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インドネシア地方分権下のバリにおける文化復興運動と文化政策にみる芸能の変容

2000年からインドネシアで開始された地方分権下のバリにおいて、それまで政策の対象から除外されてきた社会主義舞踊やプンティンとよばれる芸能と、除祓儀礼の復興におけるワヤンの変容について調査を行ってきた。その結果、ともに民衆レベルの文化復興運動や地方政府の文化復興政策の中で復興しつつも、大きな変容をとげたことを明らかにした。本研究は、中央集権的なスハルト政権崩壊後、2000年に始まった地方分権法の施行によって、バリ州民の意識が大きく変わった結果、2002年からバリ全土で沸き起こった文化復興運動(アジェグ・バリ運動)と、1950年代後半から約50年続いた、国民文化論のもとで実施されてきた国家主義的な文化政策の方針転換により、各地方で沸き起こっているアイデンティティの再認識の結果、急激に変容するバリ芸能に焦点を当てている。平成22年度は、主に三つの点の研究を行った。一つ目は、スカルノ時代に社会主義リアリズム舞踊として創作され、その後に衰退した舞踊が、なぜ地方分権以降に復興したのかを研究した。その結果、共産主義(社会主義)を強く否定してきたスハルト政権の崩壊により、社会主義リアリズム舞踊として創作された作品が復興したわけでなく、その舞踊の持つ芸術性が大きく影響していたことを作品の分析や評価をもとに明らかにした。二つ目には、カランガスム県で地方分権以降に復興した大正琴を起源にもつ楽器アンサンブルに焦点を当て、当事者たちがどのような意識で復興を目指したのかを現地調査より明らかにした。さらに三つ目は、地方分権後に起きた宗教改革の中で変化を余儀なくされてきた儀礼が、現在では、県単位の儀礼として大掛かりに遂行されている事例を現地調査し、その儀礼の方法や企画者の意図などを明らかにした。なお、二、三点目の研究については現在も継続しており、平成23年度はより、この二点について詳細な研究を実施する予定である。本研究は中央集権的なスハルト政権崩壊後、2000年に始まった地方分権法の施行によって、バリ州民の意識が変わった結果、2000年からバリ全土で沸き起こった文化復興運動と、1950年代後半から約50年もの間続いた、国民文化論のもとで実施されてきた国家主義的な文化政策の方針転換により、各地方で沸き起こっているアイデンティティの再認識の結果、急激に変化するバリ芸能に焦点を当てている。平成23年度は、特にバリ島東部カランガッスム県が数年前から取り組んでいる独自の芸術文化政策に焦点を当てて調査を行った。特にカランガッスム県の代表的な芸能として、ここ数年、地方アイデンティティと結びつけようと県が支援を行っている県庁所在地アムラプラで活動するプンティンとよばれるガムラン編成を中心に調査を行った。6月末には、カランガッスム県代表としてバリ州主催の芸術祭に出演したときの記録や上演の背景などの調査、8月は文化局への調査を繰り返し行った。これらの調査は、本研究にとって大きな意義がある。それまで州政府(州の文化局)が規定した枠組みの中で伝統芸能の継承や育成が行われてきたが、ここにきて、地方独自のほとんどマイナーな芸能を各地方の文化局は自分たちの地域の芸能として、突然、注目しはじめたからである。これは、まさに「バリ」という枠組みの中で行われてきた文化政策を「地方=県」という枠組みでとらえなおそうとしている大きな変化の現れだからである。またこうした地方の芸能は、数百年前から存在していたいわゆる伝統音楽ではなく、1920年代から30年代に新しく伝播した「大正琴」を変容させて用いる「作られた伝統」であることが重要である。その歴史的正当性よりもむしろ、他県には見られない「新しさ」に文化的アイデンティティを付与しようとする芸術文化政策は、急激に変化しつつあるバリの文化の今を知るうえで重要な現象といえる。本研究は、中央集権的なスハルト政権崩壊後、2000年に始まった地方分権法の施行によってバリ州民の意識が変わった結果、2000年からバリ全土に沸き起こった文化復興運動と、1950年代後半から約50年もの間続いた国民文化論のもとで実施されてきた国家主義的な文化政策の方針転換により、各地方で沸き起こっているアイデンティティの再認識の結果、急激に変化するバリ芸能に焦点を当てている。平成24年度は、特に人形影絵芝居ワヤンとその人形遣いダランの役割に焦点を当てて調査を行い、その成果を論文としてまとめた。バリのワヤンの上演や人形遣いダランが宗教的役割を担い、人々の浄化儀礼を行ってきたことはこれまでの人類学的な研究から知られている。そして、スカルノ、スハルト政権時代のヒンドゥー教の国教化などにより、ワヤンと関わりを持つ儀礼の要素が希薄化して、ワヤンそのものが娯楽化していったことはこれまで自身の研究成果を通して明らかにしてきたが、この地方分権化により、ワヤンやダランの役割に変化が見られたのかどうかを本研究の焦点とした。この調査を行うにあたり、衰退の一途をたどるサプ・レゲールとよばれるダランによる除穢儀礼を対象とした。

その結果、スハルト政権崩壊後の文化復興運動により、サプ・レゲール儀礼そのものが復興したことが明らかになったが、その儀礼が国教となったヒンドゥー教の経典に沿って大きく変質してしまった結果、ワヤンやダランの役割は儀礼の中にわずかに存在していたもののその比重はわずかであり、ダランの宗教的な役割はそれまで以上に失われ、ほぼ形式的にワヤンが上演されるにすぎない状況を呈していることが調査結果から明らかになった。つまり、儀礼とともに結びついた芸能は、儀礼の復興とともに芸能が元通り復興したわけではなく、儀礼の変容とともに、結果的に芸能もまた大きく変質した形で復興したのである。具体的な文化復興、芸術文化政策に着目し、すでに複数回の調査を行っているため、おおむね順調に研究は進行しているといえる。平成22年度、平成23年度とも調査内容は、学会で報告するとともに、論文として刊行も行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画に従い、今年度は短期的な調査をバリ州で実施することに加え、研究会、学会等での調査報告、調査報告の執筆を行う予定である。
周辺的生業からみた自然観、労働観に関する環境民俗学的研究

平成11年度は、前年度に引き続いて、集団にとって重要とされている中心的生計活動の蔭で、脈々と受け継がれてきた周辺的生業(minor subsistence)に関して、フィールド・ワークを主体とした基礎的な聞き取り調査、参与観察、映像記録などを行った。具体的には、沖縄県における闘牛と伝承的家畜飼育を中心として調査対象とした。この調査対象は、本研究の中心的対象である伝承的な周辺的生業と位置づけることができる。本研究の基礎調査の結果、その周辺的生業は、従来、生態人類学や民俗学において、生業研究の基本的な視点であった、多資源適応、あるいは危機回避の戦略、商品経済への拡大などという生態的、経済的な要因からは理解できないような様相をもつことが明らかになった。そこには、経済的なメリットが失われても、その生業を継続する大きな動機が存在していたのである。最終的に、本研究では、現実に今でも存在している、人間と環境との多様な伝承的関係性の実態をつぶさに観察することによって、伝承的な生業の内部に新たな価値を付与する意図的な不完全性を発見した。その不完全性は、1、経済レベルの不完全性、2、技術レベルの不完全性、3、所有レベルの不完全性に分けられる。これらの不完全性が、労働に本質的な楽しみを付与し、その活動の背景に存在する環境への負荷を低減させるのに寄与している平成10年度において、本研究では、集団にとって重要とされている中心的生計活動の蔭で、脈々と受け継がれてきた周辺的生業(minor subsistence)に関して、フィールド・ワークを主体とした基礎的な聞き取り調査、参与観察、映像記録などを行った。具体的には、1、富山県射水郡小杉町におけるガンカモ類を中心とした平地性鳥獣猟、2、新潟県古志郡山古志村における錦鯉養殖を中心とした水田養鯉、3、沖縄県具志川市における闘牛と伝承的家畜飼育を調査対象とした。これらの調査対象は、それを形成した環境、生業形態に占める位置、歴史的変遷過程などにおいて異なるが、共通して本研究の中心的対象である伝承的な周辺的生業と位置づけることができる。しかし、本研究の基礎調査の結果、その周辺的生業は、従来、生態人類学や民俗学において、生業研究の基本的な視点であった、多資源適応、あるいは危機回避の戦略、商品経済への拡大などという生態的、経済的な要因からは理解できないような様相をもつことが明らかになった。本研究では、現実に今でも存在している、人間と環境との多様な伝承的関係性の実態をつぶさに観察することによって、一見取るに足らない伝承的な生業の内部に楽しみを見出す担い手たちの意識が存在することを確認した。その周辺的生業は、伝承性に価値があるのではなく、機械化に逆行して低い技術水準を保つことにより、高技能という身体性を維持し、自然に対し細やかで深いつきあいを維持する楽しみの世界を創出できる点で価値があるといえる。つまり、ここに“遊び"の局面から労働をとらえる視点が浮上する。さらに、このような周辺的生業から、必然的に環境に対する負荷を軽減させる生業のあり方が示唆され、持続可能な環境利用の方策に関する知見を深めることができた。これらの不完全性が、労働に本質的な楽しみを付与し、その活動の背景に存在する環境への負荷を低減させるのに寄与している
マクロ経済政策の再検討 ー 経済主体の異質性をめぐって ー

マクロ経済政策の効果を理論・数量的に分析するときには、これまで家計と企業の同質性を前提とすることが多かった。しかし現実のデータは、家計の所得や資産、企業の規模や技術水準には大きな偏りがあることを示している。本研究の目的は、家計と企業の異質性の存在を前提として、マクロ経済政策の効果を再検討することである。日本経済は30年近くにわたり低成長から抜け出せないでいるが、真に有効な「成長戦略」を探るためにも、本研究が意図するより現実的な設定のもとにおけるマクロ経済政策の理論構築が必須である。本研究の最終的な目標は、マクロ経済政策の再検討を通して日本経済の活性化の道筋をより明確にすることである。
てんかんの焦点検索に有用な脳血管内脳波に用いる新しい血管内導出電極の開発

<目的>以下の点を明らかにすべく、本研究を行った。(1)脳血管内脳波に用いる臨床応用可能な長さを持つ新しい血管内導出電極の開発脳血管内脳波に用いる新しい血管内導出電極として必要な点は、脳血管の目的とする部位に安全に留置できること、ピンポイントの脳波収集領域2点以上の多極誘導が可能な電極であること、取り扱いが容易なこと、などであるが、以上の点を考慮して新しい血管内導出電極を作製する。前年度までの研究で、長さ100cmまでのものについては作製し検討したが、臨床に応用するのに必要な150cmのものを作製し検討する。(2)新しく作製した血管内導出電極の実験的検討(3)新しく作製した血管内導出電極の臨床的検討<結果>(1)脳血管内脳波に用いる新しい血管内導出電極の開発と物理的電気的性状の検討以下の方法で脳血管内脳波に用いる新しい血管内導出電極を作製した。1)脳血管内カテーテルとして用いられている樹脂チューブ上に金微粒子と樹脂バインダーと溶剤からなるディスパージョンをコーティングし、カテーテル上に金の導電性皮膜を形成する。2)エキシマレーザーにより幅100μmで金の皮膜をチューブの長手方向にレーザーアブレーションにより絶縁ラインを形成する。150cmの長さに対応したレーザーの導入により、新たに可能となった。3)樹脂ディスパージョンをコーティングし、外装絶縁コーティングを行う。以上の方法で作製した血管内導出電極の抵抗を電気的に測定し、電極としての電導性が十分であるかを確認した。電気抵抗は脳血管内脳波を測定するに十分であった。(2)新しい血管内導出電極の実用性についての実験的、臨床的検討体重10Kg以上のビーグル犬を用い、(1)で作製した新しい血管内導出電極を血管内に導入し、新しい血管内導出電極が臨床応用可能かどうか検討したが、特に問題点は認められず臨床応用が可能であると思われた。現在まで適当な被験者が出す未だ臨床的検討は行われていないが、適当な被験者が出しだい同意を得た上で臨床応用を行う予定である。(1)脳血管内脳波に用いる新しい血管内導出電極の開発;脳血管内脳波に用いる新しい血管内導出電極として必要な点は、脳血管の目的とする部位に安全に留置できること、ピンポイントの脳は収集領域で2点以上の多極誘導が可能な電極であること、取り扱いが容易なこと、などであるが、以上の点を考慮して新しい血管内導出電極を作製する。(2)新しく作製した血管内導出電極の実験的検討(3)新しく作製した血管内導出電極の臨床的検討<結果>*脳血管内脳波に用いる新しい血管内導出電極の開発と物理的電気的性状の検討以下の方法で脳血管内脳波に用いる新しい血管内導出電極を作製した。1)脳血管内カテーテルとして用いられている樹脂チューブ上に金微粒子と樹脂バインダーと溶剤からなるディスパージョンをコーティングし,カテーテル上の金の導電性皮膜を形成する。2)エキシマレーザーにより幅100μmで金の皮膜をチューブの長手方向にレーザーアプレーションにより絶縁ラインを形成する。3)樹脂ディスパージョンをコーティングし外装絶縁コーティングを行う。電気抵抗は脳血管内脳波を測定するに十分であったが、現時点で最大1メートルの長さのものしか作製できず、臨床応用までは進まなかった。<次年度の課題>本年度の研究結果として作製された脳血管内脳波に用いる新しい血管内導出電極を、臨床応用可能な150cmの長さまで作成可能とし、その電極を用いて実験的、臨床的検討を行う。基本的には本年度の研究により実現可能性は確認されており、十分に達成可能な課題であると思われる。

150cmの長さに対応したレーザーの導入により、新たに可能となった。3)樹脂ディスパージョンをコーティングし、外装絶縁コーティングを行う。以上の方法で作製した血管内導出電極の抵抗を電気的に測定し、電極としての電導性が十分であるかを確認した。電気抵抗は脳血管内脳波を測定するに十分であった。(2)新しい血管内導出電極の実用性についての実験的、臨床的検討体重10Kg以上のビーグル犬を用い、(1)で作製した新しい血管内導出電極を血管内に導入し、新しい血管内導出電極が臨床応用可能かどうか検討したが、特に問題点は認められず臨床応用が可能であると思われた。現在まで適当な被験者が出す未だ臨床的検討は行われていないが、適当な被験者が出しだい同意を得た上で臨床応用を行う予定である。
超対称模型におけるCPの破れの研究

本年度は、超対称標準模型におけるフレーバーの世代混合のCP位相に関する研究を主に行った。特に、このような混合は低エネルギースケールの現象に強く寄与することが知られているため、実験から超対称模型に関してどのような情報が得られるか、更には高いエネルギースケールにあると考えられているフレーバーの起源についてどのような手掛かりが得られるかということに注目した。特に、現在CP対称性の破れを持つ世代混合はBファクトリーで測定されており、素粒子標準模型からのずれの効果が示唆されている。このような素粒子標準模型からのずれは素粒子標準模型を超える物理の存在を示唆している。そのため、本研究では超対称標準模型を用いて、この実験結果から新しい物理に関してどのようなことがわかるかに関して研究を行った。まず最初に、昨年度の研究で明らかになった電気双極子モーメントからの世代混合のCP位相に対する制限を考慮した場合でも、B粒子崩壊における時間に依存したCP非対称性において超対称標準模型の効果が大きく現れる可能性があることを本研究で指摘した。更に、現在すでに示唆されているB粒子崩壊におけるの時間に依存したCP非対称性の素粒子標準模型からのずれは、超対称標準模型において左巻きスカラークォークに世代に依存したCP位相が大きく現れることを示唆していることを指摘した。このことから更に、これまで注目されてきた量子補正により生成される世代混合ではこの現象を説明できないことを指摘した。本年度は主に、超対称模型がCP対称性の破れを抑制する機構を持たない場合に、より高いエネルギースケールの物理に関する新しい結果を得た。具体的にはまず、超対称性が破れるエネルギースケールが従来考えられているスケールより低い場合について研究した。その破れが特にCP対称性の破れを抑制する機構を持たない限り、CP対称性の破れに関係した物理量である電気双極子モーメントの観測結果から、超対称性の破れのスケールに制限がつけられることを示した。次に、超対称性の破れの機構そのものに関して、CP対称性の破れに注目することで新しい研究結果を得た。特に、従来からよく研究されてきた重力スケールにおける超対称性の破れの伝播の機構に注目した。これらの機構では従来無視されてきた重力による超対称性の破れの伝播の寄与による補正が、CP対称性の破れに注目した場合には重要であることを示した。そして、これが重力スケールの伝播機構に限らず、一般的に重要であることを指摘した。最後に、クォークの超対称粒子であるスクォークのCP対称性の破れを持つ世代混合の大きさについて新しい結果を得た。このCP対称性を破るパラメータは、現在注目されているB粒子のCP対称性を破る崩壊過程の観測による、素粒子標準模型を超えた新しい物理の探索にとって非常に重要である。実際、このパラメータの大きさにより、注目しているプロセスの振幅への超対称模型の寄与の大きさが決まる。本研究では、このパラメータは従来考えられてきた物理量に比べ、水銀の電気双極子モーメントからより強く制限されることを示した。
スチュアート朝における演劇興行の研究

広義のエリザベス朝演劇の成功は、俳優ならぬ企業家の手による興行化がなされるようになったことと無関係ではないが、さらにいえば、中世以来のギルドが解体され、人は望めばどこからでも利潤を追求しうる社会-それは人々の旺盛な消費意欲とも結びついているのだが日-の誕生とも関っているといえるだろう。つまり、初期資本主義体制が演劇の育ての親なのである。エリザベス朝演劇全般に亘って興行の実態を複雑にしているのが実はこれ、即ち多くの人々が零細な利潤を求めようとする欲得心だが、スチュアート朝に入って少年劇団がたまたま企業化され、それが演劇興行の一つの理想形を示して以来、その傾向にはさらに拍車がかかったといえるだろう。十七世紀になると、ある成人劇団を搾取し尽すやそれを見拾てたり、成人劇団からの儲けが薄いとみるや少年劇団相手に転身する企業家が目立つようになるのは、その影響以外の何ものでもないだろう。くかし、スチユアート朝演劇全体を眺めを場合、演劇を純粋に投資の対象とした事人企業家たちは、結局成功したとはいいがたい。新興企業とはいえ一応確立されてしまえば、経営者の才覚というものが必要になってきて、専門家の眼なしでは立ちいかなくなるということだろう。ヘンズロウ型ではなく、ビーストン型の興行師が主流を占めていく所以である。スチユアート朝の演劇興行を特徴づけるもう一つの点は、国王一座のようにギルドの形に戻るのではなく新しい企業形態をとった劇団がむしろ独裁者的傾向を示し、沈滞していくという奇妙な事実である。これは、興行が一見活発にみえて一つのヒエラルキーの中に固定化され、企業として生き延びていくための眞に創造的エネルギーを奪われた結果だといえるだろう。スチユアート朝演劇は、企業として安定すると死体となるというのは、初期資本主義社会の典型的矛循そのものなのである。
胃MALTリンパ腫の病因論的研究-特にHelicobacter pyloriの関与

1. MALTリンパ腫の臨床病理学的特徴を明らかにした。すなわち、低悪性度MALTリンパ腫は多発性のIIc様病変を形成するものが最も多く、8割の症例で大彎側を侵していた。8割が粘膜下層までの症例でリンパ節転移はまれであったが、固有筋層以深に病変が及ぶと高率にリンパ節転移を認めた。高悪性度化するには約8年を要することが推測された。2. MALTリンパ腫とHelicobactcter pyloriの関係について次のことを明らかにした。(1)胃MNLTリンパ腫患者は高率にH.pyloriに感染し、除菌により約8割の症例がregressする。(2)胃MNJリンパ腫患者血清IgGはH.pyloriのHSP60に対して強い反応性を示す。(3)胃MALTリンパ腫患者リンパ球はH.pylori抗原の刺激によって増殖する。(4)申請者らの作成したH.pyloriに対するポリクローナル抗体は、胃粘膜上のH.pylori菌体のみでなく、胃MALTリンパ腫リンパ組織の濾胞樹状細胞と反応する。抗ヒトHSP60単クローン抗体も濾胞樹状細胞と反応する。(5)MAVLTリンパ腫細胞の産生するIgMはMALTリンパ腫組織中の約66Kの蛋白と反応する。(6)MALTリンパ腫患者末血リンパ球移入SCIDマウスにH.pyloriを感染させると急性びらんを生ずる。3. MALTリンパ腫の高悪性度化に際しては、p53変異とBcl-6の高発現が起こることを明らかにした。1.胃MALTリンパ腫53例(低悪性度40例,高悪性度13例)について臨床病理学的研究を行った。すべての症例でHelicobacter pylori感染が証明され、低悪性度MALTリンパ腫は平均57.6才、高悪性度MALTリンパ腫は平均65.5才であり、高悪性度化するのに10年弱を要すること、MALTリンパ腫は非MALTびまん性大細胞型に比し、より広い範囲の胃壁に浸潤し大弯側を侵しやすいことを明らかにした。また高悪性度化にはp53,BCL-6,RAS,CD44変異型の過剰発現が関与していることを証明した。H.pylori除菌療法後の変化を検索し、低悪性度MALTリンパ腫は約8割が除菌療法に反応して組織学的に病変が証明されなくなるが、このようなものでも一部は免疫組織学的に単クローン性が証明されることを明らかにした。2.MALTリンパ腫胃壁リンパ濾胞芽中心の濾胞樹状細胞(FDC)は、抗H.pylori家兎抗体及び抗ヒトHSP60単クローン抗体で免疫染色されるが、リンパ節のFDCは反応しないことを証明し、FDC上に発現されるHSP60がMALTリンパ腫の病因に関与している可能性を示した。3.4週令の3種類の近交系マウス(BALB/c,C3H/He,C57BL/6)に、H.pyloriを胃内1回投与した後、宿主の免疫反応と胃の炎症強度の相関性について検討した。IL-2を除いてサイトカイン産生が弱かったBALB/cマウスでは胃の炎症は殆どみられず、IL-2,IL-4,TNFα,インターフェロンγすべての産生がみられたC57BL/6とC3H/Heでは、Th1,Th2反応の優位性とは関係なく、それぞれ63.6%と33.3%に炎症が惹起された。
20世紀初頭日本の平和思想-日露非戦論の再検討

本研究は、日露戦争をめぐる多様な意見の配置のなかで、20世紀初頭日本の平和思想を再検討してきた。平成10年度には、木下尚江らキリスト教社会主義者を中心にして見た平民社の運動を主に研究した。平成11年度には、多様な日露戦争論の全体像を解明することをめざし、その背景として、20世紀初頭のさまざまな帝国主義論を検討してきた。19世紀末以来の欧米列強の帝国主義的なアジア進出を前にして、日本はどのような外交政策をとるべきかという議論が、その後の戦争論と平和思想の前提となっていたからである。本研究は、20世紀初頭の日本で帝国主義を主張した徳富蘇峰、高山樗牛、浮田和民、山路愛山、海老名弾正らについて、その帝国主義論の諸相を明らかにした。その後の日露戦争は、露国の帝国主義に対する自衛の戦争として意識されたから、そこで日本の帝国主義が主張されることはなかった。それでも多くの日本人がこの戦争を正義、少なくとも不可避とみなすうえで、それまでの帝国主義論が国際社会の力の貌実を強く意識させたことの意味は小さくなかった。しかし20世紀初頭の日本では、そのような力の政策として帝国主義を是認あるいは容認する思想が浸透する一方で、帝国主義を否認する思想も静かに拡がっていた。トルストイの無抵抗主義がかなり広く受け容れられたこと、その思想に依拠するキリスト教社会主義者たちが平民社に結集して非戦運動をしたことも、その表れだった。そのような平和思想を中心にして多様な日露戦争論の全体像を解明した研究成果を近く発表する予定である。これまでに解明した次のような点について、現在論文を作成中である。1. 19世紀末以来のアジアの植民地化のなかで、日本の平和主義者の間でも、帝国主義をめぐって両義的な理解が抱かれていたこと。2.日本の平和思想の形成においては、欧米の社会主義思想と並んで、キリスト教思想とくにトルストイの思想が大きな役割を果したこと。3.日露戦争に関しては、平民社に結集した青年に限らず知的な青年層の間に非戦思想がかなり拡がっていたこと。4.平民社に結集した青年の一人、山田金市郎の場合は、平民社の活動と後年の民政党代議士としての活動との間に断絶があること。5.日露戦争に関する義戦論者や是戦論者たちも、非戦論者の主張を強く意識した結果、戦争をめぐる多様な意見が交差したこと。本研究が主な対象とする木下尚江の平和思想については、20世紀初頭の『毎日新聞』を調査して思想形成を検討するとともに、1910年前後に至る変遷を追跡してきた。木下の平和思想は、社会主義よりもキリスト教とくにトルストイの思想の影響のもとで形成されており、1906年の思想変化の前後も平和思想の点では一貫していたことが解明された。その研究成果の一部は、『木下尚江全集』第18巻の解説のなかに表現した。また、木下の手記の解読を進めており、近く報告書を作成して、成果を発表する予定である。前年度は、木下尚江らキリスト教社会主義者を中心にして見た平民社の運動を主に研究したが、今年度は、多様な日露戦争論の全体像を解明することをめざし、その背景として、20世紀初頭のさまざまな帝国主義論を検討してきた。帝国主義は、第一次世界大戦以後もっぱら非難されるようになるが、20世紀初頭には肯定的に主張することが可能だった。

しかし当時の日本の思想家たちは、帝国主義が侵略主義として道徳的に非難され、英米追随主義や白人迎合主義として侮蔑され、また欧米諸国の視線も意識せざるをえなかったので、躊躇なく帝国主義を主張するわけにはいかなかった。本研究は、20世紀初頭の日本で帝国主義を主張した徳富蘇峰、高山樗牛、浮田和民、山路愛山、海老名弾正らについて、その帝国主義論の諸相を明らかにした。その後の日露戦争は、露国の帝国主義に対する自衛の戦争として意識されたから、そこで日本の帝国主義が主張されることはなかった。それでも多くの日本人がこの戦争を正義、少なくとも不可避とみなすうえで、それまでの帝国主義論が国際社会の力の現実を強く意識させたことの意味は小さくなかった。しかし20世紀初頭の日本では、そのような力の政策として帝国主義を是認あるいは容認する思想が浸透する一方で、帝国主義を否認する思想も静かに拡がっていた。トルストイの思想がかなり広く受け容れられたこと、その思想に依拠するキリスト教社会主義者たちが平民社に結集して非戦運動をしたことも、その表れだった。そのような平和思想を中心にして多様な日露戦争論の全体像を解明した研究成果を近く発表する予定である。
周辺部輸送障壁における周期的崩壊現象の制御研究

複数装置において比較実験を実施し、周辺部輸送障壁における周期的崩壊現象(ELM)を能動的・受動的に制御する研究を行った。受動的手法である小振幅ELMの研究に関しては、小振幅ELMの発生条件を比較し、規格化衝突度の大小で異なる種類の小振幅ELMが発生することを明らかにした。また、能動的制御研究に関しては、電子サイクロトロン波や低域混成波をプラズマ周辺部に局所的に入射することでELM周波数が増加できることを確認した。本研究課題では、将来の核融合炉や国際熱核融合実験炉(ITER)の定常運転に不可欠な周辺部輸送障壁における周期的崩壊現象(ELM)を能動的・受動的手法を用いて制御する手法を確立することを目的としている。本年度は、他装置における実験計画の関係で、プラズマ周辺部への電子サイクロトロン波/低域混成波入射による能動的ELM制御手法の研究を中心に実施した。JT-60装置では、ペデスタル部近傍に電子サイクロトロン波(ECW)を連続入射することによってELMの周期と大きさが制御できることが確認でき、その成果を第23回IAEA核融合エネルギー会議で口頭発表するとともに、学術雑誌に投稿した。この結果を基にASDEX Upgrade装置の実験データを解析し、ASDEX Upgrade装置においてもECWの定常入射でELMの周期と大きさを制御できることを確認した。また、JT-60装置とASDEX Upgrade装置ともに、ECWにより駆動される電流量はペデスタル部近傍のプラズマ電流と比べて小さく、ELM特性の変化は電流駆動に起因するものではないと考えられる。さらに、Alcator C-Mod装置における周辺部低域混在波(LHRF)入射実験も実施した。LHRFのパワーや位相といったパラメータをスキャンし、ペデスタル部の密度・温度分布の応答を調べた結果、以下を明らかにした。(1)LHRFパワーの増加に伴い、プラズマ密度の減少率と減少量が大きくなること、(2)0.3MW以上のLHRFパワーでは、プラズマ密度の減少量に大きな違いはないこと、(3)プラズマパラメータの有意な応答を得るには、0.2MW程度のLHRFパワーが必要なこと、(4)ペデスタル内部にLHRFが伝播しない条件でもプラズマ密度が減少すること、を明らかにした。小振幅ELMの研究に関しては、ASDEX Upgrade装置において観測されているtype II ELMと呼ばれる別の小振幅ELMとGrassyELMの異同を明らかにするため、プラズマの密度に対するELM特性の変化を調べた。その結果、type II ELM発生時は、密度が低くなるとELMが大きくなる傾向を初めて確認し、type II ELMとGrassy ELMは異なることが分かった。次に、ASDEX Upgrade装置とJT-60装置で同程度の規格化衝突度のプラズマでELM特性を比較した結果、ELMによる電子温度分布の崩壊の仕方が同程度であることが分かった。さらに、ASDEXUpgrade装置において以前の実験で得られた低規格化衝突度のデータと比較した結果、JT-60装置と同様に、規格化衝突度が小さくなるとELMが小さくなる傾向が見られた。本実験の結果、規格化衝突度が小さいと予想されるITERプラズマへのGrassyELM運転の可能性が高まったと考えられる。ECHを用いたELM制御実験に関しては、ASDEX Upgrade装置における実験が装置の不具合等によるキャンセルされてしまった。そこで、JT-60U,ASDEX Upgrade,TCV各装置におけるELM周波数と周迦加熱パワーの関係を調べた結果、どの装置においてもプラズマ周辺部の密度が減少するとともにELM周波数が上昇することが確認できた。さらに、KSTAR装置においてもELM周波数が増加する結果が得られており、H24年度にELM制御性を検証する実験を提案する予定である。これら一連の研究成果を国際トカマク物理活動(ITPA)会合において口頭発表した。今年度は、ITPA周辺及びペデスタルの物理トピカルグループで承認された国際装置間実験の一環として、核融合研究開発における協力に関する日本原子力研究開発機構と韓国国立核融合研究所との間の取決めに基づき、ECHを用いたELM制御実験に関する装置間比較実験を韓国KSTAR装置で実施した。JT-60装置では、トロイダル磁場が高い側のプラズマ周辺部にECH用電磁波を入射することでELM周波数が増加することが観測されていたため、KSTARにおいても同様の条件で入射することを試みた。その結果、30Hz程度だったELM周波数が50Hz程度に増加することが観測された。プラズマ分布計測の解析結果を待つ必要があるが、ELM熱負荷も低減している可能性がある。今後の実験においてECH入射位置や加熱パワーを変化させてELMの制御性を確認するとともに、JT-60における加熱条件と比較することで、どの程度の局所加熱パワーがあればELM制御が可能であるかを評価可能である。これら一連の研究成果を国際トカマク物理活動(ITPA)会合において口頭発表するとともに、プラズマ・核融合学会第29回年会においてポスター発表した。ASDEX Upgrade

装置におけるELM制御実験がキャンセルされてしまったものの、TCV装置やKSTAR装置のデータを解析することで計画当初に想定した結果は得られているおり、研究全体としてはおおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。プラズマ周辺部へ電子サイクロトロン共鳴加熱を行うことによる能動的ELM制御研究では、複数のトカマク装置でELM周波数の上昇が見られており、H24年度はITERプラズマでの制御性を検証するための詳細実験をKSTAR装置やASDEX Upgrade装置で実施する予定である。
高性能半導体ポリマーの創出と構造制御

本研究では、有機エレクトロニクスデバイスの高性能化に向け、新規な半導体ポリマーの開発を行った。有機トランジスタにおいて、1 cm2/Vsとポリマーとしては非常に高いキャリア移動度を有するポリマーだけでなく、正孔輸送性、および正孔と電子の両極性を示すポリマーを種々開発した。また、有機薄膜太陽電池おいて、10%と世界最高レベルのエネルギー変換効率を示すポリマーの開発に成功した。さらに、分子設計によりポリマーの分子配向性を制御できることを明らかにし、その配向様式によってデバイス特性が変化することを見出した。近年の有機半導体材料の進歩により有機エレクトロニクスの発展は目覚ましく、実用化に向けた気運が急激に高まっている。一方で、高性能な半導体ポリマーを創出する上で、分子設計上、真に重要なポイントが何であるか解明することは避けては通れない道であり、今一度、学術的見地からそれを考える必要がある。本研究では、キャリア輸送効率化と有機半導体デバイスの高性能化に向けた半導体ポリマーの配向制御を目指し、分子科学的アプローチから新規半導体ポリマーの創出と、それに向けた分子設計指針確立を目的とする。種々の分子骨格を基盤としたポリマーを検討する中で、今年度はナフトジチオフェンとナフトビスチアジアゾールを有するポリマーにおいて、可溶性基であるアルキル基を適切な位置に導入することで、ポリマーの溶解性および配向性を制御することができ、これらポリマーを用いた有機薄膜太陽電池において、世界最高レベルのエネルギー変換効率8.2%を得た。チアゾロチアゾール系ポリマーにおいては、アルキル基の組み合わせにより、ポリマーの配向性を精密に制御することが可能になり、これによって太陽電池の効率が5%から7%まで向上した。さらに、face-on配向性を持つポリマーは、キャリア輸送性の向上により、従来困難であった活性層厚膜化による太陽電池の高効率化が可能であることを見いだした。また、キナクリドン系ポリマーでは、ポリマーの電子状態を詳細に解析することで、本系においてキャリア輸送性がポリマーの配向性に依存しないこととの相関関係を見出すことができた。種々の分子骨格を基盤としたポリマーを検討する中で、今年度、主に1チアゾロチアゾール系ポリマー、および2チエノチオフェンジオン骨格を有する半導体ポリマーについて検討した。1チアゾロチアゾール系ポリマーでは、側鎖のアルキル基の組み合わせにより、エッジオン配向あるいはフェイスオン配向をとる。しかし、X線回折により詳細に解析したところ、フェイスオン配向ポリマーにおいても、基板界面近傍ではエッジオン配向を形成することが分かった。2チエノチオフェンジオン骨格はこれまでポリマーには導入されたことがなく、今回合成したポリマーは新規である。チエノチオフェンジオンは電子親和力が強いため、ポリマーのLUMOレベルは-3.8 eVと非常に低く、両極性トランジスタ特性を与えることが分かった。また、このポリマーはπ電子系の非局在化が従来のポリマーに比べて極めて大きく、この主鎖方向に大きく広がった電子状態がトランジスタ特性に影響を与えることが示唆された。すなわち、主鎖方向のキャリア移動が、薄膜中でのキャリア輸送性に重要であることが分かった。本研究では、キャリア輸送効率化と有機半導体デバイスの高性能化に向け、分子科学的アプローチから新規半導体ポリマーの創出を目的とする。種々の分子骨格を基盤としたポリマーを検討する中で、今年度、主に1ナフトビスカルコゲナジアゾール、および2チエノキノイド骨格を有する半導体ポリマーについて検討した。1以前にナフトビスチアジアゾール(NTz)を有する半導体ポリマーが高キャリア輸送性を有することを見出したが、今回、NTzの新規誘導体として、ナフトビスオキサジアゾール(NOz)およびナフトビスセレナジアゾール(NSz)を合成し、これらの半導体ポリマーを開発した。NSzを有するポリマーは、アモルファス性材料であり、NTz系ポリマーに比べてキャリア移動度は一桁低いことが分かった。一方で、NOzを有するポリマーは結晶性が高く、NTz系ポリマーよりもキャリア移動度が高いことが分かった。また、NOzは電子欠損性が低いため、深いLUMOレベルを持ち、両極性トランジスタ挙動を示すことも明らかとなった。2前年度開発したチエノチオフェンジオン(TTD)の新規誘導体として、ビチオフェンジオン(BTD)およびベンゾジチオフェンジオン(BDTD)を合成し、これらを有するポリマーを開発した。

いずれのポリマーも、チエノチオフェンジオン系ポリマーに比べて長波長側に吸収領域を持ち、かつ深いLUMOレベルを有することが分かった。そのため、いずれも両極性トランジスタ挙動を示し、TTD系ポリマーに比べてホールと電子移動度のバランスが優れていることが分かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。高分子材料26年度が最終年度であるため、記入しない。これまでポリマーの特性向上において、ポリマーの配向性が重要であることは長年議論されながら、分子科学的にこれを制御することは非常に困難であった。今年度、アルキル基の精密な配置、形状、長さにより精密な配向制御が可能であることを明らかにした。また、これにより、特に太陽電池においてはface-on配向性ポリマーにて、厚膜化による高効率化が可能であることを見出した。薄膜の深さ方向において、ポリマー配向に勾配があることは予想しておらず、非常に大きな発見である。また、それが素子特性と大きく相関することは、非常に重要な知見である。一方、チエノチオフェンジオンは、当初の計画には挙げていなかった骨格であり、これらは、当初の研究計画が順調に進捗したが故に得られた結果である。ポリマー主鎖骨格と配向性との相関、あるいは、電子状態をどのように制御するか、などに注力していく予定。本研究の進捗状況は非常に良好であり、今後も当初の研究計画に沿って推進する。
弦理論における非摂動論的励起の性質と定式化

OSp不変なボソン的閉弦の場の理論において、BRST不変な第二量子化状態として、弦理論のソリトンであるD-ブレーンを記述することを提案し、我々の提案の正当性を示す諸々の証拠を示した。また、超対称な場合に拡張するために光円錐ゲージのNSR超弦の場の理論を考察し、この理論に存在する余計な発散を正則化する次元正則化の手法を提案し、その手法の正当化の一つとして非臨界次元の超共形場の理論を世界面の理論として構成した。本研究は、弦理論における非摂動論的励起(ソリトン)であるD-ブレーンを、閉弦の場の理論を用いて記述し、その性質をより深く理解することを目的としている。今年度の主要な研究成果は以下の2点にまとめられる:1.OSp不変な閉弦の場の理論において、BRST不変な第二量子化状態としてD-ブレーン状態を提案し、それが正しく弦理論のdisk振幅をnormalizationも含めて再現することを示した。これはD-ブレーンのtensionを閉弦理論の枠内で決定したことを意味しており、大変興味深い結果である。また、平行なD-ブレーンが複数枚、同一時空点に存在する場合に解析を拡張した。このとき、BRST不変性の要請により、D-ブレーン上の開弦のtachyon場と考えられる自由度からVandermond行列式が導かれることを示した。これは複数枚のD-ブレーンにより開弦セクターに期待される非可換ゲージ群の性質を反映していると考えられ、D-ブレーンに付随する開弦の自由度を理解するうえで重要な結果である。2.OSp不変な弦の場の理論の作用は、通常の共変的な弦の場の理論ものとはかなり異なった構造をしている。そのため、この理論においてどのようにしてS-行列を計算するかは、自明ではなかった。我々は上述の1.で述べたようなdisk振幅を計算する必要からこの問題を考察した。我々はBRST不変な観測可能量を定義し、その質量殻外でのGreen関数を計算し、その外線の質量殻上のpoleの留数が通常の弦理論のS-行列と一致していることを示した。この解析により、OSp不変な弦の場の理論におけるS-行列の計算処方を確定した。以上の結果を研究論文にまとめ、発表した。本研究は、弦理論における非摂動論的励起(ソリトン)であるD-ブレーンを、閉弦の場の理論を用いて記述し、その性質を深く理解することを目的としている。今年度の主要な成果は以下の通りである:1.昨年度の当該研究補助金による研究において、OSp不変なボソン的な閉弦の場の理論を用いて、BRST不変な或る第二量子化の状態を構成し、これがD-ブレーン状態であることを提案した。そして、その証拠として、この状態を用いた計算により弦理論のdisk振幅を正しく再現することを示した。その成果を受けて、今年度は、開弦の次オーダーの振幅、すなわち円環振幅を我々の提案したD-ブレーン状態が正しく再現することを示した。円環振幅においては、弦の世界面がモジュライを持ち、S-行列はこのモジュライ空間上の積分として与えられる。弦の場の理論を用いて散乱振幅を計算する際には、このモジュライ空間上の積分において、積分範囲がモジュライ空間の全領域を過不足なく覆うか、また積分の測度が正しく再現されるかが問題となる。今回の我々の結果は、これらの条件を正しく満たしており、我々の提案したD-ブレーン状態の正当性の非自明な証拠を与えている。この結果は研究論文にまとめ、発表した。2.上記の解析は、ボソン的な弦理論におけるD-ブレーンに対してなされた。次に、この解析を超弦理論のD-ブレーンに対して拡張することを試みた。このためには、超対称な閉弦の場の理論を用いる必要があるが、これはこれまでに様々な試みがあるものの、確立した理論が存在しない。そのため、我々は、まず超対称な閉弦の場の理論を構築することに取り組み、現在この研究を遂行中である。BRST変換に対して、弦の結合定数の1次までで不変な三点相互作用頂点関数を、NSセクター、Rセクターそれぞれに対して構成したことなどの現段階までの成果について、日本物理学会の秋季大会において報告した。本研究は、弦理論における非摂動論的励起(ソリトン)であるD一ブレーンを、閉弦の場の理論を用いて記述し、その性質を深く理解することを目的としている。とりわけ、今年度の課題は超対称な弦の場の理論の構築である。主要な研究成果は次のようにまとめることが出来る。1.光円錐ゲージの閉弦の場の理論の超対称化を考察した。この理論の作用の相互作用点に、世界面理論の超対称カレントが挿入されているのであるが、散乱振幅を計算すると、振幅のmoduli空間上で、これらが衝突する点において余計な発散が生じることが問題になっていた。

我々は、振幅を時空の次元dの関数とみなして、dを大きく負にずらすことによりこの発散を正則化出来ることを見出した。さらに、外線がNS-NS弦の場合に、treelevel振幅を実際に計算し、dを臨界次元10に解析接続する際には余計な項が生ぜず、従って、弦の場の理論の作用に相殺項を付け加える必要がないことを示した。2.上で、dを非臨界次元からずらすため、正則化の段階では非臨界弦を考えていることになっている。上の理論は光円錐ゲージにゲージ固定した理論であるが、これのゲージ固定を外した超弦理論が存在するかどうかという問題を考えた。我々は、この問題を世界面上の理論として取り扱った。10でないdについて、d組のボソンとフェルミオンの組により、Virasoroの中心電荷が10になるような超共形場理論で、かつ光円錐ゲージをとると、d光円錐ゲージ超弦理論の世界面上の理論になるものを構成した。我々はこの理論のエネルギー-運動量テンソルを求め、OEPを同定し、相関関数を求めた。この理論と通常のゴースト場の理論を組み合わせて、冪零なBRST電荷を構成し、さらに、1.で求めた超弦の場の理論のtreelevel振幅をBRST不変な形に書き換えることが出来ることを示した。
口腔機能改善に向けた介入効果の評価：画像処理を用いたエコーの利用

口腔機能が低下しつつある高齢者の多くは自宅や施設で生活している。侵襲性や専用の検査設備の不足の問題から、これらの高齢者全てにCTやMRI、嚥下造影検査による画像検査を行うことは困難である。そこで、侵襲性の低いエコーと画像のアセスメントを用意にするための画像処理を用いた口腔機能の客観的な評価方法を確立し、高齢者に実施されている口腔機能改善のための介入方法の効果のエビデンスを得ることが本研究の目的である。2018年度は口腔機能に関わる筋力を測定可能なエコー画像のパラメーターを明らかにすることを目的とし、機能維持のためのトレーニング施設来場者のエコー画像の分析を行った。口腔機能として開口力に着目し、開口運動に関わる筋の一つとしてオトガイ舌骨筋に着目した。68名(平均年齢77 ±7.7歳、男性39名)の横断走査において得られたオトガイ舌骨筋の厚み、輝度について測定し、開口力計を用いて測定した開口力との関連について調査した。単変量解析では開口力とオトガイ舌骨筋の厚み、輝度、そして握力、上腕二頭筋周囲長、年齢との間に有意な関連が見られた。多変量解析において握力で調整したところ、開口力とオトガイ舌骨筋の厚み、開口力とオトガイ舌骨筋の輝度において有意な関連が見られた。オトガイ舌骨筋の厚みが厚くなるほど、また輝度が低くなるほど、開口力が強い傾向にあった。(オトガイ舌骨筋の厚み:β= 0.29;オトガイ舌骨筋の輝度:β= ー0.26)これらの結果から、オトガイ舌骨筋のエコー画像上の厚み、輝度を測定することで口腔機能を評価できる可能性が示唆された。本年度は口腔機能に関わる筋力を超音波検査を用いて評価する方法を確立することを目標としていた。結果からオトガイ舌骨筋のエコー画像上の厚み、輝度を測定することで開口力を評価できる可能性が示唆されているため、計画通りの進捗であったと考える。2019年度はまず、オトガイ舌骨筋のエコー画像上の厚み、輝度を観察者の技術に影響を受けず評価可能な画像処理方法を作成する。エコー画像を計測する場合、画像を見慣れていないと計測すべき領域を白黒画像から認識することが難しく、評価は観察者の技術に影響を受ける。そこで、エコー画像内のオトガイ舌骨筋を自動的に着色する画像処理手法を作成する。これにより、観察者の技術の影響を受けない、エコーを用いた口腔機能の客観的な評価方法を確立する。最後に、確立したエコーを用いた口腔機能の客観的な評価方法を用いて、口腔機能の改善に向けた介入である嚥下体操の有効性を検証する。画像処理を用いたエコーによる口腔機能の評価を定期的に行いながら嚥下体操による介入を行うことで嚥下体操の有効性を検証する。具体的な方法としては、自宅や施設で生活する高齢者を対象としたランダム化比較対照試験を行う。対象者をエコーで口腔機能の評価を定期的に行いながら嚥下体操を行う介入群と、エコーで口腔機能の評価のみ定期的に行う対照群とにランダムに割り付ける。3カ月後に、介入群と対照群における口腔機能が改善した者の割合、嚥下障害と誤嚥性肺炎の発生割合を比較する。これにより、嚥下体操の有効性が明らかとなる。

エコー画像を計測する場合、画像を見慣れていないと計測すべき領域を白黒画像から認識することが難しく、評価は観察者の技術に影響を受ける。そこで、エコー画像内のオトガイ舌骨筋を自動的に着色する画像処理手法を作成する。これにより、観察者の技術の影響を受けない、エコーを用いた口腔機能の客観的な評価方法を確立する。最後に、確立したエコーを用いた口腔機能の客観的な評価方法を用いて、口腔機能の改善に向けた介入である嚥下体操の有効性を検証する。画像処理を用いたエコーによる口腔機能の評価を定期的に行いながら嚥下体操による介入を行うことで嚥下体操の有効性を検証する。具体的な方法としては、自宅や施設で生活する高齢者を対象としたランダム化比較対照試験を行う。対象者をエコーで口腔機能の評価を定期的に行いながら嚥下体操を行う介入群と、エコーで口腔機能の評価のみ定期的に行う対照群とにランダムに割り付ける。3カ月後に、介入群と対照群における口腔機能が改善した者の割合、嚥下障害と誤嚥性肺炎の発生割合を比較する。これにより、嚥下体操の有効性が明らかとなる。エコー機器を当初の計画より安価に購入することができたため、余剰金が生じた。こちらは、翌年度に計画しているランダム化比較対照試験に必要な消耗品の購入に充てる予定である。
イネ萎縮ウイルス複製酵素複合体の再構成

イネ萎縮ウイルスはファイトレオウイルスんい属するウイルスで、12本の文節2本鎖RNAをゲノムに持つ。昨年全ゲノムの構造解析が完了し(植物レオウイルスとしては最初である)、各ゲノムが4塩基の末端保存配列、逆反復配列、単一のORFから構成されることが示された。末端保存配列、逆反復配列の末端配列ドメインはゲノムセグメントの粒子への詰め込みと複製・転写に関与することが示唆されているが、明らかとなっていない。本研究では末端保存配列と相互作用するであろうウイルス蛋白質、宿主蛋白質の同定、さらにそれら蛋白質と相互作用するシス配列の同定を最終目的に、RNA合成活性を持つRDVコア粒子の再構成を試みた。RDVのコア粒子を構成する蛋白質遺伝子全て(S1、S3、S5 S7)を昆虫(夜盗蛾)細胞、Spodoptera frugiperdaで発現させることに成功した。さらに疑似コア粒子と考えられる構造物の部分精製も行った。但し、現在までのところ、この構造物のRNA合成活性は確認されていない。今後、コア粒子様構造物の精製法、鋳型導入法等の検討を要する。研究過程でRDV複製に関与するであろう酵素について興味深い発見をした。以下に記す。これまで、P2、P5はアウタ-レイヤー蛋白質と考えられていたが、昨年度の奨励研究Aによりマイナ-コア蛋白質をコードすることが明らかとなった。本研究によりこのP5がGTPと共有結合することが示された。P5はmRNA転写の際のキャッピング酵素、すなわちグアニル酸転移酵素あるることが示唆された。また、P5はGTPのほかにATP,UTPとの結合活性を持っていた。この活性はこれまで報告されているグアニル酸転移酵素とは大きく異なる性質である。ATP,UTP,GTPの結合サイトは同じか?、ATP,UTP結合能の生物学的意義は何か?等、今後の大きな検討課題である。以下に記す。
光に応答しない膜機能分子の赤外分光測定

振動分光法は一般に構造生物学の解析ツールとして認識されていないが、機能発現のための構造変化をモニターする解析ツールとして高い可能性をもつことを我々は光受容タンパク質の研究で明らかにしてきた。本研究では、この手法を光に応答しない膜機能分子に拡張し、原子レベルでの構造変化を解明するための解析ツールとして確立することを目指した。具体的には、エバネッセント波を利用して溶液中での計測が可能な全反射赤外分光法を利用した差スペクトル測定系を最適化し、イオンチャネル、回転モーターなど種々の膜機能分子に対する測定を行ったところ、新たな構造情報が得られた。得られた成果はNatureなどに論文発表した。振動分光法は一般に構造生物学のための解析ツールとして認識されていないが、機能発現のための構造変化をモニターする解析ツールとして高い可能性をもつことを、我々は光受容蛋白質の研究で明らかにしてきた。本研究では、この手法を光に応答しない膜機能分子に拡張し、原子レベルでの構造変化を解明するための解析ツールとして確立する。具体的には、エバネッセント波を利用して溶液中での計測が可能な全反射赤外分光法(Attenuated Total Reflection FTIR spectroscopy)を利用した差スペクトル測定系を最適化し、イオンチャネル、イオンポンプ、回転モーター、レセプターなど種々の膜機能分子に対する新しい構造機能相関の情報を得る。本年度は以下の成果を得ることができた。研究の出発点となる全反射赤外分光測定系の最適化を行った。特に、私たちが開拓してきた高波数領域(4000-1800cm^<-1>)における差スペクトル測定を水溶液中で試みた結果、「水溶液中で蛋白質に結合した1個の水分子の水素結合変化を捉える」可能性が得られた。測定系の最適化と並行して、種々の膜機能分子の計測も開始した。特に最初に結晶構造が解かれ2003年のノーベル賞につながった有名なイオンチャネルであるKcsAに着目し、このチャネルがカリウムを選択的に透過する機構や酸性でチャネルが開く機構を解析した。本成果は現在、論文を執筆中である。これ以外にも、ATPのエネルギーを利用してナトリウムを能動輸送するポンプ蛋白質に対するナトリウムイオンの相互作用、緑や赤の色覚視物質に対するクロライドイオンの相互作用などの測定も試みた。これらの成果も含め、2010年には10編の原著論文を世に出すことができた。全反射赤外分光測定系の最適化をさらに進めた。特に、私たちが開拓してきた高波数領域(4000-1800cm^<-1>)における差スペクトル測定を水溶液中で試みた結果、「水溶液中で蛋白質に結合した1個の水分子の水素結合変化を捉える」ことに成功した。測定系の最適化と並行して、種々の膜機能分子の計測も行っている。これ以外にも、ATPのエネルギーを利用してナトリウムを能動輸送するポンプ蛋白質に対するナトリウムイオンの相互作用、緑や赤の色覚視物質に対するクロライドイオンの相互作用などの測定も試みている。これらの成果も含め、2011年には12編の原著論文を世に出すことができた。本研究では、この手法を光に応答しない膜機能分子に拡張し、原子レベルでの構造変化を解明するための解析ツールとして確立することを目指している。具体的には、エバネッセント波を利用して溶液中での計測が可能な全反射赤外分光法(Attenuated Total Reflection FTIR spectroscopy)を利用した差