hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生物学的スクリーニング技術を利用したエンプラ用ペプチド接着剤の創製

エンジニアリング・プラスチック(EP)表面に特異的に結合するペプチドをファージディスプレイ法により同定した。得られたペプチドのEPに対する結合挙動を定量的に解析した。ペプチドを接着剤としてデザインし、EP間の接着に利用できるか検討した。生化学検査用マイク・機器やインクジェットプリンタなどでは、流体を扱う微細部品力が使われている。従来、シリコンとガラスにより製造されてきたこれらの部品をプラスチックに代替できれば、製造コストを低減できる。しかしながら、従来の高分子接着剤では微細な流路を塞いでしまう問題があり使用できない。本研究では、プラスチックに特異的に結合するペプチドを接着剤として新規に設計・合成し、評価する。本年度は、7残基のランダムペプチドが提示されたM13バクテリオファージライブラリーを用い、代表的なエンプラであるポリエーテルイミド(PEI)に特異的に結合するペプチドを探索した。スピンコート法により一穴スライドガラス上に製膜し、得られたフィルムをバイオパニングに適用した。インプットしたファージ濃度と回収されたファージ濃度から各ラウンドの収率を求め、特異的なファージ群に濃縮しているか確認しながらバイオパニングを繰り返した。濃縮を確認した後、ファージをクローニング、DNAシークエンシングを行い、各クローンが提示しているペプチドのアミノ酸配列を決定した。その結果、Thr-Gly-Ala-Asp-Lys-Asn-Thrのアミノ酸配列をもつFBO1ペプチドが高い頻度で同定できた。FBOIペプチドを固相合成し、液体クロマトグラフィーにより分離・精製した。表面プラズモン共鳴法によりPEIフィルムに対するFBO1ペプチドの結合を解析したところ、3.4x108M-1の結合定数を示すことが分かった。この結合定数は、これまでに取得された7残基程度のマテリアル結合性ペプチドの中でも例外的に高い値である。アミノ酸の置換解析により、一次配列の重要性と必須モチーフが分子全体にわたることが示唆された。ポリスチレンに対しては2.0xlO5M-1の結合定数であり、FBO1ペプチドの高い特異性が示唆された。生化学検査用マイクロ機器やインクジェットプリンタなどでは、流体を扱う微細部品が使われている。本年度は、前年度に得られたポリエーテルイミドに特異的に結合する7残基ペプチドが接着剤として機能するかを検証するために、分子内に二つ以上のペプチド分子を有し、プラスチック面を橋かけする構造となる以下のペプチド誘導体を設計・合成した。設計1:ペプチドの片末端にシステインを導入し、ジスルフィド結合の形成により接着剤とした。設計2:金ナノ粒子の表面に複数のペプチドをクラスター化することで高分子との結合性を向上させる接着剤とした。設計3:ポリアクリル酸の側鎖にペプチドをペンダント状にコンジュゲートした高分子接着剤とした。設計4:片末端に正あるいは負の電荷を有するペプチド誘導体を設計・合成し、エンプラ面に固定化した後、テイル部の静電相互作用あるいはポリイオンコンプレックス形成により接着させた。設計5:ビオチン化ペプチドを設計・合成し、アビジンタンパク質による架橋反応による接着を期待した。これらのペプチド誘導体を用い、様々な条件下で接着挙動を追跡したが、工業用途に耐えうる接着強度を実現することはできなかった。しかしながら、ペプチド分子がエンプラ表面に良好に露出する条件が分かったため、この条件をもとに新たな接着の構築を目指す。本研究では、プラスチックに特異的に結合するペプチドを接着剤として新規に設計・合成し、評価した。本年度は、ペプチド分子がエンプラ(ポリエーテルイミド)表面に良好に露出する条件を利用し、新たな接着系の構築を目指した。これまでの研究により、適当なペプチド分子のみではエンプラ間を強固に接着することができないことを示した。そこでペプチドによるエンプラ表面の処理と、他のバルク性の接着剤を組み合わせることよる接着を検討した。バルク性接着剤として、ペプチドと同様に生体由来分子として知られているドーパミンを選択し、所定条件下で重合させたポリドーパミンを接着材に適用した。ペプチドの構造や固定化量、ドーパミンの重合条件を変化させ、ペプチド処理による接着強度の変化について検討したものの、ペプチドの有無による接着強度の向上は観察できなかった。一方、ペプチド処理することにより、水中における接着安定性が向上することが分かった。水に触れる環境下で機能する接着技術は多くの工業材料において必要とされていることから、本系を洗練することにより、接着における生体分子の新たな利用が期待される。
フッ化ジアミン銀、ヨウ化カリウム、フラボノイド併用によるう蝕予防・治療効果の検討

超高齢社会の日本では、高齢者が自身の歯を、より多く保てるようになってきた反面、歯の根にできるむし歯が問題になっている。フッ化ジアミン銀はむし歯の進行抑制に効果が高いが、塗布した部位を黒変させるため使用が敬遠されていた。しかし、フッ化ジアミン銀塗布後にヨウ化カリウムを塗布することで、問題であった変色を防げることがわかってきた。さらに食品由来のフラボノイドが歯の象牙質を保護する効果が明らかになりつつある。本研究では、これらの3種を組み合わせた薬剤塗布法により、より効果的なむし歯の予防、進行抑制法の開発を目指す。
分子-電極接合の界面制御技術の開発

電極-分子界面が、電極-分子-電極接合の電気特性・デバイス特性を支配する要因の一つであるため、電極-分子界面と電気特性の相関の解明はナノスケール分子エレクトロニクスを実現する上で極めて重要である。本年度は、金-セレン界面の電子状態評価と、金-硫黄と金-セレンを電極-分子界面に持つ単分子の電気伝導測定を行い、界面と伝導性の相関を調べた。金電極上にベンゼンセレノールの単分子膜を形成し、走査型トンネル顕微鏡(STM)による観察を行い、得られたSTM像を元に第一原理による界面の電子状態計算を行った。STM観察の結果、ベンゼンセレノールは特異的な周期性を持つ自己組織化構造を形成することが明らかとなった。また、電子状態計算は昨年得られた光電子分光測定の結果と定性的に一致しており、この界面が金属的であることが示唆された。金-硫黄界面、金-セレン界面を持つ接合系として、それぞAu-TTF-AuとAu-TSF-Auを用いて、これらの単分子接合の電気伝導を機械的破断接合(MCBJ)により測定した。単分子伝導計測に先立ち、電極-分子-電極接合を長時間安定に保持することができるMCBJを開発した。ナノ加工により作製した金属細線を用いることで、従来の10000倍の長時間安定に電極-分子-電極接合を保持できるナノMCBJの開発に成功した。開発したナノMCBJを用いて電気伝導測定を行ったところ、TTF単分子の電気伝導は24mGo(Go:量子化コンダクタンス)であり、TSF単分子の電気伝導は3mGOであった。金-セレン界面は、金-硫黄界面より電極-分子カップリングが大きく、TSF単分子の電気伝導がTTF単分子の電気伝導より大きくなると予測されたが、金-セレン界面は強結合領域にあるため、TSF単分子の電気伝導が小さくなったと考えられる。ベンゼンチオール、ベンゼンセレノール、およびベンゼンテレノールを用いた自己組織化膜を金基板上に作製し、金-硫黄、金-セレン、および金-テルルの結合性とそれぞれのSAM膜の状態密度を比較した。その結果、ベンゼンチオールとベンゼンセレノールでは、金-硫黄結合と金-セレン結合に対応する結合エネルギーがXPS測定から観測された。ベンゼンテレノールは不安定な化合物であるため、ジフェニルジセレニドからSAM膜を作製し、XPS測定を行った。その結果、光を当てた状態で作製したSMA膜では、テルル酸化物が主生成物であったが、遮光条件下で作成したSAM膜では金-テルル結合が観測された。さらに、ベンゼンチオールとベンゼンセレノールのSAM膜の光電子分光測定を行ったところ、ベンゼンセレノールSAM膜の状態密度が、金のフェルミ準位に近い位置から立ち上がるのが観測された。つまり、ベンゼンセレノールSAM膜の方が、ベンゼンチオールSAM膜よりホールに対する低いショットキー障壁を持つことが明らかとなった。従って、電極と強い結合を形成し、電荷注入障壁の小さい電極-分子接合として、金-セレン結合が量子伝導に有利であることが示された。さらに、ベンゼンチオールSAM膜とベンゼンセレノールSAM膜の電子状態計算を√<3>×2の金[111]面構造を仮定して密度汎関数法で行ったところ、光電子分光法で得られた結果と定性的に同じ結果が得られた。また、ベンゼンチオールSAM膜とベンゼンセレノールSAM膜をSTMで観察したところ、ともに自己組織化構造が観察された。
ケモメトリカルNIRイメージング法による木質系廃材分析システムの構築

木材を建築・工業材料として利用する際には、防腐・難燃等の処理、接着・塗装剤の使用、あるいは塩化ビニルシートなどを複合させることが一般的に行われる。したがって、廃棄・リサイクルの過程においても化学物質の種類・含有量などを正確・迅速・簡便に把握して、可燃・不燃の見極めや最適な利用法を考えることがたいせつとなる。本研究では、近赤外光照射によって得られる試料画像にケモメトリックス的な処理を施すことによって、目的物質の定量・定性分析を測定面全域にわたって行おうとするケモメトリカルNIRイメージング法によって、新たな木質系廃材分析システムを構築することを目指した。まず、近赤外カメラシステムと画像解析ソフトウエアを組み合わせて、画像データの取り込みおよびその解析に関する予備実験を行い、装置系の構成等を検討した。続いて、いろいろな木質試料ならびに各種化学製品の近赤外吸収スペクトルを近赤外分光光度計によって測定し、それぞれの物質固有のスペクトルを確認した。分光光度計に組み込まれた判別分析ソフトウエアによって、素材、防腐処理材およびオーバーレイ木質材料の判別に適した波長を求め、1100nm,1430nmおよび1700nmの干渉フィルタを依頼作成した。上記フィルタを近赤外カメラシステムに装着して各試料を測定し、画像解析ソフトウエアを用いて輝度分布のヒストグラムを求めた。これをある種のスペクトル情報とみなして、多変量解析の一種であるSIMCA解析を行ったところ、正答率90%で上記3種類の木質材料を判別することが可能となった。したがって、それらの廃棄・リサイクルの過程においても化学物質の種類・含有量などを正確・迅速・簡便に把握して、可燃・不燃の見極めや最適な利用法を考えることがたいせつとなる。本研究では、近赤外光照射によって得られる試料画像にケモメトリックス的な処理を施すことによって、目的物質の定量・定性分析を測定面全域にわたって行うとするケモメトリカルNIRイメージング法という新たな手法を構築し、これを木質系廃棄物の非破壊分析手法として適用することを目的として一連の基礎実験を行う。本年度は、ケモメトリカルNIRイメージング法の確立を目指して一連の基礎実験を行った。まず、近赤外カメラシステムと画像解析ソフトウエアを組み合わせて、画像データの取り込みおよびその解析に関する予備実験を行い装置系の構成等を検討した。また、分光光度計に組み込まれた判別分析ソフトウエアによって、これらの判別に適した波長を求め、1100nm,1430nmおよび1700nmの干渉フィルタを依頼作成した。上記干渉フィルタを近赤外カメラのヘッド部に装着して試料面を観察し、最適な画像取り込み条件について種々検討した。その結果、塩化ビニールシートならびにプリント合板用化粧紙の存在状況が明確に判別できるようになり、さらに木材表面の含有水分やカビ等による汚れの分布に関しても、一定の判別能を持たせることができるようになった。本研究では、近赤外光照射によって得られる試料画像にケモメトリックス的な処理を施すことによって、目的物質の定量・定性分析を測定面全域にわたって行おうとするケモメトリカルNIRイメージング法という新たな手法を構築するための一連の基礎実験を行う。

本年度は、ケモメトリカルNIRイメージング法による木質系廃材の判別手法の確立を目指して、以下のような研究を実施した。1.実際のバイオマス処理工場(ドイツおよびフィンランド)の実態を調査し、廃材の判別に必要とされる項目および課題について検討した。バイオマス処理の先進国である両国においても、詳細な分別は実施されておらず、現実的には素材、防腐処理材、化粧材の判別を正確に行うことが重要であると判断された。2.続いて、一連の基礎実験を行った。まず、素材・防腐処理材・木質化粧材の近赤外吸収スペクトルを測定して、それらの特徴的な吸収帯を見出すことを試みた。その結果、可視赤色域(600-800nm)および近赤外波長領域(1600-1800nm)が有益な情報を含む波長帯であることが判明し、両者の干渉フィルタを依頼作成した。上記フィルタを近赤外カメラシステムに装着して各試料を測定し、画像解析ソフトウエアを用いて輝度分布のヒストグラムを求めた。これをある種のスペクトル情報とみなして、多変量解析の一種であるSIMCA解析を行ったところ、正答率90%で上記3種類の木質材料を判別することが可能となった。木材を建築・工業材料として利用する際には、防腐・難燃等の処理、接着・塗装剤の使用、あるいは塩化ビニルシートなどを複合させることが一般的に行われる。したがって、廃棄・リサイクルの過程においても化学物質の種類・含有量などを正確・迅速・簡便に把握して、可燃・不燃の見極めや最適な利用法を考えることがたいせつとなる。本研究では、近赤外光照射によって得られる試料画像にケモメトリックス的な処理を施すことによって、目的物質の定量・定性分析を測定面全域にわたって行おうとするケモメトリカルNIRイメージング法という新たな手法を構築するための一連の基礎実験を行う。1.前年度までに得られた結果をまとめて、国際会議(日本-韓国近赤外ジョイントシンポジウム、大韓民国)および国内学会(日本木材学会年次大会、秋田)で研究発表ならびに討論を行い、多くの注目を浴びた。2.実際の木質系廃材処理工場に出向いてサンプルを入手し、それらに関する近赤外吸収スペクトルを測定した。また、分光光度計に組み込まれた判別分析ソフトウエアによって、前年度実施のモデル実験との判別精度を比較検した。3.試料表面の近赤外特性を画像解析によって把握することを目的として、水の存在状況のモニタリングを行った。
クラスター効果を活用した新しいテーラーメード創薬技術の確立

前年度に確立した、Stx2B-subunitとマルチバレントペプチドライブラリーとの結合の高感度検出法(ALPHA法)、ならびにマルチバレントペプチドライブリーの最適核構造を用い、以下の検討をおこなった。今回スクリーニングの効率を上げるため、Zの位置に性質の異なるアミノ酸ミックスチャーを導入した。すなわちZが、(G,A), (V,L,I,M), (F,Y,W), (S,T), ((D,E), (N,Q), (K,R,H), (P)から構成される8種のライブラリーを合成し、Stx2B-subunitとの結合をALPHA法で検討した。検討にあたっては、bgを下げるための試みとして、1)Stx2B-subunit変異体を大量に存在させる、2)系に界面活性剤、あるいはBSAを導入する、3) ligandとtargetの量比を詳細に検討する、以上の検討を行った。最終的にbgを十分に抑制する条件を決定することができ、本条件で上記8種のライブラリーのスクリーニングを行ったところ、(K,R,H)を有するライブラリーに特異的な結合が観察された。本結果はこれまで得られていたStx2B-subunitが塩基性アミノ酸クラスターを選択するという結果と合致しており、本系の方向性の正しさが証明された。現在K,R,Hの絞り込み、さらに固定アミン酸を増やした検討を順次すすめている。1)標的蛋白とマルチバレントペプチドライブラリーとの結合の高感度検出法の確立マルチバレントペプチドライブラリーの核はLysが3個結合した構造(MAP構造)であり、遊離のε-アミノ基2個、α-アミノ基2個を有する。各々にアミノカプロン酸(U)をスペーサーとして結合させ、さらにアミノ酸を順次結合させていくことにより4価のライブラリーが合成できる。ここではではさらに末端にビオチン標識を施す。標的蛋白はHis-tag標識したStx2B-subunitを用いた。両者を反応後、アビジン標識ドナービーズならびにNi-キレートアクセプタービーズ(AlphaScreen^<TM>,PerkinElmer)を加え、680nmの光でフォトセンシタイザーを含むドナービーズを励起した。その結果一重項酸素が発生し、この時両ビーズが近接している場合、すなわちライブラリーと標的蛋白が結合している場合にのみ、チオキシン誘導体を含むアクセプタービーズから370nmの化学発光が定量的に発生した。この光を検出することにより両者の結合の超高感度検出法を確立することができた。2)標的蛋白に対する最適核構造の決定まず、Uを1-4個有する一連のマルチバレントペプチドライブリーを作成し、標的蛋白との結合を上記法で検討した。その結果、以下に示す最適核構造を決定することができた。(MA-XXXX-AU)_4-3Lys前年度に確立した、Stx2B-subunitとマルチバレントペプチドライブラリーとの結合の高感度検出法(ALPHA法)、ならびにマルチバレントペプチドライブリーの最適核構造を用い、以下の検討をおこなった。
アルツハイマー病新規治療戦略:前駆体遺伝子エクソン17破断によるAβ生成抑制機構

本研究は、Aβ前駆体(APP)遺伝子エクソン17破断によるAβ生成抑制法の確立を目的として実施した。樹立したAPPミニジーン発現SH-SY5Y細胞を用い、アンチセンスオリゴ(AO)のエクソン17破断作用をRT-PCR法にて検討した。平成19年度の研究から、モルフォリノAOは安定だが無電荷のために細胞内導入効率が非常に低いことが判明した。そこで、安定性及び有電荷性を考慮し、5種類の2'-0,4'-C-ethylene-bridged nucleic acid (ENA)と2'-O-methyl RNAのキメラAO(SD17(+1691+146)、SS17(+136/+160)、SS16(-12/+13)、BP16(-37/-13)、ESE4(+971+122)を合成した。SD17/SS16およびSS17/SS16の共導入により、エクソン17破断を確認した。次に、native SH-SY5Y細胞の内在性APP遺伝子を標的にエクソン17破断活性を調べると、APPミニジーン発現SH-SY5Y>native SH-SY5Yであった。この結果は、内在性APP遺伝子由来mRNAの半減期が20時間と長いことに起因するものと推測した。本研究結果は、エクソン17破断によりAβ産生を抑制できる可能性を示してはいるが、既報の筋ジストロフィーの原因遺伝子、ジストロフィン遺伝子のエクソン破断に比べると、低効率であった。今後、APP遺伝子エクソン17破断をアルツハイマー病治療に応用するためには、神経細胞内へのAOの効率的な導入法の開発、あるいは、AOに代わる、ベクター等を用い細胞内でアンチセンスRNAを発現させ、スプライシングを制御する方法の開発、加えて、脳内へのAO移行性を高める方法の開発などが必要である。本研究では、Aβ構成アミノ酸の約70%をコードするAβ前駆体(APP)遺伝子エクソン17に着目し、APP遺伝子スプライシング機構を制御し、エクソン17をスキップさせ(破断)、最終的にAβ生成を抑制する方法を確立する。APP遺伝子エクソン16+splicing donor(SD)配列、エクソン17+SDおよびacceptor(SA)配列、エクソン18+SA配列領域をPCR法にて増幅後pCMV-Scriptに挿入し、ミニジーン(pCMV-Ex16-18)を構築した。pCMV-Ex16-18をヒト神経芽細胞腫SH-SY5Y細胞に形質導入し、G418選択法にてミニジーン安定発現株(APP9)を得た。オンラインプログラムESEfinderおよびRESCUE-ESEを用い、エクソン17選択的スプライシングに関わる8領域を選別し、同領域に対す対するモルフォリノアンチセンスオリゴ(M-AO(2535nt))、SD17(+169/+146)、SS17(+136/+160)、SS16(-12/+13)、BP16(-37/-13)、ESE1(-3/+22)、ESE2(+18/+42)、ESE3(+36/+60)、ESE4(+97/+122)を合成した。M-AOは、培養細胞膜への機械的刺激によるscrape-loading法および化学的導入法(Endoporter試薬)により行い、RT-PCR解析により、エクソン17がスキップされた転写物とエクソン17が保持された転写物の量比を求めた。その結果、いずれのMOも単独ではエクソン17破断を起こさなかったが、SD17とSS16あるいはSS17とSS16を共に導入した場合、エクソン17破断が認められ、エクソン17スプライシング機構制御により、Aβ産生を抑制可能であることが示唆された。

今後、APP遺伝子エクソン17破断をアルツハイマー病治療に応用するためには、神経細胞内へのAOの効率的な導入法の開発、あるいは、AOに代わる、ベクター等を用い細胞内でアンチセンスRNAを発現させ、スプライシングを制御する方法の開発、加えて、脳内へのAO移行性を高める方法の開発などが必要である。
日本人における自己呈示とその内在化過程の実験的検討

本研究は,(1)自己呈示が呈示者に及ぼす影響過程を段階を追ってデータを取り精細に検討することにより明細に検討する,(2)日本人の面接場面でのバーバル・ノンバーバル行動を明細に検討する,ことを目的としていた.平成13年度においては,上記(2)の目的を果たすために,平成12年度に行った自己呈示の内在化に関する実験の面接場面の行動分析を行った.平成12年度の実験では,(1)自己呈示のスタイル(高揚的自己呈示(自分の能力を高く主張する)vs抑制的自己呈示(自分を控えめに主張する))と(2)自尊心(高vs低)を独立変数にしていた.本年度はその実験の従属変数の一つである,「面接時の自己呈示行動(ビデオ撮影)」のビデオ起こしを行いコード化し分析を行った.分析の対象としたのは,発話時間,発話までの時間,視線(面接官vs自分vsその他),言い間違い,微笑み,例証,身体への接触,手指の動き,言いよどみ,首の振り,である.これらに対し,呈示スタイル・自尊心・性の3要因の効果を検討した.主な結果として,(1)自尊心が低い女性は発話時間が長い,(2)抑制的呈示は高揚的呈示に比べ発話までの時間が長い,(3)高揚的呈示は抑制的呈示に比べ言い間違いが多い,(3)自尊心が低い人は高い人に比べ,面接官会話時に面接官から目をそらすことが多い,(4)自尊心の低い人は高い人に比べ,また,女性は男性に比べ,会話時に自分に視線を向けることが多い.(5)高揚群は抑制群に比べ例証が多い,(6)男性は女性に比べ,身体への接触が多い,(7)高揚群は抑制群に比べ手指の動きが多く,自尊心が低い場合に男性は女性に比べて手指の動きが多い,(8)呈示と自尊心が不一致な群は一致している群に比べて言いよどみが多い,(9)男性の場合,自尊心が低い人は高い人に比べ首の振りが多い,が得られた.本研究は,自己呈示が呈示者の自己概念に及ぼす影響過程(自己呈示の内在化の過程)を,段階を追ってデータを取り精細に検討することにより,その過程をより明細に検討することを目的としている平成12年度においては,段階を追ってデータを取り精細に検討するためのデータ収集として,自己呈示の内在化に関する実験を行った.独立変数として,(1)自己呈示のスタイル(高揚的自己呈示(自分の能力を高く主張する)vs抑制的自己呈示(自分を控えめに主張する))と(2)想定させる呈示観察者(他人(同年齢の見知らぬ人)vs友人(同年齢の友人))と(3)呈示スタイルと自己評価の一致(一致vs不一致)を操作した.測度として,(1)事前の自己能力評価,(2)面接時の自己呈示行動(ビデオ撮影),(3)想定させる呈示観察者の反応の予測,(4)事後の自己能力評価を測定した.(4)事後の自己能力評価に対して,(1)事前の自己能力評価を共変量にいれた共分散分析を行ったところ,3要因の交互作用効果が見られ,一致群では他人群と友人群の間に差が見られなかったが,不一致群では他人群と友人群の間のパターンに差が見られ,不一致他人群は不一致友人群に比べ内在化が強かった.この結果は,著者の内在化の3過程モデルが提唱する,想定する受け手の反応を媒介とする過程からの予測を支持するものであった.現在,(2)面接時の自己呈示行動に関して,面接時のビデオを,映像と音声を分けて録画/録音をし直し,音声に関してはスクリプトに落とし,映像データに関しては,ノンバーバル行動についてビデオ起こしを行いコード化している.これらは来年度に行う予定の実験材料となるものである.また,先の結果((1)から(4)への変化)がどのような過程で生じているかについて,(2)の段階で得られたデータのコード化した指標と,(3)の段階で得られたデータを媒介変数とした分析を行う予定である.本研究は,(1)自己呈示が呈示者に及ぼす影響過程を段階を追ってデータを取り精細に検討することにより明細に検討する,(2)日本人の面接場面でのバーバル・ノンバーバル行動を明細に検討する,ことを目的としていた.平成13年度においては,上記(2)の目的を果たすために,平成12年度に行った自己呈示の内在化に関する実験の面接場面の行動分析を行った.平成12年度の実験では,(1)自己呈示のスタイル(高揚的自己呈示(自分の能力を高く主張する)vs抑制的自己呈示(自分を控えめに主張する))と(2)自尊心(高vs低)を独立変数にしていた.本年度はその実験の従属変数の一つである,「面接時の自己呈示行動(ビデオ撮影)」のビデオ起こしを行いコード化し分析を行った.分析の対象としたのは,発話時間,発話までの時間,視線(面接官vs自分vsその他),言い間違い,微笑み,例証,身体への接触,手指の動き,言いよどみ,首の振り,である.これらに対し,呈示スタイル・自尊心・性の3要因の効果を検討した.主な結果として,(1)自尊心が低い女性は発話時間が長い,(2)抑制的呈示は高揚的呈示に比べ発話までの時間が長い,

(3)高揚的呈示は抑制的呈示に比べ言い間違いが多い,(3)自尊心が低い人は高い人に比べ,面接官会話時に面接官から目をそらすことが多い,(4)自尊心の低い人は高い人に比べ,また,女性は男性に比べ,会話時に自分に視線を向けることが多い.(5)高揚群は抑制群に比べ例証が多い,(6)男性は女性に比べ,身体への接触が多い,(7)高揚群は抑制群に比べ手指の動きが多く,自尊心が低い場合に男性は女性に比べて手指の動きが多い,(8)呈示と自尊心が不一致な群は一致している群に比べて言いよどみが多い,(9)男性の場合,自尊心が低い人は高い人に比べ首の振りが多い,が得られた.
Na^+,K^+/H^+交換輸送トランスポートソームの構造に基づく機能制御機構の解明

哺乳類Na_+, H_+/K_+交換輸送体NHEには9種のアイソフォームが存在し、それぞれが一部異なる親水性ドメインを有している。この親水構造に相互作用しトランスポートソームを形成していると考えられ、この実態を明らかにすることが、特定領域の分担課題としての中心課題である。(1)昨年までの成果である単離したNHElに相互作用する因子CHP1の遺伝子を欠失した細胞を用いて欠失によっておこるNHE1の挙動を解析した。その結果、CHP1との相互作用がNHElの基本構造をつくるのに必須であり、CHP1がないとERに留まり分解されることを確定した(AJP(2007)発表)。一方CHP1結合部位が欠失するとこの分解から免れることを新規に発見した(生化学会年回発表(2007),論文準備中)。このCHP結合部位が露出すると分解のシグナルになると予想され、今後の新展開が可能になった。トランスポートソームの機能の新規な側面を示す発見といえよう。(2)NHE6に相互作用する新規因子RACK1を単離するのに成功した。NHE6は細胞内小胞に局在することをすでに示していたが、新たに形質膜にも2割程度が存在し、内部と形質膜間を行き来することを発見した。形質膜への局在が、RACK1との相互作用で促進されることを新規に示し、トランスポートソームが局在制御単位である場合を示した点で極めて重要な成果である。(3)Na_+/H_+交換輸送体の機能と構造を明らかにするモデル系として細菌のNhaAについて研究した。膜表在性の12の領域の膜内在性部分の結合する意義について系統的に解析し、9つの表在性部分がNhaA分子の機能的構造形成に不可欠で有る一方3つの部分は切断可能であることを示した(Biochemisty(2007)発表)。上記の一連の研究成果を2つの総説として発表した.(生化学(2007)発表、Life(2008)印刷中)。細胞膜や細胞内小胞膜に存在し細胞内のイオン環境とりわけpHとNa^+濃度の制御に関与するNa^+/H^+交換輸送蛋白質(NHEまたはNha)について、トランスポートソームとして実態と全体像を明らかにすることを研究目的とした。特に哺乳類NHEの相互作用蛋白質の解析と新規蛋白質の探索、NHEのモデルとしての細菌、酵母Nhaの機能解析を行った。成果は次の3点に亘る。(1)哺乳類のNHEに相互作用するCHPについて遺伝子欠失細胞を確立した。この細胞ではNHEの量が正常の数%に減少すること、CHP遺伝子の再発現でこの減少が回復することを発見した(Amer.J.P印刷中)。さらにCHPのない状態のNHEはほとんど細胞内膜系に存在し、CHPの過剰発現により細胞膜へ移行することを明確にした。さらに、細胞内膜系NHE6と7について、それぞれの細胞内局在化機構に関わるNHE分子内構造を明らかにした(論文準備中)。(2)酵母の細胞質膜局在性のNhaは細胞質膜においてラフト様構造に存在することを突き止めた。さらに、ラフト形成のできない変異株では、細胞膜へNhaは局在できないことが明らかになった。(3)ピロリ菌のNhaAの機能変異体の解析を行ってきたが、この成果の一部をBiochemistry誌に発表できた。さらに結晶構造決定を目指し、大量にピロリ菌Nhaの大量精製評品の調製に成功し、一部結晶が得られた。さらにNhaA分子を分断化し部分構造の安定性、また分断化したものからの機能NhaAの再構成を調べた。その結果、12回の膜貫通領域のN末端8とC末端4の貫通領域を独立に大腸菌内で発現しても機能あるNhaA分子を再構成できることなど含めて多くの新知見を得た(2007年3月米国生物物理学会発表、論文準備中)。(以上の内容を2006年夏に開催したシンポジュームや、国際生化学会において発表した。

形質膜への局在が、RACK1との相互作用で促進されることを新規に示し、トランスポートソームが局在制御単位である場合を示した点で極めて重要な成果である。(3)Na_+/H_+交換輸送体の機能と構造を明らかにするモデル系として細菌のNhaAについて研究した。膜表在性の12の領域の膜内在性部分の結合する意義について系統的に解析し、9つの表在性部分がNhaA分子の機能的構造形成に不可欠で有る一方3つの部分は切断可能であることを示した(Biochemisty(2007)発表)。上記の一連の研究成果を2つの総説として発表した.(生化学(2007)発表、Life(2008)印刷中)。
Ce系充填スクッテルダイトの重い電子状態と新規物性のNMR/NQRによる研究

Ce系充填スクッテルダイト化合物の電子状態を微視的な立場から明らかにするために核磁気共鳴/核四重極共鳴(NMR/NQR)による研究を行った。これまでに,CeOs_4Sb_<12>は磁化率に異方性があり,[100]方向が磁化容易軸であること,また,低温では顕著なスピン揺らぎが存在することをSb-NMRスペクトル,及び核スピン格子緩和時間T_1の測定から明らかにしてきた。さらに詳細に研究を進めるために様々な磁場下における1.5K以下のT_1測定を希釈冷凍機を用いて行った。相転移に伴う急激な1/T_1Tの減少が観測され,本質的な相転移が生じていることを明らかにした。磁場-温度相図は通常の磁気転移と比べると特異的であり,四極子秩序などの多極子が絡んだ相転移の可能性も示唆され,さらなる研究の必要性を示した。非フェルミ液体的な性質を示すCeRu_4Sb_<12>について0.2Kまで緩和時間T_1を測定した。その結果,通常金属(フェルミ液体状態)にみられるコリンガ則は観測されず,1/T_1Tは降温に従い増大していくことを明らかにした。これは明らかにCeRu_4Sb_<12>が通常のフェルミ液体状態とは違った状況にあることを示している。この非フェルミ液体的な振る舞いとCeの持つ4f電子との相関を調べるために,CeをLaで希釈した物質について緩和時間T_1の測定を行った。その結果,CeRu_4Sb_<12>でみられたスピン揺らぎはLa希釈により完全に押さえられ,低温ではフェルミ液体状態になっていることを明らかにした。これらの測定結果から,Ceの持つ4f電子のコヒーレントな状態がCeRu_4Sb_<12>の特異な非フェルミ液体状態を引き起こしている事を明らかにした。充填スクッテルダイト化合物ReT_4Pn_<12>(Re:希土類元素、T:遷移金属、Pn:プニクトゲン)は、Re、T、Pnの様々な組み合わせにより、多彩な物性を示す。現在,Ce系充填スクッテルダイト化合物の電子状態を微視的な立場から明らかにするために核磁気共鳴/核四重極共鳴(NMR/NQR)による研究を行っている。近藤絶縁体的な振る舞いを示すCeOs_4Sb_<12>は低温で特異なスピン揺らぎを示すことが我々の行ったSb-NQRによる研究からわかっている。この物質に外部磁場による影響を見るために,様々な大きさの磁場中でSb-NMRを行った。結晶構造は立方晶であるが磁化率に異方性があるため単結晶を用いた場合と同様なスペクトルが観測された。Sb-NQRにより得られているパラメータを用いて解析を行い,スペクトルの同定を行った。これによって,正確な緩和時間T_1を求めることが出来るようになった。測定を行った結果,T_1は外部磁場によって急激に抑えられるが,15Tの強磁場下でも完全には抑えられない事がわかった。T_1と電気抵抗の振る舞いが類似していることから,絶縁体的に見えた電気抵抗の起源は状態密度にギャップが存在するというよりも,非常に強い磁気散乱にあると考えられる。今後,ナイトシフトの測定も併せてさらに研究を進めていく。CeRu_4Sb_<12>は金属的な振る舞いを示すが,低温で非フェルミ液体的な振る舞いを示す物質である。この物質にゼロ磁場下にてSb-NQRを行った結果,緩和時間T_1の振る舞いはCeOs_4Sb_<12>と非常に似ていることが明らかになった。30K以下では顕著なスピン揺らぎが観測された。今後,希釈冷凍機温度まで測定を行って,この物質の性質を明らかにしたい。この非フェルミ

液体的な振る舞いとCeの持つ4f電子との相関を調べるために,CeをLaで希釈した物質について緩和時間T_1の測定を行った。その結果,CeRu_4Sb_<12>でみられたスピン揺らぎはLa希釈により完全に押さえられ,低温ではフェルミ液体状態になっていることを明らかにした。これらの測定結果から,Ceの持つ4f電子のコヒーレントな状態がCeRu_4Sb_<12>の特異な非フェルミ液体状態を引き起こしている事を明らかにした。
環境ガス交換のための分子流生成用ナノ貫通孔付自立薄膜の創出

直径0.1 μm程度の微細孔を多数有する厚さ約1 μm(=1/1000 mm)の自立した樹脂薄膜をナノインプリント法と水溶性樹脂の犠牲層を用いた新規プロセスで作製する。この直径では大気圧下でも気体分子は孔内を他のガス分子と衝突する前に壁に衝突しながら輸送されていく分子流となる。このようなデバイスを用いてガス交換を行うと各ガスはその分圧に応じて輸送されるため、圧力の低いところから高いところに特定のガスを輸送することが可能となる。この特徴的な輸送特性を利用した新規の環境ガス交換用デバイスを創出する。
核融合炉で用いる電磁計測機器の開発研究

磁場閉じこめ型核融合装置において、電磁計測はプラズマエネルギー計測をはじめとするプラズマ特性の理解、およびプラズマの形状、位置などの配位制御の観点から非常に重要な役割を担っている。これらの機器に対して、将来の核融合炉および近年の装置の大型化、定常運転、加熱装置の出力増加に伴うプラズマパラメータの上昇等の理由から、機器の更なる耐熱性、耐久性の向上が要求されている。本研究は、耐熱性、耐久性に優れ、小型軽量である新しいタイプの磁気プローブを開発することが目的である。平成9年度は、磁気プローブの製作法を確立するために、材料の選定および制作手法について検討を行い、セラミック板上への金属膜積層技術、異なる熱膨張下でのデラミネーション評価、内部構造の精度、熱サイクルや衝撃に対する耐久性、加工性、輻射による損傷、真空対応性(アウトガス)などについて調べ、問題点の確認および製作手法の最適化を行った。平成10年度は本手法をさらに拡張し、3軸タイプのプローブを開発した。これは一つのプローブ内に3つのコイルパターンを形成することにより、同時に3方向の磁場を計測できるものあり、これまで製作されたプローブの中で最も小型、軽量のプローブとなる。健全性についてはヘルムホルツコイルを用いて、巻き精度について調べた結果、各コイルの直角性(一軸磁場に対して直交するコイルがその磁場を拾う割合として評価)は1%以内であり、十分低いことが確認された。また周波数応答に関してはどのコイルも500kHz以上であり、プラズマの揺動計測にも十分利用できることを確認した。プローブ本体の機械的性能については平成9年度に試験済みであり、1000度以上の熱サイクル試験においてその健全性を確認したが、ケーブル接続用ピンの固定法としてロウ付法を用いねばならず、耐熱温度が900度に制限される結果となり今後に課題を残したものの、従来のプローブの使用限界温度(約500度)を遥かに上回る過酷な環境下での使用を可能にした本研究の意義は大きい。
気流制限における気管支鏡下カテーテル法による気道内圧測定

呼吸器インターベンションの際に気道内圧を測定し,圧-圧曲線を描写することで,圧-圧曲線から手術中に気管気管支狭窄の程度や治療効果を迅速にかつ容易に評価でき,さらに追加治療の必要性についても評価できた。従来の呼吸機能検査は呼吸生理学的な評価が行えるが,術中に行うことができない。気道カテーテルを用いた気道内圧測定は狭窄病変を動的に評価でき,術中に迅速に治療効果判定を行えるといった,他の検査にはない特徴があり,非常に有用な検査法と考える。【背景】肉芽、気管支結核などの良性疾患、肺癌などの悪性疾患で気道狭窄を来すことがあり、呼吸器インターベンション(気道ステント留置、バルーン拡張術など)が行われる。治療の対象となる気流制限部位は呼吸機能検査、CT、気管支鏡検査、経気管支的超音波断層検査(EBUS)で評価される。【目的】気道カテーテルで気道内圧を測定することで、病態の把握や適切な治療部位の決定が行えるか検討した。【方法】5例(悪性気道狭窄2例、気管気管支軟化症1例、気管支結核1例、挿管後の肉芽による狭窄1例)に対し、プロポフォールを用いて自発呼吸を維持した状態で、気管支鏡を用いて気道カテーテルを挿入し、気道内圧を測定した。また、治療後に同部位で再度気道内圧を測定し、治療前と比較した。【結果】固定性狭窄症例では吸気・呼気時に、機能性狭窄症例では呼気時に、気流制限部位の前後に圧較差を認めた。この圧較差は治療後に消失した。【結論】気道カテーテルを用いた気道内圧測定は気道狭窄における病態の把握と治療部位の同定に有用であった。我々はこれまでに中枢気道狭窄症例に対するステント留置術の際に、気管支鏡を用いて気道カテーテルを挿入して複数箇所で同時に気道内圧を測定し、圧較差から狭窄の程度を定量的に評価して、術前の評価や治療の効果判定に応用してきた。今回、簡便に側副換気の検出を測定できる新しい方法をBaloon catherterを用いて検討した。Balooncatherterのバルーンで気道を閉塞して2つの区域を分け、それぞれの区域間での時相のずれや圧較差を測定することにより、微小な側副換気の検出が可能であり、とくに圧-圧曲線を描写することで角度を定量的に測定できるだけでなく、視覚的にも側副換気の有無の評価を行うことができた。正常な肺でも側副換気は存在するが、気道に比べて抵抗が大きいため、通常の換気にはほとんど関与していない。COPD(慢性閉塞性肺疾患)では側副換気の抵抗は小さくなっており(約1/100)、換気に大きく関与している。我々のBaloon catherterを用いたこの方法でCOPD患者では区域間での側副換気が健常人の約10倍大きいという報告や、下葉への換気量の15%が葉間の側副換気を通過して上葉にゆくことなどの報告を検証しているところである。これによりCOPDの内視鏡治療、たとえばバルブやバイパスの際、術前の評価で治療するターゲット気管支の局在や適応を決めることに有用であると考えられる。中枢気道の機能の評価にはボディー・プレチスモグラフを用いた気道抵抗や呼吸抵抗などが用いられるが、上気道から末梢気道、肺組織を含めた総合的な評価であり局所の評価が行えない。気道内圧を多地点で測定することで、中枢気道狭窄病変における局所の肺メカニックスを評価できるか検討した。呼吸器インターベンションを行う30例の気道狭窄症例に対し、気管支鏡を用いて気道カテーテルを挿入し、治療前後に多地点で気道内圧を測定した。また、狭窄病変の近位側、遠位側の値をプロットし、圧-圧曲線を求めた。固定性狭窄では吸気と呼気時に機能性狭窄では吸気もしくは呼気時にのみ狭窄病変の近位側、遠位側の間に圧較差を認めた。複数の狭窄病変が存在する場合、最も狭窄の強い部位で著しい圧変化を認めた。50%の狭窄で圧較差は感度85.7%、特異度73.9%であった。同様に圧-圧曲線では感度86.1%、特異度72.9%であった。気道狭窄率と圧較差はr=0.83、p<0.0001と有意に相関があった。同様に圧-圧曲線ではr=0.84、p<0.0001と有意に相関があった。中枢気道狭窄病変における局所の肺メカニックスの評価に多地点気道内圧測定は有用であった。インターベンションにおける治療方針の決定の際に有用と考える。
高品質シリサイド半導体のエピタキシャル成長とバンドエンジニアリングの検証

半導体ベータ鉄シリサイド(β-FeSi_2)はバンドギャップ付近の状態密度がFeの3d電子に支配されているため、ひずみとバンド構造に強い相関が存在するという特徴を有している。これまでに、第一原理計算により、ひずみがないバルク単結晶は間接遷移型半導体であるのに対し、Si基板上β-FeSi_2薄膜は、Si基板とβ-FeSi_2のヘテロ界面で生じるひずみによりバンド構造が変化し、直接遷移化する可能性が示唆されている。しかし、実験的にはSi基板上β-FeSi_2の遷移型は明らかにされておらず、ひずみによるバンド構造変化も実証されていない。本研究は、β-FeSi_2におけるひずみによるバンド構造制御を検証することを目的とし、実験および理論的視点からそのひずみ制御の実現可能性について検討したものである。本年度は、昨年度から引き続き、β-FeSi_2のバンド構造変化に影響を及ぼす要素の検討を第一原理計算により行った。昨年度までに実験的に明らかになった格子変形の値を用いて、実際の試料に即した条件で第一原理計算を行い、β-FeSi_2のバンド構造に対するひずみの効果の更なる検証を行った。その結果、a軸とb軸の伸長が直接遷移エネルギーの減少に寄与すること、また、Fe-Fe原子間距離の伸長が直接遷移エネルギーの減少に寄与する可能性を明らかにした。また、Si基板上β-FeSi_2エピタキシャル膜に対して第三元素添加によりひずみ制御を行うことを目指した。AlとGeについて、β-FeSi_2エピタキシャル膜へ添加可能なこと、また、添加により格子定数が増加することを実証でき、今後のβ-FeSi_2エピタキシャル膜ひずみ制御技術の確立に向けて重要な指針が得られた。以上の実験結果は、β-FeSi_2エピタキシャル膜のバンド構造を任意に変化させることが可能である事実を示しており、さらなる研究によりSi基板上発光源実現が可能になると考えられる。本研究では、次世代集積回路用Siベース高輝度発光デバイスの創出を念頭に、ベータ鉄シリサイド(β-FeSi_2)のひずみによるバンド構造変調の検証、およびβ-FeSi_2に対するひずみ制御技術の確立を目的とする。β-FeSi_2は高い発光効率を持たない間接遷移型の半導体である。しかし、ひずみ印加に伴い高効率発光を示す直接遷移型半導体へと変化する可能性が理論計算により予測されている。本研究ではまず、ひずみとバンド構造の相関について実験的検証を行う。さらに、ベータ鉄シリサイドに対して任意にひずみを導入する技術を確立することにより、バンド構造変調を誘起し、直接遷移化実現を目指す。本研究の最終目標はひずみ制御により直接遷移化したβ-FeSi_2を用いたSiベース高輝度発光デバイスの開発である。本年度は、分子線エピタキシャル(MBE)法によるβ-FeSi_2成長条件の最適化、および格子変形と直接遷移エネルギーの相関について実験的検証を行い、以下の成果を得た。1.MBE成長時におけるSiとFe供給比(Si/Fe比)の最適化を行った。Si基板面方位に依存して最適Si/Fe比が0.52.0の間で異なることが明らかになった。2.格子変形と直接遷移エネルギーに強い相関が存在する結果が得られた。成長方位・成長条件・熱処理など様々な要因に起因した格子変形を導入したところ、格子定数がバルク値から乖離するような格子変形に対応して直接遷移エネルギーが減少することが明らかになった。この結果は、大きなひずみを加えるなど、ひずみ制御により直接遷移型半導体へと変化し得る可能性を示しており、Siベース高輝度発光デバイス創出への寄与が見込まれる。本研究の対象としているベータ鉄シリサイドは、間接遷移型半導体であるが、ひずみ印加に伴い高効率発光を示す直接遷移型半導体へ変化する可能性が第一原理計算により示唆されている。本研究では、ひずみとバンド構造の相関について実験的検証を行ってきた。昨年度と今年度の研究により、成長条件・熱処理条件を変化させることによって格子変形を導入した場合、直接遷移エネルギーが減少することを明らかにした。本結果は理論計算で示された、格子変形と直接遷移エネルギーの相関を実証する初めての実験結果である。以上の結果を踏まえて、本年度は1)第一原理計算による直接遷移エネルギー減少の起源の推定、および2)直接遷移化に向けたさらなるひずみ制御技術の確立に取り組んだ。第一原理計算を用いた解析の結果、(1)ベータ鉄シリサイドにおける直接遷移エネルギーの減少にはa軸格子定数変化の寄与は大きいが、b,c軸格子定数変化はほぼ影響しない、(2)Fe-Fe同士の原子間距離が直接遷移エネルギーの変化に対して主に寄与している、といった知見を得ることができた。本結果は今後、直接遷移化に向けたひずみ制御技術の確立を目指すにあたり、どのようなひずみ導入が望ましいのかを推定する際の重要な指針であると考えられる。また、第三元素としてゲルマニウムを用いたひずみ制御技術の確立を目指した。成長温度を無添加の場合より低下させ、Si/Fe供給比を小さくすることにより、ゲルマニウムをドーピングすることができる可能性を示す結果を得ることができた。ゲルマニウム添加によるひずみ制御が実現した場合、直接遷移化による光電子集積回路用Siベース高輝度発光デバイス創出への寄与が見込まれる。

これまでに、第一原理計算により、ひずみがないバルク単結晶は間接遷移型半導体であるのに対し、Si基板上β-FeSi_2薄膜は、Si基板とβ-FeSi_2のヘテロ界面で生じるひずみによりバンド構造が変化し、直接遷移化する可能性が示唆されている。しかし、実験的にはSi基板上β-FeSi_2の遷移型は明らかにされておらず、ひずみによるバンド構造変化も実証されていない。本研究は、β-FeSi_2におけるひずみによるバンド構造制御を検証することを目的とし、実験および理論的視点からそのひずみ制御の実現可能性について検討したものである。本年度は、昨年度から引き続き、β-FeSi_2のバンド構造変化に影響を及ぼす要素の検討を第一原理計算により行った。昨年度までに実験的に明らかになった格子変形の値を用いて、実際の試料に即した条件で第一原理計算を行い、β-FeSi_2のバンド構造に対するひずみの効果の更なる検証を行った。その結果、a軸とb軸の伸長が直接遷移エネルギーの減少に寄与すること、また、Fe-Fe原子間距離の伸長が直接遷移エネルギーの減少に寄与する可能性を明らかにした。また、Si基板上β-FeSi_2エピタキシャル膜に対して第三元素添加によりひずみ制御を行うことを目指した。AlとGeについて、β-FeSi_2エピタキシャル膜へ添加可能なこと、また、添加により格子定数が増加することを実証でき、今後のβ-FeSi_2エピタキシャル膜ひずみ制御技術の確立に向けて重要な指針が得られた。以上の実験結果は、β-FeSi_2エピタキシャル膜のバンド構造を任意に変化させることが可能である事実を示しており、さらなる研究によりSi基板上発光源実現が可能になると考えられる。今年度得られた、ひずみ増大に伴う直接遷移端の減少という実験事実は直接遷移化の可能性を大きく示唆するものであり、学術的に重要な結果であると考えられる。また、理論計算を導入することにより得られた特定のボンド長変化が直接遷移端減少に作用するという知見は、ひずみ制御を行う上での重要な実験指針である。以上の結果より、研究はおおむね順調に進展していると評価できる。今後は、ひずみ制御実現に向けての、ゲルマニウムを用いた成長条件最適化が重要であると考えられる。現在取り組んでいる鉄シリサイド中へのゲルマニウムドーピングに加え、基板をSiからSiGeに変えることによるひずみ制御も目指す。ひずみ制御技術の確立により直接遷移化が実現した場合は、LEDの作製に取り組む予定である。
網羅的遺伝子解析に基づいた子宮内膜癌の病理形態所見の解明

近年子宮頸部腺癌で"通常型"と"胃型"という亜型が確立された。我々は、一つの腫瘍の中に通常型と胃型の形態、両方を併せ持つ例を見出し、通常型+胃型腺癌とした。我々は過去の内頸部型粘液性腺癌70例を解析し、48例の通常型と9例の胃型、13例の通常型+胃型腺癌を認めた。通常型+胃型腺癌の多くは高リスク型HPVが検出されず、HIK1083発現とp53異常発現を高頻度に認めた。少数の通常型+胃型腺癌は高リスク型HPV感染が検出され通常型p16+/p53ー/HIK1083ーの免疫表現型を高頻度に認めた。従って通常型+胃型腺癌の多くは、真の胃型腺癌であり、小数例が真の通常型であると考えられる。九州大学において手術された子宮体癌症例で高悪性度子宮内膜癌は106症例みられた。当初病理診断名の内訳は漿液性27例、明細胞性8例、未分化癌7例、混合型12例、grade3類内膜型52例であった。現在までにこれらの腫瘍の病理組織を再度詳細に検討し、各組織亜型の基準を明確に定義して再診断した。その結果、漿液性と診断されていた27例は漿液性10例(初期漿液性腺癌であるEIC2例を含む)、漿液性腺癌を含む混合型5例、類内膜5例、癌肉腫2例、ambiguous histology4例となった。明細胞腺癌と診断されていた8例は明細胞腺癌4例、明細胞腺癌を含む混合型1例、癌肉腫1例、ambiguous histology2例となった。未分化癌と診断されていた7例は6例が未分化癌のままで、1例は退形成癌と診断した。類内膜腺癌G3と診断されていた52例は類内膜腺癌G3 29例、未分化癌を含む癌17例、明細胞1例、癌肉腫1例、ambiguous 4例となった。混合型と診断されていた12例は混合型3例、類内膜腺癌G3 5例、G1 2例、G2 1例、明細胞1例となった。当初の病理診断名の内訳は漿液性27例、明細胞性8例、未分化癌7例、混合型12例、G3類内膜52例であった。統一した病理診断基準で再レビューの結果漿液性10例、漿液性を含む混合癌5例、類内膜5例、癌肉腫2例、ambiguous histology4例であった。明細胞癌とされていた8例は明細胞癌4例、明細胞癌を含む混合癌1例、癌肉腫1例、ambiguous histology2例となった。未分化癌であった7例は再レビューでも6例が未分化癌で1例は退形成癌と診断した。G3類内膜癌52例は類内膜癌29例、未分化癌成分を含む癌17例、明細胞癌1例、癌肉腫1例、ambiguous4例となった。上記症例にp53, IMP3, HNF1beta, NapsinA, PTEN, ARID1aの免疫染色を行い現在解析中である。多数例の標本をレビューするため、再現性を保つために見直しを繰り返す点、1症例あたりの標本数も多いためHEレビューに時間がかかった。九州大学に登録された子宮体癌症例で高悪性度子宮内膜癌は106例であった。当初診断では漿液性腺癌27例、明細胞癌8例、未分化癌7例、混合型12例、G3類内膜癌52例であった。近年の新しい知見を踏まえた病理診断基準によって組織亜型分類をした結果、漿液性腺癌27例は10例はそのまま漿液性腺癌、5例が漿液性腺癌成分を含む混合癌、類内膜癌5例、癌肉腫2例、ambiguous histology4例であった。明細胞癌8例中4例がそのまま明細胞癌、明細胞癌を含む混合癌1例、癌肉腫1例、ambiguous histology2例となった。未分化癌であった7例中6例が未分化癌で1例は退形成癌と診断した。G3類内膜癌52例は類内膜癌29例、未分化癌成分を伴う癌17例、明細胞癌1例、癌肉腫1例、ambiguous histology4例となった。またG1類内膜癌を対象とし臨床病理像を解析したところ高齢群が若年群より有意に予後不良であった。また近年子宮頸部腺癌において類内膜癌と類似する子宮頸部腺癌(通常型)と粘液が豊富な胃型腺癌の二つのentityに大別されることが示された。前者はHPV関連癌で後者はHPV非関連癌であることが知られており異なる疾患であるとされている。我々はその両者の形態的特徴を兼ねる腫瘍を多数蓄積し、そのHPV感染や免疫染色所見を検討した。通常型と胃型両者の形態を兼ねる腺癌は多くの場合本質的に胃型腺癌であり、一部が粘液の減少により類内膜癌類似の通常型様形態を示すことを示した。

また小数例は本質的にHPV感染による通常型腺癌で、一部が豊富な粘液をもつ胃型様形態を示すことを示した(Wada T, Ohishi Y et al. Am J Surg Pathol 2017)。近年子宮頸部腺癌で"通常型"と"胃型"という亜型が確立された。我々は、一つの腫瘍の中に通常型と胃型の形態、両方を併せ持つ例を見出し、通常型+胃型腺癌とした。我々は過去の内頸部型粘液性腺癌70例を解析し、48例の通常型と9例の胃型、13例の通常型+胃型腺癌を認めた。通常型+胃型腺癌の多くは高リスク型HPVが検出されず、HIK1083発現とp53異常発現を高頻度に認めた。少数の通常型+胃型腺癌は高リスク型HPV感染が検出され通常型p16+/p53ー/HIK1083ーの免疫表現型を高頻度に認めた。従って通常型+胃型腺癌の多くは、真の胃型腺癌であり、小数例が真の通常型であると考えられる。多数例のHE標本をレビューするため、再現性を保つために見直しを繰り返す点、症例数が多いうえに1症例あたりの標本数も多いため、HEレビューに時間がかかっている。最近の論文では高悪性度子宮内膜癌の組織亜型分類は形態的な診断基準だけでは診断者間再現性が非常に低いという点でコンセンサスが得られつつある。形態診断に基づく蛋白発現の解析という視点の他に、immunophenotypeによる分類を行い、形態と比較するというアプローチを考えている。また低悪性度類内膜癌との比較も行う。婦人科病理