hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単純ヘルペスウイルスのNK細胞回避機構の解明

HSVはヒトに口唇ヘルペス、性器ヘルペス、皮膚疾患、眼疾患、脳炎、新生児ヘルペスなど多様な病態を引き起こす、医学的に非常に重要なウイルスである。宿主に感染したHSVは終生潜伏感染し、宿主がストレス状態や免疫抑制状態、強い紫外線を受けるなど内的・外的刺激を受けた際に再活性化し、回帰発症する。HSVによる回帰発症が何度も繰り返される原因の一つとして、HSVが多様な宿主免疫回避機構を獲得していることが考えられる。HSV感染細胞では細胞障害性T細胞(CTL)にウイルス抗原を提示するMHCクラスIの細胞表面量が抑制される。これまでに、HSV因子Us3がMHCクラスIの細胞表面量を抑制し、CTLからの傷害回避を司ることが明らかになっている。一方で、NK細胞はHSV感染細胞のようにMHCクラスIの細胞表面量が減少した細胞を異常な細胞と認識し、排除する。そのため、生体内における効率的なウイルス増殖を果たすためにはHSVがNK細胞回避機構も獲得していることが示唆されるが、生体レベルにおいてNK細胞からの傷害回避を司るHSV因子は未だ不明である。NK細胞からの傷害回避を司るHSV因子を同定し、そのメカニズムを明らかにするために、平成30年度はNK細胞の活性化レセプターNKG2Dのリガンドに着目した解析を実施した。まず、HSV遺伝子発現プラスミドを用いて、NKG2Dリガンドの細胞表面量が減少するHSV因子を網羅的に同定した。同定したウイルス因子の一つに関して、欠損変異ウイルスを作製した。野生体ウイルス感染細胞ではNKG2Dリガンドの細胞表面量が減少するが、この欠損変異ウイルスではNKG2Dリガンドの細胞表面量を効率的に抑制できないことが示唆された。これらの結果から、このウイルス因子はNKG2Dリガンドの細胞表面量抑制に寄与することが示唆された。申請時の計画通りに以下の解析を実施し、HSVの新規免疫回避因子候補の同定に至った。(i)EGFPを融合したNKG2Dリガンドを安定発現する細胞に構築済みの約80種類のHSV遺伝子発現プラスミドを導入し、NKG2Dリガンド細胞表面量が減少するHSV因子を網羅的に同定した。(iii)HSVゲノム編集法を用いて、上記の候補HSV因子を欠損させた組換えHSVを作製し、感染細胞におけるNKG2Dリガンドの細胞表面量に与える影響を解析した。2年目は、申請時の計画通りに以下の解析を実施し、HSVの新規免疫回避機構の解明を試みる。(i)HSV候補因子欠損ウイルス感染細胞とヒトNK細胞を共培養し、NK細胞による細胞障害活性を測定し、HSV候補因子のNK細胞障害回避能を解析する。(iii)同定したHSV候補因子がマウスNKG2Dリガンドの細胞表面量も抑制するか解析する。(iv) (iii)において、マウスNKG2Dリガンドの細胞表面量も制御しうることが認められたHSV因子については、マウス病態モデルに供する。抗NK1.1抗体投与によるNK細胞depletionマウスにおける変異ウイルスの増殖や病原性を解析し、同定したHSV因子が個体レベルにおいてNK細胞回避に関与しているかを明らかにする。(iii)

HSVゲノム編集法を用いて、上記の候補HSV因子を欠損させた組換えHSVを作製し、感染細胞におけるNKG2Dリガンドの細胞表面量に与える影響を解析した。2年目は、申請時の計画通りに以下の解析を実施し、HSVの新規免疫回避機構の解明を試みる。(i)HSV候補因子欠損ウイルス感染細胞とヒトNK細胞を共培養し、NK細胞による細胞障害活性を測定し、HSV候補因子のNK細胞障害回避能を解析する。(iii)同定したHSV候補因子がマウスNKG2Dリガンドの細胞表面量も抑制するか解析する。(iv) (iii)において、マウスNKG2Dリガンドの細胞表面量も制御しうることが認められたHSV因子については、マウス病態モデルに供する。抗NK1.1抗体投与によるNK細胞depletionマウスにおける変異ウイルスの増殖や病原性を解析し、同定したHSV因子が個体レベルにおいてNK細胞回避に関与しているかを明らかにする。(理由)これまでに、HSV感染細胞においてヒトNKG2Dリガンドの細胞表面量が減少することが報告されていた。そのため、それらの解析で用いられている培養細胞株を本研究課題でも用いてNKG2Dリガンドの細胞表面量の抑制に寄与するHSV因子のスクリーニングを実施し、複数の候補を同定した。しかし、これらの培養細胞株ではHSV感染時のNKG2Dリガンドの細胞表面量抑制が過去の報告で示唆されるほどには抑制されないという結果が得られた。そこで、新たに複数の培養細胞株を用いて条件検討を行う必要が生じた。そのため、本年度に実施予定であった解析の一部を来年度に実施することとした。(使用計画)本年度に得られたHSV候補因子に関して、NKG2Dリガンドの細胞表面量抑制機構および生体レベルでの意義を解析する。これらの実験の実施にあたり、一般試薬、培養試薬、牛胎児血清、プラスチック器具、抗体、マウス等の購入費が必要である。
標識プロテアーゼインヒビターによる活性型プロテアーゼ定量法の開発

1.プロテアーゼインヒビターの非RI標識NHS-ビスチンによって、大豆由来トリプシンインヒビターは、約90%程度ビスチン化された。また、トロプシンインヒビターのセリンプロテアーゼに対する阻害活性は、ビオチン化によってほとんど影響されなかった。2.セリンプロテアーゼの特異的検出ビスチン化トリプシンインヒビターをリガンドとして、膜にブロットされたプロテアーゼを検出した結果、セリンプロテアーゼであるトリプシン、プラスミンは検出されたが、酸性型、チオール型、金属型プロテアーゼは全く反応しなかった。また、前駆体であるトリプシノーゲン、プラスミノーゲンも検出されなかった。3.検出感度プラスミンは、アビジン-ペルオキシダーゼによる発色反応で少なくとも約4ngまで検出することが出来た。ルミノール化学発光反応を用いることによって、検出感度を発色反応より約10倍高めることが出来た。4.生体成分のセリンプロテアーゼの検出健常人血清中で活性型セリンプロテアーゼは検出されなかったが、ストレプトキナセ-ゼ処理の結果、プラスミンを特異的に検出することが出来た。
肝硬変における記憶Ｂ細胞障害の機序

健常者と比べ肝硬変患者では末梢血中CD27陽性記憶B細胞に加え、CD4+およびCD8+エフェクターメモリーT細胞が低下していた。これらの記憶BおよびT細胞は肝障害の進行に伴って減少し、肝硬変患者の免疫不全状態の一因と考えられた。また、記憶B細胞に比べナイーブB細胞は外部からの刺激に対する活性化が弱く、アポトーシスしやすい傾向にあった。B細胞レセプターシグナルによって、より強い活性化と生存が可能となり、CD27発現も相対的に高値となった。興味深い事に、今回の条件下で最も強力な刺激下では、他と同程度の活性化マーカー上昇でもアポトーシスする細胞は多くなり、シグナルのバランスが重要であると考えられた。平成25年度より新たにFlowcytometry(FCM)を用いたB細胞研究を開始したため、昨年度はFCMの染色パネルの作成や機器設定および臨床検体の収集から開始した。それぞれの研究実施各計画における、成果については以下の通りである。A.末梢血中PBMC(末梢血単核球細胞)の解析:T細胞の表面マーカーの解析、B細胞上TLR発現の解析CD27陽性記憶B細胞障害とそれぞれの関連を包括的に解析するために、マルチカラーステイニングを用いて同一検体で意図する細胞集団を同定できるようにパネルを作成した。数名のサンプルを用いて、BD LSR Fortessaの設定を行い、作成した染色パネルで細胞染色がうまくいく事を確認した。現在は収集したサンプルを用いて検体の解析を行っている。今後も引き続き検体数を増やし、データを収集・解析していく予定である。B.培養実験:細胞刺激が誘導するB細胞活性化とCD27発現、TLR刺激がB細胞活性化とアポトーシスに与える影響細胞刺激・培養実験に関しては予備実験の段階である。B細胞の分離方法は確立されており、安定した回収がえられている。細胞刺激実験においては、培養条件や刺激物質の至適濃度について検討している。尚、平成26年度に行う予定であった形質細胞への分化の解析についても、染色パネルの作成は終了し、上記実験の進行状況を見ながら本年度に実験を開始していく予定である。我々の以前の報告と一致して、健常者と比べ肝硬変患者では末梢血中のCD27+記憶B細胞は減少していた。同時にCD4+およびCD8+T細胞ともに、エフェクターメモリーT細胞(TEM:CCR7-CD45RA-)が肝硬変患者では低下しており、さらにCD4+、CD8+TEM細胞ともに記憶B細胞と相関していた。これらの記憶BおよびT細胞は、肝障害が進行するに従って減少し、肝硬変患者の易感染状態を反映するものと考えられた。免疫記憶細胞障害の機序は不明だが、肝硬変では血清中B細胞活性化因子(BAFF)の増加しており、B細胞障害に関与している可能性が示唆された。B細胞に発現するレセプターを介した種々のシグナルが、その活性化や分化、サイトカイン・免疫グロブリン産生を誘導する。本研究では、B細胞レセプター(BCR)、TLR4、TLR9の刺激によるB細胞の活性化と細胞死について解析した。刺激・培養したB細胞を、CD27陽性記憶B細胞とCD27陰性ナイーブB細胞に分けて解析した。記憶B細胞に比べてナイーブB細胞では、同等の刺激に対する活性化が弱く、同時により多くの細胞でアポトーシスする傾向にあった。シグナル別では、BCR刺激がある場合により強い活性化と生存が可能となり、その傾向はナイーブB細胞で顕著だった。興味深い事に、短期間の培養実験でさえ全ての刺激を同時に与えると、活性化マーカー上昇が同程度であってもアポトーシスする細胞は多くなり、シグナルのバランスが重要であると考えられた。また今回の実験でも培養後にCD19やCD27の発現自体が減少している場合があり、形質細胞分化などの可能性も考えられ、そのマーカーであるCD138陽性細胞についても今後検討する必要があると考えられた。消化器内科進行状況は概ね予定通りではあるが、予定より少し遅れている。現時点ではサンプルの収集と解析を行っている最中である。サンプル数としては順調に集まってはいるが、グループ間にばらつきが見られ、健常者の検体が少ないため統計学的に解析するには至っていない。培養実験は、当初の予定では平成25年度終盤には培養実験の開始を始めたかったが、現時点でpreliminaryの実験を行っている段階である。予定のサンプル数もそれほど多くはないため、予定通り終了できると思われる。予備実験にてFlowcytometryを用いたTLR4/9の染色を行った際に、レセプター発現の有無がわかりづらい場合がある事がわかった。

その理由は発現量の差によるものと考えられるが、ヒトにおけるTLR4の発現については相反する報告も見られ判断が困難になる可能性があるため、当初のFlowcytometryを用いた実験に加えてRTーPCRでの解析も追加する予定である。本年度より実験を立ち上げていることもあり、当科研費で購入予定であった試薬を講座研究費で購入する事が可能であったため支出を抑える事が可能であった。実験を進めていくにあたり、当初の予定よりFCMに用いる抗体の量が多いと予想されている。繰り越した分については、それらの試薬の購入にあてる予定である。
日本人APRT欠損症の病因配列を標的とした遺伝子診断法とスクリ-ニング法の開発

Adenin phosphoribosyltransferase(APRT)欠損症は常染色体性劣性の遺伝病であり、尿路結石症と賢不全症を来たす。日本人に特に多い遺伝病であることがわかっている。確実に診断が出来れば、水分摂取、食事療法、薬物投与などにより尿路結石の発生と賢不全の進行を予防できることがわかっている。従って、確実な診断法を開発することには意味がある。我々はAPRT欠損症の遺伝子を分析した。方法はPCRで増幅したDNA断片の配列を決定し、突然変異が発見された後は、その変異を標的としたPCRーASOハイブリダイゼ-ションを用いる方法である。アイソト-プを用いない方法でも変異対立遺伝子が同定できた。以上の方法を用いた結果、141個のAPRT病因対立遺伝子(72の異なった家系から得られたもの:世界の全発表例の過半数)のうち96(68%)、30(21%)、10(7%)、1(1%)対立遺伝子はエクソン5のATGからACGへの塩基置換(APRT^*J)、エクソン3のTGGからTGAへの塩基置換、エクソン3の4bpの挿入、大きな遺伝子変化をそれぞれ持っていた。残りの4(3%)対立遺伝子については病因突然変異が不明であった。即ち、97%の病因遺伝子の突然変異を解明した。96%対立遺伝子はわずか3つの突然変異により説明できることがわかった。同じ突然変異を持った対立遺伝子はAPRT^*Jを除いてはすべて同じハプロタイプを有し、祖先遺伝子に由来することが強く示唆された。以上のように、日本人であればほとんどの患者に応用可能な遺伝子診断法を開発した。この方法を用いれば、今後患者だけでなく保因者診断なども簡単に行なうことが出来ると思われる。APRT欠損症は日本人では最も遺伝子頻度の高い遺伝病である。正しく診断して治療すれば尿路結石症と腎不全の進行が防げるので、確実な診断がことのほか大切である。日本人の約1.2%はAPRT欠損症の病因遺伝子を持っているが、奇妙なことにすべての病因遺伝子のうち69%はAPRT^*Jという全く同じ突然変異を持っている。これは、exon5のmissense突然変異で、そのためPRPP結合部位のアミノ酸配列に異常を来たす変異である。さらに、次に頻度の多い突然変異遺伝子にも共通するものが多く、exon3のnonsense突然変異が全体の21%占める。即ち、すべての変異遺伝子のうち90%はわずか2つの突然変異によって説明されるのである。これは、診断には好都合である。即ち、2つの突然変異のみをタ-ゲットにした遺伝子診断法を開発するだけで、90%の対立遺伝子を同定できる。我々は平成2年度に既にこの方法を、しかもアイソト-プを用いずに開発した。PCRでAPRT遺伝子の一部を増幅したのち、ビオチンラベルしたalleleーspecificoligonucleotide probeでハイブリダイゼ-ションを行なう方法である。日本人のすべてのAPRT欠損症患者を完全に診断するためには、残りの10%の病因遺伝子の突然変異も解明しなければならない。それが完成していない今のところはまだ、遺伝子診断法よりも、我々が以前開発した診断法の方が100%確実である。残りの10%の中で既に、2つの突然変異を同定したが、まだわずかに残っているので、これを解明し、診断法を確立することが残された仕事である。またヘテロ接合体の診断については箱田が体細胞突然変異を利用した、遺伝学上全く新しい方法を用いてこれを完成した。
競争と連携が病院の経営と医療の質に与える効果に関する研究

本研究は、医療機関間の競争や連携に関する市場メカニズムについて、疾患の特異性や病院を取り巻く地域性を考慮して、データにもとづく実証を行うものである。2017年度は、文献レビュー等を通じた、競争や連携に関する指標の整理およびそれらとの関連について検討されてきた医療の質や経営の質に関する指標の整理を行った。医療機関に関する競争や連携に関する研究は、医学系論文誌に限らず、経済学系論文誌においても多くの研究成果が報告されていた。これまで特に英国では、医療の効率性の向上を実現することを意図した医療機関間の競争を導入することへの政策評価の一環として、競争の医療の質に対する効果についても1990年代以降に検証されてきた。多数の実証研究がなされてきたものの、同一国においてさえ結論の一貫性はみられなかった。一方で、比較的容易に可視化され共有されてきた待機時間に関しては、競争による短縮効果が多くの研究で認められた。こうした知見を含めて、本研究に関する仮説を練成した。また上記文献レビューに限らず、地域医療連携に関与する医療職者へのインタビューを実施し、わが国の競争や連携について実務面からの知見を得た。2018年度は、実データを用いて実証を行なうにあたって、オープンデータをはじめ、様々なデータが一般公開されてきているため、非公開データに加え、それらを分析に利用するための整理を含めた環境作りを進めてきた。また、患者の個票データを研究利用するための諸手続きを進め、許諾を得ることができた。次年度は、公表方法を検討しながら、分析作業を引き続き進め、研究成果をまとめることとする。医療の質や経営の質に関する指標の整理を行った。データベース分析基盤を含む分析環境の整備については、データの研究利用許可を含め遂行してきた。研究機関の最終年度として、これまで構築してきた分析環境を活用し、データを用いた実証分析を進める。また、学術会議への報告やHPを含めた一般公開を含め、公表に向けても検討を重ねる。次年度は、当年度の研究実績を踏まえつつ、競争と連携に関する本研究課題の分析手続きをより詳細に検討し、実データを用いて実証を行なう予定である。行政データの取得については、請求方法を含めた計画にもとづき実施する予定である。文献レビュー等を通じた、競争や連携に関する指標の整理およびそれらとの関連について検討されてきた医療の質や経営の質に関する指標の整理を計画通り行った。一方、データベース分析基盤を含む分析環境の整備については、当該年度中に完成する予定であったが、勤務地の異動に伴い想定よりもやや遅れているが次年度に挽回可能と考える。

2018年度中に分析環境を整備し、前年度までに整理してきた指標の算出を実践する。算出した指標については、病院経営や診療の現場の実情を可能な範囲で反映するようステークホルダーへのフィードバックを適宜実施し、仮説の精査を図る。研究機関の最終年度として、これまで構築してきた分析環境を活用し、データを用いた実証分析を進める。また、学術会議への報告やHPを含めた一般公開を含め、公表に向けても検討を重ねる。都道府県を対象に行政データの請求手続きについて計画したところ、都道府県によって請求から提供までに時間を要することが把握された。そこで、当該手続きの実施時期について計画を見直したため。質問紙調査によるデータの取得を検討してきたが、オープンデータによる代替を含めて改めて計画を見直すこととした。オープンデータを用いる場合であっても、収集や整理等に費用を要することが想定される。なお、本研究の実施において中核となるデータの利用目途はたったため、この計画見直しが研究の進捗に与える影響は少ない。
クリーンルーム不適応感尺度（CnA-S2)妥当性の検討

血液疾患患者の多くは,発症と共にがんの告知を受け,早急に副作用を伴う化学療法を強いられる.その際に免疫力低下からの感染予防のために,クリーンな環境を維持できる部屋,即ち,クリーンルームという閉鎖環境での療養生活をおくることになる.筆者はこれまで,白血病などの腫瘍性疾患である血液疾患患者が入室する,クリーンルームで闘病生活をおくる患者の疾患の不適応感を測定する他記式尺度Cleanroomnon-Adaptation Scale : CnA-S2(山田,2013)を開発し,妥当性の検討を行ってきた.できるだけ患者に負担のない状況で,クリーンルーム入室時の不適応な状態を評価したいと考えたからである.しかしながら,研究結果に,患者自身が記入するツールとしての活用も可能ではないかという指摘があった.これは,クリーンルームに入室している患者でも,身体症状が安定している期間であれば,患者自身のセルフケア能力を高める効果として,尺度への記入を求めても良いのではないかということと捉えることができる.看護師経験の浅い看護師は,患者の状態を理解するスキルが身についていない場合があり,そういった場合に,患者からの情報を直接得るためのツールとしての活用も期待できるという,現場での率直な意見があった.よって本研究では,医療者の記入による臨床評価に留まっている研究を発展させ,医療者と患者が尺度を使用しての評価の相違点を検討し内容の妥当性を患者の意見をもとに検討する.CnA-S2を患者と医療者が使用し,尺度得点の相違,内容の評価を行うことで,尺度の妥当性を更に高めることを目的とする.現在,2施設での調査を行っており,医療者と患者の尺度への記入が揃ったデータは16である。目標データ数90であり18%に留まっている。医療者と患者が尺度を使用しての評価の相違点を検討し内容の妥当性を患者の意見をもとに検討するため,医療者と患者が同時期に尺度に記入することが必要である.しかしながら,クリーンルームに入室中の治療の時期に患者への記入を依頼することは患者に不利益を与えることとなる.よって,退院が決定した時期に想起してもらい調査することとした。その結果,調査の時期のタイミングとして退院が前日に決まりすぐに退院され,調査できる機会を逃してしまうことが数件あった.また,想起することが困難であるため記載できないという意見もあった.医療者側の対象者数名が異動や退職で研究を離脱していることも理由である。施設の病棟管理者に対象者の選定を依頼し,対象患者のデータ収集の時期を調整して頂いている。今後も,管理者の方と密に連絡を取らせて頂き,調査を遂行していく.血液疾患患者の多くは,発症と共にがんの告知を受け,早急に副作用を伴う化学療法を強いられる.その際に免疫力低下からの感染予防のために,クリーンな環境を維持できる部屋,即ち,クリーンルームという閉鎖環境での療養生活をおくることになる.筆者はこれまで,白血病などの腫瘍性疾患である血液疾患患者が入室する,クリーンルームで闘病生活をおくる患者の疾患の不適応感を測定する他記式尺度Cleanroomnon-Adaptation Scale : CnA-S2(山田,2013)を開発し,妥当性の検討を行ってきた.できるだけ患者に負担のない状況で,クリーンルーム入室時の不適応な状態を評価したいと考えたからである.しかしながら,研究結果に,患者自身が記入するツールとしての活用も可能ではないかという指摘があった.これは,クリーンルームに入室している患者でも,身体症状が安定している期間であれば,患者自身のセルフケア能力を高める効果として,尺度への記入を求めても良いのではないかということと捉えることができる.看護師経験の浅い看護師は,患者の状態を理解するスキルが身についていない場合があり,そういった場合に,患者からの情報を直接得るためのツールとしての活用も期待できるという,現場での率直な意見があった.よって本研究では,医療者の記入による臨床評価に留まっている研究を発展させ,医療者と患者が尺度を使用しての評価の相違点を検討し内容の妥当性を患者の意見をもとに検討する.CnA-S2を患者と医療者が使用し,尺度得点の相違,内容の評価を行うことで,尺度の妥当性を更に高めることを目的とする.現在,2施設での調査を行っており,医療者と患者の尺度への記入が揃ったデータは16である。今後も,管理者の方と密に連絡を取らせて頂き,調査を遂行していく.
前立腺癌に対する、次世代分子治療戦略

我々はPTENという癌抑制伝子を中心に前立腺癌の研究を重ねてきた。今回樹立したPTEN遺伝子改変マウスは、前立腺における多段階発癌と徐睾術によりホルモン抵抗性前立腺癌-移行する前立腺癌発症モデルである。このモデルを中心に前立腺癌の発癌機序解明およびホルモン抵抗性獲得の分子機構の網羅的な解析を行った。また、選択的Cox2阻害薬(Meloxicam)による癌予防研究、さらに新規合成したペプチドによる創薬の有用性をこのモデルを用いて検証した。以下の研究目的に従い、研究を遂行している。1.前立腺癌治療個別化に向けた発現プロファイル解析2.前立腺癌個別化治療への次世代分子治療戦略-in vitroand in vivo-現行の分子標的薬は多くは化学的に合成されており、副作用が課題である。我々は合成ペプチドを用いた分子標的薬の開発を行っている。目下、p16機能性ペプチドを用いた細胞および動物実験において、特に放射線併用により著しい抗腫瘍効果を認めている。これらを臨床的にフィードバックするにあたり、DDS(drug delivery system)を工夫する必要が結論付けられた。PSA failureなどホルモン抵抗性難治性前立腺癌は全世界的に極めて予後不良で有効な治療法がなくその対策が急務である。我々はリン酸化Aktに着目しそのregulatorであるPTEN癌抑制伝子を中心に検討を重ねてきた。なかでも、Cre-LoxPのシステムによるPTENconditional gene targetingによるとトランスジェニックニックマウスでは、前立腺における多段階発癌と徐睾術によりホルモン抵抗性前立腺癌へ移行する前立腺癌no novoモデルを確立した。このモデルを中心にPTEN癌抑制伝子に関連した前立腺癌の発癌機序解明およびホルモン抵抗性獲得の機序の網羅的な解析を行った。さらに、この前立腺癌モデルの前臨床試験や新規治療への応用性を確認するため、選択的Cox2阻害薬(Meloxicam)によるChemoprevention study、さらに新規にデザイン合成したp16およびPTEN機能性ペプチドによる新規分子標的治療の有用性をこのモデルを用いて検証した。PTENノックアウトにおける前立腺癌の発癌機序解明およびホルモン抵抗性獲得の機序の網羅的な解析であるが、論文化およびその特許の可能性もありここでの詳細は割愛させていただくが、新たな分子マーカーや治療候補遺伝子などの分子候補が見つかり、RT-PCRやsiRNAでの検証を行い、その成果のあり方について検討予定である。また、選択的Cox2阻害薬による研究ではコントロールに比べ明らかに前立腺癌の進展が有意に抑制されていた。さらに興味深いことに前立腺癌の前癌病変であるPINの発現頻度も有意に抑制していた。これらの結果から、PSA高値、PIN陽性患者、家族性に高リスク患者、さらに手術や放射線療法後の再発予防など幅広い応用が期待され、今後選択的Cox2阻害薬による前立腺癌臨床治験が期待される。
大型藻類に含まれる有害金属元素-海洋汚染の新しい評価指標の確立を目指して-

本研究では,海水汚染の指標として大型藻類に含まれる金属元素組成を用いることを目的とし、大阪湾周辺の19地点から6種類の藻類を採取し,金属元素の分析を行った。その結果,汚染の進んだ大阪市周辺の藻類は多くの有害金属元素に富んでおり,海水汚染指標として有効であることが明らかとなった。しかし,藻類の種類により,同じ地点で採取したにもかかわらず元素濃度が異なり,取り込み係数が異なることが想定された。(1)大阪湾沿岸部に広く繁茂するワカメに着目し、海域の汚染度との対比を通して「ワカメ」の海水汚染の指標としての可能性を検討する。特に、ワカメは仮根、茎、葉と芽株より生体を構成している。ワカメの生育部位と金属元素含有量との関係を生元素組成との関連を含めて明らかにする。(2)大型藻類は、その種類(緑藻・紅藻・褐藻)によって各元素の濃集割合が異なり、有害金属元素の種類により海洋汚染の指標となる藻類が異なると考えられる。より広い分布を示す多種の藻類(緑藻:アナアオサ、紅藻:オオバツノマタ・マクサなど)の分析を通して、元素ごとの海水汚染の指標藻類を選定する。(3)藻類の人工飼育を行い、疑似海水中の有害金属元素をどの程度濃集するのか?を定量的に示し、藻類の金属含有量から海水の汚染度を推定するための係数の推定を試みる。海水の汚染状況を把握するには、海水中の有害金属元素の直接測定が手っ取り早い。しかし、海水中には0.35%にのぼる塩類がとけ込んでおり、微量の有害金属元素定量には困難を伴う。また、季節により海洋環境は変化し、海水の直接測定では、長期的な汚染状況の把握が困難である。そこで、本研究では、大型藻類「ワカメ」の化学分析を通して、海水の汚染状況を把握することを目的とする。研究初年度にあたり、ワカメの部位ごとにどの程度金属元素含有量の違いを明らかにすることを目的とし、採取したワカメ試料を葉状部と胞子葉に分割し、ICP-MSにより16元素の化学分析を行った。その結果、葉状部,胞子葉共にMg濃度が顕著に高く,乾燥重量当たり^0/_<00>レベルであり、次いでZnやCuの濃度が他の元素に比べて比較的高く,Znは20-35ppm,Cuは10-60ppmであった。一方,CdやSnの濃度は比較的低く,Cdは0.2ppb,Snは0.2-0.4ppbであった。葉状部と胞子葉の各金属元素濃度を比較すると,MgやCd,Hgを除くほとんどの金属元素が葉状部に高濃度に含まれていることが分かった。ワカメが葉状部から取り込まれた栄養元素は、髄層を介して胞子葉へ輸送される(Wu and Meng,1997)。Kumura et al.(2006)ではワカメ葉状部に含まれる栄養塩が胞子葉の形成と供に減少していくことを明らかにしており,ワカメの胞子葉形成に葉状部の栄養塩が輸送されることを示唆している。しかし、胞子葉において高濃度を示した元素はMgとHgのみであり,元素によって胞子葉への輸送能に違いがあると考えられる。胞子葉は成熟した藻体にのみ見られるため,環境指標に用いる部位として葉状部が有効であることを明らかにした。葉状部の中でも細胞が若く,付着生物が少ない下部が海水汚染指標として利用可能と考えられる。次年度は、大阪湾沿岸に生育するワカメ試料を採取し、葉状部下部の分析を通して、ワカメ試料間に見られる金属元素濃度分布と海水の汚染状況との対比を試みることとする。緑藻アオサ類は水質の悪い海域でも生息できることからモニタリングの生物指標として近年注目されている。しかしアオサ類の藻体中金属元素濃度は海水中の金属元素濃度だけでなく、季節変動や藻類の成長段階、塩分、温度に依存するため異種の大型藻類や沿岸海水、堆積物の金属元素濃度もパラメータとして組み合わせる必要がある。初年度のワカメに引き続き、二年次は本研究では大阪湾沿岸においてアナアオサをに採集し、その金属元素濃度を測定した。アナアオサの金属元素濃度分布からアナアオサに含まれているZnやAsは富栄養海域で高濃度であることがわかった。また、アナアオサと堆積物との金属元素濃度の比較では、Znについて正の相関がみられた。さらに、大阪湾のアナアオサと他の海域のアオサ試料のPb濃度を比較し、アオサ類のPb濃度が海水中金属元素濃度に反映していることが示唆された。アナアオサとワカメの金属元素濃度を比較したところ、大阪湾におけるPbのモニタリングにはアナアオサとワカメの両種とも指標として有効であるが、CuおよびCd、Znのモニタリングにはアナアオサよりもワカメの方が有効であることがわかった。

平成20年度は,藻類の種類による金属元素の濃集の程度の違いを確認するために,平成19年度までの緑藻類のアナアオサ,褐藻類のワカメに加えて,褐藻類のタマハハキモクと紅藻類のフダラクの計4種類を大阪湾周辺の15カ所で採取し,金属元素分析を行った。それぞれの藻類は,採取後直ちに冷凍し神戸大学から名古屋大学に郵送した。名古屋大学において人工海水ならびに超純水で洗浄の後,凍結乾燥を行い,ICP質量分析計により13元素(Mg, Cr, Mn, Co, Ni, Cu, Zn, As, Se, Cd, Sn, Hg, Pb)を分析した。各元素間の相関から,それぞれの元素に対する藻類の吸収の仕方には明らかな違いがあり,元素毎に指標藻類が異なることが明らかとなった。特に,同じ褐藻類でありながら,ワカメとタマハハキモクでは,濃集する元素に違いがあることが示された。また,より海水汚染の進んでいる湾奥部(大阪市周辺)で採集した藻類が,淡路島沿岸で採取した藻類に比べて高濃度を示した。従って,元素毎に指標藻類が異なるが,海水汚染を反映する「海水汚染指標」として有用であることが示された。4種類の藻類のうち,タマハハキモクはCr, Mn, Co, Cu, Pbの汚染指標藻類として,ワカメはNi, Zn, Se,フダラクはZn, Snの汚染指標藻類として利用可能なことが明らかとなった。これらの得られた結果について,論文の執筆中である。平成21年度は,前年度までの緑藻類のアナアオサ,褐藻類のワカメ・タマハハキモク,紅藻類のフダラクに加えて,褐藻類のカジメ,紅藻類のマクサを含めた計6種類を、2009年6月大阪湾周辺の19カ所で採取した。それぞれの藻類は,採取後直ちに名古屋大学において超純水で洗浄の後,凍結乾燥を行い,ICP質量分析計により13元素(Mg,Cr,Mn,Co,Ni,Cu,Zn,As,Se,Cd,Sn,Hg,Pb)を分析した。淡路島側に比べて大阪市側の藻類の方が,MgやSe,Hgを除く金属元素含有量が高く,汚染を反映する指標として利用と考えられる。一方,藻類が海水からどの程度の濃縮度で金属元素を取り込むかを明らかにすることを目的とし,藻類を採取した2009年6月に加えて,2009年10月と2010年2月の計3回,藻類採取地点付近で海水試料の採取を行った。海水試料中の金属元素の定量は、高マトリックスのために一般に困難であるが,ICP-MS法によりAsとMnを,キレートディスクカートリッジ法によりCo,Ni,Cu,Zn,Cdといった元素の定量が可能であることが明らかとなった。分析法の検討に時間を要し,全ての採取海水試料についての分析が終了していない。しかし,海水中の金属元素濃度との対比の結果,藻類の金属元素濃度は必ずしも海水のそれとは比例関係になく,藻類ごとに濃縮係数を決定するには至らなかった。海水汚染をより正確に評価するためには,各元素ごとに指標藻類を特定し,より正確な海水中の金属元素分析が必要であることが明らかとなった。
疾患誘導因子トランス脂肪酸のライブイメージングによる体内産生機構と病理作用の解明

トランス脂肪酸は循環器系疾患、炎症性疾患、認知症等の危険因子である。我々はトランス脂肪酸特異的な細胞死・炎症・老化の促進作用、その作用点や分子機構を解明してきた。酵素的に体内生成されるのはシス脂肪酸のため、生体内トランス脂肪酸は食物由来の「外来性」のみと考えられてきた。しかし最近、疾患や加齢に伴う血中トランス脂肪酸濃度の増加等、「内因性」の存在が示唆されているが、実際の産生や産生経路、疾患との関係は全く不明である。本研究では、ラマン分光解析によるライブイメージングを用い、トランス脂肪酸の生体内産生機構・動態や分子標的を明らかにし、その“内因性疾患リスク因子"としての病理作用と役割を解明する。
自然現象の数学解析的総合研究

河野敬雄:至る所微分不可能な実関数のクラスを確率論的方法で構成し、その性質を確率論的に証明した。西和田公正:2つの複素数に対するガウス算術幾何平均の分布を支配している数論的原理が、いくつかのパラメータを含む常微分方程式の解の接続問題としても捉えられることを示し、算術幾何平均のアルゴリズムのパターンとあるモデュラー群との対応関係を明らかにした。宮本宗實:1次元セルオートマトンの平衡分布、極限挙動を調べた。浅野潔:非圧縮性及び圧縮性のオイラー流のexamplesを構成した。森本芳則:1次元Schrodinger作用素の正値性に関するSawyerの結果を用いて楠岡-Strook-保城型作用素が準楕円型になるための必要十分条件を与えた。更に、極大関数の性質を使って、他次元Schrodinger作用素の定値性に関する十分条件を与え、それを用いて、無限次退化の2階楕円型作用素の準楕円性を論じた。
中空糸配列体を用いた細胞マイクロアレイチップの開発

小分子の細胞ベース評価を可能にする「中空糸配列体を用いた細胞マイクロアレイチップ」の開発を行った。本チップの作製法は大量生産に向いており、簡単、迅速、安価にチップを生産する事ができる。その上、細胞アッセイを集積化することができ、貴重な細胞や小分子化合物を節約が可能となる。またそれぞれの中空糸チャンネルには様々な小分子を充填する事が可能である。具体的には、緑色蛍光および赤色蛍光を示す2種類の薬剤とポリマーを混合し、中空糸に充填し、これらをモザイク状に配列させたモデルチップを作製し、本手法が有効である事を実証した。本チップは小分子薬剤の細胞ベース評価やスクリーニング法として役立つと期待される。本研究では、コスト性・簡便性・迅速性・量産性に優れ、生体に近い環境で、様々な化合物に対する細胞の応答を直接且つ網羅的に検出する新たな技術「中空糸配列体を用いた細胞マイクロアレイチップ」の開発を行う。H25年度は、「中空糸素材の検討と配列体の構築」、「中空糸内部への充填剤及び充填方法の検討」、「中空糸内部に充填された薬剤の徐放性能の解析」、「アレイ上で生育する細胞に対する毒性と運動性の評価」を行った。コラーゲンゲルなどの生体適合性ゲルの中空糸への充填は容易だった一方、生分解性ポリマーの充填は当初、有機溶媒にポリマーを溶解させ、中空糸への充填を試みたが、充填後の中空糸内の有機溶媒除去や残留有機溶媒の毒性の問題を解決することが困難だった。試行錯誤の結果、乳酸グリコール酸コポリマーを高温(100°C)で溶解し、中空糸に充填する方法が最も簡便であることを見出した。充填時、ポリマーは高温であるため、PTFE(テフロン)性の中空糸への充填が最適であった。乳酸グリコール酸コポリマーに対する細胞毒性は無い事を確認し、徐放に最適なポリマー比率と分子量を評価した後、ポリマーを充填した中空糸を9本配列させ、シリコン樹脂で固定化し、スライスすることで、簡便に数十枚のチップを作製できる事を確認した。細胞に取り込まれた際、緑色蛍光および赤色蛍光を示す2種類の薬剤とポリマーを混合し、中空糸に充填し、これらをモザイク状に配列させたチップを作成し、薬剤の徐放と細胞への取り込みを評価した。このチップ上に播種された細胞に対する毒性は非常に低く、細胞運動は阻害されなかった。アレイ上に接触した細胞にのみ薬剤が取り込まれ細胞が緑色または赤色蛍光を示した。これらは、薬剤がポリマーから適切に徐放され、細胞に取り込まれる事、他の領域の細胞に拡散し、薬剤がコンタミネーションしない事を示しており、極めて良好な結果である。本研究では、コスト性・簡便性・迅速性・量産性に優れ、生体に近い環境で、様々な化合物に対する細胞の応答を直接且つ網羅的に検出する新たな技術「中空糸配列体を用いた細胞マイクロアレイチップ」の開発を行った。緑色蛍光および赤色蛍光を示す2種類の薬剤とポリマーを混合し、中空糸に充填し、これらをモザイク状に配列させたチップを作成し、薬剤の徐放と細胞への取り込みを評価した。このチップ上に播種された細胞に対する毒性は非常に低く、細胞運動は阻害されず、且つアレイ上に接触した細胞にのみ薬剤が取り込まれ細胞が緑色または赤色蛍光を示した。細胞をチップの上面に播種するのではなく、細胞をプレートに播種し、その上部にチップを接触させ、細胞の上面より薬剤を徐放させる手法がより効果的である事が分かった。本結果について、特許出願を行い、現在論文投稿中である。「3Dチップ」の開発については、薬剤を充填したナノ粒子を安価に作成できる方法の開発が遅れ、目標を達成する事が出来なかった。ナノバイオテクノロジー本研究計画では、2種類の中空糸配列体を用いた細胞マイクロアレイチップの構築を行う予定である。2次元表面上の細胞に対して小分子薬剤をアレイ上より導入し、細胞の表現型変化に基づいて、薬剤評価や細胞機能評価を行う目的の「2Dチップ」の開発は予定通り非常に順調に進んでいる。一方、小分子薬剤の刺激に応答して、細胞の中空糸内への浸潤や神経突起伸長を3次元的な細胞応答を評価する「3Dチップ」の開発は遅れている。具体的には、乳酸・グリコール酸ポリマーの価格が高く、1回の実験で1g程度のポリマーしか使えないため、エレクトロニクス法により作製したナノ粒子のほとんどが静電気で装置内壁に接着し回収できないという問題があり、効率的にナノ粒子の作製ができない。よって、根本的なナノ粒子の作製方法を変更する必要性も考えられる。

2次元表面上の細胞に対して小分子薬剤をアレイ上より導入し、細胞の表現型変化に基づいて、薬剤評価や細胞機能評価を行う目的の「2Dチップ」の開発は順調に進んでおり、予定通り、細胞死を誘導する薬剤などを中空糸に導入し、チップ表面の細胞の状態、形状、動態、遺伝子発現に基づき、充填されていた薬剤の網羅的な機能評価を行う。一方、小分子薬剤の刺激に応答して、細胞の中空糸内への浸潤や神経突起伸長を3次元的な細胞応答を評価する「3Dチップ」の開発では、ナノ粒子の作製方法の変更を検討する。具体的には、粉砕法による作製を試み、作成されたナノ粒子を生体適合性ゲルと混合し、中空糸の充填を行い、中空糸内への細胞浸潤を評価する。小分子薬剤の刺激に応答して、細胞の中空糸内への浸潤や神経突起伸長を3次元的な細胞応答を評価する「3Dチップ」の開発は遅れていることが第一の原因である。乳酸・グリコール酸ポリマーが高価で、1回の実験で1g程度のポリマーしか使えないため、すでにナノ粒子の作製に成功している手法であるエレクトロニクス法を用いた場合、ナノ粒子のほとんどが静電気で装置内壁に接着し回収率が非常に悪く、コスト面で問題がある、よって回収率の高い方法、安価に作成できる方法を新たに開発する必要が出てきたため、以降の実験計画に使用する予算を次年度に持ち越した。まず、粉砕法などの安価なナノ粒子作製法の開発を行なった後、小分子薬剤の刺激に応答して、細胞の中空糸内への浸潤や神経突起伸長を3次元的な細胞応答を評価する「3Dチップ」の開発を進める。
肺気管支神経上皮複合体(パラニューロン)の低酸素刺激応答に関する研究

肺気管支に存在する神経上皮複合体(Bronchopulmonary neuroepithelial body ,NEB)は、細胞内顆粒中にアミンやペプチドを豊富に持った細胞群である。これらは、ヒトや動物の気道上皮に広く分布し、形態学的には頚動脈小体などとの類似性が指摘されている。免疫組織化学的な手法によって、NEBの細胞内顆粒が、5-HTなどのアミンやcalcitonin-gene-related peptide(CGRP)などのペプチドを含んでいることが証明され、また、低酸素の吸入時等にそれらの脱顆粒が生じることが報告されている。これらより、われわれは、NEBが何らかのメカニズムで低酸素を感知し、興奮し、それによって細胞の脱顆粒を来すことが低酸素性肺血管収縮反応(Hypoxic pulumonary vasoconstriction,HPV)に重要な役割を担っていると考え、また、NEBに最も多く含まれる、5-HTがHPVのmediatorと考え、ラットの分離肺灌流モデルにおいて、その機序の解明を試みた。また、同モデルにおいて吸入麻酔薬がHPV反応にいかなる作用を及ぼすかを検索した。分離肺灌流モデルにおいて低酸素吸入によって生じるHPV反応は、5-HTのantagonistであるketanserinの投与によって完全に抑制された。また、ketanserinの投与を中止し、ketanserin freeの灌流液とした後にも、HPV反応の回復は認められなかった。このことより、5-HTがHPVのmediatorであることが強く示唆された。吸入麻酔薬,sevoflurane,isofluraneによってもHPV反応はdose dependentlyに抑制された。吸入濃度、4%sevoflurane,3%isofluraneによってHPVは全く生じなかった。しかしながら、吸入麻酔薬の作用は可逆的であり、投与中止60分後には、低酸素吸入時の肺血管収縮反応は、完全に回復した。吸入麻酔薬の実験結果からは、その作用点がNEBにあるのか、肺血管にあるのかは不明であり、今後の検索が必要と考える。低酸素性肺血管収縮における気管支神経上皮複合体(パラニューロン)の役割を解明するため,平成4年度の研究では,ラットの摘出肺気管支標本を低酸素刺激し,その時に放出されるmediator(活性アミン,5-HT等)を液体クロマトグラフィーにて分析した.まず,低酸素刺激による気管支神経上皮複合体の反応として分泌され得る活性物質を検索するため,ラットの摘出肺気管支に含まれる活性アミン含量を液体クロマトグラフィーによって測定した.細胞を破砕し,その抽出液の分析の結果,肺における,多量の5-HTの存在が証明された.しかしながら,摘出しかしながら,次に行った摘出肺気管支に対する低酸素クレブス液灌流実験では,低酸素刺激による5-HT放出は現在のところ証明されていない.液体クロマトグラフィーで確認できたものは,5-HTの代謝産物の5-HIAAとdopamineであったが,これらは低酸素刺激によって放出量は変わらなかった.このことから,5-HTは,細胞内含量が高いにもかかわらず,低酸素刺激による放出されないかもしくは放出量が極めて微量であり,速やかに代謝され.本法では測定できないためと推測され,分析精度の向上に努めている.

低酸素刺激に対する食管支神経上皮複合体の反応は,細胞内顆粒の放出を電子顕微鏡的にとらえた報告があり,その顆粒に5-HTが含有されていることは証明されている.しかし,5-HTが低酸素性肺血管収縮のmediatorであることの直接的証明はなされていない.気管支神経上皮複合体には,5-HT以外にもCGRP,GRP等のペプチドが証明されており,それらが低酸素性肺血管収縮に関与している可能性もある.平成4年度の実験においては,mediatorを5-HTとのみ仮定し実験を遂行したが,これらのペプチドの関与についても以後の研究の課題となると考える.したがって,平成5年度以降の実験では,気管支神経上皮複合体の低酸素刺激時にCGRPおよびGRPが放出されるか否かを,蛍光抗体法を用いた手法で検索することが必要である.平成5年度の研究においては,ラットの摘出肺灌流実験モデルが確立し,低酸素性肺血管収縮反応(Hypoxic pulmonary vasoconstriction,HPVC)を容易にとらえることが可能となったことが最大の成果と考える.これによって吸入酸素濃度の変化とHPVCの強さの関係が正確に測定可能となるとともに,灌流液の分析からHPVCのmediator解明への道が開けたと考える.また,本モデルの確立の過程において,膠質液のみでの灌流ではすぐに肺水腫となり,膠質液に少量の血液を添加し,Hb1.0gという高度の血液希釈状態によってこれが防がれるという知見が得られ,毛細血管の透過性維持と血液成分の関連という新たな研究課題が見いだされた.以下に平成5年の研究実績を総括する.1.ラットの気管支を摘出し,細胞を破砕しその抽出液を液体クロマトグラフィーで分析し,HPVCのmediatorの候補である5-HTが多量に存在することが確認された.2.しかしながら,ラットの全肺のスライス標本および摘出気管支を低酸素クレブス液灌流実験では灌流液中の5-HTの上昇は認められなかった.3.ラットの摘出肺灌流標本においても吸入気の酸素濃度の低下によって著明な肺血管抵抗の上昇を認めた.これによってHPVCが中枢神経の支配から独立した反応であることが証明された.4.3の灌流標本におけるHPVCは,吸入麻酔薬セボフルレンによって抑制され,静脈麻酔薬ペントバルビタールでは抑制されなかった.分離肺潅流モデルにおいて低酸素吸入によって生じるHPV反応は、5-HTの選択的なantagonistであるketanserinの投与によって完全に抑制された。また、ketanserinの投与を中止し、ketanserin freeの潅流液とした後にも、HPV反応の回復は認められなかった、。この実験結果から、5-HTがHPVのmediatorであることが強く示唆された。ketanserinは5-HTのcompetitive inhibiterであるとされているが、本実験で、投与中止後も作用の持続を認めたことにより、5-HT receptorとの強い結合が示された。
ナラティブ・アプローチによるコンピテンシー・ベースの小中一貫カリキュラム開発研究

平成30年度の研究は、前年度に引き続き附属光中学校教員の行う授業研究に加わり、そこに含まれるカリキュラム的課題を引き出し、教科学習の系統性と習得するスキルに関する問題、小中の連続性に関わる問題に取り組んだ。その結果、前年度まで明らかにした内容をさらに発展させた成果と、それを踏まえながら獲得した新たな発展的視座を見出すことができた。具体的には以下の通りである。前者については、特にいくつかの教科・領域指導において、それらの教科等に固有な思考様式(見方・考え方)が発現する授業実践の具体的検討を通して、小中一貫の学習指導を可能にするカリキュラムデザインの手がかりを築くことができた。またこの段階まで至らなかった教科・領域においても、小学校と中学校の共通題材の検討を通して、一貫的な指導の系統を着実に構想しつつある。後者については、次のような方向性を確認することができた。1)資質能力の観点から教科横断的な教育課程を具体的な題材に即してデザインする方向性、2)ある一定の思考様式(プログラミング思考等)の汎教科的な活用をはかる方向性、3)子どもの学びを着実に蓄積し、「問い」とその解決の発展過程を辿ることから一貫カリキュラムの基底を明確に根拠付ける方向性、等である。また、こうした方向性と並行して、小中一貫研究における他校の事例や研究機関のシンポジウム等を通して情報を収集し、上記のような方向性のもつ意義を検討した。平成30年度の計画に上げた5項目については、以下のように概括することができる。1附属光小・中学校の教員との共同によるカリキュラムや授業計画については、学校側の事情によって一部困難な教科があったものの、おおむね順調に経過した。2能力面を意識した授業研究を通しての語り合いについては、前項の中での共同が多くの場合カリキュラム的視点から行ってきた。3e-ポートフォリオを通した「学び」「育ち」の汲み取りについては、大学のセキュリティ管理からくる大きな障害があり進展できなかった。これについては今後、e-ポートフォリオによらない形態での学びの蓄積をはかってゆく。4教科と教科横断的なカリキュラム設計については、教科については順調な進展がみられるが、教科横断については今後の重要な課題になっている。5成果の発表については、領域にもよるが、進展した教科領域では何点かの発表を行っている。今後は、以下のような推進方策で行う。〇「教科横断」あるいは教科間連携を意識した実践事例を積み重ねる中で、ある程度の汎教科的な資質能力の育成を視野に入れたカリキュラムの開発を進めてゆく。(例えば「プログラミング的思考」など)例えばある一つの授業をわれわれ各人が考察するような試みをすれば、教科を超えた汎用的な要素と教科固有の要素が現れ、カリキュラムにつなげるのに有効と思われる。〇現段階の附属光小・中学校の各教員の状況を考えると、各研究分担者が担当領域を超え、できるだけ教科を超えた話し合いのできる場に参加してゆく。〇学びのマッピングとポートフォリオを進め、その中から子ども・教師に潜在する意識を浮かび上がらせるような形態でカリキュラムへとつなげてゆく。学校側では小中一貫教務部会の主導で、e-ポートフォリオまたは紙媒体による学びの蓄積が構想されており、これに本研究が連動することも視野に入れる。平成29年度はまず、小中一貫教育に関する県内外の動向調査を行った。具体的には県内に関しては山陽小野田市立厚狭小中学校、防府市立富海小中学校、萩市立福栄小中学校及び自治体単位のものとして田布施町の場合、県外に関しては平成30年1月に京都で行われた小中一貫教育全国サミット、同2月に行われた国立教育政策研究所教育課程研究センター関係指定事業研究協議会への参加を通して動向を探った。その結果、いずれの事例もその所在地・地域の実情を踏まえて最も必要かつ可能な在り方が、カリキュラムレベルから実務レベルにわたり多種多様に試みられていることが明らかになった。まず地域の教育課題や学校運営上のニーズを適確にとらえることが何より求められる。こうした点を念頭に、我々は研究対象校としての附属光小中学校教員の行う授業づくりの課題や改善の試みに関し、日々の研究授業の設計や協議に加わることを通して、そこに見られる課題意識や設計上の難点と考えられていることを引き出すことを試みた。その結果、学習の系統性に関する問題、習得するスキルに関わる問題、資質能力面からみた教科の本質に関わる問題、小中の段階差に関する問題などが現れ、我々は教科等の各領域ごとにこうした問題に取り組み、地域の附属学校として最も基底となる各教科の授業実践からのカリキュラム構成に資する知見を、まだ領域限定的ではあるが得ることができた。さらに、研究分担者間でこうした成果を年度末に情報交換し合う中で、教科横断的な資質能力の存在が特に意識されるようになり、教科・領域固有のものと教科・領域を超えた普遍的なものとのカリキュラム的整合性を図ることの必要性が明らかになった。平成29年度の計画に上げた6項目については、以下のように概括することができる。1県内外の動向調査に関しては、想定していた県内の取り組み事例や県外の諸実践事例の情報に加えて、コンピテンシー育成をめぐる教育研究における議論の動向に関する情報を得ることもでき、きわめて順調に進展した。2学習指導要領・教科書のデータ分析、及び3対象校の児童生徒に関する学習意識調査に関しては、それ自体を単独で直接行うことは実施しなかった。このため経費的には「人件費・謝金」がほとんど支出されなかった。実施しなかった理由は、次の4及び5の項目と連動させて行う中で十分抽出可能と判断したためである。なお教科・領域によっては分担者の判断で2または3に重点を置いたアプローチも一部行われた。

4附属光小・中学校の授業研究に関する意見交換は、教科・領域によってはそのまま5の段階にまで進展するほど順調に経過した。一部の教科・領域では学校側の教員の事情で困難な場合もあったが、年度固有の事情のため次年度には問題ないものとみられる。5授業者との語り合いからの中長期的なカリキュラム設計は、研究分担者の担当する教科・領域によって進展の度合いは様々であるが、いずれにおいても着々と知見が蓄積されつつあるとみられる。6教科固有及び通教科的な資質能力の形成については、特に後者については次年度以降の課題となった。ただ設備面ではタブレット機器を1クラス分導入することができ、次年度の実践的研究に向けて、機器を通して学びの振り返りを蓄積することが可能になっているため、今後の進展が十分期待できる。平成30年度の研究は、前年度に引き続き附属光中学校教員の行う授業研究に加わり、そこに含まれるカリキュラム的課題を引き出し、教科学習の系統性と習得するスキルに関する問題、小中の連続性に関わる問題に取り組んだ。その結果、前年度まで明らかにした内容をさらに発展させた成果と、それを踏まえながら獲得した新たな発展的視座を見出すことができた。具体的には以下の通りである。前者については、特にいくつかの教科・領域指導において、それらの教科等に固有な思考様式(見方・考え方)が発現する授業実践の具体的検討を通して、小中一貫の学習指導を可能にするカリキュラムデザインの手がかりを築くことができた。またこの段階まで至らなかった教科・領域においても、小学校と中学校の共通題材の検討を通して、一貫的な指導の系統を着実に構想しつつある。後者については、次のような方向性を確認することができた。1)資質能力の観点から教科横断的な教育課程を具体的な題材に即してデザインする方向性、2)ある一定の思考様式(プログラミング思考等)の汎教科的な活用をはかる方向性、3)子どもの学びを着実に蓄積し、「問い」とその解決の発展過程を辿ることから一貫カリキュラムの基底を明確に根拠付ける方向性、等である。また、こうした方向性と並行して、小中一貫研究における他校の事例や研究機関のシンポジウム等を通して情報を収集し、上記のような方向性のもつ意義を検討した。平成30年度の計画に上げた5項目については、以下のように概括することができる。1附属光小・中学校の教員との共同によるカリキュラムや授業計画については、学校側の事情によって一部困難な教科があったものの、おおむね順調に経過した。2能力面を意識した授業研究を通しての語り合いについては、前項の中での共同が多くの場合カリキュラム的視点から行ってきた。3e-ポートフォリオを通した「学び」「育ち」の汲み取りについては、大学のセキュリティ管理からくる大きな障害があり進展できなかった。これについては今後、e-ポートフォリオによらない形態での学びの蓄積をはかってゆく。4教科と教科横断的なカリキュラム設計については、教科については順調な進展がみられるが、教科横断については今後の重要な課題になっている。