hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ネコはどうしてネコになったのか－遺伝子と行動から探る伴侶動物の進化－

本研究課題の目的は、単独性でありながら特殊な家畜化を経てヒトの伴侶動物となったネコを対象とし、その行動や遺伝子から、ネコとヒトの関係およびネコとネコの関係がどのようなものであるかを検討することであった。本年度では、研究1として、ヒトが視覚的に示す問題解決法にネコが追従するかを、2つの課題を用いて検討した。両課題とも、ネコがヒトに追従するという結果は得られなかったが、ヒトの存在によってネコのモチベーションが上昇した可能性を示唆した。しかしながら、半透明の装置を用いたため、抑制制御の必要性がネコの追従を阻害した可能性が考えられた。研究2では、集団で暮らすネコを対象として、ネコカフェで飼育されている3集団のネコの社会的インタラクション(親和的行動・攻撃行動)を観察し、毛中コルチゾール濃度を測定した。ネコ同士では嗅覚を用いたインタラクションが多く観察され、本研究で対象としたネコカフェでは攻撃行動はほとんど見られなかった。また、個体ごとに親和的行動を行う回数や受ける回数は異なっていたが、この2つの値の合計と、毛中コルチゾール濃度(長期ストレスレベル)は正の相関を示した。野生動物の社会においてコルチゾールレベルは個体の優位性と関係があるとされており、ネコ集団でもこのような社会システムが成立しているか検討していく必要がある。以上の研究はそれぞれ国内学会で発表された。今後は、様々な指標を用いることや、ネコの祖先種との比較も視野に入れながら、ネコがなぜヒトのペットになるに至ったのかを解明する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(研究1)候補遺伝子および対象領域の選択:母子間や飼い主-イヌ間の愛着関係では神経ペプチドであるオキシトシン(OXT)が重要な役割を担っていると考えられ、家畜化されていないオオカミとイヌを比較すると、オオカミのOXT関連遺伝子はイヌのものと異なる遺伝的特徴を持つ。家畜化されていないネコ科およびネコで比較するため、OXT受容体遺伝子および(似た役割を持つ)バソプレシン(AVP)受容体のタンパク質翻訳領域および上流・下流領域を探索した。その結果、それぞれの遺伝子でネコでは複数の多型が見られた。(研究2)ネコおよび家畜化されていないネコ科動物の遺伝子種間比較:研究1での遺伝子を家畜化されていないネコ科動物とネコで比較した。ネコ科動物については、動物園からサンプルの提供を受けた。特にOXT受容体遺伝子の上流領域と、AVP受容体遺伝子のタンパク質翻訳領域で、ネコ特有の変異を確認した。さらに、同領域では、ネコ種内でも多型が確認された。(研究3)ネコにおけるヒトへの社会性(慣れやすさ)の測定:研究2でのネコ特有の変異の機能を推定するため、ネコ種内でも多型があることを利用して、ネコで対ヒト行動に関する行動実験や質問紙調査を実施し、関連分析を行った。その結果、OXT受容体遺伝子の上流領域の多型は、長いアレルを持つほど飼い主評定による「友好性」が高く、ネコは他のネコ科よりも長いアレルを保有していた。また、ネコでヒトが近づいたときに逃げない個体が持つAVP受容体遺伝子のタンパク質翻訳領域での多型は、家畜化されてない他のネコ科は持っていなかった。ほぼ計画どおりであるため。また、これまでの成果を国内学会において発表し発表賞が授与されるなど、外部からの評価が得られたため。(研究1)飼い主のペットに対する価値観:イヌとネコの飼い主に対して質問紙調査を行い、ペットに対するヒト側の価値観を調査した。ネコの飼い主はイヌの飼い主よりも自分のペットを「家族の一員」と見なしていなかったが、両方の飼い主が「家族の一員」と答えた割合は非常に高く、飼い主-イヌだけではなく、飼い主-ネコ間でヒトの母子関係のような愛着関係が示唆された。ただし、ネコの飼い主はイヌの飼い主よりも、自分のペットの高次感情を低く評定した。また、ネコの飼い主では、自分のペットのことを「家族の一員」だと見なしている飼い主ほど、自分のペットの「共感性」を高く評価した。このことから、ヒトからネコへの価値観は、ヒト側の擬人化度にも影響されているかもしれないことを示唆した。(研究2)ネコの音声コミュニケーション解析:ネコが飼い主(ヒト)に示す音声を録音し、状況や文脈によって変わるかどうかを検討した。ネコは飼い主の帰りが遅いと、よりピッチの高い声を発しているなど、いくつかの特徴が見られた。今後は、飼い主に頼んでの録音ではなく、より手軽に・自動的にネコの声を録音できるようなデバイスを製作し、多くのデータを収集し解析する予定である。(研究3)ネコの社会的学習:ネコがヒトの行為を観察・模倣し、自分の目的のため利用することができるかどうかを検討した。現在はまだ個体数が少ないが、ネコはおおむねヒトが選択した方向や行う操作に追従する傾向があった。昨年度の成果と合わせ、2本の論文を国際誌に掲載することができたため。

両課題とも、ネコがヒトに追従するという結果は得られなかったが、ヒトの存在によってネコのモチベーションが上昇した可能性を示唆した。しかしながら、半透明の装置を用いたため、抑制制御の必要性がネコの追従を阻害した可能性が考えられた。研究2では、集団で暮らすネコを対象として、ネコカフェで飼育されている3集団のネコの社会的インタラクション(親和的行動・攻撃行動)を観察し、毛中コルチゾール濃度を測定した。ネコ同士では嗅覚を用いたインタラクションが多く観察され、本研究で対象としたネコカフェでは攻撃行動はほとんど見られなかった。また、個体ごとに親和的行動を行う回数や受ける回数は異なっていたが、この2つの値の合計と、毛中コルチゾール濃度(長期ストレスレベル)は正の相関を示した。野生動物の社会においてコルチゾールレベルは個体の優位性と関係があるとされており、ネコ集団でもこのような社会システムが成立しているか検討していく必要がある。以上の研究はそれぞれ国内学会で発表された。今後は、様々な指標を用いることや、ネコの祖先種との比較も視野に入れながら、ネコがなぜヒトのペットになるに至ったのかを解明する予定である。29年度ではこれまでの結果を論文にまとめ、国際誌に発表することを目指す。また、ネコそのものだけでなく、飼い主(ヒト)も重要な要因ととらえ、飼い主側がペットとの関係に与える影響を検討する。また、ネコが持つ認知能力に焦点を当てた研究も行う。昨年度と今年度の研究から、ネコとヒト間にはヒトとイヌ間のような愛着関係があるかもしれないことが示唆された。しかし、遺伝子から行動へは多くの神経プロセスを経由しているため、中間の過程を明らかにすることが必要である。そのため、30年度はネコとヒトの尿中・唾液中ホルモン(特にオキシトシン)に着目し、ヒトとネコのインタラクションがホルモンに与える影響を測定することで、愛着関係をより詳細に検討する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
表面触媒反応の量子分子動力学的解析

表面触媒反応の詳細反応メカニズムを数値的に解析を行った.手法としては,第一原理量子力学的手法である密度汎関数法や分子動力学法を用いた.まず,解析対象として,単層カーボンナノチューブの生成過程に着目した.単層カーボンナノチューブの生成においては金属表面における表面触媒反応が重要役割を担ってと考えられているが,具体的な生成メカニズムは明らかとなっていない.そこで,アルコールを原料とした化学気相成長法を用いた単層カーボンナノチューブの生成過程における表面触媒反応のマルチスケール解析に着手した.具体的には,まず密度汎関数法に基づく量子力学シミュレーションにより原料のアルコールの金属表面での解離反応の解析を行っている.また,同時に,既存の量子力学解析に基づくポテンシャルを利用した分子動力学解析を行い,金属クラスターに吸着する炭素原子から単層カーボンナノチューブの生成が起こるかどうかの解析も行っている.これらを組み合わせることにより,生成メカニズムの一端が明らかになると考えられる.また,同様の表面触媒反応の系として炭化珪素の結晶成長過程に着目し,様々な活性種が膜成長にどのように影響するかも解析を行っている.具体的には,密度汎関数法を用い,活性種と表面の吸着反応の障壁を求めることで,その活性種の膜成長への寄与を見積もった.その結果,いくつかの活性種が膜成長に対し重要な役割を果たしていることが明らかとなった.表面触媒反応の詳細反応メカニズムを数値的に解析を行った.手法としては,第一原理量子力学的手法である密度汎関数法や分子動力学法を用いた.まず,解析対象として,単層カーボンナノチューブの生成過程に着目した.単層カーボンナノチューブの生成においては金属表面における表面触媒反応が重要役割を担ってと考えられているが,具体的な生成メカニズムは明らかとなっていない.そこで,アルコールを原料とした化学気相成長法を用いた単層カーボンナノチューブの生成過程における表面触媒反応のマルチスケール解析に着手した.具体的には,まず密度汎関数法に基づく量子力学シミュレーションにより原料のアルコールの金属表面での解離反応の解析を行っている.また,同時に,既存の量子力学解析に基づくポテンシャルを利用した分子動力学解析を行い,金属クラスターに吸着する炭素原子から単層カーボンナノチューブの生成が起こるかどうかの解析も行っている.これらを組み合わせることにより,生成メカニズムの一端が明らかになると考えられる.また,同様の表面触媒反応の系として炭化珪素の結晶成長過程に着目し,様々な活性種が膜成長にどのように影響するかも解析を行っている.具体的には,密度汎関数法を用い,活性種と表面の吸着反応の障壁を求めることで,その活性種の膜成長への寄与を見積もった.その結果,いくつかの活性種が膜成長に対し重要な役割を果たしていることが明らかとなった.
弾性曲線の研究(熱方程式による分析)

粘性が無限大の液体中における1次元弾性体の運動をモデルとした偏微分方程式を数学的に解明することが本研究の目的であった。前年度の研究により、ユークリッド空間においては方程式の解が実際に存在し、しかも弾性曲線(定常解)に収束することが判明していた。本年度の研究において、その結果を一般のリーマン多様体に拡張することができた。物理的には、束縛条件下における運動の解析ができたことになる。得られた結果は次のとおりである。定理:実解析的コンパクトリーマン多様体において、上記方程式の解は無限時間存在し、しかも弾性曲線に収束する。実解析的でなくとも、弾性曲線に収束する部分列は存在する。このことは、閉弾性曲線の存在をも主張している。そのこと自体は既に知られていたことであるが、任意の閉曲線から出発して、弾性エネルギーが減少するように自然に変形することによって閉弾性曲線が得られるということが保証されたという点で意義がある。なお、証明における重要な節点は解の短時間存在と長時間存在であった。短時間存在については完全に一般的かつ解析的に示すことができた。従って、類似の方程式を研究するときの大きな手がかりを得たことになる。長時間存在の証明では測地線からの分離が中心課題であったが、そこで用いた方法も今後の研究に一般化が期待できる。
東アジアにおける入試多様化と学力保証に関する研究

中国,韓国,台湾のいずれにおいても長年悩んできた過度の受験競争を克服して創造性や思考力を育てる大学入試改革を1990年代から展開している。改革の方向は筆記試験のみに頼らず面接や書類審査などにより多様化することで共通している。筆記試験などによる学力保証メカニズムは多様化によって後退する傾向があるが,新たな学力観として思考力や意欲をみる考え方が現れていることは,最近の我が国と問題意識を共有するものであり,東アジア入試改革の成否を一層注目していく必要がある。・平成25年度は中国と台湾の実地調査を中心に実施した。・中国については,昨年の実地調査(教育部,教育部教育発展研究センター,北京大学,清華大学等)を踏まえ,さらに個別大学の事例を収集し,入試担当教員らとの意見交換をした。訪問機関は,北京科技大学,北京師範大学,上海市の同済大学,東華大学。2010年の党・政府教育改革指針(国家中長期教育改革発展計画要綱)以来の入試改革の動向と,このうち政府が最も力を入れている,我が国AO入試に類似した「独自事前選抜(自主招生)」の詳細を聴取し,本研究のテーマである学力保証の観点からの意見を交換した。この2年にわたる調査分析をもとに「中国の教育改革と学力保証」と題する論文をまとめ,独自事前選抜などの特別選抜が導入拡大され,多様化に向かっているとはいえ,独自事前選抜でも筆記試験が課され,また特別選抜を含め最終的に全国統一入試成績により合否が決定されるなどいぜん筆記試験に重きを置く入試が維持されており,この意味で学力保証が機能していることを明らかにした。しかし,中国が目指す創造性や実践能力を重視する学力が入試によってどれだけ測られ,保証されているかに関してはなお調査分析が必要である。・台湾については,教育部,大学入学試験中心,台湾大学,台湾師範大学,東呉大学,淡江大学を訪問,調査した。台湾でも従来の統一入試(聯合試験)のみによる選抜方式から,大学独自選抜(甄選入学),学校推薦入学(繁星推薦入学)の導入による入試多様化(多元入学)が進められている。ただし,ここでも後者2種類の入試において高校第3学年初めに統一試験(学科能力測験)が課され,筆記試験の依存度が高い。実地調査で得た情報や文献をもとに多元入学の成果や問題点を更に分析する必要がある。・24年度は韓国と中国の実地調査を中心に実施した。・韓国については,教育科学技術部,韓国大学教育協議会の入試政策に関係する機関とともに,ソウル大学,高麗大学の入試担当部署を訪問,情報収集と意見交換を行った。韓国の大学入試は,一般選考のほか特定の受験者に対する特別選考,定時募集のほか各大学ごとの随時募集,選考資料としての大学修学能力試験(共通試験)・高校調査書のほか,面接試験や小論文などの採用と多様化が進んでいるが,今回調査ではこれらの最新動向を確認するとともに,2009年以降本格導入された「入学査定官入試」(我が国AO入試に類似)の展開について詳細を確認した。長年の課題である受験競争の過熱を改善し,大学が求める学生の獲得にある程度の効果があるものの,高校での受験対策の混乱や本研究の課題である「学力保証」についての懸念など問題がなお残ることが理解された。・中国については,教育部招生処(入試課),教育部教育発展研究センターの入試政策に関係する機関とともに,北京大学,清華大学などの大学入試担当部署,復旦大学附属中学などを訪問,情報収集と意見交換を行った。中国でも,全国統一入試による一般選抜のほか,特定の対象に対する推薦入試や我が国AO入試に類似する「独自事前選抜(自主招生)」が導入され,拡大しつつあり,やはり多様化に入試改革が向かっている。今回の調査では,これらの最新の動向を把握するとともに,2010年に党・政府から出された教育改革指針(国家中長期教育改革和発展計画要綱)で提起された「多元選抜」などの進捗状況を確認した。詳細はなお調査の必要があるが,「学力保証」の面からいえば,なおいずれの入試でも筆記試験の比重が大きく,学力問題は生じていないものの,いぜん受験負担や公平性の問題が残るとの関係者の指摘があった。・平成26年度は韓国と中国の実地調査を中心に実施するとともに,3年間の調査研究を総括し,その成果を報告書にまとめた。・韓国については,韓国教育の専門家である松本麻人氏(文部科学省)の協力を得,韓国教育開発院における研究者との研究交流,延世大学における入試実態調査,韓国大学教育協議会における入試政策の変遷調査,容華女子高等学校における進路指導調査を行った。2年前の韓国調査以降政権交代があり,大学入試政策にも若干の変化があった。李政権で推進された入学査定官(アドミッションオフィサー)制度は若干後退し,入試の簡素化による私教育(塾・家庭教師)の抑制が目指されるようになったが,教科成績に偏らず特性や潜在力も重視する多様な入試の基本方向は維持されていることが確認された。

基本資料を収集し,うち重要文献を松本氏に翻訳を依頼した。・中国については,中国教育の専門家である日暮トモ子氏(有明教育芸術短期大学)の協力を得,北京航空航天大学,北京大学および大連理工大学における入試実態調査と意見交換,遼寧師範大学附属中学における進路指導調査を行った。折しも入試改革に関する新たな政府文書が公表された直後(9月)の訪問であり,教科学習に偏する一般入試の改革や高度な筆記試験(数大学共通試験)を課す独自事前選抜の見直しについて,北京大学始め大学の受け止め方を聴取できた。政府の方向にはおおむね賛同しながら,学力の確保について若干の懸念を抱いていることがうかがわれた。・3年間の調査研究をまとめ,中国,韓国,台湾の多様化する入試改革の中で基礎学力の保証をめぐる政策の濃淡を確認するとともに,思考力や意欲を含む新たな学力観に基づく入試への模索も開始されているという我が国にも興味深い結論を報告書で報告した。比較教育・本研究は中国,韓国,台湾の東アジア地域における大学入試多様化についての最新の動向を把握し,これを我が国の最近の入試改革における課題の一つになっている「学力保証」の観点から比較分析することを目指している。・韓国については,第1年目に実地調査を行い,最近の動向,とくに「入学査定官入試」(我が国のAO入試に類似)の導入普及政策及びその実態を把握し,これを学力保証の面から分析し,一つの論文にまとめた。ただ,調査した事例の大学が2大学と少なく,他の個別大学の実態を踏まえた幅広い検討も必要と考えている。・中国については,2年間の調査により,教育部や研究機関,個別大学への訪問調査および文献調査によりおおむね実態を把握できており,これを踏まえて第2年目に論文をまとめた。ただし,韓国と同様,個別大学の事例をさらに集め,検討を深化させたい。・台湾については,第2年目の調査となったが,訪問先の協力によってかなり詳細な情報を入手できた。3年目にこれを詳細に分析し,論文につなげたい。・本研究は中国,韓国,台湾の東アジア地域における大学入試多様化の最新の動向を把握し,これを我が国最近の入試改革における課題の一つである「学力保証」の観点から比較分析することを目的としている。・韓国については,実地調査等により最近の改革動向とくに「入学査定官入試」(我が国AO入試に類似)の導入,普及の政策および実態をかなり詳細に調査することができ,これを学力の面から分析し,一つの論文にまとめた。しかしなお,調査した2大学以外の個別大学の入試の現状や高校の対応など調査すべき事柄は残っている。・中国についても,教育部やその政策研究機関である教育発展研究センターの訪問により,政策的な動向と具体的な改革の進展をある程度理解することができた。個別大学については,訪問が順調に実現せず,まだ2大学の訪問にとどまっている。大学HPにより募集要項などによる制度自体は調査が進んでいるが,実際の運用や試験の現状についてさらに調査の必要を感じている。・台湾についてはまだインターネットによる文献・資料収集程度にとどまっており,第2年度以降に実地調査を含め,調査を本格化させたい。・文献収集および実地調査を中心に,東アジア地域の入試改革の動向を詳細に把握し,これをもとに比較分析を進めていく。
心不全患者における味覚異常の特徴と予後への影響

心不全患者における味覚感度(甘味、塩味、苦み、酸味)の調査をおこなった。今回調査した心不全患者のうち、4つの味覚すべてが障害されている患者は、約4割認めた。4種の味覚すべてが障害された心不全患者の特徴として、内服薬の処方数が有意に多く(8種類以上)、ポリファーマシと味覚障害との関連が示唆された。ポリファーマシーの心不全患者は、味覚障害に加え、食事調査表で評価した食事摂取量が少なく、また食事量の規定因子として、味覚障害との関連が示唆された。以上よりポリファーマシーによる味覚障害が心不全患者の経口摂取の低下に関与する可能性が示唆された。データーの収集、解析が終了し現在論文の作成、投稿中である。論文の発表後、今回の結果をふまえ心不全患者への味覚障害やポリファーマシに対する介入試験について検討する。慢性心不全患者において塩分制限の不徹底は、心不全増悪要因の約3割にのぼることが報告されており、塩分制限は心不全患者の患者教育にかかせない。塩分制限を困難にする要因の一つに味覚感度の低下が関与している可能性がある。本研究では、1心不全患者における味覚異常(甘味、塩味、苦み、酸味)の頻度、2味覚異常と食生活や性格(行動分析)との関連、3栄養状態、フレイル、心不全予後への影響について検討し、心不全患者の味覚異常の特徴を明らかとし、将来的に、個々の患者の味覚の特性に合わせた栄養指導方法の確立を目的とする心不全患者における味覚異常の頻度、特徴を調べるため、AHA/ACCの心不全ステージ分類をもとに、ステージAーDの外来患者を登録し、味覚調査をおこなった。味覚感度検査は「テーストディスク(三和化学研究所)」を用い、塩味、甘味、苦み、酸味の感度を調査した。また、各種血液検査、食習慣聞き取り調査(BDHQ)、性格診断(東大式エゴグラムVer II)などもあわせて評価した。現在まだ、登録患者数が予定数に達していないため詳細な統計的解析はできないが、心不全の症状はないが、予備群に相当するステージA/Bの患者に比べ、有症候性の心不全である、ステージC/Dの患者では、塩分の味覚感度が低下している傾向にあった。その他の甘味、酸味、苦みに関しては差はあきらかでなかった。味覚の中でも塩分の味覚感度異常が心不全患者には多く、病態の形成、伸展に関連している可能性が示唆された。予定していたステージC/Dの心不全患者の登録はすみ、現在ステージA/Bの患者の登録をおこなっている。登録患者をもう少し増やし、今後は詳細な解析をおこなう予定である論文の発表後、今回の結果をふまえ心不全患者への味覚障害やポリファーマシに対する介入試験について検討する。
企業の社会的責任と国際法-行動要綱:国際労働法の新しい法源

国際労働法の分野においてある程度市民権を持ちつつある「企業の社会的責任」(CSR)が実定法として機能する余地はあるのかどうか、という問題意識を出発点とし、国際公法と国内労働法の二つの観点から実態を分析し、帰納的手法を用いてCSRの法的位置づけを行った。国際公法の視点からソフトローの一つとして、あるいはまた実定法を補完するものとして一定の役割を果たすと同時に危険性もはらむものであることがわかった。初年度においては初期の研究計画に従い問題状況の把握と分析方法及び対象の特定を目指した研究を遂行した。概念の歴史的発展を概観した後、類似の概念との区別、いくつかの実例の分析、日本における実例の調査を行なった。また、OECDやILOの各種宣言や行動要綱などの非拘束的文書に現れた企業の社会的責任原則の法的位置づけを試みた。さらに、日本経団連や連合などの産業組織・あるいは企業内にすでに同概念を取り込む活動を展開している企業の担当者の聞き取り調査を行い、企業がCSRをどのように捉えているかを調査した。国際法学の中心的問題のひとつである法源論にとって、本研究が対象とする非拘束的国際文書が持つ意味およびそれが法源論に与える影響を理論的に分析し、「企業の社会的責任」についての概念規定をかなりの程度明確化することが出来た。これらの中間的成果について国内外の学会や研究集会(日本国際法学会、日本アジア法学会、国際労働法社会保障法学会)で意見交換を行った。また学術雑誌(北京大学法学紀要、その他の刊行物)などにおいてこれまでの成果を発表し、かつ本研究組織以外の専門家からの意見を聴取して、次年度の研究へ展開させる素地を築いた。企業の社会的責任(CSR)とよばれるもののうち労働CSRとしてまとめられるものが、一部の世界では法と同じような働きをしていることが確認されたと同時に、その概念が実定法およびそれプラスアルファーの部分の2つから成り立っていることが明らかになった。この基礎的な理論的作業の上に立ってさらに実証的研究を重ね、国際法法源論の再検討と労働法における新分野の構築を目指していく。初年度に行った問題状況の把握と分析方法及び対象の特定、その結果としての「企業の社会的責任」に関する基礎的概念規定の暫定的完成を受けて、学会・研究会(具体的には19年4月にシンガポールで行われた第1回アジア国際法学会設立大会を初めとする一連の学会)での意見交換、情報収集、企業等などでの聞き取り調査に重点をおいた研究を継続した。8月に刊行した啓蒙書(講談社新書「労働CSR入門」)の効果として、企業、労働組合、ジャーナリスト、国会議員に問題意識が生まれたことを利用し、それらのグループとの交流を通してCSR概念の実態を探った。具体的には10月にトヨタ自動車のCSR関連部署の代表と話し合いをしたり、11月に民主党のシンクタンク主催のセミナーで労働CSR概念の説明を行ったりして、そこで出された質問に答える中でCSR概念の明確化を図った。一方、研究分担者として参画した基盤研究B「国際公共利益の制度化と複雑化する執行過程の統合に関する研究」(研究代表者・小森光夫)では企業の社会的責任(CSR)が国際法執行過程においてどのように位置づけられるかを研究し、直接的執行と立法作用の両方が混在していることを解明した。ニューヨーク大学で研究が進んでいる新国際行政法概念にも共鳴する理論的帰結であることを提示することができた。労働CSR概念は、国際公法及び労働法体系の中で興味深い位置づけがなされる可能性があり、そのことが本研究の目的の中心部分ではあるが、一方できわめて現実的、実践的な意味を持つことが、時折行う対外的研究発表の社会的反響から見て取ることができた。平成20年最終年度においては、その社会的反響を取り込み、実務との協力を強化しつつ、理論的分析をさらに進め、研究成果をあげることを目指す。過去2年の研究の結果として、CSR概念に「個人が人としてもっている権利・義務があるように、企業が法主体として持っている権利・義務のうち、社会に対して履行が要求されている義務を、企業が自発的に履行・推進することを対外的に発表し、実施するもの」という暫定的定義を与え、その認識の上で本研究の問題提起「企業の社会的責任は国際法法源論にどういう影響を与えるか」に答えるべく、最終年度の総括的研究を行った。研究分担者として参画した基盤研究B「国際法における立憲主義と機能主義」(研究代表者・最上敏樹)においても、企業の社会的責任が機能的国際組織(ILO)の国際立法活動においてどのように位置づけられ、ハードローとしての国際労働基準にどのような影響を与えているかを分析した。他方、前年度に公刊した啓蒙書(講談社新書「労働CSR入門」)の実務界での反響が続き、企業経営に助言を与える業務(監査法人、社会保険労務士)の中に取りこまれる余地のあることがわかり、引き続き実務界との接触の中から法源性を解明していった。

ILO本部における聞き取り調査の結果、実定国際法であるILO条約などの国際労働基準が労働CSRの台頭によってその地位が脅かされつつあると同時に、利用の仕方如何では逆に強力な補強手段になることがわかった。おおざっぱに言うならば、CSR、特にそのうちの労働に着目したCSRは、法ではないものの法の欠缺を補い、法解釈の助けとなり、立法過程に一定の役割を果たすことが明らかになった。
先天性末梢ミエリン低形成症の病態解明

先天性末梢ミエリン低形成の解析の為に、末梢ミエリンを構成している主要蛋白であるP_0、P_2蛋白質の遺伝子構造解析、及び遺伝子座の決定を試みた。1.人_2蛋白質ゲノムDNAのクローニング、構造解析及び遺伝子座位の決定人ゲノムライブラリーより、既に分離してある人P_2cDNAをプローブとして、人P_2ゲノム遺伝子のクローニングを行った。P_2遺伝子は約8kbの大きさで、4つのエクソンより構成される。各エクソン、イントロンの大きさはそれぞれ1021749bp、2152300bpであり、全てのエクソン-イントロン移行部の塩基配列はGT/AGのコンセンサスに従っていた。プロモーターではTATA-like boxを有し、翻訳開始点より53bp上流のCytosineが転写開始点であった。ソーティング法及びFIGS法により、遺伝子の座8q21.3-q22.1を決定した。(論文投稿中)2.人P_0蛋白質ゲノムDNAのクローニング、構造解析及び遺伝子座位の決定既に、クローニングしてある人P_0cDNAをプローブとして、人P_0ゲノム遺伝子を分離した。全長約7kbで、6つのエクソンより構成されていた。各エクソン、イントロンの大きさは、それぞれ611226bp、1302400bpであり、全てのエクソン-イントロン移行部の塩基配列はGT/AGのコンセンサスに従っていた。プロモーター領域には1個のTATA-like box、2個のCAAT boxを有し、翻訳開始点より69bp上流のAdenineが転写開始点であった。ソーティング法及びFISH法により、遺伝子の座1q22-q23を決定した。(論文投稿中)先天性末梢ミエリン低形成の解析の為に、末梢ミエリンを構成している主要蛋白であるP_0、P_2蛋白質の遺伝子構造解析、及び遺伝子座の決定を試みた。(論文投稿中)
心筋スタニング防止法の細胞内プロテアーゼ活性化からみた定量的評価

心筋スタニング防止法の細胞内プロテアーゼ活性化からみた定量的評価心筋の短時間の虚血後再灌流による一過性の収縮不全(stunned myocardium)の原因に、細胞内Caオーバーロードが重要な関与をしていることが報告されている。しかし、一過性の細胞内Caオーバーロードが何故、収縮性を低下させるのかについては未だ明らかにされていない。一方、この収縮性低下は、Ca transientの低下に基づくものではなく、myofilamentのCaに対する反応性の低下が原因であることが生理実験により示され、myofilamentの何らかの異常の存在が示唆されていた。我々は、平成5年度、平成6年度奨励研究の援助により、モルモット摘出灌流心のstunned myocardium(15分虚血後再灌流)のモデルにおいて、myofilement中のα-actinin、desmin、spectrin等の構造蛋白が、一部の心筋で変化していることを免疫組織学的方法により明らかにした。さらに、画像解析を加え、この染色性の低下の程度を定量評価し、再灌流後の発生圧の回復率と良く相関することを明らかにした。そこで、今年度は、これらの構造蛋白の変化に、Ca依存性プロテアーゼが関与するか調べるために、細胞透過性の良いプロテアーゼ阻害剤の効果を検討した。まず、これらの構造蛋白の変化と、再灌流時のCa overloadとの関係を調べるために、15分虚血後、Caを含まない液で再灌流したところ、構造蛋白に変化が認められなかった。即ち、これらの構造蛋白の変化は、再灌流時のCa overloadに起因していることが明らかとなった。次に、プロテアーゼの関与を調べるために、15分虚血再灌流心に、プロテアーゼ阻害剤であるleupeptin 50μMまたはcalapain inhibitor I 100μMを虚血前10分、再灌流20分間投与した。プロテアーゼ阻害剤投与群では、再灌流後の発生圧の回復が、非投与群より有意に良好で、かつ、染色性低下域の大きさも有意に小さかった。以上の結果より、再灌流時のCaオーバーロードにより、Zバンドに関連する構造蛋白が変化すること、この変化がstunned myocardiumにおける収縮不全と関連することが示唆された。更に、この構造蛋白の変化には、細胞内プロテアーゼが関与する可能性が示された。
学校教育・社会教育における地理情報システムの利用に関する研究

本研究では、教育分野におけるGISの有効性と活用方法の具体化を目的とし、4カ年にわたる研究期間内に次のような取り組みを行った。1)全期間を通じて、GISの教育利用に関わる理論構築や、GISシステムや教材の整備・提供を進めるとともに、後半2年間では、それらの実際の授業における活用方法の開発に取り組んだ。その結果、実際の授業においてGISを有効利用するための多様な方法の考案を行うとともに、そのような授業をサポートするための方策も提示できた。それらの成果は、2005・2007各年10月の地理情報システム学会大会において、本プロジェクトのセッションを組み、報告した。加えて、成果を広く一般に発信するため、2004年9月と2006年3月の日本地理学会学術大会において、公開シンポジウムを開催した。2)最終年度では、4カ年にわたる研究期間全体の成果について集大成を行った。具体的には、多岐にわたって蓄積された成果のなかから、重要なものについてピックアップし、それらを加筆・修正しながら冊子体の報告書を作成した。全二百ページ以上にわたる同報告書では、まず前半で、GISの教育利用に関わる理論化や実践例の蓄積、さらには教員・市民への支援など、実際の教育現場が直面する具体的な課題に焦点をあてた。また、後半(第IVVI部)は、本研究を通じて開発されたシステムや教材等について、その活用方法や効果を含めて成果を収めた。以上によって、本研究が目的とした「教育分野におけるGISの有効性と活用方法の具体化」を達成することができた。本研究の目的は、教育分野における地理情報システムの有効性と活用方法を具体化することにある。このため本年度は次のように(1)(3)の作業を主に行った。(1)「GISの教育利用の理論的検討」各教科や分野について「学習指導要領」「手引書」「教科書」さらには「副教材」などの検討から、あるいは教育現場でのヒアリング等から、GISがどのような領域と方法で有用になるかの検討を試みた。(2)「GISシステムやデータの整備」教育分野におけるGIS利用において、どのようなシステムやデータ(コンテンツ)が必要かを検討しながら、それらを整備するための研究・開発を行った。特にフリー(無料)のGISソフトの開発や、インターネットを通じて使用できるWeb-GISの構築を試みた。(3)「GISカリキュラムの開発」これは、本研究の最終目標に関わるものであるが、今年度は、その第1段階の作業として、プロトタイプのカリキュラム開発を目指しながら、教育現場等におけるGIS利用の実践を試みた。同時に、海外におけるGISカリキュラム事例の収集作業に着手した。なお、本研究課題を深化するために、「教育現場におけるGIS活用の課題と方策」と題したシンポジウムを、2004年10月の日本地理学会秋季学術大会において開催し、その成果を『教育GISフォーラム紀要』第1巻に特集報告した。また、2004年8月英国で開催されたIGUにおいても一部を報告し、あわせて諸外国の動向についての情報収集も試みた本研究の目的は,教育分野における地理情報システムの有効性と活用方法を具体化することにある。このため本年度は前年度に引き続いて,(1)「教育GIS(GISの教育利用)の理論的検討」,(2)「GISシステム等の整備」,(3)「GISカリキュラムの開発と提供」,(3)「海外の先進事例調査」等を行った.すなわち,(1)「教育GISの理論的検討」では,各教科や分野について「学習指導要領」「手引書」「教科書」さらには「副教材」などの検討から,あるいは教育現場でのヒアリング等から,GISがどのような領域と方法で有用になるかを,具体的に解明することを試みた.それによって,GISの教育利用の意義を明確化し,教材を含めた教育方法の課題等を整理した.(2)「GISシステム等の整備」では,教育分野におけるGIS利用において,どのようなシステム等が必要かを検討しながら,それらを整備するための研究を行った.

具体的には,教育用のフリーソフトGISやWeb-GISを構築をはかるとともに,昨今の携帯電話の広範な普及を鑑み,そこでうごくGISアプリケーションの開発も試みた.(3)「カリキュラムの開発」に関しては,その初期作業として,プロトタイプのカリキュラム開発を目指しながら,教育現場等におけるGIS利用の実践を試みた.また,これに関連して,(4)「海外の先進事例調査」も行い,上記(1)(3)を進めるために必要な資料や情報を収集,関係研究者へヒアリングを行った.以上の成果については,2005年10月に開催された地理情報システム学会において,独自のセッションを組み,速報として報告した.また,2006年3月には,日本地理学会春季学術大会において,「小中高の授業でGISをどう使うか」と題したシンポジウムも開催した.本研究の目的は、教育分野における地理情報システムの有効性と活用方法を具体化することにある。このため(1)「教育GIS(GISの教育利用)の理論的検討」、(2)「GISシステム等の整備」、および(3)「海外の先進事例調査」を行うとともに、それら通じて(4)「GISカリキュラムの開発と提供」を試みる。本年度の作業は次の通りであった。すなわち、(1)「教育GISの理論的検討」については、従前から続けてきた「教科書」や「学習指導要領」等の文献検討のみならず、教育現場(および教員)との交流かち検討をはかった。(2)「GISシステム等の整備」に関しては、携帯電話の普及やGoogle Map/Earthのサービス開始なども考慮しながら、従前から進めてきた教育用GISの開発深化をはかった。(3)「海外の先進事例調査」では、従前から行っている米国に加え、欧州での調査を行い、ここ数年間の欧州における教育GISの急速な拡大内容を把握した。(4)「GISカリキュラムの開発と提供」については、本研究プロジェクトが18年度より後半の研究期間に入るため本格的な取り組みを開始した。具体的には,教育現場におけるGIS利用実践の生成・蓄積をはかることが必要と考え、小学校から高等学校までの学校種別ごとに分担しながら、19年度に実験・研究授業等を各学校で行うべく準備を進めた(一部は既に実施)。なお、18年度は年度前半と後半の2度にわたって、全体研究会を開催した。1度目は19年度までを見通した研究計画について相互に意見交換や調整を行った。第2回研究会では、1年間の進展や成果について相互に検証を行った。また、19年秋のGIS学会では、今後各学校で行う研究授業の報告を含め、本研究の成果を同学会で積極的に公表することを決定した。本研究では、教育分野におけるGISの有効性と活用方法の具体化を目的とし、本年度は4力年にわたる研究期間の最終として、次のような取り組みを行った。1)GISの教育利用に関わる理論構築や、GISシステムと教材の整備など、従前からの取り組みを深化させるとともに、本年度は特に、実際の授業における活用法の検討に取り組んだ。その結果、実際の授業においてGISを有効利用するための多様な方法の考案を行うとともに、そのような授業をサポートするための方策も提示した。それらの成果は、2007年10月に北海道大学において開催された地理情報システム学会大会において、本研究プロジェクトを中心としたセッションを組織し、報告した。
口腔癌患者の血漿中の薬剤耐性因子のプロテオーム解析による同定ならびに臨床への応用

本研究は、cDNAマイクロアレイ解析法による癌細胞と正常組織における2万種類を超える遺伝子の発現量を比較解析した結果を用いて同定した腫瘍特異抗原分子の中から、癌特異的に高頻度で高発現している抗原を厳選し、薬剤耐性の遺伝子を探し出すことを目的としている。選択できたあかつきには、抗癌剤を使用する前にそれらの蛋白質の発現を確認することでより効果の得られると予測できる抗癌剤を選択することができるようになり(抗癌剤選択の際の基準とすることができる)、より効果的なオーダーメイド治療が可能となる。さらに、癌の早期発見・診断ならびに免疫療法に利用できる抗原分子を選びだすことも目的としている。これらの抗原分子を同定することによって、腫瘍マーカーとして癌の進展状況や治療効果の判定に利用するとともに、これらの腫瘍抗原を認識して攻撃できる細胞傷害性T細胞(CTL)およびヘルパーT(Th)細胞の存在を確認できることとなる。すなわち、抗腫瘍免疫療法への応用を目指すことも可能となる。現在、われわれが同定した薬剤耐性遺伝子や腫瘍抗原分子の中には、癌遺伝子様の性質をもつものが複数存在しており、これらの抗原遺伝子を発現している癌細胞(cancer stem cell)の存在も調べている最中である。現在、口腔癌に発現している癌特異抗原分子を数種類同定し、確認を行っている状況である。ヒト口腔扁平上皮がん(舌がん・歯肉がん・口底がん・頬粘膜がん・口蓋がん)、ヒト前がん病変(紅板症・白板症・扁平苔癬)、ヒト唾液腺悪性腫瘍(腺様嚢胞癌・悪性筋上皮腫・悪性多形性腺腫)患者の血漿および唾液における腫瘍特異抗原分子の同定われわれは現在、上記患者の入院時、術前治療終了時、手術1か月後、6か月後、1年後および2年後の血漿および唾液を採取している。これまでの研究により数種類の候補遺伝子・タンパク質を同定しており、今後それらの分子の発現をELISA法やwestern blot法を用いて確認する予定である。さらに、血漿および唾液中に存在する特異的分子を網羅的に解析するために、これらの検体を用いたプロテオーム解析を行う予定がある。現在、2例の舌がん患者において血清を用いたプロテオーム解析を行う準備ができており、近いうちに網羅的解析を行う予定である。特異抗原・分子を同定後、それらの分子が実際の癌患者においてどのような動態を示すのかを確認し、使用する抗癌剤の決定や投与方法、また、その結果抗腫瘍効果にどのように影響をおよぼすことができるか、5年生存率の上昇の有無などを観察する。その結果を再び癌患者の治療に役立てていく様にしていく予定である。本研究は、cDNAマイクロアレイ解析法による癌細胞と正常組織における2万種類を超える遺伝子の発現量の比較解析結果、あるいはSERE文法を用いて同定した腫瘍特異抗原遺伝子の中から、癌特異的に高発現している抗原を厳選し、薬剤耐性の遺伝子を探し出し、化学療法に利用できる蛋白質を同定し、また、ヒト癌の診断ならびに免疫療法に利用できるものを選びだすことを目的としている。これらの抗原分子を同定することによって、化学療法薬剤選択の際の基準としたり、腫瘍マーカーとして癌の進展状況や治療効果の判定に利用するとともに、これらの腫瘍抗原を認識して攻撃する細胞傷害性T細胞(CTL)およびヘルパーT(Th)細胞が存在するか否かを検討して、その抗腫瘍免疫療法への応用を目指すものである。また、我々が同定した薬剤耐性遺伝子や腫瘍抗原の中には、癌遺伝子様の性質をもつものが複数存在しており、これらの抗原遺伝子の癌化への関与を調べると共に、免疫逃避機構の解明とその解除法の開発についても研究を発展させると同時に、薬剤耐性マーカーを決定する。現在、20種類ほどの癌特異抗原分子を同定している状況である。

さらに、癌の早期発見・診断ならびに免疫療法に利用できる抗原分子を選びだすことも目的としている。これらの抗原分子を同定することによって、腫瘍マーカーとして癌の進展状況や治療効果の判定に利用するとともに、これらの腫瘍抗原を認識して攻撃できる細胞傷害性T細胞(CTL)およびヘルパーT(Th)細胞の存在を確認できることとなる。すなわち、抗腫瘍免疫療法への応用を目指すことも可能となる。現在、われわれが同定した薬剤耐性遺伝子や腫瘍抗原分子の中には、癌遺伝子様の性質をもつものが複数存在しており、これらの抗原遺伝子を発現している癌細胞(cancer stem cell)の存在も調べている最中である。現在、口腔癌に発現している癌特異抗原分子を数種類同定し、確認を行っている状況である。
唾液腺腫瘍の発生・進展と特異な形態形成に関わる遺伝子,タンパクの変化に関する検討

唾液腺腫瘍の病理診断や予後推測、治療法の選択等、臨床の場で応用できる基礎的データの蓄積を目的に、臨床材料、培養細胞を用い、タンパクならびに遺伝子発現の変化を調べ、以下の知見を得た。1.唾液腺腫瘍の悪性度の亢進、浸潤・転移には、E-カドヘリン,β-カテニン,CD44v9などの細胞接着分子の発現低下やp53,p27,cyclin D1,Aurora A/Bなどの細胞周期制御因子の異常、上皮細胞増殖因子受容体(EGFR)の過剰発現が関わり、特に腺様嚢胞癌では、転移の推測に役立つp27の発現低下がSkp2の過剰発現によるp27のユビキチン分解促進によって生じていることを明らかにした。p53の遺伝子異常については、詳細に検討しており、低悪性多形性腺腫の存在の提唱に役立てる予定である。2.一方、口腔扁平上皮癌において発生に関わるSAKI、浸潤・転移を促進するperiostinの唾液腺腫瘍への関与は少ないことを示唆する結果が得られた。3.鑑別診断上問題となる腫瘍細胞の化生では、オンコサイト化生を伴っていても、腺上皮性あるいは筋上皮性分化のマーカー発現を調べることにより、腫瘍細胞本来の分化を明らかにすることが可能で、診断上有用であることが明らかとなった。4.多形性腺腫の培養細胞にhTERTのみを遺伝子導入することにより、多形性腺腫の分化の特性(腺上皮、筋上皮の両方向)を有する不死化細胞を樹立することができ、特異な形質発現についての検討のを行う準備が整った。唾液腺腫瘍の病理診断や治療法の選択に役立つデータの蓄積を目的とし、遺伝子ならびにタンパク発現の変化の検討を、本年度は主に臨床材料を用いて行い、以下の知見を得た。1.正常唾液腺組織を対象に、細胞接着分子E-cadherin,β-catenin, CD44v9)、増殖因子受容体(EGFR)、血管新生因子(VEGF)および細胞周期制御因子(p27,p21)の発現を調べた結果、細胞接着分子は細胞膜上に、p27,p21は核内に強く発現されていることが確認された。一方、唾液腺実質細胞によるEGFR、VEGFの発現は明らかではなかった。2.良性腫瘍の代表として多形性腺腫、Warthin腫瘍を、悪性腫瘍の代表として腺様嚢胞癌、粘表皮癌を対象として上記1と同様の検討を行った。良性腫瘍では多形性腺腫における接着分子発現の減弱が見られた以外は、正常唾液腺と同様の所見を呈したが、悪性腫瘍では、高率にp27の発現低下が見られ、さらに腺様嚢胞癌では、E-cadherin,β-cateninの発現が減弱し、少数の症例ではあるが、β-cateninの核内蓄積が認められたことから、Wint signal系の活性上昇の生じている可能性が示唆された。3.多形性腺腫内癌腫の症例を用い、良性腫瘍部分と癌腫部分との遺伝子発現の違いをp53遺伝子を対象に、microdissectionにより調べた結果、癌腫部分ではexon 8に点突然変異が生じている可能性が示唆された。4.悪性筋上皮腫から、さらに悪性度の高い未分化癌が生じた脱分化型悪性筋上皮腫では、p53遺伝子の異常とcyclin D1の過剰発現が生じていることが明らかとなった。4.多形性腺腫と腺房細胞癌にhTERT遺伝子を導入することにより、不死化細胞株を樹立することができた。多形性腺腫細胞株では、PLAG1遺伝子発現が観察され、多形性腺腫に特徴的な形質発現を検討するのに適することが明らかとなった。唾液腺腫瘍の病理診断や治療法の選択、予後推測に役立つデータの蓄積を目的に、昨年度に引き続き、タンパクならびに遺伝子発現の変化の検討を主に臨床材料を用いて行い、以下の知見を得た。

1.rRNAの安定化を通じて細胞の分化や増殖に関係することが推測されているrRNA methylaseであるSAKIのC末に対する抗体を用いた免疫染色により、まず、悪性腫瘍における発現の上昇を口腔扁平上皮癌と非腫瘍性扁平上皮とで確認し、唾液腺ならびに各種腫瘍型で比較した。その結果、正常唾液腺では陰性あるいは核内に弱い発現しかみられないSAKI C末が、悪性腫瘍である粘表皮癌や腺様嚢胞癌では多くの腫瘍細胞に強く発現されていた。一方、良性腫瘍では、多形性腺腫では組織構築に関わらず弱い発現しかみられなかったが、Warthin腫瘍では悪性腫瘍と同様の強い発現がみられ、腫瘍型により発現レベルが異なっている可能性が示唆された。Western blotによる確認や遺伝子レベルでの変化についての検討を行う予定である。2.細胞増殖のG2/M期の進行に関与し、その変化が染色体分配の異常を介しての核異型や造腫瘍性をもたらすことが示されているAurora-A,-Bについて、扁平上皮癌での発現上昇を確認し、唾液腺腫瘍における発現の変化を検討した。その結果、Aurora-Aは、唾液腺組織では核に弱く染まるのに対して、悪性腫瘍では核ならびに細胞質に強い発現がみられた。一方、Aurora-Bは、悪性腫瘍では分裂中期の染色体上に強く、それ以外の細胞核にも散在性に認められ、正常唾液腺では、ごく少数の核に発現されているのみであった。どちらも悪性腫瘍での発現上昇が推測されたことから、悪性化に関連している可能性が推測された。3.唾液腺腫瘍の分化を検討する目的で、腺様嚢胞癌の細胞株の樹立をhTERT遺伝子の導入により行いつつある。唾液腺腫瘍の病理診断や予後推測、治療法の選択等、臨床に応用できる基礎的データの蓄積を目的に、15,16年度に引き続き、タンパクならびに遺伝子発現の変化を臨床材料、培養細胞を用いて行い、以下の知見を得た。1.上皮・筋上皮性の2相性分化を示す代表的な悪性唾液腺腫瘍である上皮-筋上皮(性)癌は、通常は細胞異型に乏しく、低中等度悪性であるが、内層細胞の細胞異型が増し、乳頭状増殖を示した症例について検討し、p53タンパクの異常蓄積が生じ、増殖活性が上昇した結果であることが明らかとなり、この過程が、より悪性度の高い脱分化型への移行と関連する可能性が示唆された。2.口腔扁平上皮癌の浸潤・転移に関わる新しいタンパクとして我々が研究を進めているperiostinの発現と悪性度、転移との関連を各種唾液腺腫瘍についても検討した結果、良悪性とも発現が低く、periostinの発現と臨床態度とは関係していないことが示唆された。3.唾液腺腫瘍の診断に当たってしばしば問題となるoncocyticmetaplasiaについて、多形性腺腫、筋上皮腫、腺房細胞癌、上皮-筋上皮(性)癌の鑑別を目的に、種々の分化マーカーの発現を検討した結果、腫瘍性筋上皮では、S-100タンパク、vimentin等、筋上皮性マーカーの発現を維持し、一方、腺房細胞癌では、lactoferrin等の分泌上皮性マーカーの発現を示すことが明らかとなった。4.腺様嚢胞癌の培養細胞株を用い、細胞周期制御因子であるp27の分解過剰による発現低下の機序を明らかにする目的で、p27のユビキチンリガーゼであるSkp2の発現について検討するため、Skp2の発現量を調節できる細胞株を作成しつつある。また、腫瘍を組織を用いても、p27とSkp2の発現の関係を検討し、p27の分解にSkp2の通知発現が関わる可能性が示唆された。
加圧浮上法によるアオコの除去

初年度において、アオコ発生の著しい群馬県前橋市五科沼で、三種類の凝集剤を用いて実験を行った。その結果、アオコの除去能力は、当初予期していた予測値とほぼ一致する実験結果が得られた。しかし、実験装置が大きかったために、実験条件を変更しても、前の実験条件で設定したそれぞれの因子が長期間に渡って、浮上槽に残っており、正確な実験ができなかった。次年は、実験装置の規模そのものは初年度に比べて非常に小さいものであったが、バッチテストによる実験のため、条件設定が正確に行えるようになった。そこで、次年度購入したフロ-テ-ションスタ-を使用し、初年度と同様三種類の凝集剤を用いたアオコの凝集状況と浮上速度の実験を行った。使用した凝集剤の種類は、初年度と同じ硫酸バンド・PAC(ポリ塩化アルミニウム)・第2塩化鉄である。それぞれの凝集剤の添加量は、Al_2O_3、Fe_2O_3として、520mg/lであった。また、加圧水は3.5kgf/cm^2に加圧されたものを515%の割合でアオコを凝集させた水に加え、浮上速度を測定した。次年度の実験は目視で行ったので、多少不正確な所が残されているが、条件の最も良い時の浮上速度は1.9cm/sであった。この浮上速度のとき、浮上槽の水深を3mとすると、約3分で、底層から表層まで浮上する。いろいろな攪乱要因が存在するとしても、浮上槽での滞留時間を10分程度取れば、アオコフロックは浮上することが、この実験で確認された。したがって農業用水のように多量で、しかも浄化コストが低廉でなければならないようなアオコを含んだ水の処理には、この加圧浮上法が最も適したものであると思われる。本実験に先だって、加圧浮上法により、アオコの除去が可能かどうかを確認するための実験を行った。そして、加圧浮上法により、アオコの除去は非常に良好に行えることを確認した。その時、加圧浮上を行う前にそれが有効に働くよう、あらかじめ凝集剤を投入し、アオコのフロックを形成させて置かなければならない。その時利用した凝集剤は、アルミニウム系統のものであった。アルミニウム系統の凝集剤は、上水道の急速濾過に広に使われてきた。安全性の高い凝集剤である。しかし、除去したアオコを肥料として農業に利用する場合、高濃度のアルミニウムはリンを吸着し、肥効を低下させる恐れがある。そこで、今回の実験では鉄系統の凝集剤を使って実験を実施することにした。鉄は農地に還元されても、問題にならないからである。但し、良く知られているように、アルミニウムは軽金属であり、鉄は重金属である。したがって、鉄系統の凝集剤を利用した場合、形成されたアオコフロックの浮上特性が悪いのではないかとの懸念があった。このようなことから、鉄系統の凝集剤を使って、今回実験を行った。実験の場所は、群馬県前橋市の五科沼である。この沼を利用して養鯉が行われている。実験を実施した期間中のアオコ濃度は、SSとして30mg/l前後であった。そのような水質の水を汲み上げて実験を行った結果、鉄系統の凝集剤を使っても、アルミニウム系統の凝集剤とほとんど遜色のない除去率が得られた。鉄系統の凝集剤で問題となるのは、色である。例えば、必要以上に凝集剤を投入すると処理水が黄色になるということである。

しかし、凝集剤の量を適切にコントロ-ルすれば、無着色で90%以上の除去率が得られる。このように、鉄系統の凝集剤を使った加圧浮上法においても、高いアオコの除去率を得られることが示された。昨年度行った連続式加圧浮上装置における実験では、凝集剤のいずれの種類を使用した実験においても、十分にアオコ除去能力のあることを報告した。しかし、実験装置が大きかったために、実験条件を変更しても前の実験条件で設定したそれぞれの因子が長期間に渡って、浮上槽に残っており、正確な実験ができなかった。本年度は、実験装置の規模そのものは昨年度に比べて非常に小さいものであったが、バッチテストによる実験のため、条件設定が正確に行えるようになった。そこで、本年度購入したフロ-テ-ションテスタ-を使用し、昨年度と同様三種類の凝集剤を用いたアオコの凝集状況と浮上速度の実験を行った。使用した凝集剤の種類は,昨年度と同じ硫酸バンド・PAC(ポリ塩化アルミニウム)・第2塩化鉄である。それぞれの凝集剤の添加量はAI_2O_3 Fe_2O_3として、520mg/lであった。また、加圧水は3.5kg/cm^2に加圧されたものを515%の割合でアオコを凝集させた水に加え、浮上速度を測定した。今回の実験は目視で行ったので、多少不正確な点が残されているが、条件の最も良い時の浮上速度は1.9cm/sであった。この浮上速度のとき、浮上槽の水深を3mとすると、やく3分で底層から表面まで浮上する。いろいろな撹乱要因が存在するとしても、浮上槽での滞留時間を10分程度とれば、アオコフロックは浮上することが、この実験で確認された。したがって、農業用水のように多量でしかも、浄化コストが低廉でなければならないような、アオコを含んだ水の処理には、この加圧浮上法が最も適したものであると思われる。
ドナー・アクセプター結合型高度両性化合物の合成と構造・電導性

研究代表者らが有機固体の構造物性相関を解明すべく進めてきた紫外光電子分光法による電子構造研究の結果を踏まえ、新しい構造・物性を示す分子集合体構築のため、分子間相互作用も制御可能な特徴的電子構造をもつ分子の設計・合成を本研究で目指す。BTQBTなど多元的分子間相互作用を示す単成分物質も既知ながら、分子性導体の研究分野ではTMTSF、BEDT-TTFなどTTF誘導体の電荷移動錯塩に関心が集まっており、今も新しいドナーやアクセプターの開発が盛んである。他方、代表者らはドナーとアクセプターの両性(amphotericity)を具えた黒鉛を参照とし、ドナー、アクセプター性の2つのπ電子系(それぞれD、A)を適宜つないで、分子内/間電荷移動相互作用の兼ね合いで凝集構造制御も期待しうる、高度の両性を具えた化合物の創出を着想した。