hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射線がん治療におけるバイスタンダー効果の機構解明

そのために放射線により生成されるOHラジカルをチオ尿素で消去し異なる線質を模擬した。本年度は、1.X線照射実験でヒト肺がんA549細胞にX線をチオ尿素有(TU+)・無(TU-)条件で照射し、同一生存率を示す線量に対するバイスタンダー効果を明らかにする為、細胞生存率からLQ Modelで生存率曲線を求めた。またチオ尿素によるOHラジカル捕獲効率を活性酸素種蛍光試薬の蛍光量から測定した。その結果同一生存率において、TU+はTU-に対して約45%のOHラジカルを消去する事が分かった。次にバイスタンダー因子とその伝播機序を共通の指標で評価できる実験系を検討した。初めに窒素化物ラジカル(NO)及びその産生源のNO合成酵素(NOS:iNOS, nNOS, eNOS)を検討した。この細胞では3種のNOSのうちiNOSとnNOSを検出できた。またX線照射による細胞内NO増加を蛍光試薬で確認できたが、NOSの活性化は確認できなかった。そこで他のバイスタンダー因子をマイクロアレイにより探索し、プロスタグランジン(PGE2)及びその代謝に関与するシクロオキシゲナーゼ-2 (COX-2)関連遺伝子を確認できた。その為細胞を照射し、8,24時間後の培地中PGE2濃度を測定した所、非照射条件と比較して顕著に増加した。また照射細胞および共培養したバイスタンダー細胞のCOX-2増加を確認した。この結果は第60回日本放射線影響学会で発表した。今後PGE2とCOX-2をバイスタンダー因子及び応答の指標とし、バイスタンダー効果の線質依存性を評価する。2.マイクロビーム照射実験においては照射がん細胞と共培養した非照射正常細胞にγ-H2AXの誘導を確認した[Mutat Res, 2017]。また、これはNO捕獲剤によって抑制される事を見出した。平成29年度実験計画として提案したX線照射実験の1-4について実施する事ができた。1細胞にX線をチオ尿素有り(TU+)・無し(TU-)条件で照射し、同一の生存率を示す線量に対するバイスタンダー効果を明らかにする為、それぞれの細胞生存率からLQ Modelを用い生存率曲線を求めた。その結果D10におけるRBE値はTU-:1に対してTU+は0.61であった。2チオ尿素によるX線誘発OHラジカル捕獲効率を、活性酸素種の蛍光試薬(DCFH)の蛍光量から測定し、1の生存率曲線を元に、同一生存率を示す線量で比較した場合、TU-に対してTU+は約45%のOHを消去した。3インサートプレートを用い、X線照射した細胞と、非照射バイスタンダー細胞のCOX-2誘発量の線量依存性及び照射後の経時変化を測定した。細胞に1-8 GyのX線を照射し、照射後1-48時間後の照射細胞・バイスタンダー細胞のCOX-2発現量の結果を得た。次に4照射によるPGE2の線量依存性について測定した。チオ尿素添加により、異なる線質を模擬したX線照射条件で、照射細胞とバイスタンダー細胞のCOX-2発現量の線質依存性については今後の課題である。平成29年度実験計画として提案した以下のマイクロビーム照射実験について実施する事ができた。がん細胞A549細胞のみ、もしくはA549細胞と正常細胞WI-38細胞を共培養した。
ＰＮＥＴ発癌に関するシグナル経路の解明ｐ５３，　ＡｋｔとＮｏｔｃｈ経路間の関連

本研究の目的は、希少がんであるヒトの神経内分泌腫瘍(neuroendocrine tumor;以下NET)の症例解析とモデルマウスの作製・解析を通じてNETの本態を解明することである。NETは、神経内分泌細胞に由来する腫瘍であり、膵臓、下垂体、甲状腺、消化管、肺など全身の様々な臓器に生じる。希少がん故にサンプルの収集が難しいことやマウスモデルの開発が遅れていることにより、未だ腫瘍発生機序は十分に解明されていない。我々は、p53標的遺伝子であるPHLDA3遺伝子が、がん遺伝子Aktの抑制因子をコードし、肺と膵臓のNETにおいて、がん抑制遺伝子として機能している事を明らかにした(Cell, 2009、PNAS, 2014)。我々は、PHLDA3が様々な臓器に由来するNET共通のがん抑制遺伝子であると考えており、本研究課題を進めることで、臓器を超えたNET共通のがん抑制メカニズムを解明し、NET研究とそれに続く創薬や治療法開発につなげたい。研究計画に従い、NET抑制におけるPHLDA3遺伝子の機能を解明することを目的に、臨床医との緊密な連携のもと集めた詳細な臨床情報の付帯したヒトNET臨床サンプルを用いたPHLDA3の遺伝子異常を中心としたゲノム解析と、ヒトNETのゲノム異常を模倣するPHLDA3遺伝子を欠損したNETマウスモデルの解析を進めた。本研究課題では、ゲノム解析と動物実験を行うことで、NETの本態解明を目指す。研究計画に従い、昨年度に引き続いて、NET抑制におけるPHLDA3遺伝子の機能を解明することを目的に、臨床医との緊密な連携のもと集めた詳細な臨床情報の付帯したヒトNET臨床サンプルを用いたPHLDA3の遺伝子異常を中心としたゲノム解析と、ヒトNETのゲノム異常を模倣するPHLDA3遺伝子を欠損したNETマウスモデルの解析を進める。
FGF7 signalへの性ホルモンの作用とドライアイへの応用

ドライアイは眼部の不快感を伴い、視機能の質のみでなく、生活の質を損なう。ドライアイが女性に多い理由についての分子メカニズムは不明であったが、本研究により、マイボーム腺の分化増殖に重要な役割を果たすと考えられる線維芽細胞増殖因子7がマイボーム腺及び皮膚上皮細胞の増殖を起こすさいの性ホルモンの影響を遺伝子組換えマウスと培養細胞を用いた研究により明らかにした。ドライアイは眼部の不快感をともない、その有病率は高いものでは30%を超えている。高齢の女性に多く、性ホルモンの関与が考えられているが、分子メカニズムの詳細は不明であった。ヒト皮膚培養上皮細胞において、FGF7の下流で増殖に関わっているとされる、活性型ERKであるp-ERK(p42、p44)の発現量はFGF7刺激により15分後より亢進が見られるものの、生理活性が強いとされる17β-estradiolや4,5α-Dihydrotestosterone(DHT)の前処理による、変化は観察できなかった。細胞増殖の検討では、17β-estradiol、Progesterone、DHTの3つの組みあわせで検討を行った結果、17β-estradiolとDHT前処理でFGF7刺激による細胞増殖の亢進がみられたのに対して、ProgesteroneではFGF7刺激による細胞増殖を抑制している結果が得られた。double FUCCImouseの生直後の表皮層よりkeratinocyteを取り出して、CnT-07 medium、collagen type1 coatで培養後、30% confluentの状態でsupplementを除去して12時間のstarvationかけた状況下、Progesterone投与2時間後の、human FGF7(hFGF7:R&D 251KG/CF)の作用と、ProgesteroneとhFGF7を作成して、G0-G1期の細胞とS-G2-M期の細胞の比率を検討した結果、細胞増殖がProgesteroneで抑制できる結果を得たが、mAG-hGeminin (1/110)の蛍光発現量が少なく、mKO2-hCdt1 (30/120)の蛍光蛋白発現が強すぎるため、蛍光の漏れの影響が否定できず、明確な結果を得ることは難しかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。Phenotypeが観察される生後10日頃の性ホルモンの濃度測定とその時期の性ホルモンレセプターの局在を明らかにする必要があるが、生後10日のマウスから採血できる量は限られており、性ホルモンレセプターに対する抗体は働いていない。性ホルモンの濃度測定は多くの鼠を用意することで解決し、抗体は他のメーカーの製品を購入することで解決する予定。
超高繊細な力覚伝達機能を有する遠隔型人・機械協調システムの開発・研究

本研究課題では、多種多様な製品生産に適した生産性・安全性を有する遠隔操作型人・機械協調システムにおける基礎要素技術の研究・開発を行うことを目的とし、研究・開発を遂行した。本研究課題において得られた成果としては、主として次の三点が挙げられる。(1)動的に変化する作業環境に柔軟に適応可能な力制御に基づくコンプライアンス制御手法を確立した。(2)遠隔操作型の人・機械協調運動制御手法を確立し、人間動作に基づく位置・力情報を有する教示信号の生成および再現を行った。(3)ハプティクス伝達機能を有する人・機械協調システムの試作を行い、試作機を用いた多機能化に関する研究を実施した。本研究は、多種多様な製品生産に適した生産性・安全性を有する超高繊細な力触覚伝達機能を有する遠隔型人・機械協調システムの研究開発を目的とする。平成25年度においては主として次のような成果を得た。1)力触覚伝達機能を有する人・機械協調運動制御手法の研究においては、操作者が操作するマスタシステムと、遠隔地で動作するスレーブシステムが有する自由度が異なる場合における運動制御技術の基礎理論の確立を行った。特に、スレーブシステムが有する自由度がマスタシステムの有する自由度より多い場合に着目した。スレーブシステムの第1タスクとしてマスタシステムからの指令による遠隔操作を、第2タスクとしてスレーブシステムの冗長自由度を用いた第1タスク補助のための自律操作を行い、遠隔・自律融合による基礎実験を実施した。また、遠隔操作により抽出した人動作情報を再現するための可変ゲインを有する力制御ベースコンプライアンス制御器についての検討も行った。次年度においては、システム多機能化に向け制御器の可変構造化に取り組む予定である。2)システムが有する内界センサであるエンコーダと外界センサであるビジョンセンサのセンサ統合により、システムにおいて実現可能タスクの高機能化を行った。複数のセンサ情報をもとに、タスク実現のための未知パラメータ推定手法を提案し、基礎実験により有効性を実証した。3)力触覚伝達機能を有する人・機械協調運動制御手法確立のための基礎実験を実施するために、ハプティクス伝達機能を有する直動型モータによる試作機を製作した。試作機設計においては、人が感じる力覚帯域を再現するためにパワーエレクトロニクスの観点から各種ドライバ、計測器の選定を行った。また、1)において開発した制御器を用いて、人・機械協調システムの開発技術に対する基礎評価試験を実施した。平成26年度においては主として次のような成果を得た。1)システムと人間/環境との柔軟な接触を実現するために、動的に変化する作業環境に適応可能なフレキシブル制御手法の開発を実施し、力閾値を有する力制御ベースコンプライアンス制御器手法を確立した。力制御ベースコンプライアンス制御器を用いることにより、システムと人間/環境との接触状態に応じた、フレキシブルな運動制御が可能となる。また、システムと人間/環境との予期しない接触が生じた際にも、過大な力が生じず、高い安全性を有し、環境に調和可能な制御手法を確立した。2)遠隔操作型の人・機械協調運動制御手法の研究においては、バイラテラル制御による位置・力の教示信号を抽出し、抽出した教示信号の実時間修正手法を確立した。結果、人・機械協調システムにおいて少ない人間の動作で動作環境の変化に対応しつつ、所望の動作を実現可能な人・機械協調システムを実現した。3)ハプティクス伝達機能を有する人・機械協調システムの試作と多機能化に関する研究では、前年度に試作した直動型モータおよび1)において確立した力閾値を有する力制御ベースコンプライアンス制御器を用い、複数の直動型モータを用いた人間・機械協調制御による把持・操り動作を実現した。実現システムを用いることにより、人間の直接操作による実時間での操り動作の修正、および把持・操り動作中での操り動作のプライオリティ修正を可能とした。また、本研究課題で得た知見・提案された各々の手法を国内会議において発表した。また、今後学術論文誌への投稿を実施し、広く社会に対して本研究成果の還元を行う予定である。モーションコントロール平成25年度における申請書記載の研究計画通り研究を実施し、1)力触覚伝達機能を有する人・機械協調運動制御手法における基礎運動制御理論の確立、および可変ゲインを有する力制御ベースコンプライアンス制御器の基礎検討、2)複数のセンサ情報によるシステム内未知パラメータ推定基礎手法の確立、3)ハプティクス伝達機能を有する試作機の試作を実施し、それぞれの提案手法に対する検証実験により有効性を確認した。以上より、本研究は申請書記載の研究計画通りに順調に進展していると考えられる。申請書記載の計画通り、平成26年度の研究計画を着実に実施していく予定である。

1)力触覚伝達機能を有する人・機械協調運動制御手法の研究開発では、システム多機能化のために必須となる状況に応じた対応が可能な運動制御理論の確立を行う。また、可変ゲインを有する力制御ベースコンプライアンス制御器においては、柔軟かつ適切なゲイン修正を実現するための、ゲイン修正手法の確立を行い、有用性を向上させる。2)複数のセンサ情報によるセンサフィージョン技術を改良し、ダイナミクスを伴う動作実現時での各種パラメータの実時間推定手法を確立する。3)力触覚伝達機能を有する人・機械協調システムを用いてより多くの機能を実現するために、試作システムの改良および多自由度化を実施する。また、本研究課題で得られた知見・提案された各々の手法を国内/国際会議において発表するとともに、学術論文誌への投稿を実施し、広く社会に対して本研究成果の還元を行う予定である。横浜国立大学から神戸大学への異動が年度内に生じたことにより、科研費使用が一時停止したためである。しかしながら、申請書記載の研究計画通りに研究は実施されており、異動に伴う研究遅延は生じていない。
オレム看護理論による慢性統合失調症者のセルフケア能力と看護診断の構造の検討

セルフケア行為について慢性統合失調症患者に面接を行った。精神症状が落ち着いても日常的な会話の意味をとらえる困難さや、認知機能の低下、現実感覚の歪み、辛さ、不安がみられ、いざ退院準備をしようとすると、さまざまな提案に困難さを覚える。入院を継続している今は、病気の説明を受けることで疾患を受容し、自分なりに気分転換し、できることをし、代替を考えることにより、病気との付き合いを行っていた。オレムのセルフケア不足看護理論によるセルフケア・エージェンシーである慢性統合失調症患者の意志決定を重視し、より質の高い医療・看護を提供するため、地域で暮らす慢性統合失調症患者が認知しているセルフケア能力及び任意入院をしている慢性統合失調症患者のセルフケア能力の構造を明らかにし、NANDA看護診断のドメインとの立体的連結を行い、長期入院精神障害者の大半を占める慢性統合失調症患者の社会復帰促進を進める看護診断、介入モデルの開発を期する。平成20年度においては、Oremのセルフケア不足看護理論(以下SCDNT)とNANDAインターナショナルの看護診断(以下NANDA)を用いた評価用具を開発した。その内容は、基本的条件付け、システムアセスメント、治療的セルフケア要件、セルフケア・エージェンシーの操作的能力の評価、普遍的セルフケア評価、看護診断リストと優先順位・現実性の検討、看護目標と計画、看護実践の評価である。この特徴はSCDNTの枠組みに沿い、セルフケア・エージェンシーの健康情報を含む基本的条件付けとセルフケア・エージェンシーの操作的能力の評価において、セルフケア・エージェンシーの資質と照合することにより、力の構成要素に与える機能障害を捉え、それがセルフケアの操作的能力にどのような影響を及ぼすかという思考過程を導入するとともに、NANDAの各看護診断をSCDNTの枠組みに配分し、SCDNTを用いながらNANDAにより看護過程展開を行うことを可能とした点にある。特に慢性統合失調症の患者や当事者のセルフケアエージェンシーの操作的能力に注目し、オレムの言うセルフケア・エージェンシーの資質とセルフケア・エージェンシーの力の要素、及びセルフケアエージェンシーの操作的能力の関係に焦点を絞り、ツールをプロトタイプとして開発し、事例検討の形態をとりながら、コアになる関連因子を追求した。平成20年度において開発したOremのセルフケア不足看護理論(以下SCDNT)とNANDAインターナショナルの看護診断(以下NANDA)を用いた評価用具を用い、教育活動の傍ら研究活動を続け、ツールの習熟度の向上と研究者間評価の一致率の向上を目指した。一方、入院中の慢性統合失調症患者に対する調査受け入れ施設および所属機関の倫理審査委員会の審査を受け、調査対象の慢性統合失調症患者を精神保健福祉法の規定する同意入院の形態による入院患者に絞り込むこととし、調査を行い始めた。現在も調査中でありデータの蓄積を開始し始めているところであり、成果公表には現段階で至っていない。平成22年度前半で調査およびデータの分析を終了する予定である。研究目的:オレムのセルフケア不足看護理論によるセルフケア・エージェンシーである慢性統合失調症患者の意志決定を重視し、より質の高い医療・看護を提供するため、地域で暮らす慢性統合失調症患者が認知しているセルフケア能力及び任意入院をしている慢性統合失調症患者のセルフケア能力の構造を明らかにし、NANDA看護診断のドメインとの立体的連結を行い、長期入院精神障害者の大半を占める慢性統合失調症患者の社会復帰促進を進める看護診断、介入モデルの開発を期する。当初平成22年度前半で調査およびデータの分析を終了する予定であったが、諸般の事情で22年度後半に調査がずれ込み、研究協力施設に再度、倫理委員会の簡略審議を依頼し、調査に取りかかった。20名の調査対象中、最終的に調査協力が得られ情報提供した対象者は10名であった。一例をあげれば主観的体験として、被毒により呼吸困難となり臨死体験をした当事者は、身体感覚として心悸亢進に伴う慢性的「消耗性疲労」に襲われ、「活動耐性低下」が日常化していた。動作ごとに休むというセルフケア行動を取っていたが「家事家政障害」が常態化していった。精神科に入院していても毒による死という「不安」から逃れられず、保護された環境から出れば再び毒を盛られるリスクから入院の継続を望んでいる。聴取した多くの事例は妄想型事例であり、現在解析中である。今年度の日本看護科学学会学術集会を目標に整理したい。
非アルコール性脂肪性肝疾患の運動療法による肝臓リハビリテーションプログラムの構築

様々な最新の研究から運動療法による体重減少とは独立した非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)の改善効果が報告されている。従って、食事療法の継続に苦慮している多数のNAFLD肥満者に、運動療法を実施することが勧奨される。しかしながら、体重減少効果に優れた食事療法に比較し、NAFLDの病態改善に関する運動療法のベネフィットの詳細は明らかではない。また、運動療法の実施において、効率的な運動方法(種類、強度、時間)は解明されていない。そこで、本研究では中年肥満男性を対象に、運動プログラムの種類と強度の違いが、NAFLDの肝脂肪蓄積と肝弾性度といった肝病態因子に及ぼす影響について検討を行った。運動習慣がなく脂肪肝を有するNAFLD中年肥満男性を対象とした運動療法による減量教室を実施し、参加した61名をランダムに3群に分け、1週間に3回の頻度で12週間にわたるレジスタンストレーニング、高強度インターバルトレーニング、中強度持続性トレーニングの前向きランダム化比較試験を行なった。解析の結果より、レジスタンストレーニング、高強度インターバルトレーニング、中強度持続性トレーニングの3群のすべてにおいて、体重減少とは独立的に、3ヶ月後、3群すべて同等に有意な減少効果が得られた。肝脂肪蓄積は運動の種類とそれらの強度に依存せずに改善することが明らかとなった。しかしながら、肝弾性度は高強度インターバルトレーニング群にのみにおいて減少したが,それには非アルコール性脂肪性肝炎の進行に関連するクッパー細胞の貪食機能の改善が随伴していた.また、高強度インターバルトレーニング群のみ、抗酸化ストレス応答遺伝子の発現増加を示した。この改善効果は高強度インターバルトレーニングによる肝の脂質代謝や炎症病態の改善を通じて現れると考えられた。NAFLDにおける運動療法として高強度運動を実施する必要性が明らかとなった。28年度が最終年度であるため、記入しない。Fetuin-Aは肝臓で合成され血中に分泌される脂肪酸結合蛋白である.骨格筋や脂肪組織におけるインスリンシグナル経路の抑制,マクロファージにおける炎症性サイトカイン産生を刺激することによりインスリン抵抗性を引き起こすことが判明されている.一方,NAFLDの病態形成にはインスリン抵抗性が主役を演じていることより,fetuin-Aの増加はNAFLDの病態形成と強く関連している可能性がある.そこで本研究では,成人男性を対象に血中fetuin-A濃度の測定を行い,インスリン抵抗性をはじめとするNAFLD病態因子との関連性について検討した.また,3ヶ月にわたる食事運動指導による生活習慣介入による血中fetuin-A濃度の変動についても検討を行った.NAFLDにおける血中fetuin-A濃度は高度脂肪化例で高値を示し,NAFLD病態因子の悪化と関連していた.また,食事運動指導による生活習慣改善により,NAFLD病態因子の改善と関連しながら,血中fetuin-A濃度は減少していくことが明らかになった.近年,NAFLD(非アルコール性脂肪性肝疾患)では肝の異物貪食を担うKupffer細胞(KCs)の機能が低下していることが報告されている.我々は,これまでに運動実践が肥満者におけるNAFLD病態と異物貪食能の改善をもたらすことをすでに報告している.しかしながら,継続した運動実践が実際にKCsの貪食能にどのような影響をあたえるのか不明であった.継続的な運動実践がKCs貪食能に及ぼす影響を検討すること野生型雄マウス8週齢をPre群,1wTr群,1moTr群,3moTr群,3moRest群に分け,Tr群にはそれぞれ1週,1ヶ月,3ヶ月間のトレッドミル走運動(20m/分50分/日, 5日/週)を負荷した.運動最終日の翌日にFITC-ビーズを尾静脈から投与し,5分後に灌流液により肝灌流を行った.KCsを単離後,マクロファージマーカーであるF4/80-APCで染色し,APC陽性細胞中のビーズを貪食したKCs細胞率と,ビーズの蛍光強度についてFACSを用いて評価した.体組成を評価する目的で,小動物用CTスキャンを用いた.体重と,骨格筋の体積は群間で差は認めなかった.全脂肪量,内臓脂肪量,皮下脂肪量,体脂肪率はPre群に比べ3moRest群で有意に増加したが,3moTr群ではその増加は抑制された.Pre群と3moRest群にはKCs貪食能に差は認めなかった.一方,Tr群では運動実践の期間に比例して,ビーズを貪食したKCsの割合と貪食されたビーズの蛍光強度は有意に増加することが明らかになった.継続的な運動実践は,KCsの異物貪食能を高めることが示唆された.運動による貪食能の増大は,NAFLD発症と進展に影響を及す菌体内毒素の生体内除去に重要であると考えられた.研究成果について,各分野の学会にて研究報告した.様々な最新の研究から運動療法による体重減少とは独立した非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)の改善効果が報告されている。運動習慣がなく脂肪肝を有するNAFLD

中年肥満男性を対象とした運動療法による減量教室を実施し、参加した61名をランダムに3群に分け、1週間に3回の頻度で12週間にわたるレジスタンストレーニング、高強度インターバルトレーニング、中強度持続性トレーニングの前向きランダム化比較試験を行なった。解析の結果より、レジスタンストレーニング、高強度インターバルトレーニング、中強度持続性トレーニングの3群のすべてにおいて、体重減少とは独立的に、3ヶ月後、3群すべて同等に有意な減少効果が得られた。肝脂肪蓄積は運動の種類とそれらの強度に依存せずに改善することが明らかとなった。しかしながら、肝弾性度は高強度インターバルトレーニング群にのみにおいて減少したが,それには非アルコール性脂肪性肝炎の進行に関連するクッパー細胞の貪食機能の改善が随伴していた.また、高強度インターバルトレーニング群のみ、抗酸化ストレス応答遺伝子の発現増加を示した。この改善効果は高強度インターバルトレーニングによる肝の脂質代謝や炎症病態の改善を通じて現れると考えられた。NAFLDにおける運動療法として高強度運動を実施する必要性が明らかとなった。NAFLDにおける血中fetuin-A濃度は高度脂肪化例で高値を示し,NAFLD病態因子の悪化と関連することが判明した.また,生活習慣改善により,NAFLD病態因子の改善と関連しながら,血中fetuin-A濃度は減少していくことも判明した.肝臓リハビリテーションの効果判定のためのバイオマーカーとなる可能性がある.運動によるマクロファージ貪食能の増加の背景にある分子メカニズムを解明する.28年度が最終年度であるため、記入しない。大規模な中年肥満男性に対する運動療法において,血中fetuin-A濃度の変動について解析する.肝病態因子との関連性を明らかにしながら,肝臓リハビリテーションの効果判定のためのバイオマーカーとして有用であるかどうか検証して行く.28年度が最終年度であるため、記入しない。
核膜形成における膜のassembly/disassemblyの分子機構

核膜は小胞体とつながった外膜とラミンによって裏打ちされた内膜から成り、細胞分裂時に分解し、分裂終期に再形成される。最近、VCPが核膜形成に関与することが示唆されているが、VCPに関しては不明な点が多い。本年度の研究では以下のことを明らかにした。VCPはUfd1pと結合し,核膜形成に関わっているATPaseである。昨年度の研究で新規VCP結合タンパク質であるSVIP(small VCP-interacting protein)を同定したが、このタンパク質がUfd1pとは独立にVCP複合体を形成することを示した。(ii)syntaxin18と結合するタンパク質の同定小胞体膜は核外膜とつながっているが、小胞体膜に存在する膜融合タンパク質のsyntaxin18が、hZW10やRINT1といった有糸分裂に関与するタンパク質と結合していることを示した。また、syntaxin18はアポトーシスに関与するBNIP1とも結合していることを示した。これらの結果は、syntaxin18が膜融合以外に細胞周期やアポトーシスに関連していることを示唆している。NVLはVCPと高い相同性をもつタンパク質であるが、その機能は不明であった。今年度の研究によって、NVLが核小体に局在し、RNAヘリカーゼであるMtr4pと相互作用していることを明らかにした。発現させたMtr4pは核質に存在したが、NVLと共発現させると核小体へと移行することから、NVLがMtr4pの核小体への移行に関わるタンパク質であることが判明した。核膜は細胞分裂時に分解・小胞化し、分裂終期に小胞が融合して再形成されるが、それらの分子機構はまだよくわかっていない。我々は、小胞輸送において膜融合に関与するNSF(ATPase活性を持つ)が核膜にも存在していることを見い出し、核膜結合NSFが有糸分裂時に核膜孔複合体タンパク質とよく似た挙動をすることを示した。このことは、NSFが核膜融合反応にも関与していることを示唆している。本年度は以下の成果を得た。1) NSFは膜表在性のSNAPおよび膜内在性のSNARE(syntaxinやSNAP-25などのサブユニットから構成される)と複合体を形成して膜融合反応に関与する。そこで抗SNAP-25抗体を作成し、アフリカツメガエルの卵母細胞抽出液を用いたin vitroの核膜融合反応への効果を調べた。その結果、抗SNAP-25抗体は濃度依存的に核膜融合反応を阻害した。抗SNAP-25抗体で認識されるアフリカツメガエルのタンパク質は哺乳類のSNAP-25より約7kDa大きく、新規な分子種であると考えられたので、現在このタンパク質のクローニングを進めている。2)生きた細胞における核膜結合型NSFの性質を調べるために、NSFをGFPとの融合タンパク質として発現させた。発現した融合タンパク質は核膜やゴルジ体に結合していたが、多くはサイトゾルに存在していたため解析を行うことが困難であった。現在、SNAPと共発現させて膜結合量を増やすことを試みている。3)核膜に局在しているSNAREを同定するために、酵母のtwo-hybrid systemを用いてSNAP結合タンパク質を検索した。その結果、酵母Ufe1p(syntaxinの一種)に相当するヒトのタンパク質を同定することに成功した。Ufe1pは酵母のカリオガミー(核膜融合)に関与していることが知られているので、今後ヒトUfC1pが核膜小胞の融合に関与するかどうかを調べる予定である。核膜は細胞分裂時に分解・小胞化し、分裂終期に小胞が融合して再形成されるが、その分子機構はまだよくわかっていない。我々は、小胞輸送において膜融合に関与するNSFが核膜にも存在していることを見い出した。NSFはSNAPおよびSNARE(syntaxin、SNAP-25、VAMPなどから成る)と複合体を形成して機能する。本年度の研究によって以下のことを明らかにした。

ウシ脳αSNAPに対する抗体は、アフリカツメガエル卵母細胞のαSNAPに相当するタンパク質と特異的に反応した。この抗体をアフリカツメガエル卵母細胞抽出液を用いた核膜融合反応系に添加すると、核の成長が顕著に阻害された。この阻害はαSNAPを同時に添加すると抑制された。これらの結果はαSNAPが核膜形成に関与していることを示唆している。(ii)SNAP-23の核膜融合への関与SNAP-23はSNAP-25のアイソフォームであり、SNAP-25が主に脳で発現しているのに対し、SNAP-23は臓器に普遍的に発現している。ラットSNAP-23に対する抗体を作製し、核膜融合反応系に添加したところ、核膜融合反応は一部阻害された。SNAP-23に対する抗体は32kDaのタンパク質を認識したが、これが本当にSNAP-23であることを確認するために、既知のSNAP-23とその近縁タンパク質のアミノ酸配列を基にプライマーをデザインしてPCRを行った。そして、得られたDNAフラグメントを用いてスクリーニングを行い、全長cDNAを得た。この遺伝子のコードするタンパク質はSNAP-23に対する抗体で認識されたことから、この抗体で認識されるタンパク質はアフリカツメガエル卵母細胞のSNAP-23であることが判明した。核膜は細胞分裂時に分解し、分裂終期に再形成されるが、その分子機構はまだよくわかっていない。昨年度の研究で、小胞輸送に関わるNSF-SNAP-SNARE複合体が、核膜形成にも関与していることを示した。本年度の研究では以下のことを明らかにした。酵母Cdc48pは、SNAREの一種であるUfe1pと結合して核膜融合に関与する。Cdc48pの動物オルトローグはVCPであるが、VCPはsyntaxin 5(酵母Sed5p)と結合し、ゴルジ体形成に関わっている。VCPの機能を解明するために、酵母two-hybridスクリーニングを行った。その結果、VCPと結合することが知られているp47以外に、新規のタンパク質(VAP)を見い出した。VAPを過剰発現させると細胞内に大きな空胞が形成された。核膜構造の変化については現在調べている。(ii)syntaxin 18と結合するタンパク質の同定昨年度の研究で、酵母の核膜融合に関与するUfe1pに相当すると考えられるタンパク質、syntaxin 18を同定した。syntaxin 18結合タンパク質を同定するために、モノクローン抗体を作製し、免疫沈降を行った。その結果、hZW10やRINT1といった有糸分裂に関与するタンパク質が結合していることがわかった。NVL(2つのATP結合部位を持つ)はVCPとの構造類似性が高いタンパク質であり、核内に一様に分布している。N末端側ATP結合部位の変異体を発現させると、それは核内にリング状の構造体を形成した。一方、C末端側ATP結合部位の変異体は核に入らずに細胞質に留まっていた。いずれの変異体でも核膜構造に変化はなかったことから、NVLは核膜形成以外の機能を持つと考えられる。
日本語口頭能力試験評価者認定基準策定に向けた予備調査

国際交流基金試験課のために申請者らが開発した日本語口頭能力試行試験により得られた受験者標本の一部を用い、日本語を第一言語としない在外日本語教員の受験者能力判定能力を測定する実験を実施した。実験地及び被験者数は以下のとおりである。1)中国・上海:10名2)フィリピン・マニラ:10名3)ブラジル・サンパウロ:12名4)メキシコ・メキシコシティ:10名5)タイ・バンコク:10名6)台湾・台北:11名計63名実験の結果、5年程度以上の教育歴を持つ教員の中から簡易なシミュレーションテストによって選抜することを条件として、日本語を第一言語とする教員とほぼ同等の判定能力があると判断するに足る資料が得られた。
新規含ケイ素両親媒性ポリマーの合成とナノ構造体への組織化

シラシクロブタンは、合成が容易である一方、環による大きな歪みエネルギーを持ち反応性に富む化合物である。我々は、有機リチウムを重合開始剤として用いると1,1-ジアルキルシラシクロブタンがリビング的に重合することを見いだし、カルボシラン系両親媒性ブロックポリマーの合成に応用した。1,1-ジエチルシラシクロブタンのリビングポリマーにジフェニルエチレンを加えて成長末端の反応性を制御した後、シリル基で保護したメタクリル酸2-ヒドロキシエチル(HEMA)を作用させてブロック共重合を行い、さらに加水分解を行うことにより含ケイ素両親媒性コポリマーpoly(SB-b-HEMA)を合成した。このポリマーのメタノール溶液中における会合挙動を小角X線散乱(SAXS)法によって観測した。その結果、ミセルが球状のコア-シェル構造を形成することが強く示唆された。また、疎水鎖長の増大に伴いミセルの会合数が増加することが明らかとなった。さらに、poly(SB-b-HEMA)(26:24)のポリマーのメタノール/トルエン混合溶液についてSAXS測定を行った結果、ミセルの形状は混合比に依存して変化し、トルエンrichな溶液では、コアとシェルの構成成分が反転し、逆ミセルが形成されることがわかった。さらに、poly(SB-b-HEMA)(26:24)のポリマーが作る単分子層を圧縮しながらX線反射率(XR)測定を行った。その結果、単分子層の表面、疎水部-親水部界面、および単分子層-水層間界面から反射したX線が干渉することによって生ずるKiessig fringeが観測され、このfringeは圧縮が進むとともに小角側にシフトし、圧縮によって単分子層の厚さが増加することが明らかとなった。
細胞膜裏打ちタンパク質の分子内相互作用から分子間相互作用への変換機構

細胞膜裏打ちタンパク質であるMAGUKファミリーに属するタンパク質(MAGUKs)は、三つのPDZドメインとSH3-GKドメインから構成される。我々の以前の研究より、MAGUKsへのSH3-GKドメインリガンドの結合により、SH3-GKドメインの分子内相互作用に変化がおこり、分子間相互作用ができるようになることが推測された。これを証明するために、当該研究において、MAGUKsとCa^2+/CaMの相互作用と、MAGUKsの分子内相互作用から分子間相互作用への変換が、生理的条件下で起こること、およびその生理的意義を検討したいと考えた。そこで、細胞内で起こる分子間相互作用をモニターすることができるFRET(蛍光共鳴エネルギー移動)実験系の確立を進めた。まず、FRETをモニターするためCFP-CaM-M13-YFPコンストラクトを作成したところ、蛍光分光光度計を用いた測定によりCa^2+存在下でFRETを確認できた(Ca^2+有無によるアクセプター/ドナー比の変化率は約60%)。そこで、このCFP-CaM-M13-YFPを用いて、細胞内Ca^2+濃度の上昇時にFRETを捉えることができる顕微鏡システムを確立した。次に、MAGUKs(PSD-95とSAP102)とCa^2+/CaM間のFRETの検討を行った。1分子FRETである、mVenus-PSD-95(結合に関わるドメイン)-CaM-CFPコンストラクトとmVenus-SAP102(結合に関わるドメイン)-CaM-CFPコンストラクトを作成した。蛍光分光光度計で測定したところ、Ca^2+の有無によるアクセプター/ドナー比の変化率は20-30%であった。PSD-95とSAP102がCa^2+/CaMと相互作用することを、FRETによって確認することができた。我々の以前の研究より、MAGUKsへのSH3-GKドメインリガンドの結合により、SH3-GKドメインの分子内相互作用に変化がおこり、分子間相互作用ができるようになること。また、この変換がPDZドメインリガンドの結合により影響を受けることが推測された。当該研究において、SH3-GKドメインの分子内相互作用から分子間相互作用への変換が、細胞内で実際に起こること、そして、神経興奮よって活性化されたCa^<2+>/カルモジュリン(Ca^<2+>/CaM)のMAGUKsへの結合が、この変換におけるスイッチとして働くことを証明したい。本年度は、MAGUKsとCa^<2+>/CaMの相互作用と、MAGUKsの分子内相互作用から分子間相互作用への変換が、生理的条件下で起こるか、およびその生理的意義を検討するために、細胞内で起こる分子間相互作用をモニターすることができるFRET(蛍光共鳴エネルギー移動)実験系の確立を進めた。1.実験で使用する遺伝子のクローニングと発現ベクターへのサブクローニングFRET実験系の確立のため、CFPとYFPをグリシン残基でつないだコンストラクトやCFP-CaM-M13-YFPの作成を優先して行った。その他のコンストラクト作成は現在進行中である。2.FRET実験系の確立1で作成したコンストラクトを用いて、FRET現象を共焦点レーザースキャン顕微鏡で観察するための条件検討中である。3.MAGUKsとCa^<2+>/CaMの相互作用;海馬初代培養細胞を用いたin vivo解析MAGUKとCaMの結合を、FRET効率によりin vivoで証明したいと考えている。

1および2の項目が終了次第、取りかかる予定である。細胞膜裏打ちタンパク質であるMAGUKファミリータンパク質(MAGUKs)の分子内相互作用から分子間相互作用への変換に、Ca^<2+>/カルモジュリン(Ca^<2+>/CaM)が関与することを明らかにするため、FRET実験系を立ち上げた。まずCFPとYFPをグリシン3残基でつないだコンストラクトを作成し、細胞に発現させたが、FRETは確認できなかった。次にCFP-CaM-M13-YFPコンストラクトを作成したところ、蛍光分光測定によりCa^<2+>存在下でFRETを確認した(Ca^<2+>有無によるアクセプター/ドナー比の変化率は約60%)。このCFP-CaM-M13-YFPを用いて、細胞内Ca^<2+>膿度の上昇時にFRETを捉えることができる顕微鏡システムを確立できた。そして研究実施計画に基づいて、MAGUKsPSD-95とSAP102)とCa^<2+>/CaM間のFRETの検討を行った。まず実験に必要な遺伝子を組み込んだプラスミドを作成し、細胞にPSD-95-YFPとCaM-CFPあるいはSAP102-YFPとCaM-CFPを同時に発現させ、細胞内Ca^<2+>濃度が上昇するような処置を行ったが、FRETを捉えることはできなかった。そこで、1分子FRETである、mVenus-PSD-95(結合に関わるドメイン)-CaM-CFPコンストラクトとmVenus-SAP102(結合に関わるドメイン)-CaM-CFPコンストラクトを作成した。蛍光分光光度計で測定したところ、Ca^<2+>の有無によるアクセプター/ドナー比の変化率は20-30%であった。PSD-95とSAP102がCa^<2+>/CaMと相互作用することを、FRETによって確認することができた。
線維血管性増殖組織を伴う糖尿病網膜症モデルの作製

糖尿病網膜症における失明に至る過程として、線維血管増殖と呼ばれる病的血管新生は必須の病態である。線維血管増殖には、グリア細胞-内皮細胞間におけるvascular endothelial growthfactor(VEGF)-VEGF受容体系が重要な役割を演ずることを我々は示した(Invest Ophthalmol Vis Sci,2000)。つぎに、網膜グリア細胞の硝子体遊走には、IV型コラーゲンを主成分とする内境界膜を分解するプロテアーゼが不可欠と考え、matrix metalloproteinase(MMP)に着目して研究を進めた。手術的に採取された硝子体液のMMP-1,2,3,7,8,9,13タンパク濃度を測定したところ、糖尿病網膜症眼ではコントロール眼に比してMMP-2濃度が有意に高値であった。そこでMMP-2の活性化因子であるMT1-MMPに着目し、ウサギ網膜グリア細胞を初代培養し、細胞外基質による発現の変化を検索した。内境界膜構成成分であるフィブロネクチンやIV型コラーゲン上で培養した場合は、コーティングなし、I、II型コラーゲン上で培養した場合に比して、MT1-MMP発現が著明に亢進した。一方、コーティングによるVEGF発現の差は認められなかった。さらに、糖尿病血管障害に重要な役割を担っているとされる後期グリケーション終末産物(AGE)に着目し、AGE化ウシ血清アルブミン刺激による発現誘導を検索したところ、VEGFは誘導されたが、MT1-MMPはされなかった。また、手術的に採取された線維血管組織におけるMT1-MMP発現はみられなかった。これらのことから、線維血管増殖におけるグリア細胞遊走におけるMT1-MMPの役割として、遊走初期の内境界膜通過の際に発現が亢進することでMMP-2を活性化しIV型コラーゲン分解に関与している可能性を示した(投稿準備中)。
下等脊椎動物における心房性および脳性ナトリウム利尿ペプチドの分布とその生理作用

1.心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)および脳性ナトリウム利尿ペプチド(BNP)(1) ^<125>IーANPをメダカの腹腔内に注射し,その結合部位をオ-トラジオグラフで調べたところ,ANPは鰓に特異的に結合した。ANPは魚では鰓に働いて水電解質代謝を調節している可能性がある。(2)脊椎動物各鋼の動物において,ANPとBNPは心房および心室筋細胞の分泌顆粒中に共存していることを免疫電顕二重ラベル法で明らかにした。ANPとBNPは同時に分泌され,協同して働く可能性がある。(3)ANPはウズラの飲水行動を促進することがわかっているが,BNPも促進することをみた。2.エンドセリン(ET)(1)血管平滑筋を弛緩させるANPやBNPとは逆に,これを収縮させるペプチド,ETが1988年に発見されたが,本研究では脊椎動物各鋼の血液および視床下部ー下垂体系にET免疫活性が存在することを見出した。(2)ラット神経葉の軸索内のヴァソプレッシン顆粒およびオキシトシン顆粒にETが存在することを見出した。ETが後葉ホルモンと共に血中に分泌され,協同して働くのか,あるいはETが後葉ホルモンの分泌に対し何らかの影響を及ぼすのか興味深い。(3)板鰓類および硬骨魚の尾部下垂体系のニュ-ロンでは,ウロテンシンIIとETの共存が見られた。この生物学的意味は現在不明である。以上,本研究はANP,BNP,ETに関する基礎的研究である。今後,この研究を土台にして水電解質代謝や血圧の調節機構について,ヴァソプレシン,アンギオテンシンIIなども含めて,それらペプチドの,脳および末梢の器官における機能的相関を調べたい。1.硬骨魚10種,板鰓類2種,円口類2種の心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)様物質。ANP様免疫活性は一般に淡水魚の方が海産魚より強く、分泌果粒の数も前者の方が多い。しかし、ラジオイムノアッセイ(R/A)で測定した心房,心室,血中のANP値には,淡水魚と海産魚の間に統計的に有意な差は見出せなかった。2.イモリの心房と心室を抗ANP血清,抗脳性ナトリウム利尿ペプチド(BNP)血清を用いて免疫組織化学法で染めたところ、いずれも両血清に対し陽性反応を示したが,その反応の強弱の分布がANPとBNPで異なり,ANPおよびBNP様物質の心筋細胞内共存が推測された。次に,二重プロテインAーゴ-ルド法を用いて,心房,心室筋細胞内の同一果粒にANP様,BNP様免疫活性が共存することを見出した。さらに、コイ,ウシガエル,スッポン,ラットでも心房,心室内の分泌果粒にANP様、BNP様免疫活性が共存することを見出した。3.ANPは飲水行動をラットで抑制,ウズラで促進することが,すでに知られているが、ウズラの腹腔内にBNP(5,10μg/100g体重)を注射すると,飲水が促進されることを見出した。現在,BNP脳室内注射の影響を調べている。4.最近,構造決定されたエンドセリン(ET)は血圧調節などにおいて,ANPに対し拮抗的に働らくことが明らかにされた。そこで,脊椎動物各鋼の動物(ヌタウナギ,ドチザメ,コイ,アナゴ,ウシガエル,スッポン,ウズラ)の血中にもETが存在するかどうかをRIAで調べたところ,哺乳類の血中レベルと同程度のET様免疫活性が測定された。逆相クロマト分析により,コイ血中には,ETー1が存在する可能性が高い。

また,免疫組織化学法により,メダカの神経性下垂体と尾部下垂体にET様免疫反応を見出した。1.脊椎動物各綱の動物の心房心室筋細胞内に心房性ナトリウム利尿ぺプチド(ANP)および脳性ナトリウム利尿ペプチド(BNP)が共存することを前年度明らかにいたが,本年度は更に詳細に検討し,次の結果を得た。これらペプチドは心筋細胞内の分泌顆粒に共存するが,コイ,ウシガエル,ラット,ヒトでは,BNP免疫活性よりANP免疫活性がはるかに強く,メダカ,スッポンではその逆であった。即ち,種により,ANPー,BNP様物質の含量比に差があると考えられる。2.メダカの腹腔内に注射された^<125>I-ラットANPは,鰓と腸上皮に選択的に結合することをオ-トラジオグラフィ-で見出した。メダカの心筋細胞分泌顆粒にはANPおよびBNP様物質が存在することから,これらナトリウム利尿ペプチドは鰓や腸に作用し,水代謝調節に関与していると考えられる。3.ANPはウズラで飲水行動を促進することが明らかにされているが,BNPも飲水行動を促進することを見出した。特に脳室内注射では腹腔内注射の約20分の1で効くことから,BNPは脳に作用して飲水を誘起すると考えられる。4.血管平滑筋を弛緩させるANP,BNPとは逆に,これを収縮させるエンドセリン(ET)が脊椎動物各綱の血液中に存在することを前年度明らかにしたが,本年度はETの体内分布を調べたところ,脊椎動物各綱の動物で,視床下部ー下垂体系の細胞体と軸索にET免疫活性を認めた。また,免疫電顕=重ラベル法では,ラット後葉の軸索内顆粒にETとアルギニン・パソプレツシン,ETとオキシトシンの共存を発見した。また,魚の尾部下垂体系のニュ-トロンではETとウロテンシンの共存を発見した。
中性K中間子を用いた直接的CP非保存の研究

K_L→π^0vv^^-崩壊はCPの破れによって起きる崩壊である。従ってこの分岐比を測定すれば、CPの破れを説明するクォーク間の混合に入り込む複素成分の大きさを直接的に測定することができる。ただし、この崩壊は真空中からガンマが2個出るだけであり、K_L→π^0π^0の崩壊で出る2個のガンマの内2個見失うことによるバックグラウンドを持つので、実験として観測することは難しい。従って、我々は、根本に立ち返り、どの程度のエネルギーのKを用いて何を測ればどこまでバックグラウンドは押さえられるのかを、単純化した高速のモンテカルロシミュレーションを用いて研究した。想定したケースは、ガンマのエネルギーと測定器に当たった位置だけを測る場合、さらにガンマの方向を計る場合、Kのエネルギーを測る場合、などである。また、Kのエネルギーは0.5GeVから50GeVの範囲で検討した。また、解析のカットはそれぞれの条件下で最適化した。その結果、ガンマ線の不感率が、ガンマ線のエネルギーが高いほど小さいため、Kのエネルギーが高いほどバックグラウンドの量は小さくなること、10GeV以上のKを用いれば、ガンマのエネルギーと位置を測るだけでもバックグラウンドはシグナルより小さくなること、0.5GeVのKの場合は上のすべての情報を測らなければ、バックグラウンドを抑えられないこと、などが分かった。次のステップとしては、これらの結果を踏まえ、より現実的なモンテカルロシミュレーションを用いて実験装置の設計を行い、実験のプロポーザルを書き上げる。また、1996-7年に収集したデータを用いてK_L→π^0VV^^ー崩壊の探索を行い、新たな分岐比の上限値、BR<5.9×10^<-7>(90%CL)を得た。
「食の豊かさ」概念指標と評価尺度の開発　地域特性に沿った子どもの健全育成のために

本研究は、食の側面から、子どもの健全な育成を目指して、これまで主観によってのみ語られることが多く、系統的に研究されてこなかった「食の豊かさ」ということばに着目している。食行動や摂取量だけではない多様な側面から、子ども期における「食の豊かさ」の要素について検討し、コンセンサスを得られた概念を構築し、「食の豊かさ」を評価するための尺度を開発することを本研究の目的としている。平成28年度には、食の専門家への食の豊かさに関するインタビュー、また、小学5年生の女児及び小学生の子どもを持つ保護者を対象に食の豊かさに関するフォーカスグループディスカッションを実施した。平成29年度には、小学5年生の男児を対象に、食の豊かさに関するフォーカスグループディスカッション及びアンケート調査を追加で実施した。平成30年度において、平成28年度及び29年度の結果を基に研究者間で議論し改定したアンケート調査を用いて小学校5年生にアンケート調査を実施した。また、キーワードを「食の豊かさ」とし、新聞記事を含めて文献検索を行った。本調査の協力校の選定及び調整に時間を要し、本年度までに一部の調査を終えることができなかった。このことに伴い、調査終了後のとりまとめ及び研究成果の発信を今年度終えたいと考える。昨年度終了できなかった本調査について、本年度5月末までに終える予定である。その後、調査終了後のとりまとめ、調査協力校への報告及び研究成果の発信を行う。食行動や食品や栄養素の摂取量だけではない多様な側面から、子ども期における「食の豊かさ」の要素について検討し、コンセンサスを得られた概念を構築し、「食の豊かさ」を評価するための尺度を開発することを目的としている。平成28年度には「食の豊かさ」の要素を抽出するために、食に携わる専門家へのインタビューを実施した。インタビューは17名の専門家に対し、研究代表者及び研究分担者が行った。インタビューの内容を文字にし、キーワードを抽出し、抽出されたキーワードを共通する項目ごとに分類した。次に、小学生と小学生を持つ保護者を対象にフォーカスグループディスカッションを行った。東京都のA市、埼玉県のB市の小学生の子どもを持つ保護者及び埼玉県のB市については小学5年生の協力も得られた。フォーカスグループディスカッションの参加者には、小学生の子どもの食の豊かさに関係すると思われる事柄について自由に意見を出し合ってもらった。ディスカッション終了後、専門家のインタビューによって抽出したキーワードに研究者が考えた項目を加えた計49項目からなるアンケート調査を、保護者と小学生に実施した。平成28年度は、「食の豊かさ」の要素を抽出するために、食に携わる専門家へのインタビュー及び小学生と小学生を持つ保護者を対象にフォーカスグループディスカッションを行った。1食に携わる専門家へのインタビューについて17名に対してインタビューを行った。17名の内訳は、大学教員4名、研究所の研究員1名、行政栄養士4名、栄養教諭4名、企業の食品部門担当者3名、NPO理事長1名である。インタビューは研究代表者及び研究分担者が行い、専門家の同意が得られた場合にはインタビューの内容をボイスレコーダーに記録した。その後、インタビューの内容を文字にし、キーワードを抽出した。次に、抽出されたキーワードを共通する項目ごとに分類した。2小学生と小学生の子どもを持つ保護者を対象にしたフォーカスグループディスカッション(パイロット調査)について東京都のA市において小学生の子どもを持つ保護者を対象に、埼玉県のB市において小学5年生及びその保護者を対象にフォーカスグループディスカッションを実施した。A市では8名の保護者、B市では7名の小学生とその保護者の協力が得られた。フォーカスグループディスカッション及びディスカッション終了後のアンケート調査の時間を含めて、調査に係った所要時間は保護者については2時間、小学生については1時間30分であった。対象者には、小学生の子どもの食の豊かさに関係すると思われる事柄について自由に意見を出し合ってもらった。フォーカスグループディスカッションの内容はボイスレコーダーに記録した。ディスカッション終了後、1で抽出したキーワードに研究者が考えた項目を加えた計49項目からなるアンケート調査を、保護者と小学生に実施した。平成28年度には、食の専門家への食の豊かさに関するインタブー、また、小学5年生の女児及び小学生の子どもを持つ保護者を対象に食の豊かさに関するフォーカスグループディスカッションを実施した。そこで、平成29年度には、小学5年生の男児を対象に、食の豊かさに関するフォーカスグループディスカッション及びアンケート調査を追加で実施した。平成28年度及び29年度の結果を基に、最終年度において、小学校5年生とその保護者を対象にアンケート調査を実施する。そのため、フォーカスグループディスカッションの結果及び専門家へのインタビューの結果を基に、アンケート調査の項目について、研究者間で議論した。また。最終年度の調査を円滑に実施するため、協力校への依頼及び日程調整を行った。