hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト血管内皮細胞由来の幹細胞誘引因子の作用機構と組織ターゲッティングへの応用

ヒト遺伝子疾患の再生移植治療法の開発を目指し、遺伝性酵素欠損症の疾患モデルマウスへの障害組織への細胞補充を目的として、マウス胚性幹(ES)細胞から組織指向性細胞株を誘導・樹立する研究を進め、今年度は下記の成果を得た。1中枢神経症状を伴うヒト遺伝性糖質代謝異常症GM2-gangliosidosisの疾患モデルマウス(Sandhoff病マウス)の発症の初期過程から、GM2-gangliosideの蓄積に伴い、ケモカイン(細胞誘引因子)の一種であるmacrophage inflammatory factor-1α(MIP-1α)が脳内で特異的に誘導されることが明らかになった。このMIP-1αは組織異常シグナルの一つと考えられるが、今後このケモカイン-レセプター系が脳指向性または移行性細胞のターゲッティングに応用できると示唆されたFGF2,EGFおよびIGF1等の増殖因子が協同してES細胞の浸潤を促進することが明らかになった。2マウスES細胞から、神経系への多分化能と増殖能を示す神経幹細胞を誘導し、さらに細胞不死化遺伝子として、SV-40T抗原およびテロメラーゼ逆転写酵素遺伝子を導入した細胞株を樹立した。得られた細胞株は分化マーカーのnestinおよびA2B5に対し免疫陽性であり、また一部が04およびGFAPに対し弱陽性を示した。従ってマウスES細胞から樹立された不死化細胞株はグリア前駆細胞と考えれた。現在、Sandhoff病マウスで欠損しているβ-hexosaminidase β-subunit遺伝子を導入し、細胞外に過剰発現した酵素が分泌されるような細胞株の単離を試みている。得られた細胞株を用いた脳内へ移植した際のクロスコレクション効果により、Sandhoff病マウスの細胞移植治療効果が期待されるヒト遺伝子疾患の再生移植治療法の開発を目指し、遺伝性酵素欠損症の疾患モデルマウスへの障害組織への細胞補充を目的として、マウス胚性幹(ES)細胞から組織指向性細胞株を樹立するための基礎研究を進めており、今年度は下記の成果を得た。1血流中から血管内皮細胞層を透過する能力をもつ細胞株を樹立するため、細胞外マトリクス成分の混合物(マトリジエル)、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)およびBoydenチャンバーを用いた人工底基膜と人工血管系の構築を試みた。マトリジエルから構成される人工基底膜を浸潤し、突起形成を伴う極めて特徴的な形態を示すマウスES細胞由来の細胞が見出された。浸潤細胞の大部分はβ2-インテグリンを発現し、また一部は神経幹細胞マーカーであるネスチン陽性を示した。2 FGF2,EGFおよびIGF1等の増殖因子が協同してES細胞の浸潤を促進することが明らかになった。3 HUVECの培養上清中にこれらの増殖因子とは異なるES細胞浸潤促進活性が存在することが判明した。この培養上清をES細胞に作用させ、二次元電気泳動法により細胞内プロテオームの変動を解析し、既知の増殖因子の作用とは異なる新たなタンパク質の発現が誘導されることが明らかになった。4ハリクロリンは、HUVECの接着分子であるVascular cell adhesion molecule(VCAM-1)の誘導阻害作用を示すアルカロイドである。マウスES細胞とHUVECとの相互作用の制御に利用する目的で、ハリクロリンの全合成過程で得られる中間体のHUVECに対する作用を検討した。その結果、ハリクロリンのコア構造を有する鍵中間体にアポトーシス誘導活性が存在することが明らかになった。またこの研究成果に基づき、新規アポトーシス誘導物質として特許を出願した。得られた細胞株を用いた脳内へ移植した際のクロスコレクション効果により、Sandhoff病マウスの細胞移植治療効果が期待される
非数値的な極値問題の計算量に関する研究

近年の計算量理論において,離散的な対象に関してある種の性質を満たす極大な部分や極小な部分を計算することを目的とした計算問題の研究が盛んに行われている(以下このような問題を極値問題と呼ぶ).例えば,無向グラフの極大独立点集合を求める問題やブール式の極大充足割当を求める問題などがその代表例である.これまでの全ての研究は,個々の問題に対して効率的なアルゴリズムを設計するかもしくはその計算量を決定することに注がれてきており,より一般的な枠組みに基づいた研究は行われていなかった.そこで本研究では,極値問題の計算量を決定するための一般的な枠組みを用意し,各極値問題が効率よく計算できるための条件および計算困難となる条件を明かにすることを目的として研究を進めた.極値問題の計算量を分析するに当たって,極値問題の基本構造を定める入力-解関係の計算量と各入力に関する解空間の構造的な性質である遺伝性に着目し,次に述べる結果を得た.1.入力-解関係が多項式時間判定可能でかつ解空間が遺伝的であるときには,極値問題を多項式時間で計算できる.2.入力-解関係が多項式時間判定可能もしくはNP-判定可能でかつ解空間が非遺伝的であるときには,極値問題の計算量はFP^<NP>_||-完全問題と等価である.3.入力-解関係がNP-判定可能でかつ解空間が遺伝的であるときにも,極値問題の計算量はFP^<NP>_||-完全問題と等価である.4.入力-解関係がcoNP-判定可能でかつ解空間が遺伝的であるときには,極値問題の計算量はFP^<NP>_||-完全問題より困難であるが,FP^<NP>_||-完全問題よりは低い.5.入力-解関係がcoNP-判定可能でかつ解空間が非遺伝的であるときには,極値問題の計算量はFPSIGMA^p_2||-完全問題と等価である.入力-解関係が多項式時間判定可能でかつ解空間が遺伝的である場合,ならびに,入力-解関係がcoNP-判定可能でかつ解空間が遺伝的である場合について詳細な分析を試みたが十分な結果が得られず,今後の研究課題として残している.尚,上記の結果は論文誌に投稿中であり,すでに第一回目の審査・校正を完了している.近年の計算量理論において,離散的な対象に関してある種の性質を満たす極大な部分や極小な部分を計算することを目的とした計算問題の研究が盛んに行われている(以下このような問題を極値問題と呼ぶ).例えば,無向グラフの極大独立点集合を求める問題やブール式の極大充足割当を求める問題などがその代表例である.これまでの全ての研究は,個々の問題に対して効率的なアルゴリズムを設計するかもしくはその計算量を決定することに注がれてきており,より一般的な枠組みに基づいた研究は行われていなかった.そこで本研究では,極値問題の計算量を決定するための一般的な枠組みを用意し,各極値問題が効率よく計算できるための条件および計算困難となる条件を明かにすることを目的として研究を進めた.極値問題の計算量を分析するに当たって,極値問題の基本構造を定める入力-解関係の計算量と各入力に関する解空間の構造的な性質である遺伝性に着目し,次に述べる結果を得た.1.入力-解関係が多項式時間判定可能でかつ解空間が遺伝的であるときには,極値問題を多項式時間で計算できる.2.入力-解関係が多項式時間判定可能もしくはNP-判定可能でかつ解空間が非遺伝的であるときには,極値問題の計算量はFP^<NP>_||-完全問題と等価である.3.入力-解関係がNP-判定可能でかつ解空間が遺伝的であるときにも,極値問題の計算量はFP^<NP>_||-完全問題と等価である.4.入力-解関係がcoNP-判定可能でかつ解空間が遺伝的であるときには,極値問題の計算量はFP^<NP>_||-完全問題より困難であるが,FP^<NP>_||-完全問題よりは低い.5.入力-解関係がcoNP-判定可能でかつ解空間が非遺伝的であるときには,極値問題の計算量はFPSIGMA^p_2||-完全問題と等価である.入力-解関係が多項式時間判定可能でかつ解空間が遺伝的である場合,ならびに,入力-解関係がcoNP-判定可能でかつ解空間が遺伝的である場合について詳細な分析を試みたが十分な結果が得られず,今後の研究課題として残している.尚,上記の結果は論文誌に投稿中であり,すでに第一回目の審査・校正を完了している.
難病疾患の子どもの納得を得ることに対する親への支援策の構築

子どもの意見や希望を聞くかについては、難病疾患によって自発的な意思表示が難しい子どもの場合、親は【わずかな反応の読み取り】ながら、【子どもの最善への決断】を実施していた。しかし、難病疾患の場合は【限定された子どもの理解】であるため、治療に対する子どもの理解や納得を得ることは難しいと【期待の中での割り切り】によって、親が【葛藤の中での判断】をしていることが明らかとなった。以上のことから、難病疾患によって意思表示が困難な子どもであっても、親は【わずかな反応の読み取り】から、決断していることが、明らかとなった。医療者も親の意向をくみ取り、子どものわずかな反応をくみ取る努力が必要と考える。小児看護を専門とする訪問看護ステーションを利用する子どもの親から、研究テーマについて情報収集を実施した。自発的な意思表示がほとんど見られない難病疾患を抱える子どもであっても、家族は、子どもに声をかけながら、子どものわずかな表情や反応からその意思を読み取り、子どもに寄り添っている様子が認められた。子どもの反応には、表情のほかにモニター(脈拍測定)なども含まれており、これまでの子どもの反応の仕方によって見極めていた。可能であれば意思表示をしてほしいと願っているが、明確な意思表示がなくても、子どもの意思を読みとろうとしている様子が見られていた。子どもにとっての最善を兄弟も含めた家族全員で考える体制づくりが行われている様子が見られた。また、わが子が先天性の難病疾患を抱えていても、親は子どもが在宅で過ごすことを積極的に検討していた。親は不眠やきょうだいへの時間が取れないことへの不満を抱えていても、家族で生活できることを喜びとしていた。受け皿となる小児看護を専門とする訪問看護ステーションが、的確なフィジカルアセスメントに基づく看護を実施し、家族に対してより強いリーダーシップを発揮している場合には、親は在宅で介護することへの躊躇や負担は少ないようであった。一方、子どもの集団生活を担う福祉サービスに対しては、強い懸念と今後への要望を抱いていることが明らかとなった。法改正に伴い、難病疾患の子どもや家族へのコーディネートは、福祉系の相談支援専門員が担うことになる。在宅看護において親にとっての精神的負担となる医療的ケアの実施だけでなく、健康状態に関連する日常生活の工夫や不安に対する支援を相談支援専門員と連携して検討していくことが重要といえる。難病疾患患児の親は、わが子の在宅介護は“現実に進行"しており、医療的ケアなど“憶えることが多い"中で、在宅介護の是非を“考える余裕"はない。しかし、病院での生活は、わが子は“ただ寝ているだけ"であり、“母は離れられない"“父は付き添えない"であり、在宅での生活は緊張しやすい子どもも“緊張がゆるむ"などのよい状態を保つことができ、散歩やテレビなどの“日常生活がある"中で、“刺激がある"日常生活で“学校に行ける"ことから、在宅介護を前向きに捉えていた。自発的な意思表示が難しい場合のどのように子どもの意見や希望を汲み取るのかについては、子どもの意志表示については“反応への期待"“現状の受け止め"“可能な範囲での理解"の【期待の中での割り切り】を行いながら、子どもの意見や希望を聞くかについては、“話せない"“表情は出る"“病気は解らない"とする【限定された子どもの理解】に基づき“親の役割"“生きるために必要"“拒否の不確かさ"などの【葛藤の中での判断】のなかで、“生きるため"“苦痛軽減"“時間的制約"“笑顔のため"との【子どもの最善への決断】を実施していることが明らかとなった。子どもの意見や希望の汲み取りについては、“表情"“緊張の強さ"“何となくの視線"“雰囲気"“モニター"“笑顔"“動き"【わずかな反応の読み取り】を行っていた。以上のことから、在宅介護を支援するためには、不安の解消に努めながら、家族での日常生活を支えることが、求められることが示唆された。また、自発的な意思表示が難しい子どもであっても、親は【わずかな反応の読み取り】を行い、子どもの意見や希望に沿うように努力していることが、明らかとなった。医療者も子どもの意見や希望を聞くためには、わずかな反応をくみ取る努力が必要と考える。難病疾患をもつ子どもは多くが在宅看護を受けていることから、小児看護を専門とする訪問看護ステーションの実態と、訪問看護ステーションを利用する親子の様子について、1年かけて訪問看護に同行し、参加観察を実施した。先天性の難病疾患をもつ子どもの早期退院の促進に伴い、その受け皿となる小児看護を専門とする訪問看護ステーションは増加傾向にある。しかし、訪問看護ステーションは設立母体によってその活動に相違がみられた。共通点はフィジカルアセスメントに基づく看護であり、医療的ケアの実施とともに、健康状態に関連する日常生活における工夫などの相談相手であった。

相違点は、訪問診療を設立母体とする場合は疾患に関する相談や医療的ケアの実施が中心であり、それ以外の場合は子どもや家族と医療をつなぐ役割も果たし、家族に対してより強いリーダーシップを示していた。また、子どもの健康状態に関連した将来設計についての相談も、それ以外の場合には多くみられた。難病疾患の子どもの家族は、訪問看護ステーションなどの社会資源を利用することで、在宅看護を実現していた。そのため、訪問看護ステーションへの期待としては、医療的ケアの実施だけでなく、健康状態に関連する日常生活の工夫や不安に対する相談相手としても大きいといえる。難病疾患の子どもの中には、自発的な意思表示がほとんど見られない子どもも存在する。それでも、家族は、子どもに声をかけながら、子どものわずかな表情からその意思を読み取り、介護を行っている様子が認められた。子どもの意見を聞くことができない分、子どもにとっての最善を家族全員で考える体制づくりが行われている様子が見られた。情報収集及び分析までを終了している予定であった。難病疾患を抱える子どもの親を対象としていることから、面談予定日に子どもの体調不良などによって、面談を変更せざるを得ない、あるいは面談が不可能となることが多かった。そのため、情報収集のみとなった。小児在宅看護に関連する自立支援法及び児童福祉法の改正等に伴い、訪問看護ステーションの活動の変更が検討されることとなった。そのため訪問看護ステーションに負えkる実践等についての参加観察に焦点を置くなど、1年目の計画については、修正が必要となった。そのため、2年目の計画に織り込んで取り組むこととした。最終年度となることから、分析を早急に終了し、研究成果の公表につなげていく予定である。当初の予定通り、データ収集を予定している。すでにデータ収集を開始していることから、計画通り進行できると考える分析途上での疑問に思ったことに対して親に再度情報収集をしたり、小児を専門とする訪問看護ステーションの指導や助言を仰ぐための旅費を中心に検討している。そのほか研究成果を公表するための経費とする予定である。データ収集が中心となることから、データ収集のための物品購入、及び旅費が中心となる。
アストログリアによるシナプス外情報伝達機構、クロライドイオン調節の可能性

アストログリア細胞は神経細胞を単にサポートしているだけではなく,神経細胞を反対に制御している可能性をも含めて独自の機能を持つと考えられる様になった。アストログリア細胞の機能やグルタミン酸をめぐる中枢機能制御について裏面に示す種々の研究成果を得た。クロライドイオン(C1^-)の調節については未だ研究が完結していないが以下の知見があるので報告する。C1_-イオン濃度測定に蛍光色素MEQを用いた。励起波長はfura2とほぼ同じで,その蛍光は50mM C1_-により50%消光される。この感受性は細胞内濃度測定に適しており,また細胞内に取り込まれた色素の漏れ出しが少ない長所をもつ。その膜透過性誘導体であるdiH-MEQは非常に不安定で市販されていないため,自家合成した。MEQ-iodide(Molecular Probe)を窒素気中でNaBH_4で還元し,還元物を酢酸エチルで抽出し,anhydrous NaSO_4で乾燥させ,その後窒素気流にて乾固させ冷凍保存した。合成後4日以内に使用した。合成したdiHMEQを計算上0.1-0.2mMの濃度で15分間細胞に取り込ませ,洗浄後顕微鏡下で蛍光強度を画像解析装置で観測した。蛍光の褪色を最小限に抑えるため今回更新したフィルター切替装置により励起時間を短くした。これらの実験設定で種々の測定を繰り返し,以下の問題点があることがわかった。(1)蛍光強度がかなり弱く,内在性のNAD(P)Hの蛍光の変化をも計測してしまう。その為細胞内代謝状態が大幅に変化する,例えば虚血条件負荷のような刺激を加えた場合,蛍光色素なしでの測定を常にできるだけ等しい条件下で行わねばならない。また新しい蛍光色素の開発や細胞内負荷方法の改良も考慮する必要がある。(2)新しいフィルター切替装置を用いても蛍光褪色はかなり大きく,その為に刺激なしでの自然褪色の時間経過をある期間し,それをもって補正する必要がある。これはtributhyltin+valinomycinによる細胞内C1^-濃度と蛍光強度の標準曲線を求める際にも問題となった。(3)測定中に用いる潅流液にCO_2/HCO_3緩衝液を用いるかどうかによってもかなり蛍光強度が変化することから,強力なHCO_3/C1^-交換輸送系が存在することを示唆される。いくつかの克服すべき問題点が明らかとなった。一点ずつ解決する必要があるが,アイソトープの^<36>C1を用いての実験も,並行して行うことも考慮すべきである。
バクテリアセルロースで補強した環境配慮型竹繊維ポリマー複合材料に関する研究

本研究課題では、竹ポリマー複合材料におけるセルロースナノファイバー(CNF)による補強効果を検討した。まず、市販セルロースパウダーよりナノサイズの毛羽立ちを持ったCNFの作成を行った。遊星型ボールミルを使用し、湿式状態で処理することでCNFが作成できることが分かった。また、ボールミルの処理条件(回転数や処理時間)を変化させることで作成できるCNFの形状に大きな差が出ることも明らかにした。さらに、このセルロースナノファイバーを竹ポリマー複合材料に混合することで耐水性の向上や引張強度の向上という新たな機能性が付与されることが確認できた。今年度は複合材料の原料となる竹繊維を竹材から取り出し、繊維のサイズが複合材料に与える影響を調べることを目指した。静岡大学構内に植栽されたモウソウチクをハンマーミルによって粉砕し、繊維化した。しかしながら、ハンマーミルによる粉砕では形状が大きく、複合材料の原料に用いることはできないと判断した。今後、爆砕法やアルカリ処理によってより強度効率の良い竹繊維を取り出す手法を確立したい。また、ナタデココを使用する予備実験として、市販セルロースパウダーから補強材として使用可能なセルロースナノファイバー(CNF)の作製を試みた。具体的には、市販セルロースパウダーを遊星型ボールミルにより湿式粉砕した(セルロースパウダー13.5gに対して蒸留水200ml)。処理条件は回転数250rpm、60分処理を標準とし、数段階設定した。ボールミルによる効果をみるために、粒形分布を測定した。処理後にアルコール置換によってCNFを回収し、さらに凍結乾燥機にて2日間乾燥することでCNFの粉末を得た。これを電子顕微鏡によって観察した。その結果、遊星型ボールミルの使用によってセルロースパウダーの表面にナノオーダーの毛羽立ちが確認された。この毛羽立ち(ナノフィブリル)は複合材料に添加することによって三次元的な絡み合い効果を生み、非常に優れた補強効果となると期待できる。また回転数、処理時間によってセルロースパウダー自体のサイズに大きな差が生じることが明らかとなったことから、複合材料に混合する際には最適条件を見つける必要があると示唆される。本年度は竹ポリマー複合材料の作製およびその性能評価をまず実施した。検討した項目は、竹とポリマーの配合割合、カップリング剤の有無による影響、養生期間の有無による影響である。結果としては、ポリマーに竹を混合する量が多いほど、強度が向上すること、竹の割合が多いほど、吸水率が高くなることを明らかにした。これは、竹が水分を吸収したことと、竹が多いことで試験体内部の空隙が増加し、その空隙に水分が浸入したためと思われる。また、カップリング剤の有無によって性能に差が生じた。カップリング剤を添加しない場合には、性能が低下した。カップリング剤の変性度の違いによっても複合材料の性能に差が生じる結果となった。また、養生期間無しで試験体作成後すぐに試験をした場合は、1週間ほど養生したものに比べ、性能が僅かではあるが低下した。これはポリマーの結晶性によるものであると思われる。次に、竹ポリマー複合材料におけるセルロースナノファイバー混合による補強効果について検討した。結果はセルロースナノファイバーを複合材料に添加することによって強度性能に大きな性能変化はないものの、弾性率の向上および吸水率の低下という改善が見られた。またセルロースナノファイバーの添加割合を変化させてみると、適切な配合割合が存在していることが明らかとなった。今回はセルロースナノファイバーをボールミルにて作成したが、その作成条件(ボールミルの回転数および処理時間)は1種類に固定して行った。そのため、ボールミルの条件を変化させることによって作成したセルロースナノファイバーを複合材料に混合した場合について検討する必要がある。本年度は竹粉ポリマー複合材料の作成およびその性能評価を実施した。検討した項目は、主に竹粉とポリマーの配合割合の影響、カップリング剤の量、添加の有無による影響、セルロースナノファイバーによる補強効果の影響について、である。ポリマーと吸水率の関係を考察すると、ポリマーの添加量の増加に伴い、吸水率が低下し、ポリマー添加量が10%増加すると吸水率が1.3%低下することが分かった。竹粉ポリマー複合材料の実測密度と理論密度の差はほとんどなく、吸水は複合材料中の空隙ではなく、竹粉に由来するものと考えられる。引張強度はポリマー添加量に対して大きく変化しなかったが、弾性率はポリマー添加量の増加に伴い低下した。ポリマーと竹粉が等量の系において吸水率に対するカップリング剤の効果を検討した結果、無添加の系は、カップリング剤添加系と比較して高い吸水性を示し、カップリング剤添加により竹粉のセルロース表面が改質され疎水化された効果が確認できた。またカップリング剤添加によって引張強度は向上するが、弾性率には影響を及ぼさないことが示唆された。複合材料にセルロースナノファイバーを添加した場合には、耐水性の向上が顕著に見られた。引張強度の向上はあまり見られなかったが、弾性率は向上した。

これは竹粉表面に添加したセルロースナノファイバーにより竹粉表面にフィブリル状の毛羽立ちが形成され、フィブリル同士の相互作用が発現したことによると考えられる。最後に本研究課題を総括すると、竹粉ポリマー複合材料での耐水性向上効果はポリマー添加量を増やすと吸水率が減少するものの弾性率の低下を伴い、実用面では課題となった。一方、カップリング剤、セルロースナノファイバー添加による効果は耐水性の向上に加えて引張強度の向上あるいは弾性率の向上という新たな機能性が付与されることが確認できた。竹ポリマー複合材料にセルロースナノファイバーを混合することによって各種性能が向上するであろうという当初の予想通り、向上させることを明らかにできたことから、順調に進捗していると思われる。来年度にセルロースナノファイバーの形状を変化させた場合に各種性能がどのように変化していくかを明らかにすることで本研究の目的が達成できると思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度に引き続き、竹ポリマー複合材料におけるセルロースナノファイバー混合の影響について、より詳細に調査していく。特に今まではセルロースナノファイバーの作成方法を1種類に固定してきたが、木粉とセルロースナノファイバーを混合したボードでの実験結果を既に得ており、その結果に基づいて、数段階の作成方法で作成したセルロースナノファイバーを混合して複合材料を作成する予定である。
越境的非国家ネットワーク：国家破綻と紛争

本年度の研究実績の概要は、以下の3つに集約できる。第1に、「破綻国家」における国家観のズレに関する世論調査を実施した。シリア(末近、シリア世論調査研究センター)、イラク(山尾、バグダード大学文学部)、ボスニア(久保、社会科学研究所)に世論調査の実施を依頼し、統計ソフトウェアを用いながらその結果の分析を行った。その上で、一定の共通性を有した質問票に対する回答に基づく一般市民の国家観のズレ/ブレに関する知見を共有し、「グローバル関係学」の構築のための手掛かりを探った。第2に、情勢が悪化しているイエメンとソマリアに関する質的研究と世論調査の実施可能性を模索した。松本はイエメンの政治・社会の実態を主に第三国で調査するとともに、他の世論調査実施可能な「破綻国家」の選定(リビア)も進めた。遠藤は、現地語資料の解析を通して在外ソマリア人の質的研究のための基礎情報の収集につとめた。第3に、研究成果の発信とフィードバックの獲得である。9月にはロンドン大学のH・ハキミアン教授を、12月にはイラクの研究所からF・アサディー氏を招聘し、「破綻国家」の社会経済面の諸問題に関する議論・検討を行った。1月には、シンガポールで国際会議を開催し、「グローバル関係学」の学理確立のために各国の研究者からの意見を得た。その上で、久保を中心に、グラフ理論に着想を得た「node」と「edge」からなる「関係性」を手掛かりとする因果関係の分析モデルの試論を提示した。本年度の研究計画の中核となるシリア(末近)、イラク(山尾)、ボスニア(久保)の3国での世論調査の実施を完了することができたことに加えて、年度末までにこの3つの調査結果をもとにした国家観のズレをめぐる地域横断的な分析を実施し、「グローバル関係学」の学理確立に向けての理論的な研究に取りかかることができたため。イエメン(松本)とソマリア(遠藤)については、紛争の激化・国内情勢の悪化に伴い、前年度に引き続き両国の国外在住者に対する質的調査を進めることができたため。現地語の一次資料を中心とする基礎情報の収集を進めることができ、次年度以降予定している世論調査に向けた十分な予備調査を終えることができたため。また、成果発信および国際的な研究ネットワーク構築の一環として、9月と12月にそれぞれ英国とイラクの研究者との国際シンポジウムを開催し、また、1月にはシンガポールで実施した国際会議で久保が「グローバル関係学」の学理確立のための研究報告ができたため。また、若手研究者育成のためのワークショップResearch Exchangeを定期的に開催できたため(全5回)。H29年度の研究実績を踏まえて、「国家破綻」と越境的ネットワークの個別事例研究を継続するとともに、その動態的な分析のための分析枠組みの構築を進めていく。第1に、「国家破綻」と越境的ネットワークに関する分析枠組みの構築のために、本年度の世論調査の結果に基づく研究報告を複数の国際会議において実施し、国内外の研究者からのフィードバックを得る。具体的には、末近、久保、山尾、遠藤が参加するWOCMES(7月)、IPSA(7月)、WWSF(9月)であり、これに加えて、「グローバル関係学」として開催するセルビアでの国際会議においてもパネル報告を行う(12月)。また、シリア、イラク、ボスニアでの世論調査の成果を広く発信すべく、末近、山尾、久保が、調査結果の記述統計に基づく報告書を「グローバル関係学」ワーキングペーパーシリーズとして公開する。第2に、遠藤と松本が、イエメン、ソマリア、リビアの「国家破綻」に関する質的調査(文献と現地調査)を進めるとともに、引き続き定量的調査の実施可能性を探る。とりわけ、平成31年度のソマリランドおよびリビアでの世論調査の実施について、現地の研究機関とともにその準備を推し進める。第3に、若手研究者育成のためのワークショップを立命館大学にて計8回開催する。特に海外から若手研究者の招聘につとめ、国際的な研究ネットワークの構築につとめる。本計画研究は、紛争や内戦などの結果として起こる「国家破綻」の実態、およびその権力の空白に出現する非国家主体やその越境的なネットワークの実態分析を目指すものである。本年度は、その中核となる「破綻国家」での世論調査の準備となる質的調査に力点を置いた。具体的には、1.各国・各地域を専門とする研究代表者・分担者が海外調査を実施し、2.それを研究会(10月と3月の2回実施)やテクストを通して共有することで、共通の言語やコードを導き出し、「グローバル関係学」の方法論の構築につながりうる理論面での議論を探求した。シリア(末近)、イラク(山尾)、ボスニア(久保)は、実態に世論調査を委託する現地の研究機関との調査方法や論点の摺り合わせを実施し、3月にはこの3国に共通して用いる質問票・質問項目を策定した。イエメン(松本)、ソマリア(遠藤)は、世論調査を委託できる可能性のある研究機関の選定に尽力する一方で、両国とも情勢の悪化が著しいことから調査の実施自体が困難になったときのために、いわゆる国外で暮らすディアスポラたちへのアプローチを行い、ソマリアに関してはロンドンのソマリア難民コミュニティでの調査実施の可能性を確保することに成功した。成果公開の1つとして、1月には、末近が研究代表をつとめる他のプロジェクトとの共催で、中東におけるイスラーム主義運動の政治的帰結に関するシンポジウムを立命館大学で開催した。そこでは、中東諸国間の越境的なイスラーム主義運動のネットワークの実態だけでなく、その政治的帰結が1つの国の内側に留まらない事実を確認できた。

H29年度以降に予定している「破綻国家」での世論調査のフィージビリティーを確認することに成功し、また、調査における国家ないしは地域横断型の共通のアジェンダを確定することができたため。他方、イエメンとソマリアに関しては、国内情勢の悪化のためから、世論調査の実施予定を修正せざるを得ない状況が生じたが、オルタナティヴとなる方法や対象の選定が十分に進んだと評価できるため。また、これらの作業を通し、既存の国家を分析の単位とする従来の「破綻国家」研究に対し、国家の枠組みの再編と非国家主体による越境的ネットワークの現出まで射程に入れた新たな分析モデルの試論を行うことができたため。本年度の研究実績の概要は、以下の3つに集約できる。第1に、「破綻国家」における国家観のズレに関する世論調査を実施した。シリア(末近、シリア世論調査研究センター)、イラク(山尾、バグダード大学文学部)、ボスニア(久保、社会科学研究所)に世論調査の実施を依頼し、統計ソフトウェアを用いながらその結果の分析を行った。その上で、一定の共通性を有した質問票に対する回答に基づく一般市民の国家観のズレ/ブレに関する知見を共有し、「グローバル関係学」の構築のための手掛かりを探った。第2に、情勢が悪化しているイエメンとソマリアに関する質的研究と世論調査の実施可能性を模索した。松本はイエメンの政治・社会の実態を主に第三国で調査するとともに、他の世論調査実施可能な「破綻国家」の選定(リビア)も進めた。遠藤は、現地語資料の解析を通して在外ソマリア人の質的研究のための基礎情報の収集につとめた。第3に、研究成果の発信とフィードバックの獲得である。9月にはロンドン大学のH・ハキミアン教授を、12月にはイラクの研究所からF・アサディー氏を招聘し、「破綻国家」の社会経済面の諸問題に関する議論・検討を行った。1月には、シンガポールで国際会議を開催し、「グローバル関係学」の学理確立のために各国の研究者からの意見を得た。その上で、久保を中心に、グラフ理論に着想を得た「node」と「edge」からなる「関係性」を手掛かりとする因果関係の分析モデルの試論を提示した。本年度の研究計画の中核となるシリア(末近)、イラク(山尾)、ボスニア(久保)の3国での世論調査の実施を完了することができたことに加えて、年度末までにこの3つの調査結果をもとにした国家観のズレをめぐる地域横断的な分析を実施し、「グローバル関係学」の学理確立に向けての理論的な研究に取りかかることができたため。イエメン(松本)とソマリア(遠藤)については、紛争の激化・国内情勢の悪化に伴い、前年度に引き続き両国の国外在住者に対する質的調査を進めることができたため。現地語の一次資料を中心とする基礎情報の収集を進めることができ、次年度以降予定している世論調査に向けた十分な予備調査を終えることができたため。また、成果発信および国際的な研究ネットワーク構築の一環として、9月と12月にそれぞれ英国とイラクの研究者との国際シンポジウムを開催し、また、1月にはシンガポールで実施した国際会議で久保が「グローバル関係学」の学理確立のための研究報告ができたため。また、若手研究者育成のためのワークショップResearch Exchangeを定期的に開催できたため(全5回)。
第二言語聴取能力と聴取時におけるプロソディ情報依存度の分布傾向

研究課題について、日本語文理解における韻律情報、統語プライミング、語彙の意味情報と節の長さの影響について検討するため、「医師が白衣を持っている高校生をあわてて追いかけた。」のような一時的曖昧性を伴うガーデンパス文の理解過程を、眼球運動計測手法を用いた実験により検証した。関係節構造の予測を反映した視線の動きから、日本語ガーデンパス文の統語処理において、上記の3つの言語情報が遅延することなく用いられていることが明らかとなった。これらの結果により、これまで主要部前置型言語を対象とした研究で検証されてきた上記の言語情報が、日本語のような主要部後置型言語でも文理解の漸次的処理に用いられていることを明らかにした。続いて、日本語文処理における研究成果を踏まえた上で、日本人英語学習者の英語文理解における文処理方略の特性について学習者が英語文を理解する際に動詞情報をどのように用いるかについて検証を行うため、自己ペースリーディング実験を行った。その結果、日本人英語学習者は英語母語話者とは対照的に自動詞直後の名詞句を動詞の直接目的語として誤って解釈する傾向が確認された。また、文完成課題の結果から、他動詞の使用については学習者と母語話者の間に違いが見られない一方、自動詞の使用についてはグループ間で有意差が見られたことから、英語文理解における学習者と母語話者の違いは、学習者の自動詞に対する下位範疇化情報の獲得が不完全であることに起因する可能性を示した。研究内容L2(外国語)学習者がL2言語音声のインプットを理解する際の処理過程を明らかにするプロセスとして、以下の2つのプロジェクトに取り組んだ。(1)日本語ガーデンパス文処理における視覚情報とプロソディ情報の交互作用について(視覚世界パラダイムを用いた予測的眼球運動計測実験)(2)日本人英語学習者のガーデンパス文処理における動詞の下位範疇情報知識の使用について(自己ペースリーディングタスクを用いた実験)研究成果(1)について.大学生32名を対象に行った実験により、日本語のガーデンパス文の初分析において,聞き手が文型を正しく理解するための予測的キューとしてプロソディ情報を使うことが示された.(2)について.大学生70名、英語母語話者70名を対象に行った実験により、日本人英語学習者、中でも正しく文構造分析を行った者程英語文を読む際に動詞の下位範疇情報の知識を用いてガーデンパスを回避する可能性が示唆された。研究の意義と重要性(1)についてガーデンパス文の処理過程におけるプロソディの影響を調べたこれまでの先行研究では、構文上の曖昧性が解消された時点、もしくはその後に観測された現象の報告に留まっていたが、本研究によりガーデンパス文における初分析の段階でプロソディ情報が正しい文型を予測するキューとして用いられることが明らかになった。(2)について.英語教育の分野でネイティブと学習者の文処理の方略の相違が注目される一方、日本人の英語文処理の過程を検証する研究は多く行われていない。本研究では、日本人が英語文を処理する際に動詞の下位範疇情報知識がどのように影響するかを自己ペースリーディングタスクにより検証した。研究内容L2(外国語)学習者がL2言語音声のインプットを理解する際の処理過程を明らかにするプロセスとして、以下の3つのプロジェクトに取り組んだ。(1)日本語ガーデンパス文における処理負荷と初分析理解保持の関係性について、文を読んでいる際の眼球運動計測実験(2)日本人英語学習者のガーデンパス文処理における動詞の下位範疇情報知識の使用と初分析理解保持の影響について研究成果(1)について,大学生28名を対象に行った実験により、日本語のガーデンパス文の理解において、(1)関係節内の名詞句における意味バイアス及び(2)関係節の長さにより引き起こされる処理負荷により、初分析理解が正しく棄却されにくくなったことが実証された。(2)について.大学生60名を対象に行った実験により、日本人英語学習者が文を読む際に動詞の下位範疇情報の知識の使い分けがうまくできていないことから、効率的な文理解を行えていない可能性が示された。また、初分析理解を正しく棄却できていない学習者ほどこの傾向が強いことが明らかになった。研究の意義と重要性(1)について.過去研究により再分析が必要であるガーデンパス文を処理する際、再分析を行った後も初分析理解が保持される現象(good-enough representation)が報告されていたが、この現象がどのような文処理過程の結果起きているのかについては明らかではなかった。本研究の結果から、関係節の長さや関係節内の名詞句バイアスの影響により文の処理負荷が高くなることにより、初分析理解が正しく棄却されにくくなるということが明らかとなった。(2)について、これまで検証されてこなかった動詞の下位範疇情報が文処理に与える影響について英語母語話者と日本人英語学習者の違いを実験により明らかにし、英語を母語としない学習者においては初分析保持を正しく棄却できた学習者ほど効率的な文処理を行っているという新たな実験結果を提示した。

これらの結果により、これまで主要部前置型言語を対象とした研究で検証されてきた上記の言語情報が、日本語のような主要部後置型言語でも文理解の漸次的処理に用いられていることを明らかにした。続いて、日本語文処理における研究成果を踏まえた上で、日本人英語学習者の英語文理解における文処理方略の特性について学習者が英語文を理解する際に動詞情報をどのように用いるかについて検証を行うため、自己ペースリーディング実験を行った。その結果、日本人英語学習者は英語母語話者とは対照的に自動詞直後の名詞句を動詞の直接目的語として誤って解釈する傾向が確認された。また、文完成課題の結果から、他動詞の使用については学習者と母語話者の間に違いが見られない一方、自動詞の使用についてはグループ間で有意差が見られたことから、英語文理解における学習者と母語話者の違いは、学習者の自動詞に対する下位範疇化情報の獲得が不完全であることに起因する可能性を示した。当初の計画では、実験手法として自己ペース読み課題や反応時間の測定を用いることを予定していたが、実験協力者の協力を得ることにより、これらの手法に加え眼球運動計測の手法を取り入れることが可能になり、言語理解におけるより詳しい処理プロセスの観測が可能になったため。
外傷体験指標としての歯エナメル質のストレス線と気分障害の難治化との関連

ストレス脆弱性が気分障害の発病要因とされ、かつ、慢性化、難治化の背景にストレス感受性の昴進が関与すると推察されている(Rodgers B,1997; Post RM,1992)。しかし、過去のストレスを客観的に正しく認定することは困難である。人の臼歯の歯冠部エナメル質は歯の発達期(胎生期-14歳頃)に被った10日以内のストレスによって活性が低下し、線上の痕跡(Wilson band)として認められる(Goodman A & Rose JC,1990)。気分障害の難治化を防ぐためにこのStress Ringsを手がかりにして、その病態を探る必要がある。私達はこのストレス線(Pathological Stressline, PSL)を指標として、気分障害のストレス脆弱性の形成年齢を検索した。自治医科大学関連精神病院や本研究の協力病院に入院中の慢性の気分障害6例(男性4例,女性2例,平均年齢35.5歳)を対象として、統合失調症15例(男6例,女9例,平均年齢39.8歳)と正常対照群14例(男3例,女11例,平均34.6歳)と比較、検討した。PSLの発現は正常対照群が68%、分裂病群が82%であった。PSLの本数は気分障害群が2.8+2.1本、正常対照群が1.3+1.5本で有意差がなかったが、PSLのスコアーは気分障害群が4.2+3.8、対照群が1.6+1.4で気分障害群の方が有意に高値であった。PSLのスコアーを9-13.4歳まで半年毎に区分して比較すると、気分障害群は10.5歳にピークがあり、10.5歳と13歳で正常対照群よりも有意に高かった(P=0.05-0.0002)。気分障害群と統合失調症群との間にはこれらの項目で有意差はなかった。これらの結果から、慢性の気分障害群は10.5歳と13.0歳にストレスにさらされていることが示唆されたが、統合失調症群よりは軽微であることがうかがわれた。
ナノ構造炭素の複合化による新規物質の創製と物性研究

単層カーボンナノチューブ(SWCNTs)などのナノ構造炭素と,そのナノ空洞内のゲスト分子の物性を,古典MD計算,X線回折(XRD),NMR,電気抵抗・ゼーベック係数などの測定により研究した。SWCNTのカイライティを含む詳細構造を決定するXRD法を提案した。SWCNTの朝永-Luttinger液体状態のバンドル効果を明らかにした。半導体型SWCNTフィルムにおいて巨大ゼーベック効果を発見した。初めての酸素分子によるハルデン磁石を実現した。SWCNT内の水のグローバル相図を完成し,wet-dry転移の直接観察に成功した。また液体-固体(アモルファス)転移とダイナミクスの直径依存性を明らかにした。1)高純度半導体型単層カーボンナノチューブ(SWCNT)膜における巨大ゼーベック効果の発見:高純度のSWCNT膜を作製し、ゼーベック係数などの熱電変換物性が膜を構成する金属型と半導体型のSWCNTの割合によってどのように変化するかを調べ、高純度の半導体型SWCNT膜が優れた熱電変換性能を有することを見出した。さらにその起源が、フィルム内のSWCNT間(個別のSWCNTおよびバンドル間)界面に起源を有することを提案した。2)SWCNTの一次元空洞内の水の研究:SWCNTと水の複合系の熱物性を調べることを行った。示差走査熱量(DSC)測定を行い、水との複合系における相転移現象に関連する吸熱/放熱ピークの観察にはじめて成功した。また、顕微鏡用冷却ステージを導入し、顕微鏡下において、真空(水蒸気)中におけるSWCNT内部から水が排出されるwet-dry転移、あるいはガス中における水とガス分子が交換する、交換転移の直接観察に成功した。さらに、分子動力学計算、X線回折実験などを行い、wet-dry転移の発生機構として、SWCNT内部の水の構造変化が密接に関連することが示唆された。3)SWCNTに内包された酸素分子の研究:高純度で、単一構造が濃縮(60%以上)されたSWCNT試料を使って、SWCNTの一次元空洞に内包された酸素分子の磁性を研究した。構造評価のために放射光によるXRD実験を行い、酸素分子の内包が確認された。さらに,定常磁場およびパルス高磁場を用いた磁化測定により,低温においてハルデン状態となることが示唆された。1)構造評価法の研究:本研究では、単層カーボンナノチューブ(SWCNT)固有の物性を明らかにするために、試料の高純度化と試料評価の方法について研究している。本年度は、特にX線回折実験によるSWCNT構造の評価法に関する研究で成果があった。SWCNT試料の粉末X線回折パターンが、試料中に含まれるSWCNTのカイラリティや直径に依存する特徴的な構造を呈することを発見し、粉末試料の純度の評価に使えることを示した。また、SWCNTの結合長などの詳細構造を調べることも可能になり、グラフェンのロールアップ構造より直径方向に僅かに伸びていることがわかった。2)SWCNT膜の熱電物性制御:本研究では、半導体型SWCNT膜が高い熱電変換物性を有することを明らかにしている。本年度は、イオン液体を用いた電気二重層キャリアー注入制御法による実験を行い、SWCNT膜がp型からn型領域まで連続的に制御できることを明らかにした。3)SWCNTに内包された酸素分子の磁性:本研究では、細いSWCNT内部に1次元的に酸素分子(スピン1)を配列させたシステムを作製し、X線回折実験や定常磁場およびパルス高磁場による磁化測定を続けている。低温でハルデン磁性体と呼ばれる量子磁性体となることを示し論文として発表した。4)SWCNTと水の複合系の研究:太いSWCNT内の水は、低温でwet-dry転移と呼ばれる、興味深い現象を示す。本研究ではその機構解明に取り組んでいる。本年度は、X線回折実験や分子動力学計算を行い、SWCNT内の水は、低温でネットワーク構造を発展させることを明らかにした。このこととwet-dry転移との関連を議論した。グラフェン、単層カーボンナノチューブ(SWCNT)、およびサイズや積層構造などが異なる多様なナノ炭素の構造と物性をX線回折実験、核磁気共鳴(NMR)実験、磁化測定、熱電物性測定、分子動力学計算、電子状態計算などの手法を用いて研究した。特に以下の点が明らかになった。1)有限サイズの多層グラフェンの構造評価:粉末X線回折法は固体の構造を評価する標準的な方法の一つであるが、有限サイズのグラフェンでは、従来の手法では必ずしも精密な情報が得られない。本研究では、数値計算法によりX線回折パターンを計算し、多層グラフェンの有用な構造評価法を提案した。2)SWCNTフィルムの熱電物性:SWCNTフィルムは、フレキシブル熱電材料として優れた性質を示す。本研究では、金属型と半導体型が混在したSWCNTフィルムの熱電特性を調べ、フィルムの熱電物性が、金属型のわずかな混入により著しく変化すること、混合フィルムの場合、それを構成しているSWCNTの平均直径にゼーベック係数がほとんど依存しないこと、1次元バンドの多重度を利用して高濃度キャリアードーピングにより優れた熱電特性の発現を期待しうることなどを実験的および理論的に明らかにした。3)SWCNTフィルムの熱電物性への水吸着の効果:SWCNTフィルムを水を含んだ空気中に置くことにより、その熱電物性が顕著に変化することが分かった。その原因として、水がホールドーピングを誘起することが示唆された。

4)SWCNTに内包された水:直径が大きいSWCNTでは、室温近傍で内包された水が、温度の低下によりSWCNT外部に排出されるwet-dry転移を示す。本研究では、その機構解明のため分子動力学計算とX線回折法を用いて調べ、SWCNT細孔の性質が温度低下により、より疎水的に変化する傾向が確認された。1)SWCNTの熱電物性の理解が順調に進んでいる。2)SWCNTに内包された水のwet-dry転移機構などについての理解が順調に進んでいる。3)ナノ炭素の複合化による新規物性について、水雰囲気によるSWCNTの熱電物性の制御に関する新知見が得られた。また、多層グラフェンなどについては、サイズ効果による構造相転移の可能性も示唆され、新規物性の発見が今後期待できる。グラフェン、単層カーボンナノチューブ(SWCNT)、サイズや積層構造などが異なる多様なナノ炭素とその関連物質の構造と物性をX線回折実験、核磁気共鳴(NMR)実験、磁化測定、熱電物性測定、電子状態計算、分子動力学計算などの手法を用いて研究した。主な実績を以下に示す。1)SWCNTの円筒空洞内には多種類の原子分子が内包される。本研究課題のひとつとして、この空洞内へ吸着された水の物性を研究しているが、本年度は直径が1.45nm程度以上の太いSWCNT内の水についての研究成果をまとめて発表した。このようなSWCNTでは低温でwet-dry転移現象が生じるが、本研究によりwet-dry転移現象の初めての顕微鏡観察に成功した。さらにX線回折実験と分子動力学計算を用いた研究により、ナノ構造による物質の親水性・疎水性制御について新しい知見を得ることに成功した。2)直径および金属半導体比の異なるSWCNTのバルク試料の電子状態を微視的測定手法であるNMRを使って研究した。SWCNTは、その一次元性のために電子相関が強く効いて朝永-Luttinger液体状態になることが知られているが、金属型チューブがバンドル(束)を組むことによって電子相関の強さが変わることを明らかにした。3)SWCNTは優れた熱電特性を持ち、かつ柔軟であるためフレキシブル熱電材料として注目されている。本研究では関連物質として、WS2ナノチューブの熱電物性の研究を行った。electrolyte-gating techniquesを使ってキャリアー数を制御することによりP型およびN型特性を得ることに成功した。またSWCNTフィルムの熱電物性は、フィルム内に存在するSWCNT間のコンタクトが重要であるとの観点から、フィルムへの圧力印加実験およびコンタクトの電子状態計算を開始した。1)SWCNTの内包系についての物性の理解が順調に進んでいる2)熱電材料としての新しいナノチューブ材料の研究への進展があった。3)分子内包のホスト材料としてのSWCNTの電子状態の理解が進んでいる。
保護者にとっての子どもの入園の意味ー「親としての発達」の視点から

子どもの園生活開始に伴う保護者の気づきや変化について、入園前から卒園までにわたる継続的質問紙調査により検討した。結果、保護者の園選択理由は、実際に園を選択する過程で選択前よりも具体的なものとなり、また、保育園か幼稚園かという入園先によっても異なるものとなった。入園直後は、子どもの戸惑う様子に心配をした保護者も、入園後しばらくすると、子育てを振り返る余裕ができ、自身の成長を感じるようになった。●継続質問紙調査研究以下の4回の調査を実施した。1.24年度入園児の保護者を対象とした「入園直後調査」(4月に実施):入園に向けての生活習慣獲得に向けての取り組み内容、登園についての子どもの期待形成にかかわる取り組み内容、入園式についての保護者および子どもの感想、入園直後1週間の登園時・降園時の子どもの様子等をたずねた。2.既入園児(24年度入園児を含む)の保護者を対象とした「7月調査」:生活リズムや生活習慣獲得の様子、子どもが園生活に関連して家庭でみせる様子、4月以降7月までの間に家族が心配した事柄とそれへの対処等をたずねた。3.未入園児の保護者を対象とした「9月調査」:生活リズムや生活習慣の様子、子どもの遊び環境等についてたずねた。4.全保護者を対象とした「2月調査」:1既入園児の保護者には、生活リズムや生活習慣獲得の様子、子どもが園生活に関連して家庭でみせる様子、1年の園生活を振り返って印象に残る園行事とそれへの感想、子どもの成長点とそれへの感想等をたずねた。2未入園児の保護者には、生活リズムや生活習慣獲得の様子とともに、25年度に向けての入園予定についてたずねた。25年度からの入園予定者には、入園先決定条件尺度質問への回答を求めた。●発達相談実践研究相談システムの構築に関しては、行政担当者や連携機関との打ち合わせ会議を実施したほか、日常的に緊密な連絡・連携を図った。相談活動については、従来からの個別相談に加えて、複数の保護者が参加するペアレント・トレーニングを幼児の保護者、小学生の保護者別に実施した。幼児については、ペアレント・トレーニングに並行して子ども向けのグループ活動も実施した。(1)25年度入園児の保護者を対象とした「入園直後調査」(4月に実施):入園にむけての生活習慣獲得への取り組み内容、子どもの園生活への期待形成にかかわる取り組み内容、入園式についての保護者および子どもの感想、入園直後1週間の登園時・降園時の子どもの様子等をたずねた。なお、25年度入学児の保護者には、入学について同様の内容をたずねた。(2)既入園児(25年度入園児を含む)の保護者を対象とした「7月調査」:生活リズムや生活習慣獲得の様子、子どもが園生活に関連して家庭で見せる様子、4月以降7月までの間に家族が心配した事柄とそれへの対処等についてたずねた。(3)未入園児の保護者を対象とした「9月調査」:生活リズムや生活習慣獲得の様子、子どもの遊び環境等についてたずねた。(4)全保護者を対象とした「2月調査」:1既入園児の保護者には、生活リズムや生活習慣獲得の様子、子どもが園生活に関連して家庭で見せる様子、1年の園生活をふりかえって印象に残る行事とそれへの感想、子どもの成長点とそれへの感想等をたずねた。さらに、今までの子どもの園生活をふまえると、今ならどのような園を希望するかについて入園先決定条件尺度質問への回答も求めた。2未入園児の保護者には、生活リズムや生活習慣獲得の様子とともに、26年度に向けての入園予定についてたずねた。25年度からの入園予定者には、入園先決定条件尺度質問への回答も求めた。●発達相談実践研究発達相談システムの構築に関しては、行政担当者や連携機関との打ち合わせ会議を実施したほか、日常的に緊密な連絡・連携を図った。相談活動については、前年度に引き続き、個別相談とペアレント・トレーニングを実施した。●継続質問紙調査1、予備調査(7月):入園先決定条件尺度作成のために実施した。2、第1回調査(8月11月):家族の状況・子どもの生活状況の把握項目と、入園先決定条件尺度とを含んだ質問紙を子育て広場にて600部配布。縦断的調査協力者募集も兼ねた。回収数(回収率)は318人(53%)。(1)家族の状況:子どもの年齢は、3歳未満が大半であり、子どもを含めた家族人数は3.3人で祖父母との同居は5%と少ない。(2)子どもの生活状況:(1)生活リズムについては、3歳未満児が多いこともあり、ほとんどが昼寝をしている。起床時刻は6時台から7時台が大半だが、10時過ぎという子どももいる。こうした子どもは就寝時刻も11時頃と遅い。(2)遊び相手については、友だちの人数は平均3.8人だが、平日の主な遊び相手は母が83.0%と最も多く、次いでひとりで遊ぶが57.0%、友だちとの遊びは34.0%である。(3)平日のテレビ視聴は、見ない子どもが20%いる一方で、4時間以上という子どもも5%いる。(4)おけいこごとをしているのは24.8%、スイミングなどの運動系が多い。(5)通園状況は、通園している子どもが13.8%であった。