hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子組み込み人工皮膚大量作成システムの研究

1.人工皮膚作製法の確立:線維芽細胞をコラーゲンゲル内で培養し、その上にケラチノサイトを播種・増殖させた後、さらに空気曝露により分化を誘導し重層化させた。重層化した三次元培養皮膚の構築成分について免疫組織学的ならびに電子顕微鏡的に検索したところ、細胞接着分子(desmogIein1,3,desmoplakin,E-cadherin,b1 integrin)、分化のマーカー(involucrin)は正常表皮と同様に十分に発現しており、基底膜構成成分であるヘミデスモゾームの形成は良好で、類天疱瘡抗原、β4 integrinも十分に発現していたが、基底板、係留線維の形成は認められるものの不連続で、不完全なものであった。大きさでは、直径75mmの三次元培養皮膚の作成は可能であった。2.HB-EGF組み込みアデノウイルスベクターの作成:HB-EGF cDNAを組み込んだアデノウイルスベクターを作成し、大量に増殖させ、精製・濃縮した。この組換えアデノウイルスベクターをケラチノサイトに感染させ、HB-EGFの発現を抗HB-EGF抗体を用いた蛍光抗体法にて検討したところ、HB-EGF蛋白の発現が認められた。さらに、三次元培養皮膚の表皮と真皮の間にAdexHB-EGF,AdexGFP液を注入し、経時的にHB-EGF,GFPの発現をみたところ、感染後2日目には表皮にHB-EGF,GFPの発現が認められた。遺伝子の発現はほぼ全層にわたり発現が認められ、基底層にも十分の発現が認められた。HB-EGFを導入した三次元培養皮膚のほうがGFP導入の三次元培養皮膚より表皮の構築が保たれている印象を受けた。本年度は人工皮膚作製法の確立とHB-EGF組み込みアデノウィルスベクターの作成を行った。重層化した三次元培養皮膚の構築成分について免疫組織学的ならびに電子顕微鏡的に検索したところ、細胞接着分子(desmoglein 1,3,desmoplakin,E-cadherin,b1 integrin)、分化のマーカー(involucrin)は正常表皮と同様に十分に発現しており、基底膜構成成分であるヘミデスモゾームの形成は良好で、類天疱瘡抗原、β4integrinも十分に発現していたが、基底板、係留線維の形成は認められるものの不連続で、不完全なものであった。2. HB-EGF組み込みアデノウィルスベクターの作成:HB-EGFcDNAをコスミドカセットに組み込みCOS一TPCと共に293細胞へcotransfectした。homologous recombinationによりHB-EGFが組み込まれたことを確認し、さらに293細胞に感染させ大量に増幅した後、超音波処理、塩化セシウム密度勾配法にて精製・濃縮しPBS(-)に対して透析後、-140度にて保存した。この組換えアデノウィルスベクターをケラチノサイトに感染させ、HB-EGFの発現を抗HB-EGF抗体を用いた蛍光抗体法にて検討したところ、HB-EGF蛋白の発現が認められた。本年度は三次元培養皮膚の臨床応用とアデノウィルスベクターを用いた遺伝子導入法の検討を行った。1.三次元培養皮膚の大量培養法:直径75mmのトランスウェルを用いて三次元培養皮膚を作成したところ、実際には直径65mmの三次元培養皮膚が作成可能であった。角化細胞の播種、液相下培養では既存の培養器具で十分であったが、空気曝露で重層化させるためには既存の培養器具が存在しなかったため、直径150mmのガラス製シャーレとステンレス製の支持プレートを作成し使用したところ、三次元培養皮膚の大量作成が可能であった。

2.三次元培養皮膚へのアデノウィルスベクターを用いた遺伝子導入:2種類のアデノウィルスベクター(AdexHB-EGF,AdexGFP)を用いた。本年度は完成された三次元培養皮膚の表皮と真皮の間にAdexHB-EGF,AdexGFP液を注入した。経時的に組織を採取し、HB-EGF,GFPの発現をみたところ、感染後2日目には表皮にHB-EGF,GFPの発現が認められた。遺伝子の発現はほぼ全層にわたり発現が認められ、基底層にも十分の発現が認められた。HB-EGFを導入した三次元培養皮膚のほうがGFP導入の三次元培養皮膚より表皮の構築が保たれている印象を受けた。
高度技術社会における環境保護と政治過程ーレ-ガン政権下のアメリカを事例として

本研究では、近年でもっとも保守的といわれたレ-ガン政権下のアメリカ合衆国で、環境保護運動と環境保護政策がいかなる関係にあるかを、可能な限り政治学の理的観点から追求した。周知のように、レ-ガン政権は当初より「小さい政府」を目指し、環境保護規制や消費者保護規制などの政府規制を徹底的に緩和し、さらには撤廃しようともした。ところが、結果的にみると、環境保護規制は全体としてはさほど後退しないままであり、アメリカの環境保護政策は1980年代において、たしかに著しい前進はなかったものの、基本的骨格はほとんど揺らぐことはなかった。本年度の研究では、このような状況を把握するために、〈運動の制度化〉という概念を使用して分析を試みた。これは第一に、アメリカの環境保護運動が、単に社会運動としてのみ存在するのではなく、きわめて大規模で安定した組織を作り上げ、弁護士やロビイスト・科学者など多数の環境問題専門家をフルタイムで雇用している状況を意味する。この結果、環境保護運動は立法過程において、さらには行政や司法過程においてさえ、恒常的な参加者となり、つねに一定の影響力を発揮することに成功している。この点については、多数の雑誌・新聞・ニュ-ズレタ-など多数の資料を収集し、分析することで、かなり詳細に実態を解明することができた。第二に、環境保護庁(EPA)自体が、とくにその官僚や職員が、政治過程や政策形成過程で果たしている機能や役割も注目に値する。政治任用スタッフはたしかに政権の意向を受けて環境規制撤廃やEPA予算削減を支持したが、キャリア・スタッフの方は議員やマスコミ関係者あるいは環境団体に内部情報を提供する、あるいは政治任用の上司を訴える等の方法で低抗していた。今後、個別の政策に即してより実証的に考察していきたい。
電気電子機器廃棄物からの新規有機・無機原料リサイクルプロセスの開発

電気電子機器廃棄物(WEEE)から化学原燃料および金属等の有価有機・無機化合物を回収するリサイクルプロセスの開発を目的に、WEEEに頻繁に用いられているプラスチック材料として、ポリカーボネート、フェノール樹脂、およびエポキシ樹脂の熱分解反応を検討した。これら樹脂の熱分解反応解析、臭素系難燃剤および金属を含むプリント基板の熱分解反応解析、臭化揮発反応の検討、およびカルシウム系吸収剤の添加効果の検討を実施した。樹脂単体および臭素系難燃剤を含む系の熱分解機構を明らかにし、また、吸収剤添加により得られるガスおよびオイルの品位が向上し、金属の臭化揮発反応が抑制されることを確認した。今年度は、検討対象としてポリカーボネート、ポリイミド樹脂、フェノール樹脂製・エポキシ樹脂製プリント基板を選択した。ポリカーボネートは水蒸気雰囲気下で酸化マグネシウムを触媒とし、流動床反応装置を用いて分解を行った。その結果、40%以上の収率でビスフェノールAが回収されると同時に、炭素残渣や高沸点化合物が減少する事を明らかとした。ポリイミド樹脂は耐熱性が非常に高く、熱分解条件では570°C以上で分解する事を確認した。そこで、水蒸気導入による加水分解を試みた結果、分解開始温度が500°C程度まで低下し、活性化エネルギーも346kJ/molから161kJ/molまで低下する事を明らかにした。原燃料回収試験では、900°C以上で80%以上が気体生成物として回収される事が確認され、その気体組成は主にH2/CO(体積比)=4の合成ガスである事が明らかとなった。フェノール樹脂製・エポキシ樹脂製プリント基板は、臭素系難燃剤としてテトラブロモビスフェノールA(TBBPA)を含有するものを使用した。熱分解により、TBBPAが早い段階で分解し、気体・液体生成物に臭素系化合物が混入する事が確認された。そこで、臭素吸収剤として水酸化カルシウムを混合して熱分解を行った結果、気体・液体から平均で88%の混入臭素が除去される事を明らかにした。水酸化カルシウムは同時に、リン系難燃剤由来のリンも捕捉する事が確認され、液体生成物中の臭素・リン混入量は大幅に低減された。また、水酸化カルシウム添加で液体生成物中のフェノール系化合物(フェノール、クレゾール、ジメチルフェノール等)の生成量が増加した事から、樹脂の分解にも一定の寄与がある事を確認した。前年度のフェノール樹脂製およびエポキシ樹脂製プリント基板の熱分解試験(原料回収試験)結果を踏まえ、今年度はこれらを対象とした熱重量-質量同時分析(TG-MS)を実施し、これらの基板の熱重量減少挙動およびそれに対応する熱分解生成物の放出挙動を観察した。その結果、フェノール基板は4段階の重量減少を示した。1段目(300 °C以下)は基板中に含まれる紙(セルロース)の熱分解および樹脂末端等の弱い結合の切断に相当し、H2O、CO2、フェノールの放出がメインとなった。2段目(300340 °C)は、臭素系難燃剤であるテトラブロモビスフェノールA(TBBPA)の熱分解によりHBrおよびブロモフェノール類が生成、樹脂が徐々に分解されフェノール類が生成した。3段目(340450 °C)では樹脂の分解がメインとなり、4段目(450 °C以上)はチャー形成およびチャー中の残留酸素がCO2として放出されることを確認した。また、フェノール樹脂およびTBBPAが同じ温度域で分解したことから、双方の熱分解生成物の相互作用によって生成したと考えられるブロモメタン(CH3Br)や、TBBPA由来のBrラジカルによって樹脂中のメチレン基の切断が誘発された可能性が示唆された。エポキシ基板も分解温度域は僅かに異なるものの4段階の重量減少を示した。しかし、エポキシ基板中のTBBPAはエポキシ主鎖中に結合しているため、TBBPAの分解に相当するHBr、主鎖と硬化剤であるフェノールノボラックに相当するフェノールの生成ピーク温度がほぼ一致した。また、フェノール樹脂に見られたような、Brラジカルによる主鎖開裂等の相互作用は確認されなかった。以上、TBBPAの樹脂中における含有形態によって、熱分解挙動および樹脂-難燃剤間の相互作用に違いがあることを実験的に明らかにした。本年度は、昨年度検討したフェノール樹脂製およびエポキシ樹脂製プリント基板の熱分解挙動や樹脂ー難燃剤間の相互作用に関する成果を踏まえ、金属として銅およびアンチモンを含むプリント基板の熱分解試験を実施し、有機・無機原料の同時回収について検討した。なお、平成25年度に水酸化カルシウムが臭素吸収剤として効果的であることが明らかとなったため、金属回収に及ぼす水酸化カルシウムの効果および加熱条件の影響も合わせて検討した。その結果、銅の回収量は水酸化カルシウム非存在下の定温加熱条件において、フェノール樹脂製プリント基板500 mgから約10 mgであったのに対し、水酸化カルシウム存在下においては、約25 mgまで回収量が増加した。さらに、エポキシ樹脂製プリント基板からも、同条件において約10 mgの回収量であったのに対し、水酸化カルシウム存在下においては、約20 mgまで増加した。アンチモンの回収量は、同条件において約2倍に向上した。これらは、水酸化カルシウムが臭素系難燃剤由来の臭素を捕捉することで、これら金属類の臭化揮発反応が抑制されたためと考えている。なお、反応温度は300700°Cとしたため、本温度範囲における銅およびアンチモンの臭化反応の熱力学的解析を実施したところ、熱力学的に有利に進行することも確認した。

回収された銅は金属銅としてプリント基板の熱分解残渣および酸化カルシウムと共に残存することを確認した。なお、金属含有プリント基板と水酸化カルシウムの熱分解挙動を検討したが、水酸化カルシウムや含有金属は、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、および臭素系難燃剤(主にビスフェノールA)の分解挙動に影響を及ぼさないことが確認された。昨年度までに明らかにしたフェノールおよびエポキシ基板の原料回収試験および熱分解機構に、含有金属の影響を更に考慮することで、樹脂-金属-難燃剤間の相互作用を考察することができ、H.26年度以降研究計画36の進展に寄与する成果であったため。昨年度までに、ポリカーボネートおよびビスフェノールA型エポキシ樹脂等を対象に試薬および添加剤・金属を含む実材料ベースで検討を進め、樹脂ー難燃剤間の熱分解における相互作用、金属ーハロゲンの反応による金属の臭化揮発挙動を報告してきた。さらに、発生する臭化水素をカルシウム系吸収剤で捕捉することで、回収生成物の品位向上、さらに金属も同時に回収可能であることを報告してきた。しかし課題として、得られる熱分解生成物品位および収率の向上が必要であることが示された。今年度は、ビスフェノールA(BPA)が様々な電気電子機器廃棄物を構成するプラスチック種のビルディングブロックであることから、BPAの熱分解機構を検討し、フェノール収率が向上するプロセスの提案を目指し検討した。BPAを熱分解することでフェノールおよびIPPを理論的に41 wt%および59 wt%生成するが、実際に得られた結果はIPPがはるかに低く(10 wt%)、熱分解温度が320 °Cの場合にはフェノール収率が62 wt%に達した。ESI-TOF-MSで高分子量成分を解析したところ、IPPの重合物が生成していることが確認された。よって、IPPからフェノールを生成する場合には、一度重合した後、重合物が熱分解してフェノールを生成するルートが存在することを明らかにした。IPPは反応性の高い二重結合を持つイソプロペニル基を持つため、重合反応が進行しやすい。また、副生成物としてイソプロピルフェノールも確認され、IPPと合わせて工業的需要が小さいことから、これらを可能な限りフェノールに転換するべく、ゼオライトによる脱アルキル化反応についても検討した。その結果、酸量が大きいゼオライトによりイソプロピルフェノールを選択的に脱アルキル化できることが確認され、フェノールを選択的に回収することに成功した。電気電子機器廃棄物(WEEE)から化学原燃料および金属等の有価有機・無機化合物を回収するリサイクルプロセスの開発を目的に、WEEEに頻繁に用いられているプラスチック材料として、ポリカーボネート、フェノール樹脂、およびエポキシ樹脂の熱分解反応を検討した。これら樹脂の熱分解反応解析、臭素系難燃剤および金属を含むプリント基板の熱分解反応解析、臭化揮発反応の検討、およびカルシウム系吸収剤の添加効果の検討を実施した。樹脂単体および臭素系難燃剤を含む系の熱分解機構を明らかにし、また、吸収剤添加により得られるガスおよびオイルの品位が向上し、金属の臭化揮発反応が抑制されることを確認した。H.25年度に実施したフェノールおよびエポキシ基板の原料回収
常圧炭化水素熱分解による金属上の機能性炭素材料作製と評価

メタンとアルゴンの混合ガスを1気圧下で金属基板上に8001100°Cで反応させDLC薄膜を作製した。金属基板として、純度99.5%と99.99%の2種類の鉄と鋼材SCM440を用いた。表面生成物を顕微ラマン分光法、硬度測定、SEMによる膜厚測定から評価した。800°Cで硬度900以上、膜厚36μmのDLC膜の合成に成功した。純度の低い鉄基板の場合、バルク中の酸素原子が表面に拡散し酸化鉄を生成する場合のある事が分かった。条件を変えることで純度の低い鉄基板の場合においてもDLC膜の合成が可能であった。DLC膜と金属基板の結合を強固にする界面層の構造についてラマン測定から解明する事を試みた。炭化水素を炭素源として電気炉だけで材料表面上にDLC膜を作製する特許(世界で唯一の方法)を有し、最近では800°C以下の温度で金属上にDLC膜堆積に成功した。本方法の優れた特徴に『金属とDLC膜が強固に結合し剥がれ難い』利点がある。本研究の目的は、界面構造の特異性を解明し、界面層の生成解明とその制御方法を探求する事を第1の研究目的(機構解明)とし、また、炭素の原料となる化合物、処理温度と反応条件を変えることでDLCの他カーボンナノチューブ(CNT)、フラーレン類の薄膜合成の可能性の探索を第2の研究目的としている。平成25年度は、設備購入した切断機と研磨機を用いて、ポリマーでコーティングした金属基板上に堆積させたDLC膜を基板を切断する方法により作成した切断面をSEM,EPMA、ラマンにより解析を行った。ポリマーの伝導性が問題で明瞭な切断面像が得られず、微細部分の解析には至っていない点が問題点として残るが、当初の予測通り炭化水素との反応時間を8時間以上としないと強固な結合に関与する界面構造は生成しないことを確認した。他の機能性炭素化合物の合成に関しては、NドープによりDLCの伝導性を下げ半導体とする方向性にある程度の目途をつけることができた。Si核の植え付けによるsp3炭素の増加を目指す一方、固体NMRを用いてC、Hの特徴づけの研究を遂行している。イオンドープの研究も平成26年度に行う予定としている。単層、多層を含むCNTの合成とグラフェンの合成も我々の炭化水素熱分解法により可能であることが分かった。この際の再現性、選択性、特に収率についてはまだまだであり、基板表面への反応種の植え付けを平成26年度行う予定である。試料として純鉄を用いて、電気炉内でメタンとアルゴンの混合ガスを所要温度で反応させDLC膜を作製した。ラマン分光法装置を用いて、焦点を変えることでDLC膜表面から純鉄試料表面まで深さ方向で分析し、Gピーク、Dピークの形状に変化が無いことからDLC膜内は均一な組成であることが分かった。XPSのC1sスペクトルの波形解析からsp2とsp3の割合を求め前者の多い膜であることが分かった。DLC膜の堆積した純鉄試料を重合剤で固定し、購入した切断機と研磨機により切断、研磨した断面をSEM、EPMAで解析を行った。膜厚がサブμmと薄いことから基板とDLC膜との界面をEPMAで解析したが、更に精度の高い実験が必要となっている。反射FTIRの実験ではスペクトル強度が弱く、透過法でのCーH観測実験を計画している。試料としてセラミックスを用いて、気相から触媒を供給しメタンとアルゴンの混合ガスを電気炉で熱分解する方法によりカーボンナノチューブの合成に成功した。ラマンスペクトルの解析から、単層ナノチューブと多層ナノチューブの合成を確認した。分解温度、触媒の状態によりどのようなナノチューブを合成できるか明らかにしていく。NをドープしたDLCの合成を行い、Nがドープされていることを分光法から明らかにし半導体としての物性を評価した。Nを多量としてCNxの合成へと展開を図る予定である。原料炭化源を工夫することで、従来のメタンとアルゴン混合ガス使用の場合と比べ反応時間を1/10以下に短縮できる方法を開発した。作製されるDLCはsp3炭素の割合が多く、バンドギャップも広く、伝導性も従来のDLCに比べ2桁ほど低く半導体に近づいている。特許申請を行っている。最終年度に当たり、1)金属基板とDLC膜の界面に生成し剥がれにくいBinderとして機能する界面層の生成メカニズムと構造を明らかにする、2)炭化水素熱分解法でDLC以外に作成させることのできる炭素同素体、例えばカーボンナノチューブ(CNT)の作製と評価、3)DLCへの不純物導入、を目的に実験を行った。

1)については、同温、同時間の処理によっても界面層が出来る場合とできない場合があり、生成メカニズムについては不明のままである。界面層が生成する場合もその厚さから生成速度を求めることはできなかった。金属基板表面状態に炭化水素熱分解反応が非常に敏感であることが推測された。2)については、鉄触媒とアルコール等含酸素化合物を原料としてCNTの合成を行った。CNT合成には炭化水素原料としてメタンを用いるDLC作製する900度以上の場合に比べ含酸素化合物を用いることで700ー900度でCNTを合成できることが分かった。メタンを用いてDLCを作製する温度に比べ低温で作製できる。基板にゼオライト等多孔質材料を用いて、その細孔内に単相CNTを作製することを試みた。低端数側にRBMが観測され単相CNTが作製されたと結論した。観測された端数から単相CNTの直径を計算するとゼオライト細孔径の値とほぼ一致し、細孔内に合成されたと考えられる。3)については、アンモニアを炭化水素と混合して熱分解を行いセラミックス上にN添加DLCを作製した。13CーNMRをもちいてsp2、sp3炭素の割合を計測した。Nを加えないDLCに比べsp3の割合が増加したが、まだsp3の割合は10%以下であった。XPS,UPSの測定からN添加DLCではフェルミ近傍にエッジが観測された。原因について究明している。表面物理化学第1の目的は、平成24年度に導入したEPMAを用いて、付帯のSEMとの併用により断面解析が可能となってきている。試料断面を固定するポリマーに問題が有り数100nmの解像度での断面構造解析に対する実験結果が不十分であり、この点の改善を急いでいる。強固な結合を可能とする界面構造の生成には8時間以上必要であることは分かった。作製したDLC膜の評価として、ラマン分光法の他、FT-IR、固体NMRにより解析を進めることができ、基礎研究として進展が見込める状況にある。第2の目的に対しては、単層、多層CNTの他、グラフェン合成が可能であることは見出すことができた。しかし再現性と選択性、収率に問題が有り、平成26年度に基板に触媒を微細加工して原料である炭化水素に検討を加えることにより、単層、多層CNTの他、グラフェン合成への指針を探索する予定である。第1の目的は金属等の基板とDLCとの界面構造の解析であるが、この目的はまだ完全には達成できていない。分解能を挙げてEPMAで解析する必要がある。今年度後期に大学のEPMAの設備更新があり、現在のEPMAで困難であった界面の分解能を挙げた解析が可能になるのでH25年度の後半には研究進展が期待できる。第2の目的はダイヤモンド、カーボンナノチューブ(CNT)などの機能性炭素の合成と評価であるが、こちらは順調に進展している。単層、多層のCNTを合成できる条件を見出し、ラマン分光法により単層CNTを、SEMにおいて層CNTを観測できている。DLCへのドープに関してもNドープのDLC作製には成功したが、半導体としてはまだ伝導性が高く更なる工夫と実験が必要となっている。試料断面の微細分析に対して、試料断面を固定するポリマーに問題があり、金属粉末を混合するなどの方法により伝導性の問題解決を目指し、EPMA、SEMにて断面分析を行う予定である。
在宅重症心身障害児を対象としたレスパイトケアの家族への効果に関する研究

重症心身障害児主介護者の家族(主介護者、主介護者の配偶者、障害児のきょうだい)を対象に、レスパイトケア利用について尋ねる質問紙調査を実施した。レスパイトケア利用の効果、レスパイトケアに求めている内容に関する項目への回答を取得した。主介護者47名(母親45名、父親2名)、配偶者27名(母親9名、父親16名)、きょうだい8名からの回答を得た。主介護者の身体関連QOLには、レスパイトケアを利用していること(β=0.45, p=0.03)、主介護者の年齢(β=-0.54, p=0.02)が、精神関連QOLには、FACES-KGきずな得点(β=0.38, p=0.04)が関連していた。平成24年度には、パーソナルコンピュータ、文献管理ソフト・統計解析ソフト等の購入による研究遂行環境の整備、文献及び関連書籍の検索・reviewによる最新の知見の整理、及び倫理審査委員会への申請準備を実施した。パーソナルコンピュータ等の研究遂行環境を確実に整備した上での文献及び関連書籍の検索を通じて、重症児のレスパイトケア利用が主介護者・配偶者・きょうだい・重症児の身体・心理社会的状態に与える影響について、それぞれ最新の知見を収集・整理・統合し、質問紙の妥当性を高めた。また、倫理審査委員会への申請準備では、研究対象者紹介を依頼予定の複数機関の担当者と、本研究実施に関する打ち合わせを行った。具体的には対象者紹介機関の担当者に、研究計画の概要(目的・方法・対象者)について説明し、研究協力への同意を取得した。上記より今年度は、研究環境整備・研究計画の推敲を確実に実施することができ、さらに研究対象者紹介機関との調整も含めた倫理審査委員会への申請準備を終了した。平成25年度には、文献及び関連書籍・文献のreviewによる最新の知見の整理、及び倫理審査委員会への申請、質問紙調査を実施した。質問紙調査の目的は、レスパイトケア利用開始前後での重症児・主介護者・配偶者・重症児のきょうだいの身体・心理社会的状態を測定し、レスパイトケアの効果および、対象者のニーズを検証することである。対象者は、在宅療養中の、レスパイトケア(重症児が家族から離れる形式のケア)として機能する短期入所・デイケア・訪問看護を利用する、大島分類14に分類される18歳未満の重症児の家族(主介護者、配偶者、きょうだい)。但し、上記対象者の内、調査による負担に耐えられ、日本語でのコミュニケーションに困難がないと調査対象者紹介機関が判断した家族のみに調査を依頼する。調査対象者紹介機関は、東京都内の重症児が利用するレスパイトケア(デイケア・訪問看護)および、東京都内の特別支援学校の合計3箇所であった。調査方法は、レスパイトケア利用開始時のベースライン調査(Time1)、利用開始1ヶ月後(Time2)、利用開始3ヶ月後(Time3)の合計3回実施した。また新たにレスパイトケア利用予定がない対象者には、ベースライン調査(Time1)のみを実施し、レスパイトケア利用へのニーズに焦点を当てて探索した。質問紙調査が終了し、結果概要を集計・解析し、学術集会および学術雑誌への発表の準備段階にまで到達した。先行研究・書籍のreviewにより、質問紙の妥当性を確保することができ、倫理審査委員会申請の準備を行った。概ね当初の研究計画と同様に、進行している。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究者所属施設での倫理委員会及び対象者紹介機関での倫理委員会による承認を取得する。その後に、対象者紹介機関との具体的なスケジュール、調査手順についての調整を綿密に実施する。対象者紹介機関での質問紙調査後、順次結果を解析し、報告書及び学会発表・論文投稿の準備を進める。
日系多国籍企業のメタナショナル化とグローバル・アライアンス能力に関する研究

グローバル知識経済の時代を迎え、日系多国籍企業は新しい事業・技術・製品の源泉になる知識を世界中からいち早く感知・獲得し、それを組織内で共有・活用する経営を必要としている。そのような経営の展開には、日系多国籍企業はまた、世界の多くの企業、大学・研究機関、政府組織などと提携し、それらと相互学習する能力を身に付ける必要もある。この新しい研究課題について、先駆的な理論の研究と国内外での実態調査によって、日系多国籍企業の新たな成長や国際競争力の強化には、アジア新興市場での新規事業開発、新しい組織の構築、新しいタイプの人材育成が喫緊の課題になっていることを明らかにした。本研究課題は、多国籍企業論や国際ビジネス論の分野ではフロンティア的な性格であるために、その研究を遂行するためには、まず広範な関連理論(グローバル競争戦略論、イノベーション論、ネットワーク論、知識マネジメント論など)をレビューし、その応用可能性を検討する必要がある。次に、本研究のための仮説、モデル、分析フレームワークを構築し、実証研究を行う必要がある。このため、今年度は、前半は本課題に関連する諸理論をレビューし、それらの限界や応用可能性を研究した。そして、主に日系多国籍企業に対する実証研究のための仮説、モデル、分析フレームワークを構築することを試みた。その結果、日系多国籍企業の新たなグローバル成長戦略、新規事業開発、事業ポートフォリオ・マネジメント、オープン・イノベーション、グローバル・アライアンスの役割、グローバル組織・人材開発を中心に、パイロット調査のための仮説、モデル、分析フレームワークを構築することができた。次に、これらの仮説、モデル、および分析フレームワークを用いて、中国(広州、香港など)とイギリスに進出している日系多国籍企業を対象にして、現地でのパイロット調査を試みた。この調査結果については、現在整理・分析中であるが、次年度の調査研究のベースとなる事実や知見が得られたと思う。今年度は、このような研究を通じて、その一部の成果として「日本の消費者金融企業のアジア進出戦略の課題-香港、台湾、タイを中心にして-」(パーソナルファイナンス学会誌に所収)や「国際経営の革新と異文化経営」(『異文化経営の世界』中央経済社刊に所収))を発表した。本研究課題は、多国籍企業や国際ビジネス論の分野ではフロンティア的な性格であるがゆえに、その研究を遂行するためには広範な関連理論のレビューはもとより、仮説、モデル、分析フレームワークを構築し、それらを用いて実証研究を行う必要がある。今年度は、研究課題の関連理論をさらにレビューすると同時に、昨年度に構築した仮説、モデル、分析フレームワークを精緻化し、それらを用いてシンガポールに進出している日系多国籍企業(エレクトロニクス、建機、商社、建設業など)の地域本社を訪問してヒアリング調査を実施した。ヒアリング調査の主な内容は、そのアジア地域における新規事業開発、地域本社の新しい役割、アジア企業とのアライアンス、アジアにおける人事管理システム、グローバル人材の育成などであった。この結果、シンガポールにおける日系多国籍企業のアジア新興市場に対する新しい役割、新規事業開発、新しい国際人事システムやグローバル人材の育成方法などが明らかになった。また、日系多国籍企業を対象にして実施するアンケート調査の質問項目に関するフレームワークも作成した。本研究課題は国際ビジネス論や多国籍企業論の分野ではフロンティア的な性格であるがゆえに、これまで関連理論のレビューを行うと同時に、フィールド・サーベイのための仮説、モデル、分析フレームワークを構築し、研究活動を行ってきた。今年度は、これまでの研究成果を2つの学会(国際戦略研究学会と国際ビジネス研究学会)で発表するし、また仮説、モデルなどを検証するために国内外(東京、大阪、イギリス)で、数社の日系多国籍企業でヒアリング調査を実施し、さらにアンケート調査(500社に送付)を試みた。その結果、日系多国籍企業の新たな成長や国際競争力の強化には、メタナショナル経営を推進し、グローバル・アライアンスを通じた新規事業開発が重要であるとともに、それを推進するために新たなイノベーションへの挑戦、組織構造・文化の変革、グローバル人材の育成が不可欠の課題になっていることが明らかになった。具体的にいうと、日系多国籍企業の新たな成長や国際競争力の強化には、アジア新興国市場での新規事業開発、そのための探索型イノベーションへの挑戦、アンビデクステリティ型組織の構築、バウンダリー・スパナーのようなグローバル人材の育成が大きな課題になっていることがわかった。このような研究は、わが国ではまだほとんど研究されていないので、今後深く掘り下げて研究していく必要がある。今年度は、このような研究活動の成果の一部を「グローバル・アライアンス戦略のダイナミズム-競争優位の構築の視点から-」(『桜美林経営研究』第2号、3月発刊)、「日系多国籍企業の新規事業開発と組織・人材マネジメントの変革に向けて-アンビデクステリティ型組織の構築との関連で-」(共著)(『世界経済評論』5・6月号、5月発刊)の2つの論文で発表した。
認知機能と報酬予測機能の安静時fMRI指標開発とうつ状態バイオタイプ同定への応用

これまでうつ病で機能異常が示唆されている機能ドメインにおける神経回路機能の個人差を安静時fMRIから予測する手法を確立するため、当該年度は、言語流暢性課題および金銭遅延報酬予測課題を遂行中のfMRIデータを30例の健常者を対象に安静時fMRIとあわせて取得した。得られた課題遂行中のfMRIデータは一般線形モデルにより統計解析し、遂行機能にかかわる背外側前頭前野、報酬予測にかかわる腹側線条体の賦活機能を評価した。また、安静時fMRIデータは、脳全体を78の領域に分けて、異なる領域における脳の活動がどのように相関しているかを解析した。さらに、課題遂行と関連した賦活機能の個人差を、安静時fMRIで測定される脳領域間機能的結合の重み付け和で推定するモデルを予備的に検討した。その結果、反芻思考にかかわるとされるデフォルトモードネットワークに含まれる領域に主に重み付けされた安静時fMRI脳領域間機能的結合データの重み付け和により、遅延報酬予測課題を遂行中の腹側線条体の賦活機能の個人差を推定できるという予備的な結果を得た。反芻思考と、報酬予測機能の低下はともにうつ状態で認められる症状であるが、これらと対応する脳指標の間に関連がみられたことは、非常に興味深い。今後、遂行機能に関わる背外側前頭前野の賦活機能と安静時fMRI脳領域間機能的結合データの関連についても解析を進め、脳神経回路機能に基づくうつ状態のバイオタイプの同定に資する安静時fMRI指標の確立を目指す予定である。本研究の3年間での目標は、われわれがこれまでに賦活課題を用いたfMRI研究で明らかにしてきたうつ病の脳機能異常に関して、その個人差を予想する安静時fMRI指標を確立し、得られた指標で、認知機能や報酬予測などに関する神経回路機能に基づくうつ状態の神経生理学的バイオタイプを同定することである。当該年度は、30例の健常者を対象に、言語流暢性課題および金銭遅延報酬予測課題を遂行中のfMRI、および安静時fMRIデータを取得し、背外側前頭前野および線条体の賦活機能の個人差を予測する安静時fMRI指標の予備的な検討を行うことを目標としており、概ね目標を達成することができた。背外側前頭前野および線条体の賦活機能の個人差を予測する安静時fMRI指標を、精度と汎化性能の高いものにするため、画像データの前処理やパーセレーションの最適化に取り組む。精度の高い安静時fMRI指標が確立されれば、うつ状態の患者群において、確立した安静時fMRI指標を測定しクラスタリングすることで、脳神経回路機能に基づくうつ状態のバイオタイプの同定を試みる。また安静時fMRIと合わせて、うつ症状(Hamilton Rating Scale for Depression、Beck Depression Inventory)、認知機能や報酬予測機能を調べるためのコンピュータ課題のパフォーマンス、脳機能への影響が示唆されている環境要因を、クラスタリングに用いない外的な実証測定項目として評価し脳神経回路機能に基づくバイオタイプの妥当性を検証する。

精度の高い安静時fMRI指標が確立されれば、うつ状態の患者群において、確立した安静時fMRI指標を測定しクラスタリングすることで、脳神経回路機能に基づくうつ状態のバイオタイプの同定を試みる。また安静時fMRIと合わせて、うつ症状(Hamilton Rating Scale for Depression、Beck Depression Inventory)、認知機能や報酬予測機能を調べるためのコンピュータ課題のパフォーマンス、脳機能への影響が示唆されている環境要因を、クラスタリングに用いない外的な実証測定項目として評価し脳神経回路機能に基づくバイオタイプの妥当性を検証する。脳賦活課題を作成し提示するための課題提示用コンピュータ、および得られたデータを解析するためのデータ解析用コンピュータを設備備品として計上していたが、解析用コンピュータに関しては当該年度は既存のもので対応できたたため購入しなかった。既存のものの老朽化に伴い、次年度以降新規に購入する予定である。
慢性心不全の新しい治療法 ~四肢駆血による非薬物療法~

Wistar ratsに急性心筋梗塞を作成し、1ヶ月後の慢性心不全状態から毎日、両下肢の虚血5分、再灌流5分のRICを5回施行した。その1ヶ月後に心エコー図にて計測したところ心機能低下の予防が確認された。心筋間質の繊維化抑制、酸化ストレスの抑制が確認出来た。10人の慢性心不全患者(左心機能40%以下),冠血流予備能(coronary flow reserve; CFR)は1.9 ±0.4から2.3 ±0.7と有意に改善した。1.ラット慢性心不全モデルにおける下肢虚血効果Wistar ratsに急性心筋梗塞を作成し、1ヶ月後の慢性心不全状態から毎日、両下肢の虚血5分、再灌流5分を5回施行した。その1ヶ月後に心エコー図にて計測したところにLVEFの低下の予防が確認された。2 .慢性心不全患者に対するRICの短期効果60人の慢性心不全患者をランダムに2群に分けた。30名に両側上腕を血圧200mmHgで5分駆血、5分解放を連続5回施行。朝、夕と1日2回7日間施行した。7日後の心機能は有意に改善した。また、炎症性サイトカインのIL-6, TNF-αも有意に減少しており、慢性炎症抑制の短期間での効果が示された。3 .冠微小循環を表す冠血流予備能(coronary flow reserve; CFR)は、慢性心不全患者において心機能の低下や長期予後の規定因子である。今回、健常者10名、慢性心不全患者10名に同様のremote ischemic conditioningを7日間施行した。両群共にCFRは有意に改善した。その1ヶ月後に心エコー図にて計測したところ表1のように心機能低下の予防が確認された。MicroRNA-29a (miR-29a)は組織繊維化の重要な調節因子であるが、心筋梗塞周辺部位においてRIC群で有意に増加していた。また、エクソソーム(exosomes)においてもRIC群で有意にmiR-29aが増加していた。Insulin-like growth factor1 receptor (IGF-1R)もmiR-29aと同様に、RIC群で非心筋梗塞部位とエクソソームで増加していた。RICは酸化ストレス抑制、心臓リモデリング抑制効果を示したが、この機序にエクソソームを介した細胞間どうしの相互作用が関与していることが考えられた。慢性心不全患者のエントリーを積極的に進めている。自宅において、自己管理でRIC療法を施行できるように環境設定を行っている。当初の計画道理順調に進行している。1ラット慢性心不全モデルにおける下肢虚血効果Wistar ratsに急性心筋梗塞を作成し、1ヶ月後の慢性心不全状態から毎日、両下肢の虚血5分、再灌流5分のRICを5回施行した。210人の慢性心不全患者(左心機能40%以下)と10人の健常者に対して、両側上腕を血圧200mmHgで5分駆血、5分解放を連続4回施行した。この駆血を朝、夕と1日2セット7日間施行した。冠微小循環を表す冠血流予備能(coronary flow reserve; CFR)は、慢性心不全患者において心機能の低下や長期予後の明確な規定因子である。慢性心不全の治療はCFRの改善と言っても過言ではない。7日後のCFRは心不全群において1.9 ±0.4から2.3 ±0.7と有意に改善した。また、健常者においても4.0 ±0.9から4.6 ±1.3と有意に改善した。炎症性サイトカインのIL-6, TNF-αも減少傾向にあり、慢性炎症抑制の短期間での効果とそれによる冠微小循環の改善が示された。当初の計画通り進行しており、現在特に問題は発生していない。成果を論文化して、広く共同研究を行う必要がある。循環器平成26年度と同様に研究を進める。物品費用が少し安くついたためです。

研究において、当初予定の症例数が不足していたためである。当初予定していた研究成果発表の旅費が少なかったからである。次年度で物品購入費に充当させます。研究成果発表の旅費として使用する予定である。
青年・壮年・中年期の光曝露が生体リズムと睡眠の質に及ぼす影響に関する疫学研究

夜間の光曝露はメラトニン分泌の低下や生体リズムの後退を起こし、睡眠障害の原因になる可能性が実験研究で示されている。また夜間に光を浴びて仕事に従事する夜間交代勤務者では、睡眠障害・うつ・心血管疾患・がんの発症が多いことが疫学研究で報告されている。しかし一般対象者の実生活下において、夜間の光曝露量を実測して長期的な健康影響を調査した先行疫学研究はこれまで見当たらない。申請者らは高齢者1127名の夜間の光曝露量を実測し、睡眠障害・うつ・肥満・糖尿病・脂質異常症・動脈硬化との関連を報告した。青年期には生体リズムが不安定になるサーカディアンリズム睡眠障害が好発し、学業や就職に悪影響を及ぼすことが知られている。壮・中年期の週末と平日の睡眠時間帯の差が睡眠障害・肥満・喫煙割合と関連する。これらは夜間の光曝露量が関与していることが考えられるがこの年代で光曝露量を実測した調査はない。本応募研究で青年・壮年・中年期および高齢期の光曝露量を実測し生体リズムや睡眠の質との関連を明らかにする。平成30年度は年間実施予定を上回る対象者数の光曝露測定、客観的睡眠、主観的睡眠、うつ症状、肥満指標、糖脂質指標、動脈硬化指標、筋力、骨密度などの測定を完了した。また研究に関連する学術的成果として複数の関連論文が英文科学誌に採択・掲載された。通算対象者数は1500名となり、当初予定の1200名を大幅に上回った。初期対象者に対しての追跡調査を実施し高い回収率を得た点は予定以上に進捗した点である。一方、本研究期間中に青年期の対象者に調査を実施することは困難であった。以上の観点から研究全体としておおむね順調な進捗であった判断した。今後も本研究期間中に確立したコホート対象者の健康状況を追跡することで、光曝露と疾病罹患との関連を明らかにする研究を進めるとともに、青年期の調査も今後実施したいと考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、高齢期(60歳以上)、壮年・中年期(20ー60歳)および青年期(1520歳)の光曝露量を実測し生体リズムや睡眠の質との関連を明らかにすることである。40歳以上の対象者198名の、1週間の光曝露の測定、アクチグラフによる客観的睡眠、主観的睡眠、、肥満(BMI・腹囲)、うつ症状、空腹時血糖、HbA1c、脂質(中性脂肪、コレステロール)、動脈硬化(頸動脈エコー、CAVI)、筋力、骨密度の測定を完了した。今年度4月から9月は機器の準備、対象者の募集を進めた。当初は10月3月の6か月で350名の測定を実施する予定であったが、一部プロトコールを変更して、筋力や骨密度測定を追加したことに伴い、機器の準備や研究の倫理審査の承認を経て調査開始がやや遅れたため実施人数がやや少なかった。しかし開始後は順調に調査を進められており、来年には当初の計画どおりの対象者数の測定を完了する見込みである。当初、光曝露による健康影響のアウトカムとして、筋力や骨密度測定を予定していなかったが、先行研究から生体リズムを介して関連する可能性があるため、本研究のアウトカムに追加することとした。研究計画の再構築と医の倫理承認の取得のため研究開始が3か月遅延したため、当初の予定(350人)には届かなかったが(198人)、調査開始後の進捗が予定通りである。夜間交代勤務に睡眠障害・うつ・心血管疾患・がんの発症が多いことが疫学研究で報告されているが、夜間の光曝露量を実測して健康影響を調査した研究はなかった。平成28年度は40歳以上の対象者590名の、1週間の光曝露測定、アクチグラフによる客観的睡眠、主観的睡眠、肥満指標(BMI・腹囲)、うつ症状、空腹時血糖、HbA1c、脂質(中性脂肪・コレステロール)、動脈硬化指標(頚動脈IMT・CAVI)、筋力、骨密度の測定を完了した。年間実施予定対象者数より多く測定を完了した。本研究に関連する学術的成果として複数の関連論文が英文科学誌に採択・掲載された。年間実施予定対象者数を超える測定を実施することができ、平成27年度からの通算対象者数も788名と当初予定(700名)を上回ったため。

夜間交代勤務者に睡眠障害・うつ・心血管疾患・がんの発症が多いことが疫学研究で報告されているが、夜間の光曝露量を実測して健康的影響を調査した研究はなかった。申請者らは高齢者1127名の夜間の光曝露量を実測し、睡眠障害・うつ・肥満・糖尿病・脂質異常症・動脈硬化との関連を報告した。青年期には生体リズムが不安定になるサーカディアンリズム睡眠障害が好発し、学業や就職に悪影響を及ぼすことが知られている。壮・中年期の週末と平日の睡眠時間帯の差が睡眠障害・肥満・喫煙割合と関連する。これらは夜間の光曝露量が関与していることが考えられるがこの年代で光曝露量を実測した調査はない。本応募研究で青年・壮年・中年期および高齢期の光曝露量を実測し生体リズムや睡眠の質との関連を明らかにする。平成29年度は40歳以上の対象者400名の、1週間の光曝露測定、アクチグラフによる客観的睡眠、主観的睡眠、肥満指標(BMI・腹囲)、うつ症状、空腹時血糖、HbA1c、脂質(中性脂肪・コレステロール)、動脈硬化指標(頚動脈IMT・CAVI)、筋力、骨密度の測定を完了した。年間実施予定対象者数より多く測定を完了した。本研究に関連する学術的成果として複数の関連論文が英文科学誌に採択・掲載された。年間実施予定対象者数を超える測定を実施することができ、平成27年度からの通算対象者数も1188名と当初予定(1050名)を上回ったため。夜間の光曝露はメラトニン分泌の低下や生体リズムの後退を起こし、睡眠障害の原因になる可能性が実験研究で示されている。また夜間に光を浴びて仕事に従事する夜間交代勤務者では、睡眠障害・うつ・心血管疾患・がんの発症が多いことが疫学研究で報告されている。しかし一般対象者の実生活下において、夜間の光曝露量を実測して長期的な健康影響を調査した先行疫学研究はこれまで見当たらない。平成30年度は年間実施予定を上回る対象者数の光曝露測定、客観的睡眠、主観的睡眠、うつ症状、肥満指標、糖脂質指標、動脈硬化指標、筋力、骨密度などの測定を完了した。また研究に関連する学術的成果として複数の関連論文が英文科学誌に採択・掲載された。通算対象者数は1500名となり、当初予定の1200名を大幅に上回った。初期対象者に対しての追跡調査を実施し高い回収率を得た点は予定以上に進捗した点である。一方、本研究期間中に青年期の対象者に調査を実施することは困難であった。以上の観点から研究全体としておおむね順調な進捗であった判断した。今後も本研究期間中に確立したコホート対象者の健康状況を追跡することで、光曝露と疾病罹患との関連を明らかにする研究を進めるとともに、青年期の調査も今後実施したいと考えている。研究開始後は、予定どおり進んでおり来年度の測定実施予定数は上方修正することができるため、次年度でほぼ当初の計画通りの実施を達成できる見込みである。次年度の目標は本年度同様に研究調査を実施することである。調査の人員配備や測定方法なども確立しておりこの点も問題ないと考える。
非ヒト霊長類を用いたスカーレス・ウーンド・ヒーリングの遺伝子・蛋白・因子解析

スカーレス・ウーンド・ヒーリング(瘢痕なき創傷治癒)は、ほ乳類では妊娠中期以降の胎児及び出生後は不可能である。今回、スカーレス・ウーンド・ヒーリングの臨床モデルとして、熱傷創の肥厚性瘢痕への移行の解析、特に分層採皮部の瘢痕(最低1年の経過観察)程度の観察、臨床評価、客観評価と、臨床的に治療判断に困難な場合のおおい小児II度熱傷創への早期での塩基性線維芽細胞増殖因子(basic fibroblast growth factor, bFGF)投与による瘢痕の評価(最低1年の観察期間)を臨床指標と共に実施した。中間分層採皮部での瘢痕の性状は、採皮直後の臨床的な指標(疼痛、浸出液量、創傷治癒までの日数、ドレッシング材の交換回数)および経皮的水分損失量、皮膚バリア機能をポリウレタンフォーム材とハイドロジェル材で検討した所、創傷治癒までの日数、浸出液量、材料交換回数でポリウレタンフォーム材が優れ、疼痛度ではハイドロジェル材が優れていた。経皮水分損失量は術後1年で対照正常皮膚と同程度となり、ポリウレタンフォームドレッシング材は臨床評価及び角質水分計測計での諸データで優れていた。また、小児II度熱傷への早期bFGF投与にて、肥厚性瘢痕への進展程度は低下し、皮膚角質水分状態も改善した。非ヒト霊長類(カニクイサル)を用いて、ヒト間葉系幹細胞(hMSC)投与実験では、ヒト-サル間の異種移植となり、免疫抑制剤(FK-506)の持続投与にも関わらず大部分は局所炎症(免疫拒絶)が高度となり、移植直後の客観的評価は困難となった。一部、免疫抑制状態が得られたものにおける移植細胞生着では、瘢痕の幅、盛り上がり、高度、色調はbFGF投与創で優れていた。また瘢痕硬度も有意に柔らかった。以上から、非ヒト霊長類モデルは免疫性の克服が重要であるものの、間葉系幹細胞により瘢痕性状の調節可能であり、これまでの臨床知見を更に改善する可能性があるものと考えられた。
ペルフルオロブタン微小気泡を用いた腎内血流分布の解析

最近新たに発売されたperflubutane microbubbleを用いたソナゾイドはより少量の投与で優れた造影効果を持ち、肝臓領域では悪性腫瘍の検出に優れた診断能を有している。この超音波造影剤と超音波ビームの間歇的な送信であるflash echo imagingを用いることによって実質臓器の血流状態を動脈相のみならず、実質への血流分布として非侵襲的にreal timeで観察することが可能となった。これらの背景を踏まえて、健康成人および腎疾患患者における腎実質内の血流分布の状態を観察し解析を行った。健常成人22人及び腎機能障害患者18名にソナゾイドを投与しながらflash echo imaging法を用いて腎実質内の血流分布状態を観察した。この画像の経時的変化を動画でコンピューターに保存し、画像解析ソフトWinRoofを用いて皮質・髄質それぞれに関心領域を設定することによって、造影剤が作り出す気泡の減衰曲線を求めた。このことによって皮質・髄質それぞれの血流分布を比較検討し腎皮質・髄質に関心領域を設定したTime-intensity-curveを作成・解析した。結果はソナゾイドの皮質および髄質への平均到達時間および最高輝度到達時間は腎機能障害患者で有意に遅延していた。症例数を増やしてもこの結果は同様であった。また、皮質到達時間/髄質到達時間比も腎機能障害患者で有意に高値であった。ただし、皮質・髄質造影開始時間差と尿蛋白をはじめとする各種パラメーターとの相関は認められなかった。また昨年度までの結果と同様に腎梗塞症例では梗塞巣に一致した血流低下が明らかになり、今後一般的な造影剤を使用せずとも超音波造影剤ソナゾイドはリアルタイムに皮質・髄質の血流評価に有用である可能性が示唆された。さらに昨年度は各種炎症性サイトカインや細胞レベルの鉄パラメーターと最高輝度到達時間、皮質到達時間/髄質到達時間比などとの関連性についても検討したが、有意な関連性は認められなかった。今後さらなる症例の集積が必要である。健常成人15人及び腎機能障害患者15名にソナゾイドを投与しながらflash echo imaging法を用いて腎実質内の血流分布状態を観察した。また腎梗塞症例では梗塞巣に一致した血流低下が明らかになった。超音波造影剤ソナゾイドは肝疾患領域だけではなく腎疾患に対してもリアルタイムに皮質・髄質の血流評価に有用である可能性が示唆された。perflubutane microbubbleを用いたソナゾイドは少量の投与で優れた造影効果を持ち、肝臓領域であらゆる疾患の診断能を有している。しかし、腎疾患における有用性についての報告はないのが現状である。超音波造影剤ソナゾイドは肝疾患領域だけではなく腎疾患に対してもリアルタイムに皮質・髄質の血流評価が可能であることが示唆され、今後腎疾患領域での診断等に有効であり、さらなる研究を進めていく予定。

またこれらの結果を元に論文投稿中である。最近新たに発売されたperflubutane microbubbleを用いたソナゾイドはより少量の投与で優れた造影効果を持ち、肝臓領域では悪性腫瘍の検出に優れた診断能を有している。この超音波造影剤と超音波ビームの間歇的な送信であるflash echo imagingを用いることによって実質臓器の血流状態を動脈相のみならず、実質への血流分布として非侵襲的にreal timeで観察することが可能となった。これらの背景を踏まえて、健康成人および腎疾患患者における腎実質内の血流分布の状態を観察し解析を行った。健常成人22人及び腎機能障害患者18名にソナゾイドを投与しながらflash echo imaging法を用いて腎実質内の血流分布状態を観察した。この画像の経時的変化を動画でコンピューターに保存し、画像解析ソフトWinRoofを用いて皮質・髄質それぞれに関心領域を設定することによって、造影剤が作り出す気泡の減衰曲線を求めた。このことによって皮質・髄質それぞれの血流分布を比較検討し腎皮質・髄質に関心領域を設定したTime-intensity-curveを作成・解析した。結果はソナゾイドの皮質および髄質への平均到達時間および最高輝度到達時間は腎機能障害患者で有意に遅延していた。症例数を増やしてもこの結果は同様であった。また、皮質到達時間/髄質到達時間比も腎機能障害患者で有意に高値であった。ただし、皮質・髄質造影開始時間差と尿蛋白をはじめとする各種パラメーターとの相関は認められなかった。また昨年度までの結果と同様に腎梗塞症例では梗塞巣に一致した血流低下が明らかになり、今後一般的な造影剤を使用せずとも超音波造影剤ソナゾイドはリアルタイムに皮質・髄質の血流評価に有用である可能性が示唆された。さらに昨年度は各種炎症性サイトカインや細胞レベルの鉄パラメーターと最高輝度到達時間、皮質到達時間/髄質到達時間比などとの関連性についても検討したが、有意な関連性は認められなかった。今後さらなる症例の集積が必要である。