hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遷移金属カルコゲナイドナノチューブ新合成と新規量子現象の研究

微小結晶のメビウス結晶作製技術の応用としてNbSe2のC60によるテンプレート成長法の確立を目指した。(Nature公表417(2002)397)NbSe2ナノチューブ、NbSe2ナノファイバー、TaS2ナノチューブの合成に成功した。NbSe2ナノチューブの合成に関しては、化学的気相輸送法をもちいた。特にC60テンプレートを用いることにより径がナノサイズの大きさのものがコントロールよく合成できることを発見した。NbSe2ナノチューブの径は10nmから100nmのサイズであり長さは1μmである。温度コントロール(720°Cから800°C)を精密に行うことにより、最初にナノサイズのNbSe3の単結晶を作製し(720°C)その後温度を780°Cにしばらく設定しそのNbSe3から脱Se化反応によりNbSe2のナノファイバー、ナノチューブを合成する。その際NbSe3のもつナノファイバー性を利用するいわゆる自己テンプレート型製法を確立した。脱Se化反応においては曲率をもって作製されることがわかっておりその過程においてナノチューブが合成されるというメカニズムを解明した。TaS2ナノチューブに関しては室温にてCDW転移を示していることが透過電子顕微鏡により観測された。CDWに基づく超格子周期の衛星反射の観測がみられ、かなり薄い結晶においてもCDWが存在することが明らかとなった。NbSe2ナノファイバー、ナノチューブに4端子電極をつけ転移温度を測定した。電極に関してはFIBによる電極直接接合法と電子ビーム露光法を用いた。Tcは5.0Kでありバルクで報告されているTc=7.2Kより低い温度で超伝導になることがわかった。これらの結果はいずれも世界初の結果である。通常の結晶形とトポロジー的に異なる構造を持つ、NbSe_3の"nπ-ひねりのループ"結晶の作成に初めて成功した。これらの成長機構及びCDW(電荷密度波)転移について報告する。三セレン化ニオブNbSe_3は、一方向に導電性の良い伝導チェインを持つ、擬一次元性物質である。低次元導体に特有なCDW秩序状態を持つ代表的物質としてよく研究されている。この物質はホイスカー(ひげ結晶)を形成するのみであると従来信じられてきた。しかしNbSe_3の新規な結晶形が発見した。これらは円周に沿って一周するときのひねり数、nπで分類され、明らかに直線的なホイスカーとは異なるトポロジーを持つため、トポロジカル物質と呼ぶ。発見されたループ結晶のサイズは、外径10300μm、内径は最小で1000A程度である。NbSe_3のコヒーレンス長(数μm)と同程度のループを得ることもできる。次に、スプーリングと両立するひねりの発生機構を考える。a)ダブルスプーリングから、2πのひねりを持つループを形成できる。b)スプーリング+ツイスト(外力などによる)から、任意のひねりを持つループを形成できる。2πループが主にダブルスプーリングから形成されることは、2πループの平均サイズが0πループの約2倍であることから明らかである。また、実際の結晶におけるひねり数の頻度を見ると、明らかにひねりの発生数はπ≪2πであった。よって、スプーリング+ツイストによって形成されるループ結晶は僅かであることが示される。ループ結晶に対し、直流2端子法により300-4.2Kの範囲で抵抗率測定を行った。その結果、通常のNbSe_3結晶と同様に、約Tc_1=141K,Tc_2=59Kにおいて2度のCDW転移が観測された。しかし、nπループには最大で4Kという大きな転移温度の降下が見られた。

特筆すべき特徴として、大幅な降下(4K)は2πサンプルでのみ観察され、0πサンプルはホイスカとほぼ同じ性質であった。これはトポロジーによる定性的な差が生じているといえる。微小結晶のメビウス結晶作製技術の応用としてNbSe2のC60によるテンプレート成長法の確立を目指した。(Nature公表417(2002)397)NbSe2ナノチューブ、NbSe2ナノファィバー、TaS2ナノチューブの合成に成功した。NbSe2ナノチューブの合成に関しては、化学的気相輸送法をもちいた。特にC60テンプレートを用いることにより径がナノサイズの大きさのものがコントロールよく合成できることを発見した。NbSe2ナノチューブの径は10nmから100nmのサイズであり長さは1μmである。温度コントロール(720°Cから800°C)を精密に行うことにより、最初にナノサイズのNbSe3の単結晶を作製し(720°C)その後温度を780°Cにしばらく設定しそのNbSe3から脱Se化反応によりNbSe2のナノファイバー、ナノチューブを合成する。その際NbSe3のもつナノファイバー性を利用するいわゆる自己テンプレート型製法を確立した。脱Se化反応においては曲率をもって作製されることがわかっておりその過程においてナノチューブが合成されるというメカニズムを解明した。TaS2ナノチューブに関しては室温にてCDW転移を示していることが透過電子顕微鏡により観測された。CDWに基づく超格子周期の衛星反射の観測がみられ、かなり薄い結晶においてもCDWが存在することが明らかとなった。NbSe2ナノファイバー、ナノチューブに4端子電極をつけ転移温度を測定した。電極に関してはFIBによる電極直接接合法と電子ビーム露光法を用いた。Tcは5.OKでありバルクで報告されているTc=7.2Kより低い温度で超伝導になることがわかった。これらの結果はいずれも世界初の結果である。
β-ラクタマーゼの蛋白質工学的改変による抗生物質のアフィニティー抽出

分泌蛋白であるBacillus licheniforsuis由来ペニシリンナーゼの活性中心を蛋白質工学的手法を用いて改変する事により,基質結合性のみを保有し,その分割活性が消失したペニシリン結合蛋白を造成する.更にその変異蛋白を固定化し,アフィニティークロマトグラフィーに応用する事により, β-ラクタム系抗生物質の効果的分離,精製に役立てる事を目的とする.本ペニシリナーゼの活性中心をSer44と推定した.そしてペニシリナーゼの分解活性を消失させるために, Ser44の反応基である水酸基が消失した形となった.Ala44へ,また立体障害を与えるべくメチル基を導入した形となったAla44へ,また立体障害を与えるべくメチル基を導入した形となったThr44へ変換する事を計画した.またこのSer44に負電荷を与えてその反応性を著しく向上させている残基をLys47であると推定し, Lys47をAla47へ変換する事を計画した.部位特異的変異処理により, Ser→Ala, Ser→Thr, Lys→Alaに変換したすべての形質転換体の培養上澄液にはペニシリン分解活性が認められなかったが,オクテロニー寒天平板上において野生型ペニシリナーゼと融合する沈降線をつくった.この事から3種変異ペニシリナーゼはすべての分解活性が消失している事がわかった.そこで活性中心SerをAlaに変換した変異酵素をCMセルロース, Sephadex G100カラムなどを使用し, SDS-ゲル電気泳同上で単一のバンドになるまで精製した.この変異酵素を^<14>CペニシリンGで平衡化したSephadex G25ゲルろ過カラムにチャージすると蛋白が溶出する段階において放射活性の上昇が見られた.この事からこの変異蛋白は基質結合生を保持することがわかった.しかしながら平衡透析法により平衡定数を測定した結果10^<-3>M以上となった.分泌蛋白であるBacillus licheniforsuis由来ペニシリンナーゼの活性中心を蛋白質工学的手法を用いて改変する事により,基質結合性のみを保有し,その分割活性が消失したペニシリン結合蛋白を造成する.更にその変異蛋白を固定化し,アフィニティークロマトグラフィーに応用する事により, β-ラクタム系抗生物質の効果的分離,精製に役立てる事を目的とする.本ペニシリナーゼの活性中心をSer44と推定した.そしてペニシリナーゼの分解活性を消失させるために, Ser44の反応基である水酸基が消失した形となった.Ala44へ,また立体障害を与えるべくメチル基を導入した形となったAla44へ,また立体障害を与えるべくメチル基を導入した形となったThr44へ変換する事を計画した.またこのSer44に負電荷を与えてその反応性を著しく向上させている残基をLys47であると推定し, Lys47をAla47へ変換する事を計画した.部位特異的変異処理により, Ser→Ala, Ser→Thr, Lys→Alaに変換したすべての形質転換体の培養上澄液にはペニシリン分解活性が認められなかったが,オクテロニー寒天平板上において野生型ペニシリナーゼと融合する沈降線をつくった.この事から3種変異ペニシリナーゼはすべての分解活性が消失している事がわかった.そこで活性中心SerをAlaに変換した変異酵素をCMセルロース, Sephadex G100カラムなどを使用し, SDS-ゲル電気泳同上で単一のバンドになるまで精製した.この変異酵素を^<14>CペニシリンGで平衡化したSephadex G25ゲルろ過カラムにチャージすると蛋白が溶出する段階において放射活性の上昇が見られた.この事からこの変異蛋白は基質結合生を保持することがわかった.しかしながら平衡透析法により平衡定数を測定した結果10^<-3>M以上となった.
高齢社会の相続法の特徴と課題―ドイツの相続法改正との比較による検討―

高齢社会のもたらす法的諸問題を、ドイツ法、特に、そこでの予防法学、2010年の相続法改正を素材として調査・研究を行った。その重点は、生前処分と死後処分による遺産の承継である。さらに、その中でも、ドイツ法での先取りした相続の制度について検討した。さらに、以上のような処分との関係で最も問題となる法制度である遺留分制度に関しては、特に、予防法学との関連で研究対象とした。さらに、そのような措置との連続性で、2010年から施行されているドイツの改正相続法のあり方、現在までの実務への影響についても検討した。本研究の課題は、20世紀の後半から、いわゆる先進国で共通する相続に関する変化をトレースし、法政策的、および、法技術的側面から検討を加えることである。さらに、その際に、わが国のみならず、ドイツ法を参照して検討を進めるという計画である。その準備として、第1に、2010年の相続法改正までのドイツでの議論、および、ドイツでの相続法改正の全体像を検討した。特に、遺留分に関する改正が検討の中心となったが、介護提供を寄与分として容易に承認するという法改正についても主な検討の対象とした。以上の研究は、当然にドイツ法の文献に即して行ったが、相続法改正後4年が経過して、これに関する本格的な検討を行う文献資料がドイツで出始めており、継続的な検討が必要と考えている。第2が、本研究の中心的な課題である、「相続財産の空洞化」と「相続の前倒し」という現象に関しては、ドイツと日本での贈与のあり方を検討した。そこでの所見は、1日本法では贈与は諾成契約とされ、判例は、事前の書面の方式ではなく、事後的に「書面性」「履行」で贈与の有効性を判断している。2特に、現在進行中の債権法改正での贈与契約をめぐる議論で目立つのが、現実贈与と相続の前倒しの混同であり、シリアスな事例は相続の前倒しであるにもかかわらず、現実贈与に即して議論されていたことである。3以上に関して、現時点での観測は、日本では、公証制度などの法律インフラの不整備ゆえに、贈与の有効性に関する「事後的な判断を不要にする」という方針が貫徹できず、裁判所による一切の事情を含めた事後の判断に依拠していることである。ただし、贈与税率が相続税率よりはるかに高いわが国では、相続の前倒しは限界事例でだけ問題となるから、判例理論には合理性があると考えている。本研究の課題は、20世紀の終わりから、いわゆる先進国で共通に進行する高齢社会を背景とした相続慣行の変化、および、それに対応する相続法制度の反応を検討することである。その具体的な対象は、日本法と対比したドイツの相続法制度であり、特に、その法政策的、および、法技術的な側面に焦点を合わせて検討することを目標としている。本年は、主に以下の2点に力点を置いて研究を進めた。第1は、昨年に続いて、相続の前倒しである(生前)贈与について検討した。わが国では、第2次世界大戦前は「隠居」と「家督相続」という制度が存在したため、相続の前倒しとしての贈与は民法の立法以来ほとんど注目されていなかった。その結果、贈与法に関しては、ヨーロッパ諸国の法制度に見られる贈与者の貧困、受贈者の忘恩行為などを理由とする贈与の撤回(・解除)などの規定は存在しない。他方で、家督相続、隠居の制度の廃止された第2次世界大戦後も、シャウプ勧告に基づいた相続税率と比しての贈与税率の高額化のために、通常は生前に大きな財産が贈与されることは稀である。ただし、限界事例では、問題が発生することもある。この問題は現在国会に提出されている債権法改正の立法過程で議論されたが、結局は具体化されることはなかった。本年は、その立法化に至らなかった事情、及び、理由を検討し、今後の問題解決のあり方に対する出発点を確認した。かつ、その際に、ドイツ法の事情と比較することで、問題点をより鮮明に明らかにできたと考えている。第2は、遺産共有と合有に関する基礎的な法制度の違い、および、後者に関する法的・社会的インフラに不可欠の条件を、主にドイツ法に焦点を合わせて検討した。本研究の2つの柱である「相続財産の空洞化」「相続の前倒し」という相続慣行の変化に関しては、まずは、ドイツ法の幾つかの相続慣行を通じて検討している。その中心は、ドイツの公証実務を発展させた「先取りした相続(vorweggenommene Erbfolge)」である。先取りした相続に関しては、特に贈与法との関係で、私法制度のみならず贈与・相続税法の側面から問題点を析出した。さらに、相続の前倒しが、ドイツでは一般的な企業形態である人的会社(組合、合名会社、合資会社)の企業承継との関係で重要な意味を持つことを考慮し、会社法制に関して一定の方向性を考えることとした。その結果、本(平成28)年度予定しているドイツでの調査の準備は一定程度進行していると考える。もちろん、2010年のドイツの相続法改正との関係でのドイツでの相続慣行の変化に関する検討は、現在準備中であるから、未だ十分とはいえない。ただし、一定の見通しは得られたと考えるので、おおむね順調に進展しているという評価が妥当と考えている。本研究の課題は、いわゆる先進国で高齢社会を背景に前世紀の後半から進行する相続に関する変化を分析し、主に法技術的側面から法政策的な問題も含めて検討を加えることである。

そのために、わが国のみならず、2010年に遺留分(Pflichteilsrecht)を中心とする相続法改正を行ったドイツ法との対比で、幾つかの問題を検討することを目的としている。その際に特に注目したのが、相続財産の空洞化と相続の前倒しという現象である。わが国では、民法が規定する遺贈、相続分の指定、遺産分割方法の指定に代わる、いわば判例が創出した新しい遺産承継の手段である「相続させる遺言」、さらに、その効力に関しては信託法との関係も含めて様々な議論のある「後継ぎ遺贈」が、問題となっている。他方で、ドイツ法では、ドイツ民法典に規定のある先位・後位相続(Vor- und Nacherbschaft)を始め、ベルリン式遺言(Berliner Testament)、障害者遺言(Behindertentestament)、先取りした相続(vorweggenommene Erbfolge)などの相続慣行が行われている。さらに、係累による被相続人の介護が、その要件を大幅に緩和して、寄与分として承認する法改正が2011年から施行されている。以上を考慮して、相続財産の空洞化に関する、1生前行為と死後処分の区別、2寄与分の意味、3包括承継原則に対する特定承継の意味を検討することが課題であった。本年は、ドイツに関しては、本年9月に行ったドイツ(マンハイム、ミュンヘン、バイロイト)での聞き取り調査(ただし、他の仕事も兼ねたので、自費で実施した)も含めて、2010年の相続法改正に関する2011年以降の文献に依拠して、主に、12の問題に焦点を合わせて検討した。2010年度のドイツの相続法改正による新たな制度に関する検討は、主に文献を中心とした検討では、相当以上の進展を見ていると考えている。主には、1介護労働を寄与分として評価することに対する従来の厳格な要件と評価の困難さ(職業上の労働の放棄、および、従属労働ではない介護労働の評価の困難さ)から、「職業上の労働の放棄」を規定上削除し、介護保険の金銭給付の側面支援の政策により、評価が容易になったこと、および、介護品質の標準化に関する政策の進展である。2遺留分の時効期間は10年だが、1年毎に10%ずつ減殺請求の対象が漸減するという法改正である。その上で、2016年度9月にドイツでの聞き取り調査を行ったが、その結果は、従来の相続慣行の一層の進展と、定着という事実であった。ただし、介護労働が寄与分として具体的にどのように評価されるに至っているのか、および、生前に被相続人から介護保険法上の金銭給付が介護を行った係累に支払われた場合の相続時の計算に関しては、必ずしも明確な基準線を発見することはできなかった。本研究の目的は、いわゆる先進国で20世紀後半から進行する遺産承継の特徴、すなわち、生前処分の増加、特定の財産を特定の相続人に承継させる相続慣行に関する法技術的・法政策的な検討を行うことである。つまり、生前処分による「相続財産の空洞化」および、包括相続に代わる「特定相続」の傾向である。その結果として問題になるのが、遺言自由に表現される相続の個人化と家族相続・均分相続に表現される親族連帯との関係である。以上の問題を考えるために、わが国とは異なり相続に関する契約、複数世代にわたる相続の連続を法制度として認め、かつ、相続に関する多様な予防法学が発展・普及し、2010年度に遺留分を中心とする相続法の改正を行ったドイツ法は好個の比較対象を提供する。本研究では、平成26年、27年には主に文献によるドイツ法の検討を行った上で、平成28年度にはドイツでの調査を実施した。
神経難病患者へのケアにみる看護の専門性―スピリチュアルケアを語ることの意味

本研究では、神経難病者・家族へのスピリチュアルケアを実践する看護の実態を明らかにし、スピリチュアルケアを語ることの意味と看護の専門性についての考察を加えることを目的とした。公刊された著作物を使った文献調査と苦悩を抱える患者や家族に対する看護職の認識についてのインタビュー調査を行った結果、急性期病院で神経難病患者へのケアに従事している看護師は患者のスピリチュアルな苦悩に目を向けるゆとりがなく、患者のQOLや尊厳を守るためのマンパワーが常に不足していること、組織の合理化とケアの複雑性が同時に存在すること、日常業務の合理化によって生じる倫理的実践の危機をいかに回避するかが緊急の課題であると考えた。神経難病患者は、病気の診断や病状の進行に伴い「スピリチュアルな苦悩」を経験しているが、そのことを取り上げた看護研究はほとんどみられない。本年度は、昨年度実施した看護師へのインタビュー調査のデータを分析し、論文として公表した。分析では、まず看護師が捉えている患者の「スピリチュアルな苦悩」を、次に患者の「スピリチュアルな苦悩」とそれに関連したケアに対する看護師の認識の仕方をデータから取り出した。研究協力者は、人生の意味への問い、病や障害の受容、孤独、希望といった、患者が経験している「スピリチュアルな苦悩」について語ったが、それらを「スピリチュアルな苦悩」とは捉えていなかった。また、そうした苦悩へのケアを、【患者の望む生き方に向けた支援】【生きる拠り所である“できる"という思いに対する支援】【少しでも可能性のある“いま"を大事にする支援】として語った。このような現状を踏まえ、本年度は「スピリチュアルな苦悩」へのケアと関連があると思われるQuality of Lifeの概念構成について文献調査を実施した。その結果、我が国における神経難病患者のQOL研究は多くあるものの、その概念規定は確立されているとは言えず、またQOLの情緒的/心理的側面を重視するものと身体機能を重視するものとあることが分かった。平成23年度からのプロジェクトは、神経難病者・家族へのスピリチュアルケアを実践する看護の実態を明らかにし、スピリチュアルケアを語ることの意味と看護の専門性についての考察を加えることを目的とした。計画では、平成2324年度に、神経難病患者・家族が抱えるスピリチュルな問題を明らかにするために、公刊された著作物を使った文献調査と苦悩を抱える患者や家族に対する看護職の認識についてのインタビュー調査を行うこととし、実施した。これらの成果は、研究会等を活用して、現代日本の医療システムにおいて看護職がスピリチュアリティについて語ることの意味を考察し、神経難病患者へのケアにおける看護の専門性について検討を加え、国内外の関連する学会/会議において公表してきた。調査では、神経難病患者への看護に従事している看護師は、人間のスピリチュアルな領域に関する知識をほとんど持たず、自らの看護実践をスピリチュアルケアと関連づける必要性をほとんど感じていないことが明らかとなった。また、平成25年度に実施した分析では、質の高い看護が「高い専門性」ではなく「精神性」に依拠していること、「ダーティ・ワーク」と言えるような日常的なケアを提供し続けることが看護師を疲弊させていることが示唆された。これらの研究を通して、いわゆる急性期病院で神経難病患者へのケアに従事している看護師にとっては、患者のスピリチュアルな苦悩に目を向けるゆとりはない。むしろ、患者のQOLや尊厳を守るためのマンパワーが常態的に不足していること、組織の合理化とケアの複雑性という相容れない関係が存在すること、倫理的実践が危ぶまれていることをいかに解決するかが緊急の課題であると考えた。神経難病は、症状の進行とともに自立的な日常生活が困難になる可能性のある病であり、多くの患者や家族が病の転換点でスピリチュアルな苦悩を抱えていると考えられる。このようなスピリチュアルな苦悩についての洞察が看護の質を高めることは、終末期医療や精神医療の場を中心とした多くの既存研究で論じられてきた。一方で、神経難病患者・家族のスピリチュアルな苦悩や看護職によるスピリチュアルケアの実践に関する研究は、看護学、医学、医療社会学を見渡してもほとんどみられない。そこで、本年度はまず、神経難病患者がそもそもスピリチュアルな苦悩を抱えているのか、もし抱えているとするなら、どのようにその苦悩に向き合っているのかを、彼らの手記を分析することで明らかにした。分析対象とした手記は6冊で、病の転換期におけるそれぞれの経験を取り出した。彼らは、診断を受けたときだけでなく、症状の進行時期に繰り返しスピリチュアルな苦悩を経験していた。これらの苦悩は、【人生の意味への苦悩】【将来への予期的な恐怖】【孤立感】に分類された。また、彼らの苦悩への対処は、【生き方の見直し】【明るく前向きな生き方】【希望】【人との繋がり】に分類された。また、特定機能病院に勤務し、神経難病患者への看護に従事している看護師が、臨床において患者のスピリチュアルな苦悩をいかに受けとめ、ケアを実施しているのかを明らかにするために、インタビュー調査を実施した。

慢性疾患看護当初の計画では、平成24年度に質問紙を作成し、25年度に全国規模の調査をする予定であった。しかし、神経難病患者の苦悩を臨床看護師がいかに捉えていて、それをいかなる概念(用語)で表現することが適切なのかについて充分に検討されていないことが明らかである。したがって、現時点で質問紙調査に至るのは早計であると考えている。平成23年度は、神経難病患者・家族がどのようなスピリチュルな問題を抱えているのかを、文献調査を通して明らかにするとともに、神経内科に勤務する看護師を対象としたインタビュー調査に着手する予定であった。文献調査は終了し、現在査読付き雑誌に投稿中である。また、本年度のインタビュー調査はパイロット的に行い、本調査は平成24年度に実施する予定であったが、予定数のインタビューデータが収集できた。ただし、予算の都合で、5名分のデータの書き起こし、分析に着手できていない。なお、連携研究者と研究打ち合わせを実施し、調査過程の妥当性の確保に努めている。平成25年度は、既に収集したインタビューデータを看護師の専心と葛藤という視点から再分析する予定である。また、本年度実施したQOL概念に関する英語文献の調査と並行して、看護師の倫理的意思決定、倫理的調整に対する認識をフィールドワークと面接調査を通して明らかにしていく。患者の「スピリチュアルな苦悩」に関わるケアを「スピリチュアルケア」と呼ぶ必要がないとしても、看護師の実践が単なる身の回りのケア以上のものであり、そうしたケアが誰にとって、いかに価値あるものであることを明示することが、本研究を行う意義につながると考える。平成24年度は、今年度収集したインタビューデータを分析し、国内外の学会等で公表していく予定である。それと同時に、平成25年度に実施予定の質問紙調査の準備をすすめる予定である。なお、平成23年度の調査結果をそのまま質問紙作成に結びつけることが困難であろうと予測している。そのため、質問紙調査の実施が当初の計画より遅れる可能性がある。また、24年度には新たに文献調査を加えることとする。当初計画では、平成24年度には、質的調査の結果を踏まえた質問紙を作成し、印刷することになっていた。しかし、フィールドワークや看護師を対象とした面接調査の結果、看護師にとって患者のスピリチュアルな苦悩にいかに向き合うかは最重要課題ではなく、むしろいかにスタッフの疲弊を緩和できるか、そのための組織改革はなにか、どうしたら質の高い看護を提供し続けることができるかが課題であった。そのため、患者のスピリチュアルな苦悩をいかに捉え、いかにケアしているかについて、全国規模での質問紙調査を行うことは、時期尚早であり、現在臨床が抱えている問題に対してコミットしないものとなると考え、質問紙の作成を延期するとともに、今後の質問紙調査に関する計画を修正することとした。
キシラジンおよび塩酸ケタミンの妊娠山羊の母胎・胎子に及ぼす影響に関する研究

妊娠ヤギ慢性生理的モデルを用い、キシラジンおよび塩酸ケタミンの妊娠獣の母体・胎子の循環器系への影響について検討した。キシラジンを0.2mg/kg筋肉内投与することにより、母体の心拍数を動脈圧は著しく低下し、その変化は120分後まで持続した。一方、胎子では投与後5分においてのみ、心拍数の有意な低下と動脈圧の有意な上昇が認められた。また、母体では低酸素血症と呼吸性アシドーシスが投与後60分まで観察された。胎子においても低酸素血症は認められたが、その変化は母体に比べ軽度であった。キシラジン投与後25分後に子宮内圧上昇が始まり、この状態が15分間持続した。その後、子宮内圧の周期的な上昇が頻発した。子宮血流量は投与後5分で、53%まで減少し、それに同調した胎子の心拍数の減少と血圧の上昇が見られた。これらの所見より、キシラジンは妊娠獣の母体の循環血液量の減少、低酸素血症および呼吸性アシドーシスに加え、子宮収縮の誘発に起因する子宮動脈血流量の減少を招来することが示唆された。また、母体に比べその変化は軽度ではあったが、胎子の循環系に対しても抑制的に働くことが明らかとなった。塩酸ケタミンを5mg/kgおよび15mg/kg母体に投与することにより、母体の心拍数および血圧が著明に上昇した。低酸素血症と呼吸性アシドーシスが認められた。一方、胎子では母体と異なり、心拍数および血圧の低下が発現した。母体同様、低酸素血症とアシドーシスが認められ、投与量の増加により、その程度はより著明となった。今回は実験実験数が少なく、塩酸ケタミンの母体・胎子に及ぼす影響についてはさらに検討が必要である。今回の実験により、キシラジンおよび塩酸ケタミンは、いずれも母体・胎子の循環器系に対し抑制的に作用することが示され、妊娠獣に用いる場合には、十分注意する必要があることが明らかになった。妊娠獣に対するキシラジンのおよぼす影響を明らかにする目的で、妊娠山羊の慢性生理的モデルを作成し、キシラジン投与に伴う母体・胎子の心拍数、血圧、pH、血液ガス、子宮内圧および子宮動脈血流量の変化を観察した。キシラジン0.2mg/kgを筋肉内投与により、母体の心拍数と血圧は著しい低下を示し、その変化は投与後120分まで持続した。一方胎子では、キシラジン投与後5分後においてのみ心拍数の有意な低下と血圧の有意な上昇が認められた。また、母体動脈血のpH・ガスについては、投与後60分まで有意な低酸素血症と呼吸性アシドーシスが観察された。胎子においてもpHの低下と酸素分圧の低下が認められたが、その変化は母体に比べ軽微であった。キシラジン投与後25分以内に子宮内圧は上昇しはじめ、約15分間その状態は継続した。その後、周期的な上昇が頻発した。キシラジン投与後5分で、子宮動脈血流量は投与前値の53%まで減少し、それに同調して胎子心拍数の低下と血圧の上昇が観察された。以上の結果より、妊娠獣にキシラジンを投与することにより、母体の血圧の低下、低酸素血症および呼吸性アシドーシスに加えて、子宮収縮の誘発に起因する子宮動脈血流量の現象が起こることが判明した。

また胎子に対する影響は母体に比べ軽度であったことから、胎子を外的なストレスから保護するための防御機構が存在することが示唆された。今回の実験成績より、キシラジンは妊娠獣に対して危険性が大きな薬剤であることが明らかにされた。妊娠獣に対する塩酸ケタミンのおよぼす影響を明らかにする目的で、妊娠山羊の慢性生理的モデルを作製し、塩酸ケタミンを5mg/kgおよび15mg/kg母体に静脈内投与を行い、母体・胎子の心拍数、血圧、pH、血液ガスの変化を観察した。母体では心拍数および血圧が投与直後より著明に増加した。この変化は15mg/kg投与群に比べ5mg/kg群でより顕著であった。血液ガス所見では、Po_2の低下、PCo_2の上昇、pHの低下とそれに伴う呼吸性アシドーシスが認められた。これらの変化は5mg/kg投与群に比べ15mg/kg群の方が大きかった。一方、胎子では母体と異なり、心拍数は5mg/kg投与群では軽度の減少であったのに対し、15mg/kg投与群では25%と急激な減少が見られた。血圧も同様に5mg/kgでは著変がなく、15mg/kgでは2分後より下降傾向が見られた。血液ガス所見では、母体同様Po_2の低下、PCo_2の上昇による一過性の呼吸性アシドーシスが見られ、投与量の増加によりこの傾向は強くなった。また塩酸ケタミン投与直後より胎子呼吸様運動は完全に消失し、同時に胎子呼吸様運動は完全に消失し、同時に胎子心拍細変動も消失した。今回は実験モデルが3頭しか作製できず、これらの所見が塩酸ケタミンの胎子移行性によるものなのか、あるいは母体の循環動態の変化に付随したものかについて明らかにすることはできなかった。今後さらに実験例を重ね詳細について検討する必要がある。
十勝岳火山泥流による森林の破壊と再生様式

十勝岳の噴火にともなう泥流(1926年発生)の流下跡に成立している再生林を対象に林分構造と齢構造の解析を行い、その成立パターンを検討した。研究対象地は富良野川及び美瑛川流域の上流部で、抽出した調査林分は38である。主な検討項目は林分構造、齢構造と地表面土壌の粒径分布である。大規模な地表変動を伴う攪乱としての泥流は,洗掘・削剥・堆積などの運動を通して地形と土地条件の変異にとんだ広大な裸地を出現させた。再生林は種子による侵入によるものが中心であったが,キハダ・ハンノキなどでは泥流の運動とも関連して栄養繁殖による再生も重要な意味をもったと考えた。再生林の主要構成樹木はカンバ類,エゾマツ・トドマツ,アカエゾマツであった。これらによる再生林は,構成種・階層構造・発達の程度・侵入の時期と順序などで多様な変異を示し,構造の異なる小規模な林分が流路方向に長いモザイク状に配列していた。地表土壌の流径分布解析の結果から、これら再生林の構造決定には侵入と成長に関する立地要求度の種間差異が重要な意味を持っていたと考えられた。以上から本研究では、再生林の構造の変異は、攪乱の質すなわち泥流運動に起因する立地条件の変異を反映したものと結論した。十勝岳の噴火にともなう泥流(1926年発生)の流下跡に成立している再生林を対象に林分構造と齢構造の解析を行い、その成立パタ-ンも検討した。富良野川流域の5ケ所の泥流対策ダム建設地を調査地とした。調査地の横断地形の把握と林相区分から、それぞれの調査地で49林分を抽出して林分構造を検討し、各林分で樹高別にサンプル木を採取して樹齢を測定した。調査林分は32である。泥流流下域には優占種を異にした小面積の再生林分がモザイク状に存在していた。これらの林分は、大まかには、カンバ類(シラカンバ・ダケカンバ)優占タイプと針葉樹類(トドマツ・エゾマツ・アカエゾマツ)優占林分、および針広混交林分に区分でき,上尽を占める個体の樹齢はほぼ同じであった。しかし、侵入・定着の順位や生長速度には林分毎に違いがみられ、小地形や湿地・岩礫地などの特徴的な立地に対応した成立パタ-ンが認められた。次に5ケ所の砂防ダム施工地において、河道横断形状の把握と堀削断面の土層観察を行った。これにより、泥流の流下状況を推測した。さらに、これを地上部に成立している再生林分の構造と対比することにより、泥流の流下と森林の再生について検討した。以上の結果、泥流の流下状況の相違が多様な地表状態(立地)を出現させ、異なった構造の再生林分を成立させていると推察した。すでに実施した富良野川流域の5箇所の調査地に加え、本年度は美瑛川と富良野川に挟まれた丘陵部に調査地を設定し、5林分を抽出して林分構造を解析した。調査した合計38林分の検討から、再生林の構造と配列に以下の様な特徴を認めた。アカエゾマツ優占林分は全域に出現するが樹高はいずれも低い。エゾマツ・トドマツ優占林分は中流部以下に限られ一部でよく発達していた。カンバ類に関しては、下流中流部はシラカンバが優占し、上流部ではダケカンバが優占していた。優占タイプの多様性は下流部で高かった。また上流部で上層樹高が低くなる傾向があった。侵入定着の時期については下流上流での違いはなく、優占種・発達程度など、林分構造との関連性が高かった。これらの多様な林分は横断的にも変化し、泥流跡にモザイク状に配列していた。また立地条件としての粒径分布と再生林の構造について検討した。林分構造の異なる7地点で、表層20cmの土壌につき、構成砂礫調査を実施した。

地形条件及び再生している樹木の状態などから見て、泥流流下後現在まで大規模な土層移動が発生した可能性は少なく、得られた粒径分布は泥流流下直後の地表条件を表現していると考えられた。カンバ類や針葉樹類など、林分構造や優占種の異なる地点で粒径分布を比べると、それに対応して明かな相違が認められた。すなわち、細粒微砂が主要な割合を占める立地ではカンバ類が優占し、粗砂または礫が主成分である立地ではアカエゾマツが優占していた。これらのことから、泥流後の再生林分のモザイク配置が、撹乱直後の立地条件によって決定されていることが強く示唆された。
特異的脂質結合毒素の生体膜上における蛋白分子ドメイン会合機構の超微形態学的解析

当該研究は、溶血レンサ球菌が産生するストレプトリジンO(SLO)によって代表される、特異的脂質を標的として生体膜に結合する孔形成細胞溶解毒素が、毒素を構成する4つの蛋白ドメインのレベルで、どのように生体膜へ結合後、会合し溶血を起すのか、19男年に発表した分子会合モデルと関係づけ、その機構を超微形態学的に解析することを目的とした。徳島大学の長宗秀明教授の研究協力により、毒素を構成する4つのドメインのドメイン2とドメイン3を-SSで架橋し、膜結合能と分子会合能は有するが、膜への貫入能が制限されたSLO変異体で解析した。ヒト赤血球ゴースト膜に、SLO変異体を非還元状態とジチオスレイトール(DTT)で還元処理した際のネガティブ染色像から、非還元状態では、会合は、ほぼ全て正円状にまで進むが、半巾の孔を伴わないリングが観察されたのに対し、DITで還元処理した際に、孔を伴った巾の太い二重リング瓜膜貫入能の回復により、時間を伴って増加する様子が観察された。また、理化学研究所の赤木巧氏の研究協力により、電子分光顕微鏡を用いた電子分光結像法によるゼロ・ロス像でのリボソーム観察において、0°Cでの膜への結合像ならびに会合像、温度上昇による孔を伴った際のリング像のそれぞれの高さ、リング巾、リング径の計測解析を行った。これらの研究結果を総合し、(1)1993年に報告(J.Bacteriol)したSLO分子会合モデルの内外分子の基部と頭部は、それぞれSLOを構成する4つのドメインに相当し、内外のリングは、同一分子によって構成される。(2)SLOは、赤血球膜のコレステロールを標的としてドメイン4で、温度非依存的に膜に結合し、電顕像として、一重リングを形成する。その後、0。0°Cでも分子会合まで進むが、リング内側に位置するドメイン3が、一分子ずつ撰が打ち込まれるようにリングの径を大きく膨らませながら、膜内侵入し、電顕像として、孔を伴った二重リングとして観察される。このドメイン3の膜内侵入のコンフォメーション変化に、温度の上昇が必要であり、孔形成は温度依存的な所以を超微形態学的に証明することができた。その後、0。当該研究は、溶血レンサ球菌が産生するストレプトリジンO(SLO)によって代表される、特異的脂質を標的として生体膜に結合する孔形成細胞溶解毒素が、毒素を構成する4つの蛋白ドメインのレベルで、どのように生体膜へ結合後、会合し溶血を起すのか、その機構を超微形態学的に解析することを目的としている。実験1.SLO分子会合モデルの内外分子が同一か否かの解析SLO毒素ファミリーであるボツリヌス菌が産生するボツリノジン(BLY)も、SLO作用時と同様の二重のリングを形成する結果が得られ、内外同一分子である可能性が高いとの結論を得た。実験2.分子の会合におけるコレステロールの役割の解析(1)コレステロール添加による溶血阻害(2)合成フォスファチジルコリン・リポソームによる検討を行なった。SLOは、コレステロールを標的として膜に結合することが、超微形態学的に証明された。実験3.電子分光顕微鏡によるリポソームでの解析卵黄

フォスファチジルコリン・リポソームによる解析の結果から、BLYでは、リポソーム上での会合は見られるが、SLO作用時ならびにBLYの赤血球膜作用時のような孔形成は観察されず、BLYは、膜内への侵入にSLOとは異なる性状を示すことが分かった。このような相違の原因究明が、分子会合後の孔形成機構を解明するカギになるものと考えられ、今後、さらに検討していく予定である。実験4.変異SLO毒素での解析最終年度からの予定であったが、徳島大学の長宗秀明先生との共同研究により、今年度3月から実験開始の予定である。当該研究は、溶血レンサ球菌が産生するストレプトリジンO(SLO)によって代表される、特異的脂質を標的として生体膜に結合する孔形成細胞溶解毒素が、毒素を構成する4つの蛋白ドメインのレベルで、どのように生体膜へ結合後、会合し溶血を起すのか、その機構を超微形態学的に解析することを目的としている。今年度から、徳島大学の長宗秀明先生との共同研究により、変異体SLO毒素での解析を開始した。SLO毒素を構成する4つのドメインのドメイン4のSLOに唯一存在するシステインをアラニンに置換し、さらに、ドメイン2とドメイン3のアミノ酸をシステイン置換し、両ドメインを-SSで架橋して、膜結合能と分子会合能は有するが、コンフォメーションが固定化され、膜への貫入能が制限されたSLO変異体(SLO(C/A)-SS)により解析した。SLO(C/A)-SSを赤血球ゴースト膜に作用したネガティブ染色像から、SLOを0°C作用時に観察された孔を伴わない半巾の状態の正円状リングが観察された。SLO変異体を作用後、10mMのジチオスレイトール(DTT)で還元処理すると、孔を伴った巾の広いリングが観察されたことから、ドメイン3が膜内に入り込みコンフォメーションの変化に伴って二重リング形態となり、孔が形成されることが証明された。以前報告したSLOの分子会合モデルの内外分子の基部と頭部は、それぞれ、4つのドメインに相当することが、今回の実験で証明された。さらに、ドメイン3の膜貫入に伴う二重リング形成のコンフォメーション変化に、温度条件が関与することが解った。当該研究は、溶血レンサ球菌が産生するストレプトリジンO(SLO)によって代表される、特異的脂質を標的として生体膜に結合する孔形成細胞溶解毒素が、毒素を構成する4つの蛋白ドメインのレベルで、どのように生体膜へ結合後、会合し溶血を起すのか、1993年に発表した分子会合モデルと関係づけ、その機構を超微形態学的に解析することを目的としている。徳島大学の長宗秀明教授との共同研究により、毒素を構成する4つのドメインのドメイン2とドメイン3を-SSで架橋し、膜結合能と分子会合能は有するが、膜への貫入能が制限されたSLO変異体で解析した。ヒト赤血球ゴースト膜ならびにリポソームに、SLO変異体を作用した際と、その後、ジチオスレイトール(DTT)で還元処理した際の、膜貫入能の回復による像の変化をネガティブ染色し、透過型電子顕微鏡で観察した。SLO変異体を赤血球ゴースト膜に作用した際には、SLOを0°C作用時に観察される半巾の孔を伴わないリングが観察され、会合は、ほぼ全て正円状にまで進んでいた。その後、DTTで還元処理した際に、室温作用時に観察される孔を伴った巾の太い二重リングが、時間を伴って増加する様子が観察された。この所見は、フィルター電顕でのゼロロス像によるリポソーム観察において、再現された。
アメリカ巨大企業における中間管理者層の形成過程:1920-1960

本研究では、ホワイトカラー層の中核的存在であり、現代企業の組織能力の担い手となった中間管理者層の形成過程を、アメリカの巨大企業ゼネラル・エレクトリック社とデュポン社について明らかにするとともに、ビジネス・スクールがその形成に果たした役割をウォートン・スク-ルの卒業生の分析によって明らかにしようとした。その結果、中間管理者層の内部労働市場の形成の過程、ミドル・マネジメントからトップ・マネジメントが再生産されるメカニズム、かれらの学歴とキャリアについて多くの知見を得ることができた本研究では、ホワイトカラー層の中核的存在であり、現代企業の組織能力の担い手となった中間管理者層の形成過程を、アメリカの巨大企業ゼネラル・エレクトリック社とデュポン社について明らかにするとともに、ビジネス・スクールがその形成に果たした役割をウォートン・スク-ルの卒業生の分析によって明らかにしようとした。その結果、中間管理者層の内部労働市場の形成の過程、ミドル・マネジメントからトップ・マネジメントが再生産されるメカニズム、かれらの学歴とキャリアについて多くの知見を得ることができた本研究は3つのプロジェクトから構成されている。第一は、ゼネラル・エレクトリック社において中間管理者層がどのように形成されてきたのか、彼らは企業内でどのような機能を果たしていたのか、彼らはどのようにリクルートされ、どのように教育され、どのようなキャリア・パスをたどったのか、彼らは日常的にどのような生活を送り、どのような意識を持っていたのか、以上の点について、中間管理者層の形成がはっきり見えてきた1920年代から、その確立期である1950年代までの時期について明らかにすることである。第二は、デュポン社について、同様の諸点を同じ時期について明らかにすることである。第三は、アメリカ巨大企業における中間管理者層の形成に学校教育とりわけビジネス・スクールがどのような役割を果たしたのかを明らかにすることである。具体的には、中間管理者層の育成を目的として設立されたペンシルバニア大学ウォートン・スクールがどのようにしてその役割を果たしたのかを明らかにすることである。本年度はゼネラル・エレクトリック社の職員録より作成されたデータベースにもとづいて、部門別、機能別の中間管理者層の動向を把握することによって、彼らがどのようにして形成され、どのようなキャリア・パスを歩んだのかを明らかにした。この成果は経営史学会全国大会で報告された。また、取締役会の議事録などを利用して、中間管理者層についての人事政策がどのように形成されてきたかを明らかにする作業が進められた。また、有名なBlue Booksをはじめとする社内教育用の教材の分析を通じて、中間管理者層の教育の実態と、求められた管理者像を明らかにすることが試みられた。さらに、取締役、役員の経歴に関するデータベースなどを利用して学歴、リクルートと昇進の実態を把握し、それらは、経営学会全国大会および政治経済学・経済史学会全国大会での報告の一部をなした。デュポン社については、膨大な部門別の組織図にもとづいてゼネラル・エレクトリック社と同様のデーターベースを作成するための準備作業を行った。ウォートン・スクールについては、すでに収集済みのウォートン・スクールの卒業生の個人記録の整理と予備的分析を行った。また、Schenectady Museumとペンシルバニア大学で以上の作業に必要な資料を収集した。本研究は3つのプロジェクトから構成されている。第一は、ゼネラル・エレクトリック社において中間管理者層がどのように形成されてきたのか、彼らは企業内でどのような機能を果たしていたのか、彼らはどのようにリクルートされ、どのように教育され、どのようなキャリア・パスをたどったのか、彼らはどのような生活を送り、どのような意識を持っていたのか、以上の点について、中間管理者層の形成がはっきり見えてきた1920年代から、その確立期である1950年代までの時期について明らかにすることである。本年度も昨年度に続いてゼネラル・エレクトリック社の職員録より作成されたデータベースにもとづいて、部門別、機能別の中間管理者層の動向を把握することによって、彼らがどのようにして形成され、どのようなキャリア・パスを歩んだのかを明らかにし、また、取締役会の議事録などを利用して、中間管理者層についての人事政策がどのように形成されてきたかを明らかにする作業が進められた。また、有名なlue Booksをはじめとする社内教育用の教材と最近の教育システムの変化の分析を通じて、中間管理者層の教育の実態と、求められた管理者像の変化を明らかにすることが試みられた。さらに、取締役、役員の経歴に関するデータベースなどを利用して学歴、リクルートと昇進の実態を把握する作業を続けた。デュポン社については、膨大な部門別の組織図と電話番号帳にもとついてゼネラル・エレクトリック社と同様のデーターベースを作成するための準備作業を引き続き行った。これらの研究成果を他の国の経験と比較するため、経営史学会の全国大会で「ホワイトカラー形成の国際比較」というパネルを組織した。

第一は、ゼネラル・エレクトリック社において中問管理者層がどのように形成されてきたのか、彼らは企業内でどのような機能を果たしていたのか、彼らはどのようにリクルートされ、どのように教育され、どのようなキャリア・パスをたどったのか、以上の点について、中間管理者層の形成がはっきり見えてきた1920年代から、その確立期である1950年代までの時期について明らかにすることである。第二は、デュポン社について、同様の諸点を同じ時期について明らかにすることである。第三は、アメリカ巨大企業における中間管理者層の形成に学校教育とりわけビジネス・スクールがどのような役割を果たしたのかを、ペンシルバニア大学ウォートン・スクールをとりあげて明らかにすることである。本年度も昨年度に続いてゼネラル・エレクトリック社の職員録より作成されたデータベースにもとづいて、部門別、機能別の中間管理者層の動向を把握することによって、彼らがどのようにして形成され、どのようなキャリア・パスを歩んだのかを明らかにし、また、有名なBlue Booksをはじめとする社内教育用の教材と最近の教育システムの変化の分析を通じて、中間管理者層の教育の実態と、求められた管理者像の変化を明らかにすることが試みられた。さらに、取締役、役員の経歴に関するデータベースなどを利用して学歴、リクルートと昇進の実態を把握する作業を続けた。デュポン社については、膨大な部門別の組織図と電話番号帳にもとづいてゼネラル・エレクトリック社と同様のデーターベースを作成するための準備作業を引き続き行った。ウォートン・スクールについては、すでに収集済みのウォートン・スクールの卒業生の個人記録の整理と予備的分析を続けて行った。本研究は3つのプロジェクトから構成されている。第一は、ゼネラル・エレクトリック社において中間管理者層がどのように形成されてきたのか、彼らは企業内でどのような機能を果たしていたのか、彼らはどのようにリクルートされ、どのように教育され、どのようなキャリア・パスをたどったのか、彼らはどのような生活を送り、どのような意識を持っていたのか、以上の点について、中間管理者層の形成がはっきり見えてきた1920年代から、その確立期である1950年代までの時期について明らかにすることである。第三は、アメリカ巨大企業における中間管理者層の形成に学校教育とりわけビジネス・スクールがどのような役割を果たしたのかを明らかにすることである。具体的には、中間管理者層の育成を目的として設立されたペンシルバニア大学ウォートン・スクールがどのようにしてその役割を果たしたのかを明らかにすることである。本年度も昨年度に続いてゼネラル・エレクトリック社の職員録より作成されたデータベースにもとづいて、部門別、機能別の中間管理者層の動向を把握することによって、彼らがどのようにして形成され、どのようなキャリア・パスを歩んだのかを明らかにし、また、取締役、役員の経歴に関するデータベースなどを利用して学歴、リクルートと昇進の実態を把握する作業を続けた。
熱帯アジア産昆虫類のインベントリー作成と国際ネットワークの構築

1.熱帯アジア各国のカウンターパートの研究機関を訪れ、インベントリー調査、コレクションの構築、モニタリングの試行、院生向けの自然史学に関する教育実習などを行った。本プロジェクトが研究期間中に実施した野外調査は6カ国15地点に及んだ。2.具体的には、矢田、上田、広渡らは中国広州および海南島で華南農業大学の王敏博士とともに鱗翅類を中心としてインベントリー調査およびモニタリングに取り組んだ。湯川らは、インドネシア科学院のTukirin博士らの協力を得て、ジャワ西部のグヌン・ハリムン国立公園などで野外調査を行い、虫瘤昆虫、膜翅目などのインベントリー作成を行った。山根、緒方らはアリ類を対象としたANetの組織を強化する方向で大きな成果を上げた。また、小島、野村らはマレーシア国立大学をカウンターパートとして、マレー半島の2カ所で調査を進め、フォギングを用いた林冠部の定量的調査が継続的に行われ、大きな成果をえた。中西は、北ボルネオサバ州のタビンTabin野生生物保護区においてチョウ類のインベントリー調査を行い、同地のチェックリストをまとめた。3.以上の熱帯アジア地域のインベントリー調査に基づいて、ハナバチ類、ヨコバエ類を中心とする分類データベースを完成させた。4.これまで3年間の成果をもとに2004年12月11,12日には九州大学において、本研究グループの最終報告会を兼ねた国際シンポジウムを開催した。本研究グループの海外共同研究者である熱帯アジア各国の昆虫分類学者5名と大英自然史博物館のR.I.Vane-Wright氏ら2名を招待した。国内外の若手研究者を含む計80名以上の参加者を得て活発な討議が行われた。熱帯アジアの昆虫インベントリー作成とメンバー間の国際的ネットワーク構築の今後の発展にとって重要な基礎固めを行うことができた。熱帯アジア各国のカウンターパートめ研究機関を訪れ、インベントリー作成、コレクションの構築、モニタリングの試行、院生向けの自然史学に関する教育実習などを行った。そして、各国のカウンターパートの協力を得て合同調査を同時並行的に行った。具体的には、矢田、上田、広渡は中国広州および海南島で海外共同研究者である王敏博士とともに鱗翅類及び双翅類に関する野外調査を行った。また、華南農業大学において、主に両群の標本調査を行うとともにインベントリー構築に関する討議を行った。湯川、多田内、紙谷は、インドネシア科学院生物学研究所のSimbolon博士らの協力を得て、ジャワ西部のグヌン・ハリムン国立公園などで野外調査を行い、虫瘤昆虫(タマバエ科など)、膜翅目(ハナバチ類など)、同翅亜目(ヨコバエ類など)、鱗翅類のインベントリー作成の基礎を作った。山根はインドネシアジャワ島のジョクジャカルタGadjah Mada大学で講演するとともに周辺でアリ類の調査を行った。また、小島、野村、吉澤は、マレーシア(半島部)Kebangsaan大学のDr. Ghaniをカウンターパートとして、正式の協定をとりわし、甲虫目(ゾウムシ、ハネカクシ、アリズカムシ類など)、チャタテムシ目について野外調査を行った。加藤はラオス国立大学のSaignaleuth教授をカウンターパートとしてビエンチャン周辺の森林でハナバチ類を中心に生態調査を行った。友国は1992年から継続しているマレーシアサラワク州の林冠生物学プロジェクトを支援する形で森林研究センターに所蔵されている半翅類(カメムシ科)のコレクションの整理ならびに分類学的研究を行った。中西は、継続中のサバ大学との学術交流協定に則って、タビン野生生物保護区のチョウ類についてインベントリーを作成した。矢田は、大英自然史博物館を訪れ、Vaen-Wright昆虫学部門長らと面会し、本プロジェクトの計画一般について討議し、その結果、同館が全面的に本プロジェクトに協力するとの同意を得た。