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神経細胞の機能維持・分化におけるAPG-ユビキチン様修飾システムの役割

これまで、高等動物におけるオートファジーの分子機構、特にユビキチン様ATG修飾システムを中心に研究を展開してきた。この修飾システムの鍵酵素であるATG7遺伝子のコンディショナルノックアウトマウスの作成に成功した(J.Cell.Biol.,2005)。まずオートファジー研究がさかんな肝臓において、肝臓特異的にATG7遺伝子を欠失させると、顕著な肝肥大がおこり、肝炎の発生および生存率の低下が認められた。次に、脳特異的にATG7遺伝子を欠失させたマウスを作成し、顕著な症状が認められていることから、脳・神経系におけるオートファジーの重要性を示す研究に発展することが期待される。平行して、ヒトAtg4Bが、3つのAtg8ホモログ、LC3,GABARAP,GATE-16の前駆体を基質とした特殊なシステインプロテアーゼであるとともに、LC3-リン脂質結合体およびGABARAP-リン脂質結合体からリン脂質を切り離す脱脂質化酵素である事(J.Biol.Chem,2004a)、ヒトLC3/MAP1LC3BがラットLC3同様の真正のモディファイアーである事(J.Biol.Chem.2004b)、さらにGATE-16に相互作用する新規E1様酵素が関与する、まったく新規のUb1システムの発見(EMBO J 2004)、LC3のNMR構造解析(J Biochem NMR 2004)、オートファジーにおけるrab7の機能(J Cell Sci 2004)、GABARAPとGATE-16の修飾型がラット組織内でLC3修飾型と分布を異にすること(Intl J Biochem Cell Biol 2004)も明らかにした。今後、脳特異的Atg7ノックアウトマウスを用いて、神経変性疾患とオートファジーの関連を明らかにしていきたい。この修飾システムの鍵酵素であるATG7遺伝子のコンディショナルノックアウトマウスの作成に成功した。平行して、ヒトAtg4Bが、3つのAtg8ホモログ、LC3,GABARAP, GATE-16の前駆体を基質とした特殊なシステインプロテアーゼであるとともに、LC3-リン脂質結合体およびGABARAP-リン脂質結合体からリン脂質を切り離す脱脂質化酵素である事(J.Biol.Chem,2004a)、ヒトLC3/MAP1LC3BがラットLC3同様の真正のモディファイアーである事(J.Biol.Chem.2004b)、さらにGATE-16に相互作用する新規E1様酵素が関与する、まったく新規のUb1システムの発見(ENBO J 2004)、LC3のNMR構造解析(J Biochem NMR 2004)、オートファジーにおけるrab7の機能(J Cell Sci 2004)、GABARAPとGATE-16の修飾型がラット組織内でLC3修飾型と分布を異にすること(Intl J Biochem Cell Biol 2004)も明らかにした。
述語の意味と叙述タイプに関する統語論からの考察：機能範疇統語論の構築を目指して

文の時制やアスペクトの解釈がどのように得られるのかを、精緻化した機能範疇構造と操作から、統語的に考察し、統語理論構築の発展に寄与することを目的とする。特に、総称文、状態性を持つ叙述文のタイプ、主節と従属節の時制解釈に焦点をあて、動作主主語が許されない「属性・総称解釈」「テイルの結果状態解釈」「連体修飾節における完了タと結果状態のテイルの交替」などの興味深い現象を取り上げ、それらの分析には、文のアスペクトを司るAspPが重要な役割を担っており、その範疇に許された操作により、同じ述語(vP)から複数の叙述タイプの派生を可能とする機能範疇統語論の試みを提示する。本研究課題は、[A]「事態の概念意味・アスペクト・叙述の型」を統語構造の機能範疇、特に、vPやIPの機能と役割の観点から統語的に分析し、[B]これまでのCP現象からの知見をvPおよびIP領域にも対応させ、機能範疇の役割とメカニズムを、統語論の中心的課題と位置づけ、理論化することである。これらの目的に向け、初年度にあたる平成23年度は、[A]については、日本語の現象を中心に、出来事事象(時間軸との関連のある事象)と状態性の関係、文(主文)のタイプと時制解釈の観点から、理論構築へ向けての経験的基盤となる現象を整理し、[B]については、長谷川のこれまでのvPに関する(特に、littlevが持つ素性の)研究を始点に、その上位にIP(もしくはvP)のSub-headとしてアスペクト層(Asp)を設ける可能性を追求し、vP内部の述語の素性(状態性や完了性telicity)との関係(主要部間(vP-AspP-IP)および指定部要素の解釈)を統語操作の観点から、主要部移動と関係する指定部の有無に言及した理論的仮説を構築できると見通しを立てた。また、研究遂行上の体制構築として、今年度は、国内外での学会参加や研究打ち合わせ(講演会)を通し、仮説の検証を他言語との比較も視野に入れて国内外の研究者との協力者と意見交換の体制などを構築し今後2年間の研究基盤とした。具体的には、主文と補文の関係と機能範疇の時制解釈の関わりを示し、国内外の学会や研究会で発表した。また、「状態性・恒常性・総称性」と統語構造の関係では、テイルを含めた統語的「状態素性」の意味と機能、その存在が認可する副詞的要素の関係を、述語の意味構造(統語的にはvP内の構造として明示)との関係で一般化を捉える形で研究を進行させている。半世紀以上にわたる生成文法理論の発展は、述語の意味(項構造)の構造化から、文が示す情報の構造化へ、その構造構築における操作と役割が語彙範疇から機能範疇へ、と変化してきている。本研究課題では、この流れに、「文」には、「Predicativeな意味」「Propositionalな意味」「Performativeな意味」があり、それは、機能範疇の観点では、それぞれ、vP、TP、CPシステムと対応するとの仮説から、各々の機能範疇がどの程度独立した意味や機能を持ち、どの程度の依存関係を示すのかを解明することである。それに対し、研究代表者のこれまでのvP領域現象(Hasegawa 1999, 2001, 2004, 2007,長谷川2010ほか)とCP領域現象(長谷川2007、2010、Hasegawa 2009, 2010ほか)の理論的考察・発展から、その2つの領域の接点となるTP領域現象に迫り、vPの情報がどの程度CP領域現象に関わり、また、その逆であるのかに注目して研究を進めた。また、本研究のもう一つの特色は、生成文法研究のこれまでの英語はじめの印欧言語、言語タイプ的には主要部前置言語の考察から理論化がなされてきた流れを、典型的な主要部後置言語の日本語の考察から、仮説の検証および理論化を目指すことであった。日本語では、vP現象、CP現象は文末(節の右端部)に機能範疇主要部が明示され、それが統語現象を司ることが分かっているが、それは、節の左端部の文頭(指定部)に明示される英語などの主要部前置言語とは大きく異なる点であり、両言語タイプからの考察が理論的発展には欠かせない。本研究により、述語の意味やタイプと関わるvP近辺にはAspP、VoiceP、ApplePといったSub-headが存在し、文のアスペクトや時制解釈、特に、埋め込み文における主文と関係する時制解釈に、TPだけでなくそうしたvP近辺の機能範疇が関わっていることを、日本語と英語の現象を中心に明らかにできた。成果は研究書として刊行予定である。

本研究課題は、従来、意味論(型式意味論、語用論、語彙意味論)を中心に考察されてきた時制や(文および述語の)アスペクト現象が、(i)どの程度、統語構造や操作に帰結できるか、(ii)言語間に見られる違いを説明できるか、を考察するものである。その課題に対し、本研究では、Rizzi(1997)他で提唱されている階層化された機能範疇構造(いわゆるカートグラフィ構造)想定し、[A]事態の概念意味・アスペクト・叙述の型、[B]文のタイプの両面から、文全体の時制やアスペクトの解釈を導く分析を目指している。平成24年度は本研究の2年目だが、1年目の成果を受け、時制と関わる統語分析として、統語論者の中では早くから時制と関わる統語構造を考察してきたStowell(1995)氏との意見交換を行い、氏のSyntactic Structure of Tenseの理論を、Rizzi(1997)に準じて様々な考察を重ねてきた長谷川(2010,2011)の枠組みに捉え直し、Stowellの二階建てTense構造と機能が、FinPとTensePとしてより明確な構造化が可能なこと、それにより、文のタイプ(主節としての総称文、叙述文、命令文など;従属節としての補文、時の副詞節、現象提示文(ト節)、関係節、属性記述文)を明示するForcePからFinP→TensePへの指令系統がTenseの具現としての「ル・タ」の解釈を可能にするという分析を得た(平成25年度の言語学会ワークショップで発表予定)。その分析では、Kusumoto(1990)などで指摘された、主文と従属節の時制辞解釈にみられる日本語と英語の違いは、FinPの時の値や(日本語ではTPに現れる)時の副詞の存在から導き出せることになる。AspPとの関わりについては現時点では(テ)イルに代表される「状態性」のみの考察に留まっているが、楠本氏、語用論(会話協調原理)から時制解釈を考察している富岡諭氏を含め、統語構造と時制解釈に関するワークショップを開催し、その理論的役割分担について討議を重ねており、Stowellの完了体系の理論も含めて最終年度で考察を深める。「述語のアスペクト」と「文のアスペクト」の関係が、統語的な(AspPと想定している)機能範疇の存在と深く関わるとの「研究計画当初の想定」が、テイルの現象やその存在により認可される副詞、文全体の時制解釈現象により裏付けられるとの確信を得ることができ、かつ、その仮説を英語はじめ他言語で検証する道筋も、国内外の研究者との研究協力体制を構築することにより、可能となっている。25年度が最終年度であるため、記入しない。2年前の当初の計画では、文タイプと時制・文アスペクトの考察から述語のアスペクト解釈への考察は比較的容易に転用可能と考えていたが、述語のアスペクトについては、述語内部のクオリア構造などが文全体の解釈に関わることが語彙意味論分野では明確に提示されはじめており、それを統語構造にどの程度反映させるかにおいて、多少、見通しの修正を迫られている。しかし、反面、CP-TP現象については、当初予定していたKratzer理論ではなくStowell理論を用いることにより、言語間の違いに向けた取り込みが可能となりつつあることから、全体としては、「ほぼ順調」に進展していると考えている。2年目の平成24年度には、国内の研究者との意見交換、研究会を中心にテイルと述語の意味、状態性と関わる素性を認可する機能範疇を特定する。また、海外の研究者として、UCLAのStowell氏(時制と関わる統語的範疇の研究を先見的に提唱)の知見を受け、日本語と英語との比較検討を進める。最終年度の平成25年度には、国内外の研究協力者を含めたワークショップを開催し、本研究課題を日本語、英語だけでなく、他言語にも言及して考察を深め、「統語構造と時制・アスペクト」の関係に理論的提案を行う。
魚類の浸透圧調節研究の基盤拡充とセシウム除染技術の確立

体内に取り込まれたセシウムの挙動を知るには、カリウムの動態を理解することが不可欠である。カリウムイオン(K+)は体内に最も多く含まれる陽イオンであり、細胞内外でのK+濃度勾配を保つことは生命維持に必須である。低K+濃度の淡水中ではK+の獲得を飼料に大きく依存すると考えられる。これまでK+の調節機構として、鰓におけるK+排出と胃におけるK+取込は独立して研究がなされてきたが、本研究では両面に焦点を当て、淡水飼育下のモザンビークティラピアを用いて、K+代謝機構を包括的に明らかにすることを目的とした。まず、摂餌後の生理的応答を経時的に観察した結果、胃におけるK+吸収と同期して血漿K+濃度の上昇が確認された。また、鰓の塩類細胞に発現しK+排出に関与するK+チャネルRomkaの発現の亢進が認められた。Romkaの発現が血漿K+濃度の変化に応答した可能性を検討するため、単離した鰓弁のK+濃度別培養実験を行った結果、高K+培養液でRomkaの発現上昇が確認された。このことから、塩類細胞は内分泌因子に依らず自律的に細胞外K+濃度の上昇を感知し、Romkaを介したK+排出機構を亢進することが示唆された。さらに、K+含有量を調整した飼料を給餌したところ、低K+餌投与後には胃でのK+取込が起こらず、血漿K+濃度およびRomka発現の上昇も確認されなかった。このことから流入するK+量が抑制されるとK+代謝機構の応答が変化する可能性が示唆された。以上の研究により、摂餌に対するK+代謝機構の応答の一端が明らかとなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1.サケ科魚類鰓におけるカリウムチャネルROMKの同定近年、鰓塩類細胞からのK+排出にカリウムチャネルROMKが関わり、K+と同族のアルカリ金属であるCs+もROMKを介して排出されることがティラピアで示された。このようなROMKを介したK+排出機構の存在を、サケ科魚類4種(イワナ、ギンザケ、ニジマス、ヤマメ)を用いて調べた。サケ科魚類4種のROMK cDNAの全長配列を決定した結果、ROMK演繹アミノ酸配列は互いに97100%の配列相同性を示した。次に、サケ科魚類ROMKの機能特性を詳細に調べるために、K+負荷に対する応答性を調べた。イワナ、ニジマス、ヤマメを高K+淡水で飼育した結果、いずれの魚種においてもROMK遺伝子の発現量に顕著な変化は見られなかった。ギンザケについては海水でもK+負荷実験を行ったが、同様にROMK遺伝子の発現量に変化はなかった。さらに免疫染色により塩類細胞におけるROMKの局在を調べたところ、ニジマスにおいて淡水条件では塩類細胞の細胞質全体にROMKのシグナルが確認されたのに対し、高K+条件下では塩類細胞頂端膜側における顕著な局在が見られた。2.塩類細胞の機能を調べるための鰓弁培養法の確立従来の培養法では添加したホルモンの浸透性に問題があるため、鰓弁を分割して培養する新規培養法を開発した。この培養法は従来培養法と比較して死細胞が少なく、実験系として妥当であると判断した。培養3日後で塩類細胞数を比較すると、PRLを加えた群とPRLとコルチゾルを同時に加えた群で対照群より有意に塩類細胞数の低下が抑制された。また、PRL単独よりもコルチゾルと同時に加えた方が塩類細胞数の低下抑制が良好であった。このことから、PRLは単独で塩類細胞数を維持する作用を有し、またコルチゾルはPRLの作用を相乗的に増強することが示唆された。モザンビークティラピアの鰓から、NKAa1a、a1b、a1c、a2、a3aおよびa3bの6種のアイソフォームを同定した。組織別発現解析の結果、NKAa1aは淡水に馴致した魚の鰓で発現が高く、淡水環境中で鰓の塩類細胞を介したNaClの取り込みに重要であると考えられる。NKAa1bはほぼ全ての器官で海水での発現が高かったが、特に鰓、腎臓および消化管といった浸透圧調節器官で高い発現を示した。これより、NKAa1bは海水環境中での浸透圧調節に最も重要なNKAであることが示唆された。NKAa1cは淡水馴致した魚の鰓、腎臓および直腸でのみ発現が認められ、淡水環境中で鰓でのNaClの取り込みおよび腎臓でのNaClの再吸収に関与すると考えられる。NKAa2は、淡水および海水環境いずれでも筋肉で特に発現が高かった。NKAa3aは海水環境で発現が高く、特に脳、鰓、心臓で高い発現を示した。NKAa3bは淡水および海水環境いずれでも脳特異的に発現し、神経の興奮に関わると考えられる。次に鰓に着目し、NKAアイソフォームの発現量を比較したところ、淡水に馴致した鰓では、NKAa1a、NKAa1bおよびNKAa1cの発現が高かった。NKAa1aおよびNKAa1cの発現は淡水から海水へ移行すると減少し、逆に海水から淡水への移行では発現が上昇した。NKAa1aおよびNKAa1cはNCCを発現する淡水型塩類細胞に発現し、NaClの取り込みに重要なNKAであると推測される。

海水に馴致または移行した魚の鰓では、NKAa1bの発現が最も高く、次いでNKAa3aの発現が高かった。NKAa1bは、淡水中でNHE3を発現する塩類細胞に発現し、Na+の取り込みと酸塩基調節に関わり、海水中ではNaClを排出する海水型塩類細胞に発現すると推測された。NKAa3aは海水型塩類細胞で発現し、NKAa1bの機能を補完すると考えられる。研究計画のうち、「ティラピア鰓で発現するNa+/K+-ATPaseアイソフォームの同定とその発現解析」については、当初の計画を大幅に上回る進展が見られた。一方で、「類細胞のイオン輸送機構の解明およびROMKを発現する塩類細胞の同定」については、着実に進展しているものの、さらなる検証が必要である。魚類の鰓に存在する塩類細胞はイオン輸送に特化し、浸透圧調節機構の中心的役割を果たしている。塩類細胞には淡水型および海水型のサブタイプが存在し、淡水性狭塩性魚であるゼブラフィッシュで同定された淡水型塩類細胞の分化誘導シグナリングのカスケードでは、foxi3a、foxi3bが下流に存在することが知られている。しかし海水型塩類細胞への分化誘導遺伝子は未だ不明である。そこで本研究は、広塩性魚であるメダカを用いて、塩類細胞の分化において転写因子として働くと考えられるfoxi3遺伝子が、塩類細胞の分化誘導にどのような機能を担うかを明らかにし、塩類細胞の分化誘導カスケードの全容解明への基礎的知見とすることを目的とした。まず、ゲノムデータベース(ensemble)とナショナルバイオリソースプロジェクトのメダカcDNAライブラリーからfoxi1, 2,および3の部分配列を同定し、さらにRACE法によりfoxi3のmRNA配列の全長を同定した。その結果、ゼブラフィッシュとは異なり、メダカではfoxi3は1種である可能性が示唆された。またメダカfoxi3は発生初期段階から淡水型および海水型全ての塩類細胞の核に発現しており、ノックダウン実験では塩類細胞数が減少し、過剰発現実験では塩類細胞数が増加した。よってfoxi3は全ての塩類細胞の分化誘導および増殖に必要な転写因子であり、foxi3のさらに下流のシグナリングによって淡水型や海水型といった各タイプの塩類細胞へと分化・誘導されることが示唆された。「海水型塩類細胞の分化誘導因子の探索」については順調に研究が進み、おおむね当初の計画通りに成果が得られた。1.ティラピアの消化管でK+とNa+が主にどの部位でどの程度吸収されるのかを検討するため、消化管を複数の部位に分け、経時的に内容物を採取し、K+とNa+の濃度を測定した。その結果、胃から腸の前半部にかけてK+濃度が大きく減少した。また、時間経過に伴って胃内のK+濃度が徐々に低下した。このことから、餌料として口から摂取されたK+はまず胃に滞留している間にその多くが吸収され、腸の後半へ移行するにつれてさらに吸収が進むことが示唆された。2.消化管内のK+輸送に関わると考えられる輸送分子について、定量PCRによって組織別発現解析を行った。その結果、胃においてK+の吸収を担うとされるHKAおよびHKAと共役するカリウムチャネルKCNQ1が胃に特異的に発現していることが示された。一方、腸においてはK+、Na+、Cl-を輸送するNKCC2およびNa+とCl-を輸送するNCCbが特異的に発現していた。従って、胃においてはHKAとKCNQ1が、腸においてはNKCC2とNCCbが、K+輸送に寄与すると考えられた。次に、これらの輸送分子に対する絶食の影響を検討した結果、胃における発現が確認されたHKAおよびKCNQ1の発現が、絶食条件下において低下する傾向が見られた。
新規アルツハイマー病モデルマウスにおけるシナプス機能低下の分子メカニズム解析

本年度は,遺伝学的アプローチにより, PI(4,5)P2の発現調節に重要なSynj1との遺伝学的な相互作用を観察することにより, Aβによる聴覚低下の分子メカニズムにおけるイノシトールリン脂質代謝調節の重要性を検証した.方法としては, [Math1E-Aβ42E22G]にSynj1変異を交配によりヘテロで導入し,生後4ヶ月から生じる聴力低下が抑制されるか否かを調べた.聴性脳幹反応(ABR)による聴力の測定を経時的に行った結果,新規ADモデルマウスにSynj1変異をヘテロで導入し, PI(4,5)P2発現量を増加させることで聴力低下が抑制されるか否かを検討したが,高音域の聴力低下の抑制は認められなかった.近年,他グループによる報告では,神経細胞特異的に発現するSynj1およびパラログ遺伝子として知られるSynj2はユビキタスに発現してそれぞれPI(4,5)P2の代謝を制御することや,蝸牛においては内耳有毛細胞にSynj2,ラセン神経節細胞にSynj1の転写活性があることが示されている.これらの報告と本研究課題の結果には一貫性があり,本解析系においては,後シナプスではなく前シナプス(有毛細胞)におけるイノシトールリン脂質代謝調節が重要であることが予想される.そこで現在, Synj2変異の導入による遺伝学的な相互作用を用いてPI(4,5)P2の代謝の重要性を検証している.聴力が回復した場合に,組織化学的にシナプス結合の変化を経時的に解析することで, Aβによる聴覚低下の分子メカニズムを理解したい.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究室では,神経細胞と聴覚細胞の類似性に着目し,内耳有毛細胞にADの発症原因因子であるアミロイドβ(Aβ)を発現するTgマウス( Tg[Math1E- Aβ42Arc] )を確立している.この新規ADマウスモデルは生後4ヶ月で超高音刺激(32kHz)特異的な聴力低下を示す.超高音刺激応答は加齢により減弱することから,加齢が最大のリスクファクターであるADとの相関が予想される.本研究課題では,新規ADマウスモデルの創薬モデルとしての有用性を考える重要なステップとして, Aβの発現による聴力低下の分子機構の解明を目指す.これまでに報告されているADの発症メカニズムから類推すると,新規ADマウスモデルにおけるAβ発現による聴力低下の要因として, 1)有毛細胞の変性, 2)シナプスの減少, 3)シナプス機能低下,という3つの可能性が予想される.そこで,まず,有毛細胞変性の有無を検証するため,蝸牛を単離して形態を観察した.さらに,有毛細胞および聴神経細胞のシナプスマーカーで2重染色を行い,シナプス形成を観察した.その結果,生後5ヶ月齢で超高音域を制御する有毛細胞の欠損およびシナプス形成能に顕著な異常は認められなかった.一方で,シナプス形態に差が観察されることから,シナプス小胞リサイクリングをはじめとするシナプス機能の調節機構が発症に関与する可能性が示唆された.遺伝学的アプローチによるPI(4,5)P2代謝の重要性に関する解析を行うためのマウスB6;129-Synj1tm1Pdc/J (Synj1)は購入済みであったが,半年ほど納期が遅れてしまったため解析スケジュールが遅れている.また,前年度に行ったシナプス形態の観察に関しても実験系の再検討のため遅れている.観察する蝸牛の領域やマーカーなどの解析基準を再検討し,詳細な解析をすることで,聴力低下の原因についてより明確な理解ができると判断したため,現在新たな基準を確立し,新規に抗体等を購入して解析を進めている.本年度は,遺伝学的アプローチにより, PI(4,5)P2の発現調節に重要なSynj1との遺伝学的な相互作用を観察することにより, Aβによる聴覚低下の分子メカニズムにおけるイノシトールリン脂質代謝調節の重要性を検証した.方法としては, [Math1E-Aβ42E22G]にSynj1変異を交配によりヘテロで導入し,生後4ヶ月から生じる聴力低下が抑制されるか否かを調べた.聴性脳幹反応(ABR)による聴力の測定を経時的に行った結果,新規ADモデルマウスにSynj1変異をヘテロで導入し, PI(4,5)P2発現量を増加させることで聴力低下が抑制されるか否かを検討したが,高音域の聴力低下の抑制は認められなかった.近年,他グループによる報告では,神経細胞特異的に発現するSynj1およびパラログ遺伝子として知られるSynj2はユビキタスに発現してそれぞれPI(4,5)P2の代謝を制御することや,蝸牛においては内耳有毛細胞にSynj2,ラセン神経節細胞にSynj1の転写活性があることが示されている.これらの報告と本研究課題の結果には一貫性があり,本解析系においては,後シナプスではなく前シナプス(有毛細胞)におけるイノシトールリン脂質代謝調節が重要であることが予想される.そこで現在, Synj2変異の導入による遺伝学的な相互作用を用いてPI(4,5)P2の代謝の重要性を検証している.

聴力が回復した場合に,組織化学的にシナプス結合の変化を経時的に解析することで, Aβによる聴覚低下の分子メカニズムを理解したい.PI(4,5)P2の発現調節に重要Synj1との遺伝学的な相互作用を観察することにより, Aβによる聴覚低下の分子メカニズムを理解したい.方法としては, [Math1E-Aβ42E22G]にSynj1変異をヘテロで導入し,生後4ヶ月で生じる聴力低下が抑制されるか否かを調べる.具体的には聴性脳幹反応(ABR)による聴力の測定を経時的に行う.聴力が回復した場合に,組織化学的にシナプス結合の変化を経時的解析する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト歯周炎ポケット上皮側のレドックス環境解析とペルオキシレドキシンの放出制御

活性酸素(ROS)は生体のシグナル伝達として重要であるが、炎症では過剰なROSが誘発される。慢性炎症性疾患である歯周炎患者の血中から酸化ストレスマーカーの上昇が報告されているが、逆に歯周炎組織では低酸素シグナルの上昇が報告されている。しかし、実際に両者を組織学的に解析した報告はない。また、近年、酸化ストレスに対して細胞内で保護に働くペルオキシレドキシン(Prx)が、脳虚血疾患では、細胞外に放出されて炎症を惹起すると報告された。しかしながら、歯周炎でのPrx放出および歯周組織の分布に関しては報告がない。よって本申請課題では、ヒト歯周炎ポケット上皮側のレドックス環境の把握とPrxの放出制御について解析する。ヒト歯周組織における解析(歯周炎および健康歯肉組織の酸化ストレス状態と低酸素状態の分布の解析):ヒト歯周炎ポケット上皮細胞の核に低酸素シグナルのHIF-1αの発現があり、逆に歯肉上皮で発現がないことを確認した。また、歯周炎と健康歯肉のポケット上皮側での比較では、歯周炎炎症性細胞の核にHIF-1αの発現が認められ、健康歯肉では炎症性細胞の発現が少ない傾向が認められた。Prxの発現も同様に、歯周炎ポケット上皮側の上皮細胞の核・および炎症性細胞の核で発現が認められた。特に炎症の著しい部位に関しては顕著であり、歯肉上皮にまで炎症が波及している場合には、遊走した炎症性細胞の核にもPrx発現が認められた。これらのことから、急性炎症時の歯周組織では、低酸素状態および酸化状態が混在していると考えられた。歯肉溝滲出液におけるPrxの放出を測定に関しては、解析中である。
大規模女性看護師コホートの日米比較研究に関する企画調査

婦人科系疾患や更年期症状など女性に特徴的な健康事象,またそれらに関わる保健ケア習慣に関するエビデンスの多くは,米国ナースヘルス研究(米国NHS)に代表される欧米の大規模疫学研究によって提供されてきた。しかし,本邦女性へのエビデンス応用においては,わが国と欧米でどのように危険因子の構造が異なるかを検討しておく必要がある。そこで,女性看護職を対象とした前向き大規模女性コホート研究で,生活保健習慣の変化や疾病発生を継続し調査するなど,同じ枠組みで研究実施している米国NHSと日本ナースヘルス研究(JNHS)の成果を,統合比較するような共同研究が行えるかを,本課題によって企画調査した。両研究とも,医学的知識を有する女性看護職自身が記入する調査票によって,データ収集されてきた。そのため、まずJNHSデータでの,女性ホルモン利用(松村康弘ら),更年期女性の肥満度や生活習慣(李廷秀ら),年齢別累積疾病発生頻度(藤田利治ら)の検討から,危険因子や疾病発生の年齢別分布状況の把握や自記式調査の妥当性などを検討した。また,米国NHSとの比較可能な調査項目の検討のため,JNHS継続調査票の作成配布や新規対象参加者の募集依頼を,企画調査として実施した。2005年8月には研究分担者らが渡米し,米国NHS関係者と調査項目など幅広い情報交換を行った。また,特に薬剤利用については,米国で開発された国際薬剤疫学会でのコホート研究の課題動向を調査した。女性に特徴的な女性ホルモン剤、更年期女性や医療従事者で利用されつつある選択的セレトニン再取込み阻害薬など抗うつ薬,インフルエンザ・ワクチンや抗ウイルス薬の利用など,今後の日米共同研究の企画課題について情報収集を行った。以上のことから,来年度から,日米のナースヘルス研究の結果を統合分析し,女性における保健ケアのエビデンスを比較する共同研究を計画実施することができた。
日本の食品産業の寡占化・系列化・多国籍企業化傾向に関する研究

日本の食品産業は急速にその姿を変えつつある。とりわけサービスを伴った食材・総菜・弁当等の持ち帰りの小売業とレストランは、食品産業のなかでの位置を強めている。従来は、食品加工業がトップであり、これに流通業や農・漁業が加わっていたが、今ではコンビニやスーパーでの中食(家庭内での調理を伴った内食や外食に対して中食と称する)販売と外食の売上高が、高い位置を占めている。しかもコンビニを事例に取れば、フランチャイズ方式での寡占化が特徴的であり、個々の店は規模が小さく契約による独立商店の形を取っているが、情報と一括納入・ブランド力を持つ全国展開のコンビニが主導権を握っている。従来のメーカー主体の産業組織論では分析が難しく、新たな分析手法が求められている。レストランでも多国籍企業が世界展開を果たす上で、日本での成功は大きな意義を占めている。未だ食堂は独立・小規模・個人商店が多いが、状況は確実に変化している。食品に関わる流通業のなかでサービスを伴う分野が伸びているのは、弁当や総菜の売上高がコンビニ売上高の半分以上を占めていることに現れているように、レストランに限りなく近づきつつある中食販売の需要の強さである。またこの「下流」分野が農漁業や食品加工産業の上・中流に対して、価格交渉でもその位置を強くしている。しかもコンビニやレストランは、フランチャイズ方式や地主に建物を建てさせ土地付きで借り上げることで、固定資本投資を節約していることの意義も大きい。一方、食品加工業は、市場の成熟化もあって、国際市場を求めて多国籍化を一層強めている。1)1年度目は食品産業の概念,寡占化・系列化の定義,データの性格等を吟味した。特に従来の産業組織論を食品産業にあてはめる場合,差別化,市場の成熟化等について異なる特徴を検討した。2)いわゆる重厚長大型の食用油(大豆油)の日清製油,小麦粉の日清製粉の2工場を見学し,その細かな差別化が,他国の標準と質的に異なることを確認した。しかしそのコストは必ずしも販売価格に反映しておらず,利益の拡大を周辺商品,さらに小売り用の最終製品にまで拡大する実状をみた。このことが中国等への開学進出,投資等の背景にもなっている。3)一方,すき間産業といわれるカット野菜,中食を対象にしたベンダー等の業界は,この不況下でも唯一売上高をのばしている分野である。福岡で見学した農協系のカット野菜工場は,鍋ものセットも扱いながら,ファーストフードを含むレストラン業務需要や家庭内での調理活動の低下に伴う代替商品への需要によくこたえ,しかもその利益率は相当に高い。最大手のコンビニエンスストアに納める弁当業のベンダーは,コンビニ本部の提供する素材と納入価格のはざまで独自の経営活動が困難ではあるが,着実に納入量が増えるので利益幅の拡大に成功していた。スーパーと比して相対的に高値でも,時間コストを高く評価するコンビニ客に対して供給をよくあわせていた。4)外食産業はファーストフード店での価格競争の結果,トップ企業のシェアが5%に近づく新しい段階に至っているが,この点の研究は,多国籍化の研究も含めて次年度以降の課題である。第2年度の平成11年度は、ひき続いて日本の食品産業の動向を示す統計加工・処理を行ったが、同時に商社関係者から日本の食品企業の海外進出の動向や経営内容について聴きとりを行った。合同調査としては、新潟県下の佐藤食品工業、片山食品、亀田製菓の各社、工場訪問を行った。とりわけ佐藤食品工業の無菌包装米飯および切りもちの技術のコンセプトが注目された。家庭で炊くゴハンと同じ仕組みで機械化し、限りなく家庭の味を維持しながら、半年はもつ包装米飯は、他社の大量生産・コスト低下の米飯に対して、小売値は高いにもかかわらず、トップシェアを維持させることを可能とした。しかし一方で、正月の鏡もちは表面はプラスチック成型でその中に切りもちを入れる方式は、他方で日本の伝統形式を維持しながら、ナカミは切りもちという考え方の転換を行っている。

平成10年度調査したコンビニを主とする"川下"からの食品市場再編成に対して、メーカーからの新たな対応であるように思われる。さらに有機農産物や関連商品は、農業経営レベルからの食品市場への新たな関わり方に関係するので、寡占化、系列化の内容をさらに具体的に問えるものと思われる。1)経済全体がサービスのウェイトを強めている状況下で、食品産業も全体として食品加工から外食、中食、流通業の部門にその比重を移してきている。産業組織論は従来はメーカー対象の方法論が構築されてきたが、こうしたサービス主体の産業における寡占や競争についての分析手法は解明されていない。例えば日本型コンビニエンスストアの全国的展開も、不動産投資を避けフランチャイズで全国シェアをあげながら、情報独占がロイアリテイー収入の最大の武器である、という構造を有している。レストラン、ファーストフード店を含め、シェアの意味、価格競争の実態等に迫った。2)一方、食品加工業は国内市場の成熟化を踏まえ、海外に資本展開を行い、多国籍企業化を果たしているが、それは各国毎の市場開拓、生産の一貫性を目指しており、グローバルな連携ではないという特徴が明らかになった。これは日本の特徴だけではなく、アメリカの食品加工業についても同様で、この点は自動車や電子関係とは異なる多国籍的展開である。もっとも流通業や商社等は、依然として日本の市場目当てに、中国等で買い付けや生産指導の形の関与による海外展開を行い、植物油やカップラーメン等の加工業が中国市場に参入しているものとの違いは顕著である。3)中小企業を主体にしたローカルな伝統的加工業は、限定された市場を得意先として低い生産レベルでの安定性を保っている。大規模加工業との棲み分けとでもいうべき現象だが、この点も日本の食品産業の寡占度を理解する上で重要な問題をはらんでいるといえよう。
塩ストレス適応戦略としてのナトリウムおよび適合溶質のオルガネラ間輸送システム

本研究は、塩ストレスにともなうナトリウムイオンの輸送、およびグリシンベタイン(ベタイン)などの適合溶質のオルガネラ間輸送に関与する遺伝子産物の役割をオルガネラ分化の視点で明らかにすることを目的とする。具体的には、シュガービートなどのベタインを蓄積するものと、アラビドプスを用いて解析を進める。ナトリウムイオンの輸送に関する研究---植物の細胞内Na^+濃度の調節の基本は過剰なNa^+の細胞外への排出および液泡への蓄積である。動物、酵母、バクテリアとは異なり、植物の場合、Na^+/H^+アンチポーターがこれに関与する。植物のNa^+/H^+アンチポーターは、NhaP (CPAl型、細胞質膜に局在するSOS1および液泡膜のNHX1が属する)、NapA (CPA2型)、NhaD型が存在すると予想されている。そこで、機能のわからないNhaP、NapA、NhaD型アンチポーターについて検討した。N耐塩性ラン藻がもつ2個のNapAlアンチポーターはアルカリ性で活性が高く、1つはNa^+/H^+アンチポーター、もう一つはNa^+/(H^+,K^+)アンチポーターとしてはたらくことが明らかになった。NhaP1アンチポーターに存在する親水性のC末端部分がNa^+に対する親和性やアンチポーター活性のpH依存性に関与することを明らかにした。一方、アラビドプシスのNhaDアンチポーターについても検討した。その結果、NhaDの輸送するイオン、局在性は複雑である。plasma membrane protein 3(PMP3)が塩ストレスにより誘導されて、過剰な塩(Na^+あるいはK^+)によるNa^+あるいはK^+の細胞内への蓄積を抑制する作用があることをPMP3遺伝子の過剰発現およびノックアウト体を用いて明らかにした。カリウムイオンは細胞内に大量に存在し細胞の活性を阻害しないことから、浸透圧適合溶質としても働くと考えられていた。これまで、濃度勾配にしたがってK^+を細胞内へ排出するトランスポーターは知られていなかった。今回、K^+が細胞外に多量(過剰)に存在するストレス条件下で、VibrioのNhaP2アンチポーターが濃度勾配にしたがってK^+を細胞内へ排出することを見い出した。これまで、大腸菌のNa^+/H^+アンチポーターとして、NhaA、NhaB、ChaAが知られていたが、ChaAがK^+/H^+アンチポーターとして過剰なK^+を細胞外に排出する機能を果たしていることを明らかにした。ベタインの合成・輸送に関する研究---植物、動物、バクテリアのベタインは、コリンの2段階の酸化により合成されることが知られている。私達はある種の耐塩性ラン藻はグリシンの3段階のメチル化によりベタインを合成していることを見い出した。これに関与する2個の遺伝子を淡水性ラン藻に導入すると淡水性ラン藻が海水で生育すること、また植物に導入すると多くのベタインを蓄積し植物の塩ストレス耐性が向上することが明らかになった。耐塩性ラン藻からベタイントランスポーター遺伝子を単離し、マングローブのベタイントランスポーターと比較検討した。シュガービートの形質転換系が確立できたので、コリンモノオキシゲナーゼ、ベタイントランスポーター遺伝子の単離を進めている。塩性植物、C4植物を除くと、多くの植物にとって、細胞内Na^+濃度の調節の基本は過剰なNa^+の細胞外への排出、あるいは液泡への蓄積である。植物のNa^+/H^+アンチポーターは、NhaP(CPA1型、細胞質膜に局在するSOS1および液泡膜のNHX1が属する)、NapA(CPA2型)、NhaD型が存在すると予想されている。そこで、機能のわからないNapAタイプアンチポーターについて検討した。耐塩性ラン藻がもつ2個のNapA1アンチポーターはアルカリ性で活性が高く、1つはNa^+/H^+アンチポーター、もう一つはNa^+/(H^+,K^+)アンチポーターとしてはたらくことが明らかになった。一方、アラビドプシスのNapAアンチポーターについても検討した。その結果、NapAの一つCHX15が細胞外へNa^+、K^+を排出するK^+(Na^+)/H^+アンチポーターであることを明らかになった。植物、動物、バクテリアのベタインは、コリンの2段階の酸化により合成されることが知られている。アマランサス、シュガービート、大麦等多くのベタイン蓄積植物のベタイン合成酵素のオルガネラ局在とその生理的役割について研究を進めている。

本研究は、塩ストレスにともなうナトリウムイオンの輸送、およびグリシンベタイン(ベタイン)などの適合溶質のオルガネラ間輸送に関与する遺伝子産物の役割をオルガネラ分化の視点で明らかにすることを目的とする。具体的には、シュガービートなどのベタインを蓄積するものと、アラビドプスを用いて解析を進める。ナトリウムイオンの輸送に関する研究---植物の細胞内Na^+濃度の調節の基本は過剰なNa^+の細胞外への排出および液泡への蓄積である。動物、酵母、バクテリアとは異なり、植物の場合、Na^+/H^+アンチポーターがこれに関与する。植物のNa^+/H^+アンチポーターは、NhaP (CPAl型、細胞質膜に局在するSOS1および液泡膜のNHX1が属する)、NapA (CPA2型)、NhaD型が存在すると予想されている。そこで、機能のわからないNhaP、NapA、NhaD型アンチポーターについて検討した。N耐塩性ラン藻がもつ2個のNapAlアンチポーターはアルカリ性で活性が高く、1つはNa^+/H^+アンチポーター、もう一つはNa^+/(H^+,K^+)アンチポーターとしてはたらくことが明らかになった。NhaP1アンチポーターに存在する親水性のC末端部分がNa^+に対する親和性やアンチポーター活性のpH依存性に関与することを明らかにした。一方、アラビドプシスのNhaDアンチポーターについても検討した。その結果、NhaDの輸送するイオン、局在性は複雑である。plasma membrane protein 3(PMP3)が塩ストレスにより誘導されて、過剰な塩(Na^+あるいはK^+)によるNa^+あるいはK^+の細胞内への蓄積を抑制する作用があることをPMP3遺伝子の過剰発現およびノックアウト体を用いて明らかにした。カリウムイオンは細胞内に大量に存在し細胞の活性を阻害しないことから、浸透圧適合溶質としても働くと考えられていた。これまで、濃度勾配にしたがってK^+を細胞内へ排出するトランスポーターは知られていなかった。今回、K^+が細胞外に多量(過剰)に存在するストレス条件下で、VibrioのNhaP2アンチポーターが濃度勾配にしたがってK^+を細胞内へ排出することを見い出した。これまで、大腸菌のNa^+/H^+アンチポーターとして、NhaA、NhaB、ChaAが知られていたが、ChaAがK^+/H^+アンチポーターとして過剰なK^+を細胞外に排出する機能を果たしていることを明らかにした。ベタインの合成・輸送に関する研究---植物、動物、バクテリアのベタインは、コリンの2段階の酸化により合成されることが知られている。私達はある種の耐塩性ラン藻はグリシンの3段階のメチル化によりベタインを合成していることを見い出した。これに関与する2個の遺伝子を淡水性ラン藻に導入すると淡水性ラン藻が海水で生育すること、また植物に導入すると多くのベタインを蓄積し植物の塩ストレス耐性が向上することが明らかになった。耐塩性ラン藻からベタイントランスポーター遺伝子を単離し、マングローブのベタイントランスポーターと比較検討した。シュガービートの形質転換系が確立できたので、コリンモノオキシゲナーゼ、ベタイントランスポーター遺伝子の単離を進めている。
病原真菌アスペルギルスの感染症薬暴露による薬剤耐性機構と病原性変化

化学療法,移植医療等による免疫抑制下における易感染患者においては,複数の病原体による複合的な感染を起こすことがあり,予防投与も積極的に行われている.また,抗菌薬に対する耐性や医薬品の併用による相互作用など様々な影響も臨床上の問題となっており,医薬品の適正な使用が求められている.組成が明らかである完全合成培地に抗ウイルス薬を添加し,病原真菌Apergillus fumigatusを培養し,形態変化を観察した.その結果,抗ウイルス薬を添加することにより菌体の増殖促進が認められた.抗Aspergillus薬を添加し,菌体の成長,薬剤感受性について解析した.その結果,抗Aspergillus薬に対する感受性は,抗ウイルス薬添加培養菌体においては低下した.これらの結果より,抗ウイルス薬の投与は,抗真菌薬の感受性に影響を与えることが示唆された.次に抗ウイルス薬添加,非添加培養菌体に対するマクロファージ応答の違いを検討する為に,マウス腹腔滲出細胞を培養し,両菌体で刺激し活性酸素種産生を比較検討した.両菌体刺激によって活性酸素種産生が認められ,添加培養Aspergillus菌体の方が高い活性酸素種産生を示した.これらのことから,抗ウイルス薬添加培養によって,Aspergillus菌体の細胞壁構成,形態に影響を与え,それらが白血球の活性化能に影響し,炎症応答に違いを生じる可能性があることが示唆された.Aspergillusの培養時に抗ウイルス薬を共存させると,菌体の増殖が促進した.さらに,共存下に得られた菌体においてはマクロファージの活性酸素産生能が上昇した.また,抗ウイルス薬を共存させると,抗真菌薬に対する感受性が低下することを見出した.本研究において,明らかにしようとしている抗微生物薬(抗ウイルス薬)の病原真菌Aspergillus菌体およびその薬剤感受性への影響について明らかにすることができた.また,その抗微生物薬(抗ウイルス薬)の病原真菌Aspergillus菌体に対する宿主免疫応答への影響についても検討し,明らかにすることができた.それらの現象のメカニズムについては今後検討する予定である.今年度において明らかにすることができた抗微生物薬の薬剤感受性について,遺伝子発現変化などのそのメカニズムについて,明らかにする.さらに宿主応答への影響について,細胞壁成分への影響を含めた物質レベルでの変化を明らかにしていきたい.化学療法,移植医療等による免疫抑制下における易感染患者においては,複数の病原体による複合的な感染を起こすことがあり,予防投与も積極的に行われている.また,抗菌薬に対する耐性や医薬品の併用による相互作用など様々な影響も臨床上の問題となっており,医薬品の適正な使用が求められている.組成が明らかである完全合成培地に抗ウイルス薬を添加し,病原真菌Apergillus fumigatusを培養し,形態変化を観察した.その結果,抗ウイルス薬を添加することにより菌体の増殖促進が認められた.抗Aspergillus薬を添加し,菌体の成長,薬剤感受性について解析した.その結果,抗Aspergillus薬に対する感受性は,抗ウイルス薬添加培養菌体においては低下した.これらの結果より,抗ウイルス薬の投与は,抗真菌薬の感受性に影響を与えることが示唆された.次に抗ウイルス薬添加,非添加培養菌体に対するマクロファージ応答の違いを検討する為に,マウス腹腔滲出細胞を培養し,両菌体で刺激し活性酸素種産生を比較検討した.両菌体刺激によって活性酸素種産生が認められ,添加培養Aspergillus菌体の方が高い活性酸素種産生を示した.これらのことから,抗ウイルス薬添加培養によって,Aspergillus菌体の細胞壁構成,形態に影響を与え,それらが白血球の活性化能に影響し,炎症応答に違いを生じる可能性があることが示唆された.Aspergillusの培養時に抗ウイルス薬を共存させると,菌体の増殖が促進した.さらに,共存下に得られた菌体においてはマクロファージの活性酸素産生能が上昇した.また,抗ウイルス薬を共存させると,抗真菌薬に対する感受性が低下することを見出した.本研究において,明らかにしようとしている抗微生物薬(抗ウイルス薬)の病原真菌Aspergillus菌体およびその薬剤感受性への影響について明らかにすることができた.また,その抗微生物薬(抗ウイルス薬)の病原真菌Aspergillus菌体に対する宿主免疫応答への影響についても検討し,明らかにすることができた.それらの現象のメカニズムについては今後検討する予定である.今年度において明らかにすることができた抗微生物薬の薬剤感受性について,遺伝子発現変化などのそのメカニズムについて,明らかにする.さらに宿主応答への影響について,細胞壁成分への影響を含めた物質レベルでの変化を明らかにしていきたい.今年度においては,行うことができなかった遺伝子発現解析に関わる試薬分,次世代シーケンスによる解析については,次年度使用額として使用したい.また,一部の研究試薬として,これまでに申請者が使用していた抗体試薬や抗微生物薬を使用したが,不足するので本年度購入し,使用したい.
インターカラントの原子価状態が異なるフッ素系グラファイト層間化合物の合成と物性

1.グラファイト層間化合物の合成(1)sb【F_3】とグラファイトとのフッ素雰囲気中における反応(0200°C)によって、Cχ(Sb【F_5】)n【(SbF(^-_6))_(1-n)】を合成した。(2)【F_2】ガスを飽和した液体HF中におけるグラファイトとSn【F_4】との反応によってCχSn【F_5】を合成した。液体HF中では非揮発性フッ化物Pb【F_4】,LiB【F_4】を出発物質としてもCχPbFy,CχBFyが生成する事を明らかにした。(3)単体フッ素と気相成長炭素繊維,活性化炭素繊維との反応(20200°C)によってCχFを合成した。これらの合成法を駆使する事により、インターカラントの酸化状態が【M^(+III)】,【M^(+IV)】,【M^(+V)】と異なる層間化合物の合成が可能となった。またCχFでは、インターカラントであるフッ素は分子状イオン性と、反応温度によって広く変化させることができる。2.生成化合物の物性、リチウム電池正極活物質としての特性Cχ(Sb【F_5】)n【(SbF(^-_6))_(1-n)】、CχSn【F_5】は深青色の金属光沢を示し、もとのグラファイトの約10倍に相当する高電導性(σab=【10^5】S【cm^(-1)】)を示す。CχSn【F_5】は空気中でも安定なことが大きな特徴である。さらに、Li/1MLicl【O_4】-PC/CχMFy,CχF(PC=プロピレンカーボネート)を試作し、その性能を評価した。CχMFyを正極とする電池は3.94.2【V】と、非常に高い起電力を示す。CχF正極の起電力は3.63.7【V】であるが過電圧が小さく、電流密度0.5mA/【Cm^2】で放電電位が2.5【V】程度とかなり高く、利用率約80%で電位平担性も優れている。このような放電特性はグラファイト層間化合物の構造的性質(結晶子の大きさと配向性)に強く依存し、ab-軸方向の結晶子径が大きく、C-軸方向は小さいほど過電圧が少さく電位平担性が向上する事が明らかにされた。
都市成長管理政策が生活社会基盤の機能向上に及ぼす効果に関する研究

本研究では、都市成長管理やそれに関連する諸政策が生活関連の社会基盤の機能向上に及ぼす効果を明らかにすることを目的とした。具体的に平成910年度には以下の研究を実施した。A)概念の整理、方法論の開発社会基盤整備状況検討のための方法論、指標の確立:開発した道路、公園、下水道等の多様な生活関連社会基盤の整備状況を同一尺度上で、経年的、多角的に捉えることのできる方法を検討し、その内容を確定した。B)人口成長抑制型政策に関する検討1)社会基盤整備状況に関するデータ解析:A)で開発した方法をデータ収集を行った関東圏全都市、及び関東以外全国150程度の都市において適用を行った。2)メカニズムの検討と政策分析と考察:1)の分析結果をもとに、都市成長と社会基盤整備の存在するメカニズムを検討し、生活社会基盤の機能向上に影響を及ぼす要因を特定し、政策のあり方について言及した。C)社会基盤整備前提型政策に関する検討1)事業内容、過去の状況の確定と事業コスト算出:事業コスト差を算出するための対象地区の計画状況、スプロールが進行する以前の居住状況、社会基盤整備状況を確定し、それをもとに仮想的な事業コストの算出を行った。2)コスト差を各社会基盤事業ごとに求める。この結果をもとに、社会基盤整備を開発の前提とした場合の費用削減効果を求めた。本研究では、都市成長管理政策が生活関連の社会基盤の機能向上に及ぼす効果を明らかにすることを目的とする。具体的に平成9年度では次の研究を実施した。1)成長管理政策は、a)急激な都市化を防ぎ、社会基盤の実質的機能向上をはかる人口成長抑制型と、b)都市成長、開発にあわせて社会基盤整備を義務づける社会基盤整備前提型に大別できる。本研究ではまず、主に海外で実施されている成長管理政策を、生活社会基盤の機能向上という観点から文献資料に基づいて再整理した。2)生活関連社会基盤の整備状況を検討するための方法論、指標を開発した。人口の成長動向と社会基盤整備のギャップを計測するという概念をベースに、道路、公園、下水道などの多様な社会基盤整備の状況を同一尺度上で経年的、多角的に捉えることを可能にした。3)2)で提案した方法論と指標を戦後のわが国の都市群(全国85都市)に経年的に適用を行い、本手法の有効性及び問題点について検討を行っている。また、この分析結果を通じ、人口成長抑制型の成長管理政策が生活社会基盤の機能向上に及ぼす効果について、考究を進めている。4)これに対し、社会基盤整備前提型の政策は、スプロール市街地の形成を回避することで、長期的には社会基盤の整備コストを削減すると考えられる。ここでは実際の区画整理事業(守谷地区)のスプロール形成前後での事業コスト差をこの近似値として経年的に予測、比較し、基盤整備前提型政策によるコスト削減効果の定量的算出を行っている。具体的に平成10年度には以下の研究を実施した。A)概念の整理、方法論の閉発社会基盤整備状況検討のための方法論、指標の確立:昨年度開発した道路、公園、下水道等の多様な生活関連社会基盤の整備状況を同一尺度上で、経年的、多角的に捉えることのできる方法を検討し、その内容的な確定を行った。B)人口成長抑制型政策に関する検討1)社会基盤整備状況に関するデータ解析:A)で開発した方法を昨年度データ収集を行った関東圏全都市、及び関東以外全国150程度の都市において適用を行った。

2)コスト削減効果の算出と考察:1)の計算結果をもとに、区画整理を実施前後での事業コスト差を各社会基盤事業ごとに求める。この結果をもとに、社会基盤整備を開発の前提とした場合の費用削減効果を求めた。