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時系列プロセスのガウス性の検定と金融時系列への応用

定常時系列プロセスのガウス性の検定は、基本的には多変量正規性の検定問題の中に埋め込むことができる、という視点から多変量正規性の検定法を確立し、その応用として定常時系列プロセスのガウス性を扱った。最初に対立仮説を包括的(オムニバス)対立仮説をとり、与えられたP次元の変量を基準化し、エルミート多項式変換する。この変換されたP個の変量は、もし正規性が成立すれば、きわめて単純なモーメント構造をもつ。そこで、そのモーメント構造を、与えられたデータに、対応した変換を行い検定する。検定統計量は、漸近的にカイ2乗検定する。また、その統計量を対称性についての検定統計量と、歪みについての検定統計量に分解し、それぞれカイ2乗検定することを示した。このアプローチの定常時系列への応用として、一変量時系列に対してP次の(過去の)変量をとり、それを基準化・エルミート多項式変換し、Keenin(1983)の漸近的結果を用いて、対応する検定統計量が漸近的にカイ2乗分布をすることを示した。実際の応用例としては、山形大学の照井氏と一緒に株価収益率の一変量時系列としてのガウス性を検定し、東証指数や日経平均はガウス性をもたないと推論している。個別銘柄への応用は現在調査中である。(なお、上の結果は、Chicago大学Tsay氏、Li氏、照井氏と共著。)他のアプローチとして、多変量正規性の検定問題として局所対立仮説をとり、局所最良不変的検定を導出した(Texas大学のE.George氏と共著)中でも、Mardia検定が局所最良不変検定となる分布族を明らかにした。検定統計量の漸近的正規性、検出力関数の漸近的局所行動を示している。一変量時系列に対して、局所分布族を対立仮説としたガウス性の検定は今後の課題である。1定常時系列プロセスにおけるガウス性の検定問題を扱うために、まず多変量正規分布の特性化をエルミート多項式による変換を用いて行った。そして変換された変量のモーメント構造を検定すべく、対応する統計量の漸近的正規性を示し、それに基づいて包括的検定統計量を構築した。その検定統計量を、対称性のもとでの非正規性を検定する統計量と、非対称性を検定する検定統計量にも分解した。21で構築された検定統計量の検出力をみるために、多変量の次元と、検定対象とするモーメントの次元の範囲とに関して、シミュレーションを行った。まず,多変量の次元をn=2,3,4とし、モーメントの次元を2として、相関がすべて等しい1/2の場合について、標本数が増加した場合の帰無分布の漸近的カイ2乗性をシミュレーションでチェックした。(n=3等の場合も行ったが結果が同様であるので論文にはn=2の場合のみ記述)3時系列プロセスのもとでのガウス性の検定問題に,多変量規性の検定問題の結果を拡張するために,時系列プロセスの定常性に加えて、検定統計量の漸近的カイ2乗性を保証する条件(モーメント統計量が漸近的正規性を保証される条件)と仮定し、エルミート多項式に変換した変量のモーメント構造を把握し、対応する検定統計量を求めた。4検定統計量の漸近的カイ2乗性を、時系列構造が自己回帰X_t=0.5X_<t-1>+ε_tの場合についてシミュレーションを行った。母集団分布がガウスの場合、もちろん漸近的カイ2乗となるが、検出力をみるためコーシーの場合,指数分布の場合,ガンマ分布の場合,一様分布の場合の漸近的行動をシミュレーションでチェックし,検出力を確認した。5曲分布

族のもとでの多変量正規性の検定問題も行った。これをガウス性の検定問題へと拡張することは今年度(継続)行いたい。定常時系列プロセスのガウス性の検定は、基本的には多変量正規性の検定問題の中に埋め込むことができる、という視点から多変量正規性の検定法を確立し、その応用として定常時系列プロセスのガウス性を扱った。最初に対立仮説を包括的(オムニバス)対立仮説をとり、与えられたp次元の変量を基準化し、エルミート多項式変換する。この変換されたp個の変量は、もし正規性が成立すれば、きわめて単純なモーメント構造をもつ。そこで、そのモーメント構造を、与えられたデータに、対応した変換を行い検定する。検定統計量は、漸近的にカイ2乗検定する。また、その統計量を対称性についての検定統計量と、歪みについての検定統計量に分解し、それぞれカイ2乗検定することを示した。このアプローチの定常時系列への応用として、一変量時系列に対してp次の(過去の)変量をとり、それを基準化・エルミート多項式変換し、Keenan(1983)の漸近的結果を用いて、対応する検定統計量が漸近的にカイ2乗分布することを示した。実際の応用例としては、山形大学の照井氏と一緒に株価収益率の一変量時系列としてのガウス性を検定し、東証指数や日経平均はガウス性をもたないと推論している。個別銘柄への応用は現在調査中である。(なお、上の結果は、Chicago大学Tsay氏、Li氏、照井氏と共著。)他のアプローチとして、多変量正規性の検定問題として局所対立仮説をとり、局所最良不変的検定を導出した(Texas大学のE.George氏と共著)。中でも、Mardia検定が局所最良不変検定となる分布族を明らかにした。検定統計量の漸近的正規性、検出力関数の漸近的局所行動を示している。一変量時系列に対して、局所分布族を対立仮説としたガウス性の検定は今後の課題である。
生体試料を用いた、塩味嗜好性の変容による定量的な減塩効果に関する研究

みそ汁の味付けの濃さ(好み)と、1日あたり塩分摂取量との関連の程度を、24時間尿中Na排泄量を用いて検討した。好みの1段階薄味への移行による減塩量は食塩相当量約1g/日と推算された。任意で調節可能な部分に係る食行動と関連した結果とみられる。これら結果を踏まえて無作為化比較試験パイロット研究を実施した。介入は1低塩調味料の配布2家庭調味の塩分濃度計測・記録の2種類を実施し、24時間尿中Na排泄量の変化を比較した。介入1によるNa排泄変化量の差は約ー2gで、同介入の先行研究における減塩量と同程度に示された。介入2では変化量の差は約ー3gと示された。本調査を実施するための基礎資料を得た。1)国がん検診受診者を対象として実施した調査結果より、嗜好と24時間尿中ナトリウム排泄量(24h-Na)の関係について解析を進め公表した。みそ汁の味付け(自己回答)が強くなるに従って、有意に24h-Na(1回)平均値・Na摂取量平均値(4日間)が高くなった。味付けが1段階強くなると食塩相当量にして約1g増であることが確認された。この関連は、加工食品の摂取頻度で調整しても変わらなかったが、個人の任意な味付けや調節可能な食行動で調整するとこの関連は大きく減弱した。自己回答によるみそ汁の味付けが一日の食塩摂取を規定するのは、任意で調節可能な塩分摂取行動によると示唆された。2)複数の地域での対象者(n=253)において、複数日の24時間蓄尿において(1)結果の再現を試みた。2012年11月に行ったアンケートにおける味噌汁の味付け自己回答と2013年12月まで5回の24h-Naの結果を比較した(3回以上完遂できた者n=227)。味付けが強くなるに従って、有意に24h-Na平均値が高くなった(性、年齢、体重で調整)。3)2.対象者において味覚閾値を簡易キット(ソルセイブ:0.051.8 mg/cm2までの13段階の濾紙)により測定(2013年812月)し分布を検討した。口腔内の異常のあった者等を除外し、測定できた者233人のうち塩味認知濃度が0.6を超える者が10%いた。0.6未満においても、対象者によって異なる認知濃度を示すことが判った。4)無作為化比較試験パイロット調査開始(UMIN000012560)。2013年11月より魚沼・村上・新潟市地域において50名を対象として、家庭調味の塩分濃度のモニタリングによる24時間尿中ナトリウム排泄量及び味覚閾値の変化を検討するための無作為化比較試験(12週間、クロスオーバー)を開始した。2014年1月より介入を開始し4月に介入前半が終了。1)味付けの嗜好と、24時間尿中ナトリウム排泄量の関係を検討した。20042006年の国立がん研究センター検診受診者のうち東京,埼玉,千葉,神奈川在住の4069歳で既往がない者から、性・年齢階級別に無作為に対象者を抽出、郵送によるリクルートを行い、同意が得られた者を対象として2007年5月2008年4月に調査を実施した。食物摂取頻度調査票への自記回答及び、食事調査最終日の24時間蓄尿(1回)を依頼した。実際に調査協力を得られた者(144名)のうち、24時間蓄尿を完遂した131名を解析対象とした。みそ汁の味付け「かなり薄い(n=7)、やや薄い(n=49)、ふつう(n=64)、やや濃い(n=11)、かなり濃い(n=0)」群ごとの平均値(性、年齢、体重で調整)を比較した。味付けが強くなるに従って、有意に24時間尿中ナトリウム排泄量が多くなった。2)上記結果は、都市近郊に在住者を対象とした1回の24時間尿中排泄量による結果である。多地域で、習慣的な摂取量を評価した場合でも同じ結果が得られるか確認するために、全国11地区40-74歳住民14万人を対象とした多目的コホート研究(JPHC Study,主任研究者:津金昌一郎)の一部対象者(n=565)における4季節28日間食事記録による食塩摂取量データを用いて同様に検討した。

当該調査に協力を得られた者のうち、調査票及び食事調査を完遂した560名を解析対象とした。みそ汁の味付け「うすい(n=230)、ふつう(n=322)、濃い(n=8)」群ごとの平均値(性、年齢、摂取エネルギー、飲酒で調整)を比較した。その結果、濃いと回答した者の方が、有意に習慣的な(28日間)の食塩摂取量も多いことが確認された。居住地域で調整しても同様の結果であった。1)味噌汁の味付け自己回答と24時間尿中Na排泄量の関連について検討を進めた。国内5地域の対象者において、年間5回の24h-Na排泄量に加え、12日間秤量法によるNa摂取量を用いて、東京近郊在住者で得られた結果の外挿性を検討した。2012年11月に行ったアンケートによる味噌汁の味付けと2013年12月まで5回の24h-Naの結果を比較した。味付けが強くなるに従って有意に24h-Na排泄量、秤量法Na摂取量とも平均値は高くなった(性、年齢、体重、地域で調整)。加工食品の摂取頻度で調整しても結果は変わらなかったが、個別的な塩分摂取に関わる食行動(麺の汁のむ量、かけ醤油)で調整すると関連が消失した。汁物の味付けが、特に個別的な塩分摂取行動を介して塩分摂取を規定している可能性が示された。一方、「味付け」と味覚閾値との関連はみられなかった。2)秤量法によるNa摂取量評価の標準化の手法と程度について明らかにした。モデル調査票を用いた聞取り技術において、調味料の確認漏れの地域差はなかった。モデル献立における塩分の推定値には、地域間で最大約2gの差があったが統計的に有意ではなかった。3)汁物・煮物等の塩分濃度のセルフモニタリングによる減塩効果を明らかにするため、24h-Na排泄量を評価指標とした無作為割付臨床試験のパイロット研究(UMIN000012560)を実施し、完了した(2014年1月8月、魚沼・新潟・村上在住の男女50名、12週間、クロスオーバー)。低塩調味料による介入と効果を比較した。前期の解析においては、低塩調味料による介入よりも、モニタリングによる介入効果が大きく統計的に有意であった。後期も含めた解析では関連が薄まった。味覚閾値にはどちらの介入でも変化は見られなかった。得られた基礎統計量から、解析の脱落も考慮すると130名が必要なサンプルサイズと判明した。栄養疫学1)味付けの嗜好と、習慣的な食塩摂取量との関連及び絶対値として摂取量の差異を、24時間尿中排泄量を用いて明示するという研究計画に対し、味付けの嗜好と習慣的な摂取量との関連を示す点、生体試料を用いて摂取量の差異を明示する点について当初の計画どおり遂行している。2)無作為化比較試験のフィージビリティー検討のための調査を、国立がん研究センターとの共同による統合妥当性研究(長野・秋田・茨城・新潟(村上・魚沼)在住の253名対象)において行い、平成25年11月までにデータ収集を完了した。自己申告の嗜好の質問に加え、「実際の料理の味付け」・「味覚閾値」の測定及び5回の24時間尿採取、及び秤量法食事調査(12日間)データを収集した。健常な中高年において簡易キットによる味覚閾値の分布が確認できた。当初の計画どおり遂行している。3)無作為化比較試験のパイロット調査を開始した。アウトカムを独立して評価するための組織等を詳細に検討し、倫理審査の承認を得て2013年11月より研究を開始した(UMIN-ID: UMIN000012560)。2014年1月4月まで12週間の前期介入を行った。統合妥当性研究の対象者もリクルートし同意を得るように努めるなど効率的に研究を進めている。データ収集のフェーズは当初の計画通り進展している。
ゲルゾリン様タンパク質によるアクチン繊維切断機構の解明

本研究はゲルゾリンファミリーに属するフラグミンがアクチン線維を切断する機構を解明することであり、フラグミンの切断能が保持される機能単位、Caイオンの切断制御機構、切断プロセスの同定等の課題に取り組んでいる。昨年度は、機能単位の同定に関してN末端部位欠損変異体を用いた解析を行ったが、本年度はCaイオンの切断制御機構の同定に進展が見られた。我々が解明したアクチン4個フラグミン2個から構成される複合体の結晶構造(4A2F)を詳細に検討した。この複合体はアクチン線維の側面にフラグミンのF2F3が結合し、さらに、B端にF1部位が結合した状態と解釈できる。この複合体にみられる7個のCa結合部位を、アクチンとフラグミンの分子間サイトとフラグミン分子内サイトに分類した。ゲルゾリンのフラグミン相当部位G1G2G3はCaによる制御を受けないので、G1G2G3-アクチン複合体の結晶構造と比較することより、フラグミンのCa切断能制御を担うサイトを同定した。アクチン線維の切断は、フラグミンにより誘起されるアクチン分子の構造変化のために、アクチン間結合に不具合が生じると考えている。昨年度は、アクチンの結晶構造がO型、G型、F型、C型の4つの型に分類されることを示し、アクチン分子全体の構造変化空間を同定した。本年は、アクチン線維内に取り込まれたとき起こる局所的な構造変化を同定した。Dループと結合するWループに局所的特異的構造変化が同定され、Dループにより誘起されることがわかった。この変化と線維の安定性について検討している。また、アクチン線維にフラグミンが結合するプロセスをMDシミュレーションするために、MDに耐える原子構造が必要である。このため、4A2Fのアクチン分子並びを詳細に同定した。「研究の概要」で述べた、フラグミンによるアクチン線維切断能のCa制御に関する成果を、Journal of muscle research and cell motilityに投稿中であり、さらに、変異体を用いたTIRF実験等を進めているまた、アクチン分子形状の分類は、Journal of molecular biologyに投稿し、現在、revisionの段階である。分類の正当性を示す統計やMDシミュレーションの長さなどが査読者より指摘されたが、十分な応答を行い、近日中に修正原稿を再投稿する予定である。研究も2年目となり、この科研費による成果も出始めたので、おおむね順調に進んでいるとした。また、N末端欠損フラグミンの結果も投稿したいと考えている。フラグミンのアクチン線維切断プロセスシミュレーションのための、もっとも妥当な原子構造の構築を進んでいるが、完成していない。現在構築した5個のアクチン分子からなるアクチン線維はMD(100ns)で、線維のらせん対称性を保持できていない。この点は早急に対処すべきと考えている。「研究の概要」で述べた、フラグミンによるアクチン線維切断能では、アクチン線維を切断しないF2F3複合体を用いて、アクチン線維への結合という観点から研究を推進した。我々は、この結合がフラグミンよるアクチン線維切断プロセスの第一段階と考えているが、その先のプロセスでCaがどのような役割をしているか不明である。それに続く切断プロセスでの役割を検討するために、Ca結合サイトを壊した変異体とTIRF顕微鏡を用いた切断能の測定に進む。また、フラグミンの切断能が保持される機能単位に関する研究も推進する。フラグミンのアクチン線維切断プロセスシミュレーションのためのアクチン線維の原子構造モデルの構築を推進する。本科研費で購入したWorkstation(1GPU+1Xenon)は、単量体アクチンのMDには十分であったが、5個のアクチン分子からなる線維モデルのMD(100ns)には2週間以上かかる。本システムでアクチン線維に関するMDを行うのは不効率であると考え、分子科学研究所の計算機センターと名古屋大学の計算機センターに利用申請を行い、利用の許可を得ている。現在、接続環境の整備も終えている。アクチン線維モデルの妥当性の検証が済み次第、線維とフラグミンとの相互作用シミュレーションに進む。また、切断のトイモデルを考案し、粗視化して、切断のプロセスを検討する。フラグミンによるアクチン線維切断のMDシミュレーション、アクチン-ゲルゾリン変異体複合体等の結晶構造解析、顕微鏡を用いたフラグミンの機能解析実験がそれぞれ良好に進んでいる。課題1.(1)顕微鏡実験に関して。フラグミン野生型、変異型の作成・精製に成功し、蛍光顕微鏡下でフラグミンがアクチン線維を切断する過程の観察を行っている。また米国リーハイ大学の学生と共に束化したアクチン線維の切断過程を観察し、アクチン線維の束を切断する機構についての理解を試みた。(2)結晶構造解析に関して。フラグミンの機能ドメイン、およびゲルゾリンやCapGとアクチンとの複合体の結晶構造解析を試みている。課題2.フラグミンによるアクチン線維切断のMDに関して。新しいワークステーションを購入してフラグミン-アクチン複合体のMDが行える環境を整備した。2日で110ナノ秒のMDシミュレーションが計算できる。100ナノ秒程度でのMDでは、アクチン-フラグミン系で特に興味深い現象はムービーとして観察できなかった。そこで、その軌跡を詳細に検討するために、アクチン分子の構造空間を、これまで報告された約220個の結晶構造等を用いて同定した。この構造空間はアクチン分子を構成する2つの大きなドメインの空間配置を指標にしたのもで、F型(フィラメント型)、C型(コフィリンか結合型)、O型(開クレフト型)、G型(単量体型)のコンフォメーションや結合したアクチン結合蛋白質の違いを明瞭に見分けられる。

その空間内をジャンプ運動する点として、アクチン分子の構造変化を記述し、検討できるようになった。アクチン-フラグミン系だけでなく、アクチンに関する他の系の評価にも適用できる一般的な手法が確立できたと言える。課題1.(1)顕微鏡実験に関して。野生型フラグミンに対し、N末端を持たない変異フラグミン(ΔN型)を作成、精製した。アクチン線維の切断機構は全反射顕微鏡(TIRF)を用いて、アクチン線維1本1本が切断されていく様子をリアルタイムで観察・計測した。結果、同じフラグミン濃度でもΔN型はアクチン線維を切断に要する時間が掛かること確認された。これは切断活性が低いためである。現在、N末端が切断機構(結合とそれに引き続く切断)のどちらの機構に寄与するかをKineticsのフィッティングによって分析している。本年度の目標が、「切断頻度測定から切断の速度定数を決定する方法の確立」であったことから、順調に進んでいるといえる。(2)結晶構造解析に関して。Fアクチン側面結合部位である、F2-F3ドメイン単独での結晶構造の決定に成功し、Ca結合部位の詳細な構造を明らかにした。ゲルゾリンやCapGとアクチン複合体の結晶化条件スクリーニングを行なっているが、まだ結晶は得られていない。本年度の目標は「切断能のないCapGおよびキメラ蛋白質とアクチンとの複合体の結晶構造解析を行う」で、変異体を調製して結晶化を行っているが、結晶は得られていない。結晶化ではよくあることで、アクチンとゲルゾリン様タンパク質との複合体の結晶化には十分な経験があり、特に問題があるとは感じていない。結晶化できれば、迅速に研究は進展すると思われる。課題2.本年の目標はMD環境の導入であった。MDの結果を評価できる手法を開発しており、目標は十分に達成できたと考えている。本研究はゲルゾリンファミリーに属するフラグミンがアクチン線維を切断する機構を解明することであり、フラグミンの切断能が保持される機能単位、Caイオンの切断制御機構、切断プロセスの同定等の課題に取り組んでいる。昨年度は、機能単位の同定に関してN末端部位欠損変異体を用いた解析を行ったが、本年度はCaイオンの切断制御機構の同定に進展が見られた。我々が解明したアクチン4個フラグミン2個から構成される複合体の結晶構造(4A2F)を詳細に検討した。この複合体はアクチン線維の側面にフラグミンのF2F3が結合し、さらに、B端にF1部位が結合した状態と解釈できる。この複合体にみられる7個のCa結合部位を、アクチンとフラグミンの分子間サイトとフラグミン分子内サイトに分類した。ゲルゾリンのフラグミン相当部位G1G2G3はCaによる制御を受けないので、G1G2G3-アクチン複合体の結晶構造と比較することより、フラグミンのCa切断能制御を担うサイトを同定した。
締固めた砂混じりベントナイト中の汚染物質の吸着と移動に関する遠心モデル化

危険物質破棄物処理場の浅部のバリアーシステムや深部での隔離は,人や環境を危険物から守る最適な方法として世界中で認識されている.重金属は人体に多大な影響を及ぼす危険性があり,処理場からの流出が非常に大きな問題であり,地下水の流れは非常に大きく影響する.このような物質の流出を遅らせるため,Multi-baarrierシステムが採用されている.このシステムで使用されるベントナイトと砂の混合物は地上に近い破棄物処理場のバリア材として有効に使われており,地中深くの貯蔵システムと同様の効果が期待できると考えられる.この効果を正確に理解するために実験及び数値計算が必要となるが,実験は数10年単位という長時間を必要となるため,数値計算では現場の条件を再現するのが難しいため,有効な研究が行えない.そこで本研究では透水に関する時間スケールを小さくできる遠心模型実験装置を用いて,汚染物質の移動現象を把握する.また解析コードPolluteを用いて実験結果をシミュレートし,パラメトリックスタディを行い,汚染物質に移動に与える影響因子の評価行うことを目的とする.平成19年度は18年度に引き続き1G場でのカラム試験を実施した。カラムは直径100mm高さ100mmの円筒シリンダーで,ベントナイト混合層の上部に汚染物質(今回の研究では亜鉛を使用)を設置し,空気圧を掛けることで浸透圧を与える.汚染物質には食塩水を加えており,地盤内に設置した伝導度計によって,汚染物質の到達を計測できるようにする.実験終了後,試料を採取し,汚染濃度を分析した。危険物質破棄物処理場の浅部のバリアーシステムや深部での隔離は,人や環境を危険物から守る最適な方法として世界中で認識されている.重金属は人体に多大な影響を及ぼす危険性があり,処理場からの流出が非常に大きな問題であり,地下水の流れは非常に大きく影響する.このような物質の流出を遅らせるため,Multi-baarrierシステムが採用されている.このシステムで使用されるベントナイトと砂の混合物は地上に近い破棄物処理場のバリア材として有効に使われており,地中深くの貯蔵システムと同様の効果が期待できると考えられる.この効果を正確に理解するために実験及び数値計算が必要となるが,実験は数10年単位という長時間を必要となるため,数値計算では現場の条件を再現するのが難しいため,有効な研究が行えない.そこで本研究では透水に関する時間スケールを小さくできる遠心模型実験装置を用いて,汚染物質の移動現象を把握する.また解析コードPolluteを用いて実験結果をシミュレートし,パラメトリックスタディを行い,汚染物質に移動に与える影響因子の評価行うことを目的とする.平成18年度は平成19年度に行う遠心模型実験に向けて,1G場でのカラム試験を実施した。以上の結果と,19年度に行う遠心模型実験結果を比較し,1G場での小型試験により実際の挙動を予測できるかを検証する。
農村資源利用に関する比較制度分析

(1)農村地域の共有資源として農業水利施設と入会牧野のふたつを取り上げて、比較制度分析の見地から、これらの利用構造を解明するとともに、広く社会に開かれた機能の観点からその経済学的意義を整除した。本研究をひな型とした今後の研究展開のために、上記の共有資源に関するデータベース構築の可能性と手法について検討を加えた。(2)農業水利について、とりわけ利用の時間的秩序形成において、コモン・プール・リソースの管理ルールが依然として機能している。ただし、その強度は用水の賦存量にも依存する。また、畑地かんがいに代表される新たな水利用に関しては、価格メカニズムの部分的活用による量水型資源配分の有効性が示唆された。しかし以上の点に関しては、さらなる検討が必要なため、研究内容のとりまとめは今後の課題とした。(3)入会牧野については、歴史的に形成された所有関係において、なおコモン・ブール・リソースとしての一面を有しているが、現時点での利用関係には私的な契約行為に基づく経済活動としての側面が強い。また放牧作業の効率の面から要請される共同性と、歴史的な入会牧野の権利関係の共同性を混同しないことが肝要である。入会牧野については詳細な制度分析を行うことができた。(4)データベース構築に関しては、農業水利については土地改良区台帳(全国土地改良団体連合会)と水利施設利用実態情報(農林水産省)との接続が有効であることが明らかになった。しかし水利権者と施設と詳細な突合せには、さらなる精査が必要なことからデータベース作成は今後引き続いて行うこととした。入会牧野については、公共牧場の全国調査はあるが、利用実態の変容が著しいうえ、権利関係の実態を調査した資料がないことから、データベース構築は難しいと判断された。1、農業水利に関する分析については、農業水利データベースを構築するために関係資料の内容を検討し、データ整理に着手した。まず水利権の受け皿になっている組織として土地改良区を位置付け、全国土地改良団体連合会の土地改良区台帳を閲覧してデータ収集の可能性を確認した。その結果、台帳に基づきデータを入力する必要があることがわかった。次に農林水産省が中心になって情報を収集している農業用水権の調査を調べたうえで利用に関する協力を要請した。そこで作成されているデータベースはある程度加工しなければならないことが明らかになった。問い合わせた段階で、まだすべての調査が終了してはいなかったが、完成した県からデータの取りまとめを始めることにした。また新潟県亀田郷、愛知県明治用水と愛知用水、福島県安積疎水など、詳細な歴史が記述された土地改良区の資料を収集し、水利権と受益団体との関係に焦点をあてながら情報を整理した。2、入会牧野に関する分析については、当初の予定を変更して、全国規模のデータべ一スを構築することは断念し、対象を絞り込んで情報を収集することにした。入会牧野の現状について検討してみた結果、かつては全国的に広く分布していたが、今では特定の地域に偏って残存していることが判明したからである。本年度は典型例として岩手県岩泉町、島根県大田市の事例を選び、入会牧野の実態調査を行った。そこでは入会牧野組合の組織の現状と経営内容ならびに牧野利用農家の構造について把握することを目的にした。県庁、普及センター、地元役場などを訪問し、歴史的経緯や現在直面する課題などを具体的に特定していった。それぞれの地域における牧野の現状をあらわす資料もあわせて収集した。(1)農村地域の共有資源として農業水利施設と入会牧野のふたつを取り上げ、比較制度分析の見地からこれらの利用構造を解明するとともに、広く社会に開かれた機能の観点からその経済学的意義を整序した。あわせて、本研究をひな型とした今後の研究展開のために、上記共有資源に関するデータベース構築の可能性と手法について検討を加えた。

(2)農業水利について、とりわけ利用の時間的秩序形成において、コモン・プール・リソースの管理ルールが依然として機能している。ただし、その強度は用水の賦存量にも依存する。また、畑地かんがいに代表される新たな水利用に関しては、価格メカニズムの部分的活用による量水型資源配分の有効性が示唆された。(3)入会牧野については、歴史的に形成された所有関係においてなおコモン・プール・リソースとしての一面を有しているが、現時点での利用関係には私的な契約行為に基づく経済活動としての側面が強い。また、放牧作業の効率の面から要請される共同性と、歴史的な入会牧野の権利関係の共同性を混同しないことが肝要である。(4)データベース構築に関して、農業水利については、土地改良区台帳(全国土地改良団体連合会)の権利組織調査(農林水産省)の利用実態情報の接続が有効である。入会牧野については、利用実態の変容が著しいうえ、地しているため、データベース構築の有効性は乏しいものと判断された。
医用画像DICOMのロスレス圧縮符号化と院内伝送システムへの応用

本研究は,医用画像の標準規格であるDICOM形式によって保存された画像の容量を圧縮することにより,院内ネットワークにおける伝送時間を短縮し,また記録メディアの保管コストを削減することを目的としている。医用画像の性質を可逆符号化の観点から分析し,自然画像とは異なる次の2つの特徴を明らかにした。第一に,撮影装置の特性や精度によってヒストグラムに大きな偏りができること,第二に,X線等の照射を受けていない非照射領域,照射を受けた領域のうち被写体の領域,および被写体以外の空乏領域の三つに分けられることである。これらの特徴を利用することで,符号化効率の向上を図った。第一の特徴に対しては,画像のヒストグラムを分析して冗長な情報を取り除くことにより対応した("医用画像DICOMの可逆圧縮に関する検討",第2回情報科学技術フォーラム,H-006,2003年)。また,第二の特徴に対しては,判別分析法を用いた領域分割を行い,領域毎に符号化することで対応した("医用画像DICOMの可逆符号化に関する研究",神戸大学大学院自然科学研究科修士論文,2004年)。提案手法を用いた結果,従来のJPEG-Lossless方式によって圧縮されたデータ量を,さらに2.7%(CT画像),1.4%(MR画像),4.9%(RF画像),2.0%(US画像)削減することが可能になった。本研究成果はカルテの電子化を促進する上で非常に意義深いことである。本研究は、医用画像を対象としたロスレス圧縮符号化方式の高能率化を目的として行われた。平成14年度は(1)"近接順位に基づくインデックスカラー画像の予測符号化"、および(2)"医用画像DICOMのロスレス圧縮符号化"の2件の研究成果発表を行った。(1)では画像中で使用されている色を、カラーテーブル上のインデックス番号に置き換えることによって、高能率に圧縮する手法を提案している。カラーテーブルを用いた従来の圧縮手法としては、GIF、PNG、CALICなどが存在していたが、提案手法ではGIFに比べて約12ポイント、PNGやCALICに比べて約5ポイント圧縮率を改善し、元画像のデータサイズを約半分に圧縮できることを示した。(2)では16bit/pixelの医用画像について明度の分布範囲を調査し、画像を取り込んだ医療機器によって、分布の範囲および量子化ポイントに大きな差があることを示した。その上で、それぞれの分布に固有の冗長性を削除することで、JPEGのロスレス方式による圧縮率よりも最大で2倍近い高い圧縮率が得られることを示した。本年度の研究によって、DICOM形式の画像は通常のカラー自然画像には存在しない独特な冗長性を持つことを示した。平成15年度はそれらの冗長性の削除に最適な手法を探求すると共に、DICOMフォーマットへの圧縮データの組み込み、および画像伝送システムの構築へと研究を発展させる予定である。
性的マイノリティのためのメンタルケア技法の開発評価

性的マイノリティ当事者のためのメンタルケア技法の開発を主に行った。研究を進める中で、認知行動療法的アプローチの重要性について検討するとともに、性的マイノリティ当事者の中での多様性や近接グループとの関連を検討することとなった。性的マイノリティのQOL向上を目的として、認知行動療法を中心とした多様なメンタルケア技法が開発できることはわかったが、その有効性や安全性の厳密な評価に関しては、今後の課題とした。性同一性障害(アメリカ精神医学会の新しい診断基準では「性別違和」と名前が変更された)は,比較的まれな疾患である。その一方で,社会との関わりや社会への影響はとても大きい。精神疾患とカテゴライズされているにもかかわらず,ホルモン療法や手術療法などの身体医学との関わりがある。学校や職場で生まれた時の性別とは異なる性別で過ごしたり,家族や友人にカミングアウトして理解を得たり,結婚したり子どもをもうけたりして家族を作ったりするため,これまでなかった新たな社会的・法的な扱いが生じている。この時にさまざまな点で周囲の人々や社会との軋轢が生じる場合もある。本人にとっても,家族や同僚など周囲の人々にとっても大きなストレスがかかるケースも多い。本研究では,その社会的重大性に比べて研究の少ない性同一性障害を始めとする性的マイノリティについてとりあげ,基本的な属性や実態を明らかにする。また性別違和感を定量的に測るツールを開発する。さらに,性的マイノリティである人々が抱えるストレスや苦痛を軽減するためのケア技法を開発することを目指す。2014年度には,性別違和感の測定ツールの作成のためと,性的マイノリティ当事者の心理的・生物学的特徴を把握するための調査実施を進め,データを収集している。またメンタルケア技法の開発についても,認知行動療法を応用するアイデアをまとめ,性的マイノリティ向けに調整している段階である。2015年度には,性別違和感の測定ツールの作成のためと,性的マイノリティ当事者の心理的・生物学的特徴を把握するための調査データの入力・分析を行った。論文化に向けて作業中である。またメンタルケア技法の開発について,性機能の観点からの検討,小学校・中学校・高校・大学などでの当事者の現状やニーズの検討を行い,認知行動療法を応用していく技法をまとめつつある。大きな遅れはなく,ほぼ予定通りに進行している。2016年度には,大きく3種類の研究成果を発表した。1つ目は,性的マイノリティ/LGBTsと認知行動療法との関連についてのものである。性的マイノリティの心理支援に認知行動療法を活用した研究は,日本国内では皆無であった。英語圏ではいくつかあったものの非常に少ないことがわかった。それらからヒントを得て,性的マイノリティの生活上のストレスに関連したよくある思考の偏りを例示し,認知行動療法を活用するための典型例をいくつか作成した。2つ目は,性的マイノリティと子どもに関するテーマである。ここ数年で,性同一性障害である児童生徒に対する教育相談についての文科省通知が発出されたり,国内5つの自治体で同性パートナーシップの証明ができるようになったりするなど,LGBTsに関する話題がブームとなりつつある。教育業界においても,LGBTsである児童生徒に関心が向けられるようになった。小学校から高校までの期間において,LGBについてはロールモデルが見つけにくいこと,Tについては性同一性を模索する途上であることをまとめ,自由に役割実験や試行錯誤を行えるように見守ることの重要性を指摘した。3つ目は,少し年齢が進んだ大学等におけるLGBTsである学生の生活における困り事に関して整理し,大学等でできる環境整備や施策についてまとめた。その他,性的マイノリティのメンタルケア実践の有効性評価に関連する,良質なエビデンスを得るための研究デザインについて検討した。当初の計画からは多少の変更があるものの,おおむね順調に進展している。最終年度には、メンタルケアの技法に関して、より多角的な観点から研究を発展させた。認知行動療法を軸としたメンタルケアの実践をより広げて、発達障害(特に自閉症スペクトラム障害)を併せ持っている性的マイノリティに関するテーマについても扱った。性別違和と自閉症スペクトラム障害の併存は、複数の国において課題として認識されており、対人機能、身体治療、いじめ被害のリスク、就業における社会的スキルの問題、心理療法におけるコミュニケーションの問題、ジェンダー・アイデンティティの形成・統合の困難などがあり、メンタルケアの際には留意すべきである。

また、メンタルケアと関連して、性指向(どちらの、またどのような性別に対して性的関心をもつか)や性行動がどのように関連しているかをまとめた。性指向は、性的関心、恋愛感情、ファンタジー、実際の恋愛関係など、多くの側面から捉えられる概念である。人間のライフステージの中では、職場や学校とともに家庭も大きな領域となるが、性的マイノリティの人々と家庭生活・家族との関わりについても論じた。さらに研究の発展として、性的マイノリティとセックス・セラピーに関する問題も扱った。セックス・セラピーとは、性機能障害などの理由によって、セックスがうまくいかない問題に対する心理社会的なアプローチである。従来、主に男女の異性愛カップルについて研究と実践がなされてきた。これを、性的マイノリティやパラフィリアをもつ人々にも対象を拡張し、ケア技法の提案や、適用可能性の検討を行った。性的マイノリティ当事者のためのメンタルケア技法の開発を主に行った。研究を進める中で、認知行動療法的アプローチの重要性について検討するとともに、性的マイノリティ当事者の中での多様性や近接グループとの関連を検討することとなった。性的マイノリティのQOL向上を目的として、認知行動療法を中心とした多様なメンタルケア技法が開発できることはわかったが、その有効性や安全性の厳密な評価に関しては、今後の課題とした。大きな遅れはなく,ほぼ予定通りに進行している。次年度は調査結果を論文として発表する。また認知行動療法を応用した支援技法をマニュアルとして整理し,試行実施を開始する予定である。性的マイノリティの心理支援に関する基盤を整えるための測定ツール,認知行動療法を応用するための事例集,さまざまなライフステージにある性的マイノリティの支援のポイントなどについて研究を進め発表していく。臨床心理学次年度も同じ調査を続行し,データを整理・分析していく予定である。細かい金額を使い切れなかったために,82円の次年度使用額が生じた。ほぼ計画通りの支出ではあるが,細かい金額については齟齬が出るため,1,560円の剰余が生じた。細かい金額を使い切れなかったために,9円の次年度使用額が生じた。学会参加のための旅費の一部として使用する。次年度に物品費として使用する。調査実施のための経費の一部として使用する。
着床におけるglycodelinを介した子宮内膜細胞の接着・運動機能制御の解明

ヒト妊娠における着床の分子機序は不明な点が多く、不妊症治療の伸展の障害とヒト子宮内膜組織は、剥離・分化・再生を反復し、生殖年齢において妊娠の樹立に至適な環境を整えている。これまでに、その分化誘導に遺伝子転写の人為的促進剤ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤(HDACI)を使用することで、着床期特異的蛋白glycodelinの発現誘導を介して成功している。本研究ではこれに加え、下記の点につき明らかにした。In vitro着床モデル(子宮内膜腺上皮モデルIshikawa細胞、胚モデルJAR細胞spheroid)を用いて、性ステロイドホルモンあるいはHDACIを添加することで、1.子宮内膜腺上皮細胞の細胞回転停止あるいは細胞死誘導を以て、増殖能を抑制しうる。(Ohta et.al.Mol Hum Reprod,2008)2.子宮内膜線上皮細胞の運動機能を有意に促進する。(Uchida, et.al.Endocrinology,2007)3.子宮内膜線上皮細胞の胚モデル着床を有意に上昇させる。(Uchida, et.al.Hum Reprod,2007)上記1.-3.はいずれもglycoldeinの発現誘導に依存している。以上の結果より、ヒト着床においてglycodelinは、増殖・分化・運動の各細胞機能に着床に有利に影響を及ぼし、着床における接着自体にも正の調整に関与すると考えられ、glycodelinの発現誘導を可能にする薬剤HDACIは、着床促進補助薬剤として不妊治療に大いなるポテンシャルを保持する可能性が示唆された。ヒト着床の分子機構の解明は倫理的実験制約によって立ち遅れている。分泌糖タンパクglycodelinは、子宮内膜腺上皮において着床期から妊娠初期にユニークに発現誘導されるが、着床機構への介在は未だ明らかにされていない。近年新規抗腫瘍薬として着目されるヒストン脱アセチル化酵素阻害剤(HDACI)は一部の遺伝子転写亢進によって、細胞機能に影響を及ぼす。我々は同剤によって子宮腺上皮細胞におけるglycodelinの発現が誘導されること、そのglycodelinが子宮内膜腺上皮細胞の分化誘導に関与することを明らかにした(Endocrinology2005)。本研究において、ヒト子宮腺癌細胞株、絨毛癌細胞株を用いたin vitroの着床モデルを確立し、HDACIが着床の受容側である子宮内膜腺上皮に及ぼす影響を分化以外の観点から解析を行った。その結果、HDACIの添加により、卵巣ステロイドホルモンと同等あるいはそれ以上の効果で、子宮内膜腺上皮細胞の運動機能を亢進することを明らかとした(Endocrinology 2007)。この現象は誘導されたglycodelinに依存しており、着床における内膜への胚陥入後の欠損上皮の修復、あるいは非妊娠時における着床期の高次腺構造形成に合目的ある。さらに現在、in vitroにおける着床効率もglycodelinを介して上昇させることを明らかとしており、HDACIの臨床応用および、glycodelinの多岐にわたる機能発現双方の観点において興味深い結果が蓄積されている(投稿中)。Invitro着床モデル(子宮内膜腺上皮モデルIshikawa細胞、胚モデルJAR細胞spheroid)を用いて、性ステロイドホルモンあるいはHDACIを添加することで、1.子宮内膜腺上皮細胞の細胞回転停止あるいは細胞死誘導を以て、増殖能を抑制しうる。(Ohta, et. al.Mol Hum Reprod,2008)2.子宮内膜線

上皮細胞の運動機能を有意に促進する。(Uchida, et. al.Endocrinology,2007)3.子宮内膜線上皮細胞の胚モデル着床を有意に上昇させる。(Uchidaetal.HumReprod,2007)上記1.3.はいずれもglycoldeinの発現誘導に依存している。以上の結果より、ヒト着床においてglycodelinは、増殖・分化・運動の各細胞機能に着床に有利に影響を及ぼし、着床における接着自体にも正の調整に関与すると考えられ、glycodelinの発現誘導を可能にする薬剤HDACIは、着床促進補助薬剤として不妊治療に大いなるポテンシャルを保持する可能性が示唆された。
フリーラジカル産生農薬中毒による前眼部障害の基礎的研究

白色家兎の前眼部にプリグロックスL(5%パラコートと7%ジクワット)、20%、50%パラコート、20%、50%ジクワット、5%パラコートと7%ジクワット混合液をそれぞれ20μl1回点眼した。プリグロックスL20μl1回点眼し、10mMのアスコルビン酸20μl、また、0.1%リン酸ベタメサゾン20μl1回を1時間後、12時間後、1日後より12日後まで毎日1回点眼した。各点眼家兎の前眼部、中間透光体等を観察した。プリグロックスL、20%、50%パラコートと7%ジクワット混合液、プリグロックスLと0.1%リン酸ベタメサゾン点眼家兎に眼脂、結膜充血、角膜びらんがみられた。プリグロックスLと10mMアスコルビン酸20μl点眼家兎に眼合併症はみられなかった。プリグロックスLによる眼障害は、その中に含まれるパラコートやジクワットによるものではなく、他の物質による可能性も考えられた。プリグロックスLによる眼障害は、アスコルビン酸により防止されたが、リン酸ベタメサゾンでは防止されなかった。プリグロックスLによる眼障害の詳細なメカニズムは不明であり、今後さらに検討したい。また、アスコルビン酸が治療薬として有効かどうかも検討したい。
高齢者が乳幼児によって惹起される心理脳神経基盤の検証と生活支援ロボットへの展開

本研究課題では、高齢者を対象にして、乳幼児の様々な声や表情によって惹起される心理反応および全脳血流応答を計測し、乳幼児の笑い・喜びの声や表情を受け取った時に惹起される快感情に関連する心理脳神経基盤を検証することを目的とする。次に、得られた心理反応および全脳血流応答に関する知見を基に、乳幼児が高齢者に与える効果的な刺激特徴を同定し、コミュニケーション支援を目的とする赤ちゃん型ロボット等に組み込んで生活支援テクノロジーの技術改良に繋げ、在宅・施設で暮らす高齢者に導入することを目的とする。
サラワクのフタバガキ林における植物の繁殖システムと動物の季節変動

サラワク林野庁との協力のもと,予定していた調査区の設定,整備が完了した.また,以下の調査項目が順調に進展している.成果の発表も国内国外でではじめ,本林冠調査区は国際的にも熱帯林研究の拠点のひとつとして認知されつつある.(1)林冠観測システムの設営.サラワク州ランビル国立公園内の混交フタバガキ林内に8ヘクタールの林冠調査区を設定した.10×10メートルの枠をきり,地形測量をおこない,胸高直径40センチメートル以上の樹木にタグをつけた.この林冠調査のほぼ中央に2本のツリータワー(高さ50メートル)と9本のウオークウエイ(全長300メートル)からなる林冠観測システムが1993年3月に完成した.調査区の最大樹高は70メートルをこえるが,そのほぼ先端部までザイルでアクセスできるようになった.(2)ツリータワーの35メートル(高木層の上部)に微気象自動観測装置の設置が完了し,連続観測を開始した.1年間にわたる10分間隔のデータが入手でき,微気象の垂直構造,季節変化が解析できた.(3)林冠部4ケ所に昆虫採集用の各種トラップ(ライトトラップ,マレーゼトラップなど)を設置し,月2回の調査を1992年8月より開始し,現在も継続中である.1993年8月までの最初の1年間の標本に関しては,亜科レベルでの分析が終了し,論文を投稿中である.この1年間で採集された昆虫は百万頭に達し,これまで解析がすすんでいなかった林冠部での昆虫の分布様式をあきらかにできた.現在,重要な系統群(アリ,ハナバチ)で種レベルの解析がすすんでいる.(4)植物フェノロジー調査.ツリータワー,ウオークウェイぞいの樹木,つる,着生などすべての植物,約600個体に個体識別コードをつけた.月2回,個体ごとに開花,結実にいたる繁殖ステージと展枝,展葉の生長ステージの調査を1992年8月より開始し,現在も継続中である.これにより,1年以上にわたるデータが蓄積できた.これに関しても1年分のデータ解析が終了した.(5)植物個体群の遺伝構造の解析.フタバガキ林を構成するDryobalanops lanceolataの,個体ごとのDNAサンプルを採取した.マイクロサテライト法によって個体識別が可能なことがわかり,方法論は確立できた.現在,父親鑑定を行なっている.これにより,熱帯林の植物の種内遺伝的多様性維持機構が解明できる.(6)動植相互作用系の解析.送粉,種子散布など,植物の繁殖過程ではたす動物の役割の調査をおこなった.Dryobalanops lanceolataでは送粉過程に関する詳細な調査がおわり,ハリナシバチ媒花であることを確認した.また,もっとも種多様性の高い低木層の樹木のうち,モクレン目に関する繁殖生態を調査し,それらが甲虫媒であることを確認した.林冠部の寄生植物であるオオバヤドリギの送粉過程の調査もおこない,嘴がきわめて長くなったクモカリドリによって送粉されていることがわかった.(7)アリと植物の相互作用系に関する調査.熱帯林の林冠部でのアリの採集を行ない,同定作業が完了した.林冠部に分布するアリは地上部に分布するアリとほとんど共通でなく,林冠に特種化したアリの存在が確認できた.また,多くの植物が花外密腺をもってアリを誘引し,植食者の攻撃を減少させていることがわかった.このようにアリは熱帯林のキーストーン種であることがはじめて確認できた.また,アリと強く共生したマカランガ,ロタンの共生関係についても調査した.(8)裸子植物の送粉過程に関する調査.熱帯林には系統的に古い植物がのこっている.なかでも裸子植物の一員であるグネツムは被子植物の進化を考える上で重要である.このグネツムの送粉過程を世界ではじめて観察し,それが蛾媒花であることを確認した.この報告はNatureに記載された.(9)植物と昆虫標本の系統的管理,同定システムをクチンの林野庁森林研究所内に設けた.また,標本持ち出しの許可もえた.とくに強調すべき成果として,林冠調査区内の植物同定が1993年12月に終了した点である.これまで熱帯の植物の同定はその多様さゆえ困難であったが,それがこの調査区では克服できた.サラワク林野庁との協力のもと,予定していた調査区の設定,整備が完了した.また,以下の調査項目が順調に進展している.成果の発表も国内国外でではじめ,本林冠調査区は国際的にも熱帯林研究の拠点のひとつとして認知されつつある.(1)林冠観測システムの設営.サラワク州ランビル国立公園内の混交フタバガキ林内に8ヘクタールの林冠調査区を設定した.10×10メートルの枠をきり,地形測量をおこない,胸高直径40センチメートル以上の樹木にタグをつけた.この林冠調査のほぼ中央に2本のツリータワー(高さ50メートル)と9本のウオークウエイ(全長300メートル)からなる林冠観測システムが1993年3月に完成した.調査区の最大樹高は70メートルをこえるが,そのほぼ先端部までザイルでアクセスできるようになった.(2)ツリータワーの35メートル(高木層の上部)に微気象自動観測装置の設置が完了し,連続観測を開始した.1年間にわたる10分間隔のデータが入手でき,微気象の垂直構造,季節変化が解析できた.

(3)林冠部4ケ所に昆虫採集用の各種トラップ(ライトトラップ,マレーゼトラップなど)を設置し,月2回の調査を1992年8月より開始し,現在も継続中である.1993年8月までの最初の1年間の標本に関しては,亜科レベルでの分析が終了し,論文を投稿中である.この1年間で採集された昆虫は百万頭に達し,これまで解析がすすんでいなかった林冠部での昆虫の分布様式をあきらかにできた.現在,重要な系統群(アリ,ハナバチ)で種レベルの解析がすすんでいる.(4)植物フェノロジー調査.ツリータワー,ウオークウェイぞいの樹木,つる,着生などすべての植物,約600個体に個体識別コードをつけた.月2回,個体ごとに開花,結実にいたる繁殖ステージと展枝,展葉の生長ステージの調査を1992年8月より開始し,現在も継続中である.これにより,1年以上にわたるデータが蓄積できた.これに関しても1年分のデータ解析が終了した.(5)植物個体群の遺伝構造の解析.フタバガキ林を構成するDryobalanops lanceolataの,個体ごとのDNAサンプルを採取した.マイクロサテライト法によって個体識別が可能なことがわかり,方法論は確立できた.現在,父親鑑定を行なっている.これにより,熱帯林の植物の種内遺伝的多様性維持機構が解明できる.(6)動植相互作用系の解析.送粉,種子散布など,植物の繁殖過程ではたす動物の役割の調査をおこなった.Dryobalanops lanceolataでは送粉過程に関する詳細な調査がおわり,ハリナシバチ媒花であることを確認した.また,もっとも種多様性の高い低木層の樹木のうち,モクレン目に関する繁殖生態を調査し,それらが甲虫媒であることを確認した.林冠部の寄生植物であるオオバヤドリギの送粉過程の調査もおこない,嘴がきわめて長くなったクモカリドリによって送粉されていることがわかった.(7)アリと植物の相互作用系に関する調査.熱帯林の林冠部でのアリの採集を行ない,同定作業が完了した.林冠部に分布するアリは地上部に分布するアリとほとんど共通でなく,林冠に特種化したアリの存在が確認できた.また,多くの植物が花外密腺をもってアリを誘引し,植食者の攻撃を減少させていることがわかった.このようにアリは熱帯林のキーストーン種であることがはじめて確認できた.また,アリと強く共生したマカランガ,ロタンの共生関係についても調査した.(8)裸子植物の送粉過程に関する調査.熱帯林には系統的に古い植物がのこっている.なかでも裸子植物の一員であるグネツムは被子植物の進化を考える上で重要である.このグネツムの送粉過程を世界ではじめて観察し,それが蛾媒花であることを確認した.この報告はNatureに記載された.(9)植物と昆虫標本の系統的管理,同定システムをクチンの林野庁森林研究所内に設けた.また,標本持ち出しの許可もえた.とくに強調すべき成果として,林冠調査区内の植物同定が1993年12月に終了した点である.これまで熱帯の植物の同定はその多様さゆえ困難であったが,それがこの調査区では克服できた.サラワク林野庁との協力のもと、予定していた以下の調査項目が順調に進展している。1992年春に一斉開花があり、調査を開始した8月には結実がおこった。以後、最低つぎの一斉開花まで調査を行う仕組みができあがった。(1)林冠観測システムの設営。サラワク州ランビル国立公園内の混交