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電気自動車の社会的普及に向けたＥＶステーションの整備・運用方策に関する数理的研究

本研究では,電気自動車(EV)の社会的普及に向けたEVステーションの整備・運用方策について,オペレーションズ・リサーチ手法に基づいた数理的分析を行った.近年,EVに対する注目が高まっているが,その本格的な普及に当っては,車載バッテリーを充電(あるいは交換)するEVステーションを整備することが必須である.本研究では,EVステーションの適切なる整備・運用方策を模索すべく(I)各EVステーションの安定運用に関する分析,(II)複数EVステーションの連携的整備に関する分析,という2視点から解析を行い,その数理的特性を明らかにした.本年度では,複数EVステーションの連携的整備に着目し,以下の項目に関する分析を行った.まず,都市内EVステーションの相互連携モデルについて考察した.バッテリー交換式では,各EVステーションが満充電バッテリーを在庫として用意する必要があるため,EVの普及が進み,都市内に複数のEVステーションが配置された状況では,相互に連携して在庫調整を行う可能性が高い.そこで,本年度は,この複数EVステーション間での在庫調整を明示的に考慮すべく,これまでに構築したバッテリー交換ステーションに関する安全在庫モデルを,待ち行列ネットワーク理論を用いて拡張した.その上で,充電専用施設の設置効果や,連携的な需給調整方策の提案など,その適切なる連携運用形態について明らかにした.また,高速道路網における複数EVステーションの適正配置計画にも焦点を当てた.EVが高速道路を利用する際には,長距離トリップとなることが予想されるため,航続距離の制約から複数回の給電を行う必要がある.したがって,EVが円滑に高速道路を利用し得るためには,複数のEVステーションを適切に配置する必要がある.本ポイントに関し,研究者はz変換に基づく解析モデルを提案し,EVステーションの配置と,その利用率に関する理論的関係を明らかにしている.本年度は,当該モデルを全国高速道路ネットワークへと適用し,実データに基づく解析を行った.その上で地理情報データに基づくEVステーションの適正配置案と需要予測結果を明らかにした.最終年度も,引き続き次世代自動車のための支援インフラネットワークにおける経路選択行動の解析を中心に進めた.具体的には,複数回給電を考慮した2次元平面上における電気自動車の経路選択行動に着目し,日本全国における旅客純流動ならびに給電ステーション配置を所与とし,全国詳細道路ネットワーク上における経路選択行動を,詳細に推定した.当該分析は,現在2000ヶ所以上あるEV給電ステーションへの精密なる需要予測を可能にするのみならず,各ステーションで必要な急速充電スタンド数の導出も可能とする.加えて,給電ステーションにおける到着台数と必要スタンド数の相互連関構造に着目し,その均衡状態を導出するための均衡配分モデルも合わせて提案し,その基本的性質について,議論した.また,EVステーション・急速充電器の最適「配置」に関する実証分析として,関東地方における数値実験も行った.茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県の1都6県を対象地域とし,また,そこに実在し住所情報が取得できたガソリンスタンドを設置候補地点とした.上述のEV詳細トリップ推定モデルを用い,利用者の多いガソリンスタンドから,逐次的にEV急速充電器を配置していくことによって,最適配置結果を得た.本研究は,EVの市場の将来的普及という中長期的な社会システムの変化に対する数理モデルを対象とするため,その研究観点は多岐に及ぶものと考える.継続的な研究を行っていく所存である.本研究では,電気自動車(EV)の社会的普及に向けたEVステーションの整備・運用方策について,オペレーションズ・リサーチ手法に基づいた数理的分析を行った.近年,EVに対する注目が高まっているが,その本格的な普及に当っては,車載バッテリーを充電(あるいは交換)するEVステーションを整備することが必須である.本研究では,EVステーションの適切なる整備・運用方策を模索すべく(I)各EVステーションの安定運用に関する分析,(II)複数EVステーションの連携的整備に関する分析,という2視点から解析を行い,その数理的特性を明らかにした.初年度は,各EVステーションの安定運用に関する分析として,項目(a)・(b)に関する分析を行った.まず,項目(a)では,個別のEVステーションが持続的に運用し得るための経済的条件について考察した.EVステーションは,もちろん社会的に共有されるインフラストラクチャーであるが,その維持費用はステーションの運営者が負担することが予想される.そこで本項目では,EVステーションの費用便益分析を行うことによって,自立的運営に必要なEV顧客台数,充電1回当りの料金,ステーションの適正規模,さらには税金補助政策などを明らかにした.本分析は,以降の研究項目で必須となる,ステーションの設置コストや維持費用など,各種パラメータを適切に収集する意味合いも持っている.一方,項目(b)では,特にバッテリー交換式を想定した上で,EVステーションの安全バッテリー在庫数に関するモデル分析を行った.バッテリー交換式のEVステーションは,"空バッテリーと満充電バッテリーの交換"を行うことによって,EVの支援を行うものであるので,安定的に運用されるためには「常に満充電バッテリーが在庫として準備」されていなければならない.実施者は,この安全在庫問題について,既に待ち行列理論を用いた基礎的モデルを構築している.そこで当該年度では基礎モデルを,複数種別のバッテリーや,同時交換可能台数などを考慮することによって一般化することを試みた.その上で,より現実的な想定の下でバッテリー交換式のEVステーションを運用するための具体的な方策を明らかにした.本年度は,複数EVステーションの連携的整備に関する分析として,(a)都市内EVステーションの相互連携モデルと,(b)高速道路網における複数EVステーションの適正配置計画について考察することを目的としていた.その両項目について,研究計画で目指したものと,おおむね近い分析を書く事実に行うことができた.

特に項目(a)では,これまでに構築したバッテリー交換ステーションに関する安全在庫モデルを,待ち行列ネットワーク理論を用いて拡張することができ,また,項目(b)では,これまでに提案したモデルを全国高速道路ネットワークへと適用し,実データに基づく解析を行った.これらは最終年度の研究を遂行するためにも,極めて有益なものと考えている.初年度は,各EVステーションの安定運用に関する分析として,(a)個別のEVステーションが持続的に運用し得るための経済的条件と,(b)バッテリー交換式を想定した上で,EVステーションの安全バッテリー在庫数に関するモデル分析について考察することを目的としていた.その両項目について,研究計画で目指したものと,おおむね近い分析を書く事実に行うことができた.特に項目(a)では,EVステーションの費用便益分析を行うことによって,自立的運営に必要なEV顧客台数,充電1回当りの料金,ステーションの適正規模,さらには税金補助政策などを明らかすることができ,また,項目(b)では,複数種別のバッテリーや,同時交換可能台数などを考慮することによるモデルの一般化に成功した.これらは次年度以降の研究を遂行するためにも,極めて有益なものと考えている.次年度へ繰り越された研究費は,主に,平成25年度の研究遂行を見据えてのものである.実際の配分額が,応募次の研究計画書に記載した額を下回ったため,特に研究推進に最重要となる3年目以降へ予算を繰り越す必要があった.具体的には,幾つかの学会出張を所属大学内予算を用いることによって,繰り越した.本年度は,ほぼ応募次の研究計画書に記載した額と同等の予算となる.よって,社会システム工学に関する専門図書の購入による,調査・研究,実データに基づく数理的分析を行うため数理ソフトウェア・道路網データ・人口データ,ならびに得られた結果の報告や議論のための国内・海外の学会への参加・学術雑誌に投稿等に活用し,研究の推進を目指す.次年度へ繰り越された研究費は,主に,平成24年度以降の研究遂行を見据えてのものである.実際の配分額が,応募次の研究計画書に記載した額を下回ったため,特に研究推進に重要となる2年目以降へ予算を繰り越す必要があった.具体的には,幾つかの学会出張を所属大学内予算を用いることによって,九利己した.今後は,ほぼ応募次の研究計画書に記載した額と同等の予算となるため,研究計画書に沿った推進を目指す.社会システム工学に関する専門図書の購入による,調査・研究,実データに基づく数理的分析を行うため数理ソフトウェア・道路網データ・人口データ,ならびに得られた結果の報告や議論のための国内・海外の学会への参加・学術雑誌に投稿等に活用し,研究の推進を目指す.応募時の研究計画書に沿った推進を目指す.
ソーシャル・キャピタルが地域経済に及ぼす影響度分析

6地域へのアンケート調査の結果、地域社会への参加度や支え合いの意欲(起業等経済現象も含めて)に関しては、個人の年収や所得水準よりもむしろ都市圏・非都市部(非農業者比率)、子供の有り無し、及び自営業者比率が大きな影響度を示していることが認められた。また、起業においては多くの経営者層が地域社会との結びつきを重視しており、資金調達面において有効にSCが機能している点が検証された。ただ、個人が知覚する幸福度に関しては、数値化されたSCが高い地域とそうでない地域において有意な差異が存在せず、300万円以上の年収世帯においてはほぼ同等の幸福度認識を感じていることも明らかとなった。1.研究目的と申請時の実施計画ソーシャル・キャピタルとは社会の規範や信頼といった地域における人々の紐帯を表すものであり、社会科学の様々な研究分野やめ取り組みが進んでいるテーマである。その定性的な概念整理はある程度蓄積されつつあるが、定量的把握は未だ十分とは言えない状況と言えよう。このような背景の中、本研究は(1)日本国内におけるソーシャル・キャピタルを定量的に推計すること、及び(2)推計された地域ソーシャル・キャピタルが地域経済に及ぼす影響度を推計す右ことを目的としている。初年度はアンケート調査の設計と調査方法の模索すること、2年目はアンケート調査を広範囲に行うことで多様なデータを取得すること、および3年目は推定された地域ソーシャル・キャピタル指標を用いてのモデル推計を行うことを手順とする。2.平成19年度の実績初年度である平成19年度においては、既に示した予定通り、まずはアンケート調査票の設計とテスト調査、及び代替指標(ソーシャル・キャピタルを表現する指標)の推計までを行った。具体的には工業集積地帯のひとつである東大阪市を対象に、1万件の調査票配布を行い、サンプルを取得した(回収率は2.4%)。これらのデータは大きく分類して「個人と地域社会とのかかわり」・「個人の属性]・および「暮らしにおける個人の満足度」の3つから構成されている。今回はこれらのデータを用いた基本集計から地域ソーシャル・キャピタルを推定する作業までを行った。データ結果と基本集計は以下(業績欄)のワーキング・ペーパー(1本目)に詳細を記載しており、またクロス集計と属性分析、および地域ソーシャル・キャピタルの推計に関しては2本目のワーキングペーパーに詳細を記述してある。これらの結果、都市部である大阪地域におけるソーシャル・キャピタルの度合はけして高い水準のものとはいえず、周囲や地域コミュニティへの無関心を示す回答も多いことが認められた。■研究目的と申請時の実施計画ソーシャル・キャピタル(以下SCと略)とは“社会の規範や信頼"といった「地域における人々の紐帯」(結びつき)を表す概念であり、社会科学における多くの分野での取り組みが進みつつあるテーマである。その定性的な概念整理はある程度蓄積されつつあるが、定量的把握は未だ十分とは言えない状況と言える。このような背景の中、本研究は(1)日本国内におけるSCを定量的に推計すること、及び(2)推計された地域SCが地域経済に及ぼす影響度を推計することの2点を目的としている。初年度はアンケート調査の設計と調査方法の模索すること、2年目はアンケート調査を広範囲に行うことで多様なデータを取得すること、および3年目は推定された地域SC指標を用いてのモデル推計を行うことを手順とする。■平成20年度の実績初年度である平成19年度においては、アンケート調査票の設計とテスト調査(東大阪市対象)、及び代替指標(地域SCを表現する指標)の推計までを行った。2年目に該当する平成20年度においては、昨年度に調査を行った東大阪市との比較検討を行うため、東京都大田区および愛知県名古屋市の2地域を対象に各1万件のアンケート調査を実施した。調査票配布によるサンプル取得率(回収率)それぞれ14.2%及び11.6%であり、昨年度よりもはるかに多くのデータを得ることに成功した。これらのデータは大きく分類して「個人と地域社会とのかかわり」・「個人の属性」・および「暮らしにおける個人の満足度」の3つから構成されており、今回はこれらのデータを用いた基本集計から地域ソーシャル・キャピタル推定までの作業を行った。データ結果と基本集計は以下(業績欄)のワーキング・ペーパーに詳細を記載している。これらの結果、東京・大阪・名古屋における地域間紐帯には有意な差異が存在し、地域コミュニティへの無関心度は大阪が突出して高いことが判明した。■研究目的と申請時の実施計画ソーシャル・キャピタル(以下SCと略)とは"社会の規範や信頼"といった「地域における人々の紐帯」(結びつき)を表す概念であり、社会科学における多くの分野での取り組みが進みつつあるテーマである。

このような背景の中、本研究は膨大なアンケート調査を行うことを前提とし、具体的には(1)日本国内におけるSCを定量的に推計すること、及び(2)推計された地域SCが地域経済に及ぼす影響度を推計することの2点を目的としている。初年度はアンケート調査の設計と調査方法の模索すること、2年目及び3年目はアンケート調査を広範囲に行うことで多様なデータを取得すること、および推定された地域SC指標を用いてのモデル推計を行うことを手順とする。■平成21年度の実績初年度である平成19年度においては、アンケート調査票の設計とテスト調査(東大阪市対象)、及び代替指標(地域SCを表現する指標)の推計までを行った。2年目は一昨年に調査を行った東大阪市との比較検討を行うため東京都大田区および愛知県名古屋市の2地域を対象に各1万件のアンケート調査を実施した。3年目である平成21年度においては島根県を対象とし、中山間地域におけるソーシャル・キャピタル、社会参加度、及び幸福認識度に関するアンケート調査を実施した。調査票配布によるサンプル取得率(回収率)は15.1%であり、昨年度とほぼ同等のデータ回収率を得ることに成功した。これらのデータは大きく分類して「個人と地域社会とのかかわり」・「個人の属性」・および「暮らしにおける個人の満足度」の3つから構成されており、今回はこれらのデータを用いた基本集計から地域ソーシャル・キャピタル推定までの作業を行った。データ結果と基本集計は以下(業績欄)のワーキング・ペーパーに詳細を記載している。これらの結果、東京・大阪・名古屋における地域間紐帯には有意な差異が存在し、地域コミュニティへの関心度に関しては中山間地域が最も高く、逆に無関心度は大阪が突出して高いことが判明した。これらは今秋の日本地域学会にて学会報告を予定しており、同時に執筆したワーキング・ペーパーは海外ジャーナルへ投稿することとする。
フィルダムの地震時における水理的破壊現象に関する研究

フィルダムコア材の水理的破壊に関する浸透実験は、締固め供試体の通水試験を行って破壊時の有効鉛直応力σv′と動力勾配iの関係を調べた。結果をまとめると以下のようになる。(1)σv′は水理的破壊現象を説明する有効な指標であり破壊時の動力勾配i_fと一定の関係が認められる。(2)水理的破壊に対する抵抗性は締固め時の飽和度によって異なる。アバットメント形状の相違と堤体内変形に関する遠心模型実験では、鋼製アバット上に作製した堤体模型に遠心加速度40gを与えて行った。この結果、(1)模型堤体の最大せん断ひずみγ_<max>分布はアバットメント形状によって異なり、凸型アバットでは勾配変化点及び緩斜面上部において大きなひずみが生じ、部分的に引張り領域も現れる。(2)砂質土堤体のFEM解析の結果は実験結果を良く反映し定性的傾向を把握する上で有効な手法である。コア部の変形特性に関する遠心模型実験では、コア幅を変化させ、遠心加速度50g一定として行った。この結果、(1)γ_<max>はコア幅に関係なく、コア上部及びトレンチ付近に現れる。(2)水理的破壊に対する安全率の低い領域はトレンチ部周辺に集中する。湛水模型の浸透破壊遠心模型実験では、中心コア型ロックフィルダムを想定し、高さ27cmの模型について行った(遠心加速度:20g,30g)。この結果、(1)コア部の破壊は、浸水飽和に伴う沈下によって生じる応力の再配分(拘束応力の減少)に起因する。(2)破壊後のコア内部には亀裂やパイピングの発生した形跡が認められ、実ガムの破壊形状と対応する。初期湛水時の応力・変形挙動に関するFEM解析では、コア材料の浸透破壊実験結果を取り入れて行った。この結果、(1)湛水に伴うコラ-プスの影響を変形係数の低下に置き換えることで不同沈下等の発生状況を再現できる。(2)水理的破壊は、縦断面では基礎岩盤の勾配急変部、横断面ではコアトレンチ底面付近に現れ、実ダムの崩壊状況と対応する。フィルダムコア材料の水理的破壊に関する浸透実験は、一定密度で初期飽和度を3種類に変化させて締固めて作成した供試体(φ200xh 100mm)の中央部から両端の溝に水平方向に水位差を与えて通水し、有効鉛直応力一定のもとで動水勾配を段階的に変化させて浸透流量の変化を測定し、破壊時の拘束圧と動水勾配の関係を調べた。本実験の結果をまとめると以下のようになる。(1)水理的破壊現象を説明する上で、応力状態の変化を表すパラメータとしては有効鉛直応力が重要な指標となり、破壊時の動水勾配との間に一定の関係が認められる。(2)堤体内の拘束応力がゼロでなくても、極めて低い場合には動水勾配の大きさ如何によっては水理的破壊現象の発生する可能性がある。(3)同一密度において、湿潤側で締固めた供試体の水理的破壊に対する抵抗性は乾燥側で締固めた場合よりも高い。アバットメント形状の相違と堤体内変形に関する遠心載荷実験では、斜面勾配が異なる3種類の鋼製アバット上に砂質土及び粘性土を用いて堤高30cmの模型を作成し、遠心加速度を40G一定として行った。

この結果、(1)堤体材料として砂質土を用いた場合、最大せん断ひずみ分布はアバットメント形状によって異なり、特に凸型アバットでは、勾配変化点および緩斜面上部において大きなひずみが生じ、部分的ではあるが引張りとなる領域も現れる。(2)また粘性土を用いた場合でも、(1)とほぼ同様な結果が得られたが、実験精度の面で改良の必要性が生じた。(3)砂質土堤体に対して行ったFEM解析の結果は実験結果をよく反映しており、定性的傾向を把握する上で有効な手法である。等の知見が得られた。コア材料の浸透破壊実験は、昨年度の研究で得られた破壊時動水勾配i_f有効鉛直応力σv'関係の拘束範囲により一般性を持たせる意味で、σv'を更に大きくして行った。結果として、σv'≒1kgf/cm^2においても昨年度の結果と同様の関係が認められた。コア部の変形特性に関する遠心模型実験では、コア幅を8.0,6.5,5.0cmと変化させ、コア高30cm、遠心加速度を50g一定として行った。この結果、(1)せん断ひずみの大きく現れる領域はいずれの模型においても、コア上部およびトレンチ付近である。(2)本研究で提案した水理的破壊に対する安全率の低い領域はトレンチ部周辺に集中し、コア幅が狭いほど顕著に現れる。湛水模型の浸透破壊遠心模型実験では、中心コア型ロックフィルダムを想定し、コア部にシルト質土、ロック部に粗砂を用いて、高さ27cmの模型を作製し、遠心加速度を20gおよび30gとして行った。この結果、(1)コア部の破壊は、浸水飽和に伴う沈下によって生じる応力の再分配(拘束応力の減少)に起因する。(2)破壊後のコア内部には浸透圧による亀裂やパイピングの発生した形跡が実験後の観察によって認められ、実ダムの破壊形状と対応する。初期湛水時の応力・変形挙動に関するFEM解析では、コア材料の浸透破壊実験結果を取り入れて、Tetonダムを対称に挙動解析を行った。この結果、(1)湛水に伴うコラ-プスの影響を簡便的に変形係数の低下に置き換えることで、不同沈下やアーチ作用の発生状況を再現できる。(2)水理的破壊に対する安全率の低い領域は、縦断面では基礎岩盤の勾配急変部周辺、横断面ではコアトレンチ底面に集中して現れ、実ダムの崩壊状況とよく対応する、等の知見が得られた。
安全で快適な車いす走行を実現するための定量評価システムに関する研究

走行特性計測用車いすを開発し、これにダミーを搭載して無人走行することによって、路面の評価を行う方法に関する研究である。基礎実験により、評価に重要な役割を果たす項目は振動加速度と駆動トルクであった。全身振動は座面上で計測して実効値を算出、駆動トルクは直流モータ電流を計測してトルクに変換した。ダミーの妥当性の確認とトルクの検証に続いて、各種路面上での計測と屋外調査を行った。トルクは段差高に、また走行速度に比例して増加した。体重にも比例して増大した。手動車いすによる計測値とも相関し、駆動トルクの推定が可能であることが確認できた。定常走行時では、速度とともにトルクは増加した。全身振動量は段差の高さと速度の増加に伴い増えた。振動は路面が粗くなるに従って増加した。値は鉛直成分が最も大きく、0.1数m/s^2の範囲に渡る。視覚障害者用ブロックでは、誘導ブロックを横断する方が大きかった。また、体重が少ないほど振動は大きい。またダミー使用は重量の均一化をはかり、路面の違いを客観的に評価しうることが明らかとなった。各種路面での走行時には官能調査も行い、振動計測値との関連を検討すると、ISO 2631-1に示される振動の分類を支持する結果となった。屋外調査は国土交通省の「交通バリアフリー比較体験コース」で行った。衝撃や過渡的振動を考慮し、短い積分定数による移動実効値で時系列表示をした。全身振動暴露の強度として1m/s^2で4時間、0.5m/s^2で8時間余で健康危険領域に入るとされているが、通常の歩道においてもこれを超える振動個所が点在しており、0.5m/s^2を超えることも多くあり、時には優に1m/s^2に達することもあった。このような振動源が連続するようなことがないように配慮されるべきである。車いすに対する道路のバリアフリー化の定量的評価システムを開発中である。平成18年度は実験環境の整備、計測システムの検証、ヒトが乗車した場合とダミーを搭載した状態での走行特性、各種路面上を走行した時の人体全身振動暴露とトルクの計測およびアンケート調査を行い、これらの分析を進めながら走行特性評価指標の作成を開始した。実験のための屋内走行路を10m、各種形状の実験路と助走路を構成して設置した。計測はJIS B7760に従って、車いすのシートに3軸振動計のセンサーを敷き、その上にヒトあるいはダミーを着座させて各路面上を直線走行したものを各条件につき10秒間3回行った。トルク計測値は段差の高さに対して線形特性となった。手動車いすによる計測値と比して2030%の差異はあるが、変換係数を設定することによって換算が可能になる。定常走行時のトルクは路面が粗いほど、また走行速度に比例して高くなることもわかった。座面から受ける全身振動(加速度振動の実効値)は、走行路面が粗くなるに従って増加した。多いものでは1m/s^2、少ないものでも0.1m/s^2であった。特に鉛直成分が最も多く、左右、前後の順で続いた。これも速度増加に従い増えるが、割合は鉛直成分が桁違いに大きかった。車体そのものの振動は少なかったが座面振動は大きかったことから、振動は体幹へ伝達することにより増幅されていることが窺えた。JIS B7760によれば、全身振動暴露の強度として1m/s^2で4時間、0.5m/s^2で8時間余受けると健康危険領域に入る。

車いす利用者の振動低減化は早急に取り組むべき課題であることが分かった。本システムにて検出したトルクと振動、その他の計測値は路面評価に活用でき、さらは実験路路面の各形状が走行感覚に代わる1種の尺度とみなすことによって比較の基準に使うことができることが確かめられた。平成18年度の実験環境整備のあと、平成19年度は引き続き計測と分析を進め、屋外調査も試みた。乗り心地と健康維持の観点から振動・衝撃加速度を、操作上の負担と疲労の面から駆動トルクを測定した。加速度は、JIS B7760-2に従って円盤状センサを敷き、それにヒトとダミーを着座させた上で各路面を走行させて計測した。振動は実効値を算出、衝撃はPeak to Peakを検出した。屋外調査では、路面状況がそろっている国土交通省近畿技術事務所の「交通バリアフリー比較体験コース」を利用した。時折生ずる衝撃や過渡的振動を考慮し、短い積分定数による移動実効値を用いて時系列表示をした。トルクは段差高に、また走行速度に比例して増加した。体重にも比例して増大した。手動車いすによる結果とも相関があり、変換係数の設定により実際の駆動トルク推定が可能になることを確認した。振動加速度は走行路面が粗くなるに従って、また走行速度に従い増加した。値は、0.1数m/s^2の範囲にわたり、鉛直成分が最も大きい。視覚障害者用ブロックでは、誘導ブロックの方が警告ブロックよりも大きかった。また、体重の軽い人ほど振動は大きい。一方、ダミー使用は重量変化を避けることになり、評価をより客観的にする。各種路面での走行感覚に対する官能試験を行い、振動計測値との関連を検討した。その結果、ISO 2631-1およびJIS B7760-2(公共交通、労働衛生の分野)に示される振動加速度の分類が、車いすにも援用できることが判明した。屋外での実際の路面で得られた振動波形では、ヒトとダミー間に相関が強く、走行特性の評価にダミー利用の妥当性が得られた。また、このシステムを歩車道境界に使われる各種縁石のバリア評価にも応用し、結果を公表した。
花粉・胞子化石から見たローカル・グローバルスケールの白亜紀古植生

岩手県北東部に分布する上部白亜系の久慈層群について,野外調査を行った.野外調査においては,堆積相解析および花粉化石分析用のサンプリングを行った.堆積相解析の結果,久慈層群には,9つの堆積相,および網状河川,蛇行河川,エスチュアリー,浅海の堆積システムで堆積したと解釈できる4つの堆積組相を認識した.また,これら堆積組相の上下側方分布およびシーケンス境界の認定から,久慈層群は4つの堆積シーケンス(DS1DS4)からなると考えられる.産出した被子植物花粉の産状から,久慈層群の年代の上限がカンパニアン前期であることがわかった.二翼型裸子植物花粉の増加によって特徴づけられる花粉・胞子化石群集の層序変化が,DS1からDS3のエスチュアリー堆積物およびDS2からDS3の浅海堆積物にみられた.これは,後背地の古植生において,二翼型花粉を生産する裸子植物針葉樹がDS1やDS2の堆積時に比べ,DS3の堆積時に多かったことを示唆する.一方,側方変化は,比較的湿潤な土壌が分布すると考えられる下流域においてシダ植物やスギ科の針葉樹が繁茂し,一方で,より排水の良い土壌が示唆される上流域に二翼型花粉を生産する針葉樹や被子植物がより多く生息していたという古植生分布が復元される.このような植生分布は,被子植物が上流域に多いことを除けば,現在の湿潤な暖温帯から亜熱帯の気候で見られる植生分布に類似している.このことは,現在の温暖湿潤な沿岸地域と類似した植生分布が,後期白亜紀のこの地域に一部成り立っていたことを示唆する.これらの成果の一部は石油技術協会誌に投稿し受理され,掲載が決定している.さらに,これらの内容を中心としたもう一編の論文を国際誌に投稿し現在査読中である.岩手県北東部に分布する上部白亜系の久慈層群について,野外調査を行った.野外調査においては,堆積相解析および花粉化石分析用のサンプリングを行った.堆積相解析の結果,久慈層群には,9つの堆積相,および網状河川,蛇行河川,エスチュアリー,浅海の堆積システムで堆積したと解釈できる4つの堆積組相を認識した.また,これら堆積組相の上下側方分布およびシーケンス境界の認定から,久慈層群は4つの堆積シーケンス(DS1DS4)からなると考えられる.産出した被子植物花粉の産状から,久慈層群の年代の上限がカンパニアン前期であることがわかった.二翼型裸子植物花粉の増加によって特徴づけられる花粉・胞子化石群集の層序変化が,DS1からDS3のエスチュアリー堆積物およびDS2からDS3の浅海堆積物にみられた.これは,後背地の古植生において,二翼型花粉を生産する裸子植物針葉樹がDS1やDS2の堆積時に比べ,DS3の堆積時に多かったことを示唆する.一方,側方変化は,比較的湿潤な土壌が分布すると考えられる下流域においてシダ植物やスギ科の針葉樹が繁茂し,一方で,より排水の良い土壌が示唆される上流域に二翼型花粉を生産する針葉樹や被子植物がより多く生息していたという古植生分布が復元される.このような植生分布は,被子植物が上流域に多いことを除けば,現在の湿潤な暖温帯から亜熱帯の気候で見られる植生分布に類似している.このことは,現在の温暖湿潤な沿岸地域と類似した植生分布が,後期白亜紀のこの地域に一部成り立っていたことを示唆する.これらの成果の一部は石油技術協会誌に投稿し受理され,掲載が決定している.さらに,これらの内容を中心としたもう一編の論文を国際誌に投稿し現在査読中である.
くらべてわかる、動物体表模様パターンの多様性形成メカニズム

動物の体表に見られる多彩な模様パターンは、同種識別、交配選択、擬態・隠蔽等、適応的にも大きな意義をもつと考えられる形質である。模様パターンの多様性・バリエーションには、系統的に近縁な種間でありながらまったくパターンが異なるような「近くて遠い」タイプと、その反対に、系統的にはまったく別のグループであるのにパターンが極めて似ているような「遠いけど近い」タイプが存在する。一方で我々は、そうした模様パターンの「描き方」に大きく2つの方法(「ぬり絵」型・「陣取り合戦」型)があることを示した。これら2つの機構は互いに排他的なものではなく、多くの動物種では両者をうまく組み合わせることで、複雑かつ多様な模様パターンを描いていると考えられる。本研究課題では、美しく規則的な模様パターンの多様性がどのように生じるのか、そのメカニズムと進化プロセスを明らかにすることを目的として、上述したパターンのバリエーションと「描き方」の違いに着目した比較解析によるアプローチを行った。本年度は、模様パターンの異なるトラフグ属近縁魚種間交雑系統のF2世代の作出に成功し、約800個体について体側および背側の模様パターンが識別できる大きさまで飼育した後、サンプリングを行った。独自に開発したパターン解析ソフトウェアを用いて模様パターンの定量解析を行い、F2個体の一部においてパターンの複雑度に違いが見られることを明らかにした。また、前年度より着手したサケ科およびモヨウフグ属の魚種を対象としたRNA-seq/全ゲノム解析/模様パターン解析を引き続き進め、サケ科魚類については、交雑魚を含む複数魚種の色素細胞トランスクリプトーム解析および模様パターン解析により複数のパターン形成関連候補因子の同定を行うことに成功した。モヨウフグ属についての解析からは模様パターンと系統との関連について興味深い知見が得られ、現在論文を準備中である。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、トラフグ属近縁種のうち「近くて遠い」「陣取り合戦」型の模様パターンをもつ2種を対象として、交雑系統の作出、野生集団生体サンプルの収集、色素細胞分布パターンの観察、体表組織模様パターン形成部位のRNA-seqによるトランスクリプトーム解析を行った。また、色素細胞挙動を観察・解析するための顕微鏡システムの一部を構築した。これらの成果をもとに、次年度以降、模様パターンのバリエーションをもたらす要因について明らかにするべく、解析を進めていく予定である。トラフグ属近縁種交雑系統の作出に関し、交雑F1世代の成長と成熟が当初の予想よりも緩やかであったこと、親種のうち稀少種である1種について野生集団からの採集状況が例年に比べ芳しくなかったことなどから、交雑次世代以降の作出に当初予想よりも時間を要している状況である。比較ゲノム解析や色素細胞パターン解析のためのシステム構築に関してはおおむね順調に進展しているものと認識している。本年度は、前年度に引き続きトラフグ属近縁種を対象として「近くて遠い」「陣取り合戦」型の模様パターンをもつ2種についての比較ゲノム解析を進めた。前年度までに作出した両種間交雑系統を用い、色素細胞分布パターンの観察と解析、体表組織模様パターン形成部位のRNA-seqによるトランスクリプトーム解析を行った。また、「遠いけど近い」模様パターンの比較解析に向け、新たにサケ科およびモヨウフグ属の魚種を対象としたRNA-seq/全ゲノム解析に着手した。次年度以降、これらの成果をもとに、模様パターンのバリエーションをもたらす要因について明らかにするべく、解析を進めていく予定である。

これまでに進めてきた「近くて遠い」模様パターンの解析に加え、「遠いけど近い」模様パターンの解析に向けても、基礎となるゲノムおよびトランスクリプトームデータの収集と解析に着手することができている。トラフグ属近縁種交雑系統のF2世代以降の作出に関してはやや時間を要している状況ではあるが、総じておおむね順調に進展しているものと認識している。動物の体表に見られる多彩な模様パターンは、同種識別、交配選択、擬態・隠蔽等、適応的にも大きな意義をもつと考えられる形質である。模様パターンの多様性・バリエーションには、系統的に近縁な種間でありながらまったくパターンが異なるような「近くて遠い」タイプと、その反対に、系統的にはまったく別のグループであるのにパターンが極めて似ているような「遠いけど近い」タイプが存在する。一方で我々は、そうした模様パターンの「描き方」に大きく2つの方法(「ぬり絵」型・「陣取り合戦」型)があることを示した。これら2つの機構は互いに排他的なものではなく、多くの動物種では両者をうまく組み合わせることで、複雑かつ多様な模様パターンを描いていると考えられる。本研究課題では、美しく規則的な模様パターンの多様性がどのように生じるのか、そのメカニズムと進化プロセスを明らかにすることを目的として、上述したパターンのバリエーションと「描き方」の違いに着目した比較解析によるアプローチを行った。本年度は、模様パターンの異なるトラフグ属近縁魚種間交雑系統のF2世代の作出に成功し、約800個体について体側および背側の模様パターンが識別できる大きさまで飼育した後、サンプリングを行った。独自に開発したパターン解析ソフトウェアを用いて模様パターンの定量解析を行い、F2個体の一部においてパターンの複雑度に違いが見られることを明らかにした。また、前年度より着手したサケ科およびモヨウフグ属の魚種を対象としたRNA-seq/全ゲノム解析/模様パターン解析を引き続き進め、サケ科魚類については、交雑魚を含む複数魚種の色素細胞トランスクリプトーム解析および模様パターン解析により複数のパターン形成関連候補因子の同定を行うことに成功した。モヨウフグ属についての解析からは模様パターンと系統との関連について興味深い知見が得られ、現在論文を準備中である。トラフグ属近縁種交雑系統の作出について、本年度期間中には交雑F1世代の雌雄いずれとも成熟には至っていないが、成長自体は緩やかではあるものの順調であるので、今後の繁殖シーズンにおける性成熟を待ちたい。比較ゲノム解析について、本年度は「近くて遠い」模様パターンをもつ魚種の組み合わせについて主に解析を進めてきたが、次年度以降、「遠いけど近い」模様パターンの組み合わせについてもサンプルの収集を進め、RNA-seq/全ゲノム解析を含めた解析に着手する予定である。トラフグ属近縁種交雑系統のF2世代以降の作出について、F1世代の成長と成熟、とくに雌個体の性成熟に予想外の時間を要している状況であった。本年度までに交雑雄個体の成熟を確認することはできたため、野生集団雌個体を用いた交配も視野に入れ検討していきたい。
格子自由度による実効的長距離力による新奇秩序形態の研究

スピンクロスオーバー系の相転移現象における弾性相互作用の効果に関して、研究を行った。さまざまな格子形態における弾性相互作用あるいはそれに起因する長距離力の効果を調べた。特に、短距離力が反強磁性的である場合の温度、磁場相図において特異な相構造を発見した。また、格子構造にフラストレーションがある三角格子反強磁性体に相当する系における相転移において特異な準安定状態を示すことを発見した。さらに、光照射による体積膨張に関して、熱膨張に先駆けて起こる弾性力によるelastic expansionに関するミクロな研究を進め、その機構に関する研究を進めた。さらに、関連する協力現象に関しても研究を進めた。現在完成しているプログラムを用いて長距離力と短距離力の共存状態での相転移、秩序形態の研究を行った。これまで短距離力が強磁性の場合について報告していたが、25年度は短距離力が反強磁性の場合を詳しく調べ、短距離力が強磁性、反強磁性全域での相図を求めた。また、反強磁性短距離力場合、強磁性の場合と違い臨界現象が平均場的なものにならないことを明らかにした。これらの成果はPhys. Rev. B誌に発表した。また、ダイナミクスにおける長距離相互作用の効果についても研究を進める。これまで、連続極限でのスピノーダル現象などの閾値問題に関して、マクロなサイズの核形成のコンセプトを提案してきたが、格子変形による弾性効果に起因する圧力分布などについても詳しく調べ、Phys. Rev. B誌に発表した。さらに、スピン状態の双安定な電子状態自由度の更新と、格子変形のタイムスケールの違いによる秩序ダイナミクスの違いにより、ドメイン壁の伝搬に定性的な違いが生じることを発見した。ドメイン壁における格子変形は弾性相互作用のため、マクロな形状、つまりドメインの幅が系のサイズに比例するが、スピン自由度のドメイン壁はスピン自由度の変化のタイムスケールによることを発見した。これに関してもPhys. Rev. B誌掲載した。格子変形自由度がどのように格子点上の離散自由度(双安定スピン)に影響するかについて詳しく研究を進めた。格子変形による弾性エネルギーの効果で、秩序反転の際の核生成は格子の形状に大きく依存する。その特徴に関する新しい知見を明らかにし、Phys. Rev. B誌に発表した。また、双安定スピンが示す相転移への境界条件依存性についても詳しく調べ、J. Appl. Phys.誌に発表した。また、さらに今年度は、スピン間の相互作用にフラストレーションがある場合について、系が示す秩序形成について研究を進めた。まず、まず、ANNNI模型に関して、対応する実験物質である錯体[FeH2L2-Me](ClO4)2で観測されているゆらぎの特徴や、準安定性の特徴についてモデル化し、実験結果の理論的解明を行った。(投稿中)また、反強磁性体三角格子の模型において、中間層から低温相への転移が弾性相互作用によって特異性が変更を受けることを発見し、国際会議で発表し、論文発表の準備を進めている。また、関連する問題として、分子磁性体の電子スピン共鳴の詳しい解析を行い,磁気異方性の起源を明らかにした。これの研究はPhys. Rev. B誌に発表した。さらに、遍歴磁性体の強磁性体に関する新しい機構を明らかにし、Phys. Rev. B誌に発表した。振動する外場中で磁気秩序がどのような変更を受けるかに関する研究も行い、Phys. Rev. B誌に発表した。双安定状態の局所格子状態が異なるため、相転移に伴って格子変形が生じ、それによる弾力エネルギーに起因する実効的長距離力と系がもつ短距離相互作用の競合による新奇秩序形態の研究を進めた。27年度は、短距離相互作用としてフラストレーションがある三角格子反強磁性体において、長距離強磁性相互作用の効果を調べた。その結果、短距離相互作用だけの場合に知られていた双対Kosterlitz-Thoukess相転移の低温側の相転移が、長距離力で有意な変更を受け新しいタイプのユニバーサリティを生み出すことを明らかにした。また、短距離反強磁性相の相互作用があってもフラストレーションがない場合、磁場がなく一様磁化がない場合には、長距離強磁性相互作用は有意な効果をもたらさないことがわかっていた。それに対し、今年度新たに、フロリダ州立大学との共同研究で、磁場中では一様磁化が存在するため短距離反強磁性相互作用と長距離強磁性相互作用の競合がおこり、その結果、気相・液相相転移に類似した相転移の構造が現れることを明らかにした。さらに、フランスの実験グループとの共同研究で短距離相互作用がANNNI模型と類似な構造をもつ物質でのスピンクロスオーバー物質での相転移に関する実験での温度変化、光照射効果などの結果の解析を行った。その他、関連する非平衡ダイナミクス、量子応答に関する研究も進めた。これらの研究に関する国際学会で基調講演をはじめ多くの内外の研究集会で招待講演を行った。共同研究が大きく進み、3編の学術論文を発表し、国際会議基調講演を含む多くの講演を行った。本研究課題では我々が提案してきた双安定状態をもつ系における格子変形に伴う弾性相互作用がもたらす双安定状態間に現れる実効的長距離相互作用に起因する特異な相転移の特徴を調べてきた。28年度は、スピンクロスオーバー系の相転移現象における弾性相互作用の効果に関して、次の2点について研究を進め研究計画の達成を行った。まず、光照射による体積膨張に関して、実験的に報告された超高速時間発展測定において、熱膨張に先駆けて起こる弾性力によるelastic expansionに関するミクロな研究を進め、その機構に関する研究を進めた。

この研究に関する共同研究者であるルーマニアのEnachescu博士の招聘や、関連する実験を行っているフランスのCollet博士の研究グループと緊密な研究のもとで研究をすすめ、スペインで行われた関連国際会議PDSTM2016でも成果の発表を行った。また、研究成果を投稿中である。さらに、この研究は日仏間のLIAとして展開している。さらに、格子構造にフラストレーションがある三角格子反強磁性体に相当する系における相転移において弾性相互作用に相当する長距離力の効果として、副格子構造を安定化する次近接相互作用がこの系の特徴である部分無秩序相を示す値の上限の臨界値の周りで特異な準安定状態を示すことを発見した。また、関連する協力現象に関して、電子スピン共鳴の共鳴線形のサイズ、温度依存性や、強磁性体のグレイン境界での核生成やドメイン壁伝搬に関して準安定状態の崩壊などの動的特徴を明らかにした。スピンクロスオーバー系の相転移現象における弾性相互作用の効果に関して、研究を行った。さまざまな格子形態における弾性相互作用あるいはそれに起因する長距離力の効果を調べた。特に、短距離力が反強磁性的である場合の温度、磁場相図において特異な相構造を発見した。また、格子構造にフラストレーションがある三角格子反強磁性体に相当する系における相転移において特異な準安定状態を示すことを発見した。さらに、光照射による体積膨張に関して、熱膨張に先駆けて起こる弾性力によるelastic expansionに関するミクロな研究を進め、その機構に関する研究を進めた。さらに、関連する協力現象に関しても研究を進めた。関連する実験グループとの温度サイクルや光照射のもとでの秩序形態に関する共同研究を行い、実験理論の整合性のある理解を進めることができた。さらには、二次元の特異な逐次相転移を示す系における弾性エネルギー効果について新しい発見があった。これに関して、論文発表や国際会議で発表を行うなど当初計画に関しても順調に研究を進めることができた。さらに格子変形自由度による弾性エネルギーの効果による核生成の格子形状への依存性に関して、広い国際交流が達成でき、新しい知見を発表することができた。これまで主に2次元系での研究を進めてきたが、3次元系での弾性相互作用について研究を進める予定であり、繰り越した経費で研究を進める。統計力学、物性基礎論、磁性対象としている系は、複雑な準安定構造を持ち、いろいろなパラメータ操作により種々のヒステリシス現象を示す。これらに関して詳しい解析を進めるとともに、本研究の中心課題である体積変化を伴う変化における弾性エネルギー効果が、動的なプロセスおいてどのように現れるかについて調べる。特に、光照射や急冷など対応する実験で観測されている現象において、これらの効果がどのように現れるかについて研究を進める。さらに、そこで起こる亀裂発生機構の解明も行う。
齲蝕に及ぼす親子関係の心理学的研究-質問紙の作製-

多因子性疾患であるう触には生活行動が深く関わる.特に乳幼児のう触の場合,母親の外的行動や意識,姿勢などの内的行動も重要である.そこで母親を通して行う保健指導に役立つ質問紙を作成することを目標とし,次のような項目を含むアンケートを試作した.子どもへ歯ブラシをかけるときの母親の態度や,断乳時期など歯に直接関わる保健行動と,家族形態や離乳に関する意識,家事労働に対する意識,日常感じる不安,その母親を取り巻く人間関係の質問調査である.これを都内と静岡県内の保健所に来所した1.6-3才児の母親310名を対象とし実施した.その結果,次のようである.1)離乳(断乳)時期はそのほとんどが1才6カ月未満であり,その理由として離乳食をよく食べるようになったからと答えるものが多かった.2)授乳に関しては母乳の人前での授乳のしにくさととスキンシップのメリットを挙げる母親が多かった.3)都内の保健所の母子について約75%が,静岡県の母子では約25%が核家族であった.4)歯ブラシ行動については,子どもが途中で泣いてしまうとその時は歯ブラシをやめてしまうと答えた母親と,泣いても最後まで磨き続けると答えた母親は約50%づつで,概して大家族の方がやめると答えた.5)母親の不安度は都内の対象者に低く,静岡県に高かった.6)家事労働に対する意識は,静岡県より都内の母親の方が積極的で,人間関係についても都内の母親の方が静岡県より積極的であった.7)家事労働,不安度,人間関係の全得点を因子分析にかけたところ, 9つの因子が抽出され,それぞれ歯ブラシ行動や断乳時期との関係が示唆された.8)そこで,各因子別質問群から因子得点の高いものを選んだり,新たに質問を加えてアンケートを改訂した.このアンケートを現在都内,静岡県の両保健所で1才6カ月児の歯科検診で来処する母親へ実施している.この結果については小児保健学会で発表の予定である.多因子性疾患であるう触には生活行動が深く関わる.特に乳幼児のう触の場合,母親の外的行動や意識,姿勢などの内的行動も重要である.そこで母親を通して行う保健指導に役立つ質問紙を作成することを目標とし,次のような項目を含むアンケートを試作した.子どもへ歯ブラシをかけるときの母親の態度や,断乳時期など歯に直接関わる保健行動と,家族形態や離乳に関する意識,家事労働に対する意識,日常感じる不安,その母親を取り巻く人間関係の質問調査である.これを都内と静岡県内の保健所に来所した1.6-3才児の母親310名を対象とし実施した.その結果,次のようである.1)離乳(断乳)時期はそのほとんどが1才6カ月未満であり,その理由として離乳食をよく食べるようになったからと答えるものが多かった.2)授乳に関しては母乳の人前での授乳のしにくさととスキンシップのメリットを挙げる母親が多かった.3)都内の保健所の母子について約75%が,静岡県の母子では約25%が核家族であった.4)歯ブラシ行動については,子どもが途中で泣いてしまうとその時は歯ブラシをやめてしまうと答えた母親と,泣いても最後まで磨き続けると答えた母親は約50%づつで,概して大家族の方がやめると答えた.5)母親の不安度は都内の対象者に低く,静岡県に高かった.6)家事労働に対する意識は,静岡県より都内の母親の方が積極的で,人間関係についても都内の母親の方が静岡県より積極的であった.7)家事労働,不安度,人間関係の全得点を因子分析にかけたところ, 9つの因子が抽出され,それぞれ歯ブラシ行動や断乳時期との関係が示唆された.8)そこで,各因子別質問群から因子得点の高いものを選んだり,新たに質問を加えてアンケートを改訂した.このアンケートを現在都内,静岡県の両保健所で1才6カ月児の歯科検診で来処する母親へ実施している.この結果については小児保健学会で発表の予定である.多因子性慢性疾患である齲蝕は、生活行動が評価されないと、真の予防は困難であろう。そこで、行動を外的行動と内的行動(意識)にわけて考え、母親の保健行動に対する意識と子の齲蝕状態との関連を見出し、保健指導をより効果的にできる様な質問紙を作製することを目ざし、調査質問紙を試作し、保健所で実施した所、次の様な事実が明らかになった。1.都内某保健所に来所した母子のその殆んどが核家族であった。2.子の年令が3才以下であり、齲蝕の罹患率は低かった。3.乳児期に母乳を与えたと答えた母親に良かった点を挙げてもらった所、子供とのスキンシップが得られたこと、更に、人間には人間の乳がもっとも適しているとの感情面と理屈の面での解答が最も多かった。4.母乳を与えていやだと思った点については、人前での授乳のしにくさを一番に挙げる者が多かった。5.断乳の時期は、殆んどが1才までで6.断乳のきっかけは、離乳食をよく食べるようになったからと答えるものが最多であった。7.断乳で特に困った経験もなく、8.歯ブラシをかける時、いやがって泣いたりした時、半数の母親は泣いても最後まできちんとブラシをかけると答え、残りの半数は、一旦ブラシをやめて、他の方法をとると答えた。

9.歯についての情報量は、多いとも少ないとも思わず、歯科情報が、子の虫歯について限定されている様子がうかがわれた。10.母親の行動を左右する不安度を調べた所、8の泣いてもブラシをかけ通す群に、不安度の高い傾向がみられた。11.家族関係では自分が困難にあったりした時、家族が一緒に考えてくれると確信を持つ母親は約半数で、家族とのつながりにやや不安を持つのではないかと思われた。保健指導は、個人的状況をきちんと把握して後、効果的方法の選択が可能になることを考えると、上記の様な質問調査を更に検討して、母親により役立つ質問紙とするべく、引き続き、調査質問の吟味を継続中である。
腎癌腫瘍内の微少発現遺伝子の検出法の開発--In situ RT-PCR法--

(1)正常組織においてβ-actin.mRNAやリボゾームmRNAの発現をノーザンブロットにて確認。→10例検体として用い、全例に発現が得られた。(2)確認された組織標本を用いてRT-PCR法を行いmRNAの発現を調べた。→10検体を用いて、β-actin,カドヘリン,C-mycのプローブ使用したところ、β-actin,カドヘリンは全例に発現を認めC-mycは3例にのみ発現を認めた。2.腎細胞癌手術摘出標本におけるin situ PCR(1)腎癌組織でβ-actin,リボゾームmRNAの発現をノーザンブロットにて確認→15検体全例に発現を確認した。(3)免疫染色-カドヘリン,C-mycに関して免疫染色を行った。grade1はin situ PCR法と同結果であった。grade2はカドヘリン4例,C-myc2例に陽性,grade3はカドヘリン1例,C-myc0例陽性であった。免疫染色よりRT-PCR法の方が検出感度にすぐれていた。3.今後、腎細胞癌手術摘出標本を用いてアポプトーシス関連のプローブを用いて、又、PyNPaseプローブを用いて、in situ RT-PCR法で検索していく予定。カドヘリンやC-mycとの相関、臨床的ファクターとの相関をみて検討していく予定である。
ドイツにおける現代中等化学教育成立過程の研究

本研究では、19世紀後半から20世紀初頭にかけてのドイツにおいて、自然科学教育に関係した諸学会や教員組織の設立と活動、ならびに自然科学教育改革に果たしたそれらの団体の役割を明らかにし、これまでの研究成果(「19世紀後半における化学教育論の特質とその今日的意義」について明らかにした)と合わせて全体的に考察することで、ドイツにおける現代中等化学教育成立過程の研究を総括した。研究内容の概略は、以下のようになる。1.研究の目的と視点2. 19世紀後半から20世紀初頭にかけてのドイツの化学教育の実態(1)教授・試験規定の変遷(2)各種学校における化学教育の実態3.自然科学教育に関わる学術団体、教員組織の設立と活動(1)ドイツ古典文献学者・教員集会(2)全ドイツ教員連盟(3)ドイツ自然科学者・医師協会(4)ドイツ数学・自然科学教育振興協会4.化学の陶冶価値の認識と化学教育の目的観5.化学教育論の成立-アレントとウィルブラント-(1)現代的化学教授法確立の端緒(2)アレントの化学教育論(3)ウィルブラントの化学教育論(4)化学教育論と特質とその意義6.化学教育論の発展と化学教育の実際7.ドイツにおける現代中等化学教育成立過程の構造と特質本研究は、19世紀後半から20世紀初頭にかけてのドイツにおいて、自然科学教育に関係した諸学会や教員組織の設立と活動、ならびに自然科学教育改革に果たしたそれらの団体の役割を明らかにし、これまでの研究成果(「19世紀後半における化学教育論の特質とその今日的意義」について明らかにした)と合わせて全体的に考察することで、ドイツにおける現代中等化学教育成立過程の研究を総括することを目的とする。この研究目的に沿って、本年度は以下の項目について明確にした。1. 19世紀後半から20世紀初頭にかけての自然科学教育の実態1)教授・試験規定における自然科学教育2)各種学校における自然科学教育の実態2.教育に関わる学術団体、教員組織の設立とその活動1)改革集団の形成基盤ティールシュとディールテルヴェーク2)ドイツ古典文献学者・教員集会と数学・自然科学部会3)全ドイツ教員連盟と数学・自然科学部会4)ドイツ自然科学者・医師協会と自然科学教育部会5)自然科学教育振興を図る上での問題点3.「数学・自然科学教育振興協会」の設立2)設立の経緯3)その活動4)自然科学教育改革運動に果たした同協会の役割本研究では、19世紀後半から20世紀初頭にかけてのドイツにおいて、自然科学教育に関係した諸学会や教員組織の設立と活動、ならびに自然科学教育改革に果たしたそれらの団体の役割を明らかにし、これまでの研究成果(「19世紀後半における化学教育論の特質とその今日的意義」について明らかにした)と合わせて全体的に考察することで、ドイツにおける現代中等化学教育成立過程の研究を総括した。1.研究の目的と視点2. 19世紀後半から20世紀初頭にかけてのドイツの化学教育の実態(1)教授・試験規定の変遷(2)各種学校における化学教育の実態3.自然科学教育に関わる学術団体、教員組織の設立と活動(1)ドイツ古典文献学者・教員集会(2)全ドイツ教員連盟(3)ドイツ自然科学者・医師協会(4)ドイツ数学・自然科学教育振興協会4.化学の陶冶価値の認識と化学教育の目的観5.化学教育論の成立-アレントとウィルブラント-(1)現代的化学教授法確立の端緒(2)アレントの化学教育論(3)ウィルブラントの化学教育論(4)化学教育論と特質とその意義6.化学教育論の発展と化学教育の実際7.ドイツにおける現代中等化学教育成立過程の構造と特質