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アンリ現象学に依拠した悪の問題の解明

この論文を通して、レヴィナス・アンリ両哲学者に共通して見られる異端的側面においては、まさしく「悪」の概念が枢要な役割を果たしている点を論証することができた。2、悪の問題に対する比較思想的な視野を広げるためにレヴィナスおよびバタイユの読解・解釈を展開した。これについては、「存在と情動ーレヴィナスからバタイユへ」と題する成果発表を行ったが、本発表のフルバージョンは次年度内に刊行される予定である。アンリ現象学の身体論に性という観点から光を当てることで、当初の研究計画で目標とされた中心的な議論(「悪の問題」)に到達することができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は他の思想家たちとの比較を通じて、アンリ悪論の射程を見極めていきたいと考えている。当初はリクールやナベール、ラヴェルらとの比較を考えていたが、これらの思想家には性に関する哲学的考察が欠けているため、十分有意義な比較にならない可能性が出てきた。そこで本年度末より、アンリ研究と並行して、ジョルジュ・バタイユの内的経験論を元にした悪論の研究に着手している。間にレヴィナスを介在させてバタイユやアンリを考慮する中で、あらためてグノーシス的二元論のテーマ系に取り組む必要が出てきた。その過程ではシモーヌ・ペトルマンによる諸研究が導きの糸として役立つものと想定される。
常在細菌による免疫制御ネットワークの解明

黄色ブドウ球菌は皮膚や粘膜に存在する常在細菌である。毒素含む様々な分泌タンパク質を産生することが知られている。またビフィズス菌は大腸内に存在し、恒常性維持に関与すると考えられている腸内細菌の1つである。これらの常在細菌は宿主動物と共生し相互作用によって生体の恒常性維持や疾患発症に寄与していると考えられるがその詳細な分子機構については明らかになっていない。LPSなどの自然免疫賦活分子変異型の変異大腸菌を用いて、黄色ブドウ球菌及びビフィズス菌由来の分泌タンパク質分子のリコンビナントを作成した。これらの分子について、野生型マウスやTLR2/TLR4遺伝子欠損マウス由来の樹状細胞やマクロファージ、マスト細胞や好塩基球を用いて2型の液性免疫応答への関与について検討した。これまでに黄色ブドウ球菌由来分子については、2型免疫応答・アレルギー反応促進分子は、複数同定できた。分泌毒素は細胞表面に結合することで、IgEと抗原の免疫複合体やCa2+イオノファーの存在下で、化学伝達分子の脱顆粒やIL-6, IL-13などサイトカイン産生が増強されることなど、複数の分子について論文で報告した。また、自然免疫細胞に存在する受容体センサー分子については、各種シグナル伝達分子阻害剤を用いて、主要なシグナル伝達分子を想定し、現在同定を試みている。また、ビフィズス菌由来分子については、リコンビナントを作成した分子群から、免疫活性化分子や抑制性分子が数種類同定している。ビフィズス菌培養上清にも免疫活性化作用を持つ分子の存在も明らかになったことから、上清をHPLCなどを用いて分画し、来年度中に質量分析などを用いて同定を行う予定である。黄色ブドウ球菌およびビフィズス菌は様々な分泌タンパク質を産生することが知られている。LPSなどの自然免疫賦活分子変異型の変異大腸菌を用いて、細菌由来分泌タンパク質のリコンビナントを作成した。α毒素が細胞表面に結合することで、IgEと抗原の免疫複合体やCa2+イオノファーの存在下で、化学伝達分子の脱顆粒が増強した。またSSLファミリー分子の1つがマスト細胞を活性化し、脱顆粒やサイトカイン産生を誘導し炎症反応を増強することを報告した。自然免疫細胞に存在する受容体センサー分子については、各種シグナル伝達分子阻害剤を用いて、主要なシグナル伝達分子を想定し、現在同定を試みている。また、ビフィズス菌由来分子については、リコンビナントを作成した分子群から、免疫活性化分子や抑制性の分子が数種類同定している。本年度は、これまで同定した黄色ブドウ球菌およびビフィズス菌の様々な分泌タンパク質について、マクロファージ、好中球、樹状細胞、マスト細胞、好塩基球などの自然免疫細胞に発現するセンサー分子の同定とそのシグナル伝達経路について、阻害剤やタンパク質ブロットを用いて解析する。センサー分子は、リガンドを固相化したカラムを作成し、結合した分子を質量分析によって同定することを試みる。また、これらの分子をin vivoで投与することで、生体の免疫反応や細胞性免疫、液性免疫のバランスがどのように変化するか明らかにし、生理的な意義についても解析を行う。さらに炎症反応をモジュレーションできることから、炎症モデルなどを作成し、これらの分子の影響についても明らかにする。必要に応じて、阻害剤のスクリーニングや抗体を作成し、免疫応答や疾患への影響についても解析を行う。黄色ブドウ球菌由来及びビフィズス菌由来の分泌タンパク質について、LPSなどの免疫賦活分子を発現しない変異型の大腸菌を用いて、これまでにクローニングした分子のリコンビナントを作成した。これらの分子について、野生型マウスやTLR2/TLR4遺伝子欠損マウス由来の樹状細胞やマクロファージを用いて検証をおこなったところ、ほとんどの分子で通常の大腸菌を用いた場合に比べ、LPSなどの菌体成分による免疫応答は、起こらないことを確認した。また、レアコドンを考慮して、発現効率を上げた変異型大腸菌を作成し、新たにリコンビナントタンパク質を作成する系を構築した。マウスの生体内にはセンサー分子を発現している自然免疫担当細胞は少数しか存在しないため,骨髄細胞よりGM-CSF,M-CSF,IL-3などの各サイトカインを用いて、樹状細胞,マクロファージ,マスト細胞,好塩基球を培養して解析を行った。これまでの黄色ブドウ球菌由来分子による2型免疫応答・アレルギー反応促進分子は同定できたが、自然免疫細胞に存在する受容体センサー分子については、チロシンキナーゼ阻害剤を用いて、主要なシグナル伝達分子を想定し、現在同定を試みている。また、ビフィズス菌由来分子については、リコンビナントを作成した分子群から、免疫活性化分子が数種類見つかった。

大腸菌を用いたリコンビナントタンパク質の欠点であるLPSなどの細菌由来分子の混入を最小限にするために、LPSを持たない変異型大腸菌や枯草菌を用いたリコンビナントタンパク質発現系を構築した。またタンパク質発現量の効率を上げるため、レアコドンの補充などを行い変異大腸菌を作成した。これにより、LPSなどによる免疫応答を最小限にすることができた。受容体センサー分子の同定には至っていないが、候補分子の遺伝子クローニングは既に行っている。以上のことから、計画していた実験系が確立できたことに加え、実験の進展についても概ね順調と考えられる。黄色ブドウ球菌は皮膚や粘膜に存在する常在細菌である。毒素含む様々な分泌タンパク質を産生することが知られている。またビフィズス菌は大腸内に存在し、恒常性維持に関与すると考えられている腸内細菌の1つである。これらの常在細菌は宿主動物と共生し相互作用によって生体の恒常性維持や疾患発症に寄与していると考えられるがその詳細な分子機構については明らかになっていない。LPSなどの自然免疫賦活分子変異型の変異大腸菌を用いて、黄色ブドウ球菌及びビフィズス菌由来の分泌タンパク質分子のリコンビナントを作成した。これらの分子について、野生型マウスやTLR2/TLR4遺伝子欠損マウス由来の樹状細胞やマクロファージ、マスト細胞や好塩基球を用いて2型の液性免疫応答への関与について検討した。これまでに黄色ブドウ球菌由来分子については、2型免疫応答・アレルギー反応促進分子は、複数同定できた。分泌毒素は細胞表面に結合することで、IgEと抗原の免疫複合体やCa2+イオノファーの存在下で、化学伝達分子の脱顆粒やIL-6, IL-13などサイトカイン産生が増強されることなど、複数の分子について論文で報告した。また、自然免疫細胞に存在する受容体センサー分子については、各種シグナル伝達分子阻害剤を用いて、主要なシグナル伝達分子を想定し、現在同定を試みている。また、ビフィズス菌由来分子については、リコンビナントを作成した分子群から、免疫活性化分子や抑制性分子が数種類同定している。ビフィズス菌培養上清にも免疫活性化作用を持つ分子の存在も明らかになったことから、上清をHPLCなどを用いて分画し、来年度中に質量分析などを用いて同定を行う予定である。黄色ブドウ球菌およびビフィズス菌は様々な分泌タンパク質を産生することが知られている。LPSなどの自然免疫賦活分子変異型の変異大腸菌を用いて、細菌由来分泌タンパク質のリコンビナントを作成した。α毒素が細胞表面に結合することで、IgEと抗原の免疫複合体やCa2+イオノファーの存在下で、化学伝達分子の脱顆粒が増強した。またSSLファミリー分子の1つがマスト細胞を活性化し、脱顆粒やサイトカイン産生を誘導し炎症反応を増強することを報告した。自然免疫細胞に存在する受容体センサー分子については、各種シグナル伝達分子阻害剤を用いて、主要なシグナル伝達分子を想定し、現在同定を試みている。
ストレスによる高血圧における中枢神経核内血管作動性物質とオンコジーンの役割

正常血圧ラットに拘束ストレスを与え、脳内のET-1とbNOSmRNA発現を、各々RT-PCR、RNAseプロテクションアッセイにて検討した。ET-1mRNA発現は脳幹部で最大で、拘束ストレスにて、大脳、視床下部で減少を示した。bNOSmRNAは小脳が最大で、拘束ストレスにて視床下部で著増を示した。急性ストレスに際し、血圧調節に関わりの深い視床下部のETやbNOS遺伝子は各々減少、増加し、血圧上昇し拮抗する事が示唆され、脳内ETやNOもストレス受容機構の一端を担うと考えられた。正常血圧ラットにNOC-18を脳室内、L-NAMEを静脈内投与し、c-fos遺伝子の発現をin situ hybridization法にて解析した。NOC-18投与では血圧は低下し、視床下部神経核においてc-fos mRNAの発現が、L-NAME投与後で血圧は上昇し、室傍核、孤束核でc-fos mRNAの発現増加がみられ、NOが中枢性の降圧機構に関与している可能性が示唆された。SHR-SPの視床下部室傍核、視索上核のET-1とbNOSmRNAの発現をin situ hybridizationにて検討した。正常血圧ラットに比し、bNOSmRNAの発現が有意に減少し、NOの産生低下がSHR-SPの高血圧の発症・進展に関与すると考えられた。SHR-SPの拘束ストレス後の視床下部神経核のオンコジーン、CRF、CRF受容体、ET-1、bNOSの核mRNA発現を検討した。対照に比べ、拘束ストレス2時間後の室傍核のCRF、CRF受容体mRNAの発現が亢進、SHR-SPでのストレスに対する下垂体-副腎系の過剰反応が、視床下部レベルで生じていることが示唆された。ストレス30分後室傍核のCRFhnRN、Ac-fos、jun B、NGFI-B mRNAの発現はSHR-SPでより増加し、この変化は高血圧発症以前でも認められ、SHR-SPにおけるストレス後のCRFおよびオンコジーンの発現亢進は、高血圧の結果ではなく、高血圧の発症自体に関与していることが示唆された。正常血圧ラットに拘束ストレス(1時間)を与え、脳内各部位におけるET-1およびbNOSmRNA発現を、各々RT-PCR、RNAseプロテクションアッセイにて検討した。その結果、ET-1mRNAは脳内各部で発現量が異なり脳幹部で最大であったが、拘束ストレスに対しては、大脳、視床下部において有意な減少を示した。一方、bNOSmRNAは小脳の発現が最大であったが、拘束ストレスに対しては視床下部において著増を示した。異常から、急性ストレスに際しては、血圧調節に関わりの深い視床下部のETやbNOS遺伝子は各々減少、増加し、血圧上昇に拮抗する事が示唆されると共に、脳内ETやNOもストレス受容機構の一端を担うと考えられた。SHR-SPにおいて、血圧調節中枢である視床下部室傍核及び視索上核でのET-1とbNOSmRNAの発現をinsitu hybridizationにて検討した結果、正常血圧ラットに比較して、これらの部位におけるbNOSmRNAの発現が有意に減少しており、脳内で降圧作用を示すNOの産生低下がSHR-SPにおける高血圧の発症・進展に関与すると考えられた。

SHR-SPにおいて拘束ストレスを負荷し、視床下部神経核のオンコジーン、CRF、CRF受容体、ET-1、bNOSの核mRNA発現を検討した。その結果、SHR-SPでは対照に比べ、拘束ストレス2時間後における室傍核のCRF、CRF受容体mRNAの発現が有意に亢進しており、SHR-SPでのストレスに対する下垂体-副腎系の過剰反応が、視床下部レベルで生じていることが示唆された。本条件下ではオンコジーンに有意な変動を認めず、また、ET、bNOSは検討中である。正常血圧ラットにNO donorであるNOC-18の脳室内投与またはNO合成阻害剤であるL-NAME静脈投与後に、c-fos遺伝子の発現部位をin situ hybridization法を用いて解析した。その結果、NOC-18投与群では血圧は低下傾向を示し、25分後には生食投与群に比べ平均血圧は7mmHg低下を示した。さらに、視床下部神経核においてc-fos mRNAの発現がみられた。一方、L-NAME投与後では、生食投与群と比較し、投与15分後に約30mmHgの平均血圧の上昇がみられ、さらに、室傍核、孤束核においてc-fos mRNAの発現増加がみられたことより、NOが中枢性の降圧機構に関与する可能性が示唆され、さらに、内因性NOが室傍核、孤束核に働き、血圧制御に関与している可能性が示唆された。
口腔インプラントの予後推定および予後評価のための画像検査法の確立

1.口腔インプラントの予後推定のための画像検査法の確立口腔インプラントの予後推定のための画像検査法としてCTを応用し,それから得られる再構築CT画像では,歯槽部の状態を正確に把握することが可能である.この再構築CT画像における歯槽骨形態の計測方法を確立し,予後推定のための因子を検討することである.83患者(男性34例,女性49例)のCT像を検討した.次のような結果が得られた.再構築CT画像における欠損部歯槽骨の計測方法を確立した.欠損部歯槽骨の傾斜角度は中切歯部と側切歯部ではほぼ同値を示し,犬歯部では大きい値を示した.歯槽部の骨幅ついて,上下的な骨幅および唇舌的骨幅は中切歯部で大きな値を示した.欠損部歯槽骨の傾斜角度や上下的骨幅および唇舌的骨幅が口腔インプラントの予後推定の因子となりうることがわかった.2.口腔インプラントの予後評価のための画像検査法の確立インプラント埋入後において,インプラントの診断にパノラマX線装置による断層撮影の有用性を検討した.合成15本のインプラントに対して通常のパノラマX線撮影とインプラント部位の横断断層X線撮影を行った.それぞれのX線写真において骨変化を評価した.また横断断層写真で隣接したインプラントの障害像を観察した.次のような結果が得られた.パノラマX線写真で骨変化がみられたインプラントは15本中7本であった.それらは横断断層X線写真において頬舌的に診断し得た.さらに2本のインプラントが横断断層X線写真のみで骨変化がみられた.隣接したインプラントの障害像が15本のインプラントの部位中12部位で目的のインプラントに重積したが,診断に影響はなかった.口腔インプラントの予後評価のための画像診断にパノラマX線装置を用いた断層撮影は有用であることがわかった.1.口腔インプラントの予後推定のための画像検査法の確立口腔インプラントの予後推定のための画像検査法としてCTを応用し,それから得られる再構築CT画像では,歯槽部の状態を正確に把握することが可能である.この再構築CT画像における歯槽骨形態の計測方法を確立し,予後推定のための因子を検討することである.83患者(男性34例,女性49例)のCT像を検討した.次のような結果が得られた.再構築CT画像における欠損部歯槽骨の計測方法を確立した.欠損部歯槽骨の傾斜角度は中切歯部と側切歯部ではほぼ同値を示し,犬歯部では大きい値を示した.歯槽部の骨幅ついて,上下的な骨幅および唇舌的骨幅は中切歯部で大きな値を示した.欠損部歯槽骨の傾斜角度や上下的骨幅および唇舌的骨幅が口腔インプラントの予後推定の因子となりうることがわかった.2.口腔インプラントの予後評価のための画像検査法の確立インプラント埋入後において,インプラントの診断にパノラマX線装置による断層撮影の有用性を検討した.合成15本のインプラントに対して通常のパノラマX線撮影とインプラント部位の横断断層X線撮影を行った.それぞれのX線写真において骨変化を評価した.また横断断層写真で隣接したインプラントの障害像を観察した.次のような結果が得られた.パノラマX線写真で骨変化がみられたインプラントは15本中7本であった.それらは横断断層X線写真において頬舌的に診断し得た.さらに2本のインプラントが横断断層X線写真のみで骨変化がみられた.隣接したインプラントの障害像が15本のインプラントの部位中12部位で目的のインプラントに重積したが,診断に影響はなかった.口腔インプラントの予後評価のための画像診断にパノラマX線装置を用いた断層撮影は有用であることがわかった.本年度の研究において、以下のような実績が得られた。1.予後予測のための臨床的データの収集についてインプラント術前検査として155例の症例についてCT検査を施行し,予後予測のための資料の蓄積をおこなった.このうち33例については我々の開発した手法によって詳細なCT検査をおこない,予後予測のための指標となる骨形態の分析をおこなった.また、MRI(磁気共鳴映像法)検査を、4例に施行し,資料を収集した.予後との関連で特に問題となる上顎のインプラント症例についてCT画像による詳細な骨形態の分析結果をおこなった.その結果を以下に示す.(1)歯槽骨の上下的骨幅は、切歯部では平均15.9mm,犬歯部では平均14.5mm,小臼歯部では平均11.3mm,大臼歯部では平均7.0mmであった.(2)歯槽骨の頬舌的的骨幅は、切歯部では平均6.0mm,犬歯部では平均5.8mm,小臼歯部では平均7.9mm,大臼歯部では平均11.4mmであった.(3)咬合平面に対する歯槽骨の傾斜角度は,切歯部では平均64.1度,犬歯部では平均66.6度,小臼歯部では平均74.1度,大臼歯部では平均85.0度であった.2.予後評価方法の実験的な確立について顎骨撮影用の固定具を開発し、製作して,当科所有の多機能パノラマ装置に取り付け実験を行った.

多機能パノラマ装置は朝日レントゲン社AZ3000であり,通常のパノラマX線写真に加えて、断層像も得られるために、インプラント予後評価を行うための検査法として、有用である.固定具は断層位置と方向を表示するための2本の直行するレーザービームと位置あわせのためのソフトウェアで構成されており,横断像と縦断像共に対応可能である.実験ではX線写真のデジタル処理を行うことでつねに正確な断層像が得られた.本年度の研究において、以下のような実績が得られた。1.予後予測のための臨床的データの収集口腔インプラントの術前検査として、前年度の検査と合わせて、ct検査は205例、MRI検査は5例に施行した。今後も引き続き、検査データの収集を行う。2.予後評価方法の実験的な確立前年度に多機能パノラマX線装置(朝日レントゲン社AZ3000,当施設に現有)に設置する顎骨撮影用の固定具を開発し、製作した。本年度は、その顎骨撮影用の固定具の精度を検討した。さらに、その装置を用いて朝日レントゲン社AZ3000X線装置における自動設定される横断断層面の位置と方向を計測した。1)精度の検討60°傾斜したアクリル板上に直径1mmの金属球を2mm間隔で埋め込んだ特製チャートを用いて、断層の位置・角度やチャートの位置・角度を変化させて横断断層像を作成した。それらの像から装置の移動・回転が正確に行われるかとレーザービームが移動・回転させた断層面を正確に指示するかを検討した。結果:両実験において設定どおりの断層面が正確に撮影された。2)自動設定される横断断層面の位置と方向顎骨撮影用の固定具のレーザービームにより断層面の位置と方向を求めた。断層面の位置として各断層面の歯列曲線に沿った切歯点からの距離を計測し、断層面の方向として断層面と正中線との角度を計測した。結果:断層面の角度は、被写体の大きさに影響を受けず、選択する歯の名称によりほぼ固定した設定であった。本年度の研究により、次のような実績が得られた。術前画像診断としてCT検査を実施し、その後インプラントの埋入手術を施行した上顎25患者、14歳66歳(平均年齢48.4歳)、インプラント72本(前歯部35本、臼歯部37本)、下顎32患者、30歳72歳(平均年齢52.9歳)、インプラント118本(前歯部56本、臼歯部62本)を対象としてインプラント予後調査を行った。すべてのインプラントは、純チタン製骨結合型インプラント(ブローネマルクインプラント、3iインプラント)で,2回法による埋入手術が行われた。評価は、Kaplan-Meier法により行い、残存率はインプラント単位と患者単位で計算した。インプラント単位とは個々のインプラントの予後評価し、患者単位ではある患者に埋入されたインプラントのうち少なくとも1本が予後不良となったとき、その患者は予後不良と判定した。インプラント単位では、上顎インプラントと下顎インプラントの比較、上顎インプラントでの骨移植の有無の比較、歯槽骨形態の計測値にしきい値を設定した比較、患者単位では、上顎患者と下顎患者の比較、上顎患者での骨移植の有無の比較における、それぞれの有意差検定の結果、インプラント単位での上顎インプラントと下顎インプラントの比較および骨移植を併用しない上顎前歯部インプラントにおいて歯槽骨傾斜角度68°にしきい値を設定した場合にp<0.05で有意差がみられた。
Web3Dを用いて空間概念の形成を支援する対面授業補完型WBLコースの開発と評価

本研究では,視点移動能力の育成を支援するストリーミング学習コンテンツの設計および開発を行った.まず,松森(1983)の試作した視点移動の類型化のうち,具体的視点移動から心的視点移動への転換について,動画像やコンピュータグラフィックスを用いることでより効果的に支援できると考え,仮想的視点移動を新たに提案した.次に,コース設計を行い,コンテンツ開発を行った.課題を与えその課題を遂行する際に視点移動を行うよう配慮した.仮想的かつ能動的視点移動を行う画面では,地球は自転し,月は自転しながら地球の周りを公転している仮想空間をインタラクティブに操作できるShockWave3Dの技術を用いた.そして,インターネットを経由してこのコンテンツにアクセスできるよう,Webサーバを設置し,公開した。そして,開発したコンテンツについて主観評価を行った。評価項目は、インターフェイスに関する項目(操作性、見やすさ)とコンテンツの有用性とした。「教育に利用できるか」という質問に対して、大学生13名中、10名が中学校の教材として「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答し、残り3名は「あまりそう思わない」という評価をした。ここで,コンピュータグラフィックによる提示だけでは学校教育における学習は不十分であると考え,天体模型を作成し,そこに小型カメラを設置して視点を移動できるよう工夫した教材を開発した.この教材は持ち運びができるため,教室に持ち込んで提示することが可能である.以上,対面授業で使用できる実物教材と,その教材によって学習したことをweb上で学習するためのweb3Dコンテンツを開発し評価を行った.今後の課題は,教育現場における実践利用と更なる改良を行うことである.中学校理科における「相対運動」概念は、天体運動の理解だけでなく、日常の様々な現象の理解に必要とされる重要な概念である。しかし、児童生徒にとって相対運動の理解は容易ではない。空間における物体間の相対的な位置関係を認識するためには、視点移動能力が不可欠だからである(松森ほか1981a、川守1995、荒井2000)。本研究では、視点移動能力の育成を支援するストリーミング学習コンテンツの設計および開発を行った。松森(1983)は、視点移動を機能的特質から、タイプIA(具体的かつ能動的視点移動)、タィプIB(具体的かつ受動的視点移動)、タイプIIA(心的かつ能動的視点移動)、タイプIIB(心的かつ受動的視点移動)に分類した。本研究では、松森(1983)の試作した視点移動の類型化のうち、具体的視点移動から心的視点移動への転換について、動画像やコンピュータグラフィックスを用いることでより効果的に支援できると考え,仮想的視点移動を新たに提案した。コンテンツ開発においては,課題を与えその課題を遂行する際に視点移動を行うよう配慮した。仮想的かつ能動的視点移動を行う画面では,地球は自転し,月は自転しながら地球の周りを公転している様子がCGアニメーションでエンドレスに提示される.インターフェイスについては,ボタンによる視点の切り替え以外に,「宇宙遊泳」として,マウスを使って自由かつ滑らかに視点を移動できるよう工夫した.そして,インターネットを経由してこのコンテンツにアクセスできるよう,Webサーバを設置し,公開した。次に,開発したコンテンツについて主観評価を行った。評価者は、教育学部生12名(教員養成課程1名、情報文化教育課程12名)、工学部生1名、計13名であった。「教育に利用できるか」という質問に対して、13名中10名が中学校の教材として「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答し、残り3名は「あまりそう思わない」という評価をした。自由記述め結果から、ダウンロードに時間がかかることが理由として挙げられていた。13名同時アクセス時にかかるサーバの負荷とネットワークのトラフィックについては、今後検討していく必要がある。ここで,コンピュータグラフィックによる提示だけでは学校教育における学習は不十分であると考え,天体模型を作成し,そこに小型カメラを設置して視点を移動できるよう工夫した教材を開発した.この教材は持ち運びができるため,教室に持ち込んで提示することが可能である.以上,対面授業で使用できる実物教材と,その教材によって学習したことをweb上で学習するためのweb3Dコンテンツを開発し評価を行った.今後の課題は,教育現場における実践利用と更なる改良を行うことである.
成人自閉症者の記憶機能が社会性・行動選択・感情・自己一貫性に果たす役割の解明

自閉症者の記憶の特徴に自己に関する記憶の低下がある。一般的に自己と関連付けて憶えると記憶成績が高まるが(自己参照効果),自閉症者には自己参照効果がみられないことが報告されている。自閉症者の自己に関する記憶の低下の現象を報告した研究はあるものの,なぜ低下が生じるのかを検討した研究はみあたらない。そこで,自閉症者の自己に関する記憶の低下の要因を明らかにすることを目的とし,1)符号化(情報の入力)に問題はないのか,2)貯蔵(情報の保持)も問題はないのか,3)ソースモニタリング(いつ,どこで,どのようにといった情報源を特定する機能)は保たれているのか,を検討した。実験の結果,自閉症者の自己に関する記憶の低下は情報の入力や保持の問題ではなく,ソースモニタリングの低下であることが示唆された。さらに記憶機能が担う行動選択に着目し,成人自閉症者が抱える問題の一つである同じ失敗の繰り返しについて検討した。これまでに自閉症者の同じ失敗の繰り返しについては,障害特性である固執性で説明されてきた。しかしながら,定型発達者を対象とした研究はアウトプットモニタリングのエラーが同じ失敗の繰り返しの要因であることを報告している。アウトプットモニタリングとは,自身がおこなった行為に対する判断である。自閉症者を対象としてアウトプットモニタリングを検討した研究はみあたらない。一方で,自閉症者のルールの記憶にも着目した。ルールの記憶が低下していれば同じ失敗を繰り返すことになる。そこで,1)自閉症者のアウトプットモニタリングと同じ失敗の繰り返しの関連を検討する,2)自閉症はルールの記憶は保たれているのか,を検討した。実験の結果,自閉症者の同じ失敗の繰り返しはアウトプットモニタリングの低下によって引き起こされていることが示唆された。当初の計画通り,成人自閉症者の自己に関する記憶の低下の要因と同じ失敗の繰り返しの要因に関する実験を実施できている。論文投稿については,自閉症研究のトップジャーナルの一つであるJournal of Autism and Developmental Disordersに1報が採択された。現在も1報が同ジャーナルで査読中である。学会発表では国内で3報の報告をおこなった。しかしながら,本年度完了予定であった実験が年度をまたいでしまったため,やや遅れている。最終年である本年度は,これまでの研究結果から得られた成人自閉症者のモニタリング機能(詳細な情報を特定する機能)の低下が同じ失敗の繰り返しに及ぼす影響について,より知見を深めるための実験をおこなう。実験の結果は国内外の学会や国際誌への投稿にて発表をおこなう予定である。
小林好日を通して見た近代日本語学確立期の学史的研究

本研究は、近代日本語学確立期における研究者小林好日の位置づけを行うことにより、近代日本語学がいかに確立されたのかの一端を明らかにするものである。小林の残した原稿・ノート類及び方言調査資料の整理・分析を進め、学史的位置付けを行った。小林の文法研究は同時代の保科孝一・吉岡郷甫から影響を受けていた。また、日本語史研究が通史研究となるための一端を担う文法史研究を進めた。さらに、方言研究では西洋方言学を十分に消化しそれを日本語方言に適用し、言語変化の理論面に大きな貢献を果した。本研究は、近代日本語学確立期における日本語学者のひとりで、日本語学の広い分野(総論・文法論、日本語史、東北方言の研究)に研究成果を残した、小林好日の研究成果の位置づけをおこなうことにより、近代日本語学がどのように確立されてきたのか、その過程の一端を明らかにすることを目的とする。そのために、本年度は、小林好日の原稿・講義ノート類・昭和初期の方言調査資料を整理分析し、これらのデータベースを作成しながら、小林好日の学問形成の基盤を検討した。またこれらを利用して、小林の研究成果が日本語研究の展開のなかでどのように位置付けられるかについて分析を加えた。また、当時の日本語研究の研究動向・水準等の把握をおこなうべく、近代日本語学史の専門家との研究会を開催した。その結果、得られた成果は次のようなものである。1.東北大学史料館に寄贈されている小林好日資料の約130点(原稿・講義ノート・受講ノート・卒業論文・研究ノート等)につき、その資料の分類・整理をおこない、その基本的な目録を作成し、データベース化をすすめた。なお、この作業は東北大学史料館の協力を得てすすめられた。2.文法研究を中心に、近代日本語学確立期の研究動向・水準の把握につとめた。とくに当該期の口語文法研究の動向について整理した。3.小林好日の文法論の特色と当該期の文法研究からの影響を検討した。小林好日の口語文法論は、活用形の認め方、品詞の立て方、とくに準助動詞をたてることなどが特徴的な点であることがあきらかになった。そして、活用の認め方などの点から、保科孝一の文法論からの影響が大きいことが判明した。またこのことは、史料館に残された保科孝一の講義の受講ノートからもいえるのではないかと推測される。4.小林好日の方言学の学史的位置づけを明らかにするために、昭和10年代における通信分布調査の調査項目について検討し、そこで抜け落ちている感動詞関係の項目を新たに調査した。本研究は、近代日本語学確立期において、総論・文法論・方言学等、日本語学の広い分野に研究成果を残した、小林好日の研究成果の位置づけをおこなうことにより、近代日本語学がどのように確立されてきたのか、その過程の一端を明らかにすることを目的とする。本年度は、昨年度に引き続き、小林好日の原稿・講義ノート類・昭和初期の方言調査資料を整理分析し、これらのデータベースをより精細にしながら、小林好日の学問形成の基盤を検討した。また、これらを利用して、小林の研究成果が日本語研究の展開のなかでどのように位置付けられるかについて分析を加えた。さらに、当時の日本語研究の研究動向・水準等の把握をおこなうべく、近代日本語学史の専門家との研究会を開催した。1.昨年度作成した東北大学史料館に寄贈されている小林好日資料(原稿・講義ノート・受講ノート・卒業論文・研究ノート等)の基本的な目録にもとづき、資料の整理・内容分析をおこない、より精細な内容をもつデータベースの作成を進めた。2.日本語学総論および文法・文法史研究を中心に、近代日本語学確立期の研究動向・水準の把握につとめた。とくに文法研究については、当該期の史的研究の動向について整理した。3.小林好日の文法史研究の特色と当該期の日本語史研究・文法史研究の動向との関係を検討した。小林の文法史研究は、当時確立しつつある状況にあった日本語史研究の動向ときわめて関係深く、確立期の一端を担ったものであるという位置づけをすべきであると考えた。4.小林好日が昭和10年代に行った方言調査資料を整理した上で、一部の項目について現代の方言分布との対比を行い、その間の異同を明らかにするとともに、小林の方言調査の研究的意義について検討した。本研究は、近代日本語学確立期において、総論・文法論・方言学等、日本語学の広い分野に研究成果を残した小林好日の研究成果の位置づけを行うことにより、近代日本語学がどのように確立されてきたのか、その過程の一端を明らかにすることを目的とする。本年度は、前年度に引き続き小林好日の原稿・ノート類・昭和初期方言調査資料を整理分析し、これらのデータベースを作成した。

これをもとに小林好日の研究内容とその位置付けについてまとめると同時に、近代日本語学確立期の日本語研究の展開についても検討し、小林好日の時代の位置付けを行った。結果は以下の通り。1.東北大学史料館に寄贈されている小林好日資料(原稿・ノート類等)につき、資料の整理・内容分析をすすめ、精細な内容をもつデータベースを作成した。2.日本語学総論および文法・文法史研究を中心に、近代日本語学確立期の研究動向・水準を把握し、当該期の研究状況をとらえつつ、小林好日の学的な位置付けを行った。これらの研究の側面において、従来明らかになっていた保科孝一の影響に加え、吉岡郷甫の影響があることも明らかになった。3.小林好日の日本語史研究の位置付けを検討した。小林による日本語史研究は、通史研究がほぼ形をなすよになる日本語史研究の確立期の一端を担ったものであると位置けられる。4.小林好日の方言研究は、西洋の方言学を十分に消化しそれを日本語方言に適用したものであり、特に言語変化の理論面での貢献が大きいと評価される。3度にわたる東北地方通信調査も、方法論の面で画期的であった。5.近代日本語学確立期の前後の期間の学的状況についての検討を行った。当該期に活躍した山田孝雄に関するシンポジウムを開催し、山田を含めた確立期の状況やその現代的意味を明らかにした。
高密度土地利用混合地区における立体的土地利用の形態と居住機能

(1)都心部の立体的土地利用を解析するために、コンピュ-タグラフィックスの手法を用いたデ-タベ-ス作成システムを構築した。(2)大分市の都心部の立体的土地利用の状況を把握するために建物各階の床面の利用現況を踏査し、約14,000個の土地利用単位(床利用単位)の位置(水平および垂直位置)とその利用区分(104種類)を固定し、(1)の手法を用いてデ-タベ-ス化した。(3)このデ-タベ-スを用いて、各階別の利用面積を集計することにより、立体的土地利用の現況を明示できた。また、3次元CGの手法を用いて視覚的に表現することにより、後の解析結果との関連も可能となった。(4)土地利用密度の指標と混合度指標を用いて、都心部の土地利用の特性を把握した。土地利用区分を104から29個に再区分して、区分別の密度指標(容積率に近い概念)を都心部に設定した円形の小地域を規則的に移動させて算定した。この結果都心部の密度構成が明らかになると同時に当然のことであるが用途地域指定との関連が大きいことが判明した。シンプソンインデックスを用いた混合度指標についても同様である。(5)土地利用区分間(例えば住宅と商業)との混合関係をみるために、それぞれの土地利用区分を中心とた圏域を設定した。その圏域内における2次半径を計算することにより、土地利用区分間の近接関係すなわち混合の条件を知ることができた。同一の土地利用が互いに近接関係を有することがわかったが、住宅は他のほとんどの土地利用区分とほぼ同等の混合関係を持っているといえる。(6)居住者を中心とした半径100mの圏域を設定し、圏域内の密度と混合の指標と、居住者の環境評価、意識との関連を分析した。これによると住居系よりも商業系の土地利用区分の方が環境評価に大きな影響力を持っていることがわかった。都市の土地利用は、高密度にしかも、立体的に混合する。従来の土地利用の研究は土地上で行われる土地利用行為をすべて一つの利用区分でとらえている。ところが、実際の土地利用行為である、建物の床面の利用は、1階は商業、2階は業務、3階以上は住宅など立体的に混合していることが多い。とくに、土地利用強度の大きい都心地区の商業系の用途地域内においてはさらに複雑な混合の形態を示しており、土地利用の状況を単に平面上に投影するという、従来の手法ではとらえきれない複雑さがある。そこで、コンピュータグラフィックスの手法を用いて土地の中心部における立体的土地利用をデータベース化してその立体的密度と混合の解析をおこなう。また居住者の意識と、密度や混合の状況との関連について分析する。都市計画における規制緩和が、とりざたされている現在、実際の土地利用行為がとのような状況にあるのかを、厳密にとらえ、解析する手法を開発することはきわめて意義のあることとかんがえる。本年度の研究は、次の3つのことを行った。(1)大分市の中心部の商業系の用途地域内の約4Km^2を対象として、その立体的土地利用の現況を詳細に調査した。すなわち、対象地域内の建物の各階の土地利用状況を踏査した。(2)対象地域内の建物の平面図を作成して、コンピュータに入力した。そして(1)の調査結果を入力して、データベース化した。建物各階の用途を細区分して、その利用区分と面積さらに、X、Y座標としての位置データがその内容である。

(3)混合度指標としての、シンプソン指標(面積と利用単位数を用いた2指標)や、密度指標を用いた解析をおこなった。住居系用途の集合住宅が混合しやすいことが分かった。昨年度実施した、大分市の都心部の立体的土地利用の調査結果にもとづき本年度は土地利用の立体的混合についてさらに分析をすすめるとともに、居住者の立体的土地利用に対する評価との関連を明らかにした。まず混合については二次半径指標と最近隣土地利用単位およびシンプソンインデックスの3つの指標を用いて分析した。本年度の分析の特徴は、土地利用主体を中心にして、その他の土地利用がどのような近接関係にあるかということを分析した点である。これによると住居系の土地利用には他の利用が一様に分布している。文教施設、厚生施設にはそれぞれ同一の土地利用が集中して分布している。商業系土地利用については特に他の土地利用が集中せず、したがって商業系のみが集中した特化地区を形成していることがうかがえる。最近隣土地利用単位については、同一用途が最も近い近隣関係を示している。とくに文教、厚生施設にはこの傾向が強い。したがってさらに数量化理論によって近隣関係の構造分析をすすめている。居住者意識と土地利用については土地利用の混合と密度との関係について分析した。混合については面積と利用単位の2つのシンプソンインデックスと居住者の周辺環境に対する評価との関連を分析した。密度については容積率(住宅商業系の土地利用および全体)と建ぺい率および周辺の建て物の延べ階数との関連について分析し、傾向的な特徴を得ることができた。とくにその中で指摘しておくことは、住宅系の土地利用については居住者の密度意識に対して、他の土地利用と比較するとあまり影響がみられないことであった。
真核細胞の集団での指向走性能率に関する理論と実験の両面からの研究

遊走細胞など自己駆動集団の数理モデルを構築し、その集団運動について大きく理解を進めました。内在極性を考慮した真核細胞の走化性遊走の数理モデルを多細胞に適用して、細胞間コミュニケーションとして特に接触遊走阻害(CIL (= Contact Inhibition of Locomotion))と呼ばれる、2細胞が触れたときに重なり合いを避けるよう能動的に内在極性を変化させるやりとりを行う場合についての集団運動を研究しました。主結果として、CILと排除体積が同時にあると、直接にお互いの進行方向をそろえようとする相互作用が無くても全体の遊走方向が揃い、かつ走化性の精度が一細胞のときより著しく向上することが明らかになりました。本結果は査読つき論文誌に公表済みです。さらに研究計画当初の予想を上回る発展として、構築したモデルの汎用さから、細胞間コミュニーケーションつまり運動する要素間の相互作用を変更していくことで多彩な挙動が得られることがわかりました。構築した数理モデルにおいて細胞間コミュニケーションを適したものにするだけで、社会性遊走細胞である細胞性粘菌や、さらにバクテリアの集団移動挙動を再現できる可能性が見えてきています。さらには細胞だけでなく、細胞骨格系の運動アッセイの結果にも適用できることもわかり、対応する実験を行うグループたちとの共同研究にもつながっています。また、骨髄性白血病細胞(HL60)細胞を用いた集団遊走アッセイ実験も行いました。クラスターとそのダイナミクスが観察されています。上述の拡張モデルを用いた結果と比較し、その再現に部分的に成功しています。ある種の遊走細胞は、細胞同士が互いに接触した際に細胞間でコミュニケーションを行い、ぶつからないように自らの遊走方向を変更することが知られている。これは一種の接触阻害(contact inhibition of locomotion、以下CILと略称)と呼ばれる細胞間コミュニケーションである。まずマクロファージ様に分化された培養HL60細胞の遊走の位相差顕微鏡観察を行い、当細胞においてこのCILが起こっていることを見出した。そこで、互いにCILを行う細胞集団の遊走の数理モデルを構築し、集団での遊走挙動の数値シミュレーションを行った。細胞数理モデルの構築には、自己駆動体と呼ばれるエネルギーを消費しつつ定常的に動き回る物体の数理モデルを応用している。シミュレーションの主な結果として、CILと排除体積効果(細胞同士が物理的に重なり合えない効果)が組み合わさると、自然と集団中の細胞達の遊走方向がそろうことを発見した。その結果の定量化には自己駆動体の集団運動の理論で用いられてる手法を活用している。また、走化性の刺激を加えた場合の集団遊走のシミュレーションも行った。結果、孤立した細胞の場合には正しい方向に走化性できないような小さな刺激に対しても、集団の場合には遊走方向がそろう現象に由来して精度良く走化性できるようになり得ることも見出した。現在数値シミュレーションの結果に対する論文を査読付きの学術雑誌に投稿中である。また、国内の会議において口頭発表も行った。細胞実験に関する課題の進捗がやや遅れている。まず、興味ある種類の細胞間コミュニケーションを行う系として、また技術的な都合により、当初は遊走細胞として細胞性粘菌とHeLaを用いる予定であったところを、マクロファージ様に分化したHL60細胞を用いることに変更した。実験結果の解析のための手法は整ってきているが、これまでのところ得られた実験データの数が少なく、実際に解析を行い数理モデルの物理パラメータを同定するには至っていない。数値シミュレーションに関する課題は順調に進んでいる。ある種の遊走細胞は、細胞同士が互いに接触した際に細胞間でやりとりを行い、ぶつからないように自らの遊走方向を変更することが知られている。これは一種の接触阻害(contact inhibition of locomotion、以下CILと略記と呼ばれる細胞間での化学的やりとりである。前年度、マクロファージ様に分化された培養HL60細胞の遊走の位相差顕微鏡察を行い、このCILが起こっていることを見出した。今年度はその高密度での挙動の解析を進め、その結果、生成消滅を繰り返す弱いクラスター構造(粗密パターン)が自発的に出現することを見出した。また、好中球様に分化させた場合も観察し、同様の動的パターンが現れることを見出した。また前年度、互いにCILを行う細胞集団の遊走の数理モデルを構築し、集団での遊走挙動の数値シミュレーションを行った。モデルの構築には、自己駆動体と呼ばれるエネルギーを消費しつつ定常的に動き回る物体の数理モデルを活用している。今年度はそのシミュレーションを進め、パラメータ依存性や、集団運動が生じる転移の性質、密度ゆらぎの特徴などを、定量的に解析した。現在、シミュレーションの結果をまとめた論文を査読付きの学術誌に投稿中である。また、国内外の会議において発表も行った。

当初予想していた集団運動は今回解析の実験系では見られず、代わりに別のタイプの集団性(動的な粗密パターン)が見えた。提案のモデルの拡張により説明は可能であるが、改めてモデルの結果の詳細な解析が必要である。実験結果およびシミュレーション結果の解析のための手法は完成し、数理モデルの物理パラメータがどのような符号の場合に実験結果が説明できるかまではわかったが、定量的に比較を行い物理パラメータの値自体を同定するには至っていない。シミュレーションに関する課題は順調に進んでいる。遊走細胞など自己駆動集団の数理モデルを構築し、その集団運動について大きく理解を進めました。内在極性を考慮した真核細胞の走化性遊走の数理モデルを多細胞に適用して、細胞間コミュニケーションとして特に接触遊走阻害(CIL (= Contact Inhibition of Locomotion))と呼ばれる、2細胞が触れたときに重なり合いを避けるよう能動的に内在極性を変化させるやりとりを行う場合についての集団運動を研究しました。主結果として、CILと排除体積が同時にあると、直接にお互いの進行方向をそろえようとする相互作用が無くても全体の遊走方向が揃い、かつ走化性の精度が一細胞のときより著しく向上することが明らかになりました。本結果は査読つき論文誌に公表済みです。さらに研究計画当初の予想を上回る発展として、構築したモデルの汎用さから、細胞間コミュニーケーションつまり運動する要素間の相互作用を変更していくことで多彩な挙動が得られることがわかりました。構築した数理モデルにおいて細胞間コミュニケーションを適したものにするだけで、社会性遊走細胞である細胞性粘菌や、さらにバクテリアの集団移動挙動を再現できる可能性が見えてきています。さらには細胞だけでなく、細胞骨格系の運動アッセイの結果にも適用できることもわかり、対応する実験を行うグループたちとの共同研究にもつながっています。また、骨髄性白血病細胞(HL60)細胞を用いた集団遊走アッセイ実験も行いました。クラスターとそのダイナミクスが観察されています。上述の拡張モデルを用いた結果と比較し、その再現に部分的に成功しています。まず低細胞密度における実験データを集め、その解析により物理パラメータの同定を行う。その後に高細胞密度における実験データを集め、数値シミュレーションにより既にみられている細胞遊走方向がそろう現象が実際に起こるかを検証する。最後に走化性の刺激を与えた実験を行い、その実験結果とシミュレーション結果の比較を行う。細胞としては今後もマクロファージ様に分化したHL60細胞を用いる。好中球様に分化されたHL60細胞での実験データを集めてその解析により物理パラメータの同定を行う。マクロファージ様ではなく好中球様にしたのは、その方が遊走の速度も速く、また遊走状態にある時間も長いため(マクロファージ様では6時間程度に対して好中球は数日)。その同定の後、走化性を引火し実験とシミュレーションのデータを比較する。試薬等消耗品に使用した金額が予定よりも少なかったため。
昆虫および無脊椎動物における組織特異的に発現するアルドラーゼの分子進化

ショウジョウバエの6-2と命名したアルドラーゼcDNAは229番目の活性中心リジンがグルタミンに置換していた。このmRNAはショウジョウバエの成虫で発現しているので、これを大腸菌の発現系でタンパク質を作製し、解析を行った。その結果これはアルドラーゼの活性を有し、哺乳類のB型アイソザイムの性質を示した。これまでショウジョウバエのアルドラーゼアイソザイムα、β、γをクローニングし、その構造とアイソザイムの性質の決定した。それらはいづれもC型アイソザイムの性質を示すものであったので、6-2はショウジョウバエアルドラーゼのB型であることが推察され、分子進化上これまでカイコで見出した脂肪体や卵などの生殖器官で発現するS型アイソザイムと同じ位置にあるものであると結論した。しかし、S型アイソザイムは活性中心の変化は認められず、6-2は活性中心を変えることで機能は失わず、構造の維持により活性を保持していると推定され、このアミノ酸の置換と活性との関連に興味が持たれた。カイコのアルドラーゼと糖代謝との関係を観察するため、アイソザイムの種類と量を調べ、タンパク質の精製と遺伝子構造の解析を進めた。カイコのアルドラーゼはサブユニットのSとFにより5種類のアイソザイムを作り、それらが組織により発現が異なっていることが明らかになった。特に胚発生過程での卵でのアイソザイムのスイッチ機構に関心が持たれた。単離したS型cDNAはショウジョウバエアルドラーゼαと80%のホモロジーを有していた。精製したF型アイソザイムは非常に不安定であるため構造上何らなの変化が予想された。分子進化を考える上で、昆虫のアルドラーゼは良いマーカーであることが裏付けられた。平成7年度はショウジョウバエのアルドラーゼcDNAクローン6-2の機能解析とカイコのアルドラーゼS型の遺伝子解析を主として進めた。ショウジョウバエのアルドラーゼ6-2は一般のアルドラーゼの活性中心であるリジンガグルタミンに置換している奇妙なものであり、当初はこれはシュードジーンと考えられたが、大腸菌でこれを発現させるとアルドラーゼとして機能することが示唆された。しかし、精製物は哺乳類の肝型の性質を示すが、酵素的には不安定であり、カイコのアルドラーゼF型の性質とよく類似していた。このアミノ酸の置換が基質との反応さらには立体構造にどのように影響するかは今後の問題である。昆虫ではアイソザイムの進化の過程で何らかの原因で活性中心を変化させたことが予想される。現在、ヒトをはじめいくつかのアルドラーゼの活性中心を変異させ、これらの生産物の機能解析を進めている。カイコのS型アルドラーゼはタンパクにしてヒトに70%、ショウジョウバエに80%のホモロジーが見られた。これは卵、脂肪体、生殖細胞に特異的に発現し、現在解析中のF型アイソザイムとは75%のホモロジーを有していた。昆虫のアルドラーゼ遺伝子は2種類であり、無脊椎動物では線虫、脊椎動物ではナメクジウオやヤツメウナギなどと同じである。無脊椎動物のデータは少なく、これ以外には報告されていない。平成8年度はカブトガニや2胚葉性生物の遺伝子を解析する予定である。

それらはいづれもC型アイソザイムの性質を示すものであったので、6-2はショウジョウバエアルドラーゼのB型であることが推察され、分子進化上これまでカイコで見出した脂肪体や卵などの生殖器官で発現するS型アイソザイムと同じ位置にあるものであると結論した。しかし、S型アイソザイムは活性中心の変化は認められず、6-2は活性中心を変えることで機能は失わず、構造の維持により活性を保持していると推定され、このアミノ酸の置換と活性との関連に興味が持たれた。カイコのアルドラーゼと糖代謝との関係を観察するため、アイソザイムの種類と量を調べ、タンパク質の精製と遺伝子構造の解析を進めた。カイコのアルドラーゼはサブユニットのSとFにより5種類のアイソザイムを作り、それらが組織により発現が異なっていることが明らかになった。特に胚発生過程での卵でのアイソザイムのスイッチ機構に関心が持たれた。単離したS型cDNAはショウジョウバエアルドラーゼαと80%のホモロジーを有していた。精製したF型アイソザイムは非常に不安定であるため構造上何らなの変化が予想された。分子進化を考える上で、昆虫のアルドラーゼは良いマーカーであることが裏付けられた。