hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
児童養護施設の小規模生活集団における援助システムモデルの開発に関する研究

社会的養育にかかる施設の小規模化及び家庭的養護推進、さらには、児童虐待による反応性愛着障害・PTSD、自閉症スペクトラムなど、様々な課題を抱える児童の増加に対応するための施設機能の強化など、入所型児童福祉施設が求められている将来像に関して以下のような研究を実施してきた。研究I:「児童養護施設における業務区分に関する研究」:児童養護施設における援助職(児童指導員・保育士)の業務を分類するとともに、タイムスタディー・インタビュー調査を実施し、児童養護施設の業務を区分し、それに基づき、大(中)規模施設および小規模施設(ユニット・地域小規模)においてタイムスタディを行った。タイムスタディの結果、中規模生活集団と小規模生活集団において、業務の量的な顕著な差は認められないものの、並行して行ったインタビュー調査では、こどもの「生活の質」について高評価する職員が大多数にのぼった一方、本体施設との乖離、業務-業務外区分の曖昧さ・拘束時間の長時間化・個人にかかる負担の増大・こどものとの距離間など、運営・業務システム上の課題も散見された研究II:「小規模生活集団・大規模生活集団における業務の質と量に関する研究」:研究Iの結果を基に小規模生活集団・大規模生活集団の業務比較を行った。さらには、職員確保の問題、小規模集団特有の課題(職員の孤立化・児童との距離など)によるものと思われるが、職員の離職率の高さなどの問題が表出し、結果的に地域小規模児童養護施設の閉鎖した事例についても調査を行った。研究III「小規模生活集団における業務構造に関する研究」:研究I・研究IIの結果をもとに、直近に地域小規模児童養護施設を開設した児童養護施設の管理者および当該施設の職員に対してインタビュー調査を行い、開設に際して想定した課題とその結果を比較しつつ、小規模生活集団の業務構造を一定程度明らかにしようとしている。2018年度は個人的理由により研究が進まず研究期間を延長した。2019年度は当初予定した2018年度の研究計画に基づき実施する予定である。2019年度は研究の最終年度として、これまでの研究成果を踏まえ、児童養護施設等の小規模化を進める上において、施設職員等が検討すべき課題および小規模生活集団の業務構造を体系化し、小規模化した際に想定しうるいくつかの課題とその対応方法等を検討したいと考えている。(以下、これを「実践モデル」とする。)まずは、実践モデル(案)を策定し、当該モデルを国内外のエキスパート(小規模生活集団の開設、維持の経験を有する専門職員・政策的に小規模化を推進してきた国:イギリス・オーストラリア等の関係者)に個別あるいはフォーカス・グループインタビューを実施し、実践モデル(案)を評価し、実践モデル(案)の改変を行っていきたいと考えている。また、現在多くの小規模施設において憂慮とされている児童の問題行動、特に暴力(性暴力を含む)の対応に関する実践モデルや地域小規模生活集団の閉鎖に関する課題についても可能な範囲で明示したいと考えている。児童養護施設関係者の間では、今後の施設運営のあり方として、「小規模化→家庭的生活環境→児童・職員の良好な関係→安定した生活」というステレオタイプな議論に終始している感がある。しかしながら、既に小規模化した児童養護施設では、過去の大規模生活集団時代にもまして問題が顕在化している例も少なくない。本研究では最終的に、児童養護施設の小規模生活集団における実践的な援助システムモデルを提示することであるが、児童養護施設の実践過程は、施設の運営形態、職員・児童の状況、地域性等などの影響による格差が大きく、一般化、抽象化されたモデル(マニュアル等)が殆ど機能していないにが現状である。したがって、研究者が目途とする「小規模生活集団における援助システムモデル」は、抽象的方法論ではなく、各々の児童養護施設において実践モデルを策定するための体系・方法・プロセスの枠組みを提示し、各児童養護施設でカスタマイズする方法を含めて提示し、具体的な実践場面で有効に活用できるものとしたい。そのため、研究の端緒として、小規模生活集団と大規模生活集団における職員の業務内容を把握する方法としてタイムスタディを行うこととし、2016年度においては、タイムスタディに使用する「業務区分表」の策定に焦点をあてた。児童養護施設の業務をコード化するため複数の児童養護施設においてワークショップを実施した。具体的には、各児童養護施設において経験年数・性別・担当部署などが違う職員4名6名のワーキンググループを編成した上で、グループメンバーが自らの業務をカードに記入し、その後、KJ法を用いてカテゴライズするためのグループワークを行った。さらに、各児童養護施設から得たれたデータを研究者が集約し、コーディング・カテゴライズした業務区分表を作成した後、当該業務区分表を各施設のワーキンググループに提示し意見聴取した。兵庫県・沖縄県にある児童養護施設の協力を得て、インタビュー調査・ワークショップなどを実施しており、研究は計画に沿って、比較的順調に進展している。インタビュー調査・ワークショップ後に予定していたタイムスタディを実施するための基本的枠組みはほぼ完了した状態である。兵庫県・沖縄県の大(中)規模生活集団・小規模生活集団において、研究補助者が職員の勤務時間(概ね8時間)中帯同し、職員の仕事内容を予め策定したコードに基づき記録するなど、タイムスタディを実施した。また、当該、タイムスタディの対象となった職員に対するインタビュー調査を研究代表者が行った。特に、大(中)規模生活集団から小規模生活集団(ユニット化もしくは地域小規模)に、職場が異動した職員2名に対してインタビュー調査を行い、業務内容の変化、業務内容の変化に伴う負担の増減、児童との関わりの変化、児童自身の生活上の変化などについて聴取した。

さらに、調査対象となった施設のうち、調査実施期間において、大規模生活集団から小規模生活集団へ移行した施設があり、当該施設については、施設長・中核的職員(管理職)に対して、移行に際して検討した事項・留意した事項・職員配置上の課題をインタビューし、その後、継続的に当該施設を訪問し、移行前に期待した効果と移行後の結果について、複数回調査しているところである。当初、インタビュー結果については逐語化し、質的に分析することを想定していたが、調査対象施設ごとの特殊性があり、インタビュー結果を統合して分析することの適切性に問題があり、比較検証も含め検討しているところである。また、国全体で入所型の児童福祉施設の廃止・グループホーム化を実施したオーストラリアを対象に文献研究を行っており、NSW政府機関等に対してインタビュー調査を実施することを想定していたが、直前になり先方の都合で実施困難となり、現在、再交渉しているところである。本研究の主たるテーマではないが、インタビュー先において、大中規模、小規模集団に関わらず、児童の暴力(性的暴力も含む)に関する困難性が表面化しており、本研究と並行して、生活集団と児童の暴力に関係性についても探索している。タイムスタディを実施する中で、例えば、「食事の準備をしながら児童と進路の話をする」など、同時に複数の業務をしていることが分かった。そのため、タイムスタディの記録用紙を改変しながら進めるなど、データ収集の方法を改変するなどの作業に時間をとられている。本研究の目的は、モデルを策定する基礎データであるため、上記のデータ収集方法の改変は大きな影響はないものと考えている。また、インタビュー調査においては、児童養護施設等が所在する地域・規模(入所児童数・職員数・財政力等)など、インタビューの内容に影響を与える因子が大きいため、分析に際して、そのような因子を加味しながら実施するなど、当初予定している以上の時間を要している。社会的養育にかかる施設の小規模化及び家庭的養護推進、さらには、児童虐待による反応性愛着障害・PTSD、自閉症スペクトラムなど、様々な課題を抱える児童の増加に対応するための施設機能の強化など、入所型児童福祉施設が求められている将来像に関して以下のような研究を実施してきた。研究I:「児童養護施設における業務区分に関する研究」:児童養護施設における援助職(児童指導員・保育士)の業務を分類するとともに、タイムスタディー・インタビュー調査を実施し、児童養護施設の業務を区分し、それに基づき、大(中)規模施設および小規模施設(ユニット・地域小規模)においてタイムスタディを行った。タイムスタディの結果、中規模生活集団と小規模生活集団において、業務の量的な顕著な差は認められないものの、並行して行ったインタビュー調査では、こどもの「生活の質」について高評価する職員が大多数にのぼった一方、本体施設との乖離、業務-業務外区分の曖昧さ・拘束時間の長時間化・個人にかかる負担の増大
占領の複数性:GHQ占領下における〈地方〉の言論環境と文化・思想の生成

プランゲ文庫に所蔵されている検閲資料やGHQ占領下に地方で発行されていた新聞・雑誌メディアの記事内容やそれらの表現に対するGHQ/SCAP検閲の実態を調査・分析することによって、占領下における地方の言論環境、表現・思想の特性、文化・思想の生成のありかた、さらにはGHQ/SCAP検閲実態の多様性や言論統制の地方への浸透の様子について明らかにした。平成22年度は、提出した「研究実施計画」に基づき、GHQ占領期に京都市および京都府で発行された雑誌・新聞の検閲実態調査・分析を行った。本研究の目的は、メディアおよび表現に対する検閲の実態という実証的研究により、占領政策の性質やそれが内包する地域間の偏差を明らかにすることにあるが、当該年度の調査によって、京都市におけるGHQ/SCAPによる言論統制のありようの一端が解明された。たとえば、調査の対象とした短歌同人誌『新月』(京都市発行)は無名の一般庶民の表現の場でもあったが、それにもかかわらず極めて厳しい検閲下におかれ、削除の指示を受けた短歌の事例が複数確認できる。この事例から、たとえ地方発行の同人誌であったとしても、ジャンルによっては厳しい監視下にあったことが窺え、言論統制の影響が<地方>の言論環境・文化生成にも強く及んでいたことがわかった。また、『京都新聞』では、舞鶴港における引揚関連言説が多数掲載されているが、東西冷戦構造の影響もあり、特別な指示がなされ、厳しい監視下に置かれ続けたこともわかった。これらの調査によって、<地方>と<中央>との間に存在した検閲実態の共通性/差異、ジャンルや記事内容による差などが浮かび上がりつつある。以上のような、当該年度における研究の成果は、滋賀大学国文会(滋賀大学、平成22年12月5日)、20世紀メディア研究所;第59回研究会(早稲田大学、平成23年4月16日)において報告した。平成23年度は、提出した「研究実施計画」に基づき、前年から引き続いてGHQ占領期に京都市および京都府で発行された雑誌の検閲実態調査・分析を行うとともに、地方誌・紙の検閲実態の特徴を明らかにするために、比較対照材料として西日本で刊行された雑誌の記事分析も行った。これらの調査の一部は、まず20世紀メディア研究所:第59回研究会(早稲田大学、平成23年4月16日)において報告した。この研究発表では、戦後の検閲研究に携わる多くの研究者からの助言を得られ、本研究の主旨とも密接に関わる地域間のメディア検閲組織(PPB)の検閲方針の違いや東京と地方の検閲作業の差異に関する教示も得られた。実例報告を他分野の研究者に向けて行うことができたと同時に、有益な情報も得られ、たいへん有意義であったといえる。その後は、京都市発行の雑誌記事の検閲実態の分析を進めるとともに、研究の効率化をはかるため、それらの資料の保存や整理も行った。また、検閲の揺れや複数性が地域間で存在したことを明らかにするために、引揚および共産主義という題材に注目して、京都と東京、京都と他の地方都市との検閲実態について調査した。福岡市において刊行されていた引揚関連雑誌(『みなと』)の事例分析からは、京都市と同様、「ソ連」関連記事に関する厳しい監視の視線が東京だけでなく地方メディアにも向けられていたことや、小規模なコミュニティーに向けたメディアも題材によっては厳しく検閲されていたことがわかった。以上、23年度の研究から、検閲現場が持つ検閲の揺らぎ・偏差は、中央/地方間のメディアの違いだけでなく、地域固有の記事・テーマの違い、および地域のPPB(D1東京支部D2大阪支部D3福岡支部D4ソウル支部のち北海道)の違いからも生じているらしいことが具体例をもとに明らかになってきた。研究計画に従い、本年度も関西および西日本におけるメディア検閲に関する調査・考察を行うとともに研究成果について学会および学会誌にて報告を行った。また、研究対象であるGHQ/SCAP検閲関連資料を所蔵している、アメリカ合衆国メリーランド大学図書館ゴードンW.プランゲ文庫(Gordon W. Prange Collection)に赴き、原資料の調査にあたった。まず昨年度中に調査・考察した雑誌『みなと』に関する研究成果について、京都教育大学国文学会において平成24年7月28日に報告を行った(発表題目:「GHQ占領下における地方の文学活動とGHQ/SCAP検閲」)。さらにその報告をもとに、『京都教育大学国文学会誌』(第三十九号、平成25年3月刊行)に研究論文を発表した(論文題目:「「満州文学」のゆくえーGHQ/SCAP検閲と地方雑誌の調査を踏まえた考察」)。また、新たな調査も国立国会図書館(東京本館)憲政資料室所蔵のプランゲ文庫にて行い、関西地方発行のメディアに対する検閲について調べた。さらに、メリーランド大学図書館ゴードンW.プランゲ文庫において、日本国内では確認することのできない原資料の調査やGHQ占領下に刊行された書籍に対する検閲実態調査を行った。この調査では、国内には存在しない被検閲書籍のほか、国内に所蔵されているマイクロフィッシュではとらえきれない検閲指示(書き込み)やそのレベル差を確認することでメディアへの検閲実態をより詳細に調べるとともに、地方刊行メディアの発行部数や検閲記号などについても調べた。

去年に引き続き、関西を発行地とする雑誌、新聞記事の調査、分析を行っており、検閲実態に関する調査は進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の推進のためには、実態調査、事例の分析をこれまで以上に数多くこなすことが何より重要であると考える。そのため、資料を所蔵図書館にて閲覧、複写し、それらを分析するだけではなく、これまで以上に資料の複写を集め、それらを画像データとして保存・管理することで、効率よく研究してゆきたいと考えている。
最適制御理論に基づく環境依存的な成長と代謝の調節機構に関するeco-devo研究

多細胞生物の体の大きさは、遺伝情報だけで完全に定められているわけではなく、発育過程に置かれた環境の栄養や温度にも依存して変化する。本研究の最終的な目標は、生物種特有の「環境依存的に起こる成長と代謝の変化」という現象を、時空間スケールの異なる生態学の立場から捉え直し、より原理的かつ数理科学的な理解に繋げることにある。本研究を推進するにあたり、キイロショウジョウバエをモデル生物として研究を実施した。飢餓に対する一般的な生理応答として、貯蔵エネルギーを消費することで延命する。一方で、幼虫は次に来る発育段階としての蛹期(計画的な飢餓)に向けて栄養を貯蔵する必要がある。幼虫の重量がCritical Weight(CW)と呼ばれる閾値に達することで、蛹期(成熟期)への進行が不可逆的に開始する。これら二つの相反する要求がある時に、どのような飢餓応答が最適なのか?この問いに答えるため、新たな数理モデルを構築した。最適制御理論に基づく数理解析の結果、確率的に発生する飢餓に対する生理応答は、貯蔵栄養の消費から保持へ代謝シフトすることが最適であることが分かった。実験的に検証した結果、脂肪体に貯蔵されている多糖グリコーゲンと中性脂肪、さらに血糖トレハロースが、飢餓状態にも関わらず一定量を維持し続けることを見いだした。一方、飢餓時に起こるオートファジーは、閾値の前後で変わりなく誘導された。さらに、これら貯蔵栄養の飢餓応答の代謝変化に、ステロイドホルモンが関わることを明らかにした。また、閾値後の飢餓条件下では、蛹期に向けて個体レベルで代謝活動を抑えていることを見いだした。一連の研究を通して、生活史戦略としての代謝調節機構が明らかになり、生命の設計原理の一端が解明された。本研究で得られた成果をまとめて、現在論文投稿中である。生物種特異的に最終的な体の大きさがどのように決定されるかを知るには、遺伝子と環境の相互作用が成長や代謝にどう影響するかを理解しなければならない。本研究の最終的な目標は、発生生物学において記述的研究しかされてこなかった生物種特有の「環境依存的に起こる成長と代謝の変化」という現象を、時空間スケールの異なる生態学の立場から捉え直し、より原理的かつ数理科学的な理解に繋げることにある。進化生態学の観点から最適な発生パターンを予測するeco-devo(生態発生学)数理モデルを構築する。さらに、モデルの発展と実験的検証により、環境応答性の成長・代謝変化という現象の至近要因と究極要因を同時に突き止め、生命の設計原理を明らかにする。H29年度の研究実績として、同一飼育条件で飼育可能なショウジョウバエ近縁種を9種選択し、幼虫期と蛹期における成長曲線のデータを取得した。また、蛹期に向けた閾値を実験的に測定し、数理モデルで得られる閾値との比較を行った。さらに、発育タイミングの制御に関わるステロイドホルモン(エクダイソン)の経時的定量を行い、種間での差異を比較した。これらの実験結果を、申請者らが独自に作成した理論モデルへのフィードバックを行い、数理モデルの検証を行った。さらに、「どのように完全変態昆虫は環境に応じた最適な成長・代謝変化を実現しているのか」を明らかにするため、モデル系となるキイロショウジョウバエを用いて、様々な栄養状態と発育段階のサンプルを用いて、網羅的な代謝産物の解析を実施した。幼虫期と蛹期、または幼虫の摂食時と飢餓時で変動する代謝産物のリストを取得した。これまで申請者らは、キイロショウジョウバエをモデル生物として、成長と代謝の分子遺伝学的・生化学的研究を行ってきた。ハエのように蛹期を持つ完全変態昆虫の成長は幼虫期で起こり、また内分泌ホルモンの状態によって明確に区別される二つのフェイズを持つ。後半のフェイズはTerminal Growth Period(TGP)と呼ばれ、幼虫の重量がCritical Weight(CW)と呼ばれる閾値に達することで開始される。完全変態昆虫の最終サイズは、TGPとCWの種特異的な環境応答パターンを通して決まっていることがわかっている。低栄養環境でも柔軟に生存適応し、尚かつ環境条件に即した個体成長を維持する代謝システムを理解することが、生物種特異的な体サイズ調節メカニズムの解明につながると考えた。申請者らは、これまでに進化生態学の観点から最適な発生パターンを予測するeco-devo(生態発生学)モデルを構築した。H29年度の進捗状況として、同一飼育条件で飼育可能であり尚かつ体サイズが異なるショウジョウバエ近縁種を9種選択し、幼虫期と蛹期における成長曲線のデータを取得した。また、蛹期に向けた閾値を実験的に測定し、eco-devo数理モデルで得られる閾値との比較を行った。その結果、幼虫期の期間に関わらず、蛹期に向けてエクダイソン濃度の上昇が観察された。さらに、幼虫期のTGPが短い種ほど、濃度上昇率が高いことが判明した。

多細胞生物の体の大きさは、遺伝情報だけで完全に定められているわけではなく、発育過程に置かれた環境の栄養や温度にも依存して変化する。本研究の最終的な目標は、生物種特有の「環境依存的に起こる成長と代謝の変化」という現象を、時空間スケールの異なる生態学の立場から捉え直し、より原理的かつ数理科学的な理解に繋げることにある。本研究を推進するにあたり、キイロショウジョウバエをモデル生物として研究を実施した。飢餓に対する一般的な生理応答として、貯蔵エネルギーを消費することで延命する。一方で、幼虫は次に来る発育段階としての蛹期(計画的な飢餓)に向けて栄養を貯蔵する必要がある。幼虫の重量がCritical Weight(CW)と呼ばれる閾値に達することで、蛹期(成熟期)への進行が不可逆的に開始する。これら二つの相反する要求がある時に、どのような飢餓応答が最適なのか?この問いに答えるため、新たな数理モデルを構築した。最適制御理論に基づく数理解析の結果、確率的に発生する飢餓に対する生理応答は、貯蔵栄養の消費から保持へ代謝シフトすることが最適であることが分かった。実験的に検証した結果、脂肪体に貯蔵されている多糖グリコーゲンと中性脂肪、さらに血糖トレハロースが、飢餓状態にも関わらず一定量を維持し続けることを見いだした。一方、飢餓時に起こるオートファジーは、閾値の前後で変わりなく誘導された。さらに、これら貯蔵栄養の飢餓応答の代謝変化に、ステロイドホルモンが関わることを明らかにした。また、閾値後の飢餓条件下では、蛹期に向けて個体レベルで代謝活動を抑えていることを見いだした。一連の研究を通して、生活史戦略としての代謝調節機構が明らかになり、生命の設計原理の一端が解明された。本研究で得られた成果をまとめて、現在論文投稿中である。平成30年度は、「どのように完全変態昆虫は環境に応じた最適な成長・代謝変化を実現しているのか」を明らかにするため、成長・代謝を制御しているシグナルの実体を探す。今後は、最適モデルで予測されるような代謝応答が存在するかどうか、実験的に検証する。モデル系となるキイロショウジョウバエを用いて、様々な栄養状態と発生段階のサンプルを用いて、網羅的な代謝産物の解析を実施した。幼虫期と蛹期、または幼虫の摂食時と飢餓時で変動する代謝産物のリストを取得した。一方で、蛹期の代謝産物の変動は、TGPの栄養条件に依らずほぼ同一であることが明らかとなった。今後は、得られたリストを元に、蛹期に向けた閾値(CW)の前後で生じる飢餓応答パターンの変化を検討する。さらに、その飢餓応答の違いを実現するシグナル分子の探索とメカニズムを遺伝学実験により解析する。これらの研究を通して、成長・代謝の環境応答メカニズムの分子的基盤を解明する。
超位置選択的な酵素加水分解反応を活用する有用有機合成ブロックの開発

(E)-アルキル-2-ブテン-1,4-ジオールのジアセタート1について,一方のアセチル基のみを位置選択的に加水分解できれば,生成するモノアセタートは水酸基,アセチル基という異なった反応性の完能基を有するアリルアルコール誘導体として優れた有機合成中間体になるものと期待される。しかし,そのような位置選択的な加水分解は通常の化学試薬では不可能である。酵素反応,特にリパーゼの非常に精密な分子認識能力を活かして,ジアセタート1の一方のみのアセチル基を選択的に加水分解することを検討した結果,リパーゼAL(Achromobacter sp.)により,ジアセタートの1位を選択的に加水分解し,目的とするモノアセタートを得ることに成功した。(E)-2-メチル-2-ブテン-1,4-ジオールのジアセタートをモデル基質に選び,pH7.2リン酸緩衝液中,35°Cで市販28種のリパーゼを作用させて,加水分解の位置選択性を調べた。あらかじめ標品を調製し,t-ブチルジメチルシリルエーテルとすることで,モノアセタートの位置異性体がキャピラリーガスクロマトグラフィーで容易に判定できることを確認した。各種酵素で加水分解して得られたモノアセタートをシリカゲルフラッシュカラムクロマトグラフィーで単離し,シリルエーテルに導きカピラリーガスクロでその位置異性体比を決定した。リパーゼALを用いると1.5時間の反応時間で,モノアセタートの化学収率50%,(E)-4-ヒドロキシ-2-ブテニル=アセタートと,(E)-1-ヒドロキシ-4-ブテニル=アセタートの比が88:12を示すことがわかった。この選択性は,反応温度を0°Cにするとさらに上がり,反応速度は低下したものの,選択比96:4(収率61%)まで向上させることが出来た。さらに,2位の置換基をエチル,ブチル,ヘプチルと変化させると,1位だけを100%の選択性で加水分解することに成功し,収率も85%まで向上することが出来た。特に(E)-2-エチル-2-ブテン-1,4-ジオールのジアセタートでは,わずか1時間の反応で目的のモノアセタートを100%の位置選択性で得ることが出来た。このような超位置選択的な加水分解は,化学試薬では到底不可能であり,操作も簡便で,酵素反応ならではのものである。本手法は有機合成上有用なものになるものと思われる。
海底湧水が支える沿岸域の生物多様性と生物生産：高次生産への貢献度評価と将来予測

海底湧水は河川水など他の陸水に比べてリンや窒素などの栄養を豊富に含むことから,沿岸海域の生物生産に高く寄与することが近年の研究で明らかにされつつある.しかし,これまでの研究は海底湧水と基礎生産の関連を対象にしたものがほとんどであり,高次生物への影響を扱った研究例は世界的に見ても乏しい.また,高次生物の成長や生残に影響する湧水周辺の物理・生物環境特性や生物群集に与える影響についてはいまだに不明な部分が多い.そこで本研究では,海底湧水の存在が明らかとなっている広島県竹原市沖とその周辺において,主として魚類の生息場所としての環境条件に海底湧水が与える影響を調査した.海底湧水シグナルとして海水中のラドン濃度の分布を調査した結果をもとに,広島県竹原市沿岸(湧水区)と対岸の無人島(対照区)を調査サイトに選定した.2015-2018年の5-7月に海底付近の水温と塩分をデータロガーにより2週間連続測定するとともに,底質の粒径組成調査,底生微細藻類の生産速度測定,ソリネット(網口0.3×0.4 m,網目0.3 mm)とコアサンプラーによる餌料生物採集,地曳き網(30×2 m,網目4 mm)による魚類採集を行った.海底湧水の指標であるラドン濃度は,湧水区において対照区に比べて高い傾向を示したことから,湧水の影響が確認された.水温と底質に大きな違いは認められなかったが,底生微細藻類の生産速度,埋在性および表在性の餌料生物は湧水区において非湧水区に比べてそれぞれ約2倍,2倍,4倍となった.以上の結果から,沿岸域に湧出する海底湧水は,周辺の物理・生物環境への影響を通じて,魚類の摂餌や成長にも影響を及ぼしている可能性が示された.過去の研究は,海底湧水と低次生産の関連が解析対象とされてきた.本年度は,海底湧水による高次生物への影響を評価するための野外実験プロトコルの確立に加えて,多様な環境条件の評価を実施することができたため.今年度までに確立した野外実験プロトコルを各地のサイトへと応用する.陸水の流入は,沿岸域の生物多様性と生産性が高め,人類に対して地球上で最も豊かな生態系サービス(自然の恵み)をもたらす.陸水(河川水・地下水)のうち,海底から湧き出る地下水(海底湧水)は河川水に比べて量が少ないが,栄養を豊富に含むため,沿岸域の生物生産に高く貢献する.本研究では,海底湧水低次・高次生物までの栄養フローの包括的解析により,海底湧水が沿岸域の高い生物多様性・生産性を支えるメカニズムを明らかにすることを目的とする.本年度は,コアサイト(福井,広島)において海底湧水高次までの栄養フローの解析手法を確立した.北海道サイトにおいては,記録的な豪雨のために野外調査を延期した.広域的な海底湧水探索にラドン濃度測定機,湧出量計測にシーページメーター,各栄養段階の生物の定量採集に方形ネット,巻網などを用いた.栄養フロー解析と海底湧水の貢献度評価のために,試料の炭素・窒素安定同位体比分析と,高次捕食者(主に魚類)の胃内容物解析を実施した.調査を実施したサイトにおいては,海底湧水およびその周辺海域において,単位面積あたりの基礎生産速度,1次消費者(魚類の餌料生物)のバイオマス,魚類の分布密度および生物量が,海底湧水の影響が小さい海域に比べていずれも高いことが確認された.野外調査・実験・栄養フロー解析を担当する低次班・高次班,海底湧水の動態・水質分析を担当する分析班(連携),変動予測を担当するモデル班の計4班で研究チームを構成し,連携を深めるための情報交換も活発に実施した.北海道サイトでは,天候不良により野外調査を延期したが,他のサイトでは計画に沿って野外調査およびデータ解析を実施するとともに,成果発表についても順調に達成できているため.海底湧水が水産資源の生産に与える影響を評価する目的で,国内サイトの1つである別府市における調査を行った.別府湾には,通常の海底湧水に加えて,温泉としても淡水が浸入している温泉水は,海水に比べて高温で,栄養を豊富に含む場合が多く,沿岸海域の生物群集や生物生産に与える影響が大きいと想定される.国内有数の温泉観光地として知られる別府市では,河川や沿岸域に温泉水が直接流入している.高水温・富栄養な温泉水が注ぐ河口域では外来種(ティラピア類)が定着するなど,沿岸生態系への影響が報告されている.そこで,温泉水が沿岸域の生態系に与える影響を評価するための研究の一環として,漁港内に流入する温泉水が魚類の出現に与える影響を調査した.温泉水の流入が確認されている別府市亀川漁港において,温泉水が目視で確認できる場所(温水区)と確認できない場所(対照区)をそれぞれ4ヶ所選定し,冬期(2017年1月26日)および夏期(同年8月31日)に調査を実施した.海面から1-2 mの距離にデジタルカメラを設置し,インターバル撮影機能を利用して1分ごとの撮影を約60分間行った.魚類の出現頻度(魚類が撮影された写真の枚数/全撮影枚数×100)を温水区と対照区の間で比較した.撮影された魚類の種同定を可能な限り行った.冬・夏期ともに温水区における魚類の平均出現頻度は対照区よりも高かった.

画像をもとに確認された魚種はメバル属,メジナ,ボラ類などであった.夏期においても温水区における魚類の出現頻度が対照区に比べて高かったことから,水温だけではなく温泉水由来の栄養も魚類の分布に影響を与えている可能性が示唆された.計画にもとづいて野外調査を実施し,陸起源の栄養物質が沿岸域の水産資源の生産に与える影響を評価できたたため.海底湧水は河川水など他の陸水に比べてリンや窒素などの栄養を豊富に含むことから,沿岸海域の生物生産に高く寄与することが近年の研究で明らかにされつつある.しかし,これまでの研究は海底湧水と基礎生産の関連を対象にしたものがほとんどであり,高次生物への影響を扱った研究例は世界的に見ても乏しい.また,高次生物の成長や生残に影響する湧水周辺の物理・生物環境特性や生物群集に与える影響についてはいまだに不明な部分が多い.そこで本研究では,海底湧水の存在が明らかとなっている広島県竹原市沖とその周辺において,主として魚類の生息場所としての環境条件に海底湧水が与える影響を調査した.海底湧水シグナルとして海水中のラドン濃度の分布を調査した結果をもとに,広島県竹原市沿岸(湧水区)と対岸の無人島(対照区)を調査サイトに選定した.2015-2018年の5-7月に海底付近の水温と塩分をデータロガーにより2週間連続測定するとともに,底質の粒径組成調査,底生微細藻類の生産速度測定,ソリネット(網口0.3×0.4 m,網目0.3 mm)とコアサンプラーによる餌料生物採集,地曳き網(30×2 m,網目4 mm)による魚類採集を行った.海底湧水の指標であるラドン濃度は,湧水区において対照区に比べて高い傾向を示したことから,湧水の影響が確認された.水温と底質に大きな違いは認められなかったが,底生微細藻類の生産速度,埋在性および表在性の餌料生物は湧水区において非湧水区に比べてそれぞれ約2倍,2倍,4倍となった.以上の結果から,沿岸域に湧出する海底湧水は,周辺の物理・生物環境への影響を通じて,魚類の摂餌や成長にも影響を及ぼしている可能性が示された.過去の研究は,海底湧水と低次生産の関連が解析対象とされてきた.本年度は,海底湧水による高次生物への影響を評価するための野外実験プロトコルの確立に加えて,多様な環境条件の評価を実施することができたため.国内の異なるサイト(瀬戸内,北海道)で野外調査を実施し,地域間比較を行う.海域,気候の違いによる生物生産メカニズムの際に着目し,陸域起源物質が沿岸域の生物多様性,生物生産に与える影響を評価する.国内の他のサイトでも調査を実施し,気候,地形などの環境条件の違いが生物生産機構に与える影響を評価する.今年度までに確立した野外実験プロトコルを各地のサイトへと応用する.
遷移金属アート錯体と炭素-炭素多重結合との親和性を駆動力とする新反応の開発

THF中、アルゴン雰囲気下0°Cで、二塩化マンガンと塩化アリルマグネシウムからマンガンアート錯体を調製し、アルキンにこれを作用させると、マンガン-アルキン錯体が生成する。マンガン-アルキン錯体は1,7-ジインと[2+2+2]環化反応により、ベンゼン誘導体を生成する。また、マンガン-アルキン錯体を利用したアレニルマンガン、プロパルギルマンガン反応剤の調製法の開発も行っている。これらの反応剤はアルデヒドと反応し、対応する付加体を良好な収率で得ることができる。マンガン-アルキン錯体、マンガン-アルケン錯体を経由するプロパルギルアルコール、アリルアルコールのTHP及びTHFエーテルの骨格変換反応についても研究を行った。この反応は触媒量の塩化マンガン(II)の共存下にも進行する。また、マンガンアート錯体によるアレンに対する位置選択的アリルメタレーション反応についても研究を行っている。この反応は、触媒量の塩化マンガンを用いても、収率良く進行する。アリルメタレーション反応で生成したビニルメタル種をさらに種々の求電子剤との反応に利用することもできる。本反応を用いることにより、アレンとアリル基の炭素-炭素結合生成反応の後に、さらに様々な官能基を導入することができる。アリルメタレーション反応を進行させた後に、酸素を作用させるとジアリル化体を得ることもできる。ジアリル化反応の機構については、酸素がマンガンを酸化し、還元的脱離を促進するためである、と考えられる。THF中アルゴン雰囲気下0°Cで、三塩化クロムと塩化メタリルマグネシウムからクロムアート錯体を調製し、ここに1,6-エンインを加える。常法どうり後処理し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、クロム原子上のメタリル基の導入を伴った環化体が収率良く得られた。この環化反応の反応機構は、まず三重結合に対するカーボメタレーション反応が進行し、ビニルクロム種が形成する。次に、このビニルクロム種が分子内の二重結合に付加することにより、環化体が生成すると考えている。さらに三塩化クロムを5mol%の触媒量に減じても、環化反応は収率良く進行した。この触媒反応の反応機構は、まずクロムアート錯体と1,6-エンインとの反応により環状のアルキルクロム種が生成し、このアルキルクロム種が、系中に過剰に存在する塩化メタリルマグネシウムと配位子交換することにより、環状のアルキルマグネシウム種が生成し、同時にクロムアート錯体が再生するというものである。環化反応で生成するマグネシウム種は、種々の求電子剤との反応にも利用できた。さらに、この反応のヨウ素化体に銀塩を作用させることにより、ホモアリルカチオンの転移反応による5員環から6員環への環拡大反応が良好な収率で進行した。本反応は、メタリル基、1,6-エンイン、求電子剤の三成分をone-potで連結することができる。また、本反応を用いることにより、種々の官能基を持つテトラヒドロフラン誘導体、ピペリジン誘導体を簡便に合成することができる。
日本人集団における生活習慣・健診項目改善による疾病量減少シミュレーションモデ ル

公衆衛生分野の政策決定において、科学的根拠に基づいた将来予測が不可欠である。ただ原因(危険因子)が多岐にわたる生活習慣病においてその予測は難しく、シミュレーションモデルの構築が急務とされている。今回、集団全体の健康診査項目の改善が将来の疾患死亡の減少にどのくらい寄与するかを、日本人集団を対象にマイクロシミュレーション(Microsimulation)、Population Shift Model、Agent-based modellingなどの定量的手法を用い、国内外のエビデンスの統合することによって、数量的に検討する。
美術界のチェコ・ナショナリズムへの応答―マーネス造形芸術家協会を中心に

本研究は、近現代プラハにおけるナショナリズムの展開を芸術家の利害という角度から見つめ直すことで、当時の社会を生きた人々にとってナショナリズムとは何であったのか、ナショナリズムが生じた諸原因とは何であったかを再度考察しようとするものである。対象とするのは、プラハで最初にモダニズム芸術を牽引した「マーネス造形芸術家協会」である。モダニズム芸術の汎ヨーロッパ的傾向とプラハ内のナショナリズムの高まりの間で、彼らがいかに活動し、いかなる理念を構築したかを調査する。
インスリン作用モデル解析による新たな正常血糖域クランプ法の開発

血中インスリン濃度と、組織のインスリン濃度のtwo-compartment modelを作成、正常血糖域クランプ法のdataより、M値に変わる新たなインスリン抵抗性を表す指標(α)を算出した。高インスリン正常域血糖クランプ法開始後60分で算出したα(60)は、M値との間に相関係数r=0.872と有意の高い相関を認め、新たなインスリン抵抗性を表す指標(α)の有用性が示された。1,インスリン作用と血糖値の関係を表すモデルの作成正常血糖域クランプ法を行い、血中インスリン濃度とブドウ糖注入率の関係から、以下のモデルを作成、解析を進めた。すなわち、血中インスリン濃度と、実際にインスリン作用を発揮する末梢のインスリン濃度のtwo-compartment modelを作成することにより、1次遅れを有するmodelを作成した。これまでの正常血糖域クランプ法など血中インスリン濃度とブドウ糖注入率との関係が明らかなdataを収集し、血中インスリン濃度とブドウ糖注入率との関係のインディシャル応答をシミュレートし、最小自乗法によりtwo-compartment modelの各係数を算出した。2.新たなインスリン抵抗性の分子生物学的なマーカー検索正常血糖域クランプ法を用いてインスリン抵抗性を評価した症例のサンプルより、新たな分子生物学的なマーカーを検索したが、インスリン抵抗性と関連したマーカーは発見できなかった。次年度も継続して、マーカー検索を行う予定である1.正常域血糖クランプ法のdata収集様々な程度のインスリン抵抗性を有する患者に正常域血糖クランプ法を施行し、1分毎のブドウ糖注入率と10分毎の血中インスリン濃度のdataを収集した。さらに、各症例の定常状態における平均ブドウ糖注入率と血中インスリン濃度より、M値を算出した。2.インスリン作用と血糖値の関係を表すモデルより新たな指標の作成これまでに解析したモデルを用いて、retrospectiveにこれまでのdataを解析、ブドウ糖注入率の経過をシミュレーションすることにより、two-compartment modelにおけるインスリン作用指数(α)がM値に変わる新たなインスリン抵抗性を表す指標となり得るかどうか検証した。(1)120分間クランプした際のα(α(120))とM値の比較を行い、α(120)の有用性について検証した。その結果、α(120)とM値との問には、相関係数0.930と有意の相関を認めた。(2)より短時間で信頼性の高いαを求めることが可能かどうか検討した。30分間クランプした際のα(30)と、60分間クランプした際のα(60)を算出し、それぞれα(120)及びM値との関係について検討した。その結果、α(30)及びα(60)とM値との相関係数は、それぞれ0.642及び0.873と有意の相関を認めた。以上より、モデル解析から算出したインスリン作用指数な、M値と同様にインスリン抵抗性の指標として評価可能であり、クランプの時間を短縮でぎる可能性が示唆された。インスリン抵抗性指標(α)によるインスリン抵抗性の評価これまで、インスリン抵抗性評価の基準となる高インスリン正常血糖域クランプ法によって算出されるブドウ糖注入率(M値)と、本研究にて作成したモデルを適用することにより算出されるインスリン抵抗性指標(α)の関連を検討してきた。平成22年度は、様々な程度のインスリン抵抗性を有する患者に高インスリン正常域血糖クランプ法を施行し、1分毎のブドウ糖注入率と30分毎の血中インスリン濃度のdataを収集した。さらに、本研究にて作成したモデルを適用することによりインスリン抵抗性指標(α)を算出、クランプ開始後、どれだけの時間のブドウ糖注入率のパターンから算出したものが安定しているか、M値との相関が高いか、などについて検討した。その結果、高インスリン正常域血糖クランプ法開始後、30分及び60分で算出したα(30)及びα(60)は、M値との間に相関係数r=0.635及び0.872と、いずれも有意の高い相関を認めた。このことより、高インスリン正常域血糖クランプ法開始後30分でもM値を推測することが十分に可能であるが、より精度を高めるためには、高インスリン正常域血糖クランプ法開始後60分で算出したα(60)を用いることが望ましいと考える。以上、M値によらない、新たなインスリン抵抗性を表す指標(α)の有用性が示された。さらに、多重回帰分析により、インスリン抵抗性指標αとM値との関連性に影響を与える因子分析を行った。その結果、年齢、性別、BMIが関与していることが明らかとなった。
「運動時の循環調節メカニズム」の共同研究に関する企画調査

運動時の循環に関する研究分野は現在発展が著しく、社会的観点からも解決の迫られている問題も多い。しかし、本邦においては個々の研究者が限られた研究環境の中で独立して行っていて,必ずしも効率的に研究が進められてはいない.この複合的な領域の研究進展のためには,有機的に連携した共同研究の必要性が強く認識された.そこで本研究は、当該分野の研究が格段に発展するための研究課題を調査し、それらを遂行できる研究者及び研究設備とを併せて明らかにすることを目的とした。検討の結果、重点的に推進すべき課題は1.運動時の血流調節メカニズム、2.運動のパフォーマンスとの関連、3.酸素輸送系としての呼吸循環調節、4.筋の代謝との関連、5.加齢及びトレーニングとの関連、となった.「運動時の血流調節メカニズム」に関しては、血流再分配、内皮由来血管作動物質(前田)、末梢循環に対する遠心性制御(斉藤)、筋収縮のタイミングとの関連(森谷)を、「運動のパフォーマンスとの関連」については、筋出力と循環変数との関連(定本)、筋持久力と最大血流量との関連(加賀谷)、が具体的に取り組むべきテーマとしてあげられた.また、「酸素輸送系としての呼吸循環調節」については、呼吸循環応答の精度(篠原)、運動開始直後の呼吸・循環関連(石田)や酸素摂取応答規定因子(古賀)、酸素摂取動態規定因子(福場)、血液循環と酸素消費の調節機序(中村)が取り上げられ、「筋の代謝との関連」では骨格筋への酸素供給・利用(浜岡)、骨格筋での酸素消費調節(久野)、酸素供給・消費の筋内不均一性(三浦)、「加齢及びトレーニング」ではトレーニングと血管形態(宮地)、加齢と毛細血管床(狩野)が重要テーマであることが示された。さらに、これらは上記研究者を中心として共同研究の実施が可能であり、様々な技法を用いて検討することにより、この分野の研究が飛躍的に発展すると考えられた.運動時の循環に関する研究分野は現在発展が著しく、社会的観点からも解決の迫られている問題も多い。さらに、これらは上記研究者を中心として共同研究の実施が可能であり、様々な技法を用いて検討することにより、この分野の研究が飛躍的に発展すると考えられた.
電場の効果を強化した高速解乳用マイクロリアクターの研究開発

本研究ではエマルジョンへの電場の効果が強化できるマイクロリアクターを開発し,交流電場印加法により連続操作可能な迅速解乳化が可能な化学プロセスデバイスの開発を試みた。その結果として以下の知見を得た。1交流電場では解乳化した油相中の残留水分分率は1 %未満であり、直流電場に比べて良好な結果を得た。2電解強度は,液滴の誘電分極によるクーロン力、交流周波は液滴同士の物理的な衝突を促進させると考えられる。3電解質を添加したエマルジョンも容易に電場印加法を用いることで,電解質を添加しないものと比較して解乳化率は高かった。液滴の誘電分極の効果が高くなり、液滴同士の合一が促進されたと考えられる。エマルジョンの調製:本年度は、水とトルエンを所定の比で混合した溶液に、界面活性剤(span80)を全液量の2 wt%となるように添加しその後、ホモジナイザーを用い撹拌速度24000 rpm、撹拌時間1 minで均一に撹拌し、安定なエマルジョンを実験に用いた。実験装置:昨年度に開発したものと同様の装置を使用した。電場印加装置の内部に2枚のスペーサーにより、流路空間を確保し、ここにフッ素ゴムチューブ(内径1mm、外径3 mm)を通し、その上下を銅極板で挟み電場強度および波形を制御し印加することで、連続的に流れる液に交流電場を印加した。調製したエマルジョンを、シリンジポンプを用いて電場印加装置(解乳化用マイクロリアクター)に供給した。電場印加部を経て流出した液をメスシリンダーで回収した。解乳化率E (=エマルジョンジョンを調製するときに使用したトルエンの体積に対し、解乳化操作後に回収したトルエンの体積の割合)により評価した。結果および考察:体積比が水:トルエン=1:1のエマルジョンでは、交流電場条件と直流電場条件の実験結果より直流電場より解乳化効果が高いことがわかった。交流電場は直流電場より乳化液滴同士の衝突の頻度が高く、解乳化が進行すると考えられる。同流量条件で電場の強度が異なる電場が強いほど、周波数を高いほど解乳化率は上昇し、電界強度を高くすることが解乳化に効果があることがわかった。また、電場10000 V/cm、周波数10Hzにおいて、エマルジョンの流入速度を減少させ、電場の印加時間を62 sから185 sに増加させると解乳化率が向上し、電場の印加時間の増加も解乳化に効果があることを示唆した。これらの結果から、マイクロ流路を使うことによりエマルジョンに非接触で連続的な解乳化が可能であることが明らかになった。条件によれば、90%以上の解乳化も実現できた。本研究は微小距離間では小さな印加電圧でも大きな電場効果が期待できることからエマルジョンの解乳化速度が向上することを予想し、微小流路を用いたマイクロリアクターによる解乳化の研究を行った。銅板電極で挟まれた3 mmの微小空間にチューブを通し、電場を負荷した状態でエマルジョン液を流すことにより、解乳化を促進させ連続的に回収することを可能にした。エマルジョン液は水-トルエン系を用い、界面活性剤span80を体積分率2 vol%添加することにより調製を行った。電界強度および周波数を変えながら液を回収した後、湯せんを1時間行った後に回収液の解乳化率を測定した。湯せんの効果としては、回収液のエマルジョン相とトルエン相の界面を明確にし、容易な解乳化率の測定を可能とした。直流電場では0 10000 V/cmの範囲で解乳化率は向上しなかった。交流電場で電界強度を10000 V/cm、5000 V/cmの2条件に設定し周波数を0 100 Hzの範囲で変えながら実験を行った結果、解乳化率は向上した。また、トルエン分率32 66 %の範囲で調製したエマルジョン液で実験を行った結果、周波数を100 Hzに設定した場合では、電場30000 50000 V/cmの条件で解乳化効果が高くなることがわかった。また、チューブに流すエマルジョン液の流量を減少しリアクター内の滞留時間を長くしても解乳化率は上昇した。以上をふまえて実験を行った結果、電界強度、周波数、流量を変更させることによってトルエン分率32 66 %のエマルジョン液で90 %を超える解乳化率を得ることができた。処理量は1時間あたり20 60 mlである。処理量は、リアクター内の流路を長くし滞留時間を増加できるので、流量を変えずに滞留時間を増加させることが可能となり、エマルジョン液の処理量がさらに向上することが期待される。エマルジョンの調製本実験では純水とトルエンを所定の比で混合した。純水には電解質を所定の濃度を添加し、トルエンには界面活性剤span80を予め4 vol%混合させた。その後、ホモジナイザーを用い撹拌速度24000 rpm、撹拌時間1 minで均一に撹拌し、安定なエマルジョンを調製した。

実験装置電場印加装置の内部に2枚のスペーサーA, Bを用いて流路空間を確保し、ここにフッ素ゴムチューブ(内径1 mm、外径3 mm)を通し、その上下を銅極板で挟んだ。銅板間に収納できるフッ素ゴムチューブの長さは760 mmである。高電圧発生装置、ファンクションジェネレータを用いて電場印加装置に与える電場強度、周波数および波形を制御し印加することで、シリンジから連続的に流れるエマルジョン液に電場を印加した。調製したエマルジョンを、シリンジポンプを用いて電場印加装置に供給した。電場印加部を経て流出した液をメスシリンダーで回収し、解乳化の評価を行った。結論(1)交流電場では解乳化した油相中の残留水分分率は1 %未満であり、直流電場に比べて良好な結果が得られた。(2)電解強度は液滴の誘電分極によるクーロン力、交流周波は液滴同士の物理的な衝突、電場印加時間は液滴が成長する時間に影響を及ぼすと考えられる。また、高周波条件では液滴が形状を保持できずに分散される。(3)電解質を添加した安定性の高いエマルジョンは、電場印加法を用いることで電解質を添加しないものと比較して解乳化率は高かった。液滴の誘電分極の効果が高くなり、液滴同士の合一が促進されたと考えられる。エマルジョンの解乳化においては、多くの因子が影響していると考えられる。今後は詳細な解乳化機構を解明し、工業的なエマルジョンへの応用を検討していく。前年度の研究において,交流電場による解乳化は有機溶媒の種類の影響を受けることが明らかになった。本年度は,比誘電率が異なりさらに鎖状脂肪族,環状脂肪族,および芳香族のように分子構造も異なる7種類の有機溶媒(エチルベンゼン、トルエン、o-キシレン、m-キシレン、p-キシレン、シクロヘキサン、n-ヘキサン)を使って,エマルジョンを調製し,解乳化への影響を調べた。また、ソルビタンモノオレエート(SPAN80)界面活性剤として使用し、水相に溶解させた電解質としては,塩化カリウムまたは塩化カルシウムを添加し,解乳化に与える効果も調べた。その結果,(1)有機溶媒の種類, (2)エマルジョンを構成する有機溶媒の体積分率,(3)水相に溶解した電解液のイオン強度が,解乳化率に及ぼす影響を明らかにした。主な結論を以下に示す。(1)交流電場の電場の変位の形式としては,矩形波の方が正弦波よりも有効であった。これは、解乳化において,電場の大きさと方向の変化が激しい方が解乳化プロセスに重要であることを示唆している。(2)7つのすべての有機溶媒において,解乳化率は油相体積分率の変化に対して劇的に変化した。(3)有機溶媒の比誘電率が大きいほど,解乳化が促進された。(4)解乳化率は、水相のイオン強度の影響を受けた。これは、電解質の溶解が水相の誘電分極の増大させたためと思われる。また,塩化カルシウムの方が塩化カリウムと比べて,より小さなイオン強度で解乳化を促進させた。(4)交流電場を利用した解乳化は拡散法によるエマルジョンの構造とよい関連づけができ,W / O型エマルジョンに有効であることが明らかになった。本研究ではエマルジョンへの電場の効果が強化できるマイクロリアクターを開発し,交流電場印加法により連続操作可能な迅速解乳化が可能な化学プロセスデバイスの開発を試みた。その結果として以下の知見を得た。1交流電場では解乳化した油相中の残留水分分率は1 %未満であり、直流電場に比べて良好な結果を得た。2電解強度は,液滴の誘電分極によるクーロン力、交流周波は液滴同士の物理的な衝突を促進させると考えられる。3電解質を添加したエマルジョンも容易に電場印加法を用いることで,電解質を添加しないものと比較して解乳化率は高かった。当初予定したトルエン-水エマルジョンの解乳化条件の要点および解乳化のメカニズムをほぼ解明できた。