hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ライフヒストリーアプローチによる行政保健婦・士のキャリア発達要因の探究

1.文献レビュー今年度は、行政保健婦・士(以下、行政保健師とする)の力量形成と国の施策方針との関連について資料収集を行った。厚生労働省による「地域保健従事者の資質の向上に関する検討会報告書」(2003年5月)では、保健師の現任教育の現状における問題として、人数の多さにもかかわらず配置が分散していることや小規模町村での人材育成が困難なことが挙げられていた。また、厚生労働省健康局長通知「地域における保健師の保健活動について」(2003年10月)においては、現任教育の目的に行政運営に関する能力の養成という考え方が新たに打ち出されていた。2.データ収集と分析今年度は二人目の研究協力者(保健所保健師)に対するインタビューを継続した。そして、逐語記録の作成、年表の作成、関連要因の抽出を一人目と同じ手順で行い、関連要因を2名の共通性・相違性に着目して分析した。3.研究結果および考察研究協力者は60代の退職保健師2名であった。先駆的な公衆衛生活動領域は2名とも精神保健分野であった。キャリア発達に関連する要因を分析した結果、「保健師をめざす動機となった人生経験」「仕事をもつ女性としての開拓」「地域づくりへの明確な目標の保有」「保健師の仕事に対する家族の支持」「一人で活動を模索することからの学び」「全人格を傾けた個別援助の経験」「活動に対する他者の評価を得る機会の活用」「管理者のリーダーシップ」などが見出された。これらは、初任期に自らの活動実践を意味づける経験の蓄積や保健師個人のニーズにあった研修機会の活用など、経験知に基づく段階的な現任教育プログラムの重要性を示すものであった。1.文献レビューライフヒストリーアプローチ、看護職のキャリア発達及び行政保健婦・士(以下、行政保健師とする)の活動史に関する文献を渉猟した。ライフヒストリーアプローチを用いた看護研究は国内で年々増加しているが、看護職のキャリア発達をテーマにしたライフヒストリー研究はみられなかった。海外では、看護職のキャリア発達に着目した研究の枠組みにDaltonやBennerのモデルが用いられていた。地域看護領域ではライフヒストリーアプローチにより保健師のリーダーシップについて明らかにした研究がみられた。また、我が国の行政保健師の活動史は、厚生省健康政策局計画課監修「ふみしめて五十年」(1993年)を代表として、先駆的な活動により一時代を築いた保健師の自伝・他伝の形で資料化されていた。本研究においてこれらの資料は時代背景をふまえて保健師のライフヒストリーを解釈するため有用と考えられた。2.データ収集と分析今年度は先駆的な公衆衛生看護活動に定評のある60代の退職保健師2名の研究協力が得られた。一人目の協力者(元・町保健師)へのインタビューには本人がまとめた保健活動年表をインタビューガイドとして用い、キャリア発達に関する項目を加えた。インタビューは同意を得てテープ録音し逐語記録を作成し、仕事や私生活での出来事を抽出して年表を作成した。保健師一人設置時代の活動や精神保健福祉活動の展開プロセスに焦点を当て、キャリア発達に関連する要因を分析した結果、「保健師をめざす動機となった人生経験」「活動に対する他者の評価を得る機会の活用」などキャリア発達に関連する要因が見出された。これらの研究成果の一部については学会報告し参加者との意見交換を行った。二人目の協力者(元・保健所保健師)へのインタビューはインタビューガイドを修正し、現在も継続中である。来年度はさらにインタビュー対象者を増やす予定である。
立位撮影3D-MRIを用いた立位荷重環境下の股関節動態の解明

【目的】若年健常者における、立位条件下での仙腸関節の安定性と生理的な仙椎のアライメント変化とその性別差を明らかにすることを目的としている。【対象】腰痛の既往のない若年健常者20名(20歳代、男女10名ずつ)をリクルートした。女性1名は、撮影時の動揺により画像の質が悪く評価できなかった。平均年齢は24歳(22-29歳)であった。腰仙椎の立位(荷重)、仰臥位(非荷重)で三次元MRI画像を取得し、立位荷重負荷による腰仙椎のアライメントの変化を解析した。性別差は、Mann-Whitney's Utestで検定した。【結果】臥位から立位への仙骨矢状面傾斜の変化量は男性平均-2.1度(SD4.3度)、女性平均-3.7度(SD4.7度)で軽度の後傾で、性別差はなかった(p=0.44)。一方仙腸関節の動態は矢状面で男性平均-0.9度(SD0.7度)、女性平均-1.7度(SD0.8度)で、立位に伴い骨盤が後傾し、女性が優位に変化量が大きかった(p=0.04)。骨盤全体の臥位から立位への矢状面傾斜の変化量は男性平均-3.1度(SD4.6度)、女性平均-5.4度(SD4.6度)で軽度の後傾で、性別差はなかった(p=0.27)。【結論】若年健常女性において、同年代の男性に比べ仙腸関節の弛緩性が高いことが示された。仙骨の矢状面傾斜や骨盤輪全体の矢状面傾斜は立位で臥位にくらべ軽度後方傾斜していたが、性別差は認めなかった。今年度は、立位撮影MRIを用いて健常者を対象に、立位条件下での生理的な腰仙椎のアライメント変化と股関節の動態の解明することを目的としていた。若年健常者20名(20-30歳代、男女10名ずつ)をリクルートし、腰仙椎の立位(荷重)、仰臥位(非荷重)で三次元MRI画像を取得し、立位荷重負荷による腰仙椎のアライメントの変化を解析した。次年度は、立位条件下での加齢に伴う腰仙椎アライメント変化と股関節の動態の解明を行う予定である。立位条件下での加齢に伴う腰仙椎のアライメント変化と股関節の動態を明らかにするため、高齢健常者20名(60-70歳代)を対象に腰仙椎および股関節の立位(荷重)、仰臥位(非荷重)で三次元MRI画像を取得し、立位荷重負荷による腰仙椎のアライメントの変化と股関節の安定性、関節軟骨や関節包靭帯、関節唇、円靭帯の構造変化、周囲筋肉の走行変化を解析する。若年健常者20名との比較を行う。

立位条件下での加齢に伴う腰仙椎のアライメント変化と股関節の動態を明らかにするため、高齢健常者20名(60-70歳代)を対象に腰仙椎および股関節の立位(荷重)、仰臥位(非荷重)で三次元MRI画像を取得し、立位荷重負荷による腰仙椎のアライメントの変化と股関節の安定性、関節軟骨や関節包靭帯、関節唇、円靭帯の構造変化、周囲筋肉の走行変化を解析する。若年健常者20名との比較を行う。当初購入を予定していたワークステーション(30ー40万円)が、高額のため購入を延期していました。次年度購入を予定しています。
地質由来重元素安定同位体比を用いた、生物の移動履歴情報に関する精密解析手法の開発

本研究は、微量元素濃度および重元素安定同位体比を用いて、生物の移動履歴情報を解析する手法の開発を行うことを目的とした。岩手県大槌地域の淡水型のイトヨを材料として研究を行った結果、Sr同位体比は狭い地域においても場所の指標となることを示した。さらに、支流河川上流のイトヨ個体群には下流域から移動してきた個体は見られないが、下流個体群には上流個体群や小槌川本流などから移動してきたと考えられるイトヨが混在していることがわかった。また、NdとPbについて、魚類の組織別・成長段階別に比較を行った結果、Ndは消化管やエラなど海水と強く交換する部位で最も高濃度であった。本研究は、いままで生態学分野でほとんど利用されて来なかった、地質由来の「微量元素濃度」および「重元素安定同位体比(ストロンチウム(Sr)・ネオジミウム(Nd)・鉛(Pb)などの同位体比)」を用いて、生物の移動履歴情報を精密に解析する手法の開発を行うことを目的としている。本年度は、主として岩手県大槌地域の淡水型のイトヨを材料として研究を行った。重元素同位体比としては、陸水域において生息水域情報を反映すると考えられ、分析に必要な試料量が少ないストロンチウムの同位体比を表面電離型質量分析計で分析し、同時に微量元素濃度を誘導結合プラズマ質量分析計で分析した。ストロンチウム同位体比とともに、微量元素濃度の情報を合わせることで、生物の生息地域の把握精度を高めることができる。その結果、イトヨ生息水域の溶存態ストロンチウム同位体比は、地域的なまとまりをもった4グループに分かれることがわかった。また、物理的に明確な隔離生息地のイトヨの耳石と生息水域のストロンチウム同位体比の比較から、それらがほぼ一致することを確認した。河川支流内で、溶存態ストロンチウム同位体比に差異のある支流河川について、耳石と溶存態ストロンチウム同位体比を比較した。その結果、支流河川上流のイトヨ個体群には下流域から移動してきた個体は見られないが、支流河川下流のイトヨ個体群には上流の個体群や小鎚川本流や別の支流河川から移動してきたと考えられるイトヨが混在していることが明らかとなった。平成27年度の研究で、陸水域における小流域スケールでのストロンチウム同位体比の利用可能性が明らかとなった。この部分に関しては十分なデータを得られたため、早急に論文化を行う予定である。本研究は、いままで生態学分野でほとんど利用されて来なかった、地質由来の「微量元素濃度」および「重元素安定同位体比(ストロンチウム(Sr)・ネオジミウム(Nd)・鉛(Pb)などの同位体比)」を用いて、生物の移動履歴情報を精密に解析する手法の開発を行うことを目的とした。まず、岩手県大槌地域の淡水型のイトヨを材料として研究を行った結果、イトヨ生息水域の溶存態Sr同位体比は、地域的にまとまりをもった4グループに分かれた。これらの値は、人為的な水の流路変更がない限り安定しており、狭い地域においても場所の指標となることを示す。一方、海水が少しでも流入する可能性のある地域では、Ca/Sr濃度比とSr同位体比を組み合わせることで、鋭敏な水の混合比を示すことがわかった。物理的に明確な隔離生息地のイトヨの耳石と生息水域のSr同位体比の比較から、それらがほぼ一致することを確認したのち、河川支流内でSr同位体比に差異のある支流河川について、耳石とSr同位体比を比較した。また、生物中に微量な量しか含まれていないと考えられているNdとPbについて、特に魚類に着目し、組織別・成長段階別に比較を行った。移動性が高い魚の場合には、体内での代謝に伴う元素の分配を元素の起源と共に明らかにすることが重要となる。マハゼについて、異なる部位に分解して分析した結果、Ndは消化管やエラなど海水と強く交換する部位で最も高濃度であった。またNd濃度はアルミニウム(Al)濃度と強い相関を示し、体全体でも軟組織でも同様な関係が認められた。ストロンチウム(Sr)に加え、ネオジミウム(Nd)・鉛(Pb)などの同位体比も本研究において研究する対象になっているが、生物においてこれらを合わせた多元素同位体分析はほとんど行われていない。

これらを測定するための試料は平成27年度に採集されているため、平成28年度はこれらの分析を行い、重元素安定同位体比を用いた研究の取りまとめを行いたいと考えている。同位体生態学本研究では、試料採集にあたる経費と分析に要する経費が大きな研究経費の使用目的となるが、平成27年度は試料採取に重点を置いたために経費使用が予定よりも少なくなった。平成27年度に採取された試料について、平成28年度に集中的に重元素の安定同位体分析を行う予定である。
光ファイバーによる新規な液膜計測法の開発

本研究の目標は実機内でも実現可能な新しい液膜計測法の開発である。現代の機械加工技術の進歩は目覚ましく、効率・性能に優れる複雑形状が容易に製作出来るようになった。しかし、装置内部の測定はますます困難になり、高度な解析技術も信頼性を担保出来なくなってしまった。同様の状況は蒸気タービン翼面の液膜研究でも見られ、開発者を50年以上悩ませている。これまでに無い新しいアイデアでの計測が必要である。そこで、耐熱・耐食に優れる光ファイバーに先進グラフィックス技術を融合し、液膜計測用光ファイバーセンサを新たに開発する。これにより、従来法では困難な箇所における液膜厚さの高精度計測を実現する。
韓国で多発している兎の出血病の原因・病理・診断・予防に関する研究

成兎が高熱を発し,100%の罹病率,70100%の死亡率を示す急性ウイルス性疾病が,1984年中国で初めて発生した。その後本病は,韓国をはじめ多くの国に流行し,大きな被害をもたらしている。本病は兎の出血病(RHD)と呼称され,原因ウイルスはピコルナウイルスあるいはパルボウイルスと報告されてきたが,未確定のままであった。そこで本研究では,韓国で発生している本病を中心に,原因究明をはじめ,病態の特徴,診断法などについて検討した。原因究明については,韓国で発生したRHDの肝乳剤から精製ウイルスを得,これをウイルス学的に調べた。その結果,本ウイルス正20面体構造を有し,直径3540mm,主な構成蛋白の分子量は63KDaであった。このウイルスは病原性が極めて強く,成兎に接種すると2096時間で兎を致死し,同居感染も容易に成立した。したがって,その病原性の強さ,容易な接触感染の成立が,RHDを世界的に流行させた主要因であると解された。RHDの病態は,急性壊死性肝炎で,肝細胞の孤在性あるいは巣状壊死の多発で構成され,しばしば偽好酸球の反応を伴っていた。電顕的に調べた結果,肝細胞の壊死はウイルスの直接的影響によって生じていた。このウイルスは肝細胞に親和性があり,その細胞質のみで盛んに複製されていた。すなわち,ウイルス感染を受けた肝細胞は,感染後12時間から変化を示し,初期には水腫性変化,次いで細胞小器官の崩壊を伴った壊死性変化がみられた。細胞小器官の崩壊によって単位膜に囲まれた嚢胞,空胞および小空胞が多発し,ウイルス粒子も多く認められた。我々は,RHDを耐過した兎からビオチン化抗RHDウイルスIgG抗体を作製し,これを用いてABC直接法による免疫染色法を開発した。この染色法はRHDウイルス抗原を特異的に検出でき,ホルマリン固定のパラフィン切片ならびに凍結切片の何れにも適用できる。この方法により,RHDではウイルス抗原は肝細胞の変性・壊死巣に局在し,本ウイルスの肝細胞親和性が明確にされた。この方法を韓国で発生した本病例,さらには実験的作出例に応用した結果,RHDの診断に極めて有効であることが示された。なお,本病耐過例にはウイルス抗原は認められなかった。RHDは若齢(2か月齢以内)の兎には感染しないことが知られている。そこで我々も日齢を異にする若齢兎にRHDウイルス接種あるいは同居感染を試みたが不成功に終った。この事実については,今後肝細胞の本ウイルスに対するレセプターの問題も含めて解明する必要がある。一方,成兎でも本病を耐過した兎は自然免疫が成立する。この現象が韓国での本病の発生率を減少させていることが我々の調査で明らかにされた。韓国のRHDの発生では,当初から神経症状の伴われることが指摘されてきた。我々はこの点を韓国の本病発生例を中心に検討した。その結果,韓国のRHD罹患例にはEncephalitozoon cuniculiが高率に混合感染していることが判明し,これが要因となって神経症状例のあることが明らかにされた。なお,RHDとEncephalitozoon病との間の発病々理には因果関係は全くなく,単なる混合感染であった。野外においての兎にはEncephalitozoon病が極めて多いことから,我々はビオチン化兎抗Encephalitozoon cuniculi IgG抗体を作製し,これによる直接ABC法免疫組織化学染色法を開発した。この結果,ホルマリンで固定したパラフィン切片に,本原虫のsporeを特異的に染め出すことができ,RHDとの類症鑑別に極めて有効であることが示された。我々は,中国で発生したRHDの原因調査も行った。その結果,原因ウイルスの性状,病原性などは,韓国例のウイルスと全く同一であり,世界的に流行しているRHDはカリキウイルスによることが明確で,その病原性から,カリキウイルス性肝炎と本病を呼ぶことを提晶したい。

このウイルスは肝細胞に親和性があり,その細胞質のみで盛んに複製されていた。すなわち,ウイルス感染を受けた肝細胞は,感染後12時間から変化を示し,初期には水腫性変化,次いで細胞小器官の崩壊を伴った壊死性変化がみられた。細胞小器官の崩壊によって単位膜に囲まれた嚢胞,空胞および小空胞が多発し,ウイルス粒子も多く認められた。我々は,RHDを耐過した兎からビオチン化抗RHDウイルスIgG抗体を作製し,これを用いてABC直接法による免疫染色法を開発した。この染色法はRHDウイルス抗原を特異的に検出でき,ホルマリン固定のパラフィン切片ならびに凍結切片の何れにも適用できる。この方法により,RHDではウイルス抗原は肝細胞の変性・壊死巣に局在し,本ウイルスの肝細胞親和性が明確にされた。この方法を韓国で発生した本病例,さらには実験的作出例に応用した結果,RHDの診断に極めて有効であることが示された。なお,本病耐過例にはウイルス抗原は認められなかった。RHDは若齢(2か月齢以内)の兎には感染しないことが知られている。そこで我々も日齢を異にする若齢兎にRHDウイルス接種あるいは同居感染を試みたが不成功に終った。この事実については,今後肝細胞の本ウイルスに対するレセプターの問題も含めて解明する必要がある。一方,成兎でも本病を耐過した兎は自然免疫が成立する。この現象が韓国での本病の発生率を減少させていることが我々の調査で明らかにされた。韓国のRHDの発生では,当初から神経症状の伴われることが指摘されてきた。我々はこの点を韓国の本病発生例を中心に検討した。その結果,韓国のRHD罹患例にはEncephalitozoon cuniculiが高率に混合感染していることが判明し,これが要因となって神経症状例のあることが明らかにされた。なお,RHDとEncephalitozoon病との間の発病々理には因果関係は全くなく,単なる混合感染であった。野外においての兎にはEncephalitozoon病が極めて多いことから,我々はビオチン化兎抗Encephalitozoon cuniculi IgG抗体を作製し,これによる直接ABC法免疫組織化学染色法を開発した。この結果,ホルマリンで固定したパラフィン切片に,本原虫のsporeを特異的に染め出すことができ,RHDとの類症鑑別に極めて有効であることが示された。我々は,中国で発生したRHDの原因調査も行った。その結果,原因ウイルスの性状,病原性などは,韓国例のウイルスと全く同一であり,世界的に流行しているRHDはカリキウイルスによることが明確で,その病原性から,カリキウイルス性肝炎と本病を呼ぶことを提晶したい。1韓国の兎の出血病の原因究明韓国で本病に羅患した兎の肝乳剤上清を超遠心およびCsCl密度勾配遠心することによって精製ウイルスを得た。その浮上密度は1.311.33g/cm^3であった。ネガティブ染色して観察したウイルス粒子は直径約40mm、表面に突起と凹みがあった。Markham rotation法による観察では、その粒子は正20面体構造を示し、表面の凹みは36個であることが確認された。次に、精製ウイルスを兎に感染し、回復期の兎に同ウイルスを追加接種して高度兎疫血清を作製した。これによって得られた高度兎疫血清のHI titerは1:131,072であった。これからIgGを精製し、Bayerの方法によってビオチン化した。本ウイルス感染兎の肝乳剤を高度兎疫血清と反応させた後、Protein A-goldで標識して観察した。
バングラデシュにおける小児気管支喘息発症要因の調査

背景:近年、衛生状態の改善による感染症の減少がアレルギー疾患を増加させるという衛星仮説が議論を呼んでいる。我々はこれまでに、バングラデシュ農村部の56歳児でISAAC(The Intemational Study of Asthma and Allergies in Childhood)質問紙法による調査で喘鳴を呈するものが16.2%という高率であることを見出した。アトピー素因、下気道感染症の既往、抗回虫IgE抗体が危険因子であった。しかし質問紙法による喘鳴群が、気道過敏性を示す明らかな気管支喘息であるかどうかは不明であった。本研究では前回調査した同じ集団を対象に気道過敏性試験を加えた疫学調査を行い、前回明らかにされた危険因子を再検討した。方法:バングラデシュ・マトラブ郡で現地調査を実施した。前回の協力者のうち、その時点で1年以内に喘鳴の既往のあった219名全員(喘鳴2001群)、1年以上前に喘鳴を経験した62名全員(過去喘鳴2001群)、喘鳴既往皆無の122名から無作為に選んだ82名(無喘鳴2001群)に再度今回の協力依頼をした。気道過敏性試験を実施できた参加者の検体から、末梢血好酸球数・血清総IgE・特異IgE抗体・腸管寄生虫感染症の有無を調べた。質問紙法にて最近1年以内の喘鳴の有無・家庭環境等を調査した。気道過敏性試験は、4.5%高調食塩水吸入によりFEV1.0が15%以上減少した場合を陽性とした。結果:317名の協力を得られた。喘鳴2001群194名のうち114名は喘鳴群(喘鳴2005群)であり、過去喘鳴2005群は71名、無喘鳴2005群は9名で、気道過敏性試験陽性者はそれぞれ51名(55%)、21名(39%)、2名(22%)であった(同等性検定:p=0.008)。気道過敏性試験陽性者は陰性者に比し、抗回虫IgE抗体値が有意に高かった(Mann-Whitney:p=0.008)考察:他の結果を含めて解析途中である。これまで、我々の研究において、発展途上国であるバングラデシュでも気管支喘息と診断しうる喘鳴を呈する小児が予想外に多いことが判明している。この先行調査は、バングラデシュの農村部で行なったものであったが、首都であるダッカ市のスラム地区で次いで行った調査においても同様な傾向を示し、また肺炎既往者において高張食塩水吸入法で気道の過敏性が存在することを示した。農村地区であるマトラブにおける5歳児を対象とした調査では16.1%もの高い喘鳴有症者がおり、また抗回虫IgE抗体が高値であれば、より喘鳴の有症率が高いという結果を得ており、従来言われている衛生仮説によると、これは逆説的な結果であった。質問票を用いての喘鳴有症率であるため、より正確な気管支喘息有症率を知り、その発症要因をさらに検討するための調査を計画した。

当初は、スラム地区での調査を継続することを計画したが、2004年夏の大洪水の影響もあり、住民の移動がより少ないと考えられる農村部マトラブにおいて前回調査と同じ対象者に調査を行うこととし、共同研究機関のICDDR, B(International Center for Diarrhaeal Disease Research, Bangladesh)内の倫理委員会へ調査計画書を提出し、厳正な審査を経て現地調査の許可を得た。さらに気管支喘息の確定診断に重要である気道過敏性をみるための、高張食塩水吸入法に関し、器械の選定を含めた基礎的な調整を実施した。調査票の記入、気道過敏性試験の実施方法、調査対象児童の診察など、現地スタッフの教育訓練を実施した。2005年3月後半に実際の調査に入れる見通しである。近年、衛生状態の改善による感染症の減少がアレルギー疾患を増加させるという衛生仮説が議論を呼んでいる。我々はこれまでに、バングラデシュ農村部の56歳児でISAAC(The International Study of Asthma and Allergies in Childhood)質問紙法による調査で喘鳴を呈するものが16.2%という高率であることを見いだした。アトピー素因、下気道感染症の既往、抗回虫IgE抗体が危険因子であった。しかし質問紙法による喘鳴群が、気道過敏性を示す明らかな気管支喘息であるかどうかは不明であった。本研究では前回調査した同じ集団を対象に気道過敏性試験を加えた疫学調査を行ない、前回明らかにされた危険因子を再検討した。バングラデシュ・マトラブ郡で現地調査を実施した。前回の協力者のうち、その時点で1年以内に喘鳴の既往のあった219名全員(喘鳴2001群)・1年以上前に喘鳴を経験した62名全員(過去喘鳴2001群)・喘鳴既往皆無の122名から無作為に選んだ82名(無喘鳴2001群)に再度今回の協力依頼をした。気道過敏性試験を実施できた参加者の検体から、末梢血好酸球数・血清総IgE・特異IgE抗体・腸管寄生虫感染症の有無を調べた。質問紙法にて最近1年以内の喘鳴の有無・家庭環境等を調査した。気道過敏性試験は、4.5%高調食塩水吸入によりFEV1.0が15%以上減少した場合を陽性とした。317名の協力を得られた。喘鳴2001群194名のうち114名は喘鳴群(喘鳴2005群)であり、過去喘鳴2005群は71名、無喘鳴2005群は9名で、気道過敏性陽性者はそれぞれ51名(55%)、21名(39%)、2名(22%)であった(同等性検定:ρ=0.008)。気道過敏性陽性者は陰性者に比し、抗回虫IgE抗体値が有意に高かった(Mann-Whitney:ρ=0.008)。
職業性低濃度石綿曝露による健康影響に関するリスク・アセスメント

職業性の石綿曝露により肺癌や悪性胸膜中皮腫の死亡率が上昇することは数多くの海外の研究により知られているが、労働環境が異なるわが国の実状を検討した疫学調査は極めて乏しい。また、低濃度曝露による死因への影響を検討した研究は、わが国では見あたらない。今回、低濃度の石綿曝露集団である某造船所の船内装作業従事者の死亡構造を明らかにし、すでに著者らが実施した断熱工の結果、および発癌性を有する砒素取り扱い作業者の死因構造と比較する目的で、本研究を実施した。1.船内装作業者の死亡状況:某造船所に1976年時点、船内装として在職していた153名をコホートとして設定し、1998年12月末現在までの消息を明らかにした。20名の死亡が確認された。悪性胸膜中皮腫による死亡が3名であったのに対し、肺癌は2名にとどまり、そのSMRは有意な上昇ではなかった。その他の死亡として、他の悪性腫瘍5名、間質性肺炎1名などが認められた。2.砒素鉱山労働者の死亡状況:1946年から1958年までの間に、某砒素鉱山で硫砒鉄鉱の採鉱、選鉱、または亜砒酸の製錬作業に従事していた労働者199名について、1998年12月末までの消息を明らかにした。その結果、肺癌で男性10名、女性1名、塵肺で男性2名が、それぞれ死亡していた。職種別検討では、製錬工34名のうち8名までが肺癌で死亡しており、そのSMRは19.1(95%信頼区間:6.9-44.9)と有意な上昇が認められた。他に有意な過剰死亡を示した悪性腫瘍はなく、また、採鉱作業、選鉱作業に従事した労働者では肺癌を含めSMRの有意な上昇を認めた疾患はなかった。3.まとめ:肺癌の死亡リスクについてみると、石綿より砒素の方が高く、同じ石綿曝露でも船内装作業のように低濃度曝露では、肺癌のリスクよりも悪性中皮腫のリスクが高いことが示唆された。職業性の石綿曝露により肺癌や悪性胸膜中皮腫の死亡率が有意に上昇することは数多くの海外の研究により知られているが、労働環境が異なるわが国の実状を検討した疫学調査は極めて乏しい。今回の研究は、こうした点の検討を目的としたものである。具体的には、低濃度の石綿曝露集団である某造船所の艤装作業従事者の死因構造を明らかにし、さらに全国の死亡率を基準にしたSMRによって過剰死亡の有無を観察するとともに、肺癌のリスクを上昇させることが知られている鉱山労働者の歴史的コ-ホ-トをポジティブコントロールとして、死因構造の比較を試みる。本年度は艤装作業者と鉱山労働者の両コ-ホ-トを確定することに中心に調査研究を進めた。若干の遅れはあるものの全体としてはほぼ計画通り進行している。1.艤装作業者のコ-ホ-トの確定:某造船所に艤装工として半年以上の従事経験がある317名を追跡対象として設定した。このうち14名を除く全員の消息を確認した。

死亡者は14名で、このうち遺族に対する聞き取り調査や関連医療機関への問い合わせから、悪性胸膜中皮腫で4名、肺癌で1名、胃癌で1名、食道癌で1名死亡していることが判明した。2.鉱山労働者のコ-ホ-トの確定:某鉱山で亜砒酸の精錬作業等に従事した251名を追跡対象として設定した。このうち206名の消息を確認した。死亡者は85名であったが、遺族等に対する聞き取りから得た死因によれば、12名が肺癌で死亡しており、職種別には精錬作業の従事者44名中8名が肺癌で死亡していた。3.今後の予定:現在、法務省に死亡診断書記載事項証明書の交付にかかる認容を申請中である。許可が得られた時点で、管轄法務局から死亡診断書を取り寄せ死因を確定するとともに、肺癌死亡例を中心に診療記録の調査を実施する予定である。職業性の石綿曝露により肺癌や悪性胸膜中皮腫の死亡率が上昇することは数多くの海外の研究により知られているが、労働環境が異なるわが国の実状を検討した疫学調査は極めて乏しい。また、低濃度曝露による死因への影響を検討した研究は、わが国では見あたらない。今回、低濃度の石綿曝露集団である某造船所の艤装作業従事者の死亡構造を明らかにし、すでに著者らが実施した断熱工の結果、および発癌性を有する砒素取り扱い作業者の死因構造と比較する目的で、本研究を実施した。1.艤装作業者の死亡状況:某造船所に1976年時点、艤装工として在職していた153名をコホートとして設定し、1998年12月末現在までの消息を明らかにした。19名の死亡が確認された。悪性胸膜中皮腫による死亡が3名であったのに対し、肺癌は1名にとどまり、そのSMRは有意な上昇ではなかった。その他の死亡として、他の悪性腫瘍4名、間質性肺炎1名などが認められた。2.砒素鉱山労働者の死亡状況:1946年から1958年までの間に、某砒素鉱山で硫砒鉄鉱の採鉱、選鉱、または亜砒酸の製錬作業に従事していた労働者199名について、1998年12月末までの消息を明らかにした。その結果、肺癌で男性10名、女性1名、塵肺で男性2名が、それぞれ死亡していた。職種別検討では、製錬工34名のうち8名までが肺癌で死亡しており、そのSMRは19.1(95%信頼区間:6.9-44.9)と有意な上昇が認められた。他に有意な過剰死亡を示した悪性腫瘍はなく、また、採鉱作業、選鉱作業に従事した労働者では肺癌を含めSMRの有意な上昇を認めた疾患はなかった。3.まとめ:肺癌の死亡リスクについてみると、石綿より砒素の方が高く、同じ石綿曝露でも艤装作業のように低濃度曝露では、肺癌のリスクよりも悪性中皮腫のリスクが高いことが示唆された。
遅発性筋痛モデルによる筋性疼痛の中枢機構に関する研究

1)遅発性筋痛における筋機械痛覚過敏にTRP(Transient Receptor Potential)チャネルや酸感受性イオンチャネルが関与することを明らかにした。2)遅発性筋痛にブラジキニンB2受容体の活性化、および神経成長因子が極めて重要な役割を果たすことを示した。3)遅発性筋痛では筋よりも筋膜への侵害刺激に対する感受性が高まっていることを示した。4)筋侵害受容器の機械感受性は加齢により亢進し、一方、皮膚侵害受容器の機械感受性は加齢により低下することを示した。5)脊髄後角ニューロンの細胞外記録により、腰部筋・筋膜に起因する腰痛の脊髄機構を明らかにした。6)圧迫刺激による骨格筋からのATP放出を定量化した。7)繰り返し寒冷ストレス負荷により慢性筋痛動物モデルを作成した。8)骨格筋機械感受性C線維の半数はアクロメリン酸-Aに対して興奮作用を示し、侵害受容器終末にアクロメリン酸-Aに特異的な新規受容体が存在する可能性を示唆した。今年度は、伸張性筋収縮による遅発性筋痛モデルを用い、(1)侵害刺激に対する脳でのc-Fosタンパク発現を指標に、筋性疼痛に関与する脳部位を神経解剖学的に特定すること、および(2)脊髄後角ニューロンの細胞外記録による電気生理学的研究より、遅発性筋痛における機械痛覚過敏の中枢神経機構を解明することを目的とした。これまでの報告より、侵害刺激に対する脳でのc-Fosタンパク発現は脊髄での発現と比べ、時間経過や必要な染色過程が異なることが予想されたので、(1)に関してはまず、フォルマリン投与による筋痛を惹起し、脳におけるc-Fosタンパクの染色プロトコルを試行錯誤し、これを確立した。また、遅発性筋痛に関わる脳部位に関する予備的な結果も得たが、現在、結果の妥当性、および他の脳部位に関しても検討を進めている。最近、研究代表者の所属研究室において、遅発性筋痛における機械痛覚過敏に神経成長因子が極めて重要であることが見出され、これは遅発性筋痛のみならず、他の筋性疼痛モデルにおいても重要な役割を担っている可能性が出てきた。そこで、今年度は(2)の脊髄ニューロンの記録に先立ち、神経成長因子による末梢骨格筋C線維受容器の機械感作作用に関して、単一神経記録法による電気生理学的研究により検討した。その結果、神経成長因子は骨格筋C線維を顕著に感作することがわかった。また、行動レベルでも神経成長因子はラットの機械逃避閾値を有意に低下させ、筋機械痛覚過敏生成に重要な生理活性物質であることがわかった。来年度はこれらの結果を踏まえ、神経成長因子による機械感作効果も考慮に入れて脊髄や上位中枢ニューロンの実験を進める予定である。本研究では筋性疼痛モデルとして"遅発性筋痛"モデルを用いている。最近、研究代表者の所属研究室において、遅発性筋痛における機械痛覚過敏に神経成長因子が極めて重要であることが見出された。そこで、今年度は脊髄ニューロンの記録に先立ち、神経成長因子による末梢骨格筋C線維受容器の機械感作作用に関して、単一神経記録法による電気生理学的研究により検討し、行動レベルでも神経成長因子が筋機械痛覚閾値に及ぼす影響を調べた。その結果、神経成長因子は骨格筋C線維を顕著に感作し、ラットの機械逃避閾値を有意に低下させ、筋機械痛覚過敏生成に重要な生理活性物質であることを見出し、論文発表した(J Neurosci. 2010)。また、筋性疼痛は加齢とともに増大することから、骨格筋C線維活動の加齢による影響を体系的に調べ、論文投稿準備中である。今年度は、耐震改修に伴う所属研究室の引越を余儀なくされ、2度にわたる実験セットアップの解体と、立ち上げ作業に大きな労力と時間が割かれたものの、脊髄後角ニューロンの細胞外記録実験が軌道に乗り始めたところである。平成22年度は、引き続き、腓腹筋から入力を受ける脊髄後角ニューロンの電気生理学的特性の解析を行い、遅発性筋痛モデルと正常ラットを比較することで、筋性疼痛の中枢機構を明らかにすることを目的とする。また、これまでの結果を踏まえ、神経成長因子による機械感作効果も考慮に入れて脊髄や上位中枢ニューロンの実験を進める予定である。また、c-Fosタンパクの発現を指標にした免疫組織化学実験による、"遅発性筋痛に関わる脳部位の特定"に関しても、引き続き検討を進めていく。筋や筋膜に由来する痛みは加齢とともに増悪し、医学的・社会的に重要度が高い。

しかし、その末梢、および中枢神経機構には未だ不明な点が多い。本年度は、1)侵害受容器活動の加齢による変化を体系的に調べるため、表在組織として筋、深部組織として皮膚を対象に単一神経記録を行い、また、2)腰部筋や胸腰筋膜に受容野をもつ脊髄後角ニューロンの細胞外記録を行い、侵害受容組織としての筋膜の新しい生理学的役割について検討し、3)遅発性筋痛におけるグリア細胞由来神経栄養因子(GDNF)の関与を検討した。これらより得た所見は以下の通りである。1.加齢による侵害受容器の機械反応は、皮膚では減弱し、筋では逆に増大した。2.胸腰筋膜に受容野をもつ脊髄後角ニューロンが記録でき、実験的筋炎モデルにおいて、記録されるニューロンの割合が有意に増加した。3.遅発性筋痛を呈した筋でGDNF産生が増加し、GDNFの筋への投与によって、機械逃避閾値が低下した。以上の所見は、(1)侵害受容器活動の加齢による変化は、表在組織(皮膚)と深部組織(筋)で異なる、(2)筋膜は正常時の侵害受容を担い、病態時の痛覚過敏にも寄与する、(3)遅発性筋痛時の機械痛覚過敏に神経成長因子だけではなく、GDNFが関与することを示している。特に、(2)はこれまで円滑な骨格筋の収縮に寄与するための単なる支持組織としてしか考えられてこなかった筋膜に、"侵害受容"という全く新しい生理学的役割を付与する成果である。
BiS2伝導層を有する層状超化合物における超伝導機構解明と新奇機能の創出

BiCh2系(Chはカルコゲン)超伝導体における超伝導発現機構解明を目指し,RE(O,F)BiCh2型(REは希土類)について詳細に研究したところ,超伝導発現および転移温度(Tc)の上昇には,電気伝導を担うBiCh伝導面内の化学圧力を十分に上昇させることが重要であることがわかった.REOBiCh2型構造を持つ様々な新超伝導物質を開発するとともに,SbS2層から成る新層状物質やトポロジカル超伝導体候補物質であるSn1-xAgxTeも発見した.また,LaOBiS2の性質に注目し,Se置換によりキャリア移動度を上昇させることで新しい熱電材料(無次元性能指数ZT = 0.36)の開発に成功した.本研究は,2012年に研究代表者らが発見した新しい層状超伝導体であるBiS2系超伝導体の超伝導機構解明と高温超伝導化を目指すものである.さらに,超伝導以外の新しい機能性を見出すことも目的の一つとしている.平成25年度の研究では,特に試料の純良化を達成し,良質試料を用いて超伝導特性と結晶構造の相関を見出した.具体的には,LaO1-xFxBiS2,PrO1-xFxBiS2超伝導体は,高圧合成を行うと超伝導転移温度(Tc)が大幅に上昇することがわかり,結晶軸のc軸方向の一軸的な格子収縮により高Tc相が発現することがわかった.一方,化学圧力印加(キャリア数の変化を生じない元素置換)を行うと,元素置換サイトに対応してa軸またはc軸の格子収縮が起こることがわかり,化学圧力印加試料の超伝導特性評価から,c軸方向の格子収縮が超伝導特性と強く相関することを見出した.超伝導機構解明に向けて,角度分解光電子分光,NMR,圧力下輸送測定,パルス強磁場測定,局所構造解析(EXAFS)を共同研究として展開した.その結果,伝導キャリアの変化は局所的な結晶構造と強く相関し,さらに局所構造変化が超伝導特性や磁性を支配することがわかってきた.また,強磁場下での測定から非常に異方的な上部臨界磁場が見積もられ,これは本物質系の擬一次元性を反映している可能性があり,機構解明への重要な情報である.BiS2系層状化合物の新機能創出に向け,熱電性能評価を行った.LaO1-xFxBiS2, CeO1-xFxBiS, NdO1-xFxBiS2の多様な試料に対し高温でのゼーベック係数と電気抵抗率測定を行った結果,LaOBiS2が最も高い出力因子を高温で示すことがわかった.また,LaOBiS2は200°C付近で相転移のような電気抵抗率の異常を示すことがわかり,超伝導機構解明に重要な情報が得られると期待できるため,現在高温での結晶構造解析を行っている.本研究では,新しいBiS2系層状化合物の関連物質において,「超伝導発現機構解明と高温超伝導化」および「熱電変換物質としての可能性の探索」を目標に研究を行ってきた.超伝導研究に関して,主に二種類の試料(高圧合成試料・化学圧力試料)の結晶構造および物性を詳細に評価した.第一に,高圧合成装置を用いてLaO0.5F0.5BiS2を合成することで,高圧相(高Tc相)を安定化させることに成功した.高圧合成試料を用いて超強磁場下磁気抵抗測定を行った結果,高圧相の超伝導異方性が常圧相と比較して低いことが解明された.さらに,高圧相においては超伝導面内にも超伝導異方性が存在することを示し,結晶の対称性が正方晶から低下していることを示した.また,高圧相の試料と常圧相の試料を用いてX線吸収による電子状態の解明と局所構造解析や中性子散乱による局所構造揺らぎと磁気秩序の研究を行った.第二に,REO0.5F0.5BiS2系においてREをLa-Smの固溶系の合成を行った.また,LaO0.5F0.5Bi(S1-xSex)2系の合成に成功した.これらの物質系では本質的なキャリア濃度変化が無いにもかかわらず,元素置換量に対応して超伝導が発現し,Tcが大きく変化することがわかった.これにより,BiS2系ではキャリア濃度と同時に局所的な結晶構造も超伝導性に重要なパラメータであることを示した.さらに,放射光X線回折の結果から面内の化学圧力の増大により超伝導が発現する共通性を見出した.熱電変換に関して,RE(O,F)BiS2の中で,FをドープしないLaOBiS2が最も高い熱電性能を示すことを見出したが,その熱電性能はZT = 0.05程度と低かった.そこで,SサイトのSe置換を行ったところ,LaOBi(S1-xSex)2が高温で比較的高い熱電性能(ZT = 0.17)を示すことを発見した.2012年に発見したBiS2系超伝導体の超伝導機構解明に向けた物質開発および物性研究を行った.主な新物質(新組成)として,RE(O,F)BiS2(REは希土類元素でLa, Ce, Pr, Nd, Sm, Biの挿入に成功),EuFBiS2,REO0.5F0.5Bi(S,Se)2の多結晶試料および単結晶試料の合成に成功した.放射光を用いた結晶構造解析や強磁場,高圧,低温の多重極限下での電気抵抗率,磁化率,比熱などの評価から,以下の重要な情報を得ることができた.

(1)超伝導特性と局所構造は強く相関している.(2)面内の化学圧力を上昇させることで超伝導が発現し,転移温度も上昇する.(3)超伝導の対称性は異方的なs波である可能性が高い.(4)低キャリア超伝導が共通の性質である.(5)ブロック層と超伝導相関の相関が超伝導および磁性の発現に重要な役割を果たす.以上の結果から多様なBiS2系超伝導体の物質開発に成功し,結晶構造および超伝導特性の制御に成功した.また,超伝導機構解明に向けた重要な情報を得ることができた.本研究では,BiS2系層状化合物の半導体的性質に着目し,熱電変換材料としての可能性を見出すことに成功した.LaOBiS2にSeを置換することで,LaOBiSSeは金属的な電気伝導度と高いゼーベック係数を併せ持ち,さらに低い熱伝導度を示す新しい熱電変換材料であることを見出した.その性質は400°Cにおいて無次元性能指数ZT = 0.36である.また,新物質探索にも力を入れた.高圧合成法を用いることで,トポロジカル結晶絶縁体のSnTeにAgを置換することに成功し,超伝導体Sn1-xAgxTeを合成することに成功した.BiCh2系(Chはカルコゲン)超伝導体における超伝導発現機構解明を目指し,RE(O,F)BiCh2型(REは希土類)について詳細に研究したところ,超伝導発現および転移温度(Tc)の上昇には,電気伝導を担うBiCh伝導面内の化学圧力を十分に上昇させることが重要であることがわかった.REOBiCh2型構造を持つ様々な新超伝導物質を開発するとともに,SbS2層から成る新層状物質やトポロジカル超伝導体候補物質であるSn1-xAgxTeも発見した.また,LaOBiS2の性質に注目し,Se置換によりキャリア移動度を上昇させることで新しい熱電材料(無次元性能指数ZT = 0.36)の開発に成功した.本研究課題申請時に提案した研究目標は,(1)BiS2系超伝導機構解明に向け,超伝導性と結晶構造の相関を見出すことと(2)BiS2系層状化合物における超伝導以外の新機能を創出することである.これまでに得られた結果において,BiS2系超伝導体の超伝導発現条件と超伝導特性の上昇が,超伝導面内の化学圧力の効果によって説明できることを見出しており,すでに(1)の目標が達成されつつあると考えている.来年度以降,これまでに得られた結果をさらに発展させる予定であり,具体的には理論物理学者との共同研究により,より詳細な超伝導発現機構の理解を達成できると期待している.目標(2)において,私たちはBiS2系関連物質が高温で使用できる熱電変換物質として有用であることを見出した.本研究で得られた結果に基づき,「層状ビスマスカルコゲナイド系熱電変換材料」の特許を出願した.今後,LaOBi(S1-xSex)2のブロック層を変更することで,さらなる特性向上が期待でき,発展性も高い結果が得られたと考えている.これまでに得られた結果から,本研究は計画以上の進展していると考えている.27年度が最終年度であるため、記入しない。固体物理学超伝導研究に関して,より詳細に超伝導特性と結晶構造の相関を議論できる化学圧力印加系に集中して研究を推進する.これまでに,(Ce1-xNdx)O0.5F0.5BiS2およびLaO0.5F0.5Bi(S1-xSex)2の二つの系に関して研究を行ってきた.その成果として,「面内化学圧力と超伝導発現および超伝導転移温度温度の相関」を見出した.この相関の確証を得るために,他のRE元素を用いたRE(O,F)BiS2において,O/F濃度(キャリア濃度)も可変パラメータとして物質開発を行う.それらの新物質に対して詳細な結晶構造解析と物性評価を進めていく.
８－ニトログアノシンの選択的捕捉分子の開発

本研究では、水溶液中での8-ニトロGの認識を目指し、ニトロ基の脱離能に着目し認識分子にチオールを導入した分子を合成し、共有結合により強固に結合した錯体形成を検討した。フェノキサジン骨格にウレア型側鎖をもつ分子を基本に、水溶液中で8-ニトロGに対して高い錯体形成能を有する分子として、最も効果的な反応性をもつ炭素数3個のチオール体を決定した。水中で8-ニトロG 3', 5'-モノリン酸を特異的に捕捉するため、サイクレン分子を導入した認識分子を合成し、8-oxo-GTP認識をモデルとして検討した。その結果、糖鎖をもちクリック反応で結合したものが最も安定な錯体が形成できることを明らかにした。本研究では、水溶液中での8-ニトロGの認識を目指し、効果的な検出のため8-ニトロGのニトロ基の脱離能に着目し認識分子にチオールを導入した分子を合成し、共有結合により強固に結合した錯体形成を検討した。前年度までにフェノキサジン骨格にウレア型側鎖をもつ分子を基本に、水溶液中で8-ニトロGに対して高い錯体形成能を有する分子を決定した。さらに末端にチオール基を有するウレア型側鎖を結合させ、8-ニトロGとの反応性を調べ、付加体形成に最適な側鎖構造を決定した。本年度は、本反応を速度論的に解析し、反応の選択性の起源を明らかにすると同時に、水溶液中で錯体を形成させるための、認識分子開発を検討した。1.ウレア型スペーサー末端にアルキルチオールを導入した誘導体の中で、炭素数3個のチオール体が最も効果的な反応性を示した。速度論的解析によって、反応速度はチオールのpKaによるものではなく、活性化エントロピーの違いによることが明らかになった。2.水中で8-ニトロGを特異的に捕捉する分子の開発:前年度までに水中で8-ニトロG 3', 5'-モノリン酸を特異的に捕捉するため、サイクレン分子を銅触媒下のクリック反応を経て、認識分子を合成した。平成25年度は、リン酸体認識構造の最適化を目的に、8-oxo-GTP認識をモデルとして検討した。フェノキサジン環に糖部分を含みクリック反応でサイクレンを結合したもの、糖部分がなくクリック反応でサイクレンを結合したもの、糖部分がなく、アルキル鎖で結合したものの3種類を比較した。その結果、糖鎖をもちクリック反応で結合したものが最も安定な錯体が形成できることが分かった。以上、平成25年度の研究は計画通りに進展した。本研究では、水溶液中での8-ニトロGの認識を目指している。効果的な検出のため8-ニトロGのニトロ基の脱離能に着目し認識分子にチオールを導入した分子を合成し、共有結合により強固に結合した錯体形成を目指す。本年度はフェノキサジン骨格にウレア型側鎖をもつ分子を基本に、水溶液中で8-ニトロGに対して高い錯体形成能を有する分子の決定について検討した。さらに末端にチオール基を有するウレア型側鎖を結合させ、8-ニトロGとの反応性を調べ、付加体形成に最適な側鎖構造を検討した。1.水中で8-ニトロGを特異的に検出する蛍光デバイスの開発:ウレア型フェノキサジンを持つヌクレオシド誘導隊を固相担体に導入したものを新たに数種検討したが、水中のdGには応答せず選択的に8-ニトロdGに高感度に応答したものの8-oxo-dGにも応答性を示した。2.水系溶媒中で8-ニトロGとの特異的な付加体形成:チオール基を導入したウレア型フェノキサジン体において8-ニトロGと効果的に付加体を形成させるためのスペーサーの長さを検討し、メチレン3個(プロピル)が最適な長さであることが決定できた。3.水中8-ニトロG 3', 5'-モノリン酸を特異的に捕捉する分子の合成:リン酸アニオンを捕捉する分子としてサイクレン分子を選択し、アミノ基をtriBoc保護したのちアセチレン基を導入した。これと保護チオール基を持つウレア型フェノキサジン体の5`位にアジド基を持つ誘導体を用いて銅触媒下のクリック反応を行いトリアゾール環で連結後、保護基を除去して認識分子を合成した。水中での認識を蛍光スペクトルで検出したところ、有効な錯体形成能を示した。さらに末端チオール基によるニトロ基の置換反応を調べたところ、付加体形成を確認した。以上のことから平成24年度は研究の目的はほぼ計画通りに達成された。概要に記したように、設定した3項目において研究を実施することができた。

本研究のカギとなる水溶液中での8-ニトロG 3', 5'-モノリン酸体との付加体形成にも成功しているので、計画はほぼ順調に進展していると判断できる。水中で8-ニトロGを特異的に検出する蛍光デバイスの開発については、ウレア基に結合するユニットの検討を続ける。2.水中8-ニトロG 3', 5'-モノリン酸を特異的に捕捉する分子については、チオール求核性の向上が必要と判断された。そこで、求核性の高い芳香族チオールなどその他の求核剤を検討する。3.リン酸基の認識構造を最適化するため、ヌクレオシド構造とサイクレン分子との間のスペーサー構造を検討する。平成25年度は、研究費は備品設備などの購入には使用せず、試薬類などの消耗品、国内旅費および英文校正、論文投稿に使用する計画である。
新しい作用機構をもつ海洋共生微生物由来の抗がん物質の開発

新規抗腫瘍性マクロリド化合物であるAmphidinolide BとCが得られた渦鞭毛藻Amphidiniumsp.について、これらの抗腫瘍性物質の収量の増加をはかるために培養条件を種々検討した。また、この渦鞭毛藻に共生するバクテリアを分離し、この共生菌による抗腫瘍性物質の産生能を調べた結果、分離した1株に顕著な殺細胞活性が認められた。今後、この株より殺細胞活性成分の分離を検討する予定である。一方、沖縄産のヒラムシAmphiscolops magniviridisより分離した渦鞭毛藻Amphidiniumsp.の培養藻体から、新規マクロライド化合物としてAmphidinolide Fを単離した。Amphidinolide Fは、Amphidinolide Cと同一のラクトン環をもち、側鎖部分の構造が一部異なるだけであるが、その殺細胞活性はAmphidinolide Cの1/1000に減少していることが明らかとなった。この結果は、マクロライド構造の一部が変化しただけで活性が大きく変化することを示唆しており、殺細胞活性と構造との相関を考える上で興味深い。沖縄産の別種のヒラムシAmphiscolops breviviridisの共生藻Amphidiniumsp.の培養藻体から、新規マクロライド化合物としてAmphidinolide GとHを単離した。Amphidinolide GとHは、マウス白血病細胞L1210ならびにヒト上皮がん細胞KBに対してin vitroで顕著な殺細胞活性(IC_<50>,0.56ng/ml)を示し、Amphidinolide Bと同一の母核をもつマクロライド化合物である。今後、これらのマクロリド化合物のin vivoでの抗腫瘍活性を検討する予定である。他に、沖縄産のホヤEudistoma cf.rigidaより単離した抗腫瘍性マクロリド化合物Iejimalide AとBの硫酸エステル体として、Iejimalide CとDを分離した。今後この群体ボヤから、これらの化合物を産生する内在性の微生物の分離を検討する予定である。また、魚の消化管より分離した真菌Penicillium fellutanumより、殺細胞活性を示すペプチド化合物Fellutamide AとBを単離した。