hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
p62関連オートファジーアダプター分子による感染免疫制御機構の解析

本研究で、インターフェロンガンマ刺激依存的に宿主タンパク質であるp62がトキソプラズマに蓄積し、トキソプラズマ感染細胞では、p62とインターフェロンガンマ依存的にキラーT細胞活性化能が高まり、p62欠損マウス個体で、トキソプラズマ不活化ワクチン投与に対するキラーT細胞活性が著しく低下することを示した。本研究成果は、近年我が国においても症例報告が急増しているトキソプラズマ症に対して、p62という新たな分子を標的とした新規のトキソプラズマ不活化ワクチン開発戦略を提供できるものとして大いに期待できる。細胞内増殖病原体の多くは感染細胞内で「病原体含有空胞(PCV)」と呼ばれる特殊な膜構造体を形成してその中で増殖することにより、宿主の持つ異物排除機構から逃れているが、宿主細胞はこのPCV膜を破壊して病原体を排除する機構を有しているPCV膜を破壊する宿主応答には様々な分子の関与が報告されているが、詳細な機構については未解明である。申請者はPCV膜上に集積する宿主分子の中でもオートファジーのアダプター分子に着目して解析を行っており、p62がPCV膜に集積したあと、空胞内に含まれている分子に対するCD8陽性T細胞の活性化に関与していることを先に証明していた。本年度は、他のオートファジーアダプター分子であるNDP52, Nbr1, OptineurinがPCVに集積するかについて検討した。その結果、NDP52とNbr1はインターフェロン(IFN)-γ刺激依存的に、トキソプラマ原虫感染によって形成されるPCV膜上に集積することが明らかとなった。そこで、NDP52ならびにNbr1遺伝子改変細胞を作成し、これらの分子がPCV破壊機構に関与しているかについて検討を行った。その結果、NDP52ならびにNBR1はIFN-γ刺激依存的なトキソプラズマ原虫の排除機構には関与していないことが明らかとなった。また、以前報告したp62はオートファジーだけでなくユビキチン化のアダプター分子としても知られており、p62依存的にPCVがユビキチン化されていたことから、PCVのユビキチン化に関与する分子の同定を試み、その結果、候補分子の同定に成功した。オートファジーのアダプター分子のうち、PCVに関与する可能性のある分子だけを選出することができ、さらに選出された分子の機能についても解析が進んでいる。また、PCVのユビキチン化のメカニズムについても解析を進めており、PCVのユビキチン化に関与している分子の同定に成功しているため、本研究は概ね順調に進展していると考えている。寄生虫のモデルとしてトキソプラズマ原虫と細菌のモデルとしてクラミジア菌を使用して、IFN-γ誘導性にユビキチン化される基質タンパク質とユビキチン化を引き起こす分子の同定を試み、その分子メカニズムを解明した。また、NDP52, Nbr1とOptineurinのPCVへの動員とそれらのタンパク質とp62が有しているLIRが結合するLC3ファミリー分子の役割を生化学・細胞生物学的観点から検討した。モデル抗原(OVA)とOT-Iを用いてp62がOVAをプロセスする分子メカニズムを調べ、さらに他のオートファジーアダプター分子の欠損マウス(細胞)を用いて、それらの交差抗原提示反応やトキソプラズマ原虫・クラミジア菌などのPCV破壊への関与を細胞レベルあるいは生体レベルで検討した。その結果、オートファジーアダプター分子がPCVに蓄積するのか、そして、PCV内に蓄積した抗原の提示に関与するのかが明らかとなった。またp62が抗原を処理し、MHCクラスIに抗原ペプチドを結合させる過程が明らかとなり、さらに、p62がPCVへと動員されるのにはそれに先立って起こるPCV膜のユビキチン化が必須であるがユビキチン化がどのようにして起きるのかについて機序が明らかとなった。加えて、PCVはトポロジカルに細胞外であり、通常細胞外抗原(外来抗原)に対してはMHCクラスIIを介したCD4 T細胞が強く活性化されるが、実際には細胞内抗原(内在抗原)が主であるCD8 T細胞がMHCクラスI依存性に活性化するという「Cross-presentation(交差抗原提示)」が起きている。p62や他のオートファジーアダプター分子が交差抗原提示にどのように関与するのかについても明らかとなった。今後、PCVに集積するがPCV破壊には関与していなかったNDP52ならびにNbr1のPCV内空胞に含まれる抗原に対する抗原提示への関与について検討すると共に、PCVのユビキチン化に関与する分子について、ユビキチン化サイトの同定やユビキチン化に関与するE3リガーゼの同定などの詳細な解析を進め、PCVがユビキチン化されることの免疫学的意義について明らかにする。免疫学質量分析解析に基づいた候補分子の遺伝子改変動物ならびに細胞を多数作製していく予定にしており、その必要経費の支払いが次年度に必要なため質量分析解析によって得られた候補遺伝子のうち、寄生胞膜上に集積が確認された分子に関して、その分子の寄生胞ユビキチン化への関与や寄生胞破壊について検討するため、遺伝子改変細胞ならびにマウスを作製する
我が国における外因による死亡・障害のインパクトについてのマクロ分析

研究目的:我が国における傷害死の特徴とその保健医療上のインパクトの概要を把握する。材料と方法:日瑞の人口動態統計を主要なデータソースとした。1999年における両国の各種外因による障害についてそれぞれについて、年齢階層別死亡率、YPLL率、標準化死亡率(日本人口を使用)、YPLL率を算出した。日本の死亡率がスウェーデンと同じになったと仮定した場合、減少する死亡率の割合及び救命される人数についても算出した。結果:日本の男性について、全外因死、全事故死、交通事故死、歩行者交通事故死、自転車交通事故死、バイク交通事故死、不慮の溺死、その他不慮の窒息死、自殺の標準化死亡率は、それぞれ、81.2、41.5、14.9、3.2、1.8、2.8、5.4、7.3、36.1(死亡数/人口10万人)であった。(スウェーデンと比較し著しく死亡率の高いものを示した。)それに対し、スウェーデンでは、同じ種類の外因死について、それぞれ、58.9、30.7、9.4、0.9、0.7、1.0、1.9、1.2、20.2(死亡数/人口10万人)であった。日本の死亡率がスウェーデンと同じになったと仮定した場合、減少する死亡率の割合は、同じ種類の外因死について、それぞれ、27.5%、26.0%、37.4%、73.0%、63.3%、63.4%、64.7%、83.7%、43.9%であった。日本の男性の外因による死亡率がスウェーデンと同じになったと仮定して、各種外因について救命される人数の総和は、概算で約20,000人と算出された。女性についても同様の分析を行なったところ、日瑞の差は、男性と概ね似た傾向が認められたが、その程度は、男性よりは小さかった。結論:本研究は、我が国における外因による障害死を特徴付けることにある程度成功したと考えられ、保健医療政策としての損傷予防が政策立案される上での基本情報を提供すると考えられた。
腸管上皮組織の細胞極性依存的な抗酸化ストレス応答とその制御機構

本研究は、腸管上皮組織における抗酸化ストレス応答とその制御の分子機構を明らかにし、その破綻として生じる腸管上皮バリア機能の破綻や腸管炎症の発症機構を解明することを目的とする。ショウジョウバエ腸管上皮細胞特異的オートファジー不全個体をモデルとし、細胞極性に応じた“場"で活性酸素種刺激依存的に形成されるシグナルプラットフォーム形成機構、さらに、そのシグナルの過剰活性化により生じる腸管バリア機能破綻の分子メカニズムを、組織全体の応答機構を解析することにより明らかにする。これにより、腸管バリア機能破綻により生じる加齢関連炎症疾患に対する創薬の知的基盤を提供する。
低アレルゲン化卵白を用いた鶏卵アレルギーの寛解導入療法におけるテーラーメイド医療

我々は、低アレルゲン化された加熱脱オボムコイド卵白クッキーを用いた経口免疫療法を試み、約50%の症例で卵白経口負荷試験の陰性化を認めている。本研究では、病態の把握、治療反応性の予知に有用なマーカー遺伝子を探索し、さらに、いまだ不明な点の多い経口免疫療法の機序を明らかにして、より有効で、個々の患者の病態、素因に即した治療法を開発する目的で卵白アレルギーの発症、寛解に関与する遺伝子の網羅的な検討をDNAマイクロアレイで行った。CISHはsuppressor of cytokine signaling protein familyに属し、STAT5を介したサイトカインシグナル伝達の負の調節因子として働いている。今後、Th1、Th2、TregなどT細胞亜群におけるCISHの動態を解析し、鶏卵アレルギーの病態形成に果たすCISHの役割について検討する必要がある。こうした知見が、食物アレルギーの病態の理解に役立つと共に、CISHが新たな診断のマーカーとして臨床応用しうると期待される。低アレルゲン化した加熱脱オボムコイド卵白入りのクッキー4枚(卵白1個分相当を含む)を4週間摂取による免疫療法を行った。対象は経口負荷試験で加熱卵白陽性12例(年齢4.2±2.7歳)と凍結乾燥卵白陽性16例(3.8±1.3歳)、経口免疫療法後の負荷試験で、加熱卵白陽性例は12例中6例が陰性化、凍結乾燥卵白陽性例16例中4例が陰性化した。末梢血単核球を卵白抗原で7日間培養を行い、上清中のIL-4、IL-13、IFN-γをELISAで測定した。卵白抗原で刺激した単核球からRNAを抽出。RNAをもとにcDNAを合成し、さらにT7RNAポリメラーゼを使ってアンチセンスcRNAを合成した。Cyanine3とCyanine5でラベル化されたCTPを入れことによって、cRNA合成時に蛍光標識を取り込ませラベル化を行い、これらの標識されたcRNAをるオリゴDNAマイクロアレイにハイブリダイゼーションをさせた後スキャンしデータを解析した。卵白抗原刺激による単核球からのIL-4産生能の変化率は、陰性化群(M±SD=0.63±0.44)が非陰性化群(1.46±1.35)に比べて有意(p=0.04)に低値であった。IL-13の変化率は、陰性化群(0.63±0.35)と非陰性化群(1.09±1.07)の間において有意差(p=0.503)はなかった。IFN-γの変化率は、陰性化群(0.99±1.00)が非陰性化群(5.91±8.42)よりも有意に(p=0.030)低値であった。マイクロアレイを用いた解析で、寛解非成功では不変で成功例で発現が有意に増加した遺伝子は6個、有意に低下した遺伝子は12個みつかった。今後、real time RT-PCRで確認する必要がある。加熱脱オボムコイド卵白による経口免疫療法の成功例では、Th2サイトカインだけではなく、Th1サイトカインの産生能に対して抑制する機序の存在が示唆された。本研究では、病態の把握、治療反応性の予知に有用なマーカー遺伝子を探索し、さらに、いまだ不明な点の多い経口免疫療法の機序を明らかにして、より有効で、個々の患者の病態、素因に即した治療法を開発する目的で卵白アレルギーの発症、寛解に関与する遺伝子の網羅的な検討をDNAマイクロアレイを用いて行った。マイクロアレイは卵白特異的IgEクラス3以上の鶏卵アレルギー患者3名と、鶏卵アレルギーの病歴のない非アレルギー一対照2名で行った。Real-time PCRは鶏卵アレルギー児22名(男:女=17:5)と非アレルギー対照7名(男:女=2:5)にて検討した。Flow-cytometryは鶏卵アレルギー児12名(男:女=8:4)と非鶏卵アレルギー児5名(男:女=3:2)にて検討した。マイクロアレイによる解析から、卵白抗原刺激後に鶏卵アレルギー児で増加し、非アレルギー対照で変化しない43遺伝子を選択した。これらの遺伝子の発現をReal-time PCRにて検証したところ、CISHなど3遺伝子が抗原刺激後の有意な増加(p<0.01)を示した。

このうちCISHの反応は、抗原刺激後に鶏卵アレルギー児で、非アレルギー対照に比べ、有意な増加(p<0.01)を示した。Flow-cytometryを用いて、CISHの蛋白レベルでの発現を鶏卵アレルギー児と非鶏卵アレルギー児で比較したところ、CD4陽性細胞中のCD25陽性・CISH陽性細胞は鶏卵白抗原刺激後に、非鶏卵アレルギー児と比較し鶏卵アレルギー児において有意に発現が増加していた。以上から、CISHは食物アレルギーの病態生理に何らかの役割を果たしていることが示唆された。
低速電子線の蛍光体への侵入領域の解析及びナノ領域表面状態の解明

緑色発光SrGa_2S_4:Eu蛍光体を薄膜化し,その薄膜の状態を積層及び混層で作製し,それぞれの発光特性ならびに光学特性から,電子線の侵入領域について評価を行なった。各蒸発源材料として,SrS:EuならびにGa_2S_3ペレット圧力成型により作製し,これらを二元電子ビーム蒸着法により,それぞれ独立に蒸発制御することにより,それぞれの膜厚や積層状態・混層状態を制御した。総膜厚は1,000nmと一定とし,積層の膜厚については10500nm,交互の2層10層の間で変化させた。また,混層においては,SrS:Eu/Ga_2S_3の供給比を0.651.5の間で変化させた。蒸着した薄膜を硫化水素雰囲気中にて熱アニール,またはKrFエキシマレーザ(248nm)でアニールすることにより,SrGa_2S_4:Euが部分的に形成され,その発光特性から電子線の侵入領域について評価を行なっている。レーザアニールにおいては,レーザの侵入深さも1つのパラメータとなるため,電子線の侵入深さの解析から,レーザアニールによる熱伝播の深さ方向の解析も行なった。熱伝導方程式を用いたシミュレーションを用いた解析の結果,試料表面におけるレーザ照射による温度上昇は6001000Kとなり,膜厚方向では約200300nmの表面近傍のみがSrGa_2S_4の結晶化温度に到達していることが明らかとなった。侵入深さの定量化には,材料の基本的物性が必要となるが,SrGa_2S_4の物性についてはまだ明らかになっていない。そこで,紫外線励起による発光特性の依存性から,パラメータを調べた。青色紫外線の励起波長及び強度を変化させ,その発光スペクトルと強度及び吸収係数などから,SrGa_2S_4の基礎的物性について調べた。この結果を電子線励起における侵入深さにフィードバックさせることにより,より精密な評価を行うことができると考えられる。緑色発光SrGa_2S_4:Eu蛍光体を薄膜化し,その薄膜の状態を積層及び混層で作製し,それぞれの発光特性ならびに光学特性から,電子線の侵入領域について評価を行なった.各蒸発源材料として,SrS : EuならびにGa_2S_3ペレット圧力成型により作製し,これらを二元電子ビーム蒸着法により,それぞれ独立に蒸発制御することにより,それぞれの膜厚や積層状態・混層状態を制御した.総膜厚は1,000nmと一定とし,積層の膜厚については10500nm,交互の2層10層の間で変化させた.また,混層においては,SrS : Eu/Ga_2S_3の供給比を0.651.5の間で変化させた.蒸着した薄膜を硫化水素雰囲気中にて熱アニール,またはKrFエキシマレーザ(248nm)でアニールすることにより,SrGa_2S_4 : Euが部分的に形成され,その発光特性から電子線の侵入領域について評価を行なっている.レーザアニールにおいては,レーザの侵入深さも1つのパラメータとなるため,電子線の侵入深さの解析から,レーザアニールによる熱伝播の深さ方向の解析も行なっている.照射レーザのエネルギー密度を変化させることにより,膜内の結晶性,発光層の形成度合い等が変化することが見出されており,総合的に電子線の侵入深さとレーザ処理の深さ方向との評価が可能であることが類推された.緑色発光SrGa_2S_4:Eu蛍光体を薄膜化し,その薄膜の状態を積層及び混層で作製し,それぞれの発光特性ならびに光学特性から,電子線の侵入領域について評価を行なった.各蒸発源材料として,SrS:EuならびにGa_2S_3ペレット圧力成型により作製し,これらを二元電子ビーム蒸着法により,それぞれ独立に蒸発制御することにより,それぞれの膜厚や積層状態・混層状態を制御した.総膜厚は1,000nmと一定とし,積層の膜厚については10500nm,交互の2層10層の間で変化させた.また,混層においては,SrS:Eu/Ga_2S_3の供給比を0.651.5の間で変化させた.蒸着した薄膜を硫化水素雰囲気中にて熱アニール,またはKrFエキシマレーザ(248nm)でアニールすることにより,SrGa_2S_4:Euが部分的に形成され,その発光特性から電子線の侵入領域について評価を行なっている.レーザアニールにおいては,レーザの侵入深さも1つのパラメータとなるため,電子線の侵入深さの解析から,レーザアニールによる熱伝播の深さ方向の解析も行なった.熱伝導方程式を用いたシミュレーションを用いた解析の結果,試料表面におけるレーザ照射による温度上昇は6001000Kとなり,膜厚方向では約200300nmの表面近傍のみがSrGa_2S_4の結晶化温度に到達していることが明らかとなった.緑色発光SrGa_2S_4:Eu蛍光体を薄膜化し,その薄膜の状態を積層及び混層で作製し,それぞれの発光特性ならびに光学特性から,電子線の侵入領域について評価を行なった。

総膜厚は1,000nmと一定とし,積層の膜厚については10500nm,交互の2層10層の間で変化させた。また,混層においては,SrS:Eu/Ga_2S_3の供給比を0.651.5の間で変化させた。蒸着した薄膜を硫化水素雰囲気中にて熱アニール,またはKrFエキシマレーザ(248nm)でアニールすることにより,SrGa_2S_4:Euが部分的に形成され,その発光特性から電子線の侵入領域について評価を行なっている。レーザアニールにおいては,レーザの侵入深さも1つのパラメータとなるため,電子線の侵入深さの解析から,レーザアニールによる熱伝播の深さ方向の解析も行なった。熱伝導方程式を用いたシミュレーションを用いた解析の結果,試料表面におけるレーザ照射による温度上昇は6001000Kとなり,膜厚方向では約200300nmの表面近傍のみがSrGa_2S_4の結晶化温度に到達していることが明らかとなった。侵入深さの定量化には,材料の基本的物性が必要となるが,SrGa_2S_4の物性についてはまだ明らかになっていない。そこで,紫外線励起による発光特性の依存性から,パラメータを調べた。青色紫外線の励起波長及び強度を変化させ,その発光スペクトルと強度及び吸収係数などから,SrGa_2S_4の基礎的物性について調べた。この結果を電子線励起における侵入深さにフィードバックさせることにより,より精密な評価を行うことができると考えられる。
高調波処理型超高効率増幅回路の3次相互変調歪発生のメカニズムの理論的・実験的解明

原理的には無限次までの高調波を処理できる分布定数線路を用いたF級増幅器とその回路素子数削減法を提案し、これを用いて7次高調波処理までを行うF級増幅器の試作を行った。F級増幅器は、負荷インピーダンスを偶数次高調波に対しては短絡、奇数次高調波に関しては開放とすることにより、トランジスタ出力端での電力損失を抑える回路であるが、マイクロ波の周波数帯域ではトランジスタ内部に寄生インダクタンスや寄生容量(特にベース-コレクタ間容量(Cbc))が介在するために、トランジスタ出力端子において短絡・開放条件を満たすことは難しい。このために、高調波の処理次数を上げても付加電力効率(PAE)の上昇に直ちに結びつかない。そのために、Cbcの影響少なくしたときの、処理する高調波次数とPAEの関係を調べ、F級動作時の効率改善にはCbcを減らすことが重要であることを示した。また、トランジスタのパッケージ実装の問題点を示し、ベアチップ実装を行うことにより寄生成分の緩和に努めた。基板の損失が増幅器の効率に大きく関与してくることを実験的に示し、実験においてPAEで74.2%、コレクタ効率(ηc)で76.6%の特性が得られ、実験結果から回略損失を除去した際にPAEで78.7%、ηcで81.2%が得られた。この値は2GHz帯における高効率増幅器のベンチマークである。無損失理想線路を用いたシミュレーション結果はPAEで81.5%、ηcで84.3%であるので、このHBTを用いたときの理論最大効率に近い結果が得られた。HBTを用いたF級増幅器のひずみ特性は帰還容量であるCbcが存在する昨年報告したFETの歪み特性と異なる。これを解明するためHBT増幅器の非線形伝達関数を導出し、HBTではCbcの存在のため、3次相互変調歪みを構成する複数の原因の異なるベクトル成分の間で、自己補償が起こっていることを明らかにした。自己補償が起こっている場合、歪みを発生する要因の一つを取り除くと自己補償がくずれかえって歪みが大きくなる。このことを実験と理論により確認した。なおFETを増幅素子として用いたF級増幅器では、HBTのような自己補償が起こりにくく、F級回路などで高調波処理することにより歪みの要因を一つづつ取り除くと、これに応じて3次歪み特性が良くなる。マイクロ波無線通信機器における高出力増幅回路の低消費電力化には、付加電力効率を増加させることが重要である。高調波処理型高効率増幅回路であるF級増幅回路では、最終的には90%を超える電力効率が実現されることが期待されている。しかしながら、ひずみ特性は、バイアス条件がB級バイアスに設定されているため、A級増幅回路より劣ると考えられていたが詳細な報告はなされていなかった。今年度はまず理論的にこの課題に取り組み、F級増幅器においてはトランジスタ出力端子において偶数次高調波で短絡となっていることに着目し、ボルテラ級数展開法により、3次非線形伝達特性を導出したところ、偶数次高調波で短絡となっていない従来型増幅器に比べて3次相互変調歪み特性が優れていることが判明した。

この結果を受けハーモニックバランスシミュレーションにより、ヘテロ接合FETに当研究グループで提案しているリアクタンス補償型F級増幅を適用した場合の3次相互変調歪み特性を解析した。この結果、飽和出力からのバックオフ20dBにわたって、F級増幅器の3次相互変調歪みは、A級増幅器の3次相互変調歪みに比べて優れていることを確認した。この理論を拡張し、従来型増幅器においても、2波入力信号の差周波数の整数倍の周波数を短絡することにより3次相互変調歪み(IMD)の改善ならびに、高周波側IMDと低周波側IMDのレベルのアンバランスを改善できることも明らかにした。実験的にこれらのことを確認するため、今年度はInGaP/GaAsHBTならびに低損失樹脂基板を用いた1.9GHz帯W-CDMA用増幅器(従来型回路1W級)ならびに1.9GHz帯F級増幅器(30mW級)を試作し、それぞれコレクタ効率65%ならびに75%の特性を実現した。まず従来型W-CDMA用増幅器の入出力端子を差周波数の整数倍の周波数を短絡することにより3次相互変調歪み(IMD)の改善ならびに、高周波側IMDと低周波側IMDのレベルのアンバランスを改善できることを実験的にも明らかにした。また隣接チャネル漏洩電力に関しても同様の結果を得た。来年度はF級増幅器歪み特性を実験的に検証する。原理的には無限次までの高調波を処理できる分布定数線路を用いたF級増幅器とその回路素子数削減法を提案し、これを用いて7次高調波処理までを行うF級増幅器の試作を行った。F級増幅器は、負荷インピーダンスを偶数次高調波に対しては短絡、奇数次高調波に関しては開放とすることにより、トランジスタ出力端での電力損失を抑える回路であるが、マイクロ波の周波数帯域ではトランジスタ内部に寄生インダクタンスや寄生容量(特にベース-コレクタ間容量(Cbc))が介在するために、トランジスタ出力端子において短絡・開放条件を満たすことは難しい。このために、高調波の処理次数を上げても付加電力効率(PAE)の上昇に直ちに結びつかない。そのために、Cbcの影響少なくしたときの、処理する高調波次数とPAEの関係を調べ、F級動作時の効率改善にはCbcを減らすことが重要であることを示した。また、トランジスタのパッケージ実装の問題点を示し、ベアチップ実装を行うことにより寄生成分の緩和に努めた。基板の損失が増幅器の効率に大きく関与してくることを実験的に示し、実験においてPAEで74.2%、コレクタ効率(ηc)で76.6%の特性が得られ、実験結果から回路損失を除去した際にPAEで78.7%、ηcで81.2%が得られた。この値は2GHz帯における高効率増幅器のベンチマークである。無損失理想線路を用いたシミュレーション結果はPAEで81.5%、ηcで84.3%であるので、このHBTを用いたときの理論最大効率に近い結果が得られた。HBTを用いたF級増幅器のひずみ特性は帰還容量であるCbcが存在する昨年報告したFETの歪み特性と異なる。これを解明するためHBT増幅器の非線形伝達関数を導出し、HBTではCbcの存在のため、3次相互変調歪みを構成する複数の原因の異なるベクトル成分の間で、自己補償が起こっていることを明らかにした。自己補償が起こっている場合、歪みを発生する要因の一つを取り除くと自己補償がくずれかえって歪みが大きくなる。このことを実験と理論により確認した。
国際マクロ連関と国際金融市場の安定性

本研究は1980年代に入ってからの世界資本市場の構造的変化と日本の資本輸出との対応関係,およびそれが日本の国内金融システムに及ぼしつつある影響と理論的,実証的に分析することを目的とした.まず,堀内(論文1)は1970年代から80年代にかけて生じた世界の資本フローの変化と,資本移動の具体的な形態に関する変化を分析し,発展途上国への資金流入が厳しく制約されている現在の資金配分状態を,一種の「市場の失敗」として考察した.さらに,この市場の失敗を克服するために,日本がどの様な役割を担い得るかを,国際金融機関の役割を強調しつつ分析した.また,植田(論文3)は,過去30年間にわたる日本の国際収支(経常収支)がどの様な要因によって変化したかを,各時代毎に経済構造の変化と対応させて分析した.日本の経常収支が,基本的に国内の貯蓄・投資のアンバランスに規定されてきたことが明らかにされている.ことに,日本の高い貯蓄率が近年の経常収支黒字基調を決定づけており,さらに日本における金融自由化の動きが,次第に資本移動の形態を左右するようになってきたことが明らかにされた.さらに,堀内(論文2)は日本の国内金融システムを特徴づけてきたメインバンク制度の機能を分析した.この制度は金融市場における情報の不完全性を克服する方法として貸手・借手の主体的な契約関係によって生み出されたこと,また日本における金融の国際化とともに貸付を基盤とするメインバンク関係は次第にその影響力を失いつつあるが,しかし情報交換のための組織としての関係は依然として重要であり,今後もその影響力を維持し続けるであろうと結論されている.本研究は1980年代に入ってからの世界資本市場の構造的変化と日本の資本輸出との対応関係,およびそれが日本の国内金融システムに及ぼしつつある影響と理論的,実証的に分析することを目的とした.まず,堀内(論文1)は1970年代から80年代にかけて生じた世界の資本フローの変化と,資本移動の具体的な形態に関する変化を分析し,発展途上国への資金流入が厳しく制約されている現在の資金配分状態を,一種の「市場の失敗」として考察した.さらに,この市場の失敗を克服するために,日本がどの様な役割を担い得るかを,国際金融機関の役割を強調しつつ分析した.また,植田(論文3)は,過去30年間にわたる日本の国際収支(経常収支)がどの様な要因によって変化したかを,各時代毎に経済構造の変化と対応させて分析した.日本の経常収支が,基本的に国内の貯蓄・投資のアンバランスに規定されてきたことが明らかにされている.ことに,日本の高い貯蓄率が近年の経常収支黒字基調を決定づけており,さらに日本における金融自由化の動きが,次第に資本移動の形態を左右するようになってきたことが明らかにされた.さらに,堀内(論文2)は日本の国内金融システムを特徴づけてきたメインバンク制度の機能を分析した.この制度は金融市場における情報の不完全性を克服する方法として貸手・借手の主体的な契約関係によって生み出されたこと,また日本における金融の国際化とともに貸付を基盤とするメインバンク関係は次第にその影響力を失いつつあるが,しかし情報交換のための組織としての関係は依然として重要であり,今後もその影響力を維持し続けるであろうと結論されている.
赤痢アメーバの細胞分化の分子基盤の解明

赤痢アメーバの嚢子モデルであるEntamoeba invadensを用いて、嚢子化過程において、キャピラリー電気泳動飛行時間計測型質量分析計を用いたメタボローム解析、DNAマイクロアレイを用いたトランスクリプトーム解析を行い、代謝物の動態、遺伝子発現を網羅的に解析し、高度な代謝の変化を確認した。更にこれまで未同定の新規の代謝経路を発見した。本研究成果は、遺伝子発現と代謝物の動態から代謝の流れと調節点を同定し、嚢子化の代謝変化の分子機構を理解することを可能とした。キャピラリー電気泳動飛行時間計測型質量分析器(Capiliary electrophoresis-Time of Flight Mass Spectrometry)を用いて、グルコース飢餓と浸透圧低下により赤痢アメーバの嚢子化誘導後、0.5,2,8,24,48,72,128時間後のメタボローム解析を行った。解糖経路・核酸・アミノ酸代謝などの中心的代謝経路だけでなく、嚢子壁合成経路・ポリアミン合成・分解経路などの中間代謝物の>100の嚢子過程の継続的プロファイリングを達成した。この解析により、嚢子化過程で解糖経路・発酵、核酸合成が止まり、グルコースからの代謝の流れがキチン合成に誘導されること、ポリアミン経路を経てGABAが合成されること、嚢子化初期に複数のバイオジニックアミンが一過性に合成されることなどが明らかになった。本成果は現在論文投稿中である。更に、嚢子化過程の細胞からmRNAを抽出し、遺伝子発現プロファイリングをDNAマイクロアレイを用いて行った。この結果、全12000の遺伝子に関して、嚢子化過程の網羅的遺伝子発現制御様式が準備的に解明された。次年度以降に結果のとりまとめを行い、論文作成を行う予定である。また、Entamoebainvadensにおいて遺伝子の個別機能を解明するために、形質転換法の確立を行った。LipofectAmineを用いたリポフェクションにより外来性遺伝子を発現する系を確立した。更に安定形質転換体の作成に不可欠な薬剤耐性遺伝子の選択を終えた。嚢子化で誘導される代謝経路のアッセイ型の構築と機能解明を行った。嚢子化で誘導される代謝(ポリアミン、脱炭酸化アミノ酸)の生成を調節する酵素を組換えタンパク質として発現させた。ポリアミン代謝経路の個別の酵素を同定し、その生化学的性質を解明するためには簡便でハイスループットなアッセイ型の構築が不可欠である。誘導体化ポリアミンを吸着するカラムを用いたHPLCによるアッセイ型を構築した。嚢子化過程に上昇するバイオジェニクアミン合成酵素の機能解析を目的としてゲノムから嚢子化誘導初期に上昇するアミンの合成の分子機構をデカルボキシラーゼの同定を行い、組換え体の発現の至適化を行った。メタボローム手法を用いて栄養型から嚢子への細胞分化の過程で起こる代謝産物の量的変化を解明した。代謝産物の定性と定量はキャピラリー電気泳動飛行時間計測型質量分析器(Capillary electrophoresis-Time of Flight Mass Spectrometry)を用いた。細胞分化誘導培地でヘビアメーバを培養することにより嚢子化を誘導し、0.5-128時間後の代謝産物プロファイルの変動を追跡した。エネルギー代謝に関連した解糖・発酵・アミノ酸代謝に大きな変化が見られた。更に、キチンの合成経路、ポリアミンの代謝経路に関与する中間代謝物に大きな変化が観察された。誘導後速やかに、解糖経路・発酵が止まり、代謝の流れが嚢子壁合成に誘導されるていた。更に、これまで存在しないと考えられていたポリアミン代謝が証明された。また、バリン・イソロイシンなどから脱炭酸により嚢子化初期にアミンが合成されることが初めて示された。本成果は国際誌に掲載された。現在、ポリアミンの合成経路の構成酵素を生化学的手法で解明している。計画の項目はいずれも予定に従い展開している25年度が最終年度であるため、記入しない。当初目的としているオミクス解析による統合的な代謝調節機構の解明に向けて順調に成果が積まれている。具体的な経路の証明や重要な酵素の生化学的解析・機能解析には時間がかかるため、三年次以降に成果発信されると期待される。当初の方針に従い推進する予定である25年度が最終年度であるため、記入しない。まず、嚢子化で誘導される代謝経路を詳細に解明したい。初-2年度の解析で示された嚢子化で誘導される代謝(ポリアミン、脱炭酸化アミノ酸)の生成を調節する酵素を同定し、組換えタンパク質として発現し、その生化学的性質を解明することを目指す。次に、初-2年度の解析で示された嚢子化過程で発現誘導される溶質輸送体の機能を解明する。特に、嚢子化初期に誘導されることが明らかにされたNaプロトン輸送体(NHE)に関して、無細胞合成系を用いてリポソーム上に組換えタンパク質を発現させ、基質特異性等生化学的性質を解明することを目指す。

更に、ポリアミン代謝経路の機能を理解することを目的として、嚢子化で変化が示されているポリアミン代謝経路に関して、活性測定・フラックス解析により赤痢アメーバを用いてその存在を証明する。更に、ジーンサイレンス法により主要酵素遺伝子の抑制株を作成し、増殖・病原性などの表現型変化の観察を行う。また、嚢子化過程に上昇するバイオジェニクアミン合成酵素の同定と酵素学的解析、逆遺伝学的手法により解明することを目指す予定である。
医療ビッグデータ時代における看護の「見える化」推進ｅラーニングシステムの開発

本研究では,急速な情報化に伴う医療のビッグデータ時代に向けて中間看護管理者の情報活用力向上をはかり,その教育・研修範囲を自施設だけでなく,文化の異なる複数施設までネットワークを拡大し,個々の看護管理上の役割課題を「見える化」し,他者と共有・協同して解決する能力を育成することを目的とする.そのために,異施設間でのSNS(Social Network Service)上での活発なディスカッションを促進できるような仕組み(機能および人的な支援)を併せ持つeラーニングシステムおよび教育プログラムを構築することであったが,H30年度は多忙な臨床において「問題解決型」のコンテンツの制作には制作時間や人員の確保に問題が生じ,ーコンテンツの内容を「問題解決型」から「臨床看護研究の施設内における看護の見せる化」に変更した.500床規模の病院において研究協力を得,施設に勤務している中間看護管理者の看護研究発表の成果(既に学会で発表したものなど)をeラーニングシステムに採用(学習コンテンツ)し,施設内の中間看護管理者に視聴してもらう,同時に自己の役割課題を明確にした上で視聴からの学び,成果と課題を評価することとした.平成30年度は,研究計画の変更を行い,所属する倫理委員会への申請を行った.研究協力施設の研究協力への説明と同意を得る予定であったが,協力施設の人事体制変更からその後を進めることができていない.2019年度は,研究協力施設への説明と同意,コンテンツの教材化を進めていく予定である.看護研究学会発表を既に行い,研究協力に同意を得ていた研究協力者の施設の協力が人事体制の変更となり,施設の研究への協力依頼や申請ができていない.研究計画の変更を行い,倫理委員会への申請,協力施設への協力への説明と同意を得る.既に学会発表済みの看護研究をeラーニングシステムに活用できるように学習コンテンツを教材化できるように制作し実際に中間看護管理者に活用してもらう.活用状況をデータ化する.H28年に開発し実践したワークショップ型とeラーニング型の研修を合わせたものをブレンディッド型の「看護管理情報活用力向上のための研修プログラム」の学習効果を明らかにするために「管理者の看護管理情報活用力尺度」を開発し,研修前,研修3ヶ月後に調査した結果を分析した.その結果,学習者A群(コンテンツ制作をした看護管理者),B群(施設のその他の管理者)ともに,研修後の看護管理情報活用力は,【第1因子】「安全スキル」と【第3因子】「基礎的知識」が最も向上していた.学習者群別にみると,A群は,【第1因子】「安全性スキル」と【第3因子】「基礎的知識」,学習者B群は,【第3因子】「基礎的知識」と【第4因子】「情報共有」がそれぞれ向上していた.学習者A群,B群に共通して,【第3因子】「基礎的知識」が向上していたことは,役割課題を解決するために情報の再収集や分析,発信などを行ったプロセスの中で,情報活用の基礎的知識が向上したと考えられる.以上の結果から「ワークショップ型とeラーニング型の研修を合わせたものをブレンディッド型の「看護管理情報活用力向上のための研修プログラム」は,臨床現場の忙しい管理者たちが効率よく協働活動を通して研修できると考える.平成29年度の計画では,、さらにこの「情報活用力変革プログラム」に能動的な学習を追加するための学習支援機能の検討と仕様を確定することであったが,多忙な臨床において「問題解決型」のコンテンツ制作には制作時間の確保の問題があり,今後の研究計画の修正が必要となった.そこで,コンテンツの内容を「問題解決型」のものから「臨床看護研究の院内における看護の見せる化」に変更することとした.平成29年度は,平成28年度に開発したワークショップ型とeラーニング型の研修を合わせたものをブレンディッド型の「看護管理情報活用力向上のための研修プログラム」をもいいて実践した結果を調査し,さらに研究者が開発した「管理者の看護管理情報活用力尺度」を用いて評価を行った.しかし,今年度計画していた研究協力施設の体制の変更により、研究協力が困難な状況となったため、新たに研究協力施設開拓に時間を要したため,研究は予定よりかなり遅れている.本研究では,急速な情報化に伴う医療のビッグデータ時代に向けて中間看護管理者の情報活用力向上をはかり,その教育・研修範囲を自施設だけでなく,文化の異なる複数施設までネットワークを拡大し,個々の看護管理上の役割課題を「見える化」し,他者と共有・協同して解決する能力を育成することを目的とする.そのために,異施設間でのSNS(Social Network Service)上での活発なディスカッションを促進できるような仕組み(機能および人的な支援)を併せ持つeラーニングシステムおよび教育プログラムを構築することであったが,H30年度は多忙な臨床において「問題解決型」のコンテンツの制作には制作時間や人員の確保に問題が生じ,ーコンテンツの内容を「問題解決型」から「臨床看護研究の施設内における看護の見せる化」に変更した.500床規模の病院において研究協力を得,施設に勤務している中間看護管理者の看護研究発表の成果(既に学会で発表したものなど)をeラーニングシステムに採用(学習コンテンツ)し,施設内の中間看護管理者に視聴してもらう,同時に自己の役割課題を明確にした上で視聴からの学び,成果と課題を評価することとした.平成30年度は,研究計画の変更を行い,所属する倫理委員会への申請を行った.

研究協力施設の研究協力への説明と同意を得る予定であったが,協力施設の人事体制変更からその後を進めることができていない.2019年度は,研究協力施設への説明と同意,コンテンツの教材化を進めていく予定である.看護研究学会発表を既に行い,研究協力に同意を得ていた研究協力者の施設の協力が人事体制の変更となり,施設の研究への協力依頼や申請ができていない.平成30年度については、平成29年度より研究協力施設の開拓を行い、新たな協力施設を確保できたため、すでに倫理申請の準備を進めている。研究計画の実施は、臨床の煩雑さなどを検討した結果、計画を変更した。地域へのネットワークを拡大する前に施設内におけるeラーニング活用の推進を測るために、新たな問題解決型のコンテンツの制作から、既に外部で発表しているデータを元にコンテンツを作成し、視聴制限などを策定した上で実施する。アウトカムとして、視聴状況をアクセスログ分析、視聴後の行動変容の内容、eラーニングの活用調査を質問紙調査で実施する予定である。システムは既存のシステムを活用する。研究計画の変更を行い,倫理委員会への申請,協力施設への協力への説明と同意を得る.既に学会発表済みの看護研究をeラーニングシステムに活用できるように学習コンテンツを教材化できるように制作し実際に中間看護管理者に活用してもらう.活用状況をデータ化する.平成29年度は、研究協力施設の協力が得られなかったため施設開拓を行ったが、獲得できずに研究が進まなかった.平成30年度は、新たに研究協力施設が開拓できたため、平成29年度の計画(計画修正も含めて)遂行していく予定である。eラーニングシステムの見直し、コンテンツの制作にかかる費用、研究結果の随時発表(国内,国際学会、交流会)に関わる旅費、宿泊費、参加費,さらに研究協力施設の追加開拓に関わる費用など、研究を積極的に進めていく.学習コンテンツの教材化のための撮影費と編集費用(プロカメラマンによる撮影)
学習者自律にむけた自己動機づけ方略獲得への支援の試み

この研究は、英語学習者の「自己調整学習ストラテジー」に関して、1059名の大学生を対象として調査したものである。被験者の60%が英語習得に最も影響がある要因として「自分自身」を挙げ、50項目の「自己調整学習ストラテジー」の因子分析の結果、「英語を駆使する自分像をイメージするストラテジー」が鍵となって他の因子とも結びついていることが判明した。またいわゆるSNSをストラテジーとして使用する事に関しては、自由記述からは、YouTubeで音楽を聴くなどが効果的なストラテジーとして多く挙げられた。今後は学習者が自ら英語学習を進める手段の一つとしてSNSとの関わりに関しても調査の必要性が示唆された。平成25年度は本リサーチの実施を行った。夏学期の間に本リサーチの分担者、連携研究者、研究協力者と共に植田が中心となり、初年度(平成24年度)に行った予備調査の結果より、アンケートを制作し、その実施を行った。その結果の一部分は平成25年11月に台湾の国際学会(ROC-ETA)にて植田と阿部で発表を行い、発表内容に関しての論文は査読論文として同学会の"Selected Papers from the Twenty-second International Symposium on English Teaching"に選ばれCDの形で発行された(pp.393-401)。研究の具体的な内容としては、英語学習者が、学習する意欲を維持するために自分で工夫して使用していると思われるself-regulatory strategiesを、先行文献や予備調査によって挙がった項目をたてて、それに自己申告で答えてもらった。また、英語学習が成功するかどうかを、ア)自分自身、イ)授業やカリキュラム、ウ)日本社会における英語の位置づけの3つから一つ選んでもらった。英語学習が成功するために一番大切な要素としては6割以上が、『自分自身』を選んだ。また、使用しているストラテジーとしては『英語を駆使する自分像をイメージする』、という因子が他の因子との関係が深かったことが判明した。英語学習の成功が自分自身にあると答えた被験者が半数以上であったこと、そして、因子としても、自分が英語を駆使する将来像をもつ、というものが他の因子とも関係が深かったことから、英語を教える側としては、学習者自身が自分を律していく手助けの仕方や、英語を使う自分の姿を想像できるようにするのに、どのような補助ができるのか、などを、これからの英語教育の中で議論していく必要性が示唆された。平成24年度の研究の具体的内容:平成25年度の本アンケート調査のための予備調査として、本研究に携わる4名(研究代表者、研究分担者、連携研究者、研究協力者、各1名ずつ)により計10名の学生に対してインタビューを行った。内容としては、自己動機づけ方略につながる、被験者が英語学習に対しての動機を無くした場合の具体的な経験や、動機を取り戻した際の具体的な状況、そして彼らの動機を保ち続けるための自己動機づけ方略に関してであった。10人のインタビューの内容はすべてスクリプトとして起こし、ストラテジーの抽出はコーディング作業により行われた。結果は、平成24年10月30日に開催されたThe 11th International Symposium on Advanced Technology(工学院大学)において発表した(この内容は平成25年、論文にする予定である)。意義:意義は、本科研の研究目的である、学習者が自己動機づけ方略をどのように獲得しているかの多岐に及ぶ具体例を集めることができたことである。本研究の計画にあたっては、伊藤(2011)とOxford (2007)の理論をフレームワークとしていたが、やはりインタビューという形式をとったことで、被験者の現在に至るまでの経験に関して予想を超える個人的な多様な事例が集まり、それらによって、本研究調査に質的な部分を取り入れることの重要性の再認識を得ることとなり、その意義は大きい。重要性としては、この予備調査を通して、本アンケートの最初のグループ分けである枠ぐみ、すなわち、英語学習の自己動機づけ方略として、自身を、あるいは学校での授業を、あるいは日本社会のどれを最重視しているかにも焦点を当てる事としたが、それはアンケート作成においてその中心となる事柄であり今後の研究実施につながって行くことである。平成24年度から本年度に渡る『学習者の自律にむけた自己動機づけ方略獲得への支援の試み』は、平成2022年に行った基盤研究(C)の『リメディアルの視点からー大学生の英語学習動機意欲減退調査と学習者自律へのニーズ分析』の結果を受け、新たな課題として認識された「学習者の自己調整学習」に関して動機づけとの関係についての調査を行い分析結果を学会等で発表してきた。26年度は、8月にAustraliaのBrisbaneにおけるAILA学会のポスターセッションにおいて、自己調整学習の中の'willingness to delay gratification'に関して被験者の文系学生と理系学生の違いに着目しその結果を報告した。理系学生の方がより授業での学びに重点をおいていた。

11月には台湾台北でのROC-ETA学会にて、本調査結果のうち自由記述部分に注目をし、その中の、いわゆるソーシャルネットワークシステム(SNS)をどのように自らの英語学習の中で位置づけ英語学習動機とどのように関連しているのかについて発表をした。リッカートスケールの同調査結果では低い数値に留まったSNSの利用は自由記述においては効果的な動機づけ方略として認識される傾向がみられた。12月にはShingaporeのNational University of Singaporeで開催されたCLaSIS 2014学会で発表した。ここではこの科研の本調査結果を受け、杉野が中心となり英語上級者が使用していた上位12項目の自己動機づけ方略を新たにリストとし当該科研の現在の授業の学習者(英語中級、初級者)に対してそれらからやる気の起こるものを選んでもらい3週間にわたってその効果を試してもらった。結果、音楽やYouTubeなど、比較的英語のインプットに対しての動機づけ方略が多くの支持を集めた。第二言語習得当初の目的である、初年度(平成24年度)に予備調査を行いその発表をする、という計画と、次年度(平成25年度)にその予備調査の結果を反映し本リサーチのアンケート原案を作成しその実施を行うという計画も予定通りに進み、その結果の一部は台湾における国際学会にて発表しその論文も掲載された。その後、日本実用英語学会において、日本語でも発表を行なった。平成26年度は主にアンケートの自由記述の部分の結果報告を行う予定である(台湾における平成25年度と同じ学会において11月に行うための要旨の査読はすでに通っている)。当初の計画にそって進めてきた。初年度の計画としては、予備調査を行い、それをまとめて発表し、予備調査の結果を本調査のための資料とし、本調査が実施できるまでの準備をする、というのが初年度の計画であり、順調に進んでいる。平成26年度は最終年度であり、自由記述に関しての結果発表に加えて、本研究のテーマである『自己調整学習と自律』に関してのワークショップを開催する計画を進めている。このワークショップでは、小中高の現場の先生方への提案や意見交換なども行う予定となっている。平成25年度は、研究計画通りに、前期にアンケート調査を実施する。後期、11月に台湾における学会で発表が決定しているため、それまでの間にその結果をまとめる。またこの学会における論文は夏季に完成する予定である。11月以降は、平成26年度の夏に発表を予定しているオーストラリアでの発表に向けて準備を進める予定である。平成25年度の研究費の使用計画としては、アンケートの作成および実施(レイアウト依頼、印刷依頼、郵送費等)に関しての費用を見込んでいる。また、台湾での学会(The 22nd International Symposium on English Teaching)に参加するための費用を見込んでいる。
科学技術日本語講義・セミナーの音声対話ディスコース分析のための基礎的研究

3年間の成果は次に示す通りである.1.データ作成3年間にわたり外国人留学生が参加しているセミナーのビデオ収録をし,20件各60分のデータを収集した.初年度は10件分を書き起こしたものを中間報告書として印刷,発行した.2年度以後のものも一部論文発表時に書き起資料として発表した.また,留学生を対象とする電気電子系大学院講義「科学技術日本語」における講義の書き起こしデータを作成した.2.分析1のセミナービデオ資料あるいは書き起こしデータを語レベル,文レベル,ディスコースレベルの各レベルで被験者の日本語能力別に観察し次の知見を得た.(1)初級・中級では語のレベルでの問題と運用上の問題からコミュニケーションブレークダウンが多く見られた.上級ではディスコース上の問題が見られるようになり,発話機能の分類とディスコースマーカーのレベル付けをすることで指導上有効なシラバスを作成することができる.本研究では特に学術的な対話の場で用いられるディスコース構造のモデル化と発話機能とディスコースマーカーを整理し,新たなラベル付けをした.(2)専門知識と社会言語学的な運用法を含む言語知識との両者がそろったときコミュニケーションは円滑に進むが,言語知識が少なくても専門知識に関する概念知識が十分にあれば様々な言語的な方略を用いることで,相互理解に到達することは可能となる.以上の分析と講義データの観察から理工系知識をもつ成人の日本語学習者にとって専門に関する概念知識を利用して目標言語習得計画を作成することが理工系におけるコミュニケーションという目標に到達する早道であることを認識し,そのためのシラバスを提案した.3.成果のまとめ(1)平成5年度に中間報告書をまとめ印刷発行した.(2)平成9年3月に最終報告書をまとめ印刷発行した.(3)平成8年9月に研究代表者は学位論文「科学技術日本語学習システム開発のための基礎的研究」を発表し,本研究に関する内容を第7章としてまとめ,平成9年2月に学位授与とともに印刷発行した.3年間の成果は次に示す通りである.1.データ作成3年間にわたり外国人留学生が参加しているセミナーのビデオ収録をし,20件各60分のデータを収集した.初年度は10件分を書き起こしたものを中間報告書として印刷,発行した.2年度以後のものも一部論文発表時に書き起資料として発表した.また,留学生を対象とする電気電子系大学院講義「科学技術日本語」における講義の書き起こしデータを作成した.2.分析1のセミナービデオ資料あるいは書き起こしデータを語レベル,文レベル,ディスコースレベルの各レベルで被験者の日本語能力別に観察し次の知見を得た.(1)初級・中級では語のレベルでの問題と運用上の問題からコミュニケーションブレークダウンが多く見られた.上級ではディスコース上の問題が見られるようになり,発話機能の分類とディスコースマーカーのレベル付けをすることで指導上有効なシラバスを作成することができる.本研究では特に学術的な対話の場で用いられるディスコース構造のモデル化と発話機能とディスコースマーカーを整理し,新たなラベル付けをした.(2)専門知識と社会言語学的な運用法を含む言語知識との両者がそろったときコミュニケーションは円滑に進むが,言語知識が少なくても専門知識に関する概念知識が十分にあれば様々な言語的な方略を用いることで,相互理解に到達することは可能となる.以上の分析と講義データの観察から理工系知識をもつ成人の日本語学習者にとって専門に関する概念知識を利用して目標言語習得計画を作成することが理工系におけるコミュニケーションという目標に到達する早道であることを認識し,そのためのシラバスを提案した.3.成果のまとめ(1)平成5年度に中間報告書をまとめ印刷発行した.(2)平成9年3月に最終報告書をまとめ印刷発行した.(3)平成8年9月に研究代表者は学位論文「科学技術日本語学習システム開発のための基礎的研究」を発表し,本研究に関する内容を第7章としてまとめ,平成9年2月に学位授与とともに印刷発行した.本研究は理工系のための日本語教育方法論の基礎的研究として、特に講義およびセミナーでの音声対話による理解過程を記述することを目的とした。その方法、分析対象、成果は以下に記す。1理解過程を分析する対象資料として、東京工業大学外国人留学生とその学生の所属する研究室の日本人学生をほぼ同数としてセミナーのビデオ収録を行った。12名の発表で分量は12時間分を収録した。2収録したデータについては、書き起こしデータを作成するにあたり、代表者らが発話者である留学生、日本人学生、教官に面接し、特に専門用語の確認や発話の背景、意図なども聞いた。3出来上がった書き起こしデータは特に対話における理解が成立しない場合に起こると思われるパラフレーズに着目して、分析を行った。このパラフレーズは、語と文のディスコースの3レベルに交差して発生し、その組み合わせは12の型に分けられ、このタイプと日本語能力および専門知識のレベルとの相関性を見たところ、両者とも低い場合は語レベルのパラフレーズが多く、両方の能力の高い者は、ディスコースレベルが多いという結果が得られた。4今年度の研究成果としては、情報処理学会人文科学とコンピュータ研究会、日本科学教育学会ですでに発表し、今後の予定として4月に日本語教育方法研究会、5月に日本語教育学会全国大会に発表することが決まっている。5書き起こしデータは本年度末に中間報告書として上梓することになっている。(1)外国人がセミナーで発表し,コミニュケーションをする上で日本語能力別にどの様な問題があるかということが初年度申請じより明確になった。6年度にはコミュニケーションストラテジーという観点に着目したことで、さらに日本語教授法研究の問題としての焦点が絞られてきた。