hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
網膜芽細胞腫の家系分析における新手法の開発

プロモーター領域の最も重要な転写因子であるRBF-1の同定私達は以前、遺伝性網膜芽細胞腫家系においてRB遺伝子のSp1部位と思われる部位に点突然変異が存在することを見出した。しかしここにはSp1は結合せず、他の転写因子が結合したので、これをretinoblastoma binding factor 1(RBF-1)と名づけた。このRBF-1の結合塩基配列を同定したところSp1結合塩基配列と重複するets結合塩基配列であった。更に、ダイナビ-スを用いてこの転写因子を精製したところ、興味深いことにアデノウイルスE4プロモーターの転写因子であるE4TF1と同一のものであった。このことより、E4TF1がRB遺伝子を活性化する重要な因子である可能性が出てきたので、RB遺伝子でなくE4TF1に突然変異があり失活することにより、RB遺伝子プロモーター並びにRB遺伝子の発現が低下して網膜芽細胞腫に罹患する可能性が示唆された。2)RB遺伝子プロモーター調節因子の検索RBプロモーターを調節する因子を見出すことは、RB遺伝子プロモーターが点突然変異や過剰メチル化により失活することにより網膜芽細胞腫に発症している症例に対して治療或いは予防への手がかりを与えることになる。そこで私達はマウス筋芽細胞が分化に伴いRBプロモーター活性が著明に増強することを見出したのでそれを手がかりとして、プロモーター活性の増強機構を明らかにした。その結果、RBプロモーターのATF結合塩基配列に結合するある種のATFタンパクが未分化の時に抑制的に働き、分化することによりそのタンパクの結合がはずれるためにプロモーターが活性化されることを見出した。現在その抑制的に働くATFタンパクを同定中である。
金属メルト常圧窒化法により合成した窒化物針状単結晶の光機能材料への展開

今年度は窒化アルミニウム(AlN)針状単結晶の結晶成長挙動と発光特性に関する調査を進めるとともに、合成時の添加物の影響を中心に検討した。本科研費で分光蛍光光度計を導入することで、合成した単結晶の蛍光・励起スペクトルの計測が可能となり、発光メカニズムの解明に近づくことができた。AlN針状単結晶の合成は、計画の通り常圧の窒素(N2)下で金属アルミニウム(Al)メルトを1700°Cで熱処理することで行った。成長した単結晶は直径10 um以下のウィスカー状のものから、直径100 um以上の針状結晶が混じっていたため、これらをサイズや形状ごとに分けて評価を実施した。いずれのタイプの結晶も蛍光・励起スペクトルを計測すると250 nmの励起光で380 nm付近の蛍光が最も強く得られることが明らかとなった。また、蛍光強度の時間変化を計測したところ、最大で30 sec以上に達する残光を確認した。上記の結果より、AlN針状結晶の発光は成長時に導入された固溶酸素や転位が原因であると推定された。AlN針状単結晶の合成時にマグネシウム(Mg)や鉄(Fe)を添加した場合、発光特性には大きな影響は見られなかったが、結晶成長挙動への影響が確認された。Mgを添加した場合、合成されるAlN針状単結晶の表面は平滑であり、収量も明らかに増加していた。Fe添加では合成されたAlN針状単結晶の先端に球状のFeが付着している部分が観察されたことから、ウィスカーの成長メカニズムとして知られるVLS機構による成長が起こっていることが示唆された。また、酸化マンガン(MnO)を添加した場合、発光波長が長波長側にシフトすることを確認した。AlN針状単結晶の合成については、基本となる結晶形態や発光特性の制御は現時点で達成できており、残り1年間で大型針状単結晶の育成に関する基礎的データは十分獲得できると考えられる。一方で、窒化ケイ素(Si3N4)針状単結晶の合成については、高周波誘導加熱炉での合成の際に用いる黒鉛製の発熱体から炭素(C)が混入し、炭化ケイ素(SiC)が生成する問題が起こっていることから、アルミナ炉心管を用いた高温管状炉を使用して合成を実施していた。しかし、現有の炉の真空度が十分でなく酸素(O2)の残存により、合成中に原料のSiメルトの表面が酸化されて窒化が妨げられ、特性評価を行うのに十分な量のSi3N4が合成できなかった。現在、本科研費の経費を利用し、Siの酸化防止に十分なレベルのO2分圧(10 Pa以下)を達成することを目標として真空系の改良を進めている。AlN針状単結晶の合成時のN2分圧の制御は、ガス調整器によりN2ガスとArガスの流量をそれぞれ手動で調整して高周波誘導加熱炉に導入することで行っているが、今後は本科研費でマスフローコントローラーを導入し、より精密に分圧と合計流量を調整できるようにして合成実験を進める。また、大型針状単結晶の合成については、AlまたはAlN粉末を種となるAlN針状単結晶とともに投入して熱処理する方法で進める。既に、予備的検討で一度合成に使用したるつぼ中にAlを投入して熱処理すると、表面が極めて平滑なAlN針状単結晶が成長することを確認している。Si3N4針状単結晶の合成は十分な収量が得られる段階となったところで、AlNと同様に結晶形態の制御を実施する。さらに、不純物添加による発光特性制御についても、アルミナ炉心管内に交換可能なSi3N4製のパイプを設置し、その中にるつぼを置くことで炉心管からのAlの混入を防ぎながら進めていく。

AlN針状単結晶の合成については、基本となる結晶形態や発光特性の制御は現時点で達成できており、残り1年間で大型針状単結晶の育成に関する基礎的データは十分獲得できると考えられる。一方で、窒化ケイ素(Si3N4)針状単結晶の合成については、高周波誘導加熱炉での合成の際に用いる黒鉛製の発熱体から炭素(C)が混入し、炭化ケイ素(SiC)が生成する問題が起こっていることから、アルミナ炉心管を用いた高温管状炉を使用して合成を実施していた。しかし、現有の炉の真空度が十分でなく酸素(O2)の残存により、合成中に原料のSiメルトの表面が酸化されて窒化が妨げられ、特性評価を行うのに十分な量のSi3N4が合成できなかった。現在、本科研費の経費を利用し、Siの酸化防止に十分なレベルのO2分圧(10 Pa以下)を達成することを目標として真空系の改良を進めている。AlN針状単結晶の合成時のN2分圧の制御は、ガス調整器によりN2ガスとArガスの流量をそれぞれ手動で調整して高周波誘導加熱炉に導入することで行っているが、今後は本科研費でマスフローコントローラーを導入し、より精密に分圧と合計流量を調整できるようにして合成実験を進める。また、大型針状単結晶の合成については、AlまたはAlN粉末を種となるAlN針状単結晶とともに投入して熱処理する方法で進める。既に、予備的検討で一度合成に使用したるつぼ中にAlを投入して熱処理すると、表面が極めて平滑なAlN針状単結晶が成長することを確認している。Si3N4針状単結晶の合成は十分な収量が得られる段階となったところで、AlNと同様に結晶形態の制御を実施する。さらに、不純物添加による発光特性制御についても、アルミナ炉心管内に交換可能なSi3N4製のパイプを設置し、その中にるつぼを置くことで炉心管からのAlの混入を防ぎながら進めていく。[理由]当初の計画よりも分光蛍光光度計が安価に導入できたことにより、備品費が余ることとなった。余った分については誘導加熱炉の改造・保守のための部品の購入等に充てたが、結果的には残金が生じた。[使用計画]研究の進展により消耗品の使用量が明らかに増加しており、今後大型単結晶の合成が本格化すると消耗品費が不足する可能性が高いため、そこに残金を充てる予定である。
予測・因果・不完全データ解析とサイエンスの基礎

不完全データの統計解析問題は理論と応用の両面において重要な課題であり,特に,ランダムでない欠測(NMAR)への対処方法が長年の課題となっている.加えて,欠測値問題は統計的因果推論を議論する際の重要なフレームワークを与えている.いくつかの顕著な研究成果は,2重中途打ち切りデータに対する新しい推測方法の開発,LiNGAMによる潜在交絡変数が存在する場合の因果推測法の提案,shared-parameterモデルを用いた新たな統計的推測方法の提案,制約のあるEMアルゴリズムの開発などである.不完全データの統計解析問題は理論と応用の両面において重要な課題であり,特に,ランダムでない欠測(NMAR)への対処方法が長年の課題となっている.加えて,欠測値問題は統計的因果推論を議論する際の重要なフレームワークを与えている.いくつかの顕著な研究成果は,2重中途打ち切りデータに対する新しい推測方法の開発,LiNGAMによる潜在交絡変数が存在する場合の因果推測法の提案,shared-parameterモデルを用いた新たな統計的推測方法の提案,制約のあるEMアルゴリズムの開発などである.サイエンスとは予測と因果の同定である.予測と因果のための方法論は科学の個別分野において独立に議論されている.本年度は研究課題を遂行し学際融合研究を進めるため以下の活動を行った1.小規模定期研究会one-day研究会を年間4回開催し,延べ8名の講演者を招聘した.統計的因果推論に関する情報交換と積極的な議論が行われた.詳細は以下のURLにある:2.中規模シンポジウム3.国際研究集会の開催準備4.研究結果の公表研究結果は,統計関連学会連合大会(3件),日本心理学会大会,科学研究費シンポジウム(3件,創価大学,熊本大学),統計教育方法論ワークショップ,日本統計学会春季集会などで口頭発表により報告したサイエンスとは予測と因果の同定である.予測と因果のための方法論は科学の個別分野において独立に議論されている.本年度は研究課題を遂行し学際融合研究を進めるため以下の活動を行った.1.小規模定期研究会の開催one-day研究会を年間2回開催し,延べ4名の講演者を招聘した.統計的因果推論に関する情報交換と積極的な議論が行われた.詳細は以下のURLにある:2.中規模シンポジウムの開催・H23年9月に大阪大学にて生物統計における予測と因果推論に関するシンポジウム「生命科学と統計学」を開催した.特別招待講演者としてR.I.Jennrich,N.T.Trendafilov,赤穂昭太郎,小林康,乾敏郎の各氏をお招きして大変興味ある講演をして頂いた.講演総数は20件,参加者は80名を超えた.・H24年3月に日本統計学会春季集会において招待講演セッション「リスク,信頼性,そして確率統計:震災一年,統計学の役割を問う」を開催し,災害の予測可能性を議論した.3.国際研究集会の開催とセッションの編成研究結果は,応用統計学会(1件),統計関連学会連合大会(3件),科学研究費シンポジウム(3件,創価大学,筑波大学,大阪大学),日本統計学会春季集会などで口頭発表により報告した.1.平成25年5月にone-day研究会を開催した.華山宣胤氏(尚美学園大学),紺谷幸弘氏(ブレインパッド),中矢徹氏(大阪大学)の3名の招待講演を行い意見交換した.3.平成25年12月に弘前大学において研究集会「事象時間データ解析に関する理論と方法論およびその応用」を開催した.合計9件の講演と議論を行った.4.平成25年9月に大阪大学で開催された統計関連学会連合大会において統計教育について「大阪大学における統計学の大学院高度副プログラム」を依頼講演として発表した.5.平成25年9月に大阪大学で開催された統計関連学会連合大会において,高次元データ解析,大量欠測データ解析,人口データ解析に関する研究発表を行った.潜在変数モデルの研究を計量生物学会や国際会議ISCBにおいて発表した.本年度は下記研究活動を行った.予定通り研究集会を開催することができ,有意義な意見交換に成功している.25年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請書に記した研究活動はほぼ予定通り実施することができた.統計学の哲学と欠測値問題を議論する研究集会については講演者の日程調整がうまくいかず,実施できなかった.研究成果を論文としてとりまとめる時期に来ている.予定通りである.研究計画の変更等はない.25年度が最終年度であるため、記入しない。4年間の研究期間で3年が過ぎたわけであるが,研究活動は予定通り順調に進んでおり,所期の目的を達している.次年度は最終年度に当たるため,研究の総まとめを行う.
海外日系工場エンジニアの生産立ち上げ過程における組織行動に関する比較実証的研究

研究年度の最終年に当たり、以下の検討を追加し研究全体をまとめとした。1本研究でもっとも注目される製造過程における管理プロセスの外観を明確にする。2生産工程の設計から生産実施以降の組織的な情報形成過程でのエンジニアの役割確認。3次期研究の課題となるデジタル管理の進捗状況に関する海外での基礎調査。以上の論点を整理するため、1日本国内製造業での工場調査、2製造過程における組織的な情報形成について、専門および近接領域の研究者からのヒアリング、3次期研究のための基礎調査として、スウェーデンのスマート工場と日本工場でエンジニア行動に関する比較調査を行った。こうした追加調査を踏まえて、つぎの検討結果を引き出すことができた。すなわち、日本の工場立ち上げ過程は、製品情報の厳密な製造過程への情報転写の過程である。だが、この転写過程は製品設計図面の情報内容だけでは転写は不十分であり、製造過程に存在する知識、経験が加味されて転写は達成される。そのため製品情報からの転写の精度と速度のみで、転写過程の内容を評価することはできない。転写過程の実態は企業内組織の連携と分業、企業外の協力企業との共創的情報形成など、企業内外に存在する転写ファクターが結合した結果によって達成されている。研究対象として注目した工場エンジニアの活動では、日本企業独自の生産技術ー製造技術ーオペレーターらの三層分業構造によって確認でき、生産技術者と製造技術者の連携によって製品情報が製造情報へと転写される。なかでも生産技術情報と現場オペレーターの間に立つ製造技術者は、日本企業独自のポジションであり、このポジションと製造技術者の役割形成が日本のものづくりの中心を担っている。日本企業の製造能力を左右すると考えられるこうした転写の過程の内実については、さまざまなタイプとプロセスが考えられ、今後とも国際比較の視点から検討が欠かせない。本年度の調査は本調査の基礎となる事実の確認、また理論的な点での解明を要する論点を整理することを重視した。そこで準備調査としていくつかヒアリングなどを行なった。あわせて田村(本研究代表者)がこれまで進めてきた調査についてまとめ、成果を公表することで本研究の基礎とするよう準備を進めた。まず事実の確認として、従来の調査では十分な検討がなされてこなかった製品設計情報が具体的実在の製品へとどのように転換するのか、この転換過程にどのように各企業、各工場の組織的な特性が存在するか調査した。調査では2社の2次自動車サプライヤーのエンジニアにヒアリングを実施した。また、工場での製造過程で実際にどのように製品情報を形成されまた修正されるのかを明らかにするために、自動車完成車工場の従業員にヒアリングを実施した。ヒアリングにより、製品設計情報がものづくり情報へと転換する際には工程設計、作業設計の両領域でエンジニアが情報を収集し、ものづくりの実際の過程を担当する。2つの領域はどちらも個々の企業特性が高く、企業ごとのノウハウと呼びうると考えられ、海外進出のための基本情報となる点が確認できた。これらの調査成果の一部は田村が執筆した「生産組織の日本的特徴とその移転可能性ー国際比較による日本的生産方法を支える組織編成の検討ー」、清日向一郎編著『日本自動車産業の海外生産・深層現調化とグローバル調達体制ーリーマンショック後の新興諸国でのサプライヤーシステム調査結果分析』、社会評論社、2017年3月、337367頁、にまとめた。次年度の課題として、より正確に「生産準備」の位置づけと役割を明確にしていく必要がある。とくに本調査が課題としているアセアンでの工場立ち上げの過程を、現地工場でのヒアリングと日本工場との比較によって実証的に検討する必要がある。調査を依頼していたアセアン地域の工場が需要の変動などで経営条件の変化があり、調査受け入れができなくなったことが大きい。また他の調査活動が最終年度を迎え、これら調査の結果を含め本研究との評価検討が必要となったため、時間的には遅れとなるものの慎重に調査を進めることとした。本年度は9月、インドネシアでのヒアリング調査を重点的に行ない、工場の生産エンジニアの活動について裏付けをおこなった。調査工場は第2次メーカーを中心として、鍛造、プレス、樹脂関連の自動車部品日系企業であり、現地での工場調査、担当者へのヒアリングを行なった。ヒアリングにより、日本からの工場移転のパターンは従来のとおり、日本で生産技術を育て、その実績の上に移転を行なっている。現地でのエンジニアの活動は、したがって、日本本社での生産設備について熟知し、かつその移転において変化・変更が生じた場合、それらの変化を正常へともどす対処ができる工場現場として能力=製造技術の能力がとりわけ重視されていることが明らかになった。同時に、注目すべき点として、調査当該企業が進出先の現地でどのようなビジネス展開を図ろうとしているのか、ビジネス展開の点でも、進出後の状況変化への対応が技術移転、経営資源の移転において重要な考課項目になっていることが実感できたことである。すなわち、生産エンジニアの活動の領域を検討すると、進出後の現地ビジネスの展開とエンジニアの活動が、企業規模が小さくなると相関性を高める傾向があり、エンジニアの活動評価における新たな問題を見いだした。こうしたヒアリング結果を踏まえるならば、今後、生産立ち上げの問題は、企業経営全体の戦略展開との関係を強めることを想定する必要がある。同時に生産立ち上げを進出後の経営展開全体との関係でも考察が求められ、エンジニアの行動も海外移転という視点のみならず経営展開との関係で検討を必要とする。

とくに第2次メーカーなどの海外進出を念頭におくと、第2次メーカーの行動は、完成社メーカー、第1次メーカーのようには検討が進んでおらず、取引関係も含めて、どのような理論的検討の枠組みを準備し状況を整理するのか、これまでの先行研究との関係でも検討を要しよう。順調とはいえないが、対処は可能な状況である。理由は予定していたタイでの現地調査の対象工場の状況が変化し、タイでの調査遂行が難しい状況が生じた。そのためインドネシアでの調査で対応し、サンプルとケーススタディの収集を行なっている。また、あわせて日本本国でのヒアリング調査を進めることで、海外進出における生産準備や進出に当たっての経営的状況がどのように展開しているのか、調査を行ない、調査精度を高めるよう調査を進めている。研究年度の最終年に当たり、以下の検討を追加し研究全体をまとめとした。1本研究でもっとも注目される製造過程における管理プロセスの外観を明確にする。2生産工程の設計から生産実施以降の組織的な情報形成過程でのエンジニアの役割確認。3次期研究の課題となるデジタル管理の進捗状況に関する海外での基礎調査。以上の論点を整理するため、1日本国内製造業での工場調査、2製造過程における組織的な情報形成について、専門および近接領域の研究者からのヒアリング、3次期研究のための基礎調査として、スウェーデンのスマート工場と日本工場でエンジニア行動に関する比較調査を行った。こうした追加調査を踏まえて、つぎの検討結果を引き出すことができた。すなわち、日本の工場立ち上げ過程は、製品情報の厳密な製造過程への情報転写の過程である。だが、この転写過程は製品設計図面の情報内容だけでは転写は不十分であり、製造過程に存在する知識、経験が加味されて転写は達成される。そのため製品情報からの転写の精度と速度のみで、転写過程の内容を評価することはできない。転写過程の実態は企業内組織の連携と分業、企業外の協力企業との共創的情報形成など、企業内外に存在する転写ファクターが結合した結果によって達成されている。研究対象として注目した工場エンジニアの活動では、日本企業独自の生産技術ー製造技術ーオペレーターらの三層分業構造によって確認でき、生産技術者と製造技術者の連携によって製品情報が製造情報へと転写される。なかでも生産技術情報と現場オペレーターの間に立つ製造技術者は、日本企業独自のポジションであり、このポジションと製造技術者の役割形成が日本のものづくりの中心を担っている。日本企業の製造能力を左右すると考えられるこうした転写の過程の内実については、さまざまなタイプとプロセスが考えられ、今後とも国際比較の視点から検討が欠かせない。次年度を含め最終年度までの調査計画との関係では、調査進展の修復をするためにも、次年度は海外調査と国内調査の対象をしっかりと確定し、実質的な成果を獲得できる調査を進める必要がある。そのためにも調査内容については、予備調査にも十分配慮した調査手順が求められる。そこで次年度は関係領域の研究成果についても積極的に吸収を行い、精度の高い調査となるよう研究内容、研究過程についても追加検討を加えながら調査を進めていきたい。
看護師のフォロワーシップ概念確立とその生起要因の解明

本研究は、病院で働く看護師のフォロワーシップとその生起要因を明らかにすることを目的としている。現在、病院看護の現場は、患者の多種多様なニーズの変化やIT技術の進展、社会的要請の変化などにより、非常に複雑な様相を示している。このような複雑化する看護の現場では、看護師は指示の遵守を求められるだけでなく、自ら考えて主体的に行動することが求められるようになっている。これまでの研究では看護師のリーダーシップに関する研究は一定数見られるが、看護師のフォロワーシップについてはほとんど見あたらないから本研究に取り組むことにした。また、看護師の組織上の上司にあたる看護師長のみならず、医者へのフォロワーシップについても研究対象にしている点が、本研究の独自性である。以上を踏まえて、平成30年度に取り組んだ研究は以下の2点である。(1)フォロワーシップの先行研究をレビューし、概念整理を行った。フォロワーシップの定義には、影響力パラダイムによるものと、リーダーシッププロセスにおけるフォロワー行動の2つに大きく分けられることが分かった。(2)2つの病院でインタビュー調査を実施した。A病院では、20代・30代・40代の看護師3名および医師と看護師長の合計5名に実施した。B病院では、20代・30代の看護師2名および医師と看護師長の合計4名に実施した。今後はインタビュー調査で得られた録音データの分析を実施する予定であるが、現在、C病院にもインタビュー調査の協力を依頼している。協力が得られた場合は、C病院のデータを加えた研究を実施する。平成30年度の進捗状況は次の通りである。(1)フォロワーシップの先行研究レビューを通じて、フォロワーシップとは何なのかを概念的整理を行い、リーダーシップとの関係性について検討を深める。(2)インタビュー調査を行った録音データをテープ起こしで文章化する。次に文章化したデータをM-GTAに則って行動要素単位に落とし込む作業を行う。(3)、前項のデータに基づいた質問票を作成し、完成した質問票の文言に齟齬や違和感がないか等を確認するため、看護師に対してパイロット調査を実施する。(4)完成した質問票を用いて、インターネットを通じたアンケート調査を実施する。対象人数は、質問数に応じて50100人で考えている。(5)本研究の成果を国内の学会で発表する。平成31年度は、インタビュー調査で取得した録音データを文章化し、文章化したデータをM-GTAで概念化することで、看護師のフォロワーシップの生起要因、すなわち、先行変数を見出すことを実施する。そして、その先行変数と看護師のフォロワーシップの仮設モデルを構築する。また、引き続き文献レビューを行い、ここまでの研究成果を国内の学会で発表することを目指す。さらに、インターネットを通じたアンケート調査の実施に向けた作業を進める。
心理社会的因子が口腔内環境に与える影響の検討

口臭と心理的ストレスとの関係が考えられるため,クレペリン精神作業試験により心理的ストレスを負荷させ,口臭の変化、唾液の分泌量、唾液pH,唾液粘調度などの口腔内環境の変化と血中カテコラミンの変化を検討した。対象は本研究について説明を行い,積極的に協力を申し出てくれた20歳代の男性15性女性16名の計36名。また対象とした被験者に対し顕在性不安をMASにて測定し,正常域であることを確認した。検査前後における15分間混合唾液分泌量は、検査前に比較し、検査後減少した者は36名中20名、検査前後で変化しなかった者は1名、増加したものが15名だった。唾液分泌量の平均値は検査前7.14ml,検査後6.77mlで,5.2%減少した。全ての症例にて、唾液粘度は増加した。これは唾液の総量の減少とともに,混合唾液中の漿液性成分と粘液性成分の比率が変化していることが考えられた。口臭の変化は被験者全員で上昇傾向が認められ、検査前54.5ppbから検査後91.5ppbに上昇が見られた。検査前後のpH変化については、pHの値は上昇傾向を示しました。平均値では検査前7.09,検査後7.23となり弱アルカリ性に傾きました。口臭の主因子であるメチルメルカプタンなど口腔内細菌が産生する硫化物は,アルカリ性環境のもとで産生能が上昇すると言われており,今回の結果でも同様の事が考えられた。血中カテコラミンでは、38.5pgから37.9pg、ノルアドレナリンは309.2pgから353.2pgへと変化した。これら値から、クレペリン作業検査により心理ストレスが負荷されていることが示唆される。以上より、心理ストレスにより、口腔内環境が変化し、結果として、口臭の値が上昇することが示唆された。一般に短期的な心理的な緊張,ストレスが加わった場合,体温上昇,脈拍数上昇とともに,口渇,唾液性状の変化などといった口腔内環境にも影響が現れる。その結果一時的な緊張性口臭が発せられることは日常よく経験する。私は,このような一連のメカニズムを解明するため,内田クレペリンテストによる心理ストレスを被験者に与え,15分間混合唾液分泌量,唾液ph,唾液粘度,血中アドレナリン,血中ノルアドレナリン,口臭を測定し,知見を得た。結果10名の平均年齢25.4歳の被験者(男性6名,女性4名,いずれも口腔内にはカリエス,歯周疾患,及び不良補綴物がなく,清掃状況が良好なもの)に対し,内田クレペリンテストを施行した結果,1.唾液分泌量は6.7ml/15minから6.5ml/15minへと減少した。2.唾液粘度は2.84dynから2.9dynへと上昇した。3.唾液phは7.09から7.22へと上昇した。4.血中アドレナリンは33pg/mlから35.4pg/mlへと増加した。5.血中ノルアドレナリンは342.6pg/mlから437.4pg/mlへと増加した。6.口臭は29ppbから48ppbへと増加した。以上より,内田クレペリンによる心理的ストレスが加わった時,分泌唾液量,唾液粘度,唾液phなどの物理的性状に変化を与え,また血中カテコラミンにも変化が起こり,口腔常在菌による口臭産生に影響が起こり口臭の変化に影響を与えたことが示唆された。口臭と心理的ストレスとの関係が考えられるため,クレペリン精神作業試験により心理的ストレスを負荷させ,口臭の変化、唾液の分泌量、唾液pH,唾液粘調度などの口腔内環境の変化について検討した。対象は本研究について説明を行い,積極的に協力を申し出てくれた20歳代の男性4名女性6名の計10名。コントロール群は20代男性4名です。検査前後における15分間混合唾液分泌量は、検査前に比較し、検査後減少した者は10名中6名、検査前後で変化しなかった者は1名、増加したものが3名だった。唾液分泌量の平均値は検査前7.66ml,検査後7.55mlで,14%減少した。全ての症例にて粘度は増加した。口臭の変化は被験者全員で上昇傾向が認められ、クレペリン検査前から中間の休憩時にかけて口臭が増加したものは10名中7名で、また中間の休憩時からクレペリン検査終了後にかけて上昇したものは10名中9名。全例で検査開始前に比較し、終了後で上昇が見られた。検査前後のpH変化については、pHの値は10名中8名で軽度の上昇傾向を示しました。2名は低下を示しました。

口臭と心理的ストレスとの関係が考えられるため,クレペリン精神作業試験により心理的ストレスを負荷させ,口臭の変化、唾液の分泌量、唾液pH,唾液粘調度などの口腔内環境の変化と血中カテコラミンの変化を検討した。対象は本研究について説明を行い,積極的に協力を申し出てくれた20歳代の男性15性女性16名の計36名。また対象とした被験者に対し顕在性不安をMASにて測定し,正常域であることを確認した。検査前後における15分間混合唾液分泌量は、検査前に比較し、検査後減少した者は36名中20名、検査前後で変化しなかった者は1名、増加したものが15名だった。唾液分泌量の平均値は検査前7.14ml,検査後6.77mlで,5.2%減少した。全ての症例にて、唾液粘度は増加した。これは唾液の総量の減少とともに,混合唾液中の漿液性成分と粘液性成分の比率が変化していることが考えられた。口臭の変化は被験者全員で上昇傾向が認められ、検査前54.5ppbから検査後91.5ppbに上昇が見られた。検査前後のpH変化については、pHの値は上昇傾向を示しました。平均値では検査前7.09,検査後7.23となり弱アルカリ性に傾きました。口臭の主因子であるメチルメルカプタンなど口腔内細菌が産生する硫化物は,アルカリ性環境のもとで産生能が上昇すると言われており,今回の結果でも同様の事が考えられた。血中カテコラミンでは、38.5pgから37.9pg、ノルアドレナリンは309.2pgから353.2pgへと変化した。これら値から、クレペリン作業検査により心理ストレスが負荷されていることが示唆される。以上より、心理ストレスにより、口腔内環境が変化し、結果として、口臭の値が上昇することが示唆された。
機械システムにおける自励振動の対策法

本研究の目的は発生メカニズムの異なる自励振動系に抑制対策として動吸振器を適用し,あらゆる自励振動を完全に抑制できる動吸振器の最適設計法を体系化することにある.本年度は流体力係数が流れに向かう角度(抑え角)に依存して負性抵抗を有し,発生するギャロッピング現象に着目し,この自励振動を動吸振器を用いて抑制することを実験および解析で試みた.ギャロッピング現象は送電線に一定の速い風が吹き付ける際によく発生する現象として知られている.本年度はバネで支持された溝型のアルミ材の主系に強風を送りギャロッピングを発生させるとともに,アルミ材に動吸振器を搭載して抑制実験を行った.さらに,負性抵抗を有する最も基礎的な1自由度非線形自励系であるレイリーの式を用いてギャロッピングをモデル化し,この自励系に動吸振器を取り付けたときの抑制効果を非線形解析し,実験との比較を行った.実験および解析結果から,ギャロッピングを完全に抑制するためには動吸振器の固有振動数はギャロッピングの振動数に一致させること,つまり最適同調が必要であることがわかった.動吸振器に付加する減衰には最適減衰が存在することがわかった.また抑制可能な動吸振器の固有振動数領域よりも低い領域では主系と動吸振器は逆位相で振動するのに対して,高い領域では両者は同位相で振動することがわかった.これは位相差を見ることで最適同調領域の予測を立てることに利用できると考える.以上の動吸振器の特徴は,過去に取り扱った負性抵抗に起因して発生する自転車用ディスクブレーキの鳴き現象に適用できる抑制可能な動吸振器の設計法と一致した.しかし,昨年度取り扱ったクーロン摩擦に起因する係数行列の非対称性によって発生する自動車用ディスクブレーキ鳴きを抑制するための動吸振器の特徴とは,動吸振器に必ずしも減衰を必要としない点で異なる特徴を示した.本研究の目的は発生メカニズムの異なる3つの自励振動系に抑制対策として動吸振器を適用し,あらゆる自励振動系に適用でき,自励振動を完全に抑制できる動吸振器の最適設計法を体系化することにある.今年度はそのひとつであるクーロン摩擦に起因して発生する自動車用ディスクブレーキの鳴きに適用できる動吸振器の設計法について調べた.自動車用ディスクブレーキの鳴き対策に関する基礎的な問題として,まずクーロン摩擦に起因する簡単な自励振動系である2自由度の分布接触ブロックモデルを用いて実験と解析で動吸振器の効果を調べた.このブロックの底面にゴムを張り合わせ,真鍮板に押し付けてスライドさせ定常的な鳴きが発生することを確認し,ブロック端に長穴を有した片持ちばり動吸振器を取り付け長穴に取り付けたボルトをスライドさせることによって動吸振器の固有振動数を調節しその効果を調べた.また動吸振器の減衰はブロックと動吸振器の間に合成ゴムを挟むことによって調節可能にした.実験の結果,動吸振器の固有振動数を鳴きの振動数付近にチューニングすると抑制効果があり,また動吸振器に減衰を付加しなくても抑制効果が十分にあることが確認され実験と解析でよい一致を示した.また,実際のディスクブレーキを用いて片持ちばり動吸振器をボルトを介してキャリパに締め付け,その締め付けトルクを変えることによって動吸振器の固有振動数を調節し抑制効果を実験および解析で調べた.その結果,動吸振器の固有振動数を鳴きの振動数付近にチューニングすると抑制効果があり,今回の実機を用いた実験では動吸振器にゴム等による積極的な減衰は行わなかったが十分な抑制効果が得られ,ブロックモデルの結果とよい一致を示した.クーロン摩擦に起因する自励振動系に適用する動吸振器は動吸振器の固有振動数を自励振動の発生振動数にほぼ一致させ必ずしも減衰を必要とはしないことが明らかになった.本研究の目的は発生メカニズムの異なる自励振動系に抑制対策として動吸振器を適用し,あらゆる自励振動を完全に抑制できる動吸振器の最適設計法を体系化することにある.本年度は流体力係数が流れに向かう角度(抑え角)に依存して負性抵抗を有し,発生するギャロッピング現象に着目し,この自励振動を動吸振器を用いて抑制することを実験および解析で試みた.ギャロッピング現象は送電線に一定の速い風が吹き付ける際によく発生する現象として知られている.本年度はバネで支持された溝型のアルミ材の主系に強風を送りギャロッピングを発生させるとともに,アルミ材に動吸振器を搭載して抑制実験を行った.さらに,負性抵抗を有する最も基礎的な1自由度非線形自励系であるレイリーの式を用いてギャロッピングをモデル化し,この自励系に動吸振器を取り付けたときの抑制効果を非線形解析し,実験との比較を行った.実験および解析結果から,ギャロッピングを完全に抑制するためには動吸振器の固有振動数はギャロッピングの振動数に一致させること,つまり最適同調が必要であることがわかった.動吸振器に付加する減衰には最適減衰が存在することがわかった.また抑制可能な動吸振器の固有振動数領域よりも低い領域では主系と動吸振器は逆位相で振動するのに対して,高い領域では両者は同位相で振動することがわかった.

これは位相差を見ることで最適同調領域の予測を立てることに利用できると考える.以上の動吸振器の特徴は,過去に取り扱った負性抵抗に起因して発生する自転車用ディスクブレーキの鳴き現象に適用できる抑制可能な動吸振器の設計法と一致した.しかし,昨年度取り扱ったクーロン摩擦に起因する係数行列の非対称性によって発生する自動車用ディスクブレーキ鳴きを抑制するための動吸振器の特徴とは,動吸振器に必ずしも減衰を必要としない点で異なる特徴を示した.
陶芸品の1/fゆらぎ成分解析と1/fゆらぎ形状創製装置の試作

本研究の目的は,人間の感性に影響を与える感性因子を定量的に評価し,人工的に感性因子を組み込んだ形状を創製するシステムを開発することである.本年度は形状デザインの定量的な判断基準として,形状に含まれる周波数成分を利用し,この周波数成分を応用して造形物の形状を設計する研究を行った.下記に研究内容を記す.1.測定対象として,工芸品である手作りの茶器と,工業品である深鉢や湯飲みを選び,それぞれに含まれる形状周波数スペクトルを抽出し,両者の違いを比較した.2.CADデータとして,円筒状の基本形状に茶器に含まれる周波数成分を付与し,人工的に茶器形状を設計し,同形状のソリッドモデルを光造形法を用いて作製し,基本形状と周波数成分付与形状が人間の感性に与える影響の違いを,SD法を用いた官能評価により確認した.今年度の研究で得られた結論を以下にまとめる.1.測定対象の茶器において釉薬の厚さが形状に含まれる周波数成分のパワースペクトルの傾きに比例的な関係を持つこと,工業製品のほうが工芸品に比べて低いスペクトル積分値を示すことなどを明らかにし,表面テクスチャの周波数スペクトル解析により工業製品と工芸品の分類や釉薬の状況の判別ができることを明らかにした.2.周波数成分を人工的に付与した造形物を作製する方法を提案し,周波数成分を付与した形状の設計が可能であることを確認した.3.17個の修飾語対を用いたSD法による官能評価を実施し,その結果と,形状に含まれる周波数成分との相関から,パワースペクトルが大きければ,形状の凹凸が大きいという印象を与えること等の形状に含まれる周波数成分の特徴が,感性の評価基準として利用できることを明らかにした.以上より,パワースペクトルの大きさと,グラフの傾きという周波数成分の特徴から,形状の凹凸,表面粗さ,嗜好に関する印象を評価できると考えられる.本研究の目的は,人間の感性に影響を与える感性因子を定量的に評価し,人工的に感性因子を組み込んだ形状を創製するシステムを開発することである.そのため,本年度は光変位センサ(LK-030(株)キーエンス)を元に,茶器等の陶芸品の表面形状を3次元測定・周波数解析するシステムを構築し,測定した茶器表面形状に含まれる周波数スペクトルを評価した.構築した計測システムの仕様および,得られた研究成果を以下に示す.計測システム仕様測定分解能:測定方向^*1μm,測定面方向30μm測定範囲:測定方向^*に±5mm測定点数:1ライン^<**>あたり2048点測定回数:150ライン,ラインピッチ210μm^*測定面に垂直な方向,^<**>測定面を一周して測定を行う際の計測部分1.茶器表面形状を周波数解析した結果,そのパワースペクトルから,1/fゆらぎと同様に-1に近い傾きが得られることを確認した.2.陶芸品のパワースペクトルに変曲点が存在し,波長2mm以下の凹凸を示す高周波領域に平坦な形状のパワースペクトルが,共通して見られることを確認した.3.量販されている茶器のパワースペクトル測定では,複数のピークが観測されることから,周期的な成分が陶芸品と比較してより多く含まれる規則的形状であることを確認した.4.量販品の茶器のスペクトルは,1/fゆらぎとよばれる周波数スペクトルよりより急な-2に近い傾きを示し,さらに2.で言及した高周波域に一定量含まれるスペクトルが観測されないことを確認した.以上より,全体の周波数スペクトルの傾き,周期性を示すピークの有無,高周波域に観測されるスペクトル量等が相関をなして,みかけの自然さ,感性に影響を与えていると考えられる.さらに上記3つのパラメータに注目して,人工的な形状を創製するアルゴリズムを構築し,上記因子が,感性に与える影響について評価を行う.本研究の目的は,人間の感性に影響を与える感性因子を定量的に評価し,人工的に感性因子を組み込んだ形状を創製するシステムを開発することである.本年度は形状デザインの定量的な判断基準として,形状に含まれる周波数成分を利用し,この周波数成分を応用して造形物の形状を設計する研究を行った.下記に研究内容を記す.1.測定対象として,工芸品である手作りの茶器と,工業品である深鉢や湯飲みを選び,それぞれに含まれる形状周波数スペクトルを抽出し,両者の違いを比較した.2.CADデータとして,円筒状の基本形状に茶器に含まれる周波数成分を付与し,人工的に茶器形状を設計し,同形状のソリッドモデルを光造形法を用いて作製し,基本形状と周波数成分付与形状が人間の感性に与える影響の違いを,SD法を用いた官能評価により確認した.今年度の研究で得られた結論を以下にまとめる.1.測定対象の茶器において釉薬の厚さが形状に含まれる周波数成分のパワースペクトルの傾きに比例的な関係を持つこと,工業製品のほうが工芸品に比べて低いスペクトル積分値を示すことなどを明らかにし,表面テクスチャの周波数スペクトル解析により工業製品と工芸品の分類や釉薬の状況の判別ができることを明らかにした.2.周波数成分を人工的に付与した造形物を作製する方法を提案し,周波数成分を付与した形状の設計が可能であることを確認した.3.17個の修飾語対を用いたSD法による官能評価を実施し,その結果と,形状に含まれる周波数成分との相関から,パワースペクトルが大きければ,形状の凹凸が大きいという印象を与えること等の形状に含まれる周波数成分の特徴が,感性の評価基準として利用できることを明らかにした.以上より,パワースペクトルの大きさと,グラフの傾きという周波数成分の特徴から,形状の凹凸,表面粗さ,嗜好に関する印象を評価できると考えられる.
ポリマーゲル線量計評価のための光断層装置およびシステムの開発

3次元線量計であるポリマーゲル線量計の評価を目的とした光断層装置の作製及び付随するソフトウェアや再構成プログラムからなるシステムの構築を行った。光断層装置は光源としてHe-Neレーザー、検出器に光ダイオードを使用し、光源と検出器の間にゲル線量計を配置し、回転ステージでゲル線量計の角度毎の投影データを取得し、画像再構成により断面像を得るシステムとした。本システムを用いたポリマーゲル線量評価法は、線量計内部の構造を知ることができるため放射線照射位置の特定が可能となり、また従来の評価法と比べて測定時間も短縮可能なことから、3次元線量測定がより効率よく実施できることが判明した。本研究では、ポリマーゲル線量計の線量評価法として、従来のMRIを使用したR2による線量評価法や現在検討されている他線量評価法と比較して、良好な線量評価が可能な光断層装置およびシステムを開発することを目的としている。本年度は直動ステージ、ステージコントローラ、光源、光ダイオードなどを組み合わせることにより、光断層装置の試作機を製作した。続いて、段階的に放射線量を変化させたポリマーゲル線量計を使用して、試作機の吸収線量応答特性試験を行った。その際にポリマーゲル線量計を通過した光量は、試作機の検出側である光ダイオードから取得した。放射線量が多いポリマーゲル線量計の時ほど透過光量が減少し、放射線量に対する応答性がみられる結果を示した。次に、部分的に放射線照射したポリマーゲル線量計を試作機で直線走査することにより応答プロファイルを取得した。照射部位に応じた応答結果が得られ、試作した光断層装置を用いて放射線照射位置特定が可能であることを確認した。本年度試作した光断層装置では、被写体であるポリマーゲル線量計の回転操作による2次元画像再構成および画像作成が不可能である問題点とポリマーゲル線量計を封入する容器形状による光の屈折及び散乱の問題点があることが判明した。したがって今後の課題として次年度以降に必要な物品等を調達し、光断層装置を改良し画像作成できるシステムを構築する必要性について認識した。ポリマーゲル線量計(ゲル線量計)は3次元線量計可能な化学線量計である。80%以上が水で構成されていることから人体組織透過型線量計として、放射線治療での立体的な線量分布測定への臨床応用が期待されている。ゲル線量計は放射線照射に応じた重合反応を起こすことが知られている。またその重合反応は可視化可能である。しかしながら線量計として利用するためには定量的評価が必要であり、現在までにMRIを用いたR2測定やR1測定、X線CTを用いたCT値測定、超音波を用いた測定法など開発されている。臨床応用の実現のためには、より測定精度が高い線量評価法の開発が必要であることから、本研究の目的はゲル線量計評価ツールとして、可視光領域の波長を光源とした光断層装置およびそのシステムをし、そのシステムにより精度良い線量評価を行うことである。今年度は光断層装置およびそのシステム開発のために必要な実験器材に関する調査を行った。また、基礎的検討として分光光度計を使用したゲル線量計の放射線応答特性について検討した。実験器材に関しては装置を構築するための光源およびCCDカメラについて調査を行い、今後の選定・購入・構築に関する検討をした。分光光度計を用いた測定に関しては、線量を段階的に変化させて照射したゲル線量計に対して吸光度と線量との応答性を確認した。結果は線形性が得られた。年度計画では機材の購入までを当該年度実施予定としていたが、達成できなかったため、次年度に繰り越しての実施を予定している。当該年度では、前年度試作したポリマーゲル線量計の光断層装置の改良を行い、研究計画時に予定していた光断層システムの製作および初期検討として画像取得を行った。データ取得のために検出器としてフォトダイオード、光源としてHe-Neレーザー、ゲル線量計を固定する器具を準備し、光学実験台上において直線上に配置し位置が安定するよう固定した。ゲル線量計の断層像を得るためには角度ごとのゲル線量計の投影データが必要であるためゲル線量計を固定しつつも回転させる機構を設けた。また回転角度及びゲル線量計走査のための動作及び速度変更をコントローラで遠隔操作できるようにした。また前年度作製した試作機による実験結果から、ゲル線量計を封入する容器の形状に依存して、光の屈折・散乱により光源から線量計を通過した光が検出器に到達できない問題点があることが判明した。解決法として、ゲル線量計を水槽内に設置し、線量計周囲を水で覆うことで容器形状によらない測定が可能となった。加えて光の媒質通過距離が一定になることで安定した測定が可能となった。検出器に到達したレーザー光を測定し、アナログデジタル変換機を通すことにより投影デジタルデータを取得した。次に画像解析用コンピュータにより、投影デジタルデータをフィルタ補正逆投影法を用いて画像再構成し、ゲル線量計の断面像を取得した。X線未照射のゲル線量計の断面像は内部均一なかつ容器の形状を表現でき、一部をX線照射したゲル線量計の再構成断面像からはゲル線量計内部の照射位置が確認できた。当該年度は、1昨年度まで作製および改良してきたポリマーゲル線量計(ゲル線量計)評価用光断層装置およびシステムによる線量評価と、2MRIを用いたスピン-スピン緩和速度(R2)測定によるゲル線量評価法との比較検討を行った。その際に検討事項として[a.不均一ゲル試料を用いた比較検討]

および[b.線量応答性に関する比較検討]を実施した。[a.]PAGATゲル線量計を作製し、ゲル線量計に対して放射線治療装置で照射実験を実施した。ビームを絞り放射線照射することでゲル線量計の半分が照射、もう半分が未照射となるようなゲル線量計試料を作製した。作製後試料を光断層装置に配置し、レーザー光で走査し測定データを取得し、測定データを装置に接続してあるPC上でフィルタ補正逆投影法を実施し、ゲル線量計の断層像を取得した。取得した断層像は視覚的評価と一致し、半分が照射、半分が未照射の断面像が得られた。次にMRI装置を用いて、幾何学的に同じ位置のゲル線量計R2画像を取得した。ゲル線量計のR2画像は光断層システムによって得られた再構成像とほぼ一致した像となった。[b.]ゲル線量計サンプルを複数個作製準備し、10MV-X線ビームにてゲル線量計の中心がそれぞれ1,2,3,4,5Gyとなるよう放射線照射した。未照射のゲル線量計および1-5Gy照射したゲル線量計について、光断層システムを用いて再構成像を作成し、画像中の関心領域の画素値測定から放射線量と画素値との応答性を確認した。光断層システムから得られた結果は線量増加ともに画素値が高くなる傾向が得られた。しかしながら、同じ試料をR2測定した結果と比較して、光断層システムから得られた線量応答特性を示す近似直線の相関関係は低い値を示した。3次元線量計であるポリマーゲル線量計の評価を目的とした光断層装置の作製及び付随するソフトウェアや再構成プログラムからなるシステムの構築を行った。光断層装置は光源としてHe-Neレーザー、検出器に光ダイオードを使用し、光源と検出器の間にゲル線量計を配置し、回転ステージでゲル線量計の角度毎の投影データを取得し、画像再構成により断面像を得るシステムとした。本システムを用いたポリマーゲル線量評価法は、線量計内部の構造を知ることができるため放射線照射位置の特定が可能となり、また従来の評価法と比べて測定時間も短縮可能なことから、3次元線量測定がより効率よく実施できることが判明した。ポリマーゲル線量計の光断層装置及び画像取得可能なシステムを構築することができた。しかしながら本事業の遂行とともに現状の問題点も判明し、より良い画像、時間効率の良いシステムを構築するためには、問題点の改善、システムの最適化、効率よいシステムへの開発・移行が必要であり、今後これらのプロセスに取り組む予定である。放射線技術学ポリマーゲル線量計の光断層装置及び画像取得可能なシステムを構築することができた。今後、問題点の改善、システムの最適化のためのプロセスなどに取り組む予定である。具体的には、単検出器からライセンサへ移行し時間効率を改善したシステムを構築すること、再構成方法の検討によるより良い画質の画像を取得すること、ゲル線量計の角度投影データも含めた収集データ条件の最適化を行うことを考えている。当該年度における本研究課題に対する研究割合が、交付申請書作成時の予定に比べて少なかったことがあげられる。理由としては日常業務や他研究課題に時間を取られ、本事業の遂行に一部支障をきたしたためである。
高次元モデル・セミパラメトリックモデルの情報幾何学とベイズ推測に関する研究

高次元モデルについて,性能の良い予測法・推測法,情報幾何のアプローチを用いてベイズ法に基づいて系統的に構成する手法の研究を行った.観測数に比例して未知パラメータが増える典型的なモデルであるネイマン・スコットモデルを特にとりあげ,ネイマン・スコット型のモデルが,情報幾何の立場から高次元の負の定曲率空間として捉えられることを示し,またモデルに作用する自然な変換群が存在することを利用して性能のよい予測分布が構成できることを示した.変換群を考察することにより,よく知られたジェフリーズ事前分布に基づく予測よりも良い,不変な予測が構成できること,モデル多様体の微分幾何学的性質を調べることによりさらに良い予測が構成できることを示した.また正規分布の平均に対してコーシー分布を仮定する事前分布がある意味で自然であることを示した.この結果は他の多くの場合に見通しをあたえるものとなっている.さらに,無限次元のパラメータをもつモデルであるセミパラメトリックモデルに基づく統計的推測・予測の問題について研究を行った.セミパラメトリックモデルに対する経験尤度に基づく手法について情報幾何学的視点からの定式化を与え,それに基づいて手法の性質を調べた.これは,セミパラメトリック・ノンパラメトリックモデルに基づく手法を理論・応用する際の基礎となるものである.また,統計学上重要な問題である多重性を考慮に入れた予測手法について研究を行った.特に,生物学等で重要になる,多量のデータを扱うときに実用的に多重性の問題に対処できる統計手法,とくに,性能のよいベイズ予測,ベイズ推測を構成する理論の基礎的な方向性を与える結果を得た.高次元モデルについて,性能の良い予測法・推測法,情報幾何のアプローチを用いてベイズ法に基づいて系統的に構成する手法の研究を行った.観測数に比例して未知パラメータが増える典型的なモデルであるネイマン・スコットモデルを特にとりあげ,ネイマン・スコット型のモデルが,情報幾何の立場から高次元の負の定曲率空間として捉えられることを示し,またモデルに作用する自然な変換群が存在することを利用して性能のよい予測分布が構成できることを示した.変換群を考察することにより,よく知られたジェフリーズ事前分布に基づく予測よりも良い,不変な予測が構成できること,モデル多様体の微分幾何学的性質を調べることによりさらに良い予測が構成できることを示した.また正規分布の平均に対してコーシー分布を仮定する事前分布がある意味で自然であることを示した.この結果は他の多くの場合に見通しをあたえるものとなっている.さらに,無限次元のパラメータをもつモデルであるセミパラメトリックモデルに基づく統計的推測・予測の問題について研究を行った.セミパラメトリックモデルに対する経験尤度に基づく手法について情報幾何学的視点からの定式化を与え,それに基づいて手法の性質を調べた.これは,セミパラメトリック・ノンパラメトリックモデルに基づく手法を理論・応用する際の基礎となるものである.また,統計学上重要な問題である多重性を考慮に入れた予測手法について研究を行った.特に,生物学等で重要になる,多量のデータを扱うときに実用的に多重性の問題に対処できる統計手法,とくに,性能のよいベイズ予測,ベイズ推測を構成する理論の基礎的な方向性を与える結果を得た.高次元モデルについて,性能の良い予測法・推測法を,情報幾何のアプローチを用いてベイズ法に基づいて系統的に構成する手法の研究を行った.プロパーな事前密度に基づく予測や推測が,インプロパーな事前密度となる無情報事前分布に基づく予測や推測より,真のパラメータの値によらず,常に良い性能をもつことは素朴な直観からすれば不合理なことにも感じられる.しかし,多変量正規分布の場合には,このような現象が起こることが知られていた.情報幾何の立場からは,多変量正規分布と,多変量ポアソンモデルはモデル多様体として,類似した構造をもつので,同様の現象が多変量ポアソンモデルの場合にも生じることが予想される.実際,多変量ポアソンモデルの場合において,プロパーな事前密度に基づく予測密度でジェフリーズ事前分布に基づく予測密度を優越するものがモデルの次元が5次元以上の場合に構成できることを証明し,この現象が正規分布に限らない普遍的なものであることを示した.個々の具体的な統計モデルの性質を調べて応用するのは,モデルによっては必ずしも容易であるとは限らない.そのようなモデルに対しては漸近理論によるアプローチが必要になる.予測のリスクを漸近的に評価することにより,予測分布の漸近許容性,漸近ミニマックス性などの決定理論を漸近理論の視点から展開した.2005年12月に東京大学で開催された第2回「情報幾何とその応用」国際会議で関連する研究成果を発表した.階層ベイズモデル,ウェーブレットを利用したモデル,ネイマン・スコット型のモデルなど多くのパラメータ含む高次元モデルは応用上非常に重要である.また有限次元のパラメータと無限次元の局外パラメータをあわせもつ統計モデルはセミパラメトリックモデルと呼ばれ広く利用されている.本研究ではこれらのモデルに対して,性能の良いベイズ予測・ベイズ推測をシステマティックに構成する手法を開発することが目的である.観測数に比例して未知パラメータが増える典型的なモデルであるネイマン・スコットモデルを特にとりあげ,ネイマン・スコット型のモデルが情報幾何の立場から,高次元の負の定曲率空間として捉えられることを示し,またモデルに作用する自然な変換群が存在することを利用して性能のよい予測分布が構成できることを示した.