hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属のレーザーアブレーションを用いて生成した新規金属錯体の構造研究

概要1.金属固体表面上の光励起によって生ずる金属イオンの反応について申請者らが開発した「レーザーアブレーション・分子ビーム法(LAMB法)」では多くの種類の新規な有機金属化合物および無機錯体イオンを生成させることが出来る。これらの中には分子構造的に興味深いものが多い。これらの構造を分光学的に決定しようとするのが本研究の目的である。2.従来使用してきた質量スペクトルの装置により、分子ビーム中にアンモニア/水、およびアンモニア/アセトン混合クラスターを発生させてこれを金属イオン(M^+)と反応させ、おのおの二種類の配位子を含む金属錯体イオンを生成させて競争的配位(溶媒和)について研究するとともに、それらの錯体イオンの構造について考察した。3.各種の金属イオン(M^+)とCr(CO)_6の反応で生ずるMCr(CO)_n^+(n=0-6)の最適化構造およびM^++Cr(CO)_6反応の反応のエネルギーについて、密度汎関数法による計算を行った。4.生成する金属錯体イオンの構造についてFTIR法で研究するため、フーリエ変換赤外分光装置(クライオスタット付)とレーザーアブレーション・分子ビーム装置とを組合せた実験装置を設計製作した。5.同じくこれらの構造について赤外レーザーを用いて研究するため、トリプル四重極質量分析計にイオントラップを組み込んだ装置をレーザーアブレーション・分子ビーム装置と組合せた実験装置を設計製作した。次年度購入する赤外レーザー(5-10μm)発生装置は世界的に最先端の設備であり、ピコ秒(ps)ナノ秒(ns)および連続発振(cw)のいずれの方式によるか、また光学パラメトリック発振(OPO)と差周波発生(DFG)、またその組合せ方をとるかなど未解決の問題が多い。また市販されている完成品はなくいずれも開発中である。このような事情のため、佐藤が米国光学会(OSA)に出向くなどの情報収集を精力的に行った。1.金属固体表面上の光励起によって生ずる金属イオンの反応について申請者らが開発した「レーザーアブレーション・分子ビーム法(LAMB法)」では多くの種類の新規な有機金属化合物および無機錯体イオンを生成させることが出来る。2.生成する金属錯体イオンを質量選別したのちにイオントラップ中に一定時間貯蔵し、ここに赤外レーザー光を入射して直接赤外吸収あるいは赤外前期解離アクションスペクトルを測定する装置を製作し、運転している。具体的にはトリプル四重極質量分析計に(1)金属板回転装置、(2)分子線導入装置、(3)イオンベンダー、(4)イオントラップを取付けた。3.上記実験に使用する波長可変(3-10μm)中赤外レーザー光を得るために、各1台のアルゴンイオンレーザー(オールライン8W)でポンプするチタンサファイア:色素リングレーザー二台(899-29一台と899-21一台)を購入した。非線形結晶AgGaS_2を購入し、差周波発生法によって上記領域の波長可変中赤外レーザー光を発生できるようになった。4.生成する金属錯体イオンを質量選別したのちに、アルゴンなどの希ガスとともに10-20Kに冷却したクライオスタット内の金メッキ面上に捕捉し、フーリエ変換赤外(FTIR)分光光度計によって測定する装置を製作し、アンモニア・アセトン二成分錯体の赤外吸収スペクトルを測定した。
咬合異常者における中枢性筋緊張抑制機能に関する研究(特に顎変形症症例について)

中枢性筋収縮抑制機能を知る方法としては痛覚防御反射を応用したExteroceptive suppression(以下ES2と略す)の測定が有効であり、この方法を顎顔面非対称症例を含む咬合異常者に応用し咀嚼筋筋活動の非対称性を引き起こす要因の検索を行った。【被験者について】新潟大学歯学部附属病院矯正科に来院した咬合異常,および顎変形症を主訴とする者、学生、医局員ボランティアに以下の項目について測定記録を行った。【誘発筋電図の刺激および記録、解析について】被験者に下顎中心咬合位で軽度の噛みしめを指示し、電気刺激をオトガイ部皮膚に行った。このときの咬筋,側頭筋の筋活動を双極表面電極を用い,筋電図用増幅器(AM-601G:日本光電社製)にて増幅後データレコーダに収録すると共にブラウン管モニタにて観察した.誘発されたES2を評価するために,筋活動電位はA/D変換ボードを通じてコンピューターに入力し,筋活動分析用ソフト上にて解析した。被験者には研究目的・研究方法を説明し、同意を得た上で上記の研究を行った。【結果と考察】学生、医局員ボランティアの咀嚼筋活動分析では、いわゆる咬合異常とES2についての一定の関連性は認められない。一方、顎顔面非対称症例の分析では、学生、医局員ボランティア同様に一定の傾向は認められなかった。しかし症例によってはES2が短縮している症例も認められた。すなわち、このような症例ではその顎顔面の変形(非対称)の成り立ちに咀嚼筋の中枢性筋収縮抑制機能障害の関与が否定できない。つまり、顎機能異常者(TMD)と顎変形症症例の関連性の要因の一つに中枢性筋収縮抑制機能障害の関与が考えられた。今後も、症例数を増やすとともに一つ一つの症例に対してより詳しく分析する必要があると思われる。顎機能異常者では咀嚼筋の機能亢進が認められることが多く,その原因として中枢性筋収縮抑制機能障害の関与が示唆されている。顔面非対称症例においては咀嚼筋断面積と筋活動の非対称性が報告され、さらに現在、我々の誘発筋電図(緊張性振動反射TVR)の研究から,顎顔面非対称症例では正常者と著しく異なる顎口腔系の運動制御システムの存在が示唆された。中枢性筋収縮抑制機能を知る方法としては痛覚防御反射を応用したExteroceptive suppressionの測定が有効であり、この方法を顎顔面非対称症例を含む咬合異常者に応用し咀嚼筋筋活動の非対称性を引き起こす要因の検索を行い、顎変形症を含む咬合異常者の咬合異常と顎機能異常の関連性を検討することにある。【誘発筋電図の刺激および記録,解析について】被験者に下顎中心咬合位で軽度の噛みしめを指示し、電気刺激をオトガイ部皮膚に行った。このときの咬筋,側頭筋の筋活動を双極表面電極を用い,筋電図用増幅器(AM-601G:日本光電社製)にて増幅後データレコーダに収録すると共にブラウン管モニタにて観察した.被験者には研究目的・研究方法を説明し、同意を得た上で上記の研究を行った。【結果と考察】現在までのところ学生、医局員ボランティアを中心に解析を行ってきた。これらの被験者ではいわゆる咬合異常とES2についての一定の関連性は認められない。一方、顎顔面非対称症例の分析では、片側性にES2が短縮している症例も認められた。しかし、この現象が顎変形症症例の顎顔面形態に関連したものであるかは不明である。今後、症例数を増やすとともに一つ一つの症例に対してより詳しく分析する必要があると思われる。

つまり、顎機能異常者(TMD)と顎変形症症例の関連性の要因の一つに中枢性筋収縮抑制機能障害の関与が考えられた。今後も、症例数を増やすとともに一つ一つの症例に対してより詳しく分析する必要があると思われる。
EU統合とシチズンシップ教育の再構築-ドイツとオーストリアの事例から-

本研究では、EUの統合やグローバル化にともない、社会の多様性が増しているヨーロッパにおいて、国境を越えて活発な議論や実践が模索されている「シティズンシップ教育」に焦点をあわせ、欧州評議会やEUなどの超国家機関の「シティズンシップ教育」の構想を明らかにするとともに、それが各国で取り組まれている「シティズンシップ教育」にとのような影響を及ぼしているのかを、ドイツとオーストリアの事例から検証した。本研究では国境を越えて活発な議論や実践が行われているヨーロッパの「シチズンシップ教育」に焦点をあわせ、ヨーロッパ審議会やEUなどの超国家機関の「シチズンシップ教育」の構想を明らかにするとともに、それが各国で取り組まれている「シチズンシップ教育」にとのような影響を及ぼしているのかを、ドイツとオーストリアの事例から検証することを目的としている。それぞれの国で、超国家機関の提唱する新しい「シチズンシップ概念」が、どのように受容されているのか、あるいはどのような葛藤が生じているのか、そして従来からある「シチズンシップ教育」にどのように接合され構築されようとしているのか、両国を比較しながら検証していく。そのため、平成19年度では、9月に渡欧し、オーストリアの文科省(ウィーン)の政治教育担当シュタインニガー(Steininger)氏にインタビュー調査を行うとともに、教科書や文献収集を行なった。また、ドイツでは連邦政治教育研究所(ボン)において、文献収集を行い、シチズンシップ教育が両国においてどのように具体的に捉えられ、実践されているのか検討した。さらに、ヨーロッパ委員会の生涯学習研究センター(CRELL、イスプラ(伊))において、ホスキンス(Hoskins)氏にEUで進められている「ヨーロッパにおける行動的な市民(シチズンシップ)」について、その概要と評価基準についてインタビュー調査を行なった。これらの調査から、ヨーロッパにおいては「シチズンシップ教育」の構想を広める欧州審議会の活動とともに、ヨーロッパにおける共通の枠組みをつくり、各国の実践の評価をし、促進を促すためのEUの活動が相補的に展開していることが明らかになった。各国の「シチズンシップ教育」に関する研究が多くあるなかで、その背景となるヨーロッパレベルの教育構想についての研究例が少ないため、ヨーロッパ審議会やEUの教育戦略を追究する本研究の意義は高いと考えられる。本研究では国境を越えて活発な議論や実践が行われているヨーロッパのシチズンシップ教育に焦点をあわせ、ヨーロッパ審議会やEUの構想する新たなシチズンシップのあり方を明らかにするとともに、それがドイツやオーストリアで取り組まれているシチズンシップ教育にとのように影響しているのかを具体的に検証することを目的としている。20年度はブリュッセルにあるEUのヨーロッパ・コミッションのHinge1氏を訪れ、EUがこれまで行ってきたEU加盟国のシチズンシップ教育の現状調査やその達成度をはかる評価基準の作成についてインタビュー調査を行った。また、前年度に引き続きオーストリアでは文科省を訪れ、政治教育部門のWirtitsch氏のインタビュー調査を行うとともに、政治教育センターにおいて資料収集を行った。オーストリアではシチズンシップ教育は全教科を横断的に束ねる教育方針として位置づけられ、教科として教授されていなかったが、近年は歴史教育のなかに政治(Politik)教育を付加するカリキュラム改訂が進んでいる。一方、政治教育がシチズンシップ教育を担ってきたドイツでは、ギーセン大学教育学部の訪問調査とヘッセン州で行われたシチズンシップ教育会議への参加により、EU及びヨーロッパ審議会の提唱するシチズンシップ教育の受け止め方が多様であることが明らかになった。特に、政治教育担当者とそれ以外の教科や課外活動の分野においての提携が大きな課題として浮かび上がった。政治教育がもともとあるドイツと政治教育を担う教科がなかったオーストリアでは、シチズンシップ教育の実施形態が異なり、ヨーロッパ審議会やEUの構想に対するシチズンシップ教育に対する反応にも違いが生じている。このようにアプローチの異なる二国の視点からヨーロッパレベルのシチズンシップ教育の構想を捉え、その有効性を検証する研究はあまり例がなく、意義は高いと考えられる。前年度に引き続き、ヨーロッパにおけるシティズンシップ教育を巡る理論・思想・政策について、特に欧州評議会とEUのアプローチの相違点を検討した。EUは欧州評議会におけるシティズンシップの理念を継承しながらも、欧州評議会とは異なるアプローチをしているとことに特徴がある。欧州評議会がシティズンシップ教育の啓蒙とネットワークの構築に取り組んでいるのに対し、EUは知識基盤型経済への移行を踏まえ、社会的結束をもたらすものとしてアクティブ・シティズンシップを推奨し、インディケータの開発により、各国のアクティブ・シティズンシップの到達度を数値的に測定し、各国に働きかけていることが明らかになった。その研究成果は2009年6月に開催された日本国際理解教育学会第19回大会(於:同志社女子大学)において、「シティズンシップ教育をめぐるヨーロッパの動向-欧州評議会とEUの取り組みについて-」という題で発表した。また、前年度の調査結果では明らかにならなかった、オーストリアの教員養成におけるシティズンシップ教育の取り組みを調査するために、2009年10月27日から11月3日にかけてウィーン大学の政治教育講座を訪れ、ザンダー教授(Prof.Sander)へのインタビュー調査を行った。

その結果、オーストリアではドイツと異なり、戦後はナチスの被害者であるという認識から民主主義の再教育を行う必要性が認識されず、シティズンシップ教育を担う教科としての「政治教育Politische Biludng」が行われなかったことがわかった。しかしながら欧州評議会の呼びかけに積極的に対応し、2008年からはカリキュラムに「政治教育」を導入するとともに、政治教育担当の教授ポストを初めて設置し、シティズンシップ教育の推進にとりくんでいる。このように、ドイツとオーストリアでは、シティズンシップ教育の歴史的背景が異なることが明らかになった。
外来遺伝子を導入したタバコ培養細胞の物質生産系の作成

遺伝子組換え技術を用い植物細胞培養による物質生産を行わせる、新しい系の開発を目指し、本研究では宿主細胞として選んだタバコ培養細胞、Nicotiana tabacom BY2で、外来遺伝子を高発現させるプロモーターおよび発現を誘導・抑制できるシスエレメントの検索を行った。1)培養温度による遺伝子発現のON-OFF制御が可能で、かつ高発現プロモーターの候補として、シロイヌナズナ、Arabidopsis thaliana、の熱ショックタンパク質遺伝子、HSP18.2、の熱ショックプロモーターを選んだ。熱ショックエレメントを含む約700bp断片をβ-グルクロニダーゼ(GUS)構造遺伝子に連結し、タバコ培養細胞の染色体に組み込んだ。タバコ細胞の生育温度は25-28°Cが最適であるが、GUS活性は極めて低く、期待どうり35-37°Cで高い活性を示した。培養温度を25°Cから37°CにシフトするとGUSのmRNAは15分後に検出され、2時間で最大値に達し、4時間後にはほぼ消失した。一方、酵素活性は4時間まで急速に上昇し、24時間までほぼ一定であった。37°Cでの酵素活性は25°Cでの値の約3000倍と極めて高い熱ショック誘導が確認された。2)西洋ワサビ・ペルオキシダーゼ遺伝子、prxC2、のプロモーター上流-289bpに傷害による発現誘導に関するCACGTGをコアとするシス配列の存在が明らかになった。このシス配列を破壊したプロモーターでは、タバコ細胞でのGUS活性が明らかに低下した。培養細胞での遺伝子の高発現にはこのシス配列が有効であると考えられる。また、キュウリのアスコルビン酸オキシダーゼ遺伝子のプロモーターもタバコにおいて強い転写活性を示し、これも応用可能なプロモーターであると判断した。タバコ培養細胞、Nicotiana tabacum BY2、を遺伝子組換え技術により有用物質を生産させる系の開発を目指し、そのモデル系として植物で研究によく用いられている大腸菌のβ-グルクロニダーゼ(GUS)を操作可能な制御遺伝子の支配下で発現生産させることを目的とした。成果を要約すると、1.アラビドプシスの熱ショックエレメントの機能GUS遺伝子をアラビドプシスの熱ショックタンパク質遺伝子、HSP18.2上流の熱ショックプロモーターに連結し、タバコ培養細胞に導入した。予想通り培養温度を28°Cから35-37°Cにシフトすると2時間以内に約1000倍のGUS活性の上昇が見られ、誘導は転写レベルで起こっていた。対照のCaMV35Sプロモーターの支配下ではGUS活性は25-37°Cの範囲でほぼ一定であった。培養温度の制御により遺伝子発現をON-OFF制御できる例である。2.西洋ワサビのペルオキシダーゼ遺伝子、prxC2上流の傷害誘導シス配列の利用培養細胞はすでに傷害を受けた状態にあると考えられる。上記遺伝子は翻訳開始点の289bp上流に傷害誘導にかかわるCACGTGをコア配列とするシスエレメントがある。上流500bp断片をGUS遺伝子に連結し、タバコプロトプラストに導入し、GUSの一過性発現を調べた。本来の配列とコア配列の間に6塩基挿入したものとではGUS活性には30倍の差があり、このシスエレメントは培養細胞での遺伝子高発現に有用であることが示唆された。遺伝子組換え技術を用い植物細胞培養による物質生産を行わせる、新しい系の開発を目指し、本研究では宿主細胞として選んだタバコ培養細胞、Nicotiana tabacum BY2で、外来遺伝子を高発現させるプロモーターおよび発現を誘導・抑制できるシスエレメントの検索を行った。1)培養温度による遺伝子発現のON-OFF制御が可能で、かつ高発現プロモーターの候補として、シロイヌナズナ、Arabidopsis theliana、の熱

ショックタンパク質遺伝子、HSP18.2、の熱ショックプロモーターを選んだ。熱ショックエレメントを含む約700bp断片をβ-グルクロニダーゼ(GUS)構造遺伝子に連結し、タバコ培養細胞の染色体に組み込んだ。タバコ細胞の生育温度は25-28°Cが最適であるが、GUS活性は極めて低く、期待どうり35-37°Cで高い活性を示した。培養温度を25°Cから37°CにシフトするとGUSのmRNAは15分後に検出され、2時間で最大値に達し、4時間後にはほぼ消失した。一方、酵素活性は4時間まで急速に上昇し、24時間までほぼ一定であった。37°Cでの酵素活性は25°Cでの値の約3000倍と極めて高い熱ショック誘導が転写レベルで起こることが確認された。2)西洋ワサビ・ペルオキシダーゼ遺伝子、prxC2、のプロモーターの上流-289bpに傷害による発現誘導に関するCACGTGをコアとするシス配列の存在が明らかになった。このシス配列を破壊したプロモーターでは、タバコ細胞でのGUS活性が明らかに低下した。培養細胞での遺伝子の高発現にはこのシス配列が有効であると考えられる。また、キュウリのアスコルビン酸オキシダーゼ遺伝子のプロモーターもタバコにおいて強い転写活性を示し、これも応用可能なプロモーターであると判断した。このプロモーターの器官特異性をも明らかにした。
オピオイドシグナル応答性アポトーシスの癌治療への応用

平成14年度は、オピオイドペプチドであるエンドモルフィン-1および-2を用いて、ヒト急性単球型白血病細胞THP-1の増殖能に対する影響について検討を行った。エンドモルフィン-1および-2は、反応48時間後におけるTHP-1増殖能をいずれも抑制したが、この抑制効果は反応72時間後には観察されなかった。次に、各種抗癌剤を用いた結果、5-フルオロウラシル(5FU)およびピンクリスチン(VCR)はTHP-1増殖能を著明に抑制したのに対し、シクロホスファミドについては増殖能に著変を与えなかった。さらに、反応48時間後において、エンドモルフィン-1および-2はVCRによるTHP-1増殖能抑制をさらに抑制したが、72時間後の時点ではVCRによる増殖能抑制には影響を与えなかった。続いて、VCRの場合とは異なり5FUの場合には、反応後48および72時間のいずれにおいても、エンドモルフィン-1および-2は5FUによるTHP-1増殖能抑制に対して著変を与えなかった。上記成績により、エンドモルフィン-1および-2はヒト急性単球型白血病細胞であるTHP-1の増殖能を抑制する可能性が示唆される。さらに、本研究課題を発展させるために、脂質代謝だけでなく自然免疫機能においても重要な機能的役割を担っているPeroxisome proliferator activated receptor(PPAR)γの内在性アゴニストである15-deoxy-Δ^<12,14>-prostaglandin J_2(dPGJ_2)を用いて、THP-1の増殖能に対する影響についても検討を行った。その結果、興味深いことに、dPGJ_2は1、および5μMでは、THP-1の増殖能をさらに増強させることが明らかとなり、10μM以上の濃度では、THP-1の増殖能を抑制するという二層性の影響を示すことが明らかとなった。
肝組織の再生、形態形成におけるepimorphinの役割

肝障害後の再生機構における上皮分化誘導因子epimorphinの役割を調べるため以下の研究を行った。1.マウス障害肝モデル及びヒト肝疾患手術検体より得られた肝組織を用いて、epimorphinの蛋白及びそのmRNAの発現動態を解析した。その結果、マウスの部分肝切除及び四塩化炭素急性肝障害の両モデルにおいて、障害後の肝細胞増殖期を過ぎた時期より類洞伊東細胞からのepimorphin産生は亢進していた。特に炎症を伴った障害肝では、肝細胞壊死部周囲に集積した伊東細胞からの産生が高かった。ヒト硬変肝においては、正常で見られる小葉内類洞壁以外にも、再生結節線維部により強く観察された。2.肝細胞に対するepimorphinの直接作用を調べるため、分離ラット肝細胞を作成し、epimorphinコート培養皿上で培養、形態機能観察を行った。その結果、通常培養では単層シートを形成し脱分化に向かう肝細胞が、epimorphinコート上では細胞塊(spheroid)を形成し、アルブミン合成や胆汁排泄などの肝特有の分化機能を保持、あるいは再発現していた。これらの結果より、ウィルス感染等による肝細胞壊死後の再生において、壊死部周囲に集積した伊東細胞からepimorphinの産生が亢進し、残存肝細胞から分裂増殖した細胞に働いてその分化を誘導し、組織の正常な再構築に働いていることが明かとなった。間葉系細胞から発現される成長因子epimorphinの肝再生にもたらす影響を解決するため、マウス及びラットを用いて以下の実験を行った。先ずマウスに70%部分肝切除を施し、肝再生過程におけるepimorphinの発現動態を蛍光抗体法を用いて観察した。その結果、他の増殖因子の発現が肝切除24時間以内に上昇するのに比し、epimorphinの発現は細胞増殖期をすぎた切除後5日目より亢進し、肝重量が完全に戻る14日目においても観察された。次にラット肝細胞を既報のcollagenase灌流法を用いて分離し、epimorphinをコートした培養皿上に散布、37°Cにて培養を行い、形態変化の観察を経時的に位相差顕微鏡下で行った。その結果、なにもコートしていない通常の培養では肝細胞は単層のシート状を保っているが、epimorphinコート上では細胞塊(spheroid)を形成していた。このspheroid内部を電子顕微鏡で観察すると、microviriを伴う毛細胆管及びタイトジャンクションの構造が見られた。更に肝臓特有の機能であるアルブミンの産生をELISA法にて測定すると、非コート単層シートに比べspheroidは高い合成能を保持していた。これらの結果より、epimorphinは肝再生時において、細胞分裂後の増殖した細胞に働き、分化を誘導して組織の正常な再構築に関わっているものと示唆された。今後は肝炎、肝硬変、肝癌に於ける動態を観察し、臨床的意義を明らかにしていく予定である。1.肝再生時に上皮の分化誘導を司る因子の一つであるepimorphinの加齢による発現変動を、マウスを用いて検討した。マウス(7日齢、11週齢、18カ月齢)の肝臓におけるepimorphinの蛋白発現は免疫組織染色法により、またmRNAはRT-PCR法により観察を行った。その結果epimorphinは胎生期から出生直後にmRNAの発現が亢進し、その後恒常的に蛋白が産生されていることが分かり、成長後の肝細胞分化機能維持にもepimorphinが働いていることが示唆された。2.ヒトにおけるepimorphinと肝疾患の関わりを調べるため、ヒト手術検体より得られた肝組織片を用い、光学顕微鏡および電子顕微鏡、共焦点レーザー顕微鏡による詳細な観察を行うとともに、epimorphin mRNA発現量も同時に調べた。epimorphin蛋白は、成人ヒト正常肝においてもマウスと同様に小葉内類洞に染色され、伊東細胞より産生されていることが分かった。また硬変肝においては小葉内以外にも再生結節の線維部にepimorphin蛋白の集積が見られたにもかかわらず、mRNAの発現量は正常肝と比べて有意な差はなかった。

以前に行ったマウス四塩化炭素急性肝障害モデルにおいて炎症直後にepimorphinの産生が一時的に上昇する知見を得ているが、これらの結果からヒトにおいてもウィルス感染などによる肝炎症時に産生が亢進されたepimorphinは、肝細胞壊死部の再生に寄与している可能性が示唆された。さらに炎症の繰り返しにより、活性化された伊東細胞からepimorphinと同時に作られるcollagenなどの細胞外マトリクス中に蓄積されるため、線維上に強く観察されるものと推測された。
ニューロン分化の過程で協調的に多数の遺伝子発現を制御する機構の解明

ニューロンは、分化の過程で形態や機能、遺伝子発現状態を大きく変化させることが知られている。ところがこのような性質の変化はin vitro系や、ある時期の脳を取り出して神経系前駆細胞およびニューロンの違いを記述した実験系で報告されたものであり、異なる種類のニューロンが次々と生み出されるマウス大脳新皮質において、個々のニューロンがどのような性質変化を通じて成熟するかについては分かっていない。そこで本研究ではある時期に分化したマウス大脳新皮質ニューロンをラベルし、様々な成熟段階において性質を解析することで、生体内で個々のニューロンがどのように成熟してゆくかを明らかにすることを目指す。我々はこれまでにニューロン分化過程での遺伝子発現の変化を解析し、遺伝子全体の数割にもおよぶ多数の遺伝子の発現量が分化の過程で有意に変化していたことを見出した。これは、ニューロン分化期に多数の遺伝子の発現を協調的に制御するメカニズムが存在する可能性を示唆している。本年度はそのメカニズムの候補として、遺伝子発現に密接に関わるクロマチン凝集状態の制御に特に着目して解析を行った。その結果、ニューロンの分化過程で多くの領域でクロマチン凝集状態が変化すること、クロマチン凝集状態の変化は遺伝子発現の変化と対応すること、特定のエピジェネティック修飾が入った領域で特にクロマチン凝集状態の変化が起きていることを示唆するデータを得た。今後さらに解析をすすめ、クロマチン凝集状態が変化した領域がニューロンの機能の獲得に寄与した可能性を検討する予定である。本年度ある時期に分化したマウス大脳新皮質ニューロンにおいて、成熟する過程でクロマチン凝集状態が変化した領域を同定し、様々な解析を行った。本年度に行った解析より、ニューロン分化期にクロマチン凝集状態を制御するメカニズムや意義を示唆するデータが得られており、ニューロン分化期に多数の遺伝子発現状態を制御しうるメカニズムとしてのクロマチン凝集状態の制御の重要性を明らかにしつつある。今後はクロマチン凝集状態の変化が特に頻度高く観察された特定のエピジェネティック修飾に着目することで、ニューロン分化期にクロマチン凝集状態を制御するメカニズムおよびその生物学的意義に迫る予定である。
酵母由来の転写因子PHO4の全体構造の解明

出芽酵母の転写調節因子PHO4は312アミノ酸残基からなり、二量体として細胞内のリン酸濃度の調節系遺伝子群を制御している。本研究は、この蛋白質のDNA認識機構を原子レベルで解明し、また転写因子の全体像を明らかにすることを目的としている。63残基からなるPHO4のDNA結合ドメイン(PHO4(63))とその認識配列(UASp2:17塩基)との複合体を結晶化し、2.8A分解能でX線結晶解析により立体構造を決定した。PHO4(63)は二量体でDNAに結合しbasic-helix-loop-helix(bHLH)構造をとっていた。PHO4の認識配列であるE-boxは6塩基からなるが、PHO4は次のような極めてユニークな認識をすることが本研究により判明した。即ち、1.PHO4はE-box以外にその外側の3'塩基(2残基)をも認識する。この結果はPHO4が認識する配列がE-box以外にも共通性がみられることと合致する。2.PHO4はロイシンジッパー型の蛋白質ではないにも関わらず、E-boxの中心部の塩基を認識している。これは、これまで報告されているbHLH型の蛋白質の認識機構とは全く異なっている。これ以外にも、ループ部分の一部がヘリックス構造をとって、コンパクトな構造をとっていることもPHO4特有のユニークな構造である。一方全長のPHO4は培養条件並びに精製条件を検討した結果、界面活性剤を添加することによりかなり収率が改善することが判明した。今後はこの条件により結晶化可能な量(数十mg)の蛋白質を取得し、結晶化を行う予定である。全長の真核生物の転写因子が結晶可能な量とれる系はほとんど報告されたことがなく今後の展開に期待がもたれる。
児童生徒におけるスギ花粉症の実態についての研究-臨床面・基礎面からの評価-

スギ花粉症飛散時期に小児科外来を受診した患児にアンケート調査を施行したところ、スギ花粉症があると答えた患児のうち26.9%に気管支喘息の症状の悪化を認め、41.2%にアトピー性皮膚炎の悪化がみられた。またスギ花粉に対する予防についての検討では、マスクを着用すると答えた者は35.7%に過ぎず、何も対策を講じていないと答えた者が46.7%と高かった。京都・滋賀の小中学生56108人を対象とした大規模疫学調査で、学童期のスギ花粉症の有症率は5.2%であり、年齢と共に上昇する傾向が認められた。誕生季節別の検討では秋生まれにスギ花粉症の有症率が高い傾向を認めた。農村部と都市部でスギ花粉症の有症率を比較すると都市部で多い傾向を認め、大気汚染をはじめとする都市環境がスギ花粉症の発症に影響を与えている可能性が示唆された。アトピー性皮膚炎および気管支喘息の有症者について合併するスギ花粉症の有無による重症度の検討を行うと、アトピー性皮膚炎においてのみスギ花粉症合併例で有意に重症例が多く、スギ花粉症またはスギ花粉感作がアトピー性皮膚炎の病態に影響を与えている可能性があると考えられた。スギ花粉と気道過敏性の関係を検討する目的で、スギ特異的IgE抗体(RAST)がクラス3以上の患児に対しアストグラフで呼吸抵抗を測定したところ、スギ飛散時期には非飛散時期に比べ初期抵抗が有意に高く、気道過敏性に影響を与えているものと思われた。小児スギ花粉症の治療の主体は薬物療法であるが、スギ花粉飛散時期では下鼻甲介の腫脹が強く、局所ステロイドを使用しても鼻呼吸が困難な重症例がある。今回このような難治例に対しCO_2レーザーによる下鼻甲介粘膜焼灼術を試み治療効果を検討した。対象となったのは915歳のスギ花粉症患児9名で、スギ花粉飛散前の冬休みの時期にCO_2レーザー治療を行った。1シーズン目の改善率は、重症度89%、鼻閉100%、くしゃみ発作78%、鼻汁78%、症状薬物スコア78%と良好であった。2シーズン目まで観察できた6例については1シーズン目の改善率より低下せず改善率は良好であったが、手術後1年を経過するとスギ誘発テストの陽性度が増したり、好塩基細胞数の増加がみられ、長期的な治療効果についてさらなる検討が必要と思われた。手術時間は30分前後であり、術中出血もほとんどなく、痛みその他の副作用も認めなかった。今後レーザーの出力を調整しながらさらなる検討を加えていく予定である。今年度は疫学的な検討、スギ花粉症の鼻における病態の研究、スギ花粉症患者のスギ抗原を負荷した時の他の臨床症状の変化及びスギ飛散時期における他臓器の臨床症状増悪に関する研究を行った。その結果興味ある事実が見つかり、今後の学校における指導に新しい注意事項が幾つか見つかった。特に、この研究班は従来スギ花粉症というと鼻・目に限定して論じられてきたが、スギ花粉飛散時期に他のアレルギー疾患がどのようになるかも重要で、この観点から検討を行った。(1)京都府及び滋賀県の公立小・中学校学童55414人のアレルギー疾患調査で(回収率87.8%)、スギ花粉症の有症率は全体で5.2%で、段々と増え小4が5.6%と最も高く、その後低下し、中学3年でまた増加してきた。アトピー性皮膚炎児はスギ花粉有症者がより重症であった。(2)小児喘息患者の抗原検索を行うとハウスダストが中心である。そこでハウスダスト陽性患者41人のスギ抗原陽性者を検討したところ、13人(32%)が陽性であった。この事はスギ飛散時期に喘息患者の臨床症状の状態及び呼吸機能がどうであるかが問題である。(3)そこで、スギRASTスコア3以上群13例(スギに強く影響を受けている群)とRASTスコア0群患児8例にスギ抗原による鼻粘膜誘発試験をスギ花粉が飛散しない7月9月に行った。その結果、13人中12人が鼻症状陽性で、呼吸器機能検査のFEV_<1.0%>で、RAST3群は有意に低下がみられ、スギ抗原が陽性喘息患者はスギ花粉飛散時期に注意が必要といえる。(4)治療の新しい試みはCO_2レーザー治療で、6例中5例に改善が認められた。この事は、スギ花粉飛散時期前に行う治療として小児にも有用と言える。(5)スギ花粉患者の鼻粘膜への特徴的好酸球浸潤が何故起こるのかの研究で、Eotaxinの存在が明らかになった。以上のことから、スギ花粉飛散時期は他のアレルギー症状も影響を受け、症状悪化に対する予防が必要であるといえる。スギ花粉症患者の臨床症状で一番初めに出現するのは、鼻、眼の症状である。このことは症状の出現時にいち早くこれらの症状を抑える対応が必要である。しかし、その前に鼻、眼のスギ花半分飛散時期の症状増悪の背景の検討を十分に行う必要がある。そこで、なぜ眼瞼結膜に好酸球浸潤が起こるのかを検討その結果、眼瞼結膜で好酸球を引き寄せるEotaxinの産生が非常に高いことが判明した。次に鼻の症状出現に関してであるが、患者の鼻腔洗浄液中のRantes Eotaxin好酸球顆粒蛋白について検討した。その結果、鼻の洗浄液ではRantesの産生はほとんどみられなかった。一方、鼻洗浄前後でもEotaxinに差が無く高値の状態であった。

このことはスギ花粉の症状出現に好酸球が非常に重要な役割をしていて、強力な好酸球を引き寄せるEotaxinが問題になると言える。また、永井等はIgE産生の強いブラウン・ノルウェー系ラットを用い、鼻アレルギーモデルを作成、感作の成立した後抗原負荷を行い、鼻を還流して血管透過性を検討したところ、即時相では血管の強い透過性亢進を認め、遅発相で強い好酸球浸潤を認めた。この事は、人でも同様な過程で好酸球が鼻に浸潤してくると考えられ、治療面の検討に非常に有益な結果と言える。小児のスギ花粉症患者の治療に実際は伊藤等が痛みが少なく、しかも侵襲の少ないレーザー治療で効果を検討した。この研究での興味ある結果は、小児は成人と異なりスギ花粉に感作されている場合、ダニにも感作されている人がほとんどで、治療ご4-6ヶ月で再発(ダニの影響)することが多く、再度治療を実施する必要があることが分かった。実際、秦等の研究結果でもスギ花粉単独に陽性の患者は少なく、イネ科、ダニ、雑草花粉に影響を受けている患者が多いことから、小児のスギ花粉症患者の治療は、単独治療でなく幾つかの抗原に感作されていると仮定し、治療の組み立てを行う必要があると言える。この仮説は今までに無く、今回の研究結果から臨床に幾つかのアドバイスが出せる結果であった。スギ花粉症飛散時期に小児科外来を受診した患児にアンケート調査を施行したところ、スギ花粉症があると答えた患児のうち26.9%に気管支喘息の症状の悪化を認め、41.2%にアトピー性皮膚炎の悪化がみられた。またスギ花粉に対する予防についての検討では、マスクを着用すると答えた者は35.7%に過ぎず、何も対策を講じていないと答えた者が46.7%と高かった。京都・滋賀の小中学生56108人を対象とした大規模疫学調査で、学童期のスギ花粉症の有症率は5.2%であり、年齢と共に上昇する傾向が認められた。誕生季節別の検討では秋生まれにスギ花粉症の有症率が高い傾向を認めた。農村部と都市部でスギ花粉症の有症率を比較すると都市部で多い傾向を認め、大気汚染をはじめとする都市環境がスギ花粉症の発症に影響を与えている可能性が示唆された。アトピー性皮膚炎および気管支喘息の有症者について合併するスギ花粉症の有無による重症度の検討を行うと、アトピー性皮膚炎においてのみスギ花粉症合併例で有意に重症例が多く、スギ花粉症またはスギ花粉感作がアトピー性皮膚炎の病態に影響を与えている可能性があると考えられた。スギ花粉と気道過敏性の関係を検討する目的で、スギ特異的IgE抗体(RAST)がクラス3以上の患児に対しアストグラフで呼吸抵抗を測定したところ、スギ飛散時期には非飛散時期に比べ初期抵抗が有意に高く、気道過敏性に影響を与えているものと思われた。小児スギ花粉症の治療の主体は薬物療法であるが、スギ花粉飛散時期では下鼻甲介の腫脹が強く、局所ステロイドを使用しても鼻呼吸が困難な重症例がある。今回このような難治例に対しCO_2レーザーによる下鼻甲介粘膜焼灼術を試み治療効果を検討した。対象となったのは915歳のスギ花粉症患児9名で、スギ花粉飛散前の冬休みの時期にCO_2レーザー治療を行った。1シーズン目の改善率は、重症度89%、鼻閉100%、くしゃみ発作78%、鼻汁78%、症状薬物スコア78%と良好であった。2シーズン目まで観察できた6例については1シーズン目の改善率より低下せず改善率は良好であったが、手術後1年を経過するとスギ誘発テストの陽性度が増したり、好塩基細胞数の増加がみられ、長期的な治療効果についてさらなる検討が必要と思われた。
有機薄膜中での電荷移動錯体蛍光に対する電場効果

光励起により大きな双極子モーメントを有する状態を作りだし、これによって近接した電子移動系(例えばカルバゾールとジメチルテレフタレート系)の電子移動効率を制御することを実現することを目指した。今回は基礎実験としてカルバゾール(電子供与体,Cz)とジメチルテレフタレート(電子供与体,DMTP)を用いて、光励起によって生ずる光電流を測定する実験を行った。薄膜作製のポリマーとしてはポリメチルメタクリレート(PMMA)を用い、電極を蒸着済みの石英基板にスピンコートし、さらに電極を真空蒸着した。この基板にリ-ド線を取り付けて測定試料とした。光電流を測定するために、精密電流計を直流電源とともにリ-ド線の両端に直列接続し、電圧を印加しながら、光電流とともに蛍光励起スペクトルを測定した。PMMAの繰り返しユニットに対して、Cz10mol%およびDMTP1mol%の場合には、光電流が最大4pA観測され、その光電流スペクトルは蛍光励起スペクトルと一致した。一方、Cz1mol%およびDMTP10mol%の場合には、光電流は観測されず、Czの励起状態から生成するCz+が電流を運ぶキャリアーになっていることが示された。このとき、両サンプルにおいてCzとDMTPのエキサイプレックスの生成量に大きな違いが見られなかったことから、Cz10mol%およびDMTP1mol%のサンプルでは、Czの励起状態がCz間を移動し、DMTPが近傍にあるときに消光され、エキサイプレックスが生成していることが明らかになった。今後の予定としては、ピコ秒時間相関光子係数法を改良した電場蛍光分光法の新規装置を用いて、さきのCz-DMTP系における光キャリアー生成のダイナミクスを調べ、試料に印加された電場が引き起こす蛍光消光速度定数の変化について検討する。
1949年前後の西南中国民族エリートの覚醒と帰趨に関する史料批判主義的再検討

本研究は、少数民族(非漢族)が集住する中国大陸西南部(西南中国)の民族エリートたちが、日中戦争(抗戦)・戦後憲政施行・国共内戦(内戦)・中華人民共和国成立をいかに経験したのか、各分野・各地域(民族)を専門とする研究者の共同研究で、歴史学的に解明を試みるものである。本年度は本プロジェクトの初年度にあたることから、年度早々の5月26日に全員が札幌に集まり、「キックオフ・ミーティング」を開催、第289回北海道大学東洋史談話会として公開し、本プロジェクトでの今後の研究の基礎となるこれまでの個別の研究実績を披露しあい、あわせて今後の研究計画を提示・討議した。メンバー各人の調査活動は、夏季や春季の長期休暇を利用し、個別もしくは時に合流・連携しながら、分担する地域・民族ごとに実施された。西南中国の非漢族を研究する吉開・松本・川田・清水は、各人が調査経験を持つ西南中国の各地域で、過去に影響力を持った様々な民族エリートのライフヒストリーに関し、現地で聞き取り調査、あるいは散逸する関連文献の蒐集を行い、関連する業績を発表した。岩谷は、政治史・軍事史の立場から、西南中国各地の非漢族に関する吉開・松本・川田・清水の研究の歴史的背景について助言し、また自らも新分野の研究に踏み込むことで、新たな関連業績を発表した。本年度、研究協力者には、福建地域社会経済・土地制度史の専門家である三木聰北海道大学名誉教授を迎えた。福建は西南中国ではないが、三木の問題設定と研究手法はともに本研究に応用可能である。8月に「2018台日明清研究交流合宿研習営」での学術交流・情報収集を目的として、三木を台北に派遣した。3月には吉開とともに南京・遵義で史料調査・史跡調査を進め、その過程で吉開は三木から史料調査・研究手法を実地に学んだ。所期の計画通り、メンバー各人の研究分担分野において、それぞれに一定の成果があり、そのいくつかが関連業績として発表されている。今年度、本プロジェクト全体の集会は、5月に一度開催したのみであったが、それは予定された現地調査の多くが年度後半から年度末に実施されたからである。これを補完するため、第二年目に相当する来年度早々の6月に、それらの成果報告を主目的とするメンバー全体の集会を開催予定である。継続して、所期の計画通り、メンバー各人の研究分担分野において、調査研究を推進する。第二年目に相当する来年度は、6月に初年度の成果報告を主目的とするメンバー全体の集会を開催予定である。また、12月頃を目標に、本プロジェクトのメンバーおよび研究協力者に加え、関連する分野の外部研究者を招聘して、本プロジェクトの中間成果報告会の意味をもつ公開形式の研究集会を開催したいと考えている。なお、中国国内の現地調査に関し、メンバー各人から情報として寄せられているのは、日増しに強まる様々な規制と現地調査の困難化の傾向である。逆に言えば、こうした研究を進めるのは今が最後のチャンスであるに違いなく、情報及び経験・方法を交換しあいながら、安全に細心の注意を払いつつ、継続して困難を克服していく予定である。

継続して、所期の計画通り、メンバー各人の研究分担分野において、調査研究を推進する。第二年目に相当する来年度は、6月に初年度の成果報告を主目的とするメンバー全体の集会を開催予定である。また、12月頃を目標に、本プロジェクトのメンバーおよび研究協力者に加え、関連する分野の外部研究者を招聘して、本プロジェクトの中間成果報告会の意味をもつ公開形式の研究集会を開催したいと考えている。なお、中国国内の現地調査に関し、メンバー各人から情報として寄せられているのは、日増しに強まる様々な規制と現地調査の困難化の傾向である。逆に言えば、こうした研究を進めるのは今が最後のチャンスであるに違いなく、情報及び経験・方法を交換しあいながら、安全に細心の注意を払いつつ、継続して困難を克服していく予定である。
肝細胞癌に対する腫瘍免疫学的制御の分子機構解析

IFNαおよびIL-12による肝臓内の抗腫瘍免疫応答の誘導の差異を検討するために、それぞれの遺伝子を発現するプラスミドをマウスの尾静脈より注入した。遺伝子発現を血清中のサイトカイン濃度のELISA測定により判定したところ、高効率かつ持続的な発現が確認された。これらの遺伝子導入により、2週間にわたって肝内NK細胞の著明な活性化が誘導された。また、Colon26大腸癌細胞を脾臓に注入し、2日後にサイトカイン遺伝子を静注したところ、両遺伝子とも肝転移巣の形成を完全に抑制した。IFNαおよびIL-12の発現は共に1ヶ月以上にわたってIFNγの産生を誘導したが、IFNγノックアウトマウスを用いた検討から、IFNαによる抗腫瘍効果はIFNγ非依存的であり、またIL-12の抗腫瘍効果の一部にはIFNγが関与していることが示された。アシアロGM1抗体を用いたNK細胞の除去により、IFNαによる抗腫瘍効果は消失したが、IL-12による抗腫瘍効果は維持された。また、これらの遺伝子導入により肝転移が抑制されたマウスでは、後に獲得免疫応答を残したが、その効果はIL-12のほうがより強力であった。以上のことより、IFNαとIL-12は肝臓内の先天免疫応答を始動させ、肝臓を場とした抗腫瘍免疫応答を活性化する上で有用なサイトカインであると考えられたが、獲得免疫応答の誘導やIFNγ依存性あるいはNK細胞依存性に関して両サイトカインの間には差が認められた。ヒト肝癌細胞におけるNK細胞感受性の分子機構について解析した。ヒト肝癌細胞株はHLA class Iを高発現しているにもかかわらず、NK細胞に対して感受性であった。FACSを用いて検討したところ、肝癌細胞はNK細胞の活性化レセプターであるNKG2Dに対するリガンドであるMHCciass I関連分子MICA/Bを発現していた。肝癌におけるMIClA/Bの発現をモノクロナル抗体を用いてブロックすると、肝癌のNK感受性が消失したことから、MICA/Bが肝癌のNK感受性を規定している主要分子であることが明らかとなった。現在までにMICA/Bの発現を誘導する薬剤については知られていなかったが、我々はレチノイン酸がMICA/Bの発現を誘導することを見出した。レチノイン酸で処理した肝癌細胞はNK細胞のインターフェロンγ産生能を亢進させかつK562に対する細胞障害活性を増強させた。また、レチノイン酸で処理した肝癌細胞は、NK細胞に対してより感受性となり、この現象MICA/Bの発現をモノクロナル抗体を用いマスクすることにより完全に消失したことから、MICA/Bの発現誘導を介していることが示された。以上のことから、肝癌のNK細胞感受性に関しては肝癌で発現しているMICA/Bが重要な役割を持っており、この発現レベルをレチノイン酸のような薬剤で制御することにより、新しい先天免疫を介した肝癌の治療法が開発できる可能性が示された。
がんの免疫療法のための幼若Tリンパ球への遺伝子導入

本研究は、幼若Tリンパ球への遺伝子導入に基づいたがん免疫療法を開発する目的で、導入遺伝子の人為的な発現制御を可能にするような幼若Tリンパ球への遺伝子導入法を開発するとともに、Tリンパ球の正と負の選択における細胞生死分岐を決定する細胞内信号伝達分子の解明を目指した。その結果、導入遺伝子発現制御系の確立に必要なReverse-Tet応答系を利用した組換えレトロウイルスの作成に至るとともに、MAPKKKのひとつASK1が負の選択における抗原レセプターシグナルの伝達に部分的に関与する一方、正の選択における抗原レセプターシグナルには関与しないことが明らかになった。開発されたReverse-Tet応答性遺伝子発現制御ベクターの幼若Tリンパ球への導入と局所へのdoxycyclineの投与を組み合わせることによって、腫瘍局所へと浸潤した遺伝子導入Tリンパ球のみに任意の分子を発現させることができ、よりよき抗腫瘍免疫療法の開発に貢献すると考えられた。また、ERKとp38といったMAPKの優先的活性化によって分別される幼若Tリンパ球の生死運命決定が、部分的にはRaf-1とASK1といったMAPKKKの優先的活性化によって分別されることが明らかになり、Tリンパ球による自己・非自己識別の分子基盤のよりよき理解がもたらされたとともに、細胞の生存増殖シグナルと細胞死シグナルのスイッチにもとづくがん治療法の開発に貢献すると考えられた。
内部観測による自問自答型問題解決が行為的自己の構築に及ぼす効果に関する実証的研究

本研究は,まず自問自答を理論的検討し,その知見に基づいてその内実を実証的に解明したものである。前者の理論的位置づけは,国内外の研究知見に基づきながら,1.何故に,いま,自問自答か,2.自問自答の内実,3.自問自答の機序,4.自問自答研究の枠組,のそれぞれを明らかにし,自問自答心理学の研究領域を新たに開拓し,確立したものである。また,後者の実証的研究は半構造化面接と質問紙による調査からなる。まず,調査1では,面接および質問紙調査によって大学生が日頃どのような自問自答を繰り返しているのか,その項目を収集し,それに基づいてタイプ分けを行った。次に,調査2では,その項目に対する頻度を評定させ,その因子分析から4要因を抽出し,その内実を明らかにしたものである。さらに調査3では,6名の大学院生に対して半構造化面接を行い,同一院生に1年を経過した後,再度同様の面接を行い,1年前の自問自答の解釈,自問自答の変容,解決策から彼(女)等が,自問自答を介してどのように自己を再構築しているのかを明らかにしたものである。また,同時に,これらの調査を介して,自問自答テストを開発するに必要な基礎データを収集したのである。さらに,自問自答の核をなすものが無意図的想起であり,自伝的記憶である事実に着目し,その認知的機序を解明するためのモデルを構築した。最後に,本研究を通して得られた知見に基づいて,また国内外の研究成果を参考にして,自問自答研究の進むべき方向を論じた。本年度は、研究目標に近づくための予備的段階として行われた。まず自問自答を「自分に関する問いを思い浮かべてそれについて答えを出そうとすること」と仮に定義し、自問自答を含む一連の体験を自問自答体験と定義した。次に、青年期における自問自答および自問自答体験の内容を概観するために、8名を参加者として半構造化面接調査を行った。さらに、多様な表現として得られる自問の意味構造を明らかにするために、半構造化面接に基づいた自問および既存尺度の自問を参考にした自問文のリストを作成し、4年制大学の学部生363名を参加者として自問の頻度を質問紙によって調査した。頻度にもとづいた因子分析の結果、対人関係時に得られる自問、自己否定時に得られる自問、将来のことを考える時に得られる自問、自己の実存に関する自問の4因子構造が見られた。最後に、青年期における自問自答が当事者にもたらす意味について明らかにするために、当初の半構造化面接の参加者6名に再度半構造化面接を繰り返した。その結果、以下の3点が全体的な傾向として示唆された。(1)時間経過あるいは参加者が置かれている状況の変化に応じてそれまで当事者が考えていた自問自答体験が意識されなくなる場合がある。(2)反語的な自問自答や自己否定的な自問自答には、実際の何らかの試行錯誤行動へと動機づけるような働きがある。(3)そのような試行錯誤および参加者が置かれている状況の変化によって、新たな情報が獲得され、それによって曖昧だった自問自答が明確化し、さらなる何らかの行動に結びつく。

まず,調査1では,面接および質問紙調査によって大学生が日頃どのような自問自答を繰り返しているのか,その項目を収集し,それに基づいてタイプ分けを行った。次に,調査2では,その項目に対する頻度を評定させ,その因子分析から4要因を抽出し,その内実を明らかにしたものである。さらに調査3では,6名の大学院生に対して半構造化面接を行い,同一院生に1年を経過した後,再度同様の面接を行い,1年前の自問自答の解釈,自問自答の変容,解決策から彼(女)等が,自問自答を介してどのように自己を再構築しているのかを明らかにしたものである。また,同時に,これらの調査を介して,自問自答テストを開発するに必要な基礎データを収集したのである。さらに,自問自答の核をなすものが無意図的想起であり,自伝的記憶である事実に着目し,その認知的機序を解明するためのモデルを構築した。最後に,本研究を通して得られた知見に基づいて,また国内外の研究成果を参考にして,自問自答の研究の進むべき方向を論じた。