hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クーロンブロケイドにおけるエッジ電流の影響

エッジ状態の重要性を示す一連の研究が、過去数年の間にわたって多数発表された。しかしながら、電流はエッジ状態が担っているのかどうかについては未だに解決がつけられていない問題であった。正味の電流を流すためには、ホール電場を誘起するための電荷をエッジ状態につけ加えることが必要である。これは、電流はエッジ状態につけ加えた電荷によって運ばれる「エッジ電流」と、ホール電場に対する応答として流れる「バルク電流」によって形成されることを意味している。上述されたエッジ電流は、試料の端に近いところを流れる電流とは違う意味である。量子ホール効果状態における電流を運ぶメカニズムについての理解を深めるために、エッジ電流とバルク電流との比率を求めることは重要と考えられる。我々は、エッジ状態につけ加えた電荷、及び、ホール電場によって誘起される分極電荷を考慮し、ホールポテンシャル分布をセルフコンシステントに決定した。また、その結果を使って、エッジ電流の全電流に占める割合を決定した。この計算手法は、ホールバ-型試料について行なったが、計算手法は、クーロンブロケイド振動の観測される量子ドットなども含めた任意の系について適応可能である。計算によれば、ホールポテンシャルは試料端にて急激に変化し、電流は試料端に偏って流れることが示される。また、閉じこめポテンシャルを緩やかな放物線型と仮定すると、エッジ電流の全電流に占める割合は数%である。大部分の電流は、ホール電場に対する応答として流れていることがわかった。
半導体低次元構造制御の新技術に関する研究

本研究は、われわれが見いだした光プロセスの選択性を応用したソフトな手法により、低次元構造の作製を可能とする新技術の開拓を目的として行ったものである。以下に、本研究で得られた結果を示す。1.本研究で扱う基本プロセスである光反応に関して、質量分析により反応機構について調べた。その結果、アルキル亜鉛の熱分解、表面への吸着、光触媒反応、という過程で反応が進むことがわかった。2.アルキル亜鉛とアルキルカドミウムの光照射に対する選択性を見出し、これを応用して成長方向に組成を制御してZnCdSe、ZnCdS系多層構造を作製した。X線、ホトルミネセンスから構造の形成を確認し、励起子光物性の測定から、良好な界面を持つことが示された。3.下地層の違いによる成長の選択性を調べ、熱エネルギーと光エネルギーの相補的な効果で成長が支配されていることを見出した。すなわち、ある程度の低温では、下地層の禁制帯幅より照射光エネルギーが小さいときにはその上に全く成長が起こらないが、ある程度高温では、熱分解により成長層ができた後、成長が起こるという成長機構がわかった。4.上の結果を応用して、下地層がZnSeとZnSの場合にZnSeの上にのみ成長が起きるような光制御による選択成長ができた。これにより、成長面内での成長制御が可能となり、2次元的に制御された低次元構造の作製につながることが確認された。本研究は、われわれが見いだした光プロセスの選択性を応用することにより、ナノレベルで制御した、従来にない小さい低次元構造の作製を可能とする新技術の開拓を目的として行ったものである。以下に、本年度の研究で得られた結果を示す。1.本研究で扱う基本プロセスである照射光波長による反応の選択性に関して、成長温度、下地層と成長層の組合せをパラメータとして調べた。その結果、適当な低温では、下地層の禁制帯幅より照射光エネルギーが小さいときには、その上に全く成長が起こらないこと、ある程度高温では、熱分解により成長層ができた後、下地層による選択性を持たないことが明らかになった。この結果、下地層の違いによる選択成長が可能となり、本研究で目指す成長面内での成長制御ができることが確認された。2.原料としては、熱分解温度が適当に高いものが望ましいことがわかった。例えば、Se原料としては、モノアルキル化合物や水素化物よりも、分解温度が500°C程度と高いジアルキル化合物が望ましい。これは、光による分解を成長反応の主機構とするためである。3.基礎実験として、成長方向の組成を照射光波長で制御し、ZnCdSSe系量子構造を作製した。励起子物性の測定から、良好な界面を持つことが示された。以下に、得られた結果を示す。1.原料の質量分析により、アルキル亜鉛とアルキルカドミウムにおいて熱分解の生じ易さが異なることがわかった。つまり、アルキル亜鉛は350°C程度で1つのアルキル基が熱分解する程度であるが、アルキルカドミウムはほぼ完全に熱分解する。2.上の原料の分解について、350°C程度において、光照射に対する選択性があることを見出した。これを応用して成長方向に組成を制御してZnCdSe、ZnCdS系多層構造を作製した。つまり、ある程度の低温では、下地層の禁制帯幅より照射光エネルギーが小さい時にはその上に全く成長が起こらないが、ある程度高温では、熱分解により成長層ができた後、成長が起こる。

4.上の結果を応用して、下地層がZnSeとZnSの場合にZnSeの上にのみ成長が起きるような光制御による選択成長ができた。これにより、成長面内での成長制御が可能となり、2次元的に制御された低次元構造の作製につながることが確認された。
光合成オルガネラの初期進化における遺伝子の機能的転移メカニズムの解析

本研究計画では、初年度は、有殻アメーバPaulinella chromatophoraのTBPとTFIIBに対する特異抗体を作成し、次いで、それらの抗体を用いた転写開始複合体の単離精製法の検討を進める予定であった。しかし、予想に反して、以前より進めていた同生物のゲノム解析と遺伝子群のアノテーションが、最終段階で難航した。主な原因は、ゲノムサイズが1GBと、10ー20μmの原生生物としては異常に大きいことと、そのゲノムの8割以上が何らかの反復配列で構成されているという特異なゲノム構造のためである。しかし、このゲノムにコードされている遺伝子群のアノテーション情報の整備は、上記抗体の作成や、次年度以降の基本転写因子群の同定にとっても前提となるので、当初予定を若干修正して、28年度は、有殻アメーバP. chromatophoraのゲノムにコードされている遺伝子群の網羅的予測とスプライシングリーダー型のトランススプライシングが起きていることの証明を分子生物学的な手法を用いて解析することを行なった。遺伝子群のアノテーションは最終的に約3万7000個の重複のない有殻アメーバ遺伝子群の予想に成功した。これにより、抗体の作成、基本転写因子群の同定の研究に展開できる。また、スプライシングリーダー型のトランススプライシング機構は、この生物の遺伝子群の転写・発現制御様式を解明する上で、重要な情報になると考えられる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ポスト成果主義人事システムの探求-「成果」の意味内容に着目した実証研究-

本研究の目的は,新聞記事の内容分析,統計資料の分析,医療現場の事例分析により,我が国における成果主義の変遷と知識経済における今後の展開の方向を明らかにすることにある。分析結果の要点は,(1)年功主義から成果主義への移行の中で人事制度が複雑化していること,(2)その結果,ナレッジワーカーの日常業務と人事管理業務の両立困難性が高まり,運用に伴うコストが増加していること,(3)したがって,知識経済下のポスト成果主義人事システムには,ナレッジワーカーの多様性を活かしつつ,同時に成果主義運用の複雑性を抑える工夫が必要となることである。本研究の目的は,1990年代初頭以降,社会的関心が高まり,昨今,その導入に停滞感すらある「成果主義」に対して,「その成否を評価する以前に,これまでそもそも『成果』それ自体の探求がなかったのではないか」という問題意識のもと,内容分析の研究手法を用いて,日本企業における「成果」の指す意味内容の変遷を明らかにすることにある。成果主義の現状評価,さらには次の段階に想定されている「ポスト成果主義」の具体的展開を明示し,広く社会一般に対する含意を理論的かつ実践的に引き出すことが本研究の最終目標である。かかる研究課題の解明を目指すステップとして,本年度は,成果主義をキーワードに新聞記事の内容分析を行い,成果主義人事システムの内実と今後の方向について,仮説を構築する予定であった。しかし,成果志向を強めた評価や報酬制度を採用した組織の実態を把握し,ある程度の変革の方向性を見据えた上で文献資料に分析を加えるほうが意義ある提言が行えると考えた。そこで,本調査に協力的なリサーチ・サイト(病院)にアクセスし,インテンシブな聞き取り調査と内部資料の収集を実施した。現時点での仮説的な帰結の1つは,従来から今日までの評価項目の複雑化動向と,その結果生じた問題から今後の評価項目の単純化傾向である。具体的には,評価・報酬制度の成果志向を強化する際,評価結果の納得性を高めるために,評価項目が複雑多様となり,制度適用者の制度に対する理解困難性と,日常業務と人事管理業務の両立困難性が生じていた。その結果,調査対象の病院組織では,最小有効に多様なレベルの評価項目へ修正が模索されていた。特に知識経済下にある今日の日本企業に対して,ナレッジワーカーからなる病院組織における上記の発見事実は示唆的であり,次年度はこの事実の詳細と,それを分析の拠り所に新聞記事や学術文献を用いて成果主義に関する質的内容の変遷を明らかにする。本研究の目的は,我が国における成果主義の実態を探り,今後の展開の方向(ポスト成果主義)を解明することにある。この目的を達成するために,本年度は以下の2つの研究を執り行った。1.成果主義に関する新聞記事の内容分析1986年から2008年までの日本経済新聞を用いて,「成果主義」をキーワードに,具体名の記載がある企業組織を抽出し,先行研究で焦点が当てられている成果主義の実態を捉える要素(「導入の意図」,導入対象となる「職種」「役職」「雇用形態」「人数」,「評価方法」,「賃金格差」,「関連制度の導入・廃止」など)をもとに記事内容を整理した。分析結果の要点は,成果主義が喧伝された過去20年間が,成果主義それ自体の設計や運用の多様化に加え,成果主義導入と同時に組織変革や人事諸制度の変革が実施され,成果主義の内実が複雑多様化してきた変遷として捉えられることである。2.人事制度の実態調査に関する2次データ分析上で判明した成果主義の複雑化傾向を量的な側面から把握するために,社会経済生産性本部『日本的人事制度の現状と課題』の統計調査データ(1997年から2006年)の分析を行った。分析結果の要点は,年功主義から成果主義への移行のなかで,成果主義入事システムの多様化が進んでいること,さらに制度の運用と修正に関わるコストの増加傾向が窺われたことである。以上の発見事実から,ポスト成果主義人事システムには,制度の構造上の単純化が必要となることが示唆された。これは昨年度の病院のケース・スタディから見いだされた結果と同様である。これらの最終的な含意については,研究成果最終報告書で詳述する。
骨髄由来末梢血造表皮幹細胞を利用した遺伝子治療法開発

本研究は、骨髄由来末梢血造表皮幹細胞を利用した遺伝子治療法の開発を最終目的とする。平成17年度の1年間における研究内容としては骨髄細胞が末梢血を介して皮膚創傷部に移動し、皮膚、特に表皮の再生に寄与し得る可能性について検討を進めた。具体的には、致死量(10Gy)放射線照射後にgreen fluorescent protein(GFP)遺伝子トランスジェニックマウス骨髄を移植したGFP-BMTマウス(C57/BL6)の背部皮膚に、野生型新生マウス皮膚を移植し、生着を待って移植したGFP骨髄による皮膚構成組織の形成を、特に表皮や毛包、その他表皮附属器組織におけるGFP陽性細胞の有無より検討した。その結果、植皮2週間後には生着した新生マウス皮膚における毛包、表皮内に著明なGFP陽性細胞が局在し、一部の毛包では、その構成表皮細胞の殆どすべてがGFP陽性細胞に置換していることが明らかとなった。これらのGFP陽性細胞は表皮細胞マーカーであるケラチン5、α6インテグリンを発現しており、表皮角化細胞としての機能を維持していることが示された。次にGFP-BMTマウス皮膚に新生マウス皮膚を移植後、経時的に末梢血単核球分核を採取し、これを皮膚創傷ヌードマウスモデルの尾静脈より経静脈的に移植した。その結果、創傷治癒後の表皮内にGFP陽性表皮細胞が存在することが確認された。これらの結果は、骨髄細胞や末梢血細胞によって表皮細胞の再生が可能なことを示す重要な知見である。これら骨髄造表皮(幹)細胞を採取し、これに治療用遺伝子を導入して再び移植することによって、先天性表皮水庖症をはじめとする遺伝性皮膚疾患に対する根治的な新規治療が可能になる。
アスコルビン酸ペルオキシダーゼの分子的性質の解明

アスコルビン酸ペルオキシダーゼ(APX)は植物および真核藻類に特異的に存在し、過酸化水素やそれから生じるヒドロキシラジカルによる障害から葉緑体やその他の細胞内成分を防御する。この酵素がなければ光合成にとって最適な条件下でも不可避的に生成する過酸化水素によって炭酸固定系は数秒のうちに失活する。今年度はストロマ型イソ酵素のクローニングを行いその分子的性質の解明を試みた。キュウリ子葉cDNAライブラリーをチャストロマ型アスコルビン酸ペルオキシダーゼ(APX)抗体を用いてスクリーニングし、得られたクローンの塩基配列を決定したところ、750bpのORFを見いだした。一次配列からこのORFは細胞質型APXであると予想された。また、他のペルオキシダーゼとの相同性を調べたところ、グアヤコールペルオキシダーゼよりも酵母チトクロムcペルオキシダーゼ(CPX)との相同性が高く、CPXにおいて反応機構に直接関与すると考えられているTrp、Arg、Asp残基はいずれもAPX上に保存されていた。ペルオキシダーゼは過酸化水素との反応でラジカル中間体を形成するが、このときグアヤコールペルオキシダーゼではポルフィルンラジカルが、CPXではTrpがラジカルとなることが知られており、APXがCPXタイプの反応中間体を形成することが示唆された。細胞質型イソ酵素との相同性を調べたところ、約55%と低く、またN末端の配列が全く異なっていることから、葉緑体型と細胞質型イソ酵素はそれぞれ独立に進化してきたと考えられる。
幼児期における探索行動の教育的意義と可能性―楽器とのかかわりに着目して―

本研究の目的は、楽器と探索的にかかわる幼児の行為を縦断的に観察することを通じ、探索的な経験の意義を音楽教育学的観点から明らかにするものである。本研究の成果は以下の3点にまとめられる。1点目は、発達に関する隣接諸科学の研究動向を概観し、音楽教育学における乳幼児研究との関連について考察した点にある。近年の研究動向を踏まえ、環境との相互作用的視点を担保し、楽器を遊び道具の一つと位置づけて環境構成を行い、楽器とかかわる幼児の行為を広く「探索的経験」と捉えた。すなわち、幼児の音楽経験についての新たな見方を提示したと言える。2点目は、幼稚園での長期的な観察を通じて緻密な行動記録を作成した点にある。自由遊びの時間に楽器とかかわる幼児の行為を縦断的に観察し、対象児2名の行為の様子や変容について、事例を挙げながら定性的に検討した。3点目は「ジャンベを手で叩く」という特定の行為に焦点化し、対象児の行為を分析した点にある。観察記録から「ジャンベを手で叩く」場面を抜き出し、各場面について、ジャンベとの位置関係、手の動き、叩く行為の発現回数、音の響きの4点から検討した。ある特定の行為に焦点化することで、楽器とかかわる幼児の行為や変容の過程を明確に描き出すことができた。探索的な経験と幼児の学びとの結びつきを連続的に見つめる視点に立つことで、音楽学習の萌芽とも言うべき幼児期の学びを発見し、探索的経験の意義を実証した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、楽器とかかわる幼児の縦断的な観察を通して、幼児期に楽器と探索的にかかわる経験の意義を明らかにするものである。幼児期には主体的に環境を探索することが尊重され、そうした経験の重要性については保育や教育に携わる者に広く認識されているが、近年では科学的にもその重要性が実証されつつある。本研究はそうした近年の研究動向に示唆を得て、本研究は探索的な経験と音楽的な学びとを連続的に捉える視点の提示を目指す。本年は協力園でのフィールドワークを継続し、幼児が自由に楽器とかかわることのできる環境を設定して観察をおこなった。行動を分析する観点を確立し、それに基づいた全38回の行動記録を対象児ごとに作成した。縦断的な分析の対象として幼児2名を抽出し、対象児が年少児から年長児になるまでの変化の全体像を捉えた。分析観点は学会発表(うち1件は国際学会)を通してその妥当性について検討を重ねた。データには定性的検討を加え、音に関する幼児の経験がどのように深まっていくのか、対象児ごとの道筋を縦断的に明らかにした。また「太鼓を手で叩く」というプリミティブな音楽行為に焦点化し、特定の行為がどのように変化するのかを分析した(途中経過を学会誌に投稿・掲載済)。これに加え、生態学や身体性認知科学をはじめとする隣接諸分野の近年の動向と音楽教育学との関連について整理した(現在査読中)。現在、得られた結果を博士論文としてまとめている。上述のように、現在、幼児期における探索行動の音楽学習への貢献可能性についての基礎的知見を博士論文としてまとめている。これまでの結果から、幼児は楽器とかかわりながら自己と楽器との関係性を安定させ、音への関心を深めていることが分かった。楽器を遊び道具の一つと位置づけ、幼児の探索的な経験から音楽的な学びを捉えたことで、幼児期に探索的に環境とかかわることの意義の一端が明らかとなった。今後は得られた基礎的知見を基に、探索的な経験と音楽的な学びとの関連を多角的に明らかにする。例として、分析の対象とする幼児を増やし、学びの道筋を比較・検討することや、隣接諸科学の知見をより直接的に応用し、幼児期の音楽的な学びを更に解明すること等が考えられる。

またこれまでの結果を通じ、幼児の主体的な環境構成を担保するためには楽器の選択や配置が重要となることが明らかとなり、今後はこうした知見を保育現場に積極的に導入しながら観察を継続することで、幼児期の探索を深める要因が明らかになると考える。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
歯科用有機材料に対する機能を有する新規細胞生物学的評価法の開発

本研究は歯科用有機材料由来の化学物質並び唾液に浸漬したそれら硬化体由来の化学物質を同定・定量する簡便な分析法の開発、マウス胚性幹(ES)細胞から、培養系で気管上皮性の繊毛細胞の分化誘導系の開発、歯科用有機材料によるヒト細胞でのストレスタンパク質(SP)の量、質と局在変化について検討した。その結果、唾液や血清により歯科用モノマーは分解されるが、モノマーによりその分解程度が異なっていた。また、重合開始剤である過酸化ベンゾイルは溶解させる溶媒により分解程度が異なり、メタノールで顕著に分解された。難溶性溶解補助剤であるポリソルベート80(TW80)を唾液に添加し、有機材料硬化体からの溶出量に及ぼす影響を検討したところ、低濃度のTW80では硬化体からの溶出物の量を顕著に増加させた。このことから、TW80を用いて模擬唾液浸漬溶媒系の開発を試みたところ、唾液に相当する溶出量が低濃度のTW80で得られるなどこれらのHPLCを用いた簡便な分析法を確立した。マウスES細胞から、培養系で気管上皮性の繊毛細胞の分化誘導系では気管上皮組織に非常に近い組織の誘導が、マウスES細胞から無血清培養系で可能となった。繊毛細胞は、生体の気管上皮に認められるものと同じく、17-20Hzで運動しており、繊毛特異的なマーカータンパク質であるHFH-4(Foxj-1)の発現が認められた。また、気管特異的タンパク質であるTTF-1やSPCなども発現していることが分かった。この系を用いて、TEGDMAを用いて細胞毒性実験を行ったところ、TD50の値はこれまで報告されているものとほぼ同じであったが、Foxj-1の遺伝子発現に及ぼす影響は、より低い濃度で認められることが分かった。歯科用充填材レジンモノマーで処理された培養ヒト細胞におけるSPの発現変動では、bisphenol A(BPA)によるSPHSP27,HSP72,HSP90α, GRP78,GRP94の量変動を調べたところ、ERα高発現細胞ではBPA(1μM10μM)は、受容体を介しSP量を増加させるestrogen様作用を示す一方、ERαを発現していない細胞では、SP発現量減少作用を示した。重合調節剤や重合禁止剤として使用されているフェノール性水酸基含有化合物4種類のうち、4-methoxyphenol(1μM10μM)は、ERα高発現細胞においてSP量を最大3.5倍に増加させた。この細胞系におけるSP量変動を指標とし、環境化合物のERα依存的SP量増加作用と細胞毒性(コントロール細胞におけるSP量減少)を調査できることが示唆された。4-methoxyphcnolの女性ホルモン作用に関しては従来報告されていないが、本研究から、estrogen様のSP増加作用を持つことが示唆された。

4-methoxyphcnolの女性ホルモン作用に関しては従来報告されていないが、本研究から、estrogen様のSP増加作用を持つことが示唆された。本研究は歯科用有機材料由来の化学物質並び唾液に浸漬したそれら硬化体由来の化学物質を同定・定量する簡便な分析法の開発、マウス胚性幹細胞から、培養系で気管上皮性の繊毛細胞の分化誘導系の開発、歯科用有機材料によるヒト細胞でのストレスタンパク質(SP)の量、質と局在変化について検討した。その結果、唾液や血清により歯科用モノマーは分解されるが、モノマーによりその分解程度が異なっていた。また、重合開始剤である過酸化ベンゾイルは溶解させる溶媒により分解程度が異なり、メタノールで顕著に分解された。これらのHPLCを用いた簡便な分析法を確立した。培養系で気管上皮性の繊毛細胞の分化誘導系では繊毛細胞は、生体の気管上皮に類似しており、繊毛特異的なマーカータンパク質であるHFH-4(Foxj-1)の発現並びに気管特異的タンパク質であるTTF-1やSPCなども発現していた。さらに、繊毛上皮細胞の分化では、血清により繊毛細胞の分化を阻害することが明らかとなった。培養ヒト細胞におけるSPの発現変動を基礎として、bisphenol A(BPA)によるSPであるHSP27、HSP72、HSP90、GRP74、GRP94の発現量変動をエストロゲン受容体(ER)を発現していない培養ヒト細胞(親株)に、ERαcDNAを導入し、その発現を高めたERα高発現細胞を樹立した。ERα高発現細胞では、β-estradiol、BPAともにSPの発現量を増加させたが、その詳細は異なっていた。親株では、両薬剤ともにSP発現促進作用を示さず、逆にBPAでは1mM以上で48時間処理後、HSP27、GRP74、GRP94発現量が約50%に減少した。以上のことから、BPAは、ERα高発現細胞では、レセプターを介してSP発現を促進させるエストロゲン様作用を示す一方、ERαを発現していない細胞では、SP発現量減少作用を示す可能性が示された。本研究は歯科用有機材料硬化体を唾液に浸潰し、それら硬化体由来の化学物質を同定・定量する簡便な分析法の開発、模擬唾液浸漬溶媒系の開発、マウス胚性幹(ES)細胞から培養系で気管上皮性の繊毛細胞の分化誘導系の確立及び生体材料の繊毛上皮に対する細胞毒性・発生毒性の評価系の開発並びに歯科用充填材レジンモノマーで処理された培養ヒト細胞におけるストレスタンパク質の発現変動について検討した。平成17年度に確立したHPLCを用いた簡便な分析法を用いて、難溶性溶解補助剤であるポリソルベート80(TW80)を唾液に添加し、有機材料硬化体からの溶出量に及ぼす影響を検討したところ、低濃度のTW80では唾液中の加水分解酵素の失活程度は小さく、硬化体からの溶出物の量を顕著に増加させた。このことから、TW80を用いて模擬唾液浸漬溶媒系の開発を試みたところ、唾液による溶出とTW80による溶出とを比較検討し、唾液に相当する溶出量が低濃度のTW80で得られた。マウスES細胞から、培養系で気管上皮性の繊毛細胞の分化誘導系では繊毛細胞は、生体の気管上皮に認められるものと同じく繊毛特異的なマーカータンパク質であるHFH-4(Foxj-1)の発現や気管特異的タンパク質であるTTF-1やSPCなども発現していることが分かった。誘導系に微量なレチノイン酸を添加することにより、クララ細胞や粘液細胞の分化頻度が上昇することが分かり、気管上皮組織に非常に近い組織の誘導が、マウスES細胞を用いて無血清培養系で可能となった。
不応性貧血における赤血球フェリチンのheterogeneity

1.健常成人49名(男子20名、女子29名)と輸血など未治療で合併症のない不応性貧血(RA)9例、RA以外の血液疾患としてRAEB、鉄欠乏性貧血、溶血性貧血、赤血球増多症、急性骨髄性白血病、慢性骨髄性白血病について溶血液を作製し、カラム等電点電気泳動(IEF)により検討した。2.フェリチンはIRMA法(spac RIA kit、第一ラジオアイソト-プ社)とRPHA法(山之内製薬)の両法で測定した。3.健常成人の赤血球フェリチン値はIRMA法、RPHA法でそれぞれ男子14.9±11.2(ag/cell、MV±SD)、28.4±13.6、女子9.5±7.6、33.3±23.5であり、IRMA法で男子が有意に高値を示した。RA症例では、両法ともに健常人に比し高値を示す例が多く、IEFによる検討では、健常人赤血球フェリチンはpI5.15.7、RAでは4.75.7と健常人に比して酸性側からフェリチンが出現し、酸性フェリチン量の増加が確かめられた。RAEB例ではpI4.95.9、鉄欠乏性貧血5.65.9、溶血性貧血(2例)はpI5.46.3とpI6.06.7、赤血球増多症ではpI5.45.9、急性白血病(2例)はpI4.85.8とpI4.95.9、慢性白血病のchronic phaseではpI5.35.8であった。以上の結果から、慢性白血病の1例を除いて、造血器悪性疾患では健常人に比して酸性側からフェリチンが出現し、その量も多く、造血能の異常を反映しているものと考えられた。赤血球フェリチンの各種レクチンに対する結合性は、Con-A、WGA、LCS、RCAのいずれとも結合性が認められず、従ってCon-Aと結合性を示す血清フェリチンとは、その酸性化機序を異にするものと考えられた。赤血球内鉄量と赤血球フェリチンとの関係では、赤血球鉄量はMCVに依存する傾向がみられ、有意な関係は、現時点において明らかにされなかった。急性白血病症例において、RAEBより進展したAML症例の赤血球フェリチン量が、denovoのAML症例に比して高値を示した事は、今後の白血病病態生理を研究する上において赤血球フェリチンの有用性を示唆するものと考えられた。2)溶血液の作製は山田・斉藤ならびにCazzolaらの方法に従い、フェリチンはIRMA法(Spack Kit第一ラジオアイソトープ社)およびR-PHA法(山之内製薬)を用いて同一検体について夫々を測定した。5)以上の結果より、RA,PASAで赤血球フェリチンは酸性のアイソフェリチンであることが示唆された。骨髄赤血球についての成績はtentativeなものであるが、末梢赤血球の知見を示唆するものである。

等電点分画、ConA Sepharoseによる検討では一定の成績を得るに至っていないが、傾向としては、RA,PASAで酸性アイソフェリチンの存在が示唆されつつあり、今後の研究結果にまちたい。6)赤血球フェリチンの測定、分析は前白血病状態の診断に有用であることが示唆されつつある。1)輸血などの治療を受けていない不応性貧血refractory anemia(RA)6例について赤血球フェリチンを測定した。尚、骨髄赤芽球については、検体量と細胞分離の問題で現在検討中である。2)溶血液の作製はCazzolaら、Weydenらに準じ、フェリチンはIRMA法(Spac Kit第1ラジオアイソトープ社)およびR-PHA法(山之内製薬)を用いて同一検体について同時に測定した。3)健常人対照の赤血球フェリチン値はIRMA法で男20.7±9.7ag/cell、女11.1±5.5ag/cellで、男子は女の2倍であり、R-PHA法でも男40.3±9.6ag/cell、女16.1±7.4ag/cellで性差を認めた。4)RA6例の赤血球フェリチンは、1例を除いて健常人より高値を示し、R-PHAによる酸性フェリチンを示唆する値が塩基性よりも高かった。5)カラム等電点電気泳動(PH46)による検討では、健常人においてR-PHA法でPI5.2とPI5.6付近にピークを認める2峰性パターンを示したが、IRMA法ではR-PHA法と同じPI5.6付近にピークを認めるのみであった。これに対してRA症例では健常人と同じく、PI5.6付近に小さなピークを認めたが健常人で認められた酸性側ピークよりもさらに酸性側のPI4.9付近でIRMA法、R-PHA法ともに幅の広い大きなピークを認めた。ConASepharoseによる検討ではRA、健常人ともに、ConA結合は殆んどみられなかった。6)以上の結果より、RAの赤血球フェリチンでは健常人に比し、酸性フェリチンの増加している事が明らかとなった。6)赤血球フェリチンの測定、分析は前白血病状態としてのRAの診断に有用であることが示唆されつつある。輸血などの治療を受けていない不応性貧血(RA)9例と,健常成人49例について赤血球フェリチン値を測定した.溶血液の作製はWeydenらの方法ら準じ,フェリチンはIRMA法(Spac RIA Kit第一ラジオアイソトープ社)およびRPHA法(山之内製薬)を用いて同一検体を同通にそれぞれ測定した. RA症例,健常人の赤血球フェリチンをカラム等電点電気泳動法を用いて検索した.健常人の赤血球フェリチンはpI5.1とpI5.7との間にピーク認め, RPHA法ではpI5.2とpI5.6とにピークを持つ2峰性パターンをみた.一方,RA症例では検討した3例の全例でpI5.6付近に塩基性フェリチンを示すピークを,そのうちの2例では健常成人よりさらに酸性側のpI4.9付近から酸性フェリチンを示すピークを認めた.酸性フェリチンを認めなかった1例は3血球系統に形態異常を認めたものの,赤芽球系は低形成性でありFerro-Kineticsにおいて著しい造赤血球能の低下を示し,赤血球系の異常と赤血球内酸性フェリチンとの関連を考える上で示唆に富む症例と考えられた.赤血球フェリチンのCon A結合性はRA症例,健常人ともに認められず,赤血球フェリチンの酸性化と血清フェリチンのそれとは異なることが示唆された.以上の結果により,RAにおける赤血球フェリチンは,造赤血球能の異常を反映して増加しており,特に酸性フェリチンの多様なる変化が重要と考えられ,赤血球フェリチンの測定・分析は前白血病状態の診断に有用であることが示唆された.酸性フェリチン増加の機序を明らかにする目的でシアル酸の含量を検索したが,その増量は認められなかった.さらに赤血球内フェリチン増加に赤血球内鉄の増加が関与しているか否かを検討したが,正常人のそれ以上に上昇は認められず,赤血球フェリチン増加の機序解明は今後の問題でもある.
琵琶湖地域を対象とした地域環境史モデルの構築

本研究では、地球環境史・一国環境史に対置する地域環境史を提起し、自然に対するコードをも捉える新たな自然観論と歴史人口学的成果にも基づく生業論とを構築して、自然観と、自然観と相互作用がある自然そのものの変遷を解明した。まず、カワウの価値付などを参考に新たな自然観論を構築し、自然観に動機づけられた消費や生業により自然が変化したり、逆に変化しなかったりする側面を捉えることとした。その際、指標としての人口と集落数の変化を重視し、縄文時代に安定していた人口と集落数が弥生時代に爆発的に増加することを琵琶湖地域に即して論証し、18世紀以降およそ300年間の人口(約65万人)と集落数(約1500)の安定期を確認した。上記を軸に自然そのものの変化について考察した結果、「琵琶湖真景図」が19世紀の植生の実態を反映したものであることが史料批判によって明らかとなり、花粉分析により落葉広葉樹林や常緑広葉樹林であった植生のそこに至る経過が解明できた。また、生業の変化を示す耕作放棄地においてカヤネズミの生息が確認できた。一方、魚類相については琵琶湖産魚介類の150年にわたる漁獲量の魚種ごとの変遷が明らかになり、また、琵琶湖地域を襲った12の歴史地震のサイクルが解明された。自然観については、木材について、スギ、ヒノキ、アカガシ亜属を中心とする琵琶湖地域特有の用材利用とその変化が確認でき、用材観=自然観の変化を類推する手掛かりを得ることができた。また、ヨシについても、ヨシ地所持の分析から、価値付けの高い特定産地へヨシが集積される実態が明らかになった。また、祭礼や祭祀など集落(ムラ)を安定的に持続させた自然観の諸相も明らかになっている。さらに、東近江市今堀の村落定書の分析からは、〈生業に基づいた自然観〉が自然環境をめぐる社会的な合意形成において基本におかれるようになった事実が明確となった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。全体に関わる成果として、研究代表者が日本史研究会例会で地域環境史の課題を整理する報告を行うとともに、橋本道範『日本中世の環境と村落』(2015)の内容検討を通して、「水辺」での漁撈秩序、複合生業論による歴史の見直し、自然サイクルを軸とした歴史観の創造などに関するこれからの課題を提示した。また、気候変動と免税との間に介在する政治について議論した。次に、「生業が規定した人為的自然の通時的変遷」に関して、滋賀県の発掘調査報告書のなかに古生態学データが記載されていた200遺跡を対象にデータの解析作業を行い、甲賀市の湿地堆積物の花粉分析結果について報告した。また、琵琶湖の固有種のホンモロコの生態の解明を行った。さらに、滋賀県の二次草地に生息するカヤネズミの生息率に影響する周辺の環境要素が水田と森林の面積であることを明らかにした。次に、「生業を限定する自然観」に関して、日本中世における動物の殺生観の様相を論じるとともに、ウ類の管理について、琵琶湖をはじめとする国内の事例と北アメリカとヨーロッパの事例を比較することで、歴史的文化的背景や生物観が各地域の具体的な対策にどのように影響を及ぼしているのかを検討した。また、旨味を重視する日本料理の成立による魚介類の新たな価値付けにより生鮮海産物の需要が高まり、その結果沖合漁場の開拓が促されたことを論証した。さらに、東西の村落の比較をもとに、神社祭祀の在り方を自然利用などとの関わりをもとに概説し、野洲市三上地方や竜王町苗村神社の式年大祭の全体像を描写した。また、地殻災害観研究を整理するとともに、神話を中心として自然観の分析を行った。最後に、「生業の稠密化とその技術」に関わり、「ふなずし」の製造技術の変遷について論じ、琵琶湖漁撈の基準史料とされてきた応永4年(1397)の堅田証状が中世の同時代史料ではないことを論証した。(1)地域環境史モデルについて、複数の分野にまたがる議論ができている。研究会を3回開催し、地域環境史モデルを構築するために議論を積み重ね、一部については日本史研究会例会で報告できた。そこでは、まず生業論を軸とすることを確認し、歴史学的地域環境史モデル案、生態学的地域環境史モデル案の検討を行った。(2)データの収集が順調にできている。実態班では、滋賀県における遺跡の発掘調査報告書で古生態学データが記載されていた200遺跡を対象にデータの入力と解析作業を行った。古生態学データの入力に関しては、60遺跡、764層準での花粉分析データ、54遺跡406層準での大型植物遺体データ、131遺跡434層準での出土木材遺物の樹種同定データについての読み取りと入力を行った。データの解析については、入力した花粉分析データを集成し、各時代区分での花粉出現率の平均値と地域間での花粉出現割合の比較を行った。なお、油日湿原(甲賀市)の年代測定も行っている。また、鵜の山(愛知県)におけるカワウの伝統的糞採取とその後の森林回復に関する文献や資料について、デジタルデータ作成や文献検索ソフトへの入力の作業を行った。滋賀県草津市、栗東市、湖南市、甲賀市を中心に草地の分布データ(ArcGIS)を作成し、草地性生物(カヤネズミ)の分布調査を行った。

114地点で調査を行い、うち74地点での生息を確認した。次に、認識班では、埋蔵文化財調査報告書399冊の検索により、塚に関わる記事3件を検出し、利用班では、同じく158冊を検索し、方形周溝墓824件、円形周溝墓5件、前方後方形周溝墓4件、土坑墓56件、土器棺墓16件、木棺墓37件、甕棺墓1件の943件の記事を検出した。また、『近江水産図譜』の魚種・漁法データベースが完成した。今年度の最大の成果は、地域環境史の課題と論点を整理し、本研究をEnvironmental historyの世界的な潮流の中に位置づけ、環境思想との接点をもたせることができた点にある。まず、「人間中心主義でも環境決定論でもない新しい試行錯誤」(小塩和人2003)である環境史を、1人間が主体であり、自然が客体であるという関係、2人間も自然も相互に主体となるという関係、3人間が客体であり自然が主体であるという関係の三つの関係(嶋崎隆1990)で捉えることを主張し、そのため、固有の運動法則と時間スケールをもつ自然を地球科学的自然・生態学的自然・人間的自然の三つに整理した。その上で、国家という枠組みの比重が相対的に弱くなる環境史は、基本的には地球規模の自然と人間との関係を扱う「地球環境史」と「地域環境史」より構成されると考えた。なお、人文学において「地域」は、客観的に存在するものではなく、あくまで主体である人間が選びとるものとされるが、単に、人間だけで選び取るものではなく、地球科学的自然が創り、生態学的自然と人間とがともに選び取った範囲を地域とした。そして、「自然に対する主体的な働きかけのなかから、自らの生活を立てる人びとにとっては、「自然のもつ多様な機能から労働・生活に役立つ様々な価値をひきだす」行為、それが生業である」とした春田直紀の定義を継承し(春田直紀1995)、生業を軸に三つの自然との関係を捉えることとした。また、生業の変化に影響を与えるものとして消費動向を重視した。さらに、地球科学的自然による災害に対する認識、生態学的自然である動植物に対する分類や価値付け等、「環境に与えた意味の総体」(篠原徹1990)を「自然観」として問題とすることとした。研究の全体的構図を示すため、当初よりモデル図の作成を試みてきたが、研究分担者によって案が示され、議論の結果、研究分担者の大方の了解をえることができた。現在、研究代表者が完成に向けた作業を続けている。この図の特徴は、唯物論とは異なり自然を地球科学的自然、生態学的自然、人間的自然に並列して整理した点にある(固有の運動法則と時間スケールを持つため)。このモデルにより、自然と人間との相互作用、「主体である自然と、自然の一部でありながら主体である人間とが、互いに影響しあいながら変化していくという、「近代になる」という「大きな物語」とは異なる新たな「物語」」(橋本道範2015)がより説明しやすくなると考えている。また、2015年から開始した本研究の独自の個別成果が公表されつつある。特に注目されるのは、生態学的自然と人間との関わりに関して、発掘調査報告書に記載されている花粉分析結果を整理したことにより各時代の植生とその変化が明確になった点である。また、カヤ場として利用されている耕作放棄地にカヤネズミの生息が確認された。これは、人間の関与のあり方の変化と生態系(生態学的自然)の変化との相互関係を追究する絶好の素材である。次に、人間と生態学的自然との関わりに関して、琵琶湖博物館所蔵「琵琶湖真景図」の分析が進み、少なくとも地形は正確に描かれていることがほぼ確実となった。
セスバニア根粒菌が巨大構造体R-bodyにより宿主細胞核を崩壊させる分子機構

マメ科植物セスバニアの根粒菌は巨大構造体R-bodyの生産に関与するrebオペロンを持つ。rebオペロンが恒常的に高発現する変異株が宿主細胞に感染すると、R-bodyにより宿主細胞は殺傷される。rebオペロン発現の直接的抑制因子として転写因子PraRを、間接的抑制因子として転写因子AZC_3265とLonプロテアーゼが判明している。rebオペロンの発現は、低温かつ2-オキソグルタル酸濃度が高い条件下で誘導される。本研究では、[課題1]rebオペロンの発現制御機構の全容解明、[課題2]R-bodyによる宿主殺傷機構の全容解明を目的とし、以下のように研究を進めた。[課題1]高温時におけるrebオペロンの発現抑制には、ベータガラクトシダーゼ遺伝子の転写促進因子AmpRが関与していることがこれまでに明らかになっている。本年度は、AmpRがrebオペロンのプロモータ領域に直接作用するのかを判断するために、タグを付加させた組換えAmpRの精製をまず試みた。しかし、汎用されるタグ(His6,FLAG,GST,MBP等)を付加させたAmpRを大腸菌で発現させ精製を試みると、ほぼ全て不溶性画分に存在することが判明した。これは低温誘導発現プラスミドプラスミドやシャペロンを用いても改善されなかった。また、尿素変性による可溶化は可能だが、リフォールディングは全く成功しなかった。一方、rebオペロンの新たな制御因子の探索を、rebオペロン-lacZ融合株群を基にしたトランスポゾン変異株群のスクリーニングにより試みた。その結果、新たに、機能未知の転写因子、二成分制御系、膜タンパク質がrebオペロンの発現に関与することが判明した。[課題2]rebオペロン高発現株を基にした変異株群からの正常共生株のスクリーニングは本年度も進行中である。しかし、依然として、重要と判断される遺伝子の同定には至っていない。本研究で重要と考えられる転写因子AmpRの精製が全く成功しないため、その先の実験が進展しなかった。また、rebオペロンの発現に関与する新規制御因子群が発見されたが、透過型電子顕微鏡の不具合により、それらが実際にR-body生産に関与することが観察できなかった。転写因子AmpRの精製に関しては、大腸菌における組換えタンパク質の発現ではなく、セスバニア根粒菌そのもので組換えタンパク質を発現させ、精製することを試みる。同時に、無細胞翻訳系も試みる。また、透過型電子顕微鏡は修復されたため、新たな制御因子群の機能解析を再開する。R-bodyとはreb遺伝子群にコードされる低分子タンパク質の重合体である。マメ科植物セスバニアの根粒菌Azorhizobium caulinodansはreb遺伝子群をオペロンとして保持しており、rebオペロン高発現変異株群が宿主細胞に感染すると宿主細胞死が観察される。本菌のrebオペロンの発現は転写因子RebRにより誘導されるが、通常は転写因子PraRにより抑制されている。また、rebオペロンの高発現は、至適生育温度よりも低温で、かつ、2-オキソグルタル酸(2OG)濃度が高い条件下で誘導される。rebオペロン高発現株が感染した宿主細胞内では、宿主核がR-bodyのような形状で引きちぎられている様子が観察されるため、宿主核内のR-body合成が宿主細胞死の原因だと推測している。本研究では、[課題1]rebオペロンの発現制御機構の全容解明、[課題2]R-bodyによる宿主殺傷機構の全容解明を目的とし、以下のような成果を得た。[課題1]当初はRebRを介してrebオペロンが2OGと温度へ発現応答すると推測していた。しかし、2OGがPraRとrebオペロンプロモーターの結合を阻害するために、2OG存在下でrebオペロンが発現することが判明した。また、温度がRebRとrebオペロンプロモーターの結合に影響を及ぼさないことも判明し、RebR以外の因子を介してrebオペロンの発現が温度に応答していることが推測された。更には、rebオペロンの発現を抑制する新規転写因子AZC_3265を同定し、この抑制がPraRを介して行われることを見出した。[課題2]R-body構成低分子タンパク質の局在解析を行う予定ではあったが、AZC_3265の解析を優先したため、次年度へ繰り越すこととした。rebオペロン高発現株を基にしたトランスポゾン変異株群からの正常共生株のスクリーニングは進行中である。本年度の到達目標としては、[課題1]rebオペロンの発現制御機構の全容解明においては、(1-1)高温時にRebRに結合するRebR阻害因子の探索と機能解析、(1-2) RebR阻害因子の発現解析、(1-3)RebRによる発現促進における2OGの機能解析、(1-5)宿主細胞内2OG濃度測定技術の検討を掲げていたが、(1-1)(1-2)(1-3)は当初の仮説が否定され、新たな仮説を掲げそれが証明された。また、(1-5)はまだ具体的な成果は得られていないが、技術的困難の克服を目指している。[課題2]は課題1で新たな仮説の浮上や新規制御因子の同定等により研究が急展開したため、あえて次年度へ繰り越すこととした。以上により、おおむね順調であると自己評価している。マメ科植物セスバニアの根粒菌は巨大構造体R-

bodyの生産に関与するrebオペロンを持つ。rebオペロンが恒常的に高発現する変異株が宿主細胞に感染すると、R-bodyにより宿主細胞は殺傷される。rebオペロン発現の直接的抑制因子として転写因子PraRを、間接的抑制因子として転写因子AZC_3265とLonプロテアーゼが判明している。rebオペロンの発現は、低温かつ2-オキソグルタル酸(2OG)濃度が高い条件下で誘導される。2OGの作用機序は判明しているが、温度の作用機序は不明である。また、R-body生産が宿主の細胞死を引き起こす直接的原因も不明である。本研究では、[課題1]rebオペロンの発現制御機構の全容解明、[課題2]R-bodyによる宿主殺傷機構の全容解明を目的とし、以下のような成果を得た。[課題1]高温・低温におけるrebオペロンの発現パターンと類似もしくは相反した発現パターンを示す遺伝子の同定を試みた結果、アンピシリン耐性遺伝子ampCがrebオペロンと相反して発現することが判明した。ampCの発現は転写因子AmpRによって制御されており、praR ampR二重破壊株を作製し、温度別にrebオペロンの発現量をpraR破壊株と比較したところ、praR破壊株では37°Cから38°Cに上がると急激に発現量が低下するが、praR ampR二重破壊株ではpraR破壊株よりも高い発現量を示すことが判明した。このことから,AmpRは高温時にrebオペロンの発現を抑制に関わる転写因子であることが示唆された。また、結果からAmpRが温度依存的にampCの発現、及びアンピシリン耐性を制御していることも明らかになった[課題2]rebオペロン高発現株を基にした変異株群からの正常共生株のスクリーニングは進行中である。しかし、依然として、重要と判断される遺伝子の同定には至っていない。[課題1]に関して、本年度は「温度によるrebオペロンの発現を制御する新規因子の探索およびその機能解析」を重要課題として展開した。本年度の研究により、rebオペロンの発現とアンピシリン耐性遺伝子の発現が転写因子AmpRを介して温度依存的に制御されていることが明らかになった。[課題2]に関しては、重要な手がかりとなる遺伝子の同定には至っていない。課題間の進捗に差が生じてはいるが、[課題1]で新たな発見があったことから、おおむね順調であると自己判断している。マメ科植物セスバニアの根粒菌は巨大構造体R-bodyの生産に関与するrebオペロンを持つ。rebオペロンの発現は、低温かつ2-オキソグルタル酸濃度が高い条件下で誘導される。本研究では、[課題1]rebオペロンの発現制御機構の全容解明、[課題2]R-bodyによる宿主殺傷機構の全容解明を目的とし、以下のように研究を進めた。[課題1]高温時におけるrebオペロンの発現抑制には、ベータガラクトシダーゼ遺伝子の転写促進因子AmpRが関与していることがこれまでに明らかになっている。
結び目および絡み目の有限デーン手術の研究

デーン手術とは、主に、3次元球面内の結び目または絡み目を用いて、3次元多様体を生成する方法である。任意の向き付け可能閉3次元多様体は3次元球面内の絡み目のデーン手術で得られることが知られている。結び目は、トーラス結び目、サテライト結び目、双曲結び目の3種類に分類されることが知られている。トーラス結び目とサテライト結び目のデーン手術はある程度特徴付けが終わっており、双曲結び目の研究が中心課題となる。サーストンの研究により、双曲絡み目のデーン手術で双曲多様体以外が得られる場合(例外手術と言う)は、非常に限られることが知られている。特に、双曲結び目の場合は、各結び目に対しその数は有限になるため、その全てを数え上げることが問題となる。現在、モンテシーノス結び目に付いて、その完全な理解を目指し研究を続けている。モンテシーノス結び目の例外的デーン手術のうち、可約な多様体が得られる場合は既に知られていて、さらに最近本質的トーラスが得られる場合の分類がされたので、それ以外の場合である有限な基本群を持つ多様体が得られる場合と、ザイフェルト多様体が得られる場合について研究を行った。特に、有限な基本群をもつ多様体が得られる場合の完全な分類を目標として研究を行ってきた。具体的には、そのような例外デーン手術を持つ可能性がある結び目の系列は限られているのことが知られているので、それらについて研究を行い、その一部について結果を得た。用いた方法は、結び目の補空間の基本群のSL(2,C)への表現を用いるものである。しかし、その研究はまだ途中段階であり、その完全な理解は今後の課題となる。また、その研究過程において、モンテシーノス結び目の外部空間の本質的曲面と、その基本群のSL(2,C)への表現との関係に関する結果を得た。この科学研究費補助金を得て、埼玉大学において「埼玉大学木曜セミナー」を開催することが出来、多くの方に講演を頂いた。結び目の有限デーン手術やザイフェルト多様体を生成する手術をもつ結び目の具体例に対し、本質的曲面の境界スロープとの関係を求めた。それらの例に付いては、予想通り、有限デーン手術やザイフェルト多様体を生成する手術のスロープは、境界スロープの間に見つかることを確認できた。有限デーン手術に関する研究は、結び目が含まれる多様体はある程度一般的な多様体を考える場合が多い。しかし、結び目が3次元球面に含まれる場合は、一般の場合より有限デーン手術が起こりづらく、それを示すような予想もいくつか挙げられている。例えば、3次元球面内の結び目が有限デーン手術を持てば、それはファイバー結び目であるという予想や、さらに、そのデーン手術係数は整数であるという予想である。その為に、3次元球面内の結び目に特徴的な性質を求める必要がある。そこで、結び目が3次元球面の良い単体分割の辺によって構成されている場合の特徴付けを行った。この研究の内容は次の通りである。まず、3次元球面に構成可能と言われる単体分割を取る。そして、結び目がその辺で構成され、その本数をeとする。さらに、その結び目の橋指数をbとおく。このとき、e【greater than or similar】2bが成立する。証明の方法は次の通り。3次元球面の単体分割が構成可能であるとき、それを構成可能という性質を保ちながら、3次元球面をいくつかの3次元球体に分割することが出来る。その際に、結び目はタングルに分割されるが、タングルに橋指数を定義し、その変化を詳細に調べたというものである。

この研究の発展として、デーン手術との関連付けを研究中である。結び目及び絡み目のデーン手術の研究を行った。双曲絡み目のデーン手術で双曲多様体以外が得られる場合は、非常に限られることが知られている。結び目の場合はその数は有限になるため、その全てを数え上げることが問題となる。現在、Montesinos結び目に付いて、その完全な理解を目指し研究を続けている。それは、例外手術をもつことが知られている多くの結び目がMontesinos結び目だからである。Montesinos結び目の例外的デーン手術のうち、可約な多様体が得られる場合は既に知られていて、さらに最近本質的トーラスが得られる場合の分類がされたので、それ以外の場合である有限な基本群を持つ多様体が得られる場合と、ザイフェルト多様体が得られる場合について研究している。特に、有限な基本群をもつ多様体が得られる場合の完全な分類を目標としている。そのような例外デーン手術を持つ可能性がある結び目の系列は限られているのことが知られている。それらについて研究を行っている。用いた方法は、結び目の補空間の基本群のSL(2,C)への表現を用いるものである。この研究が完成すると、非常に大きなクラスの結び目に関しての例外的デーン手術の分類が終わることになる。絡み目の場合には、その特徴付けの方法自体が難しい。今回の研究では、特に、デーン手術によって3次元球面に帰ってくる場合について、その手術スロープの制限等についての研究を行ってきた。そこで用いた手法は、絡み目の外部空間内の2枚の曲面の交わりを考察する手法である。結び目の外部空間の本質的曲面を得る方法として、Culler-Shalenによって導入された以下の理論がある。結び目の外部空間の基本群のSL(2,C)への表現の指標全体のなす空間は代数的集合となることが知られている。その特異点を解消する際に付け加える点を、ideal pointという。Culler-Shalenは、そのようなideal pointから結び目の外部空間に本質的曲面を構成する方法を確立した。そこで、「本質的曲面は必ずそのような構成法で得られるか」、という問題が考えられる。この問題に関しては、非双曲的多様体では昔からそのような構成法で得られない例は知られていた。また、双曲的多様体の中の境界が無い本質的曲面に関しても、そのような構成法で得られない例は知られていた。そこで、「双曲多様体の中の境界がある本質的曲面でそのような例はあるか」ということが本質的な問題となる。この問題に関して、2005年にTillmanらが、双曲的結び目でその外部空間に本質的閉曲面を持つものに関してその様な例を発見した。我々は今回、双曲的結び目でその外部空間に本質的閉曲面を持たないものについて、そのような例を発見した。これはこれまでその様なものは存在しないのではないかと予想されていたもので、この分野に本質的に新しい視点を与えるものである。この研究により、Montesinos結び目の外部空間の本質的曲面とideal pointとの関係が明らかになり、それを用いて、双曲的Montesinos結び目の例外的デーン手術の分類の研究を進めている。
日本人特異的遺伝子多型と、気管支喘息の病態についての研究

気管支喘息患者,非喘息対照ボランティアをエントリーした。喘息患者は新患が望ましく,これまで抗ロイコトリエン療法を受けていない患者で、ステロイド剤の投与を受けていないものとした。対照ボランティアは,呼吸器疾患を有していても良いが,アレルギー疾患,アトピー素因等の背景を有さないものとした。両群の被験者より,DNA抽出及び血清IgE・末梢好酸球数測定用の血液約20mlの採取を行った。スパイロメトリーを使用して一秒率など肺機能データの測定を行い,気道過敏性素因検査としてメサコリン吸入試験を施行する。また,アトピー素因の検索のため各種抗原に対する皮内反応を施行する。アスピリン喘息の既往がある患者には,スルピリン吸入試験を行ってアスピリン不耐性を評価した。DNAの抽出および,アトピー素因検出のための皮内反応はキットを用いて行い,血清IgE・末梢好酸球数の測定は臨床検査室で行う。肺機能検査・メサコリン吸入試験は,肺機能検査室にて施行した。採取された被験者のDNAを用い,これまで筆者らのグループが発表してきたRFLP法によるロイコトリエンC4合成酵素の遺伝子多型解析を行った。ここでは,DNA抽出キット,PCRサーマルサイクラー,TAQポリメラーゼなどのPCR試薬,電気泳動槽,制限酵素(3種類),紫外線照射器,写真撮影機,泳動用ゲル,ガラス器具などを使用した。平成14年度の実験結果では、従来の結果とは異なる人種差の問題が浮き彫りになっている。以上による研究成果は、第26回国際内科学会議(平成14年5月26日30日)にて発表予定した。また、その後のデータは、現在検討中のデータと合わせて、論文発表する見込みになっている。平成13年度の実験結果では、従来の結果とは異なる人種差の問題が浮き彫りになっている。以上による平成13年度の研究成果は、第26回国際内科学会議(平成14年5月26日30日)にて発表予定である。また、現在検討中のデータと合わせて、論文発表する見込みになっている。