hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HPLC法尿アルブミンの糖尿病性腎症発症・地域住民で の心血管疾患発症予測能の研究

本研究の目的は1)糖尿病腎症や心血管疾患の発症を予測できる尿中アルブミンの新たな測定法のHPLC法の診断能を検証することと、2)日本人における尿中アルブミンの心血管疾患発症予測能を評価するための地域住民でのデータベースを構築することにある。秋田学医学部附属病院において約100名、また北秋田市において約1300人の尿検体、基礎データを収集した。HPLC法と通常の免疫法尿アルブミンではかなりの乖離があり、臨床的意義が違うこと、また地域住民の1/5は慢性腎臓病、すなわち腎不全、心血管疾患の発症高リスクであることが判明した。引き続きフォローアップ研究につなげていく。目的・方法:糖尿病腎症の極早期診断法と地域住民における新たな心血管疾患発症予測法の確立を目的に、新たな診断法として開発されたHPLC法尿アルブミン測定の日本人での糖尿腎症発症予測能・心血管疾患発症予測能の検討をするため、(1)正常アルブミン尿(従来的には糖尿病性腎症がない)糖尿病患者のデータベースを構築しフォローアップを開始する。(2)日本人における尿アルブミンの心血管疾患発症予測能を評価するため、従来法尿アルブミン・新しいHPLC法尿アルブミンの地域住民におけるデータベースを構築し長期フォローアップを開始する。実績:1.(1)に関して当院外来通院中の通常腎症がないと考えられる正常アルブミン尿2型糖尿病患者約100例で早朝尿・外来随時尿を採取した。当初200例の計画であり現在も検体収集中である。検体収集に引きつづき、HPLC法、従来法(免疫法)による尿中アルブミン測定に入る.同時に登録患者の患者背景、普段の臨床データも収集中である。その後2年目の検体収集に移り、外来での糖尿病腎症発症有無をフォローしていく。2.秋田県北秋田市の住民検診とタイアップし,現在1年目の尿検体収集中であり(検診4-5月でスタート済み:約1500人の尿検体収集予定)引き続き測定に入る。2年次の尿検体収集のための北秋田市との日程調整を今年度後半行う。本研究の目的:糖尿病腎症のさらなる早期診断法と地域住民における新たな心血管疾患発症予測法確立をめざし、(1)新たな診断法としてのHPLC法尿アルブミン測定法の糖尿病腎症発症予測能検討、(2)日本人においての尿アルブミンの心血管疾患発症予測能評価のため、正常アルブミン尿糖尿病患者のデータベースを医療機関(当院外来)、地域(秋田県北秋田市)において確立する。実績:平成22年から着手、計画をすすめ。平成23年度、当院において約100名の正常アルブミン尿糖尿病患者の尿検体(早朝尿、随時尿)、各患者の基礎データを収集した。また北秋田市の検診とタイアップし約1300人の尿検体(早朝尿)、基礎データを収集した。これらの検体に関して、HPLC法尿アルブミン、通常の免疫法尿アルブミン、トランスフェリンの測定を終了した。結果の分析は途中であるが、HPLC法尿アルブミンと通常の免疫法アルブミンではかなりの乖離があり、臨床的意義が違うこと、また酸化ストレスマーカーの尿中80HdGとの検討では両者とも緩やかな正相関があり、同一の意義もあることが判明した。80HdGとは尿トランスフェリン、4型コラーゲンは相関せず、糖尿病腎症の早期診断マーカー相互で、臨床意義が異なることが判明した。さらに平成24年度では1年経過のデータを収集し、糖尿病腎症発症予測能、心血管疾患発症の予測能の検討に移りたい。本研究の目的:糖尿病腎症のさらなる早期診断法と地域住民における新たな心血管疾患発症予測法確立をめざし、1新たな診断法としてのHPLC法尿アルブミン測定法の糖尿病腎症発症予測能検討、2日本人においての尿アルブミンの心血管疾患発症予測能評価のため、正常アルブミン尿糖尿病患者のデータベースを医療機関(当院外来)、地域住民多数例での尿アルブミンを含むデータベースを(秋田県北秋田市)確立する。実績:平成22年から計画に着手、平成23年度、当院において約100名の正常アルブミン尿糖尿病患者の尿検体、各患者の基礎データを収集、また北秋田市の検診とタイアップし約1300人の尿検体(早朝尿)、基礎データを収集した。平成24年度は2年目(1年後)の尿検体採取、基礎データ取得を終えた。これにより当初計画の医療機関における正常アルブミン尿糖尿病患者、地域住民のデータベースが確立した。

横断的データベース解析で、HPLC法尿アルブミンと通常の免疫法アルブミンではかなりの乖離があり、臨床的意義が違うこと、また酸化ストレスマーカーの尿中8OHdGとの検討では両者とも緩やかな正相関があることが当院糖尿病患者の解析で判明した。また地域住民のデータベースでは推定糸球体濾過率・尿アルブミンの併用により慢性腎臓病保有率は糖尿病患者で37.2%、高血圧患者で31.4%であることが判明し、地域住民の1/5は慢性腎臓病、すなわち腎不全、心血管疾患の発症高リスクであることがわかった。またHPLC法尿アルブミンは糖尿病、高血圧患者で通常の免疫法と異なり尿細管障害マーカーであるNAG(Nアセチルグルコサミニダーゼ)とよく相関し、HPLC法尿アルブミン測定の新たな臨床意義が見いだされた。当初の計画通り、1年目の検体収集が特に北秋田市では予定の1000人を超え、今年度2年目の検体の収集とフォローに入ることになる。病院の患者検体は100名程度であり、今年度症例を追加、データベースを200名程度に広げたい。当初の予定でほぼ進行し、3年間でデータベース構築は十分終了できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度、地域住民(北秋田市)では2年目の検体収集がすでに開始されている。病院の患者検体も収集に入る予定である。これらが終了後、検体の測定、種々基礎データを整理しデータベース化し、フォローアップ(腎症発症、心血管疾患発症の追跡)に入る。
レーザキャビテーションを活用した表面力学設計の構築と3次元積層造形材への適用

1.レーザキャビテーションの境界条件の制御:パルスレーザの焦点を加工面ではなく,水中に焦点を合わせてパルスレーザを照射し,レーザキャビテーションの境界条件として焦点位置と加工面の距離を変化させ,レーザキャビテーションが加工面に衝撃力を付与できる条件を見出した。同条件において金属材料を処理して,金属材料に塑性変形ならびに圧縮残留応力を導入できることを実験的に明らかにし,レーザキャビテーションによる機械的表面改質を実証した。2.表面力学設計における諸因子と疲労強度の関係の把握:水中レーザピーニング(レーザアブレージョンならびにレーザキャビテーション),キャビテーションピーニング,ショットピーニングでそれぞれステンレス鋼を処理した場合について最適加工時間を明らかにした。さらに,それぞれ最適加工時間で処理した場合について,疲労強度,下限界応力拡大係数範囲を明らかにした。3.パルスレーザによるアブレージョンの支配因子の解明:レーザキャビテーションで処理した表面粗さを計測し,パルス密度と表面粗さの関係を明らかにした。なお,電子ビームで積層造形したチタン合金をレーザキャビテーションで処理した結果,パルス密度が小さく,塑性流動により表面粗さが未処理材よりも若干増大する条件においても,レーザキャビテーションにより疲労強度を向上できることを実験的に示した。4.機械的表面改質した金属製3次元積層造形材の評価:上記2の最適加工時間の結果を参考にして,水中レーザピーニング,キャビテーションピーニング,ショットピーニングでそれぞれ電子ビームで積層造形したチタン合金を処理し,水中レーザピーニングで処理した場合が最も疲労強度が大となることを実験的に明らかにした。交付申請書の研究計画に記した項目について,順調に実施し,着実な成果を得ている。交付申請書の研究実施計画に記した項目について,平成30年度は平成29年度と同様に順調に実施できたので,平成31年度は,引き続き,交付申請書の研究実施計画に記した項目について研究を推進する。1.レーザキャビテーションの圧潰衝撃力の支配因子の把握:水中にパルスレーザを照射した際に生じるレーザアブレージョンと,その後に発生・発達・崩壊する気泡(レーザキャビテーション)に起因する水中衝撃波やターゲット内に伝播する衝撃力を計測し,レーザアブレージョンによる衝撃力よりもレーザキャビテーションによる衝撃力のほうが約1.4倍大きいことを明らかにした。また,水中スタンドオフ距離の最適化が重要であることも明らかにした。2.表面力学設計における因子の把握:ステンレス鋼の疲労強度向上における水中レーザピーニング,キャビテーションピーニング,ウォータージェットピーニング,ショットピーニングの相違を明らかにし,キャビテーションピーニングで処理した場合には,ショットピーニングで処理した場合よりも疲労試験における圧縮残留応力の低下が少ないことが判明した。3.パルスレーザによる3次元積層材の平滑化:電子ビーム積層造形したチタン合金Ti6Al4Vをパルスレーザで処理し,3次元積層造形時に生じる表面粗さをレーザアブレージョンにより平滑化できることを明らかにした。また,水中に試験片を設置したほうが,水を用いない場合や,試験片表面に液膜を形成してパルスレーザを処理する場合よりも,高効率で平滑化できることが判明した。4.パルスレーザによる金属製3次元積層造形材の機械的特性の評価:電子ビーム積層造形したチタン合金Ti6Al4Vを,キャビテーションピーニングや水中レーザピーニングにより疲労強度ならびに疲労寿命を向上できることを実証した。また,水中レーザピーニングでは通常用いられている波長532nmではなく,水中スタンドオフ距離の最適化により波長1064nmのパルスレーザにより532nmと同様に疲労寿命を向上できることを明らかにした。交付申請書の研究実施計画に記した項目について,順調に実施し,着実な成果を得ている。交付申請書の研究実施計画に記した項目について,平成29年度は順調に実施できたので,平成30年度は,引き続き,交付申請書の研究実施計画に記した項目について研究を推進する。

交付申請書の研究実施計画に記した項目について,平成30年度は平成29年度と同様に順調に実施できたので,平成31年度は,引き続き,交付申請書の研究実施計画に記した項目について研究を推進する。
中国の「住民自治」の人類学--ムスリム・コミュニティの共同性と自律性をめぐって--

本プロジェクトの目的は、中華人民共和国にくらす少数民族の「住民自治」の現在的状況をムスリム・コミュニティにおける人類学的なフィールドワークにもとづいて個別実証的に検討することにある。研究代表者は、中国の清真寺(モスク)においてこれまで実施したフィールドワークの調査・研究成果(2007年度2009年度科研費)をふまえ、本研究においては「住民自治」の視点を新たに導入し、中国の少数民族地域(内モンゴル自治区、青海省、新疆ウイグル自治区)におけるムスリム・コミュニティの共同性と自律性をめぐる諸問題を理論的に検討した。改革開放期、「イスラーム復興」が党国家主導のもとで生起・進展するなか、ムスリム・マイノリティは自分たちのモスクおよびローカル・コミュニティを維持・再組織するために党国家とポリティクス(政治的かけひき)を展開しており、一方、党国家の方もムスリム・マイノリティを国民統合に巧妙に取り込もうとしている。本研究課題では、中華人民共和国における少数民族の「住民自治」の現在的状況を文献資料調査およびムスリム・コミュニティにおける人類学的なフィールドワークによって個別実証的に検討した。研究代表者は2007年度から2009年度にかけての科学研究費補助金(若手研究B)「ムスリム・コミュニティの再構築と組織原理-現代中国の地方政治の民族誌的研究」において中国のムスリム・コミュニティの再編過程およびそこで活用される組織原理の諸特徴を具体的に把握・分析した。本研究課題では「住民自治」という新たな研究視点を導入し、現代中国における党国家と少数民族の関係性を理論的に考察することを目的としている。初年度にあたる2010年度は、日本および中国の主要な教育・研究機関において現代中国における「住民自治」および民族・宗教政策にかかわる基礎的な文献資料の収集をおこなった。そのような文献資料調査と並行して、外国出張先の北京市では、中国の伝統宗教の施設(儒教の孔子廟、チベット仏教寺院、キリスト教の協会、イスラームのモスクなど)を訪問し、中国共産党主導の宗教政策の概況を把握した。特に、北京市では牛街とよばれるムスリム・コミュニティや中国イスラーム教協会を訪問し、清真寺(モスク)に通う回族の古老たちに対してインテンシブなインタビュー調査を実施することができた。今後取り組むべき課題としては、本研究課題にかかわる基礎資料の収集・分析を継続する一方、次年度以降、主要な調査地(例えば、内モンゴル自治区、寧夏回族自治区など)において清真寺(モスク)にかかわる回族の人々の世帯構成・地域活動への参加状況・国家政策の地域的特性などを個別具体的に調査・研究する必要がある。(720字)本研究課題では、中華人民共和国における「住民自治」についてムスリム・マイノリティの事例を中心として調査・研究した。研究代表者はこれまで中国のムスリム・コミュニティの組織原理や組織運営について個別具体的な研究を進めてきたが、そこへ「住民自治」という新たな研究視点を導入し、現代中国における党国家とムスリムの関係性を理論的に考察することにした。2011年度は、2010年度にひきつづき、日本国内および中国の主要な教育・研究機関において改革開放期の中国における「住民目治」の政策(例えば、「社区建設」や「村民委員会選挙」などに関する先行研究)民族・宗教政策に関する基礎的な文献資料を収集した。こうした文献調査と並行して、2011度は中華人民共和国の青海省および内モンゴル自治区においてムスリム・コミュニティに関する現地調査を実施した。青海省西寧市では、東関という地区にある清真寺やムスリムNGOを訪問し、ムスリム・エリートを中心とした自発的な相互扶助活動を調査し、またてイスラームの犠牲祭を参与観察し、青海省の民族・宗教政策にみられる地域的特徴を把握した。一方、内モンゴル自治区では、フフホト市回民区にある清真寺やイヌラーム教協会を訪問しかつ、イスラームの断食明けの祭りを参与観察し、ムスリム・コミュニティの運営状況および国家主導の民族,宗教政策の実施状況を把握した。両地域ともにムスリム諸民族は当該自治区の「主体民族」ではないことから比較的緩やかに支配されており、コミュニティ・レベルではある程度の自律性が保障されている。これは新彊ウイグル自治区やチベット自治区の「主体民族」とは対照的な現象であり、注目に値する。今後の課題としては、漢族や非ムスリム・マイノリティのコミュニティ運営の具体的状況に対しても注意を払いながら、中国共産党の国民統合とコミュニティの関係性を明らかにする必要がある。(785字)本研究課題では、中華人民共和国における「住民自治」についてムスリム・マイノリティの事例を中心として調査・研究した。

2012年度は、2011年度にひきつづき、日本国内および中国の主要な教育・研究機関で改革開放期の中国における「住民自治」の政策(例えば「社区建設」や「村民委員会選挙」などに関する先行研究)、民族・宗教政策に関する基礎的な文献資料を収集した。現地調査としては、中国の新疆ウイグル自治区および内モンゴル自治区において清真寺(モスク)とムスリム・コミュニティに関する現地調査を実施した。新疆ウルムチ市では、ウイグルの集住地域にある清真寺や聖者廟を訪問し、2009年の7・5事件後の宗教活動状況を調査し、また、日々の宗教活動を参与観察し、新疆の民族・宗教政策にみられる地域的特徴を把握した。一方、内モンゴルでは、フフホト市回民区にある清真寺やイスラーム教協会を訪問し、かつ、イスラームの断食明けの祭りを参与観察し、ムスリム・コミュニティの運営状況および国家主導の民族・宗教政策の実施状況を調査した。前者の新疆ではウイグルは1949年建国以来、中央・地方政府の監視・統制対象となっており、清真寺やムスリム・コミュニティに関しては自律性が確保されていないといえる。このことは、後者の内モンゴルのムスリム少数民族(主に回族)とはきわめて対照的な現象であり、注目に値する。今後の課題としては、漢族や非ムスリム・マイノリティのコミュニティ運営の具体的状況に対しても注意を払いながら、中国共産党の国民統合とコミュニティの関係性を明らかにする必要がある。2010年度、2011年度ともに予定どおり文献調査および現地調査を実施できている。特に現地調査で中国の行政機関や研究機関の関係者から多大な協力を得られたことがおおきい。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後も中国の行政機関や研究機関の関係者と緊密な連携関係を維持しながら、本研究課題の成果を対外的に積極的に発表する。
無性生殖世代の形質データ統合による植物寄生・腐生小房子のう菌類の分類体系構築

現行の菌類分類体系は,主に有性生殖世代の形質から成り立っており,有性生殖世代が不明確な菌類(不完全菌類)の情報は,分類体系中にほとんど考慮されていない.本研究では,有性・無性の両世代から子のう菌分類再構築を目指し以下の研究を行った.1)子のう菌分類の再検討:分類が困難とされるMassarina属の72菌株を用い28SrDNAから分子系統解析を行ったところ,従来の形態定義に基づく本属菌は少なくとも8科にまたがる12の系統群で構成されていることが判明した.つまり従来の属定義はかなり大まかなものであり,新規の形質(特に無性生殖世代の形質)に基づいて新たに属を細分する必要があると考えられた.2)無性生殖世代の解明:有性・無性両世代の同根関係を明らかにすべく,子のう世代由来の培養菌株から,無性生殖世代の形成誘導を試みた.その結果,4属の不完全菌類について,その子のう世代(何れも新属記載が必要)をはじめて明らかにすることができた.3)不完全菌類の系統推定:不完全菌類の120種について分子系統解析を行った.その結果,不完全菌類には定義付けの不正確な「形態属」が,かなり存在することが示唆された.例えば,Bactrodesmium属様の菌類は,少なくとも3綱にまたがる56系統で構成されていることが確認できた.以上を通じて,菌類の系統は従来考えられてきたよりもさらに多様であり,微細な形質に基づいて再定義・細分化すべきことが示唆された.また,系統的な意味を持つとして重要視されてきた無性胞子の形成様式は,従来考えられてきたほど大きな系統群の指標になるわけではなく,おそらくは属単位の指標として機能することが示唆された.今年度は研究対象である小房子のう菌類のうち,特に1)ササ・タケ類寄生菌,2)ブナ目寄生菌,3)淡水生子のう歯を重点的に収集し,系統を反映した分類体系の再編を目指した.分離培養株について遺伝子解析し分子系統樹を構築した結果,本菌群は当初の予想以上に多様な系統からなり,新規の目・科などに相当する未知の菌群が多数存在していることが示唆された.現行の菌類分類体系は,主に有性生殖世代の形質から成り立っているため,有性生殖世代が不明確な菌類(不完全菌類)については,分類体系中にほとんど考慮されていない.無性生殖世代が菌類の全ライフサイクルの1部であることからすると,これを無視して体系づけることは明らかに不自然である.本研究では有性・無性両世代の同根関係を明らかにすべく,子のう世代(有性生殖世代)由来の培養菌株から,無性生殖世代の形成誘導を試みた.その結果Piricaudiopsis属,Oncopodium属の子のう世代が確認できた.また,鹿児島県屋久島における調査から,Discosia属やBartalinia属などpestalotioid fungiとよばれる菌群の子のう世代を見いだすことができた.これらの同根関係に関する情報は,従来全く知られていなかったものである.子のう世代がはじめて明らかになったことにより,上記4属の分類学的情報は倍増し,系統学的位置づけが明瞭となりつつある.さらに,無性生殖世代の形態形質がもつ分類学上の意義を検討するため,不完全菌類(おもにクロイトカビとよばれる菌群)の50種について,18Sおよび28SrDNAの分子系統解析を行った.その結果,不完全菌類には定義付けの不正確な「形態属」が,かなり存在することが示唆された.例えば,Bactrodesmium属,Monodictys属,Bactrodesmium属の各属は,3綱にまたがる56系統で構成されているものと考えられた.今後はこれらの「形態属」を整理・再編するとともに,系統を反映する微細な形態的差異を見いだす必要がある.現行の菌類分類体系は,主に有性生殖世代の形質から成り立っており,有性生殖世代が不明確な菌類(不完全菌類)の情報は,分類体系中にほとんど考慮されていない.本研究では,有性・無性の両世代から子のう菌分類再構築を目指し以下の研究を行った.1)子のう菌分類の再検討:分類が困難とされるMassarina属の72菌株を用い28SrDNAから分子系統解析を行ったところ,従来の形態定義に基づく本属菌は少なくとも8科にまたがる12の系統群で構成されていることが判明した.つまり従来の属定義はかなり大まかなものであり,新規の形質(特に無性生殖世代の形質)に基づいて新たに属を細分する必要があると考えられた.2)無性生殖世代の解明:有性・無性両世代の同根関係を明らかにすべく,子のう世代由来の培養菌株から,無性生殖世代の形成誘導を試みた.その結果,4属の不完全菌類について,その子のう世代(何れも新属記載が必要)をはじめて明らかにすることができた.3)不完全菌類の系統推定:不完全菌類の120種について分子系統解析を行った.その結果,不完全菌類には定義付けの不正確な「形態属」が,かなり存在することが示唆された.例えば,Bactrodesmium属様の菌類は,少なくとも3綱にまたがる56系統で構成されていることが確認できた.以上を通じて,菌類の系統は従来考えられてきたよりもさらに多様であり,微細な形質に基づいて再定義・細分化すべきことが示唆された.

また,系統的な意味を持つとして重要視されてきた無性胞子の形成様式は,従来考えられてきたほど大きな系統群の指標になるわけではなく,おそらくは属単位の指標として機能することが示唆された.
富山県の大気中におけるバイオエアロゾルの動態と環境適応能の解析

富山県の立山浄土山山頂付近と富山大学屋上の2地点で採取した大気試料中の細菌群集と真核生物群集の特徴をPCR-DGGE法で比較した。その結果,立山と富山大学屋上の2地点の細菌群集構造は大きく異なっていると考えられたが,真核生物群集構造は類似している可能性が示された。また,大気から単離した赤色色素産生細菌3株は,紫外線(UV-B,UV-C),乾燥,過酸化水素などの環境ストレスに対して耐性を示し,大気環境中での生存に適した性質を持っていると考えられた。本研究では,富山県の平地にある富山大学の屋上を中心に,山岳高所にある立山でも大気試料を採取し,分子生物学的手法と培養法で細菌および真菌群集の季節動態を解析する。さらに,培養法で単離した大気由来細菌について,紫外線,乾燥,活性酸素種に対する耐性を調べ,大気環境での適応能力を評価することを目的としている。今年度は特に,富山大学屋上にて2011年4月2013年10月に採取した大気試料について,細菌・真菌密度の定量とその季節変動の把握を目指した。リアルタイムPCR法による定量の結果,大気中の全細菌密度と全真菌密度はいずれも約1001,000,000 copies/m3であった。また,富山県で黄砂が観測された2011年の5月2日と13日に,全細菌密度は最も高い値を示し,全真菌密度も比較的高い値を示したことから,黄砂と共に運ばれてきた微生物を検出した可能性が高い。さらに,全細菌密度は3年間とも春に,全真菌密度は3年間とも秋に定量値が最大となり,季節変化が認められた。一方,培養法による定量では,細菌はリアルタイムPCR法の結果と異なり秋にやや高い値を示したが,真菌はリアルタイムPCR法と同様に秋に最大値を示した。また,培養法で単離した細菌約300株の同定を行ったところ,Methylobacterium属,Sphingomonas属,Hymenobacter属,Bacillus属の順に高頻度に検出された。培養法で単離した真菌約300株の同定からは,約半数がCladosporium属であり,次にPenicillium属が多く検出された。現在,培養法で単離した細菌株の一部について,紫外線,乾燥,活性酸素種に対する耐性程度の測定を実施している。大気環境中に存在する細菌は,太陽光に含まれる紫外線,乾燥,高温・低温や,それらによって細胞内に発生する活性酸素種など,様々なストレスに晒されている。また,大気から単離された細菌ではコロニーが着色する色素産生菌が多く,これらの色素は環境ストレスから細胞を保護する役割を果たしていると考えられる。20112013年に富山大学理学部屋上の大気から単離された細菌約300株では,約70%が黄色,橙色,赤色の色素を産生していた。今年度は,大気から単離された色素産生細菌について,紫外線,乾燥,活性酸素種の一種である過酸化水素に対する耐性の評価を中心に研究を進めた。富山大学理学部屋上の大気から単離した色素産生細菌6株は,紫外線(UV-B,UV-C),過酸化水素,乾燥などの環境ストレスに対して耐性を示し,大気環境中での生存に適した性質を持っていると考えられた。単離菌の環境ストレス耐性の程度は,コロニーの色によって違いが見られ,赤色>橙色>黄色の順であった。また,これらの単離菌の中で,赤色色素産生菌であるDeinococcus sp. 4-45は,太陽光に含まれるUV-Bに対して高い耐性を示し,様々な環境ストレスに対して極めて高い耐性を持つD. radiodurans R1株よりも高かった。さらに,4-45株は,16S rRNA遺伝子塩基配列や生化学性状などから,新種の可能性が高い。今後は,DNA修復,抗酸化,色素産生に関わる酵素や,それらの遺伝子について研究を進めたいと考えている。自由対流圏に位置する高所山岳では,地表からの影響が少ないことから,標高が低い平野部と比較して大気中のバイオエアロゾルの特徴が異なると考えられるが,十分には解明されていない。そこで,本研究では,富山県の立山浄土山山頂付近と富山平野にある富山大学理学部棟屋上の2地点で20092011年に同日同時刻に採取した大気試料中の細菌群集構造および真核生物群集構造を次世代シークエンサーで解析した。その結果,立山と富山大学屋上の2地点の細菌群集構造は大きく異なっていると考えられ,Proteobacteria,Bacteroidetes,Firmicutes,Actinobacteriaなどの系統の細菌が検出された。真核生物群集構造も,標高が大きく異なる2地点で違いが認められ,子嚢菌類,担子菌類,植物種が両地点から検出された。また,バイオエアロゾルに関する研究は近年増加してきているが,粒径別の細菌組成に関する知見は不足している。そこで,2015年に,富山大学理学部屋上にてアンダーセンエアサンプラーによる8段階の分級捕集(分級範囲:0.4311.0μm)を行い,大気試料中の細菌群集構造を解析した。その結果,粒径による細菌群集構造の違いが認められた。さらに,5月6日に採取した大気試料からは淡水由来の細菌種が多く認められ,8月6日の大気試料からは,他の採取日の試料には見られなかった植物由来の細菌種が認められるなど,採取日による由来の違いも示唆された。

今後も,分子生物学的手法と培養法で,大気環境中における微生物群集の季節動態を粒径分布に着目して解析していく予定である。富山県の立山浄土山山頂付近と富山大学屋上の2地点で採取した大気試料中の細菌群集と真核生物群集の特徴をPCR-DGGE法で比較した。その結果,立山と富山大学屋上の2地点の細菌群集構造は大きく異なっていると考えられたが,真核生物群集構造は類似している可能性が示された。また,大気から単離した赤色色素産生細菌3株は,紫外線(UV-B,UV-C),乾燥,過酸化水素などの環境ストレスに対して耐性を示し,大気環境中での生存に適した性質を持っていると考えられた。リアルタイムPCR法による細菌・真菌密度の定量とPCR-DGGE法による微生物群集構造解析はおおむね順調に進んでいる。さらに,次世代シークエンサーを用いて16S rRNA遺伝子を標的としたメタゲノム解析も行った。また,培養法で大気から単離した細菌について,紫外線,乾燥,活性酸素種などの環境ストレスに対する耐性を調べる研究も,順調に進んできている。これらの研究成果の一部について,国際誌に論文が掲載された。環境影響評価今後も定期的に大気試料のサンプリングを行うと共に,リアルタイムPCR法による特定分類群の定量を進める。また,アンダーセンエアーサンプラーを用いて粒径別に捕集した大気試料についてPCR-DGGE法や次世代シークエンサーを用いた微生物群集構造解析を行う予定である。今年度は本研究の最終年度であるので,これまでに分子生物学的手法と培養法で検出した微生物種の系統関係を整理すると共に,検出された微生物種が,生態系,ヒトの健康,農業に影響を及ぼす可能性の有無を,文献等を参考に評価する。また,培養法で大気試料から単離した細菌について,紫外線,乾燥,活性酸素種などの環境ストレスに対する耐性を調べる研究についても,ある程度の研究結果が得られている。これらの研究成果の一部については,学会発表と論文投稿を行ってきている。リアルタイムPCR法による特定分類群の定量を進めるとともに,アンダーセンエアーサンプラーを用いて粒径別に捕集した大気試料についてPCR-DGGE法による微生物群集構造解析を進めていきたい。さらに,立山と富山大学で同時に採取した大気試料の比較解析も進める予定である。
生物の形の進化:流体計算に基づく運動と形能の変化

カンブリア紀に生息した節足動物アノマロカリスの生態を研究した。アノマロカリスは種によっては肢を持つ底棲の水棲動物であるが、主に発達した14対のヒレで海底近くを泳いだものと思われる。そこで、本研究では流体の中でこれら14対のヒレをどのように動かしたらうまく前進するか計算した。流体の中で複雑な形状の物体を動かす計算は通常は難しいが、本研究では粒子法を採用することによりこの計算を実行した。粒子法は越塚が開発し配布しているMPS法のプログラムを利用した。その結果、アノマロカリスは14対のヒレを波打たせるように滑らかに動かす方法が速度/エネルギー比という観点で効率良く全身することがわかった。次に、アノマロカリスの形態の変化を研究した。アノマロカリスの形態は化石でしかわからず、また、どのような生物から進化してかについての化石情報は一切ない。そこで、コンピューターの中で原始的なアノマロカリスの形態を仮定し、そこからの進化過程を研究した。原始的な形態としては細い付属肢を仮定し、その幅が広がることにより完成したアノマロカリスの体型になる過程を考えた。その結果、付属肢の幅が広がるにつれ速度/エネルギーが一定になるように速度が上昇するが、完成したアノマロカリスになった途端、速度/エネルギーが飛躍的に大きくなることがわかった。化石では、完成したアノマロカリスの化石しか発見されないが、いずれにせよ、アノマロカリスはなんらかの原始的な生物から進化した筈である。しかし、それらの途中段階は化石には残らず、完成した体型を獲得した段階で繁栄し、また多様化を起こしたと考えられる。このような進化のプロセスが、本研究で解明した力学を背景に起こったと考えることができる。越塚が開発した粒子法により流体の運動を正確に計算する手法を用いて、生物の遊泳運動について数値的に研究した。カンブリア紀中期に生息したアノマロカリスは世界中から発見し、当時の海洋での代表的な生物であり、また最も大きな生物であった。このアノマロカリスの遊泳の方法及び形の進化について研究した。まずアノマロカリスの形を化石から模式的に特徴を抽出し、そのヒレを14対の板として表現する。計算は2次元で行っている為、これらは離散的な14コの直線からなっている。これら14個の直線(アノマロカリスのヒレ)を様々な組み合わせた結果、波打たせるような様式が最もエネルギー対速度比が高かった。また、アノマロカリスの形の進化を調べる為、離散的な直線の長さを短いものから長いものへと段階的に変化させて速度のエネルギーに対する比を計算してみた。その結果、ヒレの長さが長くなるに従いほぼ比例的に速度が増加し、速度対エネルギーの比は一定であるが、直線の長さが全体を連続的につなげるようになった瞬間に速度が飛躍的に上昇し、またエネルギーに対しての速度比が上昇することがわかった。化石に残されたアノマロカリスの特徴は、発達したヒレにあり、これらは重なった形になっていることにある。我々の計算結果は、化石に残されたアノマロカリスのこのような形が形態の変化による運動効率の最適化の末に起こった収斂進化の結果であることを示すものであることを明らかにした。

粒子法は越塚が開発し配布しているMPS法のプログラムを利用した。その結果、アノマロカリスは14対のヒレを波打たせるように滑らかに動かす方法が速度/エネルギー比という観点で効率良く全身することがわかった。次に、アノマロカリスの形態の変化を研究した。アノマロカリスの形態は化石でしかわからず、また、どのような生物から進化してかについての化石情報は一切ない。そこで、コンピューターの中で原始的なアノマロカリスの形態を仮定し、そこからの進化過程を研究した。原始的な形態としては細い付属肢を仮定し、その幅が広がることにより完成したアノマロカリスの体型になる過程を考えた。その結果、付属肢の幅が広がるにつれ速度/エネルギーが一定になるように速度が上昇するが、完成したアノマロカリスになった途端、速度/エネルギーが飛躍的に大きくなることがわかった。化石では、完成したアノマロカリスの化石しか発見されないが、いずれにせよ、アノマロカリスはなんらかの原始的な生物から進化した筈である。しかし、それらの途中段階は化石には残らず、完成した体型を獲得した段階で繁栄し、また多様化を起こしたと考えられる。このような進化のプロセスが、本研究で解明した力学を背景に起こったと考えることができる。
新規ホスホリパーゼC阻害剤の抗癌作用の検討

イノシトールリン脂質ホスホリパーゼC(PLC)は、細胞膜を介する刺激に依存して活性化され、細胞内セカンドメッセンジャーを産生する情報変換酵素である。われわれはPLC分子内にPLC活性を抑制する領域(PCI)が存在することを見い出している。本研究はPLC活性を細胞レベルでより効率よく抑制するPCIペプチドインヒビターを開発し、その有効性及び制癌作用を検討することを目的とした。1)癌細胞の増殖抑制作用:家族性大腸腺症(FAP)に由来する大腸癌細胞株、KMS-8,KMS-4では細胞膜透過性のmyristoylated-PCIペプチド[myr-PCI(Y)]添加により、血清刺激時のPLC活性化すなわちIP3産生と、DNA合成誘導をIC50=1μM以下で顕著に抑制した。また、癌細胞に特徴的な形質であるソフトアガ-中でのコロニー形成能を検討したところ、KMS-8細胞のコロニー形成は2μMのmyr-PCI(Y)ペプチド処理により著しく減少した。さらにFlow cytometryを用いた解析から、血清刺激時にG0/G1期からS期へ進行する細胞集団がmyr-PCI(Y)処理により著しく低下することも明らかになった。しかしTyrからPheへのアミノ酸置換によりin vitroのPLC抑制作用が低いペプチド[myr-PCI(F)]は上記の抑制効果が低かった。2)他の細胞を用いた解析:培養線維芽細胞を用いて、各種の増殖因子受容体に会合する個別のPLCアイソタイプの活性化(PLC-γ,PLC-β)に対するインヒビターの効果を検討した。Swiss 3T3細胞を血小板由来増殖因子(PDGF)、上皮増殖因子(EGF)、Bombesinでそれぞれ刺激した場合にみられるIP3産生とDNA合成の誘導は、myr-PCI(Y)処理により著しく抑制された。3)PCI修飾体の改良:ペプチドの細胞膜透過性の向上と抑制効果の上昇を目的としてN-myristoylation以外の30種以上のペプチド誘導体を作成した。その効果を判定したが、その中ではmyr-PCI(Y)ペプチドが最小濃度で有効であり、かつ細胞毒性が低かった。以上の結果から、本ペプチド誘導体が細胞レベルでのPLC阻害剤として有効であること、すなわちPLCを経由する情報伝達を遮断しうるものとして使用できることが示された。また、FAP由来大腸癌細胞株ではPLC活性化に依存する細胞増殖を行っている可能性が示唆された。
近代東北地方における西洋文化受容の研究ーメソジスト派宣教活動を中心にー

本研究は、日本近代化の過程において東北地方がどのように西洋文化と向き合ったのか、キリスト教宣教師の活動を中心に考察しようとしたものである。本研究期間においては、メソジスト派の宣教師文書や女性宣教師の影響力を示す史料解読、および津軽地方に強い影響力を残した宣教師について、アメリカ・インディアナ州での史料調査を行った。メソジスト派の婦人宣教師の活動および津軽地方におけるその影響力については、弘前女学校の史料を中心に収集、解読、考察を行うと共に、弘前市立図書館所蔵の和徳小学校史料など、明治期の教育史料を併せて解読することにより、明治20年代から30年代にかけての津軽地方におけるメソジスト派女性宣教師の影響力についての考察をまとめた。また、アメリカで発掘した新資料は、津軽地方への西洋文化導入に大きな役割を果たしたジョン・イングの自筆書簡、あるいはイングが日本や中国滞在中に母国の宣教雑誌などに投稿した記事などである。これまでその存在をまったく知られていなかった、貴重なものであり、これらの資料を解読・翻訳することにより、これまで一方的に日本人サイドからの視点のみで語られてきたイング像に新たなイメージを加えることができた。特に自筆書簡は、宣教師や教師としての職責以外のイングの本音を示唆する内容を含んでおり、宣教師のあり方を考えさせる内容となっている。以上の研究経緯により、本研究期間内では、津軽地方を中心として、文明開化期の地方における文化受容の多様な姿の一端を明らかにできたと考えている。本研究は、日本近代化の過程において東北地方がどのように西洋文化と向き合ったかを、キリスト教宣教師の活動を中心に考察しようとするものである。平成18年度は、従来の研究の継続が中心であり、主に津軽地方を中心として、メソジスト派の婦人宣教師の活動および津軽地方におけるその影響力を、弘前女学校の史料を中心に収集、解読、考察を行った。さらに、当初の計画にはなかったが、卒業論文執筆者の一人が卒業後知内の小学校の教師を務めていたことが調査の結果わかり、卒業後の社会的活動の追跡調査も行った。以上の資料収集及び解読から、明治20年代から30年代にかけての津軽地方におけるメソジスト派女性宣教師の影響力についての考察をまとめ、「「明治三二年弘前女学校卒業論文集」と津軽の女子教育」として発表した。(『年報日本思想史』第6号、東北大学大学院文学研究科、2007、pp12-24)また、メソジスト派の宣教師文書3点[(1)Japanese Missionary Files : Methodist Episcopal Church Board Correspondence, 1884-1915、(2)Japanese Missionary Files : Methodist Episcopal Church Missionary Correspondence, 1846-1912、(3)Methodist EpiscopalChurch. Woman's Foreign Missionary Society. AnnualReports, 1877/78-1918]を購入し、解読をおこなった(現在継続中)。当初、東北地方全体への宣教師活動の影響を考えるためこれらのマイクロを購入し、マイクロリーダーで解読する予定だったが、実際にマイクロを検討した結果、画像処理の効率を考え、マイクロリーダーを使用するのではなく、マイクロフィルム自体をDVDの画像として処理したほうがよいと判断し、現在その整理解読にあたっている。これは、量的にも膨大であるため、19年度に整理しえた部分を調査報告の形でまとめたいと考えている。本研究は、日本の近代化の過程において、東北地方がどのように西洋文化と向き合ったのかという問題を、宣教師の活動を中心に考察していこうとするものである。昨年度に引き続き、東北地方におけるキリスト教宣教師たちの活動を伝えるマイクロフィルムの解読を進めると共に、特に本年度は、津軽地方への西洋文化導入に大きな役割を果たしたジョン・イングの母校、アメリカ、インディアナ州グリーンキャッスルのデポー大学での現地調査を行った。その結果、イングの自筆書簡、あるいはイングが日本や中国滞在中に母国の宣教雑誌などに投稿した記事など、これまでその存在をまったく知られていなかった貴重な資料を多々入手した。このうち、自筆書簡の中には、弘前に滞在していた時期のイング自身の活動や、その活動に関しての彼自身の本音、あるいは彼のおかれた状況など綴られ、これまで一方的に日本人サイドからの視点のみで語られてきたイング像に新たなイメージを付け加えることができた。

これは、宣教師として派遣されてきていたお雇い外国人の一つの姿を伝えるものでもあると考えている。それに加えて、今回の調査で入手した、イングの投稿記事は、自筆書簡と違って公的に人の目に触れることを意識して書かれている分、彼自身の日本に対する認識などを今に伝える記事となっている。特に1876年7月15日の明治天皇奥羽巡幸での東奥義塾天覧授業に関するイングの記事は、宣教師側からみた明治天皇の様子を伝えると共に、これまで参加した東奥義塾生の記述など日本側資料しか知られていなかった事柄を、実際に指導したアメリカ人教師の側から伝えるものとして、きわめて興味深い記事となっている。このように、文明開花期の東北の様子を今に伝える宣教師イングの新資料を発掘したことが、本年度の最大の成果である。
口腔内崩壊錠の服用性評価のための試験法確立とその応用

本研究では、1OD錠の服用性についての臨床的評価法の確立。2上記の方法を用いてOD錠の服用性を評価し、各種マスキング法ならびにそれらの組み合わせの効果の解明。3電子嗅覚・味覚システムによる解析を行い、臨床試験結果と統合することにより、ヒトの服用性を良好に予測できる電子嗅覚・味覚システム解析法の確立、を目標とした。本年度の実績として、OD錠の服用性評価に用いられる電子味覚システムの測定サンプルは、ヒト口腔内における薬物溶出を模倣した条件で調製されることが望ましいと考えられる。しかしヒト口腔内におけるOD錠からの薬物溶出挙動を明らかにした報告はほとんどない。そこで健康成人を対象として物理的マスキング量の異なるアムロジピン(Amlo)OD錠からの口腔内薬物溶出挙動を明らかにし、またin vitro薬物溶出試験の結果と比較することを目的とした。その結果、物理的マスキング量の異なる(重量増加として0、4、6、10%)Amlo粒子(5 mg)を含む4種類のOD錠(C0、C4、C6、C10)において、OD錠服用後、口腔内Amlo溶出率はいずれのOD錠においても経時的に増加し、30秒におけるAmlo溶出率はC0で30.5%、C4で25.6%、C6で15.2%、C10で9.1%であった。また攪拌法、トリコープテスタ法、注射筒正倒立法、振盪法のin vitro溶出試験法においても同様の傾向が認められ、物理的マスキング量の増加に伴い溶出率は低下した。さらに30秒後のヒト口腔内とin vitro溶出試験における溶出率を比較すると、トリコープテスタ法において差が最小であった。以上、ヒト口腔内におけるOD錠からのAmlo溶出率は、物理的マスキング量及び服用後経過時間に依存することが明らかとなった。OD錠の作成、および臨床試験については、ほぼ順調に進捗している。電子味覚システムを用いた服用性の評価方法もおおむね確立しつつあり、その評価法について更なるバリデーションを進めている。モデル薬剤を含み、各種マスキングを施したOD錠を作製する。さらにさらに物理的マスキング量を変動させた処方、甘味料の添加量を変動させた製剤、ならびに種々のフレーバーを添加した製剤を作成し、電子嗅覚・味覚システムにより測定する。測定結果について、ユークリッド解析およびpartial least squares解析により解析する。その結果と臨床試験の結果を統合的に解析し、ヒトの服用性を良好に予測できる電子嗅覚・味覚システム解析法を確立する。本研究では、苦味などの不快な味を有し、かつ臨床的に汎用されている薬物であるファモチジン、プロピベリンおよびピオグリタゾンをモデル薬剤として選択する。それらの薬物についてコーティング粒子などの物理的マスキングおよび甘味料やフレーバーなどの官能的マスキングを施したOD錠を製し以下の検討を行う。すなわち、下記の3点を目的とする。1OD錠の服用性についての臨床的評価法の確立。3電子嗅覚・味覚システムによる解析を行い、臨床試験結果と統合することにより、ヒトの服用性を良好に予測できる電子嗅覚・味覚システム解析法の確立。まずOD錠の服用性についての臨床的評価法の確立として、ヒトの痛みをはじめ、感覚の評価に広く用いられるvisual analogue scale(VAS)を用い、OD錠の苦味、甘味、香り、酸味、渋味、ザラツキ、総合評価の7項目の感覚について評価し、3つの被験者群間の再現性、異なる3種のOD錠の服用順の影響、同一評価者での繰り返し再現性について検討した。3つの被験者群間の再現性評価では、崩壊中及び崩壊後の苦味、甘味、香り、総合評価の4つの項目のVASスコアは、評価した3つの群いずれにおいてもOD錠の成分含量に応じたスコアを示した。同一群における2回の繰り返し評価では、3種のOD錠の崩壊中および崩壊後のいずれにおいても4つの感覚の評価項目全てにおいて有意な差はみられず、試験の再現性が確認された。その結果、これらの結果より、VASによるOD錠服用性評価法は、OD錠服用時のヒトの感覚を直接、且つ、多くの評価項目を同時に再現性良く評価可能な方法であることが明らかとなった。初年度に計画したOD錠の作成については、ほぼ順調に進捗している。臨床試験については、現在までの段階で倫理委員会の審査を終えている。今後、臨床試験に係わる法律の改正などにともない、プロトコールの変更について計画通りに進まないことがあるかも知れない。なお研究組織に新たな研究者を加え、臨床試験を実施する予定である。

その結果、物理的マスキング量の異なる(重量増加として0、4、6、10%)Amlo粒子(5 mg)を含む4種類のOD錠(C0、C4、C6、C10)において、OD錠服用後、口腔内Amlo溶出率はいずれのOD錠においても経時的に増加し、30秒におけるAmlo溶出率はC0で30.5%、C4で25.6%、C6で15.2%、C10で9.1%であった。また攪拌法、トリコープテスタ法、注射筒正倒立法、振盪法のin vitro溶出試験法においても同様の傾向が認められ、物理的マスキング量の増加に伴い溶出率は低下した。さらに30秒後のヒト口腔内とin vitro溶出試験における溶出率を比較すると、トリコープテスタ法において差が最小であった。以上、ヒト口腔内におけるOD錠からのAmlo溶出率は、物理的マスキング量及び服用後経過時間に依存することが明らかとなった。OD錠の作成、および臨床試験については、ほぼ順調に進捗している。電子味覚システムを用いた服用性の評価方法もおおむね確立しつつあり、その評価法について更なるバリデーションを進めている。モデル薬剤を含み、各種マスキングを施したOD錠を作製する。さらにそのOD錠について、臨床評価法を用いて各種のOD錠を評価する。その結果を解析し以下の件について明らかにする。i.物理マスキングの効果、ii.各種官能マスキングの効果、iii.物理マスキングと官能マスキングの組み合わせの影響、iv.主薬の服用感についてのVAS評価スペクトルの特徴づけと、特徴にあわせた官能マスキング選択法の検討。電子嗅覚・味覚システムを上記の用いてOD錠を解析する。さらに物理的マスキング量を変動させた処方、甘味料の添加量を変動させた製剤、ならびに種々のフレーバーを添加した製剤を作成し、電子嗅覚・味覚システムにより測定する。測定結果について、ユークリッド解析およびpartial least squares解析により解析する。その結果と臨床試験の結果を統合的に解析し、ヒトの服用性を良好に予測できる電子嗅覚・味覚システム解析法を確立する。さらにさらに物理的マスキング量を変動させた処方、甘味料の添加量を変動させた製剤、ならびに種々のフレーバーを添加した製剤を作成し、電子嗅覚・味覚システムにより測定する。臨床試験実施のために人件費および謝金が発生することが予想されたため、本年度の使用を限定した。今後の進捗状況により、より多くのサンプルの作成に必要があるため、次年度に翌年度分として請求した助成金と合わせて、作成し測定を行う。
低電子濃度超伝導体,電荷密度波半導体における光励起効果

導電性酸化物Ba【Pb_(イ-x)】【Bi_x】【O_3】に対して、光をプローブとして様々な光学応答の観測を行い、高い臨界温度Tc【-!】12K及びx>0.35の半導体相の成因を解明することが本研究の目的である。そのために上記物質の金属・超伝導体相、半導体相それぞれの組成をもった単結晶試料の作製に取り組んだ。フラックス法を用いることにより物性測定にたえる充分な質及びサイズの単結晶とスパッタリング法により薄膜試料の作製に成功した。これらの試料に対して光学反射、光学吸収スペクトル、光音響効果、更にレーザー光照射励起下での光伝導、ラマン効果の実験を行った。その結果、特に半導体相試料の光応答、光励起効果が特徴的かつ顕著な振舞を示すことがわかった。通常の半導体の場合と異って、半導体エネルギーギャップを介したバンド間遷移の吸収がかなり鋭いスペクトルを示し、その痕跡が金属相においても観測される。しかも、このバンド間遷移の吸収と、ある特定の酵素原子の格子振動モードとが共鳴して、ラマン散乱スペクトルに高調波を発生させていることが判明した。この事実は、半導体相のエネルギーギャップ生成の起源が、上記の酸素の固有振動に対応する格子の静的変形によるものであることの直接的な検証となっている。すなわち、半導体相の成因は電荷密度波の発生にあると結論できる。光学反射・吸収スペクトルによって決定された半導体相のギャップエネルギーはx=1のBaBi【O_3】で最大であり、Bi組成xの減少にともない小さくなってゆく。しかし金属相においても、その痕跡が残っているという事実は、上記の格子振動と電子系との結合が金属相においても充分強く保持されており、Ba【Pb_(1-x)】【Bi_x】【O_3】における超伝導がこのような光学型フォノンとの結合により引き起されていることを強く示唆するものである。本系が金属として低電子濃度であることは光学型フォノンとの強い結合に有利に働いていると推定される。
英国人フランク・ホーレーについての人物史的研究

課題として取り上げた研究調査では、次の二点を重点的に実施した。すなわち、フランク・ホーレーが晩年に京都山科において設立した「関西アジア協会」(KANSAI ASIATIC SOCIETY)についての調査と彼の収集した「琉球コレクション」の全容についてである。前者については、東京青山の「日本アジア協会」事務所における資料調査において日本アジア協会の会報・会議録などに記された「関西アジア協会」の記事を、また横浜開港資料館において未整理資料の中から「関西アジア協会」刊行の雑誌を見いだした。これらに加えて、すでに調査を実施しているホーレー旧蔵資料との照合を行い、「関西アジア協会」の日程・名簿や活動内容などについての具体的な裏付けをなし得た。また、後者については、コレクションが譲渡された際に作成されたメモや、ハワイ大学においてかつて作成された関連書類を照合させることにより、ホーレーが「琉球コレクション」として収集した図書の総てを目録化し、実地調査を踏まえ、これを「フランク・ホーレー琉球コレクション」として本学の「生活文化研究所年報ー第六輯」に発表した。筆者はすでに、「ハワイ大学宝玲文庫ー琉球コレクションー成立の経緯」を「生活文化研究所年報ー第五輯」に掲載し、このコレクションが、ホーレーの死後どのような経緯を経てハワイ大学にもたらされたかを論じた。これらにより、全貌がつかめないとされる宝玲文庫のうち「琉球コレクション」について、その内容とその後の経緯が明らかとなった。