hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幼児期の多文化・異文化経験や知識が認知に及ぼす影響の解明―選択的信頼に着目して―

異文化に対する感受性や外国語や外国人に対する期待や信頼は幼児期から児童期初期に大きく変化すると考えられるが,日本の幼児についてはほとんど調べられてきていなかった.比較的外国との接触が少ない通常の日本の保育園・幼稚園に通う幼児,国際学校に通う幼児や児童を対象に,外国語に対する意識や,外国語を話す対象に対しての信頼をインタビュー及び実験的手法を用いて調べた.総合的な結果としては,この時期,外国要素に対する寛容性は年齢とともに高まる傾向があるということ,そして,より外国要素の知識や家庭の教育や海外滞在経験等のある子どものほうがより異文化から来た人物の能力をよりフェアな評価をすることが判明した.幼児期における自文化・他文化の理解の様相は知られていないことが多い。特に、日本においてはあまり他の文化と明示的に接触する機会も少ないことから、相対的な文化の理解の発達が遅れている可能性がある。本課題では、日本に暮らす通常の保育園・幼稚園に通う幼児と国際保育園・幼稚園等に通う異文化接触が多い幼児の異文化理解と異文化に対する認知を質問紙及び選択的信頼性を調べる実験手法を用いて調べるものである。幼児側の認知や理解の側面を調べるだけでなく、多大な影響を与えると考えられる親の多文化・異文化に対する態度や意識等についても同時に調査し、この時期の子どもの自文化・他文化の意識の様相を探る。前年度に行った日本人の幼児を対象とした異文化理解についての課題の分析の一部を異文化間教育学会で発表した。この発表では、日本の通常の保育園に通う幼児の場合、45歳頃にかけて外国や英語といったものに対する考えが変化していることがわかり、5歳近くなると、英語を習った経験がある子どものほうが、英語が話せることを特別視しない傾向が高い、つまり、よりフェアな判断をする傾向が高くなることが示唆され、早期の外国語教育を通じた経験による効果が語学そのものだけではないことがわかり、さらにその効果が5歳頃にみられることが明らかになった。同様に国際学校に通う児童についても同様の調査を行ったデータについての分析を進めており、来年度の異文化間教育学会で発表する予定である。残りのデータについてもほぼ、打ち込み、コード化が終了しており、集計・分析を進め、学会発表や論文のかたちで社会的に発信する予定である。さらに、外国人幼児を対象とした実験及びその親に対する質問紙の調査を継続し、追加データを得ることができた。来年度、可能であれば継続して追加データを収取したいと考えている。異文化に対する感受性や外国語や外国人に対する期待や信頼は幼児期から児童期初期に大きく変化すると考えられるが,日本の幼児についてはほとんど調べられてきていなかった.比較的外国との接触が少ない通常の日本の保育園・幼稚園に通う幼児,国際学校に通う幼児や児童を対象に,外国語に対する意識や,外国語を話す対象に対しての信頼をインタビュー及び実験的手法を用いて調べた.総合的な結果としては,この時期,外国要素に対する寛容性は年齢とともに高まる傾向があるということ,そして,より外国要素の知識や家庭の教育や海外滞在経験等のある子どものほうがより異文化から来た人物の能力をよりフェアな評価をすることが判明した.本研究の目的は幼児の学習方略が異・多文化経験により異なるかを調べることである。24年度は主に、予備調査を実施しながら、課題の作成を行った。さらに、国際学会において、予備調査の結果の報告を行い発展したものを国際論文に投稿中である。投稿中の論文では、日本人幼児のデータを分析している。具体的には、日本人の幼児は、言語的知識の高さが他の性質の高さを意味しないことをわかっていること、そして、日本人の幼児は、言語的知識の高さが他の性質の高さを意味しないことをわかっていること、そして、外国語話者が日本語の言語知識が低いときよりも、日本語母語話者が低いときのほうが言語や事物の知識に関しての知識の信頼性が低いと判断する可能性が示唆され、先行研究とは異なるという興味深い結果を得た。しかし同時に、刺激の提示方法や実施回数に検討の余地を残した状態であり、さらなる課題の改良が必要であるといえる。本研究課題では、日本に暮らす幼児や児童の外国語話者と日本語話者に対する選択的に信頼する傾向を調べた。Kutsuki(2015)、久津木(2013)及び(2012)では、比較的外国との接触が少ない通常の保育園・幼稚園に通う幼児を対象に、外国語に対する意識や、外国語を話す対象に対しての信頼をインタビュー及び実験的手法をもって調べている。欧米等で行われた研究では、主流言語に対しての"外国語"話者は、他の能力も劣っていると幼児では扱われる傾向があったが、そのような傾向はあまりみられなかった。外国語を話すこと、とくに"英語"に関して日本ではその社会的価値が高く、幼児もある程度そのように感じているようである。よって、英語を話すことや、英語を話す人は評価されており、選択的信頼課題においても、他研究のようにネガティブに解釈されないことが判明した。久津木(2014)及びKutsuki(submitted)では比較的、外国文化や外国と接触が高い国際学校の児童を対象に、外国人の文化的エラーに対する寛容性がどのような要因によって形成されているかについても質問紙調査を行った。その結果、以下のよな要因によって、より子どもは外国人に対して過剰に寛容ではなくなることが浮かびあがった。子どもの年齢(学年)、子どもの海外滞在経験の長さ、母親の母語が外国語であること、そして、母親が外国や自国の文化に関して語る傾向の高さ。

各研究の方法は異なるものの、日本という文脈における外国や外国語(特に英語)に対する意識はそれらにあまり接触のない子どもは良いものだと解釈する傾向があり、年齢及び経験の蓄積により、フェアなものに変化することが示唆された。発達心理学日本人幼児についてはほぼデータが回収し終わり、打ち込みが終了しているが、対照となる外国人幼児のデータは協力を得ている国際学校では園児の数が少なくできれば追加データの収集が必要である。予定していたよりもデータ収集が大幅に進んだといえる。平成24年度における研究実施実績は以下のとおりである。子供の異文化理解に関する調査をさまざまなかたちで実施した。予備実験として、通常の日本の保育園に通う日本人幼児を対象に選択的な信頼についての調査を行った。予備調査の結果を学会発表し、有意義な意見を得ることができた。この内容を発展させたものを論文として現在投稿中である。幼児の発達に関する各種学会:発達心理学会、異文化間教育学会等に出席し、幼児期における異文化理解についての知見を広めることができた。幼児の異文化理解を知るうえでは児童期や乳児期の子どもの知識を知ることも重要である思われたため、国際学校に通う児童及び親の異文化に対する態度や価値観についてのアンケートを実施し、学会報告した。ここで報告できたのは、収集したデータの極一部であるため、その部分についてもさらなる分析を進めている。乳児期のデータについても、数は少ないものの、対象をみつけ郵送での継続調査を行っており、継続ならではの個々の変化をみることができ、幼児調査とデータの解釈に必要不可欠且つ、さらなる新しい知見をもたらしてくれることが期待される。幼児については、予備調査を今年度は実施し、結果を上で述べたように学会発表及び学会誌に投稿済みであるが、実施の反省に基づき、呈示する刺激の映像についても内容を再検討し、改良版の作成を次年度に行う予定である。親に対する質問紙についても項目の改良をしながら最新版を作成している。日本人幼児との比較対象として外国人もしくは、外国文化や言語との接触が高い幼児に対する調査を行うために、刺激についても外国人版のものを作成中である。日本人幼児のデータが多く集まったので、日本人幼児のなかでも異文化接触や英語教育の経験の有無で比較が可能か検討する予定である。外国人データについても、他の国際学校の付属幼稚園等に声掛けをする予定である。実験刺激と課題の改良版を作成し、データ収集を引き続き行う。さらに、前年度に集めたデータにの分析を行い、学会・雑誌などで報告する予定である。心理学的なアプローチに偏りがちであるので、異文化教育系の学会に参加し、異なる分野からの意見を聞き、分析や課題作成のアイデアを得たいと考えている。春休み中の調査や学会出張などが含まれていなかったため。春休み中の支出が計上されれば問題なく次年度に使用される。該当なし
変動環境下における生物集団の絶滅確率の推定手法の開発

本研究では、変動環境下における生物集団の動態を解析するために多年生林床植物エンレイソウTrillium apetalon(およびオオバナノエンレイソウTrillium camschatcense)の十数年にわたる個体追跡データを利用して解析を行った。また、集団の将来予測の指標である弾性度行列の信頼性を密度依存的推移行列モデルにおいてチェックする方法を開発した。前者においては、十数年にわたるデータから重要な生活史パラメーター(生存率、繁殖率等)の平均値、分散を推定し、それらの時間的変異が集団の個体数成長率の期待値にどのような影響を与えるかを調べ、それをもとに将来の個体数の増加減少を確率的に予測したその結果、以下の四点が明らかになった。(1)エンレイソウの個体群成長率の分布の平均値はオオバナノエンレイソウよりも低く、平均行列によって求められた個体群成長率とは逆の関係を示した。(2)エンレイソウの個体群成長率の分布の分散はオオバナノエンレイソウよりも大きい。(3)エンレイソウの個体数が50年後に初期個体数の30%以下に減少する確率は75.6%であるのに対して、オオバナノエンレイソウのその確率は0%であった。(4)両種ともに、個体数の減少に大きく寄与する行列要素は、感受性の高い行列要素とは異なっている。後者においては、理論的に求められた平衡状態における弾性度行列と実際に変動するダイナミクスの場合の弾性度行列の値を求め、比較検討を行った。その結果、密度依存性の程度と生活史パターンに大きく依存して食い違いの程度が変わることが分かった。密度依存性のパターンがBeverton-Holt型の場合には食い違いが少ないのに対して、Ricker型の場合には大きくなる。また、生活史パターンが一回繁殖型でかつ成長が早い生物では弾性度行列の理論値は信頼度が減少することが分かった。本研究で対象としている生活史の異なる林床植物4種(エンレイソウ、オオバナノエンレイソウ、オオウバユリ、オクエゾサイシン)に関して、これまで個体にマーキング処理を施してある永久調査区において、個体の成長、生存、死亡に関わる継続追跡調査を行った。また、結実期には各種について種子結実調査を行い、個体群の繁殖率に関する情報を収集した。このほか、オオバナノエンレイソウに関しては、さまざまな大きさの孤立林が点在する北海道十勝地方において、林縁から林内にかけて光強度ならびに土壌含水率の測定を行い、物理的環境の変化がオオバナノエンレイソウ個体群に及ぼす影響について評価を試みた。その結果、開花個体密度は個体群全体を通じて変化がなかったが、実生を含めた幼植物の分布は、光強度が高く、乾燥している林縁部で低下する傾向、すなわち「エッジ効果」の存在が認められた。また、集団の絶滅確率を求めるシミュレーションプログラムに用いるために、変動する環境下での個体群成長率の平均や分散を求める理論式を求めた。この理論式によると、変動によって引き起こされる生存率や繁殖率の分散が大きいほど個体群成長率の平均や分散は大きい影響を受け、その影響が正に働くかどうかは個体群成長率と生存率・繁殖率の関数関係に依存することが明らかになった。この理論式を用いて、エンレイソウ・オオバナノエンレイソウの100年後の個体数変動をシミュレートしたところ、オオバナノエンレイソウの集団の個体数が減少する確率はゼロであったが、エンレイソウの場合は個体数が3割以下に減少する確率は約8割となり、対照的な結果が得られた。

また、集団の将来予測の指標である弾性度行列の信頼性を密度依存的推移行列モデルにおいてチェックする方法を開発した。前者においては、十数年にわたるデータから重要な生活史パラメーター(生存率、繁殖率等)の平均値、分散を推定し、それらの時間的変異が集団の個体数成長率の期待値にどのような影響を与えるかを調べ、それをもとに将来の個体数の増加減少を確率的に予測したその結果、以下の四点が明らかになった。(1)エンレイソウの個体群成長率の分布の平均値はオオバナノエンレイソウよりも低く、平均行列によって求められた個体群成長率とは逆の関係を示した。(2)エンレイソウの個体群成長率の分布の分散はオオバナノエンレイソウよりも大きい。(3)エンレイソウの個体数が50年後に初期個体数の30%以下に減少する確率は75.6%であるのに対して、オオバナノエンレイソウのその確率は0%であった。(4)両種ともに、個体数の減少に大きく寄与する行列要素は、感受性の高い行列要素とは異なっている。後者においては、理論的に求められた平衡状態における弾性度行列と実際に変動するダイナミクスの場合の弾性度行列の値を求め、比較検討を行った。その結果、密度依存性の程度と生活史パターンに大きく依存して食い違いの程度が変わることが分かった。密度依存性のパターンがBeverton-Holt型の場合には食い違いが少ないのに対して、Ricker型の場合には大きくなる。また、生活史パターンが一回繁殖型でかつ成長が早い生物では、弾性度行列の理論値は信頼度が減少することが分かった。
地質構造にもとづく潜在震源断層マッピング

内陸地震の震源断層の形状モデルの構築は、災害予測・地殻の変形機構を理解する上で重要である。変動地形学情報のみならず、重力異常・震源分布・反射法地震探査・自然地震トモグラフィなどの地球物理学的資料、ボーリング資料も含めた地質学的情報などを総合的に考慮して、東北地方における震源断層の形状モデルを作成した。東北日本の震源断層の形成には、日本海拡大時の古いテクトニクスが大きく関与している。震源断層の予測精度を向上させるためには、これまで活用されていない地質構造の情報を基軸として、活断層-震源断層を評価していくことが必要不可欠である。本研究では、東北と九州地方を例として、地表地質・重力などから断層を抽出し、断層の三次元モデルを作成する。平成22年度は、とくに九州地方の重力異常データをもとに、構造地質学的な解釈を行った。重力を加味して推定された断層について、空中写真判読による変動地形学な検討を加えた。また、発震機構解や震源分布などの地震学的なデータも活用し、震源断層形状の三次元的な推定を行った。とくに大分-別府地域の活断層系について反射法地震探査データと震源分布を元に、北傾斜の主要な震源断層が存在することを明らかにした。東北地方については、重力データの乏しい地域について、重力測定を行い、総括的な表示を行った。また、新潟地域については中新世のリフト構造と現在の震源断層の検討を行い、日本海拡大時に形成された地質構造をもとに、震源断層の形状推定が可能なことを明らかにした。とくに、2008年の岩手宮城内陸地震について地質構造を基軸として、検討を加えた。その結果、ここでも同様に日本海拡大時のリフト構造が、震源断層の形状に大きな影響を与えていること、リフト期に形成されたリフトと斜交する構造が、セグメンテーションに大きな影響を与えていることを明らかになった。とくに、地質構造・変動地形・重力異常・反射法地震探査データなどを総合的な解析することによって、震源断層が高い精度で推定できることを示すことができた。これらの成果は精度の高い内陸地震の災害予測にとって、大きな前進である。平成23年度については、東北日本を中心に検討を行い、モデル化を目的として、震源断層の矩形モデルの最初のバージョンを作成した。H24年度により詳細な検討を加え、本研究での矩形断層モデルを構築する。中越地域では、文部科学省のひずみ集中帯地殻構造探査の成果を利用し、これに地下地質・地表地質・震源分布・重力などの成果を加えて、震源断層モデルを構築した。長岡市の中心部に伏在する東傾斜の活断層の存在が明らかになった。中越地域では、多数の伏在する断層が明らかになり、ほぼ全域が矩形モデルで覆われるほど、集中している。また、常磐地域の断層形状については、震源分布を考慮して、形状推定の精度を高めることができた。岩手県、北部の脊梁山脈東縁については、地学的な背景から伏在する断層が存在すると推定しているが、未だ。充分な根拠で断層を推定する根拠が得られていない。1917年の秋田仙北地震の震源断層については、震源断層分布にもとづいて、東傾斜の断層面を推定していたが、新たな震源分布に基づき、西傾斜の断層とした。日本列島における内陸地震の震源断層の形状を明らかにすることは、地震発生予測や強震動予測の上から重要な課題である。東北日本は、今後も巨大地震後の応力変化によって、内陸被害地震の発生が危惧されている。東北太平洋沖地震の震源域に近い双葉断層は、中生代の左横ずれ断層で、北部は20001500万年前に西側低下の正断層として活動、さらに5百万年以降は逆断層として活動した活断層となっている。双葉断層の周辺で重力探査を行い、70度程度の西傾斜の双葉断層が逆断層として活動する際に、浅部の高角部を切って新しく断層が形成されていることが明らかになった。主部の傾斜は45度西傾斜である。新潟の伏在断層の典型である三条市東部の下田丘陵下の褶曲形成を伴う楔型の伏在活断層の形成過程を、個別要素法を用いたに二次元数値実験によって復元した。この結果、主断層の傾斜30度で、年1mmの平均変位速度、寺泊層に相当するインコンピーテント層の物性を変化させることによって、類似の構造を形成することができた。こうした伏在断層では主断層から直接延長する断層で、主要な変形を消費し、地表近傍に表れる断層での変形は、ごく僅かである。新潟地域の石油探査関係のデータの総括

・トモグラフィー・震源分布・被害地震から、越後平野東縁から信濃川断層帯にいたる活断層群は、リフト軸部の苦鉄質岩の併入に起因するリフト軸と反対方向に傾斜した境界面を再利用した断層であり、大規模なウェッジスラストを形成している。これらの知見を含め、地質、変動地形、重力異常、地震波トモグラフィ、震源分布をもとに、東北から長野にいたる地域の震源断層矩形モデルを作成した。今後、東北地方太平洋沖地震後の地震の起こりやすさを評価するための重要な資料となる。計画どおり、東北地方の震源断層モデルの最初のバージョンを作成することができた。来年度、一年かけて検討できるため、計画どおりに目的は達成できる予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。上越地域の地質データをより詳細に検討すること、日本海側の石油地質の資料をできるだけ取り込むことにより、震源断層の位置形状の精度を向上させる。バランス断面やモデル実験の成果も、代表的なものについては反映させたいと考えているが、全面的に実施するには研究期間から困難であろう。
障害者歯科治療での院内感染防止のためのデンタルスティックによる血液検査について

今回我々は、障害者歯科臨床における院内感染防止のために、使用方法が簡便な採血用濾紙(デンタルスティック【◯!R】)を用いて患者の血液検査を行い、その結果をもとに、初診時の問診について調査し、検討した。対象は、広島大学歯学部附属病院特殊歯科総合治療部障害者歯科治療室に来院した障害者で、出血をともなう処置により血液検査用の採血用濾紙を用いて血液採取が行え、かつ患者側の承諾の取れた50名であった。1.採血時の歯科処置としては、抜歯、歯石除去、歯槽膿瘍切開、歯磨き、歯牙破折片除去、歯肉切除術、盲嚢掻爬術、歯根切除術で、そのうち最も多かったのは、抜歯の39名で78%を占めていた。2.血液検査の結果の内訳は、HBs抗原陽性患者は1名で陽性率2%、HBs抗体陽性患者は2名で陽性率4%、ATLA陽性患者は2名で陽性率4%、TPHA陽性患者は認めなかった。年齢は10歳以上30歳未満で、性別は男性が4名、女性が1名、採血方法では抜歯が4名、歯槽膿瘍切開が1名だった。血液検査による陽性患者のうち1名は初診時の問診で確認できていたが、他の4名については初診時の問診では血液検査の結果を予想できなかった。3.問診結果において、外科的手術や輸血の既往のある患者は保菌者となりうる可能性が高いため、感染源対策のために血液検査を行うべきであると考えられた。今回の血液検査では観血処置時の出血より採血を行ったが、今後、唾液などを用いてより簡便な操作で行える検査方法を考えていく。
身体スキル学習支援における局所的・大域的視点を結ぶサイバーフィジカル空間

2018年度は研究の初年度として,全体構想を具体化しながら,対象分析のためのデータ取得を行う目的に照らして,分担者と議論しながら全体構想とサブ課題の具体化を行った.また,データ取得のための観測環境設計およびプロトタイプ開発,さらにはフィードバックシステムの設計についてもサブ課題毎のサブシステム構築を進められた.この過程で,撮影用機材を購入し,フィールド全体を捉えて,マルチトラッキングの技術開発を行っている.また,実施計画に挙げていた1対1の場面と,チーム対チームとしての戦術について,二つのサブ課題化の下で試作開発を行った.まず,バスケットボールのようなフィールドスポーツにおける1対1の場面では,オフェンス側では意図的に運動を変化させながらの反復運動によるフェイント動作を行うことが多い.そこで,反復運動の一般化の下で,不安定化と安定化に関する基礎研究を行い,発表した.また,支援モデル設計においては,人間のサイクル(観察,分析,体現)と支援システムのサイクルとの組み合わせは,これまでの研究における枠組みが適用可能なことを確認した.そこで,初学者のオフェンス学習時のディフェンダには,単純なソフトウェアエージェント実装を行い,オフェンスの動作をセンシングしながらそれに追従する形式での実現を行った.次に,チーム戦術の理解のためには,バスケットボールのトラッキングデータに基づき,アニメーションによるシミュレータ環境を構成した.この上で,基本統計情報に基づくシーン分析技術や,基本的なチーム戦術の発動部分を自動抽出する機能実現を行った.現時点では,単体での基本戦術を3種類,それらの組み合わせを含めると,7種類の戦術適用場面の抽出が可能となった.以上のような主目的に沿った研究と,その関連研究を含め,これらは国内外での研究発表につながっている.研究実施計画として挙げていた項目は,計画通りに進んでいる.特に,具体的なフィールドスポーツについては,当初計画していた通り,バスケットボールとサッカーにおいて,代表者,分担者の属する研究機関の運動部等の協力が得られ,データ取得ができた.個人のスキル開発に関しては,自身の運動に関する客観的な観察により,理解と判断を適切に行えると考えられる.このため,センサや動画からのデータを分析して,まず自分の運動をデータとして捉えられるためのフィードバックの構成を実現した.特に,相手の反応を判断しながら次の運動を決定するような場面においては,人間の反応速度に対して,観察からフィードバックまでのシステム側の遅延を最小限に抑える必要がある.観察機器を変更しながら試行錯誤とチューニングを繰り返し,現在のところ,バスケットボールの運動計測には,加速度センサを用いたデータ計測機器と,視覚フィードバック出力先としての透過型ディスプレイを組み合わせ,それらの間を短距離無線でのコンピュータと繋ぐ実装を行っている.初学者を対象にした際には,現時点での最適な構成と考えているが,ある程度訓練が進み,反応速度の向上や予測に基づく運動スキルを身につけてくる中級者を対象とする際には,システム側も予測に基づき動作させる必要が出てくることが予想される.また,チーム戦術理解においては,実測データに基づいたシミュレーション環境は機能しており,そこからのシーン抽出も柔軟に実装できる.ただし,現在チーム戦術として取り上げているのは,3種類の条件抽出を用意している段階であるため,その種類を増やしたり,抽出条件に設定しているパラメータの柔軟性を持たせるなどの工夫が必要になることが見込まれる.以上のことから,当初計画してた環境,サブ課題への取り組みは進展しているが,課題が具体化しており,それを絞る必要がある.基本方針として,初年度取り組んだサブ課題の高度化と実践性を高めるための改善を図る.また,サブ課題間の連携による学習者支援の基礎研究にも取り組む.具体的には以下の課題を設定する.フィールドスポーツの俯瞰的なデータ観測について,フィールド上のオブジェクトトラッキング技術開発を進め,安価に実現できる手法実現に取り組む予定である.また,1対1のオフェンス支援については,簡易的に構築したソフトウェアエージェントの動作タイミングや動作ルールの洗練化を行う.これには,センサデータのみならず,映像解析技術からの動作モデル構築にも取り組む予定である.さらに,フィールドの俯瞰視によるチーム戦術の実装については,フィールド上の着眼点を明らかにした上で,戦術の多様化および複雑さのレベル分けなどによる構造化を行う.また,トラッキングデータの分析についても統計的手法や視覚化手法の開発を進める予定である.それに応じたシステム設計および実装に取り組む.これらの連携については,チーム戦術と個々の局所場面での個人スキルの選択を連携させる必要があり,その基礎検討を開始する予定である.以上の方針の下,センサデータ取得の高度化のための観測機材購入や開発機器の購入を行い,成果はなるべく迅速に国内外での学会発表に繋げる予定である.また,スポーツデータ解析等が現在ビジネスや研究領域として活性化してきており,それらのサーベイも並行して行う必要がある.2018年度は研究の初年度として,全体構想を具体化しながら,対象分析のためのデータ取得を行う目的に照らして,分担者と議論しながら全体構想とサブ課題の具体化を行った.また,データ取得のための観測環境設計およびプロトタイプ開発,さらにはフィードバックシステムの設計についてもサブ課題毎のサブシステム構築を進められた.この過程で,撮影用機材を購入し,フィールド全体を捉えて,マルチトラッキングの技術開発を行っている.また,実施計画に挙げていた1対1の場面と,チーム対チームとしての戦術について,二つのサブ課題化の下で試作開発を行った.まず,バスケットボールのようなフィールドスポーツにおける1対1の場面では,オフェンス側では意図的に運動を変化させながらの反復運動によるフェイント動作を行うことが多い.そこで,反復運動の一般化の下で,不安定化と安定化に関する基礎研究を行い,発表した.また,支援モデル設計においては,人間のサイクル(観察,分析,体現)と支援システムのサイクルとの組み合わせは,これまでの研究における枠組みが適用可能なことを確認した.

そこで,初学者のオフェンス学習時のディフェンダには,単純なソフトウェアエージェント実装を行い,オフェンスの動作をセンシングしながらそれに追従する形式での実現を行った.次に,チーム戦術の理解のためには,バスケットボールのトラッキングデータに基づき,アニメーションによるシミュレータ環境を構成した.この上で,基本統計情報に基づくシーン分析技術や,基本的なチーム戦術の発動部分を自動抽出する機能実現を行った.現時点では,単体での基本戦術を3種類,それらの組み合わせを含めると,7種類の戦術適用場面の抽出が可能となった.以上のような主目的に沿った研究と,その関連研究を含め,これらは国内外での研究発表につながっている.研究実施計画として挙げていた項目は,計画通りに進んでいる.特に,具体的なフィールドスポーツについては,当初計画していた通り,バスケットボールとサッカーにおいて,代表者,分担者の属する研究機関の運動部等の協力が得られ,データ取得ができた.個人のスキル開発に関しては,自身の運動に関する客観的な観察により,理解と判断を適切に行えると考えられる.このため,センサや動画からのデータを分析して,まず自分の運動をデータとして捉えられるためのフィードバックの構成を実現した.特に,相手の反応を判断しながら次の運動を決定するような場面においては,人間の反応速度に対して,観察からフィードバックまでのシステム側の遅延を最小限に抑える必要がある.観察機器を変更しながら試行錯誤とチューニングを繰り返し,現在のところ,バスケットボールの運動計測には,加速度センサを用いたデータ計測機器と,視覚フィードバック出力先としての透過型ディスプレイを組み合わせ,それらの間を短距離無線でのコンピュータと繋ぐ実装を行っている.初学者を対象にした際には,現時点での最適な構成と考えているが,ある程度訓練が進み,反応速度の向上や予測に基づく運動スキルを身につけてくる中級者を対象とする際には,システム側も予測に基づき動作させる必要が出てくることが予想される.また,チーム戦術理解においては,実測データに基づいたシミュレーション環境は機能しており,そこからのシーン抽出も柔軟に実装できる.ただし,現在チーム戦術として取り上げているのは,3種類の条件抽出を用意している段階であるため,その種類を増やしたり,抽出条件に設定しているパラメータの柔軟性を持たせるなどの工夫が必要になることが見込まれる.以上のことから,当初計画してた環境,サブ課題への取り組みは進展しているが,課題が具体化しており,それを絞る必要がある.基本方針として,初年度取り組んだサブ課題の高度化と実践性を高めるための改善を図る.また,サブ課題間の連携による学習者支援の基礎研究にも取り組む.
戦争体験がその後の人生に与えた影響～心的外傷の観点から見た学童疎開体験

日本では太平洋戦争時に58万人が学童疎開を経験した。本研究では、疎開生活の実態と疎開が人生に与えた影響について当事者にインタビューした。その結果、親から切り離された孤立無援感、飢餓、いじめなど共通の外傷体験がある一方、疎開地で友人の死を目撃し今も罪悪感に苦しんでいる人、東京大空襲で家族を亡くした人など、戦争による心的外傷は複合的に重なり、現在の生活に影響を残している事例があることが明らかになった。日本には、太平洋戦争時に学童疎開を経験した人が58万人いるといわれているが、学童の集団生活の実態やそれらの体験が、後の人生にどのような影響を与えたのかについてはあまり明らかにされていない。そこで私達は、集団疎開の体験者を対象に、当時8歳から12歳であった子ども達の集団生活の実態とその後の人生に与えた影響を調査し、心的外傷後ストレス障害の観点から分析したいと考えた。研究参加者は全国疎開学童協議会から紹介を受けた疎開生活の体験者である。一人約2時間のインタビューを1回から3回行い許可を得て録音した。その録音テープから逐語録を作成した。逐語録から個々の体験者の語りをもとに、個人にとっての学童疎開体験の実態と、幼い頃に親元を離れて疎開し集団生活を送るという特異な体験が、その後の人生の中でどのような意味を持つのかを分析した。疎開生活が辛かったと語る人たちの多くは共通して「飢餓」「いじめ」「寂しさ」などをあげたが、主にいじめの対象となっていたのは幼かった3年生であったことや、いじめの発生は付き添った大人との関係や一部屋に振り分けられた子どもの数などによっても大きな違いがあったことがわかった。またいじめに加担したりいじめの目撃者となった人達の中には、現在でも罪悪感を抱えている人達がいた。寂しさについては疎開した土地柄や兄弟一緒に疎開したか否かなどの状況により多様な体験が語られた。この他、戦後60年経った現在でも集団になじめない感覚をもっていたり、贅沢をすることに罪悪感を感じると語る人もおり、それぞれに受けた心の傷は、見えない形で今も影響を及ぼしていることが明らかになった。これらの語りは、統計的な情報とは異なり個人の語りを通して得られたものであり、今後、心的外傷という体験を考える上で貴重な示唆を得ることができると考える。本年度は、これまでに行ってきた研究結果を基盤とし、集団疎開だけでなく縁故疎開の体験者も調査対象に加え、学童疎開中の生活やエピソードとその後の人生についての語りを聞いた。疎開生活の体験者からは、学度疎開における辛い体験のみならず、戦後、疎開地から帰ってからの生活のほうが悲惨であったという語りが多く聞かれた。例えば、疎開地で東南海地震に見舞われ、目の前で友人の死を目撃し、戦後もずっと罪悪感を抱えて生きていたり、東京大空襲で家族を失い、疎開地にいた自分だけが生き残って戦争孤児となったケースなどである。なかには「てんかん」などの身体症状を伴っているものもあった。大人でも生きることが大変だった時代を、戦争孤児として生き抜いてきた人たちの一部には、「学童疎開は苦労のうちに入らない」と明言する人もいた。また、縁故疎開であるが故の辛さも多く語られた。血縁といえども他人の家庭で、保護者のいない子どもの立場がいかに孤立した苦痛なものであったかを知ることができた。しかし、戦後も人間関係が続くため、縁故疎開について語る人は少ない。これらの情報から、出発点は学童疎開であっても、疎開に続く複数の外傷体験があることがわかった。学童疎開の体験者は、現在70歳前後である。今、聞いておかなければ、語られないままになってしまうかも知れない貴重な情報は多い。次年度は、学童疎開とその後に続く体験に焦点を当てて聞き取り調査を継続する。また個々の語りの中からエピソードを抽出し、どのような外傷体験が重なっているのかを分析し、その体験の意味とそれらの体験が現在の生き方に与えている影響を考えてみたい。私達はこれまで10年間にわたり学童疎開の体験者を対象に聞き取り調査をしてきた。第二次世界大戦当時、疎開していた学童には「いじめ」や「空腹」「孤独感」などの共通の体験がある。しかしこれらの疎開体験以外に、戦後も長きにわたって彼らの人生に影響を与え続けている多様で深刻な体験があることがわかってきた。例えば、疎開地で大地震が起こり建物の下敷きになった友人の死を目撃し、60年たった今も罪悪感を抱えている人、東京大空襲で家族を失い疎開していた自分だけが生き残って戦争孤児となった人、孤児として生きてきた人生に肯定感を持てないでいる人、集団疎開と縁故疎開を繰り返してきた人など、悲惨な状況の中で生き延びてきた人達は、疎開中だけではなく戦争が終わってからも複合的に外傷体験を重ねていた。

このように心的外傷は重なり合い、人生に大きな影響を与えているものの、彼らはこれらの体験をバネとし、「自分にしか語れない、広告塔等しての役割がある」「今だからこそ語れる経験になっている」と、「語り部」としての役割を見いだし、講演や体験記を出版するなど、新しい人生を創出していた。まさに、新しい出会いと人間関係の中で、「命を肯定する気持ちや生きる気持ち」(ハーマン1992/1997)を取り戻し、自らの体験を意味あるものにしようと努力するサバイバーであった。このような心的外傷の生存者は、被害者であるにもかかわらず、自分を責め追いつめる特有の罪悪感をもっことが知られているが、罪悪感が特に激烈となるのは、生存者が自分以外の人間の苦しみ、特に死の目撃者となった時であるといわれる。まだまだ体験者の語りから知るべきことは多いように思う。今年度は大空襲の体験者や戦争孤児の語りに焦点を当てながら聞き取りを行い、体験者のライフストーリーを通して戦争が人生に与える影響を考えたい。
触媒的な基質識別によるアルデヒド間の直接的分子内・分子間交差アルドール反応

反応性が類似する基質や官能基を識別し、直接的に化学変換する反応は、有機化学の未解決課題の一つである。カルボニル基は有機化学の中核をなす重要な官能基であるが、その識別も未だに困難である。本研究では、脂肪族ジアールの分子内不斉交差アルドール反応でこの課題に取り組んだ。その結果、反応性が異なるホルミル基を精密に識別する軸性不斉アニリン型酸塩基触媒の開発に成功し、分子内不斉交差アルドール反応を達成した。脂肪族アルデヒド間の直接的な交差アルドール反応は、ホモアルドール反応や重合が競合し、極めて制御困難な反応である。この反応を達成するには、異なる基質のホルミル基を、エノール成分(求核種)とカルボニル成分(求電子種)に区別し反応させなければならない。本研究では、おだやかな反応性を持つ活性中心と基質認識部を併せ持つ分子認識型触媒を開発し、反応性が類似したホルミル基を触媒的に識別できれば、脂肪族アルデヒドの直接的かつ立体選択的な交差アルドール反応が実現できると考え実施した。低反応性の触媒として、アニリン型アミノ基を持つ軸性不斉アミノ酸の触媒機能を検討したところ、1,6-ヘキサンジアールの分子内不斉アルドール反応を効率的に触媒することがわかった。この触媒を、NTs基を持つ1,6-ジアールの交差アルドール反応に展開したところ、反応は位置・立体選択的に進行し、6位ホルミル基と触媒とのエナミンから反応が進行したアンチ体のアルドール付加体を主生成物として高立体選択的に得られることを明らかにした。この結果は、求核性、塩基性ともに弱いアニリン型アミノ基のおだやかな反応性のため、区別困難なホルミル基の反応性の差を触媒が明確に識別したことを示している。NBoc基を持つ基質でも反応を行ったところ、触媒はホルミル基を完璧に識別しアンチ付加体を単一生成物として与え、高位置・高立体選択的な交差反応を達成することができた。この反応の生成物を系中で還元し、痛風治療薬として期待される核酸医薬ウロデシンの合成中間体に誘導できることも確認した。また交差アルドール付加体の絶対構造も決定し、立体選択性の発現機構についても考察を加えた。前年度の検討で、低反応性の触媒として、アニリン型アミノ基を持つ軸性不斉アミノ酸の触媒機能を検討したところ、NTs基を持つ非対称な脂肪族1,6-ヘキサンジアールの分子内不斉交差アルドール反応が、位置・立体選択的に進行することがわかった。本年度は、この触媒反応を、窒素を持たない非対称1,6-ヘキサンジアール誘導体や、NBoc基を持つ1,7-ジアールの分子内交差アルドール反応に展開した。その結果、これらの反応は、いずれも高位置・高立体選択的に進行し、それぞれ、キラルなシクロペンタン誘導体やピペリジン誘導体を効率的に与えることがわかった。また、これら生成物の立体構造も絶対配置を含め決定した。速度論的同位体効果の観察やDFT計算から、反応機構の解析も行い、立体選択性の発現機構のみならず、位置選択性の発現機構に関しても考察を加えた。これらの検討は、触媒のアニリン型アミノ基のおだやかな反応性が、区別困難なホルミル基の反応性の差を精密に識別する鍵になっていることを示唆した。前年度に目標とした、窒素を持つ1,7-ヘキサンジアールの分子内交差アルドール反応を位置・立体選択的に進行させることが出来た。また窒素を持たない基質についても検討を行い、キラルなシクロペンタン誘導体を高位置・高立体選択的に合成できることを明らかにした。ホルミル基のアルファ位に重水素を持つ基質を合成し、その速度論的同位体効果を観察することで、本触媒反応の律速段階が、イミニウムイオンからエナミンへの異性化の段階にあることを明らかにし、DFT計算からもその知見を裏付けた。これらの反応機構に関する知見は、本触媒反応のさらなる展開に向けた重要な基礎となり、特に分子間での交差アルドール反応に向けたさらなる展開への足がかりとなるものである。生成物の絶対構造も決定することができ、立体選択性の発現についても考察した。以上のように、本年度は分子内交差アルドール反応の反応機構について、基礎的な知見を数多く得る事ができており、研究は順調に進行していると言える。本研究は、おだやかな反応性を持つ不斉触媒を開発すれば、ホルミル基の微妙な反応性の差を触媒的に識別でき、脂肪族アルデヒドの直接的かつ立体選択的な交差アルドール反応が実現できると考え実施した。前年度までに、軸性不斉アニリン型酸塩基触媒を用い、非対称な脂肪族1,6-ヘキサンジアールの分子内

不斉交差アルドール反応を、高位置・高立体選択的に達成した。本研究の鍵は、触媒の活性中心となるアニリン性アミノ基のおだやかな反応性のため、区別困難なホルミル基を精密に識別できたことにある。今年度は、この分子内の反応系を分子間での交差アルドール反応に展開した。その結果、アニリン型酸塩基触媒は、分子間反応においてもアルドール反応を触媒することを明らかにした。さらに、その反応は、高い立体選択性を示すのみならず、高い交差選択性で異種の脂肪族アルデヒドが結合した交差アルドール体を与えることを明らかにした。従来、このような異種アルデヒド間の交差反応では、交差生成物を優先的に得るため、一方の基質の過剰使用や、スローアディションが必要であった。今回開発したアニリン型酸塩基触媒を用いる反応系では、そのような操作を必要とせず、基質の等量混合物中に触媒を添加するだけで交差付加体が優先して得られる。今後も基質の適用範囲の拡大など、さらに検討を続けていく予定である。反応性が類似する基質や官能基を識別し、直接的に化学変換する反応は、有機化学の未解決課題の一つである。カルボニル基は有機化学の中核をなす重要な官能基であるが、その識別も未だに困難である。本研究では、脂肪族ジアールの分子内不斉交差アルドール反応でこの課題に取り組んだ。その結果、反応性が異なるホルミル基を精密に識別する軸性不斉アニリン型酸塩基触媒の開発に成功し、分子内不斉交差アルドール反応を達成した。研究計画で目的とした窒素を持つ1,6-ヘキサンジアールの交差アルドール反応を位置・立体選択的に進行させることが出来た。また生成物の絶対構造も決定することができ、立体選択性の発現についても考察可能になった。初年度で分子内不斉交差アルドール反応に関する基礎的な知見を得る事ができており、研究は順調に進行していると言える。本年度に十分な検討ができなかった、非対称脂肪族1,8-オクタンジアールの分子内不斉交差アルドール反応を検討し、7員環が形成可能か検討する。またその際の位置選択性および立体選択性の発現機構についても詳細に検討する。さらに、これまで確立した分子内反応の条件で分子間でのアルドール反応が進行するか検討を加える。分子間反応が進行するようであれば、異種の脂肪族アルデヒドを基質とする分子間不斉交差アルドール反応に展開する。有機合成化学交差アルドール反応の前例がない6員環環化、さらには7員環環化型の不斉交差アルドール反応を検討する。また位置選択性および立体選択性の発現機構について、理論計算を含めた検討を行う予定である。当初の研究計画では、本年度中に非対称脂肪族1,8-オクタンジアールの分子内不斉交差アルドール反応、および分子間での交差アルドール反応の検討まで行う予定であった。しかし、反応機構を解明する目的で行った速度論的同位体効果の実験に思いのほか手間取った。そのため、研究はおおむね良好な進展を見せているものの、当初の計画ほどには進展せず、その分研究費を繰り越すこととなった。主に、非対称脂肪族1,8-オクタンジアールの分子内不斉交差アルドール反応、および分子間での交差アルドール反応の検討に用いる試薬類や溶媒類、さらにはガラス器具類の購入に使用する予定である。
分子内アリル化を基盤とする海洋産天然物の収束的合成研究

海洋生物が生産する二次代謝産物には、強力な生理活性を示す化合物が数多く見出されており、画期的な医薬シーズや生体機能分子の供給源として期待されている。中でも多数のエーテル環がトランスに縮環した梯子状分子構造を有する、ポリ環状エーテルと呼ばれる化合物や分子内にテトラヒドロピラン環を含むマクロライド天然物は、その特異な分子構造や強力な生理活性のため、世界中の化学者・生物学者から注目を集めている。しかしながらこれらの化合物は、天然からはごく微量しか得られないことが多く、生物学的関連研究が立ち遅れている現状がある。そこで、これらの希少天然物の量的供給を実現するため、化学合成法の確立を目的として研究を行った。当研究室ではこれまでに分子内アリル化反応と閉環メタセシスを鍵反応とする、ポリ環状エーテルの収束的な骨格構築法を確立している。そこでこの方法論を活用し、2010年に単離された新規ポリ環状エーテルであるtamulamide Aの合成研究を行った。本研究ではtamulamide Aの縮環エーテル骨格をABC環部フラグメントとFG環部フラグメントから合成し、最後に左右側鎖を導入するという合成戦略で(-)-tamulamide Aの初の全合成を達成した。また、これまでに確立した分子内アリル化反応を基盤とするポリ環状エーテルの骨格構築法をテトラヒドロピラン環の合成へと応用し、分子内にテトラヒドロピラン環を有するマクロライド天然物であるenigmazole Aの合成研究を行った。本研究では、Evansアルドール反応やBrown不斉アリル化反応を用いることでC1-C10フラグメントの効率的な合成法を確立した。今後は、Enigmazole Aの合成研究を引き続き行う。まずC11-C24フラグメントの合成を行い、これを、すでに合成が完了しているC1-C10フラグメントと連結する。その後、鍵段階である分子内アリル化反応によってテトラヒドロピラン環部を構築し、最後にマクロラクトン化を行うことで全合成を達成する予定である。
MUSES-C探査対象小惑星1998SF36の表面予測モデルの構築

はやぶさ(MUSES-C)が訪問する,小惑星Itokawa(25143 SF36)の表面状態の推測のために次の2項目について研究を行った。(1)2001年の観測好機に実施した地上観測の結果を総合的に利用して、対象小惑星の性質を明かにした。すなわち自転に伴う明るさの変化から、小惑星の自転周期(12.13時間で平均的な値より長い)、自転軸の向き(黄道面に対してほぼ垂直で逆行回転)、形状(一般的な小惑星に比べると非常にいびつ)を明らかにした。また可視から熱赤外にわたる広い波長範囲の分光観測を実施して、小惑星のスペクトルタイプ(S型)を決定し、表面の鉱物種(輝石やらんかん石が存在)と対応する隕石タイプ(普通コンドライトと類似)を推定した。3ミクロン帯の分光からは、S型小惑星の表面には水(含水鉱物)がほとんどない(1%以下)事も確認した。また可視の多色測光を様々な太陽位相角で観測したデータから、小惑星の表面の光散乱特性を調べ、光散乱特性を記述する一般的なHapkeパラメータの値を推定(前方散乱が強い事が分かった)した。熱赤外の観測データからは小惑星の反射率と表面温度を推定し、また表面物質の熱慣性についての情報(一般的な小惑星より大きい)を得る事が出来た。反射率については一般的なS型小惑星に比べて反射率が高い事が分かった。(2)石膏の標的に約4km/Sの弾丸を斜め衝突させてクレーターを作り、これから出る破片群の速度分布を調べた。その結果、破片の中には1km/sより遙かに遅い破片が少数放出される事が分かった。これらの破片はItolkawaの表面の脱出速度より低いので、表面に再び降り積もり、レゴリスを堆積する可能性がある事が示唆出来る。本年(2003年)5月に打ち上げられる小惑星探査機MUSES-Cの探査目標天体である近地球型小惑星(25143)1998SF36の表面状態を予測するために,以下のような研究を行った.(1)これまでにわれわれのグループを含む国内外のグループが可視,近赤外波中域において出したデータを集約,解析を行うことによって,ターゲット小惑星のサイズが約600mx300m,自転周期が12.1時間,表面の反射スペクトルタイプがS型であることが確定した.また,表面の反射率,熱特性を推定した.(2)地上観測を通して得られた表面の反射スペクトルは,小惑星表面の各要素表面からの太陽光の反射を積分したものである.したがって,観測スペクトルの結果から小惑星表面の物質種を推定するには次の手続きが必要である.(a)小惑星物質として侯補になりそうないくつかの鉱物種の粉体の光反射スペクトルの入射角,出射角依存性について測定データをとること.(b)これらをもとにしていろいろな入射,出射角について積分し,観測データと合うような鉱物種を求める.侯補鉱物種として輝石とかんらん石の試料を準備し,これを使って(a)(b)の作業をおこない,ターゲット天体の表面を構成する輝石,かんらん石の存在比を求めた.結果はまだプレリミナリーである.(3)小惑星の表面の物理状態を大きく左右する因子はレゴリスの有無と,もしあるとすればその量である.これを調べるために,実験室内で小惑星模擬物体に高速度弾丸を4km/sで打ちこむ実験を行い,破片の速度分布を求めた.弾丸が斜め入射の場合についてはなお実験が継続している.

はやぶさ(MUSES-C)が訪問する小惑星Itokawa(25143SF36)の表面状態の推測のためにつぎの2項目について研究を行った.(1)2001年の観測好機に実施した地上観測の結果を総合的に利用して、対象小惑星の性質を明らかにした。すなわち自転に伴う明るさの変化から、小惑星の自転周期(12.13時間で平均的な値より長い)、自転軸の向き(黄道面にたいしてほぼ垂直で逆行回転)、形状(一般的な小惑星に比べると非常にいびつ)を明らかにした。また可視から熱赤外にわたる広い波長範囲の分光観測を実施して、小惑星のスペクトルタイプ(S型)を決定し、表面の鉱物種(輝石やかんらん石が存在)と対応する隕石タイプ(普通コンドライトと類似)を推定した。3ミクロン帯の分光からは、S型小惑星の表面には水(含水鉱物)がほとんどない(1%以下)ことも確認した。また可視の多色測光をさまざまな太陽位相角で観測したデータから、小惑星の表面の光散乱特性を調べ、光散乱特性を記述する一般的なHapkeパラメータの値を推定(前方散乱が強いことが分かった)した。熱赤外の観測データからは小惑星の反射率と表面温度を推定し、また表面物質の熱慣性についての情報(一般的な小惑星より大きい)を得ることとができた。反射率については一般的なS型小惑星にくらべて反射率が高いことが分かった。(2)石膏の標的に約4km/sの弾丸を斜め衝突させてクレーターを作り,これから出る破片群の速度・分布を調べた。その結果,破片の中には1km/sよりははるかに遅い破片が少数放出されることがわかった。これらの破片はItokawaの表面の脱出速度より低いので,表面に再び降り積もり,レゴリスを堆積する可能性があることが示唆できる.
超高強度コンクリートの引張性状に関する研究

超高強度コンクリートの破壊を支配する粗骨材に着目し、ひびわれ進展抵抗性に及ぼす粗骨材の複合効果に伴う引張特性を把握するために、破壊力学的手法を用い実験検討した。さらに、超高強度コンクリートの脆性的な引張破壊に対する靭性の向上策を検討した。実験の要因と水準を次に示す。コンクリート強度については、水結合材比は20(20)20(10)25(10)25(5)、25、35、50、65%の8水準とした。括弧内の値は、100MPaを越える超高強度域を考慮するため低水結合材比の条件においてセメントの一部をシリカフュームに置換した置換率%である。粗骨材については、川砂利、石灰岩砕石、硬質砂岩砕石、人工軽量骨材ならびに粗骨材無し(モルタル)の5水準とした。また、水結合材比20(10)、25、35、50、65%の5水準のコンクリートについて粗骨材絶対容積を0、200 300、400l/m^3の4水準設定した。コンクリートの靭性能は、破壊エネルギーにより考察することとし、切欠き付き直方試験体(20×40×160mm^3)を用い3点曲げ試験による破壊エネルギー試験を実施した。その結果、本研究の範囲内で以下が明らかになった。1.超高強度コンクリートの脆性的な引張破壊は、粗骨材強度とモルタルマトリックス強度との強度バランスが崩れているために、粗骨材とモルタルマトリックスとの相互作用の低下ならびに粗骨材のアレスト作用の低下のために生じることが示された。2.超高強度コンクリートの靭性能を向上するには、モルタルマトリックス強度が超高強度域でも粗骨材のアレスト作用が発揮できるような高強度な骨材の使用が望ましく、またその粗骨材量は多いほど良いことが示された。
中小規模病院の電子カルテ導入における看護支援システムの問題および実態調査

昨年度、調査した結果をもとに、電子カルテを導入した中小規模病院における問題・課題を明らかにするために中小規模病院(30床292床)で働く看護師433名を対象に、アンケート調査を行った。内容は主に電子カルテ導入前後における業務の変化、電子カルテ使用状況・環境、不便に感じる点・および個人情報保護への配慮についてである。看護業務全般について、「良くなった」と感じている者は7割以上であり、主な看護業務12項目別にすると、『職種間の情報伝達の迅速性』『記録の効率化』『職種間の情報伝達の正確化』『看護計画の立案』については6割以上が「良くなった」と感じており、他いずれの項目も「悪くなった」と回答した者より多い結果となった。しかし、『患者とのコミユニケーション』『残業時間』については、5割以上が「変化なし」と回答しており、新システムの導入によりベッドサイドまでPCを携えての記録は、その操作に慣れるまでは意識がPCに傾き、患者だけに集中できない思いがあるとわかった。さらに、不便に感じる点については、多くはパソコンに関する不便さを感じており、その内容は、5割以上が『起動が遅い』『動き遅い』『フリーズする』と回答しており、4割以上が『パソコン台数の不足』、3割以上が『バッテリー消費の早さ』『パソコンの故障』、またシステムに関して『一患者の同時入力できない』などを感じていた。そういった状況が記録を後回しにさせるなど残業時間の減少とならない理由と考えられた。また、個人情報の保護に関する意識では、個人情報保護法を8割近くは知っていたが、パソコンの画面について、離席時に離席画面にしたり、カバーを閉じたりといった対処をしている者はわずか15%に留まり、「しない」「忘れることがある」とそれぞれ4割以上の者が回答していた。その理由は、4割以上が『患者優先してしまう』、3割以上が『うっかりわすれる』であり、実際に個人情報が守れていないことについて危惧するスタッフも多かった。以上の結果から、電子カルテを導入したことで、看護業務面は多く改善されてはいるものの、ハード(パソコン周辺機器)面、個人情報保護面で、システムそのものや、運用面で様々に改善すべき点が見出された。情報の電子化・システム化に伴い、医療現場でのコンピュータシステムの導入が増え続けている。大阪府下の一般病院、数施設において電子カルテ導入後の評価など、すでに調査をする中で特に看護に関しては電子カルテのメリット・デメリットなどが十分理解されないまま使われている現状があった。無駄を省き、よりよい医療・看護を格差なく、幅広く患者に提供するためには、中小規模病院においての普及が将来的に不可欠である。大規模病院だけが電子カルテを導入しシステム化を進めても、地域のかかりつけ医と共有できなければ患者へのメリットは少ないからである。今年度は、中小規模病院が抱えている問題・課題を明らかにすることを目的とし、パッケージ化されたノンカスタマイズの電子カルテ導入後1年が経過した大阪府下の一般総合病院において、システムに少し慣れてきた段階で、看護職全員に対してアンケート調査を行った。内容は主に電子カルテ導入前後における業務の変化についてである。その結果、『記録の効率化』『職種間の情報伝達の迅速性』『職種間の情報伝達の正確性』『看護計画の立案』については、5割以上の者が電子カルテ導入の効果を感じているのに対し『患者とのコミュニケーション』『看護業務実施記録のもれ』『残業時間』については悪くなったと感じている者が比較的多いことがわかった。『患者とのコミュニケーション』に関しては、新システムの導入でベッドサイドまでPCを携え、簡単な記録はそこで行うため、その操作に慣れるまでは意識がPCに傾き、患者だけに集中できなかった思いが生じていたり、『看護業務実施記録のもれ』『残業時間』に関しては、「パソコン台数の不足」や「バッテリー消費の早さ」、また電子カルテの「操作画面の煩雑さ」を指摘するものもあった。対象となった病院のPC台数は、日勤帯の看護師数を確保している。しかし勤務交替時など一時的に看護師数が増加する時間帯にPC台数不足を感じたり、PCの落下などによる故障で、修理を必要とする期間が度々あった。そういった状況から記録が後回しになり、実施記録のもれにつながったと考えられる。残業時間については、システムの変化に慣れるのに時間を要したことや、パソコン台数の不足により記録時間待ちの状況があったことなどの実態が明らかになった。