hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トランスナショナル／ローカルな社会運動：意味と文化の社会学的研究

グローバル化に伴う様々な発展は、世界各地での社会運動の波を引き起こしている。本研究ではこうした社会運動のトランスナショナル化メカニズムとともに、トランスナショナル化に伴い発生する問題意識や参加動機などの複数地域への伝播プロセスを解明することを最終目的として設定している。この目的を達成するため、本年度ではローカル空間における人々のグローバリズム、すなわち、トランスナショナルな問題意識の構築過程に着目しつつ、トランスナショナル社会運動(以下、TSM)の(1)発生、興隆、衰退、収束のプロセス、(2)運動目的が共有化/独自化と分かれていく諸要因、そして(3)運動展開と変化に係る諸要因の検討を進めた。研究結果として、ローカス社会運動のトランスナショナル化に係るいくつかの要因の連関プロセス、すなわち、構造変化と国際制度の活用、そして地域社会の人々の意識変化の複合的・相互的な変化、並びにトランスナショナル/ローカル団体の多層的な相互作用が重要であることを捉えた。しかしながら、トランスナショナル社会運動の多様性に係る課題と変動に係る課題を残した。これらの点については、より精緻な調査を進めつつ、運動変化に係る詳細な分析を進めていく必要性を得た。28年度が最終年度であるため、記入しない。グローバル化に伴う様々な発展は世界各地での社会運動の波を引き起こしている.本研究ではこうした社会運動のトランスナショナル化メカニズムとともに,トランスナショナル化に伴い発生する問題意識や参加動機などの複数地域への伝播プロセスを解明することが最終目的である.この目的を達成するため、本年度は(1)トランスナショナルな問題がどのように形成,認識されるのか,(2)ローカルに展開する団体がトランスナショナル化する際の要素の二点について質的調査を中心に進めることで得ることができた。以下具体的な活動と成果を記す.(A)本研究計画にもとづく調査について研究計画にもとづき山口県の上関原発反対運動の中心団体,並びに沖縄県の泡瀬干潟埋め立て反対運動の中心団体に聞き取り調査を行った。あわせて、震災後の原発反対運動の軌跡を検討するために北海道,青森県での反原発運動団体の聞き取り調査を行った。収集したデータは1インタビュー記録,2市民団体によるビラパンフレット等の印刷物と関連新聞記事,及び写真等,そして3参加した諸活動団体の概要などである。(B)本研究計画にもとづく報告について採用第1年度目での調査を通じて得られたデータについて,反原発運動関係の資料は平成28年度3月の東日本大震災関連研究報告会にて用いた.沖縄関係の資料については平成28年度の学会報告,及び投稿論文にて用いる予定である.平成27年度に予定していた調査,及び学会報告はすべて計画通りに進行できたため,おおむね順調に進展していると考えている.グローバル化に伴う様々な発展は、世界各地での社会運動の波を引き起こしている。本研究の目的を遂行するために平成28年度は予定通り調査を行う予定である.沖縄県での開発反対運動に参与するいくつかの団体のコアメンバー,山口県の反原発運動に参与する団体のコアメンバーへの聞き取りを通じて,どのような問題意識が国家を越えて伝播したのかを明らかにすることを狙う.同時にこれまで進めてきた調査資料の整理,分析を行い論文と報告を作成する.あわせて,平成28年度の調査データと組み合わせ,博士論文の研究計画書を作成するとともに,博士論文の執筆を開始する.28年度が最終年度であるため、記入しない。
酵母の生合成キャパシティーの拡大

本研究では、酵母細胞の「生合成キャパシティー」の拡大を目的としている。申請者らは遺伝子つなひき(gTOW)法という実験手法を開発し、さまざまな遺伝子(タンパク質)が、酵母の細胞内でどれくらいの量発現できるのか、という限界発現量を測ることに成功している。さらに、最近来れを発展させ、様々に局在化した異種タンパク質(GFP)の限界発現量を測ることにも成功している。本研究の目的は、これらの局在化GFPの限界発現量は、細胞内のそれぞれのプロセスにおける異種タンパク質合成マシナリーの「キャパシティー」を反映していると考え、その拡大を目指すことである。具体的には、その変異や過剰発現により、局在化GFPをより多く発現できるようになる遺伝子を取得する。さらにこれらの遺伝子を組み合わせて生合成キャパシティーの拡大した酵母株の構築をおこなう。H25年度は様々な局在化シグナルを付加したGFPならびにTEVプロテアーゼタンパク質をモデルタンパク質として、その酵母内での過剰発現の限界の測定を行った。また、光らないGFPのや活性のないTEVプロテアーゼでも同じ実験を行うことで、タンパク質の持つ活性と局在化、細胞内の過剰発現との関連についても測定を行った。さらに、タンパク質を過剰に発現している細胞の生理状態を顕微鏡観察とRNAseqにより解析した。H26年度は、過剰発現により生合成キャパシティーを拡大させる遺伝子の取得を試みた。複数の遺伝子の過剰発現により、局在化GFPの発現を上昇させることができた。現在上記のデータをまとめた論文を投稿中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。申請者らは遺伝子つなひき(gTOW)法という実験手法を既に開発し、さまざまな遺伝子(タンパク質)が、酵母の細胞内でどれくらいの量発現できるのか、という限界発現量を測ることに成功している。さらに、最近これを発展させ、さまざまに局在化した異種タンパク質(GFP)の限界発現量を測ることにも成功している。本研究の目的は、これら局在化GFPの限界発現量は、細胞内のそれぞれのプロセスにおける異種生合成マシナリー構築の「キャパシティー」を反映していると考え、その拡大を目指すことである。さらにこれらの遺伝子をくみあわせて生合成キャパシティーの拡大した酵母株の構築をおこなう。H25年度はさまざまな局在化シグナルを付加した緑色蛍光タンパク質ならびにTEVプロテアーゼタンパク質をモデルタンパク質として、その酵母内での過剰発現の限界の測定を行った。また、光らないGFPや活性のないTEVプロテアーゼでも同じ実験を行なうことで、タンパク質の持つ活性と局在化と、細胞内の過剰発現の限界との関連についても測定をおこなった。さらにタンパク質を過剰に発現している細胞の生理状態を、タイムラプス顕微鏡観察とRNAseqによる転写産物解析により解析した。現在、これらの結果をまとめて学会発表並びに論文発表の準備を進めている。研究実績の概要に記述したように、モデルタンパク質を用いた研究が進んでおり、当初の計画通りに進んでいると考えている。1は研究代表者の研究室のホームページ、2は研究代表者が管理するウェブページ。本研究に関連する情報が記載されている。H26年度もH25年度に引き続き、モデルタンパク質を用いた解析を進めていく。特にこれまでのデータをまとめて学会発表、並びに論文発表を行なうことに力をいれる。実験としては、モデルタンパク質の過剰発現の限界を決める細胞内因子の同定を遺伝学的解析により進めるとともに、過剰発現によりモデルタンパク質の過剰発現の限界を上げることができる因子のスクリーニングを進める。
液液界面における生体分子の高度認識分離を可能にする分子集合素子の開発

本研究の目的は、分子集合系の新しい分子認識素子を構築し、液液界面において高度な分離機能を発現させることである。本研究では、単一の分子自身では認識能力がない分子を,一定の配列で集合させることによって,新たな分子認識能が発現することを見いだした。まずアミノ酸などの低分子の生体分子に対して,界面分子刷り込み(Imprint)法を適用した。認識対象分子と強く相互作用をする分子を油水界面に配向させることによって,水中の生体分子は,界面で多点相互作用を引き起こす。配列した界面活性剤が存在する有機相を重合し固定化することによって,不斉認識の発現に最適な分子配列を,重合膜表面に特異的に刷り込むことに成功した。さらに、界面吸着能力の大きい包接化合物カリックスアレーンを用いることによって、水相中のタンパク質を有機相に選択的に移動させる手法を見い出した。タンパク質のモデルとしてチトクロームcを取り上げ、水相から有機相への抽出挙動を詳細に検討した。その結果、移動現象のドライビングフォースは、液液界面における界面活性剤分子とタンパク質表面の静電的な相互作用であることを明らかにした。また、タンパク質と同様にDNAの界面移動も起こることを本研究ではじめて明らかにした。特に、DNAの抽出においては、2本鎖型のカチオン性界面活性剤が有効であった。あわせて、分子認識素子としての逆ミセルのイソオクタン中でのコンピュータシュミュレーションも行い、抽出特性を計算化学の観点からも考察することができた。本研究の目的は、分子集合系の新しい分離素子を構築し、液液界面において分子認識能を発現させることである。単一の分子自身では認識能力がない分子を,一定の配列で集合させることによって,新たな認識能が発現することを見いだした。本研究では、液液界面における界面活性剤分子の配列配向を制御した、まったく新しい生体分子の分子認識素子を提案した。本研究の最大のポイントは,水相中に存在するターゲットとなる生体分子をいかに特異的に認識するかにある。界面に配向させた分子集合組織が特異的な相互作用を発揮できれば,分子認識能を有する分子集合素子が開発できたことになる。まずアミノ酸や核酸塩基といった低分子の生体分子に対して,界面分子刷り込み(Imprint)法を適用した。配列した界面活性剤が存在する有機相を重合し固定化することによって,認識に最適な分子配列を,重合膜表面に特異的に刷り込むことに成功した。さらに、タンパク質の大きさと水相中のpHに対応した表面電荷の変化を利用することによって,水相中のタンパク質を逆ミセル内部に選択的に移動させる手法を見い出した。具体的には,イオン性の界面活性剤分子を油水界面に配向させ,タンパク質の表面電荷を駆動力とした選択的分離法を提案した。本年度は、単一の分子自身では認識能力がない分子を,一定の配列で集合させることによって,新たな分子認識能が発現することを見いだした。あわせて、分子認識素子としての逆ミセルのイソオクタン中でのコンピュータシュミュレーションも行ない、塩濃度の影響を議論することができた。また、タンパク質の大きさと水相中のpHに対応した表面電荷の変化を利用することによって、水相中のタンパク質を逆ミセル内部に選択的に移動させる手法を見い出した。具体的には、アニオン性の界面活性剤分子を油水界面に配向させ,タンパク質の表面電荷を駆動力とした選択的分離法を提案した。
空間的反応集積化と多重反応を用いた超効率的天然物合成法の開発

梯子状ポリエーテルの合成法のひとつとして、鈴木ー宮浦カップリング反応が利用されている。すなわち、エキソオレフィンに対してヒドロホウ素化を行い、パラジウム触媒を用いてエノールトリフラートとカップリングする方法である。しかし、ヒドロホウ素化を経由する方法では、核間メチル基を有する系には適用することができない。一方、ハロリチオ交換反応を経由する有機ホウ素化合物の合成法も知られているが、生じた有機リチウム化合物がβ脱離を起こしてしまうため、この方法も利用できない。そこで本研究では、核間メチル基を有する梯子状ポリエーテルの合成にマイクロフローリアクターを利用することにした。すなわち、マイクロフローリアクーを用いることで、ヨウ化物からハロリチオ交換反応によって生じた有機リチウム化合物が分解する前に求電子剤であるベンズアルデヒドと反応させることが可能かどうか検討することにした。まず、ヨウ化物を用い、モデル実験としてベンズアルデヒドとのバッチでのカップリングを検討した。しかしながら、目的のカップリング成績体6は得られず、β脱離が進行したオレフィン7が52%得られ、また原料が38%回収された。アルキルリチウム5からのβ脱離の速度が速いと考え、マイクロフローリアクターを用いてこの反応を行うことにした。ヨウ化物4のTHF溶液の流速を3.0 mL/min、t-BuLi溶液の流速を1.5 mL/min、ベンズアルデヒド溶液の流速を3.0 mL/minに設定し、-78 °Cで反応を行った。しかし、カップリング成績体は得られず、β脱離体7が42%得られ、原料が25%回収された。現有のリアクターでは限界があると考え、A01班のと共同研究を行い、より単純なモデル分子を用いた反応を検討中である。25年度が最終年度であるため、記入しない。イェッソトキシンは、下痢性貝毒の原因物質のひとつとして、ホタテガイの中腸腺から単離された梯子状ポリエーテルである。我々は、α-シアノエーテル法を用いたイェッソトキシンの全合成研究を行っており、ABC環部、F環部、およびIJ環部セグメントをα-シアノエーテル法により連結することで、ABCDEFGHIJ環部の合成に成功している。ABC環部セグメントの合成は、トリフラートとフリルリチウムのアルキル化によるカップリングによる連結、Achmatowicz反応、および分子内オキサMichael反応を経由して合成した。しかし、トリフラートとフリルリチウムのアルキル化によるカップリングおいて、スケールアップをする際に問題があることが明らかとなった。すなわち、100 mgスケールのトリフラートAを用いた場合は反応が進行し、目的物Dが34%、さらにTBS基が除去されたEが34%得られた。一方、スケールを10倍にして1 gスケールのトリフラートAを用いた場合、目的物Dの収率が5%に激減し、TBS基が除去されたEの収率と合わせても収率は46%であった。さらに、この反応は再現性が無く、また、目的物がまったく得られず分解するのみで、トリフラートAやフラン誘導体Bが回収されない場合もあった。そこで、マイクロフローリアクターを用いてこの反応を行うことにした。フランのTHF溶液とs-BuLiのヘキサン溶液を0 °Cにおいてミキサー1で混合し、さらにトリフラートのTHF溶液と-45 °Cにおいてミキサー2と混合した結果、目的物を24%の収率で得た。トリフラートとフリルリチウムのアルキル化によるカップリングにマイクロフローリアクターを用いることによって、再現性を得ることには成功したが、今後、より収率の向上を目指して条件を検討していく必要がある。今後は、A01班との共同研究の可能性を積極的に推進したい。

トリフラートとフリルリチウムのアルキル化によるカップリングによる連結において、バッチ反応では再現性が得られず、スケールアップすると生成物が得られないという問題に対し、マイクロフローリアクターを用いることによって、再現性を得ることに成功した点は評価できる。今後、より収率の向上を目指して条件を検討していく必要があり、A01班との共同研究の可能性を積極的に推進して行く予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。
TTF-1が関与する悪性神経内分泌細胞特異的分子発現誘導システムの全容解明

甲状腺転写因子-1(Thyroid Transcription Factor-1(TTF-1))は肺末梢気道上皮形質を有する腺癌細胞において高率に発現されているが、中枢気道から発生することが多い小細胞癌(神経内分泌癌)においても高頻度かつ高レベルの発現が見られる。このことから本研究ではTTF-1の発現機序およびTTF-1下流因子について検索した。本研究により、TTF-1がエピジェネティックに発現制御されている可能性は低いこと、TTF-1が複数のホメオボックスあるいはbasic helix-loop-helix型転写因子と協調して遺伝子発現を複雑に制御していることが示唆された。肺腺癌の多くは末梢気道上皮から発生し、転写因子Thyroid Transcription Factor-1 (TTF-1)を発現している。一方、小細胞癌の多くは通常TTF-1を発現していない中枢気道がら発生するにもかかわらず、肺腺癌に比してはるかに大量のTTF-1を発現している。本研究では、TTF-1が肺小細胞癌の生物学的特性にどのように関与しているのか、そしてなぜ小細胞癌に大量のTTF-1が発現されているのか、という命題について、病理組織学的および分子病理学的に解析を行い、TTF-1が関与する悪性神経内分泌細胞特異的分子発現誘導システムの全容を明らかにしていくことを目的とし、本年度は神経内分泌細胞の悪性化段階(Neuroepithelial body、典型的カルチノイド、異型カルチノイド、小細胞癌)におけるTTF-1発現性の変化、神経内分泌細胞特異的転写因子の発現性の変化、またTTF-1遺伝子プロモーターのエピジェネティック変化について肺腺癌を比較対象として検討を行った。その結果、神経内分泌細胞特異的なbasic helix-loop-helix型転写因子であるNeuroD1の発現は、Neuroepithelial body、典型的カルチノド、異型カルチノイド、小細胞癌において普遍的に発現されでいること、NeuroD1により発現誘導されるInsulin-like growthfactor-2、Neuralcell adhesion molecule-1の高発現現象についてもNeuroepithelial body、典型的カルチノイド、異型カルチノイド、小細胞癌のいずれにおいても保たれていること、神経内分泌系悪性細胞における過剰発現が報告されているbasic helix-loop-helix型転写因子ASCL1の発現は異型カルチノイドの段階から既に認められることそして同時期からTTF-1の発現も見られること、肺小細胞癌、TTF-1を発現している肺腺癌、TTF-1を発現していない腺癌いずれにおいてもTTF-1プロモーターにおけるエピジェネティック変化は認められないことが明らかとなった。肺腺癌の多くは末梢気道上皮から発生し、転写因子Thyroid Transcription Factor-1(TTF-1)を発現している。一方、小細胞癌の多くは通常TTF-1を発現していない中枢気道から発生するにもかかわらず、肺腺癌に比してはるかに大量のTTF-1を発現している。本研究では、TTF-1が肺小細胞癌の生物学的特性にどのように関与しているのか、そしてなぜ小細胞癌に大量のTTF-1が発現されているのか、という命題について、病理組織学的および分子病理学的に解析を行い、TTF-1が関与する悪性神経内分泌細胞特異的分子発現誘導システムの全容を明らかにしていくことを目的とする。本年度は前年度の知見を踏まえ、TTF-1の発現に関わる可能性のあるホメオボックス遺伝子の探索を行った。その結果、TTF-1遺伝子プロモーター解析およびそのプロモーター変異解析により、FOX結合領域およびHOX/Lim homeodomain蛋白結合領域がTTF-1発現に重要であることが判明した。そこで肺癌細胞におけるFOX、HOX、Lim homeodomain蛋白の発現状態について検索を進めたところ、TTF-1発現の見られる細胞株でFOXA2の発現が高いこと、また小細胞癌株ではLHX2およびLHX6の発現が高いことが明らかになった。またTTF-1を発現していない肺癌細胞株にTTF-1遺伝子を導入することにより安定発現株を作成した。これを用いて細胞増殖解析、遺伝子発現解析を行ったところ、TTF-1強制発現により細胞増殖は抑制されること、また本来発現していなかったSurfactant protein A、Surfactant protein Bの発現がASCL1の共発現により誘導されることが明らかになった。本年度は前年度までの知見を踏まえ、肺癌細胞におけるTTF-1 variant 1およびvariant 2の発現態度、TTF-1の発現に関わる可能性のあるホメオボックス遺伝子の探索を行った。その結果、TTF-1の発現が見られる腺癌株におけるTTF-1の発現量はvariant1>variant 2であるのに対し、小細胞癌株ではvariant1<variant 2であることが判明した。

前年度のTTF-1遺伝子プロモーター解析およびそのプロモーター変異解析により、ホメオボックス蛋白結合領域がTTF-1発現に重要であることが判明したため、肺癌細胞におけるFOX、HOX、LHX等のホメオボックス蛋白の発現状態について検索を進めたところ、TTF-1発現の見られる腺癌および小細胞癌株でFOXA1/2の発現が高いこと、小細胞癌株ではLHX2,LHX6,0CT7の発現が高いこと、PAX2/4/5/8,LHX1/3/4/5/8/9,FOXB3,GATA6,FOXD3の発現とTTF-1発現との間に正の相関性はないことが明らかになった。またTTF-1を発現していない肺癌細胞株にFOXA1/2遺伝子を発現させることによりTTF-1の発現が誘導されることが判明した。しかし同時に、constitutiveなTTF-1発現が見られる腺癌株や小細胞癌株のTTF-1発現量に比較すると、FOXA1/2により誘導されるTTF-1発現量ははるかに少なかった。TTF-1プロモーターにおけるエピジェネティック変化についても継続して検討を行ったが、TTF-1発現へのエピジェネティックな要因の関与は少ないことが判明した。またドキシサイクリン存在下にTTF-1を発現する正常気道上皮細胞株および非小細胞癌細胞株を作成し、TTF-1遺伝子発現変動に伴い発現変動する分子について検索した。その結果、TTF-1は神経内分泌細胞特異的basic helix-loop-helix型転写因子ASCL1,NeuroDの発現の発現には関与していないことが明らかになった。これらの結果より、肺癌細胞におけるTTF-1発現はFOXA1/2を含む複数のホメオボックス蛋白により制御されていること、少なくともTTF-1単独では神経内分泌形質の誘導は起こらないことが示唆された。
COPDバイオマーカー診断法の確立を目指したdesmosine類の創製

COPD(慢性閉塞性肺疾患)は、世界第4位の死亡原因となっている肺の生活習慣病である。本研究では、バイオマーカーによるCOPDの迅速かつ正確な定量分析を目的として、エラスチン架橋アミノ酸分子desmosine類の有機合成化学的手法による全合成研究を展開した。パラジウム触媒によるクロスカップリングを鍵反応としたところ、desmosineやisodesmosineなどの全合成に成功した。COPD(慢性閉塞性肺疾患)は、断続的な呼吸困難などが長期間続く肺の生活習慣病であり、世界で死亡原因の第4位を占めている。肺胞を司る弾性タンパク質エラスチンの分解物desmosineやその異性体isodesmosineが、症状の進行に伴って生体内濃度が上昇するため、COPDのバイオマーカーとして注目されている。本研究ではCOPDバイオマーカー診断法の確立を目指し、desmosine及びその類縁体の創製に着手した。標的化合物は、ピリジン環骨格に炭素鎖の異なる4つのアミノ酸が直接結合しているため、ピリジン環に対してアミノ酸を段階的かつ位置選択的に導入する必要がある。そこでまず、ピリジン環とアミノ酸の炭素-炭素結合構築反応として、遷移金属パラジウムを触媒とした根岸クロスカップリングを検討した。モノハロピリジンと、別途合成したキラルなヨードアミノ酸について反応させたところ、ジメチルフォルムアルデヒド中、配位子としてトリフリルフォスフィンを用いた時、最高90%の収率でカップリング体を得ることができた。このように、炭素-炭素結合構築反応の条件最適化に成功した。現在このカップリング反応の条件を用いて、desmosine類の合成へ展開中である。一方、別の合成手法として、ピリジン環と、アセチレンを付与したアミノ酸との薗頭クロスカップリングを鍵反応としてdesmosineの合成研究を検討したところ、13段階・総収率27%で目的のdesmosineの最初の全合成を達成した。このように初年度において、カップリング反応の条件最適化とdesmosineの全合成という重要な成果を挙げることができた。肺胞を司る弾性繊維エラスチンの分解物desmosineとその異性体isodesmosineが、症状の進行に伴って生体内濃度が上昇するため、COPDのバイオマーカーとして注目されている。本研究ではCOPDバイオマーカー診断法の確立を目指し、desmosine類の創製研究を展開してきた。昨年度、成功したdesmosineの最初の全合成に基づき、今年度はさらに次のように研究を展開した。1.昨年度、13段階・総収率11%で達成したdesmosine全合成について、更なる合成ルートの検討を行なった結果、パラジウム触媒によるクロスカップリング反応を薗頭-根岸の順番で遂行することにより、6段階・総収率15%と短段階かつ高収率でdesmosineの第二世代全合成を達成するという重要な成果が得られた。2.確立した合成ルートを用いることによって、分子内に確実に同位体標識したdesmosineの創製にも成功した。これにより、desmosineの厳密な定量法を実現する研究へ展開することができた。3.もう一つのバイオマーカーであるisodesmosineについても、段階的な根岸-薗頭-根岸の順番でクロスカップリング反応を行うことにより、4つのアミノ酸に保護基が付与したisodesmosineの合成に成功した。4.エラスチンの構造解析に向け、ピリジン環を含む環状ペプチド型desmosineの合成研究も開始した結果、各種アミノ酸セグメントの調製が完了した。以上のように、desmosineの全合成から同位体標識体の創製、環状ペプチドの調製と、当初の研究計画通りに進行しており、最終年度へ向けて研究を進展していく。1.1,2,3,5ー四置換ピリジンであるisodesmosineについても、パラジウム触媒による段階的な根岸ー薗頭ー根岸の順番でのクロスカップリング反応を行った。そして段階的な保護基の除去の検討を行ったところ、首尾よくisodesmosineの全合成を達成した。2.前年度までに確立した合成ルートを用いることにより調製した重水素標識したdesmosineを内部標準物質として採用した。すると、COPD患者の臨床試料中において、LC-MS分析によるdesmosineの厳密な定量法を実現することができた。3.エラスチンの三次元構造の解明に向けて、ピリジン環を含む環状ペプチド型desmosineの合成研究を検討した。その際クロスカップリングを基軸とすることによって、2環性ペプチドの調製に成功した。

desmosineの全合成の達成、isodesmosineの全合成研究の展開、同位体標識desmosineの創製、環状ペプチド型desmosineの調製と、当初の研究計画通りに進行しているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の推進方策として、まずisodesmosineの世界初の全合成達成が挙げられる。また、COPDバイオマーカー診断法に向けたdesmosineの厳密定量法の確立を目指す。一方、環状ペプチド型desmosineを網羅的に創製した後に、エラスチンの架橋部位の構造推定への展開も図る。そのためには、生体由来試料であるエラスチンを取り扱う研究へシフトする必要があり、酵素反応や機器分析等を駆使して進めていきたい。
自閉症スペクトラム児・者における包括的・生涯的支援プログラムの地域モデルの開発

自閉症スペクトラム児・者に対する包括的・生涯的支援プログラムの地域モデルとして、一次的支援:家庭・学校等における直接的支援、二次的支援:地域の支援リソースによる直接的(本人)・間接的支援(教員・家族等)、三次的支援:三次的な専門機関による支援(レベル1:グループを対象とした社会的コミュニケーション等の中核的領域への直接的支援、レベル2:個別的な発達的課題に応じた個別的な直接的支援、レベル3:教員・家族等への間接的支援)といった階層性が考えられた。本研究の目的は、自閉症スペクトラム障害(ASD:Autism Spectrum Disorder)のある児・者に対する支援プログラムの地域モデルを開発することである。平成26年度では、以下の4つの研究を実施した。研究1:ASD児・者における包括的・生涯的な支援プログラムに関する先行研究のメタ分析:ASD児・者を対象とする支援プログラムについて、「包括的」および「生涯的」といった視点から整理・統合していくために、国内外の先行研究を概観し、主に、行動理論系プログラム(ABA、PBS、PRT、SSTなど)、TEACCHプログラム、発達理論系プログラム(DIR、RDI、SCERTSモデルなど)の各文献の検討を行った。対象、概要、特徴、背景理論、プログラム内容等という観点から整理・分析し、共通する基本となる支援の発達領域・内容を抽出し、年齢段階毎に再整理した。研究2:発達障害者支援センターによって開発・提供されている支援プログラムの調査・分析:数カ所の発達障害者支援センターにおける現状と課題について聞き取り調査を行った。研究3:障害児・者における国内の先進的な地域モデルの調査・分析:発達障害およびその他の障害種も含め、国内におけるモデルとなるような先進的地域(横浜市とその周辺地域)への視察、聞き取り調査を行った。研究4:モデル地域におけるニーズ調査と支援プログラムの予備的開発:明石市立発達支援センターにおける事例検討会に10回程度参加し、現状の地域のニーズ調査を実施した。かつ、年間を通して、個別指導プログラムおよび小集団指導プログラム(社会的問題解決プログラム、就労準備支援プログラム)を実施した。また、NPO法人ピュアコスモ主催による「高機能自閉症スペクトラムのある高校生以上の当事者支援および保護者のための連続講座」を実施し、現在、そのデータの整理・分析を実施している。平成2627年度では、以下の4つの研究を継続的に実施した。研究1:ASD児・者支援における「包括的」および「生涯的」といった視点から整理・統合していくための先行研究に関する分析:その成果について、学会年次大会において発表を行い、かつ学術雑誌に論文として掲載された。研究2:発達障害者支援センターによって開発・提供されている支援プログラムの調査:富山県発達障害者支援センター等への視察および聞き取り調査を実施した。また、ひょうご発達障害者支援センター・加西ブランチとの共同研究プロジェクト「ひきこもり状態にある発達障害者を持つ保護者に対する支援プログラム(CRAFT)の効果と課題の検討」を実施した。研究3:障害児・者における国内の先進的な地域モデルの調査・分析:発達障害およびその他の障害種も含め、国内におけるモデルとなる先進的地域(富山県高岡市きずな子ども発達支援センター等)への視察、聞き取り調査を行った。研究4:モデル地域におけるニーズ調査と支援プログラムの開発:連携先の明石市立発達支援センターにおける事例検討会に10回程度参加し、現状に関する調査を行った。さらに、明石市立発達支援センターの協力により、療育事業"Trial"を実施し、ASD児・者に対する個別・小集団指導プログラムの開発を試みた。研究1については、その成果を学術論文「自閉症スペクトラム障害児への介入研究の動向(井澤, 2016)」にまとめ、掲載された。研究2については、ひょうご発達障害者支援センター・加西ブランチとの共同研究プロジェクト「ひきこもり状態にある発達障害者を持つ保護者に対する支援プログラム(CRAFT)の効果と課題の検討」を実施し、データ収集・分析を終了し、学術雑誌への投稿に至った。研究3については、富山市・高岡市への視察(富山県発達障害者支援センターありそ、高岡市きずな子ども発達支援センター、富山大学附属特別支援学校等)を行い、その内容を整理している段階にある。研究4については、地域のニーズ調査と個別・小集団による支援プログラムの実施、データ収集・分析を行うことができている。以上のことより、全体として、おおむね順調に進展していると評価した。本研究の目的は、自閉症スペクトラム(ASD:Autism Spectrum Disorder)のある児・者に対する包括的・生涯的な支援プログラムを開発することである。それに向けて、以下の4つの研究を実施した。研究(1) ASD児における介入研究の動向の分析:ASD児に対する内外の介入研究の動向を概観し、ASD児において重視される支援対象領域とエビデンスのある介入方法の検討を行った(井澤, 2016)。研究(2) ASD児における地域モデル開発に向けた行動的介入の内容検討:大学附属臨床機関において5年以上、継続的に支援を実施してきたASDのある4事例について、その介入内容の整理(「基本的生活スキル」「認知スキル」「プレアカデミック・アカデミックスキル」「言語コミュニケーションスキル」「社会的スキル」「遊び・余暇スキル」「運動スキル」「職業スキル」「行動問題への対応」の9つのカテゴリの設定)、及びそれらの具体的な介入内容の時系列上の変化を検討した(井澤・山本・山本, 2017)。

その2つをもとに、包括的な地域モデル案を作成した。研究(3) ASD児・者における地域における支援プログラムの検討:協力機関である明石市立発達支援センターとの協働により、行動的な支援プログラム(小集団プログラム2件、個別プログラム7件)を実際に実施し、その効果を検討した。また、その他にも、ひょうご発達障害者支援センター・加西ブランチとの協働による「ひきこもりの状態にある発達障害者の家族支援プログラム」、研究室主催による「特別支援学校教員を対象としたスタッフ・トレーニング」、NPO法人ピュアコスモとの協働による「高機能自閉症スペクトラムのある当事者及びその保護者のための連続講座(H26年度、H28年度)」といった支援プログラムの開発と地域における展開例を検討した。自閉症スペクトラム児・者に対する包括的・生涯的支援プログラムの地域モデルとして、一次的支援:家庭・学校等における直接的支援、二次的支援:地域の支援リソースによる直接的(本人)・間接的支援(教員・家族等)、三次的支援:三次的な専門機関による支援(レベル1:グループを対象とした社会的コミュニケーション等の中核的領域への直接的支援、レベル2:個別的な発達的課題に応じた個別的な直接的支援、レベル3:教員・家族等への間接的支援)といった階層性が考えられた。研究1については、データ分析が進み、研究論文として作成している段階であり、おおむね順調に進展していると評価した。研究2については、当初は、全国にある発達障害者支援センターに質問紙調査を行う計画であったが、現在、発達障害者支援センターは地域における二次的な相談機関への移行段階といった過渡期であったため、予備調査に留めた。一方で、兵庫県にある発達障害者支援センターに対する現状と課題に関する聞き取り調査を行うことができたこと、さらに、ひょうご発達障害者支援センター(加西ブランチ)が主催する地域の支援ニーズに対応するためのプログラム開発に関する協働プロジェクト「ひきこもり状態にある発達障害者を持つ保護者への支援プログラム」を優先することとしたが、おおむね順調に進展していると評価した。研究3については、横浜市とその周辺地域を視察、聞き取りを実施し、有効なデータ収集ができたため、おおむね順調に進展していると評価した。研究4については、地域のニーズ調査と予備的な支援プログラムの開発を実施することができ、おおむね順調に進展していると評価した。本研究の28年度の計画は、前述した研究14を継続するともに、最終年度として成果のまとめを実施していく。研究1では、これまでの分析結果をもとに、地域における支援プログラム・モデル案を提示する。研究2、研究3、研究4では、これまで(2627年度分)の調査結果を整理・分析し、論文としてのまとめを行う。それらの成果は、10th Annual Autism Conference 2016(ABAI:Association for Behavior Analysis International)に参加し、発表を行う。
P53ホモログp51発がん抑制:DNA損傷等によるp51A分子の機能発現

p53がん抑制遺伝子ファミリーの新たな遺伝子として研究代表者らはp51/p63を単離した(Osada et al.,Nature Medicine 4:839,1998)。P53がん抑制タンパク質は、DNA損傷に応答して核内に蓄積し、細胞周期停止またはアポトーシスを誘導することにより発がん防御に作用すると理解されている。研究代表者らは、p51/p63遺伝子産物による発がん抑制や細胞増殖調節の作用を明らかにすることを目的とし、p51A/TAp63γ分子がp53分子と同様にUV照射や薬剤によるDNA損傷に応答して細胞内に蓄積する性質を持つかどうか、また、その際細胞周期停止因子p21^<waf1>遺伝子の発現や細胞の生存や分化に影響するかどうか否かについて検討することとした。さらに、細胞内蓄積および転写活性化の分子機構を検討した。その結果、p51A/TAp63γタンパク質はDNA損傷に応答して細胞内に蓄積されること、またその際にp21^<waf1>の発現や細胞分化を誘導し得ることを明らかにした。また、その蛋白の安定化にはp51のアミノ末端側の配列が重要であることも明らかになった。その配列はp53のmdm2結合領域とホモロジーを保っておりプロテアソーム依存性に蛋白が分解されるが、ユビキチン化にはmdm2ではない分子が関わっている。加えてDNA損傷以外の、酸化的ストレスなどによるp51分子の活性化機構についても検討を進めている。
高臨場感通信を目的とした三次元音場の理解と記述に関する研究

人間は雑踏やパーティーの中でもある人の声あるいは音に着目して、いとも簡単にその音を聞き分けコミュニケーションをとることができる。本研究では、ある点あるいは領域の情報をそのまま記述・伝送するのではなく、人間が普段行っているように音響環境・空間情報・対人情報を含むコミュニケーションコンテンツ、コミュニケーション環境情報の理解と記述を行い、それらをオブジェクト符号化することにより高臨場感通信を目的とした三次元音場の理解と記述を行う。具体的には、マイクロホンアレーの技術を基にした音場の空間情報の把握、伝達系の予測、聴覚機構を考慮することにより複雑な系においても音環境の理解を可能とする手法を提案する。これより得られる音場の空間情報とそれを利用した音源分離手法によりオブジェクトを記述する。また、記述されたオブジェクトを伝送・再現する三次元音場再現システムを構築し、聴感的評価を行う。これまで伝達系の予測,聴覚機構を考慮することにより複雑な系においても音環境の理解を可能とする手法を提案し、これより得られる音場の空間情報とそれを利用した音源分離手法によりオブジェクトを記述してきた。本年度は、人間は通常反射特性を利用し音源方向推定等を行っているということに着目し、計算機シミュレーションを用いて設計した反射板と単一マイクロホンを用いた音源方向推定手法を提案した。実際に反射板を作成し実験によりその有効性を確認した。また、昨年度までに構築した音源方向推定を行う空間情報把握システム、音源・受音点間の伝達系の予測を用いた音源分離システムを用い、実環境での音源オブジェクトの抽出を行った。さらにコンデンサスピーカにより再生空間を囲んだ三次元音場再現システムを構築し、音場の伝送・再現実験を行った。特に音の距離感に関する検討を加え、試聴実験を行い、距離感を含めた音場再現が可能であることが確認された。人間は雑踏やパーティーの中でもある人の声あるいは音に着目して,いとも簡単にその音を聞き分けコミュニケーションをとることができる。本研究では,人間が普段行っているように音響環境・空間情報・対人情報を含むコミュニケーションコンテンツ,コミュニケーション環境情報の理解と記述を行い,それらをオブジェクト符号化することにより高臨場感通信を目的とした三次元音場の理解と記述を行う。具体的には,マイクロホンアレーの技術を基にした音場の空間情報の把握,伝達系の予測,聴覚機構を考慮することにより複雑な系においても音環境の理解を可能とする手法を提案する。今年度は特にマイクロホンアレーを用いた信号処理においてMatching Pursuitアルゴリズムを用いることによりこれまで不可能と言われてきた2つのマイクロホンを用いての多音源方向推定を以下のように行った。(1)4月7月マイクロホンアレーの技術を基にした音場の空間情報の把握について文献調査をもとに理論的考察を加え,Matching Pursuitアルゴリズムを用いた2マイクロホン収音での多数音源方向推定法を適用した手法について考察した。(2)8月12月今回購入したパーソナルコンピュータを用いて2マイクロホンを用いた音源方向推定システムを構築した。比較的残響の少ないスタジオ,実環境での評価を行った。その結果,実環でも従来の方法に比べ高い精度で多数の音源方向を推定することが可能であった。(3)1月3月パーソナルコンピュータでの結果に基づき主に音源方向推定を行う空間情報把握システムを構築した。本年度の研究成果を学会で発表した。来年度以降、本年度提案した手法により得られる音場の空間情報とそれを利用した音源分離手法によりオブジェクトを記述する。また,記述されたオブジェクトを伝送・再現する三次元音場再現システムを構築し,聴感的評価を行なう。本研究では,ある点あるいは領域の情報をそのまま記述・伝送するのではなく,人間が普段行っているように音響環境・空間情報・対人情報を含むコミュニケーションコンテンツ,コミュニケーション環境情報の理解と記述を行い,それらをオブジェクト符号化することにより高臨場感通信を目的とした三次元音場の理解と記述を行う。本年度は,マイクロホンアレーの技術を基にした音場の空間情報の把握,伝達系の予測,聴覚機構を考慮することにより複雑な系においても音環境の理解を可能とする手法を提案した。特にマイクロホンアレーを用いた信号処理においてMatching Pursuitアルゴリズムを用いることによりこれまで不可能と言われてきた2つのマイクロホンを用いての多音源方向推定システムを構築した。実環境での音源方向推定実験を行い,残響の比較的多い部屋でも音源方向を推定することが可能であることを確認した。この空間情報把握システムにより得られる音場の空間情報とこれら情報を利用した音源分離手法により得られる音源をオブジェクトとして記述した。記述されたオブジェクトを伝送・再現する三次元音場再現システムを本庄キャンパスに構築し,聴感的評価を行った。本システムはコンデンサスピーカを用い高効率な拡声が可能である。これら成果を国際会議,論文として発表した。

これより得られる音場の空間情報とそれを利用した音源分離手法によりオブジェクトを記述する。また、記述されたオブジェクトを伝送・再現する三次元音場再現システムを構築し、聴感的評価を行う。これまで伝達系の予測,聴覚機構を考慮することにより複雑な系においても音環境の理解を可能とする手法を提案し、これより得られる音場の空間情報とそれを利用した音源分離手法によりオブジェクトを記述してきた。本年度は、人間は通常反射特性を利用し音源方向推定等を行っているということに着目し、計算機シミュレーションを用いて設計した反射板と単一マイクロホンを用いた音源方向推定手法を提案した。実際に反射板を作成し実験によりその有効性を確認した。また、昨年度までに構築した音源方向推定を行う空間情報把握システム、音源・受音点間の伝達系の予測を用いた音源分離システムを用い、実環境での音源オブジェクトの抽出を行った。さらにコンデンサスピーカにより再生空間を囲んだ三次元音場再現システムを構築し、音場の伝送・再現実験を行った。特に音の距離感に関する検討を加え、試聴実験を行い、距離感を含めた音場再現が可能であることが確認された。
松果体でのメラトニン合成と放出に対するLHとGnRHの作用機構

1.RT-PCR及びWestern blottingを用いて、ラット松果体で黄体形成ホルモン(LH)リセプターが発現していることを発見した。次に、免疫組織化学的方法によって、arylalkylamine N-acetyltransferase(メラトニン合成酵素の1つ)とセロトニン(メラトニン前駆体の1つ)が存在する松果体細胞と同じ細胞にLHリセプターが存在することを明らかにした。また、比較的低濃度のLHが松果体におけるメラトニンの合成と放出を促進することを以前報告した(Hosaka et al.,2002)。以上の事実は、LHがこのリセプターを介してメラトニンの合成と放出を促進する可能性が高いことを示す。さらに松果体でのLHリセプター遺伝子の発現調節機構(特に転写後の調節機構)は卵巣と異なる可能性を示唆した。また成熟雌ラット松果体でのLHリセプター発現量は性周期において変化することを明らかにし、この変化を引き起こす原因とその生理学的意義について考察した。2.免疫組織化学的方法を用いて、arylalkylamine N-acetyltransferaseがラット卵母細胞で発現していることを発見した。この酵素は原始卵胞の卵母細胞で既に検出され、その発現量は卵母細胞の発育と成熟が進むにつれて増加した。さらにセロトニンを添加した培養液で卵母細胞を培養すると、卵母細胞によるメラトニン生成量は増加することを明らかにした。従って、卵母細胞自身がメラトニンを合成していると結論した。LHは松果体でのメラトニン合成と放出を促進する。このLHの作用はLHリセプターを介したものであると考えられる。そこで、ラットを実験動物として用いて、松果体におけるLHリセプターの存在を調べ、下記の成果を挙げた。(1)RT-PCRによって、松果体でLHリセプターmRNAが発現している可能性が高いことを示した。(2)Wbsternblottingによって、松果体膜分画にLHリセプタータンパクが存在することを明らかにした。その分子量は80kDaで生殖腺に存在しているものと同じであった。(3)RT-PCRで検出された松果体におけるmRNA量は生殖腺よりも極めて少なかった。しかし、Western blottingの結果から得られたLHリセプタータンパクの松果体における濃度は生殖腺における濃度とほぼ同じであった。そこでLHリセプターの発現と発現維持機構は松果体と生殖腺では異なる可能性を示唆する。(4)免疫組織化学によって、LHリセプターが松果体実質細胞の細胞質(特に細胞膜)に局在していた。さらに、LHリセプター、arylalkylamine N-acetyltransferase(メラトニン合成における律速酵素)、セロトニン(メラトニン前駆体)の3分子は同じ細胞に存在していた。従って、LHによるメラトニン分泌促進作用はLHリセプターを介した機構による可能性が高い。(5)性周期における松果体LHリセプターレベルの変化をメスラットを用いて調べた。その結果、metestrusに最低値となる変化を示すことを明らかにした。
20世紀初頭のイギリス肢体不自由教育史における医療との関係の検討

イギリスにおける肢体不自由教育の必要性の指摘は、19世紀後半の救貧事業及び慈善事業の文脈においてなされたのが始まりであったが、肢体不自由教育が義務教育制度として明確に位置づけられたのは1918年教育法の制定を待たないればならなかった。これまでの研究で肢体不自由教育は、医療、とりわけ整形外科学の成立発展とその治療補助手段としての独自性をもって成立してきたと説明されてきた。しかし、義務教育制度の一部に肢体不自由教育が独自の領域とされるに至るプロセスにおいて医療がいかなる歴史的位置づけをもちうるのかは明確ではなかった。すなわち、他国のように整形外科治療の一環としての色彩を強くもって成立したのか、あるいはそうではなかったのかを明確にすることが本研究の課題であった。本研究ではまず20世紀初頭の教育省主任医務官報告を史料にした検討を行い、1899年に最初の公立肢体不自由学校が認可されてから1918年教育法が成立するまでの期間における初期の肢体不自由学校では、主な対象が骨関節結核、先天性の四肢欠陥(奇形)、重度貧血、栄養不良などの児童であり、整形外科治療の補助手段として位置づけられたものはごく一部にとどまっていたことが明らかとなった。さらに肢体不自由教育制度成立の動因を探るため、19世紀中庸以降のラグド・スクール協会(後のジャッフツベリ-協会)の年報を史料として検討した。その結果、同協会が肢体不自由児の生活状況改善を一つの柱にした活動を展開したことが、その後に担い手の変化(慈善組織協会やパスモア・エドワード・セツルメント)やその制度化への影響力の違いをもちつつも受け継がれていき、制度化の動因となったことが導かれた。すなわち、イギリスにおける肢体不自由教育制度成立の動因は、医療よりも生活状況の改善に中心があったと考えられた。なお、史料の保存と有効な活用のために、史料の電子資料化を試みた。原資料の活字がきわめて不鮮明なため、OCRでのテキスト文書化ができず、イメージ資料として保存した。一セットの装置では非常に時間がかかり、現在も保存作業を継続中である。
Notch1による扁平上皮分化調節機構とその破綻による口腔癌発生機序の解明

マウスへの発癌物質の飲水投与による化学発癌実験を行ったところ、ヒトにおける病変と同様の前癌病変および扁平上皮癌が口腔と食道粘膜に誘発された。次に、上皮細胞のみでNotch1遺伝子を欠損したノックアウトマウスを作成した。このマウスは体毛の斑状の欠損と、毛の形成の不全および毛嚢の過形成を示した。さらにこのマウスを用いて化学発癌実験を行うと、野生型マウスに比較して食道癌の易誘発性を呈した。以上より、Notch1が腫瘍抑制遺伝子として口腔と食道癌発生に重要な役割を果たす可能性が示された。1. 4NQOによるマウス舌の発癌実験:マウス(ICR系統およびC57BL/6系統)をコントロール群と4-ニトロキノリン1-オキシド(4NQO)飲水投与群とに分けて8-24週飼育し、舌癌誘発実験を行った。舌と食道粘膜に現れる変化を経時的に調べるため、舌と食道粘膜を採取し、組織標本を作成して上皮性異形成や扁平上皮癌の発生動態を調べた。また、その際にみられるNotch1やケラチン13、ケラチン15、Ki67などの発現の変化を免疫組織学的に調べ、比較解析した。2.対称分裂と非対称分裂の解析:Notch1のカルボキシル末端にテトラシステインタグを付加したコンストラクトを作成し、Notch1タンパクの局在を生細胞内で可視化するシステムの構築に取り組んだ。プラスミドベクターを用い、上皮系培養細胞に遺伝子を導入後、抗生物質でセレクションしてタグのついたNotch1を恒常発現する細胞株を作成した。生細胞においてFlAshラベリングシステムを用いNotch1タンパクの細胞内局在を可視化可能か検討している。3.トランスジェニックマウス作成:上皮基底層特異的な発現を導入するためにマウスNotch1をヒトKrt14プロモーターの下流に挿入したトランスジーンを作製した。上皮由来細胞株にトランスフェクションして発現誘導の確認を行った後、C57BL/6系統のマウス受精卵に注入してトランスジェニックマウスを作成した。ゲノタイピングにより独立した3ラインのトランスジェニックマウスが得られた。現在、発現の解析中である。1.トランスジェニックマウスの解析:上皮基底層特異的にNotch1の発現を導入するため、ヒトKRT14プロモーターの下流にマウスNotch1を配置したトランスジーンを作成し、トランスジェニックマウスを作成した。ゲノタイピングを行い、6つのラインを確立した。野生型マウスと交配して得た産仔のトランスジェニックマウスと野生型マウスをそれぞれ実験群とコントロール群として4-ニトロキノリン1-オキシド(4NQO)飲水投与による舌・食道癌誘発実験を行った。現在、両群の間で癌や上皮異形成の発生率や組織像の相違等について解析を継続している。2.ノックアウトマウスの作成:Crispr-Cas9システムを用い、マウスNotch1を標的としたノックアウトコンストラクトを作成した。標的配列のノックアウト効果の有効性はHEK293細胞へのトランスフェクションとPCRダイレクトシークエンシングにより確認した。Cas9を発現させるプロモーターをヒトKRT14プロモーターに置換したコンストラクトを作成し、CD-1系統のマウスを用いてトランスジェニックマウスを作成し、5つの系統を確立した。そのうち2つの系統で外表所見の異常を認めた。これらの異常部位のゲノムDNAは標的領域に数十塩基対の欠失を生じていた。現在、これらのF0マウスを野生型マウスと交配し、F1世代を作成中である。マウスへの4NQOの飲水投与による化学発癌実験を行ったところ、口腔と食道粘膜に前癌病変および扁平上皮癌が誘発された。この病変を免疫組織学的に解析すると、ヒトにおける病変と同様に、Notch1の発現の減弱と、ケラチン13の発現の減弱、ケラチン15の発現の減弱あるいは発現領域の拡大を示した。次に、Notch1発現をケラチン14プロモーターを用いて上皮特異的に導入したトランスジェニックマウスを作成し、その表現型を調べた。上皮の形質に大きな異常を認めなかったため、4NQOの飲水投与による化学発癌実験を行い、野生型マウスとの比較解析を行っている。次にCRISPR-Cas9技術を用い、Notch1を標的としたsgRNAと、ケラチン14のプロモーターによるCas9の発現を誘導するトランスジェニックマウス(扁平上皮特異的Notch1ノックアウトマウス)を作成した。このマウスはキメラ状のノックアウトパターンを示し、皮膚や粘膜にNotch1遺伝子の変異を持ち、Notch1タンパクの発現の見られない領域が現れた。この表現型はCre/loxPシステムを用いた作成された扁平上皮特異的なコンディショナルノックアウトマウスと同様の変化であり、われわれの方法によるノックアウト戦略が機能していることの傍証となった。さらに、このマウスを用いて4NQOによる化学発癌実験を行うと、野生型マウスに比較して食道癌の易誘発性を呈した。以上より、Notch1が腫瘍抑制遺伝子として食道癌発生に重要な役割を果たす可能性が示された。次に、上皮細胞のみでNotch1

遺伝子を欠損したノックアウトマウスを作成した。このマウスは体毛の斑状の欠損と、毛の形成の不全および毛嚢の過形成を示した。さらにこのマウスを用いて化学発癌実験を行うと、野生型マウスに比較して食道癌の易誘発性を呈した。以上より、Notch1が腫瘍抑制遺伝子として口腔と食道癌発生に重要な役割を果たす可能性が示された。平成26年度の研究計画の多くを実施した。一部はより有効な新しい実験手法を用いて研究を推進している。口腔病理学引き続き計画に沿って研究を推進する。当初の計画の一部はより有効な実験手法を利用しつつ研究を推進する。平成25年度の研究計画の多くを実施した。一部はより有効な新しい実験方法に置換して進めている。引き続き計画に沿って研究を推進する。当初の計画の一部はより有効な新しい実験方法に置換して進める。