hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
尿路結石の偏光顕微鏡画像解析による定量分析

1.研究方法尿路結石患者より得られた結石をポリエステル樹脂に包埋後、約30ミクロンの薄層切片に製作し、70ー80°C以下の温度でバルサムに包埋し、この標本をオリンパス社製BHS751P偏光顕微鏡にて観察した。作製された標本では、結晶と非結晶部分が形状、色彩とも複雑に構成されており、自動的に解析装置で定量するのが困難なため、標本の画像を偏光顕微鏡にて入力し、イメ-ジプロセッサ-でこれを同定処理して測定する方法とした。しかし偏光顕微鏡にて同定困難な非結晶の部分、すなわちapatiteや有機マトリックス、あるいは結晶を形成するといわれてはいるが、偏光顕微鏡下では見出し難いhydroylーapatiteやcabonateーapatiteについては、同定と定量が可能であった。2.研究結果カルシウム結石について、以上述べた方法により定量(混合比率)し、その結果を赤外分光分析およびX線回折、一部は走査電顕像とも比較した。(1)シュウ酸カルシウムー水化物(COM)と二水化物にて構成されている結石標本で定量し、混合比率を求めた。その結果は極く一部にX線回折や走査電顕の所見と相違するものも有ったが、大部分では結果が一致した。(2)シュウ酸カルシウムとリン酸塩にて構成されている結石標本においては、標本中の非結晶部分をリン酸塩と見なして定量し、その混合比率を赤外分光分析および走査電顕像と比較したところ、概略は一致したが、一部には可成りの相違も見られた。1.目的、尿路結石の化学的、鉱物学的組成を知ることは、尿路結石症の研究や臨床、ことに成因の究明と、これに基く治療の選択や結石再発の予防的措置を考慮する上に欠くべからざる条件である。尿路結石の分析に今日まで最も用いられている方法に、鉱物学的分析法と赤外分光分析法とがあるが、それぞれ一長一短があり、結石中のすべての物質の定量は、現在のところ困難な状況にある。本研究は偏光顕微鏡像をコンピュ-タによる画像解析により、結石中のすべての結晶、非結晶質の同定と定量を行うのを目的とする。2.方法.尿路結石の薄片標本を作製し、この標本を偏光顕微鏡にて観察し、画像解析装置に接続する。この画像にて構成物質の量を計測する。3.本年度における研究経過と問題点(1)結石薄片の作製:当大学研究室にある器具を使用し、結石薄片を作製すべく努力したが、顕微鏡下に全視野とも透過光で見得る均一な厚さにする点が難かしく、一部を専門家に依頼せねばならなかった。(2)結石構成物質の測定:本研究に使用している装置は、同一形状や色彩を基にした解析に優れているが、作製した標本の大部分は、形状、色彩が複雑であり、そのままで解析装置を使用すると、自動化が行えなかった。現時点では比較的容易に結晶の同定ができる、蓚酸カルシウム1水化物および2水化物から構成された標本の画像を、偏光顕微鏡にて入力し、イメ-ジプロセッサ-でこれを同定処理し、測定する方法を行っている。来年度は更に良い方法を開拓したい。(3)他の方法との比較:薄片標本を作製した部と同一部分の標本を得るのは、仲々困難ではあるが、出来るだけ来年度中にX線回析法や赤外分光分析法での定量値と、比較するように計画している。1.前年度までの研究成果尿路結石患者より手術的に、あるいは自然排出によって得られた結石を、約30ミクロンの厚さの薄層切片に製作し、70ー80°C以下の温度でバルサムに包埋し、この標本をオリンパス社製BHS751偏光顕微鏡にて観察した。

作製された標本では、結晶と非結晶部分が形状、色彩とも複雑に構成されているので、自動的に解析装置で定量するのは困難なため、標本の画像を偏光顕微鏡にて入力し、イメ-ジプロセッサ-でこれを同定処理して測定する方法を行った。しかし偏光顕微鏡にて同定困難な非結晶の部分、すなわちapatiteや有機マトリックス、あるいは結晶を形成するといわれていても、偏光顕微鏡下では見出し難いhydroxyl apatiteやcarbonate apatiteについては、同定と定量が不可能という結果になった。2.本年度における研究実績カルシウム結石について、以上述べた方法こよる定量(混合比率)結果と、赤外分光分析およびX線回折、一部は走査電顕像とも比較検討した。(1)シュウ酸カルシウム一水化物(COM)と二水化物(COD):ほとんどがCOM、またはほとんどがCODで構成されている結石標本の、いずれも極く一部にX線回折や走査電顕の所見と相違するものも有ったが、大部分は結果が一致していた。(2)シュウ酸カルシウムとリン酸塩:結石薄層標本中の非結晶部分をリン酸塩と考えて、赤外分光分析および走査電顕像と比較したところ、概略の一致をみたが、一部には可成りの相違もあった。以上の相違したところは、標本上の同一部位を分析するのが事実上不可能な点と、X線回折も赤外分光分析も偏光顕微鏡視野と比べると、甚だ巨視的になるため当然の結果ともいえる。
物価に連動する負債に対応した年金ポートフォリオの研究

本研究では、ベクトル自己回帰モデルによりリターンの時系列構造を考慮し、物価・賃金上昇率を目標とした場合の長期の最適資産配分を考察した。その結果、第1に90年代前半(94年)の経済(市場)構造変化の存在を確認した。第2に2次の下方部分積率を最小化する資産構成において、国内資産だけでも、外国債券・株式を含めても、内外株式の割合が10%を超えるのは・90年代前半までのように株式期待リターンが高く、・目標リターンが物価(賃金)上昇率を大きく上回り、・投資期間が長期にわたる、場合に限られた。第3に大規模年金基金の代替資産投資では流動性リスク(コスト)管理が重要である点を海外事例から確認した。1.主要な資産である国内国外の株・債券から構成されるポートフォリオの研究に関しては、リターンに関する基本的なデータベースを作成済みである。さらにBriere and Signori (2012)にならい、短期金利を含む各資産ごとのリターン、インフレ率ならびに賃金上昇率、及び配当利回り、長短金利差を変数とする、構造VAR(ベクトル自己回帰モデル)のパラメーター推計にとりかかっている。2.当初は物価上昇率(インフレ)に対応したポートフォリオの研究を計画していたが、公的年金の給付が賃金スライドすることを考慮し、賃金を変数に含めて、物価・賃金上昇率に対応するための債券・株式からなる最適ポートフォリオを推計しつつある。3.また、Miyao(2000)にならい、VARモデルの推計誤差(分散共分散行列)をもとに経済市場構造の変化の時点の特定を試みたところ、1994年度(第3四半期)に構造変化があったことが示唆されたので、その前後に分けてパラメーターを推計している。4.Campbell&Shiller(2002)以来のVARモデルを用いてリスクの期間構造をモデルに取り入れた点、日本のデータで物価及び賃金上昇率の両方を変数に加えている点、経済市場の構造変化を考慮してその前後に分けてモデルのパラメーターを推計している点、などの意義が認められる5.当初計画の内、ヘッジファンド、不動産などのオルタナティブ投資の効果とそのリスク管理については、カナダやオランダなど海外諸国の事例について文献などで調査を行った。・期待インフレ率のカリブレーションについて、国内の研究者(三井住友信託銀行矢野学氏、岩本純一氏)にカールソン・パーキン法による推計などのヒアリングを行った。・カナダ及び米国の主要な公的年金基金の資産運用について、1負債がインフレに連動する場合の資産サイドの対応、2多様な資産を組み入れた場合のリスク管理、3非市場性資産の扱い、などの観点から、ヒアリングを行った。ヒアリング先は、1年金基金として、・CPPIB(カナダ公的年金基金投資委員会)、・オンタリオ州教職員年金基金、・オンタリオ州公務員年金基金、・世界銀行年金基金、・国連年金基金、2コンサルティング会社として、・タワーズワトソン、・フランクラッセル、・KPA Advisorym、3先行研究の著者として、Salvatore Bruno(IndexIQ)、・Vince Childers(Alliance Bernstein)らである。・実証研究に用いる、主要4資産及びインフレ率、為替レートなどの長期リターンデータを収集・整理に取り組んだ。・本助成研究に関連した応用研究として、年金制度における世代間公平と資産運用、年金財政の積立方式制度の評価、などについて研究論文を執筆した。ニッセイ基礎研究所中嶋邦夫氏との共著論文を数ヶ月以内に刊行する予定である。1.インフレ及び賃金上昇率をヘッジするためのポートフォリオ構成を明らかにした。・具体的には、ベクトル自己回帰モデル(構造VAR)を用いて、短期資産・株式・債券からなる3資産とインフレ率など複数の状態変数を用いて、投資期間(1四半期120四半期)による分散共分散構造の変化を明らかにした。また、Miyaoなどの手法によりサンプル期間(19702014)中の1994年頃、構造変化があったことを明らかにし、前後に分けて変数間の関係を推定した。その上で、1.平均分散最適化によるリスク(インフレ率や賃金上昇率との共分散)を最小化する最適ポートフォリオ構成、2.経済変数間の関係を考慮したモンテカルロシミュレーションを用いた、下方分散で測った下方リスクを最小化するポートフォリオ構成を明らかにした。・結果として、投資期間が長期にわたり、期待リターン及び共分散構造が前半(19701994)のような状況にならないかぎり、資産の大部分が債券及び短期資産に配分されることになった。・成果は2015年度の日本保険年金リスク学会で共同発表し、同大会プロシーディングスに掲載される(5月予定)。2.公的年金基金におけるオルタナティブ投資について、・取引コストなど低流動性がもたらす課題、・上場株式・債券市場のリスクファクタ、ーによる説明可能性、について、先行研究、カナダなど海外年金基金へのヒアリング結果を踏まえた上で、特に日本の公的年金基金において、規模の不経済を念頭においた上でαリターンをあげる工夫が必要であるとした。これらの成果は証券アナリストジャーナル2月号に発表しており、今後5月・11月に報告を行う予定である。3.今年度は、1.で課題となった外国資産の導入、及び今後の金利上昇を踏まえた、リスク構造の下で、対インフレ・賃金上昇率ヘッジポートフォリオの構成の変改に捨て知見を得ることとする。1.研究期間中2014年の公的年金財政検証を踏まえ、負債のリターンを物価上昇率とする場合だけでなく、賃金上昇率の変動をヘッジするポートフォリオの検討を行った。その際にCampbell&Viceira(2002)以降、実務でも用いられるようになったベクトル自己回帰モデル(VAR)を用いた、多期間にわたる資産・負債のリスク・リターンの構造変化の分析に力を入れた。

2.まず、臼杵・三澤(2015)では、リターン目標を名目賃金上昇率(負債リターン)+αとし、構造VARを用いて、A.負債との下方共分散を最小化、B.目標リターンからの2次の下方部分積率を最小化、するポートフォリオの構成比(短期資産・債券・株式の割合)を1年30年の投資期間において検証した。また、Miyao(2000)らにならい、VAR係数から1994年3Qまでとそれ以降の間に構造変化があったことを明らかにした。ポートフォリオ(資産配分)を検証した結果、株式への配分比が20%を超えるのは前半の分散共分散構造とリターンを前提とし、比較的αの小さくかつ10年以上の長期にわたる2次の下方部分積率を最小化するポートフォリオに限られた。3.また、臼杵(2015)では、財政検証及び年金積立金管理運用独立行政法人の基本ポートフォリオ改定を受け、公的年金財政の資産負債管理(ALM)を定式化し、株式などのリスク資産への配分を増やした場合に年金給付の確率分布に与える影響を分析する手法を明らかにした。4.これらの結果を学会発表や内外での招待講演の場で発表した他、2.の成果を発展させ、国内債券・株式だけでなく外国債券や外国株式を加え、さらに期待リターンをより現実的な数値に修正したポートフォリオについて、物価及び賃金+αに対する、下方部分積率を最小化するポートフォリオリターン構成比を検証した論文を投稿、査読中である。本研究では、ベクトル自己回帰モデルによりリターンの時系列構造を考慮し、物価・賃金上昇率を目標とした場合の長期の最適資産配分を考察した。その結果、第1に90年代前半(94年)の経済(市場)構造変化の存在を確認した。第2に2次の下方部分積率を最小化する資産構成において、国内資産だけでも、外国債券・株式を含めても、内外株式の割合が10%を超えるのは・90年代前半までのように株式期待リターンが高く、・目標リターンが物価(賃金)上昇率を大きく上回り、・投資期間が長期にわたる、場合に限られた。第3に大規模年金基金の代替資産投資では流動性リスク(コスト)管理が重要である点を海外事例から確認した。研究期間中に、1.公的年金の資産運用見直し及び厚生年金と共済年金の一元化、2.企業年金制度改革、が進展した。そのため、審議会・委員会の頻度が増え、審議事項も増加したためその対応に追われてしまった。しかし、これらの動きが一段落しつつあるので、2014年度に引き続き、2015年度も研究時間を確保しながら、遅れを取り戻しつつある。1年の延長を認められたので、今年度までの研究期間中に当初の研究目的に適う成果をあげるように努めたい。年金管理証券投資今後(最終年度)についても、・Campbell & Viceira(2002)やHoevenaars et.al(2008)を参考にしたベクトル自己回帰モデルによって、物価や賃金上昇率のヘッジとなる資産配分を検証する、これまでの研究を発展させる。具体的には、1.対象資産の拡大、2.誤差項の非正規分布への対応、3.期待リターンの推計(金利上昇局面への対応)、を行いたい。
越前朝倉氏関係文書および一乗谷周辺村落に関する総合的研究

本研究では、越前の戦国大名朝倉氏五代の当主と一族、および家臣の発給・受給文書を蒐集し、朝倉氏関係文書目録を作成した。また、朝倉氏の本拠地である一乗谷の周辺村落において現地調査を実施し、同時代の文書や近世の地誌に記載された朝倉氏関係遺跡や地名、および石造物の所在を確認した。本研究によって、一乗谷周辺村落に現在までに伝わっている伝承を記録し、また朝倉氏関係文書集の編纂に必要となる文書目録を完成させることが可能となった。平成26年度は、1朝倉氏関係史料の蒐集、2一乗谷周辺村落調査を実施した。1については、東京大学史料編纂所および国立公文書館において刊本未収録史料を博捜した。東京大学史料編纂所では写真帳を中心に博捜し、関係する史料を筆耕した。一方、国立公文書館においては、文書が収録された写本を中心に閲覧し、関係する史料を撮影した。また、福井県立歴史博物館および一乗谷朝倉氏遺跡資料館において、福井県内に現存する朝倉氏関係史料の原本を撮影した。撮影した文書群は、「橘家文書」「三崎家文書」「福井県立歴史博物館所蔵文書」「瀧谷寺文書」「西福寺文書」、「一乗谷朝倉氏遺跡資料館所蔵文書」「鳥居文書」である。さらに、刊本史料については、東海・甲信地方の自治体史および各種史料集のめくり作業を依託し、関係する史料の収集・整理作業を進めた。2については、2014年7月30日、2014年11月15・16日、2015年3月14・15日の3回にわたってフィールドワークを行った。作業の中心は、明治の地籍図をもとに、各村のランドマークである寺社や館跡伝承のある場所を確定し、地名や土地の古い由来などの聞き取りを行うものであるが、7月30日の調査では安波賀、11月15・15日の調査では安波賀中島、3月15日の調査では前波・宿布の踏査を実施した。また、3月14日の調査では、一乗谷周辺村落に散在する石造物調査として、安波賀中島に所在する石造物について、法量の採寸・スケッチ・銘文読解・撮影作業を行った。平成27年度は、朝倉氏関係史料蒐集のため、6月・11月には長浜市立長浜城歴史博物館、8月には金沢市立玉川図書館、11月には大津市歴史博物館・総持寺において文書調査・撮影作業を行った。特に江戸時代の写本を中心とした玉川図書館での調査は、これまであまり整理されていなかった朝倉氏家臣関係文書を蒐集することができ、研究は大きく進展した。また、東京史料編纂所において京都および畿内近国の写真帳の総めくり作業と、自治体史・史料集の総めくり作業とを首都圏在住の研究協力者に委託して実施した。これらの調査で得られた史料については、随時データベースとして蓄積し、2年後の目録データベースおよび朝倉氏関係史料集の作成に向けて準備しているところである。一方、一乗谷周辺村落調査については、平成27年5月・10月・平成28年3月の3回実施した。平成27年度は、脇三ヶ東郷周辺地域と成願寺・高尾・篠尾を中心に、福井県法務局で入手した地籍図をふまえて石造物の残存状況調査と地名の由緒、館跡の伝承などに関する聞き取り調査を行った。その結果、朝倉氏が一乗谷に在城していた時代に作られた石造物が、いまだ未調査のまま各所に残されていることを確認できたが、日程の都合上、採寸・スケッチ等の詳細な調査ができなかったため、過去2年の現地調査で確認された石造物についての調査は、平成28年度以降随時進めていくこととなる。そして、その成果は、一乗谷朝倉氏遺跡資料館のホームページ上に掲載されている「石造物検索システム」に追加していく予定である。最終的には、これらの石造物や地名の由緒、館跡の伝承に関する情報を冊子にまとめていくことも計画している。また、平成28年3月には、今後の文書調査および一乗谷周辺村落調査の方針について相談する研究会議を実施した。本研究は、朝倉氏関係文書の蒐集と、一乗谷周辺村落の調査という二本柱で調査を進めているが、どちらについても毎年3回程度の調査を実施している。文書蒐集に関しては、東京大学史料編纂所、内閣文庫、金沢市立玉川図書館など、朝倉氏関係の史料を数多く伝えている主要な研究機関における調査を遂行し、これまで知られていなかった文書を含め、朝倉氏関係の文書の蒐集作業は順調に進んでいる。また、一乗谷周辺村落調査については、地名の由緒や館跡の伝承などについて、聞き取り調査からだけでは判明しないところも多いが、一方で足羽川の港の位置など、貴重な情報を入手することもできた。さらには石造物の所在などについては、その都度新たな情報が得られており、それらを地籍図に落とし込む作業も着実に進展している。平成28年度は、朝倉氏関係文書調査として、5月に一乗谷朝倉氏遺跡資料館(福井県福井市)・龍澤寺(福井県あわら市)、11月に天理大学附属図書館(奈良県天理市)、12月に京都大学文学部古文書室(京都府京都市)、2月に国立公文書館内閣文庫(東京都千代田区)、3月に山口県文書館・山口市歴史民俗資料館(山口県山口市)に出張し、朝倉氏関係文書および朝倉氏と関わりのある戦国大名関係文書の閲覧・撮影を行った。

これらの調査により、朝倉氏関係文書目録作成および朝倉氏関係文書集(『戦国遺文朝倉氏編』)編集のために必要となる文書の画像データを入手でき、またこれまで確認されていなかった新出史料についても数点発見することができた。これまでの出張調査によって入手したデータや、東京大学史料編纂所写真帳の総めくり、自治体史・史料集の総めくりにより確認できた朝倉氏関係文書については、現在目録データベースを作成している最中である。目録が完成したのち、各文書についての検討を進めて年代比定を確定し、朝倉氏関係文書集を作成するために文書本文の入力作業を行っていく予定である。一方、一乗谷周辺村落調査として、平成28年度は平成28年5月・同10月、平成29年3月に現地調査を実施した。特に、5月の三万谷地区調査においては、地区の個人宅で所有していた太閤検地帳を確認し、撮影を行った。その他、三万谷地区をはじめとして、篠尾・高尾・三万谷別所・高田・田尻・市波の各地区において、朝倉氏時代の銘文をもつ石造物を確認した。平成28年度までの調査により、一乗谷周辺村落については一通り現地調査が終了したため、次年度は調査によって得られた成果を報告書にまとめるために必要な補充調査を実施していく。朝倉氏関係文書調査については、朝倉氏関係文書が所在していると予想される文書所蔵機関への調査を、平成28年度までにほぼ終えており、残る諸機関や寺社等については、次年度の出張調査において実施することが可能と見込まれている。また、初年度以降依託している自治体史・史料集の総めくりについても、今年度の前半にはほぼ当初の予定分を達成できると見込まれるため、次年度はそれらを用いた朝倉氏関係文書目録データベースおよび文書集作成に集中することが可能となる。また、一乗谷周辺村落調査についても、平成28年度までに当初予定していた地区の現地調査を終えることができた。したがって、次年度以降はこれまでの調査の補充として、本調査によって得られた石造物の所在場所や館跡の伝承地の確認作業などを中心に実施することとなるが、これについても、次年度3回の現地調査で実施することができると見込まれる。以上の作業によって得られたデータを平成29年度内には整理し、平成29年には成果の公開に向けての作業に取りかかることが可能であると見込まれるため、本研究はおおむね当初の予定通り、順調に進展していると考えている。平成29年度は、朝倉氏関係文書調査として、9月に八戸市音喜多家(青森県八戸市)、12月に若狭歴史博物館(福井県小浜市)・長浜市加藤家(滋賀県長浜市)、3月に国立歴史民俗博物館(千葉県佐倉市)・東京大学史料編纂所(東京都文京区)・国立公文書館(東京都千代田区)・大覚寺・泉涌寺(京都府京都市)に出張し、朝倉氏関係文書および朝倉氏と関わりのある戦国大名関係文書の閲覧・調査・撮影を行った。平成29年度までの調査により、朝倉氏関係文書を所有および保管する機関や個人宅のうち、写真データの入手が困難なところ、あるいは原本確認が必要なところについては、ほぼ調査が完了したことになる。また、自治体史・史料集の総めくり作業については本年度も継続して実施した。これらの調査により、朝倉氏関係文書目録および文書集の作成に必要な情報や画像をおおよそ入手することができたため、本研究の最終年度の作業として、これまでの4年間の文書調査や、東京大学史料編纂所所蔵写真帳・謄写本や架蔵影写および本自治体史・史料集の総めくり作業によって入手・確認した情報をもとに、朝倉氏関係文書の入力作業にとりかかり、文書目録についてはほぼ完成させることができた。したがって、今後は本目録の精査とそれをもとに文書集の編集作業を実施していくこととなる。
ナノスケール空間での高分子鎖の結晶化と高次構造制御

ブロック共重合体を含むポリマーアロイ中に形成する高次構造制御方法の確立を最終目的として、結晶性-非晶性2元ブロック共重合体を含む系での高次構造再配列過程(結晶化過程と融解過程)と最終高次構造を種々の手法を用いて調べた。これらの研究成果の概要は以下の通りである。(1)ポリ(ε-カブロラクトン)-block-ポリブタジエン(PCL-b-PB)/ポリブタジエン2成分系の作る最終高次構造は、溶融状態での両成分の相溶状態に強く依存することを解明した。これにより、この系での構成鎖の結晶化後の高次構造制御の可能性を示唆した。(2)ポリ(ε-カプロラクトン)-block-ポリスチレン2元ブロック共重合体(PCL-b-PS)の作る高次構造を、非晶性鎖のガラス転移温度と関連づけて説明した。この目的のために、非晶性鎖のみと相溶する可塑剤を系に添加した。結晶性鎖が結晶化するか否かは、ガラス転移温度に敏感に依存することが明かにされた。(3) PCL-b-PBの融解過程を、シンクロトロン放射を用いた時分割X線小角散乱法により調べ、ホモポリマーの融解過程、および、PCL-b-PBの結晶化過程と定性的に比較した。PCL-b-PBの融解過程は極めて特異的であることが初めて示された。(4) PCL-b-PSの結晶化を、結晶性ブロック鎖の組成の関数として調べた。結晶化度は組成に強く依存し、組成を制御することにより結晶化度、すなわち、系中に形成する高次構造を制御できる可能性があることを示した。(5) PCL-b-PBの融解過程を幅広い条件下で調べ、そのメカニズムの解明を試みた。2元ブロック共重合体の融解過程の本質は、(1)各結晶化温度における非平衡結晶化と(2)結晶性鎖と非晶性鎖のバランスによる昇温時の高次構造の維持であることを解明した。ポリマーアロイ中の高次構造制御方法確立を最終目的として、結晶性ー非晶性2元ブロック共重合体系での結晶化による高次構造再配列(ミクロ相分離構造→ラメラくり返し構造)過程と最終高次構造を種々の手法を用いて調べた。また、ミクロ相分離構造を利用した様々な結晶化により、系中に形成する高次構造制御を試みた。一般にポリマーアロイ中では、成分鎖の結晶化による高次構造形成の駆動力は大きく、この結晶化を利用して高次構造を設計することは極めてむづかしい。そこで、結晶化前に存在するブロック共重合体自身の作るミクロ相分離構造に着目し、この構造の安定性を変化させて引き続く結晶化の制御を試みた。本年度行った研究概要を以下に具体的に記述する。(1)化学的架橋を系中に導入してミクロ相分離構造を完全に固定し、この安定な構造内で結晶化を行い、その高次構造を解明した。(2)非晶性ブロック鎖に高ガラス転移温度を持つ成分を導入し、ガラス化を利用してミクロ相分離構造の安定性を変化させた。結晶化により形成する高次構造を、ガラス化による鎖の運動性と関連づけて議論した。(3)高分子量の結晶性ー非晶性2元ブロック共重合体を用いることにより、熱力学的に安定なミクロ相分離構造を作るとともに、系中に鎖の「からみ合い効果」を導入した。このような系での結晶化による最終高次構造を明らかにした。

いずれの場合も、結晶化によって独特な高次構造の形成が確認でき、結晶化を利用したポリマーアロイの高次構造制御方法確立に対する足掛かりが得られた。ブロック共重合体を含むポリマーアロイ中に形成する高次構造制御方法の確立を最終目的として、結晶性-非晶性2元ブロック共重合体系での高次構造再配列過程(結晶化過程と融解過程)と最終高次構造を種々の手法を用いて調べた。一般にポリマーアロイ中では、成分鎖の結晶化による高次構造形成の駆動力は大きく、この結晶化を利用して高次構造を設計することはむづかしい。そこで、結晶化前に存在するブロック共重合体自身の作るミクロ相分離構造に着目し、この構造の安定性とひき続く結晶化との関連について考察した。本年度は特に、ブロック共重合体の結晶化過程だけでなく、融解過程も積極的に調査し、これを利用した高次構造制御について検討を加えた。以下、本年度に行った研究概要を箇条書きする。(1)非晶性ブロック鎖に高ガラス転移温度を持つ成分を導入し、ガラス化した各種ミクロ相分離構造内で結晶化を試みた。特に、ブロック共重合体の組成の変化が結晶化の駆動力と最終高次構造に与える影響について解明した。(2)ラメラくり返し構造→ミクロ相分離構造の高次構造再配列(融解過程)について調べ、非常に特異的な融解過程を発見した。これを利用して、ブロック共重合体中の高次構造をより的確に制御できる可能性を示した。前年度に得られた知識と本年度の研究結果を総合することにより、結晶化を利用したポリマーアロイの高次構造制御方法確立に対する足掛かりが得られた。
管内沸騰の高クオリティ噴霧流熱伝達の促進

(1)非沸騰の液体単相の強制対流熱伝達は捩りテープの捩り比が小さいほど促進される。促進率は捩り比が10のとき10%、捩り比が5.9のとき12%である。これらの促進率は金属テープを挿入したLopina-Berglesの結果の半分以下にとどまっている。(2)飽和核沸騰域と二相強制対流域の熱伝達はテープを挿入しない平滑管と捩りテープ挿入管のあいだで明確な差は認められない。これは核沸騰や液膜蒸発の熱伝達自身が極めて良好なため、捩りテープによって誘起される旋回流の影響が殆ど作用しないためと考えられる。(3)ドライアウトの発生する限界クオリティは捩りテープ挿入によって平滑管の限界クオリティよりも低くなることもあれば高くなることもある。質量速度と熱流束によって複雑に変化する。(4)捩りテープ挿入管ではドライアウト発生点の上流側から下流側までのある範囲内で管周方向の壁温に大きな差が生じている。これは旋回流には気液界面剪断力の増大による局所的な液膜破断を増長する働きと、主流からの液滴の管壁への再付着の促進による液膜再生の働きがあることによるものと推論される。(5)ポストドライアウト域の熱伝達は捩りテープ挿入によって促進される。促進率はドライアウト直後の下流側で最大値をとり、クオリティの増加とともに単調に低下し、平滑管の熱伝達特性に漸近する。本研究は、ポストドライアウト域の伝熱促進を目的とする。本年度の研究実績は以下の通りである。(1)内径10mm、加熱長1.5mのステンレス管(交流による直接通電加熱)をテストセクションとする実験装置を製作し、伝熱促進の評価基準となる平滑管に対するデ-タを液単相流域から蒸気単相流域にわたり収集した。(2)実験条件は次のとおりである。試験液体:R113、テストセクション入口圧力:0.3MPa、質量速度:300kg/m^2s、流動方向:垂直上昇。なお、テ-プのねじの比は5.9および10.0の2種類とした。(3)テフロン製のねじりテ-プ(幅10mm、厚さ0.4mm)を伝熱促進体として管内に挿入した場合の伝熱特性について若干の知見を得た。(4)非沸騰域では、テ-プの挿入により熱伝達が促進される。ねじり比が小さいほど促進割合は大きくなる傾向があり、ねじり比5.9で平滑管に対し12%の促進がある。これはLopinaーBerglesの部理式から得られる促進割合の予測値33%の半分以下である。(5)テ-プ挿入による限界クオリティの増加は、はっきりと認められない。(6)ポストドライアウト域では、テ-プ挿入による熱伝達の促進が認められ、ドライアウト直後では最大50%程度の促進があるが、その割合はクオリティの増加とともに低下する。(7)今後さらに、異なったねじり比および質量速度のデ-タを得るとともに、効果的な伝熱促進体の開発を行う予定である。

(3)ドライアウトの発生する限界クオリティは捩りテープ挿入によって平滑管の限界クオリティよりも低くなることもあれば高くなることもある。質量速度と熱流束によって複雑に変化する。(4)捩りテープ挿入管ではドライアウト発生点の上流側から下流側までのある範囲内で管周方向の壁温に大きな差が生じている。これは旋回流には気液界面剪断力の増大による局所的な液膜破断を増長する働きと、主流からの液滴の管壁への再付着の促進による液膜再生の働きがあることによるものと推論される。(5)ポストドライアウト域の熱伝達は捩りテープ挿入によって促進される。促進率はドライアウト直後の下流側で最大値をとり、クオリティの増加とともに単調に低下し、平滑管の熱伝達特性に漸近する。
新規転写伸長制御因子Med26の混合型急性白血病への関与についての解析

本研究ではMed26とSECが共役して、Pol IIの一時停止を解除し、がんや白血病などの腫瘍の増殖を促進する機構を解明するために解析を行った。さらに、Med26が2つの異なる転写伸長因子複合体SECとLECを使い分けることによって、どのようにして異なる遺伝子の転写発現を制御するのかに関して解明を行った。腫瘍発症に関連する多くの遺伝子領域で、RNAポリメラーゼII(以下Pol II)が転写開始直後に一時停止しており、その一時停止が転写伸長因子によって解除され、遺伝子が過剰に転写されることが、腫瘍発症の引き金となることがわかってきた。Pol IIが一時停止を解除されるためには、転写伸長因子が遺伝子領域にリクルートされることが必要である。申請者はメディエーター複合体のサブユニットMed26が、転写伸長因子複合体Super elongation complex(SEC)やLittle elongation complex(LEC)を、それぞれ異なる腫瘍関連遺伝子領域にリクルートし、それらの遺伝子の転写伸長を促進することを発見した。興味深いことに、Med26はSECをc-Mycなどの腫瘍関連遺伝子領域にリクルートし、一方でLECをsmall nuclear RNA(snRNA)などのnon-coding RNA遺伝子領域にリクルートすることもわかった。さらに、Med26はLECと共役して転写伸長から終結までも制御することもわかってきた。本研究によって、Med26がSECとLECをそれぞれ異なる遺伝子領域にリクルートする機構がわかってきている。腫瘍発症に関連する多くの遺伝子領域で、RNAポリメラーゼII(以下Pol II)が転写開始直後に一時停止しており、その一時停止が転写伸長因子によって解除され、遺伝子が過剰に転写されることが、腫瘍発症の引き金となることがわかった。Pol IIが一時停止を解除されるには、転写伸長因子が遺伝子領域にリクルートされることが必要である。これまでの解析によって、メディエーター複合体のサブユニットMed26が、転写伸長因子複合体SECやLECを、それぞれ異なる種類の腫瘍関連遺伝子領域にリクルートし、それらの転写伸長を促進することを明らかにした。SECは混合型急性白血病(MLL)の発症にも深く関与している。本研究で、Med26やSEC、LECのコンポーネントを、さまざまな腫瘍細胞においてノックダウンすると、腫瘍関連遺伝子の発現が低下し、腫瘍細胞の増殖が抑制されることがわかった。現在、がんや急性白血病細胞などの腫瘍細胞の増殖を抑制する化合物の同定を目指して、Med26とSECやLECとの結合を阻害する化合物をスクリーニングするシステムの構築を行っている。Med26がどのような遺伝子領域にSECやLECをリクルートし、Pol IIポージング解除の役割を果たすのかについて、ChIP-seqやRNA-seq解析によって網羅的に明らかにする。また、混合型急性白血病細胞において、Med26をノックダウンした場合に、その白血病化能や白血病関連遺伝子の発現が減少するのかについて明らかにする。さらに、Med26のさまざまな臓器での機能を明らかにするために、コンディショナルノックアウトマウスの作製を行なう。Med26をノックダウンあるいはノックアウトした腫瘍細胞を用いることによって、ChIPシークエンスやRNAシークエンスを行い、Med26がどのようなメカニズムによって腫瘍性疾患の発症に関わるのかを明らかにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。生化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ゾル-ゲル法による化学的耐久性コーティング膜の作製

本研究は、金属アルコキシドを原料とするゾル-ゲル法を用いて、高分子フィルム、ガラス、あるいは金属基板に、耐水性、耐候性、耐酸化性などの化学的耐久性に優れた酸化物コーティング膜を形成するためのプロセスの検討と、これらの特性に対するコーディングの効果を明らかにすることを目的として行ったものであり、以下のような知見を得た。(1)ナイロン-6およびPETなどの透明高分子フィルムに、Zn0微粒子を含むTi0_2膜をコーティングするための条件を検討し、Zn0微粒子に予めSi0_2をコーティングしておくとゾルへの分散性が良くなることを見いだした。さらに、Zn0の添加により、紫外線のカットオフ波長はTi0_2のみの場合の350nmから380nmまでシフトした。(2)メチルトリエトキシシランを原料として鋼板にコーティング膜を形成する際、200300°C付近で熱処理を行って、ある程度の0H基やCH_3基を残存させることが、鋼板との密着性を高めるのに効果的であることを明らかにした。(3)ソーダ・石灰ガラス基板の耐候性は、Ti0_2-Si0_2系薄膜をコーティングすることにより大きく向上した。さらに、これらのガラス基板の劣化は、プロトンとイオン交換したNa^+イオンがコーティング膜中を拡散し、膜表面でC0_2と反応することによって進行するが、Ti0_2-Si0_2系コーティング膜はNa^+イオンの捕獲層として働くために、基板の耐候性が向上することを明らかにした。(4)ガラス基板に撥水性コーティング膜を形成するためのプロセスとして、次の二段階プロセスを確立した。まず、PEGを含むゲル膜を290°C付近で熱処理して多孔性のSi0_2膜を形成し、次に、フッ素を含むアルコキシシランをコーティングして600°Cで熱処理を行う。さらに、コーティング膜へのZr0_2の添加は耐摩耗性を大きく向上させることを見いだした。本研究は,金属アルコキシドを原料とするゾル-ゲル法を用いて,高分子フィルム,ガラス,あるいは金属に化学的耐久性に優れた酸化物コ-ティング膜を形成するためのプロセスの検討と,基板の特性に対するコ-ティングの効果を明らかにすることを目的として行ったものであり,以下のような知見を得た。(1)ポリイミドフィルムの水蒸気透過率を低減させることを目指して,シリカ系薄膜を均質にコ-ティングするための条件を検討した。その結果,出発原料としてシリコンテトラエトキシドのみよりも,モノメチル誘導体との併用がコ-ティング膜のクラックを防ぐのに有効であることを見いだした。さらに,コ-ティング溶液のフィルムへの接触角の測定から,均質にコ-ティングできる溶液の調製条件を明らかにした。(2)シリカ系薄膜をコ-ティングしたポリイミドフィルムの水蒸気透過率を圧力法で評価し,均質な薄膜のコ-ティングが水蒸気透過率を約1桁減少させることを明らかにした。(3)B_2O_3ーP_2O_5ーSiO_2系ガラス膜をコ-ティングするための条件を検討し,溶液の調整条件やコ-ティング雰囲気の影響を明らかにした。さらに,得られたコ-ティング膜中のNa^+イオンの分布をESCAで測定し,P_2O_5の添加がNa^+イオンの拡散を防止するバッシベ-ションの効果を高めることを明らかにした。また,TiO_2ーSiO_2系薄膜のコ-ティングはガラスの耐候性を向上させるのに効果的であることを示した。(4)Alーアルコキシドのような非常に加水分解されやすいアルコキシドがら均質なコ-ティング膜を作製するために,βージケトンやアミン類による安定化を検討した。その結果,安定化の効果は溶媒の種類にも依存することを明らかなした。また,アミン類のように,ある程度加水分解される安定化剤の場合は,より緻密なゲルが得られることを示した。

まず、PEGを含むゲル膜を290°C付近で熱処理して多孔性のSi0_2膜を形成し、次に、フッ素を含むアルコキシシランをコーティングして600°Cで熱処理を行う。さらに、コーティング膜へのZr0_2の添加は耐摩耗性を大きく向上させることを見いだした。
ヒト組織材料を用いた遺伝子異常を検出するための分子診断法の開発

1) Fluorescent in situ hybridization (FISH)法による固定組織切片上での特異的DNA塩基配列の検出ヒトのXおよびY染色体に特異的なDNA配列に対するプローブDXZ1およびDYZ1(Oncor社製)を用い、ヒト胎児固定標本の切片でFISH法を施工した。その結果、パラホルムアルデヒド(PFA)固定後24時間以内に包埋した組織については良好なシグナルが得られ、男性胎児の組織では細胞核ごとにDXZ1とDYZ1に対するシグナルがそれぞれ1個ずつ、女性胎児の細胞ではDXZ1に対するシグナルのみが核に2個ずつ検出された。2)ヒト胎児組織を用いてFISH法を行うための至適条件の検討DXZ1およびDYZ1のプローブを用いてFISH法を行う場合の標本の処理方法を検討した。4%PFAまたは10%ホルマリンで固定した標本ではFISH法によるシグナルが検出されたが、ブアン固定した標本では検出されなかった。以上から、ヒト胎児組織を用いてFISH法を行うためには新鮮な組織を4%PFA、4°Cで固定した後、2448時間で包埋し、46μmの厚さの切片を作成して反応を行うのがよいと判断された。なお、この方法を用いた場合、パラフィン包埋後少なくとも5年間までの標本については良好なFISHのシグナルが得られることが明らかになった。3)性染色体異数性異常の診断本方法の臨床的有用性を調べるため、胎児組織の染色体検査で45, XO(ターナー症候群)と診断された3例の流産ヒト胎児の固定組織を用いて、上と同様のFISHを行なった。その結果、全例の体細胞で1個の核にDXZ1に対するシグナルが1個のみ検出され、DYZ1に対するシグナルは検出されなかった。これにより、各染色体に特異的なプローブを用いれば、固定組織から異数性染色体異常を診断できることが示された。ヒトのXおよびY染色体に特異的なDNA配列に対するプローブDXZlおよびDYZl(oncor社製)を用い、ヒト胎児固定標本の切片でFISH法を施行した。その結果、パラホルムアルデヒド(PFA)固定後24時間以内に包埋した組織については良好なシグナルが得られ、男性胎児の組織では細胞核ごとにDXZlとDYZlに対するシグナルがそれぞれ1個ずつ、女性胎児の細胞ではDXZlに対するシグナルのみが核に2個ずつ検出された。これにより、固定胎児標本を用い、FISH法で特定遺伝子のシグナルを検出できることが明らかになった。2)ヒト胎児組織を用いてFISH法を行うための至適条件の検討DXZlおよびDYZlのプローブを用いてFISH法を行う場合の標本の処理方法を検討した。またPFAで固定した場合、固定液中に1週間以上置くと反応が弱くなった。Proteinase K処理は4560分間が適していたが、組織によって至適処理時間は異なっていた。人工流産で得られた正常ヒト胎児の組織をパラフォルムアルデヒド(PEA)で固定し、その切片を用いてFISH法を行った。

用いたプローブは、ヒトのXおよびY染色体に特異的な遺伝子に対するDXZ1およびDYZ1である。その結果、PFA固定後24次間以内に包埋した胎児組織については明瞭な蛍光シグナルが得られ、男性胎児組織については細胞核ごとにDXZ1とDYZ1に対するシグナルが各1個ずつ、また、女性胎児の組織についてはDXZ1に対するシグナルが1個の核に2つずつ検出された。したがって、性染色体に特異的な遺伝子配列をFISH法で検出し、固定標本を用いて性別判定を行いうることが明らかになった。なお、PFA固定の場合、2448時間の固定で最も良好な反応が得られ、固定時間がそれ以上長くなると反応が減弱した。また、10%ホルマリン固定ではPFA固定に比べて反応が弱く、ブアン固定した標本ではFISHのシグナルが全く検出されなかった。2)固定胎児組織を用いた性染色体異常の検出上のFISH法を臨床的に応用するための基礎実験として、性染色体異常をもつヒト胎児の固定組織を材料とし、FISH法で染色体異常を検出し得るかを調べた。通常の染色体検査によってターナー症候群(XO)の核型が判明した数例の胎児の固定組織を材料としてDXZ1およびDYZ1のプローブを用いてFISH法を行ったところ、それぞれ体細胞の核にDXZ1に対するシグナルが1個ずつ検出され、DYZ1に対するシグナルは認められなかった。すなわち、FISH法によって固定ヒト標本から染色体の数的異常を検出し得ることが明らかになった。
ゲージ理論と紐理論に於ける可積分性の出現と素粒子物理への予言

2010年度の本課題研究者達の独創的研究を継続し、2d-4d connection(AGT対応)関係でさらに成果をあげた。特にq冪根の場合のparafermion blockの出現に関する考察は著しい。平成24年度は研究計画書に掲げた6つの研究課題を一部変更することにより、本研究の自然な進展が促進され順調な進展が得られた。前年度から継続しているCOLORED HOMPLY、SUPERPOLYNOMIALの導出では、特にすべての対称及び反対称表現をFIGURE8に対して求めた論文が大きな注目を集め、これを含めて3本の論文を既に出版させた。さらなる進展を計画している。矢野の修士論文指導という形で始まった、TYPE1STRINGに於けるFI項生成可否の振幅計算による判定は、計算の最終段階に来ており、面白い進展を見せている。大田・吉岡との共同研究では、5次元の2d4dCONNECTIONよりPARAFERMION BLOCKの導出に成功し、同時にGAUGE理論側ではALE空間上でのINSTANTON和を生成することに成功している。平成25年度は研究計画書に掲げた6つの研究課題を一部変更することにより、本研究の自然な進展が促進され着実な進展が得られた。導している。丸と創始したD TERMDYNAMICAL SUPERSYMMETRY BREAKINGに関しては、対称性の破れ及びSCALAR GLUONの質量を定量的に変分法で定める決定的な論文を出版した。さらに進んで、もともとのこれを踏まえ、元々の系をSTANDARD MODEL HIGGSSECTORに結合させた系を考案し、126GEVHIggsが我々のDDSBの機構により、TREE FORMULAのレベルでO(1)couplingで実現できることを見出した。現在はさらに計算を進め、MSSMの残りの4つのHIGGSの質量の計算を行うと同時に、相互作用定数の統一の問題、MIXED DIRACGAUGINOの物理を探索している。矢野の修士論文指導という形で始まった、TYPE1STRINGに於けるFI項生成可否の振幅計算を終え、出版させた。さらに強固な最終結論に達するため、Z_2, Z_3 orbifold模型でのcovariant NSRでの計算を追究している。青柳の修士論文を指導し、糸山・TAYLORのcosmological constantを小さくする機構の拡張を行った。平成26年度は研究計画書に掲げた6つの研究課題を一部変更することにより、本研究の自然な進展が促進され着実な進展が得られた。大田・吉岡との共同研究では、5次元の2d4dCONNECTIONにおけるPARAFERMION BLOCKの考察をさらに進めた。logの多価性から生じるいくつかの整数により、Virasoro central chargeが生成されるのは著しい。n個のbosonの場合には、current代数のcoset modelが一般に得られることが判明した。この結果を出版した。現在は、整数達を特別な値に選んだ時に得られるcurrent blockを出口・大田・吉岡と共に調べている。またMironov Morozovと共にnonperturbative conformal blockを調べた。場の量子論及び弦理論当初の計画の一部を変更して、現在の研究状況の自然な発展を促進した。BAID KNOTの表現論的研究は、伝統的な場の量子論の研究ではないが、将来を見つめた研究として重要であり創造的である。これが理由である。DDSBも独創的なアイデアであり、たくさんの課題、さらなるテーマを与えてくれる。これが理由である。FI項IN STRINGSも重要ではあるが近年議論されていないテーマであり、やることが山積している。これが理由である。2d4d CONNNECTIONの研究に於いてq VIRASORO BLOCKの冪根極限を取る研究は今までになかった。これが理由である。当初の計画の一部を変更して、現在の研究状況の自然な発展を促進した。DDSBは独創的なアイデアであり、たくさんの課題、さらなるテーマを与えてくれる。これが理由である。これが理由である。これが理由である。研究計画調書に掲げた6つのうち(4)に関しては、予想を超えた大きな成果が得られている。(1)(2)に関しては着実な進展があり、これからやるべきことも具体化されている。(3)PREPOTENTIALの理論に関してはあまり考察する時間がなかったがH24年度以降に多くの力を注ぐ。その代わりBRAID KNOTに関する研究が進展し、これは2d-4d connectionの研究に於いても有用な道具となるはずである。(5)USP行列模型のさらなる進展(6)N=4 SYMのS-D方程式の導出については、当初計画通りH23年度は準備期間に当てられており、予定通りである。基本的には、調書に記した6つのテーマに従って、研究を推進する。H23年度にあまり時間を費やせなかった(3)PREPOTENTIALの理論については、H24年度に重点的に力を入れて研究を進める。BRAID KNOTの研究の継続としてKZ方程式によって支配されるTORUS BLOCKのBRAIDING行列とその4次元側での意味合いの考察を進めたい。

また今年度は紐理論の研究を行う大学院生2人の修士論文の指導を行なっている。過去に糸山が成果を挙げたものからテーマを選んでいる。糸山・TAYLORの宇宙項を小さくする機構の再考、TYPEI紐理論に於けるFITERMの振幅計算を指導し、これを引き金にしてさらに著しい独創性の高い研究を大学院生との共同研究として行う。(4)に関してはGLUONFUSIONのPROCESSを考察する。H25年度は年度末3月にMIRONOV MOROZOVの短期来日が予定されており、謝金をこれに用いる。あとは国内出張旅費が主である。研究資料が膨大になっており、資料整理をバイトをお願いして何回か行う予定である。H26年度分の配分は少ない。分担者の吉岡は、H26年度の出張費の一部をH25年度科研費でまかなう予定である。H26年度は最終年度で、その配分は40万と少なく、海外出張一回程度、若干の謝金、資料整理をバイトをお願いして使い切る予定である。基本的には以前に提出した予定どおりである。国内及び国外旅費に研究費のかなりの部分を使用する。海外研究者の短期的な招聘に対して、国内滞在費をまかなう。COMPUTER等の研究環境は既に整っておりこれらに対して出費はほとんどない。研究資料が膨大になっており、資料整理を何回かに分けて行う必要がある。有用な数学の図書をいくつか購入予定である。
鶏膵島D細胞に関する研究

ソマトスタチン(SS)は視床下部から抽出されたアミノ酸14残基をもつペプチドであり、神経組織のみならず、多くの内分泌細胞にも含有される。SS-14のN端に更にアミノ酸14残基がついたSS-28は動物界に広く存在し、両者は同一の前駆体に起こるとされる。実験的にはSS-28の切断でSS-14が生ずるが、SS-28が最終産物であるという見解もある。魚類でSS-28含有D細胞は膵島A細胞に、SS-14含有D細胞は膵島B細胞に接近し、ラットではSS-28がSS-14より強くインシュリンを抑制し、SS-14がグルカゴンをより強く抑制するという。そこで鶏のA島とB島を構成するD細胞に含まれるSSに相違があるかを免疫組織化学的に同定することが本研究の主目的である。材料及び方法鶏を含め数種の鳥類、カモシカ他、数種の哺乳類の膵臓と副腎をパラフォルムアルデヒド系固定液で固定し、パラプラストに包埋し、4μmの連続切片とし、ABC法により免疫組織化学的染色を行った。用いた抗体は合計で6種類であるが、その中からSS-14とSS-28[1-28]の2種類の抗体を、SS-14とSS-28[1-14]の2種類の抗原を用いて8通りの組合せによる吸収試験を前もって行った。結果と考察鶏の膵島D細胞、腸管D細胞及び副腎のA細胞は共にSS-14抗体とSS-28[15-28]抗体には陽性の免疫反応を示すが、SS-28[1-14]には免疫陽性反応を示さない。比較のために用いた、ガチョウ、カラスそしてダチョウの膵島D細胞も全てSS-28[1-14]抗体には陰性であった。一方哺乳類ではスンクス、カモシカそしてネコの膵臓D細胞はSS-14とSS-28[1-14]を共に含有し、ネコ、ヤギの副腎髄質細胞もSS-14とSS-28[1-14]を含有していた。結論として、少なくとも用いた鳥類の膵島D細胞と副腎髄質A細胞はSS-14のみを含むといえる。従ってソマトスタチンについて、鳥類は系統発生上特異な位置を占めているといえよう。目的:鶏の両側迷走神経を腹腔内で切除すると、膵島D細胞内に電顕レベルで特異なデンスボディ(Pdb)が出現する。このPdbの本態を酵素細胞化学並びに免疫細胞化学的手法により解明することが目的である。方法:この研究費により購入したバイブラトームを用い、カコジル酸で緩衝したパラフォルムアルデヒド(PA)とグルタールアルデヒド(GA)の混合液を用いて潅流固定した鶏の膵臓を厚さ40μmの切片とした。Robinson & Karnovsky(1983)の方法に従い、水解小体の解明には酸性ホスファターゼ(AcPase)反応を、Golgi装置のトランス層板の証明にはチアミンピロホスファターゼ(TPPase)反応を行った。常法により切片をエポンに包埋し、超薄切片とし電顕で観察した。

又、迷走神経を切除した別の鶏を用い、PAで潅流固定後常法によりエポン包埋し、超薄切片を作成後、ソマトスタチン抗体を用いて免疫金染色を行い、D細胞の分泌顆粒及びPdbの標識を電顕で観察した。その結果を、通常の電顕観察結果と共にルーゼックスにより形態計測を行った。結果:迷走神経切除を行うと、D細胞中の分泌顆粒は有意に減少したが、Pdbは有意に増加した。時折PdbはGolgi装置から形成される像が見られたが、ソマトスタチンの免疫金の標識は殆ど見られなかった。PdbはAcPase反応には陽性を示したが,TPPase反応には陰性であった。第一次水解小体とPdbの癒合は見られず、又細胞小器官の残渣も見られないので、Pdbは自己貪食胞としての第二次水解小体とは考えられない。まとめると、Pdbは分泌顆粒中に含まれる水解小体酵素によってプロセシングされたものと考えられ、膵島内分泌細胞の機能に迷走神経が深く関わっていることを証明したものと考える。ソマトスタチン(SS)は視床下部から抽出されたアミノ酸14残基をもつペプチドであり、神経組織のみならず、多くの内分泌細胞にも含有される。SS-14のN端更ににアミノ酸14残基がついたSS-28は動物界に広く存在し、両者は同一の前駆体に起こるとされる。実験的にはSS-28の切断でSS-14が生ずるが、SS-28が最終産物であるという見解もある。魚類でSS-28含有D細胞は膵島A細胞に、SS-14含有D細胞は膵島B細胞に接近し、ラットだはSS-28がSS-14より強くインシュリンを抑制し、SS-14がグルカゴンをより強く抑制するという。そこで鶏のA島とB島を構成するD細胞に含まれるSSに相違があるかどうかを免疫組織化学的に同定することが本研究の主目的である。材料及び方法鶏を含め数種の鳥類、カモシカ他、数種の哺乳類の膵臓と副腎をパラフォルムアルデヒィド系固定液で固定し、パラプラストに包埋し、4μmの連続切片とし、ABC法により免疫組織化学的染色を行った。用いた抗体は合計で6種類であるが、その中からSS-14とSS-28[1-28]の2種類の抗体を、SS-14とSS-28[1-14]の2種類の抗原を用いて8通りの組合せによる吸収試験を前もって行った。結果と考察鶏の膵島D細胞、腸管D細胞及び副腎のA細胞は共にSS-14抗体とSS-28[15-28]抗体には陽性の免疫反応を示すが、SS-28[1-14]には免疫陽性反応を示さない。比較のために用いた、ガチョウ、カラスそしてダチョウの膵島D細胞も全ててSS-28[1-14]抗体には陰性であった。一方哺乳類ではスンクス、カモシカそしてネコの膵臓D細胞はSS-14とSS-28[1-14]のみを含有し、ネコ、ヤギの副腎髄質細胞もSS-14とSS-28[1-14]を共に含有していた。結論として、少なくとも用いた鳥類の膵島D細胞と副腎髄質A細胞はSS-14を含むといえる。従ってソマトスタチンについて、鳥類は系統発生上特異な位置を占めているといえよう