hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔粘膜のびらん潰瘍病変におけるＴｈ１７分化誘導機構とオ－トファジ－の関与

シェーグレン症候群は、外分泌腺の系統的な慢性炎症性疾患で自己免疫疾患に分類される。一方、サルコイドーシスは、非乾酪性類上皮細胞肉芽腫形成を伴う原因不明の全身性疾患で、発症にはIV型アレルギー反応の関与が示唆されている。両疾患の発症には免疫学的な機序が関与しており、両疾患を合併した症例報告はあるが、口唇小唾液腺において病理組織学的に両疾患が合併した報告はない。今回、下唇小唾液腺において病理組織学的にシェーグレン症候群とサルコイドーシスの合併所見がみられた症例を経験したので報告した。また、口腔症状を初発とした自己免疫水疱性疾患である表皮水疱症の症例を経験したので免疫組織学的検索を中心に報告した。【結果】ヒト唾液腺上皮細胞株をATPで刺激すると、細胞膜表面にMHC class IIの発現が認められた。細胞質内の解析では、無刺激の状態でも細胞質内に恒常的にMHC class IIが発現していることが確認されたが、ATP刺激による発現量に変化はなかった。また、MHC class II転写調節因子CIITAの発現量についてもATP刺激による増加は認められなかった。HSGではP2X7受容体が存在しており、P2X7受容体アゴニストであるBzATP刺激により、細胞膜表面でのMHC class IIの発現が誘導され、アンタゴニストであるoATP刺激により、ATPによるMHC class IIの発現が抑制された。さらに、ATP刺激により、細胞内でのオートファゴソームの形成の促進がみられ、MHC class II分子を内包したexosomeの放出が認められた。このexosomeはオートファジーのマーカーであるLC3-IIを発現していた。【結論】以上の結果から、ヒト唾液腺上皮細胞株は細胞内にMHC class II分子を恒常的に発現しており、細胞外ATP刺激によりP2X7受容体を介して、MHC class II分子を細胞膜表面へ表出させると同時に、オートファゴソームに関連したexosomeに内包された形で細胞外に放出する可能性が示された。これより、細胞外ATPは末梢性トレランスの破綻を誘導し、シェーグレン症候群発症に関与するという新たな可能性が示唆された。本年度において、我々は下唇小唾液腺において病理組織学的にシェーグレン症候群とサルコイドーシスの合併所見がみられた症例を経験し、小唾液腺組織における免疫組織学的検索を行った。患者は68歳女性で、肺サルコイドーシスと診断され本院呼吸器内科で加療中であった。H24年8月に下肢の皮疹が出現し血液検査および皮膚生検にて抗SS-A抗体陽性を認めたためシェーグレン症候群を疑い当科紹介となった。臨床検査所見では抗SS-A抗体(+)、抗SS-B抗体(+)、唾液分泌量はガムテストにてやや分泌低下を認めた。3D MR-sialographyでは慢性的なごく軽度の唾液腺炎は疑われるものの、シェーグレン症候群やサルコイドーシスを疑う特徴的な所見は認められなかった。病理組織学的所見では下唇小唾液腺生検にて導管周囲のリンパ球浸潤が複数確認され、一部ではリンパ上皮性病変の形成がみられた。小葉内にはラングハンス型ないし異物型巨細胞を伴う非乾酪性類上皮肉芽腫の所見が認められた。浸潤するリンパ゚球はT細胞(CD3)、B細胞(CD20)および形質細胞(CD79a)が混在していた。Ziel-Neelsen染色で結核菌は陰性であった。肉芽腫を構成する類上皮細胞・ラングハンス型ないし異物型巨細胞ともにCD68陽性を示した。また、口腔粘膜にびらん・潰瘍病変を呈する後天性表皮水疱症の症例を経験し、口腔粘膜における免疫組織学的検索を行った。患者は64歳、女性。主訴は口腔内のあれであった。血液検査では、抗BP180抗体(-)、抗Dsg1・Dsg3(-)であった。口腔粘膜の病理組織検査結果では一部上皮基底細胞層直下での剥離が認められ、類天疱瘡の診断にて本院皮膚科紹介する。2013年2月皮膚科入院、口腔内、喉頭、体幹四肢にびらん認め、3月に免疫学的検査で7型コラーゲンIgG ELISA(+)が認められた。

HSGではP2X7受容体が存在しており、P2X7受容体アゴニストであるBzATP刺激により、細胞膜表面でのMHC class IIの発現が誘導され、アンタゴニストであるoATP刺激により、ATPによるMHC class IIの発現が抑制された。さらに、ATP刺激により、細胞内でのオートファゴソームの形成の促進がみられ、MHC class II分子を内包したexosomeの放出が認められた。このexosomeはオートファジーのマーカーであるLC3-IIを発現していた。【結論】以上の結果から、ヒト唾液腺上皮細胞株は細胞内にMHC class II分子を恒常的に発現しており、細胞外ATP刺激によりP2X7受容体を介して、MHC class II分子を細胞膜表面へ表出させると同時に、オートファゴソームに関連したexosomeに内包された形で細胞外に放出する可能性が示された。これより、細胞外ATPは末梢性トレランスの破綻を誘導し、シェーグレン症候群発症に関与するという新たな可能性が示唆された。本研究では、ヒト唾液腺上皮細胞株は細胞内にMHC class II分子を恒常的に発現しており、細胞外ATP刺激によりP2X7受容体を介して、MHC class II分子を細胞膜表面へ表出させると同時に、オートファゴソームに関連したexosomeに内包された形で細胞外に放出する可能性が示された。これより、細胞外ATPがシェーグレン症候群発症に関与するという新たな可能性が示唆された。さらに、我々は口腔粘膜にびらん・潰瘍病変を呈する後天性表皮水疱症を経験し、口腔粘膜における免疫組織学的検索を行った。患者は64歳、女性。主訴は口腔内のあれであった。抗BP180抗体(ー)、抗Dsg1/3抗体(ー)で、口腔粘膜の病理組織では一部上皮基底細胞層直下での剥離が認められ、ELISA検査では7型コラーゲンIgGが検出された。また、口腔扁平苔癬を合併したGood症候群を経験した。Good症候群は胸腺腫に低ガンマグロブリン血症を合併した比較的稀な疾患である。患者は56歳、男性。主訴は口腔内の荒れであった。臨床検査所見はIgA、IgMは低下を認めた。病理組織所見では口腔扁平苔癬と診断した。全身所見は前縦隔に石灰化を伴う70mm大の胸腺腫(TypeAB、正岡II期)を認めた。胸腺摘出後1年経過するも、IgG、IgA、IgMの低下とB細胞サブセットであるCD19の著明な低下を認めた。口腔診断学口腔粘膜のびらん・潰瘍病変の組織試料を用いて、オートファジーおよびIL-17の解析を行う予定であったが震災により対象試料全てが損失したが、本年度は組織試料の収集ができ組織での検索を進めている。研究目的の達成度として当初目的の60%と考えている。平成25年度に口腔粘膜のびらん潰瘍病変である口腔扁平苔癬、シェーグレン症候群患者の口腔粘膜・唾液腺、後天性表皮水疱症患者の航空粘膜組織において、T細胞(CD3)やB細胞(CD20)、形質細胞(CD79a)レベルでの免疫組織学的検索はすでに行っているが、オートファジー、P2X7受容体、MHC class2の発現を免疫組織化学的に検索する事が未だ結論に至っておらず遅れている状態である。本来の到達目標としては、その結果を基にTh17分化誘導機構を解析し学会発表予定であったが、まだ病変組織での十分な発現を解析できる結果が出ていない。
内陸性近距離型地震による推積軟弱地盤での強震動非線形増幅持性

わが国においては、都市域の中枢部が湾岸部に集中しており、これらは軟弱な堆積層を有する地盤であることが多い。内陸性の近距離型地震に対する軟弱地盤での地震動は、これまでほとんど記録されたことがなかった。しかしながら、過去の地震において震害が軟弱な地盤に集中した例が多数報告されている。このような軟弱地盤での著しい被害の集中は、地盤震動の周期が相対的に長周期となり大きな振幅が長く続くこと、不整形堆積層特有のある周期帯の地震動の著しい増幅持性など、定性的には十分予想されることである。本研究では、このような軟弱地盤における動震動特性を、これまでの研究成果を基に定量的にしかも簡便に予測する体系を確立しようとる。具体的には、以下の4項目について重点的に検討し、これらは基に軟弱地盤における地盤動持性を予測するための体系を、実証的に確立しようとした。(1)軟弱地盤における非線形地震動増幅持性を、先のLoma Prieta地震のデータに基づき詳細に検討した。また、わが国の多数のアレー観測記録に基づいて、堆積地盤での地震動増幅の諸特性を詳細に検討した。(2)研究代表者らによって提案された基盤と表層地盤での地震動の変換モデル(βーモデル)を、上記(1)の検討結果と比較し修正点を検討した。(3)種々のタイプの不整形地盤における地震応答解析を行ない、地盤の不整形性を的確に表現するパラメータを定義し、不整形による地震動増幅効果を上記(2)のβーモデルに取り入れることを検討した。(4)地盤の応答解析においてよく用いられる等価線形化手法は、特に地盤が軟弱な場合に実記録と一致しないことが多い。その原因は究明し解析手法の修正法を提案した。
文部省学術用語集に基づく生物教育用語の標準化に関する総合的調査研究

1.次世代の生物科学の普及と発展に資するため、生物教育に関する用語の標準化を行った。すなわち、現行の「文部省学術用語集動物学編・植物学編・遺伝学編(何れも増訂版)」に準拠して、高校までの生物学教育において標準となる用語のリストを作成し、これに、解説を付した「生物教育用語集」を公刊して、広く一般の用に供することとした。2.生物用語採録源を、(1)高校「生物」教科書に用いられている用語、(2)日本生物教育学会が選定した用語、(3)英国Institute of Biology(10B)が勧告したBiological Nomenclature,の3種とし、作成したリストと学術用語との整合を行なった。この作業を通じて採録の細則を決定し、それを適用して修正を加え、同義異語の統一を行なって動物学会原案を作成し、これを基に、日本植物学会用語委員との合同作業を進めた。その過程で、関連諸学協会から貴重な御意見を頂戴した。3.こうして作成された、高校までの生物学教育において標準となる用語のリスト(約2,100語)の中で、とくに重点的に説明をすることが望ましいと思われる語をAランク(重要語:約700語)とし、その他の語をBランク(基準語)とした。4.動物・植物両学会の用語委員を分野別の分担責任編集者として、解説文の執筆者(協力者:約160名)の人選を行ない、両学会の学会長・用語委員長から解説文の執筆を依頼した。解説文の字数は200字以下とし、同義語の統一化の理由付けを主とし、これに、用語の適切な使用の参考となる定義・説明を付けることとした。5.集めた原稿を東京大学出版会に印刷依頼し、これを各分担責任編集者で校正、重複の調整、さらに文部省教科書検定審議委員の方々の御助言を戴いて、検討・修正を加え、近く刊行の運びとなった。1.(1)生物教育学会の「高校生物教育の必要最小数の生物用語選択の試み」に示された選定用語リスト、(2)英国Institute of Biologyの採録リスト、および(3)現行高校生物学教科書8種より採録したリストの3リストを、「文部省学術用語集動物学編・植物学編・遺伝学編(いずれも増訂版)」と照合し、整合性をもたせて作成した生成物用語リストについて、不用項目の削除・必要項目の追加などを行い、作成した生物教育用語集動物学会原案を、日本植物学会用語委員会に提示し、両学会の用語委員会幹事会を頻繁に開催して検討を行い、用語採録の方針・原則について合意を形成した上で、特に、同義異語の統一化を重点に、さらに、リストの修正・追加を行った。2.作成した採録リストを、関連諸学会(遺伝学会、生物教育学会、細胞生物学会、発生生物学会、生化学会、生態学会、植物分類学会、植物生理学会、を参考に、動物・植物合同幹事で調整を進めた。3.平行して、これを本研究班の分担者を主体とする動物学会用語委員会にフィードバックし、会議を開いて支承、あるいは、修正の手続きを取った。4.こうして作成した最終案の採録用語に解説をつけることにし、この執筆者の設定差合に入った。すなわち、動物学会の分担用語については、動物学全般を9部門((1)形態学・内分泌学、(2)分類学・系統学、(3)細胞学、(4)生物学、(5)生化学・分子生物学、(6)生態学・行動学・自然環境、(7)発生学、(8)遺伝学・放射線生物学・免疫学など、

(9)一般生物学)に分け、合計100余名の研究協力者を定め、各部門の連絡責任者に分担者をあてることとし、学会長名の執筆依頼状を送付した。以上、順調に進行、引続き平成9年度中に完成の予定。1)次世代の生物科学の普及と発展に資するため、生物教育に関する用語の統一と適性化を行なった。すなわち、現行の「文部省学術用語集動物学編・植物学編・遺伝学編(何れも増訂版)」に準拠して、高校までの生物学教育において標準となる用語のリストを作成し、これに、解説を付した「生物教育用語集」を公刊して、広く一般の用に供することとした。2)生物用語採録源を、(1)現行の高校「生物」教科書に用いられている生物用語、(2)日本生物教育学会において、選定された生物用語、(3)イギリスのInstitute of Biology (IOB)が勧告しているBiological Nomenclature、の3種とし、作成したリストと学術用語との整合を行った。この作業を通じて、採録の細則を決定し、それを適用して修正を加え、同義異語の統一を行なって動物学会原案を作成し、これを基に、日本植物学会用語委員との合同検討作業を進めた。その過程では、関連諸学協会から貴重な意見を頂戴した。3)こうして作成された、高校までの生物学教育において標準となる用語のリストの中で、とくに重点的に説明することが望ましいと思われる語をAランク(重要語)とし、その他の語をBランク(基準語)とした。4)動物・植物両学会の用語委員を分野別の分担責任編集者として、解説文の執筆者(協力者:約160名)の人選を行ない、両学会の学会長・用語委員長から解説文の執筆を依頼した。解説文の字数は200字以下とし、同義語の統一化の理由付けを主とし、これに、用語の適切な使用の参考となる定義・説明を付けることとした。5)集められた原稿を東京大学出版会に印刷依頼し、これを各分担責任編集者で校正、重複の調整、さらなる検討を加え、近く刊行の運びとなった。
陰イオンキャリヤ-型イオン電極の開発に関する基礎研究

特定の陰イオンとの特異的相互作用を通して当該陰イオンの脂質膜透過性を向上させる陰イオンキャリヤ-は分析化学のみならず生化学的観点からも極めて興味深い。本研究ではこの陰イオンキャリヤ-を用いる優秀なイオン電極開発の指針の確立を目的として、以下の成果を得た。1.陰イオンキャリヤ-と特定陰イオンとの強い相互作用は、電気的中性種を増大させその結果として膜インピ-ダンスを増加させることとなる。このため陰イオンキャリヤ-型電極は膜媒体のブランク応答の影響を受け易い問題を有する。この問題はキャリヤ-との相互作用の弱い疎水性イオン対を膜に添加して膜の伝導度を高くすることにより解決可能とすることを明らにした。2.単結晶構造解析による分子構造決定さらには伝導度、二相分配平衝などの検討を通して、4個の窒素原子を有する大環状配位子のコバルト(III)錯体、(V)錯体などが陰イオンキャリヤ-として機能する条件を究明した。中心金属が特定陰イオンと迅速な相互作用をするためにはsp^2窒素原子が必要不可欠であることなどを明らかにした。3.陰イオンキャリヤ-においては、膜電位的選択制と二相分配平衡の選択性との間には単純な対応関係がなく、錯体の陰イオンとの錯形成能は膜電位的選択性よりは二相分配平衡の選択性に強く反映されていることが明らになった。4.陰イオンキャリヤ-型電極の選択性と膜系の物理化学的諸性質との関係を示す膜電位理論を完成した。この理論は上記(3)の実験結果を半定量的に説明する。1.親水性及び新油性配位不飽和錯体の合成親水性のdioxocyalam(L^1)およびその疎水性誘導体octadecyldioxocylam(L^2)を合成するとともに、これらの配位子のコバルト(III)錯体を合成した。L^1のコバルト(III)錯体塩化物塩の単結晶の単離には塩酸の添加が必要不可欠であることを見いだした。この塩酸添加の方法によりL^2についても組成の明確なコバルト(III)錯体塩化物塩を得ることができた。またtetraphenylprophyrin(L^3)のマンガン(III)錯体も合成した。2.親水性配位不飽和錯体と1価陰イオンとの錯形成速度などの測定親水性錯体L^1のコバルト(III)錯体を用いて、塩化物イオンと亞硝酸イオン間の軸方向配位子置換反応をストップドフロ-法で測定し、dioxocyclam核に導入されたコバルト(III)がcyclam核内のコバルト(III)などと異なり軸方向配位子置換活性であることを見いだした。この成果は、応答速度の迅速な陰イオンキャリア-錯体を与える配位子を分子設計する上での極めて重要な知見である。3.錯体の有機溶液を用いる液膜の電位応答特性L^2のコバルト(III)錯体チオシアン化物塩のクロロホルム溶液、L^3のマンガン(III)錯体チオシアン化物塩のo-NPOE溶液などを液膜としてチオチアン化物イオンに対する応答ならびに電位応答に及ぼすpHの影響を検討し満足な結果を得、各種陰イオンに対する選択性序列評価の最適条件を明かにできた。4.Dioxocyalam-Co(III)錯体塩化物塩の分子構造を単結晶X線構造解析で決定した。この錯体には結合距離の異なる2種のCo-N結合が存在することなどが明らかになった。1.octadecyl基を導入したdioxocyclamのコバルト(III)錯体、tetraphenylporphyrinのマンガン(III)錯体ならびにモリブデン(V)錯体などのクロロホルム溶液を用いる陰イオンの溶媒抽出を検討し、これらがいづれもantiーHofmeister型の陰イオン選択性を与えることを認めた。なかでもtetraphenylporphyrinのモリブデン(V)錯体がフッ化物イオンに高い選択性を示すことを見い出した成果は注目に値する。

また錯体の陰イオンとの錯形成能は膜電位における選択性よりも溶媒抽出の選択性により強く反映される傾向があることも判った。これらの金属錯体の液膜ならびに可塑化PVC膜の伝導度は、古典的陰イオン交換体を含む液膜ならびに可塑化PVC膜の伝導度よりそれぞれ格段に低く、陰イオンキャリヤ-型電極では膜媒体のブランク応答が問題になることを明かにした。陰イオンキャリヤ-との相互作用の弱い疎水性イオン対を添加して膜の伝導度を高めることにより、このブランク応答の問題を解決できる有望な見通しを得た。2.Pyridylethyl基をdioxocyclamの6位に導入した配位子のコバルト(III)錯体の分子構造を単結晶X線構造解析法により決定し、6位にかさ高い置換基を導入しても陰イオンの軸方向配位の立体障害とならないことを明かにした。また溶液状態でも6位の置換基は軸方向配位子交換反応に立体障害を与えず、6位への化学修飾はdioxocyclamの高機能化に有利であることが判明した。3.陰イオンキャリヤ-の錯形成が膜電位における選択性よりは二相分配系における選択性に強く反映される一般的実験事実を首尾よく説明する理論を構築した。この理論はより優秀な性能の陰イオンキャリヤ-型イオン電極開発の指針となるものである。
概正則保型形式の研究

水本はL関数の中心零点を研究した。とくにSL(2,Z)に関する2個の正則保型形式からできるランキンのL関数を扱い、関数等式の中心での非消滅を証明した。黒川は圏のラプラス作用素のスペクトルを研究し、半正値性、漸近分布などの結果を得た。これを圏のゼータ関数に結び付けることが今後の課題である。志賀はクライン群の極限集合と複素力学系におけるジュリア集合の関数論的集合としての類似性を証明した。また高次元の複素双曲多様体上の正則写像の剛性と有限性について研究した。辻はsingular hermitian metricの応用について研究した。特に、標準環の構造、偏極代数多様体のモジュライ空間の概射影性について結果を得た。中山は、複素解析空間のlog幾何の基本的概念、定理を扱った。またlog幾何を用い、l進のweightスペクトル系列の退化を一般の体上で証明した。またlog Hodge構造とlogアーベル多様体との関連について研究した。Siegel保型形式に付随するL関数に関して、水本は次数が2以下の場合のスピン型と標準型の場合に、関数等式の中心での零点の位数を調べた。また次数1の非正則Eisenstein級数の関数等式の中心での形、およびその正則射影の公式を与えた。この公式のひとつの応用として2個の楕円保型形式に付随するRankin型のL関数についてのnon-vanishingの結果が得られる。この研究は今後、高次の保型L関数についての同様な問題を扱う際の一つのモデルになると考えられる。またEisenstein liftingから得られる概正則保型形式を利用して3個の1変数保型形式に付随する3重積L関数の特殊値についていくつかの場合に実例の計算を行なった。Eisenstein級数や概正則保型形式は未開拓の部分が多く、未知の性質の解明が望まれる。黒川は圏のゼータ関数の研究を行った。また高次元の複素双曲多様退場の正則写像の剛性と有限性について研究した。辻は乗数イデアル層の幾何学的応用をさまざまな観点から研究した。特に、豊富性予想の部分的解決(小平次元が0以上の場合)を得た。服部はノンコンパクトな局所対称空間のendを研究した。中山はlog幾何を用い、l進のweightスペクトル系列の退化を一般の体上で証明した。またlog finite射のlogdegreeを定義し、log etale cohomologyについての公式を得た。水本は保型L関数の中心零点を研究した。
熱水性鉱物表面へ付着することによる原核生物の温度耐性に関する影響の解明

地下生物圏の広がりすなわち生物の存在可能な下限を規定する一つの重要な要因として、生物の熱耐性が挙げられる。現在知られている極限環境原核生物の最高生育温度は121°Cであるが、天然の硫化物チムニーの詳細研究から、300°Cを越える熱水通路の内側に付着している微生物やバイオフィルムが発見されている。すなわち、微生物の産状と熱水性鉱物表面との関係、特に後者が前者に与える影響が生物の熱耐性を解く鍵になるのではないかという「仮説」が成立する。本研究では極限環境原核生物の熱耐性と生存限界を調べるため、平成19年4月、長野県北安曇郡小谷村にあるNEDO地熱井N18-OT-2において世界に1台しかない高温ボアホール型保圧採水器を用いて地熱貯留層(深度700m以深、温度>120°C。採水深度での温度は111°C)からの原位置地熱水採水を実施し、保圧のまま採取された地熱水に対し、有機・無機地球化学、ガス分析、同位体分析、微生物の分子生物学的検討、CARD-FISH、分離培養などを用いた研究を行った。その結果、得られた地熱水は浅層の地熱流体(温泉水)と深部地熱流体の4:1混合物であることが明らかとなった。本研究の解析によって、初めてCO2に富み蛇紋岩層との熱水反応を経た地熱流体として、その地球化学的特徴が明らかにされた。この流体中に有機炭素は4.55±0.53mg/L存在するものの、濃度が低くその化学的特性は不明である。また、地熱スケールに付着して微生物が観察されたが、量が少なく、培養、CARD-FISHのいずれの手法でも実態を明らかにできなかった。今後、採水量を増加させる必要がある。一方、最上級の分類項目である門のレベルで新規の好熱性イオウ細菌が獲得された。投稿中のため詳細は述べられないが、これは浅層地熱流体中に棲息していた可能性が高い。1.セイフリード型熱水合成装置を用い、固体をふくむ培地での特定微生物の培養を行うための予備実験を行った。すなわち、熱水合成装置の中に超好熱性菌株を付着させた様々な組成を有する鉱物を設置し、模擬熱水培養実験を試み、岩石が微生物細胞の生存限界温度に与える効果を比較検討するための方法論を検討した。地熱井からのスケールを用いた実験を実施する準備を進めている。2.極限環境原核生物の熱耐性と生存限界を調べるため、山形県小国温泉の地熱井、長野県北安曇郡小谷村にあるNEDO地熱井N18-OT-2などの候補地点を比較検討した。しかし、前者では生産をストップする許可が得られなかった反面、後者は新しい掘削井で研究のための条件が整っていることが判明し、平成19年3月にN18-OT-2井において実施する計画を建てたが、脇に隣接して行われているOT-3井掘削作業の終了が1月末から2月上旬に遅延したため、補助事業の年度内の完了が困難となった。そこで、作業に要する役務費等を平成19年度に繰り越し申請した。掘削作業は2月上旬に終了したため、地熱井からの生産試験終了後、4月10日14日に、高温ボアホール型採水器を用いた地熱貯留層(深度700m以深、温度>120°C)からの原位置地

熱水採水を2回実施し、保圧のまま採取された地熱水に対し、有機・無機地球化学、ガス分析、同位体分析、微生物の分子生物学的検討、CARD-FISH、分離培養などを用いた研究を行った。*E極限環境原核生物の熱耐性と生存限界を調べるため,長野県北安曇郡小谷村にあるNEDO地熱井N18-OT-2において平成19年度に採水を実施する計画をたてたが,脇に隣接して行われているOT-3井掘削作業の関係で平成19年度に繰り越し申請した。掘削作業は2月上旬に終了したため,申請通り4月10日-14日に,高温ボアホール型採水器を用いた地熱貯留層(深度700m以深,温度>120°C)からの原位置地熱水採水を2回実施し,保圧のまま採取された地熱水に対し,有機,無機地球化学,ガス分析,同位体分析,微生物の分子生物学的検討,CARD-FISH,分離培養などを用いた研究を行った。その結果,非常におもしろいことが2点判明した。まず,N18-OT-2井の熱水は2つ(以上?)の異なった起源を持つ地熱水が混合してできたものであるという事である,この地熱井では事前に行なわれた生産性試験によって,熱水フィードゾーンが深度700m付近と深度1040m以深の複数箇所にあることが推定されていた。さらに掘削時のコアカッティングスの解析から,これらの熱水フィードゾーンを胚胎する地層が異なっていて,深度700mの浅部地熱流体は頁岩,砂岩などからなる来馬層群に由来し,1000m以深の深部地熱流体は蛇紋岩層から供給されていることが示唆されていた。熱水の化学成分(Na-HCO3泉),極めて高いCO2濃度(74mM/kg),酸素水素同位体組成,などをもとに計算すると,浅部熱水は周囲の温泉と同じ組成を持ち,深部熱水はCO2に富み蛇紋岩層との熱水反応を経た地熱流体であることが明らかになった(三好ほか,2008地球惑星合同大会にて発表予定)。地熱貯留槽深度からの現位置採水が,このような問題の解決に有効であることは指摘されていたものの,このような明快な混合が証明されたことはきわめてまれなことと言える。次いで,浅部熱水を代表する同一敷地内の温泉井戸より採取された熱水中に,これまで分類群があることが推定されつつも実際に確認されたことのなかったバクテリアが発見されたことである。これは70°Cの嫌気条件下で増殖し,イオウ化合物を代謝するもので,門のレベルで新規の微生物である(Mori et al.,2008投稿中)。
「プラザ合意」以降の円高が及ぼした農業関連産業への影響

1985年に行なわれたプラザ合意の後、円の実効為替レ-トは急激な上昇を示し、幾つかの実証研究によれば、このような円高の製造業部門に対する影響は輸出主導型成長から内需主導型成長への転換として確認されている。しかしながら、農業関連産業がどのような影響を受けたのかに関しては、ほとんど実証分析がなされてこなかった。この点を踏まえ、1985年を境に我国の農業関連産業の成長パタ-ンの変化を明らかにすることが本研究の主たる目的である。Cheneryらによって開発された要因分解法に改良を加え、消費支出シェア-変化の分析が可能となる方法を用いて分析した結果のうち主なものを列挙すると次のようになる。(1)よく指摘されるように、家計消費支出における米・麦のシェア-の減少は、これらの部門の成長阻害要因ではあるが、1985年以降においては若干ながら鈍化の兆しを見せている。(2)また、家計消費支出における飲食店のシェア-はこの部門の成長促進要因ではあるが、1980年代を通して増加の一途にある。(3)このような飲食店に対する需要の増加は畜産食料品および水産食料品の重要な成長要因である。(4)しかしながら、このような成長促進要因とは対照的に、畜産食料品製造業および水産食料品製造業において、国産品から輸入品への代替が1985年以降激化している。したがって、これまでの食料消費に関する研究は、エンゲル系数の低下、食の欧米化、サ-ビス化、簡便化、などの概念を中心に展開されてきたが、今後はこのような概念の他に「為替ル-ト変更に伴う輸入品への代替」という概念を付加して分析を行う必要がある。
ギリシア古代都市メッセネの建築及び都市計画に関する国際共同調査

本研究は、ギリシアのペロポネソス半島に位置するヘレニズム時代の古代都市メッセネにおいて、発掘調査によって出土した3基の家型墓の調査および研究である。調査は、メッセネ考古学協会との共同研究であり、クレタ大学のテメリス教授を中心にしたチームによって発掘された建築遺構を日本の建築調査隊が記録を作成し、研究するという共同調査であった。出土した3基の家型墓は、メッセネの市域の南端に位置するギムナシオン(体育施設)に隣接する形で建設されていた。ギムナシオンの中心施設はスタディオン(競走場)で、これらの家型墓はスタディオンへの観客に対してその形を誇示するかのように、門のすぐ脇に並行して配置されていた。建設年代は、厳密にはまだ決定されていないが、紀元前3世紀末から2世紀末にかけて、一つずつ建設されていったと見られる。1号墓は最も立派な墓で、長さ6m幅3mの横長の墓で、正面から見ると両側に翼部が付いており、左右対称性を強調したヘレニズム的な性格の強い建物である。上部はあまり残っていないが、室内からライオンの彫刻が出土し、これが屋根の上に載せられていたと思われる。1号墓はスタディオンを囲む柱廊の入口正面に位置しており、観客に対して非常に強い印象を与えたものと推測できる。2号墓は4m角の正方形で、これも上部構造が残っていないが、屋根はおそらくピラミッド型をしていたものと思われる。注目すべきは3号墓で、これは4.5m角の正方形平面で、軒高さが2m、この上に円錐形で反りのある屋根をもっていた。つまり四角い箱形の本体の上に、仏舎利塔のような屋根が載っていた。3号墓では元の部材のほとんどが残っていたので、ほぼ完全に元の形を復元することが出来、現在、現場においてこれらの部材を用いて仮復元されている。今回の調査の最大の成果は、この3号墓に関するものあった。現地調査平成11年度の調査は、7月上旬から9月上旬まで約2ヶ月間、古代メッセネのスタディオン地区で行なった。調査対象は、スタディオンに至る主軸街路に面した墓廟IIIである。墓廟IIIは、外法が4.5mほどの正方形で、現状では基壇が2段残っており、その中に細長い石板で8つに仕切られた石棺があるのみである。上部は破壊されており、解体された部材が周辺から多数出土した。この調査には12人が参加し、これまでに墓廟IIIの建築遺構および解体された部材約190個の実測を行なった。帰国後これらの現場実測図は全て清書し、寸法を記入し完成図面とした。研究内容と結果調査で得られた実測図面をもとに、解体部材の種類毎に分類し、部材に残る痕跡をもとにその部材位置を推定し、建物の復元を行なった。その結果、基壇は4段、壁が3段、軒1段の正方形の建物で、この上に反りをもった円錐形の屋根がのることが判明した。屋根の頂部にはコリント式の柱頭がのることが確認され、最頂部には彫刻がのったことが推定されるがどんな彫刻だったかは不明である。軒まで約3m、屋根の最頂部までは約8mの高さと推定される。入り口は南側で斜路がついており、内部はスタッコで仕上げられていたことが痕跡から判明した。内部の床は石板で舗装され、その下が石棺になっていた。

遺物の研究から年代は紀元前200年ころと推定され、壁石に書かれた碑文などから、この墓は家族墓であり、ローマ時代になって古い遺骨を堀り出して新たに最利用したことが判明している。正方形の墓室に反りのついて円錐形の屋根がのる形は、建築史的にも非常に特異であり、おそらく最古の例ではないかと思われ、今後の研究が期待される。現地調査平成12年度の調査は、7月上旬から9月上旬まで約2ヶ月間、古代メッセネのスタディオン地区で行なった。調査対象は、スタディオンをコの字形に取り囲むストア(列柱廊)であった。北ストアは列柱の長さ81.065m、東ストアと西ストアは、現存部分がそれぞれ65.460m、49.215mで壊れた部分の長さは正確には分からない。本年度は、この三つのストアの平面図、および列柱部分の立面図を縮尺1/50で作成し、また各ストアの構成部材のうち、保存状態のよいものないし重要な部材を縮尺1/10で作成した。帰国後、これらの図面を清書し、寸法を記入して最終図面を作成した。また、ストア全体の1/200の図面を作成した。研究内容と結果コの字形ストアの調査で得られた平面図、解体部材の実測図、および寸法データをもとに、ストアの建物の復原試案を作成した。調査すべき部分はまだ残っているものの、復原に関係する重要なデータの基本的な部分は収集出来たので、若干の詳細部分の変更はありうるものの、建物の基本的な部分はほぼ間違いないものと思われる。調査は来年度に持ち越すことになるが、次年度はストアの後壁の立面図を作成し、その編年を試みる。また、平成11年度の行った墓廟Iの遺構について、復原模型を作成した。墓廟Iについては、遺構の現状調査は平成11年度にほぼ終了したものの、残存部材が少ないために、上部構造の復原が難しかった。しかしながら、同じ時代の類例などを参考にしながら、復原案とその模型を作成した。復原案は、左右にウイングをもつ横長の平面の上に、石造の天井が載せられ、屋根は階段状のピラミッド形であったと思われる。しかしながら、横長であるため頂部に長方形の場所が残り、そこに一対のライオンの像か左右対称に配置され、その間にこの家族墓に関係する人物あるいは特定の神の彫像が配置されたと思われる。現地調査平成13年度の調査は、7月上旬から9月上旬まで約2ヶ月間、古代メッセネの3号墓及びアスクレピオス神域において行なった。3号墓については、これまで既に調査自体は終了しており、これに基づいた研究の上、現場で既存の部材を用いて仮復原を行った。アスクレピオス神域については、今期から調査を開始したので、調査許可を得ているストア及びセバステイオンの平面図、立面図、断面図を1/50で作成し、またストアの構成部材については縮尺1/5で図面を作成した。研究内容と結果3号墓については、前年度までに、調査によって復元図を得られたので、壁と屋根の一部を現場で仮復原を行なっていた。しかし屋根の主要部については未了であったので、今期この部分について仮復原を行ない、これで3号墓についてはほぼ当初の形が復元出来た。今後は、現存の遺構の上に、失われた部材を補完して、当初建設されたように復元することになるだろう。アスクレピオス神域の全体を取り囲むロの字形ストアの実測結果については、中庭部分が南北47.274m、東西52.409m、奥行きは四方でそれそれ少しずつ違うが、約9.8mである。各ストアはコリント式の外部列柱と内部列柱とからなり、南側と北側が23本と14本、東側と西側が21本と13本配置されている。
風評被害の心理基盤：リスク認知バイアスと評価的条件づけの２ステップ仮説

2018年度は、7つの研究についてデータ収集と分析を進めた。すなわち、各種リスク要因における確率見積りバイアスの検討、放射能リスク認知にかんするWeb調査、情動による確率荷重関数への影響、放射能リスク認知への科学リテラシーの影響、そして他者の意図認知における認知バイアス、嫌悪感受性にかんする個人差の起源研究である。各種リスク要因における確率見積バイアスの検討については、前年度までに整備した実験プログラムを用いて、クラウドソーシングを用いて一般サンプルからのデータの実験を行った。放射能リスク認知にかんするWeb調査については、福島第一原発事故に関連して、2013年度より同一サンプルを対象に収集してきた縦断データについて、ネットワーク分析の手法を用いて検討することで、放射能リスク認知が、他種のリスク要因(自動車、火災、地震など)にたいするものと異なる性質を持つことが示唆された。別サンプルのデータからその頑健性を確認する分析を進めた。情動による確率荷重関数への影響について、近年の心理学における再現性検証の流れを受けて、当該分野において大きな影響力を持つHsee & Rottenstreich (2004)のStudy 4を、事前登録した上で直接的追試した。放射能リスク認知への科学リテラシーの影響については、複数回のWeb調査から一貫して示された、科学リテラシーの高さがリスク認知における偏りを低減させないという知見について、投稿論文を修正中である。他者の意図認知におけるバイアスについては、二者間関係へのコミットメント認知において、エラー管理理論の視点から、過大または過小視が生じるかWeb実験により検討した。嫌悪感受性にかんする個人差の起源研究について、約700組の双生児回答者から得た既往歴、感染脆弱性意識、嫌悪感受性についての回答の遺伝環境分析を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2016年度は、「評価的条件付けによる風評被害の導出」実験、「確率見積りバイアスの検討」実験を進めつつ、本研究プロジェクトの基盤となった前プロジェクトによって収集したWeb調査データの分析と、追加の継続データの収集を行った。「評価的条件付けによる風評被害の導出」実験については、分担研究者の池田(学振/中京大学)のもと、ネガティブな評価条件づけと脳波測定を組み合わせた実験を行った。近年の心理学における再現性問題を受け、事前登録による本実験を行うための予備実験を行った段階である。「確率見積りバイアスの検討」実験について、クラウドソーシングを用いて一般サンプルからのデータを集めることを目指し、Webブラウザによる実験プラットフォームを進めた。心理学研究への理解のあるWeb開発会社とのコネクションを作ることができ、ブラウザ上で実験を行うためのサーバ構築、プログラミングを進めた。実際に予備実験を行ったところ、実験参加者の負担(時間、集中力)と、パラメータ推定の正確さのためのトレードオフがあり、当初想定の実験設定では参加者負担が大きすぎることが判明したため、最適な設定を検討している段階である。この実験についても、事前登録による本実験の予備段階である。2013年度より継続して、福島第一原発事故に関連して、放射能リスク認知にかんするWeb調査を行ってきた。これらデータについて分析を行い、学会報告を行った(Hiraishi et al., 2016; Ikeda et al., 2016;中西・横田・井川, 2016)。また2014年3月依頼の継続Web調査回答者に対して、2017年2月に再度調査を行った。放射能リスク認知にかんして、同一サンプルからの、福島第一原発事故の3年後、4年後、6年後のデータを得ることができた。分析結果については2017年度以降に報告していく。評価条件づけ実験については、ネガティブ評価条件づけのための刺激設定と、脳波測定環境の整備がもっとも大きな課題であった。これらについては2016年度中の作業により目処を立てることができている。確率見積りバイアス実験については、クラウドソーシングとWeb実験を組み合わせるための準備、そして実験パラメータの設定がもっと大きな問題であった。クラウドソーシングについては、他研究室の状況などをヒアリングしつつ、主担当者(平石)の所属部局における事務担当部署との連絡を取ることもできており、順調に準備できている。Web実験については、心理学研究に対して積極的かつ協力的なWeb開発会社(有限会社・海馬)とのコネクションを作ることができ、当該社との連携の上にプログラム開発を進めることができ、また、今後も引き続き開発を依頼できる関係が構築できている。実験パラメータの設定については、当初に想定していた設定では実験参加者の負担が大きすぎることが判明しており、2017年度の課題としている(後述)。本科研プロジェクトに先立つ研究プロジェクトから得られたデータについては、追加データを取得しつつ、学会報告を行った。その過程において研究チーム内外でのディスカッションを得ることができ、論文化の方向性が定まったため、概ね順調と評価している。2017年度は、「評価的条件付けによる風評被害の導出」実験、「確率見積りバイアスの検討」実験を進めつつ、本研究プロジェクトの基盤となった前プロジェクトによって収集したWeb調査データに継続させる形で本プロジェクトで収集したWeb調査データを合わせた分析を行った。「評価的条件付けによる風評被害の導出」実験については、分担研究者の池田(学振/中京大学)のもと、ネガティブな評価条件づけと脳波測定を組み合わせた実験のセッティングを進めた。「確率見積りバイアスの検討」実験について、前年度に作成した実験プログラムを用いて、クラウドソーシングを用いて一般サンプルからのデータ収集の予備実験を行った。

大学生を対象とした実験室実験の場合と異なり、クラウドソーシングならではの問題点が浮かび上がる一方、より優れた実験デザインでの実施が可能となることが示されたため、実験プログラムのアップデートを進めた。2013年度より継続して、福島第一原発事故に関連して、放射能リスク認知にかんするWeb調査を行ってきた。2014年3月以来、2017年2月まで。放射能を含む様々な種類のリスク認知にかんして、同一サンプルからの、福島第一原発事故の3年後、4年後、6年後の継続データを取得してきたが、6年を経てもなお放射能へのリスク認知にほとんど変化は生じていないことが示された(池田・平石・中西・横田, 2017)。この知見の頑健さを確認するために、異なるサンプルに対して同一項目のWeb調査を2018年3月に実施した。一方、放射能リスク認知への科学リテラシーの影響については、3度のWeb調査を経て、一貫してリテラシーの高さが偏ったリスク認知を低減させないという結果が得られている(中西・横田・井川, 2017)。本知見については論文を投稿中である。確率見積りバイアス実験については、クラウドソーシングにより予備実験を行った。直接に顔を合わせないクラウド上の参加者にたいする説明ならびにインフォームド・コンセントを万全とするため、実験プログラムの修正を繰り返すこととなり、予想外の時間がかかったことは否めない。他方でクラウド上の参加者からの反応は概ね好意的であり、実験実施が十分に可能であることを確認できた。また当初は困難と考えていた参加者内デザインでの実験実施が可能であることも示されたのも収穫であった。評価条件づけ実験については、ネガティブ評価条件づけのための刺激設定と、脳波測定環境の整備は整っている一方、主担当者の体調悪化により本実験の実施が遅れたが、幸いに年度後半には快復が見られ、セットアップを進めている。Web調査については、前年度に得た福島第一原発事故6年後のリスク認知データから、人々の認知がほとんど変化していないことが改めて示された。これは2016年度に報告した結果を改めて追認するものであり、リスク認知が容易には変化しないことを示す強い証拠が得られたと考えている。同様に、科学リテラシーと「買い控え」態度の関係についても3度の調査で一貫して頑健な結果が得られている。複数回のself replicationによって頑健な結果を確認することができたことは大きな意味を持つと評価している。それを受けて論文の投稿にも進めることができている。まとめると、Web調査については若干ではあるが当初予定以上の進行が見られると考えている。他方で実験については新しい方法を試みていることもあり、予備実験において問題点が生じていることは否めない。しかし新しい手法であるが故の利点も明らかとなっている。以上から、プロジェクト全体としては概ね順調と評価した。
15世紀以降のヨーロッパの地域統合におけるネーデルラントの中心性

15世紀以降のヨーロッパの地域統合におけるネーデルラントの中心性に関して、穀物流通ではステープル(集積地)として発達した穀物流通拠点の多元的流通構造のもつセグメント性と非商業的供給が存在することによる流通の安定性およびそれ自体の需要の大きさがゲートウェイとしての流通における分散機能を発達させるという現象がみられ、中心都市、周辺地域等での貨幣、財、情報の蓄積・流通量の地域的差異が変化することが中心の役割を変えていること考えられる。基盤C15世紀以降のヨーロッパの地域統合におけるネーデルラントの中心性に関して、穀物流通ではステープル(集積地)として発達した穀物流通拠点の多元的流通構造のもつセグメント性と非商業的供給が存在することによる流通の安定性およびそれ自体の需要の大きさがゲートウェイとしての流通における分散機能を発達させるという現象がみられ、中心都市、周辺地域等での貨幣、財、情報の蓄積・流通量の地域的差異が変化することが中心の役割を変えていること考えられる。年度途中よりの開始となった平成20年度においては、15世紀以降のヨーロッパの地域統合におけるネーデルラントの中心性についての研究を研究協力者と共同して進める上での基礎的研究・準備作業に重点をおいて研究を進めた。まず、9月中旬にベルギーに出張し、エリック・トゥーン教授(ヘント大学)とは、地域統合の進展がネーデルラントの農業に与えた影響に関しての研究報告の概要の打ち合わせ、ならびに、ヘント大学と共同して公開するデータの詳細についての打合せにより、価格を中心とするデータ公開は国際社会史研究所IISHにおいてのみ行うこと決めた。また、エリック・アールト教授(ルーヴァン大学)とは、ブルゴーニュ公国財政およびブラバント都市とヨーロッパの地域統合の進展との関係についての研究打合せにより、研究集会での報告の概要を決めた。さらに、オランダの研究協力者であるウィム・ブロックマンス教授(オランダ高等人文社会科学研究所NIAS所長)とは、論文集の刊行に向けた準備についての話し合いを行った。その後、2009年1月下旬にオランダに出張し・ヤン、ヴァン・ザンデン教授(国際社会史研究所IISH・ユトレヒト大学)を訪問し、まず、研究集会「ヨーロッパ地域総合における低地地方の位置」の開催について話し合い、2009年8月のユトレヒト大学での国際経済史学会に合わせて行うことが難しいため、開催を延期し2009年9月にユトレヒト大学に滞在する間に詳細を決定することとした。これらに合わせて行うことが難しいため、開催を延期し2009年9月にユトレヒト大学に滞在する間に詳細を決定することとした。これらの訪問と平行して、ネーデルラントの中心性に関する文献をもとに学界の動向を整理するとともに、平成19年度の在ベルギー大使館への赴任によって中断していた穀物価格等の数量データの定性的要因組み入れた多層的データベースの作成作業を進めた。15世紀以降のヨーロッパの地域統合において中心的地域として重要な位置を占めたネーデルラント(現ベルギー及びオランダ)の中心性を明らかにするために、本年度においては、特に当初の第2の研究テーマとしてあげたネーデルラント内における穀物価格にみられる広域流通する穀物が消費される中心的都市と周辺の中小都市の間の価格動向の差異、価格決定メカニズムが異なる多元的流通構造を有する穀物と単一的流通構造をもつ特産財などの他の財の価格動向の差異についての研究を中心に行い、価格分析および制度分析により明らかになった15世紀フランデレンの穀物流通拠点であったヘントの中心機能の変化について、穀物流通におけて、ステープル(集積地)として発達した穀物流通拠点でのセグメント性を非商業的供給が存在することによる流通の安定性およびそれ自体の需要の大きさが、ゲートウェイとしての流通における分散機能を発達させる上で重要であるとする研究成果をもとに9月に3週間滞在したユトレヒト大学での研究会で報告したほか、英語論文を1本刊行した。さらに、年度終了後の4月13日のベルギー・ヘント大学におけるヨーロッパ経済社会史学会でのワークショップでは、当該年度の第1の研究テーマとしてあげた中心都市における広域流通にたずさわる商人間取引の場としての取引所の成立によるネーデルラントの多元的穀物流通の構造的変化がヨーロッパ全体の流通に与えた影響についてとの関連を明らかにしながら本年度の研究成果を報告する予定である。また、最終年度の3月にブリュッセルで行うシンポジウムに向けた準備をベルギー、オランダの研究協力者とともに進めている。科研の最終年度にあたる平成22年度においては、これまでの研究で得られた成果をヨーロッパでの学会、シンポジウムを中心に公表するとともに、今後の研究を進める上で必要となるヨーロッパの研究者との連携の拡大に努めた。まず、2010年4月にベルギーのヘントで開催された第8回European Social Science History ConferenceのTheorizing GatewayセクションにおいてFrom consumption center to gatewaycity :Ghent and grain circulationと題する発表を行い、ネーデルラント内における穀物価格等の分析から、広域流通する穀物を消費する中心的都市が多元的流通構造の中で、他地域への穀物流通におけるゲートウエイ機能をもつにいたったことを明らかにした。さらに、2010年9月にヘントで開催された第10回Urban History Conferenceおよび2011年1月ヴェネチアで開催されたGateway & Hinterland project workshopにディスカッタントとしてヨーロッパの若手研究者の各報告についてこれまでの研究成果をもとにコメントをした。さらに、2011年3月4日にベルギー・ブリュッセルで開催されたKUBEC OpeningSymposiumの1セクションとして、ベルギー、オランダ、イギリスより前NIAS所長Wim Blockmans教授など研究協力者を含む4名の研究者を招聘して、当該科研による研究を総括するシンポジウムHistorical role of Belgium and the Netherlands in European Integrationを組織し、Theoretical understanding and Historical realityと題する冒頭報告を行った。基盤C
電子構造制御に基いた長残光透光性セラミック材料の創製及び光物性評価

29年度が最終年度であるため、記入しない。田部研究室ホームページ29年度が最終年度であるため、記入しない。
様々な配向を有する金属含有非天然型ペプチドの合成

コバルトセニウム骨格を有するアミノ酸[(NH_2C_5H_4)Co(C_5H_4COOH)](PF_6)の単独重合を試みたところアミドが互いに結合した環状2量体が生成することが明らかとなった。ESI-MSの結果から、わずかに3量体の生成を確認したに止まり高分子化は困難であることが明らかとなった。コバルトセニウム型アミノ酸誘導体の溶液中、固体中での分子内、分子間水素結合形成、アニオンとの相互作用についても昨年に引き続きさらに検討した。類似化合物である[Co(C_5H_4NHCOCH_3)_2]Cl-H_2Oの結晶構造では2つのアミド平面は本来安定であるはずの逆平行ではなく、2つのNHが同じ方向を向き分子内でNH...Cl...H_2O...HN水素結合を形成していることが明らかとなった。一方、金属を配位できるビピリジン骨格を有する非天然型アミノ酸や、その類似体パラアミノ安息香酸と天然のL-アミノ酸を逐次交互共重合し2次構造の形成について検討した。パラアミノ安息香酸とL-ロイシンを縮合反応させ、Boc-Leu-NHC_6H_4COOEt (Boc=t-butoxycarbonyl)を得た。これを通常のペプチド合成の手法により脱保護と逐次縮合重合しBoc-(Leu-NHC_6H_4CO)_n-OEt (n=1,2,4,6)を得た。TFE(2,2,2-trifluoroethanol)とDMSO中で可視紫外吸収スペクトルを測定したところ、270-280nm付近にπ-π^*またはCT遷移と考えられる強い吸収が観測され、鎖長の伸長に伴いわずかに長波長側にシフトして観測された。強度はモノマーユニット当たりに換算するとほぼ同一であった。同様の条件でCDスペクトルを測定すると、この領域に強いコットン効果が観測され、モノマーユニット当たりの強度はnが1,2,4と増加するに伴い大きくなった。n=6ではn=4と同等または小さくなった。以上の結果は光学活性なL-ロイシンのα-炭素の不斉が分子全体の2次構造に不斉をもたらしたことを意味する。また、n=4で極大となったことから、4量体を基本単位とするようなヘリックス構造を形成していることを示している。テトラフェニルポルフィリンを骨格に持つアミノ酸5-(4-アセチルアミノフェニル)-15-(カルボキシフェニル)-10,20-ジフェニルポルフィリン(NH_2-TPP-COOH)を新規に合成し、縮合反応により単量体CH_3CONH-TPP-CONHCH_3、2量体CH_3CONH-TPP-CONH-TPP-CONHCH_3、及びその亜鉛錯体[Zn_n{CH_3CO(NHtppCO)_nNHtppCONHCH_3}](n=1,2)を得ることに成功した。同定は^1H NMR,ESI-MSで行った。2量体は約40Å以上の長さを有する。可視紫外スペクトルにおいて、2量化に伴うソーレバンド線幅の拡がりや発光スペクトルの顕著な変化が見られなかったことから、2つのポルフィリン環の間には架橋するアミド基を通しての電子的な相互作用は無いことが明らかとなった。一方、コバルトセニウム骨格を有するアミノ酸[(NH_2C_5H_4)Co(C_5H_4COOH)](PF_6)の両端をアシル化、アミド化した[(CH_3CONHC_5H_4)Co(C_5H_4CONHCH_3)](PF_6)は固体状態で分子間NH...O=C水素結合を形成している。BPh_4塩はクロロホルムのような低極性溶媒にも溶解し、分子間の水素結合に変わって分子内NH...O=C水素結合を形成する。また、アニオンをCl^-にかえるとNH...Cl^-水素結合が形成される。以前に合成したフェロセン誘導体との比較では分子内水素結合は弱くなっているが分子間でのCl^-との相互作用は強くなっている結果となった。これはM-Cp(シクロペンタジエニル)間の距離がFe(II)からCo(III)に代えることで長くなりアミド間の距離が長くなったことに起因すると考えられる。しかし、中心金属の価数が高くなったことでアミドのNHの電子密度が減少した為にアミド基の水素結合能は高くなっており、分子間での水素結合の形成が容易になったものと考えられる。静電的には不利と考えられたカチオン間の水素結合が固体中で形成されたことも、これを支持している。