hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＤＮＡの精密分子認識能を用いた論理演算システム

本研究課題においては,分子間相互作用に基づく論理演算システムの開発を目指し,生体高分子化合物を構成要素とする分子システム構築の可能性を探っている.研究開始初年度から一貫して,ポリメラーゼ連鎖反応(PCR)において,入力信号として2種類のプライマーDNA添加を,出力信号として増幅反応産物DNAの生成を用いて,両者の関連性をバリエーション展開してきた.研究初期段階においてAND,OR,NOTといった基本的な論理演算パターンの構成に成功し,その成果を踏まえて,万能演算ゲートとも呼ばれるNAND型演算に実現に取り組んできた.ここでは,入力信号がゼロの際にデフォルトでDNA増幅反応が進行するが,2種類の入力が揃った場合に限ってこの進行が止まる仕組みの実現が必要となった.このような仕組みを実現するために,テンプレートDNAがコードする翻訳領域は同一配列だが,その前後に配置されるプライマーDNA会合配列の異なる2種類のテンプレートDNA分子を等分子数共存させる構成を導入した.この構成は成功したが,反応特異性と増幅効率に不十分な点が認められたため,この問題点を解決するためにプライマーDNAの会合領域配列を設定しなおすことが研究課題全体として必要となった.これは研究開始時点にさかのぼる条件検討やり直しを含む課題となり,計画よりも長期間の検討が必要となった.新たにテンプレートDNAおよびプライマーDNAを設計しなおし,PCRを行った際の反応特異性と増幅効率について,重点的に検討を加えた.PCRにおけるプライマーの添加を化学的な入力信号に,鋳型DNAの増幅反応の有無を出力信号に見立てたDNAに基づく論理演算システムの構築に取り組んだ.鋳型DNA内の増幅領域には緑色蛍光蛋白質(GFP)の遺伝子をコードさせておくことにより,無細胞蛋白質合成系を用いて翻訳反応を行わせた結果を蛍光で確認することができる構成とした.プライマーおよび鋳型DNA内のプライマー会合領域の配列を適切に設計し,さらにプライマーと相補的に会合する一本鎖DNAを組み合わせることによって,種々のタイプの論理演算を可能とした.昨年度までの実験研究で不十分であった点を基本に立ち返って検討しなおした.反応系の最適化がほぼ終了しており,種々のDNA増幅系と,生体外蛋白質合成系との組み合わせ実験も準備が整っている.研究最終年度内に査読審査付き学術論文誌に投稿するとともに,国内外の学術会議で成果を発表する予定である.生体高分子化学DNAレベルでの論理演算システム構成最適化を完了させ,無細胞蛋白質合成反応との組み合わせ実験を積極的に進めて行く.そしてこれまでに開発したすべての論理演算パターンにおける特性を詳細に比較し,生体高分子を構成要素とする分子レベルの情報処理システムとしての高度化をめざす.テンプレートDNAの分子デザインを種々試みることによって,論理演算パターンにバリエーションを持たせることに成功している.反応の最適化も進んでいる.
軸受鋼とセラミックス材料における転がり疲れ・摩耗寿命の分布に関する研究

本研究の主目的は、筆者が考案した相反回転方式の転がり疲れ試験機を用い(a)2枚のスラスト円板状試料と玉に対す転がり疲れ・摩耗寿命の分布状態を明らかにし(b)従来ワイブル確率紙上でしか推定できなかった3パラメータワイブル分布に関する解析ソフトを開発し(c)材料の転がり疲れや信頼性を評価する手法を確立することにある。研究成果は以下のように要約される。(1)8ロット800セットの寿命試験結果はいずれも位置パラメータすなわち最小寿命を考慮した3パラメータワイブル分布に極めてよく適合する。(2)3パラメータワイブル分布の解析には、マイコンディスプレイ上で(a)形状パラメータをm=10/9として寿命分布状態の代表2点から最小寿命γと尺度パラメータηを推定する2点推定法(b)最小2点乗法を用い標本標準偏差を最小にして【m!^】,【η!^】,【γ!^】を求める方法の2通りのソフトを開発した。(3)その結果、寿命式中の指数値pならびに転がり疲れ強さすなわち基本動定格荷重Cの評価式は【L_(10)】-γ=【(C/Fa)^P】,C=【{η(ln1/(0.9))^(1/m)}^(1/P)】Fa(Fa=スラスト荷重)を用い、また任意の信頼度Sにおける寿命値Lに対してL=η【(ln1/S)^(1/m)】+γを用いるとはく離寿命の分布状態,信頼性を十分評価し得ることがわかった。(4)本寿命試験機の性能は、現在市販されているユニスチールリグなどと比較し同一試験条件下においてさえ約4.5倍の加速試験を実施していることになるが、今後さらに大量の寿命データを収集するには試験機の自動化など改良の必要性を感じた。(5)摩耗寿命に対しては本研究期間中有効な評価方法を見出せなかった。なお、以上の研究成果は全てHRC6163.5の円板と9/【32^B】球で作製された軸受鋼材料製試料に対する寿命試験結果であり、セラミックス材料【Si_3】【N_4】製試料については現在やっと寿命試験を実施できる段階であるため、本研究期間内に報告できないのは大変残念である。
産後ケアセンターの利用率向上を目的とした「ナッジ」に関するランダム化社会実験

本研究では、ニーズが高いと考えられているにもかかわらず人々が選択しないため、必要なサービスが利用されていないという選択エラーに対して、利用率を向上させる政策的介入法を探索することを目的としている。本年度は選択エラーを引き起こしている要因を特定するための調査研究を実施hした。本年度の研究実績を以下に挙げる。(1)産前産後ケアセンターの利用率が低迷している理由を探索するために、県庁および山梨県産前産後ケアセンター協力し、山梨県内の市町村の乳幼児健康診査等において、妊産婦を対象にアンケート調査を行った。アンケート調査では対象者の属性、経済・家庭状況、産前産後ケアセンターの認知などについて回答を求めた。2018年度中に回収は完了し、2019年度初めの産後ケア事業推進委員会にて単純集計を報告する予定である。また、アンケート調査結果を統計学的に解析し、産前産後ケアセンターの利用を阻害している要因を特定し学術論文として発表する予定である。(2)産前産後ケアセンターでインタビュー調査を行う中で、産後ケアを必要とする母親が、その必要度を過小評価する傾向があるのではないか、という仮説が立てられた。この仮説を検定をするために、短期大学生を対象に、子育てで遭遇する場面の困難度を評価する質問紙実験を場面想定法を用いて行った。回答を因子分析した結果、困難度が高い場面ほど、母親は困難度を過小評価し援助要請を行わないという傾向が明らかになった。この結果は、山梨学院短期大学研究紀要に紀要論文として掲載された。(3)次年度行う予定であるランダム化社会実験において必要とされる統計量の統計学的な性質を明らかにするために、モンテカルロ法を用いた統計量の分析を行った。分析結果は、山梨学院経営情報学論集に掲載された。2019年度行う予定であるランダム化比較社会実験にむけて十分な予備調査を行うことができた。2018年度の研究結果により、母親は、自分が抱えている困難を過小評価し援助要請しない傾向があることが分かった。2019年度は母親にこのような傾向があることを踏まえて、産前産後ケアセンターの利用を促す方法を検討する。具体的には、母親自身ではなく、より客観的に母親の困難度を把握できる周囲の人に働きかける介入を行う。母親自身にサービスの利用を働きかける場合と周囲の人に働きかける場合とを比較するランダム化社会実験を行い効果の違いを実証する。研究は計画通り進んでいるが、予定よりも低コストで研究を進めることが可能となったため、次年度使用額が生じた。また、補助期間が半年であったため、予定していた物品購入に至らなかった。翌年度分として請求した助成金と合わせ、研究計画遂行に必要な物品購入、予算執行をしてい。
Painleve方程式とLie代数の表現

ドリンフェルト・ソコロフ階層は任意のアフィン・リー代数とそのハイゼンベルグ部分代数によって構成することができるソリトン方程式の時間発展である。本年度の研究はドリンフェルト・ソコロフ階層におけるアフィン・リー代数とそのハイゼンベルグ部分代数との関係を調べることであった。A_n型のアフィン・リー代数に対するハイゼンベルグ部分代数はn+1=n_1+n_2+...+n_kというn+1の分割を用いて具体的に記述することができる。従ってA_n型のアフィン・リー代数によるドリンフェルト・ソコロフ階層はn+1の分割を用いて分類、構成ができる。ドリンフェルト・ソコロフ階層を相似簡約するとパンルヴェ型微分方程式が得られる。この相似簡約をA_n型のドリンフェルト・ソコロフ階層に施すことを考える。分割(n+1)のときはいわゆる野海・山田系と呼ばれているパンルヴェ型の微分方程式が得られることが知られている。本年度の研究で分割(n,1)におけるA_n型のドリンフェルト・ソコロフ階層の相似簡約を計算した。その結果、得られたパンルヴェ型の微分方程式は分割(n+2)のときに得られる野海・山田系と完全に一致していることがわかった。それ以外にも分割(n,n)、分割(n,n,1)のときには結合型パンルヴェ第6方程式のハミルトニアンが得られることが分かった。分割(2,2)のときはパンルヴェ第6方程式のラックス形式が得られ、分割(4)のときはパンルヴェ第5方程式のラックス形式が得られていた。パンルヴェ第6方程式からパンルヴェ第5方程式への退化が存在しているがこれをラックス形式上の退化操作へと持ち上げることができた。ラックス形式上の退化操作から分割(1,...,1)から分割(n+1)への退化図式が予想できる。鈴木貴雄氏との共同研究によってD_<2n>型のドリンフェルト・ソコロフ階層から笹野氏が導入した結合型のパンルウェ6方程式系を得ることができた。これはD_4型のドリンフェルト・ソコロフ階層からパンルヴェ第6方程式が得られるという結果も含んでいるので,リー代数を用いてパンルヴェ第6方程式を一般化することができたといえる.また笹野氏が導入した結合型のパンルヴェ6方程式系はハミルトニアンを与えたものであり,我々の結論はそのハミルトニアンに対してラックスペアを与えたといえる.笹野氏はD_<2n+1>型のワイル郡対称性をもつ結合型のパンルヴェ5方程式系を構成していたが,私の博士論文においてこの結合型のパンルヴェ5方程式系のラックスペアを与えた.しかしこのラックスペアがD_<2n+1>型のドリンフェルト・ソコロフ階層から得られることを示せていないので今後の課題として残っている.ただし結合型のパンルヴェ5方程式系のラックスペアはD_<2n>型のドリンフェルト・ソコロフ階層から得られたラックスペアと似た形になっているので,結合型のパンルヴェ5方程式系もドリンフェルト・ソコロフ階層から得られると推測できる.鈴木貴雄氏との共同研究によってE_6型のドリンフェルト・ソコロフ階層から6階の結合型のパンルヴェ6方程式系を得ることができた.この結合型のパンルヴェ6方程式系はD_<2n>型の結合型のパンルヴェ6方程式系とは異なる方程式系である.この結果はプレプリントとしてできており,今後投稿予定である.ドリンフェルト・ソコロフ階層は任意のアフィン・リー代数とそのハイゼンベルグ部分代数によって構成することができるソリトン方程式の時間発展である。
哺乳類上皮細胞のアピカル膜ドメインの形成・制御機構の解析

細胞極性、すなわち細胞を構成する様々なタンパク質を秩序だって配置させることは、個体の発生や組織の構築に必須である。上皮細胞のTJ(Tight Junction)や膜ドメインは、極性化した上皮細胞で観察される特徴的な構造である。今回の解析により(1)aPKC, PAR-3, PAR-6からなる3者複合体(aPKC-PAR複合体)の機能阻害により、上皮細胞の微絨毛の形成が阻害されると共に、アピカル膜ドメインの形成される位置が異常になること。(2)この異常は、PAR-3とaPKC, PAR-6からなる三者複合体の形成が阻害された結果であること。(3)PAR-3がイノシトールリン脂質と結合すること。以上の3点を明らかとし、上皮細胞のアピカル膜ドメインの形成・制御機構にPAR-3-aPKC-PAR-6三者複合体の形成が必須である事を明らかとした。極性化した上皮細胞は、TJ (Tight Junction)や膜ドメインを形成する。我々はaPKC, PAR-3, PAR-6の3者複合体(aPKC-PAR複合体)の機能阻害により上皮細胞の微絨毛の形成が阻害されると共に、アピカル膜ドメインの形成される位置が異常になる事を発見したが、その詳しい分子機構は不明である。一方、脂質膜に結合し、その形状を変化させる分子群が同定されたが、上皮細胞がもっ特徴的なアピカル膜の形態の制御に働いているかは不明である。本研究の目的は、上皮細胞のアピカル膜ドメインの形成・制御機構を分子レベルで明らかとする事である。この制御にaPKC-PAR複合体と脂質膜の形状決定に働くタンパク質群がどのようなに関わるか分子レベルで明らかとする事でこの目的を達成する。平成19年度では、大腸菌から精製したPAR-3リコンビナントタンパク質を用いてウシ脳より精製された脂質から人工脂質二重膜(リポソーム)を作成し、その結合を確認した。その結果、新たにPAR-3のC末端に脂質結合領域が存在する事を見つけた。さらに、イノシトールリン脂質から作成したリポソームと結合する事も見出した。重要な事に、イノシトールリン脂質は、上皮細胞のアピカル膜ドメイン形成に先だって極性を持った局在をとる。この事は、aPKC-PAR複合体がイノシトールリン脂質・シグナルとのクロストークを介し上皮細胞のアピカル膜ドメインの形成・制御に関わることが強く示唆される。今後、PAR-3とイノシトールリン脂質との結合がこの制御に必須であるか検証を進め、細胞膜の形態制御という観点から上皮細胞がもつアピカル膜ドメインの形成制御機構を解明する。上皮細胞のアピカル膜ドメインは、極性化した上皮細胞が持つ構造であり、上皮細胞の機能を決定する因子でまる。癌や炎症性腸疾患の病変部位の上皮組織では、アピカル膜ドメインの異常が観察されているが、アピカル膜ドメインの制御機構(形成・維持)にかかわるシグナル伝達機構は不明である。我々はaPKC,PAR-3,PAR-6の3者複合体(aPKC-PAR複合体)の機能阻害により上皮細胞の微絨毛の形成が阻害されると共に、アピカル膜ドメインの形成される位置が異常になる事を発見したが、その詳しい分子機構は不明である。平成19年度では、PAR-3のC末端にイノシトールリン脂質が結合する事も見出した。平成20年度では、aPKCとPAR-3との相互作用が、培養上皮細胞であるMDCK細胞のアピカル膜ドメインの形成に必要である事を突き止めた(論文投稿中)。この相互作用は、PAR-3が、aPKC,PAR-6を含むアピカルタンパク質の小胞を初期の細胞間接着構造へと誘導するのに必須である事が示唆される。本研究課題では、新たに上皮細胞のアピカル膜ドメインの制御にaPKCとPAR-3との相互作用(複合体形成)が実際に必須であることを新たに突き止めた。一方、イノシトールリン脂質シグナル伝達が、上皮細胞のアピカル膜ドメインの形成に関わる事が別途報告された。重要な事に、PAR-3とイノシトールリン脂質が結合をする事を明らかとしており、それら複合体がイノシトールリン脂質シグナル伝達の中で機能する可能性を見出した。

本研究課題では、新たに、aPKC-PAR複合体がイノシトールリン脂質シグナル伝達の中で機能上皮細胞のアピカル膜ドメインの制御に働く可能性を見出した。
発展途上国における水利組織に関する基礎研究-インドを事例として-

平成10年度の調査では、(1)昨年度入力した事例村の土地利用・土地所有のデータの分析,(2)インドの水利開発・政策の変遷の2点を中心に研究を行った。その結果,以下のような知見が得られた。1。用水路灌漑導入前後の土地利用については,自給自足的農業から商業的農業に移行していることが明らかとなった。土地所有においては,土地改革によって低層のカーストによっても土地所有がみられること,土地所有においてカースト間の格差があること,同様に同一カースト内においても格差があること,カーストごとに所有地の分布が偏っていること,用水路灌漑導入後は特に低層のカーストの者を中心に土地所有が減少していることを実証的に明らかにした。共同体的水管理成立の要因である土地所有の零細性はみいだされたが,カーストレベルにおいてその錯圃性はみいだされなかった。2。インドの水利開発は戦後大型ダムを中心として展開したが,1980年代より小型ダム中心となっている。また1970年代半ばから灌漑受益地域の再開発計画が実施され,その中で配水方法ならびに水利組織のあり方についての見直しの重要性が,各種政策・計画において前面に出されるようになっていることがみいだされた。3。平成9年度・10年度の結果について,国内研究者ならびにインド人研究者との意見交換を行った。その議論の中から,配水方法,水利組織の成立は当該地域の作付け作物が規定するという仮説が出された。特に米作であるかどうかが決定的な意味をもっていると考えられる。本研究の成果の一部は,「インドにおける法制度上の水利組織と配水方法」と題して論文発表したほか,日本地理学会土地利用・環境研究グループ例会(国士舘大学,「インドにおける土地台帳と地籍図」)および日本地理学会秋季学術大会(北海道大学,「インドにおける用水路灌漑導入前後の土地利用・土地所有の変化」)でそれぞれ口頭発表を行った。平成9年度の調査では、インドにおける灌漑に関する法制度と土地利用・土地所有にみる灌漑導入の影響の2点について検討した。1。インドにおける灌漑行政は,州政府の管轄であり、その管理の基礎となる法制度の整備も州単位で行われている。事例としてマディヤ・プラデ-シュ州における関連する現行法は、10章100条から成るM.P.Irrigation Act.1931ならびに詳細を規定したMadhya Pradesh Irrigation Rules 1974である。そのうち本研究の課題対象である条項を中心に翻訳し、分析を行った。その結果、法的に規定された灌漑パンチャヤ-トとワ-ラバンディの設定条件,その権限・運用方法を明らかにした。2。事例村であるマディヤ・ブラデ-シュ州ディカトプラ村の1959年ならびに1989年の土地台帳(カスラ(Kasura))のデータをコンピュータに入力し,灌漑の導入(1971年)前後で土地利用と土地所有構造がどのように変化したのかを,統計的に把握できるようにした。またそれぞれの年次の地籍図のデータもコンピュータに入力し,先の土地台帳データと地籍図の空間データをリンクさせ,GIS化を図り,空間分析も行えるようにした。なおコンピュータ入力したディカトプラ村のデータの考察の結果は、日本地理学会春季学術大会土地利用・環境研究グループ例会(3月29日:国士館大学)において,「インドにおける土地台帳と地籍図」と題して,発表する。1。2。3。
冷却原子気体におけるスピン流制御の実現に向けた理論研究

人工スピン軌道相互作用を持つ極低温冷却原子系におけるスピン流の理論解析を行なった。中性原子にはスピン軌道相互作用(SOC)が働かないが、人工的にSOCが存在するような系を作成することが実験的にできるようになったことから、人工SOCを持つ冷却原子系における原子スピンの構造を調べた。ボーズ原子のみからなる系ではすでに先行研究があるが、本研究ではボーズ原子とフェルミ原子の混合系に対して解析を行なった。混合系のボーズ原子のみにスピン軌道相互作用を持たせた場合、ボーズ原子のスピンがスパイラル構造を形成することが明らかになった。このスピン構造を背景にフェルミ原子のスピン流が生じることが期待されたため、非平衡グリーン関数を用いたスピン流の計算を行い、実験的に制御が可能なさまざまなパラメタの関数としてどのような振る舞いをするかを解析した。解析の結果、人工SOCを作るために系に印加しているレーザーの波数を変化させた場合、フェルミ原子のスピン流がピーク構造を持つことが明らかになった。すなわちスピン流を最大にする最適なレーザー波数の存在を指摘した。さらに関連する事象として、ボーズ・フェルミ混合原子系の閉じ込めに関する技法についても議論した。上記のスピン流の研究では閉じ込めポテンシャルを考慮に入れておらず、その点でさらに深い解析が必要になるが、そもそも閉じ込めポテンシャルとして一般的に用いられているものが最適なのかどうかは自明ではない。そこで別の可能性として非対角閉じ込めと呼ばれる方法の有用性について、シミュレーション解析を行ない、通常の閉じ込めポテンシャルで見られるような密度分布とは異なる特徴的な分布が現れることが明らかになった。より一様に近い分布が得られることから、スピン流の発生にも有利と期待され、解析をさらに進める予定である。実験計画出列記していた当初目標のスピン流の発生の確認やスピン流が最大になる条件の特定などは、すべて達成できた。それに加えて、概要に記載したように、閉じ込めポテンシャルに関する解析も行ない、スピン流が生じる上で有利になるポテンシャルとはどのようなものかという視点からの研究も進んだ。これは当初の計画にはなかった部分であり、研究を進める上で解析の必要性が浮上した課題である。この課題もほぼ解決できたことから、当初の計画以上の進展が見られていると自己評価している。平成30年度は当初の目標が達成できたので、今年度は計画通りに進める予定である。すなわち、制御可能なスピン流を得る上で必要な条件をすべて満たすことが実験的に可能かどうかを、解析的アプローチと数値的アプローチから検討する。必要に応じて数値的アプローチの新たな計算技法の開発にも取り組む。現在予備的な研究により、機械学習や深層学習の応用について検討する価値があると判断しており、このアプローチに目処が付けば、新たな計算技法として提案できると見込まれる。

数値計算用ワークステーションの購入を予定していたが、本格的な数値シミュレーションは次年度に行なうことになり、購入を急ぐ理由がなくなったために物品費がかからなかった点が最も大きい。次年度使用額はコンピュータ等の購入費に充てる予定である。
共分散行列による不確定性の記述が過大な制御誤差を生む対象の制御手法の構築

今年度得られた研究成果は、以下のようにまとめられます。第一に、近接フライバイ時の相対軌道推定アルゴリズムを新たに導出しました。具体的には、フライバイ時の相対軌道観測情報を、直交し雑音に関して互いに相関がなく独立な成分とみなせる方向に分解し、その分解した各成分への評価関数を設定し利用する推定手法を構築しました。先行研究は、画像情報における輝度重心という二次元の観測量に対して、相対軌道のすべてのパラメタを単一の関数にて評価するものでした。そのため、本来達成されうるべき精度を実現することができませんでした。本研究はそのような問題に対する一つの解決方針を提示します。第二に、フライバイ撮像時における相対軌道推定において、宇宙機の姿勢制御の時定数に着目し、相対軌道推定精度の収束速度がミッション達成可能性に影響する根拠を明らかにしました。この結果により、新たなミッション計画時における推定アルゴリズム選択、撮像鏡の解像度、駆動鏡駆動精度等の撮像システム系全体への影響を定量的に評価し、明確な設計指針を示すことが可能となりました。第三に、提案するアルゴリズムにて近接フライバイ時に達成しうる推定精度を画像素子上で想定されるホワイトノイズの大きさ、フライバイ時の最接近距離、推定開始時刻の観点から明らかにしました。先行研究と比較して、フライバイ最接近時の推定精度及び宇宙機の姿勢変更への時間余裕を共に1オーダー以上改善できることが明らかになりました。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
細胞操作技術を目指したケージドペプチドの合成

光を用いて生理活性物質の濃度を変化させることができるケージド化合物は、細胞生物学研究において有用な物質である。汎用なケージドペプチドの合成のために、主鎖アミドおよびアスパラギン酸などのペプチドの側鎖に光解離性保護基を持つケージドペプチドの合成法を確立した。ケージドペプチドは、光解離性保護基を生理活性ペプチドに導入したペプチド誘導体であり、生理活性が遮蔽されている状態にあるが、紫外光照射により、保護基を脱離させ、活性な構造のペプチドを生成することができる。光で生理活性ペプチドの濃度を瞬間的に任意の部位で上昇させることができることから、神経伝達や細胞内情報伝達のような速く且つ部位特異的な生命現象の解明に有用と期待されている。ペプチドへ光解離性保護基が導入できる部位は、親水性アミノ酸の側鎖、両末端、アミド、に限られる。これまでの構造生物学的な知見からは、ペプチドとその相手蛋白質(レセプターや酵素等)との相互作用は、側鎖や主鎖アミドが関与しているものが多く知られており、これらの部位への「汎用な導入法の確立」が望まれる。まず、ペプチドの主鎖アミドへの光解離性保護基(2-ニトロベンジル基)の導入法を検討した。アミノ酸のアミノ基にニトロベンジル基を導入した場合、グリシン以外のアミノ酸ではアシル化は固相上では困難であったが、アミノ酸間のアミド結合にニトロベンジル基をもつジペプチドのビルディングブロックを液相法で合成し、これを固相合成へ利用することにより、バリンやイソロイシン等の嵩高いアミノ酸の主鎖アミドにもニトロベンジル基を導入することができることを確認した。この方法は、βアミロイドペプチドのフラグメントペプチドの合成に適用したところ、ランダムコイル構造のペプチドが得られた。この方法は、ケージドペプチドのほか、Difficult Sequenceの配列のペプチドの合成にも有用であると考えられる。また、細胞機能を制御する系として、NSF-GluR2結合阻害ペプチドに光解離性保護基をもつケージドペプチドの分子設計を行い、側鎖にニトロベンジル基をもつケージドペプチドの合成を行った。まず、ペプチドの主鎖アミドへの光解離性保護基(2-ニトロベンジル基)の導入法につき、セリンなどの保護基を有するアミノ酸への導入を検討した。Fmoc-X1-(NB)X2-OHのジペプチドを合成し、これを固相合成へ利用することにより、X2がスレオニン等の親水性アミノ酸の主鎖アミドにもニトロベンジル基を導入することができることを確認した。この方法をもちいて、ターン構造をとるペプチドのフラグメントペプチドの合成に適用したところ、ランダムコイル構造のペプチドが得られた。これまでの研究から、バリンなどの嵩高いアミノ酸のほか、保護基を持つアミノ酸にも適用することが確認できた。これまでの研究から、アスパラギン酸やグルタミン酸側鎖のカルボン酸は、ニトロベンジルアルコールのエステルとして保護することができるが、エステルは分解しやすいことを見出している。そこで、二級アルコール構造の光解離性保護基の検討を行った。2ーロベンジル基(NB)と4,5ージメトキシ2ーニトロフェニルエチル基(DMNPE)をアスパラギン酸の側鎖に導入し、分解特性を比較したところ、両者ともトリフルオロ酢酸には耐性があったが、ピペリジンではNB基はより速やかに分解された。一方、光分解特性は、DMNPE基はより速やかに分解することを見出した。

この知見をもとに、アスパラギン酸の側鎖にDMNPE基を持つケージドペプチド(AIP、アンジオテンシン、RGDペプチド)の合成に成功した。ケージドペプチドの汎用な合成法の確立に向けて、親水性アミノ酸の主鎖アミドにニトロベンジル基を導入する方法を確立した。24年度が最終年度であるため、記入しない。計画で残されているカルボン酸側鎖へのケージの導入を確立する。これまでのケージドペブチドの合成法を用いて、細胞機能を調整する生理活性ペプチドのケージド化を行う。
新規ERK基質分子MSP1による上皮間葉転換制御機構の解明

(1)MSPlが細胞の遊走能、浸潤能を抑制する事を明らかにしたMSPIがEMT誘導による遊走能、浸潤能獲得を抑制するかを検証した。各種変異型MSPI導入細胞にERKを過剰発現させてEMTを誘導させた細胞を用いてマイグレーションアッセイとマトリゲルインベージョンアッセイをそれぞれ行った。その結果、E櫨誘導を抑制し、ERKによりリン酸化されないMSPI変異体を発現する細胞株は、細胞の運動能と浸潤能が共に抑制されている事を明らかにした。(2)MSP1はCtBPのE-カドヘリンプロモーター局在を阻害する事を明らかにしたこれまでの研究結果で、MSPIがCtBPとZEBlの結合を競合的に阻害する事が示唆された。そこで、MSP1はCtBPのE-カドヘリン遺伝子における局在を阻害しているという仮説を立てた。これを検証するためにMSP1をノックダウンする事により、CtBPのE-カドヘリンプロモーター局在が亢進するかをChIPアッセイにより解析した。抗CtBP抗体によりクロマチン免疫沈降を行い、E-カドヘリンプロモーターに特異的なプライマーでPCRをして、CtBPのE_カドヘリンプロモーター局在を観察した。解析の結果、MCRIPIのノックダウンにより、CtBPのE_カドヘリンプロモーター局在が亢進する事を明らかにした。また、各種MSP1変異体とERKを発現する細胞株で同様の実験を行った結果、EMTが誘導された細胞においてのみCtBPがE-カドヘリン遺伝子に局在している事を明らかにした。
初心者が助走を生かして踏切るために課題となる踏切動作

本研究の目的は,跳躍運動の初心者が力強く踏切り鉛直速度の獲得を行う踏切を行うための踏切動作の課題について明らかにすることであった.初心者は跳躍選手と異なり,走幅跳において踏切前半に鉛直速度を獲得することができなかった.走高跳のはさみ跳びにおいては踏切前半において鉛直速度を獲得することができたが,この際には短い助走による走幅跳よりも助走速度が低かった.初心者の場合には助走速度を高めながら踏切前半にて鉛直速度を獲得することが,力強い踏切を身につけるポイントとなる.本研究の目的は一般大学生のような跳躍運動の初心者が助走を伴う跳躍運動で「よい踏切」を行うための踏切動作の課題を明らかにすることにある.当該年度では初心者の踏切動作の課題を明らかとするために、跳躍選手と初心者について走幅跳の踏切動作を比較した.その際に明らかとしたののは次の点である.初心者は跳躍選手と比較して踏切時に鉛直速度を作り出すことができないが,その際には,踏切局面の前半部分において作り出される鉛直速度が小さいことが原因となっていることが明らかとなった.同時に,踏切局面中に起こる水平速度の減速が,跳躍選手より少なかった.そのため,水平速度の減速を伴い鉛直速度を獲得する踏切動作が,助走を生かして踏切、跳躍選手のような踏切を行うための課題となる.さらに,これらの結果を受け,水平速度の減速を伴いながら鉛直速度を獲得する様式の踏切が顕著となる走高跳の踏切動作について走幅跳の踏切動作を比較するために,初心者の走高跳の踏切動作分析のための実験を行った.本研究の目的は一般大学生のような跳躍運動の初心者が助走を伴う跳躍運動で「よい踏切」を行うための踏切動作の課題を明らかにすることにある.初心者の踏切動作の課題を明らかとするために,跳躍選手と初心者について走幅跳の踏切動作を比較した.初心者では水平速度の減速を伴いながら鉛直速度を獲得する踏切動作が初心者の課題となることが明らかとなった.そこで,水平速度の減速を伴いながら鉛直速度を獲得する踏切動作が顕著となる走高跳を初心者に行わせ,走幅跳の踏切との比較を行った.走高跳では,走幅跳と比べ,踏切局面前半に水平速度の減速を伴いながら,鉛直速度を獲得することができていた.そのため,走高跳の踏切動作は助走を伴った中で力強く踏切ることを学ぶために重要となる.また,助走速度が高まった中で力強く踏切ることが初心者の踏切動作の課題となることが明らかとなった.本研究の目的は,跳躍運動の初心者が力強く踏切り鉛直速度の獲得を行う踏切を行うための踏切動作の課題について明らかにすることであった.初心者は跳躍選手と異なり,走幅跳において踏切前半に鉛直速度を獲得することができなかった.走高跳のはさみ跳びにおいては踏切前半において鉛直速度を獲得することができたが,この際には短い助走による走幅跳よりも助走速度が低かった.初心者の場合には助走速度を高めながら踏切前半にて鉛直速度を獲得することが,力強い踏切を身につけるポイントとなる.当初予定していた対象での実験実施が困難となったため,実験の開始が遅れることとなったが,予定を一部変更し,調査対象の選定をやり直すことで対応した.これにより,遅れは次年度での修正によって全体計画に影響しない程度に収まっている.27年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツ科学次年度では,現在着手している実験の分析を継続する.当該年度の成果である跳躍選手との比較にて明らかとなった初心者の踏切動作の課題について,踏切方向を変化させた時の踏切動作に関するデータとの関連を検討し,初心者が助走を生かして踏み切るための動作課題を整理することで,当研究課題の総括的な成果を得たい.27年度が最終年度であるため、記入しない。
高齢者のロコモティブシンドローム予防を目的とした運動（ロコトレ）の効果検証

本研究の目的は、地域高齢者に対しロコモーショントレーニング(ロコトレ)を行ない、その効果を運動機能・生活機能の面から検証することである。対象は地域高齢者340人であり、無作為にロコトレ群200人、コントロール群140人に割りつけた。6ヶ月間の介入の結果、ロコトレ群では筋力、バランス、歩行速度などの身体機能が有意に改善した。また生活動作能力も向上した。以上のことから我々が行ったロコトレは地域在住高齢者の運動機能と生活機能を高める効果があることが明らかとなった。ロコトレは高齢者の健康増進または介護予防に有用な手段であるといえる。本研究の目的はロコモーショントレーニングの効果を無作為化比較対照試験により検討することである。平成25年度は対象者の募集する自治体の協力もあり、当初100名程度の対象者を予定していたが、300名の対象者で研究を行うこととなった。まず60歳から79歳までの高齢者1200名の方に研究の説明文書を郵送し、公募した。応募のあった304名を対象とし、ロコトレ群200名、コントロール群100名に無作為に割りつけた。初期評価はアンケートにて年齢、性別、身長、体重、要介護度、運動器の既往、歯の健康状態、栄養状態、運動習慣、WOMAC、ロコチェック、ロコモ25、MNA、転倒・骨折の既往、Euro-QOLを調査した。運動機能の測定は片足立ち時間、FRT、最大歩行時間、快適歩行時間、等尺性膝伸展筋力、足趾把持力、立ち上がりテスト、5回立ち上がり、筋肉量、2ステップテストを測定した。ロコトレ群にはロコトレとしてスクワット、かかと上げ、片脚立ちのトレーニングとウォーキングの方法を伝え、今後6ヶ月間運動を継続するよう指導した。またトレーニングノートも配布し、6ヶ月間記載するよう伝えた。コントロール群については今までと変わらない生活を送るよう指導した。初期評価時点での両群間における年齢、性別、運動機能に有意差はなかった。現在、平成26年4月の時点で300名の初期評価を終了した段階である。今後平成26年6月に3ヶ月後評価、9月に6ヶ月後評価を初期評価と同様の項目で行い、研究を終了する予定である。本研究の目的は,地域在住高齢者に対するロコモーショントレーニングの効果を無作為化比較対照試験により検討することである。平成25年度には対象者の募集と選定,介入研究の事前準備を行った。研究対象者340人であり,ロコトレ介入群200人,コントロール群140人に無作為に割りつけた。平成26年3月より初期評価を開始した。平成26年度は3ヶ月後評価,6ヶ月後評価を実施し,その後解析を行い,両群間で介入効果を比較検討した。評価項目はアンケートにて年齢,性別,要介護度,ロコモティブシンドロームの状態(ロコモ25),栄養状態,運動習慣,QOL(EQ-5D)について聴取した。運動機能は握力,下肢筋力,片脚立ち時間,5回立ち上がりテスト,歩行速度に加えロコモ度テストである立ち上がりテストと2ステップテストを測定した。また身体組成として身長,体重,体脂肪率,筋肉量を測定した。評価は初期,3ヶ月後,6ヶ月後に実施し,前述の項目を測定している。ロコトレ介入群にはロコモーショントレーニングとして,スクワット・片脚立ち・かかと上げの3種類の運動とウォーキングを指導し,6ヶ月間の間運動を継続するように指導した。またトレーニングノートも配布し,運動の実施状況を記載してもらうように伝えた。一方コントロール群は今までと変わらない生活をおくるように指導した。6ヶ月間の介入の結果,片脚立ち時間,最大歩行速度,2ステップテスト,5回立ち上がりテスト,体脂肪率,BMIに交互作用がみられた.さらにロコトレ介入群はコントロール群と比較して,6ヶ月後に片脚立ち時間,最大歩行速度,膝伸展筋力,ロコモ25,EQ-5Dが有意に向上していた.以上の結果からロコモーショントレーニングは高齢者の筋力,バランス,移動能力などの運動機能向上やロコモティブシンドロームの改善に有用なトレーニングであることが明らかとなった。老年学平成25年度は中高年者304人に対し、運動機能とアンケート調査を実施した。現在介入期間中であり、次回の3ヶ月調査の準備中である。研究を開始するにあたり、対象数の増加を検討し、共同研究者や自治体との打ち合わせに時間を要した。さらに測定項目の変更、介入期間の変更、研究協力者との日程調整とに時間を要したため介入開始時期が2ヶ月程度遅れる結果となり、3ヶ月後評価が25年度に終了していない現状にある。しかし本研究の対象者はロコトレ群200人、コントロール群104人の304人と増えており、次回の3ヶ月後評価、6ヶ月後評価の予定が決定しており、研究期間内に終了する予定であるため概ね順調に進行している。

またデータ整理や解析については、当初の計画より進んでおり、初期評価におけるデータ整理は終了している。今後は介入3ヶ月後評価を6月に、6ヶ月後評価を9月に予定しており、初期評価と同様の運動機能測定とアンケート調査を行う。物品、研究協力者などの準備はすでに整っており、予定通りに研究を進めていく。3ヶ月後評価終了後には、初期評価での結果と比較し、ロコモーショントレーニングの短期効果の検討を行う予定である。さらに6ヶ月後評価の終了後には、初期評価、3ヶ月後評価と比較し、長期効果の検証を行う予定である。また初期評価、3ヶ月後、6ヶ月後の結果を元に、平成26年度は、学会発表、論文作成を鋭意行っていく予定である。平成25年度には初期評価と3ヶ月評価時に使用する予定として人件費・謝金を計上していたが、研究開始が遅れ、初期評価のみしか終了していないのが現状である。そのため人件費・謝金を平成26年度に繰り越すことになった。平成26年度は6月と9月に調査を予定しており、その際に前年度繰越分を含めて、研究協力者への人件費・謝金を使用する予定である。また研究調査に必要な消耗品を購入する予定である。さらに成果発表のための旅費、論文投稿費や英文校閲費として研究費を使用する予定である。
L関数の特殊値とK群の位数の(非)可除性に関する研究

Motifから来るような良いp進Galois表現の互換系に対してL関数が定義される.これらの特殊値を、Galois表現の算術的な不変量であるcohomology群やK群の位数で記述する予想が各種知られており、或る場合には証明されている.本年度は、CM体のL関数の負の整数点での特殊値をcohomology群の位数で記述する、Kolsterの高次相対類数公式に基づいて、虚二次体の高次相対類数(Dirichlet L関数の負の整数点での特殊値)の非可除性を研究した.これは、研究実施計画に沿うものである.結果として、素数pと奇数nを固定し、虚二次体を判別式の絶対値の大きさで動かしたとき、そのn次の高次相対類数(Dirichlet L関数の1-nでの値の分子)がpで割り切れないものが、一定の個数以上存在することを示した.手法としては、L関数の特殊値と密接に関係する量を係数に持つ半整数重みの保型形式の存在と、保型形式の合同に関する或る結果を用いる.この結果については、論文を準備中である.研究計画で述べた、実二次体のtame kerne1や、より一般の偶数次K群の位数の可除性に関する研究では、新規の結果を得ることは出来なかった.今後の課題である.一方、実二次体や、より高次の総実代数体の族のtame kernelの2部分について、イデアル類群の2部分に関するgoverning fieldに類似の現象が起きている可能性を探った.2次体のzeta関数、L関数の負の整数点における特殊値は、或るetale cohomology群、K群の位数により記述される.あらかじめ奇素数pを固定し、2次体を動かしたときのこれらの値の(非)可除性を考察した.今年度は特に、実2次体全体の中で、(非)可除性を満たすものがどれぐらいの密度を持つかについて、理論的考察ならびに数値実験を行った.実2次体のL関数の負の整数点における特殊値と密接に関係する、Cohenの一般化類数を係数にする半整数重みの保型形式(の定数倍)の、素数pに関する合同の理論を用いて、次のようなことを示すことが出来た:偶数nを固定し、素数p>3で、(p-1)/2がnを割らないものをとる.実2次体Q(√<D>)で、対応するDirichlet指標に関するn番目の一般化ベルヌイ数のp進絶対値が1であるものが存在すると仮定する.すると、十分大きな正の実数Xに対して、X以下の正の基本判別式dで、実2次体Q(√<d>)に対応するDirichlet指標に関するn番目の一般化ベルヌイ数の分子がpで割り切れないものの個数が>>√<X>/log(X)である.最初に述べた、L関数の負の整数点での値と、cohomology群、代数的K群の位数との関係から、それらの位数の非可除性に関する結果が直ちに導かれる.上記の結果について、京都大学数理解析研究所における研究集会(2006年12月)等にて報告し、また、論文にまとめて投稿中である.虚2次体についても同様の手法が適用可能であり、引き続き論文にまとめる予定である.分岐の制限されたp拡大へ、pでの非可除性がどのように遺伝するか、また、K群などに位数pを持つ元の構成を試み、可除性についての考察を行うことについては、次年度のテーマとする.Motifから来るような良いp進Galois表現の互換系に対してL関数が定義される.これらの特殊値を、Galois表現の算術的な不変量であるcohomology群やK群の位数で記述する予想が各種知られており、或る場合には証明されている.本年度は、CM体のL関数の負の整数点での特殊値をcohomology群の位数で記述する、Kolsterの高次相対類数公式に基づいて、虚二次体の高次相対類数(Dirichlet L関数の負の整数点での特殊値)の非可除性を研究した.これは、研究実施計画に沿うものである.結果として、素数pと奇数nを固定し、虚二次体を判別式の絶対値の大きさで動かしたとき、そのn次の高次相対類数(Dirichlet L関数の1-nでの値の分子)がpで割り切れないものが、一定の個数以上存在することを示した.手法としては、L関数の特殊値と密接に関係する量を係数に持つ半整数重みの保型形式の存在と、保型形式の合同に関する或る結果を用いる.この結果については、論文を準備中である.研究計画で述べた、実二次体のtame kerne1や、より一般の偶数次K群の位数の可除性に関する研究では、新規の結果を得ることは出来なかった.今後の課題である.一方、実二次体や、より高次の総実代数体の族のtame kernelの2部分について、イデアル類群の2部分に関するgoverning fieldに類似の現象が起きている可能性を探った.
超高耐圧素子実現に向けた窒化アルミニウム素子作製の技術基盤の構築

省エネ化に向けて、低損失かつ高出力素子実現の社会的要請が高まっている。最近、申請者は、窒化アルミニウム(AlN)を用いたトランジスタの世界初動作に成功した。AlNは絶縁破壊電界が最も大きい半導体であり、AlNを用いた高耐圧素子作製は、半導体素子の性能限界への探求に繋がる。しかし、現在のAlN素子は、高い接触抵抗と不十分なSchottky障壁高さにより、AlN本来の性能が発揮できていない。本研究では、つくばエリアの共用設備環境を最大限に活用して、『超高耐圧素子実現に向けたAlN素子作製の技術基盤を構築する』。独自の手法として、超高温下でも分解しないAlNの性質に着目した接触抵抗低減法を提案する。
灰色かび病菌の薬剤耐性獲得機構の解析手法の確立

前年度までの研究では、ブドウの品質・収量に最も大きな被害を及ぼす病原菌であるブドウ灰色かび病菌(Botrytis cinerea)に着目し、現在使用されている主要薬剤三種類に対する耐性・感受性を経時的に調査し(Saito et al., 2009a)、それら三剤に対しする耐性灰色かび病菌の早期薬剤耐性診断法を確立した(Saito et al., 2009b)。本年度は、灰色かび病菌に対して新しい開発された薬剤のうち、耐性獲得のメカニズムが未だ解明されていないヒドロキシアニリド系殺菌剤フェンヘキサミドの薬剤耐性獲得機構を分子レベルで解明した。具体的には、突然変異原を用いてフェンヘキサミド感受性野生株から突然変異フェンヘキサミド耐性株を作成し、フェンヘキサミド耐性株の生理的特徴および病原性等の観察を行なった結果、耐性株は菌糸伸長、浸透圧調整、分生子発芽率などの生理的機能が低下していることが明らかとなった。これは、圃場におけるフェンヘキサミド耐性株の行動パターンを予測できる貴重な結果である。次に、フェンヘキサミドが作用すると推察される3-ケトリダクターゼをコードする遺伝子の塩基配列の決定し、野生株と賭いつ前変異耐性株とを比較した結果、フェンヘキサミド耐性株では当該タンパク質をコードする遺伝子上に共通の変異部位が認められた。このように、耐性獲得のメカニズムを解明することは、実際の農作物の現場において、これまで我々が行った早期薬剤耐性診断法などを確立するのに役立つだけでなく、植物病理学的にも灰色かび病菌の生理・生態的特徴を知る上で重要である。これまでの研究では、ブドウの品質・収量に最も大きな被害を及ぼす病原菌である灰色かび病菌(Botrytis cinerea)に着目し、現在使用されている主要薬剤三種類に対する耐性・感受性を経時的に調査し(Saito et al., 2009a)、それら三剤に対してnested PCR-RFLP法を用いて圃場での早期薬剤耐性診断法を確立した(Saito et al., 2009b)。しかし、灰色かび病菌に対する新しい薬剤も開発され続けており、新しく開発された薬剤であるために、耐性獲得のメカニズムが未だ解明されていない。耐性獲得のメカニズムを解明することは、実際の農作物の現場において、これまで我々が行った早期薬剤耐性診断法などを確立するのに役立つだけでなく、植物病理学的にも灰色かび病菌の生理・生態的特徴を知る上で重要であると考える。そこで、ヒドロキシアニリド系の殺菌剤であるフェンヘキサミド薬剤(以下、Fenと略す)に注目し、Fenに対する灰色かび病菌の耐性獲得メカニズムを解明する体系の構築を試みた。現在までに、突然変異原を用いてFen感受性の野生株から突然変異Fen耐性株を作成し、Fen耐性株の生理的特徴、病原性およびFenの作用タンパク質をコードする塩基配列の決定等を行った。その結果、Fen耐性株は野生株に比べ、菌糸伸長、浸透圧調整、分生子発芽率などの生理的機能が低下することが明らかになった。また、Fen耐性株では当該タンパク質をコードする遺伝子上にFen耐性に関与していると推測される共通の変異部位が認められた。
脳磁界などを用いた発声発語メカニズムの発達に関する研究

1.聴覚情報処理に関する成人と子どもの差異高次の聴覚情報処理を研究した課題として脳波における聴覚事象関連電位に関する研究がある。しかし、成人と子どもの事象関連電位の異同など明らかになっていない部分は多い。我々は、全頭型の脳磁界計測装置を用い、小児における聴覚刺激にたいする脳磁界反応を測定し、成人におけるものと比較検討した。その結果、小児における反応は聴覚領周辺のものが成人に比して前景にたつ傾向がある。また、成人にはほとんどの場合現れる聴覚刺激開始後100msecぐらいの反応(N1m)は、78歳では出現しないケースがあった。2.言語音と純音に対する聴覚情報処理の比較言葉の発声発語にかかわる聴覚情報の処理として、純音と言語音に対する聴覚情報処理を比較した。この比較に関して、成人のデータではいくつかの知見が存在する。ここでは、小児における脳磁界反応を測定し、比較した。刺激提示後450msec付近までの脳磁界反応を分析し、この付近で2-dipoleのパターンを明瞭に推定できる被験者の例で、純音の脳内の発声源と単音節語音の脳内の発生源の比較では、左半球において、差異が認められた。3.発声に対する脳磁界反応成人における発声に伴う脳磁界反応の測定を試みたが、実際には発声に伴う口周辺の動きの磁界への影響を出現しないように訓練するために大変時間がかかった。子どもでの実験ではさらに困難であった。ここでは成人における脳磁界反応を分析した。小児における聴覚に対する反応は発声や発話の発達にとって必須のものである。この加齢による変化は、EEGのいくつかの成分に関して、その潜時の短縮や振幅の変化などによって示されてきた。聴覚刺激に対する反応の発達的変化をより明瞭に、脳内の発生源の動態を含めて明らかにしていくことは、発声や発話の過程などの高次の認知の発達メカニズムを明らかにしていく上で重要であると思われる。このために、全頭型の脳磁界計測装置を用い、小児における聴覚刺激に対する脳磁界反応をまず測定し成人におけるものと比較検討した。被験者は主として8歳から12歳の聴覚に問題のない健常な小児と同様に健常な成人に協力を願って実験した。聴覚刺激は純音や言語音を用意し、およそ2秒間隔、100回から120回提示され、加算処理を行った。音の提示は耳内挿入型のイアフォンを用い、実験は磁気シールドルーム内において施工された。脳磁界反応は、全頭型の64チャンネル脳磁界測定装置を用いて測定された。刺激提示後100msce前後から280msec付近の脳磁界反応の分析では、早い潜時で8歳児での明瞭なダイポールはみえにくいが、10歳ぐらいになると、成人と類似の磁界パターンを示すことが多くなる。しかし、その後の潜時におけるダイポールの方向を含めた変化を継時的に追跡すると、それらの磁界パターンには小児と成人で若干の差異が認められた。これ以降の長潜時の成分では、個人によってかなりのバリエーションが存在した。これは成人においても、小児においてもいえることであった。
外資・外国人経営者と日本企業の企業改革・企業業績に関する研究

90年代以降、外国人による日本企業の株式保有が急増しており、2003年には東京株式市場に上場する企業の株価総額の21.8%を占めるに至った(1990年では4.7%)。外資のプレゼンスの高まりは日本の企業経営や企業業績にどのような影響を与えているのか。最近の論文では、外資比率の高い企業ほど企業業績が良いという実証結果が示されている。しかしながら、外資比率と企業業績はともに同時に決定されるのにかかわらず、両者の内生性を考慮に入れて推計されていない。したがって、「外資比率が高いから企業業績が良い」のか、「外資が業績の良い企業に投資している」のかが明らかではない。外資比率と企業業績を被説明変数とした同時方程式モデルが推計可能であるためのひとつの方法は、外資比率とは相関をもつが、企業業績を被説明変数とする方程式の誤差項とは相関をもたない操作変数を利用することである。本研究では、対日投資のうち直接、経営に携わらない間接投資を対象として外資を受け入れることは日本企業の経営や業績にどのような変化をもたらすのかを分析する。外国人投資家が規模の大きな企業、輸出比率の高い企業の株式を好んで保有していることから、これらを操作変数として利用することで外資比率と企業業績の因果関係が検証できる。分析の結果、外資比率が企業業績や企業価値に与える影響は両者の内生性を考慮した場合、しない場合よりもより大きいことが確認された。
フッサール現象学における類似性についての研究

本研究の目的は、現象学の創始者エドムント・フッサールの思想の根底にこれまで注目されてこなかった類似性という原理があることを指摘し、フッサール現象学の新たな読解可能性を明らかにすることである。2013年度に引き続き2014年度もこの研究課題に取り組んだ。フッサール現象学における類似性の固有の特性と意義を際立たせるためには、差異こそが根本的であると考える立場から為されたデリダのフッサール解釈と対比させることが相応しい。この考えにもとづき、筆者はまずデリダのフッサール解釈の真意と意義を明確にすることを試みた。多数の先行研究を取り上げてその問題点を考察し、その成果を日仏哲学会2014年秋研究大会で発表した。なおその原稿を元にした論文は『フランス哲学・思想研究』に投稿し、現在査読中である。続いて筆者は、フッサール現象学における「カント的意味での理念」の問題に取り組んだ。私見によれば、フッサール現象学は究極的には感覚の類似性に立脚しているにも関わらず、フッサール自身はこのカント的意味での理念という概念によって類似性を覆い隠してしまっているからである。筆者は公刊間もないフッサールの草稿(Hua XLI)を調査し、カント自身の「理念」概念にまでルーツを遡り、さらにカントとフッサールの関係を論じた先行研究を参照し、これらの情報を継ぎ合わせることで、カント的意味での理念の一貫した内容を浮き彫りにした。この研究成果は日本現象学会第36回研究大会にて発表し、その発表原稿を元にした論文は『現象学年報』第31号に掲載されることが決定している。以上の研究遂行によってフッサール現象学における類似性という原理を明らかにするという当初の目標のための重要な地歩を築くことができたと考える。26年度が最終年度であるため、記入しない。筆者は特別研究員の申請書において以下の個別課題を掲げた。1.フッサール全集第41巻の検討2.後期時間論における重要概念「生き生きした現在」の解明3.「類似性」と「感覚的統一」についての研究4.ジャック・デリダを中心とする差異の立場からのフッサール解釈への検討1 :フッサール全集第41巻を未邦訳かつ先行研究も皆無の状況のなか原文のドイツ語で精読を進めた。その成果に基づき現在論文を執筆中であり日本現象学会に投稿する予定である。2 :比較的多くの資料と豊富な先行研究があるのでまずはこれらを検討した。たとえばフッサール資料集第8巻や論文集On time-new contributions to thehusserlian phenomenology of time(字数制限のため著者名略)に収録されている諸論文などである。この結果として生き生きした現在についてのフッサールの考察は実存についてのカール・ヤスパースの考察と多くの点で軌を一にしていることが分かった。この研究成果は厳正な査読を通過したうえで、2013年8月4日から10日にかけてギリシャのアテネで開催された。第23回世界哲学会議(XXIII World Congress of Philosophy)ヤスパース部会にて英語で発表した。なおこの部会を主催した国際ヤスパース学会が刊行する雑誌に、この発表の原稿を元にした論文が掲載されることも決定している。3 : 1と2の研究結果を踏まえて初めて着手されるべき課題であるので2013年度は取り組まなかった。本研究の最終目標であるフッサール現象学における類似性の解明のために中心となる諸文献を順調に読み進め、主張を裏付けつつある。

当初予定していたいくつかの副次的課題の進展が遅れていることも事実であるものの、これは予定していなかった海外発表の準備に追われていたことが大きい。したがって研究業績という点ではむしろ海外発表という予定以上の成果を挙げることができた側面もあり、研究全体の達成度としては2とした。2013年度はおおむね順調に研究を進めることができたので、2014年度にはその成果を学会発表・論文投稿というかたちで具体的な業績に結実させていくことを目標とする。すでに日本現象学会、日仏哲学会のための発表・論文原稿を準備中であるが、2014年度中にさらに原稿を書き進め、2014年度ないし2015年度に発表・投稿する。これらの研究成果の蓄積を基にして博士論文の執筆にも取り組む。