hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
好中球活性酸素発生系の構造生物学的解明

フリーは80A程度まで伸びた構造をとるのに対し,複合体は60Aとコンパクトな形状を取ることがわかった。そこで,複合体の立体構造をNMR法を用いて決定した。三核三次元,三核四次元NMRの測定を行い,シグナルの帰属を行い,NOEスペクトルより距離情報を集めた。構造計算の結果,p22PRRをタンデムSH3は共同して認識していること,また,SH3の間に相互作用が確認できたことから,20残基のPRRペプチドのN端,C端をタンデムSH3それぞれが認識していること,複合体は全体としてコンパクトな形状を取ることが明らかとなった。この結果はX線小角散乱の結果と一致する本研究により,好中球活性化の最初のステップの分子機構が明らかとなった。NADPHオキシダーゼは好中球活性酸素発生系の本体であり,膜蛋白質Cyt b_<558>(gp91およびp22)および細胞質因子p47,p67,p40,Racより構成される。活性酸素の発生は厳密に制御されている必要があり,そのため,NADPHオキシダーゼは何段階にもわたる制御機構をもっている。本研究では,活性酸素発生の最初のトリガーとなるp47タンデムSH3ドメインの自己阻害型およびp22^<phox>のPRRペプチドと結合した活性型の構造をNMRおよびX線結晶構造解析により明らかにした。自己阻害型ではp47タンデムSH3ドメインのC末端側の塩基性残基に富む領域PBR(PolyBasicRegion)が二つのSH3を束ね、コンパクトな構造をとっている事を明らかにした。SH3のPRR結合領域はPBRのうち、ポリプロリンタイプIIヘリックス構造をとるGAPPRにより覆われ、他のPRRペプチドの結合は阻害されていた。リン酸化等の活性化プロセスによりGAPPRには、SH3からはずれp22^<phox>のPRRが結合する。これらの過程で、膜蛋白質Cyt b_<558>に細胞質因子は結合し、活性酸素発生のスイッチをONにする。好中球は生体に侵入した細菌を貪食し、活性酸素を発生して殺菌する。活性酸素発生はNADPH酸化酵素とよばれる酵素が担っている。NADPH酸化酵素は膜酵素であるCyt b_<558>(gp91^<phox>とp22^<phox>)と細胞質因子p47^<phox>,p67^<phox>,p40^<phox>および低分子量Gタンパク質Racより構成される複合酵素である。貪食シグナル(アラキドン酸刺激やリン酸化)に応じて、細胞質因子複合体の構造変化が誘起され、RacとともにCyt b_<558>に結合する。Cyt b_<558>は細胞質因子が複合体を形成することで活性状態となり、活性酸素を発生する事が可能になる。このように好中球活性酸素発生系は多段階の活性化機構を有し、構成タンパク質間の相互作用を介して厳密に制御されている点が特徴である。この中で、p47^<phox>に含まれるタンデムSH3が刺激により閉構造より開構造へと変化し、Cyt b_<558>の構成成分であるp22^<phox>のプロリンに富む領域と結合することが活性化の最初のステップと考えられている。我々はp47^<phox>の閉構造のモデルとして自己阻害領域を含むタンデムSH3(p47^<phox>(151-340))の構造をX線結晶構造解析を用いて解析した。自己阻害領域がタンデムSH3ドメインとリンカーを束ねた球状構造をとることを明らかにした。
大豆の難裂皮性の遺伝・生理機構の解明

圃場で自然発生する大豆の裂皮には2個のQTL(D1b連鎖群のcr1とM連鎖群のcr2)が関与していた。網目状裂皮には、62cMの距離で連鎖した2個のQTL(C1連鎖群)が関与しており、両者は異なる遺伝要因に支配されていた。cr1に関する準同質遺伝子系統間では難裂皮性に差があったが、早晩性や粒大に差はなく、マーカーとして有用なことが明らかになった。準同質遺伝子系統の種皮での遺伝子発現量を比較したところ、抵抗性系統が高い発現量を示した遺伝子(Gma. 26856、Gma. 16827、Gma. 173)と感受性系統が高い発現量を示した遺伝子(Gma. 48109、Gma. 49562)が見出された。難裂皮性品種「エンレイ」と易裂皮性品種「ナスシロメ」とを交配して育成した組換え自殖系統(F_7世代、各24個体)を圃場で栽培し、個体ごとに開花日を調査した。開花始40日後に上位半数の莢を摘除し、裂皮の発生を促した。成熟期に種子の裂皮指数(裂皮無:0甚:4)を1粒ごとに評価し、個体および系統の難裂皮性(平均裂皮指数)を算出した。1015個のSSRマーカーを使って両親の多型解析を行ったところ、190個のマーカーで多型が見いだされ、そのうち114個のマーカーが組換え自殖系統で明確な分離を示した。それらのマーカーの遺伝子型データを用いてMAPMAKER/EXP.ver.3.0で連鎖地図を作成したところ、24個の連鎖群が見いだされ、全長が1232cMであった。QTL Cartographer ver.2.0を用いて平均裂皮指数のQTL解析を行ったところ、2個のQTL(cr1とcr2)がD1b連鎖群とM連鎖群に見いだされた。それぞれLOD値は4.77と4.10、寄与率は23.5%と16.2%であった。F_6およびF_7世代で再現性が認められたのは、cr1のみであった。cr1とcr2は開花日、莢数等の収量関係のQTLとは異なる位置に見いだされ、収量形質とは関連がないと考えられた。一方、一部の系統に見られる網目状裂皮を持った在来種「うずらまめ」と裂皮の見られない「Clark-i」を交配して育成したF_2集団とF_3系統を供試して網目状裂皮のQTL解析を行ったところ、62cMの距離で連鎖した2個のQTLが摘莢裂皮とは異なる連鎖群(C1連鎖群)に見いだされた。以上の結果より、摘莢裂皮と網目状裂皮とは異なる遺伝要因に支配されることが明らかになった。(1)難裂皮性QTLに関する準同質遺伝子系統の育成と評価年次および世代間で再現性の見られた難裂皮性QTL(量的形質遺伝子座)であるcr1近傍のSSRマーカーSatt216の遺伝子型を個体別に調査し、Satt216がヘテロになっているF_7系統(#86-26)よりSatt216が感受性親の「ナスシロメ」型に固定した4系統と抵抗性親の「エンレイ」型に固定した4系統の準同質遺伝子系統を育成した。それらの系統を圃場栽培して摘莢処理(開花後40日に上位半数の莢を切除)によって裂皮の発生を促した。そして、成熟種子の難裂皮性を裂皮指数(裂皮無:0甚:4)によって評価して難裂皮性を評価するとともに、収量形質を測定して分散分析によって系統間差異の有無を調査した。その結果、cr1は難裂皮性を制御している(エンレイ型系統の裂皮指数:0.26、ナスシロメ型系統の裂皮指数:0.94)ことが確認された。一方、準同質遺伝子系統間で早晩性、子実重、100粒重等の収量関連形質に差は認められなかった。以上の結果より、cr1近傍のマーカーを用いることにより、早晩性とは無関係に、また粒大を減少させることなく難裂皮性を向上させることが可能であり、選抜マーカーとして有用であることが確かめられた。(2)候補遺伝子の探索cr1の候補

遺伝子を明らかにするため、cr1の両側のSSRマーカーSatt216とBE021153との間に位置する遺伝子を大豆ゲノムデータベースによって網羅的に調査したところ、2個のパーオキシダーゼ遺伝子(Glyma02g05930.1とGlyma02g05940.1)がcr1近傍に存在することが明らかになった。両親から上記の遺伝子のゲノミッククローンをPCRで増幅してプラスミドベクターにクローニングして塩基配列を比較したが、差は認められなかった。難裂皮性品種「エシレイ」と易裂皮性品種「ナスシロメ」のF_7系統を圃場で栽培し、開花始40日後に上位半数の莢を摘除し、裂皮の発生を促して裂皮指数(裂皮無:0甚:4)を調査し、裂皮指数のQTL(量的形質遺伝子座)解析を行った。年次間で再現性を示した主要なQTL(cr1)に関する準向質遺伝子系統(難裂皮系統#86-26-3-4と易裂皮性系統#86-26-22-10)を圃場で栽培し、摘莢処理の1週間後に種皮をサンプリングしてRNAを抽出し、ロシュ・ダイアグノスティックス社に依頼して、NCBI UNIGENEに登録された32,944個のダイズ遺伝子の発現量をマイクロアレイ解析によって調査した。準同質遺伝子系統の間で種皮での遺伝子発現量を比較したところ、発現量の差は最大8.08倍であった。抵抗性系統の方が高い発現量を示した遺伝子はGma.26856、Gma.16827、Gma.173で、それぞれ6.98倍、6.67倍、6.18倍であった。一方、感受性系統の方が高い発現量を示した遺伝子はGma.48109、Gma.49562で、それぞれ8.08倍、6.52倍であった。それらの遺伝子の推定される機能は、Gma.26856がNAC domainp rotein NAC3、Gma,16827がIron superoxide dismutase、Gma.173がSeed maturation polypeptideであった。一方、Gma.48109とGma.49562の機能は不明であった。
遺伝性メトヘモグロビン血症全身型における脳障害と脂質代謝

シトクロムb5還元酵素欠損症の分子機構を理解するため次のような実験を行った。1.シトクロムb5還元酵素は、膜結合型と可溶型の二つの形で存在し、前者は可溶型の酵素のN-末端に25残基の疎水性領域を付加した構造となっている。このことから可溶型酵素は、膜結合型酵素から蛋白限定分解によつて生じると考えられてきた。今回我々は、その生合成機構を検討するため、本酵素mRNAの5′側の構造を5′-RACE法を用いて解析し可溶型酵素を直接コードすると考えられる新たなエクソン(Exon1S)を見いだした。このエクソンは、従来知られていた膜結合型をコードする第一エクソンとそれに続く第二エクソンの間にあり、且つ第二エクソンと連結していることからalternative promoterによって生じると推測された。Exon1Sは開始コドンを含んでおらず、可溶型酵素はそれに続く第二エクソンの開始コドンから翻訳される事によって生じると考えられる。2.化学修飾析法の実験でシトクロムb5(b5)ヘムクレバス周囲のGlu47、Glu48、Glu52、Glu60、Asp64がb5Rの塩基性アミノ酸と相互作用すると示唆されたが、我々の部位特異的変異法による実験系では上記以外の残基が関与している事が推測された。そこで、この相互作用に関わるb5の酸性アミノ酸を同定するため、Glu41、Glu42、Asp57、Glu63、Asp70、Glu73をそれぞれAlaに変換した変異体を作製しb5Rとの反応を解析した。この結果、b5Rとの反応でKmがAsp70Alaで6倍、Glu42Alaで3倍の上昇を認めた。これらの結果より、b5に対する電子供与体であるb5Rと受容体であるシトクロムcでは異なる酸性アミノ酸残基が相互作用に関与している事が推測された。1.脳の脂肪酸長鎖伸長酵素系の第一段階の律速酵素であるアシルCoA縮合酵素は不安定で未だに精製されておらず、その性状もほとんど明らかにされていない。(1)このアシルCoA縮合酵素反応を促進する因子をミクロソーム中に見いだし、その性状をほぼ明らかにすることができた。(2)この促進効果を牛血清アルブミンで代替しうることが明らかになった。オボアルブミンでは代替できない。(3)アシルCoA縮合酵素反応機構を解析して、基質の飽和Acyl-CoAと不飽和Acyl-CoAが相互に反応を制御しあっていること、及びCa^<2+>の存在により内在性基質の生合成が高まり、結果としてAcyl-CoA縮合活性促進に働き、また外部から添加した基質の縮合活性は抑制されることを明らかにした。(37th International Conference on the Biochemistry of Lipids,Antwerp (Belgium) Sept.4-7,1996において発表)これらの結果は、シトクロムb5還元酵素につながる脳の脂肪酸伸長酵素系の反応機構とその病態解明への方向を与えるものと考えられる。2.2型遺伝性メトヘモグロビン血症知能神経障害の解析を行っていく過程で、脂質代謝に関連した脳の高次機能に関する基礎的機構の解析がほとんどなされていないことが判明し、この解析を行った。その結果、(1)脳の海馬領域におけるシナプス小胞の代謝回転と脂肪酸代謝の関連を解明した。

(2)脳脂質の変動と学習にともなうシアル酸など細胞膜表面構造及び機能的変動が明らかになった。(3)脂質代謝に関連するホスホリパーゼA2の精製と性状の解析を行った。シトクロムb5還元酵素欠損症の分子機構を理解するため次のような実験を行なった。1.シトクロムb5還元酵素は、膜結合型と可溶型の二つの形で存在し、前者は可溶型の酵素のN-末端に25残基の疎水性領域を付加した構造となっている。このことから可溶型酵素は、膜結合型酵素から蛋白限定分解によって生じると考えられてきた。今回我々は、その生合成機構を検討するため、本酵素mRNAの5′側の構造を5′-RACE法を用いて解析し可溶型酵素を直接コードすると考えられる新たなエクソン(Exon1S)を見いだした。このエクソンは、従来知られていた膜結合型をコードする第一エクソンとそれに続く第二エクソンの間にあり、且つ第二エクソンと連結していることからalternative promoterによって生じると推測された。Exon1Sは開始コドンを含んでおらず、可溶型酵素はそれに続いく第二エクソンの開始コドンから翻訳される事によって生じると考えられる。2.化学修飾析法の実験でシトクロムb5(b5)ヘムクレバス周囲のGlu47、Glu48、Glu52、Glu60、Asp64がb5Rの塩基性アミノ酸と相互作用すると示唆されたが、我々の部位特異的変異法による実験系では上記以外の残基が関与している事が推測された。そこで、この相互作用に関わるb5の酸性アミノ酸を同定するため、Glu41、Glu42、Asp57、Glu63、Asp70、Glu73をそれぞれAlaに変換した変異体を作製しb5Rとの反応を解析した。この結果、b5Rとの反応でKmがAsp70Alaで6倍、Glu42Alaで3倍の上昇を認めた。これらの結果より、b5に対する電子供与体であるb5Rと受容体であるシトクロムcでは異なる酸性アミノ酸残基が相互作用に関与している事が推測された。
堆積物中の光合成色素を指標とする湖沼環境変遷の解明

1バイカル湖およびその集水域に属するフブスグル湖の過去2万数千年に相当する柱状堆積物中に保存された、植物プランクトン(藻類)の指標となるクロロフィル類、カロテノイド類などの光合成色素の分布を詳細に解析し、最終氷期/後氷期の気候遷移に伴う湖内一次生産の増加を跡付けることができた。2バイカル湖中央アカデミシャン湖嶺より得たBDP98長柱状堆積物試料のうち0-200m分、約500万年にわたる光合成色素分布を解析をした。この時間スケールではクロロフィル(Chl)由来のステリルクロリンエステル(SCEs)が事実上唯一の残留光合成色素であり、藻類が種類によらず保有するa由来のSCEs aが湖内一次生産の長期変遷の指標となること、Chlb由来のSCEsが緑藻の、C_<30>-ステロール-SCE aが渦鞭毛藻の指標となることを明らかにした。SCEs aの極小期は、北半球に氷床の発達した海洋酸素同位体ステージ(MIS)の偶数期によく対応しており、地球規模の気候変動が湖内一次生産を支配する主要因であることを実証した。また緑藻と渦鞭毛藻の割合が顕著に大きくなる時期がそれぞれバイカル湖域の約260万年前と150万年前の寒冷期に対応することを示した。3実験室において甲殻類を藻類で飼育し、排出される糞中のSCEsが湖沼堆積物SCE組成の解釈に有用な知見を与えることを示した。4浜名湖湖心から得た過去250年をあらわす堆積層には、湖水の還元条件を必要とする光合成硫黄細菌に由来する色素も検出され、無酸素水塊がこの期間にわたって出現していたことを明らかにした。紅色硫黄細菌由来の色素量の極大は、報告に記録されている1930年代後半の同細菌の大増殖を再現するものであった。堆積物中の光合成細菌色素、Moが示す還元状態の変遷は、今切口湖口の導水堤建設による海水流入量の変化に伴って、大きな影響を受けたことを明らかにした。1バイカル湖南湖盆から得た過去24000年をあらわす堆積物柱状試料、中央アカデミシャン湖嶺より得たBDP98長柱状試料のうち100m分(2800万年)中の光合成色素分析から得られる知見をまとめた。最終氷期以降ではカロテノイドを含む光合成色素によって、100万年にわたる長期間についてはステリルクロリンエステル(SCEs)によって、環境変動に伴う湖内藻類の消長を跡づけられることを明らかにした。南湖盆域の新たな堆積物について光合成色素の分析を行い、今まで得られた結果との比較を行っている。更に、藻類が甲殻類に摂食されて生成するSCEsのステロール組成の藻類のステロール組成からの変化を明らかにするため、実験室において藻類で飼育した甲殻類の糞中に排出SCEsのステロール組成を調べ、SCEsから起源藻類を推定する基礎となる知見を得た。2浜名湖湖心から得た過去250年(^<210>Pb・^<137>Cs法によって決定)にわたる堆積層中の藻類及び光合成細菌由来の光合成色素の分析から、湖内藻類生産量の増加に伴って、還元条件を必要とする光合成硫黄細菌の量も増加してきたこと、水中の還元層は250年も前から存在したことを見出した。

水層の還元条件の指標となる光合成細菌色素量は、起源が独立な還元条件の指標である推積物中のモリブデン濃度の変化と良く対応しており、還元状態の経年的変化が立証された。光要求量の大きい紅色硫黄細菌と小さい緑色硫黄細菌由来の色素量比によって、水中の還元層の発達の程度を評価することができるが、この比は、湖口の導水堤建設に伴い、激減し、海中流入量の増加によって、還元層が深水層に押し下げられていることが示された。湖口導水堤の建設がきっかけとなった湖水還元層の変化は、湖心を囲む付属湖群の湖盆においても同様に見られ、浜名湖全域にわたって起こっていることが確かめられた。また海水流入量の増加に伴って、藻類組成も変化したことが、堆積物中のカロテノイドの組成変化から推定された。1バイカル湖中央アカデミシャン湖嶺より得たBDP98長柱状堆積物試料のうち、100-200m分中の光合成色素の分析結果につき、昨年度行った0-100m分と併せ、約500万年にわたるその分布の変化について解析を行った。クロロフィル(Chl)由来のステリルクロリンエステル(SCEs)が事実上唯一の残留光合成色素であり、植物プランクトン(藻類)が種類によらず保有するChla由来のSCEs aが数百万年にわたるバイカル湖内一次生産変遷の指標となること、Chl b由来のSCEs bが緑藻の、C_<30>-ステロール-SCE aが渦鞭毛藻の指標として利用できることを明らかにした。SCEs aの変動における極小期は、北半球に氷床の発達した海洋酸素同位体ステージ(MIS)の偶数期によく対応しており、地球規模の気候変動がバイカル湖一次生産を支配する主要因であることを実証した。また緑藻と渦鞭毛藻の割合が顕著に大きくなる時期がそれぞれバイカル湖域の約260万年前と150万年前の寒冷期に対応し、珪藻種の組成の激変期にも対応することを示した。2氷期/後氷期の遷移に伴う湖内一次生産の増加については、先にバイカル湖において明らかにしたが、バイカル湖集水域に属するフブスグル湖においても堆積中の光合成色素の分布から実証できた。3実験室において甲殻類を藻類で飼育し、排出される糞中のSCEsと藻類のステロール組成の関係、SCEs中のコレステロールの優占を明らかにし、湖沼堆積物中のSCE組成の解明に有用な知見を得た。4浜名湖堆積物中に残存する藻類由来のカロテノイドとSCEs中のステロールの詳細な解析によって、光合成色素の堆積物中の保存に、藻類の捕食によって動物プランクトンの糞中に移行堆積した色素が大きく寄与していることを明らかにした。
Exolの精子形成過程におけるアポトーシス制御機構の解明

MRL/MpJマウス精巣は減数分裂中期特異的にアポトーシスを引き起こす(msa)。以前の研究において、msaは第一染色体81. 9Cmに位置するExoI遺伝子の変異によるものだということを示した。そこで本研究において、(1) MRLマウス由来のmsaを持つB6の遺伝子背景を持ったコンジェニックマウス(Cg1)をさくせいした。また、(2) Cg1およびB6マウスの精巣(6週齢)からRNAを抽出し、マイクロアレイを行うことよりmRNAの発現を比較することにより、アポトーシスに関与する遺伝子を検出することを試みた。精子形成過程において第一減数分裂中期特異的にアポトーシスを多数出現させるマウス系統;MRL/MpJはExo1遺伝子に異常が見られる。本研究では、MRL/MpJマウス型の第一染色体(100cM)Exo1遺伝子異常を再現したコンジェニックマウスを確立し、その精巣内における遺伝子発現レベルを網羅的に解析することにより、減数分裂中期特異的アポトーシス実行因子の同定を行うことを目的とする。本研究により、不良精子の排除機構を解明することが出来れば、生殖細胞の過剰なアポトーシスによる不妊症への応用が期待される。また、遺伝子損傷修復異常は癌の原因となることが知られており、その治療法の確立に重要な知見を与えるものと期待される。第一染色体の原因遺伝子座(100cM)を持つコンジェニックマウス(B6.MRLcg)を作出した。具体的にはMRL/MpJマウスとC57BL/6とを交配させ、F1を作成し、さらにC57BL/6へと交配させることで、C57BL/6の遺伝的背景にMRL/MpJマウスのExo1遺伝子具常を持つB6.MRLcgマウスを作製した。交配は10世代行った。そのスクリーニングには染色体マッピングによってExo1と組み換えなく存在するマイクロサテライトマーカー(D1Mit403)を利用した。D1Mit403は555例のバッククロス個体のスクリーニングでExo1の近傍に存在することが証明されている。作製したB6.MRLcgについて、形態学的に観察したところ、MRLマウス精巣と同様にB6.MRLcgにおいて、減数分裂中期(ステージXII)にアポトーシスが集中していた。これより、B6.MRLcgは、MRLマウスの表現型を再現し、そのアポトーシスはExo1異常によるものであることを明らかにした。MRL/MpJマウスの精子形成過程における第一減数分裂中期特異的アポトーシスの原因遺伝子はExo1遺伝子の異常による。本研究では、MRL/MpJマウス型の第一染色体(100cM)Exo1遺伝子異常を再現したコンジェニックマウスを確立し、その精巣内における遺伝子発現レベルを網羅的に解析することにより、減数分裂中期特異的アポトーシス実行因子の同定を行うことを目的にする。本研究により、不良精子の排除機構を解明することができれば、生殖細胞の過剰なアポトーシスによる不妊症への応用が期待される。また、遺伝子損傷修復異常は癌の原因となることが知られており、その治療法確立に重要な知見をあたえるものと期待される。1)MRLマウス型Exo1を持つコンジェニックマウスの作製・解析MRLマウス型Exo1を持つコンジェニックマウスをスピードコンジェニック法により作製した。その結果、MRLマウス精巣と同様にコンジェニックマウスを形態学的に観察した結果、Exo1の異常は精巣特異的に影響を及ぼし、それ以外の臓器には影響を与えないことが明らかとなった。また、電子顕微鏡による観察よりアポトーシ,ス像を確認した。2)マイクロアレイ法、リアルタイムPCR法アフィメトリクス社のマイクロアレイ受託解析の結果、C57BL/6とMRL/MpJにおいて、DNA組み換え、アポトーシス関連遺伝子の発現量の差を比較した。現在差の見られた遺伝子群についてRT-PCRによりmRNAの発現の差について確認している。現在のところ、GSTラベルExo1コンストラクトを作製した段階である。MRLマウス型Exo1を持つコンジェニックマウスの精巣のライセートを抽出するためにサンプリングも同時に行っている。
多自由度トンネル反応の素過程と波束ダイナミックス

ポテンシャル障壁のトンネルは化学反応における重要な量子効果の一つである。特に低温域での化学反応の機構、速度、準安定状態の崩壊、分子分光スペクトルの解析等にトンネル現象の理解が不可欠である。そこで本研究では、(1)化学反応過程を反応座標モデルで記述し、経路積分法と量子波束法を導入した多自由度系での量子力学的計算法を新たに開発し、トンネル確率への多自由度の影響、トンネル領域における波束ダイナミックスとトンネル時間に対する多自由度の影響を明らかにすることを目的とした。また(2)量子クラスターのシミュレーションに必要なモンテ・カルロ経路積分法を新たに開発し、極低温凝縮系のトンネル現象の機構を明らかにすることを目的とした。凝縮系の分子動力学計算やモンテ・カルロ計算は、これまで一般的に古典系に対するものが普通であった。ところが量子クラスター、さらには超流動相ヘリウムの場合には多自由度系での量子力学的計算を行う必要が生じる。絶対ゼロ度での量子シミュレーションには量子モンテカルロ法などが用いられるが、ここでは有限温度の量子クラスターのシミュレーションに必要なモンテ・カルロ経路積分法を新たに開発した。具体的応用として、最近、理研の笠井、高見らが極低温液体ヘリウム中にナフタレン分子を注入することに成功し、電子スペクトルを観測した系を取り上げ、ナフタレン分子をドープした量子ヘリウムクラスターの構造を理論的に検討した。
ヒトペプシノーゲンアイソザイムの免疫化学的個別定量法の確立と臨床検査への応用

1.ヒト遺伝子のcosmidライブラリーよりペプシノーゲン遺伝子を単離,クローン化し,その制限酵素地図分析より,ヒトペプシノーゲンAには少なくとも3個の個別遺伝子が存在し,このうち少なくとも2個は染色体上に近接してtandemに並んで存在することを明らかにした.2.ラット胃粘膜よりほぼ全長鎖のペプシノーゲンcDNAを単離,クローン化し,その全塩基配列を決定し,本ペプシノーゲンをC型と同定した.3.ヒト遺伝子ライブラリーよりペプシノーゲンC遺伝子を単離,クローン化し,その全エクソン(9個)と周辺塩基配列を決定した.4.ヒトペプシノーゲンAのcDNAをプローブに用い,日本人92名の血中有核細胞中のDNAを制限酵素分解し,分解物をSouthern-blot法により分析した.この結果, 3種類のペプシノーゲンA遺伝子の存在が確認された.5.ヒト,サル,ブタのペプシノーゲンAの活性化機構を比較解析し,活性化機構に種属差がみられ,またヒトペプシノーゲンではアイソザイム間で活性化に顕著な差異があることが明らかにされた.6.ヒトペプシノーゲンA(Iともいう)の主成分Pg5を用いて,モノクローナル抗体を調製した.これを用いて, Enzyme-Linked Immunosorbent Assay法(ELISA法)を確立した.この方法は,ペプシノーゲンAを8μg256μg/lの濃度範囲で高感度測定可能である.内視鏡的に確認した健常人群354例,活動期の十二指腸潰瘍群38例,胃潰瘍群21例,胃癌群26例につき,血清ペプシノーゲンA値を本法で測定し,各々平均40μg,108.8μg,51.9μg,26.8μg/lと潰瘍群で有意な高値,胃癌群で有意な低値を得,本法が胃病態の臨床検査に有用であることが示された.C型のELISA法は完成終段階にある.7.胃潰瘍の胃内発生部位とペプシノーゲンA, C値との関連を検索し,その値の胃病態検査への有用性を示した.1.ヒト遺伝子のcosmidライブラリーよりペプシノーゲン遺伝子を単離,クローン化し,その制限酵素地図分析より,ヒトペプシノーゲンAには少なくとも3個の個別遺伝子が存在し,このうち少なくとも2個は染色体上に近接してtandemに並んで存在することを明らかにした.2.ラット胃粘膜よりほぼ全長鎖のペプシノーゲンcDNAを単離,クローン化し,その全塩基配列を決定し,本ペプシノーゲンをC型と同定した.3.ヒト遺伝子ライブラリーよりペプシノーゲンC遺伝子を単離,クローン化し,その全エクソン(9個)と周辺塩基配列を決定した.4.ヒトペプシノーゲンAのcDNAをプローブに用い,日本人92名の血中有核細胞中のDNAを制限酵素分解し,分解物をSouthern-blot法により分析した.この結果, 3種類のペプシノーゲンA遺伝子の存在が確認された.5.ヒト,サル,ブタのペプシノーゲンAの活性化機構を比較解析し,活性化機構に種属差がみられ,またヒトペプシノーゲンではアイソザイム間で活性化に顕著な差異があることが明らかにされた.6.ヒトペプシノーゲンA(Iともいう)の主成分Pg5を用いて,モノクローナル抗体を調製した.これを用いて, Enzyme-Linked Immunosorbent Assay法(ELISA法)を確立した.この方法は,ペプシノーゲンAを8μg256μg/lの濃度範囲で高感度測定可能である.内視鏡的に確認した健常人群354例,活動期の十二指腸潰瘍群38例,胃潰瘍群21例,胃癌群26例につき,血清ペプシノーゲンA値を本法で測定し,各々平均40μg,108.8μg,51.9μg,26.8μg/lと潰瘍群で有意な高値,胃癌群で有意な低値を得,本法が胃病態の臨床検査に有用であることが示された.C型のELISA法は完成終段階にある.7.胃潰瘍の胃内発生部位とペプシノーゲンA, C値との関連を検索し,その値の胃病態検査への有用性を示した.1.ヒト血清中のペプシノーゲン【I】(またはA)の酵素免疫測定法(ELISA)を確立した。ヒトペプシノーゲン【I】に対するモノクローナル抗体とアルカリ性ホスファターゼ結合抗マウス免疫グロブリンF【(ab ́)_2】断片を調製し、これらを用いる2段階拮抗測定法であり、血清中のペプシノーゲン【I】を8256μg/lの濃度範囲で選択的に定量できる。ヒトペプシノーゲン【II】(またはC)等との交叉反応性は無い。本法はラジオイムノアッセイ法とよく一致した結果を与えた(r=0.87,n=92)。本法を用いて測定した血中ペプシノーゲン【I】量は胃または十二脂腸潰瘍時に高く、一方、胃癌時には低く、胃腸疾患検査への有用性が示された。2.ヒト胎盤由来DNAを用いコスミドライブラリーを調製し、ラットプレペプシノーゲン【II】のcDNAをプローブに用いて、プレペプシノーゲン【II】の遺伝子を單離,クローン化した。その塩基

配列分析から、本遺伝子は9個のエクソンと8個のイントロンから構成され、翻訳域は16残基のシグナル配列、43残基の活性化ペプチドおよび329残基のペプシン部分からなることが判明した。この結果、ヒトのペプシノーゲン【II】の完全一次構造が初めて決定された。3.上述のスクリーニングの際に得られたプレペプシノーゲン【I】クローンの詳細な制限酵素地図解析を行ない、2個の構造的に非常に類似した遺伝子が近接して連鎖していることを明らかにした。この両遺伝子は従来本研究者らが得た遺伝子と類似しているが明らかに異なり、この結果、ヒトのペプシノーゲン【I】遺伝子は少なくとも3個存在することが明らかとなった。4.ヒト胃粘膜よりslow-movingプロテアーゼ(SMP)を分別,精製し、3成分を單離した。これらについて、一次構造の一部を決定し、ペプシン類縁のプロテアーゼであることを示した。
フェムト秒光周波数コムを用いた冷却粒子の超精密分光

本研究は固体フェムト秒光周波数コムと原子・分子の冷却・操作技術を組み合わせることで、従来の研究ではなし得なかった超精密分光法を利用し、現代物理学では説明のできない現象ー物質・反物質対称性の破れやダークマターなどーを解明できる鍵を見つけることを目標とした。その対象として、まず電子遷移の性質が良く理解されているアルカリ原子気体に着目した。Cs原子は弱い相互作用によるAtomic parity violationの研究に最もよく研究されている原子である。弱い相互作用によりCs原子の電気双極子禁制遷移がわずかに許容になるが、その測定された遷移強度から求めた弱い相互作用の強さと標準模型から計算した弱い相互作用の強さを比べることで、標準模型を超える物理の検証が可能である。この実験のためにはCs原子の複数の遷移の遷移周波数と強度を精密に測定し、解析する必要がある。本研究では絶対零度近くまで冷却したCs原子を用意し、その複数の遷移を同時に測定できるセットアップを構築した。このように複数の遷移を同時に測定することで、時間経過やセットアップの相違による系統的な誤差を減らすことができる。必要な遷移に対する複数の外部共振器型半導体レーザーを作製し、一部の遷移の信号を捉えることに成功している。また、本研究室の最先端光周波数コムを用いることでこれらのレーザーの周波数を精密に決めることができる。これらの光源を利用し冷却原子の遷移中心周波数、線幅、スペクトルの形状を今までにない精度で測定できる。今後より精密なデータ取得と解析を経て、標準模型の検証に貢献できると思う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は固体フェムト秒光周波数コムと原子・分子の冷却・操作技術を組み合わせることで、従来の研究ではなし得なかった波長・広帯域性・精度を有する、物質の次世代の超精密分光法を確立することを目的としている。具体的な系として室温および絶対零度付近のCs原子と室温のRb原子を用意し、それらの遷移に合わせたレーザー光源を製作した。最初に、冷却原子用超高真空チャンバーを組み立てた。今後の精密分光実験のため、光のアクセスが容易なガラスセルを採用した。ベーキングなどの作業を行い、最終的に3×10^-7 mbarの超高真空系を完成した。また、磁気光学トラップに必要な磁場を生成するため、anti-Helmholtz型コイルをガラスセルの上下に設置した。7 Aの電流で縦勾配16 Gauss/cm、横勾配9 Gauss/cmと磁気光学トラップに十分な大きさの磁場をガラスセルの中心にかけることができる。原子源としては利用が容易なディスペンサーを用いた。磁気光学トラップ用光源は、自作の外部共振器型半導体レーザー(ECDL)を用いた。作製したECDLはCs原子セルの飽和吸収スペクトルを利用して周波数安定化を施し、原子系に伝送された。その後、ガラスセル周りの必要な光学系を組み、Cs原子の磁気光学トラップを完成した。上記と並行して、Rbの原子セルやその遷移用ECDLの作製も行った。これらにより、冷却原子の精密分光および複数原子の同時分光の用意ができた。今後は本研究室で立ち上げた光周波数コムを用い、これらの原子の遷移周波数測定を行っていく予定である。目標のひとつである冷却原子の分光のため、Csの超高真空チャンバーを立ち上げた。Cs原子は蒸気圧が高く、必要十分な数を確保するためにそれほどの高温を必要としない。よって、磁気光学トラップする前に別途の減速機構は必要とせず、原子源と磁気光学トラップ領域で構成されたコンパクトな系となった。今後行われる分光のため、できるだけ多くの場所から冷却原子にアクセスできるよう、磁気光学トラップ領域としてガラスセルを採用した。設計後、必要な部品を組み立て、真空引き、ベーキングを経て、3×10^-7 mbarの真空系を完成した。さらに、ガラスセルの上下にanti-Helmholtz型のコイルを設置し磁気光学トラップに必要な磁場を生成できるようにした。今回のコイルを用い、7 Aの電流で縦勾配16 Gauss/cm、横勾配9 Gauss/cmの磁場をガラスセルの中心にかけることができる。真空チャンバーの立ち上げと同時に磁気光学トラップに必要な光源も用意した。Csの遷移波長は半導体レーザーを容易に調達できる波長であり、自作のECDLを作製した。アルカリ原子の超微細構造により原子一種類当たり二つの波長を用意する必要があるため、合計2つのECDLを作製した。レーザー周波数の安定化には、Cs原子セルの飽和吸収スペクトルを利用した。レーザー周波数に変調を加え飽和吸収スペクトルからエラー信号を生成し、自作の回路を用いてフィードバック制御することで、ECDLの周波数を磁気光学トラップに必要な原子遷移に安定化した。上記の真空系とレーザーを合わせ、必要な光学系を組むことで目的としたCsの磁気光学トラップを完成した。これより、光周波数コムを用いた精密分光のための冷却原子が用意できた。さらに、複数の原子遷移の同時観測のため、Rb原子セルや、その遷移に周波数安定化された光源を用意した。

その対象として、まず電子遷移の性質が良く理解されているアルカリ原子気体に着目した。Cs原子は弱い相互作用によるAtomic parity violationの研究に最もよく研究されている原子である。弱い相互作用によりCs原子の電気双極子禁制遷移がわずかに許容になるが、その測定された遷移強度から求めた弱い相互作用の強さと標準模型から計算した弱い相互作用の強さを比べることで、標準模型を超える物理の検証が可能である。この実験のためにはCs原子の複数の遷移の遷移周波数と強度を精密に測定し、解析する必要がある。本研究では絶対零度近くまで冷却したCs原子を用意し、その複数の遷移を同時に測定できるセットアップを構築した。このように複数の遷移を同時に測定することで、時間経過やセットアップの相違による系統的な誤差を減らすことができる。必要な遷移に対する複数の外部共振器型半導体レーザーを作製し、一部の遷移の信号を捉えることに成功している。また、本研究室の最先端光周波数コムを用いることでこれらのレーザーの周波数を精密に決めることができる。これらの光源を利用し冷却原子の遷移中心周波数、線幅、スペクトルの形状を今までにない精度で測定できる。今後より精密なデータ取得と解析を経て、標準模型の検証に貢献できると思う。本研究室で立ち上げた光周波数コムを用い、原子セルの光周波数コム分光を行う。本年度は昨年度立ち上げた冷却原子系および室温原子系を対象によく知られている原子の遷移を二光子吸収で測定し、文献で知られている周波数を検証する。そのために、光周波数コムの光を光ファイバーを経由して原子セルのセットアップまで伝送するが、その際光ファイバーの曲げや温度の揺らぎ、音響雑音などによりkHzレベルの位相雑音が乗ってしまう。より精度のよい分光測定をするためにはファイバー由来の位相雑音を打ち消す必要がある。本研究室では学内光ファイバーネットワークを通して光を送り、その際の位相雑音を除去した経験がある。その経験を生かし、光周波数コムの不確定性を損なわず原子セルの分光測定に利用する。また、初年度に立ち上がったCsの冷却原子を対象に精密分光実験を行う。そのため、まず分光用ECDLを用意し光周波数コムにロックする。このことにより、光格子時計に対して18桁の相対精度、すなわち長期積算のもとでは光領域でmHzレベルの絶対周波数を持った分光用レーザーを準備できる。この光源を利用し冷却原子の遷移中心周波数、線幅、スペクトルの形状を今までにない精度で測定する。複数の遷移に対応するECDLをそれぞれ用意し、それらを同時に光周波数コムにロックすることで、複数の遷移を同時に測定することも可能である。また、半導体ダイオードレーザーで到達しにくい周波数域に関しては、直接光周波数コムを用いて(いわゆる直接コム分光法やデュアルコム分光法)分光測定を行う。これらの多彩なスペクトル情報から、残留電場や残留磁場に伴う遷移周波数の系統誤差を除去する試みを行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
学習者の教室内英語使用促進のための「教室内英語力評価尺度」の開発と活用

本科研プロジェクトにおいては、教室内における生徒の英語使用の促進を目指している日本人英語教師(主に中学校および高等学校)のために、量的及び質的検証を通して、学習者の教室内英語使用を促進するための「教室内英語力評価尺度」の開発を行った。さらに、教師の自己研修や教員研修などにおける尺度の活用方法についての提案も行った。本研究は,英語教師が英語での授業の改善を目的として学習者の教室内英語使用促進のために活用できる,「学習者の教室内英語評価尺度」,「教師の教室内英語力の評価尺度」,およびこれらを有効に活用するための「学習者と教師の教室内英語力向上の手引き」の開発を目指す,共同研究である。平成26年度は、本科研プロジェクトの分担者会合および全体会合を開き、(1)学習者用尺度の理論的基盤の確立と教師用尺度の課題の検討、(2)学習者用教室内英語力の評価尺度の素案作成(平成26年6月下旬8月上旬)、(3)統合的診断尺度と内省的分析尺度の継続的使用および機能別尺度とタスク別尺度の精緻化、などについて意見交換をし、その議論に基づき、計画を進めた。今後この議論に基づいて、5種類の尺度の統合的な活用方法案を作成し、それらの尺度を現場で使用したり、教員養成の場面で使用する事で、精度の量的および質的検証に取り組む予定である。香港での現地調査については、現地の事情もあり、実施できなかったが、状況をみつつ本年度の早いうちに実施したいと考えている。学習者の英語使用の促進に寄与するためには、教師の教室内英語力の把握にとどまらず、学習者の教室内英語の実態を把握することが肝要である。つまり、作成した尺度自体の教師による広範囲な使用を支援し、そこから得られる情報を元に尺度を継続的に改善する一方、学習者が使用する教室内英語自体を評価する尺度の開発が求められる。本研究は,英語教師が英語での授業の改善を目的として学習者の教室内英語使用促進のために活用できる、「学習者の教室内英語評価尺度」、およびこれを有効に活用するための「学習者と教師の教室内英語力向上の手引き」の開発を目指す、共同研究である。平成27年度は、研究協力者とも必要に応じて連絡をとりつつ、分担者との会合を計五回ひらいた。学習者用教室内英語力の評価尺度の原案を作成し、協力者の協力を得つつ、精緻化にむけてデータ収集・分析をし、全国英語教育学会において学会発表をおこなった。今後データ収集および分析をすすめ、更なる精緻化を行う予定である。タスク別評価尺度については,開発した尺度の成果(教室内英語タスク別評価尺度)を論文として出版した。また、統合的診断尺度についても、教職教室内英語タスク別評価尺度課程の「英語科教育法」における模擬授業の評価で活用し,その有用性についてのデータを収集した。この活用事例について,現在データを分析中であり,研究成果については口頭または論文としての発表する予定である。現地の情勢が不安定なため延期されていた香港での現地調査であるが、会合を行い十分に下準備をした上で、実施した。学習者用教室内英語力の評価尺度の原案は作成しているが、尺度の質的および量的検証についてはやや遅れ気味である。本研究は,英語教師が英語での授業の改善を目的として学習者の教室内英語使用促進のために活用できる,「学習者の教室内英語評価尺度」,およびこれを有効に活用するための「学習者と教師の教室内英語力向上の手引き」の開発を目指す,共同研究である。学習者の英語使用の更なる促進に寄与するためには,教師の教室内英語力の把握にとどまらず,学習者の教室内英語の実態を把握することが肝要である。つまり,作成した尺度自体の教師による広範囲な使用を支援し,そこから得られる情報を元に尺度を継続的に改善する一方,学習者が使用する教室内英語自体を評価する尺度の開発が求められる。このような尺度は,教師にとっては「学習者の英語使用をどのように伸ばすべきか」を考える際のより具体的な材料を提供してくれ,学習者にとっても自身の教室内英語(「何が,どの程度できているか」)についてのメタ認知能力を伸ばすことを支援してくれる道具となり得るため,結果として学習者の教室内英語使用の更なる促進につながると考えられる。平成28年度は、研究協力者とも連絡を取りつつ、五回の会合を開かれ、尺度に修正が加えられた。複数の高校でデータ収集が行われ、分析途中である。また、フィールドテスティングも継続中である。研究成果の一部は、全国英語教育学会のフォーラムで発表された。また、ここまでの研究成果が、Language Testing in Asia (Springer)に掲載された。香港出張も含めた研究の成果について論文執筆が終わり、ジャーナルに投稿予定である。既に掲載された論文の詳細は以下の通りである。現地の情勢が不安定なため延期された、初年度に実施予定だった香港視察が遅れたため、それがあとの計画に影響を及ぼした。

学習者の英語使用をさらに促進させることを目的とするならば,作成した尺度自体の広範囲での教師による支援し,そこから得られる情報を元に尺度を継続的に改善する一方,学習者が使用する教室内英語自体を評価する尺度の開発が求められる。このような尺度は,教師が学習者の英語使用をどのように伸ばすべきかを考える際の有効な手段となり得るとともに,学習者自身のメタ認知能力(教室内英語の「何が,どの程度できているか」)を伸ばすことも期待され,教室内英語に関する教師と学習者の対話の道具ともなり得る。教師の教室内英語評価尺度と共に使用することで,長期的な専門的知識の開発につながることが期待される。最終年である平成29年度は,研究協力者とも連絡を取りつつ,複数回の分担者との会合を持った。また,研究成果の一部について,島根大学で行われた全国英語教育学会課題研究フォーラムで発表され、さらに, KELES Journal(関西英語教育学会)に複数の論文が執筆された。最終的に、本科研の成果は、科研報告書「教室内英語評価尺度マニュアル」として詳しくまとめられ、全国の関連機関及び専門家に送付された。本科研プロジェクトにおいては、教室内における生徒の英語使用の促進を目指している日本人英語教師(主に中学校および高等学校)のために、量的及び質的検証を通して、学習者の教室内英語使用を促進するための「教室内英語力評価尺度」の開発を行った。さらに、教師の自己研修や教員研修などにおける尺度の活用方法についての提案も行った。香港での現地調査については、現地の事情もあり、実施できなかったが、状況をみつつ本年度の早いうちに実施したいと考えている。学習者用教室内英語力の評価尺度の原案は作成しているが、尺度の質的および量的検証については、確かな成果がでることを優先させつつ、可能な範囲で予定に間にあうよう進めて参りたい。研究成果の公開に向けて最終段階に入る。動機付け、自己調整学習、オートノミー、教室内英語研究の進捗状況から判断して、研究協力者のとの会合よりも、研究協力者とは連絡を密に取りつつ、分担者との会合を頻繁に持つ必要が出てきた。初年度の香港出張が現地の事情で実施されなかったため、その後の計画に影響を及ぼした。平成26年度予定していた香港の現地調査が、現地の事情もあり実施できなかった。今後も研究の成果を出す事を優先させて、柔軟に対応する予定である。主に、研究成果の発表に使用する予定である。平成26年度実施できなかった香港現地視察は、平成27年度実施予定である。
象牙芽細胞の感覚受容機能発現に関する発生学的研究

象牙芽細胞は象牙質形成能の他、感覚受容機能を持つことが知られている。現在にいたるまでに、象牙芽細胞の感覚受容機能においてTRPチャネル、およびPANX-1チャネルが重要な役割を演じていることが報告されている。しかし、これらはin vitroにおける成熟した象牙芽細胞の結果であり、象牙芽細胞が分化過程のどの段階で感覚受容機能を獲得するかについては不明である。よって、本研究はin vivoにおいて、未熟な象牙芽細胞から成熟した象牙芽細胞への分化過程を追いながら、痛覚受容機能の発現を検索することとした。
戦後の大学改革モデルの受容・定着過程の研究－家政学分野における地域貢献を焦点に－

新制大学成立期に家政学系大学・学部等が2類型(1ランド・グラント大学の主たる使命である地域貢献(生活改良を含む普及事業)を家政学の使命として明確に位置づけ、それを実践した大学と、2普及概念を前面に押し出さず、学問としての家政学の確立と女子の高等教育機会拡大の場としての家政学部の設置に力点を置いていった大学)に分化していく背景の解明という、本研究課題を解明するにあたり、今年度はこれまで収集してきた諸資料を再整理し、戦後改革を手動したGHQ-CIEの改革意図の再検討を行った。その結果を、2019年3月の大学評価学会において「戦後教育改革構想における大学の地域貢献2ーGHQ側の大学構想に着目して」と題する口頭報告にまとめた。他方、2018年3月に博士学位を取得した際の学位請求論文を基礎に、出版助成の申請準備をすすめた。この過程で、これまで収集してきた家政学系大学・学部等に関する諸資料を通覧し、新制大学発足時における家政学の導入過程とその後の動向を、本研究課題を通じて得た最新の知見を踏まえて再度精査した。この結果は、2018日本家政学会家政学原論部会2018年度夏期セミナーにおいて行った口頭報告「家政学原論部会行動計画(2007から2018)の10年」において、科目「家政学原論」の歴史と現状を1科目の設置状況、2科目内容、3変遷、4影響力、5支えている人々、という5つの観点から研究してきた最終報告を行う際にも一部を活かすことができた。事例研究を進めるために、関連する大学・学部の一次史料の追加調査が必要であったが、その時間を十分取ることができなかった。本年度実現ができなかった事例研究を一層深化させるために、関連大学・学部の一次史料の追加調査をできるだけ早期に実施する予定である。同時に、学問としての家政学の移入元となる諸外国、とりわけ英国(Domestic Science)・米国(Home Economics)での、戦後改革期当時の家政学の実態把握を進める予定である。その一環として米国の家政学を紹介した松下英夫氏の個人文書(熊本大学所蔵)などの国内文書の調査やGHQ関係者が紹介したオレゴン州立大学のホーム・エコノミクス構想、また新制大学創設にあたって排除されていったDomestic Scienceの移入の担い手であった東京家政学院関連、創設者大江スミが触れた当時の英国関連史料の一次調査を行う予定である。連合国占領下の日本および米軍統治下の琉球における第二次大戦後の大学制度形成過程では、多くの場合、米国の事例が改革モデルとして提示された。戦後初めて大学における教育・研究の場を獲得した「家政学」に対しては、いずれも同国のランド・グラント大学におけるそれがモデルとして提示された。しかし、研究代表者がこれまで行ってきた家政学教育の導入に着目した事例研究からは、1ランド・グラント大学の主たる使命である地域貢献(生活改良を含む普及事業)を家政学の使命として明確に位置づけ、それを実践した大学と、2普及概念を前面に押し出さず、学問としての家政学の確立と女子の高等教育機会拡大の場としての家政学部の設置に力点を置いていった大学とに区分できる。本研究では、未だ解明されていない、定着過程においてこのような違いが生じた要因を明らかにすることを目的としており、平成29年度は、1の主たる事例となる直接統治下であった沖縄に創設された琉球大学に着目し、アメリカ側から移入された大学による「地域貢献」=「普及事業;Extension」の構想が琉球大学において実現されていった経緯と、その具体的内容を琉球大学が所蔵する一次資料を用いて明らかにした。また、琉球大学が本土移管される過程において徐々に上記2の「日本型」家政学に変容していく経緯を明らかにした。本研究課題における制度定着過程を明らかにするための、占領軍関係文書(GPQ/SCAP RECORDS、含むUSCAR関連文書)や国内個別大学所蔵する関連一次資料については順調に収集が進んでいる。ただし、当初の研究計画では平成29年度中に国外調査(改革モデルとなった米国オレゴン及びワシントンの州立文書館、州立大学文書館・図書館所蔵資料の調査・収集)を行なう予定にしていたものの、国内調査において想定以上に検討すべき資料が見つかり時間を要したこともあり、日程確保ができずに実施できなかった。

この結果は、2018日本家政学会家政学原論部会2018年度夏期セミナーにおいて行った口頭報告「家政学原論部会行動計画(2007から2018)の10年」において、科目「家政学原論」の歴史と現状を1科目の設置状況、2科目内容、3変遷、4影響力、5支えている人々、という5つの観点から研究してきた最終報告を行う際にも一部を活かすことができた。事例研究を進めるために、関連する大学・学部の一次史料の追加調査が必要であったが、その時間を十分取ることができなかった。研究申請書通りの研究を遂行していく。ただし、平成29年度内の調査対象で調査を行えなかった、高知女子大学(当時)関係者へのインタビューおよび、国外調査については、優先的に平成30年度に実施する。本年度実現ができなかった事例研究を一層深化させるために、関連大学・学部の一次史料の追加調査をできるだけ早期に実施する予定である。同時に、学問としての家政学の移入元となる諸外国、とりわけ英国(Domestic Science)・米国(Home Economics)での、戦後改革期当時の家政学の実態把握を進める予定である。その一環として米国の家政学を紹介した松下英夫氏の個人文書(熊本大学所蔵)などの国内文書の調査やGHQ関係者が紹介したオレゴン州立大学のホーム・エコノミクス構想、また新制大学創設にあたって排除されていったDomestic Scienceの移入の担い手であった東京家政学院関連、創設者大江スミが触れた当時の英国関連史料の一次調査を行う予定である。国外調査を実施する予定であったが、日程的な都合で未実施となったため旅費の支出が予定よりも少なかった。平成30年度には、平成29年度に予定していた国外調査も実施予定でえある。国内外の資料調査を実施できなかったことが次年度使用額発生の第一の理由である。そのため、国内の関連大学・学部の一次史料の追加調査と、学問としての家政学の移入元となる諸外国、とりわけ英国・米国での史料調査を行う予定である。