hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタボリックシンドロームへの時間節約型アプローチ：インターバル有酸素運動の活用

平成25年度は、高強度有酸素性インターバルトレーニングを用いた介人プログラムが、メタボリックシンドローム該当者の健康状態にどのような影響を及ぼすかを、中強度持続性トレーニングを用いたプログラムと比較する介人実験(無作為割付比較実験)をおこなった。スタッフの研修、本研究に関わる倫理審査、臨床試験登録(UMIN)などを済ませたのち、介入実験を開始した。被験者は公募により募集し、応募者の中から24名(各群12名)を選定した。選定に際し、候補者のメディカルチェックが医師によりおこなわれた。選定した被験者を対象に、8週間(週3回)の運動トレーニングによる介人と4週間の食事制限による介人をおこなった。ドロップアウト者はなく、全ての対象者が全ての工程を無事に済ませた。詳細なデータ処理、データ分析は次年度におこなう予定である。MSに該当する男性26名(47.4 ±7.1歳)を、HIAT群とCAT群に分け、8週間の運動トレーニング介入(週3回)をおこなった後、全参加者を対象に4週間の食事制限介入をおこなった。運動トレーニングによるHIATとCATの最大酸素摂取量(VO2max)増加率は、HIAT群がCAT群より有意に大きかった。また、運動トレーニングにより両群ともHDLコレステロールが有意に改善した(群間差なし)。血圧、総コレステロール、中性脂肪、インスリン、HOMA-IRは両群とも運動トレーニングでは改善しなかったが、食事制限により有意に改善した。HIATの運動時間と運動量はCATの半分程であったにも関わらず、HIATによるVO2maxへの効果はCATより顕著に大きく、HDLコレステロールへの効果はCATと同等であった。忙しい労働者にとって時間効率を考慮しない介入方法は例え効果があっても実用的でないが、MSを時間効率良く改善させる手段として、HIATと短期食事制限を組み合わせたアプローチは有効かつ実用的かもしれない。労働衛生分野における体力科学研究被験者数を予定通り確保し、その全対象者に対し介入実験を済ませたため。平成26年度は、25年度に得た実験データの処理・分析が主な作業となる。その後、学会発表、論文投稿を行う予定である。年度末期にデータ分析に必要な備品を購入する予定であったが、在庫不足で購入できなかったため。平成26年度は実験データの処理・分析、学会発表・論文投稿に費用が必要となる。25年度に購入できなかった分析関連備品も在庫状況が改善し次第、速やかに購入する予定である。
スフィンゴ脂質生合成における細胞内セラミド輸送機構に関する研究

スフィンゴミエリン低下を示し細胞内小胞体-ゴルジ体間セラミド輸送に欠損を示すCHO細胞変異株LY-Aを有している。小胞体-ゴルジ体間セラミド輸送メカニズムについては現在までほとんど知見がなく、この点を明らかにするためにLY-A株の欠損を相補する遺伝子の発現クローニングによる単離を試みた。昨年度に確立したmethyl-β-cyclodextrinを利用いた効率のよいスクリーニング系を用いスクリーニングを重ねた結果、欠損形質が相補された株が得られ現在解析中である。また昨年度確立したSemi-intact細胞を用いたin vitro小胞体-ゴルジ体間セラミド輸送測定系を用いLY-A欠損分子の精製を試み、数段階のクロマトグラフィーを経て数百倍まで精製を進めた。さらに精製を進め分子の同定を目指している。さらに、セラミドアナログの探索の結果、小胞体-ゴルジ体間セラミド輸送を阻害する新規薬剤HPA-12を見いだし、論文にまとめ報告した。一方、高等動物細胞(CHO細胞)由来スフィンゴ脂質生合成変異株LY-Bを用い、小胞体-ゴルジ体間タンパク質輸送に対するスフィンゴ脂質生合成の影響についても検討した。出芽酵母においては小胞体-ゴルジ体間タンパク質輸送にスフィンゴ脂質合成は必須であることが知られているが、高等動物細胞由来LY-B変異株では小胞体-ゴルジ体間タンパク質輸送には全く変化が見られなかった。以上より、高等動物細胞では酵母とは異なり、小胞体-ゴルジ体間タンパク質輸送はスフィンゴ脂質生合成に依存しないことが明らかとなった。スフィンゴミエリン低下を示し細胞内セラミド輸送に欠損を示すCHO細胞変異株LY-Aを有している。この欠損を相補する遺伝子の発現クローニングによる単離を行うため、本年度はまず変異株のみを死滅させる効率のよいスクリーニング系を確立した。具体的には、コレステロールと特異的に結合するmethyl-β-cyclodextrinで細胞を処理することにより、野生株に比べLY-A株が顕著に障害を受けることを見いだしこれを利用した。この現象をさらに詳細に解析した結果、以下のことがわかった。1)スフィンゴ脂質とコレステロールは物理化学的に強い相互作用を有するにも関わらず、スフィンゴミエリンの低下したLY-A変異株では、細胞内及び細胞膜コレステロール量には変化が見られなかった。2)しかし、スフィンゴ脂質やコレステロールに富むことが知られる細胞膜微小ドメイン(界面活性剤難溶性ドメイン)に存在するコレステロール量はLY-A株で明らかに低下しており、細胞の膜微小ドメイン形成にスフィンゴミエリンが重要であることを初めて明らかとした。3)methyl-β-cyclodextrinで細胞を処理すると、野生株に比べLY-A株で約2倍にコレステロールの細胞外への放出が観察され、この感受性がLY-A株の細胞障害の原因と考えられた。さらにコレステロールの放出により、界面活性剤難溶性ドメインに存在するコレステロールが選択的に減少することもわかった。これらの点につき論文にまとめ報告した。現在スクリーニングを継続している。また一方で、生化学的にLY-A欠損分子を同定する方法も模索し、semi-intact細胞を用いたin vitroセラミド輸送測定系を確立し、論文にまとめ報告した。
スペックルパターン干渉法によるコンクリートの硬化・劣化過程の動的全視野ひずみ計測

電子スペックルパターン干渉(ESPI)計測法により、コンクリートの硬化過程および劣化過程におけるひずみ分布の推移を観察し、本研究の目的である光学的手法による非接触・全視野ひずみ計測の有効性を確認することができた。以下に本研究で実施した研究実績の概要を記述する。1.無筋コンクリートの三点曲げ試験を実施し、ESPI計測によりひび割れ発生から破壊に至るまでのひずみ分布の推移を観察することができ、コンクリートのひび割れ発生後の挙動を精度よく計測することができることを確認した。2.スパン40cmの鉄筋コンクリート部材を製作し、せん断スパンと有効高さの比(a/d)を変化させて四点曲げ試験を実施し、曲げひび割れから斜めせん断ひび割れの発生、破壊に至るまでの破壊過程におけるひずみ分布の推移を詳細に観察した。曲げひび割れ発生後、斜めひび割れが発生する際のひずみ集中、最終的な破壊に至るときの圧縮縁のコンクリート部のひずみ集中、破壊形式パターンによりひずみ分布の推移状態が変化することなどを観察することができ、今後のRC梁のせん断挙動特性に関する研究方法に目途が立った。3.新旧コンクリートの打継部表面粗度と付着せん断特性を明らかにすることを目的として、まず、数種の表面粗さを有するコンクリートの表面粗度を三次元計測装置で計測し、得られた形状計測データを用いていくつかの粗度定量化手法を用いて定量化を行った。さらに傾斜せん断試験と曲げ試験を実施し、得られた付着強度データと粗度の定量値との相関関係を調べた。その結果、曲げ試験では表面積の増加率、傾斜せん断試験では平均深さによる粗度定量値に付着強度との相関が大きいことが認められた。4.自己収縮特性が大きいレジンコンクリートの打設直後から硬化するまでのひずみ分布の推移をESPI計測により観察した。コンクリートの硬化過程のように材齢とともに強度発現が変化するような場合にも本計測の有効性を確認することができた。JRトンネルのコンクリート剥落事故を契機として、サーモグラフィ,レーダー,超音波,.衝撃弾性波,AE試験などによるコンクリートの非破壊検査技術に関する研究が鋭意進められている。これらの非破壊検査技術は、構造材料の欠陥の有無の検知に用いられており、これらを用いても材料の破壊が何時起るかを予測することは難しい。劣化の予測を行うためには、材料が局部的な変状から全体的な劣化に至るまでの状態を動的に全視野ひずみ観察する必要がある。この目的のための非破壊試験としてスペックルパターン干渉(ESPI)に注目した。この計測法を用いることにより、材料片の物理的変化とスペックルパターンの動的変化とを結び付けることができ、材料の硬化及び劣化過程の解明が期待できる。以上に鑑み、コンクリートの硬化中の強度発現過程や、アルカリ骨材反応・塩害・凍結融解などを原因とするコンクリートの劣化過程における応力状態の全視野的計測を行うことを目的として,平成14年度に、レーザスペックルパターン干渉計測装置を用いて、以下の問題点について検討した。(1)コンクリートの計測に対する試験体の条件(大きさ,厚さ,表面色など)の把握(2)モルタル試験体での硬化過程における全視野ひずみ計測(3)硬化モルタル試験体の圧縮,曲げ,引張り割裂試験での全視野ひずみ測定上記予備的実験結果より、スペックルパターン干渉計測によりコンクリートの硬化及び劣化過程における全視野ひずみ計測が可能であることを確認するとともに、リアルタイムで載荷と全視野ひずみ計測ができる装置の開発を行った。
文政期読本の基礎的研究

日本近世後期の本格的長編小説である〈読本〉は、文化期(1804-1818)において隆盛し、続く文政期(1818-1830)には下降停滞したと考えられてきたが、本研究の結果、文政期においても、制作活動は維持されつつ、新たな展開を見せていることが明らかになった。すなわち文政期においては、長編化が一層推進され、また実録・人情本と関連を持つ作品が現れている。これらは長編小説としての構造を明確に意識した上で制作されている。文政期読本16書目について作品解題を作成した。年度内に2回の共同研究会を開き(2013年8月31日、2014年3月23日)、この解題原稿をもとに、文政期読本の諸問題について討議を行い、文政期読本と実録との関係、文化初期の読本からの様式の踏襲、人情本との近接などについて解明した。結果、解題原稿の蓄積を進めることができたと同時に、これらを横断する文政期読本の問題を抽出する段階へと進むことができた。また出版事情、改題本、覆せ彫り等の実態も新たに把握するなど、具体的な成果があった。文政期読本が、文化期の読本の様式を基本的に踏襲しながら、造本から見ても、また構成など内容に関わる面から見ても、より緩やかな枠組みにおいて制作されていたという、具体的な実態が明らかになった。なお上記の解題原稿は、最終年度に発刊予定の成果物『文政期読本解題』の原稿とするが、同書の中に収録する「文政期読本年表」についても、本年度行った書誌調査の成果に基づき、後印本、改題本の実態について検討し、また新たに文政期出来の読本と認めるべき書目が見出されたことなどから、それらを反映させ修訂を行った。論文による研究成果公表の主なものは次の通りである。読本にとって素材、様式面における基礎となった実録、勧化本など先行作品についての論(田中、藤澤、菊池、天野)、当文政期読本の中心作者である曲亭馬琴作品の論(大屋、三宅)を公表し、読本作品の翻刻も行った(藤澤)。また当文政期を含む江戸大坂の出版流通の問題を中心に論じた著書を刊行した(木越)。文政期読本14書目、および実録2書目について、作品解題を作成した。この解題原稿をもとに2回の共同研究会を開き(2012年9月15日、2013年3月30日)、文政期読本と実録・演劇・人情本等との関係の問題を中心に討議を行い、典拠の利用のあり方、読本独自の様式の設け方などについて明らかにした。解題原稿作成に至るまでの調査と研究会での討議の結果を「文政期読本年表」(本研究チームで作成中)に反映させ、増補改訂を行った。このようにして蓄積している作品解題原稿と「文政期読本年表」とを合わせて、最終年度に『文政期読本解題』にまとめ公表する予定である。共同研究会ではテーマを絞った研究発表も行った。まず、従来の研究史における文政期読本の評価について総括した上で、本研究において今後明らかにすべき課題についての確認を行った(2012年9月15日研究会)。また文化期以来江戸読本界の中心にあった曲亭馬琴の作法を基準に見た場合、文政期読本はどのように位置付けられるのかという点について総括を行った(2013年3月30日研究会)。論文によって公表した研究成果の主なものは次の通りである。栗杖亭鬼卵等による文政期の読本について、典拠となった軍記と比較検討し、その様式の特徴について論究した(田中)。また作品論として、絵本もの読本の特徴、馬琴作品における中国典拠の利用のあり方について論じた(木越、三宅)。読本と深く関連する実録の様式について、特に構成という観点からその特徴を明らかにした(藤澤、菊池)。また資料調査の結果を目録化して公表し(田中)、本研究に関連する資料の翻刻も行った(藤澤)。文政期読本の作品解題を、22書目について新たに作成した。2回の共同研究会(2014年9月15日、2015年3月29日)を開き、作成した作品解題原稿をもとに、発表と討議を行った。結果、実録『天明水滸伝』が読本『俊傑神稲水滸伝』の典拠となっていること、実録『鎌倉見聞志』が読本『星月夜顕晦録』に摂取されるに際して大きな改変を受けていないのは、既に実録側に読本に通ずる性質が備わっていたためであることなどのことが判明した。また文政期読本においては、中世軍記などを時代背景として用いたとしても、歴史小説として一貫した構造を作り出すというものではなく、演劇的趣向が表面に出るなどしており、このことを文政期読本の一つの方向性として把握できることが明らかになった。上記の作品解題は、次年度(最終年度)発刊予定の成果物『文政期読本解題』の原稿とするが、本年度の進捗により、解題対象書目の残りは8点のみとなった。また同書の中に収録する「文政期読本年表」についても、本年度の研究成果を反映させ、改訂を行った。7書目について出版年時等の解明を行うなど、具体的な成果があった。以上の共同研究を基盤としながら、以下のような論点に即して論文化した。

主なものは、実録と読本との関係(藤澤、菊池)、読本の源流としての実録(田中、菊池、三宅)、読本と挿絵(木越、三宅)、当文政期読本の中心作者である曲亭馬琴の作品論(木越、大屋、中尾)、文政期から明治までに至る続き物読本の刊行の実態(藤澤)である。本研究を総括する報告書『文政期読本の基礎的研究』を発刊した。本書は〈総説〉〈解題〉〈年表〉より成る。〈総説〉では、文政期読本に関して概説した上で、その作風の特色、続きもの読本、新興作者、改題と嗣作、実録・人情本との関係等について論じた。文政期において、前の文化期より数量的には減ずるものの読本の制作の流れは受け継がれている。その中で長編化の傾向が顕著になり、また文化期以前の作を改題出版したり、続編を制作するなど、文政期独自の方法が生じていることを明らかにした。人情本との境界を探りながら読本を制作していくのも、文政期特有のあり方である。以上のような、研究開始段階で掲げていた諸問題に関して、実作に即し、データに基づいて検証した。〈解題〉は、〈年表〉に掲げた書目と合致させつつ、現時点において文政期読本と認定できる作について悉皆的に取り上げることとし(但し『読本事典』(2008年、笠間書院刊)に収録される作は除く)、計82点の作に関して、書誌的事項、読本としての特色意義を記述した。年表を作成したことにより、文政期全体にわたってコンスタントに読本が出版されていること、その中でも文政9年に一つのピークがあることなどが判明した。なお解題では、作品の梗概のみならず、作風、様式などの問題にも言及しており、これを元にして発展的に探究し、論文を執筆公表している。以上、本書により、今後文政期読本に関して研究を行うための基礎が成ったものと総括する。このほか論文において、文政期読本と実録との関係、文化から文政にわたる曲亭馬琴読本の特質、文政期に刊行が始まり明治にまで及ぶ『俊傑神稲水滸伝』、文政期の代表的作者の一人南里亭其楽の〈仇討もの〉読本の意義などに関して論究した。日本近世後期の本格的長編小説である〈読本〉は、文化期(1804-1818)において隆盛し、続く文政期(1818-1830)には下降停滞したと考えられてきたが、本研究の結果、文政期においても、制作活動は維持されつつ、新たな展開を見せていることが明らかになった。すなわち文政期においては、長編化が一層推進され、また実録・人情本と関連を持つ作品が現れている。これらは長編小説としての構造を明確に意識した上で制作されている。次年度(最終年度)に公表する『文政期読本解題』の原稿となる作品解題の蓄積を、計画通り行うことができた。即ち本年度22書目の解題を作成し、残りは8書目のみとなった。また同書に収録する「文政期読本年表」の増補改訂も、予定通り行うことができた。さらに総論部分の章・節の構成も決め、分担執筆に取りかかることができた。上記の解題に依拠する調査研究の成果を学術誌において公表したが、これも当初目標とした質と量に達したと自己評価する。日本文学調査研究に関しては、前年度までと同様の方法で進める。即ちチーム全員で分担して作品解題原稿を作成し、これをもとに共同研究会において討議を行う。最終年度としての次年度の活動の中心は、報告書『文政期読本解題』の作成である。残りの作品解題を完成させ、また「文政期読本年表」を増補改訂し、それに総論部分を加える。総論部分の章・節が、本研究の中心を成す論点となる。これに基づく個別の論は、学術誌において論文として公表する。最終年度に公表する『文政期読本解題』の原稿の蓄積を予定通り行うことができた。即ち文政期読本16書目の解題、および「文政期読本年表」の増補改訂である。なおこれらの原稿には、本年度共同研究会における討議の結果が反映されている。
筋小胞体カルシウムポンプN末端領域の機能解析

筋小胞体カルシウムポンプのN末端領域の機能について調べるため、カルシウムポンプのN末端から9番目のアミノ酸までの間に置換や欠失変異を導入した変異体をCOS-1細胞で発現させた。ミクロソーム分画中のカルシウムポンプの発現量をウェスタンブロットにより定量したところ、欠失変異体の多くと置換変異体のうち4番目のアラニンをリジンかアスパラギン酸に変えたものおよび5番目のヒスチジンをリジンに変えたもので発現量が野生型と比較して著しく低下していた。次にCOS-1で発現させた変異体のカルシウム輸送活性を測定した。COS-1細胞中で野生型と同等の発現を示す変異体では野生型と同等の活性を持っていた。COS-1細胞中での発現の悪い変異体では、N末端から3番目から6番目のアミノ酸のうちどれか一つを欠失させた変異体は野生型と同等の活性を持っていたが、その他の変異体はカルシウム輸送活性を喪失していた。以上の結果は、筋小胞体カルシウムポンプのN末端領域には活性に直接関与している残基は存在しないが、ポンプの高次構造の安定化に必須であることを示唆している。COS-1細胞中での発現が悪い変異体でも、in vitroの発現系では野生型と変わらない発現が観察された。このことからCOS-1細胞中で発現の悪い変異体は、翻訳後COS-1内の何らかの系で分解されていることが予想された。発現したカルシウムポンプタンパクのCOS-1細胞中での分解の速度をPulse-Chase実験により測定すると、野生型では非常に遅いが、発現の悪い変異体では顕著に速くなっていることが示された。N末端から3番目Alaを欠失させた変異体の分解はプロテアソームの特異的阻害剤であるlactscystinによって強く抑制された。以上の結果より、N末端領域はカルシウムポンプの正しいfoldingまたは正しくfoldしたカルシウムポンプの安定性(あるいはこの両方)に重要であることを示している筋小胞体カルシウムポンプのN末端領域の機能について調べるため、カルシウムポンプのN末端から9番目のアミノ酸までの間に置換や欠失変異を導入したcDNAを作成し、発現ベクターpMT2に組み込んだ。この変異体をCOS-1細胞で発現させ、細胞を破砕したのちミクロソーム分画を調製した。しかしながらCOS-1細胞中での発現が悪い変異体でも、in vitroの発現系では野生型と変わらない発現が観察された。このことがらCOS-1細胞中で発現の悪い変異体は、翻訳後COS-1内の何らかの系で分解されていることが予想された。cos-1細胞中での発現の悪い変異体では、N末端から3番目から6番目のアミノ酸のうちどれか一つを欠失させた変異体は野生型と同等の活性を持っていたが、その他の変異体はカルシウム輸送活性を喪失していた。今後COS-1細胞中でのN末変異カルシウムポンプの挙動を追いかけることにより、N末部分の機能を明らかにしていく。以上の結果より、N末端領域はカルシウムポンプの正しいfoldingまたは正しくfoldしたカルシウムポンプの安定性(あるいはこの両方)に重要であることを示している
Ｍａｔｅｒｎａｌ　Ｃｏｎｆｉｄｅｎｃｅを育成する看護介入プログラムの開発

本研究の目的は、乳児を抱える母親のMaternal Confidenceを育成する看護介入プログラムの開発・評価を行うことである。Maternal Confidenceの各局面に関する看護介入プログラムを作成、実施し、質問紙により評価した。結果、妊娠末期5名、出産後1ヶ月7名の参加がみられた。妊娠末期におけるMaternal Confidenceの合計平均点は98.8点(獲得得点の割合61.8%)と低く、出産後1ヶ月では合計平均点は116.9点(獲得得点の割合73.1%)と上昇がみられた。参加観察の結果と合わせて看護介入プログラムの効果が示された。本研究では、乳児を抱える母親のMaternal Confidenceに注目し、Maternal Confidenceを育成する看護介入プログラムを開発し、プログラムに基づいた看護介入を実施し、その評価を通して、Maternal Confidenceを育成する看護介入プログラムの有効性を明らかにすることを目的とする。Maternal Confidenceの概念分析と質的研究の結果から、Maternal Confidenceは「子どもの健康の保持・増進」「子どもとの生活に関する行動」「育児に関するマネージメント」「子どもの理解に関する感受性」「子どもとの生活に関する知識」の局面から構成されていることが明らかとなっておりMaternal Confidenceを育成するための看護介入としては、これらの5つの局面を高めることが重要であると考える。平成25年度において、乳児を抱える母親のMaternal Confidenceを育成する看護介入プログラムの開発に向けて1.乳児を抱える母親のMaternal Confidenceを育成する看護介入プログラムを開発することを目的として研究を行った。既存の文献検討より、看護介入について検討を行い具体的な看護介入を抽出した。その結果をもとに、Maternal Confidenceを育成する看護介入プログラムの作成を行った。実施時期は1妊娠末期、2出産後1ヶ月の2場面とした。2時期でのプログラムは、5つの局面をふまえて、作成し、各時期5060場面のパワーポイントによる看護介入プログラムを作成した。プログラムには知識の提供および参加者間の討議、演習場面も取り入れた。また、母親の自信を高める支援として、保証、肯定的フィードバックなどの看護介入を取り入れ、プログラムの開発を行った。本研究では、乳児を抱える母親のMaternal Confidenceを育成する看護介入プログラムの開発を目的として研究を行い、1.乳児を抱える母親のMaternal Confidenceを育成する看護介入プログラムを開発すること。2.乳児を抱える母親のMaternal Confidenceを育成する看護介入プログラムを実施し、その効果を明らかにすることを目的に研究に取り組む。平成24年度の計画として、Maternal Confidence育成の看護援助の抽出をかかげ、1.Maternal Confidenceを育成する看護介入に関する文献検索としてMaternal Confidenceを育成する看護介入に関する先行研究を多方面より文献検索を行った。文献検索の結果、Maternal Confidenceに関する原著論文として2010年より2012年まで国内にて272文献が抽出され、Maternal Confidenceの構成概念である「子どもの健康の保持・増進」「子どもとの生活に関する行動」「育児に関するマネージメント」「子どもの理解に関する感受性」「子どもとの生活に関する知識」5つの局面に対する各側面の看護援助の側面がが明らかとなった。また2.母性領域の看護師・助産師からMaternal Confidenceを育成に向けて行っている看護援助の抽出に向けて現在研究計画書を作成、学内での倫理審査委員会への提出準備段階である。(1対象者:臨床経験3年以上の母性看護領域の看護師・助産師20名を対象、2データ収集方法:データ収集は、Maternal Confidenceの育成に向けて行っている看護援助場面、及び困難さを感じた場面、援助をとおしての対象者の変化等について半構成的法にてデータ収集を行う)本研究では、乳児を抱える母親のMaternal Confidenceを育成する看護教育プログラムの開発を目的とし、妊娠期および乳児を抱える母親のMaternal Confidenceを育成する教育プログラムを実施し、プログラムに対しての評価及び効果について明らかにすることを目標に研究に取り組んだ。妊娠末期および出産後1ヶ月におけるMaternal Confidenceを育成する教育プログラムとして各局面【子どもの健康の保持・増進】【子どもとの生活に関する行動】【育児に関するマネージメント】【子どもの理解に関する感受性】【子どもとの生活に関する知識】に関する看護介入プログラムをを作成し、各時期において看護介入を実施した。また、評価指標として妊娠末期および出産後1ヶ月におけるMaternal Confidence質問紙各40項目を作成した。研究方法は、県内の病院を受診し、初産婦で、妊娠経過が概ね順調な妊娠36週以降の妊婦および出産後1ヶ月の褥婦を対象に倫理的配慮のもと、妊娠末期90分程度、出産後1ヶ月60分程度のMaternal Confidenceを育成する教育プログラムを実施し、Maternal Confidence質問紙への記載および看護介入の参加観察により評価とした。

結果、妊娠末期5名、出産後1ヶ月7名の参加があった。妊娠末期の母親におけるMaternal Confidenceの合計平均点は98.8点、獲得得点の割合は61.8%と低い結果であった。出産後1ヶ月では、Maternal Confidenceの合計平均点は116.9点、獲得得点の割合73.1%と妊娠末期より上昇がみられた。参加観察の結果、Maternal Confidenceの各局面での特徴およびMaternal Confidenceの構造が明らかとなったと共に、看護介入プログラムの効果が示された。母性・女性看護学平成25年度の研究計画としては当初、1.Maternal Confidenceを育成する看護介入プログラムの考案を立案していた。平成25年度において、Maternal Confidenceの各局面より必要な看護介入について研究者間で構想し、内容の検討まで概ね実施することができた。また、内容妥当性の検証に向けても母性・助産領域エキスパート2名に協力を得て実施することができておる、達成としては順調であると考える。平成24年度計画では、1.Maternal Confidenceを育成する看護介入に関する文献検索、2.母性領域の看護師・助産師からMaternal Confidenceの育成に向けて行っている看護援助の抽出までを当初計画として立案していたが、現在1.文献検討を終え、2.看護援助の抽出に向けて研究計画書の見直し段階である。進行がやや遅れている理由としては、1.文献検索への時間を多く費やしたことがあげられる。Maternal Confidenceに関する研究は、育児不安等の社会的状況と照らし合わせて、母親の肯定的な力として注目されてきており、類似概念等を含めて多方面からの文献検索が必要であり、当初の予定よりも文献の分析が必要であったことがあげられる。また、その他2.他の学内での業務との調整が困難であったことも理由としてあげられる。本大学では数年前より学部での助産教育を望んでおり、年間多くの時間を学内での演習や夜間に及ぶ実習等に責しており、研究との時間調整が困難な場面があったことも理由として考えられる。平成26年度は、Maternal Confidenceを育成する看護介入の実施を行っていく。時期は妊娠末期および出産後1ヶ月とし、5つの局面に働きかけるMaternal Confidenceを育成する看護介入プログラムを実施する。
コンテナ港湾でのリソース配置とレイアウト設計の意思決定高度化に関する研究

コンテナ港湾における意思決定の高度化は、ソフトウェア上のシステム構築に重きを置かれるが、意思決定を複雑にしているのは、ターミナルの立地場所、形状、そこで使用されるリソースの挙動にあり、また不確定要素の多い、船の到着パターンや内陸からのコンテナの到着パターンにも依存する。そこで本研究では、リソースのうち内陸側から到着するコンテナに着目し、コンテナの配置位置決定とターミナルレイアウトと同時に行うハイブリットな意思決定の最適化アルゴリズムを構築する。初年度では、邦船三社のコンテナ事業部門が前年度に統合することが発表され、この動向は今後のターミナル運用にも影響すると考えられ、統合後の船会社の船は、時間が経過すれば、利用バースの柔軟な決定や、ターミナルの集約なども行われるかもしれない。その場合には、特定のターミナルにおいては船側だけでなく、内陸からのトラックの到着パターン・混雑具合にも変化があると予想されることから、本研究で取扱うモデルの入力データに大きく影響する。そこで、邦船3社のコンテナ事業部門統合に伴う、ターミナル運用の変化に情報収集しておき、統合後の変化を分析するには、統合前の様子を把握しておく必要がある。そこで、統合後のサービス開始前の邦船3社のターミナルの利用実態を把握した。船会社アライアンスごとの利用岸壁や寄港頻度などの情報もあり、数年後に統合後データと比較する予定である。また、ターミナルレイアウトとコンテナ配置の最適化を同時に行うハイブリットモデルを構築し、内陸から到着する外来トラックのモデル化の前段階として本船荷役を対象に、ターミナルレイアウトをコンテナ配置の最適化によって得られるサービス時間で評価するモデルを構築した。ここでは、ターミナル形状、計画期間内に到着する船の寄港頻度や取扱いコンテナ個数の違いによる影響を分析できるものである。邦船三社の動向が大きく変化し、コンテナ船部門の統合前に、ターミナル利用実態情報を収集・整理をしておく必要があったため、初年度に行う予定であった研究内容を一部、次年度に実施することにした。この合併会社が、実際にサービスを開始するのは2018年4月からであり、船の運航形態が変わることで、港湾の運用形態も変化が求められるか、またはその必要があると予想される。具体的には、従来、船会社またはその船会社が所属するアライアンスグループが特定のバースを利用し、他社のバースに着岸することはない。しかし、統合後は邦船3船が利用していたコンテナバースも共同利用が可能となる。そこで、邦船3社のコンテナ事業部門統合に伴う、ターミナル運用の変化についても情報収集しておくことが必要であり、統合後の変化を分析するには、統合前の様子を把握しておく必要がある。そこで、統合後のサービス開始前の邦船3社のターミナル運用の利用実態把握を行った。またターミナルレイアウトとコンテナ配置の最適化を同時に行うハイブリットモデルを構築し、内陸から到着する外来トラックのモデル化の前段階として、ターミナルレイアウトをコンテナ配置の最適化によって得られるサービス時間で評価できるモデルを構築した。ここでは計画期間内に到着する船の到着パターンや寄港頻度、取扱コンテナ個数の影響を反映させるため、ターミナルの外形を所与とし、複数コンテナから成るコンテナブロックサイズを決定する問題として、サービス時間で評価できるものとなっている。内陸から到着する外来トラックのモデル化については、計画通り次年度から実施する予定であり、文献収集などで関連情報の収集は行っており、収集データの結果を整理したうえで、他の研究との差別化を検討中である。本年度からは、内陸トラックの到着パターンを考慮したモデル構築を行うための情報収集とモデル化の具体化を行う予定である。大きく3つのパートで実施する予定である。(1)内陸との接続部であるトラックゲートの混雑をモデル化する。(2)ゲートでの到着パターンの影響を反映したコンテナ配置計画をモデル化する。(3)船の大きさを考慮したコンテナ配置とレイアウト設計のモデル化する。(1)では、前年度に収集した、ゲート窓口での待ち行列に関する既往研究について文献レビューと到着パターンの傾向分析を行うとともに、国内外での港湾ターミナルの内陸側レイアウトの情報収集も行う。収集データを整理し、モデル構築の際に条件設定として必要になる項目を整理し、優先度を設けて計画期間内にどこまでを実施できるか等で必要となる情報を整理する。その上で、ゲートでの外来トラックの混雑度合とターミナル内部への影響を見ることのできるモデル構築を行う。シミュレーションモデル、待ち行列理論を用いた研究はかなり前には実施されているが、近年国内ではあまり実施されていない。海外では最適化モデルによる分析を行った研究もあるので、これらを参考に差別化できる箇所を見つけてモデル化する予定である。(2)では、ゲート混雑がターミナル内部にどのように影響するかを分析するモデルを構築する必要があり、ここではコンテナ配置計画への影響をどのように反映させるのかを具体化する。問題の詳細さと評価指標を検討して、モデル化の範囲を決定し、定式化を行う。また学会発表などを通じて意見交換を行い、改良が必要なら、修正を加える。(3)では、本船荷役と内陸荷役両方を反映させ、前年度に構築したレイアウトとコンテナ配置のハイブリッドモデルに拡張させた解法アルゴリズムを構築する。予備実験を行って、学会発表などで意見交換を行い、微調整を行う予定である。

そこで本研究では、リソースのうち内陸側から到着するコンテナに着目し、コンテナの配置位置決定とターミナルレイアウトと同時に行うハイブリットな意思決定の最適化アルゴリズムを構築する。初年度では、邦船三社のコンテナ事業部門が前年度に統合することが発表され、この動向は今後のターミナル運用にも影響すると考えられ、統合後の船会社の船は、時間が経過すれば、利用バースの柔軟な決定や、ターミナルの集約なども行われるかもしれない。その場合には、特定のターミナルにおいては船側だけでなく、内陸からのトラックの到着パターン・混雑具合にも変化があると予想されることから、本研究で取扱うモデルの入力データに大きく影響する。そこで、邦船3社のコンテナ事業部門統合に伴う、ターミナル運用の変化に情報収集しておき、統合後の変化を分析するには、統合前の様子を把握しておく必要がある。そこで、統合後のサービス開始前の邦船3社のターミナルの利用実態を把握した。船会社アライアンスごとの利用岸壁や寄港頻度などの情報もあり、数年後に統合後データと比較する予定である。また、ターミナルレイアウトとコンテナ配置の最適化を同時に行うハイブリットモデルを構築し、内陸から到着する外来トラックのモデル化の前段階として本船荷役を対象に、ターミナルレイアウトをコンテナ配置の最適化によって得られるサービス時間で評価するモデルを構築した。ここでは、ターミナル形状、計画期間内に到着する船の寄港頻度や取扱いコンテナ個数の違いによる影響を分析できるものである。邦船三社の動向が大きく変化し、コンテナ船部門の統合前に、ターミナル利用実態情報を収集・整理をしておく必要があったため、初年度に行う予定であった研究内容を一部、次年度に実施することにした。この合併会社が、実際にサービスを開始するのは2018年4月からであり、船の運航形態が変わることで、港湾の運用形態も変化が求められるか、またはその必要があると予想される。具体的には、従来、船会社またはその船会社が所属するアライアンスグループが特定のバースを利用し、他社のバースに着岸することはない。しかし、統合後は邦船3船が利用していたコンテナバースも共同利用が可能となる。そこで、邦船3社のコンテナ事業部門統合に伴う、ターミナル運用の変化についても情報収集しておくことが必要であり、統合後の変化を分析するには、統合前の様子を把握しておく必要がある。そこで、統合後のサービス開始前の邦船3社のターミナル運用の利用実態把握を行った。またターミナルレイアウトとコンテナ配置の最適化を同時に行うハイブリットモデルを構築し、内陸から到着する外来トラックのモデル化の前段階として、ターミナルレイアウトをコンテナ配置の最適化によって得られるサービス時間で評価できるモデルを構築した。
親族動詞:その記述と理論

研究2年目に当たる今年度は、昨年に続き(1)親族動詞一般の研究をすすめると同時に、(2)中部コイサンのひとつであるグイ語の親族動詞の記述をすすめた。(1)親族動詞の存在そのものについては、諸言語の研究者と情報交換を行ったが新規に見つけることは困難であった。また親族動詞の存在と有機的に関連性があると思われる文法項目の相互性reciprocity、およびdiadic表現については、それらを豊かに有するオーストラリア原住民語の資料提供をうけ、また一般言語学的な観点からの知見をひろめるため未公刊の資料の提供をうけ情報交換を行った上で、グイ語におけるこれらの現象の記述に取り組んだ。(2)グイ語の親族動詞の記述に関しては、中部コイサン全体からの視点をくわえグイ語における名詞性/動詞性の観点から議論をすすめた。相互性reciprocalをあらわす動詞接辞が親族名称に付加されることは中部コイサン語において広く見られる現象であるが、いずれの研究者もこれは「動詞接辞が名詞に接辞する例外的な現象」とみなしている。しかしグイ語においては、この現象のみならず、アスペクト辞の付加やテンス/アスペクト/ムードマーカーのコントロールなど非常に動詞性の強い他の現象も親族名称がひきおこす。この動詞性/名詞性の問題についてオーストラリア・メルボルン大学言語学科のセミナーにおいて口頭発表を行い、そこでのフィードバックを加えた形で現在研究論文を作成中である。研究初年度に当たる平成13年度においては、まず親族動詞に関する一般的考察を深めるために、親族名称および親族体系に関する資料の収集とその分析を進めた。またすでに親族動詞が記述されているオーストラリア原住民語についてその詳細を学び中部コイサン語との比較対照を開始した。その結果、これら親族動詞をもつ言語間でそれを形態論的に支える項目は一貫せずさまざま存在することがわかり、言語の類型から親族動詞の存在を追求するのは困難であることが主張できるのではないかと考えるようになった。なおこれらの研究の実施に際しては、オーストラリア・メルボルン大学およびラトローブ大学タイポロジーセンターを訪問し、そこでのセミナー参加および研究発表をおこなった。また親族動詞の存在は従来よりも広い範囲で確認されつつあり、研究代表者自身はコイサン諸語における親族動詞の存在の確認・その分布、さらに記述および比較を進めている。現在は記録の残っている死語の資料と、ナミビア国で話されている中部コイサン諸語の親族体系について情報を二次的に収集しているが、動詞としての親族名称のふるまいの確認には至っていない。また来年度はボツワナで話されている中部コイサン語であるグイ語の親族動詞にかんする研究発表をドイツ・ケルン大学アフリカ学研究所主催の国際コイサンシンポジウムで行うことによってコイサン諸国における親族動詞について広く情報交換をすすめる予定である。
日本の株式市場におけるバリュー・プレミアムに関するパズルの研究

本研究では、株式のキャッシュフローのタイミングを表す指標である株式デュレーションを用いることによって、日本の株式市場におけるバリュー・プレミアムの説明を試みた。分析の結果、バリュー株、グロース株の違いが株式デュレーションの長さの違いと対応していること、株式デュレーションに関するリスクファクターがHMLファクターと似た性質を持つこと、1996年以降の標本ではどちらのファクターも説明力を失うことが明らかにされた。本研究の目的は、日本の株式市場においてバリュー・プレミアムが生じている原因を明らかにすることである。特に、企業のキャッシュフローのタイミングやキャッシュフローに関するリスクによって、バリュー株のプレミアムを説明しようとしている。平成22年度には、株式のキャッシュフローのタイミングを測る指標として株式デュレーションを採用し、資産価格と株式デュレーションの関係について実証分析を行った。株式デュレーションとは、債券デュレーションを株式に対して応用したものであり、株式デュレーションが短いほどキャッシュフローのタイミングが早く、投資資金の回収までの期間が短いことを示している。分析の結果、まず、バリュー株は株式デュレーションが短く、グロース株は株式デュレーションが長くなっていることが確認された。さらに、株式デュレーションの長さによって分類されたポートフォリオの収益率を用いて、デュレーションに関するリスクファクターを作成し、株式ポートフォリオの収益率を説明することができるのか、分析を行った。その結果、1996年までのサブサンプルにおいてはデュレーションに関するリスクファクターが説明力を持つものの、1996年以降のサブサンプルでは説明力を失うことが明らかになった。さらに、このようなデュレーションファクターの性質は、Fama-FrenchのHMLファクターの性質と非常に似ていることが明らかになった。これらの結果は、バリュー・プレミアムがキャッシュフローに関するリスクによって説明できる可能性を示唆している。平成23年度には、前年度の分析結果をふまえていくつかの分析を行った。前年度の分析では、株式デュレーションの値で分類されたポートフォリオ収益率の差からデュレーションに関するリスクファクターを作成し、それがFama-FrenchのHMLファクターと非常に似た性質を持つことが明らかになった。しかし、2つのリスクファクターのうちどちらがより優れているのかを確認することが困難であったため、平成23年度には、グリッドサーチを用いた分析を行った。その結果、HMLファクターは、デュレーションファクターに対して追加的な情報をほとんど持たないことが明らかになった。また、株式デュレーションの計算手法についても考察を行い、前年度と異なった手法で計算した場合の影響についても確認を行った。前年度の分析では、産業ごとにパラメータを設定して株式デュレーションの値を計算していたが、財務データの予測値の計算には、マーケット全体で共通のパラメータを使用することがのぞましいという先行研究が存在する。すべての企業で共通のパラメータを用いて株式デュレーションの値を計算し、前年度のものとその性質などを比較した結果、2種類の株式デュレーションは似通っており、ここから計算されるデュレーションファクターの説明力に関して大きな影響はないことが明らかになった。さらに、これまでの分析の結果を先行研究と関連付けるために文献渉猟を行ったところ、キャッシュフローに関するリスク、または株式の長期的なリスクがリスクプレミアムに影響を与えることが明らかにされている。株式デュレーションの違いがキャッシュフロー・リスクに反映されていると考えると、本研究の分析結果と整合的である。
卒前医学教育改革の支援システム基盤の構築ー英国医事委員会の役割から

本研究は、英国医学教育認証評価機関General Medical Council(1858年設立)の現代医師養成における役割の解明を目的としたものである。英国内で医療行為を行う医師の登録と卒前・卒後・生涯教育に法的責任をもつGMCは、医師養成の指針として「自己主導的生涯学習者の育成」を掲げ、医学教育改革を積極的に進めてきた。本研究では、現地でのインタビュー及び参与観察調査から、1伝統的学校教育の枠組みから生涯学習へのパラダイムシフト、2総合診療医養成と医学のFeminization、3入学者選抜とWidening Participationを、現代医学教育改革の重要な諸相として抽出・分析した。本研究は、イギリスにおいて現代医学教育改革を牽引してきた民間機関「英国医事委員会(General Medical Council、以下GMCとする)」に着目し、1教育改革組織としてどのような役割や特徴をもつのか、2医学部における教育実践レベルでの改革をどのように実現しているのか、3GMCによる教育質保証の現状と課題はどのように評価することができ、4日本の医学教育の現状に対する具体的示唆とは何か、を明らかにすることを目的としている。初年度は、特に1及び3に焦点化した調査・研究を実施した。二年目にあたる平成25年度は、特に2の点に焦点化した調査を行った。具体的には、a)教育質保証プロセスにおける医学生の活用、b)入試改革の実際、c)医学教育改革に着手された1970年代から現在に至るまでの成人教育概念「自己主導型学習(Self-Directed Learning)」の需要・普及過程とその実際を、小テーマとして設定し、調査・研究作業を行った。イギリス調査は、2013年8月と2013年9月の二回、実施した。これらの調査では、Queen Mary CollegeやSt George's, KIng's Collegeなどのロンドン市内の医学校に加えて、University of Aberdeen, Hull & York Medical School, Cardiff University Medical Schoolなどを視察した。また、これらの研究成果については、学会等を通して積極的に発表した。本研究は、イギリスにおける現代医学教育の改革を牽引してきた民間組織「英国医事委員会(General Medical Council、以下GMCとする)」に着目し、1教育改革支援組織としてどのような役割や特徴をもつか、2医学部における個々の教育実践レベルでの改革をどのように実現しているか、3GMCによる教育質保証の現状と課題はどのように評価することができ、日本の現状に対する具体的示唆とは何か、の三点を明らかにすることを目的とする。現在、日本では国際的に認証される医学教育の質保証体制を整備することが急務となっている。しかし、どのような組織及び体制であれば、最も効果的に教育のもつ可能性を広げ、質の高い医療者の育成につながるか、という点についてはほとんど明らかにされていない。そのような中で、英国医学教育の外部認証機関として機能し、教育改革への貢献が国内外から高く評価されているGMCに注目することの意義は大きい。平成24年度は、上記の目的に沿って、1日本国内における資料収集及び整理、2英国における現地調査(インタビュー及び視察)を行い、その成果を論文等を通して公表した。1では、国内外における先行研究の整理と検討を行い、またGMCのホームページ等を通して事業内容や近年の動向についての調査を行った。2では、GMCスタッフ及び協議員にインタビュー調査を行っただけでなく、Imperial College London及びSwansea Universityを訪問し、教員及び教育担当職員にインタビューを行った。これらの作業を通して、GMCが特に、その教育質保証事業(Quality Assurance)においてどのような役割を果たしているのか、その全体像を把握し、今後2年間にわたる研究の土台づくりに努めた。本研究は、英国医学教育改革を牽引し、国際的影響力をもつ医学教育認証評価機関General Medical Councilが、実際の医学教育改革にどのような影響を与えているのか、そのメカニズムを明らかにすることを目的として実施されたものである。本研究の実績は、主に次の2つにある。1つ目は、Quality Assurance(医学教育認証評価)の仕組みの解明である。医学教育の教育基準として"Tomorow's Doctors" (1999, 2003, 2009)を定めつつも、チェックリスト的評価ではなく、各医学校内における教育に関する対話を複数のstakeholderとともに行うことの促進が重視されていることが明らかとなった。学生や医師免許を持たない他職種や市民などが参画することで、19世紀以来の医師のself-regulatorであり続けたGMCは、多職種連携(inter-professional)な組織とすることで、医師の生涯継続的な成長を支援しようとする仕組みづくりは日本にとっても示唆的であると考える。2つ目は、日本国内における医学教育改革の手がかりを得るためのネットワークが構築されたことである。2014年10月より、本研究代表者は「学生と読むTomorrow's Doctors」を立ち上げ、医学教育のstakeholderである学生と教員との対話の場として現在も継続している。3つ目は、新しい研究課題の開拓である。

例えば、入学者選抜と入学者多様化政策(Widening Participation)についての研究、現代医学改革の転換点としての1970年代1990年代への注目、医学のFeminizatiionにみるプロフェッショナリズムの新段階などは、研究期間中に新たに抽出された研究課題であり、それぞれ論文や学会発表などで成果を示しつつある。医学教育学、生涯教育学初年度は、先行研究の検討や国内外の調査を通してGMCの全体像や主幹事業である教育質保証事業のプロセス及び基本機能を明らかにすることを目指した。その研究成果を踏まえて、平成25年度の研究では、a)教育質保証プロセスにおける医学生の活用、b)入試改革の実際、c)医学教育改革に着手された1970年代から現在に至るまでの成人教育概念「自己主導型学習(Self-Directed Learning)」の需要・普及過程とその実際を、小テーマとして設定した。平成25年度の調査・研究から、明らかにされた点は、下記の通りである。a)イギリス医学部での教師主導型学習から自己主導型学習の移行は1970年代後半から取り組まれてきたものであり、その過程においてGMCはその構成員がほぼ医師のみで成立していた同業者組合的な性格から、医師免許をもたない様々な専門職者や患者、医学生などを交えたInter-Professionalな組織として発展したこと、b)イギリスにおける医学教育改革は、単なる政策レベルではなく、カリキュラム開発から教育方法、評価方法、組織構図に至るまで及んできたこと、c)特に入試では、自己主導型学習という新しい教育モデルで求められる学習スキルを含めたNon-Academic能力が注目され、それに伴って新しい入試方法が開発されつつあること、c)近年では、Widening Particiapationという入学者の多様化政策が採られ医学教育実践に影響を及ぼしていること、が明らかとなった。これらの点が明確になったという点で本研究は「おおむね順調に進展している」と言えるが、これらの点を論文などとして発表するまでにはおらず、さらなる調査・分析・考察を必要とする。初年度である平成24年度は、国内外の調査を通して先行研究の到達点と課題を把握し、GMCの全体像を理解することを通して、研究の基盤を整えることに重点を置いた。当該年度における研究成果は主に以下の3点であり、当初想定していた以上の成果となったと言える。なおこれらについては、研究会での発表や学術論文を通して公表した。1GMCの近年の改革動向と医師免許を持たない市民の活用について:国内及び英国での調査から、どのような経緯でGMCが教育改革を着手するに至ったかが明らかになった。
ヒト食道癌・大腸癌の増殖・進展に関与する細胞周期関連癌遺伝子・癌抑制遺伝子の解析

細胞周期関連癌遺伝子・癌抑制遺伝子による細胞周期の制御と癌化との関係を明らかにする目的で、胃癌・大腸癌・食道癌の細胞株及び手術材料において、各種G1サイクリン、CDK、CDKインヒビターの発現及び遺伝子変化を検討した。その結果、胃癌47症例中7例(15%)に、大腸癌53症例中5例(9%)にサイクリンE遺伝子の増幅を、手術材料では初めて見い出した。また、大腸癌では、サイクリンE遺伝子の増幅例のうち3例でCDK2遺伝子の同時増幅を認め、胃癌においては、サイクリンE遺伝子の増幅例はすべてリンパ節転移を伴っており、サイクリンEがいわゆる癌遺伝子として癌の増殖及び進展に深く関わる因子の一つであることが示唆された。他方、多くの食道癌細胞株において、CDKインヒビターであるp16^<MTS1>の遺伝子欠失がみられ、欠失のない細胞株では、Rb蛋白の発現が著明に減少していることを見い出し、さらに、p16^<MTS1>の遺伝子欠失のある食道癌細胞株においては、他のCDKインヒビターであるp27^<KIP1 >サイクリンD・CDK4・Rbの蛋白発現がかなり相関することを見い出した。すなわち、食道癌細胞株においては、これらの細胞周期関連因子のうち少なくともひとつに異常がおこりG1期からS期への移行が進みやすくなることで癌化と密接に関連していることが予想された。
精神障害を持つ患者に対する服薬自己管理教室の効果研究

○研究目的と方法福島医大版服薬自己管理モジュール施行患者(以下「参加群」)と、非施行(以下「非参加群」)患者に対して、服薬アドピアランスと治療転帰について調査し、心理社会的教育の効果を検討することを目的として、2001年7月からの病棟服薬教室参加者60名と、2000年から2001年の服薬教室施行前に入院していた不参加患者の中で、統合失調症圏・感情障害圏の患者211名を対象として選び、追跡調査をおこなった。彼らの退院後の社会適応状態、再入院の有無、その原因等についてのアンケートを施行し、可能な限り面接調査も施行した。またカルテから退院後の臨床経過を調査した。本研究は、福島県立医科大学倫理委員会の承認を受けて行われた。○研究成果・アンケート調査で、回収され有効回答であったのは、参加群23名、非参加群40名であった。彼らの退院から6ヵ月後、1年後、2年後の社会適応状態・再入院・その原因について差は認められなかったが、入院前の状況による補正を行い精密に検討することが必要である。・面接調査でのSAI-J(病識・薬識尺度)の結果は、服薬アドピアランス・自分の病識ついては参加群(11名)の方が良好な結果であった。しかし、自分の入院時の病識についてや精神症状(主に妄想)の理解の問いでは、非参加群(28名)の方が良い部分もあった。・カルテ検索については、2年後まで経過を追う事ができた参加群39名、非参加群90名(アンケート群を含む)を対象とした。参加群は江熊の社会適応尺度で6ヵ月後、1年後、2年後の結果が3.23→3.28→3.21と良くなっているのに対し、非参加群では2.62→2.62→2.72と若干ではあるが悪化している事が分かった。ただし、今回の結果は、入院前の状態が不揃いであるため、その情報も含め、さらに検討を進める計画である。