hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
量子化学計算とプローブ分子を用いた分子相互作用場の算出と構造活性相関への応用研究

分子相互作用場(Molecular interaction field: MIF)は、対象とする化合物の周囲に形成される相互作用を記述する三次元的なポテンシャルマップである。MIFは定量的構造活性相関モデルを構築する際の記述子やタンパク質の薬物結合部位の予測等に用いられており、インシリコ創薬における重要な概念の一つである。また、タンパク質と薬物候補化合物の間に形成される分子間相互作用の評価は、構造ベースの薬物設計において重要で、特に水素結合やイオン結合などは議論の中心である。これらの典型的な分子間相互作用に加え、ハロゲン結合、CH/π相互作用、CH/n相互作用といった様々な分子間相互作用が知られており、創薬におけるこれらの重要性が近年高まっている。本研究では、これらの相互作用を水素結合やイオン結合などの典型的な非共有結合に対して、"非典型非共有結合"と呼んでいる。非典型非共有結合を適切に記述するMIFが得られれば、これらの相互作用を活用した医薬品分子のインシリコ設計が可能になると期待できる。非典型非共有結合はいずれも従来の古典的手法による扱いが難しく、量子化学に基づいたMIFの評価が最善である。しかしながら、その様な計算法はこれまでに報告されていない。本研究では、非典型非共有結合を記述可能な、量子化学計算とプローブ分子を用いたMIF計算法を考案し、構造活性相関への応用可能性を検証した。1年目の成果として、MIFの算出方法と必要な計算プログラムが完成した。加えて、MIFに基づいてタンパク質と薬物候補分子の間の相互作用(Eint)を算出する方法を考案し、計算用プログラムを作成した。Casein Kinase 2阻害剤に対して実施したところ、Eintの計算値と実験的な阻害活性値との間に良好な相関が見られたことから、本手法の構造活性相関研究への応用が十分期待できる。当初の予定通り、MIFの計算プログラムが完成したことに加え、タンパク質/阻害剤複合体における、タンパク質と阻害剤の間の分子間相互作用(Eint)をMIFに基づいて算出する方法と計算プログラムを作成した。Casein Kinase 2阻害剤に適用したところ、算出したEintと実験的な阻害活性の間に良好な相関が見られ、構造活性相関研究への活用可能性を有することが確認できた。以上のように、計画通り主要な計算用プログラムが完成したこととに加え、今後in silico創薬で利用するための方針がほぼ定まったので、「おおむね順調に進展している」と評価した。1年目に得られた成果を論文として発表する準備を現在進めており、必要であれば追加の計算を随時行っていく。また、1年目の研究において、本手法の構造活性相関研究における活用可能性が示された。しかしながら、本手法がどの程度の汎用性で利用できるか、また、どのような欠点がありどの様にしたらその欠点を克服できるかといった点については、今後検証していく必要がある。したがって、来年度以降は、複数の酵素/阻害剤系について本手法を適用することで、本手法の汎用性を検証し、加えて方法自体をリファインしていく予定である。

また、1年目の研究において、本手法の構造活性相関研究における活用可能性が示された。しかしながら、本手法がどの程度の汎用性で利用できるか、また、どのような欠点がありどの様にしたらその欠点を克服できるかといった点については、今後検証していく必要がある。したがって、来年度以降は、複数の酵素/阻害剤系について本手法を適用することで、本手法の汎用性を検証し、加えて方法自体をリファインしていく予定である。本年度、科学計算用のワークステーションを購入したが、研究を遂行するために必要な性能を確保しつつ、物品費を抑えることが出来たため、予算をより有効に利用するため、次年度以降に利用したいと考えた。
幼児の造形表現と会話における物語の展開に関する事例研究

本研究は、幼児の日常生活における遊びにおいて、会話におけるできごとの展開と、その遊びで使う絵や道具を作ること、またそれを使用して遊ぶこととが、相互にどのように関係して遊びのできごと(物語)を実現させていくのかを調査研究した。調査は、幼稚園における造形的活動をともなう遊びのできごとを観察単位とし、ビデオカメラを用いた周辺的・参与的な観察を週1回、のべ12カ月にわたり行った。調査記録の分析は、以下の(a)から(e)の視点で意味単位により抽出した遊びの事例に関して、その相互的・協働的構築過程の相互行為分析を会話、相互行為、造形行為の3項目より行った。(a)会話における遊びのできごとの展開過程。(b)遊びの道具の製作過程。(c)遊びの〈場〉の構築過程。(d)製作した遊びの道具や場の使用と遊びの変容過程。(e)遊びを構成するメンバー相互の参加行為とできごと内での対他的関係の再編成。本研究により以下の結果を得た。(1)遊びのできごとは、自他が遊びの実現に向けて行う会話の過程、遊びの道具や場の相互的製作過程、作ったもので一緒に遊ぶ実践的展開過程のそれぞれが、状況的で相互的に構築されることにより実現される。(2)遊びの場と道具の製作及びそれらの使用による遊びの実戦的展開過程は、日常生活場面での対他的関係や対物的関係をできごと内において再編成する。(3)遊びのできごとにおいて作られ使用される絵や道具は、自他間におけるできごとの視覚的共同性、説明可能性、参加形式をつくる。(4)遊びの道具や場は、会話ややり取りの相互行為文脈の中で作られ、対他的に使用されることにより意味を視覚的・機能的に実現する。(5)遊びの中でつくられる道具は、遊びにおいて使用されることにより他者の発話と参加を作り、できごとを新たに展開させ構築する役割を果たす。本研究は、幼児が自分の日常生活を語ることと、造形表現で空間表現を行うことが、相互にどのように関係して展開されるかを調査分析することを目的としている。これを以下の2つの観点から継続的に参与観察を進め、幼児と他者との相互行為分析をともに調査と分析を進めている。(1)幼児の造形(空間)表現と時間を物語ることとの相互依存的関係。(2)物語のもつ時間的な構成を幼児が造形表現の中で実現する際の、他者(保育者・友人等)との相互行為のはたす役割。平成8年度は、鳴門教育大学学校教育学部附属幼稚園を研究協力機関とし、平成8年5月より平成9年1月まで週1回の参与観察を行った。観察では、幼稚園において幼児が遊びの一部として行う造形行為のひとまとまりを、それに伴う会話や相互行為とともにビデオに記録した。調査記録の分析では、会話、相互行為、造形行為の3項目についてそれを意味単位よりプロ化して相互行為分析をおこなった。会話プロトは、命名、名指し、あいづち、反復、沈黙、介入について記述した。相互行為プロトは、差しだし、指さし、うなづき、視線の推移について記述した。造形行為は、素材を並べる、切る、接合する、混ぜる、身にまとう、持って身ぶるい描く等について記述した。このうち特に視線の推移については、自他の視線の交叉、同一対象への視線、対象から他者への視線の移動、自他間での視線の回避に着目して、会話上の物語の成立と、造形表現の意味の成立とを媒介する相互行為として注目し抽出した。

そして、視線が交叉した時点の以前と以後の会話、相互行為、造形行為が作り出す一連の相互行為文脈の連鎖をもとに、造形表現が他者と共同的に形成されていく要因について考察した。以上の調査分析から、物語の成立に伴う会話上での時間構成と、造形表現における意味の成立との関係について考察した。幼児は、日常生活の遊びの場面において、他者と一緒に遊びのできごとをつくりあげている。遊びのできごとは、参加者の役割分担、ものや場の見たて、使う道具の製作と使用などを伴いながら、会話を中心とする相互行為を通して実現されている。平成9年度は、幼児の遊びの展開過程において、会話におけるできごとの展開と、遊びで使う道具の製作と使用とが、相互にどのように関係して遊びを実現させていくのかを調査研究した。本年度は、上越教育大学学校教育学部附属幼稚園を研究協力機関とし、平成9年6月より平成10年1月まで週1回の参与観察を行った。調査では、造形的活動を伴う幼児の遊びのできごとを観察単位とし、ビデオカメラを用いた周辺的・参与的な観察をおこなった。調査記録の分析は、会話、相互行為、造形行為の3項目について、意味単位により記述して相互行為分析をおこなった。本年度調査及び分析により以下の結果を得た。(1)遊びのできごと(物語)空間は、自他が遊びの実現に向けて行う相互行為により状況的で相互的に構築される。(2)遊びのできごとにおいて作られ使用される絵や道具は、そのできごとの視覚的共同性と参加形式をつくる。(3)遊びの道具は遊びのできごとをつくる会話ややり取りの相互行為文脈の中で作られ、使用されることにより意味を発揮する。(4)遊びの中でつくられる道具は、遊びにおいて使用されることにより、他者の発話と参加をつくりだし、できごとを展開させる役割をはたす。
磁気粘性流体の粘度可変制御による衝撃吸収性能の最適化

高速で飛行し、衝突する物体から被衝突物を保護する新たな衝撃吸収体を開発するために、近年、機能性流体として注目されている磁気粘性流体を採用する。磁気粘性流体とは、印加磁場の強さを変化させることにより、自由液体から半固体状態まで粘度を可逆的に瞬時に変化させることができる流体である。この「粘度」および「時間」という要素を、高速物体の速度に合わせて可変制御し、衝撃吸収性能を最適化するとともに、様々な衝撃現象に利用できる統一的な衝撃吸収体を創造することを目的とする。
ナノディスクを用いた膜結合金属蛋白質の集積配列による活性制御

生体内で重要な機能を果たしている膜結合金属蛋白質は、高機能性触媒材料として注目されているものの、その人工的利用に重要な基板への固定化は、界面活性剤の存在や高分子量の複合体形成のため、十分な結果が得られてはいない。本研究課題では、円盤状脂質膜であるナノディスクに膜結合金属蛋白質を生体内環境に近い状態で挿入し、このナノディスク化蛋白質を電極上で特定方向に集積配列、固定化することで、電極から電子供給を受けて駆動可能な触媒系の創成を試みる。膜結合金属蛋白質としては分子状酸素を利用する酸化酵素を用い、電気化学的な活性測定と分子分光学による構造、機能解析を行うことで、効率的な電気化学反応系設計を試みる。
高強度ジルコニアセラミックスの歯科臨床応用の検討

本研究では種類の異なるレジンセメントにより接着されたジルコニアクラウンコーピングの辺縁封鎖性を、繰返し荷重試験による色素侵入深さを計測することで検討した。40本のヒト抜去下顎大臼歯に支台形成を行い、CEREC inLabシステムにてジルコニア(ln-Ceram Zirconia, CZ-18,VITA)によりクラウン修復物を製作した。得られた修復物はPanaviaF2.0(Kuraray)(以下PA)、Superbond C&B(Sunmedical)(以下SB)、およびMaxcem(Kerr)(以下MC)を用いて支台歯に接着した。また、対照群として10個のクラウンをリン酸亜鉛セメント(Elite Cement 100,GC)(以下ZP)にて合着した。すべての試料は24時間水中保管後、0.2%塩基性フクシン水溶液浸漬下で1.3kg,毎分98回、24時間の条件で、修復歯咬合面に歯軸と平行に計約14万回の繰り返し荷重を加えた後、半切し、近遠心辺縁部の歯質/セメント界面およびセメント/セラミック界面にて色素浸入深さを以下のスコアにより評価した(0:色素侵入を認めない、1:辺縁エナメル質に限局した色素浸入を認める、2:辺縁象牙質に及ぶ色素浸入を認める、3:軸側壁象牙質に及ぶ色素浸入を認める)。歯質/セメント界面では、すべてのセメント群において色素侵入を認め、特にZP群およびSB群では軸側壁象牙質に及ぶ色素侵入を認めた。SB群(p=0.0423)およびPA群(p=0.0039)はZP群と比較して有意に小さい色素侵入度を示し、特にPA群のみ色素侵入は辺縁部エナメル質に原局していた。一方、セメント/セラミック界面においてはZP群およびSB群では軸側壁象牙質相当部に及ぶ色素侵入を認めたが、MC群では色素侵入は辺縁部象牙質内に原局していた。.また、PA群のみ色素侵入を認めなかった(p<0.0047)。本研究の結果から、歯質/セメント界面およびセメント/セラミック界面においてPanaviaF2.0が最も良好な辺縁封鎖性を示した。また、軸側壁象牙質へ達しない色素侵入は臨床的に良好な経過が期待できることから、PanaviaF2.0およびMaxcemによりジルコニアクラウンコーピングを接着した場合、臨床的に良好な経過を期待できると考えられる。本研究では種類の異なるレジンセメントにより接着されたジルコニアクラウンコーピングの辺縁封鎖性を検討した。40本の大臼歯にクラウン支台形成を行った。支台辺縁は全周1mm幅のButt Shoulderとし、CEJより1mm上方に設定した。支台はCEREC inEosスキャナーにより形状計測を行った後に、CEREC inLabシステムにてジルコニアブロックを切削加工し、クラウンコーピングを製作した。専用陶材により解剖学的歯冠形態を再現した後、修復物の内面を50μmアルミナ粒子にて4気圧でサンドブラスト処理後、超音波洗浄を施した。次いでPanavia F2.0 (Kuraray)(以下PA)、Superbond C&B (Sunmedical)(以下SB)、およびMaxcem (Kerr)(以下MC)を用いてそれぞれ10個の支台にメーカー指示通りに接着した。また、対照群として10個のコーピングをリン酸亜鉛セメント(Elite Cement 100, GC)(以下ZP)にて合着した。すべての試料は0.2%塩基性フクシン水溶液浸漬下で1.3kg,毎分98回、24時間の条件で、修復歯咬合面に約14万回の繰り返し荷重を加えた。次いで半切し、近遠心辺縁部の歯質/セメント界面およびセメント/セラミック界面にて色素浸入深さを以下のスコアにより評価した(0:色素侵入を認めない、1:辺縁エナメル質に限局した色素浸入を認める、2:辺縁象牙質に及ぶ色素浸入を認める、3:軸側壁象牙質に及ぶ色素浸入を認める)。得られたデータはKruskal WallisおよびMann-Whitney U検定により比較した(α=0.05)。SB群(p=0.0423)およびPA群(p=0.0039)はZP群と比較して有意に小さい色素侵入度を示し、特にPA群のみ色素侵入は辺縁部エナメル質に限局していた。一方、セメント/セラミック界面においてはZP群およびSB群では軸側壁象牙質相当部に及ぶ色素侵入を認めたが、MC群では色素侵入は辺縁部象牙質内に限局していた。また、PA群のみ色素侵入を認めなかった(p<0.0047)。本実験の結果から、Panavia F2.0が最も良好な辺縁封鎖性を示した。

得られた修復物はPanaviaF2.0(Kuraray)(以下PA)、Superbond C&B(Sunmedical)(以下SB)、およびMaxcem(Kerr)(以下MC)を用いて支台歯に接着した。また、対照群として10個のクラウンをリン酸亜鉛セメント(Elite Cement 100,GC)(以下ZP)にて合着した。すべての試料は24時間水中保管後、0.2%塩基性フクシン水溶液浸漬下で1.3kg,毎分98回、24時間の条件で、修復歯咬合面に歯軸と平行に計約14万回の繰り返し荷重を加えた後、半切し、近遠心辺縁部の歯質/セメント界面およびセメント/セラミック界面にて色素浸入深さを以下のスコアにより評価した(0:色素侵入を認めない、1:辺縁エナメル質に限局した色素浸入を認める、2:辺縁象牙質に及ぶ色素浸入を認める、3:軸側壁象牙質に及ぶ色素浸入を認める)。歯質/セメント界面では、すべてのセメント群において色素侵入を認め、特にZP群およびSB群では軸側壁象牙質に及ぶ色素侵入を認めた。SB群(p=0.0423)およびPA群(p=0.0039)はZP群と比較して有意に小さい色素侵入度を示し、特にPA群のみ色素侵入は辺縁部エナメル質に原局していた。一方、セメント/セラミック界面においてはZP群およびSB群では軸側壁象牙質相当部に及ぶ色素侵入を認めたが、MC群では色素侵入は辺縁部象牙質内に原局していた。.また、PA群のみ色素侵入を認めなかった(p<0.0047)。本研究の結果から、歯質/セメント界面およびセメント/セラミック界面においてPanaviaF2.0が最も良好な辺縁封鎖性を示した。また、軸側壁象牙質へ達しない色素侵入は臨床的に良好な経過が期待できることから、PanaviaF2.0およびMaxcemによりジルコニアクラウンコーピングを接着した場合、臨床的に良好な経過を期待できると考えられる。
創薬を目的とした有用な薬理活性物質の探索及びその応用開発研究

筋収縮蛋白質の構造と機能の関係を解明する研究の一環として、種々の海洋天然物のアクトミオシンATPaseに対する作用のスクリーニングを行った。その結果、顕著なアクトミオシンATPase活性化作用が認められたgoniodomin A、AMBED、eudistomin Mおよびamphidinolide BのアクトミオシンATPAseに対する作用を詳細に検討した。goniodomin Aは心室筋のアクトミオシンATPaseを顕著に活性化したが心房筋のアクトミオシンATPaseに対しては抑制作用が認められたことから心房筋および心室筋のアクトミオシンATPaseにおいて異なった作用を示すことが明らかになった。この作用の違いは心室筋と心房筋でミオシンの構造の違いを反映していると考えられ、非常に興味深い。AMBEDはミオシンおよび再構成アクトミオシンのATPaseを直接活性化することなしに、カルシウムに対する反応性を増大させることによりアクトミオシンATPaseを活性化し、ミオシンBの超沈殿活性を増大することが明らかとなった。eudistomin Mは骨格筋収縮系においてトロポニン-トロポミオシン系に作用することにより、筋収縮系のカルシウム感受性を増大することによってアクトミオシンATPaseを活性化し、筋収縮を促進することを明かにした。eudistomin Mは天然界から最初のカルシウムセンシタイザーとして注目される。amphidinolide Bはアクチンとミオシンの相互作用を直接活性化するだけではなく、トロポニン-トロポミオシン系に作用してカルシウム感受性を増大させることにより、アクトミオシンのATPaseを活性化し、その結果、天然アクトミオシシの超沈殿活性の増大、およびスキンドファイバーの収縮の増大を引き起こすことが明らかとなった。大量培養に成功した約100種類の海洋微生物のうち14種類の海洋微生物の抽出エキスを調製し、L1210培養細胞を用いてこれらのエキスの殺細胞活性を検討したところ、数種の抽出エキスに顕著な活性が認められた。そのうち3類の抽出エキスに非常に強い活性が認められた。さらに強い活性が認められた抽出エキスについて殺細胞活性の詳細を解析するためにフローサイトメーターを用いて検討したところ、1種類の抽出エキスに顕著なアポトーシス誘発活性が認められた。現在この成分を探索すると共にアポトーシス誘発の機序について詳細に検討している。11種類の植物抽出エキスを調製し、マウス強制水泳試験における無動時間の短縮を指標にして抗うつ作用を検討したところ6種類の抽出エキスに顕著な抗うつ活性が認められた。このうちカカオのメタノール抽出エキスに含まれる活性成分をシリカゲルカラムクロマトグラフィーを用いて探索したところN-リグノセリルトリプタミンを得ることができた。また、これらの抽出エキスのラット大動脈のセロトニンによる収縮に対する作用を検討したところ、2種類の抽出エキスに収縮の抑制が認められた。さらに1種類のエキスに単独での収縮作用が認められた。現在これらのエキスに含まれる活性成分を探索している。16種類のパラグアイ産生薬の抽出エキスを調製し、ウサギ大動脈およびモルモット左心房に対する作用を検討したところ、数種のエキスに収縮抑制作用や増強作用が認められた。現在これらの活性成分を探索している。
腸管神経叢内在ミニ腸を応用したヒルシュスプルング病類縁の病態解析

腸管発生とともにヒト腸管神経叢の成り立ちを再現できる系を構築し腸管神経細胞の発生および機能不全を明らかにしていく。ヒルシュスプルング病類縁疾患(H類縁)を例にとり、疾患iPS細胞を作製しH類縁-ミニ腸疾患モデルを構築する。申請者は、試験管内で腸管神経細胞を有し蠕動様運動、吸収や分泌能などのヒト腸管の機能を有する腸管オルガノイド(ミニ腸)の創生に世界で初めて成功した。この培養システムを活用し腸管神経叢の生成と機能不全を明らかにしていく。腸管神経細胞の機能不全疾患に対し、患者自身の腸管内に内在する細胞を賦活かし腸管神経細胞の再生による新たな治療法の確立を目指す。
siRNAを用いた新しいケロイドの遺伝子治療の開発

ケロイドの線維芽細胞過剰増殖と細胞外基質過剰産生成因に深く関わるサイトカインとしてかねてより報告されてきたTGF-β1に対して、実際にケロイド線維芽細胞にTGF-β1に対するsiRNAをlipofectin法によって遺伝子導入すると、ケロイド線維芽細胞の増殖や細胞内のI型コラーゲンのmRNAの転写が抑制されることを確認した。また、ケロイドの主要病態に深く関わっていることを、われわれがはじめて明らかにしたマクロファージ遊走阻止因子(MIF)の発現とその局在を調べるために、ケロイドと正常皮膚を抗MIF抗体を用いた免疫組織染色にて検討したところ、ケロイド線維芽細胞にMIFが強く発現していることを確認した。これによりTGF-β1とMIFをターゲットとしたsiRNAを用いたケロイド治療の有用性が示唆された。われわれは、ケロイド線維芽細胞におけるPGE_2の産生能の低下が、ケロイドにおける細胞外基質のコラーゲン過剰産生の原因のひとつであると考え、正常線維芽細胞とケロイド線維芽細胞におけるPGE_2の産生能およびPGE_2に対する感受性の程度を比較検討した。結果、ケロイド線維芽細胞において炎症性サイトカイン刺激に対するコラーゲン抑制因子であるPGE_2の産生が低下していた。また、PGE_2のコラーゲン抑制効果は、正常皮膚線維芽細胞に比較してケロイド線維芽細胞で減弱していた。しかし、PGE_2のsecond messengerであるcAMPレベルを上昇させると両線維芽細胞においても同じようにコラーゲン抑制効果を示した。以上の結果より、ケロイド線維芽細胞におけるPGE_2の産生とPGE_2に対する感受性の低下がケロイドの成因に関与していること、また、今後はcAMPのコラーゲン産生に対する抑制作用を用いることで新しいケロイドの治療法の開発につながる可能性が期待されると考えられた。われわれは、ケロイド、肥厚性瘢痕の病態に関わる各種タンパクの発現を遺伝子レベルで阻害することで、その病態の進行を根本から抑制できれば、新しい有効な治療法の開発につながると考えた。タンパクの発現を抑制するために用いる手法は、small interfering RNA(siRNA)を用いたRNA干渉(RNA interference,RNAi)という手法である。これはターゲットのmRNAに相補的な塩基配列を持つ2123塩基の二重鎖RNAを、目的の細胞内に導入することにより、ターゲットmRNAのタンパクへの翻訳を特異的に阻害するという新しい発現抑制方法であり、その簡便性、効率性から、現在非常に注目をあびている新しい遺伝子機能解析の手法である。

まず、ケロイドの線維芽細胞過剰増殖と細胞外基質過剰産生成因に深く関わるサイトカインとしてかねてより報告されてきたTGF-β1,MIFに対して、実際にケロイド線維芽細胞にTGF-β1とMIFをターゲットとしたsmall interfering RNA (siRNA)をlipofectin法によって遺伝子導入すると、ケロイド線維芽細胞の増殖や細胞内のI型コラーゲンのmRNAの転写が抑制されることを確認した。これによりTGF-β1とMIFをターゲットとしたsiRNAを用いたケロイド治療の有用性が示唆された。また、アラキドン酸代謝の最終産物の一つであるPGE_2が肺線維芽細胞のコラーゲン産生を抑制するという過去の報告に基づき、PGE_2の皮膚線維芽細胞におけるコラーゲン抑制効果の有無を検討した。結果、ケロイド線維芽細胞では正常線維芽細胞細胞に比較してPGE_2のコラーゲン抑制効果が減弱していた。その原因は、PGE_2のreceptorのひとつであるEP2 receptorの発現がケロイド線維芽細胞で低下しているためであることを示した。そこで、PGE_2のsecond messengerであるcAMPを上昇させるForskolin (cAMP activator)をケロイド線維芽細胞に作用させるとコラーゲン産生を濃度依存性に抑制することを明らかにした。これにより、cAMP製剤を用いた新たなケロイド治療の可能性が示唆された。今後、siRNAやcAMP製剤を用いた複合的ケロイド治療の開発が有用であると考えられる。
不確定志向性と文化の観点からみた「補償としての確信」現象

本研究は防衛行動の一種としてしられる「補償としての確信」現象を対象とした比較文化研究である。とくに個人特性である不確定志向性と文化によって異なる不確定性への志向性の観点から考察を加え、社会的に議論の多い問題に対する防衛的態度と行動を検討した。主な実験計画は、不確定志向性×文化×ジレンマタイプ×顕在的自尊感情×潜在的自尊感情であった。従属変数は社会的問題や違法行為についての自分の意見に対する確信の強さであった。実験・調査に参加したのはカナダと日本の大学生であった。カナダの参加者は195名の学部生であり、日本の参加者は90名の学部生であった。えられた結果は、われわれの先行研究と一貫しており、不確定志向性に関する文化差が認められた。日本の参加者よりカナダの参加者に不確定志向(UOs)が多かった。各文化内での分析結果によれば、カナダの参加者には確定志向(COs)よりもUOsの割合が高く、反対に日本の参加者にはUOsよりもCOsの割合が高かった。さらに重要なことは、本研究の主な仮説が支持されたことである。つまり、個人の不確定志向性が、所属する文化の不確定性に対する志向性と個人の不確定志向性が不一致であること(カナダのCOsと日本のUOs)が、防衛的自尊感情と防衛的確信と関係しており、不確定志向性と顕在的自尊感情と潜在的自尊感情との間に交互作用が認められた。個人と文化の不確定性に対する志向性が一致しないことによって、防衛的自尊感情をもつ人の確信反応を強めることが見いだされた。この知見は他の異なる3つの確信度尺度を用いた場合にも確認されている。本研究は、不確定志向性理論の観点から「補償としての確信」現象を、日本とカナダとの文化差を考慮し、顕在的・潜在的自尊感情を手がかりに検討することを目的とした。実験計画は、2(不確定志向性:UO・CO)×2(文化:カナダ・日本)×2(脅威:個人的・非個人的)であった。本研究を推進するために、本年度は下記の内容を実施した。1.質問紙や調査紙の日本語版を作成し、カナダ版との整合性を検討した。2.日本語版IATプログラムを作成した。3.不確定志向性に関する調査を行っている。被験者数は300名を超えている。4.IATに関する実験を実施。(1)不確定志向性に回答してもらった被験者に実験参加を依頼した。現在までに100名近い被験者を対象に実験を実施した。実験は3名を同時に行い、一組の所要時間は約60分間である。(2)顕在的自尊感情の測定Rosenbergの自尊感情尺度、および集団の自尊感情尺度を用いている。(3)IAT潜在的自尊感情を測定するためにIATを用いている。(4)中絶と死刑への態度の測定「補償としての確信」の程度を測定している。5.データの整理・分析状況(1)日本のデータに関しては、調査結果の分析と、実験結果の整理中である。(2)カナダのデータに関しても、ほぼ同じペースで実験・調査が進んでいる。本研究は個人、文化の不確定志向性が補償的確信に及ぼす効果について検討する。自己に関わる不確定性がもたらす脅威に対する防衛反応として、脅威が発生した領域以外の態度をより強固なものとすることで脅威を回避しようとする「補償的確信」とよばれる反応が出現する。ここで、明示的自尊感が高く、潜在的自尊感が低い個人はもっとも防衛的であり、補償的確信が強く現れると予測される。

加えて、自己に関わる不確定性への認知活動の差異である不確定志向性理論(Sorrentino & Roney,2000)によれば、不確定志向性の高い個人(uncertainty oriented person : UO)と不確定志向性の低い個人(certainty oriented person : CO)の違いが補償的確信に効果を持つ可能性がある。自分の不確定志向性と文化の持つ不確定志向性(カナダはUO的文化、日本はCO的文化と仮定)が不一致の場合(カナダ在住のCO、日本在住のUO)、不確定性に遭遇すると、積極的に不確定性を解決する(フローあるいはアンチフロー)ことなく、受動的状態(ノンフロー)になり防衛的反応である補償的確信を示すと予測される。以上から個人の不確定志向性×文化の不確定志向性×明示的自尊感×潜在的自尊感の交互作用的効果が補償的確信において予測される。中心的仮説は、カナダのCOはUOに比べ補償的確信が大きくなる一方、日本のUOはCOに比べ補償的確信が大きくなるだろうというものである。カナダ人195名、日本人90名の男女大学生の被験者に自分(友人)が現在抱えているジレンマを想起させた後(不確定性の操作)、社会的問題(死刑制度、妊娠中絶の是非)について判断させた。結果は概ね仮説を支持するものであった。この結果は場面の持つ不確定性と個人の不確定志向性の一致・不一致が個人の認知活動に及ぼす効果から考察された。
中野重治の肉筆原稿、書簡、日記他第一次資料研究

本研究は、中野重治の肉筆原稿、書簡、日記などの調査と研究である。加えて、最近困難な状況にある文学館との協力の社会的意義の追求も目的である。近代文学研究において肉筆原稿等第一次資料の調査はきわめて大切であるが、調査の対象となる原物は適切に整理・保存・収集されねばならず、そのための作業は研究者の重要な任務である。中野重治の第一次資料を所蔵しているのは石川近代文学館、神奈川近代文学館、中野重治文庫記念坂井市丸岡図書館、日本近代文学館である。これら文学館との協力によって、本研究の肉筆原稿・書簡の整理と調査、戦後日記の翻字とデータ化等が実現した。日本学術振興会科学研究費を平成27年度から交付された本研究は、中野重治の肉筆原稿、書簡、日記などの調査と研究である。中野重治の第一次資料の大方は、次の4館が所蔵している。石川近代文学館(肉筆原稿等)、神奈川近代文学館(書簡・日記等)日本近代文学館(原稿、遺品等)、中野重治文庫記念坂井市丸岡図書館(書簡・肉筆原稿・遺品等)である。本研究がおもに調査・研究を行うのは石川近代文学館と中野重治文庫だが、前者は肉筆原稿の公開のための作業と目録の刊行、後者は書簡を整理し所蔵リストの作成、その上での内容の調査である。中野重治の日記については、昭和38、39、40年分の刊行をめざし、本文の起しと点検、全頁のパソコンによる入力、注作成等の作業を行う予定である。昨年度平成27年度は、中野重治文庫記念坂井市丸岡図書館での書簡の整理作業、石川近代文学館での肉筆原稿の公開のための作業と目録の刊行のための作業を順次行った。これと並行して、昭和38、39、40年分の日記の研究を行うのだが、27年度の作業は、研究協力者四名と中野重治ご遺族にも参加いただいて、昭和40年分の6月までの原資料の本文の起しと検討、注付けの項目の選定作業を行った。38、39年の二年分は、データ化されてはいないが、以前に本文起しと注付けはなされている。作業を昭和40年分から始めているのは、このためであるが、これの点検は改めてしなければならない。アルバイトによるパソコン入力・データ化作業は、昭和40年分は終了し、昭和38年分に取掛っている。近代文学研究において肉筆原稿等第一次資料の調査はきわめて大切であって、調査の対象となる原物は公開のためにも適切に整理・保存・収集されねばならない。本研究の27年度の作業は、その主旨に沿って着実に進行していると考える。平成27年度から科学研究費を交付された本研究は、「研究実績の概要」の項に記したように、昨年度は、中野重治文庫記念坂井市丸岡図書館での書簡の整理作業、石川近代文学館での肉筆原稿の公開のための作業と目録の刊行のための作業を順次行った。福井県坂井市にある中野重治文庫には4回、金沢にある石川近代文学館には1回、研究代表者である林淑美が出向いた。石川近代文学館には、校務などで1回しか行かれなかったので、目録の備考つくりを自宅で行った。中野重治文庫は、書簡がコレクション毎に分別されているものもあり、しかし分別してあるだけで、適切な保存袋保存函などに収納されておらず、コレクション毎の簡単なリストしかない。とりあえず、適切に保存することから始めている。まとまったコレクション以外にも重要な書簡が多くあるが、リストもなく分別もされず桐箱に入れてある状態である。これにも早く取掛からねばならない。日記研究は、研究協力者四名と中野重治ご遺族にも協力いただいて行っている。研究協力者四名のうち二名は京都からの参加(立命館大学教員)なので日程調整が難しいが、立教大学において6回研究会を行い、昭和40年分の6月までの原資料の本文の起しと検討、注付けの項目の選定作業を行った。アルバイトによるパソコン入力・データ化作業も順調に進行している。やらねばならない作業は山積みだが、あてられる可能な時間と労力を考えれば、概ね順調に進行しているといえる。石川近代文学館(肉筆原稿等)、神奈川近代文学館(書簡・日記の一部等)日本近代文学館(原稿、遺品等)、中野重治文庫記念坂井市丸岡図書館(書簡・肉筆原稿・遺品等)である。本研究がおもに調査・研究を行う石川近代文学館と中野重治文庫において、前者は肉筆原稿の公開のための作業と目録の刊行、後者は書簡・肉筆原稿の整理、所蔵リスト作成、その上での内容の調査である。中野重治の日記については、昭和38、39、40年分の全頁撮影とPCによる入力、本文点検、注作成等の作業を進行させている。

昨年度平成28年度は、27年度に続いて、中野重治文庫記念坂井市丸岡図書館所蔵の書簡及び肉筆原稿の整理作業、石川近代文学館での、肉筆原稿公開のための作業と目録刊行のための作業を順次行った。中野重治文庫においては、28年度、新たに「中野家文書類一覧」と名づけられた資料の整理を行った。これは中野家に伝えられた江戸期の古文書類を含む、全345点の資料である。文庫によってリストは作成されているが、保存の仕方が不適切なため改めて保存作業を行っている。これらの文学館の作業と並行して、日記の研究をおこなっているが、この作業は研究協力者四名と中野重治ご遺族にも協力いただいて、本文起しと点検、注立て項目の選定を行う。日記は昭和40年から始めて38、39年と進めている。27年度に40年の半年分が終了した作業は、28年度は、40年の後半と38年4月まで終了した。アルバイトによるパソコン入力・データ化作業は、昭和40年、38年分が終了し、39年分に取掛っている。平成27年度から科学研究費を交付された本研究は、「研究業績の概要」の項に記したように、平成28年度は中野重治文庫記念坂井市丸岡図書館での書簡及び中野家に伝えられた江戸期の古文書類を含む資料の整理を行った。福井県坂井市にある中野重治文庫には4回、金沢にある石川近代文学館には3回、研究代表者である林淑美が出向いた。石川近代文学館では公開のための全点・全頁の撮影は終了し、現在はその画像の点検を行っている。中野重治文庫は、書簡がコレクション毎に分別されているものもあり、しかし分別されてあるだけで適切に保存されておらず、コレクション毎の簡単なリストしかない。とりあえず、適切に保存することを行っている。まとまったコレクション以外にも重要な書簡が多くあるが、リストも作られていない。28年度は中野家に伝えられた江戸期の古文書類を含む資料の整理に時間が費やされたため、上記の作業はなかなか進行しなかった。日記研究は、研究会を設け、研究協力者四名と中野重治ご遺族にも協力いただいて、本文起しと点検、注立て項目の選定を行っている。研究協力者二名は京都在住で(立命館大学教員)なので日程調整が難しいが、立教大学において11回行った。日記は昭和40年から始めて38、39年と進めているが、27年度に40年の半年分が終了した作業は、28年度は40年の後半と38年4月まで終了した。3年分の全頁撮影は終了している。パソコン入力・データ化作業は、昭和40年、38年分が終了した。やらねばならない作業は山積している。特に日記研究における注は、項目の選定より大変な注付けそのものの作業に達していない。また中野重治文庫における整理作業は、保存作業に時間がとられて、書簡の所蔵リストの作成が中断したままである。あてられる可能な時間と労力から言えば、仕方ないのだが、進捗状況としては、やや遅れている、と言わねばならない。本研究は、中野重治の肉筆原稿、書簡、日記等の調査と研究である。加えて最近困難な状況にある文学館との協力の社会的意義の追求も目的である。中野重治は、戦後の文学と政治を生きた稀有な文学者であった。本研究における中野重治の戦後日記の翻字を含む第一次資料の整理と調査は、日本の戦後史を文学の言葉で照射するという近代文学研究上貴重な研究となる。中野重治の第一次資料の大方は次の4館が所蔵している。石川近代文学館(肉筆原稿等)神奈川近代文学館(書簡・日記等)日本近代文学館(原稿、遺品等)中野重治文庫記念坂井市丸岡図書館(書簡・肉筆原稿・遺品等)。本研究が主に調査研究を行う石川近代文学館と中野重治文庫において、前者は肉筆原稿の公開のための作業と目録の刊行、後者は書簡・肉筆原稿の整理、所蔵目録作成である。
建築設備系分野におけるCADシステムを用いた製図教育のあり方に関する調査研究

1.研究の目的建築設備系企業における設備CADシステムの導入状況に関する調査と、関連教育機関におけるCAD教育実施の実態調査を行い、建築設備系分野のCAD教育のあり方に関する基礎資料を得ることを目的とした。2.結果の概要平成7年度に全国建築設備系企業約500社にCADシステム導入運用状況に関する調査を行い、103社の回答を得た。その結果CADシステムを導入している企業は70%以上であり、企業の専門分野別(給排水衛生・空調・電気防災)でも差がなく高い割合で導入している実態が分った。CADシステム運用者の学歴等をみると、男性は高校工業科・大学工学部系出身者が圧倒的で全体の25%を超えた。平成8年度には仙台市所在の企業308社に導入運用状況調査を行ない、62社より回答を得た。この調査から仙台市、東北地域及び首都圏の3地域における分析を行った結果、CADシステムの導入状況は地域によらず設備工事が最多で60%を超えた。専門分野別には仙台市では空調が最多で30%を超えたが、首都圏・東北地域では電気防災が最多の40%となった。また、CAD運用者の学歴は仙台市では高校工業科・大学工学部系出身者の男性が最も多く30%であったのに対して、東北地域では高校工業科出身者の男性が30%を超えた。首都圏では大学工学部系出身者の男性が30%近くに達するのに対し、専門学校等出身の女性CAD運用者が20%近い割合を占めた。一方、全国の建築及び設備系教育機関を対象に環境工学・建築設備系科目におけるコンピュータ及びCAD教育の実施状況も行った。回答を得られた教育機関は大学54校、短大・工業高専・短期大学校13校、専門学校20校の計87校であった。設計製図科目等における環境工学・建築設備関連教育の実施率は全体的に低く、専門学校で20%その他は10%程度であった。また、環境工学・設備系科目においてCAD教育を実施しているのは、最も多いのが高専・短大で20%を超えていたが、大学は7%と極めて低い割合を示すことが分った。3.まとめ本研究の結果より、設備系企業におけるCADシステムの運用は重要度を高めていることが明らかになった。これに対して教育機関では相変わらずCADはデザイン教育として位置づけられ、設備系分野でのCAD教育は未整備であり、建築設備系学科におけるCAD教育を含めた教育カリキュラムを構築することが急務であることが指摘される。1.研究目的建築設備系企業における設備CADシステムの導入状況に関して実態調査を行い、建築設備系教育機関におけるCAD教育のあり方を見いだすための基礎資料を得ることを目的とする。2.調査研究の内容及び結果当初,研究第1年度において教育機関への調査を予定していたが、その前に企業側の要求調査をより詳細に抽出するため、第2年度に予定していた企業側への本調査を一部先行させて実施した。(1)企業実態調査(予備調査)調査対象企業は平成6年度売上高より東北及び首都圏の上位360社程度と本学への求人企業120社程度から抽出した465社となった。

回答は152社から得ることができ、回収率は32.7%となった。(2)企業実態調査(本調査)設備CADシステム導入企業の業態及び専門分野別運用状況、運用者の最終学歴等について調査を実施した。調査対象企業は予備調査の結果よりCADシステムを導入している企業107社への継続調査、予備調査で回答を得られなかった企業の内295社への再調査、新規調査企業98社の合わせて500社である。回答を得られた企業の内CADシステムを導入している企業は103社となり、有効回収率は20.8%となった。業態別におけるCADシステムの導入状況は設備工事が全体の7割で最も多い結果となり、専門分野別(給排水衛生・空調・電気)においては、各分野とも3割前後の結果となった。また、部門別(企画設計・積算・工事・総務経理)においては、企画設計部門と工事部門がそれぞれ全体の4割程度であったのに対し積算部門は1割以下であった。CADシステム運用者総数は972人(男子570人・女子402人)で、運用者の最終学歴は、高校男子及び女子・大学男子がそれぞれ3割弱であったのに対して大学女子が1割以下であった。次に学科・学部別最終学歴については、高校の場合工業科男子が全体の5割を、大学の場合工学部系男子が7割を占めていた。一方学生時におけるCAD操作経験の有無は全体の7割が経験無しであった。以上のことより、設備系企業におけるCADシステムの運用は重要度を増しており、引き続き調査を継続するとともに各教育機関におけるCAD教育の実態を調査する必要がある結論に達した。1.研究目的建築設備系企業における設備CADシステムの導入状況に関する実態調査と、関連教育機関におけるCAD教育の実態調査を行い、建築設備系教育機関におけるCAD教育のあり方を見いだすための基礎資料を得ることを目的とする。2.調査研究の内容及び結果(1)企業実態調査(本調査、平成8年度より継続)今回は仙台市に所在する企業を対象として設備CADシステム導入企業の業態及び専門分野別運用状況、運用者の最終学歴等について調査を行った。調査対象企業は308社で回答を得られた企業は62社となり回答率は20.1%となった。今回の調査結果と平成8年度に行った企業調査の結果を基に、仙台市、仙台市を除いた東北地域及び首都圏の3地域における比較分析を行った。業態におけるCADシステムの導入状況は、設備工事がどの地域においても全体の6割を超えて最も多くこの設備工事を専門分野別(給排水衛生・空調・電気防災)に比較すると、仙台市では空調が最も多く3割を超えているのに対して首都圏と東北地域では電気防災が最も多く4割前後を占めていた。専門分野・部門別(企画設計・積算・工事)では、給排水衛生の場合仙台市及び首都圏は企画設計が最も多く56割占めているのに対して、東北地域では工事が最も多く5割近くを占めていた。電気防災の場合どの地域においても企画設計が最も多く6割前後を占めていた。次にCAD運用者の最終学歴の分類を地域別に見ると仙台市では高校・工業科及び大学・工学部系出身者の男性が最も多く3割弱を占めていた。東北地域では高校・工業科出身者の男性が最も多く3割を大きく越えている。
細胞内環境下の新規構造解析手法 In-cell Native MSの確立

本研究では、『質量分析を用いた細胞内のタンパク質の構造解析手法の確立=ネイティブ質量分析による1細胞質量分析“In-Cell Native MS"の確立』を目指す。細胞内環境下のタンパク質においてネイティブ質量分析を適用するために最も重要な点はそれら不揮発性の塩からタンパク質イオンを脱塩しつつ、イオン化することであると考えられるため、I.様々な緩衝液における条件検討、II.大腸菌溶解液内タンパク質における解析条件の検討、III.哺乳類細胞で培養したタンパク質における解析条件の検討、の研究を遂行していくことで研究手法の基盤を構築する。
肺の気腫化と線維化はなぜ均等に起こらないのか？：力学的異方性からのアプローチ

気腫化と線維化の局在化と肺の力学特性の異方性との関連性をコラーゲン線維の配向性という新たな側面からのアプローチを試みた。正常肺は冠状断面においてコラーゲン線維の配向性は垂直方向に高い配高度をもって配列していた。弾性限界から測定した力学強度の分布も垂直方向が強い傾向が認められた。コラーゲン線維配向性における異方性と力学強度の異方性の関連性が認められた。コラーゲン線維配向性は、線維化病変ならびに気腫病変いずれも正常肺とは異なる配向分布を示した。特に気腫肺では配高度が高い領域が存在し、呼吸による力学負荷がコラーゲン線維の配向性の再構築に関連している可能性が考えられた。換気障害をともなう呼吸器疾患は閉塞性障害と拘束性障害に分類され、前者には慢性閉塞性肺疾患(COPD)、後者には肺線維症がある。肺胞が断裂する気腫型COPDは上葉に、肺胞壁および間質が固くなる肺線維症は下葉に好発することが知られている。局所での病変への対応が重要であるが、いずれの肺疾患も局在化の機序が不明であり、局所的な評価も困難である。すでに我々は肺の呼吸運動による力学負荷の異方性に着目し、肺におけるコラーゲン線維の異方性がその力学強度の異方性と密接に関連していることを明らかにしてきた。これらの我々の成果から両肺疾患における病変の局在化と力学的異方性が密接に関係している可能性を考えた。本研究の目的は、肺における気腫化と線維化の局在化と肺の力学特性の異方性との関連性を、コラーゲン線維の異方性という新たな側面からアプローチし、気腫化と線維化の局在化の機序を解明する手がかりを得ることである。本年は肺線維症の冠状断面における力学特性について検討を行った。コラーゲン繊維は垂直方向に配向していた。力学強度は水平方向に比べて垂直方向に大きかった。垂直方向では特に下葉が大きい傾向が認められた。肺線維症は下葉に優位に発症・進展することが知られている。この線維化病変の異方性と力学特性とくにコラーゲン線維配向性と力学強度とは密接に関連していると考えられた。肺線維症の解析は終了した。換気障害をともなう呼吸器疾患は閉塞性障害と拘束性障害に分類され、前者には慢性閉塞性肺疾患(COPD)後者には肺線維症がある。すでに我々は肺の呼吸運動による力学負荷の異方性に着目し、肺でのコラーゲン線維の異方性がその力学強度の異方性と密接に関連していることを明らかにしてきた。本研究の目的は、肺における気腫化と繊維化の局在化と肺の力学特性の異方性との関連性を、コラーゲン線維の異方性という新たな側面からアプローチし、気腫化と繊維化の局在化の機序を解明する手がかりを得ることである.本年は肺気腫の冠状断面における力学特性について検討を行った。コラーゲン線維は配向度が高い部位と低い部位が存在していた。気腫病変の存在下ではストリップの作成が困難であり、ひっぱり試験による力学強度を評価することができなかった。コラーゲン線維の配向性は気腫病変が形成される過程で不均等に再構築され、この不均等な再構築と気腫病変が不均一に存在することが関連している可能性が示唆された。肺気腫病変の解析は終了した。換気障害を伴う呼吸器疾患は閉塞性障害と拘束性障害に分類され前者には慢性閉塞性肺疾患(COPD)後者には肺線維症がある。本研究の目的は、肺における気腫化と線維化の局在化と肺の力学特性の異方性と関連性をコラーゲン線維の異方性という新たな側面からアプローチし、気腫化と線維化の局在化の機序を解明する手がかりを得ることである。本年度は肺線維症および肺気腫の肺サンプルから得られた結果と病変のない正常肺サンプルとの比較検討を行った。コラーゲン線維配向性は、線維化

病変ならびに気腫病変いずれも正常肺とは異なる配向分布を示し、病変の発症・進展の過程で再構築されている可能性が考えられた。特に線維化肺では垂直方向、特に下葉において配高度が高く、呼吸運動の不均等な力学負荷がコラーゲン線維の配向性の再構築に関連している可能性が考えられた。気腫化と線維化の局在化と肺の力学特性の異方性との関連性をコラーゲン線維の配向性という新たな側面からのアプローチを試みた。正常肺は冠状断面においてコラーゲン線維の配向性は垂直方向に高い配高度をもって配列していた。弾性限界から測定した力学強度の分布も垂直方向が強い傾向が認められた。コラーゲン線維配向性における異方性と力学強度の異方性の関連性が認められた。コラーゲン線維配向性は、線維化病変ならびに気腫病変いずれも正常肺とは異なる配向分布を示した。特に気腫肺では配高度が高い領域が存在し、呼吸による力学負荷がコラーゲン線維の配向性の再構築に関連している可能性が考えられた。肺気腫、気腫合併肺線維症の標本を順次解析する。気腫合肺線維症の標本を解析し、1)肺線維症2)肺気腫3)気腫合肺線維症の相違を力学特性の観点から明らかにする呼吸器内科学解析サンプルが少なかったため。解析サンプルが少なかったため。次年度にはサンプル数を増やして解析する予定である。次年度はサンプル数を増やして解析する予定である。
植物ポリフェノールによるアミロイド形成阻害機構の解明

アミロイド形成はタンパク質やペプチドの凝集による線維化,沈着現象であり,アルツハイマー病,クロイツフェルト・ヤコブ病,2型糖尿病などでみられる。そのためアミロイド形成とその阻害機構の解明は,それらの発症の遅延やリスク低減につながると期待される。昨年度,2型糖尿病と関連するIslet Amyloid Polypeptide(IAPP)の22番から27番からなるフラグメント(IAPP22-27)をアミロイド形成モデルペプチドとし,水晶発振子マイクロバランス法(quartz crystal microbalance;QCM)により,このペプチド同士,およびペプチドと植物ポリフェノールの一種である茶カテキン類との親和性について調べた。その結果,カテキンの中にはIAPPペプチド同士よりもペプチドに対する親和性が高いものが存在することを明らかにし,阻害剤となりうることが示唆された。今年度,IAPPペプチドフラグメントのアミロイド線維形成に伴う濁度変化を観測し,この線維形成機構が,核形成段階である一段階目と線維成長段階である二段階目からなる自己触媒反応であることを明らかにした。そしてQCM測定によりペプチドへの親和性が高いことが示されたcis型カテキンは,IAPPペプチドのアミロイド線維形成における核形成段階を数百倍遅くすることがわかった。カテキン分子がIAPPペプチドのどの部位に作用するのか調べるため,NMR測定を行った。化学シフト値変化とNOEの観測から,カテキンのC環とペプチド側鎖の接近が示唆された。今回の結果は,茶カテキンがアミロイドペプチドに特異的に結合し,ペプチドの会合から核形成に至る段階を阻害することを明らかにしたもので,今後植物ポリフェノールやその誘導体がこれらの病気の発症のリスク低減に利用されることにっながると期待される。アミロイド形成はタンパク質もしくはペプチドの凝集による線維化、沈着現象であり、アルツハイマー病、クロイツフェルト・ヤコブ病、2型糖尿病などでみられる。これまで種々のアミロイド形成機構が発表されているものの、アミロイド形成のごく初期の分子間会合については明らかになっていない。その段階での分子間会合の阻害は、発病のリスク低減につながり重要である。茶類に多く含まれるカテキン類は、植物ポリフェノールの一種であり、抗酸化、抗菌、抗癌作用など様々な生理活性が報告されている。本研究では2型糖尿病と関連するIsletAmyloidPolypeptide(IAPP)の22番から27番からなるフラグメント(IAPP22-27)をアミロイド形成モデルペプチドとし、水晶発振子マイクロバランス法(quartz crystal microb alance; QCM)により、このペプチド同士の会合、および阻害剤候補として食品から容易に摂取可能なカテキン類とペプチドの相互作用について動力学的解析を行った。まず、ホスト分子としてのIAPP22-27をQCMセンサーセル金電極に固定する方法を検討した。その結果、Au-S結合させた特異認識分子上にアミノカップリングにより共有結合させることで、再現性よくこのペプチドを固定化できることを確認した。緩衝液中で発振し、ゲスト分子としてIAPP22-27を添加すると、ペプチド間の相互作用による周波数変化が観測された。解析により結合定数(Ka)が10^4M^<-1>のオーダーであると求められた。一方、ゲスト分子として4種類のカテキンを作用させたところ、カテキンの種類のよって作用の強さが異なり、IAPP22-27に対するKaとして10^5M^<-1>のものと10^2M^<-1>のものが存在した。よっていくつかのカテキンは、IAPPペプチド同士の会合の阻害剤となることが示唆された。