hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
補完代替医療におけるエネルギー療法「レイキ」のがん患者への活用モデルの構築

1.「がん患者へのレイキ活用に関する文献検討」:国内文献レビュー(杉山智江,2016)に続き、「がん患者へのレイキ活用に関する海外文献における研究動向」:国外文献レビュー(テイラー栄子,2018)について学会で発表した。Key wordsは「Reiki」「Cancer」とし2018年4月に電子検索した結果、Pub Med (20171961)357件、Cochrane Register of Controlled Traials(All years)1件,EBSCO host(20172001)17件であった。abstractまたは本文からReikiとCancerに関連しない研究や重複文献等を除外し20件をレビュー対象とし、文献検討4件を除く16件の内訳は、アメリカ7件、イタリア2件、ブラジル1件、トルコ1件、記載なし5件であった。1994年にレイキに関する最初の症例報告が1件、19992003年1件,20042008年2件,2009年2013年3件,2014年2018年9件であった。病院やクリニックでの研究が12件、評価尺度はVAS、DT、GAD-7、GHQ-9、POMSなどが多く用いられていた。レイキの施術者については施術者のレベル、受講したトレーニングの形式,経験年数,複数で施術する場合の方法、手技、研究に対する協力体制など記載されている論文は少なかった。今回のレビューでは、レイキの効果について明らかにされていなかった。その要因の一つとして、レイキ施術者の質や、不適切な環境が研究結果に影響を及ぼす可能性があることが示唆された。これらの要因を整備することがレイキの効果を明らかにする一助になると考える。2.レイキヒーリングによる癒しの効果を測定する客観的な指標として、文献から尿中オキシトシン(非侵襲的検査)について検討している。1.「がん患者へのレイキの活用の効果」に関する文献レビュー(1)国内文献レビュー(2)国外文献レビューについて学会で発表した内容の論文投稿準備中である。(3)著書「靈氣療法」「医療革命」等によるエネルギー療法の背景の情報を得る。特に「Energy Medicine:The Scientific Basis 2015」はエネルギー療法の効果に関する実験結果(図表)が多く掲載、エネルギーという可視化が難しい領域に関する研究成果の進展につながる情報を得る。2.研究協力者への連絡・調整(1)「健康な人」の調査協力への内諾を得た。(2)「がん患者(治療中)」の選定及び紹介を医師に依頼は、「健康ない人」を先行するため保留中。(3)レイキを施術する専門セラピスト2名が期限延長のため辞退の為、再度、選定(面接・施術実技)し協力及び承諾を得る予定。専門セラピストも本研究の対象者として施術中の血流量や施術前後の質問紙調査の協力を依頼する予定。4.測定用具の検討(1)耳朶へのクリップ式JMS血流量計にて、施術中の脳への血流量を測定する予定。医療機器として認定、非侵襲的、リースが可能。(2)副交感神経(ストレス)に関与する客観的評価の測定用具として唾液アミラーゼの測定値の信頼性・妥当性を検討中。(3)ヒーリング(癒し)の効果として、尿中オキシトシン(非侵襲)の測定について検討中。5.研究代表者の役割遂行(1)研究計画書に基づき倫理審査申請、調査協力依頼書や質問紙、承諾書等の作成。(2)調査協力者への依頼(3)平成28-平成30年度の報告書を作成。(3)適宜会議開催。1.早急に倫理審査を申請して、対象者となる「健康な人」「がん患者」「セラピスト」への安全と倫理的配慮のもとに、研究を実施する。国外文献レビューから研究方法や研究スタイルの検討を行い客観的・主観的評価方法を選択することで「レイキ」の効果と安全性を保持できるよう留意する。また「レイキ」の効果と安全性に関する結果を提示することで「レイキのがん患者への活用」が実現できるよう臨床研究に着手できるよう準備する。2.国内外の「がん患者へのレイキの活用について」文献レビューを継続する。(1)国内文献での「レイキ」の活用他に関する、文献検討を継続する。(2)国外文献レビューを継続する。今回のレビューでは、Reikiの施術者の質が異なっていることや,施術をする環境が適切ではないことが明らかになり,これらの環境要因が研究結果に影響を及ぼす可能性があることが示唆されたので本研究に取り入れたい。3.著書による「代替補完医療」や「レイキ」「エネルギー療法」の歴史的背景やレイキ以外のエネルギー療法への理解を深める。4.研究方法について検討(1)レイキヒーリングの発展系であるカルナレイキ&reg;から本研究でのレイキヒーリングの方法を検討する。(2)「レイキ」の効果に関する測定用具の検討を継続する。研究開始後は、早期に中間結果をまとめて測定用具の信頼性と妥当性を適宜検討する。(3)新たに研究協力者となる専門セラピストの選定が必要となった。新たなセラピストと協同して「レイキ」施術の手順や実施場所等を相談し適宜協力を得る。1.国内外の文献レビューから、がん患者への「レイキ」施術の実態と効果を明らかにすることを目的として、平成28年度は「過去20年間の国内文献からみた補完代替医療におけるレイキの位置づけがん患者への活用を目指して」のまとめを学会で発表した。

(1)■医学中央雑誌Web版(Ver.5)■Google scholarにより検索期間1996年2016年(20年間)、キーワード「レイキ」「補完代替医療」「エネルギー療法」「エネルギーヒーリング」、原著論文または会議録を除く350件が検索された。このうち論文のテーマや要旨、本文から「レイキ」に関する記述があったのは36件(2000年2016年)であった。36文献の内訳は「レイキを中心に記述が5件」「レイキの説明と記述が14件」「レイキのキーワードのみ記載が17件」であった。今回「レイキのがん患者への活用」に関する国内文献の報告は見当たらなかった。医療(臨床での活用・効果)に関する記述は10件あったが、そのほとんどが国外文献の引用であった。(2)米国、英国、ドイツ等のがんセンターや補完代替療法センターでレイキを含む代替補完医療が活用(飯野2008)されており、全米各地の病院で看護師達が日常的にレイキ等のヒーリングを行っている(ラリー2013)、イギリスの補完療法提供施設(LJMC)では、がん治療中の患者に「補完療法選択のためのガイドライン」の中で「レイキ」に該当するチェック項目では不安、うつ(軽度)、疲労感、極度の倦怠感、脱力感、極度の疼痛(例えば骨痛など)不眠、頭痛、吐き気等がある(ジェニファー2007)。このように、がん治療中においてもがん患者自身が、体調や症状に合う補完代替医療を積極的に選択することで、症状緩和に取り組むことが可能であり補完代替医療の一つとして「レイキ」の活用は、意義深いことが文献から示唆されている。1.がん患者への「レイキ」施術の実態と効果を明らかにすることを目的として国内外の文献レビューを実施している。(1)学会で発表した国内文献レビューのまとめは、論文投稿の準備中である。(2)国外文献レビューは「レイキのがん患者への活用の効果」を中心に文献を選定し、システマティックレビューも含めて現在文献検討中である。2.がん専門病院のがん専門医師を対象に、補完代替医療の活用への意識と実態を明らかにすることを目的とし調査研究を実施する予定であったが実施できていない。その理由として「がん患者へのレイキの効果」に関する研究を優先に進めたいため。3.研究協力者への連絡・調整(1)「レイキ」の施術が可能な調査対象者となる「がん患者(治療中)」の選定及び紹介を医師に依頼する。⇒未だ依頼できていない。(2)がん患者に施術が可能な専門セラピストを選定(面接・施術実技)する。⇒「レイキヒーリング」施術の実際を確認し、本研究への協力依頼のための会議を開催した。現在、2名の専門セラピストの協力及び承諾を得ている。また、対象者へ「レイキ」を施術する前後に専門セラピストからもアンケート調査の協力が得られるよう質問紙や「レイキ」の施術方法を検討中である。4.研究代表者の役割遂行(1)研究計画書に基づき倫理審査申請、調査協力依頼書や質問紙、承諾書等の作成については、作成途中である。(2)調査協力者への依頼(海外の補完代替医療の現状把握及び翻訳、専門セラピストによるレイキ施術手順、データ入力等)や事務手続等の連絡調整を適宜する。(3)平成28年度の報告書を作成した。
眼光学系の波面収差および散乱が視機能に与える影響の検討

Quality of visionおよび眼の光学的要素の変化に関して種々の研究実績を上げ,報告を行った.まず波面収差の年齢変化を明らかにするために,正常人眼において角膜および眼球全体の波面収差を測定した.その結果,正常人眼においては年齢に伴って,角膜のコマ収差が増大すること,水晶体の球面収差の増大によって眼球全体の球面収差が増大することを見いだした.次に,屈折矯正手術LASIKによる眼球収差の変化量と,コントラスト感度の変化量について検討した.手術によって眼球の収差は増大すること,その変化量と相関してコントラスト感度が低下することを初めて明らかにした.水晶体の収差変化については,水晶体の散乱測定と収差解析により白内障患者の視機能を推定することができるようになる可能性があることを報告した.角膜の不正乱視の定量化については多数の発表を行ったが,代表論文として,角膜形状解析データをフーリエ解析することにより球面成分,円柱成分,非対称成分,高次不正乱視成分を分離定量する方法を確立したものを挙げる.さらに,エキシマレーザー屈折矯正手術としてPRKとASIKを比較し,角膜に対する影響および視機能を評価した.また,LASIK後の患者において,瞳孔径と高次波面収差,コントラスト感度の関係を検討し,瞳孔径大きな眼では球面収差がコントラスト感度に大きく影響を与え,瞳孔径が小さな眼ではコマ収差がコントラスト感度に主に影響することを見いだした.光学部径6mmのシングルピースアクリソフとスリーピースアクリソフの臨床成績を比較し,光学的にも両者に差がないことを報告した.正常眼においても眼球の高次波面収差とコントラスト感度が相関することを見いだし,報告したオルソケラトロジー患者における角膜の光学特性の変化について定量的に解析し,またオルソケラトロジーにおける高次波面収差の変化について解析して報告した.Quality of visionおよび眼の光学的要素の変化に関して種々の研究実績を上げ,報告を行った.まず波面収差の年齢変化を明らかにするために,正常人眼において角膜および眼球全体の波面収差を測定した.その結果,正常人眼においては年齢に伴って,角膜のコマ収差が増大すること,水晶体の球面収差の増大によって眼球全体の球面収差が増大することを見いだした.次に,屈折矯正手術LASIKによる眼球収差の変化量と,コントラスト感度の変化量について検討した.手術によって眼球の収差は増大すること,その変化量と相関してコントラスト感度が低下することを初めて明らかにした.水晶体の収差変化については,水晶体の散乱測定と収差解析により白内障患者の視機能を推定することができるようになる可能性があることを報告した.角膜の不正乱視の定量化については多数の発表を行ったが,代表論文として,角膜形状解析データをフーリエ解析することにより球面成分,円柱成分,非対称成分,高次不正乱視成分を分離定量する方法を確立したものを挙げる.さらに,エキシマレーザー屈折矯正手術としてPRKとASIKを比較し,角膜に対する影響および視機能を評価した.また,LASIK後の患者において,瞳孔径と高次波面収差,コントラスト感度の関係を検討し,瞳孔径大きな眼では球面収差がコントラスト感度に大きく影響を与え,瞳孔径が小さな眼ではコマ収差がコントラスト感度に主に影響することを見いだした.光学部径6mmのシングルピースアクリソフとスリーピースアクリソフの臨床成績を比較し,光学的にも両者に差がないことを報告した.正常眼においても眼球の高次波面収差とコントラスト感度が相関することを見いだし,報告したオルソケラトロジー患者における角膜の光学特性の変化について定量的に解析し,またオルソケラトロジーにおける高次波面収差の変化について解析して報告した.Quality of visionについて種々の研究実績を上げ,報告を行った.まず波面収差の年齢変化を明らかにするために,正常人眼において角膜および眼球全体の波面収差を測定した(Am J Ophthalmol 2004;137:988-92).その結果,正常人眼においては年齢に伴って,角膜のコマ収差が増大するために眼球全体のコマ収差が増大すること,水晶体の球面収差の増大によって眼球全体の球面収差が増大することを見いだした.次に,屈折矯正手術laser in situ keratomileusisによる眼球収差の変化量と,コントラスト感度の変化量について検討した(Invest Ophthalmol Vis Sci 2004;45:3986-9).手術によって眼球の収差は増大すること,その変化量と相関してコントラスト感度が低下することを初めて明らかにした.水晶体の収差変化については,核白内障によって三重視が生じる症例があること(Am J Ophthalmol 2004;137:361-3),水晶体の散乱測定と収差解析により白内障患者の視機能を推定することができるようになる可能性があること(J Cataract Refract Surg 2004;30:1198-208)を報告した.散乱の測定に関しては,Scheimpflug原理に基づく後嚢散乱測定について検討し,その方法の利点および限界について報告した(Am J Ophthalmol 2004;137:732-5).角膜の不正乱視の定量化については多数の発表を行ったが,代表論文として,角膜形状解析データをフーリエ解析することにより球面成分,円柱成分,非対称成分,高次不正乱視成分を分離定量する方法を確立したものを挙げる(Ophthalmology 2004;111:752-7).正常人眼でフーリエ

各成分の正常域を設定し,続いて各種疾患および術後眼におけるフーリエ成分変化について報告した.眼の光学的要素の変化に重点を置きながら,種々の疾患および病態における視機能を,視覚の質(quality of vision)の観点から検討した.まず,屈折矯正手術(LASIK)後の患者において,瞳孔径と高次波面収差,コントラスト感度の関係を検討し,瞳孔径大きな眼では球面収差がコントラスト感度に大きく影響を与え,瞳孔径が小さな眼ではコマ収差がコントラスト感度に主に影響することを見いだした(IOVS 2006;47:1334-1338).光学部径6mmのシングルピースアクリソフとスリーピースアクリソフの臨床成績を比較し,光学的にも両者に差がないことを報告した(Ophthalmology 2006;113:585-590).LASIK術前後で視神経乳頭と視神経繊維厚を測定し,術後一年でも両パラメータに変化がないことを明らかにした(J Refract Surg 2006;22:372-375).Hartmann-Shack像を光学的に解析することにより,水晶体の散乱を定量できることを示した(Jpn J Ophthalmol 2006;50:323-333).正常眼においても眼球の高次波面収差とコントラスト感度が相関することを見いだし,報告した(Ophthalmology 2006;113:1807-1812).角膜の前面だけでなく,後面の情報を考慮に入れて円錐角膜眼を検出する方法を開発した(Jpn J Ophthalmol 2006;50:409-416).オルソケラトロジー患者における角膜の光学特性の変化について定量的に解析し,報告した(Cornea 2006;25:S59-63).次報では,オルソケラトロジーにおける高次波面収差の変化について解析して報告した.(IOVS 2007;48:550-556).
慢性関節リウマチの細胞回転制御遺伝子誘導療法の実用化に向けた検討

関節リウマチ(RA)における滑膜増殖を制御するために、細胞周期を負に制御するサイタリン依存性キナゼインヒビター(CDKI)に着目し、P161NK4a, P21Cip1をアデノウイルスベクターを用いて滑膜細胞に遺伝子導入すると、in vitroにおける滑膜増殖を抑制できるばかりか、これらの遺伝子を関節内に導入することにより、RAの動物モデルであるアジュバント関節炎及びコラーゲン関節炎の発症を阻止することができることを明らかにした(Nature Medicine 5 : 760,1999)。これらの動物モデルでは、滑膜増殖を阻止できるのみならず、炎症性サイトカイン発現も強力に抑制されることから、今回の研究ではこれら遺伝子導入による遺伝子プロファイルの変化をDNAマクロアレイを用いて解析を行った。以上より、P161NK4a遺伝子導入により、細胞周期関連遺伝子発現の増強とサイトカイン関連遺伝子、接着分子及びタンパク分解酵素関連遺伝子発現の減少などの種々の変化がみられたが、これらの遺伝子変化がp161NK4aを用いた遺伝子治療の有効性に関与していることが考えられる。今後、アデノウイルスベクターを用いた遺伝子療法の実用化にあたっては、アデノウイルスのarthritogenicityを減少させ、感染効率を向上させるなどの工夫が必要と思われ、現在検討中である。8週令のDBA/1JマウスにII型コラーゲンとCFAで免疫することにより関節炎を発症させる系を用い、サイクリン依存性キナーゼインヒビター(CDKI)遺伝子p16INK4aないしp21Cip1を持つ組換えアデノウイルスの関節内投与により遺伝子治療を行った。その結果、関節腫脹は抑制され、組織学的にも滑膜増殖や単核球浸潤は抑制され、骨・関節破壊も軽減した。さらに、関節炎発症後に治療を開始した場合でも有意の治療効果が得られた。また、遺伝子治療により、炎症性サイトカインの発現がメッセージ、蛋白レベルとも著明に抑制されていた。なお、これらの効果にp16INK4aとp21Cip1の間で有為な差を認めなかった。すでに我々はp16INK4aを用いた遺伝子治療の有効性をラットアジュバント関節炎の系で報告しているが(Nature Medicine 5:760,1999)、マウスコラーゲン関節炎においては関節特異的なp21Cip1誘導も有効な治療法となりうることが示された。
対流圏水蒸気トモグラィーとそれに基づくGPS測位の高精度化

平成7年における信楽でのGPS稠密観測および平成8年度のつくば市の気象研究所におけるGPS集中観測に続いて、平成9年度には7月22日から8月1日までつくば市においてGPS特別観測、10月20日から26日には名古屋大学構内において群列GPS観測を実施した。つくば市における特別観測は、対流圏における水蒸気分布を中心課題とした総合観測のための予備観測として位置づけ、気象研究所屋上で各機関所有の水蒸気ラジオメータの相互比較を目的とした連続観測を行った。名古屋大学における観測では、とくに降雨時を対象として、水蒸気ラジオメータ観測および地表気象観測を平行して行った。宇治市、和歌山県串本町、静岡県伊東市などにおけるGPSと水蒸気ラジオメータとの平行観測の結果から、方位による水蒸気不均質分布および日周変化などを見出すとともに、わが国の気象条件に最適なマッピング関数を導いた。これらの集中観測、特別観測に関する情報交換、予備解析結果の検討、今後の研究推進計画の策定などを目的として、平成9年11月26および27の両日、宇治市の京都大学訪災研究所において「第3回GPS気象学ワークショップ」を開催した。42編の研究発表がなされたが、とくに前述のつくば市における特別観測の予備的解析結果については熱心な討議がなされ、平成10年度以降の水蒸気分布のトモグラフィー研究計画が検討された。本研究の実施によって、それまで学際的に組織化はほとんどなされていなかったわが国の研究者が「GPS気象学」のもとに結集して、トモグラフィーを含めわが国独自の「GPS気象学」を発展させることにつながったが、この観点からもまさに時機を得た総合研究であったと考えられる。イ.第1回「GPS気象学ワークショップ」の開催平成7年7月25日に気象庁で,対流圏水蒸気分布を中心課題として,GPS測位と数値予報の観点からわが国におけるこれからのGPS気象学の進め方について討論を行った。GPSによる電波伝播遅延の観測は,大気中の水蒸気分布に関する詳細な情報をもたらし,これは数値予報における水蒸気場の解析に情報を提供してその予報精度を向上させ,これはまた逆にGPS測位の高精度化につながる可能性が高く,強力に研究を推進させるべきであるとの結論に達した。2.GPS集中観測の実施平成7年11月14日から16日まで,滋賀県の信楽MU観測所を中心としてGPS集中観測を実施した。これは平成8年度に予定している高温多湿期における本格観測の予備的観測であり,空間的には100m,時間的には1秒の分解能を目標として行ったものである。GPS観測点は24点を約5kmの範囲内に集中させ、2秒サンプリングで1日に4時間×2セッションの観測を3日間実施した。MUレーダ,水蒸気ラジオメータおよびラジオゾンデの観測を並行して実施された。解析は現在進行中である。シンポジウム「GPS気象学」の開催平成8年3月29日に大阪大学において,GPSによってもたらされる対流圏中の水蒸気に関する情報が地球科学の分野で利用される可能性について,本研究分担者を中心に,気象,地殻変動,陸水,河川情報などの研究者からの講演とそれに基づく討論を行なった。GPS気象学ワークショップ(第2回)の開催平成8年7月17日および18日に茨城県つくば市の国土地理院において第2回「GPS気象学ワークショップ」を開催した。GPSの気象学への応用,トモグラフィーによる水蒸気分布の推定,さらに,GPS測位における水蒸気遅延誤差の補正に関する最近の研究の進展,成果並びに今後の研究方針について発表を行い,それに基づいて議論を進めた。GPS気象学の現状,水蒸気の動態学,宇宙測地に及ぼす大気海洋の影響として,各6件の発表と討論を行い,続いて7名から問題提起がなされ総合討論を行って結論をとりまとめた。その成果は「1996年度GPS合同シンポジウム」として印刷公表した。GPS集中観測の実施平成8年7月16日から22日まで,茨城県つくば市の気象研究所構内を中心としてGPS集中観測を実施した。

18台のGPS受信機を100200m間隔で配置し連続観測を行った。北西-南東方向に6地点から成る測線を並行に3列形成するよう格子上に配置した。このほか,地表高200mの気象観測搭においても2日間の観測を行った。この期間中,水蒸気ラジオメータによる観測,ラジオゾンデによる観測,マイクロ波放射計による観測,ビデオカメラによる上空観測も並行しておこなった。これらの観測データの解析は現在進行中である。対流圏における水蒸気分布に関する研究を中心課題においた「GPS気象学」の予備的な特別観測が平成9年7月22日から8月1日まで、つくば市において実施された。これに際して水蒸気ラジオメーターの相互比較を目的として気象研究所屋上において連続観測を行った。さらに、平成9年10月20日から1週間、名古屋大学構内において、とくに降雨時を対象として群列GPS観測と水蒸気ラジオメーター観測および地表気象観測を実施した。平成9年11月26日および27日には、京都府宇治市において「GPS気象学ワークショップ」を開催した。両日で42編に及ぶ研究発表がなされたが、とくに初日の第1セッションでは前述のつくば市における特別観測に関する解析結果が紹介された。熱心な討論が展開され、大気中の水蒸気分布に関するトモグラフィー研究を中心とする今後の研究方針が取りまとめられた。本基盤研究が当初目的としたトモグラフィーによる対流圏水蒸気分布の決定は、厳密にいえば研究はまだその緒に就いたばかりということになる。しかしながら、3年間にわたって実施してきた本研究が果たした役割と成果は、わが国内はもとより米国を中心とする国際的な観点からも極めて大きいと評価できる。本基盤研究は平成7年に開始したが、当時まだ学際的な組織化がほとんどなされていなかったわが国の関連研究者が「GPS気象学」のもとに集結してわが国独自の「GPS気象学」を発展させていく過程において本研究はその中心な役割を果たしてきた。我が国における今日の「GPS気象学」は本基盤研究によって成長することができ、まさに時機を得た総合的研究であったと考えられる。
グラフ理論を応用した脳内連結解析による認知症性疾患の超早期診断に関する研究

アルツハイマー病(AD)は最も一般的な進行性変性認知症である。ADは、細胞外アミロイドβ(Aβ)および細胞内神経原線維変化(NFT)の異常な蓄積を特徴とし、これはシナプス破壊およびその後の神経細胞死に関連する。18F-THK5351はタウ病理とMAO-B陽性星状神経膠症の組み合わせを反映しており、脳内の神経炎症を検出するための有望なバイオマーカと考えられている。健忘性の軽度認知障害5人と早期AD患者13人の計18人をADスペクトル患者群とした。これらの患者は11C-PIB PET画像の視覚的評価によって陽性であった。患者群は70.3±8.5歳(平均±標準偏差)であり、MMSEスコアは22.6±4.1であり、CDRは0.5および1.0である。対照として、正常な認知機能を有する35人の健康な日本人(Cognitively Normal; CN群)を募集した。年齢は66.4±8.6歳であり、平均MMSEスコアは29.3±1.0、CDRは0であった。MRIによる拡散テンソル画像による構造的結合性は大脳全体のタウ沈着と相関し、CN群では脳梁、下前頭後頭束、帯状回、皮質脊髄路、内側毛帯、および上小脳脚/中小脳脚の結合性の有意の増加を示した。ADスペクトル群では、下前頭後頭束、皮質脊髄路、および中小脳脚の結合性の有意の低下を示した。拡散MRIコネクトメトリーは、大脳全体においてタウ沈着の増加を伴うアミロイド陰性CN群において有意に増加した結合性を検出したが、アミロイド陽性ADスペクトル群においては減少した結合性として検出された。低タウ沈着は、早期のニューロン損傷または正常な加齢に伴う慢性炎症に対する代償性反応を誘導するように思われるが、アミロイドおよび高タウの共存は、減少した結合性をもたらす代償的効果を上回ると思われる。今回はMRIによる拡散テンソル画像の中で構造的結合性を解析する目的で拡散MRIコネクトメトリーという手法を用いた。この方法は、従来の拡散テンソル画像の解析で欠点といわれていた線維が交叉する部位でも結合の方向性を評価することができる。大脳全体においてタウ沈着の増加を伴うアミロイド陰性CN群において有意に増加した結合性を検出したが、アミロイド陽性ADスペクトル群においては減少した結合性として検出された。低タウ沈着は、早期のニューロン損傷または正常な加齢に伴う慢性炎症に対する代償性反応を誘導するように思われるが、アミロイドおよび高タウの共存は、減少した結合性をもたらす代償的効果を上回り、結合性を低下させることが判明した。解析にはMatlab上で作動するDSI studioを用いた。T1強調画像を用いたネットワーク解析に関しては、Graph Analysis Toolboxを用いるPC環境を整備した。T1強調画像を用いたネットワーク解析に関して、グループ解析のみならず、個々の被験者の構造ネットワークを評価可能な解析法を導入する。T1強調画像のネイティブスペース灰白質セグメンテーションから皮質内類似性に基づいてネットワーク情報を抽出する。節点は脳領域の小さな関心領域(3×3×3ボクセル立方体として定義される)を表し、連結性はピアソンの相関で定量化されたGM密度値の類似性に基づく。次に、各ノードを45°の倍数でθ角度だけ回転させ、すべての軸にわたって反射させて、ターゲットノードとの最大類似度を特定する。それらの相関値の有意性が無作為置換法に基づく多重検定のために補正されたp <0.05の被験者特異的閾値を超えたときに脳領域を接続することによってGM類似性マトリックスを構築する。得られたネットワークを2値化し、次の4つのローカルネットワーク指数を計算する:次数(ノードのエッジ数)、クラスタリング係数(隣接ノードの相互接続性のレベル)、特定経路長(2つのノード間の最短距離)、および媒介中心性(ノードを通る最短パスの割合)。ボクセルレベルで各被験者のローカルネットワーク測定値を比較するために、標準MNI空間のスライスされたGMに重ね合わせて対応する画像を作成する。

拡散MRIコネクトメトリーは、大脳全体においてタウ沈着の増加を伴うアミロイド陰性CN群において有意に増加した結合性を検出したが、アミロイド陽性ADスペクトル群においては減少した結合性として検出された。低タウ沈着は、早期のニューロン損傷または正常な加齢に伴う慢性炎症に対する代償性反応を誘導するように思われるが、アミロイドおよび高タウの共存は、減少した結合性をもたらす代償的効果を上回ると思われる。今回はMRIによる拡散テンソル画像の中で構造的結合性を解析する目的で拡散MRIコネクトメトリーという手法を用いた。この方法は、従来の拡散テンソル画像の解析で欠点といわれていた線維が交叉する部位でも結合の方向性を評価することができる。大脳全体においてタウ沈着の増加を伴うアミロイド陰性CN群において有意に増加した結合性を検出したが、アミロイド陽性ADスペクトル群においては減少した結合性として検出された。低タウ沈着は、早期のニューロン損傷または正常な加齢に伴う慢性炎症に対する代償性反応を誘導するように思われるが、アミロイドおよび高タウの共存は、減少した結合性をもたらす代償的効果を上回り、結合性を低下させることが判明した。解析にはMatlab上で作動するDSI studioを用いた。T1強調画像を用いたネットワーク解析に関しては、Graph Analysis Toolboxを用いるPC環境を整備した。T1強調画像を用いたネットワーク解析に関して、グループ解析のみならず、個々の被験者の構造ネットワークを評価可能な解析法を導入する。T1強調画像のネイティブスペース灰白質セグメンテーションから皮質内類似性に基づいてネットワーク情報を抽出する。節点は脳領域の小さな関心領域(3×3×3ボクセル立方体として定義される)を表し、連結性はピアソンの相関で定量化されたGM密度値の類似性に基づく。次に、各ノードを45°の倍数でθ角度だけ回転させ、すべての軸にわたって反射させて、ターゲットノードとの最大類似度を特定する。それらの相関値の有意性が無作為置換法に基づく多重検定のために補正されたp <0.05の被験者特異的閾値を超えたときに脳領域を接続することによってGM類似性マトリックスを構築する。得られたネットワークを2値化し、次の4つのローカルネットワーク指数を計算する:次数(ノードのエッジ数)、クラスタリング係数(隣接ノードの相互接続性のレベル)、特定経路長(2つのノード間の最短距離)、および媒介中心性(ノードを通る最短パスの割合)。ボクセルレベルで各被験者のローカルネットワーク測定値を比較するために、標準MNI空間のスライスされたGMに重ね合わせて対応する画像を作成する。今年度はアミロイドPETで既に陰性か陽性が判定されている被験者にタウPETを行ったため、PETトレーサの合成費用が少なく抑えられた。また、フリーのソフトウェアを主に使用したため解析費用が抑えられた。次年度は、T1強調画像から個人脳の複数の構造ネットワークパラメータ画像を作成するためのソフトウェアおよびそのプログラム開発の費用が発生する。また、より多数例でのアミロイドPETとタウPETのトレーサ合成費用が発生する。
公民パートナーシップ組織の参加構造と政策スキームに関する日英比較研究

我が国では、少子・高齢化の進展、地域コミュニティの空洞化、行政によるサービス供給の限界といった中で、多様なセクターが協力しつつ、地域社会のサービス供給や課題の解決を図っていく必要が高まっている。一方、イギリスの現労働党による「第三の道」は、原型たるNPMから、市場経済や市民社会との相互作用によって最適な問題解決を図ろうとするモデルとして位置づけられ、地域戦略パートナーシップの設立、行政-NPOの協働枠組としてのコンパクトの策定等、パートナーシップ組織の活動および評価、NPOをパートナーシップ組織に参加させるためのしくみなど、きわめて斬新的、実験的な試みが行われている。そこで、、日英のパートナーシップスキームと参加構造を比較研究し、我が国のパートナーシップ政策へのインプリケーションを探った。そこでは、イギリスのアソシエーション型と日本のコミュニティ型といった地域アクターの違い、日本のインフォーマルな合意形成といった柔構造が見られる一方、コミュニティ・ガバナンスの制度化の遅れ、議員の役割の脆弱性、断片的な縦割りの事業展開、といった課題が明らかとなった。英国の地域パートナーシップ政策についてコベントリーを中心に調査を実施し、そのもとでのコミュニティ・ガバナンスの可能性と限界について考察し、連帯・熟議民主主義の発展に向けた地域パートナーシップの意義・役割を明らかにした。具体的には、地域戦略パートナーシップ、分野別のサブパートナーシップ、コミュニティエンパワメントネットワーク、近隣地区での環境改善活動等の組織に対するインタビュー調査を行うことにより、上記の点を分析した。また、英国の非営利団葡)全国協議会であるNCVOを訪問し、『同団体の役割について、調査した。さらに、他の類似団体に関する状況について、事業型の非営利団体のエグゼクティブ達の全国組織や、ボランティア団体や地方の非営利団体の全国協議会なども存在しており、同じく非営利団体の全国協議会という位置づけにありながら、その分野や立場が微妙に異なることが確認できた。さらに、国内調査として、宝塚市、豊中市、人代市を事例として、それぞれの地域の中でのパートナーシップ組織について、インタビュー調査及び現地調査を交えて、分析を行った。特に、熊本県八代市では、市民間の対話を媒介する「情報交換システム」の変化が、市民対話やこれに起因する市民活動や公民パートナーシップにどのように影響するのかについて、詳しく考察した。以上の分析をもとに、本研究から得られたインプリケーションと今後の研究課題を提示した。イギリスにおいて、官民のパートナーシップが進んでいると評価されるコベントリー市を調査対象として選定し、地域戦略パートナーシップ、地域協定(LAA)に対する同組織の役割、NPOの参加システムであるコミュニティエンパワメントネットワークについて、聞き取り調査を行った。さらに、NDC (New Deal for Community)地区を訪問し、関係者からの聞き取りを行い、パートナーシップスキームの構造と実際の運用状況を把握した。さらに、市内の衰退地域であるヒルフィールド地区等を訪問し、コミュニティ内の主要NPOを訪問するとともに、数年前から同市で始まっているコミュニティの諸活動を調整する近隣マネジメントのスキームについて、ヒアリングを行い、その実態と課題を把握した。また、同市で近年立ち上がっているワードフォーラム(地区フォーラム)に参加し、近隣レベルにおける住民参加の実態と議員の役割を把握した。さらに、市役所の都市計画部門を訪問し、市全体の都市計画とともに、シティセンターの活性化に関して官民協働の実態を把握、さらに、住宅開発に関して、地域戦略パートナーシップの住宅テーマグループや登録非営利家主の役割等の実態を把握した。一方、比較対象としての我が国における公民協働の実態を把握するために、岡山市における安心・安全ネットワークの状況を調査し、コミュニティレベルの官民のパートナーシップを地縁組織、NPO、行政との関係から把握した。さらに、情報化が進展する中で、八代市のコミュニティFMと地域SNSの実態を関係者からのインタビュー調査をもとに把握し、地域のパートナーシップの実態とその課題を明らかにした。以上により、日英のパートナーシップの構造を政治・行政制度、歴史・文化面、住民意識等をもとに、その比較を試み、一定の結論を導いた。
睾丸腫瘍患者における不妊関連因子および腫瘍マ-カ-としての抗精子抗体の臨床的研究

精巣腫瘍および性腺外胚細胞腫瘍46例について,血清抗精子抗体を測定した.症例の内訳は,精巣セミノ-マ17例,精巣非セミノ-マ26例,性腺外非セミノ-マ4例である.stage1 17例,stage2以上26例,治療前または腫瘍を有する時期に血清を採取したのは30例,治療後は17例であった.抗精子抗体の測定方法は,精子不動化試験(Isojima法)とEnzymeーLinked Immunosorbent Assay(ELISA法)を用いた.その結果,精子不動化試験では,精子不動化値は全例2以下であり,血清精子不動化抗体は陰性であった.一方ELISA却では,47例中12例25.5%で抗体価が1/32以上と陽性であった.陽性患者の内訳は,精巣セミノ-マ6例35.3%,精巣非セミノ-マ4例15.4%,性腺外非セミノ-マ2例であり,腫瘍の組織像や病期と陽性率の間には一定の傾向を認めなかった.腫瘍を有する症例での陽性率16.7%に対し,治癒後の症例では41.2%とむしろ陽性率が高い傾向を示した.治療経過と抗精子抗体の推移については,1例で治療中に陽性を示した抗体価が治療後に陰性化したが,治癒後3年以上経過するにもかかわらず抗体陽性の症例も認めた.これらの精巣腫瘍患者の妊孕力と血清抗精子抗体についても検討したが,抗体陽性で精液検査を施行した3例はすべて精液所見が正常,血清FSHは抗体陽性6例のうち3例で正常範囲であった.精巣腫瘍患者の治療後の妊孕力は,おもに化学療法などの治療内容に左右され,血清抗精子抗体(ELISA法)の有無には影響されていなかった.以上のように,精巣胚細胞腫瘍症例における血清抗精子抗体は,精子不動化試験では全例陰性,ELISA法では25.5%と高率に抗体陽性であったが,陽性例は腫瘍組織像,臨床病期,治療経過,治療後妊孕力などに一定の傾向を認めず,精巣胚細胞腫瘍の腫瘍マ-カ-としての役割は期待しがたいものと考えられた.精巣腫瘍および性腺外胚細胞腫瘍46例について,血清抗精子抗体を測定した.症例の内訳は,精巣セミノ-マ17例,精巣非セミノ-マ26例,性腺外非セミノ-マ4例である.stage1 17例,stage2以上26例,治療前または腫瘍を有する時期に血清を採取したのは30例,治療後は17例であった.抗精子抗体の測定方法は,精子不動化試験(Isojima法)とEnzymeーLinked Immunosorbent Assay(ELISA法)を用いた.その結果,精子不動化試験では,精子不動化値は全例2以下であり,血清精子不動化抗体は陰性であった.一方ELISA却では,47例中12例25.5%で抗体価が1/32以上と陽性であった.陽性患者の内訳は,精巣セミノ-マ6例35.3%,精巣非セミノ-マ4例15.4%,性腺外非セミノ-マ2例であり,腫瘍の組織像や病期と陽性率の間には一定の傾向を認めなかった.腫瘍を有する症例での陽性率16.7%に対し,治癒後の症例では41.2%とむしろ陽性率が高い傾向を示した.治療経過と抗精子抗体の推移については,1例で治療中に陽性を示した抗体価が治療後に陰性化したが,治癒後3年以上経過するにもかかわらず抗体陽性の症例も認めた.これらの精巣腫瘍患者の妊孕力と血清抗精子抗体についても検討したが,抗体陽性で精液検査を施行した3例はすべて精液所見が正常,血清FSHは抗体陽性6例のうち3例で正常範囲であった.精巣腫瘍患者の治療後の妊孕力は,おもに化学療法などの治療内容に左右され,血清抗精子抗体(ELISA法)の有無には影響されていなかった.以上のように,精巣胚細胞腫瘍症例における血清抗精子抗体は,精子不動化試験では全例陰性,ELISA法では25.5%と高率に抗体陽性であったが,陽性例は腫瘍組織像,臨床病期,治療経過,治療後妊孕力などに一定の傾向を認めず,精巣胚細胞腫瘍の腫瘍マ-カ-としての役割は期待しがたいものと考えられた.設備の購入を予定通り完了し、昭和63年度より睾丸腫瘍患者の長期生存例、新患、およびコントロールの血清を144検体採取保存してきた。この144検体の一部(41検体)に関して、抗精子抗体の測定を行ってきた。抗精子抗体の測定はEnzyme-Linked immunosorbentassay(ELISA)法にしたがい、精子の運動性の観察を行うことによって判定した。測定結果では、41検体のうち4検体(約10%)のみが陽性で他は再検査でも陰性であり、予測していたよりも睾丸腫瘍患者の抗精子抗体陽性率は低い結果であり、運動性の低下の有無から抗精子抗体の有無を判定するこのELISA法では、抗精子抗体の検出感度に問題があるように思われた。従って、今後もこの測定方法で調査研究を継続することには問題があると考えられる。これらの理由により,睾丸腫瘍患者における抗精子抗体の意義の検討は、現時点では因難な状況である。今後、ELISA法と平行して、検出感度の改善のために他の測定法の検討を行い、信頼できる測定方法を確立することが当面必要であると考えている。

抗精子抗体は単一のものではないが、中心的な抗体の検出が可能かどうかを含め検討をすすめていく予定である。臨床的には、現在まで睾丸腫瘍患者の精液検査を定期的に行い、造精機能の推移を観察してきた。文献でも示唆されているが、睾丸腫瘍患者では造精機能の低下している症例が健常男子と比較して多くみられるようであり、抗精子抗体の関与が充分示唆される。従って、抗精子抗体の腫瘍マーカーとしての臨床的意義を明らかにするために、今後も精液検査と平行して、抗精子抗体測定のために血清保存を引き続き行い、測定方法の改善の後に臨床的検討を行いたいと考えている。昭和63年度より精巣腫瘍患者の長期生存例、新患、およびコントロ-ルの血清を保存してきた。この検体に関して抗精子抗体の測定を行ってきた。抗精子抗体の測定はEnzyme linked immunosorbent assay(ELISA)法に従い、精子の運動性の観察を行うことによって判定した。測定結果では、約10%のみが陽性で他は再検査でも陰性であり、予測していたよりも抗精子抗体陽性率は低い結果となった。上記方法は精子運動性を判定基準とした間接的な方法であるため、抗精子抗体の検出感度が低くいと考えられる。そのため、現在まで意味のある知見は得ていない。今後、この測定方法で調査研究を継続することは有意義ではないと判断している。平成元年度より検出感度の改善のため、他の測定法の検討を行なってきた。最近、婦人科領域では上記の抗精子抗体測定法にかわり、Antisperm Antibody Kit(EIISA)による直接測定法を採用し、測定感度の上昇を報告した論文がある。今後はこの測定法に変更し、現在まで蓄積してきた検体を再検討する予定である。測定感度の改善が認められた場合には、当施設にて治療を行った精巣腫瘍患者の抗精子抗体の動向につき再調査を行う予定である。すなわち、精巣腫瘍患者の抗精子抗体と造精機能を経時的に測定し、抗精子抗体や造精機能の推移を引続き調査していきたいと考えている。抗精子抗体の腫瘍マ-カ-としての臨床的意義を明らかにするために、転移のあった進行期症例では、腫瘍再発を示唆するAFPやHCGβなどの腫瘍マ-カ-も平行して経時的測定を行ってきている。今年度は抗精子抗体の腫瘍マ-カ-としての臨床的意義を明らかにするため、最終的な臨床的検討を行いたいと考える。精巣腫瘍および性腺外胚細胞腫瘍46例について,血清抗精子抗体を測定した.症例の内訳は,精巣セミノ-マ17例,精巣非セミノ-マ26例,性腺外非セミノ-マ4例である.stage117例,stage2以上26例,治療前または腫瘍を有する時期に血清を採取したのは30例,治療後は17例であった.抗精子抗体の測定方法は,精子不動化試験(Isojima法)とEnzymeーLinked Immunosorbent Assay(ELISA法)を用いた.その結果,精子不動化試験では,精子不動化値は全例2以下であり,血清精子不動化抗体は陰性であった.一方ELISA法では,47例中12例25.5%で抗体価が1/32以上と陽性であった.陽性患者の内訳は,精巣セミノ-マ6例35.3%,精巣非セミノ-マ4例15.4%,性腺外非セミノ-マ2例であり,腫瘍の組織像や病期と陽性率の間には一定の傾向を認めなかった.腫瘍を有する症例での陽性率16.7%に対し,療癒後の症例では41.2%とむしろ陽性率が高い傾向を示した.治癒経過と抗精子抗体の推移については,1例で治療中に陽性を示した抗体価が治療後に陰性化したが,治療後3年以上経過するにもかかわらず抗体陽性の症例も認めた.これら精巣腫瘍患者の妊孕力と血清抗精子抗体についても検討したが,抗体陽性で精液検査を施行した
金融資産と不動産、および企業の価値とリスクのレジーム・スイッチング評価法の構築

本研究では、レジーム・スイッチングを考慮して、金融資産と不動産の価値とリスクを評価する。これらは企業が保有する代表的なリスク資産である。その価値やリスクの源泉の1つは、好況・不況といった経済の見えざる状態である「レジーム」である。これらが企業の価値とリスクに与える影響を評価する理論を構築し、その有効性を実証することを目的とする。研究期間の1年目である本年度は、研究課題全体の基盤となる、不動産価格評価の理論フレームワークの構築を行った。以下に、得られた結果の要点を2つに分けて述べる。1、完全競争市場における、均衡不動産価格、および均衡不動産賃料の評価公式を導出した。得られた評価公式は、以下のようにまとめられる。均衡不動産賃料の源泉は、不動産が有する属性である。つまり、均衡不動産賃料は、保有する属性量にその属性単価を掛け合わせた総和として与えられる。ここで、属性単価は、属性・消費間の限界代替率として表現される。そして、均衡不動産価格は、将来にわたって発生する均衡不動産賃料の現在価値の期待総和として与えられる。よって、先行研究との関連で言えば、均衡不動産賃料はヘドニック・モデルを拡張したフレームワークの中で捉えることができる。一方、均衡不動産価格はDCF法を拡張したフレームワークの中で捉えることができる。2、さらに、本理論フレームワークより、不動産価格分析で良く用いられる2つのモデルが導出されることも示した。第一に、LancasterやRosenらのhedonic modelの導出を行った。均衡不動産賃料について、ヘドニック性が成立することは自明である。一方、均衡不動産価格については、以下の2つの仮定が成立するときに限って、ヘドニック性が成立する。(仮定1)不動産が保有する属性量が時間に依らず一定値を取ること。(仮定2)不動産の利用率(1-空室率)が、時間に依らず一定である、あるいは不動産に依らず一定値を取ること。第二に、Case-Shillerのrepeated sales modelの導出を行った。本研究が明らかにしたのは、不動産の対数価格の分散が時間に依らず一定値を取るという技術的な仮定が成立するときに限り、本モデルが妥当性をもってはじめて定式化される、ということである。研究期間の2年目である本年度は、前年度に基礎を確立した、いわゆるヘドニック・モデルを一般化する、不動産価格評価の理論フレームワークを発展・拡張しつつ、その有効性を示すべく実証分析を行った。以下に詳述する。本研究では、金融資産には見られない不動産の特性に注意しつつ、構築した理論フレームワークに基づいて、不動産の価格とリスクを適切に評価するモデルを提案した。その背景として、不動産は、個人や企業等にとって最も大きな資産であるにも関わらず、株式などの金融資産とは異なり、その売買の意思決定において、手軽に利用・活用できるデータや分析手法が圧倒的に少ないという状況があり、その1つの解決策を提案したい。本研究の提案モデルの、既存モデルに比べた特徴と優位性を、我が国の不動産価格を用いて示した。特に、2つの知見を得た;第1に、我が国の不動産価格には理論の想定を超える大きな歪みが存在すること。第2に、立地する地域という個別性に応じて価格が変動すること、である。そして、これに起因する不動産価格の変動リスクを計量化した。本モデルは、完全競争下における不動産の理論価格と市場価格との乖離を、歪みと個別性という観点から捉えようという理論的背景を持つが、結果として、統計分野でBox-Cox変換を施した線形混合効果モデルとなっていることが興味深い。その上で、Web上のデータやGoogle EarthやMapsなどの高度な地球儀・地図アプリケーションを効果的に用いて、提案するモデルに基づいて評価した不動産の価格とリスクを表示する地理情報システム「不動産バリュエーション・マップ」への応用を提案した。「研究の目的」や「研究実施計画」に沿って以下の研究実績を挙げた。研究年度の最終年度でもあるため、本研究分野のサーベイもあわせて行った。○金融資産・不動産・企業の価値とリスクについてレジーム・スイッチングを考慮して評価・計測すべく、これを考慮した因子分析を提案した。その上で回帰分析と比較しつつ、わが国のJ-REIT(日本版不動産投資信託)への投資におけるリスクの抽出をレジームごとに行った。○見えざる経済レジームのスイッチング下で、中長期的に投下資本の安定成長を求める投資家にとって、これらの資産をどのような割合で保有するのが最適であるのか、というポートフォリオ選択の理論を構築した。その際には、連続時間にて一般的なポートフォリオ選択について考察した上で、実証分析がし易い対数平均分散モデルを離散時間にて構築した。その上で、わが国の資本市場にてその有効性を実証した。○完全競争市場における不動産の均衡価格と均衡賃料、およびその増減率(リターン)を評価する理論を、金融経済学における動的ポートフォリオ選択理論に沿って構築した。その特徴は、不動産を金融資産と同じ脈絡で分析する基盤理論となっている点である。○上記理論と整合的な不動産価格の統計モデルをいわゆる混合効果モデルとして提案した。加えて、そのリターンの時系列モデルも提案した。

○提案モデルをわが国の不動産市場、具体的にはJ-REITが保有する不動産に関するデータ、および国土交通省が土地総合情報システムとして収集する宅地(土地と建物)とマンションのデータに適用し、その有効性を実証した。○これまでに、ファイナンス分野において研究されてきた金融資産・不動産・企業に関する資産価値評価方法について包括的なサーベイをまとめた。
ライフスタイルの変更による住宅の省エネルギー対策の効果の予測

暮らし方による暖冷房使用期間の変更による省エネルギー効果は,次世代モデルでは暖房で最大17%,冷房で最大32%,無断熱モデルでは暖房で最大27%,冷房で最大28%であること推定された。また,補助暖冷房器具を併用した場合の省エネルギー効果は,次世代モデルでは暖房で最大27%,冷房で最大22%,無断熱モデルでは暖房で最大27%,冷房で最大37%であると推定された。京都市内の集合住宅を対象としたアンケート調査を行った。ポスティング配布を行い,アンケート回収数は271件(回収率15.3%)であった。夏期の理想の涼のとり方は,『W(窓を開放して通風のみ)』79(29.2%),次いで『W+F(窓開放と扇風機の同時使用)』が74(27.3%)であり,窓開放を含む涼のとり方を望む居住者が半数以上を占め,窓開放を望む居住者が多いことが明らかとなった。佐賀市内では,夏期に11件の住宅を対象として,エアコン使用、防暑行為、涼しく過ごす為の生活の工夫などに関する詳細なヒアリングを行い、同時に住戸平面の採取、室内温湿度の実測を行った。また,冬期に5件の住宅の室内温湿度の実測を行った。分析を現在行っている。視覚要因,聴覚要因の利用による,温熱的不快さの軽減効果に関する実験は,教示による注意方向のコントロール条件を従来のhue-heat実験に加え,注意の方向による温熱感覚や快適感の変化を検討した結果,教示による注意方向のコントロールにより,異なる環境要因(温熱環境と色彩)に注意を向けた被験者間では,同一の環境に対する評価が異なる傾向があることが示された。また,温熱要因と聴覚要因が色彩の注視に与える影響を,眼球運動測定装置を利用した実験で検証した結果,温度が高いほど,暖色への注視回数率及び時間率が低く,寒色への注視回数率及び時間率が高い傾向が見られた。熱交換量の算定に必要である人体の体表面積・対流伝熱面積・放射伝熱面積・伝導伝熱面積を被験者を用いた実測により明らかにし、基礎データとして供すること、さらに、姿勢の違いによるその面積の違いを明らかにした。さらに,暖冷房使用,窓開放,採暖器具使用などに基づいて居住者を分類して,熱負荷シミュレーションを行ったところ,夏期冬期とも,連続運転に対する比率が分類間の差異が大きいことが明らかになった。京都市内の戸建て住宅を対象としたアンケート調査によって,伝統的な防暑法を調査した。その結果,伝統的な環境調節行為は,物理的・心理的効果を期待して実施していること,行為を行わない理由では,「習慣がない」が多く,冷房習慣も大きいこと,環境調節行為を積極的に行う居住者は,「自然に即した生活」「環境に配慮した生活」を重視していること,などが明らかになった。また,前年度に実施した,京都市内の集合住宅を対象とした夏期のアンケート調査の結果,夏期には自然通風によって涼を得る生活が理想と考えている居住者が50%以上いたこと,夜間にも窓開放を行いたいと考えている居住者が多いが実際には行えていないことを示した。関西地方の住宅を対象とした冬期の温熱環境実測結果,。その結果,冬期におけるでは,ビル衛生管理法の基準(気温17°C以上)を下回る低温な環境でも,居住者の90%以上が許容できていることを明らかにした。佐賀市内および近辺地域において冬期に15件の住宅を対象とした居間室温の実測を行い、同時に居間の暖房の仕方、居間での過ごし方、暖かく住まうための工夫等についてヒアリングを行った。視覚要因,聴覚要因の利用による,温熱的不快さの軽減効果に関する実験は,温度と照度を複合させて実験を開始しており,現在継続中である。昨年度に引き続き人体の伝熱面積の実測をおこない経路別の伝熱面積を求めた。そして、その実測データの解析を進めBuilding and Environmentへの発表をおこなった。住宅熱負荷シミュレーションに活用するために,京都市の戸建住宅を対象にアンケート調査を行い,熱環境調節機器の使用実態を明らかにした。夏期の冷房使用率は92%,冬期の暖房使用率は98%であった。使用率50%基準の時,冷房の開始時期は7月上旬,終了時期は9月下旬,冷房使用期間は約90日であった。暖房の開始時期は11月中旬,終了時期は4月中旬,暖房使用期間は約150日であった。また,夏期の扇風機を併用する世帯はエアコン(冷房)単独使用世帯との問に,「使用頻度」,「使用時間(平日)」,「使用時間(休日)」に有意な差が見られた次に,住まい方変更による暖冷房の省エネルギー効果を定量的に推定するため,生活実態を反映した暖冷房スケジュール等を用いシミュレーションソフトによる計算を行った。その結果,以下のことが明らかになった。

(1)暖冷房使用期間の異なる暖冷房スケジュールを用い省エネルギー効果に関する計算を行った結果,次世代モデルでは暖房で最大17%,冷房で最大32%,無断熱モデルでは暖房で最大27%,冷房で最大28%削減できる可能性が示唆された。(2)補助暖冷房器具を併用した場合の暖冷房スケジュールを用い省エネルギー効果に関する計算を行った結果,次世代モデルでは暖房で最大27%,冷房で最大22%,無断熱モデルでは暖房で最大27%,冷房で最大37%削減できる可能性が示唆された。(3)住宅性能によって消費エネルギーや暖房と冷房の占める割合は異なるが,いずれの住宅でも住まい方変更による省エネルギー効果の可能性が示唆された。