hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タウリンの降圧機序についての基礎的研究と臨床応用に関する研究

しかし、キニンのB2受容体拮抗薬でそれらの作用が打ち消されず、カリクレインの関与を直接証明するには至らなかった。その理由としては、拮抗薬の用量の問題あるいはキニンのB1受容体の関与が考えられる。平成5年度の研究において、Dahl食塩感受性ラットにタウリンを投与したところ内因性カリクレイン・キニン系を活性化し降圧効果を発揮する可能性が示唆された。そこでカリクレイン・キニン系の活性低下が成因の一つと考えられている本態性高血圧症の治療薬として応用できるか否か、入院中の本熊性高血圧症患者に標準食(食塩7g/日)摂取下でタウリンを6g/日、1週間投与し、投与前後で血圧、尿量、および下記パラメーターを測定した。血液;電解質、尿素窒素、クレアチニン、血漿レニン活性(PRA)、アルドステロン濃度(PAC)、心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)尿;電解質、尿素窒素、クレアチニン、カテコラミンとカリクレイン排泄量、カリクレイン活性はウシ低分子キニノーゲンを基質として産生されたキニンをラジオイムノアッセイで測定した。(1単位=1μgキニン/ml/gクレアチニン)結果未だ症例数が少なく、統計学的解析を行うに至っていない。現在も研究を続行中であり、その症例の一部を個々に提示する。第1例(64歳、女性)尿中カリクレイン排泄量は投与前251.8単位から、投与7日間の平均294.5単位へと上昇傾向を認め、尿中Na排泄量も53.4mEq/gクレアチニンから投与中の平均95.1mEq/gと増加した。第2例(76歳、男性)尿中カリクレイン排泄量は投与前99.1単位から、投与7日間の平均150.2単位へと上昇し、尿中Na排泄量も78.9mEq/gクレアチニンから投与中の平均96.1mEq/gと増加した。また、本例ではPRA、PACが上昇、心房性ナトリウム利尿ペプチドが低下し、循環血漿量の低下を示唆した。このようにタウリンがNa利尿をもたらすことが示唆されたが、両症例とも血圧の変化は明らかでなかった。その理由として、タウリンの降圧効果はサイアザイド系利尿薬のように緩徐に発現することが考えられる。
中世イタリアの地方領域国家の行政とネットワーク形成の実態に関する多面的追究

4年間の研究期間において、フィレンツェ国立文書館所蔵の史料群を中心に古文書の調査を行った。これによって、フィレンツーェ共和国の領域行政において、行政官として派遣されるフィレンツェ人の私的な人脈が有効に機能しえたこと、その人脈と担当部局の公的対処が連関していることが確認された。さらに、共和国政府の領域支配の意識に着目し、条例認証のシステムを手がかりとしてこれを検証した。その結果、領域行政のあり方とその意識が14世紀末から15世紀初頭に大きく変わった可能性を指摘することができた。即ち、1380年代から始まる領域行政の「改革」(riformagione)を通した領域共同体の法改変とその認証の記録の存在から、領域に自治権を認めながら、実はこれを法的に管理できた領域行政の実態を明らかにした。また、コンタード・領域監督五人委員会から従属共同体への指示や、従属共同体からの要請に対する同委員会の対応からは、個々の共同体が抱えていた問題の実態と、フィレンツェ側の具体的対応は必ずしも明確にはならなかったが、フィレンツェと領域共同体との行政的結びつきは、かなりの程度までシステマティックに設定されており、少なくとも14世紀末からはフィレンツェの支配が一定の集権的志向を持っていたと結論できた。この結論を補完するために在地史料の存在をアレッツォ国立文書館で調査し、条例制定とその認証にフィレンツェ当局が深く関与していることが明らかになると同時に、フィレンツェ行政府であるプリオーレのイニシアティヴが確認された。そこから領域行政に関わる書記局とその公証人の役割の重要性が認識されたため、改めて公証人の社会的機能や立場を考察し、その結果を発表した。以上のように14世紀末から15世紀初頭におけるフィレンツェの領域行政構造の変化から、領域国家としてのフィレンツェ共和国の性格を整理することができた。本研究下大に関連して研究代表者がこれまで行ってきた研究の成果も利用しつつ、本年度においては、15世紀のフィレンツェ市民バルトロメオ・チェデルニ(Bartolomeo Cederni)に関わる私信から抽出された情報をもとに、フィレンシェ国立公文書館に所蔵されているCinque conservatori del contado e dominio fiorentinoシリーズの古文書のうち、1440年代のものを網羅的に調査した。これらは、当該部局(領域行政を分掌したCinque conservatori del contado e distrettoすなわち領域管理五人委員会)が、フィレンツェ領域の行政官達に発送した行政書簡の内容の概略とそれに関わる決定事項を記した冊子体の記録である.この調査によって、フィレンツェの農村領域にある小都市バルベリーノ・ディ・バルデルサ(Barberino di Valdelsa)およびモンテルーポ(Montelupo)に派遣されたフィレンツェ人の行政官から私的な人間関係のチャンネル(具体的には私信)を通じて、支配都市フィレェンツェの行政中枢に連絡・請願されている事項(税負担をめぐって生じた問題)について、この部局が公的に対処していることが確認された。さらに、税負担をめぐる同様の問題・紛争が、領域の他の地域でもしばしば生じていたことが、同じ史料から確認され、15世紀中葉のフィレンツェの抱えていた財政的問題の一面が、領域行政という点でも明らかになってきた。さらに、関連文献・史料を収集・検討し、15世紀フィレンツェの共和政という政治体制が持つフィクショナルな側面とその領域支配に関わる問題点を検討し、小倉欣一編『近世ヨーロッパの東と西』(山川出版社、2004)収録の論文「想像のレスプブリカ」(124149頁)において指摘した。

昨年度に引き続き、フィレンツェ国立公文書館に所蔵されているCinque conservatori del contado e dominio fiorentinoシリーズの文書のうち、共和国領域行政に関わる1440年代の記録を調査した。当該部局である領域管理五人委員会が、フィレンツェ領域の行政官達に発送した行政書簡の内容の概略と、それに関わる決定事項を記した記録のうち、昨年度、調査しきれなかったものである。これに関連して、Monte comune o delle graticoleのシリーズの領域税務記録も調査した。また、Signori e collegiという史料群のDeliberazioni in forza di ordinaria autoritaおよびDeliberazione in forza di speciale autoritaのシリーズの記録を調査し、領域行政に関する中央政府の決定からその背景にある領域行政の理念と仕組みを読み取れるかどうか検討。さらにStatuto delle comunita autonomee soggetteシリーズのモンテルーポおよびサン・ドナート・イン・ポッジョ(バルベリーノ・ディ・ヴァルデルサを含む行政単位)の条例や決議記録を調査した。以上から、領域行政を中央と地方の双方から検討している。またモンテルーポの条例の変遷(13891566)から、従属都市の条例の制定過程を考察する材料を得た。本研究は基本的に15世紀を対象としているが、今年度は16世紀前半まで調査の射程を延ばし、Carte Strozzianeシリーズの複数の史料群に散在する領域行政関係の私信と公文書も調査した。これは、15世紀末から増える行政論から領域支配に関わるメンタリティや理念を探る試みとして、来年度も継続したい。昨年度に引き続き、フィレンツェ国立公文書館において、領域の自治共同体の条例の写しを保存したStatuti delle comunita autonomee soggetteのシリーズ中のアレッツォ(14世紀末にフィレンツェ支配下に入った都市)に関わる記録を調査すると共に、諸共同体の条例変更の写しを1冊にまとめた14世紀末の帳簿(同956)を確認し、領域行政のあり方とその意識が14世紀末から15世紀初頭に大きく変わった可能性を検討した。Signori e collegiのシリーズに含まれる領域行政に関する中央政府の決定も、昨年度からの継続で調査している。またこれに関連して、Miscellanea Repubblicana 144の文書も調査した。これは、1393-1403年の各共同体の法改変とその認証の記録をまとめたもので、紙質や透かしの模様から14世紀末から15世紀に作成されたものであること、各共同体から提出されたものを後から1冊に綴じたものではなく、複数の共同体の記録を一括して記録していったものであることが確認された。さらに、一昨年度と昨年度に見てきた史料は、フィレンツェ側に保管されていたものであるが、今年度はこれに対応する在地史料の存在を確認するべく、アレッツォ国立古文書館で条例制定・改変関連の史料を調査した。ここでも条例改変の記録を1冊にまとめた大部な帳簿が存在し、その作成者はフィレンツェ当局に所属する委員・公証人であることが確認された。
パルス状単色陽電子ビームによるHOPG表面上の陽電子寿命の研究

「金属表面で観測されているような固体表面に束縛された状態が、グラファイトなどの炭素材料表面でも存在するのか?」という点を明らかにするのが本研究の主な目的であった。従来グラファイト微粒子中では、バルク中の寿命成分以外に長寿命成分をもつことから、陽電子の表面束縛状態の存在が示唆されていた。一方DC単色陽電子ビームをHOPGに入射させ、陽電子-電子対運動量成分を測定すると、陽電子を表面上に止めたときとバルク内に止めた時とでは差異が認められないことが最近報告されていた。このように、表面状態の有無は、判然としない状況にあった。本研究では、最近工業技術院電総研で開発されたパルス式エネルギー可変の陽電子ビームを用いて、今まで不可能であったHOPG表面上での陽電子寿命スペクトルの直接的測定を行い、はっきりと陽電子が表面に止まっていることが明かな条件下で、陽電子が表面の電子密度を反映した特異的な寿命をもつかどうかを検証した。結果としてはHOPG表面上に陽電子を打ち込んだ場合の陽電子寿命がバルク中での寿命より長くなるという、陽電子の表面束縛状態の存在を示唆する実験結果を得た。また、これに引き続き、表面温度が上昇したとき陽電子がこの束縛状態からどのような機構で離脱するのかを調べるために、陽電子寿命の試料温度依存性を測定した。陽電子打ち込みエネルギーは1keVに固定し、温度を室温から350°Cまで変化させると、表面束縛状態を示す長寿命成分が温度上昇とともに減少する一方、Ps(ポジトロニウム)に起因する非常に長い寿命成分(tau>1mus)が現れ、これが可逆的に起こることを確認した。これから、表面近傍に打ち込んだときの長寿命成分が、表面近傍の欠陥等に束縛されたものではなく表面束縛状態であることを確認した。これら結果をすべて説明する機構として次のように考えている。陽電子の表面状態は確かに存在する。しかし温度を上昇させたときには表面状態から電子を捕まえてポジトロニウムとして放出されるのではなく、陽電子が再びバルクへ戻ってしまい、ポシトロニウムは常にバルクから直接電子を捕まえて出ている。このとき運動量エネルギー保存関係を満たすために、フォノンが関係しているので温度を上昇させるとより放出され易くなる。このような特殊な事情は、HOPGの陽電子仕事関数が正で大きいことと、電子の特徴的なバンド構造に起因していると現時点では考えている。
非アルコール性脂肪肝炎の病態解明への新アプローチ;生体内レチノイン酸動態の意義

昨年度に続き、ビタミンA欠乏+脂肪酸負荷ラットを作成した。昨年度、申請者は、本モデルを用いて、肝臓にNASH様の組織、即ち、肝細胞への脂肪沈着、門脈域の線維化、細胞浸潤を作成することに成功したが、本年度はその機序の一部の解明を行った。ビタミンA欠乏ラットにおいて、肝臓におけるレチノイン酸濃度の減少が観察された。RT-PCR及びWestern blot法を用い、肝PPARα、RXRの発現のm-RNA及び蛋白質レベルでの定量解析を行ったところ、これらの発現の抑制がビタミンA欠乏ラットで観察された。また、ペルオキシゾーム染色では、ビタミンA欠乏ラットにおいて、肝臓のペルオキシゾームの誘導の有意な抑制が観察された。更にPPARα/PPREs系に支配を受けるペルオキシゾームのAOX、L-bifunctional protein、3-ketoacyl-CoA thiolaseの発現レベルをRT-PCRで定量解析したところ、ビタミンAI欠乏ラットにおける、これらのmRNAの発現の抑制が観察された。さらに、PPARα/PPREs系に支配を受けるミトコンドリアのCarnitine palmitoyltrans ferase I(CPT-I)、ミクロゾームのIP450-4A、及びペルオキシゾームのApolipoprotein C-III(apoC-III)のmRNA発現がビタミンA欠乏ラットにおいて有意に抑制されていた。肝臓におけるレチノイン酸の減少が、PPARα/PPREs系の異常を惹起し、肝障害の原因になる可能性が示唆された。脂肪の過剰摂取による肝障害の進展機序におけるVitanin A、およびその代謝産物であるレチノイン酸の意義を明らかにする目的で、AIN 76 diet(米国Diet社)を用い、Vitamin A欠乏ラットおよびコントロールラットを作成し、両群にココアバターを投与した。ココアバター量は2週間かけて最終的に全カロリーの40%を占めるまで増量し、その量を6週間維持した。ラットを麻酔下に解剖し、下大静脈より血液を採取、また肝臓を採取した。肝臓検体はホルマリンで固定した後、HE染色、脂肪染色、線維染色を施し、それぞれを光学顕微鏡下で観察した。また、ラット肝星状細胞におけるVitamin Aからのレチノイン酸産生系を検討する目的で、ラット肝星状細胞をナイコデンツを用いた従来の方法で分離し、RT-PCR法を用い、発現するアルコール脱水素酵素(ADH)、およびアルデヒド脱水素酵素(ALDH)のアイソザイムを検討した。血液検査では、脂肪を負荷したVitamin A欠乏ラットでは、脂肪を負荷した対照ラットに比べ、ALTおよび中性脂肪の有意な上昇が観察された。また、肝組織においては、前者では、後者に比し、有意な脂肪沈着程度の上昇が観察された。また、前者では、後者に観察されなかった門脈域の細胞浸潤や線維化が観察された。しかし、血清アディポネクチン値は両群において、有意差を認めなかった。また、RT-PCR法で、ラット星状細胞において、ADH1、ADH2、ALDH1A1、1A2、1A3、2A、3A1、3A2、Ra1DHの発現が示された。申請者は、ビタミンAが欠乏することで、肝実質細胞、肝星状細胞のレチノイン酸の欠乏が起こり、レチノイン酸に支配される種々の遺伝子発現の阻害が起こり、その結果、肝臓において脂肪沈着の進展、炎症の進展、線維化の進展が起こることを予想しているが、今回の結果はその仮説を裏付けるものであり、今後それぞれの機序の解明に取り組んでいく予定である。
鳥類卵巣の抗菌ペプチドによる自然免疫機能の強化への挑戦

自然免疫応答は、Toll様受容体(TLR)が微生物分子パターンを認識することから始まり、サイトカインやトリβディフェンシン(AvBDs)等の抗菌ペプチドが産生される。私達はワクチン等による刺激が、自然免疫系細胞の機能に影響し、これにはエピジェネティクスによる発現制御や免疫記憶が関わる可能性を考えている。本研究は、卵胞細胞の自然免疫機能の強化を目指し、抗菌ペプチド産生機能の解明と、この機能に及ぼすワクチン接種影響の追究を目的としている。H29年度に、微生物分子パターンが卵胞膜の炎症性サイトカインとAvBDsの産生を誘導し、この過程の転写因子にNFκBが関与することを明らかにした。次いで、H30年度はヒナに基本ワクチンプログラムに従って4種類のワクチンを接種したところ、一部のTLR発現を増強または低下させ、AvBDs発現を低下させるので、自然免疫機能に影響することが明らかとなった。この時、ヒストンH3K9ac(転写の促進)とH3K9me2(転写の抑制)が増加したので、卵巣の自然免疫記憶形成の可能性も示唆した。一方、産卵鶏へのサルモネラ菌(SE)ワクチン接種が、卵胞の自然免疫関連分子の発現と、ヒストン修飾に及ぼす影響の検証したところ、SEワクチン接種は卵胞膜で、TLRと抗菌ペプチドAvBDsの発現を増強すること、ヒストンH3K9me2量が増加(転写の抑制)することが明らかとなった。これらのことから、ワクチン接種は卵巣の自然免疫系に影響すると考えられるので、この機能を高める有効なワクチン接種を設計するために、促進的に働くワクチンと、抑制的に働くワクチンを同定する必要があることを示唆した。H29と30年度に予定していた、微生物分子パターンにより卵胞膜の炎症性サイトカインとAvBD産生が誘導されることを実証でき、またワクチン接種が卵巣の自然免疫分子の発現やヒストン修飾を誘導することも明らかにできたので、進捗状況はほぼ計画通りで順調である。AvBD以外の抗菌ペプチドであるカテリシジンの抗体も作製できたので、今後はこれを用いて解析の幅を広げることができると考えている。ヒナの飼育施設が小規模であったので供試羽数が制限されていたが、施設を追加して供試羽数と飼育日数の拡張を図りたい。卵巣の自然免疫関連分子の発現を強化できるワクチンを見出すために、個々のワクチンが自然免疫機能に及ぼす影響と、ヒストン修飾を始めとするワクチンが影響する機構の解明、有効なワクチンの探索を目指した研究を推進する。これまでヒナの飼育施設が小規模であったので、供試羽数と実験処理区の設定供試羽数が制限されていた。H31年度はいろいろなワクチン接種が自然免疫機能に及ぼす影響を調べ、この機能を高めるワクチンプログラムの基礎的知見を得る予定である。このために、飼育羽数や飼育日数の拡張を図る必要があるが、現在このための育雛設備の導入準備を行っている。自然免疫応答は、Toll様受容体(TLR)が微生物分子パターンを認識することから開始され、サイトカインやトリβディフェンシン(AvBDs)等の抗菌ペプチドが産生される。私達はワクチン等による刺激が、自然免疫系の細胞内情報伝達分子の機能を強化し、エピジェネティクスによる免疫記憶を誘導して、関連因子の発現機能を強化する可能性を考えている。本研究は、卵胞細胞の自然免疫機能の強化を目指した、抗菌ペプチド産生機能の解明と、この機能の強化法の追究を目的としている。平成29年度は、微生物分子パターンが卵胞の炎症性サイトカインとAvBDsの産生を誘導することの検証とその機構の解明を目指した。このため、微生物分子パターンが卵胞膜の炎症性サイトカインとAvBDsの産生を誘導することの検証とその細胞内情報伝達関わるTLR下流の転写因子(NFκB)の関与を解析した。その結果、卵胞膜内層と外層の両方で、すべての種類のTLRが検出された。Pam3CSK4(TLR2リガンド)によりサイトカインの発現が上昇し、LPS(TLR4)によりIFN-αを除くサイトカイン発現が増加した。poly I:C(TLR3)はIL-6、CXCLi2とIFN-βの発現を増加させ、CpG-ODN(TLR21)はIL-1βの発現を増加させた。Flagellin(TLR5)とR837(TLR7)はサイトカインの発現に影響しなかった。いずれのTLRリガンドも卵胞膜AvBD発現には影響しなかった。次に、LPSによるサイトカインの発現の上昇はNFκB阻害剤であるBAY 11-7085で抑制された。これらの結果から、卵胞膜にはTLRによる微生物パターン認識とサイトカイン発現の自然免疫機能が備わっているものと考えられた。平成29年度に予定していた、微生物分子パターンによる卵胞膜の炎症性サイトカインとAvBD産生誘導の検証を行った結果、サイトカインはNFκBを転写因子として誘導されるが、AvBDは誘導されないことを示すことができた。一方、卵胞膜組織でTLR、AvBD、サイトカインを発現する細胞を同定するために、レーザーマイクロダイセクションで卵胞膜を構成する異なる細胞を採取し、RT-PCR法で各遺伝子の発現を同定する予定であったが、レーザーのスポットが大きく、卵胞膜では細胞の単体を採取することができなかった。しかし、6分子種のAvBDに対する抗体を作製することができたので、今後はこの抗体を用いてAvBD細胞を同定する。

自然免疫応答は、Toll様受容体(TLR)が微生物分子パターンを認識することから始まり、サイトカインやトリβディフェンシン(AvBDs)等の抗菌ペプチドが産生される。私達はワクチン等による刺激が、自然免疫系細胞の機能に影響し、これにはエピジェネティクスによる発現制御や免疫記憶が関わる可能性を考えている。本研究は、卵胞細胞の自然免疫機能の強化を目指し、抗菌ペプチド産生機能の解明と、この機能に及ぼすワクチン接種影響の追究を目的としている。H29年度に、微生物分子パターンが卵胞膜の炎症性サイトカインとAvBDsの産生を誘導し、この過程の転写因子にNFκBが関与することを明らかにした。次いで、H30年度はヒナに基本ワクチンプログラムに従って4種類のワクチンを接種したところ、一部のTLR発現を増強または低下させ、AvBDs発現を低下させるので、自然免疫機能に影響することが明らかとなった。この時、ヒストンH3K9ac(転写の促進)とH3K9me2(転写の抑制)が増加したので、卵巣の自然免疫記憶形成の可能性も示唆した。一方、産卵鶏へのサルモネラ菌(SE)ワクチン接種が、卵胞の自然免疫関連分子の発現と、ヒストン修飾に及ぼす影響の検証したところ、SEワクチン接種は卵胞膜で、TLRと抗菌ペプチドAvBDsの発現を増強すること、ヒストンH3K9me2量が増加(転写の抑制)することが明らかとなった。これらのことから、ワクチン接種は卵巣の自然免疫系に影響すると考えられるので、この機能を高める有効なワクチン接種を設計するために、促進的に働くワクチンと、抑制的に働くワクチンを同定する必要があることを示唆した。H29と30年度に予定していた、微生物分子パターンにより卵胞膜の炎症性サイトカインとAvBD産生が誘導されることを実証でき、またワクチン接種が卵巣の自然免疫分子の発現やヒストン修飾を誘導することも明らかにできたので、進捗状況はほぼ計画通りで順調である。AvBD以外の抗菌ペプチドであるカテリシジンの抗体も作製できたので、今後はこれを用いて解析の幅を広げることができると考えている。ヒナの飼育施設が小規模であったので供試羽数が制限されていたが、施設を追加して供試羽数と飼育日数の拡張を図りたい。AvBD産生細胞の同定はレーザーマイクロダイセクションを使った細胞採取に限界があったが、AvBD抗体を用いた方法に切り替えること推進していく。ワクチン接種により、卵胞細胞のヒストン修飾とDNAメチル化状態の変化が生じるかを追究する。この実験はすでに開始しており、アセチル化ヒストンのウエスタンブロット解析が可能になった。今後はこの解析法で卵胞発育や微生物パターンに対するAvBD産生の応答性と、それを強化する方策を引き続き追究する。さらに、ヒストン修飾酵素の同定でも就職の機構の理解を深める。卵巣の自然免疫関連分子の発現を強化できるワクチンを見出すために、個々のワクチンが自然免疫機能に及ぼす影響と、ヒストン修飾を始めとするワクチンが影響する機構の解明、有効なワクチンの探索を目指した研究を推進する。これまでヒナの飼育施設が小規模であったので、供試羽数と実験処理区の設定供試羽数が制限されていた。H31年度はいろいろなワクチン接種が自然免疫機能に及ぼす影響を調べ、この機能を高めるワクチンプログラムの基礎的知見を得る予定である。
こどもの事故の発生要因の解析と予防ー地域、年齢、疾患特性の解析ー

子どもの傷害発症の背景を明らかにするために結成した。症例を、保育園・幼稚園(A群)、病院救急外来(B群)、発達障害外来(C群)から収集した。症例は,産業技術総合研究所でBIS解析を行った。平成27年10月末に登録を終了した。症例数は383例、その内訳は、A群198例、B群144例、C群41例であった。群別に、けがの種類、外傷に種類が異なり、性差が見られた。A群では,ぶつかった、転んだが多く、B群では、転倒、交通事故が多く、半数は自転車事故で骨折が多かった。BIS分析では、C群は、A群と同じように、頭部傷害が多かった。年齢、疾患によって外傷に発症機序が異なり、予防の対応が異なることが示唆された。1.本研究の目的は、子どもの事故の背景を明らかにして、事故を減らす方策を探ることにある。そのために、協力幼稚園・保育園の登録、発達障害児外来・施設(北里大学病院小児発達外来及び相模原療育園)、小児救急センターからの事故例の登録を開始した。2.まず、研究の倫理性について、聖徳大学倫理委員会の承認を得た。これをもとに、北里大学医学部・病院倫理委員会院会、相模原療育園倫理委員会、札幌徳州会病院倫理委員会院会の承認を得た。3.協力施設の確定:聖徳大学児童学科の学生が実習でお世話になっている施設に協力依頼の手紙を発送した。その結果、最終的に46施設からの協力が得られ、直ちに事故症例の登録を開始した。市立、区立などの公的施設は、施設として参加する意思を示したが、最終的には市又は区の承認が下りず、公的施設の参加が少ない結果となった。4.発達障害児の養護施設、相模原療育園及び北里大学病院小児科発達障害児外来および分担研究者が関係している、教育現場でも事故例の登録を開始した。4.倫理委員会の審査に時間がかかり、実際に登録が開始されたのは平成25年10月末からであった。平成26年3月末の時点で、登録症例数は25例であった。この他、医療施設(北里大学病院救急センター)から2名である。これらの症例は、産総研にデーターを送り、事故発生に背景を分析中である。5.本研究は長崎県大村市“Love & Safetyおおむら;事故からこどもを守るプロジェクト"との共同研究でもある(連携研究者出口貴美子)。地方都市と大都市における事故背景の違いを明らかにする目的で、参画して貰った。全市を挙げての事業の3年目を迎え、「Love & Safetyフェスタ2014」を開催し、参加施設の園児が参加した「アブナイカモダンスコンテスト」を開催、これをビデオに収録し、事故予防啓発ビデオとして関係施設に配付する予定である。本研究は子どもの事故の発生状況を明らかにし、事故発生を予防する方策を明らかにしようとするものである。研究は2つの視点で進めている。1.大村市における全事故の解析:大村市のすべての幼児教育施設、市役所、警察、病院、環境省、産業技術総合研究所が協力して、すべての事故の登録を行っている。平成26年3月末で、総数195件の事故が報告され、解析を進めている。2.研究代表者が中心となって、3つの分野の施設から事故症例を集めている。1)病院の救急外来に搬送された事故、2)保育所・幼稚園で発生した事故、3)発達障害施設・外来・教育現場で発生した事故、である。平成27年度3月末で209例の事故が報告され、その解析を行っている。特徴的なものは、すべての事故で、男児が女児よりも多いことが明らかにされた。病院事故では自転車事故が圧倒的に多く、幼児教育施設では、一日の時間帯で発生数が異なること、特別支援学級では、健常生徒と同じ器具を使用するときに配慮が足りないために起こる事故があることなどが明らかになっている。最終年度は登録された事故症例をいろいろな視点から、その背景を分析する。その解析から、事故防止に繋がる方策を明らかにしたい。今までの結果から見られるのは、保育園・幼稚園児と事故発生の時間帯の関係、発達障害児と健常児の共同授業時の配慮、学童の自転車事故の対応などである。子どもの事故(傷害)発症の背景を明らかにし、その予防法を構築するため、研究班が結成された。傷害症例を1)保育園・幼稚園(A群)、2)大学・総合病院救急外来(B群)、3)発達障害外来・学級(C群)から収集した。倫理委員会承認後に研究を開始した。収集症例は、コンピューター入力後、産総研において事故背景の解析、BIS(身体地図情報システム)解析を行った。症例は、少なくとも医療機関を受診し、処置を受けた症例とした。全市登録している長崎県大村市の症例を対象とした。平成27年度の研究成果は、この年度だけで行ったものではなく、研究開始後、症例登録数を集積し、最終年度でその解析を行った。登録症例数は、全研究期間で383例、その内訳は、1)A群198例、2)B群144例、3)C群41例であった。総ての対象症例で、傷害発症症例数は男児に多く認められた。

群別で見ると、A群では、5歳児が最も多く、事故の種類としては、ぶつかった、転んだ、落ちた、切ったが多く、けがの種類としては、切り傷、打撲・打ち身、骨折、歯の傷害が多く見られた。児同士の接触事故が多かった。B群では、学童年齢の事故が多く、事故の種類としては、転倒、交通事故、転落、衝突の順に多く、交通事故の半数は、自転車による事故であった。けがの種類としては、骨折が最も多く、次いで、打撲傷、裂傷、挫傷と続いていた。C群では、児童の多動性、衝動性、視覚転導性、共同性眼球運動が苦手などから、同じ学童でも、幼児と同じ様な転倒、転落、衝突などの事故が多く、事故を繰り返す児童も見られた。BIS分析では、C群では、幼児のA群と同じように、頭部傷害が多く、発症機転が健常児と異なっていることを示唆された。子どもの傷害発症の背景を明らかにするために結成した。症例を、保育園・幼稚園(A群)、病院救急外来(B群)、発達障害外来(C群)から収集した。症例は,産業技術総合研究所でBIS解析を行った。平成27年10月末に登録を終了した。症例数は383例、その内訳は、A群198例、B群144例、C群41例であった。群別に、けがの種類、外傷に種類が異なり、性差が見られた。A群では,ぶつかった、転んだが多く、B群では、転倒、交通事故が多く、半数は自転車事故で骨折が多かった。BIS分析では、C群は、A群と同じように、頭部傷害が多かった。年齢、疾患によって外傷に発症機序が異なり、予防の対応が異なることが示唆された。大村市における、すべての事故の登録は、順調に進み、現在までに3,000例を超えている。研究代表者も主に3つの分野から事故症例を収集し、分析している。保育園・幼稚園児の事故は最も多い。事故発生を週の曜日別に分類しても、大きな違いは認めないが、一日の時間帯で分析すると、朝に多い傾向が認められた。これを年齢別に評価すると、どの年齢でも同じ傾向が認められた。発達障害児では、同じ年齢の一般小児とは事故の種類が異なっていた。すなわち、自転車事故は少ない、転倒などの幼児に多い事故が多くなっている。特別支援学級になり、健常児と同じ用具を使用する時、筋力の差で事故が発生していた。救急医療機関に搬送される事故は、学童期に多く、圧倒的に自転車事故が多くなっている。特に坂道があるときに、転倒する事故が発生していた。27年度が最終年度であるため、記入しない。医学小児科学平成27年度が、最終年度である。研究の目的は、事故症例の背景を明らかにして、その予防に繋げることにある。一番多い、保育園・幼稚園児の事故については、事故数の多い大村市の事故症例解析を合わせて、一日の時間帯と事故の発生を明らかにしたい。登園してまもなく事故を起こしているので、この時間帯を集中して、予防に繋げる方策を考える。園児だけでなく、保育士、幼稚園教諭にも、事故に対する考え方を聴取し、事故対応を進めていきたい。発達障害児の事故については、特に細かい配慮が必要である。健常児と一緒に雲梯で運動して、落下骨折が2件見られた。雲梯の下の土に、マットのような、衝撃を柔がれる敷物を敷くなどの対応が必要である。救急病院に搬送される子どもの事故は多彩であるが、自転車に絡んだ交通事故が多く見られた。ヘルメットの着用、ブレークの調整、坂道での対応など、教育すべきことが、多々見られた。遅れた背景は、最も基本となる聖徳大学倫理委員会の審査に5か月以上の日時を費やしたことである。
凝縮系における量子中間相の理論的探求

本研究課題では、低温で量子多体系に現れる中間相、の範疇に属する複数の物理系を理論的に研究してきた。今年度の成果に含まれる題材を列挙すると、1)エアロジェル中の超流動ヘリウム3のA-like相の理論的同定2)乱れたグラニュラー超伝導体における量子金属相の可能性の検討3)FFLO超伝導渦糸状態への揺らぎの効果の検討、である。1)はタイムリーな題材であり、今年度最も時間を割いて研究活動を行った。エアロジェル中の液体ヘリウム3は、乱れたポテンシャル中のフェルミ粒子多体系の一例であり、乱れによりバルク液体ヘリウム3のA相の超流動対状態や超流動長距離秩序が乱れにより変更を受ける可能性を検討した。自由エネルギーの微視的な調査により、エアロジェルが大局的な異方性を持たない限り、A-like相のスピン3重項対状態はA相の場合と同じであるが、乱れが弱ければA-like相は準長距離秩序を持ち超流動応答を保持した超流動グラス相であることを示した。一方、エアロジェルに1軸伸張を加えて異方性を持たせれば、ポーラー対状態が3次元的に実現できることを示した。これらの成果は、米国雑誌において2本の論文で発表された。2)は、この研究課題当初から掲げてある題材で、超伝導-絶縁体転移現象を示す乱れ及び量子揺らぎの強い超伝導体の量子極限(低温極限)において「実験的に示唆される金属(ボーズメタル)中間相が乱れたグラニュラー超伝導体においてはゲージグラス相に相当する」という最近の提案は、量子散逸の無視できない有限温度での電気抵抗結果からは正当化できないことを示し、今年度後半に論文にまとめ投稿した。3)は、重い電子系超伝導体CeCoIn5における高磁場正常相-FFLO相間の1次転移が渦糸の存在を無視するパウリ極限を仮定したモデルにおける揺らぎによる1次転移だとする、私のグループの理論と抵触する提案が、渦糸を考慮するもっと一般的な理論が与える相転移現象とは定性的に異なることを理論的に指摘したもので、渦糸状態としてのFFLO状態の記述が不可欠であるという我々の理論を補強する意義を持ち、米国雑誌にて発表された。平成15年度の研究実績は2つに大別される。まず、磁易誘起超伝導-絶縁体転移関連の問題について、グレイン構造のない均質な超伝導体における磁場中量子揺らぎに関する今年度論文公表した理論を踏まえ、乱れた超伝導薄膜において実験的に繰り返し報告された絶対零度極限での金属相の存在を示唆する抵抗現象が、グレインからなる不均質な構造に起因するか否かを検討した。これは、乱れたグレイン構造が生みだす位相グラス相での抵抗が量子極限で有限になるという、海外で提案された不思議な理論的予想を検討する形で行われ、通常の超伝導揺らぎと位相グラス秩序間のカップリングを正しく考慮すればこのグラス相は通常期待する通りゼロ抵抗の超伝導相になることがわかった。この成果の投稿用原稿は現在執筆中だが、プレプリントとしてcond-mat/0307563に公開されている。この結果、量子金属中間相を示唆する抵抗現象は絶対零度における相図を反映した現象ではない可能性が高くなった。これとは別に、FFLO渦糸状態の可能性と実験事実との比較を行なった。

これはCeCoIn5という重い電子系超伝導体において2年ほど前に発見された低温での不連続なHc2転移現象に端を発する研究で、今年度初めにFFLO渦糸状態への2次転移が新たにこの物質において複数の実験により発見されたことから、急遽重点を置いて研究した。FFLO状態は十分低温で重要なパウリ常磁性効果により正常相と通常の渦糸固体間に位置するので量子中間相のひとつとみなせる。Hc21次転移現象とFFLO渦糸状態への2次転移が同時にみられたのはCeCoIn5が初めてであり、有機超伝導体での対応する現象とは一見異なっていたため、これらを包括的に説明するパウリ常磁性の強い磁場中超伝導の理論が必要となった。今回、その理論定式化に成功し、論文にて発表した。平成16年度は、(1)重い電子系CeCoIn5にてその存在が確認されつつあるFulde-Ferrell-Larkin-Ovchinnikov(FFLO)状態に関わる理論、(2)エアロジェル中の超流動3Heにおける高圧相(A-like相)を決定する理論、を中心に研究を進めた。いずれも、量子凝縮系における中間相の問題で、本研究課題に属する題材である。(1)は、前年度に行なったパウリ常磁性の強い超伝導渦糸状態の理論の延長で、前年度の結果がCeCoIn5における高磁場Hc2での不連続的転移、FFLO渦糸状態と通常の渦糸格子間の2次転移とその転移温度の磁場依存性、といったその相図に関する実験事実をほぼそのまま説明できることを踏まえて、今回FFLO転移線の面内磁場方向依存性からこの物質の対状態対称性、つまり超伝導ギャップのノード方向を理論的に推論した。この成果は、実験的に熱伝導と比熱(状態密度)の測定から得られたノード方向に関する情報が矛盾しておりこの物質の対状態に関して論争中であることから、非常にタイムリーな研究でもある。この成果は比熱測定の結果を支持するもので、Phy.Rev.B誌で発表されている。(2)は、エアロジェルが乱れの効果の役割を果たすことにより、液体3Heにおけるp波超流動状態が乱れの効果により長距離秩序を失うか、対状態自体が変更を受けるか、といった凝縮相の質的な変更に関わる題材であるため、ヘリウム物性の分野でここ数年論争の的になった題材である。自由エネルギーの計算などから、エアロジェル中3HeのA-like相と呼ばれる高圧超流動相はバルク3Heと同じABM対状態をもった、ただし超流動秩序自体は準長距離の、グラス相になっていることを突き止め、実験的相図もこの理論の結果とコンシステントであることを示した。この成果は国際シンポジウムで報告され、論文は現在投稿中である。上記以外にも、超伝導渦糸状態の相図に関わる研究成果がPhys.Rev.B誌にて報告された。本研究課題では、低温で量子多体系に現れる中間相、の範疇に属する複数の物理系を理論的に研究してきた。今年度の成果に含まれる題材を列挙すると、1)エアロジェル中の超流動ヘリウム3のA-like相の理論的同定2)乱れたグラニュラー超伝導体における量子金属相の可能性の検討3)FFLO超伝導渦糸状態への揺らぎの効果の検討、である。1)はタイムリーな題材であり、今年度最も時間を割いて研究活動を行った。エアロジェル中の液体ヘリウム3は、乱れたポテンシャル中のフェルミ粒子多体系の一例であり、乱れによりバルク液体ヘリウム3のA相の超流動対状態や超流動長距離秩序が乱れにより変更を受ける可能性を検討した。
ベーチェット病のインフリキシマブ治療不応答性因子の解明

本研究では、日本人ベーチェット病患者を対象に、インフリキシマブ不応答性に関わる因子の同定を試みた。網羅的な自己抗体解析の結果、インフリキシマブ不応答性に関与を示唆するタンパク質が複数検出された。また、ゲノムワイド関連解析により得られた遺伝情報をもとに遺伝因子の検索を行った結果、インフリキシマブ不応答性への関与を示唆する複数の遺伝子が検出された。本研究では、日本人ベーチェット病患者を対象として、自己抗体検出システム(コムギ胚芽無細胞タンパク質合成ロボット)を用いて網羅的自己抗体解析を行うことにより、ベーチェット病におけるインフリキシマブ不応答性に関わるタンパク質をすべて同定する(生化学的アプローチ)。さらに、ゲノムワイド関連解析(genome-wide association study: GWAS)により得られた遺伝情報をもとにインフリキシマブ不応答性に関わる遺伝子の検索を行う(遺伝学的アプローチ)。日本人ベーチェット病患者を対象に網羅的自己抗体解析(生化学的アプローチ)を行い、患者群をインフリキシマブ応答群と不応答群(一次無効、二次無効、効果不十分)に層別化して不応答群と有意に相関する自己抗体を検索した結果、インフリキシマブ不応答性に関与する可能性を示唆するタンパク質が複数検出された。得られた結果を検証するため、今後より詳細な解析を実行する必要がある。また、日本人のGWASデータの情報を用いて遺伝的アプローチにより、インフリキシマブ不応答性に関わる遺伝子の検索を行った結果、複数の遺伝子がインフリキシマブの不応答性への関与を示唆する結果を示した。本解析結果を有効なものにするため、今後症例数を増やして再現性を確認する必要がある。本研究の成果は、ベーチェット病患者個人個人に応じたより適切な治療法の確立につながり、その医学的意義は大変高いと考えられる。さらに、ゲノムワイド関連解析(genome-wide association study: GWAS)により同定した遺伝情報をもとにインフリキシマブ不応答性に関わる遺伝子の検索を行う(遺伝学的アプローチ)。現在までに、ベーチェット病患者12例を対象に網羅的自己抗体解析を完了しており、これら12例をインフリキシマブ応答群と不応答群(一次無効、二次無効、効果不十分)に層別化し、不応答群と相関する自己抗体を検索した結果、インフリキシマブ不応答性に関連する可能性を示唆するタンパク質が複数見られた。また、日本人のGWASデータの情報を用いて遺伝的アプローチにより、インフリキシマブ不応答性に関わる遺伝子の検索を行った結果、複数の遺伝子がインフリキシマブの不応答性に相関の傾向を示した。今後、生化学的アプローチおよび遺伝学的アプローチの結果をより強固なものにするため、対象患者を増やして解析を実行し、真にインフリキシマブ不応答性に関わる因子の特定を試みる。本研究は、平成23年度より、インフリキシマブ不応答性に関わる自己抗体プロファイルの網羅的検索(生化学的アプローチ)およびインフリキシマブ不応答性に関わる遺伝子の検索(遺伝学的アプローチ)を開始し、平成24年度前半までに両アプローチによる解析を完了する予定である。平成23年度は、両アプローチともに順調に進行し、インフリキシマブ不応答性に関わる可能性を示唆する候補因子が複数見出されている。現在の進度で継続して実験が行われれば、平成24年度前半までには、インフリキシマブ不応答性に関わる因子の同定が完了すると考えられる。したがって、本研究はおおむね順調に進展していると言える。平成24年度は、平成23年度に引き続き、インフリキシマブ不応答性に関わる自己抗体プロファイルの網羅的検索(生化学的アプローチ)およびインフリキシマブ不応答性に関わる遺伝子の検索(遺伝学的アプローチ)を遂行し、平成24年度前半までに両アプローチによる解析を完了する。その後、同定された情報をもとに、ベーチェット病におけるインフリキシマブの有効性の有無を予測できるか否かを検討し、患者個人個人に応じた適切な治療法の確立を試みる。平成24年度は、平成23年度に引き続き、インフリキシマブ不応答性に関わる自己抗体プロファイルの網羅的検索(生化学的アプローチ)およびインフリキシマブ不応答性に関わる遺伝子の検索(遺伝学的アプローチ)を行う予定である。遺伝学的アプローチによる遺伝子の検索では、既に全ゲノムを網羅する遺伝情報を得ているため、遺伝学的アプローチにおける研究費は最小限に止めることが出来る。したがって、生化学的アプローチによる自己抗体プロファイルの網羅的検索に用いる試薬および酵素類の費用が研究費の主になると考えられる。
携帯電話利用が若者の言語行動と対人関係におよぼす影饗に関する調査・研究

本研究は、若者の携帯電話、とりわけメール機能を利用したコミュニケーションの実態を明らかにすることにより、メディア時代における日本人の言語活動と人間関係がどのように変容しつつあるかを究明し、より豊かなコミュニケーションのあり方を探ろうとした。研究方法、研究成果は以下のようにまとめられる。<調査対象・方法>3年にわたり、若者が実際に交わした携帯メールを集中的に集め、そのコミュニケーションにおける本質的な特徴と、経年変化する特徴を分析した。また、アンケート調査を加えることにより言語使用と言語意識の地方差をさぐった。<調査・分析内容>1.ジェンダーの視点から、男女差はどのように現れているか2.対人関係や対人意識が、表現の使い分けにどのような影響を与えているか3.情動性をどのような言語的ディバイスで表現しているか4.書きことば、話しことばとしての特徴をどのように備えているか5.規範からはずれることへの志向性がどのような言語的な表現に表れているか6.対面ではないコミュニケーション・メディア特性がどのような言語的な変化をもたらすか7.非対面の非音声言語であることが方言使用の実態と意識にどのような影響を与えているか分析の結果、携帯メールは話しことばと書きことばの特徴を生かしたハイブリッドなものであり、それがコミュニケーションを生き生きとしたものにしていることが明らかになった。いっぽうで、非対面・非音声のメディアであることが距離を生み、関係性の危うさも作り出すことが示唆された。本研究は教育的な側面も重視した。携帯メール分析を学生と行なうことにより若者の日本語へ興味および日本語研究への意欲を掻き立たせることに成功した。学生との共同作業から生まれた分析の全容は、毎年刊行した報告書にまとめ(『日本語学研究報告13』)、関係者に配布した。すなわち、本研究の意義は日本語研究を教育的材料として利用できたことにもあるといえよう。15年度はまず、携帯電話のメール機能(以下、携帯メール)で行われるコミュニケーションに関する先行研究を調査・整理した。携帯メール研究は、主に社会調査やメディア研究からアプローチされており、言語研究の背景的知識としては機能するが、言語研究自体の蓄積はいまだ少ない。また欧米での携帯電話研究は、音声言語利用の分析が主で、メールの分析はPCのインターネット上の言語行動分析に限られるといってよい。ところが日本ではモバイル機器の先進的発達がインターネット機能を通しての携帯メール利用を促進させ、世界的に見ればかなり特殊な言語行動現象が、とくに若者の間で見られる。これらの知見を踏まえ、本年度は若者による携帯メールの使われ方に関して2種類の調査を実施した。まず一つ目は、学生間のメール談話の質的調査である。談話の分析結果から明確になったのは、従来の基準で分類すれば「書記言語」である携帯メールに、「音声言語」の特徴として挙げられてきた多数の特徴が見られることである。加えて、書記言語であることを利用した言葉遊びや独創的な表記が見られる。これは携帯メールのメディア特性を反映しているだけではなく、若者の「規範からの逸脱」志向が、その言語表記に独特な発展を促していることが明らかになった。二つ目の調査は、全国5大学(北海道、東京、大阪、福岡)の学生645名に実施したアンケート調査である。これは学生の携帯電話利用実態調査であると共に場面を限定しての言語行動調査であり、とくに発話行為論を背景にした語用論的な言語使用が携帯メールにどのように現れ、これまでの対面会話での研究結果とどのような類似と異なりが見られるかを明らかにしようとしている。全国調査である利点を生かし、地方差と男女差を分析対象に含めている。現在数量的データの入力がほぼ終わり、自由記述形式部分のデータをタグ付け入力中である。

16年度は、15年度に引き続き、若者の携帯メール利用の質的研究を行なった。大学生男女(平均年齢21歳)の間で交わされた128件のメール会話(ひとりの相手にメールで送受信された一連のメール)、総メール数651件を分析した。今年度は、メールの中で「話しことば」がどのような「書きことば」を使って「話しているように書く」ことを実現しているかを見た。「話しことば」らしさは、日本語が4種類(漢字、カタカナ、ひらがな、ローマ字)の「書きことば」をもっていることが多様な表記の自由さをもたらし、それが本来の「書きことば」では不在であるプロソディーやパラ言語の表現をある程度可能にしている。また携帯メールに見られる「文字遊び」の工夫と絵文字・顔文字などの視覚に訴えるさまざまな表記が、「話しことば」にもない表現を可能にしている。総じていえば、携帯メールは、「話しことば」でも「書きことば」でもない、ハイブリッドであるといえよう。16年度は、主にメールの内容分析を行なった。学生の携帯メールを収集することによって、指導の学生が日本語に気づき、携帯電話をはじめとするメディアの存在とその客観的見方が育つことをねらった。昨年に続き、『日本研究究報告2-携帯メールのコミュニケーション研究:演習クラスの活動と教育』を刊行した。17年度は16年度に引き続き、若者の携帯メール利用の実態をアンケート調査と実際に交わされたメールの質的分析を用いて分析した。また、携帯メールを指導の材料にした日本語学教育の可能性を探った。アンケート調査は、携帯メールにおいて方言がどのように使われているか、とくに自分の母語でない方言を使う実態について大学1年生を中心とした100名に意識調査を行なった。結果として、自分の母語ではない方言が携帯メールでは気軽に使われており、お互いの親密感を増したり会話のノリを高めたりする効果として使われていることが明らかになった。また、携帯電話の発達が方言使用者に与える影響(いつどこにいても方言地域の話者とつながることができる)や方言意識が変化してきている(悪印象が減少しつつある)ことも明らかになった。実際の自然データでは、大学生男女(平均年齢21歳)の間で交わされた157件のメール会話(同一の相手に同一場面で送受信されたメールの人まとまりを1メール会話とする)、総メール数932件を分析した。今年度はとくに、筆者が絵記号と呼んでいる(記号、顔文字、絵文字)の使用実態について、モダリティの観点からその位置や意味・機能の観点から明らかにした。学生とともに携帯メールを収集・分析することにより、若い世代での携帯メールの実態がより明確に把握できた。いっぽう学生にとっては身近な日本語の特徴や変化に気づき、それを材料として研究を進めていくことで日本語を深く知るきっかけとすることができた。
モデル動物を用いた先天性脳形成障害の病態解析

大脳皮質の形成機構および異常疾患病態の解明は脳神経医学の重要課題である。本研究課題では高等哺乳動物フェレットを突破口として、マウスでは解析が困難だった大脳皮質表面のシワ(脳回)の形成過程および異常疾患の病態解明を行った。ヒトなどの高等哺乳動物の大脳皮質の表面には脳回が存在し、脳機能の発達に重要であると考えられている。脳回形成異常疾患には脳回が減少する滑脳症や異常な脳回が多く形成される多小脳回症などがあるが、マウス脳には脳回がなくマウスでの解析が困難であることから病態の解明は遅れている。申請者の研究室では、脳回を持つ高等哺乳動物フェレットに着目し、独自にフェレット脳での遺伝子操作技術を確立してきた。さらにこの技術を用いて多小脳回症フェレットの作成に世界に先駆けて成功してきた。そこで本研究課題では、脳回形成の分子機構を解析し、線維芽細胞増殖因子(FGF)シグナルが脳回形成に重要であることを見いだした。FGFシグナルを遮断すると脳回形成が障害され、滑脳症モデルフェレットを作ることができた。さらにFGFシグナルを遮断すると、oRG神経前駆細胞の増殖が著しく低下することを見いだした。本研究課題の成果は、従来解析が困難だった多様な脳回形成異常疾患の病態解明や治療法開発に繋がることが期待される。
ポリアクリルアミド誘導体の高次構造変化を利用した蛍光イオンセンシング

微量物質の検出において、分析対象物の濃度上昇により蛍光強度が増加する発蛍光型のセンサーは、感度・選択性の面から利用価値が高い。最近、分析対象物の捕捉により高次構造変化を起こす生体高分子に、環境応答陸め蛍光団をラベルすることにより、「分析対象物の捕捉による高次構造変化に伴う蛍光団周辺の極性変化を、蛍光出力に変換する」という新しい蛍光スイッチングの原理に基づく蛍光性センサーが開発され始めている。本研究では、この蛍光スイッチングの原理を拡張・一般化するために、イオンの捕捉に伴い高次構造変化を起こすポリアクリルアミド誘導体を用いて、合成高分子からなる蛍光性イオンセンサーを開発することを目指した。まず、高分子の構成要素となるモノマーユニットの組み合わせを検討し、それぞれの役割を有する4種のアクリルアミド誘導体-(1)検出対象となるイオンを捕捉する「イオン捕捉部位」、(2)イオン性の官能基を含む「親疎水性調節部位」、(3)アルキル基から成る「作動温度調節部位」、(4)環境応答性の蛍光団から成る「蛍光出力部位」-を構成要素とする高分子において、想定した蛍光スイッチングが機能することを水素イオンセンサーの開発を通して実証した。次に、イオン捕捉部位や親疎水性調節部位を他のモノマーユニットに変換することで、カリウムイオンセンサー、水酸化物イオンセンサー、カルシウムイオンセンサーの開発に成功した。また、作動温度調節部位を他のモノマーユニットに変換することで、作動温度を上昇または下降させることが可能であることも示した。この機能の可変性はアクリルアミド誘導体を構成要素とするイオンセンサーの最大の特徴であるといえる。なお、本センサーは、水中における高分子の構造変化が原理の基礎となっており、水溶液中でのセンシングが可能である点も特徴の1つである。最近、分析対象物の捕捉により高次構造変化を起こす生体高分子に、環境応答性の蛍光団をラベルすることにより、「分析対象物の捕捉による高次構造変化に伴う蛍光団周辺の極性変化を、蛍光出力に変換する」という新しい蛍光スイッチングの原理に基づく蛍光性センサーが開発され始めている。次に、イオン捕捉部位や親疎水性調節部位を他のモノマーユニットに変換することで、カリウムイオンセンサー及び水酸化物イオンセンサーの開発に成功した。本法を用いて、これまで水溶液中において検出の困難であったイオンの検出が可能になることが期待される。