hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
清水多嘉示が遺した資料の研究－近現代美術史の周辺と専門的美術教育について

本事業で作成したデータベースの画像データは約24000あり、当初は目録数を5000で想定していたが10000を越える目録化を実行し、次のステップである武蔵野美術大学美術館・図書館でのアーカイブ公開に向けての作業を同大学共同研究で継続する方針を決めた。既に作成済みの作品資料データは、その後に判明した追加・訂正を加え本事業のデータと統合された。平成28年3月末の時点で画像データの整理を終えて、データベースは若干の修正と戦後期の文書整理で作業を残しているがほぼ形をなした。本研究は、清水多嘉示が遺した資料を整理・分類して、その画像にインデックスを付けて目録化したデータベースを作成した。清水の作品を含め、大正昭和にわたる文書・写真・印刷物のアーカイブとして今後の公開を期す。本研究は、東アジアの近代美術形成への関与を含めて、近代から現在に至る日本の私学における専門的美術教育の意義を闡明し、その実像を研究するための重要な情報源を構築した。これによりこれまで見過ごされてきた美術の周辺領域における新しい研究課題の発見に繋がり、本研究の成果は美術以外の他領域からの学術的アプローチにも大きく貢献するだろう。トリミングの一部が終了して居らず、番号付けは仮番号に留まっている。分類とインデックス付けは平成27年度の作業として残された。それは、〈近代日本彫刻に対する西欧の視点〉に関するメンバー全員の理解の深化と共有を優先し、国外における新たな学術研究分野の形成を視野に入れたデーベースの構築の必要性を考慮して研究課題と研究方法を再点検し、実務的作業を遅らせたためである。清水多嘉示資料展は2011年に開催され、1945年までの資料を二回に分けて展示した。資料展Iは諏訪地方で過ごした青春期からパリ留学から帰国した1928年まで、資料展IIは帝国美術学校の設立に参画した1929年から敗戦までである。これらの展示は本資料の重要性が研究者に広く認識される契機となった。彫刻8月末までに資料分類とインデックス付けを完了し、清水多嘉示の近代日本彫刻史上の位置づけについての研究と平行しながら、国外の研究者による活用とその研究への貢献を視野に入れたデーベースの構築を12月までに完了する。現時点までの本研究の成果を武蔵野美術大学で5月25日8月16日まで開催される「近代日本彫刻展」に付随して、国外からも多くの研究者を招いて7月17日ー18日に開催される国際シンポジウムにおいて活かし、本年度の後半にイベントの成果を踏まえて研究のまとめを行い研究報告書を作成する。採寸、文書・写真・印刷物の撮影、トリミング、番号付けなどの作業は全体の約半数を終了し、データベース化は分類とインデックス付けを保留している。文献と書簡類(下書きを除く)は整理とリスト作成をほぼ終了させた。遅れの理由は、イギリスの研究者と交流する機会を得て、資料整理を先行する当初の計画を見直し、国外への発信を目指した研究課題の深化に取り組んだためである。ロンドン大学で催されるワークショップでイギリスの研究者との交流が予定され、「9.研究実績の概要」で述べた1をさしあたっての重要課題と位置づけ、研究活動を行った。また資料のデータベース化では、2を考慮して分類とインデックス付けの方法を見直した。
ASEAN共同体発足と異形の「憲法」像の登場

平成30年度の研究においては、ASEAN共同体設立に伴う、ベトナム、ラオス、インドネシアなどのASEAN諸国憲法の改正、制定の現状および特徴につき、まとめ、成果を得た。まず、ベトナムにおいては、2013年憲法の特徴を明らかにし、ベトナム政府は、憲法規定がASEAN共同体とASEAN憲章に合致するよう努めたものの、結局のところ、“国のかたち"のモデルチェンジに失敗するにいたった経緯を検討した。ラオスとASEAN共同体設立の関係については、従来ほとんど解明されることのなかったラオスの人権分野の状況について分析を行った。ラオスではASEAN共同体設立の直前の2015年に憲法改正を行い、ラオス憲政史上初めて“人権"という用語を憲法規定に登場させた。そして、ラオスの人権状況が国際機関等によりどのように評価されているかにつき、様々な国際条約に関わる議論を整理するとともに、ラオス政府自体の見解を検討した。インドネシアについてはASEAN法とインドネシア法の相克という観点から、ASEAN共同体設立以降の法をめぐる困難を論じた。とりわけ、インドネシアにおいて立憲主義は、一般にいうところの近代立憲主義とは異質の意味内容を持っており、とりわけ、社会正義と分配的正義のイデオロギーが立憲主義概念に不可欠なものとして、含まれていることが明らかとなった。その他、ミャンマーについては、憲法裁判所の機能に関する分析を行い、また、憲法裁判所へのヒアリングを行うとともに憲法裁判所関連の法令の翻訳を行い、比較法の課題としては、韓国、モンゴル、さらにはウズベキスタンの憲法裁判所との比較を行った。平成30年度の研究において、これまで、1.「ASEAN憲章」、「ASEAN人権宣言」などASEAN共同体の憲法的価値の形成過程の考察、2.ベトナム、カンボジア、ラオス、タイ、ミャンマー、インドネシアなどASEAN各国の立憲主義とその成立過程を各国憲法の正確な日本語翻訳も含め検討すること、3.ASEAN共同体の共通法と、ASEAN各国憲法の相克と調整を、とくに、各国の憲法上の人権規定、違憲審査制度・憲法裁判所の比較研究から行い、ASEAN共同体の憲法をめぐる基本的性格を明らかにしてきた。とはいえ、これらの作業は、研究メンバーの不断の努力により、理論的考察が加えられ、着実に研究は進展している。他方、本プロジェクトを一層発展させるうえでは、研究対象国の法律大学、研究者の協力を得て、従来はほとんど公開されることのなかった資料の開示を含む協力、セミナーなどを通じた率直な意見交換が求められる。とりわけ、ASEAN共同体設立に伴い、憲法規定の改訂が各国において行われたものの、最大の論点は以下の点に存する。すなわち、ASEAN各国の憲法は、通常に言うところの「近代立憲主義」とは全く異なる諸概念が含みこまれており、例えば、インドネシアにおいては「社会主義」という、近代立憲主義の基盤にある個人主義的憲法観とは異質な「異形」の憲法である。次年度は、アジア法の中のASEAN法という観点から、モンゴル、韓国の憲法動向もふまえた上での比較法研究として成果をまとめる。研究成果をまとめるにあたっては、第1にASEAN各国憲法の比較ーとくに人権と憲法保障機関ーを行うとともに、第2に、ASEAN各国の憲法体制の変容を促す国内的及び域内的な要因を分析し、第3に、ASEAN各国憲法体制の現状と将来に多大な影響を与えることになるASEAN共同体の共通法の形成に焦点を当てた研究を推進する。そして、ASEAN諸国憲法の最新状況を今一度、整理し、特徴づけるために、カンボジア、インドネシア、ラオス、ミャンマー、ベトナムへの現地調査を行うとともに、ASEAN諸国憲法の中で、軍政から民政へと転換し、現在、世界的にもっとも注目されているミャンマー憲法を一つの典型的な「異形の憲法像」と位置づけ、これをめぐり、欧米の研究者の協力も得て、ミャンマーで国際シンポジウムを行う。このような問題意識にもとづく国際シンポジウムは、世界で初の試みである。また、本テーマに関する日本での国際会議を総括的に行う。具体的には、ASEAN諸国、韓国、欧米などの憲法研究者を招聘し、アジアにおける立憲主義の「異形さ」の比較検討を行う。そして、これらのシンポジウムの諸報告を中心に、本研究テーマに関する研究のとりまとめを行う。その際、研究分担者による論稿とともに、ASEAN憲法の基本的な翻訳資料を含む基礎的情報をも集約する。平成29年度の研究においては、ASEANの段階的な発展過程から、アジア諸国の憲法動向や立憲主義についての議論を整理し、ASEAN共同体時代へと至る各国の憲法動向を検証することにより、憲法動向や立憲主義を単に国内的な動向にとどまらず、アジア全体の地域的要素も加えて考察ことを目標とした。そして、具体的には、以下のような研究を実施した。1.ベトナム、カンボジア、ミャンマーなどの憲法裁判所をめぐる基本文献の研究などを行った。とりわけ、ミャンマーについては、憲法および憲法裁判所法の邦語翻訳を行い、また、カンボジアについては、比較法的な観点からカンボジア憲法院の動向に関する調査を行った。ベトナムについては、2013年憲法をめぐる基本動向を、1992年憲法との関連において考察し、ベトナムにおける憲法評議会設立の動向とその失敗に関する動向を検討した。2.比較法的な観点から、ウズベキスタンをはじめ、脱社会主義化の道を歩む旧ソ連の構成地域に関する憲法および立憲主義の研究会を行った。特に憲法と立憲主義をめぐる旧ソ連構成国家における理論動向を紹介・分析することによって、立憲主義概念の現代的な意義について検討を行った。さらに、韓国における立憲主義概念の近年の動向を紹介・調査することによって、かつての軍事政権から民主化へと至ったアジアの一つの典型である国家の理論動向を分析した。ラオスについては、ラオス法学部における代表的な教科書の憲法概念の定義付けを中心に紹介・検討を行い、さらに法治国家概念についても同様の検討を行った。

インドネシアについては、ASEAN人権憲章の成立過程の研究を中心に、ASEAN事務局と連携をしながら研究を行った。元来、アジアにおける人権、憲法および立憲主義にかんする研究は、日本の法律学においてはきわめて立ち遅れた状況にあった。その理由は、第1には、アジア諸国の上述の課題に接近しようとする場合には、言語にかかわる問題があった。第2には、本プロジェクトの研究対象国においては、情報公開の度合いがきわめて低く、それらの問題に関する論点を調査する際に大きな制約がある。本研究プロジェクトは、その2つの障壁を克服しうる能力を持つメンバーによって構成されているとは言え、特に第2の情報へのアクセスという点において、いまだ十分な状況にあるとは言えないという問題点が存在している。それらの制約を打破するために、本プロジェクトにおいては、従来から連携してきた大学法学部、司法省など法的諸機関ならびにそれらの機関に所属するメンバーの協力を得てきたが、十分な情報を獲得するには、さらなる努力が必要とされる。とはいえ、本プロジェクトの遂行にあたっては、現地の大学法学部、司法省、憲法裁判所などの協力を得て、プロジェクトを進展させたことによって、従来の日本には紹介されてこなかった貴重なさまざまな新しい情報を得ることができた。さらに、なかなか一般市販の書籍では入手できない情報、文書も入手することができたことによって、新しい知見を研究に加えることが可能となった。したがって、当初の目標としたところは、おおむね達成できた、と言えよう。平成30年度の研究においては、ASEAN共同体設立に伴う、ベトナム、ラオス、インドネシアなどのASEAN諸国憲法の改正、制定の現状および特徴につき、まとめ、成果を得た。まず、ベトナムにおいては、2013年憲法の特徴を明らかにし、ベトナム政府は、憲法規定がASEAN共同体とASEAN憲章に合致するよう努めたものの、結局のところ、“国のかたち"のモデルチェンジに失敗するにいたった経緯を検討した。ラオスとASEAN共同体設立の関係については、従来ほとんど解明されることのなかったラオスの人権分野の状況について分析を行った。ラオスではASEAN共同体設立の直前の2015年に憲法改正を行い、ラオス憲政史上初めて“人権"という用語を憲法規定に登場させた。そして、ラオスの人権状況が国際機関等によりどのように評価されているかにつき、様々な国際条約に関わる議論を整理するとともに、ラオス政府自体の見解を検討した。インドネシアについてはASEAN法とインドネシア法の相克という観点から、ASEAN共同体設立以降の法をめぐる困難を論じた。とりわけ、インドネシアにおいて立憲主義は、一般にいうところの近代立憲主義とは異質の意味内容を持っており、とりわけ、社会正義と分配的正義のイデオロギーが立憲主義概念に不可欠なものとして、含まれていることが明らかとなった。
トルコ・コジャエリ地震の震源域における地盤探査と強震動評価に関する研究

1999年トルコ・コジャエリ地震の震源域であるアダパザル地域および同年デュズジェ・ボル地震の震源域であるデュズジェ地域において地震動特性を明らかにすることを目的として,現地観測データに基づく検討を行った.両地域においては,微動アレイ観測を行い,地震基盤にいたるまでの堆積層のS波速度構造を推定した.さらに,アダパザル地域においては,微動単点観測を実施し,H/Vスペクトルの形状から表層地盤のS波速度構造も推定することができた.つぎに,両地域において岩盤サイトを含めた4地点の地震計を設置し,約1年間の中小地震の観測を行った.地震活動度がわが国ほど高くなく,有感地震は数個程度しか得られなかった.この地震観測から得られた地震記録からP波とS波の初動の走時解析を行い,堆積層による初動の走時遅れ時間を求めた.この初動遅れ時間は,微動アレイ観測から得られた地下構造に対する理論値と一致しており,地下構造が妥当であると考えられる.さらに,地下構造に基づく理論増幅特性と小地震から得られた岩盤サイトに対するスペクトル比を比較検討することによって,両者が大局的に対応することを確認した.また,アダパダル市中心部では,微動の3成分単点観測を行い,微動スペクトル特性に基づいてマイクロゾーニングを行った.液状化した地域とそうでない地域で短周期の微動スペクトルの卓越周期に差異が認められた.1999年トルコ・コジャエリ地震の震源域であるアダパザル地域および同年デュズジェ・ボル地震の震源域であるデュズジェ地域において地震動特性を明らかにすることを目的として,現地観測データに基づく検討を行った.両地域においては,微動アレイ観測を行い,地震基盤にいたるまでの堆積層のS波速度構造を推定した.さらに,アダパザル地域においては,微動単点観測を実施し,H/Vスペクトルの形状から表層地盤のS波速度構造も推定することができた.つぎに,両地域において岩盤サイトを含めた4地点の地震計を設置し,約1年間の中小地震の観測を行った.地震活動度がわが国ほど高くなく,有感地震は数個程度しか得られなかった.この地震観測から得られた地震記録からP波とS波の初動の走時解析を行い,堆積層による初動の走時遅れ時間を求めた.この初動遅れ時間は,微動アレイ観測から得られた地下構造に対する理論値と一致しており,地下構造が妥当であると考えられる.さらに,地下構造に基づく理論増幅特性と小地震から得られた岩盤サイトに対するスペクトル比を比較検討することによって,両者が大局的に対応することを確認した.また,アダパダル市中心部では,微動の3成分単点観測を行い,微動スペクトル特性に基づいてマイクロゾーニングを行った.液状化した地域とそうでない地域で短周期の微動スペクトルの卓越周期に差異が認められた.1999年トルコ・コジャエリ地震による震源域での強震動を評価することを目的として研究を行い,以下の成果を得た.1)微動の移動観測単点での3成分微動観測をアザパザリ市において実施し,微動スペクトルから地盤増幅特性についで検討を行った.2)微動アレイ観測による地盤構造の推定アザパザリ市における3地点において微動アレイ観測を行い,S波速度構造を推定した.推定したS波速度構造を用いて,地盤増幅特性の評価を行った.3)新しい位相速度の逆解析手法の開発微動や地震記録から得られる表面波の位相速度の逆解析に,大局的最適化手法である焼きなまし法を適用することを試みた.数値実験と実データへ適当した結果,従来の最小2乗法に比べて,より安定した逆解析結果が得られることがわかった.4)中小地震の観測アザパザリ市の4地点において2000年10月より中小地震を対象とした地震観測を開始した.観測点のひとつは強震記録が得られている岩盤上のサイトで,その他の3点は被害があった市内に位置している.観測は現在継続中であり,来年度データ回収を行う予定である.1999年トルコ・コジャエリ地震による震源域での強震動を評価することを目的として研究を行い,以下の成果を得た。1)微動アレイ観測による地盤構造の推定アザパザル市の2地点において微動アレイ観測を行い,S波速度構造を推定した。昨年度にも同市において微動アレイ観測を行っており,合計5地点となった。2)微動の移動観測単点での3成分微動観測をアザパザル市およびズヅジェ市において実施した。アレイ観測の結果と微動のH/Vスペクトルから地盤の表層構造の推定を行った。3)地盤増幅特性の推定推定したS波速度構造を用いて,地盤増幅性の評価を行った。4)新しい位相速度の逆解析手法の開発微動や地震記録から得られる表面波の位相速度の逆解析に,大局的最適化手法である焼きなまし法およびタブー探索を適用することを試みた。数値実験と実データへ適当した結果,焼きなまし法に基づく逆解析手法により最も安定した逆解析結果が得られることがわかった。5)中小地震の観測昨年度より実施しているアザパザル市の4地点における地震観測を継続した。得られた小地震記録の走時およびスペクトル特性を検討した結果、推定した地盤モデルが妥当であることがわかった。Adapazari地域において昨年度まで行ってきた地震観測のデータを整理し,得られた地震記録の走時解析およびスペクトル特性の解析を行った。

P波とS波の初動の走時解析により,観測された走時が昨年度までに微動アレイ観測により推定した地下構造モデルから計算される理論値とよく一致することを示した。また,岩盤サイトに対する堆積層サイトでのスペクトル比を求め,地下構造から計算される地盤増幅特性とほぼ一致することを明らかにした。Duzce地域での4地点で微動アレイ観測を行い,地震基盤までの地下構造を明らかにした。さらに、平成14年度3月にDuzce地域の4地点に設置した地震計からのデータ回収を8月に行い,中小地震の記録を得た。Adapazariでの地震記録と同様の分析を行い,地下構造との関係を検討した。
麻酔薬による、糖質コルチコイド誘導免疫細胞アポトーシスの増強作用機序の解析

糖質コルチコイドはサイトカイン産生およびその機能抑制などの免疫抑制作用をもつことから自己免疫性疾患や感染症の治療、気管支喘息や疼痛治療などに幅広く使用されている。そのため糖質コルチコイド使用患者に全身麻酔を施行する機会は増えているが、周術期にかぎっても糖質コルチコイドのもつ術後悪心嘔吐抑制作用、術後鎮痛作用を期待して術中に糖質コルチコイドを使用する機会が一般化している。しかし、全身麻酔薬そのものにも免疫抑制作用があるため、選択する全身麻酔薬によっては周術期の糖質コルチコイドの免疫抑制程度を増強し癌の再発・転移、感染症を誘発する可能性がある。この問題を解決するためには、糖質コルチコイドによる免疫抑制が全身麻酔薬により増強するか否かについて解析しなければならない。平成29年度の研究では1MACイソフルランおよび1MACセボフルランはともに、臨床使用濃度に近似した10ー8モル濃度デキサメサゾンによるマウス胸腺細胞アポトーシス誘導を時間依存性に増強することが示された。『今年度の実験』このデキサメサゾン誘導性胸腺細胞アポトーシスにおける揮発性吸入麻酔薬によるアポトーシス増強作用の機序を解析するために、吸入麻酔薬または静脈麻酔薬によるデキサメサゾン誘導性胸腺細胞アポトーシス増強効果における胸腺細胞のミトコンドリア内膜電位の変化を測定、解析した。『今年度の結果』(1)イソフルラン(1MAC)は4時間および8時間の曝露で胸腺細胞のミトコンドリア内膜電位低下を有意に誘導したが、その程度はデキサメサゾン(10ー8モル濃度)による効果よりも小さかった。(2)イソフルラン(1MAC)およびセボフルラン(1MAC)はともにデキサメサゾンによるミトコンドリア内膜電位低下を増強した。(3)プロポフォール(30μモル濃度)はデキサメサゾンによるミトコンドリア内膜電位低下を増強した。[実験]糖質コルチコイドは自己免疫疾患、悪性腫瘍疾患、感染症治療など、広い臨床疾患分野で一般的に使用されており、糖質コルチコイドを使用している患者に全身麻酔を施行する機会は増加しているが、これらの患者に全身麻酔を施行することにより糖質コルチコイドの作用のひとつである免疫抑制が変容するかは不明である。そこでまず、In vitroにおける糖質コルチコイドによる免疫細胞抑制誘導のために至適刺激レベルの糖質コルチコイド濃度を決定する必要があるが、免疫系細胞を用いた、これまでに報告されている基礎的研究において使用される糖質コルチコイド濃度は臨床使用量から判断すると高濃度(10-710ー6モル濃度、以下M)である。そのため、In vitroにおける実験で使用する糖質コルチコイド濃度をより臨床使用濃度に近づけるため、糖質コルチコイドの至適刺激濃度の決定を行った。免疫抑制の程度は糖質コルチコイドによるBalb/cマウス由来胸腺細胞のアポトーシス誘導により判断した。また、胸腺細胞のアポトーシス誘導はフローサイトメトリー法によるAnnexin-Vと7-AADの二重染色により測定した。糖質コルチコイド濃度はこれまでに報告されている10-910ー5Mを使用した。[結果] 10-910ー5Mの糖質コルチコイド添加によってマウス由来胸腺細胞は用量依存性、時間依存性にアポトーシスが誘導されることを確認した。とくに10-610ー5Mの糖質コルチコイドは4時間培養でも90%以上がアポトーシスをおこしていた。10ー7Mの糖質コルチコイドから次第にアポトーシス誘導程度は減少し、10-9Mではアポトーシス誘導は5%未満となり、10-8Mでは10%前後の胸腺細胞がアポトーシスをおこしていた。これらの結果から、実験に使用する糖質コルチコイドは、これまでの報告に比べると低濃度である10-8Mを選択した。In vitroにおける糖質コルチコイドを使用したこれまでの研究での糖質コルチコイド使用濃度はそれぞれの研究によりさまざまであり(10-810ー5モル濃度、以下M)、最初に本研究に至適な糖質コルチコイド濃度を決定することは研究の遂行に必須であるため、免疫細胞(本研究では胸腺細胞を使用)のアポトーシス誘導を指標にして、実際に糖質コルチコイドによって免疫細胞がアポトーシスを誘導することを確認し、かつ、その至適濃度を決定する実験を行った。まず、本実験においても胸腺細胞が糖質コルチコイドによって、4時間および8時間の培養において、時間依存性、用量依存性にアポトーシスが誘導可能なことを確認することができた。また、研究の遂行のためには、糖質コルチコイド誘導による免疫細胞抑制下での麻酔薬による影響を評価しなければならないため、至適刺激レベルの糖質コルチコイド濃度を決定する必要がある。しかし、従来多くの研究で報告されている高濃度の糖質コルチコイド濃度(10-710ー6モル濃度、以下M)ではほとんどの胸腺細胞(90%以上)がアポトーシスを誘導されることが今年度の実験で判明し、これらの糖質コルチコイド濃度では本研究における吸入麻酔薬など、麻酔薬の影響を評価することはできないと判断された。そこでIn vitroにおける実験で使用する糖質コルチコイド濃度をより臨床使用濃度に近づけるため、糖質コルチコイドの至適刺激濃度の決定を行った。

この実験により、10-8Mの糖質コルチコイドにより胸腺細胞の約10%がアポトーシスをおこし、10-9Mでは約5%の胸腺細胞がアポトーシスをおこすが、10-9M糖質コルチコイドのアポトーシス誘導量は、糖質コルチコイド非添加の胸腺細胞のアポトーシス誘導量と比較して差が小さいことから、10-8Mの糖質コルチコイドを本研究に使用する糖質コルチコイドと決定することができた。『実験』糖質コルチコイドは広い分野において一般的に使用されている治療薬であり、糖質コルチコイドを使用している患者に全身麻酔を施行する機会は増加している。最近ではその抗炎症作用を利用して周術期でも積極的に使用されており、さらに癌術後の生存期間延長効果も報告されており(Call TR, etal. Anesthesiology, 2015:122; 317-324)、周術期の糖質コルチコイド使用の機会は増加すると考えられる。しかし、糖質コルチコイドは免疫変容作用をもつ薬剤であり、糖質コルチコイドの影響下にある免疫系が全身麻酔薬によっていかに修飾されるかは不明である。糖質コルチコイドが免疫細胞にあたえる効果を観察したIn vitroの糖質コルチコイド濃度は臨床使用量から判断すると高濃度(10-7から10ー6モル濃度、以下M)であったため、平成28年度の実験ではIn vitroの実験で使用する糖質コルチコイド濃度をより臨床使用濃度に近づけるため、糖質コルチコイドの至適刺激濃度の決定をBalb/cマウス由来胸腺細胞のアポトーシス誘導により判断し、10-8Mから10-9Mを糖質コルチコイドの臨床使用濃度と決定した。今年度の実験では、10-8MのデキサメサゾンをBalb/cマウス由来胸腺細胞に添加後、揮発性吸入麻酔薬のイソフルランおよびセボフルランを曝露し、デキサメサゾンによる胸腺細胞アポトーシス誘導の変化を観察した。『結果』(1)4時間及び8時間の培養でイソフルラン(1MAC)は時間依存性に胸腺細胞にアポトーシスを誘導した。(2)10-8Mのデキサメサゾンは4時間及び8時間の培養で時間依存性に胸腺細胞にアポトーシスを誘導した。(3)1MACイソフルランおよび1MACセボフルランはともにデキサメサゾンによる胸腺細胞アポトーシス誘導を時間依存性に増強した。過去の糖質コルチコイドを用いたIn vitroの研究報告ではその使用濃度が臨床使用濃度を大きく上回っていると考えられ、当該研究のような、糖質コルチコイドによる免疫細胞アポトーシス誘導とほかの薬剤との相互作用を観察する研究には応用できないと考えられたため、平成28年度の実験で糖質コルチコイドの至適刺激濃度の決定を行い、10-8M濃度のデキサメサゾンを選択して実験を行った。この10-8M濃度のデキサメサゾンはマウス胸腺細胞に弱く、しかし確実にアポトーシスを誘導するため、デキサメサゾンの影響下の免疫細胞における薬物の相互作用が観察可能になり、10-8Mのデキサメサゾンは4時間及び8時間の培養で時間依存性に胸腺細胞にアポトーシスを誘導すること、また1MACイソフルランおよび1MACセボフルランがともに、デキサメサゾンによる胸腺細胞アポトーシス誘導を時間依存性に増強することを観察することができた。現在、この揮発性吸入麻酔薬による免疫細胞アポトーシス誘導の増強作用メカニズムを解明する実験を進めるために胸腺細胞のミトコンドリア内膜電位の測定実験を行っている。麻酔薬によるアポトーシス誘導はミトコンドリアを介する経路であることかが予想される。
腎細胞癌における上皮-間葉転換の分子機構

SnailはE-cadherin発現を抑制し、matrix metalloproteinase(MMP)発現を誘導する上皮-間葉転換(EMT)の主要な転写因子である。原発性腎細胞癌97例を対象にSnailとE-cadherin発現を免疫組織学的に検討した。SnailはG3の腎細胞癌において高発現しており、G1・G2の腎細胞癌では発現が低く、Snail高発現・E-cadherin低発現例は再発率が高く、予後不良であった。腎細胞癌由来の細胞株786-OのSnail発現をsiRNAによって抑制した結果、E-cadherin発現の上昇とMMP9発現抑制を認め、浸潤能が低下した。Snailが腎細胞癌のEMTに重要な役割を果たしており、Snailの抑制が腎細胞癌の治療標的になる可能性が示唆された。【研究の目的】浸潤部において癌細胞の結合性が低下し、紡錘形細胞に移行することはepithelial-mesenchymal transition(EMT)と考えられている。EMTは癌細胞の浸潤・転移の第一ステップとして重要であり、Snai1はEMTに関与する主要な転写因子であ。臨床的に紡錘形細胞癌を合併した腎細胞癌は早期に再発し、予後不良であることから、本研究では、腎細胞癌おけるSnai1発現を調べ、その臨床病理学的意義を検討した。【方法】原発性腎細胞癌100例(淡明細胞癌86例、乳頭癌10例、嫌色素細胞癌4例)を対象にSnai1発現を免疫組織学的に検討し、Snai1発現と臨床病理学的因子の関連および予後との相関を解析した。【結果】淡明細胞癌のG1・G2、乳頭癌、嫌色素細胞癌では一部の癌細胞のみがSnai1弱陽性であったが、淡明細胞癌のG3では多くの癌細胞がSnai1陽性であった。特に淡明細胞癌に合併した紡錘形細胞癌ではSnai1強陽性であった。Snai1発現は組織学的異型度と相関していた.Snai1高発現例は低発現例に比べ再発率が高く、予後不良であった。【方法】原発性腎細胞癌97例(淡明細胞癌83例、乳頭癌10例、嫌色素細胞癌4例)を対象にSnailとE-cadherin発現を免疫組織学的に検討した。腎細胞癌由来の細胞株786-OのSnail発現をsiRNAによって抑制し、E-cadherinとMMP発現の変化を定量PCRによって測定するとともに、Matrigelを用いて浸潤能を測定した。【結果】SnailはG3の淡明細胞癌において高発現しており、G1・G2の淡明細胞癌,乳頭癌、嫌色素性細胞癌では発現が低かった。E-cadherin発現は嫌色素細胞癌において高く、他の組織型では低かった。Snail高発現・E-cadherin低発現例は再発率が高く、予後不良であった。siRNAによってSnail発現を抑制するとnon-targeting siRNAを導入した細胞に比べ、E-cadherin発現の上昇とMMP9発現抑制を認め、Matrigel上での浸潤能が低下した。【考察】SnailはE-cadherin発現を抑制し細胞接着を低下させ、MMP発現を誘導し細胞外マトリックスの分解を促進し、癌細胞の浸潤能を亢進されることが判明した。上記のようにSnailが腎細胞癌のEMTに関わる重要な転写因子であることがわかったため、Snail発現の特異的な抑制が腎細胞癌の治療標的になる可能性が示唆された。
地盤調査・斜面計測・数値解析からなる降雨時・降雨後の斜面安定度評価システムの確立

本研究課題では,降雨時の斜面安定性評価に加え,定量的な避難解除基準の設定を目指した降雨後の斜面安定度評価システムについて研究を行った。本システムは,地盤調査,斜面計測,数値解析で主に構成されている。そのシステムの精度向上を目的に,室内土槽試験や現地計測結果を用いた降雨量と斜面崩壊の関係に関する考察,斜面観測技術の検証,斜面安定解析手法の改良,数値解析に必要な地盤情報のデータ蓄積および活用方法の検討について取り組み,斜面崩壊に至る降雨の傾向の把握,地表面の蒸発量観測に関するパラメータの取得方法,地盤内の間隙水圧や間隙空気圧の計測手法,より合理的な斜面安定性評価方法の提案などの成果が得られた。これまでの研究(科学研究費若手研究(B),課題番号:21760377, 19760331, 17760396)では,降雨時および降雨後の表層すべり型斜面崩壊を対象とした現地計測技術,数値解析手法,斜面安定度評価システムの開発およびシステムの実現可能性の検討を行ってきた。本研究では,これまでの研究成果に加え,システムの精度向上には地盤調査(測量,ボーリング試験,標準貫入試験,サウンディング試験,室内土質試験など)が重要な役割を担っていると考えられることから,地盤調査,現地斜面観測技術,数値解析からなる降雨時・降雨後の斜面安定度評価システムの確立を行う。そこで,(1)システムの実用化に向けた取り組み,(2):地盤形状と地盤構成の可視化手法の提案,(3):斜面安定度評価手法の開発に関する研究に取り組むことを目的としている。平成24年度については,以下の内容について取り組んだ。(1)現地斜面計測結果を利用した斜面安定解析手法(不飽和浸透解析+斜面安定解析「Janbu法」)の改良に取り組んだ。具体的には,Janbu法において,不飽和土中の浸透力および不飽和状態時の浮力の取り扱いについて検討し,解析手法に取り入れ,不飽和時の斜面安定解析手法の開発に取り組んだ。また,自作した不飽和浸透解析プログラムの妥当性の検討を行った。(2)数値解析の解析領域および境界条件,材料条件の設定に利用するため,貫入試験と測量結果を組み合わせた地盤形状および地盤構成の可視化に関する研究に取り組んだ。本年度は,その実現可能性および手法について地質調査の技術者らと検討を行った。また,立命館大学敷地内での動的貫入試験および3Dスキャナー測量を実施し,貫入試験と測量結果を組み合わせた地盤形状および地盤構成の可視化に関するデータ蓄積を行った。(3)SPH法を用いた地下水位の変動に伴う斜面変形挙動解析およびせん断強度逓減法を利用した斜面安定解析用プログラムの開発および改良を行った。降雨時および降雨後の表層すべり型斜面崩壊を対象とした現地計測技術,数値解析手法,斜面安定度評価システムの開発およびシステムの実現可能性の検討を行ってきた。平成25年度については,以下の内容について取り組んだ。(1)現地斜面観測技術の一つの地表面からの蒸発に関して,土の水分状態と蒸発効率の関係について,より精度の高い計測・分析を行うことができた。また,室内土槽試験により,降雨による斜面崩壊時の変形挙動に関するデータを蓄積することができた。昨年度開発した不飽和浸透を考慮した斜面安定解析の改良を行うことができた。本年度は,その実現可能性および手法について地質調査の技術者らと検討を行い,現地のボーリングデータの蓄積に取り組んだ。また,不飽和砂質土の強度パラメータの試験を実施した。(3)昨年度作成したSPH法による斜面変形挙動解析プログラムについて,斜面内の応力分布や変形挙動を計算し,その妥当性評価および改良を行った。降雨時および降雨後の表層滑り型崩壊を対象とした現地計測技術,数値解析手法,斜面安定度評価システムの開発およびシステムの実現可能性の検討を行ってきた。本研究では,これまでの研究成果に加え,システムの精度向上には地盤調査(測量,ボーリング試験,標準貫入試験,サウンディング試験,室内土槽試験など)が重要な役割を担っていると考えられることから,地盤調査,現地斜面観測技術,数値解析からなる降雨時・降雨後の斜面安定度評価システムの確立を行っている。平成26年度については,以下の内容について取り組んだ。

(1)現地斜面観測技術の一つの地表面からの蒸発に関して,土の水分状態と蒸発効率の関係について,昨年度確立した室内試験方法をもとに,供試体の状態の違い(間隙比)に伴う蒸発効率の水分依存性や試験結果の温度補正方法について,検討することができた。(2)数値解析に用いる土質データとして,水分特性曲線や不飽和土のせん断強度が挙げられるが,本年度は,短期間で水分特性曲線をより安定的に得るために保水性試験機の一部を改良し,実験を行った。また,不飽和一面せん断試験を実施し,不飽和砂質土のせん断強度特性のデータを蓄積することができた。(3)斜面安定解析手法として,不飽和浸透を考慮した斜面安定解析手法の改良を行い,より妥当な結果を得ることができた。(4)これまでの研究成果および既往の斜面崩壊予測に関する研究成果についてまとめ,本研究の課題および展望について検討した。26年度が最終年度であるため、記入しない。地盤工学26年度が最終年度であるため、記入しない。不飽和斜面の安定解析手法については,不飽和土中の浸透を考慮した手法の提案を行うことができ,当初の予定よりも進展した。地盤形状および地盤構成の可視化に関しては,所属機関の変更に伴う,研究環境の変化のため,ややデータ蓄積などが計画より遅れたが,一方で,地質調査技術者との検討を予定以上に実施することができた。SPH法を用いた斜面安定解析手法の改良については,おおむね計画通り開発を進めることができた。以上のことから,おおむね順調に進呈しているものと思われる。システムの実用化に向けて,その評価手法のキーとなる不飽和浸透挙動を考慮した斜面安定解析手法の改良を予定通り行うことができた。地盤形状と地盤構成の可視化については,地質調査技術者らと検討を行い,ボーリングデータの収集などを進めることができた。また,解析に必要な不飽和土の保水・強度特性について,データを蓄積することができた。SPH法による斜面安定解析について,その妥当性評価および改良を予定通り実施できた。室内土槽試験を実施し,斜面安定度評価システムの妥当性確認に必要なデータをさらに蓄積することができた。以上のことから,おおむね順調に進展しているものと思われる。平成24年度で開発された手法および蓄積データを用いて,それらの妥当性の検証を行っていく。また,SPH法を用いた解析手法については,オーストラリアのMonash大学のBUI講師らのアドバイスをもとに改良を行っていく。地盤形状および地盤構成の可視化に関しては,引き続きデータの蓄積および地質調査技術者との意見交換を行う。平成2425年度に得られた結果をもとにして,以下のように研究を進める。1斜面安定度評価システムに,これまでに検討した不飽和浸透を考慮した斜面安定解析を取り込む。また,防災科研で実施した土槽試験データおよび清水寺での計測箇所での安定度評価を試みる。2斜面安定評価の初期データとなる地盤形状と地盤構成の情報の取り込み方について検討する。3SPH法による斜面安定度評価手法の妥当性評価と改良のため,室内土槽試験結果との比較を行う。
炎症性疾患における末梢血好中球の血小板活性化因子合成能の変化

好中球の血小板活性化因子合成能(AT)は、炎症性疾患で増加し、また臨床症状との相関をみると発熱との関係が最も強かった。そこで、発熱起因物質として最近注目されているinterleukin 1等のcytokineの好中球AT活性への影響をみた。評価できたcytokineのうち、interferron α、β、γはAT活性にまったく影響がなく、またinterleukin 1、colony-stimulating factorもごく弱い増強作用を示すのみであった。一方、tumor necrosis factor(TNF)は0.1U/mol程度の少量より好中球AT活性を増強し、約10U/molが至適濃度であった。このTNFの作用は好中球に加えた5分後より出現し、1時間以上持続した。またこの効果はTNFに対する特異抗体で阻害されたことより、TNF試料の混在物でなく、TNF自身に由来するものと考えられた。次に好中球AT活性増強の作用機序について考察を加えた。このTNFの作用は、アラキドン酸代謝阻害剤、細胞内カルシウム動員阻害剤で抑制されず、またTNFは好中球の細胞内カルシウム増加を惹起しなかったことより、TNFはアラキドン酸代謝、及びそれに由来する細胞内カルシウムによらず好中球ATに働いていると考えられた。発熱起因物質として有名なinterleukin1にこの作用がなく、TNFにのみ存在することは興味ある所見であり、TNFの臨床応用例において、血小板活性化因子に由来すると考えられる低血圧が認められた事実に合致する。好中球AT活性増加のみでは血小板活性化因子は産生されず、phospholipase A_2の活性化が同時におきることが必要であり、健康人においては、TNF投与により直ちに血小板活性化因子が産生され、低血圧になることはない。しかし感染症患者等、細菌内毒素等によりphospholipase A_2の活性化がすでにおきている可能性のある場合、TNFの投与は慎重になされるべきと考えられる。末梢好中球の血小板活性化因子合成能の指標としてのacetyltransferase活性を測定したが、同活性は再現性よくまた微量の患者検体にても検出可能となった。炎症性疾患において、tumor necrosis factor(TNF)及びinterleukin 1(IL-1)が血中に増加することがわかっているが、このうちTNFは好中球血小板活性化因子合成能を増加させることを発見した。一方、IL-1は、同活性を増加せず、同じcytokineでもTNFとIL-1は異なる性質を示すことがわかった。このTNFの作用が、臨床上どのような影響を与えるのか今後、検討する方針である。重篤なショック状態を示す感染症患者において、TNFが産生されることにより血小板活性化因子が産生され、症状を悪化させている可能性がある。よって患者血清中のTNFおよびIL-1活性を測定しているが、現在使用中の抗体活性が弱く検出できていない。今後、より活性の高い抗体を作成する予定である。評価できたcytokineのうち、interferron α、β、γはAT活性にまったく影響がなく、またinterleukin 1、

colony-stimulating factorもごく弱い増強作用を示すのみであった。一方、tumor necrosis factor(TNF)は0.1U/mol程度の少量より好中球AT活性を増強し、約10U/molが至適濃度であった。このTNFの作用は好中球に加えた5分後より出現し、1時間以上持続した。またこの効果はTNFに対する特異抗体で阻害されたことより、TNF試料の混在物でなく、TNF自身に由来するものと考えられた。次に好中球AT活性増強の作用機序について考察を加えた。このTNFの作用は、アラキドン酸代謝阻害剤、細胞内カルシウム動員阻害剤で抑制されず、またTNFは好中球の細胞内カルシウム増加を惹起しなかったことより、TNFはアラキドン酸代謝、及びそれに由来する細胞内カルシウムによらず好中球ATに働いていると考えられた。発熱起因物質として有名なinterleukin1にこの作用がなく、TNFにのみ存在することは興味ある所見であり、TNFの臨床応用例において、血小板活性化因子に由来すると考えられる低血圧が認められた事実に合致する。好中球AT活性増加のみでは血小板活性化因子は産生されず、phospholipase A_2の活性化が同時におきることが必要であり、健康人においては、TNF投与により直ちに血小板活性化因子が産生され、低血圧になることはない。しかし感染症患者等、最近内毒素等によりphospholipase A_2の活性化がすでにおきている可能性のある場合、TNFの投与は慎重になされるべきと考えられる。
軟X線領域での酸素輝線を用いた宇宙のダークバリオン探査

1)ドイツの研究者(Klaus Dolag氏)と共同で輻射冷却、星形成・超新星爆発によるガス加熱、重元素進化を考慮した宇宙論的流体シミュレーションコードを開発し、実際にシミュレーションを数例実行した。2)このシミュレーションデータを用いて、近傍宇宙の銀河分布の模擬カタログを作成し、近傍銀河団に付随しているWHIMからの酸素輝線の検出可能性を詳細に論じた(Yoshikawa et al.2004)。4) WHIMでは密度が低いため、元素は電離平衡からずれる可能性が指摘されていた。そこで、酸素の電離状態の時間発展を追うことで実際に電離平衡が成り立っていないことを示すとともに、異なる電離状態の酸素の輝線の強度比が電離平衡からのずれを表す指標になることを見つけた(Yoshikawa and Sasaki 2006)。5)銀河団内のプラズマの温度、密度ゆらぎの分布関数に関するあらたなモデルを提案し、観測的にも実証した(Kawahara et al. 2007, 2008)。ビッグバン元素合成理論の予言する宇宙のバリオンの大半は直接観測されていないダークバリオンである。これらは、10万度から1千万度の温度をもつWarm/Hot Intergalactic Medium(WHIM)であると考えられている。本研究はWHIMからのOVII(561eV,568eV,574eV)ならびにOVIII(653eV)の輝線を観測することで宇宙のダークバリオンの空間分布をマッピングし、その存在量の推定から宇宙の熱史及び銀河系内での重元素分布と循環機構を理解する上で本質的となる理論的枠組みの構築を目指す。特に今年度は、1)可視光で観測されている銀河分布を再現するように作成された近傍宇宙のシミュレーションデータを用いて、現在計画中のX線衛星DIOS(Diffuse Intergalactic Oxygen Surveyor)に搭載予定の分光器(エネルギー分解能2eV)の応答特性から模擬分光スペクトルを計算し、その観測可能性を議論した。2)従来のシミュレーションコードを大幅に改良し、そのテストを終えてより信頼性の高いシミュレーション模擬データカタログを構築しつつある。具体的には、星形成と超新星爆発による銀河間ガスの熱化、それによって合成された重元素の分配とその循環、衝突イオン化平衡の近似を用いない熱的進化モデルの構築、が達成できた。3)ガンマ線バーストのアフターグローを通じて、WHIMの吸収線をDIOSによって観測する可能性を検討し、輝線スペクトルデータとあわせてWHIMの温度、密度に対してどのような制限が得られるかを考察した。の3点を中心とした研究を行った。これらは、10万度から1千万度の温度をもつWarm/Hot Intergalactic Medium (WHIM)であると考えられている。本研究はWHIMからのOVII(561eV,568eV,574eV)ならびにOVIII(653eV)の輝線を観測することで宇宙のダークバリオンの空間分布をマッピングし、その存在量の推定から宇宙の熱史及び銀河系内での重元素分布と循環機構を理解する上で本質的となる理論的枠組みの構築を目指している。今年度は、ガンマ線バーストのアフターグローを通じて、WHIMの吸収線を観測することでどのような宇宙論的制限が得られるかについて考察した。この観測は、次世代の大型X線望遠鏡であるXEUS規模の衛星でなければ実現できないものであるが、将来的には重要な方法論であることを示した。また、輝線を用いた相補的な観測はできないものの、吸収線観測だけに限れば数10個程度の明るいクエーサーが同様の方法を適用できるターゲットとなることもわかった。これらはシミュレーション結果を利用し平衡条件を仮定した場合の計算であるが、それとは独立に、衝突電離平衡および光電離平衡の仮定をはずした場合に、WHIMの温度がどのような進化を遂げるかという非平衡効果についても理論的に考察した。また、10月にはオランダ、アメリカ、韓国からWHIMに関する専門家を招いて3日間の研究会を開催し、有意義な議論を行うとともに、今後の国際協力の可能性について相談した。理論的にはダークバリオンの大半は10万度から1千万度の温度をもつWarm/Hot Intergalactic Medium(WHIM)であろうと予想されている。この温度範囲のWHIMの場合、熱制動輻射によるX線強度は弱く、直接検出はほとんど不可能である。

本申請では、赤方偏移が0<z<0.3に分布するWHIMからのOVII(561eV,568eV,574eV)ならびにOVIII(653eV)の輝線を観測することで宇宙のダークバリオンの空間分布をマッピングし、それから宇宙のバリオン進化史を推定する理論的枠組みの構築を目指している。今年度の実績としては、ドイツの研究者(Klaus Dolag氏)と共同で輻射冷却、星形成・超新星爆発によるガス加熱、重元素進化を考慮した宇宙論的流体シミュレーションコードを開発し、実際にシミュレーションを数例実行した。このシミュレーションデータを用いて、近傍宇宙の銀河分布の模擬カタログを作成し、近傍銀河団に付随しているWHIMからの酸素輝線の検出可能性を詳細に論じた。また、背景クエーサーとガンマ線バーストのX線残光を利用してWHIMの吸収線を検出する可能性とその宇宙論的意義に関して詳細な研究を行った。さらにWHIMでは密度が低いため、元素は電離平衡からずれる可能性が指摘されていた。そこで、酸素の電離状態の時間発展を追うことで実際に電離平衡が成り立っていないことを示すとともに、異なる電離状態の酸素の輝線の強度比が電離平衡からのずれを表す指標になることを見つけた。理論的にはダークバリオンの大半は10万度から1千万度の温度をもつWarm/Hot Intergalactic Medium(WHIM)であろうと予想されている。この温度範囲のWHIMの場合、熱制動幅射によるX線強度は弱く、直接検出はほとんど不可能である。本申請では、赤方偏移が0<z<0.3に分布するWHIMからのOVII(561ev,568eV,574eV)ならびにOVIII(653eV)の輝線を観測することで宇宙のダークバリオンの空間分布をマッピングし、それから宇宙のバリオン進化史を推定する理論的枠組みの構築を目指している。また、現在知られている宇宙のバリオンの大半は高温ガスとして存在するため、X線観測が主役となる。特に、X線観測に基づく銀河団統計は、歴史的には宇宙論パラメータの推定において先駆的な役割を果たした。これら宇宙のバリオン進化の理論的究明を目指している。WHIM探査を目的としてわが国では軟X線精密分光観測ミッションDIOS(Diffuse Intergalactic Oxygen Surveyor)という小型衛星計画が検討されてきた。2007年にはヨーロッパ宇宙機構の2015-2025年の大規模ミッションの計画を選ぶ"Cosmic Vision"の公募に対して、日本が考案した4回反射望遠鏡を用いた広視野高エネルギー分解能のX線サーベイによる輝線マッピングと、GRBを光源とした宇宙論的距離での吸収線観測を組み合わせた日蘭伊共同ダークバリオン探査衛星"EDGE"を提案した。残念ながら結果は不採択に終わったもののダークバリオン探査専用衛星の実現を目指す国際的な動きは引き続き活発である。今年度の実績としては、背景クエーサーとカンマ線バーストのX線残光を利用してWHIMの吸収線を検出する可能性とその宇宙論的意義に関して、カロリメータだけでなく、更にエネルギー分解能の高い回折格子についてもシミュレーションを行う等の詳細な研究を行った。
触媒的環化アルケニル化反応と連続的電子移動反応をハイブリットした新合成手法の開発

本研究では,上記した二つの重要因子をハイブリットした新しいタイプの合成手法の開発を行い,植物生長制御ホルモンであるC_<20>ジベレリン類(GA)を高効率的に合成することを目的とした。触媒反応としては,最近著者自ら開発したパラジウム触媒による環化アルケニル化反応を用い,さらに連続的電子移動反応として環化付加反応を利用した。すなわち,C_<20>ジベレリン類のCD環部に相当するビシクロ[3.2.1]オクタン部を,先ず5mol%の酢酸パラジウムを用いる環化アルケニル化反応を利用し,好収率で合成した。続いて,ビシクロ[3.2.1]オクタン環部の構造上の特徴を利用し,ジエンならびにジエノフィル部を立体選択的に導入後,第二の鍵反応である逆電子要請型の分子内環化付加反応によりC_<20>ジベレリン類のAB環部に相当するトランスヒドリンダン部の構築を行い,C_<20>ジベレリン類の四環性炭素骨格を単一物として得た。最後に,官能基化を行い,全てのジベレリン類の生合成中間体として知られるGA_<12>の全合成,ならびにC環部上に酸素官能基を有するGA_<111>およびGA_<112>の最初の全合成を達成した。また本法を,C_<20>ジベレリン類の不斉合成に展開すべくさらなる検討を行った結果,上記したC_<20>ジベレリン類の形式的不斉合成にも成功した。さらにハイブリット型合成手法を,連続的ラジカル転位反応や分子内ヘテロ環化付加反応に適用し,植物成長制御物質であるグミフェロール酸メチルや抗ウィルス活性アルカロイドのマピシン類の効率的な全合成にも成功した。以上著者は,平成11年度と12年度の2年間に,効率的な新規連続反応を融合した合成手法の開発し,重要生理活性天然物の効率合成を達成することができた。本年度は、触媒的環化アルケニル化反応と逆電子要請型の連続的な環化反応をハイブリットした新合成手法の開発に成功し、植物制御物質として知られている3種のジベレリン(GA)の全合成を完了した。特に今回合成したGA_<111>ならびにGA_<112>は、天然界からの単離が極めて困難であるため、その詳細な活性が明らかにされていなかった。今回開発した実用的とも言える合成法は、上記したジベレリンの生理作用と構造活性相関の解明に貢献できるものと考えている。さらに本法は、ジベレリン骨格の12位に酸素官能基をもつ他のジベレリン類の合成にも適応可能であると考えられる。さらに連続的なラジカル転位反応をジベレリンと同程度の植物生長活性をもつグミフェロール酸の合成に適用し、メチルグミフェレートの最初の全合成を達成した。本研究においては、置換基の立体電子効果をフリーラジカルの反応性の制御に利用することにより、ワンポットで望む立体化学を有する多環性化合物の構築を達成した。今後は、本法の医薬品合成への展開が新たな目標になる。効率的な合成法を指向するための有効な手段の一つに,反応剤の触媒的な利用が挙げられる。また,連続反応にフィットした基質分子を設計しワンポットで複数の結合の形成を実現することも,有用生理活性物質の効率合成にとって不可欠な要素である。本研究では,上記した二つの重要因子をハイプリットした新しいタイプの合成手法の開発を行い,植物生長制御ホルモンであるC_<20>ジベレリン類(GA)を高効率的に合成することを目的とした。

触媒反応としては,最近著者自ら開発したパラジウム触媒による環化アルケニル化反応を用い,さらに連続的電子移動反応として環化付加反応を利用した。すなわち,C_<20>ジベレリン類のCD環部に相当するビシクロ[3.2.1]オクタン部を,先ず5mol%の酢酸パラジウムを用いる環化アルケニル化反応を利用し,好収率で合成した。続いて,ビシクロ[3.2.1]オクタン環部の構造上の特徴を利用し,ジエンならびにジエノフィル部を立体選択的に導入後,第二の鍵反応である逆電子要請型の分子内環化付加反応によりC_<20>ジベレリン類のAB環部に相当するトランスヒドリンダン部の構築を行い,C_<20>ジベレリン類の四環性炭素骨格を単一物として得た。最後に,官能基化を行い,全てのジベレリン類の生合成中間体として知られるGA_<12>の全合成,ならびにC環部上に酸素官能基を有するGA_<111>およびGA_<112>の最初の全合成を達成した。また本法を,C_<20>ジベレリン類の不斉合成に展開すべくさらなる検討を行った結果,上記したC_<20>ジベレリン類の形式的不斉合成にも成功した。さらにハイブリット型合成手法を,連続的ラジカル転位反応や分子内ヘテロ環化付加反応に適用し,植物成長制御物質であるグミフェロール酸メチルや抗ウィルス活性アルカロイドのマピシン類の効率的な全合成にも成功した。