hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
速度正帰還によって発生する自励振動を利用した生体粘弾性のリアルタイム同定

本研究では,測定条件に依存しない粘弾性係数として,生体表面の硬さをin-vivoで瞬時に測定する手法の確立を目指している.昨年度までに,生体表面に接触子を押しつけ,速度正帰還によって発生する自励振動で加振することで,生体表面の接触動剛性(ばね定数,粘性減衰係数)が瞬時に測定できることを示した(自励駆動法).また,自励駆動法で求めた動剛性から,押しつけ荷重や接触子の曲率半径などの測定条件に依存しない粘弾性係数を導出する手法を導出し,人肌に近い粘弾性を有する試験片を用いてその妥当性を示した.本年度は,装置の小型化と,化粧水の塗布が人肌の粘弾性特性に与える影響のオンライン測定の実現を目指した。はじめに,測定装置の小型化を実現するため,速度をDC応答加速度センサ出力の積分から求めるように測定装置を改良した。これまで,レーザードップラー振動計を用いて加振部の振動速度を検出し,これをフィードバックすることで自励振動を発生させていた。しかしながら,この手法では地上に設置された速度センサから見た絶対速度を測定する必要があり,測定方向が限られる,あるいは装置の可搬性が劣るなどの問題があった。そこで,加振部に直接設置できる加速度計出力の積分から求めた速度を用いて制御を行った結果,速度波形に多少の揺らぎは見られるものの,周波数推定器による誤差低減効果により,接触動剛性の精度はレーザードップラー振動計を用いた場合とほぼ同精度となることを示した。また,人肌に化粧水を塗布し,粘弾性の時間変化をオンラインで測定した結果,化粧水によって粘弾性の変化に時間差があることや,水を塗布するよりも化粧水を塗布する方が粘弾性の急激な増加を引き起こすことなどを明らかにした。人肌の粘弾性をオンラインで測定する手法としての本手法の有用性を示した。本研究では,測定条件に依存しない粘弾性係数として,生体表面の硬さをin-vivoで瞬時に測定する手法の確立を目指している.これまでに,生体表面に接触子を押しつけ,速度正帰還によって発生する自励振動で加振することで,生体表面の接触動剛性(ばね定数,粘性減衰係数)が瞬時に測定できることを示した(自励駆動法).本年度は,自励駆動法で求めた動剛性から,押しつけ荷重や接触子の曲率半径などの測定条件に依存しない粘弾性係数を導出する手法について検討した.接触子(金属)と生体表面(軟物体)の接触変形問題が,Hertzの接触理論で表し得るとして弾性係数を導出することにした.また,弾性論であるHertzの接触理論に弾性-粘弾性対応原理を適用し,粘性係数を導出することにした.まず,接触子を生体表面に押しつける強さ(押しつけ荷重)と動剛性,粘弾性係数の関係を接触子の曲率半径を変えて調べた結果,動剛性は押しつけ荷重の1/3乗に比例して大きくなり,粘弾性係数は押しつけ荷重や接触子の曲率半径によらずほぼ一定値として求めることができた.これは,Hertzの接触理論から予測される結果と一致しており,金属と軟物体の接触における変形問題に,Hertzの接触理論が適用できることが示された.次に,粘弾性係数が定量的に正しく求められることを確認した.提案する手法では,接触子と測定対象の接触変形が局所変形となる.そこで,生体表面の粘弾性硬さに近い試験片を用いて,接触子と試験片の接触変形が一様変形となる場合の粘弾性係数を測定し,これを比較対象とすることで,提案する手法で求めた粘弾性係数の妥当性を検証した.その結果,これらの粘弾性係数はほぼ一致し,本研究で提案する手法の妥当性が確認できた.本研究では,測定条件に依存しない粘弾性係数として,生体表面の硬さをin-vivoで瞬時に測定する手法の確立を目指している.昨年度までに,生体表面に接触子を押しつけ,速度正帰還によって発生する自励振動で加振することで,生体表面の接触動剛性(ばね定数,粘性減衰係数)が瞬時に測定できることを示した(自励駆動法).また,自励駆動法で求めた動剛性から,押しつけ荷重や接触子の曲率半径などの測定条件に依存しない粘弾性係数を導出する手法を導出し,人肌に近い粘弾性を有する試験片を用いてその妥当性を示した.本年度は,装置の小型化と,化粧水の塗布が人肌の粘弾性特性に与える影響のオンライン測定の実現を目指した。
生体にやさしい歯冠用コンポジットレジン複合型ジルコニアクラウンの臨床応用に向けて

この研究は臨床応用に向けたジルコニアと歯冠用コンポジットレジンの複合化について、その接着特性に関する検討を行った。方法として、機械的嵌合力、化学的な表面処理、機能性モノマーの化学的相互作用、ブラスト処理とその後の熱処理による相転移、被着面のぬれなどの要因が接着強さに及す影響についてその有効性や耐久性の評価を行った。その結果、各要因で効果的な条件が明らかとなり、現時点における最適な臨床応用法が示唆された。先ず,セリア系ナノ複合体(ナノジルコニア)における熱処理(相変態)が接着強さに及す影響について検討を行った.我々はY-TZPジルコニアにおいて,熱処理を行うと接着強さが低下することをすでに報告していたが,ナノジルコニアにおいても同様に結果となり,陶材の結合とは異なり歯冠用コンポジットとの接着においては有効でないことを明らかにした.次にナノジルコニアの表面処理が接着強さに及す影響について検討を行った.この結果,Y-TZPでは有効であったトライボケミカルコーティング(ロカテック)は処理なしのものと有意差がなく,効果がないことが明らかとなった.また2種のプライマー(AZプライマーとセラミックプライマー)は有効であったが,セラミックプライマーが有意に高い値を示した.これはセラミックプライマーに含まれているリン酸エステル系モノマー(MDP)がAZプライマーのスルホン酸系モノマー(6-MHPA)より高い効果を示すという合着材での過去の報告と一致する結果となった.また,新しく考案したレーザーによるマイクロスリット型機械的嵌合力の効果であるが,まず従来より比較対象として用いられる前装陶材の結合力を調査した.その結果,破断面は凝集破壊を示し陶材がスリット内に残留していたが,合着強さではアルミナブラスト処理と有意差が認められなかった.このことから界面での結合においては有効であったが,結合力より前装陶材単体での強度が低いため結合強さの増加がみられなかったのではないかと推察された.現在,歯冠用コンポジットでの有用性について検討中である.この研究は臨床応用に向けたジルコニアと歯冠用コンポジットレジンの複合化について、その接着特性に関する検討を行った。先ず,ナノジルコニアにおけるアルミナブラストの条件が接着強さに与える影響について検討した.これは粒径25 μm,50 μm,90 μm,125 μmの酸化アルミナで処理した後,プライマー処理を行い,熱サイクル前後の接着強さを計測した.各粒径によるアルミナブラストにより表面粗さにおいて有意差が認められ,粒径が大きいほど大きくなった.しかしながら接着強さにおいては,処理なしとは差があったものの,アルミナの粒径による差は認められず,先のT-TZPを用いて行なったものと同様の結果が得られた.次に,歯冠用コンポジットレジンとの接着の指標とするため,ナノジルコニアと床用レジンの接着における表面処理の影響について検討した.表面処理は,アロイプライマー,スーパーボンド,ロカテックシステムとそれらのコンビネーションでそれぞれ処理し,流し込み用義歯床用レジンとの接着強さを計測した.その結果,熱サイクル後ではアロイプライマーとスーパーボンドの併用が最も高い値を示した.また,熱サイクルによる値の減少が大きかったことから,被着体の熱膨張率も接着強さの耐久性に影響を与えることが示唆された.また,ジルコニアとの接着には非貴金属用接着プライマーが有効とされているが,実際にY-TZPとナノジルコニアの2種のジルコニア表面に有効とされる機能性モノマーが吸着しているかを,X線光電子分光分析装置(XPS)を使用して表面分析を行い,その化学的相互作用について検討した.その結果,VTDやシランカップリング剤はジルコニアに吸着せず,MDPと4METAは吸着吸着するが,4METAのほうが吸着量が少ないことが明らかとなった.このことにより,ジルコニアの接着における機能性モノマーの効果について,化学的な根拠を証明することができた.まず,セリア系ジルコニア・アルミナ複合体(Ce-TZP/アルミナナノ複合体)におけるアルミナブラストの噴射圧の影響について検討した.その結果,ブラスト処理をしたものは無処理と比べ有意に高い接着強さを示したが,0.1,0.2,0.3,0.4 MPaの間には差は見られなかった.これにより,イットリア系ジルコニア(YーTZP),Ce-TZP/アルミナナノ複合体ともに,ブラスト処理は無処理のものに比べ明らかに高い値を示すが,粒径や噴射圧が増加し,表面粗さが大きくなっても,歯冠用コンポジットレジンとの接着強さには影響を及さないことが明らかとなった.次に,レーザーによる新規マイクロスリット型機械的嵌合力の効果について,歯冠用コンポジットにおける影響をその耐久性も含めて検討した.その結果,Ce-TZP/アルミナナノ複合体においては無処理のものより高い接着強さを示したが,アルミナブラスト処理を施したものと有意差がみられなかった.

一方,YーTZPでは,無処理のものよりも明らかに高い値を示し,ブラスト処理を施したものよりも高い値を示し,新規マイクロスリット型機械的維持の有用性が示唆された.最後にジルコニア表面のぬれと接着強さの関係についてYーTZPを用いて検討を行った.条件は半自動研磨機600番での切削面と,10%フッ化水素酸処理,アルミナブラスト処理の3条件と,それぞれの条件で熱処理のあり,なしを設定し,その接触角と接着強さを測定した.その結果,切削面,10%フッ化水素酸処理,アルミナブラスト処理の順に接触角は低くなり,熱処理を施した試料すべてでさらに低い値を示した.すべての条件で接触角と接着強さの関係を評価すると相関は認められなかったが,熱処理の有無で検討すると,他の3条件の間には強い相関が認められ,臨床応用における指針が明らかとなった.医歯薬学今年度はセリア系ナノ複合体(ナノジルコニア)における熱処理(相変態)および表面処理が接着強さに及す影響について検討を行った.だが,申請当初計画していなかったレーザーによる新規マイクロスリット型機械的嵌合力の効果について検証を始めたため,表面処理による濡れ性が接着強さに与える影響についてはまだ検討中となっている.しかしながら,X線光電子分光分析装置(XPS)を用いた化学的相互作用の解析についてはすでに前倒しで行ったため,計画の前後はあるが,概ね順調に進展していると考えられる.今年度は,セリア系ナノ複合体Ce-TZP/Al2O3であるナノジルコニアで確認されていないブラスト処理による機械的嵌合力の影響や,接着表面処理の併用による接着強さへの影響について検討した.また,次年度に予定していたY-TZPとナノジルコニアの2種のジルコニアにおける機能性モノマーの化学的相互作用については予定を前倒しで行なった.計画であれば今年度にぬれ性の影響についても検討する予定であったが,レーザーによる新しい機械的維持について考案したため,計画を変更してその効果について検討することとし,試験に向けた試料の加工について打ち合わせ行い,試作を外注し製作した.上記のことから多少の計画の前後はあるものの,概ね順調に進展していると考える.すでに進めているレーザーによる新規マイクロスリット型機械的嵌合力の効果について,歯冠用コンポジットにおける影響をその耐久性も含めて検討する.また,ぬれ性と接着強さの関係については,すでにアルミナブラストや熱処理,および最近になってエッチングが可能であるとの報告のあったフッ化水素酸について検討中であり,条件が整えばUVオゾン処理も加える予定にしている.これらを行った上で,機械的維持,表面の結晶相の状態,表面処理,ぬれ性の全て影響と化学的相互作用の解析結果を考慮して,臨床における長期耐久性を有しているかどうかを検討する予定である.先ず,新しく考案したレーザーによるマイクロスリットの機械的嵌合力について実験を行なう.本研究の最終的な目的はジルコニアと歯冠用コンポジットの結合力を,劣化が少ない陶材の結合力より高め,臨床応用を可能とすることであるため,歯冠用コンポジットと陶材の両方について比較,検討する.
近世近代移行期における大規模豪農と地域社会構造に関する総合的研究

以下の3つの柱を立てて研究調査活動をおこなった。主な内容の概略をまとめる。I豪農経営間の相互関係に着目した地域社会構造に関する実証研究まず、(1)大規模豪農-中小豪農の経営間の階層的関係に関する研究、を実施した。大規模豪農の金融を受けながら中小豪農が商業金融や地主経営の回転資金や村役人としての活動資金を得て自己の豪農経営を存立させる形で、豪農間にヒエラリッシュな関係構造が存在することを実態的に研究した。つぎに、(2)山形城下町商人の経営構造に関する研究、おこなった。山形城下町巨大商人の経営実態を新史料を発掘して考察し、幕末期に村山郡はもちろん南奥羽をおおう経済活動を展開し大規模豪農とも金融関係を強化していく彼ら巨大商人の蓄積様式について考察を進めた。II幕末期地域社会の政治的経済的文化的ヘゲモニーの関係構造に関する研究まず、(1)大規模豪農-中小豪農の間の諸ヘゲモニー関係に関する研究、を実施した。大規模豪農の金融力を基礎とした経済的なヘゲモニーの傘下に、村役人や組合村惣代の各管轄地域における政治的ヘゲモニーが位置付いていることを検証した。中小豪農による政治的活動は普段は独自なものだが、緊急危機時や大規模豪農の経営発展に関わる局面などにおいては大規模豪農のヘゲモニーに編成される傾向にあることを指摘した。また、(2)大規模豪農と地域社会の宗教民俗文化動向との関係に関する研究、をおこない、大規模豪農が契約講や伊勢講の整備に尽力し居村や地域の宗教文化的な諸活動を支援し、自己の地域基盤を強化し農兵組織化などの基盤を培っていった動向を考察した。III近世近代移行期における地域社会のヘゲモニー構造の変動過程に関する総括的研究まず、(1)幕末明治前期における地域社会のヘゲモニーと政治情報に関する研究、を実施した。激動する政治情報の入手ルートを、豪農間の思想文化的ネットワークや本家-分家関係に基づく神職の江戸派遣などの新史料により検討した。また、(2)大規模豪農-中小豪農・村役人の間の諸ヘゲモニー関係に関する研究、を総括的におこない、小作争議に直面した中小豪農が大規模豪農に連携し地主講が支配領域を越えて組織されるとともに、大規模豪農の強力なヘゲモニーのもとで農兵組織がつくられた過程を考察した。この過程で培われた豪農間の関係性は維新後の養蚕振興を中核とする地域の殖産勧業の推進主体に確実に帰結し、同時に県会議員ネットワークの基礎ともなることを展望した。本年度の研究課題「I豪農経営間の相互関係に着目した地域社会構造に関する実証研究」を、以下の(1)(4)の柱をたてて実施した。(1)大規模豪農-中小豪農の経営間の階層的関係に関する研究羽州村山

郡の大規模豪農のうち、堀米家・柏倉家を対象に研究を実施した。大規模豪農の金融力を基盤に、その傘下に中小豪農が商業や組合村惣代などを分担する関係が形成され、大規模豪農-中小豪農のヒエラリッシュな関係構造が存在することを検証した。そのための調査を山形県河北町・中山町、東京都などで実施した。(2)山形城下町商人の経営構造に関する研究大規模豪農が幕末期に経営関係を強化する山形城下町巨大商人の経営実態を考察すべく、長谷川家や西谷家の研究を実施した。奥羽・関東の広域的集荷網や上方取引の実態について考察した(研究発表欄参照)。そのための調査を宮城県村田町、岩手県北上市・水沢市・一関市、埼玉県上尾市、茨城県古河市、兵庫県姫路市、大阪府などで実施した。(3)全国紅花市場の構造と変動に関する研究羽州村山郡の豪農商の経営発展に不可欠な全国市場の条件に関して、武州や薩摩など新興紅花産地を含む各地の紅花商人や京都紅花問屋の動向を通じて分析した。そのための調査を(2)の各地および京都府、鹿児島県で実施した。(4)豪農経営の発展条件に関する地域比較研究羽州村山郡の豪農や地域社会構造の特徴を他地域との比較を通じて検証するために、研究史で著名な豪農古橋家などの現地踏査を愛知県稲武町などで実施した。また、備品としてノートパソコンを購入し、史料調査に活用した。本年度の研究課題「II幕末期地域社会の政治的経済的文化的ヘゲモニーの関係構造に関する研究」を以下の(1)(4)の柱をたてて実施した。(1)大規模豪農-中小豪農の間の諸ヘゲモニー関係に関する研究羽州村山郡の大規模豪農のうち、堀米家・柏倉家(本家)を対象に研究を実施した。両家よりそれぞれ金融支援を受けながら商業取引や村役人として活動を担った宇野家・柏倉家(分家)の古文書調査も実施し、大規模豪農-中小豪農の間の機能分担=共生関係およびそれによる地域秩序の掌握・再編の動向に関する検証を進めた。(2)大規模豪農と地域社会の宗教民俗文化動向との関係に関する研究堀米家を事例に研究を実施した。谷地郷沢畑地域の契約講や伊勢講文書を発見し調査をおこない、堀米家が各講組織の整備をしその宗教民俗文化へ関与した実態を解明した。(3)幕末期地域社会の政治動向に関する実証的研究堀米家を事例に研究をおこなった。農兵取立および戊辰戦争前後の堀米家の政治活動に関して、地域社会および仙台との関係を視野に入れながら関係新史料の調査を実施した。(4)近世後期幕末期における全国紅花市場の変動に関する研究幕末期の基礎過程の分析のために、全国紅花市場の拡大・変質に関する調査研究を進めた。京都紅花問屋最上屋文書(京都府立総合資料館蔵)・大坂商家文書(大阪商業大学蔵)・奥州村田紅花商人大沼家文書(同家蔵)・秋田那波家文書(秋田市立図書館蔵)・水戸紅花商人羽部家文書(同家蔵)などの調査をおこなった。そのために、旅費および謝金(調査撮影補助)を中心に補助金を使用した。本年度の研究課題「III近世近代移行期における地域社会のヘゲモニー構造の変動過程に関する総括的研究」を以下の(1)(4)の柱をたてて実施した。(1)幕末明治前期における地域社会のヘゲモニーと政治情報に関する研究羽州村山郡の大規模豪農のうち、堀米家を対象に研究を実施した。堀米四郎兵衛家(本家)
IFN−γで誘導されるトリプトファン分解酵素のノックアウトマウスの作製

本研究では、ウィルス感染やオンドトキシンショック等の病態時に主としてIFN-γを介して強力に誘導されるトリプトファン代謝酵素(学名:インドールアミン酸素添加酵素、IDO)の個体レベルにおける生理機能の解明し、更に胎盤、副睾丸、胸線等の特定の器官で構成的に発現しているIDOの生理機能を解明するためにIDO遺伝子欠損マウスを作製する。本年度は、まずマウスIDOゲノム遺伝子のクローニングを行った。129/Svマウスのゲノムラムダファージライブラリーより調製した約200万個の独立クローンに対し、マウスIDOのcDNAをプローブ(申請者らが1991年に単離)として用いたプラークハイブリダイゼーションを行い、最終的に2個のマウスIDO遺伝子クローン、221と3211、を得た。両クローンについて塩基配列を決定したところ、クローン221は全長14kbpでIDOの翻訳領域を全てカバーしていることが判明した。すなわち、IDO遺伝子は10個のイクソンと9個のイントロンから構成されていた。サザーンブロット分析より、マウスIDO遺伝子はシングルコピー遺伝子であることも判明した。現在、IDO遺伝子内部の第6エクソンをネオマイシンで置換したIDO遺伝子ターゲッティング用のベクターの構築を行っている。一方の3211クローンはその全長が約13kbpであり、IDO遺伝子の5′側の上流領域を約5kbpと第1から第4エクソンまでを含んでいることが判明した。このクローンの単離により、IDO誘導に関与する転写制御領域の決定並びに転写制御因子の同定が可能となった。
計算アプローチによる肝炎の病態・治療に関する分子機構の解明

第1課題のHCV NS5AのIFN-RBV治療への耐性機序について、多数のNS5Aデータにおいて著効データが少数である場合に有効な準教師付アンサンブル学習手法を開発し、SVRと非SVRの2種の患者群を特徴づけるモチーフを発見した。第2課題のsiRNA抑制効果用に開発した手法では、既知の設計規則に加え2種の新siRNA設計規則を発見し、また他手法では所与のsiRNA配列についてスコアと著効情報をもつ配列と既知の規則で配列の表現力を補強し、新規のテンソル回帰手法にて予測精度を大幅に改善した。第3課題ではエピジェネティク因子と肝炎進行の相互作用に関するヒストン修飾の因果関係網等の中間結果を得た。本プロジェクトの当該年度の研究成果は以下の三点に大別される1.IFN/RBV療法に対するHCVのNS5Aタンパクの耐性抵抗メカニズム:まず、分別可能なモチーフ学習を行う為の新規手法SLUPCFを開発した。本手法はSVR(sustained viroligic response)と非SVRの2つのクラスで表現されるモチーフを我々に与える。さらに、既知のSVRと非SVRの患者の数が小さい場合、分別可能なモチーフ学習の精度を向上させる半学習的手法を開発した。本手法によりサンプルデータとなる患者数に依らずに機械学習を行う事が可能となり、本プロジェクトが対象とするNS5Aタンパク質の耐性抵抗メカニズムの解決へ大きく進展した2.肝炎ウイルス抑制に有望なsiRNAの選択:医学領域の研究者と機械学習の研究者の双方がお互いの分野の問題点を把握する事により本挑戦的課題を解決する為のフレームワークを構築した。鍵となる考え方は異なる研究グループが実験的によって発見した高効率を誇るsiRNAデザインのsiRNA配列データを結びつける事にある。この連結は2,3種類の異なる特徴空間を設計し、その射影によって行われる。本手法の問題点は4個の異なる場合に分けられる。本年度はその内の一点も問題点の解決を行った。3.肝炎進行におけるエピジェネティク諸因子間の相互作用:本課題における進捗状況は期待通りには進んでいない。しかしながら、問題解決に向け継続的にゲノムワイドアソシエーションに関する研究を進めている。H23年度は研究に不可欠といえるデータマイニングの手法開発で成果を挙げる事が出来た。医学分野の専門家と機械学習分野の専門家が定期的に情報交換を行う中で、本研究に最適な機械学習手法として半学習的手法を取り入れたモチーフ学習を提案し、本手法によるSLUPCF法を開発する事が出来た。25年度が最終年度であるため、記入しない。H23年度に開発したSLUPCF手法を用いてNS5Aタンパク質の耐性抵抗メカニズムの解明を目指す。本研究は千葉大学の研究成果を基にデータマイニングと医学分野の知を集結し、解決を目指す。また肝炎ウイルス抑制のsiRNA配列の選択についてはH23年度の成果と研究方針を基に、具体的なデータを基にしたデータマイニングを開始する。エピジェネティク諸因子問の相互作用に関しては、具体的な解決策の提案を行う予定である。具体的にはダム准教授から分子構造、分子ダイナミクス的知見を基にアソシエーションルールの決定を目指す予定である。
パーキンソン病における網膜イメージングの有用性に関する基盤研究

本研究は、本学の眼科との共同の臨床研究プロジェクトであり、当科通院中のパーキンソン病患者とその家族(健常対照群)を対象として、実施を予定していた。当初、本研究は、当科の外来通院中の患者でも実施可能と考えられたが、本研究への参加に関するインフォームドコンセントに十分な時間をかける必要がある点、また神経内科的な症状評価や眼科にての諸検査の所要時間の観点から、むしろ当院の入院患者を対象とした実施が現実的と考えられた。そこで本年度は、当院のパーキンソン病患者の入院に関する後方向視的検討を予定し、本研究の基礎データとするべく検討を行なった。当院パーキンソン病患者の入院の原因や入院した診療科などの患者情報に関して詳細な検討を加え、国内外への学会発表の実績を上げた。対象は、2013年1月から2015年9月までの当院の全診療科入院患者(主病名・副病名がパーキンソン病(ICD-10-CM G20))全150例(平均年齢:71 ±10歳;平均±標準偏差)で、神経内科以外の診療科へ入院した症例も74例認められた。そのため、当科以外の診療科へ入院している患者も対象と考え、院内で広く患者登録を推進させる必要性が想定された。その一方、未だ当院眼科の診療体制における、本共同研究の位置付け(実際の検査の施行や検査可能な患者数の件など)に関しては、準備段階にあり、患者の検査・登録は、未実施の状況に留まっていた。さらに平成29年1月31日付で、研究分担者板谷が埼玉医科大学を退職し、共同研究環境の維持ができなくなった(科研費応募資格は有するが、連携が困難となった)。本研究は、分担者の専門的アドバイスを得てソフトウェアの開発を前提としていたが、同分野に精通する研究分担者の調整がつかず、研究の進捗が見込めなくなった。そのため、本研究の廃止の申請を行い、平成29年3月16日付にて廃止承認の通知を受領した。本研究は、当大学病院眼科との共同の臨床研究プロジェクトである。当科外来通院中のパーキンソン病患者(入院患者でも可能)とその家族(健常対照群)において実施予定の臨床研究だが、現時点では、未だ当院眼科の診療体制における、本共同研究の位置付け(実際の検査の施行や検査可能な患者数の件など)に関して、準備段階にあり、患者の検査・登録は未実施の状況である。平成28年度から、当初の研究計画に基づいて、検査・登録に向けて、準備中である。
細胞周期制御機構の破綻と悪性腫瘍

本年度の研究においては、まず癌遺伝子産物であるH-Ras(H-RasV12)とc-Mycの協調作用を解析する目的で、これらの分子を単独あるいは両者を構成的に発現するリンパ球系細胞株を用いて、細胞接着能及び低酸素状態に対する感受性を比較検討した。その結果、(1)H-Ras, c-Myc両者を発現する細胞株においては、ラミニンの受容体であるalpha6インテグリンが(主に転写レベルでの制御により)発現抑制されており、実際ラミニン接着性が殆ど消失していること、また(2)この細胞株では、レポーターアッセイの結果HIF1の転写活性化能が顕著に亢進していること、また実際塩化コバルトにより引き起こされた低酸素状態によるアポトーシス誘導に対して耐性になっていることが見出された。次に、癌抑制遺伝子産物であるChk2キナーゼのDNA損傷時における機能を明らかにする目的で、既にyeast two hybridスクリーニングによりChk2と会合することが示唆されていたWip1ホスファターゼとChk2キナーゼとの物理的・機能的連関について、特にリン酸化・脱リン酸化による制御を念頭に置いて、細胞生物学的・生化学的解析を行った。その結果、Chk2とWip1が会合し、実際両分子が核内において共局在することが見出された。また、DNA損傷時にChk2のThr68が(ATMキナーゼまたは自己リン酸化により)リン酸化を受けることがその活性化に重要であることが知られていたが、Wip1がリン酸化を受けたThr68を脱リン酸化することが明らかとなった。さらに、DNA損傷時の細胞応答におけるChk2キナーゼの多彩な機能を解明する目的で、体系的なyeast two hybridスクリーニングを行い、Chk2と会合しうる分子として新たにPAPSS1、AF10、UMP/CMPキナーゼを同定することに成功した。
中世楽書の基礎的研究－『軆源鈔』を視座として－

本研究では、楽書『體源鈔』を中心に1楽書(『教訓抄』『続教訓抄』)から『體源鈔』に伝わっている伝承、2『體源鈔』で新たに取り入れられた伝承、3笙の家豊原家に伝わる伝承、4応仁の乱前後の宮中(京)方楽所の実態、5寺院芸能の具体的様子、6豊原統秋の法華信仰について明らかにする。
連続時間契約モデルを用いた信用リスクにおける流動性プレミアムの分析

・連続時間契約モデルを用いた信用リスクにおける流動性プレミアムの分析に関して、当研究費補助のもとで平成18年度に構築した均衡理論モデルを使って、平成19年度は、連続時間の確率解析の手法を用いて、現実的に有用と思われる数値解析を行った。・具体的には、連続時間においてCostly State Verificationが存在するもとでの競争的な最適証券デザインモデルを完成させ、債券の戦略的破産行動に関して、債券流動化(解散)に比較したときの債券再構成の意義を示した。信用コストが景気に反比例して景気変動を増幅させる形で変動し得ることを示した。・従来の信用リスクモデルでは(1)情報が債権者と債務者間で対照、(2)債権者のみが破産を誘発、(3)破産を債券流動化(解散)のみに限定する、等のうち一つ若しくは複数の要因によって破産確率を過小評価しがちであった。それに対し、本研究は情報の非対称性のもとで債務者が戦略的に破産行動、とくに債券流動化(解散)と債券再構成のそれぞれ、を誘発する状況をモデル化し、債権者から見た期待破産確率を現実的に大きく計測し得ることを示した。・この研究成果に関して、日本、米国での大学・研究機関でセミナー・コンファレンス発表を行った(下記参照)。とくに米国ワシントンDCのFederal Reserve Board of Governorsの研究部署に2年続けてそれぞれ1,2週間の研究滞在をした。・連続時間の確率解析の手法を使って数値例を示すことによって、モデルの意義を明確に示すことに成功した。実際、インパルス・コントロールの手法を応用し数値解析に成功したことは数学の見地からも意義のあるものと思われる。・現在、この研究に基づいて2本の論文を米国ジャーナルに投稿し、審査中である。・連続時間契約モデルを用いた信用リスクにおける流動性プレミアムの分析に関して、当該研究期間の初年度である平成18年度は、主に理論モデルの構築・改善を行い、同時に実証データへの応用可能性を検討した。・具体的には、連続時間においてCostly State Verificationが存在するもとでの競争的な最適証券デザインモデルを構築し初稿を書き上げた。そこでは破産が貸し手・借り手にとって最適な解として内生的に生じるような信用リスクモデルを作った。結果のひとつとして、景気と反比例して内生的に変動する信用リスクプレミアムが観察されうることを理論的に示した。・この研究成果に関して、日本、米国での大学・研究機関でセミナー・コンファレンス発表を行った。具体的には、まず2006年5月に日本ファイナンス学会(東京大学)において当論文を発表した。次に、2006年6,月に米国出張し、ミネアポリスの北米夏季エコノメトリックソサイアティ会議において論文発表を行い、続いてシカゴ大学において研究ディスカッションを行った。2007年1月にはシカゴでのAEAミーティングに参加し、その後ワシントンDCのFederal Reserve Boardの研究課に一週間滞在し、当論文を発表し今後の実証分析への応用に関してディスカッションを行った。続いてペン州立大学(ペンシルバニア)、シカゴ大学(イリノイ州シカゴ)、ノースウェスタン大学(同)を研究訪問した。・現在、実証分析のためのモデルの改善と日欧米の企業データの収集と整備を行っている。まずは米国・欧州の先行実証分析で使用されたデータセットを参考にする。具体的には、過去にReduced-formモデルを用いた実証分析が多く存在するので、そこでの米欧州データを本研究の新モデルに応用することを検討中である。
トランスシアリダーゼを標的としたシャーガス病治療薬の探索

トランスシアリダーゼ(TS)は、寄生性のトリパノソーマ原虫の一部にのみ検出される酵素で、シャーガス病の病原原虫Trypanosomacruziにおいては、原虫のヒトへの感染に重要であることが示されている。東京大学創薬オープンイノベーションセンターの協力を得て行ったスクリーニングを基に有効な阻害剤を得ることが出来た。これまでTSに対する有効な阻害剤が見つかっておらず、その機能検証も困難であったが、この化合物を用いることで、感染におけるTSの役割を明らかにし、新しいシャーガス病治療薬開発につながることが期待される。トランスシアリダーゼは、寄生性のトリパノソーマ属原虫の一部のみに検出される特徴ある酵素で、ヒト等の宿主哺乳動物や媒介昆虫には存在しない。シャーガス病の病原原虫Trypanosoma cruziにおいては、哺乳動物に感染した血流中でのトリポマスチゴートで非常に高い活性が検出され、宿主由来の糖複合体の末端にあるシアル酸を切断して、原虫表面のガラクトース受容体に転移する活性を示す。トランスシアリダーゼ及びシアル酸を受取った分子は、原虫の宿主防御機構からの認識回避、免疫抑制、宿主細胞との接着、侵入等、原虫のヒトへの感染に重要であることが示されており、シャーガス病治療薬開発のターゲットとして注目されている。しかしトランスシアリダーゼに対する有効な阻害剤が見つかっておらず、その機能も十分な検証に至っていないのが現状である。本研究の目的は、東京大学創薬オープンイノベーションセンターの協力を得て行っているトランスシアリダーゼ阻害剤のスクリーニングを発展させて、治療薬開発のリード化合物を得ること、それらを用いてトランスシアリダーゼの機能と阻害の検証研究を行うことである。平成26年度には、クローニングしたT. cruziトランスシアリダーゼを大腸菌で発現、精製して酵素活性阻害を指標として化合物ライブラリーのスクリーニングを行った。蛍光ラベルシアル酸誘導体4MU-NANAを用いてシアリダーゼ活性の阻害を調べることで、9,600化合物コアライブラリーをスクリーニングして、0.01mMで50%阻害活性を示す化合物を12化合物得て、さらにそれらの類似化合物を含む70の化合物を調べて8化合物に安定して阻害活性が認められることを確認した。トランスシアリダーゼは、寄生性のトリパノソーマ原虫の一部にのみ検出される特徴ある酵素で、ヒト等の宿主哺乳動物や媒介昆虫には存在しない。シャーガス病の病原原虫Trypanosoma cruziにおいては、感染した哺乳動物の血流型トリポマスチゴートで非常に高い活性が検出され、宿主由来の糖複合体の末端にあるシアル酸を切断して原虫表面のガラクトース受容体に転移する活性を示す。平成27年度に、T. cruziトランスシアリダーゼに対して阻害効果を示した化合物の構造を公開してもらった。幾つかの化合物に共通の構造が認められるとともに、その構造を持つ幾つかの化合物には阻害効果が認められなかった。また、基質受容体であるLactoseの存在、pHの違いによって阻害活性に違いを示す化合物が幾つかあるが、それらが構造的にbulkyであるとか特徴的な解離碁が存在するということではなかった。T. cruziトランスシアリダーゼが多くのファミータンパク質からなることを考えると、それらタンパク質群に対して広く阻害することが治療薬開発には必要である。原虫の培養、細胞侵入への影響をみるための条件設定を行っている段階である。トランスシアリダーゼ活性を阻害する化合物群の構造開示を得て、それらの化学構造を比較すると共通する構造が認められた。一方、稀にアッセイの結果がばらつくこと、類似する化合物に阻害効果が認められなかったことは、構造の安定性、より詳細な検討が必要であることを示唆している。酵素活性を測定するレベルから、原虫の細胞侵入、増殖阻害を測定するレベルの実験を行うにあたっては、100倍程度の量の化合物を必要とする。大部分の化合物は一般的に使用されるものではないが、合成依頼をかけることによって入手可能であることがわかり、現在待っているところである。これら化合物を用いることで、トリパノソーマ原虫の細胞侵入におけるトランスシアリダーゼの役割を調べることができ、治療薬開発に結び付く可能性についても判断することが可能となる。トランスシアリダーゼは、寄生性のトリパノソーマ原虫の一部にのみ検出される特徴ある酵素で、シャーガス病の病原原虫Trypanosomacruziにおいては、感染した哺乳動物の血流型トリポマスチゴートで非常に高い活性が検出される。

この酵素は、宿主由来の糖複合体の末端にあるシアル酸を切断して原虫表面のガラクトース受容体に転移する活性を示し、シアル酸を合成できないトリパノソーマ原虫において、トランスシアリダーゼ及びシアル酸を受取った分子は、原虫の宿主防御機構からの認識回避、免疫抑制、宿主細胞との接着、侵入等、原虫のヒトへの感染に重要であることが示されており、シャーガス病治療薬開発のターゲットとして注目されている。しかしトランスシアリダーゼに対する有効な阻害剤が見つかっておらず、その機能検証のも困難であるのが現状である。本研究は、東京大学創薬オープンイノベーションセンターの協力を得て行っているトランスシアリダーゼ阻害剤のスクリーニングを発展させて、治療薬開発のリード化合物を得ること、それらを用いてトランスシアリダーゼの機能と阻害の検証研究を行うことを目的としている。前年度までに得られた幾つかの阻害剤化合物について生化学的に阻害機構を調べるとともに、原虫培養条件下でのトランスシアリダーゼ活性への影響を調べた。遺伝子クローニングによって発現、精製した酵素に対する影響と、培養条件下のトリパノソーマ原虫に対する影響の間に相関が認められず、阻害剤の酵素への結合を妨げる物質の同定が必要となり、その得られているリード化合物候補の阻害剤への影響を含めて反応機構をまとめる。精製した酵素を用いたスクリーニングによって、リード化合物候補となる阻害剤化合物を得ることができたが、それらの阻害剤は、原虫培養の条件下では、予想に反してほとんど活性阻害を示すことができなかった。これは基質以外の何かが結合を妨げていることを示唆しており、阻害剤の結合を妨げている物質を同定して、その影響を回避することが必要となっている。それは、これまでにトランスシアリダーゼ阻害剤の生化学的研究報告が少しあるにもかかわらず、細胞生物学的研究に用いられていないことを反映していると考えられ、併用することで阻害効果を示す化合物の探索、置換基の導入による影響を調べる計画である。トランスシアリダーゼは、寄生性のトリパノソーマ原虫の一部にのみ検出される酵素で、シャーガス病の病原原虫Trypanosomacruziにおいては、感染した哺乳動物での血流型で高い活性が検出される。この酵素は、宿主由来の糖複合体の末端にあるシアル酸を切断して原虫表面のガラクトース受容体に転移する活性を示す。トランスシアリダーゼ及びシアル酸を受取った分子は、原虫の宿主防御機構からの認識回避、免疫抑制、宿主細胞との接着、侵入等、原虫のヒトへの感染に重要であることが示されており、シャーガス病治療薬開発のターゲットとして注目されている。しかしトランスシアリダーゼに対する有効な阻害剤が見つかっておらず、その機能検証も困難であるのが現状である。本研究は、東京大学創薬オープンイノベーションセンターの協力を得て行ったトランスシアリダーゼ阻害剤のスクリーニングを発展させて、治療薬開発のリード化合物を得ること、それらを用いてトランスシアリダーゼの役割を調べることを目的としている。スクリーニングで0.01mMの濃度で90%以上の阻害を示す化合物を幾つか得られたが、その阻害効果は原虫培養条件下では認められず、原虫の発現するトランスシアリダーゼへの影響を調べることは出来なかった。阻害効果を妨げる影響は血清成分のみならずDMEM培養液のみでも認められたが、それは濃度依存的で、酵素と阻害化合物、その効果を打ち消す培養液中の物質との結合は拮抗的であることが示唆された。
捕食、被食、競争、そして、情報盗用:マダガスカルにおける爬虫類と鳥類の相互作用

調査は各年度とも、現地の雨季に相当する10月から2月の間に、熱帯乾燥林であるアンピジュルアを中心に行なった。まず、基本的な生活史情報の集積として、3年間を通して、ヤモリ類とカメレオン類を中心とするトカゲ類、及び、全種のヘビ類を対象に、直接観察と標識再捕獲法を用いて、餌の種類、採餌場所、体長や頭部の大きさ等を調べた。特に、鳥を捕食することが確認または推測されているヘビ類4種を対象に、電波発信器による行動圏や活動場所、活動時間の詳細な調査をアンタナナリブ大学の学生の協力を得て12年間に渡って継続して実施した。これらの結果、ヘビ類は本地域に生息する多くの脊椎動物の捕食者であることが確認できた一方、鳥類の専食者は存在せず、ヘビ類以外に猛禽類やキツネザル類も鳥類の卵や雛の重要な捕食者である可能性が示唆された。また、鳥類のモビングを誘発するために、ヘビのモデルや実物のヘビを提示する実験を行い、モビング時の鳥の音声を録音するとともに、どのような状況のヘビにモビングを頻繁に行なうかを調べた。一方、猛禽類に対するトカゲの防御反応を調べるため、ハイタカのモデルの提示実験を行い、飛来するモデルに対して、顕著な逃避反応を示すことを確認した。鳥類のモビング声の盗聴に関する実験は、マダガスカルヒルヤモリ、ブキオトカゲ、および、カタトカゲを用いて行ない、特に、マダガスカルヒルヤモリにおいては、モビング声に反応して体色を変化させるなどの防御行動が誘発されることが示された。さらに、鳥の卵や雛の潜在的な捕食者であるブラウンキツネザルの採餌行動や行動圏の詳細な観察も行い、特に鳥類の繁殖期には、鳥類から頻繁にモビングを受けていることなどを確認した。以上より、これまでの調査結果と合わせ、本調査地の爬虫類と鳥類の間には、捕食-被食、競争、及び、情報盗用の関係があることが示された。本年度は10月から12月にかけてマダガスカルに渡航した。まず10月には、初年度の打ち合わせのために、相手国協力者の所属するアンタナナリブ大学を訪れ、共同研究を実施する上でのお互いの条件の確認と契約を行なった。また、調査地は国立公園であるため、公園管理局であるANGAPを訪問し、調査内容等の説明を行なった。10月末から調査地であるアンタナナリブに入り、12月末まで以下に記す研究を行なった。まず、ヤモリ類とカメレオン類を中心とするトカゲ類、および、全種のヘビ類を対象に、直接観察と標識再捕獲法を用いて、餌の種類、採餌場所、体長や頭部の大きさ等の基礎データの収集を行ない、より多くのデータを集積した。また、鳥の捕食者であるヘビ類4種(昼行性で地上性、昼行性で樹上性、夜行性で地上性、夜行性で樹上性のそれぞれで各1種)を選び、電波発信器を手術によって体内に埋め込んで、その後の行動を継続的に追跡し、行動圏や活動場所、活動時間の詳細なデータを収集した。また、鳥類のモビングを誘発するために、ヘビのモデルや実物のヘビを提示する予備的実験を行い、モビング時の鳥の音声を録音するとともに、どのような提示方法が実験デザインとして有効であるかを調べた。鳥類による反応に関しては、マダガスカルサンコウチョウ、ハシナガオオハシモズ、および、ルリホオハチクイを主な対象として実験を行なった。さらに、鳥のモビング声の盗聴に関する予備的実験を、マダガスカルヒルヤモリを用いて行ない、モビング声に反応して体色を変化させるなどの防御行動が誘発されることを確認した。

また、鳥の卵や雛の重要な捕食者であることが明らかになってきたブラウンキツネザルの採時行動の観察も行なった。本年度は10月下旬から2月初めにかけてマダガスカルに渡航した。まず10月には、相手国協力者の所属するアンタナナリブ大学を訪れ、本年度の共同研究を実施する上での打ち合わせを行なうとともに、これまでの研究成果に関する講演会をアンタナナリブ大学理学部にて行なった。11月初めに調査地であるアンピジュルアに入り、2月初めまで以下に関する研究を行なった。まず、昨年度同様、全種のヘビ類を対象に、直接観察と標識再捕獲法を用いて、餌の種類、採餌場所、体長や頭部の大きさ等の基礎データの収集を行ない、さらなるデータを集積した。また、昨年度に開始した、ヘビ類4種(昼行性で地上性、昼行性で樹上性、夜行性で地上性、夜行性で樹上性のそれぞれで各1種)の電波発信器による追跡を継続し、行動圏や活動場所、活動時間の詳細なデータを収集した。電波発信器による行動追跡に関しては、日本隊が現地に訪れるまでの10月前半にいたる乾季の間は、アンタナナリブ大学の学生を雇用して調査を実施し、行動追跡が途切れないようにした。鳥類のモビングに関する実験に関しては、プレイバック実験で使用するためのモビング音の音源を増やすことに努めた。また、実験対象として、マダガスカルヒルヤモリ以外に、ブキオトカゲとカタトカゲを新たに用い、鳥のモビング声の盗聴に関するトカゲ類の防御反応を、より広い分類群において調べるための予備的実験を行なった。さらに、鳥の卵や雛の重要な捕食者であるブラウンキヅネザルの調査においては、2つの異なる群れに属する2個体のキヅネザルに電波発信器を装着し、その個体を追跡することによって、群れの発見効率を高め、定量的な採餌行動の観察を行なった。本年度は10月下旬から1月中旬にかけてマダガスカルに渡航した。研究代表者の森と研究協力者の伊藤は、これまでの調査地である熱帯乾燥林のアンピジュルアに入り、以下に関する研究を行なった。また、平成17度に開始した、鳥類の潜在的捕食者であるヘビ類2種(サンジニアボアおよびマダガスカルシシバナヘビ)の電波発信器による追跡を継続し、行動圏や活動場所、活動時間の詳細なデータを収集した。鳥のモビング声の盗聴によるトカゲ類の防御反応の実験に関しては、対象としてブキオトカゲとカタトカゲを用いた。とくに、ブキオトカゲについては、一般的な対捕食者反応を調べるために、ハイタカのモデルの提示実験を行い、猛禽類に対する防御反応をビデオテープに録画し、その解析を行なった。また、鳥の卵や雛の重要な捕食者であるブラウンキツネザルの調査においては、ひとつの群を定期的に追跡し、定量的な採餌行動や食性の分析を行なった。さらに、鳥類から受けるモビング行動の観察も行なった。一方、研究分担者の中村は、10月下旬から12月下旬にかけて熱帯降雨林のラヌマファナを訪問し、これまでの研究との比較として、オオハシモズ科鳥類3種の食性および繁殖生態の観察を行なった。
白血病を標的とした新たな免疫細胞治療法の開発研究

白血病を中心とした造血器腫瘍を標的とし、HLA2座以上不一致の血縁者をドナーとして行う移植に関し、方法論改善に向けた開発的研究を行った。HLA2座以上不一致ドナーからの移植では、致死的な移植片対宿主病(GVHD)を回避するため、何らかの方法でT細胞を除去または強力に抑制することが必要である。我々は、抗CD52モノクローナル抗体を用いたin vivo T細胞除去法により臨床試験を行い、HLA2座以上不一致移植においても重症GVHDが回避可能であることを見出した。しかしこの方法では、免疫再構築の遅れが顕著であった。動物実験では、GVHDモデル系において、ドナーT細胞を除去してもT前駆細胞を造血幹細胞と共に輸注することにより重症GVHDを回避しつつ早期免疫再構築を図ることが明らかにされている。この原理を臨床に応用することに向けて研究を行い、以下の成果を得た。1.マウスストローマ細胞OP-9にNotchリガンドDelta1を発現させ、マウス造血幹細胞を共培養することにより、大量で均一なT前駆細胞が得られることを明らかにした。2.ヒト臍帯血中のCD133陽性細胞をマグネットビーズ法で純化し、サイトカインなどの存在下・無血清で培養したのち、重症免疫不全マウスへの移植実験を行うことにより、CD133陽性細胞が豊富に造血幹細胞を含み、これが無血清条件で増幅可能であることを明らかにした。3.ヒト臍帯血および末梢血のCD133陽性細胞を、Delta1を発現させたOP-9と共培養することにより、大量のT前駆細胞を産生しうることを見出した。今後、無血清条件、可溶型Delta1により同様にT前駆細胞を産生し、CD52モノクローナル抗体を用いたHLA不一致移植後に輸注する臨床試験に進むことを検討している。bcrおよびabl遺伝子の融合に由来するp210BCR/ABL蛋白質は、慢性骨髄性白血病(以下CML)の病因蛋白質である一方、腫瘍特異的抗原の有力な候補である。我々は東京大学倫理委員会の承認を経て、CML患者に対し、p210BCR/ABLペプチドをパルスした樹上細胞(DC)を用いた免疫細胞療法を試みてきたが、臨床的な効果を確認できなかった。これは、末梢血由来のDCはCML患者では極めて少ないことや、単球にgranulocyte-macrophage colony-stimulating factor (GM-CSF)とinterleukin-4(IL-4)を加えて得た単球由来DC(MoDC)の成熟度が低いことなどを、原因として考察した。今年度は、GM-CSFやIL-4に加えて、GMPグレードのtumornecrosis factorα(TNFα)を用いて患者単球からMoDCに分化させ、この細胞にペプチドをパルスして患者に輸注し、有効性と安全性を検討した。高純度で十分量の成熟DCが得られた。治療に伴う明らかな副作用、合併症は認められなかった。治療の免疫学的な評価として、DTH試験およびELISPOTアッセイを行った。両者において、樹状細胞療法のコントロールとして用いたKLH蛋白に対する反応は陽性となったが、BCR/ABLペプチドに対する明らかな反応は認められなかった。臨床的にも明らかな効果は認められなかった。CML患者で実際にBCR/ABL蛋白質の融合部分が、抗原として提示されていることが最近示されたことからも、BCR/ABLペプチドを用いたCMLに対する免疫療法の妥当性は一層明らかであり、技術的な改善により、有効な免疫療法として確立されることが強く望まれる。自己の免疫細胞を利用する抗腫瘍療法の効果が限定的であるのに対し、同種免疫細胞による抗腫瘍効果は明確に示されてきた。本研究では、同種移植に必要なドナーをHLA不一致血縁者に求め、安全で効果的な治療を行い得るか否かについて検討した。ミニ移植の概念に従った前処置により移植関連毒性を減らし、これとCampath1Hを用いた免疫抑制を統合する方法をとった。Campath1Hは多くのT細胞と一部のB細胞が発言しているCD52に対するモノクローナル抗体であり、ホスト・ドナー双方の免疫を強く抑制するため、HLA不一致ドナーからの移植であっても安定的なドナー骨髄・免疫キメラが期待できる。これまで白血病4症例に対してHLA不一致移植を行い、拒絶の発症はない。また、一例でグレードIIの急性GVHDを認めた以外はGVHDを認めていない。移植後、CD3+/CD4+ T細胞は通常のHLA一致移植とほぼ同等の回復が得られているものの、CD3+/CD8+ T細胞の回復は遷延する傾向にあり、T細胞の中でも、Campath-1Hに対する感受性が異なることが示唆された。また、CD3-/CD56+ NK細胞やCD19+ B細胞の回復はHLA一致移植とほぼ同等であった。一症例において、GVHDの発症と共に残存腫瘍の減少が認められたため、現在、移植後のリンパ球について、ELISPOTアッセイによる腫瘍細胞特異的反応性T細胞の評価を試みている。現在、抗CD52モノクローナル抗体を用いたin vivo T細胞除去によるHLA不一致同種造血幹細胞移植の臨床試験を行いつつある。この一方で、この方法の欠陥を補うための開発研究を行う。抗CD52モノクローナル抗体を用いて12名の造血器悪性腫瘍患者にHLA不一致血縁者からの造血幹細胞移植を行った。全例で生着が得られ、また重症の移植片対宿主病(GVHD)は回避可能であった。

移植後100日未満の早期死亡は12例中1例であり、本法は比較的安全に行うことができると期待できる。しかし、T細胞除去により予想通り免疫回復の遅れを認めた。これを代償するような抗腫瘍効果の付与法、および致死的感染症を回避するための免疫回復誘導法の開発が望まれる。抗腫瘍効果の付与法については、その機能がHLAに依存しないNKT細胞による腫瘍排除機能の応用を目指した研究を行った。すなわち、CD1d陰性のマウスT細胞性白血病細胞株(EL-4)にCD1dを発現させると、EL-4の排除機構が働いた。この排除はα-galactosyl ceramidenにより増強されることを確認した。一方、免疫早期回復のため、Notchリガンド発現細胞による、造血幹細胞分画のT前駆細胞への分化誘導法開発研究を開始した。Deltal発現OP-9上でマウス胎児肝細胞を培養することにより、大量のT前駆細胞が分化誘導されることを確認した。今後、ヒト骨髄由来Deltal発現細胞を利用し、ヒトでも大量にT前駆細胞が誘導されうるか検討する。白血病を中心とした造血器腫瘍を標的とし、HLA2座以上不一致の血縁者をドナーとして行う移植に関し、方法論改善に向けた開発的研究を行った。HLA2座以上不一致ドナーからの移植では、致死的な移植片対宿主病(GVHD)を回避するため、何らかの方法でT細胞を除去または強力に抑制することが必要である。我々は、抗CD52モノクローナル抗体を用いたin vivo T細胞除去法により臨床試験を行い、HLA2座以上不一致移植においても重症GVHDが回避可能であることを見出した。しかしこの方法では、免疫再構築の遅れが顕著であった。動物実験では、GVHDモデル系において、ドナーT細胞を除去してもT前駆細胞を造血幹細胞と共に輸注することにより重症GVHDを回避しつつ早期免疫再構築を図ることが明らかにされている。この原理を臨床に応用することに向けて研究を行い、以下の成果を得た。1.マウスストローマ細胞OP-9にNotchリガンドDelta1を発現させ、マウス造血幹細胞を共培養することにより、大量で均一なT前駆細胞が得られることを明らかにした。2.ヒト臍帯血中のCD133陽性細胞をマグネットビーズ法で純化し、サイトカインなどの存在下・無血清で培養したのち、重症免疫不全マウスへの移植実験を行うことにより、CD133陽性細胞が豊富に造血幹細胞を含み、これが無血清条件で増幅可能であることを明らかにした。3.ヒト臍帯血および末梢血のCD133陽性細胞を、Delta1を発現させたOP-9と共培養することにより、大量のT前駆細胞を産生しうることを見出した。今後、無血清条件、可溶型Delta1により同様にT前駆細胞を産生し、CD52モノクローナル抗体を用いたHLA不一致移植後に輸注する臨床試験に進むことを検討している。