺伝的な影響とともに親の生活習慣が影響していることが考えられ、子どもや親に対する健康教育において家族全体で生活習慣を見直すことの重要性について説明した。今回の家庭・学校・地域連携による血液検査等の健康実態に基づいた生活習慣病予防活動を実施することにより、保護者、養護教諭、保健師の問題意識が高まり、連絡会議において具体的な活動内容を協議および評価しながら実践活動を展開することによって、親子の行動変容に結びつく生活習慣病予防活動につながることが示唆された。これらの活動を通して家庭・学校・地域連携システムの基盤を構築することが出来たと考える。
層状構造の有機・無機ハイブリッド材料の設計と光機能

緒言最終年度に当たるH12年度は、10月から12月まで3ヶ月間研究分担者の志知助手を米国側の分担者、Ramamurthy(マーシー)教授の研究室に派遣し、マーシー研究室にてゼオライト細孔内でのシクロプロバン類のキラル誘発光異性化の共同研究を行った。Ramamurthy教授が専門とするゼオライト光化学でのゼオライトホストは粘土と類似の化学組成を持ち、空間制御された反応場を提供するので、両ホスト材料の比較は、当研究室の無機層状空間光化学に関して今後、大きな示唆を与えるものと考える。一方、日本側の井上教授と本研究代表者は、前年度から行っているフッ素化界面活性剤と粘土とのハイブリッド化の検討を進め、名大では偏光紫外・可視分光分析法によりハイブリッドの3次元構造を解明し、都立大学の井上研では、そのハイブリッド場での金属ポルフィリン誘導体(MTSPP)の吸着・会合挙動や有機色素の光化学挙動につき、第24回フッ素化学討論会(京都)にて両研究室独立に研究成果の報告を行った。また、その一部は学術誌に共著論文として発表した。実験方法フルオロアルキル部位と通常のアルキル基を持つ多フッ素化界面活性剤(C3F-S,C8F-S)(Rf-CONHC2H4NMe2C16H33)とローズベンガル(RB)やポルフィリン誘導体をクニミネ鉱業製スメクトンSAと複合化した。この構造確認は、通常の核磁気共鳴分光法などで行った。ついで、モンモリロナイト粘土にこの活性剤を加熱下、攪拌、吸着させ、粉末フィルムを得た。結果と考察多フッ素化界面活性剤(C3F-S,C8F-S)は粘度層間で層面に対して約30°傾いた2分子膜構造を取っている。この層間にRBを取り込ませると、スペクトル的な検討からゲスト分子は低極性部位に配向していることが明らかになった。また、MTSPPの会合が著しく促進されることがわかった。緒言初年度の共同研究は、H11年8月に米国側の分担者、Ramamurthy教授と日本側、井上教授、高木教授が事前の折衝を名古屋で行い、12月にはニューオルリンズでの日米セミナーの折に共同研究の中間報告会を行った。12月からマーシー研究室の博士課程の学生を派遣させ、フッ素化界面活性剤の合成とモンモリロナイトへのインタカレーションによる複合体膜の作成を都立大学の井上研究室で、2月からは、名古屋大学の当研究室に移動して、偏光紫外・可視分光分析法で測定し、複合体中の活性剤の3次元構造を決定した。実験方法炭素数5から12までのパーフルオロアルキル基と通常のアルキル基を持つ第四級アンモニウム塩を合成する。ついで、モンモリロナイト粘土にこの活性剤を加熱下、撹拌、吸着させ、粉末フィルムを得た。水、アルコール、DMFなどに溶解後、キャスト法により薄膜とし、偏光紫外・可視分光分析法でフッ素化アルキル基と通常のアルキル基の配向角度を決定した。結果と考察パーフルオロアルキル第四級アンモニウム塩として[C7F15CONH(CH2)3NMe3]lを検討した。粘土に吸着させる前に粘土なしでの薄膜中の活性剤の配向を測定したところ、基板に対してフッ素化アルキル基は46゚、アルキル基は59゚傾いていることが求まった。

現在、さらに粘土層間に吸着された活性剤分子の配向角度を測定している。緒言最終年度に当たるH12年度は、10月から12月まで3ヶ月間研究分担者の志知助手を米国側の分担者、Ramamurthy(マーシー)教授の研究室に派遣し、マーシー研究室にてゼオライト細孔内でのシクロプロパン類のキラル誘発光異性化の共同研究を行った。Ramamurthy教授が専門とするゼオライト光化学でのゼオライトホストは粘土と類似の化学組成を持ち、空間制御された反応場を提供するので、両ホスト材料の比較は、当研究室の無機層状空間光化学に関して今後、大きな示唆を与えるものと考える。一方、日本側の井上教授と本研究代表者は、前年度から行っているフッ素化界面活性剤と粘土とのハイブリッド化の検討を進め、名大では偏光紫外・可視分光分析法によりハイブリッドの3次元構造を解明し、都立大学の井上研では、そのハイブリッド場での金属ポルフィリン誘導体(MTSPP)の吸着・会合挙動や有機色素の光化学挙動につき、第24回フッ素化学討論会(京都)にて両研究室独立に研究成果の報告を行った。また、その一部は学術誌に共著論文として発表した。実験方法フルオロアルキル部位と通常のアルキル基を持つ多フッ素化界面活性剤(C3F-S,C8F-S)(Rf-CONHC2H4NMe2C16H33)とローズベンガル(RB)やポルフィリン誘導体をクニミネ鉱業製スメクトンSAと複合化した。この構造確認は、通常の核磁気共鳴分光法などで行った。ついで、モンモリロナイト粘土にこの活性剤を加熱下、攪拌、吸着させ、粉末フィルムを得た。結果と考察多フッ素化界面活性剤(C3F-S,C8F-S)は粘度層間で層面に対して約30゚傾いた2分子膜構造を取っている。この層間にRBを取り込ませると、スペクトル的な検討からゲスト分子は低極性部位に配向していることが明らかになった。また、MTSPPの会合が著しく促進されることがわかった。
絶滅危惧種であり国内外来種である魚食魚ハスを、原産地で増やし侵入先で減らすには？

最終年度の成果を列挙する。研究分担者である山中を筆頭著者としてYamanaka et al (2018)として、環境水からハスのDNAを種特異的に検出するための方法論が公表された。これは、今後のハスの研究でも応用されうる、重要な基礎研究の成果である。これを踏まえ、研究分担者である丸山を筆頭著者として、Maruyama et al (2018)としてecology and Evolutionに公表した。これは、上述の種特異的なハスの環境DNAの検出系を利用して、ハスの繁殖遡上について、詳細に調査したものである。その成果として、ハスの遡上時期が捉えられた。また、遡上期間内の繁殖行動がどの地点、どの時期に集中しているのかを捉えた。この研究では、環境DNAと並行して潜水目視も実施しており、環境DNAでの偽陰性の可能性が棄却され、潜水目視で発見できない場合でもハスを検出可能であることが示された。研究機関全体を通じて、論文4報を公表したが、当初の研究計画にあった九州での侵入地域との比較検討については進捗が思わしくなかった。この理由としては、侵入先の複雑な水路網の全ての地点でハスが定着していること、その一方で別の研究チームによって既報のとおり、栄養状態の悪化は否めず、つまり定着しているとはいえ個体数やバイオマスの増加傾向を捉えることができなかったこと、が挙げられる。琵琶湖及び九州のいずれについても安定同位体分析を実施したが、魚食性から昆虫食の割合が増えるという食性シフトの傾向は見られたが、それ以上の追究はできなかった。本研究全体の成果として、今村(2018)によって示したように琵琶湖内でのハスの偏在は明らかであり、琵琶湖での現象が外来魚だけによるという仮説は棄却されたといえる。今村(2018)とMaruyama et al (2018)が示唆するのは、繁殖河川の悪化である。環境DNAによるハスの検出のため、オイカワを峻別できるプライマーを開発した。それに基づき、琵琶湖の西岸および九州の柳川流域にて環境DNA調査を実施した。約30地点のデータを得たが、九州での調査範囲内のほぼ全てでハスのDNAが検出され、琵琶湖においては南湖の一部を除いてハスの環境DNAが検出された。また、琵琶湖および九州柳川において、安定同位体比による食物網の相違について検出を試みた。ハスの生息状況について、琵琶湖西岸の汀線踏査によって詳細に調査した。調査地点365のうち135地点にてハスの生息を確認し、ハスの生息ポテンシャルマップを得た。これによって、北湖と南湖での生息状況の違いが明確に示された。ハスの捕獲について、沿岸部での捕獲効率が下がっており個体数の低下が危惧された。また、空腸率が高い傾向が示され、餌不足の状況が出現しているか否か、詳細に検討する必要性が示された。環境DNAプライマーの設計に成功し、ハスを検出できた。九州におけるハスの生息域が想定以上に広く、調査範囲の見直しの必要が示唆された。ハスの個体数と成長段階ごとの死亡率などについて、詳細な調査の必要性が示唆された。環境DNAによるハスの種特異的検出系の開発を実施した。リアルタイムPCRを用いて、近縁種の組織片も合わせて分析し、ハスのDNAのみが増幅されることを確認した。これによって、環境水からの分析手法が確立された。また、その報告論文がEcological Researchに受理された。ハスの繁殖遡上について、環境DNAおよび目視により詳細なデータが取得され解析された。その結果、種特異的な環境DNA解析の結果に偽陽性や偽陰性がみられず、目視で陰性だった地点でも陽性を検出しうることが示された。繁殖河川での遡上限界が琵琶湖岸から約3500mであることが示された。これらの点については、東アジア生態学連合の大会にて学会発表され、さらには原著論文の審査中である。琵琶湖北西岸でのハスの生息条件について、375地点でのデータ解析が為された。各地点での環境条件ごとにハスの生息確率が算出され、琵琶湖北西岸でのハスの生息ポテンシャルがマップとして視覚化された。環境変数の中でも、湖底の影響が大きく、砂質または礫質の地点において、ハスの生息確率が高まった。また、琵琶湖の南湖と北湖の顕著な違いが示された。この成果については、保全生態学研究誌に受理され、現在印刷中である。繁殖遡上してくるハスの体サイズや齢構成について、解剖学的に検討を加えた。その結果、先行研究の報告内容に比べて、齢構成に高齢化の傾向が見られること、若い個体の遡上時期に遅れが見られることなどが判明した。この点については、継続して検討する予定である。ハスに特異的な検出系が確立され、論文が受理されている。特異的な検出系について、その手法が環境水からのデータ収集に適用され、目視との整合性が確認されている。ハスの生息状況の詳細について検討され、北西岸を網羅しただけでなく、環境条件さえ分かればハスの生息確率を計算しうる統計モデルを確立している。ハスの減少要因について、直接的な究明はなしえておらず、今後の検討が必要である。精査した調査計画に基づき、2018年度の調査に取り組む予定である。以上、未解明の部分も残すものの、プロジェクト全体の推進に必要な情報が適切に積み重ねられている。

研究分担者である山中を筆頭著者としてYamanaka et al (2018)として、環境水からハスのDNAを種特異的に検出するための方法論が公表された。これは、今後のハスの研究でも応用されうる、重要な基礎研究の成果である。これを踏まえ、研究分担者である丸山を筆頭著者として、Maruyama et al (2018)としてecology and Evolutionに公表した。これは、上述の種特異的なハスの環境DNAの検出系を利用して、ハスの繁殖遡上について、詳細に調査したものである。その成果として、ハスの遡上時期が捉えられた。また、遡上期間内の繁殖行動がどの地点、どの時期に集中しているのかを捉えた。この研究では、環境DNAと並行して潜水目視も実施しており、環境DNAでの偽陰性の可能性が棄却され、潜水目視で発見できない場合でもハスを検出可能であることが示された。研究機関全体を通じて、論文4報を公表したが、当初の研究計画にあった九州での侵入地域との比較検討については進捗が思わしくなかった。この理由としては、侵入先の複雑な水路網の全ての地点でハスが定着していること、その一方で別の研究チームによって既報のとおり、栄養状態の悪化は否めず、つまり定着しているとはいえ個体数やバイオマスの増加傾向を捉えることができなかったこと、が挙げられる。琵琶湖及び九州のいずれについても安定同位体分析を実施したが、魚食性から昆虫食の割合が増えるという食性シフトの傾向は見られたが、それ以上の追究はできなかった。本研究全体の成果として、今村(2018)によって示したように琵琶湖内でのハスの偏在は明らかであり、琵琶湖での現象が外来魚だけによるという仮説は棄却されたといえる。今村(2018)とMaruyama et al (2018)が示唆するのは、繁殖河川の悪化である。漁協との連携を深めて、ハスの個体数と成長段階ごとの死亡率について定量を進める。繁殖遡上について、直接観察および捕獲によって定量を進める。以上をついかし、所期の目的の達成を目指す。研究の最終年度を迎えるため、研究プロジェクト全体の成果まとめに注力する。ハスの直接的な減少要因の絞り込みを進め、その検証の実施を最優先とする。そのために、未成魚から成魚にいたる齢構造や性比などの解剖学的検討、琵琶湖の流入河川の現状と繁殖遡上の阻害の有無や実態の定量的把握などに取り組む。成果については、迅速に論文化することを念頭におき、短期的な研究計画の修正と実行に努める。当初予定に入っていた、漁協からの買い付け、漁協への謝金の支出が行われなかったこと、また、環境DNA分析において、効率化が図られた結果支出が当初より抑えられたため。龍谷大学執行分について、環境DNA解析などにおいて、執行の経済的効率化が図られたためである。次年度は、解析実行において、試料数を増やすために予算を用いる予定である。今年度は、安定同位体分析よりも、買い付け、漁協との協力(謝金支出)が増加するため、研究課題全体では、所期の計画どおりの執行が可能である。
斬新な機能を有すると予測される、ガラクトシクロデキストリンの合成と利用研究

ガラクトース環状糖鎖化合物(Gal-CD)の合成研究を進めた。本合成戦略として、まず「コア化合物」のリンカー先にガラクトース誘導体を導入し、そして分子内反応を進めグリコシル化反応を促進させることで目的化合物の合成を試みた。コア化合物の選定、リンカー長の検討、リンカーとコア化合物やガラクトースユニットの連結官能基の検討などを進めたが、残念ながら本研究期間において、目的とするGal-CDを得ることはできなかった。しかし、グリコシル化を酵素反応ですすめるための基礎知見となる、ガラクトース転移酵素の反応促進と制御について知見を得ることに成功した。beta1-4Galの環状糖鎖化合物(Gal-CD)は理論的には存在可能で,分子モデリングに依れば分子表面の疎水性が強くなり,通常のシクロデキストリンと反対の性質を示すユニークなものになると予想されている。しかし実際には合成が非常に困難で,未だその化合物は実在していない。この合成に申請者の有するマイクロ波利用技術を駆使して挑戦し,合成後,基本的な化合物の性質を検証,さらにやはり申請者の有するCDの酵素反応への応用など、反応系への2次利用展開研究を計画した。平成24年度は、引き続きbeta1-4Galの環状糖鎖化合物(Gal-CD)の合成研究を進めた。Galbeta1-4Galユニットの合成は非常に困難である。これは構造的な問題のほか,単糖ユニットの反応性を妨げる様々な要因や制約が存在するからである。Galbeta1-4Galユニット合成では,ガラクトースの1位から6位までの5つのヒドロキシル基はすべてなんらかの形で関与するため、それらの保護基は必然的に制約されるが、その点については昨年度、検討し解決をみた。今年度はまず、合成したガラクトース合成シントンとコアとなるシクロデキストリンやカリックスアレンをリンカーを通じて縮合する検討を行った。反応としては、カチオン反応、アニオン反応、酵素反応などを試験し、また化合物タイプとして、リンカーの長さの他、結合部の官能基としてエステル結合、アミド結合の導入などを多々試験検討したが、分子数として1:6の反応となることからか、なかなか望むガラクトース6量体を安定に得ることができていない。現在、さらなる化合物合成の検討として、コア化合物の再選択と合成品の正確な評価の検討を進めている。この様に現段階では未だ目的化合物の合成までは至っていないが、元来挑戦的課題として取り組んでいることもあり、期間延長して平成25年度も研究を継続進行させる。この合成に申請者の有するマイクロ波利用技術を駆使して挑戦し,合成後,基本的な化合物の性質を検証,さらにやはり申請者の有するCDの酵素反応への応用など,反応系への2次利用展開研究を計画した。平成25年度も引き続きbeta1-4Galの環状糖鎖化合物(Gal-CD)の合成研究に尽力を注いだ。昨年度までに使用可能な保護基,使用不可能な保護基の選定には成功し,引き続きコアとなるシクロデキストリンやカリックスアレンにリンカーを通じてガラクトースユニットを縮合する検討を行った。しかし多量体コア化合物への定量的な縮合反応は,実際の合成もまた合成品の評価も非常に困難であった。現在,合成戦略を見直し,リンカーと介した2糖体Gal-Linker-Glcを調製し,これに対しまずグルコース部を環化縮合させ,その後ガラクトース部を環化縮合させる方針で合成に挑戦している。この様に,現段階では未だ目的化合物の合成までは至っていない。しかし,元来挑戦的課題として取り組んでいることもあり,また合成品の物性には非常に興味がもたれ,かつ計算化学の結果からはこれまでにないユニークな特性を有することが示唆されていることから新しい産業利用の可能性も有しており,なんとか継続して研究をすすめる機会を得て,今後も本研究を継続的に遂行し続けたい。しかし実際には合成が非常に困難で,未だその合成は達成されていない。この合成に申請者の有するマイクロ波利用技術を駆使して挑戦し,合成後,基本的な化合物の性質を検証,さらにやはり申請者の有するCDの酵素反応への応用知見を基に、反応系への2次利用展開研究を計画した。平成23年度は、beta1-4Galの環状糖鎖化合物(Gal-CD)の合成研究を進めた。

これは,ガラクトース合成シントンは椅子型を取らずに比較的船型になりやすいという構造的な問題のほか,単糖ユニットの反応性を妨げる様々な要因や制約が存在するからである。Galbeta1-4Galユニット合成では,ガラクトースの1位から6位までの5つのヒドロキシル基はすべてなんらかの形で関与するため,それらの保護基などは必然的に制約される。そこでまず、立体的また反応性への寄与などを考慮して、様々なガラクトース単糖シントンを調製した。環化反応では、当初の計画に示した様に、糖ユニットをコア部と結合することで環化反応点どうしを近づけ,また分子内反応となることで反応性の向上が期待できる「コア化合物補助環化反応」を活用している。そのコア化合物として、ヒドロキシル基を5つ有するグルコースや、カリックスアレーンを活用した研究を現在進行中である。現段階では未だ目的化合物の合成までは至っていないが、反応性が悪く合成困難なGalbeta1-4Galユニットの合成の目処が立つ程度まで研究は進んでおり、平成24年度に引き続き目的化合物の合成研究を進める。当初の計画のbeta1-4Galの環状糖鎖化合物(Gal-CD)合成が達成できていないが、まだ検討の余地もあり、本研究が萌芽的な挑戦課題であることを考慮すると、決して悲観する状態ではないと考える。当初の計画では平成23年度中にbeta1-4Galの環状糖鎖化合物(Gal-CD)合成を終わらせる予定であったが、現在のところ、そこまでは至っていない。しかし、合成困難なbetaGal1-4Gal結合をコア化合物利用した分子内反応法で達成しており、目的化合物合成の目処はついている。本研究が萌芽的な挑戦課題であることを考慮すると、決して悲観する状態ではないと考える。ガラクトース合成シントンとコア化合物の縮合反応をさらに検討し、環化グリコシル化反応をおこない目的化合物の合成へとつなげたいと考えている。平成23年度に得られたガラクトースシントンと反応性、環化反応の初期知見を元に、目的化合物であるbeta1-4Galの環状糖鎖化合物(Gal-CD)の合成研究を進める。そしてその後、合成した環状オリゴ糖の物性、特性分析を行う。主に、合成試薬などの消耗品費と、できるだけ多くの反応を試験するため手数を増やすという観点から研究補助員を動員するための雇用費、またこれまでの論文に現れないネガティブな知見を有している外来研究者の招聘、最適反応条件知見を得るための旅費などに利用する予定である。研究費は主に、環化反応を達成させるための試薬などの消耗品費と、多くの条件で環化反応を試行するための研究補助員を雇用費、またこれまでの論文に現れないネガティブな知見を有している外来研究者の招聘、最適反応条件知見を得るための旅費などに利用する予定である。
近年の「住み方変化」に対応した新たな住宅平面の提案に関する研究

本研究は前年度に引き続き、住宅の平面構成と実際の住み方におけるLDK空間利用の「乖離」(ずれ)の実態とその矛盾の背景を明らかにし、新たな住宅の平面構成理論の課題を整理する事を目的としている。前年度(平成18年度)の考察では、「改善型乖離」と「矛盾型乖離」の存在を指摘し、これが家族員数・団らん室面積・団らん室の持ち込み行為等に影響されていることを明らかにした。特に、これが団らん行為と接客行為の空間的処理に大きく影響していることを指摘した。平成19年度は、この成果を踏まえて2つの実態調査を実施した。第1次調査では、具体的な住み方実態の平面採種調査と居住者の意識調査を実施し、175票の有効回収票を得た。その結果、住み方実態における独立接客室の確立度は低く、住み方実態としての接客行為は多様な空間利用がなされていた。しかし、接客意識としては格式的来客の団らん室対応を回避しようとする傾向の強いことと、それが乖離誘発の主な要因にもなっていることを把握出来た。第2次時調査では、団らん機能と格式的接客機能とを両立させる空間についての提言を試み、居住者の評価をアンケート方式で調査し、232票の有効回収票を得た。実際の住み方での接客対応では、気の張る客を団らん室でもてなす事への強い抵抗感が認められた。この結果、接客行為を家族の団らん空間や私的空間から分離しようとする要求の高く、この現象が、LDKプランタイプにおける乖離現象に大きく影響していることが確認できた。ただ、試行的に提案した「団らん・接客両立型L空間」の肯定的評価は4割止まりで独立接客室確保の志向が強く、公私の心的隔離度が更に高い多機能型団らん空間確立の必要性が確認出来た。尚、両調査結果は「第30回日本家政学会関西支部研究発表会」(2008.10)と、「第61回日本家政学会大会」(2009.5)に発表を予定している。本研究は、住宅の設計段階の間取りと入居後の空間使用の「乖離」(ずれ)の現状を捉え、その特性と背景を明らかにすることにより、実態に即した住宅プランを提言するための新たな計画課題を整理する事を目的としている。そのため、本年度は課題解明のために、居住者を対象とした2種の実態調査を実施した。第一次調査では、多様なタイプの住宅に居住する層を対象に、プラン(住宅平面)と具体的住み方を採取する実態調査を実施し、246票の有効回収票を得た。その考察結果から、居住者の好みとしては「LDK」や「L+DK」志向が強いが、志向には住宅形式別に違いのあることが認められた。一般的に、戸建て住宅居住者には「L+DK」志向が、集合住宅居住者には「LDK」志向が強く、住宅の面積的要因の影響が把握出来た。また、プランと住み方の違いをみると、「LDK」タイプはプランより住み方で増加していて、実際の住生活ではDK室への団らん行為の組み込みが発生し易い傾向が確認できた。更に、居住者意識との関わりでは、家族の連帯感や住宅の開放性の意識がLDK構成のあり方に大きく関わっていることが示唆的に確認され、乖離の背景要因の解明に近づいた。

第二次調査では、住宅のプランが居住者の住生活特性に合わせて設定されている可能性の高い住宅、即ち住宅水準が比較的高く且つ築後年数の新しい住宅の居住者を対象に、住空間の使い方と住生活意識についてアンケート調査を実施し、485票の有効回収票を得た。この考察結果から、「LDK」や「LDK」のプランタイプでは、住み方の面でも同一の使い方になっているケースが圧倒的に多いが、これに対して「L+DK」や「L+D+K」のプランタイプでは、同一の住み方を行っている割合は大幅に低下していることが把握出来た。また、調査対象層はもともと、入居者の住生活要求に適合した住宅に入居出来たと想定される居住者であったが、入居初期の段階からプランと住み方の乖離は一定の割合で発生している事が把握できた。しかも、延べ床面積・部屋数共に高水準な住宅ほど乖離が発生しており、家族条件においても住生活行為の集約や多様化の発生し易い家族形態ほど乖離の発生確率の高いことも確認できた。このことは、これらの住宅では住生活改善型の乖離が生じていることを示唆しており、事実乖離層では住生活評価の高い層が多くみられ、乖離現象の新たな局面が確認できた。尚、第一次調査の結果は、「第59回日本家政学会大会」(2007.5.1113)に研究発表として投稿済みであり、第二次調査の結果についても、初期に回収のできた241票分の考察概要は、「2007年日本建築学会大会」(2007.8.2931)に発表のための投稿を済ませてる。本研究は前年度に引き続き、住宅の平面構成と実際の住み方におけるLDK空間利用の「乖離」(ずれ)の実態とその矛盾の背景を明らかにし、新たな住宅の平面構成理論の課題を整理する事を目的としている。前年度(平成18年度)の考察では、「改善型乖離」と「矛盾型乖離」の存在を指摘し、これが家族員数・団らん室面積・団らん室の持ち込み行為等に影響されていることを明らかにした。特に、これが団らん行為と接客行為の空間的処理に大きく影響していることを指摘した。平成19年度は、この成果を踏まえて2つの実態調査を実施した。第1次調査では、具体的な住み方実態の平面採種調査と居住者の意識調査を実施し、175票の有効回収票を得た。その結果、住み方実態における独立接客室の確立度は低く、住み方実態としての接客行為は多様な空間利用がなされていた。しかし、接客意識としては格式的来客の団らん室対応を回避しようとする傾向の強いことと、それが乖離誘発の主な要因にもなっていることを把握出来た。第2次時調査では、団らん機能と格式的接客機能とを両立させる空間についての提言を試み、居住者の評価をアンケート方式で調査し、232票の有効回収票を得た。実際の住み方での接客対応では、気の張る客を団らん室でもてなす事への強い抵抗感が認められた。この結果、接客行為を家族の団らん空間や私的空間から分離しようとする要求の高く、この現象が、LDKプランタイプにおける乖離現象に大きく影響していることが確認できた。ただ、試行的に提案した「団らん・接客両立型L空間」の肯定的評価は4割止まりで独立接客室確保の志向が強く、公私の心的隔離度が更に高い多機能型団らん空間確立の必要性が確認出来た。尚、両調査結果は「第30回日本家政学会関西支部研究発表会」(2008.10)と、「第61回日本家政学会大会」(2009.5)に発表を予定している。
iPS細胞技術を用いて再生した抗原特異的T細胞の安全性と有効性の検証

ヒト抗原特異的細胞傷害性T細胞(Cytotoxic T Lymphocyte; CTL)からiPS細胞を樹立し、そのiPS細胞から再生したCTLの有効性と安全性をより成体に近い条件で検証することを目的とした。複数の抗原において、より高品質なCTLの誘導に成功し、それらのin vitroにおける細胞傷害活性能は、元のT細胞と同等であった。また、in vivoにおいてWT-1抗原陽性白血病株を重度免疫不全マウスに移植し、再生WT-1抗原特異的T細胞投与による治療を試みたところ、延命効果が示された。また治癒したマウスを長期飼育した結果、投与した再生T細胞が腫瘍化する現象は確認されなかった。HLA-A24をもつ健常人ボランティアの末梢血から単核球を単離した.単球から誘導した成熟樹状細胞にLMP2ペプチドを加え,T細胞と共培養することでLMP2特異的なT細胞を刺激し,増殖させた.8週間培養を続け,LMP2特異的T細胞がCD8陽性分画の中で50%以上を占めるほどに増殖していることをLMP2-テトラマーを用いてフローサイトメトリーで確認した.得られたLMP2特異的Cytotoxic T lymphocytes (CTL)に,センダイウィルスによって山中因子(Sox2, Klf4, Oct3/4, c-Myc)とSV40を導入し,iPS細胞クローンとして樹立した.TCR遺伝子をシークエンスすることで,各iPS細胞コロニーがLMP2特異的CTL由来であるかどうかを確認した.またiPS細胞としての基準を満たしているかどうかを以下の方法で検証した.i)幹細胞マーカーの発現.TRA-1-60,Nanog, Oct3/4, SSEA4などの幹細胞特異的な遺伝子の発現を免疫染色法によって検定した.ii)核型分析.樹立されたiPS細胞の染色体に異常がないかどうかを検証した.現在,iii)テラトーマ形成能の確認.すなわち,樹立したiPS細胞を免疫不全マウスの皮下に注入し,外胚葉・中胚葉・内胚葉由来の組織が形成されていることを確認しているところである.また樹立したiPS細胞を用いてT細胞への分化誘導を行い,元のCTLと同じLMP2抗原特異的TCRを発現するCTLが再生することや,LMPペプチドを添加した標的細胞に対して細胞傷害活性を有することを確認した.平成26年度に、LMP2抗原特異的細胞障害性T細胞(Cytotoxic T Lymphocyte; CTL)から樹立したLMP2-T-iPS細胞について、テラトーマ形成能を確認し、iPS細胞の多能性を確認した。このT-iPS細胞から分化誘導したT細胞が、LMP2ペプチド存在下で標的細胞に対して細胞傷害活性を有することは平成26年度までに確認していた。しかし、このとき誘導されていたのはCD8αα型T細胞であり、細胞傷害能はNK細胞様の活性によるものが大きいことが分かった。そこで分化誘導系に改良を加え、CD8αβ型T細胞を誘導することに成功した。新規開発した方法で得られたCD8αβ型T細胞は、in vitroにおいて標的細胞に対してペプチド存在下で元のCTLと同等の細胞傷害活性を示した。また、抗HLA抗体で処理することで、細胞傷害活性が示されなくなったことから、再生したCD8αβ型T細胞はT細胞レセプターによって抗原を認識し、細胞傷害活性を示しているといえる。また、その他の標的抗原として、種々の腫瘍細胞に多く発現していることが知られているWT-1(Wilms Tumor-1)抗原でも同様の実験を行った。すなわち、健常ボランティア末梢血よりWT-1抗原特異的キラーT細胞を得、WT1-T-iPS細胞を樹立した。さらにこのiPS細胞からWT-1抗原特異的キラーT細胞を再生した。得られた再生T細胞を用い、in vivoでの細胞傷害活性能を検証した。NOGマウスにWT-1を発現する白血病細胞株を腹腔内投与し、1日後から再生したキラーT細胞を週に1度、腹腔内投与した。すると、キラーT細胞投与群(治療群)で延命効果が見られた。治療群の多くのマウスの末梢血中にはキラーT細胞が検出されていたが、長期間の観察においてもそれらの細胞が腫瘍化することはなかった。また、WT-1陽性白血病患者検体を標的細胞として用いた実験においても、細胞傷害活性が確認された。研究は順調に進んでおり,予想通りの達成度であった再生免疫学平成27年度はLMP2-T-iPS細胞から再生したT細胞の有効性や安全性の評価を行う.有効性については内因的なLMP2抗原を発現するリンパ腫細胞を再生したCTLが殺傷できるかどうかをin vitroで検証する.

次にin vivoでの検証実験として,標的細胞を免疫不全マウスに移入し,そこに再生CTLを移入して標的細胞が傷害されるかどうかを測定する.安全性については,移入したCTLががん化(白血病化)するかどうかを検証する.
放射線難治性癌に対するradiosuvgery技術の開発

患者の生理的移動を定量的に考慮した上で標的容積を作成し、治療計画を行った。同時に動きに対する照射方向の最適化を行った。まず、超高速CTなどを使い、心拍や呼吸などによる標的容積輪郭を中間呼気時のCD画像にマッピングし、得られた輪郭を重ね合わせて新たな標的容積を得る。結果として標的容積は生理的可動範囲に拡張される。上記のアルゴリズムを実現するために、2つの標的容積を合成する機能が必要となるが、3次元治療計画機でCT画像上に両極大値のターゲットを表示させることにより、この問題は容易に解決できた。合成表示により、3次元空間内での標的の移動方向が明らかとなるため、治療計画の際に最適な方向から照射を行うことができるようになった。これにより、標的容積の移動による照射野からの逸脱を最小限に抑えることができ、3次元的な治療の最適化を従来よりも有効に行うことができるようになった。通常の放射線治療計画時には、生理的な動きはやや大きめの標的容積を作成することによりカバーされている。しかし実際に移動する範囲は確認できておらず、標的容積が照射野から逸脱する状況も有り得たと思われる。4次元画像情報を用いることによって従来のあいまいさは消失し、照射を要する最低限の容積を正確に知ることができるようになった。また、標的容積が移動する方向から照射することが可能な場合には動きを考慮した最適化が有効となることがわかった。
高次脳機能におけるグルタミン酸受容体の役割と作用機構

本研究の目的は、グルタミン酸神経伝達系の制御機構を明らかにすることによって、脳機能発現のメカニズムを明らかにすることである。2年間の研究において、種々のグルタミン酸受容体(mGluR2、mGluR6、NR2A、NR2C)のノックアウトマウスを作製することにより、以下の多くの新しい事実を明らかにした。1. mGluR6は視覚系の明暗の識別において明るさを決定する受容体として働くこと、又本受容体が欠損すると視覚刺激には反応するが、明暗の識別が顕著に低下することを明らかにした。2. mGluR2は海馬体GA3シナプスの長期抑圧を引き起こす受容体であるが、海馬体CA3シナプスの長期抑圧は空間記憶に関わっていないことを明らかにした。3.小脳顆粒細胞のNMDA受容体のNR2A、NR2Cサブユニットは筋肉運動の調整に必須であり、両サブユニットが欠損すると協調した運動の障害が起こることを明らかにした。4. mGluR1とmGluR5は共に細胞内のIP_3/Ca^<2+>の産生を高めるが、Ca^<2+>上昇の反応性が異なり、プロテインキナーゼCによる受容体の燐酸化の有無がmGluR5とmGluR1のCa^<2+>オシレーションの生成の有無を決定していることを明らかにした。5. mGluRに対する種々のアゴニスト、アンタゴニストをフェニルグリシンをもとに合成し、mGluRのアゴニスト、アンタゴニストの構造活性相関を明らかにし、新たなアゴニスト、アンタゴニストの開発の道を開いた。グルタミン酸は、興奮性神経伝達物質として作用し高次脳機能及び機能異常の発現に中心的な役割を果たしている。我々は、グルタミン酸受容体の中で、NMDA型及びメタボトロピック型(mGluR)受容体を初めてクローン化することに成功し、それぞれの受容体は多種類のメンバーからなることを明らかにした。本研究は、この研究実績にのっとり、グルタミン酸神経伝達系を介した脳機能の分子機構を明らかにすることである。我々は種々のグルタミン酸受容体ノックアウトマウスを作製することに成功し、それらを解析することにより種々の新しい事実を明らかにした。それらの中で主要なものを挙げると、1)網膜のmGluR6は視覚のON-OFF反応でON反応を決定する受容体として働き、その欠損は明暗の識別、瞳光反応の低下をもたらすこと2) mGluR2の欠損は海馬のLTDの誘導がなくなるが、空間記憶は阻害されないこと、即ち海馬の可塑性と記憶には解離がみられること3) NMDA受容体のNR2A、NR2Bサブユニット単独の欠損は運動障害をおこさないが、両者が同時に欠損する事によって小脳由来の運動障害が起こること等を明らかにした。以上、本研究では、記憶、学習、外部刺激の情報処理の機構に関し、多くの新しい事実を明らかとし、更に、NMDA受容体及びmGluRの細胞内Ca^<2+>伝達機構及びグルタミン酸による細胞死の機構に関しても新事実を明らかにした。本研究の目的は、グルタミン酸神経伝達系の制御機構を明らかにすることによって、脳機能発現の基礎をなす機構を明らかにすることである。平成8年度は種々のグルタミン酸受容体のノックアウトマウスを作製することにより、以下の多くの新しい事実を明らかにした。1.メタボトロピック・グルタミン酸受容体サブタイプ6(mGluR6)は明暗の識別において明るさを決定する受容体であること、又本受容体が欠損すると視覚刺激には反応するが、明暗の識別が顕著に低下することを明らかにした。2.mGluR2は海馬の長期抑圧に必須の受容体であること、一方mGluR2を介した長期抑圧は空間記憶に関わっていないことを明らかにした。

3.小脳顆粒細胞のNMDA受容体のNR2A、NR2Cサブユニットは筋肉運動の調整に必須であり、両サブユニットが欠損すると協調した運動の障害が起こることを明らかにした。4.mGluR1とmGluR5は共にIP_3/Ca^<2+>細胞内伝達系に共役するが、Ca^<2+>の反応性が異なり、プロテインキナーゼCによる受容体の燐酸化の有無がmGluRのCa^<2+>oscillationの生成を決定していることを明らかにした。5.mGluRに対する種々のアゴニスト、アンタゴニストをフェニルグリシンをもとに合成し、アゴニスト、アンタゴニストの構造活性相関を明らかにし、新たなアゴニスト、アンタゴニストの開発の道を開いた。
Secトランスロコンを含む過渡的複合体の構造生物学

Secトランスロコン(protein-conducting-channel)を介したタンパク質の膜透過,膜組込みはすべての生物に共通した必須の細胞機能である。大腸菌などの真正細菌では膜タンパク質SecYEG複合体がSecトランスロコンを構成しているが,Secトランスロコンは単独では機能しない。実際にタンパク質が膜透過,膜組み込みする際には,SecA(タンパク質の膜透過駆動モーター),SecDF(Secトランスロコンによる膜透過の促進),YidC(トランスロコンと共に膜組込みに関与),ribosome等と過渡的な複合体を形成し,大きな構造変化を伴っている。これらの各構成因子の立体構造情報は得られつつあるが,未だSecトランスロコンを含む超分子複合体の形成状態や作動メカニズムについて依然不明な点が多い。本研究ではSecDFに着目し、SecDF膜タンパク質の構造の精密化を進め,最終的に3.3Å分解能で構造を決定した。構造から推測されたSecDFの機能[(1)SecDFの第一ペリプラズム領域がヒンジ様の動きで構造変化すること,(2)SecDFの膜貫通領域がプロトントランスポーターとして機能する]を,in vivo,in vitroの生化学的解析によって立証し,「SecDFはproton-motive forceによってダイナミックな構造変化を繰り返しながら,ペリプラズム側で膜透過基質蛋白質と相互作用し,膜透過の高効率化に寄与する膜内在性シャペロンである」とのモデルを論文で報告した。大腸菌などの真正細菌では膜タンパク質Sec YEG複合体がSecトランスロコンを構成しているが,Secトランスロコンは単独では機能しない。本年度は,SecDF膜タンパク質の構造の精密化を行い最終的に3.3Å分解能で構造を決定した。構造から推測されたSecDFの機能[(1)SecDFの第一ペリプラズム領域がヒンジ様の動きで構造変化すること,(2)SecDFの膜貫通領域がプロトントランスポーターとして機能する]を,in vivo, in vitroの生化学的解析によって立証し,「SecDFはproton-motive forceによってダイナミックな構造変化を繰り返しながら,ペリプラズム側で膜透過基質蛋白質と相互作用し,膜透過の高効率化に寄与する膜内在性シャペロンである」とのモデルを提唱した。
皮膚癌による基底膜構造の破壊と予後との相関

皮膚癌による皮膚基底膜構造の破壊や細胞生物学的変化と予後との相関関係を解明することは、皮膚科の臨床において極めて重要である。本研究の目的は、この問題点を解決することにあった。実際には、基底膜の微細な構造変化を電顕的に観察する従来までの方法に加え、最近開発された複数の皮膚基底膜抗原タンパクに対するモノクローナル抗体を用いて、本研究代表者らが開発した新しい免疫電顕、並びに免疫組織染色の手法を応用した。本研究では、採取した皮膚癌の組織形態の保持と、タンパクの抗原性の保持という両者の条件を同時に満足させ、同一組織切片上で皮膚癌による基底膜構造の破壊と予後との相関を解明した。具体的には、皮膚癌の形態を、化学固定により保持させる方法では、多くの重要な皮膚基底膜タンパクの抗原性を失活させてしまうので、これを避け皮膚組織の形態と抗原性の両者を同時に保持しうるよう、液体プロパン(-190°C)を凍結源として皮膚を急速凍結固定した。その後、光顕用には組織を、-60°Cで凍結乾燥させた。免疫電顕用には-80°Cにてメタノール中にて凍結置換により組織中の水分を低温のまま完全に除去した。これら組織を基質として皮膚基底膜の形態、免疫組織学的変化を基底膜抗原タンパクに対する種々のモノクローナル抗体を用いて検索した。その結果、皮膚癌の早期浸潤過程では、4型コラゲン、ラミニンがまず抗原性を低下させ、7型コラゲン、GB3抗原、BP抗原は比較的早期の皮膚癌浸潤過程では抗原性を保持していることが明らかとなった。
偏光サングラスによる課題提示トリックを用いた成績中下位の中学生の自己効力感の向上

昨年度に引き続いて今年度も長野県内の中学校(各学年5クラス)の協力を得て、実験を行った。本年度は、昨年度まで用いてきた非日常的課題であるアナグラム課題のほかに、日常的な課題である計算パズルも用いて、課題の違いによる自己効力感の変化の違いを比較した。2クラスを従来のアナグラム課題条件(実験群12名・統制群66名)、3クラスを計算パズル課題条件(実験群18名・統制群100名)とし、その他の実験手続は基本的に先行研究を踏襲した。守が開発したfMORIテクニックを用いることによって、生徒全員が同じ課題を解いているような状況下で実は実験群課題遂行者の生徒だけは易しい課題が提示されていた。その結果、実験群課題遂行者は良い成績をおさめることとなった。課題実施後に答え合わせをし、実験群生徒は好成績であったことをクラス内で賞賛された。実験デザインは基本的にプリテスト-ポストテスト実験であった。アナグラム課題・計算パズル課題実施の前後および事後数回にわたって自己効力感の測定を行い、「成功体験」の自己効力感への影響を統制条件との比較により検証した。実験群・統制群すべての生徒に対し課題実施1ヶ月後に実験内容についての説明を行った。研究の結果、実験群生徒の自己効力感はどちらの課題を用いても高めることができたが、計算パズル課題の場合には、自己効力感の高まりがすぐに解消してしまうことがわかった。これは、計算が日常的な課題であるために、トリックによって経験した好成績が日常の悪成績によって修正されてしまうためと考えられる。昨年度までの研究成果の一部は、日本認知心理学会第4回大会において発表されたほか、大学内外の研究会などでも発表された。また、2006年の国際記憶会議(シドニー)でも研究発表を行った。提示方法についての研究論文がBehavior Research Methods誌に採択となった。長野県内の中学校(各学年6クラス)の協力を得て、各クラスの成績中下位者の中から4名をランダムに抽出し、実験群生徒(計24名)とした。これら24名以外の成績中下位者は統制群生徒となった。これら実験群生徒にだけ違う種類のサングラスを配布し、クラス全員にアナグラム課題30題を提示しで筆記回答させた。守が開発したfMORIテクニックを用いることによって、実験群・統制群とも生徒全員が同じアナグラム課題を解いているような状況下で実は実験群の生徒だけは易しいアナグラム課題が提示されていた。その結果、実験群生徒は統制群よりも有意に良い成績をおさめることとなった。課題実施後に答え合わせをし、それぞれ何題正しく解答できたかを報告させた。実験群生徒は好成績であったことをクラス内で賞賛された。アナグラム課題は学活の時間を活用して、「信州大学での新しい知能検査開発のためのデータ収集」という名目で実施した。サングラスをかけさせる口実としては、「透視型スクリーンを用いるので目を守るため」であるとした。アナグラム課題実施の前後および事後数回にわたって自己効力感の測定を行い、「成功体験」の自己効力感への影響を統制条件との比較により検証した。アナグラム課題実施1ヶ月後に実験内容についての説明を行った。研究の結果、実験群生徒の自己効力感が有意に高まり、それが4ヶ月にわたって持続されたこと、さらには、自己効力感の上昇に伴って学業成績を向上させた者の数が有意水準に達したことがわかった。研究成果の一部は、日本認知科学会第21回大会において発表されたほか、大学内外の研究会などでも発表された。また、2005年のアメリカ心理学会(American Psychological Society)の年次総会でも発表を予定している。長野県内の中学校(各学年5クラス)の協力を得て、各クラスの成績中下位者の中から8名をランダムに抽出し、実験群生徒(計40名)とした。これら40名以外の成績中下位者は統制群生徒となった。40名の実験群生徒および約120名の統制群生徒同士を2人ずつの対にして、一方を課題遂行者もう一方を応援者に振り分けた。実験群課題遂行者にだけ違う種類のサングラスを配布し、クラス全員にアナグラム課題30題を提示して筆記回答させた。実験群・統制群とも応援者は、自分と対になった課題遂行者を応援するだけで、課題遂行は行わなかった。守が開発したfMORIテクニックを用いることによって、生徒全員が同じアナグラム課題を解いているような状況下で実は実験群課題遂行者の生徒だけは易しいアナグラム課題が提示されていた。実験デザインは基本的にプリテストーポストテスト実験であった。実験群・統制群すべての生徒アナグラム課題実施1ヶ月後に実験内容についての説明を行った。研究の結果、実験群生徒の自己効力感が有意に高まり、それが4ヶ月にわたって持続されたことがわかった。研究成果の一部は、日本心理学会第69回大会において発表されたほか、大学内外の研究会などでも発表された。また、2005年のアメリカ心理学会(American Psychological Society)の年次総会でも発表をした。

昨年度に引き続いて今年度も長野県内の中学校(各学年5クラス)の協力を得て、実験を行った。本年度は、昨年度まで用いてきた非日常的課題であるアナグラム課題のほかに、日常的な課題である計算パズルも用いて、課題の違いによる自己効力感の変化の違いを比較した。2クラスを従来のアナグラム課題条件(実験群12名・統制群66名)、3クラスを計算パズル課題条件(実験群18名・統制群100名)とし、その他の実験手続は基本的に先行研究を踏襲した。守が開発したfMORIテクニックを用いることによって、生徒全員が同じ課題を解いているような状況下で実は実験群課題遂行者の生徒だけは易しい課題が提示されていた。その結果、実験群課題遂行者は良い成績をおさめることとなった。課題実施後に答え合わせをし、実験群生徒は好成績であったことをクラス内で賞賛された。実験デザインは基本的にプリテスト-ポストテスト実験であった。アナグラム課題・計算パズル課題実施の前後および事後数回にわたって自己効力感の測定を行い、「成功体験」の自己効力感への影響を統制条件との比較により検証した。実験群・統制群すべての生徒に対し課題実施1ヶ月後に実験内容についての説明を行った。研究の結果、実験群生徒の自己効力感はどちらの課題を用いても高めることができたが、計算パズル課題の場合には、自己効力感の高まりがすぐに解消してしまうことがわかった。これは、計算が日常的な課題であるために、トリックによって経験した好成績が日常の悪成績によって修正されてしまうためと考えられる。昨年度までの研究成果の一部は、日本認知心理学会第4回大会において発表されたほか、大学内外の研究会などでも発表された。また、2006年の国際記憶会議(シドニー)でも研究発表を行った。提示方法についての研究論文がBehavior Research Methods誌に採択となった。