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層状化合物系固溶体の合成とリチウムインターカレーション挙動に関する研究

充放電中の構造変化は、Ni/(Ni+Mn)>0.2以上では類似しており、全領域にわたり均一固相反応でリチウムのインターカレーションが進行することも明らかとなった。これらの成果はJ. Power Sources誌に公表される。LiMnO_3の代わりLi_2TiO_3を用いてもLiNiO_2と固溶体相(Ni/(Ni+Ti)>0.5)を生成することを確認しているがTi含量が増加すると層状構造の乱れが著しく増大し、Ni/(Ni+Ti)=0.5では岩塩型構造へと変化する。Ni/(Ni+Ti)<0.9では構造の乱れを反映し、電気化学特性も著しく低下する。この内容は本年度の電池討論会で発表予定である。また、LiCrO_2がLi_2TiO_3と全組成領域で層状構造を有する固溶体を生成することを見出した。この成果は昨年の電池討論会で既に公表し、現在投稿準備中である。この化合物はLi : Cr : Ti=3:1:1の原子比で最大の容量を示す。容量は充放電温度に依存すること、分極が大きいなど現在のところ実用材料としての問題点も有するが60°Cにすれは200mAh/g以上の容量を示すことが大きな魅力である。昨年度はLiNiO_2-Li_2MnO_3系固溶体が全組成範囲で生成し、層状構造を保つことを明らかにした。この成果に基づきLi_2MnO_3を同じタイプの層状化合物であるLi_2TiO_3と変えたLiNiO_2-Li_2TiO_3固溶体系の生成を確認し、この固溶体系も優れたリチウム電池正極特性を示すことを明らかにした。しかしTi含量が増加すると層状構造の乱れが著しく増大し、Ti/(Ni+Ti)>0.4では岩塩型構造へと変化する。Ti/(Ni+Ti)>0.1では構造の乱れを反映し、電気化学特性も著しく低下する。しかしながらこの材料の電気化学特性は、作動温度に大きく依存し、60°C付近まで作動温度を挙げると岩塩型構造の場合でも100mAh/gの放電容量が出現する。特に、Ti/(Ni+Ti)=0.5の試料では、合成条件によりLi_<1+x>Ni_<0.5>Ti_<0.5>0_2(0.5>x>0)が生成する。xの値は酸素雰囲気が強くなると大きくなり、層状構造性が増大する。この成果の一部は、J. Power Sources及び2003年電気化学会で発表する。上記LiNiO_2-Li_2TiO_3固溶体系のLiNiO_2をLiCrO_2と変えた新固溶体系も見出した。LiCrO_2はLi_2TiO_3と全組成領域で電気化学的に活性な層状構造を有する固溶体を生成することを見出し、その詳細の一部は既に学術誌に公表した。この研究の詳細は、本年米国電気化学会誌5月号に掲載予定である。本年度はニッケル含有の正極材料について研究を進めた。元素の均一分散が可能なスプレードライ法で作成した原料を用い、LiNi_<0.5>Mn_<0.5-x>Ti_xO_2の合成した。0<x<0.5の全組成領域でMnをTiに置換可能であることを見出した。TiによるMnの置換は層状化合物の生成を促進し、x>0.02になると未反応NiOの生成が抑制され、単一相の化合物が得られる。この化合物群はx<0.3であればLi相とNi相が分離した層状岩塩構造を保持するがx>0.4以上ではが全組成範囲で生成し、層状構造を保つことを明らかにした。この材料の電池特性は、0.02<x<0.1の範囲が良好で、xが大きくなりカチオンミキシングが増加するにつれ、室温放電容量は低下する。本研究成果は昨年度米国電気化学で報告し、その成果の一部はITE Letter(掲載済み)と電気化学関係誌に投稿中である。
濾胞性リンパ腫の予後を規定する分子の解明

濾胞性リンパ腫(FL)についてcDNAマイクロアレイとGSE法の組み合わせを用いて解析し108の遺伝子を抽出しその中からBTLA(T細胞)とHVEM(濾胞樹状細胞・樹状細胞)、FOXP3(制御性T細胞)、PD-1(濾胞内ヘルパーT細胞)、腫瘍関連マクロファージからCD68とCD16、MiTF、CD163を用いて免疫組織化学に解析した。高悪性度FLで有意にCD68+とMiTF+の割合が有意に多く、FLに比べてDLBCLでPD-1が有意に減少していた。FLの進展およびDLBCLへの移行は腫瘍細胞のみならず、微小環境、特にマクロファージと樹状細胞、T細胞が関与していることを明らかにした。その結果、CD68は2.29%±2.99%(平均±標準偏差)で、Grade 1-2(G1-2)FLで1.7%±1.5%、G3FLで4.9%±5.6%であり、G3FLで有意にCD68+TAM割合は多かった。MiTF+M2は全体で2.62%±3.1%、G1-2FLで1.8%±2.2%、G3FLで5.5%±4.2%でG3FLで有意に多かった(P<0.05)。CD163+M2は全体で3.2%±0.89%、G1-2FLとG3FLではほぼ同程度であった。CD16では分布が異なっていた。FLではG1-2に比べてG3ではTAMの割合が上昇し、M1、M2いずれも同様であった。TAMはFLのprogressionに関係する可能性があることがわかった。濾胞性リンパ腫(Follicular lymphoma, FL)のcDNA microarrayとGene Set Enrichment Analysis (GSEA)の組み合わせから、アレイ上の遺伝子を含むパスウェイを変動の有意な順にリストアップし、これらの遺伝子が持つ発現値変動がアレイ全体の発現値変動のばらつきと比べてどの程度有意であるか、コンピュ-タ解析を行った。個々のパスウェイに含まれるグループ内遺伝子群の発現値が全体と比べて統計学的に有意である順に108の遺伝子をリストアップした。この中で陽性に傾ける遺伝子として、FOS, LTA, TNFSF12, TNFRSF4, LILRA4, IL17A, RUNX1, ICOS, CTLA4, CD40LG, PILRA, ICOSLG, CD247, IL4, CBL, MAPK8, TRADD、一方陰性に傾ける遺伝子としてIL10, TAF5L, LTBR, IFNG, TBX21, IL1R2, HMOX1, VTCN1, MDM2, FCGR2A, TNFSF18, INSがあげられた。これらの抗原を同定する抗体を調べたところ10種類程度が検討可能であった。まず以下の4つで免疫組織化学的に解析した。まず正常リンパ組織における発現を解析したところ次の結果を得た。BTLA:リンパ濾胞胚中心の中と濾胞間に存在するT細胞に陽性。ときにマントル層もしくはマージナル層のB細胞にも陽性反応を認めたが胚中心内B細胞には陰性。HVEM:濾胞樹状細胞と濾胞間の樹状細胞の胞体内ゴルジ野にドット状に陽性。FOXP3:regulatoryT細胞(Tregs)に陽性。PD-1:胚中心内のhelper T細胞に陽性。これらの分子を含めて、正常組織およびFLのパラフィン切片を染色し、解析を進めている。人体病理学濾胞性リンパ腫におけるTumor Associated Macrophage(TAM)について免疫組織化学な解析を行うことができ、M1およびM2TAMと濾胞性リンパ腫における進展の関係について示唆に富む結果を得られたので、2013年の目標をおおむね達成できたと考える。濾胞性リンパ腫(Follicular lymphoma, FL)について、cDNA microarrayとGene Set Enrichment Analysis (GSEA)の組み合わせから、発現値変動が有意な分子を多数選択することができた。その中から10種類程度の抗ヒト単クローン抗体を選ぶことができ、実際のパラフィン切片での応用が可能になったことは1年目の重要な目標をクリアできたと考えている。現在それらの抗体を用いて正常組織および腫瘍組織のパラフィン切片で検討中である。腫瘍性B細胞ばかりでなく、反応性細胞(T細胞やマクロファージ)の分布や特性をみる上でも重要である。これらの分子について、濾胞性リンパ腫のパラフィン切片を染色し、解析を進めており、次年度の結果を期待できる。RT-PCRについてはまだ準備が整っておらず、目標を達成できていない。

研究最終年(2014)は、これまでに明らかに出来た内容に濾胞性リンパ腫からびまん性大細胞型B細胞リンパ腫への進展もしくは相互の関連を調査・研究する予定です。また、これまでの業績を学会発表および論文発表として行い、結果を纏める。ほぼ当初の計画を遂行できると考える。GSEA法、cDNA microarray法で解析、抽出された新たに見出されたマーカーを引き続き、正常組織と濾胞性リンパ腫のパラフィン切片について解析する予定である。また、濾胞性リンパ腫からびまん性大細胞型B細胞リンパ腫に転化された症例についても症例を解析する予定である。該当なし
南西諸島地域の島嶼間における原始・古代文化の受容と変容に関する研究

(1)南西諸島地域では、沖縄本島・伊江島、奄美大島本島の遺跡を現地調査し、関連の資料収集ならびに文献資料の収集を行った。(2)南西諸島地域で得られた新知見として、(1)奄美大島宇宿貝塚で、1213世紀の火葬蔵骨器が発見されている。南西諸島の葬制は洗骨葬が主流であり、火葬の風習やそれに伴う南島への仏教の伝播を検討するにあたって、火葬骨が納められている本土系の陶器はその出自を推定する手がかりとなる。(3)北海道伊達市有珠遺跡出土の南海産の伝播ルートを推定する手かがりとして、弥生時代前期の遠賀川系土器の分布状況を調査した。青森県八戸地方には遠賀川系土器の良好な資料が出土している。また日本海沿岸地域にも遠賀川系土器の分布が散見され、京都府の海岸から放流した漂流ビンが有珠遺跡の近くの木古内町と青森県八戸市に流れ着いた事実を考え合わせると、有珠遺跡出土の南海産貝製品の伝播ルートは対馬海流が最も関わりが深いと推定される。(4)長野県鎧塚古墳、静岡県松林古墳、山梨県銚子塚古墳から南海産のスイジガイ貝輪が出土しているいずれも石室の北東の位置に置かれている。装身具ではなく呪具として使用されていたことが考える。また新知見として、鎧塚古墳からゴホウラガイが出土していることが確認された。なお、スイジガイについてはまもなく脱稿の予定である。遠賀川系土器については、遠賀川系土器がそのまま伝播したのではなく、丹後・若狭地域のあたりで変容のあたりで変容しさらに東北地方へ伝播していったものと考えている。それを裏付けるための資料が余りにも膨大であることと、丹後・若狭地域の調査がまだ不十分なために、遠賀川系土器についての研究成果は後日の課題としたい。日本列島への外来文化の流入路の一つ、南方ルートは南北1000kmをこえる広範な地域に多くの島々が散在している。本研究では、当該地域に形成された文化の諸様相がどのような形で受容され変容していったのかを、南九州からの視点でさまざまな角度からの調査研究を試みた。本年度は南西諸島地域の中で、八重山諸島(与那国島・石垣島・竹富島)と沖縄本島を、さらに近年の調査で、南海産の貝製品(ゴホウラ・イモガイ)を出土した北海道伊達市有珠10遺跡を調査した。南西諸島においては、遺跡出土の【.encircled1.】中国系文物、【.encircled2.】九州系文物について検討した。【.encircled1.】の中国系文物については、明刀銭、五銖銭、開元通宝などの中国古銭に焦点をしぼった。明刀銭については九州系の遺物が共伴しているところから、朝鮮半島・九州を経由して沖縄へもたらされたものとする従来の説を追認した。五銖銭については沖縄本島出土のものは九州系の弥生式土器などをともなっており、九州よりもたらされたものと考えられるが、久米島出土のものについては東シナ海側の海岸地域に多く出土し、九州系の文物の出土が希薄なところから中国大陸より直接もたらされたものとした。開元通宝については従来鑑真和上の渡来関連するものとされていたが、石垣島、西表島、沖縄本島の勝連半島などにも出土しており、これらの地域に鑑真和上が立ち寄ったことは考え難いことから、当時中国と当該地域の間に交易圏が形成されていたのではないかと考えられる。【.encircled2.】の九州系文物については平安時代末の滑石製品が、また徳之島産の南島須恵器も八重山諸島にもたらされていることを確認した。

北海道有珠遺跡出土の南海産貝製品のなかで、イモガイ製品は長崎県佐世保市宮ノ木遺跡出土のものと酷似しており、南島から直接もたらされたのではなく、西北九州経由でもたらされたものであろう。以上の諸点が本年度の研究成果である。研究成果については本研究終了後まとめて発表したい。原始・古代の南西諸島地域に形成された文化の諸様相が、どのような形で受容され変容していったのかを、南九州からの視点で調査した。第一に南西諸島地域と山陰、東海道などの地域との文物交流(南海産のゴホウラ貝・イモガイなどの貝製品や本土系の土器など)がどのように行われていたかについて調査した。東海地方では、愛知県豊橋市水神貝塚にイモガイ製の貝輪が出土している。周辺地域から弥生時代前期の遠賀川系土器が出土していることから、瀬戸内を経由して北九州地域から伝播したものと考えられる。山陰地方では島根県西川津貝塚や猪目洞穴からゴホウラ製貝輪が出土している。西川津貝塚から出土する土器の中に北九州系の土器が多く認められる。弥生時代に出雲地方と北九州地方との交流があったことが認められる。東海地方のイモガイと山陰地方のゴホウラの貝製品は南西諸島地域から直接もたらされたのではなく、まず北九州にもたらされ、その後それぞれの地域に伝播したものと考えられる。第二に縄文時代と弥生時代における南九州と南西諸島との文物交流について調査した。本土からの文物交流の最古の資料は沖縄本島の渡具知東原遺跡出土の約7,000年前の爪形文土器である。これにつづく縄文時代前期の轟式系土器、曽畑式系土器は沖縄諸島・奄美諸島に散見される。南西諸島から北上した最古の文物資料は種子島の下剥峯遺跡から出土した縄文時代前期相当期の室川下層式土器である。これらの研究成果については、1994年5月28日鹿児島短期大学の南日本文化研究所の公開講演会で「九州から見た南島の先史文化」と題して講演し、その講演内容を薩琉文化47号に執筆した。また沖縄考古学会の「南島考古」第14号(1994年12月発行)に「南九州と南島との文物交流について-縄文・弥生時代相当期の文物-」を発表した。(1)南西諸島地域では、沖縄本島・伊江島、奄美大島本島の遺跡を現地調査し、関連の資料収集ならびに文献資料の収集を行った。(2)南西諸島地域で得られた新知見として、(1)奄美大島宇宿貝塚で、1213世紀の火葬蔵骨器が発見されている。南西諸島の葬制は洗骨葬が主流であり、火葬の風習やそれに伴う南島への仏教の伝播を検討するにあたって、火葬骨が納められていた本土系の陶器はその出自を推定する手がかりとなる。(3)北海道伊達市有珠遺跡出土の南海産の伝播ルートを推定する手がかりとして、弥生時代前期の遠賀川系土器の分布状況を調査した。青森県八戸地方には遠賀川系土器の良好な資料が出土している。また日本海沿岸地域にも遠賀川系土器の分布が散見され、京都府の海岸から放流した漂流ビンが有珠遺跡の近くの木古内町と青森県八戸市に流れ着いた事実を考え合わせると、有珠遺跡出土の南海産貝製品の伝播ルートは対馬海流が最も関わりが深いと推定される。(4)長野県鎧塚古墳、静岡県松林山古墳、山梨県銚子塚古墳から南海産のスイジガイ貝輪が出土している。いずれも石室の北東の位置に置かれている。装身具ではなく呪具として使用されたことが考えられる。また新知見として、鎧塚古墳からゴホウラガイが出土していることが確認された。なお、スイジガイについてはまもなく脱稿の予定である。
ナノ構造認識ペプチドを用いるタンパク質非吸着表面の創製

イソタクチックポリメタクリル酸メチル(it-PMMA)に特異的に結合するc02ペプチド(ELWRPTR)の片末端をユニット数4から12のオリゴエチレングリコールで化学修飾した。得られたc02誘導体のit-PMMAフィルム表面への結合と、その後のタンパク質の吸着特性について表面プラズモン共鳴法により定量的に評価した。タンパク質には、ヒト血清アルブミン、フィブリノーゲン、リゾチーム、ヒト免疫グロブリンなどの表面電荷、形態、分子量が異なるものを用いた。タンパク質の濃度は1 μMとした。c02誘導体は外来のオリゴエチレングリコールによる化学修飾にもかかわらず、it-PMMAフィルム表面に良好に結合することがわかった。ペプチドの固定化量、固定化時間、オリゴエチレングリコールの長さ、オリゴエチレングリコールの末端構造、タンパク質の種類などを変化させ様々な条件下でタンパク質の吸着について検討したが、いずれの場合も吸着挙動はペプチドを固定化していないit-PMMAフィルム表面と同等であることがわかった。理想的に自己組織化単分子膜(SAM)が形成されれば、4ユニット程度のオリゴエチレングリコールでタンパク質吸着が抑制できることが知られていることから、ここで検討したc02誘導体はit-PMMA表面にブラシ状に固定化されているのではなく、フィルム表面近傍に潜り込むように浸透し、結合していることが示唆された。実際に、あらかじめc02ペプチドを固定化し、化学結合により後からオリゴエチレングリコールを表面化学修飾することも試みたが、全く反応しなかった。よって、PMMA結合性ペプチドに関しては、短鎖のオリゴエチレングリコールの化学修飾によるタンパク質非吸着表面を得ることは難しいことが明らかになった。前年度に明らかにしたポリメタクリル酸メチル(PMMA)ステレオコンプレックスに結合することが示唆される数種類の7残基ペプチドをFmoc法により固相合成した。得られた粗ペプチドは液体クロマトグラフィーにより精製した。ステレオコンプレックス膜への結合挙動を表面プラズモン共鳴(SPR)装置により解析し、速度定数、結合定数を算出した。その際、ステレオコンプレックス膜は、SPRのセンサーチップ表面に交互吸着法により直接、作製した。所定濃度に調整したペプチド水溶液を膜表面にフローすると、PMMAステレオコンプレックスにペプチドが結合する様子がリアルタイム解析できた。ペプチド濃度の増加とともに結合量が増加することが分かった。また、ペプチド水溶液から緩衝液に切り替えてフローすると、ペプチドが解離する様子がリアルタイム解析できた。そこで、ラングミュア型の1:1結合モデルを仮定し、得られたセンサーグラムをフィッティングすることにより結合パラメータを得た。いずれのペプチドの結合定数も10^3M^<-1>のオーダーであることが分かり、目標とする10^5M^<-1>オーダーには到達しなかった。PMMAをステレオコンプレックス化することにより、より高い結合定数を有する7残基ペプチドを得ることを目標としてきたが、予想に反する結果となった。よって、次年度は既に得ているイソタクチックPMMA結合性ペプチドを用いてタンパク質の非吸着表面を創製について検討することにした。
視覚障がい者のための実時間環境光認知スコープの開発

視覚障がい者に対し,失われた光の情報を最先端光学情報技術(可視光通信技術)により提供する新しい環境認知装置について研究した.これらの技術はロボット制御にも応用可能であり,一般のLED照明環境を照明としての働きと同時に位置情報を送信する目的にも使用し1秒間隔でデータを得ることができる.具体的には,照明輝度レベル変化を利用した情報送信に対し,魚眼レンズを用いることにより計測範囲を拡大し測位精度を向上させた.照明器具の位置としてその重心に対応した座標(固有ID)を高速イメージセンサで取得する方式を採用し,最終的に受信機の座標を算出した.その結果,歩行者の実時間位置提示と小型ロボット制御を実現した.視覚障がい者に対し,失われた光の情報を最先端光学情報技術(可視光通信技術)により提供する新しい環境認知装置について研究した.これらの技術はロボット制御にも応用可能であり,一般のLED照明環境を照明としての働きと同時に位置情報を送信する目的にも使用し1秒間隔でデータを得ることができる.具体的には,照明輝度レベル変化を利用した情報送信に対し,魚眼レンズを用いることにより計測範囲を拡大し測位精度を向上させた.照明器具の位置としてその重心に対応した座標(固有ID)を高速イメージセンサで取得する方式を採用し,最終的に受信機の座標を算出した.その結果,歩行者の実時間位置提示と小型ロボット制御を実現した.視覚障がい者に対し,失われた光の情報を最先端光学情報技術により提供する新しい環境認知装置について研究する.具体的には,視覚障がい者周囲の太陽を含む照明環境を測位衛星の一種と仮定し,歩行時の測位精度を格段に向上させる実時間環境光認知装置(オプティカルコンテキストスコープ)の開発を目的とする.本装置実現のためには,(1)可視光通信LED照明環境,(2)単一小型の受光装置,(3)音声案内支援サーバが必要となる.このうち(1)と(3)はすでに実用化レベルで実現し,最も困難な(2)の受光部につき今年度までの科学研究費により基本動作を確認できた.ここで核となるのは研究協力企業のブレインビジョン社(社長:市川道教氏)製超高速CMOSイメージセンサ技術である.この技術を用いて,将来的には可視光情報の復号と天井照明器具画像取り込みを同一のイメージセンサで実現し,いわゆる眼鏡型測位装置を開発することを目的とする.平成24年度は,魚眼超高速可視光受信器作成と受光アルゴリズム開発に焦点を絞り研究を行った.具体的には,従来開発した蛍光灯とLED通信システムを基に視覚障がい者が地下街を歩行もしくは建物内外を移動する場合を想定した実時間環境光認知装置を開発した.基本構成としては,魚眼レンズ付き超高速イメージセンサに太陽光や照明光を弁別するディジタルフィルタを組合わせその輝度振幅と受光角を利用することにより,単一のイメージセンサを利用しつつ天井を含む広域の画像取得とピンポイントの可視光情報の復号を行った.さらに,障害者支援施設と連携し,実証実験を通して屋内における対象環境光のリスト作成,並びに音声案内のノウハウを積極的に装置動作に活用する方法を検討した.平成25年度の研究実績平成24年度に得られた成果を基にして,実時間環境光受信器に関する評価・改良ならびに測位アルゴリズムの改良を行った.特に,簡易型の小型ロボットに受光器を取り付けた際の動作確認と動作環境における問題点を検討し,制御ソフトウェアにフィードバックすることができた.ここで,すでに実用化を目指して開発されている情報送信型LED照明を新潟大学情報理工棟1階に長期間設置することにより,魚眼レンズを用いた受光器の特性を詳細に把握することができた.すなわち,外光によるセンサへの影響,LED照明との距離による測位誤差の変化等である.実験では,まず卓上照明環境における小型ロボットの自立走行実験を行い,受光器の動的な特性を把握した.さらに,実用面で重要となる情報送信型LED照明の最適設置数を検討し,ひと部屋当たりの当該照明個数の低減と他の照明器具を用いた測位精度の向上方法を提案した.さらにオプティカルフローを用いた移動時の照明器具推定方法についても検討した.これらの成果を,IPIN2013(屋内測位とナビゲーション国際会議2013年),その他学会等で発表した.視覚障がい者に対し,失われた光の情報を最先端光学情報技術により提供する新しい環境光認知装置について研究を行った.具体的には,視覚障がい者周囲の太陽を含む照明環境を測位衛星の一種と仮定し,歩行時の測位精度を格段に向上させる実時間環境光認知装置(オプティカルコンテキストスコープ)の開発を目的とした.本装置実現のためには,(1)可視光通信LED照明環境,(2)単一小型の受光装置,(3)音声案内支援サーバが必要となる.このうち(1)については,従来使用しているテストベッドに加え,100mm径のLED照明器具(実用化モデル)を4灯使用した精密測位用可視光通信環境を完成させた.(2)の受光装置については,眼鏡両端に2個の小型光センサを配置した実験用受光器を完成させ,テストベッド上でその動作を確認した.さらに,最も困難な魚眼カメラ型センサの受光部試作についても,今年度までの科学研究費により基本動作とテストベッドでの精密測位動作(手で把持した状態でも10cm以下の誤差)を確認した.(3)の音声案内支援サーバについては,学内のGISと連携したタブレット端末より現在地に対する音声案内を実施するシステムを試作した.

一方屋外での案内については,GNSS受信機による精密測位ののち,最近小型化・低消費電力化が進んでいるBLE(Bluetooth low energy)を用いた音声案内を実現し,その効果と誤差範囲を明らかにした.以上,平成24年度から26年度までの3年間で,魚眼超高速可視光受信器作成と受光アルゴリズムの開発を中心に実時間環境光認知装置の研究を行い,その成果を視覚障碍者向け音声案内に応用することにより簡便な測位装置を実現することができた.今後は,地下街や屋外を歩行する際の環境光の影響を調査し,障害者支援施設と連携しながら装置の改良を進める予定である.26年度が最終年度であるため、記入しない。情報機器工学26年度が最終年度であるため、記入しない。目的とする魚眼レンズ付き超高速イメージセンサを用いた可視光受信機を開発し,さらにLED照明の輝度振幅と受光角を利用することにより,単一のイメージセンサを利用しつつ天井を含む広域の画像取得とピンポイントの可視光情報の復号を実現したため.1)可視光受信器本体について:当初予定していたサイズの10cm×10cmよりも小型の5cm×5cmの受光器を開発することができたため,人間の肩や小型ロボットに実装した実験を行うことが可能となった.2)実用的な照明器具の開発について:研究協力企業との連携により,ほぼ実用化に近い情報送信型LED照明器具を開発し,大学建物内での長期実験が可能となった.3)歩行案内および小型ロボットの制御について:動きに伴う受光センサの揺れを客観的にとらえるために,小型ロボットに実際に受光器を搭載し,測位実験を行いながら自動走行を行うことが可能となった.さらに,日本科学未来館で開催された国土交通省国土地理院主催のGeoアクティビティフェスタにおいて「最優秀賞」を受賞した.26年度が最終年度であるため、記入しない。装置全体の評価ならびに測位支援に使用する地理情報システムソフトウェアの最終的な設定を行い,視覚障がい者用実時間案内のための動作を確認する.同時に,公開デモンストレーションを実施し今後の課題及び問題点をまとめる.さらに,上記結果を申請者がプログラム委員を務めるIPIN(屋内測位国際会議)において各年度に英語で発表し,それらをまとめてIEICEもしくはIEEE学会誌に投稿する.国内においても,電子情報通信学会や日本生体医工学会などでその特徴的な原理や動作結果について得られた結果を取りまとめ,成果発表を行う.本研究の目的の一つである環境光からの高精度測位を実現するために,以下の研究を推進する.1)小型高感度CMOSイメージセンサの実装:これまで得られた成果により,単一の魚眼カメラにより静止時の高精度位置計測が可能となっている.そこで,移動時の精度をより高めるために遠方からの環境光にも対応しながら実時間で測位を可能とする高速高解像度のCMOSイメージセンサの共同開発を行う.2)小型移動ロボットに受光センサ,制御装置,通信装置をすべて組み込み,単独での自立走行を可能とする.3)受光器および制御装置をできる限り小型化し,視覚障がい者の歩行支援をクラウド的に支援する案内装置を開発する.課題としては,特殊な用途となる高速・高感度のCMOSイメージセンサの開発である.ただし,研究協力企業との連携により機能そのものは実現可能であり,全体の簡素化によるコスト削減が基本的な課題である.26年度が最終年度であるため、記入しない。
医薬品副作用被害救済制度活用の実態調査

【研究目的】医薬品副作用被害救済制度とは,医薬品を適正に使用したにも関わらず発生した重篤な副作用の被害者に対して医療費等を給付し,迅速に救済する制度である.本制度の認知度と活用の実態を医療従事者側から明らかにすることで,本制度の適切な利用への取り組みの礎とすることを目的とした。【研究方法】H.25年10月1日現在の長野県病院名簿に記載されている132病院のうち,送付時点で開業していない2病院を除く130病院の薬剤部及び薬剤師を対象に郵送によるアンケート調査を行った。(送付期間2014年2月3月)【研究成果】最終的に94病院(72.3%)から528枚の回答を得た。それらの回答について以下に解析結果を示す。制度の認知率は,「医薬品副作用被害救済制度を知っている」が78.4%,「聞いたことがある」が18.8%,「知らない」が2.8%であった。申請に関わったことがあるとの回答は8.9%であり,本制度を勧めたいかという質問では、「今後、医薬品副作用被害救済制度を勧めたい」が66.5%,「勧めたくない」が1.2%,「どちらともいえない」が32.3%であった。勧めたくない,どちらともいえない理由としては,「自分自身が制度をよく理解していないから」が70.9%と非常に多く,「必要書類が複雑・面倒(そう)だから」が32.1%,「支給決定までに時間がかかるから(かかりそうだから)」が19.4%で続いた。制度の周知に関しては,職員に対して行っていると回答した病院が31.6%,患者に対して行っていると回答した病院が16.5%であった。以上の結果より,本調査での認知率は, PMDAが行っているインターネットを用いたアンケート調査における病院薬剤師の認知率よりも低く,職員や患者への周知はあまり行われていない現状が明らかとなった。なお,アンケート調査の結果は本年度の医薬品情報学会にて発表する予定である。
高分子膜に対する超臨界CO_2流体の拡散機構及び溶解性に関する研究

本研究では、水晶発振子を利用した気体収着測定装置(QCM収着測定装置)を開発し、ガラス状高分子であるポリ2,6-ジメチル1,4-フェニレンオキサイド(PPO)に対する各種気体の収着等温曲線を比較的高圧まで測定した。この装置は従来の精密電子天秤を用いた気体収着測定装置に比べ、耐圧容器の容積を小さくできること及び極く少量(約30μg程度)の試料で測定可能なこと、浮力補正が必要ないことなどの利点がある。まず、同様の条件で調整されたPPO膜の25°CにおけるCO_2収着等温曲線を従来法及びQCM法で測定した。得られたデータは測定法による違いがほとんど認められず、高分子への気体収着挙動をQCMを用いて測定可能であることが確認された。また、25°CでO_2及びN_2についてPPOへの収着測定を高圧(100気圧位)までそれぞれ行ったところ、全測定圧力範囲でガラス状高分子への気体収着挙動を説明する二元収着モデルによく従っていることが分かった。一方、25°CでCO_2についてPPOへの収着測定を行った結果、50気圧付近で圧力軸に対して凹形からほぼ直線状に変化する収着等温曲線が得られた。これはPPOのガラス転移点であると考えられ、QCM収着測定装置によってPPOのCO_2収着に伴う可塑化現象が観察可能となった。また、O_2、N_2では100気圧でも充分測定可能であるのに対し、CO_2では25°Cでの測定において60気圧を越えると水晶発振子が正常に発振せずCO_2収着量を計測することは不可能であった。これはCO_2に特有な現象であり、この原因の一つにはCO_2の液化が挙げられる。そこでCO_2の臨界温度より高い50°Cにおいて測定を行った。その結果、CO_2が超臨界状態になる圧力(70-80気圧)付近以上で収着特性に変化が見られた。今後、臨界圧以上における収着データの再現性の検討も含め、CO_2の状態を考慮して収着・溶解機構を解明していく予定である。あわせて比較的高圧までの透過係数を測定できる装置を開発し、拡散性についてもデータを取得して議論する予定である。
一次元ナノ構造体-金属複合材料の機械強度の原子論からの予測的評価

環境問題への対応やエネルギーコスト削減を強く求められる現代社会において、構造材料の軽量化および強度・延性などのさらなる機能向上は最重要課題である。本研究では、軽量なアルミ(Al)を母材として高機能なカーボンナノチューブ(CNT)を補強材として添加したAl-CNT複合材料の機械的特性を分子動力学(MD)法による数値実験を用いて解析を行った。CNTはチューブ構造をした1次元ナノ構造体であるため、Al-CNT複合材料の定量的な解析にはAl中の転位とCNTの直接的な相互作用を評価する必要がある。ここで、転位とは金属中に存在する線状の格子欠陥であり、主に転位の移動によって金属の塑性変形が起こる。まず、予備数値実験として一本のCNTと転位との相互作用の評価を行い先行実験との整合性を確認およびモデルの妥当性を検証した。次に、数値実験をすすめCNTと転位との多段階に渡る相互作用の評価を行い、転位とCNTの一次元構造特有の相互作用を確認した。さらに、0次元の炭素ナノ構造体であるフラーレンを導入し、転位との相互作用を評価し、CNTと転位との特有の相互作用の存在の妥当性を確認した。また、CNT構造の差異などがAl-CNT複合材料に与える影響を数値実験および古典的転位論の援用によって検討した。また、Alの高精度原子間ポテンシャルの開発も行った。これらの結果は、Al-CNT複合材料における一次元ナノ構造体を有効活用した強度コントロール法の構築必要不可欠な成果である。さらに、一次元ナノ構造体による金属材料強化手法は、Al-CNT複合材料への適用のみならず次世代の高機能高強度な複合材料開発の指針となるものであり、社会的・工学的意義も高いものである。新規高機能アルミニウム(Al)-カーボンナノチューブ(CNT)複合材料開発の指針を得るための分子動力学数値実験の実施を計画している.昨年度前半(4月9月)は,プログラムのチューニングおよび解析モデルの検討を中心に行った.年明けより解析計算を本格的に開始した.研究課題であるカーボンナノチューブ(CNT)の一次元構造体の特性を確認するために,一本のCNTをアルミ母材中に配置し,刃状転位とらせん転位のそれぞれを応力負荷により進展させ,転位をCNTを複数回にわたり通過させることによって,転位とCNTの直接的な多段相互作用の解析を行った.この結果,刃状転位およびらせん転位それぞれにおいて通常の0次元介在物とは異なる相互作用を確認した.刃状転位において一回目にCNTを通過する際には,転位はCNTの回りを囲むように変形し残留小転位ループを残すことによってCNTを通過した.さらに二回目以降にCNTを通過する際には,一回目より大きな応力が必要であることが確認できた.これにはより詳細な解析が必要であると考える.らせん転位の場合では,安定的にらせん転位はCNTを通過していった.また,らせん転位の場合,転位の位置が変化する交差すべりが確認された.これに対してCNTは一次元構造であるために位置が変化した際にも転位の障害物として効果的に作用いていることが確認出来た.この現象に関してもより詳細な解析が必要であると考える.これらの結果は新規高機能Al-CNT複合材料の開発の基礎的データとして非常に重要であると考える.新規高機能アルミニウム(Al)-カーボンナノチューブ(CNT)複合材料開発のための分子動力学(MD)計数値実験において,初年度の計画目標であるAl-CNTの多段相互作用の解析はおおむね順調に結果を得ている.また.その結果も有意義なものである言える.初年度計画目標後半におけるCNTの一次元形状が転位の障害物としてどのような影響を与えるのかの評価のためのフラーレン(C240)との比較MD数値実験も計算環境整備に多少時間がかかったため開始が年明けからになったが現在順調に進行中であり,速やかな学会発表等も可能な状況となりつつある.このため初年度に関しては,ほぼ計画通りに進展していると言える.環境問題への対応やエネルギーコスト削減を強く求められる現代社会において、構造材料の軽量化および強度・延性などのさらなる機能向上は最重要課題である。

さらに、一次元ナノ構造体による金属材料強化手法は、Al-CNT複合材料への適用のみならず次世代の高機能高強度な複合材料開発の指針となるものであり、社会的・工学的意義も高いものである。新規高機能アルミニウム(Al)-カーボンナノチューブ(CNT)複合材料開発のための分子動力学(MD)計数値実験において初年度の目標は順調にほぼ到達している.このため,今年度に関しても基本的には当初の研究計画に沿って行っていく予定である.まず,二層CNTおよび複雑な配置によるCNTの転位の障害物としての影響の評価を行う.さらに,CNTが不均一に分布いている場合の影響の評価を行う.また,得られた研究結果を国内および国際会議において積極的に発表し学術論文としても投稿予定である.
心不全における骨格筋線維化の発生機序および臨床的意義の解明

超高齢化社会を迎えた本邦において、心不全患者は増加の一途をたどり社会的問題となっている。本研究は、心不全患者の予後規定因子である運動耐容能の低下や身体機能の低下に骨格筋線維化が関与しているという仮設を、基礎研究および臨床研究のトランスレーショナル・リサーチによって明らかにするものである。これにより、心不全患者の新たな治療薬や運動療法の開発に寄与する基礎的な知見がえられると考える。
混合液の限界熱流束に及ぼす気泡底部液膜のマランゴニ対流の効果

気泡底部液膜の先端メニスカスが核沸騰熱伝達過程に非常に重要な役割を果していることがよく知られている。本研究ではレーザマッハツェンダー干渉計を使って、部分的に飽和液体に浸されている傾斜銅板に形成されたメニスカス液膜からの蒸発熱伝達の測定を行い、マランゴニ対流の影響を調べ、次の結果を得た。1.実験流体としては水、エタノールの純液及び、これらの混合液を使用した。銅板の表面温度が液膜の飽和温度より約1°Cの過熱度になるように一様熱流束の加熱状態を保ったまま蒸発実験を行った。そして、液膜内の温度及び伝熱面の熱流束分布をマッハツェンダー干渉計により定量的に計算する方法を確立した。2.液膜先端から1mmまでの範囲のメニスカスにおいては入熱の50%以上が熱伝導により伝達され、これに続く先端から1mm以上の液膜範囲は自然対流、熱伝導および表面張力変化によるマランゴニ対流の複合作用によることが分かった。3.伝熱面の表面から深さ1mmの位置の8点における温度測定結果から熱伝導逆問題として伝熱面の境界条件を推測した。伝熱数値計算結果は、ほぼ実験結果と一致した。4.液体の屈折率は温度の変化により大きく変わるため、干渉縞における気液界面は若干変形し、精密な液膜形状変化の判明は困難であった。今後混合液のメニスカス形状変化について、伝熱面の垂直方向からレーザを投射して、水平方向からカメラにて撮影するなど液膜の厚さの変化を測定する方法を確立することが必要である。
生体内防御因子の合成促進による制がん剤の副作用軽減

メタロチオネイン(MT)は重金属毒性軽減作用を有する蛋白質として知られているが,我々は,この蛋白質が数種の制がん剤の副作用を顕著に抑制することを明らかにした。そこで,臨床応用可能なMT合成誘導剤を開発することを目的として,MT遺伝子のプロモーターに作用してMT合成を誘導する化合物を検索したところ,数百種類の化合物の中から,微生物培養液柱から単離された新規化合物であるPF1070が強いMTプロモーター活性化作用を有することを見出した。今年度は,本物質のMTプロモーター活性化機構と制がん剤副作用軽減剤としてのヒトへの応用の可能性について検討した。その結果,PF1070は既知のMT合成誘導剤である亜鉛やデキサメタゾンとは異なるプロモーター領域に作用してMTプロモーターを活性化させる全く新しいタイプのMT合成誘導剤であることが明らかになった。PF1070はカドミウム(亜鉛と同様にMTプロモーター上の重金属感応部位(MRE)を活性化する)によって既に充分にMTプロモーターが活性化されているような状態の細胞においてもMT合成誘導作用を示すことから,カドミウムが比較的高濃度に体内に蓄積している一般的な日本人の体内MT濃度も,PF1070のような化合物をMT合成誘導剤として利用することによって効率良く上昇させることが可能であると考えられる。
自閉症スペクトラム児の「感覚の過敏性」に起因した問題行動の改善に向けた基礎的研究

自閉スペクトラム症(以下ASD)児の感覚の特性(過敏と鈍麻)の実態と行動との関連を明らかにする事を目的とし,A県内の保育園に通園する知的障害および言語障害の無い年長児6名を対象に保育活動における言動や行動から参加観察を行った.結果:対象児には感覚への反応として「好む」「嫌悪」「低反応」があり,示す反応の偏りは対象児毎に異なっていた.「低反応」は,「無視」や他者への「無関心」に見える行動と関連し,保育士であっても気づきにくく,支援に繋がりにくい.「嫌悪」反応が多い児では,活動参加の回避が多く,集団適応が困難であった.以上の事からASD児の感覚の特性に応じた環境調整と支援の工夫が必要である.本研究は、自閉症スペクトラム障害児の「感覚特性」に起因した問題行動の改善に向けた基礎的研究である。以下の3点を明らかにする事を目的として3年で行う予定である。1)自閉症スぺクトラム障害児が起こす「逸脱行動」と自閉症スペクトラム障害児が体験している「感覚特性」との関連を明らかにする。2)自閉症スペクトラム障害児が起こす「逸脱行動」と保育者が認識する「問題行動」の構造を明らかにする。3)「問題行動」に関連している自閉症スペクトラム障害児の「感覚特性」に影響する要因を明らかにする。平成25年度は以下の内容を行った。1)調査に先立ち、自閉症スペクトラム障害の感覚に関する研究の進捗状況について医療領域を中心として文献検索を行い、論文としてまとめた。文献レビューの論文は、学会誌に投稿し、査読中である。2)本年度は、研究計画書を学内の倫理委員会に提出し、承認を得ることができた。また、その結果を受け、長野県上伊那地域の保育園に数か所にて研究依頼書を使用し、研究概要や倫理的配慮について説明を行った。1か所は研究協力していただく事が決定し、対象の選定を依頼し、対象者および対象児の保護者へも研究説明を行い、同意を得ることができた。研究協力していただける施設では、調査に先立ち対象児と顔見知りとなる準備期間として活動を行っている。また、その他の施設についても協力依頼を行い、対象児の選定を行っていただき、調査開始へ向け準備を行っている。本研究は、自閉症スペクトラム児の感覚特性に起因した問題行動の改善に向けた基礎的研究である。以下の3点を明らかにする目的とすることとして3年で行う予定である。平成26年度は、以下の研究経過であった。1)平成25年度から取り組んでいた自閉症スペクトラム障害児者の感覚の特性について国内研究の動向を論文として、学会誌への投稿を行った。2)市町村立保育園に通園している児1例について、週1回半日終日、23か月に渡り、日常の保育に参加しながら観察を行い、問題行動と感覚の特性との関連についてデータ収集を行った。3)自閉症スペクトラム障害児の環境調整とケアの実際を知ることを目的に教育福祉の先進国であるフィンランドの保育園、学校、医療施設の視察を行った。本研究は,自閉症スペクトラム児の感覚の特性に起因した問題行動の改善に向けた基礎的研究であり,3年で行う予定である.平成27年度は,平成26年度に行った調査結果の分析を行った.結果:対象児には感覚への反応として「好む」「嫌悪」「低反応」があり,反応の偏りは対象児毎に異なっていた.「低反応」は,「無視」や他者への「無関心」に見える行動と関連していた.「低反応」は,活動への参加拒否などのように保育目的が達成されない形で保育上の問題として顕在化しないため,保育士であっても気づきにくく,支援に繋がりにくい事が明らかとなった.「嫌悪」反応が多い児では,活動参加への回避が多く,集団適応が著しく困難であった.以上の事からASD児の感覚の特性に応じた環境調整と支援の工夫が必要と考えた.本研究は,学術集会,児童思春期病棟のある精神科病院および保育園での職員研修会にて成果発表を行った.また,感覚特性に関する支援の方向性を検討するため,フィンランドの保育園1か所,小学校2か所,自閉症児専門病院1か所,自閉症協会および発達障害専門デイケア施設への視察を行った.フィンランドの保育園および小学校では,苦手な感覚にも慣れさせる遊びや活動を行うと同時に好きな感覚を組み込んだ活動も積極的に取り入れ,自己肯定感を高めることにも力を注いでいた.環境面への配慮として,活動内容に応じた複数の部屋の提供,音環境への配慮,徹底した視覚化などユニバーサルな視点から教育環境の整備を施していた.人的環境としても医療,教育,福祉が連携し,各専門的な視点を持ちながら協働した支援を行っていた.本年度の海外視察についても,児童思春期病棟を持つ精神科病院および保育園での職員研修会にて発表し,学会誌への投稿を行った.自閉スペクトラム症(以下ASD)児の感覚の特性(過敏と鈍麻)の実態と行動との関連を明らかにする事を目的とし,A県内の保育園に通園する知的障害および言語障害の無い年長児6名を対象に保育活動における言動や行動から参加観察を行った.結果:対象児には感覚への反応として「好む」「嫌悪」「低反応」があり,示す反応の偏りは対象児毎に異なっていた.

「低反応」は,「無視」や他者への「無関心」に見える行動と関連し,保育士であっても気づきにくく,支援に繋がりにくい.「嫌悪」反応が多い児では,活動参加の回避が多く,集団適応が困難であった.以上の事からASD児の感覚の特性に応じた環境調整と支援の工夫が必要である.平成26年度は、調査および分析まですすめる予定であったが、自閉症スペクトラム障害児を持つ養育者との関係が十分でないことから、研究協力していただける市町村および施設の選定が予想以上に困難であった。結果として、データ収集期間が1年に及び、事例数も当初の予定の10例から6例となった。精神看護平成27年度は、海外視察の成果と合わせ、本研究に協力いただいた施設へ成果の還元し、問題行動の改善のための具体的な方略の検討を目指し、分析を進めていく予定である。H25年度は、文献検索および研究計画書の倫理委員会への提出を計画していたため、現段階では概ね計画通りに達成している。平成26年度末平成27年度始めと年度をまたぎ、海外視察を行ったため、視察経費が含まれていない。今年度は、調査を開始し、データの収集と分析を行うことを計画している。しかし、本研究は、未就学児の質的研究であるため、対象者と児の保護者が研究趣旨についてご理解いただくための説明手続きに時間を掛け、入念に行いたいと考えている。したがって、そのことに伴いデータ収集には当初の予定より時間がかかることが予想され、期間中に収集できるデータ数にも影響を及ぼす可能性があるため、対象数を510例程度とする予定である。平成27年度は、海外視察経費が計上される予定である。概ね計画通りに使用できている。購入予定の備品の単価が計画より安価で購入できた。次年度は、当初の計画より調査のための旅費への支出が増えると思われるため、差額分を調査旅費に使用したいと考えている。
高次形状プリミティブによる3次元柔軟物体モラルの表現と物体カテゴリー認識

複数の距離画像の階層的分割結果から3次元物体のカテゴリーモデルを構成する方法を開発した。カテゴリーモデルの獲得では、形状記述同士の照合が問題となる。まず、本研究で用いる階層記述の照合に必要な拘束条件を明らかにし、照合を探索問題として定式化した。次に、階層的分割結果で明確にされる形状の階層性、および、形状特徴の安定性を利用した探索法を開発した。顔、あるいは手などを撮像した実距離画像から得られた階層的分割結果の照合により「顔」および「手」などのカテゴリーモデルを階層的構造記述として獲得できることを示した。記述の階層性と安定な形状特徴を利用することにより、従来法の問題点であった関係構造記述間の照合効率が格段に向上することを示した。本研究では、1つのカテゴリーモデルを得ることを目的とした。しかし、複数のカテゴリーモデルを別個の独立な表現ではなく、それらを照合することにより、類似部分を共有し、差異部分のみを分離したモデルに統合することができる。本研究の照合法は、このためのカテゴリーモデル間の照合にも利用することができる。複数のカテゴリーモデルを含むモデルライブラリを効果的に検索できるように組織化を行う方法の検討が重要な今後の課題である。
リンパ球活性化分子を応用したネコ免疫不全ウイルスワクチンの開発

本研究はリンパ球活性化分子を応用し、細胞傷害性T細胞を強力に誘導できるネコ免疫不全ウイルスワクチン開発を目的としている。ネコにネコCD80,CD86(fCD80,fCD86)を導入できたことを確認できる系を確立するために、昨年度に引き続き、fCD80,fCD86を認識するモノクローナル抗体の作製を行った。さらに、細胞傷害性Tリンパ球アッセイ系の確立を目指して研究を行った。成果は以下の通りである。1昨年度に引き続き,fCD80あるいはfCD86の細胞外領域とマウスIgG定常領域との融合蛋白でマウスの免疫を試みた。また、並行して、全長のfCD80あるいはfCD86を発現する株化COS細胞を作出し、株化細胞による免疫を試みた。昨年度まで蛍光抗体法による鏡検によりハイブリドーマのスクリーニングを行ってきたが、より感度よく、客観的かつ効率的に行うため、cell ELISA法を導入した。今年度さらに数千クローンのハイブリドーマからの陽性クローン選択を試みたが、現在までに有用なものは得られなった。2細胞傷害性Tリンパ球活性化の評価がインターフェロンγとCD69分子の発現にて行うことができる系をネコにおいて確立するため、以下の実験を行った。昨年度クローニングしたネコCD69相同体の細胞外領域を融合蛋白として発現し、ネコCD69に対するモノクローナル抗体の作製を試みた。大腸菌にてGST融合蛋白質として発現し、ウェスタンブロッティング法にて発現を確認後、精製した。マウス免疫後、上記方法と同様にハイブリドーマのスクリーニングを試みたが、陽性のクローンを得ることはできなかった。本年度はネコCD80,CD86(fCD80,fCD86)を認識するモノクローナル抗体の作製、細胞傷害性Tリンパ球アッセイ系の確立を目指して研究を行った。研究成果は以下の通りである。1昨年度作出した、fCD80あるいはfCD86の細胞外領域とマウスIgG定常領域との融合蛋白でマウスを免疫し、モノクローナル抗体の作出を試みた。また、バキュロウイルスによりfCD80あるいはfCD86を発現させた昆虫細胞を免疫原とする抗体作製も試みた。数千クローンのハイブリドーマを常法にしたがって作製し、培養上清中モノクローナル抗体の反応性を間接蛍光抗体法により判定・スクリーニングしたが、現在のところ、特異的な抗体は得られていない。2細胞傷害性Tリンパ球活性化の評価にはインターフェロンγとCD69分子の発現を検出する系がヒトで応用されている。しかしネコでは、CD69分子をコードする遺伝子の同定がなされておらず、また、特異的な抗体もないため、確立されていない。今回ネコCD69分子をコードするcDNAの同定を行った。クローニングしたネコCD69相同体はヒトCD69分子と予想アミノ酸配列において68.3%の相同性を示した。現在ネコCD69細胞外領域を融合蛋白として発現し、ネコCD69に対するモノクローナル抗体の作製を試みている。