hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
染色体高次構造情報の計算機的再構築および染色体構造と表現型の連関解析

昨年度に続き、染色体OSプラットフォームの維持・改良に努めた。具体的には複数解析結果比較機能を充実させ、複数結果間の定量比較を可能にし、構造の差異を自動的に抽出する機能の搭載を実施した。情報解析においては班員との共同研究をさらに進め、4C, Hi-C, ChIP-seqデータなどの情報解析を進めた。具体的には、大阪大学深川グループと、4Cを用いたDT40セントロメア破壊株におけるZ染色体高次構造変化の解析を進めるとともにまた、医薬基盤研究所今井グループと、インフルエンザ感染マウスにおける染色体高次構造変化の解析をHi-C法を用いて進めた。一方で、基盤となるゲノム配列決定アルゴリズムの開発も進め、Illumina, PacBio, 10X Genomicsといった複数プラットフォーム由来のシークエンスデータを扱えるアセンブラの開発を実施し、ニワトリ由来DT40細胞ゲノムの構築を行った。このプログラムを用いて新規に決定したDT40ゲノムを用いてDT40細胞由来のChIP-seq, Hi-Cデータの再解析を実施することにより、従来までは最近縁である赤色野鶏ゲノムを用いて解析をしていた結果とは異ったタンパク質の局在を示唆するデータなどが得られている。また、STAG2変異とRUNX1変異の協調による癌化の分子メカニズムの解析も進め、ChIP-seqにより、Stag1およびStag2のゲノムへの結合領域は、エンハンサー領域、CTCF結合部位と共通する領域の2つにクラスタリングされ、前者においてSTAG2とRUNX1の結合部位が一致すること等を明らかにした。次に、ダブルノックアウト(DKO)マウスの解析を通じて、DKOマウスはHSPC分画の増加をもたらし、大部分が致死性のMDSを発症することを明らかにした。期初に立てた研究計画の中で、染色体OSプラットフォームの機能強化に関しては、予定通り複数結果の定量比較を可能とし、構造の差異を抽出する機能の搭載を完了させた。しかしながら、可視化により複数結果を比較すると必ずしも抽出してほしいと思える差異が抽出できているわけではなく、特に大規模な構造変化と思われる箇所ほど抽出ができていないことが明らかとなってきた。このため、対角項から離れた箇所の扱いなどに留意したアルゴリズムの改良が必要であると考えられ、次年度この課題に取り組む予定である。また、DT40を用いたZ染色体高次構造変化解析などでは、論文化ができたなど一定の成果が出せたと思われる。同様にゲノム決定アルゴリズムにおいても当初の予定より時間をかなり要したものの既存手法と比べての優位性を示したアルゴリズムの完成・論文化を果たすことができ、本手法を用いたニワトリゲノム解析により、機能解析などへの発展の道筋もつけられたと考えられる。一方で、STAG2変異とRUNX1変異の協調による癌化の分子メカニズムの解析も期初の予定に沿った形で進められており、ChIP-seqやダブルノックアウト(DKO)マウスの解析を行うことができた。これらを総合的に判断し、順調に推移しているものと考えられる。最終年度となる来年度においては、今年度までに構築してきた染色体OSプラットフォームのさらなる改良を試みると共に、班員から産出されたデータの格納データベースとしての機能の充実を行い、成果を外部に公開するための側面の充実も図り、最終的な完成を目指す。データ解析においてはまず大阪大学深川グループと共に、DT40細胞を用いたニワトリ染色体高次構造解析について、遠距離相互作用を効果的に抽出する手法を考案することにより、数Mbー数十Mbスケールでの染色体構造の違いを見出す手法の確立を目指すと共に、ネオセントロメア形成時の高次構造の変化を明らかにする。また、赤色野鶏とDT40細胞という極めて近縁のニワトリ由来ゲノム、ChIP-seqデータを扱うことにより、CENP-A局在箇所の違いをゲノム配列の違いと共に明らかにし、ゲノム内における進化速度の差を含めて局在化を明らかにする。一方引き続き医薬基盤研究所今井グループと共に、インフルエンザ感染マウスにおける染色体高次構造変化の解析を行い、結果の取りまとめ・論文化を図る予定である。また、STAG2変異とRUNX1変異の協調による癌化の分子メカニズムの解析も引き続き行い、こちらも結果の取りまとめ・論文化を図る予定である。初年度である今年度は、ChIA-PET, Hi-CなどNGSデータに基づいた染色体立体構造実現に向け、技術課題の検討や基本的な情報基盤整備を進めた。特に、他の班員が実験によって生成したデータを解析するための解析パイプラインの整備が、本研究領域の全体的な目標にとって必要であるため、その整備を積極的に推進した。まず、解析パイプラインに組み込むソフトウェアや、その設定パラメータについて、他グループより論文化されているデータにより検討を加え、システムに組み込むソフトウェア、パラーメータを決定した。この結果に基づき複数ソフトウェアによる一連の処理をパイプライン化し、実験系研究者がそれを利用できるようにするために、Rasmolをベースとし染色体を3次元表示し、Hi-C, ChIA-PETなどの解析結果を遺伝子情報やGC含量などと合わせて可視化、および直感的に操作することが可能なグラフィカルユーザインターフェースの開発を実施した。また、ChIA-PET, Hi-C実験データを解析するためのパイプラインを構築し、WEBサービス化を図った。解析パイプラインには、ノーマライゼーションツールや3Dモデリングツールが含まれ、WEBサービスのユーザインターフェースにおいて、インターラクティブな操作でジョブ投入ができるようになっている。

一方分担領域では、これまでにコヒーシン複合体の変異が報告されている造血器腫瘍である骨髄異形成症候群(MDS)およびダウン症候群に合併する急性巨核芽急性白血病(DS-AMKL)について、全エクソンシーケンスおよびRNAシーケンスにより、コヒーシン複合体関係の遺伝子変異を含む遺伝子異常を調べた。MDSでは16.4%に、DS-AMKLには27.5%にコヒーシン複合体関係の遺伝子変異を認めた。過去の報告と同様に、変異と染色体異常数との相関は認めなかった。昨年度において最も緊急性が高いと考えられる他の班員が実験によって生成したデータを解析するための解析パイプラインの整備を、プロトタイプシステムとはいえ実現することができたことは大きく評価されるべきことであると考えられる。また、ChIA-PET, Hi-Cの実験解析結果から情報解析を自動的に実施し、その結果を立体構造として可視化するためのプロトタイプデータベースを構築できたことも期初に立てた一年目の目的が達成できたと評価できる。さらには、他班員との共同研究も3グループと開始(4C, ChIP-seq, ChIA-PET,ゲノム解読)できたことは期初には想定されていなかったことであり、この箇所は予定より進捗が進んでいると考えられる。一方、開発したパイプラインの精度などを検証する手法の確立が喫緊の課題として浮上してきたため、次年度以降早急に取り組む予定である。以上全体としては、概ね順調に進展していると考えられる。二年目である本年度の研究概要は以下のとおりである。1)昨年度に引き続き、ChIA-PET, Hi-CなどNGSを用いた実験データから情報学的に染色体構造予測を行う解析パイプラインの研究開発を進めた。近年急速に種々のアルゴリズムが公開されているため、それらと独自に作成している手法との比較を常に念頭に置きながら、予測精度向上、解析速度向上に務めた。また当初予定にはなかったものの、本新学術の他グループからのデータが少ない現状を打破するため、酵母を用いたHi-C実験も自前で行い、既存研究との比較などが可能な体制を整えた。2)昨年度に引き続き、阪大深川グループのChIA-PETデータ解析、東大白髭グループのHi-Cデータ解析、阪大石井グループのPombeゲノム解析などの共同研究を進めるとともに、ChIP-seq, ChIA-PET, Hi-Cデータを格納する染色体OSプラットフォームシステムの構築改良を進めた。東大中井グループとの連携により、プラットフォーム公開への道筋を整えた。3)昨年度に引き続き、これまでにコヒーシン複合体の変異が報告されている造血器腫瘍である骨髄異形成症候群(MDS)およびダウン症候群に合併する急性巨核芽急性白血病(DS-AMKL)について、全エクソンシーケンスおよびRNAシーケンスにより、コヒーシン複合体関係の遺伝子変異を含む遺伝子異常を調べた。MDSで最も変異の多いSTAG2については変異例で予後不良である傾向がみられた。
公衆衛生看護専門能力の向上にむけた継続教育・学習に関する研究

1.専門職の専門能力向上に関する継続教育・学習についての文献資料調査の実施a.保健師の現任教育に関する文献資料調査、b.日本の看護職の継続教育に関する文献資料調査、c.資格取得後も能力向上が必要な他の専門職の継続教育に関する文献資料調査を実施し、研究の基礎資料として位置付け、継続教育の状況を整理した。2.岐阜県と、保健部門外所属の保健師数が全国的に多い千葉県の2つの県での調査の実施1)行政に所属する経験年数10年未満の保健師への面接調査:様々な所属機関・部門の12名の保健師(経験5年未満、5年以上10年未満、10年以上20年未満、20年以上の4つの経験年数枠で各3名)を対象とし、公衆衛生看護専門能力を向上させたいと感じた実態と専門能力の獲得に向けての対処行動や意識について、これまでの研修や学習の機会の振り返りを含めて面接調査を実施した。調査からまず経験年数10年未満の保健師が専門能力を向上させたいと感じた現状等について分析を実施した。2)県が主催・協力している保健師を対象とした研修等に関する調査県が主催・協力している保健師を対象とした研修と、国の機関、職能団体等によって行われている研修等への県内保健師の関わりの状況を調べた。3.公的機関以外が主催する地域の看護職を対象とした研修等に関する調査の実施公的な機関以外で行われている地域の看護職を対象とした研修等について、全国的規模で情報収集し詳細を把握している途中段階である。地域の看護職を対象とした公的な機関以外が主催する研修等の実態について整理している段階である。
骨粗鬆症の分子病態トランスジェニック動物を用いた解析

本研究においては、マウスオステオポンチン遺伝子のノックアウトマウスの作成を行い、その機能の解析を以下の如く遂行した。マウスオステオポンチンについては、その主要なエクソンを含むDNA領域を対象としてホモロガスリコンビネーションを行った。そのホモロガスリコンビネーションによって得られたES細胞をマウスの胚に導入し、この胚から得られたマウスを更に交配することにより、オステオポンチン遺伝子の発現しないホモのマイナス/マイナスの動物を作成した。当初オステオポンチンの遺伝子を欠損した細胞は十分な生殖細胞への遺伝子のトランスミッションが得られなかったが、その後の実験の追加により、生殖細胞へ至るものが得られ、これにより、オステオポンチン遺伝子を2つの遺伝子座共に持たないマウスが作成された。このマウスの脛骨ならびに大腿骨など長管骨より骨髄細胞を採取し、これを頭蓋より採取した骨芽細胞と共に、ビタミンD3の存在下に共存培養させ、これによって7日の後に形成される破骨細胞を酒石酸耐性酸性フォスファターゼ(TRAP)を指標として、破骨細胞と同定して、この形成効率を検討した。また、脾臓より未分化細胞を得て、同じくノックアウト動物より得られた骨芽細胞と共に共存培養をし、TRAPを指標とした破骨細胞様細胞の形成能を検討した。これらの共存培養の結果、ノックアウト動物より得られた脾臓細胞や骨髄細胞を用いた場合には、破骨細胞の形成効率が亢進していることが明らかとなった。一方、骨芽細胞を頭蓋冠より分離し、この細胞をαMEM、10%血清ならびにβグリセロフォスフェイトとアスコルビン酸の存在下で培養したた結果、培養の際に起きる細胞集塊、およびその集塊の中に形成される石灰化を伴ったin vitroの骨様結節の形成効率においては、ノックアウト動物は野生型動物とほぼ同等の形成効率を示した。以上の結果、骨粗鬆症の主因となる破骨細胞の形成能にオステオポンチンが関わることが初めて明らかとなった。本年の研究においては,マウスオステオポンチン遺伝子のノックアウト動物の作成が行われた.マウスオステオポンチンについて,その主要なエクソンを含むDNA領域を対象としてホモロガスリコンビナイネーションを行った.このホモロガスリコンビネーションによってプラスマイナス選択培地から得られたES細胞をマウスの胚に導入し,この胚から得られたマウスを更に交配することにより,オステオポンチン遺伝子の発現しない動物の作成を試みた.現在その理由が明らかではないが,十分な生殖細胞への遺伝子のトランスミッションが得られず,恐らくこれはES細胞の種類や性質に依存するものと考えられ,様々のES細胞の導入を試みた.この結果一部は生殖細胞に至り,オステオポンチン遺伝子の遺伝子のヌルミューテーションに至るものが得られつつある.これによって本研究においては,オステオポンチンが神経組織,骨芽細胞,腎臓組織に加え,皮膚や乳腺などの上皮細胞にも出現していることから,これらのトランスジェニックマウスを用いた研究を行うことにより,多彩なオステオポンチンの機能について検討することが可能となるモデルがほぼ確立された.オステオポンチンは破骨細胞においても発現しており,α_vβ_3のインテグリンを介して破骨細胞のカルシウムシグナルを調節し,またオステオポンチンの存在によって破骨細胞の接着或いは破骨細胞におけるNOの機能の調節が最終的には骨吸収の調節として見られることが明らかとなっている.

従ってオステオポンチン遺伝子の不活性化によって作成された生体内の状況が従来培養細胞において見られていたこれらのオステオポンチンの遺伝子の機能と相関するか否か,また動物における加齢や成長に際してこれらのオステオポンチンの機能がどのように骨の基質のバランスの決定,或いは細胞の増殖・分化に関連するかを検討する為の重要なモデルが得られた.平成9年度においては、オステオポンチンをノックアウトした動物を用いて、その動物の頚骨ならびに大腿骨など長管骨より骨髄細胞を採取し、これを頭蓋骨より採取した細胞骨芽細胞と共にビタミンD3の下に共存培養させ、これによって7日間の後に形成される破骨細胞を酒石酸耐性酸性フォスファターゼ(TRAP)を指標として、同定して、この形成効率を検討した。また、脾臓より未分化細胞を得て、同じくノックアウト動物より得られた骨芽細胞と共に共存培養をし、ビタミンD3、10^<-7>Mの存在下で破骨細胞の形成をTRAPを指標として検討した。これらの検討に際しては常に同腹の野生型のマウスを対象として用い、同じく野生型のマウスの頭蓋より得た骨芽細胞と骨髄或いは脾臓の細胞とをビタミンD3の存在下或いは非存在下において培養し、その形成能を検討した。更に骨芽細胞を単独で長期間培養することによって、骨形成能の培養条件下における検討を行った。即ち、この実験条件においては、骨芽細胞を採取した後、αMEM、10%血清ならびにβグリセロフォスフェイトとアスコルビン酸の存在下において、2乃至4週間培養した。この培養の後にできる細胞の集塊およびその集塊の中に形成される石灰化を伴った培養条件下での骨形成をアリザリンレッドによる染色を指標として検討した。以上の検討の結果、ノックアウト動物における破骨細胞形成の異常が明らかとなった。この異常はノックアウト動物の破骨細胞形成系の細胞にその異常が由来することが共存培養の際の骨芽細胞側のgenotypeを変更することによって明らかとなった。形成された破骨細胞はその大きさやTRAP活性の高さにおいては著変を認めず、またBone slice上に乗せることによって検討した破骨細胞の活性についても、ノックアウト動物との著変は認められなかった。骨形成に関しては、骨の形成はアリザリンレッドの量とその範囲をin vitroで検討した範囲では、ノックアウト動物と大きな差は見られなかった。以上の結果、本トランスジェニック動物の特異的異常として破骨細胞の形成実験における数の異常が明らかとなった。
エナンチオ選択的接触水素化による光学活性物質の直截的合成手法の確立

1.オレフィン類の不斉水素化における基質の展開を検討し、これまでまだほとんど報告のないアルキリデンラクトン類、アルケニルエーテル類の不斉水素化をBINAP-Ru(II)錯体を触媒に用いて行った。たとえば、α-およびγ-メチレン-γ-ブチロラクトンが、94%を越える不斉収率で水素化生成物に変換された。又、2-メチレンテトラヒドロフランや、2-メチル-4,5-ジヒドロフランが90%程度の不斉収率で水素化された。さらに本触媒系を用い、入手の比較的容易なジケテンの水素化を試みた。アミンを含む触媒もしくは、アミンで処理した触媒を用いると生物分解性ポリマーのモノマーとして有効である光学活性β-ブチロラクトンが、95%以上の選択性、90%を越える不斉収率で得られた。2.電子豊富なイリジウムを中心金属に用い、部分的に水素化されたBINAP誘導体ならびにアミノホスフィンを組み合わせた触媒系により硫黄原子を環内にもつシクロアルカノン類の不斉水素化を最高82%eeで実現した。さらに、BINAP-Ir(I)-アミノホスフィン触媒系が、ベンゼン環が縮合したシクロアルカノン類の不斉水素化に有効であることを明らかにした。1-テトラロンや、その芳香環に置換基を有する基質が、95%程度の不斉収率で環元生成物に変換される。又、1-インダノン、ベンゾスベロン誘導も良好に水素化できる。固体のアルコール生成物は、再結晶により光学的に純粋なアルコールとして得ることが可能であり、合成的にも影響力のある反応といえる。3.BINAP-Ru(II)錯体触媒系により、α-ケトエステル類の不斉水素化を検討し、酸を添加することにより、高い不斉収率で対応するアルコールが得られることを明らかにした。さらに、本反応を、各種生理活性化合物の合成に応用した。(1)新世代のβ-ラクタム系抗生物質のきわめて重要な中間体である(2S,3R)-2-アシルアミノ-3-ヒドロキシブタン酸エステルの高効率合成法を完成するため、(±)-2-アシルアミノ-3-オキソブタン酸エステルのラセミ化を伴う不斉水素化の手法の確立に向かって、各種条件(触媒や溶媒の種類、反応温度、水素圧等)を系統的に検討した。触媒としては陰イオンにヨウ素をもつ錯体[〔RuI(binap)(p-cymene)〕I]が、また溶媒には少量の水やメタノ-ルを含んだ塩化メチレンがよく、50°C、水素圧50kg/cm^2で反応を行うと、高い立体選択性で反応が進行することを見いだした。さらにBINAP誘導体として、リン原子についたフェニル基のメタ位置換基が立体選択性に効果的であることを明かにした。最終的にはメタ位にそれぞれtert-ブチル基をもつBINAP誘導体を用い、ほぼ完全な立体選択性(98%de、99%ee)を達成した。(2)新たにBINAP-Ru錯体を用いると、5員環α,β-不飽和カルボニル化合物(α-アルキリデン-γ-ブチロラクトン、2-ペンチリデンシクロペンタノン)を極めて高い不斉収率(>95%ee)で水素化できることを見いだし、各種生理活性物質合成中間体として重要なシクロペンタノン誘導体の不斉合成の道を開いた。また、γ-メチレン-γ-ブチロラクトン類の不斉水素化でも最高94%eeを得た。

(3)BINAP-Ir錯体に補助配位子(PPh_2(o-Me_2NC_6H_4))を組み合わせた触媒系を完成させ、α,β-不飽和カルボニル化合物((E)-4-フェニル-3-ブテン-2-オン)のカルボニル基のみをケモセレクティブに不斉還元し(97%の官能基選択性、65%のエナンチオ過剰率)、対応するアリルアルコ-ルを得た。(4)H_8-BINAP-Ir錯体と(PPh(o-Me_2NC_6H_4)_2)を組み合わせた触媒系を創出し3-チオフェノンを最高83%eeで還元することに成功した。生成物のチオフェン-3-オ-ルはβ-ラクタム系抗生物質の重要な構成要素である。(5)各種オレフィンやケトン類の不斉水素化の優れた触媒であるカチオン性錯体〔Rux((S)-binap)(arene)〕Yの溶液中における挙動を検討し、これらの錯体が溶液中で溶媒の種類により種々の異なった構造をもつことを明らかにするとともに、触媒反応におけるこれらの錯体の役割を解明した。とくに、メタノ-ルの中では新規BINAP-Ru3核錯体が得られることを見いだし、構造を明らかにするとともに触媒活性、安定性などについて興味ある知見を得た。本年度は、昨年度の研究成果に基づき主に以下の点を明らかにした。1.これまで不斉水素化がほとんど報告されていない、あるいは不斉水素化が困難とされている置換形態や官能基をもつオレフィン類やケトン類を基質に取り上げ、BINAP-Ru(II)錯体触媒による不斉水素化の検討を行った。その結果、環状α,β-不飽和ケトン、アルキリデンラクトン、アルケニルエーテル類の不斉水素化が高い不斉収率で進行することを明らかにした。また、その応用として、生物分解性ポリマーのモノマーである光学活性β-ブチロラクトンの合成を行った。さらに、α-ケトエステル類の不斉水素化を検討し、酸の添加効果を示すとともに、各種生理活性化合物の合成に応用した。2.電子豊富なイリジウムを中心金属に用いることにより、これまで高い不斉水素率が得られなかった比較的単純な構造の各種ケトンの不斉水素化を実現した。BINAPのビナフチル環を部分的に水素化した新規BINAP誘導体を合成し、そのイリジウム錯体やBINAPのイリジウム錯体をアミノホスフィンと組み合せて触媒として用いることにより、芳香環が縮合したシクロアルカノン類の不斉水素化が極めて高い不斉水収率で進行することを明らかにした。又、硫黄原子を環内にもフシクロアルカノン類の不斉水素化も検討し、次世代β-ラクタム系抗生物質の側鎖の合成に応用した。3.新規ビスホスファイト配位子のロジウム錯体を触媒に用い、不斉ヒドロホルミル化反応を検討し、ビニルアセテートがこれまでの最高に近い不斉収率でヒドロホルミル化できることを明らかにした。また、触媒の構造、挙動をNMRにより研究し、ビスホスファイト配位子がビスホスフィン配位子より、中心金属に強く配位することを明らかにするとともに、触媒活性種に関する情報を得た。
ローマ帝国の国制史研究

1.古代ローマ前期帝政期における二重の二元的体制(国政担当者のふたつの官職体系とふたつの『国庫』)の持つ意味を明らかにすることが本研究の主要課題であった。2.このうち二元的官職体系については、共和政期以来の元老院身分の官職体系に対して、帝政期に入って生まれた騎士身分の官職体系が共和政期には知られていなかった恒常的な財政機構(フィスクス)を中軸として形成されていったという事実を確認したうえで、帝政期の極初期から事実上「公務」と呼んでよい職務に携わっていた「元首のプロクラートル」と総称された騎士身分の国政担当者が法的にも「公職者」とみなされるのは3世紀にはいってからのことであったことを明らかにした。3.またアエラーリウムとフィスクスというふたつの「国庫」の併存については、共和政期以来の「ローマ国民の国庫」として理解されていたアエラーリウムに対して、帝政期にはいって出現した元首の直接統轄下におかれた「国庫」としてのフィスクスが法的には公と私の二面性を兼え備えた性格をもっていたことを明らかにした。4.フィスクスのこのような性格は、元首の国家財政に対する統轄権が法理論上「公-私」のいずれとも性格づけることのできないものであったことを示していると同時に、共和政の伝統を「公的なもの」として前提としながらもそこには依拠しなかった元首権力のありようを端的に示すものでもあった。5.3世紀にはいると唯一の「国庫」としてのフィスクス理解が生まれ、国家財政の二元性という理解は克服されるが、このことは同時に前期帝政期を特色づけた二元的官職体系の克服をも意味した。公職者としての元首のプロクラートルという理解が生まれる所以でもあるが、前期帝政期から後期帝政期への皇帝権の変容過程についてもかかる視点から改めて論じることが可能だと思われる。今後の新たな課題としたい。ロ-マ帝政期の前期に焦点をあて、この時期に併存していた元老院身分と騎士身分の二つの官職体系と、同じくこの時期に見られたアエラ-リウムとフィスクスという二つの「国庫」の併存との関連性に着目し、この二重の二元的体制の持つ意味を、国制史の観点から明らかにすることが、本研究の目的であったが、平成2年度は、基礎的デ-タの収集と整理を通じて、従来の研究を補訂すると同時に本研究の前提となる基礎的事実を確定する作業が中心課題となった。このうち関連史料、特にフィスクスの実態と性格を解明するためには欠くことのできない税関係の訴訟記録の宝庫であるパピルス文書の収集と整理とに関しては、三回にわたる調査・研究旅行を通じて、主要な史料集の関係部分の複写を既に入手あるいは入手の見通しがついた。入手分については既に整理を終え、設備備品費で購入したロ-マ法、ロ-マ帝政史関係の先行諸研究を踏まえつつ詳細な分析に入っている。また騎士身分の官職体系の持つ性格及びフィスクスの性格の分析のためには不可欠なものであるロ-マ法関数史料のうち、ディゲスタから抽出した帝政期の法学者達の約300を数える法文についても、既に分析を終えた。このような作業を通じて、前期帝政期における二つの官職体系、二つの「国庫」という二重の二元的体制そのものが,共和政の国制の伝統を前提としながらも、そこには依拠しなかった前期帝政期における皇帝権のありようを示しているとの見通しを得た。更に前期帝政期から後期帝政期への移行の問題を、このような二元的体制の一元化にともなう皇帝権の変容過程として論じる、新たな可能性も生まれたと思われる。

より具体的な考察は平成3年度の課題となるが、その成果については、順次、関係学術雑誌への発表あるいは関連学会での報告を通じて公けにしていく予定である。本研究の課題は、古代ロ-マ帝政前期(元首政期)に見られた、元老院身分と騎士身分の二つの官職体系の併存とアエラ-リウムとフィスクスという二つの『国庫』の併存という二重の二元的体制の持つ国制史的意味を明らかにすることにあった。平成3年度は、前年度に引き続きこの目的のための基礎的史料の収集を一層徹底させると同時に、収集した史料の整理、索引の作成作業を通じて、課題に即したより具体的な考察にも入った。まず、史料の収集整理については、本年度も三回にわたる調査・研究旅行を行い、その結果パピルス文書及び法文書史料を中心に基礎的史料の収集については、ほぼ当初の目的を達成することができた。また、設備備品費で購入したロ-マ法、ロ-マ帝政史関係の先行諸研究の比較分析を通じて問題点の整理を行い、以下の視点からの課題へのアプロ-チを試みた。(1)フィスクスについて論じたロ-マ帝政期の法学説の整理と分析(2)特に非法学文献史料を中心とした史料の比較分析を通じてのフィスクスの歴史的生成過程の分析。(3)フィスクスの法的性格とその歴史的変容過程の分析その結果、フィスクスが『公一私』という範ちゅうでは単純にとらえきることのできない性格をもっていたこと。このような性格は、直接にはフィスクスの管理運営(ここから後に騎士身分の官職体系が形成されていく)の在り方に起因していること。また、それは、前期帝政期における皇帝権のありようをも示していること。以上の知見を得た。なおこれらの研究成果については、平成4年秋から平成5年春にかけて、順次関係学術雑誌に発表していく予定である。
日本語話者の素朴心理学:心的動詞の意味構造とテクスト内語使用

心の状態や活動を表す動詞(例えば,わかる)の使用や意味構造を分析して,日本人の心の概念化を調べた。日本文学作品の英語翻訳は,英語作品の日本語訳よりも心的動詞が訳出されやすく,原文にない動詞が翻訳で補われた。つまり日本語は英語よりも心的状態を動詞で明示せず文脈で伝えていた。心的動詞の意味は,自分と他者からの知識獲得や形成,その現時点での使用,および未来に向けた使用でまとまった。日本人は心の活動をこれらの概念構造で独自に把握している。平成21年度は日本語もしくは英語が原典の小説を材料とし,日常会話が含まれている部分を一節ずつ抜粋して,それぞれその英語もしくは日本語の翻訳と比較した。日本語の原典では英語の翻訳に比べ心的動詞が使われる頻度が低く,逆に英語翻訳では日本語原典にない心的動詞が補われることが明らかになった。一方,英語の原典では日本語翻訳に比べ心的動詞およびその主体(主語)を明示する頻度が高く,逆に日本語翻訳では心的動詞を直接訳出せず,代わりに終末助詞(例えば,らしい,でしょう)などで話者の心的状態を表現する場合が多いことが示された。このことから,日本語話者では心的動詞を明示せず,文脈や婉曲表現によって間接的に心的状態を表現することが多いのに対して,英語話者では心的状態を明示する動詞およびその心的状態を持つ主体を明確に表現する話法を取ることが示唆された。本年度はアニメーションスクリプトを十分検討するに至らなかったため、次年度は引き続き心的状態表現を日本語と英語のアニメーション原典とその翻訳で検討する。さらに22年度の予備実験として,先行研究で用いられた心的動詞30語(例えば,わかる,知る,説明する)について,それらが小学生でも用いたり理解したりする言葉であるかを小学校教師25名に評定してもらった。その結果,27語は小学生にも理解できる平易な日常語であることが確認できた。22年度はこれを材料として類似性評定を実施する予定である。平成22年度は,小学生にも理解できる平易な日常語の心的動詞27語を用いて,これらの概念的な類似性を調べた。大学生33名に対し,27語の動詞すべての対,計351ペアについて"頭を使って心の活動を行うやり方やプロセスがどのくらい似ているか"を7段階評定で判断してもらった。心的動詞の類似度評定値に基づき,多次元尺度法とクラスター分析を行った。その結果,多次元尺度法での2次元解の当てはまりは優れなかった。2次元プロットを詳しく見ると,第1次元では"計画を立てる,決める,選ぶ"などが高く"覚える,習う,読む"などが低く布置され,この次元が不確実性を表すことが示唆されたものの,欧米語で高い不確実性を示す"調べる,確かめる,探す,質問する"などが散逸していた。第2次元では"気づく,見る,発見する,観察する"が高い値,"説明する,覚えている,知っている,思い出ず'が低い値を示し,情報処理を表していると推察された。クラスター分析では,大きく3つのコンポーネントが見いだされた。第1は"確かめる,質問する,比べる,見る,聞く,読む"などからなり,入力に関わる動詞群といえた。第2は"選ぶ,決める,計画を立てる,解く,考える,予想する"など情報処理に関わる動詞群であったものの,欧米語では明確に現れる構成的処理と非構成的処理とに分かれることはなかった。第3は"わかる,説明する,覚えている,知っている,思い出す"などであり,記憶のコンポーネントといえる。以上の結果は,英語やドイツ語などの欧米語では不確実な情報に基づく非構成的な心的活動を示す動詞が明確に取り出されず,心的動詞で表される心的活動が日本人と欧米人とで異なる可能性を示している。平成23年度は前年度に用いた日常語の心的動詞27語に「見つける」を加えた計28語について,それらの拡張性を調べた。大学生33名に各動詞2文ずつ(「覚える」については「記憶する」と「体得する」の2つの意味ごとに2文計4文)計58の動詞の意味を日常的な活動で表す短文(例えば,「決める」に対し「どうしようか迷ったあげく,結局行くのをやめること」)を提示し,各文の心の活動に当てはまる動詞を28語から自由に選んでもらった。58の短文にターゲット動詞を選択した平均使用率は92.5%,各短文に使用した動詞は平均8.96個(15.5%)であった。次に58の全短文を通じて各動詞を選んだ人数をもとに各動詞間の相関係数を算出し,類似性マトリクスとした。これらについて多次元尺度法とクラスター分析を行った。その結果,多次元尺度法での2次元解の当てはまりは比較的よかった。プロットを見ると,第1次元は"覚える""わかる""習う"などが低い値を,"選ぶ""比べる""決める

"などが高い値をとり,確実性を示すといえた。一方第2次元は"説明する""思い出す""覚えている"などが低い値を,"確かめる""比べる""調べる""探す""読む"などが高い値を取った。これらは欧米の先行研究や22年度の類似性判断での第2(情報処理入出力)次元に付置された動詞とは一致しなかった。さらにクラスター分析では,相関係数の実測値を用いた場合には2つのコンポーネントしか得られず,相関係数のMDSによる予測値を用いた場合に3つのコンポーネントが得られた。しかし,3つのうち欧米の先行研究や22年度類似性判断と同様の結果は入力コンポーネントのみであり,それ以外の2つのコンポーネントは情報処理や記憶といった明確な動詞群から構成されるものではなかった。日本語動詞の拡張性判断では明確な概念的まとまりは現れなかった。
エイズウイルスの感染性と複製に関与するT細胞内プロテアーゼ群の作用機序の解析

我々はこれまでに、エイズウイルス(HIV)がCD4陽性細胞に感染して増殖する際に少なくとも二種類の細胞内プロテアーゼが重要な役割を果していることを明らかにしてきた。第一のプロテアーゼはHIVの感染する細胞膜上に局在するCD4以外の新しい受容体(トリプターゼTL_2)で、HIVの標的細胞認識と膜融合プロセスに重要な役割を果していると推定される。第二のプロテアーゼは宿主細胞のゴルジ膜に局在するプロテアーゼで、HIV外膜糖蛋白前駆体gp160をgp120とgp41に成熟させる酵素である。本年度の研究において、トリプターゼTL_2は、HIV外膜蛋白gp120の中を感染に必須な領域のV3ループを限定分解し、これにより新たにN末端に出現したアミノ酸配列のGlycyl-Prolineがアミノペプチダーゼ作用を持つCD26によって取り除かれ得ることを、合成したV3ループによって証明した。近年CD26がHIV感染に必須の因子であることが報告されており、我々の研究では感染細胞膜上でトリプターゼTL_2とCD26が共同して作用する可能性を明らかにした。また本年度の研究においてHIV gp160の成熟酵素を人のT細胞より精製することに成功した。このプロテアーゼは、これまでに成熟酵素の1つとして推定されていたFurinと異なり、Ca^<++>によって活性化されないゴルジ膜上のプロテアーゼである。我々はT細胞内のCa^<++>レベルの変動がHIV gp160の成熟とgp120の細胞膜への輸送に影響を与えないことを証明した。このことはT細胞内での主要なgp160の成熟酵素がFurinではなくCa^<++>非依存性の本酵素であることを示している。以上の結果を基に、今後これまで不明であったHIV感染の初期過程の解析と有効な感染阻止法の開発を試みる。
難聴者にも適用可能な音声明瞭度評価指標の開発

本研究の目的は、高い予測精度と利便性を持った音声明瞭度(了解度)予測法を確立することである。前年度に提案したGEDIに関する研究を進めていく上で、「非定常な雑音下では音声了解度の予測精度が低下する」という新たな問題が明らかになった。そのため、本研究では「実環境を想定した非定常なバブル雑音下に対応した音声了解度予測法の開発」を追加課題として,以下の研究を進めた。(1)バブル雑音下に対応した音声了解度予測法の開発:昨年度に提案したGEDIを多重時間解像度版に拡張したmr-GEDIを提案した。mr-GEDIでは、振幅包絡領域における信号対歪み比(SDRenv)を計算するという方式はそのままに、変調フィルタバンクの出力を時間波形として抽出し、変調フィルタのチャンネルに依存した時間長の短時間フレームで振幅包絡パワーを計算することでSDRenvを算出する。(2)提案手法の評価:前年度のピンク雑音環境下に加えて、バブル雑音環境下での主観評価の結果を得るために聴取実験を実施した。また、前年度と同様に古典的なスペクトル減算法や最新のウィナーフィルタ型の雑音抑圧法を適用した強調音声を使用して実験を行った。その後、提案手法と既存の客観評価指標であるGEDI、STOIやHASPIで客観評価を実施した。結果として、提案手法であるmr-GEDIは、GEDI、STOIやHASPIよりも精度良く聴取実験結果を説明できることを示した。(3)提案法の評価用パッケージの公開:前年度に提案したGEDIに加えて、今年度に提案したmr-GEDIに関して特許を出願した。その上で、国内外の研究活動を推進することを目的として、GEDIとmr-GEDIをGitHub上にオープンソースソフトウェアとして公開した。以上の一連の研究成果に加えて、現状での問題点や残された研究課題について自身の博士論文に詳細に記載した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。この目的を達成するために、聴覚の周波数分析機能と変調周波数分析を反映させたsEPSMに対し、さらに適確な聴覚末梢系特性を導入したdcGC-sEPSMを開発した。本年度はその問題点である「一部の強調処理で生じる予測精度の低下」と「入力信号の前処理による利便性の低下」を解決するために、以下の手順に沿って研究を実施した。1.振幅包絡の相関を考慮した信号対雑音比(SNRenv)の計算方法の検討:本段階では、dcGC-sEPSMの予測精度向上のため、当初計画した振幅包絡の相関による方法を検討した。しかし、これでは強調音声の予測精度が向上しないことがわかった。これに代わる振幅包絡信号のパワーを正規化する手法を提案し、向上させられることを示した。2.比較用信号の雑音を音声に置き換えた音声明瞭度予測法の検討:本段階では、dcGC-sEPSMに含まれる聴覚モデル機構はそのままに、残留雑音信号を原音声(クリーン音声)に置き換えた音声了解度予測法(GEDI)を提案した。GEDIでは、強調音声と参照音のクリーン音声の振幅包絡信号間における差分の時間系列を“歪み信号"として定義し、その信号対歪み比(SDRenv)を計算することで音声了解度を予測する。参照音が明確に定義され容易に入手できるため、実用的に使用しやすい評価指標となり、当初の目的を達成することができた。3.評価法の評価、ほかの客観的評価指標との比較:本研究では、古典的なスペクトル減算法や最新のウィナーフィルタ型の雑音抑圧法を適用した強調音声に関して、聴取実験を実施し、その後提案手法で客観評価した。結果として、提案手法は近年提案された客観的評価指標(STOIやHASPI)よりも精度良く聴取実験結果を説明できることを示した。研究代表者が発明した音声了解度予測法GEDIは、従来の聴覚的視点だけでなく工学的視点からの計算手法を導入した独創性の高いものである。そのため早急に特許申請を行い、その後のInterspeech 2017(音声系のトップレベルの国際会議)にてGEDIの詳細や比較実験で従来法に対して優位性を示した。さらに、評価対象として雑音条件を増やして聴取実験を行い、GEDIと改良版GEDIおよびHASPIでの客観評価の結果を実施し、Interspeech 2018への国際会議資料の投稿を行なうことができた(査読中)。一方、その前に提案したdcGC-sEPSMの結果は論文にまとめて学術雑誌に投稿中で、現在条件付き採録の状況である。

mr-GEDIでは、振幅包絡領域における信号対歪み比(SDRenv)を計算するという方式はそのままに、変調フィルタバンクの出力を時間波形として抽出し、変調フィルタのチャンネルに依存した時間長の短時間フレームで振幅包絡パワーを計算することでSDRenvを算出する。(2)提案手法の評価:前年度のピンク雑音環境下に加えて、バブル雑音環境下での主観評価の結果を得るために聴取実験を実施した。また、前年度と同様に古典的なスペクトル減算法や最新のウィナーフィルタ型の雑音抑圧法を適用した強調音声を使用して実験を行った。その後、提案手法と既存の客観評価指標であるGEDI、STOIやHASPIで客観評価を実施した。結果として、提案手法であるmr-GEDIは、GEDI、STOIやHASPIよりも精度良く聴取実験結果を説明できることを示した。(3)提案法の評価用パッケージの公開:前年度に提案したGEDIに加えて、今年度に提案したmr-GEDIに関して特許を出願した。その上で、国内外の研究活動を推進することを目的として、GEDIとmr-GEDIをGitHub上にオープンソースソフトウェアとして公開した。以上の一連の研究成果に加えて、現状での問題点や残された研究課題について自身の博士論文に詳細に記載した。平成30年度は研究範囲を拡大し、複数の雑音条件や強調処理に対応できる手法の開発を目指し、GEDIのさらなる改良を進める。優先事項として、GEDIを多重時間解像度版として拡張することで、実環境を想定した非定常な雑音下でも聴取実験の結果を精度良く予測できる音声了解度予測法の確立を目指す。さらに、GEDIに難聴者の聴覚特性を組み込むことで、難聴者の聴取実験の結果も精度良く予測できることを目指し、GEDIの改良や聴取実験の準備を進めている。しかし、老人性難聴者の聴覚特性や認知能力には個人差があるため、実験の統制が難しい。そこで、本研究では初期検討として、模擬難聴処理を施した音声を健聴者に聴取してもらうことで、実験データの収集や新規音声了解度予測法開発のための調査・考察を行う。GEDIの改良を進めるとともに、現状版のGEDIを公開パッケージとして配布することを進める。GEDIに関しては既に特許出願済みであり、この申請が公知された時点で共同研究先と協議のうえ公開を進める。これらの一連の課題を達成するとともに、自身の研究内容を国内学会と国際会議にて発表する。また、海外学術誌への論文掲載を目指す。最後に、これまでの研究内容を博士論文としてまとめる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
コンテキスト依存な教材発信に基づくユビキタス学習支援環境の構築

近年,携帯電話やPDAなどのユビキタス・デバイスを教育へ利用する試みが注目されている.ユビキタス・デバイスは,入力方法や画面の大きさなどの物理特性が様々に異なる.また,学習者が利用する状況や学習目的に応じて,利用するユビキタス端末も変化する.そこで,本研究では,ユビキタス・デバイスの種類から学習者の状況・学習目的を推測すると共に,学習履歴から推定された学習者の理解状態に応じて,配信する教材を動的に変更することを目的とする.近年,携帯電話やPDAなどのユビキタス・デバイスを教育へ利用する試みが注目されている.ユビキタス・デバイスは,入力方法や画面の大きさなどの物理特性が様々に異なる.また,学習者が利用する状況や学習目的に応じて,利用するユビキタス端末も変化する.そこで,本研究では,ユビキタス・デバイスの種類から学習者の状況・学習目的を推測すると共に,学習履歴から推定された学習者の理解状態に応じて,配信する教材を動的に変更することを目的とする.本研究課題では,ユビキタス・ラーニング環境において,学習者の利用するデバイスの特性に応じた教材を提供するシステムの構築を目的としている.本年度はまず,教材データベースの構築と,デバイスごとにあらかじめ定義した教材を提示するプロトタイプ・システムを構築した.教材データベースは,高校数学を対象に,我々が以前分析した教材の意味構造を基に設計した.教材データは,既存の高校数学の教科書を基に作成した.個々のデバイスから教材データベースには,ブラウザを通してアクセスする.教材を要求するHTTPヘッダに含まれる変数HTTP_USER_AGENTは,デバイスのプラットフォームやブラウザ名を値とする.様々なデバイスやブラウザを示すHTTP_USER_AGENTの値を調査し,その値が示すデバイスの種類を特定した.次に,デバイスの物理的特性やデバイスが利用される状況を分析し,デバイスの種類ごとに適した教材データの種類や物理的性質を定義した.PCはあらゆる教材を取得・表示可能であり,また長時間利用されることが多いため,全ての教材を提示する.一方,PDAや携帯電話のように,端末の大きさが軽量化するほど,取得できる教材データのサイズや表示可能なデータ量は小さくなる.また,移動中に利用されることが多いため,短期間の学習が想定される.そこで,PDAや携帯電話に対しては,それぞれの物理的特徴に応じて,データ量の少ない説明や,簡単に解答できる問題のみを提示することとした.このようなデバイスの種類に応じた基準に基づいて提示する教材を変えるプロトタイプ・システムを構築した.PC, Zaurus,およびソフトバンクとAUの携帯電話用のエミュレータを通してアクセスすることで,デバイスに応じた教材が正しく提示されることを確認した.本研究課題では,ユビキタス・ラーニング環境において,学習者の利用するデバイスの特性に応じた教材を提供するシステムの構築を目的としている.昨年度は,デバイスの論理的特性を個々のデバイスが利用される学習形態とみなし,個々の特性ごとにあらかじめ定義されたコンテンツを教材データベースから取得するシステムを構築した.しかし,学習者がその時点で要求する教材は学習形態だけでなく,その時点の理解状態にも依存する.そこで,本年度は学習者の理解状態を考慮した教材を提示するシステムを構築した.本年度は英文法の学習に焦点をあて,英語の短文穴埋多肢選択問題をコンテンツとして利用した.効果的に文法知識を学習するためには,学習者の理解している文法知識を基準とし,理解していない文法知識を加えた文法集合から構成される英文を用いた問題を,順に提示していくことが望ましい.そこで,英文の文構造と英文中に含まれる文法知識を基に問題間の知識の包含関係を特定し,解導出ネットワークとして構造化した.一方,短文穴埋多肢選択問題を解答する際,まず英文の文法構造を理解して穴埋箇所の品詞を特定し,その後品詞の中で穴埋箇所に適した形式を選択する.したがって,学習者の選択した解答の正誤とその品詞を見ることで,学習者の理解している/していない知識が推定できる,そこで,学習者の解答と問題に含まれる知識から,学習者の理解している/していない知識を特定し,学習者モデルとして表現する手法を提案した.特定した学習者の理解状態に応じて解導出ネットワークを探索し,適切な問題を提示するシステムをWeb上に構築した.Web上に構築することで,あらゆるデバイスからアクセス可能となる.本システムを用いた評価実験の結果,ランダムに問題を提示するシステムと比べて,実験前に理解していなかった文法知識の理解の向上に有効であることが明らかになった.
関節リウマチ手指変形に対する動的リハビリテーションアシスト装具の提案

空気圧駆動システムであるメンブレン型空気圧アクチュエータを用いた動的関節リウマチ治療用装具を提案し試作した.ここで提案したメンブレン型空気圧アクチュエータとは,従来の低圧駆動空気圧アクチュエータより大きい発生力が得られ,且つ設置スペースが小さい空気圧アクチュエータである.関節リウマチ治療用装具の試作機を用いて,5人中4人関節リウマチによる母指MP関節亜脱臼の整復に成功し,直径19.7[mm]のメンブレン型空気圧アクチュエータによって,母指MP関節掌側亜脱臼を整復するための力が十分得られることを実証した.空気圧駆動システムであるメンブレン型空気圧アクチュエータを用いた動的関節リウマチ治療用装具を提案し試作した.ここで提案したメンブレン型空気圧アクチュエータとは,従来の低圧駆動空気圧アクチュエータより大きい発生力が得られ,且つ設置スペースが小さい空気圧アクチュエータである.関節リウマチ治療用装具の試作機を用いて,5人中4人関節リウマチによる母指MP関節亜脱臼の整復に成功し,直径19.7[mm]のメンブレン型空気圧アクチュエータによって,母指MP関節掌側亜脱臼を整復するための力が十分得られることを実証した.(1)尺側偏位は,手のMP関節(手指の基部の関節)の腱が拘縮し,関節が亜脱臼して発生する.この治療は,既成の装具および通院によるハンドセラピーが一般的である.そこで,ハンドセラピストが徒手的に基節骨を背側に押し上げながら橈側に引っ張る動作を自動化する,動的リハビリテーションアシスト装具を開発した.(2)共同研究によって開発した歪みゲージによる指先力の計測装置をよりコンパクト化してセラピストの指先に装着することによって直接計測が可能なこと示した.指先力の計測により作用力の大きさを,運動計測によって作用力の方向をハンドセラピー時に同時計測し,3次元ベクトル図で拇指,示指,中指が発生する作用力を時刻歴で表示する手法を開発した.1.メンブレン型空気アクチュエータの制御アルゴリズムの開発本テーマでは,関節リウマチ手指変形に対する動的リハビリテーションアシスト装具に用いられるメンブレン型空気圧アクチュエータに供給される空気圧と発生力との関係は,線形であることと,電空レギュレータと空気圧アクチュエータの特性が同様の傾向を示すことにより,空気圧アクチュエータの動特性は電空レギュレータの性能に依存することを実験により明らかにした.また,本アクチュエータを用いて試作した動的リハビリテーションアシスト装具による整復は,ハンドセラピーによる整復と同等の効果を示すことがわかった.2.脱臼した関節の整復に必要な力の検証本テーマでは,リウマチによる母指MP関節掌側亜脱臼整復におけるハンドセラピー時の整復力の解析・計測およびメンブレン型空気圧アクチュエータの出力と整復力の比較実験を実施した.また,本研究費によって購入たウェアラブル接触力センサを用いて,推定接触力の検証実験を実施した.その結果,示指・中指で基節骨・中手骨を支え母指で圧迫することによって,MP関節に整復方向のモーメントを発生できること,直径19mmのメンブレン型空気圧アクチュエータによって,母指MP関節掌側亜脱臼を整復するための力が十分得られることが明らかとなった.科研費の計画書において平成24年度に実施する項目,1.メンブレン型空気アクチュエータの制御アルゴリズムの開発,および2.脱臼した関節の整復に必要な力の検証,の各項目に対して,実施予定の内容を計画通り実施した.また,その結果を国際会議議事録(査読付き)2件,国内講演会における講演2件で公表できたため,おおむね順調に推移していると判断した.前年度はハンドセラピストが整復動作を行う際の整復力の計測が可能かどうかを研究者が模擬し,計測が可能であることを明らかにした.本年度は,実際のリハビリテーション現場で,ハンドセラピストと患者の指の動きを,複数のカメラを用いた3次元モーションアナリシスシステムを用いてその力の作用方向を,セラピストの指と患者の指の接触部分に発生している力の大きさを接触力センサを用いて計測する.これらの解析によって得られたデータを基に,リハビリ動作を模擬するための患者に対するメンブレン型空気圧アクチュエータの最適配置およびアクチュエータの発生力を制御するための制御系の構築を行う.上記の目的を達成するため,実際の制御に用いる信号処理および制御用DSPシステムを設備備品費により購入する.また,昨年度試作した「動的リハビリテーションアシスト装具」に使用したメンブレン型空気圧アクチュエータの改良,アクチュエータ配置位置の変更による改良をその他経費で行う.関節リウマチに合併する尺側偏位用の動的なリハビリ装具は関心が高いながら実用化されていないものであるため,本研究の研究成果は,関連学会で積極的に公表することが重要である.工学のみならず整形学会など医療分野でも積極的に発信する必要があるため,研究成果投稿料および旅費が必要となる.