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出雲のシャマニズムと沖縄のシャマニズムの比較研究ー南北文化接融の研究ー

出雲と沖縄のシャマニズムはシャマニズムとしての共通性を持ちながらも強い異なりを示している。それを出雲の祭り、美保や神楽などのシャマニズムを中心とする祭りと沖縄のノロ、根神などを中心とする祭りと対比して考える。前者の祭りを構成する人々が男子であるのに対して後者が女性による祭りであるという点で大きな異なりを示している。宗教現象はその社会の全体の姿をその中心的メンタリティのあり方に基づいて表出しているというデュルケムの思考に基づいて考えると、祭りにおけるこの姿が両方の文化の異なりを示していると考えられる。この問題を考える一つの手だとしてオナリ神の問題を考える。それは、姉妹が兄弟を守るという呪的な宗教的信仰である。この思考は、沖縄の文化の中心を貫いており、聞得大君のような社会階層上位の者から一般の姉妹が兄弟の収穫を守り、また、兄弟が旅に姉妹の手拭や毛髪を持ち行くところまで全文化的に存している。これはさらに沖縄の祭りのどの部分にも表出されている。久高島のイザイホーでもその中心的部分にいろいろの形で表出されている。女子を中心とする祭りである。百人以上を含む祭りのメンバーはすべて女性である。男子では2、3人が含まれるに過ぎない。このような沖縄の姿を出雲と対比する場合にシャマニズムとしての種々の類似点を含みながら、一方が男子を中心とする祭りであり他が女子を中心とする社会の祭りであることが明らかになってくる。パラオやポナペなどの母系文化において異性兄弟姉妹関係は親子関係より重要であり、姉妹が兄弟を守ということはパラオでもポナペでも見出される。彼らの女酋長は、私の責任は兄弟です、子供には兄弟姉妹があり姉妹が兄弟を守る、という。このようなミクロネシアとの地理的関係や刺青などの他の諸文化因子の類似を考えると、沖縄の原初母系文化の存在が考えられる。出雲のシャマニズムと沖縄のシャマニズムの対比に際して最も顕著な特徴は、出雲が男子による祭りであるのに対して沖縄の祭りは女子による祭りであることである。出雲の場合は、桜江町や美保の祭りが男子による祭りであり、その構成員は村内長男子を中心とする祭りであり、客定めや神楽における長男子主役の姿などに、その男子を中心とする姿が観察される。一方、沖縄の場合には、久高島、国頭地域、先島地域などの祭りがノロ、若ノロ、根神、あるいは掟神などを初めとする女性のみの集団を中心として行われる姿のうちにその特徴が観察される。おなり神信仰も極めて母系的現象である。美保神社の祭りもその当屋は神がかっており、神楽の中心は神がかっての託宣にある。さらに、神であることの徴としての三つの紅の化粧も存する。沖縄の久高島の祭りの場合も三つの紅の化粧は存し、かってはノロは神がかったという。しかし、イザイホ-、ウンジャミ、あるいは先島の祭りなど沖縄の女子による祭りが常に激しい情緒的興奮を伴い、動的動きを含むものであることは沖縄的特徴の一つと言いうるだろう。一般に、沖縄社会は中国的・父系的社会であると言われるが、その下層では母系的なものをミクロネシアなどと分有している。沖縄地域は母系的因子に関して八丈島などの伊豆・小笠原地域とも強い類似が観察される。この沖縄地域のノロ・根神・ツカサを中心とする動きについて本年度は特に中心的問題として観察してきた。このような局面を来年度もさらに明確化していこうとする。

沖縄の母系の先在を示すことは学問的に非常の意味のあることであり、日本文化の解明にとっても大きな意味を持つと考えている。出雲と沖縄のシャマニズムを比較分析する。美保神社の神事と沖縄のイザイホ-を中心に採り上げる。両者の祭祀組織は、前者は男子による組織であり、後者は女子による組織である。この男の祭りと女の祭りは男の文化と女の文化の姿を示しているといえることを明らかにしようとした。宗教はその文化の根底的核的なものを表出しているということに基づく。出雲の父系文化と沖縄の原初母系文化の存在を明らかにしようとしている。美保の祭祀組織の最下端の構成因子は頭屋である。そしてそれは美保の中の十六流の頭筋の家に属し、長男であることが条件である。役職者はかくて全員男子である。一方、久高島の場合は全ては神女であり、ここではイザイホ-神事に参加しうる有資格者ナンチュの条件は、島に生まれ、島にトハシルの香炉を持つ三十歳から四一歳の女性で、夫以外の男性と性的交渉がない者である。祭祀組織のメンバ-としてはノロ、根神、ウメ-ギ-など種々の役職がある。一、二の事務的仕事を除いて、全部女性によって構成されている。さらに今帰仁の祭りときに人々は上中下の三段に分かれる。最上位はノロと他の神女の席であり、中段は神女および女子の席であり、下段は男子の席である。男子は神々に最も遠いものであり、男子はウタキ(本土でいえば神社)を拝することは出来ないのである。また、沖縄全体に広がる結婚初期の母処婚の存在もこの母系の関わるものである。子供が二、三人までを妻の実家の裏座で過ごし、子供が学校に行くようになるときにニ-ビチと称し、父処婚に切り換える。さらに、沖縄と庵美も非常に細かい点まで強い類似を示している。これは、十七世紀初頭以来、一方は薩摩領、他方は琉球領に属するが、両者がミクロネシアの諸島と同じ母系の因子を共有している姿を示しているものと考えることもできる。出雲と沖縄のシャマニズムはシャマニズムとしての共通性を持ちながらも強い異なりを示している。それを出雲の祭り、美保や神楽などのシャマニズムを中心とする祭りと沖縄のノロ、根神などを中心とする祭りと対比して考える。前者の祭りを構成する人々が男子であるのに対して、後者が女性による祭りであるという点で大きな異なりを示している。宗教現象はその社会の全体の姿をその中心的メンタリティのあり方に基づいて表出しているというデュルケムの思考に基づいて考えると、祭りにおけるこの姿が療法の文化の異なりを示していると考えられる。この問題を考える一つの手だてとしてオナリ神の問題を考える。それは、姉妹が兄弟を守るという呪的な宗教的信仰である。この思考は、沖縄の文化の中心を貫いており、聞得大君のような社会階層上位の者から一般の姉妹が兄弟の収穫を守り、また、兄弟が旅に姉妹の手拭や毛髪を持ち行くところまで全文化的に存している。これはさらに沖縄の祭りのどの部分にも表出されている。久高島のイザイホーでもその中心的部分がいろいろの形で表出されている。女子を中心とする祭りである。百人以上を含む祭りのメンバーはすべて女性である。男子では2、3人が含まれるに過ぎない。
高精度断熱ポテンシャル面の理論計算と反応素過程の研究

量子論に基づく化学反応の素過程の研究の発展に、信頼度の高い分子の断熱ポテンシャル面を用いることの重要性は言うまでもない。電子状態理論の目覚しい発展は反応の議論に要求される精確さで基底状態のみならず励起状態の断熱ポテンシャル面を求めることを可能にしている。本研究の主題は高精度の断熱ポテンシャル面の生成とその上での反応動力学の展開である。その一応用としてイオン的な電子構造(H^+Cl^-)を持つ励起状態にAr原子を衝突させて負イオン(Y^-)を作る過程を対象とする。即ちの反応式で与えられるプロセスを考える。負イオンはいろいろの化学プロセスにおいて重要な役割を果たすが、たやすく手に入るわけではなく、入手手段の拡大は重要である。基底関数として縮約ガウス型関係系Ar[5s3p2dlf]、Cl[7s7p2dlf]とH[4s3p]を用いてCASSCFとMRSDCI計算を行なう。MRSDCI計算による電子相関エネルギーは分子の幾何学的変化に対して全エネルギーに比べてゆっくり変化するので、MRSDCI計算の点数はCASSCFの計算点数よりは軽減して行なう事が出来る。本研究ではArHClのCASSCFによるグローバルな断熱ポテンシャル面を求めた。計算結果は<ArHClに対する依存性は少なく、しかもH^+Cl^-のイオン的構造からArHClの中間体(励起状態)の安定構造にポテンシャル障壁無しで到達し、ArH^+Cl^-へと解離のチャンネルにつながっている。入射エネルギーにもよるが比較的容易にCl^-が得られると予測される。
セリンプロテアーゼによる糸球体障害の分子機序解明ならびに新規CKD治療法への応用

2017年度の研究において食塩負荷メタボリックシンドローム(Mets)ラット(SHR/ND mcr-cp)は著明な蛋白尿、糸球体障害(組織学的に巣状分節性の糸球体硬化)を呈し、尿中のプラスミン活性が亢進していることを確認した。近年、プラスミンが酸化ストレス等を介してpodocyte障害を誘導することが報告されたため、抗プラスミン作用をもつ合成セリンプロテアーゼ阻害薬メシル酸カモスタットを投与すると、プラスミン活性抑制、蛋白尿・糸球体障害の軽減を認めた。カモスタットは食塩負荷により亢進した酸化ストレス、糸球体内アポトーシス細胞の増加を有意に抑制した。カモスタットは糖代謝には影響を及ぼさなかった。またDahl食塩感受性高血圧ラット(DSラット)においてもカモスタットは食塩負荷早期の糸球体障害を抑制することを確認している。これまで腎(whole kidney)抽出蛋白や尿中のプラスミン活性化を確認していたが、2018年度は腎組織を用いた免疫染色を行い、糸球体表面にプラスミンが存在していること、カモスタットはこの変化を抑制することを確認した。一方で、カモスタットはDSラットの食塩負荷1-2日目の尿中プラスミン活性化を生じる前から尿中アルブミン排泄を抑制した。尿ザイモグラフィーで他のセリンプロテアーゼ活性化は確認できなかった。以上の所見から、糸球体障害にプラスミンを含めたいくつかのセリンプロテアーゼが関与しており、セリンプロテアーゼを標的とした新たな腎疾患治療薬の可能性が示唆された。本研究では糸球体障害を誘導するセリンプロテアーゼの同定と治療応用の可能性を検討している。候補セリンプロテアーゼとしてプラスミンを検出しており、合成セリンプロテアーゼ阻害薬によるプラスミン活性抑制が糸球体障害を軽減するという知見を得ている。糸球体におけるプラスミン活性化機序(uPAやtPA等のプラスミン活性化因子関与)を明らかにする。これまで使用しているセリンプロテアーゼ阻害薬カモスタットは特定のセリンプロテアーゼに対する特異性が高いものではないため、治療効果が標的セリンプロテアーゼ・プラスミンを阻害したことによる効果であるかは不明である。そのためプラスミンに特異性の高いセリンプロテアーゼ阻害薬の治療効果も検討する。また、我々が用いているザイモグラフィーで検出できないセリンプロテアーゼが腎障害に関与している可能性も示唆され、新規セリンプロテアーゼの同定法について検討する。メタボリックシンドローム(Mets)ラット(SHR/ND mcr-cp)に食塩を負荷し、4週間観察した。4週後には著明な蛋白尿を呈する糸球体障害を認めた。セリンプロテアーゼ特異的DLFザイモグラフィーで尿中のセリンプロテアーゼを評価すると、約80kDa付近に著明に活性が亢進したセリンプロテアーゼを認めた。分子量、および基質への反応性、これまでの検討結果よりこのセリンプロテアーゼがプラスミンである可能性が高いと考え、抗プラスミノーゲン抗体を用いたWBを行い、このプロテアーゼがプラスミンであることを同定した。近年、糸球体から漏出した血液中のプラスミノーゲンが糸球体上皮細胞podocyte表面でウロキナーゼ型プラスミノーゲンアクチベーター(uPA)によりプラスミンへ活性化され、プラスミンが酸化ストレス等を介してpodocyte障害を誘導することがin vitroの実験で報告されたため、in vivoにおいてもプラスミンが糸球体障害を誘導しているかについて検討した。食塩負荷早期の明らかな腎障害が生じる前のプラスミン活性を評価した。実験にはSHR/ND mcr-cpと同様に代謝異常・食塩感受性高血圧を呈するDahl食塩感受性高血圧ラット(DSラット)を用いた。食塩負荷1週の時点では、糸球体過剰ろ過を反映しクレアチニンクリアランスの上昇(糸球体血行動態の変化)と尿中へのアルブミン排泄、尿プラスミン活性の亢進を認めた。腎(whole kidney)抽出蛋白を用いたザイモグラフィーではプラスミンの活性化は認めなかった。合成セリンプロテアーゼ阻害薬を投与すると、クレアチニンクリアランスには変化を認めなかったが、尿中プラスミン活性の抑制と、尿中アルブミン排泄の低下を認めた。このことから生体においても糸球体障害にプラスミンの活性化が関与していることが示唆された。本研究では各種腎疾患において糸球体障害を誘導するセリンプロテアーゼの同定と治療応用の可能性を検討している。現時点で候補セリンプロテアーゼとしてプラスミンを検出しており、プラスミン活性抑制が糸球体障害(アルブミン尿)を軽減するという知見を得ている。当初はプロテアーゼの活性化のカスケードの検索を行う予定であったが、プラスミン活性抑制による治療効果を先に検討した。

これまで腎(whole kidney)抽出蛋白や尿中のプラスミン活性化を確認していたが、2018年度は腎組織を用いた免疫染色を行い、糸球体表面にプラスミンが存在していること、カモスタットはこの変化を抑制することを確認した。一方で、カモスタットはDSラットの食塩負荷1-2日目の尿中プラスミン活性化を生じる前から尿中アルブミン排泄を抑制した。尿ザイモグラフィーで他のセリンプロテアーゼ活性化は確認できなかった。以上の所見から、糸球体障害にプラスミンを含めたいくつかのセリンプロテアーゼが関与しており、セリンプロテアーゼを標的とした新たな腎疾患治療薬の可能性が示唆された。本研究では糸球体障害を誘導するセリンプロテアーゼの同定と治療応用の可能性を検討している。候補セリンプロテアーゼとしてプラスミンを検出しており、合成セリンプロテアーゼ阻害薬によるプラスミン活性抑制が糸球体障害を軽減するという知見を得ている。次年度は生体におけるプラスミン活性化の機序を明らかにする。in vitroの検討ではプラスミンが糸球体上皮細胞ポドサイト表面で活性化されることが報告されている。in vivoで糸球体内のプラスミンの活性化部位を明らかにするため、プラスミンの免疫染色を行い、プラスミンとポドサイトの相互作用を確認する。ポドサイト表面へのプラスミンの存在が確認できたら、uPAやtPA等のプラスミン活性化因子の免疫染色を行いプラスミンの活性化カスケードを明らかにする。カスケード上流のプロテアーゼが治療標的となる可能性を検討する。糸球体におけるプラスミン活性化機序(uPAやtPA等のプラスミン活性化因子関与)を明らかにする。これまで使用しているセリンプロテアーゼ阻害薬カモスタットは特定のセリンプロテアーゼに対する特異性が高いものではないため、治療効果が標的セリンプロテアーゼ・プラスミンを阻害したことによる効果であるかは不明である。そのためプラスミンに特異性の高いセリンプロテアーゼ阻害薬の治療効果も検討する。また、我々が用いているザイモグラフィーで検出できないセリンプロテアーゼが腎障害に関与している可能性も示唆され、新規セリンプロテアーゼの同定法について検討する。
14-3-3σによる上皮細胞の最終分化、G2/M期調節機構の解明

重層扁平上皮を構成する主要な細胞ケラチノサイトを用いて、上皮特異的プロテインキナーゼC : PKCηとその結合蛋白質14-3-3σの増殖阻害、老化誘導作用機構の解明を進めた。1)PKCη/CDK2/CyclinE複合体のアダプター蛋白質として、14-3-3ζ及び14-3-3σを同定した。2)14-3-3ζがPKCα,PKCδ,PKCζとも相互作用するのに対して、14-3-3σはPKCη特異的に結合した。またその結合部位は、PKCηC末端領域であった。3)14-3-3σとPKcηCDK2/CyclinEとの結合は、試験管内で再構成された。4)14-3-3σはPKCηと同様、表皮有棘層、顆粒層に限局して発現する。細胞内ではPKCηと同様、核周辺部に存在した。しかし、ケラチノサイトの分化に伴い、14-3-3σは核移行した。局在変化は、14-3-3のリン酸化レベルに依存していることが示された。また上記以外の研究成果として、PKCηが紫外線誘導性アポトーシスの誘導を抑制することを見いだした。重層扁平上皮を構成するケラチノサイトを用いて、上皮特異的プロテインキナーゼC:PKCηとその結合蛋白質14-3-3σの増殖阻害、分化誘導作用機構の解明を進めた。14-3-3ζが、他のPKC分子種(PKCα,PKCδ,PKCζ)とも相互作用するのに対して、14-3-3σはPKCηにのみ結合した。2)14-3-3σは、PKCηとの共発現により増殖停止、分化誘導を相乗的に促進した。3)14-3-3σは上皮組織に限局して発現する。表皮では有棘層、顆粒層に存在し、これはPKCηの発現部位と一致する。しかし、ケラチノサイトの分化に伴い、14-3-3σは核へと移行した。この局在変化は、14-3-3のリン酸化レベルに依存していることが示された。4)14-3-3σの核移行に伴い、細胞は老化様形態を示し、老化マーカー:senescence assooiated β-galactosidase活性(SA-β-gal)が誘導された。しかしながら、p16INK4,p19ARF,p21WAF1/Cip1の発現には大きな変化が認められず、テロメア長の変化も見いだされなかった。従って、これ以外の老化メカニズムが関与していることが予想される。
PD1リガンド遺伝子発現による移植免疫寛容の誘導とその心筋細胞移植への応用

本研究は、新規T細胞副刺激分子PD-1リガンド(PDL-1,PDL-2)による免疫抑制効果の移植免疫寛容誘導への応用可能性を検討するために、PDL-1,PDL-2を含めた5種のB7ファミリー分子を発現する組み替えアデノウイルスを作成し、これを利用して各種アデノウイルス感染のアロ免疫応答への影響に関して検討し、以下の成果を得た。1.B7.1,B7.2,PDL-1,PDL-2,ICOS ligand cDNAを組み込んだ、E1/E3欠損非増殖型組み替えアデノウイルスの作成に成功した。特にPDL-1,PDL-2は新規分子で、これを発現するアデノウイルスはこれまで報告されておらず、新しい研究リソースとなる。2.作成したアデノウイルスは骨格筋筋芽細胞、HeLa細胞など付着性培養細胞には効率よく感染し、目的分子を細胞表面に強く発現誘導したが、アデノウイルス受容体遺伝子トランスジェニックマウスを用いても、浮遊細胞への感染と目的分子の発現誘導は困難であった。3.したがって、当初予定したアロ細胞静脈内投与による免疫寛容誘導法を本アデノウイルスの使用でさらに発展させる事を目的とした研究は施行せず、ウイルス投与後の宿主のアデノウイルス抗体産生量を測定することで5種のB7ファミリー分子の生体内機能を検討したところ、PDL-1が免疫抑制効果を持つことが示唆された。ただし、その効果は既に報告されているCD28のリガンドCTLA4-Igの効果より弱いことが明らかになった。4.傷害心の機能回復を目的とする新しい自己骨格筋筋芽細胞移植法としてシート移植法を考案し、ラットにおいて成功した。本法にPDL-1を発現誘導することで、今後アロ骨格筋筋芽細胞による傷害心の機能回復法が可能となる可能性があると考えられた。作製プラスミッドを293A細胞に形質導入し、プラーク形成法にて、単一プラスミッドから生じるアデノウイルスを調整した。各遺伝子に対して、6-8個のプラーク(計37個)を単離し、各々10^9個程度のウイルスを得る程度まで増幅した。作製ウイルスをHeLa細胞に感染させ、HeLa細胞内での目的遺伝子RNAの発現量を定量RT-PCR法で測定し、目的遺伝子の産生量が高いものを選択した。またHeLa細胞感染後の培養上清のPCR試験とHeLa細胞への再感染実験から、作製ウイルス中に、正常細胞中での増殖能力を再獲得した野生形アデノウイルスが含まれていないことを確認した。現在さらにHeLa細胞あるいはラット培養筋芽細胞への感染後に、目的分子を細胞表面に表出するか否かをFACS解析で検討している。アデノウイルス作製には安全配慮に多数の工程と時間が必要であるが、現状では概ね予想通りにウイルス作製が進んでいると考えている。交付申請書に記載した本年度研究計画(番号同一)に基づき、下記の結果を得た。1.昨年度作製したB7.1,B7.2,ICOSL, PDL1,PDL2発現アデノウイルスをMOI3-100でHeLa細胞に感染させ、導入蛋白が細胞表面に発現するかをFACSで解析したところ、いずれの蛋白もMOI3で70-80%,MOI30以上で95%以上の細胞に蛋白発現が認められ、作製したウイルスが機能上も問題ないことを確認した。2.PDL1,PDL2アデノウイルスを用いて、in vitroの感染でCAR transgenic miceのT細胞に各々の蛋白が発現誘導されるか否かを検討した。発現は弱かったが、正常マウスでは不可能な発現誘導が、CAR Tg T細胞を用いることで可能であった。ただし、発現誘導にはMOI100以上と高濃度のウイルス感染が必要であった。

偶然、脾臓中のCD11c陽性細胞に、MOI100以上で30-40%の効率でアデノウイルス感染が可能であることを発見した。3.GFP発現アデノウイルスをマウスに投与すると、脾細胞中のCD11b, CD11c陽性細胞の一部にGFPタンパク質が一過性に発現することを見いだした。しかし、CARマウスを用いてもIn vivoでT細胞に遺伝子導入を行うことは困難であった。4.マウス個体にアデノウイルスを投与した場合に産生されるウイルス抗体価を指標にして、PDL1またはPDL2発現アデノウイルスが免疫抑制あるいは感作抑制作用があるか否かを現在検討している。概ね予定通りの進行であったが、PD-1ligandの免疫抑制作用は、あるとしても弱いものである事が示唆されつつあり、これは最近の海外での報告と一致する。本研究のもう一つの目的である梗塞心への筋芽細胞移植法の確立も平行して進めている。交付申請書に記載した本年度研究計画(番号同一)に基づき、下記の結果を得た。1.CARトランスジェニックマウス脾細胞を用いても、組み替えアデノウイルスを用いてPDL1もしくはPDL2を浮遊細胞に強制発現するのは困難で、非常に低い発現しか得られないことが明らかになった。しかもPDL1は静止T細胞表面に一定量発現する事が確認された。2.上記からPDL1,PDL2アデノウイルスを感染したアロ脾細胞を、アロ宿主に投与することによって移植免疫寛容を得るのは困難であることが予想された。実際、最も免疫寛容が得やすいbm1とB6の組み合わせで少数のパイロットスタディーを行ったが、皮膚移植では生着延長の傾向が認められず、他の移植での検討は断念した。3.組み替えアデノウイルス抗体をB6マウスに投与した後の、抗アデノウイルスの産生動態をB7.1,B7.2,PDL1,PDL2,ICOSL, CTLA4-Ig, GFP発現アデノウイルスを用いて詳細に検討したところ、PDL1に免疫抑制活性があることが示唆された。ただし、その効果はCTLA-4Igに比べて弱いものであった。4.アデノウイルスによる浮遊細胞への遺伝子導入は効率が悪かったが、作成したアデノウイルスは培養骨格筋筋芽細胞に良く感染し、高い遺伝子導入効率が試みた総てのB7ファミリー分子に対して得られることが明らかになった。5.自己骨格筋筋芽細胞を遊離細胞として梗塞心に移植するよりも、培養シートの形で移植する方が、より高い不全心の機能改善効果が得られるごとが明らかになった。以上、当初の予想に反してPD1リガンドの免疫抑制効果が弱く、臓器移植での急性拒絶反応をPDL1の人為的発現誘導で制御することは困難である事が示唆された。しかし、今回作成したアデノウイルスが心筋再生治療に使用できる事が分かり、アロ細胞移植による梗塞心治療の可能性が示された。
若年労働者の失業率増加の原因分析-日米比較でみる技術進歩とスキルのミス・マッチ

若年労働者の失業率は1990年代に入り顕著に増加した。当研究はこの増加の要因を包括的に分析することを目的とした。労働供給側の要因として、労働力人口、労働移動、地域間移動、学卒後の進路より分析した。労働需要側の要因として、摩擦的、構造的、循環的失業からアプローチした。高齢化にともない年功賃金が労働分配率を高めている。賃金関数により、勤続の賃金上昇効果を企業規模別に計測した。大企業では勤続プロファイルの傾きが緩やかなってきた。しかし中小企業のプロファイルはむしろ傾きが急になってきた。そして、定年延長が新規学卒採用を抑制する可能性がある。したがって、若年労働者が参入できる内部労働市場は縮小するであろう。この労働市場は、スキル形成の観点から良好な労働市場なのだ。一方で、新卒派遣、男子のパートタイム、契約社員等の非典型雇用が増加するだろう。これらは外部労働市場に属し、比較的参入・退出が自由なので、転職にともなう摩擦的失業が増加すると予測される。雇用創出のプロセスを米国の失業率低下から検証した。これは1999年に日米の失業率が逆転したことに着目したからだ。個人消費の拡大が雇用拡大に貢献した。そして経済のサービス化が一層進展し、「ハイテク・サービス」業も出現した。実質賃金の伸縮性や労働市場の柔軟な構造が失業率の低下をもたらした。その一方で、労働需要の高まりがスキルレベルで異なることにより、所得格差の拡大をもたらした。失業率は統計的な数値で、極めてダイナミックだ。今後の若年失業は労働力人口の減少にともない、低下するかどうか問題である。スキルのミスマッチはコーホート・サイズとは関係なく存在する。雇用の安定、労働市場の柔軟性、スキル形成が可能な新しいパラダイムの構築が早急に望まれる。失業率は最悪の水準を更新し、雇用情勢の悪化が心配されている。景気循環的要因と構造的要因による失業が増加しているからだ。その一方で、自発的な離職も増加している。本来、この種類の離職は景気回復期に増えるのが一般的なのだが、景気停滞が深刻になりつつある現在、上昇の傾向にある。若年層の転職志向によるものだ。しかしながら、企業が求めている人材との間にギャップがあり、潜在的失業予備軍になる可能性もある。技術進歩に起因する労働需要の変化に、スキルがミスマッチしているからであろう。今後、金融および建設業界等において雇用調整が行われるであろうから、失業率はさらに高くなることが予測される。本研究は若年労働者の失業を目的としているが、昨今の雇用情勢の変化にともない、リストラの対象になりやすい中高年労働者も分析の対象に含めることにする。本年度において、文献・資料・データの収集はほぼ終了した。失業先進国である欧米の文献を大いに参考にしたい。米国や英国がどのようにして失業率を減少させたか、また依然として失業率が高いフランスは何故そうなのかを中心に文献購読をすすめている。来年度は、労働と資本の代替の弾性値を計測し、技術進歩によるスキルのミスマッチの度合いを分析することにする。日本経済が構造的大変化をむかえているさなか、21世紀にむけての人材育成を考察して、本研究の結語としたい。若年労働の失業率は近年上昇傾向にあり、特に1519歳の男子の失業率は1996年には10.2%を記録した。失業率は労働供給と労働需要の不均衡に起因し、この不均衡は経済的な要因以外にも影響を受けるので、この研究においては失業率上昇の要因を包括的に分析することを目的とした。

労働供給サイドの要因として、労働力人口、労働移動、地域間移動、そして学卒後の進路の変化より考察を試みた。失業率の上昇を分析するにあたり、若年労働の労働力人口全体にしめる比率を充分に考慮することが重要である。また近年、常用労働以外の就労が増加しており、その影響が失業率にも影響している。また若年者の就労に対する意識の変化が、たとえば地域間労働移動を減少させたり、仕事にたいして新しい価値観をもたらしている。供給サイドの要因として特に留意すべき点は、学校卒業後無業者になる若年がここ2、3年著しく増えていることである。労働需要サイドからは、構造的要因と景気循環的要因の観点より失業率上昇を考察した。バブル崩壊後の景気後退にともない新規採用をひかえる企業が多い。このことは、「日本的雇用慣行」の変化の兆候ともうけとれる。女性の勤続年数の長期化、そして流動的なパートタイム労働の増加が若年労働と代替されていることも、若年失業をおしあげる要因と考えられる。入職率の低下、離職率の低下、失業期間の長期化、新規学卒者の就職率の低下、転職コストの低下、そして無業者の増加等の統計デーダより包括的に判断すると、若年労働の失業率増加の要因は、摩擦的失業の増加とともに、景気後退によりアン・スキルド(unskilled)な労働者がその影響を受けているからであろう。
地理的ビッグデータを活用した犯罪理論の実証研究

ひったくりや不審者情報等の犯罪に対する予防の観点から、本研究計画では、ルーティン・アクティビティ理論や防犯環境設計の考え方に基づき、犯罪発生と、その周辺の(1)時間帯別滞留人口及び(2)物理的な景観特性との関連性を統計解析することで、犯罪理論の実証研究を実現することを研究目的とする。その実現のために、スマートフォンのアプリ利用者の位置情報に基づく時間帯別滞留人口や人工知能を援用した景観写真画像判読の成果といった位置情報を伴う「地理的ビッグデータ」を活用し、犯罪発生地点周辺の社会的・物理的環境特性の計測手法の精緻化・自動化を試みる。
コレステロール胆石症における催石性胆汁の生成機序に関する研究

コレステロール胆石症の成因のうち、胆石形成の第一段階であるコレステロール過飽和胆汁の生成機序の解明を行った。その結果、肝コレステロール生合成の律速酵素であるHMG-CoA reductase活性はコレステロール胆石症患者では健常例に比して有意に低下していた。また肝HMG-CoA reductase活性を正確に反映する血中メバロン酸濃度においても、患者では有意の低下が認められた。ところが肝ミクロソーム中コレステロール濃度は患者において有意に上昇しており、コレステロール過飽和胆汁の生成には内因性よりはむしろ食事性などの外因性コレステロールが重要であると考えられた。一方、胆汁酸化代謝ではその生合成の律速酵素であるcholesterol 7alpha-hydroxylase活性は両群で有意な差を認めなかったが、胆嚢収縮能の良好な群および不良な群で比較を行うと、不良の群では良好の群に比してcholesterol 7alpha-hydroxylase活性は有意に高値であった。更に、肝cholesterol 7alpha-hydroxylase活性を正確に反映する血中7alpha-hydroxy-4-cholestene-3-one濃度においても同様であった。このことは、胆嚢収縮能の低下により胆嚢内胆汁酸プールの隔離がおこり、結果的には循環胆汁酸プールの減少をきたし、酵素活性の上昇および血中濃度の上昇をきたしていると考えられた。新しい肝酵素である27-hydoxycholesterol 7alpha-hydroxylaseの活性はHMG-CoA reductase活性と平行し、胆石患者では有意に低下していた。コレステロール胆石症におけるコレステロール過飽和胆汁生成には外因性コレステロールが主役であり、更に胆嚢収縮能の役割が重要であると考えられた。
ナショナル・アイデンティティの変容が選挙政治にもたらす影響に関する研究

分析上必要な文献資料およびスコットランドで実施された各種世論調査データの収集を完了し,それらを用いてデータ分析を行った.地方分権後のスコットランドの有権者においては,地域政治をイギリス政治と区別して考えたうえで,それぞれの地域におけるそれぞれの政府の業績を考慮して投票行動に反映させる傾向が強まっている.2008年以降の欧州金融危機にともなう経済後退とその後の緊縮財政をはじめとして,好ましくない統治実績はその多くがロンドン政府および全国政党の責任であり,スコットランド国民党政府の責任とはされない.さらに,そうした評価はナショナル・アイデンティティの強度によって強化されていることがわかった.当該年度においては,研究課題に関する文献資料および分析上必要なスコットランド地域議会選挙の世論調査データの収集を進めた.文献資料の利用に関しては先行研究についてその概要を把握するとともに,研究の問題設定について微修正とよりいっそうの明確化を行うことに努めた.世論調査データについては,質問票の詳細な検討を行うとともに,変数の値の分布についての記述的把握および,変数の結合・改編など本格的な統計分析・モデル構築を行うにあたっての前段階としての作業を進めた.これらの作業により,次年度における分析・報告作業にスムーズに移行できることが期待できる.本格的分析の前段階であるが,これまでに行った分析においては,スコットランドの有権者レベルにおいて,スコットランド政治をイギリス政治と区別して考えて投票行動に反映させる傾向が強まりつつあることが確認されている.世論調査データについてはまた,スコットランド地域議会選挙のみならず,イギリス全体の選挙について行われたものや,ウェールズ,北アイルランドの同様の調査についても収集を行うことに努めた.これらについてもスコットランド地域議会選挙について行った作業と同様の作業を進めた.スコットランドとイギリスという異なるレベルの選挙政治の比較という本研究本来の目的に加え,別地域議会とのヨコの比較の観点を加えることで,よりスコットランドの特性を明確化するとともに,広い視野からマルチレベルな選挙政治の特徴を捉えることが可能になると思われる.いずれの地域についても統計解析をすすめ,ほぼ完成に近いところまできているが,2年目の後半に公開されたデータについては十分な検討の時間がなく,これを加えた論文の執筆および投稿・掲載には時間が足りなかった.研究の目的:本研究課題の目的は,イギリス,なかでもスコットランドにおける「マルチ・レヴェル・ガヴァナンス化」すなわちEU化と権限移譲の進展が,ナショナル・アイデンティティの変容を介して有権者や政党・政治家の行動に生じさせている変化について,社会調査データにもとづく実証的研究を行うことであった.研究方法:研究に当たっては,有権者の分析にあたっては,各種選挙におけるサーヴェイ・データや世論調査データを収集し(1997年以降実施された総選挙および1999年以降行われたスコットランド・ウェールズ地域議会選挙データ,そしてイギリス・スコットランドで毎年実施されている社会的意識調査(British Social Attitudes SurveyおよびScottish Social Attitudes Survey)に加え,Eurobarometer調査,International Social Survey Programデータ,European Election Surveyデータ,European Values Studyデータなど国際調査データを併用し,データ分析を行った.分析結果:地方分権後のスコットランドの有権者においては,地域政治をイギリス政治と区別して考えたうえで,それぞれの地域におけるそれぞれの政府の業績を考慮して投票行動に反映させる傾向が強まっている.2008年以降の欧州金融危機にともなう経済後退とその後の緊縮財政をはじめとして,好ましくない統治実績はその多くがロンドン政府および全国政党の責任であり,スコットランド国民党政府の責任とはされない.さらに,そうした評価はナショナル・アイデンティティの強度によって強化されていることがわかった.分析上必要な文献資料およびスコットランドで実施された各種世論調査データの収集を完了し,それらを用いてデータ分析を行った.地方分権後のスコットランドの有権者においては,地域政治をイギリス政治と区別して考えたうえで,それぞれの地域におけるそれぞれの政府の業績を考慮して投票行動に反映させる傾向が強まっている.2008年以降の欧州金融危機にともなう経済後退とその後の緊縮財政をはじめとして,好ましくない統治実績はその多くがロンドン政府および全国政党の責任であり,スコットランド国民党政府の責任とはされない.さらに,そうした評価はナショナル・アイデンティティの強度によって強化されていることがわかった.当該年度においては,研究課題に関する文献資料および分析上必要なスコットランド地域議会選挙の世論調査データの収集を行った.文献資料の利用に関しては先行研究についてその概要を把握するとともに,研究の問題設定について微修正とよりいっそうの明確化を行うことに努めた.世論調査データについては,質問票の詳細な検討を行うとともに,変数の値の分布についての記述的把握および,変数の結合・改編など本格的な統計分析・モデル構築を行うにあたっての前段階としての作業を進めた.また,スコットランドを含む現在のイギリス選挙分析における主要な選好研究の動向,モデルの進展,選挙制度など他の制度の影響といった問題について12年3月のイギリス政治研究会において報告した.これは今後の分析の基礎の一部となる.また,2014年度刊行予定の『現代イギリス政治』(成文堂)への採録が決まっている.これらの作業により,次年度における分析・報告作業にスムーズに移行できることが期待できる.本格的分析の前段階であるが,これまでに行った予備的分析においては,スコットランドの有権者レベルにおいて,スコットランド政治をイギリス政治と区別して考えて投票行動に反映させるという傾向が強まりつつあることが垣間見えている.世論調査データについてはまた,スコットランド地域議会選挙のみならず,イギリス全体の選挙について行われたものや,ウェールズ,北アイルランドの同様の調査についても収集を行うことに努めた.これらについてもスコットランド地域議会選挙について行った作業と同様の作業を進めている.

スコットランドとイギリスという異なるレベルの選挙政治の比較という本研究本来の目的に加え,別地域議会とのヨコの比較の観点を加えることでよりスコットランドの特性を明確化することができるとともに,広い視野からマルチレベルな選挙政治の特徴を捉えることが可能になると思われる.いずれの地域についても,初年度に収集できた世論調査データについてはデータ解析をすすめ,ほぼ完成に近いところまできているといえるが,2年目の後半になって講評されたデータについては分析が進んでおらず,2年という期間内では論文化およびその投稿・掲載までには時間が足りなかった.この点見通しが甘かった点は反省すべきであると思われる.本研究は2年間で行うものであるが,研究実績の概要でふれたように現段階で本格的な分析を行うにあたって必要な作業はほとんど終えている.スコットランド以外のイギリスの地域について検討を加えるという部分で当初の研究から視野を広げた部分があるため,その部分においてやや時間がかかっていること,成果の公表という点でまだ進んでいないものの,全体としての進行は問題なく進んでいるものと判断できる.これまでに収集した文献・データ・機器・ソフトウェアを用いて分析を完成させ,論文化する.さらなる文献の収集は最低限に抑制する.研究費の残額は通信費や最低限の文房具(紙・封筒など)に限るものとする.2年目は予定通り,収集・整理したデータ本格的分析とそれに基づく論文の執筆作業にはいる.文献調査を進め,必要があれば適宜議論に反映させる努力をしたい.また,論文としての公表を進める.さらなる文献の収集は最低限に抑制する.研究費の残額は通信費や最低限の文房具(紙・封筒など)に限るものとする.特に変更は行わない.
トポス「水の精の物語」の身体論的研究 -視覚と聴覚の弁証法-

本研究は、ドイツ文学を考察の中心に据えながら、ヨーロッパ文学におけるトポス「水の精の物語」の古代から現代に至るまでの変遷と、その背後にある「視覚と聴覚の弁証法」の解明を目指した。その結果、トポス「水の精の物語」が聴覚重視と視覚重視の融合と離反を繰り返しながら変容する過程を明らかにした。具体的には、1.ホメロス『オデュッセイア』のセイレンの誘惑手段をめぐって古代から現代にいたるまで知性重視、聴覚重視、視覚重視の概ね三つの異なる見解があること、2.本来は聴覚を重視する「水の精の物語」が次第に変質し、歌うことのない美しい水の精が登場し、視覚のみを重視する伝統が中世において形成されること、3.ゲーテが水の精における歌の欠如という点で伝統の継承者となるが、同時に歌を再び復活させる改革者となり、更には新たな展開の先駆者となること、4.ドイツ・ロマン派によって「水の精の物語」における聴覚重視と視覚重視のふたつの見解が混淆するが、その影響を多大に受けたアンデルセンおいて再び歌声が消失すること、5.その後、新たな「水の精の物語」が多様に展開しながらも、特にドイツ文学では同時に歌声の欠如という点で共通し、我々に新たな身体論的問題を問うに至っていること、6.このような更なる展開が近代日本文学の人魚をめぐるディスクールに決定的な影響をもたらし、またもたらし続けていること、以上の六点を明らかにした。本研究では、ヨーロッパ文学における重要な伝承領域であるトポスとしての「水の精の物語」の古代から現代に至るまでの変遷を、その伝承領域の背後に隠された「視覚と聴覚の弁証法」の、つまり「聞くこと」と「見ること」をめぐる人類の身体論的展開の実相と意味の解明を目指している。ヨーロッパの神話、伝承、童話、文学作品には数多くの水の精が登場するが、いずれの話も水を出自とする女性が陸に住む人間の男性を誘惑もしくは魅了するという点で共通する。しかしながら、「水の精の物語」の起源として挙げられる『オデュッセイア』のセイレンに関しては、その誘惑の手段をめぐって古代から現代にいたるまで多様な解釈が存在し、そうした見解の不一致はそのままセイレンの後裔たちの物語に反映する。私見では、見解の相違は概ね三つに分けられる。第一にセイレンの歌の内容に注目し、セイレンの誘惑を完全な知への誘いとみる知性重視の見解があり、第二に歌声の美しさに注目し、誘惑をあくまでも音楽的とする聴覚重視の見解があり、第三にセイレンを肉欲の権化とみなし、誘惑手段をその美しい容貌とする視覚重視の見解がある。以上の見解のうち、聴覚重視の見解と視覚重視の見解は融合と離反を繰り返しながら、セイレンの後裔たちの物語の核を形成していく。平成15年度の研究では、主としてホメロスからゲーテにいたるまでの水の精の物語を考察対象とし、その身体論的展開の実相を明らかにした。中でも新たな知見として挙げられる点は、中世において視覚性のみを重視する伝統が形成された後、長らく途絶えた水の精の歌をロマン派の詩人たちよりも先にゲーテが復活させたこと、そしてその復活が新たな身体論的展開の契機となったこと、以上の二点である。本研究は、ヨーロッパの重要な伝承領域であるトポス「水の精の物語」をドイツ文学を中心に考察し、伝承領域の背後に隠された「聞くこと」と「見ること」をめぐる人類の身体論的展開を「視覚と聴覚の弁証法」と命名し、その実相と意味の解明を目指している。平成15年度末までの研究では、『オデュッセイア』に登場するセイレンの美しい「声」を重視する見解と美しい「姿」を重視する見解とが融合と離反を繰り返しながら、セイレンの後裔たちの物語を形成していく過程を考察した。

特にホメロスから中世を経てゲーテ、ドイツロマン派、アンデルセンにいたるまでの水の精の物語の歴史的展開を詳細に検討した結果、中世において視覚性のみを重視する伝統が形成された後、長らく途絶えた水の精の歌がゲーテによって復活させられ、視覚性も聴覚性も共に有するドイツロマン派の「水の精の物語」が世界文学となりながら、アンデルセンによって再び聴覚性が欠落させられる過程があることを明らかにした。平成16年度の研究では、前年度の研究成果を踏まえ、一方でドイツロマン派、特にアイヒェンドルフとハイネの考察を進め、他方で日本やアジアにおける人魚の物語を検討した。特に後者の研究からは、明治維新以降の日本文学に増え始める人魚の記述にはアンデルセンの影響が顕著であり(例えば、谷崎潤一郎)、その結果、近代的な「水の精の物語」の特徴として聴覚性が軽視されている事実を確認した。本研究は、ドイツ文学を考察の中心に据えながら、ヨーロッパ文学におけるトポス「水の精の物語」の古代から現代に至るまでの変遷と、その背後にある「視覚と聴覚の弁証法」の解明を目指した。その結果、まずは当初の計画どおり、トポス「水の精の物語」が聴覚重視と視覚重視の融合と離反を繰り返しながら変容する過程を概ね明らかにした。具体的に述べると、平成16年度までに、(1)ホメロス『オデュッセイア』のセイレンの誘惑手段をめぐって古代から現代にいたるまで知性重視、聴覚重視、視覚重視の概ね三つの異なる見解があること、(2)本来は聴覚を重視する「水の精の物語」が次第に変質し、歌うことのない美しい水の精が登場し、視覚のみを重視する伝統が中世において形成されること、(3)ゲーテが水の精における歌の欠如という点で伝統の継承者となるが、同時に歌を再び復活させる改革者となり、更には新たな展開の先駆者となること、以上を明らかにしたことを踏まえて、平成17年度には、(4)ドイツ・ロマン派によって「水の精の物語」における聴覚重視と視覚重視のふたつの見解が混淆する過程(主にアイヒェンドルフ、グリム兄弟、ハイネ)、(5)再び歌声が消失するというアンデルセンにおける転換点、(6)その後、歌声の欠如という点で共通する現代ドイツ文学の「水の精の物語」における新たな展開(主にトーマス・マン、カフカ、バッハマン)を解明した。しかしながら、本研究が当初の予想を遙かに超える深まりと広がりを見せたため、ドイツ・ロマン派以降については、これまでドイツ語論文にて大まかなアウトラインを示したものの、日本語論文にて詳細に論じるには至らなかった。今後の研究では、水の精の歌が多様に展開するドイツ・ロマン派文学と、水の精の歌の消失が顕著な現代ドイツ文学とを考察の中心に据えながら、改めて日本語にて詳論し、トポス「水の精の物語」の身体論的研究の完成を目指したい。
自尊心の文化的意味と測定法に関する比較文化的研究

Implicit Association Testを用いて個人の潜在的な自尊心を測定したところ、日本・米国・中国のどの国でも同じように潜在的な自尊心は肯定的であることが確認された。さらに、顕在的な自尊心の指標を用いた場合には、米国人の自尊心が高く、日本人および中国人はそれよりも低いという従来の結果が再現された。このほか、IATは自分にとって望ましい結果を予測する計画錯誤(planning fallacy)の程度と正の相関があることが、日本人大学生を対象として確認された。したがって、IATは日本人学生を対象にしたときでも、予測的妥当性があることが確認できた。また、マウスパラダイム(MP)を用いた自己概念の測定の構成概念妥当性を実証的に検討した.MPを用いた自己概念の動的指標は,幅広く用いられている質問紙法による自尊心尺度や,IATによって測定された,反応速度に基づいた潜在的自尊心の指標と比較・検討された.実験結果はMPの妥当性を支持する結果となった.さらに、自己概念の内発的なダイナミクスと潜在的自尊心の間の関連性が発見された.以上に加えて、自尊心と密接に関連している面子との関連に関して実験を行った。面子は社会的役割に関わる公的自己イメージであり、個人の自己評価の肯定性を指す自尊心との違いを実証データに基づいて検証しようとしたものである。その結果、面子の出来事における他者の関与が自尊心の出来事と比べて有意に高かったことがわかった。日本、米国および中国で自尊心に関する顕在的自尊心尺度および潜在的自尊心尺度を用いて被験者の自尊心を測定し、両者の対応関係を調べた。その結果、顕在的自尊心では米国人が日本人や中国人よりも高いという傾向が見られたが、潜在的自尊心では文化差は見られなかった。また、日本人大学生を対象として、計画錯誤と顕在的自尊心および潜在的自尊心との対応関係も調べたが、日本人大学生は時間的な計画錯誤ではアメリカ人学生同様に計画錯誤を示すが、成績に関しては計画錯誤を示さないという結果が得られた。このように日本人は自分が優れているかどうかという点に関しては、高い自己評価を表明しないが、潜在的な尺度や謙遜と関係のない尺度を用いると日本人でも高い自尊心や自己評価が見られるという結果が得られた。さらに、日本人の自尊心を構成する文化的な要素を検証するために、「面子」概念を取り上げて、二つの研究を行なった。研究1では、日本における「面子」概念の構成的な特徴を調べた結果、面子は社会的役割に基づいた期待と強く関わっていることが分かり、公的場面において社会的役割に基づいた期待を果たせなかったことを「面子を失う(面子喪失)」と一般的に認知されることが分かった。さらに、研究2では、面子喪失の認知を規定する対人的及び状況的要因について調べた結果、相対的な立場や上下関係、状況場面の正式性が面子喪失の認知に影響を及ぼす傾向が見られた。これらは、自尊心の直接的な規定因とは考えにくいものである。以上の結果は、自尊心に関しては謙遜の要因を除くと、日本人でもアメリカ人と同様の傾向が見られることを示している。さらに、自尊心は面子と関わっているものの、両者の間には明確な違いがあることも分かった。

また、マウスパラダイム(MP)を用いた自己概念の測定の構成概念妥当性を実証的に検討した.MPを用いた自己概念の動的指標は,幅広く用いられている質問紙法による自尊心尺度や,IATによって測定された,反応速度に基づいた潜在的自尊心の指標と比較・検討された.実験結果はMPの妥当性を支持する結果となった.さらに、自己概念の内発的なダイナミクスと潜在的自尊心の間の関連性が発見された.以上に加えて、自尊心と密接に関連している面子との関連に関して実験を行った。面子は社会的役割に関わる公的自己イメージであり、個人の自己評価の肯定性を指す自尊心との違いを実証データに基づいて検証しようとしたものである。その結果、面子の出来事における他者の関与が自尊心の出来事と比べて有意に高かったことがわかった。
オートファジー関連タンパク質のIFN-γ誘導性抗原虫応答における役割の解明

抗原虫応答におけるAtg12の生体レベルでの検討するために、まず初めにAtg12コンディショナルノックアウトマウス及びAtg12欠損MEFを作製した。その後、骨髄由来マクロファージ(BMDMs)やマウス胎児線維芽細胞(MEF)に対してトキソプラズマを感染させたところ、優位に抗原虫応答が低下していることが明らかとなった。また、IFN-γ誘導性GTPase群のトキソプラズマへの集積も低下していることが明らかとなった。更に、Atg12マウスに対してトキソプラズマを感染させた際の生存率及びIVISによるトキソプラズマ絶対量の定量化を行ったところ、優位に生存率が低下し、原虫数が増加していることが明らかとなった。以上の結果から、IFN-γ誘導性抗原虫応答にとってAtg12は重要な役割を果たすことが示唆される。Atg12の機能を解析するために、Atg5の結合に重要であるG140とAtg3との相互作用に重要であるF108に変異を加えたものとその両者の変異を加えたAtg12発現MEFを作製した。これらの細胞にトキソプラズマを感染させたところ、全ての細胞で抗原虫応答の低下とIFN-γ誘導性GTPase群の集積の低下が明らかとなった。これらの結果から、Atg12はAtg5と複合体を形成すること及びAtg3と相互作用することがAtg12による抗原虫応答にとって重要であることが示唆される。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ピエゾＭＥＭＳの信頼性確保を目指した圧電体膜の結晶構造およびドメイン構造評価

MEMS(Microelectro mechanical system)は、人間の脳を高度化したのがコンピュータだとすると、筋肉や五感(目、鼻、耳、触感)等を高度化するデバイスであり、安全で安心な社会構築に向けて非常に重要な技術である。圧電体を用いたMEMSは小型化に有利なことから、MEMSの本命技術といわれているが、実用化の例は必ずしも多くない。最大の問題は、圧電体を再現性良く作製することが非常に難しいことによっている。本研究では、圧電MEMSの性能を決定している圧電体のドメイン構造の制御および観察を行うことを目的としている。これまで行ってきた膜の特性劣化の機構を透過型電子顕微鏡やラマン分光法を駆使して解析し、その原因を突き止める。これによって、特性の劣化を引き起こす原因を明らかにした。振動を用いた発電に使用への期待がある水熱合成(K,Na)NbO3について、TEMによる解析を行ったところ、膜厚方向にKとNaの組成分布が存在することが明らかになった。これがバルクで観察される大きな圧電性のK/(K+Na)依存性が膜では観察されない原因であることを突き止めた。また、膜厚がナノメータオーダーのMEMSに適用の可能性にある(Zr,Hf)O2膜についても研究を行い、緻密な結晶化した膜が作製できていることを確認した。26年度が最終年度であるため、記入しない。これによって、特性の劣化を引き起こす原因を明らかにする。本年度は、溶液法を用いて作製した一軸配向Pb(Zr,Ti)O_3膜の評価を行った。作製したサンプルに電界を印加すると、ある電界から圧電性の大きな上昇が確認された。その後の膜では非分極軸方向から分極軸方向へのドメインのスイッチングが起きていることが明らかになった。また、電界印加下では可逆的なドメインスイッチングが起きていることが明らかになった。さらに、繰り返し電界印加を行うと、電界印加下でのドメインスイッチング量が減少し、これが圧電性の疲労を引き起こしていることを明らかにした。MEMS (Microelectro mechanical system)は、人間の脳を高度化したのがコンピュータだとすると、筋肉や五感(目、鼻、耳、触感)等を高度化するデバイスであり、安全で安心な社会構築に向けて非常に重要な技術である。2年度は、まず、電界印可時の結晶構造変化の評価を行った。その結果、ドメインのスイッチングは従来焼結体で知られているより早く、MHzの周波数は追従できる可能性が明らかになった。TEMによる微構造観察から、下部電極界面から膜厚方向に向かってドメイン構造を含めた微構造の勾配がある可能性が示唆された。さらに繰り替えし使用時の劣化は正方結晶構造より、正方晶と菱面体晶の組成相境界の方が少ないことが明らかになった。加えて、MEMSの関連デバイスであるチューナブルキャパシタの信頼性を明らかにするためチューナビリテイーの起源の探索も合わせて行った。

これがバルクで観察される大きな圧電性のK/(K+Na)依存性が膜では観察されない原因であることを突き止めた。また、膜厚がナノメータオーダーのMEMSに適用の可能性にある(Zr,Hf)O2膜についても研究を行い、緻密な結晶化した膜が作製できていることを確認した。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定していた透過電子顕微鏡(TEM)による観察は、装置のライセンス取得に時間がかかってしまい、十分に進んでいない。TEMの使用は可能になったが、サンプルつくりのスキルの向上に時間がかかっている。2年度にはTEMに注力し、ドメイン構造の微構造観察を行う予定である。結晶構造については、、TEM観察に加えて、XRDやラマン分光等のデータを併用して、相互の測定法のメリットを生かして、より精密な解析を行っていく。最終年度には、当初計画の成果を上げたい。