hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
呼吸障害を伴う重症児の健康に関する研究

本研究では、上気道閉塞を伴う対象者に対し装具を作成しその効果について検討した。装具は対象者の形態に合わせ採型することで下顎を前方に押し出すことが可能となった。装具の効果としては、安静時の呼吸状態と比較し装具装着状態では換気量には大きな変化はないものの、聴診音の周波数帯が装具装着の方が低値を示す傾向が認められた。聴診音の周波数帯が低値を示す傾向が認められたことから、上気道閉塞に対する気道確保に影響があることが考えられた。平成25年度研究では、1.上気道閉塞を伴った重症児の呼吸機能特性を明らかにすること、2.上気道閉塞に対する気道確保を目的とした頸椎装具を作成することを目的として実施した。1.児の呼吸機能特性の検討としては、重症児に対して実施する呼吸機能検査自体が確立された方法がないため、まず対象とする児に与える負担をどのように軽減すべきかを検討した。通常はマスクをベルトで強く固定するところであるが、重症児に対しては不快感が強く負担が大きいことから、児の状態を確認しつつ用手的にフェイスマスクを固定することで測定可能かを検討した。児の動きに合わせてマスクを固定することが可能で、概ね測定精度に問題が出ないことを確認することができた。また、重症児の呼吸状態が身体に及ぼす影響を確認する方法として、心拍変動を測定し自律神経活動の変化を確認することについても測定方法の確認を行った。測定に用いるActiheartについても、重症児に用いることが可能であることが確認され平成26年度に実施する検査法の準備ができた。2.確保を目的とした頸椎装具の作成については、試行錯誤を繰り返しているが、平成25年度には完成に至っていない。これは下顎を前方に引き出す方法の確立に時間がかかっているためである。さらに、今回試作を行っている頸椎装具については呼吸状態に影響を及ぼすため十分な安全性を確保したものである必要がある。また、安全だけではなく装着した際に児に与える不快感をできるだけ軽減したものでなければならない。そのため、平成25年度には装具の完成に至らなかった。平成26年度の研究では前年度に引き続き1.上気道閉塞に対する気道確保を目的とした装具の作成、2.作成した装具の効果の検討、3.上気道閉塞を伴う対象者に対する呼吸機能測定の実施を行った。1.装具の作成としては、完成した試作品を元に上気道閉塞を伴った対象者に対して装具の作成を行った。基本形の装具は作成できたが、試作品を作成したときと比べ装具の採型時に下顎を前方に押し出すことができなかった。また、頚部の変形を伴っていることから予想以上に採型を行いにくいことが判明した。これらの点を踏まえ、下顎を前方に押し出す工夫、採型において対象者を安楽にさせ安定した採型ができるようにする工夫を行っている。2.作成した装具の効果の検討としては、上気道閉塞を伴った対象者に対して作成した装具を装着し、呼吸状態の確認を行った。現在の装具の形状では下顎を前方に押し出す効果が不十分なため、呼吸機能に影響を与えることができていない。3.上気道閉塞を伴う対象者(成人)に対して呼吸機能測定を実施し、呼吸特性の確認を行った。安静時の呼吸と比べ下顎を前方に引き出した際の呼吸では、呼吸音の清音化を認め、呼気、吸気流速に関して変化を確認した。換気量、呼吸数については大きな変化がなかった。本研究では研究期間を通して1.上気道閉塞に対する気道確保を目的とした装具の作成、2.作成した装具による効果の検討、3.上気道閉塞を伴う対象者に対する呼吸機能測定を実施した。1.装具の作成としては、対象者が頚部の変形を伴っていることから採型を行いにくく、標準的な形状を作ることはできなかった。そのため頚椎装具については常に対象者の骨格に合わせた採型を行い、下顎を前方に押し出せるような形状にすることが必要であることがわかった。平成27年度には2.作成した装具の効果の検討として、上気道閉塞を伴った対象者に対して作成した装具を装着し、呼吸状態の確認を行った。安静時の呼吸状態と比較し装具装着状態では換気量には大きな変化はないものの、聴診音の周波数帯が装具装着の方が低値を示す傾向が認められた。聴診音の周波数帯が低値を示す傾向が見られたので、装具による換気への影響があることが考えられた。また併せて自律神経系の活動についても検討を行っており、解析を進めている。

上気道閉塞を改善するための頸椎装具は基本的な形状は完成し、実際の対象者に対して試行する段階まできた。しかし、実際の対象者においては予想以上に採型が難しく、装具により下顎を前方に押し出すことが困難であった。そのため現在改良を進めている最中である。作成した装具による効果の検討については、上気道閉塞を伴った対象者に対して換気量測定を行い、閉塞を伴う対象者の呼気流量波形の特徴を確認した段階である。また、用手的に対象者の下顎を前方に引き出した際の波形の変化についても確認ができており、装具を装着した際の効果を把握する準備ができている。重症児を対象とした呼吸機能測定については、現在対象者を募集している段階であり、実測に至っていない。これらの点を踏まえると、本年度の達成度はやや遅れている状態になっている。呼吸理学療法上気道閉塞に対する頸椎装具については、現在対象者における採型時の不安定性、下顎を押し出す点の固定性、長時間装着した際の安定性が問題であり、作成した装具による呼吸への効果が得られていない。これらの問題点を早急に改善し対象者でも効果が得られるように対応する。また、上気道閉塞を伴う対象者の身体的特徴と、呼吸機能の特徴についても検討を行い、これまで明らかになっていない特性を確認していく。重症児についての呼吸機能特性の確認と、装具装着による呼吸への影響についての検討については、装具の作製方法、形状を改良した後、早急に開始する予定である。また、業績の発表については測定結果がまとまり次第、投稿する予定でいる。重症児に対する客観的な検査測定は、児の身体的な特徴からも非常に困難な物である。現在まで測定方法について検討を繰り返した。予想以上に安定した測定を実施することが困難であったが、測定方法も確立しつつあり、本研究の準備が整いつつある。頸椎装具については作成に時間がかかることは想定範囲内である。以上のことを踏まえると、現在までの達成度としては概ね順調に進展していると考えている。平成26年度の研究では主に頸椎装具の検討と上気道閉塞を伴う成人対象者の呼吸機能測定を実施した。頸椎装具の作製については試作段階のため材料費が発生していない。また、作製にかかわる人件費、交通費についても近隣で実施しているため発生していない。そのため現在の状況となっている。これまでに概ね測定方法についての検討は終了した。今後は本実験として対象者を募り、重症児に対して測定を行い基本的な呼吸機能特性について検証を行う予定でいる。頸椎装具の作成については試作を繰り返し、平成26年度中には完成できるよう準備を進めていく予定である。平成27年度は頸椎装具を作成し本実験へ入る予定である。そのため平成26年度に未使用となった費用が支出される見込みである。また、当初使用を予定していた本学学内の測定機器が、講義等により使用が困難な状況になっている。したがって、測定を実施する上で必要な機材の購入での支出が発生する予定である。学会・論文発表に関する費用の支出も併せて予定している。平成25年度の研究では主に測定方法を確立することに終始した。そのため実験費用として使用する金額が少なくなり未使用額が発生した。さらに試作している頸椎装具に関しても、現在まで費用が発生しておらず、完成後その費用の支払いとなる予定でいる。そのために現在の状況となっている。
半導体表面近傍に偏析した分子状不純物の紫外線レーザラマン分光法による高感度分析

厚さ100nm以内のシリコン表面層の高感度分析技術の開発を目的として、短波長レザー光を励起光源として用いたラマン散乱分光システムを構築し、その分析能力を実験的に評価した。モノシラン(SiH_4)のグロー放電分解により、堆積温度250°Cで、Cr蒸着Si基板上に水素化アモルファスシリコン(a-Si:H)薄膜を15nm堆積した。He-Cdレーザ光(波長325nm或いは442nm)励起により、直角散乱及び垂直散乱配置の光学系で、ラマン散乱スペクトルを測定した。その結果、膜厚1nmでは、SiH_x(x=2,3)結合のロッキングモードによるラマン散乱信号(中心波数640cm^<-1>)が支配的であり、膜厚2nmになると、480cm^<-1>付近にa-Siネットワークに特徴的なブロードなTOフォノンモードが観測される。これは、a-Si:H膜堆積表面には高次結合水素が支配的に存在し、膜厚2nm以上で、a-Siネットワークの形成が進行する事を示している。この結果は、赤外全反射吸収分光による表面結合水素のその場分析結果とよく一致する。更に、膜厚が増加すると、結合水素のロッキングモードによるラマン散乱信号では、SiH結合の信号(630cm^<-1>)が支配的になると共に、a-Siネットワーク形成の進展を反映して、a-SiネットワークTOモードに加えて、TA(150cm^<-1>),LA(320cm^<-1>)およびLO(400cm^<-1>)の信号が顕著に観測される。本システムを用いることにより、極めて浅い表面層を高感度分析できることが確認された。ただし、波長325nm励起では、442nm励起の場合に比べ、励起強度が、約30%に低下することに加えて、検出器の感度が半減するために、SN比は約一桁低下することが明らかになった。この他、厚さ10nmのSiO_2膜を通して、エネルギー10keVのAs^+イオンを5×10^<15>ions/cm^2注入したSi基板を本ラマン散乱分光システムにより分析した結果、厚さ約20nmのイオン注入層が非晶質化されていることを非破壊で確認できた。さらに、850°C6分間の熱処理により、非晶質化イオン注入層がほぼ完全に結晶化することも非破壊分析できた。
フィンランドにおけるSTEM教育としての地理教育のカリキュラムと教育方法の研究

フィンランドの新しい学習指導要領について、学習指導要領に関連する書籍および教科書の収集を実施し、内容の分析を継続して行い、学習指導要領の内容については学会発表を行なった。昨年度の調査の結果を受けて、地方都市を対象として、地方の独自性をどのように学習指導要領の内容に反映させているのかも含めて調査することにしたので、フィンランド南西スオミ県の県庁所在地であるトゥルク、南部島嶼地域にあるケミオ島、および東部の北カルヤラ県の県庁所在地ヨエンスーにおいて、中学校および高等学校における地理および生物の授業の事例収集を実施した。地理の実際の授業においてSTEM的な要素をどのように含みながら行われているのか、また地理と同じ教科グループにある生物の実際の授業において、地理的な要素が含まれているのかを調査するとともに、地理の教科書におけるSTEM的について検討をするために調査を行なった。実際に授業に参加して分かったことは、どの学校でも教科書をよく活用しており、特に章末に掲載されているまとめの課題を授業で取り入れている。それらの課題は、データから表計算ソフトグラフを作成し操作したり、計算をしたりするものを含んだり、内容も自然および人間環境問題を含むなど、他の自然科学科目と合わせた思考が必要なものが多い。そしてさらにインターネットを活用して調査したことをまとめたものをeラーニングプラットフォームより、提出させているという点も共通している。こうした課題は、PCによる解答作成方法も含め、大学入学資格試験(Ylioppilastutkinto)の内容とも大きく関連していることが分かった。概ね順調に進んでいる。現地調査に関しては、小学校について授業の事例収集の協力を得ることが非常に困難を極めたが、一方で中学校および高等学校では事例収集を行なうことができた。次年度も現地調査を引き続き行なっていく。資料収集についても、順調に進めることができた。資料内容の分析も概ね順調に進んでいる。教員養成に関する調査については、東フィンランド大学において調査を行う方向で調整を進めている。成果発表については、カリキュラムの部分について、一部学会発表を行なった。2018年度は中学および高等学校での授業収集が中心となり、計画段階で昨年度実施予定にしていた小学校での環境の授業の事例収集が2019年度になったため、確実に授業事例収集が実施できるよう、計画を進めていく。地理教員養成の調査については、ヨエンスーにある東フィンランド大学において、調査を行い、教員免許を取得するための必要な科目や、実際の授業内容についてなど、現地で調査を行う。またこれまでの調査結果を踏まえ、教科書で扱う内容だけでなく、教科書内の章末の課題について、どのような問題や作業を含んているのかをまとめ、分析する作業を行なう。最終年度であるため、こうした調査結果を、より多くの人々と共有するために、学会や研究会で積極的に発表していくとともに、論文を出す準備を進めていく。フィンランドの新しい学習指導要領について、学習指導要領に関連する書籍および教科書の収集を実施し、内容の分析を継続して行った。また、学習指導要領の導入についての経緯の詳細を知り、今後の現地調査について検討するため、フィンランド国立教育研究所を訪問し、情報収集を行った。その結果、国の作成した学習指導要領をもとに、自治体がそれぞれの環境に合わせた独自の学習指導要領を作成していることがわかったため、首都のヘルシンキではなく、地方都市を対象とし、地方の独自性をどのように学習指導要領の内容に反映させているのかを調査するとともに、環境もしくは地理に関連する科目における授業事例を収集することにした。候補地は、フィンランド南西スオミ県の県庁所在地であるトゥルク、東部の北カルヤラ県の県庁所在地ヨエンスーなどとし、資料収集をすすめるとともに、授業内容の収集のための学校訪問と授業の参加について、現地調査の可能性について探った。並行して、STEM教育としての地理教育という切り口で、地理教育におけるSTEM的な内容を含んでいるのかを明らかにする研究を行っている。フィンランドの地理教育内容と比較をすることを踏まえ、まずは日本の地理教育において、教材の中にどれだけSTEMの内容が含まれているのかを検討するために、中学校および高等学校の社会科および地理の教科書に含まれる質問や図表等をデータベース化し、テキストマイニングを中心とする調査を実施した。2017年度は、資料収集と次年度に向けての訪問先の調整が中心であり、こちらはおおむね順調に進んでいる。資料については、現地で入手できる収集の大半を集めることができた。しかし出ることが分かっているがまだ出版されていないものあるため、今後新しい資料に関する情報に注目する必要がある。2018年度の現地調査に向けて、訪問先の検討が必要であったが、フィンランド国立教育研究の地理が担当の初等中等教育部参事官の協力を得て、地方都市での事例収集のための現地調査の実施に向けて、準備を行うことができた。

実際に授業に参加して分かったことは、どの学校でも教科書をよく活用しており、特に章末に掲載されているまとめの課題を授業で取り入れている。それらの課題は、データから表計算ソフトグラフを作成し操作したり、計算をしたりするものを含んだり、内容も自然および人間環境問題を含むなど、他の自然科学科目と合わせた思考が必要なものが多い。そしてさらにインターネットを活用して調査したことをまとめたものをeラーニングプラットフォームより、提出させているという点も共通している。こうした課題は、PCによる解答作成方法も含め、大学入学資格試験(Ylioppilastutkinto)の内容とも大きく関連していることが分かった。概ね順調に進んでいる。現地調査に関しては、小学校について授業の事例収集の協力を得ることが非常に困難を極めたが、一方で中学校および高等学校では事例収集を行なうことができた。次年度も現地調査を引き続き行なっていく。資料収集についても、順調に進めることができた。資料内容の分析も概ね順調に進んでいる。教員養成に関する調査については、東フィンランド大学において調査を行う方向で調整を進めている。成果発表については、カリキュラムの部分について、一部学会発表を行なった。2018年度は、収集した資料をもとに分かった情報を公開するすること、そして現地の学校で行われている実際の授業の様子や内容について事例収集を行う。昨年度収集した資料の検討を行い、学会発表を行い、情報を周知することを目標とする。また、学校訪問と授業事例の収集については、具体的な訪問の受け入れ機関および訪問日程を決定し、現地調査を実施する。対象とする自治体版の学習指導要領が基礎学校までしか出ていないので、小中学校を対象として、事例収集を進めていく。さらに、これらで集めた事例については、ウェブ等で広く公開していく予定である。2018年度は中学および高等学校での授業収集が中心となり、計画段階で昨年度実施予定にしていた小学校での環境の授業の事例収集が2019年度になったため、確実に授業事例収集が実施できるよう、計画を進めていく。地理教員養成の調査については、ヨエンスーにある東フィンランド大学において、調査を行い、教員免許を取得するための必要な科目や、実際の授業内容についてなど、現地で調査を行う。またこれまでの調査結果を踏まえ、教科書で扱う内容だけでなく、教科書内の章末の課題について、どのような問題や作業を含んているのかをまとめ、分析する作業を行なう。最終年度であるため、こうした調査結果を、より多くの人々と共有するために、学会や研究会で積極的に発表していくとともに、論文を出す準備を進めていく。大学の用務等で、計画していた現地調査と学会を、予定通りに年度内に組み入れることができなくなったため、当初予定していた額より少なくなった。
ニオブイオン徐放性の制御によるリン酸塩ガラス薄膜の生体機能化

チタン系金属等への生体機能化コーティングをスパッタ法により作製することを目標とし、ニオブ含有リン酸カルシウム系インバートガラス薄膜・ターゲットを設計した。MgOを導入すると、P-O-Mg結合を生成しガラス形成を促進した。この結合はガラスの構造を弱めることを利用して、イオン溶出量を制御設計できた。ZnOを導入することでガラス形成能を向上させ、抗菌性を付与することにも成功した。分子動力学計算により、この系のガラス中にTiO2が存在するとTi-O-P結合が生成し、ガラスの結合性が向上することがわかった。スパッタ法によりこれらのガラス薄膜を作製することを確認した。本研究は、チタン系金属等への生体機能化(骨形成促進や抗菌性付与)コーティングを目的とした、ニオブ含有リン酸カルシウム系インバートガラス薄膜を設計するものである。ニオブイオンの役割は、1リン酸塩ガラスの形成能と化学耐久性を高めて基板上で薄膜として長期間機能させるとともに、2細胞を刺激して骨形成を促進する主源として機能させることである。本年度は、ガラス組成と構造の解析を中心に検討した。まず、CaO-P2O5-Nb2O5系ガラスを溶融急冷法で作製し、緩衝溶液へのイオン徐放量を調べた。さらに、ガラス形成能の向上とイオン徐放性の制御を考慮して、MgOやAg2Oの添加効果を調べた。Mgを導入することでガラスの電場強度Fが増しガラス骨格を強化し、ガラス形成能を向上させることが示された。一方で、Caのみの場合より、Mgを混在させることで混合カチオン効果が現れ、イオン溶出量が増加する組成域が現れた。イオン徐放能の制御には、Agイオンの導入も有効であった。マウス骨芽細胞様細胞を用いて、ガラス上での増殖性と分化能を調査した。溶出させるべきNbイオンは当研究グループで見いだした分化能向上に有利な量を設定したガラス組成を用いた。Mgの導入により、細胞の接着、増殖、分化の全ての過程において促進効果が見られた。Nbの効果も加味されているとは期待されるが、むしろガラスからのイオン溶出を制御する役割に大きな効果を示していると想像された。Agイオンを含むガラスでは抗菌性が発現することも明らかにした。リン酸塩ガラス構造を計算化学により求める検討を開始した。まずは二成分系ガラスの検討から始めているが、初期設定の考察に時間をとられ、解を得るところまでには至っていない。また、rfスパッタ装置の立ち上げ調整にも時間を要し、条件検討までには至らなかったので、次年度に注力する。本年度は、MgO-CaO-P2O5-Nb2O5系インバートガラスの作製と、溶出メカニズムを解明することをめざし、ガラスの構造解析及びイオン溶出挙動の調査を行った。さらに、抗菌性の付与をめざしてZnOを含有するガラスを作製し、その構造・溶出挙動・抗菌性について調査した。まず、CaOをMgOに徐々に置換した各種リン酸塩ガラスの溶出挙動を調べた。メタリン酸塩ガラスは、電界強度の高いMgOの含有量の増加に伴い溶出量は減少したのに対し、オルトリン酸塩ガラスの溶出量は増加し、その原因は、P-O-Mg結合の形成により、ガラスの化学耐久性を向上させるP-O-Nb結合が形成されにくくなったためと考えられる新たな結果を得た。一連のガラス組成探索の中で、リン酸の含有量を極端に減少させたガラスを作製することに成功した。そのガラスはオルトリン酸のみを含有し、オルトリン酸をマグネシウムあるいはニオブがつなぐことでガラス網目構造を形成していると考えられた。ZnOを含有させるとガラスの化学耐久性が向上した。このガラス粉末は、ZnO含有量を増加させるについて抗菌性が向上した。次年度には金属チタン表面にRFスパッタリング法により抗菌性コーティングし、実用的側面からの試験法により抗菌性を評価するとともに、長期安定性が図れるかどうかを主眼に検討する。溶融急冷法にて作製したガラスを用いて、イオン溶出量、水中でのpH変化、NMRとラマン分光によるガラス構造についての様々な基礎データが得られ、学会発表、論文発表を積極的に行った。Mg2+イオンがリン酸塩インバートガラスに与える影響を調査することにより、新たなガラス組成の展開へつながりつつあることは極めて大きな成果と考えている。その結果、オルトリン酸のみを含有する特殊なリン酸塩ガラスを得ることができた。また、ZnOの含有によりガラス作製の自由度がさらに増し、抗菌性を付与できたことも大きな成果であり、実用面でも意義深い。ただ、計算による構造解析については、Nb周辺のエネルギー状態が不明であることなどから、現状では検討はかなり難しい状況である。RFスパッタ装置を用いてTi基板にZnOーCaOーP2O5ーNb2O5ガラスのコーティングを試みた。ZnOの有無にかかわらず、約0.50 μm厚の均質なガラス薄膜を得ることができた。Znより電界強度の小さいCaを多く含む方が、ガラス中の結合が弱くなりスパッタしやすいと考えられた。条件によってはCa/P比の非常に高いガラス膜が得られた。

60CaO-30P2O5-10Nb2O5ガラスを擬似体液に浸漬したところ、表面にアパタイトの生成は見られなかったが、これを結晶化させるとアパタイト生成することがわかった。残留ガラス中のNbイオンは表面付近にゲル化して残留しアパタイト生成に貢献すると考えられた。Nb2O5をZnOに置換すると、リン酸グループをつなぐ結合の数が減少し、溶出挙動については、各イオンの溶出量が増加した。Nb2O5が減少し、P-O-Nb結合が減少したことによって化学的耐久性が低下したと考えられる。配位数8のCaを、配位数46のZnで置換すると、リン酸鎖の切断が減少した。ZnOはP-O-Zn結合を形成し、リン酸グループを架橋する。ZnOが網目形成に寄与したことで、NbO6の量が増加した。ZnO含有により、ガラス構造中の結合の種類が多様化したことで、各イオンの溶出量は、ZnO含有量の増加に伴い低下した。抗菌性試験の結果、Znイオンによる細菌数の減少がみられた。ZnO含有量が少量であっても抗菌性があることを確認した。CaOーP2O5ーTiO2ガラスを分子動力学計算により解析したところ、TiO2はリン酸グループとCaO多面体構造に影響を与え、Ti-O-P結合を形成してガラスのネットワークを強固にすることが導出された。この結合は生体材料として重要な水の濡れ性向上に大きな役割を果たすことが示された。チタン系金属等への生体機能化コーティングをスパッタ法により作製することを目標とし、ニオブ含有リン酸カルシウム系インバートガラス薄膜・ターゲットを設計した。MgOを導入すると、P-O-Mg結合を生成しガラス形成を促進した。この結合はガラスの構造を弱めることを利用して、イオン溶出量を制御設計できた。ZnOを導入することでガラス形成能を向上させ、抗菌性を付与することにも成功した。分子動力学計算により、この系のガラス中にTiO2が存在するとTi-O-P結合が生成し、ガラスの結合性が向上することがわかった。スパッタ法によりこれらのガラス薄膜を作製することを確認した。溶融急冷法にて作製したガラスを用いて、イオン溶出量、水中でのpH変化、NMRとラマン分光によるガラス構造についての様々な基礎データが得られ、学会発表を積極的に行った。この結果は計算による構造解析にも重要である。なお、次年度はrfスパッタコーティングでは十分な結果が得られていないため、作製条件を見いだすことに注力する。また、計算による構造解析についても、Nbを含むガラスでは諸データが少なく、現状では検討はかなり難しい。そこで、次年度は取りかかりとして、より情報が入手しやすい可能性のあるインバートガラス・60CaO-30P2O5-10TiO2ガラスについても計算可能か試みることにする。前年度である程度有望な組成を見いだすことができたので、それら組成についてrfスパッタリングにより金属チタン上に薄膜化する研究を進める。薄膜化したガラスについては、溶融急冷して得たものとの差違の有無(組成のずれ、化学耐久性、ガラス構造)を明らかにし、引張強度試験により金属基板との接合力も調べる。新種ガラス薄膜上での増殖性と分化能、抗菌性を調査する。
遊牧社会における生態資源の持続性に関する人類学的研究

1.遊牧生態系のGIS解所:(1)グリッド型のDEM (Digital Elevation Model)を用いた従来の地形計測と分類にかわって,10mの等高線をディジタル化(ディジタル等高線)したデータを使い地形計測と分類を行う手法を開発した。(2)レンディーレランドに関して,2000年に地球観測衛星から収集された画像データを基に広域基盤地図データを作成した。(3)遊牧民定住化を空間的に捉えるため、1956年,1988年,2003年の空中写真を経時的に空間解折し,空間基盤を飛躍的に向上させた。(4)大気補正と正規化植生指標(NDVI)を加えたNOAA/AVHRRの衛星画像を用いて,19871988年のレンディーレの遊牧移動と植生変動の関連性を解析した。(5)ケニア北部の旱魃モニタリングには,市場価格よりも降水量、穀物価格、子どもの栄養状況などの指標が組み込まれている。2.遊牧社会の生活誌の解所:(1)遊牧経済は,旱魃よりも豪雨による被害の方が大きいことが判明した。(2)遊牧民の民族間関係が,遊牧移動によって流動化しうることが判明した。(3)国境をまたぐ移住の分析から,国家による政治的介入が遊牧移動につよく影響していることが判明した。(4)家畜取引の市場経済化の成否は,インフラ整備によって強く決定される。(5)集権的政府のせいりつによって,近隣民族横断的な地域社会的安全網が分断され,脆弱化されることが判明した。(6)家畜は,それぞれの個体が独自なものとして認知されている点において商品化しにくい側面をもっていること,その独自性を消去することによって商品化が始まることなどが明らかにされた。3.遊牧圏の土地利用政策の解析:(1)一定地域を保護区として排他的に囲い込む従来の政策は,家畜や牧民の利用を許しつつ,保護区を管理するという,住民重視の政策に変更され,有害動物の移送,フェンスの設置,在地住民の生活基盤の整備などが実施され始めている。1.遊牧民の社会文化系の資料化:佐藤は,ケニア北部のレンディーレとその近隣諸民族に関して,また,太田は,ケニア北西部のトゥルカナとその近隣諸民族に関して,放牧群の編成とその遊牧生態,ならびに遊牧移動に伴う民族間関係を中心的に資料整理をおこなった。その結果,1980年代の千魃と1990年代の大豪雨の影響を受けて,1970年代に比べて家畜頭数が減少傾向にあることを見いだした。さらに,治安の悪化によって,民族間の家畜の略奪が頻発したことも判明した。家畜市場をみると,道路の整備されたトゥルカナランド方面が急激な市場経済化の波をかぶって,家畜の生産者価格が高騰している。逆に,インフラ整備の遅れているレンディーレランド方面では,家畜の市場取引が成立しにくい状態に陥っている。従来,遊牧経済は,千魃による被害だけに着目されていたが,豪雨による被害の方が大きいのではないかと,新たな知見が得られた。2.土地利用の行政処置:ケニアの遊牧圏には国立公園や動物保護区が多く設定されている。

密猟と保護区の維持管理を担っているKWS(Kenya Wildlife Service)は,治安の維持と遊牧生活の安定化を視野に入れた新たな管理政策を展開しつつある。従来は,野生動物の保護を主目的にして一定地域を排他的に囲い込むことが行われていたが,近年は,家畜や牧民の利用を許しつつ,保護区を管理するという,住民の協力を重視した政策をとるようになってきた。3.遊牧生態のGIS解析:安仁屋と立入は,佐藤の発表したレンディーレのラクダ移動に関する資料に着目して,GISとりモートセンシングによる解析モデルを構築した。それは,降雨量,植生,水場,地形などをマッピングして,そこにラクダの遊動を位置づけて時系列的な解析を行うモデルである。この基本的解析モデルの構築によって,今後得られる新たな遊牧移動の解析が一段と進展するめどがえられた。1.遊牧民の社会文化系の資料化:佐藤は,ケニア北部のレンディーレとその近隣諸民族に関して,また,太田は,ケニア北西部のトゥルカナとその近隣諸民族に関して,放牧群の編成とその遊牧生態,ならびに遊牧移動に伴う民族間関係の資料整理を継続して進めた。その結果1999年から2000年の乾燥期には,ラクダは低地平原で通年遊牧されていたのにたいして,小家畜(ヤギとヒツジ)とウシは,200キロメートルも離れた川辺林地域で遊牧されることが判明した。その地域は,近隣民族との境界領域である。この事実は,遊牧民の民族間関係が,遊牧移動によって流動化しうる可能性を示唆するものである。家畜市場の継続調査によると,道路の整備されたトゥルカナランド方面が急激な市場経済化の波をかぶって,家畜の生産者価格が高騰している。逆に,インフラ整備の遅れているレンディーレランド方面では,家畜の市場取引が成立しにくい状態に陥っている。そして,このような対照的な傾向は依然として認められることが確認された。2.土地利用の行政処置:ケニアの遊牧圏には国立公園や動物保護区が多く設定されている。従来は,野生動物の保護を主目的にして一定地域を排他的に囲い込むことが行われていたが,近年は,家畜や牧民の利用を許しつつ,保護区を管理するという,住民重視の政策がとられるようになってきた。その結果,有害動物の移送,フェンスの設置,在地住民の生活基盤の整備などが実施され始めている。3.遊牧生態のGIS解析: 1987年8月1988年8月にケニア国畜産省らによって取られたレンディーレのラクダキャンプの移動と植生量分布の関連性を,NOAA/AVHRRの補正後,衛星画像を用いて調べた。その結果,マルサビッツ山の北西部は雨季と乾季の植生量の差が大きくて,この地域に雨季のみラクダキャンプが設置されていたこと,レンディーレランド中央部の低地は,雨季・乾季の植生量の差がさほど大きくなく,この地域にいくつかの大きな井戸があるために,乾季の遊動がおこなわれていたことなどが判明した。1.遊牧民の社会文化系の資料化:佐藤は,英国植民地化政策におけるレンディーレと近隣諸民族との関係を,エチオピア帝国やソマリアランドでのイタリア植民地政府と関連づけて資料化した。現在のレンディーレランドが植民地政府の部族放牧区政策によって,1920年代に画定され,その面積も半減したことが判明した。さらに,部族放牧区政策は,行政上設定されたので,それまでの相互交流的な民族間関係が行政区によって分断され,住民旅行条例によって移動の自由も制限されるようになった。この結果,レンディーレはそれまでの近隣民族からの略奪から守られたが,遊牧の前提である放牧域を制限されたので,近隣民族横断的な地域社会的安全網が分断され,脆弱となった。太田は,トゥルカナ社会における家畜の所有と贈与・交換に関する資料を,現金経済化との関連に注目しながら分析した。
大動脈瘤発生機序に関する遺伝子解析を中心とした統合的解析と治療適応の確立

基礎的研究結果:MYH11に注目しヒト大動脈瘤で多く分泌される蛋白を数種類同定、この中からバイオマーカー候補としてMYH11を選定し、特許1件を出願。ヒト大動脈瘤でEP4シグナルが重要な役割を果たすことが示唆され、動脈管組織においてはEP4のsignalingを介して動脈管組織のelastogenesisが抑制されることを報告。臨床的研究結果:致死率の高いA型大動脈解離についての病態と手術成績を明らかにし、その手術においてsurgical glueの有用性、virtual angioscopyによるintimal tearの確認法、腕頭動脈解離の影響について報告した。横浜市立大学付属病院及び横浜市立大学付属市民総合医療センター病院で手術を施行された大動脈瘤症例の内、書面で同意が得られた症例の血液及び動脈瘤壁を検体として採取する。血液検体に関しては、我々が開発した、大動脈瘤症例において関連性が示唆される遺伝性疾患の責任遺伝子を網羅したリシーケンスアレーを用いて責任関連遺伝子を迅速かつ効率的にスクリーニングし、遺伝子機能や家系解析等からその病的意義を明らかにする。さらに病的な遺伝子異常・多型に基づいて臨床症状の評価を行い、リスク遺伝子異常・多型の臨床症状評価システムを確立する。また、大動脈瘤壁及び近傍の正常大動脈壁におけるEP4シグナル異常と瘤形成過程との関連を明らかにする。本研究の目的は、致死率の高い解離性大動脈瘤および真性大動脈瘤について現在明らかになっていない責任遺伝子群の異常を解析し、遺伝子型と臨床症状(瘤化、解離や瘤破裂)の相関を明らかにするとともに、遺伝子異常に関連する発現蛋白を明らかにすることで動脈瘤発生の機序を解明し、これにより治療戦略を確立して、保存的治療・ステント治療・外科治療各々の適応を確立すると共に、予防的手術の意義を決定することである。遺伝子解析によりリスクを評価し、腫瘍で認められているような動脈瘤マーカー検索法を確立し、予防や早期診断・早期治療を可能とすると同時に、動脈瘤発生に特異的な発現蛋白を抑制する系を確立し、予防や治療の選択肢を広げることを究極の目的としている。横浜市立大学附属病院及び横浜市立大学附属市民総合医療センター病院で手術を施行された大動脈瘤症例の内、書面で同意が得られた症例の血液及び動脈瘤壁を検体として採取する。基礎的研究としては特異的な血管壁構造を持つ動脈管と大動脈壁との比較検討を行い、その動態についての検討を行った。まず、プロスタグランディンの一受容体の発現に関して動脈管組織においてはプロスタグランディンE2投与により、EP4のsignalingを介して動脈管組織のelastogenesisが抑制されることを証明した(Circulation 2014: 129; 487-496)証明した。また、動脈管の収縮に関しては血清浸透圧の変化が関与していることも証明した(cardiovascular Research 2014: 104; 326-336)。動脈瘤発生に関するバイオマーカーの同定と、その阻害剤に関する研究において成果を挙げているが、現在特許申請中であり、ここに明らかにすることができない。また、臨床的な検討としては致死率の高いA型大動脈解離について、入院症例では、60才未満では男性が、60才以上では女性が多いこと、解離腔が早期に血栓閉塞するのは高齢者に多く、心嚢内へ出血することが多いことを明らかにした。臓器の血流障害を26%に認め、全ての死亡率は15%であったが、手術を施行した症例では死亡率は10%であり、特に最近の手術症例の死亡率は5%にまで改善してきていることを明らかにした。また(日本血管外科学会雑誌2015: 24; 127-134)。また、A型大動脈解離の手術においてsurgical glueの有用背について報告した(General Thoracic and cardiovascular Surgery 2014: 62; 207-231)。また、成人先天性大動脈縮窄における大動脈弓部置換の有用性や大動脈弓部置換時の手術方の改良、休部大動脈破裂時の血管内治療の有効性について報告した。

まず、プロスタグランディンの一受容体の発現に関して動脈管組織においてはプロスタグランディンE2投与により、EP4のsignalingを介して動脈管組織のelastogenesisが抑制されることを証明した(Circulation 2014: 129; 487-496)証明した。また、動脈管の収縮に関しては血清浸透圧の変化が関与していることも証明した(cardiovascular Research 2014: 104; 326-336)。また、臨床的な検討としては致死率の高いA型大動脈解離について、入院症例では、60才未満では男性が、60才以上では女性が多いこと、解離腔が早期に血栓閉塞するのは高齢者に多く、心嚢内へ出血することが多いことを明らかにした。臓器の血流障害を26%に認め、全ての死亡率は15%であったが、手術を施行した症例では死亡率は10%であり、特に最近の手術症例の死亡率は5%にまで改善してきていることを明らかにした。また(日本血管外科学会雑誌2015: 24; 127-134)。また、A型大動脈解離の手術においてsurgical glueの有用背について報告した(General Thoracic and cardiovascular Surgery 2014: 62; 207-231)。現在動脈瘤発生因子の探索と治療薬の創薬に結びつけるためのプロテオミクス解析による候補タンパクの絞り込みを終了しており、特許申請中である。現在創薬に向けて研究中である。また、臨床においては遺伝子異常患者の大動脈瘤治療、特に若年者の治療を積極的におこなっており、その遠隔期成績について検討中である。心臓血管外科現在動脈瘤発生因子の探索と治療薬の創薬に結びつけるためのプロテオミクス解析を進めており、候補タンパクの絞り込みをおこなっている。予定をしていた講演会が演者側の都合によって開催不可能となり講師謝金が発生しなかったため、繰越金が生じた。予定をしていた講演会が中止となり、講師謝金が発生しなかったため、繰越金が生じた。H27年度繰越金をH28年請求額にあわせて当該研究成果を発表する学会参加旅費として使用予定。当該研究にかかわる講演会開催の際の講師謝金(15万円予定)とし、H26年繰越金をH27年助成金とあわせて使用する予定。
G蛋白質共役型受容体を介する細胞増殖抑制シグナルの解析

私達は、先にアデノウイルスおよびSV40のT抗原によってトランスフォームされたヒト上皮系細胞293Tにおいて、Gq共役型受容体であるα1Bアドレナリン受容体が活性化されると、細胞内でc-Jun N-terminal kinase (JNK)の活性化がおこり、細胞の増殖が抑制されること、さらにそのシグナル伝達経路にSrcファミリーチロシンキナーゼとRhoファミリー低分子量GTP結合蛋白質が関与することを見出した。本研究は、この新規シグナル伝達経路の全容解明を目指すとともに、その増殖抑制機構を解明することを目的としている。平成14年度の研究から、α1Bアドレナリン受容体からJNKの活性化に至る細胞増殖抑制シグナル伝達経路上SrcファミリーチロシンキナーゼとRhoファミリー低分子量GTP結合蛋白質の接点に存在するシグナル伝達因子の同定に成功した。この接点にはRhoファミリーグアニンヌクレオチド交換因子の存在が考えられた。そこで、α1Bアドレナリン受容体によって活性化されるRhoファミリー低分子量GTP結合蛋白質に対する特異性を指標にして、遺伝子情報データベースから、in silicoでいくつかの機知及び機能未知の交換因子の候補を絞った。次に、これらの遺伝子を293T細胞に発現させ、α1Bアドレナリン受容体刺激に応答し、かつ細胞増殖抑制性JNK経路の上流に存在することを指標に検索したところ、Dbs/KIAA0362と呼ばれる交換因子がこの条件に相当する分子であることが明らかとなった。
チベット文化圏における言語基層の解明

チベット・ビルマ語族は、中国・青海省からパキスタン東北部にわたる広い地域に分布する。この語族の歴史はその大枠がようやく明らかになってきたものの、未解読文献言語や記述のない言語が多数残っている。本計画は(1)未記述言語の調査、(2)未解読古文献(シャンシュン語)の解読、(3)チベット語圏の言語基層動態解明、を目標として研究を行い、幾つかの知られていなかった言語を発見して記述、新シャンシュン語(14世紀)語彙集集成、古シャンシュン語の文法的特徴の抽出、に成功しただけでなく、歴史言語学方法論に接触・基層という視点を導入することの意義に関して提言を行うことができた。16年度の研究実績は次の通りである。(1)チベット・ビルマ系未記述言語の調査研究とデータベース作成a)長野がギャロン語を、白井が羌語を、池田が木雅語を、中国で記述調査した。b)高橋がキナウル語をインドで、本田がセケ語をネパールで調査した。c)各分担者は記述調査の結果をもとに、カリフォルニア大学のSTEDTプロジェクトで収集された語彙データの検証を行った。a)武内・池田・立川がチベット伝統文法学のテキストの収集を行った。(3)シャンシュン語文献の解読と文法の再構成a)シャンシュン語には敦煌出土文献に代表される古いシャンシュン語(OZ)と13世紀以降に整備された新しいシャンシュン語(NZ)の2種がある。長野、武内がOZを、白井・池田・本田・高橋がNZを担当している。b)OZについては英国BritishLibraryが蔵する敦煌出土文献OR8212/188につき,全文データベースの作成に着手した。武内はこれに関連する補遺調査を英国で行った。c)NZについては白井等4名がそれぞれ収集した現地調査の結果をもとに語彙の同定を行った。d)NZ文献の体系的な語彙集作成のため、長野・立川がカトマンドゥのティテンノルブ寺において文献の整備を行った。(4)言語基層に関する歴史言語学方法論の検討a)言語基層に関する理論・方法論を体系的に集め、整理する作業に着手した。(5)国際的な研究資源の共有体制の整備a)研究拠点との間で研究資源共有体制を整えるため、立川が米国の機関、長野がフランスの機関と協議を始めた。(1)チベット・ビルマ系未記述言語の調査研究とデータベース作成a)長野がギャロン語を、白井が道孚語を、池田が羌語を記述調査するため、各人を中国へ派遣した。b)高橋がマンチャド語を調査するため、同人をインドへ派遣した。c)本田がセケ語を調査するため、同人をネパールへ派遣した。d)各分担者は記述調査の結果をもとに、カリフォルニア大学のSTEDTプロジェクトで収集された語彙データの検証と、各言語の文法データベース作成を行った。a)チベット伝統文法学のテキストの収集をサキャ学派について立川が行った。(3)シャンシュン語文献の解読と文法の再構成a)OZについてはフランス国立文書館が蔵する敦煌出土文献VP755につき,音節構造、語彙形式、文法構造について解析を進めたb)NZについてはデータベースにより、高橋・白井・本田・池田はそれぞれ収集した現地調査の結果をもとに語彙の同定を行った。c)NZの網羅的なLexiconを作成するため、ポン教寺院と共同でNZの例文を35種の文献から抽出し、チベット語訳を付する作業に着手した。d)チベット語とシャンシュン語との対訳語彙集mDzod-phugのデータベース化を、立川がLeiden Bon Projectと共同で行った。(4)国際的な研究資源の共有体制の整備a)研究拠点における研究資源を共有する体制を整えるべく、立川・菊澤・武内が交渉を行った。この年度はLeiden Bon ProjectとVirginia Tibet Projectを対象とした。このため、菊澤を、先端的な歴史言語学方法論の調査を兼ねて、米国へ派遣した。b)昨年開始されたタイのチュラロンコーン大学のTibet Projectとの連携を図るため、武内をタイに派遣した。18年度は下記の研究を行った。(1)チベット・ビルマ系未記述言語の調査研究とデータベース作成に関して:a)長野がギャロン語を、池田が木雅語を、白井がダパ語を中国で記述調査した。b)高橋がインドでキナウル語を、本田がネパールでセケ語を調査した。c)各人は記述調査の結果をもとに、STEDTプロジェクト語彙データとの突合せと、各言語の文法データベースを作成するとともに、シャンシュン語語彙形式との比較を行った。d)Turin他の研究協力者はネパール、中国四川省・チベット自治区でチベット・ビルマ系未記述言語の記述研究に従事した。(2)シャンシュン語文献の解読と文法の再構成に関して:a)

OZについては武内・長野がフランス国立文書館の蔵する敦煙出土文献P1251につき解析を進めた。同時に、サンスクリット語のパラレルテキストの特定に着手した。b)チベット語とシャンシュン語との対訳語彙集mDzod-phugのデータベース化を立川が引き続き行った。c)研究協力者サムテン・カルメイ教授と長野が、NZに関するLexicon作成を引き続き、カトマンズのボン教寺院との協働で行い、全語彙のチベット語語釈を終了した。(3)国際的な研究資源の共有体制の整備に関して:(4)歴史言語学方法論再検討のためのシンポジウム構成の検討に関して:a)2008年度に予定されるシンポジウムの準備のため、菊澤をフィンランドへ、長野を米国に派遣し、最新の歴史言語学理論に基づき、シンポジウムの構造を固めた。19年度は下記の研究を行った。(1)チベット・ビルマ系未記述言語の調査研究とデータベース作成に関して:a)長野がギャロン語を、池田が木雅語を、白井が丹巴語を中国で記述調査した。b)高橋がインドでキナウル語を、本田がネパールでセケ語を調査した。また、桐生がネワール語文献を調査した。c)各人は記述調査の結果をもとに、STEDTプロジェクト語彙データとの突合せと、各言語の文法データベースを作成するとともに、シャンシュン語語彙形式との比較を行った。(2)シャンシュン語文献の解読と文法の再構成に関して:a)OZについては武内・長野がフランス国立文書館の蔵する敦煌出土文献P1252につき解析を進めた。(3)国際的な研究資源の共有体制の整備に関して:(4)歴史言語学方法論再検討のためのワークショップ構成の検討に関して:a)2008年度に予定されるワークショップの準備のため、長野を米国に派遣し、最新の歴史言語学理論に基づき、ワークショップの構造を固めた。(1)チベット・ビルマ系未記述言語の補遺的調査研究については、長野がギャロン語、池田が木雅語、林がチノ語、高橋がキナウル語の補遺調査を行った。記述の精緻化を実現できた。(2)Pre-Tibetanの再構成とチベット語文語成立過程を前提とした古チベット語の分析については、チベット伝統文法学のテキストの収集・整理・解析を立川・津曲が行い、データベース化を行った。(3)古シャンシュン語文法研究については、フランス国立文書館が蔵する敦煌出土チベット文献VP755につき文法解析を進め、動詞形態を中心とするいくつかの文法的特徴を新たに抽出した。また、今まで分析してきた5種の古シャンシュン語文献の統合的KWIC索引の整備に着手した。(4)新シャンシュン語については、各研究者が蓄積した現地での記述調査研究の結果と前年度刊行したシャンシュン語・ポン教用語語彙集記載の語彙との同定を行った。
ハイスループットスクリーニングを利用した、婦人科がん薬剤耐性克服に向けた治療戦略

本研究では6650遺伝子からなるsiRNAライブラリーを利用したハイスループット・スクリーニングでCDDP投与と合成致死作用を示す分子を探索した。細胞膜タンパク質であるTIE-1を候補分子として同定したが、TIE-1と卵巣がんや薬剤耐性との関わりは今までに報告されていない。卵巣がん患者におけるTIE-1発現の意義を検討するためにin silico解析を行い、TIE-1高発現群では有意に予後不良となる事を確認した。またTIE-1過剰発現細胞はCDDP投与時のアポトーシスおよびDNA二重鎖切断のマーカーであるγ-H2AXの発現もコントロールと比較して減少する事を確認した。本研究は、婦人科がん治療で頻用される抗がん剤であるCDDPに焦点を絞った上で、がん細胞のCDDP薬剤耐性をキャンセルできる分子の探索を目的とした研究である。全ゲノムスケールsiRNAライブラリーを利用したハイスループット・スクリーニングでCDDP耐性癌細胞において少量のCDDP投与と合成致死作用を示す分子を探索する。この研究は創薬につながる新規治療標的の同定、および臨床応用への橋渡し研究につなげる意義がある。本年度の研究成果は以下のとおりである。A:siRNAライブラリーを用いたハイスループット・スクリーニングシスプラチン耐性卵巣がん細胞株のペアーを用いて、siRNA導入後に対象の抗がん剤処理群と無処理群に分けてそれぞれの生存率を測定した。抗がん剤処理群での比較生存率が無処理群より著明に低下した113遺伝子をHitとして後述する解析対象とした。siRNAライブラリーには6650遺伝子に加えて複数の陽性対照および陰性対照コントロールが含まれている。細胞生存率はPromega社のCell Titer Gloで細胞処理し、Perkin Elmer社のEn VisionでLuminescenceを測定し、コントロールとの相対生存率として計算した。スクリーニング工程は384wellフォーマットで専用ロボットを用いて大量高速処理で行い、結果の解析および作図は専門ソフトウエア(Miner3D)を用いた。siRNAスクリーニング後にBioinfomatics解析による2次絞込みを行い、治療対象として有望な33遺伝子を抽出した。これらの遺伝子群については発現量解析(RT-PCR、IHC、WB)および臨床経過との相関を今後詳細に検討する予定である。本研究は、婦人科がん治療で頻用される抗がん剤であるシスプラチンに焦点を絞った上で、シスプラチン耐性がん細胞の薬剤感受性を亢進する分子の探索を目的とした研究である。全ゲノムスケールsiRNAライブラリーを利用したハイスループット・スクリーニングで少量のCDDP投与と合成致死作用を示す分子を探索する。この研究は新規治療標的の同定による創薬および臨床応用への橋渡しを目的としている。(A):スクリーニングとは独立したsiRNAおよび細胞株を用いたvalidationassay昨年度に行ったスクリーニングおよびBioinfomatics解析によって6650遺伝子から33遺伝子に絞り込みを行った。本年度はこれらの33遺伝子について異なる角度からのvalidation assaysを行った。スクリーニング結果が遺伝子特異的な現象である事を確認するために、primary screeningとは独立した2種類のシスプラチン耐性細胞株ペアーであるA2780/A2780CP70およびPE01/PE04の4種の細胞株を使用(A2780CP70はスクリーニングに使用)、さらにスクリーニングとは異配列のsiRNAを用いて合成致死作用の有無についてvalidation assayを行った。(B):シスプラチン添加前後の遺伝子変化の測定上記33遺伝子に関してシスプラチン添加前後の発現量解析をRT-PCRにて行った。(A)と(B)の実験結果を検討してシスプラチン感受性を改善する標的分子として4分子を抽出した。本研究は、婦人科がん治療で頻用される抗がん剤であるシスプラチンに焦点を絞り、薬剤耐性がん細胞のシスプラチン感受性を亢進する分子の探索を目的とした研究である。6650遺伝子からなるsiRNAライブラリーを利用したハイスループット・スクリーニングで少量のCDDP投与と合成致死作用を示す分子を探索する。(1)上記のsiRNAによる機能阻害実験で最終候補となった4遺伝子について、それぞれ蛋白発現ベクターを作成し過剰発現によりシスプラチン感受性に変化が生じるかを検討した。蛋白の発現はwestern blotおよび蛍光顕微鏡で発現量及び発現局在を確認した。その結果、細胞膜タンパク質であるTIE-1(Tyrosine kinase immunoglobulin-like and EGF-like domains 1)の強発現でシスプラチン感受性の低下を確認した。TIE-1はヒト生体内では血管内皮や未熟造血細胞に発現する事が知られており、TIE-2と共に血管新生や血管安定性に関わると考えられているが、TIE-1の卵巣がんや薬剤耐性との関わりは報告されていない。

現在は卵巣がん臨床検体でのTIE-1蛋白発現を調べている。(3)卵巣がん患者におけるTIE-1発現の意義を検討するためにin silico解析を行った。データベース解析で卵巣がん患者1582人の全生存期間を調べたところ、TIE-1高発現群では有意に予後不良となる事を確認した。26年度が最終年度であるため、記入しない。産婦人科学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究の最も重要なprimary screeningが成功して、十分な候補遺伝子群が抽出できた。これらの遺伝子群には、今まで薬剤耐性で重要な役割を持つことが知られている分子と役割の不明な分子群が混在している。これは研究の道筋が正しい事と、今後の研究の発展により新規治療標的を発見できる可能性が高い事を示していると考えている。primaryscreeningおよびvalidation assayを通じて候補遺伝子として4分子を抽出した。これらの遺伝子群は、今までシスプラチン耐性との関わりが報告されていない新規分子である。in vivoモデルでの実験およびin vitroでのメカニズム解析の結果によってはこれらの分子から新規治療標的が見出される可能性があると考える。当初の予定通り、スクリーニングで見つかった分子群についてin vitroおよびin vivoでの検証実験を進めて、最も有望な分子を治療標的として同定する。昨年度までの検討で抽出した4分子に焦点を絞り、in vivoでの検証実験およびin vitroでのメカニズム解析を行う予定である。これらの結果をまとめて論文報告したい。今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成25年度請求額とあわせ、平成25年度の研究遂行に使用する予定である。次年度使用額は今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額である。平成26年度請求額と合わせ、平成26年度の研究遂行に使用する予定である。