hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カチオン交換輸送系の構造・機能相関の研究

細胞膜Na^+/H^+(NHE)及びNa^+/Ca^<2+>(NCX)交換輸送タンパク分子の構造・機能相関並びに活性制御機序を明らかにする研究を行って以下の結果を得た。(1)普遍型NHE(NHE1)の細胞質ドメインに系統的な欠失変異を導入し、NHE1活性のpH_i依存性に及ぼす効果からこのドメインが少なくとも4つのsubdomainからなることを明らかにした。このうち、subdomain I(aa515-595)は、活性のpH_i依存性を生理的な範囲に維持するのに必須である。興味深いことに、このsubdomainの26個のアミノ酸残基からなるセグメント(aa540-566)を欠損させると細胞内ATP枯渇に伴うNGE1活性阻害(活性のpH_i依存性の酸性側へのシフト)が消失する。(2)NHE3は組織分布及びその機能・性質がNHE1と異なるが、NHE1と同様にカルモデュリン結合タンパク質であることが明らかになった。NHE3のCaM結合部位は細胞質ドメイン内のaa660-690であり、その結合親和性はかなり高い(Kd=50nM)。CaM結合部位の近傍にはPKAのリン酸化部位が存在し、このリン酸によってCaM結合が阻害されることが見出された。(3)心筋細胞のNa^+/Ca^<2+>交換輸送体(NCX1)は、エンドセリン-1、PDGFなどの生理活性因子刺激によりCナーゼを介してリン酸化される。部位特異的変異を導入したNCX1を細胞に発現させ、NCX1のリン酸化ペプチドマッピング解析を行うことによりSer^<325>が2つのリン酸化部位の1つであることが明らかになった。(4)NCX1の機能を生理的に解明するための有力なツールとなる選択的なNCX1阻害剤(KB-R7943)の開発を行った。この薬剤は心筋細胞及び血管平滑筋細胞においてNCX1によるCa^<2+>取り込みモードを選択的に阻害する特性を有し、正常心筋細胞のCa^<2+>トランジェント及び静止時の細胞内Ca^<2+>濃度には影響を及ぼさず、心筋障害モデルであるCa^<2+>パラドックス時の過剰なCa^<2+>流入を特異的に阻止した。従って、この薬剤は虚血性心筋障害などの治療薬の有望なcandidateである。
SMXAリコンビナント近交系マウスを用いたアレルギー遺伝子の同定と解析

気管支喘息は多因子疾患と考えられている。しかし気管支喘息の遺伝要因のゲノム的解析は困難であり、決め手となる遺伝子が同定されていないのが現状である。喘息遺伝子の検索において環境因子は重要であり、同一環境の条件下で遺伝要因のゲノム解析が純粋にできる動物モデルはヒトでは解決されえないさまざまな問題がクリアでき非常に有効な手段である。我々はリコンビナント近交(RI)系マウスを用いて気管支喘息の遺伝要因をゲノム的に解析してきた。SMXA-R1系マウスは、SM/J系とA/J系マウスの両系間F2から交配を繰り返した23系統からなるRI系であり・多因子疾患モデルを解析する実験系としては理想的なものと思われる。気管支喘息は疾患自体が均一ではなく多様な病態の集合と考えられるため、発症に関与している機序を即時型喘息反応(1.抗原特異的IgE値)、遅延型喘息反応(2.好酸球の気道への集積)、また気道過敏性などのように各病態に分けて解析をすすめている。実際にはマウスに卵白アルブミン(OVA)を感作し、その後にOVAを3日間吸入暴露した。OVA特異的なIgE抗体を測定し、気道過敏性の測定後に気管支肺胞洗浄し細胞分画を調べ好酸球の気道への集積度合いを測定した。以上の方法にてSMXA RI系マウスの23系統のうち17系統105匹に関して解析した。約500遺伝子座のSDP情報を系統ごとにすべてMAPMANAGERに入力し、さらに各系統の表現型も即時型、遅延型反応ごとに入力し各々の表現型についてQTL解析を行い原因遺伝子座を検討した。即時型に関して第4染色体上の有意なQTLを示す原因遺伝子座を同定したが、遅発型に関しては有意なQTLを示す原因遺伝子座は認められなかった。即時型および遅発型は異なる遺伝子座により制御されていると考えられた。
マイクロレンズアレイ多瞳分光器による楕円銀河の撮像分光観測

現在,国立天文台との共同研究により、マイクロレンズアレイ多瞳分光器の制作を進めている.この新しいタイプの装置は従来の装置に比べて撮像分光観測(撮像データと分光データを同時に取得する観測)における観測効率が非常に高く、同じ観測時間で数倍の数の天体が観測可能で、統計的な研究に適している.また,この装置は既存の同じタイプの装置に比べると,夜光の補正を可能とする光学系がつけ加えられており,銀河などの淡く広がった天体を高精度で観測することが可能になる.現在制作中の装置は低分散分光による輝線強度比の観測を目的としているが,より高分散の透過型分散素子(グリズム)の購入によって中分散分光による銀河の内部運動の観測が可能になる.そこで,楕円銀河の恒星系の内部運動の観測を目的として,近赤外域にあるカルシウムの吸収線用のグリズムを購入した.分光器は低分散用に作られているため,2個のグリズムを使用して,より高分散の観測を行う.また,ガス系の内部運動の観測を目的として,水素のバルマ-輝線用のグリズムも購入し,恒星系とガス系の運動の比較を可能にした.今後,分光器のテストを進めながら,観測を行う予定である.一方,撮像分光観測データの処理を実際に進めるためのストップとして,従来型の分光器(スリット分光器)を用いて撮像分光観測を行いデータを取得した.観測は国立天文台岡山天体物理観測所の188cm望遠鏡を用い,SNGと呼ばれる観測モードで,スリットによる天体の掃天観測を行った.現在,このデータをもとに3次元データキューブを作成し、解析を進めている.この解析から、不規則銀河のガス系の内部運動に約1キロパーセクを単位とするモザイク状の構造が存在することがわかってきた.現在,国立天文台との共同研究により、マイクロレンズアレイ多瞳分光器の制作を進めている.この新しいタイプの装置は従来の装置に比べて撮像分光観測(撮像データと分光データを同時に取得する観測)における観測効率が非常に高く、同じ観測時間で数倍の数の天体が観測可能で、統計的な研究に適している.また,この装置は既存の同じタイプの装置に比べると,夜光の補正を可能とする光学系がつけ加えられており,銀河などの淡く広がった天体を高精度で観測することが可能になる.現在制作中の装置は低分散分光による輝線強度比の観測を目的としているが,より高分散の透過型分散素子(グリズム)の購入によって中分散分光による銀河の内部運動の観測が可能になる.そこで,楕円銀河の恒星系の内部運動の観測を目的として,近赤外域にあるカルシウムの吸収線用のグリズムを購入した.分光器は低分散用に作られているため,2個のグリズムを使用して,より高分散の観測を行う.また,ガス系の内部運動の観測を目的として,水素のバルマ-輝線用のグリズムも購入し,恒星系とガス系の運動の比較を可能にした.今後,分光器のテストを進めながら,観測を行う予定である.一方,撮像分光観測データの処理を実際に進めるためのストップとして,従来型の分光器(スリット分光器)を用いて撮像分光観測を行いデータを取得した.観測は国立天文台岡山天体物理観測所の188cm望遠鏡を用い,SNGと呼ばれる観測モードで,スリットによる天体の掃天観測を行った.現在,このデータをもとに3次元データキューブを作成し、解析を進めている.この解析から、不規則銀河のガス系の内部運動に約1キロパーセクを単位とするモザイク状の構造が存在することがわかってきた.
TMレジスタンス/FXa・ATレジスタンスによる血栓傾向の新規検出検査法の開発

静脈血栓塞栓症はエコノミークラス症候群として近年注目されている。我々は1アミノ酸変異により凝固制御因子アンチトロンビンの制御に抵抗する異常プロトロンビンを発見し、新規の疾患概念としてアンチトロンビン抵抗性を提唱した。トロンビンは血管内皮細胞表面の受容体・トロンボモジュリンに結合すると凝固能を失い、抗凝固能を発揮するようになる。プロトロンビンの変異によりトロンボモジュリンの凝固制御能の変化を測定する検査法を開発した。併せて、アンチトロンビンが作用する活性型血液凝固第X因子にも着目し、アンチトロンビン抵抗性を示す異常FX因子を発見しその検査法を開発した。2010年にクローニングした野生型ヒトプロトロンビン全長cDNAを鋳型として変異導入PCR法を用いてp. 596 Argのほか、トロンボモジュリンとの親和性に関連する部位(p.540Thr、p.541Arg、p.592Glu、p.599Lys)変異型ヒトプロトロンビン全長cDNAを作製した。さらに、野生型および変異型プロトロンビンcDNAを哺乳動物細胞用の発現ベクターpcDNA3.1に組み込んだ。野生型および変異型プロトロンビン発現ベクターをヒト胎児由来培養細胞株HEK293に遺伝子導入後、G418によりネオマイシン耐性および培養上清のウェスタンブロッティング解析により野生型および変異型プロトロンビン高発現HEK293細胞株を樹立した。野生型および変異型プロトロンビン高発現HEK293細胞の培養上清より、濃縮した。野生型および変異型プロトロンビンを用いて、生理的プロトロンアクチベータ(プロトロンビナーゼ複合体:活性型第X因子・第V因子・リン脂質・カルシウムイオン)、生理的プロトロンアクチベータと作用機序が類似する蛇毒由来プロトロンアクチベータ(Oxyuranus scutellatus)による測定系開発に向けたプロトロンビン活性化法についてpH、イオン強度、リン脂質の必要性および至適濃度、反応時間などのプロトロンビン活性化至適条件をそれぞれの変異体について再確認した。トロンビン測定法としては、生理的なフィブリン凝固時間法および高感度・高精密度が期待できる発色性合成基質を用いた比色分析法について至適条件を検討した。精製した野生型および変異型プロトロンビンを至適条件下に活性化して生成されたトロンビンにトロンボモジュリンを加えて、経時的にトロンビンの不活化動態をフィブリン形成能を指標に解析する至適反応条件を検討・設定した。野生型ヒトプロトロンビンcDNAを鋳型として変異導入PCR法を用いて、トロンボモジュリンとの親和性に関連する部位およびその近傍のp.596Arg、p.540Thr、p.541Arg、p.599Lys、p.600Tyr部位に1塩基置換変異型ヒトプロトロンビンcDNAを作製し、野生型および各変異型プロトロンビンcDNAをそれぞれ哺乳動物細胞用の発現ベクターpcDNA3.1に組み込んだ。各発現ベクターをヒト胎児由来培養細胞株HEK293に遺伝子導入後、G418耐性およびウエスタンブロッティング解析により野生型および変異型プロトロンビン高発現HEK293細胞株クローンを樹立した。野生型および変異型プロトロンビンを各プロトロンビン高発現HEK293細胞株の培養液から濃縮した。培養液から濃縮したプロトロンビンの比活性が細胞株クローンにより異なることを見つけ、発現量の極めて高いクローンでは比活性が低い傾向であった。発現量が多すぎると翻訳後修飾が十分にできなくなってしまうと考え、比活性と発現量の両方の観点から高発現細胞株クローンを選択し直した。野生型および変異型プロトロンビンを用いて、生理的プロトロンビンアクチベータ、生理的プロトロンビンアクチベータと作用機序が類似するOxyuranusscutellatus蛇毒由来プロトロンビンアクチベータによるプロトロンビン活性化法の至適条件をそれぞれの変異体について再確認した。野生型、変異型プロトロンビンを至適条件下に活性化し生成されたトロンビンにトロンボモジュリンを加えて、経時的にトロンビン不活化動態をフィブリン形成能を指標に解析するTM抵抗性解析法を考案した。p.541変異体は野生型と同程度に不活化され、TM抵抗性を示さなかったが、p.596、p.540、p.599、p.600変異体はTMによる不活化に抵抗性を示した。トロンボモジュリンのよるフィブリノゲン凝固能制御に抵抗性を示したプロトロンビンp.596Argのコドン(CGG)の1塩基置換変異体由来トロンビンについて、トロンボモジュリン固相化センサーチップを用いて分子間相互親和性解析と昨年度開発したフィブリノゲン凝固能制御作用を指標にしたトロンボモジュリンレジスタンス解析法を比較した。プロトロンビンp.596Arg(野生型)の1塩基置換変異体由来トロンビン(596Leu、596Gln、596Trp、596Gly)は分子間相互作用解析においても596Argトロンビンに対して低親和性を検出した。今回開発したフィブリノゲンに対する凝固能を指標にしたトロンボモジュリンの抗トロンビン効果解析法において、変異体由来トロンビンのトロンボモジュリン抵抗性はトロンビン分子の1アミノ酸置換が低親和性を示すことが原因となっていることが推測された。野生型および各変異体トロンビンにおけるトロンボモジュリンのフィブリノゲン凝固能抑制効果とトロンボモジュリン固相化チップを用いた分子間親和性解析の結果からトロンボモジュリンとの親和性が高いほどフィブリノゲン凝固抑制効果は高い傾向にあることが評価可能と思われた。血漿

由来精製第X因子を組織因子・Caイオン共存下で活性化第VII因子を用いて生理的に活性化後アンチトロンビン(AT)を加えて経時的に残存活性化第X因子(FXa)活性を測定するFXa・ATレジスタンス検出検査法を検討・考案した。野生型およびATとの親和性に影響することが報告されているp.372Arg(野生型)、372Ala、372Pro、372Leu、372Trp、372Gln、372Gly各変異体を各発現ベクターをHEK293細胞に遺伝子導入し作製した。培養液中に分泌されるFXを検体として用いて開発した検査法を実施し、FXa・ATレジスタンスが検出できることを確認した。静脈血栓塞栓症はエコノミークラス症候群として近年注目されている。我々は1アミノ酸変異により凝固制御因子アンチトロンビンの制御に抵抗する異常プロトロンビンを発見し、新規の疾患概念としてアンチトロンビン抵抗性を提唱した。トロンビンは血管内皮細胞表面の受容体・トロンボモジュリンに結合すると凝固能を失い、抗凝固能を発揮するようになる。プロトロンビンの変異によりトロンボモジュリンの凝固制御能の変化を測定する検査法を開発した。併せて、アンチトロンビンが作用する活性型血液凝固第X因子にも着目し、アンチトロンビン抵抗性を示す異常FX因子を発見しその検査法を開発した。1アミノ酸が置換(多くは1塩基置換に由来)し、翻訳後修飾を十分に受けられる程度に発現する野生型・変異型プロトロンビン発現細胞株を樹立し、Gla領域が十分にカルボキシル化されたリコンビナントプロトロンビンを20種類程度作成できた。十分量が回収できなかったp.596Proは細胞内で処理され分泌されないことが判明し、p.596Pro血栓症の原因にはならないことが予想された。作成した各変異型プロトロンビン由来トロンビンは予想通り生理的抗トロンビン分子・アンチトロンビンに抵抗性を示した。アンチトロンビン抵抗性はp.541変異体由来トロンビンでは軽度であったが、p.540、p.596、p.599変異体由来トロンビンは強いアンチトロンビン抵抗性を示した。p.600変異体由来トロンビンでは変異の種類により様々な程度のアンチトロンビン抵抗性を示した。TMに結合したトロンビンはフィブリノゲン凝固能は低下するが発色性合成基質s-2238水解活性は低下せず、フィブリノゲン凝固能によってのみTM抵抗性が評価できることが判明した。今回設定したTM抵抗性解析法を用いると野生型、p.541変異体由来トロンビンでは約20%の残存トロンビン活性が残存したのに対し、p.540、p.596、p.599、p.600(一部)では4060%のトロンビン活性が残存し、TM共存下においても正常トロンビンのようにフィブリノゲン凝固活性が低下せず、TM抵抗性が検出できた。静脈血栓塞栓症の発症リスク検査法となり得ることが予想された。トロンビン・TM複合体によるプロテインC活性化能解析法を検討設定した。活性化プロテインCの発色性合成基質測定の際に誤差となる残存トロンビンの影響は選択的抗トロンビン剤の添加により除外する方法を確立した。p.596変異体
不均一温熱環境評価のための局部気流環境における人体影響評価に関する実験的研究

人体と環境との熱収支に基づき、局部気流曝露が全身及び人体各部位の生理・心理反応に及ぼす影響と効果を明らかにすることを目的に被験者実験を実施した。その結果、全身及び人体を13区分した各部位毎の放射熱伝達率及び対流熱伝達率を算出すると共に、人体各部位の周径方向の熱伝達率分布から、人体形状が気流速度分布に与える影響を確認した。さらに、局部気流曝露が、全身及び他の部位の皮膚温・温冷感に及ぼす影響を確認した。本研究では、人体各部位に与える生理的及び心理的影響を明らかにすることにより、不均一な温熱環境の快適性及び温熱的影響を定量化する評価指標を作成することを目的とし、局部気流曝露環境において被験者を用いた実験を実施した。平成18年度は、人体各部位毎の熱収支の算出に必要となる、静穏気流(自然対流)時及び気流曝露(強制対流)、時における、椅座人体の周径方向分布を考慮した人体各部位の対流熱伝達率を求めた。その結果、各部位とも気流に正対して曝露される面ほど対流熱伝達率が大きくなる傾向が示された。しかし、大腿対流熱伝達率分布及び大腿部位風速分布では、風速が上面0°から外90°にかけて増加するのに対し、対流熱伝達率は上面0。から内側面270。にかけて増加するように、部位によっては風速が増加する位置と対流熱伝達率が増加する位置が異なる結果を示し、今後検討すべき必要が示唆された。部位対流熱伝達率の代表値として、各部位対流熱伝達率の全方位の平均値を、Hardy-Duboisの12点法の測定位置である0°における対流熱伝達率で除して値Aを求め、この値をそれぞれの部位対流熱伝達率に乗じることにより、各部位の平均値を求め、分布を考慮した部位対流熱伝達率とした算出した。値Aは背、腰、下腿では条件により1.0以上となるものの、多くの部位で1.0以下となり、周径方向では代表点よりも対流熱伝達率が小さくなる箇所があることを示している。これは部位対流熱伝達率を大きく見積もる可能性を示唆しており、静穏条件においては既存研究と異なる結果となった。実験室の違いなどが影響したと考えられるが、さらなる検討の必要が示唆された。平成19年度は、足部を対象として被験者に対する局部気流曝露実験を実施し、人体への影響を検討した。椅座裸体人体の足部に対して、正面及び背面から、温度及び風速の異なる局部気流を曝露した場合の生理・心理反応を計測し、温熱的影響を検討した。実験は前年度の熱的諸係数の計測に対する方法と同様に実施し、測定点等は前年度に対流熱伝達率分布から検討した代表点とした。得られた結果より、足部への局部気流曝露が全身及び人体各部位に実際に作用する温熱的効果を、修正湿り作用温度(HOTV)及び部位修正湿り作用温度(部位HOTV)を用い定量的に評価すると共に、気流性状や曝露部位の違いによる人体への温熱効果に関して検討した。その結果、気流が直接曝露している足背部と下腿前部において、部位HOTVと皮膚温の相関は高く、部位への温熱的局所影響を的確に表現できることが確認された。しかし、一方で局所曝露部位の皮膚温が著しく低下し、顕熱放熱量が小さくなる被験者の場合には、気流の温度効果を過小評価する可能性が示唆された。なお、気流を直接受けない部位では、被験者毎には条件による皮膚温の違いは小さく、同じ局所曝露条件でも気流が人体に与える温度効果には個人差が現れることが確認された。個人差に対する評価についてのさらなる検討の必要が示唆された。平成20年度では,平成18年度に実施した人体各部位の対流熱伝達率などの熱的諸係数の計測を基に,頭部(頚部)を対象として被験者に対する局部気流曝露実験を実施し,人体への影響を検討した。特に平成19年度に実施した局部気流曝露において形成される不均一な熱環境が,人体の心理・生理反応に与える影響についての実験結果から,個人差によりその心理・生理反応がいくつかのグループに分類できる可能性が示唆されたことから,この点に関してより詳細な追加実験を実施した。具体的には,夏季において,温熱的中立域に滞在する被験者の頭部を対象として,中立域より低温側の温度の気流に曝露し,人体の心理・生理反応に与える影響について実験を行った。また本年度の実験では,個人差の把握および分類を目的とするため,曝露気流条件を絞り込み,被験者数を増やす方針で実施した。

得られた結果を基に,局部気流曝露が全身および人体各部位に実際に作用する温熱的効果を,修正湿り作用温度及び部位修正湿り作用温度を用い定量的に評価した。人体の各部位が受ける影響を,実際の不均一な温熱要素(気温・湿度・放射温度及び気流)毎に示すことで,人体の部位毎に作用する温熱要素毎の影響度または効果度を定量的に検討した。その結果,全身が温熱的中立域にある場合,頭部を局部的な冷風に曝露しても直接曝露される部位を除く躯幹部及び四肢部の皮膚温に変化はほとんど現れず,温冷感に対する効果も無いことが確認された。これは,躯幹部位を主とする全身を温熱的中立域に置くことの重要性を示しているが,一方で全身が暑熱環境下にある場合の頭部冷却の効果はよく知られているところであり,全身の温熱条件と局所冷却の効果度に関してさらなる被験者実験による検討が課題として示唆された。
有限温度・有限密度カイラル相転移とハドロン・クォークの性質の研究

有効模型を用いて、有限温度・密度におけるハドロンの性質の変化が、観測可能量に及ぼす影響を中心に研究を進めました。そして、有限密度に特有のベクトル中間子と軸性ベクトル中間子の混合効果が、レプトン対スペクトルにこれまでに知られていなかったブロードニング効果を与えることを見いだすなどしました。また、理論面を整備するため、ホログラフィックQCD(hQCD)模型と隠れた局所対称性模を関係づける手法を提案しました。(1)シュウィンガー・ダイソン方程式を用いた、湯川模型におけるフェルミオンスペクトルの解析有限温度・有限密度QCD相転移点近傍で現れると期待されている、スカラー型の揺らぎの効果がクォークスペクトルに及ぼす影響を、スカラー型揺らぎとクォークを含む湯川模型の枠組みにシュウィンガー・ダイソン方程式を用いて解析しました。本解析ではスカラー型揺らぎとクォークのスペクトル関数に対する連立方程式を解く新しい手法を用いて、これまでの解析では含まれていなかった高次効果を取り入れました。そして、これまでの解析で指摘されていたクォークスペクトルに現れる3ピーク構造は、高次効果を取り入れた場合にも保たれることを示しました。(成果は、Physical Review Dに掲載されました。)(2)レプトン対エネルギー分布へのベクトル-軸性ベクトル中間子混合効果の解析相転移点近傍のレプトン対エネルギー分布の実験データから、相転移近傍でのρ中間子などのベクトル中間子の性質の変化を調べるためには、その他のハドロンの効果も取り入れた解析が重要となります。本研究では、有限温度媒質中での軸性ベクトル中間子の効果を、「隠れた局所対称性」に基づく低エネルギー有効模型を用いて取り入れ、カイラル対称性の回復と共に軸性ベクトル中間子が軽くなる場合とベクトル中間子が軽くなる場合での解析を行いました。どちらの場合にも、低温度領域で存在するベクトル中間子と軸性ベクトル中間子の混合効果が、カイラル対称性が回復するにつれて小さくなることを示しました。そして、この混合効果減少がカイラル対称性回復のシグナルとなる可能性を指摘しました。(成果はPhysical Review Dに掲載されました。)(1)重イオン衝突実験でのレプトン対エネルギー分布の解析我々は、以前の模型計算により、相転移温度近傍でρ中間子が軽くなると、ρ中間子と光子の結合定数が小さくなる可能性を指摘しました。本研究では、その結果として、重イオン衝突実験で測定されるレプトン対エネルギー分布から相転移温度近傍のρ中間子の情報を得るためには、主な寄与を与える低温領域のρ中間子の効果を正しく見積もる必要があることを指摘しました。(成果はProgress of Theoretical Physicsに掲載されました。)(2)有限密度媒質中のレプトン対エネルギー分布へのベクトル-軸性ベクトル中間子混合効果の解析有限密度媒質中に特有のベクトル-軸性ベクトル中間子混合が、レプトン対エネルギー分布にどのような効果を及ぼすかを、低エネルギー有効模型を用いて解析しました。そして、混合効果がスペクトルにブロードニング効果を与えることを見いだしました。(成果はPhysical Review Cに掲載されました。)(3)クォーク凝縮の効果の解析以前より、有限密度においては、従来のクォーク・反クォーク型凝縮(2クォーク凝縮)に代わって、2クォーク・2反クォーク型の凝縮(4クォーク凝縮)が起こることによりカイラル対称性が破れる可能性が指摘されていました。我々は、この場合のクォーク数感受率を、線形シグマ模型を用いて調べました。そして、2クォーク凝縮がゼロになる相転移点でクォーク数感受率が大きくなることを見いだしました。(成果はPhysical Reyiew Dに掲載されました。)[1]有限密度2カラーQCDにおげるベクトルボゾンの質量の研究現実世界のQCDはカラーSU(3)対称性に基づくゲージ理論ですが、カラーの数3を2に置き換えた2カラーQCDの力学的性質の研究が格子QCDや有効模型を用いて行われています。我々は、南部ゴールドストーン粒子に加えてベクトル型ボゾンを含み、「隠れた局所対称性」(HLS)に基づく有効理論を構築し、ベクトル型ボゾン質量のバリオン数密度依存性を調べました。そして、質量の急激な変化が、バリオン数の自発的破れによる相転移のシグナルとなることを示しました。(結果はPhys.ReV.Dに掲載済み)[2]ホログラフィックQCD模型と隠れた局所対称性模型の関係の研究超弦理論におけるAdS/CFT対応に基づき、無限個の中間子を含むQCDの低エネルギー有効模型であるホログラフィックQCD(hQCD)模型と、π中間子・ρ中間子のみを含むHLS模型を関係づける手法を提案しました。そして、hQCD模型の予言が、π中間子の電磁形状因子、ωπ遷移形状因子などをよく説明することを示しました。(結果はPhys.Rev.Dに掲載済み)
グルタメイトシグナリングを標的とする学際的創薬戦略

哺乳動物の中枢神経系では、細胞外グルタメイト(Glu)シグナルは、細胞膜上のGluレセプターを介して細胞内へシグナリングされる。Gluレセプターは、細胞内シグナル変換メカニズムの相違に基づいて、イオノトロピック型とメタボトロピック型の二種類のサブタイプに分類される。本共同研究では、両サブタイプの生化学的および薬理学的解析を通じて、Gluシグナリング関与の推察される各種神経精神疾患の治療および診断に有効な医薬品の発見を目指す。その目的で、イオノトロピック型レセプターのリガンド結合を指標にしたレセプターバインディングアッセイを行ったところ、N-メチル-D-アスパラギン酸(NMDA)感受性レセプター複合体上のグリシン(Gly)認識ドメインに対して、5,7-dic hloroquinoxal ine-2,3-dione(DCQX)が選択性の高いアンタゴニスト活性を発揮することが判明した。さらに、NMDAレセプター複合体上の他のアゴニスト認識ドメインや、あるいはNMDA非感受性レセプターに対する親和力がほとんど認められないことから、同化合物は極めてGly認識ドメインに対する特異性が高いことが推察される。これに対して、NMDA非感受性レセプターへの各リガンド結合はDCQXでは全く影響されなかった。一方、幼若ラット大脳から調製したシナプトニューロゾーム画分を用いると、Glu添加に伴うイノシトールリン脂質の加水分解促進が観察された。このGluによる加水分解は、カドミウムイオン添加によって著明に阻害されたが、カルバコールによる加水分解はカドミウムイオンでは影響されなかった。したがって、幼若ラット大脳ではリン脂質加水分解を調節するメタボトロピック型Gluレセプターサブタイプの機能発現が示唆される。今後、両サブタイプに特異性の高い化合物の発見を通じて、最終的には臨床的有用性の高い医薬品に関する創薬戦略を展開する予定である。細胞外グルタメイト(Glu)シグナルは、細胞膜上のGluレセプターを介して細胞内へシグナリングされるが、このシグナリングプロセスには細胞膜上のGluレセプターが関与する。細胞膜上のGluレセプターには、イオノトロピック型とメタボトロピック型の二種類のサブタイプが存在するので、本共同研究では各サブタイプの特異的リガンド開発を通じて、Gluシグナリング関与の推察される各種神経精神疾患の治療および診断に有効な医薬品の発見を目指す。その目的で、イオノトロピック型レセプターのリガンド結合を指標にしたレセプターバインディングアッセイを行ったところ、N-メチル-D-アスパラギン酸(NMDA)感受性レセプター複合体上のグリシン認識ドメインに対して、5,7-dichloroquinoxaline-2,3-dione(DCQX)が選択性の高いアンタゴニスト活性を発揮することが判明した。このDCQXを母骨格として種々の構造類似化合物のスクリーニングを行ったところ、三環系キノキサリンである5,6-dihydro-1H-pyrrolo[1,2,3-de]quinoxaline-2,3-dioneと6,7-dihydro-1H,5H-pyrido[1,2,3-de]quinoxaline-2,3-dioneがともに、DCQXよりも10倍以上グリシン認識ドメインに対する親和力が高いことが明らかとなった。さらに、両化合物にはNMDAレセプター複合体上の他のアゴニスト認識ドメインや、あるいはNMDA非感受性レセプターに対する親和力がほとんど認められないことから、極めてグリシン認識ドメインに対する特異性が高いことが推察される。

今後、さらに親和性と特異性の高い化合物の発見を通じて、最終的には臨床的有用性の高い医薬品の創製を指向する予定である。哺乳動物の中枢神経系では、細胞外グルタメイト(Glu)シグナルは、細胞膜上のGluレセプターを介して細胞内へシグナリングされる。Gluレセプターは、細胞内シグナル変換メカニズムの相違に基づいて、イオノトロピック型とメタボトロピック型の二種類のサブタイプに分類される。本共同研究では、両サブタイプの生化学および薬理学的解析を通じて、Gluシグナリング関与の推察される各種神経精神疾患の治療および診断に有効な医薬品の発見を目指す。その目的で、イオノトロピック型レセプターのリガンド結合を指標にしたレセプターバインディングアッセイを行ったところ、N-メチル-D-アスパラギン酸(NMDA)感受性レセプター複合体上のグリシン(Gly)認識ドメインに対して、5,7-dichloroquinoxaline-2,3-dione(DCQX)が選択性の高いアンタゴニスト活性を発揮することが判明した。さらに、NMDAレセプター複合体上の他のアゴニスト認識ドメインや、あるいはNMDA非感受性レセプターに対する親和力がほとんど認められないことから、同化合物は極めてGly認識ドメインに対する特異性が高いことが推察される。これに対して、NMDA非感受性レセプターへの各リガンド結合はDCQXでは全く影響されなかった。一方、幼若ラット大脳から調製したシナプトニューロゾーム画分を用いると、Glu添加に伴うイノシトールリン脂質の加水分解促進が観察された。このGluによる加水分解は、カドミウムイオン添加によって著明に阻害されたが、カルバコールによる加水分解はカドミウムイオンでは影響されなかった。したがって、幼若ラット大脳ではリン脂質加水分解を調節するメタボトロピック型Gluレセプターサブタイプの機能発現が示唆される。今後、両サブタイプに特異性の高い化合物の発見を通じて、最終的には臨床的有用性の高い医薬品に関する創薬戦略を展開する予定である。
抗菌的光線力学療法を用いた象牙質齲蝕の新たな殺菌法の開発と深在性齲蝕治療への応用

平成30年度の予定は、齲蝕原生菌に対するaPDTの殺菌効果を検討することであり、L. acidophilusを用いた感染象牙質プレートに対するaPDTの殺菌効果を、研究実績の概要で示した通り、ほぼ明らかにできた。レーザーと色素を応用するaPDTは象牙質表層に何らかの形態変化を与える可能性がある。また、aPDTでは光感受性色素が一重項活性酸素を発生し、この活性酸素がボンディングモノマーの重合を阻害することからコンポジットレジンの象牙質接着への影響が危惧される。そこで、令和元年度は、aPDT応用後のウシ歯象牙質面へのコンポジットレジンの接着強さを測定し、aPDT応用後の一重項活性酸素の残留が象牙質接着へ及ぼす影響について検討する予定である。平成30年度に、化学発光測定装置(AccuFLEX Lumi400、\1,680,000)と卓上CO2インキュベーター(VS-9000C、\540,000)を購入予定であったが、注文と納期が遅くなり、研究が遅延する危惧が生じたため、微生物学講座の装置をお借りして研究を遂行した。令和元年度は、早めにこれらの実験装置を購入し、さらなる研究の推進を図っていきたい。
利用者主体の建築再生によるCo-Renovationの計画技術と公共性

本研究では、空き家を中心とした建物のリノベーション(以下リノベ)を媒介とするヒト・モノ・コト・空間の連鎖的ネットワークをCo-Renovation(以下CR)と定義する。CRが、リノベの枠組みを「建築単体の一時的な保存と改修」から「建築単体から地域まで含めた持続的な活用と再生」へと転換し得ることを検証し、CRの促進条件と有効性の解明を通して、実践に向けた計画技術の確立を目指すものである。本年度は、予定していた「リノベの相互関係と独自性・公共性に関する調査」、「リノベやCRを促すソフトの効果に関する調査」、「CRによるコミュニティと建築・まちへの意識に関する調査」を行なった。これらの調査結果をとりまとめ、日本建築学会大会学術講演会において口頭発表するとともに、来年度の大会学術講演梗概集に梗概1編の投稿を行なった。梗概では、老朽化した古民家の再生を促す中間組織のリノベ活動を媒介とする繋がりの特性を示し、人と人のネットワークの形成に向けて組織やリノベ実施者に求められる条件を整理した。これらの成果を都市住宅学会の査読付き論文に投稿する予定である。また、最終年度に予定していたCRの計画技術を実践の場へ展開する試みを前倒しして進めた。これまでに、研究代表者の所属する福岡大学周辺の空き家の調査を実施し、モデルとなる空き家のリノベ・活用提案の検討を行うとともに、これらの成果報告を地域住民に対して行なった。現在はモデル住宅の家主と提案の実現に向けて協働方法を模索している。当初計画した研究を予定通り進め、次年度に予定していた研究にも取り組んでいる。既に調査を行なった調査対象地では常に変化が生じていることからさらに調査を重ね、またこれまでと同様の調査を他の地域でも実施することで研究を深める必要性を感じている。今後は上記の調査を行いながら、前年度までの研究成果をとりまとめ、CRの有効性と促進条件との相互関係を総合的・体系的に分析し、CRの有効性を最大化する計画技術の提起を行なう。また、研究成果を社会に発信し、実践展開を進めている地域の行政・建物所有者・事業者等との議論を通して、計画技術の精度を高めながら実践の場への適用を試みる。既存ストックの利活用・再生が進められるなかで、本研究は、利用者主体のリノベーション(以下リノベ)を媒介とするヒト・モノ・コト・空間の連鎖的ネットワークをCo-Renovation(以下CR)と定義し、着眼する。CRが、リノベの枠組みを「建築単体の一時的な保存と改修」から「建築単体から地域まで含めた持続的な活用と再生」へと転換し得ることを検証し、CRの促進条件と有効性の解明を通して、実践に向けた計画技術の確立を目指す。リノベが継続的に実践されている地域を選定し、本年度に予定していた1.CRを促す制度・マネジメントに関する調査と2.リノベの事業性に関する調査、および次年度に予定していた3.リノベプロセスの実態と特性に関する調査、4.リノベの相互関係と独自性・公共性に関する調査、5.リノベやCRを促すソフトの効果に関する調査と6.CRによるコミュニティと建築・まちへの意識に関する調査を行なった。以上の調査結果をとりまとめ、日本建築学会大会において口頭発表するとともに、来年度の大会学術講演梗概集に梗概2編の投稿を行なった。梗概では、岐阜県郡上市八幡町と大阪府堺市七道においてリノベが地域内で連鎖的に生起する実態とそれに伴う繋がりの特性を示した。その結果、まちづくりを意図してリノベを事業展開する1企業や個人の取組みには新たな繋がりの形成を期待できること、気軽に利用でき情報が集まる機能(カフェ等)・機会(イベント等)が連鎖的なリノベと繋がりを生起すること、繋がり-リノベの連鎖的・相乗的な関係がCRの醸成を促すこと等を明らかにした。また最終年度に予定していた、CRの計画技術を実践の場へ展開する試みに関して、具体的な地域を設定して役所、公民館、不動産会社や地域住民らと空き家のリノベについての意見交換を行なった。さらに、空き家調査を実施する予定であり、研究成果の実践に向けた準備を進めている。本年度に予定していたリノベの事業者・推進者へのヒアリング調査を実施したことに加え、リノベの実施者と地域住民へのヒアリング調査や研究成果の実践展開に向けた準備といった、次年度以降に予定していた研究にも着手することができた。また、研究の結果を学会で発表している。

これまでに、研究代表者の所属する福岡大学周辺の空き家の調査を実施し、モデルとなる空き家のリノベ・活用提案の検討を行うとともに、これらの成果報告を地域住民に対して行なった。現在はモデル住宅の家主と提案の実現に向けて協働方法を模索している。当初計画した研究を予定通り進め、次年度に予定していた研究にも取り組んでいる。平成30年度は、平成29年度と同様の調査を他地域でも行ない、リノベが地域内で連鎖的に生起する実態とそれに伴う繋がりを把握する。各地域のリノベと繋がりとの因果関係を考察し、地域間の比較分析を通してCRの促進条件の共通点と相違点を明らかにする。また、研究がまとまり次第、査読付き論文へ投稿する予定である。平成31年度は、追加調査を行いながら、前年度までの研究成果をとりまとめ、CRの有効性と促進条件との相互関係を総合的・体系的に分析し、CRの有効性を最大化する計画技術の提起を行なう。また、研究成果を社会に発信し、実践展開を進めている地域の行政・建物所有者・事業者等との議論を通して、計画技術の精度を高めながら実践の場への適用を試みる。既に調査を行なった調査対象地では常に変化が生じていることからさらに調査を重ね、またこれまでと同様の調査を他の地域でも実施することで研究を深める必要性を感じている。今後は上記の調査を行いながら、前年度までの研究成果をとりまとめ、CRの有効性と促進条件との相互関係を総合的・体系的に分析し、CRの有効性を最大化する計画技術の提起を行なう。当初の目標を達成する研究調査の回数が予定より少なくて済んだため、次年度の旅費とする目的で未使用額分を使用しなかった。研究調査の回数が予定より少なかったことや、調査結果等のデータ化を効率的に行うことができ人件費・謝金が少額であったことから生じた未使用額を、次年度の研究費にあてる目的で使用しなかった。次年度使用額は追加調査に伴う旅費や人件費に使用する。
初期人類の精密把握能力の生体力学的復元

本年は,アウストラロピテクス・アファレンシス中手骨の関節面形状分析と,手部精密骨格モデルによる把握シミュレーションを行った。アウストラロピテクスの骨標本には,東京大学総合研究博物館所蔵のAL333/333wのキャストを用いた。まず非接触3次元スキャナを用いて,一つ一つのキャストの3次元表面形状モデルを構築した。そして中手骨の各関節面を抽出し,二次曲面や平面で近似することにより,その3次元的形状の特徴を定量化し,比較した。その結果,アウストラロピテクスの第二中手骨は,相対的にヒトのそれと類似するのに対して,第一中手骨,特に近位関節面の形と向きは,チンパンジーのそれに類似していることが明らかとなった。こうした形態的特徴が,精密把握にどのよう影響を与えるのかを評価するために,解剖学的に精密なアウストラロピテクス手部骨格モデルを構築した。残念ながら遠位手根骨(大菱形骨,小菱形骨,有頭骨,有鈎骨)のうち,小菱形骨の化石が存在しないため,母指の向きと位置を定める上で重要な大菱形骨の配置を定めることはできないが,ここではチンパンジー新鮮屍体の手部3次元CT撮像データを参考に,それをできる限り正確に推定した。そして遠位手根骨に対して中手骨の位置と向きを定め,さらに前年度に確立した関節面分析手法により,中手骨と指骨(基節骨,中節骨,末節骨)をそれぞれ互いに関節させた。関節形態に規定される節の運動学的拘束を詳細に反映した本モデルを用いて,アウストラロピテクスのピンチ動作を再現した。その結果,母指と示指の指先で物体を把握することは可能であることが明らかとなった。しかし,第一中手骨近位関節面がチンパンジー的であるため母指対向性が相対的に弱く,アウストラロピテクスの精密把握能力は限定的であることが示唆された。本年は,導入した非接触形状スキャナーを用いて,ヒトおよびチンパンジーの手骨を3次元的に計測し,その形状をコンピュータ内に再現する手法を確立した。ヒトの標本は京都大学自然人類学研究室,チンパンジーはチューリッヒ大学人類学研究室と日本モンキーセンターのものを用いた。ただし国外の標本については,歯科用印象材を用いて作成した標本の鋳型を計測し,骨形状を再構成した。計算機内に再現した3次元骨形状の体積を,メスシリンダから求めた実体積と比較した結果,ほぼ正確に形状が構築されていることを確認した。また,構築した3次元骨形状データから,関節形状の幾何学的形態に規定される運動学的拘束を定量化する手法を開発した。具体的には,各関節面の形状を二次曲面もしくは平面で近似することにより,関節面の向き,関節面の曲率半径,回転中心の位置などを推定する手法を考案した。この手法を用いて,ヒトとチンパンジー中手骨の形態的変異の分析を進めた。さらに,ヒトおよびチンパンジーの解剖学的に精密な手部筋骨格モデルを構築し,その形態に規定される精密把握能力の生体力学的推定手法の開発を進めた。骨格系は,上述の関節形態の分析結果に基づいて各関節の運動学的拘束を表現した,直鎖型の剛体リンクとしてモデル化した。筋は起始点から停止点までを経由点を介して結ぶ線分としてモデル化し,その最大筋張力は生理学的断面積に比例するものとした。このようなモデルを用いることにより,各筋が指先で発生しうる力の向きと大きさを生体力学的に推定することが可能となった。今後,初期人類(アウストラロピテクス・アファレンシス)化石(キャスト)の3次元形状を計測し,その手部筋骨格モデルの構築を進める予定である。
ラマンビ-ト及び量子ビ-トを繰り返し用いた超高精度分光法の開発

本研究では、原子系の応答を再帰利用した高精度分光法(Recurrent Excitation Spectroscopy:RES)の開発および解析を行った。RESの一過程は、任意波形発生器により発生させた信号を原子系に照射し、原子系か輻射される自由誘導緩和信号(Free Induction Decay:FID)を波形記録装置により記録し、そのデータを任意波形発生器に転送する操作からなる。この操作を繰り返すことで、原子系の持つコヒーレンスが、FIDに蓄積され、結果的に極めてコヒーレンスの高いFIDが得られる。高コヒーレンスのFIDをフーリエ変換すれば、スペクトル幅の狭い分光信号を得ることができ、原子共鳴線の中心周波数を精度良く決定できる。実験的研究として、質量数が85のRb原子の基底状態のゼーマン準位を用いた計測で、スペクトル幅の狭窄化を確認した。更に、波形記憶装置と任意波形発生器の間にコンピューターによるデータ処理を介在させ、強度の弱い質量数が87のRb原子のゼーマン信号の強調計測も行い本方法の有効性を示した。理論的研究として雑音を加えたRESについて解析した。雑音の大きさによって決まるある回数まで、スペクトル幅は復帰回数nの1/2乗に比例して狭窄化され、信号対雑音比はnの-1/4に比例する事が判った。RESの有効性を示すため、RESと従来の分光計測における単純平均法とを比較した。単純平均法では、スペクトル幅は変化せず、信号対雑音比が積算回数nの1/2乗に比例して向上する。RESにおけるスペクトル幅がnの1/2乗に比例して狭窄化される事を考慮して、RESによって得られたスペクロルを1/n乗すると、単純平均法と同じスペクトル幅で、信号対雑音比がnの3/4乗に比例して向上する事が判る。従って、RESの方が従来の単純平均法よりも信号対雑音効果を向上させる計測法であることが判った。
信託法理論から見た知的財産信託に関する多角的研究

本研究は、知的財産信託に関して、専ら信託法理論からの分析検討を試みることにより、知的財産信託の特徴を明らかにするものである。研究の結果、知的財産信託には、従来考えられていた他の信託と比較した場合の異質性は理論的には見当たらず、むしろ債権信託等との連続性が強く認められる。なお、この観点は、従来の実務では考えられてこなかった、発明者を受託者とする新たな法律構成の可能性をも示しており、今後の研究のさらなる発展が期待できる。本年度における本研究費に基づく研究活動は、昨年度から継続してきた日英米比較信託法研究を行っていた在外研究先である米国ボストン大学ロースクールにおいて開始した。本研究費に基づく具体的な研究活動としては、前記日英米比較研究に関する研究成果(Yutaka Hoshino, Meaning of the Theory of Trusts,英文約150頁、未定稿)が実質的に完成した2007年5月末以降における、日英米三国の知財信託に関する全般的な文献資料調査が主要なものであり、この調査自体は、2007年8月上旬に在外研究期間を終えて本務校に帰着した後も継続して行っている。但し、資料の範囲が広大であることと、比較研究のための理論的観点が未だ完全に絞り切れないことから、かかる調査に基づく研究成果が具体的に結実するのは、早くとも翌年度後半、場合によっては翌々年度にずれ込むことが予想され、鋭意努力のうえ研究を進行させることとしたい。他方、本年度における具体的な研究成果としては、日本の知財信託における関係者間の法律構成に関して、従来前提とされてきた一般的な構成と異なり、知財の発明者を知財信託の受託者とすることにより、知財信託の実質的な成立時点や発明者と出資企業等との法律関係等について、より合理的かつ柔軟な解決を導くことができる旨を主張する、独立の論文を完成させた(星野豊「知財信託における発明者の地位」筑波法政44号85頁101頁(2008年2月))。現在のところ、この観点をさらに発展させて、知財信託が成立する前に、施設利用等の債権的権利関係を信託財産とする債権信託関係を予め成立させ、両信託関係を連続させることが理論上実務上可能であるかについて、具体的な検討を行っており、具体的な考察結果を、2008年6月末に開催される日本知財学会第6回学術研究発表会で報告するほか、関係雑誌等に論文を公表することを予定している。翌年度については、上記の2方面からの研究をできる限り接近融合させるべく、さらに多角的な研究活動を心がけたい。また、本研究の拡張的成果としての、信託法全般に関する体系書の完成についても、可能な限り努力したい。本年度は、まず、昨年度末に公表した研究論文を発展させて、知財信託と債権信託との理論的実務的連続性についてより具体的な検討を行い、日本知財学会で研究発表を行った(星野豊「知財信託と債権信託の連続性」日本知財学会第6回学術研究発表会、2008年6月、同発表会講演要旨集350頁353頁)。同学会発表における聴講者の多くは自然科学系の研究者及び実務家であったが、上記発表に対する一般的な反応としては、知財信託と債権信託との理論的連続性自体については特に異論はないものの、実践的感覚としては可能な限り知財信託における「知財」の概念を柔軟に考えることによって「知財信託」の成立時期を前倒しする解釈をとるべきであり、具体的には、研究構想及びそれに基づく研究設備、過去の実験データ等の既存の知見、研究遂行に伴って逐次蓄積される実験データ等の知見等を、知財信託における「知財」に含めてよいのではないか、というものであった。知財に実務上直接関わる自然科学系の方々からいただいた上記のアドバイスを取り入れていこうとすると、今後研究対象とずべきものは、知財信託における「知財」の概念そのものであり、かつ、従来の法律学が必ずしも詳細に研究することができていない、「知財に対する法的価値評価」を検討対象とすることが必須となる。このように、本年度は、当初予定していた知財信託の理論的概念を限定的に捉えて債権信託で代替させる発想からの実質的な転換を迫られた結果、公表業績としては上記学会発表のみにとどまることとなったが、この遅れは必ず来年度において取り返し、知財信託に関する理論的視点を自分なりに確立させることとしたい。本年度は、当初予定された研究活動の最終年度に当たるため、本研究の課題である知財信託の理論的特徴の抽出を種々試みたが、結論としては、当初の目算とは逆であるとの確信が形成されるに到った。すなわち、研究開始時点では、知財信託には一般的な信託と比べて何らかの理論的特徴がある可能性が高いとの見通しであったが、現段階での結論としては、信託法理論から見る限り、知財信託と一般的な信託との間には、むしろ理論的連続性の方が強く認められ、特に債権信託との間に強い理論的連続性が存在するものと考えられる。

従って、従来暗黙のうちに前提とされていると思われる、知財信託を信託の一般理論から切り離して独自のものとして位置づけようとする見解は、理論的には全く妥当なものでなく、むしろ知財信託の柔軟な発展可能性を妨げる恐れすらあるものと言わなければならない。但し、知財信託の信託財産を構成する「知的財産」概念は曖昧であって、他の信託財産との異質感が強く、これが知財信託の「独自性」と誤解される恐れは否定できないように思われる。実際、本年度具体的に検討した知的財産の法的価値算定に関する局面では、特許庁の過誤による損害賠償という最も明快な局面でも、裁判所により法的価値算定に関する議論が区々であり、理論的にも優劣がつけ難い状況にある。従って、今後の研究課題として明らかであるのは、知的財産、さらには「財産」一般についての理論的検討を行い、知財信託を信託法理論の中で相対的に位置づける試みを継続していく必要があることである。これらの課題を解決していく過程で、今回事実上道半ばとなってしまった「知財信託」についてより明確な知見が得られると共に、「信託」の理論的特徴についても、明確な観点に辿りつけることが期待できるように思われる。
幼児における社会情動的スキルの発達過程－個人差要因を含めた媒介・調整効果の検討－

幼児の問題行動を抑制するための重要な要因となる「社会情動的スキル」は,“表情・状況から他者の喜び,怒り,悲しみ等の感情を適切に推測できる感情理解力",及び“自己の感情や行動を状況に応じて適切にコントロールする抑制機能"との関連が指摘されている。しかし,社会情動的スキルの発達と感情理解力及び抑制機能との因果関係を明確にした研究や幼児期の発達の宿命である「個人差」に焦点をあてた研究は少なく,問題行動の予防策の立案に曖昧さを残している。本研究では,社会情動的スキルを縦断的に追跡(46歳の4時点で測定)し,1社会情動的スキルの発達と感情理解力及び抑制機能の因果関係を明確化(交差遅れモデル)し,2発達の個人差を考慮した発達促進要因の特定(成長曲線モデル)から,有効な介入法の策定を目指す。平成30年度は,社会情動的スキルに関わる媒介変数を同定するために,社会情動的スキルの発達と感情理解力及び抑制機能の因果関係を明らかにすることが目的であった。本邦では,社会情動的スキル尺度がほとんどないため,海外で実施されている社会情動的スキル尺度のレビューを行い,日本版の社会情動的スキル尺度を作成することを試みた。Bierman(2018)が作成した尺度の日本版を作成するために,著者に許可を得たのち,日本語への翻訳を行った。この尺度は,学習へのアプローチ9項目,社会的・感情的能力10項目で構成された。社会情動的スキルのなかに,学習へのアプローチ項目が取り入れられたところが特徴であった。平成31年度は,作成した社会情動的スキル尺度を用いた調査を実施する予定である。平成30年度は,尺度作成及び1回目調査を行う予定であったが,尺度作成に時間がかかり,1回目の調査が実施できなかった。そのため,遅れていると評価した。研究は遅れているため,第1回目の調査を速やかに実施する。平成31年度は,第2回目,第3回目の調査を実施予定であったが,第1回目の調査を実施する必要があるため,調査時期を調整して実施する。7月,11月,3月実施予定である。当初,4園で実施する予定であったが,調査時期が変更となったため,実施を調整して進める。次年度使用額が生じた理由:当初予定より遅れたことにより,調査補助者への謝金や国際学会への参加などができなかったため,次年度使用額が生じた。使用計画:予定通り調査を3回実施することで調査にかかる諸費用が捻出される。また,調査によって得られたデータをまとめ,学会発表に参加する予定である。