hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
語彙知識のネットワーク化を促進するオンライン自学教材の開発

大学生が一度は学んだ英単語(動詞)をコア語として,コア語,そしてコア語と意味のうえで結びつくクラスター語(同じく動詞)について,語彙知識の深化とネットワーク構造化を図る英単語学習プログラムWord Cluster Master Program (WCMP)を開発した。WCMPは12のユニットから構成され、各ユニットには4(あるいは5)セットの“学習クラスター"がある。学生は学習クラスター(コア語と5つのクラスター語で構成)の習得に,「提示」→「自己診断」→「学習」→「強化」のステップを踏んで,授業内外でパソコンを使って取り組む。実証研究の結果から,WCMPの有効性が検証できた。大学生が“一度は学んだ(見た)ことのある英単語"を学習のコア語として,コア語,そしてコア語と意味の上で結び付いているクラスター語について,語彙知識の深化とネットワーク化を図ることのできる自学教材の開発を目指している。つまり,大学生の英語のメンタルレキシコン(頭の中の「辞書」)において,必ずしも定着が完全ではない語彙知識やネットワーク構造を精緻化・強化する教材の開発を目的とする。教材は,半期なりの大学の英語授業の中に取り入れることができて,PC上で取り組めるものにする。初年度にあたる今年度は,まず理論的な枠組みとして,語彙知識の深化・ネットワーク化を促進する学習のモデルを構築した。学習モデルは,英語の動詞について,学び直し前,学び直し中,そして学び直しの3段階で捉えるものとした。そして,コア語(50語)とクラスター語(各コア語について5語)を計画的に学習することで,深化・ネットワーク化した語彙知識の形成と獲得につながるとする研究仮説を立てた。この仮説のもとに,英語動詞の語彙知識やネットワーク構造を精緻化・強化につながる教材開発を開始した。教材開発は,50個のコア語それぞれについて,WordNetなどを援用してクラスー語とする語の候補を選定することから始めた。なお,開発していく教材は次の4点を踏まえることとした。1.教材は全12ユニットとする。各ユニットの構成は,提示→自己診断テスト→学習→確認テスト→強化とする。2.取り上げる英単語の意味は,学習を通して同じものを基本とする。3.「提示」は,Movieで作成する。4.コア語+クラスター語の中での他の意味などは適宜「解説」に入れる。平成26年度前半の完成を目指し教材開発に取り組んでいる。また,英語熟達度とメンタルレキシコン内の意味的クラスタリング構造の関係などについて,研究発表を行った。大学生の持つ英語心内辞書構造の精緻化・強化のための,オンライン教材「学習プログラムWord Cluster Master (WCM)」を開発した。WCMは,英語を母語とする人の発想を身につけるための,パソコン上で取り組む英単語学習集中トレーニングで,基礎研究から確認した母語話者が脳内に持っている単語間の結びつきをモデルに開発した。プログラムは,精選された基本単語(コア語)32語(動詞)を中心に,関連する新出語5語とともに構成する単語クラスターを習得すること,各単語の理解を確実にすることを目的としている。1つのユニットで,4つの「コア語と単語クラスター」を学習し,8週間で学習終了となるように設計した。WCMは,動画を含む様々な学習メニューを通して,基本語や関連語への理解を確実にするトレーニングに取り組む仕様としている。本年度後期に,WCMの効果について実証研究を行った。その解析は平成27年度(最終年度)に実施するが,事後の学生のアンケートには「複数の単語の意味を関連付けて覚えることができたので,記憶に残りやすかった」「複数の単語を意味の上で関連するグループに分けることが以前よりできるようになった」「ネイティブの発想は日本人とは違うことが理解できた」など,好意的な評価が多かった。プログラム開発と並行して,心内辞書内構造の変容を特に意識しない教養英語教育で学ぶ大学生,またCALLソフトウェア付属の語彙学習機能により,5,000語の語彙知識の確認・強化に授業内外で自律的に取り組む大学生についての研究を発表した。通常の授業のみでは,また語彙サイズが5,000語に満たない水準の英語学習者では,その英語心内辞書構造の変容は容易でないことが明らかとなった。大学生の持つ英語心内辞書内構造の精緻化・強化を目的とするオンライン単語学習プログラム「Word Cluster Master Program (WCMP)」の開発を終了し,教養英語教育の中に導入した。WCMPは特に基本英語動詞,およびその動詞と意味的に関連する数個の動詞群とで構成する学習クラスターの習得を目的とする。学習クラスターは,believe, make, returnといった高頻度の基本動詞(コア語)と,コア語と意味的に結びつき度が高い5つの単語(クラスター語)を1セットから成る。学習クラスターの単語は,WordNETで公開されているsynset(同意語を中心とする単語クラスター)に基づき選んでいる。4(あるいは5)セットで1つのユニットを構成し,合計12ユニットから成る。学習者は授業内外で取り組み,1週間に1つのユニットを学習し,12週間で終了することを基本とする。WCMPには7つのメニューがある。「提示」(動画。1コア語とクラスター語の関係把握,2目標語を使った英文ペアの確認)→「自己診断」(関連する意味の単語を選ぶ)→「学習」(1聞き取った単語を選ぶ→2文脈にふさわしい意味を選ぶ→3タイプ入力する)→「強化」(関連語を選ぶ→単語をグループに分ける)である。

学生に実施したアンケートには,「英単語をグループにして覚えるというのは,語彙力をつけるのに有効だった」「動画で覚えたり,問題がだんだん難しくなっていったりと,解いているのが楽しく取り組みやすかった」「少しだが,英語的な発想で単語が頭に入ったと思う」などと,好意的な評価が多かった。8ユニット版による単語仕分け課題を用いた実証研究から,WCMPへの取り組みを通して有意に未知語の数が減少し,心内辞書のクラスター構造がコア語と関連するクラスター語に分化し,同プログラムの有効性が検証できた。大学生が一度は学んだ英単語(動詞)をコア語として,コア語,そしてコア語と意味のうえで結びつくクラスター語(同じく動詞)について,語彙知識の深化とネットワーク構造化を図る英単語学習プログラムWord Cluster Master Program (WCMP)を開発した。WCMPは12のユニットから構成され、各ユニットには4(あるいは5)セットの“学習クラスター"がある。学生は学習クラスター(コア語と5つのクラスター語で構成)の習得に,「提示」→「自己診断」→「学習」→「強化」のステップを踏んで,授業内外でパソコンを使って取り組む。実証研究の結果から,WCMPの有効性が検証できた。当初,動詞に関する全12ユニットの開発を終了する予定であったが,コンテンツ作成とその確認・修正に予定した以上に時間を要し,今年度は8ユニットを開発した。とりわけ,各コンテンツの点検・修正作業に時間がかかった。コンテンツについてのプロジェクト参加者全員からの指摘,それを踏まえての4人の開発担当者による修正,またオンライン化と実証研究に入る前の最終確認・修正に当初予想よりも時間を要した。ただし,動詞全12ユニットの完成は,今年度のノウハウがあり,来年度前半で可能である。これらのことから,今年度の本プロジェクトの推進はやや遅れていると判断する。人文学次年度は最終年度にあたり,動詞全12ユニットについて「学習プログラムWord Cluster Master (WCM)」を前半に完成する。後半には,その学習効果について実証研究を行う予定である。本プロジェクト申請時には,動詞に加えて名詞や形容詞についても学習プログラムを開発する計画であったが,コア語や関連するクラスター語の選定,それに続くコンテンツ開発は予想以上に時間を要することが判明したための変更である。名詞や形容詞を使った学習プログラムは本プロジェクト終了後の継続研究としたい。本年度は,1.学習モデルの構築,2.教材開発方針・教材仕様の確定およびそれに基づく教材開発(50個のコア語(英語動詞)とクラスター語(各コア語について5語)から成る全12ユニット,1ユニットは45語のコア語で構成),3.オンライン版教材開発(学習効果検証のための語彙知識ネットワーク度を測定するオンラインテスト(オンライン仕分課題)開発を含む)を計画した。学習モデルの構築およびオンライン仕分課題開発は予定通り終了した。また,教材開発方針・教材仕様を確定することができた。
多様なロドプシン類における光感受性制御メカニズム

交付申請書に記載の研究計画に沿って、下記の研究を行った。光感受性の定量的な測定のために、無脊椎動物タイプの種々の紫外光感受性ロドプシン類の培養細胞系での発現効率を検討した。その結果、2種類の紫外光感受性ロドプシン類について、ある程度の発現効率を得ることができたので、それらの分子特性を部分的に検討できた。発現させたタンパク質は11-cis-retinalを発色団として紫外部に吸収極大を持つことがわかった。また、この状態に紫外光を照射するとall-trans-retinalを発色団とする可視部に吸収極大を示す活性状態が生成し、さらにこの活性状態に可視光を照射するともとの状態へ戻るという、無脊椎動物タイプのロドプシン類に特有のbistable性を示すこともわかった。11-cis-retinalを発色団とする不活性状態の分子吸光係数を求めたところ、脊椎動物のロドプシン類に比べて約1/2であることがわかった。このことから、これら紫外光感受性ロドプシン類においても対イオンが113番目以外の位置にあると分子吸光係数が低下することが示唆された。我々は以前に、脊椎動物のロドプシン類の進化過程では可視光受容に必須である対イオン(グルタミン酸)の位置の変化が起こり、そのことによって高効率なGタンパク質活性化能を獲得したことを報告した。今回の結果から、この対イオンの変位、つまり脊椎動物の可視光受容ロドプシン類において対イオンとして機能する113番目のグルタミン酸の獲得には、ロドプシン類の進化過程で対イオンの必要ない紫外光受容体において分子吸光係数・光感受性が増大するという選択が関わったと考えられる。交付申請書に記載の研究計画に沿って、無脊椎動物タイプのロドプシン類における量子収率の測定を試みた。その際、無脊椎動物タイプのロドプシン類の光反応が脊椎動物タイプのものとは異なることから、光感受性測定におけるどのような方法が最適かを検討しながら研究を遂行した。1.可視光感受性ロドプシン類における光感受性無脊椎動物タイプのロドプシン類は、脊椎動物タイプとは違って、光照射により生成する中間体(G蛋白質活性化状態)が安定であり、またその吸収スペクトルの極大は可視域にあり、暗状態のスペクトルと重なる。したがって、このロドプシンにおける光感受性の測定には脊椎動物タイプのロドプシン類とは異なる方法を用いる必要がある。そこで、3つの方法を検討した結果、最終的にはロドプシンと中間体の間に光可逆反応のあることを利用して、異なる波長で照射した場合に光定常状態が生成するまでのフォトン数から求める方法が最も信頼性があると結論した。この方法を用いて、ナメクジウオロドプシンの光感受性を測定したところ、脊椎動物タイプのロドプシン類と同程度であることがわかった。したがって、無脊椎動物タイプのロドプシン類には、E113が関与しない光異性化促進メカニズムが存在すると考えられた。2.紫外光感受性ロドプシン類における光感受性E113をもつが無脊椎動物タイプの光反応をする紫外光感受性ロドプシン類であるヤツメウナギパラピノプシンを用いて光感受性の測定を行った。その結果、脊椎動物タイプのロドプシン類と同程度であることが明らかとなった。一方、E113を持たない紫外光感受性ロドプシン類については、培養細胞系での発現が難しいため、現在、光感受性についての定性的なデータしか得られていない。現在2種のロドプシン類について検討したところ、一方は、光感受性が脊椎動物タイプと同様であるが、他方は低いという結果が得られている。
ヘリコバクター・ピロリ感染と胃粘膜の老化・発癌リスクに関する検討

ヘリコバクター・ピロリ感染は慢性胃炎、消化性潰瘍の主因であり、長期にわたるヘリコバクター・ピロリ感染の持続は、胃癌、あるいは胃MALT(mucosa-associated lymphoid tissuue)リンパ腫の発生とも関連している可能性が強いと考えられている。胃粘膜の粘膜免疫機能は不十分であるため、ヘリコバクター・ピロリ感染により生じる胃粘膜での炎症・免疫反応は、ヘリバクター・ピロリを胃粘膜から除去することができない。それのみならず、副次的にこれらの炎症反応の持続により胃粘膜上皮が傷害を受けたり、あるいは胃粘膜上皮細胞機能が変調をきたすなどホスト側にとって不都合に作用している可能性が少なくないと思われる。本研究では、ヘリコバクター・ピロリ感染による胃粘膜での炎症・粘膜免疫反応に際して、胃粘膜局所における産生量が著しく増大している活性酸素代謝産物の胃粘膜上皮細胞機能に与える影響を検討した。これらの研究の結果、過酸化水素などの活性酸素代謝産物により胃粘膜上皮細胞においてNF_<-k>Bなどの転写因子が活性化されており、それにともないinterleukin-8などの遺伝子発現が亢進していることが明らかとなった。また、炎症性サイトカインなどにより刺激されたinterlenkin-8の発現は抗酸化剤により抑制されることも明らかとなった。Interleukin-8はヘリコバクター・ピロリ感染時に炎症を惹起する中心的なケモカインであるが、細胞内外の酸化還元環境によりその発現が大きく影響されることは、ヘリコバクター・ピロリ感染における胃粘膜の老化、癌化の問題を考える上でも重要であると思われた。ヘリコバクター・ピロリ感染は胃炎の主因であり、長期にわたるヘリコバクター・ピロリ感染の持続は胃癌の発生とも関連している可能性が強い。ヘリコバクター・ピロリ感染のコントロールのためには感染予防が最も重要であり、そのためにはヘリコバクター・ピロリの感染経路に関する理解が不可欠である。疫学的なデータからは糞口感染、あるいは口口感染の形での経口感染が推定されてはいたが不明の部分も多かった。我々は先に、ヒト口腔内、便中のヘリコバクター・ピロリ存在の可能性についてもPCRを用いた遺伝子学的方法で検討し、胃粘膜のみでなく口腔内にもヘリコバクター・ピロリがかなりの割合で存在することを示してはいたが、便検体からヘリコバクター・ピロリを検出することはまれであり、はたして便を介して環境中に排出されたヘリコバクター・ピロリが他への感染の原因となりうるかは疑問でもあった。今回、ヒト便検体中のヘリコバクター・ピロリ菌体を抗ヘリコバクター・ピロリ抗体で分離したあとPCRを行うことで便検体からのヘリコバクター・ピロリを効率的に検出するアッセイ系を開発した。PCRのターゲットもヘリコバクター・ピロリにより特異的と考えられるサイトトキシン遺伝子とした.本邦の中高年者200名以上を対象として検討した結果、これらの患者の便検体の50%以上でヘリコバクター・ピロリか存在していることが示された。したがって、ヘリコバクター・ピロリの感染率が高く、かつ衛生状態の悪い地域では容易に糞口感染が起こりうる可能性が示され、特に年少期におけるヘリコバクター・ピロリ感染の大半はこのような経路で起こっていることが想像された。本研究で得られた成績は、ヘリコバクター・ピロリ感染をコントロールし、胃粘膜の老化、癌化を予防するための基本的なデータとして有用と考えられる。

胃粘膜の粘膜免疫機能は不十分であるため、ヘリコバクター・ピロリ感染により生じる胃粘膜での炎症・免疫反応は、ヘリコバクター・ピロリを胃粘膜から除去することができない。それのみならず、副次的にこれらの炎症反応の持続により胃粘膜上皮が傷害を受けたり、あるいは胃粘膜上皮細胞機能が変調をきたすなどホスト側にとって不都合に作用している可能性が少なくないと思われる。本研究では、ヘリコバクター・ピロリ感染による胃粘膜での炎症・粘膜免疫反応に際して、胃粘膜局所における産生量が著しく増大している活性酸素代謝産物の胃粘膜上皮細胞機能に与える影響を検討した。これらの研究の結果、過酸化水素などの活性酸素代謝産物により胃粘膜上皮細胞においてNF-_KBなどの転写因子が活性化されており、それにともないinterleukin-8などの遺伝子発現が亢進していることが明らかとなった。また、炎症性サイトカインなどにより刺激されたinterleukin-8の発現は抗酸化剤により抑制されることも明らかとなった。Interleukin-8はヘリコバクター・ピロリ感染時に炎症を惹起する中心的なケモカインであるが、細胞内外の酸化還元環境によりその発現が大きく影響されることは、ヘリコバクター・ピロリ感染における胃粘膜の老化、癌化の問題を考える上でも重要であると思われた。
グローバルビジネス環境における企業経営と倫理・文化に関する研究

本研究はグローバルビジネス環境における現代企業の経営と倫理・文化との関係を明らかにすることを目的とし,とりわけ日中企業間での取引における文化的・倫理的問題の解決に向けた具体的な方策の提案を行うことを最終的な研究成果としてあげるべく研究計画を立てている。本年度は主として日本における企業倫理・企業文化に関する従来研究のサーベイを中心に研究を実施した。サーベイの焦点は,(1)系列のあり方に関するもの,(2)日本の伝統的雇用慣行に関するもの,(3)日本の哲学・倫理に関するものの3点におかれた。(1)からは,系列が組織横断的な協力,相互信頼,気配りといった価値を育てる仕組みであるという知見が得られた一方で,系列企業間における格差のような系列につきもののさまざまな問題が系列の構造的倫理問題としてとらえることが可能であるという見解を得た。また(2)については,終身雇用と年功賃金に代表される日本的雇用慣行が,必ずしも西欧企業における人的資源管理と全く異質なものであるとは言えないという理解に達した。さらに(3)に関しては,和辻哲郎,湯浅泰雄の所説を中心としてサーベイを行い,さらに西田幾多郎,井筒俊彦,鈴木大拙らの文献に触れる機会を得て,西欧の哲学・倫理の伝統と日本のそれとを比較検討することができた。両者の類似点,相違点は,企業経営と倫理・文化との関係を国際比較研究を通じて解明する上で,不可欠な知識となる。こうした文献サーベイを行う一方で,日中企業間での取引における文化的・倫理的問題の実態を知るための資料を得ることを目的として,アンケート調査票の開発を行っている。現状ではパイロット調査票を作成した段階であり,今後,有効な調査票の完成に向けて予備調査を行う予定である。
戦前日本の右翼の国家論・ユートピア論

研究課題は戦前日本の保守派と右翼の政治、国家、憲法、ユートピア思想(「国体観念」)である。2014年と2015年、革新右翼の代表者大川周明に関する資料を分析したあと、東京に事務局のあるOAGドイツ東洋文化研究協会のドイツ語雑誌『OAG Notizen』で二つの論文を発表した。2016年と2017年、東京帝国大学の国史学教授平泉澄について研究を行い、2017年3月、同雑誌で平泉に関する第一の論文を発表した。私の研究計画は、戦前日本の5・6人の右翼思想家の国家論・ユートピア論の分析であり、それぞれの思想家についてまずドイツ語の論文を執筆し、将来英訳のまとまった本として出版する予定である。平成26年度の研究は革新右翼の代表者大川周明(1886-1957)をテーマとした。その研究成果を2015年2月に、東京に事務局のあるドイツ語雑誌『OAG Notizen』で「Okawa Shumei und der Weg zur „Showa-Erneuerung“」(大川周明と「昭和維新」への道)の論文として発表した。本論文は1932年の五一五事件までの大川の「理想国家論」を検討し、彼の日本国家改造についての観念および社会行動を論じた。西洋近現代の国家的・社会的ユートピア論の出発点はギリシャ哲学者プラトンの理想国家論にあり、大川はそれと似た理想を幕末の儒学者横井小楠(1809-1869)の思想のなかで見つけ、1927年の『日本精神研究』で「プラトンの国家は、吾等の精神の情欲に相当する農工商、意志に相当する武士、理性に相当する統治者の三者より成る」と主張した。大川はまた江戸時代の思想家佐藤信淵(1769-1850)の理想国家論を賛美した。大川が想像した「道義国家」は主に伝統的な儒教思想に基づき、ロシア人哲学者Wladimir Solovieff(1853-1900)とドイツ人教育学者Rudolf Steiner(1861-1925)の思想を包含した。1925年に形成した右翼団体「行地社」の7綱領は大川の思想を要約したものである。そのなかの〈維新日本の建設〉の綱領は上杉慎吉(1878-1929)の主張「国家は最高の道徳」を借用し、〈精神的生活に於ける自由の実現〉、〈政治生活に於ける平等の実現〉と〈経済生活に於ける友愛の実現〉の綱領はSteinerの「社会有機体三層化」理論を当てはめた。結論として大川は、上杉のような観念右翼のユートピア的な国体論と違って、より現実的な国家観を提供した。研究課題は戦前日本の右翼思想家の国家論・ユートピア論であり、それぞれの思想家についてまずドイツ語の論文を執筆し、将来英訳のまとまった本として出版する予定である。2015年2月、東京に事務局のあるドイツ語雑誌『OAG Notizen』に「Okawa Shumei und der Wegzur"Showa-Erneuerung"」(大川周明と「昭和維新」への道)の論文を、また同年11月、同雑誌に「Okawa Shumei und Japans Krieg in Ostasien」(大川周明と大東亜戦争)を発表した。後者の論文は大川周明(1886-1957)の1932年からの思想と活動を次の節に分けて検討した。一、五一五事件後の訴訟と獄中での活動(1932年1937年)。二、日中戦争と「対米工作」(1937年1940年)。三、南進・米国・日中戦争の三角関係の中で(1940年1941年)。四、「大東亜戦争」(1941年1945年)。五、東京裁判(1946年1948年)。六、結論。本論文のために主に『大川周明日記』、『大川周明関係文書』と大川の著書『米英東亜侵略史』(1942年)、『大東亜秩序建設』(1943年)、『新亜細亜小論』(1944年)、『安楽の門』(1951年)、『敗戦後大川周明戦後文集』(2010年)などを分析した。2016年2月24日、東京のOAG(オーアーゲー・ドイツ東洋文化研究協会)で招待講演「Politischer Utopismus bei Vertretern der japanischen Rechten vor 1945」(戦前日本の右翼者のユートピア論)を行った。大川周明に関する資料を検討した過程のなかで論文のボリュームが徐々に大きくなったが(前者の論文の長さは28ページ、後者の論文は39ページになった)、研究は順調に進展している。2016年、東京帝国大学の国史学教授平泉澄(1895-1984)についての研究を行い、2017年3月、東京に事務局のあるドイツ語雑誌『OAG Notizen』に「Hiraizumi Kiyoshi und der "Geist" der japanischen Geschichte」(平泉澄と日本歴史における「精神」)の論文を発表した。

論文は1936年までの平泉の思想を次の節に分けて活動を検討した。一、平泉の思想的背景(後醍醐天皇の建武中興→楠木正成・『神皇正統記』→山崎闇斎の崎門学・『大日本史』→福井越前藩・白山神社)。二、1925年までの平泉の思想。三三、「日本精神」(崎門学・水戸学)を主張する平泉と欧米留学。四、1931年帰国以来の思想展開と活動。五、1934年1936年の「建武中興600年記念」と二・二六事件との関係。研究課題は戦前日本の保守派と右翼の政治、国家、憲法、ユートピア思想(「国体観念」)である。2014年と2015年、革新右翼の代表者大川周明に関する資料を分析したあと、東京に事務局のあるOAGドイツ東洋文化研究協会のドイツ語雑誌『OAG Notizen』で二つの論文を発表した。2016年と2017年、東京帝国大学の国史学教授平泉澄について研究を行い、2017年3月、同雑誌で平泉に関する第一の論文を発表した。研究計画のなかでは大川周明についての研究が中心となるので、今年の夏(6・7月ぐらい)、大川について第2の論文「Okawa Shumei und Japans Krieg in Ostasien」(大川周明と大東亜戦争)を発表する予定である。その第2の論文はすでに半分以上できており、研究は順調に進展している。人文学行った発表は日本国内(東京のオーアーゲー・ドイツ東洋文化研究協会)なので、旅費の全額を使うことができなかった。26年度、学会で発表することができなかったので、そのための旅費を使わなかった。28年度、同学会で二回発表する予定であり、その時旅費を使うつもりである。27年度、学会で発表する予定であり、その時旅費を使うつもりである。
機能性インプラントのためのセメント質誘導ペプチド創製

本研究の目的は、天然歯に類似したシャーピイ線維様構造を持たせた機能性インプラントを開発するために、セメント質誘導性機能性ペプチドを開発することである。その結果、共同研究者の芝らが開発した研究により、細胞のインテグリンなどと結合するRGDモチーフのタンパク質とチタンに結合するタンパク(TBP-1)を応用し、チタン上に両モチーフを含む合成タンパク質をMolclaftにより作製した。そして、in vitroによるデータを重ねその証拠をBiomacromolecules(2008),にも発表した。この結果、従来タンパク質がつくことの無かったチタンインプラントの表面にTBP-1を介して様々なタンパク質をつけることが可能となった。将来的に、支持骨との間に歯根膜様構造を持つ機能性インプラントを作ることの足がかりとなった。また、研究途中にチタンに代わるジルコニアが注目され、研究機関中に、ジルコニアに結合する人工タンパク検索も行った。本研究の目的が、セメント質誘導性機能性ペプチドの開発であるが、平成19年度には、共同研究者の芝らが開発した研究により、細胞のインテグリンなどと結合するRGDモチーフのタンパク質とチタンに結合するタンパク(TBP-1)を応用し、チタン上に両モチーフを含む合成タンパク質をMolclaftにより作製し、以下の点について検討した。まず、人工タンパク質の細胞接着アッセイとして、RGDとタンTBPを含む人工タンパクをチタンへ固定した。その後、人工タンパク質吸着量を水晶発振子マイクロバランス(QCM)法にて測定し、接着していることを確認した。さらに、X線光電子分光分析で表面分析を行い、人工タンパク質の結合状態を検討した。次に、人工タンパク固定チタン上での細胞培養試験をおこなった。まず、マウス骨芽細胞様細胞であるMC3T3細胞を人工タンパク固定表面上で培養し、通法による細胞増殖能の測定をおこなったところ対照群に比べ有意に細胞の増殖が認められた。さらに、細胞の広がりをアクチンおよびビンキュリンタンパクを用いて、備品にて購入した共焦点レーザー顕微鏡による細胞形態観察をおこなったところ、人工タンパク質を固定したもので、より細胞の接着と伸展が見られた。さらに、人工タンパク上での細胞分化への検討について、骨またはセメント芽細胞への分化の検索(Al-p,Bone sialoprotein,Dentinsialoprotein,Cementumsialoprotein,Osteopontin,Osteocalcin,Collagen)RT-PCR法を用いてmRNAレベルと、蛋白解析をし、いずれも対照群に比べ有意に早い分化を示すことが明らかとなった。以上について、International Association for Dental Research,2007,New Olinsおよび第5回日本再生歯科医学会総会にて発表した。本研究の目的が、セメント質誘導性機能性ペプチドの開発であるが、平成20年度には、共同研究者の芝らが開発した研究により、細胞のインテグリンなどと結合するRGDモチーフのタンパク質とチタンに結合するタンパク(TBP-1)を応用し、チタン上に両モチーフを含む合成タンパク質をMolclaftにより作製し、in vitroによるデータを重ね発表し、Kokubun, K., Kashiwagi, K., Yoshinari, M., Inoue, T., Shiba, K. Motif-programmedarttificaila extracellular matrix, Biomacromolecules, Volume9, Number11, pages3098-3105,2008に掲載された。つまり、これらのことは、上皮性の強固な結合を可能にし、外部からの細菌侵入にたいて、リスクを減らすこととなり、加えて、骨誘導タンパクを応用することができれば、骨粗鬆症や骨量不足の患者にも、インプラントを応用することが可能となる。しかし、課題も残り、創傷の治癒を考えたとき、出血・凝固、白血球による創内浄化、肉芽組織による組織再生、そして再構築の適切な時期に、必要なタンパク質が徐放され、細胞に働く必要がある。そのためには、Drug Delivery systemの構築が要求され、適切な時期に適切なタンパクがインプラント周囲の細胞に働く必要がある。また、本当にこれらチタンに結合したタンパク質が生体内においてその機能を発揮するか否かを早急に検討する必要がある。そのために、次年度には動物実験を行い、検証していく必要がある。先ず、従来より良く知られているBMPなどを使い、実証し、その後タンパク質誘導タンパクの検索と、その応用を同様に行っていく必要がある。連携研究者:吉成正雄(東京歯科大学・歯学部・教授)松坂賢一(東京歯科大学・歯学部・准教授)

本研究の目的が、機能性インプラントのためのセメント質誘導ペプチドの開発であるが、平成20年度には、共同研究者の芝らが開発した研究により、細胞のインテグリンなどと結合するRGDモチーフのタンパク質とチタンに結合するタンパク(TBP-1)を応用し、チタン上に両モチーフを含む合成タンパク質をMolclaftにより作製し、in vitroによるデータを重ね発表し、Kokubun,K., Kashiwagi, K., Yoshinari, M., Inoue, T., Shiba, K.Motif-programmedarttificaila extracellular matrix, Biomacromolecules, Volume 9, Number 11, pages 3098-3105, 2008に掲載された。この結果、従来タンパク質がつくことの無かったチタンインプラントの表面にTBP-1を介して様々なタンパク質をつけることが可能となった。本研究の目的を達成するためには、チタン上にセメント質を誘導する必要があり、21年度ではTBP-1にrh-BMP2を含む合成タンパクをMolclaftにより創製し、チタンScaffoldに結合させて、in vitroおよびin vivoにおける機能活性について検討を行った。その結果、合成タンパク添加群では培養骨芽細胞の分化指標であるRunx-2, Alp, Osteocalcinなどの遺伝子発現が顕著で、in vivoにおける移植実験においても、内軟骨性仮骨を誘導し、in vitroで見られた骨関連タンパクの遺伝子発現も顕著に高く認められた。本研究は現在雑誌投稿中である。しかし、これらの良好な結果が得られたにも関わらず、課題も残った。つまり、チタン上に骨の形成を誘導することができたが、それがセメント質とは言えない。さらに、創傷の治癒を考えたとき、適切な時期に、必要なタンパク質が徐放され、細胞に働く必要がある。そのためには、Drug Delivery systemの構築が要求され、適切な時期に適切なタンパクがインプラント周囲の細胞に働く必要がある。今後さらに、検討を重ねTranslational Researchの確立として人への応用が可能になるよう研究を続ける予定である。連携研究者:吉成正雄(東京歯科大学・歯学部・教授)松坂賢一(東京歯科大学・歯学部・准教授)
東アフリカ地域の民族生薬及び未利用薬物資源由来のガン抑制物質に関する研究

ケニア国、マダガスカル国及びザンジバル(タンザニア国)の3カ国における調査・研究の実績と成果は次の通りである。1.ケニア国;カカメガ^1、キスム^2、ナク-ル^3、ナイバシャ^4、カル-ラ^5、アバデア^6及びクワレ^7が主な調査地域であった。カカメガ、キスム地域においては、次の植物種について樹皮、根部、葉部を資料として採集し、またそれぞれの〓葉標本を作製した。なお、その中の一部については、制ガン活性に関する一次活性スクリーニングテストを行った。これらのうち、Cassipourea rotundifoliaとEkebergia capensisの樹皮からそれぞれ2種の新規の化合物を単離し、構造決定を行った。すなわち、前者のヒルギ科植物からは含イオウアルカロイドを、後者のセンダン科植物からは鎖状トリテルペノイドを単離・確認した。さらにこれらの化合物について抗発ガンプロモーター作用の指標となるEB-V活性化抑制試験を行った結果、いずれも強い活性が認められた。また、Phytolacca dodecandraの葉部について、抗腫瘍免疫活性の指標となり得るマイトジェン活性を検討したところ、ヒト及びマウスリンパ球の両方に対し活性を示した。2.マダガスカル国;前回(平成2年度)の予備調査で、あらかじめ検索を行ったMacarisia pyramidata(ヒルギ科)の樹皮をフォールポイント地域で再度多量に採集した。この資料についても含有成分とその生理活性について試験を行った。すなわち、この植物の樹皮からフラボノイド類7種を単離し、これらの化合物についてヒト胃ガン培養細胞HGC 27株を用いた増殖抑制効果を検討した。その結果、試験が可能であった5種の化合物全てにおいて、濃度依存的に増殖を抑制することがわかった。3.タンザニア国;タンザニアの調査は、調査許可と調査期間の関係からザンジバルを調査地域として行った。特にジョザニ・フォーレスト及びその周辺において調査を行い、次の薬用植物を収集した。これらザンジバルで収集した資料については、ガン抑制作用を指標とした活性試験は行っていない。まとめ;今年度の調査において、調査地域及び収集植物種は極く限定されているものの、ガン抑制活性に関する一次スクリーニングを行った結果は、今後さらにin vivoを含めた高次スクリーニングを行う必要のものが見出された。したがって、現地調査をさらに深め、資料数を増加して制ガン物質の探索を徹底する必要があると考える。
赤道域海洋大陸における循環場と物質輸送の研究

熱帯域対流圏上部の(水平)発散における鉛直微細構造を、NCEP再解析とECMWFの全球解析データを用いて解析した。昨年度は、対流圏中部と対流圏上部にそれぞれ興味深い鉛直微細構造を検出し、特に対流圏中部のそれについては、摂氏0度付近の水の凝結と融解によるものではないかという仮説に基づいて検証を行ったが、対流圏上部のそれについては、はっきりとしたメカニズムの考察はできなかった。本年度は、この上部の微細構造について、さらに解析を行った。従来、上部対流圏の発散場に顕著な鉛直微細構造をもたらす要因としては、積雲活動自身の上昇流が上部対流圏で急激に大きくなるようなメカニズムや、上部対流圏に大きな振幅をもつ発散性の波動が考えられてきたが、Mapes(2001)は、むしろ下降流域に原因をもつ、新しい考えを提唱した。現実的な水蒸気分布から想定される上部対流圏大気の放射冷却率(K/day)は鉛直に比較的一様であるが、断熱減率(K/km)が上部対流圏で大きく変化するために、放射冷却に伴う下降流の速度は、高度13km付近にくらべて、高度9km付近ではずいぶん小さくなっている。このような下降流速の鉛直変化は、必ず発散収束の微細構造をもたらすと考えられるというものである。この仮説を、実際に格子点データを用いて検討した。その結果、上部対流圏で統計的に微細構造がみられるのは、北半球夏のモンスーン域などに限られており、単純にこの仮説を広域にあてはめるのは難しいと思われた。次に、特に顕著な微細構造がみられる北半球夏のベンガル湾付近を詳細に調べてみたか、微細構造がみられるのは、上部対流圏に局在する強い上昇流の付近であり、これについても直接あてはめるのは難しいと思われた。しかし、NCEPとECMWFでは、発散収束の最大高度に3-4kmもの系統的な差異があることも多く、データの信頼性に疑問があるため、さらに直接高層観測データを用いた解析が必要と考えられる。熱帯域対流圏の(水平)発散と温度における鉛直微細構造を、NCEP再解析(1958-97)とECMWFの全体解析データおよび数地点での高層観測データを用いて統計的に調べた。熱帯域で最も顕著な発散構造は、局所ハドレーおよび東西(ウォーカー)循環に伴うものであるが、これに重なる形で、浅い発散と収束の鉛直方向の組が、上部と中部対流圏で、熱帯域の随所に認められたため、これらを形態的に整理することを試みた。長期間平均をとったにもかかわらず、水平方向に細かいパターンが全球解析に卓越していることがわかった。(1)上部対流域では、150hPa付近と300hPa付近で発散場の空間分布が大きく異なることがわかった。特に、赤道インドネシア、ベンガル湾、西インド洋、南シナ海などいくつか領域では、北半球の夏に、この量高度で逆符号となっている様子が認められた。ベンガル湾について事例解析を行なったが、この発散と収束の対は、強弱を繰り返しながら、1ヶ月程度持続するようであった。(2)中部対流圏では、5km-7km付近でやはり鉛直方向の発散と収束の組が見いだされた。北部オーストラリアでの乾季の高層観測データを詳細に解析したところ、高度3kmにある境界層上面の逆転層に比べれば、はるかに弱いものの、7km付近に逆転層の多発が認められた。これは、過去の研究で指摘されているような赤道海洋上の積雲活動域でみられるOC付近の融解層に関係しているものとは、高度も地域も分離している、別種の大陸性のものとみられる。この研究で指摘された発散の微細構造は、赤道域擾乱の鉛直スケールや、オゾン前駆気体のような微量成分の輸送のような、熱帯域のいくつかの重要な問題に関係していると考えられる。

次に、特に顕著な微細構造がみられる北半球夏のベンガル湾付近を詳細に調べてみたか、微細構造がみられるのは、上部対流圏に局在する強い上昇流の付近であり、これについても直接あてはめるのは難しいと思われた。しかし、NCEPとECMWFでは、発散収束の最大高度に3-4kmもの系統的な差異があることも多く、データの信頼性に疑問があるため、さらに直接高層観測データを用いた解析が必要と考えられる。
機械刺激による細胞の形づくりの分子機構

血管の最内側を覆う内皮細胞は紡錘形をしており、その長軸を血管走行方向に向けて敷石状に規則的に配列している。この形と配列は血流による細胞の剥離を防ぐ点で合理的である。しかしシャーレ中に培養した内皮細胞はこのような特徴的形態を示さない。では一体この形と配列はどのようにして決められるのだろうか?血圧の周期的変動に由来する血管周方向(配列軸に垂直な方向)の周期的伸展刺激が重要な要因であることが分かっている。本研究計画の最終目標は、機械刺激による内皮細胞の形づくりの分子機構を解明することである。具体的には、その分子カスケードに関する我々の仮説(伸張刺激-機械受容チャネルの活性化-Ca動員-Fアクチンと接着分子の再編成-形の変化)を検証してすることを目的とした。初年度(平成6年度)、は主として前半のステップを解析し、形態応答には、(1)機械受容チャネルの活性化による細胞内Ca動員が必須であることが明らかになった。平成7年度はCa動員の下流に位置する細胞骨格(ストレスファイバー)の反応と形態応答の連関を解析した。その結果、(2)形態反応に並行してストレスファイバーは《Fアクチンの脱重合→垂直方向への重合→伸長と束化》という3段階の過程をとることが分かった。形態応答は最後のステップで生じるが、細胞内Ca動員は特にこのステップに必須であることが分かった。(3)最後のステップが進行するには、Fアクチンの起点である接着斑の移動が必要であるが、実際に、接着斑蛋白質のCa依存性チロシン燐酸化が生じており、これを阻害すると、骨格系の応答も形態応答も阻害されることが明らかとなった。以上のように内皮細胞の形態形成における主要な分子カスケードが明らかとなったが、今後はさらにキナーゼやGTP結合蛋白質の関わりを解析するとともに、最終的には空間的に極性のある化学反応の調節機構を明らかにしていきたい。では一体この形と配列はどのようにして決められるのだろうか?血圧の周期的変動に由来する血管の拡張と弛緩が重要な要因の一つであることが分かっている.本研究計画の最終目的は、内皮細胞の形づくりにおける我々の仮説(伸張刺激-機械受容チャネルの活性化-Ca動員-Fアクチンと接着分子の再編成-形の変化)を検証することである.平成6年度の目標は、適切な伸張モードの決定、および主要な機械センサとセカンドメッセンジャーの同定である。(1)持続的伸張刺激は顕著な形態変化を導かず、細胞はむしろ伸張方向に平行に伸張する傾向が認められた。このときストレスファイバーは伸張方向に平行に発達する。結局、心拍数に相当する約1Hzの周期的伸張刺激(ピーク時、120%伸長)が現実的に最適な刺激モードであることが分かった。(2)形態変化は外液Caに依存し、機械受容チャネルのブロッカーであるガドリニウム(Gd)で抑制された。アミロライド、ニフェジピンは効果がなかったので、この応答における主要なセンサは機械受容チャネルであり、その活性化による外液Caの流入が下流の反応に重要であることが判明した。環状ヌクレオチド、G蛋白質、蛋白質キナーゼの関与についてはまだ明瞭な結論は得られていない。

(3)形態変化中のアクチン分子の動態に関する初歩的解析を行った結果、全アクチン量は変化せず、GアクチンとFアクチンの存在比が変化することが分かった。即ちまず伸張方向に平行なFアクチンが伸張刺激でGアクチンに脱重合し、時間と共に伸張方向に垂直な方向にFアクチンとして再重合していくことが示唆された。血管の最内側を覆う内皮細胞は紡錘形をしており、その長軸を血管走行方向に向けて敷石状に規則的に配列している。この形と配列は血流による細胞の剥離を防ぐ点で合理的である。では一体この形と配列はどのようにして決められるのでろうか?血圧の周期的変動に由来する血管周方向の拡張と弛緩が重要な要因の一つであることが分かっている。本研究計画の最終目的は、内皮細胞の形づくりにおける我々の仮説(伸張刺激-機械受容チャネルの活性化-Ca動員-Fアクチンと接着分子の再構成-形の変化)を検証することである。昨年度までに、形態応答には機械受容チャネルの活性化による細胞内Ca動員が必須であることが明らかとなった。平成7年度の目標は、細胞骨格(ストレスファイバー:Fアクチンの束)の動態と形態応答の関連を解析することである。応答の各時点でFアクチンをファロイジン/ロ-ダミンで蛍光染色するなどして現在までに以下のような成果が得られた。(1)伸張刺激開始後比較的速い時点で既存のFアクチンが消失(脱重合)する。(2)ついで伸長軸に垂直な方向に細いFアクチンが重合・成長するが、この時点ではまだ形態変化は認められない。(3)引き続きFアクチンが垂直方向に成長するとともに、集合・束化してストレスファイバーが形成され細胞形態も伸長して応答が終了する。また形態変化中のアクチンの変動を定量したところ、(4)全アクチン量は変化せず、FアクチンとGアクチンの存在比が変化することが分かったので、この反応は新たな蛋白質の合成を含まない反応であることが示唆された。伸長刺激に対するアクチンの全反応過程をまとめると、《Fアクチンの脱重合→垂直方向への重合→伸長と束化》となる。今後の課題はこの応答の調節機構と接着斑分子の関わりの解明であるが、現在までに接着斑蛋白質のCa依存性蛋白質チロシン燐酸化が最後のステップの進行に必須であることが分かっている。
サンショウウオにおける性染色体の分化並びに形態変化に関する基礎的研究

韓国済洲島のチョウセンサンショウウオは雌異型性の性染色体を有し、しかも、採集地点によりW染色体の形状が異なることが観察されている(池部未発表)。この種における異形性の成立は、W染色体における高頻度反復DNAの増幅が直接の原因と想定し、性染色体の分化の解明に資するために、W染色体の高頻度反復DNAの単離を試みた。高頻度反復DNAはCバンド陽性部位に存在するヘテロクロマチン領域を形成しているとされる。本研究では、城板岳(1998年採集)と橋来里(科研費にて代表者と分担者が2000年3月採集)産の個体のギムザ染色された中期核板中のW染色体から、マイクロディセクション法によって、ヘテロクロマチン領域であるサテライト部分と動原体領域を回収した。回収した染色体DNAを鋳型とした、2段階DOP-PCR法によって増幅したPCR産物の一つに、チョウセンサンショウウオのゲノムDNA由来の配列が含まれていることが、サザンブロットハイブリダイゼーションで確認できた。しかしこの方法では後のクローニンング効率が極端に悪いため、DOP-PCRを一段階加えた3段階DOP-PCR法に切り替えた。この方法によるPCR産物の一つにも、チョウセンサンショウウオ由来の配列が含まれていることが確認できたため、このPCR産物をクローニングし、得られたクローンのうちの3クローンについてインサートDNAの塩基配列を決定した。その結果、3つはそれぞれ異なる未知の塩基配列であった。これらの塩基配列がチョウセンサンショウウオ由来であることを確認するために、それぞれをプローブとしたサザンブロットハイブリダイゼーションを行った。その結果、1配列(208bp)についてのみ、サンショウウオゲノム由来であることが確認できたが、得られたシグナルに雌雄の差は見られなかった。以上の結果、W染色体に特異的に存在するDNA配列は、現在まで確認できていない。チョウセンサンショウウオは28対の染色体対を有し、Cバンド法により済州島に生息する個体が雌異型性の性染色体を有することが示され、採集地点によりW染色体の形状が異なることも観察されている(池部未発表)。この種における異形対の成立は、W染色体における高頻度反復DNAの増幅が直接の原因と想定できる。よって、性染色体の分化の解明に資するために、W染色体の高頻度反復DNAの単離を試みた。本研究では、城板岳産の個体のギムザ染色された中期核板中のW染色体(特異な形状を持ち容易に識別可能)から、マイクロディセクション法によって、ヘテロクロマチン領域であるサテライト部分と動原体領域を回収した。回収された染色体を酵素処理後、二段階DOP-PCR法によってそのDNA断片を増幅させ、PCR産物がサンショウウオDNA由来であることをサザンブロットハイブリダイゼーションで確認した。結果として、W染色体を削ったPCR産物とポジティブコントロールにシグナルの確認ができ、スライドグラスの表面を削ったPCR産物とネガティブコントロールにはシグナルが確認されなかった。しかし、産物の量的な問題のためクローニング以降の操作に進むことは困難であった。そのため、三段階DOP-PCR法を試みたところ、サザンブロットハイブリダイゼーションにおいてポジティブコントロールにはシグナルが確認されたが、W染色体を削ったPCR産物には確認されなかった。原因の一つとして、サンプルの固定からマイクロディセクションまでの経過時間の長さが考えられる。

産卵期の3月に代表者と分担者で済州島へチョウセンサンショウウオの生体と卵の採集に出かけ、生体14個体(雌:6、雄:8)卵嚢13個を採集して次年度に備える材料とした。韓国済洲島のチョウセンサンショウウオは雌異型性の性染色体を有し、しかも、採集地点によりW染色体の形状が異なることが観察されている(池部未発表)。この種における異形性の成立は、W染色体における高頻度反復DNAの増幅が直接の原因と想定し、性染色体の分化の解明に資するために、W染色体の高頻度反復DNAの単離を試みた。本年度は、昨年度末に採集された橋来里産の雌の胚3個体(W染色体の一部を掻き取る)と雌雄各1個体の成体(雌雄のゲノムDNA抽出)を材料として用いた。ギムザ染色された中期核板中のW染色体から、マイクロディセクション法によって、ヘテロクロマチン領域であるサテライト部分と動原体領域を回収した。回収した染色体をプロテアーゼ処理した後、3段階DOP-PCR法を都合7回試みた。そのうちの1回についてPCR産物をクローニングし、27クローンを得た。現在までに3クローンについてインサートDNAの塩基配列を決定したが、3つともその塩基配列は異なり、また機知の塩基配列と高い相同性は示さなかった。PCR産物あるいはインサートDNAが橋来里産のチョウセンサンショウウオ由来の配列であることを確認するために、それぞれをプローブとたサザンブロットハイブリダイゼーションを行った。その結果、PCR産物及び塩基配列を決定した3つのインサートDNAのうちの1つ(208bp)について、サンショウウオのゲノムDNAにハイブリダイズのシグナルが観察された。これはPCR産物の成分中にはマイクロディセクション法によって染色体から増幅されたサンショウウオのゲノムDNAが含まれていることを示している。しかし、得られたシグナルに雌雄の差は見られなかった。以上の結果、W染色体に特異的に存在する高頻度反復DNA配列は、現在までの所では確認できていない。
弥生時代鍛造鉄器の生産と流通に関する考古学的研究

近年、弥生時代の鍛冶遺構(鉄器加工場)の近くで、鉄とは別の素材(水晶、碧玉、サヌカイト、辰砂、青銅など)を原料とした手工業生産の痕跡がみられるようになってきた。そのような手工業の「複合化」に注目することとした。手工業の素材となる原料が付近に賦存し、比較的入手しやすい地理的環境をもつ交易拠点集落では、鉄器生産を併行して行うようになる。日本海沿岸域など、海運によって遠隔地と結ばれた場合、希少原料の入手によって、鍛冶を中心とし、新たな複合型の手工業生産が展開された。弥生時代後期には、地域首長の管理のもと、鍛冶生産を中心とした手工業の複合化が引き起こされてくることが判明した。平成26年度は弥生時代集落遺跡出土鉄器・鍛冶関連遺物の集成をおこなった。資料収集にあたっては、文学研究科考古学研究室の大学院生3名を非常勤職員として雇用した。これまで蓄積した情報を元にして、全国の発掘調査報告書から弥生時代出土鉄器・鉄片などが報告された事例を選び出し、さらなる情報収集を行った。その結果、鉄器出土事例だけでなく、不明鉄片などの出土例のなかに、鍛冶関連遺物の可能性があるものも見出すことができ、新たな知見を得ることができた。また、鉄器生産遺跡・鍛冶関連遺構において、他の器物生産原料・生産具との共伴出土状況を確認していった。同時に今年度は青銅器生産遺跡・遺構の情報収集をおこなった。鉄器と青銅器の生産遺構の比較からみた器物生産の複合化・集約化について考察するための基礎情報を収集しはじめた。さらに、リモナイト原料を用いた製錬作業を実施した。(株)日本リモナイトから原料を入手し、珪藻土七輪2個を上下一対として利用し簡易な製錬炉を作成した。炭を充填して加熱・送風しつつ、鉄原料と炭を交互に投入しながら、リモナイト原料の還元反応を促進させていく製錬実験をおこなった。このような実験的作業を2回行い、150g程度の含鉄生成物を得ることができた。これらの含鉄生成物は熊本県阿蘇山周辺など弥生時代後期の集落遺跡から出土する鉄滓との比較検討を行う分析資料であり、かつ今後の鍛冶実験に供する素材原料でもある。これらの実験の経過と生成物の観察結果についてまとめ、広島大学大学院文学研究科考古学研究室紀要に掲載し、今後の製錬実験データとして公開した。平成27年度は交付申請書に記載した比較検証のために、リモナイトを用いて簡易な製錬作業を行った。七輪などに炭を充填して加熱し革フイゴ等で送風しつつ、鉄原料と木炭を交互に投入しながら、還元反応を促進させていく。このような製錬作業を繰り返し、300g程度の素材原料を得る実験を継続した。実験結果の一部を「広島大学文学研究科考古学研究室紀要(7号)」に掲載した。それとともに、SP-ring8における金属分析の具体的成果を確認し、今後鉄器遺物の非破壊分析による具体的な技術レベルと課題についての協議を継続した。また、近年、弥生時代の鍛冶(鉄器加工)遺構に対する認識が新たになり、これまでは見落とされてきた技術レベルの低い鍛冶遺構がかなりあることが明らかとなってきた。低レベルの鉄器加工を行った遺構の再検証を行うため、鉄器製作遺構の情報収集を悉皆的に行った。鍛冶遺構の状況や出土した遺物の組成・数量から、鍛冶技術レベルと専業性の度合いを類型化する作業を継続した。そして、手工業生産の発展が鉄原料舶載を機軸とした物流をベースとしていると仮定し、手工業生産の複合化といった視点から加工生産技術の集約を行う「場」としての鍛冶関連遺構・遺跡を認識しつつ、鍛冶とその他の手工業生産物資・原料の搬入・集約レベル・規模を具体的に明らかにする作業を開始した。これらの調査結果をもとにして平成28年度に開催される大阪府立弥生博物館開館25周年記念特別展「鉄の弥生時代」に協力し、特別論考を寄稿した。平成26年度、当初の研究計画を進めていたが、平成27年度以降、諸般の事情により大学授業等の学務が倍増した。日々の授業の対応に追われ、課題の解決に関わる時間を割けなかった。平成28年度以降も授業等の学務負担が予想され、今後理化学的分析も含めて、研究計画の遅れを取り戻していかねばならないと考える。本年度は西日本の鍛冶遺構出土遺物の情報収集・分析とともに、製錬・鍛冶実験、製錬実験において生成した含鉄試料サンプルなどの金属構造分析・理化学分析を行った。また、中国・四国地方における鍛冶遺構出土遺物の実物観察・実測・写真撮影を行い、3次元画像データを作成した。西日本の鍛冶遺構関連情報の収集とともに、鍛冶炉の形状から想定された機能・性能と、鍛冶関連出土遺物の形状・点数等の比較から相関関係の確認を行った。その結果、鍛冶遺構の調査状況や微小鉄片などの検出・収集方法などに不確定な部分が多いものの、単純な炉形により、機能が制限されると考えられる鍛冶炉の周辺には、より多くの微小鉄片(遺棄鉄片)が遺存している可能性を想定することができた。しかし、鍛冶遺構の形状・性能と周辺の出土鉄器の形態的特徴に関しては明確な関連性を想定できてはいない。今後、本課題の検証とともに合理的な鍛造鉄器生産・普及の状況を考究していくこととしたい。