hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一方向凍結を利用した多孔質繊維のテンプレート合成と構造制御法の開発

本研究では,一方向凍結を利用して優れた細孔特性を有する多孔質繊維を合成し,構造を制御することを目的とする。平成28年度は,カーボン繊維とアルミナ焼結体繊維を対象として,以下の研究成果が得られた。フェノールとホルムアルデヒドからゾルーゲル重合で作製したPFゲルを一方向凍結,凍結乾燥,炭素化によって特別なテンプレートを使用しないでカーボン繊維を作製した。PFゲルが一方向凍結後に繊維状となるゲル化時間とエージング時間を明らかにするためモルフォロジーマップを作成した。このモルフォロジーマップからゲル化時間に対してエージング時間が長いほど繊維状のモルフォロジーが得られることが分かった。フェノールとホルムアルデヒドから調製したRFゾルにアルミナ微粒子を分散させて,ゲル化させた。得られたPFゲルの一方向凍結,乾燥,焼成によるバインダー除去,焼結によってアルミナ焼結体繊維を作製した。バインダーとなるPFゲルの原料濃度が高くなるほど,作製されるアルミナ焼結体繊維の直径が大きくなることを明らかにした。また,アルミナ粉末を分散させたPFゾルに超音波を印加すれば,アルミナ粉末の凝集を防ぐことができ,細孔構造を変化できることが分かった。以上の知見は,開発目標である繊維径:200μm以下,アスペクト比:1000以上,細孔径:1001000nm,空隙率:60%以上のアルミナ焼結体繊維を作製でき,繊維径とマクロ細孔構造を合成条件および超音波印加によって制御できることを示唆するものである。3年間の結果から,ゲル繊維,ゼオライト繊維,セラミックス繊維など多岐に亘る繊維を本法で作製でき,モルフォロジーと細孔構造の階層制御が可能であるとの興味深い知見が得られた。一方向凍結を利用して,優れたナノ細孔特性と光触媒特性を有するチタニアクライオゲル繊維と種々のチタン含有率のチタニア-シリカクライオゲル繊維を作製することに成功した。また,一方向凍結と水蒸気結晶化により,高結晶化度の中空状MFI型ゼオライト繊維を作製でき,構造規定剤濃度,水蒸気結晶化温度および水蒸気結晶化時間を用いて結晶化度,結晶粒径を独立制御できることが明らかとなった。次に,フェノールとホルムアルデヒドから作製した有機ゲルをバインダーとして利用すれば,繊維状のアルミナ焼結体を作製でき,一方向凍結条件とゾルへの超音波印加によって,モルフォロジーや細孔構造の制御が可能であることが分かった。交付申請書のクライオゲル繊維の開発数値目標は,繊維径:1030μm,アスペクト比:1000以上,高光触媒能,BET表面積:300m2/g以上,メソ細孔容積:0.2cc/g以上である。研究成果の概要に述べたように,氷晶テンプレート法を用いて開発目標を満たすチタニアクライオゲル繊維(TCF)と種々のチタン含有率のチタニアーシリカクライオゲル繊維(TSCF)を作製することに成功した。交付申請書の研究計画で27年度に実施予定のゼオライト繊維の作製に関して,陽イオン交換樹脂を用いたケイ酸ナトリウムのゾル-ゲル重合,一方向凍結,凍結乾燥によってゼオライト繊維前駆体であるクライオゲル繊維を作製した。次に,構造規定剤を用いて水蒸気雰囲気で前駆体を結晶化し,シリカライト繊維に作製に成功している。平成27年度は,アルミニウム源の選定,水蒸気結晶化条件の検討により,ゼオライト繊維の開発目標を達成できる見通しが得られた。したがって,当初の計画以上に進展していると自己評価できる。平成28年度は,アルミナ焼結体
昆虫神経系及び内分泌系阻害剤の分子設計

グルタミン酸、γーアミノ酪酸、Lーロイシン、オクトパミン等の神経活性アミノ酸及びアミン類をリ-ド化合物とし、それらの受容体との相互作用、プロドラグ化等も考慮して、多数の候補化合物を分子設計・合成して、昆虫に対する生物活性を検討した。その内、特にロイシンとオクトパミンに関連した4ーアルキル及び5ーアリ-ルー2ーメチルー1,3,2,ーオキサアザホスホリジンー2ースルフィド類に強い殺虫活性を見い出した。活性は立体構造の影響を受け、4ーアルキル体ではLーロイシンと、5ーアリ-ル体ではDーオクトパミンと、いずれも天然神経活性化合物と同じ立体配置である事が好ましい。致死量以下の摂食処理で、コクヌストモドキ幼虫の成長阻害、トレハラ-ゼ活性の抑制、cAMPレベルの増加が認められた。この現象はサリチオンでも認められた。これら有機リン化合物はトレハラ-ゼを直接阻害しない。アデニレ-トシクラ-ゼを活性化せず、逆にオクトパミンによる同酵素の活性化を抑制した。cAMP増加の理由はホスホジエステラ-ゼの阻害のほかアセチルコリンエステラ-ゼ阻害で増加したアセチルコリンによるオクトパミン作用促進が考えられた。一方、抗幼若ホルモン活性化合物の分子設計をテルペン生合成阻害の観点から含フッ素プロピオン酸・メバロン酸関連化合物及びプレニルイミダゾ-ル関連化合物について行った。前者はメバロン酸経路の前半を遮断すると考えられるが、得られた最高活性化合物はフルオロメバロノラクトン(FMev)で天然メバロン酸と同じ立体配置の(R)(ー)ー体のみが活性であることを確認した。幼若ホルモン生合成の最終段階を標的として設計した1ーアルキルー5ーアリ-ルイミダゾ-ル誘導体からは、カイコ幼虫の早熟変態誘導活性で比較すると(R)ーFMevの100倍程度強力な化合物が発見された。なお、プレニル基は必ずしも必要ではなく、ネオペンチル基で置き換える事ができた。昆虫神経機能に重要な伝達物質・ニューロホルモンあるいは神経修飾物質として作用するオクトパミンの関連物質を合成して、五員環状リン酸アミドエステルの2-メトキシ-5-フェニル-1,3,2-オキシアザホスホリジン2-スルフィド(5-PMOS)に殺虫性を認めた。5-PMOSは不斉原子2箇を有するので、立体特異的合成法を開発して4種の立体異性体をすべて合成した。殺虫活性は(R)c(R)p>(R)c(S)p>(S)c(R)p>(S)c(S)pの順となり、リン原子の立体配置はR,5位炭素はオクトパミンと同じRが好ましい事が分かった。この合成法をサリゲエン環状リン酸エステルの光学活性体の合成に利用したところ、若干のラセミ化が起きたので、プロリン誘導体法によって、光学純度の高いサリチオンを得、その絶対構造をX線結晶解析で確かめた。光学活性サリオチンの殺虫活性はS体がR体に勝った。5-PMOSと6-ロイシンから誘導した類似の殺虫活性4-イソブチル五員環状リン酸アミドエステル(BMOS)をTribolium castaneum幼虫に致死濃度以下で摂食させたところ、消化酵素への影響は殆ど無かったが、成育抑制と共にトレハラーが活性の抑制が認められた。これら有機リン化合物はin vitroではこの酵素を阻害しない。一方、サイクリックAMPの増大が認められた。これらの現象は、いずれも五員環状リン酸アミドエステルの投与量と相関しており、非環状有機リン剤ではこのような現象は認められなかった。オクトパミンはセカンドメッセンジャーのサイクリックAMPを介して機能し、また昆虫のトレハラーゼ活性を高めることが報告されている。上記の五員環状リン酸アミドエステルによって引き起こされた現象の生化学的関連については検討中である。なお、抗幼若ホルモン活性物質を得る目的で、主にETB関連物質を多数合成したが、先に発見したプレニルイミダゾール類に劣った。昆虫の神経活性物質として発見されたLーロイシン及びオクトバミンをリ-ド化合物として、五員環状リン化合物2ーメトキシー1,3,2ーオキシアザホスホリジン2ースルフィドの4ーイソブチル(iBMOS)及び5ーフェニル(5ーPMOS)誘導体等を分子設計・合成した。これらをコクヌストモドキとイエバエの幼虫に致死量以下で摂食させたところ、生育・蛹化・羽化を抑制した。同時にトレハラ-ゼ活性の抑制とcAMPの体内レベル増加が認められた。しかし、in vitroでのトレハラ-ゼ阻害活性はない。一方、オクトパミン作用を示す殺虫剤クロロジメフォルム及びアデニレ-トシクラ-ゼ活性化作用を有するフォルスコリンはcAMPの増大をもたらしたがトレハラ-ゼ活性の抑制を示さなかった。六員環状リン酸エステルであるサリチオンの純粋な光学活性体を合成した。(R)(+)サリチオンは(S)(ー)体よりコクヌストモドキの幼虫生育・蛹化・羽化を10倍以上強く抑制した。両光学異性体の幼虫生育抑制活性はin vivoでのトレハラ-ゼ抑制活性と相関した。なお、サリチオンはin vitroでトレハラ-ゼを阻害しない。

一方、関連するサリゲニン環状リン酸エステルがグルタチオンと非酵素的に反応して生じるS-(oーヒドロキシベンジル)グルタチオンがグルタチオンと競合してグルタチオン転移酵素活性を阻害することが分かった。また、抑制性神経伝達物質γーアミノ酪酸(GABA)の作用に拮抗する架橋二環式リン酸エステル(2,6,7ーtrioxa-1-phosphabicyclo[2.2.2]octane)の昆虫への選択性が期待される2ーチオノー3ー置換ー4ーnープロピル誘導体と体内での代謝変換を期待し、プロ型の単環式リン酸エステルを合成した。なお、抗昆虫幼若ホルモン活性物質として分子設計して得た(1′E)ーNーベンジルー5ー(2′,6′ージメチルー1′,5′ーヘプタジエニル)イミダソ-ル(KK-42)がSarcophaga bullataの変態前に致死作用を示した。グルタミン酸、γーアミノ酪酸、Lーロイシン、オクトパミン等の神経活性アミノ酸及びアミン類をリ-ド化合物とし、それらの受容体との相互作用、プロドラグ化等も考慮して、多数の候補化合物を分子設計・合成して、昆虫に対する生物活性を検討した。その内、特にロイシンとオクトパミンに関連した4ーアルキル及び5ーアリ-ルー2ーメチルー1,3,2,ーオキサアザホスホリジンー2ースルフィド類に強い殺虫活性を見い出した。活性は立体構造の影響を受け、4ーアルキル体ではLーロイシンと、5ーアリ-ル体ではDーオクトパミンと、いずれも天然神経活性化合物と同じ立体配置である事が好ましい。致死量以下の摂食処理で、コクヌストモドキ幼虫の成長阻害、トレハラ-ゼ活性の抑制、cAMPレベルの増加が認められた。この現象はサリチオンでも認められた。これら有機リン化合物はトレハラ-ゼを直接阻害しない。アデニレ-トシクラ-ゼを活性化せず、逆にオクトパミンによる同酵素の活性化を抑制した。cAMP増加の理由はホスホジエステラ-ゼの阻害のほかアセチルコリンエステラ-ゼ阻害で増加したアセチルコリンによるオクトパミン作用促進が考えられた。一方、抗幼若ホルモン活性化合物の分子設計をテルペン生合成阻害の観点から含フッ素プロピオン酸・メバロン酸関連化合物及びプレニルイミダゾ-ル関連化合物について行った。前者はメバロン酸経路の前半を遮断すると考えられるが、得られた最高活性化合物はフルオロメバロノラクトン(FMev)で天然メバロン酸と同じ立体配置の(R)(ー)ー体のみが活性であることを確認した。幼若ホルモン生合成の最終段階を標的として設計した1ーアルキルー5ーアリ-ルイミダゾ-ル誘導体からは、カイコ幼虫の早熟変態誘導活性で比較すると(R)ーFMevの100倍程度強力な化合物が発見された。なお、プレニル基は必ずしも必要ではなく、ネオペンチル基で置き換える事ができた。
ヒトγδ型T細胞を用いた特異的癌免疫療法の開発

ヒトγδ型T細胞は微生物由来のピロリン酸モノエステルやアルキルアミン等の非ペプチド性抗原を感染パターンとして認識する。すなわちγδ型T細胞はその受容体を一種のパターン受容体として用いることにより、微生物感染ををパターン認識する自然免疫系の細胞種であると考えられている。本研究においては、ヒトγδ型T細胞の有する免疫監視機構に焦点を当て、新しい抗腫瘍免疫療法を開発するために様々な基礎的検討を加えた。まず、ピロリン酸モノエステル系抗原により末梢血中のγδ型T細胞の増殖を試みた結果、千倍から一万倍の顕著な増殖がみられた。次にその抗腫瘍作用を検討した結果、膀胱がん、腎臓がん、骨肉腫、大腸がん、肺がん、膵臓がん等に著しい細胞障害性がみられた。さらに、非ペプチド性抗原をターゲティング標識した腫瘍細胞株に対する作用を検討した結果、著しい活性の上昇がみられた。この細胞障害作用に関してTCR依存性を検討した結果、Vγ2,Jγ1.2,Vδ2依存性が明らかとなった。また、N領域の多様性の検討を行った結果、γ鎖、δ鎖ともに幅広い配列の変化がみられ、各領域の組み替えの際の塩基対欠失および添加はTCRの抗原特異性にはほとんど影響しないことが明らかとなった。以上の結果を総合すると、γδ型T細胞がピロリン酸モノエステルやアルキルアミン等の非ペプチド性抗原を感染パターンとして認識する際に、遺伝子の再構成よりもジャームラインにユードされたVγ2,Jγ1.2,Vδ2領域のアミノ酸配列が本質的な役割を果たしていることが示唆された。さらに、非ペプチド性抗原によるターゲティング標識が可能であることが明らかになったことから、自然免疫的な免疫監視機構を利用した非特異的側面と非ペプチド性抗原標識を用いた特異的側面の両者を同時に利用することが可能となり、より強力な抗腫瘍免疫療法の展開が示唆された。
井伏鱒二未公開書簡の基礎的研究―文学の生成と「同学コミュニティ」の関係を視座に

1、8月27日・28日、福山誠之館同窓会において、福山中学時代から出京直後までの生活の実態調査を実施、新たな伝記的事実が判明した。2、9月19日、当該書簡における手書き文字の字体等の問題に関する田中雅和氏(国語史専攻)のセミナーを受けた。3、上記の成果を踏まえ、研究チームによるシンポジウム「井伏鱒二未公開書簡の基礎的研究ー「同学コミュニティ」解明に向けて」を開催。11月24日前半、前田貞昭・田中雅和が「井伏鱒二書簡活字化の諸課題と、井伏伝記研究における書簡の意義」と題して、活字化へ向けた作業を通して、伝統的な手書き文字による書簡群の様相から、井伏の字体の用字意識の特徴、教養の文化的背景について問題提起を行なった。後半、青木美保が「井伏鱒二と高田類三の文化活動ー絵画と文学」と題して、福山中学時代の絵画サークルの活動とその後の文学活動について、井伏文学誕生の過程と高田の文学との関係を明らかにした。11月25日前半、田中淳氏(日本美術史専攻)が「明治末期から大正期にかけての美術と文学」、平浩一が「昭和戦前期文学史上の井伏鱒二」と題してそれぞれ基調講演を行い、本研究の歴史的意義を明らかにした。後半は、本研究成果を総合するパネルディスカッションを行なった。青木が、地域の文学・美術と、東京のそれとの交流が井伏の初期作品創造へと繋がる経緯を実証的に示した。田中雅和氏は、井伏の文字意識について、平は、昭和初年代の文学場に描き出された「井伏鱒二」像と本書簡群との関係について、前田は、伝記的資料としての価値と井伏文学理解への発展についてそれぞれ問題提起した。4、11月23日25日、展示「井伏鱒二と仲間達」において書簡と中学時代に関連する展示を行なった。5、研究成果は、前田貞昭が『兵庫教育大学近代文学雑志』第30号、青木美保が『日本近代文学』第100集に論文等として発表した。先ず、井伏鱒二の中学時代、および中学卒業直後の生活実態が、本調査による新資料の発見によって明らかになり、これまで全く不明であった二十歳前後の井伏の伝記的事実が明らかになったことが挙げられる。さらに、書簡の宛名人である高田類三について、これまで全く知られていなかったことが幾つかの調査によって明らかになり、高田が井伏文学成立に関る重要な存在であることが判明したことである。それは、「同学コミュニティ」解明と、文化創造における地方と中央との関係解明に新たな資料を提供する。第一に、高田の文学活動が、投稿雑誌の調査によって、井伏のそれに先んじており、福山中学卒業直後には文学活動において高田が井伏をリードしていたことが判明したことである。第二に、高田類三宛の中央の文学者、地方の文化人の書簡の存在が新たに確認され、高田が地方と中央の文化をつなぐ結節点の役割を果たしていたことが判明した。第三に、高田自身による意識的文学活動記録である年譜、および日記が確認され、井伏の動静を知るとともに、井伏文学成立過程を知る有力な資料であることが判明したことである。第四に、高田家所蔵の図書の中に、同時代の文学・美術関系の資料が含まれており、「同学コミュニティ」に共有される文化の性格を知る資料として確認されたことである。それに加えて、高田家が家業と浄土真宗の宗門活動により地域貢献をしてきた家であることが判明し、地域社会と文学成立の関係解明への糸口となることが見えてきたことである。「同学コミュニティ」調査においては文学と絵画の関係性が新たに見え、明治末期の美術教育による中央の文化の地方への伝播という新たな視野が開けたことが挙げられる。さらに、当該書簡の活字化の作業において、字体の研究による作家の教養背景と文学創造の関係性を見るという、新たな手稿研究の方向性が見えてきたことである。先ず、当該書簡の活字化を完成させて、発表用のテクストを作成することである。これについては、これまでの問題提起を踏まえて、活字化の方針を細部にわたって決定するとともに、書簡に登場する固有名詞等の調査で不明の点についての調査を進めて、より完全な注をつけることを目指す。また、「同学コミュニティ」解明を目指して2年間行なってきた福山中学と福山市内の文化状況の解明を踏まえて、広島県内、広島市内の中学や上級学校における文化活動の状況を明らかにし、「同学コミュニティ」のより広い文化活動状況を明らかにすることである。方策の一つは、すでに計画済みである広島県立図書館における地域の文化活動の状況を調査することである。これについてはすでに県立図書館所蔵の当該資料について概略を把握している。その調査を進めて、状況を明らかにする。また、高田類三が師事していた中村憲吉など、関係の文学者の「同学コミュニティとのかかわりの状況を調査して、その範囲を広げていき、共時的研究への方向性を広げる。さらに、これらの「同学コミュニティ」の解明を通して、地方と中央の文化交流と文学史との関係性をより具体的に示し、大正文学史について、昭和文学史に繋がっていくような新たなアプローチを開く。井伏鱒二未公開書簡(高田類三宛)の翻字作業については、連携研究者・田中雅和氏から得た知見によって翻字本文の改訂作業を進めた。

書簡の発信年月日について消印、書簡中に言及された諸事象、同窓生の同定、同窓生の福山中学卒業後の進学先の調査、高田類三の兄弟の動向調査等によって行った。高田家家蔵資料(高田類三自筆年譜、自筆日記)により、井伏鱒二の年譜の背景的な調査を行った。それにより、最新の井伏年譜を一部書き換える必要があることが判明した。特に、井伏が早稲田大学に進学した後の大正時代後期の動向に改訂が必要である。井伏鱒二の文学揺籃期における心情、動向が書簡本文から明確になり、文学者として立ちあがる過程が明らかになった。その中で、文学的な手法の模索時代に、種々の芸術への関心が示されていたことが、文学仲間である高田類三への情報共有として見られることが分かった。特に、美術、演劇など、西洋的な芸術文化に対する関心が見られた。当時の文壇の作家たち、志賀直哉、谷崎潤一郎の具体的な作品への言及や、早稲田大学の教授陣、吉田絃二郎、吉江喬松などへの言及、秋田雨雀宅への訪問のことなどが話題として出て来ている。同学コミュニティにおける高田類三の文学活動が、来簡から見えてきた。そこには、東京の短歌結社のうち、アララギ系、若山牧水の創作社などがあり、また地元広島県内のアララギ系の歌人からのものが多数あり、文学愛好者同士の頻繁な交流の様子が明らかになった。さらに、類三氏自身の歌稿、創作メモ類が多数発見され、地方在住文学愛好家の一典型が見えて来た。また、日記からは、散文創作への意欲も見られ、当時最先端の文化的教養をそこに見ることができた。予定した調査は計画通りに実施できた。調査については、高田家家蔵資料調査について、予備調査1回、本調査2回、福山中学同窓生の遺族への聞き取り調査1回を実施した。また、連携研究者田中雅和氏を招聘して、書簡翻字上の諸問題についての専門的な知見の供与を得た(2017年9月20日、宮地茂記念館で実施)。なお、その知見の概要は、『兵庫教育大学近代文学雑志29号』(2018年2月発行)に掲載した。これらの調査の成果の一部は、ふくやま文学館の要請により、企画展「生誕120年井伏鱒二の青春未公開書簡(高田類三宛)の中の井伏鱒二」(2017年12月15日2018年3月4日)で、展示を行うとともに、研究チーム(青木・前田・谷川)によるシンポジウム「未公開書簡群から浮かぶ井伏鱒二の青春像ー自伝・絵画・恋」(2018年1月28日ふくやま文学館研修室)を実施した。これらの調査の結果、高田家には予想以上の資料があることが判明した。井伏書簡に関連する高田類三の日記、同学コミュニティにおいて独自の活動を行っていた高田類三の歌稿、創作メモ類など、および地方歌人のネットワークを示す多様な文化人(文学者、画家等)からの書簡類が多数新たに発見された。また、高田家に所蔵されている、井伏の創作との関連性も考えられる書物も見られた。これらの資料の有効性を見極めつつ、さらなる調査の必要性について検討している。1、8月27日・28日、福山誠之館同窓会において、福山中学時代から出京直後までの生活の実態調査を実施、新たな伝記的事実が判明した。2、9月19日、当該書簡における手書き文字の字体等の問題に関する田中雅和氏(国語史専攻)のセミナーを受けた。3、上記の成果を踏まえ、研究チームによるシンポジウム「井伏鱒二未公開書簡の基礎的研究ー「同学コミュニティ」解明に向けて」を開催。
企業間関係の進化シミュレーションによるライセンス・ビジネスの研究

ライセンス・ビジネスにかかわる実際の企業行動とシミュレーションによる研究から、知的財産権の経済的価値に関する次の五つの経営学的視点を得た:(1)ライセンス・ビジネスの実態を踏まえた特許権の金銭的価値、(2)発明者である研究者・技術者自らがリスクを負担して起業した場合の創業者利益、(3)経営戦略論のリソース・ベース理論に代表される視点、(4)モチベーション理論から見た金銭的報酬の効果、(5)ライセンス契約を核としたアライアンスの観点。本年度は、まずはライセンス・ビジネスの実態の調査と事例の収集に努めた。ライセンス・ビジネスに関しては、知的財産権の専門家が著した解説書が数冊あるだけで、その多くは、実務家の頭の中に経験やノウハウとして蓄積されたままである。こうした知識を掘り起こし、体系的に整理することが研究の第一歩になる。そのため、本年度は、職務発明に対する相当の対価について、ライセンス・ビジネスとの関連で研究を行った。特許法35条に定める職務発明に対する相当の対価(以下、「相当対価」)については、同条の法解釈から一義的に導き出すことは困難である。そのため本研究では、経営学の立場から、実際の企業行動と市場取引に関する四つの視点から検討を加えることにした。事例として最初に取り上げたのは「青色LED訴訟」である。そこで、特許の経済的価値と相当対価について、実際の企業行動と市場取引に関する次の四つの経営学的視点から検討を加えた:(1)ライセンス・ビジネスの実態を踏まえた特許権の金銭的価値、(2)発明者である研究者・技術者自らがリスクを負担して起業した場合の創業者利益、(3)経営戦略論のリソース・ベース理論に代表される視点、(4)モチベーション理論から見た金銭的報酬の効果。以上の経営学的視点から考察すると、2004年1月30日の東京地裁判決の600億円と比して、東京高裁で2005年1月11日に成立した和解額1000万円程度の方がはるかに妥当であるといえる。こうした研究成果は、日本知財学会の2005年秋季シンポジウムで報告されるとともに、論文「知的財産とインセンティブ」としてまとめられ、『日本知財学会誌』に発表されている。本年度は、マルチエージェント型のシミュレーション研究の成果を論文「コミュニケーション競争モデルと合理性」にまとめ、『経済学論集』(東京大学経済学会)に発表した。またライセンス・ビジネスの実態の調査と事例の収集に努め、「青色LED訴訟」と日亜化学工業の調査のために、実際に徳島にある日亜化学の本社・工場を訪問調査し、社長をはじめとする複数の経営者ならびに知財部のインタビュー調査も行った。このような、実務家の頭の中に経験やノウハウとして蓄積された知識を掘り起こし、体系的に整理する作業は、継続して行ってきており、その成果の一部は、論文「ライセンス・ビジネス概論」にまとめて、『赤門マネジメント・レビュー』に発表した。さらに、職務発明に対する相当の対価(以下、「相当対価」)についても、ライセンス・ビジネスとの関連で研究を行い論文「ライセンス・ビジネスと技術者の報酬」として、『オペレーションズ・リサーチ』に発表している。総じて、本年度は、特許の経済的価値と相当対価について、実際の企業行動と市場取引に関するこれまでの四つの経営学的視点:(1)ライセンス・ビジネスの実態を踏まえた特許権の金銭的価値、(2)発明者である研究者・技術者自らがリスクを負担して起業した場合の創業者利益、(3)経営戦略論のリソース・べ一ス理論に代表される視点、(4)モチベーション理論から見た金銭的報酬の効果、から検討を加えただけではなく、さらに第五の視点:(5)ライセンス契約を核としたアライアンスの観点からも検討を始めた。昨年度は先行させていたシミュレーション研究の成果を論文にして発表したが、本年度は、重心を実証研究の方に移し、これまで行ってきたライセンス・ビジネスに関する研究調査の成果の整理と追加調査の作業を並行させながら、論文「ライセンス・ビジネスとアライアンス」「ライセンス・ビジネスについて」にまとめて、学会誌等に発表した。さらに、この間に書き溜めた論文と共同研究の成果をまとめる形で、編著書『ライセンシング戦略』を出版した。これらのライセンシングをめぐる経営学的かつアカデミックな研究成果は、かなり特異な存在であり、この分野におけるパイオニア的な研究になれたのではないかと自負している。こうした一連の研究成果の整理により、ライセンシング戦略における五つの経営学的視点:(1)ライセンス・ビジネスの実態を踏まえた特許権の金銭的価値、(2)発明者である研究者・技術者自らがリスクを負担して起業した場合の創業者利益、(3)経営戦略論のリソース・ベース理論に代表される視点、(4)モチベーション理論から見た金銭的報酬の効果、(5)ライセンス契約を核としたアライアンスの観点が明確になり、知的財産協会をはじめとする産業界からも非常に良い反応があった。このような中で、ライセンシング戦略について広く啓蒙する必要性を痛感し、著書『コア・テキスト経営学入門』でも、これらの最新の研究成果を反映させて、ライセンス・ビジネスについて紙幅を割いている。

発明には研究開発の成果としてナイーブにイメージされている「内発型」の発明だけではなく、それとは別の要因や文脈で行われている「非内発型」の発明がある。貴志・高橋(2008)は、企業による特許の取得が内発型の発明にとどまらないことを米国の半導体特許データから明らかにした。このように、いわゆる発明全般から内発型の発明を分離し、残った非内発型の発明に焦点を当てた場合には、科学的・技術的視点とはまったく異なるライセンス・ビジネス(あるいはライセンシング・ビジネス)の視点からの分析が、発明、特許出願といった企業行動をより自然に説明することができる。また貴志・高橋(2008)では、期間当りの特許数が増加すると特許の自己引用率が上昇し、組織における既存のリソース/技術能力から受ける制約が強くなることも示しているが、実際、開発スピードの速い半導体技術の場合、研究開発の方向性は既存の技術ポジションに大きく依存することが実証されている。つまり「内発型」の発明に関しては、技術革新のスピードが速い場合には、自社内のリソースが決定的に重要になってくる。このことは同時に、技術革新のスピードが比較的遅い場合には、組織自身のリソース/技術能力よりも、埋め込まれているネットワークの制約を強く受けることも意味している。事実、1970年代後半以降のイノベーション研究を代表するAllen(1977)は、研究所におけるエンジニアのネットワークを実際に図として描き、研究開発プロジェクトのパフォーマンスとの関係を分析していたが、この研究により、他社とのネットワークが成功の重要な鍵となる条件を明らかにしたことになる。
口腔癌における術後アジュバンドペプチドワクチン療法の臨床応用と治療効果の検討

術後アジュバントペプチドワクチン治療を行った群の方が術後の局所再発・後発転移の頻度は低かった。本療法で細胞障害性T細胞が誘導された症例はURLC10で81%、KOC1で38%、KOC1で71%であった。局所再発・後発転移した6例では、1種類に反応するキラーT細胞を誘導できた症例が4例、2種類に反応するキラーT細胞を誘導できた症例が2例であった。3種類に反応するキラーT細胞を誘導できた症例では局所再発・後発転移はみられなかった。以上より、本療法は患者の予後を改善する可能性が示唆された。口腔癌で高頻度に高発現している新規腫瘍抗原URLC10、IMP3ならびにCDCA1を標的とした術後アジュバンドペプチドワクチン療法を以下の条件を満たす患者に施行した。:1.口腔癌患者で、その癌が根治的に切除(RO)されたと考えられる患者。なお、術後アジュバンド療法の開始は、原則として術後8週間以内に開始した。開始が8週間を超える場合には、その時点で画像診断上再発所見がないことを確認した上で、投与は可能とした。2)Performance status(PS)が0-1である患者。3)同意取得時の年齢が20歳以上85歳未満の患者。4)3か月以上の生命予後が見込める患者。6)文書による同意の得られた患者。2.ペプチド及びアジュバンドの投与量及び投与方法:合成した3種類のGMPグレードのペプチド各1mgを、不完全フロイントアジュバンド(MONTANIDE*ISA51VG,SEPPIC,France)と混合し、エマルジョン化したものを、腋窩あるいは鼠径部付近の皮下に投与した。3.ペプチドワクチンの投与スケジュール:1週間ことに4回行いこれを1クールとして再発あるいは転移が生じるまでの期間行った。毎週全身状態ならびに局所の状態を観察し、さらに1か月ごとに採血ならびに3か月ごとに画像検査をおこなった。口腔癌で高頻度に高発現している新規腫瘍抗原URLC10、IMP3ならびにCDCA1を標的とした術後アジュバントペプチドワクチン療法を以下の条件を満たす患者に施行した。: 1.口腔癌患者で、その癌が根治的に切除(R0)されたと考えられる患者。なお、術後アジュバント療法の開始は、原則として術後8週間以内に開始した。2) Performance status (PS)が0-1である患者。4) 3か月以上の生命予後が見込める患者。2.ペプチド及びアジュバントの投与量及び投与方法:合成した3種類のGMPグレードのペプチド各1 mgを、不完全フロイントアジュバント(MONTANIDE*ISA51VG, SEPPIC, France)と混合し、エマルジョン化したものを、腋窩あるいは鼠径部付近の皮下に投与した。われわれは、これまでに標準療法不応の進行・再発口腔癌患者に対し、口腔癌に高頻度に高発現する新規腫瘍抗原であるURLC10、IMP3ならびにCDCA1由来のHLA-A24拘束性エピトープペプチドをIncomplete Freund's Adjuvant (IFA)と混和して患者の皮下に投与し、腫瘍特異的抗腫瘍効果を期待するペプチドワクチン療法の臨床研究を行ってきた。そこで本臨床研究でも同様の3種類のペプチドを用いて、口腔癌におけるアジュバントペプチドワクチン療法を行うこととした。主目的は口腔癌根治術後患者に対するペプチドワクチン療法の安全性、再発・転移の抑制効果を検証することである。さらに、ペプチドワクチン投与によって非担癌状態となった生体に生じる免疫応答および臨床的有効性(再発・転移予防期間の延長)を評価する。なお、本臨床研究は東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センターの中村祐輔教授との共同研究として実施する。1.口腔癌で高頻度に高発現している新規腫瘍抗原URLC10、IMP3ならびにCDCA1を標的とした術後アジュバントペプチドワクチン療法の施行2.ペプチドワクチンを投与した口腔癌患者における免疫動態の解析。3.今回用いるペプチドワクチンによるin vivo抗腫瘍免疫誘導の検討。4.口腔癌におけるさらなる効果的なワクチン療法の開発をめざす5.口腔癌における鋭敏なマーカーの探索26年度が最終年度であるため、記入しない。口腔外科学26年度が最終年度であるため、記入しない。ほぼ予定通りの患者に本治療を実施できている。

26年度が最終年度であるため、記入しない。口腔癌根治術後患者に対するペプチドワクチン療法の安全性、再発・転移の抑制効果を検証することである。さらに、ペプチドワクチン投与によって非担癌状態となった生体に生じる免疫応答および臨床的有効性(再発・転移予防期間の延長)を評価する。ペプチドワクチンを投与した口腔癌患者における免疫動態の解析を行う。:1)ペプチド刺激によるexo vivo CTL(細胞傷害性T細胞)の誘導:2)FlowcytometryによるHLA-ペプチドに反応するCD8陽性T細胞分画の変化を解析する。3)FoxP3染色によるregulatoryT細胞の発現の変化を解析する。:1)ペプチド刺激によるexo vivo CTL(細胞傷害性T細胞)の誘導:2)FlowcytometryによるHL、A・ペプチドに反応するCD8陽性T細胞分画の変化を解析する。使用した物品費が予定よりも少ない額であったため、次年度に物品費を繰り越したことによる。次年度の物品費として使用する。
金属材料の耐水素脆化特性と表面酸化膜構造の関係解明

フェライト系鋼について、表面酸化膜が水素放出の大きな障害にならないことが分かった。一方、Al-9%Mg合金で、引張変形に伴って、粒内のすべり帯とともに一部の粒界上から水素の放出が観察された。水素が放出される粒界では、それに隣接する粒内のすべりによる水素の移動、粒内すべり変形による段差の形成、酸化被膜の破壊を経て、水素が放出されると考えられた。Al-Zn-Mg合金でも上記と同様の結果を得たが、Al-Mg合金と異なり、PFZが存在することで、粒界近傍に変形が集中するため、より多くの粒界においても水素が放出された。以上により水素侵入・放出における緻密な酸化皮膜の役割が明らかになった。これまでの研究により、水素脆化を起こすことが分かっている7075アルミニウム(Al-Zn-Mg-Cu-Cr)合金において第2相であるAl7Cu2Fe相から水素が侵入することが示されている一方、この化合物がほとんど存在しない(CuやCr、および不純物のFeをほとんど含まない)Al-Zn-Mg合金においてより顕著に水素脆化を生じることが報告されている。そこで、Al7Cu2Fe相のみを有するAl-Cu-Fe合金、Al-Zn-Mg合金の主要な強化相であるMgZn2相のみを有するAl-Zn-Mg合金を作製し、水素を可視化する手法であるトリチウムオートラジオグラフィ(TARG)および水素マイクロプリント法(HMPT)を用いて、水素挙動を調査した。その結果いずれの合金においても母相からの水素の侵入は認められず、第2相のみから水素が侵入すること、Al7Cu2Fe相のほうが、MgZn2相よりも侵入サイトとしての有効性が高いことが分かった。これはそれぞれの金属間化合物上の酸化皮膜の性状の違いが関与していると考えられた。そこで、それぞれの合金および比較材としての99.99%の純アルミニウムを蒸留水に浸漬し、その後の表面状態を観察することで、酸化皮膜の状態を調査したところ、純アルミニウムには腐食生成物が生じず、各化合物上には腐食生成物が生じていたが、Al7Cu2Fe相のほうがMgZn2相に比べて、その生成量は多くなっていた。過去の研究で、耐食性の低い酸化皮膜は透過能が高いことがわかっている。このことから、表面酸化皮膜の水素透過性は、Al7Cu2Fe相が最も高く、MgZn2相、母相(純アルミニウム)の順に透過しにくくなると判断された。しかしAl7Cu2Fe相がほとんど存在しないAl-Zn-Mg合金においてより顕著に水素脆化を生じる点については、この結果から説明ができない。高濃度Al-Mg(Al-9%Mg)合金を500°Cで10min溶体化処理後、水焼入れし、その後、試料表面を鏡面に仕上げ、ひずみ速度6.94×10-4s-1で9%21%の引張塑性変形を与えた。そしてその際に放出される水素を走査型電子顕微鏡を用いた水素マイクロプリント法(HMPT/SEM)により可視化した結果、一部の粒界上から水素の放出が観察され、塑性変形量の増加とともに、単位面積当たりに見られる水素が放出される粒界の数が増加した。また、粒内にはすべり線が見られ、すべり線からも水素の放出が観察された。これら水素は、もともと試料中にあった不純物水素が試料表面に到達し、放出されたものとみなされた。次に、粒界近傍で生じる段差の起伏量や勾配と水素放出の関係をレーザー顕微鏡を用いて調査し、水素が放出された粒界の方が、水素が放出されない粒界よりも粒界近傍の段差の起伏量および勾配が、共に大きい傾向にあることを明らかにした。さらに、粒界と引張軸とのなす角、粒界と粒内のすべり線とのなす角と、水素放出の関係を調査した結果、水素が放出された粒界は引張方向に対して、6175&#61616;の方向に多く、すべり線と平行に近い角度のものが多いことが分かった。以上の結果より、水素が放出される粒界は試料内部方向に45&#61616;に近い角度を有しており、すべり面と粒界面が平行に近いと推察され、粒内すべりによる水素の移動、粒内すべり変形による段差の形成、酸化被膜の破壊を経て、水素は粒界から放出されるものと考えられた。他の箇所から水素放出が見られないのは、酸化皮膜の破壊を生じないためと考えられ、水素侵入・放出における緻密な酸化皮膜の役割が明らかになった。そこで、Al7Cu2Fe相のみを有するAl-Cu-Fe合金、Al-Zn-Mg合金の主要な強化相であるMgZn2相のみを有するAl-Zn-Mg合金を作製し、水素挙動を調査した。その結果、母相からではなく第2相のみから水素が侵入すること、Al7Cu2Fe相のほうが、MgZn2相よりも侵入サイトとしての有効性が高いことが分かった。

これは、表面酸化皮膜の水素透過性がAl7Cu2Fe相が最も高く、MgZn2相、母相の順に透過しにくくなることによると判断された。次に、Al-Zn-Mg合金と同様に、第2相を含まずに水素脆化を示すAl-9%Mg合金について、引張変形に伴って放出される水素を可視化した結果、粒内のすべり帯とともに一部の粒界上から水素の放出が観察された。粒界近傍で生じる段差と水素放出の関係を調査し、水素が放出される粒界では、それに隣接する粒内のすべりによる水素の移動、粒内すべり変形による段差の形成、酸化被膜の破壊を経て、水素が放出されるものと考えられた。最終年度には、Al-Zn-Mg合金に引張変形を与え放出される水素を可視化し、上記と同様の結果を得た。ただ上記Al-Mg合金と異なり、粒界に沿って無析出帯が存在することで、粒界近傍に変形が集中し、転位に運ばれる水素量が増えたため、段差を形成するせん断応力成分が小さい粒界においても水素が放出された。以上により水素侵入・放出における緻密な酸化皮膜の役割が明らかになった。フェライト系鋼について、表面酸化膜が水素放出の大きな障害にならないことが分かった。一方、Al-9%Mg合金で、引張変形に伴って、粒内のすべり帯とともに一部の粒界上から水素の放出が観察された。水素が放出される粒界では、それに隣接する粒内のすべりによる水素の移動、粒内すべり変形による段差の形成、酸化被膜の破壊を経て、水素が放出されると考えられた。Al-Zn-Mg合金でも上記と同様の結果を得たが、Al-Mg合金と異なり、PFZが存在することで、粒界近傍に変形が集中するため、より多くの粒界においても水素が放出された。本研究の目的は、多くの金属材料において、耐水素脆化特性を表面酸化被膜との関係で明らかにしようとするものであるが、アルミニウム合金の中で耐水素脆化性の低いといわれている高濃度Al-Mg合金の水素侵入・放出における緻密な酸化皮膜の役割が明らかになったので、上記の通り自己点検・評価した。機械金属材料学アルミニウム以外の金属についても同様な解析を行う。その際、表面酸化皮膜の緻密さの違いに基づいて、結果が整理できるかどうかに着目する。当初の想定と異なり、単相材料にない、水素挙動が明らかになったため、それに関する究明を行ったため、当初の計画より遅れている。物品(消耗品費)および謝金が比較的早期に予想以上に必要となり、当初よりも大幅に使用した。その分、その後旅費およびその他を切り詰め、全体としてほぼ当初予算通りとなったが、小額分切り詰めすぎになってしまったため。上記の究明はほぼ終了したので、2527年度予定分を残りの26、27年度の2か年で行う。自前の解析装置が使えない実験は、行わないこととし、各種金属材料の水素挙動に及ぼす板厚の影響と耐水素脆化特性の評価を重点的に行う。次年度使用額は千円程度と小額であるため、旅費予算に追加して使用予定である。物品費(消耗品)はほぼ計画通り使用できたが、内外の旅費が予定を超過し、逆に謝金とその他経費が予定を下回り、結果的に次年度使用額がわずかに残った。次年度使用額は1万円未満であり、旅費に上乗せすることにより、効果的に研究を進める計画である。
ガス状物質の剖検時の体内分布から死亡時の体内分布の推定に関する研究

本年度は、ヒトの剖検例から得た皮膚から筋肉までが一連となっている組織を用い、ガスの経皮的な侵入の態様の検討を試みた。前年度と同様の方法で、フレオン22を20°Cで24時間暴露した場合、皮膚では500μl/g、皮下脂肪織で一番高く、2000400μl/gと深部になるにしたがって低下し、筋肉では150μl/g以下で、深部になるにしたがって徐々に低下した。ガスの侵入が異なる性質の層を経て起る場合、均質な物質で起こる拡散のように、表面からの距離と時間の関数として、その濃度分布を表わすことができない。そこで、表面から0.1mm毎の分画を考え、それぞれの分画の濃度と拡散係数から、1秒間に起る両隣の分画への流出と両隣の分画からの流入を計算し、シミュレートした。このような、異なる性質の層を経てガスが侵入する場合の態様は、一番表層の部分の表面飽和濃度Csと各層の拡散係数Dによって左右されることが示唆され、皮下脂肪織と筋肉の拡散係数に、それぞれ、前年度の検討で得られた、5×【10^(-5)】【mm^2】/sec,5×【10^(-4)】【mm^2】/secを用い、皮膚のCsを1000μl/g,Dを3×【10^(-4)】【mm^2】/secををあてはめた場合に、実測の分布とほぼ一致した。皮膚のCsとDは、それぞれ、約1000μl/g,3×【10^(-4)】【mm^2】/secと推定されるが、正確にシミュレーションを行うためのCsとDの算出には、厚さ1cm程度の皮膚が必要であり、材料が手出困難であった。現在、ゼラチン,セルロース末,ラード等を混合して、皮膚の組成に似せ、40°C以下で固体である皮膚のモデルとなる材料の調製を検討している。
キラルルイス酸触媒の開発による反応の高次制御

有機アルミニウム、有機ホウ素化合物と複数の配位部位を有するキラル配位子との結合により、キラルなルイス酸触媒を合成し、これらとカルボニル、エ-テル系化合物との平衡的配位結合を利用して、高度に制御された不斉反応場を構築し、エナンチオ面区別反応を進行させ効率のよい不斉炭素炭素結合形成法をいくつか開発した。具体的には、3,3'位にトリフェニルシリル基を有する光学活性ビナフト-ルを配位子とするモノメチルアルミニウム反応剤が、アルデヒドと活性ジエンとの不斉ヘテロ・ディ-ルズ・アルダ-反応、アルデヒドとオレフィンとの不斉エン反応、さらにアリルビニルエ-テルの不斉クライゼン転位に優れた触媒であることを見いだした。これらの不斉反応では、光学活性アルミニウム配位子であるビナフト-ルのシリル置換基を微調整することにより、反応のエナンチオ選択性を精密に変化させることができ、光学活性ルイス酸反応剤の合理的な設計を可能にした。一方、ホウ酸とカルボン酸との酸無水物の高いルイス酸性に着目して、ジボランと光学活性酒石酸誘導体からキラルアシロキシホウ酸触媒、いわゆるCAB触媒を開発した。このうち、酒石酸の2,6ージイソプロポキシ安息香酸モノエステルを配位子とするものが最も有効で、α,βー不飽和カルボン酸やα,βー不飽和アルデヒドとの不斉ディ-ルズ・アルダ-反応、アルデヒドとエノ-ルシリルエ-テルとの不斉アルド-ル反応、アルデヒドとアリルシランとの不斉エン反応等に極めて有効な触媒であることが判明した。
大気中陸起源鉱物粒子と深海堆積物粒子の化学組成と粒径の相関

環境中に存在する微小粒子を採取し、大気粒子試料については不溶存成分と溶存成分を測定した。堆積物や海水懸濁物粒子は走査型電子顕微鏡(SEM)、エネルギ-分散型X線分析装置(EDS)に自動粒子形状解析装置(AIA)を組み合わせた粒子分析システムで行なった。1.大気粒子試料は連続的に時間分割試料が捕集出来るステップサンプラ-を用い、分析システムに適したサンプリング条件を検討した。その結果、ヌクレポアフィルタ-(孔径1.0μm)を用い、吸引流量は1l/minで濾過することが最適であることがわかった。またハイボリュウムエアサプラ-を用い、札幌とウラジオストクで大気の連続採取を2年間行なった。1991年4月から5月にかけて60日間、これらの24時間毎の連続試料採取を行なった。2.2回の研究航海において、日本海盆の水深3600mの観測点で表層堆積物試料と海底直上の海水を濾過して集めた懸濁物試料を得た。堆積物試料は試料を水中で懸濁させ、濾過したものを分析試料として調製した。3.これらの試料はSEM観察と元素分析が可能な炭素蒸着コ-ティングを行なった。このシステムの分析精度は標準ガラスと標準岩石を用い、含まれている主要10元素についてそれぞれ公表値の1%以内の精度を得た。4.大気粒子の粒子形状化学分析の結果から、大気中を浮遊している粒子はSiーAl,Si,Feをそれぞれ主成分とするものや特徴ある微量元素を含むものに分類が出来た。また粒径の変動は、昼に平均粒径が大きく、夜に小さくなるという変動が明らかになった。5.堆積物の分析結果から、大気粒子とは異なり、MnやTiを多く含む粒子の分類が必要であった。粒径については粒子数300個の自動分析から平均粒径(Waddel Diameter)が3μm程度であった。しかし、ケイ藻等の細長い破片や生物起源の針状粒子にどのように処理すべきか検討の余地が残されている。6.大気粒子の化学分析の結果から、極めて広範囲にわたって化石燃理の消費によって発生する微小粒子が拡散していることと、アジア大陸から運ばれてくる鉱物粒子の濃度ピ-クと対応するような硝酸、非海塩性硫酸塩粒子の濃度ピ-クが測定させた。これらの人為的汚染物質が自然現象である黄砂にともなって運ばれてくることが明らかになった。7.堆積物試料については従来の数センチ単位の深さ別の分析法を、数ミリ単位の薄い層にわけて分析を行なった。その結果、鉄とマンガンの濃度変化が、数ミリ単位で異なる深さで見ることができた。マンガン団塊に共通する初期続成過程の微細構造が明らかになった。

環境中に存在する微小鉱物粒子を採取し、走査型電子顕微鏡(SEM)、エネルギ-分散型X線分析装置(EDS)に自動粒子形状解析装置(AIA)を組み合わせた粒子分析システムで分析を行なった。1.大気粒子試料は連続的に時間分割試料が捕集出来るステップサンプラ-を用い、分析システムに適したサンプリング条件を検討した。その結果、ヌクレポアフィルタ-(孔径1.0mum)を用い、吸引流量は1l/minで濾過することが最適であることがわかった。またハイボリュウムエアサンプラ-を用い、大気の連続観測を通年行なった。2.日本海盆の水深3600mの観測点で柱状堆積物試料し海水を濾過して集めた懸濁物試料を得た。堆積物試料は試料を蒸留水中で懸濁させ、濾過し粒を散在させた。3.これらの試料はSEM観察と元素分析が可能な炭素蒸着コ-ティングを行なった。このシステムの分析精度は標準ガラスと標準岩石を用い、含まれている主要10元素についてそれぞれ公表値の1%以内の精度を得た。4.大気粒子の粒子形状化学分析の結果から、大気中を浮遊している粒子はSiーAl,Si,Feをそれぞれ主成分とするものや特徴のある微量元素を含むものに分類が出た。また粒径の変動は、昼に平均粒径が大きく、夜に小さくなるという変動が明らかになった。5.堆積物の分析結果から、大気粒子とは異なり、MnやTiを多く含む粒子の分類が必要であった。粒径については粒子数300個の自動分析から平均粒径(Waddel Diameter)が3nm程度であった。しかし、ケイ藻等の細長い破片や生物起源の針状粒子についてどのように処理すべきか検討の余地が残されている。6.今後、自動分析装置のソフトウエアを改善し、一試料についての測定粒子数を増やし、分析値の信頼性を高めること、多くの地球環境試料を分析し、化学成分による粒子の特徴を整理、体系化していきたい。環境中に存在する微小粒子を採取し、大気試料については溶存しやすい成分である陰イオンを測定した。堆積物や海水懸濁物粒子は走査型電子顕微鏡(SEM)、エネルギ-分散型X線分析装置(EDS)を組み合わせた元素分析システムが分析を行なった。1.大気粒子試料はハイボリュウムエアサンプラ-を用い、札幌とウラジオストクを測点とし、連続採取を通年行ない、得た。また1991年4月から5月にかけて60日間、これらの2定点で24時間毎の連続試料採取を行なった。2.日本海盆の水深3600mの観測点で表層堆積物試料と海底直上の海水を濾過して集めた懸濁物試料を得た。堆積物試料は試料を蒸留水中で懸濁させ、濾過し粒子を散在させ、分析試料として調製した。4.大気粒子の化学分析の結果から、極めて広範囲にわたって化石燃料の消費によって発生する微小粒子が拡散していることと、アジア大陸から運ばれてくる紘物粒子の濃度ピ-クと対応するような硝酸、非海塩性硫酸塩粒子の濃度ピ-クが測定された。これらの人為的汚染物質が自然現象である黄砂にともなって運ばれてくることが明らかになった。5.堆積物試料については従来の数センタ単位の深さ別の分析法を、数ミリ単位の薄い層にわけて分析を行なった。その結果、鉄とマンガンの濃度変化が、数ミリ単位で異なる深さで見ることができた。
クルマエビの卵巣成熟に対する飼料効果

アサリ中にはクルマエビの卵巣成熟を促進する物質が含まれていることを見出し、その物質の分離を行った。新鮮なアサリを分画し、タンパク質画分、エキス画分、脂質画分、中性脂質画分およびリン脂質画分を得た。これらの画分を、それぞれ添加した飼料を作成した。クルマエビは眼柄切除後、各飼料で一週間飼育したのち、解剖して卵巣を摘出し、Gonad Somatic Indexにより卵巣成熟度を測定した。その結果、卵巣の成熟はエキス画分(メタノ-ルー水画分)で最も促進され、次いで脂質画分であった。エキス画分には、伯分子窒素化合物すなはち、アミノ酸および低分子ペプチッドを含んでいる。次に、アサリのエキス画分をさらに分配し、クルマエビの卵巣に対する効果をしらべた。エキス成分をセファデックGー15カラムのゲル濾過法により分画をおこない、A画分、B画分およびC画分を得た。B画分はビュウレット反応により呈色し、分子量1500以下のペプチドを含んでいた。これらの画分を添加した試験飼料で、上記同様の方法により飼育した結果、いずれのエキス画分にも卵巣成熟効果がみられたが、B画分により顕著な傾向を示した。B画分の加水分解前後のアミノ酸組成を比較すると、B画分に存在するペプチドの構成アミノ酸はタウリン、グリシン、アラニン、アルギニンであった。