hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しい名前の読みにくさとその社会的負担

本研究では近年変化の途中にあるといわれている名付けの習慣の傾向とその社会的背景と負担を究明した。全国の名付け傾向の調査で、確かに読みにくいと推測できる名前が各地で増加していることが確認された。だが、名前の特徴を分析した結果、メディアで取り上げられている珍奇な当て字の名前は少なく、大半が既存の読みを工夫していることが分かった。メディアにおける反応や名付けの理由を調査した結果として新しい名前が近年の家族関係や個人性の捉え方の反映として見られることが多いことも明らかになった。すなわち、新しい名前に対する批判は、新しい名前が読みにくいからだけではなく、新しい価値観の象徴となっているからだと解釈できる。本年度では1.全国の広報誌調査、2.各対象のデータ抽出、3.読みにくい名前のアンケート調査、4.名前の選び方に関する調査という4つの研究に取り組んだ。研究1では、1,020市町村の広報誌を対象に子どもの名前に関する情報が掲載されているかを調査した。514市町村の広報誌に該当情報が見られ、155の広報誌に名前の読みと性別、親の名前という研究上理想のデータが掲載されていることが明らかになった。その155の市町村を八地方区分および沖縄という9つの区分に分類し、各区分から追加対象を選択した。研究2では、対象広報誌の平成25年度全号から名前に関するデータを抽出し、合計610データが得られた。研究3では、引き続き読みにくい名前に関する調査を実施し、さらに60名の協力者からデータが得られた。その一部が、今後のトレーニング調査に用いる予定の新調査票で実施された。第4研究では、広報誌から名前の選び方に関するコメントを抽出し、量的に分析した。本年度では1.対象市町村の名前に関するデータ抽出、2.名前の選び方に関する調査、3.読みにくい名前のアンケート調査、4.読みにくい名前のトレーニング予備調査という4つの研究に取り組んだ。研究1では、昨年の全国広報誌調査で選別した対象広報誌の平成26年度全号から名前に関するデータを抽出し、合計498データが新しく得られた。研究2では、引き続き広報誌から名前の選び方に関するコメントを抽出し量的に分析した。研究3では、引き続き読みにくい名前に関する調査を実施し、さらに約60名の協力者からデータが得られた。研究4では、新しい名前の読み方に関するデータを提示することがそういった名前を読みやすくするかを確認するというトレーニングの予備調査を、47名を対象に実施した。今年度は、下記の点を中心に収集したデータを分析し、研究を進めてきた。1.近年では「子」の付く女性名が激減していることが最も注目されている名付け習慣の一つである。このことより、近年の名前の特徴に関する理解を深めるため、女性名と男性名における差に着目した。歴史的データを分析した結果、過去では男性名の方が女性名よりも多様だったのに、近年女性名も同様に多様になってきており、むしろ男性名よりも変化の幅が大きいことが明らかになった。だが、女性名と男性名の共通点が少ないことから、中性的な名前が増加している仮説が支持されなかった。2.読みにくい名前がいかに受け止められているのかを解明するために、「キラキラネーム」「DQNネーム」という用語がいつごろ出たかに焦点を当てつつ、新聞やその他のメディアにおける読みにくい名前に取り巻く言説を質的に分析した。その結果として、新しい名前に対する批判が曖昧なものであり、決まった基準がなく、流行がいかに始まる・普及するかという理解に欠いたものが多いことが明らかになった。3.新しい名前に対する批判の中に、名付ける親が、それらを読まないといけない周りの人々の負担を考慮していないという主張が多い。そこで、実際に誰が名付けに参加するのかを明らかにするために、(1)広報誌における名前の由来に関するメッセージおよび(2)掲示板等に見られる名付けへの助言を求めるポストを調査し、分析した。その結果として、主に核家族内で名付けが決まることが示唆されたが、名付けの際に祖父母の意見が絶対に拒否されるよりも、「干渉」という形でなければ、受け入れてもよいという姿勢を取る親が多く、名付けを通して絆を作る人も多い。4.引き続き、広報誌に見られる名前のデータを抽出し、新しい名前の表記的・音声的特徴の分析を進めた。平成27年度は、訓練を受ければ新しい名前が読みやすくなるのかというトレーニングの本調査を実施する予定であったが、以前実施した調査の結果を詳しく分析した結果として、調査のやり方を見直す必要があることが分かった。このことから、平成27年度中は調査の方法を再検討するのに時間がかかり、結果的に本調査を平成28年度実施することになった。また、インタビューを通して、どのような動機が名付けを決定するのかを研究する予定であった。当初は子どもが近日生まれた家庭を対象にするつもりだったが、インタビューに必要な時間を自由にできる協力者を確保するのが困難だったため、インタビュー調査のやり方も見直す必要があると判断されたのである。最後に、対象した広報誌の中に、名前に関するコラムを中止したものもあるため、広報誌からのデータ収集の見直しも必要となった。上記の諸事情の関係で、平成27年度の実施計画が当初の予定より遅れた結果となった。なお、インタビュー調査を補助するデータとして、すでに広報誌に見られるメッセージを分析する調査を始めており、インタビューに代わる有効な方法であることが示されている。

また、データを見直しをしつつ、関連調査として女性名と男性名の比較、メディア等での新しい名前の取り上げ方に関する調査が実行でき、引き続き広報誌の調査を進めたため、新しい名前に取り巻く言説および他の現象との関係性、新しい名前の特徴がより明確になってきたことから、遅れながらも、読みにくい名前がなぜ増えているのかという問いを解明するのに近くなってきた。平成28年度は、主に後述の3つの活動に携わった。第一に、引き続きデータを収集しつつ、当年度までに得られたデータの分析を発展させた。第二に、名付けにおける変遷の社会的な背景を明らかにすべく、広報誌より名前の由来に関するデータを新しく収集するとともに、親に対し名付けの理由に関するインタビューの計画に努めた。第三に、これまで収集したデータを活用し、価値観をキーワードにし、名付けの理由等が現代社会の人間関係をいかに反映しているのかについて分析を進めた。また、上記の活動の成果を、国際誌の2本を含めて4本の論文にまとめた。ことに、electronicjournal of contemporaryjapanese studiesへの投稿論文では、他の社会現象との比較をしながら、メディアにおける取り上げ方に着目して新しい名前の社会的背景を鑑み、なぜ新しい名前が不評を受けるようになったのか、また今後の受容に関する考察を行った。また、Orientaliska Studierへの投稿論文では、広報誌のデータを活用し、12市町村の名付け傾向を比較して全国的に新しい類の名前が普及していることを確認した。その結果、地域差がないことが明らかにすることができ、全国レベルの傾向であることが改めて明確になった。その他の論文では、広報誌から得られた名前の由来に関するデータを分析した結果に基づき、家族のだれが子どもの名付けに参与しているのか、また親子間・兄弟間の名前上の共通点を考察した。その結果として、現在、核家族が名付けの中心となっていること、また親子間の共通点よりも兄弟間の共通点の方が多いことが明らかになった。このことを踏まえ、現在の名付けは主に核家族の絆を深めるために機能している可能性を指摘した。当初、計画の段階では、(ア)名前の読みにくさを確認し、(イ)その読みにくさの緩和が期待できるのかを明確にした上、(ウ)名付け傾向における変化が、より大きな社会的な現象といかなる関係にあるのかを明らかにすることを目的とした。その目的を果たすべく、4年間で(1)広報誌の出生欄から該当するデータを抽出し、近年の名付け傾向に関するデータを収集して、(2)実験的に類似した名前に対する接触経験に伴い、読みにくいとされている名前が読みやすくなるのかを検討した上、(3)名前の由来や名付けの過程について、親とのインタビューを実施することを予定していた。現時点では、(1)の名付けにおける変化が十分に確認でき、特定の地域を超える現象であることが明らかになったため、名付け傾向の行方に関する理解を深めることに対し、十分に貢献ができた。しかし、(2)に関しては、実験では期待通りの結果が得られず、方法等の見直しが必要となった。また、(3)に関しては、特殊な調査であるがために協力者の確保が困難であった。
欧米における薬物乱用防止に関する総合システムの調査研究

平成5年度は前年度までに調査ができなかったカナダ,オランダ,ドイツを訪問し,各国の薬物乱用の実態とそれに対する予防,治療および更正システムを調査するとともに,薬物汚染が最も深刻なアメリカ合衆国を再度訪問し,Community-based Prevention ProgramのStrategyと実施状況を調査した.今年度訪問した施設,研究者と得られた結果は以下のようである.Torontoを中心としたOntario州では1977年から1989年の10年間に違法薬物使用者数は全体として大きく減少している.この減少にはARFが中心となった包括的な薬物乱用防止対策が大きな役割を果たした.しかし,全体的薬物使用者減少傾向の中で,1829歳の女性のMarijuana使用者がここ2年間で急増していること,路上生活をする若者(Street Youth)では薬物汚染度が依然として極めて高率であることが大きな問題である.University of Limbergの社会心理学者を中心に,健康教育の基礎理論が組み立てられ,これにもとづいて薬物乱用,AIDS予防を含めた総合的プログラムが開発されている.なお,オランダは西ヨーロッパの違法薬物流通の中心地であり,薬物乱用は社会,経済的弱者集団,特に少数民族間で増加している.また,オランダはMarijuanaの少数取引には寛容な政策をとっていることが特徴である.ドイツにおける薬物乱用の状況はここ10年間に劇的に悪化している.とくに,ハードドラッグ常用者が増加している.これに対してNational Drug-Abuse-Control Programmeが作成され,国をあげて違法薬物の需要と供給の抑制が試みられている.米国では,行動変容に及ぼす社会的要因の影響を重視する新しい健康教育理論にもとづく薬物乱用防止プログラムが作成され,全米各地での予備的調査を経て,一般化と広域化が図られている.予備調査ではこれらのプログラムの有効性が確認され,若年者層での違法薬物使用が低下した.そしてプログラム適用の広域化の段階では,Health Promotionの視点から,内容がさらに包括的(Comprehensive)なものになっている.以上のように,欧米を中心とした世界の薬物汚染の状況は依然深刻なものであるが,これに対して総合的立場からの取り組みが始められ効果を上げている.各国の薬物汚染の状況や社会・文化的背景の違いにより,若干の相違はあるものの薬物乱用防止対策はいずれも教育を通じた予防,ことに学校教育を基盤とした予防教育を重視している.そしてそのプログラムはHealth Promotionを基本概念として組み立てられ,包括的内容をもっている平成5年度は前年度までに調査ができなかったカナダ,オランダ,ドイツを訪問し,各国の薬物乱用の実態とそれに対する予防,治療および更正システムを調査するとともに,薬物汚染が最も深刻なアメリカ合衆国を再度訪問し,Community-based Prevention ProgramのStrategyと実施状況を調査した.今年度訪問した施設,研究者と得られた結果は以下のようである.Torontoを中心としたOntario州では1977年から1989年の10年間に違法薬物使用者数は全体として大きく減少している.この減少にはARFが中心となった包括的な薬物乱用防止対策が大きな役割を果たした.しかし,全体的薬物使用者減少傾向の中で,1829歳の女性のMarijuana使用者がここ2年間で急増していること,路上生活をする若者(Street Youth)では薬物汚染度が依然として極めて高率であることが大きな問題である.University of Limbergの社会心理学者を中心に,健康教育の基礎理論が組み立てられ,これにもとづいて薬物乱用,AIDS予防を含めた総合的プログラムが開発されている.なお,オランダは西ヨーロッパの違法薬物流通の中心地であり,薬物乱用は社会,経済的弱者集団,特に少数民族間で増加している.また,オランダはMarijuanaの少数取引には寛容な政策をとっていることが特徴である.ドイツにおける薬物乱用の状況はここ10年間に劇的に悪化している.とくに,ハードドラッグ常用者が増加している.これに対してNational Drug-Abuse-Control Programmeが作成され,国をあげて違法薬物の需要と供給の抑制が試みられている.米国では,行動変容に及ぼす社会的要因の影響を重視する新しい健康教育理論にもとづく薬物乱用防止プログラムが作成され,全米各地での予備的調査を経て,一般化と広域化が図られている.予備調査ではこれらのプログラムの有効性が確認され,若年者層での違法薬物使用が低下した.そしてプログラム適用の広域化の段階では,Health Promotionの視点から,内容がさらに包括的(Comprehensive)なものになっている.以上のように,欧米を中心とした世界の薬物汚染の状況は依然深刻なものであるが,これに対して総合的立場からの取り組みが始められ効果を上げている.各国の薬物汚染の状況や社会・文化的背景の違いにより,若干の相違はあるものの薬物乱用防止対策はいずれも教育を通じた予防,ことに学校教育を基盤とした予防教育を重視している.そしてそのプログラムはHealth Promotionを基本概念として組み立てられ,包括的内容をもっている平成4年度は欧米各国の薬物乱用の実態とその予防、治療および福祉更正システムについて調査研究し、以下の結果を得た。[アメリカ](1)アメリカの違法薬物使用者は1979年の13.7%から1991年の6.2%に減少し、ことに若年齢層の減少が著しい。これは薬物乱用予防教育による介入の効果と考えられている。しかし、1991年の違法薬物使用者は12,600,000人と依然深刻な状況にある。(2)アメリカの薬物乱用防止策は国家薬物管理政策局(ONDPC)のもとに統一され、違法薬物の国内への供給の抑制(Supply Reduction)と薬物需要の抑制(Demand Reduction)が防止対策の二つの柱となっている。

アメリカのシステムでは薬物乱用に現実的かつ機能的に対応するために異なった機関が有機的な連携を持って組織されている。研究面では学際的協力が重視されている。(3)薬物乱用の予防には教育の役割が重視されている。そこでは知識教育に加えて、行動科学的理論にもとづいて薬物乱用を避ける技法(Skill)、自らの健康を守るための意思決定(Decision Making)の方法についての教育が行われている。[スウェーデン]スウェーデンでは薬物乱用防止は総合的な社会健康福祉システムの一環として位置づけられ、個人の主体性が重視される。薬物乱用者の治療・更正にも個人の意思が尊重される。[WHOの薬物乱用防止戦略]WHOは世界の薬物乱用に関する正確な情報提供と有効な予防のためのStrategyの確立に努力しているが、薬物乱用は現代の国際化、都市化、情報化と不可分であり、また貧因、民族間の粉争などによる社会システムの破綻などと深くかからるため極めて因難な作業となっている。また、WHOの薬物乱用防止戦略はADIS予防と強い関連を持つ。
メンブレントラフィックに着目したパーキンソン病の病態解析と根本治療法開発

本年度はパーキンソン病(PD)におけるαシヌクレイン(αS)プリオン様伝播現象に関連して、αSの細胞内への取り込み現象の解明に重点をおき研究を進めてきた。まず、哺乳動物の脳幹カテコラミン神経細胞に高発現し、PD患者脳で発現が亢進しているラフト関連分子フロチリン-1に着目し細胞生物学的な解析を進めた。その結果、細胞外モノマー・線維化αSが、ドパミン神経細胞表面に発現するドパミントランスポーター(DAT)とフロチリン-1の会合を強化し、細胞表層でのDATのpre-endocytic clustering・endocytic uptakeをを誘導することで、DATトランスポーター活性を低下させることを発見した。さらに、DATのエンドサイトーシスに便乗して細胞外αSが細胞内へ侵入し、Rab7陽性の後期エンドソームに蓄積すること、さらに、実際にPD患者脳内のレビー小体にDAT、フロチリン-1、Rab7が局在することを確認した(論文投稿中)。上記課題と併行して、神経・グリア細胞表面に発現するαS受容体の網羅的探索にも着手した。まずマウス全脳を出発材料として、由来の膜蛋白質ライブラリー(membrane Protein Library, MPL)を作製し、高速ペプチドーム解析法であるBLOTCHIP-質量分析法(Protosera, Inc)を用いたハイスループット網羅的解析を実施した。その結果、一次スクリーニングでヒットした106分子から、細胞表層に発現する線維化αS受容体候補分子5つを同定した(学内発明委員会に申請済み、特許出願準備中)。これらは過去にαS受容体として報告された分子(LAG-3、TLR2/4、Na+/K+-ATPase)とは異なる新規の分子であった。現在、培養細胞系を用い線維化αSと受容体分子の特異的結合ならびにαS細胞内取り込みへの影響を確認中である。本研究課題で予定していた2つの課題、即ち、(i)PARK21家族性PD原因遺伝子として最近同定されたエンドソーム関連分子DNAJC13/RME-8と神経変性の関連、および(ii)異常タンパク伝播阻止に立脚したPD進行抑制治療法開発のうち、前者については昨年度までに研究を進展させ、以下の事実を明らかにした:(1)N855S変異型DNAJC13発現COS7細胞では初期エンドソーム内にaSの異常蓄積を認め、(2)初期エンドソームから後期エンドソーム・リサイクルエンドソームへの積荷輸送が障害されていた。(3)変異型DNAJC13陽性エンドソーム上において、エンドソームのtubulationに重要なアクチンフィラメント形成が顕著に阻害され、初期→後期エンドソームの成熟障害が観察された。さらに、(4)ヒトN855S変異型DNAJC13TgハエにヒトaSを過剰発現させると、複眼変性および運動機能が著明に悪化すると共に、ハエ脳内にProteinase K耐性aS蓄積が惹起されることを発見した。以上の結果については既に関連国際誌2つに論文発表済みである(Yoshida S, Hasegawa T, et al., Hum Mol Genet 2018、Hasegawa T, Yoshida S, et al., Front neurosci 2018)。後者の課題である異常タンパク伝播阻止に立脚したPD進行抑制治療法開発に関しても、前述の研究実績の概要に述べた通り、αSの細胞内への取り込み現象におけるDAT、フロチリン-1に関する新知見を論文投稿するとともに、線維化αS受容体候補分子の同定に成功するなど、当初の計画以上に進展している。研究実績の概要および現在までの進捗状況で記載したとおり、既にマウス全脳を出発材料として、高速ペプチドーム解析法であるBLOTCHIP-質量分析法を用い、神経・グリア細胞表面に発現する線維化αS受容体候補分子5つを同定することに成功している。これらは過去に線維化αS受容体として報告された分子(LAG-3、TLR2/4、Na+/K+-ATPase)とは異なる新規のものであり、より確実性の高い受容体候補として期待がもたれる。H31年/R1年度は、ヒトiPS細胞由来ドパミン神経細胞を含めた培養細胞系を用い、線維化αSと受容体分子の特異的結合ならびにαS細胞内取り込みへの影響について、検証を進める予定である。また、我々が先行研究で同定したSSRIなどのαS取り込み抑制薬を含め、αS脳内接種マウスを用いた伝播抑制効果を確認し、候補薬剤の絞り込みを行うと共に、治療有効濃度の推定を行う予定である。これらの取り組みを通じて、最終的にPDを含めたレビー小体病/シヌクレイノパチーの新たな疾患修飾療法を提案したいと考えている。パーキンソン病(PD)の原因遺伝子の多くは、メンブレントラフィックに関与していることが判明している。また、変性疾患関連の病態仮説として注目されているプリオン様伝播現象においても、メンブレントラフィックが重要な役割を担っていることが指摘されている。本研究は(i)PARK21家族性PD原因遺伝子として最近同定されたエンドソーム関連分子DNAJC13と神経変性の関連、および(ii)異常タンパク伝播阻止に立脚したPD進行抑制治療法開発の2つのテーマを掲げ、メンブレントラフィックからみたPD発症機序解明・根治療法開発を目的とするものである。H29年度は上記課題のうち、(i)エンドソーム関連分子DNAJC13とαシヌクレイン蓄積、神経変性の関連について培養細胞やショウジョウバエモデルを用いた研究を実施し、以下の事実を明らかにした。

1細胞内で産生あるいは細胞外から取り込まれたαシヌクレインは、一旦細胞内輸送により集荷場である初期エンドソームに集められる。その後は、後期エンドソームへ運ばれ分解処理を受けるか、リサイクルエンドソームにより細胞外に分泌される。2PD関連N855S変異型DNAJC13存在下では、αシヌクレインが初期エンドソームに滞留したままとなり、下流のエンドソームコンパートメント(後期エンドソーム)に到達出来ず蓄積してしまうことが判った。その原因として、初期エンドソーム上で足場を提供するアクチンの形成が著しく障害されていることを突き止めた。3さらに、異常DNAJC13が神経細胞機能にもたらす影響について、ショウジョウバエモデルを用いた検証実験を行った。その結果、異常DNAJC13を発現するハエにヒト野生型αシヌクレインを過剰に発現させると、ハエ脳内に不溶性のαシヌクレインが蓄積すると共に、複眼の形態異常、脳内ドパミン神経脱落および運動機能が顕著に悪化することを確認した。本年度はパーキンソン病(PD)におけるαシヌクレイン(αS)プリオン様伝播現象に関連して、αSの細胞内への取り込み現象の解明に重点をおき研究を進めてきた。まず、哺乳動物の脳幹カテコラミン神経細胞に高発現し、PD患者脳で発現が亢進しているラフト関連分子フロチリン-1に着目し細胞生物学的な解析を進めた。その結果、細胞外モノマー・線維化αSが、ドパミン神経細胞表面に発現するドパミントランスポーター(DAT)とフロチリン-1の会合を強化し、細胞表層でのDATのpre-endocytic clustering・endocytic uptakeをを誘導することで、DATトランスポーター活性を低下させることを発見した。さらに、DATのエンドサイトーシスに便乗して細胞外αSが細胞内へ侵入し、Rab7陽性の後期エンドソームに蓄積すること、さらに、実際にPD患者脳内のレビー小体にDAT、フロチリン-1、Rab7が局在することを確認した(論文投稿中)。上記課題と併行して、神経・グリア細胞表面に発現するαS受容体の網羅的探索にも着手した。まずマウス全脳を出発材料として、由来の膜蛋白質ライブラリー(membrane Protein Library, MPL)を作製し、高速ペプチドーム解析法であるBLOTCHIP-質量分析法(Protosera, Inc)を用いたハイスループット網羅的解析を実施した。その結果、一次スクリーニングでヒットした106分子から、細胞表層に発現する線維化αS受容体候補分子5つを同定した(学内発明委員会に申請済み、特許出願準備中)。これらは過去にαS受容体として報告された分子(LAG-3、TLR2/4、Na+/K+-ATPase)とは異なる新規の分子であった。現在、培養細胞系を用い線維化αSと受容体分子の特異的結合ならびにαS細胞内取り込みへの影響を確認中である。本研究課題で予定していた2つの課題、即ち、(i)PARK21家族性
ギャップ結合蛋白質コネキシン細胞分化への関与についての検討

2.マウス129/SvJ由来ゲノムライブラリより、ギャップ結合蛋白質コネキシンのgenomic DNAをクローン化した。コネキシンはファミリーを形成しており、クローン化したゲノム断片には予想通り数種のopen reading frameが存在していた。これらのDNA断片の一部はシーケンス解析しており、今後より詳細なシーケンス解析、マッピングを行う。必要があればジーンウォーキングによりさらに広範囲なゲノム解析を行う。マッピングの進んだクローンに対しては、ターゲティングベクターを設計、ジーンターゲティング法によりノックアウトマウスを作製している。3.アポトーシス抑制遺伝子DADIについて、マウス129/SvJ由来ゲノムをクローン化、ゲノムのシーケンス解析におよびマッピングを行った。同時にRACE(Rapid Amplification of cDNA Ends)法を応用し、マウスDADIのcDNA配列及びアミノ酸配列がほぼ明かとなった。特にアミノ酸配列はヒトDADIと100%の相同性を示していた。また、cDNAの5'末端の配列をもとに転写開始部位近傍のゲノム構造解析を行っている。ターゲティングベクターを設計しており、ジーンターゲティング法によりノックアウトマウスを製作中である。
ヒト以外の霊長類を用いた子宮内細胞移植ならびに胎児遺伝子治療モデルの作製

これまでにサル造血細胞へのレトロウイルスベクターを用いた効率良い外来遺伝子導入法を確立し、国立感染症研究所筑波医学実験用霊長類センターとの共同研究で、超音波診断装置ガイド下での子宮内胎児細胞移植のための手技の確立も行ってきた。サル胎児への移植は5度行われ、その結果のまとめを以下に示す。1.症例は少ないながらも、超音波診断装置を用いたサル胎児の臍帯血の採取、ならびに細胞移植は比較的安全かつ確実に行うことができるようになった。2.一部の症例でヒト細胞の生着を認めたがその頻度は低く、その理由として異種のバリアの高さが考えられた。今後は移植の時期のみならず、ヒトCD34陽性細胞に加えてヒトT細胞の導入など、カニクイザルの子宮内細胞移植法全体の至適化を考える必要がある。3.遺伝子導入サル細胞による自家移植においてもヒト血液細胞の生着を認めなかった。この原因として、近年指摘されているように、サルにとって外来抗原であるEGFPの影響が考えられる。今後は抗原性の低い新たなマーカーの検討が必要である。4.サルを用いた実験は概して症例数が少なく、これらの問題を解決していくためには、さらに数多くの症例を重ね、十分な基礎検討を行うことが必要と考えられた。子宮内胎児細胞移植の基本モデルとしてブタ胎児に対するヒト造血幹細胞の移植系の開発を試みた。母親ブタに全身麻酔をほどこし、妊娠35-65日で免疫系が未発達なブタ胎児に超音波ガイド下で経皮的にPTCD針によりヒト臍帯血由来のCD34陽性細胞、CD3を除いた単核球、あるいは全単核球を一匹の胎児あたり10^5-10^7個を移植した。新生児の骨髄ならびに末梢血中のヒト血液細胞の存在をFACSおよびヒトAlu配列に対するプライマーを用いたPCRで検知したところ、妊娠60日以前に移植した症例ではPCRによってヒト細胞を検知することができた。また、妊娠35日で移植した例ではFACSでCD33陽性、CD19陽性、CD34陽性ヒト細胞が検出された。CD3陽性T細胞は検出されなかった。キメリズムは1%弱と低いが、移植後2カ月以上にわたり移植したヒト造血幹細胞由来と思われる細胞による血液系の再構築が認められた。ヒト血液キメラ動物は、ドナー造血幹細胞の増殖系として利用できるだけでなく、ドナーに対して免疫寛容が成立していることが推察されることからドナー臓器の保存や再生のための生きたインキュベーターとして使えることが期待される。サル骨髄より造血幹細胞を分離する方法として、従来のから行われている抗CD34抗体結合磁気ビーズを用いた分離法、ならびに最近注目を浴びているHoechst 33342およびRhodamine色素を組み合わせたSide Population(SP)分画をFACSにて回収する方法を、それぞれ確立した。また、これら分離回収した未分化細胞への効率の良い遺伝子導入を可能にするため、3種類の異なったLTRを有するレトロウイルスベクター(GCsapMLV、GCsapMPSV、GCsapMCSV)やLTR内negative control regionを取り除き、primer binding siteをMLVのものからdl587ウイルス由来のものに変更したGCDNsapMSCVを作製した。同時に、パッケージング細胞株としてgibbon ape leukemia virus由来のenvelope(Env)を産生するPG13や、feline virus RD114由来のEnvを産生するRD18を使用することで、in vitroにおける造血幹細胞への遺伝子導入法の最適化を図った。現在のサルCD34陽性細胞への遺伝子導入率は90%を越える。次に、国立感染症研究所筑波医学実験用霊長類センターとの共同研究により、ブタ胎児において既に確立した超音波診断装置ガイド下での子宮内胎児細胞移植の手技をサル胎児(蟹喰いサル)に応用し、胎生140日前後(満期163日)の胎児臍帯より胎児血を採血し、IL-2、抗CD3抗体、ならびに抗CD28抗体にてin vitroで刺激したサルT細胞に外来遺伝子(enhanced green fluorescent protein)を導入し、二週間の培養後、再度超音波診断装置ガイド下で臍帯に移植する子宮内胎児細胞移植技法をほぼ確立することができた。

これまでにサル造血細胞へのレトロウイルスベクターを用いた効率良い外来遺伝子導入法を確立し、国立感染症研究所筑波医学実験用霊長類センターとの共同研究で、超音波診断装置ガイド下での子宮内胎児細胞移植のための手技の確立も行ってきた。サル胎児への移植は5度行われ、その結果のまとめを以下に示す。1.症例は少ないながらも、超音波診断装置を用いたサル胎児の臍帯血の採取、ならびに細胞移植は比較的安全かつ確実に行うことができるようになった。2.一部の症例でヒト細胞の生着を認めたがその頻度は低く、その理由として異種のバリアの高さが考えられた。今後は移植の時期のみならず、ヒトCD34陽性細胞に加えてヒトT細胞の導入など、カニクイザルの子宮内細胞移植法全体の至適化を考える必要がある。3.遺伝子導入サル細胞による自家移植においてもヒト血液細胞の生着を認めなかった。この原因として、近年指摘されているように、サルにとって外来抗原であるEGFPの影響が考えられる。今後は抗原性の低い新たなマーカーの検討が必要である。4.サルを用いた実験は概して症例数が少なく、これらの問題を解決していくためには、さらに数多くの症例を重ね、十分な基礎検討を行うことが必要と考えられた。
血液-組織関門を形成する細胞群が関わる臓器特異的関門の形成と破綻の分子機構

脳や胎盤では他臓器に比べ血液と臓器間での物質交換が厳密に制御されており、その物質交換の場は「関門」と呼ばれる。この関門が破綻すると毒性物質の蓄積や組織液の滲出により重篤な場合には臓器不全となる。本研究ではこの関門の形成、維持、破綻の機序を解明することを目的とした。本研究により関門構造の維持に重要な関門の分解を抑制する成分を見出した。また関門を構成する血管部の形成機構を一部明らかにした。これらの成果により、関門が破綻した病態に対する薬物治療法の開発等に応用が期待される。血液-組織関門を構造的に維持する実体として基底膜に着目し、基底膜の機能と構造に影響し得る因子の発現とその変動因子による影響は不明な点が多い。血敏-脳関門は内皮細胞に加え、周皮細胞、星状細胞から構成されるが、本研究ではそれらの各細胞の基底膜の形成および維持における役割の解明を目的とし、基底膜構成成分、分解因子、分解阻害成分の遺伝子発現を検証した。我々により樹立された脳毛細血管周皮細胞株(TR-PCT)、内皮細胞株(TR-BBB)、星状細胞株(TR-AST)を用い、基底膜の構成成分であるIV型コラーゲンおよびフィブロネクチン、また基底膜を分解する因子であるMMP-2、MMP-9、t-PA(tissue-type plasmanogen activator)、u-PA (urokinase-like PA)、さらに基底膜分解阻害成分であるPAI-1、TIMP-1、TIMP-2の発現変動をRT-PCRにて解析した。これらの細胞のうち内皮細胞はフィブロネクチンおよびMMP-9、t-PA、PA-1、TIMP-1など多くの成分の発現量が高く、基底膜の維持に深く関与していると考えられた。星状細胞は主にIV型コラーゲンは産生に深く関与することが示された。また基底膜異常に関与することが提唱されているTGF-βこよるそれら基底膜維持関連因子の発現への影響を検証した。上記因子の中でもPA-1の発現が顕著に誘導されており、基底膜肥厚に関与している可能性が考えられた。血管内皮細胞および収縮型、合成型血管壁細胞は血管を構成する細胞群であり、血液-組織関門の構築および維持に重要な因子である。しかし、それらの細胞群へ成熟する過程には未解明な点が多く、本研究では血管内皮前駆細胞が血管壁細胞へ成熟する分化機構を解明すること目的としている。当該年度においては条件的不死化ラット骨髄由来血管内皮前駆細胞株(TR-BME)を用いて壁細胞への分化を調節する因子につい検討を行った。したがってCD133、CD34、Flk-1陽性骨髄由来血管内皮前駆細胞が、bFGFの刺激により自己増殖を誘導することで血管内皮前駆細胞の機能を維持し、少なくともVEGFの刺激により血管構造を形成する可能性が示唆された。
モデル動物によるパーキンソン病／アルツハイマー病原因遺伝子の周辺因子の網羅的同定

パーキンソン病およびアルツハイマー病に関わる因子の研究はその発病機序の理解に重要である。LRRK2とAPP遺伝子はそれぞれパーキンソン病およびアルツハイマー病に関わることが知られているが、これらの遺伝子と共に機能する因子については不明の点が多い。本研究では、C.エレガンスをモデルとしてそれらの周辺で機能する因子の探索を行った。その結果、線虫LRRK2ホモログと共に機能する因子や、線虫APPホモログのタンパク質量を制御する因子を同定することができた。本年度は、アルツハイマー病の原因遺伝子APPの線虫ホモログAPL-1について、ノックダウンによりその神経におけるタンパク量を増大させるものをスクリーニングした。スクリーニングは継続中であるが、現時点において幾つかの候補を得ることができた。また、同時に哺乳動物でAPPに結合するとされる因子のいくつかについても検討した結果、ダイニンやunc-16変異体と同様にAPL-1量が増加するものを新たに見出した。一方、パーキンソン病の原因遺伝子LRRK2の線虫ホモログlrk-1変異体と同様の表現型をノックダウンにより示す変異体についてもスクリーニングを進め、こちらも途中段階であるが候補をひとつ同定できている。今年度はスクリーニングで得られた因子の機能解析について進めた。パーキンソン病候補遺伝子のスクリーニングでは、LRK-1と同様のシナプス小胞の局在異常を起こすものとしてUNC-16を同定した。さらなる遺伝学的解析から、UNC-16がLRK-1の上流で機能することも見出した。また別の因子としてPI(3,5)P2合成に関与する因子を同定した。この遺伝子の変異体を作成して調べたところ、通常の状態では局在異常の表現型が弱いものの、線虫個体に飢餓ストレスを与えると著しく上昇することが判明した。このことはこの遺伝子の機能とストレスとの間に何らかの関係があることを示唆している。上記の研究と並行して、LRK-1のゴルジ体局在を制御する因子の解析も行い、論文として発表した。一方、アルツハイマー病候補遺伝子のスクリーニングでは、JNK結合タンパク質のひとつJIP1の線虫ホモログJIP-1の解析を行い、その遺伝子欠損変異体においてAPPの線虫ホモログAPL-1の量が増大することを見出した。この増大はJNK MAPキナーゼ経路の変異体では起こらないことから、JIP-1はJNK経路に依存しない形で機能すると考えられる。さらに、jip-1変異体での量の増大はプレセニリンとは別経路で起こること、さらにダイニン変異体と同様にAPPの逆行輸送が消失していることが判明した。2つのスクリーニング系のどちらにおいても、候補遺伝子の同定に成功している。分子生物学スクリーニングをさらに進めると同時に、ノックダウンの結果を変異体を用いて確認する。
技能の熟達と喪失に関わる感覚運動機能の神経可塑性の包括的理解

本研究課題の核心をなす学術的「問い」は,「多種多様な動作を高精度に生み出す生体機序は何か?」である.楽器演奏を例に挙げると,ある音列は別の音列に比べて演奏しにくい.このような異なる運動課題間での運動精度の差は,非熟練者や局所性ジストニア患者にて特に顕著であり,多彩な動作を行う妨げとなる.異なる課題での動作の正確性の頑健性が,感覚運動機能と関連する程度や,その背景にある生体機序,機能と技能の間の因果性や,熟達や疾患による変容を,本国際共同研究を通して明らかにすることを目指す.本研究課題の核心をなす学術的「問い」は,「多種多様な動作を高精度に生み出す生体機序は何か?」である.楽器演奏を例に挙げると,ある音列は別の音列に比べて演奏しにくい.このような異なる運動課題間での運動精度の差は,非熟練者や局所性ジストニア患者にて特に顕著であり,多彩な動作を行う妨げとなる.異なる課題での動作の正確性の頑健性が,感覚運動機能と関連する程度や,その背景にある生体機序,機能と技能の間の因果性や,熟達や疾患による変容を,本国際共同研究を通して明らかにすることを目指す.
ロシア・アムール河流域におけるツングース族に関する言語学的及び民族学的研究

本研究の成果である「ナーナイの民話と伝説3」は、アムール川下流のツングース満州語の一つであるナーナイ族を実地調査して口頭文芸資料を録音採集し、その各単語を文法的に分析しつつ、音韻表記によって文字化して、ナーナイ語テキストを作製し、これを刊行したものである。これは、統語論をふくむナーナイ語の語学研究、ナーナイ族のフォークロア研究、文化人類学的研究の重要な資料になる。しかもこのテキストは録音のままを表記したもので、話し手から語った通りのテキストである点がその価値を高めている。ナーナイ語は、今日その話し手の数が急速に減少し、日本の近くにある絶滅の機器に瀕した言語の一つである。その言語の記録は緊急事であるので、その点でもこの業績の意義は非常に大きい。
2光子イメージングと新規光刺激法の融合による覚醒動物前頭葉の神経集団活動解析

自己誘導性レバー引き課題遂行中の2光子カルシウムイメージングにより、マウス大脳皮質運動野の神経活動を可視化することに成功した。Pull細胞と、Post-Pull細胞が同一画面上に存在することがわかった。機能クラスターの有無を調べるために、細胞活動のクラスター化を評価する新規のパラメータ、幾何学的エネルギー、を計算し、引き運動時に神経細胞の活動がクラスター化していることが見出された。この結果によりPull細胞がクラスター化していることが予想される。実際、Pull細胞間の距離は有意に小さかった。クラスター化しているPull細胞がレバーの位置情報を正確に反映しているか検討するため、Pull細胞をクラスター化傾向にしたがって分類した。視野内最大の「主要クラスター」の直径は70um程度であり,平均8.3個のPull細胞から構成された.主要クラスター細胞は非クラスター細胞と比較して、単一細胞レベルでも複数細胞レベルでもレバーの位置情報をより正確に持っていた。機能クラスター内の神経細胞集団がレバーの位置情報をより正確に持つのはなぜか?クラスター内神経細胞の方が、クラスター外神経細胞よりも、神経活動が有意にみられるトライアルの割合が高かった。また、この割合は神経活動の相関と正の相関があることも示された。本研究ではシナプス結合の有無までは調べていないが、こうした高いATRと相関をもつ機能クラスターは、多くの共通入力あるいは再帰的シナプス結合を有していることが予想される。クラスターを構成する神経細胞集団はそうした密な相互作用によって随意的な運動をより正確に反映すると考えられる。また、光刺激に関しては、2つの運動領野間の層構造特異的な機能的結合を同定するためのツールとして用いた。これによって運動課題中の神経細胞の摂動が可能となった。マウス行動課題の構築では、頭部固定下でのマウスの行動課題の開発と自動化を行った。頭部固定マウスはそれ自体が新しい試みであるので、顕微鏡下における振動をできるだけ軽減する必要があり、ステンレス製のヘッドステージをマウス頭部にフィットするよう設計することにより、運動課題中のイメージングにゆれを最小限に抑えられることが確認できた。また、上記のヘッドステージを介して固定したマウスに対してトレーニングを行い、また、LabVIEWを用いてこの課題を自動的に学習させることのできるソフトを開発し、同時に多数のマウスに学習のトレーニングを行わせることが可能になったとともに、他の相同な系についてもこの方法が可能であることを示すことができた。さらに、マウス行動課題中の2光子カルシウムイメージングでは、行動課題遂行中のマウスに対し、細胞活動を同時に多数イメージングすることを可能にした。細胞活動はカルシウム蛍光指示薬Oregon Green BAPTA-1 AMを用い、運動課題中の動物において細胞活動の時系列的変化観察を実現した。イメージングデータの画像解析では、物理的な振動の影響を最小限にする方法の開発とともに、振動を含む画像からその影響を除く画像解析方法が必要であると予想されていた。そこで、従来の手法を組み合わせた画像補正のアルゴリズムを作成し、実際に課題中のデータに適用することで、課題関連細胞の識別がカルシウムイメージングによっても可能であることを示すことができた。昨年度までに構築したマウス行動課題の自動化をさらに発展させ、ルーティンレベルで行動課題を習得したマウスを週に2匹程度つくることができるようになった。また行動下の2光子カルシウムイメージングと、そのデータの解析に関しても、多数のマウスに関して実験することができた。本年度は、昨年度までに開発した実験手法に加え、それらの妥当性を確かなものにするための手法を導入した。具体的にはイメージングと同時にセルアタッチ記録を行うことによって、2光子カルシウムイメージグによって可視化されたカルシウム上昇が神経細胞の活動電位を反映することを示すことを示すことができた。さらに、2光子カルシウムイメージングにおける感覚応答細胞の分布の広がりの程度を、ウレタン麻酔下のフラビン蛍光イメージングによって確認することができた。こうした方法論の確立によって、本研究の結論は2光子カルシウムイメージングの弱点を補うことができるものと考えられる。本年度の実験とデータ解析によって発見した主な結果は以下の通りである。(1)Rostral Forelimb Area(RFA)の方がCaudal Forelimb Area(CFA)よりも活動がはやく始まる。(2)いずれの領域においても、直径70umの範囲に運動関連活動を示す細胞のクラスターが存在する。(3)クラスター内に存在する運動関連細胞は、クラスター外に存在するそれよりも、信頼性の高い活動を示し、運動情報を多く有する。

機能クラスター内の神経細胞集団がレバーの位置情報をより正確に持つのはなぜか?クラスター内神経細胞の方が、クラスター外神経細胞よりも、神経活動が有意にみられるトライアルの割合が高かった。また、この割合は神経活動の相関と正の相関があることも示された。本研究ではシナプス結合の有無までは調べていないが、こうした高いATRと相関をもつ機能クラスターは、多くの共通入力あるいは再帰的シナプス結合を有していることが予想される。クラスターを構成する神経細胞集団はそうした密な相互作用によって随意的な運動をより正確に反映すると考えられる。また、光刺激に関しては、2つの運動領野間の層構造特異的な機能的結合を同定するためのツールとして用いた。これによって運動課題中の神経細胞の摂動が可能となった。2光子カルシウムイメージングを覚醒動物に適用する方法論を確立し、新たな実験事実が明らかになってきているので、順調に進展していると言える。また、神経活動を適切に刺激する方法に関しては、イメージング技術の開発と同時並行して進めている。基本的に大きな問題点などなく順調に計画した実験を進めている。今後はイメージング技術と神経活動の操作を組み合わせていくことを中心的な課題としていきたい。また、イメージングによって得られたデータに関して論文執筆中であるので、できるだけはやく完成させたい。
新しいNMR技術を用いた鉛リボザイムの切断活性具現機構の構造的基盤の解明

天然型鉛リボザイム(酵素12mev+基質14mev)に関して、^1H-NMRピークの帰属を各種NMR法を適用し行なった。そしてフィンガープリント領域に関して完全な帰属を行なう事に成功した.その結果、活性部位に関する.原子レベルでの知見を得る事ができた.又切断部位の残基を2^1-Oメチル化して、切断が生じない様にした基質アナログを用いて、鉛が構造に与える効果を調べた.その結果鉛結合部位を同定する事ができ、又構造変化は局所的なものである事もわかった。目下鉛存在下におけるフィンガープリント領域の解析を進めている.一方本研究遂行中偶然、新しい型の4重鎖構造を発見し、その立体構造を原子レベルで決定する事にも成功した。
コホートにおける高齢者運動機能評価法の開発と運動機能維持・向上に関する総合的研究

高齢者の運動機能の評価方法と高齢者運動機能の維持・向上方法の開発のために以前から継続してコホートを用いて研究をおこなった。高齢化社会に伴い、骨関節の変性や骨粗鬆症による骨折が原因で著明な運動機能障害を生ずる高齢者が急増している。4年間の研究では住民のコホート研究がなされている北海道Y町の協力を得て継続的な運動機能の評価を行った。骨粗鬆症と転倒に対する研究ではend pointを骨折とし椎体骨折、コレス骨折、上腕骨頚部骨折、大腿骨近位部骨折を研究した。高齢者の関節症変化とくに膝関節症の診断と疫学的予防的研究をおこなう腰痛と脊椎変形の疫学的予防的研究をおこなってきた。高齢者運動器疾患とQOLの関係を検討して、QOLを改善する運動方法の開発(寝たきり予防教室)をおこなった。高次脳機能と運動機能の関係を研究し、高次脳機能を高める運動プログラムの開発(ものわすれ教室)をおこなった。4年間継続してデータの収集を行なった。したがって平成9年から平成18年度までに10年間のデータが得られた。住民に説明し同意を得た上でプライバシーにも十分配慮して行なった。北海道Y町の運動器疾患対象検診希望者で60歳以上の男女すべてを対象とした。検診異常と判定された者に対して継続的に教育・指導した。研究項目は以下の12項目とし、過去24年間の生活習慣との関連も検討した。1)運動器アンケート2)膝検診3)重心動揺4)骨密度測定5)腰検診6)膝・腰レントゲン撮影、7)健脚度8)下肢筋力トルク9)転倒手帳10)血液・尿検査と運動器疾患について検討した。11)高次脳機能検診12)生活習慣や身体的特性と運動機能と高次脳機能評価を検討した。高次脳機能の向上方法と組み合わせておこなうことによって歩行能力や日常生活に必要な運動能力が維持・向上されることがわかった。加齢にともない急増が予測される運動器疾患には変形性脊椎症、変形性関節症、骨粗鬆症による大腿骨近位部骨折、廃用性症候群などがある。脳血管障害に次いで運動器疾患は寝たきりの大きな原因になっているだけでなく、歩行能力の低下などのADLを著明に低下させ、さらに生活の質QOLの低下も引き起こす。今後転倒のリスクファクターの検討と左足の敏捷性を再獲得させる運動プログラムや平衡機能訓練プログラムを開発する。高齢者の関節症変化とくに膝関節症の診断と疫学的予防的研究をおこなう腰痛と脊椎変形の疫学的予防的研究をする。高齢者運動器疾患とQOLの関係を検討する。QOLを改善する運動方法を開発する。高次脳機能と運動機能の関係を研究する。高次脳機能を高める運動プログラムを開発する。平成15年度はデータの収集を行なった。住民に説明し同意を得た上でプライバシーにも十分配慮して行なう。北海道Y町の運動器疾患対象検診希望者450名で60歳以上の男女すべてを対象とした。研究項目は以下の12項目とし、過去21年間の生活習慣との関連も検討した。1)運動器アンケート2)膝検診

3)重心動揺4)骨密度測定5)腰検診6)膝・腰レントゲン撮影、7)健脚度8)下肢筋力トルク9)転倒手帳10)血液・尿検査と運動器疾患について検討した。11)高次脳機能検診12)生活習慣や身体的特性と運動機能と高次脳機能評価を検討した。脳血管障害に次いで運動器疾患(変形性脊椎症、変形性関節症、骨粗鬆症による大腿骨近位部骨折)は寝たきりの大きな原因になっているだけでなく、歩行能力の低下などのADLを著明に低下させ、さらに生活の質QOLの低下も引き起こす。骨粗鬆症と転倒に対する研究ではend pointを骨折とし椎体骨折、コレス骨折、上腕骨頚部骨折、大腿骨近位部骨折を研究した。今後転倒のリスクファクターの検討と左足の敏捷性を再獲得させる運動プログラムや平衡機能訓練プログラムを開発する。高齢者の関節症変化とくに膝関節症の診断と疫学的予防的研究をおこなう腰痛と脊椎変形の疫学的予防的研究をする。高齢者運動器疾患とQOLの関係を検討する。QOLを改善する運動方法を開発する。高次脳機能と運動機能の関係を研究する。高次脳機能を高める運動プログラムを開発する。平成16年度もデータの収集を行ない、平成9年から8年間のデータが得られた。住民に説明し同意を得た上でプライバシーにも十分配慮して行なった。北海道Y町の運動器疾患対象検診希望者440名で60歳以上の男女すべてを対象とした。検診異常と判定された者に対して継続的に教育・指導した。研究項目は以下の12項目とし、過去23年間の生活習慣との関連も検討した。1)運動器アンケート2)膝検診3)重心動揺4)骨密度測定5)腰検診6)膝・腰レントゲン撮影、7)健脚度8)下肢筋力トルク9)転倒手帳10)血液・尿検査と運動器疾患について検討した。高齢者がいきいきと生活できるためには、歩行能力や日常生活に必要な運動能力が維持・向上されることが重要である。平成17年度もデータの収集を行ない、平成9年から9年間のデータが得られた。北海道Y町の運動器疾患対象検診希望者340名で60歳以上の男女すべてを対象とした。
学習障害児の社会的不適応を改善するための学校をベースにした指導法の開発

まず、宮崎県内でのLD児についての理解の浸透を図って、学校単位での講義や全県規模での教員対象の講義を行った。同じ教員に複数回の講義をした。また、保護者にも、地域ごとに、LDについての講話を行った。その上で、公立の大規模小学校1校と中規模小学校3校(児童数合計2,230名)に対して、PRSを用いたLD児のスクリーニングを行った。抽出された児童にWISC-III、K-ABC、DAMなどの検査を行い、67名のLD児が確認された。出現率は約3%であった。次に、これらのLD児について、彼らの学級での仲間関係と適応感を査定するために、自己報告による孤独感尺度、社会的コンピテンス尺度、社会的スキル尺度、そして、学級における人気投票を行った。また、担任教師には、子どもの社会的スキルと学校への適応状況について評価してもらった。その結果、LD児は健常児に比べて孤独感が強く、社会的コンピテンスは低く、向社会的スキルが少なく、外面化問題行動と内面化問題行動が多かった。仲間からの人気度も明らかに低かった。教師評価でも、LD児の社会的スキルは低く、学校への適応度も低かった。そこで、小学校2年生と3年生の学習障害児をターゲットにして、3週間にわたって、文脈論モデルに基づいて、学校ベースのソーシャルスキル・トレーニングを実施した。ターゲット・スキルは、「上手な聞き方」、「仲間への言葉かけ」、「集団活動への入り方」であった。トレーニングの結果、ターゲット児だけでなく、学級の仲間達も、孤独感と外面化問題行動、内面化問題行動は低下し、向社会的スキルが増加した。さらに、トレーニングの維持効果をみるために、1年後に再び、ベースライン時と同じ査定を行った。その結果、トレーニング効果は比較的よく維持されていることが明らかになった。平成15年度は、県内の小中学校の教員に、まず学習障害についての知識を習得させ、学級に在籍する学習障害児を見分ける能力を育てることを目的とした。そこで、公立小学校の教員に、学習障害について充分な理解をしてもらうため、学校単位での講義や全県の教員を対象とした研修会を行った。その際、同じ教員に対して数回の研修の機会を設定し、連続的に学習してもらうことによって、学習障害についての深い理解をもたせる。また、日本LD学会作成の、LD体験用教材を用いて、学習障害児の心理的体験をもたせるようにした。さらに、学習障害を疑われる児童生徒が受診する可能性を考えて、県内の小児科医を対象にした研修会を実施した。次に、公立の大規模小学校1校と中規模校3校(児童数合計2,230名)を選んで、教師評価による学習障害児のスクリーニングを行った。ここでは、上野一彦による学習障害児の行動チェックリストとPRSを用いた。スクリーニングテストで学習障害児の基準に合致し、LDサスペクトとなった児童67名の保護者に、児童に対する個別面接と詳細な神経心理学的チェックをすることの承諾を得るため、これらの児童に文書による依頼を行った。これとは別に、保護者に対しても、学習障害児について理解してもらうために、学校単位で講演会を実施し、学習障害や注意欠陥多動性障害、アスペルガー障害などについて講話した。LDサスペクトとされ、保護者からの承諾が得られた児童全員に個別に面接し、WISC-III、K-ABC、DAM他の神経心理学的検査を行い、学習障害児の判断と共に、各児童の能力の特徴を明らかにした。さらに、上記の検査結果と指導上の工夫などについて、保護者と教師に、個別にフィードバックした。