hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
TLR7/9経路におけるシグナル伝達複合体形成とパラミクソウイルスの阻害機構

パラミクソウイルス科のヒトメタニューモウイルスは、M2-2蛋白質にTLR7/9依存性IFN-α産生経路を阻害する能力を備えている。しかし、その分子機構については未詳であった。本研究では、M2-2蛋白質が転写因子IRF7に結合して、TLR7/9経路依存的なIRF7の二量体形成を阻害することを見いだした。さらに、M2-2蛋白質が同経路依存的なIRF7のリン酸化の一部を阻害することを明らかにした。以上の結果から、M2-2蛋白質はTLR7/9経路依存的なIRF7のリン酸化抑制を通じて二量体形成を阻害し、IFN-αの産生を抑制することが示唆された。本研究は、パラミクソウイルスが有するIFN-α産生を阻害する能力を分子レベルで解析し、病原性発現における意義を解明することを目的とした。本研究課題では、IFN-αを大量に産生する形質細胞様樹状細胞に特異的なToll-like receptor(TLR)-7/9依存的シグナル伝達経路に対抗するパラミクソウイルスの阻害機構の解明を目指すと共に、未だ不明な点が残されていたTLR7/9経路のシグナル伝達の流れについて解析を行った。IFN-α遺伝子の転写因子IRF7は、上流のシグナル分子による修飾(リン酸化等)を受けて活性化する。しかし、TLR7/9経路におけるIRF7の活性化が、どのような過程で起きるのか詳細は不明であった。そこで本年度は、TLR7/9経路のシグナル分子存在下でのIRF7の生化学的性状について解析を行った。培養細胞にIRF7のみを発現させると、Triton X-100やNP-40などの界面活性剤で可溶化されるのに対して、TLR7/9経路のシグナル分子(MyD88およびTRAF6、IKKα)と共に発現させると、IRF7は修飾を受けると共に界面活性剤に対して不溶性になることが観察された。しかし、リン酸化あるいはK63結合型ポリユビキチン化を受けないIRF7変異体でも上流シグナル分子との共発現下では不溶化することから、IRF7の修飾そのものが不溶化の要因ではないと推察された。一方、IRF7と結合するMyD88やTRAF6、IRAK1などのシグナル分子もまた不溶性になることが分かり、これらシグナル分子によるシグナル伝達複合体の形成が不溶化の要因である可能性が示唆された。またIRF7の不溶化は、TLR7/9経路を抑制するセンダイウイルスVタンパク質によって阻害されることも明らかになり、不溶化がTLR7/9経路シグナル伝達に重要な役割を果たしていると考えられた。本研究課題では、IFN-αを大量に産生する形質細胞様樹状細胞に特異的なToll-like receptor(TLR)-7/9依存的シグナル伝達経路に対抗するパラミクソウイルスの阻害機構の解明を目指した。本年度は、パラミクソウイルス科のセンダイウイルスがコードするV蛋白質によるTLR7/9依存性IFN-α産生経路阻害の分子機構について解析を行った。私たちは、IFN-α遺伝子の転写活性化に関わる転写因子IRF7が、センダイウイルスV蛋白質と特異的に結合することを見いだしていたので、まずIRF7に着目し解析を進めた。IRF7によるIFN-α産生誘導には、IRF7自身の核移行と二量体化が必須であることが知られている。そこで、両者に対してV蛋白質がどのように影響するか解析した。TLR7/9経路の上流分子(MyD88、TRAF6およびIKKα)を発現させるとIRF7の核移行が観察されるが、V蛋白質発現細胞では抑制されることが分かった。さらに二量体化についてもV蛋白質による抑制が認められた。こうしたIRF7の核移行や二量体形成は、上流シグナル分子からの修飾、特にリン酸化が引き金になるとの報告があることから、V蛋白質によるIRF7のリン酸化阻害について検討した。その結果、V蛋白質を発現させると、IRF7の活性化に必須であるとされる471位と472位のセリン残基のリン酸化が抑制されることが明らかになった。以上の結果から、センダイウイルスV蛋白質は、IRF7のリン酸化を抑制して活性化を防ぎ、その後の核移行や二量体形成を阻害すると考えられた。本年度の研究計画の通り、パラミクソウイルス科に属するセンダイウイルスについて、そのV蛋白質が有するTLR7/9依存性IFN-α産生阻害能を解析した。その結果は、「研究実績の概要」に記述したように、V蛋白質はIFN-α産生に関わる転写因子IRF7と結合し、そのリン酸化を抑制して、核への移行や二量体形成を阻害することが明らかになった。以上の点から、本年度の研究がおおむね順調に進展していると判断される。本年度は、パラミクソウイルス科のヒトメタニューモウイルスがコードするM2-2蛋白質によるTLR7/9依存性IFN-α産生経路阻害の分子機構について解析を行った。

まず、M2-2蛋白質が結合するシグナル分子を探索した結果、IFN-α遺伝子の転写因子IRF7と直接的に結合することを見いだした。さらに、その結合には、IRF7のInhibitory domainを介することが明らかになった。このInhibitory domainは、IRF7のホモ二量体化に関わることが報告されていた。そこで、二量体形成に対してM2-2蛋白質がどのように影響するか解析した。TLR7/9経路の上流分子(MyD88、TRAF6およびIKKα)を発現させるとIRF7の二量体化が認められたが、M2-2蛋白質を発現する細胞では阻害されることが観察された。こうしたIRF7の二量体形成は、上流シグナル分子からの修飾、特にリン酸化が引き金になるとの報告があったことから、M2-2蛋白質によるIRF7のリン酸化阻害について検討した。その結果、M2-2蛋白質を発現させると、IRF7の活性化に必須であるとされる477位のセリン残基のリン酸化が抑制されることが明らかになった。以上の結果から、メタニューモウイルスM2-2蛋白質は、IRF7のリン酸化を阻害してその活性化を防ぎ、その後の二量体形成を阻害すると考えられた。パラミクソウイルス科のヒトメタニューモウイルスは、M2-2蛋白質にTLR7/9依存性IFN-α産生経路を阻害する能力を備えている。しかし、その分子機構については未詳であった。本研究では、M2-2蛋白質が転写因子IRF7に結合して、TLR7/9経路依存的なIRF7の二量体形成を阻害することを見いだした。さらに、M2-2蛋白質が同経路依存的なIRF7のリン酸化の一部を阻害することを明らかにした。以上の結果から、M2-2蛋白質はTLR7/9経路依存的なIRF7のリン酸化抑制を通じて二量体形成を阻害し、IFN-αの産生を抑制することが示唆された。本年度の研究計画の通り、パラミクソウイルスが有するIFN-α産生阻害能を解析するための準備として、「TLR7/9経路に関わるシグナル伝達分子によるシグナル伝達複合体の解析」の研究課題を進めてきた。その結果は「研究実績の概要」に記述したように、TLR7/9経路に関わるIRF7やMyD88などのシグナル分子が不溶性になる現象を見いだした。また、同経路を抑制するセンダイウイルスのVタンパク質などが、こうしたIRF7の不溶化を阻害することも明らかにした。これらの結果から、シグナル分子の不溶化がTLR7/9経路におけるシグナル伝達に何らかの重要な役割を果たしており、一方でパラミクソウイルスはこれを阻害している可能性が考えられた。以上の点から、本年度の研究がおおむね順調に進展していると判断される。本年度の解析で明らかになったセンダイウイルスV蛋白質のTLR7/9経路阻害機構については、IRF7のリン酸化抑制がどのように行われているのかについて引き続き検討していく。また、当初の研究計画に従って、TLR7/9経路に対する阻害活性は認められるが、その機構が明らかになっていないニパウイルスおよび麻疹ウイルスのアクセサリー蛋白質について、その阻害機構の解析を行う。具体的には、まずセンダイウイルスV蛋白質で認められた阻害活性を共有しているかどうか検討を行う。もし、異なる阻害機構によるものであると判断された場合、各ウイルスのアクセサリー蛋白質の標的分子を検索するため、相互作用するTLR7/9経路上のシグナル分子を探索する。
枯草菌細胞内低分子RNAを介した遺伝子ネットワーク解析

ゲノム解析により、多くのギャップ領域が存在することが明らかにされてきた。ギャップ領域は、非常に小さな分子量のタンパク質をコードする場合もあるが、多くは翻訳されない低分子のRNAを合成する。ゲノム上の全遺伝子情報を解析し、機能面でのネットワークを解明する上で、低分子RNAの機能解析は重要である。本研究では、枯草菌において、全ての細胞内低分子RNAを網羅的に同定し、構造解析を行うことを目的とする。枯草菌の対数増殖期の菌体の全RNA中に10種類程度の低分子RNAの存在を確認した。ノーザン解析から、このうち、4種類は5S RNA、scRNA、tmRNA、M1 RNAであった。長さが200塩基付近の2本のバンドについて(BS190RNA、および、BS200RNA)、ゲル抽出後、3'末端へpoly(A)付加して作成したcDNAの塩基配列を決定した。その結果、aspS-yrvM遺伝子間のギャップ領域にコードされていた。両末端の解析から、BS200RNAから、5'末端の10塩基が切断され、BS190RNAとなることが示唆された。BS190RNA遺伝子の欠損変異株では、増殖能の低下が見られ、タンパク質合成も一部阻害されていた。一方、X6Hisタグを付加したRNAポリメラーゼβサブユニットを発現する枯草菌から調製した菌体抽出液に対して、Ni-MTAカラムを用いてプルダウン実験を行った結果、BS190RNAは、特異的に、RNAポリメラーゼホロ酵素と結合することが明らかとなった。今年度解析を重点的に行ったBS190RNA(前駆体は、BS200RNA)は、数種類のタンパク質の合成に転写レベルで関与すると予想された。BS190RNAに相同なRNAは他生物になかった。一方、ゲノム上の500塩基以上の100カ所のギャップ配列のノーザン解析結果から、調べた50箇所のうち、20箇所について転写物の存在が確認できた。
関節リウマチに対するTNF阻害療法中のニューモシスティス肺炎予防指針の確立

1ニューモシスチス肺炎(PCP)症例検討会の実施本年度初頭の時点で、関節リウマチ患者に対して、TNF阻害薬インフリキシマブ投与中に発生したPCP疑い症例は、17医療機関25症例が把握され、すべての医療機関の共同研究参加の同意が得られた。平成18年5月27日に各医療機関担当医(1施設のみ欠席)および学術専門委員の出席下において症例検討会を開催し、診断の妥当性、各症例の背景因子および臨床上の問題点について議論を行なった。その結果、22症例はPCPの診断は妥当であり、症例集積研究およびケースコントロール研究に堪えうるとの結論が得られた。2ケースコントロール研究の実施上記22症例について、104例の対照群を設定し背景因子や臨床的パラメーターについて比較研究を行なった。その結果61歳以上の高年齢、既存の肺病変、ステロイド薬使用量6mg以上が危険因子として抽出された。またPCP発症時の臨床的特徴として、血清アルブミンの低値、血清IgGの低値が指摘された。HIV感染症などで指摘されている末梢血リンパ球数などはリスク要因として抽出されず、本病態の特殊性が反映されていると考えられた。この結果をもとに、患者背景を考慮したPCP化学予防実施フローチャートの試案を作成した。今後臨床現場においてその正当性について検証していく予定である。3研究結果の発表22症例の症例集積研究およびケースコントロール研究結果を、日本リウマチ学会総会、米国リウマチ学会および厚生労働省関節リウマチ治療研究班会議において発表を行なったところ、国内外の多くの研究者から大きな反響が得られた。現在それぞれの結果を学術論文化し、投稿準備を行なっている。また同様の研究手法を、別のTNF阻害薬であるエタネルセプトおよび他の新規抗リウマチ薬の安全性調査にも応用し、新たな症例集積研究を開始している。
モーフィングに基づく非相似的な身体像の誘発に関する研究

HMD・鏡・リニアアクチュエータなどを活用して、複数の感覚に与える刺激(視覚イメージ・筋肉への負荷・振動刺激など)を時間的・空間的に同期して与えるとともに、それらの変化を積極的に誘引する環境を設計することで、実際にはありえない身体の動的なイメージ(腕が伸びる、指が伸びる、実際には動いていない腕が移動する)を与えるシステムを構築した。また、これらのシステムについて、各種の被験者実験を行い、錯覚に深く関わる感覚要因を抽出することに成功した。本課題の目的に沿って、身体イメージの位置を徐々に変異させるための複数の手法を検討した。(A)人差指が伸縮する感覚を誘発する装置を考案した。これは、1)左右の人差し指の先端に同期的な振動刺激を与えたうえで(触覚-触覚間同期:自己接触錯覚)、2)左右の手をそれぞれ別の可動台に固定して、人差し指間の距離を変えるとともに、その動きに合わせ、一方の人差し指のみが伸縮するCG映像を呈示することで(固有感覚-視覚間同期)、一方の指が選択的に伸縮しているような感覚を誘発するものである。複数の被験者実験を行い、「伸縮感覚」を誘発するうえでの各モダリティーの有意な効果を確認するとともに、振動同期によって有意に高まる「自己接触錯覚」の効果が、一定レベルの「伸縮感覚」を誘発するうえでの必要条件となることを示唆するデータを得た。(B)腕が伸縮する感覚を誘発する装置を考案し、国内会議等で発表を行った。具体的には、鉄棒にぶらさがる状況下で、自重の変化割合をHMDで表示されるアバターの腕の長さとリンクさせることで、HMDを装着した体験者が、鉄棒に深くぶらさがればぶらさがるほど、自身の腕が伸びているるような感覚を与えるものである。(C)Moving Rubber Hand Illusionの実験系を導入し、影による身体イメージの変調の効果を被験者実験によって検証した。影のソースとなる身体部位が運動状態にあるときに、より強い位置感覚の変異が生じることを明らかにした。(D)LeapmotionとOculusを組み合わせることで、HMDにかざした両手の動きに応じて、一人称視点と幽体離脱(三人称視点)を切り替えることができるインタラクティブコンテンツ「I ama volleyball tossed by my hands」を制作し、国内会議等で発表を行った。本課題の当初の目的は、モーフィングによって、(モーフィングの到達点に位置するところの)通常とは異なる非相似的な身体イメージに対する同一化を促進することにあった。一方で、課題をすすめていくなかで、モーフィングの手法を適当に設計することによって、身体イメージが連続的に変異していく過程で「伸縮感覚」が誘発され得ることが見出された。我々は、この点について、「伸縮感覚」を適切に獲得することこそが、本課題の直接の目的である、非相似的な身体イメージの獲得にも直接的に寄与すると考えている。このような考え方に基づき、今後の中心的な課題を、種々の身体部位において「伸縮感覚」を効果的に誘発するための環境設計に置くものとする。初年度は、指と腕の二つの異なる身体部位の「伸縮感覚」を誘発する環境を構築することに成功した。今後、伸縮感覚を定量化するための実験系の検討・あるいは伸縮感覚を体感するためのコンテンツの制作など、多角的な展開が期待される。昨年度同様、本課題の目的に沿って、身体イメージの位置を徐々に変異させるための複数の手法を検討した。(A)固有感覚ー視覚間同期による「人差し指の伸縮感覚を誘発する装置」の研究に関して、被験者実験を新たに実施し、本装置が伸縮感覚を実際に誘発できることを、主観評価のみならず、行動的指標(proprioceptive drift)によって確認することができた。さらに、本装置で誘発される錯覚は、左右の人差し指が触れ合っているような身体イメージを伴うことを踏まえ、左右の指の伸縮感覚を比較したところ、「触られる」側の指が、より変形感覚を受け入れやすい、という一般則を得ることができた。(C)手の真上に投影された「手の影」を見ることによって、手の位置感覚が上方へと引き上げられることを、新たに実施した被験者実験においても確認した。このなかで、影になんらかの加工を加えた場合、どのような条件下でも、位置感覚の変調はみられなかった一方、手の影をそのまま投影した場合、「手を動かすor動かさない」の要因に関わらず、同程度のドリフトが観測された。(E)MVF(Mirror Visual Feedback)のセットアップをベースとし、両手は一切動かすことなく鏡のみを左右に動かすことによって、鏡面背後の手の移動感覚を誘発する装置を考案し、被験者実験を行った。これにより、本装置の錯覚誘発における有効性を確認することができた。さらに、詳細な解析によって、鏡像の移動方向に対する移動感覚を打ち消すためには、実際の手に対して、それとは逆方向に(平均すると)約25%程度の速さで移動させる必要があることがわかった。この他、腕を伸縮させる装置(B)、自分を外から眺める装置(D)についても、新たなシステムを考案し、研究室展示のレベルで発表を行った。来年度、順次、学会発表を行う予定。

課題をすすめていくなかで、モーフィングの最中に、特異的な身体像の変形感覚(伸縮感覚、移動感覚)を獲得できることに注目し、本課題の中心的関心を「モーフィング時の変形感覚の誘発」にシフトしている。この変形感覚を適切に付与することで、結果的に、非相似的な身体像に対する同一化の促進に寄与するものと考えられる。現在、当初の構想を超えて、課題と関連する多数のプロジェクト(A-指伸縮、B-腕伸縮、C-影、D-鏡、E-幽体離脱)が同時的に進行しており、この点は評価できるが、国際ジャーナルへの採択が現時点で一件に留まっており、本課題の成果を社会的に十分にアピールするに至っていない。前年度まで、本課題の目的に沿って、身体イメージの位置を徐々に変異させるための複数の手法を検討してきた。2017年度は、手法の有効性を検証する被験者実験を行うとともに、これまでに得られた知見を積極的に国内外で発表した。対面する二人が腕を引っ張り合う状況で生じる自重変化を、HMD内で一人称視点で呈示されるCGの腕の長さと関連づける手法により腕が伸縮する感覚を与える「Stretchar(m)」と、幽体離脱的な視点変換を可能とする「Recursive Functoin Space」、それぞれのHMDシステムを、国内会議(エンターテインメント・コンピューティング2017)と国際会議(Siggraph AsiaのVR Showcase部門)において発表する機会を得た。「Stretchar(m)」については、国内会議で体験された参加者の方にアンケートの記入をお願いしたところ(-3から+3までの7段階評価),「腕の伸びた感覚」に関しては37人中35人が、「腕の弾力性の感覚」に関しては37人中33人がポジティブな評価(+1 or more)を回答し、個人差の少ない錯覚誘導システムであることが示された。昨年度に開発した、鏡の物理的位置を制御可能なMVF(Mirror Visual Feedback)環境を用いて、鏡像による視覚情報が単独に(鏡面背後の手の)移動感覚(Kinesthetic Illusion)に与える影響を検討した。論文投稿のプロセスで得られた査読者の助言に従い追加の被験者実験を行った結果、Kinesthetic Illusionの強さは、鏡像が身体中心位置に近づいていく条件に限って、身体所有感の影響を陽に受けることを十分な統計的精度で示した。以上の新たな内容をまとめた論文を国際ジャーナルで採択された。HMD・鏡・リニアアクチュエータなどを活用して、複数の感覚に与える刺激(視覚イメージ・筋肉への負荷・振動刺激など)を時間的・空間的に同期して与えるとともに、それらの変化を積極的に誘引する環境を設計することで、実際にはありえない身体の動的なイメージ(腕が伸びる、指が伸びる、実際には動いていない腕が移動する)を与えるシステムを構築した。また、これらのシステムについて、各種の被験者実験を行い、錯覚に深く関わる感覚要因を抽出することに成功した。(A)(C)については、すでに進めている被験者実験の結果を解析し、海外のジャーナルへと投稿する予定である。このなかで、(A)については、左右の人差し指の長さの伸縮感覚をアンケートだけではなく、移動量(proprioceptive drift)として計測したものを解析する。また、(C)については、手の位置感覚の移動量を計測する際に、影を見続けている状態と目を閉じた状態の違いに着目して解析を行う。
原発性胆汁性肝硬変の原因微生物とそのエピトープの特定

我々が確立したマウス原発性胆汁性肝硬変(PBC)モデルを用い、PBC抗原エピトープの1つはStreptococcus intermedius(SI)のヒストン様タンパクであること、PBC進展に寄与する抗gp210抗体のエピトープがその実体であることを明らかにした。PBC患者と健常者の歯周におけるSIの分布を調べると、PBC患者では高率にSIが陽性になったが、それぞれのSIの病原因子などの保有状況や遺伝的背景に有意の差は認められなかった。Streptococcus intermedius反復注射(週2回、8週間投与)により、再現性の良い原発性胆汁性肝硬変(PBC)のマウス実験モデルを作成することに成功した。病理組織では肝臓の小胆管周囲の非化膿性炎症所見を認め、ヒトPBCで認められたリポテイコ酸、S. intermedius histone-like protein(HLP)の胆管周囲への沈着が免疫組織染色で証明された。同部位からは菌自体は検出されず、死菌でも同じ病変が惹起されることから、PBC様病変の成立にはS. intermediusの感染は必ずしも必要でなかった。ヒトでPBCの進行に強く関与すると考えられている核膜タンパク質gp210に対する抗体がPBCモデルマウスでも高値を示しており、本モデルはヒトPBCに非常に近い病態を示すと考えられた。マウスHLP抗体はgp210と交差反応を示し、実際にHLPにはgp210のepitopeと考えられているARKOOOP motifを保持していることから、マウスPBCモデルで抗HLP抗体で染色されたものはgp210そのものである可能性があり、PBCの発症機序を説明する根拠になると考えられた。また、PBC患者5名、他の疾患のない歯周病患者19名などの歯周病部位のS. intermediusの分布を調べた。PBC患者では5名中4名(80%)からS. intermediusが分離されたのに対し、コントロール3/19(16%),自己免疫性膵炎0/4,シェーグレン0/2,その他4/11(36%)と陽性率が低かった。PSCは1例のみであったが、陽性であった。PBCでは歯周病病変にS. intermediusを保有している率が高く、これまでの我々の成績を裏付けるとともに、S. intermediusをコントロールすることでPBC発症やPBCの病期進行を防ぐことができるのではないかと期待された。
活性表面における分子吸着種の挙動に関する表面XAFSとSTMを併用した研究

本研究では、まず、走査型トンネル顕微鏡(STM)測定装置を備えた表面分析用超高真空チェンバーの設計・製作を行った。この装置では、STMの他、4枚グリッド背面LEED光学系を用いてのLEED-Auger測定と、Mg,AlツインアノードX線管と半球型電子エネルギー分析装置を用いたX線光電子分光測定が行える。次に、STM測定系の評価のため、(5√3×2)-rect.S/Ni(111)のSTM像を観測した。この結果は既に報告されているものと良く一致した。続いて(√17×√17)R14°S/Cu(100)系のSTM及びSK吸収端SEXAFSの測定を行い、表面構造を検討した。この2つの手法を併用することは表面構造解析上極めて有効である。なぜなら、STMは主として表面最外層の情報を与えるため吸着原子の面内位置や長距離的な描像がわかり、SEXAFSは吸着原子と基板原子との相対位置を精度良く決定することができ、両者は完全に相補的であるためである。この系のSTM測定の結果、我々は単位格子中に2種類の非等価なS原子が存在することを見出した。SEXAFSの結果を併せて考えることによって、最外層のCu原子が再配列した新しいモデルを提供した。単位格子中の4個のS原子は再構成されたCuの表面層上のhollow位置に吸着し、残りの4個のS原子は再構成されていないCuの第二層のhollow位置に存在していることが決定できた。オミクロン社製超高真空対応STM測定装置が納入され現在は超高真空槽に取り付け立ち上げ調整を行っている段階である。その他、STM装置への試料単結晶移送機構及び吸着用ガス導入機構等も完成し、平成6年3月以降本格的な実験に入る予定である。現在のところSTM装置を併用せずに表面XAFSの実験を行いいくつかの成果を得てきた。本年度は、Cu(111),Cu(100)表面上に硫黄を含んだ分子CS_2,COS,SO_2,ケオフェン,ケオフェノール等を吸着させ、その吸着挙動の温度変化及び定量的な吸着構造の解析を行った。このうち、CS_2/Cu(111)系についてはすでに論文を投稿し、現在印刷中である。さらに原子の吸着系についてはS/Ni(100),S/Ni(110)系についてより詳細な構造解析に加え、表面振動の異方性を検討し、表面XAFS法として新しい試みを行った。原子吸着系においてSTMとの対応を見るには、表面再配列をおこす系が興味深いが、これについては(5√<3>×2)S/Ni(111)系についてX線定在波の実験を表面XAFSに加えて行い現在解析・検討中である。今年度は、新しく購入したLEED観測装置を超高真空STM測定装置にとりつけ、種々の金属表面原子吸着系の表面構造の観測を始めた。試料の調整、STM測定条件の最適化に手間取ったが、銅、ニッケル表面上の硫黄飽和吸着状態のSTMは従来報告されているものより解像度の高い像を得ることができた。一方、これと並行して放射光を用いた表面XAFSの実験を金属表面に原子、分子が吸着した系について行い、多くの有用な結果を得た。1.Ni基板上の吸着S原子の熱振動異方性の研究: Ni(100),Ni(110)上でのSの吸着構造は以前行った表面EXAFSから決定しているが、今回、これらの系の表面EXAFSの温度変化を測定し、その解析からSとそれぞれの第1、第2近接Ni原子との結合対の熱振動の非調和性を決定した。そして、表面に吸着したS原子は必ずしも表面垂直方向に大きい異方性があるのではなく、S-Ni結合対の距離と密接な関係があることを明らかにした。2.S/Ni(111)表面

再配列構造の決定: Ni(111)上にSが飽和吸着すると、(5√3×2)のLEEDパターンを示す安定な構造をとる。その表面構造は以前に表面EXAFS法で決定していたが、最近STM測定から新しい表面再構成のモデルが提案された。そこで、STM観測と表面EXAFSの再測定を行い、両者を満足する更に新しいモデルを提案した。3.S/Cu(100)表面再配列構造の決定: Cu(100)上にSが飽和吸着すると、(√17×√17)R14の複雑なLEEDパターンを示す。この表面構造に関しても、最近、STM観測のみから表面再構成モデルが提案されたが、我々のより注意深いSTM観測と表面EXAFSの測定から、提案されたモデルが間違っていることを明らかにした。以上、2、3の結果が示すように、STMは表面構造を直接観測できる有力な方法であるが、STMだけから表面構造を決定するのは非常に危険であり、これと相補的な表面EXAFSを併用することの意義が例証された。
脂肪組織炎症を制御するＲＰ１０５／ＭＤ－１の機能解析及び内因性リガンドの探索

1)遺伝子改変マウスを用いた脂肪組織炎症におけるRP105/MD-1の機能解析について:(a)RP105及びMD-1 KOマウスの骨髄キメラマウスの解析を進めた。作製したキメラマウスから順に高脂肪食を摂餌させ、肥満の程度や内臓脂肪組織における炎症関連遺伝子の発現を解析中である。(b)マクロファージ特異的RP105またはMD-1欠損マウスの作製を進めた。現在、ベクター作製を進めているが、遅れている状況である。2) RP105/MD-1の内因性リガンドの探索と脂肪組織炎症との関連について:昨年度に見出したRP105/MD-1に会合しうる候補脂質・蛋白の再現性を確認した。今後は、LC/MS解析で候補脂質・蛋白の同定を行う。3)血管周囲脂肪組織炎症におけるRP105/MD-1の機能解析について:wire injuryまたはカフ圧負荷による血管障害モデルまたは動脈硬化モデルの実験系を用いて、野生型マウスとRP105 KOマウスの血管及び血管周囲脂肪組織の炎症状態を比較解析した。上記処置により、野生型マウスの血管及び血管周囲脂肪組織に炎症関連遺伝子の発現が誘導され、RP105遺伝子の発現増加を認めた。しかし、それらの炎症状態は野生型マウスとRP105 KOマウスにおいて違いを認めなかった。25年度が最終年度であるため、記入しない。1)遺伝子改変マウスを用いた脂肪組織炎症におけるRP105/MD-1の機能解析について脂肪組織炎症、インスリン抵抗性におけるRP105/MD-1の機能をKOマウスを用いて明らかにし、Diabetes誌に論文を発表した。RP105/MD-1が機能する組織・細胞を明らかにするために、骨髄キメラマウスを作製した。現在、解析中である。2) RP105/MD-1の内因性リガンドの探索と脂肪組織炎症との関連についてRP105/MD-1の内因性リガンドを探索するために、肥満マウスの内臓脂肪組織において、RP105/MD-1と会合する脂質及び蛋白の解析をメタボローム解析及び二次元電気泳動解析を行った。RP105/MD-1と会合しうる候補脂質・蛋白を見出しており、現在同定中である。3)可溶型MD-1の脂肪組織炎症における機能解析について可溶型MD-1を測定するELISA系を確立した。このELISA系を用いて、高脂肪食摂餌により増加する血清可溶型MD-1の産生臓器を探索した。その結果、可溶型MD-1は内臓脂肪組織より最も産生されていることが示唆された。・KOマウスを用いて、脂肪組織炎症及びインスリン抵抗性におけるRP105/MD-1の機能を明らかにし、論文を発表した。・当初の研究計画にのっとり、骨髄キメラマウスの作製やRP105/MD-1の内因性リガンドの探索、及び可溶型MD-1の測定法の確立などを行うことが出来た。解析は中途段階ではあるが、順調に進展しており、今後の成果が期待出来る。1)遺伝子改変マウスを用いた脂肪組織炎症におけるRP105/MD-1の機能解析について(a)作製した骨髄キメラマウスの解析を進める。キメラマウスに高脂肪食を摂餌させ、内臓脂肪組織における炎症関連遺伝子の発現を解析する。また、インスリン負荷試験を行い、インスリン感受性を解析する。(b)マクロファージ特異的RP105またはMD-1欠損マウスを作製中である。作製後、高脂肪食を摂餌させ、(a)と同様の解析を行う。2) RP105/MD-1の内因性リガンドの探索と脂肪組織炎症との関連について昨年度に見出したRP105/MD-1に会合しうる候補脂質・蛋白の同定を進める。再現性を確認すると共に、LC/MS解析で同定を行う。3)血管周囲脂肪組織炎症におけるRP105/MD-1の機能解析について近年、動脈硬化の発症・増悪に血管周囲脂肪組織の炎症が深く関与すると考えられている。

これまでの解析から、ヒト及びマウスの血管周囲脂肪組織においてRP105/MD-1が発現し、血管周囲脂肪組織炎症において何らかの役割を果たしていることが示唆されている。そこで、血管障害モデルまたは動脈硬化モデルの実験系を用いて、野生型マウスとRP105及びMD-1欠損マウスの血管周囲脂肪組織炎症と動脈硬化について比較解析する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
高分離性能マイクロガスクロマトグラフィカラムを用いた匂いセンサ

まず,マイクロピラーを有するガスクロマトグラフィカラム(半充填カラム)の分離性能をシミュレーションによって評価した.ピラー間距離とピラー配置に着目した結果,ピラー間距離の短縮がピラーの配置による流れ場の均一化よりも分離性能の向上にとって支配的であることを示した.まず装置の圧力限界からピラー間距離を決定し,次いで流れ場が均一になるようピラー配列を決定するという設計指針を得た.次に,前年度に検討したアミノ基を有するポリパラキシリレン(パリレン)に加えて,エチル基を持つパリレンを新しく固定相材料として提案した.エチル基を持つパリレンは,分析対象の物質の極性に関わらず,良好なピークの対称性と高い分離性能を持つことを明らかにした.さらに,単層カーボンナノチューブ(SWNT)の固定相材料への応用可能性を検討した,高い純度を持つSWNTのガス吸着量の評価と流路への直接生成を行った.その結果,SWNTのヘキサンに対する吸着量が市販の吸着剤よりも優れていることを示すとともに,高い純度を持つ単層カーボンナノチューブを流路の一面に直接生成することに成功した.最後に,ピラー間距離の異なる半充填カラムをMEMS技術によって作成し,その分離性能を評価した.固定相材料としてエチル基を持つパリレンを用いた.半充填カラムの分離性能を比較した.実験の結果はシミュレーション結果と良い整合性を示した.このことから,シミュレーションによって得られた結果の妥当性を示し,半充填カラムのような微細構造を持つマイクロガスクロマトグラフィカラムの固定相材料として,官能基を持つパリレンが有用であることを明らかにした.提案した複数種類の固定相材料と半充填カラムをアレイ化させることで分離時間の短縮が可能である.よって,アレイ化した半充填カラムによって,高分離性能を持つリアルタイム匂いセンサの可能性を明確にした.ガスクロマトグラフィ(GC)をMEMS技術によって小型化したマイクロGCは,匂い検出の分野での様々な応用が期待されている.しかしこれまで研究されてきたマイクロGCのガス分離カラムは従来のGCの分離カラムよりも分離性能が低い問題点を持つ.そこで,規則的に配列したマイクロピラーをカラム内に作製することで,カラムの分離性能を高めることを提案する.本研究では,ガス分離実験とカラム内の流れ場や物質移動の解析から,カラムのマイクロ構造の設計指針を得ることを目指す.マイクロピラーを内部に持つ分離カラムに固定相を成膜する際,従来の成膜手法では均一性に大きな問題がある.カラムの角が不均一に塗膜され,分離性能が期待よりも高くならないためである.また,固定相の均一で等角的な成膜は,分離性能の正確な解釈にとって不可欠である.そこで,本年度は,カラム固定相材料としてアミノ基を有するパラキシリレン樹脂(diX-AM)を検討した.パラキシリレンは等角的な成膜の可能な材料である.エッチングしたシリコン流路とその蓋となるガラス基板上にdiX-AMを成膜した後,熱接合することでマイクロ分離カラムを作製した.作製したのは,マイクロピラーを持たない開管カラムとマイクロピラーを持つ半充填カラムの2種類である.実際に試作したマイクロ分離カラムの分離性能を評価した結果,diX-AMは保持の弱いガス物質の分離に対して有用な材料であることを示した.また,マイクロピラーによって分離性能が約10倍高くなることを示した.次に,マイクロピラーの配列は同じであるがサイズの異なる2種類のカラムの分離性能を数値シミュレーションによって評価した.その結果,サイズの小さいピラーの方が大きいピラーよりも,分離性能の点で優れていた.同じ2種類のカラムを作製し,実験によって分離性能を評価した結果,シミュレーション結果と良い整合性が得られた.まず,マイクロピラーを有するガスクロマトグラフィカラム(半充填カラム)の分離性能をシミュレーションによって評価した.ピラー間距離とピラー配置に着目した結果,ピラー間距離の短縮がピラーの配置による流れ場の均一化よりも分離性能の向上にとって支配的であることを示した.まず装置の圧力限界からピラー間距離を決定し,次いで流れ場が均一になるようピラー配列を決定するという設計指針を得た.次に,前年度に検討したアミノ基を有するポリパラキシリレン(パリレン)に加えて,エチル基を持つパリレンを新しく固定相材料として提案した.エチル基を持つパリレンは,分析対象の物質の極性に関わらず,良好なピークの対称性と高い分離性能を持つことを明らかにした.さらに,単層カーボンナノチューブ(SWNT)の固定相材料への応用可能性を検討した,高い純度を持つSWNTのガス吸着量の評価と流路への直接生成を行った.その結果,SWNTのヘキサンに対する吸着量が市販の吸着剤よりも優れていることを示すとともに,高い純度を持つ単層カーボンナノチューブを流路の一面に直接生成することに成功した.最後に,ピラー間距離の異なる半充填カラムをMEMS技術によって作成し,その分離性能を評価した.固定相材料としてエチル基を持つパリレンを用いた.半充填カラムの分離性能を比較した.実験の結果はシミュレーション結果と良い整合性を示した.このことから,シミュレーションによって得られた結果の妥当性を示し,半充填カラムのような微細構造を持つマイクロガスクロマトグラフィカラムの固定相材料として,官能基を持つパリレンが有用であることを明らかにした.提案した複数種類の固定相材料と半充填カラムをアレイ化させることで分離時間の短縮が可能である.よって,アレイ化した半充填カラムによって,高分離性能を持つリアルタイム匂いセンサの可能性を明確にした.
繰返しレーザーパルスエネルギー付加による超音速抗力低減に関する研究

超音速航空機の造波抗力を低減させるために,反復レーザーパルスを利用したエネルギー付加法の有用性と抗力低減特性を調査した.ロードセルを利用した時間平均抗力と正体圧力測定及び高速カメラを利用した流動可視化を通じて,造波抗力の低減特性を調査した.エネルギー付加によって発生した低密度領域と衝撃波の干渉でbarociinic効果によってボルテックスと逆方向流動の発生で抗力は最大21%まで減少して,パワー利得は1000%向上する結果が得られる.またBaroclinic効果によって発生されたボルテックスの間の干渉現象を調査する.反復レーザーパルスによって発生するボルテックスの間の干渉現象はレーザー周波数によって相異なっている結果が得られる.レーザー周波数が増加するほどボルテックスの間の干渉現象はもっと深刻になって,その結果ピッチングモーションパターンとslip-throughモーションパターンから遷移過程を経ってくれた定常状態に至るようになる.最後にエネルギー付加法のtruncated coneモデルに対する抗力低減特性を調査する.前部分ではシリンダーモデルに対する抗力低減特性を調査したが,ここでは実質的なエネルギー付加法の適用のためにtruncated coneモデルに対する研究が遂行されるたとえ反復エネルギー付加法による抗力低減特性はシリンダーモデルの場合が一番効率が良いが,工学的な観点でtruncated coneモデルがより優秀な空力特性を現わす.また,truncated coneモデルの抗力低減特性を進めるためにはbaroclinic効果によって発生したボルテックスがモデル先頭部の前で停滞する時間を増加させなければならないという結果が得られる.1次年度には超音速流発生のため,設計Mach number 2の吸入式超音速風洞を設計製作した.Nd:YLFレーザー(80W,10kHz,パルス幅10ns)を使って模型前方でplasmaを作るための光学係に対しても設置した.超音速流動場に風洞外部から10kHzまでの繰り返しレーザーパルスを照射させた.lunetbodyの抗力低減量はloadcellを使って計測して,model中央部に設置した圧力センサーからstagnation pressureを測定した.また,Schlieren装置と高速カメラを利用して,blast wave及びvortex挙動を可視化した.等しいレーザーパルスエネルギーに対して,10kHz以下の繰り返しレーザーの周波数領域で周波数の変化と抗力の低減量の関係は線形的に現われる.この場合,最大抗力低減量は5%位逹成されたし,エネルギー付加の效率は8.0位だ.この外にもレーザーパルスのエネルギーが抗力低減に及ぶ影響を調査したし,高速カメラを利用して超音速流動場の衝撃波,エネルギー付加によるプラズマ及びプラズマと衝撃波の干渉によるvortex ringの発生などの可視化を成功した.超音速航空機の造波抗力を低減させるために,反復レーザーパルスを利用したエネルギー付加法の有用性と抗力低減特性を調査した.ロードセルを利用した時間平均抗力と正体圧力測定及び高速カメラを利用した流動可視化を通じて,造波抗力の低減特性を調査した.エネルギー付加によって発生した低密度領域と衝撃波の干渉でbarociinic効果によってボルテックスと逆方向流動の発生で抗力は最大21%まで減少して,パワー利得は1000%向上する結果が得られる.またBaroclinic効果によって発生されたボルテックスの間の干渉現象を調査する.反復レーザーパルスによって発生するボルテックスの間の干渉現象はレーザー周波数によって相異なっている結果が得られる.レーザー周波数が増加するほどボルテックスの間の干渉現象はもっと深刻になって,その結果ピッチングモーションパターンとslip-throughモーションパターンから遷移過程を経ってくれた定常状態に至るようになる.最後にエネルギー付加法のtruncated coneモデルに対する抗力低減特性を調査する.前部分ではシリンダーモデルに対する抗力低減特性を調査したが,ここでは実質的なエネルギー付加法の適用のためにtruncated coneモデルに対する研究が遂行されるたとえ反復エネルギー付加法による抗力低減特性はシリンダーモデルの場合が一番効率が良いが,工学的な観点でtruncated coneモデルがより優秀な空力特性を現わす.また,truncated coneモデルの抗力低減特性を進めるためにはbaroclinic効果によって発生したボルテックスがモデル先頭部の前で停滞する時間を増加させなければならないという結果が得られる.
薄膜超電導体の局部分析法の開発

本研究では試料の局所分析に適用するため徴量の試料を使用する分析法を、特にCuの価数分析を主として検討した。試料としてYBCOを使用し、一般にCuの平均原子価を求める方法として利用されているヨ-ドメトリ-に抽出緑光法を導入することにより、その試料採取量の減少を試みた。Cu(II)、(III)と反応し生成するI_2の定量は抽出法が最も再現性よく、空気による酸化の影響はわずかであった。このI_2はI^-_2として溶液中に存在するため、その抽出条件を検討した結果、ゼフィラミンの添加により95%以上が抽出されることがわかった。また試料溶解のため使用する塩酸は必要最少量が望ましく、多量の使用は大きな誤差を生じさせた。確立された定量条件は精秤した試料35mgを溶解させるため0.1Nの塩酸5mlを使用し、KI1gを含む溶液を調製する。これに試料を加え、超音波を10分間照射する。その後水で50mlとする。5mlを分取し、0.04%ゼフィラミン水溶液を5mlえ、クロロホルム20mlで抽出する。水を対照として364nmで吸光度を測定し、予め作成した検量線よりCu(II)、(III)の量を求める。さらにkIの添加順序を試料溶解後とし、同様の操作により、Cu(II)量を求め、計算によりCuの平均原子価を求めた。本法をYBCO試料に適用した結果は従来の多量の試料を使用する滴定法の結果と一致した。また1mg以下の試料を用い、上述の方法でCu(II)、(III)を求め、さらに他の方法、例えばICP-AESまたは吸光法により、そのCu量を求めることによってもCuの平均原子価を求めることができた。後者の方法は、薄膜のような微量試料に対しても十分適用可能と考えられる。
高精度同位体トレーサーを用いたマントル・地殻進化

地球内部構造の進化、特に地殼-マントルの大規模分化は、地球史における一大イベントである。地球システム全体の物質科学的進化を総合的に理解するには、地球内部の成層構造の形成と進化を、定量的かつ厳密に調べる必要がある。そこで本研究では、放射性元素同位体を用いた同位体地球科学的手法を応用し、地殼-マントル進化を年代学的見地から調べることを目標とする。本年度は、超高感度多元素同時分析法として最近注目されている高周波誘導結合プラズマイオン源質量分析計(ICP-MS)を用いた化学分析法の開発を進め、標準岩石試料およびマントル起源の岩石に含まれる微量希土類元素存在度の分析を行った。その結果、迅速かつ高精度な希土類元素分析が可能となり、岩石試料の形成過程の解明に重要な地球化学的知見が得られた。また本年度は、岩石試料の年代決定に重要なネオジム同位体分析法の改良も行った。ネオジムの同位体分析については、昨年度に基本的な化学操作法の確立を行ったが、いくつかの試料については、化学分離が不完全で、十分な分析精度が得られない場合があることがあった。そこで、本研究では、化学処理法に改良を加え、二段クロマト法を応用することにより、化学分離性を高め、これまでの問題点を解決することができた。これにより、迅速なネオジム同位体分析が可能となった。本年度は、希土類元素存在度情報とネオジム同位体情報を組み合わせ、地球化学試料の系統的分析をすすめ、マントルの化学的進化に関する知見を得ることができた。これらの結果は、学術雑誌および国際集会で報告した。
開発途上国への建築生産技術の移転に関する研究

1.開発途上国は資源の有無、技術・技能の発達状況、GNPの高低など様々な対立概念で整理することができる。また旧宗主国の社会制度とか技術システムが現存する場合が多い。こうして、各国の個別の環境と資源状況によって、多様な土着技術や工法、生産のしくみが存在している。これらのしくみをスポイルすることなく移転技術と選択・組み合わせる論理、検討の方法が求められている。2.技術が成立するにはいくつかの条件があり、(1)その技術を構成するに必要な要素技術が存在すること、(2)要素技術を実現するための生産資源が存在し、組織化され得ること、(3)その技術が意識化されていること、(4)その技術の使用に経済的意味、あるいは何等かの意味を付与する価値、規範が存在することである。3.建築生産技術の移転の問題は、(1)移転の方法・プロセス、(2)技術連関を考慮した移転の内容、(3)建築生産組織と経営システム、(4)職種構成と役割分担、技術と技能、の四つに区分して検討することが妥当である。4.技術移転の実例分析と各種報告・論文から得られた知見等から、技術移転モデル、並びにその変形パターンについて整理した。それらを、(1)留学生等、(2)商業ベースの海外工事、(3)グラント工事等に当てはめ、技術移転問題の統一的解釈を試みた。さらに、望ましい形で技術移転が行なわれた場合のパターンをモデル化した。5.これらの認識をもとに、建築生産技術の移転のメカニズムを詳細に検討した。すなわち建築生産技術の移転を、移転国のシステムの技術を積荷として移転の道具にのせて被移転国の適切な荷卸場所に運ぶことであるとして、建築生産技術と技術連関、各技術の担当主体、移転の道具、被移転国のシステムへの適応、等について記述した。今年度の実態調査及びデータ収集から以下のことが明らかになった。1、国あるいは団体が制度として行っている集団研修は画一的で、研修生個々の国、地域の事情を反映したものとはなっていない。2、民間企業が個別に行っている教育、研修は日本型教育システムであり、つまり教育プログラム、マニュアルが十分に整備されていない。3、大学・高専での留学生教育は日本人向教育プログラムに組み入れることが中心で、個別のニーズに対応しうるものとはなっていない。4、政府援助工事は設計、施工いずれの分野も日本側の事情が強く反映しており、必ずしも現地の活性化に結びついてはいない。5、商業ベースの民間工事では現場管理者の裁量範囲、採算性等の点で必ずしも技術的移転を促進する体制とはなっていない。現地でのプロジェクト組織の編成も個人的経験、個別性が強く出ている。6、オープンデータの整理から移転先を資源立国、労働立国、カントリーリスク、技術技能レベルなどの観点から分類すべきことが明らかになった。以上の実態及び文献による理論的枠組の検討から、建築生産技術の移転に関して、その問題領域を、(1)移転の方法・プロセス、(2)技術連関を考慮した移転の内容、(3)建築生産組織と経営システム、(4)職種構成と役割分担、技術と技能、の四つに区分して検討することが適当との知見を得た。次に各問題領域ごとに詳細な分析、検討を行っているが、現在までのところ、成果として報告する段階には至っついない。いずれにせよ、建築生産技術はその国や地域の資源、社会、文化に即したものであるため、上記の問題領域のそれぞれについて、日本と移転先の違いを明確にし、建築生産技術の移転のあり方をさらに検討していくこととしている。建設業の海外工事経験者の詳細調査から以下のことが明らかとなった.

1,既に日本で普及している建築生産上のソフト技術,たとえば工程計画,原価管理技術等の理解,習得は現地のエンジニアでも相当程度進んでいる.2,とくに欧米型マネジメント手法・技術に関する知識は豊かで,日本人エンジニアよりも優れている部分も多い.3,そのため日本型の工事の進め方,マネジメント手法を導入しようとすれば,かえってそれが阻害要因となる.4,現地のエンジニアに不足している能力で最も顕著なものは,工事が手順通り,工程通りに進行しない場合の調整能力である.上記の結果をふまえて建築生産技術の移転の理論的枠組を検討した結果,日本と被移転国の建築生産をシステムととらえ,一般システム論を採用することが有効であるとの知見を得た.すなわちシステムを(1)複数の要素から構成され, (2)それらの要素間に関係があり, (3)それらが外部環境と明確に区別できるもの,ととらえると,日本型建築生産システムと被移転国の建築生産システムには明らかなシステム違いが存在している.たとえば(1)システムの要素である施主,建築家,ゼネコン,サブコン等の能力と守備範囲は異なる.(2)要素間の関係もゼネコンとサブコンの専属関係,ユニオンの存在等で異なる.(3)外部環境も労仂慣行,法制度,資機材の調達可能性等異なっている.これらを昨年度報告で明らかにした技術移転の問題領域((1)移転の方法・プロセス,(2)技術連関を考慮した移転の内容,(3)建築生産組織と経営システム,(4)職種構成と役割分担)と重ね合せることによって,より具体的な検討が可能となる.この認識のもとに建築生産技術の移転のあり方について検討していくこととしている.1.建設工事による技術移転には以下の3つの問題がある。(1)現場での訓練は作業の効率化のためであり、訓練の程度は当該プロジェクトでの必要性、経済性の範囲で行われている。(2)指導のための特別なプログラムは存在せず、指導の専門家がいるわけでもない。教える側の語学力の不足を補い、コミュニケーションを円滑にするためにはマニュアルの整備が必要である。(3)現地にある施工技術や入手可能な材料を考慮して工事を行うことは可能であり、そうすることが現地側との技術的なギャップを埋め、技術の移転をスムーズにすることにつながる。2.資材の現地調達による技術移転の可能性は、現地生産資材を使用すること、品質技術上の要求・指導をサプライヤーに対して行うことによって生ずる。それらの要求・指導の現状は、日本側のニーズによって行われており、現地側で実質的に必要かどうか、さらには工事終了後も生かされるかどうかは疑問である。現地に特有の施工法、材料を積極的に採用し、資材の現地調達率を高めることは建築生産技術の移転に役立つ。また、材料の現地調達は後々のメインテナンスの面でも有利である。3.留学生による技術移転には以下の問題が指摘できる。(1)留学の目的・学ぶ内容について漠然とした考えしか持っていない者が多く、テーマ選択等のカウンセリングが重要。(2)研究テーマの選択には、指導側と留学生の双方が当該国の状況を理解した上で研究テーマの持つ妥当性を十分に自覚できるものとなる。(3)国による教育のシステムの違いを、日本の教育にいかになじませるかは重要な問題である。
中国隋初期仏教美術様式、形式という新概念の成立

589年に隋によって中国再統一が果たされた。しかし仏教美術の場合、南北の分裂が解消されたことで、すぐにも統一的な様式や形式が出現したわけではなかった。本研究では、各地の地域性の強い仏教美術が融合し始めた時期を「隋初期仏教美術様式、形式」と呼ぶ。そして新しい時代概念を設定することで、中国全土に統一的な仏教美術様式、形式が出現する下地が形成された時期の重要性を評価することが主たる目的である。本年度は、中国山東地方の北斉隋時代にかけての如来および菩薩造像の編年作業をおこなった。近年山東地方からは青州龍興寺址をはじめいくつかの窖蔵が発見され、そこから多数の石造像が出土している。しかしそれらについて、とくに北斉隋時代にかけての造像については、ほとんど研究がなされておらず、結果としてどの造像が古く、どの造像が新しいかさえ不明な状況にあった。そこで申請者および研究分担者は、それらをまず山東地方の中心的な寺院だった青州龍興寺出土の北斉隋時代とされる如来像を三つ、菩薩立像を二つに分類しそれぞれの形式比較から、おおまかな編年を完成させた。そして、その結果を山東地方の他の地域から出土する造像と比較することで、青州龍興寺出土の如来像は、山東地方の他の地域に強い影響力を持ったが、菩薩像の場合は、如来像のように独自性の強い像が造られず、その様式形式は、事実上河北造像の影響下にあったことが明らかとなった。問題の隋初頭時期の造像としては、如来像の場合、Cグループと名付けた、その他のA,B二つのグループの特徴を併せ持つ造像群の一部が、また菩薩立像としては、Yグループとした造像の中、飾り帯に多くの文様を刻む形式を備える像が相当することが理解された。589年に階が中国を再び統一したことが、仏教造像にいかなる変化をもたらしたかは、中国仏教美術史上重要な問題である。政治的に分裂状態が解消されたとはいえ、それがすぐに新たな仏教造像様式、形式の出現と結びついたとは考えにくい。また北周末に武帝により廃仏(574579年)が断行されたことから、その期間仏教造像活動が完全に停止したであろうことも、統一様式、形式形成の障害となったに違いない。しかしよく知られているように、文帝は仁寿年間(601604年)、3回に分けて全国の合計111ヶ所に舎利塔を起塔した。それらは中央から送られた同じ設計図(造様)によっており、したがってこの画一的な舎利塔の全国規模の建立が、仏教美術に統一感をもたらすひとつの契機に成り得たと考えられる。また605年に煬帝によって建設された大運河が、中国全土を均一化する役割を担ったとして間違いない。問題は、階開国から仁寿年間以前の時期(開皇年間、581600年)にも、仏教造像様式、形式上、何らかの変化が認められるか否かである。そこで本年度は、首都西安付近から出土したこの時期の石造菩薩立像および、それ以外の地域として、南北朝時代ひと際強い独自性を持った敦煌莫高窟の階窟造像を取り上げた。結果として、西安付近から出土した階前期石造菩薩立像を特徴づける様式、形式の多くは、北周時代末期にすでにその萌芽が認められたが、大型像は立体性や写実性を重視し観者である人々との問に接点を多く持つ像として彫り出された点で、北周時代とは一線を画していたことが明らかとなった。また敦煌莫高窟では、階初期の第1期諸窟(581589)の塑像は、北周窟の造像と強い繋がりを持つが、第2期(589613)において西安晴仏教造像の影響が強く現れ始め、中国全土に統一様式、形式とは未だ呼びえないものの、それに近いものが形成され始めつつあったことが理解された。なお、西安に近い麦積山石窟における階時代の状況を考察するため石窟全体の編年もおこなった。隋時代の仏教美術を理解するには、首都西安で展開した仏教造像についての知識が不可欠である。だが現在西安およびその付近から出土した造像数は、十分と言えず、北周時代から隋時代への変化を理解しにくい状況にある。本年度は、旧北周領の仏教美術のひとつの事例として、西域との境に位置し五胡十六国時代からの長い歴史を持つ敦煌莫高窟についての考察をおこなった。敦煌莫高窟では隋第1期諸窟の造像が、敦煌莫高窟北周窟造像との強い繋がりを持つ。この時期西域美術や北斉仏教美術に起源を持つ形式をいくつか見いだせるが、それらは西安において北周美術の伝統と融合した結果造り出された、北周西安様式、形式の一部であった。