hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨に剛性が近く、かつ優れた骨形成能をもつ頚椎疾患治療用インプラント器材の開発

多くの脊椎手術で行われる脊椎固定では脊椎椎体スペーサーが用いられる。本研究責任者は、頚椎固定術に一般的に使用されているチタン製スペーサーは、骨より剛性が高いために母床の脊椎椎体が圧潰することがあるため複数回手術が必要になったり、機能障害が発生したりする問題が生じる一方、近年頻用されるようになった低剛性のポリエーテルエーテルケトン(PEEK)製スペーサーは、剛性が骨に近いため、椎体が圧潰することが少ないが、骨形成性が低いため、骨癒合しにくく、固定性が悪いという大きな欠点があるという知見を得、両者の問題を解決できるスペーサー開発の必要性を痛感していた。本研究は、骨に剛性が近く、かつ優れた骨形成能をもつインプラント器材を開発し、最終的に、従来のチタン製及びPEEK製スペーサーの問題点を解消できる脊椎椎体スペーサーを開発することを目的とする。高分子芳香族ポリマーのフッ素化処理により親水性基を導入して親水性を向上させ、電荷の保持を可能にする方法(特開2010-150460)に注目し、この処理によって、PEEKに骨形成能を付与することができれば、PEEKによる骨に剛性が近く、かつ優れた骨形成能をもつ頚椎疾患治療用インプラント器材の開発が可能となると考え、研究を進めることとした。PEEKのフッ素化処理により、骨形成能を付与することができれば、既に用いられているPEEK製インプラントに骨形成能を付加できる方法を開発する事になり、極めて画期的である。in vitroでの擬似体液への浸漬試験として、人工組織液に、各種の表面加工を行ったPEEKインプラントを浸漬し、経時的(1-7日を予定)にリン酸カルシウムの析出をX線回折で確認した。共同研究者の、松本歯科大学川原一郎先生とともに施行したところ、骨形成を高めるフッ素ガス分圧、処理時間の条件が分かった(特許の関係で明示できない。)。続いてSEMにて最終的にどの表面処理を行ったPEEKでリン酸カルシウムの析出が最も期待できるか検討し、その結果をもとにin vivoの実験に移る予定であった。共同実験者の、松本歯科大学川原一郎先生とともに施行したところ、骨形成を高めるフッ素ガス分圧、処理時間の条件がわかり、そのデータををもとに表面構造を改変した。そして、in vitroでの浸漬試験をおこなったところ、骨形成能を高める条件が分かった(特許の関係で明示できない。)そして、そのデータをもとにin vivoで、骨形成性の向上を図るべくフッ素・酸素混合ガスのフッ素ガス分圧条件を調整し親水性基の導入を高めた。その後、家兎に埋植する予定となっていた。この段階で、3年の研究期間が終了してしまい、まだ未施行となっている。現在1年間の実験期間延長をお願いしている。この期間で、家兎を用いた実験を行い、in vivoでの骨形成を、引抜試験による物理的な評価および、骨形成の状態を組織標本として観察していく予定である。実験が遅れている点について心よりお詫び申し上げます。残金として残っている予算を使用し、最終的にin vitroの条件(特許の関係で開示できない。)で作成したPEEKを、家兎の脛骨に埋植する。家兎は、計10羽を予定しており、4週の段階で5羽を、12週の段階で5羽を犠牲死させ、それぞれのPEEK埋植脛骨を、動物用のCTを使用し撮像して、まず骨が家兎で形成されているか評価する。PEEKは、X線透過性に優れるため、アーチファクトを生じにくく比較的骨形成を評価しやすいと考えられる。その後、摘出した標本を、パラフィン包埋して、組織学的に骨形成を評価する予定である。評価する点としては、形成された骨の組成、PEEKインプラント周囲にどのように骨が形成されるのかという点である。またこれら、X線による評価および組織学的な評価に引き続き力学的に、引き抜き試験を行う予定である。引き抜き試験はJIS規格に則って行う予定であるが、X線、および組織評価を裏打ちする物理的な試験である。逆に物理的な試験をX線、組織評価により再検討することができると考えている。これらの試験は、相補的に結果を検討することになる。本課題は、最終的には、従来のチタン製及びPEEK製スペーサーの問題点を解消できる脊椎椎体スペーサーを開発することを目的とする。1年目である本年は、様々な条件下で、PEEKの表面の組成を変化させ骨の材料であるカルシウムを表面に集めるべく、条件を変化させフッ素化処理を施行した。

処理を行う際のフッ素ガス分圧を変えたり、処理時間を変化させたりすることで、まずPEEK表面の組成の改変が可能であるか検討した。最終的には、骨形成を主眼にいれているため、骨形成能向上に有利なPEEK表面の親水化、電荷保持化のための条件をin vitroの条件下で探ることになる。人工組織液Hanks液(カルシウムイオンを含む)に、各種の表面加工を行ったPEEKを浸漬し、経時的(再考100日間)にリン酸カルシウムの析出をX線回折で確認した。続いてSEMにてPEEK表面のリン酸カルシウムの析出を観察した。初期条件として、PEEK表面を1F2/O2処理によりカルボキシル基を形成させたもの2NaOH溶液に浸漬し表面をカルボン酸ナトリウムへと修飾させたPEEK 3対照として表面加工させていないPEEK以上の3種類のPEEK表面を用いてin vitroでの実験を行った。上記の12と対照群である3を比較して、PEEKを浸漬した溶液(Hanks液)内のカルシウム濃度の変化を計測し、その減少量がPEEK表面に沈着していると仮定した。計測にはカルシウムE-テストワコーキットを用いて吸光度測定から算出した。また、Hanks液浸漬100日目に、1F2/O2処理によりPEEKにカルボキシル基を形成させたもの2NaOH溶液に浸漬し表面をカルボン酸ナトリウムへと修飾させたPEEK 3対照として表面加工させていないPEEKを、それぞれ浸漬液より取り出し、速やかに水分を除去後、乾燥させSEMにて観察した。その結果、Hanks液内のカルシウム濃度は、実験開始後10日を経過して1F2/O2処理によりPEEKにカルボキシル基を形成させたもの< 2NaOH溶液に浸漬し表面をカルボン酸ナトリウムへと修飾させたPEEK < 3対照として表面加工させていないPEEKという結果となり、表面修飾を行った1で浸漬していた液内のカルシウム濃度が低いことがわかった。続いてSEMにてPEEK表面のリン酸カルシウムの析出をX線回折にて観察した。1>2>3となり、これはHanks液内のカルシウムがPEEK表面に沈着したことを表すことになった。しかし、これらはある条件下をin vitroで調査研究したことにとまどり1のなかでも、カルボキシル基の割合(濃度)を探求した者ではない。今後の課題と考えられる。多くの脊椎手術で行われる脊椎固定では脊椎椎体スペーサーが用いられる。本研究責任者は、頚椎固定術に一般的に使用されているチタン製スペーサーは、骨より剛性が高いために母床の脊椎椎体が圧潰することがあるため複数回手術が必要になったり、機能障害が発生したりする問題が生じる一方、近年頻用されるようになった低剛性のポリエーテルエーテルケトン(PEEK)製スペーサーは、剛性が骨に近いため、椎体が圧潰することが少ないが、骨形成性が低いため、骨癒合しにくく、固定性が悪いという大きな欠点があるという知見を得、両者の問題を解決できるスペーサー開発の必要性を痛感していた。本研究は、骨に剛性が近く、かつ優れた骨形成能をもつインプラント器材を開発し、最終的に、従来のチタン製及びPEEK製スペーサーの問題点を解消できる脊椎椎体スペーサーを開発することを目的とする。高分子芳香族ポリマーのフッ素化処理により親水性基を導入して親水性を向上させ、電荷の保持を可能にする方法(特開2010-150460)に注目し、この処理によって、PEEKに骨形成能を付与することができれば、PEEKによる骨に剛性が近く、かつ優れた骨形成能をもつ頚椎疾患治療用インプラント器材の開発が可能となると考え、研究を進めることとした。
証券投資におけるポートフォリオ・インシュアランスの原理と有効性について

本研究では、ポートフォリオ・インシュアランス(PI)は、原理的に保有株式とこの株式を原株とするプット・オプションの組合せによって実行可能であるが、それに加えて、コール・オプションと債権の組合せ(フィデュシァリー・コール)によっても同様の効果が期待できることが、まず確認された。続いて、PIのために市場で取引されているオプションを利用する方法と、自家製オプションを利用する方法との長所・短所が比較検討された。さらに続いて機会原価(PIをかけたことによって生じた収益の放棄部分)としてのPIのコストが検討され、アメリカでは、取引コストを片道0.5%としたとき、7.19%ポイント(当初時価を維持する場合)にもなることが判明した。以上の理論的検討をふまえて、本研究は、フィデュシァリー・コール型のPIのわが国の株式市場における有効性が、1987年10月の世界的株式大暴落の期間を含む時期を対象として、実証的に検証した。コール・オプションは我国ではいまだ取引されていないために、一種のコール・オプションであるワラントのデータが利用された。わが国で現在流通している全ての銘柄のワラントの日次価格のデータを収集したが、その中でもテストに適している12銘柄の日次価格データを用いて、1986年10月を起点として、ポートフォリオの保有期間を1年および6ケ月とする2つのケースについて、さまざまな保有期間(1986年10月1987年9月、1986年11月1987年10月、1986年10月1987年3月という様に)を対象にPIの有効性が調査された。その結果、1987年10月を含む前後6カ月間に亘り保有していたポートフォリオは、平均して13%減価していたが、PIをかけると、世界的株式大暴落の時期にもかかわらず、約2.5%のプラスの収益率を確保できたことが発見できた。なお今後は、1989年6月に上場される株価指数オプションを用いたPIの有効性を検証したい。
パトリック・ゲデスの都市論における女性の生活像

『進化する都市』(1915)における女性の生活像と、女性の生活を現状から将来像へと導く都市計画についての記述を抽出し、市民・国民の生活全体の中に位置づける。また、グラスゴー・ストラスクライド大学ゲデス文庫において、エジンバラにおける観察塔(Outlook Tower)を拠点とする彼の理論と実践について、女性の参加に関連のあるものを収集した。それらを、ゲデスが描く理想の女性像、活動参加者としての女性、都市問題に置ける生活主体の3点を視点に分析する。1.『進化する都市』(1914)における女性の生活像についての記述を抽出する。これらを、現状、都市計画実施後の将来像、および究極の将来像としての理想像に分ける。まず、現状を理想像に照らすことによって、現状の問題点とその原因についてのゲデスの捉え方を考察する。次に、将来像において、現状の問題解決の内容と程度、理想像との共通点と相違点および理想像へ至る条件について考察する。次に、女性の生活を現状から将来像へと導く都市計画についての記述を抽出する。これらを、都市の調査、計画の策定および実施段階における、都市計画家などの専門家や他の市民と女性との役割分担を視点に考察する。2.グラスゴー・ストラスクライド大学ゲデス文庫における文献資判調査と、エジンバラに於けるフィールド・サーヴェイ(2007年9月4日25日)を行う。文献資料は、エジンバラを中心としたゲデスの活動記録(1900年1915年に限定)において、都市を進化する生命体と捉えるゲデスの論理展開または思考方法を示す図式(ゲデス自身がThinking Machineと名づけた)、多数の女性の協力を得たか、または女性の生活像または理想像が表現されたもの(仮面劇、サマースクールなど「観察塔」を拠点とした活動、芸術・歴史の分野での論考)、旧市街のロイヤル・ストリート周辺においてゲデスが提案したスラム改善案の図面・スケッチを中心とする。3.以上から、女性の自発性を促し、都市環境を創る潜在能力を発揮させるためのゲデスの工夫とその限界について考察する。都市計画の理念、方法に関する国際比較は近年盛んであるが、生活者や生活像を視点とするものはあまり例がない。国際比較の内容を豊富化すると共に、計画内容の長所・短所を生活者側が判断するための一助となるような成果を目指している。パトリック・ゲデス(18541932)のエジンバラにおける活動拠点・「観察塔」における実践活動(1900年から1915年に限る)の内容を示す資料として、以下を収集した。仮面劇(1912年、エジンバラでの上演作品に関して)については、(1)ゲデスによる脚本とその立案過程及び草稿、(2)演出・出演で協力・参加した人々(特に女性)とゲデスの間の書簡、仮面劇についてのパンフレット、ポスター、新聞記事、(3)舞台のための諸場面のスケッチ、写真などである。また、ゲデスの活動のもう一つの拠点であったラムゼイガーデンについての資料とそれが掲載された古地図を、スコットランド国立図書館およびエジンバラの古地図専門店で収集した。ゲデスの活動の拠点には、「観察塔」のみならず、エジンバラ大学およびゲデスとその家族・弟子たちが住んだラムゼイガーデンがある。特に、ロイヤルマイル(エジンバラ旧市街のメイン・ストリート)の始点であるエジンバラ城に最も近接したラムゼイガーデン(現在はエジンバラ旧市街屈指の高級住宅街)は、ゲデスがエジンバラで活動をはじめた頃はスラムの一角を形成していた。今年度の文献調査で、ラムゼイガーデンは、17世紀に詩人が建設したヴィラが核となり、画家であった息子の代に増築されたものであることが分かった。ラムゼイガーデンの成立過程は、近代にスラム化した中世の街並において、特にゲデスがラムゼイガーデンを自らの居住の場所としたことと関係があるのではないかと考える。ゲデスは、環境と生活の関係を精神性も含めて追求すると共に、文学を愛し詩人でもあったからである。そこで、今年度は、その成立過程を示す古地図を中心に収集をおこなった。調査・見学:P.ゲデスが企画した都市計画博覧会(1914)とその活動に促進されたといわれる都市企画局設立の過程について調査予定であったが、目的とする資料がNational Museumになかった。そこで予定を変更し、City Hallで関連資料を収集。また、ゲデスのOutlook Towerに影響を受けたと考えられるDublin Castleの博物館としての再生とそれに伴う周辺地域の再開発について調査・見学。さらに、ゲデスの戯曲:Masque of Ancient Learning(1912)の内容に影響を与えたと思われるHill of Taraの見学をおこなう。分析:生活と環境が有機的により良い関係を持続することが、都市が生命を持つことであると定義づけたゲデスの生命観は、精神性に及ぶ点に特徴がある。その精神性は、歴史・文学・宗教などを横断するものである。ゲデスは、都市計画家であり、生物学者であると同時に、詩人でもあった。

ゲデスの詩人としての感覚や文学的素養が、彼が組織したMasque of Learningの活動に、1.戯曲の内容、2.戯曲の創作過程3.参加者のネットワークづくり、4.参加者による上演方法5.上演の場所・環境に欠かせなかったことを、収集資料(2009年度を含む)をもとに分析。また、それぞれの局面において、女性がどのように関わっていたかを、主として、理想の女性像と、活動参加者としての女性に加え、都市問題における生活主体としての女性の3点から考察を進める。
除染後の農地におけるバイオエタノール生産のためのエネルギー作物に関する研究

化石燃料の代替として世界中でバイオエタノールの持続可能性についての検討や取り組みが推進されている。多収量エネルギー作物の一つであるミスカンサス等のセルロース系の植物原料由来のバイオエタノールはトウモロコシ等の原料としたものと比べ食料と競合しないという利点がある。そこで、福島県飯館村比曽地域においてミスカンサスの栽培実験を行った。また北海道札幌のミスカンサスの栽培地において炭素貯留の評価を行った。研究の結果ミスカンサス栽培地では炭素貯留ができ土壌環境の改善がみられた。また、除染後農地ではバイオエタノールの製造が可能で復興策・地域振興の可能性が示せた。化石燃料等の代替エネルギーとして世界中でバイオエタノールの持続可能性についての検討や取り組みが推進されている。多収量エネルギー作物の一つであるミスカンサス等のセルロース系の植物原料由来のバイオエタノールは、トウモロコシ等の食糧を原料とした場合と比較して食糧と競合しない、また本来農地として適さない場所でも栽培可能であり土地利用転換による土壌への炭素固定や土壌環境改善の可能性があるとされている。また福島県では放射性セシウムの除染後の農地の有効利用が喫緊の課題である。本研究において除染後の農地におけるミスカンサス栽培時のバイオマス収量の定量的データ、作物内の放射性セシウムの移行、土壌の物理性・化学性などの土壌環境に及ぼす影響を評価することを目的とする。そこで福島県飯館村比曽においてバイオエタノール生産のため、除染後の農地でのミスカンサス栽培に関する研究を行うことを目的とした。対象とするエネルギー作物はジャイアントミスカンサスとミスカンサス(Miscanthus×sinensis種)とした。栽培実験を始める前に、予備実験として北海道でのミスカンサスの栽培実績のある土地において土壌分析を行い土壌環境の評価を行った。除染後の農地有効利用の一環としてバイオエタノール生産のためのミスカンサス栽培が行われ、バイオエタノールの製造がその地域で実現すれば福島県において再生可能エネルギー生産地となるだけではなく復興策・地域振興の観点からも大きなインパクトがあると考えられる。研究対象エネルギー作物であるジャイアントミスカンサス(Miscantus×Giganteus種)は高密度の植生と強固で永続性のある地下茎を併せ持ち高いバイオマス生産が可能、また低温での高い光合成能力があるとされている。そこで、当該年度は日本でジャイアントミスカンサスに関する研究や栽培を行っている北海道大学北方生物圏フィールド科学センター山田敏彦教授、Dr. Kossonouの協力のもとジャイアントミスカンサス、塩塚(Miscanthus×sinensis種、愛媛県塩塚高原にて自生)、牧草地で土壌サンプリングを行い、各種土壌分析を行った。2016年5月に福島県飯館村比曽の除染後の農地において実験圃場を確立した。実験圃場のレイアウトはランドマイズドブロックデザインで統計的に処理できるようにし5m×5mの面積で三連複に設定した。対象作物はジャイアントミスカンサス、明野(Miscanthus×sinensis種、山梨県明野地域にて自生)、飼料用トウモロコシ、緑肥用ヒマワリ、その他にコントロールとして、エネルギー作物を栽培しない区画を設けた。つまり合計15の実験区画を設定し実験圃場を確立した。今後の研究の具体的な予定は、1ミスカンサスの各生育段階での草丈(茎長・稈長),茎数,葉数などの形態的形質を測定、22016年度の秋にミスカンサスを収穫し、生育期間中に生産されるバイオマス乾物重等の収量を測定する。その他以下の研究項目が進捗中である。(1)ミスカンサス作物内の土壌からの放射性セシウムの移行評価、(2)土壌の物理特性、(3)土壌の化学特性。

また、除染後農地ではバイオエタノールの製造が可能で復興策・地域振興の可能性が示せた。福島県飯館村比曽地域において2016年度に始めた実験圃場(菅野啓一さん所有の農地)を今後引き続き継続していく予定である。2016年度の秋に収穫予定であり、エネルギー作物、ジャイアントミスカンサス、明野(Miscanthus×sinensis種、山梨県明野地域にて自生)、飼料用トウモロコシ、緑肥用ヒマワリの収量を毎年測定する。またエネルギー作物を栽培した際の土壌炭素貯留・土壌環境の変化は1、2年での評価では不十分であるため今後も継続してモニタリングして行く。また、本研究の成果を基にして福島県飯館村の意欲のある農家さん共にエネルギー作物の栽培を拡大できないか、拡大する際の課題や問題点等について議論を行う。今回の研究において収穫したエネルギー作物の利用について研究の展開を考えている。研究協力者やNPO、福島県飯館村の地元企業とともに議論し共にエネルギー作物の具体的な利用等について模索する。例えば、ジャイアントミスカンサス、明野ではバイオエタノールを小規模にて実際に製造する。トウモロコシは第一世代のバイオエタノールの製造及び地元のブランド牛の飯館牛への飼料とする、ヒマワリはバイオディーゼル等の製造等を協力者とともに考え進めていく予定である。本研究は始まりに過ぎず福島県復興のために研究活動を続けていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。環境土壌学28年度が最終年度であるため、記入しない。
前頭連合野における情報処理の機能的構成

前頭連合野は、認知、記憶、推論、行動企画などに関わる最高次の脳中枢である。前頭連合野は、さらに多数の領野に分けられ、それらが分担して、あるいは協調して様々な機能を実現していると考えられる。私達は、前頭葉の様々な領野の入出力を明らかにすることにより各領野の機能を解明し、さらに前頭連合野が実現している高次脳機能の発現機構にせまることをめざしている。本研究課題では、前頭葉の諸領野の中で、サル帯状皮質から大脳基底核への入力について検討した。帯状皮質は大脳半球内側面に位置し、吻側と尾側に分かれる帯状回運動野を含む。吻側と尾側の帯状回運動野の上肢領域を電気生理学的に同定し、それぞれの領域に異なる順行性標識物質を注入して、線条体と視床下核における神経終末標識の分布を調べた。その結果、吻側と尾側の帯状回運動野から線条体への入力は、主に線条体の吻側部に分布していたが、二つの領野からの投射は、それぞれ線条体連結部と被殻腹外側部に強く、分離していてほとんど重なり合わなかった。同様に、視床下核においても二つの領野からの入力は、腹内側部と背外側部とに分離して分布していた。また、吻側帯状回運動野からの入力を受ける線条体の領域は、前補足運動野からの入力領域と重なり合っており、尾側帯状回運動野から線条体への入力は、一次運動野からの入力と重なり合っていた。以上の結果は、吻側と尾側の帯状回運動野からの情報が、大脳基底核において分離して処理されていることを可能性を示し、二つの領野が異なる役割を果たしていることを示唆する。特に、行動の介画において、尾側帯状回運動野がより実行系に近い働きを、吻側帯状回運動野がより高次の認知系に近い働きを担っていると考えられる。本研究は、大脳皮質前頭連合野の機能的構成を明らかとすることを目的とする。前頭連合野は、人間を含めて霊長類の最高次の脳領域である。その機能的構成に関して、二つの対立する仮説、情報ドメイン仮説と二段階仮説がある。情報ドメイン仮説によれば、前頭連合野内の各小領域では、それぞれ異なる種類の情報が処理される。たとえば、腹外側部では形態情報が、背外側部では空間情報が処理される。一方、二段階仮説によれば、腹外側部で様々な種類の情報を一時的に貯蔵し、背外側部ではその貯蔵されている情報に操作を加え出力する。本研究では、前頭連合野の腹外側部と背外側部の入出力を調べ、各領域でどのような種類の情報が処理されているかを明らかにすることにより、二つの仮説を検証を試みる。本年度は、前頭連合野の腹外側部と背外側部において、空間情報を処理する大脳皮質頭頂連合野と、形態情報を処理する側頭連合野からの入力がどのような形で入ってきているか、を調べた。もし、情報ドメイン仮説が確かであれば、頭頂連合野と側頭連合野からの入力はそれぞれ背外側部と腹外側部へ並行して送られ、一方、二段階仮説が確かであれば、頭頂連合野と側頭連合野からの入力が収束して背外側部、あるいは腹外側部に送られることになる。前頭連合野の背外側部と腹外側部に、それぞれに異なる逆行性標識物質を注入し、各領域への入力を比較したところ、背外側部へは主に頭頂連合野から、腹外側部へは主に側頭連合野から入力がみられた。

しかしその一方で、頭頂連合野や側頭連合野の小領域から、背外側部と腹外側部の両方への投射が存在することも明らかとなった。この結果から、単純にどちらかの仮説を支持することはできず、今後、入力構成の詳細を明らかにすると共に、出力構成を併せて調べることにより、前頭連合野の機能的構成を解明していく予定である。前頭連合野は、認知、記憶、推論、行動企画などに関わる最高次の脳中枢である。前頭連合野は、さらに多数の領野に分けられ、それらが分担して、あるいは協調して様々な機能を実現していると考えられる。私達は、前頭葉の様々な領野の入出力を明らかにすることにより各領野の機能を解明し、さらに前頭連合野が実現している高次脳機能の発現機構にせまることをめざしている。本研究課題では前頭葉の諸領野の中で、サル帯状皮質から大脳基底核への入力について検討した。帯状皮質は大脳半球内側面に位置し、吻側と尾側に分かれる帯状回運動野を含む。吻側と尾側の帯状回運動野の上肢領域を電気生理学的に同定し、それぞれの領域に異なる順行性標識物質を注入して、線条体と視床下核における神経終末標識の分布を調べた。その結果、吻側と尾側の帯状回運動野から線条体への入力は、主に線条体の吻側部に分布していたが、二つの領野からの投射は、それぞれ線条体連結部と被殻腹外側部に強く、分離していてほとんど重なり合わなかった。同様に、視床下核においても二つの領野からの入力は、腹内側部と背外側部とに分離して分布していた。また、吻側帯状回運動野からの入力を受ける線条体の領域は、前補足運動野からの入力領域と重なり合っており、尾側帯状回運動野から線条体への入力は、一次運動野からの入力と重なり合っていた。以上の結果は、吻側と尾側の帯状回運動野からの情報が、大脳基底核において分離して処理されていることを可能性を示し、二つの領野が異なる役割を果たしていることを示唆する。特に、行動の企画において、尾側帯状回運動野がより実行系に近い働きを、吻側帯状回運動野がより高次の認知系に近い働きを担っていると考えられる。
転写制御因子IRF-1,-2による造血幹細胞の分化・増殖制御及び白血病発症の解析

インターフェロン系の転写活性化因子IRF-1の機能解析から、IRF-1が癌抑制遺伝子として機能する事、アポトーシスの制御に重要である事を明らかにした。更に、IRF-1遺伝子が白血病・MDS(myelodysplastic syndrome)で頻繁に欠損のみられる染色体5q31.1にマップされ、多くの白血病・MDS症例でのIRF-1遺伝子の欠損・負活性化及びIRF-1遺伝子の発現異常を見い出し、IRF-1が白血病・MDS発症に関与している事が強く示唆された。そこで、IRF-1の癌化における役割、特に細胞周期の制御にどう関っているかを解析するため、IRF-1欠損胎児線維芽細胞(EF)のX線照射、抗癌剤投与によるDNA損傷時の細胞周期の変化を、野生型およびp53欠損EFと比較、検討を行つ結果、野生型EFではG1停止が認められたが、IRF-1欠損EFではp53欠損EFと同様に細胞周期の停止が認められなかった。更に、野生型EFとは対照的に、CDK2、CDK4活性はIRF-1、p53欠損EFでともに抑制されないことが判明し、IRF-1はCK1の発現制御に関与していると推測された。そこで現在知られている全てのCDK抑制因子の発現を検討した結果、p21の発現のみがIRF-1欠損EF及びp53欠損EFで低下しており、またDNA損傷による発現誘導も認められなかった。さらにp21のプロモーターにはp53結合部位の他、IRF結合部位に類似した配列が存在すること、p21遺伝子プロモーターがIRF-1及びp53によって協調的に活性化されることを見出した。この様な癌抑制機能をもつ転写活性化因子の協調作用を見出したことは始めてであり、現在造血系腫瘍の発生メカニズムについて検討している。
口腔癌における分子標的治療薬の網羅的スクリーニング

近年、分子標的治療薬は、癌細胞に対してより特異的かつ効果的に作用する新たな化学療法薬として注目されており、多くの研究者によって新規分子標的治療薬の開発が盛んに行われている。我々は、従来までの方法論ではなく多種類の阻害剤が口腔癌に及ぼす影響を網羅的に解析することによって、治療の標的に適したシグナル伝達経路とそれに係わる因子の特定を試みた。(1)口腔扁平上皮癌における遺伝子発現プロファイルの解析(2)分子標的治療阻害剤キットでの解析(1)に用いた細胞を単層培養し、190種類の阻害剤による増殖抑制効果をMTTassayにて解析し、抑制効果の高い因子を同定した。(3)増殖抑制効果を示した阻害因子の発現解析(2)で高い増殖抑制効果を示した因子について、各細胞よりタンパクを抽出し、Western blottingにて解析した。(4)分子標的候補因子の機能解析スクリーニングされた標的遺伝子を含むプラスミドベクターを作製し、口腔扁平上皮癌細胞にトランスフェクションを行い、細胞増殖、遊走能、抗癌剤感受性についてMTTassay, migration assay等を用いて機能解析を行った。11種類の細胞に対して標準阻害剤キットを作用させ、その増殖抑制効果を網羅的に解析した結果、増殖抑制効果の高い薬剤を抽出することができ、STAT3阻害剤であるJSI-124は口腔扁平上皮癌細胞のアポトーシスを誘導し、口腔扁平上皮癌細胞に対して有効な分子標的治療薬になりうることが示唆された。本研究では、DNAマイクロアレイを用いて口腔癌の遺伝子発現プロファイルを網羅的に解析し、口腔癌細胞の増殖・転移に関与する因子を特定するとともに、上記の分子標的治療阻害剤キットを用いて、増殖・転移機構のシグナル経路を詳細に解析し、その生物学的意義を検討した。(1)口腔扁平上皮癌における遺伝子発現プロファイルの解析(2)分子標的治療阻害剤キットでの解析(1)に用いた細胞を単層培養し、190種類の阻害剤による増殖抑制効果をMTT assayにて解析し、抑制効果の高い因子を同定した。
磁気圏高ベータプラズマ中における磁気流体不安定の理論とモデリングによる研究

本研究においては磁気圏の高ベータプラズマ中において発生する磁気流体不安定性について、理想電磁流体および2成分流体近似のもとで、その線型の特性を明らかにし、また流体近似の妥当な磁気圏の領域の範囲についても明らかにした。具体的には(1)磁気圏境界でのケルビンーヘルムホルツ(K-H)不安定の研究において、電場ドリフトのシアーではなく高ベータプラズマ中のイオンの反磁性ドリフトのシアーによって生ずるK-H不安定が太陽風直下点の真昼間磁気圏境界で起こることが2成分流体近似の線型解析によって明らかになった。この不安定はイオンの案内中心ドリフトの効果ではなく巨視的な反磁性ドリフト速度のシアーによって引き起こされ、プラズマの磁場への凍結が破れていることが原因で起こる。解析では磁気圏界面の密度勾配によって不安定の正規化された成長率が小さくなることが示された。(2)磁気圏尾部の高ベータプラズマ中のバルーニング不安定は2成分流体近似の元では西向きの伝播速度を持ち、電子の圧力勾配の擾乱によって沿磁力線方向の電場が生じ、オーロラ電子を加速する可能性が明らかになった。次に、サブストームオンセット直前に予想される引き伸ばされたテイル磁場のモデルに対してイオンのバウンス周波数のピッチ角平均を数値的に求めた。この結果、地球から15Re付近の尾部では平均的なイオンのピッチ角に対して、イオンのバウンスと磁気ドリフト周波数は流体で求めたバルーニング不安定の成長率より小さくなり、運動論的な効果は15Re付近より内側では重要でないことがわかった。しかし15Reより遠くへいけば行くほどイオンのバウンス周波数や磁気ドリフト周波数が流体で求めたバルーニング不安定の成長率より大きくなり、15Reより遠方ではバルーニング不安定に対して運動論的な効果も重要になることがわかった。1.磁気圏尾部の高ベータプラズマ中の磁気流体不安定であるバルーニング不安定の研究において、磁力線に沿って格子点をとり、ルンゲクッタジル法による数値積分でイオンのバウンス周波数を求めた。この結果、地球から15Re付近の尾部では平均的なイオンのピッチ角に対して、イオンのバウンスと磁気ドリフト周波数は流体で求めたバルーニング不安定の成長率より小さくなり、運動論的な効果は15Re付近では重要でないことがわかった。従って流体的に求めた不安定のための臨界ベータの値や成長のアルフベン波の時間スケールが妥当であることがわかった。2.磁気圏境界でのK-H不安定の研究においては、電場ドリフトのシアーではなく高ベータプラズマ中のイオンの反磁性ドリフトのシアーによって生ずるK-H不安定が太陽風直下点の真昼間磁気圏境界で起こることがわかった。今までK-H不安定は磁気圏の脇腹付近で起こることが予想されてきたが、今回の解析の結果、電場ドリフトがない真昼間磁気圏境界においてもイオンの圧力勾配に伴う反磁性ドリフト速度のシアーによって新しいK-H不安定が起こることが示された。この不安定においてはプラズマと磁場の凍結が破れており、この結果は磁気圏へのプラズマの輸送を考える上で重要である。サブストームオンセット直前に予想される引き伸ばされたテイル磁場のモデルに対してイオンのバウンス周波数のピッチ角平均を数値的に求めた結果、|X|=15Reではバルーニング不安定の成長率の方がイオンのバウンス周波数のピッチ角平均より大きくなり、この関係はより地球に近い側ではより成り立ちやすくなることが明らかになった。

従って、サブストームのオンセットが起こると考えられる6Reから12Reの領域では平均的に言ってアルフベン波に共鳴しうるイオンはなく、バルーニング不安定の生起の流体的記述が妥当であることが明らかになった。また、|X|=15Reでイオンのふるまいが断熱的か非断熱的かをイオンのジャイロ周波数とイオンのバウンス周波数の比を、おのおののピッチ角に対して計算することにより調べた。イオンのバウンス周波数がジャイロ周波数より大きくなるとイオンの磁気モーメントの保存の、そもそもの仮定が成り立たないと考えられ、この比は非断熱性を表す一つのパラメーターと考えられる。この比は必ずしも磁力線の曲率半径とイオンのラーモア半径の比で粒子の非断熱性を表すカッパパラメーターに等しくなく、それよりも大きく、この周波数の比の非断熱パラメーターで見る限り|X|=15Reでもイオンのバウンス周波数はジャイロ周波数より小さくイオンの運動は断熱的と考えられることが明らかになった。以上の結果から、|X|=15Reより地球に近いサブストームのオンセット領域と言われている6Reから12Reの近尾部では運動論的にも断熱的にもバルーニング不安定性の流体的記述が妥当であることが示され、流体的解析によって求めたバルーニング不安定のオンセットの条件等を近尾部に適用する上での一つの大きな障害が取り除かれた。磁気圏尾部でのバルーニング不安定等の磁気流体(MHD)不安定を考える上で粒子の磁気モーメントの保存が成り立つか否かを知ることは磁気流体方程式中に現れるプラズマの状態方程式としてどのような式を使えばよいかについて一つの知見を与える。そこで磁気圏尾部での粒子の非断熱性を定量的に評価するために磁気圏尾部の自己無撞着な定常解から求めた磁力線上の捕捉粒子について赤道面上でのジャイロ周波数と粒子のバウンス周波数との比を求めた。粒子のバウンス周波数は数KeVのエネルギーで異なるピッチ角を持つ粒子に対して計算した。この結果、この周波数の比はピッチ角の小さいところでは粒子の非断熱性を表わすとされている磁力線の曲率半径と粒子のラーモア半径の比の平方根で与えられるカッパパラメーターの2乗よりかなり大きく、ピッチ角が大きくなってくるとバウンス運動の振幅が小さくなるためにカッパの2乗に近づいてくることが明らかになった。またこの比は地球からの距離|X|が大きくなってくると小さくなり、カッパと同様に粒子の非断熱性を表わす振る舞いをすることが明らかになった。今回用いた磁場のモデルではこの周波数比の非断熱パラメーターで見る限り|X|=15Reでもイオンのバウンス周波数はジャイロ周波数より小さくイオンの運動は断熱的と考えられることが明らかになった。しかしある程度、地球から離れた|X|の大きいところではイオンの振る舞いは非断熱的となること、更に、もっと大きな|X|では電子の振る舞いも非断熱的となることが示された。以上の結果はこの周波数の比のパラメーターがカッパパラメーターと同様にMHDの状態方程式を決める上での重要なパラメーターとなること、しかしピッチ角の小さな粒子に対してはカッパパラメーターの2乗と大きく異なることを示す。磁気圏プラズマの磁気流体不安定性を調べるための磁気圏のエネルギー原理を構築した。
連続データストリームに対する高度なパターン照合の研究

連続データストリームに対する高速・高度なパターン照合技術およびそのためのデータ圧縮技術について研究を行った.前者については,ビットパラレル手法に基づいた,多次元データストリームに対する複雑なクエリを許すパターン照合アルゴリズムBPS(Bit-Parallel on Streams)を提案した.これにより,文字情報のみならず,数値データや分類データなどが複雑に組み合わさったクエリをデータストリームに対して行うことができるようになった.後者については,VF符号(Variable-to-fixed-length code)に基づいた,パターン照合に適した新規のデータ圧縮法STVF符号(Suffix Tree based VF coding)を開発した.この圧縮法は,既存の著名な圧縮法と同程度の圧縮率を達成しながらも,文書中のキーワード検索が高速・簡便に行えるという優れた特徴を持つ.連続データストリームに対する高速・高度なパターン照合技術およびそのためのデータ圧縮技術について研究を行った.前者については,ビットパラレル手法に基づいた,多次元データストリームに対する複雑なクエリを許すパターン照合アルゴリズムBPS(Bit-Parallel on Streams)を提案した.これにより,文字情報のみならず,数値データや分類データなどが複雑に組み合わさったクエリをデータストリームに対して行うことができるようになった.後者については,VF符号(Variable-to-fixed-length code)に基づいた,パターン照合に適した新規のデータ圧縮法STVF符号(Suffix Tree based VF coding)を開発した.この圧縮法は,既存の著名な圧縮法と同程度の圧縮率を達成しながらも,文書中のキーワード検索が高速・簡便に行えるという優れた特徴を持つ.近年,自動測定技術の発展により,センサーデータや通信記録などの連続データストリームに対する大規模データ処理が重要になっている.こうしたストリーム型のデータに対してパターン照合を行う場合,単純な文字列の照合とは異なる困難さがある.第一に,入力データ系列の各要素は,検索パターンの各要素に対してある程度の誤差を許して一致していればよく,厳密に一致する性質を利用した文字列照合の技術がそのままでは適用できない.第二に,照合処理の過程においてリアルタイム性が要求され,また過去のデータに対してアクセスすることが困難であることが挙げられる.本研究では,このような連続データストリームに対する高速・高度なパターン照合技術の確立を目指している.本年度は,これまでに得られた多次元の数値データストリームに対するパターン照合に,文字列型データストリームや分類階層概念型データストリームに対するパターン照合を組み合わせ,より複雑なクエリに対する統合的な照合システムの枠組みを提案した.一方で,巨大なストリームデータを蓄えるための検索可能なデータ圧縮技術の要求も高まっており,検索効率を保ちつつ圧縮率の高い圧縮法の開発にも取り組んだ.その結果,刈り込み接尾辞木を利用することで圧縮後の符号語がすべて等しいというパターン照合に適した特徴を備えつつ,既存のハフマン符号などよりも高い圧縮率を得られる符号法の開発に成功した.近年,自動測定技術の発展により,センサーデータや通信記録などの連続データストリームに対する大規模データ処理が重要になっている.こうしたストリーム型のデータに対してパターン照合を行う場合,単純な文字列の照合とは異なる困難さがある.第一に,入力データ系列の各要素は,検索パターンの各要素に対してある程度の誤差を許して一致していればよく,厳密に一致する性質を利用した文字列照合の技術がそのままでは適用できない.第二に,照合処理の過程においてリアルタイム性が要求され,また過去のデータに対してアクセスすることが困難であることが挙げられる.本研究では,このような連続データストリームに対する高速・高度なパターン照合技術の確立を目指している.昨年度は,巨大なストリームデータを蓄えるための検索可能なデータ圧縮技術の開発に取り組み,その結果,検索効率を保ちつつ圧縮率の高い新規な圧縮法(STVF符号)の開発に成功した.STVF符号は,刈り込み接尾辞木を利用して圧縮効率の良い辞書木を構築しつつ,データの部分系列に対して固定長の符号語を割り当てる独特なデータ圧縮手法である.今年度は,そのSTVF符号上で効率良くパターン照合を行う手法について,新規なアルゴリズムを考案し,理論的観点から考察した.また,STVF符号のさらなる改良を行うために,既存手法の調査および詳細な実験を行った.近年,自動測定技術の発展により,センサーデータや通信記録などの連続データストリームに対する大規模データ処理が重要になっている.こうしたストリーム型のデータに対してパターン照合を行う場合,単純な文字列の照合とは異なる困難さがある.第一に,入力データ系列の各要素は,検索パターンの各要素に対してある程度の誤差を許して一致していればよく,厳密に一致する性質を利用した文字列照合の技術がそのままでは適用できない.第二に,照合処理の過程においてリアルタイム性が要求され,また過去のデータに対してアクセスすることが困難であることが挙げられる.本研究では,このような連続データストリームに対する高速・高度なパターン照合技術の確立を目指している.これまでに,巨大なストリームデータを蓄えるための検索可能なデータ圧縮技術の開発に取り組み,その結果,検索効率を保ちつつ圧縮率の高い新規な圧縮法(STVF符号)の開発に成功した.STVF符号は,刈り込み接尾辞木を利用して圧縮効率の良い辞書木を構築しつつ,データの部分系列に対して固定長の符号語を割り当てる独特なデータ圧縮手法である.今年度は,圧縮率を高めるために辞書木を学習によって強化する手法を提案し,実際に既存の最も良いと考えられている圧縮ツールであるgzip並みに圧縮率を高めることに成功した.また,STVF符号上での実際の情報検索のパフォーマンスについて総合的な試験を行った.
ストレングスモデルに基づく行動制限最小化看護介入の開発に関する研究

ストレングスモデルを保護室の看護に導入することで、隔離の短縮、看護介入の認識や感情の変化を検証した。3施設6病棟の看護師61名ともにアクションリサーチを行い、隔離中あるいは保護室の入退室を繰り返す患者10名に介入した。ストレングスモデル導入前後で隔離時間に有意な差はみられなかった。看護師は、患者の価値観に対する理解を深め、患者との共同意思決定を重視していた。また、身体状態の増悪を予防することで患者のニーズを充足させていた。患者の強みに着目することは看護師自身の強みを導き出すことにつながり、看護師は強みに着目する楽しさや意義を感じていた。一方で、患者のニーズを満たす関わりへの葛藤も生じていた。本研究の目的は、ストレングスモデルによるケースマネジメントを基盤とした看護介入モデルを導入することによって隔離や身体拘束の施行数が減少するか評価すること、および、精神科看護師が隔離や身体拘束施行中の患者に対して抱くジレンマや否定的感情がどのように変化するか明らかにすることである。平成25年度は、研究グループ構築のため、全国の日本精神科看護技術協会の行動制限最小化看護師に対して研究概要について説明し、協力可能な施設の募集および情報収集を行った。その結果、現在は精神科病院、総合病院精神科など4施設での研究実施について調整中である。また、研究メンバー間でストレングスモデルへの理解、および、保護室における看護への臨床応用を検討するため、ACT全国研修浜松大会や日本精神科看護学術集会にて該当セッションに参加して情報収集を行った。また、当事者自らが自己の人生を再構築してセルフマネジメント力を高めていくために専門職の立場としてどのような支援のあり方が望ましいか、地域の専門職者とのディスカッションを深め、本研究への応用について検討した。さらに精神科専門の訪問看護ステーションでの訪問看護に同行見学し、当事者が主体的に生活を再構築していく上で、患者のストレングスをどのように活用しているかを検討した。現在、これらの対象者へのストレングスを引き出す看護介入についてモデルを構築中である。そのため、今年度計画していた研究協力者の施設で現在使用している既存のクリニカルパスや隔離解除評価基準との融合に向けた調整まで至っていない。平成26年度においても引き続き、研究協力者の施設および他施設で用いられている保護室の開放基準、および、患者状態の変化に基づいたクリニカルパスに関する情報収集を行った。また、本研究に関連した研究発表を行い、関連領域の他の研究者とディスカッションを行い、ストレングスモデルの臨床活用に関する検討を行った。ディスカッションによる検討の中では、精神科訪問看護や包括型地域生活支援(ACT)においては、リカバリーモデルに基づいた当事者主体の地域生活の支援を検討するうえでストレングスモデルが定着してきているという認識が示されていた。一方で、精神科病棟に入院中の患者への看護においては、症状管理・安全管理の比重が高い。リカバリー・ストレングスモデルによる当事者主体の支援のあり方に関する啓蒙の動きは高まっているものの、臨床現場の看護ケアに十分に浸透しているとはいえない現状が浮き彫りとなっている。本研究の進捗状況として、研究対象施設での研究実施について研究参加者との調整が遅延しており、具体的な研究計画内容について再調整している。その理由として、現在の臨床側の評価基準が病棟で浸透している中で、研究対象施設の業務負担をできるだけ増やさずに臨床で実践可能な介入計画が必要であり、介入計画自体を再検討している。また、研究対象施設が精神科単科の病院と総合病院精神科が混在しており、研究対象施設によって保護室を使用する患者背景および治療内容に差異があり、研究対象者の選定基準が不明確であったため再検討を行っている。ストレングスモデルを基盤とした行動制限最小化に結びつく看護介入プログラムの構成内容について改めて再検討を行った。リカバリーを指向した支援として、Wellness Recovery Action Plan(WRAP)・Intentional Peer Support(IPS)・オープンダイアログなどの当事者との関係性の構築のあり方に関する共通点を考察し、対話を通じて相互理解を深め、対等に自己の価値や信念を共有する関係性を構築することが重要であることを確認した。特にIPSにおいては、援助者が自己および他者の認知に対する気づきを得て、相手との相互作用の場で生じている現象に対する理解が深まることで関係性が変化していくというプロセスが存在しており、本研究でも対象者がストレングスを内的資源として着目して活用していくのを支える援助関係と共通しており、IPSの概念を反映させた看護介入プログラムへと修正している。また、コミュニティソーシャルワークにおけるストレングスモデルの活用に関するワークショップに参加して、本研究における閉鎖病棟や保護室という資源の乏しい環境の中でのストレングスアセスメントの手法について再検討した。特に、環境のストレングスという側面に着目し、対象者を取り巻く生活全体を捉えて、対象者のストレングスの発見につながると考えられる潜在化している人的・物的資源に着目した支援計画を構築することが重要であり、利用可能な資源の把握および効果の予測を基盤に看護介入プログラムを再検討した。現在は、研究対象者として保護室を長期的に使用している患者に焦点を置き、研究対象施設は精神科単科の病院に限定して、看護介入プログラムの実施に向けて調整を継続している。本研究におけるストレングスモデルに基づく看護介入プログラムの構成内容に関する再検討に時間を要しており、研究対象施設への看護介入プログラムの実施に至っていない。本研究の介入プログラム内容において、具体的にどのような当事者のストレングスに着目し、どのように当事者の行動制限最小化に寄与できるような看護援助につなげられるのかを再検討するために、精神科閉鎖病棟で対応困難であると捉えられている統合失調症患者の事例検討(グループワーク)に参加した。

従来の問題志向型アセスメントでは患者に対して「対応困難」というラベル化した捉え方であったのが、ストレングスモデルを通して捉えると、自身のニーズを充足できるよう周囲の人的・物的資源を活用し、本人にとって必要なことを取捨選択したり、意思表示・感情表現ができるという社会機能を有している一面が浮き彫りになった。具体的な事実をストレングス視点で捉え直していくプロセスの中で、「社会的支援」や「精神性」など、他者との関係性の中で患者がどのように存在しているかに着目していくことで、患者の可能性を引き出す視点が抽出され、援助者である看護師の価値基盤が変容していく可能性がある。以上を踏まえて、ストレングス志向の援助内容として、看護師は患者がどのような人であるのか深く知ろうとする態度で対話を重ね、患者が自己表現・自己決定できる機会を増やし、生活上の小さな目標について具体的に患者と共有することが重要であると想定された。行動制限最小化に向けては、ストレングスモデルの看護介入は患者参画型の援助プロセスを促進することにつながり、医療者による管理的な療養環境から脱して、患者が自ら意思表示して自己決定できるよう自律性を促進させる可能性があることが予測された。現在、3箇所の精神科病院において長期的に保護室を使用している精神疾患患者を対象に、ストレングスモデルによる看護介入プログラムの実施に向けて調整をしている段階である。ストレングスモデルによる看護介入プログラムの援助内容について再検討を繰り返していたため、対象施設への介入計画の実施が大幅に遅れている。研究対象は、精神科病院3施設の精神療養病棟6病棟で勤務する看護師61名、保護室を使用している患者10名であった。研究者が看護師全員にRapp & Goschaのストレングスモデルを基盤としたストレングスモデルに基づくアセスメント方法の学習会を実施した。学習会終了後、研究者が2017年8月から2018年3月にかけて看護師にグループインタビューを実施し、ストレングスモデルを基盤にしたケースアセスメントおよび介入方法の検討を行った。保護室での隔離期間が長期化している患者8名(ストレングスモデル導入前の延べ隔離時間15853634時間、ストレングスモデル導入後の延べ隔離時間11303502時間)に限定して分析を行った。隔離期間が長期化している患者8名のうち、ストレングスモデル導入後に延べ隔離時間が減少した患者は5名、研究終了時点で隔離解除の状態を維持できていた患者は3名であった。導入前群が平均2830±783時間、導入後群2461±835時間であり、対応のあるt検定で前後比較を実施したが隔離時間に有意な差はみられなかった(t=0.461)。看護師の認識では、看護師は自身の関わり方について内省を深め、強制や指示など管理的な対応に偏りがちであったことを認めていた。
「生涯現役」社会構築に及ぼす中高年期の「越境的交流」の効果

(1)「生涯現役」を目指して活動してきた企業の理念、方法論、達成状況の調査(2年目)この半世紀以上、「生涯現役」企業を目指してきた世界的な産業用冷凍機、ロボットメーカー「前川製作所」を対象として、「生涯現役」企業であることの必要性やその達成方法のあり方、および達成状況を資料や面接によって明らかにすることを目的とし、面接調査では、前川製作所守谷工場で働く社員を対象に,若年層・中年層・高齢層がどのように融合して仕事をしているのかについてインタビュー調査を行った。その結果,各世代が他の二世代の特徴を理解した上で積極的な関わりを持てるような工夫がされており,若年層は中年層と高齢層との関わりの中で,仕事における新たな知識や技術を獲得していた。中年層は若年層と高齢層の立場や職務環境を理解した上で,仕事の方向性を決めるなどの役割を果たしていた。高齢層は若年層や中年層への育成とともに,組織や企業文化への次世代への発展についての発言も見られた。これらの結果を通して、「生涯現役」企業、社会構築のプロセスと支援法について、生涯発達心理学の視点から作業仮説を構成する考察をおこなった。(2)企業従業員に対する職業意識の発達と発達課題達成との関連に関する調査(2年目)まず、上記の作業仮説をもとに、前川製作所に所属する成人期高齢期までの従業員を対象に、彼らの企業観、職業意識、達成観、課題観、および家庭生活と職業生活の統合に向けた「ワーク・ライフ・バランス」作業の達成感や、地域・職場における次世代養育性の発揮といった発達課題の達成感についての質問紙調査を行った結果、世代間の関係性である垂直的交換関係や,同期との関係性である水平的交換関係によって,仕事における共同作業が活発に行なわれるようになり,そこから個々人の職業的アイデンティティの確立や次世代への興味・関心へとつながっていくことが示唆された。共同体の関係性、とりわけ共同体を形成していく手段としての「すり合わせ」と呼ばれる調整過程を通した個が活きる(「棲み分け」る)共同体のあり方、「動(若手)年代と静(中高年)年代の融合によるイノベーション(創造過程)」と呼ばれる諸年代の独自性(「棲み分け」)を生かした相互の交流方式のあり方などの分析を通して実態的に明らかにする予定であった。しかし、「前川製作所」内の事情により、若手社員研修(3年間)におけるプログラムと成果についての実態調査が遅れ、最終的に、調査協力を断わられてしまった。今後、最終年において調査が行なわれるよう働きかける予定ではあるが、現在の段階では実現可能性は低い状態で、今後、この柱については、入社前の大学学部学生に対する職業アイデンティティ形成調査に変更することを考えている。研究1、2年目に行なった企業従業員に対する職業意識の発達と発達課題達成との関連に関する調査の再分析、詳細分析を行なう。基本的には1,2年目と同様、上記の作業仮説をもとに、前川製作所に所属する成人期高齢期までの従業員を対象に、彼らの企業観、職業意識、達成観、課題観(堀越,2005;堀越・渡辺,2006)について質問紙法により明らかにして、企業側との間の意識の共通性と差異性を検討する。また、家庭生活と職業生活の統合に向けた「ワーク・ライフ・バランス」作業(福丸・無藤・飯長,1999)の達成感(主として成人期)や、地域・職場における次世代養育性(丸山,2000;串崎,2005;菅原・片桐,2007)の発揮(主として中年・高齢期)といった発達課題の達成感(下仲・中里・高山・河合,1999)についての質問紙調査を行い、彼らの職業意識との対応を検討することを通して、企業側の概念との一体化へのパス(道筋)のあり方について検討する。さらに、事例研究として、企業内におけるセクションを越えた特定テーマに関るプロジェクト・チーム活動の観察を通して、若手社員と中高年社員間の相互交流プログラムのあり方と成果についてケース研究を行なう予定である。その他、企業入社前の大学学部学生に対する職業アイデンティティ形成調査を新たに加えることを検討している。29年度は,高齢者雇用を創業時から行っている株式会社M製作所を事例とし,生涯現役で働く条件を明らかにすることを目的として2つの研究を行った。研究1では,M製作所M工場で働く社員全19名を対象に,若年層・中年層・高齢層がどのように融合して仕事をしているのかについてインタビュー調査を行った。研究2では,研究1で得られた仮説をもとに、(1)垂直的・水平的交換(交流)関係のあり方,(2)共同作業・共同体のあり方,(3)職業的アイデンティティのあり方,(4)世代性の継承のあり方について、M社の社員に対してウェブ調査により、質問紙調査を実施した。分析は回答が得られた全1019名のうち男性902名に絞って、AMOSによる多母集団同時分析を行った結果,マエカワモデルが示された。