hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞周期を標的としたCDK阻害剤による分子標的治療法の開発

悪性胸膜中皮腫細胞株に対するCDK 4/6阻害剤(PalbociclibとAbemaciclib)の抗腫瘍効果をWST-8を用いて評価した。2剤ともに濃度依存性に細胞株の増殖抑制効果を認めた。Abemaciclibと放射線照射併用効果をBrdU Flow Kitを用いて細胞周期を測定した。コントロールと比較し、Abemaciclib投与、放射線照射は共にS期の減少を認め、Abemaciclibと放射線照射併用でさらにS期の減少を認めた。動物実験においてもAbemaciclib単独は放射線治療単独よりも抗腫瘍効果は弱かったが、Abemaciclib、放射線治併用で腫瘍の増大は抑制された。(a)WST-8による薬剤抗腫瘍効果測定:悪性胸膜中皮腫細胞株でCDK 4/6阻害剤の抗腫瘍効果をWST-8にて評価した。CDK 4/6阻害剤としてPalbociclibとAbemaciclibを使用した。2剤ともに濃度依存性に細胞株の増殖抑制効果を認めたが、PalbociclibではIC50が15-30 μMであるのに対し、AbemaciclibではIC50 8-12 μMであり、以後の実験はAbemaciclibを使用した。(c)RB, pRBの発現と悪性胸膜中皮腫の予後:当科で施行した46例の悪性胸膜中皮腫に対する外科切除(胸膜肺全摘)検体を用いて免疫染色( Rb, phosphorylated Rb )を行い予後との相関を検討した。Rb強発現とそれ以外の2群に分けるとMedian Survival timeはそれぞれ36.3ヶ月と5.0ヶ月( 95% CI:9.4-63.2, 0.65-9.34 p=0.003)であった。リン酸化RBは予後との相関を認めず、RB蛋白強発現が予後不良であった。また手術検体を用いた予後解析においてもRB蛋白強発現が予後不良との結果が得られ、おおむね順調に進展していると考える。悪性胸膜中皮腫細胞株に対するCDK 4/6阻害剤(Abemaciclib)、放射線照射との併用効果(細胞周期に対する影響)悪性胸膜中皮腫細胞株に対するCDK 4/6阻害剤(Abemaciclib)、放射線照射の併用効果をBrdU Flow Kitを用いて細胞周期を測定した。中皮腫細胞株をコントロール、CDK 4/6阻害剤(Abemaciclib)投与、放射線照射、CDK 4/6阻害剤(Abemaciclib)投与と放射線照射併用に分け、BrdUを2時間作用させ、フローサイトメトリーにて細胞周期を測定した。の減少(17.7%から0.6%、17.7%から3.6%)を認め、CDK 4/6阻害剤(Abemaciclib)投与と放射線照射併用でさらにS期の減少を認めた(17.7%から0.3%)。昨年認められた、悪性胸膜中皮腫細胞株に対するCDK 4/6阻害剤(Abemaciclib)単剤による抗腫瘍効果に加え、本年度は、CDK 4/6阻害剤(Abemaciclib)と放射線照射の併用効果を細胞周期にて確認することが出来たので、おおむね順調に進展していると考える。悪性胸膜中皮腫細胞株に対するCDK 4/6阻害剤(Abemaciclib)、放射線照射の併用効果をBrdU Flow Kitを用いて細胞周期を測定した。細胞周期はG1期、S期、G2期、M期の順に進んでいくが、コントロールのG0/G1期、S期、G2+M期がそれぞれ49.3%、17.7%、18.4%であるのに対し、CDK 4/6阻害剤(Abemaciclib)投与ではG0/G1期、S期、G2+M期が61.1%、0.6%、21.1%、放射線照射ではG0/G1期、S期、G2+M期が42.8%、3.6%、36.8%、CDK 4/6阻害剤(Abemaciclib)投与と放射線照射併用ではG0/G1期、S期、G2+M期が54.4%、0.3%、32.7%であった。コントロールと比較し、CDK 4/6阻害剤(Abemaciclib)投与、放射線照射でS期の減少(17.7%から0.6%、17.7%から3.6%)を認め、CDK 4/6阻害剤(Abemaciclib)投与と放射線照射併用でさらにS期の減少を認めた(17.7%から0.3%)。動物実験(皮下腫瘍)にてCDK4/6阻害剤、放射線治療、CDK4/6阻害剤/放射線治併用の比較試験を行った。CDK4/6阻害剤単独は放射線治療単独よりも抗腫瘍効果は弱かったが、CDK4/6阻害剤/放射線治併用で皮下腫瘍の増大は完全に抑制された。

コントロールと比較し、Abemaciclib投与、放射線照射は共にS期の減少を認め、Abemaciclibと放射線照射併用でさらにS期の減少を認めた。動物実験においてもAbemaciclib単独は放射線治療単独よりも抗腫瘍効果は弱かったが、Abemaciclib、放射線治併用で腫瘍の増大は抑制された。薬剤単剤での実験で良好な結果が得られたので、今後は放射線照射との併用効果を確認する予定である。残りの実験を行い、論文作成に取りかかる予定である。呼吸器外科試薬、抗体の購入が想定よりも安価であったため。次年度は放射線照射との併用実験を動物実験にて行う予定である。追加実験や論文作成の費用として使用予定である。
電子プールを有する金属多核錯体(小分子活性化に向けた反応性有機金属クラスターの創製と反応の基礎過程の解明)

本研究は、多核錯体を活性化するための鍵になる配位子として、多環式芳香族化合物や球状炭素クラスターC_<60>の共役π電子とd電子の相互作用により、多核錯体の金属中心の活性化の可能性を追求してきた。今年度の成果として、以下の新しい事実が明らかとなった。(1)ルテニウム3核錯体の面上での有機基質の水素化:アセナフチレン類とアズレン類を配位子とした3核錯体において、3核錯体の水素化における金属の協同効果を明らかにする目的で、水素化条件を変化させたときの速度と選択性を詳しく検討した。その結果、3核構造を保ったまま進行する反応経路が明らかに存在すること、ならびに、反応の途上で、共役したπ電子と多核金属種が位置の変換を伴う相互作用があること明らかにした。また、ほぼ同様な骨格を有するルテニウムにおいて条件を詳細に変えて検討した結果、あきらかに鉄錯体はルテニウム錯体に比べて反応性に劣ること、2、4核錯体が100度近い温度を必要とするのに対し、3核錯体はより低温で反応が進行する経路があることを明らかにした。(2)ヒドロシランとの反応:一酸化炭素、2酸化炭素の還元に有利であると期待されるヒドロシランを還元剤として検討した結果、3核錯体との反応でヒドロシランが酸化的付加した錯体が単離された。また、その錯体の触媒作用がオレフィン、アセチレン等のヒドロシリル化反応においてあることを発見した。(3)水素化に強いπ電子配位子をもつクラスターの設計:アズレンやアセナフチレンと同様な効果を有し、かつ、水素化に強いπ電子配位子として、球状炭素クラスターC60に注目し、C_<60>を配位子として含む金属クラスターの分子設計、合成、基礎反応過程が探索をおこなった結果、初めての成果として、C60上の炭素と白金原子間にイソニトリルが挿入した錯体の合成に成功した。
初期地球大気表層環境を決めた酸化還元反応の実験的研究

JSPSの外国人特別研究員として東工大にParas Btalla氏を招聘し、高橋と共同研究を行った。東工大のピストンシリンダー型高圧発生装置を用いて揮発成分がシリケイトメルトの表面張力に及ぼす影響を調べる実験した。この研究はマグマと結晶の濡れ角を急冷実験試料を用いて観察し、H2O、CO2の濡れ角に与える影響を調べるためのものである。BHALLA氏は計50回の高圧実験に成功し、電子顕微鏡観察、電子線プローブマイクロアナライザー化学分析装置を用いて実験回収試料の分析を行った。ピストンシリンダー装置を用いて2.5-3.5GPaの圧力下でマントル物質〔カンラン岩〕のソリダスにH2O、CO2が与える影響を評価し、メルトの存在形態をK20の共同と関連して解析した。この実験結果に基づき、高橋が2006年にScience誌に発表したアセノスフィア由来の火山活動(Hirano Takahahsi et al,2006)のマグマがどのように集積上昇したかを検討した。研究成果を、2007年7月にドイツのケルンで開催されるゴールドシュミット国際会議にてBhalla氏が発表し、2007年12月には米国地球物理学会年会(サンフランシスコ)において高橋が講演を行った。現在、2編の論文をNature誌、および専門誌(Journal of Petrology)にそれぞれ投稿準備中である。なお、Paras Bhalla氏はドイツHalle-Wittenberg大学に研究員として2008年5月から就職が内定している。JSPSの外国人特別研究員として東工大にBhalla氏を招聘し、高橋が拠点リーダーを勤めている「21世紀COE地球」(2004-2008年度)に深く関係する共同研究を開始した。BHALLA博士はHolz教授の指導の下に、ハノーバー大学で2005年2月に博士号を取得した新進気鋭の研究者である。BHALLA博士はこれまで花崗岩マグマへの揮発成分溶解度、遷移金属元素のマグマ中への溶解度に及ぼす酸素分圧とハロゲン元素の影響を実験的に研究してきた。BHALLA博士がこれまでの研究で蓄積した実験技術と学識に基づいて、原始地球の大気形成にかかわる実験的研究をJSPS-PDとして東工大で行う計画である。この実験には申請者の高橋がこれまで開発してきた一連の高圧実験装置とBHALLA博士がハノーバー大学で進めてきたメルトと揮発成分に関する高圧実験のノウハウがとりわけ有効に結びつくと期待される。初期地球表層環境の成立にかかわるBHALLA博士との共同研究は上記COE拠点にとって極めて重要である。BHALLA博士は2005年10月東工大に着任して以来、東工大のピストンシリンダー型高圧発生装置を用いて揮発成分がシリケイトメルトの表面張力に及ぼす影響を調べる実験に着手した。BHALLA博士はこれまでに既に10回以上の高圧実験に成功し、電子顕微鏡観察、電子線プローブマイクロアナライザー化学分析装置を用いて実験回収試料の分析に成功している。JSPSの外国人特別研究員として東工大にParas Bhalla氏を招聘し、高橋と共同研究を開始した。BHALLA氏はハノーバー大学でHolz教授の指導の下に、2005年2月に博士号を取得した新進気鋭の研究者である。BHALLA氏はこれまで花崗岩マグマへの揮発成分溶解度、遷移金属元素のマグマ中への溶解度に及ぼす酸素分圧とハロゲン元素の影響を実験的に研究してきた。BHALLA氏がこれまでの研究で蓄積した実験技術と学識に基づいて、東工大のピストンシリンダー型高圧発生装置を用いて揮発成分がシリケイトメルトの表面張力に及ぼす影響を調べる実験に着手した。この研究はマグマと結晶の濡れ角を急冷実験試料を用いて観察し、H20、CO2の濡れ角に与える影響を調べるためのものである。BHALLA氏はこれまでに既に10回以上の高圧実験に成功し、電子顕微鏡観察、電子線プローブマイクロアナライザー化学分析装置を用いて実験回収試料の分析に成功している。ピストンシリンダー装置を用いて2.5-3,5GPaの圧力下でマントル物質〔カンラン岩〕のソリダスにH20、CO2が与える影響を評価し、メルトの存在形態をK20の共同と関連して解析した。この実験結果に基づき、高橋が2006年にScience誌に発表したアセノスフィア由来の火山活動(Hirano Takahahsi et al. 2006)のマグマがどのように集積上昇したかを論じた研究成果を、2007年7月にドイツのケルンで開催されるゴールドシュミット国際会議にてBhalla氏が発表する予定である。

この実験結果に基づき、高橋が2006年にScience誌に発表したアセノスフィア由来の火山活動(Hirano Takahahsi et al,2006)のマグマがどのように集積上昇したかを検討した。研究成果を、2007年7月にドイツのケルンで開催されるゴールドシュミット国際会議にてBhalla氏が発表し、2007年12月には米国地球物理学会年会(サンフランシスコ)において高橋が講演を行った。現在、2編の論文をNature誌、および専門誌(Journal of Petrology)にそれぞれ投稿準備中である。なお、Paras Bhalla氏はドイツHalle-Wittenberg大学に研究員として2008年5月から就職が内定している。
自己組織的構成法による真核生物鞭毛の運動機構の解明

医学的重要性が高まっている真核生物の繊毛・鞭毛の構造・機能・制御について、これまで研究代表者が進めてきた「構成要素に分解してその特性を調べる要素還元型研究」に加えて、「特性を明らかにした機能要素を順次組み上げていく構成生物学的研究手法による試験管内での鞭毛運動の再現」を行い、機能要素が自己組織的・協働的に構造化して、滑りと屈曲という機能を創出する鞭毛運動のモデルシステムを作り上げ、いくつかの力学パラメータを決定した。【概要】本研究課題は、医学的重要性が高まっている真核生物の繊毛・鞭毛の構造・機能・制御について、これまで研究代表者が進めてきた「構成要素に分解してその特性を調べる要素還元型研究」に加えて、「特性を明らかにした機能要素を順次組み上げていく構成生物学的研究手法による試験管内での鞭毛運動の再現」を行い、要素が自己組織的・協働的に構造と機能を創出する鞭毛システムの解明に迫るもの。【学術的背景】繊毛・鞭毛の波打ち運動では、周辺微小管側面に2列に配列したダイニン腕が、隣接する微小管の間に作り出す「ずり」が原動力である。このずりが時間的・空間的に制御されて鞭毛波が作り出されるが、この詳細は明らかになっていない。一方で、鞭毛軸糸は、それを構成するタンパク質が600種類程度とされ、構成生物学的研究手法が使える簡潔性とシステムとしての機能の複雑性を有する格好の研究対象である。【進捗状況】軸糸構造の再構築として、複数の周辺微小管からなる円筒構造を再構築した。軸糸断片を鋳型として、チューブリン添加によって微小管の重合を開始、微小管の伸長を確認した。ここにChlamydomonas鞭毛から得た、運動活性を持つ外腕ダイニン粗抽出分画を添加することで、外腕ダイニンの24nm構造周期を持つ軸糸断片-微小管複合体を再構築できたが、鞭毛運動の再構成には至っていない。また、外腕ダイニン粗抽出分画をダイニン欠損株の軸糸に加えて鞭毛運動の自己組織的再構築を行った。この添加でも、24nmの周期構造が鞭毛軸糸内に再構築され、ATP添加によって繊毛波様運動が再現された。intactなChlamydomonas鞭毛で観察される「高濃度Ca2+存在下における繊毛打から鞭毛打への波形遷移」を再現すべくCa2+濃度を調整、再構成軸糸の運動観察から波形遷移に必須のタンパク質要素の存在を示唆するデータを得た。鞭毛波形成高次制御メカニズムの解明にとって重要な手がかりを得た。【学術的背景】繊毛・鞭毛の波打ち運動では、周辺微小管側壁から隣接する周辺微小管に向かって突出する2列のダイニン腕が微小管の間に作り出す「ずり」が原動力となっている。このずりが時間的・空間的に制御されて軸糸の屈曲を生じさせ、鞭毛波が作り出されるとされているが、このメカニズムの詳細は明らかになっていない。一方で、鞭毛軸糸は、それを構成するタンパク質が600種類程度と考えられており、構成生物学的研究手法が使える簡潔性と、システムとしての機能の複雑性を有する格好の研究対象である。【進捗状況】軸糸断片を鋳型として、チューブリン添加で軸糸末端から微小管の重合を開始、シングレット微小管を伸長させた。この軸糸構造再構築モデルにChlamydomonas野生株鞭毛から得た運動活性を持つ外腕ダイニン粗抽出分画を添加することで、外腕ダイニンの24nm構造周期を持つ軸糸断片-微小管複合体を再構築した。混合比の調整によって、ATP添加によって一部の微小管が滑り運動を起こして座屈を起こす現象を確認した。座屈はすぐに解消されて元の状態に戻ると、再び滑り運動が生じて座屈を起こすことを繰り返した。また、偶発的に再構築軸糸の両端が固定されたモデルでは、シグモイド型の座屈が生じた。微小管屈曲の曲率と繰り返し運動の周期の解析から鞭毛波形成高次制御メカニズムの解明にとって重要な手がかりを得た。軸糸断片を核とした微小管束構造とダイニン外腕の再構築を行った実験系において、一部に滑りが抑制された場合に特徴的なシグモイド型の屈曲を形成することを確認した。また、一端が固定された場合に、屈曲形成を繰り返して行うことが観察された。以上のように、鞭毛波形成再構成という研究上の目的に着実に近づいていることから、おおむね順調に進展していると判断する。

【学術的背景】繊毛・鞭毛の波打ち運動では、周辺微小管側壁から隣接する周辺微小管に向かって突出する2列のダイニン腕が微小管の間に作り出す「ずり」が原動力となっている。このずりが時間的・空間的に制御されて軸糸の屈曲を生じさせ、鞭毛波が作り出されるとされているが、このメカニズムの詳細は明らかになっていない。一方で、鞭毛軸糸は、それを構成するタンパク質が600種類程度と考えられており、構成生物学的研究手法が使える簡潔性と、システムとしての機能の複雑性を有する格好の研究対象である。【実績状況】軸糸断片を鋳型として伸長させたシングレット微小管にChlamydomonas野生株鞭毛から得た運動活性を持つ外腕ダイニン粗抽出分画を添加することで、外腕ダイニンの24nm構造周期を持つ軸糸断片-微小管複合体を再構築した。この複合体はATP添加によって一部の微小管が滑り運動を起こして、いくつかの場合において、微小管の座屈を起こす現象を確認した。座屈は、ダイニンの微小管からの解離によって解消し、もとの状態に戻ると、再び滑り運動が生じて座屈を起こすことを周期的に繰り返した。座屈の繰り返し運動の周期と座屈量の解析から、ダイニン活性のスイッチングメカニズムに新たなモデルを提唱した。また、再構築軸糸の両端が固定された軸糸で生じたシグモイド型の座屈から、ダイニン外腕の発生している力が先行研究と同程度の1pNという推定値を得た。医学的重要性が高まっている真核生物の繊毛・鞭毛の構造・機能・制御について、これまで研究代表者が進めてきた「構成要素に分解してその特性を調べる要素還元型研究」に加えて、「特性を明らかにした機能要素を順次組み上げていく構成生物学的研究手法による試験管内での鞭毛運動の再現」を行い、機能要素が自己組織的・協働的に構造化して、滑りと屈曲という機能を創出する鞭毛運動のモデルシステムを作り上げ、いくつかの力学パラメータを決定した。軸糸断片を核とした微小管束構造の構築とダイニン外腕の再構築において、24nmのダイニン腕を持つ微小管複合体の形成が確認できたこと。外腕欠損株への外腕ダイニンの導入による繊毛波形成の回復があるものの、Ca2+依存的な波形遷移がみられないことから、波形の切り替えに関わる因子の存在を示唆する運動データが出てきた。以上のように、鞭毛波形成に関わる因子の同定とその機能再構成という研究上の道筋が見えてきたことから、おおむね順調に進展していると判断する。鞭毛屈曲運動の再構築は、より実験収率を上げるために軸糸再構築の手順を改良する。さらに、任意の部位での滑り運動阻害を実現するためにパルスレーザーを用いたタンパク質溶接技術の導入を急ぎ、部分的架橋を行い、最終年度に向けて、波形形成と伝播に関わるメカニズムを明らかにする。生物物理学鞭毛波の波形制御に関わるタンパク質因子の存在を確定させるとともに、アミノ酸フィンガープリント技術によって標的タンパク質の同定を試みる。発現系を使って標的タンパク質を得て、抗体等の調整も併行して行う予定。抗体ができれば、鞭毛内での標的タンパク質の分布、機能特性の評価へと研究を進めることができる。鞭毛の再構築は、パルスレーザーを用いたタンパク質溶接技術を活用して、部分的に架橋を施し、波形形成と伝播に関わると考えられる微小管の滑りの抑制を実施する予定。研究成果を取りまとめた論文の発表経費を確保していたが、ジャーナルへ投稿後、複数回のrevisionとなったために、年度内の出版ができなかった。このため、次年度に繰り越しを行った。
ナノポーラス・マイエナイト系セラミックスの酸化反応性を担う活性酸素種

マイエナイト(12CaO-7Al_2O_3,C12A7)系結晶の籠状構造に生成する過酸化物(O_2^<2->)イオンの生成起源を明らかにし、その酸化活性を液相中や真空中で実証し、この酸化活性を利用するための材料製造法と利用法を開拓することを目的とした。マイエナイト系セラミックスは、高温酸化雰囲気中で白金を酸化するほどの活性を示す事が知られているが、その起源については10年来の謎であった。この起源が過渡的に生成する活性な酸素原子にあり、それが安定化された形態がO_2^<2->-イオンであるという仮説をたて、その実証実験を進めた。酸素雰囲気中で、のC12A7結晶中でのO_2^<2->-イオンの生成条件を電子スピン共鳴法、ラマン分光法に加えて、新たに開発した溶液系の適定法によって評価し、高温ほどO_2^<2->-イオンが生成しやすい事を明らかにした。一方、その場雰囲気制御ラマン分光法では、高温保持中そのものでは、O_2^<2->-イオンが生成せず、その冷却過程でO_2^<2->-イオンが生成している事を示した。これらの実験結果から熱力学的考察も含めて仮説の実証を試みた。また、マイエナイトの派生物質である(12SrO・7Al_2O_3,S12A7)は準安定相であり、その合成は1000°C以下のセラミック材料としては低い温度域に限定されていた。一方で、S12A7はC12A7よりも優れた触媒活性や電子放出能などが期待できることから、より有効な合成ルートの確立が望まれていた。本研究によって、あらたな有効な出発原料組成を見出し、1350°C程度の十分な温度域での常温焼結や、プラズマスパーク焼結報による緻密化が可能である事を示した。
大腸における腸内共生菌による免疫系誘導・制御システムの機能性分子の解明

大腸は小腸に比べて膨大な種類と数の腸内共生菌を有しており,過敏な炎症反応の制御機構は不明であった.本研究では腸内細菌環境を制御した無菌マウスを用いて大腸に存在する結腸リンパ節の細胞機能性解明を目指した.大腸部位の結腸リンパ節には小腸パイエル板細胞に比べてT細胞,特にCD4陽性活性化T細胞の割合が低く,無菌マウスにおいてはさらにこの発現が低い傾向がみられ,腸内共生菌に依存してCD4陽性T細胞の活性化型細胞の割合は大腸が小腸に比べて低く制御されていた.腸の中には膨大な数と種類のさまざまな細菌が共生しており,これらの腸内共生菌が腸管免疫系に強い影響を与えていると考えられる.腸内細菌叢を構成している細菌種の中に宿主の炎症症状や生活習慣病との関連が指摘されているように,腸内共生菌と腸管免疫系との相互関係について解明することは我々の健康にとっても重要である.特に,ほとんどの腸内共生菌は大腸部位に存在しているが,これまでに解明されている腸管免疫系についての研究は小腸に関するものが多く,大腸免疫系において膨大な数の腸内細菌に対して炎症反応を起こさずに腸内環境を維持できる仕組みや組織の発達,機能はまだ十分に解明されていない.本研究では,大腸部位の腸管関連リンパ組織の細胞を小腸パイエル板細胞と比較することによりその特徴を明らかにすることをめざした.BALB/cマウスから腸管関連リンパ組織として小腸パイエル板(PP),盲腸リンパ節(CeP),結腸リンパ節(CoP)を採取してそれぞれ細胞溶液を調製した.さらに,各リンパ組織の構成細胞の特徴を調べるため,フローサイトメトリーによる細胞表面分子の解析によりT細胞フェノタイプなどについての細胞間の比較を行った.CD4 T細胞の活性化/ナイーブマーカーであるCD69分子の発現について解析を行ったところ,CoP細胞はCD4+ CD69highの発現がPPおよびCeP細胞に比べて有意に低く(p<0.05),CoPにおいてはCD4+ T細胞の感作型細胞の割合が他の腸管関連リンパ組織に比べて低い特徴をもつことが示唆された.腸内共生菌の数が多い大腸部位において、CePとCoPにおける細胞フェノタイプは異なっていることが明らかとなり,特に,結腸部位のCoPの細胞特性はPPおよびCePとは異なる可能性が考えられる.大腸は小腸に比べて膨大な種類と数の腸内共生菌を有しており,過敏な炎症反応の制御機構は不明であった.本研究では腸内細菌環境を制御した無菌マウスを用いて大腸に存在する結腸リンパ節の細胞機能性解明を目指した.大腸部位の結腸リンパ節には小腸パイエル板細胞に比べてT細胞,特にCD4陽性活性化T細胞の割合が低く,無菌マウスにおいてはさらにこの発現が低い傾向がみられ,腸内共生菌に依存してCD4陽性T細胞の活性化型細胞の割合は大腸が小腸に比べて低く制御されていた.腸内に共生している細菌のほとんどが大腸に存在していることから,大腸免疫系の免疫グロブリンA(IgA)産生応答を腸に共生菌がどのように修飾しているのかを明らかにすることを目指した.通常および無菌マウスより小腸パイエル板,盲腸リンパ節,結腸リンパ節を採取してそれぞれ細胞を調製した,無菌マウスでは,小腸パイエル板や盲腸リンパ節の組織のサイズは小さく,細胞数も著しく少ないのに対し,結腸リンパ節は通常マウスと比較してあまり大きな差はみられなかった.次に,調製した各腸管関連リンパ組織をマウス腸内細菌から分離されたBacteroides acidifaciens (BA)の加熱死菌体との共培養した.その結果,結腸リンパ節細胞では,BAの刺激に対して誘導されるIgA産生応答が無菌マウスに比べて通常マウス由来細胞の方が高い傾向がみられた.さらに,無菌マウスにBAを単独定着させたBAノトバイオートマウスを作製し,無菌マウスおよび通常マウスの腸管組織の免疫組織学的な比較検討を行った結果,無菌マウスでは腸管関連リンパ組織の胚中心形成が観察されないのに対して,BAマウスでは小腸パイエル板,盲腸リンパ節,結腸リンパ節の胚中心の形成を観察することができた.以上より,腸管関連リンパ組織のIgA産生応答は腸管部位ごとに異なっており,Bacteroidesは腸管免疫系の組織形成や免疫応答に強く影響を与えていることが示唆された.また,通常マウスの腸管関連リンパ組織の免疫関連遺伝子の発現を小腸と大腸で比較する目的で,盲腸リンパ節と小腸パイエル板細胞のT細胞除去画分を精製してDNAマイクロアレイによる遺伝子発現を調べた.その結果,ケモカインや炎症性サイトカインなど,自然免疫系細胞が抗原感作によって誘導される免疫反応の初期にみられる分子に関するものはパイエル板細胞の方が盲腸リンパ節細胞よりも高い傾向がみられた.腸管免疫系をはじめとする宿主免疫系は生体で最大の免疫器官である.特に,大腸部位は小腸に比べて膨大な種類と数の腸内共生菌を有しており,これらが免疫系の修飾に強く関与していると考えられる.しかし,大腸免疫系が腸内共生菌によってどのように免疫制御を受けているのかはこれまでほとんど明らかになってこなかった.本研究では大腸免疫系の特徴を明らかにすべく,腸内細菌環境を制御できる(無菌マウスを含む)ノトバイオートマウスを用いて大腸部位に存在する結腸リンパ節の細胞の機能性解明を目指した.

マウス腸内の優勢菌であるBacteroidesを無菌マウスに投与するとパイエル板,結腸リンパ節などの活性化B細胞が集積する胚中心などの形成を誘導し,特に大腸部位において結腸リンパ節細胞などのIgA抗体産生が顕著に影響を受けることが明らかになった.さらに,大腸免疫系は小腸に比べて膨大な種類と数の腸内共生菌を有しており,これらが免疫系の制御を通して過剰な炎症反応を制御するしくみに強く関与していると考えられる.そこで,腸管関連リンパ組織のうち,大腸部位の結腸リンパ節,及び小腸部位のパイエル板におけるリンパ球の機能性を評価するため,各組織のリンパ球の細胞フェノタイプについて解析を行い,その特徴を比較検討した.その結果,結腸リンパ節にはパイエル板細胞に比べてCD3陽性T細胞の割合が有意に少ないことや,CD4陽性T細胞中の活性化フェノタイプであるCD45RBlo細胞およびCD69hi細胞の割合が低いことが明らかになった.これらは腸内細菌を有していない無菌マウスにおいてはさらに発現量が低い傾向がみられることから,大腸免疫系においては,腸内共生菌に依存してCD4陽性T細胞の活性化型細胞の割合は小腸免疫系に比べて低く制御されており,このことによってT細胞に依存した免疫反応も過剰に起こらないように制御されている可能性がある.食品機能学研究に必要な無菌マウスの系統維持,および繁殖が実験動物施設の空調条件の悪化から一時悪化したため,実験に必要な無菌マウスの確保が十分にできなかったため.特に,腸内細菌の菌体成分を認識する受容体を欠損した免疫不全マウス(MyD88ノックアウトマウス)の無菌マウスの系統維持がうまくいかなかった.その後,現在は,空調条件を改善し,MyD88ノックアウトマウスの無菌化にも成功した.無菌マウスを系統維持しながら研究に使用しているが,実験動物施設における空調条件が一時悪化したために,実験に必要な無菌マウスがうまく作出できずに無菌マウスおよびノトバイオートマウスを実験に使用することが困難であったため.大腸免疫系における小腸免疫系とは異なる免疫細胞の特徴を明らかにすべく,各腸管関連リンパ組織のCD4 T細胞の免疫関連遺伝子の発現について,トランスクリプトミクスによる解析を進めるとともに,腸内細菌の産生する有機酸による各腸管関連リンパ組織の細胞応答の特徴を明らかにする.これらが,腸管免疫系において特徴的な免疫グロブリンA(IgA)産生や経口免疫寛容に与える影響を,無菌マウスやノトバイオートマウス(特定の腸内細菌を有するマウス)で精査する.さらに,特定の食餌条件(プロバイオティクス菌体成分,または難消化性糖質など)の摂取によって大腸免疫系への免疫調節作用について,特に,結腸や盲腸部位の腸管関連リンパ組織の細胞フェノタイプや細胞応答に与える影響を小腸部位の免疫応答と詳細に比較することにより,大腸機能の恒常性や炎症制御に関わる免疫関連因子を検討する.大腸免疫系と小腸免疫系の免疫応答が異なることを,さらに分子生物学的な検討を進めていく.特に,大腸と小腸の腸管における環境の違いは,腸内細菌の種類や数が異なることからその代謝産物である有機酸の種類や濃度に違いがみられ,これら有機酸の存在が腸管免疫系,特に免疫グロブリンA(IgA)産生応答二度のような影響を与えているのかを検討する.
DNA付加体を指標としたヘテロサイクリックアミン感受性と代謝酵素多型性との関連性

加熱食品中に存在しているヘテロサイクリックアミン(HCA)は、ヒトがん発生に関与していることが示唆されている。これらHCAは、DNAに結合して付加体を形成し、突然変異を引き起こすことが明らかになっている。8人のがん患者から得られた手術サンプルの非がん部組織、および5人の剖検サンプル(各6臓器)よりDNAを抽出し、HCAの一種であるMeIOxのDNA付加体の有無について調べた。その結果、2人のがん患者のS字結腸および直腸、ならびに1人の腎臓(剖検材料)よりN^2-(deoxyguanisin-8-yl)MeIOxが1.8-18付加体10^<10>ヌクレオチドのレベルで検出された。このDNA付加体の有無と、HCAの代謝活性化に関与する芳香族アミンN-アセチル転移酵素NAT2との関連を明らかにする目的で、上記13人のうち1人のがん患者を除く12人のNAT2の遺伝子型について調べた。その結果、DNA付加体の検出された3人のNAT2遺伝子型はいずれもrapid acetylatorの表現型を表わすNAT2^*4と、slow acetylatorのNAT2^*5またはNAT2^*6とのヘテロ接合体であり、表現型としてintermediateであることが推察された。付加体の検出されない9人の遺伝子型は、NAT2^*4のホモ接合体が4人、ヘテロ接合体が4人、NAT2^*6とNAT2^*7の対立遺伝子をもち、表現型がslow acetylatorであることが予想されるものが1人であった。以上の結果より、本手法を用いた解析は、現在のところサンプル数の少なさと、ヒト組織からのDNA付加体検出および定量の困難さのため、明らかな関連性を見い出すには至らないものの、NAT2遺伝子型とDNA付加体量、さらには発がん感受性との関連を明らかにするための有用な手段であることが示唆された。
マイクロリアクターによる不安定有機金属種を活用するクロスカップリング反応の開発

本研究の目的はフローマイクロリアクターを利用し、極低温を用いることなくベンジルカルバメート類のリチオ化により得られる立体的に不安定なリチウム中間体を求電子剤との反応に利用することである。具体的には1-フェニルエチルカルバメート並びにそのベンゼン環上のパラ位にフッ素並びにメトキシ基を導入した基質のリチオ化により得られるリチウム中間体をトリメチルシリルトリフラートにてシリル化した。この際リチオ化の温度並びに反応時間を種々検討することでその立体的安定性に関する詳細な評価を行った。その結果電子吸引基は立体的安定性を向上させ、電子供与基は中間体のリチウム種を立体的、化学的に不安定化させることが明らかとなった。また、フローマイクロリアクターにより滞留時間を短く、精密に制御することでいずれの基質も極低温を用いずに高収率かつ高エナンチオ特異的に目的のシリル化体が得られることも明らかにした。得られた知見をもとにより価値の高い生成物を与えると考えられるホウ素化の検討を行った。求電子剤としてトリメチルシリルトリフラートの代わりにメトキシボロン酸ピナコールエステルを用いて反応を行ったところ同様に良好または高収率かつ高エナンチオ特異的に目的生成物が得られた。続いてリチオ化とホウ素化並びに転移反応による光学活性ボロン酸エステルの合成を検討した。求電子剤としてフェネチルボロン酸ピナコールエステルを用いたところ目的生成物を高収率かつ高エナンチオ特異的に得ることができた。特にホウ素化並びに転移反応は高速に進行し、反応時間8秒以内に完結することも明らかとなった。本反応により得られるボロン酸エステルは近年遷移金属を用いないクロスカップリング反応への利用が報告されているなど合成中間体としてきわめて有用である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的はフローマイクロリアクターを用いた不安的有機金属種の直接的利用に基づく効率的な新規クロスカップリング反応系の開発を行うことである。具体的には不安定有機リチウム種の利用、不安定遷移金属錯体の発生とその触媒としての利用による新規クロスカップリング反応の開発を目指し、研究を展開した。フローマイクロリアクターを用いて極めて不安定なアリールリチウムのホウ素化を行った。基質、反応温度、流量、滞留時間などの条件を検討した結果、従来のバッチ型反応器を用いた場合には非常に困難または不可能であるようなアルコキシカルボニル基、シアノ基、ニトロ基を有するアリールリチウムのホウ素化が可能であった。そこで次に高度に集積化されたフローマイクロリアクターを用い合成したボロン酸を直接鈴木-宮浦カップリング反応に利用し、多官能性ビアリール類の合成を検討した。新たに流量、滞留時間、塩基、触媒の検討を行ったところ目的のカップリング体が高収率で得られた。特に生成するボレートを直接カップリングに用いるため塩基の添加による活性化は不要であることが明らかとなった。さらに基質の検討を行ったところ、アルコキシカルボニル基やシアノ基を有するアリールボロン酸とアセチル基、ホルミル基、シアノ基、ニトロ基を有するアリールハライドとのカップリング反応がいずれも良好な収率で進行した。また、立体障害が大きく、より困難であると考えられるオルト位に官能基を有する基質も問題なく利用できることがわかった。本手法は機能性分子の骨格として有用な多官能性ビアリール類のワンフローでの迅速合成が可能である強力な手法と考えられる。不安定有機リチウム種を直接利用するカップリング反応として、フローマイクロリアクターを用い、ジプロモアレーン類のハロゲン・リチウム交換反応によるモノリチオ化並びに村橋カップリング反応によるπ共役ポリマーの合成を試みた。本研究では発生させたモノリチオ化体をさらに安定なホウ素化合物等にトランスメタル化することなくカップリング反応に用いる検討を行っている。一般的にハロゲン・リチウム交換反応による有機リチウム種の発生には、その反応性の高さから-78度のような低温条件が必要であるが、フローマイクロリアクターを用いることで工業的にも容易に利用可能な0度での有機リチウム種発生が可能である。また、ハロゲン・リチウム交換反応により発生させた有機リチウム種を村橋カップリング反応に用いる際には種々の副反応が問題になることが以前の研究により明らかになっている。本研究では村橋カップリング反応を高速に行える遷移金属触媒をあらたに探索することで、全行程を0度以上で目的のπ共役ポリマー合成に成功した。合成されたポリマーは従来のバッチ型反応器を用いた場合よりも平均分子量が大きく、フローマイクロリアクターを用いる村橋カップリング反応の優位性が示された。一方で、新たに利用可能な不安定有機リチウム種探索の一環として、2-リチオオキセタンの発生並びに反応への利用を検討した。その結果、本リチウム種はフローマイクロリアクターを用いることで従来法では困難な-40度での利用が可能であることが明らかとなった。さらに、種々の求電子剤との反応を検討したところクロロシラン、アルキルハライド、アルデヒドやケトンとの反応を中程度から高収率で行うことができた。

この際リチオ化の温度並びに反応時間を種々検討することでその立体的安定性に関する詳細な評価を行った。その結果電子吸引基は立体的安定性を向上させ、電子供与基は中間体のリチウム種を立体的、化学的に不安定化させることが明らかとなった。また、フローマイクロリアクターにより滞留時間を短く、精密に制御することでいずれの基質も極低温を用いずに高収率かつ高エナンチオ特異的に目的のシリル化体が得られることも明らかにした。得られた知見をもとにより価値の高い生成物を与えると考えられるホウ素化の検討を行った。求電子剤としてトリメチルシリルトリフラートの代わりにメトキシボロン酸ピナコールエステルを用いて反応を行ったところ同様に良好または高収率かつ高エナンチオ特異的に目的生成物が得られた。続いてリチオ化とホウ素化並びに転移反応による光学活性ボロン酸エステルの合成を検討した。求電子剤としてフェネチルボロン酸ピナコールエステルを用いたところ目的生成物を高収率かつ高エナンチオ特異的に得ることができた。特にホウ素化並びに転移反応は高速に進行し、反応時間8秒以内に完結することも明らかとなった。本反応により得られるボロン酸エステルは近年遷移金属を用いないクロスカップリング反応への利用が報告されているなど合成中間体としてきわめて有用である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究においては当初の目的の1つである不安定有機リチウム種のクロスカップリング反応への利用として不安定有機リチウム種の有機ホウ素化合物への変換を達成している。さらには合成したボロン酸の直接利用によるワンフローでの多官能性ビアリール合成に成功している。多官能性ビアリールは機能性分子の骨格として極めて重要な分子でありその迅速合成を可能にしたことから本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。フローマイクロリアクターを用いることで発生させた不安定有機リチウム種を直接カップリング反応に利用することで機能性π共役ポリマーの合成が0度以上という工業的にも容易に利用可能な温度で達成されている。また、カップリング反応へ利用する新たな有機リチウム種の探索として2-リチオオキセタンの発生・反応がフローマイクロリアクター中で行えることを明らかにしているため。本高速カップリング反応を機能性ポリマー合成などに応用する。その際にフローマイクロリアクターの特長である高効率な混合を活かしポリマーの分子量、構造の精密制御を目指す。また、一方でオキシラニルリチウムなどのより不安定な有機金属種を利用するカップリング反応の開発を行う。このような不安定有機金属種を反応に用いるためにはさらに高速に反応を進行させることが可能な次世代型触媒の開発が不可欠である。次世代型触媒の開発にもフローマイクロリアクターを積極的に導入し、従来のバッチ型反応器では効率的発生ならびに利用が困難な不安定遷移金属錯体を用いる検討を進める。天然物や薬理活性物質に多くみられる含ヘテロアリール化合物を合成する際の問題点としてヘテロアリールボロン酸がカップリング反応条件下で不安定であることが挙げられる。
ヘーゲル世界史哲学にオリエント世界像を結ばせた文化接触資料とその世界像の反歴史性

ヘーゲルの世界史哲学講義(1822/23)については、本邦では、その世界像を結ぶための文化接触資料が必ずしも明確でなく、そのオリエント論に対する評価も低い。この事情を批判しながら、本邦ではじめてその資料源泉を探求しつつ本講義を翻訳し訳註を付するなかで、ヘーゲルのオリエント世界像は、ヨーロッパに映った近代オリエント世界像として反歴史的な空間的併存を示すとともに、ヨーロッパ的普遍史を脱却する歴史的理解も示しており、これらを通じて-ロマン派批判も込められたかたちでの-オリエントとヨーロッパの相互承認関係を展望していることが明らかになった。1.ヘーゲルの世界史哲学講義のオリエント論のうち中国の約半分、インドの全体、ペルシアの約半分、エジプトの約3割を分析・検討して訳出し、ニュースグループとメーリングリストで意見交換し、資料源泉を考察して、研究会でそれらを集団討議した。2.研究代表者は次の源泉資料を入手しデータベース化して、研究分担者がインターネットで参照可能にし、資料源泉の分析を進めた。『中国風景』、『アジア研究』、ポップ『活用体系』、リッター『ヨーロッパ諸国民の歴史の入口』、ミュラー『古代インドの信仰と知、芸術』、ミル『英国インドの歴史』、F.シュレーゲル『インドの言語と知恵』、シェジー『ヤジュナダッタの死』、デュペロン『ツェンドーアヴェスタ』、クロイツァー『象徴と神話』。3.平成21年5月1617日跡見学園女子大学で研究会を開き(8名参加)、訳出しながらヘーゲルの資料源泉上の背景知識を想定し、併せてオリエント理解の重要な視点を定める研究方法を明確にした。9月2122日跡見学園女子大学で研究会を開き(10名参加)、インド・ペルシア・エジプトの訳稿と資料源泉、中国の資料源泉を検討し、ヘーゲルのオリエント論が西洋思想と日本思想に与えた影響を検討する視座を定めた。平成22年1月1011日広島大学で研究会を開き(9名参加)、インド・中国・ペルシアの訳稿と資料源泉、エジプトの資料源泉を検討し、西田哲学の東西文化論との関係を報告にもとづき検討した。4.中国では、イエズス会士の報告に依拠して古代と清とを結合する理解が抉り出され、インドでは、デュボア、ミル、F.シュレーゲル、F.アスト及びF.ボップとの関係が重要と分かり、ペルシアでは、デュペロン『アヴェスタ』のクロイカー訳への依拠、エジプトでは、ヘロドトスとディオドロスへの忠実な依拠が判明しつつある。また、今日的な意義に関して、西洋ではテイラー、サイードなどとの関係、日本では西田哲学との関係を重視した。1ヘーゲルの世界史哲学講義のオリエント論すべてと序論の4分の1を訳出し、抄訳すべき重要資料の多くを選定した。2資料源泉では次の成果を得た。ヘーゲルは、中国に関し、朱子編『資治通鑑網目』の翻訳を読み、イエズス会士報告に接しながらも信頼せず、秦や周以前と清の情報を家族原理で直接につなげ、ライプニッツやヴォルフに言及しない。インドに関し、情報の多くを『アジア研究』やデュボア、ブキャナンから取り、ミルやクロイツァー、ミュラー、エッゴ等を参考にする。ペルシアに関し、『アヴェスター』をデュペロンではなくクロイカーの独訳で読み、ヘロドトス『歴史』、クセノポン『キュロスの教育』、ディオドロス『歴史叢書』に依拠する。エジプトに関し、ヘロドトス『歴史』、ディオドロス『神代地誌』、プルタルコス『イシスとオシリス』、パウサニアス『ギリシア案内記』を参照し、ギリシア太陽神=エジプト太陽神というクロイツァー説に賛同し、同時代のエジプト学の進展に注意を払った。3研究会は、平成22年5月15日16日大分文化会館で、6名参加により西洋分野、インド、中国、ペルシアの報告と討議を行った。同年9月12日14日京都外国語短期大学で、11名参加によりエジプト、インド、ペルシア、中国、日本分野の報告と討議を行い、赤松明彦(京都大学)「1820年代のヘーゲルとインド哲学」公開講演会を開き、京都大学人文科学研究所で中国関係資料を閲覧した。平成23年3月2122日跡見学園女子大学で、9名参加により日本、中国、インド、ペルシア、エジプト、全体像の報告と討議を行い、井川義次(筑波大学)「朱子学の西伝」公開講演を開いた。4哲学的意義としては、日本分野で、ヘーゲルと西田との間にニヒリズムの評価をめぐる相異のあること、西洋分野で、仏教をめぐるオリエンタリズムの形成はヘーゲルによらないことが明らかになった。1ヘーゲル『世界史哲学講義』序論・オリエント論を全訳し、中国・インド・ペルシア・エジプトの資料源泉を探求して訳注を付した。

2ヘーゲルが参照した資料源泉のうち、『書経』ゴービル訳ギーニュ序文、J・ミル『英領インド史』第2編第5章、デュボア『インドの人々の特徴、風俗、習慣、および、宗教制度、行政制度の記述』第3部第3章、F・シュレーゲル『インドの言語と叡智について』第2巻第23章、クロイカー『ゼンド・アヴェスター』古代ペルシアの教義の簡潔な叙述(抄)、クロイツァー『古代民族の象徴と神話』第2版第2編第1章§4、シュトゥール『自然国家の没落について』第1の手紙を、研究協力により翻訳した(本邦初訳)。3ヘーゲルのオリエント論の資料源泉との対応関係や哲学的評価を検討し、中国は石川伊織、インドは神山伸弘・柴田隆行、ペルシアは早瀬明、イスラームは東長靖、エジプトは権左武志・栗原裕次、西洋は田中智彦、日本は板橋勇仁が論考をまとめた。4日本ヘーゲル学会第13回研究大会シンポジウム「1822/23年の「世界史哲学講義」におけるオリエント論の研究」で、神山が全体像、石川が中国、柴田がインド、早瀬がペルシア、権左がエジプトを担当して、ヘーゲルのオリエント論を資料源泉との関係で研究する意義を明らかにした。5研究会は、平成23年5月14・15日跡見学園女子大学(全体像、ペルシア、エジプト、中国、インド、日本の討議)、9月17・18日新潟県立大学(中国、インド、日本、西洋、ペルシア、エジプトの討議)、翌年1月28・29日跡見学園女子大学(インド、中国、エジプト、ペルシアの討議)で行った。なお、1月28日は公開研究会とし、一般参加も得て久間、石川、栗原が報告を行った。6本課題で得られた研究成果を、論考、公開講演会、ヘーゲルの参照資料、1822/23年「世界史哲学講義」抄訳註、文献目録、研究会記録に区分し『ヘーゲルとオリエント』として公刊した。
高耐久性光重合型弾性義歯裏装材の開発

近年、種々の軟質義歯裏装材が開発され、臨床に広く応用されている。アクリル系およびシリコーン系の材料が多用されている。機能的効果の観点では、粘弾性的性質を有するアクリル系弾性義歯裏装材は弾性的性質を有するシリコーン系弾性義歯裏装材よりも有効である。しかしながら、耐久性の観点ではアクリル系はシリコーン系よりも劣っている。さらに本材の液成分に多用されているフタル酸エステルは環境ホルモン(外因性内分泌撹乱化学物質)として社会的にも問題となっている。一方臨床術式の観点より、動的印象後間接法により弾性義歯裏装材を裏装するよりも、動的印象面を光重合によりそのまま弾性義歯裏装材に置換する術式のほうがより精度の高い義歯裏装を行うことができる。本研究では、安全性の高い可塑剤であるセバシン酸ジブチルを用いた高い耐久性および緩圧効果を有する光重合型弾性義歯裏装材の開発を目的とする。平成15年度は動的粘弾性の測定方法の確立を行った。その方法によりモノマーの種類および可塑剤含有量とアクリル系弾性義歯裏装材の動的粘弾性の関係についての実験、およびモノマーの種類が硬化挙動に及ぼす影響についての実験を行った。また軟質義歯裏装材の表面性状の解析に関する実験も行った。平成16年度はまずPEMAを主成分とした暫間軟質義歯裏装材のゲル化挙動に及ぼす各因子の影響について検討した。ついで、アクリル系弾性義歯裏装材のモノマーの種類、可塑剤の含有量と、ガラス転移温度、床用レジンとの接着力についての実験を行った。さらに臨床で応用されている光重合型直接リライニング材の動的粘弾性の周波数依存性についての実験も行った。上述した研究から得られた知見より、本研究の条件では可塑剤50%含有するブチルメタクリレート溶液が適切な液成分と考えられる。現在臨床評価を行っているところである。理工学的性質の研究成果については、現在投稿準備中である。主としてアクリル系およびシリコーン系の材質が本材に多用されている。しかしながら、耐久性の観点では、アクリル系弾性義歯裏装材はシリコーン系弾性義歯裏装材よりも劣っている。そこで本研究では、安全性の高い可塑剤であるセバシン酸ジブチルを用いた高い耐久性および緩圧効果を有する光重合型弾性義歯裏装材の開発を目的とする。本年度はまず動的粘弾性の測定方法の確立をシリコーン材料を用いて行った(The International Journal of Prosthodonticsに発表)。その測定方法により、モノマーの種類と常温重合型アクリル系軟質義歯裏装材の動的粘弾性およびその経時的変化の関係についての実験を行った。研究成果は第82回国際歯科研究学会にて発表の予定である。

さらにモノマーの種類が硬化進行中の動的粘弾性挙動に及ぼす影響についての実験も終了し、現在データーをまとめ中である。近年、種々の軟質義歯裏装材が開発され、臨床に広く応用されている。主としてアクリル系およびシリコーン系の材質が本材に多用されている。機能的効果の観点では、粘弾性的性質を有するアクリル系弾性義歯裏装材は弾性的性質を有するシリコーン系弾性義歯裏装材よりも有効である。しかしながら、耐久性の観点では、アクリル系弾性義歯裏装材はシリコーン系弾性義歯裏装材よりも劣っている。さらに本材の液成分に多用されているフタル酸エステルは環境ホルモン(外因性内分泌撹乱化学物質)として社会的にも問題となっている。一方臨床術式の観点より、動的印象後間接法により弾性義歯裏装材を裏装するよりも、動的印象面を光重合によりそのまま弾性義歯裏装材に置換する術式のほうがより精度の高い義歯裏装を行うことができる。そこで本研究では、安全性の高い可塑剤であるセバシン酸ジブチルを用いた高い耐久性および緩圧効果を有する光重合型弾性義歯裏装材の開発を目的とする。平成16年度は、まずPEMAを主成分とした義歯裏装材のゲル化挙動に及ぼす各因子(粉末分子量、可塑剤の種類、エチルアルコール含有量および粉液比)の影響についても検討した。本材のゲル化速度は粉末分子量およびとくにエチルアルコール含有量に影響されることが示唆された。これらの研究成果の一部はJournal of Dental Researchに掲載された。ついで、アクリル系弾性義歯裏装材の液成分であるモノマーの種類と理工学的性質、とくに硬化挙動、動的粘弾性の周波数特性、床用レジンとの接着力について検討した。これらについては実験を終了し、現在投稿準備中である。
認知症高齢者のためのおだやかスケールの開発

本研究の目的は、認知症高齢者のためのおだやかスケールを開発し、その使用の可能性を検討することである。おだやかスケールを構成する評価項目は、認知症の看護,介護経験者に、「認知症高齢者のおだやか像は...である」という自由記載の文章完成法の回答より抽出した。KJ法を参考にして分類し、認知症有識者による重みづけを行い、5領域48項目からなる「おだやかスケール原案」を作成した。その後、信頼性,妥当性を検証するために、「おだやかスケール原案」の他にQOL評価スケール(Alzheimer's Disease health-related quality of life:AD-HRQL),行動感情評価スケール(Behavioral and Mood Disturbance Scale: BMD)の調査用紙を用い検討した。また、再テスト法も行った。20年度はさらに信頼性を高めるために、評価者間の一致率を算出、3領域20項目からなる最終版「おだやかスケール」を作成した。目的:認知症高齢者のおだやかスケールを開発し、その信頼性,妥当性を検討することである。本研究は、おだやかな認知症高齢者の生活背景の調査やその人の良さや強みとして臨床のケアプランの立案などに活用することができると考える。対象と方法:おだやかスケールを構成する評価項目は、認知症の看護,介護経験者に、「認知症高齢者のおだやか像は...である」という文章完成法の回答より抽出した。その後、認知症有識者にょる重みづけを行い、5領域48項目からなる「おだやかスケール原案」を作成した。本研究は、介護老人福祉施設,介護老人保健施設,認知症対応型共同生活介護,通所介護・通所リハビリテーションを利用している65歳以上の認知症高齢者122名を対象とした。調査用紙は、「おだやかスケール原案」の他にQOL評価スケール(Alzheimer's Disease health-related quality of life:AD-HRQL),行動感情評価スケール(Behavioral and Mood Disturbance Scale:BMD)の3つを用いた。対象者の調査を行うのは、対象者の日常生活の様子を把握している施設の看護職,介護職とした。結果:因子分析により「周囲との交流」9項目、「自分らしさの発揮」7項目、「満足・活気」6項目、「活動の楽しみ」3項目の4領域25項目の「おだやかスケール」を作成した。「おだやかスケール」とAD-HRQLとの相関係数は0.79、BMDとの相関係数は-O.74であり、有意な強い相関がみられた。2週間後の再テスト法による相関係数は0.97で、有意な強い相関がみられた。また、「おだやかスケール」全体のCronbachα係数は0.96であり、各領域のα係数は「周囲との交流」が0.92、「自分らしさの発揮」が0.90、「満足・活気」が0.86、「活動の楽しみ」が0.89であった。考察:認知症高齢者のおだやかスケールの信頼性,妥当性は検証された。「おだやかスケール」はAD-HRQLと同様な領域で構成されているが、その一方「自分らしさの発揮」という領域に関しては「おだやかスケール」に特有なものであった。3領域24項目の「おだやかスケール」を作成、その領域と項目数は、「周囲との交流」8項目、「自分らしさの発揮」7項目、「満足・活気」5項目であった。本年度はさらに信頼性を高めるために、このおだやかスケール」を使用し評価者間の一致率を調査した。対象は、高齢者ケア施設に入居中の認知症高齢者39名、平均年齢は84.4歳、男女内訳は男性6名,女性33名、介護度の平均は2.7であった。また、認知症高齢者の生活の状況を調査した施設のスタッフは計51名で、介護職が9割以上を占めており、平均経験年数は5.1年であった。24の質問項目ごとの一致度は、30.8%から63.2%であった。これらの結果から一致率が30%代と低い質問項目について、高齢者看護に精通した研究者よりスーパーバイズを受けながら、その内容と表現方法について検討した。内容と表現方法については、認知症のパーソンセンタードケアの著者であるTom Kitwoodの提唱するwell-beingを参考にした。

その結果、「周囲との交流」の【食事を楽しみ和やかに摂取する】へ「満足・活気」の【生き生きしている】、【満足している,満たされているように見える】、【何か楽しめることがある】の4項目を削除し、well-beingの内容を取り入れながら、その他、抽象的な表現をできるだけ客観的に測定しやすい表現にして3領域20項目の最終版「おだやかスケール」を作成した。本研究の成果は、来年度に学術雑誌に投稿する予定である。