hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多様体の退化を通じたミラー対称性及び可積分系の研究

複素構造とシンプレクティック構造という、一見全く異なる幾何構造が深いところで結びついているというミラー対称性の主張と、それに関連した数学の研究を行った。特に、トロピカル幾何学という新しい概念を用いて、複雑な幾何学を組み合わせ論的に扱うことができる単純な対象によって表現し、ミラー対称性の研究に応用した。また、旗多様体やリーマン面上のベクトル束のモジュライ空間といった、古典的にも重要な幾何的対象の研究にも応用した。これまでの研究で得られた正則曲線とトロピカル曲線の間の対応を、代数幾何およびシンプレクティック幾何に応用することを考えた。まず、変形理論を用いてこれまでトーリック多様体に対して得られていた上記対応を、カラビ-ヤウ多様体の退化を含む一般的な状況まで適用できるように一般化した。これによって、K3曲面や、3次元カラビ-ヤウ超曲面上の任意種数の境界付きリーマン面の数え上げを、特異点付き整アファイン多様体上のトロピカル曲線の数え上げにより実行することが可能になった。特に応用として、一般の3次元カラビ-ヤウ超曲面上には2875本の有理曲線が存在することが知られているが、それを組み合わせ的に数え上げることができた。一方、Mark Gross氏とBernd Siebert氏により、特異点付き整アファイン多様体から複素多様体を構成する方法が提唱され、そこにおいてはwallとよばれる区分アファインな対象が用いられる。このwallについて、上記の一般化を用いて、マスロフ指数0のLagrargian境界ディスクのモジュライ空間としての解釈を与えることができた。この手法は正則ディスクという代数的でない対象を代数的に扱うことを可能にするものであり、正則ディスクの研究に代数曲線に関する深い結果を適用することができるようになった。例えば、森重文氏による正準束が負の代数多様体に対する有理曲線の存在定理を用いて、上記のwallに現れるディスクが全て有理曲線と交わり、更にsmoothingを許すということを示すことができる。昨年度の研究に引き続き、トロピカル曲線の、トーリックとは限らない多様体の幾何に対する応用を研究した。これまでに行った研究により、多様体が退化した極限の中にある一般に特異な正則曲線を、周囲の多様体を滑らかに変形するとともに滑らかにできるかという問題を考えた。退化する前の多様体がトーリックである場合は、正則曲線が有理曲線であれば大きな問題はないが、トーリックと限らない場合は一般に変形に障害があり、非自明な問題を与える。障害類を計算すること自体も問題であるが、より困難なのは障害類が実際に有効に働くかどうかを判定することで、コホモロジーの計算を超えた議論が必要となる。具体的には、倉西射像と呼ばれるコホモロジーの空間の間の非線形写像を計算する事になるが、それが具体的に計算されたのは過去に堀川穎二氏による5次曲面の場合に計算された例が代表的であるが、他にはほとんど例がなかった。今年度の研究では退化の考え方がこのような障害のある変形理論の研究に有効な手段を与えるという考えのもとで、上の状況における倉西射像を計算した。特に、その結果をK3超曲面の退化の場合に応用し、K3超曲面が4つの射影平面に退化する場合に、その退化した特異な多様体上の有理曲面及び楕円曲面が、いつ退化する前のK3曲面に持ち上がるかという問題について、1次変形するための簡潔な判定条件を導いた。高次の変形についても、障害を計算するアルゴリズムが得られるので原理的には計算できる。また、退化の考え方の他の応用として、森重文氏による標準束が負の代数多様体上の有理曲線の存在定理の、完全交差の場合のトロピカル曲線を用いた別証明を与えた。平成25年度における当研究では、多様体の退化を通じた研究を継続し、主に次の2点に関して研究した。(1)既約なトーリック多様体への退化を許すファノ多様体上の正則曲線の、トロピカル曲線を用いた研究。(2)リーマン面上の因子の理論の、双対グラフを用いた研究。(1)の研究はB.Siebert氏と行った共同研究をはじめとするトーリック多様体上の正則曲線のトロピカル曲線を用いた研究、および香川大学の野原雄一氏および大阪大学の植田一石氏と行った共同研究における、旗多様体上の正則ディスクのトーリック退化を用いた研究の拡張で、旗多様体を含むファノ多様体について、トロピカル曲線を用いて正則曲線の数え上げを行うことを可能にした。これにより、これらの多様体上のグロモフ-ウィッテン不変量の一部についてはトロピカル曲線を用いて求めることが可能になった。また、議論の途中において、トーリック多様体の特異点を通る正則曲線とトロピカル曲線の関係をあたえ、それを応用した研究を現在進めている。

(2)の研究はM.Baker氏、S.Norine氏らによるグラフ上のリーマン・ロッホの定理を深化させたものである、グラフに対するBrill-Noether理論(Cools-Draisma-Payne-Robeva)を発展させたもので、L.Caporaso氏が予想した、3価グラフ上のBrill-Noether条件を満たす因子についての主張を肯定的に証明した。現在この予想の逆にあたる主張も証明できており、論文を執筆している。これにより、古典的なBrill-Noether理論の主結果(Griffiths-Harrisの定理)が純組み合わせ的に証明できた。前年度に引き続き、ミラー対称性に関連した文脈の中でトロピカル多様体の研究を行った。トロピカル曲線とリーマン面は退化を通じて密接な関係があり、その関連において、Baker-NorineおよびGathmann-Kerberにより組み合わせ的およびトロピカル的なリーマン・ロッホ型の定理が成立することが知られているが、そのいくつかの方向への拡張可能性を示した。特にトロピカル曲線の応用上重要な、点付きリーマン面に対するリーマン・ロッホ型の定理の拡張、およびFock-Goncharovによるトーラス上のグラフから構成される可積分系のモジュライ空間の研究への応用を念頭に置いた、接続付きのグラフに対するリーマン・ロッホ型の定理への拡張を考え、論文にまとめつつある。また昨年度行ったK3曲面上の曲線の退化を用いた研究について、より精密な計算を行った。さらに、Gross-SiebertによるCalabi-Yau多様体の退化で重要な特異点付きアファイン多様体における研究手段として、以前にFormanによるCW複体上の組み合わせ的なモース理論の幾何学的な拡張を考えていたが、その研究を大きく改善することができたので、それを論文にまとめた。特に、CW多様体上の幾何学的な流れによる安定多様体及び不安定多様体が、今までは非常に長く複雑な議論をへて2次元の場合のみに示すことができていたが、新たな考え方を導入することにより、全ての次元において、より簡潔にそれらの部分多様体(一般には部分複体)を構成することが可能になった。多様体の退化を用いてミラー対称性や可積分系の幾何学的研究を行い、その中で従来の幾何に対しても新しい知見を得ることを目的としているが、多様体の退化の研究を通じて、ミラー対称性の研究に不可欠な正則曲線の研究を深めることができたと同時に、変形理論における倉西写像という従来計算が困難であった対象を計算する手法を与えることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は、多様体の退化を用いて、ミラー対称性の研究で現れる幾何的対象の諸性質や、多様体上の可積分系の構造を調べることを目的とし、それによりもたらされた理解から、従来と異なる立場から新しい知見を求めることを目的としている。これまでの研究において、ミラー対称性において初めて現れる数学的対象、特にトロピカル曲線に関する考察から、K3曲面やその他の状況におけるの正則曲線の変形における倉西写像の計算可能性を示したり、より一般な多様体の退化における曲線の変形可能性についての組み合わせ的な計算法を与えるなどした。倉西写像は一般的に行って非常に計算が難しく、具体的に計算された例はわずかしかない。しかしミラー対称性の研究で考えられて来た多様体の退化、特にトーリック多様体への退化とログ幾何を組み合わせることにより、幅広い局面において倉西写像を具体的に計算することができるようになったことは新しい発見と言える。
レーザー光ポンピングとECRイオン源による偏極重イオン源の開発

原子核物理に於ける偏極現象は、原子核のスピンに関する基本的な性質を知る上で極めて重要な現象である。そのために核偏極したビームが不可欠であるが、偏極した重イオンビームを供給できる施設は限られている。我々は今回新しい原理に基づいて核スピンを有するあらゆる重イオンを偏極することが可能な偏極重イオン源を開発した。これは多荷イオンと偏極アルカリ原子とのスピン荷電変換反応を用いるものである。多荷イオンの発生のために2.45GHz1段式ECRイオン源を設計製作した。また偏極アルカリ原子の生成のためにレーザー光ポンピング法を導入した。我々は本研究の第I段階として^3Heイオンを核偏極させることを試みた。今回製作のECRイオン源に関してHe^<++>の高収率化を目指した結果、定常的に3eμA以上のHe^<++>が得られることが判った。この値は実用機としての偏極重イオン源としては不十分なものであるが、今後周波数を上げた2段式のECRイオン源に改善することによってHe^<++>の収率の向上は望めるものと思われる。レーザー光ポンピングによるNaガスの原子偏極に関しては、特に壁による偏極Naの緩和時間をできるだけ長くすることを心がけた。その結果3kGの外部磁場中で、約150mWのレーザー強度で50%以上の偏極が達成されることが判った。更に大強度のレーザーを用いることにより偏極度は向上すると期待される。現在スピン荷電変換反応の結果生成された^3Heの核偏極を測定する準備を進めている。今年度に行った研究の準備,得られた新たな知見及び成果について述べ最後に今後の研究予定について述べる.昨年度から,主として偏極^3Heの生成テストをめざして, ECR重イオン源(2.45GHz)及びそのビーム引き出し系・分析系の設計・製作を行った.ヘリウムガスによる性能テストを行った結果, 300μA以上のイオンビーム(大部分はHe^<1+>と思われる)が得られる事が判った.又,注目しているHe^<2+>イオンとしては約1μAが得られたので,一応He^<2+>のアルカリ元素との価電スピン変換反応のテストに使えそうであることがわかった.一方これと平行してアルカリ元素を偏極させる為のレーザー光ポンピングの準備が進められている.光ポンピング用レーザとしてはリング色素レーザが,アルカリ元素の偏極のモニターとしては,広帯域色素レーザが用いられ,これらの色素レーザのポンピングの為にそれぞれ1台ずつ合計2台の5Wアルゴンイオンレーザが準備されている.これらのレーザ系を1m×1.5mの防振台に置いた.イオンレーザーの冷却のため熱交換器が設置された.リング色素レーザのモードホップによる色素レーザーの周波数の不安定さを除く為に,パーソナルコンピューターを用いた波長安定器を設計製作し調整を始めた.今後は, ECRイオン源部の分析系より下流の設計・製作を行い,入射イオンとアルカリ元素との価電交換断面積の測定,アルカリ元素の光ポンピング及びそのモニターリング,超微口相互作用により入射イオンの核偏極化の実現等を調べる予定である.前年度に引続きECRイオン源とレーザー光ポンピングを用いた偏極重イオン源のR&Dを行った。我々は第I段階として^3Heイオンを核偏極させることを試みた。ECRイオン源として経費の点から、2.45GHz一段式を採用した。今回製作したECRイオン源についてHeガスを使ってHe^<++>の高収率化の条件を捜した。我々は定常的に3eμA以上のHe^<++>が得られることが判った。次にレーザー光ポンピングによるNaガスの原子偏極に関してはファラデイ回転角を測定することによりNaの偏極度及びNa濃度を測定した。Naの到達偏極度をできるだけ大きく保つためには、壁と偏極Na原子とのスピン緩和時間を長くすることが肝要である。

そのためにいろいろな壁物質を用いてNaの偏極度が測定された。その結果壁物質として珪素の化合物であるドライフィルムが優れており3kGの外部磁場中で、約150mWのレーザー強度で50%以上の偏極が達成されることが判った。現在までの所、偏極したNa原子と入射イオンとのスピン荷電変換反応による^3He核偏極の生成まではいっていないが、^4Heを用した予備測定結果から、20keVHe^<++>のNa原子との荷電変換反応の結果約100nAのHe^+が得られた。この値から入射He^<++>イオンの約10%がHe^+に変換されることが判った。
問題領域発見の手がかりに着目したデザイン支援システムの開発

本研究では,外部要因によるデザイナー自身の内部手がかり及び外部からの手がかりを活用してアイディアを発案するプロセスを研究範囲とし,多様なアプローチを行った.その結果,アイディアを創造するプロセスで手がかりをより活用できるための条件として,音楽ジャンルと創造されたアイディアとの関係を可視化できた.また,アイディアを展開する前に「笑の刺激」を与えることは,デザイナー自身のポジティブな感情状態に繋がり,その結果より質の高いアイディアを発案する可能性も示唆された.手がかりを直感的により効率よくかつ論理的に活用するための「HNカメラ」アプリケーションを開発した.本年度の研究計画は,新たなデザインプロセスの提案にあたって,「内的手がかりと外的手がかりの関係分析」と「ADTモデルによる事例知識データベース開発」を行うことであった.まず、内的手がかりと外的手がかりの関係分析するために、新たなアイディアを行うデザイナーの内的要因の在外化を行った.そのデザイナーの内的要因の在外化を試みるアプローチとして、デザイナーの嗜好を可視化することができ,その結果,その可視化された各自の嗜好の結果から喚起された気づきは創造への新たな知識と繋がり,よりユーザの内緒的レベルへの対応への現状と可能性を検討した.特に,そ分析に用いた因子分析へのSD評価項目抽出は,デザイナー各自が好む作品に対して抱く評価項目を集め,分類して使うことによって,より内的要因としての嗜好の可視化に関係性の強い結果抽出が可能であったと評価される.また,ADTモデルによる事例知識データベース開発するために,拡張されたADTモデル概念を用いて国際デザインワークショップを実施した.そのため,国籍や経験などのデザイナーの内的要因がアイディア発想に与える効果を調べる事例調査として,中国北京で日本・中国・シンガポールのデザイン専攻の学生がチームを組んで,国際デザインワークショップを行った.その結果,アイディア発想における異なるデザイナー内的要因のコラボレーションがもつ現状と可能性を検討された.また,異分野コラボレーションを,チャネル理論を用いて数理モデル化した.これによって,コラボレーションによって得られるシナジー効果を推定することが可能になった.現在は,可視化できるより多様なデザイナーの内的要因の抽出し,アイディア発想への関係性を究明する手法の拡張も検討している.本年度の研究計画は,問題領域発見においてより豊かな手がかりを得ることができるデザインプロセスの仕組みについて分析を行い,その結果の分析から新たなデザイン支援システムの制作における知見を得ることであった.特に本年度はデザイン自身の内的手がかりの多様性がアイデア生成に与える価値を再確認したのみならず,アイデア生成における外部手がかりとしての面白い動画によるポジティブな感情状態がアイデア生成に当たる影響を可視化することができた.また,外部情報からユーザのニースを把握する際に,あるイベントの記録として連続的な時系列のストーリを持つ情報の方が,短編的な停止情報よりアイデア生成により有効的な可能性が大きいと示唆された.その結果はこれから制作するデザイン支援システムのコンセプトに大きくかかわる内容である.2016年度では,これまでの研究で,手がかりの活用する際に「外部要因」とアイディア創造との関係が明らかになった研究成果を基に,実際の観察及び分析のデザインプロセスにおいて手がかりをより積極的に活用するための支援システムの構築を試みた.そのシステムとは,デザイナーの多様な内的手がかりを融合して「手がかり」の有効活用を行うプロセスを支援する「NH Camera」アプリケーションである.前回制作した支援システムを,拡張型ADTモデル概念を基に問題領域発見の「手がかり」をより論理的かつ効率的扱うことができるようにあるデザインされたモノや環境からの「物理的要因」,そのデザインを使用する人間の「感性的要因」,そして人間と物理的モノや環境が集まった集団的「文化的要因」までを,ポジティブかネガティブかをタグづけできるようにし,全体的評価まで多段階で評価して記録できるようにし,観察結果の分析プロセスで,より多くの「手がかり」を色で判別できるように試みた.その支援システムを国際デザインワークショップで使用し,評価実験を行った結果,その有効性及び発展可能性が示唆された.本研究では,外部要因によるデザイナー自身の内部手がかり及び外部からの手がかりを活用してアイディアを発案するプロセスを研究範囲とし,多様なアプローチを行った.その結果,アイディアを創造するプロセスで手がかりをより活用できるための条件として,音楽ジャンルと創造されたアイディアとの関係を可視化できた.また,アイディアを展開する前に「笑の刺激」を与えることは,デザイナー自身のポジティブな感情状態に繋がり,その結果より質の高いアイディアを発案する可能性も示唆された.手がかりを直感的により効率よくかつ論理的に活用するための「HNカメラ」アプリケーションを開発した.現在,内部手がかりの多様性と豊かな外部手がかりの活用により,生成されるアイデアの質が変化することが本研究により明らかにされつつある.これからは,多様な内部手がかりをもったデザイングループが与えられた外部手がかりをより豊かに使用できる支援システムのコンセプトを基に,デザイン支援システムを提案し,実際のアイデア発想が行われる現場で評価実験を通して,提案するシステムの有効性を明らかにする.特にデザインプロセスに与えられる外部手がかりの種類とその役割をより分析し,より創造的なアイデア発想ができるデザインプロセスへの支援を試み,その成果をまとめる.デザイン学デザイナーの内的要因の可視化の結果とアイディア発想との関係を究明するため,デザイナーの嗜好以外にもより多様な要因が可視化できるように拡張する.

その可視化された各自の内的要因の結果からのあらたな気づきは,より豊かなアイディア発想へのヒントが喚起される可能性が高いと判断される.26年度の研究成果と27年で実施する研究結果を基にデザイナーの内的要因が在外化できる支援システムを構築にあたって,外部仕様の設計,内部設計及びひっそう,インタフェースの設計を行う.また,異なる内的要因の影響とそのコラボレーションの効果を検証すると共に作成されているプロトタイプの評価を行うため,プロトタイプを用いた国際デザインワークショップを持続的に実施する予定である.2015年度は公立はこだて未来大学の特別研究費の支援を受けることとなり,本研究の一部がその特別研究領域と重なっていることからその予算を補いながら使用し,本研究で計画した出費が予定より少し余ることとなった.平成26年度に,追加で行ったワークショップの開催や研究関連図書の購入が増え,20万円の前倒し支払請求を申請したが,別の学内特別研究費で補うことができ,平成27年度に実施する国際デザインワークショップの実施に向けて,予算を確報しておいたため,差額が発生した.デザインプロセス支援システムが当初予定していたものより少し大きく制作される見込みであり,残りの残額をその予算へ補うことを計画している.平成27年度8月にシンガポールで国際デザインワークショップの参加に向けて,差額の予算を使用する予定である.特に,約2週間にわたり行われるワークショップを通して内的手がかりの影響を調べる際に,RAによる業務補助を計画している.
介護老人福祉施設における『より良い看取り』実現への取り組み

本研究の課題は「介護老人福祉施設における『より良い看取り』実現への取り組み」である。研究目的は、アクションリサーチの手法を用い、研究者が介護施設の看護師・介護士とチームを組んで、相互依存的な関係の中で看取りの課題を明確にし、施設であるからこそ可能となる看取りを実現し、チーム全体に生じた意識的・行動的変化のプロセスを明らかにすることである。平成28年度から29年度にかけて東京都内のB施設において、介護士、看護師、PT、栄養士、相談員が構成メンバーとなり、定期的な「看取りの勉強会」を開催し、「勉強会」チームは、【共有することへの深い関心】【共有することの意味の獲得】【手立ての模索】【「知」の深まりと寄り添う者としてのまなざし】【変容】という5つの局面をたどり、【変容】においてはホームならではの「より良い」看取りと評価できる実践を行うに至った。そして、最終年の30年度にかけては分析とA施設でのアクションリサーチとの比較をしながら考察し、介護施設の職員の記述も含めて書籍としての成果報告書を編集・発行するに至っている。また、成果報告書は全看護大学および東京都内の介護施設、社会福祉協議会など1000ヵ所以上に郵送した。なお、B施設で作成した「看取りケア」のリーフレツトはA施設C施設の3か所で使用されるようになっている。介護現場と研究者との協働による看取りケアの改善への可能性は十分に示すことができたと考えている。平成28年度においては、東京都内のB施設において、介護士、看護師、PT、栄養士、相談員が構成メンバーとなり、定期的な「看取りの勉強会」を開催した。「勉強会」においては、1-7回目において職員の看取りへの願いが表明され(学会発表)、8-12回目においては具体的な方法を検討しつつ、勉強会開始後に看取りケア対象となった利用者への看取りの実践報告がされた(学会発表予定)。1-7回の看取りへの願いのカテゴリーは【食事をはじめとした日常生活援助の工夫をしよう】【今まで通りの関係を大切にしてケアをしよう】【チームがまとまり、個々の看取りの不安をやわらげよう】【看取りをよくするために勉強を続けよう】【個々の立場で出来ることを考えよう】であった。この願いの実現のために、家族との連絡ノートの作成や利用者と家族の休息のための環境整備、食事への配慮や工夫がされて、より良い看取りと評価される看取りの実現に至っている。看取りの実践は、事例報告として「勉強会」で発表され、意見交換されて各フロアーの参加者に共有されている。なお、施設の利用者と家族のために「ホームにおける【看取りケア】とは」というリーフレットづくりが始まり、同じ系列の3施設においての使用が検討されている段階である。B施設において、12回の「看取りの勉強会」を開催して、より良い看取りの実現に至っている。1-7回目の「看取りの勉強会」において検討された職員の「看取りへの願い」については、各回の逐語録からカテゴリー化したものを教員が職員に示し、それをさらに職員間で検討を行い、「ホームにおける【看取りケア】とは」というリーフレット作成に至っている。なお、全12回の勉強会の振り返り記録から、勉強会チームの意識的・行動的変化のプロセスを分析しているところである。なお、本取り組みについては、職員の研究成果として、経営母体の職員提案研究発表部門に応募して優秀賞を得ている。研究目的は、アクション・リサーチの手法を用い、研究者が介護施設の看護師・介護士とチームを組んで、相互依存的な関係の中で看取りの課題を明確にし、施設であるからこそ可能となる看取りを実現し、チーム全体に生じた意識的・行動的変化のプロセスを明らかにすることである。平成28年度から29年度にかけて東京都内のB施設において、介護士、看護師、PT、栄養士相談員が構成メンバーとなり、定期的な「看取りの勉強会」を開催し、「勉強会」においては職員の看取りへの願いが表明された(日本老年看護学会発表)。その後は具体的なケアの方法を検討し、看取りケアの実現に至っているため、研究者参加の定期的な勉強会は12回を区切りとした。職員のみによる看取りの勉強会は、現在、施設の年間計画の中に組み入れられ継続中である。なお、B施設での職員の活動が「ホームでの看取りケアとは」というリーフレット作成に至り、さらにリーフレットの使用が今後リサーチする予定であった施設にまで波及しており、今回の「看取り」に関するアクション・リサーチは終了したと考えて分析作業中である。なお、B施設への継続的な関与と経過の追跡を継続しているところである。29年度も日本老年看護学会においてアクション・リサーチの第2報(1)「変容」と(2)「事例報告」の2題を発表した。

当初の計画では3施設でのアクションリサーチであったが、2施設目で実施したアクションリサーチで最終的に「ホームでの看取りケアとは」という冊子の作成に至り、現場の職員によって当該福祉事業団内において「文化としての看取り」という研究発表がなされたことで、予定していた3施設目においても看取りケアの冊子が導入された。そのため、2施設目のB施設での看取りのアクションリサーチが3施設目のC施設にまで波及したと判断し、C施設での新たな看取りに関する「勉強会」は開催せず、B施設でのアクションリサーチを区切りとした。特別養護老人ホームでのアクションリサーチの方法論については、A施設とB施設の比較検討することが可能である。本研究の課題は「介護老人福祉施設における『より良い看取り』実現への取り組み」である。研究目的は、アクションリサーチの手法を用い、研究者が介護施設の看護師・介護士とチームを組んで、相互依存的な関係の中で看取りの課題を明確にし、施設であるからこそ可能となる看取りを実現し、チーム全体に生じた意識的・行動的変化のプロセスを明らかにすることである。平成28年度から29年度にかけて東京都内のB施設において、介護士、看護師、PT、栄養士、相談員が構成メンバーとなり、定期的な「看取りの勉強会」を開催し、「勉強会」チームは、【共有することへの深い関心】【共有することの意味の獲得】【手立ての模索】【「知」の深まりと寄り添う者としてのまなざし】【変容】という5つの局面をたどり、【変容】においてはホームならではの「より良い」看取りと評価できる実践を行うに至った。そして、最終年の30年度にかけては分析とA施設でのアクションリサーチとの比較をしながら考察し、介護施設の職員の記述も含めて書籍としての成果報告書を編集・発行するに至っている。また、成果報告書は全看護大学および東京都内の介護施設、社会福祉協議会など1000ヵ所以上に郵送した。なお、B施設で作成した「看取りケア」のリーフレツトはA施設C施設の3か所で使用されるようになっている。介護現場と研究者との協働による看取りケアの改善への可能性は十分に示すことができたと考えている。28年度は、東京都内の比較的規模の大きなB施設においてアクションリサーチを行い、現在、勉強会チームおよび組織そのものの看取りへの取り組みの変化について分析を行っているところであり、引き続き、複数で分析を行い、記述する。29年度は3施設目の研究実施を予定している。最終的には『より良い看取り』実現への取り組みに際して、チーム全体に生じた意識的・行動的変化のプロセスを明らかにして、複数の施設での取り組みの成果を比較することによって、アクションリサーチの促進因子および研究手法の妥当性について検討する。共同研究者とともに、分析作業をすすめ、アクション・リサーチによる看取りの実現に至るまでの変容のプロセスを丁寧にたどり、概念化して記述する。また、方法論について、A施設とB施設での取り組みを比較検討し、実践研究としてのアクション・リサーチの可能性について考察する。そして、学会で発表するとともに論文作成に取り組む。平成28年度にスペイン・バルセロナで開催されるICN(The International Council of Nurses)大会に参加の予定であったが、研究の進捗はあったものの分析が間に合わず、抄録の提出が間に合わなかったため、海外渡航費用予算の余剰がでた。また、28年度分においては物品費・旅費・謝金について、別途研究助成による支出が可能であったことが理由である。
肝星細胞に発現する神経細胞接着分子の機能的意義に関する分子生物学的研究

肝の再生機転における星細胞を中心とした肝間質細胞での神経細胞接着分子(N-CAM)発現を明らかにする目的で、ラット70%部分肝切除モデルを用いて、N-CAMの発現を経時的に検討した。Wistar系雄性ラットにsham operationと70%部分肝切除術を施行した。shamoperation群は手術の翌日に屠殺。部分肝切除群は、1、2、3、4、5、7、14日後に屠殺した。標本は、4%paraformaldehyde溶液で灌流固定し、抗N-CAM抗体に加えて、活性化星細胞および筋線維芽細胞のマーカーである抗平滑筋αアクチン(α-SMA)抗体、神経線維のマーカーである抗synaptophysin抗体を一次抗体として、免疫組織染色を行った。sham operation群、部分肝切除群とも肝星細胞にはN-CAMおよびα-SMAの発現は認められなかった。門脈領域では、sham operation群で散在性に認められていた発現が、肝切除術2日後より増強し始め3日から5日後にかけて最大となった。電顕観察により同細胞は線維芽細胞と同定された。α-SMAも肝切除術後、門脈領域内線維芽細胞に発現が認められるようになり、N-CAMと同様の分布および経時変化をたどった。synaptophysin陽性末梢神経線維には変化がなかった。今回の検討では、肝障害時とは異なり、部分肝切除術に伴う肝再生においては星細胞にN-CAMとα-SMAの発現は認められなかった。このことより、ラットでは肝再生時おいて星細胞は筋線維芽細胞様に形質転換するまでには至らないと考えられる。一方、部分肝切除術後に増加する門脈領域N-CAM陽性線維芽細胞は、α-SMAも同時に発現することより、筋線維芽細胞様に形質転換していることが考えられ、N-CAMは肝切除術後の門脈領域における細胞外基質の活発な代謝に関与することが示唆された。
家族介護者による不適切処遇発生リスクの解明とハイリスク者抽出チェックリストの作成

初年度は、T2時調査データのうち、家族介護者の不適切処遇部分のデータについてクリーニングを行い、横断データを確定させた。その後、このT2横断データとT1調査データをマッチングさせ、不適切処遇に係るTFCS縦断データセットを確定させた。次にT1データを用いて関連要因について検討することとした。家族介護者のうち、不適切処遇を行っていると回答した者(以下、不適切処遇あり群)が1599名であり、ないと回答した者(以下、不適切処遇なし群)が2410名であった(39.8%)。次に不適切処遇あり群となし群において、家族介護者の特性ならびに要介護者の特性をunivariate analysesを用いて比較した。さらに、当該解析において有意差がみられた要因間における相関係数を、Pearson's correlation analysesを用いて検討したところ、相関係数の0.3以上の関連性がみられた変数の組が複数存在した。その後の解析における多重共線性を回避するため、J-ZBI_8、ストレス解消、主観的健康状態、認知症高齢者の日常生活自立度、介護者年齢等の変数を除外することとした。その上で、不適切処遇の有無を従属変数とし、独立変数としては家族介護者の同別居、家族介護者のCES-D(The Center for Epidemiologic Studies Depression Scale)得点,要介護者における認知症の周辺症状の有無、相談者の有無を用い、multiple logistic regression analysisを行ったところ、これらの要因全てが不適切処遇のリスクファクターであると見做されることが明らかになった。今後は縦断的な解析を進める予定である。研究計画に記載した事項を順調に了することができているため。本年度マッチングさせた縦断データにおいて「T1時に不適切処遇を行っていなかった介護者のうち、T2時に不適切処遇を行うようになった介護者」と「T1時に不適切処遇を行っていなかった介護者のうち、T2時にも不適切処遇を行っていなかった介護者を同定し、発生率を算出する。次にA群とB群の特性を比較し、交絡要因を正すべくロジスティック回帰分析を行い、在宅介護継続者における不適切処遇の発生に係るリスクファクターを明らかにする。また「T1時に不適切処遇を行っていた介護者のうち、T2時に不適切処遇を行っていなかった介護者」と「T1時に時に不適切処遇を行っていた介護者のうち、T2時にも不適切処遇を行っていた介護者」を同定し、不適切処遇の中止率を算出する。さらに両群間の特性を比較する。理由:本年度は、当初の見込額よりも、過小額で、研究を遂行することができたため。使用計画:次年度、不適切処遇の縦断研究に関する文献検索やデータ精査等に人員を要するため、人件費等で使用する予定である。
Volume minimization principle and obstructions to geometric problems

アインシュタイン・マックスウェル方程式は4次元一般相対性理論において研究されていたが,コンパクトケーラー曲面(M,g)において,正値の滑らかな関数fがJ grad fは正則キリングベクトル場であり, h = f^{-2}gはスカラー曲率一定計量であるなら, hはアインシタイン・マクウスウェル方程式の解に対応することが示される.このような解hを共形的ケーラー,アインシュタイン・マックスウェル計量という.コンパクトリー群Gのリー環の元KとG-不変なケーラー類Ωを固定し,gのケーラー形式がΩに属し,f^{-2}gがスカラー曲率一定計量となるようなケーラー形式を求める,という形で問題設定をするとこれはケーラー幾何の問題となる.このようなgはアインシュタイン・マックスウェル・ケーラー計量と呼ばれるべきものである.実際,K = 0とおくと,f = 1として良いので,これは未解決のヤウ・ティアン・ドナルドソン予想に帰着される.従って,アインシュタイン・マックスウェル・ケーラー計量を求める問題は,難問とされる問題の拡張であるから,さらに難問であることになる.ただ,Kの自由度の分だけ,例が豊富に構成しうるという利点がある.このケーラー幾何の観点から,Kが与えられたとき,障害Fut_Kが定義され,アインシュタイン・マックスウェル・ケーラー計量が存在するための障害となる.申請者と小野肇はGのリー環をパラメータ空間とする体積汎関数Volを定義し,d Vol_K = Fut_Kが成立することを示した.しかしながら,Volは凸性も固有性ももたないことがわかる.従って,複数個の解を持ちうる.さらに正則自己群の簡約可能性定理が得られた.共形アインシュタイン・マックスウェル・ケーラー計量の存在に対する障害の体積最小性原理を用いた理解が得られた.それについての論文がJournal of the Mathematical Society of Japanから出版された.この応用の他,正則自己同型群の簡約可能性の証明などの進展があった.体積最小性原理の応用として,ヒルツェブルフ曲面における新しい解の存在を示したい.正則自己同型群の簡約可能性の証明をより一般の状況設定で証明したい.Cahen-Guttモーメント写像と変形量子化をケーラー幾何の観点から研究し,K安定性と類似のアプローチにより既存の研究を越えることを目指す.アインシュタイン・マックスウェル方程式は4次元一般相対性理論において研究されていたが,コンパクトケーラー曲面(M,g)において,正値の滑らかな関数fがJ grad fは正則キリングベクトル場であり, h = f^{-2}gはスカラー曲率一定計量であるなら, hはアインシタイン・マクウスウェル方程式の解に対応することが示される.このような解hを共形的ケーラー,アインシュタイン・マックスウェル計量という.コンパクトリー群Gのリー環の元KとG-不変なケーラー類Ωを固定し,gのケーラー形式がΩに属し,f^{-2}gがスカラー曲率一定計量となるようなケーラー形式を求める,という形で問題設定をするとこれはケーラー幾何の問題となる.このようなgはアインシュタイン・マックスウェル・ケーラー計量と呼ばれるべきものである.実際,K = 0とおくと,f = 1として良いので,これは未解決のヤウ・ティアン・ドナルドソン予想に帰着される.従って,アインシュタイン・マックスウェル・ケーラー計量を求める問題は,難問とされる問題の拡張であるから,さらに難問であることになる.ただ,Kの自由度の分だけ,例が豊富に構成しうるという利点がある.このケーラー幾何の観点から,Kが与えられたとき,障害Fut_Kが定義され,アインシュタイン・マックスウェル・ケーラー計量が存在するための障害となる.申請者と小野肇はGのリー環をパラメータ空間とする体積汎関数Volを定義し,d Vol_K = Fut_Kが成立することを示した.しかしながら,Volは凸性も固有性ももたないことがわかる.従って,複数個の解を持ちうる.さらに正則自己群の簡約可能性定理が得られた.共形アインシュタイン・マックスウェル・ケーラー計量の存在に対する障害の体積最小性原理を用いた理解が得られた.それについての論文がJournal of the Mathematical Society of Japanから出版された.この応用の他,正則自己同型群の簡約可能性の証明などの進展があった.体積最小性原理の応用として,ヒルツェブルフ曲面における新しい解の存在を示したい.正則自己同型群の簡約可能性の証明をより一般の状況設定で証明したい.Cahen-Guttモーメント写像と変形量子化をケーラー幾何の観点から研究し,K安定性と類似のアプローチにより既存の研究を越えることを目指す.次年度は中国,米国,ルクセンブルグなど外国出張を予定しているため,資金を次年度に残した.
バウッダコーシャの新展開ー仏教用語の日英基準訳語集の構築ー

本研究は、XML形式による主要な仏教用語の定義的用例とその訳文を示しつつ、それを根拠に当該用語に対する基準訳語(日本語・英語)を提供することを目的とした。これらの研究成果はNewsletter 6, 7として紙媒体およびWeb媒体で公にした。この間、本プロジェクトに関連する国際ワークショップ、公開シンポジウム、国際東方学者会議(ICES)を開催し、内外の関連研究者・大学院生等と意見・情報交換を行った。また、研究ノートの形式で複数の成果報告を行うとともに、各研究班の具体的な研究成果を紙媒体および電子媒体で公開した。3年間の研究期間中に、以下の5点を公刊した。『『中観五蘊論』における五位七十五法対応語』(バウッダコーシャIV)、山喜房佛書林、2017年。『『瑜伽師地論』における五位百法ならびに十二支縁起項目語』(バウッダコーシャV)、山喜房佛書林、2017年。バウッダコーシャ研究会編「prajna/ panna (般若)の訳語をめぐって」『仏教文化研究論集』18/19(特集号)、2017年。『『中観五蘊論』の法体系ー五位七十五法対応語を除く主要術語の分析ー』(バウッダコーシャVII)、山喜房佛書林、2019年。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、基本的にXML形式による定義的用例ならびに関連文献の整理という方法を採用し、およそ200の重要な仏教術語について、定義的あるいは主要な用例を根拠として提示しながら、現代語(日本語・英語)への基準的な訳語集を策定することを目的とする。研究の初年度であるH28年度は、9月と3月に全体研究会を行い、3年間の研究計画を確認した上で、8つの研究班それぞれの研究計画と実績を検証し、複数の研究発表を行った。また、研究代表者と海外研究協力者は6月にベルゲン市(ノルウェー)で開催された国際チベット学会に出席し、関連発表を行った。また、研究代表者、複数の研究分担者および研究協力者が、9月に開催された日本印度学仏教学会第87回学術大会(於東京大学)で関連研究を発表した。また研究代表者は、10月22-23日に浙江大学(中国)の仏教資源与研究中心(BRRC)とハーバード大学・燕京研究所との共催で開かれた国際学会(International Conference on Recent Trends in Buddhist Research)において基調講演を行い、USA,ドイツ、オーストリア、日本、中国、インド、台湾から出席した16名の専門研究者と研究交流を行うとともに、本研究プロジェクトに関する意見・情報交換の機会を得た。年度末の3月には宮崎研究班の研究成果『『中観五蘊論』における五位七十五法』(バウッダコーシャIV)、および室寺研究班の成果『『瑜伽師地論』における五位百法対応語ならびに十二支縁起項目語』(同V)を公にした。また、研究代表者、研究分担者、および研究協力者が参画して、「prajna/ pannaの訳語をめぐって」と題するテーマの下で、それぞれの研究領域から論考を寄せ、それらの研究成果を編んだ特集号として『仏教文化研究論集』18(東京大学仏教青年会)が公刊された。年度末には、宮崎研究班の研究成果『『中観五蘊論』における五位七十五法』(バウッダコーシャIV)、および室寺研究班の成果『『瑜伽師地論』における五位百法対応語ならびに十二支縁起項目語』(同V)を公にすることができた。いずれも当該の研究分担者および研究協力者による意欲的な研究の推進と協力の賜であり、当初の計画以上の成果と評価している。本研究は、XML形式による定義的用例ならびに関連文献の整理という方法を採用し、およそ200の重要な仏教術語について、定義的あるいは主要な用例を根拠として提示した上で、現代語(日本語・英語)への基準的な訳語集を策定・提起するすることを目的とする。研究の第2年度にあたるH29年度は、7月と3月に全体研究会を行い、10の研究班それぞれの研究計画と成果を検証し、併せて関連する研究発表を行った。6月に東京で開催された第62回国際東方学者会議(ICES)にて研究代表者は、シンポジウム「仏典翻訳の裏表ー南北両伝の翻訳事情ー」を主宰し、本プロジェクトに関連して、内外の5名の専門研究者とともに、仏教が伝播した南・東南アジア、東アジア、内陸アジアそれぞれにおける仏典翻訳の特色の相異とその背景をめぐって、種々の討議および意見・情報交換を行った。研究代表者と研究分担者、ならびに海外研究協力者は8月にトロント大学で開催された国際仏教学会で関連する研究成果を発表した。また、同年7月に浙江大学において国際因明学会が開かれ、その特別部会として設置された"Bhaviveka and Logic"と題するパネルにおいて、研究代表者と研究分担者、および海外研究協力者が関連成果を発表した。

研究代表者はまた、9月に花園大学で開かれた第63回学術大会において、「インド学仏教学研究における国際情報発信と国際的学術交流ーその総括と展望ー」と題するパネルを主宰し、インド学仏教学分野における6つの専門領域それぞれを代表する研究者とともに、活発な討議および意見・情報交換を行った。11月には、「『般若心経』を解体するー般若心経研究の最前線ー」と題する公開シンポジウムを開催して7つの関連発表を行い、本プロジェクトの意義を『般若心経』の実例を通して分かりやすく解説し、90名を超える出席者とともに貴重な意見交換を行った。今年度はほぼ予定通りに研究が遂行され、各研究班の活動報告、成果報告、および研究ノートを収載した本プロジェクトのNewsletter no.6を刊行した。また、連携研究者による関連研究成果『『根本中論「般若」の語義釈論・宝鬘』和訳』(ツルティム・ケサン(白館戒雲)他)を発刊した。斎藤研究班では、五位百法に関するヴァスバンドゥ(世親)作『五蘊論』に対するスティラマティ(安慧)の『大乗五蘊論釈』の研究を着実に進め、次年度の出版に向け、最終段階に入っている。また、『倶舎論』を中心とする五位七十五法に関しては、すでに英語版の公刊の準備がほぼ終わり、次年度(本年)9月にStudia Philologica Buddhica, Monograph Series (IIBS)にて公刊される運びとなった。本年度は当初の計画通り順調に研究が進展したと評価している。本研究は、XML形式による主要な仏教用語の定義的用例とその訳文を示しつつ、それを根拠に当該用語に対する基準訳語(日本語・英語)を提供することを目的とした。これらの研究成果はNewsletter 6, 7として紙媒体およびWeb媒体で公にした。この間、本プロジェクトに関連する国際ワークショップ、公開シンポジウム、国際東方学者会議(ICES)を開催し、内外の関連研究者・大学院生等と意見・情報交換を行った。また、研究ノートの形式で複数の成果報告を行うとともに、各研究班の具体的な研究成果を紙媒体および電子媒体で公開した。3年間の研究期間中に、以下の5点を公刊した。『『中観五蘊論』における五位七十五法対応語』(バウッダコーシャIV)、山喜房佛書林、2017年。『『瑜伽師地論』における五位百法ならびに十二支縁起項目語』(バウッダコーシャV)、山喜房佛書林、2017年。バウッダコーシャ研究会編「prajna/ panna (般若)の訳語をめぐって」『仏教文化研究論集』18/19(特集号)、2017年。『『中観五蘊論』の法体系ー五位七十五法対応語を除く主要術語の分析ー』(バウッダコーシャVII)、山喜房佛書林、2019年。今後は、当初の計画に沿って着実に研究を進めるとともに、紙媒体と電子媒体による研究成果の公開を、日本語とともに英語で行うことが期待される。この点は、英語版のHPの整備とともに、今年度の最重要課題として取り組み、実現したい。なおまた、本プロジェクトの意義と具体的な成果を公にするため、HPの刷新と併せて、公開シンポジウム、公開研究会の場を定期的に設けたいと考えている。今後は、当初の計画に沿って着実に研究を進めるとともに、日本語と英語の両言語により、電子媒体および紙媒体とで研究成果の公開を軌道に乗せることが期待される。この点は、英語版五位七十五法の公開と併せ、英語版のHPの整備を通して実現したいと考えている。
養育者支援によるADHD児と養育者間の問題改善に関わる神経科学的基盤の解明

発達障害児の養育者の子育て困難の軽減・改善は、養育者の子どもに対する不適切な対応の予防につながる。そのためには発達障害児とその養育者の子育て困難の背景にある生物学的な脆弱性を特定し、子育て困難の軽減・改善に関連したメカニズムの解明が必要である。本研究は、発達障害を持つ子どもとその養育者の子育て困難について、養育者に対する子育て支援方法である、ペアレント・トレーニングの介入効果を、脳イメージングの手法を用い、脳神経科学的基盤の変化を縦断的アプローチにより解明することを目的としている。本年度は15名の母親と8名の発達障害児に対し、MRIを用いて他者の感情認知課題を行っている時および安静時の脳機能、脳構造の変容を、また質問紙を用いて心理指標を測定し、併せて生体試料(唾液)の採取を行った。尚、母親の半数(8名)はトレーニング参加群に、残りの半数(7名)を待機群とし、トレーニング前後で比較検討を行った。尚、サンプルサイズが計画段階のもの(親子30名ずつ)まで至っていないため、結果および考察は予備的なものかつ母親に対するものに留まるが、トレーニング後に参加群の母親の脳活動は待機群の母親と比べ、右楔前部の活動が上昇し、左側頭回の活動は低下していた。楔前部、側頭回はデフォルトモードネットワークと呼ばれる、安静時に活動する脳領域の一部であり、また社会的情報処理能力を支えるいわゆる社会脳とも大きくオーバーラップすることから、その関連性が示唆される領域でもある。現在はこれらの領域と介入効果の関係性について考察を進めつつ,新規の参加者に介入を行っている。母親のMRIによる脳機能・構造計測への参加人数は当初の計画通りである。子どもについてはdrop out率がやや高くなったが、現状では問題ないと考える。本研究はトレーニングによる介入効果を縦断的に検討することであるので、当初の予定どおり、新たな参加者を募集し、本年度と同様の脳機能・構造、生体試料、質問紙調査を行う予定である。今後の推進方策を実施するための装置の使用料、実験参加者への謝金などの費用が見積もられるため。当初の計画に則り、被験者を追加するため、謝金や唾液検査キット代が必要である。また、ペアレント・トレーニング介入前後に、MRIによる撮像を行い、安静時および認知課題遂行時の脳機能、および脳構造の変容を評価する。また、母親・児童が受けるストレス度の評価のために唾液中のオキシトシン濃度を測定し、各種心理検査結果と脳構造・脳機能との相関を統計解析により確認することで、ペアレント・トレーニングの介入効果と、関連する脳神経科学的基盤の変化を多角的に検討する
ジェネラリストナースの看護実践能力の明確化と評価指標及び教育プログラムの開発

本研究は、日本における長期実践経験をもつ看護師の継続的な実践能力の向上のための、看護実践能力の評価指標とその教育内容を検討した。日本における300床以上の病院施設の看護管理者へ教育プログラム、看護実践能力の評価指標の活用の現状、また長期実践経験者に求める能力の調査し、施設における現任教育の課題が明らかした。また記述データから求められる優れた実践行動が抽出でき、それは「臨床判断能力」「協働する能力」「教育的能力」の3つにコンピテンスにまとめられた。慢性的な看護師不足の大きな原因の一つが、長期的に勤務する看護師の離職に伴う現象にある。加えて長期間(10年20年)継続して臨床実践に携わることで培われる高い実践能力をもつ看護師の離職は量だけはなく、その施設また看護全体の質の低下にも関わる。そこで本研究では、長期間の経験によって培われる看護師(ジェネラリストナース)の卓越した実践能力の概念として明確化し、現状、一人前になれば終わる継続教育の目標を高め、その到達指標を明らかにすることと、それを支援できる教育プログラムを開発することを目的とする。今年度は研究連携者との検討を重ねて、長期実践をもつ看護師の実践能力の明確化を図ることが目標となっていた。研究会において概念化に向けての調査計画を進める中で、日本の病院に勤務する看護職の多様性が課題となった。日本において多くの病院施設は100床規模の小規模の施設が多数を占める。500床から1000床規模の施設とでは提供される医療の内容、また看護師の業務内容も異なる。そこで本研究では、業務内容、及び看護師の継続教育の整備などに大きな差が生じないように、対象とする看護師の勤務する施設の検討を行った。しかし、そこでもなお、看護師の継続教育に関わる状況、また看護師の実践能力に求めることは異なると考え、事前に日本における300床以上の病院施設に対して、長期実践経験のある看護師に係る教育内容、また実践能力の期待、要望などを明らかにすることとした。25年度はその調査内容の検討を行った。現時点において、調査項目の精錬、及びその後に行われる看護管理者へのインタビューの準備を進めている。本研究の目的は、長期にわたり実践経験を重ねた看護師が獲得する、またすべき看護実践能力を概念化し、その評価指標を開発、それをもとに教育プログラムを策定することにある。そこで26年度は現状の長期実践看護師の就労状況、及び看護継続教育の現状、また看護管理者が認識する長期実践看護師の実践能力を明らかにする。そのために以下の調査を実施した。そのことによって、日本の各施設で就業する長期実践者の継続教育に関わる課題をまとめ、また今後育成すべき長期実践者の実践能力を明らかにできると考える。看護実践能力の様相は、2009年に中山らが開発した「看護実践能力自己評価尺度」(13の看護実践能力の概念のもと64項目の質問項目をもつ)を使用する。1.調査結果:依頼施設、1200施設、依頼承諾施設314施設部署看護管理者発送数3,630部、施設看護管理者229部(回収率:73%)、部署看護管理者1,747部(回収率:48.8%)2.今回調査で明らかになること、また今後の研究計画1)施設看護管理者への質問紙調査:病院施設における継続教育の実態、病院施設における実践能力評価の状況、長期実践看護師の実践能力向上、またキャリア支援のために行われていること、長期実践看護師の実践能力向上の支援のための阻害因子、施設看護管理者が考える長期実践看護師の卓越性、施設看護管理者が考える長期実践看護師の人材育成に関する課題2)部署看護管理者への質問紙調査:部署看護管理者が実感する長期実践看護師の実践状況(能力の発揮)、部署看護管理者が求める長期実践看護師の実践能力、部署看護管理者が行っている長期実践看護師の実践能力向上のための支援、部署看護管理者が求める長期実践看護師の卓越性、部署看護管理者が認識する長期実践看護師の実践能力(看護実践能力評価尺度本研究の目的は、長期にわたり実践経験を重ねた看護師が獲得する、またすべき看護実践能力を概念化し、その評価指標を開発、それをもとに教育プログラムを策定することにある。H27年度は、H26年度に実施した調査結果の分析を行った。結果、10年以上の長期実践経験をもつ看護師(以下長期実践者)の継続教育の現状と、部署看護管理者が捉える長期実践者の看護実践能力の様相と期待する能力が明らかになった。施設管理者のデータ(n=234)は、継続教育内容と評価システム長期実践者に期待する能力(記述)と継続教育の課題(記述)をたずねた。すべての施設が計画的な教育プログラムを実施していた。またクリニカルラダーまたはそれに相当する実践能力の評価システム(以下ラダー)も85%の施設が実施していた。ラダーの評価基準は、その評価基準の最高位の到達経験年数は、1015年が最も多く、20年以上という施設も10%以上あった。また、その最高位に到達している人数が、全看護職の10%未満が最も多く、ラダー運用自体の課題なのか、実践力の課題、基準の高さが起因するかが考えられる。結果はWANS(ドイツ)で発表行った。部署看護管理者(n=1191)は、看護実践能力評価尺度(13のコンピテンス、64の下位尺度をもつ)を用いて、長期実践経験者の実践内容について評価していただいた。