hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Rhoファミリー遺伝子の生体内における機能互換性の検討

本研究の目的は、可変型ジーントラップ法で得られたRhoA遺伝子ノックアウトマウス(Ayu17-52)を用いて、生体内におけるRhoファミリー遺伝子の機能互換性を解析することである。そこで、まずgeoの代わりに酵母Rho1遺伝子をノックインしたESクローンを作製した。このクローンでは、ヘテロ接合対に明らかな異常は観察されなかった。次に、human skeltal muscle αactin(HSA) promoterをノックインしたESクローンを作製し、本来ユビキタスなRhoAの発現を骨格筋のみの発現に変換した。このふたつのマウスラインの表現型をさらに詳しく解析したところ、どちらもヘテロ接合対は健康で、ホモ接合対は胚性致死であった。次に、マウスRhoC遺伝子をノックインしたES細胞を作製した。この場合もヘテロ接合対に明らかな異常は観察されなかった。最後にgeoをEGFP遺伝子に置き換えたマウスを作製したところ、やはりヘテロ接合対の表現型がレスキューされた。ノザンプロットでRhoA遺伝子の発現量を調べたところ、EGFP置換マウスにおいて、Rhoa mRNAの発現量は、Ayu17-52と同様に、野生型マウスの半分しかなかった。このことは、Ayu17-52のヘテロ接合対で観察されたシビアな表現型が、RhoAタンパク質の減少ではなく、レポーター遺伝子geoの発現によるものであることを示唆している。(論文作成中)EGFP置換マウスにおいても、ホモ接合体は生まれてこなかった。従って、RhoA遺伝子をノックアウトしたことによる表現型は、ホモ接合体で観察される胚性致死であることが明らかとなり、酵母Rho1遺伝子ではレスキューされなかったことになる。今後、RhoCノックインマウスにおいてホモ接合体が生まれるかどうかを検討し、機能互換性を確認する。本研究の目的は、可変型ジーントラップ法で得られたArhA(RhoA)遺伝子ノックアウトマウスを用いて、生体内における低分子量Gタンパク質Rhoファミリー遺伝子の機能互換性を解析し、その複雑なネットワークを明らかにすることである。トラップクローン(Ayu17-52)においては、RhoA遺伝子の発現がnullになるような形でトラップされており、RhoAタンパク量の減少がキメラマウス及びヘテロ接合体マウスにおいて前肢の異常を引き起こし、食餌困難により死に至ることが示唆された。そこで平成15年度は、まずCre-変異loxシステムを用いて、レポーター遺伝子の代わりにマウスRhoA遺伝子の酵母菌ホモログであるRho1遺伝子をノックインしたESクローン(Ayu17-52res)を作製した。このクローンでは、キメラマウス及びヘテロ接合体マウスに明らかな異常は観察されなかった。従って、酵母Rho1遺伝子の発現によってマウスRhoA遺伝子発現低下による表現型がレスキューされたと考えられる。次に、レポーター遺伝子の代わりにhuman skeltal muscle αactin(HSA)promoterをノックインしたESクローン(Ayu17-52HSA)を作製し、本来ユビキタスなRhoAの発現を骨格筋のみの発現に変換することにも成功した。このクローンにおいても、キメラマウス及びヘテロ接合体マウスに明らかな異常は観察されなかった。従って、Ayu17-52ヘテロ接合体マウスで観察される表現型は、骨格筋におけるRhoAタンパク量の減少が原因であることが示唆された。平成16年度は、ヘテロ接合体マウスの表現型をさらに詳しく解析するとともに、マウスRhoC遺伝子をノックインし、その影響を調べる予定である。本研究の目的は、可変型ジーントラップ法で得られたRhoA遺伝子ノックアウトマウス(17-52)を用いて、生体内における低分子量Gタンパク質Rhoファミリー遺伝子の機能互換性を解析し、その複雑なネットワークを明らかにすることである。

平成16年度は、前年度に作製した酵母Rho1遺伝子ノックインマウスおよびHSA promoterノックインマウスの表現型をさらに詳しく解析した。どちらも、ヘテロ接合対マウスの表現型はレスキュー出来ていたのだが、ホモ接合体は胚性致死であった。次に、レポーター遺伝子geoの代わりにマウスRhoC遺伝子をノックインしたES細胞を作製した。このクローンにおいても、キメラマウス及びヘテロ接合体マウスに明らかな異常は観察されなかった。しかしながら、この後geoをEGFP遺伝子に置き換えたマウスを作製したところ、やはりヘテロ接合体の表現型がレスキューされた。ノザンブロットでRhoA遺伝子の発現量を調べたところ、EGFP置換マウスにおいて、Rhoa mRNAの発現量は、Ayu17-52と同様に、野生型マウスの半分しかなかった。このことは、Ayu17-52のヘテロ接合対で観察されたシビアな表現型が、RhoAタンパク質の減少ではなく、レポーター遺伝子geoの発現によるものであることを示唆している。(論文作成中)EGFP置換マウスにおいても、ホモ接合体マウスは生まれてこなかった。従って、RhoA遺伝子をノックアウトしたことによる表現型は、ホモ接合体マウスで観察される胚性致死であることが明らかとなり、酵母Rho1遺伝子ではレスキューされなかったことになる。今後、RhoCノックインマウスにおいてホモ接合体マウスが生まれるかどうかを検討し、機能互換性を確認する。
アジア・ユーラシア大陸の地表面熱収支分布の解明

土壌水分の情報無しで,乾燥状態下にある地域の蒸発量を求めるモデルを作成した.モデルを検証するためにベリアタイガ林,シベリアツンドラ地域,チベット,タイ季節林のフラックスステーションの潜熱フラックスより算出される蒸発量データ,流域蒸発量のデータ,世界の河川流出量データから流域スケールが200-300km^2程度の流域を選択し,その流量データと同流域内の降水量データより算出された流域蒸発量を比較し,良好な結果が得られていることが確かめられた.一方,さらに詳細な検証として,タイの複雑地勢シベリアのタイガ林,モンゴルの草地の現地観測データを利用し,日蒸発量の実測値とモデル推定値の比較を行った。タイの複雑地勢に関しては,乾期,雨期共に非常によい一致が見られたが,シベリアのタイガ林とモンゴルの草原に関しては,結果はあまり良くなかった.全体として,月から年単位では良い結果が得られるが日単位での精度は場所により異なることが分かった.しかし,良く合わない場合の原因を特定することは出来ず,今後の継続した研究が必要である.また,最終年度として,これまでに得られた結果をレビューし,報告書としてとりまとめた.全体として,学会誌に掲載で来るような重要な結果が得られ,当初予定していた月単位でのユーラシア大陸の熱収支分布が求められた.しかしながら,利用したモデルの精度という点ではさらに短い時間スケールの現象を扱うにはまだ不十分であり,今後の研究が必要と判断された.土壌水分の情報無しで,乾燥状態下にある地域の蒸発量を求めるモデルを作成した.モデルを検証するためにベリアタイガ林,シベリアツンドラ地域,チベット,タイ季節林のフラックスステーションの潜熱フラックスより算出される蒸発量データ,流域蒸発量のデータ,世界の河川流出量データから流域スケールが200-300km^2程度の流域を選択し,その流量データと同流域内の降水量データより算出された流域蒸発量を比較し,良好な結果が得られていることが確かめられた.一方,さらに詳細な検証として,タイの複雑地勢シベリアのタイガ林,モンゴルの草地の現地観測データを利用し,日蒸発量の実測値とモデル推定値の比較を行った。タイの複雑地勢に関しては,乾期,雨期共に非常によい一致が見られたが,シベリアのタイガ林とモンゴルの草原に関しては,結果はあまり良くなかった.全体として,月から年単位では良い結果が得られるが日単位での精度は場所により異なることが分かった.しかし,良く合わない場合の原因を特定することは出来ず,今後の継続した研究が必要である.また,最終年度として,これまでに得られた結果をレビューし,報告書としてとりまとめた.全体として,学会誌に掲載で来るような重要な結果が得られ,当初予定していた月単位でのユーラシア大陸の熱収支分布が求められた.しかしながら,利用したモデルの精度という点ではさらに短い時間スケールの現象を扱うにはまだ不十分であり,今後の研究が必要と判断された.本年度は、蒸発散量推定モデルの確立を行った.具体的には、大気境界層発達モデルと補完関係に基づくAdvection-Aridity modelを元に、土壌水分の情報を必要とせずに乾燥地の蒸発を精度良く推定できる新たな蒸発量推定モデルを開発した.開発したモデルは、中国の砂漠地帯での特別観測(HEIFE)で得られたデータセットを利用して検証し、一部アルゴリズムの改良を行うことで、より良い結果が得られるようになった.特に、問題となったのは、モデルのもとである補完関係が厳密には成り立たない場合があることが確かめられたので、その条件をゆるめ、モデルの計算の中で必要なパラメーターを決めてやりながら、蒸発量を推定するようにすることで解決された.今後残された課題は、他地域で適用できるかの検証である.地表面熱収支計算用のモデルの開発がおおむね終了したので、その検証をタイ国の中央部に設置された自動フラックステーションで取得された雨季と乾季を含む長期微気象観測データを利用して行った。その結果雨期、乾期ともに高い精度でモデル計算ができることがわかった。上記モデルに1988年のISLSCPInitiative Iの地球全体のグリッドモデルを適用し世界の蒸発量の分布の試算を行った。結果を千葉大学が提供している世界各国で行われた流域水収支データセットの蒸発量データと比較し、おおむね良好な結果を得た。今後、モデルを寒冷地域の乾燥域に適用し検証を行う。その結果に基づき、モデルの改良を必要に応じて行い、再度地球全体の蒸発量分布の計算を行う予定である。一方、検証用のデータセットにも最近徐々に整ってきた、世界各地での微気象観測データを利用して行う予定である。なお、行われた研究は、5月に行われる地球惑星科学合同大会および日本水文科学会の学術大会において発表するとともに学会誌に論文として公表予定である。土壌水分の情報無しで,乾燥状態下にある地域の蒸発量を求めるモデルが作られたので,地球全域についてモデルを適用し,ISLSCP Initiative Iの全球データセットを使用して1988年の月平均の熱収支分布を陸域全体について算出した.その結果を,「アジアモンスーンエネルギー・水循環観測研究計画」で得られたシベリアタイガ林,シベリアツンドラ地域,チベット,タイ季節林のフラックスステーションの潜熱フラックスより算出される蒸発量データ,千葉大学が提供している世界水収支データセットを利用した流域蒸発量のデータ,Global Runoff Data Centerの提供する世界の河川流出量データから流域スケールが200-300km^2程度の流域を選択し,その流量データとGlobal Historical ClimatologyNetworkの提供する同流域内の降水量データより算出された流域蒸発量を比較することで検証し.良好な結果が得られていることが確かめられた.

一方,これまでにモデルの詳細な検証が行われていない寒冷地域,乾燥地域について,前者にシベリアタイガ林およびツンドラ,後者にモンゴルの草原のデータを利用して検証を行うための準備を行った.データの欠測処理,補正などを必要に応じて施し,日中平均のデータとしてまとめていくことで,モデルの適用が出来るようにする予定である.また,大気データとして,NCEP/NCARの提供する再解析データを取得済みである.これらの結果は5th International Study Conference on GEWX in Asia and GAMEで講演し,また,国際生態学会において招待講演を行った.現在これらを取りまとめ,Agricultural and Forest Meteorology誌に論文として投稿準備中である.最終年度に当たる平成15年度には,モデルのさらなる詳細な検証のためにタイの複雑地勢,シベリアのタイガ林,モンゴルの草地の現地観測データ(GEWEX Asian Monsoon Experiment(GAME),Asian Automatic Weather Station Network(AAN))を利用し,日蒸発量の実測値とモデル推定値の比較を行った.タイの複雑地勢に関しては,乾期,雨期共に非常によい一致が見られたが,シベリアのタイガ林とモンゴルの草原に関しては,結果はあまり良くなかった.シベリアに関しては,現地観測で得られている地表面の粗度パラメーターが大きすぎることが不一致の原因の一つと考えられた.モンゴルに関しては,蒸発量自体が非常に少ないため,測定誤差が大きいことが不一致の原因の可能性がある.一方,モデルの内部に関しても,一部のパラメタリゼーションの見直しや,夜間の蒸発量(凝結量)の取り扱いの改良の必要性が認められた.今後,これらの点を改良して,平均的な蒸発量の分布のみならず,分布の年々の変化の解明に向けた研究を進める予定である.得られた結果は,学会等で発表済みであるが,さらに平成16年度に予定されるInternational GEWEX Study Conferenceにて発表の上,学会誌特集号に論文として投稿予定である.
環境ストレスによる免疫抑制の脳内機序一神経細胞に対するサイトカインの作用

研究目的:我々は免疫サイトカインの一つであり、脳内でも産生されるインターフェロンα(IFNα、50-200U)が視床下部内側索前野(MPO)に作用すると、脾臓交感神経系の活性化を介して、初期感染防御の主役であるナチュラルキラー細胞活性を抑制することを明らかにしてきた。本研究においては、ストレス・免疫系修飾の媒介機序としてのこの経路の全体像解明を目的とし、特にその脳内微細機序を明らかにすることを目的とした。研究効果:生後10-20日のウイスター系ラットのMPOを含む厚さ120-150μmの脳薄切切片を作成し、スライスパッチ法により、MPOニューロンのホールセル電流を記録した。記録ニューロンから約100μmの位置に置いたガラス微小管内より100μMのグルタミン酸を圧力により微量投与すると内向き電流が誘発され、この電流はD-AP5によって大部分が抑制されることから、NMDA受容体を介した反応であることが判明した。IFNα(100U/ml,2min)を潅流投与してみると、MPOニューロンのグルタミン酸電流およびNMDA電流は、IFNα投与開始5分以内におよそ50%まで減弱し、この抑制効果は1時間以上持続した。このNMDA電流抑制効果は、ナロキソン、サリチル酸、スーパーオキサイドディスムターゼ、L-ニトローω-アルギニンのいずれかをIFNαと同時投与することによりブロックされ、IFNαの替わりにDAGO、H_2O_2を潅流投与することで再現された。プロスタグランディンE2投与は効果が認められなかった。以上より、IFNαのMPOに対する作用の少くとも一部は、エピオイド受容体、活性化酸素、一酸化窒素を介したNMDA応答電流の抑制を介して発現することが明かになった。さらにこの反応に対するグリア細胞の関与について、急性単離神経細胞、培養グリア細胞を用いて同様の実験を行うことにより検討中であり、グリア細胞の関与を示唆する所見を得つつある。
メルツ氷河舌崩壊に起因した「レジームシフト」的変化でみる南極底層水の循環と変質

本研究では、豪州南極海盆110°E付近の歴史的観測データおよび最近の船舶・深海用フロート観測データを用いて、同海域における南極底層水の長期的変化および2010年以降に生じたその変調について詳細な解析を行うことにより、2010年のメルツ氷河舌崩壊に起因した南極底層水の「レジームシフト」的変化の空間的な広がりを明らかにするとともに、アデリー海岸沖で観測された変化との差異から、豪州南極海盆における南極底層水の循環や変質過程を定量的に明らかにする。
住開発分野におけるNGOの国際的展開に関する研究

本研究では、住開発の国際NGOであるハビタット・フォー・ヒューマニティ・インターナショナル(以下、HFHI)のアジア太平洋地域での活動を例にとって、多国展開を進めるNGOの戦略を検討し、NGOの志向性がグローバル化のなかでどのように変化しているかを分析した。2000年代中盤以降、HFHIは地元のNGOを活動主体とした分権型の組織体制を見直し、ナショナル・オフィスを中心とする集権型のモデルを導入し始めている。この転換の背景には、効率化/合理化を図って、活動範囲の拡大と団体の存続性を求めるNGOのあり方がある。グローバルな規模で市民社会レジームが台頭するなか、現代のNGOは従来からの「社会運動体」としての役割を超えて、「組織」として持続的に成長していく道を模索している。本研究は、発展途上国の政策決定プロセスにおける国際NGOのプレゼンスの高まりを、住開発の国際NGOであるハビタット・フォー・ヒューマニティ・インターナショナル(以下、ハビタット)のアジア地域への展開を事例にとって、グローバルな市民社会レジームの広がりというテーマから、実証的・理論的に分析することを目的としている。研究初年度の今年は、アジア地域における組織体系とプログラムの特殊性を明らかにするため、アジア太平洋地域オフィスと主要プロジェクト国のナショナル・オフィスに焦点をおいて、インタビュー調査をおこなった。アジア太平洋地域オフィスでは、組織管理・コミュニケーション・プログラムデザインのマネージャーらを対象としてインタビューをおこない、アジア地域内における意思決定メカニズムを精緻化しただけでなく、アジア地域で採用されている独自のプログラム・モデルが、いかなる背景をもって組成されたのかを考察した。そこで明らかになったのは、末端の地元組織にプログラムを実施させる地方分権型が見直され、地元組織を統括するナショナル・オフィスの権限を拡大させる形へと、モデルの転換が起きていることであった。現在のNGOは、活動の効率性や透明性を向上させるため、「住民をエンパワーする」ことだけでなく、「エンパワーされる住民を増やす」という原理に突き動かされていることが判明した。そして、その新しいモデルが現場でどのように受け入れられているのかを探るため、タイ・フィリピン・マレーシアのナショナル・オフィスで調査(事務局長や理事会メンバー、フィールドワークオフィサーを対象としたインタビュー)をおこない、国際NGOの「現地化」という問題を検討した。その結果、最も積極的に取り入れているタイから従来の地方分権型にこだわるマレーシアといったように、新モデル導入の進行具合は国ごとに大きく異なることが明らかになった。研究二年目にあたる本年度は、住開発の国際NGOであるハビタット・フォー・ヒューマニティ・インターナショナル(以下、ハビタット)のアジア太平洋地域での活動に焦点をあてて、同地域で採用されているプログラム・モデルの転換し注目し、国際NGOの組織体制とネットワークの構造変化を分析することに試みた。すでに初年度の研究において、(1)地元のNGOを中心とした分権型の組織体制が見直され、末端のローカル・オフィスが開発プロジェクトを計画・実施する形から、国単位のナショナル・オフィスが開発プロジェクトを管理・実施する形へとプログラム・モデルが変化していること、(2)新しいモデルの導入は国ごとにその進行具合が大きく異なることが明らかになった。本年度は、前年度におこなった調査結果をまとめながら文献調査とインタビュー調査(アジア太平洋統括部、主要国ナショナル・オフィス)に取り組み、プログラム・モデルの転換の背景にある要因を検討した。本年度の研究で明らかになったことは、以下の二点である。第一に、エンパワーされる受益者を増やし、組織として存続していく力の強化がNGO運営の鍵であり、モデルの転換によって合理化/効率化を図っていることである。第二に、モデルの転換によって、国際NGOと地元NGOとのネットワークが変化しており、フランチャイズ制をとってパートナーシップを結ぶ形から、国際NGOの内部組織として吸収される形へ移行していることである。以上の知見を昨年度からの研究結果と合わせて考えると、ハビタットにおけるプログラム・モデルの転換は、活動の拡大戦略であると同時に、地元社会との関係性を再定義する試みであることが発見できた。
遺伝子操作により効果を増強したキラ-T細胞による脳腫瘍に対する養子免疫療法の開発

1)マウス神経芽細胞腫C1300にレトロウイルスベクタ-PSVX(MuγΔA)を用いてIFN-γ遺伝子を導入した腫瘍細胞の、MHCをはじめとする表面抗原の発現ならびに腫瘍細胞を皮下に接種した場合の宿主の反応を検討した。IFN-γ遺伝子が入った細胞を皮下接種すると、親株に比べ腫瘍の増大が極端に低下し、2.4x10個の細胞の接種でも生着龍は7%程度であった。腫瘍の直径で皮下腫瘍の成長をみると、親株がほぼ直線的に増大するに対してIFN-γ遺伝子をいれた腫瘍株は14-20日目に一時腫瘍増大が停止し、その時期に拒絶されるものも現れ宿主の免疫反応の活性化が示唆された。生存曲線でみてもIFN-γ遺伝子導入腫瘍担体マウスは生存日数の延長がみられた。2)次いで、マウス203gliomaに対するCTLクロ-ン、E-4、を作成し、そのCTLにretrovirus vectorを用いて、同様の方法によたマウスIFN-γcDNAを導入し、その抗腫瘍活性を増強させることを試みた。G412にて選択されたsubclone,E-γ-4,E-γ-5,E-γ-6,E-γ-7,E-γ-9を樹立した。Southerm blot法でこれらsubcloneにIFN-γ遺伝子が組み込まれていることが確認された。Cr(51) release assayでin vitroでの抗腫瘍活性を検討すると、CTL親株であるE-4に比較して、IFN-γ遺伝子を組み込んだsubline,特にE-γ-9では、killing activityは約3倍上昇していた。in vivoのWinn assayにおいても、親株であるE-4に比較して、生着率の抑制に有意の効果が認められた。3)以上の所見より、マウス神経計腫瘍のシステムにおいて、腫瘍細胞および腫瘍特異的キラ-T細胞にIFN-γ遺伝子を組み込むことが可能であり、そのことによって、抗腫瘍免疫反応をmodifyすることが可能であることが明らかとなった。このような手法が、将来的には、ヒト悪性脳腫瘍の治療にも応用できる可能性が示唆された。IFNーγ遺伝子を組み入れ,表面抗原の発現を増強させた腫瘍細胞を抗原にして宿主を免疫し,腫瘍を拒絶できる程度の免疫反応を得ることを目的にした.その第一段として, IFNーγ遺伝子を入れた腫瘍細胞の, MHCをはじめとする表面抗原の発現,および腫瘍細胞を皮下に接種した場合の宿主の反応を観察した.方法:腫瘍細胞にはマウス神経芽細胞腫c1,300を用い,遺伝子導入にはレトロウィルスベクターpsvx(MuγΔA)を用いた.結果:IFNーγ遺伝子導入subline, c1300γ3, c1300γ22, c1300γ23を樹立した.組み入れられた遺伝子はSouthern blot analysisで確認し, IFNーγ産生量はbioーassayにて測定した.このうち最もIFNーγ産生量の高いγ22と, IFNーγを検出できなかったγ3を以上の実験に用いた. MHC classIの発現をNcuthern blot analysis及びimnuncfluorescence Studyにてみると,親株のc11300がnegativeに対して, IFNーγ遺伝子を入れた細胞は著明に増強していた.これは充分量のanti IFNーγで中和することはできなかった.

IFNーγ遺伝子が入った細胞を皮下接種すると,親株に比べ,腫瘍の増大が極端に低下し, γ22は2.4×10^6接種でも生着率は7%程度であった.腫瘍の直径で皮下腫瘍の成長をみると,親株がほぼ直線的に増大するに対してIFNーγ遺伝子を入れた腫瘍は1420日目に一時腫瘍増大が停止し,その時期に拒絶されるものも現れ宿主の免疫反応の活性化が示唆された.生存曲線でみてもIFNーγ組伝子導入腫瘍担体マウスは生存日数の延長がみられた.腫瘍に対する宿主の反応をみるために腫瘍内リンパ球浸潤をみると,被膜よりThy1陽性細胞(Tcell)が浸潤していることが伴った.結論:IFNーγ導入腫瘍細胞は宿主のゼ疫に必要な表面抗原を発現しており,宿主の腫瘍免疫を惹起させる可能性が示唆された.今後の方針:IFNーγ組伝子を組み入れ,殺細胞能を増強させたlymphocyteを養子免疫療法に用いる.IFN-γには直接的な抗腫瘍効果の他に、immunomodulatorとして主要組織適合抗原(MHC)や腫瘍関連抗原の発現を高める作用が知られている。しかし、IFN-γの全身投与では生体内での半減期が短く、腫瘍局所での有効濃度を維持することは困難である。われわれは前年度の研究により、IFN-γ遺伝子を導入されたマウス神経系腫瘍細胞は宿主の免疫に必要な表面抗原を発現しており、宿主の腫瘍免疫を惹起させる可能性があることを示した。以上より、マウス神経系腫瘍のシステムにおいて、腫瘍細胞および腫瘍特異的キラーT細胞にIFN-γ遺伝子を組み込むことが可能であり、そのことによって、抗腫瘍免疫反応をmodifyすることが可能であることが明らかとなった。このような手法が、将来的には、ヒト悪性脳腫瘍の治療にも応用できる可能性が示唆された。
都市水害軽減のための大深度地下河川の水理設計法に関する技術開発

本研究で開発した管路・開水路流れ共存状態を考慮した非定常流解析モデルを活用し、大深度地下河川での洪水流入初期における過渡水理現象について考察した。とくに、洪水の初期貯留時に排水ポンプが急停止した場合のサージング現象を、流入初期から数値解析的に予測し、実験結果と比較した。その際、サージングの減衰過程を精度よく再現するためには、流入・流出立坑での形状エネルギー損失をモデルに考慮する必要性を指摘した。次に、管路・開水路流れ共存状態を考慮した非定常流解析モデルを改良し、地表流と地下水路流の相互作用をモデルに取り入れた数値モデルを作成した。すなわち、縦坑やマンホールを通じた下水道網などの地下水路系と地表との流れの行き来を詳細に考慮することにより、河川氾濫水の地下水路への侵入と逆の地下水路から地表への浸水を高精度に考慮可能とした。これにより、地表の詳細な洪水氾濫解析モデルと本研究で開発した地下水路系のモデルを接合することができ、詳細な都市雨水排除モデルを構築することが可能となった。また、雨水のマンホールからの噴出を再現するためには、管路内に閉塞した空気の圧力変化を考慮する必要性があることも指摘した。さらに、地下河川が満管状態になったときに問題となる、管路流への混入空気泡の挙動に関して、流入縦坑から侵入した空気泡の挙動と拡散特性を中心に実験的に検討した。平成7年度は、大深度地下河川の水理設計を行うに当って中心的役割を担う、2つの基本的数値解析モデルの開発を行った。すなわち、まず円形断面水路において流量の急変時に生じる、管路・開水路流れ共存状態の非定常現象とサージングを予測する数値モデルを作製した。その際、流量の急変時に生じると考えられる波状段波を再現するために、円形断面での鉛直加速度を考慮した開水路非定常流の基礎式を導きその数値解析法を提案した。また、円管路での波状段波の水理実験を行い、数値解析結果と実験結果を比較することによりモデルの検証も行っている。さらに、サージングの際に立坑から侵入した空気が閉じこめられた場合の、閉じ込め空気圧変化を考慮した簡易モデルを示した。次に、下水道から地下河川への洪水流入初期の貯留過程で生じる過渡現象を考察するための管路・開水路流れ共存非定常流の解析モデルを作製した。さらに、流入と排水の二つの立坑とそれらをつなぐ管路からなる水理模型を作製し、水路が空の状態から満管に至る過程を実験的に再現可能にした。水理実験の結果、空の地下河川に洪水のフロントが移動する様子、流れが下流端で反射して管路流と開水路流れの境界面が水路下流端から高速で移動し、その後のサージングを引き起こす過程が明確になった。この水理実験結果を開発した数値モデルによって再現し、モデルの検証も行っている。平成8年度は、前年度に開発され、実験結果を用いて検証された管路・開水路流れ共存状態を考慮した非定常流解析モデルを活用し、大深度地下河川での洪水流入初期における下流端縦抗における水位上昇速度と設計条件(管路直径、管路長さ、路床勾配、縦抗面積、流入流量、洪水継続時間)の関係を検討した。これは、縦抗水位上昇速度が排水ポンプ場を設計する際に重要なパラメータとなるためである。地下河川の設計パラメータを変化させて数多くの数値シミュレーションを行ない、その結果を整理し、縦抗水位上昇速度とその他の無次元水理パラメータの関係を図示することで、実際の地下河川の設計に利用できるようにした。また、上述の管路・開水路流れ共存状態を考慮した非定常流解析モデルを改良し、地表流と地下水路流の相互作用をモデルに取り入れた数値モデルを作成した。すなわち、縦抗やマンホールを通じた下水道網などの地下水路系とと地表との流れの行き来を詳細に考慮する数値モデルを開発し、河川氾濫水の地下水路への侵入と逆の地下水路から地表ヘの浸水を高精度に考慮可能とした。これにより、地表の詳細な洪水氾濫解析モデルと本研究で開発した地下水路のモデルを接合することができ、高精度の都市雨水排除モデルを構築することが可能となった。

さらに、地下河川が満管状態になったときに運用上問題となる、管路流への混入空気泡の挙動に関して、流入縦抗から侵入した空気泡の挙動と拡散特性を中心に通水能を阻害する要因を実験的に検討した。
クローン多体系のLyapunov指数とマクロ的性質との関係

1.クーロン多体系の色々な状態、すなわち希薄プラズマ、強結合プラズマ、固体プラズマでの個々の荷電粒子ダイナミックスを扱う3次元粒子コード手法を開発した。2.熱平衡クーロン多体系は軌道不安定性に対して不安定であることを示し、エルゴード性の根拠を与えた。3.気体、液体、及び固体プラズマの軌道不安定性の成長率、すなわちLyapunov指数をシミュレーションより求め、各状態でのクーロン結合定数依存性が異なることを見いだした。また、相転移に伴りLyapunov指数に跳びが存在することを示した。4.希薄プラズマのLyapunov指数と誘電応答関数との関係を理論的に明らかにし,Lyapunov指数がプラズマ周波数程度になることを示した。この結果はシミュレーションと良い一致を見た。5.強結合プラズマ(液体)のLyapunov指数のイオン結合定数依存性を剛体球モデルから求めシミュレーション結果と一致することを示した。6.強結合プラズマのLyapunov指数と熱伝導係数との関係を明らかにした。7.固体プラズマの軌道不安定性が非線形格子振動から説明できることを示し、その温度依存性からクーロン結合定数依存性がシミュレーションと一致することを示した。8.希薄プラズマの軌道不安定性は、Debye遮蔽球中に含まれる非常に多くの粒子が作るクーロン場を、最接近粒子がその対称性を破ることに起因していることを明らかにした。1.熱平衡状態の1成分プラズマについて位相空間軌道不安定性の成長率、すなわちリヤプノフ指数のイオン結合定数依存症を3次元粒子シュミレーションを行い定量的に評価した。その結果、希薄プラズマ、強結合プラズマ(液体)、固体プラズマの状態変化に伴い、リヤプノフ指数のイオン結合定数依存性がまったく異なることを明らかにした。2.瞬時リヤプノフ指数の時間変化を求め、任意の変位から最大リヤプノフ指数への遷移について、また、最大リヤプノフ指数の時間変化を調べ、幾つかの新しい性質を明らかにした。3.希薄プラズマについて、軌道不安定性の成長率を解析的に求める理論モデルを構築した。その結果、熱平衡状態では、リヤプノフ指数と誘導応答関数との関係を示した。また、リヤプノフ指数の絶対値がプラズマ振動周波数程度になることを明らかにした。この値はシュミレーション結果ともよく一致している。
高分子-単分子膜複合体を用いた分子クラスターの配列制御

本研究は、単分子膜と高分子の相互作用を利用して二次元分子クラスターの形成とサイズならびにサイズ分布を制御せんとするものである。すでに本研究者は、電荷を有する単分子膜が下水相に溶存する反対電荷を持つ高分子と気液界面において静電的に相互作用し高分子性のイオン対、すなわちポリイオンコンプレックスを形成する現象を見いだした。そこで、イオン性高分子であるDNAがその特異な構造を維持して単分子膜に静電吸着するか否かを検討した。アクリジンオレンジなどの平面性に富むパイ電子化合物はDNAのスタックした塩基対のなかにインターカレートされ分光学的な挙動が著しく変化する。そこで、単分子膜形成能を有するアクリジンオレンジの長鎖誘導体を合成し気液界面におけるDNAとの相互作用を調べた。下水相にアニオン性高分子を添加するとオクタデシルアクリジンオレンジの表面圧-面積曲線は著しく変化する。静電的な相互作用しかしないと考えられるポリビニル硫酸とのポリイオンコンプレックスに比べ鮭精子由来のDNAでは膨張した単分子膜が得られた。また、アクリジンオレンジの蛍光強度はインターカレートされると著しく増大することが知られており、蛍光スペクトルの結果とあわせて考えると、DNAとの相互作用はPVSとは異なっていることを示している。QCMによる累積過程の重量変化測定ならびにX線光電子分光法によるポリイオンコンプレックスLB膜の組成分析より、DNAの一つの塩基対あたり一分子のオクタデシルアクリジンオレンジが結合していることが推定された。ポリイオンコンプレックス単分子膜をマイカの劈開面上に移し取り、蛍光顕微鏡に装着した原子間力顕微鏡で観察したところ畝条の構造物が規則的に配列したようなパターンが見られた。
吸入麻酔下の臓器微小循環内皮機能と細胞接着機構の生体内解析

本研究の目的は“ラット腸間膜微小循環系において吸入麻酔薬(セボフルラン、ハロセン)が血管内皮細胞における一酸化窒素(NO)生成系を抑制し、好中球との接着反応を賦活化する"との仮説を検討することである。その結果、i)2MACのハロセン吸入は血圧を低下させる一方、微小循環レベルでは細動脈血流を著しく低下させ、血流のto-and-fro現象を起こし、血管内皮への好中球接着反応を活性化する、ii)2MACのセボフルラン吸入は血圧ならびに細動脈血流を十分に保ちながら、血管内皮への好中球接着反応を活性化する、iii)ハロセンによる接着反応は外因性NO供給と接着分子ICAM-1のモノクローナル抗体により抑制されるものの、P-selctin抗体では効果がない、iv)セボフルランにより惹起される白血球接着反応は外因性NO供給と接着分子P-selectin,ICAM-1のモノクローナル抗体前処置がいずれも抑制する、v)蛍光色素でラベルしたP-selectin抗体を用いると、いずれの吸入麻酔中にも蛍光が血管内皮細胞上に表出される点が明らかとなった。したがって、i)吸入麻酔により惹起される白血球の接着はいずれもICAM-1が関与するfirm adhesionであり、組織障害過程の重要な第一段階そのものである、ii)ハロセン、セボフルランはいずれも転回に関与する接着分子P-selectinを血管内皮細胞上に表出するが、微小循環動態に与える影響の差から白血球の転回から接着に至る機序が異なる.iii)ニトロプルッシッドによる低血圧麻酔は、吸入麻酔薬が微小循環に与える効果を軽減すると結論できる。今までのin vitroでの研究と異なり、生体免疫機構に吸入麻酔が及ぼす影響を生体内で解析した最初の研究であること、さらに麻酔は必ずしも生体を侵襲から防御することにはならないことを示した点で意義深い。本研究の目的はラット腸間膜微小循環系において、吸入麻酔(セボフルラン、ハロセン)が微小血管内皮細胞-好中球接着反応を賦活化していることを確認し、その現象がNOならびに活性酸素生成系を介して起きていることを明らかにすることにある。申請者の仮説はi)吸入麻酔薬が濃度依存性に血管内皮細胞におけるNO生成を抑制、好中球との接着反応を活性化する、ii)外因性NO供給はこの系の活性化を抑え、内皮細胞における酸素ストレス増強を抑制するの2点である。現在までの研究で明らかになってきていることは、i)2MACのハロセン吸入は血圧を低下させる一方、腸間膜微小循環レベルでは細動脈血流を著しく低下させ、血流のto-and-fro現象を起こし、血管内皮への好中球接着反応を活性化する。この接着反応は、可逆性の点で劣りかなり時間を必要とする。ii)2MACのセボフルラン吸入は血圧ならびに細動脈血流を十分に保ちながら、血管内皮への好中球接着反応を活性化する。この効果は可逆的である。また、この接着反応はニトロプルシッドの表面灌流により抑制され、またP-セレクチン抗体の前処置によりほぼ完全に抑制される。したがって、吸入麻酔は好中球の血管内皮への接着反応を賦活化するといえる。特に、血行動態の安定性の良いセボフルランでは、おそらく活性酸素を直接あるいはconstitutive NO生成の抑制により、血管内皮細胞の機能的統合性を変化させ、P-セレクチンを表出させる機序が考えられる。

本研究の成果をもとに、次年度はこの機序を明らかにするばかりでなく、この効果が生体に及ぼす意義を含めさらに研究を進めたい。平成8年度の研究で新たに明らかになったことは、吸入麻酔薬ハロセンにより惹起される白血球接着反応は外因性NO供給と接着分子ICAM-1のモノクローナル抗体により抑制されるものの、P-selctin抗体では効果がない点、これに対しセボフルランにより惹起される白血球接着反応は外因性NO供給と接着分子P-selectin,ICAM-1のモノクローナル抗体前処置がいずれも抑制する点、さらに蛍光色素でラベルしたP-selectin抗体を用いた免疫組織化学法により、ハロセン、セボフルランいずれの吸入麻酔中にもP-selectin抗体が血管内皮細胞上に表出された点である。これらの結果から結論できることはi)吸入麻酔により惹起される白血球の接着はいずれもICAM-1が関与するfirm adhesionであり、組織障害過程の重要な第一段階そのものである、ii)ハロセン、セボフルランはいずれも転回に関与する接着分子P-selectinを血管内皮細胞上に表出するが、白血球の転回から接着に至る機序は異なる、iii)外因性NOドナーであり低血圧麻酔にしばしば用いられるニトロプルシッドは、吸入麻酔薬が微小循環に与える効果を軽減することの3点である。本研究の成果をもとに、この機序の解明と臨床的意義の検討をさらに研究を進めたい。
精細3D画像ナビゲーションを併用したリアルタイムMR画像ガイド下手術の実現

MRガイド下手術のナビゲーションでは1枚2-3秒で撮像されるリアルタイムMR画像が非常に有用であるが、そのコントラストや分解能には限界がある。そこで術前に撮像した精細3D画像をリアルタイム画像と併用する本研究を計画した。先ず、撮像面をコントロールするハンドピースの位置情報と撮像されたリアルタイム画像をネットワーク経由で送出し続けるプログラムをMRシステムに作成した。別個のコンピュータにハーバードより入手したソフトウェア、3Dスライサーを導入し、われわれ目的にかなうよう改良した。これにより、ハンドピースの位置情報をもとに、術前の高解像度の画像データからリアルタイム画像と同一面、直交面の画像を再構築し、瞬時に術者に送出することが可能となった。穿刺した針の位置などは、リアルタイム画像で逐次確認する必要があるが、再構成画像はハンドピースへの反応性も早く、画像のコントラストもすぐれていた。このシステムを肝腫瘍マイクロ波凝固療法約50例、脳外科手術約10例に使用した。再構成画像は、ターゲットとする腫瘍を明瞭に描出できるばかりでなく、腫瘍の周囲の構造、例えば、血管の走行の描出にも優れ、より安全な穿刺を可能とした。通常のリアルタイムMR画像に用いるT1強調画像で描出が難しいターゲットに対しては、T2強調画像や、造影MR画像などコントラストの異なるデータを自由に組み合わせることもでき、MR画像ガイド治療の適応を拡大することにも役立っている。さらに、肝腫瘍に対するマイクロ波凝固治療では、繰り返し行なう治療ごとに、フットボール型の凝固巣を3次元画像上に記録する「フットプリンティング」の機能を追加し、治療を確実に行なうことができるようになった。現在では、このナビゲーションシステムが必要不可欠となり、日常的に利用されるに至っている。MRガイド下手術のナビゲーションに用いている1枚2-3秒で撮像されるリアルタイムMR画像のコントラストや分解能にはどうしても限界がある。本年度は、撮像面コントロールのためのハンドピースの位置情報と撮像されたリアルタイム画像をネットワークを通じて送出し続けるプログラムをわれわれの手術ガイドのためのMRシステムに作成するとともに、Brigham & Women's Hospitalより入手したソフトウェアである3DスライサーをMRシステムとは別個のコンピュータに導入し、これをわれわれ自身の手で改良し、送られてハンドピースの位置情報をもとに、あらかじめ撮像した高解像度の3D画像データからリアルタイム画像と同一断面の画像を再構築し、瞬時に術者に送出することに成功した。穿刺した針の位置などは、リアルタイムMR画像で逐次確認する必要があるが、再構成画像はハンドピースの情報を元に作成されるため、反応性も早く、病変部位の描出能にもすぐれていた。またマイクロ波などの温熱治療中の温度モニターにも対応することのできる新しい機能を追加するために、MRシステムと3Dスライサー双方のコンピュータのソフトウェア環境を整備した。一方、従来より取り組んでいるMR対応内視鏡を併用した手術の場合にも、リアルタイムMR画像、再構成MR画像、内視鏡画像を同時に術者に送出し、多くの情報を統合して、有効に利用できるような画像伝送システムの整備を行った。また再構成画像の情報の源である穿刺のためのハンドピースが正確かつ有効に利用できるよういくつかの補助器具も開発した。14年度には、これらの整備を行った環境と開発した器具を脳神経外科、消化器外科などの臨床症例に広く適用し、その有効性を検証するとともに、実際の使用に即した改良を行い、より正確、安全、迅速、かつ有効な低侵襲治療を目指す予定である。平成13年度に3次元画像ソフト、3D-Slicerをベースにして、MRIの撮像ナビゲーション用のハンドピースで決定されるリアルタイムMR画像と共に、術前の高精細画像のデーターから、リアルタイム画像と同一面・直交面の画像を再構成して同時に表示するシステムを整備することができた。今年度は、このシステムを肝腫瘍マイクロ波凝固療法約50例、開頭手術、脳腫瘍生検などの脳外科手術約10例に使用した。

再構成画像は、ターゲットとする腫瘍を明瞭に描出できるばかりでなく、腫瘍の周囲の構造、例えば、血管の走行の描出にも優れ、血管を避けた穿刺経路を設定し、安全に腫瘍に到達する上で有効であった。2断面の再構成画像は、3次元空間での位置の把握を容易とし、ハンドピースの動きへの追従も1枚2秒で撮像されるリアルタイム画像より優れ、より一層、正確なナビゲーションを行なうことを可能とした。通常のリアルタイムMR画像に用いるT1強調画像で描出が難しいターゲットに対しては、T2強調画像や、造影剤を用いたMR画像などコントラストの異なるデータを自由に組み合わせることもでき、MR画像ガイド治療の適応を拡大することにも役立っている。さらに、肝腫瘍に対するマイクロ波凝固治療においては、通常、穿刺と凝固を繰り返して行なう必要があるため、フットボール型の治療部位をその都度3次元画像上に記録する「フットプリンティング」の機能を追加し、必要かつ十分な治療を確実に行なうことができるようになった。現在、われわれの施設では、このナビゲーションシステムが必要不可欠となり、日常的に利用されるに至っている。
WTO加盟に伴う中国農村における社会経済の変化と対応に関する総合研究

1日中共同研究者による相互訪問調査日本側からは,8月に研究代表者及び研究分担者が訪中し,農村及び農業の現状,農村部における製造業の現状について調査と資料収集を行った。中国からは,海外共同研究者が10月に訪日し,北海道内において農産物の販売加工施設,農家,農協,生協等の視察調査を行った。また,10月には,日中共同研究者による中間報告会を開催した。2中国における女性労働力問題に関する研究中国農村の余剰労働力の過半を占める女性労働力の都市部への移動の可能性を探るため,各種統計資料から年齢階層別構成比の変化とその要因について分析するとともに,中国企業の実態調査により実証を行った。その結果は,2004年9月熊本で開かれた経済統計学会第48回全国研究総会において報告を行った。3日本における外国人研修・技能実習制度の現状と課題に関する研究北海道における水産加工をはじめとする製造業における外国人研修・技能実習生の実態調査,受入団体に対する実態調査に加え,中国における送出機関に対する実態調査から,外国人研修・技能実習制度の現状と課題を分析し,提案を行った。4所得格差に関する研究中国において深刻な問題となっている都市と農村の所得格差の実態を明らかにするため,基礎的な統計手法について分析を行った。5最終報告書の作成及び印刷日中の共同研究者による3ヵ年の調査成果を報告書としてとりまとめ,印刷製本し,関係機関に配布した。1共同シンポジウムの開催(1)7月18日、瀋陽市において北海学園大学と瀋陽農業大学が共同で、「WTO加盟後の中国農業と日本」をテーマに、日本側からは中国野菜の輸入急増の問題を、中国側からはWTO加盟後の中国農業の展開方向と中日農産物貿易問題について報告し、議論を行った。(2)10月9日、北見市において北海学園大学及び北見大学と瀋陽農業大学が共同で、「秩序ある日中野菜貿易に向けて」をテーマに、日本側からは輸入野菜の残留農薬問題、中国側からは中国野菜の対日競争力や今後の野菜貿易の展望について報告し、議論を行った。2日中共同研究者による相互訪問調査日本側からは、5月、7月及び10月に訪中し、農村及び農業の現状について調査と資料収集を行った。また、中国側は10月に来日し、北海道内において農産物の販売、加工施設、農業実態について視察調査を行った。なお、上記のシンポジウムは相互訪問の機会に実施したものである。3第1次中国農業センサスの実施に関する研究中国は1997年に建国以来初めてのセンサスを実施したが、本センサスの結果は、現存する農業・農村に関する統計資料の中で唯一の広範でかつ正確な情報を提供してくれるものであり、本研究にとって非常に重要なものであることから、初年度における研究の最重点課題として、センサス実施に関する資料の収集と翻訳、分析を行った。1日中共同研究者による相互訪問調査日本側からは、8月に訪中し、農村及び農業の現状、農村部における製造業の現状について調査と資料収集を行った。中国からは10月に訪日し、北海道内において農産物の販売加工施設、卸売市場、農協、生協等の視察調査を行った。2第1回中国農業センサスに関する研究前年度に引き続いて、建国以来はじめて実施された第1回中国農業センサスについて、(1).その正確度確保のための措置と(2).センサス結果から見た女性労働力の実態について分析を行った。その結果は、(1)及び(2)とも、経済統計学会第47回全国研究総会において報告を行った。3中国農村及び農業に関する研究現地調査及び収集資料をもとに、(1).ローレンツ曲線による所得格差計測、(2).中国農業の国際競争力、(3).供銷合作社などについて分析を行った。中国からは10月に訪日し、北海道内において農産物の販売加工施設、農家、農協、生協等の視察調査を行った。

また、10月には、日中共同研究者による中間報告会を開催した。2中国における女性労働力問題に関する研究中国農村の余剰労働力の過半を占める女性労働力の都市部への移動の可能性を探るため、各種統計資料から年齢階層別構成比の変化とその要因について分析するとともに、中国企業の実態調査により実証を行った。その結果は、経済統計学会第48回全国研究総会において報告を行った。3日本における外国人研修・技能実習制度の現状と課題に関する研究北海道における水産加工をはじめとする製造業における外国人研修・技能実習生の実態調査、受入団体に対する実態調査に加え、中国における送出機関に対する実態調査から、外国人研修・技能実習制度の現状と課題を分析し、提案を行った。4所得格差に関する研究中国において深刻な問題となっている都市と農村の所得格差の実態を明らかにするため、基礎的な統計手法について分析を行った。5最終報告書の作成及び印刷日中の共同研究者による3ヵ年の調査成果を報告書としてとりまとめ、印刷製本し、関係機関に配布した。
国保データベースを活用した若年糖尿病予備群の要因分析と保健指導ガイドライン作成

本研究は、愛知県豊川市において、国民健康保険データベース(以下、KDB)を用いて、若年性非肥満型HbA1c高値の要因探求とその対応を検討することを目的としている。平成28年度にKDBデータを用いて横断的、縦断的解析を行い、平成29年度は、HbA1c高値者の空間分布、5年間の後ろ向きコホートについても分析し結果を公表した。平成30年度は、平成29年度末に実施した独自調査の結果を分析し、HbA1cの変化と食行動との関連を明らかにした。豊川市国民健康保険被保険者で、2010年度と2016年度の両方の特定健診を受診した者のうちデータに欠損がなく、2010年の時点で糖尿病の内服をしていなかった3,252人に質問紙を送付した。質問紙は坂田らの「食習行動調査票」(肥満症治療ガイドライン2006)を用い、豊川市に特徴的な食習慣、運動に関連した行動の項目を加えて全部で62項目とした。HbA1c5.5%未満を低リスク群、5.56.0%未満を高リスク群、6.06.5%未満を境界群、6.5%以上を糖尿病群として、6年間の変化から、悪化群、不変群、改善群に分類した。1,969人から回収し(回収率60.5%)、有効回答1,595を分析した。改善群166名(10.4%)、不変群982名(61.6%)、悪化群447名(28.0%)であった。59歳以下の悪化群で改善群に比べて「夕食の品数が少ないと不満」「空腹や満足感がわからない」者が有意に多く、60歳以上で「夕食が豪華で量も多い」者が多かった。悪化群と悪化群以外を比較した結果では、60歳以上で「お付き合いで食べることが多い」者が多く、また、2010年の時点で境界型だったものを抽出し6年後の変化で比較したところ、悪化した群で「菓子パンを良く食べる」が有意に高かった。夕食を控え、食事間隔をあけ十分お腹が空かせてから食事をすることが大切だと思われる。当初計画どおり、調査を実施し関連要因を明らかにしてきている。当初は既存の特定健診データの結果分析のみで、HbA1c高値の要因が明らかになると予想していたが、必ずしも明確な結果が出なかったため、独自の調査を実施し、平成30年度はその解析に取り組んだ。このように2回のデータ分析が必要であったため、対応策の検討がやや遅れているが、現在、保健師のこれまでの糖尿病教室の分析を行っており、本調査結果と合わせて、本年度は保健指導のモデルを作成していく予定である。本研究は、調査およびデータ分析を終了し、この結果をもとに保健師の保健指導あるいは健康教室などの活動に対し、提言をまとめていくことが今後の課題である。当初予定したいたガイドラインではなく、保健指導あるいは健康教室のモデルとして提示していくことのほうが有効だと思われるため、本年度は豊川市保健師と協議しながら、指導モデルづくりを作成していく予定である。愛知県東三河地域では、肥満や高血圧は愛知県とほぼ同じかやや低い傾向にあるのに対し、HbA1cの有所見者(5.6%)は70%を超えており、愛知県に比べて突出して高い。この若年から始まるHbA1c高値は高水準を維持しながらも糖尿病の治療基準とされる7.0%には至らず、そのため健診で指摘されて受診しても治療対象とならずに経過しているうちに、心筋梗塞や脳血管疾患などを発症する事例が少なくない。その要因は未だ不明で、肥満を基盤に年齢が高くなって発症する糖尿病と同じ保健指導では適切に対応できない可能性がある。そこで本研究では、東三河地域、特に豊川市と協力し、国民健康保険データベース(以下、KDB)を用いて、若年性非肥満型HbA1c高値の要因探索とその対応を検討することを目的とする。1年目の平成28年度は、豊川市と委託研究覚書を締結しKDBデータの解析を行った。2015年の受診者のうち糖尿病薬治療を受けていない10636人のデータを用いて、HbA1cと健診データとの関連を検討した。2変量検定ではBMI、LDL、高血圧がHbA1cと関連していたが、相関および重回帰では関連はみられなかった。問診票項目では、20歳から10kg以上の体重増加が、男女ともにHbA1c高値と関連していた。また、2010年と2015年に特定健診を受診した4278人のデータを用いて縦断的分析を行った。受診者を低リスク、高リスク、境界型、糖尿型に分類して検討した結果、23割の住民が、5年間により悪い群へと移行することが明らかになった。さらに、ArcGISを用いて空間分布を解析した結果では、HbA1c高値の割合が高い地域は、性別および年代別で異なり、年代の違いには、健保から移行してくる退職者の影響があるのではないかと思われた。これらの成果をまとめ、豊川市の部課長および管轄保健所担当者に対して報告会を開催した。健診受診者のプライバシーを保護しつつ研究を円滑に進めるため、年度当初に行政と委託研究覚書を締結することができた。健診データは年度ごとに入力方法が異なりクリーニングが必要で、かなりの作業量が必要であったが、これを完了した。