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１９６０年代の憲法論議ー地方紙を中心として

すでに昨年度までに、この期の地方紙の憲法問題社説に関してはその多くを収集し、最終年度の本年度はその補充収集作業をするに止まった。しかし社説を書ける人材を欠いた地方紙も多くなる傾向にあり、共同通信社配信の社説を幾分か改変して自社の社説とする地方紙が増大する。従ってかなりの数の地方紙に当たったが、その作業が必ずしもオリジナルな社説を見つけ出すことには繋がらなかった。最終的に資料集に収録したのは、64紙の憲法問題社説に止まった。またこの時期の地方紙の社説は、一府県一紙体制であることから、社説・政論で政治的争点に関する明確な主張を打ち出し、読者に訴えかけるという方向は忌避される方向にあった。そんな中で、当面の改憲が阻止されることがほぼ確定したことは、政治的予測として改憲はないという判断に出発して、理念としてでなく、いわば既成事実として現憲法擁護を唱える地方紙が増えることを意味したと思われる。この時期は生存権を唱えた朝日訴訟、砂川基地闘争と日米安保条約の違憲性を問題とした伊達判決など、特徴的な判決が見られたが、地方紙の社説には憲法と国民生活との結びつきは反映されていない。こうした中で、研究分担者の小関素明は、主権論の立場から憲法を論じた著作を刊行し、研究代表者の赤澤史朗は、思想史家藤田省三の戦後天皇制論の特異な鋭い議論を紹介し、論評した。地方紙社説に関しては、研究分担者の梶居佳広と研究協力者の吉田武弘が、成果報告書の中で論じている。歴史学日本史まず労力のかかる、地方新聞の憲法関係社説の収集作業が順調に推移しているのが、その第一の根拠である。既に現状の収集段階でも、地域と意見の違いのかなりのバラエティを見出すことができる状況にあるといえようが、全体としてみると、この1957年63年の時期には、社説・論説数も多くなく、憲法改正問題への関心の低下が目立っている印象がある。次に、憲法問題の研究がある程度進んでいるのも、第二の根拠である。憲法改正問題は、戦後長い期間存在し、時代的な比較の見地が欠かせない。その比較の視点の研究が進んでいるとともに、天皇制に関しては、「風流夢譚」事件をきっかけとした藤田省三の極めて原理的な天皇制論が初めて問題とされた。また、岸内閣の政策研究も進んでいるといえよう。新聞論説の収集作業が、北海道新聞・中部日本新聞・西日本新聞などいわゆるブロック紙の一部を含めて、その他東北地方を中心に一県一紙の代表的な新聞を収集し、比較的順調に進展していることが、判断した第一の理由である。3年間で収集する予定の地方紙論説の、約4割近くをすでに収集したと言えようか。しかし前述の通りこの時期の論説は少ないので、収集に苦慮している面もある。また、研究会での研究活動も、平和問題関連の研究、地方紙論説の動向、新聞紙上の政治漫画の問題点など多方面に及び、ある程度活発に行われていると評価できることがその理由である。そしてこの時期の憲法問題に関する地方ジャーナリズムや国民意識についての特徴も、一定の見通しが生じつつあるといえよう。ただし憲法の人権条項に関する国民意識の進展と高まりの予測に関しては、やや過大評価であったかとの感想も抱いている。やはり憲法は国民にとって遠いものと感じている人が多かったのであり、新聞での報道も憲法調査会に関するものが多く、議会の論議も憲法について言及される場合には、憲法調査会に関する質問が多かった。国民の日常生活と意識に結びついて憲法が議論されることは少なかったと言えよう。当初の計画に沿って、調査研究活動を進めていきたい。地方紙論説の収集は、最終年度として補充調査を進めていく。その上で全体の中で、各地方紙の位置づけを考えたい。憲法問題研究は、前述のように比較史的に問題を追及したいと考えている。
ベンガル湾海域文明圏の研究I-アルメニアン・コミュニティの組織と経済活動を中心に

I.平成17年度(第三次)の研究目的として、以下の研究課題についての補充調査を設定する。1.ペナンに拠点を置き、明治後期に横浜・神戸に在住したアルメニア人実業家A.M.Apacar氏について、その交易ネットワークと形成過程の資料・実地調査。2.シンガポールのアルメニア人コミュニティについて、文書記録の収集と墓碑銘の補充調査。II.上記の研究課題について、平成17年度には以下の現地調査、資料調査及び共同研究を行った。1.マレーシア・ペナンにおける旧アルメニア街の家屋配置とその遺跡保存の実地調査(平成18年1月7日1月9日)。なお、この調査はNPO「奈良町づくりセンター」主催の国際シンポジウム「アジアの町づくりを考える」(タイ、マレーシア、ミャンマー、英国、アメリカ、日本など約30名参加)に随伴して旧アルメニア街の実地調査に参加した。本調査では上記課題1の資料は確認できなかったが、新たにアルメニア街の実測と一部家屋の保存調査を行った。2.シンガポールのアルメニア教会における墓碑銘調査及びシンガポール国立公文書館における旧在アルメニア人の聞き取り調査記録の補足調査(平成18年3月12日3月16日)。本調査では、まずアルメニア教会内に現存する全アルメニア人墓地(後列18基、前列16基、風化約5基)の全墓碑銘について写真収録、アルメニア国花Vanda Miss Joaquimの発見者Agnes Joaquimの墓碑銘及び事蹟に関する資料同定を行った。4.以上の調査に関連する口頭報告としては、トヨタ財団助成式記念シンポジウム「隣人を知るプロジェクト」の招聘講演(平成17年10月2日)で調査活動の一部を報告した。5.また、ペナン在住のアルメニア研究家Clement Liang氏および東南アジアの日本人街研究家大場昇氏と共同で「マレーシアにおける日本人街・アルメニア人街」の講演会を行った(12月7日)。平成15年度の第一次研究段階としては、以下の研究目的を設定した。1.ベンガル湾海域におけるアルメニアン・コミュニティの現地調査方法の確定と試行。2.ベンガル湾海域におけるアルメニアン・コミュニティの定住地たる海港都市の確認。3.アルメニアン・コミュニティの商業・交易活動の拠点たるインドのコルカタ(カルカッタ)およびバングラデシュのダカ(ダッカ)、チッタゴンの実地調査。上記の研究目的を達成するため、平成15年7月には2週間にわたって、インドのコルカタ(カルカッタ)およびバングラデシュのダカ(ダッカ)、チッタゴンの実地調査を行い、以下の点が判明した。1.コルカタ市中心部の旧アルメニア通り(現ミルザ・ガリブ通り)にあるアルメニアン・カレジおよびアルメニアン慈善協会本部では、アルメニアから約100名の孤児を呼び寄せ、19世紀以降の伝統文化の維持(宗教慣行・アルメニア教会の修復・墓地の整備・アルメニア語学習など)を行っている。2.コルカタ市内の主要アルメニア教会施設3か所を訪問し、約300400基の墓碑銘を調査した結果、古くは16世紀銘、新しくは20世紀初頭の墓碑が発見され、それらの主たる移住現地表記がジュルファ、新ジュルファなどであった。3.ダッカのアルメニア教会は、現在、ダッカ市定住の-アルメニア人篤志家によって維持・運営されているが、インド・バングラデシュ・東南アジア(マレーシアなど)の地域間交流・相互扶助はない。I.平成16年度の第二次研究段階として、以下の研究目的を設定した。1.ベンガル湾海域圏、特にマラッカ海峡沿岸の港市におけるアルメニアン・コミュニティの居住地および主要メンバーの事蹟調査。2.東南アジアから東アジア地域-特に日本-にかけてのアルメニアン・コミュニティの経済活動と彼等の事蹟に関する史料調査。II.上記の研究課題に関して、次の実地調査、史料収集を行いデータベースを作成した。

2.神戸・横浜におけるアルメニア人実業家、A.M.Apacar (Penang出身)の居住地とホテル経営の史料分析-Japan Directory (1890)記載の人名録および1890年代?の絵葉書-に基づいて神戸・栄町1丁目(旧神戸居留地)にThe Great Eastern Hotelを経営していた事実が明らかになった。I.平成17年度(第三次)の研究目的として、以下の研究課題についての補充調査を設定する。1.ペナンに拠点を置き、明治後期に横浜・神戸に在住したアルメニア人実業家A.M.Apacar氏について、その交易ネットワークと形成過程の資料・実地調査。2.シンガポールのアルメニア人コミュニティについて、文書記録の収集と墓碑銘の補充調査。II.上記の研究課題について、平成17年度には以下の現地調査、資料調査及び共同研究を行った。1.マレーシア・ペナンにおける旧アルメニア街の家屋配置とその遺跡保存の実地調査(平成18年1月7日1月9日)。なお、この調査はNPO「奈良町づくりセンター」主催の国際シンポジウム「アジアの町づくりを考える」(タイ、マレーシア、ミャンマー、英国、アメリカ、日本など約30名参加)に随伴して旧アルメニア街の実地調査に参加した。本調査では上記課題1の資料は確認できなかったが、新たにアルメニア街の実測と一部家屋の保存調査を行った。2.シンガポールのアルメニア教会における墓碑銘調査及びシンガポール国立公文書館における旧在アルメニア人の聞き取り調査記録の補足調査(平成18年3月12日3月16日)。本調査では、まずアルメニア教会内に現存する全アルメニア人墓地(後列18基、前列16基、風化約5基)の全墓碑銘について写真収録、アルメニア国花Vanda Miss Joaquimの発見者Agnes Joaquimの墓碑銘及び事蹟に関する資料同定を行った。4.以上の調査に関連する口頭報告としては、トヨタ財団助成式記念シンポジウム「隣人を知るプロジェクト」の招聘講演(平成17年10月2日)で調査活動の一部を報告した。5.また、ペナン在住のアルメニア研究家Clement Liang氏および東南アジアの日本人街研究家大場昇氏と共同で「マレーシアにおける日本人街・アルメニア人街」の講演会を行った(12月7日)。
住民主体の子育て支援プログラム開発と保健師支援モデルの精緻化

応募者らのこれまでの調査や研究等を適用し、発展させ、地域住民が主体的に参加し、支えあう子育て支援プログラムを開発した。開発したプログラムは、継続して運営される子育て支援サポーター育成プログラムと子育て支援の仕組みづくりのプログラムの二つである。これらのプログラムを立案し、実施し、修正すると共に、それらの過程を通して、住民同士の対等な関係形成・維持と持続的な支援の提供を実現するものとなるための要因や方法を検討した。また、住民相互の関係形成を積極的に支援し、支える側と支えられる側双方の住民をエンパワメントする専門職としての保健師の係り方について、プログラム実施過程を通して、修正し、精緻化した。本研究は、子育て不安を抱える家族とその家族を取り巻く非専門職の住民をエンパワメントし、関係形成を促すための妊娠期からの継続した子育て支援プログラムを開発すること、さらにそれらを通して応募者らが明らかにした支援モデルの精緻化を図ることを目的とする。本年度は、1.先行研究や報告書等の文献の検討、応募者らが行った子育て不安の調査等の検討から子育て支援の現状と課題を明かにした。同時に、専門職支援者である保健師に対して聞き取り調査を行った。2.大学の近隣の異なる特徴を持つ4つの市町において、子育てを支援する側の住民と子育て支援を受けたいと考えている住民(妊娠期および子育て中の母親)に対するプログラム作成のためのニーズ調査を行った。調査票は、上記1に基づいて作成し、市町村の母子保健担当者と専門職支援者である保健師に対して、研究の目的・方法等を説明し、協力を依頼した。現在、調査票調査とその入力は済み、分析中である。調査の状況は以下のとおりである。育て支援を受ける側の住民の調査票配布数1031、回収455、回収率44.1%子育て支援する側の住民の調査票配布数383、回収186、回収率48.6%3.プログラム開発のために、既存の子育て支援サークル等について、実施している住民や保健師等へのインタビューを行った。4.また、次年度の計画である子育て支援サポーター育成プログラム・子育て支援プログラムの開発についても研究協力を依頼し、保健師と共に、目的、方法、役割分担、プログラム実施に必要なリソース(施設や設備、人的資源等)の確保の方法等について検討した。その結果、来年度は、そのうちの一つの町でニーズ調査に基づいて作成したプログラムを実施する予定である。本研究の目的は、子育て不安を抱える家族とその家族を取り巻く非専門職の住民をエンパワメントし、関係形成を促すための妊娠期からの継続した子育て支援プログラムを開発すること、それらを通して応募者らの支援モデル(原田ら:実験社会心理学研究49,2009;原田ら:実験社会心理学研究50,2011)の精緻化を図ることである。本年度は、(1)ニーズ調査の分析結果に基づき、子育て支援サポーター育成プログラム並びに子育てと仲間づくり支援に関するプログラムを立案し、評価方法を選定した。個人票の内容を検討し、様式を作成した。(2)ニーズ調査の結果は報告書としてまとめ、協力していただいた市町に報告した。(3)参加者を募集し、その意見も取り入れながらプログラムを修正し、参加者に提示するプログラムの目標や計画に関する資料と参加者全員分の個人票、プログラム実施に必要なリソースの手配等の準備をした。(4)子育て支援サポーター育成プログラムを計画に沿って実施した。内容は、子育て支援の動向と育児不安や対処法、支援する人の人間関係づくりの基本、子どもの成長や発達・病気・乳児期におこりやすい事故とその予防方法、妊娠期と育児期の母親の健康と生活、利用できるサービスと地域の社会資源、離乳食、マタニティヨガ、子どもの遊び、タッチケアについての講義と演習、グループワーク等であった。実施回数は8回、1回ごとの参加者は11名7名、平均9.3名であった。全てに参加した者は3名であった。プログラム開始時の参加動機は自分のため(孫育てのため)が多かったが、グループワークの結果からは地域の子育て支援へと目が向けられていく様子が確認できた。結果は参加者にもフィードバックした。また、専門職支援者として参加している保健師、助産師、社会福祉主事等の間に関係が築かれ、よりよいプログラム運営と支援ができた。(5)子育て支援サポーター育成プログラム実施結果に基づいて次のプログラムの内容や日程を一部変更し、参加者を募集中である。本年度は、平成22年度に実施した子育て支援に関する支援側への介入プログラムに引き続き、「子育てと仲間づくり支援プログラム」を実施した。1.参加者:支援を受ける側の住民は12名で、夫婦での参加は5組であった。支援側は昨年度実施の「子育て支援サポーター育成プログラム」修了者のうち3名であった。係った主な専門職は、保健師、助産師、保育士で、その他講義・演習の内容により、医師、栄養士、ヨーガ指導者、タッチケア指導者に協力を依頼した。2.プログラムは全14回であった。

産前プログラムは妊娠56か月頃からの実施で、月1回、計4回開催した。産後プログラムは出産後2カ月頃からで、月2回、計10回開催した。プログラムは仕事を持つ者も参加できるよう土曜日午後の開催とし、1回2時間30分とした。内容は、受付、挨拶、前回の振り返り、今日の目標と計画の説明、講義や演習、交流会、形成的個人評価のための振り返りシートの記入等で構成した。最終回はお茶会として、参加者全員で意見や感想を述べると共に、今後の関係形成への手掛かりづくりの時間とした。講義・演習の内容は妊娠や子育て不安に関するものとし、産前は毎回「妊娠期の母親の健康と生活」、産後は毎回「この時期の子どもの様子と子どもの世話」について説明し、相談する時間を設けた。プログラム開催時には保育士による託児を行った。3.評価は、フィードバックのための形成的評価(形式的個人評価票による自己評価、指導者からの情報等)と成果達成等に関する総括的プログラム評価(プログラム開始前・産後プログラム再開時・プログラム終了時の総括的個人評価票による自己評価と指導者の評価、形成的個人評価の結果、毎回のプログラム内容についての実施記録や出席状況の検討等)を行った。4.参加者は同じ妊娠月数の(産後は同じ月齢の児を持つ)固定メンバーであり、その時々の参加者のニーズに対応したプログラム内容で実施できた。参加者同士が同じ課題を抱える者と認識でき、交流を深めることができるよう配慮した結果、プログラム途中から関係形成が観察された。特に夫同士の関係形成は早期から観察され、今後の子育て支援におけるその重要性を示唆する結果と推察された。1.実施したプログラムの評価:評価は、教育プログラム開発のための6段階アプローチ(Kern, Thomas, Howard, & Bass,1998)に基づき、形成的個人評価、総括的個人評価、形成的プログラム評価、総括的プログラム評価の4つについて行った。具体的には、「子育て支援サポーター育成プログラム」では実施した全8回のプログラムについて、「子育てと仲間づくりの支援プログラム」では実施した全14回のプログラムについて、其々、プログラム開始前と全プログラム終了後の調査票、毎回のプログラム後に記入された参加者の振り返り、交流会での意見、当日の参加者の様子、出席状況、研究者が毎回記載したプログラム実施記録等を質的・量的に分析した。また、両プログラムについて、実施に係わった専門職(保健師・助産師・保育士等)の意見を収集すると共に、障壁になったことと対応策、プログラム管理に必要なこと、リソース等についても整理し、分析した。2.プログラム終了後の研究参加者への調査:研究参加者に対して、子育て支援介入プログラムに関する聞き取り調査を行った。
固液界面における光励起状態と電子移動過程の赤外分光解析

固液(電極)界面を直接観測する手段として赤外分光法が有効である。ただし、従来の測定法よりはるかに高感度な手法を用いなければ、反応過程を追跡することは困難である。本研究では、表面増強赤外吸収分光(SEIRAS)とという超高感度表面赤外分光を用いた。ただし、いくつか実験上の問題点があったので、それを解決し、課題の研究に取り組んだ。1.無電解めっきによる試料作成法の開発SEIRASに適したAu、Ag、CuならびにPt属金属とそれらの合金の電極を無電解めっき法で作製する方法を確立した。この方法の採用により、従来の真空蒸着法で作成した試料の問題が解決された。特にPtの場合、従来法に比べて約50倍の高感度化が達成され、その結果2,500以上の高速時間分解測定が可能になった。2.メタノール等のC1化合物の電気化学的酸化反応機構1の結果に基づき、Pt属金属電極表面でのメタノール陽極酸化反応機構を検討し、メタノールがフォルメート種を反応中間体としてCO_2まで酸化されることを始めて明らかにした。この結果は、メタノール直接型燃料電池開発に役立つと確信している。3.吸着単分子層の電子移動ダイナミクスの解析酸化還元挙動を示す分子を電極表面に自己集積化し、時間分解ならびに電位変調SEIRASにより電気化学反応ダイナミクスを検討した。フェロセンの酸化状態において支持電解質アニオンとの間で電荷移動型錯体が形成されること、キノン類の2電子2プロトン型酸化還元においてごく短寿命のラジカルが生成していることなど、従来にない新しい知見が得られた。4.吸着単分子層の光励起試料作製法の改善により可視パルス光照射に伴う電極分子間の電子移動過程が測定できるようになったが、まだ測定結果を十分に解釈できるに至っていない。今後重なる検討を進める。
ブタ肝臓分解物由来生理活性物質による脊髄損傷治療薬の開発

本研究はヒトでの記憶学習機能改善効果が見られたブタの肝臓をプロテアーゼ処理したブタ肝臓分解物(PLD)に多く含まれている脂質成分が脊髄損傷に対しても有効な生理活性があるのではないかと考え、その有効性の有無を検証し、有効であった場合、その有効成分を特定することである。さらにそのメカニズムの解明も行い、新たな脊髄損傷治療の可能性を明らかにすることを目的としている。2年間の研究計画の中で28年度にはPLDの脊髄損傷に対する効果を評価するための実験系の構築を行った。動物実験としてはメダカ、およびラットでの脊髄損傷モデルの作製と、PLDの給餌方法が検討された。その結果、ラット脊髄損傷モデルでPLDを直接、ゾンデ投与で行う事とし、29年度にヒトでの認知機能改善効果が見られた量と同程度の2週間にわたるPLDの脊椎損傷に対する有効性が確認できた。また、細胞実験として、神経細胞とグリア細胞に対するPLD自体と各種リン脂質の細胞増殖、神経伸長、炎症反応を指標とした有効性のスクリーニングを2年間で行い、神経細胞やミクログリアに対しての有効性が確認された。そして、これらの有効成分の特定のためにPLDに含まれるリン脂質の詳細な成分分析とともに、PLDを投与した際のマウスの脳組織と血漿中でのそれらの成分の変化の詳細な分析を行い、最も多く含まれているホスファチジルコリンの脂肪酸種の特定や各種リゾリン脂質の体内動態が明らかとなった。30年度は論文発表を目的とした1年延長としていたが、29年度末に学会発表をしたことから知的財産権取得を優先しなければいけないと指摘され、30年度は研究分担者と共に知財戦略を検討し、特許出願までを行う事ができた。そして、関連論文を2報、執筆済みで1報は投稿済みである。本研究はヒトでの記憶学習機能改善効果が見られたブタの肝臓をプロテアーゼ処理したブタ肝臓分解物(PLD)に多く含まれている脂質成分が脊髄損傷に対しても有効な生理活性があるのではないかと考え、その有効性の有無を検証し、成分特定、さらにそのメカニズム解明を行い、新たな脊髄損傷治療の可能性を明らかにすることが目的である。そこで我々はまずPLDの脊髄損傷に対する効果を評価するための実験系の構築から始めた。この評価は大きく動物実験と細胞実験に分かれている。動物実験としてはラットとゼブラフィッシュでの脊髄損傷モデルの構築を行った。さらにこのモデルへPLDを投与するための餌の調製を行った。次に細胞実験ではまずは神経細胞での評価を行う事とし、PC-12ラット褐色腫由来細胞、SK-N-SHヒト神経芽細胞腫細胞、Neuro-2aマウス神経芽細胞腫細胞を用いてPLDの細胞増殖と神経伸長への影響を評価した。さらに、細胞実験ではPLDの主要脂質成分のうち入手可能なリン脂質、およびその代謝物による細胞増殖と神経伸長への効果も評価することとした。これはPLDの有効性の確認を行ってからその成分の特定を行う予定でいたが、研究期間内での物質の特定を確実にするためである。具体的には最も多く含まれているホスファチジルコリン、ホスファチジルエタノールアミン、ホスファチジルエタノールやリゾホスファチジルコリン、スフィンゴミエリン、また、代謝物であるリゾホスファチジン酸を含む10種類のリン脂質を評価した。その一方で、本研究で使うPLD自体のリン脂質の成分の詳細な同定を行い、含有量が明らかとなった。脊髄損傷モデルラットについては申請書に記載したWrathallらのグループが開発した方法を試みた。しかし、10 gのおもりを落下させたラットでは安定した脊髄損傷モデルとならず、安定したPLDの脊髄損傷回復機能の評価に適さなかった。このため、他の方法による安定した脊髄損傷モデルラットの作製方法を模索し、椎弓切断法によるモデルを経験者から指導してもらって脊髄損傷モデルラットが安定して作製できるようになった。これと同時にヒトが経口摂取していることからラットへPLDを与えるための餌の調製方法をオリエンタル酵母と検討を重ねた。しかし、現在、健康食品として販売しているPLDのタブレット状前の粉末状態のものをヒトで有効性が示された量で混餌する事は出来ないという結論となった。そこで、我々はPLDの投与方法は直接、粉末調製前の液状のPLDを直接、経口投与する方法で与える事とした。また、このような理由からゼブラフィッシュの餌としてPLDを混餌する事ができない事が判り、かつ、液状PLDの水槽内への直接投与も量的条件設定の難しさと生育環境の劣化となることから、脊髄損傷の評価に適していない事が判った。このため、ゼブラフィッシュでの脊髄損傷モデルでのPLD自体の評価は行わない事とし、細胞を用いた実験からのターゲットリン脂質が特定された上で評価を行う事とした。細胞実験での評価は興味深く、PLD自体での細胞増殖に与える影響はPC-12では増殖性を示す濃度が二峰性を示したのに対し、SK-N-SHとNeuro-2aでは増殖を促進するピーク濃度が存在した。このようにPLD自体の神経細胞での有効性は確認でき、さらにPLDに含まれる脂質成分による評価に入っており、目的である脊髄損傷修復物質の同定のための研究はおおむね順調に来ている。

本研究はヒトでの記憶学習機能改善効果が見られたブタの肝臓をプロテアーゼ処理したブタ肝臓分解物(PLD)に多く含まれている脂質成分が脊髄損傷に対しても有効な生理活性があるのではないかと考え、その有効性の有無を検証し、成分特定、さらにそのメカニズム解明を行い、新たな脊髄損傷治療の可能性を明らかにすることが目的である。前年度構築したラットを使った脊椎損傷モデルでのPLDの有効性の検証を行った。その結果、ヒトでの認知機能改善効果が見られた量と同程度の2週間にわたる連続投与でBBBテストのスコア改善傾向が見られた。特に完全切断ではないラットでは3日目からコントロール群と比較して明らかな改善効果が見られ、PLDに脊椎損傷治療のためのシーズがある事が明確となった。次にPLDに含まれるリン脂質の詳細な成分分析とともに、1週間連続投与後のマウスの脳組織と血漿中のリン脂質成分の分析も行い、PLD投与の有無によるマウス体内のリン脂質成分の変化を検討した。PLDに含まれるリン脂質はリゾ体が非常に多いという特徴があった。そして、マウス体内中ではリゾ体は脳組織と血漿中ともコントロールと比較して低下しているものが多いのに対し、ジアシル体は脳組織で増加、血漿中で減少しているものが多い傾向が見られた。PLDに最も多かったものはフォスファチジルコリン(PC)であったことからコリンの影響を神経関連培養細胞を使って検討した。通常の培地はコリンが含まれている事からコリンフリー培地を作製し、通常培地と比較したところ、神経芽細胞やアストロサイトはその影響は少なかったがミクログリアで増殖に明らかな差が見られ、PLDの添加によってその増殖の抑制が回復した。PLDの有効性のメカニズムの一つとしてPLDに多く含まれるPCのコリンがミクログリアを活性化し、損傷部位の早期修復を導いている可能性が明らかとなった。前年度に椎弓切断法による脊髄損傷モデルラットが安定してできるようになり、実際の暴露実験を行ったところ、一定量以上の投与量で有効性がある事が明らかになり、かつ、その有効性は完全切断されたラットでは見られなかったことから、PLDの有効性は新たな神経の再生ではなく、切断されずに残った神経の回復の促進である可能性を明らかにできたと考えている。なお、椎弓切断に伴う膀胱直腸障害のコントロールがより安定したデータ採取に必須であり、今後の研究に活かす予定である。次に、このPLDの有効成分を同定するためにPLDに含まれるリン脂質成分の分析、および、代謝による影響を見るために、PLDを1週間投与したマウスの血中、および脳組織中のリン脂質成分の分析も行った。この分析はジアシル体とリゾ体の各5種類ずつについてLC-MSによるMRM/SRM法を用いて詳細に定量分析し、PLDに含まれる主要リン脂質成分と代謝による影響を明らかにする事ができ、有効成分の同定の一助になる情報が得られた。前述した分析で得られた成分の最も主要成分であるPCは代謝産物としてコリンが産生されるが、このコリンは我々が既に報告しているようにコリン自体が神経保護因子であるBDNFを産生する事が明らかとなっている。そして、このコリンは細胞培養で用いる通常の培地中に含まれている事から、そこでこのコリンを除いた培地でPLDの影響を見たところ、神経細胞やアストロサイトに対しては影響がなかったが、ミクログリアに対して影響を与える事が明らかになった。ミクログリアは神経細胞の炎症反応に深くかかわっている事からPC由来のコリンが脊髄損傷の治癒に関わっている可能性が明らかとなった。ただし、他にも多くの種類のリン脂質が含まれている事から、更なる検討が必要である。
HAM-1及びbeta_2M欠損マウスを用いての抗アロキラーT細胞応答機構の解明

雄特異アロ抗原(H-Y)に対する同系雌マウスのキラーT細胞(Tc)応答は特定のMHCクラスI分子(本研究ではH-2D^b)に拘束されて出現する。すなわち抗H-YTcのリガンドはH-2D^6+H-Y由来ペプチドである。遺伝子ターゲッテイングによりHAM-1やbeta_2M遺伝子欠損の見られるミュータントマウスでは、クラスI分子の細胞表面発現が阻止される。ミュータント雄マウスのリンパ球をin vivo免疫原として雌応答マウスへ投与した場合、抗H-YTc感作が一定でなく、個々の雌応答マウスで異なることを確認したが、さらに例数を増して検索中である。一方、われわれが同定したH-43アロ抗原(マウスマイナー組織適合抗原)に対するin vivo Tc感作にも、ミュータントマウス由来リンパ球は欠陥のあることが示唆された。これらの知見は、免疫リンパ球(アロ抗原保持)が直接Tc前駆細胞を刺激感作するルートの存在を提示し、応答マウスのAPCで処理されたアロ抗原による感作ルートが唯一ではないことを支持する。応答マウスAPCによる感作(cross-priming)がミュータントマウスAPCで欠損するか否かを追求中である。
悪性神経膠腫におけるMGMTの蛋白活性・発現解析による抗癌剤耐性の再評価

36例の膠芽腫検体を用いて、MGMT酵素活性測定,Western blot(W/B)法によるMGMT蛋白発現量測定,免疫染色による陽性率,MGMT promoter領域のMethylation Specific PCR(MSP)によるメチル化検出を行った.結果MGMT酵素活性値とW/Bによる蛋白発現量には相関が認められ,酵素活性が高い検体では蛋白発現も高地となった(P=0.007).また,メチル化を有する検体でW/Bによる蛋白発現量が低く,メチル化のない検体で蛋白発現量が高かった(P=0.034).酵素活性が低い,蛋白発現量が低い,メチル化を有する症例で他方と比較して予後良好である傾向を認めたが、統計学的有意差は認められなかった.これまで,悪性神経膠腫の予後因子・治療感受性因子として,アルキル化剤耐性に関与するDNA修復酵素であるMGMTの発現が示唆され,大規模臨床試験の付随研究においてもpromoter領域のメチル化を有する事が,予後良好因子であり,治療感受性因子であることが示された.しかし,本研究で行ったように,実際の酵素活性値を測定することは,MGMTの腫瘍内での機能を直接評価しており,測定方法が煩雑である酵素活性の代替指標を明らかにすることは意義深いと考えられる.本研究の結果,MGMT酵素活性とW/B法による蛋白発現量の間に良い相関が得られ,代替指標となり得ると考えられた.予後解析においては,初期治療に臨床試験で示されたtemozolomide併用放射線治療を行っていない事,症例数が十分でないことなども影響し,MGMTの発現の違いにより,差異が検出されなかった可能性も考えられた.本研究を始めるにあたり、脳腫瘍細胞株より蛋白を抽出、MGMT蛋白の酵素活性が蛋白量に相関することを検証した。組織での酵素活性測定はこれまで報告がなく、脳腫瘍組織から抽出した蛋白lysateを用いて、同様のassay系にて酵素活性を測定するための条件検討を行い、細胞株での発現をコントロールとし、組織での相対的酵素活性を定量化する事が可能となった。酵素活性の代替指標として、MGMT蛋白の免疫染色をホルマリン固定手術標本を用いて行った。MGMT蛋白は腫瘍細胞の核、および細胞質で発現が見られ、腫瘍細胞およそ1000個あたりの陽性細胞の個数をMGMT Staining Index (S.I.)として算出した。当院では、悪性神経膠腫瘍の初期治療にアルキル化剤を用いており、化学療法への反応性とMGMT蛋白の発現(免疫染色による)との相関について後方視的に検証し、この結果を第64回日本脳神経外科学会総会にて発表(口演)した。36例の膠芽腫検体を用いて、MGMT酵素活性測定,Western blot(W/B)法によるMGMT蛋白発現量測定,免疫染色による陽性率,MGMT promoter領域のMethylation Specific PCR(MSP)によるメチル化検出を行った.結果MGMT酵素活性値とW/Bによる蛋白発現量には相関が認められ,酵素活性が高い検体では蛋白発現も高地となった(P=0.007).また,メチル化を有する検体でW/Bによる蛋白発現量が低く,メチル化のない検体で蛋白発現量が高かった(P=0.034).酵素活性が低い,蛋白発現量が低い,メチル化を有する症例で他方と比較して予後良好である傾向を認めたが、統計学的有意差は認められなかった.これまで,悪性神経膠腫の予後因子・治療感受性因子として,アルキル化剤耐性に関与するDNA修復酵素であるMGMTの発現が示唆され,大規模臨床試験の付随研究においてもpromoter領域のメチル化を有する事が,予後良好因子であり,治療感受性因子であることが示された.しかし,本研究で行ったように,実際の酵素活性値を測定することは,MGMTの腫瘍内での機能を直接評価しており,測定方法が煩雑である酵素活性の代替指標を明らかにすることは意義深いと考えられる.本研究の結果,MGMT酵素活性とW/B法による蛋白発現量の間に良い相関が得られ,代替指標となり得ると考えられた.予後解析においては,初期治療に臨床試験で示されたtemozolomide併用放射線治療を行っていない事,症例数が十分でないことなども影響し,MGMTの発現の違いにより,差異が検出されなかった可能性も考えられた.
足浴による癒しの効果〜ふたごの妊婦の腰痛に対して〜

腰痛のある双胎妊婦に足浴を実施しその効果を明らかにするための評価研究を行った。対象は、実験群5名と対照群5名であり、データ分析の結果、下記のことが明らかになった。まず、対象の背景では「年齢」、「産科歴」、「妊娠週数」に関して両群間の差は無く、加えて、先行研究で腰痛の訴えとの関連が認められた「腰痛の既往歴の有無」、「腰痛に対する家族のサポートの有無」等に関しても両群間で差は無かった。次に、腰痛に対する足浴(看護介入)の効果について、生理的機能(痛みの強さ・セルフケア動作・睡眠)、自己概念、役割機能、相互依存の四側面から評価を行った。介入前の測定値では、両群間に有意差は無かった。介入後の測定では、測定値の変化の割合に両群間で有意差は無かったものの、次の点で実験群において介入によると思われる効果が認められた:(1)生理的機能では、「痛みの強さ」は両群とも強くなっていたが、実験群の増強値は対照群の約3分の1にとどまっていた。「セルフケア機能」は両群とも低下していたが、実験群の低下は対照群に比べてより少なかった。「睡眠の評価」は、実験群は評価がより良くなっていたのに対し、対照群は評価がより悪くなっていた。(2)自己概念では、実験群の自己評価は高くなっていたのに対し、対照群の自己評価は低くなっていた。(3)役割機能は両群とも機能は改善しており、実験群の改善度は対照群のそれに比べて大きかった。最後に(4)相互依存では、実験群の「依存ニード」は介入後に低下しており、「ニードの充足度」は上昇していた。一方、対照群の「依存ニード」は上昇しており、「ニードの充足度」は低下していた。以上の結果から、双胎妊婦の腰痛に対して足浴はその訴えを軽減するのに効果があることが示唆された。一方、皮膚温の測定値に関しては、足浴による明らかな効果は認められなかった。今後、生理学的指標のさらなる検討が必要である。腰痛のある双胎妊婦に足浴を実施し、その効果を評価することを目的とした研究を行った。本年度の成果として、対象者は、実験群と対照群において各5名ずつが得られた。このうち、途中出産に至ったケースあるいは切迫早産で入院となったケースを除き、最終的に有効なデータとしては実験群2名および対照群は3名であった。現時点におけるデータ分析の結果から下記のことが明らかにされた:まず"実験初日と最終日の痛み"は、実験群では足浴によって腰痛の強さが軽減した者1名と、変化しなかった者1名が認められた。それに対して、対照群では痛みの強さが増強した者2名、変化しなかった者1名が認められた。以上の結果から、足浴は単胎の場合と同様に、双胎妊婦の腰痛を軽減することと、増強するのを予防する可能性が示唆された。次に"毎日の痛み"に関しては、実験群では、足浴の直後に痛みが軽減した者と、痛みが変化しなかった者が各1名ずつ認められた。また、前者は足浴した翌日の起床時の痛みが軽減していたのに対して、後者は痛みが増強するといった傾向が認められた。先行研究では、足浴直後に痛みが軽減しかつ翌日の起床時の痛みが軽減するといった効果があったが、今回はそうでない事例が。その理由として、足部の皮膚温度との関連は今回は認められず、そのほか考えられることとして、単胎に比べて双胎妊婦は、就床時の腰部に加わる付加が大きいことが影響しているのではないかと推測した。以上の結果は、次年度に向けて対象者数を増やし統計学的処理を行うことで検証を実施し、さらに結果の考察も深めて行きたいと考えている。

一方、対照群の「依存ニード」は上昇しており、「ニードの充足度」は低下していた。以上の結果から、双胎妊婦の腰痛に対して足浴はその訴えを軽減するのに効果があることが示唆された。一方、皮膚温の測定値に関しては、足浴による明らかな効果は認められなかった。今後、生理学的指標のさらなる検討が必要である。
関節リウマチに対するリハビリテーションの効果と客観的評価指標の探索

関節リウマチ患者に対して、1)運動療法は腫脹関節数、CRP,DAS28-CRP,IL-6を、2)リウマチ体操は疼痛関節数、DAS-CRP、IL-6を、3)物理療法は疼痛関節数、疼痛VAS、mHAQを、減少させる傾向にあった。また、運動療法によるIL-6とDAS28-CRPの変化に有意な相関がみられ、IL-6がその効果を判定するのに有用なマーカーとなり得る可能性が示唆された。また、関節超音波検査において関節病変の著明な改善は認められなかったが、同検査はそれぞれの治療が安全に行われていることを把握するのに有用であった。本研究において、関節リウマチに対するリウマチ体操の効果とその客観的な評価項目を明らかにするために、疾患活動性マーカーとともにサイトカイン測定ならびに関節超音波検査を実施した。対象はA大学病院リウマチ・膠原病内科受診中の関節リウマチ患者(年齢61.3±7.9歳、罹病期間11.8±10.2年)で、標準的な関節リウマチの治療を受けており、3か月以上治療内容の変更なく、その活動性が一定しているもの(疼痛関節数4.3±1.3、腫脹関節数3.5±3.1、DAS-CRP 3.4±0.8)である。なお、本研究はA大学病院倫理委員会にて承認を得て行った。これらの患者に毎日リウマチ体操を行ってもらい、開始前と開始4週間後の両時点において疼痛関節数、腫脹関節数、疼痛VAS、mHAQ、DAS-CRPを測定した。また両時点において採血を行い、血清を抽出し、疼痛の神経伝達物質であるサブスタンスPと炎症により遊離されるサイトカインであるIL-6とTNF-αをELISA法にて測定した。疼痛関節数、DAS-CRP、IL-6は有意差はないものの、リウマチ体操後減少傾向にあった。しかし、腫脹関節数、mHAQ、サブスタンスP、TNF-αにおいては運動療法前後で変化なかった。これらのことから、リウマチ体操は疼痛ならびに疾患活動性を低下させる可能性が示唆された。また、リウマチ体操の前後で関節超音波検査を実施していたが、その画像において著明な変化を認めなかった。リウマチ体操後関節リウマチの活動性が増加した症例が1例あったが、その症例では血流シグナルの増加、滑膜肥厚の所見が認められた。本研究において、運動療法の関節リウマチに対する効果とその客観的な評価項目を明らかにするために、疾患活動性マーカーとともに神経ペプチドとサイトカイン測定ならびに関節超音波検査を実施した。対象はA大学病院リウマチ・膠原病内科受診中の関節リウマチ患者(年齢62.4±9.1:罹病期間21.5±14.4年(144年))で、通常のリウマチの治療を受けており、3ヶ月以上治療内容の変更なく、その活動性が一定しているもの(疼痛関節数5.4±3.0関節、腫脹関節数9.8±2.5関節、CRP 1.93±2.33mg/dL、DAS28-CRP 4.10±0.69)である。これらの患者に週3回運動療法を施行し、開始前と開始から4週間後の両時点において疼痛関節数、腫脹関節数、CRP、疼痛VAS、mHAQ、DAS28-CRPを測定した。また両時点において採血を行い血清を抽出し、疼痛の神経伝達物質であるサブスタンスP (SP)と炎症により遊離されるサイトカインである、IL-6、そしてとTNF-αをELISA法にて測定した。疼痛関節数、疼痛VAS、mHAQ、サブスタンスP、sTNFR1においては運動療法前後で変化なかったが、腫脹関節数、CRP,DAS28-CRP,IL-6は有意差はないものの、運動療法後減少傾向にあった。また、運動療法によるIL-6とDAS28-CRPの変化に有意な相関がみられた。これらのことから、運動療法はIL-6を減少させる可能性があり、IL-6がその効果を判定するためのマーカーとなり得る可能性が示唆された。また、運動療法前後で関節超音波検査を実施していたが、その画像において著明な変化を認めなかったものの、運動療法が安全に行われていることを把握するのに有用であった。本研究において、関節リウマチに対する物理療法の効果とその客観的な評価項目を明らかにするために、疾患活動性マーカーとともに神経ペプチドとサイトカイン測定ならびに関節超音波検査を実施した。対象はA病院リウマチ科受診中の関節リウマチ患者(年齢70.0±9.0:罹病期間

10.8±8.4年(3年22年))で、通常のリウマチの治療を受けており、3ヶ月以上治療内容の変更なく、その活動性が一定しているもの(疼痛関節数8.5±5.0関節、腫脹関節数3.0±3.8関節、CRP 0.24±0.15mg/dL、DAS28-CRP 3.7±1.6)である。なお、本研究はA病院倫理委員会にて承認を得て行った。これらの患者に週3回物理療法を施行し、開始前と開始から4週間後の両時点において疼痛関節数、腫脹関節数、CRP、疼痛VAS、mHAQ、DAS28-CRPを測定した。また両時点において採血を行い血清を抽出し、疼痛の神経伝達物質であるサブスタンスP (SP)と炎症により遊離されるサイトカインである、IL-6、そしてとTNF-αをELISA法にて測定した。疼痛関節数、疼痛VAS、mHAQは有意差はないものの、物理療法後減少傾向にあった。腫脹関節数、CRP、DAS28-CRP、サブスタンスP、TNFRα、IL-6においては物理療法前後で変化なかった。これらのことから、物理療法は関節の疼痛の程度を軽減させ、mHAQを改善する可能性が示唆された。また、疼痛関節数、疼痛VASがその効果を判定するためのマーカーとなり得る可能性が示唆された。また、物理療法前後で関節超音波検査を実施していたが、その画像において著明な変化を認めなかったものの、物理療法が安全に行われていることを把握するのに有用であった。リハビリテーション現在までに関節可動域や握力を測定する器具類は揃い、研究もおおむね順調に進んでおり、関節リウマチに対するリウマチ体操の効果について、疼痛関節数、腫脹関節数、疼痛VAS、DAS-CRPを測定し、血清中のサブスタンスPやサイトカインの濃度を測定するとともに、超音波検査を実施することができた。研究結果については、日本RAのリハビリテーション研究会ならびに九州リウマチで発表した。現在までに関節可動域や握力を測定する器具類は揃い、研究もおおむね順調に進んでおり、関節リウマチに対する運動療法の効果について、疼痛関節数、腫脹関節数、CRP、疼痛VAS、mHAQ、DAS28-CRPを測定し、血清中のサブスタンスPやサイトカインの濃度を測定するとともに、超音波検査を実施することができた。研究成果については、リウマチならびにリハビリテーション関連の学会で発表するとともに、論文にまとめる予定である。本年度はリウマチ体操の関節リウマチに対する効果とその客観的な評価項目について検討を行った。その研究成果を論文として投稿する予定である。次年度は、関節リウマチに物理療法の前後で以下の項目について比較検討を行う。関節リウマチの活動性は腫脹関節数、圧痛関節数、疼痛VAS、筋力、関節可動域、mHAQならびにDAS-CRP、SDAI、CDAIによって評価する。赤血球沈降速度やCRPとともに、TNF-α、IL-1、IL-6のサイトカインの血中濃度も測定する。疼痛に関するマーカーとしてサブスタンスP、CGRP、GRPを、関節炎のマーカーとしてMMP-3を測定する。さらに、画像的評価のために、関節超音波検査を実施する。本年度は運動療法の関節リウマチに対する効果とその客観的な評価項目について検討を行った。その研究成果については、学会で発表し、論文として投稿を予定している。次年度は、平成26年に実施予定であったリウマチ体操の関節リウマチに対する効果について実施する。関節リウマチ患者にリウマチ体操の前後で以下の項目について比較検討を行う。関節リウマチの活動性は腫脹関節痛、圧痛関節数、朝のこわばりの持続時間、患者・医師による全般評価(VAS)、被験者による全般負荷、被験者による痛みの評価、筋力(MMT)、関節可動域、mHAQならびにDAS28-CRP、SDAI、CDAIによって評価する。
医用磁性ナノビーズ検出のための高感度磁気センサの開発

がん細胞検出に応用が期待される医用磁性ナノビーズ磁気検出を目的として、超高感度磁気センサと振動回路検出回路の開発を行った。本研究では、SQUID磁束計と振動検出回路との結合回路の製作を行った。ここでは、振動検出回路の出力をSQUIDに伝達する入力回路の設計製作をした。閉磁路結合磁気入力回路は、フェライトを用いた磁性体カプセルの中に液体窒素冷却の高温超電導SQUIDを置くものとした。その内部に配置する入力コイルの設計が、SQUIDとの結合度に大きく影響するため、その部分を中心に検討した。さらに振動回路の検出SQUIDのグラジオメーターによる磁場勾配検出の原理実験を行った。グラジオメータとしての、入力共振回路の高感度化をはかり、到達感度の見極めを行った。感度測定は、第一に、寸法の決まった微小円形コイルに微小電流を流し、磁場勾配をつくることでおこなった。以上の検討を基に、渦流探傷に設計された振動コイル操作ステージを改良し、圧電超音波振動子を用いた高密度化、SQUID磁束計と振動コイルとの結合回路の作成を中心課題として、医用磁性ナノビーズの微量磁気検出を目的とした計測システムの試作研究に展開する。本研究では、最適な振動子選択として、良好なロックイン特性が期待できる数十kHzでの発振ができ、大振幅振動のできる素子の比較検討を行った。本研究では、候補周波数を20kHzとし、ランジュバン型振動子の検討を中心に行った。またそれに応じた、磁気信号検出回路の製作を行った。ここでは、室温の振動子に非磁性材料のマウントを介して、常伝導金属のコイルを設置する機構を作成した。コイルの出力電圧を低雑音回路で検出し、装置改良を進めた。上記実験結果を基に、医用ビーズセンサの試作回路の設計を行い、本格実用試験器のくみ上げのための検討を行った。またトータルシステムとしての性能予測、感度限界について机上計算での検討を終了した。
スピン－フォノン間相互作用のある系におけるランダムネス誘起磁気秩序の研究

低温で格子が交互に歪むために非磁性な状態が実現するスピンパイエルス物質に非磁性不純物をドープすると、反強磁性長距離秩序が発現する。この発現機構は、格子の自由度と結合した一次元鎖が弱い鎖間相互作用で結合した二次元スピン1/2反強磁性ハイゼンベルク模型により調べられているが、有効スピンと呼ばれる希釈誘起磁気モーメントの位置が実験と理論では異なる結果になる問題がある。有効スピンは、理論的には希釈サイト近傍に、実験的には希釈サイトの間に誘起する。本研究課題において、この模型におけるサイト希釈効果を解析的に調べた結果、有効スピンの位置のパラメータ依存性と有効スピンが希釈サイト近傍ではない場所に誘起する場合でも反強磁性長距離秩序が誘起することが確認された。この結果により、実験と理論の結果の一致が得られた。さらに、有効スピンが希釈サイト近傍にない場合の磁化の値のほうが、有効スピンが希釈サイト近傍に誘起する場合に比べて小さいことが分かった。その原因は有効スピン間の有効相互作用を担うダイマーが量子力学的揺らぎにより揺らいでいることにある。これらの研究結果により、スピンパイエルス物質における不純物誘起反強磁性長距離秩序の発現機構がより具体的に明らかになった。一方、格子の自由度をフォノンとして取り入れる研究において、フォノンの自由度をトレースアウトした有効ハミルトニアンには、多スピン交換相互作用が含まれる。多スピン交換相互作用で表される系として代表的な物質は固体ヘリウムであり、量子スピン液体の実現などに関連して興味がもたれている。本研究課題では、多スピン交換相互作用をもつ系を分子場近似とスピン波理論により調べた。その結果、多様な古典的基底状態の存在とその一つである四面体構造相が量子揺らぎに対して安定であることが明らかになった。本研究では、その発現メカニズムを理論的に明らかにし、磁性体における多くの不純物効果の実験結果を解釈する知見を得たい。本年度は、格子の自由度と結合したスピン1/2反強磁性ハイゼンベルク模型に着目した。この模型における二次元サイト希釈系の従来の研究では、低温で、有効スピンと呼ばれる磁気モーメントが希釈サイト近傍に誘起するとされてきた。しかしながら、この模型で記述されるスピンパイエルス物質の実験結果では、有効スピンが不純物近くにはないことが確認されている。そこで、本研究では、有効スピンが希釈サイト近傍に誘起されない場合とはどのような状況であるかを検討し、その場合に反強磁性長距離秩序が発現するかを、量子モンテカルロ法を用いて調べた。最初に、有効スピンが希釈サイトや希釈ボンドの近くに誘起する場合とそうでない場合の二通りの格子歪みパターンを仮定し、それぞれの基底状態エネルギーを比較した。その結果、弾性定数が大きいほど、鎖間相互作用が小さいほど、希釈濃度が大きいほど、有効スピンが希釈サイト等の近くには誘起されないことが分かった。次に、一次元有限鎖における格子歪みパターンを自己無撞着に計算した結果、格子歪みは双曲線正接関数で表され、ソリトン型の磁気モーメントが有限鎖の端以外にも誘起されることを確認した。さらに、一次元鎖をスピン間相互作用で結合した二次元系において、希釈サイト間の格子歪みパターンとして一次元系の結果を用い、サイト希釈効果を調べた。その結果、反強磁性長距離秩序が発現することを確認した。この結果は、有効スピンが希釈サイト近傍ではない位置に誘起されても、反強磁性長距離秩序が発現することを示している。研究実施計画では、格子の自由度と結合した反強磁性ハイゼンベルク系において、一次元有限鎖のサイズ効果を調べ、それを用いて、二次元系におけるサイト希釈・ボンド希釈の効果を、量子モンテカルロ法を用いて調べることを計画した。一次元有限鎖の計算は完了し、二次元サイト希釈系の計算も順調に進んでいる。二次元ボンド希釈系の計算を今後実施予定であるが、サイト希釈系と同様に計算が可能である。また、計算結果の解析過程で必要となった三角関数型の格子歪みのある二次元サイト希釈系の計算も加えて行っている。本研究の目的は、その発現メカニズムを理論的に明らかにすることである。昨年度の研究では、格子の自由度と結合した一次元鎖が弱い鎖間相互作用で結合した二次元スピン1/2反強磁性ハイゼンベルク模型におけるサイト希釈効果を調べた。その結果、有効スピンと呼ばれる希釈誘起磁気モーメントが希釈サイトの近くではない場所に誘起する場合も反強磁性長距離秩序が誘起することを確認した。本年度は、その反強磁性長距離秩序が絶対零度で誘起するメカニズムを詳細に調べるために、有効スピンが希釈サイト近傍に誘起する場合の結果と比較し、反強磁性長距離秩序の大きさを示すスタッガード磁化の値が、有効スピンの位置に依存していることを明らかにした。有効スピンが希釈サイト近傍にない場合の磁化の値のほうが、そうでない場合に比べて小さい。

その原因を明らかにするために、誘起する有効スピンの大きさや空間的広がり、相関関数の分布、ダイマー秩序パラメーターを調べた結果、有効スピンが希釈サイトの近くではない場所に誘起する場合、有効スピン間の有効相互作用を担うダイマーの強度が量子力学的揺らぎにより弱くなっていることが分かった。また、有効スピンの大きさ自体も小さくなっている。一方、有効スピンの広がりはどの場合においてもほぼ同じであり、有効スピンの局在性が反強磁性長距離秩序の誘起に重要であることを確認した。本年度は、上記の研究に並行して、フォノン系における量子モンテカルロ法のプログラミングを進めた。従来の量子モンテカルロ法では、フォノンの自由度に対する局所的な状態更新が用いられたため、臨界減速などの問題から極めて大規模な計算が必要とされた。その問題を解決する方法を用いたプログラミングを進めた。本年度の研究実施計画では、ランダムネスのある二次元系における反強磁性長距離秩序の実現性を調べること、フォノン系における量子モンテカルロ法のプログラミングを進めること、フォノン系において我々が開発したフォノンの自由度を繰り込んだ有効ハミルトニアンを導出する方法をさらに拡張することを計画した。ランダムネスのある二次元系における反強磁性長距離秩序の実現性の研究は、「研究実績の概要」で述べたような成果が得られ、計画以上に進展している。また、フォノン系において有効ハミルトニアンを導出する方法をさらに拡張する研究では、最近接・次近接スピンーフォノン間相互作用がある一次元系に我々の有効ハミルトニアンの方法を適用することにより、ある近似の範囲内で、基底状態にダイマー秩序だけでなくテトラマー秩序も存在することを示唆する結果を得ている。現在、その精度を上げる試みを実施しているところである。低温で格子が交互に歪むために非磁性な状態が実現するスピンパイエルス物質に非磁性不純物をドープすると、反強磁性長距離秩序が発現する。この発現機構は、格子の自由度と結合した一次元鎖が弱い鎖間相互作用で結合した二次元スピン1/2反強磁性ハイゼンベルク模型により調べられているが、有効スピンと呼ばれる希釈誘起磁気モーメントの位置が実験と理論では異なる結果になる問題がある。有効スピンは、理論的には希釈サイト近傍に、実験的には希釈サイトの間に誘起する。本研究課題において、この模型におけるサイト希釈効果を解析的に調べた結果、有効スピンの位置のパラメータ依存性と有効スピンが希釈サイト近傍ではない場所に誘起する場合でも反強磁性長距離秩序が誘起することが確認された。この結果により、実験と理論の結果の一致が得られた。さらに、有効スピンが希釈サイト近傍にない場合の磁化の値のほうが、有効スピンが希釈サイト近傍に誘起する場合に比べて小さいことが分かった。その原因は有効スピン間の有効相互作用を担うダイマーが量子力学的揺らぎにより揺らいでいることにある。これらの研究結果により、スピンパイエルス物質における不純物誘起反強磁性長距離秩序の発現機構がより具体的に明らかになった。一方、格子の自由度をフォノンとして取り入れる研究において、フォノンの自由度をトレースアウトした有効ハミルトニアンには、多スピン交換相互作用が含まれる。多スピン交換相互作用で表される系として代表的な物質は固体ヘリウムであり、量子スピン液体の実現などに関連して興味がもたれている。本研究課題では、多スピン交換相互作用をもつ系を分子場近似とスピン波理論により調べた。その結果、多様な古典的基底状態の存在とその一つである四面体構造相が量子揺らぎに対して安定であることが明らかになった。