hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体液恒常性維持に関わる神経回路機構の解明

本研究では体液恒常性維持における塩分摂取行動を制御する神経回路機構を明らかにすることを目的とし、脳弓下器官(SFO)の神経細胞が構成する神経回路の役割や機能の解明に取り組んだ。昨年度の研究から、SFOにおいて、塩分摂取を誘導するホルモンであるアンジオテンシンII(Ang II)の受容体(AT1a)を発現している神経細胞が情動系神経核Xに投射しており、この神経細胞特異的にAT1aを欠損させたマウスでは塩欠乏時における食塩水の摂取量が減少することが分かっていた。本年度の研究では、SFOから神経核Xに投射する神経細胞(SFO-X神経細胞)の活動を光遺伝学を用いて操作できるマウスを作成して塩分摂取行動の解析を行った。SFO-X神経細胞に光駆動性プロトンポンプを発現させ神経活動を光で抑制すると、塩欠乏時の塩分摂取行動が抑制された。正常なマウスは脱水時において塩分摂取を避ける行動を示すが、SFO-X神経細胞に光駆動性陽イオンチャネルを発現させ神経活動を光で活性化すると、脱水時においても塩分摂取行動が促進された。また、電気生理学的実験から、SFOにおいて、ナトリウム(Na)レベルセンサーのNaxがSFO-X神経細胞の活動を抑制性神経細胞を介してNa濃度依存的に抑制していることが示唆された。以上の結果から、SFOから神経核Xに投射するAT1a発現細胞が塩分摂取行動を制御していること、さらにその神経活動はNaxによって体液Na濃度依存的に制御されていることが明らかとなった。これらは、体液状態をモニターしているSFOから塩分摂取行動を制御する神経回路をその調節機構とともに明らかにした世界で初めての成果である。今回の研究は、体液Na恒常性に関わる脳の制御機構の理解を大きく進めたものであり、食塩感受性高血圧などの疾患に対する予防や治療法開発につながる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、体液恒常性維持における塩分摂取行動を制御する神経回路機構の全容を明らかにすることを目的とし、脳弓下器官(SFO)の神経細胞が構成する神経回路の役割や機能の解明に挑戦している。研究はレポーター分子をノックインしたマウス、高頻度逆行性レンチウイルスベクターなどの最新の遺伝子操作技術を用いて行っている。これまでの研究成果により、脳弓下器官-神経核Xの神経回路が塩分摂取制御を行っていることを示唆する知見を得た。具体的には、脳室内に投与することで塩分摂取を誘導することが知られているAngiotensin II(Ang II)の受容体であるAT1a receptorの遺伝子をloxP配列で挟み込んだAT1a-loxPマウスの神経核XにCreリコンビナーゼ(Cre)の遺伝子を組み込んだ高頻度逆行性レンチウイルス(LV-Cre)を注入した。神経核Xに投射する神経細胞においてCreを発現させ、この神経核に投射している神経細胞でのAT1a受容体の発現を抑制した。その結果、Cre遺伝子がSFOに効率よく輸送されたマウスほど、塩欠乏時における塩分摂取が抑制された(未発表データ)。この結果は、Ang IIがSFOのAT1a受容体を介して神経活動を誘導し、その活動が神経核Xに伝達されることで、塩欠乏に伴う塩分摂取を制御している可能性を示唆する。この研究成果の意義は、これまで明らかになっていなかった塩分摂取に関わる神経回路を解明し、その生理的役割を行動レベルで証明したことにある。本研究は、医学生理学上の基本事項に関わる神経回路機構を解明するという点において重要である。また、本研究で採用した様々な技術は、特定の神経回路の生理的役割を行動レベルで検証する手法として、今後、様々な脳機能を理解していくための重要な手段となるものであり、この点においても本研究は重要である。

これらは、体液状態をモニターしているSFOから塩分摂取行動を制御する神経回路をその調節機構とともに明らかにした世界で初めての成果である。今回の研究は、体液Na恒常性に関わる脳の制御機構の理解を大きく進めたものであり、食塩感受性高血圧などの疾患に対する予防や治療法開発につながる。本年度、当初計画どおり、SFOから神経核Xに投射するニューロンに選択的にAT1a受容体を欠損させることに成功し、その回路が塩欠乏時の塩分摂取行動の制御に必要であることを証明した。さらに、ATla受容体発現ニューロンが興奮性ニューロンであることなどを明らかにした他、来年度の計画であった光を用いた神経活動制御(オプトジェネティクス)の手法を用いた神経回路と行動をつなぐ研究を既に開始しており、当初の計画以上に進展していると言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。現在、計画申請時に予定していた光を用いて神経回路を人為的に操作する実験を進めている。また、同様に申請時に予定していた遺伝子改変マウスを用いて神経細胞の分類を行う実験、塩分摂取行動に対する体液ナトリウム濃度の影響を観察する実験は進めている最中である。
大規模氾濫流による都市水害減災のための総合的な洪水制御システムの開発

既成市街地は密集家屋とその間を網目のように連なる道路群で特徴づけられる。このような既成市街地を貫流する河川の堤防が破堤した場合には、氾濫水は道路を勢いよく流下していく。このような流域の氾濫水の挙動を精度よく見積ることは氾濫時の情報の伝達、避難を確実にするために特に重要である。本研究の主要な成果は次のように要約される。(1)開水路ポンドモデルに基づく利根川流域の氾濫計算結果を用い、鉄道道路、堤防などの大型盛土構造物と危機管理用樋管との組合せによる利根川氾濫水の排除の効果と実現の可能性について検討した。(2)既成密集市街地として浅川流域を選び、東工大水工実験室内に住宅群、道路網などを取り込んだ1/100大型模型を製作し、密集市街地における氾濫流の挙動を詳細に検討した。特に氾濫水が道路を流れるときの流速分布、流量分布などを測定しこれより住宅群と道路網の配置の違いによる粗度係数の値の変化を調べ、この結果を二次元平面計算モデルの精度向上に活用した。(3)一般曲線座標系で表現した二次元平面モデルを浅川の氾濫模型範囲に適用し、この計算結果を(2)で述べた大型実験結果と比較検討し、計算モデルの精度向上および実用化を図った。また計算格子のなかに占める住宅面積の割合の違いが各計算格子の粗度係数の値にどのように反映させるのが適切かを模型実験より見いだした。最後に氾濫流の制御方策を模型実験計算モデルによって見いだし、より一般的な氾濫地形に対しても利用できるものにした。(4)河川沿いの都市再開発事業と一体的に行うスーパー堤防上の街づくりを大型模型実験によって検討し、いくつかの知見を得た。超過洪水時に堤防上の越流を許容させながら治水上、環境上優れた街づくりを狙いとしているところから、スーパー堤防上の道路の構造と配置、樹林帯と公園の配置、建物群の構造と配置など越流時の被害の小さい街づくりの検討を行った。
ホロノミック数論的D加群の様々なコホモロジー作用素による保存の研究

今年度の主な結果は数論的D加群における相対的なボアンカレ双対の確立と,p進イプシロン因子の積公式の証明である,ボアンカレ双対は数論的D加群が"よい"コホモロジー理論であることを示しており,コホモロジー作用の研究にとって基本的かつ重要な結果である.これまでも部分的な結果はあったが,今回の結果ではフロベニウス作用を考慮に入れている点が最も重要である.この結果には様々な応用があり,例えば,構造層から定義されるF-アイソクリスタルの双対を計算することが出来る.これは以前から懸案となっていた計算であり,これを用いることにより,D加群を用いて定義されたL関数の関数等式を示したり,D加群の理論とリジッドコホモロジーの理論によって定義された二つのL関数を精密に比較することが出来る.この結果は次のp進イプシロン因子の積公式の証明には欠かすことが出来ない,1進の場合,イプシロン因子の積公式は関数体のラングランズの証明の鍵の一つになっており,数論的に重要な意味を持っている.積公式とは(F-アイソクリスタルの)L関数の関数等式に現れる定数を,アイソクリスタルの各分岐点から定義される(局所)イプシロン因子の積によって表す公式であり,A.Mamoraによって予想されていた,証明の方針は1進の場合のLaumonのものと同様であるが,証明の最も重要な道具である消滅輪体の理論がD加群では知られていないところに困難がある消滅輪体を用いることが出来ないため今回は超局所解析的な手法を用いる,超局所解析の基本的な手法は前年度私が整備した物で,今年度は曲線の場合にその結果を精密化することで消滅輪体を用いず局所フーリエ変換とその性質を示すに至った.これらが確立されればすぐに積公式が従うわけではないが,臨機応変に知られている結果を用いることにより積公式は示される.この定理の証明を機にp進コホモロジーの関数体のラングランズ予想の研究が進展するもの期待される.数論的D加群のホロノミー性がコホモロジー作用素によって保存されることを示すための基礎的な研究を行った。古典理論と比較した場合、ホロノミー性が保存されることを示す時の難しさの一つに特性多様体が非常に強い条件下でしか定義されていないことにあると思われる。今年度は特性多様体がどのようなものに対してでも定義されるために必要な予想(ある種の"安定化予想")を定式化すると共に1次元の場合に対してその予想を示すことができた。さらにこの予想を推し進めることによって特性サイクルを定義するのに必要な予想を定式化した。これはまだ1次元の場合にも示せていない。この予想を示すことができれば現在特性多様体が定義できる状況下ではすべての数論的D加群がホロノミーであるという非常に強い結果を得ることができる。この結果が得られれば一部のコホモロジー作用素に対してホロノミー性の保存予想を示すことができる。一方、古典理論との類似で特性多様体は包合的であると思われる。古典理論においては包合性もホロノミー性の保存を証明するにあたって非常に重要な性質であった。その包合性が有限レベルの数論的D加群において成立するかどうかは知られていなかったが有限レベルにしてしまうと包合性が成立しない例を構成することができた(1次元の場合は包合性は常に成立していることが知られていた)。これらの研究は特性多様体の形状に関して非常に強い制限を与えるものであり、ホロノミー性の保存に関する研究に限らず応用をする上で重要であることが古典理論との類似を考えたとき思われる。Berthelotの数論的D加群の理論においては開移入のpush-forwardに対するホロノミック性の保存が最も重要な問題の一つであり,本研究の課題の中心となる問題である.これに関してはKedlayaによるアイソクリスタルの準安定化予想の解決を機に部分的な結果がCaroなどによって得られている.しかしこの準安定化予想は非常に強い定理であり数論的D加群の理論の本来の存在目的から考えても本末転倒なところがある.また古典的な方法でのアプローチがあると仮定すれば準安定化予想を用いるのはいささか大げさである.古典的な複素数体上のD加群の類似の問題に対する証明は応用範囲が非常に広く,例えばその証明の過程でその存在が示される$b$関数は特異点の不変量と関係が深いことが知られている.私はこのような$b$関数を定義し存在を証明することによって問題に取り組んでいく必要があると考えている.今年度は古典的なアプローチで多様体が曲線のとき,ある種のアイソクリスタルについてホロノミック性が保存されていることを示した.ここで重要な点はこのアイソクリスタルには必ずしもフロベニウス構造を必要としないことである.今までの議論では準安定化予想も含めてフロベニウス構造を実質的に用いていた.そのためフロベニウス構造なしでホロノミック性をいう数少ない結果の一つといえる.(誤解なきよう付け加えるとまったく初めてというわけではない.具体的な例ならばいくつも知られていた.)証明には$p$進微分方程式の議論,特にChristol-Mebkhoutの理論を用いる.証明は微分加群のスロープ・フィルトレーションを用いて具体的に計算することで成される.そのため複雑ではあるが有限表示を(少なくとも純な場合には)具体的に与える結果でもある。

今年度の主な結果は数論的D加群における相対的なボアンカレ双対の確立と,p進イプシロン因子の積公式の証明である,ボアンカレ双対は数論的D加群が"よい"コホモロジー理論であることを示しており,コホモロジー作用の研究にとって基本的かつ重要な結果である.これまでも部分的な結果はあったが,今回の結果ではフロベニウス作用を考慮に入れている点が最も重要である.この結果には様々な応用があり,例えば,構造層から定義されるF-アイソクリスタルの双対を計算することが出来る.これは以前から懸案となっていた計算であり,これを用いることにより,D加群を用いて定義されたL関数の関数等式を示したり,D加群の理論とリジッドコホモロジーの理論によって定義された二つのL関数を精密に比較することが出来る.この結果は次のp進イプシロン因子の積公式の証明には欠かすことが出来ない,1進の場合,イプシロン因子の積公式は関数体のラングランズの証明の鍵の一つになっており,数論的に重要な意味を持っている.積公式とは(F-アイソクリスタルの)L関数の関数等式に現れる定数を,アイソクリスタルの各分岐点から定義される(局所)イプシロン因子の積によって表す公式であり,A.Mamoraによって予想されていた,証明の方針は1進の場合のLaumonのものと同様であるが,証明の最も重要な道具である消滅輪体の理論がD加群では知られていないところに困難がある消滅輪体を用いることが出来ないため今回は超局所解析的な手法を用いる,超局所解析の基本的な手法は前年度私が整備した物で,今年度は曲線の場合にその結果を精密化することで消滅輪体を用いず局所フーリエ変換とその性質を示すに至った.これらが確立されればすぐに積公式が従うわけではないが,臨機応変に知られている結果を用いることにより積公式は示される.この定理の証明を機にp進コホモロジーの関数体のラングランズ予想の研究が進展するもの期待される.
虚血性心疾患における心筋特異的ミオシン軽鎖およびリン酸化の意義とその治療への展開

イヌの高頻度ペーシング心不全モデルを作製、正常心と不全心とのミオシン調節軽鎖のリン酸化の程度を比較、不全心において有意にミオシン調節軽鎖のリン酸化低下が判明。拡張型心筋症を家族性に発症する患者及び近親者のエクソーム解析実施の結果MYLK3の遺伝子変異が原因遺伝子として考えられる家系を同定。本遺伝子変異はMYLK3遺伝子exon 9のsplicing acceptor部位の一塩基変異によるexon skippingの為、MYLK3 mRNAのアミノ酸読み取り枠のずれを生じ、mRNA上にストップコドンが新たに出現、MYLK3合成が翻訳途中停止、酵素活性部位が途中から欠損したMYLK3が合成されていた(truncating mutation)。このmutationを有するcMLCKのキナーゼ活性を完全に喪失していたが、野生型cMLCKのキナーゼ活性には影響しないことから、心筋症発症の機序としてはハプロ不全が考えられた。更に、内因性cMLCKをsiRNAでノックダウンした培養新生仔ラット心筋細胞に、野生型又はtruncating mutationのcMLCKを再発現させた心筋細胞を用いてサルコメアの構築効果を検討。野生型と比較してmutationを発現させた心筋細胞のミオシン調節軽鎖のリン酸化レベルは低下が判明。サルコメアの再構築を促す機械的刺激としては、伸張刺激と圧負荷刺激を用いたところ、いずれの機械的負荷に対しても野生型のcMLCKを再発現させた培養心筋細胞ではサルコメアの再構築促進を確認したが、mutationを有するcMLCKを発現させた心筋細胞ではサルコメアの再構築の促進効果は認められず。以上より、今回我々が同定したヒトDCMの原因変異と考えられるMYLK3のmutationは力学的負荷におけるサルコメアの再構築過程に障害を有する可能性が考えられた。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。研究者らはヒト不全心筋の網羅的遺伝子発現解析より心筋型ミオシン軽鎖リン酸化酵素(cardiac-MLCK:cMLCK)を発見した。これまでの検討でcMLCKは、1心臓特異的に発現するキナーゼである、2心室型ミオシン軽鎖のSer15をリン酸化する、3培養心筋細胞におけるミオシン軽鎖リン酸化を介したサルコメア構造構築を促進する、4ゼブラフィッシュモデルにおける遺伝子発現抑制による拡張型心筋症様表現型が再現されることを証明してきた。さらに近年、5家族性拡張型心筋症家系の解析から、cMLCKの活性異常はヒトにおいても心筋症や心不全の発症につながるという結果を得た。また、これらの結果を支持する研究結果が多施設からも多数報告されており、cMLCK活性が正常な心筋の構造形成・維持や収縮性に重要であり、その異常により心筋構造の乱れや収縮性低下を引き起こし、心不全を発症する要因と成り得ることが明らかになってきた。心不全の原因として重要な心筋梗塞では、心筋細胞壊死に引き続き心臓リモデリングが誘導され、最終的に心筋構造の乱れと収縮性低下により心不全を発症する。そこで我々はcMLCKを介した心筋収縮・代謝改善とサルコメア構造維持は心臓リモデリング抑制につながる可能性を考え、心筋梗塞による心筋障害、リモデリングにおけるcMLCKの役割と治療標的としての可能性を探ることにした。まず、培養心筋細胞に低酸素刺激(1%酸素、30分)を与えてミオシン軽鎖のリン酸化状態の変化を調べたところ、そのリン酸化レベルが低下する結果を得ている。また、現在までにcMLCKに特異的に結合する擬天然ペプチドのHigh-throughput screeningを実施し、8種類のペプチドを獲得している。この8種類のペプチドについて、cMLCK活性に対する効果を測定するためin-vitroの活性測定系を確立し、その効果を評価したところ、複数のペプチドでcMLCK活性を抑制することが判明している。培養心筋細胞に対する低酸素刺激の実験から、低酸素によりミオシン軽鎖のリン酸化レベルが低下する可能性が考えられた。現在、cMLCKを培養心筋細胞に過剰発現させるためのアデノウイルスを作製し、これにより低酸素によるミオシン軽鎖リン酸化低下をレスキューできるか検討を行っている最中である。また、ミオシン軽鎖のリン酸化低下は心筋梗塞にて低酸素状態にある心筋細胞においても誘導されている可能性があり、今後検討する予定である。さらに、cMLCKをマウスの心臓に発現させるためのAAVの作製も進めている。cMLCK活性制御剤の開発に当たっては、まずはその材料となる蛋白質(cMLCK、心室型ミオシン軽鎖およびcalmodulin)の大量精製を試み、cMLCKはSf21細胞を用いて、また心室型ミオシン軽鎖とcalmodulinは大腸菌を用いて、純度の高く活性を維持した蛋白質を全て自前で大量精製することに成功した。さらに活性評価方法としては2種類の方法を開発し、再現性のある評価系を確立できた。この評価系を用いてcMLCKに特異的に結合してきた8種類の擬天然ペプチドのcMLCK活性に対する効果を測定したところ、2種類の擬天然ペプチドにおいてcMLCK活性抑制効果をみることができている。今後はこの2種類のペプチドについて、そのcMCLKに対する特異性の評価を行うため、カウンターアッセイ系を確立している最中である。一方、化合物のスクリーニングに関しては、1200個の化合物ライブラリーを用いてSPRでヒットする化合物を15種類獲得できたが、いずれもcMLCKに対する活性への影響は認めなかった。研究代表者および分担者たちはヒト不全心筋検体の網羅的遺伝子解析により心筋細胞に特異的に発現する心筋型ミオシン軽鎖リン酸化酵素(cardiac-MLCK)を新規に同定した。

研究代表者および分担者たちの報告では心筋特異的に発現することに加えて、1心不全重症度に相関してその遺伝子発現は上昇する、2心室型ミオシン調節性軽鎖をリン酸化する、3培養心筋細胞においてサルコメア構造構築に関わる、4ゼブラフィッシュモデルにおける遺伝子発現抑制による心臓発生異常(拡張型心筋症様表現型)が再現される、ことなどを明らかにした。さらに、家族性肥大型心筋症の原因遺伝子としてcardiac-MLCKの基質であるミオシン軽鎖が報告されていることや、研究代表者および分担者たち自身が心筋症の原因遺伝子としてcardiac-MLCKの遺伝子変異を同定していることからはcardiac-MLCKが心臓の形態形成やリモデリングにも関与する可能性があることが示唆されている。これらを背景として心不全の原因疾患として重要な心筋梗塞発症後に起こりうる心臓リモデリングとcardiac-MLCKーミオシン軽鎖リン酸化シグナルとの関連について以下の解析を行っている。1培養心筋細胞を用いた低酸素刺激(1%酸素、30分)に対するミオシン軽鎖リン酸化状態の評価2RaPIDシステムで同定したcardiac-MLCK特異的結合ペプチドの細胞レベルならびにin vitroでのcardiac-MLCKリン酸化活性への調節効果確認。1培養心筋細胞を用いた低酸素刺激(1%酸素、30分)に対するミオシン軽鎖リン酸化状態の評価:現時点で低酸素刺激により起こりうるミオシン軽鎖リン酸化レベルの低下に伴い、サルコメア構造構築についても異常が認められることが示唆されている。またこれら低酸素刺激によるサルコメア構造異常はcardiac-MLCKをアデノ関連ウイルス(AAV9)によるcardiac-MLCKの強制発現系により改善する現象が認められた。本現象に関しては現在再現性の確認を行っており、cardiac-MLCKの発現により、ミオシン軽鎖リン酸化レベルの増加に一致したサルコメア構造異常の表現型がレスキューされるかどうかを確認している。2cardiac-MLCK特異的結合ペプチドの細胞レベルならびにin vitroでの効果確認:in vitroにおいてcardiac-MLCK抑制効果が確認できた2種類のペプチドについてcardiac-MLCKへの特異性を確認するため、生体内に広く存在し、cardiac-MLCKと高い相同性のリン酸化ドメインを持つsmooth muscle MLCKと骨格筋に局在するskeletalmuscle MLCKに対する結合性、効果を評価した。現時点までの結果ではペプチドはcardiac-MLCKに特異的であることが確認された。イヌの高頻度ペーシング心不全モデルを作製、正常心と不全心とのミオシン調節軽鎖のリン酸化の程度を比較、不全心において有意にミオシン調節軽鎖のリン酸化低下が判明。拡張型心筋症を家族性に発症する患者及び近親者のエクソーム解析実施の結果MYLK3の遺伝子変異が原因遺伝子として考えられる家系を同定。
がんにおけるNotchシグナル異常の解析とこれを標的とした抗腫瘍療法開発研究

(1)前年までの共同研究で、Notchシグナル下流の核内複合体(Notch-RBP-Jκ-MAM)を標的として、in silicoスクリーニングで得られた候補低分子化合物から、低濃度で腫瘍増殖抑制効果を示す化合物が同定されていた。これをもとに、研究協力者・細田らが合成した誘導体の中から、Notchシグナル阻害活性とin vivo抗腫瘍活性を有する化合物をスクリーニングした。その結果、いずれの活性も強い化合物が複数同定された。今後さらに、製薬に向けた共同研究を進める。(2)Delta4-Fcは、腫瘍血管形成の異常を誘導する作用を介して抗腫瘍作用を発揮することがすでに証明され(Nature 444 : 1083-7, 2006)、臨床応用が期待されている。一方われわれは、前年までにヒトDelta1-Fcを抗腫瘍薬として製剤化するための研究開発を進めてきた。今年度、ヒト細胞株TH1080をヌードマウス皮下に移植して腫瘍を形成させたのち、マウスDelta1-FcあるいはDelta4-Fcを腹腔内に投与して、両者の効果を比較検討した。Delta4-Fcは、20mg/kgの隔日投与で明瞭な腫瘍増大抑制効果を認め、報告された結果が再現された。一方、Deltal-Fcも20mg/kgを隔日投与することにより、Delta4-Fcと同等の腫瘍増大抑制効果を認めた。Delta4-Fc同様に、競合によって血管内皮細胞のNotch受容体シグナルを抑制し、内皮stalk細胞の過剰なtip細胞への分化を誘導して、結果的に腫瘍血管形成を阻害することによる抗腫瘍効果であるかについては、現在までに結論を得ていない。今後明らかにする必要がある。Notchシグナル阻害剤は、細胞内在性で制御を失ったNotchシグナルを阻害することによる直接的な腫瘍細胞死の誘導に加え、腫瘍血管新生におけるNotchシグナルを阻害することによる間接的な腫瘍退縮効果という重複する効果を持つ可能性があり、新たな分子標的抗腫瘍薬として期待される。本研究課題ではNotchシグナル阻害剤の開発的研究を行い、以下の成果を得た。(1)Notchシグナルの中心的経路である核内複合体形成を標的としたin silico分子設計の結果絞られた200種類の候補低分子化合物について、Notchシグナル阻害効果および抗腫瘍効果を検討した。その結果、数種類の化合物について有望な結果が得られたため、開発にむけ検討を続けている。(2)申請者らは以前から、Notch受容体のリガンドの一つであるDelta1の細胞外領域に免疫グロブリン定常部分を融合させたDelta1-Fcの抗腫瘍効果について検討を進めてきた。過去の研究では、抗腫瘍免疫を介するin vivo抗腫瘍効果を示してきた。今回、血管依存性の強いヒト癌細胞株を免疫不全マウスに移植する実験系を用い、明確な抗腫瘍効果を確認した。他のグループから別なNotchリガンドDelta4由来融合蛋白であるDelta4-Fcによる、新生腫瘍血管の異常誘発による強力なin vivo抗腫瘍効果が示されていることから、Delta1-Fcによる上記の抗腫瘍効果も同様の腫瘍血管新生阻害によるものであると推察している。今回の実験系では、Delta1-Fcによる抗腫瘍効果はDelta4-Fcによる効果と同等であった。今後別な細胞腫などを用いて両者の比較検討を行う。
感染象牙質の修復によるMI(ミニマルインターベンション)

F徐放リチャージ機能など接着材に"機能"を持たせたシステムを利用し,感染象牙質を再石灰化等で修復できれば,より歯質保存的な齲蝕治療が可能になる.さらなるMIを目指し,機能を備えた接着材を用いて接着処理した感染象牙質の物性および感染象牙質に対する接着強さについて実験を行い,感染象牙質修復を検討した.本研究において,被験歯は抜去齲蝕歯が最良であるが,適した齲蝕歯数の確保が困難であったこと,各齲蝕歯の感染象牙質の状態が異なることなどから,今回は各象牙質被着面にエッチング材を一定時間作用させ,脱灰象牙質を規定した抜去歯を被験歯として使用した.その被験歯を用い,微小引張り接着試験による接着強さの検討と破断面のSEM観察を行った.脱灰象牙質あるいは健全象牙質にF徐放リチャージ機能接着材で接着処理し試料を作製後,蒸留水あるいは人工唾液+F溶液に,それぞれ1日または1ケ月浸漬し,微小引張り接着試験を行った.脱灰象牙質にF徐放リチャージ機能接着材で接着処理し,蒸留水に1日浸漬した試料の接着強さは,健全象牙質に接着処理後,同条件に浸漬した試料と比較して低い傾向にあった.しかし,脱灰象牙質に接着処理後,人工唾液+F溶液に1ケ月浸漬した試料の接着強さは,蒸留水1日浸漬試料と比較して高い結果が示された.破断面のSEM観察からは結果を示唆する傾向の所見が観察された.再石灰化確認のため超微小押し込み硬さ試験による物性検討を試みたが,試料の特殊性から測定不可能であった.現在,EPMAによる分析を検討中である.今回脱灰象牙質の使用で,無機質のみの着目となってしまったが,今後有機質の変性等を考慮し検討する必要がある.今回の研究から,F徐放リチャージ機能接着材は脱灰象牙質を再石灰化する可能性が示され,今後臨床において感染象牙質を再石灰化,修復する可能性を有する有用な接着材料として期待できる.研究継続予定である.フッ素徐放リチャージ機能や抗菌性を有する接着システムなど,接着材に"機能"を持たせたシステムを利用し,感染象牙質を再石灰化等で治癒修復できれば,より歯質保存的な齲蝕治療が可能になる.さらなるMIを目指し,機能を備えた接着材を用いて接着処理した感染象牙質の物性および感染象牙質に対する接着強さについて実験を行い,感染象牙質の修復を検討した.18年度計画していた1の検討を行った.1.超微小押し込み硬さ試験による物性の検討機能を備えた接着材で接着処理した感染象牙質の再石灰化等による物性向上を検討するため,超微小押し込み硬さ試験機で硬さ測定を行った.抜去歯感染象牙質露出面に機能を備えた接着材で接着処理,レジン充填を行い,水中浸漬保管後,感染象牙質の硬さ測定を行った.しかし健全象牙質と異なり感染象牙質は脱灰軟化しているため,硬さ測定時,変性した感染象牙質からの水分蒸発等により,測定表面の収縮沈下が激しく測定が不能であった.そのため測定方法の再検討が必要となった.したがって感染象牙質の超微小押し込み硬さ測定に検討の時間を要したため,19年度計画していた2,3の検討を主に行った.2.微小引張り接着試験による接着強さの検討感染象牙質に機能を備えた接着材で接着処理し,微小引張り接着試験を行った.結果,感染象牙質に対する接着強さは,健全象牙質に対する接着強さまで向上していなかった.浸漬溶液を人工唾液,フッ素溶液とし,水に浸漬した場合と比較したが接着強さの向上はみられなかった.したがって,現在機能を備えた接着材の使用で感染象牙質の物性が向上するような結果は得られていない.しかし再石灰化には時間を要するため,さらに長期間の人工唾液,フッ素溶液の浸漬を検討中である.3.微小引張り接着試験後の破断面のSEM観察感染象牙質部分での破壊が多数であった.理想的な感染象牙質部分の確保が困難で検討が必要であった.F徐放リチャージ機能など接着材に"機能"を持たせたシステムを利用し,感染象牙質を再石灰化等で修復できれば,より歯質保存的な齲蝕治療が可能になる.さらなるMIを目指し,機能を備えた接着材を用いて接着処理した感染象牙質の物性および感染象牙質に対する接着強さについて実験を行い,感染象牙質修復を検討した.本研究において,被験歯は抜去齲蝕歯が最良であるが,適した齲蝕歯数の確保が困難であったこと,各齲蝕歯の感染象牙質の状態が異なることなどから,今回は各象牙質被着面にエッチング材を一定時間作用させ,脱灰象牙質を規定した抜去歯を被験歯として使用した.その被験歯を用い,微小引張り接着試験による接着強さの検討と破断面のSEM観察を行った.脱灰象牙質あるいは健全象牙質にF徐放リチャージ機能接着材で接着処理し試料を作製後,蒸留水あるいは人工唾液+F溶液に,それぞれ1日または1ケ月浸漬し,微小引張り接着試験を行った.

脱灰象牙質にF徐放リチャージ機能接着材で接着処理し,蒸留水に1日浸漬した試料の接着強さは,健全象牙質に接着処理後,同条件に浸漬した試料と比較して低い傾向にあった.しかし,脱灰象牙質に接着処理後,人工唾液+F溶液に1ケ月浸漬した試料の接着強さは,蒸留水1日浸漬試料と比較して高い結果が示された.破断面のSEM観察からは結果を示唆する傾向の所見が観察された.再石灰化確認のため超微小押し込み硬さ試験による物性検討を試みたが,試料の特殊性から測定不可能であった.現在,EPMAによる分析を検討中である.今回脱灰象牙質の使用で,無機質のみの着目となってしまったが,今後有機質の変性等を考慮し検討する必要がある.今回の研究から,F徐放リチャージ機能接着材は脱灰象牙質を再石灰化する可能性が示され,今後臨床において感染象牙質を再石灰化,修復する可能性を有する有用な接着材料として期待できる.研究継続予定である.
超高感度近赤外線CTの開発による機能イメージングへの展開

1850nmの近赤外線(NIR)CTスキャナーの開発:最大強度波長が850nmのNIR発光ダイオード(LED)の電流を最大値の100mAに設定し, NIRの強度を最大にした。次いで最大感度波長が900nmのフォトトランジスタ(PT)にコリメーターを取り付け, PTに流れる光電流をエミッタフォロワ回路によって電圧出力として変換した。被写体をターンテーブル上で回転させ, LEDとPTを並進スキャンさせることで撮影を行い,得られたプロジェクションデータにより断層像を再構成した。2940nmのNIR-CTスキャナーの開発:最大強度波長940nmのLEDと最大感度波長940nmのPTを対向させて並進スキャナーを構成し, 1と同様に断層像を再構成した。3開発したNIR-CTスキャナーによる撮影: X線に比して, NIRは被写体により反射するため,断層像周囲の画像濃度が増加し,当初の撮影では画像描出が困難であった。そこで,直径1.5mmで長さ15mmのグラファイト製コリメーターを用いることにより,断層像周囲の濃度が減少し,空間分解能が2×2mm2の比較的鮮明な画像が得られるようになった。次いで,電圧出力が最大の5.0Vになる抵抗値50kΩを相対感度1と設定し,相対感度を1から20まで可変させて画像を撮影し, X線とは異なった画像のコントラスト変化を確認することができた。また850と940nmピークのNIRを分光器でスペクトルを測定し,撮影することで,条件によっては比較的容易に筋肉や骨を透過することがわかった。また,ヘモグロビンやフタロシアニン色素が特定の波長のNIRを効率的に吸収することを確認した。この特性は血管の描出や脳の機能イメージングへ応用でき,新たなイメージングとして医療に応用可能である。今後, NIR源の高輝度化,受光器の感度増加,空間分解能の改善を目指し研究を継続していきたい。
新規先端材料開発を目的とした遺伝子改変マウスのエナメル質ナノメカニクス解析

正常マウスと遺伝子改変マウスから採取したエナメル質の力学的特性を検討する.使用する週齢における同腹仔正常マウスとヘテロ型ノックアウトマウスの切歯断面試料に対するナノインデンテーション試験を行い,間質タンパクであるアメロブラスチン,エナメリンの力学的機能を検討する.研究協力者から提供されたエナメルタンパク遺伝子変異マウス,ダウン症モデルマウスから切歯を採取し,断面試料を作製する.マウスエナメル質(小柱)の応力ひずみ曲線から降伏点強度,さらにエナメルタンパクの動的力学的特性と局所の応力分散傾向によりエナメル質の破壊抵抗性を検討する.正常マウスと遺伝子改変マウスから採取したエナメル質の力学的特性を検討する.使用する週齢における同腹仔正常マウスとヘテロ型ノックアウトマウスの切歯断面試料に対するナノインデンテーション試験を行い,間質タンパクであるアメロブラスチン,エナメリンの力学的機能を検討する.研究協力者から提供されたエナメルタンパク遺伝子変異マウス,ダウン症モデルマウスから切歯を採取し,断面試料を作製する.マウスエナメル質(小柱)の応力ひずみ曲線から降伏点強度,さらにエナメルタンパクの動的力学的特性と局所の応力分散傾向によりエナメル質の破壊抵抗性を検討する.
サンゴ礁生態系における付着珪藻群集の影響評価のための基礎的研究

本研究課題の最終年度にあたる平成30年度は,(1)出現種のリストアップ,主要構成種の殻微細構造と付着様式の解明,(2)生物群集構成種の相互関係の把握,(3)出現種の分類学的・生態学的データベースの構築,を主眼において調査研究を行い,それらの成果発表を行った。(1)に関しては特定分類群の分類学的及び生態学的特徴を明確にした。(1-1)砂地に生育したFallacia属3種,海藻に付着生育したNeosynedra属1種及びPogoneis属1種の新種を発見した,(1-2)本邦沿岸における付着珪藻相の比較検討(北海道小笠原諸島関東地方南西諸島)によってそれぞれの分布特性の見出した,(1-3)群集主要構成種であるLocmophora属1種の殻微細構造を初めて明らかにした,(1-4)同主要構成種である管棲珪藻の構造解析によって群体形成過程解明の糸口を得た。(2)に関しては「付着珪藻と藍藻類」及び「付着珪藻と摂食動物」の関係解明に資するデータを得た。(2-1)沖縄海域で得られた藍藻Mooreaproducens由来の化合物探索を行い,4つの化合物の単離に成功した。これらはすべて新規な化合物であり,細胞毒性試験ならびに珪藻生育阻害活性試験を行った結果,低濃度ながら4つの化合物すべてに生物活性を見出した,(2-2)培養珪藻とサザエ稚貝を用いて室内飼育実験を行った結果,植食性動物に対する付着珪藻の質的効率を評価することができた。(1)及び(2)の成果は令和元2年の国内外の学会及び論文誌に公表及び予定である。(3)に関しては,本研究遂行中に得られた出現種の分類学的・生態学的情報(種名・写真・記載等)により,書籍「珪藻観察図鑑(誠文堂新光社)」の出版に至った。この内容は珪藻専門家だけでなく,一般市民にも利用・理解可能な啓蒙書として好評を得ている。平成28年度は(1)モニタリングフィールドの選定,(2)出現種の同定及び付着様式の把握,(3)藻類群集構成種間の相互関係の把握を目的とし,下記研究課題を遂行した。その成果は平成2829年の国内外の学会及び論文誌に公表及び予定である。1.沖縄県産海草コアマモ葉上の付着珪藻相:サンゴ礁生態系内に発達する小型海草類による大規模群落は高い生物生産力を有する独特の生態系が成立している。本研究期間ではその主要な構成種の一つである付着珪藻の植生調査を沖縄県薮地島産海草コアマモについて行った。その結果,草体上から27属113分類群の珪藻類の出現が確認した。その多くは温帯性亜熱帯環境に適応した種であり,全体として多数の分類群が少数生育する傾向が見られた。2.沖縄県産汽水藻上の付着珪藻相:サンゴ礁生態系の周辺にはマングローブ林の発達する汽水域がある。この海域は河川の流入量や潮汐により一日のうちの塩分等が大きく変化する特殊な環境であり,サンゴ礁生態系に対する影響は大であると考えられる。本研究期間ではその主要な構成種の一つである付着珪藻の植生調査を沖縄県塩屋湾産汽水藻紅藻3種について行った。その結果,11属10種7未同定分類群を確認した。このうち,主要構成種であったDenticula属とLuticola属について光学及び高分解能走査型・透過型電子顕微鏡観察を行い,両属の新たな分類形質を明らかにした。3.東京湾京浜運河産藍藻上の付着珪藻相:サンゴ礁生態系において珪藻と藍藻は共に一次生産者として重要な役割を担っている。本研究期間においては継続的調査が可能な東京湾京浜運河において藍藻上の付着珪藻植生調査を行った。その結果,13属18分類群10未同定分類群を確認した。平成28年度の研究実施計画における(1)モニタリングフィールドの選定,(2)出現種の同定及び付着様式の把握,及び(3)藻類群集構成種間,特に珪藻と藍藻の相互関係の把握,に関しては,ほぼ目標達成が見込まれる結果が得られた。具体的には,(1)と(2)は,沖縄県本島中北部沿岸域(特に備瀬崎及び塩屋湾周辺沿岸域)と沖縄県宮古島沿岸域が,これまで得られている資料と比較検討し得るフィールドとして選定された。出現が確認された主な分類群については,生細胞及び処理細胞の光学及び高分解能走査型・透過型電子顕微鏡観察を行い,それらの生育生態,色素体等の細胞内小器官の配置と構造,珪藻被殻の殻及び帯片の微細構造を明確にした。さらに特定分類群に関しては新たな分類形質を明らかにした。(2)及び(3)は,珪藻の季節消長や付着戦略等の生態的特性のモデル化を示唆する資料を得た。特に(3)に関しては長期間の継続調査可能なフィールドとして東京湾沿岸域が良好な観察地であることが判明した。従って,次年度以降の実験的調査に関してはここも対象フィールドとして継続的なデータを収集していく予定である。平成29年度は(1)モニタリングフィールドの選定,(2)出現種の同定及び付着様式の把握,(3)藻類群集構成種間の相互関係の把握,(4)出現種の分類学的・生態学的データベースの構築を目的とし,下記研究課題を遂行した。

その成果は平成2930年の国内外の学会及び論文誌に公表及び予定である。1.汽水藻上の付着珪藻相:前年度に引き続き行った課題である。サンゴ礁生態系の周辺にはマングローブ林の発達する汽水域がある。この海域は河川の流入量や潮汐により一日のうちの塩分等が大きく変化する特殊な環境であり,サンゴ礁生態系に対する影響は大であると考えられる。本研究期間では前年度に行った植生調査によって明らかになった主要構成種のハナラビケイソウ属Denticula2種とタマスジケイソウ属Luticola4種について光学及び高分解能走査型・透過型電子顕微鏡を用いて徹底した形態観察を行い,詳細な微細構造と新たな分類形質を明らかにした。2.海藻付着型珪藻の生態と形態:サンゴ礁生態系には,直接サンゴに付着する珪藻類の他に,同生態系内に生育する多種多量の海藻類に付着生育する珪藻が認められる。特に粘液柄を産生し,その上に扇状群体を形成するオオヘラケイソウ属Climacospheniaやオウギケイソウ属Licmophora,叢状群体を形成するシオハリケイソウ属Tabularia及び管状群体を形成するヒメクダズミケイソウ属Berkeleyは大型の群体を形成していた。本研究期間では,これらをモニタリングフィールド各地から得て,その形態を観察し,群集構造におけるその重要性を明らかにした。3.付着藻類群集における珪藻類と藍藻類の関係:サンゴ礁生態系において珪藻と藍藻は共に一次生産者として重要な役割を担っている。本研究期間においては継続的調査が可能な東京湾京浜運河において藍藻上の付着珪藻植生調査を行うと共に,群集主要構成種である藍藻Scytonema seagriefianumの詳細な形態と生態を初めて明らかにした。平成29年度の研究実施計画における(1)モニタリングフィールドの選定,(2)出現種の同定及び付着様式の把握,(3)藻類群集構成種間の相互関係の把握,(4)出現種の分類学的・生態学的データベースの構築に関して,(1)と(2)は,ほぼ目標達成が見込まれる結果が得られた。具体的には,出現が確認された主な分類群について,生細胞及び処理細胞の光学及び高分解能走査型・透過型電子顕微鏡観察を行い,それらの生育生態,色素体等の細胞内小器官の配置と構造,珪藻被殻の殻及び帯片の微細構造を明確にした。さらに特定分類群に関しては新たな分類形質を明らかにした。(3)は,これまで特に生育生態が不明とされてきた海産付着藍藻についての研究アプローチが定まり,サンゴ礁生態系解明に関する資料を得る新たな糸口を発見したといえる。(4)に関しては,本研究課題遂行中に得られた付着珪藻の形態に関するデータの一部を利用して,書籍「新・付着生物研究法-主要な付着生物の種類査定-」の中で海産底生珪藻類の観察と同定に関する手引きを作成することができた。この内容はサンゴ礁生態系だけでなく本邦沿岸域おける基礎生産者としての付着珪藻類を理解する一助となると確信する。本研究課題の最終年度にあたる平成30年度は,(1)出現種のリストアップ,主要構成種の殻微細構造と付着様式の解明,(2)生物群集構成種の相互関係の把握,(3)出現種の分類学的・生態学的データベースの構築,を主眼において調査研究を行い,それらの成果発表を行った。(1)に関しては特定分類群の分類学的及び生態学的特徴を明確にした。
移植片対白血病効果に関わる同種抗原の同定

1.同種造血幹細胞移植後の患者末梢血リンパ球からの同種抗原特異的T細胞の樹立慶應義塾大学病院血液内科並びに国立がんセンターにおいて血縁者間造血幹細胞移植を施行した症例39例を解析した。この結果、移植前患者血液細胞に特異的に反応するドナー由来リンパ球が13例において誘導できた。しかしいずれも詳細の解析には至らなかった。13例中1例にDPB1^*0303拘束性にマイナー組織適合抗原を認畿すると思われるCD4陽性T細胞が誘導された。IFN-γELISAassayならびにCr release assayにより、この細胞が患者血液細胞のみを特異的に認識することがわかった。さらにDPB1^*0303陽性の同種EBV-LCL並びに腫瘍細胞を認識し、DPB1^*0303陰性の各種細胞を認識しない事を確認した。しかしこの抗原の同定には至っていない。また別の2例ではHLA-class IIのミスマッチを認識するCD4陽性T細胞が誘導された。2.血液細胞に特異的発現をする遺伝子の日本人集団における遺伝子多型の検出と頻度解析東大医化学研究所のSNPのデータベースにて、CD抗原を中心とした血液細胞に特異的に発現する分子のcordingSNPを検索し、27の候補部位を選択した。3.血液細胞特異的分子の多型のGVHD及びGVLにおける意義の検討Proteinase3のエクソン3に存在するSNPに焦点を絞り,この部分を含む12個のペプチドを合成,精製した。このペプチドが同種抗原となりうるホモの健常人の末梢血より樹状細胞を誘導し、これを用いて同種抗原反応性T細胞の樹立を試みているところである。また慶應義塾病院血液内科において血縁者間造血幹細胞移植を施行された35例につきこの部分のSNPを解析したところ、7例でGVH方向のミスマッチを有するペアを認めた。これらのうち,5例は寛解にて生存,Grade III以上の重篤なGVHDを起こした症例は認めなかった。再発死亡した症例が一例存在した。症例数が少ないため、統計的解析には至っていない。今後もGVHDを起こさずGVLを惹起しうる抗原としてproteinase3のSNP部分の解析を続けていく予定である。本年度は、同種造血幹細胞移植後患者の末梢血より同種抗原特異的T細胞の樹立を試み、2例で誘導されたミスマッチMHCクラスIIに対するCD4陽性T細胞に関して詳細な検討を行った。1例では、ミスマッチHLA-DQを認識したが、HLA-DQの各種細胞における発現特異性を検討したところ、白血病、骨髄腫細胞株および新鮮白血病細胞では発現が認められたが、繊維芽細胞、血管内皮細胞では、IFNγ刺激後のHLA-DR、-DPが発現する条件下でも非常に低い発現であり、肝細胞では全く発現を認めなかった。ミスマッチMHCクラスII、特にHLA-DQに対する同種T細胞反応はGVL効果を誘導する同種抗原となる可能性が示唆された。一方、血液細胞に選択的に発現する分子のSNPから、マイナー組織適合抗原の候補27個を選択したが、日本人に頻度の高いHLA-A2や-A24への結合親和性が高い多型ペプチドを含まなかった。Proteinase3のHLA-A24拘束性多型ペプチド12個を合成し、健常人からペプチド刺激によるin vitroT細胞誘導を試みたが誘導できなかった。今後、多型ペプチドに親和性の高いHLAをもち、生体内で抗原感作された可能性のある移植後患者からのT細胞誘導を試みる必要がある。同種免疫応答と白血病再発との関係において、同種幹細胞移植後追跡可能な22例について、in vitro同種反応性T細胞誘導と再発の関係を検討したところ、再発例はT細胞誘導群で少ないものの有意差は認められなかった(p=0.69)。また、Proteinase3ミスマッチと再発の関係でも、有意差は認められなかった(p=0.58)。母集団数が少なく、無再発例が多いこともあり、有意差が認められなかった可能性もある。同種抗原反応性T細胞のGVL効果における意義と治療への積極的な応用に関しては、今後、多数例での基礎・臨床研究が必要と考えられた。
フランス三大都市における都市公共交通の整備と都市化（1870年代～1930年代）

本研究は、フランス三大都市(パリ・リヨン・マルセイユ)における都市公共交通の整備と都市化の関連性を検討する。日本の歴史地理学の研究動向とは異なり、フランスでは都市化における重要性にもかかわらず、都市公共交通に関する本格的な歴史研究は少ない。マルセイユの研究を行ってきた申請者は、その研究成果をもとに、三大都市の歴史における都市公共交通の社会的意義を比較検証する。大部分の住民が自家用車を所有していなかった1870年代から1930年代までを考察することで、都市公共交通の本来の役割を浮き彫りにするのが本研究の目的である。研究方法としては、歴史地理学と人口学の研究を基礎としながら、都市政策史や経営史、社会史の方法を援用し、総合的に都市化の過程と公共交通網拡大の関連性を分析する。そして、現代に関する都市地理学における比較研究の基盤を作るものである。本年度は研究全体を俯瞰するために、国内外の研究書や論文のデータベースを作成した。最初にこれまで研究を行ってきたマルセイユの都市化と公共交通整備に関する近年の諸研究を参考にして、研究内容を見直し、口頭発表を実施した。同時に、2019年度に実施予定のパリでの現地調査のために、国内で調査可能な史料や統計等を閲覧し、パリの古書店からは20世紀初頭以降の交通ガイドブックや路線図等を購入した。こうした一連の調査と、パリ大都市圏に関する基礎文献の内容から、都市化と公共交通整備の関連性についての概要が把握できた。地方大都市圏と比較して、パリ大都市圏の都市公共交通の発展史はかなり複雑なため、現地で調査する内容を今後は絞り込んでいくつもりである。本年度は主に、博士論文を提出した2011年の研究状況からどのような進展がみられているのかを調査するとともに、新たにパリ大都市圏の都市公共交通の整備と都市化の歴史について研究を開始した。マルセイユに関しては近年の研究成果をもとに、これまでの研究成果を見直し、口頭発表や著作の刊行を行なった。さらに調査が必要な内容が依然として残っているが、2020年度のリヨンとマルセイユの史料館の訪問時に研究を実施する予定である。パリに関しては、本年度に現地調査を行う予定であったが、国内に統計資料や当時の文献が多く所蔵されていることが判明したため、2019年度夏季に調査を延期した。また、パリ大都市圏については、研究文献が膨大にあり、それらの読み込みを集中的に行い、今後の研究の基礎とした。本年度から研究を開始した、パリ大都市圏における都市公共交通の整備と都市化に関しては、予想以上に関連する研究文献が多数あり、調査する内容についても複雑であるため、現地調査で行う研究内容について絞り込みを今後は行なっていく予定である。マルセイユに関しては、本年度の研究でさらに調査する点が明白になった。パリに関する調査内容を公表するのには時間がかなりかかる見込みであるので、マルセイユに関する研究内容を口頭発表や論文で公表していくことにする。リヨンに関しては、本年度の文献調査で必要な基礎文献は揃えることができた。2020年度の現地調査に向けて、研究文献の精読を徐々に進め、研究調査の内容を定めていくことを目標にする。

本年度から研究を開始した、パリ大都市圏における都市公共交通の整備と都市化に関しては、予想以上に関連する研究文献が多数あり、調査する内容についても複雑であるため、現地調査で行う研究内容について絞り込みを今後は行なっていく予定である。マルセイユに関しては、本年度の研究でさらに調査する点が明白になった。パリに関する調査内容を公表するのには時間がかなりかかる見込みであるので、マルセイユに関する研究内容を口頭発表や論文で公表していくことにする。リヨンに関しては、本年度の文献調査で必要な基礎文献は揃えることができた。2020年度の現地調査に向けて、研究文献の精読を徐々に進め、研究調査の内容を定めていくことを目標にする。本年度に研究全体のデータベースを作成するために、2019年度と2020年度に行う予定の研究文献を事前に多数、購入した。研究全体の進行を俯瞰するために、事前に行っておく必要不可欠な作業である。また、今年度は研究の初年度であったため、データベースや統計分析に必要な大型パソコンを購入し、またフランスでの現地調査(具体的には史料調査)のために携帯可能な小型パソコンを購入した。全体的に、本年度で今後2年間の基礎資料を集め、機材も揃えるために、前倒し請求を求めた。2019年夏季にパリで調査研究を実施し、2020年夏季にリヨンとマルセイユで調査研究を実施する予定である。