hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
移植後動脈硬化進展におけるムスカリン受容体の役割

移植された臓器において,リンパ球などを介したレシピエントの免疫反応(拒絶反応)によりドナーの血管内皮が傷害されると,様々なサイトカイン・ケモカインが産生される。慢性期においては,平滑筋様細胞が新生内膜(移植後動脈硬化)を形成し,血管閉塞による移植臓器の機能不全をきたすことが臨床での大きな問題となっており,移植患者の予後を制限する。神経伝達物質として広く知られているアセチルコリン(ACh)とムスカリン性ACh受容体(mAChR)は,リンパ球などにも存在し,刺激によるACh産生促進やmAChR発現増強が報告されている。しかしながら,移植後動脈硬化進展におけるmAChRの役割はほとんど知られていない。本研究では,mAChR欠損(mAChR-KO)マウスを用いて心臓または血管移植モデルを作製し,mAChRの移植後動脈硬化進展への役割を検討する。まず初めに,マウス異所性心臓移植モデルを作製し,mAChRの移植心生着率への影響を調べた。レシピエントにはmAChR-KOマウス(C57BL/6,H-2b)あるいは野生型マウス(mAChR-WT,C57BL/6,H-2b)を用いた。ドナーにはMHCの異なるマウス(BALB/c [H-2d])を用いた。結果,mAChR欠損による心生着率への影響は認められなかった。次いで,ドナーマウスの系統をC3H/He (H-2k)に変更して心生着率への影響を調べたところ,先ほどと同様に野生型との差は認められなかった。以上のことから,MHC完全不一致のドナー・レシピエントを用いた心移植モデルでは,mAChRの関与はないことが示唆された。同じドナー・レシピエントの組み合わせを用いて血管移植モデル作製し,移植後動脈硬化進展について調べたところ,mAChR欠損の影響は認められなかった。しかしながら,Minor histocompatibility antigenの異なるドナー・レシピエントの組み合わせで検討したところ,mAChR欠損マウスにおいて有意な差が認められた。今後,メカニズムについて検討を進める予定である。医歯薬学MHC完全不一致のドナー・レシピエントを用いた心移植、あるいは、血管移植モデルでは,ムスカリン受容体の影響はないことが示唆された。今後,ドナー・レシピエントの組み合わせを変更し、更なる検討を進める予定である。MHC完全不一致のドナー・レシピエントの組み合わせを用いた心移植後の生着率は,ムスカリン性ACh受容体の影響はないことが示唆された。引き続き,血管移植モデルを用いた検討を進める予定である。mAChRを欠損するマウスを用いて,移植後動脈硬化進展におけるmAChRの役割を検討する。(i)mAChR-KOまたはmAChR-WTマウスをレシピエントとして,心または頚動脈移植モデルを作製し,移植片新生内膜の肥厚面積,新生内膜を構成する細胞成分の経時的変化を比較する。(ii) mAChR-KOまたはmAChR-WTマウスの骨髄(non-GFP細胞)のみをGFP発現マウスに輸注した後,これらをレシピエントとして移植を行い,骨髄由来細胞(non-GFP細胞)の新生内膜形成への関与を比較する。(iii)移植後に活性化される循環血液中のリンパ球,単球/マクロファージが産生するサイトカインをmAChR-KOとmAChR-WTマウスで比較検討する。
日米安全保障条約改定の成立過程とその役割

次年度にあたる平成29年度は研究計画に沿って、日米安全保障条約改定の成立過程とその役割について、米国の東アジア政策(地域情勢、国内政治、軍事)から再考察する研究に取り組んだ。この取り組みについて本年度、国内では国立国会図書館、外務省外交史料館等の施設を中心に資料の閲覧と記録をおこなった。また昨年度に引き続き、米比、米韓、米華相互防衛条約と日米安全保障条約との比較検討等のため、米国や英国での資料調査とインタヴュー調査を実施した。平成29年6月に開催された「神戸大学・北京外国語大学国際共同研究拠点設立シンポジウム」では、登壇者および会場フロアと活発な議論をおこない、1950年代の米中協議が日本側の日米安保改定に与えた影響について考察した。また米国の国立公文書館に加え、大統領図書館にも足を運び、アイゼンハワー政権全般の対日安全保障政策についても調査を広げている。こうした資料調査や学会報告でのフィードバックを得たうえで、米国にとっての日米安保改定が在日米軍基地の安定的供給につながるだけでなく、1970年代に至るまでの「二つの中国」問題に対応するための東アジア地域の安全保障体制確立の一部であったとする本研究の論旨は昨年度から一貫している。外交史的アプローチから従来の安保改定に関する日米の政治的要因に加えて、米国と当時の主要国との史料にも分析対象を広げつつも、米国内の軍部、そして国務省など米国内の視点にも注目することで各政策決定機関の姿勢変化解明に迫る点は、本研究の継続した特徴である。以上の調査を踏まえ、適宜、論文投稿など研究成果としてまとめる。29年度が最終年度であるため、記入しない。初年度にあたる平成28年度は研究計画に沿って、日米安全保障条約改定の成立過程とその役割について、米国の東アジア政策(地域情勢、国内政治、軍事)から再考察する研究に取り組んだ。この取り組みは、平成29年度も継続予定である。本年度、国内では国立国会図書館、外務省外交史料館等の施設を中心に資料を閲覧、記録した。また米比、米韓、米華相互防衛条約ほか、太平洋安全保障(アンザス)条約と日米安全保障条約との比較検討等のため、米国や、ニュージーランド、豪州での資料調査を実施した。また英国の資料も閲覧、記録した。平成28年5月の韓国国際政治学会フォーラム(延世大学)においては、日中韓三ヶ国の集団的自衛権に関する歴史的背景と比較について報告し、9月にはヨーロッパ日本研究協会日本会議(神戸大学)で米国の対中政策と日米安保改定について、軍事外交面から考察した。その分析結果の一部として、1950年代後半から韓国と台湾は、早くも自らの政権維持や経済援助を米国に求め、フィリピンや豪州は大陸中国との経済問題への関心から、必ずしも米国との安全保障政策において協調体制を取ったわけではなかったことが判明した。こうした資料調査や学会報告でのフィードバックを得た上で、米国にとっての安保改定が在日米軍基地の安定的供給につながるだけでなく、「二つの中国」問題に対応するための東アジア地域の安全保障体制確立の一部であったとする本研究の着想に自信を得た。このように、外交史的アプローチから従来の安保改定に関する日米の政治的要因に加え、基地使用という軍事的合理性を追求する米軍部や、東アジア全般の外交政策を担う国務省の視点に注目して、各政策決定機関の姿勢変化の解明に迫る点が本研究の特徴である。以上の研究を踏まえて、次年度以降に博士論文として研究成果をまとめる。本研究の基礎となる資料の所在をおおむね把握し、読解と分析が順調に進んでいる。本年度における学会誌等への発表は、各国資料の分析に集中したために成果をみないが、長期的な題材に取り組んでおり、本年度前半期に査読付き論文の投稿を予定している。本年度の史料収集の成果から完成した論文を随時、関連ジャーナルへ投稿する予定である。ただし、研究成果の取りまとめとしての博士論文の構成には、なお検討中である。

研究計画はおおむね順調に進んでいるため、論文の投稿、在外研究を含めて国内外の他分野の研究者と積極的に意見、フィードバックを得た上で構成を固める。29年度が最終年度であるため、記入しない。
低酸素関連タンパク質のクロストークによるアンドロゲン応答機構の解明

アンドロゲン受容体(AR)は男性ホルモンのアンドロゲンと結合して、前立腺癌細胞の増殖と進行に関与する遺伝子の発現を調節する転写因子として機能する。その際、コアクチベーターはARに結合してARの機能を数倍から数十倍にまで高める。つまり前立腺癌で特異的に、あるいは高いレベルで発現するコアクチベーターは前立腺癌の増殖に関わる主要な因子であると言える。前立腺癌を含む多くの癌細胞は低酸素環境下で生育する。前立腺癌細胞で解糖系酵素のグリセルアルデヒド-3-リン酸デヒドロゲナーゼ(GAPDH)は、低酸素によって転写レベルで発現が充進する。またGAPDH mRNAレベルはラットの前立腺腫瘍の転移性と相関し、ヒトの前立腺腫瘍では後期の病理状態で増加するので、GAPDHがARのコアクチベーターとして機能するかを検討した。GAPDHは細胞質ゾルでARと結合して、ARの転写活性促進に寄与した。さらに既知のARコアクチベーターのRanBPMのファミリータンパク質であるRanBP10もARコアクチベーターとして機能することを同定した。RanBPMは主に乳癌で発現するのに対して、RanBP10はARを発現している前立腺癌細胞において高く発現した。RanBP10はそれ自体またはRanBPMとのオリゴマーとしてARの機能を促進した。さら、にブドウ果皮に含まれるレスベラトロールは、ARの転写を抑制するだけでなく、低酸素応答遺伝子の主要な調節因子の低酸素誘導因子-1αの発現を抑制する。そこで機能性食品による前立腺癌の予防を目指して、レスベラトロールの新規機能について検討したところ、レスベラトロニルがARをタンパク質の半減期を低下させることを見いだした。アンドロゲン受容体(AR)は正常または癌化した前立腺の細胞の増殖と分化に関与する遺伝子の発現を調節する転写因子として機能する。ARに結合するコアクチベーターは、最大あるいは適切なレベルのアンドロゲン活性を発揮するために必要である。解糖系酵素としてエネルギー産生に寄与するグリセルアルデヒド-3-リン酸デヒドロゲナーゼ(GAPDH)は、前立腺癌細胞が低酸素環境下で生育するとき、転写レベルで発現が充進する。さらにGAPDHはARのアミノ末端ドメインに存在するポリグルタミン領域と相互作用し、またGAPDH mRNAレベルはラットの前立腺腫瘍の転移性と相関し、ヒトの前立腺腫瘍では後期の病理状態で増加する。前立腺癌を含む多くの癌細胞は低酸素環境下で生育することから、今回の研究においてGAPDHがARのコアクチベーターとして機能するかを検討した。前立腺癌細胞でGAPDHの発現が約1.8倍に増加したとき、リガンドに依存してARの転写活性は促進され、また前立腺癌のマーカータンパク質である前立腺特異的抗原の発現は増加した。免疫沈降実験により、前立腺癌細胞において内在性のARと内在性のGAPDHが同じ複合体に存在していることが判明した。しかしGAPDHはグルココルチコイド受容体やエストロゲン受容体のような他の核内受容体の転写活性を促進しなかった。さらに解糖系酵素活性を欠失した変異体GAPDHはARの転写活性促進能を保持していたが、核内移行シグナルを融合した変異体GAPDHは完全にAR転写活性促進能を失った。siRNAによりGAPDHの発現を低下させたとき、ARの転写活性が有意に低下した。これらの結果より、低酸素環境下で発現の亢進するGAPDHがARのコアクチベーターとして前立腺癌のアンドロゲンシグナル伝達系に寄与すると推測された。

前立腺癌細胞で解糖系酵素のグリセルアルデヒド-3-リン酸デヒドロゲナーゼ(GAPDH)は、低酸素によって転写レベルで発現が亢進する。またGAPDH mRNAレベルはラットの前立腺腫瘍の転移性と相関し、ヒトの前立腺腫瘍では後期の病理状態で増加するので、GAPDHがARのコアクチベーターとして機能するかを検討した。GAPDHは細胞質ゾルでARと結合して、ARの転写活性促進に寄与した。さらに既知のARコアクチベーターのRanBPMのファミリータンパク質であるRanBP10もARコアクチベーターとして機能することを同定した。RanBPMは主に乳癌で発現するのに対して、RanBP10はARを発現している前立腺癌細胞において高く発現した。RanBP10はそれ自体またはRanBPMとのオリゴマーとしてARの機能を促進した。さらにブドウ果皮に含まれるレスベラトロールは、ARの転写を抑制するだけでなく、低酸素応答遺伝子の主要な調節因子の低酸素誘導因子-1αの発現を抑制する。そこで機能性食品による前立腺癌の予防を目指して、レスベラトロールの新規機能について検討したところ、レスベラトロールがARをタンパク質の半減期を低下させることを見いだした。
妊婦を対象とした「災害への備え」を促す介入プログラムの効果検証

本研究の目的は、妊娠中期の妊婦を対象にした災害への備え教育プログラムを提供し、災害への備えに対する行動と知識の変化を検証することであった。研究デザインは、ランダム化併行群間比較試験であり、事前、1ヵ月後、3ヵ月後の3時点を比較した。研究協力者は介入群21名、対照群40名であった。災害への備え行動(35項目)、備蓄品、ならびに持出物品の変化は、対照群に比べ介入群に大きく有意差が認められた。重回帰分析では、備え行動(35項目)の変化に対し「プログラムの受講」が最も強い影響力を示した(β=.571,p=.000)。このことから、本プログラムが災害への備え行動の促進に有効であることが示唆された。本研究は、妊婦の災害への備え行動を促進するために、妊婦とその家族を対象に教育プログラムを提供し、災害への備えの行動化を検証することを目的としている。今年度は、教育内容と教育方法を含む教育プログラムの作成を行った。先行研究ならびに文献検討に基づき、教育内容については、妊婦における備えとして5つの要素を抽出し、これを教育内容に含めた。教育方法については、先行研究のエビデンスに基づき、「備えの知識の習得」「備えの知識の活用」「備えの実施」「実施したことを通して学ぶ」という行動化を促す4つの方法論を含めることにした。また、災害への備え行動を測定する標準化された尺度がないため、妊婦における災害への備え行動を測定するための質問紙を作成した。作成にあたっては、まず、教育プログラムで用いる妊婦における災害への備えの5要素に含まれる、災害への備えと対応に必要な知識と行動を抽出した。次に、抽出した項目について、専門家よりコンサルテーションを受け、表現の修正、順序の変更、追加・削除、教示文の修正を行った。また、5名の専門家より定量的な評価を受け、内容妥当性係数を算出した。各設問の内容妥当性係数(I-CVI)は0.41.0の範囲であり、全設問の内容妥当性係数(S-CVI)は0.86であった。この結果をもとに項目の修正を行い、質問紙は知識23項目、行動41項目、118項目のチェックリストを含むものとなった。さらに、表面妥当性(内容や回答のし方のわかりやすさ)の調査を妊婦6名を対象に行った。表現ならびに回答方法に関する意見に対して若干の修正を加え、最終的な質問紙とした。妊婦における災害への備え行動を測定するにあたり、標準化された尺度がなく、既存の尺度は日本語版がないこと、対象の特性が考慮されていないことなどの理由から、本教育プログラムで使用するための質問紙を新たに作成することにした。そのため、当初の目標とした教育プログラムの実施が遅れた。本研究の目的は、妊婦の災害への備えを促進するために、妊婦とその夫/パートナーを対象にプログラムを提供し、災害への備え行動ならびに知識に関する仮説を検証することであった。本研究は、無作為割り付けによる介入研究であった。介入群にはH27年に開発したプログラムを提供した。プログラムは、妊娠期から育児期における健康の観点からの災害への備えに関する教育内容と、知識の習得(自己学習と復習ー講義の受講ー)、知識を活用した演習、自宅での取り組み、参加者間の情報交換と共有、ならびに夫婦での参加という教育方法を一つのパッケージとして含めた。一方、対照群にはプログラムで使用した冊子のみを配布した。プログラムの効果はH27年に作成した質問紙を用い、備え行動(38項目)、備蓄(118項目)と持ち出し物品(115項目)の保有数、災害への備えに関する知識(23項目)を測定した。調査は、プログラム受講前、プログラム受講1か月後、ならびに3か月後に行い、分析は2群間ならびに前後比較を行った。さらに、プログラムを受講した妊婦と夫が、何をどのように備えたかについて、備えの要素別の分類、ならびに、情報交換・共有で語られた内容の質的分析を行った。本研究は、所属教育機関の研究倫理委員会の倫理審査を受け、承認を得て実施した。研究協力者は61名であった。内訳は、プログラムに夫婦で参加し、3回の質問紙調査に回答した介入群が21名、教材の冊子のみを受け取り、3回の質問紙調査に回答した対照群が45名であった。初回調査時において、基本属性およびいくつかの項目で有意差が認められたが、分析の段階でこれらの影響を排除した。分析の結果では、災害への備え行動(35項目)、備蓄品ならびに持ち出し物品の保有数、災害への備えに関する知識について、プログラムを受講した介入群がより多く備えており、統計的に有意差が認められ、仮説は概ね検証された。順調に研究が進展しており、概ね期待通りの成果が得られた。災害が頻発しており、また、近い将来に予測されている巨大地震に備えるためにも、国、地域、個人を含む各レベルにおいて、備えの行動化が課題となっている。なかでも、急激な環境の変化に脆弱である妊婦については、健康の観点からより一層の備えが必要である。そこで、本研究では、妊婦を対象とした災害に備えるための教育プログラムを開発し、その効果を検証することを目的とした。開発したプログラムは、災害への備えに関する知識の提供、その知識を活用した演習、自宅での実施、実施した取組み内容に関する情報交換と共有、夫婦での参加、から構成されていた。介入研究のデザインは、ランダム化併行群間比較試験であった。

教育プログラムの効果として、災害への備え行動ならびに知識の変化を質問紙により測定した。介入群にはプログラムを提供し、対照群にはプログラム内で使用する冊子を配布した。合計3回の調査を完了した研究協力者は介入群が21名、対照群が40名であった。その結果、災害への備え行動(35項目)、備蓄品ならびに持出物品の数の変化は、対照群より介入群に大きく、有意差が認められた(p<.01.05)。さらに、これらは介入3カ月後にも増加していたことから、介入効果は少なくても3カ月間は持続することが明らかになった。重回帰分析の結果では、備え行動(35項目)の変化に対し「プログラムの受講」が最も強く(β=.571,p=.000)、本プログラムが災害への備え行動の促進に有効であることが実証された。さらに、介入群の語りを質的分析した結果では、プログラムへの参加を通して災害への備えを「自分ごと」として捉え、将来の災害に対する不確かさはあるものの、それを受け入れ、「自分たちにできることはする」と決めて取り組んでいたことが明らかになった。本研究の目的は、妊娠中期の妊婦を対象にした災害への備え教育プログラムを提供し、災害への備えに対する行動と知識の変化を検証することであった。研究デザインは、ランダム化併行群間比較試験であり、事前、1ヵ月後、3ヵ月後の3時点を比較した。研究協力者は介入群21名、対照群40名であった。災害への備え行動(35項目)、備蓄品、ならびに持出物品の変化は、対照群に比べ介入群に大きく有意差が認められた。重回帰分析では、備え行動(35項目)の変化に対し「プログラムの受講」が最も強い影響力を示した(β=.571,p=.000)。このことから、本プログラムが災害への備え行動の促進に有効であることが示唆された。1月に研究倫理審査委員会の承認を受け、23月にかけて医療施設への研究協力の依頼を行っており、4月から研究協力者の募集を行う予定である。研究協力者の確保が容易ではないこと、また、先行研究から高い脱落率が推察されることから、なるべく多くの研究協力者を募集する必要があり、アルバイトを雇用してリクルートを行う。母性看護妊婦における災害への備え行動を測定するにあたり、標準化された尺度がなく、既存の尺度は日本語版がないこと、対象の特性が考慮されていないことなどの理由から、本教育プログラムで使用するための質問紙を新たに作成することにした。そのため、当初の目標とした教育プログラムの実施が遅れた。当初の計画では調査地域を4地域を想定していたが、1地域で調査を実施した。また、予定していた国際学会に参加することができなかった。次年度は、教育プログラムの実施に向けて、教育プログラムで使用する冊子の製本、質問紙の印刷費、展示品の購入、プロジェクターの購入、研究協力者への謝礼品の購入、研究協力者のリクルートにかかるアルバイト雇用、研究協力者のリクルートならびに教育プログラムの実施にかかる旅費を計上している。また、8月に福岡で行われる日本災害看護学会に参加し、情報交換を行う計画である。今年度は、国際学会での発表、学会誌への投稿を行うため、学会参加費、旅費、ポスター作製費、校閲費用、書籍代としての使用を計画している。また、研究参加者に結果をフィードバックするための、文具、郵送費の使用も計画している。
プレセニリンを介したカドヘリンーカテニン複合体とシグナル伝達のクロストーク

家族性アルツハイマー病(FAD)の原因遺伝子であるプレセニリンPS1は、多くの膜蛋白質を膜内で切断するセクレターゼである。興味深いことに、PS1は、海馬のシナプス可塑性に必須の接着分子であるN-カドヘリンとシナプス上で共存している。細胞膜上でN-カドヘリンはカテニン系の分子を介し、ア細胞に安定した接着基盤を提供していると考えられてきた。しかしながら、われわれは、これまで、接着分子と考えられていたカドヘリンが、神経伝達依存性にPS1により切断を受けて、膜から細胞内、核へと輸送され、βカテニン核シグナル(Wntシグナル)を調整していることを見出した。さらに、PS1のこの働きは、GSK3βというリン酸化酵素によって制御されることも明らかになった。これによりわれわれは、いろいろな修飾を受けたPS1が分子スイッチとして「膜の接着」と「シグナル伝達」のクロストークを制御している可能性を想定している。この研究課題で、PS1を介したカドヘリンーカテニン複合体の機能的実態を解明することで、神経伝達をトリガーとして引き起こされるPS1-カドヘリンーカテニン複合体によるシグナル伝達制御という一連の流れを明らかにし、それが、アルツハイマー病(AD)の病態解明につながることが期待される。この研究では、PS1がGSK3βによりリン酸化という修飾を受けることでその局在機能が変化すること、さらに細胞の接着という要因がPS1のコンフォーメーションを変化させて、その機能が調節を受けることがあきらかになった。これが、PS1の機能調節、ひいてはアルツハイマー病における病態の解明につながり、新たな治療戦略につながることを期待している。アルツハイマー病ではシナプスの変性が初期から観察されるが、現在までにその原因は解明されていない。さらに、家族性アルツハイマー病の原因遺伝子であるプレセニリンPS1の機能障害がどのように、シナプス変性につながり、「記憶障害」を主徴とする神経症状が出現するのか、は依然として不明のままである。これまでに、PS1の細胞内局在については、ER, Golgiに主に局在すると報告されてきたいが、近年になり、一部の機能的なPS1は、細胞膜上に存在し、そこでN-cadherin, cateninとともに複合体を形成していることが明らかになってきた。われわれは、平成18年度において細胞レベルの実験結果で、プレセニリン(PS1)が、N-cadherin, cateninと複合体を形成していることがPS1のシナプス膜上への局在に重要であることを見出した。この複合体を形成しない変異PS1は、細胞膜上に局在しないことも明らかになった。さらに、この複合体形成には、GSK3βというリン酸化酵素によるPS1のリン酸化が大きな影響を持っていることも明らかになった。PS1はGSK3βにより、ループ部分でリン酸化されることを見出し、このリン酸化の修飾を受けることで、PS1とN-cadherin, cateninの複合体が形成されにくくなり、故に、細胞膜から遊離して、その結果として、基質切断能やcell survival pathwayというPS1の機能に変化が生じることがわかった。この結果より、PS1のシナプス膜上での局在が、その機能発現において極めて重要な意義があることを明らかにした。これを踏まえて、平成18年度には、PS1のリン酸化をmimicする変異PS1を発現するトランスジェニックマウスを作成した。現在、このマウスを解析中であり、すでに、いくつか影響を受けているシナプス蛋白を同定しつつある。今後は、これをヒトアルツハイマー病脳の組織にて検証する予定であるとともに、さらにマウスを用いてPS1の修飾による機能変化について検証を進めていく予定である。さらに、PS1の機能を変化させるGSK3βの発現レベルに影響を与えるような環境因子についても研究を進めて行く予定である。
卵巣癌発症におけるＭＡＴ２Ａの機能解析

卵巣癌では、ゲノムワイドなエピジェネティックな修飾の異常が関与している。本研究では、メチル基供与体を産生するMAT2A遺伝子に着目して、卵巣癌におけるエピゲノム変異の原因究明および標的分子の同定を目的とした。解析した結果、MAT2A遺伝子の過剰発現により標的遺伝子の癌抑制遺伝子RB1のプロモーター領域がメチル化され、遺伝子発現が抑制され、癌化を誘導する可能性が示唆された。卵巣癌の発癌機構の解明は、遺伝子診断や分子標的治療の開発に繋がる重要な側面を有する。これまでに卵巣癌のがん化過程には、癌遺伝子や癌抑制遺伝子のエピジェネティクス異常が数多く報告されている。申請者は平成23年度に、メチル基供与体の合成酵素遺伝子MAT2Aが卵巣癌細胞株の増殖に必要であることを、RNAiおよび阻害剤を用いて明らかとした。また癌抑制遺伝子RB1のDNAメチル化制御にMAT2Aが関与することを示唆するデータを得た。本年度は摘出卵巣癌組織を用いてMAT2Aおよびターゲット遺伝子RB1の発現を解析し、卵巣細胞株と同様の遺伝子発現変動が、臨床検体においても見られるかを検証した。MAT2Aの発現増加は卵巣癌の臨床検体のほぼ全例で観察された。さらに、卵巣癌の進行に伴ってMAT2Aの発現量が有意に増加していることが明らかとなった。一方でRB1の発現は卵巣癌で減少しており、一部の検体でDNAのメチル化異常、遺伝子欠損、および遺伝子変異が見られることを確認した。また、MAT2Aの発現増加およびRB1の発現減少は正常組織ではほんと観察されなかった。以上の結果より、in vitroと同様にin vivoにおいても、MAT2A遺伝子の過剰発現がRB1遺伝子のプロモーター領域のメチル化異常を引き起こし、癌化を促進する可能性が示唆された。またMAT2Aの発現量が卵巣癌の悪性度を解析するための新規バイオマーカーとなりうることが示唆された。申請者は平成24年度に、MAT2Aおよびターゲット遺伝子RB1の発現量解析およびRB1のプロモーター領域のDNAメチル化解析を行った結果、卵巣細胞株と同様の遺伝子発現変動が、臨床検体においても見られることを確認し、MAT2A遺伝子の過剰発現がRB1遺伝子のプロモーター領域のメチル化異常を引き起こし、癌化を促進する可能性を示唆する結果を得た。本年度は、卵巣癌細胞株および摘出卵巣癌組織を用いてMAT2A遺伝子のプロモーター領域およびGene body領域をbisulphite sequencing法によりPCR増幅領域内の全てのメチル化部位について解析し、遺伝子発現量とDNAメチル化の関係について検証した。MAT2A遺伝子のプロモーター領域を解析した結果、卵巣癌細胞株、正常卵巣表層上皮株、卵巣癌組織および正常卵巣組織のいずれの場合もメチル化されていなかった。培養細胞におけるGene Body領域ではMAT2Aの発現量の増加に伴いメチル化が低下し、負の相関が見られた(R=-0.882)。また、卵巣癌組織のGene Body領域のメチル化は、正常卵巣組織に比べ有意に低かった(p < 0.01)。これらの結果より、MAT2A遺伝子のGenebody領域のメチル化によりMAT2Aの過剰発現が起こり、RB1遺伝子のプロモーター領域のメチル化異常を引き起こし、癌化を促進する可能性が示唆された。またMAT2Aの発現量が卵巣癌の悪性度を評価するための新規バイオマーカーとなりうる。申請者はメチル基供与体の合成酵素遺伝子MAT2Aが卵巣癌において過剰発現することを見出しており、MAT2A遺伝子が卵巣癌のエピジェネティクス異常を引き起こす可能性が示唆される。初年度は、卵巣癌におけるMAT2A遺伝子のターゲットを探索するため、real time PCR法を用いて数十種類の癌遺伝子および癌抑制遺伝子の発現定量解析を行った。その結果、癌抑制遺伝子としてよく知られているRB1遺伝子の発現が卵巣癌において有意に抑制されていることを見出した。さらに、RB1遺伝子のプロモーター領域のDNAメチル化を解析したところ、高メチル化状態であることが明らかとなった。また、卵巣癌細胞株においてRNAiを用いたノックダウン実験でMAT2A遺伝子の機能抑制を行い、細胞増殖が有意に抑制されることを発見した。さらに、MAT2Aの阻害剤(シクロロイシン)を添加して卵巣癌細胞の培養を行ったところ、濃度依存的に細胞増殖が抑制された。これらの結果は、MAT2A遺伝子の過剰発現が卵巣癌細胞の増殖を促進することを示すとともに、シクロロイシンが卵巣癌の治療薬として使用できる可能性を推察された。以上の結果より、MAT2A遺伝子の過剰発現はRB1遺伝子のプロモーター領域の高メチル化を引き起こし、癌化を促進する可能性が示唆された。

当初の計画通り、摘出卵巣癌組織を用いてMAT2Aのターゲット遺伝子の発現を解析し、卵巣細胞株と同様の遺伝子発現変動が、臨床検体においても見られることを確認した。上記の如く、平成23年度の研究実施計画である「in vitroにおけるMAT2Aの卵巣癌増殖への機能解析」および「MAT2Aのターゲット遺伝子探索」はほぼ予定通り終了した。最終年度は卵巣癌細胞株のヌードマウスへの移植実験およびMAT2Aの阻害剤投与実験を行うことで、MAT2A阻害剤の臨床応用への可能性を探る。MAT2Aの阻害剤投与実験を行うことで、MAT2A阻害剤の臨床応用への可能性を探る。また、摘出卵巣癌組織を用いてMAT2A、DNMTsの標的遺伝子の発現量解析とエピゲノム解析を行う。さらに、患者基本情報に照らし合わせ、年齢、組織型、進行期、生命予後などについて、統計学的な検定を行ない、メチル化異常の発症機序について検討する。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成25年度請求額と合わせ、平成25年度の研究遂行に使用する予定である。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成24年度請求額と合わせ、次年度に計画している研究の遂行に使用する予定である。
ダンス指導力向上を目指す教員養成課程におけるダンス授業のプログラム改善

本研究の目的は教員養成課程におけるダンス授業の事例検討と大学4年生を対象に教員養成課程におけるダンス授業の成果と課題に関するアンケート調査を通して、教員養成課程におけるダンス授業の成果と課題を探り、改善を図ることである。平成30年度は、平成29年に続き、研究課題1「大学におけるダンス授業の事例検討」については、良いダンス授業の事例から指導者の指導言語を記録した文字データを用い、指導戦略の要素を検討することを目指した。分析の際には、質的分析のソフトウェア(Nvivo)を用いて行った。平成29年度に続き、指導戦略の解概念(主に、シグナリングとスクリーニング)の分析を進めた。研究課題1-3「教員志望学生の追跡調査」については、条件に適合する対象者の選定やインタビュー内容について検討を行った。研究課題1-1の良いダンス事例についての研究は、当初計画からデータ分析手法を変更(ダンスの指導言語を指導戦略の解概念を用いて分析する)し、試行錯誤を重ねながら研究を実施しており、予定通り研究を進めることができなかった。指導戦略の解概念に分ける際に、いくつかの概念に重複して該当する場面が多く、協力いただいている先生との協議にも時間がかかっている状況である。どのように分析し、まとめていくかについて手探りをしているため、計画より遅れている。研究課題1-2は、研究課題1-1の結果をまとめた上での分析になるため、進められていない状況である。研究課題1-3「教員志望学生の追跡調査」において、条件に適合する対象者を選定することが難しく、想定より時間がかかっている。研究課題2は、アンケート調査の結果をまとめ、研究発表を行った。なお、平成30年度は、研究代表者である筆者が甲状腺亢進症による体調不良が続いたことによって研究が当初より遅延することになった。研究課題1-1については、引き続き手探りをしながら、良いダンス授業の指導者の指導戦略を明らかにしていくことを目標に、データを分析していく予定である。同分野の研究者との協議も行う予定であり、最終年度であることから、論文の執筆も同時に進めていく予定である。研究課題1-2は、昨年度に引き続き、研究1-1の結果と照らし合わせて分析し、研究課題1-1と一緒に結果をまとめて報告する予定である。研究課題1-3については、インタビュー調査対象者の選定条件を検討しつつ、対象者を探し、インタビュー調査を実施していく予定である。以上の研究を通して「ダンス指導力向上を目指す教員養成課程におけるダンス授業のプログラム改善」について示唆できる点を導いてまとめていきたい。本研究は、ダンス授業を受ける学生たちからの受け止めと一緒に,教員養成課程におけるダンス授業を授業をする側と授業受ける側から相互的に検討することで,ダンス授業の成果と課題を探っていく方向に発展させることを目的として実施している。本年度は、教員養成課程におけるダンス授業の事例を検討することを主な課題として設定し実施した。良いダンス授業の事例については、授業観察・記録、指導者の指導言語をの記録、指導者のインタビュー調査を実施した。さらに、学生の受け止めを検討するために、自由記述文のテキストデータを収集した。平成28年度からは収集したデータの分析に着手する予定である。また、本年度は、事前調査として平成26年度に実施していたデータの分析を行い、その結果を学会と研究紀要として発表した。教員養成課程の大学におけるダンス授業の課題について、大学4年制を対象に在学中受講してダンス授業についてアンケート調査を行った結果、ダンス授業が役に立つかについては評価が高い傾向であったが、ダンス指導力が身に付いたかについては、評価が低い傾向であった。各ダンスの指導力のパーセントについて自己評価をしてもらった結果、どのダンスの指導力も50%を超えず、自分のダンス指導力について低く評価していると見られた。自由記述からは、各ダンスの特性や指導法方に対する記述があった反面、間違って理解していることによる記述も見られた。これらの結果から、大学4年生はダンス指導について不安を感じており、教員養成課程におけるダンス授業ではその不安を軽減できるように働くこと、教員養成課程のダンス授業を通して3つのダンスの特性や指導内容を正しく理解されることが今後の課題として見出された。本年度は最初に計画した、良いダンス授業の事例を検討するため、データを収集することが主な課題であり、春と秋学期の10回分の授業データ及び、毎時間の学生の感想文、そして期末レポートのデータを収集することができた。学生が考えるダンス授業の成果と課題については、平成26年度の事前調査のデータを分析し、結果を得ることができた。しかし、分析と考察を行う際に、アンケート用紙の改善が必要であると判断した。具体的には、本アンケートでは、ダンス授業が将来役に立つと思うか、ダンス授業を通してダンス指導力は十分に身に付けられたかを調査すると共に、実際に受けた授業概要についても調査した。どの内容のダンス授業を受けたかについて調べたことをもとに分析する予定であったが、同じ大学の学生でもその回答が一致していなかった。1年生か2年生の時にダンス授業を受けた学生が多く、ダンス授業の内容を覚えていない様子が見られた。本アンケートでは、ダンス授業の内容について、学習指導要領に基づけ具体的な内容を示し、受けた内容について○を付ける形式であったが、その内容を簡潔化し、答えやすくする必要があると思われる。さらに、このような問題点を事前に防ぐために、対象となった大学の教員にダンス授業の内容について調査したが、着任年数によっては、実際に4年生が1・2年生の際にダンス授業を担当していなかった場合もあったため、分析に反映することができなかった。

本年度は新たな調査を行うことができなったため、アンケート用紙の改善においては、平成28年度中に、良いダンス授業の事例を参考に改善を行い、実施することを目標とする。本研究の目的は、教員養成課程におけるダンス授業の事例検討と大学4年生を対象に教員養成課程におけるダンス授業の成果と課題に関するアンケート調査を通して,教員養成課程におけるダンス授業の成果と課題を探り,改善を図ることである。平成28年度は、平成27年度の課題であった、研究課題1「大学におけるダンス授業の事例検討:1よいダンス授業の事例検討」で収集できたデータの分析に着手した。まず、良いダンス授業の事例から指導者の指導言語を文字データとして記録し、そのデータからどのような指導戦略をもって指導を行っているかを検討することを目指した。先行研究を通して、指導戦略の解概念(インセンティブ、コミット面と、ロック・イン、シグナリング、スクリーニング、モニタリング)について整理し、その解概念を基にデータを分析した。さらに、研究課題2「全国大学におけるダンス授業の成果と課題」については、2017年2月にアンケート調査を実施した。今回の調査では、紙媒体のアンケート調査ではなく、「Questant」会社のシステムを用い、インタネット上でアンケートを作成し、調査を行った。アンケートの内容は、平成27年度の授業事例及び平成26年度の実施したアンケート調査結果を基に、改善した。研究課題1「大学におけるダンス授業の事例検討:1よいダンス授業の事例検討」の指導言語と「2学生の受け止めの検討」の感想文の文字データ化は完了した。しかし、1ー1の文字データ化したデータ量が予想より多く、分析に時間がかかっている。さらに、研究者の分析が終了したら、同分野の専門家にデータ分析の結果を見直してもらい、意見が異なる部分については、論議を行う必要がある。1ー2の学生感想文についても、文字データ化は完了し、これからテキストマイニングを用いて分析する作業に着手する予定である。以上、1ー1、1ー2は、分析まで平成28年度に完了する予定だったが、両方ともデータ量が多く、時間がかかっている。しかし、大きな研究方法の変更ではないことから、順調に進展していると考えられる。研究課題1ー3「教員志望学生の追跡調査」については、来年度から実施するために、平成28年度も引き続き、インタビュー対象になれる学生に協力の依頼をした。研究課題2「ダンス授業の成果と課題」については、平成27年度はアンケート用紙を見直す必要があり、実施できなかったが、平成28年度は、1ー1の良いダンス授業の事例と一緒に、平成26年度に実施したアンケート結果を基に、アンケート用紙を改善し、調査を実施した。実施の際には、「Questant」会社のシステムを用い、WEB上で調査を実施したため、アンケートデータを入力する作業はいらず、ローデータを得ることができた。
ケラチノサイトより産生される細胞増殖因子に関する研究

骨髄幹細胞、肥満細胞および色素細胞の分化、増殖にはc-kit受容体が重要な役割をしている。近年、c-kit受容体と結合するリガンド(stem cell factor/mast cell growth factor)が同定され、骨髄ストローマ細胞や真皮線維芽細胞に発現されていることが明らかになった。われわれは培養ケラチノサイトがstem cell factorのmRNAを発現していることをPCR法でみいだしている。色素細胞は表皮基底層でケラチノサイトに囲まれて存在していることから、色素細胞の分化、増殖にはケラチノサイトが発現しているstem cell factorが重要な役割をしているものと推定される。さらに、PCR法で増幅されたcDNAをサブクローニングしその塩基配列を決定し、ケラチノサイトが発現しているstem cell factorのmRNAは全長型であることを明らかにした。さらに、ケラチノサイトがstem cell factorの蛋白を表現していることを明らかにするために、当教室で樹立したケラチノサイトの培養細胞株KCMH-1の蛋白を可溶化し、stem cell factorに対するポリクローナル抗体を用いてウエスタンブロット法で検出したところ、32KDおよび20KDの蛋白が検出された。全長型のmRNAから翻訳されるstem cell factorは通常膜結合型であるが、一部は蛋白分解酵素により切断されて遊離型となることが知られている。今回検出された32KDおよび20KDの蛋白はそれぞれ膜結合型および遊離型に相当するものと思われる。また、吸引水疱により皮膚局所から表皮細片を採取し、PCR法でstem cell factorのmRNAの発現を検討したところ、健常人皮膚でmRNAが検出され、stem cell factorは表皮で恒常的に発現されていることが推察された。色素異常がみられる皮膚疾患でstem cell factorの発現異常があるかどううか現在検討中である。
筋系譜ライブイメージングによる筋形成の時空間的制御におけるミオスタチン機能の解明

筋特異的発現プロモーター(α-actih promoter)を用いて、zMstn full(Mstnの機能亢進)、活性型zMstnに結合してその活性を抑制することが知られている,zMstn1-ΔBMP1 cleavage site-propeptide(Mstnの機能抑制)を筋肉特異的に発現するトランスジェニックゼブラフィッシュをそれぞれ作出した。受精後1ヶ月あたりからzMstn full lineでは筋肉量の減少、逆にzMstn1-ΔBMPIcleavage site-propeptide lineでは筋肉量に増加の傾向が顕著になり、ゼブラフィッシュにおけるmyostatinの機能がマウスと同じ筋肉量の負の制御であることが示唆された。これらの筋肉量の増減が筋線維の増殖・肥大によるものなのかを調べるため、また筋肉以外の組織への影響を調べるために,これらのトランスジェニックゼブラフィッシュの成魚の全身切片を作製した。その結果、筋肉以外(内臓等)に顕著な差は認められず、zMstn full lineにおいては筋線維の本数および断面積に減少、zMstn1-ΔBMP1 cleavage site-propeptide lineにおいては筋線維の本数および断面積に増加の傾向が認められた。これらの結果は、Mstnのノックアウトマウスで見られた骨格筋の増殖・肥大による筋肉量の増加と同様の結果であり、このことはMstnによる筋肉量の負の制御が、マウスとゼブラフィッシユで同じメカニズムであることを強く示唆するものである。zebrafishにおいては受精後1ヶ月あたりまで顕著な差が認められないが、zMstnの発現は72hpfあたりから顕著に増加していることから、この時期の筋形成をより詳細に調べるため、現在骨格筋の増殖および融合を可視化したゼブラフィッシュを作出した。まずゼブラフィッシュにおけるmyostatin(zMstn)の機能がマウスにおけるMstnの機能(筋肉量の負の制御)と同等なものであるかをモルフォリノインジェクションによるzMstnの翻訳阻害により調べた。Mstnノックアウトマウスと同様の筋肉量の増加という表現系を期待したが、筋肉量に顕著な差は認められなかった。これは、インジェクション操作による胚へのダメージにより個体差が大きくなってしまうこと、モルフォリノによる翻訳阻害効果は全ての胚で一様ではないこと、またモルフォリノによる翻訳阻害は一過性であり持続的な翻訳阻害ができないことが原因であると考えられた。そこで、インジェクショ、ン操作を伴わずzMstnの機能を亢進あるいは抑制するために、筋肉特異的発現プロモーター(α-actin promoter)を用いて、zMstn full(Mstnの機能亢進)、活性型zMstnに結合してその活性を抑制することが知られているzMstn-propeptide(Mstnの機能抑制),zMstn1-ΔBMP1 cleavage site-propeptide(Mstnの機能抑制)を筋肉特異的に発現するトランスジェニックゼブラフィッシュをそれぞれ作出した。このことから、ゼブラフィッシュにおけるmyostatinの機能がマウスと同じ筋肉量の負の制御であることが示唆され、インジェクション操作を伴わずに安定的にzMSTNの機能元進・抑制した胚を実験に用いることが可能となった。筋肉特異的発現プロモーター(a-actin promoter)を用いて、zMstn full(Mstnの機能亢進)、活性型zMstnに結合してその活性を抑制することが知られているzMstn-propeptide(Mstnの機能抑制),zMstnl-ΔBMP1cleavagesite-propeptide(Mstnの機能抑制)を筋肉特異的に発現するトランスジェニックゼブラフィッシュをそれぞれ作出した。F1 lineを観察したところzMstn full lineでは、controlと比較して背側の筋肉量に減少の傾向がみられた。逆にzMstn-propeptide及びzMstnl-ΔBMP1 cleavage site-propeptide lineでは背側の筋肉量に増加の傾向がみられ、ゼブラフィッシュにおけるmyostatinの機能がマウスと同じ筋肉量の負の制御であることが示唆された。筋繊維の増殖・肥大を詳細に調べるために、また筋肉以外の組織の変化を調べるために、これらのトランスジェニックゼブラフィッシュ(成魚)の全身切片を作製し、現在解析中である。成魚での筋肉量の増加が確認されたことから、どのような過程を経て筋肉量の増加に至るか調べるために、これらのトランスジェニックゼブラフィッシュ胚(24hp72hpf)の筋形成における筋前駆細胞、筋細胞のマーカー(Pax7,MyoD)の発現パターンを免疫染色によって調べたが、これらのマーカーには顕著な差は確認されなかった。そこで内在性のゼブラフィッシュMSTNの発現量を調べたところ、24hpfから発現が確認されるものの、7296hpfから発現量に顕著な増加が認められたことから、現在72hpf96hpfの胚を用いて筋前駆細胞、筋細胞のマーカー(Pax7,MyoD)等の発現パターンを詳細に調べている。受精後1ヶ月あたりからzMstn full lineでは筋肉量の減少、逆にzMstn1-ΔBMPIcleavage site

-propeptide lineでは筋肉量に増加の傾向が顕著になり、ゼブラフィッシュにおけるmyostatinの機能がマウスと同じ筋肉量の負の制御であることが示唆された。これらの筋肉量の増減が筋線維の増殖・肥大によるものなのかを調べるため、また筋肉以外の組織への影響を調べるために,これらのトランスジェニックゼブラフィッシュの成魚の全身切片を作製した。その結果、筋肉以外(内臓等)に顕著な差は認められず、zMstn full lineにおいては筋線維の本数および断面積に減少、zMstn1-ΔBMP1 cleavage site-propeptide lineにおいては筋線維の本数および断面積に増加の傾向が認められた。これらの結果は、Mstnのノックアウトマウスで見られた骨格筋の増殖・肥大による筋肉量の増加と同様の結果であり、このことはMstnによる筋肉量の負の制御が、マウスとゼブラフィッシユで同じメカニズムであることを強く示唆するものである。zebrafishにおいては受精後1ヶ月あたりまで顕著な差が認められないが、zMstnの発現は72hpfあたりから顕著に増加していることから、この時期の筋形成をより詳細に調べるため、現在骨格筋の増殖および融合を可視化したゼブラフィッシュを作出した。
製品/サービスの価値創成ネットワークに関する理論構築と実証

本研究は、価値創成ネットワーク理論の構築と体系化を研究課題全体の目的とし、(1)価値創成ネットワークのシステムモデル構築、(2)価値創成ネットワークの数理モデル構築、(3)価値創成ネットワークシミュレーション、(4)経済実験による価値創成分析、(5)実ビジネスの事例調査、(6)実データ分析とクラス分類、(7)取りまとめと体系化、の7項目をサブテーマとして設定している。このうち、本年度は前年度に行った(1)の成果をもとに、(2)の数理モデル構築と、(5)の事例調査を中心に進めた。各項目の成果については以下の通りである。(2)価値創成ネットワークの数理モデル構築ゲーム理論の応用分野であるメカニズムデザインの枠組みを利用して、価値創成モデル(Ueda et al. 2008)におけるクラスIIIIの定式化を行った。特に、クラスIIでは、環境の不完全性からプレイヤの行動が変動するものとして、選好集合からメッセージ集合への写像に変動を持つものとして記述した。また、クラスIIIでは、目的情報も不完全であることから、選好集合と帰結集合自体が変わるという設定として定式化を行った。基本的な定式化の枠組み構築ができたと考えられる。(5)実ビジネスの事例調査まず、自動車産業におけるサプライチェーン構造全体を具体的な調査対象として設定し、部品の供給関係などを実データから調査し、そのネットワーク構造を明らかにした。(2)については、さらにネットワーク構造への拡張を予定して研究を進めており、また(5)については、各事業主体の詳細な調査を計画していたが、平成27年11月10日に研究代表者の突然の急逝により、本研究課題は事業廃止となっため、研究の継続が困難な状況となった。本年度は、本研究課題の根幹をなす価値創成ネットワークのシステムモデルの構築を行った。これまでに研究代表者らが提案してきている価値創成モデルは、提供者、受容者、製品/サービスの3主体間において形成される価値の構成の違いから記述されるモデルであるが、実社会ではそのような単なる3者の関係性にとどまらないため、複数主体のネットワークとして価値創成を考える必要がある。そこで、関連するステークホルダからならる1つの製品サービスシステム(Product Service System: PSS)を対象としたネットワークモデルとして表現する枠組みを構築した。ネットワーク上のノードがステークホルダで、エッジがクラスの関係性(各エッジがクラスIからIIIにそれぞれ対応した属性を持つ)として表現されている。これにより、価値創成モデルという概念を切り口に、ネットワークの構造としてPSSの価値構造を捉えることが可能となった。このシステムモデルの検証のために、幾つかの典型的な小売業を具体例として、このネットワークモデルを用いて実サービスを記述を行った。得られたネットワーク構造について、その妥当性を検証するため、実際の企業等にインタビュー等を行い、定性的ではあるがその有効性も示されている。このネットワークモデルの枠組みは、本研究課題を進める上での理論的基盤となるものであり、次年度以降の活動に繋がる基礎部分の構築ができたと言える。本年度に実施すべき内容として、研究計画では基礎となる価値創成ネットワークのシステムモデルの構築という目的設定をしていたが、設定された計画内容に従い、従来の三者の行動主体からなる価値創成モデルを、様々なステークホルダからなるネットワーク構成を有するモデルに拡張することに成功した。これは、次年度以降に進める基礎となるシステムモデルであり、今後の研究計画を遅れること無く進められることからも、概ね順調に進展していると評価できる。本成果の一部については、学会や招待講演等で報告している。先述の通り、本研究課題は当初の予定通りに概ね順調に進展しており、次年度以降も研究計画に従って、進めていく予定である。特に次年度では、本年度に構築した価値創成ネットワークのシステムモデルの数理モデル化を目指す。

今年度の構築したシステムモデルは、言わば概念モデルであり、最終的な目標として実社会への展開を進めることを考えている本研究課題では、数学的に表現可能な数理モデルの構築が必要不可欠である。研究計画でも記載しているとおり、基本的にはゲーム理論を軸とした表現系でモデルを定式化することを予定している。一方、数理モデル構築と平行して、実証分析のために、実ビジネスに関する調査を平行して進める予定である。本研究課題に一部関連がある内容のインタビュー記事が掲載:
トイレを必要とする条件とは：狩猟採集民、農耕民、都市生活者の排泄と衛生条件の比較

人類は農耕を開始するまで人類史の膨大な時間、狩猟採集生活を営んできた。現代の狩猟採集民や伝統的な生活を営む農耕民の中にはトイレを持たず野外排泄を行っている集団が数多く存在していることを鑑みると、「少集団で移動生活を行う狩猟採集民にとって野外排泄は合理的なのではないか」、「人類はいつから/どのようにしてトイレを持つようになったのか」という「問い」が生まれた。本研究は、「人口密度が低く遊動的な狩猟採集生活においては、野外排泄による細菌感染リスクは低く、定住生活をはじめて人口密度が増加したことにより感染リスクが高まり排泄空間が固定化され「トイレ」を作るようになった」という仮説の検証を試みる。