hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知・言語行動における脳内律動情報の役割に関する神経理論的解析とその臨床応用

昨年度に引き続き,人間の認知・言語理解過程と脳律動情報との関係について研究を進め,成果を得た.1.神経・シナプス回路による認知・言語関連律動活動の発生過程のモデル化に関し,皮質-皮質下系を,感覚野-視床,海馬-中核に設定して,各種律動波の生成の神経・シナプス回路に基づくモデルの作成を行い,シミュレーションにより動作を解析した.2.脳波・脳磁図から単一試行の律動情報を抽出する時系列解析法の開発に関し,平面スプライン補間とテンプレート法適応相関フィルタをもとに,単一律動バースト抽出と生成源推定アルゴリズムを開発し,それぞれの律動波に最適のテンプレートと三次元表示法を求めた.3.認知・言語行動時の脳律動情報を収集するための実験検査法の開発に関し,それぞれの認知・言語課題における各種律動情報を,本研究による実験システムと既存の脳波・脳磁図装置および眼球運動装置を用いて収集し,フラクタル解析等を通じて律動構造の特徴を調べた.4.認知・言語行動時の脳律動情報の特徴解析と脳内伝達・調節物質代謝産物との比較に関し,認知・言語課題における各種律動情報の特徴解析を基に,課題遂行時の血中代謝産物の分析結果との相関性を求め,作成したモデルの妥当性を検証した.5.脳律動情報に基づく認知・言語行動およびその障害モデルの構築と臨床応用に関し,得られた神経・シナプス回路の動作をもとに,認知・言語障害者の脳内伝達物質・調節物質の代謝異常,脳波・脳磁図および眼球運動に見られる律動情報の変調の三者間の関係の神経情報処理モデルを構築した。本年度においては,人間の認知・言語理解過程と脳律動情報との関係につき、以下の5項目の研究を進めた。1.認知・言語関連律動活動の発生過程のモデル化に関し、皮質各層と視床特殊・非特殊核など皮質投射核との連絡を持つ基本的な神経・シナプス回路を構成して、その律動波発生機構の解析をシナプス電位起源の皮質内CSD(currentsource densities)理論を基に、各種律動波の基本波形の特徴と繰返し周波数決定要因を求めた。2.単一律動情報を抽出する時系列解析法に関し、既に開発を済ませている事象関連電位のための適応相関フィルタを改良して、神経・シナプス回路モデルより推定されるテンプレートを初期値に用いて律動波バーストの抽出を試み、この結果をもとに単一律動情報抽出の基本アルゴリズムを開発した。3.脳律動情報収集に用いる実験検査法に関し、左右視野および左右耳に選択的注意を行う言語・非言語認知課題、意味的に関連の程度の異なる単語系列・構文による概念処理課題、曖昧文および難解文の文理解課題、認知枠組み・文脈形成のフィードバック訓練学習課題を開発し、実験システムを構成した。4.律動情報の特徴解析と脳内伝達物質・調節物質代謝産物との比較に関し、上記の神経回路モデルに、前頭前野-脳底神経系および中脳-視床網様系を付加し、これら両系の神経伝達物質・調節物質の寄与を検討し、実際の認知・言語行動時の脳内物質活動との対応を血中代謝物質の採取・分析により行う手法を求めた。認知・言語行動およびその障害モデル構築と臨床応用に関し、認知・行動異常を示すものとして精神分裂病を取り上げ、患者の認知・言語行動の障害、脳内伝達物質・調節物質の代謝異常、脳波・脳磁図に見られる律動情報の変調の三者間の関係を求め、上記の成果をもとに、臨床応用に向けてのモデル化の基礎とした。昨年度に引き続き,人間の認知・言語理解過程と脳律動情報との関係について研究を進め,成果を得た.1.神経・シナプス回路による認知・言語関連律動活動の発生過程のモデル化に関し、皮質-皮質下系を,感覚野-視床,海馬-中核に設定して,各種律動波の生成の神経・シナプス回路に基づくモデルの作成を行い,シミュレーションにより動作を解析した.

2.脳波・脳磁図から単一試行の律動情報を抽出する時系列解析法の開発に関し,平面スプライン補間とテンプレート法適応相関フィルタをもとに,単一律動バースト抽出と生成源推定アルゴリズムを開発し,それぞれの律動波に最適のテンプレートと三次元表示法を求めた.3.認知・言語行動時の脳律動情報を収集するための実験検査法の開発に関し,それぞれの認知・言語課題における各種律動情報を,本研究による実験システムと既存の脳波・脳磁図装置および眼球運動装置を用いて収集し,フラクタル解析等を通じて律動構造の特徴を調べた.4.認知・言語行動時の脳律動情報の特徴解析と脳内伝達・調節物質代謝産物との比較に関し,認知・言語課題における各種律動情報の特徴解析を基に,課題遂行時の血中代謝産物の分析結果との相関性を求め,作成したモデルの妥当性を検証した.5.脳律動情報に基づく認知・言語行動およびその障害モデルの構築と臨床応用に関し,得られた神経・シナプス回路の動作をもとに,認知・言語障害者の脳内伝達物質・調節物質の代謝異常,脳波・脳磁図および眼球運動に見られる律動情報の変調の三者間の関係の神経情報処理モデルを構築した。
北海道における絶滅危惧種等、稀少保護種の生態調査とDNAデータバンクの構築と保全

希少保護種リストLevelI・157種、LevelII・269種を対象として生態調査を行った。調査対象種はLevelI単子葉43種、離弁63種、合弁51種。LevelII単子葉61種、離弁104種、合弁104種である。科別の主なものは、ユリ科24種、ラン科61種、キンポウゲ科22種、ユキノシタ科13種、バラ科19種、マメ科13種、スミレ科22種、ツツジ科13種、サクラソウ科13種、リンドウ科11種、ゴマノバグサ科19種、キキョウ科11種、キク科39種である。平成17年度までに調査を完了したのは280種である。方形区内の生育株、草丈を見るためのスケールを立てスライド及びHVビデオに記録した。カラフトアツモリソウのDNA解析を行い、礼文島のものは独立種であることを確認した。サハリンのカラフトアツモリソウの生育地を確認するため、2回の調査を行ったが生育を確認することは出来なかった。希少保護種の調査対象種の調査記録の一部写真を資料として提出する。希少種のDNA解析の資料は対象種全ての葉を収集し冷凍保存をした。DNA解析の結果アツモリソウは2系統、カラフトアツモリソウはウラジオストック、礼文、北見のカラフトアツモリソウはそれぞれ異なる結果を見た。DNAプローブとして葉緑体のtrnL-trnFのイントロン領域を主として用いた。その結果C.calceolusは三つのグループに分けられる。一つは中国産のもの、二番目は礼文島、北見、極東(ウラジオストック)のもの、三番目は西ヨーロッパ(スイス、イギリス)のものである。本研究は北海道に生育する希少種・保護種の分布域・生育調査を行うために北海道内を広く調査した。対象希少種は、LevelI160種、LevelII200種、群落70種であるが、本年度の調査対象種は約120種である。これらを分布範囲内の株数、生育密度等を調査しデジタルビデオ映像とスライド映像として収集した。調査地域は道南(函館、上ノ国、奥尻)、道央(札幌周辺、岩見沢、早来、日高)、道北(礼文島)、道東(網走、別海、根室)である。前年まで生育していた種が盗掘された種もあり、これらは道内を広く調査したが、キンセイランは道南に1株のみであった。アツモリソウも自生地に3株を発見した。エビセンソウは群落地25m^2の場所は皆無であった。コアツモリソウモ40m^2所に10本を見るのみであった。ハシナガヤマサギソウも2株見つけたのみである。シュンランは100株程度が生育していた。レブンアツモリソウは我々の保護活動により5000株は保護地に生育している。主な調査種は下記である。アオチドリ、アッケシソウ、エゾトウチソウ、エゾヒルムシロ、エゾハコベ、エビネ、オモダガ、オヤマソバ、オオサクラソウ、オオヤマオダマキ、カキラン、カモメラン、カラフトハナシノブ、カリガネソウ、クルマユリ、クロユリ、コアツモリソウ、コイチョウラン、コジマエンレイソウ、コフタバラン、ジガバチソウ、シコタンタンポポ、ジュンサイ、スナビキソウ、タマミクリ等80種である。対象種が80種となったのは本年度は雪解けが例年より20日以上早く、5月中に開花するものが4月下旬に開花したため、調査時期を逸したためである。これらの植物のDNA解析のための葉のサンプルを収集し保存した。なお分担当者、佐野、林にはDNA解析のための薬品を購入し、平成15年以降に研究を行う。

サハリンの調査協力者によってカラフトアツモリソウの生育地を確認したので、平成15年に調査とDNA解析のサンプルを収集する。設備に関して、ノンリニア編集機はDVDのシステム性能が著しく向上したものが平成15年4月に発売されるのでビデオレコーダーのみを購入した。平成15年度は主に平地の植物を中心とした生態調査、映像記録を行い、映像編集をDVDを中心としたシステムで行う。本年度の調査種は60種である。主なものはサンリンソウ、エゾネコノメソウ、アツモリソウ、クマガイソウ、イチョウラン、チシマキンレイカ、トチナイソウ、ワニグチソウ、カキツバタ、コタヌキモ、イトキンポウゲ、ウスユキソウ、カリガネソウ等である。開花期の天候不順でビデオは再撮影を行うものが多少生じた。対象種が予定を下まわったのは、数年前の生育地が変化し生育地を見い出せなかったためである。礼文島のカラフトアツモリソウの人工授粉を行い、種子培養を開始した。現在プロットコームの形成が見られる。このためクリーンベンチを購入した。アツモリソウ属の生態調査は、ウラジオストク地方の開花が1ヶ月も早く、渡航手続きが間に合わずオルガ女史に調査を依頼した。サハリンの調査は宿泊場所を確保することができず、先方に生育地の調査を依頼し、10月札幌へ関係者2名が来たので調査地点の確認をした。カラフトアツモリソウのDNA解析は林が現在データ分析を行っている。VentoryCosumとCalceolusについては花粉の匂い分析を行い、DNA解析と同じ傾向が見られ、これらは、独立種であることが更にはっきりした。10月研究成果発表Bで「北海道の稀少種の現況と問題点」のシンポジュウムを開催し、稀少種リストの再検討データを発表した。研究目的1.北海道の生育する稀少保護種400種について分布生態調査を行い、それをビデオ、スライド、で記録し、その現況を把握すること。2.稀少種のDNAデータを構築するための対象種の葉のサンプルを収集すること。3.アツモリソウのDNAによる系統性を見ること。4.カラフトアツモリソウの系統性を明確にすること。5.レブンアツモリソウの発芽の最適条件を見出すために種子の無菌培養を行うこと。方法分布調査は開花に合わせて分布密度、株の測定を行って記録し分布図を作成する。DNA解析は米国は水上が、サハリンは谷口が行う。稀少種のDNA解析のための葉のサンプルは調査時に行いシリカゲルを封入し低温で保存する。無菌培養は谷口の実験室で行う。研究成果生態調査の対象種400種のうち生育地の変化、気候条件により現在まで調査の完了したものは300種であり、平成17年度も調査を継続して行う。DNA解析のためのサンプルは250種を収集保存している。株数の少ないものは開花期に葉の収集を行わなかった。サハリンのカラフトアツモリソウの調査を2回行ったが、生育株を発見することができなかった。米国のアツモリソウについてに3種のサンプルを得ている。カラフトアツモリソウ(礼文)キタミアツモリソウ(北見)のものについてのDNA解析では明確な結果が見られず、本年再分析を行う。平成18年度中にこれらの研究成果を報告書又DB化する予定である。なお、本研究の成果発表として平成15年10月「生物多様性保全の理念と北海道における植物保護の現況と課題」をテーマとしてシンポジウムを開催した。
偽膜性大腸炎モデルの作製とその病態生理の解析

偽膜性大腸炎は,抗生物質の投与によって腸内細菌叢の菌交代現象が起こり,このうちクロストリディウム・ディフィシル(Clostridium difficile)が増殖した結果として起こる,重篤な大腸炎です。平成17年度では,偽膜性大腸炎の動物モデルを確立した.本年度は,フラクタルカインレセプター遺伝子欠損マウス(CX3CR1 KO)を用いて,偽膜性大腸炎の病態形成におけるIFN-γの役割を解析した.偽膜性大腸炎実験モデル1)実験動物としてIFN-γKOおよび野生型マウスを用い,麻酔下で開腹し,長さ4cmの腸管ループ内にC.difficileの毒素(トキシンA)を200ng/0.2ml注入し、1,2,4時間後に実験動物を屠殺して腸管ループを採取すると、野生型マウスでは毒素を投与して腸管ループでは、水分の吸収が抑制されていたが,CX3CR1 KOマウスでは水分吸収は抑制されていなかった。2)ヘマトキシリンーエオジン染色で病理組織学的解析を行ったところ、野生型マウスでは毒素を投与したループの腸の正常組織構造は、破壊され出血及び好中球を主体とする白血球浸潤が著明であった,しかしながら,CX3CR1 KOマウスではこれらの病理組織学的所見が有意に軽減していた.3)サイトカインやケモカインの遺伝子発現を検討したところ、野生型マウスでは腫瘍壊死因子(TNF-α)、マクロファージ炎症性タンパクー1(MIP-1),MIP-2,KCの遺伝子発現が著明に増強してたが,CX3CR1 KOマウスではこれらの遺伝子発現が減弱していた。以上、C.difficileトキシンAによる腸炎のモデルではCX3CR1を介したシグナルが増悪因子であることが判明した.偽膜性大腸炎は,抗生物質の投与によって腸内細菌叢の菌交代現象が起こり,このうちクロストリディウム・ディフィシル(Clostridium difficile)が増殖した結果として起こる,重篤な大腸炎です。その原因となる抗生物質としては,リンコマイシンやクリンダマイシンなどの広域抗生物質によるものがよく知られているが,ペニシリン系やセフェム系など,他の抗生物質によって誘発される可能性もあり,C.difficileに対して抗菌力を示さない抗菌剤全てが原因となる可能性を持つ.しかしながら,偽膜性大腸炎の病態生理については,未だ不明な点が多い。したがって,本年度は偽膜性大腸炎の動物モデルを確立を主たる目的とした.偽膜性大腸炎実験モデル1)実験動物としてマウスを用い,麻酔下で開腹し,長さ4cmの腸管ループ内にC.difficileの毒素(トキシンA)を200ng/0.2ml注入し、1,2,4時間後に実験動物を屠殺して腸管ループを採取すると、毒素を投与して腸管ループでは、水分の吸収が抑制されていた。2)ヘマトキシリン-エオジン染色で病理組織学的解析を行ったところ、毒素を投与したループの腸の正常組織構造は、破壊され出血及び白血球浸潤が著明であり、免疫組織化学的に白血球の種類としては好中球が主体であった。3)採取した腸管の一部を試料として,チオシアン酸グアニジン法により総RNAを抽出後、各サイトカインやケモカインの遺伝子発現を検討したところ、インターフェロン-γ、インターロイキン-12(IL-12),IL-18,腫瘍壊死因子(TNF-α)、マクロファージ炎症性タンパク-1(MIP-1),MIP-2,KCの遺伝子発現が、著明に増強していた。以上、この実験モデルはヒトのC.difficileトキシンAによる腸炎のモデルとふさわしいものと考えられた。以上、C.difficileトキシンAによる腸炎のモデルではCX3CR1を介したシグナルが増悪因子であることが判明した.
直交格子積み上げ法によって格子形成した雲解像モデルの開発

本研究の目的は、熱帯陸上降水システムの再現に必要十分な計算効率の高い雲解像モデルを「直交格子積み上げ法」(Nakahashi 2003)に基づいて開発することである。直交格子積み上げ法は、異なる解像度を持つ複数のキューブを重なり合わないように配置することで計算領域を表現する手法である。水平スケールの小さい積雲対流を捉える必要がある地面付近では水平解像度を高く、水平スケールの大きい層状性雲が支配的な上空で水平解像度を低くすることで、全体を一律に高い解像度で表現することに比べて格子点数を減らし効率的な表現につながる。昨年度までに、雲微物理過程(Kessler 1969)と正定値フィルター(Smolarkiewicz 1989)を導入した雲解像モデルの開発を行った。今年度はこの雲解像モデルへの直交格子積み上げ法の導入に取り組んだ結果、異なる解像度を持つキューブの境界面において正定値性に問題が生じることが判明した。正定値性とは変数が数値計算上のノイズにより負の値にならないことを保証するもので、本研究が対象とする雲粒・雨滴などの水物質の質量のような非負の変数を適切に計算するために必要となる。導入していた正定値フィルターは、移流によってセルの値が負にならないように流出するフラックスを際にに隣り合う2つのセルの値を参照しているが、上記の境界面において1つの粗い解像度を持つセルに対し2つの細かい解像度を持つセルが接しているため、そのまま適用することができない事が判明した。この問題点を解決するために、研究協力者の武村が複数の格子を重ね合わせて領域を表現する重合格子法用に開発したフラックスフィルターを応用した新たなフラックスフィルターを考案した。雲微物理過程の導入が容易な温位を予報変数とする支配方程式の非静力学大気モデルを新規開発したため、当初の予定より遅れている。新たなフラックスフィルターを雲解像モデルに実装して検証実験を行う予定である。このフラックスフィルターは重合格子法で直交格子積み上げ法と同様に生じる格子境界においてのフラックスの調整に成功しているため、新たに考案したフラックスフィルターも格子境界における問題を解決可能であると期待できる。本研究の目的は、「直交格子積み上げ法」(Nakahashi 2003)によって水平解像度が地面付近で高く、上空ほど粗い格子構造を持つ雲解像モデルを開発し、開発したモデルを熱帯陸上対流の再現実験に適用し、雲の発達特性の再現に必要十分かつ飛躍的に高い計算効率を持つ格子構造を導き出し、その先進性・有用性を示す事である。本年度、「直交格子積み上げ法」に基づいて開発された既存の3次元非静力学大気モデル(Yamazaki et al. 2016)に雲微物理を導入する方針で開発を開始し、同モデルの地形を含まないヴァージョンの動作確認を、研究室の計算機で行った。しかしながら、このモデルの方程式系が、気圧を予報変数として温位を診断的に求めるもので、雲微物理過程の導入が容易でないことが分かった。このため、雲微物理過程の導入が容易な温位を予報変数とする方程式系の非静力学大気モデルを一から作り、そのモデルに「直交格子積み上げ法」を適用することにした。新たなモデルでは、直交格子の利点を生かした保存形式の支配方程式とした。また、時間積分法として、当初、3次のルンゲクッタ法を予定していたが、「直交格子積み上げ法」には保存性の面で適さないことが分かったため、2次のリープフロッグ法に変更した。また、時間ステップを水平解像度の異なる層毎に設定できるように可変にすることを考えていたが、雲微物理過程導入が困難な割に計算効率の向上がそこまで望めないため、全層で統一の時間ステップのモデルを開発することにした。開発したモデルによって、中心部に加熱を置いて対流を発生させる実験を行い、動作確認を完了した。また、導入予定の雲物理過程について調査を行った。雲微物理過程の導入が容易な温位を予報変数とする支配方程式の非静力学大気モデルを一から作り、そのモデルに「直交格子積み上げ法」を適用することにしたため、当初の予定より、やや遅れている。本研究の目的は、「直交格子積み上げ法」(Nakahashi 2003)によって水平解像度が地面付近で高く、上空ほど粗い格子構造を持つ雲解像モデルを開発し、開発したモデルを熱帯陸上対流の再現実験に適用し、雲の発達特性の再現に必要十分かつ飛躍的に高い計算効率を持つ格子構造を導き出し、その先進性・有用性を示すことである。本年度は、昨年度、新規に開発した温位を予報変数とする水平解像度が鉛直一定の二次元非静力学大気モデルに、雲微物理過程のKesslerスキーム(Kessler 1969)を導入した。これは降水過程を水蒸気、雲粒、雨滴などの固体を含まない暖かい雨で表現するものである。雲粒や雨滴の混合比は正の値であるため、数値計算の際に負の値にならないように正定値フィルター(Smolarkiewicz 1989)の導入も同時に行った。正定値フィルターではセルから流出するフラックスがセル内の水物質の質量を上回る場合にフラックスを制限する。導入した雲微物理過程の検証実験として、現在世界で最も利用されている雲解像モデルWeather Research and Forecasting Model(WRF; https://www.mmm.ucar.edu/weather-research-and-forecasting-model)のテスト実験として公開されている理想化した線状降水帯の数値実験を行った。

この実験では初期条件として下層に風速のシアーを持つ湿った大気に暖気塊を配置し、降水帯を再現する。実験の結果、既存のモデルと定性的に一致した結果がえられ、雲微物理過程の導入に成功したことが示された。雲微物理過程の導入が容易な温位を予報変数とする支配方程式の非静力学大気モデルを新規開発したため、当初の予定より、遅れている。本研究の目的は、熱帯陸上降水システムの再現に必要十分な計算効率の高い雲解像モデルを「直交格子積み上げ法」(Nakahashi 2003)に基づいて開発することである。直交格子積み上げ法は、異なる解像度を持つ複数のキューブを重なり合わないように配置することで計算領域を表現する手法である。水平スケールの小さい積雲対流を捉える必要がある地面付近では水平解像度を高く、水平スケールの大きい層状性雲が支配的な上空で水平解像度を低くすることで、全体を一律に高い解像度で表現することに比べて格子点数を減らし効率的な表現につながる。昨年度までに、雲微物理過程(Kessler 1969)と正定値フィルター(Smolarkiewicz 1989)を導入した雲解像モデルの開発を行った。今年度はこの雲解像モデルへの直交格子積み上げ法の導入に取り組んだ結果、異なる解像度を持つキューブの境界面において正定値性に問題が生じることが判明した。正定値性とは変数が数値計算上のノイズにより負の値にならないことを保証するもので、本研究が対象とする雲粒・雨滴などの水物質の質量のような非負の変数を適切に計算するために必要となる。導入していた正定値フィルターは、移流によってセルの値が負にならないように流出するフラックスを際にに隣り合う2つのセルの値を参照しているが、上記の境界面において1つの粗い解像度を持つセルに対し2つの細かい解像度を持つセルが接しているため、そのまま適用することができない事が判明した。この問題点を解決するために、研究協力者の武村が複数の格子を重ね合わせて領域を表現する重合格子法用に開発したフラックスフィルターを応用した新たなフラックスフィルターを考案した。雲微物理過程の導入が容易な温位を予報変数とする支配方程式の非静力学大気モデルを新規開発したため、当初の予定より遅れている。新たに開発した非静力学大気モデルに雲微物理過程を実装し、「直交格子積み上げ法」を適用する。水平解像度が鉛直一定の2次元モデルで雲微物理過程の動作を確認後、「直交格子積み上げ法」を導入して、水平解像度の異なる上層・下層に2層で動作を確認し、次に上層・中層・下層の3層へと多層化後、3次元化する。新たに開発した水平解像度が鉛直一定の二次元非静力学大気モデルに実装した雲微物理過程の定量的検証のため、Shige and Satomura (2000)で示されている発達する対流セルに伴う潜熱加熱鉛直分布の時間変化と比較する。検証後、「直交格子積み上げ法」を導入して、水平解像度の異なる上層・下層の2層で動作を確認し、次に上層・中層・下層の3層へと多層化する。新たなフラックスフィルターを雲解像モデルに実装して検証実験を行う予定である。このフラックスフィルターは重合格子法で直交格子積み上げ法と同様に生じる格子境界においてのフラックスの調整に成功しているため、新たに考案したフラックスフィルターも格子境界における問題を解決可能であると期待できる。
大脳皮質形成における新規移動制御分子Ｄｐｙ１９ファミリーの機能解析

私たちはこれまで哺乳類大脳皮質の発生メカニズムに注目し、複数回膜タンパク質Dpy19L1が発生期マウス大脳皮質に強く発現し、神経細胞移動に深く関わること明らかにした。しかしながら、中枢神経系の発生・機能におけるDpy19ファミリーの役割については未だ明らかになっていないことが多く、その解明を目的とした。Dpy19L1 KOマウスは多くの個体が致死になるが、一方で生存した少数のKOマウスは恐怖反応の低下がみられた。また、胎生期KOマウスにおいていくつかの脳領域に発生異常が認められた。これらの結果から、Dpy19L1は大脳辺縁系の発生にも関わり、恐怖反応など情動行動に関わる可能性が示唆された。大脳皮質の興奮性神経細胞と抑制性神経細胞は、発生期において、大きく異なる細胞移動様式をもつが、分子レベルでの違いは不明な点が残されている。これまでDumpy19 like1 (Dpy19L1)が、発生期大脳皮質の興奮性神経細胞の放射状移動を制御することを明らかにした。本課題では、大脳皮質におけるDpy19ファミリー(Dpy19L1-L4)の機能解析を通して、大脳皮質興奮性神経細胞の発生メカニズムを解明することを目指している。以下の研究計画を進行中である。1Dpy19は膜タンパク質と予想されている。そこで、COS-7細胞にDpy19L1を発現させ、細胞内局在を検討したところ、核周囲に強く、細胞質では微小管と類似した局在を示した。さらに、ウェスタンブロットや微小管重合阻害実験等の結果から、Dpy19L1と細胞骨格系、特に微小管と強く関連をもつことが示唆された。2大脳皮質形成におけるDpy19の役割を明らかにするため、Dpy19L3、Dpy19L4ノックアウト(KO)マウス、さらにDpy19L3;Dpy19L4ダブルKOマウスを作製し、組織化学的解析を行った。しかしながら、これらのKOマウスの大脳皮質には、組織学的には大きな異常は認められなかった。またDpy19L1 KOマウスを作製し、解析を行った結果、80%程度のDpy19L1 KOマウスが生後1日程度の間に致死になることが明らかになった。さらに生存したKOマウスについては、野生型と比較すると顕著な低体重を示した。この結果から、Dpy19L1が発生期または出生後の生存・成育に重要な働きを持つことが示唆された。本年度の結果から、Dpy19ファミリーメンバーの分子作用機序の一部を明らかにできた。さらに、Dpy19L1の個体レベルでの重要性を明らかにできた。しかしながら、大脳皮質形成におけるDpy19L1の役割、Dpy19L3およびDpy19L4の機能については今後詳細な解析を必要とする。大脳皮質は哺乳類で特に発達した領域であるが、皮質特異的な発生プログラムについては不明な点が多い。これまで膜タンパク質Dumpy19 like1 (Dpy19L1)が、大脳皮質興奮性神経細胞に強く発現し、神経細胞移動に関わることを見出した。本課題では、マウス大脳皮質形成におけるDpy19ファミリー(Dpy19L1-L4)の機能・シグナルを解析することで、大脳皮質特異的な発生メカニズムを解明することを目的としている。1Dpy19は膜タンパク質と予想されるが、分子作用機序は不明である。そこで、COS細胞にDpy19L1を発現させ、細胞内局在を検討したところ、核周囲、さらに細胞質では微小管と類似した局在を示した。また、正常な局在には膜領域が必要であることが示唆された。以上から、Dpy19L1と細胞骨格系との関連が示唆された。2大脳皮質形成におけるDpy19の役割を明らかにするため、まずDpy19L3およびDpy19L4ノックアウト(KO)マウスを作製し、組織化学的解析を行った。これまで、両KOマウス大脳皮質に顕著な構造異常を見出せなかった。今後はより詳細な解析を行い、脳形成異常・行動異常がみられるかを調べる。またDpy19L1コンディショナルKOマウスを作製に成功し、解析準備中である。3Dpy19シグナル経路を明らかにするため、細胞移動に関わる既知の分子との関連性を解析し、その結果、神経細胞の移動に必須である分子とDpy19L1が培養細胞内で類似した分布を示した。現在、生化学的手法を用いて、この分子とDpy19の相互作用を解析中である。本年度の研究により、Dpy19の細胞内局在、分子作用機序の一部を明らかにできた。

また、Dpy19L1,L3およびL4の3系統のKOマウスの作製に成功したため、個体レベルでのDpy19の機能解析が可能になった。大脳皮質の興奮性神経細胞と抑制性神経細胞は、発生期において、大きく異なる細胞移動様式をもつが、分子レベルでの違いは不明な点が残されている。これまでDumpy19 like1 (Dpy19L1)が、発生期大脳皮質の興奮性神経細胞の移動に関わるを明らかにした。そこで本課題では、大脳皮質におけるDpy19ファミリー(Dpy19L1-L4)の機能の解析を通して、大脳皮質興奮性神経細胞の発生メカニズムの解明と高次脳機能を担う組織構造基盤を理解することを目指した。本課題において、新たにDpy19L1ノックアウト(KO)マウスを作製し、解析したところ、Dpy19L1 KOマウスは、多くの個体が生後1日以内に致死になり、一方で少数のKOマウスは野生型と比べ低体重を示すが生存できることがわかった。一部のKOマウスにおいて大脳皮質が野生型と比較して薄くなっている個体がみられたが、多くのKOマウスにおいて皮質の層構築は正常であることがわかった。しかしながら、胎生14日前後において、Dpy19L1 KOマウスの大脳腹内側部の脳室層の細胞構築異常を見出した。野生型マウスでは神経幹(前駆)細胞が脳室層に整然と整列するのに対し、KOマウスでは島状に分布していた。この領域は中隔野周囲の神経細胞の産生に関わる領域であると考えられる。さらに、嗅覚系に深く関わる前交連線維の投射に異常がみられた。また、Dpy19の細胞内局在について、培養細胞を用いた強制発現実験を行った。COS-7細胞にDpy19L1-GFP発現プラスミドを導入し、細胞染色およびタイムラプスイメージングにより細胞内局在を検討した結果、Dpy19L1が小胞体、核膜に強く局在すること、微小管と関連性をもつことが示唆された。これらの結果から、Dpy19L1が小胞体、核膜に局在し、大脳皮質のみでなく、中隔野など大脳辺縁系の発生にも関わることが示唆された。神経解剖学実験計画1Dpy19タンパク質の細胞内局在の解析については、おおむね計画通りに進行することができた。これらは主に培養細胞を用いた実験であるため、計画に遅れることなく、研究を遂行することができた。実験計画2大脳皮質形成におけるDpy19ファミリーの個体レベルでの機能解析については、若干の研究の遅れが生じてしまった。これは、新潟大学動物実験施設の耐震工事のため、一時的に仮施設でDpy19ノックアウトマウスを維持する必要が生じたが、仮施設での交配・繁殖がうまくいかず、結果として研究に用いるマウスを確保できなかったためである。平成25年12月に移転後新施設においてDpy19ノックアウトマウスが誕生し、現在計画よりマウス飼育数を増やすなどの対策をとっており、平成26年度にはDpy19ノックアウトマウスを用いた解析を大きく進めることができると考えている。実験計画1Dpy19タンパク質の細胞内局在の解析と3Dpy19シグナルの解析については、おおむね計画通りに進行することができている。これらは主に培養細胞を用いた実験であるため、計画に遅れることなく遂行できたと考えている。実験計画2大脳皮質形成におけるDpy19ファミリーの機能解析については、若干の研究の遅れが生じている。これは、予定よりDpy19L1ノックアウトマウスの作製が遅れたためである。当初このマウスの作出は平成24年78月を考えていたが、キメラマウスが得られず、4ヶ月程度の遅延が生じてしまった。
海底資源探査における現地元素調査のための高圧水中プラズマの発生と物性評価

高圧海水中でのパルス放電実験を行った.高い導電率を有する海水中で,少ないエネルギーで放電を起こすことは困難である.当年度,新たな放電発生方法として,放電回路とは別に水の電気分解用の回路を設置して,電気分解により発生した水素中でパルス放電を起こす方法を提案し実験を行った.電気分解用の回路において,鉛蓄電池2個を直列につなぎ,陰極側を-12V,陽極を+12Vとし,装置を0Vとする.陰極の銅棒から水素,陽極のPt細線からは次亜塩素酸が発生した.装置であるSUS製耐圧容器は電気分解による腐食は受けないと考えたが,白金線の表面積が小さいことや次亜塩素酸の影響により,装置から若干の腐食が生じた.一方,パルス放電用の回路において,これまでの接地電極を電気分解の水素発生電極(陰極)と共用し,パルス放電用の両電極を水素で充満させた.パルス放電用の電極間距離を電極間での放電を想定した1mm以下に調整したが,実際には放電は片方の電極と海水表面との間で発生することが多かった.本手法により耐圧容器の最大圧力1MPaにおいて3wt%のNaCl水溶液中で安定した放電が可能となり,発光スペクトルの測定を行った.次に,海底堆積物を模擬したZnO粉末またはAl2O3粉末表面に放電を当ててZnまたはAlの発光を確認をしたところ,Znの発光は確認できたが,Alの発光は確認できなかった.装置の腐食により生じたFeイオンは紫外線領域のAlの発光を吸収するためだと判明した.そのため,電気分解を行わずにArを導入して同様の実験を行ったところAlの発光を確認した.本研究の目的は,高圧海水中下でのプラズマを発生手法と,それによる金属発光スペクトルの同定手法の確立であったが,目的は概ね達成したといえる.今後の課題として,装置からの鉄イオンと,高圧化での発光分光におけるスペクトル広がりの影響について調査する必要がある.大気圧を超える水中でのプラズマ現象に関する基礎的なデータ取得を目的として,高電圧パルス放電方式による実験装置の製作を行った.放電発生方法としてガソリンエンジン用のイグニッションコイルを用いた.この方法はすでに大気圧下では研究が進んでおり,金属電極損傷による金属ナノ粒子合成に用いられている.本目的において,電極損傷は好ましくないため損傷の起きにくい銅を使用した.最大1MPaにおいて,従来の高周波やマイクロ波を使用する方法に比べて安定した放電を起こすことができた.放電時の分光測定とデジタルカメラ撮影を行った.分光測定において,従来の高周波等の分光結果に比べて,HαやOH等の輝線スペクトルは弱まる一方,270-280nm辺りと,430-440nm辺りの2つのピークをもつ強い連続スペクトルが観測された.輝線スペクトルが弱まった理由の一つとして,電子密度の増加によるシュタルク広がりの増加が挙げられる.これは圧力を大気圧から徐々に増加したときの分光の傾向から判断できる.一方,連続スペクトルであるが長波長側のピークは水分子の励起によるものと推測されるが,短波長側のピークが起きる理由ははっきりとわからない.今後,この理由を突き止める必要がある.次に,デジタルカメラを用いて放電発光領域の投影面積を調査した結果,加圧にともない発光領域が増加し,従来の高周波等の発光とは逆の傾向となった.これまでの高周波プラズマは気泡内にプラズマが発生するため,加圧による気泡縮小にともなってプラズマ領域を小さくなったが,今回の結果から,単純な気泡内で放電が起きるというイメージとは異なる現象であることが明らかとなった.ただし,この放電はストリーマ形式であることが予測されるため,露光時に複数回発生したストリーマが重なっていた可能性も考えられる.今後,高速度カメラ等を用いたより詳細な解析が必要である.昨年度実施計画の第一段階として上げていた高圧水中高周波プラズマ発生であるが,電源の故障により行うことができなかった.しかし,高周波プラズマ方式はこれまですでに実施されており,申請する研究全体の目標に対して大きな影響はないと考える.一方,新たに高電圧パルス放電方式を採用し,安定した放電を発生させることができた.さらに,発光スペクトルに新たな知見が得られ,今後取り組むべき課題もみつかった.大気圧を超える水中での放電現象に関する基礎的なデータ取得を目的として,前年度より,高電圧パルス放電方式を採用した,高圧水中での放電実験を行ってきた.昨年度は最大1MPaにおいて放電を確認した.その際,発光スペクトルを測定したところ,これまでの発光スペクトルとは大きく異なり,可視光域と紫外線域のそれぞれ2つの連続スペクトルが強くみられた.430nmにピークをもつ発光スペクトルは,高周波放電によるこれまでの研究で確認されており,水分子の励起発光によるものと考えられる.一方,270nmにピークをもつ連続スペクトルは,今年度に過去の研究を調査したところ,水素分子の励起発光によるものと推測できた.当年度は,水中に設置した酸化金属粉末表面に放電電極を当てたときの,発光スペクトル中に金属成分が現れるかの確認実験と,塩化ナトリウム水溶液中での放電実験を行った.酸化金属粉末として現在所有している酸化亜鉛粉末と酸化アルミニウム粉末を使用したところ,亜鉛とアルミニウムそれぞれの発光スペクトルを確認することができた.今回の実験は純水中で行ったが,海水中で行う場合,ナトリウムの強い発光が現れることから,その影響を避けて分光測定を行う必要がある.これまで純水中で実験を行ってきたが,塩化ナトリウム水溶液中で同様の実験を行ったところ,0.001wt%まで薄めた状態でなければ放電は起きなかった.

これは,導電率の高い塩化ナトリウム水溶液中では,電極から電流が流れてしまうために,高電圧にならなかったからである.そこで,電極の銅線をシリコンチューブで覆うことで,液と接する面積を極力減らしたところ0.01wt%で放電が起きるようになったが,海水と同等の濃度である3wt%では放電は起きなかった.そこで,現在別の方法で放電を起こすことを考えているが,予備実験において3wt%での放電を確認した.前年度に引き続き,高電圧パルス放電法を用いた実験を大きく2つのテーマで行ってきた.一つは,水中でターゲット金属を含む粉末に放電を照射することでターゲット金属の発光スペクトルを取得する実験で,もう一つは,塩化ナトリウム水溶液中での放電を起こす実験である.実用化に向けた2つの実験において,おおむね予想通りの実験結果を得ることができた.現在報告している状況では,海水と同濃度での塩化ナトリウム水溶液中での放電は実現されていないが,予備実験において放電は可能となったことから,より詳細な実験を今後行っていきたい.また,発光スペクトルの分析において,今年度はおおきな進展はみられなかったが,今後も引き続き行っていきたい.高圧海水中でのパルス放電実験を行った.高い導電率を有する海水中で,少ないエネルギーで放電を起こすことは困難である.当年度,新たな放電発生方法として,放電回路とは別に水の電気分解用の回路を設置して,電気分解により発生した水素中でパルス放電を起こす方法を提案し実験を行った.電気分解用の回路において,鉛蓄電池2個を直列につなぎ,陰極側を-12V,陽極を+12Vとし,装置を0Vとする.陰極の銅棒から水素,陽極のPt細線からは次亜塩素酸が発生した.装置であるSUS製耐圧容器は電気分解による腐食は受けないと考えたが,白金線の表面積が小さいことや次亜塩素酸の影響により,装置から若干の腐食が生じた.一方,パルス放電用の回路において,これまでの接地電極を電気分解の水素発生電極(陰極)と共用し,パルス放電用の両電極を水素で充満させた.パルス放電用の電極間距離を電極間での放電を想定した1mm以下に調整したが,実際には放電は片方の電極と海水表面との間で発生することが多かった.本手法により耐圧容器の最大圧力1MPaにおいて3wt%のNaCl水溶液中で安定した放電が可能となり,発光スペクトルの測定を行った.次に,海底堆積物を模擬したZnO粉末またはAl2O3粉末表面に放電を当ててZnまたはAlの発光を確認をしたところ,Znの発光は確認できたが,Alの発光は確認できなかった.装置の腐食により生じたFeイオンは紫外線領域のAlの発光を吸収するためだと判明した.そのため,電気分解を行わずにArを導入して同様の実験を行ったところAlの発光を確認した.本研究の目的は,高圧海水中下でのプラズマを発生手法と,それによる金属発光スペクトルの同定手法の確立であったが,目的は概ね達成したといえる.今後の課題として,装置からの鉄イオンと,高圧化での発光分光におけるスペクトル広がりの影響について調査する必要がある.計画では,高速度カメラを用いたHαとHβの発光分布測定を行う予定であったが,連続スペクトルと比較すると予想以上にこれらの輝線スペクトルの発光強度は弱いため,測定は困難である.
パーソナルネットワークの地域間都市間比較に関する実証的研究

本報告書は、三都市(福岡市、熊本市、徳島市)を対象地として実施した統計的標本調査の結果を主なデータとし、その集計・解析の過程で得られた知見を整理し、まとめたものである。回収票は福岡市894票、熊本市1021票、徳島市980票、合計2895票であった。分析は、パーソナルネットワークを従属変数とし、生態学的・社会構造的変数を独立変数とする種々の解析と、家族意識、青年の自立に関する意見、生活ストレス、外国人への態度などの意識・態度項目の都市間比較分析の二つにわけることができる。前者の分析の成果は、報告書の2章6章に、後者の分析の成果は7章10章にまとめられている。第1章では研究目的、都市度とパーソナルネットワークに関する先行研究の検討、新しい理論仮設の提示がなされ、第2章で、都市度とパーソナルネットワークの分析が、第3章で居住地移動とパーソナルネットワークの分析がおこなわれている。第4章では、ネットワークの支援機能の都市間比較、第5章では集団参加の諸相、第6章では階層的地位とパーソナルネットワークの関連についてまとめられている。第7章10章は、家族意識、生活ストレス、青年の自立、外国人の態度について、それぞれ分析の成果がのべられている。本報告書は、パーソナルネットワークに関する有意義な知見を数多く含み、かつそれらを理論的に考察している点で、都市社会学に大きな貢献をなすものである。本年度は、研究方針、スケジュール、調査仮説、調査方法、調査地について共同研究者と検討・討議し、また平成1617年度にかけて実施する調査の骨格を固め、調査票の中心項目を検討するために、研究会を2回開催した。さらに、調査対象都市選定に必要な資料の収集、対象都市選定後の調査票作成に要する各種資料の収集と整理をおこなった。第一回の研究会(平成15年7月2628日、於東京都立大学人文学部棟3F集計作業室)では、調査研究の進め方について、つぎのような合意がなされた。パーソナルネットワークの地域間都市間比較をおこなうために、平成1617年度にかけて2種類の調査を実施すること、一つは人口量・密度の異なる複数の都市を対象地として、郵送法による統計的調査を実施し、いま一つは、東京都内の複数の地域を対象地として、住民のパーソナルネットワークの事例分析を実施することである。第2回の研究会(平成15年12月1214日)では、郵送法による統計的調査の調査対象都市、サンプル数等を決定し、調査票の中心的項目について検討がおこなわれた。対象都市は、福岡市、熊本市、鹿児島市、徳島市の4都市、各都市20-74歳の2000サンプル、総計8000サンプルを抽出することとした。また、事例分析の準備のために、19801995年にかけての都内の空間構造の変容について研究成果の紹介がおこなわれ、有意義な議論が展開された。現在、収集資料を参考に、調査票を作成中である。本年度の調査研究の主要な課題は,パーソナルネットワークの都市間比較のために,都市別に相当数の対象者を抽出し,郵送法による調査を実施し,回収票のデータを入力・クリーニングすることにある。このために以下の作業を実施した。1.研究会において,対象都市,サンプル数を確定し,調査票の検討をおこなった。2.調査対象都市は,県庁所在都市の中で人口量・密度の異なる3都市-福岡市,熊本市,徳島市を選定した。また各都市3000サンプル,総計9000サンプルを対象とすることにした。3.選挙人名簿からのサンプリングを3都市で8月に実施し,また調査票作成作業を開始した。4.9月初旬に調査票を完成,9月末日に印刷された調査票を対象者宅へ発送した。5.10月下旬に調査票の回収を終了,調査票をチェックし,データ入力を依頼した。6.12月下旬にデータ入力が終了。1月初旬からデータのエラーチェックとクリーニングを開始し,現在継続中である。3月初旬に分析を開始する見込みである。7.有効回収票は全体で2895票(回収率32.2%)であった。

都市別には,福岡市894票(29.8%),熊本市1021票(34.0%),徳島市980票(32.7%)となっている。来年度におこなう東京での調査の準備にもとりかかった。荒川区荒川34丁目の町内を対象地とすることとして,町内役職者に3回面説し,個別面接調査実施の了解をえることができた。平成17年度の調査研究は,三つの研究課題の達成をめざして実施された.第一は,昨年度実施した統計的標本調査の結果を分析することである.第二は,東京下町の変容過程と町内会役職者層のパーソナルネットワークにみられる変化を,関連づけて理解するために,荒川区荒川4丁目の一町内会を対象に事例分析を実施することである.第三は,これらの研究成果をまとめ,報告書を作成することである.第一の課題は,福岡市894票,熊本市1021票,徳島市980票,合計2895票の回収票のデータをもとに,パーソナルネットワークを従属変数とし,生態学的・社会構造的変数を独立変数として種々の解析がこころみられ,また「家」規範からの離脱度,青年の自立に関する意見,生活ストレス,外国人への態度などの項目について都市間比較がおこなわれた.有意義な知見,たとえば都市度と友人数に関する知見などが多数,見出された.第二の課題は,町内会所属300世帯に対する質問紙調査と10名の役職者に対する事例調査を実施することで達成をこころみた.事例調査は現在も反復して実施されている.第三の課題は,第一の課題を中心に成果をまとめることで達成されている.
看護実践での共同意思決定

研究目的は医療消費者主義を理論基盤として、看護婦または看護士(以下、看護婦とする)が、患者との共同意思決定を促進するように考案された学習プログラムの効果測定であった。調査票が効果測定に用いられた。対象は、平成5年度はK大学病院勤務の69人の看護婦と130人の入院患者、さらに、平成6年度は総合大学看護学部4年生の27名であった。対象者は実験群と対照群に分けられた。学習プログラムは研究班の1人により実施された。事前調査では、実験群と対照群との有為差はなかった。事後調査では、対照群と比較して、看護婦実験群と看護学生実験群に医療消費者主義への態度得点が高く、有意差があった。知識修得程度は、看護婦実験群の中で、より若い看護婦が高かった。看護学生対照群では、医療消費者主義の態度得点が低下した。患者実験群と患者対照群では、有為差はなかった。学習プログラムは、看護婦および看護学生の共同意思決定の促進効果があった。対照群の看護学生が示した態度変容は、伝統的看護婦役割のある病棟に適応するために生じたと考えられた。患者への効果がなかった1つの要因に、医療情報公開制度がないためであると推測された。本研究から質的研究方法として、Critical Reflective Researchが開発され、さらに学習プログラムの内容精選が行われた。研究目的は医療消費者主義を理論基盤にして、看護婦が患者に対する看護共同意思決定を促進するように考案された学習プログラムの効果測定であった。研究方法として、大学病院の4つの成人系病棟を選び、2つの病棟を実験群、他の2つをコントロール群とした準実験が用いられた。対象である患者と看護婦ともにインフォームド・コンセントを得た。研究結果として学習プログラムにより実験群の看護婦は、看護意思決定の定義と意思決定への患者参加がより理解できた。さらに、実験群の看護婦は理論の理解にともない、患者の情報を得る権利への態度傾向が有意に強くなった。しかし、対照群との比較で有意差がないことから、患者への情報提供を妨げる環境要因があると思われる。1988年から1991年におこなった看護共同意思決定の国際比較調査で明らかにしたように、年齢が消費者主義態度の違いを生じさせる要因である。学習プログラム後にも、年齢差が自己決定権への態度変容に影響していた。学習プログラムは年齢による態度の違いを解消しなかったが、実験群の看護婦は自己決定権への態度を有意に高めた。しかし、消費者主義への態度変容はあったにもかかわらず、行動変化を生じなかった。それには、看護共同意思決定は学習プログラムだけでは、解決されない要因があると推測できる。研究目的は、医療消費者主義を理論基盤として、看護学生が患者との看護共同意思決定を促すように考案された学習プログラムの効果測定であった。対象はK大学看護学部の4年生を実習班別に、実験群を19人、コントロール群を18人とした。全員が女性で、実験群の平均年齢は22.5歳、コントロール群は21.7歳であった。研究期間は1994年4月から11月であった。学習プログラム効果は同じ調査票を用いて、3回の調査を行った。事前調査と第1回目の3週間実習直後の調査(以後、1次調査とする)、第7回目の最後の3週間実習直後の調査(以後、2次調査とする)の結果を比較した。結果は、事前調査では実験群とコントロール群では有意差はなかった。一次調査と二次調査に、両群は情報を得る権利態度指標に有意差があった。実験群内での、事前調査と一次調査では、専門職権威への挑戦態度指標と共同意思決定知識得点に有意差があった。さらに、実験群内での、事前調査と二次調査では、同様な有意差があった。コントロール群内では、事前調査と一次調査、二次調査との有意差はなかったが、医療消費者主義態度指標が低くなり、知識得点も同様であった。

学習プログラムは看護学生の「患者の情報を得る権利態度」を高め、知識を修得させる効果があったが、行動変容を生じさせる効果はなかった。コントロール群の医療消費者主義態度と知識得点が低下したことは、伝統的な患者-看護婦関係の実習経験から生じた態度変容であったと推測できる。I.これまでに得られた研究成果研究成果は、2つあり、研究方法の開発と共同意思決定促進学習プログラム内容の精選である。第1に、1992年から1994年に行った患者と看護婦の共同意思決定学習プログラムの準実験結果から、質的研究方法が考え出された。それは、科学的研究方法と人間行動の意味の解釈を統合したCritical Reflective Researchである。その特色は、グランデイドセオリや現象学と異なり、自己内省から新しい実践が生み出されることにある。第2に、学習プログラムは、学習活動として、活動目的、展開方法、学習内容に分けられた。共通活用できる国際的内容に、日本の保健医療に生じる独自の内容を加えた学習内容が精選された。II.研究活動の展望1995年9月に、研究総括者のKim博士を共同研究打ち合わせに招へいした。共同意思決定促進の新しい質的研究方法として、Critical Reflective Researchが紹介された。この方法は、看護スペシャリストの専門性の研究に応用できると考えられる。
日本語版マギル疼痛質問表(JMPQ)の心理学的評価

「痛み」は患者、治療者、および社会経済的にも重要な問題である。一方、痛みの評価は患者の個人的経験を主体としてなされるため、個人の心理状態などは大きな個人間の変動因子になり得る。本研究班は従来より顎関節症患者個々の疼痛表現を日本語版McGill疼痛質問表(JMPQ)を用いて収集し、検討報告してきた。今回JMPQを用いた痛みの評価が、患者のパーソナリティの影響をどの程度受けているかを知る目的で、JMPQと同時に心理テストを行った。心理テストには調査対象者のその時点での自我状態を簡便かつ適切に現すとされている東大式エゴグラム(TEG)を用いた。調査対象者には顎関節あるいは咀嚼筋群に痛みを訴えて来科した顎関節症患者群の中から本研究に同意を得られた15歳以上の男性16名、女性44名、計60名を用いた。JMPQの回答では日本顎関節学会雑誌第5巻に報告した結果と同様、感覚的表現が明らかに多かったが、TEGのパターン分類は多種にわたり、それぞれの出現率のx二乗検定では差は認められず、疼痛を伴う顎関節症患者が現す特徴的なTEGパターンは得られなかった。また、各TEGパターン群におけるJMPQの感覚的、情動的、および評価的表現のスコアーとのScheffeの水準間比較検定結果でも相関の有意差は見られなかった。以上より、JMPQで得られた痛みの評価は、患者の自我状態の影響を受けにくいと考えられた。この結果は、JMPQを用いた評価に際し、個人の自我状態を考慮せずに、個人間の痛みの質的評価が可能であることを示唆している。