hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一軸性圧力誘起量子臨界点近傍における時空間スケーリング

SrTiO3(チタン酸ストロンチウム)結晶は、1方向だけから圧力を掛けると、圧力を掛ける前とは別の結晶状態になる。このような現象が何故起こるのかを集団原子振動レベルから解明した。また、本物質には第二音波(熱が波のように伝わる現象により生ずる)があると報告されていた。ところが、圧力を掛けたところ、第二音波では許され得ない特性が現れ、第二音波は存在しないと結論づけた。このようにして得られた知見は、小型コンデンサーの開発の礎となり、たとえばスマートフォーンの軽量化に貢献すると考えられる。量子常誘電体試料に一軸性圧力を印可ることにより、量子臨界点に迫る。光散乱実験により、量子臨界領域と量子強誘電状態の動的構造を、長さと時間のスケールの観点から明らかにする。また、量子臨界領域との関連において、量子常誘電体状態(常圧)の位置づけを明確化することが本年度の研究目的であった。一軸性圧力を0.8GPaまで印可しながら、約2Kまでの低温領域で光散乱を可能とするクライオスタット系を構築することに成功し、以下の新しい知見を得た。1.量子常誘電体SrTiO_3のおいて、その量子常誘電状態から量子強誘電状態への臨界圧力で、横波音響波が突然現れることを見いだした。その結果、これまで量子強誘電相の出現はSlaterモードのソフト化によるものだと半世紀にわたって思い込まれてきたことを完全に覆すことになった。2.量子強誘電相を引き起こす強誘電性ソフトモードは存在するが、完全にはソフト化していないことを発見した。量子常誘電体状態が空間的に不規則系であり、長さのスケールを持っているという、我々の主張を支持する結果となった。3.これまで、強誘電性マイクロ領域と呼ばれてきたものは、そうではなく、完全にはソフトしない強誘電性ソフトモードのなれの果てである可能性がでてきた。以上の結果は、2011年6月に開かれるヨーロッパ強誘電体会議で口頭発表することに決定している。SrTiO3の[010]c方向に一軸性圧力を印可して行くと、強誘電性ソフトモードであるSlaterモードがソフト化(その周波数ωsが臨界圧力σ_cでゼロとなる)して、[001]c方向に自発分極を持つ量子強誘電状態に転移するというのが、これまでの常識であった。(1)5.0K、10.3K、16.5Kの3つの温度において、光散乱の手法を用いてωsの一軸性圧力依存性を詳しく調べたところ、σ_cでもωsはゼロとならずに最小値に止まることが分かった(σ_cはkgf/mm^2を単位として、5.0Kで7±1、10.3Kで8±1、16.5Kで13±1)。つまり、Slaterモードのソフト化が不完全であるということを見いだした。(2)σ_cで横波音響フォノンが突然現れることを新たに発見し、結晶の対称性から量子強誘電状態における自発分極の向きが[001]c方向でないことを示した。上記(1)と(2)の実験結果から、量子強誘電状態を発現するモードはSlaterモードではないと結論づけた。これまでの常識を覆したという点で物理的にきわめて重要な結論である。一方、同SrTiO_3において、ブロード・ダブレット(BD)なる光散乱ピークが量子常誘電状態に特徴的に現れることが知られている。入射光と散乱光の偏光が一軸性圧力に対して垂直な場合、BDの強度がσ_c近傍で異常増大することを見つけた。一方、入射光と散乱光の偏光が一軸性圧力に対して平行な場合は、この増加が見られない。BDの物理的起源はまだよく分かっていないが、今回の実験で、少なくとも、BDは量子常誘電状態から量子強誘電状態への転移に伴う臨界現象に関連するモードであることが新たな知見として得られた。また、BDの周波数と線幅から求めた量子常誘電状態を特徴づける空間スケールは、温度一定の条件下で圧力にほぼ依存しないことも明らかにした。常圧にて、SrTiO3の40K以下の状態は、量子ゆらぎが支配する特異な状態、すなわち量子常誘電状態である。この状態に限って、ブロード・ダブレット(BD)という光散乱ピークが出現することが報告されている。このピークは最低周波数の横波音響モードよりも低い周波数を持つことから分かるように、BDは通常の物質では決して存在し得ない励起ピークであり、量子常誘電状態だけに現れる新素励起かも知れないと大いに興味が持たれて来た。

BDの物理的起源として、フォノンの粗密波、すなわち第二音波であるという説と、量子常誘電状態に島状に存在すると予想されている強誘電領域を伝搬する不完全にソフト化した横波音響モードであるという我々が提唱している説がある。これまで行われて来た光散乱実験は、すべて常圧下での実験ばかりで、このままでは、どちらの説が正しいのか決着がつかない。そこで、一軸性圧力下での光散乱実験を行うこととした。ところで、SrTiO3に一軸性圧力を印可してゆくと、臨界圧力以上で量子強誘電状態となることが知られている。我々は、臨界圧力以上の圧力下(温度16.5Kで12.3±1 kgf/mm2)で、BDの偏光特性に異方性があることを発見した。もし、BDが第二音波であれば、その偏光特性は等方的なので、BDの物理的起源は第二音波でないと結論づけた。さらに、我々は、BDの偏光特性の異方性と横波音響モードのものが、ほぼ一致することから、次のように結論した。1.SrTiO3は不均一状態であり、正方晶の常誘電状態にある母体の中に、島状に単斜晶の強誘電体状態の領域(100nm程度の大きさ)が存在する。2.通常観測される横波音響モードは母体を伝搬するモードであるが、BDは誘電体状態の領域を伝搬する横波音響モードである。これで、BDの発見以来続いて来た論争に終止符を打つことができたという意味で、大きな成果といえる。研究目的を遂行する過程で、研究目的を越える思いもよらぬ事実、すなわち量子強誘電状態を発現する強誘電性モードはSlaterモードではないことが分かった。これまでの常識を覆したことになる。第12回ヨーロッパ強誘電体会議にて口頭発表し、高い関心を集めた。また、その成果は論文として、すでに受理されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究を遂行する上での問題点はない。申請書に書いた実験計画を一歩、一歩進展させるだけである。だた、研究目的を越える発見があったので、その方向での研究をも発展させる積もりである。
N-カドヘリンを標的とした口腔癌の新規治療法開発に関する研究

近年、N-カドヘリンの細胞外ドメインとfibroblast growth factor receptor (FGFR)の相互作用が報告された。よって、今年度はFGFR1のinhibitorであるPD173074によるN-カドヘリンとFGFR1の相互作用の抑制が新規治療として利用できるかどうかについて調べた。1)EMTを起こした口腔癌細胞であるHOC313、KOSCC25B、KOSCC33Aに対してPD173074を作用させると、細胞増殖と浸潤能ならびに遊走能が著明に抑制されることが明らかとなった。2)PDI73074投与は、EMTを起こした口腔癌細胞におけるSnai11とSnai12の発現をmRNAならびにタンパクレベルにおいて抑制する一方で、E-cadherinの発現を誘導する事が明らかとなった。この時、癌細胞は、形態学的に紡錘形から多角形に変化し、β-cateninの発現とadherent junctionsの形成が促進された。4)EMTとMMP遺伝子に、activator protein 1 (AP-1)と結合する領域が存在することが知られているため、これに関連するシグナル伝達系遺伝子の発現を検索した。その結果、PD173074はERK1/2とp38のリン酸化を抑制し、次いでc-Junを抑制した。また、siRNAによるc-Junの抑制は、Snail1の発現を減少させ、E-cadherinの発現を元進させることが明らかとなった。以上のことから、PD173074がEMTを示す口腔癌細胞にMETを誘導し、癌細胞の有する旺盛な増殖力や浸潤能ならびに転移能等の悪性形質を抑制することが明らかになり、PDI73074を口腔癌に対する新しい治療薬として応用できる可能性が示された。マイクロアレイ解析を用いEMTを誘導した細胞とその親細胞を比較することによって、変化の見られるmiRNAを同定した。その中でN一カドヘリンを標的としたmiRNAXについて解析を進め興味深い結果を得ている。この結果は現存論文にまとめている。(抄録なし)癌の転移はほとんどの腫瘍死を引き起こすが多くは明らかとなっていない。近年Epithelial-Mesenchymal transition(EMT)が癌の転移過程において重要であることが明らかとなってきた。EMTを起こした癌細胞は周囲との細胞接着の低下や細胞外基質の分解能の亢進といった形質を獲得し、原発巣から浸潤し、遠隔転移を引き起こすことが知られているが、詳細は明らかとなっていない。本研究で注目するNカドヘリンは間葉系のカドヘリンとして知られ、浸潤癌で発現上昇していることが報告されている。申請者の過去の研究結果でも同様にNカドヘリンの発現上昇は口腔癌の浸潤・転移と相関することを明らかにしてきた。さらに口腔癌細胞株を用いたIn vitroの実験系においてNカドヘリンの抗体投与により、EMTを起こした細胞がMesenchymal-Epithelial transition(MET)を生じること、それにより浸潤能や増殖能の低下を引き起こすなどの新規の知見を明らかにしてきた。そこで、本研究ではさらなる解析を目的として、本年度の研究実施計画に基づき、口腔癌細胞のMET誘導におけるNカドヘリンの役割の解明に関する実験を行った。Nカドヘリン抗体投与後の種々の浸潤関連遺伝子mRNA発現変動をRT-PCR法にて検討したところ、Snail1やvitronectin及びMatrix metalloproteinase(MMP)の発現低下を認めた。さらに細胞内シグナル伝達をWesternblot法にて検討すると、ERKなどのMAPKの活性が低下していた。そこで過去にNカドヘリンはFGFレセプターと相互作用することでFGFレセプターシグナルを増強し、MMP9の発現を増加させ、癌細胞の浸潤能を亢進させることが報告されていたため(Suyama K et al.Cancer Cell,2002)、我々の観察した浸潤関連遺伝子mRNAの発現低下及びMAPKの活性低下もこの経路を介していると仮定し、EMTを起こした細胞株に対し、FGFレセプター阻害薬を投与した。その結果、同様の細胞内シグナル伝達の抑制や浸潤関連遺伝子の発現低下を認めた。これらのことからNカドヘリン抗体投与はFGFレセプターシグナルを介し、作用する可能性が示唆された。1)頭頚部扁平上皮癌細胞のMET誘導におけるNカドヘリンの役割の解明N-カドヘリン中和抗体投与によるMET誘導の詳細なメカニズムを解析するため、中和抗体投与細胞及び非投与細胞における浸潤・転移関連遺伝子の発現をRr-PCRにより検討した。面白いことに投与細胞ではEMT誘導に重要であると考えられているSnai11や浸潤に重要と考えられている様々なMMPの発現低下が認められた。またMMPの中には投与後、発現低下するものと発現変化しないものとが存在することが明らかとなった。過去の報告から、これらの違いは転写因子AP1 (acdvator protein 1)により発現調節されるものか、されないものかという違いであると考えられた。さらに近年、N-カドヘリンはFGFR1 (Fibroblast growth factor receptor 1)と細胞膜上で結合し、FGFのシグナリングを亢進させ、MMPの発現を上昇により、癌細胞の遊走能や浸潤能を促進することが明らかとなっていることやAPIがFGFシグナリングの下流で働く因子であることから中和抗体投与におけるMET誘導にはFGFシグナリングが重要であると推察された。

実際にFGHU阻害剤投与によっても、N-カドヘリン中和抗体投与と同様な遺伝子発現変化を示した(Figure 2)。さらにこの阻害剤投与は癌細胞の増殖能や浸潤能を抑制した。これらの研究成果からN-カドヘリン中和抗体によるMET誘導において、FGFシグナリングが重要であることが明らかとなった。2)In vivoモデルにおけるN-カドヘリン中和抗体投与による転移抑制効果の検討我々はxenograft及びヌードマウスへの移植モデルにおいてN-カドヘリン中和抗体投与を行うことを検討しているが、限られた研究費であるため、中和抗体を大量に精製する方法を模索している。近年、N-カドヘリンの細胞外ドメインとfibroblast growth factor receptor (FGFR)の相互作用が報告された。よって、今年度はFGFR1のinhibitorであるPD173074によるN-カドヘリンとFGFR1の相互作用の抑制が新規治療として利用できるかどうかについて調べた。1)EMTを起こした口腔癌細胞であるHOC313、KOSCC25B、KOSCC33Aに対してPD173074を作用させると、細胞増殖と浸潤能ならびに遊走能が著明に抑制されることが明らかとなった。2)PDI73074投与は、EMTを起こした口腔癌細胞におけるSnai11とSnai12の発現をmRNAならびにタンパクレベルにおいて抑制する一方で、E-cadherinの発現を誘導する事が明らかとなった。この時、癌細胞は、形態学的に紡錘形から多角形に変化し、β-cateninの発現とadherent junctionsの形成が促進された。4)EMTとMMP遺伝子に、activator protein 1 (AP-1)と結合する領域が存在することが知られているため、これに関連するシグナル伝達系遺伝子の発現を検索した。その結果、PD173074はERK1/2とp38のリン酸化を抑制し、次いでc-Junを抑制した。また、siRNAによるc-Junの抑制は、Snail1の発現を減少させ、E-cadherinの発現を元進させることが明らかとなった。以上のことから、PD173074がEMTを示す口腔癌細胞にMETを誘導し、癌細胞の有する旺盛な増殖力や浸潤能ならびに転移能等の悪性形質を抑制することが明らかになり、PDI73074を口腔癌に対する新しい治療薬として応用できる可能性が示された。マイクロアレイ解析を用いEMTを誘導した細胞とその親細胞を比較することによって、変化の見られるmiRNAを同定した。その中でN一カドヘリンを標的としたmiRNAXについて解析を進め興味深い結果を得ている。この結果は現存論文にまとめている。口腔癌細胞のMET誘導におけるNカドヘリンの役割の解明に関してはFGFレセプターシグナリングとの関連を示唆できたため、当初の計画以上に進んでいる。1.口腔癌細胞のMET誘導におけるNカドヘリンの役割の解明
流れ系における水・底泥界面での物質移動に関する研究

従来までに行われた底泥による酸素消費速度に関する研究は、生物・化学的な側面ばかりが強調されており、水理学的側面に着目した研究はほとんどないのが実状である。しかしながら、水・底泥界面は両者が複合した場であり、物質移動には流れが強く関与しているので、流れの影響を考慮した実験及び理論解析が必要である。本研究では、まず、流れの影響が考慮できるモデル化を行った。モデルは、界面直上に形成される境界層での輸送モデルの部分と、底質内部の拡散・反応モデルとに分かれる。境界層における物質輸送理論に関しては、Deisslerによるアナロジー理論を水底質界面に適用し、水理学的滑面でのモデル化をおこなった。さらに、粗面における物質輸送に関しては、化学工学などで試みられているCavity modelの考え方を応用し、粗度高さが物質輸送速度に及ぼす影響をモデル化した。底質内部の拡散・反応モデルに関しては、溶存酵素に関する反応と、リン酸態リンに関する反応を考えたモデル化を行った。境界層の輸送モデルと組み合わせる事により、底質の酸素消費速度、及びリンの溶出速度に関して、それぞれが流速に依存するモデルが構築できた。以上の理論モデルを検証する目的で、三種類の実験系を用いた酸素消費速度・リン溶出速度の実験を行った。それぞれ、コアを用いた連続培養系での実験、矩形断面の長方形管水路を用いた実験、さらに二つの長所を兼ね備え、微小酸素電極を用いたプロファイラー実験系における実験である。いずれの実験においてもレーザー流速計を用いて底泥近傍の流速分布を詳細に測定して、フラックスに対する流速依存性を求めた。実験及び理論計算により求めた酸素及びリンのフラックスを比較検討したところ、モデルの妥当性が検証され、フラックスを測定するための標準手法が確立された。1.底質の酸素消費速度に及ぼす流れの影響のモデル化(中村,小松,朝位)平板乱流境界層における物質輸送理論は、伝熱工学、化学工学等の分野の業績があり、これらを、水底質界面に適用し、水理学的滑面でのモデル化をおこなった。第一に、Deisslerによるアナロジー理論を水底泥界面直上の乱流境界層に適用して、平滑面における乱流輸送のモデル化を行った。しかしながら、幅広いシュミット数での報告値と比較したところ、Deissler理論から導かれる関係式ではこれらのデータの傾向を全て説明する事はできない事が明らかとなった。そのため、乱流モデルの考え方を用いて乱流特性量の壁面近傍における漸近挙動を解析した結果、従来の実験結果をうまく説明できる様な修正が可能となった。粗面における物質輸送に関しては、cavity modelの考え方を応用し、粗度高さが物質輸送速度に及ぼす影響について、モデル化をおこなった。2.水理実験(中村)矩形断面水路を用いて、ポンプで水を循環させたクローズドシステムの実験系を作成した。水路は長さ2.5mで、一部に底泥を敷く部分を1.0mの長さに設置してある。水温を一定に保ち、流速を5段階に変化させ、溶存酸素濃度をモニタリングする事により底泥の酸素消費速度を求めた。また、適当な時間間隔でサンプリングする事によりリンの溶出速度も求めた。その結果を1.のモデルと比較したところ、滑面条件ではモデルは実験値を良く再現できる事が分かった。粗面については今後系統的な実験が必要である。1.底質の酸素消費速度に及ぼす流れの影響のモデル化(中村、小松、朝位)平板乱流境界層における物質輸送理論は、伝熱工学、化学工学等の分野の業績があり、これらを、水底質界面に適用し、水理学的滑面でのモデル化をおこなった。従来提案されているアナロ-ジ-理論を比較検討し、水域へ適用性を検討した。

まず、平滑面および水理学的粗面それぞれを対象とした物質輸送のモデル化を行う。このため、第一に、Deisslerによるアナロジー理論を水底泥界面直上の乱流境界層に適用して、平滑面における乱流輸送のモデル化をおこなった(中村・小松)。第二に、粗面における物質輸送に関しては、化学工学などで試みられているCavity modelの考え方を応用し、粗度高さが物質輸送速度に及ぼす影響をモデル化した(中村・朝位)2.水理実験による検証(中村)自由表面があると曝気による酸素の供給量が無視できない大きさを持つため、矩形断面の管水路を用い、ポンプで水を循環させたクローズドシステムで実験を行った。湖沼及び貯水池より採取した底泥を水路底面に5cm程度の深さに敷き、流速を1cm/s20cm/sに数段階に変えた。レーザー流速計を用いて底泥近傍の流速分布を詳細に測定して平均流速、摩擦速度及び粗度高さを求めた。購入するDOメータによって溶存酸素濃度を連続的にモニターし、その経時変化から見かけの酸素消費速度を求めた。循環水は別にフラン瓶に採取して呼吸速度を求め、その値を補正することで、真の底泥による酸素消費速度を求めた。DO濃度の低い実験条件については、循環水を採取し、購入する分光光度計によりリン濃度の測定し、溶出フラックスのDO濃度及び流速依存性を求めた。最後に、実験及び理論計算により求めた酸素及びリンのフラックスを比較し、モデルの妥当性が検証された。
高性能サブミリ波アンテナの開発とサブミリ波による評価測定方法の提案

サブミリ波コルゲートホーンアンテナのリターンロスが交差偏波特性を劣化させずに向上する設計手法の提案と、本設計法の有効性を理論的アプローチと実験的アプローチの両側面から検証を行った。更に、これまで困難であったサブミリ波を用いたリターンロス特性の測定法についても検討した。1.提案している設計手法を用いることで、サブミリ波コルゲートホーンアンテナのリターンロス特性が交差偏波特性を劣化させることなく飛躍的に改善する。つまり、アンテナの使用帯域幅すべてにおいて交差偏波レベルを主偏波に対して-45dB以下に保ったまま、リターンロスを-30dB以下にすることができる。更に、本設計手法の採用が何故このような改善をもたらすのかについて理論的に検証することで、様々な周波数帯域での使用を想定したアンテナへの応用が可能な一般的な設計法へと発展させることができた。これらの事は、数値計算シミュレーション及び実験により実証している。本研究成果は、国際会議において発表した上で、学術論文誌へ投稿し掲載予定である。2.研究代表者が提案しているサブミリ波を用いたアンテナ性能測定システムによって、アンテナのアンテナビームパターン測定のみならず、交差偏波特性の測定に成功した。これにより、交差偏波特性の測定が非常に難しい原因を追及し、有効な測定法と、交差偏波特性の改善に有効な設計法についても検討することができた。更に、リターンロス特性の測定方法について光学系を用いた測定方法と、導波管方向性結合器を用いた方法について数値計算シミュレーションによる検討と、実験的な検討とを試みた。これらの研究成果については、国際会議および学術論文誌への投稿を予定している。高性能サブミリ波アンテナの理論的設計を行うと同時に,評価測定システムの立ち上げと本システムによる試作アンテナの実測を行った.1.高性能サブミリ波アンテナの設計ホーンの内側にヒダを設けたコルゲートホーンアンテナを基本構造として、サブミリ波(300GHz1THz)で応用可能な広帯域、鋭角指向性、高い偏波分離特性を有するアンテナの開発を電磁界理論に基づくシミュレーションを通して行った.その結果,ホーン給電部に曲線的なモード変換テーパを採用する事で300GHzから700GHzにおいて電圧定在波比が1.05以下、かつ交差偏波が主偏波に対し-50dB以下となる高性能広帯域サブミリ波アンテナの理論的に設計に成功した.更に,700GHzから1THzにおいても同様な性能が得られるサブミリ波アンテナの設計を継続して行っている.研究成果は学術論文へ投稿中である.2.サブミリ波アンテナ評価システムの立ち上げと実測日本国内の研究機関においてサブミリ波ネットワークアナライザーをレンタルし,自作の測定機器や備品,治具等を組み合わせて、設計したサブミリ波アンテナの評価測定システムの立ち上げを行った.また,本評価測定システムを用いて試作した300GHzから700GHz用サブミリ波アンテナの利得,偏波特性と放射指向特性の測定を行った.測定結果は理論結果と非常に良く一致し,本研究において提案している評価システムとサブミリ波アンテナの高性能化設計法の有効性を実証した.また,本研究成果についても現在学術論文へ投稿中である.本年度は交差偏波が大変低くリターンロスが大変良い高効率高性能サブミリ波アンテナの開発に有効な設計方法を提案すると同時に、提案手法の有効性を実験的に検証した。1.交差偏波を大変低く維持したままリターンロス特性を大幅に改善する、高効率高性能サブミリ波アンテナの有効な設計手法を提案した。提案手法を用いて設計したサブミリ波アンテナは、これまでなかなか改善できなかったリターンロスを大幅に改善し比帯域を大変広くすることができる。更に、従来の設計手法の多くではリターンロスの改善に伴い劣化していた交差偏波を大変低く維持することができる。また、溝の構成が大変簡単であることも本設計手法の特徴である。つまり、溝形状は断面が長方形の単純なもので、溝の幅や間隔もホーン全体を通して一定である。溝の深さは、モード変換部においてホーンの広がり角に応じて変化させるだけで、その他の部分ではすべて同じ寸法とする。また、モード変換部の溝の数は数ステップでよいなど、従来の設計手法に比べ単純で、複雑な最適化法は一切必要ない。この研究成果は学術論文誌へ投稿中であると同時に国際会議においても発表予定である。2.提案した設計手法を用いて設計したサブミリ波アンテナを試作し、独自に開発したサブミリ波アンテナ評価システムを用いて実測による試作アンテナ特性の評価を行った。放射ビームの実測データを理論解析結果と比較検討した結果、その両者は非常に良く一致した。したがって、提案しているサブミリ波ホーン設計法の有効性が実証されたと同時に、独自に開発したサブミリ波アンテナ評価システムの妥当性・信頼性も実証されたと思われる。なお、これらの研究成果は現在学術論文へ投稿準備中である。3.サブミリ波帯で有効なVSWR測定法について検討中である。本年度までの研究成果により、リターンロスが広帯域において良好なサブミリ波コルゲートホーンアンテナの設計手法が提案された。また、サブミリ波ホーンアンテナの放射ビーム測定が可能な独自の評価測定システムも完成し、その妥当性も示すことができる。現在、それに加え、VSWR測定がサブミリ波帯で可能なシステムについて検討中である。来年度も継続して行いたい。

1.提案している設計手法を用いることで、サブミリ波コルゲートホーンアンテナのリターンロス特性が交差偏波特性を劣化させることなく飛躍的に改善する。つまり、アンテナの使用帯域幅すべてにおいて交差偏波レベルを主偏波に対して-45dB以下に保ったまま、リターンロスを-30dB以下にすることができる。更に、本設計手法の採用が何故このような改善をもたらすのかについて理論的に検証することで、様々な周波数帯域での使用を想定したアンテナへの応用が可能な一般的な設計法へと発展させることができた。これらの事は、数値計算シミュレーション及び実験により実証している。本研究成果は、国際会議において発表した上で、学術論文誌へ投稿し掲載予定である。2.研究代表者が提案しているサブミリ波を用いたアンテナ性能測定システムによって、アンテナのアンテナビームパターン測定のみならず、交差偏波特性の測定に成功した。これにより、交差偏波特性の測定が非常に難しい原因を追及し、有効な測定法と、交差偏波特性の改善に有効な設計法についても検討することができた。更に、リターンロス特性の測定方法について光学系を用いた測定方法と、導波管方向性結合器を用いた方法について数値計算シミュレーションによる検討と、実験的な検討とを試みた。これらの研究成果については、国際会議および学術論文誌への投稿を予定している。
さび層安定化による鉄筋腐食抑制方法の開発

近年,社会基盤構造物の老朽化が社会問題となっている.コンクリート構造物において深刻な劣化のひとつとして鉄筋腐食が挙げられる.鉄筋腐食の進行のしやすさはどのような酸化皮膜あるいはさび層が鉄筋表面に形成しているかに大きく依存する.中でも,結晶性の良い緻密なさび層が形成した場合には,保護性さびとして働き,腐食の進行を著しく抑制すると考えられる.本研究課題では,腐食進行過程で形成する保護性さびの生成メカニズムを明らかにし,供用中のコンクリート構造物の鉄筋の腐食環境を制御することにより,さび層を改質することで,腐食の進行を抑止する方法を開発することを目的としている.近年,社会基盤構造物の老朽化が社会問題となっている.コンクリート構造物において深刻な劣化のひとつとして鉄筋腐食が挙げられる.鉄筋腐食の進行のしやすさはどのような酸化皮膜あるいはさび層が鉄筋表面に形成しているかに大きく依存する.中でも,結晶性の良い緻密なさび層が形成した場合には,保護性さびとして働き,腐食の進行を著しく抑制すると考えられる.本研究課題では,腐食進行過程で形成する保護性さびの生成メカニズムを明らかにし,供用中のコンクリート構造物の鉄筋の腐食環境を制御することにより,さび層を改質することで,腐食の進行を抑止する方法を開発することを目的としている.
「世代とジェンダー」から見た少子高齢化社会に関する国際比較研究：フェーズⅡ

研究成果の概要(和文):本研究では第一に男性の未婚化・晩婚化は非正規雇用の増大により引き起こされ、女性の未婚化・晩婚化は高学歴化に伴う賃金稼得力の上昇と関係がある。第二に結婚や家族に対して非伝統的な価値意識を持つ人ほど出生力が低く、反対に伝統的な意識を持つ人ほど出生力が高い。第三に男性と比べて女姓は結婚・出産を経験すると家事や育児を極めて多く遂行するようになる。第四に高齢の親に対しては男性よりも女性の方が心理的、経済的支援をより多く行っており、特に配偶者の親よりも自分の親に対して顕著である。また、孫がいない夫婦より孫のいる夫婦の方が祖父母から様々な支援をより多く受けていることが明らかとなった。平成25年度の研究実績は次のとおりである。第一に、第4回目の『結婚と家族に関する国際比較調査(JGGS)』を実施した。実施に際しては、調査票の内容と調査実施プロセスについて精査、改良を行った。特に、国連ヨーロッパ経済委員会人口部が提示した第4次GGS調査票の内容との互換性に配慮した調査内容にした。さらに、1839歳の若年層については補充調査も同時に実施した。加えて、調査の終了後にはデータのクリーニング作業と第14回のパネルデータの結合作業を開始した。第二に、第1回から3回までのJGGSパネルデータを用いた分析とGGPプロジェクトに参加するヨーロッパ諸国のGGSデータを使った国際比較分析を行った。その成果は、家族形成、出生行動、世代間関係などに関する研究論文2本、国内外の学会報告4本として発表された。第三に、GGP(Generations and Gender Project)本部が主催する国際会議(ミラノ・イタリア)に出席し、日本の『結婚と家族に関する国際比較調査(JGGS)』の進捗状況を報告した。この会議では、特に、日本の第4回目の調査の質問項目、調査デザインに対する見解、実査のプランを詳しく説明した。加えて、調査実施までの問題点や改善点、並びにパネルデータの整備状況などについて他のGGP参加国に情報を提供した。また、同会議の後に開催されたGGPプロジェクトのデータを利用したカンファレンスで、日本の出生行動に関する研究成果を報告した。第四に、第1回目の『結婚と家族に関する国際比較調査(JGGS)』のデータをGGP本部に提出し、GGP本部のホームページで公開した。第五に、GGP本部から要望のあった日本のコンテキスト・データを微修正し、再提供した。そして、このデータはGGP本部のホームページで公開された。(1)平成24年度は、平成25年度に実施する『結婚と家族に関する国際比較調査(第四次調査)』の準備が主要な課題であった。このために、まず、平成25年度に実施予定の第四次調査の予備調査を実施した。続いて、予備調査の回答者と調査員に対してヒアリングを行い第四次調査の問題点を包括的に検討した。具体的には、非回答項目などを吟味するとともに、このヒアリングの結果に基づいて、調査票、調査項目、調査デザイン、調査実施プロセスについて改良し、調査回答者の負担をできるだけ軽減させた。さらに、国連ヨーロッパ経済委員会人口部が提示した第四次調査票の内容との互換性にも配慮しつつ、最終的な第四回調査の調査票の確定作業を行った。(2)他方で、第一回調査からのデータを包括的に用いた分析も行った。その成果は、パネル・データならびにGGP(Generations and Gender Project)プロジェクトに参加するヨーロッパ諸国のデータを用いた家族形成、出生行動、世代間関係などに関する論文2本、学会報告9本として結実し、関連する国内外の学会で発表した。(3)GGPコンソーシアムと国連ヨーロッパ経済委員会人口部が主催する国際会議(ストックホルム、スウェーデン)に出席し、他国より先行している日本の第三次、第四次の『結婚と家族に関する国際比較調査(Generations and Gender Survey)』の進捗状況を報告した。また、第四回目の『結婚と家族に関する国際比較調査』の質問項目、調査デザインに対する日本側の見解、プランも提示した。同時に、GGP参加各国に対して日本が調査実施までに直面した問題点や改善策についての情報提供も行った。(4)GGPコンソーシアムと議論、検討を行い、日本のコンテキスト・データを修正しGGPコンテキスト・データー班に再提供した。第一に、平成24年度に実施した第4回目の『結婚と家族に関する国際比較調査(JGGS)』のデータのクリーニング作業と第14回のパネルデータの結合作業を行った。特に、本調査のデータは公開され世界各国の研究者が利用することになるので、データー・クリーニングには細心の注意を払い、国際利用の利便性を高めるようにした。

第二に、GGP(Generations and Gender Project)本部からの要請によりフォーマットを修正した第1回目のJGGSのデータをに再提供し、GGP本部のホーム・ページで研究者が共同利用できるように公開した。第三に、第1回から4回までのJGGSパネルデータを用いた分析とヨーロッパ諸国のGGSデータを使った国際比較分析を行った。その成果は、家族形成、出生行動、世代間関係などに関する研究論文2本、国内外の学会報告4件として発表された。加えて、当該データを使った研究の成果を『世代とジェンダー」から見た少子高齢化社会に関する総合的国際比較研究』総括報告書として刊行し、7つの論文を収録した。第四に、GGP本部が主催する国際会議(ブタペスト・ハンガリー)に出席し、日本のGGPプロジェクトの進捗状況を報告した。この会議では、特に、日本の第4回目のJGGS調査の質問項目と調査結果について詳しく説明した。さらに、調査実施における問題点や改善点、日本のパネル・データの整備状況などについて他のGGP参加国に情報を提供した。第五に、第4回目のJGGSの回答協力者にニューズ・レターを送り調査協力への謝意と第4回目の調査結果の概略を伝えた。また、本研究プロジェクトの研究成果である『少子化時代の家族変容(東京大出版会)』が第14回(2014年度)日本人口学会賞を受賞し、本プロジェクトの研究水準の高さが広く認められた。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の主要な目的は『結婚と家族に関する国際比較調査』を実施、分析するとともに、諸外国と協力しながら少子高齢化に対応した社会システムを構築するための政策的インプリケーションを提示することにある。この観点からみると本研究課題はほぼ順調に遂行されていると言える。その理由は、第一に、これまでの調査の精査と予備調査の結果をふまえ、平成25年度には第4回目の『結婚と家族に関する国際比較調査』実施することができた。これにより、パネル・データの整備を一層進めることができた。。第二に、国際会議に出席し、国連ヨーロッパ経済委員会人口部、ならびに、他のGGP参加諸国と情報交換を行った結果、国際比較の利点を生かした形でのデータ分析が可能になり、研究成果を論文や学会で発表することができた。これによって、先進諸国と比較しながら、日本の少子高齢化の特徴を把握でき、より有益な政策的インプリケーションを引き出す可能性が高まった。これらの点を総合的に考慮すると本研究は順調に遂行されていると言える。本研究の主要な目的は『結婚と家族に関する国際比較調査(第四次調査)』を実施、分析するとともに、諸外国と協力しながら少子高齢化に対応した社会システムを構築するための政策的インプリケーションを提示することにある。その理由は、第一に、これまでの当該調査の結果の精査と予備調査の実施によって平成25年度に実施する『結婚と家族に関する国際比較調査(第四次調査)』についての問題点が明確になり、これに対する改善策を得ることができた。
複合脂質膜を用いた滑膜細胞の増殖抑制によるリウマチ治療

ベシクル分子(リン脂質)とミセル分子からなるハイブリッドリポソーム(HL)のリウマチ(RA)治療に関して以下の興味深い知見が得られた。(A)in vitroにおいて、RA(滑膜)および滑膜肉腫細胞に対する顕著な増殖抑制効果が明らかになった。(B)RA(滑膜)および滑膜肉腫細胞に対するアポトーシス誘導経路が明らかになった。(C)in vivoでは、HLを投与した治療RAモデルマウスにおいて手指の腫れや関節の変形が抑制され、顕著な治療効果が明らかになった。関節切片の免疫染色において、炎症性サイトカイン(TNF-α、IL-6およびIL-1β)の減少し、免疫制御による治療効果が示唆された。関節リウマチ(Rheumatoid Arthritis: RA)は、異常増殖した滑膜細胞が形成する肉芽組織(パンヌス)による骨組織破壊が特徴である慢性炎症性自己免疫疾患である。RAの薬物療法がおこなわれているが、十分な治療効果は得られていない。また、抗RA剤は重篤な副作用も報告されている。そこで、より安全で治療効果の高い薬剤の開発が急務である。ベシクル分子とミセル分子から成る新しいナノ粒子であるハイブリッドリポソームがRA(滑膜)細胞に対してアポトーシス誘導により増殖を抑制することを見い出している。さらに、RAモデルマウスに対して、RAに特徴的な手指の腫れや関節の変形を抑制する基礎的知見を得ている(Bioorg. Med. Chem. Lett., 21, 207 (2011))。本研究では、ハイブリッドリポソーム(HL)によるアポトーシスカスケードおよびRA細胞増殖抑制による免疫制御を明らかにする。本年度は、ヒトリウマチ(RA)滑膜(HFLS-RA)細胞の増殖に対するHLの抑制効果およびRAモデルマウスに対するHLの治療効果を検討した。in vitroにおいて、HLのRA滑膜細胞(HFLS-RA)細胞の増殖に対する顕著な抑制効果が得られた。フローサイトメトリーにより、HLによるHFLS-RA細胞のアポトーシス誘導が明らかになった。さらに、in vivoにおいてHLを投与したRAモデルマウスの関節の腫れが減少した。関節切片の免疫染色による観察において、炎症性サイトカインの減少によるパンヌス形成の抑制効果が確認された。これらの結果は、HLのRA滑膜細胞の増殖抑制効果および炎症性サイトカインの抑制によるRAモデルマウスに対する治療効果を示している。(Drug Delivery, 22, 619 (2015))本研究では、HLによるアポトーシスカスケードおよびRA細胞増殖抑制による免疫制御を明らかにすることを目的としている。本年度は、ヒトリウマチ(RA)滑膜(HFLS-RA)細胞の増殖に対するHLの抑制効果およびRAモデルマウスに対するHLの治療効果を検討したところ以下の興味深い知見が得られている。(1)in vitroにおいて、HLのRA滑膜細胞(HFLS-RA)細胞の増殖に対する顕著な抑制効果が得られた。(2)フローサイトメトリーにより、HLによるHFLS-RA細胞のアポトーシス誘導が明らかになった。(3)in vivoにおいてHLを投与したRAモデルマウスの関節の腫れが減少した。(4)関節切片の免疫染色による観察において、炎症性サイトカインの減少によるパンヌス形成の抑制効果が確認された。(Drug Delivery, 22, 619 (2015))以上のように、HLのRA滑膜細胞の増殖抑制効果および炎症性サイトカインの抑制によるRAモデルマウスに対する治療効果が得られ、当初の研究計画通りおおむね順調に研究課題は進展している。ベシクル分子とミセル分子から成る新しいナノ粒子であるハイブリッドリポソーム(HL)がRA(滑膜)細胞に対してアポトーシス誘導により増殖抑制効果を示すことを見出している。本研究では、HLによるアポトーシスカスケードおよびRAモデルマウスを用いて免疫制御を明らかにした。平成27年度は、in vitroにおいて、HLのヒトリウマチ(RA)滑膜(HFLS-RA)細胞の増殖に対する顕著な抑制効果が得られた。(Drug Delivery,22,619(2015))平成28年度は、ヒトリウマチモデル細胞であるヒト滑膜肉腫(SW982)細胞に対するHLの増殖抑制およびアポトーシス誘導について検討した。HLはSW982細胞の増殖に対する顕著な抑制効果を示した。HLはSW982細胞に対するアポトーシス誘導において、カスペース-3、-8、-9を活性化することが明らかになった。(SOJ Pharmacy & Pharmaceutical Sciences, (2017), in press)さらに、SW982細胞をIL-1で刺激し、炎症性サイトカインIL-6およびTNF-αを発現するRA炎症モデル細胞の作製を確認した。

ベシクル分子(リン脂質)とミセル分子からなるハイブリッドリポソーム(HL)のリウマチ(RA)治療に関して以下の興味深い知見が得られた。(A)in vitroにおいて、RA(滑膜)および滑膜肉腫細胞に対する顕著な増殖抑制効果が明らかになった。(B)RA(滑膜)および滑膜肉腫細胞に対するアポトーシス誘導経路が明らかになった。(C)in vivoでは、HLを投与した治療RAモデルマウスにおいて手指の腫れや関節の変形が抑制され、顕著な治療効果が明らかになった。関節切片の免疫染色において、炎症性サイトカイン(TNF-α、IL-6およびIL-1β)の減少し、免疫制御による治療効果が示唆された。今後は、当初の研究計画通りに研究を進め、(1)細胞膜から核に至るアポトーシス誘導の情報伝達機構について、カスペース阻害剤を用い、HLによるリウマチ(滑膜)細胞のアポトーシス誘導の有無をDNAのゲル電気泳動法およびフローサイトメーターにより調べ、カスペースカスケードを明らかにする。(2)蛍光偏光解消法による種々のリウマチ(滑膜)細胞膜と正常細胞の膜流動性と酵素活性測定法によるHLの細胞増殖抑制効果の相関関係を検証する。(3)in vivoにおけるリウマチモデルマウスを用いてHLの治療効果を検討する。HLは、マウスの尾静脈から反復投与し、治療効果の判定は、関節腫脹および関節変形などの肉眼的観察、リウマチスコア法および組織切片観察により検討する。(4)HLをリウマチモデルマウスに反復投与後、採血し血清を得る。炎症性サイトカインをモノクローナル抗体を用いたELISA法および抗体アレイにより定量する。さらに、炎症性サイトカインにより生産される炎症マーカーのCRPを免疫比濁法などにより測定する。これらの結果から免疫制御に関する全貌を明らかにする。このように、複合脂質膜を用いてリウマチ治療に関する研究を進める。工学
成人心筋細胞におけるアポトーシス・シグナル伝達機構の特異性の解明-ラット培養成人心筋細胞を用いた検討-

新生児マウスより単離培養した心筋細胞に対し、アゴニスト抗Fas抗体(FA,1μg/ml)によるFas刺激をAD(0.05μg/ml)存在下で行ったところ(FA+AD)、Fasの過剰発現、Fas下流のシグナル伝達経路のうち"Alternate pathway"に位置するc-Jun N-terminal kinase (JNK)の活性化、Baxの過剰発現、Caspase-3の活性化、Inhibitor of caspase-3 dependentDNase (ICAD)の不活化(すなわちCADの活性化)、そしてDNA断片化ならびにアポトーシスの形態が観察された。FA単独ないしAD単独では上記の変化はみとめられなかった。一方、FA単独刺激により、JNKを含むMitogen-activated protein kinases (MAPKs)を不活化するMitogen-activated protein kinase phosphatase-1(MKP-1)mRNAの過剰発現がみとめられた。このMKP-1 mRNA過剰発現はFA+ADあるいはAD単独では生じなかった。MKP-1に対するアンチセンス・オリゴヌクレオチドで前処理した心筋細胞はFA単独刺激によりアポトーシスに陥った。これに対しJNK1に対するアンチセンスで前処理した心筋細胞はFA+AD刺激によってもアポトーシスに陥らなかった。一方、FA+AD処理によりFas下流の"Classic pathway"に位置するCaspase-8の活性化はみられず、またp38 MAPKやExtracellular signal-regulated kinase (ERK)の活性化もみとめられなかった。以上より、1)FA+ADによる心筋細胞のアポトーシスはJNK, Bax, Caspase-3,CADを介するAlternate pathwayに依存し、これにはFasの過剰発現というポジティブフィードバック機構も含まれる。2)Fas刺激にてMKP-1が過剰発現しJNKの過剰な活性化を抑制する。これがFas単独刺激では心筋細胞のアポトーシスがおこらない理由と考えられた。成人心筋細胞は量的な問題からNorthanならびにWestern解析に困難を伴ったため、今年度は新生児マウス心から単離した培養心筋細胞を使用した。新生児マウス培養心筋細胞にアゴニストFas抗体(FA)と転写阻害剤であるアクチノマイシンD(AD)を低濃度添加することにより特徴的な超微形態、DNA断片化を伴う典型的なアポトーシスが誘導された。FAとADを同時に投与されたモデル(FA+AD)において、Fas,Bax,caspase-3のmRNAあるいはタンパクレベルでの過剰発現,c-Jun N-terminal kinase(JNK),caspase-3の活性化,inhibitor of caspase-3dependent Dnase(ICAD)の不活性化がみとめられた。これらの現象はFAあるいはAD単独では生じなかった。しかしながらJNKの阻害物質であるmitogen-activated protein kinase phosphatase-1(MKP-1)のmRNAの過発現が、FA単独投与の場合にのみ認められ、この過発現はFA+ADでは抑制された。Fas誘導性アポトーシスではFasの下流に2つのシグナル伝達経路、すなわちclassic pathwayとalternate pathwayがしられており、JNKは後者における重要な分子である。今回の知見から、心筋細胞のFas誘導性アポトーシスにおいてはalternate pathwayが主要経路であること、Fas刺激はJNK活性化を通じてアポトーシスを促進する一方、JNK阻害効果を有するMKP-1をも過剰発現させてアポトーシスを抑制するという相反する作用を有し、AD添加はMKP-1過発現を抑制することでalternate pathway経由のFas誘導性アポトーシスを促進することが示唆された。

MKP-1あるいはJNKのアンチセンスを用いてこれらタンパクの機能的役割を検討することで上記仮説を確定すること、caspase-8の活性化をみることでClassic pathwayの関与の程度を決定すること、を現在行っている。成人心筋細胞は量的な問題からNorthanならびにWestern解析に困難を伴ったため、新生児マウス心から単離した培養心筋細胞を使用した。昨年度えられた知見は、1)新生児マウス培養心筋細胞にアゴニストFas抗体(FA)と転写阻害剤であるアクチノマイシンD(AD)を低濃度添加することにより特徴的な超微形態、DNA断片化を伴う典型的なアポトーシスが誘導された。2)FAとADを同時に投与されたモデル(FA+AD)において、Fas, Bax, caspase-3のmRNAあるいはタンパクレベルでの過剰発現,c-Jun N-terminal kinase (JNK), caspase-3の活性化,inhibitor of caspase-3 dependent DNase (ICAD)の不活化がみとめられた。これらの現象はFAあるいはAD単独では生じなかった。3)しかしながらJNKの阻害物質であるmitogen-activated protein kinase phosphatase-1 (MKP-1)のmRNAの過発現が、FA単独投与の場合にのみ認められ、この過発現はFA+ADでは抑制された。上記の知見から、心筋細胞のFas誘導性アポトーシスにおいてはAlternate pathwayが主要経路であること、Fas刺激はJNK活性化を通じてアポトーシスを促進する一方、JNK阻害効果を有するMKP-1をも過剰発現させてアポトーシスを抑制するという相反する作用を有し、AD添加はMKP-1過発現を抑制することでAlternate pathway経由のFas誘導性アポトーシスを促進することが示唆された。MKP-1あるいはJNKのアンチセンスを用いてこれらタンパクの機能的役割を検討したところ、MKP-1抑制により験単独刺激でも心筋細胞のアポトーシスが誘導され、逆にJNKを抑制するとFA+AD刺激によっても心筋細胞アポトーシスは誘導されなかった。一方、今回用いた心筋細胞アポトーシス・モデルではFas下流のClassic pathwayにおけるcaspase-8の活性化がみとめられなかった。すなわち、心筋細胞のFas誘導性アポトーシスではClassic pathwayではなく、Alternate pathwayが重要であることが明らかになった。
幾何学及び組合せ論における量子アファイン代数の表現論的手法とその応用

有限射影幾何は、実験計画法で有用な組合せデザイン・直交配列の構成や、情報理論における誤り訂正符号などに活用されている。研究代表者のこれまでの研究で、有限射影幾何の量子アファイン代数の表現論を用いた研究手法を新たに提案し、GrassmannグラフのTerwilliger代数の構造決定や、Grassmann多様体のSchubert胞体の新しい特徴付けなどの結果を得ている。本研究は、この理論体系を旗多様体や距離正則グラフのレベルに拡張しようとするものである。
口腔保健行動の予測モデルの構築と歯科保健プログラムの開発

本研究の目的は、青年期の口腔保健行動に対する評価指標の開発と予測モデルの検討し、予測モデルに基づく青年期の歯科保健プログラムの開発と効果の検証をすることである。予測モデルには、Health Action Process Approach(HAPA)を用い、歯科保健プログラムにもHAPAに基づいた教育プログラム作成し、その効果検証を行った。本研究の主な結果は、口腔保健行動チェックリスト、口腔保健行動への動機づけ評価尺度が開発された。さらに、HAPAによって青年期の口腔保健行動を予測することが可能であることが示された。HAPAに基づく教育プログラムによって、一定の教育効果が認められた。平成27年度の研究目的は、口腔保健行動に影響を与える心理的要因を検討し、アセスメント指標の開発を行い、さらに、口腔保健行動の予測に定評のある行動理論Health Action Process Approach(HAPA)モデルに基づいた口腔保健行動を予測するモデルを検討することである。調査は、大学生525名を対象に質問紙法による横断調査を実施した。調査内容はHAPAを構成する心理的要因(リスク知覚、結果予期、自己効力感、行動意図、行動計画)を測定する準備項目、口腔保健行動を評価する準備項目を用いた。分析の結果、一定の信頼性と妥当性を兼ね備えたHAPAを構成する心理的要因を評価する尺度、口腔保健行動チェックリストが作成された。また、HAPAによって口腔保健行動を説明することが可能であることが示された。本年度の研究の課題として、調査対象を大学生のみとしたため、他世代でも本年度に開発された尺度が利用できるのか、HAPAによって他世代の口腔保健行動を説明可能か検討する必要がある。「おおむね順調に進展している」理由として、予定通り、尺度開発とモデルの検証が行うことができた。しかし、平成27年度には、インターネット調査を予定していたが、口腔保健行動のチェックリストの妥当性の検証が済んでいないため、実施できなかった。本研究課題の目的は、青年期の口腔保健行動に対する評価指標の開発と予測モデルの検討し、予測モデルに基づく青年期の歯科保健プログラムの開発と効果の検証をすることである。予測モデルとしては、口腔保健行動の予測に定評のある行動理論のHealth Action Process Approach(HAPA)モデルに基づきモデルの作成を行っている。平成28年度は本研究課題の2年目にあたり、平成27年度に開発予定であった口腔保健行動を評価する尺度を作成した。具体的には、歯科健康診断に参加した大学生333名(男性107名、女性226名)を対象に、口腔保健行動評価尺度の原案を用いた質問紙法による横断調査を実施し、本尺度によって歯科医師の診断結果を予測可能であるか検討した。その結果、歯垢や歯肉の状態などの検査項目を予測することが可能であることから、一定水準の口腔保健行動を評価する尺度が開発された。次に、20ー29歳の青年1697名(男性817名、女性862名)を対象に、HAPAを構成する心理的要因(リスク知覚、結果予期、自己効力感、行動意図、行動計画)、口腔保健行動をインターネット調査法による横断調査を実施し、HAPAによって口腔保健行動を予測することが可能であるか検討した。その結果、HAPAは本研究で設定した適合度指標の基準値を概ね満たしたことから、HAPAによって口腔保健行動を予測することが可能であることが示された。なお、HAPAに自己決定理論に基づく口腔保健行動に対する動機づけ尺度を含めた解析は現在継続中である。平成27年度の課題として残っていた口腔保健行動評価尺度は、平成28年度の調査によって開発された。本尺度は、青年期の口腔保健行動を質問紙によって簡便に評価できることから、大学等の健康診断の際に利用可能だと考える。さらに、平成27年度には大学生のみを対象としたHAPAのモデル検証を行なった。そして、平成28年度には20ー29歳の幅広い年齢を対象にHAPAのモデル検証を行うことができた。このことから、青年期の口腔保健行動を予測するモデルとしてHAPAが適用可能だということが分かり、口腔保健行動を促進するための介入プログラムをHAPAモデルに基づいて作成することが可能だと考える。しかしながら、本研究の目的の一つである自己決定理論に基づく口腔保健行動に対する動機づけをHAPAモデルに投入したモデルの検討が年度内に終了できなかった。平成29年度は本研究課題の3年目にあたり、平成28年度までに青年期の口腔保健行動の予測モデルとしてHAPAを用いることが可能であることが示され、HAPAに基づく口腔保健行動の促進を目的とした介入を行い、その効果を検証した。調査対象者は、大学生55名であり、プレテスト、ポストテスト、フォローアップすべての調査に協力した大学生52名(介入群26名、統制群26名)を分析対象とした。介入内容は、口腔保健行動(デンタルフロス)のセルフモニタリング、両群に対して3日に1回の間隔で計7回のメールマガジンを配信した。両群に共通のメールマガジンの内容は、口腔の健康に関する知識であり、介入群に対しては、HAPAのモデル検証の結果から行動意図に働きかける要因である口腔保健行動に対するネガティブ結果予期と自己効力感に関する内容を配信した。本研究の主な知見は、ネガティブ結果予期と自己効力感の各変数は調査時において変容することがほとんど見受けられなかった。