hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
銅耐性担子菌による銅含有木材防腐剤処理廃材からの銅回収

銅耐性木材腐朽菌オオウズラタケ、チョークアナタケを、銅含有木材ブロックと培養した。腐朽による重量減少が無い培養2週間で、菌から分泌されたシュウ酸は、シュウ酸銅鉱物moolooiteを木材表層に形成させた。その時点で、moolooiteと木材表層の菌糸を除去すると、オオウズラタケで42.9%、チョークアナタケで34.7%の銅が除去された。加えて、オオウズラタケは、木材ブロックから離れた地点まで、銅を運搬していることが示された。さらに、オキサロ酢酸加水分解酵素は、シュウ酸生合成の主要な酵素であることを、遺伝子発現量を比較し明らかにした。本研究の目的は、銅木材防腐剤を含有する木材廃材を、特異な銅耐性担子菌により腐朽処理することにより、銅を可溶化し廃材外へ運搬し、銅を回収する技術を開発することである。平成24年度は、銅含有スギ辺材試験片(20 mm四方)を、4種の銅耐性担子菌(オオウズラタケ、チョークアナタケ、自然界から採取した菌J、N)及びカワラタケで、27°C、6、12、18週間腐朽処理し、試験片表面の菌糸をぬぐい落すことにより、試験片から除去された銅の量(銅除去率)を比較した。続いて、その試験片に残存する銅を溶媒抽出し、腐朽処理及び溶媒抽出という2つの処理により溶出された銅の総除去率を比較した。供試菌の中では、オオウズラタケによる銅除去率が最も高く、重量減少率が低い6週間の腐朽処理で、ほぼ最高値(53.5%)に達した。一方、カワラタケ、菌Nは、重量減少が観察されず、これら2菌及び菌Jの銅除去能力は、オオウズラタケ、チョークアナタケに比して、大変低かった。同じ溶媒抽出方法で腐朽処理6、18週を比較すると、水振とう抽出を除き、6週で最大値に達した。その結果、オオウズラタケ腐朽処理+溶媒抽出による総銅除去率も水振とう抽出を除き、6週で最大値に達した。今回の結果では、オオウズラタケで腐朽処理した試験片を、その後、1N塩酸による振とう抽出により、総銅除去率は87.4%に達した。まとめると、調べた方法の範囲では、溶媒抽出方法の如何を問わず、銅耐性担子菌による腐朽処理はその後の溶媒抽出を組み合わせることにより、溶媒抽出のみの抽出率を増大させることが分かった。銅を可溶化し、菌糸により外部に運搬するメカニズムの解明は今後の課題である。このような菌の利用は、これまで銅、ヒ素、クロムを含むCCA処理廃材から重金属を回収する際検討された微粉砕化を必要とせず、チップ程度の大きさの廃材からも銅の回収を可能とする点で意義がある。本研究の目的は、銅系木材防腐剤を含有する木材廃材を、特異な銅耐性担子菌を用いて培養処理することにより、銅を可溶化し廃材外へ運搬し、銅を回収する技術を開発することである。平成25年度は、銅含有スギ辺材試験片(20 mm立方)を、2種の銅耐性担子菌(オオウズラタケ、チョークアナタケ)で、27°C、2、4、6週間培養処理し、試験片表面の菌糸をぬぐい落すことにより、試験片から除去された銅の量(銅除去率)を比較した。両菌共、腐朽処理2週間で、銅含有試験片の全面が菌糸にほぼ覆われた。その時点で、この試験片の表層には、薄緑青色の生成物が観察された。この物質はX線結晶回折の結果、シュウ酸銅鉱物moolooiteであることが明らかになった。同時期、この銅含有試験片表層に直接接していない箇所のオオウズラタケ菌糸からは銅が検出されたが、銅非含有試験片の相当する腐朽菌糸からは検出されなかった。この時点では、銅含有試験片に蓄積されたシュウ酸量は、6週間経過時の0.25倍であった。これらの結果は、オオウズラタケが銅含有試験片の表層を被覆した時点では、シュウ酸含量が低いにもかかわらず、既に菌糸を通して試験片表層に直接接していない箇所まで、銅を運搬していることを強く示唆している。最終的に、試験片表層のmoolooiteと菌糸を取り除くことで、試験片中の銅は、オオウズラタケにより42.9%(2週)、46.0 %(6週)、またチョークアナタケにより34.7%(2週)、40.7 %(6週)除去された。微生物処理方法は長期間を有することが欠点の1つとされるが、両菌の銅の運搬は菌糸の被覆時点で速やかに進行していることが見出された。このような菌の利用は、これまで銅、ヒ素、クロムを含むCCA処理廃材から重金属を回収する際検討された微粉砕化を必要とせず、チップ程度の大きさの廃材からも銅の回収を早期に可能とする点で意義がある。

加えて、オオウズラタケは、木材ブロックから離れた地点まで、銅を運搬していることが示された。さらに、オキサロ酢酸加水分解酵素は、シュウ酸生合成の主要な酵素であることを、遺伝子発現量を比較し明らかにした。褐色腐朽菌オオウズラタケ(F. palustris)は、銅含有木材防腐剤処理木材も腐朽する銅耐性菌として知られている。本菌は、多量のシュウ酸を分泌し、シュウ酸銅を菌体外で固着させ、銅を無毒化するとされている。本菌は、オキサロ酢酸加水分解酵素(FpOAH)とグリオキシル酸脱水素酵素(FpGLOXDH)を、各々鍵酵素とする個別の経路でシュウ酸を生成する。さらに、銅無添加での酵素活性の比較により、FpOAHが関与する経路が主経路と強く示唆されている。そこで、平成23年度は、銅がシュウ酸生合成に及ぼす影響を検討した。まず、未報告であったFpOAHをコードする遺伝子のcDNAをクローニングした。FpOAHの推定アミノ酸配列の相同性検索により、FpOAHは、他生物に由来するオキサロ酢酸加水分解酵素と同じく、Phosphoenolpyruvate mutase/Isocitrate lyase-like familyに属すことが分かった。銅添加、無添加条件で本菌を培養し、培養中の両遺伝子の発現をqRT-PCRで定量的に評価した。その結果、銅添加条件下FpOAH発現量はFpGLOXDHのそれより19150倍高く、この比は概ね銅無添加の場合も同様であった。さらに、銅添加によりFpOAH発現量は無添加の2倍に増大した。本結果より、銅添加条件下でも、FpOAH関与経路が主たるシュウ酸生合成経路であると遺伝子レベルで示唆された。しかし、銅によるpOAH遺伝子発現の増大は数倍程度であることが示された。銅を含有させた木材試験体を本菌で腐朽させると、試験体表面に薄緑色の物質が観察された。X線吸収微細構造の解析により、シュウ酸銅であることが示された。その結果本菌は木材より外部に銅を移動する能力を有することが強く示唆された。以下、サブ課題ごと達成度を記述する。サブ課題1.銅木材防腐剤含有廃材の銅耐性担子菌を用いた腐朽処理による銅除去率の決定と、銅可溶化・運搬機構の解析に関する達成度平成24年度は、オオウズラタケ、チョークアナタケ、カワラタケ、自然界から採取した菌J、Nにより腐朽処理し、各菌の銅除去率の決定を達成した。しかし、銅可溶化・運搬される機構の解析については、当初の計画では、銅が可溶化し運搬される際の予測構造体である可溶性シュウ酸銅塩の標品をまず合成し、腐朽過程に生成する塩と構造を比較し、当該可溶性塩が生成しているか明らかにする予定であった。しかし、標品塩合成のため、さらに参考文献を調査する必要があることを認識し、平成24年度は調査に費やしたので、標品の合成は平成25年度に達成する予定である。サブ課題2.オオウズラタケの細胞内銅耐性機構の解析に関する達成度当初の計画では、銅を含む液体培地において菌糸を培養し、銅耐性に重要な働きをするシュウ酸の生合成や分泌に及ぼす銅の影響を、遺伝子レベルで検討する予定であった。しかし、液体培地の条件下では、銅がシュウ酸分泌量、シュウ酸生合成遺伝子の発現に大きな影響を及ぼさない結果を平成23年度得た。その結果を踏まえ、本研究の目的達成には、銅木材防腐剤含有廃材の腐朽処理条件下、銅がシュウ酸生合成に及ぼす影響を検討することが必要と考え、平成25年度検討することとした。その結果を踏まえて、当初の計画である細胞内銅耐性機構の解明の中心であるシュウ酸生合成に対する銅の影響を遺伝子レベルで明らかにしていく予定である。
動的インバースフォールディングと統計法則

蛋白質にとって可能な配列数は莫大で、生物の進化史的な時間の範囲内に広大な配列空間をくまなく探して最適化することは不可能であるように思われる。どのような仕方によって、広大な配列空間から現存の蛋白質が選ばれてきたのであろうか?この問題を考えるために、1)スピングラス模型、2)ランダムエネルギー模型、3)経験的ポテンシャルを用いた模型、4)格子模型を用いた次の4つの理論的アプローチを試みた。機能を持つためには活性部位の構造が適切な空間配置を保たなければならない。そこで、活性部位の構造が適切である、という条件を用いて配列を選択するシミュレーションを行うと、活性部位から離れた場所にも2次構造が発達し、フォールド能力を持つ配列が現れるという結果が得られた。機能の若干の向上が2次構造の発現に大きく寄与する例が報告された。また、機能を持つ全体構造は非常に多数存在し、その一つがゆらぎによって偶然選ばれること、選ばれた全体構造を最安定化するように配列は進化せず、機能を保持できる範囲の多数の配列の間を中立的にゆらぐこと、この2つの理由により、全配列空間の網羅的探索なしでも、実際的な時間内でフォールド能力を持つ配列が選択されうることが示された。さらに、配列空間の構造とフォールディングファネルとの相関を分析することにより、蛋白質における進化的側面と物理化学的側面の関係を明らかにしていけるのではないかと、将来の研究の可能性が予想される。
機械油の使用過程における変性と毒性の発現ー産業衛生学的見地からの検討ー

機械油が使用過程で変性し、予知できない毒性が出現する可能性に着目し、以下の実験的研究を行った。本実験で使用した機械油は本学内及び協力の得られた事業所から提供された物である。1)機械油の使用過程における毒性の検出と経時的モニタリング:毒性の検出は変異原性を中心に行った。機械油は多物質の混合物であるため、Sep-PaK分画抽出及びブルーコットン抽出を行った後、Ames法を適用した。変異原性を使用前後で検討すると、使用後に変異原性を呈する製品が存在したので、30日毎に試料採取を行い変異原性のモニタリングを行った。その結果、60ー90日間の循環使用で変異原性が出現する水溶性切削研磨剤があり、その強さは、最高1246His^+rev/100μlであった。このことを事業所に報告したところ他の製品へと変更され、同一の試料を用いた実験が困難となったが、作業者の健康保護面に本研究結果が反映されたとも考えることができた。2)作業環境気中から暴露量測定について:7μmを境に2段階に分級できるカスケードインパクタ式サンプラーのヘッドを応用し、携帯ポンプで吸引採気して、機械工場におけるオイルミストの捕集実験を行った。オイルミストをステンレス板に直接捕集し、CCl_4で洗浄抽出した後、赤外線吸光による油分濃度計で測定する方法を検討した。その結果、従来法のローボリウムサンプラーで重量濃度として求めた値との間に、幾何平均濃度であればγ=0.869の高い相関が認められた。このことは、機械工場において、作業者の行動に付随した暴露評価に有効な方法と思われた。以上の研究結果をまとめると、機械油は使用過程で新たな毒性が出現する可能性があるので、経時的な毒性のモニタリングと作業者の個人暴露量の測定を併用すれば、機械作業者の健康障害防止に対する現実的な対応が可能となることが示された。材料と方法:本学内及び某部品工場の金属加工施設から提供された、水溶性切削研磨剤(機械油)11種の、未使用原液及び稀釈後使用中液を実験材料とした。これらの機械油は、貯留槽を介して循環供給され、年23回全液交換が行なわれている。予め行なった変異原性スクリーニングから、使用中液に陽性を認めた4種を対象として、全液交換時を起点として30日毎に変異原性モニタリングを行なった。その際、試料をそのまゝ用いると、殺菌剤によると思われる干渉(Killing)あるいは雑菌の生育が認められ、判定困難となる。そこで、三環以上の芳香環を特異的に吸着回収するBlue Cotton及び逆層分配抽出カラムSepPaK【C_(18)】の2方法による前処理を行ない、各々の抽出分画について、Ames法による変異原性試験を適用した。用いた菌種はTA98とTA100であり、S9mixによる代謝活性化も検討した。結果と考察:経時変化に併う変異原性の検出結果は、当初陰性であった機械油のうち1種に、使用開始後60日及び90日経過した時点で、明らかな陽性を示す分画が出現した。これは、使用過程における新らたな毒性の発現を示唆するものである。ここで検出された変異原性は、Blue Cotton抽出-TA98検出系では弱い陽性を示したが、SepPaK【C_(18)】通過分画-TA100検出系ではより強い陽性が認められた。

そこでこの分画を、高速液体クロマトグラフで更に分画分取し、TA100を用いた変異原性クロマトグラムとすると、変異原性の局在がより明確となった。また、この分画は、ニトロ基還元酵素欠損株TA100NRに対して、TA100と同等の作用を示したことから、ニトロ基を持たない物質に由来することが推定された。一方、前処理方法から推定される物性は、三環以上の芳香環を持たない、SepPak【C_(18)】で保持回収されない高極性物質、が主体と考えられた。今回、使用過程で検出された変異原性物質は複数存在する可能性が高く、その同定ならびに生成条件の検討と毒性面での深求は次年度以後の課題である。1.作業環境気中のオイルミストの捕集:〔方法〕:実験的に平面研削盤(水溶性機械油使用)を定常状態で運転させ,研削面より水平方向に1m地上より1mの高さにAndersenサンプラーを設置し,ガラス線維濾紙上に15180分間採気吸着後の粒径分布を観察した.〔結果〕:15分間の採気では, 12.5μm径付近に谷を有する二峰性分布が認められたが, 90分間以上の採気では大粒径の峰が小粒径方向に移動し,一峰性に近似する傾向があった.捕集用濾紙の材質の外,流量と通気時間の影響を検討中である.次に個人サンプラーへの応用を考え,携帯粉じんサンプラーのhead部分を応用して粒径を二段階に分級捕集する方法を実験中である.吸着材にはガラス線維濾紙の外細孔濾紙を用い,流量を22.5l毎分として回収能力を調べている.この方法は,油性機械油の間歇的高濃度ミストの捕集にも対応できるものと考えている.2.毒性の検出:〔方法〕:毒性の指標は変異原性とし, umu法を中心に検討した.某機械工場より提供された機械油(油性3種類水溶性5種類)及び防錆剤(油性および水溶性各1種類)をDMSO溶液として使用した.水溶性機械油はSepPaKC_<18>により3分画とし濃縮後0.110μl当量/well,油性のそれは0.11.0μl/wellの範囲で量-反応関係を観察した.更に油性機械油及び防錆剤については, DMSOで段階稀釈した試料(0.11.0μl/well)-定量の陽性標品(Tr-P-1:100ng/well)を添加し,変異原性試験の干渉要因として機械自身の抗変異原作用を検討した.〔結果〕:油性防錆剤に弱い変異原性を示す傾向が認められた外は陰性もしくはKillingを示した.一方,油性機械油及び防錆剤のすべては試料添加量に応じて,一定量のTr-P-1に由来する変異原性の低下が観察され程度の差はあるものの抗変異原作用を有することが認められた.この作用は,機械油の使用前後で著明な変化はなかった.更にこの干渉物質の特定と機序の解明は今後の検討課題である.1)作業環境気中からの毒性成分の回収と検出:7μmを境に2段階に分級できる、カスケードインパクタ式サンプラーのヘッドを応用し、携帯ポンプで吸引採気して、機械工場におけるオイルミストの捕集実験を行った。オイルミストをステンレス板に直接捕集し、CCl_4で洗浄抽出した後、赤外吸光度による油分濃度計で測定する方法を検討した。その結果、対照として同時に測定した、従来法のローボリウムサンプラーマガラス繊維濾紙上に吸着捕集し、重量濃度として求めた値との間に、幾何平均濃度であれば、γ=0.869の高い相関が認められた。ステンレス板への直接捕集により採気中の流量は安定に保たれ、油分濃度計の使用により微量油分の測定が可能であった。このことは機械工場において、作業者の行動に附随した暴露の評価に有効な方法と思われた。
運動制限を有する患者に対するストレッチと熱刺激を併用した筋萎縮治療戦略の確立

本研究では,培養細胞とモデル動物を用いて,ストレッチと熱刺激の併用が廃用性筋萎縮の進行過程や回復過程に及ぼす影響を検討した。その結果,熱刺激はタンパク質分解系を制御する転写因子の活性化を抑制し,筋萎縮の進行を抑制する可能性が示唆された。また,ストレッチはタンパク質合成系のシグナル伝達分子を活性化させ,筋萎縮の回復を促進する可能性が示唆された。したがって,タンパク質分解を抑制する熱刺激とタンパク質合成を促進するストレッチを併用した治療戦略は,運動制限を有する患者の廃用性筋萎縮に対して有効に作用すると推察される。本研究課題では,メカニカルストレスや熱などの物理的刺激に対する筋細胞応答に着目し,ストレッチまたは熱刺激が筋萎縮の進行過程に及ぼす影響とその作用機序の解明を行い,臨床応用に向けた科学的エビデンスを集積するとともに,ストレッチと熱刺激を組み合わせた治療介入が,より効果的かつ効率的に筋萎縮の進行を抑制するのではないかといった仮説を培養骨格筋細胞(C2C12筋管細胞)と筋萎縮モデル動物を用いて検証することが目的である。平成25年度は,平成24年度に得られた結果を基礎資料として,ストレッチによって誘導される筋肥大メカニズムならびに筋萎縮回復促進メカニズムを検討した。C2C12筋管細胞を用いた培養細胞実験では,ストレッチにより(1)筋管細胞の肥大が生じるとともに,(2)タンパク質合成系の細胞内情報伝達分子(p70S6K,ERK1/2,p38MAPK)が活性化(リン酸化)することを確認した。さらに,mTORC1阻害薬であるrapamycinを投与すると(3)ストレッチによる筋管細胞の肥大が抑制され,(4)ストレッチによるp70S6Kの活性化も抑制されることを確認した。したがって,従来の報告と同様に,ストレッチによる筋肥大はmTORC1/p70S6K経路を介して引き起こされることが示唆された。筋萎縮モデルラットを用いた動物実験では,ストレッチが不動化によって生じたヒラメ筋の萎縮の回復過程に与える影響を検討した。その結果,不動解除後に行うストレッチは(5)筋萎縮の回復を促進するが,(6)ストレッチの対象筋であるヒラメ筋内のheat shock protein(Hsp)72発現量に影響を与えなかった。したがって,ストレッチは骨格筋の量的変化を引き起こして筋萎縮の回復を促進するが,その作用機序にHsp72が関与している可能性は低いことが窺えた。積極的な身体運動は,廃用症候群やサルコペニアの主症状の一つである筋萎縮の改善や予防に有効であるが,臨床で遭遇する患者の中には整形外科疾患や心循環器疾患を合併している者も多く存在するため,その代償となる治療法の早期開発が求められている。そこで本研究では,メカニカルストレスや熱などの物理的刺激に対する筋細胞応答に着目し,ストレッチまたは熱刺激が筋萎縮の進行過程に及ぼす影響とその作用機序の解明を行い,臨床応用に向けた科学的エビデンスを集積するとともに,ストレッチと熱刺激を組み合わせた治療介入が,タンパク質の合成能と分解能を相加的に改善することでより効果的かつ効率的に筋萎縮の進行を抑制するのではないかといった仮説を培養骨格筋細胞(C2C12筋管細胞)と筋萎縮モデル動物を用いて検証することが目的である。ストレッチ効果を検証した実験では,(1)ストレッチにより筋管細胞の肥大が生じるが,(2)その肥大はインテグリンβ1/β3阻害薬(echistatin)により抑制されることを明らかにした。熱刺激効果を検証した実験では,(3)糖質コルチコイド投与により筋管細胞の萎縮が誘導されるが,(4)その萎縮進行はheat shock protein(Hsp)72やHsp25/27発現量を増加させる熱刺激により抑制されること,および(5)タンパク質分解系を制御するforkhead box-containing protein O(FOXO)やnuclear factor-kappa B(NF-κB)の活性化も熱刺激により抑制されることを明らかにした。今後は,ストレッチと熱刺激を組み合わせて行うことで加算効果が得られるかどうかを検討していく。また,培養細胞実験で得られた結果を基礎資料として,筋萎縮モデル動物を用い,ストレッチ,熱刺激,またはそれらの併用による治療介入を行い,その効果検証を進めていく。本研究は,ストレッチまたは熱刺激が筋萎縮の進行過程に及ぼす影響とその作用機序を解明するとともに,ストレッチと熱刺激を組み合わせた治療介入が,タンパク質の合成能と分解能を相加的に改善することで,より効果的かつ効率的に筋萎縮の進行を抑制するのではないかといった仮説を培養骨格筋細胞(C2C12筋管細胞)と筋萎縮モデル動物を用いて検証することを目的としている。平成24年度においては,まず,C2C12筋管細胞を対象に用いて,ストレッチにより筋管細胞が肥大することや,その筋肥大はインテグリンβ1またはβ3を介して引き起こされることを明らかにした。

また,熱刺激により糖質コルチコイド誘導性筋萎縮の進行が抑制されるとともに,熱刺激による筋萎縮の進行抑制作用機序の一つとして,Hsp72やHsp25/27発現量の増加を介したFOXOとNF-κBの活性化抑制が関与する可能性を示した。以上の検証は,培養細胞実験に基づくものであるが,その成果は筋萎縮の改善や予防を目的とした新たな方法論の開発につながる基礎的資料を提供することができるものと確信しており,筋障害に対する安全かつ効果的な治療法の在り方にも示唆を与えることができるものと考えている。平成24年度に行ったC2C12筋管細胞を用いた培養細胞実験では,ストレッチにより筋管細胞が肥大することや,熱刺激により筋萎縮の進行が抑制されることなどを確認した。また,現在,筋萎縮の進行に対するストレッチと熱刺激の併用効果を検証する目的で,伸張可能なシリコン培地に培養した筋管細胞に対して糖質コルチコイドを投与し,安定性・再現性高く萎縮を誘導できる培養・刺激条件を検討している。今後は,これらの結果を基に,ストレッチと熱刺激を組み合わせた治療介入が糖質コルチコイド誘導性筋萎縮の進行に対して相加的に作用するかどうかを,組織病理学的,生化学的,分子生物学的指標を用いて検討する。次いで,培養細胞実験で得られたデータを基礎資料として,筋萎縮モデル動物に対して,ストレッチ,熱刺激,またはそれらの併用による治療介入を行い,その効果検証を行う。今後の研究の推進方策で述べたように,平成24年度の後半においては,筋萎縮の進行に対するストレッチと熱刺激を組み合わせた治療介入効果を検証する目的で,シリコン培地に培養した筋管細胞を萎縮させることを試みた。しかし,細胞培養ディッシュに培養した時とは異なり,タンパク質分解を亢進する糖質コルチコイドを投与すると筋管細胞が脆弱化し,長期培養が困難であったため,高安定性・高再現性に萎縮させることができる培養・刺激条件を詳細に検討する必要が出てきたことから,当初立案していた実験計画に遅延が生じた。そのため,平成24年度に実施予定であったストレッチと熱刺激の併用効果を探る培養細胞実験に関わる研究費の一部を次年度使用額として繰り越す運びとなった。したがって,平成25年度においては,培養骨格筋細胞と実験動物を用いるため,細胞培養や動物飼育などに必要な消耗品(培養容器・培地・試薬など)を購入する。また,各実験終了後には生化学的検索と分子生物学的検索を各種抗体や試薬,測定キットを用いて実施するため,これらの消耗品を購入する。その他,本研究課題に関する情報収集や成果発表を目的に国内外の関連学会への参加を予定しており,その旅費が必要となる。また,本研究課題に関する研究打ち合わせや研究成果の発表に伴い,謝金,会議費,印刷費,英文校閲料,投稿料などが必要となる。そのため,これらに研究費を充当する予定である。
18世紀イスラーム思想改革運動におけるアブー・ハーミド・ガザーリーの思想受容

本研究は、近現代の「イスラーム古典思想改革運動」の中でのイスラーム学古典再解釈の実態解明を目的としている。具体的には、(1)古典期の大学者アブー・ハーミド・ガザーリー(d.1111)の著作が、18世紀から現代まで続く「イスラーム古典思想改革運動」の中でどのように再評価されたかを、イスラーム社会の近代化を図る近現代の知識人と、それに抵抗する勢力双方の立場から解明する。また、(2)古典再評価の担い手を単純に「近代化推進派/抵抗派」へと二分するだけでなく、移民により民族的構成が流動化する中東諸国の中で、どのような政治宗教勢力が権威的団体として機能しているかをフィールドワークにより解明する。
糖尿病ラットモデルにおける歯周組織の骨吸収因子発現の検討

実験的歯周炎を惹起した糖尿病モデルラットでは,骨吸収量が多く重篤な歯周炎が認められた.この機序としてLBP遺伝子発現の増加により,歯周病関連細菌菌体成分であるLPSの感受性が亢進することが考えられた.また,Th2反応の減弱により,歯周組織の防御機構が低下することが考えられた.これらのことから,糖尿病を併発している患者における歯周病の増悪に関する生物学的メカニズムの一端が示された.実験的歯周炎を惹起した糖尿病モデルラットでは,骨吸収量が多く重篤な歯周炎が認められた.この機序としてLBP遺伝子発現の増加により,歯周病関連細菌菌体成分であるLPSの感受性が亢進することが考えられた.また,Th2反応の減弱により,歯周組織の防御機構が低下することが考えられた.これらのことから,糖尿病を併発している患者における歯周病の増悪に関する生物学的メカニズムの一端が示された.生活習慣病の一つである糖尿病と歯周病との関係は,相互に影響を及ぼすと考えられている.しかし,両疾患の関与機序の関する詳細なメカニズムは,未だ不明である.今回、我々DZucker Diabetic Fatty Rat (ZDF)を用いて,実験的歯周炎を惹起させた歯肉における網羅的な遺伝子発現解析を行い,その候補となる因子の同定を目的とした.今後は実験的歯周炎惹起7日後においても同様に検討する予定である.生活習慣病の一つである糖尿病と歯周病との関係は,相互に影響を及ぼすと考えられている.しかし,両疾患の関与機序の関する詳細なメカニズムは,未だ不明である.今回、我々はZucker Diabetic Fatty Rat (ZDF)を用いて,実験的歯周炎を惹起させた歯肉における網羅的な遺伝子発現解析を行い,その候補となる因子の同定を目的とした.昨年度の結果より,両群ともに実験的歯周炎惹起0,28,42,56日後の歯槽骨の変化を経時的にμCTにて観察した結果,ZDF群でコントロール群と比較し,骨吸収量が多く重篤な歯周炎が認められた.また,実験的歯周炎惹起2日後の歯肉において,ZDF群でコントロール群に比較しLBPの遺伝子発現が有意に高かった.今年度は,実験的歯周炎惹起7日後の歯肉において,マイクロアレイにて網羅的遺伝子解析を行い,ZDF群でコントロール群に比較し2倍以上の発現差が認められる既知遺伝子は74遺伝子,0.5倍以下の発現差が認められる既知遺伝子は32遺伝子だった.そのなかでIL-24に着目し,Th1/Th2バランスに関与する他のサイトカインも含めReal-time PCR法で解析を行った。ZDF群でコントロール群に比較し,IL-10とIL-24が有意に低い発現差を認めた.一方,IL-2は有意に高い発現差を認め,IFN-g及びIL-12についても発現差の高い傾向を認めた.本研究の結果より,糖尿病疾患モデルラットにおいて,LBP遺伝子発現の増加により,歯周病関連細菌菌体成分であるLPSの感受性が亢進している可能性が示唆された.またTh2反応の減弱により,歯周組織の防御機構が低下している可能性が示唆された.
接着強さの耐久性と長期臨床成績との関連

う蝕に罹患した歯に歯冠色での修復を行う場合に最も多く用いられる材料としてコンポジットレジンがある。このコンポジットレジンを歯に接着させるための接着材としてボンディングシステムが用いられるが、この操作手順を簡略化させる目的で接着させる面へのリン酸処理を省略する場合がある。こうした省略が修復物の予後に影響するかどうかについて検討した。リン酸処理の省略は、コンポジットレジンのエナメル質への接着強さを低下させ、適合性の早期劣化を引き起こすことが示された。新規象牙質ボンディングシステムSI-R20401を使用した歯頚部レジン修復において窩縁部エナメル質との接合状態及びヒト抜去歯に対する接着強さの関連について検討した。【材料および方法】引っ張り接着強さ試験ヒト抜去中切歯の唇面を、耐水研磨紙#320で平坦に削除し、エナメル質または象牙質を露出させた。次いでリン酸にて15秒処理した後SI-R20401を使用したリン酸処理群とリン酸処理をせずそのままSI-R20401を使用した無処理群にコンポジットレジンを填塞し60秒間光照射し硬化させた。24時間37°C蒸留水中に保管後、引っ張り接着強さを測定した。試料の個数は各群6個とした。臨床成績唇頬側歯頚部にう蝕やWSDまたは根面う蝕を有する患者に対して、窩洞形成を行い、1と同様の方法にてレジン修復を行なった。その後定期的にリコールし、東北大学修復物経過判定基準に従い臨床成績の評価とレプリカによって辺縁部の適合状態をSEMにて観察した。【結果】1.エナメル質に対しては、リン酸処理群が無処理群に対し有意に高い接着強さを示した。いっぽう象牙質においてはリン酸処理の有無によって接着強さに差は無かった。無処理群、リン酸処理群ともすべての症例において、観察期間中に臨床的不快症状はみられず、臨床成績は良好であった。3.辺縁部の適合状態をレプリカSEM観察すると、無処理群では、多くの試料において、研磨直後よりレジン辺縁部に微小破折がみられた。一方、リン酸処理群では、ほとんどの試料において、レジン辺縁部に微小破折はみられず、適合状態は良好であった。【考察および結論】今回報告したSI-R20401は、無処理群の場合、多くの試料でエナメル質窩縁部に微小破折がみられた。15秒のリン酸処理を併用することにより、接着強さと接合状態は顕著に改善したことから、エナメル質にはリン酸処理を併用することが有効と思われるセルフエッチィングタイプボンディングシステムと化学重合型コンポジットレジンの組み合わせにおける象牙質面およびエナメル質面への接着に与える酸素による重合阻害の影響について検討した。【材料および方法】種々の条件下でヒト抜去歯象牙質およびエナメル質表面への接着強さを測定して大気中の酸素によって引き起こされるレジンの重合阻害による接着強さへの影響について検討した。コントロール群として1.大気中でセルフエッチィングタイプボンディングシステム(i-Bond)を適用後、化学重合型コンポジットレジン(Core Paste)を象牙質面もしくはエナメル質に接着させる。対照群として、2.重合阻害されているボンディング材の表層をエタノールで拭き取る。3,4.窒素ガス雰囲気中あるいはグリセロールでボンディング材を覆った状態でボンディング材を重合させる。5,6.ボンディング材を重合後、1分間もしくは5分間グリセロールで被覆する。7,8.化学重合型コンポジットレジンを充填する前にさらに-層の介在レジンを適用させる。この介在レジンに未重合ボンディングシステムに残留する酸性モノマーを中和する効果のあるレジン(0,8%anion exchange resin)を混合して用いる。【結果】セルフエッチィングタイプボンディングシステムに酸素による重合阻害が残留する条件下では、接着強さの低下が顕著であった。【考察および結論】ボンディングシステムを大気中で重合させると、ボンディング剤に未重合部分が残留して接着強さを低下させる原因となる。特に象牙質面に対しては、象牙質中に含まれる水中に酸素が溶け込んでいるために、象牙質側と大気中に曝されている側の双方から影響を受ける。ボンディング材中に残留する未重合部分は、その後充填するコンポジットレジンの重合にも影響を与えている。介在レジンに未重合ボンディングシステムに残留する酸性モノマーを中和する効果のあるレジン(8%anionexchange resin)を混合して適用後に化学重合型コンポジットレジン(Core Paste)を象牙質面もしくはエナメル質に接着させることによって、酸素による重合阻害の影響を回避することが可能であることが示された。近年、歯科治療において感染防止対策の重要性が広く認識され、コンポジットレジン修復において必須の診療器具である光照射器の先端部分を、病原性微生物やウイルスから保護するための被覆材が使用されるようになってきている。本研究の目的は光照射器先端に被覆材を使用することによる、光照射強度の減衰程度と接着強さに与える影響を調べることにある。【材料および方法】

1.照射光量測定:ハロゲンタイプ14台とLEDタイプ2台計16台の光照射器の照射光量を測定し、さらに照射器先端の被覆材を使用した状態での測定を行い比較した。試料数は各群5とした。2.接着強さ測定:ヒト抜去大臼歯象牙質平坦面に4種のボンディングシステムを適用後、コンポジットレジンを充填し被覆材を使用もしくは不使用での光照射を行った。試料作成後直ちに37°C水中に保管して24時間浸漬後に引っ張り接着強さを測定して比較した。【結果および考察】1.照射光量:今回測定に用いた光照射器の照射光量は被覆材使用により最小5%から最大18%、平均12±4%の低下率を示した。分散分析によって被覆材使用により有意に照射光量は低下することが示され、各照射器間にも有意差が認められた。被覆材使用による照射光量低下に比較すると、長期間の照射器使用による光量低下がきわめて大きいため、照射器には定期的な光量の検査が必要であることが示された。2.接着強さ:被覆材の有無によって接着強さに有意差は認められなかった。接着強さ試験に用いたハロゲン照射器の被覆材使用による光量低下は10%であったが、この程度の光量低下では接着強さに影響を与えないものと考えられた。
ミリ波ドップラーレーダー・境界層レーダーを用いた霧の発生機構に関する観測的研究

空港周辺や高速道路等で霧が発生すると、視程の悪化により航空機運航や車両の運行に大きな障害になる。このように実生活への影響も大きいことから、従来から霧の観測研究はさかんに行われてきている。しかしながら、それらの観測のほとんどは光学観測やゾンデ・地上気象測器を用いた観測が中心であり、霧の空間分布が観測された例はほとんどない。このような理由から、霧について、まだ基本的なことさえ理解されていないことも多い。我々が開発した車載型ミリ波(35GHz帯)ドップラーレーダーはアンテナをスキャンすることで霧の3次元的な分布状態を観測することが可能である。また、車載型Sバンド(3GHz帯)境界層レーダーは天候に左右されることなく風の鉛直プロファイルを連続的に観測することができる。本研究では、これらのレーダーを用いて、霧の空間分布を定量的に解明し、霧の特徴、発生条件、発生・消滅メカニズムなどを明らかにすることを目的とする。今年度は夏季に海霧が頻発する釧路市に車載型ミリ波ドップラーレーダーを設置し、気象庁の霧レーダー、京大防災研のドップラーソーダー、三菱電機(株)のコヒーレントライダー等との協同観測を実施した。海霧の中に周期1km程度の周期的な構造を持つものが存在し、その構造は高度200m以上では鉛直に立っているものの、高度200m以下では高度と共に北に傾いていることが明らかとなった。その原因は、高度600m程度に存在する周期構造を持つ層雲から、霧粒子が落下し、それが背景風に流されるためであると結論した。まず夏季に海霧が頻発する釧路市に車載型ミリ波ドップラーレーダーを設置し、気象庁の霧レーダーとの協同観測を実施した。海霧の中に周期1km程度の周期的な構造を持つものが存在することが明らかとなった。次いで、秋季にミリ波ドップラーレーダーとSバンド境界層レーダーをやはり霧の頻発地域として知られる三次市の三次盆地に設置し、観測を実施した。ミリ波レーダーによる霧の3次元分布観測から、霧の発達過程では下層でできた霧が徐々に上層に広がって行き、逆に消滅過程では上層から徐々に消えることが分かった。
６者系の共系統地理解析：アリ植物をめぐる生物群集における地理的多様化プロセス

熱帯雨林の高い生物多様性を産み出した要因として,植物・昆虫間の共進化がもっとも重要であるとされる.では,この共進化を介した多様化はいつ頃始まったのであろうか?本研究では,熱帯アジアのアリ植物をめぐる6者系の共進化関係が形成された歴史的過程を分子系統学的手法を用いて推定した.その結果,アリ植物をめぐる生物群集は,約2000万年前に起源した植物・アリ共生が基盤となり,逐次的に他の群集メンバーが参入することで形成されたことが明らかになった.さらに,群集メンバーそれぞれの遺伝的分化は地理的に同調して起こった可能性が示された.1)サンプリングマレー半島の7地点(エンダウロンピン,キャメロン,ゲンティン,ゴンバック,フレーザー,タイピン,マラヤ大学構内)およびボルネオ島の1地点(ランビル)において,アリ植物オオバギ属に共生・寄生する昆虫類の調査をおこない,植物・アリ・カイガラムシ・シジミチョウ・タマバエ・カメムシのDNA標本を採集した.カイガラムシおよびカメムシに関しては形態による種同定の結果が得られ,カイガラムシについてはヒラタカタカイガラムシ属の1種,カメムシについてはヒョウタンカスメカメムシ属の7種がそれぞれ新種として発見された.2)遺伝子マーカーの検索と開発これまでに検索・開発した遺伝子マーカーを以下に列記する.アリ:6つの核遺伝子領域(28S rDNA, Argk, Histon 3, Ef-1a, LwRh, WG)および5座位のマイクロサテライト領域;カイガラムシ:2つの核遺伝子領域(Ef-1a exon and intron, WG);シジミチョウ:3つのmtDNA遺伝子領域(COI, ND5, 16S rRNA)および3つの核遺伝子領域(28S rDNA, CAD, ITS-2);タマバエ:1つのmtDNA遺伝子領域(COI);カメムシ:1つのmtDNA遺伝子領域(COI).3)分子系統解析および集団遺伝学的解析6つの核遺伝子領域に基づく分子系統解析と5座位のマイクロサテライト領域を用いたクラスター解析をおこなった結果,アリは6つの系統に分化することが明らかになった.また,2つの核遺伝子領域に基づく分子系解析をおこなった結果,カイガラムシは9つの系統に分化すること,および,それぞれの系統には単一のカイガラムシ種が対応していることが明らかになった.その他のシジミチョウ,タマバエおよびカメムシに関しては,それぞれの遺伝子においてDNA断片の増幅が確認されている.1)サンプリング:マレー半島の3地点(キャメロン,ゴンバック,タイピン),ボルネオ島の1地点(ランビル)及びスマトラ島の1地点(パダン)において,植物・アリ・カイガラムシ・シジミチョウ・カメムシ・タマバエのDNA標本を採集した.3)遺伝子解析:上記の遺伝子マーカーを用いて,オオバギ属に共生・寄生する昆虫類の分子系統解析を行った結果,それぞれにおける系統分化と寄主特異性のパターンが明らかになった.アリ・カイガラムシでは,核遺伝子マーカーを用いることによって,これまでのmtDNA解析では解明できなかった寄主特異性の実態が明らかになった.シジミチョウでは,より頑健な系統樹の再構築に成功し,好蟻性形質の消失が派生的に起こったことが明らかになった.カメムシでは,分岐年代の推定に成功し,カメムシはオオバギ・アリ共生の進化の初期段階から,この系に関与していたことが明らかになった.タマバエでは,1種のオオバギに複数のタマバエ系統(種)が寄生する場合があることが明らかになった.4)今後の展開:今回の解析によって,オオバギと共生アリの寄主特異性が高いことが再検証された.一方,近接した2地点間で,共生アリが寄主植物を乗り換えている場合があることも観察された.今後は,共生アリの寄主転換が起こる要因について検証していく必要があるだろう.熱帯雨林の高い生物多様性を産み出した要因として,植物・昆虫間の共進化がもっとも重要であるとされる.では,この共進化を介した多様化はいつ頃始まったのであろうか?本研究では,熱帯アジアのアリ植物をめぐる6者系の共進化関係が形成された歴史的過程を分子系統学的手法を用いて推定した.その結果,アリ植物をめぐる生物群集は,約2000万年前に起源した植物・アリ共生が基盤となり,逐次的に他の群集メンバーが参入することで形成されたことが明らかになった.さらに,群集メンバーそれぞれの遺伝的分化は地理的に同調して起こった可能性が示された.1)サンプリングマレー半島の5地点(キャメロン,ゲンティン,ゴンバック,フレーザー,マラヤ大学構内)とボルネオ島の1地点(ランビル)において,共同研究者らと共にアリ植物オオバギ属に共生・寄生する昆虫群集の調査をおこなった.オオバギ・アリ・カイガラムシ・シジミチョウ・タマバエ・ナナフシのDNA標本を,一本のオオバギ株から同時に採集した.オオバギをめぐる昆虫群集には基本的に高い寄主特異性がみられた.また,マレー半島にはオオバギに寄主特異的なナナフシが分布していないこと,および,マレー半島の標高1000m以上では共生カイガラムシなしでオオバギ・アリ共生系が成立していることが明らかになった.2)予備的な分子地理系統樹の作成アリ・カイガラムシ・シジミチョウ・タマバエに関して,地域間の遺伝的分化が検出可能な遺伝子マーカーの検索をおこなった.

アリは3つの核遺伝子領域,カイガラムシは2つの核遺伝子領域,シジミチョウは3つの核遺伝子領域および3つのミトコンドリア遺伝子領域,タマバエは1つのミトコンドリア遺伝子領域をそれぞれ選定した.検索した遺伝子マーカーを用いて,アリ・カイガラムシ・シジミチョウ・タマバエの予備的な分子系統樹を作成した.カイガラムシ・シジミチョウ・タマバエに関しては地理的な変異を検出できる分子系統樹が得られたが,アリの核遺伝子系統樹の解像度は低くかった.今後,マイクロサテライト解析・AFLP等のフラグメント解析を含めた核遺伝子マーカーの検索を引き続きおこなう必要がある.来年度は,サンプリングと分子地理系統解析を引き続きおこない,群集メンバーの分子地理系統樹に相関があるかどうかを探る.東南アジアの複数地点において,アリ植物オオバギ属と生物間相互作用を結ぶ昆虫類の採集をおこない,分子系統地理解析に必要なサンプルの大部分が集まった.これに伴い,アリ植物オオバギ属に寄生するカメムシ類の種組成と生態に関して新知見が得られた.また,それぞれの群集メンバーについて遺伝子マーカーの開発も進んでおり,信頼性の高い分子地理系統樹が作成できる目途が立った.特に,アリのマイクロサテライト解析が軌道に乗り,安価に早くアリ系統の判別をすることが可能になった.これらの方法が確立したことによって,共生者と寄生者間の寄主特異性の検証や遺伝的多様性の比較解析をおこなうことが可能となった.マレー半島およびボルネオ島の複数地点において,共同研究者らと共に,アリ植物オオバギ属に共生・寄生する昆虫群集の採集をおこない,分子地理系統解析に十分な量のDNAサンプルが集まりつつある.また,群集メンバーそれぞれの遺伝子マーカーの開発もすすんでおり,カイガラムシ・シジミチョウ・タマバエに関しては地域間の遺伝的分化が検出可能なPCRプライマーが発見された.しかし,アリの核遺伝子マーカーの開発は難航しており,マイクロサテライト解析を含めた核遺伝子マーカーの検索を引き続きおこなう必要がある.平成23年度の研究課題は,東南アジア複数地点におけるサンプリングと予備的な分子系統樹の作成であったため,本研究はおおむね順調に進展しているといえる.これまでの研究において,サンプリングおよび遺伝子マーカーの開発に一定の成果が得られた.よって,今後は,群集メンバーのそれぞれについて分子地理系統樹の作成をすすめ,遺伝的多様化の異所性・同所性解析をおこなう.異所的な遺伝的分化が検出されたペアは,遺伝距離の相関があるか否かを検証し,異所的な共分化が起こっているか否かを検証する.一方,同所的な遺伝的分化が得られたペアは,同所的な寄主転換が遺伝的分化を引き起こしているか否かを検証する.なお,オオバギ寄生性のナナフシは,ボルネオ島では高密度で分布が確認されていたので,オオバギ共生系の主要な寄生者と考えられたが,マレー半島には分布しないことが明らかになった.よって,共系統地理解析にはナナフシに加え,カメムシを追加することになった.これまでの調査によって,寄生性カメムシ類の種多様性が高いことが明らかになり,アリ植物オオバギ属との共多様化が起こっていることが示唆されたからである.野外における採集方法のルーチーン化,DNAサンプルの一括管理,一度に96サンプルのDNA抽出をおこなうキットの購入,PCRプライマーの一括管理など,野外調査からDNA実験までの工程をより効率良くおこなうシステムを構築した.
日本の暖海性動物の東南アジア海域からの分化・拡散に関する研究(第1次)

昭和61年度のタイ現地調査で採集された海産動物は,魚類約2000点,軟体動物約2000点,原索・半索動物約500点,棘皮動物約200点,甲殻類約1000点である.これらの資料は一部を除き標本の作製を完了し,研究に着手できる状態になっている.現在,それぞれの動物群の専門家により研究が進められており,研究が完了したものから論文として発表しつつある.研究の段階として種の整理の状態から系統分類の研究まで,分類学的研究は,扱う動物群によって研究方法が異なる場合がある.したがって,ここでは分類群ごとに分けて研究成果の概要を報告する.魚類:これまでに300種以上が同定・分類された.最夛種の科はハゼ科であった.ハゼ類はタイ湾側の砂泥底やマングローブ帯,インド洋側のサンゴ礁など,いたるところに生息しており,タイでの新記録種,未記載種を含めて60種近くが採集された.ソンクラの海岸で採集されたマツバラトラギスは,これまで日本とタイ湾から2度報告されただけの稀な種で,その生態は不明な点が夛かったが,今回の調査による浅海の砂底に生息することが明らかになった.軟体動物:特色のある貝類について,(1)日本南部とタイで同種か,ごく近縁なものが分布し,分類学,生物地理学的に興味深い種類として,イヨスダレガイ,オンドリハマグリ,タイワンハマグリ,(2)生態学,分類学的に興味深い熱帯西太平洋の固有種としてオカナミマガシワガイ,カタヨリエガイ,(3)インド洋の固有種としてのベンガルイモガイ,コッパモシオガイ,キグチホラダマシ,が採集された(松隈,1988a,1988b,印刷中).原索・半索動物:タイ湾側で採集されたホヤ類・形態学的研究がなされ,17種が同定された.このうち15種がタイ湾からの新記録種である.また,17種のうち9種はこれまで日本からも見つかっている.注目すべき種としてはPolyandrocarpa属Polyandrocarpa亜属の一種がある.本種は生殖腺の終端に接して奇妙な無構造の一塊をもつ点で他に類をみない.組織化学的および電顕的検討を加えた結果,本種は新種の可能性が高い.棘皮動物:ヒトデ類は8科11種が採集された.現在,種の同定中である.甲殻類:タイ国の海産十脚甲殻類は現在562種で,そのうちタイ湾側から359種,インド洋側からは352種でほぼ同数の種類が知られている.両海域の共通豊は152種で,全種数の22.2%に相当する.今回の調査で約150種が採集され,タイ十脚甲殻類相の約27%を採集したことになる.同定作業がまだ進行中で,各地域の種数ははっきりしないが,次の種類はタイ国からの初記録である.Thacanophrys halimoides,Doclea calcitrapa(ケブカツノガニの一種),D.Japonica(ケブカツノガニ),Jonas distncta formosae(ヒゲガニの一種),Leueosia elata(コブシガニの一種),Thalamita admete(フタバベニツケモドキ),T.oculea(オクレベニツケガニ),T.tenuipes(ベニツケガニの一種),Etisus splendidus(オオアカヒヅメガニ).タイ産562種のうち260種が日本との共同種であるが,調査が進むにつれて,日本との共通豊は増加すると考えられる.タイの海産動物相についてのこれまでの研究は比較的に少なく,したがって,今回の研究の大半は採集した標本を同定し,タイの海産動物相を明らかにすることについやされた.本研究の最終目的である南日本の海産動物相の起源を探る研究のためには,タイ以外にフィリピン(第二次調査計画),インドネシア(第三次調査計画)での調査を待たねばならないが,今回の調査・研究により,タイの海産動物相が以前にも増くて豊かであることが明らかになった.昭和61年度のタイ現地調査で採集された海産動物は,魚類約2000点,軟体動物約2000点,原索・半索動物約500点,棘皮動物約200点,甲殻類約1000点である.これらの資料は一部を除き標本の作製を完了し,研究に着手できる状態になっている.現在,それぞれの動物群の専門家により研究が進められており,研究が完了したものから論文として発表しつつある.研究の段階として種の整理の状態から系統分類の研究まで,分類学的研究は,扱う動物群によって研究方法が異なる場合がある.したがって,ここでは分類群ごとに分けて研究成果の概要を報告する.魚類:これまでに300種以上が同定・分類された.最夛種の科はハゼ科であった.ハゼ類はタイ湾側の砂泥底やマングローブ帯,インド洋側のサンゴ礁など,いたるところに生息しており,タイでの新記録種,未記載種を含めて60種近くが採集された.ソンクラの海岸で採集されたマツバラトラギスは,これまで日本とタイ湾から2度報告されただけの稀な種で,その生態は不明な点が夛かったが,今回の調査による浅海の砂底に生息することが明らかになった.軟体動物:特色のある貝類について,

(1)日本南部とタイで同種か,ごく近縁なものが分布し,分類学,生物地理学的に興味深い種類として,イヨスダレガイ,オンドリハマグリ,タイワンハマグリ,(2)生態学,分類学的に興味深い熱帯西太平洋の固有種としてオカナミマガシワガイ,カタヨリエガイ,(3)インド洋の固有種としてのベンガルイモガイ,コッパモシオガイ,キグチホラダマシ,が採集された(松隈,1988a,1988b,印刷中).原索・半索動物:タイ湾側で採集されたホヤ類・形態学的研究がなされ,17種が同定された.このうち15種がタイ湾からの新記録種である.また,17種のうち9種はこれまで日本からも見つかっている.注目すべき種としてはPolyandrocarpa属Polyandrocarpa亜属の一種がある.本種は生殖腺の終端に接して奇妙な無構造の一塊をもつ点で他に類をみない.組織化学的および電顕的検討を加えた結果,本種は新種の可能性が高い.棘皮動物:ヒトデ類は8科11種が採集された.現在,種の同定中である.甲殻類:タイ国の海産十脚甲殻類は現在562種で,そのうちタイ湾側から359種,インド洋側からは352種でほぼ同数の種類が知られている.両海域の共通豊は152種で,全種数の22.2%に相当する.今回の調査で約150種が採集され,タイ十脚甲殻類相の約27%を採集したことになる.同定作業がまだ進行中で,各地域の種数ははっきりしないが,次の種類はタイ国からの初記録である.Thacanophrys halimoides,Doclea calcitrapa(ケブカツノガニの一種),D.Japonica(ケブカツノガニ),Jonas distncta formosae(ヒゲガニの一種),Leueosia elata(コブシガニの一種),Thalamita admete(フタバベニツケモドキ),T.oculea(オクレベニツケガニ),T.tenuipes(ベニツケガニの一種),Etisus splendidus(オオアカヒヅメガニ).タイ産562種のうち260種が日本との共同種であるが,調査が進むにつれて,日本との共通豊は増加すると考えられる.タイの海産動物相についてのこれまでの研究は比較的に少なく,したがって,今回の研究の大半は採集した標本を同定し,タイの海産動物相を明らかにすることについやされた.本研究の最終目的である南日本の海産動物相の起源を探る研究のためには,タイ以外にフィリピン(第二次調査計画),インドネシア(第三次調査計画)での調査を待たねばならないが,今回の調査・研究により,タイの海産動物相が以前にも増くて豊かであることが明らかになった.