hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
9cisレチノイン酸アナログを用いる核内受容体の機能解明に関する研究

二置換または三置換オレフィンの立体選択的合成を検討した。2,6,6-シクロヘキセンアセトアルデヒドから誘導したエノールトリフレートとZ-およびE-3-トリプチルスタニル-2-ブテン-1-オールとのカップリング反応後酸化して、9Z-および9E-β-イオニリデンアセトアルデヒド体の立体選択的な合成を行い,レチノイン酸のall-Eおよび9Z体へ誘導した.このカップリング反応を3-アルキル置換プロパルギルアルコールから誘導したZ-スズオレフィンに適用し,レチノイン酸の9位のメチル基を種々の置換基に変えた9Z-9位置換レチノイン酸アナログ化合物を合成することができた.次に,9Eおよび9Z-β-イオニリデンアセトアルデヒドにヨウ化トリフェニル(ヨウ化メチル)ホメホニウムとのWittig反応後,塩基で脱ヨウ化水素を行い末端アセチレン体とした後,リチウムトリブチルスタニルブチルシアノキュープレートを反応させ,末端スズオレフィン体へと誘導した.このスズオレフィンとβ-E-トリフレート類とのカップリング反応により,all-E-および9Z-レチノイン酸を立体選択的に合成すると共に,13位置換-また,レチノイン酸の2,6,6-トリメチルシクロヘキセン環を複素環に変換したアナログ化合物を,複素アリールアルデヒドを原料とし,アリールビニルスタナンへと誘導し,エノールトリフレート類とのカップリング反応を鍵反応としてall-E-および9Z-レチノイン酸アナログを合成することができた.今後,これらのアナログ化合物を用いて生理活性試験をおこなう予定である.二置換または三置換オレフィンの立体選択的合成を検討した。2,6,6-シクロヘキセンアセトアルデヒドから誘導したエノールトリフレートとZ-およびE-3-トリプチルスタニル-2-ブテン-1-オールとのカップリング反応後酸化して、9Z-および9E-β-イオニリデンアセトアルデヒド体の立体選択的な合成を行い,レチノイン酸のall-Eおよび9Z体へ誘導した.このカップリング反応を3-アルキル置換プロパルギルアルコールから誘導したZ-スズオレフィンに適用し,レチノイン酸の9位のメチル基を種々の置換基に変えた9Z-9位置換レチノイン酸アナログ化合物を合成することができた.次に,9Eおよび9Z-β-イオニリデンアセトアルデヒドにヨウ化トリフェニル(ヨウ化メチル)ホメホニウムとのWittig反応後,塩基で脱ヨウ化水素を行い末端アセチレン体とした後,リチウムトリブチルスタニルブチルシアノキュープレートを反応させ,末端スズオレフィン体へと誘導した.このスズオレフィンとβ-E-トリフレート類とのカップリング反応により,all-E-および9Z-レチノイン酸を立体選択的に合成すると共に,13位置換-また,レチノイン酸の2,6,6-トリメチルシクロヘキセン環を複素環に変換したアナログ化合物を,複素アリールアルデヒドを原料とし,アリールビニルスタナンへと誘導し,エノールトリフレート類とのカップリング反応を鍵反応としてall-E-および9Z-レチノイン酸アナログを合成することができた.今後,これらのアナログ化合物を用いて生理活性試験をおこなう予定である.9Z-β-イオノンアナログ鉄カルボニル錯体を用いて,9Z-β-イオニリデンアセトアルデヒドアナログ合成を試みたが収率が悪いことから,パラジウム触媒を用いたカップリング反応を検討することにした.2,6,6-トリメチル-1-シクロヘキセンアセトアルデヒド体にtert-ブトキシカリウム存在下,N-フェニルトリフルオロメタンスルホンイミドとの反応によりビニルトリフレート体とした.このトリフレートとZ-3-トリブチルスタニル-2-ブテン-1-オールとのカップリング反応を検討した結果,DMF中,触媒としてPd(PPh_3)_4またはPd_2(dba)_3とAsPh_3を用いた場合に反応がスムースに進行しカップリング体を収率よく与えることが判明した.次に,本アルコール体を酸化して9Z-β-イオニリデンアセトアルデヒド体へ変換後,C5ホスホネートでの側鎖の延長と加水分解により9Z-レチノイン酸を選択的に合成することができた.続いて9位のメチル基を種々の置換基に変えた9Z-レチノイン酸アナログ化合物を合成するため3-アルキル置換プロパルギルアルコールから誘導したZ-スズオレフィンとビニルトリフレートとのカップリング反応を行ったところ,いずれも収率よくカップリング体を与えた.これらのカップリング体は,酸化してアルデヒド体へ誘導でき,本法は9Z-β-イオニリデンアセトアルデヒドアナログの一般合成法となることを見いだした.更に,ここで得たアルデヒドは,先と同様,側鎖の延長と加水分解により対応するレチノイン酸アナログへ容易に誘導でき,9位置換9Z-レチノイン酸の一般合成法を確立することができた.今後生物活性を検討していく予定である.これまでレチノイン酸のアナログ化合物として9位のメチル基を種々の置換基にかえた化合物の合成に成功した.そこで今回は、13位のメチル基を他の置換基に変えたアナログ化合物の合成を検討した.9E-β-イオニリデンアセトアルデヒドにヨウ化トリフェニル(ヨウ化メチル)ホスホニウムとのWittig反応後,塩基で脱ヨウ化水素を行い末端アセチレン体を収率よく得た.このアセチレン体に,リチウムトリブチルスタニルブチルシアノキュープレートを反応させ,末端スズオレフィン体へと誘導した.

このスズオレフィンとβ-ケトエステルから誘導したE-トリフレート類とのカップリング反応を検討したところ,DMF-THF混液中,触媒としてPd_2(dba)_3,リガンドとしてトリフェニルアルシンを用いた場合,反応がスムースに進行しカップリング体を得た.このエステル体は常法によりアルカリ加水分解しall-E-レチノイン酸アナログへと誘導することができた.続いて,9Z-β-イオニリデンアセトアルデヒドを用いて,同様な反応経路により13位置換9Z-レチノイン酸アナログを合成することができた.また,レチノイン酸の2,6,6-トリメチルシクロヘキセン環を複素環に変換したアナログ化合物を,複素アリールアルデヒドを原料とし,アリールビニルスタナンへと誘導し,エノールトリフレート類とのカップリング反応を鍵反応としてall-E-および9Z-レチノイン酸アナログを合成することができた.今後,これらのアナログ化合物を用いて生理活性試験をおこなう予定である.既に我々は、2,6,6-トリメチルシクロヘキセンアセトアルデヒドから誘導したエノールトリフレートのカップリング反応を利用してレチノイン酸のall-transおよび9cisレチノイン酸の立体選択的合成法を確立した。そこで本年は、レチノイン酸の2,6,6-トリメチルシクロヘキセン部分のメチル基の置換様式の異なるアナログ化合物の合成を検討した。まず、種々のシクロヘキサノンを出発原料としてシクロヘキセンアセトアルデヒドヘと誘導した。続いてカップリング反応を行うためエノールトリフレートヘの変換を試みたが収率が向上せず合成的には使用できないことが判明した。そこで、2,6,6-トリメチルシクロヘキセンアセトアルデヒドから誘導したエノールノナフレートがスズオレフィンとのカップリング反応に対して同様な反応を示すか検討した。その結果、電子吸引基を持つオレフィン以外の場合にはエノールトリフレートよりも収率よくカップリング体を与えることが判明したので、この方法をアナログ化合物の合成に応用することにした。先に合成した種々のシクロヘキセンアセトアルデヒドは、収率よく対応するエノールノナフレートへ変換することができた。続いて、transおよびcisの3-トリブチルスタニル-2-ブテノールとのカップリング反応後、二酸化マンガン酸化してβ-イオニリデンアセトアルデヒドアナログの9transおよび9cis体を立体選択的に合成することができた。次に、C5ホスホネートとのHorner-Emmons反応により側鎖を延長し、最後に加水分解して対応するall-transおよび9cisレチノイン酸アナログをそれぞれ収率よく得ることができた。現在これらのアナログ化合物の生理活性試験を行っている。
臨床応用に向けた新規Nd:YVO_4ナノ秒レーザー加工したジルコニアの強度試験

硬すぎて、切削加工が極めて困難なジルコニア(Y-TZP)の高密度焼結体をNd:YVO_4ナノ秒レーザー加工法を用いて直接加工し、曲げ強さを明らかにすることを目的として実験を行った。昨年度は、ナノ秒レーザーでは、ミリ秒レーザーに比較して4.5倍、Y-TZP完全焼結体に比較して17. 5%減であったが、JIS T 6526歯科用セラミック材料の歯科用セラミッククラス6(4歯連結用の下部構造セラミックス)の規格値の曲げ強さ(800Pa以上)を満たしていた。今年度は、ナノ秒レーザー加工したY-TZPに対して過去に行った研究で明らかとなった陶材とY-TZPとの焼付強さの向上が認められたプライマーをナノ秒レーザーで加工したY-TZPに応用することで、曲げ強さが向上した理由の検索を試みた。NLは、内部に比較して表層は結晶化度が低下した正方晶が認められ、ブロード状である。また、クラックの深さは12μm程度である。ITOは、内部に比較して表層は単斜晶の認められる箇所がいくつかあるものの、ほとんどが正方晶であった。HS720は、内部と表層はジルコニアの正方晶で構成され、違いは認められない。また、マイクロクラックは認められなかった。よって、ナノ秒レーザー加工したジルコニアの曲げ強さは,プライマーを適用することによって1クラックの封鎖もしくは2結晶化度の低下した正方晶の消失により向上できることが示され、Y-TZPのナノ秒レーザー加工の実用可能性が示された。硬すぎて、切削加工が極めて困難なジルコニアの高密度焼結体(Y-TZP)を新規のNd:YVO_4ナノ秒レーザー加工法を用いて直接加工した試料の曲げ強さを明らかにすることを目的として実験を行った。a)処理なし(Co)、b)Nd:YVO_4ナノ秒レーザー照射(NL)、c)Nd:YAGミリ秒レーザー照射(ML)の3条件を施したジルコニアの3点曲げ強さを測定し、比較検討した。各条件で加工したジルコニアの曲げ強さの平均値と標準偏差は、Co:973.4(71.1)MPa、NL:803.0(36.3)MPa、ML:179.0(23.3)MPaであった。各条件の曲げ強さについて一元配置分散分析を行ったところ、すべての加工条件間で有意差(Games-Howell法、p<0.01)が認められた。ミリ秒レーザーで加工したジルコニアの曲げ強さは、極端に小さかった。光学顕微鏡で断面を観察したところ、MLでは長いクラックの進展している表層が約150μmの深さまで観察されたが、NLでは表層直下にクラックは確認できなかった。ジルコニアは小さい熱伝導率と大きな熱膨張率をもつ特殊な材料である。そのため、パルス幅がミリ秒台と熱影響の大きいレーザー加工を行ったことで、試料の表面に長いクラックが生じて、曲げ強さが小さくなったと考える。それに対してナノ秒レーザーでは、ミリ秒レーザーに比較して4.5倍の曲げ強さを示した。Y-TZP完全焼結体に比較して17. 5%減であったが、JIS T 6526歯科用セラミック材料の歯科用セラミッククラス6(4歯連結用の下部構造セラミックス)の規格値の曲げ強さ(800 MPa以上)を満たしており、ジルコニアのナノ秒レーザー加工の実用可能性が示された。ナノ秒レーザー照射した試料の3点曲げ強さはY-TZP焼結体と比較して予想より小さかったが、レーザー照射した試料に熱処理を行い機械的性質の向上を図ることができると考えている。なお、熱処理(1000°C、5分)とは、従来法で作製した場合に前装陶材との機械的嵌合力を高めるために行われるサンドブラトにより生じた本来の正方晶から質の劣る単斜晶を減少させるための処理である。この熱処理をレーザーによる影響層へも応用し、レーザー照射による熱影響層の減少を図ることができると考えている。ただし、ナノ秒レーザーで加工したジルコニアは切断加工したジルコニアと比較して強度は小さいもののJISで定めた歯科用セラミック、クラス6の曲げ強さ(800 MPa以上)を満たす値であったため、進捗は概ね順調であると考える。今年度は、ナノ秒レーザー加工したY-TZPの曲げ強さのさらなる向上によりレーザー加工の有用性を示すこと目的とした。まず、従来法で作製した場合に前装陶材との機械的嵌合力を高めるために行われるサンドブラトにより生じた本来の正方晶から質の劣る単斜晶を減少させるために行われる熱処理(1000°C、5分)を行い強度の向上を図った。しかし、平均値で668.8 (35.5) MPaとナノ秒レーザー加工した試料803.0(36.3)MPaよりもさらに強度が低下してしまった。これは、過去に行ったジルコニアのレーザー照射面に対するラマン分光分析において、レーザー加工により生成した熱影響層が、最表層部では約5μm残ってしまうという経験から、熱影響層によるのではないかと考える。そこで新たな方策として過去に行った研究で明らかとなった陶材とY-TZPとの焼付強さの向上が認められたプライマー(Indium Tin Oxide: ITOとZeolite Synthetic HS-720: HS720)をナノ秒レーザーで加工したY-TZPに応用することで、曲げ強さの向上を試みた。

a)処理なし(CO)、b)Nd:YVO_4ナノ秒レーザー照射(NL)、c)Nd:YVO_4ナノ秒レーザー照射後ITO焼成(ITO)、d)Nd:YVO_4ナノ秒レーザー照射後HS-720焼成(HS720)の4条件を施したY-TZPの3点曲げ強さを測定し、比較検討した。Y-TZPの曲げ強さについて一元配置分散分析を行ったところ、ITOおよびHS720はNLより有意に大きい値を示し,COとHS720の間には有意差が認められなかった(Games-Howell法,α=0.05)ため、Y-TZPのナノ秒レーザー加工の実用可能性が示された。ナノ秒レーザー照射したY-TZPの3点曲げ強さはY-TZP焼結体と比較して予想より小さかった。改善するために行った最初の方策である熱処理が強度を低下させることとなってしまい、レーザー加工の必要可能性を訴えるには弱い結果となってしまった。しかし、次の方策として行った陶材との焼付強さの向上を図ることができたプライマーの塗布によりナノ秒レーザー加工を行ったY-TZPの曲げ強さを向上することができ、さらにHS-720においてはY-TZP完全焼結体との曲げ強さに有意差があるとは言えないという結果となり、JIS T 6526歯科用セラミック材料の歯科用セラミッククラス6(4歯連結用の下部構造セラミックス)の規格値の曲げ強さを十分に満たすことができたため。硬すぎて、切削加工が極めて困難なジルコニア(Y-TZP)の高密度焼結体をNd:YVO_4ナノ秒レーザー加工法を用いて直接加工し、曲げ強さを明らかにすることを目的として実験を行った。昨年度は、ナノ秒レーザーでは、ミリ秒レーザーに比較して4.5倍、Y-TZP完全焼結体に比較して17. 5%減であったが、JIS T 6526歯科用セラミック材料の歯科用セラミッククラス6(4歯連結用の下部構造セラミックス)の規格値の曲げ強さ(800Pa以上)を満たしていた。今年度は、ナノ秒レーザー加工したY-TZPに対して過去に行った研究で明らかとなった陶材とY-TZPとの焼付強さの向上が認められたプライマーをナノ秒レーザーで加工したY-TZPに応用することで、曲げ強さが向上した理由の検索を試みた。NLは、内部に比較して表層は結晶化度が低下した正方晶が認められ、ブロード状である。また、クラックの深さは12μm程度である。ITOは、内部に比較して表層は単斜晶の認められる箇所がいくつかあるものの、ほとんどが正方晶であった。HS720は、内部と表層はジルコニアの正方晶で構成され、違いは認められない。また、マイクロクラックは認められなかった。よって、ナノ秒レーザー加工したジルコニアの曲げ強さは,プライマーを適用することによって1クラックの封鎖もしくは2結晶化度の低下した正方晶の消失により向上できることが示され、Y-TZPのナノ秒レーザー加工の実用可能性が示された。ナノ秒レーザーで加工したジルコニアの曲げ強さは、JISの歯科用セラミッククラス6(4歯連結用の下部構造セラミックス)の規格値の曲げ強さ(800 MPa以上)を満たしていたが、Y-TZP完全焼結体に比較して17. 5%減であった。しかし、ナノ秒レーザー照射した試料に熱処理を行い機械的性質の向上を図ることができると考えている。なお、熱処理(1000°C、5分)とは、従来法で作製した場合に前装陶材との機械的嵌合力を高めるために行われるサンドブラトにより生じた本来の正方晶から質の劣る単斜晶を減少させるための処理である。今後は、ナノ秒レーザー加工した曲げ強さのさらなる向上と実際に陶材を焼成した際の剥離・クラック発生強さを比較し、ナノ秒レーザーの有用性を示すことを目的として研究を行っていく予定である。
ヒトIL-12レセプターに対する単クローン抗体の樹立とその機能解析

シグナルトラップ法によりヒトIL-12受容体β1鎖(IL-12R)に対する単クローン抗体を作成した。つまりヒトCD25遺伝子のシグナル部位をIL-12R遺伝子のシグナル領域+細胞外領域遺伝子にて置換し、マウス細胞に発現させた。発現は抗CD25抗体にて確認し免疫原とした。IL-12によるT細胞増殖反応系において機能的に中和性、非中和性の各種のクローンをえた。抗体による標識IL-12の結合阻害実験の結果もin vitro増殖反応系の結果と一致した。抗体を用いてIL-12及びIL-12Rについて以下の知見を明らかにした。(1)IL-12に対するT細胞の反応には単球など抗原提示細胞の存在を必要とした。またその抗CD2抗体、抗CD58抗体いづれによっても阻害された。つまりT細胞CD2と単球CD58の相互作用がIL-12によるT細胞活性化に必須と考えられた。(2)IL-12に対するT細胞の反応はIL-4により抑制され、またγIFNにより亢進した。しかしながらIL-12、γIFNいづれもT細胞のIL-12R発現レベルには影響を及ぼさなかった。(3)ヒトT細胞において抗IL-12R抗体によりIL-12Rと共沈する85kDの蛋白を見いだした。これはIL-12刺激により速やかにチロシンリン酸化され、少なくともΠキナーゼや既知のJak,Stat分子とは異なった。IL-12/IL-12R情報伝達系を解析するうえで興味深い分子と考えられた。(4)なおシグナルトラップ法を用いてトロンボポエチン受容体に対する単クローン抗体作製にも成功した。検知の手段のない膜蛋白の発現に、シグナルトラップ法は有力な手段である。1.抗ヒトIL-12レセプター抗体の樹立:申請者はシグナルトラップ法に習いヒトIL-12レセプターβ_1(IL-12RB1)鎖細胞外領域とヒトTac抗原のキメラ蛋白をマウス細胞に導入した。そして発現を抗Tac抗体により確認して免疫源として用い、各種の箪クローン抗体をえた。(1)いずれも全長ヒトIL-12RB1遺伝子導入細胞およびPHA刺激ヒト末梢血より110kdのIL-12RB1鎖を免疫沈降した。(2)PHA刺激ヒト末梢血のIL-12に対する増殖反応を抑制する中和抗体、抑制しない非中和抗体がえられた。(3)フローサイトメーターによる解析からIL-12RB1鎖がCD4陽性およびCD8陽性活性化Tcell NKcell,に発現していることを確認した。さらに、アビジンビオチン法による高感度認識法により、リガンドに低親和性とされる未刺激Tcellにも発現していることをみいだした。このことは高親和性IL-12レセプターの形成には複数のレセプター鎖が必要であることを示唆した。(4)臍帯血においても同様の解析をおこなった。成熟末梢血同様PHA刺激臍帯血でIL-12RB1の発現を認めた。しかし新鮮臍帯血ではその発現は認められなかった。リンパ球の発生成熟過程を追求するうえで興味ある知見と考えた。2.箪クローン抗体によるIL-12レセプターの解析:1.(3)でのべた如く高親和性IL-12レセプターの発現にはIL-12RB1鎖に加え新たな分子の存在が必須と考え、抗体によるレセプター架橋実験をおこなった。IL-12RB1遺伝子導入ヒト細胞から85kdの分子(p85)の共沈を認め、PHA刺激ヒト末梢血からも低シグナルではあるがp85の共沈を認めた。現在p85の同定のためアミノ酸配列決定に着手している。

さらにp85はリガンド刺激により速やかにリン酸化されることも見い出した。IL-12による細胞内情報伝達系を担う分子の可能性が示唆された。シグナルトラップ法によりヒトIL-12受容体β1鎖(IL-12R)に対する単クローン抗体を作成した。つまりヒトCD25遺伝子のシグナル部位をIL-12R遺伝子のシグナル領域+細胞外領域遺伝子にて置換し、マウス細胞に発現させた。発現は抗CD25抗体にて確認し免疫原とした。IL-12によるT細胞増殖反応系において機能的に中和性、非中和性の各種のクローンをえた。抗体による標識IL-12の結合阻害実験の結果もinvitro増殖反応系の結果と一致した。抗体を用いてIL-12及びIL-12Rについて以下の知見を明らかにした。(1)IL-12に対するT細胞の反応には単球など抗原提示細胞の存在を必要とした。またその抗CD2抗体、抗CD58抗体いづれによっても阻害された。つまりT細胞CD2と単球CD58の相互作用がIL-12によるT細胞活性化に必須と考えられた。(2)IL-12に対するT細胞の反応はIL-4により抑制され、またγIFNにより亢進した。しかしながらIL-12、γIFNいづれもT細胞のIL-12R発現レベルには影響を及ぼさなかった。(3)ヒトT細胞において抗IL-12R抗体によりIL-12Rと共沈する85kDの蛋白を見いだした。これはIL-12刺激により速やかにチロシンリン酸化され、少なくともPIキナーゼや既知のJak,Stat分子とは異なった。IL-12/IL-12R情報伝達系を解析するうえで興味深い分子と考えられた。(4)なおシグナルトラップ法を用いてトロンボポエチン受容体に対する単クローン抗体作製にも成功した。検知の手段のない膜蛋白の発現に、シグナルトラップ法は有力な手段である。
回転の影響を考慮した宇宙初期の超巨大質量星の研究

まず、Takahashi, Yoshida, Umeda (2018, ApJ)の論文では回転する第一世代星のうち、質量が大量の200倍程度でペア不安定型超新星となるものの恒星進化と爆発および元素合成の計算を行った。これによって第一世代星の中に含まれていると一般に考えられているが、その証拠が未だに見つかっていないペア不安定型超新星の性質や親星の回転の効果を明らかにした。本科研費の研究課題の主目的はもっと重い1万数十万太陽質量星の進化と運命であるが、それらの計算結果の信頼性をあげるためにも、他の研究グループでも類似の計算が行われているペア不安定型超新星の親星計算を行ったことは、比較という観点においても意義のあることであると考えている。Takahashi他(2019, ApJ)の論文では電子捕獲型超新星の親星進化計算とともに流体力学的な爆発計算も行い、電子捕獲型超新星の爆発初期の様子を詳しく計算し、そのような爆発が実際に起きることを、他の研究グループの計算とは独立に示した。ここで用いた計算コードは1次元の一般相対論的な流体力学を計算するものであるが、オリジナルなコードに原子核反応ネットワークを新たに組み込んだもので、本科研費の研究課題で行う重力崩壊計算を実行できるものである。上記の研究実績の概要であらわしたように、本研究課題で行う超大質量星の重力崩壊で用いる1次元の流体力学コードは核反応ネットワークの組み込みも完成しており、テスト計算も実行済みである。これによって、以前に計算した重力崩壊直前のモデルを用いた計算は可能であるが、新たな親星モデルを計算するコードは依然開発中である。まずは、以前に計算した親星のモデルを用いて超大質量星の重力崩壊計算を行う。これによって、重力崩壊時に核燃焼が及ぼす影響を明らかにする。同時に、重力崩壊に伴い超大質量星から放出されるニュートリノの光度曲線並びに、スペクトルに及ぼすニュートリノ振動の効果計算も行う。これによって、超大質量星からのニュートリノ放出が今後観測が期待される宇宙背景ニュートリノに一定の効果を及ぼすのかどうかを明らかにする。また、当初の計画通りに、超大質量星の親星モデルのサンプル数を増やすために、高速計算が可能なコードの開発と計算の実行を行う。同時に、5.5万太陽質量程度の星が核反応によって爆発するという先行研究の検証を目的の一つとした、一定質量の巨大星の進化計算もおこなっていく。Uchida他(2017)の論文において、回転している超巨大星(Supermassive Star)の重力崩壊を原子核反応を含むシミュレーションによって一般相対論的に計算した。原子核反応を入れる意図は、核融合による発熱によって重力崩壊が阻害されないかどうかを調べる目的がある。結果として原子核反応自体はさほど重要でないが、主に回転の効果によって非常に大きな爆発エネルギーを持ったアウトフローが発生することが示された。同時に太陽質量の10万倍もの大きなブラックホールを形成し、これは宇宙初期に発見されている超巨大ブラックホールの種となり得ることが示された。超大質量星の形成に伴って巨大な爆発エネルギーを持ったアウトフローが発生する可能性を示したのはこの論文が初めてであり、超巨大ブラックホールの種の形成が直接観測される可能性も示唆され、意義深い研究であると考えている。この研究では私が昨年までに計算した超巨大星の構造を模して作ったモデルを手で回転させることにより初期条件が作られているが、超巨大星の運命には回転が非常に重要であることを示している。これは本研究の目的である、回転した超巨大星形成モデルの構築が重要であることを示しており、本研究の動機と意義を再確認するものとなった。その他、当該年度には本研究に用いるコード開発の一環として質量降着をしている星の進化コードを通常の重さの重力崩壊型超新星の計算に応用した。具体的にはUrushibata他(2017) SN1987Aの親星モデルの構築を行なったが、これによって連星合体シナリオを考えると、色々と謎が多いSN1987A親星及び星周物質に関係する観測事実をほぼ全て矛盾なく説明できることを示した。現在そこで用いたモデルで質量降着しているPop III星のテスト計算を行っており、本研究の主目的の計算の準備を進めている。当該年度には本研究に用いるコード開発の一環として質量降着をしている星の進化コードを通常の重さの重力崩壊型超新星の計算に応用した。この結果から現在開発中のコードは期待通りの動作をしており、信頼おける結果を導き出せるコードになっていると考えている。現在このコードを質量降着しているPop III星に対応するように改良中であり、回転が入っても正常に動作するかテスト計算を行っており、本研究の主目的の計算の準備を順調に進めている。

本科研費の研究課題の主目的はもっと重い1万数十万太陽質量星の進化と運命であるが、それらの計算結果の信頼性をあげるためにも、他の研究グループでも類似の計算が行われているペア不安定型超新星の親星計算を行ったことは、比較という観点においても意義のあることであると考えている。Takahashi他(2019, ApJ)の論文では電子捕獲型超新星の親星進化計算とともに流体力学的な爆発計算も行い、電子捕獲型超新星の爆発初期の様子を詳しく計算し、そのような爆発が実際に起きることを、他の研究グループの計算とは独立に示した。ここで用いた計算コードは1次元の一般相対論的な流体力学を計算するものであるが、オリジナルなコードに原子核反応ネットワークを新たに組み込んだもので、本科研費の研究課題で行う重力崩壊計算を実行できるものである。上記の研究実績の概要であらわしたように、本研究課題で行う超大質量星の重力崩壊で用いる1次元の流体力学コードは核反応ネットワークの組み込みも完成しており、テスト計算も実行済みである。これによって、以前に計算した重力崩壊直前のモデルを用いた計算は可能であるが、新たな親星モデルを計算するコードは依然開発中である。現在SN1987A親星の計算に用いたコードを質量降着しているPop III星に対応するように改良中であり、回転が入っても正常に動作するかテスト計算を行っている。まずはその結果が以前の非回転のコードの計算と矛盾しないかどうかを調べ、それがうまくいった段階で本計算に入る。本計算では質量降着に伴って星に持ち込まれる角運動の大きさを変化させて、様々な回転速度を持った巨大質量星のモデルを構築する。これが成功した段階で流体力学コードを用いて重力崩壊の計算を行い、爆発の有無や放出物質の元素合成について議論を行う。まずは、以前に計算した親星のモデルを用いて超大質量星の重力崩壊計算を行う。これによって、重力崩壊時に核燃焼が及ぼす影響を明らかにする。同時に、重力崩壊に伴い超大質量星から放出されるニュートリノの光度曲線並びに、スペクトルに及ぼすニュートリノ振動の効果計算も行う。これによって、超大質量星からのニュートリノ放出が今後観測が期待される宇宙背景ニュートリノに一定の効果を及ぼすのかどうかを明らかにする。また、当初の計画通りに、超大質量星の親星モデルのサンプル数を増やすために、高速計算が可能なコードの開発と計算の実行を行う。同時に、5.5万太陽質量程度の星が核反応によって爆発するという先行研究の検証を目的の一つとした、一定質量の巨大星の進化計算もおこなっていく。まだ本計算を始めておらずテスト計算が主なため、計算機の購入を遅らせた。29年度購入を遅らせた計算機は30年度に購入する予定である。現在まだ親星進化計算コードが開発中であることや、流体力学計算の本計算の準備中であったため、高速計算機の購入を2019年度に延期したため。今年度は主として計算機の購入、研究発表および研究打ち合わせのための旅費、共同研究者への旅費および謝金、また論文掲載料として使用する計画である。
日本古代の国家・社会と時刻制度

本研究は、時刻制度が国家と社会の時間を秩序付ける重要な制度であるという観点から、日本古代の時刻制度について、国家と社会との関係で、その実態と歴史的意義を解明することを目的とした。その成果として、時刻制度を担当する陰陽寮の官僚組織、そこにおける水時計運転と時刻報知の実態、時刻制度の国家の行政と社会の生活への浸透、また地域的には都と地方への浸透の実態をそれぞれ解明し、さらに古代時刻関係史料集成(稿)を作成した。本研究は、時刻制度が国家と社会を秩序づける重要な制度であると考えることから、79世紀の時刻制度について、国家と社会との関係で、その実態と歴史的意義を解明することを目的としている。その前提として当該時期の時刻関係史料の悉皆的収集が必要であり、本年度は学生アルバイト2人を雇用して、六国史などの基本的な典籍資料、正倉院文書、『平安遺文』などの古文書、木簡などから、時刻関係史料を収集し、パソコンに打ち込む作業を行った。また藤原宮・平城京跡出土木簡については、2回にわたって出張し所蔵研究機関におもむき、原物史料の調査を行った。これまでの研究は典籍史料を中心にするものであったが、今回の木簡史料の収集によって、時刻制度の実態を明らかにできる史料を見つけ出すことが出来た。例えば、飛烏出土の木簡に時刻報知の撃鼓数を記し、7世紀後半から8世紀と同様に撃鼓によって時刻を報知することが行われていたこと、藤原京跡出土木簡に官人が宮仕えすべき月日と時刻を占ったものがあることなどが明らかになった。時刻制度の中心となる陰陽寮の官制に関して考察・検討し、陰陽寮では行政官人である頭・助・允・大属・少属の四等官の下に、天文・気象観測、暦作成、占卜、時刻報知の四分野に関する専門的技術官人が設けられ、時刻の担当は漏刻博士である。漏刻博士は守辰丁を率いて、終日漏刻の運転に当たり、鐘・大鼓を撃って京中に時刻を報知する任務を持っていることなど、陰陽寮の官制の大要について明らかにした。本研究は、時刻制度が国家と社会の時間を秩序立てる重要な制度であると考えることから、79世紀の時刻制度について、国家と社会との関係で、その実態と歴史的意義を解明することを目的としている。その前提として当該時期の時刻関係史料の悉皆的収集が必要であり、本年度は昨年度に引き続き学生アルバイト2人を雇用して、『令義解』、『令集解』、六国史、『類聚三代格』、『延喜式』、木簡などから時刻関係史料を収集し、パソコンに打ち込む作業を行った。平城宮、長岡京跡出土木簡については、出張して所蔵機関におもむき、原物史料の調査を行い、新しい史料を発見した。これらの史料は時刻制度の実態の解明に大きな意義を持つものである。時刻制度が国家の行政、都や地方の生活に、実際どの程度浸透していたのかについて、新発見の史料によって考察し、国家行政が時刻制度に基づき運営され、都と地方の官人・庶民の生活をある程度規制していたことが明らかにできた。日本の時刻制度の淵源について、中国の時刻制度との比較から考察した。日本の時刻担当官司である陰陽寮の制度的枠組みを明らかにし、陰陽寮の官人である四等官・漏刻博士・陰陽博士・天文博士・暦博士などに任命された氏族について検討し、それぞれの官職の特徴を考察した。本研究は、時刻制度が国家と社会の時間を秩序立てる重要な制度であると考えられることから、日本の79世紀の古代の時刻制度について、国家と社会との関係で、その実態と歴史的意義を解明することを目的としている。その前提として当該時期の時刻関係史料の悉皆的収集が必要であり、本年度は昨年度に引き続き、学生アルバイト2人を雇用して、六国史、『平安遺文』、『風土記』、『万葉集』、『日本霊異記』、木簡などから時刻関係史料を収集し、パソコンに打ち込む作業を行った。木簡史料の収集については本簡学会に出席し、新出土木簡からの史料収集に努めた。3年間の収集史料を整理して、「日本古代時刻制史料集」を作成した。これは今後の古代時刻制の研究の基礎になるものである。飛鳥の水落遺跡(奈良県明日香村)は『日本書紀』に660年に建造されたとある漏刻台の遺跡であるが、この遺跡と収集した文献史料から、日本古代の漏刻台の構造を明らかにした。漏刻の運転に当たった陰陽寮の官制について検討し、行政官である頭・助・允・大属・少属の四等官、その下で天文・気象観測、暦作成、占卜、時刻報知の分野を担当する専門的技術官のそれぞれについて考察し、特に時刻担当の漏刻博士についてその性格と職務について明らかにし、さらにこれら官制の成立過程について考察した。時刻制施行の実態に関して、飛鳥石神遺跡出土木簡から、すでに7世紀から8世紀以降と同じく、漏刻台の太鼓の打数によって時刻報知が行われていたことが明らかになった。
映像人類学とアーカイブズ実践－活用と保存の新展開

園田はH29年度民博にて国際シンポジウム「変容する世界のなかでの文化遺産の保存」を開催し、「媒体の変化」のセッションでは、東京国立近代美術館フィルムセンターの大関氏より「アナログフィルムによるデジタル映画・映像の保存」の発表があり、参加者全員でフィルムの保存に関する知見を共有する機会となった。日本写真保存セミナーにて民博の「写真・映像資料の保存」の講演を実施した。H30年度は、民博共同研究の一環として相模原フィルムセンターの視察を行い、各機関の保存担当者と映像保存についての議論を深めた。大森康宏制作のDVDのフランス語からの字幕用和訳を監修した。久保はH2930年度民博所蔵映像作品のデジタル・データを対象に、これまでの検討結果やモデルを試験的に適用したデータベースを試作し、モデルの有効性を示した。村尾はH29年度オランダ、アムステルダムの熱帯博物館、ライデンの民族学博物館とシーボルトハウスを訪問し、民族文化の展示における保存映像資料の使い方について調査した。H30年度マレーシア国立博物館、シンガポール国立博物館、バリ国立博物館を訪問し、民族文化の展示における保存映像資料の使い方について調査した。大森はH29年度スイスの研究機関でデジタルの利便性・映像保存について調査した。パリの民族誌映画委員会はDVDの保存に替わって外部のクラウドサーバーを活用している。H30年度は40年前に制作した「私の人生ジプシー・マヌーシュ」の撮影現場を訪ね、過去と現在の保存映像を活用し比較を試みた。10月には東洋大学にて教育現場で保存された映像資料がいかに活用されるか、公開シンポジウムを実施した。H29年度園田氏と同行したフランス国立フィルムセンターのEric Le Roy氏と民博の外国人研究員のBertrand Lavedrine氏のインタビュー映像をまとめ、DVDを作成した。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、20世紀にデジタル化された映像の制作と保存(アーカイブズ化)の実態を、主として海外の主な映像研究所やアーカイブズを対象に調査した。日本文化人類学会、国立民族学博物館所蔵の映像資料については資料整理にとどめ、アーカイブズ・データベースの基本設計はその方向性が確定したところで試作することとした。海外調査は、ドイツ、オーストリア、フランスで充実した調査を実施できたが、アメリカ、イギリス、オランダなどはテロ事件などの関係で、情報提供はあったものの、十分な調査に至らなかった。各研究分担者の実績は以下のとおりである。久保は、データベースの基本設計のためのソフト開発を推進した。映像作品自体の情報、編集に関わる記述、保存媒体の関係記述、映像利用関係を整理しデータ構造モデルを提案した。その有効性を確認のため、デジタル化したものに実験的に適用してモデルの有効性を示した。園田は、海外の映像研究所アーカイブズとの間で調査に関する交渉および調整を担当し、大森、村尾の現地調査をスムーズに進行させた。村尾は、大森と協力してドイツ、オーストリア、フランスにて海外調査を実施し、映像制作所などを訪れた。また、映画祭に参加し、アーカイブズ化に向けた制作について調査した。その結果、著作権の自由化という問題が大きな課題であることが明らかとなり、アーカイブズ機関側は制作者と映像利用者の仲介にどこまで関与するのか、管理上の問題を国別または研究所ごとにまとめた。ヨーロッパ各国のデジタル映像制作の動向について、着実に調査を実施した。しかし、テロ事件などによる交通障害によって、調査地を変更せざるをえなくなったため、ドイツ、イギリスのアーカイブズの情報は不足していると考えられる。一方、アーカイブズの新しい構築に向けてのソフト開発の検討を進めている。今後実験的に現実のアーカイブズに作品を当てはめてその利便性などを検証する必要があり、平成28年度中にその実験に着手する予定。昨年に続き、海外でのアーカイブズの実態調査と映像による記録を実施した。久保は、民博所蔵映像アーカイブズ資料の保存と利用の両立を図るために、映像資料の一部について、デジタル化作業を行うとともに写真資料保存用フォルダーを購入した。これら資料は、将来的に他の映像資料と合わせて、総合的な映像データベースとして構築し、研究利用などに供する予定である。園田は、パリ郊外のフランス国立フィルムセンター収蔵庫を訪ね、フィルム保存の最新情報を聞き取り調査し、加えて大森と協力してデジタル映像に関するインタビューを実施した。村尾はイギリスの大英博物館、オランダの熱帯博物館およびライデンの国立民族学博物館、ドイツ・ケルンにある民族学博物館にて映像とアーカイブズに関する調査、資料収集を行った。大森はフランスでのアーカイブズ化に関する聞き取りインタビュー映像収録を実施すると共に、クレルモンフェランの短編映画祭のデジタル映像保存と活用について調査した。ドイツではラウテンシュトラウフヨースト博物館での大森が制作したフィルムの展示活用に関して聞き取り調査を実施した。おおむね順調に進展した。ヨーロッパのデジタル映像のアーカイブズ化は思ったより進んでいるが、デジタル映像の活用はあくまでも映像の上映や展示用であり、長期保存には、フィルムによる方法が現実的であると判断されている。ヨーロッパでは、デジタル映像もフィルム化して一定の温度と湿度を保った保存によって100年以上保存できると実証されている。フィルム(アナログ)とデジタル映像両者の耐久性および映像の劣化について比較研究されるべきであろう。

H30年度は、民博共同研究の一環として相模原フィルムセンターの視察を行い、各機関の保存担当者と映像保存についての議論を深めた。大森康宏制作のDVDのフランス語からの字幕用和訳を監修した。久保はH2930年度民博所蔵映像作品のデジタル・データを対象に、これまでの検討結果やモデルを試験的に適用したデータベースを試作し、モデルの有効性を示した。村尾はH29年度オランダ、アムステルダムの熱帯博物館、ライデンの民族学博物館とシーボルトハウスを訪問し、民族文化の展示における保存映像資料の使い方について調査した。H30年度マレーシア国立博物館、シンガポール国立博物館、バリ国立博物館を訪問し、民族文化の展示における保存映像資料の使い方について調査した。大森はH29年度スイスの研究機関でデジタルの利便性・映像保存について調査した。パリの民族誌映画委員会はDVDの保存に替わって外部のクラウドサーバーを活用している。H30年度は40年前に制作した「私の人生ジプシー・マヌーシュ」の撮影現場を訪ね、過去と現在の保存映像を活用し比較を試みた。10月には東洋大学にて教育現場で保存された映像資料がいかに活用されるか、公開シンポジウムを実施した。H29年度園田氏と同行したフランス国立フィルムセンターのEric Le Roy氏と民博の外国人研究員のBertrand Lavedrine氏のインタビュー映像をまとめ、DVDを作成した。国立民族学博物館所蔵の映像素材から作品のシーン・インデックス作成、海外調査した事例と比較しつつシナリオのデータベース化やその技術研究開発、ソフトウェアについての適用可能性、およびシソーラス形成の可能性、これらの検討を進め、その一部について試行実験を行う。以上に加えて、海外でのデジタル映像とそれらの著作権の管理活用手法を分析・研究する。久保を中心に映像一般のデータベース作成、ソフトウエア開発をすすめる。また、平成29年度は園田と協力して国際的に映像保存にかかわっているフランス人研究者とのワークショップを開催することで、本研究の集大成としたい。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。大森康宏・園田直子制作「映像人類学とアーカイブズ実践ー活用と保存の新展開」国立民族学博物館科学研究費助成事業DVD(平成31年3月完成)
PET検査に伴う患者、介護者および医療従事者の被ばく管理に関する基礎的研究

PET核種(511keV、γ光子)の検出感度・定量性について、PETカメラ、並びに小型検出器を用いて評価した。また、医療従事者の被ばく量を小型線量計で実測し、作業内容と被ばく線量との関係を調査した。さらに、基礎的実験として、成人全身ファントムを整え、シンチレーションサーベイメータ、並びに電離箱式サーベイメータを使用して、F-18線源の1cm線量等量率の評価を行った。PETカメラ、小型検出器を用いたF-18の検出能は、経時的に測定した線量率減衰曲線において測定限界値を示す13時間後まで片対数グラフで直線性が保たれており、物理的半減期にほぼ一致する半減時間となった。ポジトロン核種であるF-18の鉛半価層は4.1mm、タングステン半価層は2.61mmであり、通常核医学診療に使用している0.5mm含鉛エプロンの遮蔽効果は約6%と低いことが判明した。35mm厚の鉛防護衝立のFDG点線源からの遮蔽効果は88%、そして注射器遮蔽シリンジでは6mm厚タングステンで52%であった。FDGを投与する医師の平均被ばく線量(μSv)(n=31)は、胸部で0.58、腹部で0.38となり、腹部では35mm厚鉛衝立の遮蔽効果が高かった。PET撮像時の放射線技師の平均被ばく線量(μSv)は、二人作業で0.29μSv(n=50)となり、一人作業(0.77μSv, n=17)の場合の約半分であった。1cm線量等量率の分布は放射能分布の偏り、ファントム内の自己吸収の影響を受け、FDG/PETでは縦方向、頭側方向、尾側方向の順で減少した。特に、容積線源の測定においてサーベイメータの立体角、方向依存性などの影響も受けず、安定した1cm線量等量率を計測するには、200cm以上距離を置く必要があることが判明した。さらに、人体ファントム周辺の平面分布の測定結果から、1cm線量等量率が10mSv/hr以下となるのはファントム表面から100cm以上の距離、5mSv/hr以下になるのは200cm以上の距離を開けた地点であることが明らかとなった。医療従事者の低線量被ばくを伴うFDG-PET検査では、安全管理体制を構築して有効に利用することが必須であると考えられた。さらに、医療従事者の被ばくについて小型線量計を用いて放射能を実測し、作業内容と被ばく線量との関係を調査した。

PETカメラ、小型検出器を用いたF-18の検出能は、経時的に測定した線量率減衰曲線において測定限界値を示す13時間後まで片対数グラフで直線性が保たれており、物理的半減期に近い半減時間となった。ポジトロン核種であるF-18の鉛半価層は4.1mm、タングステン半価層は2.61mmであり、通常核医学診療に使用されている0.5mm鉛含エプロンの遮蔽効果は約6%と低く、放射線防護には役に立たないことが判明した。35mm厚の鉛防護衝立のFDG点線源からの遮蔽効果は88%、そして注射器遮蔽シリンジでは6mm厚タングステンで52%と高い結果を示し、臨床ではこれらを適宜使用しながら作業することとした。また、PET診療に携わる作業者は、予め放射線防護の教育・研修、実地訓練を受けた上で従事した。FDGを投与する医師の平均被ばく線量(μSv)(n=31)は、胸部で0.58、腹部で0.38となり、腹部では35mm厚鉛衝立の遮蔽効果が高かった。PET撮像時の放射線技師の平均被ばく線量(μSv)は、二人作業で0.29μSv(n=50)となり、一人作業(0.77μSv, n=17)の場合の約半分であった。これらセットアップに介助を要する車椅子使用患者では1.29μSv(n=11)と明らかに高い被ばく線量となる他、煩雑さを伴う脳や心臓のPET検査においても1.34μSv(n=8)と高値を示した。がん診療に不可欠な検査として普及しているFDG-PETの施設では、多くの症例をこなすことが多く、線源となる患者を念頭に置いた安全管理の体制を構築し、医療従事者の低線量被ばくの防護に努める必要がある。PET検査に伴う医療従事者の被ばくについて小型線量計を用いて実測し、作業内容と被ばく線量との関係を調査した。これらの基礎的実験として、成人全身ファントムを用いてF-18線源の1cm線量等量率の評価を行った。計測には、シンチレーションサーベイメータ、並びに電離箱式サーベイメータを使用した。1cm線量等量率の分布は放射能分布の偏り、ファントム内の自己吸収の影響を受け、FDG/PETでは縦方向、頭側方向、尾側方向の順で減少した。容積線源において、これらの影響を受けず、また、サーベイメータの立体角、方向依存性の影響を受けない安定した1cm線量等量率を計測するには200cm以上距離を置く必要があることが判明した。さらに、人体ファントム周辺の平面分布の測定結果から、1cm線量等量率が10mSv/hr以下となるのはファントム表面から100cm以上の距離、5mSv/hr以下になるのは200cm以上の距離を開けた地点であることが明らかとなった。PETカメラ、小型検出器を用いたF-18の検出能は、経時的に測定した線量率減衰曲線において測定限界値を示す13時間後まで片対数のグラフで直線性が保たれており、物理的半減期に近い半減時間となった。PET撮像時の放射線技師の平均被ばく線量(μSv)は、二人作業で0.29μSv(n=50)となり、一人作業(0.77μSv,n=17)の場合の約半分であった。これらセットアップに介助を要する車椅子使用患者では1.29μSv(n=11)と明らかに高い作業者の被ばく線量となる他、煩雑さを伴う脳や心臓のPET検査においても1.34μSv(n=8)と介助をする作業者の被ばく線量が高値を示した。がん診療に不可欠な検査として普及しているFDG-PETを日常診療に取り入れている施設では、対象とする被検者数も多い。FDGの物理的特性を十分把握し、安全管理体制を築いて医療従事者の低線量被ばくに留意することの重要性が示された。
問題解決オントロジーに基づくモデリング支援システムの開発

ソフトウェアの共有性と再利用性を高めるために,OMT, UML, STEPに代表されるモデリングのための言語や方法論の整備が進められている。ビジネス領域においても,SAP社のR/3やIDS社のARISなどの商用ツールの上で巨大なビジネスモデルリポジトリの構築が進められている。しかし,このような方法論の多くは優れたモデルを表現するための土台になってはいるが,優れたモデルを作るための土台になりきれていないのが実状であった。リポジトリを覗いてみると,モデル作成者の意図・目的などのモデリングコンテクストの影響がモデルの揺れとして暗黙に残っておりモデルの共有・再利用性が必ずしも高くはない。この原因の大部分はモデリングの観点の扱いが十分でないことにあった。本研究では、共有・再利用性の高いモデルの構築を支援する知的ツールを開発することを目的として,特に「観点の違い明確にする」ことを支援するための原理的知識(オントロジー)とそれに基づいた諸機能の実現を主眼として研究を行った。具体的には,1.実存するリポジトリーを調査し,モデリングの揺れを招く観点の違いを分析した。そして、その結果をオントロジー基礎論として明確にすると共にモデリング方法論を洗練した。2.1で得られた成果に基づいて観点切り替えの知的機能をモデリングツールに実装した。3.モデリングに関する標準化の実勢に沿うようにUML, XMLとの互換機能を実現した。モデリングの具体的対象としては,実問題に対する有用性を検証する目的で企業のビジネス活動モデルを取り上げた。問題解決オントロジーに基づくモデリング支援システムを開発するために,平成12年度は以下のことについて検討した。(1)既存のビジネスモデルの分析:商用ツールのリポジトリに収められているビジネスモデルを分析し,混乱の原因になっているモデリングの観点を問題解決オントロジーとして体系化した,例えばARISのモデルリポジトリでは,用度掛は経理部のpart-of(部分)であるという考え方と,is-a(一種)であるという考え方が,一つのモデルで観点の違いを暗黙にしたまま記述されており,観点が明確になっていなかった。その観点を明確にするために,part-ofは機能的構成を明らかにする観点に,is-aは分類,カテゴリの従属関係を明らかにする観点にオントロジーとして体系的に整理した。(2)モデリング支援システムの設計:前年度までの研究成果,及び上記(1)の成果に基づいて,知的モデリング支援システムの全体像について基本設計を行った。特に,観点切り替えの機能を実現するオントロジー処理系(オントロジーに基づいてモデルを運用するシステム)の拡張と,観点を適切に表現するためのマン・マシンインタフェイスの設計を行った。(3)モデリング支援システムの開発(第一段階):(2)の設計に基づいてシステムの実装を部分的に完了した。特に,問題解決オントロジーの実装とそれに基づくモデルの観点切り替え機能の実装に重点をおいた。
生活空間における水や霧等の光透過物体を媒体とするナチュラルユーザインターフェイス

水,霧,水蒸気,物体表面の濡れなどの我々の生活空間に遍在するこれらの対象の状態を画像認識技術・赤外線画像処理によって捉える研究や実応用は,その多くが画像検査などの限定された環境下におけるものに留まっている.本申請課題では,赤外線領域におけるマルチスペクトル撮像と深層学習を組み合わせ,前述の対象をより多様な環境下で高精度に画像認識する技術の実現と,多様な環境・目的における応用の実現を目指す.具体的には,水・霧などの透明な物体を媒体とするナチュラルユーザインターフェイスの基盤的技術の確立と,我々の生活空間に溶け込んだ実応用の具現化を目指す.水,霧,水蒸気,物体表面の濡れなどの我々の生活空間に遍在するこれらの対象の状態を画像認識技術・赤外線画像処理によって捉える研究や実応用は,その多くが画像検査などの限定された環境下におけるものに留まっている.本申請課題では,赤外線領域におけるマルチスペクトル撮像と深層学習を組み合わせ,前述の対象をより多様な環境下で高精度に画像認識する技術の実現と,多様な環境・目的における応用の実現を目指す.具体的には,水・霧などの透明な物体を媒体とするナチュラルユーザインターフェイスの基盤的技術の確立と,我々の生活空間に溶け込んだ実応用の具現化を目指す.