hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原価管理シミュレーションモデルの開発研究

(2) ED-BPM(イベントドリブン・ビジネス・プロセス・マネジメント)モデル管理会計に関する理論や手法等を迅速に実証し、企業人・実務家と研究者が一体となってレベルアップできるプラットフォーム構築を目指した。すなわち、従来のような管理会計理論や手法の概説、簡単な数値例の紹介にとどまらず、また、理論や手法を提案した研究者自らが企業に入り直接的に実証研究を行うような労の多い方法でなく、理論・手法→メゾスコピック・モデル(中間モデル:mesoscopic model)→シミュレーション・モジュール→管理会計ソリューション・ライブラリーとして公開→企業、実務家による試行・実施→評価・コメントを収集・分析→理論・手法の修正・再構築というような方法を確立し、その方法論を展開できるプラットフォームの構築を進めた。これにより、実務家や企業、研究者同士で原価管理手法の理解が進み、新理論・手法の適用性の検証、理論・手法の修正、改善、追加項目が明らかになり、新理論・手法の創出と融合モデルへとつながる可能性が高くなる。従来、社会科学分野では文献研究、理論研究、手法開発研究、ケース研究、実証的研究(経験的研究、実証研究)などが進められてきた。いわば、抽象化された理論構築や業界全体の動向を把握して仮説を検証すること(マクロスコピック)に重きがおかれ、また、特定の企業や特定のプロジェクトを対象としたケース研究(ミクロスコピック)によって補間されてきたと考えることができる。本研究では、管理会計分野で、各種メゾスコピック・モデルを構築した上で、それらを実装したシミュレーション・モジュールを開発して、実務でも適用可能な管理会計ソリューションとして、インターネットを通じて広く開示、またはパッケージ・ソリューションとして企業から提供することを実現した。研究代表者が学長に選出されてしまい学務が多忙になった。また、2015年11月に研究室のデスクトップPCのハードディスクが突然クラッシュし、当該PCは使用不能になった。データの復旧、統計、新しいPCの購入、解析ソフトウェアの再インストールなどのセットアップに時間がかかり、研究が遅延してしまった。
遺伝子導入(HGF,変異TGFβレセプター)による腎移植慢性拒絶反応の治療の試み

i)遺伝子発現の確認:X-gal染色とRT-PCRで遺伝子発現の有無を確認し、約30%の腎に発現を認めた。ii)移植腎機能の評価:術後2週間毎に尿中蛋白量を測定した。1群では、12週以降尿蛋白量は漸次増加し血清Cr値も漸次上昇した。一方2群では一部で尿蛋白量が減少したラットが認められ、これらは血清Cr値も低下していたが、統計学的有意差は認められなかった。iii)病理組織学的検索:1群では、8週頃から糸球体内と血管周囲に軽度の炎症性細胞浸潤が認められ、12週には糸球体、血管周囲の炎症性細胞浸潤と尿細管に萎縮所見を認めた.16週には炎症性細胞浸潤はピークに達し、糸球体に種々な程度の硬化像を認め、間質では硬化した糸球体の周囲を中心に尿細管の萎縮や線維化所見を認めた。2群では8週において6匹中2匹に炎症性細胞浸潤低下を認めたが、他のラットでは1群と差異を認めなかった。今回の結果は遺伝子発現が安定していない事に起因すると考えられ、今後さらに検討をする予定である。
Islet-3の眼胞・中脳後脳境界部形成における機能解析

LIM/ホメオドメイン蛋白は、zinc-finger様構造をしたLIMドメインとホメオドメインという2つの特徴あるドメインを有している。LIM/ホメオドメイン蛋白のin vitroでの機能解析の結果、LIMドメインはホメオドメインのDNAへの結合能を阻害するという実験結果が得られている。そのため、LIM/ホメオドメイン蛋白が活性化する時は、別の共役因子が発現し、これがLIMドメインと結合することによって、LIMドメインのホメオドメインへの阻害効果が解除されるというモデルが提唱されている。私はこのモデルに従い、ゼブラフィッシュ胚の中枢神経系で眼と視蓋に特異的に発現しているIslet-3のLIMドメインのみを過剰発現させ、内因性Islet-3の細胞内の共役因子を吸収することにより、Islet-3の機能を特異的に阻害する実験を行なった。その結果、眼胞・中脳後脳境界部(小脳原基)が完全に形成されず、Islet-3は、眼胞・中脳後脳境界部の形成において直接・間接的に重要な役割を持つことが明らかになった。私は、眼胞・中脳後脳境界部の形成におけるIslet-3の機能を明確にすることを目的に、Islet-3のLIMドメインに特異的に結合する共役因子の探索を行った。蛋白質間相互作用を用いた遺伝子スクリーニング法としては酵母を用いたyeast two-hybrid法、または発現ファージライブラリーを用いたfar-westem法などが知られている。two-hybridsystemでは、酵母内のタンパクとIslet-3のLIMドメインが相互作用してしまうことから、この系でのスクリーニングは困難であることが明らかとなった。far-westernは、Islet-3のLIMドメインとGSTとの融合蛋白をプローブとして用い、ゼブラフィッシュ2226時間胚発現cDNAライブラリー120万クローンに対してスクリーニングを行った。その結果、Islet-3のLIMドメインと特異的に相互作用する核タンパクとしてLANP(Leucine rich Acidic Neuclear Protein)が得られた。この核タンパクは、ラットに於いて生後小脳プルキンエ細胞で発現し、小脳の発生・回路形成などが進むにつれて発現が上昇することが報告されている。現在、中脳後脳境界部の形成におけるIslet-3・LANP複合体の役割を明らかにするため、解析を行っている段階である。さらに私は、Islet-3のLIMドメインを過剰発現させた胚では眼胞が全く形成されないことから、この胚における眼胞の形成に関わる遺伝子の発現をin situ hybridizationにより調べた。その結果、ホメオドメインを持つ転写制御因子であるRx,Six3の発現が、眼胞予定領域に於いて特異的に減少していることが明らかになった。現在、眼胞へ運命転換できなかった細胞の挙動について、発生段階ごとに観察を行っている。我々はこのモデルに従い、ゼブラフィッシュ胚の中枢神経系で眼と視蓋に特異的に発現しているIslet-3のLIMドメインのみを過剰発現させ、内因性Islet-3の細胞内の共役因子を吸収することにより、Islet-3の機能を特異的に阻害する実験を行なった。眼胞・中脳後脳境界部の形成におけるIslet-3の役割を明確にすることを目的に、Islet-3のLIMドメインと特異的に結合する共役因子をtwo-hybridsystemにより探索することを計画した。本年度は、酵母を用いたtwo-hybrid systemを行なうため、ゼブラフィッシュの22,24,26時間目のエンブリオよりcDNAライブラリーの作製を試みた。その結果、6×10^6cfu/mlのtiterを持つプラスミドライブラリーの作製に成功した。作製したライブラリーよりIslet-3あるいは同じLIM/ホメオドメイン蛋白Islet-3のLIMドメインに対して、two-hybrid systemによりスクリーニングを行った。現在Islet-1のLIMドメインに対するポジティブクローンを複数個得て、シークエンシングス、発現パターンの解析をin situ hybridizationにより行っている段階である。Islet-3のLIMドメインについてもtwo-hybrid systemによるスクリーニングを現在行っている。

私はこのモデルに従い、ゼブラフィッシュ胚の中枢神経系で眼と視蓋に特異的に発現しているIslet-3のLIMドメインのみを過剰発現させ、内因性Islet-3の細胞内の共役因子を吸収することにより、Islet-3の機能を特異的に阻害する実験を行なった。その結果、眼胞・中脳後脳境界部(小脳原基)が完全に形成されず、Islet-3は、眼胞・中脳後脳境界部の形成において直接・間接的に重要な役割を持つことが明らかになった。私は、眼胞・中脳後脳境界部の形成におけるIslet-3の機能を明確にすることを目的に、Islet-3のLIMドメインに特異的に結合する共役因子の探索を行った。蛋白質間相互作用を用いた遺伝子スクリーニング法としては酵母を用いたyeast two-hybrid法、または発現ファージライブラリーを用いたfar-westem法などが知られている。two-hybridsystemでは、酵母内のタンパクとIslet-3のLIMドメインが相互作用してしまうことから、この系でのスクリーニングは困難であることが明らかとなった。far-westernは、Islet-3のLIMドメインとGSTとの融合蛋白をプローブとして用い、ゼブラフィッシュ2226時間胚発現cDNAライブラリー120万クローンに対してスクリーニングを行った。その結果、Islet-3のLIMドメインと特異的に相互作用する核タンパクとしてLANP(Leucine rich Acidic Neuclear Protein)が得られた。この核タンパクは、ラットに於いて生後小脳プルキンエ細胞で発現し、小脳の発生・回路形成などが進むにつれて発現が上昇することが報告されている。現在、中脳後脳境界部の形成におけるIslet-3・LANP複合体の役割を明らかにするため、解析を行っている段階である。さらに私は、Islet-3のLIMドメインを過剰発現させた胚では眼胞が全く形成されないことから、この胚における眼胞の形成に関わる遺伝子の発現をin situ hybridizationにより調べた。その結果、ホメオドメインを持つ転写制御因子であるRx,Six3の発現が、眼胞予定領域に於いて特異的に減少していることが明らかになった。現在、眼胞へ運命転換できなかった細胞の挙動について、発生段階ごとに観察を行っている。
ソーシャルメディアとマスメディアの相互影響分析システムの構築

ブログ,ニュース,スパムのキーワード時系列データにおいて,自己相関にもとづき,各情報源の周期的話題の分析を行った.そのため,独自で継続的に収集しているブログとニュースのデータを用いた.また,独自に開発したスパム分離手法を開発し,収集したブログからスパムの分離を行った.これら時系列データの違いを調べるために,自己相関にもとづくキーワードの文書頻度の基本周期系列抽出アルゴリズムを開発し,システム構築を行った.このシステムを用いて周期の分布や,7日周期および365日周期のキーワードの抽出を行った.その結果,ブログは毎週のテレビ番組や週末の趣味や年中行事,ニュースは政府や経済,スパムはメルマガやアフィリエイトの話題が多いことが分かった.ブログ,ニュース,スパムのキーワード時系列データにおいて,自己相関にもとづき,各情報源の周期的話題の分析を行った.そのため,独自で継続的に収集しているブログとニュースのデータを用いた.また,独自に開発したスパム分離手法を開発し,収集したブログからスパムの分離を行った.これら時系列データの違いを調べるために,自己相関にもとづくキーワードの文書頻度の基本周期系列抽出アルゴリズムを開発し,システム構築を行った.このシステムを用いて周期の分布や,7日周期および365日周期のキーワードの抽出を行った.その結果,ブログは毎週のテレビ番組や週末の趣味や年中行事,ニュースは政府や経済,スパムはメルマガやアフィリエイトの話題が多いことが分かった.ソーシャルメティアとマスメティアの相互影響分析システムの構築のために,テータストレージのハードウェアを購入し、ブログとニュースの収集蓄積システムの整備を行った(研究課題1「ブログ、オンラインニュースの収集蓄積システムの開発」).このシステムにもとづき,研究課題3「スパムブロ分離システムの開発」として,更新ブロクのデータからスパムブログを分離する手法を開発した(学会発表:共起クラスターシードと連鎖的抽出にもとづくスパムブログのフィルが問題となっている.スパムブログは,流行のキーワードを含む他のブログや,最新ニュース記事などを断片的にコピーした記事を用いるものや,スパムブログの露出機会を増大させるために,マルチポストされる記事が多く存在する.そのため,ブログとキーワードの二部グラフにおいて,スパムブログとスパムワードは,大規模なスパムクラスターを形成する特徽がある.本研究では,このクラスターをスパムの不偏的特徴としてスパムシード利用し,連鎖的にスパムブログとスパムワードを抽出する.約6か月間のデータにもとつく予備実験と, 1日のデータを用いた詳細な調査により,最高95%の精度でスパム分離ができることが分かった.また,これら収集システムとスパム分離システムにもとづき,研究課題4「ソーシャルメディアとマスメディアの相互影響分析システムの開発」のための,スパムブログを除いたソーシャルメデイアとマスメデイアの影響分析を行い,キーワード量観点から,通常のブログ,スパムブログにおける影響の違いを示した(学会発表:スパムブログを除いたソーシャルメディアにおけるマスメディアの影響分析).話題共有コミュニティ抽出システムの開発ために,Wikipediaにもとづくキーワードの表記ゆれおよび同義語抽出手法の開発を行った.ソーシギルメディアにおける話題を表すキーワードには多様な表記ゆれ,同義語が存在するため,話題の特定が難しい.そのため,Wikipediaにおけるエイリアスもとづき,キーワードの表記ゆれ情報の抽出を行うとともに,人手で編集された表記統合辞書との比較を行った.その結果,Wikipediaと表記統合辞書は補完的であり,Wikipediaから抽出されたこの用語間関係は,キーワードの多様性の高いブログのデータにおいて,流行や意見を抽出するための,キーワードデータベースとして利用できる可能性があるごとが分がった.また,スパムプログ分離システムの開発として,更新ブログのデータからスパムプログを分離する手法を開発した.約6か月間のデータにもとづく予備実験と,1日のデータを用いた詳細な調査により,最高95%の精度でスパム分離ができることが分かった.さらに,ソーシャルメディアとマスメティアの相互影響分析システムの開発のため,更新テータ収集システムとスパム分離システムにもとづき,プログ,ニュース,スパムのキーワード時系列データにおける周期的話題の分析を行った.これら時系列データの違いを調べるために,自己相関にもとづくキーワードの文書頻度の基本周期系列抽出アルゴリズムを開発した.このアルゴリズムを用いて周期の分布や,7日周期および365日周期のキーワードの抽出を行った.その結果,ブログは毎週のテレビ番組や週末の趣味や年中行事,ニュースは政府や経済,スパムはメルマガやアフィリエイトの話題が多いことが分かった.これらの手法にもとづく分析システムは,周期的な話題の自動検出を行うため,定期的に行われる趣味や行事に関連した商品,サービスの販売促進に活用できる.
フレイル予防サポーターの活動参加動機による類型化と活動継続要因

本研究は、飯島ら(東京大学高齢社会総合研究機構)が2013年度より行ってきたフレイル予防介入を行ってきた千葉県柏市のフレイル予防サポーターと、その後フレイル予防事業を導入した関東圏10自治体のサポーターを研究対象として、フレイル予防サポーターの1活動参加動機による類型化と2活動継続要因を明らかにすることを目的とした。研究1(フレイル予防サポーターの活動参加動機による類型化)では、先行研究のレビューおよびフレイル予防サポーターへの調査・検討委員会でのディスカッション等でサポーターの活動参加動機に関連する要因の検討を経て、質問紙調査票の開発を行なう。研究2(フレイル予防サポーターの活動継続要因の明確化)では、研究1の結果を踏まえ、継続的な質問紙調査を行い、活動継続および活動継続意思に関連する要因を具体的に明らかにする。2016年度は研究1のサポーター13名にヒアリング調査をもとに質問票開発を行なった。2017-2018年度は研究2の縦断質問紙調査を実施した。関東圏11自治体約290名のフレイル予防サポーターに対し、サポーター養成研修直後、3か月後、6か月後、1年後に各時点でのフレイルチェック活動・フレイル予防活動に対する思い・考えと活動状況、ヘルスリテラシー、ヘルスエフィカシー、主観的健康観等について尋ねた。また、6か月後・1年後にはフレイル予防サポーターとしての活動継続意思を問うた。2019年1月まで質問紙調査を継続し、記述統計量の算出と各変数の経時的変化の分析、および、活動参加動機を含む各変数と活動継続の状況・活動継続意思との関連を明らかにした。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、飯島ら(東京大学高齢社会総合研究機構)が2013年度よりフレイル予防介入を行ってきた千葉県柏市のフレイル予防サポーターと、今後フレイル予防介入を展開する予定である地域(神奈川県茅ヶ崎市・厚木市等)のフレイル予防サポーターを対象として、フレイル予防サポーターの1活動参加動機による類型化と2活動継続要因を明らかにすることを目的とする。研究A(フレイル予防サポーターの活動参加動機による類型化)では、先行研究のレビューおよびフレイル予防サポーターへのヒアリング調査・検討委員会で、サポーター活動参加動機に関連する要因の検討を経て、質問紙調査を行い、フレイル予防サポーターの類型化を行う。研究B(フレイル予防サポーターの活動継続要因の明確化)では、研究Aの結果を踏まえ、継続的な質問紙調査によりフレイル予防サポーターの活動継続要因を具体的に明らかにする。2016年度は、研究Aについて1先行研究のレビュー、2サポーターへのインタビュー調査、3質問紙調査票の開発、4第一回質問紙調査を実施した。1先行研究のレビューでは、サポーター活動参加動機に関連する要因を行動理論等を参考に検討した。2サポーターへのインタビュー調査では、柏市のフレイル予防サポーター13名にインタビュー調査を行い、サポーター活動への参加に至るまでの各々の経緯と参加動機について具体的に把握するとともに、帰納的に活動参加動機を類型化した。3質問紙調査票の開発では、1・2で検討された参加動機とそれに関連する要因を質問項目として組み込み、4第一回質問紙調査では、サポーター55名に対し研究の説明・同意を得て、54名から質問紙への回答が得られた。また、2015年度に実施されたフレイル予防サポーターへの質問紙調査のデータを研究チームで共有し、データの二次分析結果の学会発表と2インタビュー調査に向けてインタビューガイドの洗練を行った。フレイル予防サポーターの活動参加動機による類型化を行うことを目的とする研究Aについて、1先行研究のレビュー、2サポーターへのインタビュー調査、3質問紙調査票の開発、4第一回質問紙調査をほぼ計画の通り実施することができた。今後は、4で得られた回答を詳細に分析するとともに、可能であれば、調査対象となる自治体・サポーターの数を増やし、エビデンスレベルを高めていく必要がある。

2017年1月に調査を実施した研究Aの4第一回質問紙調査で回答の得られた3市のフレイル予防サポーター55名(うち、10名は初回質問紙調査のみデータを取得する)に加え、今後は調査協力自治体1市を増やし、2017年4月に新規に養成されるフレイル予防サポーター15名のデータを追加できる見込みである。これによって、研究Aの結果のエビデンスレベルを高めるとともに、研究B(フレイル予防サポーターの活動継続要因の明確化)の目的を縦断質問紙調査によって明らかにしていく予定である。今後は、2016年に実施した研究Aの2インタビュー調査結果をまとめ、学会発表ならびに論文投稿にて研究で得られた知見を速やかに社会に還元するとともに、研究Aの4第一回質問紙調査のデータを用いて客観的な指標でのサポーターの類型化を早急に進めていく。また、研究Bの縦断質問紙調査を継続して行い、フレイル予防サポーターの活動継続要因の明確化に努めるとともに、フレイル予防サポーターの意識変容・行動変容過程をモニタリングする。上記調査・分析の実施によって、2017年度はフレイル予防サポーターによるフレイル予防活動をより効果的に推進することのできる環境・体制づくりを自治体職員とともに検討していく。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
口顎ジストニアへの経頭蓋磁気刺激による治療戦略

平成30年度は、口顎ジストニアの一次運動野への経頭蓋磁気刺激による、運動困難自覚ならびに疼痛自覚、QOL、うつと身体化、さらに感覚運動皮質の活動性への影響を検討した。脳活動計測には近赤外光イメージング装置、OMM-3000(島津製作所製)を用いて、安静3分間におけるoxy-hemoglobinを0.13秒毎に48チャンネルで計測した。また、一次運動野の刺激には経頭蓋磁気刺激装置、マグプロシステムR30(Mag Venture社製)を用いた。刺激部位は顎口腔筋の収縮が誘発される頭蓋部位で一次運動野領域に相当し、その強度は筋収縮の誘発閾値とした。刺激回数は両側一次運動野それぞれに1Hz 500回とし、刺激の間隔と期間は、23週(間隔:平均18.8日間)毎の計10回(期間:平均169.5日間)である。結果として、一次運動野への経頭蓋磁気刺激は、口顎ジストニアの1)口腔関連QOLの有意な向上とともに、2)運動困難自覚ならびに疼痛自覚、3)SCL-90-Rのうつ尺度と身体化尺度、ならびに4)一次感覚運動野、運動前野、補足運動野の活動性を有意に軽減した。以上のことから、口顎ジストニアの一次運動野への経頭蓋磁気刺激は、運動困難自覚と疼痛自覚、口腔関連QOL、うつと身体化、過剰の感覚運動皮質の活動性、などを有意に改善させるものと考えられた。本研究は、口顎ジストニアにおける経頭蓋磁気刺激がその皮質活動性ならびに顎筋活動の亢進を如何に制限し、さらに非運動性の方向にまで効果を示すかを検討することを目的に遂行されている。本学付属病院顎脳機能センター神経歯科外来ならびに日本大学病院脳神経外科外来を受診した口腔顔面領域の不随意運動症患者(男性4名、女性8名の12名)を対象とした。経頭蓋磁気刺激(TMS)の回数は2週間に1回の頻度で行い、10回の刺激後を術後とした。本報告では、刺激10回を終了した被験対象者女性6名、37歳76歳について行なう。1.疼痛自覚強度のNumerical Rating Scaleの評価は、術前平均(SD) 4.5 (2.8)から術後1.7 (2.0)に有意な改善を認めた。2.運動困難自覚は、会話、咀嚼、嚥下、舌、閉口、口唇のいずれにも有意差を認めなかった。3.精神心理的評価にはHospital Anxiety and Depression Scale (HADS)、Symptom Checklist-90-Revised (SCL)を用いた。HADSは、不安スコアならびにうつスコアの術前と術後に有意差を認めなかった。SCLは、うつスコアに有意差を認めなかったが、身体化スコアは術前0.7 (0.4)から術後0.4 (0.3)に有意な改善を認めた。また、疼痛除外の身体化スコアに有意差を認めなかった。4.口腔関連QOLの評価、OHIP-Jは、機能制限、痛み、心理的不快感、身体的障害、心理的障害、社会的障害、ハンディキャップのいずれにも有意差を認めなかった。5.健康関連QOLの評価にはSF36を用いた。SF36の3コンポーネント・サマリースコア(身体的、精神的、役割/社会的QOLサマリースコア)のいずれにも有意差を認めなかった。6.咀嚼機能を示す咀嚼スコアは、術前47.3 (37.2)から術後68.4 (31.4)へと有意な改善を認めた。7.ジストニア運動スケールは、有意差を認めなかったが、誘発因子スコア(口腔)は術前6.4 (3.0)から術後2.8 (3.4)へと有意な改善が認められた。現在、術後の評価まで終了している被験対象者は6名であるが、術後の評価として、経頭蓋刺激において10回を目安に検討を行っている。刺激頻度は2週間に1回としているため、1人の被験対象者の評価を行うためには最低でも5カ月の期間を要している。また、遠方より来院する被験対象者が多く、埼玉県、静岡県、兵庫県と他府県から来院する被験対象者のため時間を要している。現在、本報告以外において刺激を行っている被験対象者も6名おり、さらに、経頭蓋磁気刺激(TMS)を希望している被験対象者もいるため、今後被験者数は増えると考えている。本年度も口顎ジストニア治療における反復経頭蓋磁気刺激(rTMS)の効果について検討を行った。結果は,1月のニューヨークで開催されたNEUROMODECで報告し,本年6月30日からの日本補綴歯科学会では`口顎ジストニア治療における経頭蓋磁気刺激の効果'を,また,7月29日からの日本顎関節学会・日本口腔顔面痛学会併催では`QOLを指標とした口顎ジストニア患者への反復経頭蓋磁気刺激の効果について'の発表を予定している。一方,本年度は,オランダのマーストリヒトで行われたrTMS研修も受けるとともに,顎関節学会では顎関節症とジストニアの鑑別について研鑽を積むことができた。

研究内容の要旨は,口顎ジストニア7名(平均年齢64.3歳,男性1名,女性6名)を対象とし,病悩期間は平均1.4±1.2年で,また,運動障害は,会話が7名中7名に,咀嚼が7名中5名に,顎運動が7名中5名に,そして嚥下が7名中4名に認めた。経頭蓋磁気刺激は両側それぞれの一次運動野に1Hzで500回の刺激を行い,その時の刺激強度は顎舌筋の収縮を視覚的に確認して決定した。経頭蓋磁気刺激は10回の繰り返しとし,治療間隔は平均12.4±2.4日で,治療期間は平均111.4±21.6日であった。治療効果の評価には,運動困難自覚強度ならびに疼痛自覚強度をNumerical Rating Scaleで,精神心理的評価はSymptom Checklist-90-Revised (SCL-90-R)とHospital Anxiety and Depression scale (HADs)で行った。ジストニアスケールとしてはThe Fahn-Marsden rating scaleを,咀嚼能力評価としては咀嚼スコア,OHIPとSF-36を応用した。結果)運動困難自覚強度,疼痛自覚強度、The Fahn-Marsden rating scale、咀嚼スコアには反復経頭蓋磁気刺激による有意な改善が示された。また,身体的QOLには有意な差異は示されなかったが,口腔QOLには反復経頭蓋磁気刺激による有意な改善が示された。現在、経頭蓋磁気刺激(rTMS)にも慣れており、安定して皮質刺激が行なえる状況である。さらに、昨年来、準備してきたNIRS (Near- Infrared Spectroscopy)計測にもとづく経頭蓋磁気刺激を、初診患者を対象として開始している。現時点における口下顎ジストニア症例3名で術前のNIRS計測が行なえた状況ではあるが、本年度末までには、10回の頚頭蓋磁気刺激後の質問表データとNIRS計測データから、口下顎ジストニア症例における経頭蓋磁気刺激の効果が明らかにできると考えている。また、研究環境においても、経頭蓋磁気刺激とNIRS計測が常時に使用可能な状況にあり、スムースな研究遂行が行なえている。さらに、本研究のこのスムースな遂行にとっては、脳神経外科の専門医の協力がとても有効である。2017年度には、1)一次性閉口ジストニアにおける咀嚼時顎頸筋活動の特性、2)一次性閉口ジストニアの口腔ならびに身体QOL、3)口顎ジストニア患者のQOLに対する反復経頭蓋磁気刺激(rTMS)の治療効果、などについて学会報告を行った(第30回日本顎関節学会、第22回日本口腔顔面痛)。1)一次性閉口ジストニアにおける咀嚼時顎頸筋活動では、とくに開閉口筋活動の共収縮が確認できた。2)一次性閉口ジストニアの口腔ならびに身体QOLでは、精神的評価、うつ病評価尺度、QOLの評価を行うことで、一次性閉口ジストニアは、健常者と比べて、抑うつならびに身体化に有意であること、ならびに、QOL(機能的制限、身体痛、精神的不快感、身体的困難、心理的困難、社会的困難、ハンディキャップ、身体機能、身体的役割、身体痛、全身健康、活力、社会的機能、情動的役割、精神健康)に有意な低下を示すことを明らかとした。3)口顎ジストニア患者に対するrTMSでは、一次運動野顔面領域に1Hz/500回施行し、刺激強度は安静時の口腔関連筋の閾値とした。また、10回のrTMS終了時を術後とした。結果としては、術後、疼痛強度、運動困難度、咀嚼スコア、QOLに有意な改善効果が示された。また、2017年度に、本研究課題の最終テーマである、ジストニア症例に対するrTMSによる一次感覚運動皮質活動の可塑的変化に関する検討を開始した。本検討は、現在、8名の口顎ジストニア症例を対象として遂行されているが、内2名のジストニア症例では10回のrTMS治療が終了している。これら2症例においてもrTMSによるQOLの向上、ならびに、術前に示した異常な一次感覚運動皮質の活動性(fNIRS計測)に明らかな改善が示されている。
電気自動車におけるスリップ率最小化トルク配分とエネルギー節減効果

電気自動車の走行距離は充電容量の制約を受けやすいため,本研究課題では,タイヤと路面のスリップによるエネルギーの散逸に着目し,これを低減するためのタイヤ力配分について検討した.四輪駆動方式での制駆動力配分最適化により,二輪駆動方式と比較した加減速時のスリップによるエネルギー消散の低減効果が確認された.旋回を含めた走行条件においてタイヤ力の最適配分を決定し,直接ヨーモーメント制御の効果について調べた.電気自動車の走行距離は充電容量の制約を受けやすいため,本研究課題では,タイヤと路面のスリップによるエネルギーの散逸に着目し,これを低減するためのタイヤ力配分について検討した.四輪駆動方式での制駆動力配分最適化により,二輪駆動方式と比較した加減速時のスリップによるエネルギー消散の低減効果が確認された.旋回を含めた走行条件においてタイヤ力の最適配分を決定し,直接ヨーモーメント制御の効果について調べた.二酸化炭素排出量の削減目標,原油価格の高騰などの背景や,バッテリーの技術革新などにより,電気自動車への関心が高まっている.いままで,制駆動力配分は操縦安定性の向上など安全面から議論されてきたが,本研究では,モータ駆動の特性を反映した精密な制駆動力配分をエネルギーの観点から検討する.航続距離の延長などを含め,電気自動車への関心の要因となっているエネルギー節減効果の特長を伸ばすために.タイヤ/路面間のスリップに着目し,駆動時のロス低減や,回生制動時の発電効率向上のための方策を探り,その効果評価を行う.電気自動車においては,モータの電流制御により俊敏なトルク制御が実用的となり,制駆動力配分の効果が得やすい.平成22年度の主な研究内容は次の通りである.(i)タイヤ/路面間のスリップによるエネルギー損失の定量評価:スリップによるエネルギー損失は,転がり抵抗とは別の機構による損失であり,加減速度が高いときに発生しやすい.本研究ではタイヤモデルにより,走行条件とスリップ率の関係を求め,エネルギー損失とその最小化について検討する.本年度は予備的な段階として,直線上の走行に限定し,前輪駆動,後輪駆動の各駆動方式において,加減速による荷重移動,ブラシモデルにより記述される,輪荷重,路面摩擦係数,車軸のトルク,スリップ率間で成立する関係式を用いて,加減速時のエネルギー損失について定量評価を行った.(ii)制駆動力配分とエネルギー損失最小化:上記の方針を応用し,四輪駆動車両について,所定の目標加速度のもとで,タイヤ/路面間でのエネルギー損失を最小化する最適な制駆動力配分について検討した.(iii)実装方法:車両への実装を想定して,スリップ率制御について検討した.通常の加減速度では,前後輪の等速回転を目標状態とするスリップ率制御が適していることが明らかになった.二酸化炭素排出量の削減目標,原油価格の高騰などの背景や,バッテリーの技術革新などにより,電気自動車への関心が高まっている.本研究では,モータ駆動の特性を反映した精密な制駆動力配分をエネルギーの観点から検討する.航続距離の延長などを含め,電気自動車への関心の要因となっているエネルギー節減効果の特長を伸ばすために,タイヤ/路面間のスリップに着目し,駆動時のロス低減や,回生制動時の発電効率向上のための方策を探り,その効果評価を行う.平成22年の成果に基づいて,平成23年度は,次のような観点から研究を続行した.タイヤ/路面間のスリップによるエネルギー損失の定量評価が実現しているため,本年度は転がり摩擦の影響まで考慮して,より精密な評価を試みた.直線上の加減速については,ブラシモデルにより加速度とスリップ率の関係を求めて,エネルギー損失とその最小化について検討している.前輪駆動,後輪駆動の各駆動方式において,加減速による荷重移動,ブラシモデルにより記述される,輪荷重,路面摩擦係数,車軸のトルク,スリップ率間で成立する関係式を用いて,加減速時のエネルギー損失について定量評価を実現した.上記の方針を応用し,四輪駆動車両について,所定の目標加速度のもとで,タイヤ/路面間でのエネルギー損失を最小化する最適な制駆動力配分について検討した.これらの検討結果を基にして,1kWhの電力量で走行できる航続距離を10-15モードに相当する計算条件で評価することも行った.航続距離にはよくいわれるように転がり摩擦の影響があるが,同時にドライビング/ブレーキングスティフネスの寄与も無視できない.定常円旋回する車両のエネルギー損失率の定量評価についても検討を行い,これを最小化するための配分パターンについて調べた.二酸化炭素排出量の削減目標,原油価格の高騰などの背景や,バッテリーの技術革新などにより,電気自動車への関心が高まっている.制駆動力配分制御は操縦安定性の向上などおもに安全面から議論されてきたが,本研究課題は,モータ駆動の特性を反映した精密な制駆動力配分をスリップ損失の側面から検討するものである.一充電航続距離の延長などを含め,電気自動車への関心の要因となっているエネルギー節減効果の特長を伸ばすために,駆動時のロスや,回生制動時の発電効率向上のための方策を探り,効果評価を行うことを目的としている.本年度は,次のような観点から研究を実施した.(1)制駆動力配分とエネルギー損失スリップ損失を低減させるために,線形タイヤモデルのスリップ損失を目的関数とする制駆動力配分最適化について検討してきた.本年度は,旋回中の加減速まで対応する最適配分アルゴリズムとその実装方法について理論解析を行い,さらに,走行シミュレーションの実行結果から,エネルギー損失を定量評価して検証を行った.車両の駆動方式としては,四輪駆動,前二輪,後二輪の二輪駆動を検討対象とした.スリップ損失は加速度が高いほど,また,摩擦係数が低いほど大きくなりやすい.四輪駆動車両は二輪駆動車両と比べて全般にスリップ損失が少なくて済む.

(2)操縦安定性との関連既存の統合制御は多くが操縦安定性を目的としているから,本研究のようにスリップ損失低減を目標としたとき,操縦安定性に生じる影響を検討した.タイヤ・ワークロード最大値などの指標により,提案する制駆動力配分によると操縦安定性を優先とする場合とほぼ同等の指標値となることを確認した.交付申請に記した計画に沿って,直進中の加減速に伴うエネルギー損失の定量評価と,評価に基づいて損失を最小化するためのスリップ率制御,さらに回生制動やモーターやインバータなどのエネルギー効率を考慮するなどした.単位電力量により走行可能な距離などが現実的な走行条件のもとで評価できるようになった.その一方,定常的旋回においてのエネルギー消費について評価方法とそれを最小化するための配分パターンについても検討できた.24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,(i)直線上の加減速や定常旋回から,旋回半径や速度が時間変化する状況を含めてエネルギー消費とその低減へ向けて操舵と制駆動力配分について考察する.(ii)操縦安定性を優先する通常の制駆動力配分におけるエネルギー消費との対比で,エネルギー消費低減を優先する制御の特性を探求する.(iii)ユーザインタフェースとの関連性で,電気エネルギーの無用な消費を抑えてながら,快適な運転を実現させるための基本的な設計方針について検討する.本年度が最終年度となるため,海外の国際会議への参加,論文執筆と学術雑誌への投稿準備などにも時間を配分していく.24年度が最終年度であるため、記入しない。
被爆量を低減した超高感度X線イメージプレートの開発

平成7年度及び8年度購入のX線検査装置と、スパーハ-ピコン撮像管内蔵のTVカメラを用い、X線による蛍光増感紙発光の検出限界を測定した。検出感度は発光波長と撮像管の最大感度波長とが重ならないと実効感度は高くならない。極低照度でこの効果を正確に測定するには、基準となるさらに高感度の撮像系が必要である。一般のTV撮像管では画面ないの感度不均一性、固定ノイズパタンのため暗くて微弱な信号を長時間蓄積し、信号像倍を行うことはできなかった。この実験では高位能CCDを用いて、撮像面を冷却してこの動作が可能となった。この手法により、X線蛍光発光の真の限界を定量的に基準ずけることが本研究で始めて可能となった。この手法で、静止した被検体のX線蛍光像であれば、X線照射量が毎分マイクロレントゲンの桁、蛍光発光照度で10^<-5>ルクスの明るさの像でも検知できる。この基準法を使うことによって、蛍光増感紙を構成する蛍光材料とスーパーハ-ピコン撮像管の感光材料との光変換効率を極微弱光レベルまの検討を行い得た。さらに平成8年度購入のKIP方式ゼログラフ装置を改良し、平成9年度購入の画像処理用高速PCにより、以下の2つの結果を得た。1)雪崩電子像倍を行うカルコゲナイト系材料のスーパーハ-ピコンターゲット(感光体)で受光する場合、X線蛍光材料として従来高輝度と称されてきたガドリニウム系よりも、ZnS系の方が僅かではあるが、光変換効率が高いことが分かった。これは、発光輝度の分光分布とターゲットの受光感度の波長分布のマッチングによるものと考えられる。まだ、レンズを用いた光学結合の結果ではあるが、蛍光体と感光体の密着実験に進めば、蛍光体発光が10^<-4>ルクス、X線照射で毎分数十マイクロレントゲンで、NTSCTV方式で、画像再生が可能であることを証明できた。2)カルコゲナイト系材料の電子雪崩像倍はまだ、撮像管という真空容器内でしか実現されていない。大面積でしかも、大気中で実現させるのが大きな課題であった。従来のKIP方式ゼログラフ装置を改良し、プレートに外部網状電極にX線照射中に電界を加えるか否かによって、照射後に電界を加えるか否可によって、画像の感度、輪郭の強調効果などが大きく変化することを掴み、大気中での雪崩発生に手掛かりを得た。本研究は、当高専の未経験分野であるため、設備の立ち上げから始めざるを得なかった。内定通知を受け、ただちに本研究に必要な各種設備の発注を開始した。主なものが、(1)TVカメラ用X線検査装置、(2)高性能多機能ビジコンカメラである。前者は被検体にX線を照射するためのX線発生装置と被検体を収納して、X線の外部漏洩を防ぐ鉛精密閉構造の大型ボックスである。一方、後者は、本研究の重要ポイントで、超高感度スーパーハ-ピコンTV撮像管専用のTVカメラ一式である。X線発生装置から出たX線が被検体に照射され、透過したX線が蛍光体膜を発光させる。この微弱な発光を反対側から上記のスーパーハ-ピコンTVカメラで観察して、各種の信号データおよび画像データが得られる。平成7年11月末に両者が入荷し、12月始めになって、X線照射とTV画像の再生ができるようになった。申請書にても述べたごとく本研究の目的は、被検体を透過したX線で蛍光体を発光させ、この微弱な蛍光で感光体膜上に、像の明暗に応じた電位分布を得ることである。将来、企業化を目指す最終ターゲットは高輝度X線蛍光増感膜と膜内部で雪崩効果により電子像倍を行う感光体膜とを一体化した超高感度X線イメージングプレートである。現在、雪崩効果によって信号電子の内部増倍を行ってなおかつ、画像を再現し得るものはスーパーハ-ピコンTVカメラしか無い。したがって、上記(1)(2)の装置を介することによって、技術的には本研究の目的であるイメージングプレートの感度に関する技術データを取得することができる。(1)(2)を通しての最終調整がまだ残っている段階ではあるが、予備的実験データの解析から、我々が従来まで研究してきたX線蛍光増感紙と有機感光体膜とを積層一体化させたX線イメージプレートに比べ、数10倍の感度向上が狙える、つまり従来と同じ画質を得るには数10分の1のX線照射量に軽減できる見通しが得られた。

この基準法を使うことによって、蛍光増感紙を構成する蛍光材料とスーパーハ-ピコン撮像管の感光材料との光変換効率を極微弱光レベルまの検討を行い得た。さらに平成8年度購入のKIP方式ゼログラフ装置を改良し、平成9年度購入の画像処理用高速PCにより、以下の2つの結果を得た。1)雪崩電子像倍を行うカルコゲナイト系材料のスーパーハ-ピコンターゲット(感光体)で受光する場合、X線蛍光材料として従来高輝度と称されてきたガドリニウム系よりも、ZnS系の方が僅かではあるが、光変換効率が高いことが分かった。これは、発光輝度の分光分布とターゲットの受光感度の波長分布のマッチングによるものと考えられる。まだ、レンズを用いた光学結合の結果ではあるが、蛍光体と感光体の密着実験に進めば、蛍光体発光が10^<-4>ルクス、X線照射で毎分数十マイクロレントゲンで、NTSCTV方式で、画像再生が可能であることを証明できた。2)カルコゲナイト系材料の電子雪崩像倍はまだ、撮像管という真空容器内でしか実現されていない。大面積でしかも、大気中で実現させるのが大きな課題であった。従来のKIP方式ゼログラフ装置を改良し、プレートに外部網状電極にX線照射中に電界を加えるか否かによって、照射後に電界を加えるか否可によって、画像の感度、輪郭の強調効果などが大きく変化することを掴み、大気中での雪崩発生に手掛かりを得た。平成7年度科研費にて購入したX線検査装置をフル稼働させて、最終調整中である。本研究の中心をなすアバランシェ効果を調べるため、スーパーハ-ピコン形撮像管を使ったTVカメラで、被検体の透視像撮影を行っている。本研究のイメージプレトはガドリニウム系蛍光体材料を使ってX線を可視光に変換し、これを感光体で受け、像電位分布を形成させる方式であるが、本研究の前段階で開発したガドリニュウム系蛍光体とフタロシアニン感光体との組合わせとは以下のような相違点がみつかった。1)As_2S_3、Sb_2S_3などカルコゲナイト系材料でしかもアヴァランシェ効果を持つスーパーハ-ピコンのターゲットつまり、感光体ではX線の可視光変換用蛍光体材料として、ガドリニウム系よりもZnS系蛍光体材料の方が僅かではあるが、感度が高いこと、2)撮像管にF2のレンズを用いたとき、X線による蛍光体の発光輝度が0.2ルクス程度まで画像の視認ができること、これは、感光面の明るさに変換すると、0.01ルクス程度であること、などである。次に、平成8年度の科研費で購入したX線感光板画像評価装置が平成8年12月に入荷、今年1月に辛うじて動き始めた。取り敢えず、この装置と合わせて実験を始め、腕時計などの被検体で比較した結果、既存のゼロラジオグラフ装置ではX線管電圧90kV、4mAで50秒以上の露光時間であるが、本方式では0.5秒程度になると想定される。平成7年度及び8年度購入のX線検査装置と、スーパーハ-ピコン形撮像管TVカメラを用い、X線による増感紙発光の撮像限界を測定した。変換効率は蛍光の発光波長と感光体の最大感度が重ならないと実効性は少なくなる。極低照度でこの効果を正確に調べるには、基準となる高感度の撮像系が必要である。一般のTV撮像管では画素面内の感度均一性、固定ノイズパタンが多く、暗い画像信号を長時間蓄積積して信号像倍を行う動作はできないが、高性能CCDを冷却すればこの動作が可能となった。この冷却CCDカメラを使って、X線蛍光発光の真の限界を定量的に基準付けることが本研究で始めてできるようになった。
コンピュータネットワークを利用した用語連想法による学習者の概念構造診断システム

これまで、Word Association Methodは、教育研究のために利用されることはあっても、学校における日常的な評価方法として利用されることはなかった。その原因は、連想テストによる結果の入力に労力がかかること、処理プログラムがパソコン用には開発されていなかったことである。本研究では、日本の小・中・高等学校に一般に普及しているパソコンを用いて、WAテストを行い、ただちに分析結果を出力できるシステムを開発した。このシステムは、スタンドアロン形態で利用できることは勿論であるが、NetWareなどのネットワークOS上で利用することにより、データの収集も容易に行うことが可能となっている。本システムは、WAテスト作成プログラム、WAテスト実施プログラム、WAテスト分析プログラムから構成される。教師または調査者によってWAテストのための刺激語を登録し、被験者は実施プログラムから表示される刺激語に対する連想語を次々と入力する。あらかじめ定められた制限時間、または、連想語数に達すると次の刺激語が表示されるようになっている。すべての刺激語に対する連想語の入力が終了すると、連想語ファイルがファイルサーバー上に作成される。このデータは、分析プログラムによって分析され、クラフター分析された結果が刺激語の樹形図として出力される。この結果は、学習者の頭の中の概念構造に関する情報を示しているものであり、教師ばかりでなく、学習者が見て自己評価することも可能である。本システムの開発によって、用語連想法が実際の教育の場で利用される可能性を示せたと言える。
Bacillus meqaterium芽胞殻の形態形成機構に関する研究

本研究ではBacillus megaterium芽胞殻外層の主成分,ガラクトサミンー6-リン酸(GalN-6-P)多糖と蛋白質について,外層の形態形成過程での生合成・沈着の両面から検討した.多糖生合成に関与する酵素, UDP-GlcNAc-4-epimerase(GEP)の合成時期を,免疫学的方法により調べたところ, T6付近よりその合成が始まりT10でほぼ一定になることが分かった.芽胞形成後期の中間代謝物の一つがFAB-MSスペクトル, 13C-NMPスペクトルよりUDP-GalNと同定された.脱アセチル化酵素UDP-GalNAc-deacetylase(GDA)活性はGEPの活性発現時期より2時間遅れてT8より現れた.外層に存在する48K, 36K,および22K daltonsの蛋白質(P48,P36,P22)のうち, P48とP36は主にイオン結合により, P22は強い疎水結合により芽胞上に沈着していると考えられる.また芽胞表層蛋白質の特異抗体を用いて芽胞表層蛋白について調べたとこたろP36が最表層にあることが,一方P48はプロテアーゼに対する挙動から外層内部に存在すると考えられた.これらの蛋白質を欠損している外層欠損変異株MAEO5株の解析より,この株は母細胞原形質中ではP48のみが生合成されておらずP36, P22は生合成されていること, P36およびP22は前駆芽胞上には沈着しているが,母細胞の溶解に伴って前駆芽胞上より消失することが明らかとなった.蛋白質を消失させる因子は,培養液の上清に認められ,プロテアーゼ様酵素と考えられる.従ってP36, P22の前駆芽胞上への沈着にP48およびGalN-6-P糖鎖は必要ではなく,前駆芽胞上の蛋白質の保持にGalN-6-P糖鎖が関与していることが推察された.トランスポゾンの挿入変異により得られた外層欠損変異株の解析結果より, P48遺伝子の発現とGEP, GDA両活性の発現は同一の制御を受けているものと考えられた.本研究ではBacillus megaterium芽胞殻外層の主成分,ガラクトサミンー6-リン酸(GalN-6-P)多糖と蛋白質について,外層の形態形成過程での生合成・沈着の両面から検討した.多糖生合成に関与する酵素, UDP-GlcNAc-4-epimerase(GEP)の合成時期を,免疫学的方法により調べたところ, T6付近よりその合成が始まりT10でほぼ一定になることが分かった.芽胞形成後期の中間代謝物の一つがFAB-MSスペクトル, 13C-NMPスペクトルよりUDP-GalNと同定された.脱アセチル化酵素UDP-GalNAc-deacetylase(GDA)活性はGEPの活性発現時期より2時間遅れてT8より現れた.外層に存在する48K, 36K,および22K daltonsの蛋白質(P48,P36,P22)のうち, P48とP36は主にイオン結合により, P22は強い疎水結合により芽胞上に沈着していると考えられる.また芽胞表層蛋白質の特異抗体を用いて芽胞表層蛋白について調べたとこたろP36が最表層にあることが,一方P48はプロテアーゼに対する挙動から外層内部に存在すると考えられた.これらの蛋白質を欠損している外層欠損変異株MAEO5株の解析より,この株は母細胞原形質中ではP48のみが生合成されておらずP36, P22は生合成されていること, P36およびP22は前駆芽胞上には沈着しているが,母細胞の溶解に伴って前駆芽胞上より消失することが明らかとなった.蛋白質を消失させる因子は,培養液の上清に認められ,プロテアーゼ様酵素と考えられる.従ってP36, P22の前駆芽胞上への沈着にP48およびGalN-6-P糖鎖は必要ではなく,前駆芽胞上の蛋白質の保持にGalN-6-P糖鎖が関与していることが推察された.トランスポゾンの挿入変異により得られた外層欠損変異株の解析結果より, P48遺伝子の発現とGEP, GDA両活性の発現は同一の制御を受けているものと考えられた.細菌芽胞の形成過程は遺伝的に制御された一連の形態変化を伴う分化過程のひとつであり、芽胞特異構造である芽胞殻はこの過程において新たに形成される。私達はBacillus megaterium ATCC12872株の芽胞殻は内外2層からなり、外層はgalactosamine-6-phosphateからなる多糖鎖に数種の蛋白成分が結合・充てんした構造であり、内層はケラチン様蛋白を含む多種類の蛋白成分から構成されていることを明らかにしている。本課題ではこれらの芽胞殻蛋白成分に対する抗体を主として用いることにより、芽胞殻成分の生合成機作について免疫化学的・酵素化学的検討を加え、以下の結果を得た。1.芽胞殻蛋白成分に対する抗体を用いたimmun o-blot法ににより、種々の分子量の蛋白成分が芽胞形成期の種々の時期に生合成されていることを明らかにした。2.芽胞殻蛋白成分に対する抗血清より48k,22k,16k,daltonsの主要蛋白成分に対する特異抗体をアフィニティ精製し、交叉反応性を調べたところ、これらの蛋白成分間およびその他の主要芽胞殻蛋白成分とは交叉性はなかった。

3.48k daltons蛋白成分特異抗体を用いた金コロイド法による免疫電顕により、この蛋白成分は芽胞形成後期(【t_6】)細胞では母細胞原形質と共に前駆芽胞表層に検出され、成熟芽胞では芽胞殻外層に存在することが明らかとなった。4.芽胞形成後期(【t_6】)細胞の母細胞原形質画分から、galactosamineとUDPを含む未知成分を2種分離し、精製したところ、それらはUDP-N-acetylgactosamineとその脱acetyl体と同定された。5.UDP-N-acetylglucosamine-4-epimerase活性が芽胞形成期細胞の母細胞原形質画分中に検出され、その活性は芽胞形成後期(【t_5】)より急激に上昇した。また、deacetylase活性もほぼ平行して検出された。
規制・乱用薬物を対象とした標準品を必要としない簡便な絶対構造解析法の開発

対象となる規制・乱用薬物群のうち、初年度はカチノン系およびフェネチルアミン系の化合物について、モデル化合物を用いた結晶化条件の最適化を実施した。カチノン系のモデル化合物にはα-PVT塩酸塩を用いた。10種類の溶媒(水・メタノール・アセトニトリル・アセトン・酢酸エチル・ジクロロメタン・トルエン・ニトロベンゼン・ヘキサン・ジエチルエーテル)について溶解性を検証した。水・メタノール・アセトニトリル・ジクロロメタンで良好な溶解性が見られたものの、その他の溶媒では殆ど溶解しなかった。水・メタノール・アセトニトリル・ジクロロメタンについてはスリット付バイアル中で飽和溶液を調製し、室温で放置・自然蒸発させて結晶の調製を試みた。1週間後に検鏡したところ、ジクロロメタン溶液で最も良好な結晶性が確認できた。結晶性は良好であったが、複数の結晶が融合した性状のものが多数確認された。X線構造解析に用いる単結晶の調製には、緩やかに結晶を生成させることが好ましいとされるが、ジクロロメタンは揮発性が高いため結晶も速やかに生成しているもの考えられた。次に、α-PVT塩酸塩をジクロロメタンで溶解させたものに、揮発しにくく、溶解しない溶媒を添加した混合溶媒を用いて溶液を調製し、ジクロロメタンのみを揮発させることで結晶の生成を試みた。1週間室温で放置したところ、検討した溶媒のうちニトロベンゼンを加えて調製したもので最も良好な結晶性が確認された。ビーム幅をはるかに超える巨大結晶が生成したため、結晶をサージカルナイフで切断し単結晶X線構造解析に供したところ、15分の測定で構造の導出が可能であった。また、フェネチルアミン系のモデル化合物としてエスカリン塩酸塩を用いて同じ溶媒を用いて結晶化条件の検討を行ったところ、アセトン・アセトニトリルで非常に良好な結晶化が確認された。測定対象としている化合物群のうち、2グループのモデル化合物について、非常に良好な結晶化条件を見出すことが出来ており、一部化合物群においては方法論構築の実現が期待できる段階まで進行している。モデル化合物で良好な条件を見出すことが出来たカチノン・フェネチルアミンの2化合物群については、他の化合物に同じ条件を適用し、適否の判定を行う。うまくいかない場合には、温度条件についても検討を行うと共に、さらにモデル化合物を追加し、分類を細分化して方法論の検証を遂行する。他の化合物群についても、両化合物群同様にモデル化合物での条件検討を実施し、プロトコール化を目指す。検討に用いる十分量を確保するため、必要があればモデル化合物の原料を購入し合成を実施する。

初年度に低振動型インキュベータの購入を計画していたが、室温での検討で結晶の精製が確認できたため購入を先送りし、その分の残額が出ている。また、一部の化合物群で予定より計画が進んだため、他の化合物群で使用を予定していた費用が未使用となった。2019年度は結晶化条件を安定させるため、低振動型インキュベータを購入し一定温度での検証を実施する。昨年度分に予定していた他の化合物群の研究計画も併行して研究を遂行することで、当該使用額分もあわせて支出することを想定している。