hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
19世紀?20世紀初頭におけるモンゴル出版文化の社会史的考察

本年度は、最終年度に当たるため、研究課題に関わる史料書誌情報の収集整備に力を注いだ。このため、4月にロシア(ロシア科学アカデミー東洋学研究所サンクト・ペテルブルグ支部、サンクト・ペテルブルグ大学東洋学部)・ドイツ(ベルリン国立図書館)、8月にモンゴル(国立図書館、国立歴史中央文書館、科学アカデミー歴史研究所)と中国(北京図書館、中央民族大学)を訪問し、資料の追加収集をおこなうとともに、関連する研究者との意見交換をおこなった。19世紀から20世紀に、おもにモンゴル語で出版された資料のうちで、現在のモンゴル国において所蔵される分について、本研究の2ヵ年のあいだで、ほぼ状況を調査しおえて目録化し、東アジア出版文化のなかでの位置づけを考察した。研究成果の一部は、2002年8月に、モンゴル国ウラーンバートル市で開催された第八回国際モンゴル学会において発表し、さらに近代時期の出版事業のなかで重要な意味をもつ「新聞」をとりあげて、出版の形態と社会史的な意味を考察し、本特定領域研究D・G班合同で開催されたシンポジウム「モンゴルの出版文化」(2002年11月15日、大谷大学文学部)において研究報告をおこなった。またモンゴル語出版文化と密接な関連をもつ、満洲語によるモンゴル人の著述活動について、清朝時代の重要な一史料を詳細に検討して、国際学術雑誌『ツングース・満洲研究』誌において、英文で論文を発表した。本年度は、研究開始初年度に当たるため、まず基礎的書誌情報の収集に力を注いだ。まず6月に台湾(国立故宮博物院、中央研究院歴史語言研究所)、89月にモンゴル(国立図書館、国立歴史中央文書館、科学アカデミー歴史研究所)と中国(北京図書館、中央民族大学、内モンゴル図書館、内モンゴル社会科学院)を訪問し、資料を調査収集するとともに、関連する研究者との意見交換をおこなった。とくにモンゴルにおいては、1920世紀初頭に出版された文献に関する書誌資料(現在の科学アカデミーの前身である典籍委員会による、目録などの調査資料、モンゴル文語による)をマイクロフィルムに撮影することに成功し、帰国後電子化した。この資料を入手できたことにより、ほぼモンゴル地域のなかでも、ハルハ・モンゴル(外モンゴル)における、1920世紀初頭の出版物の概要とデーターを把握することが可能となった。ただし、内モンゴルおよび北京などの地域でモンゴル語により出版された資料については、現地で伝存する資料が甚だ不備で、また関心をもつ研究者も少ないために、今後かなりの調査が必要であることも判明した。ロシア地域(この分野の資料を豊富に保管するサンクト・ペテルブルグの科学アカデミー東洋学研究所)およびドイツでの調査は、本年度3月に別途経費によっておこなう予定である。なお本特定領域研究の研究集会とは別に、担当者が東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所で主宰している共同研究プロジェクト「東アジアの社会変容と国際環境」の活動の一環として、2001年12月7日に研究セミナー「東北ユーラシア地域史研究のフロンティア」を開催し、主として中堅・若手研究者を中心に、このような出版文献資料を歴史研究のために、どのように活用すべきか、また文書資料とどのように連動させるか、研究発表と意見・情報交換をおこなった。
胸腺樹状細胞の機能とT細胞分化における役割

胸腺内でのT細胞の分化は自己MHC抗原に対する親和性を持った抗原レセプタ-を発現するT細胞の選別(positive selection)と、それに続いて起こるその細胞集団からの自己抗原特異的なT細胞の除去(negative selection)という2つの過程によって完了されると推測されている。そして、前半の過程は胸腺上皮細胞によることが明らかにされてきている。しかし、後半の過程は放射線感受性の骨髄由来細胞おそらく樹状細胞によると予想されてはいるもののこれまでに解答はえられていない。樹状細胞は自己抗原を提示できるのか。胸腺内で抗原を提示した場合、T細胞のnegative selectionを誘導するのか。末梢リンパ器官樹状細胞と機能的差異はあるのか。これらの解明を目的として研究を行なった。大量の異種可溶性蛋白抗原を投与すると、胸腺樹状細胞表面にその抗原が発現されていることは、抗原特異的T細胞クロ-ンの増殖応答が誘導されることから確かめられた。また、B細胞特異的抗原とされるMls抗原も樹状細胞によって提示され得ることが示された。これらの結果は、胸腺樹状細胞が抗原をT細胞に対して提示できる状況にあることを示唆するものである。一方、Mls抗原陽性のマウスでは特定のVβ鎖を発現するT細胞が除去されていくことが知られている。そこで、Mls陽性マウスの胸腺樹状細胞あるいは脾樹状細胞を、Mls陰性新生仔マウス胸腺に注入して胸腺と末梢血、リンパ節のT細胞においてVβの発現を調べたが、対照群に比較して有意な変動は認められなかった。ところが、その個体の胸腺ならびに末梢T細胞の応答性は大きく低下していた。これらの結果は、樹状細胞はT細胞の分化過程において、negative selectionに働いているのではなく、T細胞機能の不活化を誘導していることを示している。なお、実際に応答性T細胞の除去に作用しているのは胸腺内B細胞であることも明らかになった。
リグニン選択的分解能を有する担子菌をもちいたタケ材からのバイオエタノール生産

本研究ではタケリグニンの高分解能を持つPunctularia sp.を用いて、タケ及びイナワラのエタノール発酵を試みた。本菌はリグニン分解酵素としてラッカーゼ(Lac)、マンガンペルオキシダーゼ(MnP)を持ち、クローニングにより1つのMnP遺伝子が得られた。至適培養条件は、温度21-25°Cで、Lacで固相培養、34週間以上。MnPでは液相培養、3週間であった。本菌はセルロースを直接発酵できなかったが、セルラーゼを添加することでエタノールを生産でき、その収率はタケで25.2%、イナワラで37.5%であった。本研究ではタケに対して選択的リグニン分解能を示すPunctularia sp. TUFC20056を用いて、タケ及びイナワラのエタノール発酵を試みた。本菌はリグニン分解酵素のクラスIIペルオキシダーゼ(CIIP)としてMnP活性を持ち、得られたCIIP遺伝子は典型的なMnP型であった。本年度はリグニン分解酵素活性が最大となる至適培養条件を検討した。酸化酵素は固相培養系において高い活性を示し、34週目に最大活性を迎えた。今回の実験ではポリフェノールオキシダーゼ(PO)活性とラッカーゼ(Lac)活性が同様の挙動を示し、LacはPOの基質として用いた2,6-dimetoxy phenolを酸化できることから、酸化酵素の活性は主にLac活性に由来すると考えられた。過酸化酵素ではマンガンペルオキシダーゼ(MnP)活性が見られ、液相培養系で3週目に最大活性を迎えた。その活性はLacに比べると弱かった。至適培養温度はいずれの酵素も21-25°Cの範囲であった。至適酵素活性の検討からリグニン分解にはLacの寄与が大きいことが示唆された。本菌を用いてタケ及びイナワラの処理の検討をした。本菌はセルロースを直接発酵できなかったため、前処理した基質をそのまま発酵は出来なかったが、メイセラーゼによる酵素糖化を行うことで、エタノールを生産が可能であった。タケの処理では1か月で酵素糖化率が10.0%(無処理区0.8%)、イナワラでは1か月処理で46%(無処理区11.9%)まで改善した。酵素糖化後、嫌気条件下で360時間の発酵を行うと、タケで理論収率の25.2%、イナワラでは理論収率の37.5%のエタノールを得ることができた。本年度の研究では、タケに対して高い選択的リグニン除去能をもつPunctularia sp. TUFC20056を用いたバイオエタノール生産技術確立のために、本菌が持つリグニン分解酵素の一つであるクラスIIペルオキシダーゼ(CIIP)に着目し、本酵素のクローニングを試みた。既報の文献をもとに、CIIP保存領域に対するディジェネレートプライマーを作成しクローニングを行ったところ、1つのCIIPクローンを得ることができた。このクローンはその配列から、典型的なマンガンペルオキシダーゼ(MnP)型であることが示唆された。また、タケはイネ科植物であり、本邦では同じイネ科に属するイナワラ・ススキなどもバイオマス資源として期待できることから、Punctularia sp. TUFC20056を用いてイナワラの脱リグニンを試みると同時に、脱リグニン処理後糖化酵素を添加し建機条件に切り替えることで同時糖化発酵が可能かを検討した。基質にイナワラ、対照としてコナラを用いて検討した結果、同菌はコナラよりもイナワラに対して高いリグニン分解選択性を示した。また、前処理したイナワラのメイセラーゼによる糖化では還元糖生成率が無処理区(11.9%)および対照区として用いたCeriporiopsis subvermispora処理区(9.7%)の4倍近くの46%まで増加した。イナワラおよびタケの同時糖化発酵試験の結果、タケでは8週間の前処理後、360時間の発酵で理論収率の25.2%のエタノールを得ることができ、イナワラでは4週間の前処理後、360時間の発酵で理論収率の37.5%のエタノールを得ることができた。本年度の研究成果をもとに、次年度は前処理過程におけるリグニン分解酵素の発現挙動の解析、培養温度などの最適条件の検討やイナワラ以外のイネ科植物を用いた検討を計画している。申請時に作成した「研究計画・方法」をもとに研究を進めているが、本計画の初年度の大きな二つの柱である「リグニン分解関連酵素の遺伝子配列の取得」と「タケ以外のイネ科植物での検討」をおよそ達成することができた。リグニン分解酵素は1クローンのみの取得であることから、アイソザイムの有無が確認できておらず、検討を要する。また、イナワラ以外のイネ科植物を用いた検討ができていないので、順次取り組む予定である。

次年度の研究では、タケの前処理期間中のCIIP発現挙動の解析と、温度などの培養条件を検討することで、Punctularia sp. TUFC20056による効率的な処理方法を見出すことを目標とする。また、検討済みのタケ、イナワラ以外のイネ科植物を用いた検討も行い、本菌の適用可能性を明らかにしたい。また、このような開発研究では試験管スケールでは良い成果が得られても、試験スケールを大きくすると、効率などが大きく変わることが多い。そのため次年度はスケールを大きくした処理条件(培養ビン、栽培袋など)で本菌による生物処理を行うことも検討している。バイオエタノール生産はエタノールのみを目的生産物とすると、高コストになりがちである。このことから、エタノール生産までの過程で、有用な副生成物(生理活性物質)の取得を試み、有価物を得ることで、エタノール生産コストを相殺し、最終的なエタノール生産コストの低減を図りたいと考えている。そのため生産物の市場販売へのハードルが低い、食用担子菌類を本課題での検討に含めることも予定している。次年度は酵素発現解析などを行う予定であることから、RT-PCR用酵素などの遺伝子解析関連試薬類の割合が大きくなることを予定している。培養条件の最適化を検討予定であることから、当初2年目にインキュベータの購入を予定していたが、研究の進度に併せて今年度予算で購入したため、次年度の購入は行わない予定である。そのため、次年度の検討では試験サイズのスケールアップを検討していることから、基質となるタケやイナワラなどの粉砕物を作成するための木材破砕機を備品として購入する予定である。
遺伝子改変動物の腸内細菌叢による病態発現と遺伝子発現の制御機構の解明とその応用

何故rasH2マウスがDMH誘発大腸癌に高感受性である理由については不明である。そこで、rasH2マウスが何故DMH誘発大腸癌に高感受性であるかを検討するために、発生した腫瘍について発癌関連の遺伝子変異、遺伝子発現量を調べ、rasH2マウスと対照マウスのnon-Tgマウスで発生した腫瘍での遺伝子発現量を比較した。その結果、腫瘍組織において、p53やH-ras遺伝子の変異はみられず、今回の発癌の過程では主因ではないことが示唆された。既に、K-rasや導入したヒトc-Ha-ras遺伝子にも変異がみられなかった。導入したヒトc-Ha-ras遺伝子の発現量はrasH2マウスの腫瘍部で亢進しており、また癌関連遺伝子の発現についてGene Navigator^<TM> cDNA Array System (TOYOBO)を用いて検索したところ、rasH2マウス、non-Tgマウスにおいて腫瘍部と非腫瘍部で差のみられた遺伝子、MMP7,Clusterin, nm23,c-jun, SLC, Bad, Bax, Gelsolin, Ran, SkpI p19について発現量をRT-PCRで確認したところ、MMP7,Clusterin遺伝子において、rasH2マウス、non-Tgマウスともに腫瘍部での遺伝子発現が非腫瘍部と比較して高かった。これらの遺伝子を含めて腫瘍部で発現が亢進している遺伝子や抑制されている遺伝子群に関して、rasH2マウスとnon-Tgマウスで類似した結果が得られた。さらに、rasH2マウスとnon-TgマウスにおいてDMHで誘発される大腸癌は、腺癌であり、両群マウスに差がみられないことも報告されている。つまり、DMHによるrasH2マウスの大腸癌は、non-Tgマウスのそれと同様の組織学的、分子的性状を示すことからその発生過程は同様と思われ、導入遺伝子c-Ha-rasの過剰発現が、その発生頻度、発育速度の亢進に関与することが示唆された。1.1,2-dimethylhydrazine(DMH)投与により誘発される大腸癌の発生がヒトプロト型c-Ha-ras遺伝子を保有するトランスジェニックマウスのrasマウスにおいて、コントロールマウスに比べて著しく高いことの遺伝子レベルでの解析を行った。初めに導入したc-Ha-rasの変異を調べたところ、通常見られるコドン12とコドン61での変異はみられず、c-Ha-rasの発現量を検討したが、コントロールに比べてover expressionの状態ではなかった。以上の結果から、rasマウスのDMHに対する高感受性はc-Ha-ras遺伝子の変異やover expressionによるras蛋白の産生によるものではないと考えられた。次にマウスのもつK-rasや癌抑制遺伝子であるp53の変異を検討したが、いずれも遺伝子の変異は見られなかった。2.rasマウスとp53ノックアウトマウスをかけあわせて作出したras-p53(+/-)におけるDMH誘発大腸癌の発生を比較した。対象としてrasマウス、p53ノックアウトマウスを用いた。その結果ras-p53(+/-)マウスは死亡率が高く♂、♀ともに67%であった。p53(+/-)、rasマウスでは約20%であった。大腸腫瘍の発生は、ras-p53(+/-),p53マウスで♂に感受性が高かったが、rasマウスと♂では大きな差はみられなかった。Ras-p53(+/-)では大腸腫瘍のほか多くの血管腫や繊維腫がみられた。

以上の結果から、rasマウスでのDMH接種による大腸癌の発生にp53は関与していないと考えられた。前年度の研究で、1, 2-dymethylhydrazine(DMH)投与により誘発される大腸癌の発生に、rasH2マウスは高感受性を示すが、導入されたc-Ha-ras遺伝子、マウスのK-ras, p53遺伝子に変異はみられず、c-Ha-ras遺伝子のover expressionがやや亢進している程度であった。このことからDMH投与に対するrasH2マウスの高感受性は上記以外の要因が関与していることが示された。以上の結果から、腫瘍形成の起こった段階ではTgとnon-Tgで差が見られないことからTgマウスでのDMH高感受性は、DMHの肝臓や腸内での代謝の段階、DMHのDNAへのヒットの段階、その修復段階での違いが考えられた。
レスパイトケアの在宅療養支援モデルの開発

レスパイトケアの在宅療養支援モデルを開発するに当たり、研究プロセスをM-D&D(芝野,2015)の理論開発モデルに沿って、フェーズIフェーズIVに分け研究計画を策定した。具体的には、フェーズIでは在宅療養支援におけるレスパイトケアの問題の把握と分析(assessment and analysis)、続くフェーズIIではレスパイトケアの実践モデルの叩き台のデザイン(designing a tentative practice model)、さらにフェーズIIIではレスパイトケアの在宅療養支援モデルの試行と改良(pilot testing, evaluation and refinement)、最終フェーズのIVではレスパイトケアの在宅療養支援モデルの普及・採用とカスタマイズ(dissemination and customization)と研究計画を策定した。2018年度は、フェーズIのレスパイトケアの問題の把握と分析を行った。実施状況としては、文献検討による問題の演繹的分析と各種理論的照合、学会の交流集会での当事者登壇およびインタビューによる問題の帰納的分析、さらにエキスパートインタビューによる問題の帰納的分析を実施した。問題の把握と分析を行うための概念枠組みには、ドナ・ベディアンの医療の質評価モデル(Donabedian,1980)およびThe concept of Respite care(K.E.Whitmore, 2017)を用いた。また、次年度に実施予定のレスパイトケアの問題の把握と分析のために実施する、専門職への全国調査での調査項目の洗練のために調査予定項目用いた昨年度調査の結果を、国内外の学会で発表した。本研究は、3年をかけレスパイトケアの在宅療養支援モデルの開発を行うことで、在宅療養者の公平社会の実現を目指した実践モデル開発研究である。研究プロセスは、フェーズI在宅療養におけるレスパイトケアの問題の把握と分析、フェーズII支援モデルの叩き台作成、フェーズIII支援モデルの試行と改良、フェーズIV支援モデルの普及・採用とカスタマイズである。初年度である本年度は、フェーズIの在宅療養におけるレスパイトケアの問題の把握と分析を文献研究、学会での交流集会を開催し、利用者(当事者)およびエキスパートへのインタビュー調査、次年度に実施する専門職への全国調査に向けた専門家パネルによる調査準備を行った。本研究に係る一連の研究成果として本年度は、3本の学術論文発表、4本の国内外学会での発表を行った。以上より、本研究課題は【期待通り研究が進展した】と評価する。今後の研究の実施方策として、次年度の前半でフェーズIのレスパイトケアの問題の把握と分析として専門職に向けた量的調査での全国調査を実施する。次年度後半はフェーズIIであるレスパイトケアの在宅療養支援モデルの叩き台の作成を行う予定である。叩き台に関しては、ドナ・ベディアンの医療の質評価モデル(Donabedian,1980)、The concept of Respite care(K.E.Whitmore, 2017)およびプログラム評価の理論と方法(ピーター・H・ロッシ,2005)を概念枠組みに設定し、デルファイ法を中心としたコンセンサスメソッドを用いて作成する。作成後はフェーズIIIに進み、レスパイトケアの在宅療養支援モデルの試行と改良を行い、M-D&D(芝野,2015)のプロセスに則り、適宜フェーズIIとIIIをイテレーションする。フェーズIIIは2年間での実施を考えている。将来的に、フェーズIVのレスパイトケアの在宅療養支援モデルの普及・採用とカスタマイズでは、ランダム比較試験により効果検証を行った上で、普及啓発を行っていくことを考えている。

以上より、本研究課題は【期待通り研究が進展した】と評価する。今後の研究の実施方策として、次年度の前半でフェーズIのレスパイトケアの問題の把握と分析として専門職に向けた量的調査での全国調査を実施する。次年度後半はフェーズIIであるレスパイトケアの在宅療養支援モデルの叩き台の作成を行う予定である。叩き台に関しては、ドナ・ベディアンの医療の質評価モデル(Donabedian,1980)、The concept of Respite care(K.E.Whitmore, 2017)およびプログラム評価の理論と方法(ピーター・H・ロッシ,2005)を概念枠組みに設定し、デルファイ法を中心としたコンセンサスメソッドを用いて作成する。作成後はフェーズIIIに進み、レスパイトケアの在宅療養支援モデルの試行と改良を行い、M-D&D(芝野,2015)のプロセスに則り、適宜フェーズIIとIIIをイテレーションする。フェーズIIIは2年間での実施を考えている。将来的に、フェーズIVのレスパイトケアの在宅療養支援モデルの普及・採用とカスタマイズでは、ランダム比較試験により効果検証を行った上で、普及啓発を行っていくことを考えている。
DNA修復遺伝子欠損マウスを用いた中枢ニューロン死分子機構の解析

脳神経系におけるニューロンのアポトーシスは、非分裂細胞にとって、その死が置き換えがきかないことも重要なものと考えられている。特に、疾患あるいは障害によって生じるアポトーシスは、脳神経系における機能に重大な影響を及ぼすものと考えられる。私達は分散培養した小脳顆粒細胞を用いてDNA鎖切断傷害で生じるアポトーシスに、がん抑制遺伝子p53が関わっていることを明らかにしてきた。今年度は脳神経系を構成している様々な細胞相互の影響がどのようにニューロン死に関わっているのか明らかにする目的で、よりin vivoに近い系である切片培養系を用い、さらに研究を進めた。生後12日目の野生型またはp53ノックアウトマウスの小脳を、正中線に平行に厚さ400μmにスライスし、多孔質膜上で1日間培養後、DNA鎖切断をもたらす薬剤ブレオマイシンを添加し、切片培養下のニューロンに与える影響を調べた。培養後凍結切片を作製し、ニッスルおよびTUNEL染色、さらに抗p53および抗c-Jun抗体での免疫組織化学染色を行った。その結果、野生型マウスの小脳を用いた培養切片組織ではブレオマイシン添加により、経時的なTUNEL陽性細胞の増加を観察した。同時に、p53およびc-Jun陽性細胞の増加がみられた。既に、我々は野生型マウス小脳顆粒細胞の分散培養系で、ブレオマイシンを加えたときにc-Junの発現上昇がみられることをウエスタンブロティングで明らかにしている。この発現上昇はp53ノックアウトマウスからの顆粒細胞では見られなかった。切片培養下でも野生型マウスの小脳切片組織上の内顆粒層では、ブレオマイシン添加により、p53およびc-Jun陽性細胞の増加がみられた。分散培養系と同様切片培養系でも、p53ノックアウトマウスのものではc-Jun陽性細胞の増加は見られなかった。この結果は、c-Junの発現上昇が、分散培養系のみならず切片培養系でも確認されたことを示している。これらのことから、DNA切断に伴うアポトーシスはp53に依存しておこり、c-Junの発現の上昇が、何らかの形で関与していることを強く示唆している。
複合型蛋白質蓄積症としての認知症疾患の病態解明を目指した病理生化学的研究

tau、alpha-synuclein、TDP-43、FUSという神経変性を誘導する重要な鍵分子の蓄積の程度および分布が、認知症性変性疾患の病態および臨床症状を規定していることが示唆された。また、これらの蛋白質は、認知症性変性疾患においてこれまで認識されていた以上に複合的に蓄積することが多いことが明らかとなったことから、病態に基づいた診断法および治療法の開発のためには、個々の蛋白質の異常を検出するバイオマーカーの開発が重要と考えられた。認知症性神経変性疾患患者脳に異常蓄積した蛋白質の性状および複合型蛋白蓄積による病態と臨床症状との関連性を明らかにするため、患者剖検脳を用いた病理生化学的解析を行った。本年度は特に、運動ニューロン障害を伴う前頭側頭葉型認知症について、下記のような新たな知見を得た。まず、前頭・側頭葉皮質にFUS陽性の変性神経突起が多発し、下位運動ニューロンにリン酸化TDP-43陽性の神経細胞内封入体が出現するという複合型蛋白蓄積例の存在を初めて明らかにした。通常FUSは神経細胞内に蓄積するが本例では神経突起内に蓄積している点も非定型的である。この解析結果は、これまで指摘されていなかったFUSとTDP-43の複合型蓄積による運動ニューロン障害を伴う前頭側頭葉型認知症の発症、およびFUSの細胞内蓄積分布の多様性について初めて明らかにした点で意義が深い。さらに、運動ニューロン障害を伴う前頭側頭葉型認知症例において非流暢性失語を呈する例が存在すること、その際の病理像はリン酸化TDP-43の神経細胞質内蓄積であり、失語を伴わない例と共通であること、言語中枢におけるリン酸化TDP-43蓄積の程度の違いがその背景である可能性があることなどを明らかにした。以上から、蓄積蛋白質の複合のパターンおよび蛋白の蓄積部位が、認知症性神経変性疾患の臨床病型形成に影響している可能性が示唆され、さらに症例を重ねて検討する必要があると思われた。本研究の目的は、認知症性変性疾患患者脳に異常蓄積した蛋白の性状および複合型蛋白蓄積による病態および臨床症状を明らかにすることである。発語失行で発症した進行性非流暢性失語(Progressive nonfluent aphasia: PNFA)の剖検例について免疫組織化学的検索を行った。PNFAの背景病理としては、これまでピック病、進行性核上性麻痺、皮質基底核変性症などのtauopathyの報告が多いが、本例では、リン酸化TDP-43が発語中枢である弁蓋部を中心に広汎に蓄積していることが判明した。以上から、TDP-43蓄積による発語中枢の神経細胞変性が、本例における非流暢性失語の原因であることが示唆された。これまでtauの蓄積が主体と考えられてきた石灰沈着を伴うびまん性神経原線維変化病(Diffuse neurofibrillary tangles with calcification : DNTC)の10剖検例について、免疫組織化学的解析を行った。その結果、10例中8例にα-synuclein、6例にリン酸化TDP-43の蓄積が生じていることが明らかになった。特にリン酸化TDP-43が蓄積している例では、脱抑制が高度である傾向が認められた。前頭・側頭葉皮質にFUS陽性の変性神経突起が多発し、下位運動ニューロンにリン酸化TDP-43陽性の神経細胞内封入体が出現するという複合型蛋白蓄積例の存在を初めて明らかにした。以上から、蓄積蛋白質の複合のパターンおよび蛋白の蓄積部位が、認知症性神経変性疾患の臨床病型形成に影響している可能性が示唆された。本年度の目的は、前頭側頭葉変性症(frontotemporal lobar degeneration; FTLD)をはじめとする認知症性変性疾患患者脳に異常蓄積した蛋白の性状および複合型蛋白蓄積による病態および臨床症状を明らかにすることである。まず、発語失行で発症した進行性非流暢性失語(Progressive nonfluent aphasia: PNFA)の剖検例について詳細な免疫組織化学的検索を行った。次いで、これまでtauの蓄積が主体と考えられてきた石灰沈着を伴うびまん性神経原線維変化病(Diffuse neurofibrillary tangles with calcification : DNTC)の10剖検例について、免疫組織化学的解析を行った。

その結果、10例中8例にα-synuclein、6例にリン酸化TDP-43の蓄積が生じていることが明らかになった。特にリン酸化TDP-43が蓄積している例では、脱抑制が高度である傾向が認められた。以上から、DNTCは、tau、α-synuclein、TDP-43の複合型蛋白蓄積症と考えられること、またTDP-43の蓄積はDNTCの臨床像に影響を与えることが示唆された。以上の検討から、蓄積蛋白の種類、質、程度、分布などが、認知症性変性疾患の病態および臨床症状を規定している可能性が示唆され、さらに症例数を増やした詳細な検討が必要である。本研究の目的は、複合型蛋白蓄積および蓄積蛋白の性状と認知症性神経変性疾患の病態および臨床症状との関連を明らかにすることである。平成23年度は、進行性非流暢性失語におけるリン酸化TDP-43の発語中枢への蓄積の意義、石灰沈着を伴うびまん性神経原線維変化病におけるtau、α-synuclein、TDP-43の複合型蓄積とリン酸化TDP-43の脱抑制症状への関与を明らかにした。平成24年度は、運動ニューロン障害を伴う前頭側頭葉型認知症について病理生化学的解析を行い、前頭・側頭葉にがFUS蓄積し、かつ下位運動ニューロンにリン酸化TDP-43が蓄積するという新たな複合型蛋白蓄積による病態が存在することを初めて明らかにした。さらに、リン酸化TDP-43の蓄積が認められる運動ニューロン障害を伴う前頭側頭葉型認知症において、進行性非流暢性失語を呈する例があることを明らかにした。このように、神経変性を誘導する鍵分子の蓄積形態、分布、複合のパターンと臨床像に関する新たな知見を多数見出しており、本研究はおおむね順調に進展していると評価できる。本研究の目的は、認知症性変性疾患の蓄積蛋白の性状および複合型蛋白蓄積による病態および臨床症状を明らかにすることである。まず、発語失行で発症したPNFAの臨床病理学的解析から、リン酸化TDP-43の発語中枢への蓄積が非流暢性失語の原因となる可能性を明らかにした。次いで、これまでtauの蓄積が主体と考えられてきたDNTCについて詳細な免疫組織化学的検討を行い、本疾患がtau、α-synuclein、TDP-43の複合型蛋白蓄積症であること、およびリン酸化TDP-43蓄積が本疾患の脱抑制症状に影響している可能性について明らかにした。これらの解析は、我々が独自に作製した感度の高いリン酸化TDP-43特異抗体を用いた免疫組織化学染色を行ってはじめて可能となった。以上から、現時点で本研究はおおむね順調に進展していると評価できる。これまでの2年間の研究により、主としてTDP-43およびFUSの蓄積形態や分布とその臨床病理像との関連性を明らかにしてきた。本年度は、TDP-43およびFUSに加え、神経変性を誘導する重要な分子であるtauおよびα-synucleinの蓄積形態および分布と臨床病理像との関連性について、剖検脳を用いた病理生化学的検討を加え、認知症性神経変性疾患の臨床病理像と蓄積蛋白との関連性および複合型蛋白蓄積の病態についてさらに明らかにする。また、次年度は本研究の最終年度であり、それまでの解析結果を総合し、tau、α-synuclein、TDP-43、FUSという神経変性の鍵分子の複合型異常蓄積という視点を基本とし、従来の疾患分類との対応を比較検討し、整理する。
コーチングソフトウェアを用いた「見て、気づき、考える」車椅子移乗技術指導への挑戦

本研究の目的は、看護学生を対象とした看護技術習得におけるコーチングソフトウェアを用いた技術習得法の有効性を明らかにし、「見て、気づき、考える」車椅子移乗技術指導を試みた。結果、コーチングソフトウェアを用いて自分の実施した技術の映像と手本映像を比較することは、技術の向上の点では有効性が認められなかった。しかし、手本映像と比較して自分の実施した技術の映像を観ることで、自分の課題に気づき、課題について考えることができることで、技術習得に対するモチベーションの向上等の学習態度面での効果が認められた。研究1:【目的】看護学生が習得した車椅子移乗技術がどのように変化していくかを明らかにする。【方法】A大学1年生13名を対象に平成24年度に引き続き、平成25年7月(3回目)、平成26年1月(4回目)に研究対象者の車椅子移乗技術をVTRと三次元動作解析装置を用いて撮影し、撮影後には研究対象者の内省を明らかにするために半構成的面接を実施した。【結果】分散分析の結果、1回目から4回目の評価得点の変化に有意差は認められなかった。研究2:【目的】車椅子移乗技術習得過程におけるコーチングソフトウェアの有効性を明らかにする。【方法】対象はA大学の看護学部の1年次生15名。研究対象者は比較映像を用いて練習する群(以下、コーチングソフトウェア群)、自分自身の映像を用いて練習する群、映像を用いず従来通りの教材を用いて練習する群(以下、従来群)の3群に無作為に割付け、1回あたり60分90分の練習を3回実施した。映像の活用の有効性は自己練習前後に撮影したVTRの映像の評価得点と三次元動作解析装置の解析結果とした。また、各群の練習法の効果と課題を明らかにするために、無記名自記式アンケート実施した。さらに了承が得られた研究対象者には練習中の技術に関する気づきや練習法に関する半構成的面接法を実施した。【結果】自己練習前後の得点は分散分析の結果、各群で有意な変化は認められなかった。対応のあるt検定の結果、各群内の練習前後の評価得点の変化に有意差(p<0.05)は認められなかった。しかし、コーチングソフトウェア群ではp=0.093<0.1であり、有意傾向を認めた。映像を観ることでの技術の気づきは、立ち上がり前の自分の腰の高さ、立ち上がりのスピード、車椅子の位置、被介助者の姿勢であった。平成24年度は平成24年度平成26年度にかけて実施する看護学生による車椅子移乗技術の経年的変化を明らかにすることを目的に、A大学1年生13名を対象に平成24年9月および平成25年1月に車椅子移乗技術をVTRおよび三次元動作解析装置を用いて撮影し、撮影後には実施した車椅子移乗技術についての研究対象者の内省を明らかにするためにインタビューを実施した。VTR映像に基づく研究者による技術評価では車椅子移乗技術習得の3か月後、半年後には車椅子移乗技術は高い技術での維持または技術の改善を示す割合が高く、低い技術での維持または技術の低下を示す割合は少なかった。車椅子移乗技術の変化の特徴として、立ち上がりから着座までの動作時間の減少、腰の高さの減少などが認められた。しかしながら、研究対象者の自身の技術に関する内省では、ほとんどの研究対象者が車椅子移乗技術の低下を自覚しており、車椅子移乗技術が低下した要因は【練習の不足】であった。研究対象者が車椅子移乗技術の低下を判断した根拠は、【重心移動のイメージとの違い】【移乗中の安定性の違い】【被介助者の重さの感じ方の違い】であり、自分が一度獲得した感覚に基づいて行っていることが明らかになった。これらの結果は、初学者にとって客観的に技術を評価し、学習者自身の技術を修正していくためには、学習者の内省や他者からの言語によるフィードバックだけでなく、学習者自身の映像を活用するなどの必要性が示唆され、次年度よりコーチングソフトウェアを用いた「見て、気づいて、考える」技術習得法の有効性の検証に着手する。平成26年度は研究1と研究2を実施した。研究1:【目的】看護学生が習得した車椅子移乗技術がどのように変化していくのかを明らかにする。【方法】平成24年度A大学1年生13名を対象に平成24年、25年に引き続き、平成26年8月(5回目)と平成27年1月3月(6回目)に研究対象者の車椅子移乗技術をVTRと三次元動作解析装置を用いて撮影し、終了後に半構成的面接法を実施した。【結果】全6回の撮影に協力が得られた10名を分析対象とした。統計学的に有意差を認めた項目は、車椅子移乗の立ち上がりから着座までの所要時間であった。評価得点および腰の高さ、重心の高さと移動距離、体幹角度には有意差を認めなかった。

内省については時間が経過しても、自身が意識していない内容は振り返りがされない傾向にあった。研究2:【目的】コーチングアプリを用いた自学自習法の有効性を明らかにする。【方法】平成26年度A大学1年生4名を対象に、コーチングアプリを用いた自己練習を3回実施してもらった。3回の練習前後に、研究対象者の車椅子移乗技術をVTRと三次元動作解析装置を用いて撮影した。【結果】自己練習前後の技術評価得点は統計学的に有意差を認めなかった。練習終了後に実施したアンケートの結果からは、コーチングアプリを用いた自学自習法は、自身の課題の気づきやすさにつながり、練習意欲につながることが明らかになった。平成25年、26年の研究から車椅子移乗技術習得過程における比較映像を用いた技術指導の有効性は、技術の向上という点では明らかにならなかったが、映像を観て気づくことは自己練習への動機づけにつながることが明らかとなった。また研究1では、看護学生が一度習得した看護技術は何も介入しなければ変化しないことが示唆され、自ら気づき、学習するための方策として、比較映像を活用することの可能性について明らかにしていく必要がある。基礎看護学研究1および研究2についてデータ収集は完了し、評価得点による統計学的処理は終了しているが、三次元動作解析のデータの解析処理に時間を要し、平成25年度の分析が完了していない。車椅子移乗技術の特徴を明らかにするためにも、三次元動作解析結果は重要であり、平成26年度の研究準備と並行して、分析を継続していく。車椅子移乗の経年的変化については、VTRおよび三次元動作解析装置による分析が終了している。また、研究対象者の実施した車椅子移乗技術に関する内省に関しては、インタビューを実施し、逐語録を作成し、質的帰納的な分析が終了している。よっておおむね順調に進展していると考える。しかしながら、コーチングソフトウェアの分析機能と動作解析結果との整合性を検討し、二次元の映像を使用することでの技術評価の課題について早急に検討する必要性が出てきた。よって、平成25年度に実施する研究準備と並行し、明らかにしていく。研究1の第5回、第6回の撮影を平成26年7月および平成27年1月に実施する計画である。研究2は分析結果を早急にまとめ、平成26年度中に成果発表をする予定である。平成26年度に実施する研究3については、研究2の結果を踏まえて、車椅子移乗技術習得における映像の効果について検証していく。8月のデータ収集に向け、現研究計画を作成し、5月に倫理審査を受ける予定である。平成24年度より引き続き、車椅子移乗技術の経年的変化を明らかにするための撮影およびインタビューを計画どおり実施する。【対象】【方法】【分析】は平成24年度と同様とするが、平成25年度は前期授業期間終了後と後期履修の臨地実習終了後に撮影する。また、平成24年度に撮影した車椅子移乗技術との比較をあわせて行う。平成25年度は本研究課題である"コーチングソフトウェアを用いた「見て、気づき、考える」車椅子移乗技術指導への挑戦"のうち、コーチングソフトウェアを用いたビデオフィードバック法の有効性を明らかにする。
試作型ファイルを用いた根管形成時に加わる応力の解析

研究目的:形態や処理方法の差異など,特定のパラメータのみを付与した試作型ファイルを用いることで,根管形成時に生じるトルクおよび垂直荷重がどのように変化するかを評価することであった.まず,応力解析装置を作成することが必要であったため、自動根管形成装置を作成した.試作ファイルを作成する前に,同一形態で素材が異なる(ProTaper Universal以下「PTU」およびGold以下「PTG」: M-wireとGold-wire),および同一素材でデザインが異なるファイル(PTUとProTaper Next以下「PTN」)を用い,研究を行った.研究方法:自動根管形成装置を作成した.これは市販されている移動ステージを改造し,臨床時に用いているペッキングモーションといわれる上下動を再現した.これによりいままで術者が行っていた根管形成実験を客観的に機械が行うことが可能となった.挿入速度を10mm/minとし, 2秒挿入1秒引き上げる挙動で根管形成を行った.評価は根管形成時に生じたエラーとし,合わせて回転疲労試験および曲げ試験も行った.研究成果:レッジ形成はPTUで生じたが同一形態であるPTGでは起きておらず, Gold-wireが根管追従性向上に寄与することが示唆された.PTNでは刃部形態の変更と超弾性領域での優れた曲げ特性が,レッジ形成の回避につながったと考えられた.回転疲労試験ではPTG, PTNともPTUよりNCFが有意に大きかったが,これはGold-wireとM-wireの回転疲労耐性,加えてPTNでは刃部形態の変更を反映したものと考えられた.曲げ試験では弾性領域でPTG, PTNともPTUより有意に曲げ荷重が小さかったが,これは上記と同様の理由と思われた.超弾性領域ではPTNがPTGより有意に曲げ荷重が小さい値となったが,これはPTNの刃部形態を反映した結果と考察された.本研究において,作成した自動根管形成装置の応用が可能であった.これに付随した応力測定装置を活用し,継続して今後も応力解析のテーマに取り掛かる予定である.研究目的:形態や処理方法の差異など,特定のパラメータのみを付与した試作型ファイルを用いることで,根管形成時に生じるトルクおよび垂直荷重がどのように変化するかを評価することであった.まず,応力解析装置を作成することが必要であったため、自動根管形成装置を作成した.試作ファイルを作成する前に,同一形態で素材が異なる(ProTaper Universal以下「PTU」およびGold以下「PTG」: M-wireとGold-wire),および同一素材でデザインが異なるファイル(PTUとProTaper Next以下「PTN」)を用い,研究を行った.研究方法:自動根管形成装置を作成した.これは市販されている移動ステージを改造し,臨床時に用いているペッキングモーションといわれる上下動を再現した.これによりいままで術者が行っていた根管形成実験を客観的に機械が行うことが可能となった.挿入速度を10mm/minとし, 2秒挿入1秒引き上げる挙動で根管形成を行った.評価は根管形成時に生じたエラーとし,合わせて回転疲労試験および曲げ試験も行った.研究成果:レッジ形成はPTUで生じたが同一形態であるPTGでは起きておらず, Gold-wireが根管追従性向上に寄与することが示唆された.PTNでは刃部形態の変更と超弾性領域での優れた曲げ特性が,レッジ形成の回避につながったと考えられた.回転疲労試験ではPTG, PTNともPTUよりNCFが有意に大きかったが,これはGold-wireとM-wireの回転疲労耐性,加えてPTNでは刃部形態の変更を反映したものと考えられた.曲げ試験では弾性領域でPTG, PTNともPTUより有意に曲げ荷重が小さかったが,これは上記と同様の理由と思われた.超弾性領域ではPTNがPTGより有意に曲げ荷重が小さい値となったが,これはPTNの刃部形態を反映した結果と考察された.本研究において,作成した自動根管形成装置の応用が可能であった.これに付随した応力測定装置を活用し,継続して今後も応力解析のテーマに取り掛かる予定である.
神経細胞におけるイノシトール五リン酸・六リン酸の生成と生理的役割

申請者は無傷培養牛副腎髄質クロマフィン細胞において、従来、受容体刺激等で生成が変動しないと考えられていたイノシトール五リン酸(lnsP_5)、イノシトール六リン酸(lnsP_6)が、各種刺激に伴い急速に生成される事を発見したが、そのの生成経路や生理的意義は不明であった。lnsP_5・lnsP_6の開口分泌における役割を明らかにするため、[^3H]イノシト-ルで標識した高透過性副腎髄質クロマフィン細胞を用いカルシウム刺激によって、細胞内及び細胞外に蓄積されるlnsP_5・lnsP_6を測定した。その結果、カルシウム刺激により刺激後15秒をピークとして細胞外にlnsP_5・lnsP_6が有意に放出さっることを見出した。またカテコラミン分泌はこの時間経過より遅れ惹起されること、さらにlnsP_5・lnsP_6添加によりカテコラミン分泌が抑制されることを見い出した。さらに、シナプトタグミンのC2Aドメインの抗体によりカルシウム刺激によるlnsP_5・lnsP_6の細胞外への放出が完全に抑制された。以上の結果は、シナプトタグミンのC2Bドメインに結合しているlnsP_5・lnsP_6がカテコラミン分泌を抑制的に制御しておりCa^<2+>流入によるC2AドメインへのCa^<2+>結合により、lnsP_5・lnsP_6がC2Bドメインより解離し、抑制的制御が解除され、カテコラミン分泌が進行する可能性を示唆するものと考えられる。一方、無傷単一培養牛副腎髄質クロマフィン細胞からのカテコラミン分泌過程を微少炭素線維に電極を用い測定し、再現性良い結果が得られる実験系の確率をめざした。基本的な方法・設備もほぼ整い、基礎的実験データーが得られた。細胞内微量注入したイノシトール六リン酸の作用を検討したところ、ニコチンによるスパイクを70%以上抑制した。この結果は、上記の可能性を強く示唆している。InsP_5・InsP_6の開口分泌における役割を明らかにするため、[^3H]イノシトールで標識した透過副腎髄質クロマフィン細胞を用いカルシウム刺激によって、細胞内及び細胞外に蓄積されるInsP_5・InsP_6を測定した。その結果、カルシウム刺激により刺激後15秒をピークとして細胞外にInsP_5・InsP_6が有意に放出されることを見いだした。またカテコラミン分泌はこの時間経過により遅れ惹起されること、さらにInsP_5・InsP_6添加によりカテコラミン分泌が制御されることを確認した。更に、シナプトタグミンのC2B・C2Aドメインの抗体の効果を検討した。C2Aドメインの抗体によりカルシウム刺激による細胞外へのInsP_5・InsP_6が完全に抑制されることを見出した。これは、カルシウムによるシナプトタグミンのコンフォメーション変化が阻害され、C2Bドメインに結合していたInsP_5・InsP_6の遊離が抑制されたためと思われる。またこの際、C2Aドメインの抗体によりカルシウム刺激によるカテコラミン分泌は有意に抑制された。一方、C2Bドメインの抗体によりカルシウム刺激による細胞外へのInsP_5・InsP_6が完全に抑制された。これは、カルシウム刺激以前にシナプトタグミンのC2Bドメインに結合していたInsP_5・InsP_6が抗体処理に除去されていたためであった。

更に、C2B抗体により自発性カテコラミン放出は有意に増強された。以上の結果は、定常状態においてInsP_5・InsP_6がカテコラミン分泌を抑制的に制御しており、カルシウム濃度増加にともないシナプトタグミンC2Bドメインに結合していたInsP_5・InsP_6が遊離し、カテコラミン分泌を増強する可能性を示唆するものと考えられる。申請者は無傷培養牛副腎髄質クロマフィン細胞において、従来、受容体刺激等で生成が変動しないと考えられていたイノシトール五リン酸(InsP_5)、イノシトール六リン酸(InsP_6)が、各種刺激に伴い急速に生成される事を発見したが、それらの生成経路や生理的意義は不明であった。InsP_5・InsP_6の開口分泌における役割を明らかにするため、[^3H]イノシトールで標識した高透過性副腎髄質クロマフィン細胞を用いカルシウム刺激によって、細胞内及び細胞外に蓄積されるInsP_5・InsP_6を測定した。その結果、カルシウム刺激により刺激後15秒をピークとして細胞外にInsP_5・InsP_6が有意に放出されることを見いだした。またカテコラミン分泌はこの時間経過より遅れ惹起されること、さらにInsP_5・InsP_6添加によりカテコラミン分泌が抑制されることを見い出した。更に、シナプトタグミンのC2Aドメインの抗体によりカルシウム刺激によるInsP_5・InsP_6の細胞外への放出が完全に抑制された。以上の結果は、シナプトタグミンのC2Bドメインに結合しているInsP_5・InsP_6がカテコラミン分泌を抑制的に制御しており、Ca^<2+>流入によるC2AドメインへのCa^<2+>結合により、InsP_5・InsP_6がC2Bドメインより解離し、抑制的制御が解除され、カテコラミン分泌が進行する可能性を示唆するものと考えられる。
回転分子モーター制御機構解明への再構成的アプローチ

昨年度までに引き続き,大腸菌べん毛モーターの回転が,高圧力で反時計回り(CCW)に固定される現象を追究した.まず,昨年度までよりさらに高精度なデータを得て解析を行った.走化性シグナル伝達系遺伝子を欠失した株中で,モーター回転方向制御蛋白質CheYの発現量を増加させたり,モーターとの親和性が上昇する変異を導入したりすると,CCW回転固定により高い圧力が必要となった.CheYの標的であるモーター蛋白質FliMへの変異導入の結果も併せて,高圧力によりモーターとCheYの親和性が低下すると結論した.さらに,詳細なMDシミュレーションを行い, CheYとFliMのN末端領域との結合に対する圧力の影響を解析した.実験結果との結果より,べん毛モーターの回転制御の決定的ステップCheY-FliM相互作用に関して新たな知見が得られた.一方,1本の極毛をもつコレラ菌のべん毛回転方向制御に関しても,昨年度までの知見に基づき,さらに高精度の解析を行った.構成的アプローチとして,コレラ菌と大腸菌のキメラFliMを大腸菌に発現させてべん毛の回転を計測した.キメラFliM発現菌では,CheYの発現量増加に伴ってCW回転する割合の上昇は,大腸菌と同様に高い協同性を示したが,キメラFliMの大腸菌由来部位をコレラ菌型に置換すると,CheY作用の協同性が低下した.また,コレラ菌において,FliMの上述の残基を大腸菌型に置換すると,CheY作用の協同性が上昇し,忌避物質を与えてもべん毛を前にして直線的に泳ぎ,方向転換頻度を上昇させる応答ができなくなった.以上の結果は,べん毛モーターの回転方向を切り替えて走化性応答を実現する分子機構に示唆を与えるものである.CheYによるべん毛モーター回転方向制御に対する圧力の影響に関しては,順調に研究が進んでいる.現在,実験データとMDシミュレーションの精度を高め,近々論文投稿する方向で進めている.コレラ菌べん毛モーターの回転制御協同性に関しても,基礎的なデータは得られた.ただし,CheYの濃度を一細胞レベルで計測するなどして実験データの信頼性を高める必要がある.論文投稿に向けて進めている.以上と比較して構造解析は遅れている,現在新たに方針を検討中である.まず,CheYによるべん毛モーター回転方向制御に対する圧力の影響に関する実験とMDシミュレーションに関して,データを精査し,必要に応じて再取得するなどしたうえで,論文にまとめて投稿する.また,コレラ菌べん毛モーターの回転制御協同性に関しては,新たにCheY-GFPを用いた1細胞レベルでの発現量測定と回転方向計測を組み合わせた実験を行い,論文にまとめて投稿する.また,CheYにより回転速度が制御される海洋ビブリオ属細菌側べん毛モーターの解析も進める.さらに,大腸菌と他の細菌(コレラ菌以外)とのキメラモーターの解析も試みる.さらに,コレラ菌・海洋ビブリオ属細菌における異種蛋白質同時発現の問題点の検討を進め,構造解析に向けて研究を遂行する.特筆すべきこととして,2019年9月には,日本生物物理学会(宮崎市)において,本研究課題に関連したシンポジウム「静水圧刺激により生命機能を操作する」を開催する予定である.CheYによる回転方向制御の解明を目指し,大腸菌に圧力という変調をかけ,その影響を調べた.走化性野生株のべん毛回転は,約50 MPa程度で反時計回り(CCW)に固定された.常圧でリン酸化非依存的に時計回り(CW)回転を引き起こす変異型CheYを発現した株でも80 MPa程度ではほぼ0に低下した.この結果から,高圧力によりCheYリン酸化レベルが低下するものではなく,CheYとモーターとの相互作用が低下することが示唆された.また,CheYの標的であるモーター蛋白質FliMに,CheY非依存的CW回転を引き起こす変異を導入すると,高圧力下でもCCW回転を引き起こさなかった.さらに,MDシミュレーションによりCheYとFliMの結合に対する圧力の影響を解析したところ,100 MPaで解離することが示された.そのエネルギー変化は,実験からの推定値とよく一致した.以上の結果より,べん毛モーターの回転制御の決定的ステップCheY-FliM相互作用に関して新たな知見が得られた.一方,1本の極毛をもつコレラ菌は,数本の周毛をもつ大腸菌とは異なる走化性行動を示す.その行動パターンから,コレラ菌ではCheYとFliMとの結合親和性が低い可能性が考えられた.これを検証するために,コレラ菌キメラFliMを大腸菌に発現させてべん毛の回転を計測し,CheY発現量と回転方向の関係を求めた.キメラFliM発現菌では,CheYの発現量増加に伴ってCW回転する割合の上昇は,高い協同性を示していた.次に,キメラFliMの大腸菌由来部位をコレラ菌の対応するアミノ酸残基に置換すると,CheYとFliMとの結合親和性は変化しなかったが,協同性が低下することを見出した.これらの結果は,コレラ菌においてFliMとCheYの結合協同性が低いことを示しており,べん毛モーターの回転方向を切り替えて走化性応答を実現する分子機構に示唆を与えるものである.CheYによる回転方向制御に対する圧力の影響に関しては,順調に研究が進んでいる.MDシミュレーションの結果が,実験結果とよく一致した.予備的実験ではCheY結合による速度低下と見られた現象が,回転方向変化の頻度上昇によるものであることもわかってきた.