hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
100テスラ強磁場下での近藤半導体イッテルビウム12ホウ化物の磁気応答探究

前年度に引き続き、近藤半導体YbB_<12>のエネルギーギャップが、パルス磁場によって約50テスラでつぶれ、金属非金属転移を起こす機構を、LuほかSc置換による転移磁場近辺の磁化と磁気抵抗、ホール効果変化から探った。用いたマグネットはパルス幅34msecの準等温過程を実現できるロングパルス磁石(最大58テスラ)測定に用いた試料のLu濃度は1%と5%、さらに2%,0.5%で、磁場方位は[100],[110],[111]と3方向を調べた。1. YbB_<12>は1K以下の低温において2050Tの磁場範囲で,2桁もの負の磁気抵抗を示し,エネルギーギャップバンド間で,異方的c-f混成由来の励起子バンド形成による階段構造が出現した。2. 10%以上のLu置換では,YbB_<12>でのin-gap状態を伴う2段ギャップ状態はつぶれ、フェルミ準位で有限の状態密度を有する単一の擬ギャップ状態に移る。その擬ギャップは,近藤効果一重項由来と考えられ、ギャップそのものの大きさはLu置換量が40-50%まで約200Kのままである。3. x=0から0.05までは,2段ギャップを形成するが、これはc-f混成のコヒーレント効果により生じたものと解釈できる。転移磁場50テスラ以降の強磁場領域では2段目のギャップは消え、擬ギャップ状態しか残らず、フェルミ準位に有限の状態密度を持つ半金属(擬ギャップ)状態になったものと考えられる。100T磁場による磁化過程の検証は引き続き次年度で推進していく。本年度は、近藤半導体YbB_<12>のエネルギーギャップが、パルス磁場によって約50テスラでつぶれ、金属非金属転移を起こすことの詳細な検証を、主にLu置換たよる転移磁場近辺の変化から行った。このため用いたマグネットはパルス幅36 msecの准等温過程を実現できるロングパルス磁石(最大58テスラ)を中心として、磁化測定のほか、磁気抵抗、ホール効果測定を行った。測定に用いた試料のLu濃度は1%と5%で、磁場方位は[100], [110], [111]と3方向を調べた。その結果次のことがわかった。(1) YbB_<12>のホール効果により、単純なバンドを仮定した場合キャリヤ数は0-10Tの間で1桁近く増大するが、10-47Tまでは一定の値をとる。半導体金属転移の後は再びキャリヤ数が1-2桁増大する。(2) Lu置換効果:キャリヤ数はLu1%置換では1桁増大する。しかし、電気抵抗は3桁も小さくなることから、大きな移動度の変化、または、キャリヤが2種類以上存在することを示唆する。5%置換では磁気抵抗では大きな正の磁気抵抗成分が半導体金属転移磁場にまたがって現れ、一見転移の消失に見えるが、ホール係数は大きな減少を示し、転移が残っていることを示した。(3) 1K以下で磁気抵抗に量子振動が見られるが、この異方性から磁気励起しモデルを提起し、磁場依存性を定性的に説明することに成功した。2年目は本格稼働するであろう100テスラマグネットを用いた実験を推進していく。
短時間作用型β1遮断薬による周術期の心筋保護作用は本当に存在するのか?

【平成16年度】ウサギ冠動脈閉塞モデル(n=25)をケタミン(K)群,ケタミン+ランジオロール(K+L)群,セボフルラン(S)群,セボフルラン+ランジオロール(S+L)群に分類した。ランジオロールを20μg/kg/minで静脈内投与し左冠動脈鈍縁枝を30分閉塞,180分間再灌流を行った。心筋梗塞/梗塞危険領域比(mean±SE)はK群:59±4%,K+L群:42±11%,S群:41±4%,S+L群:23±3%と,K群と比較しK+L群,S群は心筋梗塞範囲が小さく,S+L群ではさらに有意に減少した。雑種成犬冠動脈狭窄モデル(n=10)をペントバルビタール1mg/kg/hrで麻酔維持,左冠動脈回旋枝血流量が約80%になるように狭窄し15分後からランジオロールを2μg/kg/minで静脈内持続投与した。狭窄により心筋内層酸素分圧値(PtiO2)は有意に低下した。ランジオロール投与15分後,30分後にPtiO2はそれぞれ27.6±4.4mmHg,30.0±5.2mmHgへと有意に上昇した。【平成17年度】血管手術患者14名を対象としセボフルラン,亜酸化窒素(50%)/酸素またはプロポフォール,亜酸化窒素(50%)/酸素で麻酔維持した。麻酔導入後より,各群ともにランジオロール20μg/kg/minで静脈内持続投与した。セボフルラン群ではトロポニンI,トロポニンTの異常値を示した症例はなかった。プロポフォール群では1例が術中心電図変化,局所壁運動異常の両者を認め,術後12時間,24時間にトロポニンI,トロポニンTおよびCK-MBが異常高値であった。短時間作用型β_1遮断薬ランジオロールの心筋保護作用に対する麻酔薬の影響を検討した。1.ウサギを用いて冠動脈閉塞モデルを作成し,s(+)-ketamine(5mg/kg/hr),xylazine(1mg/kg/hf)にて麻酔維持するケタミン(K)群,ケタミン+ランジオロール(K+L)群およびセボフルラン1MACで麻酔維持するセボフルラン(S)群,セボフルラン+ランジオロール(S+L)群に分類した。ランジオロールは20μg/kg/minで静脈内持続投与し,左冠動脈鈍縁枝を30分閉塞し180分間再灌流を行った。実験終了後10%Evansblueを注入,心臓の横断スライスを作成1% triphenyl-tetrazolium chlorideで染色し心筋梗塞範囲,梗塞危険領域および全左室の重量比を計測した。心筋梗塞範囲/梗塞危険領域比(mean±SE)はK群:59±4%,K+L群:42±11%,S群:41±4%,S+L群:27±5%と,K群と比較しK+L群,S群は心筋梗塞範囲が小さく,S+L群ではさらに有意に減少した。2.雑種成犬を用いて左冠動脈回旋枝(CX)に電磁血流計プローブおよびコンストリクターを装着し冠動脈狭窄モデルを作成した。ペントバルビタール1mg/kg/hrで麻酔維持し,CX灌流域の心筋内層に心筋酸素分圧測定用の高分子膜コーティング白金探査電極(直径200μm)を固定した。

Baseline測定後,CX血流量が約80%になるように狭窄し,狭窄15分後からランジオロールを2μg/kg/minで静脈内持続投与した。CX狭窄により心筋内層酸素分圧値(PtiO2)は29.0±3.6mmHgから20.2±3.3mmHgに有意に低下した。ランジオロール投与15分後,30分後にはCX血流量はさらに低下したが,PtiO2はそれぞれ27.6±4.4mmHg,30.0±5.2mmHgへと有意に上昇した。短時間作用型β_1遮断薬ランジオロールは冠動脈閉塞モデル/狭窄モデル両者において心筋保護作用を示した。ATP感受性Kチャネルを介してanesthetic preconditioning作用を持つセボフルラン麻酔下ではこの心筋保護作用が増強されることが示唆された。研究に同意の得られた血管手術患者14名を対象とした。チアミラールまたはプロポフォールにて麻酔導入し気管挿管後に,中心静脈カテーテルおよび経食道心エコープローブを挿入した。セボフルラン群(9名)はセボフルラン,亜酸化窒素(50%)/酸素にて麻酔維持した。プロポフォール群(5名)はプロポフォールを用いてTarget Control Infusion(3μg/ml)および亜酸化窒素(50%)/酸素で麻酔維持した。麻酔導入後より,各群ともにランジオロール20μg/kg/minで静脈内持続投与した。経食道心エコー法を用いて経胃的左室短軸像を描出し,局所壁運動を連続的にモニターし,InteliVue Information Centerを用いて麻酔中の全心電図記録のST-Tトレンド解析を行った。麻酔導入前(1),手術終了直後(2),12時間後(3),24時間後(4)にトロポニンI,トロポニンT,CK-MBをそれぞれ測定した。セボフルラン群では5例が心電図上心筋虚血エピソードを示したが,トロポニンI,トロポニンTの異常値を示した症例はなかった。CK-MBは8例で手術終了以降に軽度の上昇を示した[(1)3.1±0.9,(2)5.7±1.3,(3)7.2±1.4,(4)7.7±2.1ng/ml,mean±SE]。プロポフォール群では1例において心電図変化を,1例が心電図変化,局所壁運動異常の両者を認めた。ST-T変化および壁運動異常を示した患者は,術後12時間以降にトロポニンI[(3)1.07,(4)1.24ng/ml],トロポニンT[(3)13.4,(4)12.5ng/ml],CK-MB[(3)167.4,(4)192.6ng/ml]が高値であった。セボフルラン麻酔下での術中ランジオロール持続投与は心筋虚血予防に有用である可能性が示唆された。
太陽系では宇宙線と天体の衝突で発生するγ線を画像計測して外縁部小天体群を観測する手法を開拓する。また核γ線の特徴を生かし月等岩石惑星の元素分布測定の可能性を探る。我々は核γ線のコンプトン散乱を再構成する電子飛跡検出コンプトンカメラ(ETCC)を開発、核γ線画像分光を可能にすることで従来の観測手法より3桁高感度を実現、このような計測可能性をETCCの実測性能を踏まえてシミュレーションで検討する。
ストローマ細胞由来未熟B細胞刺激因子(PBSF)の作用機構と生理的意義

骨髄におけるB細胞の初期分化は、ストローマ細胞との相互作用に大きく依存している。B細胞支持能力のあるストローマ細胞は、IL7やSCF等の因子を産生するが、これらの因子だけでは、B細胞の初期分化を説明することが出来ない。昨年度までに、我々は、マウスストローマ細胞より、プレB細胞を増殖させる活性を指標にして、新たなプレB細胞刺激因子(PBSF)を単離した。その結果、PBSFはインタークリンファミリーに属する可溶性因子で、IL7存在下でプレB細胞の増殖を相乗的に支持することが明らかになった。しかし、PBSFがB細胞分化に必須の分子であるのか、in vivoのB細胞初期分化にどのような寄与をしているのか等は不明のままであった。1995年度の本研究では、PBSFの生体内での機能を解析するために、PBSFを欠損したマウスを、ES細胞を用いたgene targetingで作成した。変異PBSF遺伝子をホモ接合体で持つマウスは、ほとんどが胎生致死であり、生まれても一時間以内に死亡することが判った。また、PBSF欠損マウスは同じ胎児期週令の野性型マウスに比し有意に体重が低く、種々の臓器の発生異常も同時に観察された。さらに、変異マウスの胎児骨髄や肝臓においては、B細胞が選択的に欠損していることが、FACS解析やコロニーアッセイから明らかになった。これらの結果は、PBSFがB細胞初期分化に必須の分子であることを証明しただけでなく、個体の発生分化あるいは、生体の恒常性維持においても重要な役割を果している分子であることを示している。
In situ hybridization法によるウッドチャック肝癌の染色体解析

ウッドチャック肝細胞癌の発生とWHV DNAの組み込みとの関係を詳細に検討するため、insitu hybridization法を用いて、ウッドチャック肝細胞癌培養株(WH257GE10)についてWHV DNAの染色体上の組み込み部位を解析した。160個のWH257GE10 metaphase plateについて観測された全銀粒子数1227のうち、第6染色体には110個(9%)、第8染色体には141個(11.5%)の銀粒子の集積が認められ、これらの銀粒子数は統計学的に有意であった。さらに第6染色体では銀粒子110個のうち55個(50%)が長腕部3ー3領域(6q33)に集積し、第8染色体では銀粒子141個のうち71個(50.4%)が長腕部3ー1領域(8q31)に集積していた。その他のサブバンド領域では、いずれも銀粒子の集積は10個以下であった。第6、第8以外の染色体では、銀粒子の有意な集積は認められず、特定のサブバンド領域への銀粒子の集積も認められなかった。なお、個々の培養細胞株についての成績でも、いずれも6q33と8q31の2箇所に銀粒子の有意な集積が認められた。以上よりWH257GE10では、6q33と8q31の2箇所にWHV DNAの組み込みが認められ、これらの組み込み部位は解析された継代期間を通して一定であると考えられた。これらの知見から、WHV DNAの組み込みが肝細胞癌の発生に関与し、組み込まれたWHV DNAが癌細胞としての性質の維持に何らかの役割を果たしている可能性が推測された。ウッドチャック肝細胞癌の発生とWHV DNAの組み込みとの関係を詳細に検討するため、insitu hybridization法を用いて、ウッドチャック肝細胞癌培養株(WH257GE10)について昨年度に引き続き今年度はWHV DVAの染色体の組み込み部位を解析した。160個のWH257GE10 metaphase Plateについて観測された金銀粒子数1227のうち、第6染色体には110個(9%)、第8染色体には141個(11.5%)の銀粒子の集積が認められ、これらの銀粒子数は統計学的に有意であった。さらに第6染色体では銀粒子110個のうち55個(50%)が長腕部3+3領域(6q33)に集積し、第8染色体では銀粒子141個のうち71個50.4%)が長腕部3-1領域(8q31)に集積していた。第6、第8以外の染色体では、銀粒子の有意な集積が認められず、特定のサブバンド領域への銀粒子の集積が認められなかった。
マイクロ波を利用した粘土地盤環境の非破壊モニタリング法の開発

重粘土の水分・溶質濃度の非破壊モニタリング技術を確立するために,コロイド化学的性質の異なる3種類の粘土を供試材料として,時間領域透過法(TDT)による水分・電気伝導度(EC)の計測実験を行った。粘土へのTDTの適用には,時間・周波数領域における透過信号の測定および解析手法のさらなる検討が必要であるものの,TDTによる水分・EC同時計測のための基本計測システムおよび計測モデルを構築することに成功した。わが国の低平地には,堅密で難透水性の重粘土が広く分布している。こうした低平地の農業では,農地の特性・作目に合わせた高度な農地管理が要求される。しかし,重粘土においては,土壌診断基準値となる土壌水分・溶質濃度の原位置測定法が未確立であるため,農地環境をリアルタイムで把握することが難しい。そのため,農地環境制御技術の開発に携わる研究者・技術者の間では,重粘土にも適用し得る新たな土壌水分・溶質濃度のモニタリング法を確立することが切望されている。そこで,本研究では,重粘土の水分・溶質環境計測法として,マイクロ波インパルス信号を用いた時間領域透過法(TDT)の利用を提案し,その実用化のための基礎的知見収集ならびに計測基盤の整備を目指すものある。本研究は2ヵ年計画で実施することとし,初年度にあたる平成21年度は,重粘土の誘電特性の評価ならびにインパルス型時間領域透過法のシステム開発を行った。その概要を2つに大別して以下に要約する。1.マイクロ波帯の電気信号に対する重粘土の誘電特性の評価:重粘土の水分・溶質濃度計測に適したマイクロ波信号の周波数およびバンド幅を特定するために,理化学性および鉱物組成の異なる複数の高水分粘土スラリーを供試材料として,3.0GHz以下の周波数帯における誘電緩和スペクトル,すなわち複素誘電率の実数部(ε')と虚数部(ε'')の周波数スペクトルを評価した。2. TDT計測システムの構築と検証:(1)小型TDTセンサーと(2)インパルス信号の伝播速度・強度解析のための信号解析アルゴリズムを開発し,それらを組み合わせて,均質な気体・液体に対する伝播速度・強度計測実験を行った。また,比較的単純な土粒子構造を有する砂の水分計測実験を実施し,同法が不飽和体の水分計測法として有用であること確認した。重粘土が堆積した低平地における農業には,作目と土壌の性質とを考慮した高度な農地管理が要求される。しかし,そうした農地の状態をリアルタイムで把握することは難しく,実用性と汎用性を兼ね備えた土壌モニタリング技術の確立が切望されている。本研究では,重粘土の水分・溶質計測技術として,マイクロ波インパルス信号を用いた時間領域透過法(TDT)の利用を提案し,その実用化のための基礎的知見収集ならびに計測基盤の整備を2ヵ年計画で実施した。平成22年度は,前年度(平成21年度)に得た知見に基づき,次の(1)(3)の3点について検討した。(1)重粘土におけるマイクロ波の速度スペクトルの解析:前年度に取得した様々な粘土の誘電緩和スペクトル,すなわち複素誘電率の実数部(ε')と虚数部(ε")の周波数スペクトルデータから,マイクロ波信号の速度スペクトルを算出した。そして,粘土の水分量変化に対する速度スペクトルの変化から,小型TDTセンサーによる伝播時間計測に適した周波数を特定した。(2)TDTによる水分・溶質濃度計測手法の検討:単純な土粒子構造を示す砂を供試材料として,前年度に開発したTDT計測システムによる水分・溶質濃度の同時計測実験を実施し,両者の同時計測が可能であることを確認するとともに,その計測モデルを構築した。(3)重粘土へのTDTの適用:(1)および(2)の取り組みで構築したTDTシステムを利用して,粘土スラリーを供試材料として,各試料の透過信号計測実験を実施した結果,重粘土に構築した手法をそのまま適用できず,信号解析手順のさらなる改良が必要であることが判明した。
脂質メディエーター受容体の発現調節による脈管組織の分化・再生制御

平成15年度1.心虚血時に細胞から遊離されるパルミトイルカルニチンがHUVECに発現したEdg1受容体に作用し、細胞内Ca濃度の上昇を引き起こすこと2.パルミトイルカルニチンをHUVECに作用させた後では、Edg受容体の内因性アゴニストであるスフィンゴシン1燐酸(S1P)がHUVECに作用しなくなること3.パルミトイルカルニチンがEdg受容体の部分活性薬になること、などを明らかにした。S1Pは血管内皮細胞において強力な分化・増殖因子として作用することが知られている。本研究は、パルミトイルカルニチンが血管内皮細胞の分化・再生制御因子のひとつに成りうることを、初めて明確に示した極めて重要な報告である。平成16年度1.収縮型の血管平滑筋細胞にはスフィンゴシン1燐酸およびリゾフォスファチジン酸ともに作用を示さないこと。2.増殖型の血管平滑筋にフェノタイプが変化した後にはスフィンゴシン1燐酸およびリゾフォスファチジン酸とも細胞内Ca濃度の上昇を引き起こすこと。3.血管平滑筋のフェノタイプ変化に伴って、脂質メディエーター受容体の一種であるendothelial differential gene-3(Edg3)の発現が増加すること。などを明らかにした。スフィンゴシン1燐酸は血管内皮細胞において強力な分化・増殖因子として作用することが知られている。本研究は、スフィンゴシン1燐酸が増殖型の血管平滑筋フェノタイプでは、作用を示すことを初めて明確に示した極めて重要な報告である。などを明らかにした。平成15年度においては、ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)に対するパルミトイルカルニチンの作用について検討し以下の結果を得た。なおこの内容はJournal of Pharmacological Sciences 92,252-258(2003)において発表済である。1.心虚血時に細胞から遊離されるパルミトイルカルニチンがHUVECに発現したEdg1受容体に作用し、細胞内Ca濃度の上昇を引き起こすこと2.パルミトイルカルニチンをHUVECに作用させた後では、Edg受容体の内因性アゴニストであるスフィンゴシン1燐酸(S1P)がHUVECに作用しなくなること3.パルミトイルカルニチンがEdg受容体の部分活性薬になること、などを明らかにした。また関連研究として、骨格筋の細胞死を引き起こし、ヒトの筋ジストロフィー症の原因遺伝子のひとつと最近報告されたバニロイド型Ca透過性のカチオンチャネルが、血管平滑筋における血管内圧感知センサーとして働く可能性を初めて明らかにした(Cir.Res.93,829-838,2003)。平成16年度においては、ラット大動脈平滑筋細胞に対する脂質メディエーター受容体活性薬スフィンゴシン1燐酸及びリゾフォスファチジン酸の効果について検討し以下の結果を得た。なおこの内容は平成17年度日本平滑筋学会シンポジウムにおいて発表予定である。また現在発表論文を執筆中である。1.収縮型の血管平滑筋細胞にはスフィンゴシン1燐酸およびリゾフォスファチジン酸ともに作用を示さないこと。などを明らかにした。
π共役系分子を活用する有機レドックス触媒システム

本研究では、π共役系高分子ポリアニリンのレドックス機能を活用した有機レドックス触媒の開発を目指している。今年度は、昨年度に引き続きポリアニリンのレドックスを担う単位構造であるキノンジイミンによる有機マグネシウムの酸化的カップリングの検討を行うとともに、その分子状酸素を末端酸化剤とした触媒化に取り組んだ。また、水溶性ポリアニリン/金ナノ粒子触媒に基づく酸素酸化反応の開発にも、引き続き取り組んだ。さらに、ポリアニリンの還元体を1電子還元剤として活用するクロスカップリング反応の開発も行った。ベンゾキノン-1,4-ジイミン化合物を用いて、オルト位に嵩高い置換基を有するアリールマグネシウム化合物の酸化的ホモカップリング反応を検討した。その結果、オルト位の両側にイソプロピル基を有する基質でも良好な収率でカップリング体が得られた。また、ビニルマグネシウム化合物の酸化的ホモカップリング反応を検討したところ、ヨウ化ビニル化合物に対して、塩化イソプロピルマグネシウムの塩化リチウム錯体を用いてヨウ素ーマグネシウム交換してビニルマグネシウム化合物を調製すると幾何配置を保持しながらホモカップリングできることを明らかにした。また、触媒量(10mol%)のキノンジイミンの存在下、アリールマグネシウム化合物の酸化的カップリングを酸素雰囲気下行ったところ、中程度の収率で目的物が得られた。水溶性ポリアニリン/金ナノ粒子触媒を用い、水中にて鎖状2級アミンの脱水素イミン合成を行った。加水分解を受けやすいイミン化合物を合成する場合、水を排除しながら合成を行うが、今回、水を溶媒として用いているにも関わらず、脱水素イミン化が進行した。アレーンジアゾニウム化合物の脱窒素を経るヘテロアレーン化合物とのクロスカップリング反応において、触媒量のポリアニリン還元体を作用させることで円滑に反応が進行することを明らかにした。25年度が最終年度であるため、記入しない。有機合成においてレドックス反応は重要である。今年度は、ポリアニリンのレドックスを担う単位構造であるキノンジイミンによる有機マグネシウムの酸化的カップリングと水溶性ポリアニリンと金ナノ粒子からなる環境調和型触媒システムに基づく酸素酸化反応の2つの反応システムの開発に取り組んだ。ベンゾキノン-1,4-ジイミン化合物を用いてアリールおよびビニルマグネシウムと反応させたところ、高収率で対応する酸化的ホモカップリング体が得られた。その際、懸念される有機マグネシウムがキノンジイミン化合物に付加した副生成物は見られなかった。クロラニルや2,3-ジクロロ-5,6-ジシアノ-p-ベンゾキノンなどの汎用的な有機酸化剤を用いた際は、上記の酸化的ホモカップリング反応は低収率であった。このことから、キノンジイミン化合物の本反応における有用性が示された。ポリアニリンと金ナノ粒子を組み合わせることで、ポリアニリンがレドックスメディエーターとして機能する触媒システムが構築できるのではないかと考えた。具体的には、水溶性のポリアニリンであるポリ(2-メトキシアニリン-5-スルホン酸)(PMAS)と金ナノ粒子のハイブリッドによる、分子状酸素を末端酸化剤とする環状2級アミンの脱水素酸化反応および環状3級アミンの脱水素型炭素ー炭素結合形成反応の開発に取り組んだ。その結果、水溶液中で環状2級アミンの脱水素酸化反応が効率的に進行することが明らかになった。また、環状3級アミンの脱水素型炭素ー炭素結合形成反応では、水溶液中で反応を行なっているにも関わらず、水が付加した副生成物を抑制し、目的のカップリング体を選択的に得ることができた。

今年度は、キノンジイミンによる有機マグネシウムの酸化的カップリングと水溶性ポリアニリンと金ナノ粒子からなる環境調和型触媒システムに基づく酸素酸化反応の2つの反応システムの開発に取り組み、両者とも順調に進展した。キノンジイミンによる有機マグネシウムの酸化的カップリング反応では、触媒化に取り組む。有機触媒と金属のハイブリッド化による環境調和型反応システム開発も引き続き展開する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
核磁気共鳴計測を用いた治療抵抗性統合失調症におけるクロザピン忍容性指標の探索

治療抵抗性統合失調症に対し、抗精神病薬クロザピンの有効性は広く知られている。しかしクロザピンの投与初期には顆粒球減少、流涎、発熱などの副作用が出現しやすく、副作用を理由として導入1年以内にクロザピンの投与中止を余儀なくされる例は導入例全体の12%程度に上る。本研究は血清からクロザピンの副作用の発生を予測し、クロザピンの導入・再投与の安全性を高めるバイオマーカーの確立を目指すものである。治療抵抗性統合失調症患者のクロザピン導入前および導入後初期の血清を核磁気共鳴(nuclear magnetic resonance:NMR)計測し、その解析には、特定の物質に着目せず、「NMR信号をひとつの物性値として解析する」独自の手法を用いる。本研究は多施設縦断研究であり、3年間で100例の検体の収集を目標とする。クロザピン治療の対象となった治療抵抗性統合失調症患者のクロザピン導入前および導入初期の血清を採取し、血清のNMR計測によって得られたデータを独自の手法により解析する。後の臨床データに基づいて症例を、1副作用によりクロザピンの投与を中止した患者群(中断群)、2投与を継続した患者群(継続群)の2群に振り分ける。なお、副作用以外の理由で投与を中止した群は脱落として取り扱う。その上で全ての副作用を理由とした服薬中止を予測できるか、5例以上出現した副作用についてはその副作用に限定した予測が出来るかについて、血清のNMR信号の推移から予測可能であるかどうかを検討する。平成30年度は10症例の血清を収集し血清のNMR測定を行った。また、研究協力者の平川、小池らは当研究で用いるNMR信号の解析法について英語論文の発表を行っている。当研究は京大病院ならびに協力医療機関に入院した治療抵抗性統合失調症患者のうち、20歳以上65歳未満で本人もしくは代諾者の書面による同意が得られた症例を対象としている。血清採取は、1)クロザピン導入前1週以内の採血時、2)クロザピン導入後の定期採血時(1、2、5週後)の計4回行い、クロザピン導入から1年後まで、評価尺度、副作用、併用薬剤、中断の有無とその理由、について情報を収集する。平成30年度は40症例の検体と臨床情報の収集を行う予定であったが、実際に収集が完了したのは10症例に留まっており進捗状況は予定よりもやや遅れている。原因としては連携施設を含め、クロザピン導入症例数が事前予測よりも少なかったことが挙げられる。また、クロザピン導入を行う症例は重症例が多く研究参加への同意が得られなかった症例が複数存在したことも影響している。平成31年には40症例、平成32年度には20症例の検体・臨床情報収集を予定している。得られた検体・臨床情報に基づいて平成31年度にはクロザピン中断の予測可能性について、平成32年度には特定の副作用の出現予測についても検討を行う予定である。検体収集の遅れへの対策として、協力施設の追加を行う予定であり、既に3施設からは協力について現実的に検討して頂いて居るため、本年度の前半には倫理委員会の承認を得た上でそれらの施設でも検体の収集を開始できる見通しである。

平成30年度は40症例の検体と臨床情報の収集を行う予定であったが、実際に収集が完了したのは10症例に留まっており進捗状況は予定よりもやや遅れている。原因としては連携施設を含め、クロザピン導入症例数が事前予測よりも少なかったことが挙げられる。また、クロザピン導入を行う症例は重症例が多く研究参加への同意が得られなかった症例が複数存在したことも影響している。平成31年には40症例、平成32年度には20症例の検体・臨床情報収集を予定している。得られた検体・臨床情報に基づいて平成31年度にはクロザピン中断の予測可能性について、平成32年度には特定の副作用の出現予測についても検討を行う予定である。検体収集の遅れへの対策として、協力施設の追加を行う予定であり、既に3施設からは協力について現実的に検討して頂いて居るため、本年度の前半には倫理委員会の承認を得た上でそれらの施設でも検体の収集を開始できる見通しである。平成30年度に収集した検体数が当初予定を下回っていたために検体のNMR信号計測のの件数が少なく、物品費の支出が予定を下回った。平成31年度は協力施設を増やすことで収集検体の増加を見込んでおり、NMR信号計測のための支出も増加する予定である。また、協力施設との連携にあたり、検体の輸送も要するため人件費と旅費もより多く使用する。
水没危機にあるオセアニア島嶼の全島民移住における社会・生態・健康の研究

ソロモン諸島の中でも、環礁は特に海抜が低いため海面上昇の影響を受けやすく、しかも本島からのアクセスが悪いために、様々なインフラや支援からも隔絶されやすい。本年度はそのような環礁の一つである、テモツ州リーフ環礁で健康診断や環境調査を行った。リーフ環礁では、毎年海岸がえぐられるかのように土壌が流出しているところがあり、そのためココヤシが倒れたり、果樹が枯死したりという影響があった。また集落にも浸食がみられ、人々は石を積み上げて防潮堤としたりした。一方、マングローブを植林して浸食を防ごうとする試みもあり、そこには新しく低生生物の生態系が生まれることや、食用マングローブ種が実るコベネフィットも期待された。健康診断や聞き取りは228人が参加した。前年までに調査した海面上昇の影響がないササムンガ村(146人)、海面上昇が顕著な町であるタロ町(141人)と合わせて分析をした。多変量解析をした結果として、タロ町では肥満が多く、これは島内に農地を作れないことなどが、運動不足や外部食品への依存を高めたためと考察された。一方、リーフでは高血圧が少なく、高塩分の輸入食品にアクセスしにくいためと考察された。最後にリーフではメンタルヘルスに不調をもつ住民がいることも見られた。生活における問題について聞き取ると、リーフ環礁住民はほかの2か所と比べても不安が多く、水・食料、生業や収入、何もすることがない時間が多すぎることなども深刻な問題と考えていた。SDGsなどにも掲げられる気候変動適応策を考える場合には、適応策が伝統的な暮らしや環境と両立することや、メンタルヘルスへの配慮が必要である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ソロモン諸島を対象に海面上昇やそれに伴う移住計画の実態を学際融合的に明らかにし、気候変動に島嶼社会が適応していくあり方を明らかにすることを目的とする。具体的な調査項目における実績は以下のようになる。(1)政策に関する調査としては、ソロモン諸島チョイスル州の州知事と同州タロ島移住計画実施担当者らに聞き取りを行った。また水没危機にありながらも移住計画がないテモツ州でも防災担当者・保健担当者らに聞き取りを行った。さらにタロ島等のモニタリングを行っているオーストラリアの研究者にも聞き取りを行った。結果として、海面上昇の影響としては津波時の被害深刻化など科学的データもそろいつつあるが、社会経済・文化的・生態学的要因が移住計画の阻害要因であると考えられた。(2)文化・社会面の調査として、チョイスル州(タロ島)、テモツ州(リーフ環礁)、ウェスタン州(ニュージョージア島)で聞き取り調査を行い居住地と移住予定先の社会文化的背景の相違、災害認識と対処における教会の役割などが示唆された。(3)生業・経済・生活国際人道支援に関わる質問票であるHESPERを元に、そのほかの情報も含め、地元住民に聞き取りを行い、特に重要な問題として飲料水確保が挙げられたが、タロ島では海面上昇の影響がそれに次ぐ問題となった。(4)生態環境については、タロ島は住居やインフラで過密化しているのに対し、移住予定先は森林に恵まれつつも湿地などが問題になると考えられた。テモツ州ではパンノキなどの果樹を主食とする社会であり、海面上昇によっては他のイモ類主食社会とは異なる生態学的問題が生ずることが想定された。海面上昇の問題と移住計画が差し迫っているチョイスル州タロ島に加え、テモツ州リーフ環礁、さらにはウェスタン州ニュージョージア島や首都ホニアラでも調査を行うことができ、調査項目のうち(1)政策、(2)文化・社会、(3)生業・経済・生活、(4)生態環境については、当初の計画以上に進展したと認識している。その一方で、医療調査のカウンターパートの都合により健康調査を当初予定通りに実施することができず、次年度に繰り越すこととなった。このようなことから全体としては、おおむね順調に進展しているとし、今後健康面の調査を重視していくこととする。オセアニアを対象に海面上昇やそれに伴う移住計画の実態を学際融合的に明らかにし、気候変動に島嶼社会が適応していくあり方を明らかにすることを目的とする。(1)政策に関する調査としては、前年度から継続して、ソロモン諸島チョイスル州の州知事と同州タロ島移住計画実施担当者らに、進捗状況を聞き取りを行った。タロ島についてすでに立てられた移住計画があり、一方で海面上昇の影響も存在しているが、中央政府による予算措置などがなされないために、計画が実行するには至らずにいた。また、同様の問題を抱えるフィジーにおいて、フィジー国立大学において情報収集をした。(2)文化・社会面の調査として、チョイスル州で海面上昇の影響を受けにくい本島部ササムンガ村でも聞き取りを行った。タロ島と社会文化的状況は類似していることから、比較対象地として適切と判断された。(3)生業・経済・生活では、前年度までに引き続きHESPERを元に、首都ホニアラや上記ササムンガ村でも聞き取りを実施した。首都では海面上昇の影響を深刻ととらえる人は少なかった。(4)生態環境については、首都ホニアラの都市環境とササムンガ村の生態環境について調査を行った。今後、生活環境の違いを含め、海面上昇が人々にどのように影響したかを継続して調査する。

(5)健康調査については、現地政府の許可を得た。インフラの整わない村落部での包括的健康診断手法を確立した。またこれらのデータの解析を進め、地球規模の環境変動におけるオセアニアのパターンを明らかにするなどして、公表に努めた。ソロモン諸島において突発的な感染症流行や地震災害が発生したために、保健医療省による支援が中断し、健康調査の実施が遅れたが、その後全面的な協力が得られることとなった。また中断中には健康以外の研究を推進したため、全体としては支障なく進捗した。ソロモン諸島を対象に海面上昇やそれに伴う移住計画の実態を学際融合的に明らかにし、気候変動に島嶼社会が適応していくあり方を明らかにすることを目的とする。前年度まではチョイスル州、テモツ州、ウェスタン州における政策、社会・文化、生態環境に関する調査を推し進めた。本年度は、現地保健省による医学・健康調査に関する許可が発行されたことから、健康調査を中心に実施することとなった。具体的な成果は以下である。(1)政策に関する調査としては、ソロモン諸島国保健省および移住計画のあるチョイスル州タロ島当局者や病院当局者とともに実地を訪問しつつ、海面上昇や広く気候変動が健康に及ぼしている影響について聞き取りを行った。(2)健康に関する調査としては、チョイスル州のタロ島をケースとし、同州ササムンガ村をコントロールとした健康診断を行った。タロ島は人口過密化や海面上昇の直接的な影響がみられ、移住計画が立案された村である。一方ササムンガ村はタロ島と社会文化が共通するチョイスル州の村であるが、本島に所在し、海面上昇の影響が限られているとみなされる。、調査項目は身長体重に基づく栄養状態、血圧計測定、C反応性タンパク濃度に基づく炎症マーカーの計測、糖化ヘモグロビン(HbA1C)による糖尿病の診断、唾液アミラーゼに基づくストレス計測、質問票に基づく問診であった。合計287名の調査参加者を得た。(3)文化・社会および生業・経済に関する調査としては、上述の健康調査に合わせ、国際人道支援に関わる質問票であるHESPERを元に、地元住民に聞き取りを行った。いずれの村においても、海面上昇が問題として認識されていることを確認した。またこれまでの健康調査の結果に基づいて、ソロモン諸島における公衆衛生における肥満などの慢性疾患・非感染性疾患の重要性を指摘した。前年度までは、現地カウンターパートの都合により健康診断調査が遅れていたが、その代わりに生態環境や社会文化に関する調査を進めていた。本年度に一度に二カ所の健康診断調査を行うことができたために、全体としておおむね順調に進展していると評価することができる。ソロモン諸島の中でも、環礁は特に海抜が低いため海面上昇の影響を受けやすく、しかも本島からのアクセスが悪いために、様々なインフラや支援からも隔絶されやすい。本年度はそのような環礁の一つである、テモツ州リーフ環礁で健康診断や環境調査を行った。リーフ環礁では、毎年海岸がえぐられるかのように土壌が流出しているところがあり、そのためココヤシが倒れたり、果樹が枯死したりという影響があった。また集落にも浸食がみられ、人々は石を積み上げて防潮堤としたりした。
住民移転による都市化が進む途上国でのエネルギーアクセスに関する研究

本研究では、都市化が進むアジア途上国において、住民移転に焦点を当てて住民のエネルギーアクセスの変化を評価することで、都市化がもたらす地球温暖化への影響を測る。アジア4都市にて、農村から都市への移転によるエネルギー消費・CO_2排出量へのインパクトを分析した。ハノイでの分析の結果、農村から都市部に移転する場合、世帯当たりのCO_2排出量は、移転前と比較して倍以上に増加する一方、都市から都市へ移転する場合は、CO_2の排出量の変化は限定的であることが示された。本研究の目的は、都市化が進むアジア途上国において、住民移転に焦点を当てて住民のエネルギーアクセス(エネルギー需要量、利用燃料)の変化を評価し、温室効果ガス排出に対するインパクトを分析することにより、都市化がもたらす地球温暖化への影響を測ることである。そのため途上国都市において、農村から都市への住民移転をもたらす要因、エネルギーアクセスの違い、更に都市への住民移転がもたらすエネルギー消費量やCO_2排出量の変化を分析するための調査を実施した。ハノイ・ジャカルタ・ダッカ・アーメダバードにおいて、データの取りまとめを行うと同時に記述統計量及び計量経済学手法を用いた分析を行い、農村から都市への移転によるエネルギー消費・CO_2排出量へのインパクトを分析した。特にハノイにおける分析の結果、エネルギー消費と、農村から都市に移転する場合のエネルギー消費量・CO_2排出量を検討した。農村から都市部に移転する場合、世帯当たりのCO_2排出量は、移転前と比較して倍以上に増加する一方、都市から都市へ移転する場合は、CO_2の排出量の変化は限定的であることが示された。更にTobit分析により、都市部への住民移転はCO_2排出量増加に対して有意に影響していることが分かった。都市化とエネルギー消費量・CO_2排出量との関係を、住民移転の観点から分析することで、家庭部門でエネルギー消費量・CO_2排出量を抑制するための知見を提示することができた。更に住民移転によるエネルギー消費・CO_2排出量の影響は、住民が元々居住していた地域により大きく異なることを示した。
現代ドイツ語圏文学における事実と虚構―A.シュミットとC.J.ゼッツを比較して

初年度は、ドイツ語圏における事実と虚構に関して戦後作家アルノ・シュミットと21世紀の作家クレメンス・J・ゼッツというアプローチの異なる二人の作家をとりあげ、それぞれ発表をおこなった。アルノ・シュミットに関しては、デビュー作となった『レヴィアータン』(1949)と『ポカホンタスのいる湖景』(1953)を中心として、目の前の事実に即しながら空想をめぐらせる多層的世界の表現方法について、翻訳の問題とあわせながら10月にドイツ・ウルム市にて学会発表をおこなった。クレメンス・J・ゼッツについては、11月15日にメルク社・ゲーテ・インスティトゥート東京共催の文学賞メルク「かけはし」文学賞を受賞し、翻訳助成金を獲得した。授賞式に先立ち、川島建太郎教授(慶應大学)、レオポルト・シュレンドルフ准教授(首都大学東京)とともにゼッツの最新作『ボットー作者不在のインタビュー』(2018)に関してディスカッションイベントを企画・開催した。この企画にはゲーテ・インスティトゥート東京も共催として加わり、作家クレメンス・J・ゼッツ本人を招待して、チャットボットをはじめとする新しいコミュニケーション技術の発展とそれに対応する人間のコミュニケーションのあり方について理解を深めるきっかけとなった。ゼッツの著作『ボット』におけるチャットボットを模した創作スタイルと従来の作家論への反駁に関しては、「作者のなかにいる作者ークレメンス・J・ゼッツ『ボットー作者不在のインタビュー』におけるテクストの主体」として年度末に論文を発表した。メルク「かけはし」文学賞の翻訳奨励金受領によって、ゼッツの代表的小説『インディゴ』の日本での翻訳出版が決まったことで、出版にむけての準備をはじめることができた。アプローチも時代も異なる難解とされる二人の作家を同時に扱う困難が予想されていたが、それぞれ着実に成果をあげただけでなく、研究の場を大幅にひろげることができた。特にドイツでの発表は国内の発表とは異なる視点からの質問が多く、ドイツ語圏の研究者とも新しく交流をもつことができた。またメルク「かけはし」文学賞の翻訳奨励金受領によって、クレメンス・J・ゼッツの代表的小説『インディゴ』の日本での翻訳出版が決まったことで、次年度以降に研究成果を訳書として発表するための道筋ができた。ゼッツに関しては虚構とデジタルコミュニケーション技術の関連性に強い興味をもっていることが改めて分かった。また受賞によって日本でゼッツ関連のイベントが複数開催され、自分でも企画・開催することで、国内においてもゼッツを研究するドイツ文学研究者と連絡をとりあうことができ、次年度以降の研究計画に結び付けることができている。今後もさらにネットワークを拡げ、研究の発展につなげたい。クレメンス・J・ゼッツを代表する小説『インディゴ』の翻訳出版計画を進めながら、引き続きドイツ語圏現代文学における虚構と事実の取り扱い方について調査を行う。クレメンス・J・ゼッツに関しては、インターネット、ロボット、ヴァーチャルリアリティなど現代のテクノロジー発展に伴う人間の意識の変容について興味を持っていることがわかったため、次年度は国内の他の研究者と共同でシンポジウムを開催し、多角的に作風を分析する試みを行う。アルノ・シュミットの事実に即しながら空想を取り混ぜる多層的テクスト構築方法とその問題点については、昨年度の学会発表をもとにドイツの学会誌に論文を投稿する予定である。どちらの作家も事実と虚構をひとつの作品内で同居させるために、テクストの多層性構築にこだわっているため、テクスト分析をさらに進め、テクストが多層的に読解できる箇所の抽出を行う。またメルク「かけはし」

文学賞の翻訳奨励金受領によって、クレメンス・J・ゼッツの代表的小説『インディゴ』の日本での翻訳出版が決まったことで、次年度以降に研究成果を訳書として発表するための道筋ができた。ゼッツに関しては虚構とデジタルコミュニケーション技術の関連性に強い興味をもっていることが改めて分かった。また受賞によって日本でゼッツ関連のイベントが複数開催され、自分でも企画・開催することで、国内においてもゼッツを研究するドイツ文学研究者と連絡をとりあうことができ、次年度以降の研究計画に結び付けることができている。今後もさらにネットワークを拡げ、研究の発展につなげたい。クレメンス・J・ゼッツを代表する小説『インディゴ』の翻訳出版計画を進めながら、引き続きドイツ語圏現代文学における虚構と事実の取り扱い方について調査を行う。クレメンス・J・ゼッツに関しては、インターネット、ロボット、ヴァーチャルリアリティなど現代のテクノロジー発展に伴う人間の意識の変容について興味を持っていることがわかったため、次年度は国内の他の研究者と共同でシンポジウムを開催し、多角的に作風を分析する試みを行う。アルノ・シュミットの事実に即しながら空想を取り混ぜる多層的テクスト構築方法とその問題点については、昨年度の学会発表をもとにドイツの学会誌に論文を投稿する予定である。どちらの作家も事実と虚構をひとつの作品内で同居させるために、テクストの多層性構築にこだわっているため、テクスト分析をさらに進め、テクストが多層的に読解できる箇所の抽出を行う。
Webを利用したTMSシステム構造に関する研究

今後のTMSシステム構造では、突発的な輸送需要に対応する機能の充実が重要となる。そこで、本研究ではWeb経由で発信される求貨求車システムの情報をうまく利用し、突発的な輸送需要を捉え、効率的な輸送を目指す帰り荷確保活動に注目し、これを促進する機能として帰り荷確保の意思決定基準の提案を試み、その効果を検証した。このような意思決定支援機能をTMSシステム構造に含めることが今後の輸送効率向上に効果的と考えられる。わが国の陸上輸送の大部分を担当するトラック輸送について、現在提供されている複数のTMS製品の業務機能、利用情報技術などを文献調査した。また輸送効率ならびに情報技術の経年変化を示す各種統計データを調査した。その結果、1995年以降のインターネットの急速な発展に伴い、TMSも情報ネットワーク技術を応用した車載端末、電子メール、GPSなどを積極的に利用したものが主流になっている状況が明らかになった。特に電子メールについては、高価な車載端末の導入なしに携帯電話で利用することもでき、今後一層の利用拡大が見込まれる。しかし各トラックから送られてくるメールを配車センター側ではうまく管理する必要がある。そこで現在の一般的な電子メールソフトで行えるメールのディレクトリ管理について、その機能を詳細に調査した。一方、輸送効率の面からは、情報技術の積極的利用により実車率の向上は見られるものの、積載効率はなかなか向上しない現状が明らかになった。規模の大きなTMSの場合、輸送効率の向上を目指す仕組みが取り入れられてはいるが、大部分を占める中小規模のトラック輸送業者にとって、その導入は容易なものではない。むしろ、Web経由で発信される情報をうまく利用し、効率的な輸送を目指すというのが現実的な選択肢になる。この意味で、空車走行を排除するために、帰り荷の確保を支援するWeb上の求貨求車システムなどは、今後の利用拡大が期待できる情報技術であり、TMSもその仕組みを取り込んだ小規模なものが望ましいと考えられる。しかし、やみくもに帰り荷確保を行っても、輸送効率は向上しない。そこで帰り荷確保により実車率および積載効率が向上する条件について、その明確化を行った。わが国の陸上輸送の大部分を担当するトラック輸送については、1995年以降のインターネットの急速な発展に伴い、TMSも情報ネットワーク技術を応用した車載端末、電子メール、GPSなどを積極的に利用したものが主流になっている。特に電子メールについては、高価な車載端末の導入なしに携帯電話で利用することもでき、今後一層の利用拡大が見込まれる情報技術である。本年度は電子メール利用における最大の社会的問題である迷惑メールについて、現行情報技術における対処策を調査した。一方、輸送効率の面からは、このような情報技術の積極的利用により実車率の向上は見られるものの、積載効率はなかなか向上しない現状がある。特に積載効率の向上は、トラック運送事業者の利益拡大のみならず、CO2排出量削減による環境負荷低減にも貢献するため、その実現が急務になっている。規模の大きなTMSの場合、積載効率を管理する仕組みが取り入れられているものもあるが、大部分を占める中小規模のトラック運送事業者にとって、その導入は容易なものではない。しかし、やみくもに帰り荷確保を行っても、積載効率や利益は向上しない。そこで本年度は、帰り荷確保により積載効率および限界利益が向上する条件について、その明確化を試み、中小規模のトラック運送事業者が帰り荷確保行う際に従うべき意思決定基準を提案した。大手トラック運送事業者が用いるような大規模TMSでは、これらの情報を利用して効率的な輸・配送計画を数理的手法により決定しようとする試みがみられる。ただし、これらの手法は安定的な輸送需要の発生を基礎に考えられており、突発的な輸送需要をうまく取り込みながら輸・配送効率向上を実現させるような仕組みをTHSのシステム構造に組み入れる必要性が認識される。一方大部分を占める中小規模のトラック運送事業者は、資金的にも大規模なTMSの導入は容易なものではなく、経営面から、突発的な輸送需要に対応する必要性も高くなっている。中小運送事業者にとっては、Web経由で発信される求貨求車システムの情報をうまく利用し、突発的な輸送需要を捉え、効率的な輸送を目指すというのが現実的な選択肢となり、それを実現するための仕組みがより重要となる。昨年度は、突発的な輸送需要の発生に対応し、空車走行を排除することで効率的な輸・配送を目指す帰り荷確保活動に注目し、これを促進する仕組みとして帰り荷確保の意思決定基準を提案した。

本年度は、運送事業者の統計情報に基づくコンピュータ上の数値実験を行い、積載効率向上に基づく意思決定基準が、トラック走行による限界利益向上とCO2排出量削減の両面で効果があることを明らかにした。
フオンタン型手術に対するバルブレス骨格筋導管ポンプの開発に関する研究

フォンタン型上下大静脈肺動脈吻合術(フォンタン型手術)は、biventricular repairの不可能な単心室,三尖弁閉鎖に対する機能的根治術として欠くべからざる手術法である.フォンタン型手術に対し下大静脈から肺動脈へ心外導管を用いる術式が近年とられている.しかし,手術適応の境界域にある症例では未だ多くの問題があり十分なものではない.そこで,フォンタン型手術の心外導管に広背筋を装着しポンプ機能を持たせることにより,肺血管抵抗の高い症例,肺血管床の乏しい症例に対してもフォンタン型手術が可能となることが期待される.しかしここで問題となるのは,弁を心外導管に組み込まなければならないが,人工弁を用いれば抗凝固療法の必要性,人工弁不全等による再手術の危険が増すことである.そこで,骨格筋を段階的に刺激することにより弁を要しない(バルブレス)心外導管骨格筋ポンプの開発のために実験を行っている.複数の筋内刺激電極を,分割して連続的に任意のタイミングでそれぞれ独立して刺激可能な骨格筋分割刺激装置を開発した.現在,本装置により,ブタ広背筋を人工血管に装着し,より効率よく拍出が得られる条件の検討を行っている.また,人工血管へ骨格筋をいかにして巻けば,より逆流を減少させ得るか検討している.人工血管の長袖方向に対し,直角に骨格筋を巻くのではなく,螺旋状に骨格筋を人工血管に装着することにより逆流を減少させ得る可能性があるが,未だ満足しうる拍出量を得るに至っていない.フォンタン型上下大静脈肺動脈吻合術(フォンタン型手術)は、biventricular repairの不可能な単心室,三尖弁閉鎖に対する機能的根治術として欠くべからざる手術法である.フォンタン型手術に対し下大静脈から肺動脈へ心外導管を用いる術式が近年とられている.しかし,手術適応の境界域にある症例では未だ多くの問題があり十分なものではない.そこで,フォンタン型手術の心外導管に広背筋を装着しポンプ機能を持たせることにより,肺血管抵抗の高い症例,肺血管床の乏しい症例に対してもフォンタン型手術が可能となることが期待される.しかしここで問題となるのは,弁を心外導管に組み込まなければならないが,人工弁を用いれば抗凝固療法の必要性,人工弁不全等による再手術の危険が増すことである.そこで,骨格筋を段階的に刺激することにより弁を要しない(バルブレス)心外導管骨格筋ポンプの開発のために実験を行っている.複数の筋内刺激電極を,分割して連続的に任意のタイミングでそれぞれ独立して刺激可能な骨格筋分割刺激装置を開発した.現在,本装置により,ブタ広背筋を人工血管に装着し,より効率よく拍出が得られる条件の検討を行っている.また,人工血管へ骨格筋をいかにして巻けば,より逆流を減少させ得るか検討している.人工血管の長袖方向に対し,直角に骨格筋を巻くのではなく,螺旋状に骨格筋を人工血管に装着することにより逆流を減少させ得る可能性があるが,未だ満足しうる拍出量を得るに至っていない.