hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
安全と安心を護る外来化学療法患者の抗がん剤管理・防御のセルフケア支援指針開発

抗がん剤は適切な管理と取り扱いへの注意が必要とされる危険薬剤であり、外来化学療法を行う患者を支援する看護師は、患者が自宅でも安全に抗がん剤を取り扱いして曝露を防ぐことができるよう、セルフケアへの支援をする必要がある。患者・家族に過度の不安や負担を与えずに、抗がん剤の安全な管理・取り扱いについてどのように情報提供をし、セルフケアにつなげていくかについては看護師の専門的な判断と技術が必要となると考えられるが、こうした支援について明らかにした先行研究はみられない。そのため本研究では外来化学療法に携わる看護師にインタビューを行い、内容を質的に分析し、抗がん剤の安全な管理・曝露予防に関するセルフケアへの支援に関連した内容として12のカテゴリーを抽出した。外来化学療法に携わる看護師が実際に行っている<外来化学療法における曝露予防に関する情報収集とアセスメント>、<外来化学療法における曝露予防への支援>、<支援を阻害する要因>の3つの要素が明らかとなり、今後は看護師自身が曝露予防に対する意識を強めるとともに、知識を強化して根拠をもった支援を進めていく必要があることが明らかになった。本研究の目的は、外来化学療法を行う患者の在宅における抗がん剤の安全な管理・曝露からの防御方法に関して、患者のセルフケアに焦点を当てて看護師が行う支援を明らかにすることである。平成22年度は、外来化学療法に関する国内外の文献を検討、また臨床で用いられている外来化学療法に関するパンフレット類を収集し検討した。海外文献4、国内文献28、パンフレット類7について検討を行った。外来化学療法を受けている患者のセルフケアについては数多く研究がされていたが、副作用への対処に焦点を当てたものが多く、抗がん剤の安全な管理・取り扱いに着目したものは見られなかった。外来化学療法に関する患者への説明パンフレット類にも副作用の早期発見や対処について述べられているものが多く、抗がん剤の安全な管理・取り扱いについては限られた手技についての知識提供や、「緊急時は病院に連絡を」という表現に留めている例がほとんどであった。日本がん看護学会の外来がん化学療法看護の手引きでは、在宅においては患者の洗濯物を家族と分けること、排泄物の処理には注意が必要なことなどが述べられている。しかし、黒田ら(2010)の調査では、化学療法を行う患者の排泄物の取り扱いについて看護師は「患者・家族に過度の不安や緊張を与えず適切な説明が出来るか」、「曝露対策を行うことで家族に不安を与え家族関係に影響があるのではないか」と感じていることが明らかにされていた。多くの不安を抱えているがん患者に対して、抗がん剤への安全管理についてどのように情報提供してセルフケアにつなげていくかについては、看護師の専門的な判断と技術が必要となると考えられる。現在は明らかになった内容を踏まえ、より具体的で実践的なセルフケアへの支援を明らかにするため、外来がん化学療法に携わる看護師へのインタビューガイドを作成中である。5月末に所属施設の倫理審査委員会を受審する予定である。本研究の目的は、外来化学療法を行う患者の在宅における抗がん剤の安全な管理・曝露からの防御方法に関して、患者のセルフケアに焦点を当てて看護師が行う支援を明らかにし、セルフケア支援の指針を開発することである。外来化学療法に関する国内外の文献、また臨床で用いられている外来化学療法に関するパンフレット類を収集し、検討した内容をもとにインタビューガイドを作成して、がん診療連携拠点病院の外来で化学療法に携わる看護師にインタビューを行った。対象者は7名で、うち4名はがん化学療法認定看護師であった。外来化学療法に携わった年数は16年、平均3.9年であった。インタビュー内容から、曝露予防に関するセルフケアへの支援に関連した内容として17のカテゴリーが抽出された。それらをもとに、外来化学療法に携わる看護師が実際に行っている<外来化学療法における曝露予防へのアセスメントと支援>、<支援を阻害する要因>の2つが明らかとなった。外来看護師は曝露予防への支援に関しても、《病棟と連携を取り初回入院治療時の患者の情報を得る》、《外来受診の時間を効率的に使って支援のチャンスを作る》など、外来患者の支援を行うための普遍的なスキルを活用していることが分かった。

また、限られたタイミングでしか患者と関われないという外来の特性から、自宅に幼い子供がいる、介護者による排泄物の処理が必要であるなど、特に支援を必要とするケースを見極めてから支援を行っていることが明らかとなった。支援の阻害要因としては、抗がん剤に関する知識の不足などから曝露の危険性や患者・家族への支援の優先順位が明確化できず、情報提供に迷っている現状が明らかとなった。今後は看護師自身が曝露予防に対する意識を強めて支援を続けていくとともに、抗がん剤の排泄経路や薬物動態から自宅での曝露のリスクについて判断するなど、抗がん剤に関する知識を強化して、根拠をもった支援を進めていく必要があることが明らかになった。
老化と血栓症:老化モデルマウスでは血液凝固線溶因子の組織内発現異常が存在するか?

昨年度の研究において我々は、エンドトキシン(Lipopolysaccharide:LPS)5μgを腹腔内投与した若年マウス(C57BL6/J系統オスの8週齢)に比較し、同様にLPSを投与した老齢マウス(12カ月齢および24カ月齢)において、血中の活性型PAI-1(Plasminogen activator inhibitor-1:主要な線溶制御因子)抗原量と、肝、腎などの組織におけるPAI-1mRNA発現量のより顕著な増加を観察したと報告した。今回、このPAI-1発現の増加と組織における血栓傾向との間にどのような関連性があるかについて検討するため、LPS投与後の腎糸球体の微小血管内におけるフィブリン沈着量を半定量的に解析し、若年、老齢マウス間での違いについて比較検討を行った。LPS5μgをそれぞれのマウス(若年、老齢5匹ずつ)に腹腔内投与し、2,4,8,16,24時間後に腎(生理食塩水にて灌流後のもの)を摘出して、抗マウス・フィブリン抗体を用いた免疫組織化学法によってフィブリンを染色し、その沈着を認める腎糸球体数をカウントした。その結果、老齢マウスのほうがより高度なフィブリン沈着を認め、特にLPS投与4時間後にはフィブリン陽性の糸球体の割合が、若年マウスで17%に対して老齢マウスでは57%、8時間後には若年マウスでわずか3%に対して老齢マウスでは42%と、顕著な差を呈していた。このフィブリン沈着量の時間推移は、老齢マウスの肝、腎におけるPAI-1発現増加の時間経過とよく相関しており、実際の血栓形成におけるPAI-1発現の重要性と、敗血症という病態において老齢マウスでは血栓傾向が著明に増大していることが示された。C57BL6/J系統のオスの若年マウス(8週齢)と、自然経過で加齢させた老齢マウス(12カ月齢および24カ月齢)をおのおの十数匹ずつ用意した。エンドトキシン(Lipopolysaccharide:LPS)5μgをそれぞれのマウスに腹腔内投与し、2,4,8,16,24時間後に肝、腎、副腎、肺、心臓、脂肪組織を摘出した。対照マウスには生理食塩水0.2mlを腹腔内投与し、同様に各組織を摘出した。採取した組織からRNAを抽出した後、競合的RT-PCR法を用いて、主要な血液凝固因子のひとつである組織因子(Tissue factor:TF)と、線溶制御因子であるPAI-1(Plasminogen activator inhibitor-1)のmRNA発現量を定量した。その結果、若年マウスと比較して老齢マウス、特に24カ月齢のマウスにおいては、LPS投与2,4時間後における肝、腎でのPAI-1 mRNA発現量の増加が著明であった。またTF mRNAについても、老齢マウスの腎において、やはりLPS投与4,8時間後に若年マウスより顕著な発現上昇を認めた。次に、これら血液凝固線溶因子のmRNA発現変化を、各組織のホルマリン固定後に作製したパラフィン切片を用い、in situ hybridization法によっても検索した。若年マウスに比較して老齢マウスでは、肝臓における類洞血管内皮細胞および肝細胞において、また腎糸球体内の血管内皮細胞においてPAI-1 mRNAのシグナルが著明に増強していた。以上より、エンドトキシン投与による敗血症という病態では、老齢マウス組織において局所における血液凝固能が著しく増加し、血栓傾向の著明な増大をきたしていると考えられた。
人権教育における人権認識の内容と形成過程に関する基礎的研究

(1)研究協力者の一人である八木英二が「キー・コンピテンシー再定義と新旧学習指導要領」(『部落問題研究』第228輯、部落問題研究所、2019年3月)を発表した。OECD/PICA調査の核となったキー・コンピテンシー概念とその再定義の経過を検討しながら、日本における学習指導要領への影響を詳述した論稿である。人権認識の前提となる学校における子どもの認識形成の質を問題にしていることが特徴である。(2)道徳科の登場(2018年度から小学校、2019年度から中学校)によって、人権認識の形成にとって人権認識と道徳認識の区別と関連に関する研究が不可欠になったことから、人権認識と道徳認識の区別と関連をテーマにした研究会(「中学校の道徳教科書はどうなっているか」「教科道徳に関する今後の論点」「道徳教育のベクトルを変える」「道徳科の評価をどうするか」)を開催し、実践的には人権認識と称しながら実際は道徳認識の文脈の中に位置づけられてきている状況を明らかにした。(3)文部科学省を中心とした人権教育施策の検討を進めてくるなかで、人権教育の指導方法等に関する調査研究会議「人権教育の指導方法等の在り方について[第三次とりまとめ]」(2008)が人権に関する子どもの行動・行為に直結するキー概念として提言した「人権感覚」概念は、文部科学省によって教育現場に推奨されてきているものの、「人権感覚」概念自体は曖昧(実態的根拠をみいだすことは困難)で教育の目標設定になじまないことを明らかにした。(1)道徳科の登場(2018年度から小学校、2019年度から中学校)によって、人権認識の形成にとって人権教育と道徳教育の区別と関連に関する研究が不可欠になった。「中学校の道徳教科書はどうなっているか」「教科道徳に関する今後の論点」「道徳教育のベクトルを変える」「道徳科の評価をどうするか」をテーマとした研究会を開催した。(2)地域改善対策協議会「意見具申」(1996年)以降展開されてきた政府・自治体の人権教育政策は、すでに梅田修「人権教育政策の展開と人権教育の実践的展開」(『部落問題研究』204輯、2013年)で検討した。その後の文部科学省主催「人権教育担当指導主事連絡協議会」(2010年)などの文部科学省の人権教育施策の動向とともに、日本道徳教育学会における人権教育論議、日本人権教育学会における道徳教育論議などを整理し、梅田修「人権教育をめぐる動向と道徳教育」というテーマでの論稿を準備している。2019年度中に発表予定である。(3)子どもの人権認識の内容と形成過程に関する同和教育実践の分析を行うために、部落問題研究所が所蔵する同和教育関係図書・資料の中から、関連する図書・資料の収集・整理に着手している。(1)人権教育と人権認識の形成に関する国際的な研究の到達点として、人権教育が主権者形成の枠組みおよび社会認識形成と関わって構想されていることを明らかにするため、主としてヨーロッパにおける人権教育資料の収集と分析を進める。(2)人権認識の関する地方自治体の方針と自治体が作成している人権教育実践資料の収集と分析を進める。特に積極的に資料作成を進めている滋賀県・大阪府・和歌山県を中心に資料収集を進める。(3)子どもの人権認識の内容と形成過程に関する社会科の実践の分析を行うために、社会科関連の教育図書・資料の中から、関連する図書・資料の整理に着手する。継続して同和教育関係図書・資料の収集・整理を行う。

(2)地域改善対策協議会「意見具申」(1996年)以降展開されてきた政府・自治体の人権教育政策は、すでに梅田修「人権教育政策の展開と人権教育の実践的展開」(『部落問題研究』204輯、2013年)で検討した。その後の文部科学省主催「人権教育担当指導主事連絡協議会」(2010年)などの文部科学省の人権教育施策の動向とともに、日本道徳教育学会における人権教育論議、日本人権教育学会における道徳教育論議などを整理し、梅田修「人権教育をめぐる動向と道徳教育」というテーマでの論稿を準備している。2019年度中に発表予定である。(3)子どもの人権認識の内容と形成過程に関する同和教育実践の分析を行うために、部落問題研究所が所蔵する同和教育関係図書・資料の中から、関連する図書・資料の収集・整理に着手している。(1)人権教育と人権認識の形成に関する国際的な研究の到達点として、人権教育が主権者形成の枠組みおよび社会認識形成と関わって構想されていることを明らかにするため、主としてヨーロッパにおける人権教育資料の収集と分析を進める。(2)人権認識の関する地方自治体の方針と自治体が作成している人権教育実践資料の収集と分析を進める。特に積極的に資料作成を進めている滋賀県・大阪府・和歌山県を中心に資料収集を進める。(3)子どもの人権認識の内容と形成過程に関する社会科の実践の分析を行うために、社会科関連の教育図書・資料の中から、関連する図書・資料の整理に着手する。継続して同和教育関係図書・資料の収集・整理を行う。
パーキンソン病における発症要因とその防御機構の解明

2日齢のラット中脳切片を作製・培養後、パラコートの毒性とその保護機構について検討を行った。毒性の評価は、免疫組織学的にチロシン水酸化酵素抗体によるドパミン神経とジアフォラーゼによるNOS神経の二重染色を行い、顕微鏡下で細胞数をカウントすることによって行った。その結果、用量依存性のドパミン神経細胞死が認められたが、25μMまでは著明な細胞死は観察されなかった。50μMのパラコートによって誘発される毒性は、ドパミン取り込み阻害薬(GBR-12909)で完全に抑制された。また、MK-801及びL-NAMEによっても抑制され、5-4に示した実験結果を指示した。蛋白合成阻害剤であるcycloheximideによっては細胞死は部分的にしか抑制されず、パラコート単独の細胞死にはアポトーシスの関与は小さいことが示唆された。単独ではドパミン神経細胞しを誘発しない用量である10μMのパラコートで処理した後に、連続して同じぐ細胞死を誘発しないMPP+1μMに1日間暴露させると、著明なドパミン神経細胞死が誘発された。この細胞死は、caspase3、9の阻害薬及びcycloheximideによって強く抑制されたので、アポトーシスの関与が示唆された。また、この毒性は、MK-801、DNQX、L-NAME及びdeprenylによっても抑制された。更に、D2/3アゴニストであるcabergoline及びtalipexoleによって、細胞死はほぼ完全に抑制された。このことは、パラコート及びMPP+の誘発する細胞毒性の制御,にD2/3受容体が関与し、D2/3作動薬はドパミン細胞死抑制に有効な薬剤であることを示すものである。本研究は、パラコートのような外因性の化学物質の低濃度・長期間に渡る暴露によって、中枢神経系、特にドパミン神経の脆弱化が起こり、例えばパーキンソン病の様な神経変性疾患の素地になりうる可能性を示唆するものであった。1.パーキンソン病患者における内因性神経毒の活性化あるいは解毒化能の評価(1)ニコチンアミド負荷試験パーキンソン病発症原因物質としてあげられる内因性の神経毒は、すべてピリジン骨格を有し窒素のメチル化の後神経毒性を有する。これらの神経毒と同様な骨格を有するニコチンアミドをパーキンソン病患者およびその他の神経疾患患者に投与し、尿中の代謝物の割合からメチル化能ならびに解毒化に関与するアルデヒドオキシダーゼ及びP450の代謝能とパーキンソン病との関連を検討した。その結果、若年のパーキンソン病患者においてメチル化能が有意に高いことが判明した。このメチル化活性は、加齢とともに減少し、その減少率もパーキンソン病患者で高率であった。(2)脳脊髄液中のニコチンアミドN-メチル転移酵素活性パーキンソン病患者およびその他の神経疾患患者脳脊髄液中のニコチンアミドN-メチル転移酵素活性をウエスタンプロット法により測定した。この結果も、ニコチンアミド負荷試験と同様な結果であった。従って、パーキンソン病発症前において、ピリジン骨格のメチル化能が極めて高いことが病態発症の重要な要因となる可能性が示唆された。2.β-カルボリンによるドパミン神経細胞死の機構解明人神経芽細胞腫由来であるSH-SY5S細胞を用いて、内因的なパーキンソン病誘発物質候補であるβ-カルボリンによるドパミン神経細胞死の機構を検討した。その結果、生体内に存在するノルハーマンは、アポトーシスを誘発することが判明した。

また、β-カルボリンによる毒性は、ミトコンドリア障害がプライマリーであり、その毒性はモノアミン水酸化酵素選択的阻害薬であるL-deprenylによって抑制された。(1)MPP+のヒトドパミン神経芽細胞(SH-SY5S)に対する毒性に及ぼすドーパン作動薬の効果細胞死の判定は、MTT法及びLDHによって行った。ドパミン作動薬である麦角系のカベルゴリン及び非麦角系のタリペキソールによって、MPP+による毒性は著明に減弱された。よって、ドパミンD2ファミリー受容体の作動薬は、ドパミン神経毒の保護作用を有する。その保護効果は、デプレニルより強いものであった。MPP+を含むパーキンソン病誘発候補化合物22種類について検討を行った。細胞死数は、MTT法及びtrypan blue染色を行って計測した。ドパミントランスポーターを発現させていない細胞における毒性の強さは、次の通りであった。Papaverine<salsolinol=tetrahydropapaveroline=1-benzyl-TIQ=norsalsolinol<tetrahydropapaverine<2[N]-methyl-salsolinol<2[N]-methyl-norsalsolinol<2[N]-Me-IQ+=MPP+=また、いづれの細胞においても、ドパミントランスポーターの発現によって、その毒性は2-14倍増強された。よって、メチル化とドパミントランスポーター特異性を持つ化合物が、パーキンソン病発症原因物質として重要である。2日齢のラット中脳切片を作製・培養後、パラコートの毒性とその保護機構について検討を行った。毒性の評価は、免疫組織学的にチロシン水酸化酵素抗体によるドパミン神経とジアフォラーゼによるNOS神経の二重染色を行い、顕微鏡下で細胞数をカウントすることによって行った。その結果、用量依存性のドパミン神経細胞死が認められたが、25μMまでは著明な細胞死は観察されなかった。50μMのパラコートによって誘発される毒性は、ドパミン取り込み阻害薬(GBR-12909)で完全に抑制された。また、MK-801及びL-NAMEによっても抑制され、5-4に示した実験結果を指示した。蛋白合成阻害剤であるcycloheximideによっては細胞死は部分的にしか抑制されず、パラコート単独の細胞死にはアポトーシスの関与は小さいことが示唆された。単独ではドパミン神経細胞しを誘発しない用量である10μMのパラコートで処理した後に、連続して同じく細胞死を誘発しないMPP+ 1μMに1日間暴露させると、著明なドパミン神経細胞死が誘発された。この細胞死は、caspase3、9の阻害薬及びcycloheximideによって強く抑制されたので、アポトーシスの関与が示唆された。また、この毒性は、MK-801、DNQX、L-NAME及びdeprenylによっても抑制された。更に、D2/3アゴニストであるcabergoline及びtalipexoleによって、細胞死はほぼ完全に抑制された。このことは、パラコート及びMPP+の誘発する細胞毒性の制御にD2/3受容体が関与し、D2/3作動薬はドパミン細胞死抑制に有効な薬剤であることを示すものである。
「技・術・芸」の階梯性に立脚した「技術」の考察

目下、本研究では、哲学的・倫理学的見地からの複合的考察によって、土着的固有地域世界あるいは日本的職工世界を貫く中心的特徴を「技・術・芸」という概念を軸足にする仕方で捉え、そこから、安易な自然回帰や素朴な懐古趣味に陥らない日本独自の文化的特性を活かした技術観が獲得するという試みについて、和紙の制作現場における独自の技術世界の通覧というところまで研究を進めることができた。その際、宮城県の柳生和紙および福井県の今立和紙の手すきを見学・体験した際に、ひとりですく場合と二人で抄く場合とでは背景にある技術観に根本的な違いがあることが分かった。日本文学的見地から見た技・術・芸のもう一つの思想的側面である世阿弥の芸能論と、心理学的見地から見た術や芸における人間精神の特徴づけという研究との連携に向けて、日本独自の技術観に対する積極的・肯定的な提言を試みた。独自な歴史的背景を持つ日本のものづくり世界においても「技・術・芸」の階梯が存在するのではないか、また技でも術でもない技ー術という世界的普遍性を特徴づけることができるのではないかという疑問に対して、手すきの現場における単独作業か否かという観点は重要なポイントとなることが確認できた。これまでの概略としては、[I]現場観察・資料収集(和紙を中心に)(1)和紙、漆器、葛、こけしの製造工程の実地見聞および資料館等での資料収集。(2)補足として、染色や仏像の制作工程の実地見聞および資料館等での資料収集[II]文献的・理論的根拠付け(以下の1と2を中心に)(1)「技、術、芸」の階梯性の事実確認と哲学的・現象学的考察および基礎文献研究。(2)技と芸とに挟まれる「術」の移行的性格に関する民俗学的文献研究と理論的考察。(3)現代科学技術の本質に関する哲学的研究(ハイデガー、ベルクソン、デリダ等)。(4)連携研究者(心理学、日本文学)からみた「技・術・芸」。基本的に、平成30年度は全体的構想の構築が中心で、これに現地調査を基にした実際的かつ補完的研究が加わるのが31年度以降となる。とくに30年度以降は、全体の理論的修正、および研究協力者(現地案内人や、場合によれば現場の職人)との意見交換を踏まえた全体の理論的修正を30年度内に、また31年度前半までには連携研究(心理学、日本文学)との協同ができるところまで全体像を仕上げる予定となっている。このなかで、平成30年度に予定の「全体的構想の構築」について、「技・術・芸」の階梯性についてはおおむねその下準備ができたと思われる。しかしながら、単独作業か否かという、手すき和紙における制作現場での視点の重要性があらたに加わってきたことで、当初における予想とは若干異なった方向も見えてきている。すなわち、二人で巨大な和紙を息を併せて抄くという、単独作業にはなかった複数人数での共同的な「技・術・芸」という視点が、この後の研究においても重要なポイントとなると思われる。囲碁や将棋では「技・術・芸」という一連の上達の過程があるといわれる。武道やスポーツの例でもわかるように、一般に技は相手の一部に、術は相手の全体に対してかけられる。これをかける側から言うなら、小手先の技というように技においては自分の一部が、対する術においては自分のある種の全体(精神性も含めた全人格性)がそれぞれ発動しているともいえる。その意味では、技から術になるにしたがって、これらを施す主体の精神性や人格が関与してくる割合が増すといえる。これら技・術に対して芸では、「名人芸の域に達している」といわれるごとく、将棋ならば指し手の美しさや、勝負事では一連の動きの美しさが重要とされる。この場合は、もはや勝ち負けそのものが、あるいは相手の存否さえもが副次的なものになると思われる。すなわち、技でも術でも、当の技や術という行為がいかなる結果(効果、成果)を生むかが関心の的となっているのに対し、相手を問わぬ芸においてはもはやこの種の関心は薄れ、自分の行為自体が目指されるべき目標となるわけである。芸においては行為の外部に行為の目標があるのではなく行為そのものが目的となる、と言い換えてもよい。かかる視点から、独自な歴史的背景を持つ日本のものづくり世界においても同様の「技・術・芸」の階梯が存在するのではないか、また技でも術でもない技ー術という世界的普遍性を特徴づけることができるのではないか、という当初抱いた問題意識を、和紙制作における単独作業か否かという点も含めて深めてゆきたい。

日本文学的見地から見た技・術・芸のもう一つの思想的側面である世阿弥の芸能論と、心理学的見地から見た術や芸における人間精神の特徴づけという研究との連携に向けて、日本独自の技術観に対する積極的・肯定的な提言を試みた。独自な歴史的背景を持つ日本のものづくり世界においても「技・術・芸」の階梯が存在するのではないか、また技でも術でもない技ー術という世界的普遍性を特徴づけることができるのではないかという疑問に対して、手すきの現場における単独作業か否かという観点は重要なポイントとなることが確認できた。これまでの概略としては、[I]現場観察・資料収集(和紙を中心に)(1)和紙、漆器、葛、こけしの製造工程の実地見聞および資料館等での資料収集。(2)補足として、染色や仏像の制作工程の実地見聞および資料館等での資料収集[II]文献的・理論的根拠付け(以下の1と2を中心に)(1)「技、術、芸」の階梯性の事実確認と哲学的・現象学的考察および基礎文献研究。(2)技と芸とに挟まれる「術」の移行的性格に関する民俗学的文献研究と理論的考察。(3)現代科学技術の本質に関する哲学的研究(ハイデガー、ベルクソン、デリダ等)。(4)連携研究者(心理学、日本文学)からみた「技・術・芸」。基本的に、平成30年度は全体的構想の構築が中心で、これに現地調査を基にした実際的かつ補完的研究が加わるのが31年度以降となる。とくに30年度以降は、全体の理論的修正、および研究協力者(現地案内人や、場合によれば現場の職人)との意見交換を踏まえた全体の理論的修正を30年度内に、また31年度前半までには連携研究(心理学、日本文学)との協同ができるところまで全体像を仕上げる予定となっている。このなかで、平成30年度に予定の「全体的構想の構築」について、「技・術・芸」の階梯性についてはおおむねその下準備ができたと思われる。しかしながら、単独作業か否かという、手すき和紙における制作現場での視点の重要性があらたに加わってきたことで、当初における予想とは若干異なった方向も見えてきている。すなわち、二人で巨大な和紙を息を併せて抄くという、単独作業にはなかった複数人数での共同的な「技・術・芸」という視点が、この後の研究においても重要なポイントとなると思われる。囲碁や将棋では「技・術・芸」という一連の上達の過程があるといわれる。武道やスポーツの例でもわかるように、一般に技は相手の一部に、術は相手の全体に対してかけられる。これをかける側から言うなら、小手先の技というように技においては自分の一部が、対する術においては自分のある種の全体(精神性も含めた全人格性)がそれぞれ発動しているともいえる。その意味では、技から術になるにしたがって、これらを施す主体の精神性や人格が関与してくる割合が増すといえる。これら技・術に対して芸では、「名人芸の域に達している」といわれるごとく、将棋ならば指し手の美しさや、勝負事では一連の動きの美しさが重要とされる。この場合は、もはや勝ち負けそのものが、あるいは相手の存否さえもが副次的なものになると思われる。すなわち、技でも術でも、当の技や術という行為がいかなる結果(効果、成果)を生むかが関心の的となっているのに対し、相手を問わぬ芸においてはもはやこの種の関心は薄れ、自分の行為自体が目指されるべき目標となるわけである。芸においては行為の外部に行為の目標があるのではなく行為そのものが目的となる、と言い換えてもよい。
栄養環境とプロテアソーム経路とを連係するシグナル伝達ネットワークの解明

2019年度は,分裂酵母のGreatwall (Gwl)/alpha-Endosulfine (Ensa)/PP2A (Protein phosphatase type 2A)経路が,細胞周期から逸脱した静止期/G0期への進入と維持に果たす役割について,学術論文として公刊することに注力した(Aono et al., Genes Cells. 2019)。分裂酵母には,後生動物のGwl,出芽酵母のRim15と類似したキナーゼが3種(Cek1, Ppk18およびPpk31),Ensa類似のMug134が存在することが報告されているが,これまでこれらの遺伝子の細胞の生存に関与する必須機能は報告されていなかった。本研究課題の進展によって,分裂酵母においてはGwl/Ensa経路はPP2A-B55活性の抑制を介して,増殖期から静止期/G0期への進入と,進入後の長期間にわたる生存率の維持に必須であることが示された。3種のGwl類似キナーゼのうち,Ppk18が主たる役割を果たし,Cek1が補完的な役割を担うと推測される。Ppk31については機能が不明であるが,ppk31+遺伝子のアンチセンス鎖が強く発現していることから,通常の増殖期やG0期では発現レベルが非常に低い可能性がある。また,申請者の主たる研究課題ではないが,出芽酵母や分裂酵母のGwlがエタノール発酵に関与することという共同研究の成果も公刊された(Watanabe et al., Appl Environ Microbiol. 2018)。細胞外栄養環境を受けてGwl経路がタンパク質分解系にどのような影響を及ぼすのかに関しては十分な理解に至っていない。静止期の生存維持におけるGwl経路の役割と,タンパク質分解系,特にプロテアソーム依存的タンパク質分解経路の制御との関係性は興味深い課題と言える。本研究課題の目的は、分裂酵母をモデルとして、栄養環境の変化をプロテアソーム依存的タンパク質分解系に伝えるシグナル伝達ネットワークとその生理的意義を解明することである。分裂酵母のプロテアソームの細胞内局在は、Cut8タンパク質によって制御されている。高温感受性(ts)のcut8変異体では核内でのM期制御因子の分解が遅延し、その結果、M期進行が異常となる。このcut8変異と遺伝学的に相互作用するシグナル伝達因子として、分裂酵母のGreatwallキナーゼ(Gwl)ホモログがあげられる。Gwlはアフリカツメガエル卵抽出液の実験系で、α-Endosulfine (Ensa)をリン酸化し、リン酸化型Ensaが2A型タンパク質脱リン酸化酵素(PP2A)を抑制することで細胞周期の制御に関わることが明らかとなっている。出芽酵母のGwlホモログであるRim15キナーゼは栄養環境を伝えるシグナル伝達経路に関与すること報告されており、申請者のこれまでの研究から分裂酵母のGwlホモログも栄養に関わることを示唆する結果が得られていることから、これらの分子経路を介して細胞外の栄養環境とタンパク質分解系が連繋されている可能性が考えられる。本研究課題提案時に問題となっていたことは、(1)栄養環境とプロテアソーム系とを連係されるネットワークの解明、(2)細胞外の環境変化がプロテアソームを中心とするタンパク質分解系の何に伝達されるのか、という2点であった。2016年度は、主に(1)に関して研究をおこなった。特に分裂酵母Gwlホモログとcut8変異の遺伝学的相互作用は、分裂酵母EnsaホモログのGwlによるリン酸化とPP2Aの不活性化が関与するのか否か、について遺伝学的な解析をおこなった。また、関与する新規因子を同定する目的でmulticopy suppressorスクリーニングをおこなった。分裂酵母Gwlと、上流で制御する可能性のあるAキナーゼとの関わりを明らかにするため、当初、計画していた生化学的な解析を実行することが出来なかった点をのぞけば、おおむね、計画通りに進捗しているため、このような評価とした。高温感受性のcut8変異体では核内でのM期制御因子の分解が遅延し、M期進行が異常となる。cut8変異と遺伝学的に相互作用するシグナル伝達因子として、分裂酵母のGreatwallキナーゼ(Gwl)ホモログがあげられる。出芽酵母のGwlであるRim15キナーゼは栄養環境を伝えるシグナル伝達経路に関与すること報告されており、これまでの研究から分裂酵母のGwlも栄養に関わることを示唆する結果が得られているため、これらの分子経路を介して栄養環境とタンパク質分解系が連繋されている可能性が考えられる。2017年度は、栄養環境とプロテアソーム系の連繋に関して引き続き研究を行なった。技術的な工夫により、分裂酵母EnsaホモログのGwlによるリン酸化状態を簡便に検出できるようになり、様々な条件で検討したところ、培地のグルコース濃度低下は、Gwlの活性化を引き起こし、結果としてEnsaのリン酸化が亢進することが明らかとなった。

グルコース濃度低下はcut8変異株の高温感受性を抑制すること、その抑制はGwlやEnsaの遺伝子破壊によって阻害されること、も明らかとなっている。以上より、細胞を取り囲む環境中のグルコース濃度の低下が、Gwl/Ensa経路を通じてCut8あるいはプロテアソーム系に情報伝達されることを強く示唆する結果が得られた。細胞外の栄養状態、特にグルコース濃度の低下が、Gwlキナーゼの活性上昇とそれに引き続くEnsaの高度なリン酸化を引き起こすこと、Ensaの高度なリン酸化はPP2A-B55を通じて、プロテアソーム周辺に影響を及ぼすことが、2017年度までの研究によって明らかとなった。PP2A-B55が具体的に何に作用しているのか、特にPP2A-B55の基質に関しては,これまでのところ不明である。また、Aキナーゼの関与を生化学的に検討することを予定していたが、この点も実施できていない。一方、新規因子の同定をねらった遺伝学的なスクリーニングを実施し、いくつかの興味深い因子を取得できたこと、冒頭に述べたように栄養状態の変化Gwl-->Ensa-->PP2A-->プロテアソーム周辺という経路の存在を生化学・遺伝学的解析によって示せたこと、などから、全体としては当初の目的に向かって研究が進んでいるため、このような評価とした。2019年度は,分裂酵母のGreatwall (Gwl)/alpha-Endosulfine (Ensa)/PP2A (Protein phosphatase type 2A)経路が,細胞周期から逸脱した静止期/G0期への進入と維持に果たす役割について,学術論文として公刊することに注力した(Aono et al., Genes Cells. 2019)。分裂酵母には,後生動物のGwl,出芽酵母のRim15と類似したキナーゼが3種(Cek1, Ppk18およびPpk31),Ensa類似のMug134が存在することが報告されているが,これまでこれらの遺伝子の細胞の生存に関与する必須機能は報告されていなかった。本研究課題の進展によって,分裂酵母においてはGwl/Ensa経路はPP2A-B55活性の抑制を介して,増殖期から静止期/G0期への進入と,進入後の長期間にわたる生存率の維持に必須であることが示された。3種のGwl類似キナーゼのうち,Ppk18が主たる役割を果たし,Cek1が補完的な役割を担うと推測される。Ppk31については機能が不明であるが,ppk31+遺伝子のアンチセンス鎖が強く発現していることから,通常の増殖期やG0期では発現レベルが非常に低い可能性がある。また,申請者の主たる研究課題ではないが,出芽酵母や分裂酵母のGwlがエタノール発酵に関与することという共同研究の成果も公刊された(Watanabe et al., Appl Environ Microbiol. 2018)。細胞外栄養環境を受けてGwl経路がタンパク質分解系にどのような影響を及ぼすのかに関しては十分な理解に至っていない。静止期の生存維持におけるGwl経路の役割と,タンパク質分解系,特にプロテアソーム依存的タンパク質分解経路の制御との関係性は興味深い課題と言える。
二液相分離を示す液体合金の臨界電子現象

本年度は実験計画の二年次にあたる。初年度においては、二液相分離を示す液体Bi-Ga合金の電気抵抗の測定を実施し、揺らぎの生成発達が平衡二液相分離開始温度より高温で既に見いだされること、過冷却状態では揺らぎの顕著な発達を反映して電気抵抗が急激に現象する事、過冷却の程度が臨界組成でゼロとなるのに対しその前後で大きくなるなどスピノ-ダル挙動を反映している事など、非常に興味深い結果を得ている。さらに、この二液相分離過程が非常に重力対流の影響を受けている可能性に着目し、文部省宇宙科学研究所の小型ロケットS520の無有力条件にて、電気抵抗測定実験を実施した。その結果、揺らぎの生成発達が平衡二液相分離開始温度より20度Kも高温で既に見いだされること、および過冷却の範囲が無重力で著しく拡がる事を見いだした。本年度はこれらの結果を踏まえて、液体Bi-Ga系の電気抵抗と原子容積を非常に広い温度範囲で測定した。その結果、電気抵抗および原子容積共に、533K以下の揺らぎが顕著な低温側液体域と563K以上の揺らぎの非常に少ない高温側液体域で挙動が異なる事が判明した。さらにこの533K以下の揺らぎが顕著な低温側液体と563K以上の非常に揺らぎが少ない高温側液体の間に遷移温度域がある事が判明した。実験的には、この様な特徴が二液相分離を示す液体合金共通に見られる現象であるかの確認を進めている。理論的には、現在、これらの結果の一層の解析を計る目的で計算機シュミレーションのプログラム開発を実施している。さらに、平成7年二月実施を目標に二回目のロケット実験プロジェクト("エルム"プロジェクト)を遂行中である。本年度は2ケ年に渉る本実験計画の初年度にあたり、実験装置の作成、および液体Bi-Ga合金の電気抵抗の実験的研究を実施した。装置製作として、従来から所持していた高精度デジタルボルトメーターと今回購入の微小電圧用スキャナーユニット,直流電源およびコンピューターを組合せて、自動高速電気抵抗測定システムを構築した。この測定システムを使用して液体ビスマス-ガリウム合金の電気抵抗を冷却過程で測定し以下の知見を得た。なお,このビスマス-ガリウム合金は液相において互いに混じり合わない領域-二液相分離領域-を持つ事が特色である。1)電気抵抗は,二液相分離の臨界点近傍でその減少速度を増加させ,均一液相の過冷却状態で急激に低下した。2)臨界点近傍において,均一液相側の電気抵抗の温度係数は極大を示している。3)均一液相の過冷却挙動は二液相分離の際の安定性に関する準安定と不安定の境界のスピノーダルを反映したものとなった。以上の結果をゆらぎの生成・発達の立場から統一的に説明した。さらに,平成3年2月実施の液体ビスマス-ガリウム合金を対象にした小型ロケットによる無重力下の電気抵抗測定実験の結果の解析を実施し,各方面の学会にて発表した(ロケット実験は、文部省宇宙科学研究所S520ロケットを使用して実施している)。初年度においては、二液相分離を示すBi-Ga合金の電気抵抗の測定を実施し、揺らぎの生成発達が平衡二液相分離開始温度より高温で既に見いだされること、過冷却状態では揺らぎの顕著な発達を反映して電気抵抗が急激に現象する事、過冷却の程度が臨海組成でゼロとなるのに対しその前後で大きくなるなどスピノーダル挙動を反映している事など、非常に興味深い結果を得ている。

本年度はこれらの結果を踏まえて、液体Bi-Ga系の電気抵抗と原子容積を非常に広い温度範囲で測定した。その結果、電気抵抗および原子容積共に、533K以下の揺らぎが顕著な低温側液体域と563K以上の揺らぎの非常に少ない高温側液体域で挙動が異なる事が判明した。さらにこの533K以下の揺らぎが顕著な低温側液体と563K以上の非常に揺らぎが少ない高温側液体の間に遷移温度域がある事が判明した。実験的には、この様な特徴が二液相分離を示す液体合金共通に見られる現象であるかの確認を進めている。理論的には、現在、これらの結果の一層の解析を計る目的で計算機シュミレーションのプログラム開発を実施している。さらに、平成7年二月実施を目標に二回目のロケット実験プロジェクト("エルム"プロジェクト)を遂行中である。
幼児期における自己制御機能の発達とその規定因に関する研究

自己制御機能の高さは子どもの健全な成長に欠かすことができない。本研究では、「浜松母と子の出生コホート」のデータを用いて、出生季節が幼児期の自己制御機能(エフォートフル・コントロールの高さ、攻撃性の低さ)に与える影響を検討した。母子に対する面接や発達検査の結果、親の年齢や世帯収入などの影響を考慮してもなお、春生まれもしくは夏生まれの18ヶ月児は、冬生まれの幼児よりもエフォートフル・コントロールが高く攻撃性が低いことが示された。この知見は、温暖な季節に生まれることがその後の自己制御機能の発達をうながすことを示唆している。今後は、出生季節がいかにして自己制御機能に影響するのかを解明する必要がある。本年度は、「浜松母と子の出生コホート」(HBC Study)にエントリーしている、1000名を超える幼児期の子どもを対象に、自己制御機能に関する発達検査を研究協力者とともに行った。まず、Cardiff Infant Contentiousness Scale (Hay et al., 2010)を用いて、たたく、かみつく、怒る、かんしゃくを起こすといった子どもの攻撃性を測定した。また、Early Childhood BehaviorQuestionnaire (Putnam et al., 2006)を施行し、活動性、フラストレーション、衝動性、動作の活発さ、刺激への敏感さ、社会性をはじめとした18の側面からなる子どもの気質を測定した。これらのデータを分析した結果、以下の2つの成果が得られた。第1に、妊娠中に測定された母親の社会性の問題は、産後4週における抑うつ症状を高めるとともに、その産後抑うつ症状が、子どもの攻撃性を高めることが示された。この知見は、査読付きの英文雑誌に掲載されることが決まっている。第2に、産後2週、4週、8週、40週における母親の抑うつ症状は、その程度や変化のパターン(発達軌跡)によって6つのタイプに分かれることが占めされた。こうした産後抑うつ症状の発達軌跡は、母親の自閉症スペクトラムに似た行動傾向によって予測されたり、はじめから一貫して高い産後抑うつ症状を呈することが、子どもの攻撃性を高めたりすることも示唆された。この知見を国内の学術大会にて報告した(優秀大会発表賞受賞)。本年度中に、当初予定していた子どもの自己制御機能に関する発達検査が終了した。また、コホートデータの整理や統計解析の準備についても、見通しを立てることができた。本年度は、前年度に収集・整理した「浜松母と子の出生コホート」(HBC Study)にエントリーしている母子を対象とした面接や発達検査のデータに基づいて、幼児期における自己制御機能の発達の様態とそれに影響を与えるさまざまな環境要因について実証的に検討した。具体的には、子どもの出生季節が適切な行動を自発的に選択したり将来の計画を立てたりする能力を意味するエフォートフル・コントロールと、他者に対して身体的暴力を使用したり怒りを表出したりすることを指す攻撃性に与える影響を検証した。分析対象者は885名の18ヶ月齢児であった。Putnam et al.(2006)によって作成された幼児のエフォートフル・コントロールに関する尺度、ならびにHay et al.(2010)によって作成された幼児の攻撃性に関する尺度について、母親に対する面接や子どもに対する発達検査を通じて測定した。このデータに対して構造方程式モデリングによる分析を行った結果、母親や父親の年齢、年間世帯収入といったさまざまな共変量を考慮してもなお、冬生まれよりも春生まれや夏生まれの子どものほうがエフォートフル・コントロールの得点が高かった。また、冬生まれよりも春生まれの子どものほうが攻撃性の得点が低いという結果も得られた。これらの知見は、出生季節がその後の感情・行動制御スキルの発達を予測しており、温暖な季節に生まれた子どもは自己制御機能がより発達しやすいことを示唆している。「研究実績の概要」に記した研究成果を英文雑誌にて発表しており(閲覧数1002件:2017年5月17日現在)、交付申請書の計画を達成することができた。本研究では、代表性の高いデータに基づき、幼児の自己制御機能に影響する要因を実証的に検討した。平成27年度に「浜松母と子の出生コホート」(HBC Study)にエントリーしている母子を対象とした面接や発達検査を行い、平成28年度にそのデータを解析した。その結果、春や夏に生まれた子どもは、冬に生まれた子どもよりも自己制御機能が高いことを明らかにした。本年度は、前年度までに得られたHBC Studyの知見をさらに発展させて今後の研究につなげるため、幼児期にある子どもをもつ母親と父親に対するインターネット調査を実施した。有効回答1170組のデータに対して分析を行い、家族関係の質が自己制御機能に影響するかを検討した。また、子どもの自己制御機能(実行機能)に関する尺度、ならびに自己制御機能との関連が指摘されている睡眠習慣に関する尺度の日本語版を作成するとともに、その心理測定学的特性を検証するための研究も行った。実行機能の尺度については、健常中学生2230名と自閉症スペクトラム児91名を対象とした大規模調査の結果、抑制、シフト、情動制御、開始、ワーキングメモリ、計画/組織、整理、モニタという8つの因子が抽出された。内的整合性、継時的安定性、注意欠陥・多動性障害傾向に関する外的基準との関連などを検討し、尺度の構成概念妥当性を一定の水準で確かめることができた(心理学研究に掲載)。

また、睡眠習慣の尺度については、健常小学生4396名と睡眠障害児100名を対象とした大規模調査の結果、レストレスレッグス症候群、閉塞性睡眠時無呼吸症候群、不眠・リズム障害、睡眠習慣、休日の睡眠リズム、睡眠の持続、朝の症状、日中の過度の眠気、日中の行動という9因子が抽出された。内的整合性やテレビ視聴との関連などから、尺度の構成概念妥当性が一定の水準で確かめられた(Sleep Medicineに掲載)。自己制御機能の高さは子どもの健全な成長に欠かすことができない。本研究では、「浜松母と子の出生コホート」のデータを用いて、出生季節が幼児期の自己制御機能(エフォートフル・コントロールの高さ、攻撃性の低さ)に与える影響を検討した。母子に対する面接や発達検査の結果、親の年齢や世帯収入などの影響を考慮してもなお、春生まれもしくは夏生まれの18ヶ月児は、冬生まれの幼児よりもエフォートフル・コントロールが高く攻撃性が低いことが示された。この知見は、温暖な季節に生まれることがその後の自己制御機能の発達をうながすことを示唆している。今後は、出生季節がいかにして自己制御機能に影響するのかを解明する必要がある。本年度は、母親の行動傾向やメンタルヘルスの問題が、子どもの自己制御機能に与えるネガティブな影響をメインに検討した。今後は、これらの心理社会的要因に加えて、子どもを取り巻く自然環境要因が自己制御機能に及ぼす影響を明らかにするつもりである。その一つとして現在、子どもの出生季節が攻撃性や気質に与える影響について解析を進め、学術論文としてまとめるための構想を練っている段階である。幼児期の子どもの自己制御機能に影響を与えうる要因として、本年度に示唆された出生季節のみならず、両親それぞれの個人特性や夫婦関係についても測定し、さらなる包括的な検討を行う予定である。疫学以下の2つの理由により、補助事業期間を1年間延長することにした。第1に、研究代表者の異動に伴い、本研究以外の教育・研究業務のために時間を割く必要が生じたからである。第2に、本研究完遂に向けた追加検討の必要性が生じ、新たな調査の準備をしているからである。調査実施のための業者委託費(その他)、ならびに学術大会や研究会に参加するための国内・海外旅費に使用する予定である。
血管平滑筋に発現する種特異的な活性酸素産生酵素の解析

NADPHオキシダーゼは血管組織における主要な活性酸素産生酵素であり、様々な血管病変形成に重要な役割を果たすと考えられている。NADPHオキシダーゼの触媒サブユニットのひとつであるNOX1は、血管平滑筋細胞(VSMC)において増殖因子刺激により発現が誘導される。一方大腸上皮細胞(CEC)においてNOX1は常時高発現する。この組織特異的な発現様式のメカニズムを解明するため、マウスNOX1遺伝子のプロモーター領域の単離と、転写産物の5'非翻訳領域の解析を行った。マウスVSMC株P53LMACO1にはこれまで報告されていたNOX1 mRNA(a-type)の5'上流側に付加エキソンを持つ2種類の転写産物(c-type、f-type)が発現することがわかった。VSMCに発現するc-type、f-typeは、CECに発現するa-typeに比して長いN末端ペプチドをコードしており、HEK293細胞への導入実験の結果、これらの転写産物は実際にN末端に付加ペプチドを持ち、活性酸素産生活性を持つ蛋白に翻訳されることが明らかとなった。またレポーターアッセイの結果、それぞれの転写産物のプロモーター領域は、VSMCまたはCECにおける組織特異的な発現に必須の部分を含むことが明らかとなった。また大動脈においては通常a-typeが発現するが、wire injuryやアンギオテンシンIIの投与、また血清存在下でのVSMCの初代培養により、a-typeの発現は減少し、c-typeの発現が誘導されることがわかった。このことからc-typeの発現は、VSMCの収縮型から増殖型への形質転換と関連性を持つことが示唆された。またラットVSMC株A7r5細胞において、プロスタグランジン(PG)F2alphaによるNOX1の発現誘導に関与する転写因子を探索した。ラットNOX1遺伝子のプロモーター領域に存在するmyocyteenhancer factor 2(MEF2)結合配列がPGF2alphaによる転写活性化に必須であることがわかった。さらにRNA干渉を用いた解析から、NOX1の発現誘導にはMEF2Bが必須であることが明らかとなった。NADPHオキシダーゼは血管組織における主要な活性酸素産生酵素である。申請者らはプロスタグランジン(PG)F_<2_α>によるラット血管平滑筋細胞(VSMC)の肥大には、NADPHオキシダーゼの触媒サブユニットのひとつであるNOX1の発現誘導とそれによって産生される活性酸素が必須であることを見出した。さらにPGF_<2_α>やPDGFよるNOX1の発現誘導には、EGF受容体のトランスアクティベーションとそれに引き続いて起こるMEK-ERK系とPI3キナーゼ-ATF-1系の活性化が関与することを見出した。PGF受容体はG蛋白共役型の受容体であり、活性化されると細胞内カルシウム濃度の上昇とプロテインキナーゼC(PKC)の活性化を引き起こす。そこでNOX1の発現誘導へのPKCの関与を検討した。各種PKCアイソフォーム阻害剤を用いた検討の結果、PKCdeltaがNOX1の発現誘導に関与することが考えられた。そこでPKCdeltaをRNA干渉によりノックダウンした細胞クローンを樹立し検討したところ、ノックダウン細胞ではPGF_<2_α>やPDGFよるEGF受容体のトランスアクティベーション、ERK1/2の活性化、ATF-1の活性化のいずれもが観察されなかった。またノックダウン細胞ではNOX1の発現誘導も認められなかった。さらにノックダウン細胞ではPGF_<2_α>やPDGFよる血管平滑筋細胞の肥大が認められなかった。以上のことからPKCdeltaはNOX1の発現誘導に必須であるだけでなく、VSMCの肥大に関与することも明らかになった。次にマウスNOX1遺伝子に存在する、3種類の異なる開始エキソンを持つ転写産物(a-type、c-type、f-type)について解析した。VSMCに発現するc-type、f-typeは、大腸上皮細胞に発現するa-typeに比して長いN末端ペプチドを持つことを見出した。

このことからc-typeの発現は、VSMCの収縮型から増殖型への形質転換と関連性を持つことが示唆された。またラットVSMC株A7r5細胞において、プロスタグランジン(PG)F2alphaによるNOX1の発現誘導に関与する転写因子を探索した。ラットNOX1遺伝子のプロモーター領域に存在するmyocyteenhancer factor 2(MEF2)結合配列がPGF2alphaによる転写活性化に必須であることがわかった。さらにRNA干渉を用いた解析から、NOX1の発現誘導にはMEF2Bが必須であることが明らかとなった。