hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
双模倣性の概念に基づく非決定性離散事象システムのスーパバイザ制御

実際には,まず,双模倣制御問題に取り組む前に,制御されたシステムが制御仕様に模倣され,かつノンブロッキングとなるようなスーパバイザを構成する問題について考察し,研究代表者の従来研究における構成法により構成されたスーパバイザは,最大許容性を有する最適なスーパバイザであることを明らかにした.この成果は査読付き学術論文誌IEICE Transactions on Fundamentalsに掲載されている.また,計画していた双模倣制御問題に関しても,未完成ではあるが,主要な問題点はすでに解決できている.よって,研究はおおむね順調に進展しているといえる.まず,非決定性オートマトンによりモデル化された離散事象システムとその制御仕様に対して,対象システムの状態が観測可能であるという仮定を課すことなく,制御されたシステムと制御仕様が双模倣等価となることを要求する双模倣制御問題の解となるスーパバイザが存在するための必要十分条件を導出し,スーパバイザの一般的な構成法を確立する.双模倣制御問題の解となるスーパバイザが存在しない場合には,双模倣等価性という要求を緩和し,緩和された要求に対してスーパバイザを構成する必要がある.そこで,対象システムの状態が観測可能であるという仮定を課すことなく,制御されたシステムが制御仕様に模倣されることのみを要求する模倣制御問題について考察する.模倣制御問題においても,仕様を満たさないシステムの振舞いは禁止され,その意味で,システムの安全性が保証される.そのため,スーパバイザの最適性の指標である許容性に関して最適な,最大許容スーパバイザの構成法を開発する.そして,得られた双模倣制御,模倣制御に関する成果を,事象の生起の部分観測の場合へ拡張し,さらに,ネットワーク化制御系への適用のため,複数のローカルスーパバイザによる分散制御へと拡張する.これらの制御問題に加え,制御系の信頼性を高めることを目的に,システム内での故障事象の生起などを検出するための診断システムに関する研究にも取り組む.平成30年度においては,理論的研究が主であったため,当初購入予定であった計算機の購入を次年度以降に延期することとした.そのため,次年度使用額が生じた.そこで,次年度使用額を計算機を購入するための物品費の一部に充てる計画である.
ニューラルネットワークシステムの生産管理への応用に関する研究

相互結合型ニューラルネットワークの確率論的モデルの一つであるGaussianマシンモデルの総実滞留時間最小化スケジューリング問題の解法への適用性について考察し、このGaussianマシンモデルを用いた解法が、総実滞留時間最小化スケジューリング問題の近似解法としての能力を十分もつことを示した。さらに、考慮すべきジョブ間に先行関係が規定されている場合の総実滞留時間最小化スケジューリング問題への相互結合型ニューラルネットワークの適用についても検討し、具体的に構築したネットワークシステムを用いて解を求め、ニューラルネットワークの有効性を示した。また、確率論的ニューラルネットワークモデルを特徴付けるパラメータ設定の煩わしさの軽減および、確率的変動要素を可視的に表すことによりその制御を容易にすることを目的とした新しい確率論的ニューラルネットワークモデルを提案した。提案モデルをFMSへの工具と部品の割当問題に適用し、提案モデルが十分な有用性をもつことを実証した。くわえて、ニューラルネットワークの適用性拡大を目的として、制約条件を充足する状態へとネットワークの出力状態を遷移させる制御機能だけをもつ拒絶反応型ニューロンを新しく提案した。提案した拒絶反応型ニューロンを複数機械総滞留時間最小化スケジューリング問題に導入し、このニューロンを導入したネットワークが所期の目的に対して十分有効であることを示した。また相互結合型ニューラルネットワークに関する考察とは別に、階層型ニューラルネットワークを根幹とする需要予測モデルを定義し、適応的にモデルを更新しながら需要量を予測する方法を提案した。提案モデルの予測能力に関してシミュレーションを用いて検討した結果、提案モデルが需要変動を与えたいくつかの数学モデルに対して、需要変動の数学モデルの違いを特に意識する必要なく、比較的良好な予測結果を与えることを確認した。従来,分枝限定法などの手法で解かれてきたスケジュ-リング問題をニュ-ラルネットワ-クを用いて解くための問題の表現形式について考察した。さらに,ネットワ-クの状態更新ダイナミクスについても検討し,これらの成果をもとに,ジャスト・イン・タイム生産方式における評価規準の一つである総実滞留時間を最小化するスケジュ-リング問題を解くための相互結合型ニュ-ラルネットワ-クシステムを構築した。具体的には,ネットワ-クの状態更新に確率的変動を与え,解のロ-カルミニマム状態への収束を避けることを目的とした確率論的ニュ-ラルネットワ-クシステムをソフトウェアとして構築した。このニュ-ラルネットワ-クシステムを上記の総実滞留時間最小化スケジュ-リング問題へ適用し,ニュ-ラルネットワ-クシステムを用いた解法がここでのスケジュ-リング問題の近似解法として十分な能力をもつことを示した。さらに,スケジュ-ル上のジョブの加工順序に先行関係が存在する場合の総実滞留時間最小化スケジュ-リング問題に,ニュ-ラルネットワ-クシステムを適用する場合の問題の表現形式について検討し,具体的に構築したシステムを用いて解を求め,ここでもニュ-ラルネットワ-クシステムの問題への適用性を示した。また上記スケジュ-リング問題へのニュ-ラルネットワ-クの適用問題とは別に,FMS工具・部品割当問題へのニュ-ラルネットワ-クの適用性についても考察した。ここでは,従来の確率論的ニュ-ラルネットワ-クシステムのシステムパラメ-タ設定の煩わしさの軽減を目的として,より単純な状態更新ダイナミクスをもつ新しい確率論的ニュ-ラルネットワ-クシステムを提案し,提案システムがFMS工具・部品割当問題に十分有用性をもつことを示した。
精神疾患に関わるストレス脆弱性を左右する神経回路基盤の解明

(2)精神的ストレスは、脳の器質的および機能的変化を引き起こすことが知られているが、その詳細な変化は不明であった。本研究では、全脳細胞をサブミクロンの高精細でイメージングする装置を開発し、ストレスによる脳内変化を、先入観なしに探索した。その結果、これまでストレスとの関連が未報告であった微小脳領域がストレス性情動行動に関与することを見出した。慢性的なストレスによりうつ病などが発症する機構は、ほとんど解明されていないため、モノアミン仮説に基づいた抗うつ薬が開発されて以降、有効な新薬開発に成功していないのが現状である。ストレスにより変化する脳機能は、シナプス可塑性などによる機能的な神経回路の再編を伴っていると考えられるが、複雑な神経回路をすべて評価することは困難である。そこで、本研究では、全脳から個々の神経活動をモニタリングすることで、機能的な神経回路の変化を捉え、さらに神経活動を操作することにより、うつ病等の発症に繋がるストレス脆弱性に関わる脳内変化を明らかにする。本年度は、繰り返す社会的敗北ストレス(CSD)モデルの確立、CSDモデルマウスの全脳神経活動マッピングの作製、および、神経活動に変化がある脳領域の神経回路を全脳レベルでマッピングした。その結果、前障などの微小脳領域でも神経活動が変化していることを明らかにした。また、前障は、内側前頭前皮質、扁桃体基底外側核、縫線核と相互に神経回路を構築していること、視床下部へ投射していること、さらに腹側海馬CA1領域からの投射を受けることを見出した。CSDモデルの全脳神経活動マップを作製し、ストレス応答に関わる神経活動の変化を詳細に解析した結果、既知の脳領域だけでなく、微小脳領域の変化も捉えることに成功した。本研究では、うつ病発症に関わる脳内変化を明らかにするため、最近開発した高速高精細全脳イメージングシステムと神経活動レポーター(Arc-dVenus)マウスを用いて、慢性社会的敗北ストレス(CSDS)により情動障害を発症したマウスの全脳神経活動マッピングを行った。全脳画像からVenus陽性細胞数を脳領域毎に自動計測し、ストレス負荷をしていないコントロール群と比較した。その結果、CSDS群、コントロール群ともに、恐怖や不安に関わる脳領域において活性化した神経細胞の数に違いはみられなかったものの、これまでストレスとの関連が未知の脳領域において、活性化した神経細胞が有意に低下していた。この領域のdVenus陽性細胞数は、社会的相互作用試験時のすくみ時間と負に相関していることも見出した。さらに、全てのVenus陽性細胞の数と位置情報を用いて、探索的データ解析の一つである主成分分析を行った結果、この領域が異常行動と強く関連する脳領域であることを見出した。蛍光蛋白質による神経回路を標識する実験から、この領域は恐怖や情動に関与する扁桃体や前頭前皮質と双方向に、また、ストレス応答の中枢である視床下部や腹側海馬とも神経回路を形成する結果を得た。以上より、繰り返されるストレスによる社会的忌避行動の発現機序に、この領域の神経活動の低下が関与する可能性を示唆した。また、高精細な全脳活動マップを用いて群間比較を実施することにより、従来知られていた脳領域以外の新たな脳領域を検出することに成功したことから、新たな脳科学の研究手法として有用であることを示したと考えられる。神経活動が変化する脳領域の神経活動の操作を行い、うつや不安行動にどのように影響するかを解析する。(3)神経薬理学神経活動の操作系を、オプトジェネティクスから薬理遺伝学的手法へ変更したことにともにない、実験系の構築に時間がかかったため。現在は神経活動の操作系の構築が完了したため、次年度中に神経回路基盤の解明に向けた実験を実施する。
社会経済システムの変化がもたらした東アジアにおける水文地形環境の変動

アジアモンスーンに関係する自然災害等に関係する水文地形環境を共通の背景をもつ中部日本の琵琶湖・余呉湖と神戸と中国雲南を対象として過去約半世紀における水文地形環境(土砂移動環境)の変動を大地の人為的改変・都市化という大規模な土地利用形態の変化を農業における集団化およびその後の開放経済体制がもたらした土地利用形態の変化という観点を考慮して調査・解析を進めた.過去50年間における社会的背景(経済の高度成長と社会主義集団化・開放経済体制)を考慮して水文地形環境の変化を定量的に明らかにすることは,人為的な大地への働きかけが人間の活動空間およびその自然環境へもたらした影響を評価することに繋がり,今後の人間の活動空間と自然環境の調和を考察するためには不可欠である.筆者を中心とする研究グループは,これまでに戦後改変された農地等の地形改変地および湖沼が存在する流域(琵琶湖・余呉湖,金沢近郊)および経済の高度成長に伴う都市化が著しく湖沼が存在する流域(神戸)を対象として過去70年間の侵食環境の変動と自然災害について研究を進めてきた.また,中国雲南では,雲南省地理研究所を中心に,農業の集団化・開放経済体制による土地利用形態の変化と土砂災害の問題が主として現地調査,地形図の読図,空中写真の解析等から進められてきた.これまでの研究成果を背景に,雲南において近年における土地利用形態の変化・地形改変と水文地形環境の変動に関する共同調査を主として撫仙湖,星雲湖,杞麗湖およびその流域について行ったが,地震の影響(1970年通海地震等)の他に人為的な社会・経済システム(大躍進政策,文化大革命,開放経済政策等)の影響も認められることを明らかにした。研究目的は過去40-50年間における土地利用形態の変化と水文地形環境(土砂移動環境)の変動との関係を,アジアモンスーン地域において社会的背景の異なる日本そして中国雲南(経済の高度成長に関わる人工改変・都市化と社会主義集団化・開放経済)を対象として,人間活動が大地の改変に及ぼす物理的影響を明らかにし,人間と水文地形環境の関わりからみた今後の地球環境のありかたについて検討することである.中国雲南では近年においてもその流域で自然災害が頻繁に発生している雲南省中部の程海と都市域(昆明)に近く近年においては農業用地等の改変が進められ,その影響が懸念され始めている星雲湖・杞麗湖で以下の調査を行った.1.雲南の程海および星雲湖の湖沼堆積物の採取・分析;雲南中部・南部地域を中心とした流域にある湖沼で底泥堆積物の採取を行い,粒度・密度,磁化測定等の物理分析,化学分析および年代測定(Cs-137,Pb-210)を開始した.2.雲南程海および星雲湖流域の水文調査,地形調査;対象流域における現地調査を行った.3.雲南地域の対象流域を含む衛星データの入手;古いデータについてはランドサットMSSを入手し,比較的最近のものについてはランドサットTMおよびJERS-1のデータを入手した.4.雲南の水文気象資料の入手した.研究目的は過去40-50年間における土地利用形態の変化と水文地形環境(土砂移動環境)の変動との関係を,アジアモンスーン地域において社会的背景の異なる日本そして中国雲南(経済の高度成長に関わる人工改変・都市化と社会主義集団化・開放経済)を対象として,人間活動が大地の改変に及ぼす物理的影響を明らかにし,人間と水文地形環境の関わりからみた今後の地球環境のありかたについて検討することである.中国雲南での調査地は近年においてもその流域で自然災害が頻繁に発生している雲南省中部の程海・撫仙湖,と都市域(昆明)に近く近年においては農業用地等の改変が進められ,その影響が懸念され始めている星雲湖,杞麗湖である.わが国では1959年に流域で人工水路が作られ,資料も比較的豊富な余呉湖そして琵琶湖を比較対象として以下の解析を進めた.1.雲南地域で採取した湖沼堆積物の分析;

粒度・密度,磁化測定,biSiO_2等の物理分析,化学分析および年代測定(Cs-137, Pb-210).2.雲南地域の衛星情報の解析;ランドサットMSS,ランドサットTMおよびJERS-1の解析.3.雲南程海・星雲湖流域における地形改変の資料の解析.4.雲南地域水文気象資料の解析5.琵琶湖・余呉湖の堆積物試料分析の継続6.琵琶湖・余呉湖流域での衛星データ,空中写真,地形資料の解析我が国における過去約半世紀における水文地形環境(土砂移動環境)の変動は大地の人為的改変・都市化という大規模な土地利用形態の変化が関係していることが多い.一方,中国雲南の場合は農業における集団化およびその後の開放経済体制がもたらした土地利用形態の変化は水文地形環境にも広く影響を及ぼし始めているが,都市域近傍の大きな影響が認められるところと農山村部の影響が少ない地域と顕著な差が認められる.しかしながら,いずれの地域においてもアジアモンスーンを背景とする自然災害等に関係する水文地形環境の変化は共通の背景として存在する.つまり自然による変化と人為的な変化の位相差は,人間と水文地形環境の係わりの考察に関する絶好の場を与えることになる.さらにこの水文地形環境の変動は環境汚染に関係することも多く,わが国では従来から指摘されているが,雲南地域とりわけ昆明等の都市域では,その存在が大きく取上げられてきているのが現状である.従って,過去50年間における杜会的背景(経済の高度成長と社会主義集団化・開放経済体制)および水文地形環境の変化を定量的に明らかにすることは,人為的な大地への働きかけが人間の活動空間およびその自然環境へもたらした影響を評価することに繋がり,今後の人間の活動空間と自然環境の調和を考察するための不可欠な貴重な記録となり得る.筆者を中心とする研究グループは,これまでに戦後改変された農地等の地形改変地および湖沼が存在する流域(金沢近郊)および経済の高度成長に伴う都市化が著しく湖沼が存在する流域(神戸)を対象として過去70年間の侵食環境の変動と自然災害について研究を進めてきた.一方,中国雲南では,雲南省地理研究所を中心に,農業の集団化・開放経済体制による土地利用形態の変化と土砂災害の問題が主として現地調査,地形図の読図,空中写真の解析等から進められてきている.このような経緯を背景に,両者の中国雲南における近年にける土地利用形態の変化・地形改変と水文地形環境の変動に関する共同調査研究を行ったが,地震の影響(1970年通海地震等)の他に人為的な社会・経済システム(大躍進政策,文化大革命開放,開放経済政策等)の影響も認められることを明らかにした。
移植軟骨の保存および軟骨再生能に関する実験的研究

我々は以前より、家兎を用いて遊離自家肋軟骨移植モデルを作製し、移植床皮膚の性状を変化させて軟骨の生着条件や再生能を比較検討してきた。その結果、移植軟骨の生着に軟骨膜が大きな役割を果たしていることが示唆された。今回は、同家兎モデルを用いて保存条件が移植軟骨に与える影響、移植床の血流との関連等をさらに詳細な解析を加えて検討している。また、皮膚知覚も移植に影響すると考え、顔面知覚を検討中である。成熟白色家兎オス30羽を3群10羽ずつに分けて、局麻後、右胸部より第7肋軟骨を採取し、実体顕微鏡下で軟骨を拡大して丁寧に扱い、半周のみ軟骨膜を付加して鼻背部皮膚下に挿入した。その場合、3群を(1)低温(4C゚)保存群、(2)常温保存群、(3)高温(40C゚)保存群に分け、さらに軟骨を(a)生理食塩水浸漬と(b)室内空気暴露の2タイプ、そして保存時間を1、3、6、12、24、48時間として自家移植した。各群を2タイプ5匹ずつとし、それぞれに保存時間を変えた軟骨片を5片移植することになる。全群とも移植1カ月目と6ヶ月目に軟骨を取り出し、移植前との重量比較、組織学的検討、及び分光学的にDNA、コラーゲン含量を測定して、移植軟骨の生着程度や変化を検討した。1ヶ月目:(1)(2)群の(a)(b)間に差はみられなかったが、(3)(b)群の24時間以上の保存時間のものは壊死していた。6ヶ月目:(1)群の(a)タイプが最も良好に生着していた。(3)群はほとんど生着していなかった。また、移植床の血流が良好であると軟骨の生着は良好であった。移植軟骨は条件の悪い部位でも生着可能であるが、良い生着には保存条件や移植床血流が関与している。また、移植床皮弁の知覚が関与している可能性が示唆された。今年度は、同家兎モデルを用いて保存条件が移植軟骨に与える影響、移植床の血流との関連等をさらに詳細な解析を加えて検討している。その場合、3群を(1)低温(4°C)保存群、(2)常温保存群、(3)高温(40°C)保存群に分け、さらに軟骨を(a)生理食塩水浸漬と(b)室内空気暴露の2タイプ、そして保存時間を1、3、6、12、24、48時間として自家移植した。全群とも移植1カ月目に軟骨を取り出し、移植前との重量比較、組織学的検討、及び分光学的にDNA、コラーゲン含量を測定して、移植軟骨の生着程度や変化を検討した。その結果、(1)(2)群の(a)(b)間に差はみられなかったが、(3)(b)群の24時間以上の保存時間のものは壊死していた。現在、移植後6ヶ月目のものについて検討中である。

また、移植床の血流が良好であると軟骨の生着は良好であった。移植軟骨は条件の悪い部位でも生着可能であるが、良い生着には保存条件や移植床血流が関与している。また、移植床皮弁の知覚が関与している可能性が示唆された。
霊長類同種移植モデルによる心臓再生治療効果の確認

コモンマーモセット心筋梗塞モデルコントロール群5匹、1×10の6乗マーモセットES細胞由来心筋細胞塊の移植治療群5匹を作製した。心臓機能評価を術前、術後1ヵ月ごと3ヶ月まで実施した。移植1ヵ月後のみ、移植群は、有意に心臓機能が維持された。3ヵ月後GFP、アクチニン共陽性であるグラフト細胞の生着が確認された。梗塞体積を求めたところ、Sham群、移植群共に差が無かった。以上、移植した心筋細胞は、体積として不十分であるものの、梗塞作製および移植1ヵ月後においては、グラフト心筋細胞塊からホスト心筋細胞にとって有益なパラクライン因子が放出されたことによって、一時的な保護効果を発揮したものと推察された。精製マーモセットES細胞由来心筋細胞を10の6乗個毎月得るためには、マーモセットES細胞を大量に培養するための方法を必要とした。この方法として、多層式培養基材の活用を考案し、これを用いて毎月目的の心筋細胞数を得ることが可能になった。さらにこの大量のマーモセットES細胞を心筋細胞に分化誘導する方法が必要であった。この方法として大型の細胞非接着性ディッシュを活用することを考案した。また、これに組み合わせて、子心筋細胞への分化を安定的に効率よく行うために、分化時のメディウムの粗製を工夫する必要が見出された。数あるメディウムの中から、経験とスクリーニングを通じて、最適なメディウムの混合方法を見出した。このメディウムの混合方法は、分化時期に合わせて2種類のメディウムの混合比を随時変更して行くものであり、これによって、心筋細胞の分化効率の向上および、心筋細胞のある程度の成熟を誘導することが可能となった。さらに本方法で分化誘導した胚様体から心筋細胞を大量に高度に精製する方法が必要であった。既に我々が構築し発表済みのミトコンドリア法を用いて心筋細胞を一次精製し、さらにもう一つの方法を用いて2重に精製を行うことで、増殖性の細胞が混入することを極限まで抑制することに成功した。また、この移植細胞の純度を簡単に検査する方法を開発した。さらにマーモセット心筋梗塞モデルの作製方法および、心臓エコーによる機能評価方法を構築した。前年度において、コモンマーモセットES細胞由来心筋細胞を高度に精製し、造腫瘍性を消失させることに成功した。今年度は、コモンマーモセット心筋梗塞モデルSham群5匹、1×10の6乗細胞の移植治療群5匹を作製した。免疫抑制は、サイクロスポリン8mg/kgを術前1日から毎日筋肉内に投与を実施した。心筋梗塞は、左冠動脈前下降枝の特定部位を4-0ナイロン糸付針にて完全結紮して作製した。心筋梗塞の作製の成否は、モニター心電図におけるS-T上昇変化をもって判断した。心筋細胞は、心筋梗塞作製時に3箇所に分けて注入した。心エコーによる心臓機能評価を術前、術後1ヵ月ごと3ヶ月まで実施した。短軸内腔短縮率(%FS)を指標とした心機能評価において、移植1ヵ月後、移植群は、Sham群に比べて有意に心臓機能が維持されていた。しかし、2ヵ月後、3ヵ月後共に、有意差を消失した。3ヵ月後の心臓切片を作製し観察したところ、移植群では、追跡マーカーであるGFP陽性、免疫染色でアクチニン陽性である、マーモセットES細胞由来心筋細胞塊(グラフト細胞)が残存していた。心臓切片のアザン染色から、心臓体積に対する梗塞体積の比を求めたところ、Sham群、移植群共に差が無かった。以上のことから、移植した心筋細胞は、体積として梗塞を十分に補うだけの量は生着していなかったものの、梗塞作製および移植1ヵ月後においては、有意な治療効果を示したことが判明した。これは、移植した心筋細胞塊からホスト心筋細胞にとって有益なパラクライン因子が放出されたことによって、一時的な保護効果を発揮したものと推察された。コモンマーモセットES細胞由来心筋細胞の高効率精製を目指し、独自に開発した二つの精製方法の最適な組み合わせを見出した。このことにより、造腫瘍性の無い大量の心筋細胞を調整できた。移植に先立ち造腫瘍性の有無を簡便に抽出調査可能な方法を見出した。コモンマーモセットの心筋梗塞モデルを作製し、心臓エコー法によって、心臓機能を評価した。また、血液中のANP量を生化学的に測定することにより、心臓のリモデリングの悪化度合いを客観的に評価できることも確認した。コントロール群6例を作製、データを取得した。移植例を実施中である。予定通りの成果を得て、順調に進捗している。25年度が最終年度であるため、記入しない。大量に心筋細胞を分化、精製するためには、予想外に様々な課題が見出されたが、現在までに全て解決した。スケジュールは若干遅れたが、問題はない。

生産したマーモセットES細胞由来心筋細胞を実際にマーモセット心筋梗塞モデルに移植し、心機能に関して未治療群との比較を行う。25年度が最終年度であるため、記入しない。10の6乗個の心筋細胞を移植した時の治療効果について結論を得る。さらに、34倍量の高用量移植実験を行うための課題抽出を行いたい。
概日リズムをモデル系に新規ポリA鎖長決定法を用いた翻訳制御プラットフォームの構築

遺伝子発現制御は殆どの生物の営みの重要な基盤をなす。この制御機構は大きく転写制御と転写後制御機構(翻訳やタンパク質分解)に分けられる。最近転写制御だけでは説明できないタンパク質発現制御の具体例が集積されつつあるが、今まで主に転写制御に焦点が当てられてきたため、翻訳制御についての解明は殆どなされていない。ましてや翻訳制御の重要な一端を担うmRNAポリA鎖長を包括的に解析する研究は今までない。一般にmRNAのポリA鎖長は、同一遺伝子由来でも不均一な分布をもち、その長さ(平均値と分散)を簡便にかつ厳密に決定できる方法は今のところない。そこで従来のAnchored RT-PCR法を改良して、ポリA鎖を簡便に決定できるPACHINCO(Poly(A) Capture by Hairpin Chimeric Oligonucleotide)-RT-PCR法を考案した。本研究では、新規に開発したハイスループットなmRNAポリA鎖長決定法を用いて検索した、細胞内mRNAポリA鎖長が概日性時刻依存的制御を受ける遺伝子が示す、翻訳の制御ダイナミクスを明らかにする。それにより生命科学の重要な主題である概日リズムにおいて、ポリA鎖長と翻訳の両制御の関係が示す意義の解明を目的とする。本年度はPACHINCO-RT-PCR法のハイスループット化さらに進めるために、まず蛍光プライマーを導入しDNAシークエンサに対応させた改変PACHINCO-RT-PCR法を構築する。この方法を用いてポリA鎖長に概日リズムを有するmRNAの検索をゲノムワイドに展開することを試みた。そして、その結果をプロテオーム解析により得られた、発現リズムを有するタンパク質との比較参照を実施した。遺伝子発現制御機構は大きく転写制御と転写後制御機構(翻訳やタンパク質分解)に分けられる。今まで主に転写制御に焦点が当てられてきたため、翻訳制御についての解明は殆どなされていない。翻訳制御の中でも特に、mRNAのポリA鎖長制御が遺伝子発現の基本的制御機構の一つとして注目を集めている。そこで従来からある低効率かつ結果がばらつきがちなポリA鎖決定法のAnchored RT-PCR法を改良して、PACHINCO (Poly(A) Capture by Hairpin Chimeric Oligonucleotide)-RT-PCR法を構築した。最も重要な改良は、オリゴdT構造を含むRNAアンカーである一本鎖RNAを、ヘアピン型RNAーDNAキメラオリゴヌクレオチドにした点である。この採用により粘着末端が生成した結果、mRNA 3'末端連結高効率化と同時に非特異的なmRNA 3'末端連結抑制が図られ、特異的ポリA末端捕捉効率を飛躍的に向上させることに成功した。さらに、この方法は原理上、遺伝子特異的5'PCRプライマーをヒトやマウスゲノム全遺伝子のmRNA 3'UTRに対応させるだけで、ヒトやマウス全mRNAポリA鎖長をハイスループットに決定できる。実際、全自動型DNA分析用マイクロチップ電気泳動装置(Shimadzu社)を用いたPACHINCO-RT-PCR法で、Larkによる哺乳類時計遺伝子Per1 mRNAのポリA鎖伸長を、明快に確認することができた。さらに、スループット性をさらに高めるために本法をシークエンサに対応させることに成功した。ゲノム時間生物学平成25年度の計画は以下である。[1]視交叉上核(SCN)及びSCN由来細胞を用いたプロテオーム解析の実施。[3]ポリA鎖長のデータ比較解析ツール及び発現統合データベースの構築。[3]-1ポリA鎖長に概日リズムが見られるmRNAの配列解析[3]-2トランスクリプトーム、プロテオームとPACHINCO-RT-PCRの3者の結果を組み合わせた発現統合データベースの構築[3]-3LarkによりポリA鎖長が制御されているmRNAの検索とその解析この中で、[2]、[3]-1、[3]-2、及び[4]については概ね順調に終了させることができた。特に、[4]シークエンサに対応させたゲノムワイドPACHINCO-RT-PCR法の開発を、プライマーの開発、及びその反応と解析の条件の決定により、終えたことが大きい。その結果、この方法を応用することで、ラット視交叉上核由来細胞において、多数のポリA鎖長に概日リズムが見られるmRNAを集積することができた。しかし、[1]視交叉上核(SCN)及びSCN由来細胞を用いたプロテオーム解析の実施、及び[3]-3LarkによりポリA鎖長が制御されているmRNAの検索に、特に前者の技術的な問題から本来予想していた以上の期間が必要となった。そのため、平成25年度中に、[3]ポリA鎖長のデータ比較解析ツール及び発現統合データベースの構築までいたらなかった。従って、これらの計画をを平成26年度内に完成させ、ポリA鎖長のデータ比較解析ツール及び発現統合データベースの構築を同年度内に実施することとした。平成26年度の推進方策は以下である。1マウスSCNからの粗タンパク質溶液の抽出。

実験用マウスを明暗(12時間明:12時間暗)及び恒暗(24時間暗)条件下で飼育し、4時間おきに1サイクル分(計6点)、脳SCNをサンプリングし、それより粗タンパク質溶液を抽出する。2マウスSCNを用いたプロテオーム解析の実施。抽出したマウスSCNのRNAを試料にして、プロテオーム解析を実施する。3ラットSCN由来細胞からの粗タンパク質溶液の抽出。以前研究代表者が作製したラットSCN由来細胞(RS182細胞)を用いて、4時間おきに1サイクル分(計6点)、脳SCNをサンプリングし、それより粗タンパク質溶液を抽出する。4ラットSCN由来細胞を用いたプロテオーム解析の実施。抽出したラットSCN由来細胞のRNAを試料にして、プロテオーム解析を実施する。[2]ポリA鎖長のデータ比較解析ツール及び発現統合データベースの構築。1LarkによりポリA鎖長が制御されているmRNAの検索とその解析。すでに構築した全mRNAポリA鎖長の経時的変化を取り込んだゲノムワイドなデータベースに基づき、ポリA鎖長に概日リズムがみられるmRNAについて位相差に基づいたクラスタリングを行い、各位相で特異的な伸縮を示すmRNAに共通な配列を抽出し、それらの間の相同性あるいは相違性について詳細に解析する。特にLarkによりそのポリA鎖が制御されているmRNAを同定する。その中から概日時計遺伝子を抽出して、その遺伝子産物発現とポリA鎖伸縮の位相関係、そしてそれが概日リズム形成に果たす生物学的意義について解析する。平成25年度の計画は以下である。[1]視交叉上核(SCN)及びSCN由来細胞を用いたプロテオーム解析の実施。[2]視交叉上核(SCN)及びSCN由来細胞を用いたゲノムワイドPACHINCO-RT-PCRの実施。[3]ポリA鎖長のデータ比較解析ツール及び発現統合データベースの構築。[3]-1ポリA鎖長に概日リズムが見られるmRNAの配列解析[3]-2トランスクリプトーム、プロテオームとPACHINCO-RT-PCRの3者の結果を組み合わせた発現統合データベースの構築[3]-3LarkによりポリA鎖長が制御されているmRNAの検索とその解析[4]シークエンサに対応させたゲノムワイドPACHINCO-RT-PCR法の開発。この計画中[1]及び[3]-3の実施に予想していた以上の期間が必要となった。従ってこれらの計画をを平成26年度内に完成させることとした。以下の推進に次年度使用をする。[2]-1LarkによりポリA鎖長が制御されているmRNAの検索とその解析。
日本語教師の力量形成へのライフヒストリー的アプローチ

H1819年度の二年間にわたり、教師研究論としてのライフヒストリー研究,教育方法学の授業研究の研究成果を援用し,日本語教師の力量形成へのライフヒストリー的アプローチを行った。具体的には、先行研究に基づき,日本国内(Y日本語学校、AK国際教養大学)と海外(T外国語学院、T師範大学等)の日本語教育現場に出かけ、日本人日本語教師及び中国人日本語教師による授業実践のデータ収集,及び,その観察を踏まえての教師へのインタビューを軸にして、フィールドワークを実施した。研究成果については次の二点にまとめられる。一つ目は、日本語教育における授業研究としてのライフヒストリー的なアプローチの確立である。授業研究の方法論としては、従来一時間単位、あるいは長くても単元単位の授業分析が主であったが、一時間、単元レベルを超えた授業者の授業スタイルは、必ずしも明らかにはされてこなかった。授業スタイルの形成と変容を明らかにするためにライフヒストリー的アプローチの有効性を明らかにすることができた。二つ目は、日本人日本語教師が日本における授業研究(Y日本語学校)、そして、中国人日本語教師が中国における授業研究(T外国語学院日本語学部)、およびライフヒストリーインタビューのさらなる展開である。教師の授業スタイルの形成にとって日中における異なる要因(言語環境、文化的社会的背景)、及び、共通する要因(例えば、日本語の言語的特質に基づく教授方法)が大きな役割を果たしていることが明らかになった。以上の研究成果を、日本語教育学会関西集会、中部教育学会、鈴鹿医療科学大学研究紀要、及び、本研究の最終報告書において発表している。教師研究論としてのライフヒストリー研究,教育方法学の授業研究の研究成果を援用し,日本語教師の力量形成へのライフヒストリー的アプローチを行った。本年度は,先行研究に基づき,教師による授業実践のデータ収集,及び,その観察を踏まえての教師へのインタビューを軸にしてフィールドワークを実施した。具体的には,日本国内と海外の日本語教育現場に出かけ,国内では日本語学校の2名の日本語教師に対して授業観察を3回,インタビューを2回行い,大学の3名の日本語教師に対してインタビューを行った。また,海外(中国)では4名の大学の日本語教師に対して授業観察及び教師へのインタビューを行った。そこで得られたデータを用いて,今年度は主に,同じ日本語学校において日本語教師をしている二人の教師の「授業スタイル」を授業の参加観察によって比較対照させながら浮き彫りにし、その形成の過程を「半構造化インタビュー」(ウヴェ・ブリック2002)によって明らかにしようとつとめた。そこで、二人の日本語教師には個々の授業スタイルが存在し、その授業スタイルの形成と変容には各人の実践的経験やその振り返り方に大きな影響を受けていることが明らかになった。とくに、日本の地において初めての経験を多くする外国人学生に対して、日本語教育だけでなく、生活や文化の教育がどの程度必要なのかということをどの程度意識しているか、ということが、教師の授業スタイルに大きくかかわっていることが明らかになった。こういった研究の結果を,日本語教育学会関西集会,鈴鹿医療科学大学研究紀要等を通して発表している。本年度は、先行研究及びH18年の研究成果に基づき、引き続き日本人日本語教師及び中国人日本語教師による授業実践のデータ収集,及び,その観察を踏まえての教師へのインタビューを軸にしてフィールドワークを実施した。具体的には、日本国内(Y日本語学校、AK国際教養大学)と海外(T外国語学院、T師範大学等)の日本語教育現場に出かけ、国内では3名、海外では4名の日本語教師に対して授業観察とインタビューを行った。

教師の授業スタイルの形成にとって日中における異なる要因(言語環境、文化的社会的背景)、及び、共通する要因(例えば、日本語の言語的特質に基づく教授方法)が大きな役割を果たしていることが明らかになった。以上の研究成果を、日本語教育学会関西集会、中部教育学会、鈴鹿医療科学大学研究紀要、及び、本研究の最終報告書において発表している。
骨粗鬆症性骨折・再骨折の予防における脂溶性ビタミンの意義に関する研究

椎体骨折は骨粗鬆症性骨折として最も患者数が多いが、その多くが見逃されている。その簡易スクリーニング法として、身長低下・現在身長/膝高の有用性を示した。骨の健康維持に必須のビタミンDは、食品由来以外に日照により皮膚で生成するが、完全遮光を行う色素性乾皮症(XP)患者の調査から、皮膚での産生意義がきわめて大きいことを示した。新規椎体骨折患者のコホート調査より、低栄養・腎機能低下が、死亡率を上げる要因であることを報告した。また高齢者の歩行速度・日常生活動作の評価に下肢筋力測定が有用であり、ビタミンD栄養状態はその重要な規定因子であることを見いだした。まず骨粗鬆症による再骨折リスクの高い患者を見いだすための方策を検討した。高齢者に高頻度に見られる身長低下は単なる加齢現象ではなく、骨粗鬆症による椎体圧迫骨折はその最も重要な原因である。また椎体圧迫骨折は、大腿骨近位部骨折のような、より臨床的に重大な骨折のリスクを何倍にも高める。そこで若い時からの身長低下が、既に椎体圧迫骨折を持つ例を有効にスクリーニングできるのではないかと考えて検討を行った。胸腰椎X線写真にて椎体圧迫骨折の有無が判定できている例を対象に、身長低下を評価し、その結果をROC解析にて分析を行ったところ、身長低下は椎体圧迫骨折の予測に対して、感度・特異度とも優れた判定能を示し、そのカットオフ値として4cmが適切であるという結果が得られた。高齢者においては、若い時の身長を記憶していないこともあるが、そのような状況での代替指標として、身長/膝高比を考案した。身長低下者にあっても、膝高はほとんど変化しないことから、この比は椎体圧迫骨折の予測に対して有効な指標であった。このようなスクリーニング手法に基づいて、再骨折リスクの高い患者を見いだすことと平行して、再骨折リスクに関係する栄養学的背景因子を検討するために、骨粗鬆症性骨折(大腿骨近位部骨折・橈骨遠位端骨折・臨床椎体圧迫骨折など)患者より採血を行い、血液中ビタミン濃度を測定することとした。骨に必須のビタミンとして最も重要なビタミンDに関しては最も良い指標である25(OH)D、ビタミンKについては肝臓・骨における欠乏のマーカーであるPIVKA-II・ucOC、また血液中ビタミンE濃度などが測定項目である。なおビタミンEについては、ビタミンE過剰は骨折リスクを高めるという動物実験データが最近発表されたためである。臨床血液試料の収集ができたので、現在これらの測定を行っているところである。身長低下は単なる加齢現象ではなく、骨粗鬆症性椎体骨折がその最も大きな原因である。すなわち身長低下者は、既に椎体骨折を有している可能性が非常に高く、既存椎体骨折はその後の骨折リスクを何倍にも高める。したがって身長低下によるスクリーニングは、骨粗鬆症による再骨折リスクが高い対象者を見いだすのに、非常にふさわしい方法である。骨粗鬆症患者では、変形性関節症(OA)の合併が稀ではないことから、その臨床的意義を検討した。身長低下の椎体骨折予測能は、OA合併の有無には影響されない、有用な方法であった。また従来食事摂取パターンと骨粗鬆症の関連に関する報告が乏しいことから、この点を調査したところ、和食因子、野菜果物因子、洋食因子の3因子が抽出され、身長低下群では和食因子が低かった。また大腿骨近位部骨折など非椎体骨折は、そのほとんどが転倒を契機に起こるため、転倒の予防もまた、重要な骨折予防法である。サルコペニア(加齢に伴う筋力低下)の評価指標としては、従来握力がよく用いられてきたが、老人ホーム入居者を対象に下肢筋力測定を含む調査を行ったところ、歩行速度などのADL (activity of daily living)を予測する能力は、握力より下肢筋力においてはるかに高かった。すなわち下肢筋力評価の重要性、その強化の意義が示された。骨粗鬆症性骨折のうち最も患者数が多い椎体骨折は軽視されやすいが、種々の疾患リスクの増加や患者のQOL低下をきたすだけではなく、その後の骨折リスクを何倍にも高めることから、再骨折防止に重要である。従来わが国において、新規椎体骨折患者における予後規定因子に関する報告はなかったため、この点を調査した。腰背部痛を主訴として公立玉名中央病院整形外科を受診し、MRI検査にて新規椎体骨折と診断された患者759名(平均78.8歳)を中央値3.8年間経過観察した。平均生存率は78.8%であった。血清アルブミン濃度、腎機能(eGFR)は有意に死亡率に寄与し、COX比例ハザードモデル分析の結果、死亡率に対するハザード比はそれぞれ0.355、0.993、ROC解析によるカットオフ値はそれぞれ3.6g/dL、60mL/min/1.73m2であった。すなわち低栄養および腎機能低下が新規椎体骨折の予後規定因子であることが明らかとなった。またビタミンD不足は骨折予防に重要な要因であるが、ビタミンDは紫外線の作用下に、皮膚でも生成されるという特徴がある。そこで完全遮光を要する色素性乾皮症(XP-A)患者のビタミンD栄養状態を調査することにより、ビタミンD栄養状態に対する日照の意義を検討した。ビタミンD摂取の中央値は4.1μg/日、血清25(OH)DおよびPTH濃度の中央値は7.7ng/mL、49.9pg/mLであった。

対象者の76%において、血清25(OH)Dは10ng/mLという、重症の欠乏レベルであった。すなわちXP-AにおけるビタミンD欠乏者の割合は非常に高く、このことはXP-A患者の管理上意義を持つだけではなく、今後日本人の食事摂取基準策定にも貴重なデータとなるものと考えられた。椎体骨折は骨粗鬆症性骨折として最も患者数が多いが、その多くが見逃されている。その簡易スクリーニング法として、身長低下・現在身長/膝高の有用性を示した。骨の健康維持に必須のビタミンDは、食品由来以外に日照により皮膚で生成するが、完全遮光を行う色素性乾皮症(XP)患者の調査から、皮膚での産生意義がきわめて大きいことを示した。新規椎体骨折患者のコホート調査より、低栄養・腎機能低下が、死亡率を上げる要因であることを報告した。また高齢者の歩行速度・日常生活動作の評価に下肢筋力測定が有用であり、ビタミンD栄養状態はその重要な規定因子であることを見いだした。骨粗鬆症性骨折・再骨折対策として、そのリスクの高い対象者を能率良く見いだし、栄養を中心とした生活改善の面から、その対策を考えるのが、本研究の趣旨であった。ここまで身長低下の意義を中心に一定の結果を得ることができ、既に英文論文として発表することができた。また骨粗鬆症患者に対する食事パターン分析についても、予備的検討を行い、データを得ることができたので、おおむね予定通りの進捗状況であると考えている。臨床栄養学上にも述べたように、アセスメントの面からはある程度の成果を得ることができたので、一連の研究計画の仕上げとして、本年度は、骨粗鬆症性骨折・再骨折予防に資する栄養面の情報を得ることを目的とする。骨粗鬆症患者に対する食事パターン分析を行い、OAなど骨粗鬆症以外の運動器疾患や、健康人との比較を行うことにより、骨粗鬆症性骨折と関連する、食事摂取上の特徴を明らかにする予定である。上記「研究実績の概要」に述べたように、本調査研究において、まず再骨折リスクの高いリスクを見いだす方法を検討し、身長低下及び身長/膝高比という、簡便な方法を確立することができた。各自治体においては、検診にかける予算が乏しいことから、骨粗鬆症検診が行われている例が少ない。そのような状況にあって、今回我々の確立した方法は、ほとんど費用がかからず、実地面での活用が期待できる。次に骨粗鬆症性骨折(大腿骨近位部骨折・橈骨遠位端骨折・臨床椎体圧迫骨折など)受傷直後の患者より採血を行い、これまでに数十例のサンプルを収集することができた。これらの試料は、そのほとんどにおいて、4週間後の血液がペアで採取できており、また臨床的な背景因子に関するカルテ情報も集められている。以上のような状況は、研究開始1年目としては、ほぼ想定された研究の進展状況であると考えている。血液中ビタミンD濃度も測定予定であったが、保険収載申請中とのことで、当該年度は測定が不可能であったため。当初予定していた以外に、ごく最近骨粗鬆症検診を受けた患者血清を入手することができた。椎体圧迫骨折の有無がX線写真にて判定でき、骨密度測定も行えており、さらに食事調査もできているというサンプルである。これと上に述べた、骨粗鬆症性骨折直後に採血を行った血液試料について、ビタミンD栄養状態の最も良い指標である25(OH)D、ビタミンK欠乏のマーカーであるPIVKA-II・ucOC、血液中ビタミンE濃度などを測定する。
揮発性麻酔薬のヒト胎盤移行性と他剤の移行性への影響

ヒト胎盤小葉灌流モデルを作成し、セボフルラン(S)とイソフルラン(I)の胎盤移行性を検討した。5例の摘出胎盤で研究を行い、結果をまとめた。母体動脈と胎児静脈のサンプルの濃度比(F/M比)の平均(SD)はSで0.145(±0.07)、Iで0.144(±0.06)で有意差を認めなかった(p=0.992)。さらに検討を重ね、7個の胎盤モデルにおいて、アンチピリンクリアランスを出すためのサンプリングに成功し、論文作成中である。従来から保有する自動ガスサンプリング装置(HeadSpaceSampler,島津HSS-2B)とガスクロマトグラフィ装置(島津GC14B)をオーバーホールした。これを用いて、潅流液中に混在する揮発性麻酔薬セボフルラン、イソフルラン、ハロタンのクロマトグラムのピークが明らかに分離できるガスサンプラーの温度と気化時間、キャリアーガス流量、カラム充填剤・温度条件などの測定条件を決定することができた。すなわち、カラムには30mfusedsilica opentubular cappilary columnにpolyethylene glycolを充填したDB-WAXを用いその温度は50°C、水素炎イオン化検出器には50ml/minの水素と500ml/minの空気を流し、カラムのキャリアーガスとしてはヘリウム5.1ml/minとした。これにて3種の揮発性麻酔薬の混合液の分離定量が可能となった。2008年4月からは、ヒト胎盤モデルでの揮発性麻酔薬の移行率を求める。揮発性麻酔薬はS、Iそれぞれ2L/分ずつのflowで気化器を通過させ、それぞれS 1.5%、I 1%の濃度となるように、母体灌流液にバブリングして溶解させた。灌流液には生理食塩水と組織灌流液medium199を用いた。母体側の流量は15ml/分、胎児側は2ml/分とした。それぞれ、10分経過後に母体動脈側および胎児静脈側の灌流液をサンプリングし麻酔ガス濃度測定を行った。測定には、前年度に調整をしたガスクロマトグラフィーシステム(島津HSS-2Bおよび島津GC14B)を用いた。本結果は、シングルパスモデルの実験系(今回のヒト胎盤小葉灌流モデルが該当)における揮発性麻酔薬の胎盤移行の目安として、価値のある結果と考えられ、2009年5月の日本麻酔科学会第56回学術集会にて発表予定である。また、現在、SおよびIのアンチピリンクリアランスを求めるためのプロトコールを作成し、研究を継続している。すなわち、母体側灌流液にアンチピリンを添加し、さらに胎児側の灌流流速を1, 2, 3ml/分と変化させて、それぞれのステージにおいてサンプリングを行う。それにより、それぞれの胎盤移行率から揮発性麻酔薬のアンチピリンクリアランスを算出する予定である。揮発性麻酔薬はS、I、それぞれ2L/分ずつのflowで気化器を通過させ、それぞれS1.5%、I1%の濃度となるように、母体灌流液にバブリングして溶解させた。それぞれ、10分以上経過後に母体動脈側および胎児静脈側の灌流液をサンプリングし麻酔ガス濃度測定を行った。本結果は、シングルパスモデルの実験系(今回のヒト胎盤小葉灌流モデルが該当)における揮発性麻酔薬の胎盤移行の目安として、価値のある結果と考えちれ、2009年8月(5月予定から延期)の日本麻酔科学会第56回学術集会にて発表した。さらに、SおよびIのアンチピリンクリアランスを求めるためのプロトコールを作成し、研究を継続してきた。

すなわち、母体側灌流液にアンチピリンを添加し、さらに胎児側の灌流流速を1,2,3ml/分と変化させて、それぞれのステージにおいてサンプリングを行った。これにより、それぞれの胎盤移行率から、これら2種類の揮発性麻酔薬のアンチピリンクリアランスが算出できる。胎盤小葉モデルは胎児静脈側のサンプリングが難しいという問題があったが、これまでの研究の結果、7個の胎盤モデルにおいて必要なサンプリングに成功しており、現在論文作成中である。
自由誘導緩和法による励起子コヒーレンスの研究

近年におけるフェムト秒レーザー技術の発展により、安定で高出力な超短光パルスが得られ、同時に非線形変換により極めて幅広い波長領域に応用できるようになった。この結果、半導体を初めとした様々な固体において非常に高い時間分解能で超高速非線形応答を研究することが可能となってきた。本研究では、GaAs/AlAs超格子ならびにZnP_2結晶中の励起子共鳴域において透過型および反射型の自由誘導緩和信号の実験を行なうとともに、その超高速光学非線形応答を調べるための数値シュミレーション法を開発し解析を行った。自由誘導緩和法はサンプルからの透過光や反射光の時間特性を測定する方法で、これまで用いられてきた、ポンプ・プローブ法やフォトンエコー法などの2つの光ビームを交差させる方法に較べ、超高速な非線形応答を調べるのに、より直接的で有力な測定手段である。自由誘導緩和の数値シュミレーションでは、電子系を記述する光学的ブロッホ方程式と電磁場を記述するマクスウェル方程式を連立させて効率的に解くためにforward and backward self consistent法を開発した。この方法は従来の解析手法の自然な拡張になっており境界条件を含めた反射と透過の自由誘導緩和信号について精密な取扱いが可能である。そのため、従来ポラリトン描像で扱われていた線形領域から、自己誘導緩和現象などが出現する非線形領域まで連続的に取り扱えるようになった。この研究の結果、非線形領域における自由誘導緩和信号を実験的に観測するとともに、超格子や半導体薄膜を含めて反射と透過配置における一般的な非線形自由誘導信号の取扱いが可能となった。今後は、この結果をフェムト秒パルス列による多重コヒーレント過程の研究に応用していく。
経営分析技法の開発と適用に関する実証的研究

本研究の目的は,今日の経済社会の国際化と情報化の環境下にあって,銀行,保険会社(その融資部門),証券会社,リ-ス会社,調査機関,監査法人等の分析主体が行う外部分析としての経営分析の実務の実態をアンケ-ト調査により明らかにすることである.本研究から得られた知見は次のとおりである.分析主体は,その個所性,業種,規模等にかかわらず,原則的に伝統的技法の枠内で経営分析を実施している.分析主体は,その分析目的や業種にかかわらず,収益性分析を相対的に最も重視しており,安全性分析,成長性分析,資金フロ-分析の重要度は必ずしも明確ではない.売上高と経常利益のこの実数値は,経営分析を行う際にみて最も重要視される経営指標である.しかし,各経営指標について分析主体が重視する度合は,分析主体の業種,規模および分析目的によってかなりの差異がみられる.資金フロ-分析については,資金運用表と資金移動表を作成することが多いといえる.損益分岐分析については,収益性分析の一環として比較的重視されており,原価の分解には原価項目調査法が用いられていることが非常に多い.本来の財務諸表以外では,比較貸借対照表が最も用いられ,業種により異なるがつぎに比較損益計算書と趨勢損益計算書が重視されている.多変量解析法等の新しい技法に関心ある分析主体は少なくないが,現実に利用しているものは比較的少ないし,また満足しているものはさらに少数である.伝統的技法と新しい技法を活用するためには,経営分析を標準化し,さらにAI的アプロ-チの導入が有効である.そのためには規範的研究と実証的研究の両方を共に推し進めることが必要である.本研究の目的は,今日の経済社会の国際化と情報化の環境下にあって,銀行,保険会社(その融資部門),証券会社,リ-ス会社,調査機関,監査法人等の分析主体が行う外部分析としての経営分析の実務の実態をアンケ-ト調査により明らかにすることである.本研究から得られた知見は次のとおりである.分析主体は,その個所性,業種,規模等にかかわらず,原則的に伝統的技法の枠内で経営分析を実施している.分析主体は,その分析目的や業種にかかわらず,収益性分析を相対的に最も重視しており,安全性分析,成長性分析,資金フロ-分析の重要度は必ずしも明確ではない.売上高と経常利益のこの実数値は,経営分析を行う際にみて最も重要視される経営指標である.しかし,各経営指標について分析主体が重視する度合は,分析主体の業種,規模および分析目的によってかなりの差異がみられる.資金フロ-分析については,資金運用表と資金移動表を作成することが多いといえる.損益分岐分析については,収益性分析の一環として比較的重視されており,原価の分解には原価項目調査法が用いられていることが非常に多い.本来の財務諸表以外では,比較貸借対照表が最も用いられ,業種により異なるがつぎに比較損益計算書と趨勢損益計算書が重視されている.多変量解析法等の新しい技法に関心ある分析主体は少なくないが,現実に利用しているものは比較的少ないし,また満足しているものはさらに少数である.伝統的技法と新しい技法を活用するためには,経営分析を標準化し,さらにAI的アプロ-チの導入が有効である.そのためには規範的研究と実証的研究の両方を共に推し進めることが必要である.本研究の概要は、以下のとおりである。研究調査機関(大学を除く)、金融機関、信用調査機関、監査法人、経営コンサルタント、証券アナリスト、税務官庁等(以下、「調査対象機関」という)は、それぞれの目的を達成するために経営分析の伝統的法方を用い、あるいはそれを修正・発展させ、必要に応じて経済学、経営財務論、統計学(多変重解析法、ノンパラメントリック法を含む)の概念と方法を積極的に導入し、新たな経営分析技法を開発し、適用している。この研究では、調査対象機関が現実にどのような目的のためにいかなる分析技法を用い、あるいは開発し、どの程度の効果をあげているかを実証的に明らかにし、経営分析の理論と技法を体系化するための基礎資料を得るものである。なお研究経過としては、調査対象機関の選定、アンケ-ト設計のための予備調査、現在入手可能な経営分析法を検討、適用事例、実証デ-タの収集、分析、シミュレ-ション等による評価、アンケ-トの本設計と送付等、以上準備作業を行ってきた。また平成元年度の研究の反省としては、アンケ-ト設計に必要な予備調査を行ってきたところ、いくつかの問題点が生じてきた。たとえば、単一の様式のアンケ-トを送付するのでは十分でなく、経営分析主体のタイプごとに異なった種類のアンケ-トの送付の必要性があることが判明した。なお今後、以上の調査対象機関へのアンケ-ト結果にもとづき、業種別、目的別、技法別の分析を行い、さらに開発された新しい技法のシミュレ-ション法および実際デ-タによる適用にもとづく検討と評価を行う。また伝統的技法と新しい技法の比較分析および体系化を行う。さらに以上にもとづき、そのまとめと研究発表を行う。研究経過としては、平成1年度において、調査対象機関の選定,アンケ-ト設計のための予備調査,現在入手可能な経営分析技法の検討,適用事例,実証デ-タの収集,分析,シミュレ-ション等による評価,アンケ-トの本設計と送付等,以上準備作業を行った。

また平成1年度の研究の反省から,単一の様式のアンケ-トを送付するのでは十分でなく、経営分析主体のタイプごとに異なった種類のアンケ-トの送付の必要性があることが判明した。そこで平成2年度において、調査対象機関へのタイプ別アンケ-トを行い、その結果にもとづき,業種別,実証デ-タの収集,さらに現在開発中の技法の検討を行ってきた。その結果,経営分析主体別に判明した主な項目としては、その経営分析目的の重要度,経営分析方法の標準化の程度,重要視されている経営指標,経営分析に用いられる書表類の重要度,損益分岐分析の実施状況,資金繰分析の実施状況,非財務資料の重要視の程度,含み益の評価,多変量解析法の利用状況等があげられる。なお今後,今回のアンケ-トで判明した,調査対象機関において新しく開発された分析技法および今後導入を希望する新しい分析技法についての個別調査を行い,伝統的技法と新しい技法の比較分析および体系化を行う。さらに以上にもとづき、そのまとめと研究発表を行う。