hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
1分子操作・1分子観察技術を用いたFoFl-ATPaseの回転メカニズムに関する研究

(1)目的F1モーターは、ATPの加水分解のエネルギーを利用してトルクを発生し、分子中央のサブユニットを回転させる回転分子モーターである。これまで、我々は、モーターが回転している様子を1分子単位で観察し、さらに操作することで、回転力発生のメカニズムを明らかにしてきた。本プロジェクトは、fLという超微小溶液を閉じ込めるマイクロチャンバーの開発を行なう。マイクロチャンバーに1分子を閉じ込めることができれば、たった1分子が触媒する化学反応の生成物の濃度が検出できるほど大きくなることが期待される。これは、それ自身で新規の1分子活性測定装置となり得る。本プロジェクトでは、さらにこのマイクロチャンバーを、既に我々が開発してきた1分子観察・1分子操作技術と組み合わせてF1モーターのメカニズムを解明することを目指す。(2)結果H14年度は、まずマイクロチャンバーの作製方法を確立し、実際に溶液を閉じ込めることを検査することを行なった。半導体の加工に用いられるマイクロ加工技術を用いてマイクロメートルサイズの鋳型を作製し、その上にシリコン系ポリマーを流し込み重合させる。ポリマーを引き剥がし、顕微観察用のガラスに付着させることでマイクロ空間が作製されたことを顕微鏡で確認した。その後、溶液を用いてマイクロ空間を作製した。その際、溶液に直径100nmビーズを添加しておき、マイクロ空間でのブラウン運動を確認した。その結果、ビーズのブラウン運動がマイクロ空間の内部に制限されていることが明らかとなった。しかも、観察したマイクロ空間の殆どで、制限されたブラウン運動が観察され、非常に収率が高いことが示された。(3)今後の計画H14年度の結果から、少なくとも100nmの物体はマイクロ空間に閉じ込められることがわかった。H15年度は、蛍光色素を閉じ込めて蛍光の消光から、分子レベルで閉じ込めが成功しているのかを検証する。その他、実際にマイクロチャンバーにF1モーターを閉じ込め、回転にともなうATPの消費によって速度が下がることでも、閉じ込めを確認する予定である。マイクロチヤンバーに1分子を閉じ込めることができれば、たった1分子が触媒する化学反応の生成物の濃度が検出できるほど大きくなることが期待される。(2)結果H14年度は、まずマイクロチヤンバーの作製方法を確立し、実際に溶液を閉じ込めることを検査することを行なった。(3)今後の計画

H14年度の結果から、少なくとも100nmの物体はマイクロ空間に閉じ込められることがわかった。H15年度は、蛍光色素を閉じ込めて蛍光の消光から、分子レベルで閉じ込めが成功しているのかを検証する。その他、実際にマイクロチャンバーにF1モーターを閉じ込め、回転にともなうATPの消費によって速度が下がることでも、閉じ込めを確認する予定である。
ＩＴ投資効果向上に関する研究―組織の状況・状態・変革プロセスからのアプローチ

本研究の目的は、企業がおかれている「状態」、「状況」と、それらを考慮した「変革」プロセスの組み合わせがどうIT投資効果につながるかを明らかにするものである。アンケートなどの分析の結果、組織構造タイプ、プロセス標準化レベル、ITインフラストラクチャマネジメントの成熟度、グローバルITマネジメントの成熟度といった「状態」、および、それらの整合度合といった「状況」によって、IT投資効果が異なり、また、それらに応じた「変革」プロセスが重要であることがわかった。平成25年度については、平成24年度に行った1事業とITの整合性(本研究における「状況」)に関しての仮説の構築と既存のデータ(過去の研究で実施したアンケートデータの再利用等)を用いた分析、2「状況」タイプごとの「変革プロセス」のタスクを効果的に行うための要素について調査・分類および既存データを用いた分析3古典的なものも含めた欧米のIT導入モデルの日本企業へのあてはめに向けての既存データを用いた分析、などから得られた内容をもとに、本研究の目的である、企業の「状態」と「状況」ごとに、適した「変革」を行うことによるIT投資効果向上モデルを詳細化することを目的とした。具体的には、現在の日本企業の経営的特徴を考慮し、企業のタイプごとに「状況」「状態」「変革」の関係からIT投資効果向上の要因を導き出すための調査(文献調査、アンケート調査、インタビュー調査)および分析を行うことにした。それらの活動を進める中で、日本企業の特徴やグローバル化の変化を考慮すること、およびIT導入の環境変化を(海外含む)考え、まず、より新しい文献からのIT投資効果の向上要因を分析することが必要との結論に至り、(i)欧米以外の文献、新しい文献も含めた海外のIT導入の成功要因についての論文サーベイ・分析とともに、(ii)国ごとの文化的要素も含めた調査を行った。また、IT団体の協力を得て、最近実施されたITの導入に関するアンケートデータを借りることができたので、(iii)日本企業の海外進出パターン別のIT導入効果に関する分析などを行った。これらにより、(i)各国の文献調査からの最新のITの成功要因の傾向、(ii)欧米、アジア、日本におけるIT導入の成功要因の違いの傾向、(iii)組織タイプとIT導入の組合せ(例:海外子会社とのを含むグループ企業のITマネジメントのタイプとITの導入パターンの組み合わせ)によるIT導入効果の違い、などについての成果が得られた。平成24年度については、平成23年度までの準備フェーズにて構築したBITA-BPRモデルの概要モデル第1版をもとに、アンケート実施に向けてIT導入効果に関する要素的な構造仮説のための調査と既存データを用いた予備分析を行った。既存のデータは過去に実施したアンケートのデータや業界団体から借り受けたデータを用いた。1事業とITの整合性(「状況」)の部分(BITAモデル)に関しては企業への適用分析や整合性を実現する要素についての仮説を構築し、既存データを用いた分析を行った。2「状況」タイプごとの「変革プロセス」のタスクを効果的に行うための要素については、組織のタイプの違いと実施タスクの組合せによる導入効果の違いについてや、組織間の調整に関する項目などを対象に、既存データを用いた分析と考察を行った。3いくつかの過去からの既存の欧米のIT導入モデル(技術受容モデルなど)の文献調査行い、それらのフレームワークの日本企業へのあてはめ(既存データを用いた分析)も行った。これらの結果について、それぞれ本研究題目の中間成果として国際会議で発表を行った。また、当初予定していた研究協力者以外の有識者や、業界団体などとの意見交換も行い、助言をいただいた京都大学経営管理大学院の末松千尋教授には連携研究者に加わっていただいた。これらの活動から得られた内容を、より詳細に調査することが必要と思われる内容などをアンケート項目に盛り込み、ブラッシュアップした統合モデルをベースに調査・分析することで、「状況」「状態」「変革」の関係とそれらによるIT投資効果向上のためのモデルの向上につなげる予定である。平成26年度については1平成25年度後半に連携研究者、研究協力者とともに新たな形で実施した文献サーベイの結果の発表、2新たな文献サーベイの結果をもとに分析をモデルを構築し、業界団体の企業のIT動向に関する最新の調査データの分析、32で構築したモデルの中で、2で行った分析ではデータ項目が不足した点を中心に、調査設計を行い、アンケート調査を実施した。また、平成26年は、研究代表者の活動拠点が神奈川から京都に移ったことに伴い、本研究は昨年度から活動している研究協力者や連携研究者を含む体制で京都を活動拠点として実施した。1については、平成25年度前半のまでの活動において、今後研究を発展させるために不足していた観点を中心に、平成25年度後半に研究協力者を含めて新たな形で実施した文献サーベイの分析結果を発表した(Takei, Y. Nagase, R. and Iizuka, K, ISBM2015)。3については、組織構造の違いによる成功要因や業務モデルの標準化レベルなど、1や2で構築したモデルについて2で行った分析ではデータ項目が不足していた項目を中心に調査設計を行い、アンケートを実施した。分析結果に、平成27年度中に発表予定である。

経営情報実務家やコンサルタントへのインタビュー調査などから、本研究の成果の実務への示唆の部分を、最新の動向をふまえて、より現実的で有効なものにすることの重要性を改めて実感したため、新たな形で平成25年度に、再度文献サーベイの実施して分析することを優先させた。そのため、当初、本研究課題で実施を予定していたアンケート調査に関しては26年度に持ち越すこととなった。しかし、26年度にアンケートを実施する予定であり、25年度に新たな形で文献サーベイを行ったことで、本研究で提案する企業のIT投資効果向上のためのモデルの品質を上げることにつながると考えられる。また、上記「研究実績の概要」に記載した(i)については平成26年4月に発表済(ISBM2014)、(ii)については、平成26年1月に発表済(JMTI)、(iii)については、平成26年7月発表予定(Lecture Notes on Information System and Organization)である(詳細については、本報告書の研究発表一覧を参照)。予備調査の進捗状況については予定どおりで、発表件数に関しては当初予定して件数をこなせている。アンケート送付先の名簿購入については、当初平成24年度に予定していたが、転勤が多い時期などを考慮して、25年度に購入するよう変更したが、アンケート実施は予定どおり平成25年度であり、おおむね順調に進捗しているといえる。平成26年度については、25年度に実施した新たな文献サーベイおよび業界団体から借りたデータの分析結果をもとに、本研究で提案する「状況」「状態」「変革」を考慮したIT投資効果モデルを完成させるための、詳細の分析を行う。アンケート実施後は、一次分析を行い、その結果を国際会議などの場で積極的に発表していく。その後、一次分析結果を検討し、国際会議での発表の場で得られたコメントなどを反映させて、二次分析を行う。その結果および企業への深堀インタビューの結果などを反映さえて、本研究で提案するモデルを完成させる。最終成果については、国際会議および学術論文誌での発表を想定している。平成25年度については、第1フェーズにて実施した事業とITの整合性(「状況」)の部分(BITAモデル)の企業への適用事例分析を本研究で提案するBITA-BPRモデルに反映させ、また、第1フェーズで構築し、予備調査を行った「状況」タイプによる適した「変革プロセス」のタスク(要素)についてもアンケート項目に反映させる。アンケート調査の概要の設計は第1フェーズにて行っているが、質問票の作成は本フェーズで実施する。最新のBITA-BPRモデルを前提にして質問票を設計する。質問の設計にあたっては、研究協力者を含め、国内外の有識者からの意見を伺い、質問票に反映させ、検証方法の詳細についても検討する。アンケート回収率と回答内容の精度の向上のための回答先への電話による主旨説明は、引き続き行う。アンケートを送付してから回収までの間には、アンケート項目には盛り込まなかった詳細項目に関するインタビューの実施や、海外との比較分析作業を進めていく。
メニーコア計算機プラットフォームのためのチップ内ネットワークの省電力化

本研究では,携帯端末,高性能計算などのIT機器の基盤となっているメニーコアプロセッサ・計算機プラットフォームにおけるチップ内ネットワークの革新的な動的電力最適化技術と関連する低遅延通信技術の実現を目的として行った.成果として,(1)トラフィック負荷に応じて動作周波数とパイプライン構成(1段から4段)を切り替えることが可能な省電力オンチップルータ,(2)その動的再構成方法,(3)配線密度,および各配線長を一定(具体的にはマンハッタン距離で6コア長)以下に抑える制限を課したランダムルータ間トポロジを各々提案し,フルシステムシミュレーション,電力面の評価から有効性の提示を行った.本研究では,携帯端末,高性能計算などのIT機器の基盤となっているメニーコアプロセッサ・計算機プラットフォームにおけるチップ内ネットワークの革新的な動的電力最適化技術と関連する低遅延通信技術の実現を目的として行った.成果として,(1)トラフィック負荷に応じて動作周波数とパイプライン構成(1段から4段)を切り替えることが可能な省電力オンチップルータ,(2)その動的再構成方法,(3)配線密度,および各配線長を一定(具体的にはマンハッタン距離で6コア長)以下に抑える制限を課したランダムルータ間トポロジを各々提案し,フルシステムシミュレーション,電力面の評価から有効性の提示を行った.本研究では,携帯端末,高性能計算,ゲーム機などのIT機器の基盤となっているメニーコアプロセッサ・シングルチップ計算機プラットフォームにおけるチップ内ネットワークの革新的な動的電力最適化技術を実現することを目的とする。今年度は,要素の構成技術として,ルータアーキテクチャの改良を行った.チップ内ネットワークはパケットをパイプライン処理するルータを多数用いることで,高スケーラビリティ,高スループットを実現している.そこで,トラフィック負荷に応じて動作周波数とパイプライン構成を切り替えることが可能な省電力オンチップルータを提案、拡張した.各動作周波数におけるパイプラインステージあたりの処理量を大きくするために,低い動作周波数ではパイプライン段数を3段から2段、あるいは1段と浅くする.これを,単純なカスケーディングによるパイプラインステージの統合ではなく,各ステージ処理の並列性を最大限に利用する投機実行によって実現し,かつ最小限の遅延でパイプライン構造を再構成する技術を実現した.さらに,バンド幅要求が低い並列アプリケーションにおいて1-サイクルでルータ内をパケット転送することでバッファリング回数を削減し,かつ,再構成技術により,パイプライン構造との動的な統合を1つのルータ上で実現した.以上より、動的電力最適化技術を実現するための要素技術について提案を行い、スループット、動作周波数に関する部分的な評価を行うことができた。本研究では,携帯端末,高性能計算,ゲーム機などのIT機器の基盤となっているメニーコアプロセッサ・シングルチップ計算機プラットフォームにおけるチップ内ネットワークの革新的な動的電力最適化技術を実現することを目的とする。今年度は,昨年度に引き続き、要素の構成技術として,ルータアーキテクチャの改良を行った.チップ内ネットワークはパケットをパイプライン処理するルータを多数用いることで,高スケーラビリティ,高スループットを実現している.一方で並列アプリケーションの性能はチップ内ネットワークの遅延に大きく左右されるため、遅延の削減が大きな課題となっている。そこで、トラフィック負荷に応じて動作周波数とパイプライン構成を切り替えることが可能な省電力オンチップルータを拡張した.各動作周波数におけるパイプラインステージあたりの処理量を大きくするために,低い動作周波数ではパイプライン段数を3段から2段、あるいは1段と浅くする.これを,単純なカスケーディングによるパイプラインステージの統合ではなく,各ステージ処理の並列性を最大限に利用する投機実行によって実現し,かつ最小限の遅延でパイプライン構造を再構成する技術を拡張、評価した.さらに、スイッチ通過遅延が大きくならないようにトラヒックを予測し、スイッチ内の遅延を抑えるようにパイプライン構成の工夫を施した。また、結合網のトポロジーにランダム性を取り入れることで遅延を最小化する方式を提案し、その結果コア間通信遅延をネットワークレベルで大幅に削減できる見通しを示した。今年度は,チップマルチプロセッサなどにおける並列アプリケーションの電力性能比を向上させるため、その性能要因であるチップ内ネットワークの通信遅延の削減と電力最適化に取り組んだ。前者についてはend-to-end通信遅延を削減するために、規則的なルータ間トポロジに対し、複数リンクを単一コアとランダムに選択した複数ルータに接続する方法を提案した。フリットレベルのネットワークシミュレーションの結果,ランダムコアリンクを用いた我々のトポロジは,従来のトポロジに比べ,平均遅延を最大27%減少させることに成功した。さらに、チップ内ネットワークの実装をふまえて、配線密度、および各配線長を一定以下に抑える制限を課したランダムトポロジを追求した。その結果、このランダムコアリンクはマンハッタン距離で6コア長以内という制約を課しても、ほぼ同等の遅延削減効果が得られることが分かった。次に、チップ内ネットワークのルータの消費電力がポート数に支配されることから、トポロジの最適化を行い、グラフ解析により任意のコア数、3次元チップ内ネットワークを含めた影響を調査した。その結果、ランダムリンクを用いたトポロジは電力面でも極めて有望であることが分かった。計画通りにチップ内ネットワークの要素技術(オンチップルータ)を開発した上で、さらに電源制御の細分化により省電力化を想定以上に可能なことがわかった。また、結合網のトポロジーにランダム性を取り入れることで遅延を最小化する方式を提案することができ、その効果は当初の計画以上の成果が得られている。以上より当初の計画以上に進展していると判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。
新規クロマチン高次構造調節因子の同定とその形状解析

真核細胞の特異的遺伝子発現はクロマチンレベルで制御を受けており、そのクロマチン構造は転写が活性化しているユークロマチンと転写が不活性化しているヘテロクロマチンに大別される。この相反するクロマチン領域の境界であるクロマチンバウンダリーの形成は特異的DNA配列(インスレーター)に依存することが知られている。しかしながら、その形成分子機構は未だ不明である。そこで、本研究ではクロマチンバウンダリー形成分子機構を理解するため、ショウジョウバエ個体にてインスレーターを用いた新規クロマチン構造評価系を構築し、分子遺伝学的手法を用い、新規クロマチンバウンダリー制御因子の探索を行った。その結果、RNAi machinary componentであるDcr-2及びAgo2が新規クロマチンバウンダリー制御因子として同定することに成功した。また、クロマチンバウンダリー制御に関与するRNAの探索の結果、インシュレーター由来non-codingRNAを見出すことに成功した。さらに、ショウジョウバエ個体において、これら因子のクロマチンバウンダリー形成機能を評価した結果、インシュレーター由来non-coding RNAがDcr-2/Ago2経路を介してクロマチンバウンダリーを調節することが示唆された。従って、本研究はnon-coding RNAを介したインシュレーターによるクロマチンバウンダリー形成分子機構の存在を示唆するものである。さらに、近年、non-coding RNAによるクロマチン構造制御機構の存在が報告されているが、その詳細な分子メカニズムは未だ不明である。また、多数のnon-coding RNAが見出されているが、それらの生体内機能の多くは不明である。従って、本研究はnon-coding RNA研究分野においても新規概念を提唱しうる可能性があり、現在、論文投稿の準備を進めている。本研究では未知クロマチンバウンダリー制御因子探索のため、ショウジョウバエ個体にてインシュレーターを用いた新たなクロマチン構造評価系を構築した。2つのインシュレーターに挟まれた領域には蛍光タンパク遺伝子mRFPを、インシュレーター外側の領域にはGFPとYFPをそれぞれ組み込み、ゲノム内に挿入し、これら3種類の蛍光タンパク発現量をクロマチン活性化状態の指標とした。その結果、ユークロマチン領域では3種類の蛍光発現が認められたが、ヘテロクロマチン領域ではmRFPのみの発現が認められた。よって、構築した外因性インシュレーターは機能的であり、クロマチンバウンダリーモデルショウジョウバエの作出に成功したといえる。さらに、このクロマチンバウンダリーモデルショウジョウバエを用い、未知クロマチンバウンダリー制御因子のスクリーニングを行っている。スクリーニングで取得された候補遺伝子には、RNAi machinary componentであるDcr-2が含まれており、クロマチン制御へのRNAの関与が示唆された。そこで、クロマチン制御に関与するRNAを探索するため、インシュレーター配列そのものに着目し、実験を進めた。その結果、ショウジョウバエのインシュレーターであるscs, scs'由来のnon-coding RNAを発見した。scs, scs'はショウジョウバエの唾液腺染色体で観察されるheat shock puffの端に存在する。scs'由来のnon-coding RNAをショウジョウバエ3齢幼虫唾液腺染色体で過剰発現させたことろ、heat shock puffの形成が阻害された。Dcr-2の遺伝子欠損変異体でもheat shock puffの形成異常が観察された。よって、non-coding RNAがDcr-2と協調的に働き、クロマチン構造を制御していることが考えられた。
強誘電体の素励起コヒーレント状態を用いた物性評価方法の確立とデバイスへの展開

「強誘電体/半導体界面に生じる負性容量効果を利用した超低消費電力駆動不揮発FET」と「電気熱量効果を用いたモノリシック熱マネジメントデバイス」は,超低消費電力IoTシステムの構築に貢献できる革新的なデバイスとして大きな期待が寄せられている.一方でそれらのデバイスの動作に対する明確な物理描像は構築されていない.本申請では,高速で駆動するデバイス物性を評価する方法として,強誘電体に存在する多彩な素励起を利用する方法を提案する.申請年度内にフォノン・マグノンと熱波動のコヒーレンス状態を利用してnsec程度の高速で変化するデバイス物性の新しい評価方法を確立し,デバイスデザインに向けた指導原理を構築する.「強誘電体/半導体界面に生じる負性容量効果を利用した超低消費電力駆動不揮発FET」と「電気熱量効果を用いたモノリシック熱マネジメントデバイス」は,超低消費電力IoTシステムの構築に貢献できる革新的なデバイスとして大きな期待が寄せられている.一方でそれらのデバイスの動作に対する明確な物理描像は構築されていない.本申請では,高速で駆動するデバイス物性を評価する方法として,強誘電体に存在する多彩な素励起を利用する方法を提案する.申請年度内にフォノン・マグノンと熱波動のコヒーレンス状態を利用してnsec程度の高速で変化するデバイス物性の新しい評価方法を確立し,デバイスデザインに向けた指導原理を構築する.
法則性を持つ絵画技法の解明  -昭和前期北川民次作品の自然科学的調査を通して-

本研究の研究成果は、19301940年代の北川民次の作品を自然科学的手法を応用して調査研究し、技法材料、保存修復、美術史の観点から学際的に解明したことである。また、平成22年度平成24年度の研究期間中、作品調査データの解析・再現研究・文献研究を愛知県立芸術大学紀要に報告し、24年度末にはこれらをまとめた報告書を刊行した。【研究の目的】本研究の主たる目的は、19301940年代の北川民次の作品を自然科学的手法を応用して調査研究し、技法材料、保存修復、美術史の観点から学際的に解明することにある。とりわけ、これまで日本国内ではほとんど研究の対象とされてこなかったテンペラ画等で使用するエマルジョン(分散液)を媒材として用いた技法で描かれた北川民次の作品を研究対象とする。本研究では、近年次第に再認識されるようになった法則性をもつ絵画技法の先駆例として、北川民次のメキシコ滞在期の作品の技法と材料を、自然科学的調査を通して解明し、再現研究を行う。あわせて、その歴史的背景を明らかにする。【研究実績の概要】(平成22年4月1日平成23年3月31日)本研究は、絵画材料・技法研究を担当するグループ、保存科学・修復研究を担当するグループ、美術史研究を担当するグループが相互連携をはかりながら学際的に研究を行っている。今年度は、研究対象とする北川民次のメキシコ滞在期の作品を中心に、全図および部分の高精度撮影と側光写真、紫外光、赤外光等による特殊撮影写真記録を作成した。それと並行して、可能な場合には、作品よりごく微量の試料片を採取し、断層調査および成分分析を行い(破壊分析)、不可能な場合は、非接触の方法(携帯型蛍光X線装置)により、使用された絵画材料の成分分析のみを行った(非破壊分析)。これらの調査にもとづき、研究者全員での共同研究会を開催し、データの解析を行いながら、調査対象作品の再現研究に必要な技術に関する仮説作成を行った。また、これらの調査分析と並んで、北川民次のメキシコ滞在期の活動に関する記録・資料を収集・整理し、北川民次がこの時期に行った絵画制作を調査した。上記の研究実績(調査作品より2作品について)は愛知県立芸術大学紀要No,40に発表した。【研究実績の概要】(平成23年4月1日平成24年3月31日)本研究は、絵画材料・技法研究を担当するグループ、保存科学・修復研究を担当するグループ、美術史研究を担当するグループが相互連携をはかりながら学際的に研究を行っている。これらの調査にもとづき、共同研究会を開催し、データの解析を行いながら、調査対象作品の再現研究に必要な技術に関する仮説作成を行った。これらの調査分析と並んで、北川民次のメキシコ滞在期の活動に関する記録・資料を収集・整理し、北川民次がこの時期に行った絵画制作について調査した。あわせて、これまでの調査分析からのデータを基に再現研究に着手した。上記の研究実績(調査作品より2作品について)は愛知県立芸術大学紀要No,41に発表した。【研究実績の概要】(平成24年4月1日平成25年3月31日)

本研究は、絵画材料・技法研究を担当するグループ、保存科学・修復研究を担当するグループ、美術史研究を担当するグループが相互連携をはかりながら学際的に研究を行っている。今年度は、研究対象とする北川民次のメキシコ滞在期の作品を中心に、全図および部分の高精度撮影と側光写真、紫外光、赤外光等による特殊撮影写真記録を作成した。それと並行して、作品より試料片を採取し断層調査および成分分析を行う(破壊分析)。採取が不可能な場合は、携帯型蛍光X線装置により、絵画材料の成分分析のみを行った(非破壊分析)。これらの調査にもとづき、共同研究会を開催し、データの解析を行いながら、調査対象作品の再現研究に必要な技術に関する仮説作成を行った。これらの調査分析と並んで、北川民次のメキシコ滞在期の活動に関する記録・資料を収集・整理し、創作技法を調査した。あわせて、これまでの調査分析からのデータを基に再現作品の研究も行っており、概ね完了している。今年度の研究実績(作品調査・再現研究)は愛知県立芸術大学紀要No,42に発表した。また、これまでの研究成果をまとめた報告書を刊行した。研究の進捗は当初予定のとおり概ね進んでいるが、震災の影響で調査対象作品を所蔵している美術館が開館をしていなかった都合で補助金の繰り越しを申請して、24年度に23年度行う予定としていた対象作品の調査・研究を行った。24年度が最終年度であるため、記入しない。再現研究の段階において非接触の方法(携帯型蛍光X線装置)での絵画材料の分析では成分を完全に判別できなかったために、再度の研究グループによる成分の解読予測と実験が必要であった。現段階では、200種以上の媒材の調合を変えた地塗り層の試験的な実験が行われており、実作品との目視による比較やマイクロスコープによる観察、携帯型蛍光X線装置による成分比較を行っている。この地塗り層の再現研究が概ね完了したら順次、絵具層の媒材実験を行う予定である。
共通語の基盤としての東京語の動態に関する多人数経年調査

本研究は、東京都在住者1,000人を対象に、話し言葉の使用と意識に関する調査(個別面接調査)を行い、研究代表者が約20年前に東京都在住者を対象に実施した同規模の調査と比較することで、その間の変化を明らかにすることを主たる目的とする。これに加え、現在動態を示す言語事象を新たに調査項目として追加し(音声項目を含む)、その現状と年齢層別分析から読み取れる変化の方向性を明らかにすることも目的とする。この「コア調査」に加え、回答者数がさらに大規模な「WEB調査」(全国WEB調査と東京WEB調査)を実施することで、日本全体における東京語の位置づけおよび東京都内での地域差を明らかにすることをも目的とする。さらに、過去に放送されたテレビ番組に現われる発話を調査対象とする「アーカイブ調査」を行い、実際の話し言葉に密着して変化傾向を明らかにする。これら複数の調査により、共通語の基盤としての東京語の動態を総合的に明らかにする。1年次はこのうちコア調査とアーカイブ調査を実施した。コア調査の実査は調査会社に委託した(業者は相見積により選定)。調査項目には音声の録音を一部含むものとした。10月下旬の調査開始をめざして研究打合せを5回行うとともに、9月以降は電子メールにより最終調整を行ない、ほぼ予定どおりのスケジュールで調査票の確定版を得た。調査の結果、非音声項目は1,049人から、音声項目は1,039人から回答を得た。非音声項目は集計表と個票を納品させた。音声項目は個人ごとの録音データを納品させた。非音声項目の分析および音声項目の聞き取りは2年次から行なう。アーカイブ調査については、「放送ライブラリー」(横浜市)において、過去に放送されたテレビ番組(ドキュメンタリー)を視聴し、女性文末詞表現の出現割合を明らかにする調査を実施した。10回の調査(調査日数は22日間)により237件のデータを蓄積した。東京都在住者1,000人を対象としたコア調査(個別面接調査)は、当初は1月下旬に完了予定であったが、見込み以上に回収状況が厳しかったことから調査期間は3月まで要した。しかしながら、データの納品は予定どおり年度末までに行なわせた。アーカイブ調査についても、予定どおり月1回程度のペースで実施し、一定数のデータを蓄積することができた。こうしたことから、本研究はおおむね順調に進展していると評価することができる。1年次に納品させた非音声項目の集計資料を分析しての研究発表および学術論文化に着手するとともに、音声データについては聞き取りを行なうことでデータ化する。聞き取りを行うべきデータ量(回答者数)が膨大であることから、2年次は聞き取りを進めることに注力し、PCへのデータ入力および分析は3年次に行うことをめざす。1年次に得た非音声項目の集計資料を一部参照しつつ、WEB調査(全国WEB調査と東京WEB調査)を実施する。WEB調査は3年次も継続するが、規模の拡大をめざす同一の調査を継続することを予定している。このため、調査時期は両年度で接近していることが望ましいことから、実施時期は年明け頃を予定する。

こうしたことから、本研究はおおむね順調に進展していると評価することができる。1年次に納品させた非音声項目の集計資料を分析しての研究発表および学術論文化に着手するとともに、音声データについては聞き取りを行なうことでデータ化する。聞き取りを行うべきデータ量(回答者数)が膨大であることから、2年次は聞き取りを進めることに注力し、PCへのデータ入力および分析は3年次に行うことをめざす。1年次に得た非音声項目の集計資料を一部参照しつつ、WEB調査(全国WEB調査と東京WEB調査)を実施する。WEB調査は3年次も継続するが、規模の拡大をめざす同一の調査を継続することを予定している。このため、調査時期は両年度で接近していることが望ましいことから、実施時期は年明け頃を予定する。
節用集饅頭屋本の総合的研究

節用集饅頭屋本は古本節用集の中では数少ない版本である。早くから影印刊行されていたこともあり、「饅頭屋本」として引用されることも多いが、複数の版が存在し、その間に多くの改変があることに言及するものは少なく、改変の状況も明らかにされているとは言い難い。現在のところ版種としては三種類が知られている。仮にこれを初刊本・通行本・通行本異版と呼ぶことにすると、初刊本から通行本への改変は700箇所にものぼる。本研究はこの饅頭屋本の諸本を調査して移動の状況を明らかにし、諸本を対照できる索引を作成した上で、饅頭屋本を節用集という資料郡の中にどのように位置付けるかを考察することを目的としている。平成16年度はエクセルを使用し、索引作成に向けてフォーマットを決め入力作業に入った。入力項目は約2000語であり、現在も入力作業を継続中である。平成18年3月で約5分の4を入力している。平成17年度は天理図書館へ二度の調査に赴いた。天理図書館には二種の饅頭屋本が所蔵されており、一本は初刊本、もう一本は通行本である。初刊本は首尾に補写があり、全体に多くの書き入れ、汚れのある本であるが、書き入れからは節用集受容の一端をうかがうことができる。通行本も首尾に補写があるものの、状態は非常によく、伝本が少ない通行本の中では貴重である。平成18年度は阪本龍門文庫、慶應義塾大学図書館所蔵本の調査をした。どちらも通行本である。龍門文庫本はわずかに書き入れがあるが、刷りのよい本である。慶応本は刷りはかなり早く、濁点の残存状況もよいが、虫損が甚だしく判読できないところも多いので単独での使用は困難である。科研費による作業は本年度で終了するが、残された課題は多いといわねばならない。諸本の調査はまだ継続中である。データベース化も入力作の5分の1を残しているので、これを完了する。さらに当初の目的である饅頭屋本の位置付けについて考察していかなければならない。索引については将来的に諸本の影印と併せ、研究を付して刊行する予定である。平成16年度は饅頭屋本諸本の調査・収集と、データ入力を中心に作業を進めた。諸本としては、すでに公刊されている筑波大学本(初刊本)の写真の他、天理大学図書館本(初刊本)・早稲田大学本(通行本異版)の写真を入手している。また、東洋文庫本の写真についてはその一部を入手ずみである。通行本については現在のところすでに複製されている宮内庁書陵部蔵本以外に見出していない。その探索は次年度以降の課題の一つである。一方で、基礎データの入力も行った。現在、初刊本と通行本異版とで、それぞれ全項目の約四分の一ずつを入力したところである。この作業のためにパーソナルコンピュータを購入し、ソフトはエクセルを利用している。年度末にこれまで入力したデータを分析し、残りのデータ入力のために、形式や項目等の見直しを行う予定である。

例えば、見出し語の字体の細かい異なり、項目を移動したことによる傍訓の表示方法の変更、細字注等の扱いを検討する必要がある。なお、本年度のデータ入力は、形式の検討がすまなかったため、研究組織を構成する二名で行い、入力補助は依頼しなかった。節用集につながる前後の時代の資料についても収集を進めた。とくにつづく時代である近代については、節用集に見られる前時代的な表記の分析も行っている。現在、本研究の成果を出版するという話が大阪の出版社と進んでいる。影印・索引・研究の三部構成とし、三年後をめどにまとめたいと考えている。平成17年度も、平成16年度に引き続き、饅頭屋諸本の調査および書誌的データの収集をおこなった。天理図書館に所蔵されている一本を写真版と対応させながらくわしい調査を完了した。また龍門文庫に所蔵されている一本の調査をおこなった。通行本の探索は継続しておこなっているが、いまだ宮内庁書陵部蔵本以外のものを見出しえないでいる。これについては次年度も継続して探索していく予定である。基礎データの入力を、平成16年度に引き続きおこなった。本年度は初刊本、通行本異版との第一次データ入力をほぼ終えた。入力したこの第一次データを写真版とあわせて校正をしながら、データ入力の際の問題点を整理し、データ入力の精度を調節している。この作業には相当の時間が必要であり、今年度中には完全には終了することができなかった。見出し語の字体/字形の扱いについては、同時代資料を視野にいれながら、室町期のデータとしてどのようなかたちで認識するのが適当であるのかについての検討をひろくおこなっている。また傍訓については、当該語形の評価、検討をしながら作業をすすめている。最終的に索引を作成することを視野にいれているので、語形をどのように扱っていくべきかについては慎重に検討したい。特に清濁に関しては『日葡辞典』なども参照しながら考えていくことにする。節用集饅頭屋本は古本節用集の中では数少ない版本である。早くから影印刊行されていたこともあり、「饅頭屋本」として引用されることも多いが、複数の版が存在し、その間に多くの改変があることに言及するものは少なく、改変の状況も明らかにされているとは言い難い。現在のところ版種としては三種類が知られている。仮にこれを初刊本・通行本・通行本異版と呼ぶことにすると、初刊本から通行本への改変は700箇所にものぼる。本研究はこの饅頭屋本の諸本を調査して移動の状況を明らかにし、諸本を対照できる索引を作成した上で、饅頭屋本を節用集という資料郡の中にどのように位置付けるかを考察することを目的としている。平成16年度はエクセルを使用し、索引作成に向けてフォーマットを決め入力作業に入った。入力項目は約2000語であり、現在も入力作業を継続中である。平成18年3月で約5分の4を入力している。平成17年度は天理図書館へ二度の調査に赴いた。天理図書館には二種の饅頭屋本が所蔵されており、一本は初刊本、もう一本は通行本である。初刊本は首尾に補写があり、全体に多くの書き入れ、汚れのある本であるが、書き入れからは節用集受容の一端をうかがうことができる。通行本も首尾に補写があるものの、状態は非常によく、伝本が少ない通行本の中では貴重である。平成18年度は阪本龍門文庫、慶應義塾大学図書館所蔵本の調査をした。どちらも通行本である。龍門文庫本はわずかに書き入れがあるが、刷りのよい本である。慶応本は刷りはかなり早く、濁点の残存状況もよいが、虫損が甚だしく判読できないところも多いので単独での使用は困難である。
日本産マダニにおける完全な人工吸血系の確立とマダニ吸血機構解析への応用

マダニは血液を唯一の栄養源として利用し、脱皮・産卵で消費する。また、マダニは吸血に際し、種々の病原体を宿主へ伝播する。このため、マダニは医学並びに獣医学領域において重要なベクター(媒介者)の一つである。一方、マダニーマダニ媒介性感染症ー宿主の相互関係をより詳細に解析するために、マダニの人工吸血系が有効である。しかし、日本産マダニにおいては、マウスでマダニを吸血させ、マダニがマウスに固着した後、マダニを皮膚ごと回収し人工的に吸血させる半人工吸血系が確立されているものの、完全な人工吸血系の確立はなされていない。そこで、本研究では、日本産マダニを用いた完全な人工吸血系の確立を目指す。
プラズマ・ナノ表面反応制御に基づいたキャリア輸送特性の設計

塩素系(SiH_2Cl_2/H_2)プラズマCVD法によるた微結晶シリコン(μc-Si:H:Cl)成長初期過程の反応圧力、高周波電力、流量比、基板温度、高周波電力のオン・オフ比を変化させてsi基板上のナノ結晶Si(nc-Si)ドットを形成した。その結果nc-Siのサイズおよび密度分布制御に成功した。そこでnc-Si成長の位置制御を呂的に原子間力顕微鏡(AFM)のコンタクトモードによる局所酸化を利用して10-50μm(5×5)サイズの酸化領域を格子状に形成し、1辺の格子サイズを変化させてその上にSi製膜を行うことでnc-Siドットの形成状態を観察した。その結果1)1辺の格子サイズが小さい程c-Si領域にSiが形成される確率が低く、サイズが大きくなるにしたがってその確率は増大することがわかった。2)コンタクトモードで水を用いて酸化した幅5μmのSiO_2ライン上にはSiの膜は形成されなかった。3)Si/SiO_2境界領域では、膜がSi領域に偏析されやすく、SiO_2上への付着は見られなかった。以上の結果からSi表面の局所酸化を利用することで、Si成長領域を制御できることを明らかにした。以上の結果は、塩素系前駆体の反応性に起因するもので従来のSiH_4系との相違が明らかになった。太陽電池性能におけるSiナノ粒子の効用を明らかにするための取り組みに関して、ドット密度・位置制御の効用をより明らかにすることが必要であり、現在継続して実験をおこなっている。ナノ結晶Siの導入法に関して、より簡便で且つプラズマを利用したことによる優位性を明確にするためのアイデアが必要である。基礎的検討からC-SiとSiO_2上のSi前駆体の付着の差を利用して位置制御できることが明らかになったが、局所的な制御であり、大面積で実現するためにはナノ粒子の導入等との融合が今後の展開に有効であることから、系統的にナノ粒子を導入して上記の実験を推進していくことを予定している。本研究は、SiCl_4/H_2系RFプラズマCVD(RF PE-CVD)法によるナノ結晶Si(nc-Si)ドットの直接形成と太陽電池素子への応用を目的とする。これまで塩素系原料(SiH_2Cl_2, SiHCl_3, SiCl_4)を出発原料としたPE-CVD法による低温結晶化機構を検討してきた。その結果従来のSiH_4/H_2系に比較して1)成長初期からアモルファスから結晶への遷移層の形成なしに直接結晶成長が可能、2)成長表面が基板温度:T_sおよび水素希釈率により水素、塩素被覆率が制御可能、3)(111)から(220)優先結晶配向性の急峻な転移温度の存在等の特徴を明らかにしてきた。特に成長初期のプラズマパラメータの制御によりnc-Siドットのサイズおよび密度分布の制御および位置制御について検討した。またドットの安定性を大気酸化、酸・塩基によるリンスによる発光エネルギーおよび発光強度の変化について考察した。更にそれらの発光特性の改善および多層構造によるPL発光の設計を通して結晶Si系太陽電池素子への展開を目的とする。具体的には以下の成果を得た。1)nc-Siドットの低温直接形成を検討した。プラズマ制御因子によりドット密度、サイズ分布制御が可能であることを実証した。2)熱酸化SiO_2の希フッ酸処理によるSiOHサイト密度とnc-Siドット密度との相関を明らかにした。これらのnc-Siの可視発光特性、安定性を各種ガス、溶液リンスで考察した結果塩酸によるリンスが最もPL強度および安定性向上に有効であることがわかった。3)処理したnc-Siドットを内包するMOSダイオードを試作し、電荷注入・保持・放出特性を確認した。

基礎的検討からC-SiとSiO_2上のSi前駆体の付着の差を利用して位置制御できることが明らかになったが、局所的な制御であり、大面積で実現するためにはナノ粒子の導入等との融合が今後の展開に有効であることから、系統的にナノ粒子を導入して上記の実験を推進していくことを予定している。
化学反応と急速凝固による極微細組織を持つサ-メット

合金中に微細な炭化物を分散させることによってその機械的性質を著しく向上させることができるが,従来の方法では炭化物粉末を原料の一つとして用いるために,その粒径を1μm以下にするには問題があった。本研究では,化学反応とそれに続いての急速凝固によって微細な炭化物粒子を含む複合材料を作製した。1.チタン粉末と黒鉛粉末を混合,圧粉,焼結,粉砕して,この両粉末粒子から成る複合粉末を作り、これを減圧ブラズマ溶射した。複合粉末はプラズマフレ-ム中で溶触,反応した後,基材上で急速凝固して炭化チタン粒子を多量に含む複合材料皮膜を形成する。皮膜を構成する扁平粒子内には,粉末の飛行中に晶出した粒径12μmの炭化チタン粒子と,粉末が基材に衝突して急速凝固するときに晶出した粒径0.10.2μmの炭化チタン粒子が含まれる。2.鉄基合金中に炭化チタン粒子を分散させた複合材料を作製するために,3.1wt%の炭素を含む鉄ー炭素ーケイ素合金粉末とチタン粉末から成る複合粉末を上記と同様の方法で作り,減圧ブラズマ溶射した。鉄基合金中の炭素量が少ないために,溶射したままの皮膜中では炭化チタンは検出されないが,皮膜を1073Kで3600秒熱処理することによって炭化チタンが生成する。この炭化チタンには,急速凝固で鉄合金中に過飽和に固溶したチタンと炭素との間の反応によるもののほかに、鉄リッチな扁平粒子とチタンリッチな扁平粒子の間の反応拡散によるものも含まれている。優れた複合材料を作るためには,組成が均一で反応性の高い溶射用複合粉末を作ると共に,この粉末が完全な溶融状態で基材に衝突するように溶射パラメ-タを設定することが重要である。
ニューラルネットによる空間構造物の設計時パラメータの重要度分析

当該研究者が行ってきた鉄骨単層ラチスドームの弾塑性座屈解析結果をニューラルネットワークを用いてデータベース化し,更に同ネットワークのエキスパートシステム推論エンジンとしての適用性を検討してきた。当該ニューラルネットワークの適用性,敏感性を確認する上で,入力に部材細長比を出力に座屈応力度を与える単柱の座屈曲線を模擬してみた。その結果,ネットワークからの出力と与データ(あらかじめ与えておいた知識)の適合度が極めて高いことが確認でき、データの再現能力,あるいはデータベースとしての援用可能性が実用レベルにあることが確認できた。また,与データ間の補間能力についても同様に,高い適合度が確認できたが,与データがカバーしていない範囲を補外することに関しては,与データ数でその適合度が変化していくことが確認でき,異なる条件下において,その敏感性を更に検討していく必要があることを示唆した。上述の確認の下,次のステップとして単層ラチスドームへの適用性を検討した。対象構造形態としては,座屈特性の比較的単純な分類が可能である,単位ラチスドームを取り上げ,その構造特性を,●部材半交角(ドームのむくりを表す)●構成部材細長比●部材と接合部の断面2次モーメント比●部材の降伏応力度●接合部の降伏応力度を与条件とし,座屈荷重,座屈モードを出力するニューラルネットワークを構築した。データ再現性,補間による座屈モードの移り変わりの予測については,十分な適合性を確認したが,与データのカバーする範囲を越える部分については,補外できるだけのものに至ってはいないことも確認した。今後は構造規模の異なるドームに関するデータを反映させたネットワークを構築すると共に,補外性能の向上が可能かどうかの健闘も進めていくつもりである。
食品テクスチャーを表す擬音・擬態語の脳内表現解析

テクスチャーを表す擬音・擬態語の脳内表象を脳磁計(MEG)を用いて解析した。まず、テクスチャーの感知荷関わる口腔感覚領域について、MEG計測下で下唇に対する知覚刺激を行った。その結果、口腔感覚刺激の反応源を標準脳座標系上に表現することを実現した。つぎに、ABAB型オノマトペの脳神経応答をMEGを用いて解析した。オノマトペと非オノマトペが分離する第三モーラの脳活動に着目したところ、右縁上回、右角回、右側頭葉後部において、ABAB型オノマトペに有意な信号強度増加を確認した。この結果は、ABAB型オノマトペの第三モーラにおける繰り返し構造が、音韻・意味処理を強化している可能性を示唆している。日本語は多様なテクスチャー表現を有する。その多様性を支えるのは、擬音語・擬態語の豊富さである。擬音語・擬態語は高い感覚訴求力を有するが、その脳内表象は未解明である。そこで本研究は、テクスチャーを表す擬音・擬態語が、脳内でどのように処理、表現されているか、脳磁計(MEG)を中心とした脳機能イメージング法を用いて解明することを目的とする。テクスチャー関連擬音・擬態語は、言語中枢のみならず、関連した感覚領域に活動を生じさせることが予想される。テクスチャーを感知するのは口腔であるため、特に口腔感覚領域は重要な役割を担うと考えられる。これまで口腔感覚領域のMEGによる計測は、個人個人の脳構造画像との対応化に基づく解析が主流であったが、グループ解析を行なうためには、標準脳座標系による信号位置の記載が必要である。前年度の準備的計測に引き続き、本年度は、口腔感覚領域の反応が口唇部への電気刺激に由来するものかどうかを確認するために、局所麻酔による遮断実験を行なった。健常成人10名に対し、下顎片側のオトガイ孔部に局所浸潤麻酔を行い、一時的な下歯槽神経麻痺状態を出現させた。下唇刺激装置を麻酔側、非麻酔側に貼付し、脳磁計システム内で下唇に対する知覚刺激を行い、脳の感覚野での活動の違いについて検討を行った。非麻酔側では体性感覚誘発磁界が、一次体性感覚野に相当する部位の磁場センサー領域から観察された。非麻酔側における刺激後の応答は刺激対側で、約21 msecの潜時を持つP21m成分が観察された。一方、麻酔側における刺激後の応答は認められず、全ての電流源が消失した。口腔感覚野のMNI標準脳座標は、右(-46±4, -21±6, -41±6)、左(46±7, -17±3, 38±7)であった。このように、口腔感覚刺激の反応源を明確にし、その脳内表象を標準脳座標系上に表現することを実現した。オノマトペ刺激として、ABAB型オノマトペ(さくさく等)、これに対応するABCD型の意味語(さくげん等)、発音特性の類似するABABオノマトペ様無意味語(たくたく等)とABCD型無意味語(たくげん等)が生成可能な74組、計296語の刺激を日本語の語彙全体から抽出した。これらのモーラ長を一定にし、音声刺激を作成した。セット内での音声刺激提示順序をランダム化し、約5秒の間隔で、計4セット、1184刺激を被験者13人に提示した。この間の脳神経応答の時系列パターンをMEGを用いて解析した。課題の平均正答率が60%を上回る被験者9名に関して、Minimum norm estimationを用い、脳表750点の電流密度をもとに信号限を推定した。さらに関心領野として、中前頭会、下前頭回、中心前・後回、縁上回、角回、側頭葉後部を設定し、各領野での合成電流密度波形を解析した。オノマトペと非オノマトペが分離する第三モーラの脳活動にに着目し、品詞と意味の2要因について、信号源強度の分散分析をおこなった。右縁上回、右角回、右側頭葉後部において、ABAB型オノマトペ>ABCD型有意味語となる有意な信号強度増加を確認した。本研究によって、日本語に頻出するオノマトペ特有の認知処理メカニズムが見いだされた。

オノマトペと非オノマトペが分離する第三モーラの脳活動に着目したところ、右縁上回、右角回、右側頭葉後部において、ABAB型オノマトペに有意な信号強度増加を確認した。この結果は、ABAB型オノマトペの第三モーラにおける繰り返し構造が、音韻・意味処理を強化している可能性を示唆している。世界の言語の中で、日本語の食品テクスチャー用語の多さは突出しているが、それは擬音語・擬態語の豊富さに起因している。擬音語・擬態語による、食感覚の生き生きとした表現は、脳内のどのような活動に起因するのであろうか。本研究は、テクスチャーを表す擬音・擬態語が、脳内でどのように処理、表現されているかについて、脳機能イメージング法を用いて明らかにすることを目的とする。これらの用語は、言語中枢だけではなく、その意味に深く関連した感覚領域に活動を生じさせる可能性がある。この可能性を検証するためには、テクスチャーの関知に関わる口腔感覚領域がどのように脳磁計(MEG)で同定可能かをあらかじめ検討しておく必要がある。このためには、標準脳座標系において、口腔感覚領域の座標位置が記載されていることが望ましい。ところが、従来のMEG研究では、口腔感覚領域を標準脳座標系で表すという慣習がないため、新たにこれを取得する必要が生じた。口腔内の刺激は現実的ではないため、口唇の電気刺激の脳内表象をMEGによって同定し、標準脳座標系に記載することを試みた。また、脳活動が感覚由来であることを検証するために、局部麻酔による感覚遮断も実施した。ところが、感覚刺激に伴う筋電ノイズの発生が大きな問題となった。通常の体性感覚刺激と異なり、口腔感覚刺激はMEGのスキャナーとの距離が高いため、信号源推定が困難となった。この問題を解決するために、信号源である口唇部にあらかじめ双極子を仮定し、ノイズを差し引くという新たなノイズキャンセル法を開発した。これは、予期せぬ画期的成果であった。このような技術的開発を経て、被験者10人の結果から、口腔感覚の脳内表象を標準脳座標系上に表現することを実現した。今後は、この準備を踏まえ、テクスチャー擬音・擬態語に対する大脳神経活動の変化と口腔感覚領域の関係を検討していく。当初計画においては、聴覚、視覚、口腔感覚関連領域のMEGによる同定が含まれていたが、このうち、聴覚関連領域は刺激に含まれており、また、視覚関連領域は局在が自明であるため、口腔感覚関連領域の詳細な記載が必要となっていた。この課題が達成され、論文発表も実現できたことは大きな成果である。また、テクスチャー関連用語の選定、刺激作成、MEG実験の準備も比較的順調に進んでいる。当初の計画では、テクスチャー関連用語に関するMEG実験を本年度に終了させる予定であったが、これは現在進行中である。当初、想定されていたよりも大規模な実験となったため、この進行状況は妥当であると考えられる。このような状況から、総合的に考えると、進行状況は概ね順調と言える。従来の達成目標としては、刺激の選定を想定していたが、当初予定していなかった重要検討課題が生じたため、この解決に挑んだ。この結果、従来の予想を上回る成果を得て、論文投稿も進んでいる。総合的に考えると、進行状況は概ね順調と言える。当初の予定では、最終年度において、MEGと光トポグラフィの当時計測を想定していたが、テクスチャー関連用語の脳内表象を、MEG単独による時空間的な解析を確実に実行することを優先すべきと考えるに至った。この背景には、刺激語に用いた単語の統制の問題がある。刺激語の綿密な検討の結果、日本語に頻出するABAB型の擬音・擬態語(さくさく、ぱきぱき等)に的を絞った解析を行なうことが重要であるとの結論に至った。