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ウシにおける凍結乾燥精子ならびにガラス化卵子由来の胚盤胞作製システムの構築

細胞の常温保存を可能にする凍結乾燥は、凍結保存に代わる新たな保存方法として注目されている。本研究では、凍結乾燥サンプルの構造崩壊である「コラプス」と呼ばれる現象に着目し、精子凍結乾燥条件の最適化を図った。示差走査熱量計測定により精子懸濁液の作製に広く用いられているEGTAバッファーの最大凍結濃縮相ガラス転移温度(Tg')を測定したところ、-45°Cという非常に低い温度であることがわかった。そこでEGTAバッファーからNaClを除去し、さらにトレハロースを添加することでTg'を-28°Cに上昇させることに成功した。ウシ精子を懸濁したこの修正EGTAバッファーを予備凍結した後に-30°Cで乾燥したところ、コラプスの形成が抑制され、ICSI後の発生率が有意に改善された。続いて卵子のガラス化保存に関する研究においては、近年我々が報告した、ウシガラス化卵子で多発する星状体形成異常を改善することで、その発生能を改善することを目指した。ガラス化ウシ卵子の回復培養培地に抗酸化剤であるα-トコフェロールを添加して2時間培養したところ、体外受精後に星状体が複数形成されてしまう異常を示す前核期卵の割合が有意に低下した。さらに胚盤胞発生率について調べたところ、その値が無添加対照区と比べて高い値を示した。さらに本年度では、卵子の供給源であるウシ卵巣の冷蔵保存によって、そこから回収された卵子が体外受精後に同様の星状体形成異常を示すことも明らかとなり、成熟培養後の卵子にROCK阻害剤(Y-27632)処理を施すことで、この異常を抑制することに成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。まず精子の凍結乾燥に関する研究において、これまで我々が使用してきた凍結乾燥条件(ラットにおいて産仔作出に成功)では、凍結乾燥サンプルの構造崩壊である「コラプス」と呼ばれる現象が生じていることが分かった。本研究では、このコラプスがウシ精子の発生能に与える影響にっいて調べた。コラプスは、乾燥時の温度を精子懸濁液の最大凍結濃縮相ガラス転移温度(Tg')よりも低い温度に抑えることでその形成が抑制されることが知られているが、示差走査熱量計測定により精子懸濁液の作製に広く用いられているEGTAバッファーのTg'は-45°Cという非常に低い温度であることがわかった。精子を懸濁したこの修正EGTAバッファーを予備凍結した後に-30°Cで乾燥したところ、コラプスの形成が抑制されることが確認できた。復水後に得られた精子の発生能をICSIにより調べたところ、コラプスが形成された0および-15°Cで乾燥した場合と比べて高い胚盤胞発生率が得られた。以上の結果から、コラプス形成を抑制することで凍結乾燥精子の発生能を改善できる可能性が示された。ガラス化卵子の回復培養培地に10μMROCK阻害剤を添加して2時間培養した後に体外受精を行ったところ、星状体が複数形成されてしまう異常を示す前核期卵の割合が有意に低下した。以上の結果から、ROCK阻害剤処理により星状体形成を正常化することで、ガラス化ウシ卵子の発生能が改善されることが明らかとなった細胞の常温保存を可能にする凍結乾燥は、凍結保存に代わる新たな保存方法として注目されている。

26年度が最終年度であるため、記入しない。ウシ精子の凍結乾燥ならびにウシ卵子のガラス化保存の両テーマともに、保存後の胚盤胞発生能を改善することができた。現在までにこれらの研究結果を用いて執筆した学術論文がそれぞれ受理ならびに掲載に至っており、初年度としては十分な進度で研究が進展していると考えている。しかし、新鮮対照区と比べると未だ発生成績が劣っていることから、更なる技術改善が必要だと考えられる。平成25年度の結果から、ガラス化卵子の回復培養工程がその後の胚発生に重要であることが明らかとなった。そこで平成26年度は、このガラス化加温後の回復培養に着目して研究を実施していく。ガラス化卵子では、ガラス化による強い酸化ストレスが加わることで細胞質内のH_20_2濃度が上昇することが知られている。そこで様々な抗酸化剤を回復培養培地に添加し、ガラス化卵子の発生能が改善する添加剤を決定する。さらに、抗酸化剤はROCK阻害剤とは異なる経路でガラス化卵子の発生能を改善すると考えられるため、この抗酸化剤とROCK阻害剤を混合して回復培養培地に添加することで、相乗効果による大幅なウシガラス化卵子の発生能改善を目指す。
多発性筋炎に対する効果的な運動療法の模索的基礎研究

今回、多発性筋炎のメカニズムや、筋炎に対する効果的な運動療法を模索するために、抗原の異なる多発性筋炎モデルラットの骨格筋に対する運動負荷の影響について比較検討した。異なる抗原(ラミニン、ミオシン)で2種類のモデルラットを作成し、各ラットの一側下肢に電気刺激による筋収縮運動を2週間実施した。その結果、弱い反応であったが筋炎を確認し、運動負荷により、非運動側に比べ運動側の前頸骨筋で壊死細胞、再生細胞の増加を確認することができた。しかしながら、モデルラット作成の再現性が未確立であったため、2種類のモデルラット間での比較を行うまでには至らなかった。今後の課題として、免疫機能の調整を行う方法を追加することでモデルラット作成の再現性を高め、モデルラット間での比較と、多発性筋炎に対する有効な運動負荷を模索することを継続していく予定である。本研究は多発性筋炎に対する効果的な運動療法の模索的基礎研究を行うことを採取的な目的としている.本年度は異なるタンパク質を抗原とした2種類の多発性筋炎モデルラットを作成し,その骨格筋について組織学的・免疫組織化学的・生化学的・免疫学的に比較し,併せてこれらに対する運動負荷の影響についても比較検討することで,多発性筋炎のメカニズムや,運動負荷に対して脆弱である根拠を導くことを目標とした.研究はまず2種類のタンパク質,ミオシンとラミニンそれぞれを抗原としたモデルラットの作成方法を確立するための方法を検討した.次にこれらの下肢に対し電気刺激による筋収縮運動を実施し,長指伸筋,ヒラメ筋,大腿直筋,大腿二頭筋を採取し,組織学的検索を行った.これまでモデルラット作成の問題点として,筋精検を行うまで筋炎の惹起について確認することが難しいという課題があったため,タンパク質を抗原とした免疫を行った1週間後に血清クレアチンキナーゼ(CPK)を計測し,筋炎惹起の傾向をモニターするように,方法を修正した.モデルは一部で若干の筋炎傾向が認められ,電気刺激側で非刺激側に比べ,再生線維が増加する傾向を確認した.今後は更なるモデル作成の確立を図り,電気刺激強度や刺激頻度,運動負荷の種類によって運動負荷の影響が異なるのか検討する予定である.本研究の目的は,多発性筋炎に対する効果的な運動療法の模索的基礎研究を行うことである.本年度は昨年度に引き続き,異なるタンパク質を抗原とした2種類の多発性筋炎モデルラットを作成し,その骨格筋について組織学的・免疫組織化学的:生化学的・免疫学的に比較し,併せてこれらに対する運動負荷の影響についても比較検討することで,多発性筋炎のメカニズムや,運動負荷に対して脆弱であると言われる根拠を導くことを目標とした.研究はまず2種類のタンパク質,ミオシンとラミニンそれぞれを抗原としたモデルラットの作成を確立するための方法を検討した.次にこれらの下肢に対し電気刺激による筋収縮運動を実施し,長指伸筋,ヒラメ筋を採取し,組織学的検索を行った.昨年の懸案として,モデル作成過程の経時的変化をモニターするためにタンパク質を抗原とした免疫を行った1週間後に血.清クレアチンキナーゼ(CPK)を計測し,筋炎惹起の傾向をモニターするように,方法を修正した.モデルは一部で若干の筋炎傾向が認められ,電気刺激側で非刺激側に比べ,再生線維が増加する傾向を確認した。しかしながら,比較検討するまでの作成率には至らなかった.今後は更なるモデル作成の確立を図り,電気刺激強度や刺激頻度,運動負荷の種類によって運動負荷の影響が異なるのか検討する予定である.本研究の目的は,多発性筋炎に対する効果的な運動療法の模索的基礎研究を行うことである.本年度は昨年度に引き続き,異なるタンパク質を抗原とした2種類の多発性筋炎モデルラットを作成し,その骨格筋に運動負荷を行い,これらを組織学的・免疫組織化学的・生化学的・免疫学的に比較検討することで,多発性筋炎のメカニズムや,運動負荷に対して脆弱であると言われる根拠を導くことを目標とした.研究はまず2種類のタンパク質,ミオシンとラミニンそれぞれを抗原としたモデルラットの作成を確立するための方法を検討した.次にこれらの下肢に対し電気刺激による筋収縮運動を実施し,長指伸筋,ヒラメ筋を採取し,組織学的検索を行った.昨年の懸案として,血清クレアチンキナーゼ(CPK)により筋炎惹起の傾向をモニターすることを継続し,併せて免疫回数,1回免疫量など検討しながら,モデル作成方法を修正した.モデルは一部で若干の筋炎傾向が認められ,電気刺激側で非刺激側に比べ,再生線維が増加する傾向を確認した.しかしながら,比較検討するまでの作成率には至らなかった.比較検討するには,モデル作成の再現性が不可欠である.

今後は,脊髄に対する放射線照射などによる免疫のコントロールを行い,抗原に対する反応を高めるなどの方法を検討し,モデル作成の再現性を確立し,運動負荷の影響や,運動の種類による影響の違いについて検討を継続する.
アフィン量子群の標準加群の結晶基底の幾何学的実現

アフィン量子群上のレベル・ゼロextremalウエイト加群のDemazure部分加群の次数付き指標を、量子Bruhatグラフの言葉で明示的に書き表した。また、非対称マクドナルド多項式のt = 0とt = ∞での特殊化を、やはり量子Bruhatグラフの言葉で明示的に書き表した。そしてこれらの結果を用いて、有限ワイル群の単位元及び最長元に付随するDemazure部分加群の次数付き指標が、対称マクドナルド多項式のt = 0での特殊化及び(最長元に付随する)非対称マクドナルド多項式のt = ∞での特殊化のそれぞれと、本質的に同じものである事を証明した。(untwistedな)アフィン・リー環に付随する量子群(アフィン量子群)のレベル・ゼロウエイトをextremalウエイトとするextremalウエイト加群の結晶基底を、アフィン・ワイル群上の(通常のBruhat順序とは異なる)semi-infiniteBruhat順序を用いて定義されるsemi-infinite Lakshmibai-Seshadriパスによって、具体的に実現した。このextremalウエイト加群はuniversalな標準加群とも呼ばれ、その(null rootをmoduloとする)商加群として、アフィン量子群の標準加群が得られる。さらに、上記のextremalウエイト加群のDemazure型の部分加群(それは、アフィン・ワイル群の元でパラメトライズされる)の結晶基底を、semi-infinite Lakshmibai-Seshadriパスであって、そのinitial direction (一番最初の方向ベクトル)が、Demazure加群をパラメトライズするアフィン・ワイル群の元で(semi-infinite Bruhat順序に関して)上から抑えられるものによって実現される事を証明した。このDemazure加群の(null rootをmoduloとする)商加群のウエイトの(エネルギー関数による重み付きの)母関数が(非対称)Macdonald多項式の"t=0"での特殊化となるものと予想されている。(nontwistedな)アフィン・リー環に付随する量子群(アフィン量子群)の最も基本的な有限次元表現であるレベル・ゼロ基本表現及びそれらのテンソル積表現(これらは、ある特殊なスペクトル・パラメーターを持つ標準加群に他ならない)の持つ結晶基底が、(アフィン・ワイル群の標準的有限部分群である)有限ワイル群に付随する量子Bruhatグラフの言葉によって"量子Lakshmibai-Seshadri (LS)パス"の全体として明示的に記述される事を証明した。そして、この事を用いて、nontwistedなアフィン・ルート系に対応する(対称) Macdonald多項式の2つのパラメーターであるqとtのうちtに対してt = 0と特殊化したものが、量子LSパスのウエイトの(可解格子模型の研究において導入されたエネルギー関数による重み付きの)母関数に一致することを証明した。さらに、このエネルギー関数そのものについても、量子Bruhatグラフの言葉による明示的な記述を与える事ができた。また、(非対称)Macdonald多項式のt = 0による特殊化についても、量子LSパスの"initial direction"に関する制限条件を付け加える事によって、やはり量子LSパスのウエイトの(重み付き)母関数として書き表される事を証明した。(untwistedな)アフィン・リー環に付随する量子展開環であるアフィン量子群上のレベル・ゼロウエイトをextremalウエイトとするextremalウエイト加群のDemazure型の部分加群(これらは、アフィン・ワイル群の元によってパラメトライズされる)のうち、特に有限ワイル群の最長元に付随するものを考え、そのnull rootによる重み付けに基づく次数付き指標の明示公式を得た。そして、それが本質的には、対称Macdonald多項式の2種のパラメーターq, tのうち、ヘッケ・パラメーターと呼ばれるtを"t = 0"と特殊化したもの(q-Whittaker function)に他ならない事を証明した。さらに、より一般の有限ワイル群の元wに対しても、上記のextremalウエイト加群のDemazure型の部分加群の適当な商加群を考え、その次数付き指標に関する明示公式を得た。そして、それが非対称Macdonald多項式のヘッケ・パラメーターtを"t = 0"と特殊化したものである事を証明した。一方、非対称Macdonald多項式のヘッケ・パラメーターtを"t = ∞"と特殊化したものについても、その表現論的な意味付けを調べた。そして、特にwが有限ワイル群の最長元である場合には、アフィン量子群の典型的な有限次元表現である量子Weyl加群の結晶基底を量子Lakshmibai-Seshadripathsによって実現し、そのある具体的な重み付け(但し、この重み付けは、"t = 0"の時のものとは異なるもの)に基いたウエイトの次数付き母関数が、実は、非対称Macdonald多項式の"t = ∞"での特殊化に他ならない事を示した。また、上記のpQLSパスの集合上に、通常の(単純ルートに付随する)柏原作用素の拡張として任意の(必ずしも単純ルートとは限らない、正または負の)ルートに付随する柏原作用素を導入した。そして、それらの拡張された柏原作用素の下では、任意の優整ウエイトλに対して、型がλのpQLSパス全体の成す集合のクリスタル・グラフが連結である事を示した。

また、非対称マクドナルド多項式のt = 0とt = ∞での特殊化を、やはり量子Bruhatグラフの言葉で明示的に書き表した。そしてこれらの結果を用いて、有限ワイル群の単位元及び最長元に付随するDemazure部分加群の次数付き指標が、対称マクドナルド多項式のt = 0での特殊化及び(最長元に付随する)非対称マクドナルド多項式のt = ∞での特殊化のそれぞれと、本質的に同じものである事を証明した。平成26年度には、私は、東京工業大学大学院理工学研究科数学専攻の専攻長を務めたため、研究のために使う事ができる時間が非常に限られてしまい、研究上の大きな進展は得られなかった。アフィン量子群の表現論で、特に可積分表現が持つ結晶基底を研究している。つまり、対称及び非対称Macdonald多項式を、pseudo-quantum Lakshmibai-Seshadri pathsの集合の(ある具体的な重み付けをした)ウエイトの母関数として解釈し、さらにこのpseudo-quantum Lakshmibai-Seshadri pathsの集合に"クリスタル"の構造を入れ、その構造、特にそのクリスタル・グラフの連結性等を詳細に解析したいと考えている。そしてこれが、アフィン量子群のある種の有限次元表現の結晶基底の実現となっているかどうかを調べたい。以前から懸案となっていた、一般のレベル・ゼロウエイトをextremalウエイトとするextremalウエイト加群の結晶基底の実現を与えるという問題が、アフィン・ワイル群上のsemi-infinite Bruhat順序を使ったsemi-infinite Lakshmibai-Seshadriパスによって解決されたのは、本研究の目的達成への重要な進展であると考えられる。さらに、このextremalウエイト加群の自然なフィルトレーションを与えるDemazure型部分加群についても、その結晶基底の実現を与える事が出来た。これらの結果が得られた事によって、本研究の目的達成の為の表現論的・組合せ論的な準備の部分は、ほぼ終了したと思われる。アフィン量子群のレベル・ゼロ基本表現及びそれらのテンソル積表現の結晶基底に対して、有限ワイル群に付随する量子Bruhatグラフの言葉によって非常に明示的な記述を与える事ができたのは、本研究の目的の達成への重要な進展であると考えている。一方、有限ワイル群に付随する量子Bruhatグラフとアフィン・ワイル群上の"generic" Bruhat順序との間には、実は極めて密接な関係がある(つまり、ほとんど同値な概念であると言える)事が知られている。これらの事から、レベル・ゼロ基本表現及びそれらのテンソル積表現の結晶基底に対して、有限次元半単純リー環の有限次元既約最高ウエイト表現の場合の結果の類似として、(通常のアフィン・グラスマン多様体ではなく、Beilinson-Drinfeldグラスマン多様体を経由して)
Bipolarアブレーション治療を安全・効果的に臨床導入するための通電指標構築

2本のアブレーションカテーテルで心筋を挟み、先端電極間で高周波通電を行うバイポーラー通電法(BIP)は、1本のカテーテルと対極板で通電するユニポーラー通電法(UNIP)および2本カテーテルで心筋を挟んで順次UNIP通電を行うシーケンシャルユニポーラー通電法(Seq-UNIP)に比べて心筋表面に形成される焼灼傷サイズは同等であったが、焼灼傷の深さは有意に大であった。しかし、BIPではUNIP、Seq-UNIPに比べて心筋断裂を生じるスチームポップ現象(Pop)の発生頻度は増加した。通電中の経時的インピーダンス変動を単位時間で微分した指標(微分極小値)は、Popを伴わなかった通電に比べてPopを生じた通電で有意に大であった。低出力・長時間通電BIPは高出力と同等の深部焼灼効果、インピーダンス低下を示し、Popの発生頻度は減少した。またインピーダンス変動の積分値は総焼灼深度と正相関を示した。通電中のインピーダンス変動の詳細な解析は安全かつ効果的なバイポーラー高周波通電に有用であると考えられた。カテーテル先端電極から生理食塩液を強制的に噴射して電極と心筋の接触面を能動的に冷却するイリゲーションカテーテルを用いた高周波通電では約半数に心筋表面ではなく心筋の内側に初期焼灼傷が観察された。組織学的検索においても一部で表層心筋での横紋の残存が観察された。ブタ心筋拍動切片モデルを用いた高出力・短時間通電実験では、通電直後に消失した心筋表層での興奮が時間経過後に40%で再燃がみられたが、低出力・長時間通電法では再燃が現象する傾向にあった。このため安全かつ効果的な方法であると考えられた。これらの研究成果はPACE(2017年)、新潟医学会雑誌(2017年)にて公表し、APHRS(2016年10月・韓国)、日本循環器学会総会(2017年3月・金沢、2019年3月・横浜)で報告した。心筋表面に2本のアブレーションカテーテルを留置して高周波通電を行うBipolarアブレーション法は心筋中層を起源とする心室不整脈に対する新しい治療法である。Bipolarアブレーション法はSequential unipolarアブレーション法に比べて表面焼灼効果は同等であったが、深部焼灼効果が有意に大きく、より深部へ熱凝固変性部位が及んでいることを確認した。心筋表面に2本のアブレーションカテーテルを留置して行うBipolar高周波通電法は1本のアブレーションカテーテルを用いて行うUnipolar高周波通電法に比べてより深部心筋の熱凝固変性を引き起こす治療法であるが、深部心筋の過度な温度上昇が生じて水蒸気爆発(スチームポップ現象)に至るリスクが高い。本年度は冠動脈からの灌流を追加し、より臨床例に近似した条件で高周波通電を行う実験モデルを構築して研究を推進した。安全かつ効果的な高周波通電条件を検討するため高出力通電(50W・60秒)と低出力・長時間通電(50W・120秒)を比較したところ、高出力通電で頻回に発生したスチームポップ現象が、低出力・長時間通電では発生頻度の抑制が観察された。熱凝固が到達した深度は高出力法と低出力法では差はみられなかった。インピーダンス低下値は同等であったが、インピーダンスの経時的変化から単位時間で微分した値はスチームポップ現象を来した通電でより大であった。このことから高周波通電に伴う急激なインピーダンス変動がスチームポップ現象発生の予測指標として応用できる可能性を支持する所見であると考えられる。一方で、インピーダンスの経時的変化を単位時間で積分した積分値は総焼灼深度と正相関を示す可能性が示唆された。すなわち、インピーダンス変動の詳細な解析は安全かつ効果的なBipolar高周波通電に有用であると考えられる。これらの研究成果は学術雑誌(新潟医学会雑誌)にて公表し、関連学会・研究会にて報告した。冠動脈からの灌流を追加し、生理的な環境を模倣した条件で高周波通電が行える実験モデルを用いて研究を進めている。高周波通電中のインピーダンス変動に着目し、微積分法を用いた解析で安全効果的な新しい指標の構築に関わる知見を集積している。これまで得られた知見は学術雑誌にて公表し、内外の関連学会などで報告している。

通電中のインピーダンス変動の詳細な解析は安全かつ効果的なバイポーラー高周波通電に有用であると考えられた。カテーテル先端電極から生理食塩液を強制的に噴射して電極と心筋の接触面を能動的に冷却するイリゲーションカテーテルを用いた高周波通電では約半数に心筋表面ではなく心筋の内側に初期焼灼傷が観察された。組織学的検索においても一部で表層心筋での横紋の残存が観察された。ブタ心筋拍動切片モデルを用いた高出力・短時間通電実験では、通電直後に消失した心筋表層での興奮が時間経過後に40%で再燃がみられたが、低出力・長時間通電法では再燃が現象する傾向にあった。このため安全かつ効果的な方法であると考えられた。これらの研究成果はPACE(2017年)、新潟医学会雑誌(2017年)にて公表し、APHRS(2016年10月・韓国)、日本循環器学会総会(2017年3月・金沢、2019年3月・横浜)で報告した。スチームポップ現象が生じる通電条件を絞り、電気的指標の特徴を詳細に検討する。また、冠動脈からの灌流を新たに行い、より臨床例に近似した条件下にて焼灼効果および安全性を検証し、焼灼深度を推定するための指標を構築して研究を推進させる。高周波通電中のインピーダンス変動を基にした通電指標構築のための知見を引き続き集積する。また、高周波通電に伴う心筋組織変性の進行を検出可能か、およびスチームポップ現象の前兆となる新たな指標が得られるか追加検証し、Bipolar高周波通電法を臨床導入するための安全かつ効果的な指標に関する研究を推進させる。得られた成果は学術雑誌、学会発表を通して公表する。より計画的な研究遂行のため、実験物品(必要試薬等)の一部を次年度購入する方針に変更したため。(理由)より臨床に近似した実験モデル構築のため実験計画を修正し、アブレーションカテーテルの購入サイクルに変更が生じたため(使用計画)次年度の実験用物品(アブレーションカテーテル)の購入費に充当する。実験用試薬および消耗品の購入に充当する。また、積極的に国内外の学会へ参加し、情報収集および研究成果の発表等を行っていくための必要経費として使用する。
移植を前提とした長時間保存のための臓器灌流装置開発とその実用化に向けての改良

【緒言】教室では、単純浸漬保存と低流量による持続冠灌流保存を組み合わせた冠灌流装置を考案、試作した。この群大式冠灌流装置の特徴は、1)長時間の低温保存が可能2)駆動力が不要3)灌流圧が可変4)搬送可能の4点である。今回、本装置を用いて24時間保存心および心停止ドナー心からの移植の可能性をそれぞれ検討した。【方法】雑種成犬を実験モデルとして用いた。単純浸漬保存と群大式冠灌流装置を用いた灌流保存とを保存・移植実験を通じて比較検討した。なお灌流液として酸素化Celsior液を用いた。1)24時間保存・移植実験:保存実験では核磁気共鳴スペルトロスコピーで心摘出直後と保存終了後の心筋細胞内高エネルギーリン酸を測定した。また、移植実験では24時間保存心を同所性に移植し、心機能を測定した。2)心停止ドナーからの移植実験:脱血による心停止を確認後20分間の温阻血とした。その後4時間保存した心臓を同所性に移植し、心機能を測定した。なお、温阻血後の長時間冠灌流保存は心筋組織浮腫が危倶されたため、温阻血直後の1時間のみ冠灌流装置を用いた。【結果】灌流保存は単純浸漬保存に比べ、1)24時間保存・移植実験:酸素化Celsior液を用いることで心筋内高エネルギーリン酸が24時間保存後も良好に保持され、移植後の心機能も良好であった。2)心停止ドナーからの移植実験:移植後の心機能は良好で、心筋組織浮腫も軽度であった。【考察】冠灌流装置の報告は散見されるが、現在のところ臨床上一般化していない。群大式冠灌流装置を用いることにより、24時間保存・移植実験ではgraftの長時間保存の可能性が、また心停止ドナーからの移植実験では心停止ドナーなどmarginal donorからの移植の可能性がそれぞれ示された。【結論】本装置を用いた保存方法は単純浸漬法に比較して良好な成績を示し、本装置の臨床応用への可能性が示唆される。当教室では,ドナー心の長時間保存をめざし,群馬大学式臓器潅流装置を開発した.現在までに,浸漬および潅流液にUW液を用いた12時間保存・移植実験でその有用性を確認している.IL-1β,及びTNF-α産生阻害剤FR167653を本装置を用いて保存中に持続投与することにより冷保存中の心筋保護効果が同所性移植実験を通して確認された.至適潅流液の検討ではCelsior液とUW液とを比較し,Celsior液が保存・移植成績で優れていた.酸素化Celsior液による本装置を用いた心保存・移植実験では24時間心保存の可能性が示唆された.試作された装置に対し,更なる軽量化,無菌操作に対応すべく気密性の向上などの改良を行った.実際の遠隔地からのドナー心搬送を想定したシュミレーション実験を行った.前橋-東京間を自動車でドナー心を往復搬送し,問題のないことを確かめた上で鹿児島大学-群馬大学間を自動車,民間航空機を利用して搬送した.移動中,潅流保存は安全かつ安定して行われた.

搬送後に同所性移植を行った.総虚血時間は9時間40分で,移植後の循環動態は安定しており,本装置の長距離搬送における有用性が実証された.今後は某大手企業の協力を得て,製品化へ向けた装置の改良を行い,更なる長距離,長時間の搬送実験,又,腎臓をはじめとする他臓器の潅流保存実験を計画している.教室では、ドナー心の長時間保存を目指し、単純浸漬法と冠灌流法を組み合わせた群馬大学式灌流保存装置を開発した。University of Wisconsin(UW)液を用いた12時間保存心の同所性移植モデルでの単純浸漬法との比較では、本装置の長時間心保存における有効性が確認された。また適切な灌流液の検討として、UW液とCelsior液の比較を12時間保存心の同所性移植モデルで行い、保存中の心筋内高エネルギーリン酸、移植後心機能はCelsior群が有意に良好であった。さらに、灌流液として酸素化Celsior液を用いた24時間保存心の同所性移植実験では、保存中の高エネルギーリン酸を24時間後においても良好に保ち、移植後の心機能も良好であった。心停止ドナーからの心移植において、graft viabilityを低下させる要因として心筋内エネルギーの枯渇、細胞骨格の破綻、血管機能の低下、代謝物の蓄積、各種mediatorの産生などが挙げられる、脱血死による心停止後、30分の温阻血に4時間の冷保存を加える心停止ドナーモデルを作製し、本装置を用いた保存法による心停止ドナーからの臓器獲得の可能性を検討した。本装置を用いて温阻血後のgraftをCelsior液により持続冠灌流保存することで、保存中の蓄積産物のwashoutによる効果を期待した。しかし,灌流保存後,心筋浮腫が予想以上に強くなり、同所性移植後に体外循環からの離脱が困難であった。今後、保存中の組織浮腫を防ぐため、灌流液や灌流量を含めた条件設定の再検討が必要であり、また、再灌流傷害を軽減する薬剤の使用も検討中である。教室では,ドナー心の長時間保存を目指し,単純浸漬法と冠灌流法を組み合わせた群馬大学式灌流保存装置を開発した.University of Wisconsin(UW)液を用いた12時間保存心の同所性移植モデルでの単純浸漬法との比較では,本装置の長時間心保存における有用性が確認された.また適切な灌流液の検討として,UW液とCelsior液の比較を12時間保存心の同所性移植モデルで行い,保存中の心筋内高エネルギーリン酸,移植後心機能はCelsior群が有意に良好であった.さらに,灌流液として酸素化Celsior液を用いた24時間保存心の同所性移植実験では,保存中の高エネルギーリン酸を24時間後においても良好に保ち,移植後の心機能も良好であった.心停止ドナーからの心移植において,graft viabilityを低下させる要因として心筋内エネルギーの枯渇,細胞骨格の破綻,血管機能の低下,代謝物の蓄積,各種mediatorの産生などが挙げられる.脱血死による心停止後,30分の温阻血に4時間の冷保存を加える心停止ドナーモデルを作成し,本装置を用いた保存法による心停止ドナーからの臓器獲得の可能性を検討した.本装置を用いて温阻血後のgraftをCelsior液により持続冠灌流保存することで,保存中の蓄積産物のwashoutによる効果を期待した.しかし,灌流保存後,心筋浮腫が予想以上に強くなり,同所性移植後に体外循環からの離脱が困難であった.そこで,20分の温阻血後4時間の冷保存を行う心停止ドナーモデルを作成したところ,冷保存の最初の1時間のみ本装置を用いた保存法で心筋浮腫は抑制され,単純浸漬保存に比べ有意に移植後心機能は良好に保たれた.また,FR167653を用いて有意に再灌流傷害を軽減させた.【目的】
家庭科に対する「学習レリバンス」の構造と規定要因にみる男女共修家庭科の意義と課題

本研究は、家庭科教育に対する「学習レリバンス」(学習にどのような意味や意義を感じているか)の構造と規定要因を明らかにし、男女共修家庭科の意義と課題を検討することを目的とする。男女共修家庭科を学んだ大学生に対してインタビュー調査及び、アンケート調査を行った。その結果、現在的レリバンス(面白い、好き)に対しては約85%の者が、将来的レリバンス(役に立つ)に対しては約97%の者が肯定的に捉えていた。大学での専攻や性別、学習経験によって差がみられた。性別役割分業意識も強く、男性が家庭科を学ぶのは一人で生きていくためであり、共生のためという概念はみられなかった。本研究は、家庭科教育に対する「学習レリバンス」(学習にどのような意味や意義を感じているか)の構造と規定要因、さらに「学習レリバンス」と継続的な学習意欲との関連を明らかにし、家庭科男女共修の意義を改めて問うとともに、生徒にとって意義のある家庭科の授業に必要な要素を検討することを目的としている。「家族」に関する問題が増加する現代社会において、家庭生活について学ぶ家庭科教育の意義がどこにあるのか、家庭科教育の学習がその後の生活にどのように継続されているのかを明らかにする。平成26年度は、先行研究を基に調査仮説をたてたうえでインタビュー調査を行った。調査対象は、男女共修家庭科を学んだ大学生で、調査人数は39名(女性27名、男性12名)である。所属は教育学部生21名(家庭科専攻10名、家庭科専攻以外11名)、その他の学部生18名である。その結果、(1)学習そのものを面白いと感じる「現在的レリバンス」として、調理や裁縫が多く挙げられた。自分たちで自由にメニューやデザインを決められる場合、特に楽しかったと記憶されていた。(2)学習が将来役立つという感覚である「将来的レリバンス」としては、調理と簡単な裁縫技術が多く挙がった。(3)大学生の家事実践状況は、自宅か一人暮らしかで大きく異なった。高校までの家事の実践状況には、母親の就労形態よりも、役割として家事を割り当てられていたかが影響していた。(4)男女共修家庭科については、全員が肯定的な意見を述べた。家庭科が得意な男子は称賛の対象となっていた。(5)男子が家庭科を学ぶ必要性については、母親の大変さや結婚後の女性の仕事を理解するため、一人暮らしでも生きていくために必要と考えられていた。などが明らかになった。これらの結果を基に、平成27年度は、学習レリバンスの構造と規定要因に関して分析モデルを構築し、質問紙調査を実施する。本研究は、家庭科教育に対する「学習レリバンス」(学習にどのような意味や意義を感じているか)の構造と規定要因、さらに「学習レリバンス」と継続的な学習意欲との関連を明らかにする。それを通し、家庭科男女共修の意義を改めて問うとともに、生徒にとって意義のある家庭科の授業に必要な要素を検討することが目的である。平成27年度は、昨年度行ったインタビュー調査を基に分析モデルを構築し、アンケート調査を実施した。対象者は、大学での専攻で比較するため、教育学部家庭科専攻、教育学部家庭科以外の専攻、家政学・生活科学部、その他の学部の4つのカテゴリーで選定した。教育学部生および家政学・生活科学部生に対しては、対象者が限られることから、大学の教員に協力を依頼し実施した。教員を通して質問紙を配布し、授業時及び個別に回収した(調査期間:2016年1月2月)。配布数は1008名で有効回答数は946名であった(有効回答率93.8%)。その他の学部生に対してはweb調査を行った(調査期間:2016年2月9日12日)。メール配信数4665名、有効回答数336名、有効回答率7.2%であった。有効回答のうち、専攻と性別が不明な者を除いた1270名を分析の対象とした。その結果、家庭科に対する学習レリバンスについては、「好きだ」と「そう思う・どちらかといえばそう思う」割合は全体で約85%だったが、「そう思う」割合が、家庭科専攻の学生は約8割、家政学・生活科学部生は約5割、家庭科以外の専攻とその他の学部生は約3割であった。「役に立つ」と「そう思う・どちらかといえばそう思う」割合は全体で約90%だったが、「そう思う」割合は、家庭科専攻の学生で高く、その他の学部の者は低かった。平成28度は、引き続き調査結果の分析を進めるとともに、これらの結果を学会発表や論文発表等で公表していく予定である。平成26年度に実施したインタビュー調査の結果を踏まえ、平成27年度は、計画通りアンケート調査を実施することができた。平成28年度は、27年度に行った質問紙調査(調査期間:2016年1月2月、有効回答数:1,270名)のデータ分析を中心に行った。

家庭科の学習レリバンスについて、現在的レリバンスは約85%の者が、将来的レリバンスは約90%の者が肯定的に捉えていた。大学での専攻による違いを比較したところ、特に教育学部家庭科専攻の学生の学習レリバンスは非常に高かったが、家庭科専攻以外の学生や、家政学・生活科学系の学生はさほど高くなかった。学生が家庭科で学んで面白いと思ったこととして、調理実習と被服製作と答えた者が多く、家計管理、働くことや将来設計、高齢者については、あまり面白いと思われていなかった。役に立つと思っていることは、調理実習、栄養素、衣服の手入れが多く、家計管理や働くことや将来設計、家族関係、住生活、環境に配慮した生活は、役に立つと思う者が少なかった。家庭科の学習レリバンスの規定要因として、家庭科の学習経験が影響しており、多様な領域を多様な学習方法で学んでいた場合、学習レリバンスが高いことが明らかになった。また、現在的レリバンスにはジェンダー意識が関連しており、ジェンダーバイアスのかかった意識が低いほど、「家庭科は面白い」と思っていた。これらの成果は、国際家政学会及び日本家庭科教育学会にて発表し、報告書にまとめた。アジア家政学会でも発表が決定している。本研究は、家庭科教育に対する「学習レリバンス」(学習にどのような意味や意義を感じているか)の構造と規定要因を明らかにし、男女共修家庭科の意義と課題を検討することを目的とする。男女共修家庭科を学んだ大学生に対してインタビュー調査及び、アンケート調査を行った。その結果、現在的レリバンス(面白い、好き)に対しては約85%の者が、将来的レリバンス(役に立つ)に対しては約97%の者が肯定的に捉えていた。大学での専攻や性別、学習経験によって差がみられた。性別役割分業意識も強く、男性が家庭科を学ぶのは一人で生きていくためであり、共生のためという概念はみられなかった。当初の計画通り、年度内にインタビュー調査を終え、分析に入ることができている。交付申請書の計画通り、平成28年度は、質問紙調査の分析を行う。また、研究成果は、適宜学会等での発表及び学術雑誌への論文投稿を進める予定である。家庭科教育学交付申請書の計画通り、平成27年度は、インタビューデータ分析結果を基に、学習レリバンスの構造と規定要因に関して分析モデルを構築する。それに基づいて質問紙を作成し、調査を行う。また、研究成果は、適宜学会等での発表及び学術雑誌への論文投稿準備を進める予定である。国際学会参加にかかる費用に充てる予定であったが、締切の延長があったこともあり、手続きの上で、次年度での予算処理となったため。インタビュー調査のテープ起こしデータの納品が、一部、予定より遅れたため、支払いが次年度の扱いになったものがあることと、学会参加にかかる費用に充てる予定であったが、手続き上、次年度での予算処理となったため。次年度使用額については、国際学会参加にかかる費用として使用する。また、当初の予定通り、分析を進めるために必要な人件費や、学会発表等の旅費や発表登録費および参加費等への使用を予定している。テープ起こしデータは既に納品されており、その費用のほか、学会参加にかかる費用として使用する。また、当初の予定通り、質問紙調査を行うための費用(含むデータ入力費)や消耗品、学会発表等の旅費や発表登録費および参加費等への使用を予定している。
ヒト神経-筋骨格系の階層的標準モデルの構築・データベース化・動態シミュレーション

平成23年度は,倒立二重振子モデルを用いて,ヒト立位姿勢の神経制御メカニズムに関する研究を行った.中枢神経系を介した神経制御メカニズムとして持続的制御および間欠的制御を仮定し,それぞれの制御戦略の妥当性ならびにロバスト性を検証した.結果として,中枢神経系を介したフィードバック経路に神経伝達に起因する時間遅れが含まれる場合,二重振子モデルの姿勢を維持することが可能な持続的制御のパラメータ領域は極めて限定的であるのに対して,間欠的制御は二重振子の姿勢をパラメータの変化に対してロバストに安定化できることがわかった.また,中枢神経系を介したフィードバック制御が間欠的であると仮定した場合,股関節の受動的弾性係数に依存して異なる制御戦略(Ankle Strategy/Mixed Strategy/Hip Strategy)が創発することがわかった.これらの結果を,国際学会,国内学会で発表した.また,雑誌論文において発表予定である.これに加え,国立病院機構刀根山病院においてパーキンソン病患者の姿勢計測実験およびその解析を行った.パーキンソン病患者の立位姿勢維持の際に計測した足関節筋の表面筋電図および足圧中心点の時間変化を,若年健常者および高齢者のそれらと比較した.結果として,立位姿勢維持の際に計測可能な時系列データから適切な指標を抽出することにより,パーキンソン病重症度の定量的に診断できる可能性を示した.また解析結果は,パーキンソン病患者に見られる姿勢の不安定化は,若年健常者が採用する立位姿勢の間欠的神経フィードバック制御の崩壊により生じることを示唆した.これらの結果は,雑誌論文において発表した.本研究で得られた結果は,ヒト立位姿勢時の神経制御メカニズムに関する研究に新たな局面をもたらしたと考える.二重振子モデルを用いたより詳細な解析,および計測実験結果との比較により,ヒト立位姿勢の姿勢制御に関するより重要な情報が得られることが期待される.本研究は,生体機能を表現する詳細で複雑な数理モデルの記述形式(insilicoML:以下ISMLと略記)を提案し,この形式で記述されたモデルおよび形態情報などのモデルに必要な周辺情報のデータベースを構築すること,ならびにこれらを取り扱う統合プラットフォームの開発を行うことにより,大規模で複雑なモデル開発を支援する環境の実現を目指す.またこのシステムを利用して,形状情報や神経伝達による情報の時間遅れを十分に考慮した,詳細なヒト神経-筋骨格系モデルを複数個系統的に構築し,ヒト静止立位およびその重心動揺をシミュレーションすることにより,ヒト静止立位姿勢維持の神経制御メカニズムの解明を目指す.平成21年度は,大規模なモデルを構築することが可能な枠組みの構築と高度化を行った.ISMLの記述形式を再考し,ISMLに記述することが可能な生命現象の領域を拡大した.これにより,時系列データを利用したシミュレーションを行うことが可能な枠組み,形状情報を利用したシミュレーションを行うことが可能な枠組み,ならびに時間遅れを伴う数理モデルのシミュレーションを行うことが可能な枠組みが構築された.またISMLの記述形式の変更に伴い,ISMLを取り扱うための統合プラットフォームの再開発を行った.この統合プラットフォームとともに,ISMLのモデルデータベース,形態情報のデータベース,および時系列データのデータベースが併設されてウェブ上に公開されている.これらの成果を,国内学会および国際学会にて報告した.平成22年度は,主に神経系によるヒト身体運動制御メカニズムに関する研究を行った.この研究は,ヒトが立位姿勢維持を実現するために中枢神経系を介して行う制御メカニズムの解明を目的とする.ヒトの立位姿勢は,機械力学的に不安定である.これまでに,この立位姿勢の制御メカニズムに関する数多くの仮説が立てられ,主に矢状面内において運動する倒立単振子を利用して仮説の妥当性の検証がなされてきた.しかし,未だに十分な理解はされていない.この矢状面内を運動する倒立単振子によるモデル化は,ヒトの立位姿勢を十分に表現できないとの見解がある.そこで,3次元空間におけるマルチ剛体リンクモデルの構築を試みた.骨格形状により定まる各関節の回転自由度を考慮に入れたモデルの構築が可能となった.またヒトの立位姿勢は複数のリンクの結合系としてモデル化されるべきだとの見解がある.リンクの数が増えることにより,制御メカニズムは大変複雑化する.そこで矢状面内を運動する倒立二重振子モデルを構築し,マルチ剛体リンクモデルの中枢神経系を介したフィードバック制御メカニズムの解析を行った.倒立二重振子のジョイントは足関節と股関節に対応する.主な結果は以下の2つである.1.中枢神経系を介したフィードバック制御メカニズムとして,持続的なPD制御よりも間欠的なPD制御の方が立位姿勢を柔軟に維持することが可能である.2.股関節周りの筋群,骨格形状などに起因する粘弾性の大きさにより,立位姿勢維持に占める股関節制御,足関節制御の重要度の割合が変化する.本研究で得られた結果は,ヒトの立位姿勢維持に関する知見を深め,シミュレーションによる解析と計測実験による知見の間隙を埋めるものである.この研究が進むことにより,高齢者や運動疾患患者の姿勢制御メカニズムの解明などへの発展が期待される.これらの結果は,雑誌論文,国内学会,国際学会において発表予定である.平成23年度は,倒立二重振子モデルを用いて,ヒト立位姿勢の神経制御メカニズムに関する研究を行った.

中枢神経系を介した神経制御メカニズムとして持続的制御および間欠的制御を仮定し,それぞれの制御戦略の妥当性ならびにロバスト性を検証した.結果として,中枢神経系を介したフィードバック経路に神経伝達に起因する時間遅れが含まれる場合,二重振子モデルの姿勢を維持することが可能な持続的制御のパラメータ領域は極めて限定的であるのに対して,間欠的制御は二重振子の姿勢をパラメータの変化に対してロバストに安定化できることがわかった.また,中枢神経系を介したフィードバック制御が間欠的であると仮定した場合,股関節の受動的弾性係数に依存して異なる制御戦略(Ankle Strategy/Mixed Strategy/Hip Strategy)が創発することがわかった.これらの結果を,国際学会,国内学会で発表した.また,雑誌論文において発表予定である.これに加え,国立病院機構刀根山病院においてパーキンソン病患者の姿勢計測実験およびその解析を行った.パーキンソン病患者の立位姿勢維持の際に計測した足関節筋の表面筋電図および足圧中心点の時間変化を,若年健常者および高齢者のそれらと比較した.結果として,立位姿勢維持の際に計測可能な時系列データから適切な指標を抽出することにより,パーキンソン病重症度の定量的に診断できる可能性を示した.また解析結果は,パーキンソン病患者に見られる姿勢の不安定化は,若年健常者が採用する立位姿勢の間欠的神経フィードバック制御の崩壊により生じることを示唆した.これらの結果は,雑誌論文において発表した.本研究で得られた結果は,ヒト立位姿勢時の神経制御メカニズムに関する研究に新たな局面をもたらしたと考える.二重振子モデルを用いたより詳細な解析,および計測実験結果との比較により,ヒト立位姿勢の姿勢制御に関するより重要な情報が得られることが期待される.
働く女性の出産・育児に伴う不安の現状と地域・職域連携モデルの構築による介入効果

働く母親の出産・育児に伴う不安の現状と地域・職域連携モデルの構築による介入効果」を検討するために、1働く母親の不安の原因には家庭と仕事のバランスによる葛藤が仕事上のストレスにあたえる影響、2地域において、職場復帰を考えている母親は職場復帰に関してどのような不安を抱えているかその現状の2つの課題を明らかにする必要があると考えた。そこで、1育児をしながら働く女性が就労を継続できる要因、2復職後、乳幼児を養育する母親の仕事と家庭のバランスによる葛藤と職業性ストレスとの関連、3妊娠・出産後、復職予定の有無による母親の不安・うつ状態の現状と復職予定者の職場環境についてについて3つの側面について検討した。今年度は2011年度に行った文献検索をもとに育児中の女性労働者のうち1看護職を対象に職務満足感とワーク・ファミリー・コンフリクトに関する調査を実施した。また、2011年度に実施したA社の労働安全衛生担当者に対するヒアリングから、企業の現状として育児中の母親の就業上のストレスだけでなく育児をサポートする育児中の父親の就業上のストレスが課題となっていることがあげられたため、2育児中の看護師をサポートするパートナーのストレスについても検討した。1子育て中の看護師のワーク・ファミリー・コンフリクトと職務満足感との関連では、A大学病院に勤務する中学生以下を養育している看護師147名を対象に職務満足度とWFCS (Work-Family Conflict Scale日本版)による質問紙調査を実施したところ、仕事が家庭に及ぼす葛藤への影響を低下させるには、職場の良好な人間関係であった。2子育て中の看護師のパートナーにおけるうつ傾向とワーク・ファミリー・コンフリクトならびに職業性ストレスとの関連は、看護師として働いているパートナーサポートするため、家事や育児の負担がかかり、パートナー自身の仕事への影響がでてくるのではないかと推察した。そこで、A大学病院に勤務する中学生以下を養育している看護師147名のパートナーを対象に調査したところ、看護師の配偶者を支えている者は家庭に費やす時間が仕事へ影響することによってうつ傾向となっていた。日本ではワーク・ライフ・バランスが施策としてあげられ、夫婦共に家庭への時間を持つことが勧められている。したがって、男女ともに快適に働くことができる社会のサポートの必要性が示唆された。最終年度では、前年度における予備調査、関連する調査より、「働く母親の出産・育児に伴う不安の現状と地域・職域連携モデルの構築による介入効果」を検討するために2つの課題を明らかにする必要があると考えた。1働く母親の不安の原因には家庭と仕事のバランスによる葛藤が仕事上のストレスとどのように関連している明らかにする必要性2地域において、職場復帰を考えている母親は職場復帰に関してどのような不安を抱えているかその現状を明らかにする必要性1働く母親の不安の原因には家庭と仕事のバランスによる葛藤が仕事上のストレスとの関連については、政令市であるA市B区の認可保育園4か所で乳幼児の保育を依頼している園児の保護者(父親・母親)を対象(720人)に、2013年7月20日から8月31日に各園より園児の保護者全員(世帯に1部)に父親用と母親用の無記名自記入式質問紙調査を配布し、年齢、性別、職業、就業年数、雇用形態、労働時間、子供の数、就業先の事業所規模、ワーク・ファミリー・コンフリクト(以下WFC)にはWFC日本語版、仕事上のストレスには職業性ストレス簡易調査票にて断面調査を実施し検討した。2職場復帰を考えている母親は職場復帰に関する不安の現状については、政令市A区福祉保健センターにて、2013年8月2014年3月(月2回開催)に実施される4か月児健康診査を受診しに来た母親約1200名を対象に、年齢、子供の数、復職予定の有無、就業年数、雇用形態、労働時間、就業先の事業所規模、うつ尺状態、職業性ストレス簡易調査票、就業先の育児支援状況に関する調査、そして復職時の不安の有無と不安の内容に関する質問紙票を受診者に配布し回収し検討した働く母親の出産・育児に伴う不安の現状と地域・職域連携モデルの構築による介入効果」を検討するために、1働く母親の不安の原因には家庭と仕事のバランスによる葛藤が仕事上のストレスにあたえる影響、2地域において、職場復帰を考えている母親は職場復帰に関してどのような不安を抱えているかその現状の2つの課題を明らかにする必要があると考えた。今年度は育児中の女性労働者を対象に企業で調査を実施することを計画していたが、震災の影響で企業が節電を実施するなど、就業状況が不安定であることを鑑み延期することにした。そこで、(1)次年度に実施する予定となる就業女性の育児と職業性ストレスについて文献レビューと(2)女性従業員が40%を占めるA社の労働安全衛生担当者に対し「就労と育児について」ヒアリングを行った。(1)文献レビューは「就労」「女性」「育児」をキーワードに原著論文、「育児・介護休業法」が施行された1992年4月以降に調査された文献を対象に行った。検索されたすべての文献は204件であった。そのうち、乳児、幼児を育児中の働く女性を対象に就労に影響を及ぼすストレスについて検討している文献は24件、うち、看護師・助産師のみを対象にしているものが16件であった。

文献検討では対象を看護師に限定した文献を除外し、一般の働く母親を対象とした8件を分析対象とした結果、働く母親の就労に及ぼす要因は職場環境や母親自身の仕事や家庭に対する価値観などがあげられた。この文献レビューは投稿予定である。(2)A社におけるヒアリングでは、企業での母性管理について対応を行っているが、就労女性の育児をサポートする夫である従業員が育児のため仕事を思うように実施できずストレスを感じているという新たな課題が発見されたため、働く女性の育児の不安の現状を把握する際、育児中の男性社員にも焦点をあてる必要があることが示唆された。本研究の目的は、働く女性の出産・育児が職業関連ストレスに与える影響とさらにそこから生じる不安やうつ状態に対して、職域で労働者を対象に保健活動をする産業保健師と地域で妊娠、子育てをサポートする行政保健師が連携することにより、今まで見過ごされてきた働く女性の育児と仕事から引き起こされる不安やうつ状態を予防・改善することである。今年度は、働く女性の育児が職業性ストレスに与える影響を探るため、まず、子育て中の看護師を対象に職務満足感とワーク・ファミリー・コンフリクトに関する質問紙調査を行った。今回の結果から、仕事から家庭への葛藤が高くなると看護師相互の関係への満足度は低くなり、仕事上の責任を果たそうとするで、仕事による精神的負担が高くなり家庭への役割を遂行することが難しく、そのような状況にあると、看護師同士の関係にも影響を与えている可能性が示唆され、職場の良好な人間関係の維持が、育児をしながらの看護職の継続に重要なことも示唆された。一方、子育て中の看護師のパートナーにおける仕事と家庭のバランスの理想と現実のギャップと職業性ストレスとの関連でも看護師の配偶者を支えている者は家庭における義務を果たすことが仕事への妨げとなり精神的健康度が悪くなっていた。今後、看護師を対象とした調査だけではなく、地域住民を対象に働く母親の葛藤や不安、職場環境の状態を把握するとともに、地域、事業場が実施可能な育児サポートを考えていく必要がある。今年度は、国内外の職域における母子保健の現状に関する文献を検討し、乳幼児を育児中の母親の就業に影響を与えるストレスについて文献レビューを行った。企業に就労している育児中の母親にストレスに関する先行研究は8件で、育児中の看護師を対象とした研究についても8件となっていた。出産、育児を期に退職するM字型は両方に共通している課題であった。また、企業で就労している母親では就労形態が育児上のストレス要因となっていた。そして、就労を継続するための要因として育児サポートの存在があげられた。一方、A社の労働安全衛生担当者に対するヒアリングによると、企業の現状として育児中の母親の就業上のストレスだけでなく育児をサポートする育児中の父親の就業上のストレスが課題となっていることがあげられた。