hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん化学療法中の制吐剤定期的時間差療法と光療法を利用した制吐療法の開発

したがって、現在治療中の臨床症例において、発症時間と予後に関連が示唆される、感染症、有害事象、睡眠周期などとの関連について探索的に解析を進めている。がん化学療法中の悪心・嘔吐患者において障害された覚醒と就眠のリズムを、光療法を用いて修正し、それによる制吐作用を検証する。本研究の仮説検証過程は以下の通りである。(1)がん化学療法患者における覚醒と就眠のリズム障害を時計遺伝子の定量により評価する。(2)制吐剤の定期的時間差交替療法と光療法の併用による臨床的制吐作用を臨床試験で評価する。(3)制吐作用の効果がみられた症例における時計遺伝子の表出を定量評価する。本研究の仮説は、がん化学療法中の催吐患者において時計遺伝子の発現障害があり、制吐剤の定期的時間差交替療法と光療法の併用により効率よく悪心・嘔吐がコントロールできる、である。がん化学療法中患者において光療法の制吐効果を、臨床的、分子生物学的に確認するのが本研究の目的である。これまでに概日周期と人の免疫機能の研究を進める中で、概日周期が正常に機能するからこそ起こる感染症による死亡率の違いについて学ぶに至った(Science 2016;354:999)。さらに、菌血症の発症時間による死亡率の差に関する動物実験結果を知り、それが臨床的に証明されれば、今後のがん化学療法患者の感染症対策に有用であると考えた。そこで我々はがん化学療法を実施した250例を解析して、菌血症105例の発症時間とその予後を比較検討した。菌血症による死亡が17例(16.2%)にみられ30日以内に死亡していた。菌血症の発症時間の分布を調べたところ時間帯による生存日数の差はみられなかったが、菌血症の発症時間を日中(8時16時)と夜間(16時翌朝8時)の二群に分けて生存時間解析したところ、夜間発症群の方が日中発症群より生存率が低い傾向がみられた。これらの研究結果を踏まえて、今年度では発熱の時間帯と発熱の熱型、および概日リズム内での発熱様式から、各部位の感染症の予見が可能か、またその予後がどうかについて検討する予定である。時計遺伝子の発現を健常人および患者の検体で確認した。しかしながらラメルテオン内服による時計遺伝子発現の差がみられていなかった。よって現在治療中の臨床症例において、菌血症の発症時間とその予後に調査した。その結果を基礎に、さらに熱型と感染部位との関連について調査を追加する。当初の予定通りに末梢血中の時計遺伝子の発現を確認し、光療法によって起こる変化と、それに伴う制吐作用について検討する。またその後の検討により、研究計画の段階では予定していなかったラメルテオン(商品名:ロゼレム)による時計遺伝子発現変化と制吐作用についても検討することを考えている。当初の予定通りに末梢血中の時計遺伝子の発現を確認し、光療法によって起こる変化と、それに伴う制吐作用について検討すると同時に、概日周期や日内変動との関連が示唆されるいくつかの臨床パラメーター、ことに有害事象との関連について探索研究を行う。その過程において、研究計画の段階では予定していなかったラメルテオン(商品名:ロゼレム)による時計遺伝子発現変化と制吐作用についても検討することを考えている。熱型と感染部位との関連について調査を進める予定。所定の初年度研究が終了し、次年度の研究に入る。時計遺伝子発現の確認
触覚における微細表面粗さ弁別閾の精密測定及び神経計算モデルの作成

本研究は,三つの側面から行なわれた.すなわち,(1)微細表面粗さ認識が触認識システムの中でどのように位置づけられるかに関する理論的研究,(2)触覚系が刺激凹凸の振幅情報を用いて微細表面粗さ認識を行なっているとする「振幅情報仮説」の妥当性を検討する実験的研究,(3)微細表面粗さ認識の基本的特性を明らかにする実験的・理論的研究である.(1)については,文献的研究により触認識システムが4種類の下位認識システムから構成されるとの理論的推測を提出した.微細表面粗さ認識は,この下位システムの一つとして位置づけることができると考えられた.(2)については,「振幅情報仮説」が妥当であるなら,微小な段差の高さ弁別においても微細表面粗さ弁別と少なくとも同程度の弁別閾値が得られるはずである.そこで,微細な畝刺激とミクロン単位で制御可能な段差掲示装置を作成し,畝または段差の高さ弁別閾を測定した.その結果,高さ弁別閾は微細表面粗さ弁別閾より小さくなり、「振幅情報仮説」は支持されることになった.(3)については,まず微細表面粗さ弁別閾の空間的加重を求める実験を行なった.その結果,弁別に関与する皮膚機械受容単位の絶対数が弁別精度を決定していることが明らかとなった.これに基づいて空間加重現象を説明する神経計算モデルを作成した.次に,微細表面粗さ弁別閾の温度依存性を調べる実験を実施した.皮膚温度が変化しても微細表面粗さ弁別閾があまり変化しなかったことから,微細表面粗さ認識に関与する機械受容単位はFAIの可能性が強いと推定した.本研究は,三つの側面から行なわれた.すなわち,(1)微細表面粗さ認識が触認識システムの中でどのように位置づけられるかに関する理論的研究,(2)触覚系が刺激凹凸の振幅情報を用いて微細表面粗さ認識を行なっているとする「振幅情報仮説」の妥当性を検討する実験的研究,(3)微細表面粗さ認識の基本的特性を明らかにする実験的・理論的研究である.(1)については,文献的研究により触認識システムが4種類の下位認識システムから構成されるとの理論的推測を提出した.微細表面粗さ認識は,この下位システムの一つとして位置づけることができると考えられた.(2)については,「振幅情報仮説」が妥当であるなら,微小な段差の高さ弁別においても微細表面粗さ弁別と少なくとも同程度の弁別閾値が得られるはずである.そこで,微細な畝刺激とミクロン単位で制御可能な段差掲示装置を作成し,畝または段差の高さ弁別閾を測定した.その結果,高さ弁別閾は微細表面粗さ弁別閾より小さくなり、「振幅情報仮説」は支持されることになった.(3)については,まず微細表面粗さ弁別閾の空間的加重を求める実験を行なった.その結果,弁別に関与する皮膚機械受容単位の絶対数が弁別精度を決定していることが明らかとなった.これに基づいて空間加重現象を説明する神経計算モデルを作成した.次に,微細表面粗さ弁別閾の温度依存性を調べる実験を実施した.皮膚温度が変化しても微細表面粗さ弁別閾があまり変化しなかったことから,微細表面粗さ認識に関与する機械受容単位はFAIの可能性が強いと推定した.平成7年度には実験装置を2種類作成し,絶対閾・弁別閾測定実験を行なった.(1)第1実験装置は刺激と刺激呈示部から構成されていた.刺激にはエッチング加工したステンレス片を採用した.まず,ステンレス片の表面を凹凸0.1μm以下となるように研磨した.次のこの表面に,高さ0.525μmの畝を畝断面が矩形波状になるようにエッチングにより作り,刺激として用いた.刺激呈示部は中空構造のアルミ製装置で,恒温水循環装置に接続されて545°Cの範囲の任意の温度に設定可能であった.実験時には,この刺激呈示部上にステンレス片刺激をセットし,ステンレス片の温度を調節した.ヒトの触覚感度は環境温度の影響を受け易いので,このようなシステムが必要であった.第1実験装置を用いて,絶対閾・弁別閾を測定する心理物理実験を行なった.その結果,弁別閾値は極めて正確に測定できたが,絶対閾は予測より小さく測定はあまり成功しなかった.精密研磨紙を用いた微細表面粗さ弁別実験結果に比較すると,本実験で得られた弁別閾はより小さく,精密がより高いことを示すものであった.これは,皮膚機械受容単位の神経発射特性や中枢における神経計算を考慮すると極めて妥当な実験結果であり,また宮岡の提唱した「振幅情報仮説」を強く支持する結果でもあった.(2)第1実験装置の欠点を補い,またより広範囲の測定を行なう目的で,第2実験装置を作成した.第2実験装置は,2個のステンレス片の段差を030μmの範囲でコンピュータ制御する仕組みとなっていた.ステンレス片の温度はペルチェ素子により050°Cの範囲で変更可能であった.

第2実験装置での実験は現在実施中である.平成8年度は,(1)触覚系が刺激凹凸の振幅情報を用いて微細表面粗さ認識を行なっているとする「振幅情報仮説」の妥当性を検討する実験的研究,(2)微細表面粗さ認識の基本的特性を明らかにする実験的研究とその特性をもたらす神経計算システムに関する理論的研究を行なった.(1)については,平成7年度に作成したミクロン単位の精度で段差を提示できる装置を用い,「振幅情報仮説」の妥当性を検証する実験を実施した.触覚系が刺激凹凸の振幅情報を用いて微細表面粗さ弁別を実行しているとすれば,段差弁別閾は微細表面粗さ弁別閾と同程度か,それよりも小さくなるはずである.実験で得られた段差弁別閾は微細表面粗さ弁別閾の半分程度の大きさとなった.これは「振幅情報仮説」を支持する実験結果であった.(2)については,まず微細表面粗さ弁別閾の空間的加重を求める実験を行なった.その結果,明確な空間的加重現象が観察された.以前の実験結果も合わせた考察により,弁別作業に関与する皮膚機械受容単位の絶対数が弁別精度を決定していることが明らかとなった.実験結果に基づいて空間加重現象を説明する神経計算モデルを作成した.次に,微細表面粗さ弁別閾の温度依存性を調べる実験を実施した.実験から,皮膚温度が変化しても微細表面粗さ弁別閾はあまり変化しないことが明らかにされた.閾値の低い(感度の高い)2種類の皮膚機械受容単位FAI,FAIIのうち,FAIの感度は温度変化の影響をあまり受けない.これに対し,FAIIの感度は温度の影響を強く受けて大きく変化する.それ故,微細表面粗さ認識に関与する機械受容単位はFAIである可能性が強いと推定した.
肝不全新規治療標的としての肝特異的アミノ酸トランスポーターSNAT4の機能解析

肝発生過程におけるHNF4α下流分子のスクリーニングを行い、中性アミノ酸トランスポーターSNAT4を同定した。SNAT4はmRNAレベルにおいて他のSNATファミリー分子に比べ優位に発現し、免疫組織化学では出生前のE18.5日に発現し出生後は全ての肝細胞で発現を認めた。SNAT4に3つの新規の選択的プロモーターを同定し、HNF4αによる直接制御を証明した。初代培養肝芽細胞にSNAT4過剰発現によりde novo蛋白合成が増加し、特にレチノール結合蛋白(RBP)1が増加した。そのmRNAはむしろ低下していたことから、この増加は翻訳レベルであることが示唆された。申請者はまず、紙谷らの方法を用いた初代肝芽細胞培養系(Kamiya A et al.Hepatology 2002;35:1351-1359)を確立し、肝細胞分化マーカーにおけるmRNA発現量の変化を定量PCRにて検討した。すると肝細胞分化後期マーカーであるTATやTO mRNA発現上昇とともにSNAT4 mRNAの発現上昇を確認できた。抗SNAT4抗体を用いて、胎仔から成体におけるSNAT4蛋白の発現を肝臓の免疫組織化学にて検討した。SNAT4蛋白は胎齢14.5日から門脈周囲に確認でき、成体肝では、ほとんどの肝細胞がSNAT4陽性であった。次にSNAT4のHnf4αによる発現制御を調べるため、新生仔肝を用いて転写開始点の同定を行った。その結果、従来報告された第1エクソンの他に2種類の選択的第1エクソンを新たにイントロン1中に見出した。第2エクソン以下は共通であった。Hnf4α結合配列をコンピューター上で検索し、ゲルシフトアッセイにてHnf4αの結合を確認した結果、少なくとも8ヵ所の結合配列を同定出来た。この結果は、SNAT4がHnf4αにより強く制御される分子であることを示唆している。次に初代肝芽細胞培養系にSNAT共通の阻害剤MeAIBを添加して、同様に分化マーカーの発現変化を定量PCRで検討した結果、後期マーカーであるTATやTOの発現上昇が鈍化した。この結果から、SNATファミリー分子が肝細胞分化に一定の役割を果たしていることが示唆された。申請者は、SNAT4における3つの選択的プロモーターおよびHNF4α結合配列を同定した。これらの結果より、SNAT4がHNF4αにより強く制御される分子であることが証明された。さらに申請者は、免疫組織学染色により蛋白発現を詳細に解析し、SNAT4が胎生後期のHNF4α陽性肝芽細胞に発現し、形質膜に強い染色性を認め、成体肝では肝細胞の類洞側に染色性を認めた。このことは、出産を境としてアミノ酸取り込みの主たる臓器が胎盤から肝臓へと移行することと一致しており、合目的的であると思われた。最後に、SNAT4アデノウイルス発現ベクターを用いて、SNAT4の過剰発現につき検討した。SNAT4がアミノ酸トランスポーターであることから、蛋白合成に影響を与えることが予想された。アミノ酸トランスポーターを過剰発現させ、メタボリックラベリングによるde novo蛋白質合成の測定を行い、SNAT4過剰発現群と比較した。SNAT4過剰発現でそれぞれ蛋白合成の若干の増加を確認できた。この系において、肝細胞内に豊富にあり比較的代謝回転の速い蛋白であるレチノール結合蛋白RBP1(細胞質型RBP)に着目してmRNAと蛋白レベルを調べた所、蛋白レベルでの増加が確認出来た。同様にリアルタイムPCRで追試の結果、mRNAはむしろ減少していることが分かった。他の蛋白AFPやアルブミンの発現に関しては、有意な変化は確認できなかった。また、肝細胞分化マーカーのHNF4αやTAT、CPS1は、蛋白レベルにおいて明らかな変化は確認できなかった。以上のことから、SNAT4は、HNF4αの標的分子として主に翻訳レベルで、肝細胞内の分子の発現を制御していることが示唆された。以上の結果をあわせ、現在、投稿準備中である。申請者らは、SNAT4の生体内における機能を明らかにするために、SNAT4アデノウイルス発現ベクターを用いて、過剰発現につき検討した。

また、肝細胞分化マーカーのHNF4αやTAT、CPS1は、蛋白レベルにおいて明らかな変化は確認できなかった。以上のことから、SNAT4は、HNF4αの標的分子として主に翻訳レベルで、肝細胞内の分子の発現を制御していることが示唆された。以上の結果をあわせ、肝臓関係の英文誌に投稿した。しかし、機能解析の証明に関する部分の弱さを指摘され、SNAT4遺伝子のノックダウンの実験系の必要性を痛感した。そこで新たに肝スライスの器官培養系を確立した。さらにインビトロジェンのBlock-iT Pol II miR RNAi発現システムを用いてmiR RNAi発現ベクターを構築し、mRNAレベルでの良好なノックダウン効率を得られた。
オリエントの共謀：19世紀末に始まる人類学博覧会とその記憶

本研究は、文化進化論をテーマに人間を「展示した」1889年パリ万博を観た人類学者坪井正五郎が、後日企画した1903年「学術人類館」から、彼の理論背景と当時の社会状況が、どのように展示に反映していたかの理解を目的とした。成果として1坪井の理論背景が欧米の当時の先端理論に類似し、社会進化論的単一進化論ではなく、文化伝播論的観点から日本人種を見出していたことが判明した。2学術人類館の「展示」の人間には、政治的にも人種的にも関わりの薄いジャワ人がいたが、ジャワ人は、植民地宗主国オランダ以外の博覧会へ頻回に展示されており、博覧会における「展示」される人を扱う産業に関する今後の調査課題が見いだされた。本研究は、1889年パリ万国博覧会を機に、各国の博覧会に飛び火した「人類学学説」の具現化としての人間の展示に関して、当時の史資料を精査することにより再考察することを主たる目的としている。研究目的の根底には、昨今の「人間展示」に関わる万博研究に儘見られる、ほぼ2項率に近いオリエンタリズム的解釈が内包する、簡素化した理解の危険性として、当時の被植民地あるいは展示された人々が属した社会の人種や階級の疎外と摩擦を隠ぺいしてしまうのではないかという人類学では定説の問題提起から出発している。また、単純化された理解の織りなす、記憶の政治性も検証することを目的としている。平成25年度の研究では、国立国会図書館、早稲田大学中央図書館といった国内調査から、日本の博覧会で人間展示として当時から「問題」になっていた大阪内国勧業博覧会傍に設置した「学術人類館」の企画者でありパリ万国博覧会を直に体験しながら、その展示方法を批判した坪井正五郎の学術的背景を知るべき資料を収集調査した。坪井のパリ万博への批判は、「西洋人ではない」彼の背景に起因していると仮説を立てていたが、坪井の展示の方法および当時の彼の論考から、坪井は当時一世風靡していた「社会・文化進化論」とは異なり、「文化伝播主義」的考えをすでに確立しつつあったのではないかと理解できた。一方、坪井の多様な出版物から見え隠れする人類学の普及の方法は、西洋の人類学者が万国博覧会を通じて大衆に人類学を普及させていった方法に類似していたことも解明することができた。また、オランダ国立図書館を中心とした海外調査を通じ、当時そして現在万国博覧会を解釈する人類学者や歴史研究者の思惑とは大きく異なり「人間の展示」に秘めた商業主義的理解の必要性見出すことができた。2年にわたる研究調査の最終年度として、26年度の研究調査は、坪井の人類学学問背景及び社会における時代背景を理解したうえで、坪井が企画した大阪勧業博覧会併設の学術人類館を理解することに主眼を置いた。調査は、文献、史・資料調査が中心に、坪井の学問背景に関しては、『東京人類学会雑誌』、『東京人類学会報告』『史学雑誌』等の学術のみならず、その思想的背景も知るべく坪井が『太陽』に寄稿した「帝国版図内の人種」、『中学世界』の中の「洋行談話」及び坪井の著書『うしのよだれ』も精査した。時代背景調査としては、当時日本語英語を中心にした多言語で発刊された風刺画雑誌『東京パック』を通覧した。これらの調査の結果、坪井の企画した学術人類館、またその後東京帝国大学で開催された人間標本展覧会の展示において、坪井は当時欧米の人類学会でもすでに廃れ始めた社会・文化進化論とは一線を画し、欧米においても当時まだ確立していない文化伝播論的理論に通じる文化の類似性ということを構想した展示を行っていたということが理解できた。本調査から、坪井の展示会の原点であった1889年パリ万国博覧会の人類学敵テーマに沿った展示に於いて、「理論的に誤っている」と坪井が言及した点は、進化論に対する痛切な批判であったことが、その後の坪井の展示会からもうかがい知ることができた。同時に、当時坪井と同様の学問背景を持つ欧米人類学者が同様の展示を見た際、その展示を称賛し、その後進化論的展示を繰り返しおこなったということを鑑み、同じ起源をもつ学問に於いてもその社会背景によって異なる発展を遂げるのではという仮説とともに、今後の研究課題が浮かび上がってきた。最後に、19世紀20世紀初頭の人間展示の博覧会には、展示される人間を「調達」するビジネスが存在していた記述があり、今後博覧会研究の中にビジネスも研究対象として着目し、解明することを考えた。26年度が最終年度であるため、記入しない。文化人類学26年度が最終年度であるため、記入しない。

国内調査は、順調に進んでいる一方、海外調査に関しては、効率的研究を考え多言語を理解している研究補助者との打ち合わせの都合、オランダ図書館の調査から始めた。このことで、万国博覧会の商業主義的な面を着目する必要性を考えるようになったことは、研究の進展具合に多少なりとも影響した。さらに、研究スタート支援補助金の開始時期が、他の科研費と異なり約半年遅れていることを考慮に入れず、研究計画を設定してしまったため、予定に無理があったことも原因と考える。今後の研究は、1889年のパリ万国博覧会とその時代の資料、その後万博の展示方法をパリに倣った大阪内国勧業博覧会、アメリカシカゴ、セントルイス万国博覧会とその時代の社会に関する資料、特に人類学という学問がどのように社会に関わっていたかという資料を調査収集する。平成25年度の調査を受けて、博覧会の商業主義的な面、また植民地政府に迎合したと言われる人類学が大衆化を試みたのではないかという修正した仮説をたて、調査をすすめる。調査は、単に博覧会関係の資料調査のみならず、当時の娯楽や一般雑誌に至る広範囲の資料を収集するようになる。夏休みまでは、国内調査に集中し、その結果をもとに海外調査を行うことを計画している。
断層の変形機構遷移を再現した模擬断層実験に基づく新しい断層モデルの構築

アルゴンを間隙圧媒体として、昨年度と同じ実験条件(室温200°C、封圧150MPa、間隙水圧50MPa)で軸方向変位速度を0.1, 1, 10 μm/sの間でステップ状に変化させながらオパールガウジの三軸摩擦実験を行い、定常摩擦強度とその変位速度依存性(正ならば安定で非地震性、負ならば不安定で地震性となり得る)に関して、以下の結果を得た。1)温度上昇または変位速度の低下に伴って、定常摩擦強度がわずかに増大する傾向が認められた。2)温度上昇または変位速度低下に伴って、定常摩擦強度の変位速度依存性がわずかに減少する傾向が認められた。定常摩擦強度の変位速度依存性は、軸方向変位速度0.1 μm/sでは室温と50°Cの間、1 μm/sでは50°Cと100°Cの間でそれぞれ正から負に転じているが、一方10 μm/sでは200°Cでも正であった。3)実験後の試料の微細構造は、室温と200°Cで大きな相違はなく、いずれの場合も細粒粉砕基質中に破砕粒子を含んでおり、変形機構としてカタクレーシスが支配的であったことを示している。4)1)および2)の変化は、昨年行った間隙水圧下の実験結果ほど顕著ではないが、有意である。アルゴン間隙圧下では溶解ー析出クリープの活動が抑制されたものの、オパール自身が数重量%の水を含むため完全に抑制はできず、そのため、定常摩擦強度とその変位速度依存性に温度または変位速度による変化がわずかに現れたものと考えられる。従って、溶解ー析出クリープが活動的な条件下では、定常摩擦強度とその変位速度依存性が、温度上昇または変位速度の低下に伴って増大・減少し、それによって断層運動が不安定化し、非地震性から地震性への断層運動の遷移を促すことが追認された。計画通りに実験を行い、昨年度の間隙水圧条件の実験結果と今年度の間隙アルゴン圧条件の実験結果を比較することにより、断層の力学的挙動に対する溶解ー析出クリープの影響を評価することができたため。封圧150 MPa、間隙水圧50 MPa、温度300800°Cの条件下でオパールガウジの摩擦実験を行い、力学データと微細構造観察に基づいて、溶解ー析出クリープから転位クリープへの変形機構遷移に伴う断層の力学的挙動の変化を明らかにする予定である。アメリカ合衆国ネバダ州Virgin Valley産のオパール試料と、北海道長万部町茶屋川産のめのう試料について、粉砕試料と粉砕後水簸によって選別した粒径5μm以下の粉末試料を作成し、微細構造観察、粉末X線回折分析、熱重量分析、および顕微赤外分光分析を行い、両者の微細構造と鉱物学的特徴について検討を行った。1)オパール試料は、主として珪藻化石から成る珪質堆積物起源で、大部分が非晶質である。粉末X線回折分析の結果、オパールCTと非晶質物質から成ることが明らかとなった。熱重量分析と顕微赤外分光分析から、オパール試料には約3.2 wt%の分子水と約1.1 wt%の構造水、合計4.3 wt%の水分が含まれることが明らかとなった。オパールの粉砕・粉末試料には、さらに粒子表面に12 wt%の水分が吸着することも明らかとなった。2)めのう試料は、カルセドニー特有の針状組織を示す。粉末X線回折分析の結果、100%石英から成ることが確認された。熱重量分析と顕微赤外分光分析から、めのう試料には分子水約0.3 wt%、構造水約1 wt%、合計約1.3 wt%の水分が含まれることが明らかとなった。めのう試料を粉砕しただけでは粒子表面への水分の吸着は無視できる程度であるが、粒径5μm以下の粉末試料には粒子表面に約0.3 wt%の水分が吸着することが明らかとなった。3)オパール試料とめのう試料を比較すると、構造水含有量には大きな差は認められないが、分子水含有量は前者が10倍程度多い。オパール試料の分子水含有量がめのう試料より多いのは、オパールCTの鉱物学的性質も反映していると考えられるが、オパール試料が大部分非晶質物質から成るのに対し、めのう試料には非晶質物質は含まれておらず、水分を吸着しやすい非晶質物質を多く含むことも反映していると考えられる。実験に使用予定であったガス圧式高温高圧三軸試験機が故障し、その修理に時間を要したため、今年度は実験を行うことができなかった。そのため、今年度は次年度以後に実験に使用予定のオパールおよびめのうの試料について、微細構造観察、粉末X線回折分析、熱重量分析、および顕微赤外分光分析を行い、微細構造と鉱物学的特徴(特に含水量)を明らかにするにとどまった。含水石英(オパール)ガウジ試料について、低温熱水条件下(室温200°C、封圧150MPa、間隙水圧50MPa)で変位速度を0.1155, 1.155, 11.55 μm/sの間でステップ状に変化させながら三軸摩擦実験を行い、定常摩擦強度とその変位速度依存性(正ならば安定で非地震性、負ならば不安定で地震性となり得る)に関して、以下の結果を得た。1)定常摩擦強度は温度上昇に伴い増大する傾向が認められる。

温度上昇に伴いすべり硬化の挙動を示すようになることも、この傾向と調和的である。微細構造観察の結果、高温ほどガウジ層がより密になっていることから、溶解ー析出クリープによる粒子間の癒着が進行し、定常摩擦強度が大きくなったと考えられる。2)50°C以上の温度では、定常摩擦強度の変位速度依存性に温度上昇または変位速度低下に伴う減少傾向が認められる。正(速度強化)から負(速度弱化)に転じる温度は変位速度0.1155 μm/sでは50°C以下、1.155 μm/sでは50°Cと100°Cの間、11.55 μm/sでは100°C以上である。このような変化も、温度と変位速度により活動度が異なる溶解ー析出クリープに起因していると考えられる。一方、室温では定常摩擦強度の変位速度依存性に変位速度による変化が認められないので、溶解ー析出クリープは活動的でなかったと考えられる。3)室温では変形機構はカタクレーシスのみが活動的であったと考えられるが、50°C以上ではカタクレーシスに加えて溶解ー析出クリープが活動的になり、温度上昇に伴って溶解ー析出クリープの活動度が大きくなるに従い、粒子間の癒着により定常摩擦強度が増加し、その変位速度依存性が減少して、速度強化から速度弱化への遷移が起こったと考えられる。従って、溶解ー析出クリープの活動は断層運動を不安定化し、非地震性から地震性への断層運動の遷移を促すと想定される。昨年度は試験機の不調で実験がほとんどできなかったが、今年度は実験が順調に進み、溶解ー析出クリープの活動による断層の力学的挙動の変化を明らかにすることができ、昨年度の研究の遅れを挽回できたと考えている。アルゴンを間隙圧媒体として、昨年度と同じ実験条件(室温200°C、封圧150MPa、間隙水圧50MPa)で軸方向変位速度を0.1, 1, 10 μm/sの間でステップ状に変化させながらオパールガウジの三軸摩擦実験を行い、定常摩擦強度とその変位速度依存性(正ならば安定で非地震性、負ならば不安定で地震性となり得る)に関して、以下の結果を得た。1)温度上昇または変位速度の低下に伴って、定常摩擦強度がわずかに増大する傾向が認められた。2)温度上昇または変位速度低下に伴って、定常摩擦強度の変位速度依存性がわずかに減少する傾向が認められた。定常摩擦強度の変位速度依存性は、軸方向変位速度0.1 μm/sでは室温と50°Cの間、1 μm/sでは50°Cと100°Cの間でそれぞれ正から負に転じているが、一方10 μm/sでは200°Cでも正であった。3)実験後の試料の微細構造は、室温と200°Cで大きな相違はなく、いずれの場合も細粒粉砕基質中に破砕粒子を含んでおり、変形機構としてカタクレーシスが支配的であったことを示している。4)1)および2)の変化は、昨年行った間隙水圧下の実験結果ほど顕著ではないが、有意である。アルゴン間隙圧下では溶解ー析出クリープの活動が抑制されたものの、オパール自身が数重量%の水を含むため完全に抑制はできず、そのため、定常摩擦強度とその変位速度依存性に温度または変位速度による変化がわずかに現れたものと考えられる。従って、溶解ー析出クリープが活動的な条件下では、定常摩擦強度とその変位速度依存性が、温度上昇または変位速度の低下に伴って増大・減少し、それによって断層運動が不安定化し、非地震性から地震性への断層運動の遷移を促すことが追認された。計画通りに実験を行い、昨年度の間隙水圧条件の実験結果と今年度の間隙アルゴン圧条件の実験結果を比較することにより、断層の力学的挙動に対する溶解ー析出クリープの影響を評価することができたため。ガス圧式高温高圧三軸試験機の修理が今年度末にようやく完了したので、次年度以後は精力的に実験を行い、研究の遅れを取り返す予定である。
平常化する地域社会の見えない避難―広域避難者にとって生活再建とは何か

福岡県と宮崎県における東日本大震災後の避難者/移住者の団体と支援団体のメンバーに、被災以降現在までの状況についてインタビュー調査を実施した。今回インタビュー調査の対象としたのは、研究代表者がこれまでもさまざまな情報交換を行ってきた団体である。これまで得た情報を確認・整理するとともに、現在の状況に焦点を当ててインタビューを行った。結果として、次のような現状がわかった。(1)東日本大震災後5年以上を経た段階でも、避難/移住を希望する人や実際に避難/移住する人が(数としては多くはないが)いる。また、一旦避難/移住した地域から別の地域に居住地を変える人も少なくない。広域での移動と隣接地域での移動の双方が、2011年当時からみると量的には減少してはいるが、現在もなお続いていると思われる。(2)避難/移住の理由は多様化している。直接の被災だけでなく、被災後の地域再建の状況や今後の地域の見通しなども関わっている。(3)避難者/移住者の生活再建の状況は分極化している。安定した生活を営むことができているケースもあるが、避難/移住者のネットワークにも避難/移住先地域のネットワークからも外れていて、現在の生活状況がわからなくなっているケースもある。今回の調査では、後者は、単独で避難/移住した場合に多いようであった。(4)避難者/移住者の移動状況の変化や生活状況の分極化にともない、当事者団体も支援団体も活動内容の見直しと再構築の必要性に迫られている。長期的なスパンでの支援とは何か、これまでの災害対応支援とは異なる視点と組み立てが必要であり、東日本大震災の被災者当事者団体と支援団体にとって大きな課題となっている。当初計画では、福岡県・宮崎県の当事者団体・支援団体だけでなく、熊本県・鹿児島県の団体や京都市の団体にもインタビュー調査を行う予定であったが、時間的な制約から実施することができなかった。平成30年度は当初計画のインタビュー調査に加えて、平成29年度に実施できなかった調査を行う。具体的には以下の4項目である。(1)長崎県・大分県・佐賀県に在住する避難者/移住者の当事者団体や支援団体にインタビュー調査を行う。調査の項目は、これまでの調査と同様に、東日本大震災での被災の状況、避難/移住の理由と経路、避難先地域を選んだ理由、避難から現在までの生活の状況等である。(2)平成29年度に実施できなかった熊本県・鹿児島県で、当事者団体・支援団体にインタビュー調査を行う。(3)上記(1)(2)と平成29年度に実施した調査により、九州全域(沖縄県を除く)の避難者/移住者の生活再建の現状を明らかにする。(4)支援団体の活動内容の再構築について、ボランティアによる避難者支援から出発し、ソーシャル・ビジネスを立ち上げた京都市の団体を対象に、インタビュー調査を行う。これにより、活動内容の再構築を可能にした要因を分析する。

(4)支援団体の活動内容の再構築について、ボランティアによる避難者支援から出発し、ソーシャル・ビジネスを立ち上げた京都市の団体を対象に、インタビュー調査を行う。これにより、活動内容の再構築を可能にした要因を分析する。平成29年度は5地域でインタビュー調査を計画していたが、実際には福岡県と宮崎県でのみ調査を行ったため、その他の3地域に係る旅費や調査対象者への謝礼、テープ起こし代等は平成30年度に繰り越すことにした。
教え合い学びあいの質向上と学習者によるインストラクショナルデザイン理論の活用

本研究は,自律的な学習者の育成を目的に,学習者自身がインストラクショナルデザイン(ID)理論を教え合い学び合いのための学習方略として活用する可能性について検討した.本研究では,ID理論に関わる11種類の教材テキストを作成しての授業実践を行い,ID理論を学生が学びに活用できるのかどうかを検証した.結果として,9教授事象やARCSモデルが支持された.使いやすく理解が容易であることや,役に立ったことなどが理由であった.また授業半年後の追跡調査からは,3つのテスト(事前・事後・前提)が支持された.本研究を通して,ID理論が学習者の教え合い学び合いの質向上に寄与することが示唆された.本研究は,自律的な学習者の育成を目的に,インストラクショナルデザイン(ID)理論を教え合いや学び合いの方略として活用することの可能性を検討している.特に学習方略としてのIDの活用に主眼を置いている.初年度となる平成26年度は,主に教材作成とその教材を活用した授業実践を行った.具体的には,スタディスキルズという学部1年生必修科目において,科目の数回分をかけて,ID領域を中心に,メタ認知,自己調整学習の領域なども含めて,教え合い学び合いに役立ちそうな理論等を選択して教材化し,学生たちに学習してもらい,実際に自らの大学での学びに活用させた.ID理論などを解説した10種類程度の教材をPDF形式で用意し,教える側と学ぶ側の双方の視点から活用のヒントを並べて提示することで理解が深まるようにした.また,学習方略としてのIDを身につけるために,学生には普段の学習に対して方略を活用することを意識させ,振り返る機会を継続的に設けた.結果として,ID理論が学生にとって,学ぶことや教えることの質向上に寄与できることが示唆された.特にARCSモデルは多くの学生に学習方略として活用され,学習に役立つことがわかった.ガニェの9教授事象も多く活用されていた.一方で,教え合いや学び合いの方略は短期的に身につくことではないため,1つの科目にとどまらず,継続的な支援が求められている.平成26年度は教え合い学び合いの機会として,学年間で学びを支援することを学部必修科目に試験的に導入した.実際に教え合いはなされたが,機会の提供のみにとどまった.本研究は,自律的な学習者の育成を目的に,インストラクショナルデザイン(ID)理論を教え合いや学び合いの方略として活用することの可能性を検討している.特に学習方略としてのIDの活用に主眼を置いている.2年目となる平成27年度は,これらの内容を扱う授業の実施と結果の分析を中心に行った.また,それを通して教材の改善を行った.具体的には,スタディスキルズという学部1年生必修(受講者160名程度)において,科目の5回分をかけて,ID領域を中心に,認知心理学や自己調整学領域などを含めて,教え合い学び合いに役立つと想定される理論等を学習する教材を用意し,学生たちに学習してもらい,実際に大学の学びに活用させた.昨年度に整備した教材の内容を改善しながら進めた.この教材は,PDF形式のテキストであり,理論の紹介だけでなく,教える側と学ぶ側の双方の視点から活用のヒントを並べて提示している.方略を身につけるためには,覚えるだけでなく活用する(適用する)ことが求められるため,活用と報告のサイクルを数回まわすことにした.2年目の実践の結果として,ガニェの9教授事象が最も多く活用され,昨年度のARCSモデルと同様に,学習方略として学生たちに受け入れられることがわかった.計量テキスト分析の結果からは,学生たちが9教授事象の特に事象2,3,6・7が活用されていることが明らかとなった.一方で,活用と報告のサイクルをまわすことの効果に関する評価や,身につけた方略を長期的に活用しているのかの追跡調査などが課題となっている.本研究は,自律的な学習者の育成に向けて,学習者自身が教え合い学び合いをする上で,インストラクショナルデザイン(ID)理論を方略として活用することの効果や,それを身につけていくための環境について,明らかにすることを目的とした3ヵ年の研究である.2年目(平成27年度)の計画はほぼ順調に達成できた.前年度に開発した教材を改訂しながら授業実践を行い,学習方略としてのID理論を身につけるために,活用と報告(振り返り)のサイクルをまわしていくようにした.授業実践を前年度と比較しながら評価した.一方で,活用と報告のサイクルの効果に関する分析については,深い分析には至っていない.また,この実践の内容については,学部のキャリア学習科目における学年間の教え合いに取り入れることや,自学自習が中心となる入学前教育にも多少取り入れることができた.テキストを他大学の教員と共有し,授業の一部に活用してもらい,フィードバックを得ることもできた.本研究は,自律的な学習者の育成を目的に,学習者自身がインストラクショナルデザイン(ID)理論を教え合い学び合いのための学習方略として活用していくことを検討してきた.教える側のための理論を学ぶ側が活用することにより,学びの質向上につながるかどうかを検証することが目的である.本年度は最終年度であった.本研究では研究の柱として4点(教材開発,授業実施検証,長期的支援検討,原則構築)を掲げて実施した.そのなかでも主な成果は,自学自習教材の開発を行い,関連領域を含めて11種類の教材テキストを作成した.その成果は別途研究グループ内で共有され,本成果も含めた形で書籍化を検討中である.

また,実際に授業(スタディスキルズ)を実施して,ID理論が学生の学びに活用されるのかどうかを受講生約160名を対象に検証した.具体的には授業外で自分の学びに理論を活用した報告を継続的に行わせた.最終振り返りの結果からは,9教授事象が学生に最も支持され,ついでARCSモデルという結果となった.使いやすく理解が容易であること,役に立った事が理由であった.学生がよく活用した(よく報告された)理論ほど支持される傾向にあった.自分が他者に教える場面での活用もある程度見られ,教え合い学び合いの質向上に寄与していることがうかがえた.数年間の検証を行ったが,概ねこの傾向になった.最終年度には受講半年後に追跡調査を行い,有効回答数は少なかったが,9教授事象とARCSモデルと同等に,3つのテスト(事前事後前提テスト)が学んで良かった項目としてあげられた.特に3つのテストについてはよく覚えていると回答した学生が最も多く,方略として定着していたことがわかった.本研究の全体的な結論としては,ID理論は学習者の教え合い学び合いの質を向上させるための理論として役立つことが示唆された.本研究の成果は論文投稿を行って公表していきたい.本研究は,自律的な学習者の育成を目的に,学習者自身がインストラクショナルデザイン(ID)理論を教え合い学び合いのための学習方略として活用する可能性について検討した.本研究では,ID理論に関わる11種類の教材テキストを作成しての授業実践を行い,ID理論を学生が学びに活用できるのかどうかを検証した.結果として,9教授事象やARCSモデルが支持された.使いやすく理解が容易であることや,役に立ったことなどが理由であった.また授業半年後の追跡調査からは,3つのテスト(事前・事後・前提)が支持された.本研究を通して,ID理論が学習者の教え合い学び合いの質向上に寄与することが示唆された.本研究は,自律的な学習者の育成のために,学習者自身が教え合い学び合いのために,インストラクショナルデザイン(ID)理論を方略として活用することの効果や,それを身につけていくための環境(原則)について,明らかにすることを目的とした3カ年の研究である.初年度(平成26年度)の計画はほぼ順調に達成できたと考えている.ID理論等の方略を身につけるための教材を開発し,授業実践で活用することができたことや,授業評価の結果からID理論が学生たちの学習や教授の方略として活用できることが示唆された.研究目的の達成に向けて,本研究を推進するための基盤を固めることができ,大きく前進したと言える.しかしながら,方略を学習や教授場面において活用することについては,学生間に質のばらつきがみられ,短期・長期的に方略活用の質を向上させていくことが今後の課題としてあげられた.また,平成26年度は教え合い学び合いの機会として,学年間で学びを支援することを学部必修科目に導入することを試みた.機会を提供はしたが,学びや教えることの質向上への寄与(環境整備)には至っておらず,より長期的な支援も今後の課題となっている.2年目(平成27年度)はほぼ計画通りに進行できたが,実践結果の評価分析の一部が課題となっため,それらに配慮しながら,最終年度(3年目)も計画通りに実践的に進めていく予定である.本研究のフィールドにもなっている学部科目「スタディスキルズ」の担当などは継続するように努める.最終年度は特に論文投稿を視野に研究を進める.
上皮間葉移行阻害薬は全身性強皮症の新規治療薬となりうるか

化合物XはTGF-βによる上皮間葉移行を抑制する化合物としてスクリーニングされた。本薬剤の皮膚線維芽細胞に対する抗線維化活性を培養細胞系で検証するとともに、2種類の強皮症マウスモデル(ブレオマイシン誘導性と皮膚硬化型慢性GVHD)に投与し、その治療効果や作用機序を明らかにする。さらに、培養細胞における内皮間葉移行の抑制作用と、強皮症マウスモデルの血管障害に対する改善作用についても解析する。これらの効果を臓器特異性や投薬時期の最適化へと絞り込み、将来的に実際の全身性強皮症、さらには他の線維化疾患や血管障害の新規治療へ発展させる基盤を構築する。
生体亜鉛イオンの動態解析を目指した蛍光分析システムの開発

亜鉛イオンの微量分析は,癌疾患の早期診断法や外科的手術の治癒状況を知る視診として,あるいは生体における亜鉛イオンの生理学的な役割を解明するためには必須である。本研究では,生理条件下で亜鉛イオンを捕捉する部分構造と,亜鉛錯体形成と同時に強い蛍光を発生する部分構造を併せもつ蛍光分子を開発し,実用的な生体内亜鉛イオンの定量分析法や画像解析法を開発することを目的としている。独自に合成した蛍光プローブの溶液内における特性をpH滴定法,NMR測定法,蛍光分光分析法などにより詳しく調べた。特に,それら蛍光プローブの水溶液中での安定性,亜鉛イオンの捕捉速度,細胞毒性など実用化に必須の化学的性質を検討した。その結果,直鎖状構造のフレキシブルな構造を持つ配位子は捕捉速度が早いが錯体安定性は小さくなること,環状構造の配位子の場合,亜鉛化合物の安定性は高いが亜鉛イオン捕捉速度が極めて遅いこと,マイクロモル濃度では細胞毒性がほとんどないこと,12員環のトリアミンが亜鉛捕捉に最も適していることなどが明らかとなった。さらに,本研究により得られた知見を基に可視光に蛍光をもつプローブとしてNBDを共有結合させた環状ポリアミン型蛍光プローブや,亜鉛酵素を阻害する新規化合物の開発にも成功した。12員環のトリアミン系の亜鉛蛍光プローブとアポトーシスが可能な培養細胞を用いて,細胞内亜鉛イオン動態を調べた結果,アポトーシス誘起時に細胞内のフリーの亜鉛イオンが劇的に増加することが確認できた。亜鉛イオンの微量分析は,癌疾患の早期診断法や外科的手術の治癒状況を知る視診として,あるいは生体における亜鉛の生理学的な役割を解明するためには必須である。今年度は,それらの蛍光分子のデザイン・合成に必要な化学的性質を検討する目的でまず数種類の亜鉛イオンの配位分子を合成した。それら合成した人工亜鉛捕捉分子の溶液内構造を,pH滴定法,NMR測定などにより調べた。それらの水溶液中での安定性,亜鉛イオンの捕捉速度などをNMR測定により検討した。その結果,直鎖状構造のフレキシブルな構造を持つ配位子は捕捉速度が早いが錯体安定性は小さくなること,環状構造の配位子は安定性は高いが捕捉速度が極めて遅いことなどが明らかとなった。さらに,蛍光プローブとしてアクリジンやアントラキノンを共有結合させた亜鉛イオン捕捉分子を新たに合成した。それらの蛍光プローブは,亜鉛形成により蛍光強度は増加するものの,蛍光波長の変化は見られなかった。現在,亜鉛イオン形成と同時に,蛍光プローブ部分の電荷分布が変化する新しい二波長蛍光分子の合成を検討している。今後,細胞内に蛍光プローブを導入して細胞内亜鉛イオン濃度の時間分解測定についても検討を行っていく予定である。その結果,直鎖状構造のフレキシブルな構造を持つ配位子は捕捉速度が早いが錯体安定性は小さくなること,環状構造の配位子は安定性は高いが捕捉速度が極めて遅いこと,マイクロモル濃度では細胞毒性がほとんどないこと,12員環のトリアミンが亜鉛捕捉に最も適していることなどが明らかとなった。

さらに,可視光に蛍光をもっプローブとしてNBDを共有結合させた環状ポリアミン型蛍光プローブを新たに合成した。現在,亜鉛イオン形成と同時に,蛍光プローブ部分の電荷分布が変化する新しい二波長蛍光分子の合成についても検討している。今後,細胞内に蛍光プローブを導入して細胞内亜鉛イオン濃度の時間分解測定についても検討を行っていく予定である。亜鉛イオンの微量分析は,癌疾患の早期診断法や外科的手術の治癒状況を知る視診として,あるいは生体における亜鉛イオンの生理学的な役割を解明するためには必須である。本研究では,生理条件下で亜鉛イオンを捕捉する部分構造と,亜鉛錯体形成と同時に強い蛍光を発生する部分構造を併せもつ蛍光分子を開発し,実用的な生体内亜鉛イオンの定量分析法や画像解析法を開発することを目的としている。独自に合成した蛍光プローブの溶液内における特性をpH滴定法,NMR測定法,蛍光分光分析法などにより詳しく調べた。特に,それら蛍光プローブの水溶液中での安定性,亜鉛イオンの捕捉速度,細胞毒性など実用化に必須の化学的性質を検討した。その結果,直鎖状構造のフレキシブルな構造を持つ配位子は捕捉速度が早いが錯体安定性は小さくなること,環状構造の配位子の場合,亜鉛化合物の安定性は高いが亜鉛イオン捕捉速度が極めて遅いこと,マイクロモル濃度では細胞毒性がほとんどないこと,12員環のトリアミンが亜鉛捕捉に最も適していることなどが明らかとなった。さらに,本研究により得られた知見を基に可視光に蛍光をもつプローブとしてNBDを共有結合させた環状ポリアミン型蛍光プローブや,亜鉛酵素を阻害する新規化合物の開発にも成功した。12員環のトリアミン系の亜鉛蛍光プローブとアポトーシスが可能な培養細胞を用いて,細胞内亜鉛イオン動態を調べた結果,アポトーシス誘起時に細胞内のフリーの亜鉛イオンが劇的に増加することが確認できた。
ＭＲＩを用いた発達性読み書き障害の神経科学的マーカーの確立に関する研究

本研究の目的は、発達性読み書き障害を神経科学的に評価するための基本的知見を提供することである。当該年度は、日本語漢字一文字が左の後頭側頭領域において階層的に処理されていることを示唆した論文が、国際誌(Brain and Behavior)に受理された。この研究は、角や部首、漢字一文字のような階層的構造を持つ刺激に対する脳活動をfMRIを用いて計測し、角、部首、漢字一文字と刺激の階層性が高くなるに従ってピーク部位が後部から前部に移動することを示したものである。発達性読み書き障害において視覚的単語認知が障害されていることは数多く報告されているが、視覚的単語認知が選択的に障害されているのか、それとも視覚システム自体が障害されているのかは明らかにされていない。そこで、これまでに確立した手法を応用することで、視覚システムの階層的処理を測定する手法を確立することを目指した。物体、物体のパーツをランダムに再構成することで構成された偽物体、物体のパーツの断片から構成された人造物体を新たに作成し、fMRIを用いて脳活動を計測した。健常成人を対象とした実験を行い、それぞれの刺激に対する後頭側頭領域の脳活動を確認した。さらに、物体と偽物体の脳活動のピーク部位を確認したところ、物体のピーク部位の方が偽物体と比較して後頭側頭領域内の前部に位置していた。すなわち、上記の手法で視覚処理の階層性を測定可能である可能性が示唆された。これら一連の研究成果は、未だに十分に明らかにされていない発達性読み書き障害の視覚認知障害を神経科学的に評価するための有用な手法として期待ができる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、発達性読み書き障害を神経科学的に評価する基盤形成を行うことである。発達性読み書き障害の障害仮説として、主に音韻障害仮説と視覚認知障害仮説があるが、視覚認知障害仮説に関する研究は十分に進んでいない。そこで、本研究ではまず日本語漢字を用いて視覚認知過程を評価する方法を確立することを目指した。本年度は健常成人を対象として、日本語漢字の視覚処理を画像化した。日本語漢字は、角、部首、一文字のように階層的な構造を有する。そこで、角の情報のみを持つ刺激、部首の情報のみを持つ刺激、実在漢字に対する脳活動をfMRIで計測した。その結果、左の後頭側頭領域で日本語漢字の視覚処理が階層的に行われていることが示唆された。この手法は、今後発達性読み書き障害児の視覚認知障害を評価する有用な手法として期待ができる。英文誌への論文投稿を行ったものの、データの取得が未だ健常成人にとどまっている。一方で、本年度使用した方法で文字以外の視覚階層処理も評価可能である可能性が浮上し、新規の実験に関する準備も完了した。総合すると、進行状況はやや遅れていると考えられる。これまでの研究で日本語漢字の視覚認知過程をfMRIを用いて画像化する方法を確立したが、そもそも発達性読み書き障害児において文字特異的に視覚階層処理が障害されているのか、物体も含めた視覚階層処理が障害されているのか明らかにする必要が生じた。そして、文字以外の視覚階層処理障害に関しては、欧米圏においても研究が行われていない。そこで、本年度使用した方法を元に、文字と文字以外の視覚階層処理を測定する手法を確立することを目指すことにした。現在、物体の視覚階層処理を測定するための課題を設計し、健常成人を対象として課題の頑健化を行う段階にある。健常成人を対象とした実験の後、発達性読み書き障害児を対象としたデータ取得を開始する予定である。本年度は、遅れていたMRIデータの取得を集中的に進める。
fMRI等による摂食調節系と脳内報酬系の相互作用の解明：飽食の解明を目指して

CPP testで8週齢ob/obマウスはWTマウスと比較し、高脂肪食(HFD)嗜好性が有意に高かった。4週間レプチン補充投与によりob/obマウスの肥満は改善し、WTマウスとほぼ同程度の体重になり、ob/obマウスではレプチン補充投与によってHFD嗜好性がWTマウスと同程度にまで低下した。WTマウスではレプチン投与によるHFD嗜好性への効果は見られなかった。1週間のレプチン持続皮下投与を行い、ob/obマウスの肥満が残る時点でHFDに対するCPPで、ob/obマウスではHFD嗜好性がWTマウスと同程度にまで低下した。【方法】HFDに対するCPPを10週齢のob/obマウスおよび野生型(WT)マウスを用いて行った。CPPを開始する3週間前に、浸透圧ポンプを用いてレプチン4.8μg/dもしくは同等量の生理食塩水の投与を開始した。【結果】ob/obマウスはWTマウスと比較してHFDに対する場所嗜好性が高かった。4週間のレプチン補充投与によって、ob/obマウスの体重はWTマウスと同程度まで減少した。レプチン補充投与を行ったob/obマウスでは、HFDに対する嗜好性が低下したが、WTマウスではレプチン投与によるHFDに対するCPPに差はなかった。【まとめ】本研究において、レプチン欠損肥満のob/obマウスはHFDに著しい嗜好性を示した。この嗜好性はレプチン補充投与によって改善された。これは、ob/obマウスにおいて、レプチン補充が視床下部以外のhedonicな摂食調節経路を少なくとも部分的に抑制することによって、摂食量を減少させていることを示唆する。なお、以上の成績により、担当した大学院生が平成27年度神経内分泌学会若手研究者奨励賞を受賞した。脳内報酬系と摂食調節系のネットワークの破綻による高脂肪食への依存を観察するための動物の行動解析実験には静寂な周辺環境の管理保全が必須であるが、動物実験施設の隣で新研究棟の建設が始まり、工事の振動、騒音の影響を受けて、動物の行動解析実験を中止せざるを得ない事がたびたび生じて、動物の行動解析実験に遅れが生じた。研究実績の概要に書いたように、学会発表に出せるレベルの成果は得られているが、論文とする為に、動物実験で再現性を含めて、nを増やした検討が必要であり、しかし、上記のように、研究棟の建築のために、動物の行動解析実験に遅れが生じている。8週齢ob/obマウスおよび野生型(Wild Type: WT)マウスを用いて、HFDに対するCPPを行った。ob/obマウスはWTマウスと比較し、HFD嗜好性が有意に高かった。ob/obマウスではHFD嗜好性が亢進していると考えられた。ob/obマウスのHFD嗜好性に対するレプチン投与の効果を検討するために、ob/obマウスおよびWTマウスに対し、浸透圧ポンプを用いてレプチンを4.8μg/日で持続皮下投与を行った。さらに、レプチン補充投与によるob/obマウスのHFD嗜好性の正常化が、レプチンの作用によるものか、肥満改善の結果であるのかを検討した。1週間のレプチン持続皮下投与を行い、ob/obマウスの肥満が残る時点でHFDに対するCPPを行った結果、ob/obマウスではHFD嗜好性がWTマウスと同程度にまで低下した。このことから、ob/obマウスにおけるHFD嗜好性の正常化は肥満改善の結果ではなく、レプチンの作用によるものであると考えられた。研究実績の概要に書いたように、本研究において、レプチン欠損肥満のob/obマウスはHFDに著しい嗜好性を示した。これは、ob/obマウスにおいて、レプチン補充が視床下部以外のhedonicな摂食調節経路を少なくとも部分的に抑制することによって、摂食量を減少させていることが示唆された。学会発表に出せるレベルの成果は得られており、論文とする為の方向性は既に大まかには決まっているが、論文にするには、動物実験で再現性を含めて、nを増やした検討が必要である。しかし、上記のように、研究棟の建築のために、動物の行動解析実験を行う事が中断し、遅れが生じたが、工事が終了したので、動物実験での再現性の確認を行う。

内分泌代謝内科学研究実績の概要に書いたように、学会発表に出せるレベルの成果は得られているが、論文とする為に、動物実験で再現性を含めて、nを増やした検討が必要であり、しかし、上記のように、研究棟の建築のために、動物の行動解析実験に遅れが生じている。それらの実験の為の費用が必要であり、そのために次年度使用額1,646,027円が生じた。物品費としてホルモン測定用試薬646,027円、分子生物学試薬500,000円で合計1,146,027円、その他として動物飼育費として500,000円と算定している。