hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
局所麻酔薬の神経毒性とフリーラジカル

【目的】局所麻酔薬の神経毒性に対する,抗酸化剤の防御効果を明らかにする。【方法】クロロプロカインの神経毒性に対する,重亜硫酸ナトリウムの効果を調べた。次のように溶液を作製した。(1)3%クロロプロカイン+0.2%重亜硫酸ナトリウム+0.2%塩化ナトリウム,(2)3%クロロプロカイン+0.4%塩化ナトリウム,(3)0.2%重亜硫酸ナトリウム+0.2%塩化ナトリウム,(4)0.4%塩化ナトリウム。それぞれ蒸留水で溶解し,溶液のpHを3に調節した。セボフルラン麻酔下,体重200gの雄性S-Dラットのくも膜下腔に,32Gポリウレタンカテーテルを後頭骨・第1頸椎間から尾側に約11cm挿入した。24時間の回復期間をおいた後,tail-flick試験を行い,薬物投与前のコントロール値を測定した。くも膜下腔に留置したカテーテルを通して,上記で作製した溶液を1μl/minの速度で1時間持続投与した。薬物投与4日後にtail-flick試験を行い,%maximal possible effectで感覚機能障害の程度を表した。致死量のペントバルビタールを腹腔内投与し,パラフォルムアルデヒドで灌流固定したのち脊髄を取り出し,脊髄円錐から1cm尾側に離れた部分の馬尾神経を細切し,包埋した。ミクロトームを用いて1μmの厚さで組織を切り出し,光学顕微鏡で組織学的な障害の程度を評価した。さらに同じ方法を用いて,5%リドカインの神経毒性に対する重亜硫酸ナトリウムとnitrone(alpha-phenyl-N-tert-butylnitrone:スピントラップ型の抗酸化剤)の防御効果を調べた。【結果】重亜硫酸ナトリウムは,クロロプロカインとリドカインによる感覚障害と組織学的障害の程度を軽減した。しかしnitroneは,リドカインによる神経障害を防御できなかった。平成15年度はクロロプロカイン,リドカインの神経毒性に対する重亜硫酸ナトリウムの効果を明らかにすることを目的とした。まず,以下のように溶液を作製した。(1)3%クロロプロカイン,+0.2%重亜硫酸ナトリウム+0.2%塩化ナトリウム(2)3%グロロプロカイン+0.4%塩化ナトリウム(3)0.2%重亜硫酸ナトリウム+0.2%塩化ナトリウム(4)0.4%塩化ナトリウムそれぞれ蒸留水で溶解し,溶液のpHを3に調節した。実験は,セボフルラン麻酔下に体重200250gの雄性S-Dラットのくも膜下腔に,32Gポリウレタンカテーテルを後頭骨・第1頸椎間から尾側に約11cm挿入した。24時間の回復期間をおいた後,tail-flick試験を行い薬物投与前のコントロール値を測定した。くも膜下腔に留置したカテーテルを通して,上記で作製した溶液を10連式マイクロシリンジポンプを用いて1μl/minの速度で1時間持続投与した。薬物投与4日後にtail-flick試験を行い,%maximal possibble effectで感覚機能障害の程度を表した。致死量のペントバルビタールを腹腔内投与し,パラフォルムアルデヒドで灌流固定したのち脊髄を取り出し,脊髄円錐から1cm尾側に離れた部分(カテーテル先端が位置する)の馬尾神経を細切し,グリコールメタクリレートで包埋した。ミクロトームを用いて,1μmの厚さで組織を切り出し,光学顕微鏡を用いて組織学的な障害の程度を評価した。重亜硫酸ナトリウムは,クロロプロカインによる感覚障害と組織学的障害を軽減した。リドカインの神経毒性に対する重亜硫酸ナトリウムの効果については,現在調査中である。
ランダ厶探索・力学フィルタ統合飛行プランナによる宇宙輸送機の多様な運動能力の獲得

本研究は,障害物が非常に多い環境に対して実用的な時間内に飛行可能な経路を発見可能な手法の開発を目的とする.従来研究が経路の最適性を主に追求するのに対し,本研究では実時間処理と多様性を重視し,障害物回避軌道の計算とダイナミクスの計算を分離する着想によりこれを実現した.シミュレーションにより,開発した手法の有用性を検証した本研究は,障害物が非常に多い環境に対して実用的な時間内に飛行可能な経路を発見可能な手法の開発を目的とする.従来研究が経路の最適性を主に追求するのに対し,本研究では実時間処理と多様性を重視し,障害物回避軌道の計算とダイナミクスの計算を分離する着想によりこれを実現した.シミュレーションにより,開発した手法の有用性を検証した本年度は,以下の研究成果を得た。1)ランダム木探索アルゴリズムをシミュレータに複数実装し,障害物が非常に多い環境に対する機体モデルの飛行経路を生成可能とした.2)基本的な力学フィルタアルゴリズムをシミュレータに実装し,機体モデルのダイナミクスに応じた軌道の微修正を試みた.しかしながら,アルゴリズムを実証予定の機体にトラブルがあり,またランダム木探索アルゴリズムと力学フィルタアルゴリズムの統合において当初予定した性能が得られない可能性があることが判明したので,それを検証するため比較対象を拡大して再評価を行う必要が生じた.これにより,予算を繰り越し研究計画を変更した.本年度は,以下の研究成果を得た。1)ランダム木探索アルゴリズムをシミュレータに複数実装し,障害物が非常に多い環境に対する機体モデルの飛行経路を生成可能とした.2)基本的な力学フィルタアルゴリズムをシミュレータに実装し,機体モデルのダイナミクスに応じた軌道の微修正により,追従が容易な経路を生成した.平成24年2月,誘導アルゴリズムの検討過程において,当初予定した性能が得られない可能性があることが判明したので,それを検証するため比較対象を拡大して再評価を行う必要が生じた.24年度が最終年度であるため、記入しない。遅延期間については,他のアルゴリズム調査にに3ヶ月,誘導制御アルゴリズム構築に3ヶ月が必要になった.これにより,当初予定した内容を達成する見込みである.24年度が最終年度であるため、記入しない。
首都圏方言の古層の記述とその全国若年層への広がりに関する研究

共通語は東京方言を基盤とし、東京方言は関東方言を基盤としている。これまで首都圏の関東方言は共通語に近いとされ詳細な資料報告が少なかった。高年層が健在なうちに首都圏方言の基盤となった関東方言の記述と保存を行う。また、首都圏方言が公の場で用いられる共通語に対して、日常の生活語として使われる首都圏方言が、日本各地において特に若年層で、くつろいだ場で用いられる内々の共通語として受け入れられつつあることを明らかにする。方言の事象というより、「ゼーイン(全員)」のような第2拍目の撥音の音声変化が日本語音韻全体に浸透しつつある実態を明らかにしようとする。
多言語の対照分析に基づく言語横断的な言い換え分類体系の構築

本研究課題では,同じ意味内容を表す同一言語の異なる言語表現(言い換え)を幅広く収集,整理し,類型化した.分析対象の事例は,言語学,自然言語処理,言語教育等の多分野の文献からの抽出,含意関係認識のベンチマーキング用に作成されたデータ中の事例の人手による分解,機械翻訳の質が向上するように人間によって試みられた原文の書き換え,の3種類の方法で収集した.そして,従来研究と同様に言い換え対象の範囲,同義性を説明するための言語学的な要素に関する情報のほか,言い換えによって生じうる言外の意味の違い,言い換え生成時に評価すべき文脈要素などの情報を付与しつつ,類型化の基準の外在化を試みた.本研究では,同一言語において同じ意味を持つ表現(言い換え)に関する網羅的な分類体系を,日本語,英語,仏語の比較対照に基づいて構築する.初年度は,(A)言い換え事例の効率的な収集・蓄積方法の確立,(B)類型化の観点の整理およびそれらの組み合わせに基づく類型の定義に関して研究を行った.(A)については,まず,人間が多様な言い換え事例を効率的に作例できるように,収集済みの事例に照らして所与の事例の新規性を定量化する手法を開発した.さらに,この機能を利用しながら作例を行うための作業環境を作成した.(B)については,日本語の事例を対象として,言い換えの類型化の観点の整理を開始した.(A)とは別に文献等から収集した約2000件の事例の個々に対して,大別して4種類の情報を付与した.そのうち2種類は既存の分類体系における,言い換えそのものの範囲(単一の語,節内,節よりも大きな表現),および同義性を説明するための言語学的な分野(形態論,統語論等)という情報である.一方残りの2種類の情報は,新たに導入したもので,言い換えによって生じうる言外の意味の違い(形式性,感情極性等),言い換えの後に評価すべき文脈要素(語の共起,文脈上の首尾一貫性等)に関するものである.これに基づいて,日本語における言い換え現象を広く被覆するような分類体系の更新を進めており,その結果をウェブサイトにて公開する予定である.本研究では,同一言語において同じ意味を持つ表現(言い換え)に関する網羅的な分類体系を,日本語,英語,仏語の比較対照に基づいて構築する.今年度は,(A)言い換え事例の効率的な収集・蓄積方法の検討,および(B)類型化の観点の整理およびそれらの組み合わせに基づく類型の定義に関して研究を行った.(A)については,前年度に開発した事例集積のための作業環境を,複数の作業者が匿名の状態で互いの作例を参照して知見を共有しながら作業を行えるように改良した.これと並行して,前年度までに列挙したプリミティブな類型の網羅性に関する評価を実施した.具体的には,含意関係認識に関するプロジェクト(RITE2)において人手で収集された,複雑な現象を含む言い換え事例163件を分解・分類する作業を経て,プリミティブであることを要件として事例を収集・蓄積するだけでは網羅性に限界があること,同義と認められる事例を分解することによってさらに広範な現象が観察可能であることが明らかになった.(B)については,言語横断的な分析に向けて,英語および仏語を母語とする連携研究者との間で,類型化の観点および手順について議論を進めた.本研究では,同一言語において同じ意味を持つ表現(言い換え)に関する網羅的な分類体系を,日本語,英語の比較対照に基づいて構築した.昨年度までの研究において,当初計画における事例収集手法(内省および作例に基づく方法)の問題点が明らかになったため,今年度はまず新たに,より多様かつ大規模な事例を収集するための目的指向型の課題を設計した.具体的には,所与の機械翻訳システムによって得られる翻訳の質が向上するように,機械翻訳の入力文を意味を変えないように漸次的に書き換える,という間接的ではあるが明確な目的を有する課題を定義し,作業従事者を制御するためのプロトコルおよびシステムを開発した.そして,実際にその手法を用いて約13,000件の日本語言い換え事例および約2,300件の英語言い換え事例を収集し,それらの分解・類型化作業を経て,53種類からなる類型にまとめた.作業従事者によって蓄積される書き換え事例の中に,意味が変化してしまう事例や複数の言い換えが組み合わさった非プリミティブな事例が含まれてしまうため,選別および分解の作業が別途必要である.ただし,事例そのものは作業時間に応じて増やすことができるので,本研究課題の目的である多様な事例の収集,類型化の根拠となる事例および手がかりの整理に対しては,問題とはならない.本研究課題では,同じ意味内容を表す同一言語の異なる言語表現(言い換え)を幅広く収集,整理し,類型化した.分析対象の事例は,言語学,自然言語処理,言語教育等の多分野の文献からの抽出,含意関係認識のベンチマーキング用に作成されたデータ中の事例の人手による分解,機械翻訳の質が向上するように人間によって試みられた原文の書き換え,の3種類の方法で収集した.そして,従来研究と同様に言い換え対象の範囲,同義性を説明するための言語学的な要素に関する情報のほか,言い換えによって生じうる言外の意味の違い,言い換え生成時に評価すべき文脈要素などの情報を付与しつつ,類型化の基準の外在化を試みた.事例を収集・蓄積するための作業環境の開発は完了したが,当初計画における事例収集手法,すなわち内省および作例に基づく方法では現象の網羅性の担保が困難であることが明らかになり,方向転換について検討している.自然言語処理内省および作例に基づく事例の集積はいったん保留し,候補となる(複雑な現象を含みうる)事例の自動収集と分解に基づく事例の集積のアプローチで研究を進める.本研究の目的に対して,類似する現象を大量に獲得することは適切でなく,現象の多様性の担保が課題である.

例えば,先行研究において,効率性を求めて過度なヒューリスティクスを持ち込むと,カバーできる現象の範囲が極端に限定されることが示されている.新たな事例を収集・蓄積するための作業環境の開発はひと通り完了したが,計画よりも時間を要したため,実際の作例作業に着手できていない.ただし,作例作業のための人件費・謝金を繰り越したため次年度以降に人員を増やすことによって遅れを取り戻せる見込みである.別途文献等から収集した事例に基づいて,類型化の観点を整理する作業は概ね順調に進められた.人件費・謝金に相当する額を繰り越した.これは,内省および作例に基づく事例の収集を開始する前のパイロットテストを通じて,上記の方向転換の必要性が明らかになったためである.新たな手法として,候補となりうる事例を収集する研究にはすでに着手しており,人間による評価を行なったが,この役務に対する対価は,所属機関の会計において「その他」に計上されている.当初の計画に沿って研究を進める.初年度の作例作業の遅れは,人員を増やすことによって取り戻せる.2年度目以降の主要な課題は多言語展開である.初年度に開発した作例環境を海外の連携研究者(英語母語話者1名,仏語母語話者1名)に提供し,日本語と並行して英語・仏語の事例の収集・蓄積を進める.各事例に対して類型化のための情報を付与する作業については,まず各観点における判断基準をマニュアルにまとめ,英語・仏語に翻訳した後に連携研究者とともに言語横断性について吟味する.そして,研究代表者ならびに連携研究者の各機関において作業者を雇用して,上記のマニュアルに基づいて各種情報を付与する作業を実施する.候補事例の評価ならびに複雑な現象を含みうる候補事例の分解にかかる人件費・謝金に充て,研究を推進する.研究成果を適宜学会等でも発表するため,旅費としても研究費を使用する.すでに有していた機器を用いて研究およびシステム開発を実施することができたため,当初計画における備品費を作例にかかる人件費・謝金に充てることにした.ただし,作例作業が当初計画よりも遅れたため,人件費・謝金に相当する額を繰り越した.作例にかかる人件費・謝金に充て,研究を推進する.また,研究代表者の転籍に伴い,事例データの蓄積および成果の公開のためのサーバ機器を研究機関外で運用することになったため,その運用費に研究費を使用する.研究成果を適宜学会等でも発表するため,旅費としても研究費を使用する.
ナノ微粒子支援レーザ堆積法によるハイブリッドナノ構造酸化亜鉛結晶の創製と応用

1)ナノワイヤ付ZnOナノロッド結晶の成長メカニズム解明と配向制御法の確立表面を平坦化したサファイア基板を用いて,c軸が基板に垂直に配向したZnOナノワイヤ付ZnOロッド結晶の成長に成功した.また,a軸配向したサファイア基板を用いて,基板表面に平行にZnOナノワイヤを成長させることに成功した.さらに,レーザ照射エネルギーや繰返し周波数などを制御して,単位面積あたりのナノワイヤの成長密度の制御法を確立した.2)電界放出特性の測定垂直に配向したZnOナノワイヤ付ZnOロッド結晶からの電界放出を確認するとともに,これを用いて蛍光体からの可視発光素子の作製に成功した.2)ナノワイヤハンドリング技術の確立超音波リンスにより溶液中に取り出したZnOナノワイヤを誘電泳動現象によって電極へ集積する技術を確立した.これを利用して,特別に作製した観測用基板を用いてZnOナノワイヤをSEMによる正確な寸法測定と光学顕微鏡による光特性の測定を対応させながら観察することが可能になった.3)単一ZnOナノワイヤの光特性とレーザ発振2)項で開発した手法を用いて,マイクロキャビィティ効果による単一ナノワイヤのレーザ発振特性を調べ,ナノワイヤの形状や寸法と発振スペクトルの関係を詳細に調べた.その結果,単位ナノワイヤ当り13.6mWのパワーでレーザ発振することが明らかになった.1)ナノワイヤ付ZnOナノロッド結晶の成長メカニズム解明と配向制御法の確立表面を平坦化したサファイア基板を用いて,c軸が基板に垂直に配向したZnOナノワイヤ付ZnOロッド結晶の成長に成功した.また,a軸配向したサファイア基板を用いて,基板表面に平行にZnOナノワイヤを成長させることに成功した.さらに,レーザ照射エネルギーや繰返し周波数などを制御して,単位面積あたりのナノワイヤの成長密度の制御法を確立した.2)電界放出特性の測定垂直に配向したZnOナノワイヤ付ZnOロッド結晶からの電界放出を確認するとともに,これを用いて蛍光体からの可視発光素子の作製に成功した.2)ナノワイヤハンドリング技術の確立超音波リンスにより溶液中に取り出したZnOナノワイヤを誘電泳動現象によって電極へ集積する技術を確立した.これを利用して,特別に作製した観測用基板を用いてZnOナノワイヤをSEMによる正確な寸法測定と光学顕微鏡による光特性の測定を対応させながら観察することが可能になった.3)単一ZnOナノワイヤの光特性とレーザ発振2)項で開発した手法を用いて,マイクロキャビィティ効果による単一ナノワイヤのレーザ発振特性を調べ,ナノワイヤの形状や寸法と発振スペクトルの関係を詳細に調べた.その結果,単位ナノワイヤ当り13.6mWのパワーでレーザ発振することが明らかになった.本研究の目的は,我々が独自に開発してきた結晶合成法であるナノ微粒子支援レーザ堆積(以下NAPLD : Nano-particle Assisted Pulsed Laser Deposition)法を,複数のナノ構造が自己組織的に結合させたZnOナノ結晶(以下「ハイブリッドナノ構造ZnO結晶」と呼ぶ)の創製に展開して,ハイブリッドナノ構造ZnO結晶を利用した高性能光電子素子開発の基礎を確立することである.平成18年度の成果は以下の通りである.1)ナノワイヤ付ZnOナノロッド結晶の成長メカニズム解明と配向制御法の確立予め大気中1000度cで熱処理して表面を平坦化したサファイア基板を用いて,c軸が基板に垂直に配向したZnOナノワイヤ付ZnOロッド結晶の成長に成功した.これにより,ZnOナノワイヤの配向制御法が確立された.また,成長過程を詳細に調べて成長モデルを提案した.2)触媒ナノ微粒子内包ZnOナノワイヤ結晶の作製技術の確立水中レーザーアブレーションで作製したPdナノ微粒子を,ZnOナノワイヤの表面にナノソルダリングすることに成功した.3)単一ZnOナノワイヤの光特性とレーザ発振ZnOナノワイヤが成長した基板から,超音波リンスによりナノワイヤを溶液中に取り出し,それを基板上にキャストして単一ナノワイヤを取り出す手法を確立した.このナノワイヤを355nm光で励起して,単一ナノワイヤのレーザ発振を確認した.4)ナノワイヤハンドリング技術の確立超音波リンスにより溶液中に取り出したZnOナノワイヤを誘電泳動現象によって電極へ集積する技術を確立した.これにより,ZnOナノワイヤのセンサー応用が可能になった.本研究の目的は、我々が独自に開発してきた結晶合成法であるナノ微粒子支援レーザ堆積(以下NAPLD:Nano-particle Assisted Pulsed Laser Deposition)法を、複数のナノ構造が自己組織的に結合させたZnOナノ結晶(以下「ハイブリッドナノ構造ZnO結晶」と呼ぶ)の創製に展開して、ハイブリッドナノ構造ZnO結晶を利用した高性能光電子素子開発の基礎を確立することである。平成18年度の成果は以下の通りである。1)ナノワイヤ付ZnOナノロッド結晶の成長メカニズム解明と配向制御法の確立昨年のでに、表面を平坦化したサファイア基板を用いて、c軸が基板に垂直に配向したZnOナノワイヤ付ZnOロッド結晶の成長に成功した。さらに、レーザ照射エネルギーや繰返し周波数などを制御して、単位面積あたりのナノワイヤの成長密度の制御法を確立した。2)ナノワイヤハンドリング技術の確立昨年までに、超音波リンスにより溶液中に取り出したZnOナノワイヤを誘電泳動現象によって電極へ集積する技術を確立した。

これを利用して、ZnOナノワイヤをSEMによる正確な寸法測定と光学顕微鏡による光特性の測定を対応させながら観察することが可能になった。3)単一ZnOナノワイヤの光特性とレーザ発振2)項で開発した手法を用いて、マイクロキャビィティ効果による単一ナノワイヤのレーザ発振特性を調べ、ナノワイヤの形状や寸法と発振スペクトルの関係を詳細に調べた。4)電界放出特性の測定垂直に配向したZnOナノワイヤ付ZnOロッド結晶からの電界放出を確認するとともに、これを用いて蛍光体からの可視発光を確認した。
気相放電融合によるアルミニウム合金表面への窒化アルミニウム皮膜の創製

気相放電融合により、圧粉体電極材料の溶滴を被加工材に移行、合金化させる表面硬化プロセスを新たに考案した。窒素雰囲気で電極と被加工材間の放電エネルギを利用し、アルミニウム表面への改質層の形成を行った。放電条件、雰囲気圧力、加工時間、窒素ガス流量および圧粉体への添加物が改質層の組成に与える影響を検討した。被加工材には純アルミニウム(A1050)を、電極にはアルミナ(Al_2O_3)とグラファイトの混合圧粉体を用い、一部の試料には塩化アンモニウム(NH_4Cl)、カーボンブラックを添加した。改質層の同定にはX線回折法を用いた。圧粉体電極へNH_4Clを添加すると窒化が促進され,Alに対するAlONの回折強度比が、添加しない際の1.3倍に増加する。窒素雰囲気圧力が増加すると、検出される相の種類には変化がないものの,Alに対するAlONの回折強度比が増加する。これは、雰囲気圧力が増加すると単位体積当たりのN_2分子数が増加し、窒化が促進されるためである。またこのことを用いると、雰囲気圧力によるAlONの生成量の制御が可能である。高ピーク電流では、アークの熱エネルギが上昇して、圧粉体電極と被加工材間のN_2圧力が上昇し密着性の悪いAl_4C_3が飛ばされる。Al_4C_3は脆く、改質層の性質を低下させるので、高ピーク電流での処理が有効である。圧粉体電極に粒径22nmのカーボンブラックを添加すると、改質層中に含まれる相の種類は同じであるが、Alに対するAlONの回折強度比が、カーボンブラックを添加しない際の1.2倍に増加する。これはグラファイトに比べてカーボンブラックが微細粒であるため、Al_20_3粒子の表面を密に覆い,Al_2O_3粒子相互の接触を防ぎ、窒化反応面積を増加させるためである。なお、カーボンブラックを含む圧粉体電極中に、さらにNH_4Clを添加しても、改質層の組成に変化はなく、またAlに対するAlONの回折強度比もほぼ同じであった。
戦前期、小型映画のネットワークとその文化圏の研究

戦前期における小型映画のネットワークを確認するため、機関誌であった『パテーシネ』、ならびに戦後の後継の雑誌である『小型映画』を全冊、閲覧し必要箇所をコピーした。また、全国各地の機関に所蔵されている小型映画の調査・閲覧も行った。その映像内容はパーソナル(家族)でもマスでもない、中間的な領域(コミュニティなど)の映像が大半であることが判明した。こうした研究成果は、2015年3月、2016年3月、神戸映画資料館において公開研究会を開催し、研究発表をするとともに、このシンポジウムに参加した研究者とともに研究成果を本としてまとめることを予定している。これまで、研究領域として扱われてこなかった、マスのナショナルな物語の対極にある、市井の人々びとが自ら記録する、等身大の交わりのなかで紡ぎ出す映像のミクロヒストリー「小さな歴史」を問題にするため、まず全体像を把握すべく、戦前期、こうした小型映画をネットワーク化し、組織化していた全日本パテーシネ協会の機関誌であった『ベビーシネマ』(のちに『パテーシネ』19271940年刊行)、ならびに戦後の『小型映画』について、国会図書館、早稲田演劇博物館など所蔵機関で閲覧し、その目次と通信欄などをコピーし、簡略ではあるがデータベースを作成した。こうした全体像をある程度把握したところで、実際に戦前から戦後にかけて撮られた石井家の9.5mm、8mmなどの映像を発掘し、デジタル化を行った。さらにこうした映像を所蔵する小樽博物館、神戸映画資料館、国立近代美術館フィルムセンターの所蔵の映像を閲覧するなどを行った。特にフィルムセンターの所蔵の荻野茂二フィルムは、約400本近作品数があるだけでなく、戦前から戦後にかけて撮り続けた膨大なコレクションとなっているため、この全体の把握をめざし、9月と12月に集中した試写を行った。なお、この研究内容をより深めるために、水島久光(東海大学教授)の連携的な協力のもと、共同的な研究体制を築いて進めることにした。小樽市総合博物館、宮本記念財団、東京国立近代美術館フィルムセンター、神奈川大学常民文化研究所、昭和館、神戸映画資料館、福岡市総合図書館の調査を行い、所蔵されている小型映画の閲覧を行った。全国各地の機関に小型映画が多く収蔵されていることは、戦前期における小型映画の広がり、ネットワークの広さを示すものともいえる。また、その映像の内容を閲覧した結果、パーソナル(家族)でもマスでもない、中間的な領域(会社、学校、地域共同体など)の映像が大半であることが判明した。そこで、2016年3月27日(日)、神戸映画資料館で開催された「公開研究会映像アーカイブと地域連携」(主催:神戸大学地域連携事業「映像を媒介とした大学とアーカイブの地域連携」、一般社団法人神戸映画保存ネットワーク、神戸ドキュメンタリー映画祭実行委員会)の「第三部アマチュア映像研究の現在」において、「写真と映画によるコミュニティ・ドキュメントとは何か」として研究発表を行った。今までの研究にはなかった、新しい研究の枠組みを提示し、さらに概念化できるよう、今後、準備したいと考えている。なお、研究成果の一部について、小型映画を民俗学的に用いた宮本馨太郎の映像について、渋沢敬三との関係に触れる形で「渋沢敬三の二つの転回点ー渋沢栄一、宮本勢助・馨太郎からみた映像と民具ー」(『甦る民俗映像ー渋沢敬三と宮本馨太郎が撮った一九三○年代の日本・アジア』宮本瑞夫・佐野賢治・北村皆雄・原田健一・岡田一男・内田順子・高城玲編岩波書店2016年3月)を執筆した。また、「海女」を写した小型映画について、「「海女」映像の予備調査ー志摩・御宿・舳倉島を中心にー」(『海女文化詳細調査報告書』2016年4月刊行予定石川県)も執筆した。調査は順調に進んでいるだけでなく、共同研究へと発展的に展開している。2015年3月21日、神戸映画資料館にて、神戸大学との連携のもとシンポジウム「イメージのサーキュレーションとアーカイブ」の「第2部映像のミクロヒストリア」にて、小型映画の戦前と戦後を通した問題の概要と、荻野茂二作品の問題について発表を行った。その発表内容については、水島久光(東海大学教授)との連携による共同研究ステーションを、webサイトに開設し、そこに発表する予定である。映像社会学今年度の調査では、さらに雑誌『パテーシネ』『小型映画』の記事の精査を進める。また、神戸映画資料館、国立近代美術館フィルムセンターの所蔵の映像を閲覧を行い、その内容研究へと進める。そして、連携的な共同研究へ展開すべく、情報の共有化だけでなく、映像の試写を共同で行うなどをし、次の段階へと進むことができるようにする予定である。
土壌微生物のマイクロハビタットの同定・創作とその利用

農薬γーBHC分解菌Sphingomonas paucimobilis SS86を供試微生物として用い、この菌株の土壌中のマイクロハビタットの同定を行った。この微生物は、農薬長期連用畑圃場の、BHCが連用されているBHC連用区土壌には土着微生物として常在しているが、BHCの施用されていない対照区土壌からは検出されない。SS86を対照区土壌に接種すると、BHCを土壌に添加しない場合には増殖することなく速やかに死滅し、BHCを添加した場合には、SS86はそれを資化していったん増殖し、その後の死滅は緩やかになった。一方、BHC連用区土壌に土着のSS86は、この土壌中で10^3 cells/g soilのレベルで長期間生残した。すなわち、土壌に接種されたSS86は、土壌中で増殖できない場合には生残部位を獲得できず、増殖した場合には短期生残部位を獲得でき、BHC連用区土壌に土着のSS86は長期生残部位を獲得していると言える。これら3種の生残・死滅過程において、土壌のクロロホルム薫蒸および篩別法による耐水性団粒分画を行い、SS86の生残部位の同定を試みた。その結果、長期生残部位は土壌団粒内の毛管孔隙深淵部に、短期生残部位は土壌団粒内の毛管孔隙の入口近くに位置していることが明らかになった。さらに、団粒ー団粒間の非毛管孔隙が菌体の死滅部位となっていることも示された。なお、土壌にシクロヘキシミドを添加して原生動物の活動を抑制すると、SS86の死滅が遅延されたことから、SS86の主要な死滅要因は原生動物の捕食作用であることが見いだされた。毛管孔隙中の生残部位の機能の1つとして、原生動物の接近・捕食からSS86菌体を防御することが挙げられる。
非線形偏微分方程式論における実解析的方法

(1)弾性膜の自由境界問題を記述する平均曲率方程式についてnon-Newtonianの場合の非自明解の存在が変分法によりまたpondent dropの大域分岐図の無限図の揺れが常微分作用素の振動定理によって示された。(2)2次元のSoboleo臨界を表わすTwdonger不等式と関係する半線形楕円型境界値問題の解の漸近挙動に関して、偏微分方程式固有の方法によって従来の結果が精密化され、変分問題に対して適用された。(3)楕円型境界値問題の不安定な解を数値的に効率良く求める方法としてNehariの変分原理と関係する反復列が大変有効であることを理論的に解明し、数値計算によって実証した。
イスラム社会の身体教育の特質に関する研究~アラブ・非アラブ諸国の比較考察~

本研究は、イスラム諸国のうち、わが国からスポーツ分野の派遣の実績のある、シリア、ヨルダン、エジプト、チュニジア、モロッコ、インドネシア、マレーシア、モルディブを取り上げ、これらの国々における身体面での教育の特質を学校体育制度や学校体育教員養成制度などといった側面から明らかにしようとしたものである。各国の身体教育システムの比較考察という観点から分析・整理を行うことで、各国の社会的背景の相違に基づく、身体教育の特質を導出することが可能となった。本研究では、イスラム社会において、スポーツ教育はどのように捉えられているのか、その特質性はどのようであるのかといった点を、アラブ諸国と非アラブ諸国を事例にしつつ、明らかにしようとすることである。特にこれらの国々の社会制度や学校教育制度の中でスポーツはどのように考えられているのか、また、今後どういう方向でスポーツが振興されようとしているのかについて多面的な方向から検討しようとした。アラブ諸国では、シリア、ヨルダン、エジプト、モロッコ、チュニジア、非アラブ諸国ではインドネシア、バングラディッシュ、マレーシア、モルディブをそれぞれ対象としている。尚、これらの国々は、青年海外協力隊の派遣実績のある国である。本年度の調査活動により、アラブ諸国の国々については必要な資料を入手することが出来た。不足した部分、或いは解読不能な資料等については、平成19年2月にシリア、ヨルダンで現地調査を行い、情報入手及び、翻訳作業などを実施した。現在、最終確認を実施している段階であるが、各国において、社会的背景に反映されたスポーツ教育システムの特質性が浮き彫りとなりつつある。また、本年度は上記作業と並行的に、非アラブ諸国である、インドネシア、バングラディッシュ、マレーシア、モルディブなどの身体教育事情のデータを収集する作業を行った。これらの国の社会的背景や教育概要などは整理できつつあるが、核となる身体教育事情のデータについては、19年度にさらに研究を進捗させたいと考えている。本研究の最終目的は対象国への国際協力を行う上での示唆を得ることであるが、本年度はこれまでの開発途上国への国際協力の実態を整理し、論文投稿を行ったところ、掲載された。本研究では、イスラム社会において、身体教育はどのように捉えられているのか、その特質性はどのようであるのかといった点を、アラブ諸国と非アラブ諸国を事例にしつつ、明らかにしようとすることである。本年度の調査活動により、アラブ諸国の国々については必要な資料を整理・分析することが出来た。また、平成19年9月に対象国であるモルディブにおいても現地調査を行い、身体教育に関する情報入手を行い、翻訳作業などを実施した。また、他の非アラブ諸国(インドネシア、バングラディッシュ、マレーシア)の身体教育事情のデータについても情報収集を行い、現在、分析中の段階にある。20年度には文献収集において情報収集が不可能であった部分について、インドネシア、バングラディッシュ、マレーシアの3カ国を訪問し、身体教育事情のデータを収集し、さらに研究を進捗させ、最終的な総括を行いたいと考えている。尚、これまでに情報収集をした国々のうち、シリア・ヨルダンについてまとめて論文投稿を行ったところ、査読を経て掲載された。特にこれらの国々の社会制度や学校教育制度の中でスポーツはどのように考えられているのか、また、今後どういう方向でスポーツが振興されようとしているのかについて多面的な方向から検討、しようとした。アラブ諸国では、シリア、ヨルダン、エジプト、モロッコ、チュニジア、非アラブ諸国ではインドネシア、マレーシア、モルディブをそれぞれ対象としている。18年度、19年度での調査活動により、上記の対象国のうち、アラブ諸国の事情については必要な情報を収集し、また、19年度には非アラブ諸国のモルディブにおいて現地調査を行ったが、今年度はこれらの資料の詳細な分析を行った。加えて、今年度は、調査対象国であるインドネシア、マレーシアに赴き、身体教育事情のデータについても情報収集を行い、現在、分析・考察を行っている。上記のアラブ諸国においては、イスラム的色彩のある身体教育システムなどがみられるところもあったが、上記の非アラブ諸国においてはイスラム的色彩が制度上には強く現われておらず、社会的背景の相違が身体教育システムへ反映されていることなどが確認された。今後、これらすべての調査活動で得た情報を整理・総括し、これらを論文投稿という形でまとめるべく、目下、その作業中の段階にある。
口腔癌転移モデルに対する磁場誘導組織内温熱免疫療法

本研究の目的は、口腔扁平上皮癌転移モデルに対する温熱療法(HT)と樹状細胞(DC)を用いた新規な併用療法の可能性を探求し、この療法の条件を最適化することである。SCCVIIというマウスの扁平上皮癌細胞は、抗原性が極めて低い。そのため、この腫瘍を43°Cで加温するだけでは樹状細胞という強力な抗原提示細胞をあまり活性化できない。しかし、43°で加温したSCCVIIと、その後補充した樹状細胞にマイルドな41°C程度の加温を追加することで、樹状細胞は強く活性化され、また細胞障害性T細胞(CTL)は優位に腫瘍に浸潤していた。さらに、マウス転移モデルにおいて局所治療を行うことで腫瘍特異的な免疫が誘導され転移巣の抗腫瘍効果を認めた。このことから、腫瘍に対する加温(43°C)、樹状細胞の注入、腫瘍と樹状細胞に対するマイルドな加温(41°C)という3つのステップが腫瘍特異的な免疫を誘導でき、副作用のほとんどない新しい癌の治療法になりうると考えられる。ラビットの舌癌転移モデルを使用予定であったが、まずは磁場誘導組織内加温法および免疫細胞療法の併用における腫瘍原発層および転移層に対する効果をより簡便に判定するために、マウスをモデルとして用いた。腫瘍細胞はマウス扁平上皮癌細胞株SCCVIIを用いた。SCCVIIは極めて免疫原性の低い腫瘍であり、特異的免疫の誘導が難しいとされる。培養SCCVIIからheat shock protein(HSP)70を効率的に産生させるのは、Western blottingの結果から43°C30分加温(HT)の24時間後であった。免疫細胞療法には強力な抗原提示細胞である樹状細胞(DC)を用いた。上記の方法でHSP70を高発現させたSCCVII細胞をDCと共培養させたところ、他の癌腫での報告とは異なり、CD80、MHC class IIの発現は亢進せず、DCは成熟化しなかった。しかし、それに加え、共培養後41°C30分のマイルドに追加加温(mHT)することによりDCの成熟化が誘導された。この効果の確認のため、in vivoにおける実験も行った。マウスの右側背部に皮下腫瘍を作成、その5日後に左側背部にも皮下腫瘍を作製した。無治療、HT+DC、HT+mHT、HT+DC+mHTの4つの群を設定し、左側は転移モデルとし、右側腫瘍局所のみ治療した。HTおよびmHTは腫瘍局所に注入した磁性微粒子(MCL)に磁揚を与えることで行い、DCは腫瘍局所に注入した。結果、HT、DC、mHTの3つを併用することにより、治療側だけでなく非治療側腫瘍の増殖抑制効果、腫瘍への特異的リンパ球浸潤の増加、延命効果が確認された。ここまでの研究の意義は、腫瘍特異的免疫を効率よく誘導するためにHT、DC、mHTを併用することが効果的であることが証明されたことである。口腔扁平上皮癌は集学的治療によってその治療成績は向上しているものの、局所再発、遠隔転移をきたした場合その予後は極めて不良である。われわれは、これまでに磁場誘導組織内温熱療法と免疫細胞療法の基礎研究を行なってきた。免疫原性が高い腫瘍などに関しては、未熟樹上細胞と腫瘍細胞を共培養することによって樹上細胞が成熟し抗腫瘍効果を確認した。しかし、免疫原性が低い腫瘍では樹上細胞の成熟を確認できず抗腫瘍効果は認めなかった。そこで、腫瘍細胞と未熟樹上細胞を共培養後にマイルド加温(41度程度)で加温することにより樹上細胞の成熟化を確認し免疫原性が低い腫瘍においても抗腫瘍効果を確認した。これまでの結果をふまえて、マウス扁平上皮癌細胞株SCCVII担癌マウス転移モデルを作成し、マイルドな追加加温の効果を検討したところ、腫瘍の増殖抑制と生存率の上昇傾向が認められた。また、転移巣に関しても増殖抑制傾向を確認した。免疫組織化学的に検索したところ、1:投与した未熟樹上細胞は治療側において、所属リンパ節へ移行していることを確認した。2:治療側の腫瘍においてコントロールと比較し優位に細胞障害性T細胞(CTL)の浸潤が確認された。また、転移巣においてもコントロールと比較し優位にCTLの浸潤を認めた。

これらのことより免疫原性の低い腫瘍において、局所の温熱療法と免疫細胞療法にマイルド加温を追加することにより免疫活性を高め転移巣にも治療効果があることを確認した。
発生工学・毒性試験のための「ウズラ胚発生段階表」の作成

発生工学および毒性試験分野において、ウズラは優れた実験動物になり得ると考えられている。ウズラを用いてこれらの研究・試験等を行う場合、実験計画の段階において、また結果の解析において、基礎知識を提供すると共に対照となる「正常ウズラ胚の発生段階表」が必須である。本研究は、ウズラ胚の外部形態および骨格系の両者について発生段階表を作成し、発生工学・毒性試験等の便に供することを目的として行い、以下の結果を得た。1.外部形態の発生上の特徴を全孵卵期間にわたって詳細に調査し、これを基に31段階の「ウズラ胚の外部形態発生段階表」を作成した。2.ウズラ-ニワトリ間で胚時期における外部形態の発生段階を比較した。この結果、これまで同一とみなされていた両者間に、ほぼ全ての発生段階において、胚体の部位によっては発育程度に種差が存在することを明らかにし、ウズラ胚を用いた研究を遂行するためには、ウズラ独自の発生段階表が必須であること示した。3.骨格系の発生における軟骨形成時期および化骨部の出現時期の特徴を、全孵卵期間にわたって調査し、これを基に15段階の「ウズラ胚の骨格系発生段階表」を作成した。4.上記の「外部形態発生段階表」および「骨格系発生段階表」は、ウズラを用いた突然変異の研究、発生工学、あるいは催奇形性試験等において、実験計画の段階ならびに結果の解析時の両者において、利用価値が高いと考えられた。
末梢神経障害における炎症性cytokineの役割

炎症性cytokineが諸臓器を障害し、様々な病態を惹起することが判明してきた.一方,末梢神経は種々の原因で障害されが,これまでに炎症性cytokineが末梢神経組織にいかなる障害を与えるかは不明であった.今回,炎症性cytokineが分泌される代表的疾患であるmyeloperoxidase(MPO)に対する抗好中球細胞質抗体(ANCA)陽性血管炎(MPO-ANCA related vascuritis)患者9例で末梢神経障害を検討した.臨床所見および電気生理学所見,病理所見から全例に末梢神経障害を認め,mononuropathy型障害1例,polyneuropathy型障害4例,両型混在4例であった.神経学的診察で患者9例のうち5例に表在感覚鈍麻,6例に遠位優位の筋力低下を認めた.全例に末梢神経伝導検査異常を認め,針筋電図では神経原性変化を,腓腹神経組織ではpatchyな有髄神経線維密度の低下を認めた.polyneuropathy型4例,mononeuropathy型1例,混在型4例の末梢神経障害と判断した.MPO-ANCA related vasculitisでは高率に末梢神経障害をきたすことが示唆され,成因に炎症性cytokineの関与が考えられた.これまで炎症性cytokineによる末梢神経障害は注目されておらず,今後,作用機序の解明を進める方針である.患者9例のうち全例に末梢神経障害を認め,mononeuropathy型1例,polyneuropathy型4例,混在型4例と判断した.MPO-ANCAは炎症性cytokineと共軛して好中球を活性化し,血管壊死を惹起する.このためMPO-ANCA related vasculitisは炎症性cytokineによる臓器障害をきたす代表的疾患とされている.末梢神経障害も血管炎によるmononeuropathyと考えられているが,polyneuropathy型やmononeuropathyとpolyneuropathyの混在型が高率にみとめられ,このことから末梢神経障害の成因に血管炎によらない炎症性cytokineの関与が考えられた.今後,上記検討結果を論文として発表するとともに作用機序の解明を進める方針である.炎症性cytokineが諸臓器を障害し、様々な病態を惹起することが判明してきた.一方,末梢神経は種々の原因で障害されが,これまでに炎症性cytokineが末梢神経組織にいかなる障害を与えるかは不明であった.臨床所見および電気生理学所見,病理所見から全例に末梢神経障害を認め,mononuropathy型障害1例,polyneuropathy型障害4例,両型混在4例であった.
EHD的な乱れの構造、発生機構と伝熱促進効果の解明

圧力損失の増加を最小限に抑え熱伝達率を大巾に増加させる方法として、電場により境界層近傍のみを能動的に乱流化させることを試み,この現象の基礎的・ミクロ的観点からのメカニズムの解明を行った。まずこのEHD(電気流体力学)を用いた伝熱促進法の有効性を実証するため、微少圧力差測定法を新たに考案し低流速時の圧力損失測定を行って熱伝達率の増加割合と圧力損失の増加割合の比を調べた。印加電圧5KVという高電圧印加により、電圧を印加しない場合にくらべ熱伝達率の増加の割合の方が圧力損失増加割合より大きく,さらにRe数の小さい方がその増加割合が大きいことが明らかになった。次に、この強制対流場での流動特性を解明するため、2次元LDVによる流れ及び印加電圧・電流につきパワ-スペクトラムの測定を行った。Reが小さい層流で電圧を印加すると流れのパワ-スペクトラムは低周波数で大巾に増加し乱れを起していることがわかった。この時電流のパワ-スペクトラムをみると、1Hz,8Hzとその高周波などが流れに影響を与えている要因であろうことがわかった。Re数が大きい時も同様に1Hz以下で流れのパワ-スペクトラムの増加がみられた。これらEHDの乱れ発生は流れに垂直な電場方向にじょう乱されていることがわかった。なお、電圧のパワ-スペクトラムも電流と同様な傾向があったが,この変動巾は印加電圧の0.3%以下と小さかった。以上の実験結果をもとに、EHD的な乱れの発生機構を考察した。乱れは流れ方向より電場方向に強く現れ、その要因は電流にあることがわかった。すなわち,電流をイオンの移動として捕え,イオンと作動流体分子の衝突によりEHDの強制対流現象が発生していると考えられることを理論的にオ-ダ-計算を行って示した。
生体における情報伝達処理機構

ヒトのからだは多数の細胞から構成され,これ生命の最少単位である細胞が密接に相互の情報交換を行うことによって,個体が維持されている。生体における種種の内因性・外因性情報がどのように処理されているかを研究する事は多くの疾病の解明と医学の進歩にとって重要である。この情報伝達ために多くのホルモン,神経伝達物質,細胞増殖因子等多数の生理活性物質が重要な働きをしている。これらの物質がどのように産生され,またそのシグナルが標的細胞においてどのように伝達処理されるかを解明することは極めて重要である。なぜなら癌,記憶障害,心臓病,免疫異常等大多数の疾患はこの機構の失調によって生じると考えられるからである。我々はこの問題を高いレベルで研究協力し,更に大学間の国際交流を図るため,カナダ・アルバータ州立カルガリ大学と大学間協力研究を国際交流協定に基づいて行った。本年は入野昭三ならびに松井秀樹が7月下旬8月上旬カルガリ大学を訪問し,共同研究と今後の交流発展についての会談を行った。特にカルガリ大学医学部では本年7月に医学部長がワタナベ前医学部長から,スミス新医学部長に交替したため,今後の交流の進め方について,新執行部との間でどのような合意ができるかが重要課題であった。幸い香川医科大学との国際協力に対するカルガリ大学側の評価は非常に高く,今後も積極的にこれを押し進めたいとの意向がスミス新医学部長ならびに国際交流委員会より示された。早速こに一環としてスミス新医学部長,ならびにマンディン教育担当副医学部長が平成5年4月香川医科大学を訪問する事が合意された。本年は最終年度に当たるので合同セミナーは行わず,各部門を直接訪問し,現場での会談とセミナーを行う方式を取った。医学教育部門ではマンディン教育担当副医学部長との会談を行い,香川医科大学・カルガリ大学医学部のそれぞれの教育改革について情報交換とセミナーを行った。カルガリ大学における教育改革は非常に画期的なものであり,現在進行中の香川医科大学の改革にとってもその先例として非常に重要である事がわかった。更にカルガリ大学看護学部を訪問し,マッカチュワン副学部長と会談し看護学部の学部ならびに大学院の教育制度について情報を得た。医療方法等改善部門では,カルガリ大学医学部附属・フットヒル病院を訪問し,新しく開設されたDay Surgery(入院を行わない手術と看護)部門の運営について情報交換と討論を行った。このようなシステムは附属病院のシステムを効率よく運営し,病院側,患者側双方の経済的負担を軽減する事ができるのでまことに有用であり,この訪問は大いに成果があった。生体情報調節部門では,ワング教授を訪問しチロシンキナーゼについての共同研究とセミナーを行った。本年8月には単位互換制度が発足した事をうけて,本学より4名の学部学生がカルガリ大学医学部でサマーセッションを履修し単位が認定された。平成4年11月にはカルガリ大学側よりワング教授が来校し,共同研究と新してチロシンキナーゼについてセミナーを行った。ワング教授は香川医科大学とカルガリ大学との国際交流の橋渡しの役を長年にわたって行っており,この長年の功績により香川医科大学より名誉博士号が授与された。平成5年3月には国際交流コディネーター畠瀬教授がカルガリ大学を訪問し今後の交流の発展についての詰めを行った。医療方法等改善部門では,カルガリ大学医学部附属・フットヒル病院を訪問し,新しく開設されたDay Surgery(入院を行わない手術と看護)

部門の運営について情報交換と討論を行った。このようなシステムは附属病院のシステムを効率よく運営し,病院側,患者側双方の経済的負担を軽減する事ができるのでまことに有用であり,この訪問は大いに成果があった。生体情報調節部門では,ワング教授を訪問しチロシンキナーゼについての共同研究とセミナーを行った。本年8月には単位互換制度が発足した事をうけて,本学より4名の学部学生がカルガリ大学医学部でサマーセッションを履修し単位が認定された。平成4年11月にはカルガリ大学側よりワング教授が来校し,共同研究と新してチロシンキナーゼについてセミナーを行った。ワング教授は香川医科大学とカルガリ大学との国際交流の橋渡しの役を長年にわたって行っており,この長年の功績により香川医科大学より名誉博士号が授与された。平成5年3月には国際交流コディネーター畠瀬教授がカルガリ大学を訪問し今後の交流の発展についての詰めを行った。生体における種々の内因性・外因性の情報がどのように処理されているかを研究することは医学の進歩に大いに貢献する課題である。従来より我々は国際交流に努めてきたが,大学間の交流をさらに促進するためにカナダ・アルバ-タ州カルガリ大学医学部と国際交流協定を締結した。さらに多くの学問上の進展と,基礎・臨床医学的分野における総合的討論を行うため,3年計画で各年毎にカルガリ大学医学部と香川医科大学で交互にセミナ-を開催する。平成2年度は香川医科大学側より代表団員(研究者16名)を派遣し,カルガリ大学医学部と共催でセミナ-が開かれた。また,具体的な共同研究と人的交流を促進するため,個別の分野における活性化を促す目的でグル-プごとで相互の研究発表と今後の交流計画を討論した。これらの部門は,1.生体情報調節部門2.個体情報調節部門3.医学教育・研究部門4.医療方法等改良部門である。カルガリ大学医学部及び同附属病院であるフットヒルホスピタルのスタッフに加え,地域医療の実際を見学するため州立病院を訪れ,カナダの医学教育・研究・医療等を身をもって体験し,質疑応答の機会を得た。平成3年度はカルガリ大学医学部の代表団が香川医科大学を訪問し,同様のセミナ-を開催すると同時に,日本の医学システムを紹介する予定である。なお,上記以外にカルガリ大学医学部よりの研究者受け入れは3名,香川医科大学よりの派遣は5名と予定しており,確実に交流の実を挙げつつある。香川医科大学・カルガリ大学医学部の相互交流を促進するため,交流協定を調印後,平成2年に香川医科大学側より派遣団が渡加し,カルガリ大学でセミナ-を開催した。それに対して第2年度にあたる本年度は,カナダ・カルガリ大学側より代表団が来日し,香川医科大学主催でセミナ-が平成3年7月中旬香川医科大学で開催された。また,大学間交流の一環として学生の交流を活発にするため,サマ-セミナ-への相互派遣に関する協定を作成した(単位互換制の発足)。さらに,派遣人材の選考に関する各大学での規準を作成し選考を行っている。
海水混入有機泥の資源への再生-万能混合材の開発-

沿岸域で失われた生態系を効率的に再生するために,有機泥中の有機物の種類を特定し,有機泥性状を評価する手法を提案した.有機物に含まれる全有機炭素量と全有機物量との関係から有機物の性状を評価した.燃焼特性から不安定な有機物と腐植性有機物の分類方法を提案し,有機泥から腐植性有機物を抽出することによって,腐植性有機物量を直接測定し,IL300法による腐植性有機物量と比較して,IL300法の妥当性を明らかにした.混合材開発では、環境材料を開発し、有機泥との混合により生物が棲息できる土壌を再生することができた。生態系再生機構では、アルカリ剤からの陽イオン溶出が生態系再生を促進させることを明らかにした.本年度は「提案する指標による海底泥の選別」、「現地実験」、「現地実証試験を補間するための室内試験」を重点にして実施した。混合材の開発では、過剰有機物の流入により生物が棲息できない底泥を採取して現地再生実験を行い、生物が棲息できる土壌を再生することができた。再生ができた土壌の有機泥性状を分析することで生態系の再生機構について検討し、アルカリ剤からの陽イオン溶出が生態系再生を促進させることを明らかにした。評価指標の提案では、ヘドロ地盤を形成する有機泥の特性量を評価するための物理・化学量の個々・相互の関係から、沿岸域で輸送・堆積する有機泥の指標とその評価法を明らかにした。沿岸域で失われた生態系を効率的に再生するために,有機泥中の有機物の種類を特定し,有機泥性状を評価する手法を提案した.有機泥に含まれる有機物が複雑であり,その分解過程を簡易に評価できない.また,沿岸域に堆積する有機泥には植物プランクトンや陸水起源の有機物のみならず未処理下水等の生活排水起源の有機物が多く堆積し,種々に異なる有機物が含まれている.本研究では,有機物に含まれる全有機炭素量と有機物の燃焼で得られた全有機物量との関係から有機物の性状を評価した.燃焼特性から不安定な有機物と腐植性有機物の分類方法(IL300法)を提案し,有機泥から腐植性有機物を抽出することによって,腐植性有機物量を直接測定し,燃焼特性から求められる腐植性有機物量と比較して,IL300法の妥当性を明らかにした.IL300法を用いて有機泥に含まれる有機物量と炭素組成率の関係等を明らかにして有機泥の評価を可能にした.混合材の開発では、過剰有機物の流入により生物が棲息できない底泥を採取して現地再生実験を行い、混合材を用いて生物が棲息できる土壌を再生することができた。再生ができた土壌の有機泥性状を分析することで生態系の再生機構について検討し,アルカリ剤からの陽イオン溶出が生態系再生を促進させることを明らかにした.沿岸域で失われた生態系を効率的に再生するために,有機泥中の有機物の種類を特定し,有機泥性状を評価する手法を提案した.有機物に含まれる全有機炭素量と全有機物量との関係から有機物の性状を評価した.燃焼特性から不安定な有機物と腐植性有機物の分類方法を提案し,有機泥から腐植性有機物を抽出することによって,腐植性有機物量を直接測定し,IL300法による腐植性有機物量と比較して,IL300法の妥当性を明らかにした.混合材開発では、環境材料を開発し、有機泥との混合により生物が棲息できる土壌を再生することができた。生態系再生機構では、アルカリ剤からの陽イオン溶出が生態系再生を促進させることを明らかにした.天候に恵まれ、現地観測を滞りなく実施できたこと、当初から予想できた範囲内で実験結果が得られたこと等から順調に研究が進んでいる。沿岸環境学高有機汚泥再生技術の標準化を目指して、現場実証試験、室内試験で得られた評価指標により、単独では使用不可能な海水混入有機泥をアルカリ剤造粒物により再生する最適な設計(混合割合)および品質管理(強度・施工等)手法を検討する。