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中国石窟摩崖における維摩経変図像の調査研究

本研究は、中国の南北朝時代から宋時代までの石窟摩崖にあらわされた維摩経変を実地に調査して得た知見をもとに、維摩経変の図像学的研究を行うものである。最終年度の本年度は、前年度に引き続いて敦煌地域の唐宋期の石窟および新疆ウイグル自治区トルファンの拝錫哈石窟などの実地調査を行い、維摩経変の図像データの収集を進めるとともに、図像・題記のデータと維摩経の経軌との照合を行うなど、維摩経変に描かれた各モチーフの図像表現について考察し、隋唐時代の維摩経変図像に関する研究成果を発表した。研究成果として、初唐期の敦煌莫高窟の正壁仏龕内にあらわされた維摩経変図像の典拠が玄奘訳『説無垢称経』であることを明らかにできたことは大きい。また、初唐以降の維摩経変には基本的に中国皇帝の姿が描かれており、中国の世俗権と仏教との関わりが視覚的に表現されている。こうした特徴的なモティーフを伴う唐代以降の維摩経変には、維摩詰と文殊菩薩の弁論の場が中国の国土であるとともに、中国の仏国土化が中国皇帝によって成されるものであることが示唆されていると考えられる。加えて、窟内において未来世を暗示する北壁の位置に描かれた維摩経変には、中国が未来世に引き継がれる仏法継承の地であるとの含意を読み取ることも可能である。以上のように、窟内における壁画の配置と主題選択・図像の意味とが有機的に関連していることを、本研究によって具体的に解明することができた。本研究は、中国の南北朝時代から宋時代までの石窟摩崖にあらわされた維摩経変を実地調査して得た知見をもとに、維摩経変の図像学的研究を行うものである。個々の作例の図像の研究に加え、石窟摩崖という宗教的空間の中における他の図像との関係性も含め、全体的な図像構成からも解明を行う。初年度である本年度は、主に中国の南北朝時代および隋時代の維摩経変の作例を対象に、甘粛省炳霊寺石窟、敦煌莫高窟、河南省龍門石窟、鞏県石窟、水泉石窟等の実地調査を行った。南北朝時代の維摩経変の特徴として、維摩と文殊を仏龕や壁面の左右に振り分け配置する作例が多いが、炳霊寺石窟の北魏窟において弥勒菩薩に取り替わるかたちであらわされている例を確認し得た。このことは、同時期の維摩経変が弥勒菩薩と類似の意義を有していた可能性を示すものであり、維摩経変が単に当時流行していた『維摩経』の内容を造形化したものであるという以上に、釈迦多宝の二仏並坐像や弥勒菩薩像等に象徴されるような仏法相承の一モチーフとして石窟摩崖に造形されていたことを示唆するものとして捉えられる。また、隋時代の維摩経変に関しては、基本的に中原の南北朝時代の図像を踏襲していることを確認した。本年度の研究の成果として、中国南北朝時代の石窟にみられる維摩経変に関しては論文にまとめ、来年度、学術雑誌で発表の予定である。敦煌石窟の隋代の維摩経変に関しては、来年度8月の敦煌研究院主催の国際学会で口頭発表する予定である。本年度予定していた中国南北朝時代および隋時代の維摩経変の実地調査を計画通りに行うことができ、加えて図像学的新知見が得られたため。個々の作例の図像の研究に加え、石窟摩崖という宗教的空間の中における他の図像との関係性も含め、全体的な図像構成からも解明を行うことを目指している。本年度は、前年度の実地調査で得た知見に基づき、中国南北朝期の石窟にあらわされた維摩経変についての論文を上梓した。そのほか、敦煌隋代の維摩経変と他の図像との組み合わせの問題に関する論考を敦煌研究院主催の国際学会で口頭発表するとともに、奈良法隆寺五重塔東面の維摩経変と唐代の維摩経変の比較検討についての試論を西北師範大学開催の国際学会で口頭発表した。本年度の実地調査は、敦煌莫高窟および瓜州楡林窟の唐宋期の維摩経変を対象に行い、図像および題記のデータを取得した。調査で取得した図像・題記のデータを基に、維摩経の経軌との照合を行い、維摩経変に描かれた各モチーフの図像表現について考察した。加えて、石窟内における維摩経変の配置の相違に着目し、題記から導き出せる典拠の『維摩経』の訳本の違い、図像の変容との関連性、および窟内における維摩経変の機能・意義とその変容について考察を進めた。個々の作例の図像研究に止まらず、敦煌地域の石窟内部において、維摩経変と他の経変図との有機的な関係性に具体的に考究できたことは、本年度の大きな成果といえる。

本年度予定していた敦煌石窟唐宋期の維摩経変の実地調査を計画通りに行ったが、その実地調査によって、維摩経変の各作例の図像データとともに、これまで報告されていなかった新たな題記データを数多く取得できた。題記データは、図像の読解のみならず教義研究の上でも極めて重要な一次資料である。本研究課題を計画した当初の想定よりも多くの詳細な基礎データを取得したことにより、本研究のさらなる進展が見込まれる。加えて、取得した題記データから、図像典拠としての『維摩経』に訳本の相違があり、その相違と維摩経変の窟内配置や図像表現の変容とが密接に関わることも判明した。単独の図像研究に加え、それが仏教摩崖石窟という宗教的空間内において、他の図像とも有機的に連関しながら存在することを、本研究によって証明できる意義は大きい。本研究の今後の展開の可能性が広がったという点において、当初の想定以上に研究が進展しているとみなされる。本研究は、中国の南北朝時代から宋時代までの石窟摩崖にあらわされた維摩経変を実地に調査して得た知見をもとに、維摩経変の図像学的研究を行うものである。最終年度の本年度は、前年度に引き続いて敦煌地域の唐宋期の石窟および新疆ウイグル自治区トルファンの拝錫哈石窟などの実地調査を行い、維摩経変の図像データの収集を進めるとともに、図像・題記のデータと維摩経の経軌との照合を行うなど、維摩経変に描かれた各モチーフの図像表現について考察し、隋唐時代の維摩経変図像に関する研究成果を発表した。研究成果として、初唐期の敦煌莫高窟の正壁仏龕内にあらわされた維摩経変図像の典拠が玄奘訳『説無垢称経』であることを明らかにできたことは大きい。また、初唐以降の維摩経変には基本的に中国皇帝の姿が描かれており、中国の世俗権と仏教との関わりが視覚的に表現されている。こうした特徴的なモティーフを伴う唐代以降の維摩経変には、維摩詰と文殊菩薩の弁論の場が中国の国土であるとともに、中国の仏国土化が中国皇帝によって成されるものであることが示唆されていると考えられる。加えて、窟内において未来世を暗示する北壁の位置に描かれた維摩経変には、中国が未来世に引き継がれる仏法継承の地であるとの含意を読み取ることも可能である。以上のように、窟内における壁画の配置と主題選択・図像の意味とが有機的に関連していることを、本研究によって具体的に解明することができた。唐代以降の石窟摩崖を中心に、維摩経変の調査ならびに図像学的研究を行う。唐代以降の維摩経変にはさまざまなモチーフが入り込み、図像は細かく複雑なものとなる。なかには、作例数は少ないものの、題記がのこっている維摩経変もある。題記の文言と経軌との照合を行いつつ、各モチーフの図像研究を行っていく。加えて、石窟摩崖全体のなかで維摩経変の果たした機能についても考察していく。これまでの実地調査で得た維摩経変の図像・題記データをまとめ、学術雑誌に報告する。引き続き実地調査を行い、図像データを蓄積・補強する。各作例の図像・題記と関連経軌とを照合しながら図像学的研究を行うとともに、唐宋期における図像の変容について考察する。研究成果を学会や研究会で発表し、論文を上梓する。3月に使用した研究費(消耗品費)の会計処理が次年度の処理となったため。2018年3月に使用した研究費の一部の会計処理が次年度の処理となった。その分は本年度に既に使用している。本年度に使用済み。
文化遺産保護に資するコンテンツツーリズムのあり方に関する研究

本研究は、文化遺産保護にコンテンツツーリズムが貢献可能か、検討を行ったものである。具体的には、複数の国内・海外事例を取り上げ、ポップカルチャー・コンテンツが、地域の文化遺産価値への感性的アクセスを高めるメカニズムについて分析を行った。その結果、ポップカルチャー・コンテンツをきっかけとしつつも、来訪者の文化遺産に対する感性的なアクセスを高めていくためには、地域住民との現地での交流が極めて重要な役割を果たしていることが明らかとなった。そしてこうした交流の継続には、地域社会とコンテンツ製作者との協力体制、来訪者が地域の活動へ参加し創造性を発揮できる仕組み、が重要であることも指摘した。前年度に引き続き、平成25年度は、アニメコンテンツを活用した国内のツーリズム開発事例、とりわけ定期的なイベント開催事例を取り上げ、文化遺産価値への感情的アクセスをどのように高めているのか、あるいはいないのかについて検証を行った。具体的には、埼玉県や鳥取県における全県的事例、埼玉県鷲宮町、同秩父市、石川県金沢市、富山県南砺市、北海道札幌市、同洞爺湖町について実地調査を行った。その際、作品における地域の伝統文化の描かれ方、ならびに作品と地域・伝統文化とのコラボレーションの基本的考え方・理念、コラボレーションの具体的手法・効果等について、関係者へのヒアリングを通して把握を行った。その結果、複数の事例において、アニメコンテンツがきっかけとなり、地域文化の再発見、誇り・アイデンティティの確立・強化が行われていることが明らかとなった。さらに、こうした事例においては、来訪者、アニメコンテンツ制作者、地域住民といったコンテンツツーリズムに関連するアクター間で共有可能なコンテンツとして、伝統文化が機能していること、地域の伝統性・歴史性・正統性にリンクすることでツーリズムならびにアニメコンテンツ関連商品において消費されるイメージの本物性(オーセンティシティ)も担保されていること、等を指摘した。一方、海外事例としてJapan Expo(フランス)ならびに台北市における日本のポップカルチャーを取り入れたイベントならびに商業店舗を取り上げ、日本のポップカルチャーコンテンツの受容実態を調査した。さらに、関係者、来場者・来店者へのヒアリングを通して、そうしたポップカルチャーの受容が、日本の伝統文化へアクセス、理解につながっているかどうか、課題抽出を行った。この点については、平成25年度調査では明らかに出来なかった部分が多く、継続調査を行っている。本年度は、文献調査ならびに国内事例調査を行った。文献調査については、ポピュラーカルチャーを活用した文化外交に関する議論や、ICOMOSにおける議論を中心に、「文化遺産価値へのアクセス手法」に関する内外の議論を網羅的に整理し、理論的枠組みの構築を行った。特に、本研究におけるひとつの重要な概念となるemotive access(感性的アクセス)の意味するところについて具体的定義を行った。一方、コンテンツツーリズム開発事例については、今年度は特にアニメーション作品を中心としたポップカルチャーコンテンツを通して、地域の文化遺産価値への感性的アクセスを高めている国内の複数事例を取り上げ、実地調査を行った。具体的には、北海道洞爺湖町、埼玉県久喜市鷲宮地区、千葉県鴨川市、長野県小諸市、長野県大町市、長野県上田市、石川県金沢市湯涌温泉、宮城県白石市の事例を取り上げ、こうしたポップカルチャーコンテンツが、地域の文化遺産価値への感性的アクセスを高めるメカニズムについて分析を行った。その結果、アニメ作品をきっかけとしつつも、来訪者の地域資源に対する感性的なアクセス度を高めていくためには、地域住民との現地での交流が極めて重要な役割を果たしており、とりわけ地域主催の祭りやイベントがそうした交流の場として大きな意味をもつことが明らかとなった。また、こうした交流を継続的に促進していくためには、地域社会とコンテンツ製作者との協力体制の構築、来訪者が地域の活動へ参加し創造性を発揮できる仕組みの構築、の二点が重要であることも指摘した。平成26年度は、これまで実施してきた国内のコンテンツツーリズム開発事例の継続調査を行うとともに、とりわけコンテンツツーリズムの展開が地域の文化遺産の再評価につながった事例を具体的に取り上げ、文化遺産再評価のプロセスについて実証的な調査を行った。具体的には、滋賀県犬上郡豊郷町、埼玉県(埼玉県庁)ならびに埼玉県秩父市、同久喜市、宮城県白石市、石川県金沢市、富山県南砺市、北海道洞爺湖町、広島県尾道市、東京都などで実地調査ならびに関係者ヒアリングを行った。また、海外事例としてスイスにおける児童文学作品『ハイジ』をきっかけ・資源としたツーリズムの実態に関する調査を行った。以上を踏まえ、文化遺産保護に資するコンテンツツーリズムを成立させる上で、地域社会、コンテンツ製作者、旅行者(ファン)という代表的3つの主体に求められる要件について整理を行った。その結果、ポップカルチャーコンテンツに描かれた文化遺産・既存資源について、関係主体が協力する形で、現地における適切なインタープリテーションを実現したり、そうした文化遺産・既存資源の価値にアクセスできる仕組みを構築したりすることで、作品ファンを文化遺産・既存資源のファンに誘導することの重要性が明らかとなった。本研究で得られた

こうした知見は、従来より理論面でも実践面でも区別されてきたコンテンツツーリズムとヘリテージツーリズムを、文化遺産価値へのアクセス手法としてのツーリズムという論点から同一の俎上で論じることを可能とするものである。さらにインバウンド事例や海外事例の分析から、国境を越えて共有・消費されていくポップカルチャーコンテンツの実態が明らかとなったが、こうした実態からは、ポップカルチャーを資源とするコンテンツツーリズムが異文化間でのコミュニケーションを促進し、相互理解・尊重へとつなげていく可能性を持つことが強く示唆された。観光学(文化観光開発論、コンテンツツーリズム論、ヘリテージツーリズム論)当初企画していた海外事例調査の一部が、時間確保の問題で、未実行のため。当初計画していた海外事例調査ならびに一部国内事例調査が、平成24年度は業務多忙により実施できなかった。当初企画していた欧州の関連事例調査を平成26年度の早い内に実施する。そのうえで、これまでの研究結果を踏まえ、地域社会・コンテンツ製作者・来訪者が協働することで、文化遺産価値へのアクセスがどのように確保され、向上しているのかを、追加現地調査を通して検証する。そして、これら三者が協働する上での制約要因となっている社会的メカニズムの課題を抽出し、文化遺産保護に資するコンテンツツーリズムを成立させる上で、それぞれの主体に求められる要件について整理を行う。以上の調査結果を踏まえたうえで、文化遺産保護に資するコンテンツツーリズム成立のための諸要件について、国家、地域行政・地域社会、コンテンツ製作者、旅行者それぞれに求められる機能・役割の面から総合考察を行い、我が国で具体的にこうしたコンテンツツーリズムを創成していくうえでの問題点・課題について整理を行うことで、最終報告書を作成する。国内事例に加え、海外におけるコンテンツツーリズム開発事例を積極的に取り上げ、文化遺産価値への感情的アクセスをどのように高めているのか、いないのかについて検証を行う。その際、コンテンツを、映画、テレビドラマ、小説、マンガ、ゲーム、その他の6種類に分けて考えることで、コンテンツの種別と観光開発のあり方についても検討を行う。特に、アニメ・マンガ・ゲームといった新たなタイプのメディアコンテンツについては、ICT(情報通信技術)の活用による遺産価値へのアクセス向上の可能性を抽出する。また国内におけるコンテンツツーリズム開発事例については、特に先駆的であると思われる事例を5件程度取り上げ、各事例について、コンテンツツーリズム成立のプロセスを明らかにする。その際、これまで明らかにしてきた「文化遺産価値への感性的アクセス」に関する理論的枠組みに基づき、観光開発の目標・戦略・政策・計画・実施プロセスにおける、地域社会、コンテンツ製作者、旅行者の三者の関わり方を中心に分析を進める。
現代学生のヘルスリテラシーと健康リスク認知特性に関する探索的研究

本研究は、ヘルスリテラシーと健康リスク認知特性を主題とし、主に保健サービス提供者である医療者と、保健サービスの利用者(主に学生を想定)との効果的な医療コミュニケーション方略に資する知見を得ることを目的とした、一連の探索的研究である。平成30年度の実績の概要として、まず保健サービス提供者である医療機関に勤務する医療従事者に対する調査を行い、同年度末までに合計140名(年齢層別で40歳台が最頻値、うち女性が79名)のアンケートを回収することが出来た。その結果、European Health Literacy Survey Questionnaire (HLS-EU-Q47)日本語版を用いたヘルスリテラシーの包括的評価(調査I)では、国内の一般の日本人を対象に行われた先行研究結果(25.3点。50点満点で高いほど高水準。)に対して、本研究では平均27.5点と、2ポイント以上高い結果であった。途中経過ながら、この結果は医療従事者であるという属性に係る要因がリテラシー水準の向上に寄与している可能性を示唆する。しかし一方では、諸外国の先行研究結果と比べると、かなり低い水準(例;ヨーロッパ連合加盟諸国は総じて30点以上)であった。このことは、本邦のヘルスリテラシーについて、医療従事者という属性の寄与度が限定的で、国別の違いのようなよりマクロな要因等、他に存在する要因の寄与度が相対的に強いことを示唆するものと思われた。また健康リスク認知特性に関する調査(調査II、調査III)については、まだケース数が充分でなく解析途上であるが、傾向として特徴的なヒューリスティックな認知方略が窺われた。これらの成果について、次年度以降に順次学会等で発表していく予定である。研究期間の初年度にあたる平成30年度は、年度末までに合計140名の医療従事者への調査を先行して行った。これは研究期間全体(平成30-33年度)でのケース目標数の約2割に相当する。また当該年度は、若者・学生について本調査を開始する予定であった。しかし18-19歳の未成年者を対象に含める場合の倫理的配慮に対応するため、情報収集と調査内容の予備的検討に予想以上に時日を要し、その結果当該年度末時点で所属機関の倫理審査承認作業が途上であり、その部分では進捗が遅れている。総合的に思料して進捗の遅れは「やや遅れている」と判断した。次年度以降に進捗の後れを取り戻すべく、次項の推進方策により創意工夫して取り組む。倫理審査で了承され次第、順次学生や若者(18-19歳の未成年を対象に含める予定)への調査を行い、本研究におけるケース目標数の達成を図る。課題としては参加者をいかに増やすかである。研究代表者が所属する保健管理部門(いわゆる保健管理センター)では、学生健診の事後フォローアップや健康相談、身体疾患の応急手当、またその他の相談(カウンセリング等)を合計すると、年間3000件余の利用があることから、同部門の利用者を中心に積極的に参加を募る。さらに、同保健管理部門の業務やイベント(健康に関する講演・講義及び応急手当・救急蘇生実習等)を通じて「行動科学」や「行動医学」の領域、特に本研究のテーマである健康に係るリテラシーや健康リスク認知等について内容の充実を図り、利用者の医療コミュニケーションへの興味関心を喚起し、より多くの参加者を獲得するよう努める。

しかし18-19歳の未成年者を対象に含める場合の倫理的配慮に対応するため、情報収集と調査内容の予備的検討に予想以上に時日を要し、その結果当該年度末時点で所属機関の倫理審査承認作業が途上であり、その部分では進捗が遅れている。総合的に思料して進捗の遅れは「やや遅れている」と判断した。次年度以降に進捗の後れを取り戻すべく、次項の推進方策により創意工夫して取り組む。倫理審査で了承され次第、順次学生や若者(18-19歳の未成年を対象に含める予定)への調査を行い、本研究におけるケース目標数の達成を図る。課題としては参加者をいかに増やすかである。研究代表者が所属する保健管理部門(いわゆる保健管理センター)では、学生健診の事後フォローアップや健康相談、身体疾患の応急手当、またその他の相談(カウンセリング等)を合計すると、年間3000件余の利用があることから、同部門の利用者を中心に積極的に参加を募る。さらに、同保健管理部門の業務やイベント(健康に関する講演・講義及び応急手当・救急蘇生実習等)を通じて「行動科学」や「行動医学」の領域、特に本研究のテーマである健康に係るリテラシーや健康リスク認知等について内容の充実を図り、利用者の医療コミュニケーションへの興味関心を喚起し、より多くの参加者を獲得するよう努める。
分子コイルの設計と物性に関する研究

分子内に共役系でつながれた2個のTCNQ骨格を含むTwin型電子受容体の合成研究の一環として、o-ターフェニルの4,4′位にエチニル基経由で2個のTCNQを連結させた化合物の合成を試みた。この受容体の錯体ではコイル状のカラムの形成が期待できるからである。現在、合成の最終段階にあり、この受容体を粗結晶の状態で得たことろである。いろいろな方法を試みたが、最も妥当と思える合成経路を以下に示す。2-ヨード-P-キシレンをNBSで臭素化、ついでNaCNでシアノ化して1,4-ビス-シアノメチル-2-ヨードベンゼンを得た。他方、4,4′-ジョード-o-ターフェニルをPd触媒下で3-メチル-1ブチン-3-オールと反応させることにより4,4′-ビス-エチニル-o-ターフェニルを得た。この両者をPd触媒下で反応させて連結体を調製した。連結体のシアノメチル基にメトキシカルボニル基を導入し、これをアミド経由でニトリル化した。これを臭素で処理すると目的のTwin-TCNQ型電子受容体が黒色の固体として得られた。これは若干の不純物を含み、精製法を検討中であるが、TCNQのCNに特徴的な強いIR吸収が確認され、またCVを測定するとTCNQとほぼ同じ位置に酸化環元電位が観測された。純品が得られ次第、テトラエチルアンモニウム塩を作製し、その結晶構造と導電性を調べる予定である。
コオロギ飛翔筋にみられる性二形と計画的退化現象の解析

成虫脱皮後のフタホシコオロギにみれれる飛翔筋の計画的退化現象、性二形などについて神経生物学的研究を行い、以下の諸結果を得た。(1)関節飛翔筋M112aの退化は腹側から始まるが、運動ニュ-ロンを切断すると、退化は組織全体から始まる。しかし、中胸神経節または後胸神経節から走行する運動ニュ-ロンを選択的に切断すると、退化はそれぞれ背側または腹側から始まる。運動ニュ-ロンの切断で現れる直接飛翔筋M90の退化速度は関節飛翔筋のそれより著しく遅い。(2)成虫脱皮後24時間以内に断頭するとM112aには退化が現れない。しかし、成虫脱皮後24時間以内に断頭した個体に幼若ホルモンを連続投与すると退化が現れる。(3)成虫脱皮直後に運動ニュ-ロンを切断すると、M112aの発達は抑えられるが、神経支配が正常なM112aと同じ速度で退化する。従って、M112aの退化を引起こす主要因はホルモンであるが、退化の開始時間に関しては、その筋肉を支配している運動ニュ-ロンからも影響を受けているものと考えられる。(4)雌に比べ雄で発達している間接飛翔筋M90の収縮活動には明瞭な雌雄差が認められるが、運動ニュ-ロンの形態には雌雄差が認められない。(5)成虫雌固体の輸精管の外部に塩化ランタンを投与すると、ランタンイオンはクチクラ分枝のル-メン、分泌細胞の分泌腔、クチクラ分枝の輸精管ル-メンへの開口部、細胞間隙、輸精管を取り巻く筋肉に選択的に取り込まれる。この結果は、体腔、分泌腔及び輸精管のル-メン間には通路が存在することを示している。(6)7、虫でも、特定の接触刺激を与えることにより成虫と類似した性行動を発現させることができる。このことは、性行動の神経機構が幼虫期において、すでに分化していることを示唆している。成虫脱皮後のフタホシコオロギにみられる間接飛翔筋(M112a)の計画的退化現象を解析し、次の結果を得た。1.正常個体におけるM112aの退化は組識の腹側から始まる。しかし、運動ニューロンの全てを切断すると、退化は組識全体から同時に始まる。しかし、また、中胸神経節から走行する運動ニューロンのみを切断すると腹側から、後胸神経節から走行する運動ニューロンのみを切断すると背側から、それぞれ退化が始まる。一方、直接飛翔筋(M90)の運動ニューロンを切断すると、M90にも退化が現われるが、その退化速度はM112aに比べて著しく遅い。したがってこれらの結果から、M112aに特異的に発現する計画的退化は、運動ニューロンの支配で抑えられているものと思われる。2.成虫脱皮後24時間以内に断頭した個体には、M112aの退化が発現しない。前額神経節を除去した個体には、正常個体と同様にM112aの退化が現われる。成虫脱皮後24時間以内に断頭した個体に、正常個体から摘出したアラタ体を移植すると、M112aには退化が発現する。また、成虫脱皮後24時間以内に断頭した個体に、幼若ホルモンを連続投与すると、M112aには正常個体と同様な退化が現われた。これらの結果は、M112aの計画的な退化には、アラタ体から分泌される幼若ホルモンが直接関与している可能性を強く示唆している。

3.7齢幼虫の翅の成虫原基を切除すると、多くのものは翅のない成虫(9齢)になったが、この成虫の飛翔筋は正常個体のものと同様で、M112aの計画的退化現象が現われた。しかし、原基を切除した7齢幼虫のうち、約1030%のものは、変態異常を示し、次の脱皮でいきなり成虫様の形態を呈する個体ー後成虫ーこのような偽成虫においては、生殖器官の一部が未分化であるが、飛翔筋には正常な成虫と同様な計画的退化の発現することが認められた。昨年度に引き続いてフタホシコオロギの飛翔筋にみられる性二形と計画的退化現象を解析し、次の諸結果を得た。1)雌に比べ雄で発達している前翅飛翔筋M90の収縮活動には明瞭な雌雄差が認められるが、5本の運動ニュ-ロンの形態(樹状突起、細胞体、筋肉内走行など)に関しては雌雄差は認められない。2)間接飛翔筋(M112a)ATPase活性に関しては、筋繊維間で差異は認められない。しかし、退化の開始時間に関しては、場所による差異があって、腹側の筋繊維は背側の筋繊維より早く退化が始まる。3)後胸神経節に細胞体をもつ運動ニュ-ロンは最も背側の筋繊維群を、中胸神経節に細胞体をもつ4本の運動ニュ-ロンは残りの腹側の筋繊維群をそれぞれ支配している。4)M112aに走行する運動ニュ-ロンの軸索を成虫脱皮直後に切断すると、全ての筋繊維の複屈折性は同時に消失(退化)し始める。また、消失開始時期は正常に神経支配のある筋繊維よりも早い。5)成虫脱皮直後に運動ニュ-ロンの軸索を切断すると、M112aの発達は抑えられるが、神経支配のある正常なM112aと同じ速度で退化する。また、8齢脱皮直後に運動ニュ-ロンを切断すると、湿重量の増加率は著しく抑えられるが、正常なM112aと同じ時間経過で退化する。以上の結果から、「飛翔筋退化を引き起こす主要因はホルモン(昨年度の結果)であるが、退化の開始時間に関しては、その筋肉を支配している運動ニュ-ロンからも影響を受けている」ことが強く示唆される。昨年度に引き続いてフタホシコオロギの飛翔筋にみられる性二形と計画的退化現象を解析するとともに、性二形に関連して後胚発生過程における雌雄の形態分化、輸精官の微細形態、性行動の分化などについても調べた。得られた結果を要約すると次のようになる。1)成虫脱皮直後から雌雄差の明暸な飛翔筋M90には、それぞれ5本の運動ニュ-ロンが走行しているが、その形態の雌雄差及び日齢変化は認められなかった。電気刺激で誘発されるM90の単収縮曲線を解析し、収縮速度、収縮期間、弛緩速度は日齢とともに増大し、雌雄差が明瞭になる傾向が認められた。2)前胸部神経節の長さと中胸部神経節を下降する縦連合の直径は、雌に比べて雄のほうが大きく、後胸部神経節の第1神経束と横行神経の直径は、雄に比べて雌のほうが有意に大きいことを見出した。また、雌雄の区別は3齢までは外部形態によってはできないが、最終腹部神経節の第7神経束の分枝の形態をみることによって、1齢の幼虫でも雌雄を区別することが可能であることが明らかになった。3)成虫雌個体の輸精管の外部に塩化ランタンを投与すると、ランタン・イオンはクチクラ分枝のル-メン、分泌細胞の分泌腔、クチクラ分枝の輸精管ル-メンへの開口部、細胞間隙、輸精管を取り巻く筋肉に選択的にデポジットした。この結果は、体腔、分泌腔及び輸精管のル-メン間には通路が存在することを示す。4)7、8齢の雄幼虫でも、特定の接触刺激を与えることにより成虫と類似した性行動を発現することができた。この事実は、性行動の神経機構が幼虫期において、すでに完成していることを示している
蛍光ビーズを用いた昆虫類のオス交尾器の機能解明

昆虫類のオスの交尾器の多様性は顕著である.そうした多様性は,雌雄の交尾器の接合を通して進化してきたものである.しかし,交尾器のそれぞれの部分の機能については,その方法上の問題からほとんんど解明されていない.そこで,本研究では,新しい手法として,微細蛍光ビーズをオスの交尾器の各部に塗布し,交尾後にその蛍光ビーズがメスの腹部末端のどこに付着するのかを調べることによって,交尾器の接合部を明らかにした.大型昆虫であるカマキリ類を用いて,この手法を確立し,カマキリ類のオスの左右非対称な交尾器の機能が,メスの産卵弁を持ち上げることにあることを明らかにした.この手法は交尾器の機能解明に広く応用できる.オスの交尾器の形態は,単に精子をメスに渡すだけでなく,精子競争の回避や受精率を高めるための機能などの複合的要因から進化的に決定されていると考えられる.とくに昆虫類のオスの交尾器は多様な形態を示すが,交尾器のそれぞれのパーツがどのような機能を有しているかはほとんど不明である.交尾器の各部分の機能を明らかにするためには,それらが交尾時にどのように使われているか(メスのどこに接地しているか)をまず明らかにする必要がある.一般に昆虫類の交尾は瞬時に行われたり,腹部内で外から見ることができないため,微細蛍光ビーズをオスの交尾器の一部に塗布して,交尾後にその蛍光ビーズがメスのどこに付着しているかを調べる手法を用いた研究を行った.カマキリ類のオスは左右非対称な交尾器を持つことが知られている.交尾のときには,メスの体の上にオスが乗り,オスは腹部をメスの腹部の横側を通して下方に曲げて交尾器を接続させる.調査したカマキリ類3種とも,オスの交尾器には左右非対称な3個の硬化した鉤状突起が認められた.しかし,メスの尾部の構造は左右対称であった.鉤状突起それぞれの先端部に蛍光ビーズを塗布したオスをメスと交配させ,その後にメスの尾部を蛍光実体顕微鏡下で観察した結果,オスの長い方の突起はメスの右側の亜生殖板に,短い方の突起は左側の亜生殖板に位置していた.つまり,これらの鉤状の突起を使って,亜生殖板の中央に埋め込まれている産卵管を持ち上げ,まず生殖腔を開けてから交尾に至ることが明らかとなった.交尾を経験したオスだけでなく,交尾未経験のオスも,試行錯誤することなく右側から下方へと腹部を曲げて交尾に成功したため,こうした交尾行動は学習によって獲得されるわけではなく,生得的な行動であると考えられた.このように微細蛍光ビーズを用いる方法は,昆虫類の交尾器の機能を解明する上で非常に有用である.昆虫類のオスの交尾器の多様性は顕著である.そうした多様性は,雌雄の交尾器の接合を通して進化してきたものである.しかし,交尾器のそれぞれの部分の機能については,その方法上の問題からほとんんど解明されていない.そこで,本研究では,新しい手法として,微細蛍光ビーズをオスの交尾器の各部に塗布し,交尾後にその蛍光ビーズがメスの腹部末端のどこに付着するのかを調べることによって,交尾器の接合部を明らかにした.大型昆虫であるカマキリ類を用いて,この手法を確立し,カマキリ類のオスの左右非対称な交尾器の機能が,メスの産卵弁を持ち上げることにあることを明らかにした.この手法は交尾器の機能解明に広く応用できる.昆虫類のオスの交尾器は,一般的には複雑で,複数の特殊な形状をした突起を有することが多い.これらの突起の構造については外観から観察することができるが,それぞれの突起の機能については交尾行動を観察しただけではわからない.そこで,これらのオスの交尾器のそれぞれの突起が,交尾の際にメスの腹部のどこに付着しているかを明らかにするために,蛍光ビーズ(細菌サイズの微細な蛍光人工粒子)を用いた機能解析を行った.初年度は,これらの手法の確立とそれが機能の解明に有効かどうかのチェックを行うことが第一の目的である.研究材料として用いた昆虫は,本年度は,カマキリ類とヘビトンボ類である.カマキリ類については,外部形態の観察から,左右非対称な形態をなし,3対の突起を有する.野外で採集して来たオオカマキリのオス交尾器のそれぞれの突起に蛍光ビーズを塗布し,メスと室内飼育下で交尾をさせた後,そのメスを麻酔して腹部のどの位置に蛍光が観察されるかを特定した.その結果,メスの腹部側面の開口部に蛍光が観察され,オスの突起の一つがここにくることが明らかとなった.また,ヘビトンボについては,幼虫から飼育して成虫を羽化させ,その雌雄を実験に用いた.オスの交尾器の一部に蛍光ビーズを塗布して,オオカマキリと同様に,交尾後のメスを観察したところ,産卵管の上部側面に蛍光が確認された.このように,蛍光ビーズを用いたオスの交尾器の機能解明は,客観的にオスの交尾器の各部の機能を明らかにする上で有効であることが確かめられた.次年度には,多数の交尾対を作成し,交尾時のオスの交尾器の位置などが,交尾成功度にどれくらい影響するかを明らかにする予定である.

蛍光ビーズを用いて,それがオスの交尾器からメスの腹部のどこに移動したかを蛍光顕微鏡および蛍光実体顕微鏡を用いて追跡することにより,昆虫類のオスの交尾器の機能とそれに付随する交尾器の進化にかかわる選択圧をさぐる研究であり,いずれも初めての試みである.今年度は,予定通り,新しく機材を購入し,かつ,既存の機材を組み合わせ,蛍光ビーズを用いた研究手法を完成させた.昆虫の選定種がカマキリ類とヘビトンボ類に限られてしまったが,研究成果(蛍光写真の撮影)を得ることができ,ほぼ予定通りの研究の進展である.今後,さらに多くの種の昆虫類で,蛍光ビーズを用いた交尾器の機能解明を行うとともに,いくつかの種については,オスの交尾機器のメスへの付着状況と交尾成功率の関係を明らかにする予定である.とくに後者は,交尾器の進化に関する選択圧の検出という点で画期的な成果になると期待される.該当なし
H.halobiumのΔμ^^〜H^+駆動Na^+ポンプ

H.halobiumのNa^+/H^+交換輸送系は、DCCD感受性であり、膜電位(ΔΨ)でゲートされる二次的Na+-ポンプとしての性格を持つことが明らかになってきたが、その活性制御機構の詳細を知ることは、ΔμH^+と二次的輸送系の共役機作の解明のために重要である。本年度は本Na^+-ポンプのΔpH、ΔΨによる制御機構を更に解析し、蛋白化学的性質解明のためのDCCDS結合蛋白の単離、機能的再構成についても検討を加えた。本輸送系の作動によるΔpHの減少がΔΨの増加を伴う事から、Na^+/H^+比は1以上であるとの議論があったが、膜小胞に於ける光依存的なΔpH、ΔΨ変化挙動をNa^+/H^+の1:1交換体であるモネンシンと比較して、1:1でも高Na^+-濃度下では効率的なΔpH→ΔΨ変換の起こることを証明した(Biochimie.'88 70 819)。ΔμH^+依存的なNa^+-排出に対するΔpH、ΔΨの役割を解析し、Na^+-排出がΔμH^+と共役するためには膜外側にあるH^+解離基(pKa=4.6)のH^+化が必須であること、膜内側にあるもう一つのH^+解離基のpKaがΔpHはよってアルカリシフトすることがΔpHによるNa^+-排出駆動の本質であることを明らかにした(Arch.Biochem.Biophy-s..'89印刷中)。Na^+結合部位の性質がΔpH、ΔΨでどの様に変化するかを検討し、一定ΔΨ存在下、ΔpHはNa^+に対するKmを減少させ、Vmを増加させるのに対して、ΔΨは一定ΔpHは存在下Kmを変化させる事なくVmを増加させた。また約100mVのゲート電位前後ではKmに大きな差があることから、ΔΨにより交換輸送体の構造が大きく変化することが予想された。また、膜の外側にはKd<50uMのNa^+結合部位が存在し、そこへのNa^+の結合が輸送体活性化に必須であることも明らかにした(投稿準備中)。一方DCCD結合蛋白の単離に関しては、再現性、収率の点で、再構成についても再現性の点で問題を残しており、引き続いて検討を加えている。
プロテオーム解析による肝細胞がんの再発予測

肝細胞がんの外科的切除後の患者のうち、研究の同意が得られた患者についてのみ血清を提供していただいた。術後1年での再発の有無を腹部超音波検査ならびに腹部CTで評価した。そして、肝細胞がん切除後1年以内に再発した群と1年以上無再発であった群の両群間で比較検討し肝細胞がんの再発に関わる代謝産物のパターンを明らかとした。早期に肝細胞がんを再発したモデルマウスを用いて、それぞれ血清中代謝産物を脂溶性化合物、水溶性化合物に分けて網羅的に解析した。肝細胞がんを切除した後4週間目、あるいは、8週間目のマウスの肝組織の病理組織学的検索にて、肝細胞がん再発の有無を確認した後、それぞれのマウス血清からそれぞれ代謝産物を抽出し、得られた抽出液をGC/MSに供した。得られたクロマトグラムを主成分分析によりアミノ酸、有機酸の比較解析を行った。この結果、肝細胞がんを切除した後4週間目の肝組織の病理組織学的検索にて肝細胞癌の再発が20%で認められたのに対し、8週間目のマウスの肝組織の病理組織学的検索にて肝細胞癌の再発が40%で認められた。肝細胞癌の再発が認められたマウスだけで比較解析を行ったところ、4週目で肝細胞癌再発が認められたマウスでは8週目で肝細胞癌再発が認められたマウスよりも血清タウリンが有意に低値を示した。肝細胞癌の再発がなかったマウスだけで比較解析を行ったところ、4週目と8週目のマウスで血清タウリンに有意差を認めなかった。以上より、肝細胞癌再発しやすいマウスでは、血清タウリンが低下していることが示唆された。そして肝細胞がん切除後1年以内に再発した群と1年以上無再発であった群の両群間で比較検討し肝細胞がんの再発に関わる代謝産物のパターンを明らかにした。平成26年度の計画では、網羅的代謝物解析による肝細胞癌再発予測のための物質を同定することであった。平成26年度では、肝細胞癌再発しやすいマウスでは、血清タウリンが低下していることが明らかになった。従って当初の計画通り、本研究は順調に進展しているものと考える。消化器内科I:肝細胞がん切除後の再発予測式の作成肝細胞がん切除後の再発予測式を作成するために、GC/MS分析において、以下の項目をファーストスクリーニングとして検討する。I-1:血清由来成分でない化合物の確認、Iー2:肝細胞がんの再発と無再発との間で有意な差がある化合物を選択、I-3:分析を通じて化合物の安定性の確認、I-4:同じ化合物が違う保持時間に検出される化合物の確認、I-5:日内・日間変動の確認の5項目である。セカンドスクリーニングとして、ステップワイズ法による説明変数を選択し、ロジスティック回帰分析による予測式を作成する。II:肝細胞がん切除後の再発予測式の確認確認試験として、予測式を作成したものとは別の検体の分析結果を作成した予測式に挿入し、同様に感度、特異度を評価することで、作成した予測式の信頼性を確認する。平成26年度と平成27年度の研究成果をまとめることで、質量分析装置を用いた肝細胞がんの再発予測システム開発への足がかりとする。そのため、他機関からも肝細胞がん切除後の臨床血清検体を収集し、上記と同様にプロテオーム解析を実施する。そして、得られた結果を神戸大学医学部附属病院由来の臨床検体の結果と照合する。
〈身体〉が結ぶ神学と医学のエネルギー概念史の再構成:ルネサンスから初期近代まで

4カ年計画の1年目に相当する今年度の取り組みは、エネルギー概念形成上重要局面と考えられるルネサンスから初期近代への転換期において神学から自然学への転位過程を示している個別事象の具体的解明を目指すべく、宗教改革期に一時的登場したとされるカルヴァン派系列の〈エネルギー派〉によるキリストの身体エネルギー概念のもつ思想的革新性の考察をめぐるものであった。その一派の教義は、近代西欧でエネルギーの語が重要視される過程の始まりにあって何らかの意味を担ったのではないか、また、16世紀の聖餐論論争の神学的文脈の中でエネルギーの語の使用がいかなる点で画期的だったと考えられるか、この点を中心にして研究を深めていき、大きく以下の2点の研究成果を得ることができた。第一に、神性と同時に人間性を持った両義的存在たるキリストの身体性が顕現される場としての聖餐において、パンと葡萄酒がキリストの超越性と物質性を結びつけている。その際、エネルギー派はパンと葡萄酒がキリストへと実体変化するのではなく、また単なるキリストの象徴に過ぎないとも考えず、キリストの身体のエネルギーあるいは力(徳)そのものだと主張した。その聖餐論をめぐる教義とエネルギー概念が示す射程には相当な広がありを持つことを明らかにした。第二に、このエネルギー派の教義的系譜を明らかにするために、同時代の著作や後代の辞書を参照し、その起源と行方をたどった。それによって、エネルギー派とはカルヴァンの後継者グループではなく、何らかの実体のあるセクトでもなく、エネルギー派的教義を内包し、それを危険視する対抗宗教改革主導者側によって名づけられたカルヴァンの聖餐論の一側面を指していることが明らかとなった。以上の2点を統合する形で論文執筆を進めた。現在、上記「研究実績の概要」の末尾で述べたように、論文執筆の仕上げに入っているところである。本研究4カ年計画の1年目で得た研究成果はこの論文に結実する形となるため、ほぼ予定どおり研究が進展したと考えている。なお、完成した論文は所属先の大学紀要に掲載する予定である。上記「研究実績の概要」であげた2点の解明が進むにつれ、以下の論点に行き着いた。カルヴァンの後期聖餐論の中で急進化していくエネルギー派的側面には、東方教会のエネルゲイア概念の影響を受けていることが推察される。その一方で、カルヴァンが多用するエネルギーや力(徳)といった言葉の用法には、同時代に進行していたルネサンス人文主義の影響が色濃いと考えられる。カルヴァンの聖餐論には彼の教義の血肉となった東西思想交流や世俗思想との交流の様態が浮き彫りになっていると言える。次年度の研究テーマとして、エネルギー派的教義と、新プラトン主義の影響を受けた東方教会のエネルゲイア概念ならびに人文主義の徳概念との内的連関性の解明に据える方針を固めている。次年度の研究テーマとして、エネルギー派的教義と、新プラトン主義の影響を受けた東方教会のエネルゲイア概念

ならびに人文主義の徳概念との内的連関性の解明に据える方針を固めている。旅費が計上していた予算よりも安く抑えられためである。これは、出張先のフランスで当初打ち合わせを行う予定だったフランス人研究者が国際研究会参加の名目で来日した時期に合わせて、国内で打ち合わせを行うことができ、出張の滞在日数を予定よりも短くすることができたという事情によるものである。
放射光利用蛍光X線源による単色X線立体撮像システムの開発

本研究は、放射光を利用した2焦点蛍光X線源の開発をおこなうこと、ならびにそれを用いて放射光単色X線によるステレオ撮像により、血管のみを実時間で立体観察する技術開発をおこなうことを目的とする。(1)2焦点蛍光X線源の開発高エネルギー加速器研究機構のAR(6.5GeV)の白色X線ビームラインを用いて励起される蛍光X線強度は、入射放射光スペクトル、ターゲット種類、ターゲット角度、ターゲット厚、放射角度等に依存する。このためこれらのパラメータの種々の組み合わせについて、パソコンによる強度計算を行った。これにもとづいて、2焦点蛍光X線源の最適なパラメータを決定した。開発された2焦点蛍光X線源線源は530cm離して置かれたふたつのターゲットボックスからなり、内部に回転ターゲットが置かれている。(2)ステレオ撮像システムの開発ふたつのイメージインテンシファイア-TV系とデジタルビデオ(DV)レコーダシステムを用いたステレオ撮像システムを開発した。ふたつのビデオカメラからのビデオ信号はデジタルビデオに記録された。DVに記録されたデータはコンピュータに取り込まれ、種々のソフトウエアを用いて前処理をおこなったのち、最終的に裸眼立体視による観察を行った。(3)ステレオ撮影実験3075keVのエネルギー範囲の蛍光X線がターゲットを交換することによって発生された。33.2keVのK吸収端を持つヨードの場合には32.2および34.7keVのKX線エネルギーを持つBaおよびCeがターゲットに用いられた。50.2keVのK吸収端を持つガドリニウムの場合には47.5および52.4keVのKX線エネルギーを持つHoおよびYbがターゲットに用いられた。2焦点蛍光X線源による3種類の造影剤を含むファントムのステレオ撮影を行い、ステレオ映像を得た。本研究は、大型放射光(SPring-8およびAR)を利用した、2焦点単色X線源の試作、開発をおこなうこと、ならびにそれを用いて放射光単色X線によるK吸収端差分により、血管のみを実時間で立体観察する技術開発をおこなうことを目的とする。(1)2焦点蛍光X線源の設計2焦点蛍光X線源の基本設計の為には、目的に応じた最適なパラメータを決める必要がある。放射光により励起される蛍光X線強度は、入射放射光スペクトル、ターゲット種類、ターゲット角度、ターゲット厚、ターゲット配置、コリメータ系の幾何学的形状等に依存する。このためこれらのパラメータの種々の組み合わせについて、北村により開発公開されている計算コードを用いてパソコンによる強度計算を行った。(2) X線撮像系の調整診断用X線発生装置を用いて2系統のX線I.I.カメラの調整を行った。購入した9インチイメージインテンシファイアは感度、光学系が最適に調整されていないため、医療短大のX線発生装置を用いてこれらの調整を行った。また、線量測定を同時におこない、検出器の感度特性を明らかにした。(3) X線撮像系の画質評価診断用X線によりファントム撮影を行い、感度、空間分解能、画質等の評価を行った。その結果、仕様通りの感度、空間分解能が得られることを確認した。(4)研究会、学会平成10年8月に九州で開催した放射光夏の学校において、全国の放射光医学利用研究者と蛍光X線による2焦点撮影について情報交換を行った。また、医学放射線物理学会において蛍光X線によるイメージングの研究成果発表を行った。本研究は、大型放射光(SPring-8およびAR)を利用した、2集点単色X線源の試作、開発をおこなうこと、ならびにそれを用いて放射光単色X線によるK吸収端差分により、血管のみを実時間で立体観察する技術開発をおこなうことを目的とする。(1)

2焦点蛍光X線源の製作2集点蛍光X線源の基本設計の為には、目的に応じた最適なパラメータを決める必要がある。放射光により励起される蛍光X線強度は、入射放射光スペクトル、ターゲット種類、ターゲット角度、ターゲット厚、ターゲット配置、コリメータ系の幾何学的形状等に依存する。このためこれらのパラメータの種々の組み合わせについて、北村により開発公開されている計算コードを用いてパソコンによる強度計算を行った。これにもとづき、焦点間距離20mmの回転型ターゲットシステムを製作した。(2)デジタルビデオシステムの整備映像データの収集のためにデジタルビデオ(DV)レコーダシステムを購入した。また、デジタルビデオデータの取り込みのためのコンピュータハードウエア、およびソフトウエアを整備した。(3)ステレオ撮影基礎実験高エネルギー加速器研究機構のAR(6.5GeV)を用いて2集点蛍光X線源によるファントムのステレオ撮影を2回にわたって行った。その結果、イメージインテンシファイアー+TVシステムによりステレオ映像が得られることを確認した。(4)研究会、学会平成11年7月にアメリカ合衆国デンバーで開催した国際学会(SPIE)において、蛍光X線源およびそれを用いたイメージングに関する研究成果発表を行った。また、平成11年12月に開催された放医研主催の放射光医学応用研究会においてステレオ撮影の最初の実験成果を報告した。本研究は、大型放射光を利用した、2焦点単色X線源の試作、開発をおこなうこと、ならびにそれを用いて放射光単色X線によるK吸収端差分により、血管のみを実時間で立体観察する技術開発をおこなうことを目的とする。(1)2焦点蛍光X線源の改良平成12年度は、前年度に続き、2焦点蛍光X線源の最適なパラメータについてさらに検討を加えた。また、これまで固定であった焦点間距離を可変にする改良を行った。(2)デジタルビデオシステムの整備前年度に購入した映像データの収集のためにデジタルビデオ(DV)レコーダシステムを用いて、デジタルビデオデータの取り込みのためのコンピュータハードウエア、およびソフトウエアを整備、改良した。DVに記録されたデータはIEEE-1394インターフェイスによりコンピュータに取り込み、種々のソフトウエアを用いて前処理をおこなった。(3)ステレオ撮影実験高エネルギー加速器研究機構のAR(6.5GeV)の白色X線ビームラインを用いて2焦点蛍光X線源によるファントムのステレオ撮影を2回にわたって行った。前年度までは1台のイメージインテンシファイアーを用いて実験を行ったが、今年度は2台用いて立体撮像ができるようにシステムの改良を行った。
理解可能な英語の本を用いた多読と高校生のWriting能力との相関研究

第二言語における多読とWriting能力の関係について検証された研究は多くなく,授業内に多読に取り組んだ研究,日本の中高生を対象とした研究はさらに少ない。また,先行研究では,ほぼすべてにおいてエッセイや説明文をWritingの課題として設定し,英文の正確さと総語数の量等を比較,検討しており,総じて若い学習者ほど伸びが見られることが報告されていた。能力向上の原因としては,多読により多量の言語形式が学習者に刺激として与えられたからであろうと考察されていた。本研究では,以下の2点を明らかにすることを目的とした。A :授業内に短時間で行う継続的な多読活動が,日本人高校生の説明文におけるWriting能力の向上に貢献するB : Aの多読活動が, 1文レベルのWriting速度を向上させる授業内に短時間で行う多読活動であれば通常の授業への影響は最小限に抑えられると考えた。また, BはReadingにおける読解速度や語彙処理速度の向上に対応する何かが, Writingでも見られるかどうかについて検討するものであった。週2回,授業の始めの10分間で,コミュニケーション英語Iを受講する高校1年生を対象に多読活動を行った。生徒には,外国人英語学習者向けに簡易化された英語の本や英語を母語とする幼児・少年を対象とした本約1000冊を,興味関心に従い自由に読ませた。11ヶ月に及ぶ多読実践の前後で検査を行い,結果を分析したところ, Bについて向上に有意な差は認められなかった。しかし, Aの説明文において,容易な本を多く読んだ生徒の「総文数」「総語数」の向上に有意な差が,また,難易度が高い本を多く読んだ生徒の,アウトプットの力の成長を示すと言われる「1 T-unitの平均語数」の向上に有意な傾向が,それぞれ見られた。ここから,継続的な授業内多読は,生徒が読んだ英文に応じて向上する能力に違いがあるのではないかと推察する。
好酸球性副鼻腔炎やアスピリン喘息を伴う鼻茸における肥満細胞の新たな役割

好酸球性副鼻腔炎やAspirin induced asthma(AIA)の病因は複雑であり十分解明されていない。そして多くの研究は上皮細胞や好酸球メディエーターに焦点が置かれている。肥満細胞は鼻茸組織中の炎症細胞の中で主要なものであり、好酸球性副鼻腔炎やAIAの鼻茸でも特に多く認められる。本研究では我々が確立した鼻茸粘膜由来の肥満細胞株の培養システムを用いて、好酸球性鼻茸における肥満細胞の活性化メカニズムを解明し、さらに鼻茸組織で見られる組織変化における肥満細胞の役割を明らかにすることを目的とした。鼻茸におけるCD34^+肥満細胞前駆細胞を、MACS sortingにて単離する。これをSCFとIL-6の存在下に96穴培養プレートでメチルセルロースを用いたcolony cultureを行い、鼻粘膜由来細胞を培養した。抗親和性IgEリセプターFcεRI抗体を用いて肥満細胞を刺激し、肥満細胞から分泌されるヒスタミン、トリプターゼ、IL-4,IL-5,TNF-α,IL-13,TGF-βをELISAにて測定し、ヒスタミン、トリプターゼ、IL-4,IL-5,TNF-α,IL-13の産生量が増加した。鼻茸組織中の肥満細胞の蛋白であるヒスタミンの量と好酸球の蛋白であるeosinophiliccationic protein(ECP)の間に正の相関が認められた。この様なIL-4,IL-13などの増加が鼻茸におけるIgEの産生、好酸球性炎症に関与している。また、肥満細胞がヒスタミンの産生により上皮細胞からのRANTESを産生させ鼻茸における好酸球の遊走に関与する事が示唆された。また、鼻茸組織中にMMP9(ゼラチナーゼ)が高く発現した。一方TIMP1,2,は僅かであった。肥満細胞や好酸球にはMMP9が発現した。我々は、本研究において好酸球性副鼻腔炎とアスピリン性喘息を伴う鼻茸の粘膜に存在するCD34^+肥満細胞前駆細胞を、MACS sortingにて単離する。これをSCFとIL-6の存在下に96穴培養プレートでメチルセルロースを用いたcolony cultureを行い、鼻茸粘膜由来肥満細胞を培養した。培養した鼻茸粘膜由来肥満細胞から、約10^7個の培養肥満細胞のmRNAを分離し、これより逆転写反応でcDNAを合成し、biotin化標識核酸とRNAポリメラーゼにてbiotin化cRNAを作製した。このcRNAは断片化後、Genechipのオリゴプローブとハイブリダイゼーションさせた。その後蛍光標識したストレプトアビジンを2次反応させ、各プローブに結合したcRNAの蛍光強度をレーザースキャンで測定し、各遺伝子の発現量をコンピューターで解析した。鼻茸粘膜におけるTLR1,2,3,4の発現を免疫組織学的に検索し、TLR2,3,4の発現を明らかとした。鼻茸に発現しているMMP1(コラゲナーゼ),2(ゼラチナーゼ),3(ストロメライシン),9(ゼラチナーゼ),13(コラゲナーゼ)とTIMP1,2を、それぞれの抗体を用いて免疫組織学的に検討した。MMP2、9、13の発現を認め、またMMP9の発現が最も高く認められた。鼻茸粘膜におけるTLR2,4を発現している細胞を確認するために、抗CD3、MBP、トリプターゼ抗体と、TLR2,4抗体を用い、二重染色し免疫組織学的に検討している。