hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダウン症児ＯＳＡＳの原因部位特定と上顎側方拡大・ＭＦＴ併用療法の有効性の検討

初年度は研究協力者から得られたデータの3D構築、解析を進めているが、目標に達していないのが現状である。また、ダウン症児の保護者に対して睡眠に関するアンケート調査も実施しており、アンケート結果をとりまとめて、第35回日本障害者歯科学会にて発表を行った。以下は発表の概要である。緒言:ダウン症児は上顎劣成長や鼻腔狭窄、筋の低緊張などにより、OSASが3050%程度に認められ、小児全体の比率と比較して罹患率が非常に高い。また、OSASは上気道通気障害により口呼吸と深く関連することが知られており、全身への重篤な影響が生じる可能性がある。本発表では、小児の口呼吸が睡眠に及ぼす影響を明らかにするため、アンケートを実施し、ダウン症児と定型発達児を比較した。対象と方法:平成27年7月から平成30年6月にかけて、本学小児歯科ならびに関連病院を受診した0歳から12歳までの患児208名(ダウン症児43名、定型発達児165名)を対象とした。口呼吸、胸郭陥凹、いびき、睡眠時ならびに起床時の様子に関するアンケートを保護者に実施し、頻度や重症度を統計学的に検討した。結果:口呼吸を認めたダウン症児は51.2%、定型発達児は16.4%であり、ダウン症候群児が有意に高かった。また、口呼吸を有する児のうち、いびきの頻度や睡眠中における呼吸停止の重症度、日中の傾眠傾向はダウン症児が有意に高かった。一方、胸郭陥凹や起床後の頭痛、不機嫌さの訴えは有意な差を認めなかった。考察:低年齢児やダウン症児が対象に含まれるため、児の訴えを聴取する項目では評価が困難であった。しかし、口呼吸やいびきなど視聴覚的な判断が可能な項目では、適切な評価が可能であったことからOSASと関連のある項目に関して有意な差を認めたと考えられ、本アンケートは口呼吸が睡眠に及ぼす影響を明らかにするための有効な手段であることが示唆された。ダウン症児、定型発達児ともに治療前のデータの解析を進めている段階であり、定型発達児の舌位改善後の解析および治療後の予測モデルの作製に至っておらず、進捗状況とするとやや遅れている状況である。しかし、データ解析をした資料においては通気障害が示された鼻腔が、上顎骨側方拡大に伴い拡大され、OSAS症状が改善したことを証明できた。また流体シミュレーション(CFD)はOSAS原因部位の特定に有効であった。ダウン症児にMFTを実施するも、長期的でなければ効果を得ることができない可能性が出てきたため、舌挙上装置の作製、装着が必要と考えている。今後はDown症児の閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSAS)に関する疫学調査により得られた実態から把握した情報をもとに、有効な診断・治療法の確立が目標である。これまで遅れている分のCTデータの3D構築、解析、流体シミュレーションを進めるとともに、次年度の目標である被験者に対する上顎拡大とMFTの治療を同時に進めていく。

ダウン症児にMFTを実施するも、長期的でなければ効果を得ることができない可能性が出てきたため、舌挙上装置の作製、装着が必要と考えている。今後はDown症児の閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSAS)に関する疫学調査により得られた実態から把握した情報をもとに、有効な診断・治療法の確立が目標である。これまで遅れている分のCTデータの3D構築、解析、流体シミュレーションを進めるとともに、次年度の目標である被験者に対する上顎拡大とMFTの治療を同時に進めていく。研究の進捗状況が計画通りに進んでいないため、次年度使用額が生じた。次年度では周辺物品に使用する予定である。
理想的な麻酔からの覚醒を目指した周術管理法の開発

研究の目的は超高齢化社会を迎える本邦において、長寿健康社会を実現するために、手術、麻酔侵襲により引き起こされる覚醒・認知機能障害のメカニズムを明らかとし、速やかな覚醒を示し、術後痛のない理想的な回復過程を示す麻酔方法を確立することである。すなわち、手術・麻酔により全身に起こるストレス反応をコントロールし認知運動機能維持、速やかな覚醒、少ない疼痛状態が得られる周術期管理法を開発し、手術後、高齢者含めた全ての人の早期社会復帰を可能とすることである。以上の目的のため、オレキシン受容体拮抗薬を投与し行動評価研究にて全身麻酔後の覚醒状態を評価した。オレキシン受容体拮抗薬投与時に、全身麻酔薬のセボフルレン見られた、麻酔導入には影響を及ぼさない覚醒遅延現象がデスフルレン麻酔時にはみられるのか、また、オレキシン受容体拮抗薬投与時にセボフルレン、デスフルレンの濃度を段階的に変え、術後のラットモデルにおいて行動量を観察した。術後痛モデルである足底切開、ならびに、顔面領域疼痛モデルである眼窩下神経切断により、機械刺激によるアロディニアが出現した。また、術後痛モデル、顔面領域疼痛モデルではTraffiCagesystemを用いた自発的運動量が減少することが明らかとなったが、譫妄状態を表す行動量の増加は、セボフルレン、デスフルレン麻酔後ともに認められなかった。年齢差による異常行動の比較は今年度は行っていない。行動量に対する機械刺激、さらに、オレキシン受容体拮抗薬の効果は一定の見解が得られていない。
がん間質細胞の骨髄からの導引阻害を組み込んだ肺がん免疫治療法の開発

マウス肺がん細胞株、ヒト肺がん細胞株を用いての検討ではアンジオテンシンII受容体拮抗薬はがん細胞が分泌する重要なケモカインCCL2の分泌能に影響を与えなかった。肺癌手術検体を用いた評価では腫瘍内のがん間質線維芽細胞の分布と喫煙に関連する因子とが関連しており、3次元画像解析ワークステーションを用いて算出された肺野における低吸収域LAAが最も関連していた。喫煙に伴う血中の炎症性サイトカイン濃度の上昇が、腫瘍微小環境におけるCAFの分化、増殖に寄与しているものと推察され、肺気腫の客観的指標であるLAAが血中の炎症性サイトカイン濃度の予測因子となり得る可能性が示唆された。各種肺がん細胞に与えるARBの影響についての解析1.マウス肺がん細胞株3LLをあらたに購入した。イルベサルタン、ロサルタン、テルミサルタンもそれぞれ購入し、それぞれ溶液を作成した。それぞれのCmax(μM)を参考にして、培養液中の薬剤濃度はイルベサルタンが0μM、0.4μM、4μM、40μMに、ロサルタンは0μM、0.2μM、2μM、20μMに、テルミサルタンは0μM、0.1μM、1μM、10μMになるように調整した。イルベサルタン、テルミサルタンは水に難溶なためDMSOを添加、前者は速やかに溶解したが、後者は溶けにくく、はじめは白濁するもしばらくすると溶解した。ロサルタンは水に溶解した。2.マウスリンパ腫細胞株EG.7および3LLからのCCL2の分泌能およびイルベサルタン、ロサルタン、テルミサルタン添加に伴う各細胞株からのCCL2の分泌能に与える影響を調べた。上記1.の設定通りに各濃度のARB下にEG.7、3LLを培養後に上清を回収しELISA法を行った。添付のプロトコール通りに行うと発色が強すぎて評価が困難であった。現在、培養上清を適当な倍率で希釈して再評価を行っている。3.EG.7および3LLに培養液中の最終濃度が上記1.となるようにそれぞれ調整し、MTTアッセイを行って増殖能に与える影響を現在、評価中である。4.本学倫理委員会の承認を得たうえで肺癌手術患者の組織標本を用いてCAFの腫瘍組織における分布を調べた。免疫組織化学染色についてはαSAMをマーカーとして用いた。血中の炎症性サイトカインレベルが高いと考えられるCOPD患者においてCAFの頻度が高い傾向が示された。臨床業務が多く、研究活動に十分な時間をさくことができなかった。マウス肺がん細胞株3LL、ヒト肺がん細胞株(A549、QG56)に各種ARB(イルベサルタン、ロサルタン、テルミサルタンなど)を加えて25日間培養後、上清を回収し、腫瘍細胞のCCL2分泌能に与える影響をELISA法で評価した。わずかにARBによりCCL2の分泌が抑制される傾向を認めたが、有意な差は見いだせなかった。3LLをに各種ARBを添加して培養後に回収し、CCL2のmRNAの発現に与える影響をRT-PCR法で評価したが、特に影響をみとめなかった。3LLにARBを加えて培養後、MTTアッセイを行ったが、ARBの腫瘍細胞の増殖能等への影響は認めなかった。C57BL/6マウスの骨髄細胞を用いてCCL2の導引に関わる影響を解析したが、ARBの添加は導引に影響を与えなかった。以上の結果から計画していた動物実験の実施は断念した。現在、骨髄由来で抗腫瘍免疫応答に深くかかわっていると考えられる腫瘍関連マクロファージに着目し、同様の実験を行おうと考えている。一方でがん関連線維芽細胞とがん宿主の慢性的な炎症の環境との関連にも焦点を当て、本学倫理委員会の承認の下、肺癌患者の摘出標本を用いてのがん関連線維芽細胞の免疫組織化学的評価と慢性閉塞性肺疾患との関連を評価している。臨床業務における体制を見直し、研究活動に充てる時間を確保する。腫瘍微小環境H28年度予定の実験が滞っているため。次年度に業務体制の見直しを行い、H28予定の実験を行う。
指定要素を含む閉路が存在するための、次数条件によるグラフの構造解析

グラフ理論の中で非常に重要な概念にグラフの閉路があり、古くからハミルトン閉路(グラフのすべての頂点を通る閉路)の存在や閉路の長さに関する研究が盛んに行われてきた。本研究では従来の閉路に関する研究をさらに発展させ、任意の頂点や辺などを指定し、それらを含む閉路の存在について、次数条件の見地から研究を行う。また、閉路上の非連続な2頂点を結ぶ「弦」とよばれる辺をもつ閉路に関する研究も行う。これらの閉路の存在が証明されれば、それらをもとに任意の指定要素を含む閉路によるグラフ分割問題に発展させることができ、グラフの構造がより明らかとなる。
ゲノムショックによる染色体分配異常の分子メカニズム

同じ個体において染色体数の違う細胞が混在するタバコの「混数性」について、染色体の分配異常が引き起こされる原因を明らかにするために、遺伝子発現・DNAメチル化の統合的な解析を行うとともに、染色体分配の動態を詳細に解析し、さらには原因遺伝子候補の発現を変化させた形質転換植物により機能証明を試みた。本研究では、「ダイナミックな染色体挙動」に関する細胞遺伝学的な知見が得られ、「ソマクローナル変異の分子機構」の基盤情報を蓄積した。本申請は、同じ個体において染色体数の違う細胞が混在する「混数性」について、染色体の分配異常が引き起こされる原因を分子レベルで明らかにするものである。我々が独自に明らかにしてきたタバコ植物の混数性現象について、遺伝子発現・DNAメチル化の統合的な解析を行って原因遺伝子候補を絞り込むとともに、染色体分配の動態を免疫染色などにより詳細に解析し、さらには原因遺伝子候補の発現を変化させた形質転換植物により機能を証明することを目的としている。本研究は「ダイナミックな染色体挙動」という基礎細胞遺伝学的に重要な知見を与える他、応用的には植物育種学の分野で重要な「ソマクローナル変異の分子機構解明」の基盤を作ることかできる。本年度は、「遺伝子発現の確認」と「免疫染色による組織観察」の2点について、研究に着手した。「遺伝子発現の確認」については、既に行っていたマイクロアレイ分析の結果から、混数性タバコ個体において正常個体より遺伝子発現が増大している遺伝子を29種類と減少している遺伝子を17種類、候補遺伝子としてピックアップし、その中から転写因子を中心に遺伝子発現をReal-Time PCRにより確認した。調べた全てのReal-Time PCR結果は、マイクロアレイ分析結果と同じ遺伝子発現量変化を示し、ほとんどのものが5%レベルで有意差があった。また、「免疫染色による組織観察」に関しては、体細胞分裂の前期・中期・後期・終期・間期の各ステージにおいて、チューブリン抗体とセントロメア特異的ヒストンH3抗体を2色で蛍光検出し、紡錘糸と動原体の挙動を組織レベルで調べた。その結果、混数性個体では不均等な染色体分離を示唆する像が確認されたが、紡錘糸や動原体形成には異常は認められなかった。本年度は、「Bisulfite sequencingによるDNAメチル化解析」と「プラスチック切片とプロイディアナライザーによる葉での混数性の確認」の2点について、主に研究を行った。「Bisulfite sequencingによるDNAメチル化解析」については、マイクロアレイ分析での発現量の差をReal-Time PCRにより確認した遺伝子の中から、転写因子などをピックアップして行った。まだプロモーターを含め全ての領域について調べられたわけではなく、引き続き解析中であるが、現在までのところメチル化程度に差が認められているものがあり、今後2つの転写因子関連遺伝子に関して形質転換実験を行っていくことを考えている。また、「プラスチック切片とプロイディアナライザーによる葉での混数性の確認」に関しては、染色体数を数えることができない葉組織において混数性がどうなっているのかを調べるために、核の大きさや核のDNA量に注目して解析を行った。その結果、混数性個体の葉の核では正常個体と比べて大きさやDNA量分布にばらつきが認められ、混数性は葉でも起きていることが示唆された。平成27年度は、「Bisulfite sequencingによる候補遺伝子プロモーター領域のDNAメチル化解析」と「CRES-Tベクターを用いた候補遺伝子の転写因子機能を抑制した形質転換タバコ作出」の2点について、主に研究を行った。「Bisulfite sequencingによる候補遺伝子プロモーター領域のDNAメチル化解析」については、2種類の候補遺伝子(転写因子)のプロモーター領域について引き続きDNAのメチル化を調べた。現在までのところ、プロモーターのコア部分ではメチル化程度に差が認められているものの、プロモーター上流には大きな差は認められなかった。また、「CRES-Tベクターを用いた候補遺伝子の転写因子機能を抑制した形質転換タバコ作出」に関しては、2種類の候補遺伝子のシロイヌナズナオーソログのCRES-Tコンストラクトを分与していただき、混数性個体における転写因子機能抑制を目指し形質転換タバコを作成した。

現在までの試みでは、混数性個体のリーフディスクの脱分化・再分化時の生育具合が良すぎて選抜の抗生物質の効きが悪く、形質転換効率が悪いため、現在改善を行っている。平成27年度に2種類の候補遺伝子のBisulfite sequencingによるメチル化DNAの解析についてほぼ完了したが、他の候補遺伝子についても現在2種類ほど注目すべきものが追加され、引き続き継続する必要がある。これに関して、労力がかかるため、多少計画に遅れが生じている。しかしながら既に先に絞り込んだ2種類の候補遺伝子については、平成27年度から遺伝子導入を開始しており、順調に成果が得られつつある。本申請は、同じ個体において染色体数の違う細胞が混在する「混数性」について、染色体の分配異常が引き起こされる原因を分子レベルで明らかにするものである。我々が独自に明らかにしてきたタバコ植物の混数性現象について、遺伝子発現・DNAメチル化の統合的な解析を行って原因遺伝子候補を絞り込むとともに、染色体分配の動態を免疫染色などにより詳細に解析し、さらには原因遺伝子候補の発現を変化させた形質転換植物により機能を証明することを目的としている。本研究は「ダイナミックな染色体挙動」という基礎細胞遺伝学的に重要な知見を与える他、応用的には植物育種学の分野で重要な「ソマクローナル変異の分子機構解明」の基盤を作ることかできる。平成28年度は、「CRES-Tベクターを用いた候補遺伝子の転写因子機能を抑制した形質転換タバコの解析」について、主に研究を行った。分与していただいた2種類の候補遺伝子のシロイヌナズナオーソログのCRES-Tコンストラクトを混数性個体に導入し、転写因子機能抑制を目指し形質転換タバコを作成した。そのうち1種類の候補遺伝子については合計12個体に遺伝子の導入が確認された。これらの個体について、混数性の表現型が変化しているかどうか、「プロイディーアナライザーによるDNA量測定」と「押しつぶし法による顕微鏡観察」により調査したが、いずれの解析においても非形質転換体と同様に混数性を示しており、この転写因子が直接の原因ではないことが推測された。また、混数性を引き起こしている細胞の組織観察を行うために、透明化試薬によるサンプル処理や共焦点レーザー顕微鏡を用いた切片観察も試みており、このような手法を統合的に用いることにより、混数性現象(染色体の分配異常)の表現型について、より信頼性の高いデータの出し方を探っていきたい。平成27年度から始めた遺伝子導入による機能抑制解析は、平成28年度には一定の成果をあげつつあり、ネガティブな結果もありながら概ね予定通り実験を行ってきたので、「おおむね順調」とした。今後はその評価とともに、最終年度で統合考察していきたい。
IL-6によるヒト骨髄腫細胞の増殖シグナルを調節する分子の機能解析

ヒト骨髄腫細胞株におけるIL-6反応性増殖を調べたところ、CD45を発現している細胞株のみがIL-6に反応して増殖し、CD45の発現を欠く細胞株ではIL-6受容体を発現しているにもかかわらず、IL-6に反応できなかった。CD45^-とCD45^+両方の細胞集団を持つU266を含めてこれらの細胞では、IL-6刺激でSTAT3とERK1/2の活性化が同程度に認められた。しかしながら、src型PTKの活性化はCD45^+細胞でのみ観察され、src型PTK選択的阻害剤の投与により、CD45^+細胞のIL-6反応性増殖は顕著に抑制された。さらに、CD45^+U266ではPLC-γ2の活性化に伴うCaイオンの増加、PKCの活性化が見られ、PLC選択的阻害剤の投与により、やはりCD45^+U266のIL-6反応性増殖は顕著に抑制された。以上より、骨髄腫細胞がIL-6に反応して増殖するためには、STAT3とERK1/2の活性化だけでは不充分であり、CD45の発現により制御されると思われるsrc型PTKの活性化、さらにその下流PLC-γ2の活性化が必須であると考えられた。また、FGFR3を過剰発現する骨髄腫細胞株KMS11はCD45陰性でありIL-6と無関係に増殖するが、FGFと一緒にIL-6で刺激すると細胞増殖が促進された。FGFによりPI-3Kやp70S6Kなどが活性化されており、この細胞ではU266におけるCD45、Lyn、PLC-γ2、Caイオンの増加といった一連の反応の代りにPI-3Kを介したp70S6Kの活性化がIL-6で活性化されるSTAT3やERK1/2の活性化と一緒になって初めて増殖刺激を誘導していると考えられた。これらの知見から、骨髄腫細胞にはCD45を発現している細胞と発現していない細胞が存在し、CD45陽性細胞のみがIL-6に反応して増殖でき、CD45陰性細胞でもそれを代替するような分子が過剰発現している場合はIL-6反応性増殖を示す可能性があると考えられる。骨髄腫細胞のIL-6反応性増殖には、IL-6によって活性化されるSTAT3とERK1/2の活性化だけでは不充分であり、他の刺激伝達分子の活性化(U266におけるCD45の発現、src型PTK、PLC-γ2の活性化、またはKMS11におけるFGFR3の過剰発現、PI-3K、p70S6Kの活性化など)が必要であると結論された。CD45抗原の有無による骨髄腫細胞株のIL-6反応性増殖機構の検討を行ったところ、STAT3とMAPK(ERK1/2)は、CD45^-およびCD45^+U266両細胞で同程度に活性化されていた。

ILKM2(CD45^+でIL-6に反応して増殖する)やNOP2(CD45^-でIL-6とは無関係に増殖する)など他の細胞株でも同様にIL-6に反応してSTAT3とERK1/2の活性化が認められた。この結果から、IL-6刺激によって活性化されるSTAT3とERK1/2だけでは骨髄腫細胞のIL-6反応性増殖には不充分であることが明らかになった。次に、CD45PTPの基質であるsrc型PTKの活性化、並びにその下流刺激伝達因子の活性化の程度をCD45^-およびCD45^+両細胞間で比較したところ、CD45を発現する細胞株(CD45^+U266とILKM2)でのみsrc型PTK、LynまたはFynの活性が上昇していた。さらに、CD45^+U266で活性化されているLynの下流刺激伝達分子として、PLC-γを介したCaイオンの細胞内増加とPKCの活性化が示唆された。よって、骨髄腫細胞株では、CD45発現の有無により、細胞内src型PTKの活性化、並びにその下流刺激伝達因子の活性化の程度が異なっていると思われた。続いて、Lynに特異的なアンチセンス・オリゴヌクレオチドまたはsrc型PTK選択的阻害剤PP2を細胞に投与したところ、CD45^+U266のIL-6反応性増殖は顕著に抑制された。この時、STAT3とERK1/2の活性には変化がなかったことから、CD45^+骨髄腫細胞で見られるsrc型PTKの活性化はIL-6刺激で活性化されるSTAT3とERK1/2とは独立したものと考えられた。従って、CD45^+U266がIL-6に反応して増殖するためにはLynの活性が必須であることが示された。IL-6刺激によって活性化されるSTAT3とERK1/2だけでは骨髄腫細胞のIL-6反応性増殖には不充分であり、CD45の発現により制御されるsrc型PTK、Lynの活性が必須であった。さらにCD45^+U266で活性化されているLynの下流刺激伝達分子としてPLC-γ2を介したCaイオンの増加とPKCの活性化が示唆された。PLC選択的阻害剤U-73122の投与でCD45^+U266のIL-6反応性増殖は顕著に抑制されたことより、Lynの下流で働いているPLC-γ2を経由する刺激伝達経路が重要であることが解った。さらに、CD45^-U266をionomycinで処理するとIL-6に反応して細胞増殖が促進され、あたかもCD45^+U266のようにふるまうことから、PLC-γ2の下流で起こるCaイオンの増加が重要であることが示唆された。今後CD45^+U266におけるPKC阻害剤の効果、またはCD45^-U266におけるPMAの効果などを検討して、IL-6反応性増殖における活性化PKCの意義を調べる必要がある。一方、FGFR3を過剰発現する骨髄腫細胞株KMS11はCD45陰性でありIL-6と無関係に増殖するが、FGFと一緒にIL-6で刺激すると細胞増殖が促進された。FGFによりPI-3Kやp70S6Kなどが活性化されており、この細胞ではU266におけるCD45、Lyn、PLC-γ2、Caイオンの増加といった一連の反応の代りにPI-3Kを介したp70S6Kの活性化がIL-6で活性化されるSTAT3やERK1/2の活性化と一緒になって初めて増殖刺激を誘導していると考えられた。骨髄腫細胞はCD19の発現を消失しており、CD19遺伝子を導入したCD19^+U266はIL-6非存在下で親株(CD19^-U266)よりも増殖が緩やかであり、KMS5を使った過去の結果と一致する。しかしながら、CD45^+U266におけるIL-6反応性増殖はCD19発現細胞でより亢進していた(IL-
頭部神経堤幹細胞の象牙芽細胞への分化誘導

神経堤細胞は、マウスでは胎生9日頃神経管癒合部より発生する細胞集団である。特に頭部から派生する神経堤細胞は、骨芽細胞、軟骨細胞、象牙芽細胞等の様々な細胞に分化できることが知られている。頭部に由来する神経堤細胞は、マウスの発生において顎、歯等の頭蓋顔面のみならず胸腺等の器官形成にも関与しているが、これらの神経堤細胞がどのような性質を持つかについてはほとんど知られていない。そこで、歯や胸腺の形成に関与する神経堤細胞の存在時期、部位、分化能について検討した。さらに、神経堤細胞の象牙芽細胞への分化を簡単に検出する系の確立を目指した。本年度の研究成果として、1)神経堤細胞を特異的に標識できるマウスを用いて、胸腺の器官形成に関与する神経堤細胞がいつ、どこに存在するかを明らかにした。また、胸腺に神経細胞や色素細胞に分化できる神経堤細胞が存在することを明らかにした。さらに、胸腺の器官形成に関与する神経堤細胞の性質を明らかにするために、フローサイトメーターを用いて表面分子の解析を行った。2)歯髄及び歯胚に存在する神経堤細胞由来細胞の性質解析:神経堤細胞を特異的に標識することのできるマウスを用いて、歯胚間葉の約70%が神経堤細胞に由来する細胞で、それらの大部分はPDGFRα,integrin α4,CD44,integrin β1等の分子を発現していることを明らかにした。3)歯髄及び歯胚に存在する神経堤由来細胞が、歯の象牙芽細胞のみならず、骨や軟骨に分化できる可能性が示唆された。4)象牙芽細胞に特異的に蛍光蛋白GFPを発現するdentin sialophosphoprotein (DSPP)-GFPマウスの作製を計画し、計3系統の遺伝子導入マウスを作製したが、安定に象牙芽細胞にGFPを発現するマウスは得られなかった。これらの骨や軟骨に分化できる細胞が、多分化能を持つ細胞に由来するか、骨あるいは軟骨のそれぞれに分化できる細胞に由来するかについてさらに検討する予定である。頭部神経堤細胞は歯を含む頭蓋顔面、心臓及び胸腺の形成に関与している。写回我々は、神経堤細胞に由来する細胞を特異的に標識できるマウスを用いて、器官形成時の神経堤細胞の存在部位及び時期について検討した。さらに、神経堤細胞は神経管から発生後、末梢への移動中に運命決定がなされ、多分化能を失うと考えられてきたが、最近坐骨神経や消化管にも多分化性を維持した神経堤細胞が存在するという報告がある。そこで、歯胚や歯髄に多分化神経堤由来細胞が存在するかについても検討した。歯胚の間葉及び歯髄中に多数の神経堤細胞由来細胞が存在することを確認した。また、フローサイトメーターを用いてこれらの細胞を単離する系を確立し、これらの歯髄に存在する神経堤由来細胞の表面分子解析を行ったところintegrinβ1,αV陽性CD45陰性分画に神経堤由来細胞が多く存在することが明らかになった(投稿準備中)。さらに、以前我々が確立した象牙芽細胞に特異的にLacZを発現するマウスを用いて、象牙芽細胞をフローサイトメーターを用いて検出する系を確立した。この系により、神経提細胞より象牙芽細胞を誘導した際の、検出系の準備ができたことになる。

また、LacZ陽性の神経堤細胞からGFP陽性の象牙芽細胞を誘導し、その分化の有無を検出する目的で象牙芽細胞特異的にGFP遺伝子を発現できるDentin sialophosphoprotein(DSP)-GFPマウスを作製した。現在このマウスの象牙芽細胞でのGFPの発現の有無を現在解析中である。神経堤細胞は多分化能を持つが、移動とともに、まず色素細胞への分化能を失うと考えられている。したがって、歯や胸腺のような末梢組織に色素細胞になれる細胞が存在すれば多分化な神経堤細胞が存在する可能性を示すことができる。そこで、色素細胞の分化増殖因子の一つエンドセリン3の存在下で歯の間葉細胞を培養したところ色素細胞が誘導できた。さらに、我々が作製したエンドセリン3を口腔上皮に過剰発現させたマウスの歯髄中にも色素細胞の存在を認めた。このことは、歯髄や歯の間葉に多分化な神経堤細胞が存在する可能性を示唆する(投稿準備中)。神経堤細胞は、マウスでは胎生9日頃神経管癒合部より発生する細胞集団である。特に頭部から派生する神経堤細胞は、骨芽細胞、軟骨細胞、象牙芽細胞等の様々な細胞に分化できることが知られている。頭部に由来する神経堤細胞は、マウスの発生において顎、歯等の頭蓋顔面のみならず胸腺等の器官形成にも関与しているが、これらの神経堤細胞がどのような性質を持つかについてはほとんど知られていない。そこで、歯や胸腺の形成に関与する神経堤細胞の存在時期、部位、分化能について検討した。さらに、神経堤細胞の象牙芽細胞への分化を簡単に検出する系の確立を目指した。本年度の研究成果として、1)神経堤細胞を特異的に標識できるマウスを用いて、胸腺の器官形成に関与する神経堤細胞がいつ、どこに存在するかを明らかにした。また、胸腺に神経細胞や色素細胞に分化できる神経堤細胞が存在することを明らかにした。さらに、胸腺の器官形成に関与する神経堤細胞の性質を明らかにするために、フローサイトメーターを用いて表面分子の解析を行った。2)歯髄及び歯胚に存在する神経堤細胞由来細胞の性質解析:神経堤細胞を特異的に標識することのできるマウスを用いて、歯胚間葉の約70%が神経堤細胞に由来する細胞で、それらの大部分はPDGFRα,integrin α4,CD44,integrin β1等の分子を発現していることを明らかにした。3)歯髄及び歯胚に存在する神経堤由来細胞が、歯の象牙芽細胞のみならず、骨や軟骨に分化できる可能性が示唆された。4)象牙芽細胞に特異的に蛍光蛋白GFPを発現するdentin sialophosphoprotein (DSPP)-GFPマウスの作製を計画し、計3系統の遺伝子導入マウスを作製したが、安定に象牙芽細脚にGFPを発現するマウスは得られなかった。これらの骨や軟骨に分化できる細胞が、多分化能を持つ細胞に由来するか、骨あるいは軟骨のそれぞれに分化できる細胞に由来するかについてさらに検討する予定である。
在宅診療に適した象牙質再生能を有する多機能型修復材料の開発

粒径0.20.5 μmの球状ナノフィラーを新規に開発,前回のテーマ(22年度科研費採択)と同様な種々の実験を試みた結果,前回の成果と同様,被膜厚さを損なわず,粉液比を上げることが可能となり,その結果機械的強さや歯質接着性が有意に向上した.さらに,この試作グラスアイオノマーセメントに,骨・象牙質形成誘導活性を示すサイトカインとして各分野で臨床応用が期待されている骨形成蛋白質(BMP)配合に着目,その結果1)修復象牙質形成能,2)脱灰象牙質再石灰化能,3)臼歯咬合面の修復にも期待される優れた機械的強さや歯質接着性向上の効果が示され,当該目的がほぼ達成された.骨形成タンパク質(BMP)は強力な骨・象牙質形成誘導活性を示すサイトカインとして各分野でその臨床応用が注目されている.われわれがナノテクノロジーを利用して開発した球状ナノアパタイト配合グラスアイオノマーセメントの機能にBMPの強力な生物活性を付与することにより,1)修復象牙質形成能(高いBMP徐放性),2)脱灰象牙質再石灰化能(高いフッ素徐放性),3)高い物性4)高い歯質接着性を有する多機能型ウ蝕治療材料を開発することを当該研究の目的とした.当該研究では,強力な骨・象牙質形成誘導活性を示すサイトカインとして各分野で臨床応用が注目されているBMPに着目し,ウ蝕治療材料にその機能を導入するという着想に至った.具体的には,今回われわれがナノテクノロジーを応用して開発した球状ナノアパタイト配合グラスアイオノマーセメントの機能にBMPの強力な生物活性を付与することにより,多機能型ウ蝕治療材料を開発することを研究目的として本年度から実施している.本年度は,初年度のため前回の研究課題(新規球状シリカを添加した抗ウ蝕性高強度を有するグラスアイオノマーセメントの開発)の未発表成果を整理して投稿用原稿を作成,投稿,この1月やっと受理(American Journal of Dentistry)に至った.そのため,当該研究実施に関しては,まだ初期段階であるBMP配合に適するようなグラスアイオノマーセメントの粉液比の調整中で,明白な結果はまだ得られてなく,次年度への検討課題である.骨形成たんぱく質(BMP)は,強力な骨・象牙質形成誘導能を示すサイトカインとして各分野でその臨床応用が注目されている.われわれはナノテクノロジーを応用して開発した球状ナノアパタイト配合グラスアイオノマーセメントにBMPの強力な生物活性を付与することにより,1)修復象牙質形成能(高いBMP徐法性),2)脱灰象牙質再石灰化能,3)優れた機械的特性や歯質接着性を有する多機能型う蝕修復材料を開発することを研究目的とした.すなわち,強力な骨・象牙質形成誘導活性を示すサイトカインBMPに注目し,う蝕修復材料に配合するという考えに着目した.具体的にはわれわれがナノテクノロジーを応用して開発した球状ナノアパタイト配合グラスアイオノマーセメントにBMPの強力な生物活性を付与することにより,多機能型う蝕修復材料を開発することを研究目的とした.2年目の本年度は,BMP配合することによりその効果を発揮すると想像される粉液比を調整,具体的にはグラスアイオノマーセメントの稠度(粉液比)から試みたが,優れた機械的特性や歯質接着性を有する粉液比にすれば,動物実験からBMP活性が低下して修復象牙質形成能や脱灰象牙質再石灰化能も低下,逆にBMP活性亢進を期待した粉液比では優れた機械的特性や歯質接着性は期待した成果が発揮されず,いろいろと検討の余地を残すことが判明,次年度(28年度)の検討となった.BMP配合に適するグラスアイオノマーセメントの粉液比がいまだ決まらず,そのため明確な研究成果が得られていない.骨形成タンパク質(BMP)は強力な骨・象牙質形成誘導活性を示すサイトカインとして各分野でその臨床応用が注目されている.われわれがナノテクノロジーを活用して開発した球状ナノアパタイト配合グラスアイオノマーセメントの機能にBMPの強力な生物活性を付与することにより,1)修復象牙質形成能(高いBMP徐放性),2)脱灰象牙質再石灰化能(高いフッ素徐放性),3)優れた機械的性質,4)優れた歯質接着能を有する多機能型う蝕治療材料を開発することを本研究の目的とした.本研究では,強力な骨・象牙質形成誘導活性を示すサイトカインとして各分野で臨床応用が注目されているBMPに着目して,う蝕治療材料にその機能を導入するという着想に至った.具体的には,今回われわれがナノテクノロジーを活用して開発した球状ナノアパタイト配合グラスアイオノマーセメントにBMPの強力な生物活性を付与することにより,多機能型う蝕治療材料を開発することを本研究の目的として3年前から実施している.前回の研究課題「新規球状シリカを添加した抗う蝕性高強度を有するグラスアイオノマーセメントの開発」の未発表成果と本テーマと関連した内容を,American journal of Dentistryに投稿,印刷物として発行,続いてBMP配合に適したグラスアイオノマーセメントの粉液比を調整を試み,その機械的性質が低下しない粉液比や粉末の粒度分布の工夫,液部粘性の向上などを試み,併せてBMPの配合割合を工夫して,動物実験を試みたが,28年度までの実績としてその成果が認められなかった.

残るは29年度のみとなり,さらなる検討を試みたい.そして,動物実験が予定通りに進んでなく,これも29年度に残された課題である.BMP配合に適したグラスアイオノマーセメントの粉液比を調整を試み,その機械的性質が低下しない粉液比や粉末の粒度分布の工夫,液部粘性の向上などを試み,併せてBMPの配合割合を工夫して,動物実験を試みたが,28年度までの実績としてその成果が認められなかった.残るは29年度のみとなり,さらなる検討を試みたい.そして,動物実験が予定通りに進んでなく,これも29年度に残された課題である.研究協力者の岡田の協力で表面処理が不必要と思われる粒径0.20.5 μmの球状ナノアパタイトフィラーを新規に開発,前回のテーマ(26年度科研費(C)に採択)と同様の種々の実験を試みた結果,前回の成果と同様,被膜厚さを損なわず,粉液比を上げることが可能となり,その結果機械的強さや歯質接着性が有意に向上した.今回はこの試作グラスアイオノマーセメントに,骨・象牙質形成誘導活性を示すサイトカインとして各分野で臨床応用が期待されている骨形成蛋白質(BMP)配合に着目,ウ蝕治療材料にその機能を導入することに着目に至った.具体的には1)修復象牙質形成能(継続したBMPの作用),2)脱灰象牙質再石灰化能(継続したフッ素徐放性),3)臼歯咬合面の修復にも期待される優れた機械的強さや歯質接着性を目指して在宅診療用に適した多機能型ウ蝕治療材料を開発することを目的として,3年経過した.最終年度の本年度(4年目)は,28年度(3年目)と同様にBMP配合による修復象牙質形成能を動物実験を使用して試みた.その結果,28年度(3年目)までの成果である機械的強さを重要視したBMPの配合量では修復象牙質形成能が僅かで,あまり成果らしき事実は発現されなかった.そのため,修復象牙質形成能を重要視したBMPの配合量では,28年度(3年目)までの成果に反して機械的強さが低下した.そのため,今後の課題として相反する両者を両立させる更なるアイデアが問題点と想像された.粒径0.20.5 μmの球状ナノフィラーを新規に開発,前回のテーマ(22年度科研費採択)と同様な種々の実験を試みた結果,前回の成果と同様,被膜厚さを損なわず,粉液比を上げることが可能となり,その結果機械的強さや歯質接着性が有意に向上した.さらに,この試作グラスアイオノマーセメントに,骨・象牙質形成誘導活性を示すサイトカインとして各分野で臨床応用が期待されている骨形成蛋白質(BMP)配合に着目,その結果1)修復象牙質形成能,2)脱灰象牙質再石灰化能,3)臼歯咬合面の修復にも期待される優れた機械的強さや歯質接着性向上の効果が示され,当該目的がほぼ達成された.機械的強さを期待した多機能型ウ蝕治療材料が完成のめどが立ち,今後当該研究を展開していきたい.1.BMP配合に適するグラスアイオノマーセメントの粉液比の決定.2.この成果を踏まえて機械的強さ,歯質接着強さ,窩洞適合性などを検討したい.BMP配合に適したグラスアイオノマーセメントの粉液比を調整を試み,その機械的性質が低下しない粉液比や粉末の粒度分布の工夫,液部粘性の向上などを試み,併せてBMPの配合割合を工夫して,動物実験を試みたが,その成果が認められなかったので,最終年度の29年度は,さらなる検討を試みたい.そして,動物実験が予定通りに進んでなく,これも29年度に残された課題である.生体材料学方法:1)機械的強さ.曲げ強さ,曲げ弾性率,破壊エネルギーの測定.2)歯質接着強さの測定:万能試験機に今回設備備品として計上した万能材料試験機用制御装置を併設して測定
歴史思想と心性論を手掛かりとした院政期思想史の全体的研究

本年度は、研究成果を査読付き論文1本、査読なし研究ノート1本として公表した。まず論文「慈円『愚管抄』幼学書説」では、これまで後鳥羽院への諫言書とされてきた慈円『愚管抄』(承久年間[1219-21]成立)が、実は幼童二人への幼学書であったことを論証した。ほぼすべての先行研究が「愚痴無智ノ人」「末代ザマノ君」などとある『愚管抄』を後鳥羽院への諫言書と信じて疑わなかったことは、従来、君への諫言という行為が軽く考えられていたためだと見ざるを得ない。本稿の執筆によって、慈円や『愚管抄』だけでなく、当時の君臣関係についても再考すべきだという問題提起ができた。研究ノート「拙著『摂関院政期思想史研究』拾補三章」は、報告者が3年前に刊行した拙著『摂関院政期思想史研究』に平雅行から批判が寄せられたため、これに応答したものの第4弾である。平からの批判は予想していなかったため、本稿は当初の研究計画にないが、報告者のこれまでの研究成果を検証し、今後の課題を整理する有意義な作業となった。また第3章では、平以外に坪井剛と中井真孝、城福雅伸からの異論にも応答し、現在の研究動向を整理した。その他、10月には早稲田大学での日本思想史学会2014年度大会シンポジウム「思想史学の問い方ー二つの日本思想史講座をふまえてー」でコメント「末木文美士報告へのコメントー両講座における中世研究の課題ー」を行い(その要旨は今年9月刊行の同学会誌に掲載予定)、11月には寺社縁起研究会11月例会で口頭発表「『発心集』後人裏書&#25881;入説」を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、研究成果を査読付き論文1本、同研究ノート1本、そして査読なし研究ノート1本として公表した。まず論文「法然房源空と明慧房高弁の別解別行観」では、浄土宗の法然と華厳宗の明慧がそれぞれ有していた別解別行観について検討した。法然が主著『選択集』第8章で、善導『観経疏』に所謂「一切別解別行異学異見」とは「聖道門解行学見」を指すと私釈したことを、明慧は『摧邪輪』で、法然は聖道門を群賊に譬えたことになると非難した。しかし両者は、そもそも理解の前提となる別解別行観を異にしており、明慧はそのことに気付かなかったため法然の意図を読み違え、厳しい批判に至ってしまったと考えられる。次に研究ノート「拙著『摂関院政期思想史研究』決疑十二箇条」では、報告者が昨年1月に刊行した拙著『摂関院政期思想史研究』に平雅行から批判が寄せられたため、これに応答したものである。平からの批判は予想していなかったため、本稿は当初の研究計画にないが、報告者のこれまでの研究成果を検証し今後の課題を整理する有意義な作業となった。なお、本稿は執筆期間の制約により十分に応答できなかった箇所もあるため、来年度に続篇を執筆投稿する予定である。そして研究ノート「院政期における語録作成と絶学意識」では、宋代道学者に見られた絶学意識に着目し、院政期に貴族や仏僧の語録が作られるようになった理由を考察した。院政期において貴族や仏僧の語録が作られるようになったが、院政期における語録の作成全体を学問現象として考察した研究は未だ見られなかった。絶学意識とは、千載不伝の絶学を継ぎ得るという楽観であるとともに、その継いだ聖学が再び絶えてしまうかも知れないという悲観でもある。たとえ如何に正しくとも学問は絶えてしまうかも知れず、それを絶やすまいとする意識が、語録という学問伝承の媒体を成立させる背景になっていたと考えられる。本年度は、研究成果を査読付き論文2本、同研究ノート1本、そして査読なし研究ノート1本として公表した。まず論文「法然房源空の道心論」では、浄土宗の法然が如何なる道心論を有していたかについて検討した。従来、法然が捨てた菩提心とは道心のことだと考えられてきたため、法然の道心論は殆んど顧みられていなかった。しかし、法然は道心と菩提心を使い分けており、厭離生死の心たる道心は法然の思想全体の基盤となっていたと考えられる。同じく論文「『選択本願念仏集』建暦版の開版流布と絶版亡失」では、法然の主著『選択集』の初版である建暦版について検討した。『選択集』建暦版は、供養でなく流布を目的とした当時稀有な開版であり、開版によって流布した事例としては日本最初であるかも知れない。しかし、建暦版は今日一部も伝存していない。同じく流布を目的としながら、法然の本義をより正しく伝えようとした後続の延応版などによって、建暦版はその意義を終えたと言ってよい。次に査読なし研究ノート「拙著『摂関院政期思想史研究』翼増三章」は、平雅行からの批判文への反論文第2弾である。

平からの批判を予想していなかったため本稿は当初の研究計画にないが、報告者のこれまでの研究成果を検証し、今後の課題を整理する有意義な作業となった。特に第3章では、顕密体制論への過大評価によって研究史理解に歪みが生じていることを指摘できた。そして査読付き研究ノート「顕密体制論の現在と未来」では、上記の平からの批判文への反論文第3弾として、思想史研究における顕密体制論の現状と将来について考察した。今日の思想史研究で顕密体制論が承認されているとは言い難く、同論の活路を切り開くためにはまずその定義や本質を明らかにすべきだ、との展望が得られた。本年度は、研究成果を査読付き論文1本、査読なし研究ノート1本として公表した。まず論文「慈円『愚管抄』幼学書説」では、これまで後鳥羽院への諫言書とされてきた慈円『愚管抄』(承久年間[1219-21]成立)が、実は幼童二人への幼学書であったことを論証した。ほぼすべての先行研究が「愚痴無智ノ人」「末代ザマノ君」などとある『愚管抄』を後鳥羽院への諫言書と信じて疑わなかったことは、従来、君への諫言という行為が軽く考えられていたためだと見ざるを得ない。本稿の執筆によって、慈円や『愚管抄』だけでなく、当時の君臣関係についても再考すべきだという問題提起ができた。研究ノート「拙著『摂関院政期思想史研究』拾補三章」は、報告者が3年前に刊行した拙著『摂関院政期思想史研究』に平雅行から批判が寄せられたため、これに応答したものの第4弾である。平からの批判は予想していなかったため、本稿は当初の研究計画にないが、報告者のこれまでの研究成果を検証し、今後の課題を整理する有意義な作業となった。また第3章では、平以外に坪井剛と中井真孝、城福雅伸からの異論にも応答し、現在の研究動向を整理した。その他、10月には早稲田大学での日本思想史学会2014年度大会シンポジウム「思想史学の問い方ー二つの日本思想史講座をふまえてー」でコメント「末木文美士報告へのコメントー両講座における中世研究の課題ー」を行い(その要旨は今年9月刊行の同学会誌に掲載予定)、11月には寺社縁起研究会11月例会で口頭発表「『発心集』後人裏書&#25881;入説」を行った。前年度に平雅行から批判が寄せられたため、報告者は今年度、応答として研究ノート2本を公表した。これは当初の研究計画になかったため若干の遅れを生じたが、全体としては概ね順調だと言ってよい。その他にも、今年度は学会発表で十分な成果が得られた。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度までの研究成果で未だ論文化していないものが幾つかあるので、それらを学術誌などに投稿していく。その作業に時間を割くため、学会発表の回数は少なくする。また、来年度は最終年度であるため、研究計画の仕上げ作業を行う。前年度に交付申請した直後、仏教史学会より学術大会での発表依頼があり、本来は研究計画2年目に予定していた道心論についての研究を1年目に行うこととした。しかし、研究計画全体としては順調に進展している。今後は、残された研究課題である「慈円の道理史観」などに取り組む。また昨年、拙著『摂関院政期思想史研究』に平雅行から批判が寄せられたため、報告者はすでに応答として研究ノート1本を公表した。今後はその応答の続篇を、研究課題の推進と並行して発表していく予定である。これは報告者の研究成果を検証するとともに、今後の課題を整理する有意義な作業になると考えられる。
死因究明における死後MRI検査の有用性の検討

当研究は法医解剖前のご遺体に対し、核磁気共鳴画像(MRI)検査を行い、解剖所見と比較検討し、死後コンピュータ断層撮影(CT)だけでは究明できない、頚髄損傷などの死因を死後MRIによって究明できるか否かを検討することを目標としている。平成30年度は10体の死後MRIを撮影できた。死因に関わった心筋梗塞病変のMRI所見と詳細な組織学的検討をはじめて行えたほか、絞扼性イレウスの原因病変、遷延した中毒による脳病変などが死後MRIで、死後CTよりも明瞭に指摘できることが確認され、新たな有用性が確認されたと考えられる。一方で、軽微な頸椎損傷などに対しては死後MRIをもってしても検出しがたいことも見出された。死後変化によるガスと微細な出血による所見が、MRI上は同一に見えることも法医学的検討では問題になることも経験され、これらは今後の課題と考えられた。死後MRIによって死後CTよりも明瞭に検出できたと考えられる軸索損傷、脂肪塞栓の検討につき、論文発表、学会発表などを行った。また、直腸温の低い死体において、脳のMRIにおいてT1強調画像における白質/灰白質コントラストがスピンエコー法とグラディエントエコー法で逆転することを見出し、学会発表などを行った。研究協力病院における調査では、平成29年度に引き続きホルマリン固定後脳、心臓や血液などの検査を行っている。特にMRI室で温度調整がある程度可能になったことから、温度変化を加えた影響について検討を行っている。以上をまとめると、本年度は昨年度の研究を継続して行い、昨年度の実績を補完させるデータが集められたとともに、新たな課題が理解されたという結果であった。また、ある程度蓄積してきた複数の知見を公表できた。今年度も引き続き、症例を重ねて評価していく予定である。平成30年度は、昨年度と同程度数のご遺体を、当初予期していなかったような事象が発生することなく、撮影することができた。事例の中には研究計画当初より予定していたが、なかなか撮影できなかった心筋梗塞事例も含まれており、詳細に画像と組織学的検査の比較検討ができた。実績の概要でも記述の通り、本年度撮影できた症例の検討から、死後MRIの有用性、限界両面において新たな知見が得られた。撮影シークエンスも昨年度同様に多数のバラエティに富む内容で継続することができ、様々なシークエンス撮影による比較が可能となり、シークエンスの違いによる死後変化の影響の違いといった点も検討できた。研究協力病院における固定後臓器、血液の撮影も順調で、症例数が蓄積され、新たな検討が可能となってきている。予期せぬ事故などは発生していない。平成30年度はこれら得られた知見について、学会発表や論文発表や論文報告も順調に行えている。以上から、当研究は当初の計画が予定通りに進んでおり、昨年度から開始したようなことも継続して行えており、予期せぬ事象なども発生せず、順調に進展していると評価可能と考えられる。上述の通り、本年度、本研究はおおむね順調に進捗している。今後も当初の計画通り、事例数を集め、成果をより確定的なものにしていく。新たに見つかった課題などに対しては、その解釈や対応方法について、検討し、必要に応じてシークエンスを増やすなどしながら評価していく予定である。研究協力病院においても引き続き、固定後臓器MRI撮影、血液サンプル撮影を行っていく。適宜症例数が集まった時点で、各検討課題、新しい知見などについて、学会発表や論文報告を行っていく予定である。当研究は法医解剖前のご遺体に対し死後MRI検査を行い、解剖所見と比較検討し、死後CTだけでは究明できない死因を死後MRIによって究明できるか否かを検討することを目標としている。平成28年度は年間11体の死後MRIを撮影した。その結果、死後CTでは検出しがたい頚椎・頚髄損傷、びまん性軸索損傷、陳旧性心筋梗塞などが、当初の想定通り死後MRIによって評価可能であることが実証できた。またこれらに適切な撮影シークエンスとして、従来報告されてきたスピンエコー法だけではなく、グラディエントエコー法による撮影が有用であることが判明した。さらに当初想定していなかったが、死後MRIによって肺動脈脂肪塞栓症の一部が検討できる可能性や、低体温症における心臓血の左右色調差がMRIの信号差として判定しうる可能性が示され、本研究の意義を強化することできた。また本年度は研究目的を補完する複数の追加検討をスタートさせることができた。例えば、死体撮影時にこれまで直腸温のモニタリングのみを行ってきたが、加えて体表温度を測定するようにした。体表温度は深部体温に比べてMRI撮影時の温度変化が強く、より正確かつ包括的に温度とMRI信号の変化の関係が検討できることとなった。また研究協力病院においてMRIを利用させていただくことが、倫理審査などを経て可能となったため、ホルマリン固定後の脳MRI検査や、血液/血栓のMRI検査を行い、これらex vivoのMRI検査が死因究明に有用であるかどうかについても検討を進めることができるようになった。以上をまとめると、本年度は当初の計画以上に研究を進めることができ、死後MRIは死後CTに比して死因究明に有用であるという結果がある程度得られた。さらに、それを補完する複数の新しい検討を進める土台が形成された。次年度以降もさらに症例数を集め、検討を進めていく予定である。平成28年度は既に予備的実験によって確立した死後MRI撮影プロトコルを用い、対象事例11事例を撮影した。既に研究実績の概要の項目で説明した頚椎・頚髄損傷、びまん性軸索損傷、陳旧性心筋梗塞などが含まれていた。

これらの所見は死後CTでは指摘しがたかく、死後MRIでは比較的容易に指摘できた。これらの解析を通じて、死後MRIが死後CTで指摘できない病変を指摘でき、死因究明に資するであろうという検討が当初の予定通りある程度証明できた。さらに、探索的な検討の結果として、撮影シークエンスの最適化(グラディエントエコー法がスピンエコー法に対して有用である)可能性や、死後MRIによる脂肪塞栓症の指摘可能性、低体温症における心臓血左右差の指摘可能性など、新たな課題を多数見出すことができた。さらに新たにMRI撮影中の体表温度のモニタリング、ex vivoのMRI検査を同時並行的に進め、研究の幅を広げることもできた。このように当研究は当初計画が予定通りに進むだけでなく、本研究主目的に則した範囲で新たな発見があり、また本研究主目的を補完する新たな検討研究も開始することができた。自己評価としては、実際の計画以上に進捗していると考えている。当研究は法医解剖前のご遺体に対し死後核磁気共鳴画像(MRI)検査を行い、解剖所見と比較検討し、死後コンピュータ断層撮影(CT)だけでは究明できない、頚髄損傷などの死因を死後MRIによって究明できるか否かを検討することを目標としている。平成29年度は11体の死後MRIを撮影できた。平成28年度と同様、死後CTでは検出しがたい、頚椎・頚髄損傷や、びまん性軸索損傷の事例(ポジティブコントロール)が認められ、またこれらに対して、損傷がない場合のMRI(ネガティブコントロール)事例も蓄積されたことから、死後MRIの有用性を示すデータをさらに蓄積することができた。また、本年度からはあらたに、死後CTでは捉えることが困難な陳旧性脳血管障害(多発微小出血)、頸部圧迫における扁桃腺うっ血像、下垂体病変、脳梗塞、肝内胆管拡張など死因にかかわりうる病変が死後MRIでは評価可能になることを示す知見も得られた。一方で、大動脈解離や、椎骨動脈解離などの血管内病変が、血管が虚脱することによって、死後CTと同様、MRIでも評価困難な場合があることも明らかとなった。研究協力病院における調査では、平成28年度に引き続きホルマリン固定後脳や血液などの検査を行っている。ホルマリン固定後脳のMRIでは、死体内のMRI信号とは変化するものの、コントラストが保たれており、そのため、本研究の主たる目的である解剖前の死後脳MRIを評価する指標になりうることも判明してきた。以上をまとめると、本年度は昨年度の研究を継続して行い、昨年度の実績を補完させるデータが集められたとともに、新たな課題が理解されたという結果であった。今年度以降は、それらに新しい課題に対する検討を加え、さらに症例を重ねて評価していく予定である。平成29年度は、平成28年度に既に確認されていた死後MRIの有用性を補完させるべく、撮影した11体のご遺体に対して、平成28年度からさらに追加された様々なシークエンスによる撮影を試みた。追加したシークエンスとしては心筋病変や脳病変の量的評価を可能にするため、これまでT2値の評価を行っていたが、本年度より新たにT1値計測シークエンスを追加した。