hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プリデライトにおける一次元トンネル中の陽イオン分布

また、融体からの徐冷によりKx(Al,Ti)_8O_<16>単結晶を合成し、キャラクタリゼ-ション及び構造解析を行った。この結晶のトンネル内の陽イオンの分布状態を明らかにし、充填率と長周期の関係を明らかにした。設備備品費で申請した小型単結晶引上装置と同等の機能をもつ既存の引上装置が利用できるようになったので、高周波加熱用発振機に変更した。小型単結晶引上装置にこの高周波加熱炉を組み込み装置を完成した。当初、温度測定に関して誘導により熱電対そのものが発熱して測定不可能になると思わせたが、熱電対の使用が可能であった。3KWの発振機を用い、発熱体は白金ルツボそのものを用い、断熱材はセラミックスボ-ドを用いた。1600°Cまで容易に昇温可能であった。この装置を用いて、KーAlープリデライト[Kx(Al,Ti)_8O_<16>]の大型単結晶育成条件を検討中である。本研究は,イオン伝導体やマイクロ波誘電体などの機能性材料への設計指針を原子オーダーから解析しようとするものである.プリデライトにおける機能性の発現は,一次元トンネル構造中の大型の陽イオン分布と密接な関係にあるので,その陽イオンの分布様式を明らかにすることを本年度の目的とした.プリデライトは、一次元トンネル構造をもつホランダイト型化合物に属する。トンネル内の席すなわち八面体席をカリウムイオンが占めるものは超イオン伝導をすることが知られている。この席を占める陽イオンは単位格子あたり2つ存在し、その席を占める割合x/2x100を充てん率とよぶ。この陽イオンの配置は一般にインコメンシュレイトな長周期を示す。このカリウムプリデライトのうちK-Al-プリデライトの生成領域を明らかにし、析出条件を検討した。固相ではx=1.47-1.80の領域で生成するのに対して、融体から得られた単結晶はx=1.5組成近傍に限られることを明らかにした。この相関系に基づき、融体からの徐冷によりK-Al-プリデライト単結晶を合成し、キャラクタリゼーション及び構造解析を行った。次に、この結晶のトンネル内の陽イオンの分布状態を明らかにし、充填率と長周期の関係を明らかにした。トンネル内のキャビティー中の存在確立の高い3種類の陽イオン位置を明らかにした。それは、トンネル中央に存在するもの、ボトルネックに接するもの、及び中央から少しシフトした位置に存在するものがある。これらの陽イオン位置を基本にトンネル中の充填率によりどの様に陽イオンが分布するかモデルを提唱した。これは基本周期からその6倍の長周期までのコメンシュレイトなモデルである。実際の構造はX線回折からインコメンシュレイトを示すが、それはこのコメンシュレイトな相がインターグロースしたものだとの結論を得た。
ヘーゲル哲学体系における自然と精神の関係から読み解く、自然美と芸術美概念の再検討

本年度は、ヘーゲルにおける芸術論が彼の哲学的思索と相応してどのように変遷していったのかに焦点を当てて研究を進めた。イェナ期において芸術は宗教との関わりのもとで論じられ、また古代ギリシャ芸術のことを絶対芸術と称して芸術は絶対者を現すものという論にとどまっていたが、ニュルンベルク時代以降、後期にもつながる理念としての美の思想が打ち出され、芸術論は古代ギリシャに限定されたものではなくなっていった。ハイデルベルク時代において初めてなされた美学講義(1817)では、キリスト教時代の芸術も含めた美学を講じていたとされる。その背景にはキリスト教絵画の収集家であったボアスレ兄弟のコレクションにふれる機会を得ていたことも大きく関わりがあると考えられる。ベルリン大学での美学講義(1820/21,23,26,28/29)では、古代ギリシャ以前のアジアやエジプトにおける芸術も含めて三区分に分け論じられ、芸術は精神的なものによる産物であるという理論のもと、各時代及びその土地の民族精神の現れとみなされた。また芸術終焉論が提示されたわけであるが、それとともに宗教的性格を脱した新たな芸術のあり方としての世俗的な芸術に肯定的なまなざしを向けていたことも特筆すべきことである。こうして彼の芸術論が綿密になった背景には、自らの歴史哲学の充実も関わっており、また各地の美術館への訪問を活発に行い、建設中であったベルリンの旧博物館への関心も高かった。以上のような変遷のありようを検討し、早稲田大学文学研究科紀要に「ヘーゲルにおける芸術の過去性について」というタイトルで論文を投稿した(2019年3月刊行)。また、ミネルヴァ書房から2020年刊行予定の『ドイツ哲学・思想事典』においてヘーゲル美学講義の編纂者である「ハインリヒ・グスタフ・ホトー」と「ボアスレ兄弟」の項目執筆を担当した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はヘーゲルが哲学、美学を形成する上での影響関係にあったシェリングやヘルダーリンとの共通点や相違点の検討、また美学講義録の翻訳などに重点を置いて研究を進めた。まず2014年7月の早大哲学会大会にて、「シェリングとヘーゲルの芸術観ー「自然模倣説」への批判を中心に」というタイトルで発表した。当発表では、シェリングとヘーゲルの関係についてこれまで盛んに研究はなされてこなかった芸術をめぐる言説に焦点を当てた。両者の芸術哲学の共通点、また相違点を明るみにすることを目的とし、その切り口として、長らく支配的であった芸術における「自然模倣説」に対して彼らがどう批判したのかに着目した。そして、当発表をもとにした論文「シェリングとヘーゲルーその芸術観と芸術の地位」を早大哲学会編『哲学世界第37号』に執筆した。また私は、ズーアカンプ版全集に収められているホトー版の『美学講義』ではなく、彼がベルリン大学において四回行った美学講義(1820/21年、23年、26年、28/29年)の筆記録をもとに、それぞれの比較検討を踏まえた上で研究を行っている。ヘーゲル美学研究において筆記録の参照が求められている状況の中、明治学院大学の寄川条路教授監修のもと、現在ヘーゲルの1820/21年の『美学講義』の翻訳書の出版(2015年発行予定)の共訳者として、「芸術の特殊的部分」の章の翻訳を進めている。また同教授監修のもと、Hegel-Studien, Bd. 26 (Bonn: Bouvier, 1991)の翻訳書の出版(オットー・ペゲラー編『ヘーゲル研究ーヘーゲルの講義録』法政大学出版局、2015年発行予定)も予定されており、その共訳者としてその中のHelmut Schneiderの論考の翻訳も行った。今年度はヘーゲル美学講義録の翻訳、また講義録研究論文の執筆をし、またヘーゲル美学の背景を探ることを目的としてシェリングやヘルダーリン、及びシラーとの比較検討、及び生と美との関連について研究を行った。ヘーゲル研究において筆記録を重要視する見解が高まっている中、明治学院大学の寄川条路教授編集のもと、ヘーゲルの1820/21年の『美学講義』の翻訳書(2016年出版予定)の共訳者とて、「芸術の特殊的部分」の章の翻訳を行った。さらに、Hegel-Studien, Bd. 26の翻訳書『ヘーゲル講義録研究』(2015年11月出版)の共訳者としてその中のHelmut Schneiderの論考を訳した。また、これらの成果を踏まえた上で、共著『ヘーゲル講義録入門』にヘーゲルの美学講義に関しての論文を執筆した(2016年出版予定)。ヘーゲルは、有機体がもつLebendigkeitが美において根本的な規定であるとし、彼が理想とする芸術美においても自然美に備わる生動性がなければならないとした。こうした彼の主張に関して、ヘルダーリンの美と生の思想、また自然の創造性の契機をシェリングからの影響を考えた。またヘーゲルは、感性と理性、主観と客観といったあらゆる対立を統一に導くものとしての美を学として定立するために美学において美を客観的に論じる方法を探究したが、それはシラーの姿勢と通じるものである。シラーとの共通点を踏まえつつ、2015年12月にヘーゲル学会において「ヘーゲル美学における生動性の概念をめぐって」というタイトルで発表した。

また、2016年3月に美学会の東部会例会において「ヘーゲル美学における生の意義」というタイトルで発表し、各年の美学講義録の変遷を追いながら、ヘーゲル哲学・美学における生と美との関連について検討した。今年度は、ヘーゲル美学講義録の翻訳や各年度の講義録の比較検討については予定通りに進めることができた。また、彼が美学を構築するにあたって影響を受けたと考えられるヘルダーリンやシェリング、またシラーとの比較検討も行うことができた。しかしながら、私が主題に据えている自然と精神の関係に関しては研究が進んでおらず、自然哲学、精神哲学の読解を今後していかなければならない。また私は、ヘーゲル美学における自然美と芸術美を検討する上で、美における生が鍵となる概念だと考えているのだが、それについてもまだ大いに検討しなければならない点がある。ヘーゲルは理念の規定をもとに美と生とを関連づける考えを持っていたが、それを軸にして美と生の関連を論じるとしても、自然物など実際に生きているものにおける美と芸術作品に現れている生における美とは論じ分けなければならない。私は2016年3月の美学会東部会例会において、有機体の生と、ヘーゲルが高く評価したネーデルランド社会とそこで生まれた風景画における美とを、ヘーゲル美学における生と美の関連として論じたが、これらは生動性をもとにした美しさだとしても次元が違うものであり、一つのテーマとして括ることができるものではない。そうした様々な混同が現在の問題点としてあるため、一つ一つのテーマをより深めていき、ヘーゲルの論をより明確に捉えることが今後の課題となっている。また、美の問題を美学のみならずヘーゲル哲学全体から考え直す必要がある。今年度は、これまで進めてきたヘーゲル美学講義録の研究に加え、彼が初期に美や芸術に関してどのような考えをもっていたかを検討するためにイェナ期の文献の研究を進めた。彼が美学を講じたのは1817年のハイデルベルク大学からであるため、それ以前のイェナ期の頃は美や芸術についての見解は熟していなかったものの、後期と同様に絶対精神の展開として芸術、宗教、学が1805/06年の体系草稿の『精神哲学』において論じられていた。芸術に関してこの段階ではあまり肯定的な見方はしていないなど後期との違いはあるが、こうした点も含めて彼の芸術観の変遷を考える上でこの草稿は重要であると考えられる。講義録研究としては、6月に日本ヘーゲル学会においてペゲラー編『ヘーゲル講義録研究』(法政大学出版局、2015年)に関するワークショップが催され、その中で翻訳を担当したHelmut Schneiderの章についての短い発表を行った。また9月にはこの『講義録研究』を受けての論文集である『ヘーゲル講義録入門』(法政大学出版局、2016年)の中で美学講義に関する論文を執筆した。こちらはヘーゲル哲学に精通していない学生向けの論文集のため、平易な形で彼の美学講義録について論じた。また、まもなく出版される予定(法政大学出版局、叢書ウニベルシタス収録)である1820/21年冬学期の美学講義録の訳者の一人として、芸術の特殊部門の章を担当した。こちらは、20/21年の美学講義録の邦訳として初めて刊行されるものとなるため、今後のヘーゲル美学研究の発展に大いに寄与するものと言える。これまでに引き続き、今年度もヘーゲル美学講義録の翻訳や各年度の講義録の比較検討について進めることができた。また、彼の美学の変遷を見る上でイェナ期の文献にあたり、哲学体系において芸術がどういった位置にあるものだったのか、後期とどのような違いがあるのかについて見ることができた。
ジャイロトロンを光源とするミリ波・サブミリ波カテーテル照射装置の開発研究

本研究は,福井大学で開発されたサブミリ波ジャイロトロンの医療応用として、サブミリ波カテーテル照射装置の開発研究を行うもので,生体医療照射への実用化を目指したものである。当初計画によると,研究には大きく分けて,3つの目的があり,1)ジャイロトロンを光源とした生体照射装置の開発であり,それを生体内で可能にするために,2)生体内電磁波カテーテル電送ラインと局部放射アンテナの開発の目処を得ること,および,3)これらの装置を用いた予備的な生体照射実験である。1)に対しては,光源としてのジャイロトロンの安定化を図った(成果(1)(2)(5))ほか,28mm径のジャイロトロン出力口からカテーテル導波管への電磁波モード変換器を種々試作し(成果(3)(4)(6)),効率の良い生体照射装置を開発した(成果(4)(6))。2)のカテーテル導波管の開発では,材質,内径およびベンド角の異なった導波管の特性を測定し,コンピュータ・シミュレーションの結果と比較した。また,放射アンテナに関してはホーンアンテナとテフロンロッドアンテナを試作し,牛肉片,生体ラットおよび生体ガンに対して,3)のプリミテブな照射実験を行った(成果(4)(6))。特に,この照射実験において,挿入型ロッドアンテナを開発し,このカテーテル照射装置が,生体内ガン照射装置として有望であることが分かった(成果(6))。なお,現在検討中の事項として,さらに効率の良い生体内アンテナの開発がある。本研究は平成11年度における目標は、(1)既設のW-band(90GHz)ミリ波分光装置とジャイロトロン装置とを用いて,ライト・パイプによるミリ波伝送,各種コーナーベンドおよび誘電体導波管等の伝送特性を測定する。(2)ジャイロトロン装置の出力部を改良整備し直径26mmのライト・パイプ(カテーテル)への出力変換を試み、生体照射の予備的な実験を検討する。(3)ジャイロトロン出力(CW,Pulse)を適切な生体照射用光源とするために、発振の安定化を図る。また、そのために、新たな高圧安定化電源を設置する。等であった。(1)の研究に関しては、数種類の内径2.45.0mm導波管、テーパーおよびベンド導波管を設計制作し、その特性を測定した。また、コンピュータ数値計算により、ジャイロトロン発振電磁波における真空導波管と誘導体導波管の伝送特性(導波管内径および周波数特性)を評価した(成果(2)(4))。(2)に関しては、内径28mm導波管により伝送されてきたジャイロトロン出力を、新たに設計試作したロング・テーパー導波管を用いて、内径5mmのカテーテル導波管出力に変換した。さらに、放射アンテナとして、数種類のコーンアンテナとテフロン・ロッドアンテナを試作し、肉片および生体への照射実験を行った。この時、新たに整備した放射温度計を用いて、照射部の表面温度の時間変化を測定し、照射電磁波パワーに関する検討を行った。(3)まず、既設のジャイロトロンの発振特性の安定化を図り(成果(1)(3))、次に、計画どおり、ジャイロトロン発振用高圧安定化電源の設置をした。今後、この電源を用いて、さらなるジャイロトロン出力の安定化を試みる予定である。本研究の平成12年度における目標は、(1)既設のW-band(90GHz)ミリ波分光装置とジャイロトロン装置とを用いて,サブミリ波伝送特性と放射アンテナ特性を測定する。(2)ジャイロトロン装置の出力部を改良整備し直径26mmのカテーテル導波管への出力変換を試み、生体照射の予備的な実験として,蛋白質への照射を行う。(3)サブミリ波の生体ラット照射を行い,生体ガン照射を検討する。(1)の研究に関しては、数種類の内径2.45.0mm金属導波管,金属誘電体導波管および誘電体導波管の特性を測定したほか,新たに,一部の部品に金メッキを施し,その特性を測定した。また、コンピュータ数値計算により,伝送特性(導波管内径および周波数特性)と放射特性をを評価した(成果(1)(5))。

(2)に関しては、内径28mm導波管により伝送されてきたジャイロトロン出力を,ロング・テーパー導波管を用いて、内径5mmのカテーテル導波管出力に変換した。さらに、放射アンテナとして、ホーンアンテナとテフロン・ロッドアンテナを用いて、肉片への照射実験を行った。この時、放射温度計を用いて、照射部の表面温度の時間変化を測定し、照射電磁波パワーに関する検討を行った(成果(1)(3)(4)(5))。また,被照射部位の熱変成特性をラニング状態で得るために,新たに,特殊な赤外線分光器を開発整備した。(3)まず、既設のジャイロトロンの発振特性の安定化を図り(成果(2))、次に、計画どうり、ラット照射実験を行ったほか(成果(4)(5)),現在,生体ガン照射を検討中である。本研究の平成13年度における目標は、(1)昨年度試作したジャイロトロンを光源とするサブミリ波カテーテル照射装置を用いて,蛋白質,生体ラットおよび生体ガンへの照射を行う。その際に,(2)放射アンテナとして,ホーンアンテナとテフロン・ロッドアンテナを用いて,有効な生体照射を試みることであった。(1)の研究に関しては、牛肉肝臓片,生体ラット60匹およびヌードマウス20匹に着床したザルコマ生体ガンを用いた照射実験を行った。生体ラットおよび生体マウスについては,照射条件を変化させた他,事後効果の観測に対処するため,幾つかの分類にわけて行った。得られた実験結果は概ね予測した物と一致したが,標本の病理分析等については未だ継続中である。(成果(1)(5))。(2)に関しては、本年度より放射アンテナとして、挿入型テフロン・ロッドアンテナを用いて、肉片や生体ガン内部への直接照射の実験を行った。この時の断面写真結果を用いて、照射部の熱変性の時間変化を測定したロッド部の挿入深さ依存性を測定した(成果(1)(3)(4)(5))ほか、計算機シミュレーションにより,サブミリ波のライトパスと熱変性の関係を検討した。また,電磁波の生体内進入を理論的に把握するために,ミリ波における生体の誘電率測定を開始すると共に,新たに,特殊なサブミリ波水負荷出力測定装置を開発整備した。
ES細胞を用いた哺乳動物における網羅的発生関連遺伝子機能解析

【背景・目的】本研究は、申請者らの開発したES細胞in vitro分化系を用いて哺乳動物の発生および細胞分化途上における遺伝子発現と機能の網羅的解析を行える新しい実験系を構築し、哺乳動物の発生や細胞分化メカニズムを解明することを目的とする。実際には、1)血管内皮細胞分化に関与する機能遺伝子の網羅的同定、2)心臓発生や中胚葉誘導などにターゲットを広げた遺伝子メカニズムの網羅的解析、を行い、哺乳動物の発生研究に関する新しい方法論の確立を目指す。【方法・結果】Flk1陽性細胞とFlk1陽性細胞から分化誘導1-3日後の内皮細胞からRNAを抽出し、DNAチップを用いた解析により、マウス約36,000個の遺伝子の中から、約200個の内皮細胞分化特異的発現を示す候補環伝子群を同定した。また、RNAi(RNA干渉)を用いた新しい遺伝子機能解析システムの構築と、新たな内皮細胞分化誘導法および動静脈内皮特異的分化誘導法の開発を行った。テトラサイクリン誘導性siRNA(short interfering RNA)発現ベクターをES細胞に導入し、細胞分化途上の任意のタイミングにおいて、遺伝子発現を抑制できるシステムの構築を行い、内皮細胞マーカーであるVE-カドヘリンに対するsiRNAの発現により、内皮細胞分化が抑制できることを明らかにした(未発表)。同システムによる内皮分化機能遺伝子の探索を行っている。また、新たに高効率に内皮細胞を分化誘導する方法および動静脈内皮細胞分化条件を発見し(投稿準備中)、特許申請を行った。現在、動静脈内皮細胞の純化と分化機構の解析を行っている。さらに心筋細胞を分化誘導する新手法を見出し、心筋を含めた心血管系の分化機構の解析を行っている。【結語】ES細胞を用いた構成的細胞分化誘導と遺伝子の網羅的探索および機能解析を組み合わせ、新たな哺乳動物細胞分化研究法を開発した。
荷電粒子検出用高感度アモルファスシリコン半導体の開発

研究の目的は単結晶シリコン半導体に代わる新しい放射線検出器として、高感度の水素化アモルファス・シリコン半導体(a-Si:H)を製作して、その物性特性と放射線に対する感度やRadiation damageなどの基礎実験を行うことである。a-Si:Hは(1)安価(2)大面積が容易(3)多量構造化デバイス(4)任意の形状化可能(5)Radiation hardなどの利点を有する。a-Si:Hは誘導結合型プラズマCVD装置を用いて、ガラス透明電極基板の上にp-i-n層を形成して製作した。i層の厚みは2.9、3.8μmで、電極は円形で直径1、2、3mmである。最初逆バイアス電圧を30Vまで徐々に印加してリーク電流を測定した、その値は10nA以下であった。次に波長660nmのパルス光を使って電極の裏側から走査して感度テストを行った。そしてアメリシウムからの5MeVのα線を照射して、プレアンプからの出力信号をPHAで測定した。バイアス電圧を9Vから63Vまで上げて行くと、シグナル電子数は6千個から2万個まで増加した。これ以上の電圧はbreak downのため不可能であった。シグナル電子数はノイズ電子数千個と比較して十分大きいが、期待される電子数の約2割であった(a-Si:HのW値は6eVである)。現在この原因についてはα線の照射角度を変えたり、数MeVの陽子の照射実験を行って検討中である。またRadiation damageについての実験も計画している。今後さらにβ線などのminimum ionizing粒子を検出するために、次の技術開発を目標としている。(1)厚さ10μm以下で30V/μm以上のバイアス電圧が印加できるデバイス製作(2)局在準位密度を10^<16>から10^<15>Cm^<-3>eV^<-1>以下まで下げる(3)p-i-nの多層構造とpixel、stripデバイスの製作。これらの開発により、電子と正孔の平均拡散長はそれぞれ約3000μm、600μmとなり、100μmの厚さのデバイスでも十分な効率で電子と正孔を集めることが可能となり、minimum ionizing粒子でもS/Nが10以上で検出可能となるであろう。
ショウジョウバエを用いたミトコンドリアの複製の制御機構の解析

本研究は、ミトコンドリアの複製の制御機構として、ショウジョウバエのmtDNAの選択的伝達の温度依存性の機構を明らかにすることを目的とし、これに関与する核遺伝子の同定、およびmtDNAの領域の特定を試みたものである。得られた成果は以下の通りである。(1)核遺伝子について、D.melanogasterの染色体置換系統を確立してヘテロプラズミ-系統を作成し、選択的伝達に対するX、第2、第3染色体の効果を調べた。その結果、いずれの染色体にも温度依存性に関与する遺伝子が存在することが示され、当初の予想とは異なり、数多くの遺伝子が関与していることが示唆された。これらの遺伝子を同定するため、Pエレメント挿入系統の作成を進めているが、さらに新たな戦力が必要であると思われる。(2)in vitroでmtDNA複製を再現することにより、mtDNA伝達の温度依存性を直接調べることを試みた。核遺伝子の同定のためにも、この方法は必要であると考えられる。文献に基づいて、D.melanogasterの受精卵数gから得た粗抽出液を用いて、DNA合成の活性を調べたが、充分な活性を得るには至らなかった。少量の卵からのタンパク質の抽出法や、感度の良いDNA合成活性の測定などを、さらに検討していきたいと考えている。(3)mtDNAの複製起点を含むA+T-rich領域内の2つの領域について、mtDNA伝達の実験に用いたD.simulansとD.maritianaの計3系統について、合計約3kbの塩基配列を決定した。これら2種のA+T-rich領域についてははじめての報告であり、近縁種との詳細な比較解析を行った。伝達の温度依存性に関しては、調べた範囲では関与する領域を特定することはできなかったため、さらに他の領域についても塩基配列の決定を進める予定である。ショウジョウバエにおいて人工的に作成したミトコンドリアDNA(mtDNA)ヘテロプラズミ-では、mtDNAの伝達が温度に依存して選択的におこる。この温度依存性は核ゲノムによって支配され、D.melanogasterにDamauritianaのmtDNAを導入したヘテロプラズミ-では、用いたD.melgnogasterの核ゲノムによって選択の温度依存性が異なることがわかっている。本年度は、mtDNAの伝達に関与する核遺伝子を同定することを目的として、D.melanogasterを用いて、温度に依存した選択を支配する因子が存在する染色体の同定を試みた。まず、D.mauritianaのmtDNAが共存したときにmtDNA伝達の選択の温度依存性が著しく異なるような2系統のD.melanogaster(bw;e^<11>系統、y;bw;st系統)を利用して、第2染色体と第3染色体について、交配によって相互に染色体を置換した系統を作成し、それらにD.mauritianaのmtDNAを導入したヘテロプラズミ-を確立した。これらの染色体置換系統でのヘテロプラズミ-において、置換した染色体が選択温度依存性に及ぼす効果を調べた結果、bw;e^<11>系統の各染色体にはいずれもの温度依存性を変える効果が見られたが、y;bw;st系統タイプの温度依存性はそれぞれの染色体が単独では得られなかった。このことは、ある系統の核ゲノムに特有の温度依存性は、少なくとも第2、第3染色体のそれぞれにコードされる遺伝子産物の協調によって支配されていることを示唆するものである。今後は、第2、第3染色体を同時に置換した系統を用いてこの仮説の検討を行うとともに、X染色体の効果も検討する。さらに、それぞれの染色体領域を限定し、遺伝子の同定へと進める計画である。

ショウジョウバエにおいて人工的に作成したmtDNAヘテロプラズミ-では、mtDNAの伝達が温度に依存して選択的におこる。本年度は、この温度依存性に関与する核遺伝子の同定、およびmtDNAの領域の特定を試み、昨年度の成果をあわせた解析を行って、以下の結果を得た。(1)核遺伝子については、D.melanogasterの第2、第3染色体を同時に置換した系統とx染色体を置換した系統を確立し、選択的伝達の温度依存性に対するx染色体の効果を調べた。その結果、x染色体も温度依存性に関与することが示され、昨年度の結果をあわせると、数多くの遺伝子がmtDNA伝達の温度依存性に関与していることが示唆された。現在は、これらの遺伝子を同定するためにPエレメント挿入系統の確立を行っているが、さらに新たな戦略も必要であると思われる。(2)mtDNA伝達の温度依存性はmtDNAの複製と関連すると考えられることから、in vitroでmtDNA複製の温度依存性を直接調べることを試みた。D.melanogasterの受精卵数gから、文献に基づいて粗抽出液を得て、複数の異なるDNAを鋳型としてDNA合成の活性を調べたが、充分な活性を得るには至らなかった。少量の卵から効率良くタンパク質を抽出すること、感度良くDNA合成活性を測定すること、などをさらに検討していきたいと考えている。(3)D.simulansとD.mauritianaの各1系統について、mtDNA複製の起点を含むA+T-rich領域内の2つの領域、合計約2.3kbの塩基配列を決定した。この2系統はこれまでの伝達の実験に用いられ、コード領域はほとんど同一であることが分かっているが、mtDNAについても、調べた範囲では2系統間に塩基配列の違いがほとんどなく、伝達の温度依存性に関与すると推定できる塩基配列の特定はできなかった。A+T-rich領域の他の領域についても、さらに調べていく予定である。
難治根尖性歯周炎における起炎菌のバイオフィルム形成の有無と有効薬剤の検討

その結果1.ではEnterococcus faecalis,Candida albicansを除いて、2.ではCandida albicansを除いて各微生物にglycocalyx様物質の産生が認められバイオフィルムを形成している可能性が示唆された.また蛋白濃度の高いplasma添加培地においては短期間での産生と共に増加傾向も見られることから、バイオフィルムの形成にplasmaの存在が大きいことが考えられた.バイオフィルム形成後の有効薬剤を調べる目的で、上記と同様の方法によりplasma添加TS Broth中で7日間培養しバイオフィルムを形成させた後、FC(原液,10倍希釈,100培希釈)、J(原液,10倍希釈,100培希釈)、NaClO(10%,5%,1%)、強酸性水中に15分間浸漬した。なおNaClO、強酸性水はStaphylococcus aureusのみに行った.再度TS Broth中に浸漬し30秒間撹拌した後、37°Cで24時間並びに48時間静置培養を行った。その結果FC,Jは原液で用いると全ての微生物に効果を示した.しかし希釈するにつれ効果も減弱した.NaClOも濃度依存性を示した。強酸性水は全く効果を示さなかった.難治根尖性歯周炎においては微生物は根尖近辺に残存している可能性が強く、かつ浸出液もあることから薬液濃度はかなり減少していることが考えられる.今後いかにしてバイオフィルムを破壊あるいは溶解していくか考える必要があると思われる.その結果1.ではEnterococcus faecalis,Candida albicansを除いて、2.ではCandida albicansを除いて各微生物にglycocalyx様物質の産生が認められバイオフィルムを形成している可能性が示唆された.また蛋白濃度の高いplasma添加培地においては短期間での産生と共に増加傾向も見られることから、バイオフィルムの形成にplasmaの存在が大きいことが考えられた.バイオフィルム形成後の有効薬剤を調べる目的で、上記と同様の方法によりplasma添加TS Broth中で7日間培養しバイオフィルムを形成させた後、FC(原液,10倍希釈,100培希釈)、J(原液,10倍希釈,100培希釈)、NaClO(10%,5%,1%)、強酸性水中に15分間浸漬した。強酸性水は全く効果を示さなかった.難治根尖性歯周炎においては微生物は根尖近辺に残存している可能性が強く、かつ浸出液もあることから薬液濃度はかなり減少していることが考えられる.今後いかにしてバイオフィルムを破壊あるいは溶解していくか考える必要があると思われる.鶴見大学歯学部附属病院保存科にて感染根管治療を行っている患者の中で、5回以上の治療回数を要しながら浸出液や疼痛の消退が認められないため、難治性の根尖性歯周炎と診断された患者の根管より、細菌を採取して分離同定を行った。ラバーダム防湿下で根管に挿入したペ-パ-ポイントを、5%馬脱線維血液加ブルセラHK寒天培地上に塗抹し、直ちに37°Cで嫌気培養を行った。肉眼的に形態の異なるコロニーを釣菌してグラム染色後、各種の細菌同定検査を行った。患者延べ人数39名で採取した細菌総数149種であった(1人平均3.8種最少1種、最多12種)。同定できた細菌は25種及び真菌であった。その結果、7菌種全てにBiofilmの形成能が認められた。しかし菌の種類によってBiofilmの形成速度に差がみられた。また、培地及び培地の添加物によってBiofilmの形成量に差が生じた。以上のことより難治根尖性歯周炎においては、細菌の残存と共に、その性状が大きな要因になる可能性が示唆された。今後菌種を増やしてさらに検討すると共に、Biofilm形成後の細菌に対する有効薬剤についても調べていく予定である。Biofilmが形成されると薬剤浸透性が低下し殺菌が困難になることが予想される。そこでこれらの微生物をマルチプレートに付着させた後抗菌薬の系列希釈液を除去後新たに液体培地のみを加え、さらに24時間培養後の増殖を検討した。今回の検索では各微生物は浮遊状態よりも付着することにより薬剤に対する抵抗性を増す可能性が示唆された。生体内においてはフィブリンなどの血漿成分や各種蛋白質が複雑に絡み合いより強固なBiofilmが形成されていると予想される。今後生体内でのBiofilm形成条件により近づけて検索を加えていきたいと考えている。その結果Candida albicansを除いて各微生物にglycocalyx様物質の産生が認められバイオフィルムを形成している可能性が示唆された。またplasmaを添加した培地においては短期間で産生すると共に増加傾向も見られることから、バイオフィルムの形成にplasmaの存在が大きいことが考えられた.

バイオフィルム形有効薬剤を調べる目的で、上記と同様の方法によりplasma添加TS Broth中で7日間培養しバイオフィルムを形成させた後、FC(原液,10培希釈,100培希釈)、J(原液,10培希釈,100培希釈)、NaCIO(10%,5%,1%)、強酸性水中に15分間浸漬した。なおNaCIO、強酸性水はStaphylococcus aureusのみに行った.再度TS Broth中に浸漬し30秒間撹拌した後、37°Cで24時間並びに48時間静置培養を行った。その結果FC,Jは原液で用いると全ての微生物に効果を示した.しかし希釈するにつれ効果も減弱した.NaCIOも濃度依存性を示した。強酸性水は全く効果を示さなかった。難治根尖性歯周炎においては微生物は根尖近辺に残存している可能性が強く、かつ浸出液もあることから薬液濃度はかなり減少していることが考えられる。今後いかにしてバイオフィルムを破壊あるいは溶解していくか考える必要があると思われる。
浸潤性膀胱がんに対する磁性ナノ粒子と免疫治療を用いた新しい治療法の開発

1浸潤性膀胱がん動物モデルの作成について、0.05%のBHBNの自由飲水により浸潤性膀胱がんマウスを作成した。2MCLの膀胱内注入におけるMCLの吸着の検討について、作成した浸潤性膀胱がん動物モデルにMCLを膀胱内注入し、MCLの吸着および取り込みを走査型電子顕微鏡にて確認した。MCLが膀胱粘膜に吸着、一部で細胞内への取り込みを確認した。3膀胱がん皮下腫瘍に対するMCL Thermotherapyの治療効果の検討について、BALB/c Slc-nu/nuにT24:1×106 cells/100 μl (in PBS)を背中の左右に皮下移植し、モデルマウスを作成した。MCLの注入の有無により2群に分けた。(1)MCL注入群(2)MCL非注入群。片側のみをMCLThermotherapyにて治療する。MCL Thermotherapyにより免疫が獲得されていれば、未治療の腫瘍は免疫賦活により退縮すると考えられた。実際にはMCL治療群において、非治療の腫瘍の縮小が認められた。これは免疫賦活化による効果であることが推察された。4MCL膀胱内注入療法によるPD-L1/PD-L2の検討について、腫瘍免疫については、新たにPDL-1およびPDL-2が見出され、免疫バランス制御の新たなパラダイムが提唱されている。MCL膀胱内注入療法後に、交番磁場を2日おきに照射し、がん細胞由来のPD-L1/PD-L2の発現について検討する。現在このPD-L1/L2の発現について検討中である。浸潤性膀胱がん動物モデルの作成にやや時間を割いてしまった。MCLを膀胱内に注入しMCLの吸着・取り込みについては予想通りの結果であった。MCL thermotherapyの免疫賦活化については想定通りの結果であり、満足のいくものであった。現在はMCL thermotherapyにおけるサイトカインの誘導について繰り返し検討しているが、いまだ再現性のある結果は得られていない。研究計画を遂行するための研究体制:効率的に研究を進めるため、研究方法毎に研究者を分担する。また、指導的立場の医師が研究をコントロールしつつ、研究員がそれぞれの研究を個別に行い、定期的な研究報告会を行うことにより、研究の共有化をはかることとする。本研究は名古屋市立大学大学院医学研究科内にある泌尿器科研究室、共同研究室および動物実験研究施設にて行う。これら全ての実験には研究代表者・実験技術者が行い、教授の指導・監督のもとに研究を遂行していく。研究が当初の計画通り進まないときの対応:定期的に催される研究グループの報告会で、研究の進捗状況、その方法を検証し、研究の方向性、妥当性を適宜検討する。問題が生じた場合には、その都度学内外の専門家より適切な指示を受け修正する。さらに当大学内の定期的な研究報告会で、研究の妥当性と進捗状況を他グループの研究者からも客観的に評価してもらい、研究を円滑に行うよう努める。MCLの作成を中部大学小林猛先生の工学系技術のアドバイスをもとに共同研究で遂行し、学内の研究分担者とは毎週のミーティングを通し、進捗状況を報告しあい、適時、研究計画の見直しを行う。浸潤性膀胱がんの根治的治療である膀胱全摘除術には尿路変更術が必要であり、患者のQOLは低下すると考えられる。そのため浸潤性膀胱がんに対し膀胱温存治療法の開発が期待されている。私たちはこれまでに、新たながん治療法として、磁性ナノ粒子(MCL)を用いてがん病巣のみを特異的に加温できるがん温熱治療法を開発し(MCL Thermotherapy)、前立腺がんをはじめ様々ながんに対する治療効果を報告してきた。ラット前立腺がん皮下移植モデルでの抗腫瘍効果、ヒト前立腺がん細胞株の腫瘍完全退縮、さらにラット前立腺がん頭頂骨モデル・大腿骨転移モデルにおける、強い腫瘍免疫活性の誘導を明らかにし、その過程でHSP70の発現とCD8陽性Tリンパ球誘導サイトカインであるIFN-γ,IL-2の発現増強が免疫賦活に関与することを証明した。がん患者末梢血リンパ球は健常人に比べ、異常にT細胞応答が低下している。これは、宿主の免疫応答を抑制し、がんが増殖しやすい場を形成するための免疫逃避機構によるものである。がん細胞あるいは免疫担当細胞による免疫抑制因子の産生などが免疫逃避の主なメカニズムとして報告されている。近年、新たにPD-L1およびPD-L2が見出され、免疫バランス制御の新たなパラダイムが提唱されている。がん細胞に発現したPD-L1/PD-L2はT細胞に発現するPD-1と結合し、T細胞に抑制性シグナルを伝達している。その結合を阻害し、T細胞への抑制性シグナルを減少させることが重要である。これまでの研究成果を踏まえて、局所制御に優れていMCL Thermotherapyとがん転移巣の制御に優れているがん免疫治療を融合させ、全身治療に応用することはできないかと考えた。MCL Thermotherapyとがん免疫治療を併用することにより、浸潤性膀胱がんに対する新たな膀胱温存根治治療の開発を目的とする。MCL膀胱内注入温熱療法とがん免疫治療(抗PD-1抗体)の併用治療の浸潤性膀胱がんに対する治療効果を検討するために以下の研究を施行している。1ヒト膀胱がん細胞株におけるMCLの吸着の検討:MCLは、正電荷を持つリン脂質にて被覆してあるため、負電化をもつ細胞との親和性が高い。

当研究室にて保管しているヒト膀胱がん由来の4つの細胞株(RT4, RT112, 5637, T24)におけるMCLの吸着および取り込みを走査型電子顕微鏡にて確認した。2ヒト膀胱がん細胞株におけるPD-L1の発現の検討:ヒト膀胱がん由来の4つの細胞株(RT4, RT112, 5637, T24)におけるPD-L1の発現量を計測した。3高温度暴露によるヒト膀胱がん細胞株における免疫誘導サイトカイン/ PD-L1の発現の検討:がん細胞が死滅しない温度(43°C)に30分間暴露を繰り返し施行し、免疫誘導サイトカインおよびPD-L1の発現量を計測した。1浸潤性膀胱がん動物モデルの作成について、0.05%のBHBNの自由飲水により浸潤性膀胱がんマウスを作成した。2MCLの膀胱内注入におけるMCLの吸着の検討について、作成した浸潤性膀胱がん動物モデルにMCLを膀胱内注入し、MCLの吸着および取り込みを走査型電子顕微鏡にて確認した。MCLが膀胱粘膜に吸着、一部で細胞内への取り込みを確認した。3膀胱がん皮下腫瘍に対するMCL Thermotherapyの治療効果の検討について、BALB/c Slc-nu/nuにT24:1×106 cells/100 μl (in PBS)を背中の左右に皮下移植し、モデルマウスを作成した。MCLの注入の有無により2群に分けた。(1)MCL注入群(2)MCL非注入群。片側のみをMCLThermotherapyにて治療する。MCL Thermotherapyにより免疫が獲得されていれば、未治療の腫瘍は免疫賦活により退縮すると考えられた。実際にはMCL治療群において、非治療の腫瘍の縮小が認められた。これは免疫賦活化による効果であることが推察された。4MCL膀胱内注入療法によるPD-L1/PD-L2の検討について、腫瘍免疫については、新たにPDL-1およびPDL-2が見出され、免疫バランス制御の新たなパラダイムが提唱されている。MCL膀胱内注入療法後に、交番磁場を2日おきに照射し、がん細胞由来のPD-L1/PD-L2の発現について検討する。現在このPD-L1/L2の発現について検討中である。浸潤性膀胱がん動物モデルの作成にやや時間を割いてしまった。MCLを膀胱内に注入しMCLの吸着・取り込みについては予想通りの結果であった。MCL thermotherapyの免疫賦活化については想定通りの結果であり、満足のいくものであった。現在はMCL thermotherapyにおけるサイトカインの誘導について繰り返し検討しているが、いまだ再現性のある結果は得られていない。1研究計画を遂行するための研究体制:効率的に研究を進めるため、研究方法毎に研究者を分担する。また、指導的立場の医師が研究をコントロールしつつ、研究員がそれぞれの研究を個別に行い、定期的な研究報告会を行うことにより、研究の共有化をはかることとする。本研究は名古屋市立大学大学院医学研究科内にある泌尿器科研究室、共同研究室および動物実験研究施設にて行う。これら全ての実験には研究代表者・実験技術者が行い、教授の指導・監督のもとに研究を遂行していく。2研究が当初の計画通り進まないときの対応:
2D-3D型新規酸化物超伝導薄膜デバイス

2D-3D型酸化物超伝導トランジスタの作製と動作確認を目標とした本研究は、以下の計画に従って実施された。具体的な研究目標はデバイス形成に必要な構造を有する薄膜の成長法の確立とデバイスの基本設計であり、まず高品位の超伝導薄膜を成長させるため反応性スパッタリング装置の改良を行った。良好なデバイス特性を得るためには、結晶の配向性と表面の平滑性を向上させることが必須であり、その観点から反応性スパッタリング法による配向性薄膜の成長法を検討した。本年度は、成膜装置である反応性スパッタリング装置のサイドスパッタ方式への改良を行うことによって、薄膜へのプラズマによる損傷を低減し、より完全な層構造を実現するため、超伝導体薄膜の成膜条件(スパッタ方式、ガス圧、マイクロ波電力、基板温度など)の検討を行った。その結果、ターゲット・基板間距離、40mm、ガス圧、0.05Torr、マイクロ波電力40Wが最適であることが分かった。次に電極として用いる金属Ptのエピタキシャル成長を検討し、酸素雰囲気中で成長させることによって(200)配向をしたPt薄膜を得ることを見出した。また電極Pt/YBCO/電極Ptの三層構造を成長させ、その配向制御と特性の評価を行った。一方、2D-3D型高温超伝導トランジスタの設計もあわせて行った。2D-3D型酸化物超伝導トランジスタの作製と動作確認を目標とした本研究は、以下の計画に従って実施された.具体的な研究目標はデバイス形成に必要な構造を有する薄膜の成長法の確立とデバイスの基本設計であり、まず高品位の超伝導薄膜を成長させるため反応性スパッタリング装置の改良を行った。現在、電極Pt/YBCO/電極Ptの三層構造を成長させ、その配向制御と特性の評価を行っている。一方、2D-3D型高温超伝導トランジスタの設計もあわせて行っている。本年度は、成膜装置である反応性スパッタリング装置のサイドスパッタ方式への改良を行うことによって、薄膜へのプラズマによる損傷を低減し、より完全な層構造を実現するために、超伝導体薄膜の成膜条件(スパッタ方式、ガス圧、マイクロ波電力、基板温度など)の検討を行った。その結果、ターゲット、基板間距離、40mm、ガス圧、0.05Torr、マイクロ波電力40Wが最適であることが分かった。
身体拘束が自傷行動の治療過程に及ぼす影響

昨年度の自傷行動が三才より生じ, 25才に至る迄持続し,拘束衣,ひも等の抑制が行なわれた自閉症の青年を継続観察した.昨年は,本コロニー,中央病院における治療を中心に,自傷行動と身体拘束の関連を検討した.本年は, 62年1月頃より,家庭の近くの精神薄弱者更生施設で入所募集があり親の希望で試験入所を経て4月より入所したので,月一回,施設を訪問し経過を観察している.観察の方法は,自傷行動の頻発する食事の時間帯びを中心に,作業活動,歯磨き,自由時間を,二名で観察し,午後は施設長,担当者と本児用に作られた日誌を中心に討議してきた.主要な経過の状態は以下の通りである.自傷行動の抑制具については3月に,ひもより,手袋のみの状態に移行し,現在迄,続いている.2.首をかく,つねる自傷行動は低減し,入所以来ほとんど問題とされていない.頭叩きは依然として続いているが,出血するほどのエピソードは一回のみである.自傷の時間は,食事,前,中,後がほとんどである.3.頭叩きに対する職員の対応は,要求表現してとらえ,要求を理解し,施設の生活環境に許容される範囲で柔軟に応じ,自傷が昂じないようにしている.4.入所後, 4, 5ヵ月を経て自傷行動加増大した.しかし,この時も「ひも」等の拘束具を使用することはせずに,本人の能力に過度に期待し過重な要求をしているため,ととらえ,要求行動を低減した対応をしている.5.これらの病院と違った比較的規制のゆるい対応によって,就寝時に布団の上で職員とふざけ合う,日常生活に必要な要求を職員の手を引っぱって示す.他の寮生の指示に応ずる,などの社会的行動のひろがりも見えて来ている.自傷行動と抑制具について,昨年の病棟内での治療では,抑制具の自己コントロールが行えるように指導したが,今年では,これらの抑制具は手袋だけとなり,今後,一層,自傷行動が低減すれば,抑制具も必要なくなるだろう.自傷行動に対して、ひも、副木などによって身体を拘束することがある。しかし、往々にして抑制具そのものが強化力を獲得し、外せなくなることがおこる。本研究は、この自傷行動と抑制具の関連について病棟での事例を間接的に職員に助言しながらビデオカメラで週三回、午前十時十二時及び午后四時ー四時二十分の行動を記録し分析、考察した。一事例をあげる。対象者は幼児期より現在まで自傷を長期にわたってくりかえし抑制具を用いてきた自閉症の青年、男、24才である。観察の初期には、首をかく自傷があり拘束手段としてのひも、手袋は自由時間帯につけられ、食事、手洗い、作業、入浴時に外された。自傷はひもを外した状態から職員につけてもらう迄の間によく見られた。職員にひもをつけてもらう時にそれを伝達するかのように首をかくことが観察されこの時には首をかくことが社会的な伝達行動なのか反社会的な行動なのかの判断がしにくく職員の対応が難しくなる。そのため、ひもの強化力を用いてひもをしてほしいという要求の会図《職員の肩を叩いてからひもを見せる》を学習した。この抑制具の強化力を社会的行動の形成に利用する方法は、一般によく用いられている自傷後、抑制具をとりあげるという罰の手続によって抑制具の強化力を用いる方法と異なり、適応的な行動のレパートリーをひろげることによって治療の好転をはかる新らしい方法である。この手続によって職員にひもをつけてもらう場面での自傷行動は低減したが新らたな場面で頭叩きが生じた。これについては消去の手続をとったが実行困難さもあって効果は見られなかった。その後、特に食事場面での自傷行動がめだち、これに対しては頭叩きのおこる前に職員が手をかざし抑制するという手続をとりその効果を検討している。物の抑制具とくらべて人が抑制具の代りとなって防禦する手続きはその可塑的な手続から有効と思われる。昨年度の自傷行動が三才より生じ, 25才に至る迄持続し,拘束衣,ひも等の抑制が行なわれた自閉症の青年を継続観察した.昨年は,本コロニー,中央病院における治療を中心に,自傷行動と身体拘束の関連を検討した.本年は, 62年1月頃より,家庭の近くの精神薄弱者更生施設で入所募集があり親の希望で試験入所を経て4月より入所したので,月一回,施設を訪問し経過を観察している.観察の方法は,自傷行動の頻発する食事の時間帯びを中心に,作業活動,歯磨き,自由時間を,二名で観察し,午後は施設長,担当者と本児用に作られた日誌を中心に討議してきた.主要な経過の状態は以下の通りである.自傷行動の抑制具については3月に,ひもより,手袋のみの状態に移行し,現在迄,続いている.2.首をかく,つねる自傷行動は低減し,入所以来ほとんど問題とされていない.頭叩きは依然として続いているが,出血するほどのエピソードは一回のみである.自傷の時間は,食事,前,中,後がほとんどである.3.頭叩きに対する職員の対応は,要求表現してとらえ,要求を理解し,施設の生活環境に許容される範囲で柔軟に応じ,自傷が昂じないようにしている.4.入所後, 4, 5ヵ月を経て自傷行動加増大した.しかし,この時も「ひも」等の拘束具を使用することはせずに,本人の能力に過度に期待し過重な要求をしているため,ととらえ,要求行動を低減した対応をしている.

5.これらの病院と違った比較的規制のゆるい対応によって,就寝時に布団の上で職員とふざけ合う,日常生活に必要な要求を職員の手を引っぱって示す.他の寮生の指示に応ずる,などの社会的行動のひろがりも見えて来ている.自傷行動と抑制具について,昨年の病棟内での治療では,抑制具の自己コントロールが行えるように指導したが,今年では,これらの抑制具は手袋だけとなり,今後,一層,自傷行動が低減すれば,抑制具も必要なくなるだろう.
夜型両親の遅寝改善にみる乳幼児の生活リズム安定と心身の健康を導く研究

目的:子ども達の健全育成のための生活習慣の改善と睡眠衛生からみた介入法を構築するために、遅寝の規定要因を明らかにすることと、特に両親の子ども睡眠に対する認識の特徴を知り、夜型生活への改善について、質的・量的視点から乳幼児期の睡眠の安定性が精神に及ぼす影響を評価する。方法:平成22年度第3ステップ;睡眠日誌、シール帳による睡眠・覚醒行動を継続観測(睡眠教材「早寝、早起き元気さんシール帳」を用いた家庭実践)による睡眠行動の定着と、5名の親子への睡眠の質評価(Actigrapと携帯脳波による)および、睡眠・生活行動改善に向けた親子取り組みのインタビューにより、睡眠健康習慣の介入法を検討した。結果:(1)1-2年目に実施してきた睡眠健康教室に参加した親子インタビューから抽出されたサブカテゴリーを基に、睡眠環境の工夫、子どもの睡眠に関する親の認識など「子どもの睡眠を整えるための親の困難さ」について検討した。父親の帰宅時刻、子どもとの過ごす時間など親子の関係性から遅寝改善の方向性を探るための演繹的なアプローチは今後の課題である。(2)実験・計測的アプローチによる事例検討:親子で早寝生活習慣に取り組んだ約100名ChiSCoP(Child Sleep CohortProject)会員から、同意の得られた5名について、携帯脳波およびアクチグラフ(Actigraph)と睡眠日誌を同時に継続測定し、夜型生活の睡眠リズムの特徴と睡眠の質評価を行なった。5日間の携帯脳波による睡眠の質評価では、深いノンレム睡眠は1日36.5-63.4%前後を認め,睡眠効率79.3-96.5%であった。年2回10日間の24時間睡眠日誌を記載することで、経年的に生活リズムがついてきたこと、シール帳チェックリストによって、「太陽さんにごあいさつ」「トイレ習慣」などの項目に子ども自身が早起き生活への前向きな取り組みの行動促進化を図っていた。(3)教育方法の充実化;「お父さん、お母さんも早起きさん」の達成度が低かったが、子どもの発達年齢に合わせた認知行動的接近を目指した、早寝得点満点時の王冠マーク獲得は、親子の睡眠習慣改善の意識づけになっていた。「眠育」スローガンに睡眠健康教育やシンポジウム、地域でのシール帳の取り組みをDVD教材やWeb指導教材につなげることができた。<目的>24時間社会は大人のみではなく、幼い子ども達の睡眠環境の変化をもたらす。乳幼児期の睡眠の安定性が精神に及ぼす影響を明らかにし、睡眠に乱れが認められる場合のその介入法を構築することを目的に、ポピュレーションストラテージ開発のためのデータ蓄積に貢献する。<意義>両親の遅寝改善がもたらす乳幼児の生活リズムと心身の健康状態の評価と,教育的啓発にかかわるアクションプランを構築することを目指す。子どもの生活環境への改善は、次世代を担う子ども達を健全に育成していく「健やか親子」や「次世代育成支援対策」を推進する行政スローガンとも符合するものであり、子どもの睡眠リズム障害や睡眠健康問題に関して、こどもの心身発達への影響や社会問題の解決の糸口を見いだせるものと期待する。本研究は、子どもの睡眠リズムの改善に、養育環境の1つといえる大人の保健行動や健康認識の変換によるこどもの睡眠・生活リズム調整を可能とし、地域保健活動および教育行政を通して、生体リズムを意識した養育環境と健康管理との関係性を明らかにする基礎資料となりうるものと考える。<第1ステップ;平成20年度>子どもの就寝を促す関連要因の質的分析初年度は睡眠健康教室を開催し、その参加者との交流会を通じて、インタビュー内容にっいて質的分析を行った.3年間のコホート研究に同意し、10日間の睡眠日誌をつけた親子に、保育士による親子遊びと医師および助産師による相談コーナーも企画した「睡眠健康教室」への参加を促した。睡眠健康講話終了後年齢別グループを作り、"睡眠に関する話題"でインタビューガイドに従って30分程度面接を行った。参加した24組(1回目15組、2回目10組)の面接をテープ起こし、6名の看護師で分析を行った。<結果>睡眠に対する認識、行動、関連要因にわけ、インタビュー内容を分析した。22時以降の遅寝の母親は、早寝させることへのジレンマを持っているもの、子どもの睡眠習慣について、肯定的な認識と否定的認識があった。子どもの成長とともに睡眠行動が定着し、安定していると受け止めている母親もいた。1人つ子の場合は、他の人との比較、兄弟のいる場合は、上の子どもとの比較で、子どもの睡眠に対する意識・認識が異なっていた。子どもの早寝を促す親の努力・工夫(添い寝、狸寝入りなど)が見られた。子どもの就床に関わる関連要因として、夫の単身赴任、遅い帰宅、昼間の情動の影響があがった。子どものために参加したが、夫婦共に睡眠について考えるきっかけになったという者がいた。今後、データ数を増やし、年齢影響や遅寝・早寝など睡眠パラメータとの関係性など、睡眠の質評価(客観データ収集)も合わせて分析を深める予定である。【目的】夜型生活の心身に及ぼす影響を明らかにし、睡眠に乱れが認められる場合のその介入法を構築することを目的に、特に両親の夜型生活からの改善、こどもに対する認知行動的介入モデルなど乳幼児期の睡眠の安定性につながる睡眠教育方法も合わせて検討し、ポピュレーションストラテージ開発のためのデータ蓄積に貢献する。【意義】両親の遅寝改善がもたらす乳幼児の生活リズムと心身の健康状態の評価と,教育的啓発にかかわるアクションプランを構築することを目指す。