hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子発現に関与する核酸の特異構造と金属イオンの役割

本研究では、リボザイムのダウンサイジングを目的として、これまでに、Pb^<2+>イオンによってRNAの非塩基対部位を特異的に切断する小型リボザイムの開発に成功している。本年度は、さらに安定で反応効率のよいリボザイムを開発することを試みた。その結果、ヌクレアーゼ耐性を有するある種のDNAにリボザイム活性(部位特異的RNA切断活性)があることを見出した。具体的には、in vitro selectionの手法を用いて見出された、RNA(rAGGGACA・UGCCAGGC)を特異的に切断する基本型デオキシリボザイム(dGCCTGGCA-G_1G_2C_3T_4A_5G_6C_7T_8A_9C_<10>A_<11>A_<12>C_<13>G_<14>A_<15>GCCCT)とその変異型デオキシリボザイムを対象にして、RNA切断活性に対するデオキシリボザイムの活性部位の塩基配列及び金属イオンの影響について詳細に検討した。その結果、基本型デオキシリボザイムは、Mn^<2+>、Mg^<2+>、Ca^<2+>の金属イオン存在下で基質RNAをrApU間で一箇所切断すること、Ca^<2+>イオン存在下ではそのRNA切断反応のk_<cat>/K_mの値が1.3エ10^7M^<-1>min^<-1>であること、活性部位のループの配列がdG_1G_2C_3T_4A_9C_<10>A_<11>A_<12>C_<13>G_<14>A_<15>である変異型デオキシリボザイムの場合、k_<cat>/K_mの値が1.7エ10^7M^<-1>min^<-1>となり、基本型デオキシリボザイムと同程度の値を示すことなどが明らかになった。また、野生型デオキシリボザイムと同じ活性部位の鎖長をもつがabasic部位を含む変異型デオキシリボザイム(G_1G_2C_3T_4XXXXA_9C_<10>A_<11>A_<12>C_<13>G_<14>A_<15>;Xはabasicヌクレオチド)の場合、k_<cat>/K_mの値が0.44エ10^7M^<-1>min^<-1>と小さくなることも見出された。
高周波電磁界の印加によるバイオマスの高効率電解酸化

前年度に200MHz帯の高周波誘電加熱化学反応装置を試作し、本装置を用いてポリオキソメタレート錯体触媒を介した水の酸化反応の促進が得られることを確認した。本年度は高周波装置の改良に取り組むとともに、高周波による反応促進機構解明のため、高周波照射下でin situで測定可能なラマン分光手法を確立や、被照射物と電磁波の相互作用を解析するための広帯域複素誘電率測定を行った。(1)高周波反応装置の改良:容量を精密に可変できる板バリコンを採用した通電加熱型の高周波化学反応装置を開発した。S11測定により、触媒混合液を含む際の温度依存的なS11特性を評価し、反応中に高周波電界が最適となる条件を探索した。一方、電極系は依然としてQが高いため、TM010モード型の空洞共振器型の誘電加熱キャビティの開発も行った。200MHzは波長が長く、空気を充填したキャビティはのサイズが大きくなる。一方、誘電体を充填することにより波長が短縮されるため、空洞共振器の小型化が可能である。各種被照射物を装填してS11測定を行ったところ、空洞共振器型では試料に対して波長が十分に長いため、ワークの変化に対して共振条件があまり大きく影響を受けないことが分かった。(2) in situ測定系の確立:反応促進機構解明のために、in situ Raman測定装置を組み上げ、高周波照射下の物質の直接構造観測手法を確立した。本装置を用いて、高周波照射中の水構造の変化や、触媒反応中のWO3の化学構造を取得することにも成功した。(3)広帯域複素誘電率測定:物質の電磁波吸収は被照射物の誘電特性に大きく依存する。広帯域の複素誘電率測定によって、イオン伝導の生じるMHz帯から、水の誘電緩和が生じるGHz帯の触媒-溶媒混合系の誘電特性を明らかにした。高周波誘電加熱装置の開発に成功し、ポリオキソメタレートを介した水の酸化反応の促進が得られることを明らかにした。本成果はChemical Communicationsに掲載され、Back Coverに採用された。また、改良型の高周波誘電加熱装置についてそれぞれ特性の異なる3種類を作製し、触媒濃度、反応温度などに応じて特性の合致する照射系を利用できるようになった。高周波照射中のin situラマン測定手法の確立にも成功し、水構造やWO3触媒構造の変化の追跡が可能となった。高周波通電加熱型、空洞共振器型、および誘電体充填空洞共振器型の3種類の改良型装置を開発した。本年度はこれらの装置について、反応物の温度依存的な整合特性などを評価し、高周波加熱によって効率的に化学反応を行うデータを取得する。さらに、これらの新装置を用いて実バイオマスの電界酸化反応系の構築と反応条件の最適化を進める。1高周波反応装置の共振条件の最適化:2018年度から継続して開発した電極型反応器および空洞共振器の評価を行う。触媒、溶媒、バイオマス試料を含む反応管を装填し、VNAで温度や濃度を変えながらS11測定を行う。反応時の共振周波数および整合器設定の最適条件を探索し、入力した高周波電力を触媒溶液へ効率的に伝搬する。また、これまでの実験で判明した本装置の課題として、加熱反応中の放熱が大きいため大きな入力電力が必要となってしまうため、反応容器の断熱構造を工夫し加熱効率の向上を図る。最適化した高周波印加条件において、単糖、二糖、多糖(デンプン、セルロース)などのモデル基質や、イナワラ、木粉などの実バイオマスの電界酸化反応を行う。HPLCおよびGCを用いて生成物を分析しつつ、印加周波数、入力電力、触媒の種類と濃度、反応温度、印加電圧、電極種類などの反応パラメーターに対する依存性を解析し、反応最適化の指針とする。2高周波in situラマン分光分析による反応過程の追跡:前年度までの研究で、高周波化学反応装置に簡易ラマン分光器を接続し、高周波の照射中に被加熱物質のラマンスペクトルを取得することが可能な装置を開発し、本装置を用いて高周波照射中の水構造や触媒構造の変化の直接モニタリングに成功した。本年度は本in situラマン測定系を用いて、高周波照射中の基質や触媒、溶媒の化学構造変化を追跡し、高周波照射によってバイオマスの分解が促進される機構を明らかにする。本課題では、高周波を照射することによってバイオマスの電解酸化を促進することを目的として、まずは高周波照射中に化学反応を行うことができる高周波化学反応系を確立した。信号発生器に広帯域RF増幅器を接続し、高周波発生装置とした。平行平板型アプリケーターの電極間に試料を導入し、試料に高周波(200MHz)を入力することができるシステムとした。高周波照射中の入力電力は方向性結合器に接続したパワーセンサーを介してパワーメーターでモニターした。続いて、本装置を用いてモデル反応系において高周波とポリオキソメタレートの相互作用を確認した。三電極系の電気化学セルを高周波アプリケーター内に設置し、ポリオキソメタレート水溶液を加えた。アプリケーター内に作用極を配置し、ポテンショスタットで電位をかけながらパルス的に高周波を印加した。水の酸化分解が生じる電位において、高周波パルスの入力電力に応じて酸化電流の増大が見られた。一方、導波管型のアプリケーターを用いて2.45GHzのマイクロ波を照射した場合は、上記のような応答は観測されなかった。既往の研究で、ポリオキソメターレートは高周波帯域にイオン伝導に伴う電磁波の吸収が存在することを見出しているが、上記の結果は高周波に特異的な反応が生じることを示すものであると考えられる。

また、触媒の高周波の吸収性の向上を狙って、対イオンの交換による誘電特性の向上を図った。ポリオキソメタレートの誘電特性がカチオンの移動度に大きく依存することに着目し、イオン交換樹脂を用いて移動度の大きいH+を導入し、置換度の異なるH+型ポリオキソメタレートを作製した。H+の置換度が上がるにつれて、高周波帯域の損失(導電損失)が大きくなったことから、高周波応答性の向上が確認された。さらに、本触媒を用いて反応を行った場合、高周波の照射による酸化電流の向上がより大きくなることを見出した。初年度の目標であった高周波化学反応装置の開発と、本装置を用いた電気化学反応系の確立を完了しており、概ね順調に研究は進展している。さらに、ポリオキソメタレートの誘電特性の制御方法の確立や、本法によって作製した高誘電損失のポリオキソメタレートにおける選択的な反応促進も見出しており、部分的には初年度に計画した目標以上の成果を得ることができた。前年度に200MHz帯の高周波誘電加熱化学反応装置を試作し、本装置を用いてポリオキソメタレート錯体触媒を介した水の酸化反応の促進が得られることを確認した。本年度は高周波装置の改良に取り組むとともに、高周波による反応促進機構解明のため、高周波照射下でin situで測定可能なラマン分光手法を確立や、被照射物と電磁波の相互作用を解析するための広帯域複素誘電率測定を行った。(1)高周波反応装置の改良:容量を精密に可変できる板バリコンを採用した通電加熱型の高周波化学反応装置を開発した。S11測定により、触媒混合液を含む際の温度依存的なS11特性を評価し、反応中に高周波電界が最適となる条件を探索した。一方、電極系は依然としてQが高いため、TM010モード型の空洞共振器型の誘電加熱キャビティの開発も行った。200MHzは波長が長く、空気を充填したキャビティはのサイズが大きくなる。一方、誘電体を充填することにより波長が短縮されるため、空洞共振器の小型化が可能である。各種被照射物を装填してS11測定を行ったところ、空洞共振器型では試料に対して波長が十分に長いため、ワークの変化に対して共振条件があまり大きく影響を受けないことが分かった。(2) in situ測定系の確立:反応促進機構解明のために、in situ Raman測定装置を組み上げ、高周波照射下の物質の直接構造観測手法を確立した。本装置を用いて、高周波照射中の水構造の変化や、触媒反応中のWO3の化学構造を取得することにも成功した。(3)広帯域複素誘電率測定:物質の電磁波吸収は被照射物の誘電特性に大きく依存する。広帯域の複素誘電率測定によって、イオン伝導の生じるMHz帯から、水の誘電緩和が生じるGHz帯の触媒-溶媒混合系の誘電特性を明らかにした。高周波誘電加熱装置の開発に成功し、ポリオキソメタレートを介した水の酸化反応の促進が得られることを明らかにした。本成果はChemical Communicationsに掲載され、Back Coverに採用された。
液相エピタキシー法によるBi系酸化物超伝導体単結晶厚膜の作製

・KCl-(Bi-Sr-Ca-Cu-O)系で、液相エピタキシャル成長法(LPE法)によりBi2212超伝導体薄膜の育成条件を調べ、最適育成条件がBi:Sr:Ca:Cu=2:2:1:2の仕込み組成の場合、育成温度が840-870°Cであることを明らかにした。この条件でLPE法を適用すると、2212相が単相で再現性良く作製することができた。超伝導相はエピタキシャルに配列した島状層から連続膜へと成長した。島同士が合体する際に生じる段差のために、巨視的にはあまり平坦性に優れた膜を得るには至らなかったが、LaAlO_3(110)基板上に成長した2201相厚膜には、数μm^2に及ぶ平坦表面が存在することを確認でき、LPE法の持つ可能性を示すことができた。さらに斜方晶系に属するNdGaO_3の(001)基板上に、ほとんど双晶の無い厚膜を育成することができた。・高温顕微鏡を用いてBi-Sr-Ca-Cu-O酸化物の溶解・凝固過程の観察を行った。この結果primary volumeに含まれる合計12個の酸化物組成とそれらの液相温度を決定し、自己フラックスを用いた場合のBi系酸化物超伝導体のPCF(primary crystallizaition field)の概要を明らかにすることができた。本研究で求めたprimary volumeは、従来報告されているものよりさらに過剰にBiを含む組成であった。TSFZ(travelling solvent floating zone)法でc軸方向に厚みをもった結晶を再現性良く育成するためには、種付け(seeding)などによる核生成の制御が必要であることが明らかになった。TSFZ法で種結晶の方位を育成した結晶に継続させることに成功し、PCFデータの信頼性と有効性を示すことができた。2212相と2201相のPCFを明確に分離することが今後の重要な課題である。一方、PCFの条件をLPE法に適用したところ、基板の腐食が生じ、膜結晶を成長させることができなかった。自己フラックスを使うためには、成長温度を低くできるように条件を絞るか、装置の改良が必要になる。本研究は良質な膜結晶の作製が期待できる液相エピタキシ-法を採用して、Bi系酸化物超伝導体(Bi_2Sr_2CaCu_2O_8)膜結晶の作製を目標としている。溶媒としてはアルカリハライド及び自己溶媒を用いて以下のことを明らかにする。1.膜作製のための相図の作製2.最適基板・基板方位の決定3.膜の厚化条件4.平坦性の良い膜を作る条件本年度は、現有する光学顕微鏡・光集光加熱炉(最高温度1600°C)を組み合わせ、これに酸素分圧自動調節機構を取り付け、自己溶媒から目的結晶が溶液から単独で晶出する領域(Primary crystallization field ; PCF)を調べた。その結果Caを10mol%および15mol%に固体したとき、PCFがSr+Caの含有量が30-35mol%の細長い領域で存在していることがわかった。

また、KClに溶媒を使い、粉末の目的物質を溶かし、急冷法により目的物質の晶出温度範囲を調べたところ、840-875°Cにかけて目的結晶が晶出することがわかった。この条件を使って膜結晶の育成を行った。自己溶媒を使い、SrTiO_3を基板結晶にした場合、基板の腐食が大きく育成が難しいことがわかった。KClを溶媒に使った実験ではSrTiO_3(100)、NdGaO_3(001)、LaAlO_3(100)でエピタキシャルに目的結晶が島成長していることを確認した。一方、液相エピタキシ-法を温度差をつけて行うため、基板温度を制御できるように温度調節機構の組立および電気炉の改良を行った。●KCl-(Bi-Sr-Ca-Cu-O)系で、液相エピタキシャル成長法(LPE法)によりBi2212超伝導体薄膜の育成条件を調べ、最適育成条件がBi:Sr:Ca:Cu=2:2:1:2の仕込み組成の場合、育成温度が840-870°Cであることを明らかにした。この条件でLPE法を適用すると、2212相が単相で再現性良く作製することができた。超伝導相はエピタキシャルに配列した島状層から連続膜へと成長した。島同士が合体する際に生じる段差のために、巨視的にはあまり平坦性に優れた膜を得るには至らなかったが、LaAlO_3(110)基板上に成長した2201相圧膜には、数μm^2に及ぶ平坦表面が存在することを確認でき、LPE法の持つ可能性を示すことができた。さらに斜方晶系に属するNdGaO_3の(001)基板上に、ほとんど双晶の無い圧膜を育成することができた。●高温顕微鏡を用いてBi-Sr-Ca-Cu-O酸化物の溶解・凝固過程の観察を行った。この結果primary volumeに含まれる合計12個の酸化物組成とそれらの液相温度を決定し、自己フラックスを用いた場合のBi系酸化物超伝導体のPCF(primary crystallizaition field)の概要を明らかにすることができた。本研究で求めたprimary volumeは、従来報告されているものよりさらに過剰にBiを含む組成であった。TSFZ(travelling solvent floating zone)法でc軸方向に厚みをもった結晶を再現性良く育成するためには、種付け(seeding)などによる核生成の制御が必要であることが明らかになった。TSFZ法で種結晶の方位を育成した結晶に継続させることに成功し、PCFデータの信頼性と有効性を示すことができた。2212相と2201相のPCFを明確に分離することが今後の重要な課題である。一方、PCFの条件をLPE法に適用したところ、基板の腐食が生じ、膜結晶を成長させることができなかった。自己フラックスを使うためには、成長温度を低くできるように条件を絞るか、装置の改良が必要になる。
注意集中困難を中心としたコミュニケーション障害の早期診断と予後-新生児期から学童期に至る縦断的研究-

1.目的:今年度はコミュニケーション障害児の早期発見と早期療育を目的とする6年間にわたる縦断研究の最初の1年であり、1か月・6か月・1歳時点での検査を行った。今回はそのうちの1か月時における追視検査、気質質問紙(12か月児用庄司1980、乳児用:Carey、McDevitt&庄司1977)および6か月時の新版K式発達検査のそれぞれの結果の関連について検討した。2.方法: 1か月健診に来所した子ども108名を、6か月おきに追跡調査した。1か月時には追視検査を行い、その後12か月児用気質質問紙調査、6か月時に身体計測、神経学的診断、発達検査、生活環境についての聴取を行い、さらに乳児用気質質問紙を実施した。3.結果:まず、1か月の追視角度、6か月のDQ、気質質問紙のカテゴリー得点それぞれの2者間で相関をとった。追視角度とDQとの間には有意な相関は認められなかった。追視角度と乳児用気質質問紙の「敏感性」得点との間に有意な相関がみられた。また、DQと12か月の「反応性」得点、および乳児用の「持続性」得点。「散漫性」得点との間に有意な相関が見られた。気質質問紙の結果から子どもを3つ(12か月用)または5つ(乳児用)のタイプに分け、タイプごとに追視角度、DQを比較したところ、追視角度ではタイプ間で差が認められた。4.結論:乳児の発達と気質には関連があることが示唆された。DQと「反応性」に相関がみられたことから、周囲への反応性がその後の発達に影響することが考えられ、「持続性」「散漫性」と負の相関がみられたことから、子どもの発達水準が育てやすさと密接な関係を持つことが考えられた。5.今後の展開:引続き、同様の手続きで6か月おきに検査を行い、コミュニケーションの障害が疑われる者に対しては合わせて療育を考える。
高次脳機能障害のある子どもの学校生活への看護援助ガイドライン

本研究は平成26年度から2年間実施した挑戦的萌芽研究において作成した「高次脳機能障害のある子どもの学校生活支援のための看護師用ガイドライン(回復期用)」に急性期ケアを含めたガイドラインを作成するため、急性期における看護援助を明らかにすること、および、子どもの高次脳機能障害に対する看護師の関心を高めることに取り組んだ。文献検討では、高次脳機能障害を呈する子どもの生活と学業の困難やそれに対する理解にあった関心は、近年海外では支援プログラムの開発や検証にあった。また、高次脳機能障害という用語を使用する海外文献はなく、高次脳機能障害という概念は国内のみで理解されるものであることが明らかとなった。急性期ケアに関して、文献検討、急性期病院看護師対象の質問紙調査、関連学会および実践者からの情報収集を行った。結果、国内において急性期の看護援助に関する文献はなかった。海外においては急性期の現状や問題が検討されていたが、看護援助の具体的な内容を明確に示したものはなかった。質問紙調査では、急性期において子どもが呈する高次脳機能障害の症状や入院期間が長期に及ぶケースがあることが明らかとなり、急性期から回復期を経て退院後を見越した看護援助を提示するガイドラインの必要性が確認された。また、関連研究や実践者からの情報収集からも、急性期の現状と支援の必要性が確認された。以上の結果、および研究者間の討議から、看護師用ガイドラインに含める急性期ケアの要素が抽出された。研究の過程において、臨床系雑誌の特集企画、学会発表や看護系大学における発表によって看護師への問題提起や情報提供を行った。今後は看護師に対しガイドライン内容の普及をはかる。また、急性期医療の後にリハビリテーション病院を経ず学校生活に戻るという急激な環境の変化の中に置かれる子どもへの支援は未確立であるため、具体的な方策を検討する。平成2627年度の挑戦的萌芽研究「高次脳機能障害のある子どもの学校生活の多職種協働支援」において、看護師の役割や支援内容を示した「高次脳機能障害のある子どもの学校生活支援のための看護師用ガイドライン(回復期用)」(以下、「看護師用ガイドライン(回復期用)」)と、「学校生活支援の連携モデル案」を作成した。本研究は、看護援助のさらなる明確化と看護師と多職種による支援体制の検討、および看護師への普及を図ることが目的であり、平成28年度は1看護師への普及活動、2看護援助の根拠を抽出するための文献検討を行い、3急性期ケアの実態を把握するため急性期の子どもを受け入れる施設を対象とする調査を開始した。具体的には以下の通りである。1小児看護師対象の雑誌「小児看護」に特集「高次脳機能障害のある子どもへの支援」を企画した。また、国際学会において「看護師用ガイドライン(回復期用)」の内容を発表した。2国内外の文献検討より看護援助の動向と課題を明らかにした。3全国318施設へ調査用紙を発送した。当初、「看護師用ガイドライン(回復期用)」はリハビリテーション看護師による試用の後に修正する予定であったが、子どもの回復期リハビリテーション医療を担う施設が少ないこと、また、内容に対しリハビリテーション看護師からは問題の指摘が無く完成度が高いと判断できたことから、急性期ケアを抽出後に回復期ケアと統合したガイドラインの作成を進めることとした。ガイドライン作成の方法を変更したが、普及活動は予定よりも広範囲の活動ができ、全体として進度は順調である。平成28年度末に、急性期の子どもを受け入れる施設の看護師を対象として急性期ケアの実態を把握するため318施設に調査用紙を発送した。平成29年度は調査用紙の回収と分析を実施した。また、平成28年度の文献検討により明らかとなった看護援助の動向と課題を学会において発表し看護師への問題提起を行った。さらに、看護系大学の小児看護勉強会において本研究に関する発表を行い参加者へ情報提供を行った。障害のアセスメントツールを開発検討している臨床心理士からの支援の実際に関する情報収集、および、医学系学会における小児頭部外傷に関する情報収集によって急性期からの支援の重要性を確認した。「高次脳機能障害のある子どもの学校生活支援のための看護師用ガイドライン」(以下、看護師用ガイドライン)に含める急性期のケアに関して、直接的なケアだけでなく急性期のアセスメントツールが必要と判断した。その検討のために「看護師用ガイドライン」の案が未完成である。そのため「看護師用ガイドライン」の急性期の内容に関して看護師対象に実施するインタビュー調査を延期した。

質問紙調査では、急性期において子どもが呈する高次脳機能障害の症状や入院期間が長期に及ぶケースがあることが明らかとなり、急性期から回復期を経て退院後を見越した看護援助を提示するガイドラインの必要性が確認された。また、関連研究や実践者からの情報収集からも、急性期の現状と支援の必要性が確認された。以上の結果、および研究者間の討議から、看護師用ガイドラインに含める急性期ケアの要素が抽出された。研究の過程において、臨床系雑誌の特集企画、学会発表や看護系大学における発表によって看護師への問題提起や情報提供を行った。今後は看護師に対しガイドライン内容の普及をはかる。また、急性期医療の後にリハビリテーション病院を経ず学校生活に戻るという急激な環境の変化の中に置かれる子どもへの支援は未確立であるため、具体的な方策を検討する。急性期施設を対象とした調査結果と文献検討に基づき、急性期ケアを検討しガイドライン原案を作成する。また、看護師および関連職種への普及・公表活動として学会発表と論文投稿を行う。高次脳機能障害支援コーディネータを中心とする関連職種および関連研究の情報収集を継続する。「看護師用ガイドライン」の急性期ケアに関する内容案を作成させ、看護師対象のインタビュー調査を実施し、「看護師用ガイドライン」を完成させる。看護師および関連職種への普及・公表活動として学会発表と論文投稿を行う。関連研究の調査結果、および他分野の情報収集もあわせて「看護師用ガイドライン」に含まれている「学校生活支援の連携モデル」を修正する。調査回答の返送を料金差出人払郵便にした。調査用紙の発送が年度末のため返送時期が翌年度となり料金後納の支払時期が翌年度となった。(理由)「看護師用ガイドライン」の急性期の内容に関して看護師対象に実施するインタビュー調査を延期したため、参加者に対する文書の送付、謝礼、旅費、および逐語禄作成の委託費を使用しなかった。また、ガイドライン案の作成が遅れたため、改訂部分の英文校正を年度内に委託しなかった。(使用計画) 9月までにインタビュー調査を実施し、逐語禄作成を委託する。また、ガイドラインの完成次第、英文校正の委託を行う。調査用紙の返送期間が5月中旬までのため、6月末までに料金後納の支払を終了する。
医療情報データベースを用いたARBの医薬品相互作用の探索法開発およびその機序解明

ARB投与患者の平均1日処方量を計算し、特定の薬剤を併用する患者群と併用しない患者群の間で処方量の平均値が異なるARBを探索した。最も処方量が多かったバルサルタンについて、併用患者数が多いアスピリン、添付文書に併用注意が記載されているロキソプロフェン等の併用/非併用患者におけるバルサルタンの投与量平均値と標準誤差を比較した。これらの薬剤については併用/非併用患者でバルサルタンの投与量平均値に違いが見られなかった。その原因として、降圧薬は薬効の発現により投与量が変更されるため、体内薬物動態の変化が投与量変化に表現されるまでタイムラグが生じていると考えられた。このことから、相互作用を検討する薬剤に血中濃度測定を臨床で実施する免疫抑制剤とした。ポジティブコントロールとしてタクロリムスとの相互作用が最も大きいとされるクラリスロマイシンを併用し、タクロリムス血中濃度の推移を検討した。浜松医大病院が所有する医療情報データベースのほか、商用医療情報データベースを購入して検討した。クラリスロマイシン併用前後の血中濃度を比較したが、非併用時の濃度変化が大きいため併用による濃度推移の変化に規則性が見いだせなかった。浜松医大病院が所有する医療情報データベースを用いてARBの一日処方量を計算し、特定の薬剤を併用する患者群と併用しない患者群の間で処方量の平均値が変化するARBを探索した。最も処方人数が多かったバルサルタンの外来処方人数は1263人であった。併用患者数が多いアスピリン腸溶錠、降圧作用があることからポジティブコントロールとしたアムロジピン・フロセミド、添付文書に併用注意が記載されているロキソプロフェンのそれぞれが併用されている患者と併用されていない患者について、バルサルタンの投与量平均値と標準誤差を比較した。これらの薬剤においては併用・非併用患者で投与量平均値に違いが見られなかった。一年目で相互作用シーズを発見する予定だったが、シーズが発見できていない。医療情報データベースから医薬品相互作用を検出するため、ポジティブコントロールとしてタクロリムス投与中患者が併用注意とされているクラリスロマイシンを併用し、タクロリムス血中濃度が上昇する推移を検討した。浜松医大病院が所有する医療情報データベースを利用した。3例が該当したため併用していない2例と比較したが、クラリスロマイシン併用前後の濃度変化より非併用時の濃度変化が大きいため、併用による濃度推移変化に規則性が見いだせなかった。相互作用シーズが発見できていない。現在、国内外において医療情報データベースの整備が進み、未知の副作用とその発現頻度の検出に成果を上げている。一方、医薬品において多くの相互作用が報告されているが、その方法としてはほとんどが既知の薬物代謝酵素や薬物輸送担体を介した影響について検討されている。そこで申請者は医療情報データベースを用いて多数の患者の投与量および併用薬剤を調査することから未知の相互作用を検出することを目的とした研究を実施した。すでに相互作用による体内動態変化が報告されている組み合わせであるシクロスポリンとマクロライド系抗生物質によるシクロスポリン血中濃度の上昇パターンを検討した。まず浜松医科大学医学部附属病院が所有する医療情報データベースを利用した。1996年より2017年にシクロスポリンを処方された1056人のうち、3人にマクロライド系抗生物質が併用されていた。同一患者で併用していない期間や併用していない患者と比較したが、マクロライド系抗生物質併用前後のシクロスポリン血中濃度変化より非併用時の濃度変化が大きいため、併用による濃度推移変化に規則性が見いだせなかった。今後、薬物血中濃度が変化する要因として「医薬品投与量」「代謝・排泄を示す肝機能・腎機能変化」に加え「血液濃縮を示すヘマトクリット値」を考慮し、薬物血中濃度への影響を検討する。また、実患者での体内動態変化を検討するため医療情報データベースを購入し検討する。医療情報データベースの購入手続きについて時間を要した。そのため期間延長を申請し受理された。降圧薬では薬効の発現により投与量の変更が発生するため、タイムラグが生じていると考えられる。そのため日常臨床で血中濃度の測定を実施する薬剤であれば、相互作用が検出されやすいと考えられる。投与人数を勘案すると免疫抑制薬などが相互作用を探索する薬剤候補になり得る。血中濃度を測定する他の薬剤について検討する。

購入された医療情報データベースを解析し、既知の医薬品相互作用の組み合わせ、および未知の組み合わせについて検討を行う。研究成果が発表できなかったため、学会参加のための旅費、論文投稿費などが使用されなかった。研究成果が発表できなかったため、学会参加費用・論文投稿費などが使用されなかった。理由:研究計画と実際の遂行にかい離があるため次年度使用額が生じている。使用計画:研究成果発表および情報収集を行う。他の医療情報データベースの使用、データクリーニングの外注。
コンディショナルノックアウトマウスを用いたTAK1による骨代謝制御機構の解析

骨組織は、骨芽細胞による骨形成と破骨細胞による骨吸収のバランスによって恒常性を維持している。骨形成に比べて骨吸収が過剰になると、骨粗鬆症、骨腫瘍(原発性及び転移性)、関節リウマチなどの炎症性骨疾患でみられるような骨量減少をきたす。我々は以前、破骨細胞分化因子RANKL刺激によって破骨細胞前駆細胞内では転写因子NFATc1が著増する事を見出し、またその際に免疫受容体を介したシグナルが重要であることを示した。当該研究期間において我々は(1)NFATc1が確かに生体レベルで破骨細胞分化に必須であること(2)免疫受容体OSCARはNFATc1の転写ターゲットであり、同時にNFATc1の活性化にも寄与するポジティブフィードバックシステムを形成していることを示した。更に(3)破骨細胞分化を促進しうる唯一のヘルパーT細胞サブセットとしてTh17細胞を同定した。最後に我々は(4)カルモジュリン依存性キナーゼ(CaMK)が破骨細胞分化に重要であることを見出し、更に種々のCaMKの内、CaMKIVが特に重要であることをRNAi法を用いたスクリーニングによって明らかにした。実際、CaMKIVのノックアウトマウスを解析するとin vitro, in vivoにおいて破骨細胞分化が抑制されていることが示された。我々はそのメカニズムの解析を進め、CaMKIVのターゲットとして転写因子CREBが重要であり、活性化したCREBが転写因子c-fosを誘導することを見出した。c-fosは破骨細胞分化に必須の転写因子であることが知られており、NFATc1の発現を誘導する。In vivoの骨破壊モデルや骨粗霧症モデルにおいても、CaMKの阻害薬はマウスの骨破壊や骨粗鬆症を有意に阻害した。従ってCaMK-CREB経路は各種骨代謝疾患の新たな治療標的と考えられた。(1)MAPKKKであるTAK1の破骨細胞分化における役割を明らかにするため、レトロウイルスベクターによりTAK1及びその変異型を破骨細胞前駆細胞に導入した。またTAK1の特異的阻害剤を破骨細胞前駆細胞に投与して、in vitroの破骨細胞分化実験を行った。このことにより、破骨細胞分化においてTAK1が重要な役割を担うことが明らかになった。(2)上記のメカニズムを更に解析するために破骨細胞特異的遺伝子のプロモーター部位を用いたレポーターアッセイを行い、TAK1の存在により複数の破骨細胞特異的遺伝子が活性化することが明らかとなった。各種阻害薬を用いた実験により、TAK1がこれまでに報告されていない分子をリン酸化・活性化していることが示唆された。(3)TAK1の標的遺伝子を明らかにするためTAK1を強制発現した培養細胞及び対照の細胞由来の検体に対して質量分析の手法を用いた解析を行い、またTAK1の標的の候補と考えられた分子が実際にTAK1によってリン酸化されるか否かをin vitro kinase assayにより確認した。(4)実際に上記の分子の阻害剤の投与により破骨細胞分化は強く阻害され、TAK1は上記分子を通じて破骨細胞分化を促進していることが示唆された。また上記分子を強制発現することによりTAK1特異的阻害剤の存在下でも破骨細胞分化が促進することが明らかとなった。(5)破骨細胞特異的にTAK1をノックアウトするコンディショナルノックアウトの手法を用いて破骨細胞特異的TAK1ノックアウトマウスを作出し、解析を開始した。また同様に、骨芽細胞特異的なTAK1ノックアウトマウスを作出中である。

骨組織は、骨芽細胞による骨形成と破骨細胞による骨吸収のバランスによって恒常性を維持しており、骨形成に比べて骨吸収が過剰になると、骨粗鬆症、骨腫瘍(原発性及び転移性)、関節リウマチなどの炎症性骨疾患でみられるような骨量減少をきたす。破骨細胞分化因子RANKL刺激によって破骨細胞前駆細胞内では転写因子NF-κBの活性化MAPキナーゼの活性化が起こることが知られている。我々はMAPKKKであるTAK1の破骨細胞分化における役割を明らかにするために研究を開始した。昨年度までに(1)レトロウイルスベクターによりTAK1及びその変異型を破骨細胞前駆細胞に導入する実験及びTAK1の特異的阻害剤を破骨細胞前駆細胞に投与する実験から試験管内の破骨細胞分化においてTAK1が重症な役割を担うことが明らかになった。(2)破骨細胞特異的にTAK1をノックアウトするコンディショナルノックアウトの手法を用いて生体内においてもTAK1が破骨細胞分化に重要であることを示した。今年度は更にそのメカニズムの解析を進め、破骨細胞特異的遺伝子のプロモーター部位を用いたレポーターアッセイなどからTAK1がこれまでに報告されていない分子をリン酸化・活性化していることを見出した。質量分析を用いてその分子のリン酸化部位の同定に成功したため、今年度はそのリン酸化部位に変異を入れることによって当該リン酸化の意義を更に明らかにする予定である。また、TAK1と強調的に作用することが明らかとなった別のキナーゼが破骨細胞分化において果たす役割を解析し、破骨細胞分化のマスター転写因子と考えられるNFATc1の誘導など複数の作用点を持つことを明らかにした。実際にこのキナーゼの遺伝子ノックアウトマウスは骨量が増加しており、実際に当該キナーゼが生体内で骨代謝の制御に役割を果たしていることが確認された。この内容は近日中に投稿予定である。破骨細胞分化因子RANKL刺激によって破骨細胞前駆細胞内では転写因子NF-κBの活性化やMAPキナーゼの活性化が起こることが知られている。我々は研究過程でカルモジュリン依存性キナーゼ(CaMK)が破骨細胞分化に重要であることを見出し、更に種々のCaMKの内、CaMKIVが特に重要であることをRNAi法を用いたスクリーニングによって見出した。実際、CaMIVのノックアウトマウスを解析するとin vitro, in vivoにおいて破骨細胞分化が抑制されていることが明らかとなった。我々はそのメカニズムの解析を進め、CaMKIVのターゲットとして転写因子CREBが重要であり、活性化したCREBが転写因子c-fosを誘導することを見出した。c-fosは破骨細胞分化に必須の転写因子であることが知られており、これが破骨細胞分化のマスター転写因子であるNFATc1の発現を誘導する。In vivoの骨破壊モデルや骨粗鬆症モデルにおいても、CaMKの阻害薬はマウスの骨破壊や骨粗鬆症を有意に阻害した。従ってCaMK-CREB経路は各種骨代謝疾患の新たな治療標的と考えられる。
炭素鋼の高速冷間加工における、ミクロ組織形態に応じた変形挙動の予測に関する研究

本研究では、「高速冷間塑性変形での変形形状予測」を実現するために、3つのフェーズにおいて実験と解析からのアプローチを試みた。フェーズ1.ミクロ組織内の炭素拡散の解析モデル構築一定温度下での時効進行を実験的に評価。フェライト-パーライト組織を対象に、新たな指標である"硬化率"を導入して時効進行を定量的に把握した。さらに、ミクロ組織のSEM画像をベースに、解析メッシュを生成し、時効進行を予測する解析ソフトを開発した。実験結果と比較検討した結果、従来の金属便覧などには掲載されていない"炭素の伝達係数"を定量的に算定することに成功した。フェーズ2.ミクロ組織内の炭素拡散を考慮した高速冷間加工での変形解析マクロスケールにおける(1)塑性変形と(2)加工発熱、時効進行を決定づけるミクロスケールにおける(3)炭素拡散を同時に求める総合解析モデルを構築した。まず、昇温・冷却過程での炭素拡散に関する仮定を新たに導入し、昇温・冷却過程での時効進行の解析を可能にするためフェーズ1にて開発した解析ソフトを拡張した。さらに、(1)塑性変形と(2)加工発熱を解くマクロ解析モデルと、(3)炭素拡散を解くミクロ解析モデルのデータ転送を可能とし、総合解析モデルを構築した。この総合解析モデルを用いた解析結果の例として、棒材の両端部の口を絞る高速圧造加工の解析を実施し、複数パスでは、炭素の拡散が充分に進行し、炭素拡散が変形形状に影響を及ぼすとの結果を得た。フェーズ3.画像処理によるデジタルマイスター構築解析の省略・簡略化を目的とし、ミクロ組織形態と解析によって求められる時効進行の関係を調査した。その結果、セメンタイトとフェライトの境界線長さが時効進行と最も強い相関関係を示した。さらに支配因子の特徴を参考に、ニューラルネットワークを利用して、実際のミクロ組織形態から時効進行の程度を予測するためのシステムを開発した。本研究では、「高速冷間塑性変形での変形形状予測」を実現するために、3年間で、以下の3つのフェーズからのアプローチを試みる。1.ミクロ組織内の炭素拡散解析モデルの構築、2.1を考慮した高速冷間加工での変形解析、3.画像処理によるデジタルマイスター構築平成16年度は、1.ミクロ組織内の炭素拡散の解析モデル構築に注力した。(1)一定温度での現象把握:[実験]室温から400°Cの温度範囲の中で、炭素の拡散現象である時効の挙動を捉えやすい温度ある200°C-300°Cにおいて、一定温度下での時効の進行を実験的に評価。結果として、フェライト-パーライト組織を対象に、新たな指標である"硬化率"を導入して時効の進行を定量的に把握した。[解析]SEM観察によって得られるミクロ組織に画像処理を施し、解析メッシュを生成。続いて、同メッシュを用いた解析モデルの拡張性を確保するため拡散解析ソフトを開発完了。充分な解析精度を得るための解析に適用するための視野を決定した後、解析を実施。[実験と解析の比較]実験結果と比較検討した結果、従来の金属便覧などには掲載されていない"炭素の伝達係数"を定量的に算出することに成功。結果は、塑性加工学会に発表するとともに、Institute of Materials, Minerals and Miningに投稿、現在、掲載予定。[ミクロ組織形態の影響]さらに、同一のフェライト-パーライト組織ながら、フェライト分率の低い組織に対して、同様の実験を実施し、解析で予測された通り、フェライト分率の低い組織では時効の進行が早くなることが確認できた。

(2)(1)の解析ソフトを温度上昇による物性値の変化などが取り入れられるように拡張完了。3年間で、以下の3つのフェーズからのアプローチを試みる。1.ミクロ組織内の炭素拡散解析モデルの構築、2.1を考慮した高速冷間加工での変形解析、3.画像処理によるデジタルマイスター構築平成17年度は、2.1を考慮した高速冷間加工での変形解析に注力した。(a)従来ベースの塑性変形解析モデル作成マクロスケールにおける(1)塑性変形と(2)加工発熱、ミクロスケールにおける(3)炭素拡散を同時に求める総合解析モデルの構築を目標とした。まず、(1)塑性変形と(2)加工発熱の解析を実施するために、汎用FEM解析コードを用いて解析モデルを作成し、工具形状を様々に振り分けた高速変形の解析を実施した。その際、第一近似として、炭素拡散による時効硬化を計算する代わりに、時効硬化が既知とした。結果、棒材の両端部の口を絞る高速圧造加工において、時効硬化の影響が変形形状に現れることが予測された。(b)加工発熱とそれに伴う時効硬化の考慮実験結果に基づき、昇温・冷却過程での炭素拡散に関する仮定を新たに導入し、前年度に開発したミクロ組織内の炭素拡散の解析モデルを拡張した。さらに、(1)塑性変形と(2)加工発熱を解くマクロ解析モデルと、(3)炭素拡散を解くミクロ解析モデルのデータ転送を可能とし、総合解析モデルを構築した。これにより、棒材の両端部の口を絞る高速圧造加工の解析を実施し、複数パスでは、炭素の拡散が充分に進行し、炭素拡散が変形形状に影響を及ぼすとの結果を得た。また、すえ込み加工においても、圧縮率を50%以上とすることにより、炭素の拡散が充分に進行し、拡散が加工後の硬さに影響を及ぼすことが予測された。(c)熱処理材の塑性変形実験(b)の総合解析モデルの精度を検証するための高速冷間加工条件を検討した。具体的には、圧縮率が50%以上となるすえ込み加工を対象に、簡便な落錘試験による評価方法を検討し、必要となる落錘の質量、落下高さなど、実験装置の設計を完了した。3年間で、以下の3つのフェーズからのアプローチを試みた。1.ミクロ組織内の炭素拡散解析モデルの構築、2.1を考慮した高速冷間加工での変形解析、3.画像処理によるデジタルマイスター構築平成18年度は、平成16平成17年度での解析や実験の補間を実施すると共に、以下の手順で、ミクロ組織形態を判定するための3.「画像処理によるデジタルマイスター構築」に注力した。(1)ミクロ組織形態と時効進行の関係の調査平成17年度に開発した「不均一な温度上昇とミクロ組織内の炭素拡散を考慮可能な総合解析モデル」では、複雑形状を有するミクロ組織形態をベースに、手作業により白黒の二値化データを作成する必要がある。そこで、解析の省略・簡略化を目的とし、ミクロ組織形態と解析によって求められる時効進行の関係を調査した。(2)ミクロ組織の特徴抽出(1)のデータを基に、時効進行に影響を及ぼすミクロ組織形態の支配因子を抽出した。
事象関連電場推定による皮質下痴呆の病態解明に関する研究

次に皮質下・前頭葉機能障害をもつパーキンソン(PD)病を検討する前の先行研究として,一般的な痴呆の代表として血管性痴呆(VaD)患者(n=13)を対象とし,情報処理速度と情報処理資源配分の障害を明らかにする目的で同様のERP測定課題を用いP3を測定した.この結果,VaD患者では情報処理速度の低下が確認され,4音弁別課題から情報処理資源量の減少や配分障害の存在も示された(臨床神経生理学28:46-50,2000).PD患者(n=15)における認知機能障害,とりわけ前頭葉機能障害に基づくと考えられる保続とメンタルセット変換障害の評価をP3を用いて検討した.PDではnovelty P3の減衰がみられず,刺激の新奇性が過剰に保たれていたということから,PDにおける皮質下・前頭葉機能障害にみられるセット変換障害を客観的に証明した(Movement Disorders 15:835-842,2000).最後にそのPDにおける情報処理障害の根底に存在すると考えられるより早期部分の異常を検出する目的でERPの早期成分であるN2複合成分に注目し解析,PDにおける,標的・新奇刺激に対する感覚入力自動処理機能の障害を明らかにした(Therapeutic Research 20:270-274,1999).次に皮質下・前頭葉機能障害をもつパーキンソン(PD)病を検討する前の先行研究として,一般的な痴呆の代表として血管性痴呆(VaD)患者(n=13)を対象とし,情報処理速度と情報処理資源配分の障害を明らかにする目的で同様のERP測定課題を用いP3を測定した.この結果,VaD患者では情報処理速度の低下が確認され,4音弁別課題から情報処理資源量の減少や配分障害の存在も示された(臨床神経生理学28:46-50,2000).PD患者(n=15)における認知機能障害,とりわけ前頭葉機能障害に基づくと考えられる保続とメンタルセット変換障害の評価をP3を用いて検討した.PDではnovelty P3の減衰がみられず,刺激の新奇性が過剰に保たれていたということから,PDにおける皮質下・前頭葉機能障害にみられるセット変換障害を客観的に証明した(Movement Disorders 15:835-842,2000).最後にそのPDにおける情報処理障害の根底に存在すると考えられるより早期部分の異常を検出する目的でERPの早期成分であるN2複合成分に注目し解析,PDにおける,標的・新奇刺激に対する感覚入力自動処理機能の障害を明らかにした(Therapeutic Research 20:270-274,1999).次に特異な知的機能障害をもつパーキンソン病を検討する前に,一般的な痴呆の代表として血管性痴呆(VaD)患者(n=13)を対象として,情報処理速度と情報処理資源配分の障害を明らかにする目的で同様のERP測定課題を用いP3を測定した.この結果,VaD患者ではオドボール課題において潜時延長を認めたが,振幅の低下はなかったものの4音弁別課題では振幅低下も認めた.オドボール課題の結果からVaD患者では情報処理速度の低下が確認され,4音弁別課題から情報処理資源量の減少や配分障害の存在も示された(穂積昭則,平田幸一,他:4音弁別課題を用いた聴覚刺激事象関連電位による血管性痴呆の検討-血管性痴呆患者における処理資源の滅少-臨床神経生理学28:46-50,2000).現在,パーキンソン病(PD)患者(n=15)において同様の課題を用いて検討中であり,学術論文として提出準備中である.次に皮質下・前頭葉機能障害をもつパーキンソン(PD)病を検討する前の先行研究として,一般的な痴呆の代表として血管性痴呆(VaD)患者(n=13)を対象とし,情報処理速度と情報処理資源配分の障害を明らかにする目的で同様のERP測定課題を用いP3を測定した.この結果,VaD患者では情報処理速度の低下が確認され,4音弁別課題から情報処理資源量の減少や配分障害の存在も示された(臨床神経生理学28:46-50,2000).PD患者(n=15)における認知機能障害,とりわけ前頭葉機能障害に基づくと考えられる保続とメンタルセット変換障害の評価をP3を用いて検討した.PDではnovelty P3の減衰がみられず,刺激の新奇性が過剰に保たれていたということから,PDにおける皮質下・前頭葉機能障害にみられるセット変換障害を客観的に証明した(Movement Disorders 15:835-842,2000).最後にそのPDにおける情報処理障害の根底に存在すると考えられるより早期部分の異常を検出する目的でERPの早期成分であるN2複合成分に注目し解析,PDにおける,標的・新奇刺激に対する感覚入力自動処理機能の障害を明らかにした(Therapeutic Research 20:270-274,1999).
発達性協調運動障害児支援における保育・授業実践での評価観点の検討

発達性協調運動症(DCD)児の支援における評価観点の検討を行うために、実際の支援場面から、児の運動パフォーマンスの過程と変化を分析した。DCD児は遂行過程で、画面で得られる二次元情報と、実際の動作での三次元情報との往還処理につまづきがみられた。この特性をふまえ、Roth et al.(2011)を参考に、支援実践を試行した。すなわち、パフォーマンスの知識の付与する機会を極力減らし、児が失敗を気にしないほど数多くの試行機会を保障し、自らの動きの自然な自己受容を促すことをねらった支援を行った。この支援実践は、今後もさらなる検証やデータの蓄積が求められるものの、試行自体は有用であると考えられた。発達障害児支援のなかでも、発達性協調運動障害(DCD)が疑われる子どもの場合、その支援への議論や検討が十分ではなく、仮に運動協応性の指導が展開されたとしても、保育者・教師による実態把握、及び評価や観点の設定が困難であることが指摘され、現実的には支援が難しい状況に陥っている。そこで本研究は、特別支援教育諸学校における授業実践の分析をとおして、保育所や学校で使用しやすいDCD支援の観点を検討することで、その支援の一助につなげたいと考えた。現在は、概ね計画どおりに進捗しており、次年度以降実証的検討をすすめることになる。あわせて県教委がweb上で公開している小学校通常学級における学習指導案から、動作の不器用さを示す子どもへの指導原則を見出す試みにも着手しており、その結果を次年度の検証と照らし合わせながら、検討をすすめていきたいと考えている。現在は、概ね計画どおりに進捗しており、今後実証的検討をすすめるための準備・各種調整をすすめている。並行して、県教委がweb上で公開している小学校通常学級における学習指導案の分類・分析から、動作の不器用さを示す子どもへの指導原則を見出す試みにも着手しており、前述の実証的検討の成果と照らし合わせながら、さらなる検討をすすめていきたいと考えている。次年度より、これらの調査の実施を具体化していく。平成28年度は、保育所・学校等教育現場における実践の記録とその分析に着手した。発達性協調運動症(DCD:Developmental Coordination Disorder)を主症状とした子どもへの支援アプローチを考えるとすれば、運動協応性(motor coordination)を中核に据えた支援を特別支援教育のなかでどのように取り入れていくかが課題になってくるだろうと考えられた。その際、単純に実践やDCDを示している幼児・児童の運動パフォーマンスの成果から捉えるに留まらず、過程から捉え、実際の保育者・教師が使用する評価観点として支援にどう活かしていくのかが、残された実用的課題になると思われた。そこで、実際の発達障害児療育支援場面の継続的記録により、児の運動パフォーマンスの過程と変化を、動画分析により可視化する作業をすすめた。さらに、児の動きとコンピュータ上のキャラクターの動きとをwebカメラで連動させるアプリケーション("Timocco"、クレアクト社)を用いて、そこでの動きの分析結果を随時評価として活用した。その結果のなかで、DCD児は二次元情報(上下の動き)と三次元情報(前後の動き)とを往還させて処理する場面において大きなつまづきがみられたことが確認された。このような空間認識と心的回転(mental rotation)の困難が、DCDが疑われる子どもの運動パフォーマンスの成果・過程に大きく影響していることが考えられ、今後この情報を軸に保育者・教師がわかりやすく実態把握や評価の観点として活用できる資料の作成につなげていきたいと考えている。実践記録の分析からおおまかな提言までを平成28年度の課題と位置づけていたが、提言まで踏み込むことができなかった。しかし平成29年度で挽回できる程度の遅れと認識しており、最終年度としてしっかりまとめていく。平成29年度は、昨年度より引き続き、保育所・学校等教育現場における実践記録とその分析に着手し、支援のポイントの整理に努めた。発達性協調運動症(DCD: Developmental Coordination Disorder)を主症状として支援アプローチを考えるとすれば、運動協応性(motor coordination)を中核に据えた支援を特別支援教育のなかでどのように取り入れるかが課題になってくるだろうと考えられた。その際、DCDを示す幼児・児童の運動パフォーマンスの過程をふまえ、実際の保育者・教師が使用する評価観点として支援にどう活かしていくのかが残された実用的課題になると思われた。実際の発達支援場面の記録から、児の運動パフォーマンスの過程と変化を動画分析により可視化する作業を継続し、DCD児における二次元情報と三次元情報の転換におけるつまづきという背景が示唆された。この特性をどう支援につなげるかが重要と考え、Roth & Kr&ouml;ger(2011)の報告を参考に、支援ポイントを探るための実践の試行を行った。つまり、児が失敗しても気にしないほど数多く取り組める機会を保障し、運動パフォーマンスにおける適切な身体の動きのための自然な自己受容を促すようにする働きかけとした。さらに自発的な動きを引き出すため、楽しさを強調するとともに、パフォーマンスの知識について、あまり指導的・教示的に働きかけない働きかけである。これは児の活動への満足度も高く、今後もさらなる検証やデータの蓄積が求められるものの、支援における評価観点の方向性として有用と考えられた。

この特性をふまえ、Roth et al.(2011)を参考に、支援実践を試行した。すなわち、パフォーマンスの知識の付与する機会を極力減らし、児が失敗を気にしないほど数多くの試行機会を保障し、自らの動きの自然な自己受容を促すことをねらった支援を行った。この支援実践は、今後もさらなる検証やデータの蓄積が求められるものの、試行自体は有用であると考えられた。平成28年度以降は、実際に学校現場で展開されている各種授業の記録とその分析をすすめる。そのなかで、DCDを主症状として行う支援アプローチとして、運動協応性(motor coordination)を中核にしたコーディネーション運動支援(東根、2006他)を特別支援教育のなかでどのように取り入れるかが課題になる。単に実践を試みるに留まらず、DCDを示す幼児・児童の運動パフォーマンスの過程を、実際に保育者・教師がどう評価観点に取り入れられるかの実用的課題に取り組む。それはDCDが疑われる子どもに対する学校支援の有用な手がかりになると考えている。最終年度として、計画通りDCD児支援につながる研究のまとめを作成する。特別支援教育当初予定していた国際学会参加が困難になり、それらの修正をはかって国内の別な学会参加としたことで差額が生じてしまった。当初予定していた体育系の国際学会への参加が困難になったことが主たる理由である。次年度は実証的検討が主となると計画しており、記録媒体やデータ整理等のための消耗品が多くなると予想される。残額はそのような研究の円滑な進行につながる消耗品として使用したいと考えている。平成29年度に当初予定していなかった発達性協調運動障害に関する国際学会(DCD12、豪州)の参加を決めたことで、使用計画のずれが解消されると考えている。