hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速・大面積製膜を可能とするフレキシブルセラミック膜のCVD製膜

典型的なシリカおよびシルセスキオキサン膜(SQ)はセラミック基材の上に薄膜製膜されているが,我々は高分子多孔膜を基材とし,分離層としてシリカ層を有するlayered hybrid構造を提案している。layered hybrid膜とすることで,高選択性・高透過性だけでなく,低コスト,高い膜充填密度,軽量を併せ持つ,新規なフレキシブルセラミック膜が可能となる。そこで本研究では,(a)高分子基材へのゾルコーティングによるシリカ膜のlayered hybrid製膜技術の確立,および(b)常圧プラズマを利用した高速製膜技術の開発,を研究目的としている。(a)に関しては,市販高分子ナノろ過膜(分画分子量1k,2k,3k)を支持体としてbistriethoxysilylethane(BTESE)をし,150°C加熱処理することで製膜した。本年度は,大面積コーティングを可能とするフローコーティングを新たに開発し,さらに,高分子基材上にBTESEゾルをコーティング直後に,エタノールあるいは水で膜表面を洗浄し150°C熱処理するリンス法を開発し,超薄膜製膜が可能であることを明らかとした。この膜は柔軟性を有し,曲率半径が数mmに屈曲させても分離性を維持することが明らかとなった。(b)に関して,セラミック中間層に,常圧プラズマCVD法によりヘキサメチルジシロキサン(HMDSO)を前駆体として,CO2/CH4透過率比>100,CO2透過率>10^-7mol/(m2 s Pa)を示す高選択透過性を示すシリカ膜の作製に成功した。高分子多孔膜を基材とし,分離層としてシリカ層を有するlayered hybrid構造を作製し,水/イソプロパノール水溶液の蒸気透過法(RO),および各種有機水溶液の逆浸透分離(RO)へ応用した。VPにおいては水透過率1.0×10-6 mol/ (m2 s Pa),数100-1000程度の分離係数を示した。RO法では脱塩性能を示すこと,塩酸後処理が有効であることを明らかとした。(a)高分子基材へのゾルコーティングによるシリカ膜のlayered hybrid製膜技術高分子基材の選定(材質:ポリスルホンPSf,ポリフッ化ビニリデンPVdFなど,各種細孔径(分画分子量)),高分子膜の前処理法(プラズマ表面処理など),コーティングゾル(コーティングゾルの親疎水性制御,分子量,溶媒種類など),コーティング法(スピンコート,ディップコート)を詳細検討して,layered hybrid製膜の最適化を図る。(b)常圧プラズマを利用した高速製膜技術の開発現有の常圧プラズマ蒸着ユニット(ダメージフリープラズマジェット(PF-DFMJ-02))を用い,まず大気との接触の無いような閉鎖系プラズマ製膜装置(およびin-situ気体透過率測定機能付き)を作製し連続製膜の可能性を明らかとする。(a)高分子基材へのゾルコーティングによるシリカ膜のlayered hybrid製膜技術2019年度も高分子基材の選定(材質:ポリスルホンPSf,ポリフッ化ビニリデンPVdFなど,各種細孔径(分画分子量)),高分子膜の前処理法(プラズマ表面処理など),コーティングゾル(コーティングゾルの親疎水性制御,分子量,溶媒種類など),コーティング法(スピンコート,ディップコート)を詳細検討して,layered hybrid製膜の最適化を図る。
ガラス転移のモード結合理論とトラッピングモデル

1.過冷却液体のガラス過程においてみられる原子のジャンプ運動のジャンプ率分布がべき関数で与えられることを示し、さらにそのべきが密度揺らぎにおける遅いモードと速いモードの寄与の比で与えられることを示した。2.モードカップリング理論によってFuchsらが求めた剛体球系の緩和時間の波数依存性から、与えられた企図振動数に対して、速い緩和モードと遅い緩和モードの境界となる局在端を求めた。トラッピングモデルで中心的な役割をする、ジャンプ運動の待ち時間分布関数を特徴づけるパラメータと局在端との関係を用いて、ガラス転移温度、Vogel-Fulcher(VF)温度を求めた。その結果、ガラス転移は局在端が完全に閉じるまえに起こり、局在端が完全に閉じる温度はVF温度に対応することを明らかにした。3.脆弱ガラスのガラス転移点近傍の比熱が[TSc(T)-TgSc(Tg)]でスケールされることを示した。このパラメーターは、緩和時間をスケールするものでもあり、動的性質と熱力学性質が同一のパラメーターでスケールされることが示された。4.二原子分子の過冷却状態における緩和過程の理論的解析により、密度揺らぎの感受率が重心の緩和と重心回りの相対運動の寄与の和として表されることを示した。5.計算機シミュレーションにより二原子分子の回転緩和が、ある温度以下で並進運動による緩和過程と分離し、アーレニウス型のJohari-Goldstein過程と同じ特徴をもつことを示した。6.エネルギーランドスケープで記述される非平衡系の比熱を求める理論的枠組みを構築した。例として、二つのベイスンを持つ気体水素に適用し、比熱の温度依存性を観測時間の関数として求めた。ベイスン間のジャンプ頻度の大小によって、アニールド平均とクエンチド平均が得られることを示し、クエンチの程度を定量化して、冷却速度との関係を明らかにした。本研究では、まず過冷却液体のガラス過程においてみられる原子のジャンプ運動のジャンプ率分布を化学反応理論を援用して研究した。ジヤンプ率分布がべき関数で与えられることを示し、さらにそのべきが密度揺らぎにおける遅いモードと速いモードの寄与の比で与えられることを示した。すなわち、温度が低下するとともに、波数空間において局在する領域が出現し、温度の低下と共にその領域が広がっていく。密度揺らぎに対するこれらの波数領域の寄与の比がべきを決めることになる。これは、ガラス転移のモードカップング理論とトラッピング拡散理輪との関係を結びつける第一歩であり、ガラス転移過程の統一的理解への重要なステップとなるものである。ついで、ガラス転移点近傍の比熟の実験データの解析を行った。温度Tにおける過剰エントロピーをSc(T)とすると、脆弱ガラスについては比熱が[TSc(T)-TgSc(Tg)]でスケールされることを示した。このパラメーターは、緩和時間をスケールするものでもあり、この結果は動的性質と熱力学性質の統一的理解が可能であることを示している。さらに、アルコール系などの強いガラス形成物質の比熱のこのようにスケールされないことが示され、緩和過程の違いが比熱のスケーリングのされ方に反映されることを示している。これらの研究と並行して、二原子分子の過冷却状態における緩和過程について理論的解析および計算機シミュレーションを行った。まず、密度揺らぎの感受率が重心の緩和と重心回りの相対運動の寄与の和として表されることを示した。ついで、シミュレーションにより二原子分子の回転緩和の特徴を明らかにした。回転緩和は、ある温度以下で並進運動による緩和過程と分離し、またアーレニウス型の緩和となることをしめした。これは、有機分子などのガラス化過程で見られるJohari-Goldstein過程と同じ特微であり、Johari-Goldstein過程が分子の内部自由度に起因することを示唆するものである。

1.モードカップリング理論によってFuchsらが求めた剛体球系の緩和時間の波数依存性から、与えられた企図振動数に対して、速い緩和モードと遅い緩和モードの境界となる局在端を求めた。トラッピングモデルで中心的な役割をする、ジャンプ運動の待ち時間分布関数を特徴づけるパラメータと局在端との関係を用いて、ガラス転移温度、Vogel-Fulcher(VF)温度を求めた。その結果、ガラス転移は局在端が完全に閉じるまえに起こり、局在端が完全に閉じる温度はVF温度に対応することを明らかにした。2.エネルギーランドスケープで記述される非平衡系の比熱を求める理論的枠組みを構築した。例として、二つのベイスンを持つ気体水素に適用し、比熱の温度依存性を観測時間の関数として求めた。ベイスン間のジャンプ頻度の大小によって、アニールド平均とクエンチド平均が得られることを示し、クエンチの程度を定量化して、冷却速度との関係を明らかにした。3.二原子分子の過冷却状態におけるシミュレーションを引き続き行い、Johari-Goldstein過程と分子内自由度の関係を明らかにした研究成果のとりまとめを行った。4.ソフトスフェアー系のシミュレーションを継続して行い、協調緩和領域を求める解析法の検証を行った。
嚥下に関与する神経システムに対する視覚性入力の効果の解析

嚥下時には、大脳皮質からの下行性インパルスと末梢からの上行性インパルスとが脳幹に存在する嚥下のパタンジェネレータで統合され、最終出力が嚥下関連運動ニューロンへ伝達されて複雑な嚥下運動が遂行される。これまで、口腔咽頭領域すなわち末梢からの刺激の属性(嚥下する物質の種類、粘度、温度、量など)が、嚥下に有意な変調作用をもたらすことが報告されている。しかしながら、視覚性入力の影響は不明であった。平成16年度に行った研究から、嚥下前に適切な視覚刺激を与えた場合、嚥下運動が中枢性に変調されることが示唆された。一方、最近の神経科学研究から、嚥下時に特定の大脳皮質領域が活性化するという結果が得られている。この領域には随意運動に関与することが知られている前帯状回が含まれている。しかしながら、ヒトの随意性嚥下運動時における前帯状回(ACC)の役割は知られていない。そこで、「嚥下運動前に適切な視覚刺激が与えられるとACCの活動が変化する」という作業仮設をたて、機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いてこの仮説を検証した。筋電図活動を指標とした電気生理学的手法を用いてこの仮説を検証した。嚥下障害を認めない成人10名を被験者とした。視覚性入力として、嚥下を想起する物(DRINK)と嚥下を想起しない物(GENERAL)の2種類の写真を用いた。末梢性入力は口腔内に少量の水を注入することにより与えた。仰臥位をとらせた被験者に視覚刺激を提示した後に空嚥下を指示し、再度空嚥下(DS)または2mlの水の嚥下(WS)を指示した。以上の4条件下(DRINK/DS,DRINK/WS,GENERAL/DS,GENERAL/WS)での前帯状回の賦活パタンを比較検討した結果、DRINK/WS時の最大信号変化はGENERAL/WSより有意に低かった。同様にDRINK/DS時の最大信号変化はGENERAL/DSより有意に低かった。さらに、賦活領域は尾側ACCに限局してみられた。以上の結果から、嚥下前に与えられた視覚刺激に対してACCの活動が変化することが示唆された。そこで、「嚥下時に適切な視覚刺激を与えた場合、嚥下運動が中枢性に変調される」という作業仮説をたて、筋電図活動を指標とした電気生理学的手法を用いてこの仮説を検証した。嚥下障害を認めない成人7名を被験者とした。視覚性入力として、嚥下を想起する物と嚥下を想起しない物の2種類の写真を用いた。仰臥位をとらせた被験者に視覚刺激を提示した後に空嚥下を指示し、再度空嚥下または3mlの水の嚥下を指示した。嚥下指示から開始までの潜時および嚥下時の筋電図活動の持続時間、最大振幅、筋活動開始から最大振幅にいたるまでの時間を測定し、視覚刺激の有無による変化を検討した。その結果、口腔内に水が存在しない条件下では中枢性入力は嚥下運動に影響を与えなかった。一方、口腔内に水が存在する条件下では中枢性入力の種類により嚥下運動に変調が見られた。すなわち、嚥下を想起する視覚刺激を提示した場合、嚥下を想起しない視覚刺激を提示した場合と比較して嚥下の開始までの潜時は有意に短縮し、嚥下中の最大振幅が減少することが示された。筋電図活動の持続時間ならびに筋活動開始から最大振幅にいたるまでの時間には有意差は認められなかった。以上の結果から、嚥下前に与えられた刺激に対して嚥下運動パタンを調節する神経機構が存在する可能性が示唆された。

しかしながら、ヒトの随意性嚥下運動時における前帯状回(ACC)の役割は知られていない。そこで、「嚥下運動前に適切な視覚刺激が与えられるとACCの活動が変化する」という作業仮設をたて、機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いてこの仮説を検証した。筋電図活動を指標とした電気生理学的手法を用いてこの仮説を検証した。嚥下障害を認めない成人10名を被験者とした。視覚性入力として、嚥下を想起する物(DRINK)と嚥下を想起しない物(GENERAL)の2種類の写真を用いた。末梢性入力は口腔内に少量の水を注入することにより与えた。仰臥位をとらせた被験者に視覚刺激を提示した後に空嚥下を指示し、再度空嚥下(DS)または2mlの水の嚥下(WS)を指示した。以上の4条件下(DRINK/DS,DRINK/WS,GENERAL/DS,GENERAL/WS)での前帯状回の賦活パタンを比較検討した結果、DRINK/WS時の最大信号変化はGENERAL/WSより有意に低かった。同様にDRINK/DS時の最大信号変化はGENERAL/DSより有意に低かった。さらに、賦活領域は尾側ACCに限局してみられた。以上の結果から、嚥下前に与えられた視覚刺激に対してACCの活動が変化することが示唆された。
ハイブリッドカー用インバータ駆動モータの耐サージ絶縁診断技術開発と実用化

本研究の目的は,ハイブリッドカー用電気絶縁材料の繰り返し部分放電開始電圧(RPDIV)の自動評価装置を開発し,これを広く社会に普及することにより,インバータ駆動モータ用絶縁材料の評価手法の標準化を進めることである。パワーエレクトロニクス制御で動くモータに繰り返し侵入する急峻なサージ電圧を出力する繰り返しパルス電源と,部分放電開始電圧自動計測システムを,研究期間内に開発した。最終年度には,国内材料メーカーにおける信頼性評価用設備としての実用化にこぎつけた。本研究の目的は,圧力波検出等に基づく耐インバータサージ性能の評価技術を確立し,その有効性を明らかにすることと,この手法を用いてインバータ回路用絶縁材料の寿命推定をすることである。本申請者が排ガス処理の研究で培ってきた極性反転高電圧パルス発生技術と部分放電からの圧力波検出技術との組み合わせにより,この新手法を確立する。平成20年度に構築されたインバータサージ評価専用電源を用いて,極めて立ち上がりの早い極性反転パルス電圧を試料に印加したときの部分放電の有無を音波もしくは光で判断する手法を構築した。さらに,電圧印加,信号検出,データ保存およびデータの統計処理をコンピュータで自動的に処理するシステムを構築した。このシステムを用いて部分放電開始特性に対する,模擬サージ電圧の波形の影響について検討した。圧力波検出システムを用いて,インバータ駆動モータ制御回路用のプリント基板における繰り返しインパルス疲労特性を調査した。金属電極とプリント基板との界面に空隙がある場合,部分放電が繰り返し引き起こされていることを圧力波測定により確認した。そのときの破壊に至るまでの遅れ時間の統計的分布から,基板は放電による劣化を経た後に破壊に至る傾向が認められた。一方,電極と基板をモールドした場合には,部分放電に起因する圧力波は検出されなかった。さらにこの時の破壊は,確率的に引き起こされる傾向が強いことを統計的に示した。部分放電開始電圧自動計測システムを用いてエナメル線のツイストペア試料の部分放電開始特姓を調べた。多量のデータを統計処理したところ,部分放電開始電圧は,極性反転高電圧パルスの幅に依存している傾向が認められた。本研究の目的は,耐インバータサージ性能の評価技術を確立し,その有効性を明らかにすることと,この手法を用いてインバータ回路用絶縁材料の寿命推定をすることである。この手法を用いて,ハイブリッドカー用インバータ駆動モータの制御基板材料のインバータサージによる劣化メカニズムの解明を試みた。さらにエナメル線試料の部分放電開始電圧および消滅電圧を自動計測する評価装置を用いて,エナメル線試料の部分放電劣化現象について調べた。平成22年度に得られた結果を以下に要約する。・昨年度に開発された微小発光検出システムを用いた部分放電開始電圧計測技術の信頼性を高めるためにノイズ対策および安全対策を徹底し,本システムを日常的に使えるように改善した。これにより様々なエナメル線に対して部分放電特性の統計的評価を進めることができた。・温度上昇による熱劣化機構の可能性について調べた結果,キロヘルツオーダーでの繰り返しインパルスにより,モータ用制御基板材料が誘電損失に起因する熱による劣化の可能性は否定された。一方,一部の基板材料試料は,繰り返しインパルスによる部分放電劣化が進行し,最終的に絶縁破壊に至る傾向が統計的評価により確認された。・音波信号のウェーブレット解析により部分放電による音波とマックスウェルストレスによる音波の識別を試みた。両者を定量的に識別することはできなかったが,印加時間の継続と共に,,特定の周波数成分の音波が大きくなる傾向を観測した。その物理的理由については今のところ不明のままである。本研究の目的は,耐インバータサージ性能の評価技術を確立し,その有効性を明らかにすることと,この手法を用いてインバータ回路用絶縁材料の評価手法の標準化を進めることである。最終年度のH23年度の最大の課題は,昨年度までに開発が完了した部分放電開始電圧自動計測システムを実用化することである。H21,H22年度において技術的構築は順調に完了したので,学会での発表や,電気学会調査専門委員会での活動を通して企業へのPRを推進した。その結果もあって,国内の絶縁材料メーカーが,本装置をエナメル線の耐インバータサージ性能評価装置として導入することを決めた。製作および技術指導を愛媛大学が担当し,H23年度の半ばから製作を開始し,10月の時点で無事に納入することができた。本装置の特徴やこれを用いた評価結果例を学術誌に論文として投稿した。H23年度はこの装置を用いて,部分放電現象に対して,電源側の諸特性が及ぼす影響について詳細に検討した。既に市販されている電源と比較しながら,サージの立ち上がり,立ち下がり時間や,出力インピーダンスと,部分放電開始電圧との関係を詳細に調べた結果,部分放電開始電圧はパルスの立ち下がり時間に大きく依存することを実験的に証明した。
キャビテーション壊蝕の機構とその予測法の研究

平成7,8年度の2ヶ年の研究期間の間、平成8年3月にフランス・グルノ-ブルにて、平成8年12月に仙台にて2回の国際ワークショップを開催した。さらに本研究組織の2人の日本側メンバーが、平成7年度と8年度にそれぞれ2ヶ月間、フランス側研究代表者であるMichel博士の所属するグルノ-ブル機械研究所に滞在し、共同研究を実施した。共同研究においてはMichel博士らが開発した渦キャビテーションの崩壊を利用した壊食実験装置を用いて、各種の衝撃力センサーの比較実験を行った。その結果、マグネシア単結晶の表面に生じる転位を計測する方法、日本で開発された2種のピエゾセラミックセンサーおよびフランスで使用されている高分子ピエゾフィルム(PVDF)センサーはその計測値が互いによく一致し、これらの衝撃力センサーの精度と信頼性が確認された。これにより本研究の主要な目的の一つである「国際的な標準となり得るセンサーの開発」という目的は達せられた。上述の2回のワークショップで討議された課題の内、注目すべき項目について述べる。1.数値解析による壊食機構の研究(1)キャビテーション気泡が固体面近くで崩壊した時、固体面にどのようなピットが生じるかを弾塑性固体モデルを使って解析し、ピットの測定から逆の衝撃圧力の大きさと分布を求める方法が開発された。(2)またクラウドキャビテーションを気泡群を含む2相流場としてモデル化し、発生する衝撃波の挙動を計算する方法や、気泡を含む流場を局所均質媒体モデルにより表現し、気泡二相媒体の圧縮性ナビエ・ストークス方程式を解くという方法が開発された。いずれも、金属に壊食を引き起すのに十分な大きさの衝撃圧が計算されている。2.壊食の定量的推定法(1)フランス側分担者の一人であるLecoffre氏が提案した模型実験から実機の壊食量を推定する方法はフランス国内のみならず、ヨーロッパ、カナダ等でも試みられ、その有用性が注目されて来ている。その概要は次のようである。まずキャビティの挙動はストローハル数により支配され、気泡崩壊にともなう衝撃力はウォーターハンマーと同じ取り扱いが出来るものとする。この仮定を使って、模型の壊食実験で計測した壊食ピットの数から寸法、流速、材料が異なる実機の場合を推定し、さらに実機のピット発生率から壊食量を推定する。(2)衝撃力とピット径を同時に計測出来る試験部を用いて、両者の関係を調べるとよい相関が得られ、衝撃力の分布からピット分布が推定出来る。そして衝撃力FからΣF^2を求めると、この値は、最大壊食率PERに対しΣF^2∝PER^nという関係がある。ベキ数nは金属の強度と衝撃力分布を計測する際のしきい値によって変わる。このことから種々の金属による壊食試験と衝撃力計測、実機での衝撃力計測から実機の壊食量を推定出来る。(3)模型実機を行わずに、キャビティの蒸発量、キャビティ気泡の大きさの分布、気泡崩壊時の衝撃力などを推定し、それから固体面にかかる衝撃力分布を推定する方法も提案された。(4)また液体の特性の壊食に及ぼす影響についてもポリマー水、含油水、エチレングリコル水溶液を使って調べられた。壊食率は表面張力と音響インピーダンスの増加とともに増加し、粘度の増加とともに減少する。3.実機の壊食(1)ポンプ等の壊食の危険性を予測するのに加速度計による振動の計測が有効であることが示された。また流量とNPSHをパラメータとした振動、騒音、圧力変動量のマップを作ると、これらは似たパターンとなり、壊食の危険性を予測するのに役立つ。(2)ナビエ・ストークス方程式を使ってポンプのインペラ-の圧力分布を求め、それからキャビティ長さを推定し壊食量を予測する可能性についても研究されている。

2.壊食の定量的推定法(1)フランス側分担者の一人であるLecoffre氏が提案した模型実験から実機の壊食量を推定する方法はフランス国内のみならず、ヨーロッパ、カナダ等でも試みられ、その有用性が注目されて来ている。その概要は次のようである。まずキャビティの挙動はストローハル数により支配され、気泡崩壊にともなう衝撃力はウォーターハンマーと同じ取り扱いが出来るものとする。この仮定を使って、模型の壊食実験で計測した壊食ピットの数から寸法、流速、材料が異なる実機の場合を推定し、さらに実機のピット発生率から壊食量を推定する。(2)衝撃力とピット径を同時に計測出来る試験部を用いて、両者の関係を調べるとよい相関が得られ、衝撃力の分布からピット分布が推定出来る。そして衝撃力FからΣF^2を求めると、この値は、最大壊食率PERに対しΣF^2∝PER^nという関係がある。ベキ数nは金属の強度と衝撃力分布を計測する際のしきい値によって変わる。このことから種々の金属による壊食試験と衝撃力計測、実機での衝撃力計測から実機の壊食量を推定出来る。(3)模型実機を行わずに、キャビティの蒸発量、キャビティ気泡の大きさの分布、気泡崩壊時の衝撃力などを推定し、それから固体面にかかる衝撃力分布を推定する方法も提案された。(4)また液体の特性の壊食に及ぼす影響についてもポリマー水、含油水、エチレングリコル水溶液を使って調べられた。壊食率は表面張力と音響インピーダンスの増加とともに増加し、粘度の増加とともに減少する。3.実機の壊食(1)ポンプ等の壊食の危険性を予測するのに加速度計による振動の計測が有効であることが示された。また流量とNPSHをパラメータとした振動、騒音、圧力変動量のマップを作ると、これらは似たパターンとなり、壊食の危険性を予測するのに役立つ。(2)ナビエ・ストークス方程式を使ってポンプのインペラ-の圧力分布を求め、それからキャビティ長さを推定し壊食量を予測する可能性についても研究されている。本年度の実績の内、特筆すべきは担当者の一人である服部助教授が平成7年9月11月の間、フランス・グルノ-ブル機械研究所において共同実験を行いフランス側の分担者であるミシェル博士らが開発したキャビテーション壊食実験装置の壊食強さを福井大学の方法で計測・評価したことである。その結果、マグネシア単結晶の表面に生じる転位列の長さや断面上の深さを計測して気泡崩壊衝撃力を推定する方法(福井大学の方法)は極めて有効な衝撃力推定法であることが確認された。さらにミシェル博士らが開発した渦キャビテーションの崩壊を利用した実験装置は、現在世界中で多用されている振動子による実験装置に比べ、壊食能力が格段に大きいことが分かった。(最大150N程度)また実用的な衝撃力センサーとしてピエゾセラミックセンサーを取り上げ、その特性,信頼性等について複数の研究機関で計測し、その結果を比較・検討した。また、小型で信頼性のすぐれたセンサーを試作した。このような新しいセンサーを開発する際、どのように校正するかが重要である。本共同研究では小さな鋼球をセンサー面に落下させる鋼球落下法と鉛筆のシンをセンサー面に押しつけ、シンが折れる時の力の変化を計測する方法を中心に検討した。両者の結果はほぼ一致し、このような校正法の有効性を確認した。
新しい中小企業秩序における労働関係に関する法学・経済学的分析

本研究は、中小企業における労働関係秩序に着眼する。良好な人間関係秩序を形成するために、人材の確保・育成は重要である。しかし中小企業には、人材育成のためのコストが重い負担となる。韓国のコンソーシアム事業は、大企業や大学に中小企業従業員の育成を行わせるものであり、注目される。中小企業に関係する法制度を検討した結果、中小企業には大企業と質的相違が認められるにもかかわらず、中小企業への配慮が十分になされていないことがわかった。新たな法秩序形成のさらなる検討が必要である。平成20年度は、文献調査と2回の研究会、ヒアリング調査(海外)を実施した。文献調査では、中小企業をめぐる動向を調査・分析するとともに、現在の変動的な状況を踏まえて、労働法・会社法の各分野における基本的テーマについても、その現代的変容をフォローした。研究会は、9月と2月に、いずれも大阪大学大学院法学研究科で開催した。9月の研究会は、ソウルにおけるヒアリング調査の下準備として、京都大学大学院法学研究科の鄭永薫助教を招き、韓国労働法の動向についてレクチャーを受け、議論を行った。同研究会ではまた、研究代表者が中小企業の現況を報告した。2月の研究会は、ドイツ労働契約法研究会(科研等の研究費を取得していない自発的な研究グループ)と共同して行った。ドイツは研究対象として予定していなかったが、ドイツ労働法は小企業に関し一部の労働法規の適用を除外するなど(これは韓国労働法にもみられる特徴である)、中小企業における労働法のあり方を考える際の視点を呈示するものであることから、共同開催した。同研究会では、橋本陽子学習院大学法学部教授らから、的確なアドバイスとコメントを頂戴した。ヒアリング調査は、3月1日から5日の日程で韓国・ソウルで行い、鄭永薫助教と鄭鎮優氏(韓国労働部、3月まで日本に滞在)の協力のもと、労働部とソウル江南地方労働事務所および中小企業研究院を訪問し、労働行政担当者と中小企業研究者に、韓国中小企業における雇用の現況についてヒアリングした。平成21年度は、ヒアリング調査(韓国・ソウル)、訪問調査(名古屋)を実施するとともに、文献調査と各自の成果の公表に努めた。ヒアリング調査は、平成21年3月に引き続きソウルで、8月16日から19日に行った。本調査には、研究代表者と研究分担者の全員が参加し、鄭永薫博士(釜山大学)と鄭鎮優氏(労働部)の協力を得て、LGCNS社の中小企業コンソーシアム、中央労働委員会、安山地方労働事務所を訪問した。職業訓練実務担当者ならびに労働行政担当者から、韓国の労働実務の現状について、情報提供いただき、韓国と日本のそれぞれの労働関係について意見交換を行うことによって、文献調査では得られない貴重な知見を得ることができた。とくに中小企業コンソーシアムでは、中小企業において人材育成・優秀な人材確保を可能にするヒントを得ることができた。地方労働事務所の訪問は、3月調査の江南につづき2回目であったが、安山区域は中小企業が他区域に比べて多いという事情にあり、中小企業を中心とした状況を聞き取ることができた。中小企業コンソーシアムで得られたヒントを比較検討するため、研究代表者は名古屋商工会議所を訪問し、ジョブ・カード制度の概要と地域ジョブ・カードセンターの現状をリサーチした。年度を通した研究として研究代表者らは、最近の中小企業や労働関係をめぐる問題につきそれぞれの研究フィールドにおいて、文献調査を中心に研究成果を積み重ね、学会や研究会での報告、論文の執筆により、順次公表している。最終年度である平成22年度は、継続して文献調査を行うとともに、研究資料収集調査(ドイツ・フランス)により、日韓比較だけでは得られない課題についての検討を行い、成果を公表した。本研究が対象とする中小企業秩序は、(1)中小企業組織における人間関係秩序と、(2)中小企業に関係する法秩序に大別される。(1)人間関係秩序については、中小企業においていかに人材を確保・育成するかが、1つのポイントとなる。大企業と比べた中小企業の人材育成の困難性はコストにあるとされるが、この点、韓国では大企業の教育力と資力を活用したコンソーシアム事業が制度化され、労働部(労働省)の事業として実施されている。韓国のコンソーシアム事業については、水島が論文で公表した。また、人材育成に関し、井川は日本の中規模の企業での調査を実施し、技能形成と職務経験の関連を計量的に明らかにした。これは学会で報告し、公表した。次に、(2)中小企業に関係する法秩序を探るために、水島と山下はドイツおよびフランス(後者は山下のみ)で研究資料収集調査を実施した。具体的には、有限会社規制とそのあり方、営業・企業譲渡と労働契約の関係、労働者代表のあり方、法規制の中小企業への適用除外について、研究を行った。中小企業は、大企業と質的な相違が認められるにもかかわらず、法規制にあたっては中小企業に対する配慮が十分になされておらず、法秩序形成のさらなる検討が必要である。
観光化にともなう文化表象の変化に関する研究-インドネシア・ママサの伝統家屋を例に-

本年度は主として前年に行った現地調査で収集した資料の取りまとめと、データベース化を中心に作業を行い、あわせて追加的な文献の収集と整理を実施した。この結果、調査対象地・ママサ地方(インドネシア・南スラウェシ州)における観光化の編年作業は終了し、慣習家屋の画像もすでにデータベース化している。本研究の主たるテーマは、ママサ地方における観光化の影響、ことに意匠など慣習家屋の表現に与える影響を明らかにし、あわせて近代化にともなう社会構造の変化との関係を明らかにすることであった。同時に同じ文化圏に属し、より観光化が進展しているサダン・トラジャ地方の観光化の過程を再定式化することも、副次的な目的である。この間の研究で、当初の研究テーマはほぼ明らかにすることができた。ママサ地方では現在でも暗黙に存続する階級構造と、バヌアと呼ばれる慣習家屋の各カテゴリーが厳密に対応している。しかし慣習家屋のカテゴリーが構造、意匠など建築的要素によるという従来の研究結果に対し、むしろカテゴリーは所有者の出身階級や慣習的権利に依存して決まる社会的存在であることを明らかにできたのは、本研究の成果といえよう。また慣習家屋の呼称など、従来の研究に見られた若干の誤謬も訂正することができた。これらの誤謬は同文化圏であるサダン・トラジャの事例をそのまま適用したところから生じている。近代化にともなって、階級と慣習家屋のカテゴリーとの対応を越える、社会的侵犯の事例も散見されるようになった。しかしこれら社会的侵犯は観光客に対する文化の展示という枠組みを偽装して行われ、地域住民も同様の枠組みで暗黙に容認する。調査地域において、観光化は社会を不安定化させる要因としてより、近代化によって生じた不安定要因を心理的、社会的に安定化させる要素として機能している。これは観光の社会的機能を考える上で、従来見られなかった示唆といえよう。本年度はまず既収集データの整理を中心に研究を進め、あわせて関係文献の収集・整理を実施した。また平成11年12月23日より翌12年1月5日の期間、現地インドネシア共和国南スラウェン州ママサにおいて実地調査を実施し、伝統家屋所有者をはじめとする地域住民、行政関係者、関連事業者を対象に面接調査を行った。この結果、現地における観光化の状況が明らかになり、またママサ地方における伝統家屋の名称と、社会階層に対応した伝統家屋の形態別カテゴリーについての基礎的な資料の収集が終わり、従来の理解とは異なり、伝統家屋カテゴリーは家屋の形態より、むしろそれを所有する人物の出身階級に関する地域社会における認知により大きく依存することが明らかになった。またママサ地方は同文化圏のトラジャ同様、家屋のカテゴリーと階級が対応する固有のシステムを持つことで知られる。しかし現在では、社会構造の流動化にともない、この対応システムを越えた家屋所有、つまり社会的侵犯が少数ながらも見られるようになった。同時にこれらの侵犯が、観光客への自文化の展示という、観光化を前提に正当化されていく構造も明らかにすることができた。また今回の調査では、経済的にはより優位にある同族トラジャに対し、家屋の装飾などいわゆるツーリストアートを通じて、ママサ地方がアイデンティティを主張する構造も調査の対象であった。こうしたサブエスニックグループ間のアイデンティティ形成に、表象が如何に関わるかの基礎的資料の収集も進んでいる。本年度はこうした成果をもとに、再度現地調査を実施し、分析の精緻化を図る予定である。
エネルギー効率改善によるリバウンド効果の緩和策に関する経済学的研究

本研究の成果概要は、以下の2点である。1つ目は、リバウンド効果(以下、RE)の緩和策の1つとして、環境意識がREを低めるかを検討するため、中古車販売会社「カーセンサー」のデータで実証分析を行ったところ、環境意識が高いとREが発生しないことが示された。これは、スウェーデンで行われたEAEREの学会で報告し、松山大学論集に掲載された。2つ目は、株式会社IRI-CTから乗用車の実燃費のマイクロパネルデータを購入し、より信頼性の高いREを推定したところ、乗用車部門で29%となった。この論文は、環境経済・政策学会で報告し、現在査読付き雑誌からのリバイズ修正を行っている。平成20年度は、研究実施計画に基づき、「リバウンド効果に関する先行研究の整理」から始め、近年の研究を中心に部門ごとに結果をまとめた。さらに、「各部門におけるリバウンド効果の推定」では、これまで日本で実証研究がなかった運輸部門(乗用車)を対象に、マイクロデータ(2059個)を用いてリバウンド効果の推定を行った。結果として、乗用車のリバウンド効果は約22%と、アメリカでの研究結果とほぼ等しい値となった。つまり、燃費の良い乗用車に乗り換えると、本来削減が予想されるガソリン消費量のうち約20%分はリバウンドとして、削減されないという結果である。ただし、ハイブリッド車など減税対象となるような高い省エネ性能を持つ車を使用するグループでは、リバウンド効果の大きさは統計的にはゼロとなるという結果が得られた。この結果の一つの解釈としては、いわゆる“環境意識"の高いドライバーは、リバウンド効果まで意識して車を使用している可能性がある。これらの結果より、リバウンド効果の大きさの把握と、その緩和効果についてある一定の結果を示すことができた。また、この研究は7月にスウェーデンで開催されたEAEREの年次大会で報告をする機会を与えられた。平成21年度に入り、燃費効率の高い車に対する減税強化、太陽光パネル設置補助の強化政策の実施、省エネルギー家電購入促進のためのエコポイント制の導入計画など、さまざまな省エネルギー対策が計画・実施されてきており、今後この動きはますます強まると予想される。本研究では、リバウンド効果は、ほぼどの部門でも発生していることが示されたため、その対策策を考えることが急務であるといえる。本研究は、1.リバウンド効果の大きさの把握と2.リバウンド効果の緩和策の検討について、主に実証分析によってそれぞれの課題に取り組むものである。本年度は、前年度後半に計画していた乗用車のリバウンド効果の推定について、株式会社IRI-CTから購入した乗用車のマイクロデータの加工が終了したため、分析に移った。分析には乗用車の燃費と走行距離の内生性を考慮し、連立方程式モデルによって推定を行ったところ、リバウンド効果の大きさは29%となった。つまり、日本の乗用車部門にはリバウンド効果は存在することが示された。このリバウンド効果の大きさはそれほど大きなものではないが、近年のエコカー(燃費の良い車、ハイブリッドカー、電気自動車などのこと)に対する減税・補助金政策や高速道路無料化などの環境政策は、リバウンド効果を促進してしまう可能性もあることが懸念される。この論文は9月に千葉大学で行われた環境経済・政策学会で報告を行い、討論者のコメントなどに基づき、修正を行った後に査読付き雑誌に投稿を行った。この論文は、現在リバイズ作業中である。また、これまでの研究と合わせて、日本の家計、運輸、企業部門のリバウンド効果がそれぞれ計測出来たため、これらをまとめた日本のリバウンド効果をまとめた研究論文も執筆中である。さらに、今後の研究の展開であるが、リバウンド効果の緩和策の検討が十分に行うことが出来なかったため、この部分に関しては、平成22年-24年度にかけて申請・内定をいただいている若手研究Bの研究課題「経済学的インセンティブに基づいた省エネルギー行動促進政策の検討」において、引き続き分析・検討を行っていく。
光干渉断層法の３次元再構成画像を用いた新たなステント留置後評価法の確立

本研究では薬剤溶出ステント留置後のOCT3次元再構成画像からステント被覆程度の新たな分類法を考案し、従来の定量解析を比較し良い相関があることを示した。バイオリムス溶出ステント、エベロリムス溶出ステント留置後の新生内膜の被覆程度をOCT3次元再構成画像で評価した。両ステント共、留置後1年後の新生内膜被覆状態は良好であった。また、OCT画像上で心筋梗塞や晩期のステント関連イベントに関連している薄い線維性皮膜を有するプラークを検出するアルゴリズムを開発した。さらに3次元再構成画像上にカテー表示することにより、血管のどの部分にそのようなプラークがあるか把握するソフトウェアを開発した。虚血性心疾患患者に対して薬剤溶出ステントを用いた経皮的冠動脈ステント留置術が治療の主流となっている。しかしながら年率約0.2%の頻度でステント血栓症の発症が報告されており懸念事項となっている。抗血小板薬の2剤併用療法はステント血栓症の発症予防に有用であるが、ステント留置術後いつまで継続する必要があるのか、非心臓手術時に安全に休薬できるか、個々の患者で判断する必要があり、新たな指標が必要とされている。本研究はOCTの3次元再構成法と組織性状のカラーマッピングを用いて、ステント血栓症のリスクを階層化できる新たな分類法を確立し、日常臨床に応用できるようなソフトウェアを開発することを目的とする。平成23年度はステント留置後のOCT3次元再構成画像からステント被覆程度の新たな分類法を考案し、従来の定量解析を比較し良い相関があることを示した。また3次元OCT画像を構築する上で必要なソフトウエアの試作を行った。これにより検査中もしくは検査後数分で3次元画像を作成しステントの状態を把握することが可能となった。平成24年度は異なる2種の薬剤溶出ステントの臨床データを取得し、留置後の新生内膜の被覆程度をOCT3次元再構成画像で評価した。OCT3次元再構成画像ではバイオリムス溶出ステント、エベロリムス溶出ステントともに留置後1年後の新生内膜被覆状態は良好であった。また新生内膜の被覆程度だけでなく血管内の微細構造も評価できた。またOCT画像から組織性状を評価し、3次元OCT画像上にカラーマッピングする仕組みに着手した。虚血性心疾患患者に対して薬剤溶出ステントを用いた経皮的冠動脈ステント留置術が治療の主流となっているが、年率約0.2%の頻度でステント血栓症の発症が報告されており懸念事項となっている。これまでステント留置後のOCT3次元再構成画像からステント被覆程度の新たな分類法を考案し、従来の定量解析を比較し良い相関があることを示した。バイオリムス溶出ステント、エベロリムス溶出ステントの臨床データを取得し、留置後の新生内膜の被覆程度をOCT3次元再構成画像で評価した。両ステント共、留置後1年後の新生内膜被覆状態は良好で組織被覆スコアも同等であったが、3次元OCTではエベロリムス溶出ステントの方がより平滑な血管内腔を呈していることがわかった。平成25年度はOCT画像から組織性状を評価し、3次元OCT画像上にカラーマッピングする仕組みに着手した。心筋梗塞の責任病変となる動脈硬化は病理学的には薄い線維性皮膜で覆われた脂質に富んだプラークとされており、近年、薬剤溶出ステント留置後の遠隔期にも同様のプラークが見られることが報告され、晩期のステント関連イベントに関係していることが報告されている。OCTのRawデータを用いて薄い線維性皮膜を検出するアルゴリズムを開発した。さらに3次元再構成画像上にカラー表示することにより、血管のどの部分にそのようなプラークがあるか把握するソフトウエアを開発した。

抗血小板薬の2剤併用療法はステント血栓症の発症予防に有用であるが、ステント留置術後いつまで継続する必要があるのか、非心臓手術時に安全に休薬できるか、個々の患者で判断する必要があり、新たな指標が必要とされている。本研究はOCTの3次元再構成法と組織性状のカラーマッピングを用いて、ステント血栓症のリスクを階層化できる新たな分類法を確立し、日常臨床に応用できるようなソフトウェアを開発することを目的とする。平成23年度はこれまで当院で取得したステント留置後のOCT画像を用いて3次元再構成を行い、ステント被覆程度の新たな分類法を考案した。その分類法と従来の定量解析を比較し良い相関があることを示した。3次元OCT画像上でステントを明瞭に描出するためにはステントの検出が必要であるが、従来の手作業による検出では膨大な時間を要した。我々はステントを自動検出するソフトウエアを開発した。これにより大幅に3次元OCT画像を作成する時間の短縮に成功し、検査中もしくは検査後数分で3次元画像を作成しステントの状態を把握することができるようになった。平成23年度は、3次元再構成画像上でステントストラットの被覆状態を分類する方法を考案し定量解析法と良い相関があることを示した。この方法を用いてエベロリムス溶出性ステント留置後の血管内腔表面の治癒状態を評価できることを示した。ステント検出を自動化するソフトウエアを開発し、3次元OCT作成にかかる時間を大幅に短縮した。それにより日常臨床で3次元OCTでステントを評価できることを報告した。2種類の異なるステント(シロリムス溶出ステントとエベロリムス溶出ステント)間で留置後の血管壁の治癒過程に差があるか3次元OCTを用いて、検討する予定であったが、シロリムス溶出性ステントが使用出来なくなった。このためバイオリムス溶出性ステントとエベロリムス溶出ステントで比較した。以上からおおむね順調に進行していると考える。このためバイオリムス溶出性ステントとエベロリムス溶出ステントで比較することを予定している。平成25年度は、エベロリムスおよびバイオリムス溶出ステントで留置後1年目のOCT画像を引き続き取得し、3次元OCT分類でステント留置後の血管内腔表面の治癒状態を評価できるか検証する。また、OCT画像から組織性状を評価し、3次元OCT画像上にカラーマッピングするソフトウエアを開発する。平成24年度は、異なる2つの薬剤溶出ステントで留置後1年目のOCT画像を取得し、新たに提唱した3次元OCT分類でステント留置後の血管内腔表面の治癒状態を評価できるか検証する。また、OCT画像から組織性状を評価し、3次元OCT画像上にカラーマッピングする仕組みに着手する。
多様な酸化状態を有する高周期16族元素感応性化学種の創製と反応

含高周期カルコゲン(Te, Se, S)有機化合物には、酸素がもたない種々の酸化状態の変化に伴う多様性があり、興味が持たれているにも関わらず、化合物の合成的困難さのため、基本的性質が不明であり、十分な研究が行われていない。本課題は、高反応(不安定)性のため、合成が避けられていたカルコゲン化合物群の創製を行うものであり、酸素がもたない種々の酸化状態の変化に伴う多様性と感応性を解明することを目的とする。「感応性超原子価4および6価カルコゲン化合物」:第五周期元素であるテルルを中心元素とする四価中性有機テルル(Ar4Te)の酸化的ハロゲン化とその脱ハロゲン化により六価有機テルルジカチオン(Ar4Te2+)の一般的合成法とその官能基化手法を確立した。ジカチオン種を用いることで多様な中性六価有機テルル化合物へ誘導可能となった。「感応性2価カルコゲン化合物」:剛直な骨格を有するトリプチシル基の周縁領域をアルキル基により拡張した新規立体保護基を開発・活用し、橋頭位に硫黄、セレン、テルルをそれぞれ導入し、対応するスルフェン酸、セレネン酸、テルレン酸の合成検討を行った。テルルの場合は分解反応を抑制できなかったが、硫黄・セレンの場合には熱的に安定な二価化学種を合成単離することが出来た。28年度が最終年度であるため、記入しない。トリプチシル基の二枚のベンゼン環が作る空間が、高周期典型元素を含む弱い化学結合を速度論的に安定化することを見出しており、この知見に基づいて周辺立体保護基を新たにデザインし、トリプチシル基を母骨格とする新しい嵩高い置換基の開発を行った。この保護基を用いて酸化状態2価のセレンを含む極めて安定なセレネン酸の合成単離に成功した。このセレネン酸は、熱的に高い安定性を有する一方で、自己多量化を起こさずに種々の試薬と反応することが明らかとなった。高周期16族元素であるテルルを中心元素に選び、電子供与性置換基をもつ高酸化状態の4および6価超原子価化合物群へと誘導する検討を行った。研究代表者の開発した技法により、極めて高純度の有機金属試薬を用いて16族元素化合物を合成すると、通常単離困難な超原子価化合物の熱的安定性が向上することを見出している。ジアルキルアミノフェニル基(Ar)を有する中性4価Ar4Teを合成し、酸化的ハロゲン付加を行い、対応するジハロゲン体を単離した。さらにこれを対応する6価Ar6Teへと誘導することが出来た。電子供与性置換基を有する4および6価超原子価化合物として初めて結晶構造解析を行うことに成功した。引き続き、酸素にはない多様な酸化状態の16族元素を含む感応性化学種の創製を世界に先駆けて行なうこととしている。当初の計画に沿って、高周期16族元素を含む新しい感応性化学種の合成単離を達成している。特に、通常は合成単離が困難な電子供与性置換基を有する超原子価テルル化合物について結晶構造解析に成功しており、今後、研究を遂行することで研究計画と目的が達成出来るものと考えている。昨年度の知見に基づき、感応性を基軸とする反応性の解明を行い、また、平行して弱い化学結合の速度論的安定化による性質解明を実施する。
生態学的光合成作用スペクトルの測定:葉が緑である謎の解明

光合成色素であるクロロフィルの吸収スペクトルは、この色素が青色と赤色をよく吸収することを示している。このことから、「光合成には青色と赤色の光が使われる」、あるいは、「緑色光は光合成に使われない」としばしば記述される。ところが、陸上植物の緑葉の緑色光(550nm)吸収率は70-80%にものぼり(青色光や赤色光の吸収率は90%程度)、吸収された緑色光は高効率で光合成に利用される。そればかりではない。私たちの予備的研究で、強いバックグラウンド白色光の存在下では、緑色光は白色光よりも光合成速度上昇に有効であることが明らかになった。本研究の目的は、さまざまな強さのバックグラウンド光の下で光合成作用スペクトルを詳細に解析することを通して、陸上植物がクロロフィルを光合成色素としている生態学的意義を明らかにすることである。ホウレンソウの葉を用いて以下の一連の研究を行った。1.初年度に購入したドイツWalz社のミクロファイバー蛍光計を利用して、葉の各深さにおいて葉が自然条件に近い状態で光照射を受けた場合の蛍光クエンチング分析を行った。この装置は浜松ホトニクスの光電子増倍管を備えていて高感度だが、ノイズレベルが高く、同社の従来の蛍光計では可能であった変調されていない強光下の蛍光測定には使えない。しかし、照射光側からミクロファイバーを刺すと、この影響がかなり回避できた。したがって、光照射側からファイバーを刺し、葉の内部の蛍光測定を行った。2.現在、光阻害の要因として、光化学系IIマンガンクラスター損傷説と、クロロフィルに吸収された余剰光エネルギー説とがあり、議論が巻き起こっている。葉に、葉緑体コードタンパク合成阻害剤の存在下で、さまざまな単色光によって光阻害を与え、ミクロファイバー法で葉の内部の光阻害の度合いを詳細に解析した。この測定によって、上記のどちらのメカニズムも光阻害作用に作用していることが強く示唆された。3.ヒマワリでは、白色強光下で白色光内の緑色光の平均量子収率が赤色光よりも大きくなった。これが他の種でも成立するかどうかを確認した。本年度、本補助金で購入した微小光学ファイバー蛍光計「マイクロファイバーPAM」などを用いて、以下の測定を行った。1)光をホウレンソウの葉の片側から照射した時の、葉の各部分の光合成量子収率測定方法を開発した。マイクロファイバーPAMでは、パルス変調制御した光電子増倍管によって蛍光を検出する。葉の表側から光を照射する際に、裏側からマイクロファイバーを射し込むと、マイクロファイバーに強い光が当たり、蛍光測定は不能であった。一方、光の照射方向と同じ側から射し込むと、ファイバーの光補足角が小さいため、照射光には影響されずに光化学系IIの量子収率が測定できた。さらに条件を検討して、ルーチンの測定に供する予定である。2)ホウレンソウおよびピーマンの葉に、同じ光量子束密度の、青色、緑色、赤色の単色光で光阻害を与え、葉の各部分で光阻害の度合いを比較した。通常の蛍光法では葉の表面近くの情報しか得られておらず、葉全体の光阻害の度合いの代表値にはなり得ないことが明らかになった。葉の表面付近は青色光で光阻害を与えたときに、最大の光阻害を示した。次に大きな光阻害を示したのは赤色光で、緑色光は最小であった。また、緑色光による光阻害は葉の裏側にまで及んだ。光阻害の二つの説(マンガン説と過剰エネルギー説)の検証にも有効であり、得られたデータは、これらの二つのメカニズムが働いていることを示している。3)葉の微小部分や切片の分光学的な測定が可能な積分球を作成し、透過、反射スペクトルなどを測定した。組織の形態の違いが分光学的性質に及ぼす影響を検討した。そればかりではない。

葉に、葉緑体コードタンパク合成阻害剤の存在下で、さまざまな単色光によって光阻害を与え、ミクロファイバー法で葉の内部の光阻害の度合いを詳細に解析した。この測定によって、上記のどちらのメカニズムも光阻害作用に作用していることが強く示唆された。3.ヒマワリでは、白色強光下で白色光内の緑色光の平均量子収率が赤色光よりも大きくなった。これが他の種でも成立するかどうかを確認した。
植民地統治による社会・文化的リアリティの形成についての歴史人類学的研究

アフリカでの英国植民地行政の現地の諸制度や社会文化的慣行に対する評価や対処は、しばしば管轄地域の事情に応じて場当たり的に多様であった。結果として生成した特異な植民地的現実は、今日のアフリカ諸国の文化・社会状況にも深い影響を残している。本研究は、ケニア海岸部を中心に植民地行政官の残した資料を文化人類学的知見から読み直し、また現地での聞き取り調査ともあわせ、植民地の統治実践と現地の諸慣行との折衝の中にいかなる文化的リアリティが生み出されていったかを明らかにすることを目指した。アフリカにおけるイギリスによる植民地行政は、現地の多様な諸制度や社会文化的慣行に対しておこなった一貫しないアンビヴァレントな折衝を通じて独自の植民地的現実を生成し、それは今日のアフリカ諸社会の文化的・社会的状況にも深い影響を残している。本研究の目的は、ケニア海岸部を中心に植民地行政官の残した資料を、長期のフィールドワークに基づく人類学的知見から読み直すことを通して、これを検証することにある。平成22年度においては、ケニア諸地方での人類学者の手による民族誌のなかに散見される植民地行政に関する記述を抽出する作業を進める傍ら、夏期に約3週間のケニア・ナイロビ滞在を行った。一日を調査許可受領とナイロビ大学歴史学教授(植民地史を専門とする)マモロ教授との打ち合わせに費やした他に、国立公文書館において主として旧クワレ・ディストリクト、旧キリフィ・ディストリクトにおける20世紀初頭から1960年代初めまでの植民地行政官による年次報告書の閲覧、データ収集を行った。現在はコピーした資料のPCへの逐次入力を行っている。海岸地方における植民地行政官たちが直面した開発上の問題が、各年代でいかなる形をとり、どのような言葉で語られてきたか、その概要が明らかになりつつある。予想に反し、妖術問題は植民地行政の初期に最大の問題とされていたにもかかわらず、その後は1950年代に至るまで、少なくとも年次報告からは姿を消しもっぱら飲酒問題、母系相続などが開発の障碍として常時取り上げられていることがわかった。次年度以降に、海岸地方以外の地域の資料と比較することで興味ある結果が得られるのではないかと期待される。本研究の目的は、ケニア海岸部を中心に植疑地行政官の残した資料を、長期のフィールドワークに基づく人類学的知見から読み直すことを通して、これを検証することにある。23年度においては、22年度の調査研究により、行政官の報告書などにおいて大きな問題系を形成していたことが判明したドゥルマ社会における開発の障碍としての「母系相続問題」に焦点を当てた資料調査を行った。ナイロビの国立公文書館における植民地行政官が残した報告資料からこの問題に関する言説を抽出するとともに、クワレディストリクト、キナンゴのディストリクトオフィスに残された現地人法廷の裁判記録のなかに関係する資料を探索した。公文書館の資料からは、一人の行政官の民族誌的」調査報告における結論が、伝言ゲームのようにその後の行政官によって継承されるにつれ、次第に重要性を高めていく経緯が見て取れた。一方、現地における資料収集は期待したほどの成果を上げてはいない。土地の人々によると母系から父系へと相続システムを変えることになった大きな出来事だったと語られる1960年代初めに起きた相続裁判の記録は、23年度の短期の調査では見出すことはできなかった。しかし当時を知る2人の長老からの聞き取りによりその出来事のおおまかな経緯は把握できた「母系相続の弊害」についての行政官の吾り口が、当の土地の長老からそのままの形で再現されていることに気づき、行政の語りがいかに文化の語りとして変換・浸透していくかに関する貴重なヒントが得られた。22年度より、植民地統治下の海岸地方旧クワレ・ディストリクトにおいて、行政資料から検証できる行政が現地の文化制度に対して行った対応について、妖術信仰と親族制度の二つの側面について調査してきた。24年度は、23年度に引き続き、ドゥルマ社会における「母系相続問題」をめぐる行政の態度の推移、現地のリーダーシップにおける世代対立を軸に調査した。