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Burning Mouth Syndrome患者における疼痛修飾機構の解明

舌痛症は、舌にぴりぴりとした疼痛を主徴とする原因不明の慢性疼痛疾患である。本疾患は口腔に器質的疾患が認めらないにもかかわらず口腔(舌、口蓋、口唇など)に灼熱感を伴った慢性疼痛を主症状とし、慢性的な経過を取り患者のQOLを低下させている。近年、舌痛症は疼痛に対する認知情動系が疼痛の認知機構を修飾し疼痛の認知に影響を与え、疼痛の強度が上昇するという病態の形成に関わっていると報告されている。そこで脳機能画像法(fMRI)の一種であるdefault mode network(DMN)の解析を応用し、島皮質や頭頂連合野といった痛み関連領域の果たす役割に着目して舌痛症の患者が感じている疼痛の脳内処理過程を解明する事を目的とした。研究期間内で、舌痛症患者26名、健常被験者28名をリクルートし、日本大学医学部放射線科にてMRI撮像を行った。得られた画像データから、SPM12とCONNにより舌痛症患者と被験者の脳活動の比較を行った。BMS患者は、島皮質、扁桃体、海馬、海馬傍回、帯状皮質といった疼痛に関連する脳部位に萎縮が見られた。さらにこれら部位のネットワークをconnにて解析した結果、帯状皮質と島皮質、帯状皮質と紡錘状回、後帯状皮質と紡錘状回、後帯状皮質と淡蒼球、補足運動野と視床のネットワークによる神経回路的な結びつきが減少した。また、運動野とサリエンスネットワークとの結びつきも減少した。これらの結果から、舌痛症患者は疼痛修飾に関連する経路や感覚・認知に関する部位およびネットワークに変化が起こり、慢性的な疼痛発現が生じていると考えられる。バーニングマウス症候群は、口腔に原因不明の持続性の疼痛を自覚する疾患である。近年、神経障害性の病因論が提唱されている。そこで、我々は脳の機能性変化をより明らかに反映する器質的変化が存在しないか、BMS患者の脳灰白質体積の変化について、研究を行った。研究成果1)では、右側手掌と右側下口唇に加えた侵害熱刺激の前半部分と後半部分の脳活動を比較することで時間的加重について検討した。加えて脳皮質の体積をBMS患者と対照で比較した。統計処理はSPM8を用い脳体積の変化についてはVBM8により計測した。その結果、右側下口唇に侵害熱刺激を与えた場合の脳活動は,健常者に比較しBMS患者で著明に亢進した。口唇ならびに手掌に侵害熱刺激を加えた場合,BMS患者,健常者のいずれにおいても後半で脳活動の亢進が明らかだった。特にBMS患者の口唇刺激時の脳活動ならびに時間的加重の発現には,脳前方の運動系と認知情動系に関わる部位の亢進が深く関与し,これらの部位では皮質の萎縮もみられた。以上からBMS患者の疼痛には,運動系と認知情動系が重要な役割を果たしていると推測された。研究成果2)では、右側下口唇と手掌に侵害刺激と非侵害刺激を与え、MRIで脳活動を記録した。その結果、運動野、前視覚野、背側前頭野、島皮質、前背側帯状回に賦活が見られた。一方健常群口唇では運動野、体性感覚野、島皮質、視床に賦活が見られた。BMS群手掌では、体性感覚野、運動野、視床、前頭眼野、前頭皮質に賦活がみられ、口唇では体性感覚野、前運動野、視床、前帯状回に賦活が見られた。BMS群と健常群の比較では、BMS群で手掌では前運動野、前視覚野、前帯状皮質、海馬、島に賦活が見られた。口唇では前運動野、体性感覚野、前帯状回、前視覚野、尾状核、被殻に賦活が見られた。一方健常群では手掌、口唇ともBMS群より賦活が亢進した部位はほとんど見られなかった。そこで脳機能画像法(fMRI)の一種であるdefault mode network(DMN)の解析を応用し、島皮質や頭頂連合野といった痛み関連領域の果たす役割に着目して舌痛症の患者が感じている疼痛の脳内処理過程を解明する事である。H29年度は、舌痛症患者10名、健常者15名の撮像を行った。舌痛症患者のDMNと健常者のそれを比較すると、舌痛症患者は、視床から前頭前野へのネットワーク、視床から帯状皮質へのネットワークがネガティブに反応していた。また、体性感覚野からのネットワークを調べると、帯状皮質へのネットワークがネガティブになっていた。一方、体性感覚野と海馬および海馬旁回へのネットワークは、ポジティブになっていた。これは、舌痛症患者は、過去の痛み刺激経験から、疼痛に関する経験を参照し現在の疼痛に反映していることが推測された。

その結果、本来の疼痛刺激から、修飾された疼痛情報に変換され、痛み刺激が増幅していると考えられる。また、DMN撮像に際し、ガム咀嚼による変化と自律訓練法による変化も併せて撮像する。舌痛症は、舌にぴりぴりとした疼痛を主徴とする原因不明の慢性疼痛疾患である。本疾患は口腔に器質的疾患が認めらないにもかかわらず口腔(舌、口蓋、口唇など)に灼熱感を伴った慢性疼痛を主症状とし、慢性的な経過を取り患者のQOLを低下させている。近年、舌痛症は疼痛に対する認知情動系が疼痛の認知機構を修飾し疼痛の認知に影響を与え、疼痛の強度が上昇するという病態の形成に関わっていると報告されている。そこで脳機能画像法(fMRI)の一種であるdefault mode network(DMN)の解析を応用し、島皮質や頭頂連合野といった痛み関連領域の果たす役割に着目して舌痛症の患者が感じている疼痛の脳内処理過程を解明する事を目的とした。研究期間内で、舌痛症患者26名、健常被験者28名をリクルートし、日本大学医学部放射線科にてMRI撮像を行った。得られた画像データから、SPM12とCONNにより舌痛症患者と被験者の脳活動の比較を行った。BMS患者は、島皮質、扁桃体、海馬、海馬傍回、帯状皮質といった疼痛に関連する脳部位に萎縮が見られた。さらにこれら部位のネットワークをconnにて解析した結果、帯状皮質と島皮質、帯状皮質と紡錘状回、後帯状皮質と紡錘状回、後帯状皮質と淡蒼球、補足運動野と視床のネットワークによる神経回路的な結びつきが減少した。また、運動野とサリエンスネットワークとの結びつきも減少した。これらの結果から、舌痛症患者は疼痛修飾に関連する経路や感覚・認知に関する部位およびネットワークに変化が起こり、慢性的な疼痛発現が生じていると考えられる。今年度、被験者を募り脳機能画像を撮像し、さらなる解析精度を上げていく予定である。現在、日本大学板橋病院放射線科で撮像しているが、研究者の本拠地から地理的に遠隔地にあるため被験者および研究者の移動が必要であり、また撮像装置の使用状況に難点があった。そこで今年度は、撮像装置を現況の日本大学板橋病院に加え東京大学医学部附属病院放射線科および日本大学病院放射線科でも撮像できるようにした。追加した2病院は研究者の本拠地から比較的近いので、撮像機会を増やすことが可能である。現在、日本大学医学部附属病院放射線科にてMRI撮像を行っている。しかし、当科の所属する千代田区神田から板橋病院まで、移動に一時間かかり実験の機動性が低い。そのため、当科から距離的に近い東京大学医学部附属病院放射線科でも撮像ができるようにした。その結果、2か所のMRI撮像する施設が増え、撮像機会の増加が見込める。被験者のリクルートに関して、舌痛症群では日本大学歯学部付属歯科病院に初診で来院される患者を対象としているが、患者数が十分でないため、近隣の歯科医院に舌痛症患者を紹介してもらうように対応している。さらに、健常被験者に関して、当科関係者からの紹介者を対象に広げ、被験者数を増加させる方策を立てている。前年度研究において、温熱刺激装置によるMRI撮像において、MRI撮像装置内でのノイズが発生することが判明した。そのため、撮像に一部支障をきたした。MRI内でのノイズ減少対策を機器制作業者に依頼した関係上、一部MRI撮像を延期した。以上から、撮像に関わる制御機器の購入および撮像謝金の使用が滞り、次年度使用額が生じた。当初計画した被験者の一部が、他疾患に罹患し、研究対象群に成りえなくなり本研究の遂行が出来なくなった。そのため、被験者減により被験者謝金の支払いが無くなった。以上の理由から次年度に繰り越しする使用額が生じてしまった。
我が国の体系的情報教育の在り方とカリキュラムの方向性

本研究は諸外国の各学校段階の学習課程における生徒の「自己評価による意識調査」の診断を通して,体系的な情報教育の在り方を検討することを目的とした。その結果,中国や韓国の情報教育の認識が日本より高いことがわかった。しかしながら,情報教育の三つの観点の意欲について調査した結果,我が国の中学,高校共に他国より有意に高かった。今後は,比較研究の立場からの調査の実施と,我が国で作成した情報教育に関する教材を活用して他国で実際に実践を行い,情報教育に関するカリキュラムの体系化を考察する。本研究は,我が国と類似の文化圏の韓国・中国の情報教育が『小学校から高校に至る情報教育は児童・生徒の科学的・批判的な能力を養うに十分な教育が行われている』という我々の先行研究の結果を踏まえ,両国と異なる文化圏(例えば西洋,米国)の調査を含めて,我が国の体系的情報教育の在り方とカリキュラム開発を試みることを目的とした。本研究により,各国に共通する情報教育の体系化,児童・生徒の意欲と知識構造化の関係と,カリキュラム構築の適切な内容が導き出せると考えた。そこで平成22年度は,ペレグリーノ評価理論の『学習者の診断』『教授方法の改善』『学習プログラムの評価』の3目標と,「認知」「観察」「解釈」の3つの理論的枠組みを勘案し,我が国の中学校「技術・家庭科」と高校教科「情報」教科書での必須用語を抽出した。同時に日本・韓国・中国・西洋(米国等)の各小学・中学・高校で「情報教育」に関するカリキュラム内容を調査・分析するため,米国と中国に調査を依頼した。また,21年度までの研究成果の追確認を複数の継続校で行い,ブルームの3つの教育目標領域とカリキュラム内容,継続研究してきた評価項目との関係の検証を行った。この結果,「情報の科学的理解」について再検証が必要であり,来年度以降諸外国と比較研究し,児童・生徒の情報教育の認知過程の構造化を分析し,指導内容と教授法改善を検討すべきことが示唆された。本研究は諸外国の各学校段階の学習課程における生徒の「自己評価による意識調査」の診断を通して,体系的な情報教育の在り方を検討することを目的とする。そこで,中学・高校そして大学の情報教育の教授内容を視野に入れて,一連の情報教育のカリキュラムの流れについて,日本と中国・韓国・ヨーロッパ等の国の調査により比較検討することとした。調査のための評価内容は,2000年度よりブルーム(Bloom,B.S)等による「認知・精神運動・情意」領域を精査した教育評価理論に,2007年以降ペレグリーノ(Pellegrino,J.W)の評価理論の視点を踏まえて検討してきた。我々の提案する体系的情報教育とは,文部科学省の示す目標と,坂元・東等の提案した『情報教育における理解力と技能』の両者を前提とする。実際には,各調査国で調査した地域のデータに限られるが,それぞれの国での情報に関するカリキュラムを踏まえ,我が国の情報教育の内容を前提として調査検討している。23年度までの結果は,中学校では中国が情報教育の認識が高いものの,体系的には韓国が最も認知度の低下がなく,各学校段階での教育が持続していた。特に「情報の科学的理解」について韓国は,有意に他国より高かった。我が国は,他の2要素も考慮しながら,また25年度からの高校情報のカリキュラムも踏まえ,各学校段階での情報教育のカリキュラム内容,特に情報の科学的理解と情報モラルについて,基礎的・基本的な知識の習得を中学校から体系化に教授する方法と内容を充分検討する必要性があることが示唆された。本研究は諸外国の各学校段階の学習課程における生徒の「自己評価による意識調査」と「情報教育に関する認知度」の診断を通して,体系的な情報教育のカリキュラムの在り方を検討することを目的とした。そこで,小学校から大学の情報教育の学習内容を視野に入れて,中学校と専門高校を含む高等学校の一連の情報教育のカリキュラムの流れについて,日本と中国・韓国・オランダの調査により比較検討した。調査のための評価内容は,2000年度よりブルーム(Bloom,B.S)等による「認知・精神運動・情意」の各領域を情報教育のカリキュラムと学習指導要領に照らし合わせて精査した教育評価理論に,2007年以降ペレグリーノ(Pellegrino,J.W)の評価理論の視点を踏まえて検討したものである。我々の提案する体系的情報教育とは,文部科学省の示す目標と,坂元・東等が提案した『情報教育における理解力と技能』の両者を前提とする。実際には,各調査国で調査した地域のデータに限られるが,それぞれの国での情報教育に関するカリキュラムを踏まえ,我が国の情報教育のカリキュラム内容を前提として検討した。特に「情報の科学的理解」の知識について韓国は,有意に他国より高かった。しかしながら,24年度に情報教育の三つの観点の意欲について調査した結果,我が国の中学校,高等学校共に他国より有意に高かった。

我が国は,他の2要素も考慮しながら,また25年度改訂の高校情報のカリキュラムも踏まえ,各学校段階での情報教育のカリキュラム内容(情報の科学的理解と情報モラル)について,知識の習得を中学校から体系化した教授法と内容を充分検討する必要性があることが示唆された。本年度の計画通り昨年9月にヨーロッパ訪問を行い,訪問国であるオランダから中学,高校から改訂した調査データを本年前半に送付して頂く予定である。本年度は本年79月の予定で韓国・中国を訪問し,改訂された情報教育の調査シートを依頼し,日本との比較検討の準備を行っている。また,アジア圏の内容を強化すべく,日本・韓国・中国以外に台湾とインドネシアでの調査を実施予定であり,従来の内容と改訂された情報教育の内容を検討し,本年度は諸外国の比較・検討に入る予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。-オランダからのデータ送付について-昨年9月に訪問し調査を依頼しているので,本年上半期には届く予定である。-今後の推進方法-オランダからのデータが届き次第,同じ改定された内容のものを日本・韓国・中国で調査する。また,我が国では改訂された指導要領で,前回調査した同じ地域・範囲での中学校と高校での調査予定である。国外については,4月中に打合せを行い,共同研究者が手分けして訪問し調査予定である。
在宅看取りを目指した地域・病院協働型在宅移行支援プログラムの開発

退院に関わる施設関係者から、退院前連絡・チーム体制作り・退院支援・退院までのプロセスについて、質的データを収集し分析を行った。また、A市の「在宅移行支援検討チーム」メンバーと、バズセッションを開催し、在宅看取りを目指した移行支援における地域のニーズ・現在の地域資源・地域の強みや課題・目標を検討した。そして地域資源・強みを生かした「在宅看取りを目指した地域・病院協働型移行支援プログラム案」を作成、モデル事例での実践・修正を図った。プログラムでは、支援開始のタイミングおよびタイムリーなチーム展開、家族への継続的支援の重要性が示唆された。平成26年度は「在宅看取りを目指した地域・病院協働型移行支援プログラム」構成要素抽出のために以下の2つの方法で研究を進めた。1訪問看護師の在宅看取りにおける課題についてアンケート調査を実施した。調査は21都府県の175件の訪問看護ステーションに、1,018通のアンケート用紙を送付した。141件(80.1%)の訪問看護ステーションから研究協力の承諾書が得られ、アンケート回収数は719通(回収率70.6%)、有効回答数698通(有効回答率97.1%)であった。訪問看護師は高齢者の在宅看取りにおいて、看護者と本人・家族の希望のずれや医療処置の実施・継続について倫理的な課題であると捉えていることが明らかになった。しかしながら倫理的な課題に対し、倫理的判断基準を十分考慮・検討しているとはいえず、在宅看取りがよい看取りになったかどうかについて必ずしも評価が高くなかった。2病院・地域包括支援センター・訪問看護ステーション・居宅介護支援事業所における事例の退院前連絡からチーム体制作り、退院支援、退院までのプロセスを分析した。「入院中から退院、退院後にどのような活動を、どのような職種と、どのような関係性を持ちながら展開していったか」を総合的に引き出す内容のインタビューガイドを作成し、病院の退院調整看護師・SW、地域包括支援センター保健師、訪問看護ステーション看護師、CMにインタビューを実施し、インタビューは、逐語録にし、質的に分析した。またA市の「在宅移行支援検討チーム」を通じて、病院・地域両方の在宅移行支援に関わる職種に呼び掛け、2カ月に1回計4回バズセッションを開催し、在宅看取りを目指した移行支援における地域のニーズ・現在の地域資源・地域の強みや課題・目標を検討した。そして地域資源・強みを活かした「在宅看取りを目指した地域・病院協働型移行支援プログラム」の概念枠組みを作成した。平成27年度は「在宅看取りを目指した地域・病院協働型移行支援プログラム」の枠組みをもとに、プログラム案の作成とミューチュアル・アプローチによる事例展開(アクションリサーチ)を実施することを目指した。1A市の「在宅移行支援検討チーム」、すなわち病院の退院調整看護師・ソーシャルワーカー・地域包括支援センター保健師、ケアマネジャー・訪問看護ステーション看護師・在宅介護支援事業所ケアマネジャー等を中心に、アクションリサーチのグループのメンバーとなってもらうことの了承を得た。2「在宅見取りを目指した地域・病院協働型移行支援プログラム」の枠組みを説明しながら、アクションリサーチグループメンバーにプログラムにおける思い・願いを表出し、目標の共有・役割協働の内容を明確にした。3枠組みおよび、アクションリサーチグループの思い・願いを取り入れた、研究対象している地域の特徴に合わせたプログラム案およびガイドラインを作成した。当初の年度計画の通り、プログラム(案)を作成することができ、最終年度である平成28年度にプログラム案の運用・評価・洗練化をできる準備が整っている。平成26年度28年度までに訪問看護師の在宅看取りにおける課題についてアンケート調査の実施および、病院・地域包括センター・訪問看護ステーション・居宅介護支援事業所における事例の退院前連絡からチーム体制作り、退院支援、退院までのプロセスについて、対象者からのインタビューにより質的データを収集し分析を行った。また、A市の「在宅移行支援検討チーム」を通じて、病院・地域双方の在宅移行支援に関わる職種に呼びかけ計4回バズセッションを開催し、在宅看取りを目指した移行支援における地域のニーズ・現在の地域資源・地域の強みや課題・目標を検討した。そして地域資源・強みを生かした「在宅見取りを目指した地域・病院協働型移行支援プログラム案」を作成した。平成29年度の延長期間内に、現在開発したプログラム案について、運用・評価・洗練化を行う。1パイロットスタディとして「在宅移行支援検討チーム」メンバー、特に訪問看護師、地域包括支援センター主任ケアマネジャー、退院調整看護師とともに、在宅看取りを目指した在宅移行支援を実践に移す。2グループ間で実践時の内省的記述および定期的な面接・会議の記述から、a.プログラム運用のための、地域・病院各職種の行動指針、b.思い・願い及び平成28年度の研究成果を踏まえ、目指す「在宅看取りを目指した地域・在宅協働型在宅移行支援プログラム(案)」の行動指針、プログラム(案)を評価する。3評価をもとに、再度実践し、内省する。(5事例程度展開する)作成した在宅看取りを目指した地域・病院協働型移行支援プログラムを適用できる事例件数が予定時間内に集められず、ガイドラインの妥当性を十分検討することができていない。平成26年度28年度までに訪問看護師の在宅看取りにおける課題についてアンケート調査の実施および、病院・地域包括センター・訪問看護ステーション・居宅介護支援事業所・在宅支援診療所における事例の退院前連絡からチーム体制作り、退院支援、退院までのプロセスについて、対象者からのインタビューにより質的データを収集し分析を行った。

また、A市の「在宅移行支援検討チーム」を通じて、病院・地域双方の在宅移行支援に関わる職種に呼びかけ計4回バズセッションを開催し、在宅看取りを目指した移行支援における地域のニーズ・現在の地域資源・地域の強みや課題・目標を検討した。そして地域資源・強みを生かした「在宅見取りを目指した地域・病院協働型移行支援プログラム案」を作成した。その後、パイロットスタディとして「在宅移行支援検討チーム」メンバー、特に在宅支援診療所医師、訪問看護師、地域包括支援センター主任ケアマネジャー、退院調整看護師とともに、在宅看取りを目指した在宅移行支援を実践に移した。グループ間で実践時の内省的記述および定期的な面接・会議の記述から、a.プログラム運用のための、地域・病院各職種の行動指針、b.思い・願い及び平成28年度の研究成果を踏まえ、「在宅看取りを目指した地域・在宅協働型在宅移行支援プログラム(案)」の行動指針、プログラム(案)を評価したうえで、評価をもとに、再度2事例を展開し、プログラムを作成した。プログラムでは、支援開始のタイミングおよびタイムリーなチーム展開、家族への継続的支援の重要性が示唆された。退院に関わる施設関係者から、退院前連絡・チーム体制作り・退院支援・退院までのプロセスについて、質的データを収集し分析を行った。また、A市の「在宅移行支援検討チーム」メンバーと、バズセッションを開催し、在宅看取りを目指した移行支援における地域のニーズ・現在の地域資源・地域の強みや課題・目標を検討した。そして地域資源・強みを生かした「在宅看取りを目指した地域・病院協働型移行支援プログラム案」を作成、モデル事例での実践・修正を図った。当初の計画通り、1年目で「在宅看取りを目指した地域・病院協働型移行支援プログラム」の概念枠組みを作成ができ、2年目に具体的なプログラム案の作成とミューチュアル・アプローチによる事例展開をする準備ができている。また、在宅看取りにおいて重要な役割を占める訪問看護師の課題を明らかにすることもでき、プログラム案に内容を反映させる準備ができている。平成28年度は開発したプログラム(案)の運用・評価・洗練化を目指す。1アクションリサーチグループでのパイロットスタディ(事例展開)を実践する。2グループ内で実践時の内政的記述および定期的な面接・会議の記述から、プログラムおよびガイドラインを評価する。3評価をもとに、再度実践し、内省する。(5事例程度展開をする)A市以外の地域を確保し、プログラム適用事例を増やしてプログラム開発とガイドライン完成を目指す。在宅看護学平成27年度は、アクションリサーチによる「在宅看取りを目指した地域・病院協働型移行支援プログラム」の開発を目指し、平成28年度は開発したプログラムをもとにガイドラインを作成する。・アクションリサーチグループメンバーとは本研究以外の機会に話し合う機会が多くあり、旅費が予定より少なくなった。
漢代宴席文芸と建安文学との継承関係に関わる研究

後漢末3世紀初頭の建安文学について、先立つ漢代宴席文芸からの継承という視点から、その歴史的位置を捉え直すことを目的とした本課題は、3年間の研究を通して、その端緒を開くことができたと言える。実績の第一として、五言詩に詠史詩という新ジャンルが誕生した経緯の究明がある。漢代の宴席では様々な芸能が行われていたが、その中に、歴史故事を題材とする語り物文芸がある。他方、五言詩という新興の詩型も同様の場で発生展開してきた。この異質な両ジャンルが、同じ宴席という場で出会ったこと、これが五言詠史詩の発祥であると推定した。更に後漢末の魏の建安文壇に至っては、曹魏独特の君臣関係がもつ緊張感の中で行われていた談論が、詠史詩の競作という文学活動の中に流れ込んでいる事例をも示した。第二に、楽府詩に多く歴史故事が歌われる理由も解明した。民間歌謡に出自を持つ楽府詩は、後漢時代に入ると上流階級の催す宴席で盛んに歌われるようになっていた。もともと通俗的な楽府詩と、宴席で行われる語り物の歴史故事とは親和性が高かったはずである。最終年度に当たる平成30年度は、以上の考察を検証すべく、建安文学を代表する曹植の詩歌を中心に精読していった。その過程で、曹植が前代の遊戯的な文芸作品を、個人的な思いに根ざす対自的な表現に転換している事例、及びその独特な表現が近い時代の人々に受容されている事例に出会い、この時期のいわゆる「文学の自立」という問題を、表現の授受という側面から明らかにし得るのではないかとの着想を得るに至った。また、これに平行して、本研究課題、及びその基盤となった漢代宴席文芸に関わるこれまでの実績をオープンアクセス化するため、報告者自身の研究内容を公開するホームページの作成を行った。テストサイトはほぼ出来上がり、2019年5月中には公開予定である。後漢末の建安文壇で競作された五言詩に、詠史詩と総称されるジャンルがある。漢代に遡ることができるこのジャンルは、そもそもどのような経緯で誕生したのか。建安文壇に至って、それはどのような文学的展開を見せたのか。これらの課題について、建安文学と漢代宴席文芸との連続性に着目する観点から、次のような研究を行った。まず、五言詠史詩の最も早期の作品群とされる、後漢初めの班固の詠史詩について、それが詠ずる歴史故事を書きとめた文献を探索し、その故事を記す文献の文体的特徴の洗いだしを行った。また、そうした故事が享受される場に関しては、関連する他の分野、特に『列女伝』の先行研究にも目配りしながら調査考察を重ねた。その結果、詠史詩というジャンルは、五言詩という詩型と、歴史故事を題材とする語り物文芸とが、宴席という場を介して出会い、異種混淆のうちに誕生したものであるとの推定に至った。次に、建安の詠史詩の中に、上述の推定を裏付ける事例(荊軻を詠じた詠史詩の競作)があることを指摘し、建安文学と漢代宴席文芸との連続性を確認する一方、そこから外れる内容の作品、すなわち漢代の宴席で語られた形跡のない歴史故事(三良の殉死)を取り上げる詠史詩があることに目を留めた。その上で、この故事を詠じた詩の中に、漢代の宴席で盛行した五言詩歌を明らかに踏まえる表現が認められること、また、建安文壇を育んだ曹魏政権が主宰する宴席において、この故事を話題とする、あるいはそれに類する緊迫した内容の談論が行われていたことを指摘し、これらの調査結果を論拠として、この新しいテーマの詠史詩もまた、建安文壇という社交的空間の中で競作されたものであろうことを明らかにした。あわせて、建安の詠史詩が、従前の詠史詩には認められなかった屈託を抱えていることの文学史的意義についても論じた。平成28年度に行った詠史詩の成立経緯に関する研究の成果は、当初平成29年度に公表する予定であったところ、28年度に一応の結論に到達したため、一年繰り上げて論文にまとめた。また、この考察の過程においては、計画段階では予測していなかった新たな見解を得ることができた。この点では、当初の計画以上に進展していると言える。他方、詠史詩以外のジャンルの建安文学について、歴史故事を題材とする漢代宴席文芸との関連性を探るという方面ではあまり大きな進捗を見ていない。また、ホームページの開設については未だ着手に至っていない。以上を総合して、おおむね順調に進展していると判断した。平成28年度に実施した、漢魏における五言詠史詩生成の過程に関わる研究の延長線上に、楽府詩(音楽にのせる歌辞)に歴史故事が歌われることとなった経緯を究明した。まず、楽府詩を網羅的に収集する宋の郭茂倩『楽府詩集』に拠り、漢魏晋の楽府詩を縦覧しながら歴史故事を詠ずる作品を拾い上げていった。その上で、漢代詠み人知らずの「梁甫吟」、魏・曹植の「名都篇」「当牆欲高行」、西晋・傅玄の「惟漢行」を特に取り上げて、先行研究及び報告者のこれまでの研究を踏まえながら、その生成経緯を以下のとおり明らかにした。

傅玄の「惟漢行」は、漢代詠み人知らずの歌曲「薤露」に基づく、魏の武帝曹操の相和歌「薤露」を本歌とするが、歌辞の内容は、本歌とは無関係に、いわゆる「鴻門の会」の故事を全面的に詠ずるものである。そして、「鴻門の会」は、漢代画像石にも描かれる歴史故事である。同様に、漢代古楽府の「梁甫吟」が詠ずる「二桃殺三士」、曹植の「当牆欲高行」に言及される「曾母投杼」も、画像石に頻見する題材である。漢代画像石に見える歴史故事については、平成2527年度科研基盤研究(C)「画像石を媒介とした漢代語り物文芸の復元に関わる研究」(課題番号:25370402)により、当時の宴席で演じられていた語り物文芸もしくは演劇を、宴席風景とともに墓壁面上に再現したものであると推定したところである。この推定によるならば、上記の歴史故事は、宴席芸能の一端であると見ることができよう。なお、曹植の「名都篇」に見える一句は、歴史故事「季札掛剣」を詠じた班固の五言歌詩に基づくと思われ、この詠史詩というジャンルもまた、宴席文芸として生成したものだと推定し得る(本研究の昨年度の成果)。以上により、歴史故事を歌う楽府詩は、宴席という場において、古楽府の楽曲と、歴史故事をテーマとする講唱文芸とが出会って生れたものだとの結論を導き出した。平成28年度に行った、五言詠史詩の生成経緯に焦点を絞った研究に続いて、29年度は歴史故事を詠じた漢魏晋の楽府詩について、建安文学を視野の中心に置き、漢代宴席文芸との関係を明らかにすることができた。当該年度に予定していたホームページの開設はまだ実現できていないが、現在すでに準備段階に入っており、平成30年度の公開は確実に可能である。後漢末3世紀初頭の建安文学について、先立つ漢代宴席文芸からの継承という視点から、その歴史的位置を捉え直すことを目的とした本課題は、3年間の研究を通して、その端緒を開くことができたと言える。実績の第一として、五言詩に詠史詩という新ジャンルが誕生した経緯の究明がある。漢代の宴席では様々な芸能が行われていたが、その中に、歴史故事を題材とする語り物文芸がある。他方、五言詩という新興の詩型も同様の場で発生展開してきた。この異質な両ジャンルが、同じ宴席という場で出会ったこと、これが五言詠史詩の発祥であると推定した。更に後漢末の魏の建安文壇に至っては、曹魏独特の君臣関係がもつ緊張感の中で行われていた談論が、詠史詩の競作という文学活動の中に流れ込んでいる事例をも示した。第二に、楽府詩に多く歴史故事が歌われる理由も解明した。民間歌謡に出自を持つ楽府詩は、後漢時代に入ると上流階級の催す宴席で盛んに歌われるようになっていた。もともと通俗的な楽府詩と、宴席で行われる語り物の歴史故事とは親和性が高かったはずである。最終年度に当たる平成30年度は、以上の考察を検証すべく、建安文学を代表する曹植の詩歌を中心に精読していった。その過程で、曹植が前代の遊戯的な文芸作品を、個人的な思いに根ざす対自的な表現に転換している事例、及びその独特な表現が近い時代の人々に受容されている事例に出会い、この時期のいわゆる「文学の自立」という問題を、表現の授受という側面から明らかにし得るのではないかとの着想を得るに至った。また、これに平行して、本研究課題、及びその基盤となった漢代宴席文芸に関わるこれまでの実績をオープンアクセス化するため、報告者自身の研究内容を公開するホームページの作成を行った。テストサイトはほぼ出来上がり、2019年5月中には公開予定である。研究内容を公開するホームページは、平成29年度中の開設を目指す。先達にアドバイスを求めつつ、公開する内容の構成が決まった段階で、技術的な部分は外部に委託する。歴史故事を題材とする漢代宴席文芸と建安文学との連続性については、調査の対象ジャンルを五言詩以外に拡大する。本年度は、楽府詩(俗楽歌辞)ジャンルについての精査を終える予定である。
度合いが関わる言語表現の実証的研究

本研究は、度合いが関わる言語表現において提案されている分析の妥当性を検証することを目的としている。平成30年度は、主としてVスギル構文における分析の妥当性検証のための調査を行った。容認性調査を行おうとする場合に、大きなばらつきが生まれ、一見収束しない結果となることがある。しかし、それぞれの協力者の容認性判断を追跡し、「ある文S1で、ある解釈Aを容認する話者は、文S2においてのある解釈Bを容認しない」という相関関係に注目して調査を行うことで、頑健な観察を取り出すことができる。本研究では、その理念を基に作られた容認性アンケート調査法のEPSA(Evaluation of Predicted Schematic Asymmetry)システムを用いた。平成30年度は、Vスギル構文について提案されている東寺(2018)の分析を検証するために必要な6パターンの例文群、計64文を作成した。また、日本語母語話者およそ50名に調査協力を依頼・実施し、延べ3202の回答を得た。調査によって得たデータを分析した結果、概ね東寺(2018)の分析が予測する文法性に沿うものであった。これら研究成果の一部を研究集会で報告し、複数の研究者からフィードバックを得た。調査によって得られた、概ね前述の分析が予測する文法性に沿うものであったという結果には影響しないものの、調査例文の一部に検討が必要な例があることがわかったため、次年度にVスギル構文について引き続き調査を行うことを決定した。現在、追加調査のための例文作成をすすめている。その例文をもとに20名程度の調査協力者に依頼する予定である。平成30年度は、予定していたVスギル構文のデータセット作成、日本語母語話者に対する調査、調査結果の分析を遂行することができた。ただし、平成30年度は調査を中心に研究活動を展開したため、全国規模の学会発表や論文での研究成果の公表には至っていない。研究成果の公表を順次遂行していく予定である。平成30年度に行った、Vスギル構文について追加調査を行う。平成30年度の結果に次年度の追加調査の結果を加えて、研究成果の公表を行う。また、Vスギル構文と同じく度合いが関わる言語表現の一つである、比較相関構文における分析の妥当性検証を行う。比較相関構文では、東寺(2016)の分析を基に、6パターンの例文群、計70文の例文を作成し、日本語母語話者に調査依頼を行う。協力者の実践と組み合わせることで、結果的に平成30年度は謝金が必要なくなったが、物品費、旅費、その他で支出したため、残ったのは472円であった。次年度の謝金として支出する予定である。
膵線維化および膵発癌過程における膵貯蔵レチノイドの役割

慢性膵炎や膵癌において病態進展の中心的役割を果たす膵星細胞は、活性化に伴いレチノイド(ビタミンA)を含む脂肪滴を失う。しかし、膵貯蔵レチノイドが膵臓の病態に及ぼす影響については十分に解明されていない。本研究において、遺伝子改変マウスを用い下記を目的として実験を行う。・レチニルエステル合成酵素欠損マウスの、膵レチノイド欠如モデルとしての有用性を検証する。・膵線維化・膵発癌過程における膵星細胞活性化と、脂肪滴喪失の関連性について解明し、膵貯蔵レチノイドの役割を明らかにする。
温泉地すべり発生機構の解明に関する研究

大分県別府市には泉質や雰囲気を異にした温泉が多数湧き出ており,源泉数(孔)2,847箇所,湧出量137,040キロリットル/日と源泉数,湧出量ともに日本一の温泉観光地である。このうち,明礬地区は酸性硫化水素泉,緑ばん泉で有名な温泉地であるが,付近一帯が特有の地質条件を有した,いわゆる温泉余土から構成されていることより,地すべり活動が見受けられる温泉地すべり地帯でもある。当該地区は温泉地という特異な環境下にあることより,水温やpHをはじめとした地下水の性状が通常の地すべり地とは大きく異なっており,対策工法を検討するにあたっても注意を要するところである。また,地すべり斜面の安定性を検討するに当たっては経験的な方法が用いられているのが現状である。そこで,本研究では,温泉地すべりの発生機構を解明するために,明礬地すべり地を対象として現場計測を行うとともに,地すべり斜面の安定性に影響を及ぼす要因のうち,斜面安定解析手法と強度定数に着目して計算を行った。以下に得られた結果を示す。(1)地下水位は年間を通じて変化が大きく,とくに,6月中旬から9月の梅雨や台風時期にかけて大きく上昇する。(2)地下水の性状は,高温,低pH,高電気伝導率という高腐食環境下にあり,その傾向はポーリング孔によって異なる。(3)すべり面付近の粘土は,季節によって異なる水温,pH,電気伝導率の履歴を受けており,その範囲は,水温2429°C,pH34.5,電気伝導率1030mS/mである。(4)逆算法により強度定数を求めた結果,下部すべりに着目すると,Fellenius法により得られた内部摩擦角φがBishop法のφよりも約1.3°大きくなっており,同じ安全率を設定しても強度定数が異なる。別府市明礬地区は,酸性泉で有名な温泉地であるとともに,付近一帯が特有の地質条件を有した,いわゆる温泉地すべり発生地帯となっている.明礬地区の主な地すべり履歴としては,1966年9月と1996年9月の台風によるものが報告されており,対策工が施されたものの,2002年頃から依然として滑動が継続しており,計測を行っているところである.そこで,本研究では,現場計測および室内試験を行うことによって温泉地すべりの安定性について検討してみることにした.明礬地すべり区域(Dブロック)において,地下水位の変動および地下水の水質を調べるために,各ボーリング孔(DBV-16)の地下水位および地下水の水温,pH,電気伝導率について計測を行った.計測を行うにあたっては,触針式水位計にpH・電気伝導率測定器を組み合わせたものを用い,2005年5月25日(気温19.8°C),12月27日(8.7°C),2006年1月19日(9.8°C),4月7日(13.8°C)の4回にわたって地下水位,地下水の水温,pH,電気伝導率の測定を行った.DBV-1孔において測定された深度別の地下水温とpHの分布より,水温は深くなるにつれて高くなる傾向にあり,25m付近においては50°Cの高温になっていることより,温泉水の影響を大きく受けていることがわかった.また,pHは,34の強酸性となっており,深さ方向による差はとくに認められなかった.DBV-16孔のpHと電気伝導率との関係より,DBV-2では電気伝導率が550μS/cmと大きくなっているが,それ以外の孔では250300μS/cmとなっており,ボーリング孔によって電気伝導率の値が大きく異なっていることがわかった.

このことは,DBV-2の地下水とそれ以外の地下水の流入経路が異なっていることを示唆するものである.一方,集水井工事により得られた温泉余土を用いて圧密定圧一面せん断試験を行い,強度定数を求めたが,地すべりの発生を説明することが出来るような結果が得られなかった.今後は継続して実験を行う予定である.別府市明礬地区は,酸性泉で有名な温泉地であるとともに,付近一帯が特有の地質条件を有した,いわゆる温泉地すべり発生地帯となっている。明礬地区の主な地すべり履歴としては,1966年9月と1996年9月の台風によるものが報告されており,対策工が施されたものの,2002年頃から依然として滑動が継続しており,計測を行っているところである。そこで,本研究では,現場計測および室内試験を行うことによって温泉地すべりの安定性について検討してみることにした。明礬地すべり区域において,地下水位の変動および地下水の性状を調べるために,各ボーリング孔の地下水位および地下水の水温,pH,電気伝導率について計測を行った。なお,計測は,2005年5月25日から2006年12月22日にかけて合計14回実施した。まず,pHの深度別分布の結果より,地下水のpHは,3前後の強酸性であることがわかった。温泉腐食環境区分によれば,コンクリートの腐食の程度は,pH≦4で"非常に大きい"となっており,今回の結果より,明礬地すべり地のpHはほとんどが4以下となっていることから,コンクリートの腐食の程度は非常に大きいということが明らかとなった。次に,電気伝導率の深度別分布の結果より,電気伝導率は概ね1030mS/mを推移しているが,一部のボーリング孔では,30100mS/mを推移しており,他のボーリング孔と異なった地下水が流入している可能性が高い。以上の結果より,温泉地すべり地の地下水の性状は,高温,低pH,高電気伝導率という高腐食環境下にあるということが明らかとなったことから,対策工を行うにあたっては,耐熱・耐酸を考慮に入れた材質を選択することが必要である。一方,今回の地下水調査の結果より,地下水の性状がすべり面のせん断特性にも少なからず影響を及ぼしているものと推察され,これらの性状が温泉地すべり斜面の安定性を検討する上で重要な要因のひとつになるものと思われる。大分県別府市には泉質や雰囲気を異にした温泉が多数湧き出ており,源泉数(孔)2,847箇所,湧出量137,040キロリットル/日と源泉数,湧出量ともに日本一の温泉観光地である。このうち,明礬地区は酸性硫化水素泉,緑ばん泉で有名な温泉地であるが,付近一帯が特有の地質条件を有した,いわゆる温泉余土から構成されていることより,地すべり活動が見受けられる温泉地すべり地帯でもある。当該地区は温泉地という特異な環境下にあることより,水温やpHをはじめとした地下水の性状が通常の地すべり地とは大きく異なっており,対策工法を検討するにあたっても注意を要するところである。また,地すべり斜面の安定性を検討するに当たっては経験的な方法が用いられているのが現状である。そこで,本研究では,温泉地すべりの発生機構を解明するために,明礬地すべり地を対象として現場計測を行うとともに,地すべり斜面の安定性に影響を及ぼす要因のうち,斜面安定解析手法と強度定数に着目して計算を行った。以下に得られた結果を示す。(1)地下水位は年間を通じて変化が大きく,とくに,6月中旬から9月の梅雨や台風時期にかけて大きく上昇する。(2)地下水の性状は,高温,低pH,高電気伝導率という高腐食環境下にあり,その傾向はボーリング孔によって異なる。
ナノスケール光相制御技術を用いた高温超伝導体ナノ素子の開発

本研究では、「高温超伝導体で確認している可視光誘起構造変化」に焦点をあて、光誘起構造変化により実現する光ドーピング、絶縁体-超伝導転移など独自の光特性制御技術を巧みに利用し、超伝導ナノ素子の作製と高次機能の創製を試みた。特に、近接場光学顕微鏡を利用したナノ光書き込みによりナノドット、ナノ細線、ナノ接合などの微細素子を作製し、その特性評価を通じてナノスケールの組織制御による特性向上やナノ領域で現れる新規量子現象の可能性を探求した。昨年度の研究で確立した近接場光学顕微鏡によるナノスケールの光相制御技術の発展的応用として、超伝導薄膜試料における高密度ナノドットの光書き込みと超伝導特性、臨界電流密度J_cの制御を試みた。c軸配向YBa_2Cu_3O_<7-d>(Y123)絶縁性薄膜(YBa_2Cu_3O_6.35)における光書き込み実験では、可視光による光誘起構造変化に伴い光ドーピングが実現し、局所的に金属状態を誘起できることを確認した。また、この光誘起ナノドットは超伝導特性を示し、近接場光プローブを利用した光相制御技術によりY123絶縁体の望みの領域に望みの超伝導ナノドットを作製できることが明らかとなった。さらに、c軸配向Y123薄膜(T_c=85K)に対し、近接場光プローブを用いた光書き込みにより、ナノドットが高密度に分布した微細構造を作製した。特徴的な変化は、臨界電流密度J_c特性で観測され、50nmサイズのナノドットが約50nmの間隔で高密度配列した試料では、J_cがナノドット生成前に対し3倍程度向上し、近接場光書き込みしたナノドットがピン止め中心として機能していることが明らかとなった。さらに、本研究で開発した近接場分光システムを様々な超伝導体材料の構造・物性評価に応用し、新規光機能の可能性と共に、超伝導発現と関係した電子状態変化の検証を進めた。本研究では、「Y,Bi系高温超伝導体で確認している可視光誘起構造変化」に焦点をあて、光誘起構造変化により実現する光ドーピング、絶縁体-超伝導転移など独自の光特性制御技術を巧みに利用し、超伝導ナノ素子の作製と高次機能の創製を試みた。本年度は、YBa_2Cu_3O_<7-d>(Y123)およびBi_2Sr_2CaCu_2O_<8+d>(Bi2212)をモデルケースに、近接場光学顕微鏡(SNOM)を利用したナノ光書き込みにより、ナノドット、ナノ細線、ナノ接合などの微細素子を作製し、その特性評価を行った。c軸配向Y123絶縁性薄膜(YBa_2Cu_3O_<6.35>)におけるナノ細線の書き込み実験では、局所的に金属状態を誘起できることを確認した。また、この光誘起ナノ細線では、T_c=10Kの超伝導特性を示し、SNOMを利用した光相制御技術によりY123絶縁体の望みの領域に望みの超伝導ナノ細線を作製できることが明らかとなった。さらに、c軸配向Bi2212薄膜(T_c=80K)に対し、SNOMプローブ(開口径30nm)を用いた光相制御により、光準安定相のナノドットが高密度に分布した微細構造を作製した。特徴的な変化は、臨界電流密度J_c特性で観測され、3050nmサイズのナノドットが約50nmの間隔で高密度配列した試料では、J_cがナノドット生成前に対し5倍程度向上し、近接場光書き込みしたナノドットがピン止め中心として機能していることが明らかとなった。高温超伝導体と同様のナノスケールの光相制御は、近年メモリー材料として注目を集めているBi層状構造強誘電体Bi_4Ti_3O_<12>でも成功し、光の波長程度の2次元周期をもつ迷路状のナノパターンドメインを作製することが可能となった。

特徴的な変化は、臨界電流密度J_c特性で観測され、50nmサイズのナノドットが約50nmの間隔で高密度配列した試料では、J_cがナノドット生成前に対し3倍程度向上し、近接場光書き込みしたナノドットがピン止め中心として機能していることが明らかとなった。さらに、本研究で開発した近接場分光システムを様々な超伝導体材料の構造・物性評価に応用し、新規光機能の可能性と共に、超伝導発現と関係した電子状態変化の検証を進めた。
ジルコニアインプラントの新規表面改質とオッセオインテグレーション獲得過程の解析

本年度は、動物モデルへの埋入実験に先立ってチタンだけでなくジルコニア材料(nanoジルコニア)のカルシウムコーティング方法の条件検討を詳細に行い細胞親和性について、ヒト骨髄由来幹細胞(hBMSC)に加え、ヒト歯肉由来の上皮系細胞(hGEC)、線維芽細胞(hGFB)を用いて検討した。カルシウムコーティング法は前年度に行った炭酸カルシウムの熱分解温度の検討から焼成温度を700 °Cと900 °Cに設定した。焼成後の試験片の表面の元素分析、焼成前後の炭酸カルシウムのX線回折分析(XRD)を行い、主成分の構造変化についても検討を加えた。その結果、炭酸カルシウムは900 °C焼成後には分解により焼成前の炭酸カルシウムのピークは焼失して新たに酸化カルシウム(CaO)のピークが観察された。一方、700°Cでは炭酸カルシウムの分解が認められなかった。さらに、900 °C焼成後のチタンおよびnanoジルコニア表面には、表面マッピングからカルシウムの析出が確認された。しかし、700 °Cで焼成した試験片ではカルシウムは、検出限界以下であった。上記のカルシウムコーティング試料を用いて、試料上でhBMSCを培養したところ900°Cで焼成した試料ではhBMSCの増殖が抑制されたがALP活性染色では濃染された。また、hGECやhGFBの増殖では有意な抑制はみられなかった。一方で700°Cで焼成した試料では3種の細胞の増殖が促進された。また、これらの細胞を回収してRNAを抽出し、骨分化マーカー遺伝子の発現量を、リアルタイムPCR法で検討したところ、Runx2、osterix、osteocalinの発現上昇が顕著であった。これらの結果はチタンおよびnanoジルコニアの双方で同様であった。これらの細胞試料は次年度のジェネティックおよびエピジェネティックな遺伝子発現変化の解析を行うための試料としても継時的に採取した。ヒト骨髄由来幹細胞に加え、ヒト歯肉由来の細胞でも細胞動態の検討が終了し、動物実験を開始して計画通り順調に進められており、本研究のように炉内焼成法という単純な方法でインプラント材料表面にカルシウム修飾した試料の効果を検討する段階まで進められたため。今年度の結果をふまえ、900°C焼成群で増殖抑制がみられたがALP活性が上昇していたことから、骨芽細胞分化マーカーの発現変化等詳細に検討する予定である。また、カルシウムコーティング試料上での細胞の増殖分化に関わるジェネティックな因子の探索も進めておく。また、動物モデルを用いた評価として、ラットの大腿骨に各種条件でカルシウムコーティングを行ったミニインプラントを埋入し、一部は経時的なトルク試験による、骨との接合部の解析を行い、一部は、経時的に非脱灰研磨切片およびパラ包埋切片を作製してインプラント体周囲の組織応答過程でどのような細胞が機能しているか、組織化学的・免疫化学的解析を行う。本年度は、チタンおよびジルコニア材料のカルシウムコーティング方法を検討するため、試薬炭酸カルシウムを蒸留水で練和しペースト状になるように稠度を調整し、焼成皿中に静置して直径6mm,高さ2-3mmに成形したJIS2種チタン円板、nanoジルコニア円板を完全に包埋した。包埋塊は24時間放置後に電気炉内にて最大温度700 °C、800度および900 °Cで焼成を行った。焼成終了後に焼成塊から試料を取出し、アセトンで15分間超音波洗浄後、エタノール、蒸留水で各15分間超音波洗浄洗浄を行い乾燥したものを試験片とし、試験片の表面の元素分析を行った。また、焼成前後の炭酸カルシウムのX線回折分析(XRD)を行い、主成分の構造変化についても検討を加えた。一方、700°C、800 °Cでは炭酸カルシウムの分解が認められなかった。しかし、800 °C以下で焼成した試験片上のよるカルシウムは、検出限界以下であった。さらに、上記のカルシウムコーティング試料を用いて、試料上でヒト骨髄由来間葉系幹細胞(hBMSC)を培養したところ900°Cで焼成した試料ではhBMSCの増殖が阻害され、細胞増殖に関しては低温で焼成した試料で良好であった。当初の計画通りに実験が進行し、炭酸カルシウムを蒸留水で練ったものでチタンあるいはジルコニア試料を包埋し、電気炉で焼成するという方法で材料表面をカルシウムコーティング可能であることが示されたことから、焼成温度等の条件検討を行うことの意義と今後の実験指針が得られたため。また、インプラント材料のチタン表面の改質には多くの研究があり成果についても数多くの報告があるが、本研究のように炉内焼成法という単純な方法でインプラント材料表面にカルシウム修飾が可能であることが判明し、新たな処理法として有効ではないかと考えられたため。

カルシウムコーティング法は前年度に行った炭酸カルシウムの熱分解温度の検討から焼成温度を700 °Cと900 °Cに設定した。焼成後の試験片の表面の元素分析、焼成前後の炭酸カルシウムのX線回折分析(XRD)を行い、主成分の構造変化についても検討を加えた。その結果、炭酸カルシウムは900 °C焼成後には分解により焼成前の炭酸カルシウムのピークは焼失して新たに酸化カルシウム(CaO)のピークが観察された。一方、700°Cでは炭酸カルシウムの分解が認められなかった。さらに、900 °C焼成後のチタンおよびnanoジルコニア表面には、表面マッピングからカルシウムの析出が確認された。しかし、700 °Cで焼成した試験片ではカルシウムは、検出限界以下であった。上記のカルシウムコーティング試料を用いて、試料上でhBMSCを培養したところ900°Cで焼成した試料ではhBMSCの増殖が抑制されたがALP活性染色では濃染された。また、hGECやhGFBの増殖では有意な抑制はみられなかった。一方で700°Cで焼成した試料では3種の細胞の増殖が促進された。また、これらの細胞を回収してRNAを抽出し、骨分化マーカー遺伝子の発現量を、リアルタイムPCR法で検討したところ、Runx2、osterix、osteocalinの発現上昇が顕著であった。これらの結果はチタンおよびnanoジルコニアの双方で同様であった。これらの細胞試料は次年度のジェネティックおよびエピジェネティックな遺伝子発現変化の解析を行うための試料としても継時的に採取した。ヒト骨髄由来幹細胞に加え、ヒト歯肉由来の細胞でも細胞動態の検討が終了し、動物実験を開始して計画通り順調に進められており、本研究のように炉内焼成法という単純な方法でインプラント材料表面にカルシウム修飾した試料の効果を検討する段階まで進められたため。今年度の結果をふまえ、ジルコニア材料で同様の検討を行うとともに、細胞培養系では、hBMSCのほかに骨芽細胞や歯肉線維が細胞等も加え、増殖や分化の過程を検討する。特に、細胞増殖ではカルシウムコーティング効率の良好であった900°C焼成群で増殖阻害がみられたことから、骨芽細胞分化に対する影響を詳細に検討する予定である。また、特に顕著な差のみられた細胞種、コーティング条件について精査し、その条件でのRNAを調整してPCRアレイあるいはマイクロアレイ解析を行い、チタン基板上での細胞の増殖分化に関わるジェネティックな因子の探索も進めておく。さらに、分化過程での骨形成関連タンパク質についてもウエスタンブロット法等により解析する。ラットの大腿骨に各種条件でカルシウムコーティングを行ったミニインプラントを埋入し、一部は経時的なトルク試験による、骨との接合部の解析を行い、一部は、経時的に非脱灰研磨切片およびパラ包埋切片を作製してインプラント体周囲の組織応答過程でどのような細胞が機能しているか、組織化学的・免疫化学的解析を行う。今年度の結果をふまえ、900°C焼成群で増殖抑制がみられたがALP活性が上昇していたことから、骨芽細胞分化マーカーの発現変化等詳細に検討する予定である。また、カルシウムコーティング試料上での細胞の増殖分化に関わるジェネティックな因子の探索も進めておく。