hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ATバリアントの細胞工学的手法を応用したポジショナルクローニング

Nijmegen症候群(NBS)は小頭症と発育遅滞、特異顔貌を特徴とする染色体不安定症候群である。患者由来の細胞は、電離放射線高感受性と染色体不安定性、細胞周期チェックポイントの異常を示す。我々は、微小核移入法による相補性試験および家系解析から、NBS原因遺伝子を8番染色体長腕8q21の約4.5-Mbの領域に局在することをつきとめた。さらに、NBS細胞のYACクローン導入による相補性試験で候補領域を800-kbに最小化した。ショットガンシークエンス法を用いてそのほぼ全ての塩基配列を決定し、コンピュータープログラムを利用して原因遺伝子の探索を行った結果、患者にのみ変異の見られる遺伝子NBS1を発見した。NBS1遺伝子は約50kbで、16個のエクソンからなる。予想されるタンパク質は754アミノ酸からなり、N末端側が酵母のDNA修復タンパク質XRS2と29%の相同性を示した。その発現はubiquitousだが、精巣で特に発現レベルが高かった。さらに、NBS患者細胞に正常にNBS1cDNAを導入して、NBS1/MRE11/RAD50複合体の核内フォーカス形成、細胞の放射線感受性および放射線照射後のG2ブロックについて解析したところ、いずれの形質もNBS1遺伝子の導入で正常化することが判明し、NBS1遺伝子がNijmegen症候群の原因遺伝子であることを機能的に確認した。NBS1複合体はDNA二重鎖切断部位に速やかに集積することから、細胞の損傷DNAを検出するセンサーである可能性が示唆された。Nijmegenbreakage症候群(NBS;ATバリアント)は小頭症と発育遅滞、特異顔貌を特徴とする染色体不安定症候群である。患者由来の細胞は、電離放射線高感受性と染色体不安定性、細胞周期チェックポイントの異常を示すことが知られていたが、その原因遺伝子に関してはごく最近まで染色体座位さえ明らかにされていなかった。我々は、ホモ接合体マッピング法を用いて候補領域を8番染色体長腕のD8S273からD8S1822までの7cMの領域に限局した。さらに、NBS4家系と6例のハプロタイプを分析して、NBS創始者ハプロタイプをD8S271からD8S270までの1cMの領域に同定した。次に、D8S271からD8S270までの領域をカバーする約4MbのYACコンティグを作成し、それぞれのYACクローンをスフェロプラスト融合法でNBS細胞に導入して、放射線感受性を指標に相補性試験を行った。その結果、YAC759G8導入クローンは放射線抵抗性に変化することが判明し、NBS原因遺伝子を800-kbに最小化した。最終的に、この領域をカバーするBACコンティグを構築し、そのほぼすべての塩基配列を決定してコンピュータープログラムで原因遺伝子の探索を行ったところ、患者にのみ変異の見られる遺伝子NBS1を発見した。NBS1はDNA二重鎖切断修復や細胞周期チェックポイントに関わるだけではなく、減数分裂やテロメアの維持などさまざまな生体の重要な機能に関与していることが示唆された。我々は、微小核移入法による相補性試験および家系解析から、NBS原因遺伝子を8番染色体長腕8q21の約4.5-Mの領域に局在することをつきとめた。

予想されるタンパク質は754アミノ酸からなり、N末端側が酵母のDNA修復タンパク質XRS2と29%の相同性を示した。その発現はubiquitousだが、精巣で特に発現レベルが高かった。さらに、NBS患者細胞に正常NBS1 cDNAを導入して、NBS1/MRE11/RAD50複合体の核内フォーカス形成、細胞の放射線感受性および放射線照射後のG2ブロックについて解析したところ、いずれの形質もNBS1遺伝子の導入で正常化することが判明し、NBS1遺伝子がNijmegen症候群の原因遺伝子であることを機能的に確認した。NBS1複合体はDNA二重鎖切断部位に速やかに集積することから、細胞の損傷DNAを検出するセンサーである可能性が示唆された。
高度に集積・組織化されたスピン系の光化学的構築と磁性の研究

先に、2n個のスピンが一次元に整列したポリ(m-フェニレンカルベン)を光化学反応を用いて合成し、これらが理論的に予測される通りS=nの高スピン基底状態をもつことを明かとした。高いキュリー温度を有する有機強磁性体の光化学的生成を実現するには、次元性のより高い拡張構造が必要である。そこで、磁性金属イオンをテンプレートに用いた錯形成反応により効率的に有機フリーラジカルのスピンを集積・組織化する方法を、光化学反応と組み合わせ、超高スピンヘテロスピン系の構築を行った。二価の配位能をもつジ(4-ピリジル)ジアゾメタン1を配位不飽和な遷移金属錯体、例えばMn(hfac)_2と反応させると、組成[Mn(hfac)_2・1]_nの1:1錯体が橙色ブロック状固体として得られた。X線結晶構造解析を行ったところ、期待された通りの1次元鎖状構造をもつポリマー錯体であることが明らかとなった。モル磁化率(χ_M)をSQUID磁化率測定装置を用い、2-300Kの温度およびO-1Tの磁場強度範囲で測定した。紫外光照射前は、Mn(II)のd^5電子スピンは反磁性配位子により希釈されており、相互作用のない常磁性を示した。この錯体試料に紫外線を照射すると、三重項カルベンが生成し、この2pスピンはp-位に配位したMn(II)のdスピン反強磁性的にカップルし、1次元フェリ磁性鎖に特徴的なx_Mの温度依存が得られた。3Kでは相関距離が40構造単位にも伸びている。Cu(hfac)_2から得られた銅錯体は、光照射の結果Cu(II)のdスピン(S=1/2)とカルベンの2pスピン(S=1)とが強磁性的に相互作用したフェロ磁性鎖を形成し、3Kで約20モノマー単位のスピンが整列した超高スピン鎖(S=31)となっていることが明らかとなった。これら結晶の中では、化学量論的に生成しているカルベンが、230Kまで安定であることも特記される。上記のポリマー錯体は1次元鎖状であるためスピン秩序相への転移を認めることはできなかった。構造の次元性を高め高い磁気相転移温度をもつ錯体を合成することにより、新規光磁気記録素子の開発が可能となるものと期待される。
高感度軟ガンマ線観測による重力波天体キロノバでの重元素合成の探査

本研究では、「我々はどこからくるのか?」という根本的な科学的問いに答えるべく、宇宙における重元素合成の現場を観測的に捉える事を最終目的に、重力波天体の候補である連星中性子星で合成された核ガンマ線の検出を狙った。平成27年度に、r-process新星とされる連星中性子星で合成された重元素からのガンマ線放射の推定が完了し、300キロ電子ボルト以上の軟ガンマ線帯域が唯一の核ガンマ線を検出できる帯域であることが明確となったため、我々は、当時、該当する帯域で最高感度を誇ると予想されていたASTRO-H「ひとみ」衛星に搭載された軟ガンマ線検出器での観測計画を整えた。しかし、平成28年度初め、事故により「ひとみ」衛星の運用は中断されたため、r-process新星である連星中性子星の観測は実施できなかった。平成28年度は、「ひとみ」衛星が軌道上で稼働して得た1ヶ月のデータを精査し、搭載機器の較正精度をあげ、NASA・JAXAの研究者らと共に研究代表者が中心となって、初期運用の特殊な観測モードに対応したデータプロセスを3段階にわけ実施し、ほぼ完了するまで至った。本研究課題では、「ひとみ」搭載の軟ガンマ線検出器や硬エックス線検出器のバックグラウンドを確認し、将来の軟ガンマ線検出器を高感度化するための基礎研究も行い、Geant4モンテカルロ数値計算を用いた概念設計等も行った。「ひとみ」亡き今、連星中性子星からの核ガンマ線が狙える高感度な軟ガンマ線検出器の計画は15年以上先になってしまったが、将来実現すべき高感度な軟ガンマ線検出器の開発にむけた研究の指針を示すことはできた。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、「我々はどこからくるのか?」という根本的な科学的問いに答えるべく、宇宙における元素合成の現場をはじめて観測的に捉える事を最終目的とし、重力波天体の候補である連星中性子星の合体現場で合成された核ガンマ線を捉え、r-processによる重元素合成の有無を検証することが目的である。平成27年度は、研究実施計画にあるとおり、(1)「r-process新星とされるキロノバからのガンマ線放射の理論推定と観測実現性の検証」の課題に注力した。連携研究員である仏坂氏、和南城氏、田中氏、馬場氏らとの共同研究で、キロノバで生成される重元素量の推定と、そこから放射される不安定核からのガンマ線の時系列発展の理論推定を行ない、査読論文としてまとめた。結果、10キロ電子ボルトから1メガ電子ボルトの高エネルギー帯域のうち、300キロ電子ボルト以上の軟ガンマ線帯域だけが唯一、核ガンマ線放射を検出する可能性のある帯域であることが明確となった。またそのフラックスレベルは、3メガパーセクの近傍に出現した場合に、ASTRO-H「ひとみ」衛星の軟ガンマ線検出器で検出可能である事も明確となった。さらに、ASTRO-H「ひとみ」衛星の搭載機器の較正精度を向上すべく、NASA・JAXAの研究者らとの研究打合せを重ね、予定通り、解析ソフトウェアーの整備等も完了した。平成27年度は、研究計画通り、(1)のキロノバからのガンマ線放射の推定が完了し、(2)のASTRO-H「ひとみ」衛星のソフトウェアー・較正データベースの開発もほぼ完了した。さらに平成28年度の展開する予定であった(3)の将来ガンマ線検出器の概念設計のモンテカルロ数値計算もはじめているため、順調な進展であると判断できる。平成27年度末に、ASTRO-H「ひとみ」衛星は無事にHIIロケットで打ち上げられたものの、3月末の時点で通信が途絶しており、今後の観測計画が立たない状況である。

平成28年度には(2)で「ひとみ」衛星による萌芽的ガンマ線観測を試みる予定であったが、状況が不明であるため、「ひとみ」衛星の復旧にむけた努力を行うと共に、初期観測データを用いたガンマ線探査や、欧州の軟ガンマ線衛星の公開データを用いた探査に切り替える必要があろう。28年度が最終年度であるため、記入しない。
イギリス軍事法における1990年代後半以降の「司法化」の進展と今後の展開

今回の研究課題を改めて確認すると、長い歴史を誇っていたイギリスの軍法会議が、フィンドレイ事件に関するヨーロッパ人権裁判所判決(1997年)などによって、大きく揺さぶられ始めた。それらへの対応の中で、軍法会議を中心とする軍事司法制度全体の改革がおこなわれた。スピア事件に関する貴族院判決(2002年)およびクーパー事件に関するヨーロッパ人権裁判所判決(2003年)は、それらの改革をほぼ全面的に評価した。こうして、司法機関による軍事司法制度の法的評価は確定し、それらの総決算が2006年軍隊法制定である。こうしたプロセスで生み出された軍事司法制度のエッセンスを、「司法化」「市民法の論理」などの視点から、抽出することが、主たる課題であった。しかしながら、この課題の半分は、達成されなかった。その主たる要因は、2004年後半頃から生じた別の側面からの、軍事司法制度への揺さぶりであった。イラク占領をおこなっていたイギリス兵士による、イラク人虐待事件である。平時おいて、改革後の軍法会議はそれなりに円滑に運営されている一方で、その準備が不十分であったとされる占領に際しては、占領地域の混乱状態にイギリス軍は対応できず、軍そのものも混乱に陥ってしまった状況の中で、軍の規律は乱れ、事後にその処罰を行おうとしても、司法手続きに必要な事実・証人等を収集することすら、困難であった。そのために開廷された軍法会議をはじめ、一般の刑事裁判所での裁判においても、大半の被告人となった兵士達は無罪となり、イラク人虐待事件の解明への模索は今だ継続中である。達成されなかった課題に関しては、日々、これらに関する情報を収集するレベルでしか対応できず、それらの分析・検討は、Public Inquiryなどの今後の展開を視野に入れながら、今後の課題となる。庶民院・軍事委員会の2004-05年の第2報告書「3軍軍隊法案(Tri-Service Armed Forces Bill)(2005年3月14日付)に加え、イラク戦争・同占領下で生じている問題(例えばイギリス兵によるイラク人虐待、その起訴に関わる対立、起訴当局の能力の限界など)、イギリス国内での入隊者への虐待問題(いわゆるDeep Cut問題)などへの対応を含みつつ、2006年軍隊法案の審議が議会で始まった。その中での軍法会議に関わる議論も含めて、分析中である。また、イラク戦争での軍事作戦に参加したイギリス兵の死に関し、検屍官裁判所(Coroner's Court)において、当該作戦と兵士の死の関係が審議された(2006年3月)。死亡した兵士の遺族の弁護士が、検屍官の前で、作戦を担当した司令官にその作戦の無謀さを質問していくというケースは、軍事法の「司法化」の新しい領域となる可能性がある。来年度以降は、検屍官裁判所そのものの研究を踏まえながら、兵士の死を巡る「司法化」を調査したい。主としてイラク戦争・同占領下で生じている問題(例えばイギリス兵によるイラク人虐待、その起訴に関わる対立、起訴当局の能力の限界など)に関する文献・資料等の収集に努め、それらを論文にまとめたものが『イギリス軍法会議とイラク占領』である。また、その中でも取り上げたBaha Mousa事件に関する軍法会議を、2日間、現地にて傍聴した。この軍法会議の主たる判決は今年の3月に下され、この判決の検討が次年度の課題の一つとなる。2006年軍隊法に関しては、その内容のかなりの部分が命令に委任されており、そうした命令の制定等を慎重に見守る必要がある。

また、イラク戦争での軍事作戦に参加したイギリス兵の死に関し、検屍官裁判所(Coroner's Court)において、当該作戦と兵士の死の関係が審議されているが、死者の増加に対応できず、審理が大幅に遅れており、特にアメリカ軍の誤射によって生じた事件に関しては、検死官の要求にもかかわらずアメリカ軍が証拠の提出を拒否するなど、政治問題化している。こうした動向は、軍事法における「司法化」の、新しい領域となる可能性があり、現地の担当弁護士とも情報交換をしながら、さらなる調査を続けたい。2006年軍隊法成立に関する論文その他を、法律雑誌その他から収集し、それらの評価踏まえながら、2006年軍隊法の全訳に取りかかる。19年度内に終えることはできなかったが、できあがった部分から、随時発表する予定である。訳が完成すれば、今後のイギリス軍事法を研究する際の、貴重な基礎資料となると考えられる。また、軍隊一般に関する小論の執筆と、イラク戦争の適法性にも関連すると思われる、「戦争開始権限」に関する簡単な報告もおこなった。イギリス兵によるイラク人虐殺事件(Baha Musa事件)に関しては、2007年6月に貴族院は1998年人権法にもとづき、Public Inquiryを支持する判決を下し、2008年1月に陸軍はこの事件に関するThe AitkenReportを公表し、さらに、2008年5月に国防省がこの事件に関するPublic Inquiryを実施することを宣言した。事件に関する一連の動きが最終盤を迎えている様子を、この間日々、フォローしてきた。軍法会議の判決を含んだ、こうした動き全体が、イギリス3軍にどのような影響を与えたのか、そうした中で、軍法会議、高等法院、控訴院、貴族院といった司法機関はどのような働きをし、そこでは1998年人権法がどのような効力を発揮したのか、あるいはそこにはどのような限界が生じたのか、を総合的に検討する作業が、課題として残されている。この課題を達成を通して、「司法化」の進展と今後の展開を見極めることができるであろう。
シニアの健康とQOLの向上を目指した繊維製品の設計に関する研究

シニア世代の生活の質(QOL)の向上を図るためには、身体的にも心理的にも健康であることが必要である。本研究は,加齢に伴う身体的・心理的変化に対してオフェンシブな視点で日常生活を支援しうる繊維製品の設計に関する基礎的知見を得ることを目的に行った。研究対象として,インナーウェア,靴下,園芸用ゴム手袋,大人用紙おむつ等を取り上げ、筋電図,脳波,心拍数、血流量などの生理的指標を用い,衣服素材の物性・衣服性能と生理生体反応との関係から研究を遂行した。その結果、シニア層にやさしい繊維製品の具体的な設計指針を導出することができた。近い将来人口の約半数がシニア層になると予測されている。本研究では、プレ高齢期ともいえるシニア層の健康とQOLの向上を目指し、加齢に伴う変化に対してディフェンシブ(防御的)な視点ではなく、日常生活をオフェンシブな視点で支援する繊維製品の設計に資することを目的として研究を遂行している。本年度は、基礎研究のほか、インナーウェア、手袋、靴下等を研究対象として、素材物性および素材性能、それらの生理生体への影響等を明らかにした。主な研究成果は、以下の通りである。1.感性スペクトル解析法を用いて、脳波測定から人の感性を客観的に評価するためのデータベースを作成した。作成したデータベースを用いて、異なる被験者・異なるタスクで検証を行った。しかし、若干の課題が残り、来年度は、さらに精度を高めるための研究を続行する計画である。2.人が趣味をもって生きることは、QOLの向上に有用であることから、箏絃の撥絃耐久性について、それを評価するための試験器の開発とその評価方法を明らかにした。また、園芸用・農作業用ゴム手袋の作業性を評価するために、筋電位を測定し、積分筋電図と作業性、主観評価との関係性を明らかにした。3.日常生活の中でも歩行運動は、脚部の衰えを防止するのみでなく、健康増進効果が多大である。足のトラブルを防止するストッキングのための設計指針を導出した。また、姿勢を保持するためのテーピング機能をもつウェアのための基礎研究を行った。4.薄手の機能性肌着の保温性と風合いを従来肌着と比較検討し、設計のための指針を明らかにした。5.高齢者の生活態様を調査し、体力との関係から、QOLの向上を目指した生活のあり方を提案した。以上。本研究では、プレ高齢期ともいえるシニア層の健康とQOLの向上を目指し、加齢に伴う変化に対して日常生活をオフェンシブな視点で支援する繊維製品の設計に資することを目的として研究を遂行している。本年度は、主に以下の研究を行った。1.感性スペクトル解析法を用いて、脳波測定から人の感性を客観的に評価するために昨年度作成したデータベースを用いて、香りを嗅ぐことによるストレス低下と快適性への影響を数量化する方法について研究成果をまとめ公表した。またさらに研究を進め、脳機能への影響についてもNAT解析やDIMENSION解析を用いて検討を開始した。2.人が趣味をもって生きることは、QOLの向上に有用であることから、箏絃の撥絃耐久性について、それを評価するための試験器の開発とその評価方法について研究成果をまとめた。3.園芸用・農作業用ゴム手袋の作業性を評価するために、主働筋である総指伸筋の筋電図を測定し,作業中の積分筋電図IEMGを解析した.作業性の評価においてIEMGを用いることの有用性を明らかにした.4.コルセット機能をもつ下衣を設計するための基礎研究として、コルセット着用の有無が姿勢保持筋群に及ぼす影響を明らかにし、脊柱起立筋のみならず腰部周辺の筋への影響も明らかになった。5.市販されている使い捨ておむつ・布おむつの快適性を客観的に評価するため、力学的性質・熱的性質などの物性面から検討を続行している。乾燥時、湿潤時の主観評価結果と物性測定結果とを比較検討することで、おむつの性能評価方法について検討を行っている。6.地方高齢者の生活態様を調査し、体力との関係から、QOLの向上を目指した生活のあり方について研究成果をまとめて公表した。以上。本研究は,「高齢者にやさしい繊維製品の開発研究」を基盤に,研究の視点をやや転換し,団塊の世代を含む5064歳のアクティブシニアと呼ばれる年齢層にも拡大し,加齢に伴う身体的・心理的変化に対して日常生活をオフェンシブな視点で支援する繊維製品に関する基礎的知見を得ること,具体的な設計指針を得ることを目的として行った。研究対象として,インナーウェア,靴下,園芸用ゴム手袋,大人用紙おむつ等を取り上げ,呼吸代謝,筋電図,脳波,心機能・血流量などを用い,素材の物性・性能および生理生体反応との関係等を明らかにした。平成24年度の具体的な研究実績は,以下の通りである。

1.日常的に腰痛を軽減あるいは予防でき,しかも圧的に快適な下衣設計のための基礎研究として,筋電図測定を用いて積分筋電図および周波数解析を行い,コルセット着用が腰部筋負荷軽減に及ぼす効果を明らかにした。2.近年,就寝時の着用を目的とする弾性靴下が上市されている。そこで,就寝時における弾性靴下着用がむくみ回復効果と脚部末梢血流量,心拍数に及ぼす影響を明らかにした。3.ファッションの心理的快適性がセラピー効果をもたらすという仮説のもと,脳波解析を行うことを最終目標として,注意障害検査として用いられているTMT作業中のストレスの有無が感性に及ぼす影響,および認知性判断基準として用いられているDIMENSION解析から脳機能への影響を明らかにした。4.手触りや着用による官能評価および温湿度測定に加えて,風合いなどの快適性評価の手法を応用して基本力学特性および熱・水分・空気移動特性から布おむつとともに不織布からなる紙おむつを客観的に評価する方法についての研究成果をまとめた。また,園芸用ゴム手袋の使用性に関する研究として,市販の手袋を試料とし,種々の手指作業時の積分筋電図の解析と使用性との関係を解析し,結果のまとめを行った。研究概要に記載したように、非常に多くの観点から着実に研究を行っており、これらの研究成果を順次、口頭発表および論文に投稿するなど実績を出している。また、脳波測定に関しては、単なる感性解析のみならず、シニア層や高齢者にとって重要な脳機能解析についての検討も始めている。以上のことより、当初計画以上に進展していると判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、シニアの健康とQOLの向上に関連する種々の繊維製品の開発に向けての設計指針を導出してきた。平成24年度は、本研究の最終年度にあたり、研究のまとめを行う。また、これまで進めてきた研究をさらに進展させ、本研究の目的を十分に遂行していく計画である。なお、研究代表者が所属を変更したことにより、人工気象室がなくなり、実験上多少の支障はきたしているが、簡易型の気象室を作成し、対応している。
好酸球生存延長誘導因子の同定およびその機序の解析

【目的】本研究では、IL-5、IL-3およびGM-CSFが好酸球の生存を延長させる機序を明らかにすることを目的とした。これまでの解析結果から、これらのサイトカインはp44/42 MAPKpathwayではなく、Jak2/Stat5 pathwayを介したde novo合成により好酸球の生存を延長していると考えられたがその実体は明らかにされていなかった。そこで、本研究では、IL-5、IL-3あるいはGM-CSFで好酸球を一定時間培養したときに誘導される遺伝子で、かつその発現経路がJak2/Stat5 pathwayを介しているものを好酸球生存延長誘導因子の候補遺伝子として、活性を測定することによって好酸球生存延長因子を同定することを試みた。【方法】アスカリス抗原で感作したラットから好酸球を採取・精製し、recombinantラットIL-5存在下、あるいは非存在下で一定時間培養した好酸球からRNAを抽出して、differential displayを行い、IL-5によって発現量に差の生じた遺伝子を単離した。【結果・考察】Differential display法により、IL-5によって発現量が増加する遺伝子を38個、減少する遺伝子を23個単離した。これらの遺伝子の塩基配列を決定し、遺伝子配列のデータベースを用いてホモロジー検索を行った。未知遺伝子については今後解析を進める予定であるが、既知遺伝子について新たにプライマーを作製し、好酸球内での発現量を詳細に解析した。しかし、いずれの遺伝子もIL-5によって発現量は変化せず、擬陽性であった。気管支喘息やアトピー性皮膚炎などのアレルギー性疾患において、好酸球は骨髄、末梢血および炎症部位で増加し、炎症部位に浸潤した好酸球は顆粒蛋白質を放出して組織を傷害するため、好酸球がアレルギー性疾患の病態悪化に大きく関与していると考えられている。また、インターロイキン-5(IL-5)はこのような疾患においてタイプ2ヘルパーT細胞や肥満細胞から産生されること、好酸球への分化誘導活性、および成熟好酸球の生存延長誘導活性を持つこと、あるいは気管支喘息患者の重症度が気管支粘膜中の好酸球数やIL-5mRNAの発現量と相関することが報告されているため、IL-5は好酸球増多を誘導することによりアレルギー性疾患の病態悪化に関与していると考えられる。これまで、IL-5による好酸球生存延長の誘導には、p44/42 MAPK pathwayではなく,JAK2/STAT5 pathwayを介したde novo合成が関与していることを明らかにしてきたが、その機序は不明である。本研究では、IL-5で好酸球を一定時間培養したときに発現が変動する遺伝子、かつ、その発現経路がJAK2/STAT5 pathwayを介している遺伝子を好酸球生存延長誘導因子の候補遺伝子とし、活性を測定することによって好酸球生存延長誘導因子を同定し、次いで好酸球生存延長誘導因子の作用機序を明らかにすることを目的としている。平成13年度は、IL-5で好酸球を一定時間培養してfluorescence differential display法により発現が変動する遺伝子を探索した。その結果、IL-5によって発現量が増加する遺伝子を38個、減少する遺伝子を23個単離した。現在、これら61個の遺伝子をサブクローニングし、塩基配列を決定している。
相同DNA対合活性を利用した高精度マルチプレックスPCR法の確立

一検体のDNAに対して多数のPCR反応を同時に行う"マルチプレックスPCR法"が確立されればその増幅パターン解析のみで増幅元DNAの同定が可能になる.この系の確立は,医療分野における新たな検査・診断法や環境・食品分野での簡便な検定試験法への応用など,産業界に大きなインパクトを与えうる.本研究課題では,DNA相同組換えを行う酵素群を利用してPCRの初期反応を制御することにより,高精度なマルチプレックスPCR法を確立することを目的としている.平成19年度は主にRecA蛋白質の対合反応を調節しているRecF,RecO,RecR,SSB蛋白質を調製し,それらのPCR反応に対する効果を調べた.特にSSBはDNAの二次構造を緩和する性質があるため,二次構造を形成しやすいDNA領域に対する効果が期待された.しかしながら,SSBは強くPCR反応を阻害し,期待された効果は得られなかった.この問題を解決すべく,RecO,RecRの単鎖DNA上に存在するSSBに対する効果について解析したところ,1)RecOは単鎖DNA上でSSBと入れ替わること.2)入れ替わったSSBはRecOを介して単鎖DNA上に留まっていること.3)単鎖DNA上のRecOにRecRが相互作用するとRecOからSSBが解離すること.4)その結果生じたRecOR複合体はSSBで覆われた単鎖DNA上にRecAフィラメントの形成を促すことが明らかになった.これらのことから,これら蛋白質群を適した比率でPCR反応に加えることにより,これまで不可能であった高次構造を取りやすい領域のPCR増幅が可能になることが示唆された.一検体のDNAに対して多数のPCR反応を同時に行う"マルチプレックスPCR法"が確立されればその増幅パターン解析のみで増幅元DNAの同定が可能になる.この系の確立は,医療分野における新たな検査・診断法や環境・食品分野での簡便な検定試験法への応用など,産業界に大きなインパクトを与えうる.本研究課題では,DNA相同組換えを行う酵素群を利用してPCRの初期反応を制御することにより,高精度なマルチプレックスPCR法を確立することを目的としている.平成18年度はRecA蛋白質のDNA対合反応の最適化を試みた.具体的には蛋白質濃度やプライマー濃度,さらには塩濃度,pH,コファクター濃度など多くの因子の最適化を行い,十数のPCR反応を同時に効率良く進行させることに成功した.さらに,RecA蛋白質を改変して一本鎖DNA結合を強めた結果,より高精度なマルチプレックスPCRに成功した.また,RecA蛋白質の対合反応を調節しているRecF, RecO, RecR, SSB蛋白質を調製し,それらの性質を調べた.その結果,SSBで覆われた一本鎖DNA領域でも,RecO, RecRが同時に存在すれば,RecA蛋白質が効率良く結合できることが明らかになった.SSBはDNAの二次構造を緩和する性質があるため,これらの蛋白質を併用することにより二次構造を形成しやすいDNA領域やプライマーに対するマルチプレックスPCRの実現の可能性が示された.一検体のDNAに対して多数のPCR反応を同時に行う"マルチプレックスPCR法"が確立されればその増幅パターン解析のみで増幅元DNAの同定が可能になる.この系の確立は,医療分野における新たな検査・診断法や環境・食品分野での簡便な検定試験法への応用など,産業界に大きなインパクトを与えうる.本研究課題では,DNA相同組換えを行う酵素群を利用してPCRの初期反応を制御することにより,高精度なマルチプレックスPCR法を確立することを目的としている.平成19年度は主にRecA蛋白質の対合反応を調節しているRecF,RecO,RecR,SSB蛋白質を調製し,それらのPCR反応に対する効果を調べた.特にSSBはDNAの二次構造を緩和する性質があるため,二次構造を形成しやすいDNA領域に対する効果が期待された.しかしながら,SSBは強くPCR反応を阻害し,期待された効果は得られなかった.この問題を解決すべく,RecO,RecRの単鎖DNA上に存在するSSBに対する効果について解析したところ,1)RecOは単鎖DNA上でSSBと入れ替わること.2)入れ替わったSSBはRecOを介して単鎖DNA上に留まっていること.3)単鎖DNA上のRecOにRecRが相互作用するとRecOからSSBが解離すること.4)その結果生じたRecOR複合体はSSBで覆われた単鎖DNA上にRecAフィラメントの形成を促すことが明らかになった.これらのことから,これら蛋白質群を適した比率でPCR反応に加えることにより,これまで不可能であった高次構造を取りやすい領域のPCR増幅が可能になることが示唆された.
洞院家における儀式書編纂に関する研究

洞院家における儀式書編纂に関する研究は、厳密な史料批判を行いながら、多岐にわたる関係史料を一つ一つ検討することが肝要であり、これに基づいた研究成果の蓄積がまず求められる。現時点ではとりあえず昨年に続けて複数の大学・研究機関・図書館等に蔵される資料を精査することを中心に行い、基礎的作業の積み重ねに徹した。調査した箇所は、主として東京大学史料編纂所、九州大学、宮内庁書陵部、福岡市美術館、内閣文庫、尊経閣文庫、京都文化博物館などであり、関係史料を実見し、あわせてマイクロ・フイルムなど写真版を可能な限り入手した。成果は少なからずあったが、なかでも宮内庁書陵部で新たな史料(東山御文庫本)を調査する機会をもてたことが特筆される。京都東山御文庫の調査は、毎年秋に行われているが、平成10年度は叙位除目といった儀式書がその対象に含まれていたこともあり、これまで明確な結論がでていなかった公賢の『魚魯愚鈔』の巻数や内容について新たな知見を得ることができたことは幸いであった。これは東山御文庫蔵の書物全般に内容にとどまらず、歴史・国文の学会で注目されている同文庫の歴史的性格を検討するうえでも重要な意味をもつものであろう。『魚魯愚紗』については、書誌学的な視点から、系統の検討を行い、その伝来過程に関する成果を近いうちに公表したいと考えている。洞院家で編まれた儀式書は興味深く、その内容の豊富さと価値の高さを、これまで以上に痛感するとともに一方で課題の多さも認めざるをえない。『魚魯愚紗』や『拾芥抄』などはすでに翻刻されているが、これを再考するとともに、今後、他の儀式書も可能な限り翻刻し、検討材料として提供していくつもりでいる。あわせて朝儀の変遷と価値体系を考察する一助としたい。洞院家の編纂物については、公賢の『魚魯愚鈔』に代表されるように興味深い史料が数多く伝来している。また、洞院家は西園寺家の庶流にあたるが、同家における儀式観成立の背景には、本流である西園寺家の存在を無視することはできない。これは西園寺家とともに閑院流の主流を形成する三条家・徳大寺家などの諸家についても同様のことがいえる。しかしその一方で洞院家における口伝・教命がこの三家に影響を与えたことも事実であり、三家に洞院家の編纂物が伝来していることの意味は大きい。このような点をふまえ、本年度は洞院家を中心としながら、三条家・徳大寺家・西園寺家などの諸家の編纂物を検討の対象とした。具体的にすすめた作業は以下の通りである。本研究で対象とする儀式書は、複数の大学・研究機関・図書館等に分散しているが、主な箇所として、宮内庁書陵部、東京大学、京都大学、国立国会図書館、内閣文庫、神宮文庫、尊経閣文庫、陽明文庫などがあげられる。まず、こうした儀式関係史料を調査することを第一とし、その現状を把握することとした。次いでマイクロ・フィルムなど写真版を可能な限り入手し、今後活用する史料としてまとめた。その過程でこれまで管見に入らなかった史料を実見する機会を得た。また、書誌学的な見地からそれぞれの現状や料紙・奥書等を整理し、その伝来過程について検討を加えることにつとめた。これを通して洞院家の儀式書がもつ歴史的性格の一端を垣間見ることができたが、総合的な結論はこれからの課題である。その評価は数年にわたる研究成果の蓄積のうえにたってはじめて行うものであり、現時点で一定の成果を導き出すことは不可能といわねばならない。厳密な史料批判を行いながら、多岐にわたる関係史料を一つ一つ検討することが重要であり、来年度も引き続きこうした基礎的作業を行いたいと考えている。
複製サイクルにおけるエピゲノム情報と高次クロマチン構造との連携の解明

非ゲノム情報複製の制御の実態やメカニズムは、多様かつ堅牢な細胞形質を支えるメカニズムとして多細胞生物体を構成する分子基盤の最も重要なものである。細胞分裂を通じて表現型が維持されるためには正確な非ゲノム情報の複製が求められる。一方、幹細胞あるいは前駆細胞の細胞分裂は非対称分裂であるが、その制御機構はあまり理解されていない。本課題では下記の研究開発を行う。1)一細胞レベルのマルチオミクス解析による非ゲノム情報複製の解明2)高次クロマチンドメインと非ゲノム情報複製非ゲノム情報複製の制御の実態やメカニズムは、多様かつ堅牢な細胞形質を支えるメカニズムとして多細胞生物体を構成する分子基盤の最も重要なものである。1)一細胞レベルのマルチオミクス解析による非ゲノム情報複製の解明2)高次クロマチンドメインと非ゲノム情報複製
殺菌性変成アパタイトを配合した抗菌性義歯床用レジンの開発

高齢社会における義歯のデンチャープラーク・コントロールの重要性を鑑み,抗菌性義歯床用レジンの開発を試みた.生体親和性に優れたアパタイトを基材とする2種の抗菌剤を添加した義歯床用レジンを試作し,その抗菌効果の持続性と添加による物性への影響を調べた.抗菌剤として,試作ケイ酸含有アパタイト(Si-HAp)と銀焼結アパタイト(Ag-HAp)を使用した.これらの抗菌剤を市販の義歯床用レジンに硬化体換算で35%添加した試作レジンを調製した.抗菌性は,C. albicansとS. mutansを用いたフィルム密着法により評価した,また,添加による物性への影響の評価として,ISO-1567床用レジンの曲げ試験による曲げ強さとたわみ量の測定,変色試験を行なった.試作レジンの抗菌効果は,Ag-HAp添加群がSi-HAp添加群に比較して高かった.それらの抗菌効果は経時的に減少するものの,水中6ヵ月浸漬後も持続していた.抗菌剤の添加により,曲げ強さは約510%低下したが,たわみ量に有意差は認められなかった.6ヵ月水中浸漬後の曲げ強さ,たわみ量は初期値と有意差は認められなかった.試作レジンの6ヵ月水中浸漬後の初期値に対する色差(ΔE*ab)は,Ag-Hap添加群で約2.5,Si-HAp添加群で約4.3であり,床用レジンに透明色を使用したことを考慮すると,実際の着色レジンでは無視できる程度変化と考えられる.以上の結果から,試作レジンの応用の可能性が示唆された.高齢社会における義歯のデンチャープラーク・コントロールの重要性を鑑み,抗菌性義歯床用レジンの開発を試みた.生体親和性に優れたアパタイトを基材とする2種の抗菌剤を添加した義歯床用レジンを試作し,その抗菌効果の持続性と添加による物性への影響を調べた.抗菌剤として,試作ケイ酸含有アパタイト(Si-HAp)と銀焼結アパタイト(Ag-HAp)を使用した.これらの抗菌剤を市販の義歯床用レジンに硬化体換算で35%添加した試作レジンを調製した.抗菌性は,C. albicansとS. mutansを用いたフィルム密着法により評価した,また,添加による物性への影響の評価として,ISO-1567床用レジンの曲げ試験による曲げ強さとたわみ量の測定,変色試験を行なった.試作レジンの抗菌効果は,Ag-HAp添加群がSi-HAp添加群に比較して高かった.それらの抗菌効果は経時的に減少するものの,水中6ヵ月浸漬後も持続していた.抗菌剤の添加により,曲げ強さは約510%低下したが,たわみ量に有意差は認められなかった.6ヵ月水中浸漬後の曲げ強さ,たわみ量は初期値と有意差は認められなかった.試作レジンの6ヵ月水中浸漬後の初期値に対する色差(ΔE*ab)は,Ag-Hap添加群で約2.5,Si-HAp添加群で約4.3であり,床用レジンに透明色を使用したことを考慮すると,実際の着色レジンでは無視できる程度変化と考えられる.以上の結果から,試作レジンの応用の可能性が示唆された.高齢化社会において,義歯の汚染が原因と考えられる日和見感染症などの報告もあり,デンチャープラーク・コントロールの重要性が再認識されている.そこで本研究では,抗菌性義歯床用レジンの開発を目的に,生体親和性に優れるアパタイトを基材とする2種の抗菌剤を添加した義歯床用レジンを試作し,その抗菌効果を調べると共に,添加による物性への影響を検討した.抗菌剤として,試作ケイ酸含有アパタイト(宇部マテリアルズ,以下Si-HAp)と銀焼結アパタイト(サンギ,以下Ag-HAp)を用い,コントロールとしてアパタイト(宇部マテリアルズ,以下HAp)を用いた.供試微生物として,デンチャープラークの原因真菌とされるCandida albicansとそれと共生関係がありかつ齲蝕原性のあるStreptococcus mutansを使用して,先ず抗菌剤自体の抗菌性を評価した.その結果,いずれの抗菌剤とも抗菌性は認められたものの,Si-HApはAg-HApに比較してその発現速度が遅かった.特にS.mutansに対して効果が弱かった.加熱重合床用レジン(アクロン,GC)のポリマー粉末に,各抗菌剤を硬化体換算で3%または5%の濃度となるように添加して調製したレジン硬化体の抗菌性をフィルム密着法により評価した.コントロールとしてはHApを用いた.3日後のC.albicansの生存率で比較すると,5%HAp添加で23%であったのに対し,3%Ag-HAp添加では0.7%,3%Si-HAp添加では3.9%,5%Si-HAp添加では7.5%であり,抗菌剤の種類により抗菌効果は異なるものの,弱い抗菌性が認められた.抗菌剤添加床用レジンのISO-1567-1978に従った曲げ試験の結果,規格のたわみ量には変化が認められなかったが,曲げ強さは510%低下した.しかし,それは許容範囲と考えられる.今後,抗菌効果の持続性,長期水中浸漬による物性の変化を調べていく予定である.抗菌性義歯床用レジンの製作を目的に,アパタイトを基材とする2種の抗菌剤を添加した義歯床用レジンを試作し,その抗菌効果,曲げ強さ,耐変色性の経時変化を評価した.

抗菌剤としては,試作ケイ酸含有アパタイト(Si-HAp)と銀焼結アパタイト(Ag-HAp)を使用した.これらを市販義歯床用レジンの粉末に硬化体換算で35wt%添加した試作レジンを調製し,メーカー指示の条件で重合して硬化体を得た.デンチャープラークの原因真菌とされるCandida albicansに対する抗菌効果をフィルム密着法により,水中浸漬9日,2ヵ月,6ヵ月後の試料を用いて評価した.また,実際の応用を考えた場合,強度,変色に対する配慮も必要である.そこで,ISO-1567の床用レジンン規格試験に準じた曲げ試験により,水中浸漬2ヵ月,6ヵ月後の試作レジンの曲げ強さ,弾性率,たわみ量を評価した.さらに,水中浸漬1ヵ月,4ヵ月,6ヵ月後の試作レジンの色差を測定し,耐変色性も評価した.抗菌剤添加レジンの抗菌性は経時的に次第に低下する傾向は認められたものの,6ヵ月水中浸潰後も維持されていた.しかし,その効果は抗菌剤により異なり,Ag-HApの方がSi-HApに比較して強かった.抗菌剤添加レジンの曲げ強さは,無添加レジンンに比較して約510%程度低下したが,弾性率,たわみ量には有意差は認められなかった.抗菌剤添加レジンの曲げ強さ,弾性率,たわみ量は6ヵ月水中浸漬後も有意な低下は認められなかった.6ヵ月水中浸漬後のAg-HAp添加レジンのΔE*abが約2.5.Si-HAp添加レジンのΔE*abが約4.3であり,これは床用レジンに透明色を使用していることを考慮すると,実際の着色床用レジンではほとんど認知できない程度の変色と考えられる.以上の結果から,本試作レジンの応用の可能性が示唆された.
Ras阻害薬による慢性進行性肝炎の新たな治療法と肝発癌抑止法の開発

Ras阻害剤の慢性肝炎治療開発のため研究を行った。それにより、自己免疫性肝疾患で特に原発性胆汁性胆管炎(PBC)でRas阻害剤が有用である可能性が示唆された。PBCのリンパ球ではN-Ras分子の高発現が認められ、それが炎症性サイトカインの産生を強く制御していた。これにRas阻害剤を用いることでPBCの炎症を抑制し、その病態改善を改善させる可能性を示すことができた。本年度は慢性進行性肝炎の中でPBCと自己免疫性肝炎(AIH)での解析を主に行うことができた。PBCのCD4+T細胞ではRasを中心としたT細胞受容体伝達系が活性化し、PBCで低下するmicroRNAもepigeneticにその制御に関わりPBCの病態を形成することを示した。特にmiR-425はN-Rasを標的としIL-2やIFN-γなどの炎症性サイトカイン産生を制御することが明らかとなった。そして、N-Rasを抑制することで炎症性サイトカイン産生を制御できることを示した。近年の報告によりPBCの病態形成ではCD4+T細胞の分泌するIFN-γが中心的な役割を示すことが明らかとなった。我々の報告ではPBCの高IFN-γの原因の一端を明らかとし、N-Rasを標的とした治療はPBC病態に基づいた治療法になる可能性を示したと考える。現在、Ras阻害剤による炎症性サイトカイン産生抑制能の検証を開始している。そのために、サイトカイン産生レポーター細胞を確立しRas阻害剤での小規模スクリーニングを行い、その抑制能を検証している。これを基にRas阻害剤の選別及びモデルマウスでの実験系へと研究を進めたい。また、AIHのCD4+T細胞においてはRas signalの異常は認められなかったものの、JAK-STAT signalの活性が認められた。AIHはIFN-αにより誘導されることが知られ、IFN-αはJAK-STAT signalを活性化することが知られている。しかし、AIHの分子生物学的解析でこれらを明らかとした報告はなく、解析を継続すると共に、病態形成に根ざした治療法の可能性を検討する。本研究による論文はJournal of Hepatology (IF=10.590)に採択された。この報告では前述のようにPBCの病態に即した新たな治療法を提言しており、これを専門誌ではあるが評価の高いJournalに評価されたことは非常に好ましいことと考える。そして、この報告を基に計画が更なる解析へと進展しており十分な進展をしていると考える。また、AIHにおいてはRas阻害剤ではないもののJAK-STAT阻害による治療法の可能性も見いだしており新たな展望が期待できる。そのため、本研究は当初の計画以上に進展していると評価する。本研究の遂行により、原発性胆汁性胆管炎(PBC)のCD4+T細胞におけるN-Rasの高発現が炎症性サイトカインの産生を亢進させることが明らかとなった(J Hepatol, 2017)。そして、Ras阻害剤を用いN-Rasを抑制することで、PBCにおけるCD4+T細胞の炎症性サイトカイン産生を抑制できることを示した。本年度は慢性進行性肝炎の中でPBCと自己免疫性肝炎(AIH)での解析を主に行った。PBCではそのCD4+T細胞の炎症性サイトカインの産生メカニズムを明らかにした。そして、Ras阻害剤はCD4+T細胞のRas活性を制御しこれらのメカニズムを効率的に抑制することを明らかにした。また、前年度に構築したRas阻害剤の免疫抑制能評価のためのレポーター細胞を用い、強い免疫抑制作用を有するRas阻害剤の選出を行うことができた。今後はPBCモデルによる解析を検討している。また、AIHのCD4+T細胞においてはRas signalの異常は認められなかったものの、IFN-γによるJAK-STATシグナルの亢進が誘導されていることが明らかになった。これらの知見からJAK-STATシグナルの亢進とAIH病態との関連を解析していく。今後の研究の推進方法として本年度にPBCおよびAIHの解析結果から得られた知見を基に研究を行う。PBCではサイトカイン産生レポーター細胞にFDA承認薬剤ライブラリーを用いて治療適性の高い薬剤の選別を行う。そして得られた薬剤をPBCマウスモデルに投与しその作用を解析する。AIHについてはJAK-STAT signalの活性がCD4+T細胞を介してその病態にどのように作用するか培養細胞系を用いて明らかにする。そして、JAK-STAT阻害剤による治療の適正を検討する。肝臓額
生涯学習の視点導入による理科教育の革新-再生産としての成人と子どもの科学学習-

日本では、生徒の学力は国際的にも高いものの、成人の科学的教養・科学への関心等々は国際的には最低レベルにある。成人の科学学習と学校における子どもの理科学習とは連動しており、再生産サイクルにあるとの視座からは、卒業後著しく失速する科学学習の現状を打破し、成人の科学的教養・科学への関心を高めなければ、学校における理科教育の根本的な変革は望むべくもないことになる。これまでのような学校・授業に限定された理科教育の改革構想には限界があり、社会一般における科学教育力の向上・再生こそが学校における理科教育の根本的改革につながると思われる。そこで、本研究は、学校における理科教育・学習と成人の科学教育・学習の接続を円滑にするための方途を探るとともに、そのための基礎的知見を得ることをめざしている。具体的には次の3点を研究成果とした。すなわち、第一に、この接続に関する基礎理論として再生産サイクルモデルを提案・精緻化した。第二に、学校教育における理科学習と成人の科学学習の接続について多面的に解明した。具体的には、科学教育における生涯学習的取り組みとして科学コミュニケーション論の動向(コンセンサス会議、サイエンスカフェ等)、イギリスの理科教科書にみる生涯学習的視点の多様性及び特徴、新聞の科学記事と理科教科書の内容との接続関係を解明するとともに、サイエンスカフェ参加者へのインタビューを通して、学校の理科教育へのニーズを把握した。第三に、学校の理科教育へキャリヤ教育的要素を導入する方法とその効果を実践的実証的に解明した。生涯学習(成人)における科学教育と学校の理科教育との関係を再生産サイクルとして捉える視点から、学校に限定された視点による理科教育(科学教育)の改革構想では提供されなかったユニークでかつ有効な知見の提供を目指し、研究は以下の2本の柱で進めた。研究の柱I:学校教育における科学学習と成人の科学学習の接続についての研究(大高担当)(1)新聞の科学記事と高校の理科教科書の内容との接続分析(2)公衆の科学理解・科学意識・科学コミュニケーション力と学校の科学教育のかかわりに関する先行研究の分析(3)生涯学習施設における科学講座と講師・受講者の分析(4)上記の再生産サイクルモデルの精緻化研究の柱II:理科教育におけるキャリア教育(鶴岡担当)青少年の科学学習をキャリア教育とのかかわりで検討するために、次の研究を進めている。(1)科学者・技術者のキャリア選択要因の分析理科嫌い・科学技術離れについて、その原因や防止策の探索が試みられているが、鮮明な解答が得られていないし、(2)キャリア教育が各教科の教育にまで浸透しているアメリカ科学教育の調査・分析(3)(2)のようなキャリア教材の開発・試行による効果の検討(4)SSHやSPPなどにおける専門家との接触のもつキャリア教育的価値の分析(5)国語科における「科学的説明文」の科学教育・科学キャリア形成の視点からの検討(1)の試行的研究によれば、読書やテレビ番組視聴も、科学技術系キャリア選択要因のうちかなりの比重を占める。学校中でも、「理科」教育だけが、科学教育ではないと言うことができる。
Pkm1による好気代謝の亢進が、がんを促進する分子機構

Pkm1による好気代謝の亢進が、がんを促進する分子機構の解明にとりくんだ。Pkm1が、グルコース代謝全般を活性化することが判明した。重要なことに、グルコースからペントースリン酸経路へのフラックスは、Pkm1細胞でも減弱していなかった。形質転換肺上皮細胞やマウス胎児繊維芽細胞の解析から、Pkm1発現細胞では、ミトコンドリアの品質が高く保たれており、活性酸素の産生が抑制されていることが分かった。ATG7ノックアウト実験により、Pkm1発現細胞の腫瘍促進に、ATG7が非常に重要であることが示唆された。安定同位体グルコーストレーサーを用いた解析から、Pkm1が、ミトコンドリアにおけるグルコース好気代謝を促進することが明白になった。のみならず、Pkm1によって、グルコース->乳酸のフラックスも上昇することが分かった。すなわち、Pkm1は、グルコース代謝全般を活性化することが判明した。このとき、重要なことに、グルコースからペントースリン酸経路へのフラックスは減弱していなかった。その他メタボローム解析などから、Pkm1によるグルコース代謝活性化は、細胞内ATPレベルの上昇、さらに、グルタチオン合成やNADサルベージ経路の亢進につながることが示唆された。安定同位体ニコチンアミドトレーサーを用いた解析系を開発し、この方法を用いて、Pkm1が、実際にNADサルベージのフラックスを上昇させることを実証できた。試験管内での酵素学的な解析から、ATPレベルとNADサルベージ経路の活性相関を得た。上記の代謝形質に加え、形質転換肺上皮細胞やマウス胎児繊維芽細胞の解析から、Pkm1発現細胞では、ミトコンドリアの品質が高く保たれており、活性酸素の産生が抑制されていることが分かった。さらに、Pkm1発現細胞では、必須アミノ酸を中心に、細胞内の遊離アミノ酸レベルが高く保たれている傾向がみとめらた。これらの結果からPkm1によってオートファジーが促進されていると予測されたため、ゲノム編集によってATG7をノックアウトし、検証をすすめた。ノックアウト細胞の移植実験で、Pkm1発現細胞の腫瘍促進に、ATG7が非常に重要であることを示唆する結果が得られた。腫瘍学
がん関連遺伝子および遺伝子産物の組織内検出とそのがん診断への応用

insituhybridizationの方法論の検討、および癌組織における各種癌関連遺伝子の解析がおこなわれた。方法論の検討としては、(1)組織の固定方法としては、高分子DNAやRNAを回収することのできる新しいパラフィン包埋法(AMex)の応用、Microwave固定標本の利用(門田)が開発され、又組織のHCIおよびProteinaseK処理の必要性および濃度の検討がおこなわれた(小路)。(2)合成DNAプローベを用いるin situ hybridizationで、高い相同性をお互に持つmRNAにおいて特異的にハイブリットを形成するための条件(河田、中西)の検討をおこなった。(3)in situ hybridizationの感度および半定量解析の検討をおこなった(小路、中西、河田)。組織における癌関連遺伝子の解析として、(4)非ホジキンリンパ腫44例における14種の癌遺伝子の発現をin situ hybridizationで解析した。各々の癌遺伝子のリンパ腫における発現頻度およびそれらの発現とリンパ腫の組織型との関連につき検討した。リンパ腫において、癌遺伝子の発現亢進が認められる場合には、局在性なく全ての細胞が陽性となり、その発現が構成的であることを明らかにした(珠玖)。(5)26例の大腸癌におけるcーmyc,cーrasらの発現をin situ hybridizationにより検討し、得られた結果を各々の遺伝子産物に対するモノクローナル抗体による免疫組織学的検討結果と比較し、良好な一致をみた(門田)。(6)31例のホジキン病におけるEBウィルスDNAの検出をPCRおよびin situ hybridizationで検討した結果の一致が認められ(向井)、又30例の濾胞性リンパ腫におけるbc1ー2遺伝子の切断点を解析した(上田)。更にFowlpoxウィルス感染病変組織におけるウィルスDNAのin situ hybridizationによる検出の可能性を確かめた(若宮)。