hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「潜在的介護福祉士」の職場復帰支援に関する実証的研究

主な調査項目は、(1)勤務先、雇用形態、就労状況(卒業直後の勤務状況)、(2)勤務先、雇用形態、就労状況(現在の勤務状況)、(3)介護福祉士国家資格取得者としての介護福祉士の仕事・役割に対する考え、(4)介護福祉士としての利用者・家族への接し方(介護サービスの実践)、(5)介護福祉士の仕事に対する意向、(6)業務を行う上で悩んでいること、不安(過去に悩んだこと、不安だったことを含む)、(7)バーンアウト尺度、(8)職場復帰への意向、(9)介護福祉士養成施設に対する期待、(10)基本属性である。得られた回答をデータ化し、基礎集計を行ったことで、介護福祉士養成施設を卒業した介護福祉士の卒業後の生活実態の把握が可能となった。今後さらなるデータ分析を行うことで、潜在的介護福祉士が輩出される要因を検討し、彼らが職場復帰するために必要な支援のあり方を提言することができると考える。本研究は、潜在的介護福祉士に着目し、その実態の把握を通して問題の所在を明らかにし、彼らが職場復帰するために必要な支援のあり方を検討することを目的としている。平成23年度に質問紙法による量的調査を実施し、継続的検討を行ったことで、潜在的介護福祉士の実態把握ができ、潜在的介護福祉士が輩出される要因を検討することもできた。平成24年度は、インタビューによる質的調査を実施した。これらのデータ分析を今後進めることで、潜在的介護福祉士が職場復帰するために必要な支援のあり方を提言することができると考える。以上の内容は交付申請書に記載した研究目的及び研究計画・方法に則っており、本研究は概ね順調に進展していると評価できるといえる。本研究は、潜在的介護福祉士の実態把握を通して問題の所在を明らかにし、彼らが職場復帰するために必要な支援のあり方を検討することを目的としている。平成23年度は、介護福祉士養成施設卒業生1,402名を対象に質問紙法による量的調査を実施した。今後さらなるデータ分析を行うことで、潜在的介護福祉士が輩出される要因を検討し、彼らが職場復帰するために必要な支援のあり方を提言するこかができると考える。平成25年度は、平成23年度に実施した質問紙調査及び平成24年度に実施したインタビュー調査のさらなる分析を行い、潜在的介護福祉士が職場復帰するために必要な支援のあり方を提言する。研究成果は日本介護福祉学会にて発表する予定である(平成25年10月)。研究実施にあたり、質問紙調査のデータ解析は研究代表者が研究分担者(高尾)と協力して行い、インタビュー調査のデータ分析は研究代表者が研究分担者(赤羽)と協力して行う。分析手続きの考案や結果の解釈は研究代表者が主導する。研究最終年度のため、研究成果報告書を作成する。平成24年度は、前年度に実施したアンケート調査のさらなる分析を行う。また、聖徳大学社会福祉学科、聖徳大学短期大学部介護福祉学科及び専攻科(介護福祉士養成施設)の卒業生から50名を抽出し、インタビューによる質的調査を実施する。平成25年度は、インタビュー調査を実施する。そのための国内旅費(650千円)を計上する。加えて、調査打ち合わせのための国内旅費と調査を手伝うアルバイト2人を7日間雇用するための費用(198千円:宿泊・交通費含む)を計上する。
投球動作，力学的負荷，ＭＲＩ所見，障害発症を結ぶプロスペクティブ研究

本研究では、投球動作の欠陥動作を、動作分析による運動学的変数から抽出し、それらと動力学的変数やMRI所見との関係、そして投球障害肩との関係性について、前向き調査を実施した。対象者は大学野球および社会人野球の投手で、最終的に採用されたのは計26名であった。そのうち、研究期間中に投球障害肩と診断された投手は3名で、そのうち2名は完治2ヶ月以上の比較的重い症状であった。この2名に共通した特徴は、胸鎖関節の可動域不足と剪断力/法線力の比の急上昇のタイミングで、肩甲帯全体の動きの重要性が示唆された。一方で、動力学変数やMRI所見では、投球障害肩の発症を予測することは難しいことも示唆された。本研究は,投球動作と投球障害肩発症リスクおよび障害発症の関係をprospective研究(前向き研究)によって明らかにすることを目的としている.前向き研究であるために,発症の状況に応じて,欠陥動作と言われる動作と肩関節に加わる力学的負荷との関係を明らかにすること,肩関節に加わる力学的負荷とMRI所見異常の関係を明らかにすること,さらにMRI所見と障害発症の関係を明らかにすることを下位目的とした.平成25年度は,社会人および大学野球投手22名を対象とし,動作解析実験と肩関節MRI撮影を実施した.社会人投手と大学投手では,それぞれのチーム事情から異なる実験プロトコールを用いた.社会人投手については,16台の高速カメラを備えた光学式動作解析システム(1000Hz)を利用した動作解析実験と投球肩のMRI撮影を年に1回,大学投手は,春と秋の2回にわたって,8台の高速カメラを備えた動作解析システム(300Hz)での動作解析実験と肩関節のMRI撮影を実施した.投球動作解析の過程において,投球側の橈尺関節において,リリース前後で回外運動していることが明らかとなった.空間(絶対)座標系では前腕は回内方向に回転し続けているものの,それは上腕の鋭い内旋運動が重畳された結果であり,橈尺関節としてみると,リリース前後で瞬間的に回外運動が生じていたことが明らかとなった.肩関節MRI撮影においては,半数以上に軽度または中等度の異常所見が認められた.上腕骨頭では信号異常がほとんどの被験者に,そして骨軟骨欠損が7名の被験者に認められた.関節唇では,後上方の信号異常が多く認められ,関節窩においても後方部に硬化性変化が認められた.腱板の信号異常は棘下筋付着部に多く分布した.また,肩峰下滑液包の異常は烏口肩峰靭帯付近に多く分布した.これらの所見は,上腕骨頭の異常所見と合致する傾向にあった.本研究は,投球障害肩発症の原因を投球動作によって生じる投球障害肩発症リスクを基に,prospective研究(前向き研究)によって明らかにすることを目的としている.具体的には,欠陥動作と言われる動作と肩関節に加わる力学的負荷との関係を明らかにすること,肩関節に加わる力学的負荷とMRI所見異常の関係を明らかにすること,さらにMRI所見と障害発症の関係を明らかにすることが下位目的である.目的達成のために,社会人野球投手と大学野球投手を対象に,モーションキャプチャーシステム(VICON動作解析システム)を用いた投球動作解析とMRI撮影による肩甲上腕関節の診断を実施したが,所属するチーム事情に合わせ,社会人野球投手は秋季に年1回の計測,大学野球投手は春季と秋季の年2回の計測を行った.平成26年度は,社会人選手11名,大学野球選手延べ21名の計測を行った.ただし,社会人野球選手の中に昨年度の計測を実施したが,本年度は肩に違和感を感じ,投球動作解析を実施しなかった選手が1名,投球動作解析に参加したが十分な投球ができなかった選手が1名いた.MRI所見で,彼らのうちの一人に上腕骨頭の後外側上方部にインターナルインピンジメントと推察できる異常所見を認めた.彼らの前年度の動作解析結果をみると,ストライド期や加速期の胸鎖関節の内外転可動域が小さかった.一方で,体幹と上腕でなす水平内外転角は他の投手との差はなかった.これらの結果は,胸鎖関節の動きの悪さを,肩甲上腕関節の水平内外転の可動域を大きくすることによって補完し,上肢の動きを通常に保つという補償動作を行っていることを示すものである.投球中には,肩甲上腕関節において極めて高い内外旋運動が生じることから,過度に水平内外転が生じることは投球傷害肩に陥る可能性が高いと云われている.症例数は少ないものの,本研究の結果はこれを実証した好例といえる.本研究は,投球障害肩発症リスクを基に,投球動作によって生じる投球障害肩発症の原因を明らかにすることを目的として実施している.具体的には,欠陥動作と言われる動作と肩関節に加わる力学的負荷との関係を明らかにすること,肩関節に加わる力学的負荷とMRI所見異常の関係を明らかにすること,さらにMRI所見と障害発症の関係を明らかにすることが下位目的である.本年度は,大学野球選手延べ18名についてモーションキャプチャーシステム(VICON動作解析システム)を用いた投球動作解析とMRI撮影による肩甲上腕関節の診断、および社会人選手8名の投球動作解析を行った。本年度に計測した投手の中で、これまでに投球障害肩を発症した者はいない。投球速度と関係があると考えられてきた肘関節伸展最大角速度や肩関節内旋最大角速度は、必ずしも投球速度と高い相関関係にあるわけではなく、むしろ肩関節内旋最大角速度には有意な相関関係は認められなかった。

一方で、肩関節内旋最大角速度と相関関係を示す投球障害リスクファクターは、肩関節剪断力、肩関節伸長圧迫力(関節面の法線方向に働く力)、肘関節内反力、肘関節伸長圧迫力、肘関節内反トルク、と多岐に亘ることから、肩関節内旋運動の生じ方が、高パフォーマンス低リスクにつながるキーファクターとなる可能性が示唆された。また、本年度は、本研究の分析過程において、リリース時の橈尺関節にごく短時間の回外運動が生じることを明らかにした点についての論文化をすすめ、関連国際誌(Sports Biomechanics)への掲載が決定した。昨年度までに生じていたモーションキャプチャーシステムの不調によるディジタイズ作業の遅れは、分析試技の絞り込み、分析補助者の時間数増加および分析補助者のスキルアップにより、ほぼ回復している。本研究は,投球動作における欠陥動作・不良動作が上肢関節のどこにどの程度の負荷を増大させるのか(あるいは軽減させるのか),そして肩関節の状態にどのように影響をおよぼしているのか,さらにはそのような欠点から生じる一連の悪い流れが,投球障害にまで至るのかを調査することを目的として,モーションキャプチャーシステムとMRI撮影による肩甲上腕関節の診断,投球障害発症調査を実施している.本年度は,社会人野球の投手6名を対象として,1000Hzの高速カメラ16台を使用したモーションキャプチャー,また大学野球の投手7名を対象として,300Hzの高速カメラ10台を使用したモーションキャプチャーとMRI撮影を行った.これまでに投球障害(関節唇損傷)と診断された投手と投球障害を発症していない投手とのkimematics(運動学的指標)とkinetics(運動力学的指標)の比較により,障害発症者はバックスイング時に肩甲上腕関節に大きな剪断力が働いていることがわかり,剪断力と法線力の比で表すと,さらにその差は明確になった.また,比較的大きな剪断力が働いている間に肩関節の素早い外旋運動が生じている投手もおり,大きな剪断力に回転運動が加わることにより,上腕骨骨頭が関節唇を擦るように動くことによって,障害が生じている可能性が示唆された.投球の加速期では,肩甲上腕関節は極めて大きな速度で内旋するとともに,上腕二頭筋が肘の伸展を抑えるために強く収縮する.これによって,SLAP病変などの投球障害に陥ることが知られているが,それよりも早期のバックスイング期の水平外転+外旋運動の組み合わせも障害発症の高いリスクになることが示唆された.予想よりも投球障害に陥る投手が少ないことに頭を痛めているが,これは我々の研究に参加することによって,研究対象者たちの投球障害への関心が高まり,より注意深くコンディショニングを整えていることの現われでもあろう.投球障害に陥った症例を丁寧に分析することで当初の目的は達成可能であるので,問題なく進捗していると考えている.本研究は、投球動作をモーションキャプチャーシステムで定量的に把握することによって、投手の行う投球動作が肩関節にどのような負荷を与えているのかを推定するとともに、肩関節のMRI画像診断により、肩関節の状態がどのように変化し、投球障害肩に陥るのか、について前向き(prospective)なデータ収集法によって、明らかにすることを目的とした。対象は、社会人野球投手17名、大学野球投手24名で、投球動作のモーションキャプチャーと肩関節のMRI撮影を行った。社会人投手のうち、2名の投手が研究参加開始4年後に肩関節唇損傷と診断され、数ヶ月の投球禁止を処方された。
19世紀末ドイツにおける人文主義と森鴎外の歴史叙述

2018年度は、これまで行った鴎外の知的ネットワークの整理から、調査対象を絞り、具体的な調査をおこなった。特に、これまで関心を持って取り組んできた明治末期の日本におけるドイツ・プロテスタントの影響についての調査が中心となった。その際、国会図書館、東京大学明治新聞雑誌文庫、富坂キリスト教センターなどを訪問し、文献の収集をおこなった。鴎外が国内外の神話の問題に大きな関心を示していたことは、よく知られているが、そうした関心の中で出会った人物として赤司繁太郎がいる。赤司は独逸普及福音新教伝道会の宣教師として来日したシュピンナーの教えを受けた人物であり、その影響でレッシングなどの翻訳を行う中、鴎外と接点を持つことになった。また、赤司は日本のプロテスタント普及に尽力した人物でもある。こうした活動は、明治のキリスト教研究において一部触れられてはいるものの、その実態が明らかになっているとは言いがたい。これらの調査で分かったことを手掛かりに、今後は鴎外「かのやうに」をはじめとする五條秀麿ものと関連させて、考察を重ね学会誌に発表する予定である。2018年度途中に体調を崩したこともあり、当初予定していたドイツでの調査に行くことができなかった。また、昨年度までに収集した文献の読み込み、分析にも当初計画より多くの時間を要してしまった。そのため、今年度は論文や学会発表という形で成果を報告することができなかった。一方で、国内での資料調査は遂行することができ、特に富坂キリスト教センターを訪問し、文献複写ができたことは収穫であるといえる。ただし、これらの読み込み、分析はこれからであるため、やや当初計画よりも遅れていると考えられる。今後は、ドイツプロテスタンティズムの思想が鴎外「かのやうに」をはじめとする五條秀麿ものにいかに反映されているか、五條秀麿ものに描かれているものを見定めることが課題となる。主人公五條秀麿は19世紀末のベルリン大学に留学し、宗教(プロテスタント)のドイツ国家における有用性を目の当たりにしてきた人物として造型されている。その点に着目し、五條秀麿ものをドイツ・プロテスタントの思考小説として捉えられないか考察する。その際に、テクストに描かれる実在の人物や言説を丁寧に追うことが必要となるだろう。例えば、「鎚一下」における「H君」は本間俊平がモデルとされているが、本間俊平はプロテスタントの宗教家であり、宗教による慈善事業を実践していた人物である。宗教の論理がいかに五條秀麿ものに影響を与えていくのか、調査・考察が必要であると考えている。平成29年度は、研究計画の初年度に当たるため、主に鴎外の受容した国内外の19世紀末の知的ネットワークの整理を行い、その上でこれまで研究者が行ってきた歴史叙述に関する研究との関連性を考察した。特に、本年度は以下の点に焦点を当て、調査を進めた。第一に、鴎外が手引きとした自然科学、人文科学の概説書の収集・分析を行った。特に今年度は統計学に焦点を当て、鴎外の文章「医学統計論題言」を発端とする統計学論争の背景となった学問観を見定めることをおこなった。従来、脚気との問題で論じられることの多かった鴎外の統計学であるが、その背景にドイツ由来の統計学の基盤があることを明らかにし、論考としてまとめることができた。第二に、明治末期の日本におけるドイツ・プロテスタントの影響についても調査を行った。鴎外が国内外の神話の問題に大きな関心を示していたことは、よく知られているが、そうした関心の中で出会った人物として赤司繁太郎に着目した。赤司は、普及福音教会の宗教家であり、日本のプロテスタント普及に貢献した人物でもある。今年度は特に、普及福音新教伝道会の日本における布教活動を、ドイツの文献から調査をおこなった。こうした活動は、明治のキリスト教研究において触れられてはいるものの、その実態が明らかになっているとは言いがたい。そこで、普及福音新教伝道会およびその機関誌「Zeitschrift der Missionskunde und Religionswissenschaft」の調査をおこなった。この調査については、国内の資料調査も視野にいれつつ、今後も続ける予定である。研究調査を始めた当初は、ドイツ人文主義という大きな枠組みで考えていたが、その後研究を進めていく中で、ドイツ・プロテスタンティズム、あるいは新教神学の問題に焦点を当てることができたのは、順調な成果であると考える。今後は、具体的な鴎外の分析テキストを定め、その連関性について考えていく予定である。また、ドイツの学問の一側面として、統計学を鴎外がどのように理解していたのか、という問題に対し、論考をまとめ成果を提出することができたことも、理由の一つである。

こうした活動は、明治のキリスト教研究において一部触れられてはいるものの、その実態が明らかになっているとは言いがたい。これらの調査で分かったことを手掛かりに、今後は鴎外「かのやうに」をはじめとする五條秀麿ものと関連させて、考察を重ね学会誌に発表する予定である。2018年度途中に体調を崩したこともあり、当初予定していたドイツでの調査に行くことができなかった。また、昨年度までに収集した文献の読み込み、分析にも当初計画より多くの時間を要してしまった。そのため、今年度は論文や学会発表という形で成果を報告することができなかった。一方で、国内での資料調査は遂行することができ、特に富坂キリスト教センターを訪問し、文献複写ができたことは収穫であるといえる。ただし、これらの読み込み、分析はこれからであるため、やや当初計画よりも遅れていると考えられる。本研究と関係の深いテキストとして、初期のドイツ三部作あるいは、「かのやうに」をはじめとした連作が挙げられる。今後はこれらのテキストの分析とともに、ドイツ人文主義との関連を考えていく必要がある。また、普及福音新教伝道会については、日本においてもある程度の研究成果が出されているため、そうした研究を利用しつつ、理解を深める予定である。最終的には、鴎外の歴史叙述と神話の問題へと接続させるつもりである。今後は、ドイツプロテスタンティズムの思想が鴎外「かのやうに」をはじめとする五條秀麿ものにいかに反映されているか、五條秀麿ものに描かれているものを見定めることが課題となる。主人公五條秀麿は19世紀末のベルリン大学に留学し、宗教(プロテスタント)のドイツ国家における有用性を目の当たりにしてきた人物として造型されている。その点に着目し、五條秀麿ものをドイツ・プロテスタントの思考小説として捉えられないか考察する。その際に、テクストに描かれる実在の人物や言説を丁寧に追うことが必要となるだろう。例えば、「鎚一下」における「H君」は本間俊平がモデルとされているが、本間俊平はプロテスタントの宗教家であり、宗教による慈善事業を実践していた人物である。宗教の論理がいかに五條秀麿ものに影響を与えていくのか、調査・考察が必要であると考えている。次年度も引き続き、ドイツでの調査、国内での調査の旅費として、助成金を使用する予定である。現地での移動費、複写費、図書購入費に充てる。また、関連図書の購入、海外からの図書の取り寄せにも使用する。今年度途中で体調を崩し、当初夏に予定していたドイツ調査に行くことができなかった。また、その後入院・手術を行い、3ヶ月の休業を余儀なくされたため、その間研究も中断せざるを得なかった。そのため、前年度に比べ、支出が大幅に減り、次年度使用額が生じてしまった。
高等教育機関における化学物質管理システムの構築

近年、化学系高等教育機関に所属する学生の化学物質に対しての意識に大きな幅があり、取扱い上の危機意識の全く無い学生も多く在籍していると言われている。今回のアンケート調査では化学科学生の約半数は学生実験において与えられた化学物質は安全なものと思い、さらに研究実験においてもその廃棄を含め安心して扱っているようである。アンケート結果は彼らの卒業後の進路のうち1/3が非化学系である現状と対応していた。そのような状況下でこそ機関内で化学物質はより厳重に管理されなければならない。現に実験室事故は多発しており、薬品管理においても従来のPRTR制度,劇物毒物法、消防法等に対する法令遵守に主眼を置いたシステムでは不十分であると思われる。化学系学科学生は一層の安全・危険意識を持たなければならない。そのためにカリキュラムとして「安全化学」だけではなく「化学安全学」の導入を提案した。従来の市販システムを小規模な一研究室で運用した実績により、薬品使用者(学生・教職員)の管理責任を明確にするためのシステム構築を目指した。法規対応の従来システムは機関内の物流を厳密に追跡するために重量計測に重点を置いた『モノ』管理であるが、それに加え今回は各人の使用履歴に基づく『ヒト』管理システムを模索した。例えば、各人の身分証明書には占有中の薬品が記録され、使用履歴も管理サーバに記憶される。そのために書き換え可能であり、かつバーコードに比べ記憶容量が飛躍的に大きなICタグ(チップ)使用のシステムを検討した。今回は研究室単位の小規模システムを検討したが、将来流通試薬びんにはバーコードに代わり安価なICチップが貼付されていることを想定した。しかし残念ながら本報告はシステムの概念までとし、具体的なシステムを構築するには至らなかった。本年度は最小化学物質管理モデル(1研究室程度)を構築した。1新規物質の合成を行っている典型的な有機系研究室(教員・学生約30名)の化学物質の購入および廃棄状況を集計した。約200種類の物質を扱っており、個別の物質を追跡調査した結果、それらは使用量により2分され、溶媒系(年間1トン程度)と研究課題ごとの少量試薬(最小mgオーダー)であった。溶媒系の研究室内滞留時間は1ヶ月未満であったが、特殊試薬は平均半年間であった。本システムの中心課題は、購入試薬1本の内容を従来のビン単位でなく、使用時点での様々な方向への移動を記録することである。使用形態で2分類された書き換え可能な"帳簿"が常に現物を把握するという観点から有効であると考えた。2 ICタグの評価用キットを購入し、データ構造の設計を行った。現在は研究者(システムは個別に認識)が使用時点でPCに入力する方式である。購入時点で登録されたコード(容器単位ではない)の追跡は、使用者がそれに係ったときに入力するので、常時現物の追跡が可能である。毒劇法、消防法、PRTRなどの届出などに対応できる。(現在は一部)3購入物質の"変化"を追跡する方式は従来のバーコードでは不可能であった。しかし今回の方式も人手入力が煩わしく、PCのキー操作回数を減らすことは次年度の課題である。身分証のIC化はその援護となる。代表者が関係している私立大学環境保全協議会化学物質適正管理部会の報告が17年夏にまとまり、本システムの多方面への展開にも参考となる。1、某化学科の研究室配属4年生および大学院学生を対象に化学物質管理に関する意識調査を行った。結果は過去(およそ20年前)に比べ、化学物質取り扱いに関して危険に対する認識の低下は驚くべきものであった。この状況は多くの大学教員が言っているように、たとえば学生実験における学生の化学物質に対する接し方が恐ろしい程であると感じていることとも符合する。

2.以上の結果をふまえ、化学物質に接する全ての学生にその使用に関して責任を持たねばならないこと自覚させ、教育責任者はそのための安全教育を全国的に見直すべきである。化学物質を扱う全ての者(教職員、学生を問わず)に、真の責任を持たせるためには、物質管理のみならず「ミスを犯す人間」を含めた新しいシステムが望まれている。3.多くの大学が化学物質管理システムを導入しているが、すべて化学物質そのものを管理するものである。上記思想を導入するために化学物質を扱う「人」を管理することを試みた。たとえば、学生のIDカード(ここではICカード)に、関与する化学物質の情報(品名、量、日時、場所、移動形体、など)を逐次記入・書き換えするシステムである。管理者は随時読み出し・集計することが可能である。4.ケミカルショップなどにおける、各人への物質の授受および廃棄物処理を基本としている。図書館カードに似ているが情報量は数十倍である。5.上智大学では新理工棟の建設を数年後に控え、安全面からとくに化学物質の管理に関して上記理念を盛り込むべく可能性を検討している。6.本研究では、ICチップによる化学物質の管理の可能性と、従来の管理システム(バーコードによる)と学生証との結合について検証した。
若者の自殺関連行動の実態調査と予防教育の試み-いじめに注目して-

実態調査により、大学生の6%以上が深刻に自殺を考えたことがあり、そのような学生は自殺を肯定する傾向があることが明らかになった。また、自殺を肯定する傾向は女子より男子のほうが高かった。いじめの経験と自殺念慮との関連性は、大学生において認められ、中校生においてはその可能性が示唆された。50%以上の学生が、何らかの自殺に関する教育を受けたことがあり、自殺の危険性に関する知識では受講経験者のほうが高く、予防教育が有効であると考えられた。少人数を対象とした自殺予防教育において効果が認められ、友人の自殺の危険の気づきと支援の申し出による自己効力感、自殺の危険を減少させると考える傾向が高まった。さらに、遺された人に精神科医療を勧める観点も高まった。なお、約9%の学生が身近な人の自殺を経験していることから、ポストベンションを視野に入れる必要性が明らかになった。いじめを苦にした青少年の自殺が数件続けて起こり、群発自殺ともいえる異常現象が生じた。また半研究代表者の調査では、大学生の死因の第一位を自殺が占めており、早急な対策を要する事態である。若者の自殺関連行動の実態について半特にいじめに注目した心理社会状況調査、精神状態調査が焦眉の課題である。その実態調査を基にして、欧米で行われているSOS自殺予防プログラムを日本の若者に試みて、自殺の防止に役立てることが目的である。自殺予防のためには自殺関連行動に深く関係するうつ病や不安障害などの精神障害を知り、自分が罹患したことに気づき、治療を受ける行動を起こすことが必要である。希死念慮のある若者が他者に援助を求める行動を起こすように促すとともに、友人のサインを見逃さずに適切な行動をとれるようになることを目指すプログラムの実施を促す。日本の中学生高校生のいじめに注目した自殺関連行動の実態を知る上で、青少年のメンタルヘルス次心理社会的状況の調査としてSAHA日本版を用いるが、SAHAを使ったこれまでの欧米での調査研究を広く吟味検討した。また、日本の中学で著者が行った調査結果を分析評価し、現状に合わせた日本語版の作成を再検討した。また、文献や研究協力者との面接により、本国、および欧米の青少年の自殺の実態や、把握を進めた。翻訳も行った。A大学において大学生の自殺関連行動に関する実態調査を自己記入式質問紙調査により行った。さらに全国調査の資料を分析し、大学生の自殺の経年マクロ的特徴を把握して、予防プログラム作成のための参考資料とした。自殺予防プログラム作成の準備として、SOSプログラムの理解に努め、思春期うつ病気づきプログラム(ADAP)および、コロンビアうつ病尺度(CDS)については、研究協力者から直接指導を受けた。また、研究代表者の調査では、大学生の死因の第一位を自殺が占めており、早急な対策を要する事態である。若者の自殺関連行動の実態について、特にいじめに注目した心理社会状況調査、精神状態調査が焦眉の課題である。その実態調査を基にして、自殺予防プログラムを日本の若者に試みて、自殺の防止に役立てることが目的である。希死念慮のある若者が他者に援助を求める行動を起こすように促すとともに、友人のサインを見逃さずに適切な行動をとれるようになることを目指すプログラムの実施をめざす。自殺予防プログラム作成のために、SOSプログラムについて、研究協力者Douglas Jacobsから直接指導を受けた。米国のプログラムを日本の若者に応用するためにはかなりの工夫が必要となるが、参考にして暫定的プログラムを試作した。いじめに関する研究を行っているYoung-Shin Kimからも直接指導を受けた。研究代表者の所属する大学において、研究に使うことを説明し同意を得た学生に対して自己記入式質問紙調査を行った。日本の大学で広く使われているUPI、いじめの経験に関しては独自の質問紙、PTSDにはIES-Rを評価尺度として用いた。鬱状態の簡便な自己診断スケールであるSDS、学業に関する独自の質問紙により、休学・留年などの就学状況も尋ねた。さらにSOSプログラム判定用の質問紙を参考にして、希死念慮、自殺関連行動、およびカウンセリングを求める行動について調査した。SOQ(Suicide Opinion Questionnaire)を参考にした項目を追加し、自殺に対してどのような認識をもっているかも尋ねた。また、身近な自殺者の存在の有無についても調査して、ポストベンションを視野に入れた。面接調査への参加希望を募り、協力者を得た。

暫定的自殺予防プログラムを、大教室にて約200人を対象に、小教室において約40人を対象に試行した。自殺予防プログラムの前後で、質問紙調査を行った。数ヵ月後の再調査の際に参考のために前後での比較を行った。大学生のひきこもりと自殺についての経年実態調査を予防教育の観点から分析して論文に著し、また、青少年の自殺一般についても総説を著した。いじめを苦にした青少年の自殺が数件続けて起こり、群発自殺ともいえる異常現象が生じた。また、研究代表者の調査では、大学生の死因の第一位を自殺が占めており、早急な対策を要する事態である。若者の自殺関連行動の実態について、特にいじめに注目した心理社会状況調査、精神状態調査が焦眉の課題である。その実態調査を基にして、自殺予防プログラムを日本の若者に試みて、自殺の防止に役立てることが目的である。自殺予防のためには自殺関連行動に深く関係するうつ病や不安障害などの精神障害を知り、自分が罹患したことに気づき、治療を受ける行動を起こすことが必要である。希死念慮のある若者が他者に援助を求める行動を起こすように促すとともに、友人のサインを見逃さずに適切な行動をとれるようになることを目指すプログラムの実施をめざす。A大学の学生・大学院生を対象に、自殺に対する態度、意識、経験などについての質問紙による実態調査を行い、結果を集計分析した。約9%の学生が身近な人の自殺を経験し、約6%は真剣に自殺しようと考えたことがあることが分かった。男性は女性よりも自殺を肯定する傾向があった。実際男子に自殺は多い。また、いじめ経験と希死念慮は、有意に相関が認められた。60%以上の学生が保健管理センターの存在を知っていた。しかし、筆者の全国調査からは、自殺者の多くは学内センターを利用していない。性別による意識の違いやいじめ経験、遺された人に配慮した自殺予防プログラムにより、援助希求行動が促されて、保健管理センターを有効に利用するようになることの重要性が考えられた。面接調査では、特に遺された人のポストベンションに留意した。講義時間を使って暫定的自殺予防プログラムを行い、その前後および3カ月後に、自己効力感を問う質問紙を実施し、教育の効果を測定した。その結果、大教室クラスでは顕著でなかったが、約40人の小クラスでは、教育の実施によって、友人の自殺の危険に気付いて支援を申し出ることについての自己効力感が高まった。また、そうすることで自殺の危険を減らすことが出来ると考える傾向が高まった。また、"遺された人"に精神科受診を勧めることの有用性を意識づけることが出来た。
透過型逆散乱CT法による脳内超音波映像の実現

体内の映像手段として超音波パルスエコーBモード法が用いられているが、経頭蓋の超音波脳内映像手段として用いることは困難である。それは、頭蓋を超音波が透過する際の減衰が大きいことが第一の理由であり、それ以上に頭蓋で音波が強散乱してしまい、弱散乱を仮定した画像構成理論の前提条件が損なわれてしまうためである。そこで、本研究では、以上の問題を解決して、脳内の音速断面像を定量的に再現できる逆散乱CT法を提示した。すなわち、数100kHz帯の低周波透過音波を頭部周囲上で観測し、取得データに用いることにより音波の減衰の影響を大幅に緩和することを可能にした。ただし、線形化近似逆散乱CT法は、対象物体の弱散乱性を前提にしているため、強散乱体である頭蓋を含む脳内CTにそのまま適用できない問題がある。そこで、本研究では、頭蓋の形状や特性が既知である前提の下に、頭蓋表面上で観測される透過散乱波を頭蓋透過前のデータへ一旦変換して、頭蓋散乱成分を取り除く方法を考案した。さらに、照射音場を差し引く計算により本来の前方散乱成分を取り出し、最後に線形化近似逆散乱解析を施すことにより音速画像を再現する方法を提示した。本手法の有効性を検証するために差分法に基づいたミュレーション評価試験を行った。ここで、成人男子の標準値に合わせて、最厚部の厚さ8.0mmの楕円形状の頭蓋ファントムを用意した。その内部には、血腫病変を模擬して、周囲に対して3%音速の速いROI領域を設定した。評価試験の結果、ROI領域の脳内音速映像が、形状ならびに、音速の定量精度ともに良好な形で再現できることが確認でき、脳内血腫領域の鑑別法として、本手法を役立てることができる見通しを示すことができた。反射波を利用する従来のBモード映像法は頭蓋での減衰が大きく音波が伝わりにくいことが脳内の画像化を難しくしている最大の要因である。さらにまた,頭蓋で音波が強い散乱を受けるため,画像化の前提条件が著しく損なわれてしまうことが障害になる。このために,本研究では音波の逆散乱解析に基づいて脳内対象領域の音速断面像を定量的に再現できる逆散乱CT法を導入した。透過波の音波の送受信を前提としたCT法を用いることにより,頭蓋での音波減衰の影響が基本的に回避できる。加えて,頭蓋での減衰や散乱の影響を少しでも緩和するために,数100kHz程度の解像度の許容範囲内で極力低い周波数の音波を使用することとした。その際,実用的な意味でよく使われる線形化逆散乱CT法は,対象物体の弱散乱性を前提にしているため,強散乱体である頭蓋を含む脳内CTにそのまま適用できない問題がある。このため,頭蓋の影響を回避できる逆散乱CT法を新たに工夫することが大きな検討課題であり,この問題に対して本研究では,頭骨の形状がある程度既知でありしかも頭骨厚が比較的薄いとする準弱散乱条件を仮定して,頭蓋表面上で観測される透過散乱波を頭骨透過前のデータヘ一旦変換した後,頭骨からの背景成分を差し引く補償計算を施した。本手法の有効性を検証するためのシミュレーション評価試験を行った結果,2mm程度の頭骨厚までなら,脳内の血腫領域とうの鑑別を前提とした脳内画像の再現が可能であることの見通しを得ることができた。現在,成人男子の実際の頭骨厚にまで適用可能範囲を拡張するための検討,更に実際の脳内診断用逆散乱CT装置を試作し,それによる性能評価に向けた検討を進めている段階にある。

さらにまた、頭蓋で音波が強い散乱を受けるため、画像化の前提条件が著しく損なわれてしまうことが障害になる。このために、本研究では音波の逆散乱解析に基づいて脳内対象領域の音速断面像を定量的に再現できる逆散乱CT法を導入した。透過波の音波の送受信を前提としたCT法を用いることにより、頭蓋での音波減衰の影響が基本的に回避できる。加えて、頭蓋での減衰や散乱の影響を少しでも緩和するために、数100kHz程度の解像度の許容範囲内で極力低い周波数の音波を使用することとした。その際、実用的な意味でよく使われる線形化逆散乱CT法は、対象物体の弱散乱性を前提にしているため、強散乱体である頭蓋を含む脳内CTにそのまま適用できない問題がある。このため、頭蓋の影響を回避できる逆散乱CT法を新たに工夫することが大きな検討課題であり、この問題に対して本研究では、頭骨の形状がある程度既知でありしかも頭骨厚が比較的薄いとする準弱散乱条件を仮定して、頭蓋表面上で観測される透過散乱波を頭骨透過前のデータへ一旦変換した後、頭骨からの背景成分を差し引く補償計算を施した。本手法の有効性を検証するためのシミユレーション評価試験を行った結果、成人男子の実際の頭骨厚8.0mm程度までをカバーする形で、脳内の組織音速分布を定量精度よく再現できるCT法が提示された。これにより、脳内の血腫領域の鑑別などに使用するための、脳内診断用超音波CT装置を実現できる見通しを得ることができた。
日本語敬語形成モデルの構築ー生成・運用・伝播に注目してー

本研究は、近畿地方中央部で形成された敬語形式や敬語体系、またここで顕著に認められる敬語行動や敬語意識に注目し、既存調査データの再分析と現地調査をもとに日本語敬語形成モデルの構築をめざすものである。2019年度は、既存調査データの再分析と本調査にむけた予備調査の実施。2020年度および2021年度は、本調査の実施およびそのデータ分析。最終年度の2022年度には、公開研究会の開催および成果報告書を刊行し、研究成果の公表をおこなう計画である。
鶏胚血管像のフラクタル解析による経皮吸収促進剤の刺激性の評価

皮膚刺激性は大別して紅斑と浮腫に分類されており,特に紅斑という現象は皮膚表皮下の毛細血管に対する化合物の直接的および間接的な作用によって引き起こされると考えられる.そこで受精卵の胚周辺に発生する毛細血管像をフラクタル図形として捉え,経皮吸収促進剤の注入によって惹起される血管像の幾何学的変化をフラクタル次元の変化として定量化することを試みた.鶏胚周辺血管像をモニターマイクロスコープおよびイメージスキャナを介してコンピュータに取り込み,フラクタル解析を適用して血管像のフラクタル次元を推定した.また,血管像のフラクタル次元から最適な試料注入量,注入時期および注入前後のインキュベーション時間を推定した.さらに,経皮吸収促進剤としてリモネンとエタノールを選択し,これらの化合物によって引き起こされる血管像のフラクタル次元の変化を追跡した.鶏胚周辺の血管は受精卵を温度38°C,相対湿度60%でインキュベーションすることにより発生し,インキュベーション時間1日程度から肉眼的に確認することができた.血管像はインキュベーション時間23日できわめて複雑となり,樹状あるいは網目状の像を呈した.これらの血管像は典型的なフラクタル図形となり,大小2つのフラクタル次元を持つことが認められた.小さい次元(D1)は主に血管の幹に対応し,また大きい次元(D2)は周辺部の微小血管の複雑さに対応することが見いだされた.受精卵のインキュベーション時間17日においてD1は直線的に増大したのに対しD2は23日にかけて大幅な増大が見られ,それ以降46日でほぼ平衡に達した.そこでリモネン2%およびエタノール40%を含有するヒドロゲルを試料とし,インキュベーション2日目に卵の鈍端部より注入し,3日目に血管像のフラクタル次元を推定した.その結果,次元D1は試料注入量によらず一定値を示したのに対し,次元D2は110μlの試料注入で著しい減少を示した.感度の点で問題が残るものの,D2の減少率を指標として吸収促進剤による刺激性を定量化できることが示唆された.皮膚刺激性は大別して紅斑と浮腫に分類されており,特に紅斑という現象は皮膚表皮下の毛細血管に対する化合物の直接的および間接的な作用によって引き起こされると考えられる.そこで受精卵の胚周辺に発生する毛細血管像をフラクタル図形として捉え,経皮吸収促進剤の注入によって惹起される血管像の幾何学的変化をフラクタル次元の変化として定量化することを試みた.鶏胚周辺血管像をモニターマイクロスコープおよびイメージスキャナを介してコンピュータに取り込み,フラクタル解析を適用して血管像のフラクタル次元を推定した.また,血管像のフラクタル次元から最適な試料注入量,注入時期および注入前後のインキュベーション時間を推定した.さらに,経皮吸収促進剤としてリモネンとエタノールを選択し,これらの化合物によって引き起こされる血管像のフラクタル次元の変化を追跡した.鶏胚周辺の血管は受精卵を温度38°C,相対湿度60%でインキュベーションすることにより発生し,インキュベーション時間1日程度から肉眼的に確認することができた.血管像はインキュベーション時間23日できわめて複雑となり,樹状あるいは網目状の像を呈した.これらの血管像は典型的なフラクタル図形となり,大小2つのフラクタル次元を持つことが認められた.小さい次元(D1)は主に血管の幹に対応し,また大きい次元(D2)は周辺部の微小血管の複雑さに対応することが見いだされた.受精卵のインキュベーション時間17日においてD1は直線的に増大したのに対しD2は23日にかけて大幅な増大が見られ,それ以降46日でほぼ平衡に達した.そこでリモネン2%およびエタノール40%を含有するヒドロゲルを試料とし,インキュベーション2日目に卵の鈍端部より注入し,3日目に血管像のフラクタル次元を推定した.その結果,次元D1は試料注入量によらず一定値を示したのに対し,次元D2は110μlの試料注入で著しい減少を示した.感度の点で問題が残るものの,D2の減少率を指標として吸収促進剤による刺激性を定量化できることが示唆された.
環状オキシムの還元的環拡大反応を用いるメルシカルピン及びシャルテリン類の合成研究

DIBALHを用いたオキシムの還元的環拡大反応は、医薬及び医薬候補化合物の母核として用いられる芳香族環状第二級アミンを簡便に合成できるため、医薬の短工程かつ効率的な合成を可能とし、創薬における実用的な合成法として期待されている。昨年度、申請者は本方法論を用い、(-)-mersicalpine(1)の不斉全合成を達成した。すなわち、これまで研究してきた環状オキシムの還元的環拡大反応によるアゼピノインドール骨格の一挙構築を鍵とする、6ポット、9工程、総収率30%での不斉全合成を達成した。今年度は、本鍵反応のさらなる有用性を実証するため、主に二つの医薬候補化合物の合成に精力的に取り組んだ。研究実施計画に従い、それぞれジベンゾジアゼピン骨格およびジベンゾアゾシン骨格を効率的かつ独創的に構築することに成功した。AVP受容体拮抗剤の合成では、環拡大反応の基質であるオキシムの合成が困難であったが、亜硝酸t-ブチルとKHMDSの試薬の組み合わせが有効であることを見出すことができた。前立腺癌治療剤の合成においては、基質となるオキシムの芳香環に電子供与性基としてメチルチオ基を導入することで、高い位置選択性で環拡大反応が進行することを見出した。本反応は、わずかな電子密度の差で転位選択性を制御し擬対称化合物を非対称化できることから、多置換複素環化合物の選択的合成法として期待される。DIBALHを用いたオキシムの還元的環拡大反応は、医薬及び医薬候補化合物の母核として用いられる芳香族環状第二級アミンを簡便に合成できるため、医薬の短工程かつ効率的な合成を可能とし、創薬における実用的な合成法として期待される。今年度は、新規インドールアルカロイドmersicarpineの全合成研究に取り組み、独創的かつ大量供給可能な合成経路の確立を目的として検討を行った。Mersicarpineの不斉全合成に先立ち、ラセミ体を用いて合成経路を確立した。研究実施計画に従い、文献既知のヨードインドールからの分子内Mizoroki-Heck反応、分子内Friedel-Craftsアシル化を経て、ラクトンを有する四環性のオキシムへ導いた。これに対して、鍵反応であるDIBALHを用いた還元的環拡大反応を試みたが、種々の条件検討にも関わらず、mersicarpineは得られなかった。その原因としては、鍵反応を最終工程で行うことにより、ラクトンのようなDIBALHに対して反応性の高い官能基が多く、目的の反応が進行しなかったことが考えられたため、新たな合成経路を検討した。すなわち、先に合成した中間体から数工程の変換により、ラクトンを有さない三環性のオキシムを調製した。そのオキシムに対する鍵反応は、速やかに進行し、目的のアゼピンを得ることに成功した。得られたアゼピンは空気に不安定であったため、細心の注意を払い、その後の変換を行うことで、mersicarpineのラセミ全合成を達成した。現在、工程数の短縮と不斉全合成に向けた検討を行っている。そこで、本反応を天然物合成に応用することで、その有用性を示すこととした。今年度は、昨年度にラセミ合成を達成したmersicarpineの不斉全合成への展開に精力的に取り組んだ。研究実施計画に従い、mersicarpineの初の触媒的不斉全合成を目指し、分子内不斉Mizoroki-Heck反応を検討した。しかし、触媒や配位子等を種々検討したが、低いエナンチオ選択性しか発現せず、この合成経路を断念した。そこで別の合成経路として、容易に大量合成可能である光学活性なケトエステルを出発原料とし、Fischerインドール合成を経てオキシムを調製した。ここで、DIBALHを作用させることで環拡大反応が進行し、目的のアゼピノインドールが得られ、ワンポットで保護することで、高収率で生成物を単離した。その後の3工程の変換により(-)-mersicarpineへと導き、文献既知のケトエステルから、6ポット9工程、総収率30%での不斉全合成を達成した。独自に開発した還元的環拡大反応によるアゼピノインドール骨格の構築を鍵反応とした独創的な合成計画に基づき、極めて効率的な不斉全合成を達成し、これまでの合成に比べ大幅な工程数の短縮と総収率の改善に成功した。

AVP受容体拮抗剤の合成では、環拡大反応の基質であるオキシムの合成が困難であったが、亜硝酸t-ブチルとKHMDSの試薬の組み合わせが有効であることを見出すことができた。前立腺癌治療剤の合成においては、基質となるオキシムの芳香環に電子供与性基としてメチルチオ基を導入することで、高い位置選択性で環拡大反応が進行することを見出した。本反応は、わずかな電子密度の差で転位選択性を制御し擬対称化合物を非対称化できることから、多置換複素環化合物の選択的合成法として期待される。研究実施計画とは異なる合成経路だが、研究の目的に示したように、天然物mersicarpineの独創的かつ効率的な不斉全合成を達成した。このことは、我々の開発したDIBALHを用いたオキシムの還元的環拡大反応が、天然物の母核である複素環化合物の効率的な合成法として有用であることを示せたと考えている。我々の開発したDIBALHを用いたオキシムの還元的環拡大反応の特徴の一つに、置換基の電子密度により転位をコントロールできることが挙げられる。そこで、構造的に対称性の高いオキシムの、電子密度による選択的な転位を利用した非対称化を経るアゾシン骨格の構築により、前立腺癌治療剤として期待される17β-HSD3阻害剤の効率的な合成を目指している。
現代韓国における政治意識および思想の変容と日本観

平成12年度の研究は、これまで取り組んできた研究の中間決算をするのに力点をおいた。もともと、この研究は現代韓国の政治意識および思想の変容という大きな主題をあつかうものであるため、ある程度、的を絞って取り組む必要がある。現代韓国の思想は米ソ冷戦の国際的力学関係のなかで把握し、そこでの南北朝鮮の対立、分断国家の成立、朝鮮戦争、分断体制の固定化、反共独裁体制の確立、さらには果敢な民主化運動の展開といった過程のなかで考察する必要がある。その場合、韓国民衆や知識人の苦渋に満ちた思想の営みに注意することが重要であり、それは現代韓国の思想の把握をなによりも前提とする。幸い、今年度はこれまでの研究成果を書籍として公刊することができた。『現代韓国の思想-1980-1990年代』(岩波書店、2000年9月刊)であるが、そこでは現代韓国の思想を概括し、その学問的意味を探求するのに一つの焦点をおいた。植民地体験、民族解放、朝鮮戦争、そして南北分断の固定化という「圧縮近代」における近代化と脱植民地化、そしてそこにおける近代性および植民地性の問題を明らかにすることを意図した。当然、現在の世界的な思想潮流の一つであるポストコロニアリズムについても注意を払い、それは脱植民地主義の主題設定という形で論じた。またこの本と相互補完関係をなす形で、『「在日」を考える』(平凡社ライブラリー、2001年刊)も出版した。ただこうした作業は、本研究の「現代韓国における政治意識および思想の変容と日本観」という大きな主題からするとき、なお基礎的な研究、つまり前段階の作業に相当するものであり、今後、本格的な資料の収集、および現場における研究者どうしの意見交換が不可欠であると思える。その意味もあって、2001年度は、植民地宗主国の中心地ともいうべきイギリス・ロンドンと、被植民地の代表的な場所である韓国・ソウルで在外研究に励み、本研究をさらに押し進めていきたい。平成11年度の研究は、基礎的な研究に主力を注いだ。日本国内にある文献のうち、京都大学人文科学研究所や天理大学など、関西のものを調査し、またソウルにもいちど行って多数の文献を収集した。日本語・ハングル共用のノートパソコンを購入して持ち歩いたが、実際に非常に便利であることを確認した。今年度の具体的成果としては、「韓国の日本思想受容の問題点」という論文を書き、3月に神奈川大学人文学研究所紀要に掲載されることになった。また単著として『現代韓国の思想と知識人』(400字600枚)を書き上げた。実際の出版は5月か6月になる予定であるが、主として1980年代、そしてとくに90年代の韓国の思想の流れを扱っている。これは当初予定したように、現代韓国の保守と革新(進歩派)という視点から現代韓国の政治意識および思想の流れを整理したものである。ただ、ここでは、思想における反日・新日の絡み合いや日本観といった問題は必ずしも大きくは取り上げなかった。あくまで今後の研究の基礎的研究という位置づけである。
西洋社会科学古典資料の書誌学的調査に基づく印刷地推定法に関する実証的研究

一橋大学社会科学古典資料センター(以下、センター)所蔵のメンガー文庫・ギールケ文庫・フランクリン文庫・左右田文庫・一般貴重書の一部のうち1500年から1800年に刊行された印刷本について、出版年、キャッチワード、折記号、プレスフィギュア等の記載の仕方を調査した。それを踏まえて、西洋近代の出版文化において、国・地域によって植字・組版上の特徴がどのように異なるか統計的な分析を行った。関連して、センター所蔵資料の重複タイトルや異版・異刷の所蔵状況の調査も行った。また、アメリカ合衆国議会図書館で使用されている貴重書の目録規則について研究を行った。古版本の書誌学的特徴について統計的分析を行う基礎データを作成することを目的として、一橋大学社会科学古典資料センターの所蔵資料のうち1530年から1800年に刊行された印刷本について、植字・組版上の特徴と出版事項に記載されている印刷事項の調査を行った。平成23年度はメンガー文庫、ギールケ文庫、左右田文庫を中心に調査した。具体的には以下の通り。(1)調査項目の選定。リチャード・A・セイス、C・J・ミッチェル、R・A・リーによって挙げられているものをベースにしつつ、可能性の幅を広げるため、さらにいくつかの項目を増やした。(2)調査フォームの作成。データベースソフトを利用して、パソコン上で調査項目を記入できるフォームを作成し、複数人で同時並行的に作業できるようイントラネット上のサーバにデータが蓄積されるようにした。(3)調査員への指導。実際の調査は、外国語の読解と資料の扱いに慣れた大学院生と、書誌学的知識を備えた目録作成専門家にお願いすることとしたが、調査項目が多岐に渡ること、貴重書指定された資料であり物理的状態の悪いものも多数含まれることの2点に鑑み、実際の調査開始前に時間をかけて習熟してもらうこととした。(4)実際の調査。研究代表者・山﨑耕一の監督の下、研究分担者・床井啓太郎及び福島知己が指揮して、20973冊を調査した。そのうち調査対象となっている期間に刊行されたのは3181冊であった。連携研究者の武者小路信和が調査方法のチェックを行った。平成23年度・平成24年度に引き続き、古版本の書誌学的特徴について統計的分析を行う基礎データを作成することを目的として、一橋大学社会科学古典資料センター(以下、センター)の所蔵資料のうち1500年から1800年に刊行された印刷本について、植字・組版上の特徴と出版事項に記載されている印刷事項の調査を行った。平成25年度はフランクリン文庫および一般貴重書の一部を、研究代表者・山﨑耕一の監督の下、研究分担者・床井啓太郎および福島知己が指揮して、2,752冊を調査した。さらに、事業最終年度であることから、これまで行った調査を総合的に検証する作業を行った。(1)重複タイトルのチェック。重複タイトルの可能性のある資料については平成24年度中にリストアップしたが、異版・異刷や、いわゆるストップ・プレス・コレクションのように、単純に重複タイトルと結論づけてよいか検討を要する資料については、平成25年度においては実物の相互比較によって判断を行った。結果として、センターがもつ重複タイトルについての一覧表が、異版・異刷等の詳細な記述を含めて作成された。このリストは今後も書誌学的な各種の調査に利用可能である。研究分担者の福島知己は、関連して、センター所蔵のネッケル、スピノザ、カントの著作のそれぞれ初版と同年に出版された異版について年報上で報告を行った。(2)2年半におよび複数の調査員によって調査を行ったため、当初と比べると熟練度に差があり、調査結果にばらつきがあったため、全体を通覧したうえで必要に応じて再調査をおこなった。以上を踏まえて、連携研究者の黒住英司の協力によって、統計的な分析を行った。また、床井啓太郎と福島知己は、アメリカ合衆国議会図書館で使用されている貴重書の目録規則について共同研究した。平成23年度に引き続き、古版本の書誌学的特徴について統計的分析を行う基礎データを作成することを目的として、一橋大学社会科学古典資料センターの所蔵資料のうち1500年から1800年に刊行された印刷本について、植字・組版上の特徴と出版事項に記載されている印刷事項の調査を行った。平成24年度はフランクリン文庫、近代ヨーロッパ社会科学貴重書を中心に調査した。(1)調査項目・調査対象の再検討。調査の過程で記録すべき項目がいくつか見つかったので、さらに調査項目を増やした。ただしすでに相当数の資料が調査されていることから、再調査は行わず、新たに調査する資料についてのみ調べることとした。

また、当初は1530年からを調査対象としていたが、実際の所蔵資料のうち1500年から1529年に出版された資料はごくわずかであり、独特の特徴を備えていることが実見できたので、この期間の刊行資料も調査対象に含めることとした。(2)実際の調査。研究代表者・山﨑耕一の監督の下、研究分担者・床井啓太郎及び福島知己が指揮して、10,326冊を調査した。そのうち調査対象となっている期間に刊行されたのは3,223冊であった。連携研究者の武者小路信和が調査方法のチェックを行った。(3)重複タイトルのチェック。同一タイトルが複数所蔵されている場合でもそのまま調査を行っているので、統計をとるのに先立って、重複を解消する必要がある。電子目録が作成されていない資料も多いので、主にカード目録を参照しながら、重複タイトルを確認した。異版・異刷や、いわゆるストップ・プレス・コレクションのように、単純に重複タイトルと結論づけてよいか検討を要する資料については、あらためて判断することとした。また、床井啓太郎と福島知己は、アメリカ合衆国議会図書館で使用されている貴重書の目録規則について共同研究した。平成23年度に行う予定であった調査は順調に進展し、ほぼ予定していた冊数を調査することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度に行う予定であった調査は順調に進展し、ほぼ予定していた冊数を調査することができた。調査項目の再検討により、さらに広がりのある調査を行うことができた。平成24年度・平成25年度に、引き続き所蔵資料の調査を行い、十分な量のデータを収集して、平成25年度に連携研究者の黒住英司の指導の下で統計的分析を行う予定である。調査の進展に伴い、目録規則を分析する必要が生じたので、研究分担者の床井啓太郎と福島知己が、アメリカ合衆国議会図書館で使用されている貴重書の目録規則であるDescriptive Cataloging of Rare Materials (Books)を検討することとした。平成25年8月まで引き続き所蔵資料の調査を行う。平成25年度は研究の最終年度であるので、データの検証と最終的な分析を行う。重複データや欠落のあるデータがないか確認したうえで、全体のデータを連携研究者の黒住英司の指導の下で分析し、分析結果をもとに印刷地推定手法の開発を行う。