hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝細胞プロファイリングに基づくヒト慢性肝不全の病態解明と新規治療法の確立

本研究は、慢性肝不全の病態をひき起こしている肝細胞のエピジェネティックな形質変化およびそれを引き起こしているマスター因子の同定を行い、新規の慢性肝不全の治療法を開発することを目的とし、その実現に向けた取り組みとして、今年度の研究成果は主に以下の2点に分けられる。1.ヒト正常肝および肝硬変から採取した細胞サンプル、組織サンプルから抽出したtotal RNAおよびmiRNAサンプルを用いたマイクロアレイ解析により、肝硬変での肝細胞では、FOXA1・HNF4Aといった肝細胞特異的転写因子の発現の低下とその下流シグナルに存在する肝細胞特異的遺伝子群の一部が発現低下し、肝細胞機能の低下につながっていると考えられた。現在、mRNA-miRNAの統合解析の結果から、FOXA1・HNF4Aの制御に関わるマスター因子miRNAの同定をすすめている。2.上記のmRNAアレイで発現変動のあった遺伝子群を、KEGGマッピングにより解析すると代謝パスウエイのなかでも酸化的リン酸化経路の低下が上位にランクされ、ミトコンドリアにおける電子伝達系複合体(complex1, complex3-5)を構成する複数の遺伝子の発現が低下しており、エネルギー産生を主体としたミトコンドリア機能の低下が肝硬変肝細胞で生じていると考えられた。肝細胞におけるATP産生は、様々な代謝機能をつかさどる肝細胞機能の維持に極めて重要であるため、肝不全肝細胞で変化が生じている主要な代謝経路および治療標的の特定を引き続きすすめている。本年度にヒト慢性肝不全症例からのサンプルを用いて抽出されたkey factorを標的としたリプログラミン治療の効果を解析する予定であったが、当該施設での肝移植手術が執刀医の不在により中断となり、新規サンプルの入手が困難となった。そこで現在、肝細胞の代謝パスウエイの変化に焦点をしぼり、肝不全肝細胞における細胞機能低下につながるkey pathwayの特定をすすめる予定である。次年度は肝細胞レベルで変化している代謝パスウエイを特定することを目標とし、細胞サンプルを用いたメタボロミクス解析の追加と、既存データとの統合解析を予定している。これにより代謝機能改善に基づいた慢性肝不全の治療標的の特定を目指している。本研究は、慢性肝不全の病態をひき起こしている肝細胞のエピジェネティックな形質変化およびそれを引き起こしているマスター因子の同定を行い、細胞リプログラミング技術を用いた新規の慢性肝不全の治療法を開発することを目的とし、その実現に向けた取り組みとして、今年度の研究成果は主に以下の2点に分けられる。1.ヒト慢性肝不全の病態解明のために、ヒト非代償期肝硬変の肝組織検体からコラゲナーゼ灌流法にて分離肝細胞の採取を行った。毎回viability>80%以上、plating率80%以上の良好な条件で肝細胞を採取できる灌流プロトコールを確立した。自施設内で正常肝組織の入手は困難であったことから、正常の分離肝細胞については同等の条件で採取された市販化サンプルを入手し、解析に用いた。2.採取した分離肝細胞をin vitroの条件で培養し、細胞機能について解析を行った。その結果、正常肝細胞と比較すると病態肝からの肝細胞ではアルブミン産生・尿素合成能等の肝細胞機能の低下を認め、慢性肝不全の病態では細胞数の減少だけでなく、個々の細胞レベルでの機能低下が病態に寄与している可能性が示唆された。また同時に、今回用いた培養系では、培養開始後72時間までは肝細胞の形態、機能が維持されることが確認できた。現在、肝不全肝細胞に生じた細胞プロファイリングの変化を検証するため、アレイ解析に用いるtotal RNAおよびmiRNAサンプルを細胞サンプルから抽出保存すると同時にhybridization反応の物品準備、解析手法の確認を行い、必要なサンプル数がそろい次第に解析を進めていく予定である。ヒト慢性肝不全症例(HCV肝炎症例、NBNC症例)9症例より、分離肝細胞のサンプリングと細胞機能解析が可能であった。また対象コントロールとして市販化されている正常肝ドナーよりの分離肝細胞のサンプリング(3症例)も終了し、機能不全肝細胞との比較検討が可能であった。若干のサンプル数を付け加えたのちに、本年度の検討課題を進める予定である。1.昨年度に肝組織検体からコラゲナーゼ灌流法にて収集した肝硬変由来の肝不全肝細胞、正常肝細胞に加え、今年さらに1症例の正常肝細胞のサンプルを入手し、採取した分離肝細胞をin vitroの条件で培養し、アルブミン産生・尿素合成能等の肝細胞機能について機能解析を行った。結果、正常肝細胞と比較すると病態肝からの肝細胞では細胞機能の低下を認め、慢性肝不全の病態では細胞数の減少だけでなく、個々の細胞レベルでの機能低下が病態に寄与していることを確認した。2.また本年度は分離肝細胞のサンプルだけでなく、細胞分離する前の肝組織から解析サンプルの収集を行い、ヒト正常肝および肝硬変から採取した細胞サンプル、組織サンプルから抽出したtotal RNAおよびmiRNAサンプルを用いてマイクロアレイ解析を進めている段階である。最終的に、細胞・組織サンプルでの解析結果を統合的に比較検討し、肝不全病態で肝細胞に特異的に生じているプロファイリング変化を特定することにより、肝硬変という組織リモデリング環境下において機能低下が誘導された肝細胞を、細胞内外の両側面からリプログラミングできる手法の確立を目標としている。

本年度にさらにヒト慢性肝不全症例からのサンプルを増やす予定であったが、当該施設での該当する肝移植症例が少なく、解析対象とするサンプリングの選定に時間がかかったため。現在、解析段階に入っており、予定していた検討課題を進めている状況である。本研究は、慢性肝不全の病態をひき起こしている肝細胞のエピジェネティックな形質変化およびそれを引き起こしているマスター因子の同定を行い、新規の慢性肝不全の治療法を開発することを目的とし、その実現に向けた取り組みとして、今年度の研究成果は主に以下の2点に分けられる。1.ヒト正常肝および肝硬変から採取した細胞サンプル、組織サンプルから抽出したtotal RNAおよびmiRNAサンプルを用いたマイクロアレイ解析により、肝硬変での肝細胞では、FOXA1・HNF4Aといった肝細胞特異的転写因子の発現の低下とその下流シグナルに存在する肝細胞特異的遺伝子群の一部が発現低下し、肝細胞機能の低下につながっていると考えられた。現在、mRNA-miRNAの統合解析の結果から、FOXA1・HNF4Aの制御に関わるマスター因子miRNAの同定をすすめている。2.上記のmRNAアレイで発現変動のあった遺伝子群を、KEGGマッピングにより解析すると代謝パスウエイのなかでも酸化的リン酸化経路の低下が上位にランクされ、ミトコンドリアにおける電子伝達系複合体(complex1, complex3-5)を構成する複数の遺伝子の発現が低下しており、エネルギー産生を主体としたミトコンドリア機能の低下が肝硬変肝細胞で生じていると考えられた。肝細胞におけるATP産生は、様々な代謝機能をつかさどる肝細胞機能の維持に極めて重要であるため、肝不全肝細胞で変化が生じている主要な代謝経路および治療標的の特定を引き続きすすめている。本年度にヒト慢性肝不全症例からのサンプルを用いて抽出されたkey factorを標的としたリプログラミン治療の効果を解析する予定であったが、当該施設での肝移植手術が執刀医の不在により中断となり、新規サンプルの入手が困難となった。そこで現在、肝細胞の代謝パスウエイの変化に焦点をしぼり、肝不全肝細胞における細胞機能低下につながるkey pathwayの特定をすすめる予定である。ヒト症例より肝不全肝細胞のサンプリングを引き続き行い、解析に必要なサンプル数を確保する。ついで、肝不全肝細胞での細胞機能低下を引き起こしているエピジェネティックな制御機構について検証を行う。まずはmRNAおよびmiRNA発現アレイを行い、肝不全病態で有意に変化を受けている細胞内シグナルおよびマスター因子の同定を行う。また、AAVベクターを用いて発現変化のあったマスター因子の導入により、不全肝細胞での細胞機能および遺伝子発現プロファイリングが回復するかどうかについてもin vitro解析により検証を行う。ヒト肝細胞ならびにヒト肝組織サンプルを用いてmRNAおよびmiRNA発現アレイを行っており、その結果を統合的に比較解析することにより、肝不全肝細胞で細胞機能低下の誘因となっている特異的なエピジェネティック制御機構、マスター因子の同定を行う。
消化管の食物認識機構に基づく新規消化管機能促進薬の開発

消化管が食物を構成する成分を化学的に認識して、CCKやセクレチンなどのホルモン分泌刺激に変換する機構をラットおよび小腸培養細胞を用いて研究した。膵酵素分泌を指標として解析した結果、脂肪については、脂肪酸が刺激作用を持ち、トリグリセリドの形では脂肪として認識されないことを明らかにした。さらに、炭素鎖長がC8以上のが特異的に認識される機構が存在することを示した。また、脂肪酸の末端カルボキシル基は重要であり、この部分を、メチルエステル、エチルエステル、あるいはエーテルの形にしたものは、脂肪酸として認識されず、消化管ホルモンの分泌にも関与しないことを示唆する結果を得た。消化管における脂肪酸の認識から消化管ホルモン分泌に至る経路には、細胞内カルシウムの増加のステップが存在し、ラット小腸をコラゲナーゼで分散したものについても、脂肪酸によってカルシウムの動員がおこることを、放射性のカルシウムを用いた実験で明らかにした。このとき、カルボキシル基を有するグルタミン酸やアスパラギン酸が脂肪酸によるカルシウム動員を阻害したことから、脂肪酸のカルボキシル基の重要性が裏付けられた。さらに、脂肪酸の結合蛋白質として、脂肪細胞などで明らかにされている蛋白質に対する抗体を作成して脂肪酸による細胞のカルシウム動員を指標にして検討を加えたところ、消化管の脂肪酸認識においても、この蛋白質が関与していることを示唆する結果を得た。消化管が食物構成成分をどのような機構で認識して、ホルモン分泌刺激に変換するのかを研究した結果、脂肪については、脂肪酸が刺激作用を持ち、トリグリセリドの形では脂肪として認識されないことを明らかにした。また、脂肪酸の末端カルボキシル基は非常に重要であり、この部分を、メチルエステル、エチルエステル、あるいはエーテルの形にしたものは、脂肪酸として認識されず、消化管ホルモンの分泌にも関与しないことを示唆する結果を得た。さらに、脂肪酸の結合蛋白質として、脂肪細胞などで明らかにされている蛋白質にたいする抗体を入手し、これを用いて脂肪酸による細胞のカルシウム動員を指標にして検討を加えたところ、消化管の脂肪酸認識においても、この蛋白質が関与していることを示唆する結果を得たので、今後、この点を中心に、消化管の脂肪酸認識機構を解明して行く予定である。消化管が脂肪酸をどのような機構で認識して、ホルモン分泌刺激に変換するのかを研究した。脂肪酸については、炭素鎖長がC_8以上のが特異的に認識される機構が存在することを示した。た、脂肪酸の末端カルボキシル基は非常に重要であり、メチルエステル、エチルエステル、あるいはテーテルの形にしたものは、脂肪酸として認識されず、消化管ホルモンの分泌にも関与しないことを示唆する結果を得た。さらに、小腸の培養細胞でも同様の結果を得た。このことは、培養細胞でも脂肪酸の認識機構の解析が可能であることを示唆している。脂肪酸の結合蛋白質として、脂肪細胞などで明らかにされている蛋白質に対する抗体を3種類作成した。これを用いて脂肪酸による細胞のカルシウム動員を指標にして検討を加えたところ、消化管の脂肪酸認識においても、この蛋白質が関与していることを示唆する結果を得た。
イスラームの都市性;イスラーム経済論の検討

本研究課題については、本年度4回の研究会を開催し、報告討論を行なった他、イスラーム経済論関係の英、仏、独の基本的文献をパソコンに入力し、データベースを作成する作業にとりかかった。研究会の日程は次の通りである。(1)5月21日(土)22日(日)東大東洋文化研究所で開催された重点領域研究「イスラームの都市性」に出席すると共に、本研究参加者の会合を開催し、研究目的、研究分担、研究日程について討論を行った。(2)7月30日(土)8月1日(月)三重県鳥羽市で第2回研究会を開催し、石田進「イスラームの無利子銀行」、嶋本隆光「イスラームの経済と倫理」両報告に基き、イスラーム無利子銀行の営業実態、イスラーム法における商行為規定を中心に研究討論を行った。(3)10月1日(土)東大東洋文化研究所で第3回研究会を開催し、今岡日出紀「イスラーム経済論の問題点」、原洋之介「イスラーム経済論の検討;パキスタンの事例」両報告に基き、東南アジア,南アジアにおけるイスラーム経済論と経済政策の関連について、討論を行った。(4)2月11日(土)12日(日)兵庫県神戸市で第4回研究会を開催、猪木武徳「イスラーム経済システムーfictine analysis-のこころみ」、西川潤「現代世界経済の中でのイスラーム経済圏両報告に基き、イスラーム経済論が工業社会においてもつ意味、現代世界経済におけるイスラーム経済圏の比重とその実態について、討論を行なった。これらの研究報告、討論をつうじて、イスラーム経済論の内容、その経済政策との関経、無利子銀行の実態、今日の世界経済、アジア経済におけるイスラーム経済の比重等についてかなりの程度具体的な検討が行なわれた。イスラーム経済論についてはイスラーム法典に基くある種の体系性と同時に、歴史的・地理的にかなりの顕著な多様性・融通性・力点の相違も存在することが確認された。
東南アジア熱帯林における樹木-菌類-昆虫間の共生の分子機構に関する進化学的研究

1.材料の採集1998年7月マレーシアサバ州キナバル山周辺の自然林の調査、同年9月、FRIM内フタバガキ林、セメンゴ国立公園、ミリ自然林の調査と採集を行った。1999年1月にタイバンコク郊外、ドイインタノン、チェンライの自然林で、3月にはマレーシアのFRIM、パソ、クバ、セメンゴで、8月にはタイナラチワスとチェンマイの自然林で材料(フタバガキの葉、菌根菌、きのこ、ショウジョウバエ)の採集を行った。2000年1月にはスリランカの自然林で同様の採集をおこなった。2.フタバガキ科植物と菌類、菌類(きのこ)とショウジョウバエの共生の特異性フタバガキの系統樹作成に関しては葉緑体遺伝子matK、trnL-trnF遺伝子間領域,trnLのイントロン、および核遺伝子gapC、菌類の分類に関してはrRNA遺伝子の一部を使用した。これらの遺伝子を用いてかなり精度の高い分子系統樹を作成した。共生菌類は非常に多くの属(Boletus,Scleroderma,Russula,Thelephora,Amanitaなど)からなることが分かった。ある地域では特異性はみられるが、他の地域からの異なるフタバガキでは多くの菌類と同時に共生しているというデータも得られている。共生の特異性に関する結論は今後の解析を必要とする。熱帯のきのこには非常に多くのショウジョウバエが共生している。タイとマレーシアで採集したショウジョウバエにはDrosophila,Mycodrosophila,Paramycodrosophila,Zygothrica,Hirtodrosophila,Scaptodrosophila,Leucophenga等が含まれる。現在これらショウジョウバエ種の同定を急いでいる。来年度中に同定を終了出来ると考えている。我々は熱帯林における生物間相互作用、特に生物間の共生関係を明らかにするために研究を始めた。特に、熱帯林における最重要樹木であるフタバガキ科植物と外生菌根菌の共生、および外生菌根菌とショウジョウバエの共生の特異性を明らかにし、かつ共生の進化を明らかにすることを最終目標として1年前からいくつかの研究室と共同実験を行ってきた。これまでの研究から我々はすでに、フタバガキ科植物の大まかな分子系統樹を作成することに成功している。また、ショウジョウバエのアミラーゼ遺伝子を用いて菌類とショウジョウバエの間には共生関係が存在し、アミラーゼ遺伝子の進化には適応進化の強い証拠である収斂進化を分子レベルで発見している。昨年度はフタバガキの分子系統樹を完成するために、またフタバガキと菌類、菌類とショウジョウバエの共生の特異性を明らかにするために、フタバガキの葉、フタバガキの根とその菌根菌、共生菌の子実体(きのこ)、およびきのこに共生するショウジョウバエを採集した。採集はマレーシア半島クアラルンプール近郊の森林とサラワク州のランビル国立公園でおこなった。これらの材料を使って、フタバガキ科植物の分子系統樹作成、菌類のPCR増幅の最適条件の決定、およびショウジョウバエの分類等に大部分の時間と労力をつぎ込んだ。また、山崎はインドで開催された第6回フタバガキ国際会議に出席し、フタバガキ科植物13属の系統関係と集団構造に関する発表を行った。また、インドにおけるフタバガキ林の調査、およびフタバガキ科植物と菌根菌の採集を行った。平成11年8月、我々はタイ最南部のナラティワス自然林と北部のチェンマイのシリキット王女動物園所属の自然林でフタバガキ植物、菌根菌、茸類、ショウジョウバエの採集を行った。

この調査旅行でフタバガキを約50種(120サンプル)、200サンプルの菌根菌、きのこを100サンプル、1000匹のショウジョウバエを採集した。平成12年1月にはスリランカで同様のサンプリングを行い、それぞれ、約20,100,50,100の個体を採集した。これらの材料を使い、フタバガキ、菌根菌、茸類のDNA塩基配列の決定を行った。これまでのマレーシア、タイのデータとともに完成度の高い分子系統樹を作成した。菌類の分子系統樹に関しては他の研究者によって作成された系統樹に我々のデータを加えて信頼性の高い分子系統樹を作成することに成功した。菌根菌の解析による共生の特異性に関してはこれまでに約60サンプルで特異性を明らかにしたが、かなりのサンプルで植物のDNAの増幅がうまくいかず、現在その原因を究明中である。すべてのサンプルでの共生の特異性を明らかにできるのにはもうしばらく時間がかかりそうである。これまでの結果では1ー1の特異性があるものもあるが、多くのフタバガキでは1種のフタバガキに多くの菌類が共生しているという場合が普通である。共生の進化の概要を把握するためにはより多くのサンプルの解析が必要である。また、菌と共生しているショウジョウバエは予想以上に種類が多く、種の同定がまだ終了していない。分担者のPrigent博士が来年度もこの研究を継続し、菌とショウジョウバエの共生関係を明らかにする予定である。
イネの花の発生分化を制御する遺伝子の機能解明

イネの心皮が雄蕊にホメオティックに転換する原因となる遺伝子を単離した.このDL遺伝子はYABBY遺伝子ファミリーに属し,シロイヌナズナのCRABS CLAWと最も相同性が高いことが明らかとなった.DL遺伝子の空間的発現パターンをin situ hybridizationにより解析したところ,花においては,心皮の原基が形態的に認められる以前から,その予定領域でDL遺伝子の発現は検出され,心皮の発生中この発現は持続することが示された.dl変異体は花以外にも葉の中肋が欠失するという表現型を示す.葉における発現部位は中心部に限定され,葉縁では発現は見られなかった.このように,DL遺伝子の時間的空間的発現パターンは,心皮の発生と中肋が形成される領域に限定されており,この結果は変異体の表現型と一致することが明らかとなった.これらの結果から,イネの花の器官決定に関するモデルを提案した.このモデルは,双子葉植物の花の発生を説明するABCモデルとはやや異なっており,花の発生の分子機構は高等植物においても多様化していることが示唆された.イネにおけるYABBY遺伝子ファミリーの機能を解明することを目的として,新たに6種のYABBY遺伝子を単離しするとともに,in situハイブリダイゼーションにより空間的・時間的な発現パターンを解析した.シロイヌナズナでは,YABBY遺伝子は一般的に背腹性を制御すると考えられているが,イネにおいてはそのような機能を推定するような発現パターンは得られず,単子葉植物のYABBY遺伝子の機能は双子葉植物とは異なっていることが示唆された.イネの心皮が雄蕊にホメオティックに転換する原因となる遺伝子を単離した.このDL遺伝子はYABBY遺伝子ファミリーに属し,シロイヌナズナのCRABS CLAWと最も相同性が高いことが明らかとなった.DL遺伝子の空間的発現パターンをin situ hybridizationにより解析したところ,花においては,心皮の原基が形態的に認められる以前から,その予定領域でDL遺伝子の発現は検出され,心皮の発生中この発現は持続することが示された.dl変異体は花以外にも葉の中肋が欠失するという表現型を示す.葉における発現部位は中心部に限定され,葉縁では発現は見られなかった.このように,DL遺伝子の時間的空間的発現パターンは,心皮の発生と中肋が形成される領域に限定されており,この結果は変異体の表現型と一致することが明らかとなった.これらの結果から,イネの花の器官決定に関するモデルを提案した.このモデルは,双子葉植物の花の発生を説明するABCモデルとはやや異なっており,花の発生の分子機構は高等植物においても多様化していることが示唆された.イネにおけるYABBY遺伝子ファミリーの機能を解明することを目的として,新たに6種のYABBY遺伝子を単離しするとともに,in situハイブリダイゼーションにより空間的・時間的な発現パターンを解析した.シロイヌナズナでは,YABBY遺伝子は一般的に背腹性を制御すると考えられているが,イネにおいてはそのような機能を推定するような発現パターンは得られず,単子葉植物のYABBY遺伝子の機能は双子葉植物とは異なっていることが示唆された.
広汎性発達障害児を対象とした精神分析的アプローチによる治療効果の判定について

各症例のケースレポートからは、自他未分化の空想から分化に向かうプロセスが報告されている。治療者との間で付着同一化から投影同一化といった転移関係の変遷が認められた。そうした転移関係において、精神分析技法である直面化や解釈を行うことにより、現実的な体験のインパクトをクライエント自身が象徴的な方法で表現できる能力が高まった。そうしたインパクトに伴う不安や混乱を自身のなかに納めていく心的機能が高まるにつれ、パニックの減少や適応面の向上、集団参加が可能となる変化が認められた。本研究は、英国の精神分析的アプローチに基づき、広汎性発達障害児に対する精神分析的心理療法の有効性について科学的な見地から検証することを目的としている。本研究は、精神分析家Bionによって論じられている情緒から認知への発達促進という視点に立脚しており、コミュニケーションや社会性の問題を呈する広汎性発達障害児の心理的援助や治療教育的援助に対して、今後大きな示唆を与えるものと思われる。研究1年目の今年度は、6名の広汎性発達障害児に対し、継続的なプレイセラピーを実施した。プレイセラピーは、精神分析的心理療法に則ったものであり、部屋の管理やその児童専用の玩具の管理を徹底した。また、詳細な記録を作成し、月に1度、研究代表者および、心理療法担当者全員が参加する形で、各ケースについての評価・検討が行われた。また、保護者への面接を通し、対象児童の家庭や学校での適応を評価した。必要に応じ知能検査も施行し、認知発達面への影響を捉えるための資料とした。また、関連文献として『自閉症の精神病展開-精神分析アプローチ』(明石書店)を翻訳し、今春刊行予定である。研究期間は1年未満であり、明確な結果は、さらなるデータ収集や評価を慎重に行っていく中で示していきたい。だが、以下の適応的な行動の増加が保護者面接で認められている。すなわち、兄弟姉妹や友人への暴力や物壊しなどの他害行動の軽減、集団場面参加回数の増加、会話における「ぼく・わたし」の一人称の出現、会話の成立(言語理解・言語表現)などである。今後、ケース数を増やし、さらに詳細なデータを収集し、面接記録の中にみられる会話や描画などに対して質的に評価していく。社会適応面に対する精神分析的心理療法の治療効果について判定していきたい。本研究は、英国の精神分析的アプローチに基づき、広汎性発達障害児に対する精神分析的心理療法の百効性について科学的な見地から検証することを目的としている。昨年度から継続している6ケースについて、月1回、研究協力者全員参加し、ケース検討および評価を重ねてきた。また、平成21年12月には、外部講師を招き、6ケースすべての内容の検討・評価を行った。検討・評価の具体的な内容は、こどもの認知発達と情緒発達の両面についてである。治療者との間で表される不安の質や攻撃性の表れ方について焦点を当てて検討した。6ケースはいずれも家族背景や成育歴が異なり、こどもの空想の内容も異なる。だが、根本的な点では、それぞれの子どもが有している内的世界や空想を象徴的な水準で体験できるよう働きかけていく治療態度を心理療法の担当者で共有した。play therapyの休みに伴う治療者との分離や喪失の体験を扱っていくことで、こどもは分離した存在としての治療者に関心を示し始めた。また、喪失に伴う空想を遊びの中で展開し、自身の情緒をより象徴的な水準で体験できる心的なスペースを獲得し始めたようであった。不安や攻撃性が象徴的水準で体験されるようになると、現実生活でも以前のように強い不安に圧倒されることなく、言葉や遊びを通して表現することが可能となり、問題行動は軽減していった。3年目には、各ケースを継続して検討・評価するとともに、幼児期、児童期、思春期の発達過程を整理し、自閉症圏のこどもたちのパーソナリティの発達を可能な範囲で縦断的にみていく。また、個々のこどもたちの発達過程に精神分析的心理療法がどのように機能してきたのかについて考察し、思春期以降のパーソナリティの問題についても検討し、考察していく予定である。継続中の6ケースについて、月1回、研究協力者全員参加し、ケース検討および評価を重ねてきた。6症例は、他機関において、広汎性発達障害、自閉症、発達障害のいずれかの診断を受けている。それぞれは、特徴は異なるものの、プレイセラピーのなかで表現される世界は附着同一化や対象との融合といった自閉的な様相を帯びているものである。一方、家庭環境や適応レベルは各症例ごとに異なるものであり、ケースに応じたケースワークが適宜取り入れられた。

本研究では、この6症例について、詳細なケースレポートをまとめ、広汎性発達障害への精神分析的アプローチの治療効果について検討した。また、木部が英国における精神分析的アプローチの実践について論じた。各症例の精神分析的心理療法の詳細なケースレポートからは、自他未分化の空想から分化に向かうプロセスが報告されている。自他の分化が達成されるにつれ、治療者との間で付着同一化から投影同一化といった転移関係の変遷が認められている。そうした転移関係を直面化や解釈といった精神分析技法でもって治療者-クライエント関係のなかで取り扱うことにより、現実的な体験のインパクトをクライエント自身が象徴的な方法で表現できる能力が高まり、そうしたインパクトに伴う不安や混乱を自身のなかに納めていく心的機能が認められた。結果的には、パニックに陥ることが少なくなったり、学校や家庭での適応があがり、集団参加が可能となる変化が認められた。だが一方で、そうした不安、混乱が、治療の進展に伴い表現されるようになった段階で、家庭での子どもの管理や対応が困難となり、中断せざるを得なかった症例もあり、家庭へのコンサルテーションや治療者側の連携の取り方については再考する必要があるだろう。また、思春期に移行するケースがあるため、今後も精神分析的アプローチを継続し、子どものパーソナリティの発達や社会適応の経過を追っていく必要があり、今後の課題である。
擦文文化期における環オホーツク海地域の交流と社会変動

擦文文化期における地域間交流や社会変化の様相を解明するため、北見市大島2遺跡にて擦文文化の竪穴住居跡の発掘調査を実施した。大島2遺跡は標高の高い尾根上というやや特異な環境下にあり、低地や砂丘上にある他の集落とは異なる性格を有することが予想されたが、発掘調査の結果、海獣狩猟や動物儀礼、住居の廃絶儀礼、建築木材の選択、木製品の様相などに、オホーツク文化やトビニタイ文化との関連を思わせるような特徴が認められることが明らかになった。1.北海道北見市における擦文文化集落遺跡の発掘調査擦文文化の集落に関する考古学的データを収集するため、北見市大島2遺跡にて擦文文化集落遺跡の発掘調査を実施した。本遺跡は、海に面した高位段丘上という得意な場所に立地しており、生業や集落の機能、オホーツク(トビニタイ)文化との関係などに関して、周囲の集落とは異なる性格を有していた可能性が考えられる重要な遺跡である。本年度の調査では前年度に着手していた1号竪穴を完掘するとともに、2号竪穴の発掘も開始した。主要な成果は以下のとおりである。(1)1号竪穴は擦文文化後期(11世紀後半頃)の竪穴住居であり、2号竪穴は層位的に1号竪穴より新しい。(2)1号竪穴・2号竪穴ともに廃絶時に火を受けた焼失住居である。(3)2号竪穴の表土より、トビニタイ土器と関係するとみられる土器片が出土している。(1)の成果は、これまで判然としなかった本遺跡の時期が確定させるものである。(2)の成果は、オホーツク文化やアイヌ文化の「家送り儀礼」との関連を考える上で重要である。(3)の成果は、オホーツク(トビニタイ)文化との関連を示す成果である。以上の成果は、本遺跡のもつ重要性を端的に示すものであると同時に、アイヌ文化の形成過程に関する議論に一石を投じるものといえる。2.擦文文化の竪穴住居と集落に関する既存資料の分析擦文文化の竪穴住居に関するデータ、特に柱穴の位置などの上屋構造に関するデータや廃絶時の焼失の有無に関するデータを中心に、発掘報告書等から収集してデータ化した。3。擦文文化・オホーツク文化の出土遺物調査擦文文化とオホーツク文化の出土考古遺物について、特に未報告資料を中心に図化と分析をおこなった。本年度は北見市トコロチャシ跡遣跡と網走モヨロ貝塚出土資料を主な対象として作業を実施した。本遺跡は海に面した高位段丘上という特異な場所に立地しており、河川沿いの低地や砂丘に位置する周囲の集落とは異なる性格を有していた可能性が考えられる重要な遺跡である。本年度の調査は、一昨年度より調査継続中の2号竪穴について調査を実施し、同竪穴を完掘した。この2号竪穴については、昨年度までの調査で、擦文文化後期晩期(11世紀後半12世紀)のやや大型の竪穴住居で、廃絶時に火を受けている焼失住居であることが確認されていたが、本年度の調査でさらに以下のことが判明した。1竪穴内の柱穴の配列が確認され、四隅に近い位置に主柱穴が4基確認されたほか、径の細い柱穴が竪穴の北壁と西壁の壁際と、その約1mの平行ライン上で23基ずつが対になるように配列されている様子が確認された。2住居の付帯設備として、南壁にカマドが2基確認されたが、そのうち西側のカマド付近では、カマドの構築材とみられる焼けた粘土に挟まれた形で、カマドの芯材とみられる細い木材が、炭化した状態で格子状に重なって検出された。1の成果は住居内のベンチや間仕切りなど、竪穴の空間構造を知る上で重要なデータを提供するものである。2については、このような形でカマドの構造が確認されたのは初めてであり、当時の建築技術を知る上で貴重な成果を得ることができた。2.遺跡出土資料の自然科学的分析等大島2遺跡から出土した炭化材について、研究協力者に樹種同定を依頼し、協同でサンプリング作業を実施した。分析の結果は平成27年度に報告の予定である。ほかに、擦文文化の竪穴住居に関する既存資料について、熊木と國木田が発掘報告書や所蔵資料からデータの収集と整理をおこなった。本遺跡は、海に面した高位段丘上という得意な場所に立地しており、生業や集落の機能、オホーツク文化との関係などに関して、周囲の集落とは異なる性格を有していた可能性が考えられる重要な遺跡である。本年度の調査では、前年度に着手していた2号竪穴の発掘を継続しておこなった。12号竪穴の時期は、出土土器から判断して擦文文化後期晩期(11世紀後半12世紀)の竪穴住居である。22号竪穴は廃絶時に火を受けた焼失住居であり、住居の壁や屋根等の構築材として使用されていた炭化材が多数出土した。

32号竪穴からは、住居の構築材に加えて木製の生活用具も炭化した状態で出土したが、それらの中にはこれまで発見例のなかったフォーク状の製品など、注目すべき資料が含まれていた。2の成果は、擦文文化の竪穴住居の構造を復元する上で重要なデータを提供するものであり、また3の成果は擦文文化の生業や儀礼を考える上で重要な意味を持っており、いずれもアイヌ文化の形成過程に関する研究に資するものといえる。2.擦文文化とオホーツク文化に関する資料の分析と調査既存の発掘報告書等に掲載されている擦文文化・オホーツク文化に関するデータを収集し、データベース化するとともに分析を実施した。具体的には擦文文化の竪穴住居に関するデータに重点を置き、柱・壁・上屋構造などを復元するためのデータ収集と分析を実施した。また、自治体や他の博物館等が所蔵する未報告資料に対しても図化や分析を実施した。1.北海道北見市における擦文文化集落遺跡の発掘調査擦文文化の集落に関する考古学的データを収集するため、北見市大島2遺跡にて擦文文化集落遺跡の発掘調査を実施した。本遺跡は海に面した高位段丘上という特異な場所に立地しており、河川沿いの低地や砂丘に位置する周囲の集落とは異なる性格を有していた可能性が考えられる重要な遺跡である。本年度の調査では、昨年度までに調査を完了した1号竪穴と2号竪穴に隣接する位置にある、3号竪穴について発掘調査を実施した。竪穴床面まで完掘していないため成果には未確定の部分があるが、調査の結果、以下のことを確認した。1竪穴住居の形状と大きさは一辺が6mの方形で、方角は1号・2号竪穴と同じである。2煙出口の穴の位置から推測して、竪穴住居の南壁側にカマドが1基付設されていたとみられる。3埋土からは住居の屋根材等とみられる炭化した木材が出土しており、焼失住居である可能性が高い。以上のことから、3号竪穴も1号・2号竪穴と同様、擦文文化の焼失住居であり、相互の位置関係等から、1号・2号と3号は相互に関連する、一連の構造を有する集落の一部分である可能性が高いことが推測された。2.遺跡出土資料の自然科学的分析等大島2遺跡の1号・2号竪穴から出土した炭化材について、研究協力者に樹種同定を依頼し、共同でサンプリング作業を実施した。また、これら二つの竪穴のカマドから採取した土壌サンプルに対してフローテーション選別を実施して炭化種子等の微細資料を回収し、種同定等の分析のための準備をおこなった。他に、擦文文化の竪穴住居に関する既存資料について、発掘報告書や所蔵資料からデータの収集と整理をおこなった。本遺跡は海に面した高位段丘上という特異な場所に立地しており、河川沿いの低地や砂丘に位置する周囲の集落とは異なる性格を有していたと考えられる重要な遺跡である。昨年度までに1号竪穴と2号竪穴を完掘し、さらに3号竪穴が調査継続中であったが、本年度の調査ではこの3号竪穴について継続調査を実施した。竪穴床面まで完掘していないため成果には未確定の部分があるが、調査の結果、以下のような成果を得た。1竪穴の形状については昨年度に概ね判明していたが、一辺が6m弱の方形で方角は1号・2号竪穴と同じであることを再確認した。2竪穴の南壁に付設されていたカマドの調査を途中までおこない、カマドの煙道が作り替えられている可能性が高いことと、カマドに宇田川編年後期晩期(12世紀頃)の擦文土器が伴うことを確認した。3竪穴床面上で住居の屋根材等とみられる多数の炭化した木材を検出したが、それらの中には簀の子状の構造を呈するものが認められた。
嚥下障害の病態生理に関する研究

嚥下,とくに第II期の障害例の病態生理についてはなお不明な点が多く,しかも的確な診断法は確立されていない.本研究課題では嚥下の病態生理を明らかにする目的で嚥下障害モデル動物を作成するとともに,嚥下障害診断法としての嚥下圧測定法の意義を検討した.1.病的嚥下機構の病態生理に関する研究:鉄欠乏性貧血では嚥下障害を招くがその発症機転は未だ不明である.その病態を明らかにするために鉄欠乏性家兎を作成し検討した.鉄欠乏動物の作成は除鉄飼料による飼育と鉄キレート剤の筋注によった.正常家兎と鉄欠乏家兎の嚥下関与筋を組織化学的に検討した結果,鉄欠乏家兎群では嚥下筋の一つである輪状咽頭筋のタイプI線維のミトコンドリアに脱顆粒現象が観察された.かかる酵素染色能の異常は筋無力症などで観察される所見である.従って,鉄欠乏が嚥下筋の筋無力を招き,食塊の輸送力が低下させ嚥下障害を引き起こしているものと考えられた.2.嚥下圧曲線分類法の臨床的意義に関する研究:嚥下圧を体内圧トランスデューサ法にて測定し,嚥下圧値より求められる嚥下圧曲線は5型に分類される.すなわち, I型は正常型, II型は圧亢進型でIIa型は食道入口部, IIb型は下咽頭部の圧亢進型, III型は圧低下型でIIIa型は下咽頭部, IIIb型は軟口蓋部の圧低下を示す型である.かかる分類法の妥当性を臨床例で検討したところ,嚥下障害の病態生理を明らかにするばかりでなく,障害部位の診断,治療法の選択,治療経過の把握に有意義な検査法であることが確認された.3.まとめ:嚥下障害モデル動物を作成しその病態生理の一部を解明すると共に,嚥下圧測定法の診断的意義を明らかにした.嚥下,とくに第II期の障害例の病態生理についてはなお不明な点が多く,しかも的確な診断法は確立されていない.本研究課題では嚥下の病態生理を明らかにする目的で嚥下障害モデル動物を作成するとともに,嚥下障害診断法としての嚥下圧測定法の意義を検討した.1.病的嚥下機構の病態生理に関する研究:鉄欠乏性貧血では嚥下障害を招くがその発症機転は未だ不明である.その病態を明らかにするために鉄欠乏性家兎を作成し検討した.鉄欠乏動物の作成は除鉄飼料による飼育と鉄キレート剤の筋注によった.正常家兎と鉄欠乏家兎の嚥下関与筋を組織化学的に検討した結果,鉄欠乏家兎群では嚥下筋の一つである輪状咽頭筋のタイプI線維のミトコンドリアに脱顆粒現象が観察された.かかる酵素染色能の異常は筋無力症などで観察される所見である.従って,鉄欠乏が嚥下筋の筋無力を招き,食塊の輸送力が低下させ嚥下障害を引き起こしているものと考えられた.2.嚥下圧曲線分類法の臨床的意義に関する研究:嚥下圧を体内圧トランスデューサ法にて測定し,嚥下圧値より求められる嚥下圧曲線は5型に分類される.すなわち, I型は正常型, II型は圧亢進型でIIa型は食道入口部, IIb型は下咽頭部の圧亢進型, III型は圧低下型でIIIa型は下咽頭部, IIIb型は軟口蓋部の圧低下を示す型である.かかる分類法の妥当性を臨床例で検討したところ,嚥下障害の病態生理を明らかにするばかりでなく,障害部位の診断,治療法の選択,治療経過の把握に有意義な検査法であることが確認された.3.まとめ:嚥下障害モデル動物を作成しその病態生理の一部を解明すると共に,嚥下圧測定法の診断的意義を明らかにした.1.病的嚥下機構の病態生理に関する研究正常例ならびに嚥下障害例の嚥下圧をマイクロチップ圧カトランスデューサを用いて体内圧トランスデューサ法にて測定した。その結果、嚥下圧値より求められる嚥下圧曲線は5型に分類された。【I】型は正常型,【II】型は圧亢進型で【II】a型は食道入口部,【II】b型は下咽頭部の圧亢進型,【III】型は圧低下型で【III】a型は下咽頭部,【III】b型は軟口蓋部の圧低下を示す型である。これらの分類法は障害部位の診断ばかりでなく治療法の決定にも有用な情報を提供するものである。すなわち、【II】型では輪状咽頭筋切断術の絶対的適応,【III】型では相対的適応となる。次にマイクロチップ圧力トランスデューサの2つのセンサー(間隔3Cm)を利用して、嚥下圧波の伝搬速度を検討した。その結果、正常例では中咽頭部で伝搬速度が最も速いことが分った。【II】型の圧亢進型では伝搬速度については正常例と比して平均値において差は認められなかったが偏差は大きかった。この意義については次年度に検討を行う予定である。2.嚥下障害モデル動物に関する研究嚥下障害モデル動物として鉄欠乏性動物を家兎を用いて作成した。

その方法は除鉄飼料による飼育,鉄キレート剤の筋注によった。かかる条件下で4ヵ月間飼育すると典型的な鉄欠乏性貧血を呈した動物が作成された。正常家兎と鉄欠乏家兎において嚥下関与筋の酵素染色法を行い、筋繊維のタイプ分類,各タイプの筋繊維径の測定,筋繊維の酵素染色能などについて検討を行った。その結果、両群間のタイプ分類,繊維径には差がみられなかったが、鉄欠乏家兎の筋繊維の酵素染色能に異常がみられた。この意義、とくに病態生理機能については次年度に引き続いて検討を行う予定である。
嫌気的エネルギー代謝阻害物質の探索研究

本研究では抗寄生虫薬の開発を目指し、ある種の寄生虫が特徴的に持つ嫌気的エネルギー代謝の阻害物質を探索した。研究計画に従い、以下に結果をまとめた。1.嫌気的エネルギー代謝阻害物質の検定系の構築及びその阻害物質の探索嫌気的電子伝達系や嫌気的糖代謝に関連する酵素アッセイ系を構築し、その阻害物質を探索した。単離した化合物の内、糸状菌の培養液より得た新規化合物をnafuredinと命名した。2.Nafuredinの生物活性上記新規化合物nafuredinに関して、その生物活性を調査した結果、下記の知見を得た。1)作用点が電子伝達系の複合体1であり、ロドキノンに拮抗すること。(2)阻害効果が哺乳類と比較して寄生性線虫由来酵素に対して選択的であること。(3)ヒツジに対する捻転胃虫の感染治療実験でも有効であったこと。3.薬剤としての開発を指向したnafuredinの有機化学的研究Nafuredinを治療薬として開発することを目的として有機化学的研究を行った結果、以下の成果を得た。(1)オゾン分解、GC等を用いて絶対立体配置を決定した。(2)安価・大量に入手可能な原料より全合成を達成した。以上、本研究により得られた成果を論文として投稿(項目11参照、5件)し、学会・シンポジウム等において発表(6件)を行った。申請した研究計画に従い得た結果を以下にまとめた。1.嫌気的エネルギー代謝関連酵素の検定系の構築及びその阻害物質の探索嫌気的電子伝達系や嫌気的糖代謝関連酵素のホスホエノールピルビン酸カルボキシキナーゼ及びリンゴ酸デヒドロゲナーゼの検定系によりその阻害物質を探索し、嫌気的電子伝達系の阻害活性を有する微生物培養液を見いだし、含まれる阻害物質を単離した。2.単離物質の活性検討単離した物質の生物活性を調査し、その中で新規物質nafuredinに関して得た知見をまとめて論文投稿した^*。(1)嫌気的電子伝達系の阻害物質として、新規物質nafuredinを単離したこと。(2)Nafuredinの作用点が複合体Iであり、ロドキノンに拮抗すること。(3)その阻害効果は哺乳類と比較して寄生性線虫由来酵素に対して選択的であったこと。(4)Nafuredinがヒツジに対する捻転胃虫の感染治療実験でも著効を示したこと。
分散型ロボットヘルパーの知能化に関する研究

今年度は,視覚センサなどの外界センサを利用した軌道生成手法を提案し,その軌道と前年度に提案した協調ハンドリング技術を組み合わせることにより,人とロボットがお互いに機能を補完し合いながら協調ハンドリングを実現する技術を確立した.具体的には以下のような制御系を提案した.1.軌道生成手法の開発障害物が存在する環境下において,目的地まで障害物に衝突することなく物体をハンドリングするため,ロボットに軌道を持たせることを考え,複数の移動ロボットによる物体のハンドリングのための軌道生成手法を開発した.具体的には,拡散方程式とスプライン関数を用い,与えれた環境から低い計算コストで容易に移動ロボットのための経路を作成する手法を提案した.2.環境情報を有した複数移動ロボットと人との協調技術視覚センサなどの外界センサによって生成された軌道と力覚に基づく人とロボットのコミュニケーション技術を組み合わせ,互いの機能を補完し合うことにより,複数のロボットとそれらが把持する物体が障害物に衝突せず,さらに人の負担を軽減し,より効率的に単一物体のハンドリングを実現するシステムを開発した.具体的には,1.で開発した起動生成手法と仮想外力による移動ロボットの起動追従・障害物回避手法を組み合わせ,人間が環境情報に基づいて効果的に物体のハンドリグを実現する手法を提案した.開発した制御系は前年度に開発した分散型ロボットヘルパーのプロトタイプシステムに適用し実験を行い,その有効性を確認した.3.報告書の作成環境情報を有した分散型ロボットヘルパーと人との協調による単一物体のハンドリング技術の考察を行い,報告書を作成した.今年度は,視覚センサや力覚センサなどの外界センサを有した人間協調型移動ロボット,分散型ロボットヘルパーのプロトタイプシステムを開発した.そして,人と複数の分散型ロボットヘルパーによる効率的な単一物体の協調ハンドリングを実現するため,いくつかの制御系を提案した.具体的には以下の通りである.1.人間協調型移動ロボットシステム,分散型ロボットヘルパーの開発環境情報を有した複数移動ロボットと人との協調による単一物体のハンドリングを実現するために,視覚センサや力覚センサを有した人間協調型移動ロボット,分散型ロボットヘルパーのプロトタイプシステムを開発した.2.基本的運動制御系の実装及びその性能試験視覚センサを用い,基本的な環境情報認識システムを開発し,分散型ロボットヘルパーのプロトタイプシステムに実装した.また,得られた環境情報に基づくロボットヘルパーの運動を実現する制御系を開発・実装するとともに,各種実験を行い,開発した分散型ロボットヘルパーの検証を行った.3.複数移動ロボットの協調制御技術の開発複数の移動ロボットの協調において,車輪の滑りなどによって生じる各ロボットの座標系間の誤差について考察し,たとえそれらの誤差がロボット間に存在しても,各ロボットの運動には影響を及ぼさず,協調ハンドリングを実現する制御系を提案した.4.人と複数移動ロボットの協調ハンドリング技術の開発未知環境下でその特性がよく分からない人と複数の移動ロボットが協調して物体をハンドリングするために,力覚に基づく人とロボットのコミュニケーション手法を開発し,移動ロボットの運動制御のための分散協調制御系を提案した.今年度は,視覚センサなどの外界センサを利用した軌道生成手法を提案し,その軌道と前年度に提案した協調ハンドリング技術を組み合わせることにより,人とロボットがお互いに機能を補完し合いながら協調ハンドリングを実現する技術を確立した.具体的には以下のような制御系を提案した.1.軌道生成手法の開発障害物が存在する環境下において,目的地まで障害物に衝突することなく物体をハンドリングするため,ロボットに軌道を持たせることを考え,複数の移動ロボットによる物体のハンドリングのための軌道生成手法を開発した.具体的には,拡散方程式とスプライン関数を用い,与えれた環境から低い計算コストで容易に移動ロボットのための経路を作成する手法を提案した.2.環境情報を有した複数移動ロボットと人との協調技術視覚センサなどの外界センサによって生成された軌道と力覚に基づく人とロボットのコミュニケーション技術を組み合わせ,互いの機能を補完し合うことにより,複数のロボットとそれらが把持する物体が障害物に衝突せず,さらに人の負担を軽減し,より効率的に単一物体のハンドリングを実現するシステムを開発した.具体的には,1.で開発した起動生成手法と仮想外力による移動ロボットの起動追従・障害物回避手法を組み合わせ,人間が環境情報に基づいて効果的に物体のハンドリグを実現する手法を提案した.開発した制御系は前年度に開発した分散型ロボットヘルパーのプロトタイプシステムに適用し実験を行い,その有効性を確認した.3.報告書の作成環境情報を有した分散型ロボットヘルパーと人との協調による単一物体のハンドリング技術の考察を行い,報告書を作成した.
コルシカ民族主義の進展と地域・国家・EUの3者関係の変容についての研究

コルシカ島とフランスとの地域ー国家関係の変動について、2018年2月のマクロン大統領の公式演説と、これに伴い同年5月フランス国会に出され、2019年4月現在も審議中である憲法改正法案における「コルシカ島の特殊性」(同法案第16条、改正憲法案第72-5条)がどのように認められるのか分析しながら明らかにした。その特殊性とはEU加盟国のいくつか(スペイン、イタリア、エストニア、クロアチア等)ではすでに憲法や法律において明記されているも、フランスではこの憲法改正上初となる「島嶼性」であることも明らかにした。また、このフランスの憲法改正はコルシカ島のみにかかわるのではなく、かつてDOM-TOMと称されたフランス領の海外県や海外公共団体の地位を規定する第73条と第74条にもかかわるもので、コルシカ島とフランス国家との関係変容は同時に海外県・海外公共団体の島嶼地域とフランス国家との関係変容にも及ぶため、2018年11月・12月は、インド洋にあるフランス領の島嶼地域、レユニオンとマヨット(ともに海外県)で現地調査や資料収集を行った。この2島嶼地域ではコルシカのような民族主義(ナショナリズム)は芽生えにくいものの、貧困・失業・物価高・福祉政策の不十分さ・周辺途上国からの移民流入に対する怨嗟等に起因する異議申し立て運動が断続的に生じ、これにフランス政府やEUがどのように対処しているのか、それと「島嶼性」との関連について分析した。2018年はコルシカ民族主義の主張に対してフランスのマクロン政権が公式にコルシカを訪問し、そこでの演説に明確に回答したり、フランス憲法改正とコルシカの地位を憲法に明記させたり、という民族主義とこれに対応する政府の動きが明確に出てくるケースがいくつか見られ、現状把握がしやすかった。比較の対象として2018年度はフランス海外県の島嶼地域(レユニオン、マヨット)を取り上げ、実際に現地で調査や資料の収集活動を行えた。レユニオン島では現在フランスで問題となっている「黄色いベスト」運動が先鋭化したため、計画通りの調査が実施できない日もあったが、一般島民の意見を聴取する機会もあり、本研究課題の今後の進展には大いに資するものとなった。フランスにおける「島嶼性」の概念形成過程を、フランス社会諸科学でこれまでに取り上げられてきた島嶼研究や地理学研究などから明らかにすると同時に、ヨーロッパ・EUレベルにおける「島嶼性」概念とどう関連しているのか考察する必要性を感じているので、最終年度はまずこの点に注意を払いたい。比較として、フランス同様地中海に島嶼地域を抱えるイタリア(シチリア、サルデーニャ島)もしくはEU共通市場に統合されつつも、超周辺地域であることを理由に特別措置が取られているスペイン、ポルトガルの大西洋島嶼地域(カナリア諸島、アゾレス諸島、マディラ島)の自治、税制、交通運輸制度および言語文化的特性と民族主義意識、運動、政策の有無について現地調査により明らかにする。コルシカ民族主義の動きの現状について、6月、10月、30年2月の3度現地にてフィールドワークを行うとともに、上記の期間以外は所属大学研究室等国内において、これまで入手した文献を再度読み直すなどして、1960年代から現在に至るまでの民族主義の変遷について、先行研究等も確認しながら、明らかにしていった。研究初年度は、12月におりしもコルシカ議会選挙が実施され、民族主義グループが前回選挙(2015年12月、初めて地域議会第1党となる)よりさらに飛躍し、議会絶対過半数を占めるに至ったほか、5月フランス国政選挙でもコルシカ島から初の民族主義系国会議員を選出するなど、民族主義に大規模な展開があり、こうした動きについては、さまざまなリソースに目を通すなどして把握分析を怠りなく続けた。また、比較という点でも、今年度は、10月下旬を中心とするスペイン・カタルーニャ州の独立問題など、ヨーロッパの地域ナショナリズムの面で大きい動きがあった。偶然にも10月コルシカ訪問直前にフランス側カタルーニャ地方(ピレネーゾリアンタル県ペルピニャン市)に滞在調査し、スペイン側カタルーニャの独立・ナショナリズムの影響がどのような形で及んでいるのか(あるいはいないのか)調査することができた。この調査は同月のコルシカ島でも行い、ペルピニャン、コルシカいずれの地域もカタルーニャ独立については「共感」する傾向があることが明らかになった。また、30年2月の調査滞在時には、フランス大統領のコルシカ島公式訪問があり、そのときの演説で課題に掲げる「イッシュー」に対するフランス政府の姿勢を明確に聞くことができた。コルシカ民族主義者の掲げる「併用公用語」や「島民地位」は明確に拒否しつつも、フランス憲法を改正しコルシカの特殊性を明記することや二言語主義は推進することなどが明らかになり、従来のフランス国家との関係の変容をうかがわせた。計画段階において平成29年度に予定していた現地における調査活動(資料収集、聞き取り、現地研究者との打ち合わせ等)は、予定通りに実施できたため。また、国際・国内の学会・学術団体における研究発表についても当初の予定通り実施できた。

その特殊性とはEU加盟国のいくつか(スペイン、イタリア、エストニア、クロアチア等)ではすでに憲法や法律において明記されているも、フランスではこの憲法改正上初となる「島嶼性」であることも明らかにした。また、このフランスの憲法改正はコルシカ島のみにかかわるのではなく、かつてDOM-TOMと称されたフランス領の海外県や海外公共団体の地位を規定する第73条と第74条にもかかわるもので、コルシカ島とフランス国家との関係変容は同時に海外県・海外公共団体の島嶼地域とフランス国家との関係変容にも及ぶため、2018年11月・12月は、インド洋にあるフランス領の島嶼地域、レユニオンとマヨット(ともに海外県)で現地調査や資料収集を行った。この2島嶼地域ではコルシカのような民族主義(ナショナリズム)は芽生えにくいものの、貧困・失業・物価高・福祉政策の不十分さ・周辺途上国からの移民流入に対する怨嗟等に起因する異議申し立て運動が断続的に生じ、これにフランス政府やEUがどのように対処しているのか、それと「島嶼性」との関連について分析した。2018年はコルシカ民族主義の主張に対してフランスのマクロン政権が公式にコルシカを訪問し、そこでの演説に明確に回答したり、フランス憲法改正とコルシカの地位を憲法に明記させたり、という民族主義とこれに対応する政府の動きが明確に出てくるケースがいくつか見られ、現状把握がしやすかった。比較の対象として2018年度はフランス海外県の島嶼地域(レユニオン、マヨット)を取り上げ、実際に現地で調査や資料の収集活動を行えた。レユニオン島では現在フランスで問題となっている「黄色いベスト」運動が先鋭化したため、計画通りの調査が実施できない日もあったが、一般島民の意見を聴取する機会もあり、本研究課題の今後の進展には大いに資するものとなった。カタルーニャ独立に共感を示しつつも、自らの独立についてはコルシカ民族主義者は明確に否定している。今後の研究を通じての理由を明確にしたい。平成30年度は、現地滞在期間が長くなるため、他のEU島嶼地域のナショナリズム(もしくは地域主義)と自治、EUとの関係について比較的考察できるようにしたい。フランスにおける「島嶼性」の概念形成過程を、フランス社会諸科学でこれまでに取り上げられてきた島嶼研究や地理学研究などから明らかにすると同時に、ヨーロッパ・EUレベルにおける「島嶼性」概念とどう関連しているのか考察する必要性を感じているので、最終年度はまずこの点に注意を払いたい。比較として、フランス同様地中海に島嶼地域を抱えるイタリア(シチリア、サルデーニャ島)もしくはEU共通市場に統合されつつも、超周辺地域であることを理由に特別措置が取られているスペイン、ポルトガルの大西洋島嶼地域(カナリア諸島、アゾレス諸島、マディラ島)の自治、税制、交通運輸制度および言語文化的特性と民族主義意識、運動、政策の有無について現地調査により明らかにする。