hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ガス選択型エアロゾル質量分析法の確立による粒径別化学組成解析への新展開

本研究の目的は,主に大気中のサブミクロン粒子のみの化学計測に用いられてきたエアロゾル質量分析法を応用し,従来法では困難であった粒径範囲の広げた化学組成解析を可能とする,「ガス選択型エアロゾル質量分析法」を確立し,環境動態解析ための環境計測法を新たに展開しようとするものである.(1)ガス選択型エアロゾル質量分析計の開発(パージガスの低消費化)ガス交換膜の孔径とパージガスの滞留時間の見直しを行い,パージガスの低流量化を図った.ガス交換能力は,カウンターフローデニュダの出口側にカルバニル電池式低酸素濃度センサーと体積流量制御が可能なポンプを設置し,空気中の酸素が除去されることを確認した.粒子の透過効率は,粒径の分かっている標準粒子(PSL粒子,粒径0.0210um)を高効率ネブライザーと迅速サンプル導入システム(本研究備品として申請)で試料導入量の最適化を行いながら発生し,カウンターフローデニュダの入口と出口の個数濃度をSMPSで交互に測定し,ナノ粒子の透過率(損失)を評価した.この評価により,ナノ粒子の透過性を確保し,パージガス流量が最も少ないカウンターフローデニューダを選択し,エアロゾル質量分析計へ装着し,ガス選択型AMSとした.(2)ガス選択と空力学レンズの粒子透過特性の評価(1)で開発したシステムと評価実験を利用して,大気の実態に近い成分でも性能を評価するため,大気粒子の水抽出成分に対しても測定する.カウンターフローデニュダに用いるガスは,He,N2,O2,空気,Arといったガス拡散係数の異なるものを用いた.これにより,ガス種(ガス拡散係数や平均自由工程)と空力学レンズにおける粒子透過特性に関する新たな学術的な知見を得た.以上により,ガス選択型AMSを開発し,ガス種の切替えにより,測定できる粒径の範囲を切替え可能なシステムとした.本研究の目的は,主に大気中のサブミクロン粒子のみの化学計測に用いられてきたエアロゾル質量分析法を応用し,従来法では困難であった粒径範囲の広げた化学組成解析を可能とする,「ガス選択型エアロゾル質量分析法」を確立し,環境動態解析ための環境計測法を新たに展開しようとするものである.(1)ガス選択型エアロゾル質量分析計の開発(パージガスの低消費化)ガス交換膜の孔径とパージガスの滞留時間の見直しを行い,パージガスの低流量化を図った.ガス交換能力は,カウンターフローデニュダの出口側にカルバニル電池式低酸素濃度センサーと体積流量制御が可能なポンプを設置し,空気中の酸素が除去されることを確認した.粒子の透過効率は,粒径の分かっている標準粒子(PSL粒子,粒径0.0210um)を高効率ネブライザーと迅速サンプル導入システム(本研究備品として申請)で試料導入量の最適化を行いながら発生し,カウンターフローデニュダの入口と出口の個数濃度をSMPSで交互に測定し,ナノ粒子の透過率(損失)を評価した.この評価により,ナノ粒子の透過性を確保し,パージガス流量が最も少ないカウンターフローデニューダを選択し,エアロゾル質量分析計へ装着し,ガス選択型AMSとした.(2)ガス選択と空力学レンズの粒子透過特性の評価(1)で開発したシステムと評価実験を利用して,大気の実態に近い成分でも性能を評価するため,大気粒子の水抽出成分に対しても測定する.カウンターフローデニュダに用いるガスは,He,N2,O2,空気,Arといったガス拡散係数の異なるものを用いた.これにより,ガス種(ガス拡散係数や平均自由工程)と空力学レンズにおける粒子透過特性に関する新たな学術的な知見を得た.以上により,ガス選択型AMSを開発し,ガス種の切替えにより,測定できる粒径の範囲を切替え可能なシステムとした.ガス選択型エアロゾル質量分析法は構築できたが,性能評価実験がやや遅れている.試料導入部である,空力学レンズにおける粒子の透過率(損失)を各粒径のPSL標準粒子で評価する際,1umより大きい粒子の発生量が少なく,充分な感度が得られていないため,実験がやや遅れている.本研究の目的は,主に大気中のサブミクロン粒子のみの化学計測に用いられてきたエアロゾル質量分析法を応用し,従来法では困難であった粒径範囲の広げた化学組成解析を可能とする,「ガス選択型エアロゾル質量分析法」を確立し,環境動態解析ための環境計測法を新たに展開しようとするものである.(1)ガス選択型エアロゾル質量分析計の開発(パージガスの低消費化)ガス交換膜の孔径とパージガスの滞留時間の見直しを行い,パージガスの低流量化を図った.ガス交換能力は,カウンターフローデニュダの出口側にカルバニル電池式低酸素濃度センサーと体積流量制御が可能なポンプを設置し,空気中の酸素が除去されることを確認した.粒子の透過効率は,粒径の分かっている標準粒子(PSL粒子,粒径0.0210um)を高効率ネブライザーと迅速サンプル導入システム(本研究備品として申請)で試料導入量の最適化を行いながら発生し,カウンターフローデニュダの入口と出口の個数濃度をSMPSで交互に測定し,ナノ粒子の透過率(損失)を評価した.この評価により,ナノ粒子の透過性を確保し,パージガス流量が最も少ないカウンターフローデニューダを選択し,エアロゾル質量分析計へ装着し,ガス選択型AMSとした.(2)ガス選択と空力学レンズの粒子透過特性の評価(1)で開発したシステムと評価実験を利用して,大気の実態に近い成分でも性能を評価するため,大気粒子の水抽出成分に対しても測定する.カウンターフローデニュダに用いるガスは,He,N2,O2,空気,Arといったガス拡散係数の異なるものを用いた.

これにより,ガス種(ガス拡散係数や平均自由工程)と空力学レンズにおける粒子透過特性に関する新たな学術的な知見を得た.以上により,ガス選択型AMSを開発し,ガス種の切替えにより,測定できる粒径の範囲を切替え可能なシステムとした.ガス選択型エアロゾル質量分析法により,ガス種の切替えを行い測定できる粒径の範囲を切替え可能なシステムとし,室内実験や大気観測において,粒径別の化学組成解析の実証実験を行う.評価用の粒子発生装置を選定する際に,1um以上の粒子発生の安定確認が難しく,仕様を決定するのに遅れている.このため,物品購入は2018年度は行えず,次年度使用額が生じた.2019年度に仕様を改めて選定し直し,購入予定である.
第二言語としての日本語学習における統語構造等習得過程の長期的観察と分析

昨年度の本研究の研究結果をふまえ、外国語として日本語を学ぶ学習者の発話を分析する際に問題となる分析単位について、我々の提案を第二言語研究会・中間言語研究会の合同研究発表会にて発表(94年5月29日、於:早稲田大学)。発話の分析には、本研究を含めて先行研究が多い英語の単位を応用する場合があるが、単語の定義などで日本語独特の問題も多い。そこで日本語の分析をした先行研究結果を参考にして、本研究での単位設定などを中心に発表した。またデータの処理に使用するCHILDES(The Child Language Data Exchange System)というプログラム中のCLANと呼ばれる談話分析用のコンピュータ・ソフトに関して、それに合わせた本研究の分析単位の確認とデータのフォーマット調整などを行なった。CLANを使用する研究者の研究会、1994JCHATミーティングにも参加(94年8月8-11日、於:愛知淑徳短期大学)、元来英語のデータ解析用であるCLANを日本語で使用する際の問題点などを検討。CLANには様々な機能があり、複雑なデータ処理も可能で数量的な分析には期待されるところが大きい。そこで日本語のデータをCLANで分析した先行研究のあるハワイ大学のMark Sawyer氏も交え、また本研究の研究者間でも該当するデータを使用してテスト・ランを続けた。CLANとその日本語分析の可能性については、今も各地で研究が続けられており、95年6月30日-7月2日にもワークショップが開かれる予定で、本研究の研究者も参加予定である。報告書等、印刷物に関しては各研究者で資料収集並びに論文を進める一方、資料集を出版することを確認し、談話分析用のデータの公開について検討を重ねた。その後出版のためのデータのフォーマット変更などを行なった。(1)発話データ分析用のコンピュータプログラムCHILDES(The Child Language Data Exchange System)の入手および使用法、分析項目の検討。CHILDESが元来英語分析用のソフトであるため、CHILDES自体についての検討とともに、我々の日本語データについてどのような分析が可能であるか、それには日本語データの表記をどのように統一すれば効率的かを、模擬データを使用して検討を重ねた。現在のところ分析項目としては、文の長さ(文節、形態素)、異なり語数、特定語または形態素の出現頻度、文末構造のタイプ等が候補にあがっている。さらに実際にこのプログラムを日本語で使用している研究者と連絡を取り合い、プログラム自体についての研究を続けている。(2)日本語の会話/談話分析に関する先行研究資料を集め、それらを参考にしながら、データの分析単位・区分(発話のどこを一つの文相当の単位と認めるか、どれを区切りの単位とするか)を決めた。その際に種々の技術的な問題が生じたが、更なる検討を要するものが多く研究メンバーの間でかなりの時間を割かなければならなかった。我々の内部での一応の結論をみたところで、それに基づき発話を文節および形態素での区切り作業をおこなった。なお、この経過をふまえ、分析単位をめぐる問題を国際大学語学プログラムの紀要にまとめた。(3)分析に用いる書き起こしデータを確認のため聞きなおし、必要な修正を加え最終版の粗データを確定した。このデータに関し上記(1)(2)の結果を入力し文節による区切りと形態素による区切りの二つの版のドキュメントを作成した。この作業は研究補佐が担当した。(4)構文の発達に関する先行研究の資料収集と検討も並行して行なっている。

そこで日本語の分析をした先行研究結果を参考にして、本研究での単位設定などを中心に発表した。またデータの処理に使用するCHILDES(The Child Language Data Exchange System)というプログラム中のCLANと呼ばれる談話分析用のコンピュータ・ソフトに関して、それに合わせた本研究の分析単位の確認とデータのフォーマット調整などを行なった。CLANを使用する研究者の研究会、1994JCHATミーティングにも参加(94年8月8-11日、於:愛知淑徳短期大学)、元来英語のデータ解析用であるCLANを日本語で使用する際の問題点などを検討。CLANには様々な機能があり、複雑なデータ処理も可能で数量的な分析には期待されるところが大きい。そこで日本語のデータをCLANで分析した先行研究のあるハワイ大学のMark Sawyer氏も交え、また本研究の研究者間でも該当するデータを使用してテスト・ランを続けた。CLANとその日本語分析の可能性については、今も各地で研究が続けられており、95年6月30日-7月2日にもワークショップが開かれる予定で、本研究の研究者も参加予定である。報告書等、印刷物に関しては各研究者で資料収集並びに論文を進める一方、資料集を出版することを確認し、談話分析用のデータの公開について検討を重ねた。その後出版のためのデータのフォーマット変更などを行なった。
ネットワークを利用した工学実験系における遠隔・自主学習システムの構築に関する研究

1.研究成果の概要(1)マルチユーザ対応型ネットワーク環境の構築に関してネットワークを利用した遠隔・自主学習システムが構築された。この学習システムでは、サーバー側に複数の工学実験テーマや専門科目の教育用教材が置かれる。学習者は外部から自由にこの学習システムにアクセスでき、自主的に学習することが可能である。複数の学習者が、ネットワークを利用してこの学習システムを同時に利用することになるので、並列高速処理が可能なサーバーの導入およびネットワーク環境が構築された。(2)ネットワーク上に自主学習用の実験テーマおよび教材を配置することに関してこの遠隔・自主学習システムにおいては、工学実験テーマとして以下のテーマが設定された。すなわち、(1)「バーチャルリアリティの実験」。(2)「FMSM(フレキシブルマスタスレーブマニピュレータ)の位置決め制御」。さらに、専門科目の教材としては、(3)「工業英語能力検定の資格所得を目的としたeラーニングシステム」、(4)「熱流体力学」ならびに「材料力学」が用意された。「バーチャルリアリティの実験」では、仮想空間上に3次元的なハンドグローブを記述し、視覚および力覚フィードバックの開発を行った。また、「FMSMの位置決め制御」ではマスター側とスレーブ側での遠隔制御が可能になった。さらに、「熱流体力学」および「材料力学」における教材は、マルチメディア対応のコンテンツが作成され、Web上に教材を公開することが可能となった。今後の計画としては、実験テーマを複数化すること、および、教育教材を利用する学習者側からの評価を求めることである。平成12年度の科学研究費の研究計画に沿って、研究を意欲的に行った。以下に研究実績の概要を記す。1.マルチユーザ対応型ネットワーク環境の構築について開発環境として、研究室レベルで閉じたマルチユーザ対応のネットワーク環境を構築した。ここで、ユーザ側からのアクセスに対応した教授(サーバ)側からの実験系のデータ提供やその処理において、同時アクセス等に対する、提供側のソフトウェアの並列高速処理が必要になること等を考慮して、Gateway Athron800を母体とするサーバを導入した。さらに、実験時におけるシステムの監視あるいはシステム稼動時のモニタリングを目的として、ビデオサーバとして、AXIS2000ならびにCCDカメラ1台を設置した。なお、ネットワーク環境下では情報転送速度の高性能化が必須であるため、双方向データの送受信として、やや不満ではあるが、100-base-TXにて、研究室内のネットワーク環境を再整備した。この分野は、ネットワーク構築の専門家、森助手が担当し、研究室に配属された電子制御工学科5年卒業研究生が実際の構築に当たった。2.ネットワーク上に遠隔・自主学習用の実験装置・教材を配置することについて申請した、遠隔・自主学習の目玉となる複数の工学実験系テーマの教材開発とその提供に関しては、実験系のテーマ設定および教材の開発に全力を傾けた。具体的に、研究代表者木下らは、(1)「VRシステムの構築およびその実験」に関して、仮想空間上における3次元的なグラフィックス表示の全面的な改良を中心とする視覚フィードバックの構築を行い、VRシステムにおける情報の提示に関しては、研究成果を公表できる段階となった。研究分担者、福永は、(2)「仮想実験環境の構築」に関して、,Javaアプレットによる仮想実験機器の実現とCAIへの応用に関して、研究成果を公表した。さらに、研究分担者、森田および森は(3)「倒立振子の振り上げ制御」に関して、DSPとインターネットを用いた遠隔操作システムやファジィ理論に基づく倒立振子の振り上げ制御について、意欲的な研究を展開した。1.マルチユーザ対応型教育支援システム環境の構築と教材開発情報華命、IT革命、グローバル化などを背景として、最近、企業のみならず学校などの教育機関においても教育・研修の方法として注目されているのがeラーニングシステムである。そこで、工業英話能力検定(工業英検)の資格所得を目的としたeラーニングシステムの開発を行った。ここで、工業英検は技術者に必要な英語によるコミュニケーション能力を評価するために設けられた検定制度であり、出題分野はサイエンスを始めとして、機械、電気電子、情報通信、環境、建設など

広範囲に及んでいるため、その中枢となる教育支援システム環境の構築および英語教育に必須となる語彙データベースの作成を重点的に行った。続いて、XMLを利用したCAIソフトウェア支援システムの構築に取り組んだ。すなわち、現在市販されている様々なCAIソフトウェアは、教材とCAIソフトウェアが一体となったものであり、CD-ROMの大容量化などの特性を生かし、音声や動画などマルチメディア技術を駆使した配布型が主流であるが、配布後のユーザによる教材の修正が極めて困難なこと、分野が異なればまた新しい教材購入またはソフトウエア開発が必要となり、教師側の負担が多きいことなどに問題があった。これらのことを念頭において、教材の作成を助け、様々な分野の教材提供に柔軟に対応可能となる汎用性の高い教育支援システムの構築を目指して、XMLをベースとする基礎的なソフトウェア開発を行った。本年度研究開発した以上2つのCAIシステムはいずれもWeb環境を利用したWBT型教育支援システムであり、XMLを基本的に利用しているところにその特色がある。2.遠隔・自主学習用実験システムの構築遠隔操作の目玉となる自主学習用の実験システムの構築に関しては、(1)「VR用入出力インターフェイスの開発」、(2)「VR用ハプティツクデバイスの設計・製作」を重点的に行った。すなわち、(1)では、VR研究におけるプレイステーション2の適用問題、リソースの活用間題を検討し、結論として、プレイステーション2の活用は見送ることとなった。(2)では、任意の3次元空間位置に移動可能でかつ人間の指に反力を返すデバイスの基本設計とハードウエア部分の製作をほぼ完了させることができた。実験システムの構築に関しては未完成の部分も多々あり、完成が急がれる。1.マルチユーザ対応型教育支援システム環境の構築と教材開発岐阜工業高等専門学校では平成12年1月に、高度情報処理技術を援用する教育施設として、黒板を使用しない4階建ての教育棟(以下、マルチメディア教育棟という。)が設置された。このマルチメディア教育棟では本校の第4学年の専門学科、すなわち、機械工学科、電気情報工学科、電子制御工学科、環境都市工学科、建築学科の学生約200名が5教室に分かれて、座学の講義を受講している。学ぶ側の学生一人一人には各1台のコンピュータとCRTが与えられており、教える側の教員サイドにはサーバとCRTが提供され、ホワイトボード、書架カメラ1台、液晶プロジェクタ1台が設備されている。この施設において、専門科目を効率的かつ分かりやすく講義するには、黒板を使用できないので、新しいマルチメディアすなわち、音声、動画、などを組み込んだ教材の提供が教える側に要求されようになった。そこで、本年度は筆者が講義している「熱流体力学」
再生可能な100万桁のダイナミックレンジを有するグラフェンバイオFETの創製

本研究課題は、大面積の直接成長したグラフェン表面を、有機半導体膜で化学修飾化を施した電界効果型増幅器のセンシング層を形成し、再生可能で高感度・100万桁の検出ダイナミックレンジを有するバイオFETを開発することである。2インチ相当面積の基板を用い、残留金属不純物の無い直接成長されたグラフェン層の二次元ハニカム原子配置上を、蒸着重合法で、生体物質と特異結合する官能基を有する有機半導体薄膜を配向制御堆積して、生体分子認識機能を有する分子プローブ固定されたFETを作製する。分子吸着機能を用いて、特異的に捕獲した蛋白質の観察や局所的相互作用を評価する。応用として、複数蛋白質の存在下での微量の目的蛋白質の高感度検出や、表界面における立体障害等の構造を視覚化し、本素子のバイオ応用への有効性を実証する。H30年度は、アルコールCVD法を用いた直接成長グラフェン薄膜をイオン感応ゲートチャネル層ならびに検出信号増幅層として溶液ゲート電界効果トランジスタを作製し、プロトン濃度検出特性の評価としてpH感度特性を測定した。pH7電解溶液中においてドレイン電圧を2Vに固定した時の伝達特性からは約0.54Vに電荷中性点(CNP)を持つアンバイポーラー特性を示し、正孔移動度並びに電子移動度はそれぞれ327cm2/Vs, 124cm2/Vsであった。電解溶液のpHを4から12に変化させた時のCNP電圧のシフトから傾きを求め、20.48mV/pHのプロトン検出感度を持つことが明らかとなった。これらの結果から、直接成長グラフェン薄膜によるバイオセンサ応用がさらに期待出来る。本研究では、フラフェンの電界効果トランジスタ特性を利用したバイオセンサ応用の検討を行った。グラフェンはCVD合成の技術進展が目覚ましく、グラファイト結晶の機械的剥離フレークのサイズ制限を克服出来る大面積合成が実現されている。しかしながら、触媒金属の残留、基板への転写プロセス並びに洗浄の煩雑性、転写時に導入されるグラフェン膜のシワや破れの導入等の課題がある。そこで本研究では、グラフェンの合成に触媒を用いないで基板にグラフェンを直接合成することを検討し、得られたグラフェン膜による電気化学的評価としてpHセンサー動作することを実証した。ここまでの研究で解ったことは、検出感度に及ぼす影響にグラフェン薄膜の欠陥密度と負の相関があり、必ずしも高品質グラフェン結晶が高感度検出特性を示さないことである。さらに、検出時間の安定性(ドリフト)、繰り返し検出特性(ヒステリシス)もセンサ性能の指標になることから、グラフェン表界面におけるイオン種の相互依存性を追求することとした。比較実験のために、グラフェンに類似表面を持つ二次元層状材料である二硫化モリブデン薄膜、比表面積を拡大した酸化亜鉛ナノワイヤー等のチャネル材料の成長ならびにデバイス作製と電気化学的評価を追加して検討した。その結果、バンドギャップを持たないグラフェンと比較して、ワイドバンドギャップの二硫化モリブデン薄膜の場合は、プロトン検出感度はグラフェンを凌駕し、ヒステリシス幅、ドリフト量共に従来報告されている他の材料を用いたバイオセンサーと比較して良好な特性を示すことが解った。この項目は次年度に新たに研究項目に加えることとし、さらに追求する。平成31年度はbio-FET測定系の構築と生体分子検出性能評価を行う。実際の蛋白質分子の検出評価(濃度、非標識検出)を行い、本素子のバイオ性能の有効性を実証する。I. bio-FET測定系の構築(中村、武田)本研究で作製したbio-FETの性能評価を行うための測定系の構築をする。検査溶液の供給のためのマイクロフローリアクタを作製する。リアクタは溶液供給口と排出口の間にFETゲート領域があり、その上部に参照電極の挿入口を有する。出力信号を半導体パラメータ・アナライザで検出する。II.生体分子検出性能評価(中村、下村、久保野、松原)本bio-FETの性能評価のためにアミノ酸を単数種、複数種混合検出と、ペプチド数依存性に関して、非標識検出特性、検出感度、検出濃度の線形性を上記構築したシステムで計測する。(a)アミノ酸(ペプチド結合数=0)検出(中村、久保野、松原)既知の代表的なアミノ酸を検出試薬として用いる。リアルタイム検出にはゲート電位の電荷中性点からアミノ酸群の等電点変化がわかり、非標識検出を実現する。(b)蛋白質(ペプチド結合数=50以上)検出(中村、下村)ドレイン電流変化から見積もった電荷量からペプチド数を推定する。また蛋白質がセンサ表面に吸着脱離する過程をモニタし、Langmuir吸着恒等式からセンサ表面を形成している分子プローブの立体障害性と密度に対するタンパク質の高次構造に関する知見を得る。本研究課題は、大面積の直接成長したグラフェン表面を有機半導体膜で化学修飾化を施した電界効果型増幅器のセンシング層を形成し、再生可能で高感度・100万桁の検出ダイナミックレンジを有するバイオFETを開発することである。2インチ相当面積の基板を用い、残留金属不純物の無い直接成長されたグラフェン層の二次元ハニカム原子配置上を、蒸着重合法で、生体物質と特異結合する官能基を有する有機半導体膜を配向制御堆積して生体分子認識機能を有する分子プローブ固定されたグラフェンFETを作製することを研究目標としている。具体的な評価項目は、分子吸着機能を用いて、特異的に捕獲したタンパク質の観察や局所的相互作用の評価、応用として、複数タンパク質の存在下での微量の目的タンパク質の高感度検出や、表界面における立体障害等の構造を視覚化し、本素子のバイオ応用への有効性を実証する計画である。

H29年度は、大面積直接成長グラフェンを用いたFETの実装プロセスを確立し、化学修飾膜形成のための蒸着重合成長条件の最適化を行った。具体的には、1.大面積直接成長グラフェンのFETゲート構造の最適化、2.蒸着重合膜の成長条件の最適化が成果として得られた。期間内に国内会議5報、投稿論文1報を成果として発表した。H29年度の研究計画目標は、大面積直接成長グラフェンを用いたFETの実装プロセスを確立し、化学修飾膜形成のための蒸着重合成長条件の最適化を行うことである。当初の研究計画目標を達成したので下記に詳細を記す。具体的な研究達成項目は、1.大面積直接成長グラフェンのFETゲート構造の最適化、2.蒸着重合膜の成長条件の最適化が成果として得られた。1.については、アルコールCVD法を用いた直接成長グラフェン薄膜の高品質化では、先行研究と遜色ない欠陥の少ない大面積(2インチ基板相当)の薄膜をSiO2/Si基板上に得ることが出来た。さらにデバイスプロセスの最適化を行い、高移動度グラフェンFET(移動度約8000cm2/Vs)の作製に成功した。電磁界シミュレータによる電極構造の設計を試み、リソグラフィーのマスクを作製し、デバイス構造をデザインした。このデバイス構造を次年度に実現させる予定である。2.については、グラフェン表面の結晶構造であるハニカム原子配列をテンプレートに用いたポリアミド酸薄膜の蒸着重合に挑戦した。炭素原子のsp2結合によるπ電子結合とペリレン骨格を有する有機材料とのπ-πスタッキングを積極利用した配向制御が目的である。本年度に改造を施した多元有機原料蒸着による蒸着源ヒーターによってモノマーの蒸着スピードをコントロール出来るようになり、蒸着重合膜の配向制御並びに組成制御が可能になった。これらの薄膜はグラフェン表面を化学修飾させセンシング層の役割を持つことが期待される。そこで、さらに研究計画内容を前倒しでbio-FETの作製・検出を実施した。グラフェンFET構造をプロセスし、実装した。pH,イオン濃度、アミノ酸濃度調整した試験溶液に対しFETの動作を確認した。さらにグラフェン化学修飾のための蒸着重合法による有機薄膜の成長と構造評価によりセンシングメカニズムを考察した。本研究課題は、大面積の直接成長したグラフェン表面を、有機半導体膜で化学修飾化を施した電界効果型増幅器のセンシング層を形成し、再生可能で高感度・100万桁の検出ダイナミックレンジを有するバイオFETを開発することである。2インチ相当面積の基板を用い、残留金属不純物の無い直接成長されたグラフェン層の二次元ハニカム原子配置上を、蒸着重合法で、生体物質と特異結合する官能基を有する有機半導体薄膜を配向制御堆積して、生体分子認識機能を有する分子プローブ固定されたFETを作製する。分子吸着機能を用いて、特異的に捕獲した蛋白質の観察や局所的相互作用を評価する。応用として、複数蛋白質の存在下での微量の目的蛋白質の高感度検出や、表界面における立体障害等の構造を視覚化し、本素子のバイオ応用への有効性を実証する。
タイ都市社会の変容と地域住民組織

バンコクの新興住宅地では、「2000年土地開発法」の制定により、道路や上下水道、公園などの共有財産の維持・管理主体として、管理組合法人が組織されるようになっている。本研究では、管理組合法人の組織と運営の実態を調査することをとおして、バンコクにおける住民による地域共同管理をめぐる制度と実態を明らかにし、その課題を抽出した。本研究は、タイとりわけバンコク首都圏を対象として、地域住民組織および地域諸団体の結成と連携を推し進めてきた地域社会開発政策の到達点を検証するとともに、地域住民組織(カナカマカーン・チュムチョン)が地域・住宅問題や地域福祉への取り組みにおいてどれほどの「自治」の内実をもちえているかを実証的に明らかにすることを目的とし、以下の点を明らかにすべく設計された。1.地域社会開発政策の受け皿として用意された住民組織の地域実践が「住民自治」の内実を備えはじめているか否かを実証的に検証すること、2.地域社会政策の到達点である「市民社会」形成の論理とその政策的課題を明らかにすること、3.地域調査をとおして、地域社会における「自治」の担い手である「市民」的主体の形成ないしは阻害の条件を明らかにすること、以上である。前年度の調査研究をとおして、タイの「住民自治」の今後を考える上で、拡大を続ける新都市中間層の動向に注目すべきとの暫定的結論を得るにいたった。したがって、平成24年は、新中間層のおもな居住地である郊外の新興住宅、とりわけ法人格を有する住宅管理組合に調査の重点を置き、研究を進めることとし、現地調査を2回にわたって実施した。おもな対象は、政府内務省国土局、バンコク都戦略・評価局、都市計画局、クロンサームワー区役所、チュラーローンコン大学の研究者のほか、新興住宅開発協議会と新興住宅法人である。1.地域社会開発政策の受け皿として用意された住民組織の地域実践が「住民自治」の内実を備えはじめているか否かを実証的に検証すること2.地域社会政策の到達点である「市民社会」形成の論理とその政策的課題を明らかにすること、3.地域調査をとおして、地域社会における「自治」の担い手である「市民」的主体の形成ないしは阻害の条件を明らかにすること、以上である。前年度までの調査研究をとおして、タイの「住民自治」の今後を考える上で、拡大を続ける新都市中間層の動向に注目すべきとの暫定的結論を得るにいたった。したがって、平成25年度は、新中間層のおもな居住地である郊外の新興住宅、とりわけ法人格を有する住宅管理組合に調査の重点を置き、研究を進めることとし、現地調査を実施した。おもな聞き取り対象は、新興住宅開発協議会と新興住宅管理組合法人である。また、新興住宅管理組合法人を対象とするアンケート調査を実施した。調査対象は、バンコクの新興住宅地のうち、国土局ホームページで公開されている2003年から2013年7月の登録法人全527法人(悉皆)であり、郵送による配付・回収を行った。有効回収数73票、回収率13.9%、調査期間は2013年8月10日から9月15日である。平成23年度は、インテンシブな調査を行う対象地区の選定を目的として文献・資料研究と予備的現地調査を行うこととし、バンコク都の郊外地域であるラードクラバン区、クローンサームワー区、中心地域であるプラナコーン区を対象として、区役所、住民組織等の聞き取り調査を実施した。これらをとおして、タイの「住民自治」の今後を考える上で、拡大を続ける新都市中間層の動向に注目すべきとの暫定的結論を得るにいたった。したがって、次年度以降は、新中間層のおもな居住地である郊外の新興住宅、とりわけ法人格を有する住宅管理組合に調査の重点を置き、研究を進めていきたい。

本研究は、タイとりわけバンコク首都圏を対象として、地域住民組織および地域諸団体の結成と連携を推し進めてきた地域社会開発政策の到達点を検証するとともに、地域住民組織(カナカマカーン・チュムチョン)が地域・住宅問題や地域福祉への取り組みにおいてどれほどの「自治」の内実をもちえているかを実証的に明らかにすることを目的とし、以下の点を明らかにすべく設計された。1.地域社会開発政策の受け皿として用意された住民組織の地域実践が「住民自治」の内実を備えはじめているか否かを実証的に検証すること、2.地域社会政策の到達点である「市民社会」形成の論理とその政策的課題を明らかにすること、3.地域調査をとおして、地域社会における「自治」の担い手である「市民」的主体の形成ないしは阻害の条件を明らかにすること、以上である。調査研究をとおして、タイの「住民自治」の今後を考える上で、拡大を続ける新都市中間層の動向に注目すべきとの結論を得るにいたった。そのため、新中間層のおもな居住地である郊外の新興住宅、とりわけ法人格を有する住宅管理組合に調査の重点を置き、聴き取り調査とアンケート調査を実施した。その結果、以下の知見を得ることができた。バンコクの新興住宅地は、ゲーテッド・コミュニティである。住宅地内のインフラは、私的な共有財産であり、この管理を担うのが「2000年土地開発法」によって制度化された新興住宅地管理組合法人である。新興住宅管理組合法人は、現在のところ地域共同管理の主体として機能しているが、将来にわたって安定的に運営していくためには、人材と財政の両面で課題も多いことが明らかとなった。社会学平成23年度の調査をふまえ、おもな調査対象を新興住宅地に傾斜する方針を確認したが、調査票の設計、調査方法、調査対象のリストアップなどアンケート調査実施のための準備が十分に整わず、次年度送りとなったため。平成25年度中に2回の現地調査を実施する予定であったが、タイの政情不安により、とくに調査対象地であるバンコクにおいて安定した調査環境が確保できない状況となり、2回目の調査の実施実施を次年度に延期したため。初年度の調査としては、予定どおり、バンコク都の中心区と郊外区を対象とする聞き取り調査と資料・統計の分析を行うことによって、研究目的に掲げた3点の課題を追求するにあたっての今後の作業課題が明確になったという点で、ほぼ順調に進展していると考える。次年度は聞き取り調査に加え、アンケート調査もあわせて実施し、研究目的の達成を図る。研究成果の集約として、論文の執筆とあわせて学会報告も行う予定である。次年度は、聞き取り調査とアンケート調査の総括を行い、研究目的の達成を図る。当初の計画どおり、聞き取りと質問紙によるアンケート調査を中心に、現地調査を重ねることによって、研究目的の達成を図りたい。次年度もまた現地調査を中心に研究を進めるため、旅費を中心に研究費を使用する。また、次年度は聞き取り調査に加え、アンケート調査もあわせて実施する予定であることから、そのための経費も計上している。なお、物品費はおもに図書や資料の購入に充当する予定である。平成25年度中に2回の現地調査を実施する予定であったが、タイの政情不安により、とくに調査対象地であるバンコクにおいて安定した調査環境が確保できない状況となり、2回目の調査の実施を次年度に延期したため。上記の理由により、予定していた現地調査を延期したため、次年度使用額が生じた。この使用額は、今年度あらためて実施する現地調査に充当する。
光pka応答を示す新規光応答性分子の開発

光-pka応答分子として、すでにフェニルアゾ基を有するチオキサンテン-S,S-ジオキシドにおいて、光照射によるアゾ部位のトランス/シス異性化に対応してpkaが変化することを見いだしていた。本研究においては、(1)有機分子の光異性化による炭素原子の混成の変化に基づく光酸性度制御、ならびに(2)有機分子の光原子価異性に基づくパイ酸塩基性度の制御について検討した。1については、ナフトイルナフタレンを合成し、その光異性化について調べた。ナフトイルナフタレンはそのビシクロブタン骨格に特異な混成(sp^9)の炭素原子を有しており、そのC-H結合はかなり酸性である。この化合仏は光により速やかにナフトイルナフタレンに異性化したが、この際炭素混成はsp^2に変化し、酸性度が大きく減少する。2については、3個のt-ブチル基を有するポリアセンキノン類を合成し、その光挙動を検討した。これらのキノン類はが光刺激に応答し、可逆的に対応するバレン誘導体を与えることを見い出した。また、この異性化には分子の酸化還元電位、すなわちパイ酸塩基性度の大きな変化を伴っており、その光制御が実現できた。この系はまた、フォト/エレクトローデュアルクロミズム系でもあり、新しいデュアル応答分子として極めて興味深い系が開発できた。
自衛隊広報のエンターテインメント化に関するフィールドワーク研究

本研究は、自衛隊広報センターと広報イベントのフィールドワークを通し、1990年代半ば以降に積極化してきた自衛隊広報戦略の内容と経緯を実証的に考察してきた。海上自衛隊佐世保史料館、航空自衛隊浜松広報館、陸上自衛隊広報センター、海上自衛隊呉史料館などの大型広報施設をはじめ、プラチナチケットともなっている富士総合火力演習や、F15座席の試乗などもできる各地の航空祭等、近年の自衛隊体験型イベントの人気は想像以上だった。自衛隊という存在が国民に定着し、好意的に受け入れられていることは、総務省の調査でも判明しているが、本来の目的である自衛官への応募数は減少している。本年は、当初の計画通りに、陸・海・空それぞれの自衛隊のメインとなる広報施設および大型イベントを中心に、フィールドワークを行った。具体的に行った調査は、東京方面では、防衛省市ヶ谷台ツアー、陸上自衛隊広報センター「りっくんランド」、防衛大学校見学ツアー、静岡方面では、平成27年度富士総合火力演習、航空自衛隊浜松広報館「エアーパーク」、広島方面では、海上自衛隊第1術科学校、艦艇公開「護衛艦さみだれ」、海上自衛隊呉史料館「てつのくじら館」、大和ミュージアム、入船山記念館、の合計10カ所である。また、並行して行っている基盤研究Cの調査においてワシントンに行った際、近隣にあるメリーランド州アナハイムのアメリカ海軍兵学校見学ツアーにも参加し、本研究を深めることができた。さらに、茨城県大洗町が官民一体となって盛り上げているアニメ『ガールズ&パンツァー』の劇場版が2015年11月に公開されたので、その視聴も行った。この映画は、2016年4月現在でも引き続き上映されており、興行収入18億円を突破する大ヒットとなっている。爆発的というよりは、非常に長い期間に渡ってリピート視聴が多いという特殊なヒット形態をとっているため、マスコミでどのように広告・報道され、またヒットの主たる要因となっているウェブ上での口コミがどうなっているかなど、詳細に調査を続けているところである。成果の公開としては、2015年4月より大月書店メールマガジンにて「愛妹通信ー自衛隊広報レポート」というタイトルで、毎月1回調査した施設・イベントをエッセイ形式で報告している。本研究終了時まで、今後も継続して執筆する予定となっており、終了した際には書籍としての刊行を目指している。平成27年度は、当初予定したよりも多くの施設やイベントを調査することができた。ただし、計画していた海上自衛隊佐世保史料館(通称セイルタワー)と、10月に神奈川県横須賀港沖で開催された海上自衛隊観艦式へのフィールドワーク調査は行うことができなかった。今年の収穫としては、予定していなかったアメリカの軍事広報施設の見学ツアーに参加することができたことである。日米同盟を基盤とする自衛隊のあり方を考察するうえで、非常に重要な示唆を得ることができた。基盤研究Cのアメリカ調査と重なってしまったため、平成27年度の観艦式を調査できなかったのは大変残念ではあったが、それを補って余りある成果があったと考えている。アウトプットとしては、研究当初より大月書店のメールマガジンにて、3年後の単行本刊行を前提に月1回の調査報告リポートを掲載している。一般読者向けのエッセイの形式をとってはいるが、毎回の調査を写真とともに整理することが可能となっており、進捗状況を把握しやすい。また、毎月掲載のため、計画的に調査を継続せざるを得ず、調査研究の遅延を防ぎ、当初の予定以上に調査対象を拡大する要因ともなっている。本研究は、自衛隊広報センターと広報イベントのフィールドワークを通し、1990年代半ば以降に積極化してきた自衛隊広報戦略の内容と経緯を実証的に考察するのが目的である。本年は、研究拠点が早稲田大学から福岡県の筑紫女学園大学に移ったことから、九州・中国地方を中心にフィールドワークを行うこととなった。当初の計画では、本年度に沖縄・近畿・北海道での調査を行うことになっていたが、29年度の調査と一部入れ替えるかたちでこれらの地域は29年度で調査する予定である。具体的に行った調査は、九州では航空自衛隊春日基地・板付飛行場・芦屋基地、陸上自衛隊久留米駐屯地・南福岡駐屯地、海上自衛隊佐世保史料館、第12回させぼシーサイドフェスティバル2016、陸上自衛隊第4師団第4音楽隊第41回定期演奏会の8箇所、中国地方では防府南基地・開庁記念行事、防府北基地・防府航空祭2016、出雲駐屯地創立63周年記念行事・市中パレードの3箇所、東京の陸上自衛隊朝霞駐屯地での中央観閲式、の合計12箇所である。これに加え、自衛隊の施設ではないが、旧陸軍の飛行場跡にある大刀洗平和記念館と記念館主催の戦跡めぐりを行った。成果の公開としては、2015年4月より引き続き大月書店メールマガジン「愛妹通信ー自衛隊広報レポート」というタイトルで、毎月1回調査した施設・イベントをエッセイ形式で発表している。本研究終了時まで、今後も継続して執筆する予定となっており、終了した際には単行本としての刊行を目指している。平成28年度も、昨年度に引き続き当初の予定よりも多くの施設やイベントを調査することができた。大きな収穫としては、福岡県内・近隣の自衛隊広報イベントを重点的に調査することができたこと、また戦車・ヘリコプター・特殊ボートなどの試乗体験により、自衛隊イベントを「消費」する市民がどういう層でどういうメンタリティーなのかを実感することができたことである。ただし、東京での防衛研究所における文献調査を行うことができなかったので、29年度の課題としたい。アウトプットとしては、研究当初より大月書店のメールマガジンにて、3年後の単行本刊行を前提に月1回の調査報告リポートを引き続き掲載している。

一般読者向けのエッセイの形式をとってはいるが、毎回の調査を写真とともに整理することが可能となっており、進捗状況を把握しやすい。また、毎月掲載のため、計画的に調査を継続せざるを得ず、調査研究の遅延を防ぎ、当初の予定以上に調査対象を拡大する要因ともなっている。本年は完成年度として、海外調査・海外と国内での学会発表を含めて精力的に研究を進めた。具体的な調査場所・イベントとしては、エアーメモリアルinかのや2017(鹿児島県)、岩国フレンドシップデー2017(山口県)、第56回静岡ホビーショー、航空自衛隊岐阜基地、各務原航空宇宙博物館(岐阜県)、航空自衛隊観閲式(茨城県)、美ら島エアーフェスタ2017(沖縄県)、グアム太平洋戦争国立歴史博物館、グアム国立歴史公園内戦跡を調査した。航空自衛隊観閲式は、荒天のために当日直前での中止となってしまったため、代わりに戦車が登場するアニメ『ガールズ&パンツァー』の「聖地」として近年大変人気のある大洗町を調査した。自衛隊の広報施設、広報イベントの実態を実際に現地に赴いて調査した研究は存在せず、軍事組織がどのように娯楽性を伴いながら存在や意義を一般に周知しているかを分析・考察した点で非常に独創的かつ重要な研究であったと考える。本研究は、自衛隊広報センターと広報イベントのフィールドワークを通し、1990年代半ば以降に積極化してきた自衛隊広報戦略の内容と経緯を実証的に考察してきた。海上自衛隊佐世保史料館、航空自衛隊浜松広報館、陸上自衛隊広報センター、海上自衛隊呉史料館などの大型広報施設をはじめ、プラチナチケットともなっている富士総合火力演習や、F15座席の試乗などもできる各地の航空祭等、近年の自衛隊体験型イベントの人気は想像以上だった。自衛隊という存在が国民に定着し、好意的に受け入れられていることは、総務省の調査でも判明しているが、本来の目的である自衛官への応募数は減少している。当初の計画によると、本年は、沖縄・中国地方・近畿地方・北海道のフィールドワーク調査を行うことになっている。沖縄では、特に米軍基地との関係、連携などがどうなっているかを重点的に調査する。中国地方は広島地方協力本部の管轄であり、出雲・米子・日本原・海田市・山口市などに駐屯地がある。舞鶴を中心とした近畿地方と北海道のフィールドワーク調査は、夏季休暇を利用して行いたい。舞鶴は、2013年に公開された人気アニメの劇場版『名探偵コナン絶海の探偵(プライベート・アイ)』のなかでコナンや自衛隊と某国のスパイが攻防する舞台となった場所で、アニメで描かれたようにイージス艦など主要な艦隊が寄港する防衛の重要拠点である。北海道=北部方面隊には地域によって4つの師団に分かれており、その中にさらに複数の分屯地がある。例年最もスクランブル発進の多い対ロシアの重要拠点であることがどのように影響しているかに注目する。スケジュールを工夫し、4つの師団全てを巡る方針である。ただし、研究者が就職のために九州に拠点を移しているため、九州内の自衛隊広報イベントや施設を重点的に調査する可能性も高い。
エネルギ-の変換技術(連絡班)

1.当面するエネルギ-問題に対処するには多様なエネルギ-相互の変換効率を高めて、需要と供給を無駄なく結ぶ新エネルギ-体系の確立がぜひ必要である。そこで本研究では次の5研究班を組織してエネルギ-変換のための新素材と新プロセス開発を推進した。2.(1)燃料電池班:化石燃料から電気と熱への全体的変換効率を高める目的で、高温で作動する溶融炭酸塩型燃料電池(MCFC)と固体電解質燃料電池(SOFC)の研究を進めた。MCFC用の構造材料の腐食性を著しく低減できたほか、SOFC用の緻密な安定ジルコニア薄膜が迅速に作成できる気相電気化学プロセスが開発された。(2)太陽電池班:異なる波長の光を組み合わせて使用するタンデム型電池が変換効率向上の決め手になる事を示すとともにSi基板上に歪超格子を用いてGaAsの結晶を成長させる事により実験的裏付けを行った。30%変換効率達成が目前に迫っている。(3)人工光合成班:水から水素と酸素への光分解を触媒する層状半導体の種類がさらに増えたほか、超微粒子の酸化チタンを用いる事により二酸化炭素がメタノ-ルやメタンに還元されうる事が見出された。さらに、二酸化炭素の還元的固定の新プロセスが数種発見された。(4)熱化学班:CaーFcーBr系触媒による水の熱分解反応の連続運転にあたり、鍵となる触媒の耐久性を改善する方策が明らかにされた。また、反応装置に用いる金属材料の耐蝕性が著しく向上したほか、水素と水蒸気を高温のままで分離する機能性膜についても開発の定量的目安が得られた。(5)熱・電気直接変換班:セラミックス超微粒子のO_2プラズマ処理が熱起電力の向上にきわめて有効である事を明らかにしたほか、鉄シリサイド系の熱電素子を用いて単位重量当たりに得られる電気出力に従来に比べて約10倍も向上させた。
学習者制御型CALシステムの実用化と学習環境の設計に関する研究

学習者制御型CAL研究所プラットフォームとして、ハイパーテキスト型制御構造とガイダンス機能を有するマルチメディア型のCALオーサリングシステム(開発名「かきつばた」)の研究と開発に着手し、平成6年度までにそのプロトタイプ版の開発を終えた。平成7年度以降、このプロトタイブ版に基づく実験的教材の開発を行うとともに、利用者からのフィードバックを得ながら、システムの実用化を図るための検討に入った。特に、「コンピュータに特別の知識を有しない一般の教育関係者によるCAL教材の開発」に中心テーマをおいた教材開発環境の設計と整備を行い、平成7年度には「かきつばたM700版」を、平成8年度には、さらにその簡易実用性を高めたリファイン版として「かきつばたM800版」の開発を行った。これら一般利用者用「かきつばた」では、特に、教材ファイルの機能別管理構造の導入による利用者の教材開発効率の向上や各種設定の自動化、簡易化等による利用者負担の軽減を中心としてシステム関係プログラム全体にわたる整備を行った。また、CAL教材の開発を支援する各種ユ-ティリティ・プログラムの開発とマニュアル類の整備を行った。その成果は、「かきつばた」システム提供媒体としてFD2枚に整理されるとともに、3冊の添付印刷物として刊行された。また、一方で、「かきつばた」システム上における学習環境の設計に関する検討を開始し、いくつかの実験的プログラムを作成した。これらの実験を通して、学習者制御型CALは、その学習効果において、伝統的なプログラム制御型CAIに劣るものではなく、また、学習者から好意的に受け入れられていることなどが明らかにされた。学習者制御型CAL研究用プラットフォームとして、ハイパーテキスト型制御構造とガイダンス機能を有するマルチメディア型のCALオーサリングシステム(開発名「かきつばた」)の設計と開発を実施し、平成6年度までにそのプロトタイプ版の開発を終えた。平成7年度以降、このプロトタイプ版に基づく実験的教材の開発を行うとともに、利用者からのフィードバックを得ながら、システムの実用化を図るための検討に入った。本年度は、「コンピュータに特別の知識を有しない一般の教育関係者によるCAL教材の開発が可能であること」に中心をおいたプロトタイプ版の改訂と整備を行い、「かきつばた(M700版)」として開発を行った。一般用「かきつばた」(M700版)では、特に、教材ファイルの機能別管理構造の導入による利用者の教材開発効率の向上や各種設定の自動化、簡素化等による利用者負担の軽減を中心としてシステム関係プログラム全体にわたる改訂を行った。その成果は、次のような提供媒体として整理するとともに、添付印刷物として刊行された。2)「かきつばた」解説書3)「かきつばた」ユ-ティリティ・プログラム手引書4)「かきつばた」導入の手引き書わが国には、学習者制御型CAL教材の開発と実践を支援するような適当な教育用オーサリングシステムが存在しないことから、本成果をより多くの教育関係者に利用してもらい本システムの有効性と今後の学習者制御型CALシステムのあり方についてのフィードバックを得るべく準備中である。学習者制御型CAL研究用プラットフォームとして、ハイパーテキスト型制御構造とガイダンス機能を有するマルチメディア型のCALオーサリングシステム(開発名「かきつばた」)の研究と開発に着手し、平成6年度までにそのプロトタイプ版の開発を終えた。これら一般利用者用「かきつばた」では、特に、教材ファイルの機能別管理構造の導入による利用者の教材開発効率の向上や各種設定の自動化、簡素化等による利用者負担の軽減を中心としてシステム関係プログラム全体にわたる整備を行った。

また、CAL教材の開発を支援する各種ユ-ティリティ・プログラムの開発とマニュアル類の整備を行った。その成果は、「かきつばた」システム提供媒体としてFD2枚に整理されるとともに、3冊の添付印刷物として刊行された。また、一方で、「かきつばた」システム上における学習環境の設計に関する検討を開始し、いくつかの実験的プログラムを作成した。これらの実験を通して、学習者制御型CALは、その学習効果において、伝統的なプログラム制御型CALに劣るものではなく、また、学習者から好意的に受け入れられているなどが明らかにされた。
ヒョウモントカゲモドキをモデルとした爬虫類トカゲ亜目における脂質代謝機構の究明

爬虫類の環境適応を考える上で、絶食に耐性があり年間という長い時間間隔でエネルギー収支の調節が可能である点は極めて興味深い。その背景となる分子的基盤を明らかにするにあたり、爬虫類における脂質代謝の研究は必須であるが、あまり行われていなかった。そこで、前年度はヒョウモントカゲモドキにおいて爬虫類では未同定であった脂質代謝関連因子PPAR・UCPの同定を試みた。その結果、PPARに関しては哺乳類で存在が知られていた3種のサブタイプPPARα・β・γ全て、一方UCPに関してはUCP2・3が同定された。また、ヒョウモントカゲモドキと同じく有鱗目に属するグリーンアノルのゲノムデータベースを用いた解析からUCP1が爬虫類において欠損していることが示された。こうした中今年度は、脂肪体・尾の脂肪組織などの脂肪蓄積部位を中心に、脂質代謝関連遺伝子(PPARα・β・γ、UCP2・3、プロラクチン受容体、甲状腺受容体α・β)の飢餓刺激に対する発現変動を競合的PCR法により定量後、解析を行った。その結果、飢餓群の大腸において有意なPPARγの減少がみられた。また、各種遺伝子の発現量の相関関係を解析した結果、脂肪体ではPPARαが尾ではPPARβがそれぞれUCP2の発現を制御している可能性が示唆された。これらは爬虫類でこれまで知られていた特異的な現象、餌の乏しい時期の腸管の縮小、尾への脂肪蓄積と関連していると考えられる。今回の研究結果は、爬虫類におけるエネルギー調節機構を考える上での重要な第一歩となるだろう。爬虫類における多様な生殖様式の進化は、環境からの栄養供給への適応と密接に関係していると考えられる。この観点から、本研究ではこれまで当研究室で代謝や生殖にかかわる主要な遺伝子の同定を進めてきたヒョウモントカゲモドキをもちいて生殖と栄養貯蓄の関係を解明することを目指している。本年度はまずヒョウモントカゲモドキにおいて爬虫類では未同定であったUCP1・2・3の同定を試みた。その結果、UCP2・3は同定されたが、UCP1は同定されず、ヒョウモントカゲモドキと同じく有鱗目に属するグリーンアノルのゲノムデータベースを用いたシンテニー解析から、UCP1が有鱗目で欠損している可能性が示唆された。これまでの知見と合わせ鳥類・爬虫類の最新共通祖先でUCP1の欠損が起こったことが示された。次に脂肪体・尾の脂肪組織などの脂肪蓄積部位を中心に、脂質代謝関連遺伝子(PPARα・β・γ、UCP2・3,プロラクチン受容体、甲状腺ホルモン受容体α・β,)の飢餓刺激に対する発現変動を競合的PCR法により定量後、解析を行った。その結果、これら遺伝子の発現は脂肪組織において飢餓刺激群と回復群の間で有為な変動は見られなかったが、相関関係を解析した結果、脂肪体ではPPARαが尾の脂肪組織ではPPARβがそれぞれUCP2の発現を制御している可能性が示唆された。