hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イネミトコンドリア遺伝子の発現制御に関する研究

多くの高等植物のミトコンドリアにおいて保存されたプロモーターモチーフが見つかっており、同様の配列がイネミトコンドリアにおいても様々な遺伝子のプロモータとして機能していることが示されている。イネミトコンドリアorf483,rrn26,trnfMといった遺伝子は、この保存されたプロモーター配列を用いて単一の転写開始点から転写されている。しかしながら、イネミトコンドリアatpl及びnad9遺伝子の転写開始点は複数存在し、それぞれ保存されたプロモーター配列を持つものとDNAの1次構造に特徴を見いだせないものとがある。この現象を説明するためにDNAの高次構造に着目し、イネミトコンドリアDNAにおいて、原核生物で転写調節因子としての機能が示唆されているDNAの湾曲構造の検出を2次元電気泳動法を用いて試みた。この結果、予想された通り、atp1,nad9両遺伝子の上流領域中にDNAの湾曲構造を検出した。一方、1つの転写開始点のみを持つ6つの遺伝子(orf483,trnfM.rrn26,rrn18,atp9,nad3)についても同様の解析を行った結果、どの遺伝子の上流領域中にも湾曲構造は検出されなかった。また、湾曲構造が検出された領域中において、パーミューテーション解析法により湾曲中心位置を決定した結果、atp1,nad9両遺伝子ともにCRTAプロモーターモチーフの約20bp下流に湾曲中心が位置していた。また、イネミトコンドリアatp1遺伝子のコード領域中においても湾曲構造の検出を行った結果、この領域中にDNAの湾曲構造が検出され、湾曲構造のプロモーター領域への局在は示されなかった。しかしながら、1つの転写開始点のみを持つ遺伝子の上流領域中には湾曲構造が検出されなかったこと、また、atp1,nad9遺伝子問で示されたプロモーター領域中におけるDNAの高次構造上の類似性は、イネミトコンドリアにおいてDNAの湾曲構造が何らかの転写調節機能を持っている可能性を示唆すると考えられた。イネミトコンドリアゲノムにコードされるrrn26,trnfM遺伝子の転写量をrun-on転写法によって解析した。rrn26遺伝子とtrnfM,遺伝子は、同一の環状DNA分子内に存在し、両遺伝子のコード領域のそれぞれ、およそ200bp上流地点から76bpに渡って塩基配列の重複が確認されており、両遺伝子においてこの重複配列がプロモーターとしての機能を持っていることを明らかにした。trnfM遺伝子と一般に転写活性が高いことが知られているrrn26遺伝子が同じプロモーター配列を持っていることから、両遺伝子間のプロモーター活性の比較を試みた。まず、RNAの蓄積量を調べるためにノーザンハイブリダイゼーションを行った結果、rrn26遺伝子,trnfM遺伝子間でRNA蓄積量に大きな差異があることを確認した。更に、RNAの転写後調節による影響を除外するために、イネミトコンドリアにおいてrun-on転写法を構築し、この系を用いてそれぞれの遺伝子の転写活性を求めた。また、イネミトコンドリアDNAはマルチパ-タイト構造をとっており、各遺伝子間でコピー数の差があることも考えられるため、予備実験としてサザンハイブリダイゼーションを行い、コピー数の差並びにプローブ強度の補正値として用いた。この結果、同じプロモーター配列を持つにも関わらず、両遺伝子間で転写量に約4倍の差異があることを確認した。この結果から、イネミトコンドリアにおいて転写調節に関与する何らかのトランス因子が存在するのではないかと考え、rrn26遺伝子,trnfM遺伝子のそれぞれのプロモーター領域並びにプロモータ配列下流領域をプローブとして用い、ゲルシフト解析を行った。この結果、微弱ではあるがtrnfMプロモーター配列下流領域に特異的に結合する因子の存在を示唆するシグナルを検出した。

しかしながら、1つの転写開始点のみを持つ遺伝子の上流領域中には湾曲構造が検出されなかったこと、また、atp1,nad9遺伝子問で示されたプロモーター領域中におけるDNAの高次構造上の類似性は、イネミトコンドリアにおいてDNAの湾曲構造が何らかの転写調節機能を持っている可能性を示唆すると考えられた。
有機多孔性空間を利用した分子集積化法の開拓と新規有機固体発光材料の創製

ルイス酸であるトリスペンタフルオロフェニルボランをルイス塩基としてピリジル基を有するナフタレンジイミドと固体である芳香族分子を乳鉢やミルで機械的に磨砕する固相合成法を適用することで溶媒を用いずに有機包接結晶を形成することを明らかとした。また混合する芳香族分子を変えることで、意図した通り固体発光色を変えることに成功した。また機械的に磨砕する固相合成法の適用により溶解度の低い系にも適用できることを見出した。赤色及び近赤外発光を目指す際には、一般的にその分子間相互作用の強さから溶媒に溶解しにくい分子を用いる必要があり、一般的な溶液中での班のによる調製が難しい。しかし、本研究成果により溶媒に溶解しない分子を基本骨格として用いることが容易になったと考えられる。また、ルイス酸であるトリスペンタフルオロフェニルボランを、ルイス塩基としてシアノ基を有するピロロ[3,2-b]ピロールにホウ素窒素間に形成されるルイスペアの形成を利用して導入することで、発光色を簡便に長波長化できることを明らかとした。乳鉢やミルで機械的に磨砕することでルイス酸であるトリスペンタフルオロフェニルボランをルイス塩基に簡便に導入できることを見出した。これまでトリスペンタフルオロフェニルボランはそのかさ高さを利用した空間の形成に有用であることを明らかとしてきたが、トリスペンタフルオロフェニルボランの導入による発光色の長波長化を見出したことで、長波長発光へ向けた分子設計がより容易になることが期待される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1共有結合型多孔性ホスト分子の合成と芳香族ゲストに対するベイポクロミズム応答挙動の評価本研究では、新たに共有結合型多孔性ホスト利用した芳香族有機化合物に対する蛍光センサー材料の開発を試みた。様々な条件検討の結果、側鎖にベンゾフェノンを導入したナフタレンジイミド誘導体(2BP-NDI)を用いる事により、様々な芳香族のゲスト分子の蒸気を吸着し、発光するベイポクロミズム型のセンサーが創製可能であることを見出した。特長しては、キシレン誘導体(o-, m-, p-キシレン)、エチルベンゼン、スチレン等の分子を厳密に見分けることのできるセンサーとして機能することを見出した。2電子豊富なホストの探索とプロトン酸との複合化による新規有機固体発光材料の創製これまでに有機多孔性空間(ホスト分子)の設計指針として、ナフタレンジイミド誘導体(NDI)を代表とする電子不足なπ共役分子を基本とした有機多孔性空間の創製を進めてきた。更なる研究展開を目指し、本研究では、電子豊富なホストの探索を目的とした。結果として、近年、Grykoらによって発見されたピロロピロール誘導体(PP)の合成法に着目した。ピロロピロール誘導体は、ジケトン、アルデヒド、アミンを強酸中で反応させることにより得られる青色発光色素であり、その構造から極めて電子豊富な化合物であると考えた。ピリジル基を含むピロロピロール誘導体を合成し、様々な酸との複合化による有機固体発光材料の創製を試みた。結果として、ピリジル基をプロトン化することにより、電子豊富なピロロピロールから電子不足なピリジニウム塩への分子内電荷移動が生じることを見出し、また用いたプロトン酸の酸強度を変更させることにより、発光色を水色、緑、黄色に変化させることに成功した。各種の発光スペクトル測定や単結晶X線構造解析をすすめることにより、分子凝集状態での発光特性を精査中である。申請書に記載したとおり、有機化合物の包接現象を利用した機能性材料の創製を試みており、その機能の一つとして有機化合物センサーとしてのアウトプットを見出すことが出来た。また新たなホスト化合物として、ピロロピロール誘導体の合成とその機能化に成功している。そのため、おおむね順調に研究が進展していると考えている。有機化合物の包接現象を利用した、室温大気下での燐光発光材料の創製を行い、その材料を用いた機能性材料への展開を試みたい。

例えば外部環境(温度、酸素濃度など)に応答して発光特性を大きく変化させる刺激応答材料への展開を行いたい。また新たなホスト分子としてピロロピロール誘導体の合成も達成しているため、これを用いた有機固体発光材料の創製をめざす。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
放課後児童対策の動向についての研究

全児童対象の放課後子ども教室の設置が従来の放課後児童クラブとどのように関係しながら行われるのかを、地方公共団体対象の調査によって把握した。人口が多いところほど放課後子ども教室を実施しているが、その背景には強いニーズがある。両施設の関係については「連携」が望ましいとの回答が多く、「一体的」実施には賛意が少ない。放課後児童施設に関するスウェーデンの視察調査からは学校との統合、両親への子育て支援の確かさが児童の安全な放課後生活にとって重要であることが明らかになった。本研究は少子社会の放課後児童支援のあり方を探ることを目的として、近年増加してきた全児童を対象とした放課後学級設置の動向を、自治体を対象に調査しようとするものであるが、平成17年度は本調査(18年度実施)にさきがけて、次のような研究を行った。(1)文献やインターネットの情報などによって全児童対象の放課後学級設置についての諸情報の把握と分析を行った。(2)すでに放課後学級を設置している関西地区の市行政機関へのインタビュー調査によって設置の背景、経緯等を把握すると同時に、首都圏の放課後学級についての基礎情報を収集した。(1)(2)の調査を参考に自治体対象の調査票作成準備を進めた。(3)女性就労率が高く、子育て支援が進んでいるスウェーデン、ストックホルム市において小学校低学年児童の放課後の保育状況を調査した。訪問・面接したのは、ストックホルム教育大学、市行政機関(Bromma区)教育関係責任者、小学校3校(Altensskokan、Alviksskolan、Kullskolan)およびそれぞれの付属の放課後児童保育施設、両親保険に関する政府委員会委員などである。ベビーブームのスウェーデンでどのように小学校低学年児童の"子ども・子育て支援"が行われているか、就労環境、家庭環境との関連を含めて有意義な情報を得ることができた。訪問した小学校では9割以上の低学年児童が小学校内にある放課後児童保育施設を利用しており、指導員は教職員の一員として扱われるなどの特徴が見いだされた。教育大学では余暇指導員養成を専門とする教授やスタッフと会い、養成システム、カリキュラム等の話を聞き、情報を交換した。本研究は、少子社会の放課後児童支援の在り方を探ることを目的として、全児童を対象とした放課後学級設置の動向を調査しようとするものである。この分野の変化は大きく、平成18年12月に文部科学省の放課後子ども教室推進事業(新規)と厚生労働省の放課後児童健全育成事業を一体化させる「放課後子どもプラン」が策定された。児童の放課後についても一体化が今後進むことになる。これは私たちの行おうとする調査研究にとっては多大な影響がある。これにもとづいて、今年度行おうとしていた調査も大きい内容変更を迫られた。また自治体を対象とする調査であるので、"平成の大合併"によって調査対象の確定も変わるという事態となった。平成18年度に実施したのは次の2つの活動である。(1)平成17年度に行ったスウェーデン調査について分析をすすめ、その結果を中国・上海市・華東師範大学で開催された国際幼児教育学会第27回大会で発表した。テーマはストックホルムの一地区における放課後児童施設について小学校教育との関連で追究した内容(小杉)、及び、放課後施設指導員の養成を行っている教育大学の教育に関する内容(木村)である。(2)自治体対象の放課後児童のケアに関する調査実施にむけて、自治体合併をふまえて調査対象とする自治体の確定、および調査票の作成を行った。自治体は「市」、及び首都圏と近畿圏の「町」、合計982自治体とした。4月時点の合併状況を見直した後発送を行う。平成19年度から放課後子どもプランがスタートした。この「放課後児童対策の動向についての研究」に最も関係の深い施策の展開が始まったわけである。放課後子ども教室推進事業と放課後児童健全育成事業を一体的にあるいは連携して実施する事業が各地で始まっている。この研究は、ここに至る前の段階の動向を把握するべくスタートしたのであるが、この施策の動きによって調査時期を変更した。そこで、開始した予備調査を見直すために平成19年度は、実際にいくつかの自治体の放課後対策を、行政側へのインタビューと放課後児童への子育て支援の現場訪問によって見直す作業を行った。一例を挙げると少子化の進んだ札幌市の子ども未来局が実施してきた放課後教室と学童保育を一体的に行う事例を見学し、同じ施設における学童保育の児童と放課後教室機能を求める児童の扱いについての実情を探った。平成17年度に実施したスウェーデンにおける調査の追調査を文献や資料収集によって行った。同様に教育改革の流れの中で学校選択制の進んだ国々の小学校における放課後児童のケアについて研究を行い、スウェーデンとの共通性を把握するための一助とした。それらを学会において発表しつつ、最終報告書にまとめるための資料を作成した。放課後の小学生に安全で豊かな空間・時間を保障するにはどのようにすればよいかを探る為の研究の一環として、本研究は全児童対象の放課後子ども教室(H18までは地域子ども教室)の設置が、従来の放課後児童クラブ/学童保育とどのように関係しながら行われるのかを把握することを目指し、地方自治体を対象とする調査を計画した。

平成18年に「放課後子どもプラン」が策定され、19年にスタートするなどの変化をうけて、それに対応して対象や内容等を変更しながら自治体調査を実施した。3万人以上の市区と4万人以上の町の放課後児童健全育成事業担当に調査票を送付、456票(59.6%)の集計分析を行った。文科省・厚労省が実施した「放課後子どもプラン実施状況調査」は小学校区を単位としているが私たちの調査は市区町を単位として実施の有無や今後の動向を探った。放課後子ども教室を設置している市区町は66%。この割合は特別区(80%)を筆頭に指定都市、中核市、特例市、その他の市、町、の順に低くなっていく。人口が集中した市区ほど設置率が高いことがわかる。放課後子ども教室や放課後児童クラブへの住民のニーズをきくと、人口が多いところほど高いことがわかった。放課後子ども教室と放課後児童クラブの両事業を行っている市区町のうち、連携ケースがある市区町は約52%、一体的実施ケースがあるのは約5%となっている。今後の進め方に関する質問からも、連携を進めることには賛意が多いが、一体化を進めることについては8割以上が否定的であることがわかった。この調査研究に加えて、これまでに行ったスウェーデンや国内における事例調査も含めて再分析と最終的なまとめを行った。
圧子押込み試験による耐水素脆化層評価法の構築

水素は金属材料中に容易に侵入し,静的強度や疲労強度などを低下させる水素脆化を引き起こすことが知られている。水素脆化による損傷は環境助長割れと呼ばれ,プラントなどの腐食環境下で使用される構造物において発生する。また,高強度鋼の遅れ破壊の原因でもある。近年では,環境負荷低減を目指した水素社会の実現が望まれており,水素を有効利用する燃料電池自動車や定置用燃料電池の実用化が重要課題として注目されている。そのために水素ステーション用貯蔵タンクやパイプラインなどのインフラ設備の整備が必要である。しかしながら,上記のように水素環境での金属の使用は水素脆化を起こす可能性があるため,その材料の選定や規格化が急務であるとともに,水素脆化を抑止する技術の開発および金属材料の水素脆化敏感性評価も同じく重要である。そこで本研究課題では圧子押込み試験を用いた耐水素脆化層の評価法を構築することを目的とする。2012年度は,水素添加したステンレス鋼SUS316Lに対し,水素添加時間を変化させながら圧子押込み試験およびマクロ歪測定を行い,逆問題解析を用いた降伏応力推定法により水素がSUS316L表面層の機械的特性に及ぼす影響を明らかにした。その結果,水素添加前では300MPa程度であった降伏応力が水素添加時間の増加に伴って増大し,48時間後には600MPa以上となり,水素侵入により表面層が大きく硬化することがわかった。さらに圧縮のマクロ歪が導入され,48時間後には100MPa以上の圧縮マクロ歪が残留した。また,水素添加終了後に放置し,14日後には降伏応力,マクロ歪ともに元の状態に戻ることがわかった。したがってこの変化は水素による物理的な可逆変化であることが明らかとなった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
OPG/OCIF遺伝子欠損マウスの骨量減少抑制に関する研究

osteoprotegerin(OPG)が欠損したマウスを使用し、破壊された成長軟骨板に位置した破骨細胞の分化と微細構造、そして長管骨にある骨梁骨基質について研究した結果,成長軟骨板を含む様々な骨の減少が観察された。OPG(-/-)ノックアウトマウス(特定遺伝子を除去して作られたマウス)で、成長軟骨板に隣接する予備石灰化のコアのない骨梁骨の形成は、成長軟骨板での不規則な軟骨細胞の分布という状態であった。また、骨幹端の中心において、TRAP-陽性破骨細胞はII型コラーゲン陽性軟骨とI型コラーゲン陽性骨基質上で局部的に観察された。軟骨基質上に位置した破骨細胞は、典型的な波状縁は消失していたものの骨吸収窩を形成した。成長軟骨板が破壊される際に,破骨細胞は残存した軟骨表面に沈着した骨基質上に波状縁を形成した。この所見はOPG(-/-)マウスで破骨細胞の構造が軟骨又は骨の基質によって異なることを示した。その次に,OPG(-/-)マウスにOPGを投与した時の骨梁骨の内部構造と破骨細胞の分化への影響を観察した。OPG(-/-)マウスにOPGを投与した時、骨梁骨の減少が明らかに抑制され、骨梁骨の内部構造が維持されていたが、骨梁骨での破骨細胞の数の減少はなかった。大部分の破骨細胞では、OPGが投与された時に波状縁が減少もしくは消失していた。しかし壊死又は細胞死のダメージがなかった。この結果はOPG投与が破骨細胞の骨吸収を抑制することにより、代謝性骨疾患での骨梁骨の内部構造と骨量を維持するひとつの効果的な手段となることが考えられた。1.目的OPGやビスホスフォネート(BP)の投与は,骨量減少を効果的に抑制するものと考えられているが,それぞれの薬剤の破骨細胞や骨構造に対する作用機序には相違があると推測されるため,OPG遺伝子欠損マウスの骨量減少に対するOPGとBPの作用を解明する.2.方法(1)生後5週齢のOPG遺伝子欠損マウスに,OPGあるいはBPを2週間連日腹腔内投与する.(2)マウスを経日的に潅流固定して,大腿骨・上腕骨を採取する.(3)反射電子検出器の組成像による骨量と石灰化度の定量解析と光学顕微鏡・走査型電子顕微鏡による二・三次元的な構造変化の解析を行う.3.成果OPG遺伝子欠損マウスでは,骨粗鬆症様の骨量減少のみならず海綿骨構造の異常が生じる.BPは破骨細胞形成を阻害しないが,強い骨吸収阻害作用のため骨改造のバランスが崩れ,骨の過形成が起こる.またBPはアパタイトと結合して骨に沈着するため,長期の骨吸収阻害は正常な骨代謝回転を阻害すると考えられる.これに対しOPGは,規則的な海綿骨構造を保ちつつ骨量減少を抑制した.これは骨に沈着して直接的に破骨細胞機能を阻害するBPと,骨芽細胞のRANKLに結合して間接的に破骨細胞機能を抑制するOPGの生物学的な相違と考えられる.つまりOPGは骨改造におけるカップリング現象の範囲内で骨吸収を抑制するが,BPはカップリング現象そのものを阻害すると考えられる.osteoprotegerin(OPG)が欠損したマウスを使用し、破壊された成長軟骨板に位置した破骨細胞の分化と微細構造、そして長管骨にある骨梁骨基質について研究した結果,成長軟骨板を含む様々な骨の減少が観察された。
豊岡市所蔵和算書の調査・研究

○研究目的:豊岡市所蔵和算書の調査研究を通して,和算の歴史やその社会的背景・和算の特異性を研究し,和算を1つの文化として捉えて,可能な限り教材化を図りたい。○研究方法:(1)和算書の解読・現代語訳を行う。また,現代解を行い,報告書・冊子等を作成し,市民に還元する。(2)豊岡市所蔵和算書の内容を整理し,「地域の和算」として可能な限り教材化を行う。○研究成果:(1)豊岡市所蔵和算書38冊(内15冊は未見)について,解読・現代語訳・現代解を行った。その結果,「截術」「算法適等■■」「天元算好巻之上」の3つの和算書については,報告書を豊岡市教育委員会に提出するとともに,豊岡市立図書館等へ寄贈することができた。3つの和算書については,いずれも初学者向けの教科書的なものであった。中でも「算法適等■■」では,旧出石町に現存する算額(1面)以外にも,2面の算額が出石神社等に奉納されたことが記されていた。調査した結果,残念ながら2面ともその存在は確認できなかったが,貴重な発見であった。また,「天元算好巻之上」では,日本学士院から取り寄せた同名の和算書との比較により1「両から円」への切替の問題が,新たな課題となった。この件については,平成25年度も引き続き,研究を進めて行きたいと考え散る。(2)「截術」は,前年度研究・教材化した「接術」と同じく,現代数学では「相似」に関するものであった。前者は,「図形を延長」する意味合いがつよく,後者は,「図形の切断」である。中学校に於いては,本年度から新学習指導要領が本格実施となり,第3学年で「相似な図形の面積比」「相似な立体の表面積比・体積比」を学習することになる。「截術」の問題は,その考え方を使えば,中学生にも解ける問題であった。新潟大学人間科学部山田和美教授に直接指導を受けながら,教材化を進めていった。38冊という多くの和算書であるため,1冊の本にまとめることが難しいので,来年度は,これまでの研究成果を,「ふるさとの数学玉手箱(第2集)」としてまとめ,教材化を進めていきたいと考えている。
U(Pt_<1-x>Aux)_3での超伝導と磁気的性質の研究

核燃料物質の実験の許可手続きに時間を要したことも関係して当初の計画よりも研究は遅れている。現在までにU(Pt,Au)_3でAu濃度5%までの種々の多結晶試料をアーク溶解の方法で作成し比熱、帯磁率、電機抵抗の測定を行っている。また、Auを含まないサンプルではトリアーク炉を用い単結晶を作製し、純良試料を作る方法を模索している。多結晶試料の測定では2%から5%までAuを含んだ試料では5k付近に比熱にピークが、また、帯磁率にはピークがあるいは折れ曲がりが観測され、過去の報告を考えあわせるとこれは反強磁性転移と考えられる。反強磁性転移するサンプルにおいても低温電子比熱係数や帯磁率の値はAuを含まない試料と比べてその絶対値は同じ程度の大きさで、重い電子状態を保っている。また、5%濃度においてもかなりシャープな転移が観測されている。転移は予想以上にシャープであるので、試料のランダムネスの影響は比較的小さいと言える。従って、この試料に関してはさらに定量的な議論が可能と考えられる。今後は低温磁場中の比熱帯磁率の測定により、反強磁性相の性質をあきらかにすることと、Au濃度の低い試料においてこの重い電子状態がフェルミ液体で記述出来る状態にあるのかを調べていきたい。Auの入っていない試料の比熱にあらわれるT^3lnT項の存在と合せて、そのフェルミ液体としての性質の検討が必要と思われる。一方、単結晶試料の作製には成功し、1.5K以上の比熱帯磁率については文献に報告されているのと同じ程度の値が観測された。今後の課題はアニール等の工夫により、二段に分裂し超伝導転移を持った試料を作ることにある。ただし、この二段転移は試料の問題ではないかという意見もあるのでその点からの検討も必要である。
地域資源を利活用した水質浄化に関する研究

本研究は、農村地帯における水環境の悪化を把握し、農業排水の再利用や生活雑排水が混入する水路の水質改善、排出先の河川などへの負荷軽減を目的として、青森県特産であるが、貝殻の処理に困っているホタテ貝殻を接触ろ材に用いた水質浄化の可能性と実用化について検討したものである。初年度、2年目は学内で水槽(容量651、貝殻約150枚)と水路(長さ6.2m、幅12cm、高さ12cm、貝殻役1,100枚)を用いて浄化実験を行い、各々12回と9回の実験結果の平均値から経過時間と浄化率(COD、T-N、T-P)の関係を示した。経過時間10時間で水槽実験ではCOD:40%、T-N:15%、T-P:30%、水路実験ではCOD:10%、T-N:10%、T-P:20%の浄化率を示した。これと平行して、既設の排水路2ヶ所にホタテ貝殻を入れた篭をそれぞれ50基(約20,000枚)設置した。調査は4月下旬から毎週1回の定期調査(計28回)を行い、上・下流の水質濃度を分析したが、滞砂やごみの堆積のため思うような浄化効果を示さなかった。そこで、ごみ等を除去した後で実験区間(約40m)上流部にスクリーンを設置し、24時間集中調査を行った結果、上流部の宅地から生活雑排水が混入するA排水路では接触時間100-600秒でCOD:5%、T-N:9%、T-P:10%の平均浄化率を示した。既存の水路では滞砂やごみの対策が浄化効果を左右することが確認された。平成14年度、青森県では本研究を基にした浄化水路を建設した。浄化水路の構造は既設排水路からごみ等が流入しないようにサイフォンで接続し、水路上流部に沈砂池を設けた。浄化水路は全長102m、幅1.0m、高さ50cmの2レーンでホタテ貝殻と木炭を接触ろ材に使用した。蛇籠は70^*40^*15cmの三段一組とし、各水路に150基、ホタテ貝殻の場合は一基約1,250枚(合計187,500枚)の貝殻を詰めた。今年度の定期調査では流量や濃度に変動があり浄化率にばらつきが見られたが、10月に行った48時間集中調査(採水1時間間隔)ではホタテ貝殻でCOD:32%、T-N:29%、T-P:40%、木炭でCOD:29%、T-N:17%、T-P:45%の平均浄化率を示した。本研究により、ホタテ貝殻を接触ろ材に用いた水質浄化は有機物質や栄養塩類の除去に効果が高いことを実証した。この方式が実用化されれば、現在産業廃棄物であるホタテ貝殻も地域の有用な資源となり得る。本研究は,農村地帯における農業排水の再利用や廃堰の水質改善,河川への負荷軽減を目的として,青森県特産であるが貝殻の処理に困っているホタテ貝殻を用いた水質浄化の可能性と実用化について検討するものである。初年度は,津軽平野にある排水路,廃堰(旧農業水路),農業用溜池での水質調査を行ない,現状の水質状況を把握した。その結果,市街地の生活雑排水が流入する廃堰や排水路では水質の悪化が進行し,有機物質や栄養塩類の濃度が極めて高く,改善の必要性があることを確認した。水質浄化の基礎実験として,ホタテ貝を接触ろ材に用いた場合の浄化効果に関する実験を行った。実験に使用した水は実験当日,市街地の生活雑排水が流入する排水路から採水したものである。水槽内(容量65l,ホタテ貝約150枚設置)での実験では,平均して5時間後COD:30%,T-N:19%,T-P:20%,41時間後ではCOD:46%,T-N:33%,T-P:58%の高い浄化率を示した。一方,小型水路(長さ6m,ホタテ貝約1,100枚設置)での実験では,浄化率が5時間後COD:15%,T-N:6%,T-P:12%,41時間後ではCOD:30%,T-N:9%,T-P:26%となり,水槽内実験と比較して,その効果が少なかった。さらに,現地排水路にホタテ貝を入れた籠を設置して実験した場合,土砂やごみの影響で浄化効果が得られなかった。次年度はさらに基礎実験と現場での実験を行い,その効果と浄化のメカニズムを解明したい。本研究は、農村地帯における農業排水の再利用や廃堰の水質改善、河川への負荷軽減を目的として、青森県特産であるが貝殻の処理に困っているホタテ貝殻を接触ろ材に用いた水質浄化の可能性と実用化について検討するものである。2年目の今年度は、学内実験用として浄化水路(長さ6.2m、幅12cm、高さ12cmのアクリル樹脂製循環水路、ホタテ貝殻約1,100枚設置)を作成し、基礎実験を行った。その結果、現在まで行った9事例についてまとめると5時間後COD:14%、T-N:16%、T-P:19%、20時間後ではCOD:20%、T-N:23%、T-P:37%の浄化率を示し、小規模水路でもかなりの効果があることを確認した。

ただし、水槽内(容量651,約150枚)での浄化実験に比較するとその効果が幾らか少なかった。今後異なる地域の素材を用いた浄化実験を行いたいと考えている。現地排水路での浄化実験は同一規模の水路を用い2カ所で行った。実験区間長約40m(水路幅80cm、高さ80cm)にホタテ貝殻を入れた篭(50cm*50cm*15cm)を50基(合計20,000枚)設置した。調査は4月下旬から毎週一回の定期調査(合計28回)を行い、上・下流の水質濃度を分析したが、滞砂やごみの堆積のため思うような浄化効果を示さなかった。そこで、ごみ等を除去した後で実験区間上流部にスクリーンを設置し、24時間集中調査を行った結果、上流側の宅地から生活雑排水が混入するA地区では接触時間100-600秒でCOD:5%、T-N:9%、T-P:10%の平均浄化率を示した。既存の水路では滞砂やごみの対策が重要である。次年度は学内基礎実験に加え、本実験の結果を基に青森県が新たに建設した浄化水路を使用し現場におけるホタテ貝殻を用いた水質浄化の実験を行い、浄化効果や接触時間(浄化水路の規模と処理水量を含む)と浄化率の関係を明らかにしたいと考えている。本研究は、農村地帯における水環境の悪化を把握し、農業排水の再利用や生活雑排水が混入する水路の水質改善、排出先の河川などへの負荷軽減を目的として、青森県特産であるが、貝殻の処理に困っているホタテ貝殻を接触ろ材に用いた水質浄化の可能性と実用化について検討したものである。初年度、2年目は学内で水槽(容量651、貝殻約150枚)と水路(長さ6.2m、幅12cm、高さ12cm、貝殻役1,100枚)を用いて浄化実験を行い、各々12回と9回の実験結果の平均値から経過時間と浄化率(COD、T-N、T-P)の関係を示した。経過時間10時間で水槽実験ではCOD:40%、T-N:15%、T-P:30%、水路実験ではCOD:10%、T-N:10%、T-P:20%の浄化率を示した。これと平行して、既設の排水路2ヶ所にホタテ貝殻を入れた篭をそれぞれ50基(約20,000枚)設置した。調査は4月下旬から毎週1回の定期調査(計28回)を行い、上・下流の水質濃度を分析したが、滞砂やごみの堆積のため思うような浄化効果を示さなかった。そこで、ごみ等を除去した後で実験区間(約40m)上流部にスクリーンを設置し、24時間集中調査を行った結果、上流部の宅地から生活雑排水が混入するA排水路では接触時間100-600秒でCOD:5%、T-N:9%、T-P:10%の平均浄化率を示した。既存の水路では滞砂やごみの対策が浄化効果を左右することが確認された。平成14年度、青森県では本研究を基にした浄化水路を建設した。浄化水路の構造は既設排水路からごみ等が流入しないようにサイフォンで接続し、水路上流部に沈砂池を設けた。浄化水路は全長102m、幅1.0m、高さ50cmの2レーンでホタテ貝殻と木炭を接触ろ材に使用した。蛇籠は70^*40^*15cmの三段一組とし、各水路に150基、ホタテ貝殻の場合は一基約1,250枚(合計187,500枚)の貝殻を詰めた。今年度の定期調査では流量や濃度に変動があり浄化率にばらつきが見られたが、10月に行った48時間集中調査(採水1時間間隔)ではホタテ貝殻でCOD:32%、T-N:29%、T-P:40%、木炭でCOD:29%、T-N:17%、T-P:45%の平均浄化率を示した。本研究により、ホタテ貝殻を接触ろ材に用いた水質浄化は有機物質や栄養塩類の除去に効果が高いことを実証した。この方式が実用化されれば、現在産業廃棄物であるホタテ貝殻も地域の有用な資源となり得る。
動的X線応力測定法を適用した疲労試験稼動中のき裂検出法

平成11年度は,疲労試験方式として片持ち回転曲げ疲労試験を採用し,回転曲げ疲労試験中における最大引張応力負荷時の試験片外周上の実応力分布測定の高速化を達成した.そして応力除去焼なましを行った炭素鋼(S45C)試験片を使用して,疲労試験中における実応力分布の測定を行い,実応力分布から表面疲労き裂の発生時期および発生位置の検出が可能であることを明らかとした.さらに外周上の一個所に円孔の人工欠陥を設けた試験片を用いて実応力分布を測定し,表面き裂の検出限界についても明確にした.そして平成12年度は,ショットピーニング処理を行った炭素鋼(S45C)試験片を使用して疲労試験中における試験片外周上の実応力分布を測定し,疲労過程における圧縮残留応力の減衰状況および実応力分布の変化から表面き裂の発生位置,時期およびき裂長さを明確に検出できることを明らかにした.平成13年度は,疲労過程において内部疲労き裂を発生する材料と表面改質法を選択し,パーライト基地球状黒鉛鋳鉄にショットピーニング処理を行った試験片表面外周上の実応力分布の変化から内部疲労き裂の検出が可能であるか否かを検討し,内部き裂の発生位置および時期を検出できることが判った.本研究の成果は以下の通りである.(1)表面き裂が発生するとき裂口縁の引張応力は解放して大きく減少し,実応力分布はき裂発生位置を中心としてV字の形状を示す.(2)内部き裂が進展してその上端が試験片表面に接近すると,引張荷重を担う実断面積の減少とき裂先の特異応力場の影響で表面に発生する引張応力は増加し,実応力分布は内部き裂発生位置を中心として山型の形状を示す.(3)試験片外周上の残留応力分布は表面き裂,内部き裂が発生していても顕著な変化は見られず,残留応力分布からはき裂の検出は行えないことが判った.平成11年度は,疲労試験方式として片持ち回転曲げ疲労試験を採用し,回転曲げ疲労試験中における最大引張応力負荷時の試験片外周上の実応力分布測定の高速化を達成した.そして応力除去焼なましを行った炭素鋼(S45C)試験片を使用して,疲労試験中における実応力分布の測定を行い,実応力分布から表面疲労き裂の発生時期および発生位置の検出が可能であることを明らかとした.さらに外周上の一個所に円孔の人工欠陥を設けた試験片を用いて実応力分布を測定し,表面き裂の検出限界についても明確にした.そして平成12年度は,ショットピーニング処理を行った炭素鋼(S45C)試験片を使用して疲労試験中における試験片外周上の実応力分布を測定し,疲労過程における圧縮残留応力の減衰状況および実応力分布の変化から表面き裂の発生位置,時期およびき裂長さを明確に検出できることを明らかにした.平成13年度は,疲労過程において内部疲労き裂を発生する材料と表面改質法を選択し,パーライト基地球状黒鉛鋳鉄にショットピーニング処理を行った試験片表面外周上の実応力分布の変化から内部疲労き裂の検出が可能であるか否かを検討し,内部き裂の発生位置および時期を検出できることが判った.本研究の成果は以下の通りである.(1)表面き裂が発生するとき裂口縁の引張応力は解放して大きく減少し,実応力分布はき裂発生位置を中心としてV字の形状を示す.(2)内部き裂が進展してその上端が試験片表面に接近すると,引張荷重を担う実断面積の減少とき裂先の特異応力場の影響で表面に発生する引張応力は増加し,実応力分布は内部き裂発生位置を中心として山型の形状を示す.(3)試験片外周上の残留応力分布は表面き裂,内部き裂が発生していても顕著な変化は見られず,残留応力分布からはき裂の検出は行えないことが判った.研究代表者らによる過去の研究から、疲労試験中における試験片外周上に実際に作用している応力(実応力)分布を測定し、その変化からき裂の発生位置、時期およびき裂長さを明確に検出できる可能性が想定できたので、本研究では疲労試験方式として片持ち回転曲げ疲労試験を採用し、本年度は回転曲げ疲労試験中における最大引張応力負荷時の試験片外周上の実応力分布を測定するシステムの開発を主に行った。単一入射法によるX線応力測定装置は信号処理装置の改造・検出器の改良を加え、応力分布測定の高速化が達成できた。続いて応力除去焼なましを行った炭素鋼(S45C)試験片を使用して、疲労試験中における実応力分布の測定を行い、実応力分布からき裂の発生時期および発生位置の検出が可能性を検討した。さらに外周上の一個所に円孔の人口欠陥を設けた試験片を用いて実応力分布を測定し、本測定法のき裂検出限界についても検討した。本年度の成果は、以下のとおりである。(1)巨視的なき裂が発生するまでは実応力分布は一定で分布形状に変化は見られないが、実応力分布の平均値は繰返し回数の増加にともない緩やかに減少する。(2)き裂が発生した後、き裂発生位置の実応力は大きく減少し、実応力分布はき裂発生位置を中心としてV字の形状を示す。(3)き裂検出能力を向上させるにはX線照射面積の縮小が有効であることがわかった。しかし本測定条件の範囲では、表面き裂の長さがX線照射面積の幅と同程度以上の寸法にならなければ実応力分布の形状に変化が現れず、き裂の検出は行えない。

平成11年度の研究成果により回転曲げ疲労試験中における最大引張応力負荷時の試験片外周上の実応力分布を測定するシステムが完成し,このシステムで測定された実応力分布からき裂の発生時期および発生位置の検出が可能性が確認できた.本年度はこの実応力測定システムを用い,ピーニング処理鋼材の片持ち回転曲げ疲労試験開始から破断までの試験片外周上の実応力分布の変化を観察し,疲労過程における疲労損傷と圧縮残留応力の関係を検討した.本年度の成果は,以下のとおりである.(1)ショットピーニング処理で導入された圧縮残留応力は疲労試験開始後直後(破断寿命の10%程度の繰返回数までに)に約30-40%程度減衰する.これは両振り疲労試験の圧縮負荷過程で圧縮の降伏が発生し,応力再配分が起こった結果であることが明確になった.(2)試験片表面における平均実応力の挙動は応力振幅に依存し,応力振幅が大きい場合は平均実応力は破断するまで漸減する.一方,低応力振幅の場合,平均実応力は破断に到るまでさほど変化しないことが確認できた.(3)試験片外周上の実応力分布を破断まで測定した結果,巨視的なき裂が発生するまでは実応力分布は一定で分布形状に変化は見られない.しかし巨視的なき裂が発生すると,き裂発生位置の実応力は大きく圧縮応力へ変化し,実応力分布はき裂発生位置を中心としてV字の形状を示した.そしてこの表面き裂の長さがX線照射面積の幅と同程度以上の寸法になると,き裂発生位置の実応力は残留応力値と一致することが判った.(4)試験片外周上の残留応力分布は繰返回数が増加してもほぼ一定であり,き裂が発生しても,その位置の残留応力も全く変化しないことが明らかとなった.以上のことから疲労過程における残留応力の変化を観察しても疲労損傷の評価は困難であるが,疲労過程における実応力分布変化を検出すれば損傷評価が行えるとの結論を得た.平成11年度は,疲労試験方式として片持ち回転曲げ疲労試験を採用し,回転曲げ疲労試験中における最大引張応力負荷時の試験片外周上の実応力分布を測定するシステムの開発を主に行った.単一入射法によるX線応力測定装置は信号処理装置の改造・検出器の改良を加え,応力分布測定の高速化を達成した.平成11年,12年度には疲労過程において表面疲労き裂が発生した場合に,試験片外周上の実応力分布の変化からき裂を検出する方法を検討してきた.そこで本年度は,疲労過程において内部疲労き裂を発生する材料と表面改質法を選択し,パーライト基地球状黒鉛鋳鉄にショットピーニング処理を行った試験片表面外周上の実応力分布の変化から内部疲労き裂の検出が可能であるか否かを検討した.そして研究期間の最終年度であるので,当該期間の成果の取りまとめを行った.本年度の成果は,以下のとおりである.(1)内部き裂が進展してその上端が試験片表面に接近すると,引張荷重を担う実断面積の減少とき裂先の特異応力場の影響で表面に発生する引張応力は大きく現れることが判った.このことにより試験片外周上の実応力分布は内部き裂が存在する個所を中心として山型に変化することが明らかとなった.(2)試験片外周上の残留応力分布は内部き裂が発生していても顕著な変化は見られず,残留応力分布からはき裂の検出は行えないことが判った.(3)当該期間の成果として,応力分布がV字型になった場合はその位置に表面き裂が存在し,また山型になった場合はその位置に内部き裂が存在することが明らかとなった.このことから疲労試験中の動的応力測定による実応力分布の変化から疲労き裂の検出を行う方法は新たなき裂検出法として充分期待できると考える.
虚血脳におけるグリア細胞グルタミン酸トランスポーターの機能変化

細胞外グルタミン酸濃度を低いレベルに維持しているグルタミン酸トランスポーターが虚血時には逆輸送を起こし、虚血性ニューロン死発生の一因となっている可能性がin vitroの系で示唆される。本研究では、脳虚血時のグルタミン酸トランスポーターの動態を、最近我々が遺伝的操作により開発したグリア型グルタミン酸トランスポーターGLT-1が欠損したGLT-1KOマウスを用いて個体レベルで検索した。マイクロダイアリシスプローブをGLT-1KOおよび野生型マウスの海馬CA1野に装着し、脳虚血を負荷した。虚血中の細胞外グルタミン酸を透析回収し、酵素的サイクリング法にて測定した。さらに、発生したニューロン死を組織学的に解析した。虚血前および虚血開始5分間において、GLT-1KOマウスでは野生型と比べて有意に高いグルタミン酸濃度上昇が観察され、GLT-1KOマウスでは遅発性ニューロン死が発生した。虚血時間を延長すると、虚血開始7.5分以後では、野生型マウスでのグルタミン酸レベルがGLT-1KOマウスのレベルよりも高くなり、GLT-1KOおよび野生型マウスの海馬CA1野で急性ニューロン死が溌生した。以上の結果から、1.グリア細胞グルタミン酸トランスポーターは、通常の脳内においてグルタミン酸を取り込み、細胞外グルタミン酸レベルが毒性を発揮しないように低レベルに維持し、ニューロン保護的に機能している.2.虚血初期においては、グリア細胞グルタミン酸トランスポーターは、グルタミン酸を取り込み、ニューロンを遅発性ニューロン死から保護するように機能している.3.虚血状態が延長すると、グリア細胞グルタミン酸トランスポーターは逆輸送を起こしグルタミン酸を排出するようになり、細胞外グルタミン酸レベルを毒性レベルまで上昇させ、急性ニューロン死を生じさせるように機能していることが明らかとなった。高濃度のグルタミン酸はニューロンに対して毒性を発揮することが知られている。脳虚血中に細胞外のグルタミン酸が増加する過程にはグルタミン酸トランスポーターの関与が考えられるが、その機構は明らかではない。本研究では、細胞外グルタミン酸濃度調節の機能分子であるグリア細胞グルタミン酸トランスポーター(GLT-1)の欠損したノックアウト(KO)マウスを用いて、虚血中のGLT-1の動態を検索し、虚血性細胞外グルタミン酸濃度上昇におけるグリア細胞グルタミン酸トランスポーターの役割を検討した。虚血開始5分間において、GLT-1KOマウスでは野生型と比べて有意に高いグルタミン酸濃度上昇が観察された。その後虚血時間が延長すると、グルタミン酸濃度上昇はむしろ野生型マウスで顕著となり、虚血開始10分以後では、野生型マウスでのグルタミン酸レベルがGLT-1KOマウスのレベルよりも高くなった。5分間脳虚血負荷により野生型マウスの海馬CA1野にはニューロン死は生じなかったが、GLT-1KOマウスでは遅発性ニューロン死が発生した。20分間脳虚血負荷によりGLT-1KOおよび野生型マウスの海馬CA1野で急性ニューロン死が発生した。以上の結果から、GLT-1は虚血初期においてはグルタミン酸を細胞内に取り込むように作動しているが、虚血条件が延長するとグルタミン酸を逆輸送し細胞外へ排出していると考えられる。

本研究により、虚血脳におけるグリア細胞グルタミン酸トランスポーターは虚血中に機能変化を起こし、ニューロンに対して保護因子としても増悪因子としても作用することが明らかとなった。前年度の研究により、細胞外グルタミン酸濃度調節の機能分子であるグリア細胞グルタミン酸トランスポーター(GLT-1)は脳虚血中に逆輸送を起こすことが示された。本年度は、GLT-1がどのようなタイミングで逆輸送を起こすかをGLT-1欠損マウスおよびGLT-1の選択的阻害薬であるthreo-β-Benzyloxy aspartate(TBOA)を用いてニューロン死の発生状況と関連づけて詳細に検索した。マイクロダイアリシスプローブをGLT-1欠損および野生型マウスの海馬CA1野に装着し、脳虚血を負荷した。虚血中の細胞外グルタミン酸濃度変化を測定した。さらに、発生したニューロン死を組織学的に解析した。GLT-1欠損マウス海馬CA1野に遅発性ニューロン死を発生させる5分間の一過性脳虚血においては、GLT-1欠損マウスでは野生型と比べて有意に高い細胞外グルタミン酸濃度上昇が観察された。遅発性ニューロン死から急性ニューロン死に移行する10分間の一過性脳虚血負荷では、細胞外グルタミン酸濃度はGLT-1欠損マウスでも野生型でもほぼ同程度となった。GLT-1欠損マウスに著明な急性ニューロン死が発生する20分間の一過性脳虚血負荷では、細胞外グルタミン酸濃度はむしろGLT-1欠損マウスよりも野生型マウスで高濃度となった。この野生型マウスで観察された細胞外グルタミン酸濃度上昇はTBOAを投与しておくと抑制された。以上の結果は、GLT-1はニューロン死の発生パターンが遅発性である段階ではグルタミン酸を細胞内に取り込むように作動しているが、虚血条件が延長しニューロン死の発生パターンが急性となる段階ではグルタミン酸を逆輸送し細胞外へ排出していることを示している。グリア細胞グルタミン酸トランスポーターが脳虚血中に逆輸送を起こすことが急性ニューロン死発生の原因の一つとなっている可能性が示唆された。
唐宋時代の「巡礼」と移動をめぐる社会史的研究

中国史上の「巡礼」がいつ頃登場するか。本研究は巡礼史料の集約と考察から、幾つかの成果を出した。1)「巡礼」は唐代に現れ、9世紀前半に盛り上がった。だがそれは会昌の廃仏で衰退する。ここから廃仏の背後に「巡礼=移動」に対する国家の危機意識を読み解いた。2)敦煌壁画の五台山図は、9世紀前半の五台山巡礼に刺激を受けて描かれた。その原図は長慶4年(824)の唐吐蕃会盟の結果、吐蕃に渡った。3)巡礼は9世紀の後半に再び活発化する。この事実を宋代巡礼の広まりに繋げると、巡礼は唐宋変革に関わる課題となる。4)その他『新編唐代墓誌所在総合目録』『房山石経巡礼題記資料集』『古清涼伝翻訳』などの整理と刊行を行った。中国史上、信仰に基づく移動の行動=「巡礼」を正面から取り上げた研究はこれまでほぼ皆無といってよい。本研究はその未着手の分野に立ち入り、8世紀半ばの安史の乱を境とする華北地域社会に「巡礼」の萌芽と広がりを認め、「巡礼」の様相とそれを生んだ時代の構造、および歴史的意義を明らかにすることを目指す。具体的に北京近郊の山中にいまも残る隋唐時代の石の経典=「房山石経」に刻まれた信者(寄進者)の記録(題記)に、「巡礼」の言葉が散見すことに着目し、まずそれら関係題記を全集約することから始めた。そのために中国国家図書館と交渉して拓本写真を入手、また既刊『房山石経隋唐刻経』全5冊中の「大般若経」題記を精査し、題記写真と録文(釈文)からなる『房山石経巡礼題記資料集』の作業をほぼ完了させた。次年度にその考察(房山石経と巡礼)をまとめ、一書にして公刊する計画である。またこの準備の過程で得た蓄積に基づき、唐代巡礼の実相と意義、前提となる房山雲居寺の刻経事業の全容について、国内外の学会・シンポジウムで次のように報告した。1台湾の中央研究院歴史語言研究所「從房山雲居寺石經事業看唐代後半期的社會諸相ー関於「巡礼」与会昌滅仏ー」、2復旦大学シンポ「房山雲居寺石經事業から見た唐代佛教社会ー唐代後半期の「巡礼」とその社会諸相」、3北京師範大学シンポ「房山石經事業中出現的「巡礼」与会昌滅法」、日本の仏教史学会大会で「唐代「巡礼」と会昌廃仏ー房山雲居寺石経事業の展開に見るー」。この一連の報告を通じて、「巡礼」への認識を深めると同時に、とくに845年の会昌の廃仏の背景に「巡礼」問題、「巡礼」に名を借りた「逃戸」(戸籍のある現住地からの逃亡)という要因が存在することを明らかにした。この間点は過去の研究にはないものである。唐代律令制下で土地に緊縛されていた農民は、8世紀半ばの安史の乱を境として中央の支配が緩み、社会の経済力が向上していく中で、国家の頸木をはずれて主体的に「移動」をし始め、唐朝の足元を掘り崩し、その結果が唐の滅亡と宋の興起という大転換につながった。その見通しに立って、本研究では「移動」に直結する「逃戸」の事象を追いかける一方、従来無視されてきた仏教信仰の場における移動、すなわち「巡礼」という宗教的活動が活発化することに目を向けた。具体的には北京近郊の山中に残る「房山石経」の題記を整理し、50点におよぶ写真(拓本)と録文および解説を付した資料集を作成した。あわせて他の房山石経題記資料集を、大般若経・他仏典の2系統に分けて整理する作業もほぼ完了させた(これらは次年度に本研究の成果として公刊を準備中)。「巡礼」は同時期の五台山信仰の場でも現れ、興味深いことに敦煌文書中にそれが確認できた。そこで敦煌文書中の五台山巡礼関係史料の把握に努め(当面資料5点を把握)、房山題記中の巡礼行動と重ねて唐代後半期の巡礼の様相と背景を考察する準備を進めた。本研究では墓誌など石刻資料は貴重な材料となり、そのための収集、整理と考察は欠かせない。その立場から『東アジア石刻研究』第6号に資料整理の成果を公表する一方、『唐代墓誌所在総合目録』(新修版)刊行の準備を進め、4千点の新情報を得た。また『隋唐仏教社会の基層構造の研究』を刊行し、隋唐時代の仏教の社会的実相に踏み込んだ。この他、1年余の準備の上に、12月に「『新中国出土墓誌』刊行20周年紀念日中合同中国石刻国際シンポジウム」を開催した。中国から故宮博物院の王素氏ら3名、国内からは5名が講演・報告し、石刻の意義を考える貴重な機会となった。これにあわせ、『『新中國出土墓誌』刊行20周年紀念日中合同中國石刻國際シンポジウム(研討會)論文集』を刊行した。本研究では予定した形で研究・考察・資料整理を進めてきたが、本年度前半には氣賀澤(研究代表者)が中国清華大学の招きで講義に出張し、また研究分担者の櫻井智美氏が1年間の在外研究(台湾中央研究院)のために日本を離れ、研究活動に一定の遅れが生じた。

また12月には「『新中国出土墓誌』刊行20周年紀念日中合同中国石刻国際シンポジウム」を開催し、貴重な研究報告と意見交換の機会になったと評価をいただいたが、中国側との連絡、会場設定、論文集の作成などの準備のために相当の時間を割くことになり、本研究の進行に少なからざる影響が出たことも認めなければならない。また『唐代墓誌所在総合目録』(新修版)であるが、当初は年度内に完成させることを計画し、2015年中に中国で紹介された資料(資料集)を可能な限り収集して目録に反映させる準備を続けたが、中国側の資料集刊行の遅れや年末12月の日付での刊行の資料集の多さなどが関係し、年度内完成は断念した。なお参考までに、本目録(新修版)には前回に出したものから約4千点という新たな資料の追加が見込まれている。唐代後半期の移動に関わる「逃戸」の問題でも考察が遅れている。その理由としては、「巡礼」をめぐる新たな課題、すなわち敦煌文書や五台山信仰などにより踏み込んで考える必要が生じ、研究の力点が巡礼問題に移った結果による。ただし逃戸問題は唐後半期を考える大きな課題であり、従来未着手状態にあったことは確かである。したがって次年度に唐後半期の逃戸動向を可能なかぎり系統的に整理するとともに、845年に頂点を迎える「会昌の廃仏」を誘発した要因の一つに逃戸および巡礼の問題が介在する、という見方を深くつき詰めてみる所存である。唐代律令制下で土地に緊縛されていた農民(民衆)は、8世紀半ばの安史の乱(755ー763)を契機として、国家の頸木をはずれ主体的な行動=「移動」を始める。中国では過去に飢饉や戦乱による移動=流動は認められるが、主体的意思に基づく行動は8ー9世紀のことであり、そのことを端的に表明するのが、国家の土地支配の枠を突き破る「逃戸」と信仰の名の下で動く「巡礼」にあると考える。本研究はこの観点から、唐代の逃戸動向と巡礼の両面から考察を進めてきたが、史料の整理と全容の提示という観点から、先行研究の少ない「巡礼」に力点を置いて研究を進めた。その手がかりをまず北京近郊に残る「房山石経」題記に刻された「巡礼」に求め、膨大な経典と題記を把握し『房山雲居寺石経題記資料集稿ー「巡礼題記」拓本・録文・考察篇』として報告書にまとめた。これで房山石経巡礼資料の整理と位置づけがほぼ完了した。次にここから房山に近接する五台山の巡礼問題を考察し、房山と並行して五台山巡礼の高まりが認められ、しかも巡歴に繋がる行動は五台山がより全土的影響力が高かったことを論じた。そしてこの五台山巡礼の影響は敦煌にまで及び、吐蕃支配期の敦煌石窟に突然描かれる文殊信仰・五台山壁画に中国本土で広まった巡礼行動が関わることを明らかにした。莫高窟第61室の五台山壁画はその姿を端的に表すものである。この他、本研究にとって石刻資料は重要な材料であり、そのために資料収集と目録作成に努め『新修唐代墓誌所在総合目録』を完成させた。ここには2015年までに出された1万2千点余の唐代墓誌の所在が明らかにされ、学界に大きく貢献できるものとなる。その他唐代石刻研究をめぐっては、8月に韓国ソウルで国際シンポに関わり、また12月には中国研究者を交えた東アジア石刻研究会を開催し、成果は『東アジア石刻研究』6号にまとめ、石刻資料研究の重要性を確認した。中国史上の「巡礼」がいつ頃登場するか。本研究は巡礼史料の集約と考察から、幾つかの成果を出した。1)「巡礼」は唐代に現れ、9世紀前半に盛り上がった。だがそれは会昌の廃仏で衰退する。ここから廃仏の背後に「巡礼=移動」に対する国家の危機意識を読み解いた。2)敦煌壁画の五台山図は、9世紀前半の五台山巡礼に刺激を受けて描かれた。その原図は長慶4年(824)の唐吐蕃会盟の結果、吐蕃に渡った。3)巡礼は9世紀の後半に再び活発化する。この事実を宋代巡礼の広まりに繋げると、巡礼は唐宋変革に関わる課題となる。4)その他『新編唐代墓誌所在総合目録』『房山石経巡礼題記資料集』『古清涼伝翻訳』などの整理と刊行を行った。本年度の研究を進めるに当たり、次の3つの柱を立てた。