hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テフロン製フィルム表面での疎水性溶質の濃縮

しかし,揮発性の高い溶質の場合,クロロホルム蒸気を通気している間に,水溶液中から気相中に揮散するため,抽出率が劣る;これは選択的抽出が可能であることを示唆している.本法は,これまでに,2種類の無電荷金属金属錯体,10種類の芳香族炭化水素に適用し,初期の目的をほぼ達成した.抽出定数があまり大きくない溶質に対しても本法が適用できるように,また,水溶液中の溶質をテフロン材の表面だけに抽出し,溶器(試料水溶液を入れておくガラス性筒型分液漏斗)壁への吸着をできるだけ抑制すべく,テフロン材並びに皮膜する有機溶媒の種類について現在検討中である.現在,試料水溶液の液量は500mLであるが,将来は,実試料への応用を考慮して,数L程度に拡張する予定である.それに伴って,装置の設計を含めて,新たな問題が派生する可能性がある.テフロン(ポレテトラフルオロエチレン)は、耐熱、耐薬品性に優れ、種々の分野で使用されている.申請者は、テフロンテ-プを浮かべた水溶液中のクロロホルム蒸気を通気すると、水溶液中の疎水性溶質がテ-プの表面に捕捉される現象を見いだし、その分析化学への応用について研究してきた.本研究は、疎水性溶質の濃縮媒体としてのテフロンの可能性を調べ、濃縮機構を明らかにすることを目的としている.疎水性溶質として、無電荷金属錯体を用いた.即ち、鉄、アルミニウム、バナジウム、チタン、銅及びコバルトの6種類の金属イオンのオキシン(8ーhydroxyquinoline)錯体を試料とし、テフロンからの回収率を求めた.さらに、これらの金属オキシン錯体の水/クロロホルム間の分配係数を測定し、回収率と分配係数との相関性を調べた。その結果、縦軸に回収率、横軸に分配係数の対数値をとってプロットすると、良好な直線関係があることが判明した.この実験結果から以下の推論を行なった.水溶液中の飽和状態で溶けているクロロホルム分子がテフロンテ-プの表面を覆い、クロロホルムの薄い層を形成する.水溶液中の疎水性溶質はこの皮膜層に抽出される.即ち、本濃縮機構は、通常の溶媒抽出と同じものである。ただし、クロロホルム皮膜層の厚みが極めて薄いため、溶質の水/クロロホルム間の分配係数の大きさを敏感に反映するものと考えられる.濃縮媒体として、テフロン以外にも、パ-フルオロアイコサンのような含フッ素高分子量の物質を試した.濃縮はうまく行ったが、濃縮媒体が粉末であるため、試料水溶液から媒体を回収するのが困難であった.テフロンテ-プへの疎水性溶質の濃縮機構が明らかになったので、次に、配位子の種類を変えて、金属イオンを効率よく水溶液中かのテ-プの表面に捕捉すべく計画中である.
仮想現実による頭皮投影型新規脳手術ナビゲーションシステムの開発

脳神経外科手術前の画像より、手術に必要な3次元的な画像処理が行えるシステムを構築した。Macintoshコンピュータに画像処理ソフトOsiriXおよび可視化ソフトParaview、Windowsワークステーションに画像処理ソフトAmira、およびiPadソフトKiwiViewerを導入した。得られた画像をコンピュータのディスプレー上ではなく頭皮上に投影するaugmented reality(仮想現実)が実現可能な、Kinectセンサー搭載型プロジェクターアームを開発した。1.昨年度に導入した画像処理ソフトAmiraを用いた画像処理を通常の手術例で用いることにより画像処理の操作を安定させた。また、作成した画像を手術室まで持ち運びが可能なように、iPadに出力する市販ソフトを検索したところ無料のソフトの探し当たった。この操作を安定させ、この知見について学会発表および論文発表を行った。2.昨年度より業者とプロジェクタアームの開発を進めてきたが、今年度は改良を進めて最終案を決定した。自立式のアームを購入するに至った。3.通常はコンピューターディスプレーのような平面に投影すべきものを頭皮のような曲面に投影するに際して誤差が発生する。その計算を行った結果、辺縁部での誤差が非常に大きくなることがわかった。これをこのまま導入するには誤差の発生状況を詳細に検討しなければならないため、誤差を低減する方策を練り直し、頭皮のような球状の面に画像を投影する技術を保有する技術者の検索を行った。その結果、電気通信大学の工学博士が保有していることが判明した。脳神経外科手術前の画像情報を入手し、それを3次元的に再構築して手術に必要な位置、角度、倍率が得られるような画像処理が行えるシステムを構築した。すなわち、既存のMacintoshコンピュータに画像処理ソフトOsirixを導入し、専用のWindowsワークステーションにAvizoの後継ソフトであるAmiraを導入した。まず、MRI、CTのDICOM画像をOsirixおよびAmiraに取り込んだ。皮膚と骨、腫瘍、脳室など目標となる構造物の3次元的画像を作成した。脳室などCTなどで比較的描出されやすい構造物を目標とする場合はOsirixを用い、頭皮と腫瘍など、異なる複数の層の画像を選択的に描出する画像処理を要する場合はAmiraを用いて複雑な画像処理を行った。上記2種類の画像処理ソフトの使い分けに関して、実際に双方の画像処理時間や獲得可能な画像情報などにつきその優劣、利点・欠点を比較検討を行った。Osirixは簡便で比較的単純な画像処理に適しており、画像処理時間も短時間で可能であった。一方で、Amiraは異なる複数の構造物を高い精度で描出することができ、複雑な画像処理を行うことが可能であったが、画像処理に要する時間は2倍4倍程度を要した。上記作業にて作成した画像をコンピューターのディスプレー上ではなく頭皮上に投影するためのプロジェクタの選定作業を行った。画像処理や出力を得意とする業者クリプトンに研究目的・内容を伝達し、プロジェクタのデモンストレーションを行った。第1号機はコンパクトで可動性には優れていたものの、頭皮に投射するには光量が不足しているのが致命的であった。これは購入には至らず、サイズを大きくしても光量を確保し、また専用の運搬架台を設置することとした。すなわち、Macintoshコンピュータに画像処理ソフトOsiriXと、専用のWindowsワークステーションに最先端の高機能な画像処理ソフトAmiraを導入した。また、可視化ソフトParaviewを用いた画像処理環境を設定し操作が可能なiPadソフトKiwiViewerを発掘し導入した。これらを用いてMRI、CT、血管撮影等のDICOM画像を読み込み、皮膚と骨、腫瘍、脳室など目標となる構造物の3次元的画像を作成した。上記の画像処理ソフトの特性や画像処理時間、獲得可能な画像情報などにつきその優劣、利点・欠点を比較検討を行った。上記作業にて作成した画像をコンピューターのディスプレー上ではなく頭皮上に投影する、augmented reality(仮想現実)が実現可能なプロジェクターアームを開発した。さらに、投影時の誤差を投影する位置に関係なく低減させるため、これにKinectセンサーを設置した。特に最終年度においては、電気通信大学の工学博士からの助言を得て、投影誤差を低減させるため、Microsoft社のKinectセンサーを取り入れることとした。当初は初版であるKinectセンサーv1を試用したが、精度に問題があることが判明した。その後にv2を導入し、これを用いて頭皮および顔面の形状を元に投影に際しての位置合わせ作業を行った。ただし、これを安定運用するには精度の問題で調整が必要であることも判明した。このため、この研究はこの段階で完結することとし、別の研究事業に引き継ぐのが妥当であると判断した。脳神経外科学1.プロジェクタアームの改良に時間がかかり、納入が遅れた2.プロジェクタアームの費用が予想以上に高額となったため平成25年度の補助金のみでは不足することとなり、平成26年度にまたいで購入する形にせざるを得なかった。

3.誤差計算の結果、投影による誤差が想定以上に大きくなり、また投影する位置によって誤差の程度に顕著な差が生じることが判明した。このため、誤差を低減する方策を練り直す必要があった。プロジェクタの選定作業を行い、業者に研究目的・内容を伝達し、プロジェクタのデモンストレーションを行った。第1号機はコンパクトで可動性には優れていたものの、頭皮に投射するには光量が不足しているのが致命的であった。このため、購入には至らなかった。次年度にプロジェクタ本体が納入される見通しとなっており、これでようやく画像を投影する環境が整うこととなる。電気通信大学の工学博士からの助言を得て、投影時の誤差を投影する位置に関係なく低減させる手法を取り入れる。このため、当初の予定を1年程度延長することを考慮している。または、この研究はある段階で完結させ、別の研究事業として申請を行うかどうかを検討する。本研究の円滑な遂行にあたっては適切なプロジェクタを設置することが重要なポイントであることが判明したので、慎重にパーツを選定し構築を行う。このプロジェクタを用いて画像を頭皮上に投影する。位置合わせは眼球や鼻根部、外耳、後頭骨隆起などの体表のマーカーを用いる。以上の点について、必要に応じて腹部への応用を実践している神戸大学などに助言を求める。この手法を、脳手術の基本手技でありながら盲目的な手技であるためこの手法の有用性を実証するに適切な手技である脳室穿刺10例に同意を得た上で応用する。ナビゲーションを用いた場合と用いない場合とで穿刺の精度がどの程度向上するかを検証する。10例で有意差が得られない場合は20例に対して実施する。迅速かつ直接的に目標とする範囲を把握し脳神経外科手術をより安全・確実なものにすることを目指す。応用した結果を解析し、この手法の有効性について明らかにする。研究の目的に合致したプロジェクタを選定し購入する。神戸大学をはじめ国内外の研究者に助言を求める。画像処理作業に必要な消耗品や参考図書などを購入する。研究成果を学会に発表し、論文執筆を行う。
中枢神経障害の病態発症における結節性硬化症原因遺伝子1型産物ハマルチンの機能解析

結節性硬化症は乳幼児期に発症し、難治なてんかん発作、知能障害、皮膚病変などを生じる常染色体優性遺伝疾患としてよく知られている。この疾患の原因遺伝子の1つであるTSC1遺伝子は、9番染色体に座位し、hamartinをコードしている。この蛋白は腫瘍抑制機能が予測される一方、これまでに明らかになった他の腫瘍抑制遺伝子との相同性は明かでなく、その機能の詳細はいまだ不明である。しかし、結節性硬化症のもう1つの原因遺伝子であるTSC2遺伝子はtuberinをコードしており、このtuberinは、腫瘍抑制因子としての働きが次第に明らかにされつつある。海外の報告例の含め、これまでのところ両遺伝子の変異を持つ患者間に臨床症状の相違は認められないので、両遺伝子は同様の腫瘍抑制作用を持つと予測されてきた。そこでいまだ明らかにされていないTSC1遺伝子の産物であるhamartinの機能を解析し、特に中枢神経での発現を検索することにより、この疾患の最も主要な症状である脳内石灰化、ひいてはてんかん発作、知能障害の病態を細胞レベルで解析することを目的とした。細胞レベルでの解析のために日本人患者の遺伝子異常を解析したところ、TSC1遺伝子について新たに11種類の新規の遺伝子異常が、TSC2遺伝子について20種類の新規の遺伝子異常を確認した。今回の検討において、TSC2遺伝子の異常を持った患者において精神遅滞の症状がやや重い傾向が認められたが、それ以外は症状の違いは明らかでなく、諸外国からの報告と同じ傾向であった。それぞれの遺伝子異常が神経細胞に与える影響については現在解析中である。結節性硬化症は乳幼児期に発症し、難治なてんかん発作、知能障害、皮膚病変などを生じる常染色体優性遺伝性疾患としてよく知られている。この疾患の原因遺伝子の1つであるTSCl遺伝子は、9番染色体に座位し、hamartinをコードしている。この蛋白は腫瘍抑制機能が予測される一方、これまでに明らかになった他の腫瘍抑制遺伝子との相同性は明らかでなく、その機能の詳細はいまだ不明である。海外の報告例も含め、これまでのところ両遺伝子の変異を持つ患者間に臨床症状の相違は認められていないので、両遺伝子は同様の腫瘍抑制作用を持つと予測される。そこでいまだ明らかにされていないTSCl遺伝子の産物であるhamartinの機能を解析し、特に中枢神経での発現を検索することにより、この疾患の最も主要な症状である脳内石灰化、ひいてはてんかん発作、知能障害の病態を細胞レベルで解析することを目的とした。本年はまず臨床的に結節性硬化症と診断された症例の末梢血から抽出したDNAからTSCl遺伝子をPCR法により増幅し、ベクターに組み込み塩基配列自動解析装置によりTSCl遺伝子の解析を行い、数症例において遺伝子変異を同定した。この異常はこれまでに報告のない、新しい変異であった。今後はこれらの変異を導入した神経細胞の培養系を樹立する結節性硬化症は乳幼児期に発症し、難治なてんかん発作、知能障害、皮膚病変などを生じる常染色体優性遺伝疾患としてよく知られている。
Pro-GRPはPNETfamilyの診断的および予後的腫瘍マーカーとなりうるか

(目的)PNETに対するpro-GRPの腫瘍マーカーとしての検討(方法)1.凍結保存腫瘍組織よりmRNAの抽出後、RT-PCR、ノーザンブロッド法によるGRP発現の確認。2.免疫組織染色による腫瘍組織でのPro-GRP発現の検討。3.PNET症例と正常例、他の腫瘍症例における血清pro-GRP値の測定。(結果)1.PNET3例すべてにおいてGRPの発現を認めたが、ノーザンブロッド法においては発現レベルは低かった。これに対して神経芽腫、横紋筋肉腫各1例においてはRT-PCR、ノーザンブロッド法ともにGRPの発現は認めなかった。2.Pro-GRP抗体を用いて行った免疫染色ではPNETで陽性所見を認めたが、肝芽腫、神経芽腫、横紋筋肉腫では染色はみとめられなかった。3.血清pro-GRP値;健常小児(1歳12歳、中央値6歳)5.6-38.5pg/ml(中央値18.2pg/ml、n=14)。神経芽腫11.7-117.2pg/ml(中央値26.1pg/ml, n=8)。白血病12.7-86.5pg/ml(中央値17.8pg/ml, n=8)。これに対しPNET36.2-451.8pg/ml(中央値58.5pg/ml)であり4/6例が初診時カットオフ値を越えていた。治療経過中CRとなった3例中2例はpro-GRP値が成人カットオフ値以下となった。1例は画像上腫瘍の進行がないにもかかわらずpro-GRP値の上昇が認められた。(考察)今回、実際に腫瘍組織特異的Pro-GRP発現が確認できた。また血清Pro-GRPは小児においてもほぼ成人値と同様の分布を示すことがわかった。これらのことより小児のPNETにおいて血清Pro-GRPは腫瘍マーカ-として有用と考えられるが、腎機能障害等の影響で上昇を認める例もあり、画像所見、腎機能と合わせて評価することが重要と考えられた。(目的)PNETに対するpro-GRPの腫瘍マーカーとしての確立。経時的変化による治療効果・予後の検討。(方法)当科において現在までに経験し、保存血清のあるPNETfamily症例6例、神経芽腫症例8例、白血病症例8例の患者保存血清と、同意が得られた健常小児10例の血清を今回対象としてpro-GRP値を測定した。測定は2ステップサンドイッチ酵素免疫測定法基づき、発色反応を行なった後このサンプルの吸光度を測定し、標準液から作成した検量線よりpro-GRP値を算出した。(結果)健常小児(1歳12歳、中央値5歳)におけるpro-GRP値は7.6-38.5pg/ml(中央値20.1pg/ml)であり、成人カットオフ値をこえる症例はなかった。PNETと同様に神経堤由来の神経芽腫では11.7-117.2pg/ml(中央値26.1pg/ml)であり1例のみカットオフ値を越えた症例を認めた。白血病症例では12.7-86.5pg/ml(中央値17.8pg/ml)で1例のみ高値であったがこの症例は発症時腎機能障害を認める症例であった。これらに対してPNETfamilyではpro-GRP値は36.2-451.8pg/ml(中央値58.5pg/ml)であり4例がカットオフ値を越えていた。またこのうち治療経過中CRとなった3例中2例はpro-GRP値が成人カットオフ値以下となった。1例は画像による再発確認前にpro-GRP値が26.8より96.8へ上昇が認められた。(考察)今回の結果で、PNET症例ではやはりpro-GRP値が健常小児、他の悪性腫瘍の患児より高い傾向を認め、病状と平行し変化していた。しかし腎障害のあった児や、肺浸潤のあった児ではpro-GRP値が高値となる傾向があった。PNETの患者は少なく今後は他の施設の協力も得て症例数を増やし検討を加える予定である。

これに対しPNET36.2-451.8pg/ml(中央値58.5pg/ml)であり4/6例が初診時カットオフ値を越えていた。治療経過中CRとなった3例中2例はpro-GRP値が成人カットオフ値以下となった。1例は画像上腫瘍の進行がないにもかかわらずpro-GRP値の上昇が認められた。(考察)今回、実際に腫瘍組織特異的Pro-GRP発現が確認できた。また血清Pro-GRPは小児においてもほぼ成人値と同様の分布を示すことがわかった。これらのことより小児のPNETにおいて血清Pro-GRPは腫瘍マーカ-として有用と考えられるが、腎機能障害等の影響で上昇を認める例もあり、画像所見、腎機能と合わせて評価することが重要と考えられた。
新しい超対称性-N-fold supersymmetry-の研究,および応用

本年度は、まずN-fold supersymmetryの多体系へ拡張を試みた。N-fold supersymmetryを単純に多体系に拡張することは計算の煩雑さを除けばそれほど難しくないが、物理的に満足いく形で拡張することは簡単でない。特に概念的な困難の一つは、フェルミオンの自由度とボソンの自由度が1対1対応するように拡張する方法が未だに知られていないことである。その克服を目指して、いくつかの試みを行い、新しい統計性についても考察を行った。特に新しい統計性であるProjective permutation statisticsに従う粒子の具体例を見出した。また、N-fold supersymmetryに関連して以下の研究も行った。N-fold supersymmetryは通常のsupersymmetryと同様に非摂動論的効果、特にトンネル効果により自発的に破れる。その破れの様子を具体的に調べるために、バレー法という手法を我々は提案している。他方、トンネル効果の計算に対しては、インスタントンの希ガス近似の方法が有効であると信じられよく用いられている。これら2つの手法の有効性を比較するために、それぞれの手法で計算された3重井戸のポテンシャル間のトンネル効果を、数値計算の結果得られる値と詳細に比較した。その結果、希ガス近似は定性的な振る舞いから、数値計算の結果と異なっているのに対して、バレー法は非常に精密に数値計算の結果を再現できることがわかった。この結果は、田中敏明氏との共著論文としてまとめ発表した。Mod.Phys.Lett.に掲載予定である。また、異方的超伝導体のトポロジーの研究も行った。超伝導体の準粒子の運動量空間における波動関数のトポロジーを解析することにより、異方的超伝導体をホモトピーを使って分類できる。その結果、新しいトポロジカル相が可能であることを見出した。本年度は、N-fold supersymmetryに関する次の研究を行った。1粒子系では、N-fold supersymmetryが存在する条件は、準可解性と等価であった。そこで多粒子系で、準可解性と、N-fold supersymmetryとが、どの様な関係にあるかを調べた。特にsl(M+1)対称性に基づく準可解模型とN-fold supersymmetryの関係を調べた。その結果、残念な事に、当初予想した形にN-fold supersymmetryを一般化することはできないということが分かった。その後、多粒子系においてN-fold supersymmetryがどのように定義されるべきか調べたが、はっきりとした結論を得る事はできなかった。次に、一体系におけるN-fold supersymmetryの自発的破れを経路積分形式で調べた。その結果インスタントンの希ガス近似では、N-fold supersymmetryの予言と矛盾した結論が得られるが、私が以前開発したバレー法という近似法を用いると、予言と矛盾のない結論が得られる事が分かった。この結果については、論文にまとめ、Journal of Mathematical Physicsに発表した。また、多粒子系のバレー法の研究も行った。多粒子系においてWKB法が難しい理由は、WKB波動関数を構成する事が難しく、接続条件を課すことが難しい為である。しかし、バレー法では接続条件が比較的簡単な形で求まる場合がある事を示すことができた。つまりバレーの配位のゼロモードの個数で系の安定、不安定が決定される事を示すことができた。この結果については、現在論文を執筆中である。本年度はN-fold supersymmetryの多体系への拡張について詳しく検討を行い、N-fold supersymmetryを多体系に拡張する際の問題点を明らかにした。それは、N-fold supersymmetryを多体系に一般にフェルミオンの自由度とボソンの自由度がN-fold supersymmetryでは1対1対応しない事である。そこで、通常のフェルミオンの代わりに、パラフェルミオンを導入するなど1対1対応させる為のいくつかの試みを行った。また、関連して以下の研究も行った。超対称性とは、ボソンとフェルミオンという統計性の異なる粒子間に成り立つ対称性であるが、空間が2次元である理論では、その他の統計性が成り立つ可能性がある。特に粒子の交換オペレーターが行列の形であるものは、非可換統計と呼ばれている。私は、Axion stringと呼ばれるソリトンがマヨラナフェルミオンと結合すると非可換統計を示す事を発見した。この結果は論文にまとめ、Physics Letter Bに発表した。マヨラナフェルミオンとソリトンが結合して新しい統計性が現れる事は、Axion stringに限ったことではなく、その他のソリトンでも起こりうることである。その可能性についても考察を行った。また、超伝導相のトポロジーについても研究を行った。最近の新しい実験技術により、超伝導相のノードの構造が詳しく調べられるようになっており、通常の物質と超伝導相とノード構造が全く異なる物質が見つかって来ている。また、ノードの構造が変わるような超伝導相自体の相転移も発見されている。私は、超伝導相のノードの構造をホモトピーを用いて分類し、超伝導相の相転移をトポロジーチェンジとしてとらえる理論を構築した。この研究については現在論文執筆中であり、近々発表の予定である。

その克服を目指して、いくつかの試みを行い、新しい統計性についても考察を行った。特に新しい統計性であるProjective permutation statisticsに従う粒子の具体例を見出した。また、N-fold supersymmetryに関連して以下の研究も行った。N-fold supersymmetryは通常のsupersymmetryと同様に非摂動論的効果、特にトンネル効果により自発的に破れる。その破れの様子を具体的に調べるために、バレー法という手法を我々は提案している。他方、トンネル効果の計算に対しては、インスタントンの希ガス近似の方法が有効であると信じられよく用いられている。これら2つの手法の有効性を比較するために、それぞれの手法で計算された3重井戸のポテンシャル間のトンネル効果を、数値計算の結果得られる値と詳細に比較した。その結果、希ガス近似は定性的な振る舞いから、数値計算の結果と異なっているのに対して、バレー法は非常に精密に数値計算の結果を再現できることがわかった。この結果は、田中敏明氏との共著論文としてまとめ発表した。Mod.Phys.Lett.に掲載予定である。また、異方的超伝導体のトポロジーの研究も行った。超伝導体の準粒子の運動量空間における波動関数のトポロジーを解析することにより、異方的超伝導体をホモトピーを使って分類できる。その結果、新しいトポロジカル相が可能であることを見出した。
聴覚情報の動的知覚およびその処理メカニズムに関する研究

第5, 6, 7次高調波から成る3成分複合音(AM音)のピッチ知覚に関する実験を行い,次のような知覚を得た.1.AM音の変調周波数を変えると,変調波に対応するピッチ変動が知覚されるが,搬送波の周波数を変えても系統的なピッチ変化は感じられない.2.AM音の提示前に1000Hz近くの93dB純音を疲労刺激として1分間提示すると,人によっては系統的なピッチシフトが観察された.この場合,全くピッチシフトの感じられない被験者は純音の疲労実験でもピッチシフトが観察されなかった.3.AM音のピッチ弁別実験を行い,継続時間とピッチ弁別限の関係を求めた.その結果,継続時間の減少に伴う弁別限増加の割合は,純音の場合よりもAM音の方が小さいことがわかった.これがピッチの相違によるものか,あるいは,構成分の波数の相違によるものかは不明で,今後検討する予定である.またピッチ弁別における注意力の役割についても検討した.その結果,刺激音の生起がランダムで注意が集中できないと,わずかではあるが弁別限が大きくなる.これは,データを詳細に検討すると,精神測定関数の傾斜がゆるやかになることがわかった.さらに騒音中から音声を聴取する場合の注意力の役割についても検討し,注意を分散することによって理解力が半分以下に落ちることがわかった.また,多数の音声から特定の音声のみを選選択に聴取する聴覚系のメカニズムについても考察している.第5, 6, 7次高調波から成る3成分複合音(AM音)のピッチ知覚に関する実験を行い,次のような知覚を得た.1.AM音の変調周波数を変えると,変調波に対応するピッチ変動が知覚されるが,搬送波の周波数を変えても系統的なピッチ変化は感じられない.2.AM音の提示前に1000Hz近くの93dB純音を疲労刺激として1分間提示すると,人によっては系統的なピッチシフトが観察された.この場合,全くピッチシフトの感じられない被験者は純音の疲労実験でもピッチシフトが観察されなかった.3.AM音のピッチ弁別実験を行い,継続時間とピッチ弁別限の関係を求めた.その結果,継続時間の減少に伴う弁別限増加の割合は,純音の場合よりもAM音の方が小さいことがわかった.これがピッチの相違によるものか,あるいは,構成分の波数の相違によるものかは不明で,今後検討する予定である.またピッチ弁別における注意力の役割についても検討した.その結果,刺激音の生起がランダムで注意が集中できないと,わずかではあるが弁別限が大きくなる.これは,データを詳細に検討すると,精神測定関数の傾斜がゆるやかになることがわかった.さらに騒音中から音声を聴取する場合の注意力の役割についても検討し,注意を分散することによって理解力が半分以下に落ちることがわかった.また,多数の音声から特定の音声のみを選選択に聴取する聴覚系のメカニズムについても考察している.第5,6,7次高調波から成る3成分複合音(AM音)のピッチ知覚に関する実験を行い、次のような知見を得た。1.AM音の変調周波数を変えると、変調波に相当するピッチ変動が知覚されるが、搬送波の周波数を変えても系統的なピッチ変化は感じられない。2.AM音の提示前に1000Hz近くの93dB純音を疲労刺激として1分間提示すると、人によっては系統的なピッチシフトが観察された。全くピッチシフトの感じられない被験者は純音についてもピッチシフトが観察されなかった。3.AM音のピッチ弁別実験を行い、継続時間と弁別限の間の関係を求めた。その結果、継続時間・20msec以上の継続時間に対しては、純音を用いて得られた結果とほぼ同様の傾向をもつ結果が得られたが、10msecの継続時間に対しては純音の場合と傾向が異なる。この点についてはさらに短かい継続時間についても検討し、AM音のピッチ知覚に必要な最小の継続時間を求める予定である。さらに、純音とAM音のピッチ知覚特性の相違を明確にし、この観点から複合音におけるピッチ知覚メカニズムの解明を行う。
高温冶金反応研究用大気圧質量分析システムの開発

本研究は高温治金反応に関与する気体蒸気の同定を、その一部を、ノズル-スキマーを用いる高速分子線サンプリング法により質量分析器のある高真空中に導入し、これを迅速に、定性、定量的に分析する方法を開発し確立を計ろうとするものである。そのために、既存の装置に、次に述べるような装置の改良をくわえ、各種の測定を行った。(1)チョッパーシステム(チョッパー、駆動装置、モーター、電流/電圧変換器、参照信号検出器、ロックインアンプ)の装置への組み込み及び分析におけるその使用。このシステムによりバックグラウンドのノイズ等の低減化、分析感度の向上、精度の向上、等が計られ、特に感度は約100倍程度に改善された。(2)システムの排気系の改善およびサンプリングの改良。排気系の改善は質量分析器のあるチェインバーの排気ポンプを大容量の物に変えることにより行った。また、サンプリングの改良は、スキマーの位置関係、形状等を、過去の研究から見直しを行い、改善した。(3)定量分析の為に、組成の既知の混合不活性ガスを用いて、温度、組成、流速等を、パラメーターとして、高速分子線サンプリング時における質量分離の現象の定量的な尺度である質量分離係数として実験的に求めた。(4)金属硫化物の蒸気種、蒸気圧の測定。チョッパーシステム等の改良を加えた装置を用いて、亜鉛、硫化亜鉛、硫化錫、硫化ゲルマニウムの蒸気種、蒸気圧の測定を、気体輸送法的に行った。測定結果はこれまでの文献値と良い一致をみた。(5)この改良した装置の温度の使用限界は、反応部が石英製である為に、約1000Cであり、凝縮性の気体の検出濃度は約10ppmから1pct程度であることが判明した。
高大接続に資する多面的・総合的な学力評価・測定を行うための新たな技術的基盤の構築

CBTは,PISAをはじめとする国際調査では既に導入されており,また,わが国の高大接続改革において,大学入学共通テスト等における導入の検討が進められている.このような背景のもと,本研究は,インタラクティブな動的オブジェクトや映像・画像を含む国語,数学,化学のCBTの問題を開発することを目的とする.特に,タブレット端末を使用型とし,タブレット端末の特性を活かした問題を開発することとした.また,開発した問題を用いたモニター調査から得られた示唆や今後の課題を明らかにすることを目的とする.この目的のために,問題開発から調査の実施,結果の評価までの一連の作業を行い,その実現の可能性等の検討を行った.教科・科目型で,多面的・総合的な学力評価・測定を行うために,ペーパーテストでは測れない力・測りにくい力を測定するためのツールを開発する。さらに,それらのツールを利用して思考力・判断力・問題解決能力といった力を問う問題を開発し,高校生及び大学生を対象としたモニター調査や追跡調査を通じて,高大接続に必要な能力を探ることを目的とする。特に,試行錯誤やコミュニケーションを必要とする思考力・判断力・問題解決能力といった力を,短時間で客観的に共通テストで測定する方法を探る。最終的には,既存のペーパーテストで測定しやすい力の評価・測定も併せ,総合的に,高大接続に資する多面的・総合的な学力評価・測定を行うための新たな技術的基盤の構築を行うことを目的とする。そこで,今年度は,コミュニケーション能力を測ることを目的とした試験の開発を中心に以下のことを行った。(1)Tablet端末を用いたコミュニケーション能力試験のためのツールの開発(2)試験に用いる題材(動画)の検討及び作成(3)(2)に関する問題の開発(4)大学2年生を対象にしたパイロット調査(5)(4)の結果を踏まえて,(1)(3)の改良教科科目型で多面的・総合的な学力評価・測定を行うために,ペーパーテストでは測れない力・測りにくい力を測定するためのツールを開発するとともに,それらのツールを利用して思考力・判断力・問題解決能力といった力を問う問題の開発も行っている。(1)問題及びツール開発検討のために,各教科ごとに23か月に1回程度会議を開催してきている。(2)国語については,問題及び専用のアプリケーションを開発し,大学生を対象に,小規模パイロット調査を経ながら,その分析結果をもとに問題の改善を行った。(3)数学については,問題の枠組みと問題開発に関する検討を重ね,試案版の作成を行った。(4)化学については,数学と同様に,問題の枠組みと問題開発に関する検討を重ね,問題の中で用いる実験映像の作成を行うとともに,各問題の仕様の策定を行った。国語については,パイロット調査(小規模実施)の結果によって,アプリケーションや問題,あるいは実施方法の見直しが必要となり,改良・改善の後,再度,パイロット調査(小規模実施)の実施が必要となった。ある程度の規模の被験者による調査を行うためには,アプリケーションのインターフェースを被験者の機器操作スキルに巧拙によらずに,操作が可能なものに回収する必要が生じ,当初の予定よりも遅れが生じたが,現段階ではほぼ解消されてきている。数学と化学については,ほぼ当初計画通りの進捗状況である。教科科目型で多面的・総合的な学力評価・測定を行うために,ペーパーテストでは測れない力・測りにくい力を測定するためのツールを開発するとともに,それらツールを利用して,思考力・判断力・問題解決能力といった力を問う問題の開発も行っている。1.問題及びツールの開発のために,数学班・化学班はそれぞれ会合を2,3カ月に1回程度開催してきている。(数学は通算6回,化学は通算13回開催)2. 1での検討内容に即して,高等学校学習指導要領に準拠した動的オブジェクトや映像を含む評価問題を試作した。問題のコンテンツの作成(実験映像の撮影も含む),動的オブジェクトのプログラミング等は全て研究組織で行い,電子問題冊子の形にした。そして,3での調査に向けて,数学・化学ともα冊子・β冊子の2冊子に問題を割振った。3. 2で作成した電子問題冊子をタブレット端末に実装し,高校生(9高等学校)を対象に,2月3月にパイロット調査を行った。併せて,以下の(1)(4)の内容の質問紙調査も実施した。〔(1)問題について(難易度,意味の理解,解答時間)(2)問題のオブジェクトについて(映像時間,映像の見易さ,「動的な」オブジェクトの有益性)(3)タブレット端末について(使用経験,操作性)(4)学習状況について〕4. 3の調査の結果処理を行い,分析結果等を学会での口頭発表や論文等において発表を行った。本結果をもとに,次年度に問題やツールの改善に役立てる予定である。国語については,分担者の不測の事態により,研究分担者の協力を得ることが難しくなり,数学・化学と比べて当初計画よりも遅れている。数学・化学については,パイロット調査の調査時期が当初予定よりも多少遅くなったことに伴い,結果処理,分析について多少の遅れが生じている。教科科目型で多面的・総合的な学力評価・測定を行うために,ペーパーテストでは測れない力・測りにくい力を測定するためのツールを開発するとともに,それらツールを利用して,思考力・判断力・問題解決能力といった力を問う問題の開発も行ってきた。

1.問題及びツールの開発のために,数学班・化学班はそれぞれ会合を2,3カ月に1回程度(数学は平成28-29度5回[通算11回],化学は平成28-29年度11回[通算21回])開催した。特に,平成27年度に行った調査結果を基に改善を図った。2. 1での検討内容に即して,高等学校学習指導要領に準拠した動的オブジェクトや映像を含む評価問題を試作した。問題のコンテンツの作成(実験映像の撮影も含む),動的オブジェクトのプログラミング等は全て研究組織で行い,電子問題冊子の形にした。そして,3での調査に向けて,数学・化学ともα冊子・β冊子・γ冊子の3冊子に問題を割振った。3. 2で作成した電子問題冊子をタブレット端末に実装し,高校生(高等学校9校)を対象に,平成29年3月に調査を行った。併せて,以下の(1)(4)の内容の質問紙調査も実施した。〔(1)問題について(難易度,意味の理解,解答時間)(2)問題のオブジェクトについて(映像時間,映像の見易さ,「動的な」オブジェクトの有益性)(3)タブレット端末について(使用経験,操作性)(4)学習状況について〕4. 3の調査の結果処理を行い,分析結果等を学会での口頭発表や論文等において発表を行った。5.大学入試に関する研究も別途行った。CBTは,PISAをはじめとする国際調査では既に導入されており,また,わが国の高大接続改革において,大学入学共通テスト等における導入の検討が進められている.このような背景のもと,本研究は,インタラクティブな動的オブジェクトや映像・画像を含む国語,数学,化学のCBTの問題を開発することを目的とする.特に,タブレット端末を使用型とし,タブレット端末の特性を活かした問題を開発することとした.また,開発した問題を用いたモニター調査から得られた示唆や今後の課題を明らかにすることを目的とする.この目的のために,問題開発から調査の実施,結果の評価までの一連の作業を行い,その実現の可能性等の検討を行った.(1)今後も今までと同様に,研究代表者,研究分担者,連携研究者で研究委員会を組織し,研究計画・方法に対する助言を得たりしながら,研究プロジェクト方式で,研究を推進する。問題作成についても,研究組織を中心に,研究協力者の協力を得ながら,各教科(国語・数学・理科)58名程度による委員会にて行う。さらに,研究協力者の助言を受けて,ツールの開発・改良も引き続き行う。(2)評価モデルの開発:測定可能であるが高大接続に資する共通テストとしては比較的測定しにくい思考力・判断力・問題解決力・活用力といった力を測定する試験の枠組みの開発・ツールの開発・試験の開発を三位一体で開発を引き続き行う。今までに実施した小規模パイロット調査の結果により,改善を図る。(3)試験ツールの開発:(2)の検討内容に基づいて,共通テストで使用することを前提とした試験ツールの開発の仕様の策定,タブレット端末への実装等を引き続き行う。評価モデル開発班と協同で,アプリケーション開発の経験豊富な研究協力者の助言を受けながら,進める。国語は昨年度までに開発したツールを小規模パイロット調査の実施結果を踏まえて改良を行い,数学と化学は引き続き開発を行う。(4)パイロット調査の実施
スモールプラネット温室を利用したグローバル環境保全型露地養液栽培に関する研究

本研究は,世界各地の多様な気候条件を再現するスモールプラネット温室を開発し,同システムを利用して,主に施設内設置が原則であった養液栽培を露地でも栽培が可能な簡易な露地型養液栽培システムおよびそれに対応する栽培ソフトの開発を目的として,19982000年度に遂行されたものである.露地型養液栽培システムは,広い気象環境に適応でき,節水型で肥料施用量も少ない環境保全型のものを開発の基本理念とした.本施設を使用するにあたり,はじめに温室内の環境分布と高温抑制のための遮光カーテンの影響について調査,検討した.その結果温度分布は温室内においてほぼ均一であったが,日射量は構造材,被覆材の影響によりばらつきが認められた.また,夏季の遮光カーテンは逆に高温を助長することが判明した.また,以後の試験に使用する培地の物理・化学的な特性を調査をした.次にバーク・バーミキュライトを培地とし,培地量・培地組成を変えて,トマトの露地栽培試験を行い,以後に行うスモールプラネット温室内での試験の基礎的データを得た.スモールプラネット温室で擬似的な熱帯環境を創出し,創出した環境下に執帯地域固有の栽培培地を利用した養液栽培システムを構築し,トマト,サラダナの栽培方法を検討した.その結果,経済的にも低コストで熱帯地域の栽培条件に十分対応できるシステムが構築できた.これらの結果から新しい培養液管理法として積算日射量に基づいた給液制御に関する研究を行った.その結果日射比例制御法は,水や肥料のランニングコストを低減し,環境負荷の軽減する点で従来のタイマー制御より実用的であると思われた.今後,各種環境条件下での生育段階に応じた吸水量,吸肥量についてより詳細に検討することにより,熱帯地域でも安定した養液栽培が簡易に実現するものと思われた.本研究は,世界各地の多様な気候条件を再現するスモールプラネット温室を開発し,同システムを利用して,主に施設内設置が原則であった養液栽培を露地でも栽培が可能な簡易な露地型養液栽培システムおよびそれに対応する栽培ソフトの開発を目的として,19982000年度に遂行されたものである.露地型養液栽培システムは,広い気象環境に適応でき,節水型で肥料施用量も少ない環境保全型のものを開発の基本理念とした.本施設を使用するにあたり,はじめに温室内の環境分布と高温抑制のための遮光カーテンの影響について調査,検討した.その結果温度分布は温室内においてほぼ均一であったが,日射量は構造材,被覆材の影響によりばらつきが認められた.また,夏季の遮光カーテンは逆に高温を助長することが判明した.また,以後の試験に使用する培地の物理・化学的な特性を調査をした.次にバーク・バーミキュライトを培地とし,培地量・培地組成を変えて,トマトの露地栽培試験を行い,以後に行うスモールプラネット温室内での試験の基礎的データを得た.スモールプラネット温室で擬似的な熱帯環境を創出し,創出した環境下に執帯地域固有の栽培培地を利用した養液栽培システムを構築し,トマト,サラダナの栽培方法を検討した.その結果,経済的にも低コストで熱帯地域の栽培条件に十分対応できるシステムが構築できた.これらの結果から新しい培養液管理法として積算日射量に基づいた給液制御に関する研究を行った.その結果日射比例制御法は,水や肥料のランニングコストを低減し,環境負荷の軽減する点で従来のタイマー制御より実用的であると思われた.今後,各種環境条件下での生育段階に応じた吸水量,吸肥量についてより詳細に検討することにより,熱帯地域でも安定した養液栽培が簡易に実現するものと思われた.本年度は,まず多様な気象条件の露地養液栽培に適した環境を創出するため,内部の昼夜温,光量,降水量,二酸化炭素濃度などの気象要素をマイクロコンピュータによって制御可能な屋根部全面が開放・閉鎖できるフルオープンハウスをスモール・プラネット温室として建設し,本施設の制御特性を検討した.制御対象としては,フルオーブンハウスの屋根開閉度,遮光装置,加温装置,降雨装置などであるが,それらの制御を介して,目的の日射強度,室温,空中湿度,降水量に調節できるように検討した.今年度は,制御特性として低温時の温度環境,光環境,降雨等の施設内の分布について検討し,実際の制御アルゴリズムを検討した.本施設により,試験遂行上問題ない程度の誤差で,この時期の内部環境を作出できたことが判明した.次に,内部に数種の固形培地を利用した簡易養液栽培システムを試作し,システム内部の培養液・水分の分布状況,3相分布,各種無機成分の溶出・吸着の動態等を,異なる気象条件に制御された温室内で実際にトマトを栽培した条件下でデータを収集した.培地には,もみがらくんたん,やしがら,ロックウール粒状綿の3種類を供試し,トマト“ハウス桃太郎"を栽培した.1月5日にロックウール培地に播種し,本葉展開時にそれぞれの培地を充填した12cmポットに鉢上げした.育苗中は,園試処方の1/4単位液を灌水し,第1果房開花前の3月1日に試作システムに定植した.なお,生育の遅いトマトについては,現在第一花房の果実肥大期にあり,その結果は明らかでないが,主として培地内の養水分の挙動に注目して試験を行った結果,培地種類により養水分状態に大きな差があることが判明した.

今後は,内部を,熱帯,温帯,砂漠の各気象条件を想定した環境に設定し,この条件下でのトマトの生育,養水分吸収,収量等について詳細にデータを収集していく予定である.本年度は前年度に建設した温室内にさらに多様な気象条件を創出し,それに適した露地型養液栽培システムを構築するために,人工光源装置,培地水分管理システムを増設し,熱帯,寒帯,乾燥帯の各気象条件を想定した環境の制御特性を検討した.制御対象としては,補光装置,培地内水分計測機器などであるが,これらの制御を介して目的の光強度,培地環境を創出できるかどうか検討した.その結果,補光により乾燥地帯の夏期における光環境に類似したものを創出することができた.また水分計測機器により,培地内の養水分の動態を調査した結果,試験遂行上問題ない誤差の範囲内で培地内部の環境作出できたことが判明した.各種栽培環境における露地型養液栽培の試験についてはトマトの他に葉菜類を加えて行った.栽培方式としてバッグカルチャー型を用い,使用培地には,もみがらくんたん,やしがら,ロックウール粒状綿の3種類を供試した.その結果,前年度も含めて,植物体の生育,養水分吸収,収量,培地の価格等の面から検討した結果,3種の培地内では,もみがらくんたんが各種栽培環境における好適であることが判明した.今後は無機質培地としての砂礫等,他の培地も加えて比較検討していく予定である.また,乾燥地を想定し,節水が可能な栽培システムを構築するため,昼夜温較差や日中の高気温を利用して温室内大気中水分から蒸留水を作成する装置を開発したが,日最大集水量は前者で0.45l/m^2,後者の方法で1.27l/m^2となり,いずれも実際栽培上で使用する量の水を作るには至らなかった.本年度は,推奨できる露地型養液栽培システムの選定と培地ごとの培養液管理法について特定の国・地域の気象条件,栽培地,作目を想定し,前年度までの研究成果をふまえて検討した.また,砂や有機質を混合した培地で栽培し,栽培システムと併せて検討した.栽培システムについては,生育のばらつきを改善するために,ベッド勾配を短軸方向にのみにして,排液を回収できるように新たに試作した栽培ベッドを採用した.ベッド幅は培地の省資源化を考慮して15cmとし,株間15cmの低段密植栽培でトマトを栽培した.その結果,掛け流し型システムにおいて,点滴チューブを用い,多頻度で日射量に比例した灌液を行った場合,培地内の無機成分組成が安定し,植物体の生育が良好となった.また,培地の混合試験を行った結果,ピートとバークの割合が25:75であるとき,培地に適度な毛管特性が与えられ,植物体の生育,収量も良かったことから,前年度に好適な培地であったもみがらくんたんとともに,露地型養液栽培における培地として有望であることが示唆された.一方,砂を培地として用いた場合,培地の保水力が低いため,乾燥地等の強い水ストレス環境下で栽培を行う際には灌液方法をより少量,多頻度で与える必要があると思われた.
放散虫骨格の微量元素分析と古海洋環境復元への応用

二次元高分解能二次イオン質量分析計(Nano-SIMS)を用い、珪酸塩骨格を持つ海洋動物プランクトンである放散虫骨格中の元素組成(特にケイ酸塩濃度の指標となる可能性があるゲルマニウム)を種別・個体別に分析した。従来のバルク試料の分析結果と異なり、放散虫骨格中のGe/Si比が著しく低く、生息水深や時代を通じてほとんど変化しないことがわかった。このことから、少なくとも放散虫に関しては、骨格形成時に海水のGe/Si比を反映しないことが示唆された。本研究の目的は、海洋動物プランクトンである放散虫骨格中の元素組成を測定し、古海洋復元のための新たな指標の確立を行うことである。本年度は、放散虫骨格の拾い出しおよび試料作成方法の検討を主に行った。西部・中部赤道太平洋において採取されたプランクトンネットサンプル中の放散虫個体を実体顕微鏡下で拾い出し、樹脂への埋め込み、鏡面研磨を行った。放散虫骨格は周囲の樹脂に比べて研磨され易く平坦面を出すことが難しいため研磨手法を検討した。EPMA(電子プローブマイクロアナライザー)による予察的な分析を行ったところ、厚い骨格(おおよそ3マイクロメートル以上)を持っ放散虫種はEPMA分析を行うに足ることがわかった。分析結果は、放散虫骨格のほとんどが珪素と酸素から成ることを示したが、アルミニウム、カルシウム、マグネシウム、カリウムおよび塩素の各元素を検出した。アルミニウムを除く各元素は海塩起源と考えられるため、今後クリーニングの手法を検討する必要がある。マトリックス効果を考慮するために表面分析とともに、湿式分析を行い放散虫骨格中に含まれる元素を明らかにする必要がある。そのためには放散虫単一種を多量に拾い出す必要があるが、赤道太平洋の放散虫群集は非常に多様性が高く多量の単一種を拾い出すことが著しく困難なため、優占種がはっきりしている北太平洋高緯度域のサンプルを用いて拾い出しを現在進めている。今後は、引き続き放散虫骨格中に含まれる元素を明らかにすべく前処理方法の改良を行うとともに、生息海域、生息深度の異なる放散虫種を用いて元素組成がどのように異なるか、もしくは異ならないかを調べていく予定である。日本近海(高知沖,下北沖)において採集されたプランクトンネット試料中,およびオホーツク海堆積物中の放散虫骨格(計7種類)を拾い出し,過酸化水素および硝酸によりクリーニングを行った。乾燥後,真空引きをしながら樹脂に包埋し,研磨シートを用いて鏡面研磨を行った。その際標準物質としてNISTガラスを,同時に樹脂に埋め込み分析に用いた。Nano-SMS(二次元高分解能二次イオン質量分析計)分析を試みたところ,分析が可能な種と困難な種類に分かれた。試料表面を清浄化するためのプレスパッタリング中に,骨格の細いもしくは薄い種では骨格のほとんどが失われ,イオン強度が測定中に著しく低下してしまった。一方,厚い骨格を持つ種に関しては,イオン強度が低下することなく測定可能であった。本研究では,はじめて放散虫個体レベルでA1,Fe,Geの定量を行った。アルミニウムや鉄は,放散虫が骨格形成時に取り込んだものではなく,二次的に付着したものと考えられているが,先行研究に比べて1/10程度と汚染の程度を抑制できた。特に,堆積物試料を扱う際にNano-SIMS分析が有効であるが示された。珪藻殻のGe/Si比は,珪酸塩利用効率指標として用いられている。放散虫骨格のGe/Si比は,珪藻と比べてかなり低く(珪藻:約0.6;放散虫:約0.1),今後の検討が必要である。SIMS分析では,測定物質の組成・構造に起因したマトリックス効果によるイオン強度の変動がおこるため,測定物質と組成、構造か類似した標準物質を用いる必要がある。現在NISTガラスを,標準物質として利用しているが,放散虫骨格と組成や構造の類似の点で不安が大きい。そこで,実験室内の一定条件下で培養した珪藻殻(放散虫と同じアモルファス珪酸塩)の湿式分析を行い,標準物質として利用すべく準備を進めている。ベーリング海より採取した堆積物試料の最終氷期、最終退氷期、完新世後期の層準より、生息水深の異なる放散虫3種(表層種,亜表層種,中層種)を拾い出し、過酸化水素によりクリーニングを行った。標準物質は、従来使用していたNISTガラスに加え、放散虫骨格と同じ非晶質珪酸塩である珪藻殼を用いた。ベーリング海堆積物試料の完新世後期層準よりバルク珪藻殼を抽出後、過酸化水素で洗浄、オイルシリンダーにより加圧しペレットを作成した。また、昨年度測定時に見られた、74Geのピークに重なってくるピークの実体を調べるために、ニッケル(58Nil6Oが有力候補であるため)とゲルマニウム(Geのピーク位置を確定させるため)の粉末を、試料・標準物質とともに封入し、鏡面研磨を行った。

Nano-SIMS分析の結果、Ge/Si比は、0.1以下と著しく低い値を示し、表層種、亜表層種、中層種いずれも同様であった。また、完新世後期、最終退氷期中の温暖イベントであるベーリングアレレード期、最終退氷期中の寒冷イベントであるハインリッヒイベント1、および最終氷期の層準のいずれにおいても、一様に低い値を示し、氷期-間氷期サイクルに対応した変化は認められなかった。なお、74Geに重なっているピークは、ニッケル酸化物ではないことが判明したが、その実体は未だ不明である。従来のバルク試料で測定した結果と比べて、放散虫骨格中のGe/Si比が著しく低く、生息水深や時代を通じてほとんど変化しないことがわかった。このことから、少なくとも放散虫に関しては、骨格形成時に海水のGe/Si比を反映しないことが示唆された。また、同時に分析した、放散虫骨格中のAl,Mn,Fe,Niの各元素濃度も、既存研究に比べて著しく低く、放散虫骨格内部には、ほとんど微量元素が含まれていないことが示唆された。