hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
家庭生活において児童生徒が体験する科学現象に着目した理科教材の開発

小中高校で学ぶ物理・化学現象の多くは、日常生活で体験する様々な現象を注意深く観察することにより理解できる内容である。私たちの日常生活で体験する現象を正しく理解することは、生活を豊かにし、好奇心を養う上で重要であるが、近年の社会構造の変化に伴い、家事の機械化と外化が進むとともに、児童生徒の家事参加の頻度は減少する傾向にある。児童生徒の生活体験は、平成10年文部省(当時)の『子どもの体験活動等に関するアンケート調査』で報告されているとおり児童の成長にとって不可欠なものであるが、現代の子どもの家事手伝いの減少や生活体験不足は問題探究・解決能力の減退と理科離れに拍車をかけているのではないかと考えられる。児童生徒の家事手伝いが減少している現代においても、家庭生活での体験は昆虫採集や植物を育てるなどの自然体験よりも日々直面する対象である。本研究では、児童生徒が掃除、洗濯、調理など家事の中で体験できる科学現象に着目し、児童生徒が自学自習できる教材を開発することを目的とする。教材提供者と利用者の双方向のやり取りで、教材内容のさらなる醸成を期待し、ホームページデータベース型の教材を開発する。ホームページの構成は、生活体験のエピソードを収集したデータベース、素材のページ、参考となる資料や図書の一覧、利用者と提供者のやり取りができる掲示板からなる。データベースは日常生活で体験する興味深い事柄を衣食住の関連、体験の種類、理科現象のキーワードに分け、理科の視点から解説したものを集積した。データベースは本教材に対して最初から積極的に関心を示した利用者にとって有益なものと考えられるが、生活と理科について関心の少ない利用者にとっては興味が低くなるため、素材のページで住まいの教材、食分野の教材、衣服と生活材料の教材をワークシートの形式で用意した。
AI関連発明と特許法

本研究は、AI関連発明とソフトウェア関連発明との異同に留意して、その多様な実態を解明するとともに、特許法による保護の問題点を指摘し、その実態に適合するよう特許法を変革すべきかを、法理論と実態の双方向から考察する。まず、1ソフトウェア関連発明と異なるAI関連発明に発明性が認められるかを検討する。次に、2特許発明のプロセスの重要部分をAIが代替すると、自然人のみを「発明者」とする現行特許法の体系を変えるべきかを検討する。さらに、特許発明のどの点に進歩性が認められるのか、AI発明のどの部分を特許明細書に開示すべきか(記載要件)を分析・検討する。
食物硬度差が下顎側方偏位後のラット関節頭におよぼす影響

固形食、練食および液状食で飼育した成長期ラットの顎関節に及ぼす食物硬度差の影響、さらに食物硬度差の違いにより飼育したラットの上顎右側臼歯部に、咬合斜面板を装着し下顎を側方偏位させ、顎関節の反応の違いを検討した。生後3週齢の雄性ラット(SD系)を3群(固形食、練食、液状食)に分け7週間飼育した。さらに同様に飼育したラットに、4週時に咬合斜面板を装着し比較検討を行った。結果は、1)関節円板部では、線維芽細胞の核の萎縮や結合組織線維のアトロフィーが固形食群に比べ練食群、液状食群で著明に認められた。下顎側方偏位に伴う結合組織線維の反応性の炎症は、特に液状食群で著しく認められた。2)下顎頭軟骨部では、下顎側方偏位に伴い増殖軟骨細胞の扁平化と萎縮を認め、増殖軟骨細胞層から成熟軟骨細胞層への移行が液状食群で著明に抑制されていた。以上の結果から軟食傾向が成長期ラット顎関節の成長や細胞に萎縮等の退行性変化を及ぼし、下顎偏位に伴う外力の影響を受けやすくなる事が示唆された。また顎運動が上下顎骨の形態の変化に影響を与える事が示唆された。そこで、食物硬度差の違いによって飼育したラット上顎右側臼歯部に咬合斜面板を装着し、独自に考案、試作した自動下顎運動器具を用いて咀嚼運動を行わせ、成長期ラットの顎関節における変化について検討した。自動顎運動器具は、毎日20分間(300回/分)の強制的な開閉口運動を1週間作用させた。その結果、1)上顎骨では、角度計測において実験群と正常対照群を比較すると、切歯骨正中部の右側偏位が有意に認められた。2)実験群において、下顎骨の距離計測値Kd-dg,Kd-id,Kd-am,Kd-PMの左右差に有意差が認められた。以上のことから強制的開閉口運動を行った群では、短期間に著名な顎骨及び顎関節部の変形を起こすことができることがわかった。さらに軟食群になるにつれてその影響が強く現れることが示唆された。本年度は、固形食、練食および液状食でそれぞれ飼育した場合の成長期ラット顎関節におよぼす食物硬度差の影響を病理組織学的に検討することである。さらにそれぞれの食物硬度差の違いによって飼育したラット上顎右側臼歯部に、咬合斜面板を装着し、下顎を側方偏位させた際の顎関節の反応の違いを検討した。生後3週齢の雄性ラット(Spraugue-Dawley系)を3群(固形食、練食、液状食)に分けその後7週間飼育した。さらに同様に飼育したラットに、4週時に咬合斜面板を装着しそれぞれの飼料で飼育したものについて比較検討を行った。結果は以下のとうりである。1)食物硬度差による体重の著しい違いは認められなかった。2)関節円板部において、線維芽細胞の核の萎縮や結合組織線維のアトロフィーが固形食群に比べ練食群、液状食群で著明に認められた。下顎側方偏位にともなう結合組織線維の反応性の炎症は、特に液状食群で著しく認められた。

3)下顎頭軟骨部では、下顎側方偏位にともない増殖軟骨細胞の扁平化と萎縮が認められ、増殖軟骨細胞層から成熟軟骨細胞層への移行が液状食群で著明に抑制されているのが認められた。これらの結果から軟食傾向が成長期ラット顎関節の成長や細胞に萎縮等の退行性変化をおよぼすこと、また下顎偏位にともなう外力の影響を軟食になるに従い強く受けることが示唆された。本年度は、ラットを固形食、練食および液状食で飼育するとともに、独自に考案、試作した自動下顎運動器具を用いて咀嚼運動を行わせ、成長期ラットの顎関節における変化について病理組織学的ならびに形態学的な検討を行うことにある。食物硬度差の違いによって飼育したラット上顎右側臼歯部に、咬合斜面板を装着し、さらに自動顎運動器具を装着して下顎の側方偏位際の顎関節の反応の違いを検討した。その結果、前年度において認められた顎関節における組織変化がさらに顕著に認められた。また装置を併用したことによる上下顎骨の形態学的変化についても検討した。咀嚼時に下顎を右側に偏位させる斜面板を下顎切歯に装着しさらに強制的に開閉口運動を行わせる装置を、毎日20分間(300回/分)併用し下顎の右側偏位を行った。装置装着後一週間にて屠殺し、超軟X線装置にて上下顎骨を撮影した。撮影したフィルムは、イメージスキャナーにてコンピュータに入力し、画面上にて計測点と計測角度を指示し測定し検討した。その結果、1.短期間の装置使用にも拘らず、上顎骨では、角度計測において実験群と正常対照群を比較すると、切歯骨正中部の右側偏位が有意に認められた。2.実験群において、下顎骨の距離計測値Kd-dg,Kd-id,Kd-PMの左右差に有意差が認められた。以上のことから強制的開閉口運動を行った群では、短期間により著名な顎骨および顎関節部の変形を生じさせることができることがわかった。さらに軟食群になるにつれてその影響が強く現れることが示唆された。
マルチオミックス解析によるTGF-β癌促進作用機序の解明

本研究では、乳癌におけるTGF-beta癌促進作用機構を明らかにすることを目的とし、転移性乳癌モデルを用いて、TGF-beta阻害剤の投与により転移巣より採取したRNAおよびタンパク質のトランスクリプトミクスとプロテオミクスを組み合わせたマルチオミックス解析を実施した。結果、TGF-beta阻害剤で有意に発現が抑制されるタンパク質を調べ、新規TGF-beta標的因子を同定した。TGF-betaシグナル関連因子を選別するため、マウス転移性乳癌モデル(4T1細胞株)にTGF-beta阻害剤を投与し、転移巣より精製したタンパク質のプロテオーム解析を行った。ショッガン解析(Thermofisher scientific社、LTQ-Orbitrap Velos)については、トリプシン消化したペプチドに安定同位体標識(iTRAQ法)を導入し、TGF-beta阻害剤投与群(SB-431542/DMSO-CornOil)とコントロール群(DMSO-Corn Oil)比較相対定量解析を行った。本研究に使用されたマウス4T1細胞の乳腺移植実験は複数の論文でTGF-beta阻害剤が肺転移を抑制していると報告され、我々のモデルも同様にTGF-beta阻害剤による転移抑制が見られた。そのため、MSによるプロテオーム分析結果を多変量解析とIngenuity pathway analysisによる統計学的処理を行い、複数のタンパク質が乳癌の転移に関与する因子と考えた。その後、MS解析の結果を検証するためにタンパク質の発現量をウエスタンブロッティング法およびmRNAレベルで確認を行った。現在、当初の予定であった転移巣より抽出した同サンプルよりリン酸化タンパク質濃縮法(IMAC法)を用いてTGF-betaに活性が誘導されるリン酸化タンパク質を同定するため、サンプル調整を行っている。本研究の目的は超高感度な質量解析装置を使ったプロテオミクスにより転移性乳癌におけるTGF-betaの遺伝子発現制御とタンパク活性化制御の両視点からTGF-betaの癌転移促進作用の分子機序を明らかにすることである。TGF-betaシグナル関連因子を選別するため、異種移植マウス転移性乳癌モデル(4T1細胞株)にTGF-beta阻害剤を投与し、転移巣より精製したタンパク質のプロテオーム解析を行った。ショットガン解析(Thermofisher scientific社、LTQ-Orbitrap Velos)を用いてトリプシン消化したペプチドに安定同位体標識(iTRAQ法)を導入し、TGF-beta阻害剤投与群(SB-431542/DMSO-Corn Oil)とコントロール群(DMSO-Corn Oil)を比較相対定量解析を行った。マウス4T1細胞の乳腺移植からの転移はコントロール群比べ、TGF-beta阻害剤で数および大きさに有意な抑制が見られた。各々の転移巣より抽出したタンパク質をプロテオーム分析した結果、多変量解析にて6,694タンパク質(36,239ペプチド)が同定され、そのうち4,531タンパク質が発現に有意な差異が見られ、複数のタンパク質が乳癌の転移に関与する因子と考えられた。また、Ingenuity Pathway analysisによる統計学的処理を行った結果、Eifシグナルタンパク質群が有意に濃縮していることが分かった。その後、MS解析の結果を検証するためにタンパク質に発現量をウエスタンブロッティング法およびmRNAレベルで確認を行った。本研究成果は転移性癌に対するTGF-beta阻害剤の薬効予測を可能にするマーカーの発見となった。さらに、転移巣より抽出した同サンプルよりリン酸化タンパク質濃縮法(IMAC法)を用いてTGF-betaに活性が誘導されるリン酸化タンパク質を同定するため、サンプル調整を行い、TGF-beta下流と考えられるシグナル分子のりん酸化を確認した。本研究では転移巣から採取した少量のサンプルから超高感度な定量解析を行い、新規のTGFbetaシグナル分子となるタンパク質を同定した。申請者は現在在籍する大阪市立大学に移転後すぐに論文作成に着手し、今月PLoS Oneに投稿しアクセプトされた。分子生物学リン酸化タンパク質濃縮法(IMAC法)を用いたリン酸化プロテオミクスの解析は転移巣からのタンパク質量が少なく、解析に至っていない。今後、実験マウスの匹数を増やし、再度サンプル調整を行った後、ショットガン解析を行う。

さらに、リン酸化タンパク質の発現量、発現パターンと転移、悪性度との相関性を検討する予定である。申請者が昨年まで在籍していた独立行政法人医薬基盤研究所、プロテオームプロジェクトは最新の質量分析装置を持ち、同時に技術員によりMSも常時メンテナンスされており、転移巣から採取した少量のサンプルから超高感度な定量解析が可能となった。そのため、本研究ではTGF-betaの新たなシグナル分子となるタンパク質が同定され、論文発表に値する結果が出ている。現在在籍する大阪市立大学に移転後も共同研究者として本研究を継続し、同時に論文の作成を開始したところである。論文の掲載料と継続している研究に関わる研究費を今年度予算として延期しました。転移巣より抽出した同サンプルよりリン酸化タンパク質濃縮法(IMAC法)を用いたリン酸化プロテオミクスの結果とプロテオミクスの結果を統合し、マルチオミックス解析による統計学的処理を行う。また、ヒトの細胞株および臨床検体組織を用いて上記で同定されたタンパク質およびリン酸化タンパク質の発現量、発現パターンと転移、悪性度との相関性を検討するとともに、そのタンパク質の機能解析ののち、論文投稿をする予定である。論文掲載料、リン酸化プロテオームおよびマウス実験にかかる経費
グラフ理論と力学系理論に基づくネットワークシステム構造最適化

クラスタ係数・代数的連結度・平均頂点間距離等の特徴量に基づくネットワーク構造最適化問題を考え,最適構造の特徴を理論解析によって解明するとともに,最適に近い構造をもつネットワークを生成するアルゴリズムを与えた.また,代数的連結度の分散推定,離散時間リカレントニューラルネットワークの収束性解析,非線形回路網の直流動作点の個数解析,非負値行列因子分解のための反復解法といったダイナミクスに関連する問題を理論解析と数値実験の両面から考察し,多くの重要な成果を得た.本年度の主要な成果は,a)大域クラスタ係数を極大にするネットワークの特徴付け,b)代数的連結度を最大または極大にするネットワークの特徴付け,c)ある種の非線形方程式の系統的構成法の提案,d)離散時間二値ニューラルネットワークの収束性判定アルゴリズムの提案,e)非負値行列因子分解のための修正乗法型更新式の提案と解析,である.a)では,複数のクリークが一つの頂点を共有するグラフが大域クラスタ極大グラフとなるための条件を導出した.この条件は平均局所クラスタ係数の場合と大きく異なっており,大域クラスタ係数と平均局所クラスタ係数の違いをより鮮明にする結果となった.b)では,過去に得られた結果の一部に対してより厳密な証明を与えるとともに,次数3の正則グラフに限定した場合の代数的連結度極大グラフの特徴付けを行った.c)では,ある種の電気回路から導出される非線形方程式の解集合を特徴づけるΩ行列について解析し,それを系統的に構成する一方法を与えた.d)では,離散時間二値ニューラルネットワークが任意の初期条件に対して平衡状態に収束するための条件について考察し,分枝限定法に基づく条件判定アルゴリズムを開発した.e)では,非負値行列因子分解の計算法として広く利用されている乗法型更新式について考察し,YangとOjaによって与えられた11種類の更新式のうちの8種類について,更新式にわずかな修正を加えるだけで大域収束性が保証されることを示した.また,残りの3種類については,誤差関数を修正することによって新たな更新式を導出し,その有界性を証明した.クラスタ係数・代数的連結度・平均頂点間距離等の特徴量に基づくネットワーク構造最適化問題を考え,最適構造の特徴を理論解析によって解明するとともに,最適に近い構造をもつネットワークを生成するアルゴリズムを与えた.また,代数的連結度の分散推定,離散時間リカレントニューラルネットワークの収束性解析,非線形回路網の直流動作点の個数解析,非負値行列因子分解のための反復解法といったダイナミクスに関連する問題を理論解析と数値実験の両面から考察し,多くの重要な成果を得た.本年度の主要な成果は,1)大域クラスタ係数を最大または極大にするネットワークの特徴付け,2)マルチエージェントネットワークにおける代数的連結度計算のための新手法の提案と妥当性の証明,3)あるクラスの非線形回路網から得られる非線形代数方程式の解集合の解析,4)非負制約付き凸2次計画問題のための修正乗法型更新式の提案と大域収束性の証明,5)非負値行列因子分解のための各種乗法型更新式の有界性の証明,である.1)では,与えられた頂点数と辺数をもつネットワークの中で大域クラスタ係数を最大または極大にするネットワークの特徴について調べ,平均局所クラスタ係数の結果と大きく異なる場合があることを明らかにした.2)では,Yangらの代数的連結度計算法よりも簡潔かつ高速な方法を提案し,それがほとんどすべての初期状態に対して真値に収束することを理論的に証明した.3)では,ある種の非線形回路網から得られる非線形代数方程式の解集合の性質を詳細に解析し,解集合が二種類のタイプの曲線に限られることを証明した.4)では,Shaらによって提案された,非負制約付き凸2次計画問題のための乗法型更新式の問題点を指摘し,それを解決するための修正乗法型更新式を提案して大域収束性を証明した.5)では,非負値行列因子分解の計算法として広く用いられている11種類の乗法型更新式を考察し,11種類のうち8種類については,更新式にわずかな修正を加えるだけで変数の有界性が保証されることを証明した.本年度の成果は,a)完全多部グラフの代数的連結度極大性の証明,b)短い平均頂点間距離をもつ正則グラフの生成アルゴリズムの提案,c)大域クラスタ係数を極大にするネットワークの解析,d)マルチエージェントネットワークにおける代数的連結度推定のための分散アルゴリズムの提案,e)離散時間2値ニューラルネットワークの一収束条件を判定する多項式時間アルゴリズムの提案,f)非負値行列因子分解のための反復解法の解析,である.a)では,2-switchとよばれるグラフ変換に基づく近傍を考え,完全多部グラフが近傍内のどのグラフよりも高い代数的連結度をもつことを証明した.b)では,与えられた頂点数と次数の下で平均頂点間距離を最小にする正則グラフを自動的に生成するアルゴリズムを提案し,その有効性を数値的に検証した.特に,いくつかの場合では,生成されたグラフの平均頂点間距離が古くから知られている下界と一致した.これにより下界が最小値に等しいことが証明された.c)では複数のクリークが木構造に連結したグラフが大域クラスタ係数極大グラフであることを証明した.平均局所クラスタ係数の場合にも同様の結果が得られていたが,大きな違いは,各クリーク内の頂点数が同一でなくてもよいことである.d)では,マルチエージェントネットワークの代数的連結度を推定するためのアルゴリズムの問題点を指摘し,真に分散的なアルゴリズムを提案し,数値実験によってその妥当性を確認した.e)では,高橋によって与えられた収束条件の判定が多項式時間で行えることを証明した.

最後にf)では,乗法型更新と階層的交互最小二乗法の2種類の反復解法について,それら修正版の大域収束性を証明した.情報数理工学研究実績の概要で述べたように,研究計画書に記載した5つのテーマの多くで着実に成果が出ており,成果の一部は国際論文誌や国際会議論文集に掲載された.また,これらに加えて非線形方程式の系統的構成法,非負値行列因子分解のための乗法型更新式の解析,ストリームアルゴリズムの設計など,周辺テーマについても成果が得られている.以上のことから研究は順調に進展しているといえる.平成24年度に完了予定だったテーマを平成25年度も引き続き実施しているが,これは研究の過程で解決すべき課題が新たに見つかったためであり,テーマが広がりを見せていることを意味している.平成24年度に実施予定だった「クラスタ係数を最大にするネットワークの特徴付け」と,平成25年度以降に実施予定だった「群ロボットにおける連結性保持アルゴリズムの設計」が順調に進展している.後者については前倒しの実施になったが,想定の範囲内である.また,これらに加えて非線形回路方程式の解析や非負制約付き最適化問題に対する修正乗法型更新の提案など,周辺テーマについても成果が得られている.これまで同様,当初の計画に従って研究を推進していく.具体的には以下の通りである.テーマ1と2については,未解決の課題が残っているので,その解決を目指して理論と数値実験の両面から取り組む.テーマ3については,すでにまとまった成果が得られているので早急に論文としてまとめて国際論文誌に投稿する.テーマ4はテーマ2と密接に関係しているので,テーマ2の成果がある程度得られたら直ちに取り組みたいと考えている.テーマ5については,まとまった成果と未解決課題の両方があり,前者を論文としてまとめると同時に後者の解決を目指して取り組む.今年度は最終年度であるので,最後に本研究の総括を行う.平成24年度に実施予定だった「高速合意形成のためのマルチエージェントシステムの接続構造最適化」と平成25年度以降に実施予定の「群ロボットにおける連結性保持アルゴリズムの設計」,「高速同期のための結合振動子ネットワーク最適化」,「実時間信号処理のためのニューラルネットワーク最適化」に重点を置いて研究を進めていく.また,平成24年度に得られた成果をまとめて学術論文誌に投稿する.数値計算用計算機の購入,成果発表のための国内・国外旅費,論文誌投稿料,国際会議参加費等,計画通りに使用する予定である.
謡の学習プログラムにおける教育効果の解明

本研究は、小学校4年生を対象に、謡の学習プログラムに基づいた授業を継続的に実践することで、児童の声が響きのあるものに変わる過程と、謡を通した地域文化への愛着度の変化を検証した。第1に、計3回の検証授業の歌声を教材の同じ所で比較し、児童の声の変化をスペクトル分析を用いて検証した。その結果、学習を重ねるごとに、児童の声が、腹の底から出る響きのある声へ変化したことが明らかになった。第2に、検証授業後に計3回、自尊感情尺度、適応感尺度、地域愛着度尺度を用いてアンケート調査を行った。その結果、学習を重ねるごとに、自尊感情が高まり、地域文化に対する愛着度も高まっていったことが明らかになった。音楽科教育では、日本の伝統的な歌唱を通して、日本の伝統的な声、ことば、身体性を学ぶことが重視されてきている。本研究は、謡の学習プログラムに基づいた授業を継続的に実践することで、児童の声が響きのあるものに変わる過程と、謡を通した地域文化への愛着度の変化を検証することを目的とする。平成26年度は、7月から11月まで、小学校4年生に「郷土の音楽」の単元の中で行う謡の検証授業(全4時間、2時間ずつ計2回)と、週1回行う朝の謡の稽古を継続的に実践し、以下のことを検証した。第1に、児童の表情観察、発話の分析、ワークシートの記述の分析による、児童の表現の変化、曲のとらえ方の変化を検証した。第2に、検証授業の際、小学校4年生の男子2名、女子2名を抽出し、ワイヤレスマイクをつけて、レシーバーで受けた音声について、謡の練習の前後の声質を教材の同じ箇所で比較し、児童の声の変化の検証を行った。収録した音声の音響分析には、スペクトル分析とソナグラムを用いた。音声評価の指標としては、第1に、整数次倍音と非整数次倍音の強さの比較をし、息がもれる声の指標である非整数次倍音に比べて、整数次倍音がどのくらい強くなったかを調べた。第2に、34kHz付近にみられる、響きのある声がどのくらい増えたかに着目して分析を行った。この音響分析によって、学習を重ねるごとに、児童の声が息がもれてただ音程を合わせようとする声から、腹の底から出る響きのある声へと変化する過程を調べた。第3に、検証授業に参加した小学校4年生21名を対象に、半年間の謡の学習プログラムを行う前後に、アンケート調査を行った。具体的には、自尊感情測定尺度、学校適応感尺度、地域愛着度尺度を用いて、分析を行い、謡や地域文化に対する愛着度の変化を検証した。音楽科教育では、日本の伝統的な歌唱の学習を通して、日本の伝統的な声、ことば、身体性を学ぶことが重視されてきている。検証授業は、宮城県大崎市立大貫小学校の4年生を対象に、平成26年7月、11月、平成27年5月に計3回(計6時間)を行った。さらに、第1次の授業と第2次の授業の間の7月から11月の4か月間、朝の会を利用して継続的な謡の稽古を行った。この授業実践は、平成27年度の4年生にも同様に行い、以下のことを検証した。第1に、検証授業の際、小学校4年生男子2名、女子2名を抽出し、ワイヤレスマイクをつけて、レシーバーで受けた音声について、第1次、第2次、第3次の検証授業の歌声を教材の同じ箇所で比較し、児童の声の変化を検証した。その結果、練習を重ねるごとに、息がもれる声の指標である非整数次倍音が弱くなり、整数次倍音が強くなっていった。さらに、34kHz付近にみられる、響きのある声が増えた。これらのことから、音声分析によって、学習を重ねるごとに、児童の声が、息がもれてただ音程を合わせようとする声から、腹の底から出る響きのある声へ変化していったことが明らかになった。第2に、検証授業に参加した小学校4年生(平成26年度は21名、平成27年度は25名)に、第1次、第2次、第3次の授業後にアンケート調査を行った。具体的には、自尊感情尺度(東京都版、質問項目22項目)、学校適応感尺度(16項目)、地域愛着度尺度(10項目)を用いて分析した。

その結果、学習を重ねるごとに、自尊感情が高まり、地域文化に対する愛着度も高まっていったことが明らかになった。予定通り、検証授業、アンケート調査、音声収録及び音声分析を進めることができているため。音楽教育学平成27年度も、異なる学年で検証授業を実施してアンケート調査や音声分析を行い、データの信頼性を高める。特に、児童の声の変化を検証するための音響分析と、児童の謡や地域文化に対する愛着度の変化を検証するための分析を、統計分析の専門家の協力を得てより緻密に行い、データの信頼性を高める。当初は、平成26年度に、学習プログラムに基づいた検証授業とアンケート調査を行い、平成27年度にそのデータに基づいた音響分析や統計分析を行う予定だったが、音響分析を、平成26年度から授業と並行して行うことになり、分析するための音声処理ソフトウェアを購入する必要性が生じたため、20万円の前倒し請求をした。ソフトウェアを購入しても、1万円程度余り、次年度の旅費にあてるために繰り越した。平成27年度は、検証授業と学会発表のための旅費に20万円、謝金に5万円、物品6万円に使用する予定である。
日本企業における資本構成と配当政策の決定メカニズムに関する実証的研究と国際比較-エージェンシー理論によるアプローチー

昨年度にひき続き,今年度は更に,配当政策の決定における企業内外のエージェンシー問題の影響について,資本構成の場合と同様に広い意味での企業組織を形成する種々のメンバーとそれらの間の影響関係について考察し,その全体としてのシステムを記述する,すなわちそれらの相互関係を実際のデータを使って統計的に計測することを目標とした.最終的には本研究は,次のような構成及び内容から成り立っている.I.エージェンシー理論の基本構造エージェンシー理論の一般的な体系,その経営学的な意義,企業における財務的意思決定にまつわるエージェンシー・コスト,エージェンシー・コストを減少させるための手段としての経営政策及び企業組織II.エージェンシー理論のフレームワークによる資本構成の分析わが国製造業のうち代表的な5つの産業について,その負債比率の決定要因を検討し,特にエージェンシー関係の数値化のため新たにくふうを加えた「多角化度指標」,株主の構成,金融機関との関係などを表す変数を加えて回帰分析を行った.その結果,とりわけビジネス・リスクや成長性の面で,エージェンシー理論の見地からの考察に合致する計測結果が得られた.III.エージェンシー理論のフレームワークによる配当政策の分析わが国製造業の代表的な企業をとりあげ,配当率・配当性向などの規定要因を,重回帰分析により分析した.その結果,株式の所有構造が広く分散しているほど,配当の支出が多く行われていること,負債比率やビジネス・リスクの説明力の強さが確認された.最後に,国際比較は時間的理由から,とりまとめることができなかったため,今後更に研究を重ねることとした.昨年度にひき続き,今年度は更に,配当政策の決定における企業内外のエージェンシー問題の影響について,資本構成の場合と同様に広い意味での企業組織を形成する種々のメンバーとそれらの間の影響関係について考察し,その全体としてのシステムを記述する,すなわちそれらの相互関係を実際のデータを使って統計的に計測することを目標とした.最終的には本研究は,次のような構成及び内容から成り立っている.I.エージェンシー理論の基本構造エージェンシー理論の一般的な体系,その経営学的な意義,企業における財務的意思決定にまつわるエージェンシー・コスト,エージェンシー・コストを減少させるための手段としての経営政策及び企業組織II.エージェンシー理論のフレームワークによる資本構成の分析わが国製造業のうち代表的な5つの産業について,その負債比率の決定要因を検討し,特にエージェンシー関係の数値化のため新たにくふうを加えた「多角化度指標」,株主の構成,金融機関との関係などを表す変数を加えて回帰分析を行った.その結果,とりわけビジネス・リスクや成長性の面で,エージェンシー理論の見地からの考察に合致する計測結果が得られた.III.エージェンシー理論のフレームワークによる配当政策の分析わが国製造業の代表的な企業をとりあげ,配当率・配当性向などの規定要因を,重回帰分析により分析した.その結果,株式の所有構造が広く分散しているほど,配当の支出が多く行われていること,負債比率やビジネス・リスクの説明力の強さが確認された.最後に,国際比較は時間的理由から,とりまとめることができなかったため,今後更に研究を重ねることとした.昭和61年度は、2年計画で進めている本研究の1年目として、次の通り作業・研究を行った。【I】.基礎的なサーベイ1.資本構成・配当政策に関する従来の諸研究でのモデル分析の検討。そこで置かれている仮定の現実性、妥当性を中心に、その分析のプロセスおよび結論の、現実の企業の財務政策にとってのインプリケーションを検討し、とりまとめた。特に、統計的な実証分析を行うための準備的条件として必要なものを考慮した。2.日本の企業の財務的意思決定に影響を及ぼす要因の考察。わが国に特有な条件を考え、エージェンシー・モデルによる分析から得られる一般的な結論を、日本の企業の分析に適用するため、特に株式の所有構造(持ち合い)、金融機関との関係、所属産業の状熊などに注目して、数値化を試みた。【II】.実証的研究のパイロット・テスト1.企業の資本構成の説明要因と考えられる変数のデータの収集と加工。特にエージェンシー関係の数値化のため新たにくふうを加えた「多角化度指標」、株主の構成、金融機関との関係などを表す変数の作成。2.コンピュータによる、財務データを中心とした資本構成・配当性向の統計的分析。パイロット・スタディとして5つの産業を選び、SPSS等を初めとする統計パッケージおよび自作のプログラムによる多面的な分析を行った。なお、上記の分析は昭和62年度に行うより大規模な研究の基礎となるものであり、昭和62年度末には2年間の研究の成果を総合的にとりまとめる予定である。
保有技術の定量的評価システムに関する研究

近年、企業価値を評価する指標として技術力が注目されるようになってきた.それは技術者や組織に保有される暗黙知を含むものとされ、それが経営学的把握を困難なものとしてきた.本書は、その技術力に焦点を当て、技術の実態を実証的に明らかにし、それをもとに技術マネジメント-技術経営(MOT;Management of Technology)-の体系化の方法ならびにその支えとなる技術理論を提示し、技術経営戦略論を提言することができた.そして、そのことが技術経営の視点から蓄積した技術を再認識し、自社の強みである技術をマネジメントする重要性に気づくことにつながり、地域の製造業が自律化-下請け構造などから脱却-する契機となり得る.また、こうした自律化した企業が連携することで、お互いの強みである技術力を社会的分業することによって、新たな連携を形成、強化していく.そのことがこれからの地域経済・社会の活性化の礎ともなって行く可能性を示すのではないだろうか。本研究は,そうした「地域活性化」へのアプローチを技術経営論の視点からも理論的に提示することができた.近年、企業価値を評価する指標として技術力が注目されるようになってきた.それは技術者や組織に保有される暗黙知を含むものとされ、それが経営学的把握を困難なものとしてきた.本書は、その技術力に焦点を当て、技術の実態を実証的に明らかにし、それをもとに技術マネジメント-技術経営(MOT;Management of Technology)-の体系化の方法ならびにその支えとなる技術理論を提示し、技術経営戦略論を提言することができた.そして、そのことが技術経営の視点から蓄積した技術を再認識し、自社の強みである技術をマネジメントする重要性に気づくことにつながり、地域の製造業が自律化-下請け構造などから脱却-する契機となり得る.また、こうした自律化した企業が連携することで、お互いの強みである技術力を社会的分業することによって、新たな連携を形成、強化していく.そのことがこれからの地域経済・社会の活性化の礎ともなって行く可能性を示すのではないだろうか。本研究は,そうした「地域活性化」へのアプローチを技術経営論の視点からも理論的に提示することができた.1.アンケート調査の実施当該アンケートは,2006年8月1日に発送を行い,調査対象を福井県内の製造業298社,2006年度「元気なモノ作り中小企業300社」経済産業省中小企業庁編に選定された企業300社,品質に関して興味,関心度が高いと思われる品質管理学会に協賛する企業10社に対して回答締め切り日を9月15日として実施した.2.アンケート結果の分析今回の調査では,I技術政策に関する調査,II産・官・学の連携についての調査,III生産現場の改善手法に関する調査,IV保有技術の重視度を調査項目としてアンケートを構成しているが,IからIIIの質問については有効回答数が高かったが,IVの保有技術の重視度については,AHP(Analytic Hierarchy Process:多段階意思決定法)による一対比較調査を行った.各調査結果を回答企業数と回答割合を分析し,「福井県内企業」(福井県)、2006年度「元気なモノ作り中小企業300社」(中小企業)「品質管理学会に協賛する企業」(品質管理)について特徴的な結果を導き出すことができたまた,各企業群の特異性や問題点を浮き彫りにすることができた.3.研究発表の内容・西崎・徳前著「企業価値向上と知的資産マネジメント」『ふくい地域経済研究』NO.4において,従来の制度会計や法律的な枠組みで括れない技術資産について考察し,知的技術資産マネジメント戦略について考察することができた.・木野著「繊維産業の繊維工程における生産技術(製品技術・製造技術)の蓄積・発展に関する研究」『ふくい地域経済研究』NO.4において繊維業界の生産工程における生産技術がどこに蓄積し発展してきたかを明らかにすることができた.近年、企業価値を評価する指標として技術力が注目されるようになってきた.それは技術者や組織に保有される暗黙知を含むものとされ、それが経営学的把握を困難なものとしてきた.本書は、その技術力に焦点を当て、技術の実態を実証的に明らかにし、それをもとに技術マネジメント-技術経営(MOT; Management of Technology)-の体系化の方法ならびにその支えとなる技術理論を提示し、技術経営戦略論を提言することができた.そして、そのことが技術経営の視点から蓄積した技術を再認識し、自社の強みである技術をマネジメントする重要性に気づくことにつながり、地域の製造業が自律化-下請け構造などから脱却-する契機となり得る.また、こうした自律化した企業が連携することで、お互いの強みである技術力を社会的分業することによって、新たな連携を形成、強化していく.そのことがこれからの地域経済・社会の活性化の礎ともなって行く可能性を示すのではないだろうか。本研究は,そうした「地域活性化」へのアプローチを技術経営論の視点からも理論的に提示することができた。
ラット肝グルクロン酸転移酵素の多様性に関する研究

我々は、Wistar系ラットのなかにAndrosterone(AD)に対するグルクロン酸抱合能が欠損しているミュータント(LAラット)を発見し、高抱合酵素活性(HAラット)が優先遺伝であること、LAラットにはADを抱合するグルクロン酸転移酵素(GT)が欠損していることを報告した。現在、ラット肝には重複した広い基質特異性を示す3-6種類のGTイソ酵素が存在すると考えられている。今回、我々はGTの多様性を検討する目的で、Tephlyらの方法に準じてLAおよびHAラット肝からChromatofocusing,UDP-hexanolamine Sepharose4BaffinitychromatographyによりGTを分離精製して、イソ酵素を比較検討した。HAラットでは、Testosterone(TS)GT活性はpH8.4と8.0の2分画に、AD GT活性はpH8.0と7.4の2分画に存在した。一方、LAラットではTS GT活性はpH8.4分画のみに存在し、AD GT活性を示す分画は認められなかった。1-Naphthol(NT)GT活性は、HAラットではpH8.7,8.4および7.7の3分画にあり、pH8.4分画が最も強い活性を示した。LAラットでは、pH8.7分画に最も強いNT GT活性が存在し、pH8.2附近に弱いショルダーがあった。また、1-Naphthylamine(NA)を基質として測定すると、ほぼNTと同じ分画に酵素活性が存在した。一方、肝ミクロソーム分画を用いて上記基質に対するGT活性を測定すると、LAおよびHAラット間にはAD GT以外のGT活性に有意差は認められなかった。以上の結果は、2つの可能性を示唆している。1)両ラット群間にGTイソ酵素の量的,質的な差が存在する。2)GTは50-59kDのサブユニットからなるオリゴマーであると考えられており、異なるGTイソ酵素同志がアグリゲートまたはハイブリッドを形成するために、見掛けの多様性が存在する。この場合は、AD GTと他のGTとの相互作用がLAラットにはないので、HAラットとは異なるGTの分離パターンを示すと考えられる。現在、いずれの可能性が正しいか検討中である。
意識的知覚を支えるフィードバック視覚処理の初期発達過程の解明

視覚入力が意識にのぼるためには,低次から高次の脳領域へ情報が流れるフィードフォワード処理だけでなく,逆の流れであるフィードバック処理が必要だとされている。しかし,乳児においてフィードバック視覚処理を詳細に検討した研究はこれまで殆どない。本研究では,フィードバック処理が関わるとされるオブジェクト置き換えマスキング現象を用いて,フィードバック視覚処理の初期発達過程を詳細に検討し,視覚的意識の発達の理解を目指す。
ジストログリカノパチーに対するLARGE遺伝子治療

福山型筋ジストロフィーをはじめとしたジストログリカノパチーと総称されるジストログリカンの糖鎖異常による筋ジストロフィーに対する根治療法は確立していない.ジストログリカンの糖鎖修飾には様々な分子が関与しているが,ラミニン結合能をもつ糖鎖を修飾する分子であるLARGEを利用した遺伝子治療はジストログリカノパチーに共通した病態に対して有用である可能性があり,特に糖鎖がある程度残存している状態ではその効果が期待される.本研究は糖鎖がある程度残存する非重症型ジストログリカノパチーモデルマウスに対してLarge遺伝子治療を行い,in vivoでのLARGE遺伝子導入が原因遺伝子によらずジストログリカノパチーに対して有効である可能性を検証することを目的とした.2014年に我々の研究室で金川博士らが新たに作成したdysferlin sjl/sjl :fukutin Hp/-二重変異マウスは,ある程度糖鎖の残存する非重症型のジストログリカノパチーモデルマウスである(Kanagawa et al. Plos One 2014).我々はこの非重症型ジストログリカノパチーモデルマウスに対して骨格筋をターゲットに,MCKプロモーター下流にLarge cDNAを組み込んだアデノ随伴ウイルスベクター(AAV9-MCK-Large)を用いたLarge遺伝子治療を行った.具体的にはdysferlinsjl/sjl :fukutinHp/-二重変異マウスに対してAAV9- MCK-Largeを静脈内投与した.15週齢の時点で前脛骨筋の骨格筋サンプルを採取し,未治療群と比較した.全線維数に対する中心核数の割合は未治療群(n=6)が平均12.7%であったのに対し治療群(n=5)は11.8%であり有意な差は認めず,治療効果は明らかでない結果であった.しかし全線維数に対する壊死線維の割合は未治療群が平均1.49%であったのに対して0.13%と有意差をもって低下しており(p=0.02),ジストログリカノパチーにおける骨格筋壊死がLARGE遺伝子治療により改善している可能性が示唆された.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。福山型筋ジストロフィーをはじめとしたジストログリカノパチーと総称されるジストログリカンの糖鎖異常による筋ジストロフィーに対する根治療法は確立していない.ジストログリカンの糖鎖修飾には様々な分子が関与しているが,ラミニン結合能をもつ糖鎖を修飾する分子であるLARGEを利用した遺伝子治療はジストログリカノパチーに共通した病態に対して有用である可能性があり,特に糖鎖がある程度残存している状態ではその効果が期待される.本研究は糖鎖がある程度残存する非重症型ジストログリカノパチーモデルマウスに対してLarge遺伝子治療を行い,in vivoでのLARGE遺伝子導入が原因遺伝子によらずジストログリカノパチーに対して有効である可能性を検証することを目的としている.2014年に我々の研究室で金川博士らが新たに作成したdysferlinsjl/sjl :fukutinHp/-二重変異マウスは,ある程度糖鎖の残存する非重症型のジストログリカノパチーモデルマウスである(Kanagawa et al. Plos One 2014).H29年度,我々はこの非重症型ジストログリカノパチーモデルマウスに対して骨格筋をターゲットに,MCKプロモーター下流にLarge cDNAを組み込んだアデノ随伴ウイルスベクター(AAV9ーMCK-Large)を用いたLarge遺伝子治療を行った.具体的にはdysferlinsjl/sjl :fukutinHp/-二重変異マウスに対してAAV9ーMCKーLargeを静脈内投与した.また糖鎖異常の改善が筋ジストロフィー病態の改善に直結することを示すため,糖鎖修飾障害のないdysferlinsjl/sjlマウスに対してもAAV9-MCK-Largeを静脈内投与し,それらの骨格筋サンプルを採取した.予定通り疾患モデルマウスにAAV9-MCK-Largeを静脈内投与し,骨格筋サンプルを採取した.福山型筋ジストロフィーをはじめとしたジストログリカノパチーと総称されるジストログリカンの糖鎖異常による筋ジストロフィーに対する根治療法は確立していない.ジストログリカンの糖鎖修飾には様々な分子が関与しているが,ラミニン結合能をもつ糖鎖を修飾する分子であるLARGEを利用した遺伝子治療はジストログリカノパチーに共通した病態に対して有用である可能性があり,特に糖鎖がある程度残存している状態ではその効果が期待される.本研究は糖鎖がある程度残存する非重症型ジストログリカノパチーモデルマウスに対してLarge遺伝子治療を行い,in vivoでのLARGE遺伝子導入が原因遺伝子によらずジストログリカノパチーに対して有効である可能性を検証することを目的とした.2014年に我々の研究室で金川博士らが新たに作成したdysferlin sjl/sjl :fukutin Hp/-二重変異マウスは,ある程度糖鎖の残存する非重症型のジストログリカノパチーモデルマウスである(Kanagawa et al. Plos One 2014).我々はこの非重症型ジストログリカノパチーモデルマウスに対して骨格筋をターゲットに,MCKプロモーター下流にLarge cDNAを組み込んだアデノ随伴ウイルスベクター(AAV9-MCK-Large)を用いたLarge遺伝子治療を行った.

具体的にはdysferlinsjl/sjl :fukutinHp/-二重変異マウスに対してAAV9- MCK-Largeを静脈内投与した.15週齢の時点で前脛骨筋の骨格筋サンプルを採取し,未治療群と比較した.全線維数に対する中心核数の割合は未治療群(n=6)が平均12.7%であったのに対し治療群(n=5)は11.8%であり有意な差は認めず,治療効果は明らかでない結果であった.しかし全線維数に対する壊死線維の割合は未治療群が平均1.49%であったのに対して0.13%と有意差をもって低下しており(p=0.02),ジストログリカノパチーにおける骨格筋壊死がLARGE遺伝子治療により改善している可能性が示唆された.LARGE遺伝子治療を行った非重症型ジストログリカノパチーモデルマウスであるdysferlinsjl/sjl :fukutinHp/-二重変異マウスの骨格筋におけるジストログリカン糖鎖の発現を免疫染色およびウェスタンブロット法により確認するとともに,生化学的染色によって骨格筋を観察し,病理像の状態を定量的に解析する.その結果から、ある程度糖鎖の残存する非重症型のジストログリカノパチーに対してLarge遺伝子治療が有効か否かを検証する.またジストログリカノパチーの中枢神経障害にもLarge遺伝子治療が有用であるか確認するため,中枢神経障害を呈するジストログリカノパチーモデルマウスに対してアデノ随伴ウイルスベクターを用いたLarge遺伝子治療を行い,中枢神経障害の改善について解析する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
日本現代文学・文化の世界展開の比較文学的研究―<ポップ>なテクストを中心に

内外の調査と共同研究により日本現代文学・文化の海外への展開を分析・考察する作業を通して、本研究は、世界における日本文学・文化の位置付けを行った。複数の事例の精査により、従来は「日本文化」が「外国」の「他者」へ伝播している、と考えられていたものが、実は世界における新しい文学・文化現象の生成と関わるものであることが明らかになった。また、ポップ・カルチャーをひとつの主要分析対象とする本研究により、高級文化対大衆文化という二項対立にいまだ閉じ込められがちな文化理解の中で、ポップ・テクストがこのような二項対立を越境する志向を明確に持っており、その点でも新たな文化の形を提示しつつあることが明らかになった。平成26年度は、基礎的な文献を収集するとともに、ロシア語圏(ロシア、エストニア)、中国語圏に加え、インド、トルコ、チリ、ベリーズなどで調査を行い、テクストの海外展開についての資料や情報を渉猟、整理した。図書館や博物館での資料閲覧・収集と、各都市での書店・DVD店・貸しビデオ店などで行った日本のポップ・カルチャーの浸透状況の実地調査からは、ネットから情報を得ている層の圧倒的多さや、日系社会の規模などと、日本のポップ・カルチャーへの関心は必ずしも連動していないことが明らかになった。こうした調査資料をもとに、今後は分析・論文執筆の作業を進めることになる。国際研究交流と成果発表としては、いくつかの研究集会を企画した。研究課題1「テクストの世界展開と翻訳・翻案について」については、2014年8月にリュブリャーナ大学(スロベニア)で翻訳の研究パネル"Translation, Adaptation and the Creation of Modern and Contemporary Literature"を企画し、欧州日本学会(EAJS)国際大会のサテライトフォーラムの一部として研究発表を行った。研究代表者、分担者に加え、リュブリャーナで日本文学の翻訳活動を行っている翻訳家と雑誌編集者、ルーマニアの日本文学研究、翻訳者によるパネルを行い、参加者を交えたディスカッションを通して、日本のテクストが中欧に展開していく際の特徴や問題点が明らかになった。研究課題項目2「ポップ・カルチャーの海外文学への影響について」については、2014年7月に大英図書館で開催された5th International Comics and Graphic Novels Conferenceに、代表者、分担者にブラジルとインドの研究者を加えて"Beyond "Popular": Manga as Radical Representation of Socio-Political Issues"というパネルで参加し、こちらも大きな反響を得た。H27年度は、26年度に引き続き、欧州(ドイツ、フランス、ポルトガル)とロシア語圏(ロシア、中央アジア)、中東圏(イラン)、中国語圏におけるポップなテクストの展開についての調査を行うとともに、東南アジア(インドネシア)の事例についても資料の収集と調査を行った。それぞれの調査をもとにした研究成果については、研究成果欄に記載されている通りであるが、翻訳・翻案、マンガ、アニメーションなどについての学会発表や論文が産出されている。また、H27年度には、国際研究者交流にも重点を置き、アフリカ(チュニジア、ガーナ)、欧州(ドイツ、ポルトガル、ロシア、スペイン、フランス)、北米(アメリカ合衆国)で開催された国際学会での成果発信と、共同研究などの研究者交流の中での議論の深化を図った。本課題が企画したものとしては、Pacific Ancient and Modern Language Association(PAMLA)のポートランド大会(2015年11月)における、分担者のヨコタ村上氏をオーガナイザーとしたパネル発表"Saga Making in Contemporary (Jap)animations"と、タシケント国立東洋学大学で開催した国際シンポジウム「翻訳・翻案と日本文化ーテクストの世界展開をめぐってー」(2016年3月)が挙げられる。前者は、日本のアニメーションについて日米の研究者が意見交換を行ったパネルであり、後者は、旧ソ連圏で、現在もウズベク語とロシア語の2言語で教育が行われているウズベキスタンの研究者とともに、翻訳・翻案について考えた試みであり、研究協力者の関口涼子氏を基調講演に迎えて、活発な議論が行われた。なお、こうした研究交流から、2016年2月には、パリ第3新ソルボンヌ大学で開催された国際シンポジウム"Sequential Art and Catastrophes: Comics, Mangas, Graphic Novels"に代表者が招待され、招待講演を行うとともに、マンガやグラフィック・ノベルについての情報交換や議論を行った。平成27年度は、各地での資料収集と調査を進めるとともに、国際研究者交流にも重点を置いたが、研究交流の幅も広がり、成果発表も順調に進んでいる。H28年度は、欧州(オーストリア、ドイツ)、ロシア、アメリカ(アメリカ合衆国、カナダ)、イラン、アジア(中国、シンガポール、インドネシア)で調査を進めるとともに、国際的な研究者交流を発展させ、日本の現代テクストの世界展開についての成果を積極的に発信した。AAS-in-Asia(2016年6月)のパネル"The Obliteration and Disambiguation of Moral Code in Modern Japanese Literature: Fluctuating Taboos and Their Cultural/SocialSignificance,"アメリカアジア学会(AAS)年次大会(2017年3月)のパネル“Precarious Relationship between Literature and Popular Culture in Japan: Towards the Conceptualization of “Pop-text""は、いずれも本課題のメンバーが海外の研究者を交えてオーガナイズし、日本の現代文学や「ポップ」なテクストの位置づけを、国際的な議論の中で考察したものである。また、2016年7月に開催された国際比較文学会(ICLA)のResearch committee:Comic Studies and Graphic Narrativesの4日間のセミナーでは、欧州、米国の研究者たちと議論を深め、2017年のセミナーに向けてさらに研究交流を深めていくことが確認された。

なお、最終年における成果の集大成としての学術書の出版についても、ベルリン自由大学との共同研究を基礎とした、近代テクストを広い時間軸と空間軸の中で読み直す成果と、海外からも多く寄稿してもらうポップなテクストの海外展開についての成果について準備を進めている。本課題研究開始から3年で、翻訳研究、ポップカルチャー研究の分野において、それぞれアジア(東アジア、南アジア、東南アジア、中央アジア)、中東(イラン、トルコ)、欧州(西ヨーロッパ、ロシア)、米州(アメリカ合衆国、ブラジル)の研究者と国際的なネットワークを構築し、共同研究などに発展させることができている。その成果の発表も順調であり、国際学会でのパネル発表やセッション、共同研究機関でのシンポジウム、ワークショップ開催(ベルリン自由大学、タシケント国立東洋学大学)などを既に行うとともに、論集の出版準備も進めている。本研究課題の最終年度である平成29年度は、これまでの研究をまとめ、国際的な成果発信をすることに注力した。また、これまでの共同研究の成果をまとめた書籍の出版も準備中である。主に研究課題(1)に関わる論集(Moments of Modernity(仮題)、代表者と海外協力者との共編)と、研究課題(2)の成果となる代表者・分担者の共編著Japanese Pop-Texts in Global Context(仮題)についての編集作業を進めている。内外の調査と共同研究により日本現代文学・文化の海外への展開を分析・考察する作業を通して、本研究は、世界における日本文学・文化の位置付けを行った。複数の事例の精査により、従来は「日本文化」が「外国」の「他者」へ伝播している、と考えられていたものが、実は世界における新しい文学・文化現象の生成と関わるものであることが明らかになった。また、ポップ・カルチャーをひとつの主要分析対象とする本研究により、高級文化対大衆文化という二項対立にいまだ閉じ込められがちな文化理解の中で、ポップ・テクストがこのような二項対立を越境する志向を明確に持っており、その点でも新たな文化の形を提示しつつあることが明らかになった。初年度であり、情報と資料の渉猟、収集に多くの時間を割くことになったが、ロシア語圏、中欧、中南米、アジアなどの複数の国で調査を行うことができた。収集した情報・資料データの集積、公開方法については、当初の計画を再考しなければならないところもあるが、最善の方法を考えていきたい。