hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生理機能に基づくレビー小体型認知症早期診断ウェアラブルデバイスの開発

レビー小体型認知症の前駆症状として、自律神経障害、嗅覚障害、レム睡眠行動障害などがある。自律神経障害を評価するための、安価で非侵襲的な心臓の自律神経機能法評価法として心拍変動(HRV)解析があり、生理学研究では過去より頻用されているが、連続長期間・リアルタイムのHRV解析が臨床現場に持ち込まれることはなかった。そこで、長時間のHRVおよび加速度センサー計測・解析を行うためのウェアラブルシステムの開発・改良を行っている。平成29年度には、研究実施のための倫理申請を行うとともに下記を実施してきた。ウェアラブルデバイスによる心拍検出を行うために、心電図R波検出手法および心電図増幅率を自動再調整するように改良し、デバイス内蔵マイコンに組み込んだ。その結果、従来よりも高い検出率を達成できた。そのウェアラブルデバイスを用いた定量的自律神経症状評価を目指し,健常高齢者60名とレム睡眠行動障害患者16名を対象に自律神経検査であるシェロングテスト(臥位から立ち上がった際の血圧低下検査)を行った。その際にウェアラブルデバイスで心拍を測定し,心拍変動・血圧変化・行動量のデータを収集した.また,スマホによる加速度・角加速度測定を行い,日常生活におけるおおまかな行動推定が可能であることを確認した.さらに、高齢者嗅覚の評価解析、および、レム睡眠行動障害の夢内容の解析も行っており、これらも含めた総合的評価解析を目指している。計画では、平成29年度は倫理申請とともにこれまで集積してきた終夜睡眠ポリグラフ検査(PSG)データに加えて、健常者のPSGデータを集積すること、ウェアラブルデバイスの改良などを計画してきた。実際には、PSGデータの集積・解析に加えて、ウェアラブルデバイスを、レビー小体型認知症の前駆症状であるレム睡眠行動障害患者および健常高齢者に使用し、比較検討が開始できている。高齢者の自律神経や嗅覚等の評価についての知見も集積しつつあり、当初の計画以上に進展している。収集している心拍変動データを用いたシェロングテスト陽性/陰性のスクリーニングアルゴリズムを開発する.具体的には,臥位からの立ち上がりなどの急激な姿勢変化における,血圧低下幅を心拍変動で予測もしくは,血圧低下リスクをgrade分類する.心拍変動はウェアラブルデバイスで取得できるため,これにより日常生活における定量的自律神経症状評価が実現できる.その開発およびシステム検証のために健常高齢者およびRBD患者からのデータ収集を継続予定である。アルゴリズムの開発ができ次第、当該アルゴリズムの組み込みプログラムを開発し、それを試作デバイスに組み込んだ上で性能を検証する。また、マイコンの計算安定性が問題になる場合を想定し、上記アルゴリズムの機能をスマートフォン等のウェアラブル機器で実現するアプリケーションソフトの開発も併せて行う。PSGデータについて、脳波の周波数解析(FFT)を行う。また、眼球運動の自動判定アルゴリズムを開発し、それを用いた急速眼球運動の開始点と終了点の同定を行い、脳波のevent-related potential (ERP)を検討する。また、香りが人間の情動反応に与える影響を明らかにしていく過程において、基礎資料となり得るような成果を得ることができた。しかし、まだ対象者の性別に偏りがあり、50代以上の対象者の割合も低かったため、今後は高齢者を中心に対象者数を増やした嗅覚の研究も継続予定である。これらを総合的に組み合わせることで、レビー小体型認知症およびRBDの超早期スクリーニングを目指している。収集している心拍変動データを用いたシェロングテスト陽性/陰性のスクリーニングアルゴリズムを開発する.

具体的には,臥位からの立ち上がりなどの急激な姿勢変化における,血圧低下幅を心拍変動で予測もしくは,血圧低下リスクをgrade分類する.心拍変動はウェアラブルデバイスで取得できるため,これにより日常生活における定量的自律神経症状評価が実現できる.その開発およびシステム検証のために健常高齢者およびRBD患者からのデータ収集を継続予定である。アルゴリズムの開発ができ次第、当該アルゴリズムの組み込みプログラムを開発し、それを試作デバイスに組み込んだ上で性能を検証する。また、マイコンの計算安定性が問題になる場合を想定し、上記アルゴリズムの機能をスマートフォン等のウェアラブル機器で実現するアプリケーションソフトの開発も併せて行う。PSGデータについて、脳波の周波数解析(FFT)を行う。また、眼球運動の自動判定アルゴリズムを開発し、それを用いた急速眼球運動の開始点と終了点の同定を行い、脳波のevent-related potential (ERP)を検討する。また、香りが人間の情動反応に与える影響を明らかにしていく過程において、基礎資料となり得るような成果を得ることができた。しかし、まだ対象者の性別に偏りがあり、50代以上の対象者の割合も低かったため、今後は高齢者を中心に対象者数を増やした嗅覚の研究も継続予定である。これらを総合的に組み合わせることで、レビー小体型認知症およびRBDの超早期スクリーニングを目指している。
金属カルボニルの光化学反応を用いた分子レベルの表面修飾

I.多孔質バイコ-ルガラス,NaY型ゼオライト,HY型ゼオライト,アルミナ,チタニアをそれぞれ担体として,Mo(CO)_6を担持し,プロピレんのメタセシス活性を調べた結果,常温,UV光照射下でのみ安定な活性を示した担体は多孔質バイコ-ルガラスであった。II.多孔質バイコ-ルガラス(PVGと略記)に担持したW(CO)_6,並びにCr(CO)_6(以下W(CO)_6/PVG及びCr(CO)_6/PVGと略記)についても調べた。光照射下で,Cr(CO)_6/PVGは不活性であった。W(CO)_6/PVGは活性であったが,Mo(CO)_6の活性には及ばなかった。III.常温,光照射下で最も高い活性を示したMo(CO)_6/PVGについてその光照射による変化を,UVーVIS分光法並びに質量分析法によって調べた。Mo(CO)_6/PVGに排気下にUV光照射すると400nmに極大を有する新たな吸収帯が観測された。質量分析により光照射下にCOの脱離が観測されたこと,並びにCOの導入によりこの吸収帯が消失したことから,光照射により現われた新たな吸収帯はサブカンボニル種Mo(CO)_<6ーx>と同定した。IV.Mo(CO)_6/PVGの上にオレフィンを導入して光照射下するとメタセシスと異性化反応が効率良く進行した。Iーブテンを用いると,生成物の成分比より,メタセシスと異性化反応の比を求めることができる。この比は反応の初期段階で小さく,その後増加して一定となった。反応はCOを共存させると抑制され,比の値は低く保たれていた。これらの結果より、Mo(CO)_<6ーx>が反応の活性種であり,反応の初期ではCOの脱離の少なく,xの値の小さいサブカルボニル種が異性化反応の活性種となっており,比の値が一定となった段階では,xの値の大きいサブカルボニル種が活性種であると結論された。V.以上より,PVGの表面をMo(CO)_6の光化学変化によって修飾し,触媒活性を有するサブカルボニル種Mo(CO)_<6ーx>を形成できたと結論した。
有機反応機構に基づく超臨界二酸化炭素と反応溶媒特性の評価

本年度は、昨年度アルコールとカルボン酸との酸触媒エステル化反応に現われた「臨界異常」と思われる現象についてその詳細を検討するため、各種化合物の超臨界二酸化炭素に対する溶解度測定装置及び超臨界流体中での分子会合現象を検証するための流通式光反応装置の製作を行ないトランススチルベンの光二量化反応、並びに、テトラリンの接触酸化反応について検討した。得られた研究実績を要約すると次のようになる。1)各種化合物の超臨界二酸化炭素に対する溶解度測定-海砂(100-200メッシュ)を液体クロマト用カラムに充填し、サンプリングバルブを通して測定試料を注入することにより流出してくる二酸化炭素中の濃度をUV-検出器で直接定量する方式を採用したが、得られた結果と既知データとの比較は極めて良好であった。2)トランススチルベンの光二量化反応-この反応については、既に本研究者等が、亜臨界から超臨界へ移行する領域において異常にトランス体の割合が増加する異常現象を報告していた。今回の実験では、この異常領域に於いて生成してくる生成物を直接単離することに成功し、スチルベンの二量化反応が選択的に起こっている事実を明らかにした。これは、超臨界領域における強力な分子会合を立証する注目すべき実験事実(臨界異常)である。3)超臨界二酸化炭素中における接触酸化反応-ここで検討した反応系は、酢酸コバルト、臭化コバルトを触媒として用いるテトラリンの酸化反応で、通常の有機溶媒中での反応と比較検討を行なったが、興味深いことに、超臨界二酸化炭素中では、通常の有機溶媒(酢酸)中よりも良好な結果が得られた。
食物アレルギーを持つ乳幼児の親の療養行動を促進する看護支援プログラムの開発と評価

FA児が安全な日常生活を送るために,アレルギー外来を担当する看護師は,どのような支援を親子に行っているのか明らかにすることを目的に,外来看護師6名に半構造化面接を実施し,質的記述的に分析をした.その結果,【FA児の治療を継続するために家族との信頼関係の基盤を作る】【周囲の人々やFA児自身に治療の理解を深めてもらう】【母親のアドヒアランスを高める】【アレルギーを起こしにくいようにFA児の皮膚の状態を整える】【FA児の療養行動に対する主体性を育てる】【FA児が安全に原因食物の摂取を継続できるようにする】【FA児が栄養バランスの取れた食生活を送れるようにする】【家族がいつでも医療者に相談しやすい体制を整える】【家族がアレルギー症状の重症度に応じた対応ができるように働きかける】の9つのカテゴリーが抽出された.明らかになった結果の中でも,【周囲の人々やFA児自身に治療の理解を深めてもらう】ために,食物完全除去時からFA児が原因食物を毒だと思わないように関わるといったFA児の心情を考慮した関わりは,原因食物の摂取が恐怖体験にならないために重要であることが示唆された.また,【FA児の療養行動に対する主体性を育てる】ために,FA児と治療の契約を結ぶ関わりは,子どもが治療の主体であると自覚する上で大きな意味を持つことから,FA児が治療の主体であると自覚するための支援につながると考える.さらに,周囲の大人の働きかけが,子どもの主体性に影響するため,子どもに主役であることを伝え,頑張りを称賛するといった働きかけが重要であることから,FA児と治療の契約を結ぶ関わりは子どもの主体性を育むための大事な支援であると考える.このように,FA児や家族が安全な日常生活を送るために,多様で継続的な支援を外来看護師が行っていることが明らかにされた.平成27年度は,食物アレルギー(以下,FA児とする)食物除去と除去解除に関する母親の行動の現状を明らかにすることを目的に,アレルギー外来を通院中でFA児を持つ母親を対象に,インタビューを実施した.インタビューでは,10カ月から7歳2カ月のFA児を持つ母親10名より研究参加の協力が得られた.FA児が安全な食生活を送るために,親が行う様々な行動が以下のように明らかになった.家庭では『恐怖心があるので,指示通りに原因食品を与えない』という行動があった.6歳までに自然耐性を獲得できなかったFA児は,一生涯,食物の除去を継続する必要性が高まる.そのため,母親が恐怖心を抱くことのないよう,治療の目的を丁寧に説明する必要性が示唆された.また,『FA児を喜ばせたいので,見た目が同じに見える代替食を作る』という行動の一方で,『FA児が混乱するので見た目が同じ代替食を作るのをやめる』という行動があった.幼児期は,徐々に他人との違いを自覚し始める時期で,大人や同胞と同じ食べ物に興味を持ち,食べたがるようになる.幼児期のFA児に代替食を作る場合は,見た目が同じであっても,食材は違うことをFA児に伝え,誤食が起きない注意が必要である.さらに,母親はFA児が安全な日常生活を送るために,外食時及び幼稚園や保育所の通園時において,メニュー表や献立表のアレルギー物質を含む食品の表示を確認し,誤食の予防を行っていた.アレルギー外来の看護師には,FA児の母親達に正確で分かりやすいFAの情報が掲載された資料を紹介することや,幼稚園や保育所との個別面談でアレルギーの経過や家庭での食事の状況について伝えるポイントを教えるなど,FA児が安全な日常生活を送るために親を支援する重要性が示唆された.研究フィールドの協力が得られ,平成27年度に予定されていたインタビューを実施することができた.平成28年度は,平成27年度に実施したインタビューの結果から,食物除去解除中の幼児が安全な日常生活を送るための母親の行動について,質的記述的に分析した.その結果,【アレルギー症状の出現に気遣い慎重に食物除去を行う】【アレルギー症状を観察し重症度に応じて対応する】【緊急性が高いアレルギー症状の出現時にエピペンを使えるように備える】【FA児が安全に食べられる物を手配する】【誤食事故からFA児を守るために家庭内でのルールを作る】【FA児が原因食物を回避出来るよう働きかける】【FA児を取り巻く人々にFAに対する理解を求める】【受け入れ体制が整っている集団保育先にFA児を入園させる】の8カテゴリーが抽出された.幼児期には,FA児の生活範囲が拡大することから,母親はFA児が安全な日常生活を送るために,FA児や家族のみならず集団保育先の職員や友達の親子などに多様な働きかけをしていた.上記の結果を受けて,FAを持つ幼児の親の療養行動を促進する支援プログラムの開発のために,以下の調査の準備を行った。小児アレルギー外来を担当する看護師・薬剤師を対象に,食物経口負荷試験後の食物除去と食物除去解除中における日常生活の注意点に関する療養指導の実際と課題を明らかにするための調査票と,インタビューガイドの作成を行った。調査票と,インタビューガイドの作成にあたり,食物アレルギーのケアを行っている看護師にプレテストを実施した。FAを持つ幼児の親の療養行動を促進する支援プログラムの開発のために、平成27年度に得られたインタビューの結果を参考に、小児アレルギー外来を担当する看護師・薬剤師を対象とした調査の準備を行うことができた。

本研究は,小児アレルギーエディケーター(以下,PAE:pediatric allergy educatorとする)による食物アレルギー(以下,FA:food allergyとする)を持つ乳幼児の親の食物除去と除去解除の療養行動を促進する看護支援プログラムの開発と評価である.平成29年度の実績は以下の通りである.【看護支援プログラムの開発のための準備】幼児期にある食物アレルギー児を育てる親の療養行動を促進する看護支援プログラムの開発の第一歩として,小児アレルギー外来を担当される看護師6名(総合病院、こども病院、診療所)を対象に,看護支援の現状と課題を明らかにするために,質問紙調査と面接調査を行った.食物アレルギー児を育てる親への看護支援の現状が,以下の通り明らかになった.食物アレルギーの基礎となる知識については,既存のリーフレットを活用して,正しい知識を普及するための取り組みを行っていた.特に,即時型食物アレルギーの症状出現時の対処では,携帯できるカードのサイズにした判断指標となる表を配布したり,エピペンを使用した後に対処行動の振り返りを行い,対処行動が適切に出来るように支援を行っていた.食物除去解除中の段階に入ると,原因食物の摂取量を正確に計測ができるように,スケールを準備することの重要性や,母親の調理技術を考慮して食べられる量相当の含有食品の表を配布して治療が継続できるように支援を行っていた.小児アレルギー外来を担当する看護師の看護支援の特徴では,食物アレルギー児を育てる親の力と心理状態を把握し、正しい情報を提供するために,既存のリーフレットを抜粋したり,緊張を強いられる食物除去の解除に取り組む母親を労い,称賛する姿勢が明らかとなった.平成29年度に,看護支援プログラムを作成し評価を行う予定であった.しかし,研究対象施設からのデータの提供が困難になったため,研究計画の見直しが生じ,研究の遂行に時間を要した.見直し後は,食物アレルギー児の小児アレルギー外来を担当される看護師を対象に,食物経口負荷試験後の食物除去解除中における日常生活の注意点に関する看護支援の現状と課題を明らかにするために,面接前の事前調査と面接調査を行った.FA児が安全な日常生活を送るために,アレルギー外来を担当する看護師は,どのような支援を親子に行っているのか明らかにすることを目的に,外来看護師6名に半構造化面接を実施し,質的記述的に分析をした.その結果,【FA児の治療を継続するために家族との信頼関係の基盤を作る】【周囲の人々やFA児自身に治療の理解を深めてもらう】【母親のアドヒアランスを高める】【アレルギーを起こしにくいようにFA児の皮膚の状態を整える】【FA児の療養行動に対する主体性を育てる】【FA児が安全に原因食物の摂取を継続できるようにする】【FA児が栄養バランスの取れた食生活を送れるようにする】【家族がいつでも医療者に相談しやすい体制を整える】【家族がアレルギー症状の重症度に応じた対応ができるように働きかける】の9つのカテゴリーが抽出された.明らかになった結果の中でも,【周囲の人々やFA児自身に治療の理解を深めてもらう】ために,食物完全除去時からFA児が原因食物を毒だと思わないように関わるといったFA児の心情を考慮した関わりは,原因食物の摂取が恐怖体験にならないために重要であることが示唆された.また,【FA児の療養行動に対する主体性を育てる】
皮膚癌の浸潤、転移能における表皮接着分子の直接的関与についての解析

皮膚基底膜接着分子の遺伝的欠損が皮膚癌の浸潤、転移能に与える影響について検討することを目的に、表皮基底膜分子(XVII型コラーゲン)に遺伝子変異を有するEB患者から樹立した表皮角化細胞株および表皮基底膜分子ノックアウトマウスを用いて浸潤、転移能について検討した。1.SV40トランスフォームEB表皮角化細胞の浸潤性、走化性の解析SV40でトランスフォームしたEB患者由来角化細胞から培養表皮シートを作成、ヌードラットに移植し、局所浸潤、転移の動態について臨床的、組織学的に解析した。結果、作成された培養表皮シートは細胞に多型性を示したが、異型分裂像、癌真珠の形成など明らかな異型性は認めなかった。また、培養表皮シートをヌードラットに植皮したところ、移植片は生着した。組織を採取し各種基底膜接着因子の発現を免疫組織学的に検討したところ、XVII型コラーゲンの発現は認められなかったが、その他の接着分子の発現に異常は認められなかった。また、生着した表皮細胞が基底膜を破り、真皮へ浸潤する像は認められなかった。2.基底膜分子ノックアウトマウスを用いたガン細胞の浸潤性、走化性の解析XVII型コラーゲンノックアウトマウスの皮膚に化学発ガンあるいは紫外線照射による皮膚癌の誘発を試みた。結果、コントロールマウスと比較して誘発される頻度、時間に明らかな差異は認められなかった。また、誘発後約1ヶ月経過をみたが、真皮内への浸潤の点でもコントロールと比較して有意な違いは認められなかった。今後はガン細胞の発現する接着分子のプロファイル、発現量を検討するとともに、より長期間経過を追った際にコントロールと差がみられるか検討する予定である。
気球赤外線観測による銀河構造の研究

銀河系内ではいまでも新しい星の誕生が相次いで行われていると考えられている.このような場所は星の生成材料である低温,濃密なガス雲(分子雲)と生れたての星の出す強力な紫外線によって電離されたHII領域が複雑にからみ合った領域を形成している.このような領域をもっともよく表現すると孝えられているOI線(63μm), CII線(158μm)の遠赤外スペクトル線を気球に搭載された高分解能分光器によって観測するのが主要な目的である.これによって生成過程をよくよく理解するとともに,銀河系の進化との関連が明らかにされる.当該研究の目的を達成するためには,観測する遠赤外線が地球大気による強い吸収と,またそれの出す強力な熱放射によって著しく妨害されることを避けて,観測器を気球に搭載して行う必要がある.このような目的のため口径50cmの気球搭載用の赤外線望遠鏡を開発し,昭和60年, 61年の2度にわたってオーストラリヤにおいて観測を行った.2度目の実験では回収時に望遠鏡が多大の損傷を受けたので,今回は望遠鏡の枠組を強化し,その他の機構とも改良を加え,落下時の耐衝撃を強くし,上空での操作性向上をはかった.一方,分光器もファブリペロー型のものを導入し,分解能の向上とともに環境放射の影響をおさえて大中な検出能力の向上が達成できた.気球実験に関しては米国側の共同研究者と2度にわたって観測器整備の分担,観測計画について,また気球飛翔基地の現地技術者と気球飛翔について綿密な打合検討を行い,気球実験についての整備万旦は整った.その結果,観測目標,気象条件の両者から勘案して,気球飛翔は5月下旬から6月上旬にわたって計2回行うことに決定した.銀河系内ではいまでも新しい星の誕生が相次いで行われていると考えられている.このような場所は星の生成材料である低温,濃密なガス雲(分子雲)と生れたての星の出す強力な紫外線によって電離されたHII領域が複雑にからみ合った領域を形成している.このような領域をもっともよく表現すると孝えられているOI線(63μm), CII線(158μm)の遠赤外スペクトル線を気球に搭載された高分解能分光器によって観測するのが主要な目的である.これによって生成過程をよくよく理解するとともに,銀河系の進化との関連が明らかにされる.当該研究の目的を達成するためには,観測する遠赤外線が地球大気による強い吸収と,またそれの出す強力な熱放射によって著しく妨害されることを避けて,観測器を気球に搭載して行う必要がある.このような目的のため口径50cmの気球搭載用の赤外線望遠鏡を開発し,昭和60年, 61年の2度にわたってオーストラリヤにおいて観測を行った.2度目の実験では回収時に望遠鏡が多大の損傷を受けたので,今回は望遠鏡の枠組を強化し,その他の機構とも改良を加え,落下時の耐衝撃を強くし,上空での操作性向上をはかった.一方,分光器もファブリペロー型のものを導入し,分解能の向上とともに環境放射の影響をおさえて大中な検出能力の向上が達成できた.気球実験に関しては米国側の共同研究者と2度にわたって観測器整備の分担,観測計画について,また気球飛翔基地の現地技術者と気球飛翔について綿密な打合検討を行い,気球実験についての整備万旦は整った.その結果,観測目標,気象条件の両者から勘案して,気球飛翔は5月下旬から6月上旬にわたって計2回行うことに決定した.
アスリートの自己成長力を育むソーシャルサポート:「与える」から「育てる」支援へ

ソーシャルサポートは,アスリートの問題対処や自信向上に寄与することが認められており,これまでソーシャルサポートを「与える」ことがアスリートに及ぼす即時的な影響については検討されている一方,サポート供与による長期的な影響は検討されておらず,スポーツにおけるソーシャルサポートの役割について包括的な理解は進んでいない現状がある.本研究の目的は,アスリートの自己成長力を「育てる」サポート行動の特徴をその獲得プロセスとともに明らかにし,アスリートを取り巻く他者(コーチ,保護者等)に向けた「アスリートの自己成長力養成サポートガイドライン(仮)」として公表することを目指す.ソーシャルサポートは,アスリートの問題対処や自信向上に寄与することが認められており,これまでソーシャルサポートを「与える」ことがアスリートに及ぼす即時的な影響については検討されている一方,サポート供与による長期的な影響は検討されておらず,スポーツにおけるソーシャルサポートの役割について包括的な理解は進んでいない現状がある.本研究の目的は,アスリートの自己成長力を「育てる」サポート行動の特徴をその獲得プロセスとともに明らかにし,アスリートを取り巻く他者(コーチ,保護者等)に向けた「アスリートの自己成長力養成サポートガイドライン(仮)」として公表することを目指す.
日本とスウェーデンの高齢過疎地域におけるコンパクトで持続可能な福祉住環境再編整備

我が国の少子高齢化・人口減少化の動向に立ち向かい、少子高齢過疎地域がコンパクトで持続可能な福祉住環境再編整備には、過疎地域のメリットとも言える、小規模な町ならではの住民参画のボトムアップシステムの構築と地域特性を活かすとともに、スウェーデンのようなハード面の量と質の保証、並びに両者を活用できるキーパーソンの質の向上等、ソフト面の仕組みとその確立にも重点を置き推進することで、福祉住環境を総合的に支援することが期待できる。1.目的:本研究は、わが国の少子高齢化・人口減少化の動向に立ち向かい、少子高齢過疎地域における住衆境構造を持続可能なものに再編・再生するためのコンパクトな福祉住環境システムのあり方について検討するものである。本年度は、高齢者や障害者も、住み慣れた地域の中で生活が継続できるように、スウェーデンの高齢過疎地域の成功事例を通して、建築計画学的なハード面と、地域住民と産・官等との連携や成立過程、仕組み等のソフト面のあり方を検討する。2.結果:(1)高齢過疎地域の福祉住環境情報の書誌学的検討については、この10年の成果報告からコミュニティシステムに関する文献に直接関係するものは概して多いとは言い難い。しかしながら、地方のまちづくりに関する文献が散見され、徐々にではあるが、まちづくりが積極的に行われてきていることがわかった。(2)相良村の地域住環境システムは、マンパワー不足や福祉サービス及び連携体制の不十分等によって、利用者の理解と周知が難しい。(3)アルベスタでは地域生活継続のため、居住環境計画では新築のみならず、既存の地域資源を利活用した計画もあわせて考える居住環境システムが成立していた。(4)空間構成では、住宅や施設ではスロープやエレベーターの設置等、どのような身体状況でも容易にアクセスできる構成であった。アルベスタの居住環境事例を通して、地域住民の住環境に関する関心は非常に高く、それらが強い基盤となって福祉住環境構築の施策や建築計画に反映されるシステムが確立していることを明らかにし、わが国における高齢・過疎地域に根ざした地域福祉住環境システムのあり方に資する重要た知見を得た.1.目的:本研究は、わが国の少子高齢化・人口減少化の動向に立ち向かい、少子高齢過疎地域における住環境構造を持続可能なものに再編・再生するためのコンパクトな福祉住環境システムのあり方について検討するものである。本年度は、熊本県相良村村営集合住宅を中心とした住生活環境の成立過程とソフト面の仕組みの把握、スウェーデン王国アルベスタ町における障害者・高齢者等の生活環境と福祉ニーズの把握、及びコンパクトシティの仕組みや成立過程のシステム把握に主眼を置いた。2.結果:(1)村営住宅の建設背景は、相良村の少子高齢過疎化の現状に歯止めをかけるべく、村に定住することを目的に、まちづくりの一役として考えられた。(2)3タイプある村営住宅は、全てが平屋建てで車椅子にも対応している。(3)相良村が実施する事業に比べて、村営住宅建設に関わる専門家が非常に少なく、医療・保健・福祉等の関連分野の専門家との連携も希薄である。(4)居住後の村営住宅居住者に対するフォローアップが手薄にある状況である。(5)村営住宅地内に、交流をはかる場がなく、居住者からは公園等の交流が持てる場がほしいという希望の声が聞かれた。(6)アルベスタは、小規模な町で地域内でのつながりやコミュニティの基盤が強いため、福祉住環境を構築する意識形成が、地域住民の中には既に形成されている。(7)アルベスタコミューンは地域住民の意見を聞き、居住環境計画等の施策に反映する、住民参画のボトムアップ環境が構築されている。このような住民の声を反映するシステムは、少子高齢過疎地域における住環境構造を持続可能なものに再編・再生するために、重要な基盤となる。1.目的:本研究は、わが国の少子高齢化・人口減少化の動向に立ち向かい、少子高齢過疎地域における住環境構造を持続可能なものに再編・再生するためのコンパクトな福祉住環境システムのあり方について検討するものである。本年度は、これまでの研究成果を踏まえ、子どもの福祉住環境システムに関する各種調査及びその分析を主眼に、また熊本県相良村とスウェーデンアルベスタ町両者におけるフォローアップ調査、並びに総合検討を行った。2.結果:(1)日本の保育所(新潟県長岡市、東京都世田谷区)のヒアリング調査では、最も重要な保育増進要素は保育施設全体や居室の広さ等のハード面であり、また屋内外両面の安全性を徹底するため、運営面での管理に重点を置いていた。(2)スウェーデンの場合は地方分権が確立しているため、子どもの福祉住環境についても地域によって異なる。しかしながら、地方都市アルベスタや首都ストックホルムに代表されるように、農村部も都市部も量的な保育環境が満たされている現在、子どもの個人の尊重や自己決定に重きを置き、ハード面よりも保育士の質の向上を重要視していた。

(3)社会的背景や国民性も大きく異なるものの、日本の保育環境においても、スウェーデンのようなハード面の量と質を保証し、また両者を活用して展開できる保育士の質等ソフト面の仕組みとその充足にも重点を置くことで、子どもの住環境を総合的に支援することが期待できる。同時に、農村等の地域特性を鑑み、合わせて検討することが重要である。(4)この意味では、熊本県相良村等の高齢過疎地域は、今後、地域特性や小規模な町ならではメリットをまちづくりのシステムに再編再構築することが重要である。(5)誰もが住み続けられる住環境システムには、多岐に渡る学際的な分野の連携と共働、実際的な実践には多次元の視点も必要である。
供用環境因子を考慮した時空間マルチスケール破壊力学モデルの構築

本研究では、化学種(水素)の拡散に伴う結晶粒内部および粒界における局所的な強度低下を予測可能な非線形破壊力学モデルを提案し,それを適用した結晶レベルの微視的な数値解析から巨視的な材料強度低下の時空間マルチスケール力学に基づく評価手法を構築した.具体的には,材料内部に発生する微小き裂やボイドを表現する損傷変数を熱力学的定式化により既存のモデルに導入するとともに,水素濃度と表面エネルギーの関係からエネルギー解放率の変化を考慮した非線形破壊力学モデルを提案し,数値解析によりその有用性を例示した.研究動向調査と並行して、多重物理・時空間マルチスケール問題の定式化とき裂進展/濃度拡散の個別の解析手法を整備した。具体的には、以下の3つの研究項目を実施した。A:国際ジャーナル等に掲載された関連研究の文献調査と並行して、学術研究発表会に参加し、時空間マルチスケールモデリングに関する先行研究あるいは類似研究を調査し、既往研究の有無と最新の研究動向を把握した。B:申請者が近年提唱してきた「数値材料試験」の考え方を踏襲して、速い・遅い速度とミクロ・マクロ空間変数との関係の定式化に注力する。この定式化は、次のような次元解析に基づいてスケーリングパラメータを定義し、時間と空間のそれぞれのミクロおよびマクロ領域での支配方程式を記述した。具体的には、多結晶構造の実寸法を微視的(ミクロ)寸法、圧力容器や鋼板などの実寸法を巨視的(マクロ)寸法、多結晶体内のき裂進展に要する時間をミクロ時間、マクロ構造の供用時間のスケールをマクロ時間として定義するとともに、ミクロ速度vとマクロ速度Vを導入して化学種の濃度流束やき裂進展速度を記述した。C:申請者がこれまで開発してきた、(a)結晶塑性構成則、(b)修正結合力クラックモデル、(c)有限被覆き裂進展解析法を組み合わせて、多結晶構造内の任意き裂進展解析手法を定式化し、プログラム実装した。任意き裂進展解析手法に塑性変形の影響を加味できていないため。また、化学物理連成現象とそれに伴う非定常な物性変化を予測しうる数値シミュレーション手法が整備できなかった。特に、腐食の電気化学反応により電子と各種イオンが生成・消失することで濃度流束と電流が生じ、イオン濃度と電場が決定されるという、一連の電気化学連成現象の数理モデルの定式化が叶わず、有限要素解析プログラムへの実装まで出来なかった。前年度に行った、A:国際ジャーナル等に掲載された関連研究の文献調査と並行して、学術研究発表会に参加し、時空間マルチスケールモデリングに関する先行研究あるいは類似研究を調査し、既往研究の有無と最新の研究動向の把握し、B:申請者が近年提唱してきた「数値材料試験」の考え方を踏襲して、速い・遅い速度とミクロ・マクロ空間変数との関係の定式化を行った。最終年度には、この定式化した多重物理・時空間マルチスケール問題についてき裂進展/濃度拡散の連成解析手法のプロトタイプを開発した。具体的には、以下の2項目を実施した。C-1:申請者がこれまで開発してきた、(a)結晶塑性構成則、(b)修正結合力クラックモデル、(c)有限被覆き裂進展解析法を組み合わせて、多結晶構造内の任意き裂進展解析手法[P1]を定式化し、プログラム実装した。C-2:構造物の実際の供用環境下では、電気化学反応に伴う腐食作用などにより、剛性や強度/靭性などの物性の経時的変化を次年度に[P1]と組み合わせることを意図して、化学物理連成現象とそれに伴う非定常な物性変化を予測しうる数値シミュレーション手法[P2]を整備した。このとき、腐食の電気化学反応により電子と各種イオンが生成・消失することで濃度流束と電流が生じ、イオン濃度と電場が決定されるという、一連の電気化学連成現象の数理モデルを定式化し、以下の論文の研究に際して開発した拡散問題に対する有限要素解析プログラム(既存)に導入した。本研究では、化学種(水素)の拡散に伴う結晶粒内部および粒界における局所的な強度低下を予測可能な非線形破壊力学モデルを提案し,それを適用した結晶レベルの微視的な数値解析から巨視的な材料強度低下の時空間マルチスケール力学に基づく評価手法を構築した.具体的には,材料内部に発生する微小き裂やボイドを表現する損傷変数を熱力学的定式化により既存のモデルに導入するとともに,水素濃度と表面エネルギーの関係からエネルギー解放率の変化を考慮した非線形破壊力学モデルを提案し,数値解析によりその有用性を例示した.実寸法の多結晶構造を代表体積要素として、[P1]を用いたミクロき裂進展解析を実施する。この際、マクロ応力場を代表体積要素の境界に負荷するが、多結晶構造の非均質性を反映してき裂進展経路は任意の方向性を示す。これを空間的に平均化(積分平均など)して方向を定めると同時に、ミクロなき裂進展速度も時間的な平均を取ってマクロ速度を算定する。そして、昨年度に研究項目Bで定式化した関係式およびスケーリングパラメータにしたがって時空間の平均挙動をスケールアップにより算定し、マクロのき裂進展則およびその破壊力学を同定する方法を提示する。本研究では、これを「数値ミクロき裂進展試験法」と呼び、前年度の遅れを取り戻すべく、研究を加速させる。計算力学1. H27年度の進捗状況として、定式化上で塑性変形の影響を考慮したマルチスケールき裂進展のモデルの開発が遅れたため、その数値シミュレーションおよび可視化を行うためのパソコンおよびストレージ装置の導入を急ぐ必要がなかったため。

2. H27年度は、化学物理連成現象とそれに伴う非定常な物性変化を予測しうる数値シミュレーション手法の整備までは着手できなかったため、大学院生への謝金として確保してあった予算を消化できなかっため。塑性変形の影響を考慮したマルチスケールき裂進展のモデルを定式化し、その数値シミュレーションおよび可視化を行うためのパソコンおよびストレージ装置を購入する.また、化学物理連成現象とそれに伴う非定常な物性変化を予測しうる数値シミュレーション手法の整備を整備し、これに携わった大学院生へに対して謝金として支払う。
時空間計量経済学における新たなモデルの構築とその統計的推測理論

年度当初に計画した4つのテーマについて研究を遂行した。第1に等方型固有定常確率場をセミパラメトリックな非等方型に一般化した固有定常確率場を構築した。そのパラメータの推定には、従来非定常あるいは定常長期記憶時系列モデルの推定に用いられてきたGaussian Semiparametric Estimatorを応用し、その一致性および極限分布を導出した。第2に非線形・非定常時空間確率場については、分担者の1人が過去に提案したConditional Autoregressive Moving Average確率場モデルを、空間方向には非定常性を許容する時空間モデルに拡張した。パラメータの推定法としては疑似最尤推定量を提案し、この推定量が一致性・漸近正規性を持つことを証明した。さらにアメリカ700地点における降水量の時系列データにこのモデルを応用して、その時空間構造を分析した。第3に時空間ファイナンスデータの分析については、市場間の類似性を定義し、これを考慮した空間自己回帰モデルと時系列GARCHモデル(Generalized Autoregressive Heteroskedastic model)を組み合わせた時空間ファイナンスモデルを提案した。このモデルを日経225やSP500などの株価データに応用し、ボラティリティに関して既存のモデルより精度の高い予測方法を構築した。第4に特許出願における共同研究者ネットワークの地理的集積について実証的検証を行った。その結果、日本における共同研究者ネットワークは、彼らの地理的分布よりさらに地理的に集積していることが明らかになった。また近年開発されたクラスター検出技術を応用して、ベトナムにおける産業集積および産業間の共集積を検出した。研究実績の概要において述べたとおり、年度当初に設定した4つのテーマについて一定の成果を得た。それらを論文にまとめ一部は既に専門雑誌に受理されている。また時空間統計解析の理論を包括的に解説した和書を刊行予定(2019年5月)である。さらに2019年11月サウジアラビアで開催されて国際会議における発表も一定の評価を受けた。時空間確率場については、まずこれまでに提案したモデルをさらに精錬し、様々な時空間データへの応用可能性を明らかにする。また非等方性・非定常性・非線形性を検定するための統計量の構築およびその理論的性質を導出する。さらに従来から提案されているデータそのものに基づく検定統計量との優劣を理論および実証分析における有用性の双方から明らかにする。時空間ファイナンスデータの分析については、市場間の類似性を測る様々な指標を構築し、その優劣を理論および実証分析における有用性の双方から明らかにする。また時系列データに対するAPT(Arbitrage Pricing Theory)に基づくモデルを時空間モデルに一般化する。最後にイノベーションに地域・都市が果たす役割について、研究者間のネットワークの関係から国内的にも国際的にも検証を深めていく。第1に等方型固有定常確率場について、新たなセミパラメトリックモデルを構築した。そのパラメータ推定に時系列解析において応用されてきた対数ピリオドグラム回帰法を一般化し、この方法が一致性・漸近正規性を持つための十分条件を導いた。第2に非線形・非定常確率場の新たなモデルとして、時系列解析の分野で以前分担者が考案したContinuous Autoregressive Moving Average model(CARMA model)を時空間モデルに一般化したLocallystationary spatio-temporal processesを構築し、そのパラメータ推定においてピリオドグラムに基づく疑似最尤法(時系列解析においてはWhittle法と呼ばれる)が一致性・漸近正規性を持つことを明らかにした。このモデルをアメリカ合衆国の降水量データの分析に応用したところ高い適合度を示した。第3にファイナンス理論における代表的なモデルであるCapital Asset Pricing Model(CAPM)を日本の株市場に応用し、βと呼ばれる回帰係数の推定とその時系列変化およびその変化と残差分布形の関連を調べた。推定方法としては最小2乗法と順位統計量に基づく方法を用い、これらの推定値から得られる回帰残差の分布形を調べた。その結果分布形は対称ではなく、分布のゆがみ(skewness)は株式市場あるいは各個別銘柄の売買がある方向に揺れルことに対応していることが明らかになった。最後に時空間計量経済学に用いられる解析手法をミクロ立地のランダムネスあるいは集積の検出に用いた。研究実績の概要で述べたとおり、年度当初に設定した4つのテーマについて一定の成果を得て、それらを論文にまとめ一部は既に専門雑誌に受理されている。また残りの論文も投稿準備中である。第3に時空間ファイナンスデータの分析については、市場間の類似性を定義し、これを考慮した空間自己回帰モデルと時系列GARCH

モデル(Generalized Autoregressive Heteroskedastic model)を組み合わせた時空間ファイナンスモデルを提案した。このモデルを日経225やSP500などの株価データに応用し、ボラティリティに関して既存のモデルより精度の高い予測方法を構築した。第4に特許出願における共同研究者ネットワークの地理的集積について実証的検証を行った。その結果、日本における共同研究者ネットワークは、彼らの地理的分布よりさらに地理的に集積していることが明らかになった。また近年開発されたクラスター検出技術を応用して、ベトナムにおける産業集積および産業間の共集積を検出した。研究実績の概要において述べたとおり、年度当初に設定した4つのテーマについて一定の成果を得た。それらを論文にまとめ一部は既に専門雑誌に受理されている。また時空間統計解析の理論を包括的に解説した和書を刊行予定(2019年5月)である。さらに2019年11月サウジアラビアで開催されて国際会議における発表も一定の評価を受けた。時空間確率場については、非等方確率場に対する新たなモデルの構築および非等方性を判定する検定統計量の構築を推進する。また空間ARCHモデル(Autoregressive Conditional Hetroskedastic model)など非線形確率場の推測理論を発展させ、実際の時空間データの分析に応用する。計量ファイナンスモデルについては、従来のCAPMなどのモデルを、取引市場間の時空間相互依存性を考慮したモデルへ一般化しそのモデルのパラメータ推定法の構築、実際データ分析における有効性を明らかにする。時空間都市・地域経済分析に関しては、ネットワーク社会における各国都市間あるいは国内における地域間の時空間的依存関係が近隣効果・集積効果に与える影響を表現するモデルを構築し、実証分析に応用する。時空間確率場については、まずこれまでに提案したモデルをさらに精錬し、様々な時空間データへの応用可能性を明らかにする。また非等方性・非定常性・非線形性を検定するための統計量の構築およびその理論的性質を導出する。さらに従来から提案されているデータそのものに基づく検定統計量との優劣を理論および実証分析における有用性の双方から明らかにする。時空間ファイナンスデータの分析については、市場間の類似性を測る様々な指標を構築し、その優劣を理論および実証分析における有用性の双方から明らかにする。また時系列データに対するAPT(Arbitrage Pricing Theory)に基づくモデルを時空間モデルに一般化する。最後にイノベーションに地域・都市が果たす役割について、研究者間のネットワークの関係から国内的にも国際的にも検証を深めていく。
異方的超伝導における集団励起、特にCarlson-Goldmanモードの研究:物理的性質の解明と観測手段の開発

超伝導状態における集団励起を研究、本年度研究課題に対し以下の成果を得た:(1)2次元d波超伝導におけるCarlson-Goldman(CG)モードをクリーンな系に対し調べ、このモードが転移温度以下かなり低温に至るまで存在し、かつ位相揺らぎのスペクトル中にピークとして現れることを見い出した。これは転移温度直下でしか存在せず、またクリーンな系ではランダウ減衰の為スペクトル中にピークを作らないs波の場合とは大きく異なる結果である。この差異はd波の場合、秩序パラメータのノード周辺に熱的に励起された準粒子が低温に至るまで多数存在、電子間クーロン相互作用をスクリーンすることに起因するものである。(2)銅酸化物高温超伝導c軸方向に見られる低エネルギー(Josephson)プラズマについて、その温度依存性の起源、CGモードとの結合、秩序パラメータの対称性の効果を研究した。c軸方向の電子の運動に散乱機構が存在すると、実験で観測されたような「転移温度以下でのみ存在するプラズマ」が得られ、その時のプラズマは主に2流体描像における超流体成分の振動によるものであることを明らかにした。また、低エネルギープラズマは極解析の範囲では転移温度近傍でCGモードと結合し、1つのモードとなってしまうものの、そのような状況下でも電荷揺らぎ、位相揺らぎのスペクトル中ではそれぞれ独立に観測可能であることを見い出した。更に、低温でのJosephsonプラズマエネルギーの温度依存性の巾から、秩序パラメータの対称性、散乱機構の起源を探ることが可能であること提案した。超伝導状態における集団励起を研究、本年度研究課題に対し以下の成果を得た:(1)超伝導状態におけるゴールドストーンモード(Carlson-Goldmanモード)をクリーンからダ-ティな系まで統一的に研究した。その際、熱的に励起された準粒子によるランダウ減衰の効果を正しく考慮、更に実験的に観測できる量である位相揺らぎスペクトルを計算し、観測可能性についても検討した。その結果、従来の理論予想とは異なり、Carlson-Goldmanモードはクリーンな系では強いランダウ減衰の為、スペクトル中ではぼやけてしまい事実上観測できないことを明らかにした(ただし存在はする)。他方、ダ-ティな系では不純物散乱によってランダウ減衰が抑えられ、スペクトル中にピーク構造を作ることが分かった。加えて、クリーンな系での位相モードの速度を研究し、従来、転移温度から測った温度の1/4乗に比例するとされていたのに対し、正しい結果は1/6乗であることを明らかにした。(2)超伝導状態におけるCarlson-Goldmanモード以外のもう一つの集団励起であるプラズマモードについて研究、クリーンな系においてはそのエネルギーの大小、秩序パラメータの対称性にかかわらず波数0のプラズマモードは超伝導の影響を受けないことを証明した。これはプラズマモードでは超伝導、常伝導成分が同じ運動(in-phase motion)をすることに起因するものである。この為、酸化物超伝導で観測されているような、エネルギーギャップより低いエネルギーを持つプラズマであっても系がクリーンである限り、その周波数は転移温度以上、以下で変化しない。また、バンド構造のプラズマモードへの影響についても研究、フェルミ面がある方向で開いていると、それに応じてその方向に対するプラズマモードに参加する電子数が減少、モードエネルギーが下がることを見出した。
次世代超伝導体における人工ピンニングセンターの設計・導入に関する基礎的研究

超伝導材料の臨界電流密度を向上させるためには、超伝導体内部で量子化された磁束格子を効率よくピン止めするピンニングセンターを導入する必要がある。本研究では、次世代超伝導材料の臨界電流密度の向上を目的として、次世代超電導材料であるNb_3AlやBi系酸化物超伝導体に対して、塑性加工などの従来の経験的手法によらずにピンニングセンターを導入する手法を提案するための基礎的研究を行った。研究の結果、以下に示す知見が得られた。1.Nb_3Al超伝導テープ線材を作製し、到達温度をコントロールする通電加熱法を用いることにより、臨界温度が高いNb_3Alを作製し、実用レベルに近い臨界電流密度を得た。2.Nb_3Al超伝導テープ線材の微視的構造と臨界電流密度特性を比較・検討した結果、中間化合物であるσ相の析出により、高磁界における臨界電流密度特性が変化することが示された。これは、σ相が人工的に導入するためのピンニングセンターの1つとして有効に作用する可能性を示すものである。今後、臨界電流密度の定量的な評価を行い、特性の詳細な検討を行う予定である。3.将来、酸化物超伝導体にピンニングセンターを導入するために有効と考えられるプラズマ溶射法を用いて、Bi_2Sr_2CaCu_2O_x酸化物超伝導膜の作製を行った。今まで十分に明らかにされれいなかった溶射条件や生成熱処理条件を明らかにし、熱伝導特性との比較検討を行った。今後、溶射時にピンニングセンターとなる材料を導入するために必要となる標準試料の作製が可能となった。
全世界を対象とした都市における起業と環境・経済・社会との関係のマクロ・ミクロ分析

本研究は,まず,1.全世界を対象として,起業と環境・経済・社会との関係をマクロモデルで分析し,日本と世界との差異を総合的に分析,その後,2.国内外諸都市のミクロレベルで詳細に分析するため,都市における地価や平均年収,犯罪率等各種統計データを利用した定量的ミクロモデルを用いて分析をおこなう.その分析結果を基に,今後の我が国および我が国の都市による起業推進のための政策のありかたなどを考察することを目的とするものである.本年度は,前年度に実施した研究を、国際ジャーナルに投稿できるよう、さらなる改善のための研究や論文執筆を実施した。具体的には、世界各国の国レベルの分析と,日本国内の都道府県レベルの分析,さらには,都市レベルとして英国ロンドンの事例分析を行った.まず,世界各国の国レベルのデータを用いた分析では,経済の発展段階における起業活動と環境負荷との関係を明らかにすることができた.次に,都市レベルの分析では,日本の市区町村を対象として,地域における起業活動や環境・社会・経済に関する項目について,各々の相互関係に留意しつつ,それらが,地価に代表される地域の評価にどのように関連しているのかについて明らかにすることができた.同様に,都市レベルの分析では,ロンドンを対象地域として加えることで,民族や宗教といった日本での分析では分析しづらい社会的要因についても分析することができた.当初の計画通り,研究を実施し、論文執筆を終了した.研究は,当初の計画通り,おおむね順調に進み、すでに研究成果を査読付き国際ジャーナルに投稿した。ただし、査読期間が1年近くおよんでいるもの、現在、査読者のレビューを受けて加筆・修正しているものもあり、今後は、研究期間を延長し、すべての研究成果が論文掲載されるように継続して研究を行う予定である。本研究は,まず,1.全世界を対象として,起業と環境・経済・社会との関係をマクロモデルで分析し,日本と世界との差異を総合的に分析,その後,2.国内外諸都市のミクロレベルで詳細に分析するため,都市における地価や平均年収,犯罪率,幸福度等各種統計データを利用した定量的ミクロモデルを用いて分析.その分析結果を基に,今後の我が国および我が国の都市による起業推進のための政策のありかたなどを考察することを目的とするものである.本年度は,起業に関する国際的なデータ及び都市のデータを収集し,先行研究をもとに,モデルの設定および計量分析の準備と実施を行った.具体的には,世界各国の国レベルの分析と,日本国内の都道府県レベルの分析,さらには,都市レベルとして英国ロンドンの事例分析を行った.まず,世界各国の国レベルのデータを用いた分析では,経済の発展段階における起業活動と環境負荷との関係を明らかにすることができた.次に,都市レベルの分析では,日本の市区町村を対象として,地域における起業活動や環境・社会・経済に関する項目について,各々の相互関係に留意しつつ,それらが,地価に代表される地域の評価にどのように関連しているのかについて明らかにすることができた.同様に,都市レベルの分析では,ロンドンを対象地域として加えることで,民族や宗教といった日本での分析では分析しづらい社会的要因についても分析することができた.当初の計画通り,データの収集や分析,研究成果の発表は,おおむね順調に進展している.本研究は,まず,1.全世界を対象として,起業と環境・経済・社会との関係をマクロモデルで分析し,日本と世界との差異を総合的に分析,その後,2.国内外諸都市のミクロレベルで詳細に分析するため,都市における地価や平均年収,犯罪率等各種統計データを利用した定量的ミクロモデルを用いて分析をおこなう.その分析結果を基に,今後の我が国および我が国の都市による起業推進のための政策のありかたなどを考察することを目的とするものである.本年度は,前年度に実施した研究を、国際ジャーナルに投稿できるよう、さらなる改善のための研究や論文執筆を実施した。具体的には、世界各国の国レベルの分析と,日本国内の都道府県レベルの分析,さらには,都市レベルとして英国ロンドンの事例分析を行った.まず,世界各国の国レベルのデータを用いた分析では,経済の発展段階における起業活動と環境負荷との関係を明らかにすることができた.次に,都市レベルの分析では,日本の市区町村を対象として,地域における起業活動や環境・社会・経済に関する項目について,各々の相互関係に留意しつつ,それらが,地価に代表される地域の評価にどのように関連しているのかについて明らかにすることができた.同様に,都市レベルの分析では,ロンドンを対象地域として加えることで,民族や宗教といった日本での分析では分析しづらい社会的要因についても分析することができた.当初の計画通り,研究を実施し、論文執筆を終了した.研究は,当初の計画通り,おおむね順調に進んでいるものの,世界各国のデータを使用したマクロな視点の分析と,特定の都市のデータを使用したミクロな分析に,やや乖離が見られる.したがって,今後は,対象とする都市を増やすと同時に,世界中の都市間の比較をした分析を行う予定である.研究は,当初の計画通り,おおむね順調に進み、すでに研究成果を査読付き国際ジャーナルに投稿した。研究成果を国際ジャーナルに投稿したが査読に想定以上に時間を要したことにより次年度使用が生じた。研究期間を一年延長し今後の成果の取りまとめに係る費用として使用予定である。