hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
普遍金属を活用する次世代精密有機合成反応の開拓

またクロスカップリング反応以外にも配位子による立体選択的カルボメタル化反応の開発に成功し,論文をAngew.Chem.Int.Ed誌に発表した.これらの成果をもって当初予定していた鉄触媒クロスカップリング反応の開発および立体選択的炭素-炭素結合生成反応の開発に成功し,本課題研究の目標を達成した.
問題行動の見られる少年・児童に対する法的対応の意義

本研究では、わが国に関し、問題行動の見られる.年・児童に対する処遇・支援の重要性が明確化されると共に、その方法として、柔軟な行政的対応(多様な行政機関の適切な連携による処遇・支援)の必要性が認識された。また、そうした処遇・支援の法的限界を制度上担保させつつ、必要に応じて一層強力な処遇・支援を実施する上では、司法機関を中心とした「問題解決型裁判所」のような多機関連携のあり方も有効であると考えられる。平成21年度に、本研究では、(1)わが国における問題行動の見られる少年・児童に対する処遇・支援の重要性とその方法の明確化(問題行動の見られる少年・児童に対する処遇・支援を少年非行対策として導入する上での必要性の部分)および(2)処遇・支援の法的限界の明確化(同妥当性の部分)を目指した。その研究実施方法として、(1)必要性の検討については、国内外の文献および処遇・支援の実態調査を通じてデータを収集した上で、かかるデータの分析、検討を図った。また、(2)妥当性の検討についても、国内外の文献を通じて検討課題を収集した上で、かかる検討課題を考察した。とりわけ、発達犯罪学や児童精神医学に関する文献を中心としてデータの収集を行い、非行行動への親和性が高まる素質的・環境的リスク因子(家族関係上の特質、精神疾患等)を抽出していった。また、アメリカ合衆国のカリフォルニア州(サンフランシスコ郡・オレンジ郡)および関東地区の神奈川県において実態調査を開始した。なお、次年度も両地域を対象として実態調査を行い、データの収集を継続していく予定である。本年度において、問題行動の見られる少年・児童に対する処遇・支援の重要性が明確化され、神奈川県での実態調査を基に、柔軟な行政的対応(多様な行政機関の適切な連携による処遇・支援)の必要性が認識された。しかしながら、かかる処遇・支援の法的限界を制度上担保させつつ、一層強力な処遇・支援を実施する上では、司法機関を中心とした「問題解決型裁判所」(problem-solving court)のような多機関連携のあり方も有効であると言えるだろう。かかる点の適否に関する詳細な検討は、次年度に遂行することにしたい。平成22年度も、本研究では、昨年度に引き続き、(1)わが国における問題行動の見られる少年・児童に対する処遇・支援の重要性とその方法の明確化(かかる少年・児童に対する処遇・支援を少年非行対策として導入する上での必要性の部分)および(2)処遇・支援の法的限界の明確化(同妥当性の部分)を目指した。その研究実施方法として、昨年度同様、(1)必要性の検討については、国内外の文献および処遇・支援の実態調査(アメリカ合衆国のカリフォルニア州(サンフランシスコ郡・ロサンゼルス郡)および関東地区の神奈川県)を通じてデータを収集した上で、かかるデータの分析、検討を図った。本年度は、問題行動の見られる少年・児童に対して多様な行政機関の適正かつ有効な連携(情報連携及び行動連携)による処遇・支援が行われるに際して、どのような方法が取られるべきか明確化を試みた。この点、少年・児童の発達におけるできる限り早期の段階で、非行行動への親和性が高まる素質的・環境的リスク因子(家族関係上の特質、精神疾患等)に対して「予防」的な関わりを持つことの重要性を指摘できる。ただ、そうした「予防」的な関わりでは、本人や親の意思(自己決定)が尊重されるので、あくまでも「サポート」として実施されることになろう。少年・児童の問題行動が重大性を帯びるに従い、比例して一層強力な処遇・支援が実施されることになるが、その際には、強制力の行使に対するチェック機能を果たす上で、司法機関が重要な役割を果たすことになる。司法機関を中心とした「問題解決型裁判所」のような多機関連携の制度においても、司法機関がチェック機能を果たしながら運用されていくべきであろう。最終年度においては、補充的なデータ収集も実施しつつ、研究課題を総括していく。平成23年度は、昨年度まで実施してきた(1)わが国における問題行動の見られる少年・児童に対する処遇・支援の重要性とその方法の明確化(かかる少年・児童に対する処遇・支援を少年非行対策として導入する上での必要性の部分)および(2)処遇・支援の法的限界界の明確化(同妥当性の部分)に関する検討の精緻化を図り、とりまとめを行った。その研究実施方法として、(1)必要性の検討については、国内外の文献および処遇・支援の補充的な実態調査(関東地区の神奈川県)を通じてデータを補完的に収集した上で、かかるデータの分析、検討を図った。また、(2)妥当性の検討についても、国内外の文献を通じて検討課題を補完的に収集した上で、かかる検討課題を考察した。そして、最終年度として、3年間で得られた研究結果を基に、研究課題に関する総括を行った。本年度においては、問題行動の見られる少年・児童に対する処遇・支援の法的限界を考慮しながら、多様な行政機関の適正かつ有効な連携による処遇・支援の実現可能な具体的方法を吟味した。

一つの方法として、問題行動の見られる少年・児童に対応する児童相談所・警察・学校等の行政機関間の「非行対応機関ネットワーク」の構築を挙げることができる。本ネットワークは児童福祉法上の「要保護児童対策地域協議会」をも基盤にし得るものと構想している。また、少年法等の既存の法的枠組みを前提として、司法機関(家庭裁判所)を中心とした多機関連携の実現可能性についても考察を加えた(試験観察・審判に際しての連携、援助依頼の活用など)。本年度は、下記の形で本研究成果の一部について研究会報告を行った。小西暁和「児童相談所を起点とした機関連携」第26回早稲田大学社会安全攻策研究所定例研究会(平成24年2月4日開催)また、次年度以降には、大学紀要の『早稲田法学』等において本研究成果を順次、発表していく予定である。
ハブ毒中のアポトーシス誘導活性成分の同定及びその作用機序の解明

ハブ毒はタンパク質の宝庫であり,筋壊死,出血,浮腫等の多様な生理作用をもつ。筋壊死に関連してハブ毒中のアポトーシス誘導成分に注目した。ハブ粗毒に複数の成分にアポトーシス誘導活性が存在することを明らかとした。本研究では特に,活性に必須のCa^<2+>結合部位49位AspがLysに置換した低活性型ホスホリパーゼA_2アイソザイム([Lys^<49>]PLA_2)について報告する。1.[Lys^<49>]PLA_2のアポトーシス誘導活性の解析[Lys^<49>]PLA_2は,HL-60細胞に対し濃度及び反応時間に依存的に作用し,アポトーシス小体,クロマチンの凝縮,核断片化を確認した。興味深いことに高酵素活性[Asp^<49>]PLA_2は細胞毒性を全く示さなかった。2.[Lys^<49>]PLA_2のアポトーシス誘導活性と酵素活性の関係酵素活性とアポトーシス誘導の関係をより明確にするため,p-ブロモフェナシルブロミドで不活化した酵素を調整し,そのアポトーシス誘導の解析を行ったところ,[Lys^<49>]PLA_2と同程度のアポトーシス誘導を示した。[Lys^<49>]PLA_2によるアポトーシス誘導活性はその酵素活性とは独立したものであると結論した。3.[Lys^<49>]PLA_2アポトーシス誘導とカスパーゼ酵素系の関係アポトーシス実行過程に代表的な酵素群であるカスパーゼ3及び6の経路が[Lys^<49>]PLA_2のアポトーシス誘導活性に関与しているか調べた。カスパーゼ阻害剤は[Lys^<49>]PLA_2のHL-60細胞死に阻害効果を示さなかった。またカスパーゼ3及び6の細胞内酵素活性もアポトーシス非誘導と何ら変化しなかった。さらにカスパーゼ酵素群の基質Poly(ADP-ribose)ploymeraseも分解されなかった。これらの結果より,[Lys^<49>]PLA_2のHL-60細胞に対するアポトーシス誘導はカスパーゼ3及び6に非依存的であると結論付けた。4.[Lys^<49>]PLA_2の細胞内作用機序について[Lys^<49>]PLA_2の細胞内作用部位を明らかとするため,それに特異的な抗体を作製し,共焦点レーザー顕微鏡で解析した。さらに細胞粗分画成分によるビアコア(生体物質相互作用解析装置)でも解析した結果,細胞膜に点々と局在して作用していることが明らかとなった。ハブ粗毒に含まれる数種のホスホリパーゼA_2(PLA_2)アイソザイムのうち、低活性型酵素で塩基性の高いLys49PLA_2(BPI及びBPII)にヒトガシ細胞に対するアポトーシス(細胞自滅)活性が存在し、高活性型のAsp49PLA_2にはその活性が見られないことを発見し、その性質並びに作用機序を考察した。Lys49PLA_2は、HL-60細胞に対し濃度並びに反応時間に依存しアポトーシス誘導活性の形態学的変化であるアポトーシス小体を示した。一方、Asp49-PLA_2はアポトーシス誘導活性を示さなかった。次にアポトーシス実行過程に代表的な酵素群カスパーゼの経路がLys49-PLA_2のアポトーシス誘導活性に関与しているか調べた。カスパーゼ阻害剤はフローサイトメトリーによる細胞性状の解析においてLys49-PLA_2のHL-60細胞死に阻害効果を示さなかった。カスパーゼ酵素活性もアポトーシス非誘導と何ら変化しなかった。カスパーゼ酵素群の代表的な基質であるポリADPリボースポリメラーゼもウエスタンブロット解析にて分解されていなかった。これらの結果より,Lys49-PLA_2のHL-60細胞に対するアポトーシス誘導活性はカスパーゼ非依存的なアポトーシス誘導活性であると結論した。次にどの様なメカニズムでLys49PLA_2のHL-60細胞に対するアポトーシスが誘導されているかを明らかにするために,まずPLA_2の酵素活性とアポトーシス誘導の関係に注目した。Lys49-PLA_2の好ましい基質がHL-60細胞表面に存在し,その酵素反応産物がメディエーターとしてアポトーシスを誘導している可能性が考えられるためである。Lys49PLA_2の触媒活性部位残基His48をp-ブロモフェナシルブトミド(pBPB)で不活化した酵素を調製した。調製した酵素はリン脂質分解活性が消失し,アミノ酸分析においてHis48が完全に修飾されていること,また円二色測定により高次構造が保持されていることも確認した。pBP-Lys49-PLA_2のアポトーシス誘導活性はHL-60細胞に対してLys49-PLA_2と同程度の活性を示した。以上の結果から,Lys49-PLA_2によるアポトーシス誘導活性はカスパーゼ非依存的であり,その酵素活性とは独立したものであると結論付けた。

1.[Lys^<49>]PLA_2のアポトーシス誘導活性の解析[Lys^<49>]PLA_2は,HL-60細胞に対し濃度及び反応時間に依存的に作用し,アポトーシス小体,クロマチンの凝縮,核断片化を確認した。興味深いことに高酵素活性[Asp^<49>]PLA_2は細胞毒性を全く示さなかった。2.[Lys^<49>]PLA_2のアポトーシス誘導活性と酵素活性の関係酵素活性とアポトーシス誘導の関係をより明確にするため,p-ブロモフェナシルブロミドで不活化した酵素を調整し,そのアポトーシス誘導の解析を行ったところ,[Lys^<49>]PLA_2と同程度のアポトーシス誘導を示した。[Lys^<49>]PLA_2によるアポトーシス誘導活性はその酵素活性とは独立したものであると結論した。3.[Lys^<49>]PLA_2アポトーシス誘導とカスパーゼ酵素系の関係アポトーシス実行過程に代表的な酵素群であるカスパーゼ3及び6の経路が[Lys^<49>]PLA_2のアポトーシス誘導活性に関与しているか調べた。カスパーゼ阻害剤は[Lys^<49>]PLA_2のHL-60細胞死に阻害効果を示さなかった。またカスパーゼ3及び6の細胞内酵素活性もアポトーシス非誘導と何ら変化しなかった。さらにカスパーゼ酵素群の基質Poly(ADP-ribose)ploymeraseも分解されなかった。これらの結果より,[Lys^<49>]PLA_2のHL-60細胞に対するアポトーシス誘導はカスパーゼ3及び6に非依存的であると結論付けた。4.[Lys^<49>]PLA_2の細胞内作用機序について[Lys^<49>]PLA_2の細胞内作用部位を明らかとするため,それに特異的な抗体を作製し,共焦点レーザー顕微鏡で解析した。さらに細胞粗分画成分によるビアコア(生体物質相互作用解析装置)でも解析した結果,細胞膜に点々と局在して作用していることが明らかとなった。
身体の受動性を活かした多足ロボットの実現とそのロコモーションに関する研究

本研究の目的は,身体の機械的特性を活かしたより単純・軽量で,しかも適応的で移動性能の高い多足ロボットを実現することである.今年度は,昨年度実現した進行方向を変化させることが可能なi-CentiPot弐を用いて段差や溝の乗り越え性能を評価した.その結果,拮抗駆動による能動湾曲機構を用いることでより高い段差や広い溝を乗り越えられることを確認した.また,頭部に触覚を導入し,体と脚の柔軟性だけでは方向転換に時間がかかっていた壁面などの障害物に対してある程度自律的に回避することを実現した.目標1ー2:拮抗駆動能動湾曲と弛緩動作,3ー1:非舗装路面での走行性能評価,3ー2:NIST規格に基づいた段差および溝の乗り越え性能評価.さらに,左右の脚を1つのリンクとした16体節32脚(32リンク)の動力学モデルをMATLABを用いて構築し,脚の往復運動と脚先端の摩擦力によって歩行が実現できることを確認した(目標2ー2動力学モデル構築).現時点で脚の波によって体幹のうねりがムカデと同様に発生する条件を確認するには至っていない.本研究で実現された多足類ロボットは「気持ち悪さ」が表現されている.これは,様々なイベントなどでの感想や幼児が恐怖のために泣き出すという事実に基づいている.この気持ち悪さがどこから生じているのか明らかにするために,より脚密度の高い試作機i-CentiPot参を実現した.i-CentiPot参は1体節に2対4本の脚を持つことで脚密度を2倍近くにしている.これによって脚の発生する波がより明瞭に確認できるとともに脚の滑りが大幅に抑制された.その結果,ムカデに近い気持ち悪さをさらに再現することができているものと考える.当初の研究計画は30年度以降の2年間で達成するべき目標1ー2として挙げた拮抗駆動能動湾曲と弛緩動作の実現,目標2ー2:動力学モデルの構築および目標3ー2:NIST規格に基づく移動性能の評価を既に完了した.さらに,i-CentiPot弐への触覚導入と自律移動の実現,より脚密度の高いi-CentiPot参によるより滑りの少ない歩行の実現と気持ち悪さの評価など当初の予定にはない研究課題へも発展しているため.次年度は,動力学モデルによる歩行解析,脚と体幹の制御系設計によって脚の波と体幹のうねりの再現を目指す.また,実現した多足類ロボットの不気味さについての考察やアンケートを実施し,ロボットやムカデそのものの不気味さについて掘り下げる.また,これまでに得られた成果を論文としてまとめる.さらに,研究成果を発展させる.具体的には動力学モデルは多足類ロボットだけでなく,4足,6足といったさまざまな脚数によるロコモーションを実現することが可能であるため,様々な脚数をもつ身体形状のロボットについてのシミュレーションを行い歩行を解析する.本研究の目的は,身体の機械的特性を生かしたより単純・軽量で,しかも適応的で移動性能の高い多足ロボットを実現することである.今年度は,長さ1.2m,幅185mm,高さ60mm,総重量約1.7kgで遠隔操縦可能なi-CentiPot壱を実現した(目標1-1).i-CentiPot壱は,それぞれ2対の脚をもつ16体節をゴムスポンジと球面関節によって連結した32脚の多足類ロボットである.6個の小型モータを可撓性シャフトによって機械的に結合することで脚の位相差を維持しつつ胴体の湾曲が可能である.脚は柔軟素材によって実現されているため,障害物を自律的に回避もしくは乗り越えることが可能である.さらに,進行方向を変化させると共に障害物を乗り越えるために前方の数体節分に拮抗駆動装置を導入することで能動的な湾曲動作を可能としたi-CentiPot弐を実現した(目標1-2).i-CentiPot弐は壱とほぼ同様の機構を有し体節は17,脚は34である.このi-CentiPot壱および弐を用いて水平面内におけるロコモーションを実現し,その解析をおこなった(目標2-1).その結果,retrograde waveを脚によって発生させた場合,脚の接地点と反対側に凸となる胴体のうねりが創発された.このうねりはムカデのロコモーションに見られるのと同じものである.つまり,脚の位相差と身体の柔軟性によって生物であるムカデと類似したロコモーションが得られたという点で興味深い結果と言える.また,脚の位相差を変化させると路面に対して脚が滑る条件が変化することで移動速度に変化が生じるという結果も得ている.さらに,i-CentiPot壱および弐を用いて落ち葉や小枝が散乱する自然環境において走行性能評価をおこなった.その結果,i-CentiPot壱および弐は自然環境課において高い移動性能を示した.当初計画していたi-CentiPot壱の試作,ロコモーション解析および自然環境課での走行試験と評価は全て完了し,さらに次年度の目標である能動湾曲可能なi-CentiPot弐の実現とそのロコモーション解析が完了したという意味で計画以上に進展していると判断した.本研究の目的は,身体の機械的特性を活かしたより単純・軽量で,しかも適応的で移動性能の高い多足ロボットを実現することである.今年度は,昨年度実現した進行方向を変化させることが可能なi-CentiPot弐を用いて段差や溝の乗り越え性能を評価した.その結果,拮抗駆動による能動湾曲機構を用いることでより高い段差や広い溝を乗り越えられることを確認した.

また,頭部に触覚を導入し,体と脚の柔軟性だけでは方向転換に時間がかかっていた壁面などの障害物に対してある程度自律的に回避することを実現した.目標1ー2:拮抗駆動能動湾曲と弛緩動作,3ー1:非舗装路面での走行性能評価,3ー2:NIST規格に基づいた段差および溝の乗り越え性能評価.さらに,左右の脚を1つのリンクとした16体節32脚(32リンク)の動力学モデルをMATLABを用いて構築し,脚の往復運動と脚先端の摩擦力によって歩行が実現できることを確認した(目標2ー2動力学モデル構築).現時点で脚の波によって体幹のうねりがムカデと同様に発生する条件を確認するには至っていない.本研究で実現された多足類ロボットは「気持ち悪さ」が表現されている.これは,様々なイベントなどでの感想や幼児が恐怖のために泣き出すという事実に基づいている.この気持ち悪さがどこから生じているのか明らかにするために,より脚密度の高い試作機i-CentiPot参を実現した.i-CentiPot参は1体節に2対4本の脚を持つことで脚密度を2倍近くにしている.これによって脚の発生する波がより明瞭に確認できるとともに脚の滑りが大幅に抑制された.その結果,ムカデに近い気持ち悪さをさらに再現することができているものと考える.当初の研究計画は30年度以降の2年間で達成するべき目標1ー2として挙げた拮抗駆動能動湾曲と弛緩動作の実現,目標2ー2:動力学モデルの構築および目標3ー2:NIST規格に基づく移動性能の評価を既に完了した.さらに,i-CentiPot弐への触覚導入と自律移動の実現,より脚密度の高いi-CentiPot参によるより滑りの少ない歩行の実現と気持ち悪さの評価など当初の予定にはない研究課題へも発展しているため.今後は,目標2-2である動力学モデルの構築と運動解析を行う.また,往復機構の実現はより高度な工作が必要となるため,本課題では回転脚をもちい脚密度によってロコモーションがどのように変化するのか評価を行う.目標3-2であるNIST規格に基づく性能評価については神戸市の試験フィールドが廃止されたためこれに準ずるフィールドにて評価を行う.また,屋外の自然環境における走行試験を重視し,様々な環境での走行試験を行う.上述したように,当初の計画以上に進展しているため予算を前借りし,最終年度を待たずに今年度の計画完了を目指す.次年度は,動力学モデルによる歩行解析,脚と体幹の制御系設計によって脚の波と体幹のうねりの再現を目指す.また,実現した多足類ロボットの不気味さについての考察やアンケートを実施し,ロボットやムカデそのものの不気味さについて掘り下げる.また,これまでに得られた成果を論文としてまとめる.さらに,研究成果を発展させる.具体的には動力学モデルは多足類ロボットだけでなく,4足,6足といったさまざまな脚数によるロコモーションを実現することが可能であるため,様々な脚数をもつ身体形状のロボットについてのシミュレーションを行い歩行を解析する.物品などについて使用した結果,端数としてこの金額が残ったため.次年度の予算と合わせて物品などに使用する.年度末の調整を行わなかったため5万円弱の繰越金が発生した.翌年度は成果発表にかかる費用として使用する.
金属・半導体転移を示すf電子系化合物の基底状態

1.CeNiSnにおけるコヒーレントギャップの成因を解明するには、この物質のP電子基底状態の波動関数の情報を得る必要がある。ただし、CeNiSnでは、高濃度近藤効果が強く、直接基底状態の波動関数を決めるのは難しい。そこで、本研究では、CeNiSnとアイソモルファスで、かつP電子が局在しているCePtSnの結晶場分裂した4P電子状態を超音波の実験から決定し、この結果を基にCeNiSnの電子状態を考察した。まず、6つの独立な全ての弾性率C_<11>C_<66>温度依存性を測定した。この結果、全ての弾性率に結晶場効果を発見した。歪み感受率による解析を行った結果、CePtSnの結晶場分裂エネルギーおよびP電子の波動関数を決定した。特に、基底状態は、0.03|±5/2〉+0.97|±3/2〉-0.26|±1/2〉と決まり1±3/2が支配的であることが解った。CeNiSnとCePtSnは、結晶構造が同じであるから、CeNiSnの基底状態も|±3/2〉が支配的であることが予想される。最近、三宅等は|±3/2〉基底状態の重要性を指摘している。また、我々のCeNiSnに対する比熱測定の結果は、三宅の予想を支持している様にみえる。従って、本研究からCeNiSnの基底状態は、|±3/2〉で記述できる可能性が高いことが明かにできた。2.UNiSnの5P電子状態を理解するため、超音波実験およびx線回折実験を行った。この結果、以下の事項が解った。UNiSnの5p電子は、よく局在しており結晶場分裂した状態として記述できる。その基底状態は、「_3ノンクラマ-ス二重項である。この物質は、反強磁性転移に結晶構造の変化を伴う。これは、磁性を持つ第1励起状態「_4を起源とする1次の磁気転移にともない「_3の持つ電気4重極子が秩序化して構造変化するためである。
対中関係のアジア間比較：4要因モデルからのアプローチ

2018年度には国際ワークショップを2回開催した。第二回は、2019年3月、ソウルの韓国外国語大学にて国民の感情や認識、アイデンティティという要因を主なテーマとして行った。報告者は、それぞれ川島真東京大学教授および園田茂人東京大学教授、Hwang Jaeho韓国外国語大学校教授、John Chuan-tiongLim武漢大学教授、Evi Fitrianiインドネシア大学教授、Lam Peng Erシンガポール国立大学東アジア研究所教授、Aileen Bavieraフィリピン大学教授、Do Thanh Haiベトナム外交学院准教授であった。日本から参加した他のメンバーたち、板垣博武蔵大学教授、小嶋華津子慶応義塾大学准教授、松田康博東京大学教授、丸川知雄東京大学教授も積極的に議論に参加した。なお、このテーマに関し、本年度は園田教授を中心に世論調査を実施し、その結果も報告には反映された。これらに加えて、セブ島でのワークショップの翌日、フィリピン大学セブ校にて“China's Rise and Its Influence on Domestic Politics in East Asia"と題するセミナーを実施した。出席者は「対中関係のアジア間比較:4要因モデルからのアプローチ」の研究チーム、そしてフィリピン大学セブ校の教員及び学生たちおよそ100名ほどであった。本プロジェクトのポイントは転換期を迎えた日中関係の動因を分析し、他国と中国との関係の動因と比較することにある。2017年度は、初年度においてがっちりと築かれた、4年間のプロジェクトを進めるうえでの基礎となる海外連携研究者との絆を基に、ワークショップを重ねることにより、本プロジェクトにおける共通の分析枠組みとなる4要因モデルについての理解を深めることができた。続く2018年度も、4要因のうち、残された2つの要因に集中したワークショップを開き、分析モデルおよびそれを応用した各国の対中関係に関する活発な意見交換を行うとともに、プロジェクトの最終プロダクトへの共通理解を築くことができた。2018年度の国際ワークショップは国内政治、そして国民の感情や認識、アイデンティティを主要テーマとしていた。いずれも、東南アジアの青年たちにとって身近な問題だと言える。昨年度のインドネシアに続き、2018年度はフィリピンにおいて学生たちとのセミナーを開催したが、対中関係に関する現地学生たちの生の声を聴くことができたのは、それぞれの国の対中関係に関する考え方を知る上で、やはり非常に有意義であった。また、2019年度は最終年度であり、2018年3月のソウルワークショップでは、それぞれがどのように原稿を書くか、他の研究者たちからの意見をもらうシンポジウムをいつ開くかといった具体的な事項につき合意することができたのは大きな収穫だった。今年度は、東京、ハノイ、デンパサール、セブ、ソウルと5回にわたって開催した昨年度までのワークショップを踏まえて、9月に日本で一般に公開したシンポジウムを開く。これまで、初年度に東京で第一回のワークショップを開き、プロジェクトの方向性についてコンセンサスを構築したのち、対中関係の4要因モデルに則って、一昨年度と昨年度の四回のワークショップで1国際環境と安全保障、2経済、3国内政治、4国民の感情、認識やアイデンティティをそれぞれテーマとした議論を行った。この成果の上に、本年9月21日午後に東京にてシンポジウムを開催し、4要因モデルを用いて各国の対中関係を分析する報告を行う。それは一般に公開するとともに、そこにプロジェクト外の研究者たちを招待してコメントをもらう計画である。本年度の前半は、そこで発表する報告論文の執筆活動に当てる。3月のソウルでのワークショップにて、各自の報告論文を6000ー7000字(注を含む)とし、提出締め切りを8月21日とすることで合意ができている。提出された論文は、招待するコメンテーターのみならず各メンバーにも送り、9月21日午後のシンポジウムの前、午前にプロジェクトメンバーによるワークショップを開いて討論しておく。そして、シンポジウムで得たコメントを受けて、今年度の後半は最終論文の執筆が課題となる。必要が生じ、諸事情がそれを許せば、年度後半にもう一度ワークショップを開き、各論文を対象とした意見交換や出版に向けた話し合いを行う機会を持つことも視野に入れておきたい。本研究の目的は、転換期を迎えた日中関係の動因を分析し、他国と中国との関係の動因と比較することによって日中関係の特性を明らかにするところにある。先行研究は安全保障や外交、経済や内政など、各領域内の時系列的分析に留まりがちだったが、本研究では一定の枠組みの下に諸領域の要因を総合的かつ系統的に解明する。そして、日中関係研究を日中間の研究対話の枠組みからグローバルな文脈に乗せ、他国と中国との関係の研究および他国での日中関係研究とリンクする。この目的に照らして、本研究の初年度であった2016年度には、まず異なるディシプリンの研究分担者を糾合した全体会合を3回開催し、4つの要因からのアプローチという研究手法に関する認識の共有に努めた。先行研究において明瞭な方法論が欠如していたのは、そもそも二国間関係をどのように定義するかという出発点からして難しいからだ、という事実が改めて確認された。まずはそれぞれの領域での日中関係について研究を進め、それと同時に他国で対中二国間関係を研究している研究者たちとの連携を樹立するという年度目標を設定した。それに基づき、各人が自分の属する班のテーマに沿って研究を独自に進めたほか(その充実した成果は業績表に示されている)、中国の国内政治と日中関係、日中間の海洋問題などをテーマとした国際研究集会を開催した。さらには、本プロジェクトの海外連携研究者を東京に招き、「対中関係のアジア間比較」をテーマとする国際ワークショップを開催した。

残念ながら健康上の理由で韓国の研究者は来日できなかったが、ベトナム、フィリピン、インドネシア、シンガポール、台湾から研究者が集まり、各国における対中関係研究の状況を学ぶとともに、本プロジェクトにおける共通の分析枠組みとなる4要因モデルについての理解を深めることができた。本プロジェクトのポイントは転換期を迎えた日中関係の動因を分析し、他国と中国との関係の動因と比較することにある。したがって、初年度において、4年間のプロジェクトを進めるうえでの基礎となる、海外連携研究者との絆をがっちりと築くことができたのは大きな収穫だったと言える。カギとなった国際ワークショップの他にも、合わせて4件の国際研究集会の開催により、海外の研究者たちとのコネクションを広げることができたのも初年度に見られた重要な進展であった。初年度に本プロジェクトが主催ないし共催して国際研究集会は以下の通り:12016年6月11日12日「国家統治と二国間関係:日中学術対話」於東大法学部3号館;22016年12月16日「日中英海洋問題研究討論会」於東大法学部3号館;32017年2月11日「対中関係のアジア間比較国際ワークショップ」於東大東洋文化研究所;42017年2月27日「日露中国研究対話」於東大法学部3号館。ただ、4要因モデルそのものをどう精緻化していくかという課題は、依然として存在している。四つの班を合わせた合同研究会においても、二国間関係とは何か、それぞれの領域における日中関係をどのようにとらえるか、そこに働く要因を如何に分析するのか、研究対象時期をどう定めるのかなどの基本的な問題をめぐって議論したが、なかなか明晰な結論に達していない。それらについては、個別の領域における研究をそれぞれの班が進め、知見と洞察を深めた上で、討論を重ねていくほかはない。2017年度には国際ワークショップを2回開催した。第一回は2017年10月、ハノイのベトナム外交学院にて国際環境と安全保障を主なテーマとして行った。報告者は、松田康博東京大学教授、Hwang Jaeho韓国外国語大学校教授、林泉忠中央研究院副研究員、Evi Fitrianiインドネシア大学教授、Lam Peng Erシンガポール国立大学東アジア研究所教授、Aileen Bavieraフィリピン大学教授、そしてThanh Hai Doベトナム外交学院准教授であった。これらに加えて、夏学期の段階でまず全体会合を開催した。すなわち、2017年7月、ゲストとして、Emotional Diplomacyという著書のある、Todd Hall氏(オックスフォード大学)を講師に招き、二国間関係における感情やアイデンティティの問題について報告してもらう研究会を開催した。
熱サイクルを必要としない荷重サイクル型内部応力超塑性の提案

内部応力超塑性は,ある種の材料に熱サイクルを付加することにより,相変態や熱ひずみのミスマッチを生じさせ,誘起された内部応力を利用した超塑性である.本研究の目的は,これまで熱サイクル条件下でのみ報告されていた内部応力超塑性が,荷重サイクル条件下においても誘起されることを確認することである.本年度も昨年度に引き続き,Pb-Al_2O_3粒子分散複合材料に限定してその内部応力超塑性挙動を調べた.純度99.9%の鉛粉末と平均粒子径5μmのアルミナ粉末をボールミルを用いて混合した後,ダイスに充填し,約900MPaで一軸プレスを行った.圧粉体中のアルミナ粒子の体積分率は31%である.圧粉体を室温にて押し出し比8.4で押し出し,円柱状圧縮試験片を得た.またAl-Si合金粉末をホットプレスし,500°Cで焼鈍することにより,試験片を作製した.アルミニウムとシリコンも熱膨張率の違いが大きいため大きな内部応力が誘起される.Pb-Al_2O_3複合材料は100°C付近,Al-Si合金は400°C付近で等温,熱サイクルクリープ試験を行った.Al-Si合金の場合,熱サイクルクリープ速度は等温クリープ速度よりも大きくなり,典型的な内部応力超塑性を示した.しかしながらPb-Al_2O_3複合材料は鉛とアルミナの熱膨張率に大きな違いがあるにもかかわらず,内部応力超塑性特有の線形クリープが観察されなかった.この原因として同材料の充填率が95%程度と小さいことが挙げられる.結果的に本研究では,材料作製の問題のために荷重サイクル型の内部応力超塑性を証明できなかった.しかしながら過去の文献では荷重サイクルにより複合材料の密度が向上したという研究例も存在するため,マトリックスと介在物の界面接合がよい材料系を選択することで,荷重サイクル型内部応力超塑性が誘起されると期待できる.内部応力超塑性は,ある種の材料に熱サイクルを付加することにより,相変態や熱ひずみのミスマッチを生じさせ,誘起された内部応力を利用した超塑性である.本研究では,これまで熱サイクル条件下でのみ報告されていた内部応力超塑性が,荷重サイクル条件下においても誘起されることを確認する.ところが最近,Pb-Al_2O_3粒子分散複合材料に室温で荷重サイクルを付加すると,内部応力超塑性らしき挙動が出現するとの報告(Huang and Daehn,1996)を見つけた.彼らは,伸びや変形速度の応力依存性に関しては報告しておらず,圧粉された複合材料に荷重サイクルを付加すると,一定荷重条件下に比べて密度が劇的に上昇することを示した.実際,相変態による内部応力を利用して鉄やチタン粉末の密度が向上することに関する研究が数件報告されており,この密度増加は広義の内部応力超塑性である.筆者は,予備実験として,Pb-Al_2O_3粒子分散複合材料を作製し,その内部応力超塑性について調べることとした.また本実験は,粉末から粒子分散金属基複合材料を作製するプロセスを確立するという側面も有する.純度99.9%の鉛粉末と平均粒子径5μmのアルミナ粉末をボールミルを用いて混合した後,ダイスに充填し,約900MPaで一軸プレスを行った.圧粉体中のアルミナ粒子の体積分率は31%である.圧粉体を室温にて押し出し比8.4で押し出し,円柱状圧縮試験片を得た.同様の手法により,アルミニウム基複合材料も作製できたため,粉末冶金プロセスの確立に成功した.作製したPb-Al_2O_3複合材料を用いて,まず373K付近で熱サイクルクリープ試験を行った.しかしながら鉛とアルミナの熱膨張率に大きな違いがあるにもかかわらず,内部応力超塑性特有の線形クリープが観察されなかった.アルミニウム基複合材料と全く同じ条件にもかかわらず内部応力超塑性が誘起されなかった原因は,今のところ不明である.この問題の検討と荷重サイクルクリープ試験の実施は,次年度の課題とする.内部応力超塑性は,ある種の材料に熱サイクルを付加することにより,相変態や熱ひずみのミスマッチを生じさせ,誘起された内部応力を利用した超塑性である.本研究の目的は,これまで熱サイクル条件下でのみ報告されていた内部応力超塑性が,荷重サイクル条件下においても誘起されることを確認することである.本年度も昨年度に引き続き,Pb-Al_2O_3粒子分散複合材料に限定してその内部応力超塑性挙動を調べた.純度99.9%の鉛粉末と平均粒子径5μmのアルミナ粉末をボールミルを用いて混合した後,ダイスに充填し,約900MPaで一軸プレスを行った.圧粉体中のアルミナ粒子の体積分率は31%である.圧粉体を室温にて押し出し比8.4で押し出し,円柱状圧縮試験片を得た.またAl-Si合金粉末をホットプレスし,500°Cで焼鈍することにより,試験片を作製した.アルミニウムとシリコンも熱膨張率の違いが大きいため大きな内部応力が誘起される.Pb-Al_2O_3複合材料は100°C付近,Al-Si合金は400°C付近で等温,熱サイクルクリープ試験を行った.Al-Si合金の場合,熱サイクルクリープ速度は等温クリープ速度よりも大きくなり,典型的な内部応力超塑性を示した.しかしながらPb-Al_2O_3

複合材料は鉛とアルミナの熱膨張率に大きな違いがあるにもかかわらず,内部応力超塑性特有の線形クリープが観察されなかった.この原因として同材料の充填率が95%程度と小さいことが挙げられる.結果的に本研究では,材料作製の問題のために荷重サイクル型の内部応力超塑性を証明できなかった.しかしながら過去の文献では荷重サイクルにより複合材料の密度が向上したという研究例も存在するため,マトリックスと介在物の界面接合がよい材料系を選択することで,荷重サイクル型内部応力超塑性が誘起されると期待できる.
倍加半数体オオムギにおける有用遺伝子のマッピング

北米のオオムギ研究者から提供された倍加半数体2組合せ各150系統とそのマーカー情報を利用して,各種有用遺伝子の染色体上のマッピングを行った.対象形質は稈長,穂長,千粒重,出穂期のような農業上重要な形質と耐湿性,耐塩性,深播耐性,休眠性のような環境ストレス耐性,うどんこ病および網斑病に対する耐病性,ならびに種子の発芽時におけるABAに対する反応性,胚培養におけるカルスの生長と再分化能のような生理的特性である.特性評価は平成6年と7年の2年にわたって行われ,稈長,穂長,出穂期などには年次と系統(遺伝子型)の交互作用が認められる場合もあったが,両年ともに安定して発現される形質も多かった.とりあつかった全ての形質について有意なQTLが見出され,そのかなり詳細なマッピングが可能であった.特にうどんこ病と網斑病については主働遺伝子も見出された.また,生物間情報認識分野との共同研究の結果,耐虫性にかかわると言われるグラミン合成を支配する遺伝子のファインマッピングに成功した.深播耐性.発芽時の耐塩性,休眠性,ABA反応性など,種子の発芽にかかわる形質では第7染色体にこれらのすべての形質を支配する協力なQTLが見出され,発芽生理にかかわる共通の遺伝要因が働いていることが明らかにされた.また,発芽時の耐塩性と幼植物の耐塩性を支配するQTLは別々の座位にあり,両者が生理的にも遺伝的にも独立のメカニズムによる形質であることが明らかにされた.これらの研究は,7編の口頭発表として公表されており,順次印刷公表される予定である.北米のオオムギ研究者から提供された倍加半数体2組合せ各150系統とそのマーカー情報を利用して,各種有用遺伝子の染色体上のマッピングを行った.対象形質は稈長,穂長,千粒重,出穂期のような農業上重要な形質と耐湿性,耐塩性,深播耐性,休眠性のような環境ストレス耐性,うどんこ病および網斑病に対する耐病性,ならびに種子の発芽時におけるABAに対する反応性,胚培養におけるカルスの生長と再分化能のような生理的特性である.特性評価は平成6年と7年の2年にわたって行われ,稈長,穂長,出穂期などには年次と系統(遺伝子型)の交互作用が認められる場合もあったが,両年ともに安定して発現される形質も多かった.とりあつかった全ての形質について有意なQTLが見出され,そのかなり詳細なマッピングが可能であった.特にうどんこ病と網斑病については主働遺伝子も見出された.また,生物間情報認識分野との共同研究の結果,耐虫性にかかわると言われるグラミン合成を支配する遺伝子のファインマッピングに成功した.深播耐性.発芽時の耐塩性,休眠性,ABA反応性など,種子の発芽にかかわる形質では第7染色体にこれらのすべての形質を支配する協力なQTLが見出され,発芽生理にかかわる共通の遺伝要因が働いていることが明らかにされた.また,発芽時の耐塩性と幼植物の耐塩性を支配するQTLは別々の座位にあり,両者が生理的にも遺伝的にも独立のメカニズムによる形質であることが明らかにされた.これらの研究は,7編の口頭発表として公表されており,順次印刷公表される予定である.Steptoe×MorexおよびHarrington×TR306のF_1にH.bulbosumを交配してH.vulgareの半数体を作出し、それをコルヒチン処理して育成した。倍加半数体、各50系統を岡山大学資源生物科学研究所の圃場で栽培して稈長、出穂期などの農業形質を調査し、種子を増殖した。これらの材料について網斑病抵抗性、うどんこ病抵抗性、アブラムシ耐性、アブラムシ耐性と関連すると言われるグラミン含有量などを調査してRFLPなどの分子マーカーとの連鎖を解析した。網斑病抵抗性、うどんこ病抵抗性およびグラミン含量は幼苗を用いて検定し、アブラムシ耐性は圃場においてアブラムシの寄生数を調査して評価した。分子マーカーに関するデータは北米の研究グループによって発表されているものを利用した。その結果、網斑病抵抗性の1遺伝子、うどんこ病抵抗性の1遺伝子およびグラミン合成に関与する1遺伝子をファインマッピングすることができた。一方、アブラムシ耐性は系統によって連続的な大きな変異を示したが,QTL解析の結果、特定の染色体部位と関連する徴候は認められず、遺伝的な耐性があるかどうかは疑わしいとみられた。稈長等の農業形質のQTL解析は目下進行中である。北米のオオムギ研究者から提供された倍加半数体2組合せ各150系統とそのマーカー情報を利用して,各種有用遺伝子の染色体上のマッピングを行った.対象形質は稈長,穂長,千粒重,出穂期のような農業上重要な形質と耐湿性,耐塩性,深播耐性,休眠性のような環境ストレス耐性,うどんこ病および網斑病に対する耐病性,ならびに種子の発芽時におけるABAに対する反応性,胚培養におけるカルスの生長と再分化能のような生理的特性である.とりあつかった全ての形質について有意なQTLが見出され,そのかなり詳細なマッピングが可能であった.特にうどんこ病と網斑病については主働遺伝子も見出された.

また,生物間情報認識分野との共同研究の結果,耐虫性にかかわると言われるグラミン合成を支配する遺伝子のファインマッピングに成功した.深播耐性,発芽時の耐塩性,休眠性,ABA反応性など,種子の発芽にかかわる形質では第7染色体にこれらのすべての形質を支配する強力なQTLが見出され,発芽生理にかかわる共通の遺伝要因が働いていることが明らかにされた.また,発芽時の耐塩性と幼植物の耐塩性を支配するQTLは別々の座位にあり,両者が生理的にも遺伝的にも独立のメカニズムによる形質であることが明らかにされた.
口腔粘膜のびらん・潰瘍病変における抗原提示能とオートファジー解析による治療創生

口腔扁平苔癬はびらん・潰瘍病変を呈する場合もある慢性炎症性の難治性疾患である。病因は細胞免疫異常の関与が示唆されているが詳細は不明である。セファランチンはタマサキツヅラフジ抽出アルカロイド成分の一つで、薬理作用として血液幹細胞増加作用、免疫賦活作用、抗アレルギー作用、副腎皮質ホルモン産生増強作用、末梢循環改善作用などがあげられている。本研究では、セファランチン投与における口腔扁平苔癬の効果を検索した。全ての臨床診断型、臨床症状および病変部位において改善が認められ、長期投与により改善率は有意に上昇した。総合的安全度評価においても中等度以上の有害事象は認められずセファランチンの安全性が示された。本年度において、我々は口腔粘膜にびらん・潰瘍病変を呈する口腔扁平苔癬について臨床病態および病理組織学的な検討を行った。臨床病態は赤白2型の臨床視診型分類を提唱した。病理組織所見では上皮内癌などの増殖性病変やウィルス性口内炎との鑑別の必要性においても組織生検は必須である事を提唱した。また、口腔扁平苔癬を合併したGood症候群の症例を経験した。Good症候群は胸腺腫に低γグロブリン血症を合併した比較的稀な疾患である。胸腺腫は全縦隔腫瘍のほぼ30%を占め重症筋無力症を始めとする様々な免疫異常による随伴症状を合併することが知られている。患者は56歳男性。主訴は口腔内の荒れである。現病歴は2012年9月下旬頃より口内炎を自覚し、10月に当科を受診する。口腔内所見は両側頬粘膜、舌背、舌下部舌縁部に潰瘍を伴う白色レース状病変を認めた。臨床検査所見ではγグロブリン、IgGは基準値内であるが、IgA、IgMは低下を認めた。HIV、HCV、HBV、抗核抗体は陰性であった。病理組織所見では萎縮および錯角化を示す重層扁平上皮下に帯状のリンパ球浸潤と上皮基底細胞層の融解変性が認められた。臨床検査では各種腫瘍マーカーと重症筋無力症を示す抗アセチルコリンレセプター抗体は陰性であった。呼吸器外科では前縦隔腫瘍の疑いにて、2013年1月にて腫瘍摘出術を施行する。病理組織所見では胸腺腫(TypeAB、正岡2期)の診断であった。口腔扁平苔癬は胸腺腫の摘出術前より舌背部舌縁部にかけて潰瘍病変が拡大し、胸腺摘出後1年経過するも症状改善せずGood症候群を疑い本院血液・免疫科で精査した。IgG、IgA、IgMの低下とB細胞サブセットであるCD19の著明な低下を認め、最終的にGoood症候群の診断となった。Good症候群は胸腺腫に低ガンマグロブリン血症を合併した稀な疾患である。胸腺腫は全縦隔腫瘍のほぼ30%を占め重症筋無力症を始めとする様々な免疫異常による随伴症状を合併する。低ガンマグロブリン血症を合併するGood症候群は胸腺腫患者の5%にみられる。我々は口腔扁平苔癬の経過からGood症候群の診断に至った1例を経験した。患者は56歳男性。両側頬粘膜、舌背、舌下部舌縁部に潰瘍を伴う白色レース状病変を認めた。臨床検査ではγグロブリン、IgGが基準値低値、IgA、IgMは低下していた。病理組織では口腔扁平苔癬の組織像であった。同じころ人間ドッグにて胸部異常影を指摘される。病理組織では胸腺腫(TypeAB、正岡II期)の診断であった。更なる精査にてIgG,IgA,IgMの低下とB細胞サブセットであるCD19の著明な低下を認め、最終的にGoood症候群の診断となった。口腔扁平苔癬は慢性炎症性角化病変で難治性の疾患である。白板症や初期口腔癌および他の紅斑・びらん・潰瘍性疾患との鑑別が必須で、的確な診断と長期的な経過観察が必要である。我々は、口腔扁平苔癬と臨床診断した症例について生検を行い、組織診断と細胞診断とを比較検討した。症例は白斑3例、網状型2例、びらん型5例(白色型5例、紅色型5例)であった。組織診断結果は初期扁平上皮癌が2例、口腔扁平苔癬が8例であったが上皮組織内に異型細胞が散見されたものが2例あった。剥離細胞診断結果はClassI陰性が1例、ClassII陰性が8例、ClassIII疑陽性が1例であった。10症例中5症例に組織診断と細胞診断に所見の違いがあった。口腔扁平苔癬における剥離細胞診断による異型細胞の検出率は、感度が0%、特異度が83%であった。特に白色型では異型細胞の検出が困難であった。口腔扁平苔癬では組織診断が必須であり、補助診断として細胞診断が有用と思われた。口腔粘膜のびらん・潰瘍病変である口腔扁平苔癬の病理組織学的解析は順調に進んでいるが、免疫組織学的解析が遅れており未だ結論に至っていないため、やや遅れている状況である。今回我々は、口腔扁平苔癬と臨床診断した症例について生検を行い、組織診断と細胞診断とを比較検討し若干の知見を得たので報告する。

(対象および方法)口腔扁平苔癬と臨床診断した10症例を対象とし、確定診断目的にて組織と剥離細胞の病理生検を行った。臨床診断では臨床病型はAndreasenの分類、剥離細胞診断ではClassIとIIを陰性、ClassIIIを疑陽性、ClassIVとVを陽性とした。(結果)臨床病態が白斑型3例中2例で組織診断がsquamous cell carcinoma, early invasive、細胞診断はClassII陰性であった。網状型2例では組織診断はLichen planusで上皮組織内に異型細胞が散見し、細胞診断はClassII陰性であった。びらん型の5例では組織診断はLichen planus、細胞診断は1例がClassIII疑陽性、4例はClassII陰性であった。したがって10症例中5症例に組織診断と細胞診断に所見の違いがあり、口腔扁平苔癬においては白色型(白斑型と網状型)で異型細胞の検出が困難であった。(考察)細胞診断では口腔粘膜表層を擦過し採取した細胞を対象としており、初期口腔癌の症例では基底膜付近や粘膜下層の炎症像および浸潤像などは確認できない可能性が考慮される。また、口腔扁平苔癬では炎症による反応性再生性の細胞像が核形態に悪性を疑わせる所見を呈する場合がある。しかしながら、細胞診断は広範囲な病変から非侵襲性に3次元的に検体採取が可能である点では組織診断よりも優っている。したがって、口腔扁平苔癬では組織診断が必須であり、細胞診断は補助診断として有用であると思われた。Th細胞の発現を免疫組織学的に検索するのに時間がかかっており、研究成果がやや遅れているため。粘膜類天疱瘡は、主に口腔粘膜や眼粘膜に水疱やびらんが生じる自己免疫性水疱症である。即ち、粘膜上皮基底膜部の構成タンパク質であるBP180やラミニン332などを標的とする自己抗体が水疱形成に関与している。現在、抗体検査として抗BP180抗体検査が唯一保険適用されているが、粘膜類天疱瘡患者では抗BP180抗体が陰性を示す場合も少なくない。今回我々は、抗BP180抗体が陰性を示し、金属アレルギーや薬物アレルギーとの鑑別に苦慮した2症例について報告した。粘膜類天疱瘡の抗原は、BP180以外にもいくつか挙げられており、抗BP180抗体検査のみでは確定診断は困難である。類天疱瘡は厚生労働省指定難病であり、他の全身疾患との鑑別が必須である。早期診断・治療が望まれた。口腔粘膜疾患は全身疾患と密接に連関し、1.全身疾患(皮膚科疾患、内科疾患)の初発症.状として発現することがある、2.全身疾患の部分症状として発現することがある、3.多くが炎症性疾患である、4.特に生理的障害を示さない先天性形態異常がある、などの特徴がある。感染や機械的刺激などによる二次的変化を受けやすく、病期によって病態が変化しやすい。したがって、定型的な臨床所見・病理所見を示さないことがあり、診断に苦慮する場合も少なくない。とくに、びらん・潰瘍病変を伴う口腔粘膜疾患は難治性であり、臨床経過も長く疼痛症状による摂食障害など患者の苦痛は大きいが、未だ発現機序が不明なものが多く、十分な治療法が確立されていないのが現状である。びらん・潰瘍病変あるいは紅斑・萎縮病変を伴う口腔粘膜疾患の代表的な疾患としては、口腔扁平苔癬、多形滲出性紅斑、類天疱瘡、天疱瘡、口腔粘膜炎、非特異的口内炎、再発性アフタやヘルペス性口内炎、鉄欠乏性貧血、口腔カンジダ症などがあげられる。まずは疼痛症状を伴う口腔粘膜疾患を的確に診断し治療を進めることが肝心である。口腔扁平苔癬はびらん・潰瘍病変を呈する場合もある慢性炎症性の難治性疾患である。
古墳時代以前の製鉄技術に関する復元実験的研究

昨年度に引き続き、古墳時代後期における製鉄炉の発掘例に基づき、製鉄実験を執り行った。昨年度は横形箱形炉と炉形を固定化し、送風装置を変えることによって、炉と送風装置の組み合わせとそれぞれの能力とを検討した。これに対し、今年は古墳時代後期における製鉄炉の二者、すなわち横形炉と竪形炉の操業比較を行った。二種類の炉は比較実験のため、炉材の均質性を保つために耐熱煉瓦を採用し、炉の内容積をほぼ同一にした。また送風も動力(ブロワー)を用い、送風量の均一化を図った。原料砂鉄(島根県安来産)15キロ、木炭燃料(高知県産ナラ)30キロ、操業時間5時間で行った二つの実験で、操業中の炉外鉄排滓は圧倒的に竪形炉が多いことが判った。またいずれの炉も炉外への銑鉄の流出がみられたが、その性質の違いは現在、冶金分析を実施中である。熱効率の良好な竪形炉の方が高炭素鋼である可能性が高いという見通しを得ている。また操業後の炉内における鉄塊、鉄滓の生成位置も明瞭となった。ただし、実際の発掘では炉外へ排出されたと思われる塊状鉄滓のなかには大型のものが含まれるが、今回の実験ではいずれの場合もこのような鉄滓は得られなかった。砂鉄原料、木炭燃料の量が少ないという点は否めないが、昨年度の人力鞴(送風機)による実験の場合、すなわち今回よりもやや操業温度が低い実験とほとんど差がないということは、その他の要因を別に求めなければならず、検討中である。なお、操業で生成された鉄塊、鉄滓はサンプリング後、TAC分析センターで冶金分析を実施し、外見上の調査成果と合わせて整理している。古墳時代後期の製鉄炉の発掘例に基づいて炉を製作し、製鉄実験を執り行った。製鉄炉は発掘資料を参考とし、また保存されている製鉄炉については実際に観察したうえで、長方形箱形、円筒形の二種類を設計した。送風機(鞜鞴)は現代の箱鞜鞴(差し鞴)、発掘所見を踏まえた木製箱形鞜鞴(2基)と文献資料に基づいた皮鞴(4基)の3種類を準備し、砂鉄は島根県、木炭は高知県より入手した。本年度は製鉄炉として長方形箱形炉を製作し、各送風機を採用する3種類の実験を行った。1回の操業は4時間を要し、砂鉄30kg、木炭30kgを消費するものであり、その間、10分ごとに炉内温度を計測していった。その結果、現代の差し鞴は1400度近い炉内温度を容易に可能とするものの、小型の古墳時代の製鉄炉にとってはやや送風量が過多で、生成した鉄塊も順次、酸化していくことが判った。これに対して考古資料ならびに文献資料より復元した箱鞜鞴、皮鞴は1300度後半代の炉内温度を安定的に達成可能で、送風量も適度であるために、差し鞴のように生成した鉄塊が酸化することはなかった。したがって、本研究で復元した鞜鞴の形態・機能が古墳時代後期の箱形炉に適していたことが判る。操業後、生成された鉄塊と鉄滓はサンプリングし、TAC分析センターにおいて、その冶金学的分析を実施し、その外見調査の所見と併せて整理が進行している。