hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微生物機能を活用したバイオ電池の創製

(1)バイオアノード電極と酵素の直接電子移動反応に基づいたアノード極の作成を目指し,電極表面および構造の改良を行い,電流密度を従来報告されている系の100-1000倍に向上させることに成功した.酵素としては酢酸菌由来のフルクトースデヒドロゲナーゼ,グルコン酸デヒドロゲナーゼに注目した.また,酸化生成した難酸化性有機酸を二酸化炭素まで酸化し,さらに燃料として利用するために,微生物細胞(本研究では大腸菌)の代謝経路の利用を検討し,適切なメディエータを導入することで,例えば酢酸の電気化学的酸化に成功し,そのメカニズム,制御機構について検討した.(2)バイオカソードアノードと同様に,よりシンプルな電池設計を目指したマルチ銅酵素と電極間の直接電子移動に基づくカソード構築に向けて検討した.細孔を制御した多孔性炭素の利用などによる電極構造の改善,大腸菌由来CueO,白色腐朽菌由来ラッカーゼなどの新規酵素の検討により,酸素の拡散律速となるバイオカソードを作成することができた.また,電位をコントロールした変異体酵素を用いその電極反応解析を行い,変異導入が酵素活性に及ぼす影響を考察した.さらに,電気化学測定と水晶振動子マイクロバランス測定とを組み合わせることにより電極上への酵素の吸着および活性挙動の解析・評価を行い,酵素修飾電極の改善に向けた指針を明確にした.(3)バイオ電池フルクトースデヒドロゲナーゼ,ラッカーゼをそれぞれアノード極,カソード極の電極触媒として用い,酵素電極間の直接電子移動反応を利用したシンプルな無隔膜型(一室型)果糖-酸素バイオ電池の作成に成功した.起電力は0.8Vであり,1平方センチメートルあたりおよそ1mWの電力を得ることに成功した.また,果実から直接電力を得ることに成功した.微生物機能を活用したバイオ電池カソード極カソード極にそのまま微生物細胞を用いることは困難であるので、微生物(真菌)由来の酵素ビリルビンオキシダーゼを用い、酸素還元電極触媒としての特性評価を行った.これまでの研究において、様々な電子伝達メディエータを用いることが出来るということを明らかにし、さらに固定化も成功してきたが、今年度は、ビリルビンオキシダーゼの電極との直接電子移動に世界で初めて成功し、その反応特性を評価した.単分子吸着モデル及び積層モデルについてそれぞれの電極応答について解析を行った.また、本研究において、酵素の酸化還元電位が非常に重要な電流電圧曲線の決定因子となることがわかり、その酸化還元電位評価システムを新たに考案し、酸化還元電位を評価した.本測定法は、様々な酸化還元タンパク質・酵素に適応可能であるということを示した.アノード極アノード極には、エタノール、グルコースを燃料として用いる系について注目した.よく知られた酢酸菌Acetbactor. acetiを用いたエタノールの4電子酸化系に加えて、生成物である酢酸の電気化学酸化反応系の構築に向けた基礎検討を行った。本研究により酢酸を炭素源に用いた培地で培養した大腸菌が、生物電気化学的酢酸酸化反応の触媒活性を示すことがわかった.さらに、電子受容体との反応特性、電子引き抜きメカニズムに関する考察を行った.一方、研究協力者と行ったグルコース酸化反応系のスクリーニング試験の結果、新たに酸素不感応性グルコースデヒドロゲナーゼを発見した.オキシダーゼ活性を全く示さず、デヒドロゲナーゼ活性のみが従来報告されてきたグルコース酸化酵素に比べ非常に高い酵素であった.本年度は、本酵素の諸性質を電気化学の視点を中心に解明し、その基質選択性の高さを利用したグルコースバイオセンサに向けた基礎検討を行った.来年度は、その酵素活性の解明とバイオ電池への応用へと展開させる.(1)バイオアノード微生物機能を有効に活用し,かつ電極反応と共役させ,基質の速やかな電気化学的酸化反応を実現することを目的としている.実際,微生物菌体そのままで電極触媒として用いると,反応系が非常に複雑であるために,律速段階が不明確となる.例えば大腸菌にて難酸化性物質である酢酸の生物電気化学的酸化反応が実現できたが,菌体内反応は解析が非常に困難でありブラックボックスとなってしまう.そこで今年度では微生物の代謝系触媒としての主な反応経路と見られるクエン酸回路に注目し,その反応解析を反応回路を構成する精製された酵素・コファクターをin vitroで再構成し,熱力学および酵素反応速度論的観点から詳細に渡って検討した.また,微生物(カビ)由来のグルコースデヒドロゲナーゼについて,バイオ電池への応用を目指し,反応速度解析を行った.非常に高い安定性,基質選択性,および活性を示し,センシング機能を有するバイオ電池への応用の可能性が高まった.(2)バイオカソード前年度までの研究により微生物由来のマルチ銅酵素がバイオカソードに非常に適していることがわかり,Myrothecium verrucaria由来のビリルビンオキシダーゼについて詳細な反応解析を行ってきたが,本年度においては,さらにTrametes属のラッカーゼについても,バイオカソードへの応用を意識した特性評価を行った.具体的には,酵素の活性中心の酸化還元電位測定(無隔膜バルク電解法),酵素反応速度解析,pH依存性,電子供与体の選択性,直接電子移動挙動およびそのpH依存性について調べ,ビリルビンオキシダーゼとの比較を行った.それぞれの酵素の活性特性を踏まえ,多様な電池への対応ができ,その出力の向上が期待できる.また,今後さらに多くの種類のマルチ銅酵素についても検討を広げ,酵素活性を規定する因子,酵素反応メカニズムに焦点をあてて研究を進めていきたい.

(1)バイオアノード電極と酵素の直接電子移動反応に基づいたアノード極の作成を目指し,電極表面および構造の改良を行い,電流密度を従来報告されている系の100-1000倍に向上させることに成功した.酵素としては酢酸菌由来のフルクトースデヒドロゲナーゼ,グルコン酸デヒドロゲナーゼに注目した.また,酸化生成した難酸化性有機酸を二酸化炭素まで酸化し,さらに燃料として利用するために,微生物細胞(本研究では大腸菌)の代謝経路の利用を検討し,適切なメディエータを導入することで,例えば酢酸の電気化学的酸化に成功し,そのメカニズム,制御機構について検討した.(2)バイオカソードアノードと同様に,よりシンプルな電池設計を目指したマルチ銅酵素と電極間の直接電子移動に基づくカソード構築に向けて検討した.細孔を制御した多孔性炭素の利用などによる電極構造の改善,大腸菌由来CueO,白色腐朽菌由来ラッカーゼなどの新規酵素の検討により,酸素の拡散律速となるバイオカソードを作成することができた.また,電位をコントロールした変異体酵素を用いその電極反応解析を行い,変異導入が酵素活性に及ぼす影響を考察した.さらに,電気化学測定と水晶振動子マイクロバランス測定とを組み合わせることにより電極上への酵素の吸着および活性挙動の解析・評価を行い,酵素修飾電極の改善に向けた指針を明確にした.(3)バイオ電池フルクトースデヒドロゲナーゼ,ラッカーゼをそれぞれアノード極,カソード極の電極触媒として用い,酵素電極間の直接電子移動反応を利用したシンプルな無隔膜型(一室型)果糖-酸素バイオ電池の作成に成功した.起電力は0.8Vであり,1平方センチメートルあたりおよそ1mWの電力を得ることに成功した.また,果実から直接電力を得ることに成功した.
高ダイナミックレンジ傾斜センサーによる3成分広帯域地震計の開発

神綱電機社製傾斜角センサーKLSSP-90は,地球潮汐のような微小な傾斜変動や地震に伴う加速度を記録できることが報告されている.この傾斜角センサーは0-90度までの傾斜角を測定できることから,このセンサー3台をhomogeneous triaxial arrangement(水平面から35.3度傾斜させ,水平方向に120度ごとに設置)すると3成分の地震計としても利用できる可能性がある.そこで本研究は,この傾斜角センサーの性能を調べた.個々の傾斜角センサーの特性差を調べるため, 4つのセンサーを東北大学地震・噴火予知研究センターの青葉山観測壕に据え付けた. 4台のセンサーの出力信号を比較した結果,以下のことが明かとなった.出力振幅は, 1秒以下の長周期帯では1%以内, 0.1秒付近では5-10%以内で一致する.位相差は5度以内で一致する.続いて,現在広く利用されているストレカイゼン社の広帯域地震計STS-2型地震計と比較を行った.その結果,傾斜計の出力信号(加速度)を1回数値積分した記録は,広帯域地震計の速度波形記録と極めてよい一致した.また,傾斜角センサーをhomogeneous triaxial arrangementで設置し,上下・水平動の3成分を数値的に合成した結果, STS-2型地震計3成分記録と振幅,位相ともよい一致が見られた.ただし,傾斜計の感度は, 1秒から10秒程度の周期帯は,広帯域地震計に比べて1桁程度,それ以上短周期側では2桁程度検知能力が落ちていくことがわかった.以上から,微小地震計としてではなく, 1Gまでの強震計記録として利用することができるといえる.神綱電機社製傾斜角センサーKLSSP-90は,地球潮汐のような微小な傾斜変動や地震に伴う加速度を記録できることが報告されている.この傾斜角センサーは0-90度までの傾斜角を測定できることから,このセンサー3台をhomogeneous triaxial arrangement(水平面から35.3度傾斜させ,水平方向に120度ごとに設置)すると3成分の地震計としても利用できる可能性がある.そこで本研究は,この傾斜角センサーの性能を調べた.個々の傾斜角センサーの特性差を調べるため, 4つのセンサーを東北大学地震・噴火予知研究センターの青葉山観測壕に据え付けた. 4台のセンサーの出力信号を比較した結果,以下のことが明かとなった.出力振幅は, 1秒以下の長周期帯では1%以内, 0.1秒付近では5-10%以内で一致する.位相差は5度以内で一致する.続いて,現在広く利用されているストレカイゼン社の広帯域地震計STS-2型地震計と比較を行った.その結果,傾斜計の出力信号(加速度)を1回数値積分した記録は,広帯域地震計の速度波形記録と極めてよい一致した.また,傾斜角センサーをhomogeneous triaxial arrangementで設置し,上下・水平動の3成分を数値的に合成した結果, STS-2型地震計3成分記録と振幅,位相ともよい一致が見られた.ただし,傾斜計の感度は, 1秒から10秒程度の周期帯は,広帯域地震計に比べて1桁程度,それ以上短周期側では2桁程度検知能力が落ちていくことがわかった.以上から,微小地震計としてではなく, 1Gまでの強震計記録として利用することができるといえる.
3次元統合画像データの計測および表現方法に関する研究

今年度行った研究により,3次元統合画像データの計測および表現方法に関して,以下の成果が得られた.1.色符号化スリット光投影法および計測実験装置の改良対象物体の全周形状を容易に計測するため,計測装置のカメラ・光源から見て不可視となる領域を削減する手法について検討を行った.本研究では,対象物体の背後に鏡を配置することで,計測不可能となる領域を減少させ,1回の撮影で計測可能な領域の拡大を図り,その際,対象物体・カメラ・光源・鏡の最適な配置について明らかにした.2.多視点から計測された3次元形状データの統合手法の検討色符号化スリット光投影法および計測実験装置の改良により,1回の撮影で計測可能な領域が大幅に拡大された.しかし,対象物体の全周形状を計測するためには,最低2回程度同一物体を異なる視点から計測し,得られた複数の3次元データを一つに統合する必要がある.そこで,本研究では,3次元データを接続された面の集合と見なし,面の関係をグラフで表現したデータを基に,総合を行う手法に関して検討を行った.その際,効率良く統合を行うためのデータ構造および各面の特徴を記述するための属性を提案した.3.2次元画像情報と3次元構造情報の統合手法の開発各々別個に計測された2次元情報と3次元情報とを統合するため,2次元データと3次元データを各々領域分割し,得られた領域を自動的に応対づける手法について検討を行った.その際、エッジの存在・面の曲率等により3次元データを分割する手法,2次元データおよび3次元データから抽出された領域中の特徴点を基に、両者の対応する箇所を自動的に対応づける手法を提案した.今年度行った研究により,3次元統合画像データの計測および表現方法に関して,以下の成果が得られた.1.色符号化スリット光投影法および計測実験装置の改良対象物体の全周形状を容易に計測するため,計測装置のカメラ・光源から見て不可視となる領域を削減する手法について検討を行った.本研究では,対象物体の背後に鏡を配置することで,計測不可能となる領域を減少させ,1回の撮影で計測可能な領域の拡大を図り,その際,対象物体・カメラ・光源・鏡の最適な配置について明らかにした.2.多視点から計測された3次元形状データの統合手法の検討色符号化スリット光投影法および計測実験装置の改良により,1回の撮影で計測可能な領域が大幅に拡大された.しかし,対象物体の全周形状を計測するためには,最低2回程度同一物体を異なる視点から計測し,得られた複数の3次元データを一つに統合する必要がある.そこで,本研究では,3次元データを接続された面の集合と見なし,面の関係をグラフで表現したデータを基に,総合を行う手法に関して検討を行った.その際,効率良く統合を行うためのデータ構造および各面の特徴を記述するための属性を提案した.3.2次元画像情報と3次元構造情報の統合手法の開発各々別個に計測された2次元情報と3次元情報とを統合するため,2次元データと3次元データを各々領域分割し,得られた領域を自動的に応対づける手法について検討を行った.その際、エッジの存在・面の曲率等により3次元データを分割する手法,2次元データおよび3次元データから抽出された領域中の特徴点を基に、両者の対応する箇所を自動的に対応づける手法を提案した.
介護重度化予防を目的に「低栄養改善」のための「在宅・施設連携ケアモデル」の構築

本研究から栄養状態の指標といわれるAlb値に影響を及ぼす要因について、BMI、食形態、食事摂取量、歩行移動能力の4因子との相関が認められた。この結果を活用して、介護保険サービス従事者の要介護高齢者の栄養状態に関する意識の低さに対して、Alb値が把握されていない場合であっても、重度者では食形態や歩行移動能力の低下を、軽度者では食事摂取量の低下を把握することで、Alb値の低下を予測することが可能となるのではないかと考える。本研究により、要介護高齢者の低栄養を発見する新たなる指標となる要因について示唆を得た。要介護となる原因の一つが「低栄養」である。2006年の介護保険法改正により、介護予防の柱に「栄養改善」が導入されたが、介護予防事業導入後も「栄養改善」を必要とする者は存在しており、介護重度化予防を目的とした「低栄養改善」は喫緊の課題である。これは、ケアレベルにおける「栄養管理」の具体的方略の欠如にあると思われる。要介護高齢者は介護保険制度において、「在宅」および「施設」のいずれのサービスも利用しており、在宅サービスと施設サービスで共有できる、「低栄養改善」のためのケアアプローチをプログラム化する必要がある。本研究は、「介護重度化予防」を目的に「低栄養改善」のための「在宅・施設連携ケアモデル」を構築し、提言していくことを目的としている。初年度の研究計画として、当初は、要介護高齢者の「栄養状態」と「心身の自立性」および「口腔機能」の現状について実態調査をする予定であったが、全国から研究者へ、在宅サービスおよび施設サービス従事者向けの研修会の講師依頼が多数あり、2年目に計画していた在宅・施設サービス従事者の「低栄養改善」に対する意識調査へと変更して実施した。研究調査は秋田県、埼玉県、東京都、静岡県、愛知県、岡山県、大分県の全国7地域の研修会々場において、在宅および施設サービスに従事する者に、質問紙による調査を実施し、在宅サービス従事者225名、施設サービス従事者415名の合計641の調査結果を得られた。調査結果の詳細は現在分析中であるが、全体的な傾向として、いずれのサービス従事者も、要介護高齢者の「低栄養」を判断するための指標といわれる「BMI」や「血清アルブミン値」に対する意識が低いと思われる。さらに詳細を分析することで、「低栄養改善」のためのプログラムへと繁栄させることができると考える。2006年の介護保険法改正により、介護予防の柱に「低栄養改善」が導入されたが、介護予防事業導入後も「栄養改善」を必要とする高齢者は3割を占める。高齢者の介護重度化予防のために、「低栄養改善」は喫緊の課題といえる。この課題は、ケアレベルにおける「栄養管理」の具体的方略の欠如が原因であり、在宅及び施設サービスに共通するケアアプローチをプログラム化する必要がある。本研究は、介護重度化予防を目的に「低栄養改善」のための「在宅・施設連携ケアモデル」を構築し、提言することを目的とする。2013年度は、量的記述的研究デザインによる横断調査研究として、秋田県、埼玉県、東京都、静岡県、愛知県、岡山県、大分県の全国7地域において、介護保険サービス従事者を対象に、要介護高齢者の栄養に対する意識調査を実施した。在宅サービス従事者225名、施設サービス従事者415名、計641名の調査結果が得られた。調査結果は、サービス従事者の要介護高齢者の栄養に関する意識として、サービス種別、職種による偏りを認める結果であった。この結果から、本研究の目的である在宅及び施設サービスにおいて連携のためのケアモデル構築の前段階として、在宅と施設で共有可能なケアレベルでの何らかの仕掛けとなるツールの必要性が示唆された。2014年度には、2013年度と同様に量的記述的研究デザインによる横断調査研究において、全国の介護施設に入所している要介護高齢者及び在宅サービス利用の要介護高齢者を対象に、栄養状態としてBMI、血清アルブミン値、食形態、食事摂取量、心身機能として要介護度、障害高齢者日常生活自立度、認知症高齢者日常生活自立度、歩行能力、口腔機能として歯の状態、むせの状態についてを実態調査した。施設入所者320名、在宅サービス利用者161名の調査結果が得られた。調査結果の詳細は、現在分析中である。平成25年度の調査では、介護保険サービス従事者の「低栄養改善」に対する意識を実態調査した。介護保険サービス従事者は「低栄養改善」のために把握しておくべき情報について、全体的には「概ね知っている」結果であったが、栄養状態の指標となる「BMI」「血清アルブミン値」について「ほとんど知らない」という結果から、介護保険サービス従事者が要介護高齢者の「低栄養改善」に対して高い意識をもっているとは思われないことが示唆された。またサービス種別や職種による差異も認めた。これらの結果から、要介護高齢者の介護重度化予防を目的とした「低栄養改善」のために、サービス種別および各職種間で共通する、ケアレベルでの情報収集およびアセスメントの仕掛けとなるツール等の開発の必要性が示唆された。次に平成26年度の調査は、施設入所者(以下、施設)および在宅要介護高齢者(以下、在宅)の栄養状態および心身機能の実態を調査し、栄養状態に影響を及ぼす要因を明らかにすることを目的に実施した。結果、施設は重度者が多く、在宅は軽度者が多かった。栄養状態について施設と在宅でBMIに差異は認めなかったが、Alb値では施設は低く在宅は高かった。

このAlb値についてBMI、食形態、食事摂取量、歩行移動能力の4因子に有意な相関を認めた。さらに詳細に分析したところ、Alb値の低下に、施設では食形態および歩行移動能力の低下、在宅では食事摂取量の低下が影響していた。この結果を活用し、Alb値が把握されていない場合でも、重度者は食形態および歩行移動能力の低下を、軽度者は食事摂取量の低下を把握することで、Alb値の低下を予測することが可能となるのではないかと考えられ、要介護高齢者の低栄養を発見する新たなる指標となる要因としての示唆を得た。最終年度である平成27年度は、これらの調査結果を学会発表や論文投稿により、社会へ発信した。本研究から栄養状態の指標といわれるAlb値に影響を及ぼす要因について、BMI、食形態、食事摂取量、歩行移動能力の4因子との相関が認められた。この結果を活用して、介護保険サービス従事者の要介護高齢者の栄養状態に関する意識の低さに対して、Alb値が把握されていない場合であっても、重度者では食形態や歩行移動能力の低下を、軽度者では食事摂取量の低下を把握することで、Alb値の低下を予測することが可能となるのではないかと考える。本研究により、要介護高齢者の低栄養を発見する新たなる指標となる要因について示唆を得た。2013年度は、介護保険サービス従事者の要介護高齢者の栄養に関する意識調査を実施し、調査結果の分析から本研究の目的達成のための示唆が得られた。2014年度は、施設入所及び在宅サービス利用の要介護高齢者の栄養状態、心身状態、口腔機能について実態調査を実施した。現在結果は分析中であるが、2015年度には、この2つの調査から得られた結果を基に、本研究の目的である介護重度化予防を目的に「低栄養改善」のための「在宅・施設連携ケアモデル」の構築に至ることは可能であると思われ、おおむね順調に進展している。看護学概ね当初の研究計画を遂行できているため、今後も計画の変更は予定していない。本年(2015年)度は本研究の最終年度となるため、調査研究結果の総括及び提言をする予定である。具体的に2013年度では、介護保険サービス従事者を対象とした「要介護高齢者の栄養状態に関する意識調査」の結果として、サービス種別及び職種を問わず、要介護高齢者の栄養状態に対して高い意識をもっていない実態であった。また、サービス種別、職種により偏りが認められた。2014年度の施設入所者及び在宅サービス利用者の栄養・心身状態及び口腔機能の実態調査結果は現在分析中であるが、2013年度の調査結果と関連性を分析し、在宅・施設サービスともに共有可能な、連携のツールとなる「低栄養改善」のためのケアモデルへと集約していく。さらにケアモデルの構築にあたっては、医学、歯学、リハビリテーション学、介護福祉学の専門家チームから学術的助言を得ながら精選させていく。最終的には学会等での発表及び論文により社会へ提言していく予定である。初年度は要介護者の「低栄養」に関連する実態調査、2年目はサービス従事者の要介護者の「栄養状態」に対する意識調査が当初の研究計画であったが、調査の容易さから初年度と2年目の計画を変更して実施した。調査対象数は、研究目的を達成するために十分であると思われる。調査結果は現在分析中であるが、現在までの達成度として、おおむね順調に進展している。
現代青年の行動様式と価値観

1.過去の研究文献を総括した結果、価値観と行動様式に関する媒介モデルを提起した。このモデルは価値観と行動様式は直接対応しないとするもので、その解明のためには、価値観からのアプローチと行動様式からのアプローチの2つの接近法が必要であるとされる。2.20年前に行った研究の追試研究を2789人の青年(勤労青年311人、大学生1323人、短大生372人、専門学校生378人、高校生405人)を対象に行った。その結果、価値観が生活意識を規定するという仮説は、両者の直接的な関連を想定する「直接モデル」によってではなく、その現象過程に媒介変数を仮定する「媒介モデル」によって検証される必要があることを確認した。3.青年の価値観を適切に測定できるテストの開発と価値観と行動様式の関連を「媒介モデル」によって検討するために、3462人の青年(大学生1266人、勤労青年468人、短大生637人、専門学校生262人、高校生829人)を対象に、(1)新たに開発した価値観尺度(自己成長性、経済的安定性、自立性、身体的活動性、対人指向性、愛他性、社会的評価、家庭生活、学歴尊重、健康性の10尺度で構成)、(2)行動様式への価値観の反映度を測定する尺度、(3)9項目で構成した投影法(SCT)による価値観調査、の3種の尺度を用いて調査を実施した。その結果、新たに開発した価値観尺度では大枠で行動様式との関連性が認められた。また、行動様式への反映度の尺度においても価値観の影響を認め、特に選択経験などの第3の変数を導入する必要性を指摘した。最後に、投影法(SCT)による価値観調査では、調査方法の特徴を生かしてこれまでとらえられなかった現代青年の価値観の側面を見いだすことができた。現在、これらの尺度間の関連性の特質について分析をすすめている。1.これまで十数年間の蓄積を踏まえて、過去の研究文献を総括した結果、価値観と行動様式に関する媒介モデルを提起した。このモデルは、価値観と行動様式は直接対応しないとするもので、その解明のためには、価値観からのアプローチと行動様式からのアプローチの2つの接近が必要であるとされる。2.多様な現場(中学校、高校、短大、4年制大学、大学院、専門学校、予備校、鑑別所など)からの聞き取り調査の結果、媒介モデルが支持された。3.媒介モデルの検証のために、追試研究と新たな尺度構成を行った。(1)現代青年の価値観と行動様式の動向を探るため、過去に行った調査の追試を、2789人の青年(勤労青年311人、大学生1323人、短大生372人、専門学校学生378人、高校生405人)に行った。(2)さらに、媒介モデルを検討するための尺度の構成を行った。予備調査の結果に基づいて、項目を収集した。まず、価値観からのアプローチとして、10の価値観領域からなる価値観尺度を作成し、大学生に実施し、項目分析をした。また、行動様式からのアプローチとして、学校・家庭・労働・余暇などの広範囲に渡る青年の行動レパートリーに価値観が反映しているかどうかを測定する尺度を開発した。さらに、その関係を探るために、投影法(SCT)による測定方法が検討された。この3つにより、価値観にかかわる意識・行動・無自覚的側面がとらえられると考えられる。4.上記で作成された尺度の妥当性・信頼性の検討は、今後の課題として残された。

前年度より、現代青年の価値観と行動様式に関して、20年前に行った研究の追試と新たな尺度の構成を行ってきた。本年度は、まず、追試研究の分析を行い、その結果、価値観が生活意識を規定するという仮説は、両者の直接的な関連を想定する「直接モデル」によってではなく、その現象過程に媒介変数を仮定する「媒介モデル」によって検証される必要があると考えられた。そこで、青年の価値観を適切に測定できるテストの開発と価値観と行動様式の関連を「媒介モデル」によって検討するために、3462人の青年(大学生1266人、勤労青年468人、短大生637人、専門学校生262人、高校生829人)を対象に、以下の尺度を用いて調査を実施した。その結果,大枠では両者の関連性が認められ、現在、詳細にわたって関連性の特質について分析をすすめている。(1)新たに開発した価値観尺度(自己成長性、経済的安定性、自立性、身体的活動性、対人指向性、愛他性、社会的評価、家庭生活、学歴尊重、健康性の10尺度で構成)(2)行動様式への価値観の反映度を測定する尺度(3)9項目で構成した投影法(SCT)による価値観調査最後に、以上の研究をまとめて報告書を作成し、次年度には研究成果を日本教育心理学会大会シンポジウムにて発表する予定である。
カーボンフリーアンモニア燃焼の基礎特性解明と実燃焼器への展開

昨年度の研究において,アンモニア/水素乱流予混合火炎のOH-PLIFにおける蛍光強度分布に明確な濃淡が生じることがわかった.そこで本年度は,多化学種をターゲットとしたPLIFにより,アンモニア/水素/空気乱流予混合火炎の火炎構造に関して詳細に検討した.乱流火炎面の凹凸に伴うOH-PLIFの蛍光強度の濃淡は,水素の選択拡散に伴う局所当量比の変化および初期反応進行時にOHラジカルを大量に消費するアンモニアの反応機構の相互作用によって生じると考えられる.詳細反応機構を用いた数値計算により,当量比が化学量論混合比を超えて増加する,もしくは火炎面が正の伸長を受けることによって,OHおよびNOラジカル濃度が急速に低下し,NHラジカル濃度は増加することが明らかとなった.これは上述の水素の選択拡散の影響から予想される変化と一致した.さらに水素の選択拡散による火炎構造への影響を実験的に明らかにするために,NOおよびNH-PLIFによる観察を行った.この結果,NOラジカルの蛍光強度は,乱流火炎面の凹凸に対してOHラジカルと同様の変化を示したのに対し,NHラジカルの蛍光強度は乱流火炎面の凹凸に対してあまり変化しないことが明らかとなった.これは上述の数値計算による結果と一致した.また,メタン/水素予混合火炎に関しても同様の検討を行い,メタン/水素予混合火炎の場合は上述の蛍光強度の濃淡が生じづらいことが明らかとなった.これは,メタンの初期反応がアンモニアと異なりHラジカルによっても進行可能であること,OHラジカルを大量に消費するプロセスにおいても同量のOHラジカルが即座に供給されるため,OHラジカルが減少しづらいためである.本年度の成果は燃料としてのアンモニアの特異性を明らかにしたものであり,学術的価値に富むものであると考える.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,(1)高圧環境下におけるノズルバーナ出口の乱流特性の取得,(2)OH-PLIF法を用いたアンモニア/水素/空気乱流火炎の高圧乱流燃焼特性の取得,(3)NH-PLIF法を行うための準備を行った.(1)高圧環境下におけるノズルバーナ出口の乱流特性の取得は,熱線風速計を用いて行った.種々の乱流発生板を挿入した場合における乱れ強さ,乱流スケールを明らかにし,乱流燃焼実験を行い,かつその結果を整理するうえで必要となる乱流特性の取得をした.(2)OH-PLIF法を用いたアンモニア/水素/空気乱流火炎の高圧乱流燃焼特性の取得では,水素割合を40%とした火炎をバーナ上に安定させることに成功し,OH-PLIF法を用いて乱れ強さに対する乱流燃焼特性および従来の燃料であるメタン/空気火炎との差異を明らかにした.その結果,アンモニア/水素/空気乱流火炎がメタン/空気乱流火炎と比較して,かなり大きい乱れ強さの条件下であっても乱流燃焼速度が増加し続けること,非常に複雑な火炎構造を有していることが明らかになった.この結果は,アンモニア/水素/空気乱流火炎が従来のメタン/空気火炎と比較して高負荷な燃焼を行うことができることを示唆している.また,アンモニアに水素が添加されることによって,OHラジカルの濃度分布に関して,既存の燃料では見られなかった特異な現象が生じていることがわかった.(3)NH-PLIF法を行うための準備では,NHラジカルを励起する場合における励起線の選定や取得する蛍光波長の選定を行い,必要な干渉フィルターやミラーの購入,光学系の設定を行った.本年度では,当初予定していたアンモニア/水素/空気火炎の燃焼排出ガスの分析は行うことができなかったものの,次年度に予定していた高圧環境における乱流燃焼特性の取得は達成したためである.昨年度の研究において,アンモニア/水素乱流予混合火炎のOH-PLIFにおける蛍光強度分布に明確な濃淡が生じることがわかった.そこで本年度は,多化学種をターゲットとしたPLIFにより,アンモニア/水素/空気乱流予混合火炎の火炎構造に関して詳細に検討した.乱流火炎面の凹凸に伴うOH-PLIFの蛍光強度の濃淡は,水素の選択拡散に伴う局所当量比の変化および初期反応進行時にOHラジカルを大量に消費するアンモニアの反応機構の相互作用によって生じると考えられる.詳細反応機構を用いた数値計算により,当量比が化学量論混合比を超えて増加する,もしくは火炎面が正の伸長を受けることによって,OHおよびNOラジカル濃度が急速に低下し,NHラジカル濃度は増加することが明らかとなった.これは上述の水素の選択拡散の影響から予想される変化と一致した.さらに水素の選択拡散による火炎構造への影響を実験的に明らかにするために,NOおよびNH-PLIFによる観察を行った.この結果,NOラジカルの蛍光強度は,乱流火炎面の凹凸に対してOHラジカルと同様の変化を示したのに対し,NHラジカルの蛍光強度は乱流火炎面の凹凸に対してあまり変化しないことが明らかとなった.これは上述の数値計算による結果と一致した.また,メタン/水素予混合火炎に関しても同様の検討を行い,メタン/水素予混合火炎の場合は上述の蛍光強度の濃淡が生じづらいことが明らかとなった.

これは,メタンの初期反応がアンモニアと異なりHラジカルによっても進行可能であること,OHラジカルを大量に消費するプロセスにおいても同量のOHラジカルが即座に供給されるため,OHラジカルが減少しづらいためである.本年度の成果は燃料としてのアンモニアの特異性を明らかにしたものであり,学術的価値に富むものであると考える.今後はPLIF法に用いる化学種を変更することで,アンモニアに水素を混合した場合における特異な変化に関して更なる知見を得る.また,燃焼排出ガスの特性に与える水素添加の影響に関しても考察を行う.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
慢性肉芽腫症の治療をmRNAのスプライシングを利用して行う。

本研究の遂行に必須であるgp91phoxを細胞外から認識するモノクローナル抗体(7D5)の認識部位をまず明らかにすることを当初の目的とした。病原微生物等の貪食など、細胞が刺激された時に、細胞休止期には細胞内に存在する蛋白質、p47phox, p67phox, p40phoxとRacが、細胞膜に移行して膜蛋白質であるシトクロームb558(p22phoxとgp91phoxのヘテロダイマー)と結合することにより、食細胞NADPHオキシダーゼは活性化される。この活性化型NADPHオキシダーゼは活性酸素の1種であるスーパーオキシド(O2-)を生成し、このO2-から派生した様々な活性酸素種は強力な殺菌作用を持つ。これらオキシダーゼ複合体を構成する蛋白質の1つでも遺伝的に障害されると、慢性肉芽腫症(CGD)になり、重篤な感染症を繰り返す。これら活性酸素生成タンパク質の内、gp91phoxだけは性染色体にコードされているので、患者の80%程度は男児である。これまで、CGDの診断は申請者等が作成したモノクローナル抗体(7D5)により行って来た。この抗体は、gp91phoxを細胞胞外から認識する抗体であり非常に便利ではあったが、エピトープ(gp91phox上の抗原)は不明のままであった。7D5はヒトのgp91phoxには結合するが、マウスには結合しない。そこで、まず我々は様々なキメラタンパク質を生細胞に発現可能なアッセイ系を構築した後7D5の結合実験を行った。更に詳細な結合マップを形成するために、様々なpoint mutationをgp91phoxに導入し解析した。本研究課題を2018年度の交付科学研究費により遂行していたが、まず予定していた7D5の抗原を血清することができ、その後のin vitroの細胞アッセイ系の構築と解析に進むことが可能となった。2018年に英文誌を著すこともでき、現在サンプル収集と調整に関する研究を予定よりも早期に実施している。gp91phox認識抗体(7D5)の認識部位を明らかにすることができたが、抗原の不明な、かつ認識様式の異なる抗体が複数存在する。そのため、これらの抗体の認識機構の解明を引き続き網羅的に明らかにする。本申請課題の更に進んだ目的は慢性肉芽腫症(CGD)患者の治療である。このCGDを含めた遺伝病の約40%は塩基置換により発生する中途ストップコドン(pre-mature stop)のために、完全長タンパク質ができないことが原因である。CGDの原因の一部ではあるが、治療によりpre-mature stopを含むmRNAの一部を除去することができれば、正常に近い長さのタンパク質の翻訳が可能となり、症状の改善が期待できる。大きな目的の1つとして、pre-mature stopの除去機構の解明とCGD患者の症状の改善を今後行いたい。そのために、IFNγが有効な培養細胞を解析し、gp91phox遺伝子にpre-mature stopが存在することを明確にする。その培養細胞からmRNAを精製し、RT-PCRからpre-mature stopを持つexonを欠損したgp91phoxmRNAを同定する。NASはIFNγに誘導されることを確認する。次に短いmRNA由来のタンパク質の発現を確認し、同時に活性酸素を定量する。gp91phoxをコードする遺伝子上で、電子伝達機構上必須である領域をコードしている重要な部分、あるいは構造維持のために必要な部位に対応するexonの欠損を生じる場合はIFNγが無効と考える。このIFNγ無効例を解析することにより、gp91phoxの機能的にも構造的にも重要な領域を明らかにできると考える。これらの解析を通して、IFNγの有効例と無効例の遺伝子変異部位の分布を解析しIFNγの治療指針を提示したい。

本研究課題を2018年度の交付科学研究費により遂行していたが、まず予定していた7D5の抗原を血清することができ、その後のin vitroの細胞アッセイ系の構築と解析に進むことが可能となった。2018年に英文誌を著すこともでき、現在サンプル収集と調整に関する研究を予定よりも早期に実施している。gp91phox認識抗体(7D5)の認識部位を明らかにすることができたが、抗原の不明な、かつ認識様式の異なる抗体が複数存在する。そのため、これらの抗体の認識機構の解明を引き続き網羅的に明らかにする。本申請課題の更に進んだ目的は慢性肉芽腫症(CGD)患者の治療である。このCGDを含めた遺伝病の約40%は塩基置換により発生する中途ストップコドン(pre-mature stop)のために、完全長タンパク質ができないことが原因である。CGDの原因の一部ではあるが、治療によりpre-mature stopを含むmRNAの一部を除去することができれば、正常に近い長さのタンパク質の翻訳が可能となり、症状の改善が期待できる。大きな目的の1つとして、pre-mature stopの除去機構の解明とCGD患者の症状の改善を今後行いたい。そのために、IFNγが有効な培養細胞を解析し、gp91phox遺伝子にpre-mature stopが存在することを明確にする。その培養細胞からmRNAを精製し、RT-PCRからpre-mature stopを持つexonを欠損したgp91phoxmRNAを同定する。NASはIFNγに誘導されることを確認する。次に短いmRNA由来のタンパク質の発現を確認し、同時に活性酸素を定量する。gp91phoxをコードする遺伝子上で、電子伝達機構上必須である領域をコードしている重要な部分、あるいは構造維持のために必要な部位に対応するexonの欠損を生じる場合はIFNγが無効と考える。このIFNγ無効例を解析することにより、gp91phoxの機能的にも構造的にも重要な領域を明らかにできると考える。これらの解析を通して、IFNγの有効例と無効例の遺伝子変異部位の分布を解析しIFNγの治療指針を提示したい。2018年度に交付していただいた科学研究費により、本研究課題を遂行していたが、予想よりも早い研究結果を得ることができ2018年に英文誌を著すことができた。本申請課題を更に進めるために、翌年度分として請求した助成金を前倒ししてサンプル収集と調整に関する研究を早期に行う必要が生じ、次年度使用額が0よりも大きくなった。
間葉系幹細胞由来破骨細胞分化抑制因子の作用機序と炎症性骨吸収抑制効果の解明

間葉系幹細胞(MSC)由来ペプチドSCRG1による破骨細胞分化抑制効果や炎症性骨吸収に対する作用メカニズムについて検証した。組換えマウスSCRG1(rmSCRG1)を破骨細胞前駆細胞Raw264.7に作用させ、細胞内シグナル伝達経路や遺伝子発現を検証した。その結果、rmSCRG1はERK1/2のリン酸化を有意に促進した。また、mrSCRG1はLPS誘導性ケモカインCCL22の発現を有意に抑制するとともにケモカイン受容体CCR7の発現を促進した。したがって、炎症部位に集積したMSCから分泌されたSCRG1はマクロファージに作用して炎症ならびにそれに引き続く炎症性骨吸収を抑制することが示唆された。これまでに報告のないMSCの破骨細胞分化抑制作用の分子メカニズムを解明することを目的とした。特にMSCが特異的に分泌するペプチドSCRG1に着目し、破骨細胞分化の抑制ならびに未分化能維持を明らかにするために、初年度はSCRG1でマクロファージ様細胞Raw264.7を処理し、破骨細胞分化を促進する細胞内シグナル伝達系(NFκB、c-fos/NFATの活性化など)に対する抑制効果の検証を行った。まず、in vitroの実験系で細胞内シグナル伝達系の解明を中心に実施した。In vitroにおける実験では浮遊HEK293細胞で過剰発現させたリコンビナントペプチドrSCRG1を利用した。なぜならrSCRG1の過剰発現と精製法は申請者が既に確立していたためである。しかし、この方法で精製するrSCRG1は濃度や精製量が安定せず、また精製するにも時間がかかった。そのため、今年度からはイーストから精製されたペプチドを使用して、破骨細胞分化の抑制ならびに未分化能維持を明らかにしていく。また、この新しいSCRG1でマクロファージ様細胞Raw264.7を処理し、破骨細胞分化を促進する細胞内シグナル伝達系(NFκB、c-fos/NFATの活性化など)に対する抑制効果の検証を行っていく。間葉系幹細胞(MSC)は免疫抑制作用などの生命維持のために重要な役割を担っている。本年度は申請者が新たに見出したMSC由来ペプチドSCRG1による破骨細胞分化抑制効果や炎症性骨吸収に対する作用メカニズムについて明らかにした。組換えマウスSCRG1(rmSCRG1)を破骨細胞前駆細胞としてのマウスマクロファージ様細胞Raw264.7に作用させ、細胞内シグナル伝達経路や遺伝子発現について検証した。その結果、rmSCRG1はERK1/2のリン酸化を有意に促進したが、その他のMAPキナーゼやPI3K/Akt経路のリン酸化は認められなかった。我々は、SCRG1がMSCのPI3K/Akt経路ならびにERK1/2とJNKを活性化することを明らかにしている。即ち、MSCとマクロファージのSCRG1誘導シグナル経路は異なることが示された。また、mrSCRG1はRaw264.7におけるLPS誘導性ケモカインCCL22の発現を有意に抑制した。CCL22は受容体CCR4を発現する単球やTh細胞を炎症の場に誘引することから、SCRG1は炎症性細胞の集積を抑制することが示唆された。さらにSCRG1は、Raw264.7のケモカイン受容体CCR7の発現を促進した。CCR7は炎症性細胞の炎症巣からの退出やリンパ組織へのリクルートに必須な因子である。したがって、炎症の収束に伴ってマクロファージが消失するメカニズムにSCRG1が関与する可能性が高い。MSCが分泌するSCRG1は、我々が同定した新規受容体BST-1/integrin複合体を介してPI3K/Akt経路を活性化し、オートクリンにMSCの遊走効果を促進する。このことから、炎症部位に集積したMSCから分泌されたSCRG1は、MSCの遊走促進に寄与するとともに、マクロファージに作用して炎症ならびにそれに引き続く炎症性骨吸収を抑制することが示唆された。in vitroの実験系で細胞内シグナル伝達系の解明を中心に実施した。しかし、この方法で精製するrSCRG1は濃度や精製量が安定せず、また精製するにも時間がかかり、なかなか思うような結果が出なかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。歯科矯正学今年度からはイーストから精製されたペプチドを使用して、破骨細胞分化の抑制ならびに未分化能維持を明らかにしていく。このペプチドを用いることで、安定した供給が確保できる。
印刷法による有機トランジスタの製造と大面積センサへの応用

本研究の目的は、真空プロセスやフォトリソグラフィーを用いずに、オール印刷プロセスによって、センサ用途の大面積有機トランジスタアクティブマトリックス(30・30cm2)の作製技術を確立することである。有機トランジスタの作製には、インクジェットとスクリーン印刷を組み合わせて用いる。始めに有機トランジスタの有機半導体層を印刷技術によって作製する。これまでの研究から有機半導体層を除くすべての部分を印刷法により作製することに成功した。よって有機半導体層の印刷法による作製に取り組む。有機トランジスタ1素子をすべて印刷技術で作製し、センサ用途に必要な性能を得ることを目標とする。次に約30cm角のシート上に2000個程度のトランジスタ(5dpi)を配置した有機トランジスタマトリックスを製造する。封止膜により大気中での安定動作を実現し、センサとの集積化を行う。本研究では感圧導電ゴムとの集積化により大面積圧力センサを作製し、30cm角、全2025点の圧力イメージを得ることを目指す。本年度は印刷技術を用いて作製した有機トランジスタの周波数性能の評価、向上に取り組んだ。前年度までの成果によりプラスティック上に有機トランジスタマトリックスアレイを製造するプロセスはほぼ確立し、圧力センサの試作実験にも成功していた。この試作実験により1シートあたりのスキャン速度をほぼ一定に保ちつつ、より大面積のシートでイメージングを行うためには圧力センサ1素子ごとの動作速度を向上が要求されることが分かった。実用に向けて今年度は有機トランジスタの周波数性能を向上する。周波数特性を比較する指標は色々存在するがトランジスタ単体の周波数特性の評価には電流利得遮断周波数を求める必要があった。有機トランジスタは無機トランジスタに比べ、移動度が低く電流量が小さいため電流利得遮断周波数測定に必要な電流量を得ることが困難であった。また線幅数十μmと、大きな電極間に存在する寄生容量による動作速度の低下も課題点となる。電流量は有機トランジスタの電極間隔に比例する。今年度は、サブフェムトリットル(フェムトは10の15乗分の1)という微細な液滴を塗布するインクジェット技術を用いて印刷電極における電極間隔をこれまでの40μmから5μm以下にまで狭めることに成功した。これにより電流利得遮断周波数の測定が可能となった。電極幅もこれまでの30μmから10μm以下に作製可能となり電極間の寄生容量の低減が予想され、また寄生容量の低減に加えて有機トランジスタの動作速度は電極間距離の2乗に反比例するため周波数特性面での向上を採用した。前年度の有機トランジスタの低電圧動作の研究を進めつつ、電流利得遮断周波数の測定系を構築し、動作周波数1MHz、駆動電圧3Vの有機トランジスタをインクジェットで作製した。前年度までの成果と比べて、上記の課題を克服し、圧力センサだけでなく、より高速動作を求められる光センサなどへ応用可能な有機トランジスタを製造する技術を確立した。平成19年度は有機トランジスタの電極部分を印刷技術により微細に作製する研究を進めた。金属微粒子を有機溶剤に分散させたインクをインクジェット印刷により描画することで微細な金属配線を形成し、それを有機トランジスタの電極部分に応用することを目指した。インクジェット印刷などの印刷プロセスはインクのにじみにより微細なラインを描画することが困難である。この課題を解決するため、インクジェット装置の圧電素子に印加する電圧の波形の制御と描画時の基板温度の最適化を行うことで電極のライン幅をこれまでの限界である100μmから40μmまで微細化することに成功した。この微細な金属配線を有機トランジスタの電極層へ応用した。応用する上での問題点はインクに含まれる溶剤の有機半導体へのダメージとインクの乾燥温度である。使用した金属インクは180°C250°Cに加熱することで導電性を示すが、この温度は有機半導体層にダメージを与える。今回、インクジェット装置の電圧制御により吐出インクの体積を減少させ、溶剤の蒸発速度を上昇させ、溶剤が有機半導体に影響を与える時間を短縮した。この結果、溶剤のダメージが低減されたというデータを実験から得られた。また微少液滴を用いることでインクの乾燥温度が低下し、窒素雰囲気下130°Cの加熱処理により数百μΩ・cmという高い導電性を得た。これらの実験結果から電極幅50μm、電極間隔11μmという微細な有機トランジスタをプラスティックフィルム上にインクジェット印刷技術を用いて作製し、電界効果移動度0.3cm^2/Vs、オンオフ比10^6(高いほど性能が良い)という良好な特性を得ることができた。これらの研究成果は2007年秋の応用物理学会および2008年春の米国材料学会で発表を行い、国内外の多くの研究者の関心を集め、現在Applied Physics Letterに投稿中である。20年度は印刷技術を用いて作製した有機トランジスタの性能の向上に取り組んだ。特に素子の低電圧、高速動作の面に特化した。前年度までの成果により印刷技術を用いてプラスティックフィルム上に高性能の有機トランジスタをマトリックス上に製造する技術がほぼ確立された。またこの有機トランジスタシートを使用して8cm角の圧力センサマトリックスを試作し圧力イメージングを得ることに成功した。この試作により新たな課題点を得た。1シートあたりのスキャン速度をほぼ一定に保ちつつ、より大面積のシートでイメージングを行うためには圧力センサ1素子ごとの動作速度を向上することが求められる。加えて圧力イメージを行うコンピュータとシート間でのインターフェイスとしての高速動作可能な有機トランジスタが必要となる。また大面積に集積化を行う場合には消費電力の面から有機トランジスタの動作電圧を下げることも要求される。

20年度はこれらの課題点を解決することに注力した。具体的には素子の低電圧動作には単分子膜を用いることで絶縁層の厚みをこれまでの500nmから数nmに薄膜化することを目指した。これにより同電圧でチャネル層に蓄積される電荷の量を増やし、低い電圧でも大きな電流を得ることができた。加えて微少な液滴を塗布するインクジェット装置を用いることで有機トランジスタの高速動作を目指した。有機トランジスタの勁作速度は電極間距離の2乗に反比例する。これまで使用していたインクジェット装置ではインク着弾後の粒径が50μmであり装置の着弾精度を考慮すると10μm以下の電極間隔で素子を作製することが困難である。そのため動作周波数は数kHz程度であった。20年度はより微少な液滴を吐出することが可能な装置を用いることで電極間隔を5μm以下に狭めることに成功した。この装置を用いて有機トランジスタの電極間隔を微細化した結果、動作周波数数200kHzというインクジェットで作製した有機トランジスタでは非常に速い勁作性能を実現した。本研究の目的は、真空プロセスやフォトリソグラフィーを用いずに、オール印刷プロセスによって、センサ用途の大面積有機トランジスタアクティブマトリックス(30・30cm2)の作製技術を確立することである。有機トランジスタの作製には、インクジェットとスクリーン印刷を組み合わせて用いる。始めに有機トランジスタの有機半導体層を印刷技術によって作製する。これまでの研究から有機半導体層を除くすべての部分を印刷法により作製することに成功した。よって有機半導体層の印刷法による作製に取り組む。有機トランジスタ1素子をすべて印刷技術で作製し、センサ用途に必要な性能を得ることを目標とする。次に約30cm角のシート上に2000個程度のトランジスタ(5dpi)を配置した有機トランジスタマトリックスを製造する。封止膜により大気中での安定動作を実現し、センサとの集積化を行う。本研究では感圧導電ゴムとの集積化により大面積圧力センサを作製し、30cm角、全2025点の圧力イメージを得ることを目指す。本年度は印刷技術を用いて作製した有機トランジスタの周波数性能の評価、向上に取り組んだ。前年度までの成果によりプラスティック上に有機トランジスタマトリックスアレイを製造するプロセスはほぼ確立し、圧力センサの試作実験にも成功していた。この試作実験により1シートあたりのスキャン速度をほぼ一定に保ちつつ、より大面積のシートでイメージングを行うためには圧力センサ1素子ごとの動作速度を向上が要求されることが分かった。実用に向けて今年度は有機トランジスタの周波数性能を向上する。周波数特性を比較する指標は色々存在するがトランジスタ単体の周波数特性の評価には電流利得遮断周波数を求める必要があった。