hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内因性カンナビノイドとプロスタグランディン転換代謝物測定法開発とその生理的意義

一方プロスタグランディン転換代謝物は、標準試料を探す段階で、まだLC/MS/MS測定の検討にまで至っていない。またこれら転換代謝物を正確に定量するため、重水素標識化合物が必須であるが、その合成の方法については、化学合成または酵素による合成か検討を行っている。臨床試料における内因性カンナビノイド(アナンダミド及び2-AG)の測定法を開発した。当初、報告されていたHPLCによる測定法を試みたが、感度その他の理由で測定不可能と断定し、新しい高感度測定法開発を目指した。結果、研究代表者が前より行っていたプロスタグランディンのガスクロマト質量分析法(GCMS)による測定法を改変・応用し、同位体希釈法を用いたGC/MS/SIM法による、アナンダミド・2-AG・F2-イソプロスタン一斉分析法を開発した。その後、高速液体クロマト質量分析装置(LCMS)が導入され、同位体希釈法を用いたLC/MS/MS法による内因性カンナビノイド一斉分析法を開発し、現在に至っている。両測定法を駆使し、他の臨床研究者より様々な臨床試料の提供を受け、それら臨床試料を測ることで、測定法の実用性を検討した。代表的なものは、「Sepsisに対するPMX-DHPの治療効果検討研究会」への参加で、研究代表者小幡は、全国21施設の参加する多施設臨床研究において、内因性カンナビノイド測定を全て行い、2004.2-2005.3までに38症例、52施行例、約400本の臨床試料を測定し、結果を検討に供した。また他に全国15の大学及び研究施設から測定試料の提供を受け、様々な動物種・臨床試料について測定を行い、その実用性を明らかにした。一方、測定法開発という本来の研究の残り半分である内因性カンナビノイドのプロスタグランディン転換代謝物測定法については、標品を入手して、LCMSによる測定法開発を試みた。現在までに、実験レベルにおいては血液中の測定が可能となってきたが、適正な内部標準がないため、臨床試料のルーチン測定まで至っていないのが実情である。現在、重水素標識内部標準を磁力で合成するため、準備している。またプロスタグランディン転換代謝物を測定し、臨床的に追跡する意義を明らかにするため、ウサギを用いた実験的敗血症モデルを作成し、内因性カンナビノイドの効果を検討した。その中で、転換を阻害する物質を入れることで、モデル動物の敗血症ショック様症状が緩和される実験結果を得て、報告書を投稿準備中である。
伸展力を介した血管平滑筋トーヌスのカルシウム感受性制御

血管平滑筋のトーヌス調節において、ノルアドレナリンなどの生理活性物質が果たす役割もさることながら、血管平滑筋に備わる"自己調節機構"は極めて重要である。しかしながら、その制御機構に関する知見は乏しく、詳細な解析が必要である。本研究では、血管平滑筋トーヌスの調節機構のうち、特にRho-Rhoキナーゼからなるカルシウム感受性調節に的を絞って、伸展刺激によるその制御分子機構を明らかにすることを目的とした。本研究によって、血管内圧に由来する伸展力が、従来考えられていたCa^<2+>-MLCK系以外にRho-Rhoキナーゼから成るCa^<2+>に対する感受性調節系により血管平滑筋トーヌスを制御している可能性が示された。このRho-Rhoキナーゼ及びミオシン・ホスファターゼ調節系において注目すべき事は、新規脂質キナーゼが大きく関与していることが薬理学的な解析から明らかになった点である。これを受けて、現在この脂質キナーゼの遺伝子欠損マウスの作製に取りかかっている。既に組換えES細胞を樹立後、凝集法によりキメラマウス及びヘテロ変異体マウスの作製に成功している。今後、ホモ変異体マウスの表現型の解析を始め、ホモ変異体マウス由来の摘出血管及び培養血管平滑筋細胞を用いた血管トーヌス制御機構を解析することが可能である。これにより、伸展力の作用機序の全貌が明らかにすることによって、将来的には血管トーヌス自己調節機構を標的とした新しい薬剤の開発も期待できる。これらの薬物は、脳循環改善薬、高血圧治療薬、抗血管れん縮薬として期待される。血管抵抗の調節、すなわち血管平滑筋のトーヌスの調節において、自律神経(特に交感神経)、アドレナリンなどの種々の生理活性物質が果たす役割は周知のことであるが、血管平滑筋に備わっている自己調節機構の重要性に申請者は着目した。本研究では、血管平滑筋トーヌスの調節機構のうち、特にRho-Rhoキナーゼから成るCa^<2+>感受性調節機構に的を絞って、伸展力によるその制御分子機構を明らかにすることを目的とした。ラット胸部大動脈より単離した培養血管平滑筋細胞及びウサギ摘出動脈に定量的に伸展刺激を行い、Rho活性化(GTP結合型Rho)、MBSリン酸化、MLCリン酸化の測定を行った結果、以下のことが明らかとなった。i)ラット培養平滑筋細胞に培養細胞伸展装置を用いて、伸展刺激(5%伸展、60Hz)を負荷した結果、Rho活性化及びMBSリン酸化共に刺激後5分をピークに約1.5倍上昇した。また、伸展刺激によるMBSリン酸化亢進は、イオノマイシン存在下において相乗的に増加することが分かった。ii)伸展刺激によるMBSリン酸化亢進は、脂質キナーゼ阻害剤及びRhoキナーゼ阻害剤により有意に抑制された。iii)ウサギ摘出動脈を用いた実験において、等尺性張力測定装置を用いて伸展刺激を定量的(150-200%)に負荷した結果、MLCリン酸化の有意な増加が観察された。このMLCリン酸化の亢進は、脂質キナーゼ阻害剤及びRhoキナーゼ阻害剤の前処理により、有意に減弱した。以上の結果から、培養血管平滑筋及び摘出血管において、伸展力刺激はRho-Rhoキナーゼの活性化を介してMLCリン酸化のCa^<2+>感受性を制御していることが明らかとなった。更に、このCa^<2+>感受性調節には、新規脂質キナーゼが関与することが示された。今後、伸展力の作用機序の全貌が明らかにすることによって、将来的には血管トーヌス自己調節機構を標的とした新しい薬剤の開発も期待できる。
MO_2(M=Cu^<2+>,Ni^+)正方格子を含む新しい酸化物の合成と物性

広い範囲の組成、すなわちA=BaSrCaの範囲で、1000°C、6×10^4気圧の条件下での処理を加えたところ、A=Bay_3Sr2/3Sr2/3Ca1/3の範囲で、CuO_2とAイオンが共に層をなして積み重ねられる構造をつくり出すことができた。結晶構造、磁性の測定を行ない、CuーOーCu距離の、Aイオン半径に対する依存性を決定し、また、CuO_2面間に強い反強磁性相互作用の働くことを明らかにした。しかし、Aの希土類やアルカリ金属による置換、Aの欠陥の導入、OのFによる置換の試みは、これまでのところ不成功に終わっている。現在は、出発原料の改良、およびプラズマ化した気体の注入によるキャリアの注入を試みている。NdCuO_4は、電子をキャリアとする超伝導体の母相である。常圧下では、NdGdの範囲でのみこの構造が得られるが、1000°C、6×10^4気圧下では、その範囲が広がり、R=YTmについてこの構造の安定化されることが明らかになった。結晶構造と磁性に関する測定を行い、CuーOーCu距離が、ピラミッド状に配位されたCuを含む酸化物に見られる程度にまでも、短くなること、Y_2CuO_4が、150Kをネール点とする弱強磁性体であることが明らかになった。1に記したものと同様に、キャリアの注入を試みている。3.NiO_2層を含む酸化物についてLa_2NiO_<4+δ>、La_<2ーx>Sr_xNiO_4、及びLaNiO_2を合成し、構造と電磁気的性質を調べた。第1の化合物は、酸素量により大きく磁性を変えるが、その過剰酸素原子が、結晶内で秩序配列されるという重要な発見があった。第2の化合物は、金属的な伝導性を示す組成は得られたが、超伝導性は見出せなかった。
ドイツ自由主義の知識社会学：市民社会の史的基盤の解明

近代ドイツ思想史を事例に、近代社会理論と近代市民社会の形成に対して自由主義的思考が果たした役割とその功罪両面を知識社会学的に分析し、市民社会理論の再構築を行うことが本研究の目的である。第二年度にあたる本年度は、(1)ドイツ自由主義の系譜の再検討、(2)市民社会理論の再建という2つの課題に取り組んだ。第一点目については、特に自由主義がヴァイマル期において新自由主義ないし「権威主義的自由主義」へと変容したことの遠因を特定することを主たる目的として分析を行った。その結果、19世紀前半にロベルト・フォン・モールが体系化した市民的自由主義においてすでに社会問題に対する処方箋が社会政策へと大幅に縮減されている点に問題を解く鍵があるという見通しを得た。これは市民社会理論の再建のためには、自由主義を基礎とする近代市民社会の内部に「社会的なもの」を位置づけ直すことが不可欠であることを示唆するものである。第二点目については、ニクラス・ルーマンの学説研究と上記の自由主義の系譜の再検討という学史・学説研究の成果を踏まえ、市民社会の概念を機能分化という社会構造と関連づけた上で、それと社会政策と関連について理論的検討を行った。これは社会関係資本などの現在の市民社会理論を近代化理論の側から補強する意義をもつ。同時に、この理論に実質を与えるために、近代日本における市民社会と社会政策との関係についての経験的な研究を試験的に行った。具体的には、戦後日本の被保護世帯と工場労働者世帯の実態をいくつかの社会政策との関連から検討した。(抄録なし)近代ドイツ思想史を事例に、近代市民社会の形成に対して自由主義的思考が果たした役割とその功罪両面を知識社会学的に分析することが本研究の目的である。初年度にあたる本年度は、現在の社会学理論の自由主義的バイアスを批判的に測定するために、(1)ドイツ連邦共和国知識人史の分析と(2)社会学の基礎概念の歴史社会学的検証を行った。第一点目については、連邦共和国における保守主義的自由主義と批判的社会理論という二つの系譜を1930年代におけるそれぞれの源流にまで遡って追跡した。具体的には、ハンス・フライヤーに代表されるライプチヒ学派とニクラス・ルーマンの社会システム理論の関係、およびマックス・ホルクハイマーとその後の批判的社会理論の関係の分析を行った。その結果、前者については、コミュニケイションやコードといった抽象的な社会的システム理論を構成する基礎概念がヴァイマール保守主義の自由主義的転換を前提しながらも、それを限界づけるという動機に支えられたものであること、また同時に、この問題設定は、ルーマンだけでなく、他の同時代の研究者(歴史家のラインハルト・コゼレックや哲学者のユルゲン・ハーバーマスら)にも共通して見出しうること、が明らかとなった。後者については、市民的自由主義、およびそれを批判するヴァイマール保守主義との対抗関係というホルクハイマーの批判理論を支える構図がその後の批判的社会理論においても維持されつつも、経験的研究との接続可能性の確保という方向へと洗練されていったことが明らかとなった。第二点目については、計量比較歴史社会学という方法に着目し、既存の社会学理論の有効性の検証を行った。そのための前提として、計量歴史社会学の方法論について検討を行い共著論文にまとめた。具体的な成果については、次年度以降に学会報告および学術論文として発表される予定である。海外の研究者との交流によって当初の予定よりも内容面での大きな成果を得ることができた。その成果については、まだ論文として公刊されていないが、すでに脱稿した論文もあり、総じて当初の予定通りの成果を得ている。今年度の研究成果について引き続き論文としてまとめて積極的に発表していくとともに、当初の研究計画に従って、19世紀ドイツにおける市民的自由主義の成立局面についての知識社会学的分析を進める。(抄録なし)
梯子型鉄系化合物における超伝導とマルチフェロイクスの研究

梯子型鉄系化合物は、唯一つの非正方格子を有する鉄系超伝導体である。超伝導はモット転移近傍で発現することから、強相関電子系超伝導として興味深い物質群である。本年度は、主に以下の二つの課題を実施した。梯子型鉄系化合物BaFe2Se3に対する示差走査熱量測定の結果から、400 K付近に構造相転移を示唆する異常があることが示されており、結晶構造の再考が必要である。構造の対称性に関する知見を得るために、空間反転対称性の破れに敏感な非線形光学応答の一種である第二高調波発生(SHG)の測定を実施した。その結果、400 K付近で高温のPnmaから低温のPmn21に結晶構造の対称性が低下していることを明らかにした。BaFe2Se3における室温の結晶構造では空間反転対称性が破れており、ブロック型磁気秩序を反映したブロック型構造歪みにより誘起されたマルチフェロイック現象だと結論した。二つの梯子型鉄系超伝導体母物質BaFe2S3およびBaFe2Se3の固溶体BaFe(S1-xSex)3の電子相図を作成した。単結晶を幅広い組成xに対して合成し、室温・高温粉末X線回折実験、電気抵抗率測定、磁化率測定、粉末中性子回折実験を相乗的に行うことでBaFe2S3とBaFe2Se3において存在する、各相転移温度の組成依存性および低温での磁気構造を詳細に調べた。その結果、組成比x = 0.24付近にストライプ型磁気秩序とブロック型磁気秩序の相境界が存在することが分かった。また、電子相図より、BaFe2S3の200K付近の相転移とBaFe2Se3の400K付近の相転移には関連があり、これらは低温の磁気秩序を安定化させている構造相転移(軌道秩序・ネマティック秩序)と考えられることが分かった。申請書に記した研究を滞りなく実施し、空間反転対称性の破れた電子状態を実証することができた。理論では250K付近の磁気転移温度以下で空間反転対称性が破れることが予言されていたが、実験では室温より高温の400Kで空間反転対称性が破れることが分かり、これは予想外の興味深い結果であった。今後は、固溶体BaFe2(S1-xSex)3に対する圧力印加やキャリアドープにより、金属化・超伝導の発現を目指している。これにより、梯子形鉄系化合物における超伝導発現機構についてさらなる知見が得られることが期待される。また、本研究で明らかになったようにBaFe2Se3では室温で自発的に電気分極が生じていることから、結晶において強誘電ドメインが形成されていると考えられる。従って、第二高調波発生などを用いた強誘電ドメインのイメージングや、電圧(電流)によるドメイン制御などの方向も視野に入れている。
モダニズム期の印刷メディアとグラフィックデザインの越境に関する国際比較研究

1930年代の芸術家バイヤー、チヒョルト(ドイツ)、モドレイ、ノイラート(オーストリア)、ストナー(チェコスロヴァキア)の英国および米国への亡命・移住によってニュー・タイポグラフィ、アイソタイプ、写真広告などのグラフィックデザインの理論と技術が移植され、戦後デザインの基盤形成を果たした.その際パーシー・ランド・ハンフリーズ社、スィーツ・カタログ会社が重要な要となった.研究成果はシンポジウム「越境のグラフィズム」開催と論文集『グラフィックデザイン1930』Fuji Xerox(2008)にまとめ、一般に公表した.1930年代の芸術家バイヤー、チヒョルト(ドイツ)、モドレイ、ノイラート(オーストリア)、ストナー(チェコスロヴァキア)の英国および米国への亡命・移住によってニュー・タイポグラフィ、アイソタイプ、写真広告などのグラフィックデザインの理論と技術が移植され、戦後デザインの基盤形成を果たした.その際パーシー・ランド・ハンフリーズ社、スィーツ・カタログ会社が重要な要となった.研究成果はシンポジウム「越境のグラフィズム」開催と論文集『グラフィックデザイン1930』Fuji Xerox(2008)にまとめ、一般に公表した.(1)研究代表者の井口壽乃は、1920年代東欧のダダイストによるグラフィズムの実験についてまとめ(「東欧1916-1924:東欧のダダ、その波動の周辺で」『水声通信』7号、2006年)、さらに戦後アメリカに移住した東欧出身のデザイナーについて、チェコ人のラディスラフ・ストナーとハンガリー人のハンガリー人ラースロー・モホイ=ナジを中心に、クーパーヒューイット・デザイン・ミュージアム(NY)と、アナーバー在住の遺族にヒヤリングを行った。国内では川村記念美術館、富士ゼロックス株式会社にて調査を行った。その研究成果を日本デザイン学会にて報告した。(「ラディスラフ・ストナーによるインターナショナル・スタイル:1930年代チェコスロヴァキアのモダニズム」『日本デザイン学会第53回研究発表大会概要集』2006年)。(3)分担者の伊原久裕は「イギリスと中欧の関係について」ロンドンにて、西村美香と山本政幸は国内の所蔵品について調査を行った。(西村美香「大学コレクションとミュージアム」『日本デザイン学会特集号』第14巻・3号、2007年)本年度の研究成果は、平成19年に「越境のグラフィックデザイン:1930年代展」(1012月、富士ゼロックス・ギャラリー)として一般に公開するとともに、シンポジウムを開催して国内外の研究者と意見交換をする予定である。研究代表者の井口壽乃は,研究成果を一般公開するために<グラフィックデザイン1930:版画,写真,タイポグラフィ,アイソタイプ>展(富士ゼロックス、アート、スペース,2007年10月2008年1月)を企画・構成した。同時に研究協力者のジェレミー、エンズレイ教授(王立美術大学院,英国)を招聘し,シンポジウム「越境のグラフィズム:1930」(六本木ミッドタウン,2007年11月3日)を開催した。あわせて論文集『グラフィックデザイン1930:版画,写真,タイポグラフィ,アイソタイプ』(展覧会カタログ)を刊行し,4名の分担者に加え,ジェレミー、エンズレイ教授の研究論文も収録した。さらに,チェコスロヴァキアにおける1930年代に関する研究を「仮説的電工建築にみるチェコ、アヴァンギャルドのデザイン:ペシャーネクのライト、キネティック広告からクレイツァルの1937年パリ万博パヴィリオンまで」としてまとめた。(『デザイン史学』第6号,デザイン史学研究会,2008年6月末刊行予定掲載決定)分担者の山本正幸は,ロンドンのセントプライド印刷図書館,V&A博物館,およびディッチリング美術館でモダン・タイポグラフィに関する調査をおこない,国際タイポグラフィ学会にて研究成果「Measuring Harmony of Type Mixture:Sanserif Typefaces in Japanese Typography」(ブライトン大学・英国)を発表した。分担者の菅靖子は,イギリスのモダニズムとデザインに関する研究「両大戦間期イギリスにみる「絵画的」な写真ポスター」を日本デザイン学会第54回研究発表大会(2007年6月,静岡芸術文化大学)において口頭発表し,さらに単著『モダニズムとデザイン戦略:イギリスの広報政策』(ブリュッケ,2008年2月)として刊行した。平成20年度は前年度の反省を踏まえ、フランスにおけるデザイン運動と比較検討するために、広告研究の吉田紀子(中央大学・准教授)を招聰し、ワークショップを行った。(吉田紀子「両大戦間期フランスのポスターをめぐる広告業と現代芸術家連盟」7月31日、倶楽部21号館、東京)さらに、両大戦間期にフランスと密接な関係にあったチェコスロヴァ・キアの1930年代のデザイン運動め研究をまとめ、「仮設的電光建築にみるチェコ・アヴァンギャルドのデザイン-ペシャーネクのライト・キネティック広告からクレイツァルの1937パリ万博パヴィリオンまで」(『デザイン史学』第6号)、および国際デザイン史デザイン学会議ICDS20080SAKAにて報告した。("Czechoslovak Avant-garde Design asConstruction: The Czechoslovak Pavilion at the International Exhibition of ArtandTechnology in Modern Life, Paris,1937.")さらに、本研究テーマに掲げた「芸術家の越境による「地域性」がいかに「国際性」に変容したかについては、元バウハウスの学生でスロベニア構成主義芸術家アウグスト・チェルニゴイを事例研究にどりあげ、リュブリャーナ演劇博物館、および建築博物館の所蔵品調査を実施した。

その研究成果は'Avant-garde Designbeyond the border:Slovene Constructivist Avgust C ernigoj'として国際デザイン学会IASDR(2009年10月ソウル大会)で研究発表の予定である。(審査済)
生活保護世帯に対する教育支援ネットワーク形成に関する実証的研究

本研究では、生活保護世帯に対する教育的な支援ネットワークがいかに形成されてきたのかを歴史的な視点から考察し、現代的な問題状況も視野に入れながら教育支援ネットワークを可能とする条件とはなにかについて明らかにしてきた。その結果、旧産炭地・筑豊地域である田川市では、1950年代後半の田川市議会において、生活困窮者の生活や労働、住居に関する問題と世帯児童・生徒の義務教育費負担の問題を精力的に議論していたこと、広域的な自治体行政ネットワークを構成することで、問題状況が日本国内で広範に認識可能となるような仕組み作りもおこなっていたことが明らかとなった。ミクロな実践活動の分析は今後の課題とされた。本年度は地域の公立図書館(とりわけ田川市立図書館)および国立国会図書館関西館における歴史資料調査及び分析、地域実態の予備的調査を軸に研究を進めてきた。特に本年度は、生活保護世帯に対する教育支援ネットワークの形成過程の地域基盤の究明に重点を置くこととし、地方議会である田川市議会がどのような教育に関する議論をおこなっていたのかに着目した。具体的には、1950年代後半の失業者の急増と生活保護受給者の増加を背景に、ネットワーク形成の促進に影響を与えた(のではないかと予測された)地方議会ではどのような議論があったのかについて分析・解明を進めた。議論の大要は、学校教育現場における準用保護児童および給食費負担不可能世帯の増加への対応、公的社会教育の条件整備と青年団の連合化、同和問題への対策を基調とする同和教育の推進要請といったものであった。このことから明らかになったのは、生活保護受給者層と準用保護児童生徒の拡大とが連動することで、それらが議会でも学校教育現場の抱える問題として認識されていた一方で、社会教育に関する議論が地域の労働者の失業・貧困問題と直接的な接点を持つことを想定していなかったという点である。生活保護受給者の増加が地域課題となるなかで、とりわけ義務教育段階の子どもの学習権保障に向けた議論に時間を割いていたが、ひっ迫する地域財政が問題の解決を難しくさせており、現実的には教育現場あるいは保護者に実質的な義務教育費負担を強いる他ないような状況が地域に生み出されていた。ただし、議会内部での一連の問題の共有化の過程があってこそ、地域課題の段階的な解消が達成されるのであり、その意味では、やはり特徴的な教育実践の間接的な支え、生活保護世帯に対する支援ネットワーク形成の基盤の一部となっていたと看做すには十分な事実を明らかにできたといえる。本年度の研究は、主として田川市議会議事録の分析および地域実践活動の歴史的分析をおこなった。また、福岡県を中心に歴史史料の収集および現代的実践に関する資料の収集・分析作業をおこなった。その結果、旧産炭地域では広域行政ネットワークを形成することで、課題の共有化と地域の実情(財政問題も含む)の道県レベルでの情報の相互共有をおこなっていたことが明らかとなった。その対象地域は、北から北海道、福島県、茨城県、山口県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県(該当自治体は荒尾市のみ)と広範囲におよぶ。生活保護世帯に対する地域レベルでの支援ネットワークの形成においては、こうした広域行政ネットワークの果たした一定の役割があったのではないかという、同時代的特徴と時代背景を明らかにすることができた。広域行政ネットワークは1950年代後半に生起したものであるが、現代社会においても広域的に問題状況を共有し、自治体間の問題を詳らかにしていくことは、生活保護世帯に対する支援ネットワークの形成を進める上で一定の意味があると思われる。また、田川市の公民館活動史料の分析の結果、1960年代の田川市の公民館活動においては、生活保護世帯住民が地域の活動に包摂されていた可能性があることが示唆された。このことは、従来社会教育の対象として看過されてきた生活保護受給者が地域活動に参加していた可能性を示すものであった。詳細は今後の質的分析を俟たなければならないが、生活保護世帯に対する支援ネットワークの一部に公民館が位置付いていた可能性がある。とはいえ、限られた史料を分析し、現代的な実践をみるなかでわかるのは、生活保護受給者を学習する主体として地域社会に位置付け、学習する権利をいかに構想するかという議論がそれほど多くはないということである。課題は多いものの生活保護受給者を学習者として位置づけられるかどうかは今後の大きな課題である。これまでの調査・研究においては、生活保護世帯急増地域における特徴的な教育実践の解明、その質的な分析などが精力的に進められてきたといえる。これは現代的な研究潮流にも同様のことが指摘可能であり、筆者自身がこれまで進めてきた研究もおおむねそのような内容・質の研究であった。

しかし、そうした研究ではしばしば行政セクターの動きや地域背景、地域の存立構造の歴史的解明などが軽視されがちであり、人がよって立つはずの地域生活空間を成り立たせている行政機構(地域インフラの基礎を担うという大きな役割を果たしているにもかかわらず)の分析などはほとんどなされてきたとはいえない。誤解を恐れずにいえば、社会的に排除された人々の支援や教育についての研究・議論は、現場の人々の善意によって成り立つかのごとき認識のもとに探求されてきたといってよい。この指摘は筆者自身の研究遂行についての批判と反省でもある。その意味では、特徴的な教育実践や生活保護世帯の教育支援ネットワーク形成とも呼べる状況を創造した田川市に着目し、議会における議論を検証し、社会・政治的背景を解明できたことは極めて重要な研究成果であった。同時に、こういった認識は釧路市における予備調査で協力を請うた研究者のなかにも同様の認識を確認できた。すなわち、「現場の善意によってのみ実践が成り立つ」という認識ではなく、その背景的要因もまた重要となる、というものである。歴史的な段階からわかる事実が現代的な状況を踏まえても有効性を持ちうるのではないかという認識を新たにできたことは、本年度の大きな成果であった。ただし、まだまだ探求をせねばならない問題も多い。冒頭で批判したものの、やはり実践の質的検討は不可欠であるし、実践が理論的にいかに基礎づけられるのかの考究はいうまでもない。ネットワーク形成のメカニズムの一端は明らかにできたが、残された課題もまたある。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、新たな歴史資料の収集および調査・分析を進め、引き続き歴史実証的な研究をおこなうとともに、前年度に得られた実証データとの接合・統合を図り、今日的に求められる生活保護世帯の自立支援を展開するための教育行政および教育実践レベルでの果たすべき役割について究明していく。また、エネルギー産業(石炭)によってかつて栄えた高生活保護率地域、たとえば福岡県大牟田市の取り組みなどの実態調査も進めながら、旧産炭地である釧路市、大牟田市、筑豊地域の3地域の共通点あるいは差異、改善すべき点、可能性を析出する歴史的かつ実態的な他都市比較研究もおこなう。今後も歴史実証的な手法を基軸としつつ、各種統計データや関連文献、ルポルタージュ類も視野におさめながら、現代的な動向を広範に把捉し、同時に理論的研究や考察、社会福祉学研究領域の研究知見や支援理論なども援用することで、実際的かつ具体的な提案が可能となるように努めたい。また、可能な範囲で類似事象の諸外国における支援実態・動向・対策などにも注目していくことにしたい。今後の課題は、歴史的事実と現代的に生起している事実との相違点と類似点の識別である。このことを通じてのみ、必要な取り組みを構想するための基本的な視点が確立できていくことになるからである。その際、特に差異、すなわち過去と現在とではなにが、どのように大きく異なるのか、変化があったとすればそれはなにによってもたらされたのか、といった点に関する分析を深めていくことにしたい。今、日本社会はこれまで体験したことのない時代に入っている。ここまで広く「国民的課題として」生活保護の受給という問題が共有化されている時代は、おそらくこれまでの歴史にはなかった。しかし、ある特定の地域ではたびたび問題視され、対策が練られてきた。今こそこの事実を丹念に検証する時期である。
二枚翼を用いたサイレント超音速旅客機実現へ向けた実験・計算融合研究

本研究は,ブーゼマン翼の概念を応用した二枚翼を用いて衝撃波を干渉・相殺させることで,低抵抗・低ソニックブームを実現することを目指しており,大型の超音速旅客機(SST)にも応用可能な革新的空力形状について研究を行っている。本研究は,東北大学21世紀COEプログラム「流動ダイナミクス国際研究教育拠点」で招聘した楠瀬博士の協力のもと,提案した超音速複葉翼理論に基づき実験・数値流体力学による新しい設計技術の組み合わせで,学術的可能性を探ったきわめて独創的な研究である.本研究2年目の成果として2つ挙げることができる.1つ目は,非対称な超音速機胴体を用いた,ソニックブーム低減技術の検討と,2つ目は,大気乱流効果を考慮したソニックブーム推算手法の高精度化である.非対称胴体設計の結果,近傍場で非対称な圧力分布を作り出し,地上へ伝播する圧力波を低減させることで,ブーム強度を低減できることが示された.このブーム低減化手法は,実在大気効果とあわせて利用することで,効果的であることもわかった.現在,ソニックブームへの対策としては,機体サイズを縮小することでブーム強度の低減化を行っており,SSTについては抜本的解決策は見つかっていない.本研究で示した,非対称胴体による低ブーム化技術は大型機にも適用可能であり,重要な研究成果である.一方,ソニックブームは大気中を伝播するため,大気状態から影響を受ける.結果から,一様大気乱流効果によりブーム強度が弱まる確率が高いことが示された.また,ブーム地上到達位置も変化することがわかった.到達位置は,大気乱流無しの場合に比べて,東西方向に約130ft,南北方向で約1000ftで分布することが明らかになった.本来は,飛行実証においてソニックブームを直接計測することが望ましいが,巨額の資金を必要とするため,十分な試験回数を確保することは困難である.従って,大気乱流を含めた実環境を模擬できるソニックブーム伝播解析手法が構築された意義は大きい.この結果は学術誌へ投稿する予定である.以上の結果をもとに,本研究は革新的低ブーム機体設計および,実験・計算を融合させたソニックブームの定量的評価手法の構築を進めていく.本研究は,古典的なブーゼマン翼の概念を応用した二枚の翼を用いて衝撃波を干渉・相殺させることで,造波抵抗を低減しつつソニックブーム騒音問題を根本的に削減することを目指しており,大型の超音速旅客機(SST)にも応用可能な革新的空力形状について研究を行っている。本研究は,東北大学21世紀COEプログラム「流動ダイナミクス国際研究教育拠点」で招聘した楠瀬博士の協力のもと,提案した超音速複葉翼理論に基づき実験・数値流体力学による新しい設計技術の組み合わせで,学術的可能性を探ったきわめて独創的な研究である。本研究1年目の成果として,離着陸から超音速巡航(マッハ数1.7に設定)までの幅広い速度域において,二枚翼の課題であった流れのチョーク現象に伴う造波抵抗の増加の回避方法を提案し,45th AIAA Aerospace Sciences Meeting and Exhibit国際会議で発表を行った。具体的には旅客機が離着陸(低速域)に必要となるフラップ・スラット等の既存の高揚力装置を,新たな装置を加えることなく超音速域でのチョーク回避に利用する方法である。また同研究グループ内で,超音速巡航時に必要な揚力を持つ二枚翼形状についても数値流体力学(CFD)を用いた設計を行っている。実験面でも,低速風洞・遷音速風洞・超音速風洞を用いて二枚翼まわりの流れの可視化と翼間流れのチョーク現象とヒステリシスの確認など,特筆すべき成果を上げ,計算と実験を通じて複葉翼理論の実証を行うことができた。研究2年目は,より市場指向性の高い機体を実現させるため,機体胴体から発生するソニックブーム低減技術の確立を目指し研究を進める。具体的には,ソニックブーム伝播解析プログラムの高精度化によるソニックブームの定量的評価と,新たな低ブーム機体形状について徹底的な分析を行っていく。米国航空宇宙局(NASA)や我が国の宇宙航空研究開発機構(JAXA)では超音速機の研究が長年続けられており,一方で米国や欧州では民間による小型超音速ビジネスジェット機の開発が活発に行われはじめている。航空市場におけるニッチとしての超音速機が注目され,実用化の気運が高まっている。二枚翼による低抵抗・低騒音実現という独創的な本研究のコンセプトを活かし,超音速旅客機の設計をさらに進める。本研究は,東北大学21世紀COEプログラム「流動ダイナミクス国際研究教育拠点」で招聘した楠瀬博士の協力のもと,提案した超音速複葉翼理論に基づき実験・数値流体力学による新しい設計技術の組み合わせで,学術的可能性を探ったきわめて独創的な研究である.本研究2年目の成果として2つ挙げることができる.1つ目は,非対称な超音速機胴体を用いた,ソニックブーム低減技術の検討と,2つ目は,大気乱流効果を考慮したソニックブーム推算手法の高精度化である.非対称胴体設計の結果,近傍場で非対称な圧力分布を作り出し,地上へ伝播する圧力波を低減させることで,ブーム強度を低減できることが示された.このブーム低減化手法は,実在大気効果とあわせて利用することで,効果的であることもわかった.現在,ソニックブームへの対策としては,機体サイズを縮小することでブーム強度の低減化を行っており,SSTについては抜本的解決策は見つかっていない.

本研究で示した,非対称胴体による低ブーム化技術は大型機にも適用可能であり,重要な研究成果である.一方,ソニックブームは大気中を伝播するため,大気状態から影響を受ける.結果から,一様大気乱流効果によりブーム強度が弱まる確率が高いことが示された.また,ブーム地上到達位置も変化することがわかった.到達位置は,大気乱流無しの場合に比べて,東西方向に約130ft,南北方向で約1000ftで分布することが明らかになった.本来は,飛行実証においてソニックブームを直接計測することが望ましいが,巨額の資金を必要とするため,十分な試験回数を確保することは困難である.従って,大気乱流を含めた実環境を模擬できるソニックブーム伝播解析手法が構築された意義は大きい.この結果は学術誌へ投稿する予定である.以上の結果をもとに,本研究は革新的低ブーム機体設計および,実験・計算を融合させたソニックブームの定量的評価手法の構築を進めていく.
レジスチンは唾液腺炎症のモジュレーターとなるか

アディポサイトカインの1つであるレジスチンは、インスリン抵抗性を調節するタンパクとして発見され、糖尿病合併症の炎症病変にも関与している。これまでに申請者はレジスチンが口腔内局所の炎症罹患部位の歯肉溝滲出液に高濃度に存在し、免疫担当細胞からLPS刺激によって遊離されることを報告している(Hiroshima et al., J Periodont Res 2012)。また、炎症過程で産生されたサイトカイン(IL-1,IL-6,TNF-αなど)や細菌の菌体成分の1つであるLPSは単球/マクロファージのレジスチンレベルを上昇させることが知られている。しかしながら、唾液腺組織におけるレジスチンの発現・役割についてはこれまでに報告がない。本研究では、レジスチンが唾液腺炎症の新規モジュレーターであるかの検討を行い、炎症と唾液分泌における生理的役割について解析を行っている。本年度は、細胞培養系にてレジスチンの炎症への関与を調べた。ヒト唾液腺由来(HSG)細胞を用い、LPSがレジスチン発現にどのような影響を与えるかについて検討した。培養系にLPSを添加し、分離したRNAからレジスチンの遺伝子発現をRT-PCR法およびリアルタイムPCR法にて調べた。また、レジスチンタンパクの発現については培養細胞よりタンパク画分を抽出し、ELISA法やウェスタンブロット法にて検討を行った。その結果、LPSはHSG細胞において細胞中のレジスチン発現を遺伝子レベル、タンパクレベルともに有意に上昇させた。しかしながら、培養上清中へのレジスチンは検出できなかった。レジスチンは唾液腺組織の炎症部位にてその発現が上昇することが示唆され、今後発現調節機構などを解明することにより、唾液腺炎症の病態解明に役立つと考える。
磁気を利用した地域小河川の水質改善に関する研究

研究目的:団塊世代の人々が孫と釣りの出きる地域小河川環境を実現するために、エネルギー消費が少なく、副害のない水質改善法として永久磁石を利用した磁気処理手法を提案している。水の磁気処理効果に関しては、未知な部分も多く懐疑に見られる部分も多い。そこで本実験では、磁気処理を施した河川水の(1)水質変化、(2)藻の繁殖、(3)水中微生物の変化などを調査した。研究方法:容量約400リットルの大型水槽を3基準備し、水槽底に川砂を敷き河川水を満たし、それぞれ循環ポンプを付け水槽水を常時循環する。基準水槽には磁気処理装置を付けず、他の2個の水槽にはそれぞれタイプI(垂直4kG)とタイプII(水平4kG)の磁気処理装置を装着し、水槽の水質変化などを春から秋にかけて調査した。研究成果:(1)水槽水の水質変化、PH、導電率、C1^-、NH4^+、SO4^<2->の測定では3基の水槽に有意な差なし。NH3^<2->の測定では3基の水槽に有意の差あり。(2)藻の繁殖、1cm^2当たりのクロロフィルaに大差あり。基準水槽;12.3、磁界I水槽;0.8、磁界II水槽;113.6(μg/cm^2)。(3)水中微生物の変化、繊毛虫と思われる微生物数に大きな違い有り。基準水槽の微生物数と比較すると、磁界I水槽では0.5倍磁界II水槽では2倍。以上、水槽水は磁気処理の仕方によって藻の繁殖や微生物に大きく影響することが分かった。現在、そのメカニズムを解明するため、不純物濃度を濃くした水で実験を繰り返しており、不純物イオンが大きく関連していることを突き止めている。
長波長帯波長可変超短パルスファイバレーザーを用いた多機能深部イメージング

1.1.7um帯広帯域SC光源を用いた高深達・超高分解能スペクトル領域OCMの開発Er添加超短パルスファイバレーザーとファイバ非線形効果を活用して,波長1.7um帯の広帯域SC光源を開発し,更に長波長帯における高分解能な分光器を開発して,高速なスペクトル領域光コヒーレンス顕微鏡(OCM)を開発した.更に,開発したOCMを用いてマウス脳組織診部の微細構造を観測することができた.また,従来用いられていた波長1.3umとの比較を行い,波長1.7um帯でより深部までイメージングができることを実証した.2.波長1.55-1.7um帯波長可変高エネルギー超短パルス光の生成時間幅200fs,エネルギー5uJの高エネルギー超短パルスファイバレーザーと大口径フォトニック結晶ファイバを用いて,波長1.551.7um帯で波長可変な高エネルギー超短パルス光の生成を行った.数値解析と実験の両面からファイバ長の最適化を図った.3. 3光子励起蛍光の観察上記で生成した高エネルギー超短パルス光を用いて,蛍光色素の3光子励起蛍光信号の観測を行った.ピーク光強度の高い条件では,3光子蛍光信号を観測できることを実証した.当初計画に沿って研究を進め,ほぼ順調に進展している.当初計画に沿って研究を進めると共に,他の研究チームとも連携しながら新しい研究の萌芽に繋がるよう,連携研究を進めていく.1.1.7um帯広帯域SC光源を用いた高深達・超高分解能スペクトル領域OCMの開発Er添加超短パルスファイバレーザーとファイバ非線形効果を活用して,波長1.7um帯の広帯域SC光源を開発し,更に長波長帯における高分解能な分光器を開発して,高速なスペクトル領域光コヒーレンス顕微鏡(OCM)を開発した.更に,開発したOCMを用いてマウス脳組織診部の微細構造を観測することができた.また,従来用いられていた波長1.3umとの比較を行い,波長1.7um帯でより深部までイメージングができることを実証した.2.波長1.55-1.7um帯波長可変高エネルギー超短パルス光の生成時間幅200fs,エネルギー5uJの高エネルギー超短パルスファイバレーザーと大口径フォトニック結晶ファイバを用いて,波長1.551.7um帯で波長可変な高エネルギー超短パルス光の生成を行った.数値解析と実験の両面からファイバ長の最適化を図った.3. 3光子励起蛍光の観察上記で生成した高エネルギー超短パルス光を用いて,蛍光色素の3光子励起蛍光信号の観測を行った.ピーク光強度の高い条件では,3光子蛍光信号を観測できることを実証した.当初計画に沿って研究を進め,ほぼ順調に進展している.当初計画に沿って研究を進めると共に,他の研究チームとも連携しながら新しい研究の萌芽に繋がるよう,連携研究を進めていく.
栄養レベルに応答して寿命を調節する細胞内情報ネットワークの研究

わが国を含む先進国の多くで高齢化が進む中、寿命を左右する要因に対する関心はこれまでになく高い。栄養の摂取制限に寿命延長効果があることは、多様な生物種で報告されているが、栄養に応答して代謝を制御するタンパク質キナーゼmTORが、寿命をコントロールする主要な細胞内因子の1つであると考えられている。本研究では、遺伝学的解析の容易な分裂酵母をモデル系として、栄養源に応答したmTOR活性制御機構を明らかにするとともに、その寿命決定における役割を解明する。
頭部近傍の高臨場感音場再生に関する研究

頭部近傍の高臨場感音場再現で使用する音響伝達特性を計測するために、直径15mmの小型ダイナミック型スピーカを正十二面体の各面に配した計測用音源を作成し、頭部近接音場における、頭部伝達関数(head-related Transfer Function:HRTF)の測定ならびに評価を行った。本年度得られた成果は、1)頭部近傍音場における耳介の影響の調査、2)頭部伝達関数データベースの作成・公開である。小型ダイナミック型スピーカを用いて作成した正十二面体計測用音源により、頭部中心を原点として15105cmの範囲でHRTFを計測した。頭部近傍音揚における耳介の影響を調査するため、頭部中心と、外耳道入口をそれぞれ原点とする座標系にてHRTFを比較したところ、音源と受聴耳が同じ側にある場合には、外耳道入口を原点とする座標系でHRTFを比較する方が、スペクトル歪値の変動が小さくなることが確かめられた。これにより、頭部近傍音場における距離に関するHRTFの補間を行う際には、測定したデータを、外耳道入口を原点とする座標系に置き換えた後、補間処理を行うことが有効であることが示唆された。頭部近傍の高臨場感音場再現について、圧電素子による小型音源デバイスを組み合わせた計測用音源を作成し、評価を行った。本年度、得られた成果は次の3点である。1)小型音源の作成および特性の評価、2)頭部近傍での音響計測および解析3)および計測した信号のインターネットを通じた公開、である。小型音源(正十二面体)は、CADと3次元プリンタを用いてABS樹脂製のフレームを作成し、このフレームに圧電素子を設置することにより計測用音源を作成した。これにより、頭部近傍の音響計測において、従来用いていた放電現象を利用した音源と比較して、形状の面や、安全性、安定性の面で、高性能な音源を利用することが可能となった。ただし、この音源の特性は、2[kHz]以下の低域および7[kHz]付近での特性が他の周波数帯域と比較して悪いため、これらを信号処理による補正、または別の音源デバイスの利用などによる改善などを行っていくことが必要である。作成した音源を用いて、頭部近傍の音響特性を表わす頭部伝達関数(Head-Related Transfer Function)を計測し、客観評価および主観評価により評価を行った。その結果、小型音源を用いることの効果が得られたことが確認できたが、より詳細な評価実験を今後行う必要がある。また、計測したHRTFの一部を、インターネット上で公開した。近接音場でのHRTFの公開データベースとしては世界初であると言える。頭部近傍の高臨場感音場再現で使用する音響伝達特性を計測するために、小型ダイナミック型スピーカを正十二面体の各面に配した計測用音源を作成し評価を行った。本年度、得られた成果は次の2点である。1)小型十二面体音源の改良、2)他形状の計測用音源の作成および比較、である。正十二面体小型音源は、アルミ製のフレームを作成し、このフレームに小型ダイナミック型スピーカを設置することにより計測用音源を作成した。これにより、先に開発した圧電素子を用いた小型音源で生じていた、2[kHz]以下の低域および7[kHz]付近での音圧レベルが著しく低下するという問題点を改善することができた。続いて、他の計測用小型音源の形状として、正四面体、正六面体を作成し、形状による差異について評価した。音響計測においては、点音源を用いることが望ましいとされている。作成した計測用小型音源を用いて、音圧レベルの距離減衰を調査した結果、調査対象の音源の中で正十二面体の音源がもっとも点音源に近い特性を示すことが確認できた。これにより、頭部近傍の音響特性の計測のみならず、小型模型を用いた空間音響計測にも用いることが可能な音源の可能性を示すことができた。作成した正十二面体計測用音源を用いて、頭部近傍に音源を配した場合の頭部伝達特性(Head-Related Transfer Function : HRTF)を計測し、データベースの構築、ならびに距離・音源方向に関したHRTFの解析が今後の課題である。
アルツハイマー病因ペプチドの凝集機構の解明と凝集阻害剤の開発

アルツハイマー病因ペプチドであるβアミロイド(Aβ)は、分子間でβ-シート構造をとることによって凝集し、その過程で神経細胞毒性を示す。Aβの凝集機構に関する知見を得る目的で、遺伝性の家族性アルツハイマー病(FAD)の変異型Aβを高純度で化学合成した。42および40残基からなるAβ(Aβ40、Aβ42)の2123位変異体10種の凝集速度を、HPLCによる遠沈法ならびにチオフラビンT蛍光法によって調べたところ、Flemish(A21G)変異体を除くすべてのAβ変異体が、対応する野生型Aβよりも速く凝集した。特に、Dutch(E22Q)およびItalian(E22K)変異体の凝集活性が高く、アミロイド沈着による激しい脳内出血という臨床所見ともよく一致していた。次にこれらの神経細胞毒性をPC12細胞を用いたMTT法で調べたところ、Flemishを除いたAβ変異体の毒性はいずれも野生型Aβよりも高かった。特に、Aβ42変異体の毒性は、Aβ40変異体に比べて50200倍も高かったことより、変異型Aβ42がFAD発症において重要な役割を果たしているものと考えられる。これら変異型Aβの22、23位のアミノ酸残基は、ターン構造によく見られることから、22位を中心としてβ-シート構造をとりにくくターン構造をとりやすいプロリン残基で系統的に置換したAβ42誘導体約30種を合成し、それらの凝集活性および神経細胞毒性を調べた。その結果、22位プロリン置換体のみが野生型Aβ42よりもはるかに高い凝集活性と神経細胞毒性を示した。これより、Aβ42は、22、23位でターン構造を形成し、1521位および2432位で分子間β-シートを形成して凝集することが明らかになった。本結果は、Aβ42の凝集を阻害する化合物をデザインする上で基礎になるものである。アルツハイマー病は、神経変性疾患の一種であり、類似の疾患としてパーキンソン病やプリオン病などが知られている。現時点でその有効な治療法はほとんどなく、本疾患の発症メカニズムの解明が強く望まれている。42残基のアミロイドβペプチド(Aβ1-42)の過剰産生が遺伝性の家族性アルツハイマー病(FAD)において見られること、また本ペプチドの凝集体がin vitroで神経細胞毒性を示すことから、Aβ1-42はアルツハイマー病の発症において重要な役割を果たしていると考えられている(アミロイド仮説)。Aβ1-42の凝集(アミロイド化)は、特定の部位がβ-sheet構造をとることによって引き起こされる可能性が指摘されている。本研究ではその部位を明らかにする目的で、β-sheet構造をきわめてとりにくいプロリン残基で、Aβ1-42の中心部分のアミノ酸残基(19,21,22,23,25位)を置換したペプチドを合成し、それらの凝集活性ならびにPC12細胞を用いた神経細胞毒性を調べた。これまで高純度Aβ1-42の化学合成は困難であったが、本研究者らは最近、PEG-PS樹脂を固相担体とし、HATUを活性化剤としたFmoc法を連続フロー型合成機で行うことにより、高純度合成する方法を確立した。

合成した各種プロリン置換Aβ1-42のうち、19、21、23、25位のプロリン置換誘導体はいずれも野生型Aβ1-42と比べて凝集能は低く、神経細胞毒性も弱かった。一方、22位のプロリン置換Aβ1-42は、野生型よりもはるかに高い凝集能ならびに神経細胞毒性を示した。これまでAβ1-42の中心部分(19-25位)がβ-sheetの核となって凝集するという考え方が一般的であったが、本実験結果は、これまでの仮説とは異なり、22位でβ-ターン構造をとり、分子内で逆平行のβ-sheetを形成することによりAβ1-42の凝集が開始するという新しい機構を提示するものである。アルツハイマー病因ペプチドであるβアミロイド(Aβ42、Aβ40)は、凝集により神経細胞毒性を示す。最近、家族性アルツハイマー病(FAD)の病因と考えられる各種変異型Aβ40の凝集活性が報告された。しかし、Aβ40よりもはるかに凝集能の高いAβ42のFAD変異体に関する報告はない。そこで、これまで報告されているすべてのFADの変異型Aβ42を対応するAβ40とともに高純度で化学合成し、凝集活性、神経細胞毒性および2次構造を調べた。Fmoc固相法により、Flemish(A21G)、Arctic(E22G)、Dutch(E22Q),Italian(E22K)、Iowa(D23N)の各種変異型Aβ40およびAβ42を合成した。これらの凝集速度を、HPLCならびにチオフラピンT蛍光法によって調べたところ、Flemishを除いたすべてのAβ変異体は、対応する野生型よりも速く凝集した。特に、DutchおよびltalianのAβ42変異体の凝集活性が高く、アミロイド沈着による激しい脳内出血という症状とよく一致している。次にこれらの神経細胞毒性を、PC12細胞を用いたMTTアッセイにより調べた。その結果、Flemishを除いたAβ変異体の神経細胞毒性はいずれも野生型よりも高かった。一方で、Aβ40変異体の神経細胞毒性は、Aβ42変異体と比べて20200倍も低かったことより、C末端の2残基が高い凝集能と神経細胞毒性に必要であることが示唆された。さらに、これら変異型Aβの2次構造をCDおよびFTIRで解析したところ、β-sheet含量と凝集能との間に高い相関が認められた。しかし、高い凝集能を示したItalian変異体のβ-sheet含量は野生型よりも低く、代わりにturn構造が顕著に増大していた。これより、β-sheetとともにturnもAβの凝集において重要であることが示唆された。アルツハイマー病は、主として42残基のアミロイドβペプチド(Aβ42)が、分子間でβ-シート構造をとることによって凝集し、その過程で神経細胞毒性を示すことにより発症すると考えられている。Aβ42の凝集においてβ-シート構造をとる部位を同定することは、その凝集阻害剤を開発する上で必要不可欠である。そこで、β-シート構造をとりにくくターン構造をとりやすいプロリン残基で系統的に置換したAβ42誘導体約30種を高純度で化学合成し、それらの凝集活性および神経細胞毒性を調べた。昨年までの家族性アルツハイマー病におけるAβ42変異体の研究により、Aβ42は22位においてターン構造をとっていることが判明した。そこで22位を中心として1532位までを1残基ずつプロリンで置換したAβ42誘導体について検討を行った。その結果、1521位および2432位のプロリン置換体では凝集活性ならびに神経細胞毒性ともに野生型に比べて著しく低かったことから、Aβ42凝集体ではこれらの部位がβ-シート構造をとっていることが強く示唆された。また、C末端側のプロリン置換体についても同様に調べた結果、C末端3残基のプロリン置換体はほとんど凝集せず毒性も示さなかったことから、C末端数残基のβ-シート構造の形成がAβ42の活性発現にきわめて重要であることが明らかになった。