hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
汎セキュリティ要求仕様を統合したシステム設計法およびその支援系に関する研究

本年度は、次の事項を行うとともに、これまでの研究を総括した:1.ソースコードおよび実行過程の観察に基づいた汎セキュリティー仕様推測支援システムオブジェクト指向言語Javaで書かれたプログラムを対象として、ソースコードおよび実行過程の観察に基づき、インタラクティブに仕様を推測するプロトタイプシステムを完成させ評価を行った。仕様の表現は、記述力の豊かさという観点だけでなく、人間の理解し易さも重視した。実装はJavaの開発統合環境であるEclipseのプラグインとして行い、実行過程の観察にはアスペクト指向のツールを援用した。2.ソフトウェア・コンポーネントのための用例蓄積・検索システムソフトウェア・コンポーネントを組み合わせてシステムを作成する場合を想定し、多数の既存コンポーネントを有効に活用するための支援システムを完成させ、評価を行なった。自然言語による機能説明書への依存を低減し、利用者に使用意図(作成しようとするシステムの仕様)を初期段階から形式的に表現させる負担を軽減することを目標とした。コンポーネントの典型的な使用例を蓄積し、種々の条件で検索・提示することで、意図された機能を容易に把握できるようなインタラクティブな環境を提供した。P2Pを利用したソフトウェア・モジュールの信頼性情報の協調的共有機構いわゆるプラグインやドライバなどの信頼性情報を、多くの個別のシステムにおける障害履歴を協調的に収集・解析するための基盤となる機構を設計・実装した。システムの安全性・信頼性・保守性等まで考慮した広義のセキュリティー(汎セキュリティー)は本来の機能と並ぶ重要な要素であるが、従来のシステム設計法は機能に対する票求仕様だけを対象としており、セキュリティーは明示的に扱われていなかったか、機能の設計法とは独立したad hocなものであった。そこで本研究では、機能だけでなくセキュリティーも統合したシステム設計法を開発する事を目標とし、本年度はそのシステム設計法の適用を支援するツール群として次のものを作成した。1.システムの挙動におけるオブジェクト間の依存関係解析ツール従来の研究成果であるSoftware Fault-Tree分析は、システムの構成要素(オブジェクト)それぞれの信頼性と、それらの相互依存関係に基づいている。このツールは、システムの挙動をオブジェクト間の関係の時間変化としてグラフィカルに提示し、解析を支援し、相互依存関係を抽出する。抽出された相互依存関係はオブジェクトを変数化してシステムの構成部品にできる等、システム設計の記述言語としての側面も持つ。現時点でのツールは、図形エディタを対象システムの例としている。2.モジュールのソースコードレベルでの変更解析および差し替え管理ツールシステムの開発・改良の過程において、ソースコードレベルで変更を解析し、その変更を記述する言語で表現するとともに、一貫性の管理を行なう。これらのツール群は本研究で提案するシステム設計手法と表裏をなすものである。システム仕様記述言語は現実のシステム開発において有効に使用されなければ意味が無いので、「形式的厳密性を求め多くの機能を盛り込む」という言語設計方針ではなく、できるだけ簡潔でありながら実質的な記述力を持つものを目指した。情報システムの機能が高度化するほど構成や運用の複雑さが増し、しかも多様になる。これらの機能と実用性を損なわずにセキュリティーを確保する統一的な手法は得難い。構成や運用の種類、そして守りたいセキュリティーの種類に応じて適切な手法を選択し、できるだけ多くの観点から検討と検査を行う事が現実的である。システムの安全性・信頼性・保守性等までを考慮した広義のセキュリティー(汎セキュリティー)も統合したシステム設計法においては、システム設計者や実装者など、開発・運用に携わるできるだけ多くの人が、対象システムの構造や挙動を容易に把握し検証できることが必要である。本年度は、これを支援する複数の手法を検討し、いくつかのプロトタイプツールを設計・作成した:(1)プログラムの挙動の検証支援ツール従来、システムの仕様設計・実装設計・検証・テスト・デバッグは、それぞれ比較的独立した過程として扱われており、手法も個別に開発されてきた。特に、仕様という抽象度が高い段階と、コーディングやデバッグなど抽象度の低い段との乖離が大きく、この間でセキュリティー上の瑕疵が生じる可能性が高い。そこで、プログラムのコードとその挙動を抽象する支援環境を作成し、その作業を通してコードの理解を促進するとともに、抽象されて得られた仕様を検証する環境を作成している。このツールは引き続き実装中である。

(2)メモリアクセス特性観測ツール計算機上で実行されるプログラムのメモリアクセス特性を計測するとともに、それをグラフとして可視化するツールを作成した。これにより、通常の範囲を越えたメモリ領域へのアクセスや、時間的なアクセスパターンの観測が容易になる。プログラムの不正なメモリアクセスは、重大なセキュリティー上の瑕疵となる可能性が高いため、このツールは有効である。(3)リモートデバイス管理および挙動観測ツール現在、広く実用になっているOSでは、カーネル自体は比較的堅牢になってきているが、デバイスごとに個別に作成されるドライバには多くのセキュリティー上の問題があり、それがOS全体の信頼性を損なっている。そこで、デバイスドライバをリモートとローカルの別なく統一的に扱って構造を単純化するとともに、監視コードの挿入が容易になるようなシステムを作成した。本年度は、次の事項を行うとともに、これまでの研究を総括した:1.ソースコードおよび実行過程の観察に基づいた汎セキュリティー仕様推測支援システムオブジェクト指向言語Javaで書かれたプログラムを対象として、ソースコードおよび実行過程の観察に基づき、インタラクティブに仕様を推測するプロトタイプシステムを完成させ評価を行った。仕様の表現は、記述力の豊かさという観点だけでなく、人間の理解し易さも重視した。実装はJavaの開発統合環境であるEclipseのプラグインとして行い、実行過程の観察にはアスペクト指向のツールを援用した。2.ソフトウェア・コンポーネントのための用例蓄積・検索システムソフトウェア・コンポーネントを組み合わせてシステムを作成する場合を想定し、多数の既存コンポーネントを有効に活用するための支援システムを完成させ、評価を行なった。自然言語による機能説明書への依存を低減し、利用者に使用意図(作成しようとするシステムの仕様)を初期段階から形式的に表現させる負担を軽減することを目標とした。コンポーネントの典型的な使用例を蓄積し、種々の条件で検索・提示することで、意図された機能を容易に把握できるようなインタラクティブな環境を提供した。3.P2Pを利用したソフトウェア・モジュールの信頼性情報の協調的共有機構いわゆるプラグインやドライバなどの信頼性情報を、多くの個別のシステムにおける障害履歴を協調的に収集・解析するための基盤となる機構を設計・実装した。
計量言語学的手法を用いたコーパスからの漢字特徴量抽出と新常用漢字の教育実践的研究

本研究では,コーパス(電子化されたテキストデータ)を活用して,常用漢字の特徴量(頻度,パターン別出現傾向,造語力など)を計量的に測定した。2010年,「常用漢字表」は,29年ぶりに改訂され,字数が大幅に増加し,2136字となった。これらすべての漢字は小中高校で学習する。そこで,本研究では,常用漢字表の「現行版」と「改訂版」の漢字の特徴量を算出・比較することにより,常用漢字表に新たに追加された漢字の特徴を分析した。さらに,デジタルデバイスを用いた新しい常用漢字の指導方略を考案し,「主な常用漢字は書ける」に対応する。これにより,義務教育から高校卒業までの間,体系的な漢字の指導方法を検討した。平成22年に「常用漢字表」は大規模な改訂がなされた(文化庁文化審議会2010)。この改訂で,常用漢字1945字から5字を削除し,新たに196字を加える旨の答申がなされた。そこで,本年度の研究では,常用漢字表に追加あるいは削除された漢字の使用実態や辞書掲載状況を分析することを目的とした。最初に,常用漢字表から削除された漢字5字を対象に,その特徴を計量的に分析した。さらに,平成22年の改訂で新たに追加された漢字との比較を行うことで,常用漢字表への字種の追加・削除が妥当なものなのかを検討するための基礎的な資料を提供する。そして,本研究で得られた知見は,小中学校や高等学校における漢字の教育についてのカリキュラム開発や,学年別漢字配当表や教育漢字の妥当性を検討する上でも重要な基礎的データとなり得るものであり,その教育的意義は著しく大きいといえる。最初に,異なる出版社から刊行されている複数の辞書を対象にして,平成22年の改訂で常用漢字表から削除された5つの漢字の辞書掲載状況を分析した。その結果,日常生活で利用される機会が少なくなった単位(「勺」「匁」)を表すもの,他の表記で置き換えて表現可能なもの(脹れる=>膨れる,錘=>おもり),近代日本を支えた主要産業「紡績」や,伝統的な職人文化である「鍛冶」に関連する漢字(紡錘,銑鉄などで使われている「錘」「銑」の2字)などの特徴が見られた。さらに,これら5つの削除漢字は,Webサイト上での検索結果(件数)には大きな開きがあり,10倍以上も異なっている漢字が存在することが分かった。さらに,新常用漢字表に新たに追加された漢字であっても,検索結果(件数)の平均が100件にも満たない漢字(「彙」「拶」)が存在する一方で,「凄」のように約12万7千件にも達するような漢字が存在することが明らかになった。常用漢字表の改定により,中学校・高校で習得すべき漢字数が大幅に増加することとなった。そこで,本研究では,常用漢字表から削除された漢字や新たに追加された漢字の使用状況やその特徴を分析した。この分析結果を教育場面に利用することで,小中学校や高等学校における漢字の教育や教材開発に役立つ有用な資料を得ることができる。分析によって得られた主な結果は次の通りである。すなわち,常用漢字表から削除されたすべての漢字(勺,匁,脹,錘,銑の5字)について分析したところ,Webサイト,BCCWJともに,その検索件数のバラツキがとても大きく,6倍以上もの大きな差異があることが示された。すなわち,削除された漢字であっても,一律にすべてが著しく低頻度であるとはいえない可能性が高い。また,常用漢字表に新たに追加された漢字と削除された漢字を比較した所,Webサイトの検索結果(件数)は,必ずしも「削除された漢字」よりも「追加された漢字」の方が大きい,ということにはならないことが示された。すなわち,常用漢字表に新たに追加された漢字であっても検索結果(件数)が十分に大きいとはいえない漢字が存在することが示された。本年度は,昨年度までに計量言語学的な研究で得られた成果を教育場面で応用して,漢字学習に関する教育実践的研究を行った。具体的には,次の示す14である。すなわち,1.デジタルデバイスを用いた漢字指導方略を考案し,2.小中高校の漢字教育で求められている「主な常用漢字は書ける」に対応するものである。これにより,3.新常用漢字の有効な学習方略を確立し,4.日本人児童・生徒(義務教育から高校卒業まで)および,外国人留学生を含む学習者を対象に,体系的な漢字指導の枠組みを構築するものである。

特に,上記1と2について,本研究での教育的応用しては,1.漢字練習辞書を作成し,2.デジタルデバイス(アンドロイドOSを搭載したモバイル端末やデジタルペンなど)を用いた漢字学習方略を新たに提案した。3.漢字(主に4字熟語)を対象に,学習者個別の単語帳や,練習ゲームを作成し,4.日本人のみならず外国人留学生の漢字学習支援を行う教材システムの作成を行った。さらに,5.漢字が苦手な児童・生徒を対象にデジタルペンを用いた漢字学習の教育実践にも取り組んだ。その具体的な内容は次の通りである。すなわち,(1)デジタルペンを活用することにより,指導者(教師)や保護者による学習状況の事後確認が実現できる。(2)つまずきの原因を解明し,漢字の個別指導に役立てることができる。(3)筆順を保存・再生により,書き順が正しいのか判定できる。これらは,漢字ドリルやノート提出などによる従来型の課題提出方法では,児童・生徒の詳細な書記プロセスが把握できないため実現できなかったものである。(4)漢字の特徴的な誤りやその習得過程を分析した。(5)日常的によく使用する画数が少ない漢字は書ける。(6)単一漢字で意味が分かりにくいものは覚えるのが難しい。(7)個別学習指導を行う前後で,事前・事後テストを実施した所,正答率が上がった。などを明らかにすることができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。教育工学26年度が最終年度であるため、記入しない。常用漢字表から削除された漢字の辞書掲載状況を複数の辞書を用いて分析することができました。さらに,Webサイトにおける漢字の使用実態を分析することもできました。よって,おおむね,順調に進展しているといえます。Webサイトを対象とした分析のみならず,信頼性の高い大規模日本語コーパスとして『現代日本語書き言葉均衡コーパス』(BCCWJ)を用いた分析を,当初の予定通り,実施することができたことが,「(2)おおむね順調に進展している」理由です。常用漢字表に新たに追加された漢字は,今後,学校教育の中で積極的に扱われることとなる。また,書籍や新聞,教科書,インターネット上でも使用される頻度が高くなると推察される。このように常用漢字表の改訂は,我が国の学校教育や言語生活に多大な影響を及ぼすものと考えられるので,今後も調査を拡大し,精度の高い分析を行っていく必要がある。今年度は,Webサイトを対象とした分析を行ったが,今後は,信頼性の高い大規模日本語コーパス(たとえば,『現代日本語書き言葉均衡コーパス』BCCWJなど)を用いた分析を行うことで,1.Webサイトとの結果を比較する,2.分析の精度をさらに高める,3.親密度など他の心理学的な指標との比較を行うことで,どのような特徴があるのかを明らかにする,などについて今後は取り組んで行きます。昨年度までの研究で得られた知見を,教育場面で有効に活用することを目指すのが今後の研究の推進方策となります。具体的には,手書き文字入力システム(デジタル・ペン)や携帯型端末などのデジタルデバイスを活用した漢字教育への応用を進める,熟語を対象とした漢字練習辞書を開発し,それらを活用した新たな学習方略を考案する,などである。このように,今後の研究では,これまでの研究成果を教育に応用し,その教育的評価を行うことに取り組んでいきます。
蛍光蛋白導入マウスを用いた麻酔薬による抑制シナプス伝達分子調節機構の統合解析

GFP(緑色蛍光蛋白質)導入遺伝子改変動物を用いた神経細胞イメージングは、生きたマウスやラットで分子の動きを画像化できるため、麻酔薬や疼痛による脳の生理機能変化をシステム的に理解する上で有用である。我々はGFP導入マウスを使って、生後間もない時期のセボフルランの暴露がGABAニューロンにどのような影響を与えるかなどの検討を行った。最終年度は、小胞型GABA/glycineトランスポーターへテロマウス(VGAT+/-mice)を用いて、脊髄におけるGABAとglycineの神経細胞小胞内への取り込みを担うトランスポーターの低下が炎症性疼痛に関与することを明らかにした。本研究は、麻酔薬の中枢抑制作用における抑制シナプスの役割を解析するために、蛍光蛋白導入マウスを使って抑制神経細胞を可視化することで、分子シナプスレベルでの生理学・薬理学解析を推進するものである。研究の焦点は、鎮静、鎮痛、記憶の分子基盤に麻酔薬はどのような影響があるのか、また、発達段階の脳への麻酔薬の影響である。研究初年度の今年は、GABA合成酵素の一つであるグルタミン酸デカルボキシラーゼ65-kDa(GAD65)のノックアウトマウスを用いて、上位脳におけるGABA濃度の低下が、侵害受容、抑制シナプス伝達、持続抑制にどう影響するかを調べた。<方法>12-16週のWTとGAD65-/-を使って、全脳・全脊髄から、GABA, glycine, glutamate, aspartateの濃度を測定した。次に、急性侵害受容刺激と炎症疼痛刺激に対する反応の違いを両群で比較した。大脳皮質スライスを作製し、細胞直視下(IR-DIC)に神経細胞からパッチクランプ法を使って、抑制シナプス電流(GABA-slPSCs)を解析した。<結果>GAD65-/-では、脳内GABA含有量がWTの74%まで減少したが(n=6,P<O.OO1)、他のアミノ酸の代償性変化はなかった。Water-immersion testでは差がなかったが、hot-plate testではGAD65-/-で反応時間の有意な減少が見られた(n=20,P<0.01)。ホルマリンテストでは、GAD65-/-において2相後期の反応時間の増加が見られた。GABA電流から持続抑制を解析すると、tonic currentが30%減少していた(n=7,P<0.01)。<意義と重要性>GAD65-/-によるGABA量の低下と、持続抑制の減少が一致した。脳におけるGAD65由来GABA濃度の減少が、侵害受容反応と炎症反応の一部に重要な役割を担っていることが判明した。この結果は、痙痛閾値におけるGAD65由来GABAの重要性を初めて証明するものである。脳神経細胞間の情報伝達はシナプスを介するネットワークが主要な機能構造であると考えられ、麻酔薬の研究分野でもシナプス伝達への解析を中心に行われてきた。ところが最近、シナプス領域外に存在する受容体の機能と特性が注目され始め、それまで脇役だったはずのシナプス外受容体が脳機能調節の"主役"の扱いとなり始めた。GABAに限定すると、シナプス領域外GABA受容体は、GABAに対する高い親和性と緩慢な脱感作特性から、細胞周囲のGABA濃度センサーとして働き、持続的な電流(tonic current)を提供する。"麻酔薬による中枢神経抑制"に関する研究分野でもこの流れに沿って、2001年プロポフォールがシナプス外GABA受容体を介する抑制を強く増強することが報告されてからは、"シナプスを超えるか?シナプス外受容体の役割"が強調されるようになった。今年度大別すると、次の二つの研究論文成果を得た。一つは、全ての麻酔薬がこのシナプス外GABA受容体をメインに作用する訳ではない、という行動薬理学研究である。セボフルラン、ハロタンなどの揮発性麻酔薬は、確かにこの電流を増強するが、その程度は僅かで、個体レベルでの麻酔感受性変化にあまり貢献しない。にれは、プロポフォールやミダゾラムによる鎮静とかなり状況が異なっている。次に、不安、痛み、ストレスなどが持続すると細胞外GABA濃度が低下し、シナプス外受容体を介する持続的抑制が減少する。GABA濃度が低下した遺伝子改変マウスでの解析から、GABA濃度の低下は熱刺激への痛覚過敏に関与するが、化学刺激への疼痛閾値には貢献しないことが判明し、これを論文発表した。また、以上の成果を公表した学会(第56回日本麻酔科学会)では、最優秀演題賞も受賞した。

発達期の脳に対する全身麻酔薬の長期的影響は、麻酔科医のみならず社会的にも注目を集める重要なテーマである。1990年代後半から、新生げっ歯類への麻酔薬投与が神経毒性と学習障害を起こすことが報告され、最近では新生霊長類でも麻酔薬が予定細胞死(アポトーシス)を増加させることが明らかとなった。麻酔投与後に観察されるアポトーシスの増加が、はたして学習障害や異常行動と直接的に関連するのか、我々は今年度の研究実施計画に沿って、次の研究を行った。発達期の脳への麻酔薬の影響:出生後1-7日目の蛍光蛋白導入マウスに麻酔薬(セボフルラン1.5%、自発呼吸下に6時間)を投与して、長期的な学習能力や行動異常に関する実験を行った。生後3ヶ月までの成長と発達過程で、体重増加に有意な群間差はなく、またモリス水迷路試験での空間認知能力(2週にわたって10回以上施行)においても、セボフルラン投与群はcontrol群と有意差がなかった。一方、非学習系不安を評価できる高架式十時迷路テストでは、セボフルラン投与マウス群で、closed armに存在する時間が有意に延長していた。この結果から、僅かではあるがセボフルランが脳内神経伝達物質のバランスなどに長期的な影響を及ぼす可能性が示唆された。一方、GFP神経細胞の可視化による掬制系神経細胞(GABA neuron)への影響に関しては、セボフルラン(1.5%、6時間)投与による有意な変化が観察されなかった。しかしこれは神経細胞数の比較であるため、抑制シナプスの強さに影響がなかったとは結論できない。さらに研究の問題点として、使用した麻酔薬の濃度・時間は適切であったか疑問が残る。マウスにおける臨床麻酔濃度は3%近くであるが、この濃度では呼吸抑制が顕著になる。呼吸や循環動態は問題なく保たれていたのかなど、今後詳細な検討が必要である。GFP(緑色蛍光蛋白質)導入遺伝子改変動物を用いた神経細胞イメージングは、生きたマウスやラットで分子の動きを画像化できるため、麻酔薬や疼痛による脳の生理機能変化をシステム的に理解する上で有用である。我々はGFP導入マウスを使って、生後間もない時期のセボフルランの暴露がGABAニューロンにどのような影響を与えるかなどの検討を行ってきた。最終年度は、小胞型GABA/glycineトランスポーターヘテロマウス(VGAT+/-mice)を用いて、脊髄におけるGABAとglycineの神経細胞小胞内への取り込みを担うトランスポーター低下が、侵害受容、抑制シナプス伝達にどう影響するかを調べた。<方法>12-16週のWTとVGAT-/-を使って、全脳・全脊髄から、GABA,glycine,glutamateの濃度を測定した。次に、急性侵害受容刺激と炎症疼痛刺激に対する反応の違いを両群で比較した。脊髄スライスを作製し、細胞直視下(IR-DIC)に脊髄の後角神経細胞からパッチクランプ法を使って、抑制シナプス電流(GABA-sIPSCs)を解析した。<結果>VGAT+/-マウスでは、VGAT量がWTの約半分まで減少していたが、VGATの低下に伴うアミノ酸量の代償性変化はなかった。GABA
情報環境の変化に伴うコミュニケーション行動変容の分析

激変する情報環境下におけるコミュニケーション行動、情報行動の変化をさぐるために平成10年-12年度、我々は以下の三つの社会調査を実施した。[1]携帯電話利用を中心とするコミュニケーション行動調査[2]2000年日本人のインターネット利用調査[3]首都圏若年層のコミュニケーション行動に関する調査[1]は首都圏30kmの住民の中から無作為抽出し、携帯電話の利用を中心にコミュニケーション行動の実態を探ろうとしたものである。調査の結果、1999年2月時点で携帯電話ないしPHSの利用者は(1)調査対象の63.8%にも達する、(2)男性の方が女性より利用率が高い(71.5%対54.4%)、(3)年代別の利用率では、20代で76.5%、以下30代64.2%、10代61.3%の順、等が明らかになった。また、(4)携帯電話・PHSの所有者は非所有者に比べ、友人と深いつきあいを好み、自己開示的・社交的で流行に敏感、(5)女性の方が私用で使う割合が多く、また平均通話時間が長い、(6)文字通信機能を利用している人は全体の24%であるが、10代に限っては74%に達する、等のことが明らかになった。[2]に関しては、「日本人の情報行動調査」と連動させ、インターネット利用者(N=271)について調査したものである(2000年3月)。分析の結果、日本人のインターネット利用に関して、(1)女性より男性、20代、高学歴、高収入、従業員規模の大きい企業勤務者、人口規模の大きい地域の住民、関東在住者の利用率が高い、(2)89%がパソコンを通して利用しているが20代では携帯電話による利用者も多い、(3)自宅利用開始はここ1年で急増、(4)インターネット利用開始後、34%がテレビ視聴時間が減り、36%が睡眠時間が減ったと答えている、(5)オンラインショッピングの利用率は21%で「本・雑誌」の購入が多い、(6)6割の人が個人情報の遺漏を心配している、等のことが明らかになった。[3]に関しては、2000年11月時点で(1)首都圏(東京50km圏)15-39歳の男女の61%がインターネットを利用、(2)8割が自宅4割が職場で利用(複数回答)、(3)携帯電話・PHSの利用率は78%、(4)そのうちiモードなどの情報サービスの利用者は50%、(5)携帯・PHSによる文字メッセージやEメールの利用率は全体の58%、携帯・PHS利用者の74%、(6)文字通信の利用者は1週間あたり平均10通受信し10通送信、(7)文字通信の相手で最も多いのは「ふだんよく会う友人」で仲間うちが多く、メールの交換でさらに会う回数が増加、等のことが明らかになった。[3]に関しては、2000年11月時点で(1)首都圏(東京50km圏)15-39歳の男女の61%がインターネットを利用、(2)8割が自宅4割が職場で利用(複数回答)、(3)携帯電話・PHSの利用率は78%、(4)そのうちiモードなどの情報サービスの利用者は50%、

(5)携帯・PHSによる文字メッセージやEメールの利用率は全体の58%、携帯・PHS利用者の74%、(6)文字通信の利用者は1週間あたり平均10通受信し10通送信、(7)文字通信の相手で最も多いのは「ふだんよく会う友人」で仲間うちが多く、メールの交換でさらに会う回数が増加、等のことが明らかになった。激変する情報環境下におけるコミュニケーション行動、情報行動の変化をさぐるために平成10年度、我々は以下の二つの社会調査を実施した。[1]インターネット利用者における利用実態調査[2]携帯電話利用を中心とするコミュニケーション行動調査[1]はASAHIネットの協力を得て、既にインターネットを利用している人に対し、郵送法調査(有効回収票1,043)を実施したものである。調査の結果、利用者の特性として、(1)女性の利用は増加しているが、未だ2割に達していない、(2)年層分布も広がりを見せているが、やはり中心は20代から30代である、(3)利用者の大半は首都圏の居住者である、等のことが明らかになった。また、(4)WWWの利用頻度、電子メールの利用頻度は増加の傾向にあるが、人気のあるウェブサイトはコンピュータ関連、マスコミ関連と特定のものに集中する傾向にある、(5)インターネット利用者は、加入当初、テレビ視聴時間、睡眠時間、電話利用頻度が減少する、(6)オンラインショッピングの利用はごく一部の人にとどまっている、(7)インターネット上に自ら情報発信する人は限定されている、等の利用実態が明らかになった。[2]は首都圏30kmの住民の中から無作為抽出し、携帯電話の利用を中心にコミュニケーション行動の実態を探ろうとしたものである。主な調査項目は、電話、手紙、電子メールなどコミュニケーションメディアの利用頻度、利用目的、メディアごとの通信相手、利用場所、携帯電話への加入目的、利用目的、利用開始後生じた生活上の変化、等である。既に実査を終了し、800を越える有効回収票を得たが、結果については現在分析中である。急速な展開を見せる情報環境下におけるコミュニケーション行動、情報行動の変化をさぐるために平成11年度、我々は以下の研究・調査を実施した。[1]通信メディア利用行動の高次分析[2]日記式情報行動調査およびインターネットの高度利用実態調査[1]に関しては平成10年度科学研究費助成に基づいて99年2月に実施した携帯電話等通信メディア利用行動調査の結果を詳細に分析し、報告書を作成した。サンプルは首都圏30kmの住民の中から無作為抽出し、最終有効回収票806サンプルを得た。調査の結果、携帯電話ないしPHSの利用者は(1)調査対象の63.8%にも達する、(2)男性の方が女性より利用率が高い(71.5%対54.4%)、(3)年代別の利用率では、20代で76.5%、以下30代64.2%、10代61.3%の順、等が明らかになった。(4)職場や自宅を含め、電子メールを利用している人の割合は29%であった。また、(5)携帯電話・PHSの所有者は非所有者に比べ、友人と深いつきあいを好み、自己開示的・社交的で流行に敏感、(6)女性の方が私用で使う割合が多く、また平均通話時間が長い、(7)文字通信機能を利用している人は全体の24%であるが、10代に限っては74%に達する、等のことが明らかになった。[2]に関しては、全国サンプル(N=2000)を対象に、2日間にわたるメディア利用行動、パーソナリティ・コミュニケーション行動を15分刻みで記入してもらい、日本人の情報行動を実態を分析しようとしたものである。また、その中で、現在インターネットを利用している人に対して、オンラインショッピングの経験、ネットワーク・コミュニティヘの参加等、高度な利用について調査を実施した。
分子内に共役架橋構造を持った環拡張ポルフィリンの創製と機能探索

芳香族化合物のモデル研究において達成困難であった[4n]アヌレノ[4n']アヌレン骨格を構築するべく、環拡張ポルフィリンに分子内共役架橋構造を導入することを検討した。ピリコロールやN-フューズドペンタフィリンの臭素化生成物にX線結晶構造解析を行ったところ、開環と閉環が複雑に連続して起きた新たなπ平面を形成していることがわかり、新たな共役架橋構造を見出した。分子全体としては芳香族性を示すプロトンNMRスペクトルを与えた。ピロール環のβ位にアルキル基が存在する場合マクロ環生成物が不安定であるため、マクロ環形生後の導入が不可能であると分かり、共役ブリッジ構造を予め有した前駆体の合成を検討した。また、マクロ環を安定化させるために、β位がハロゲン原子で置換されたピロールからなる前駆体の合成も検討した。その過程において、以下のような実験結果を得た。副生成物の一つにトリピランが酸化され共役構造を有した金属錯体が含まれるのを発見した。ピリジン環をマクロ環の一部に有したピリコロールが合成され、X線結晶構造解析に成功した。メゾアリール置換環拡張ポルフィリンにチオール類を作用させることによってアルキルチオ化できることを見出し、チオール基を有した糖を用いることによって水溶性を付与することもできた。外周部にターピリジン配位子を有したポルフィリン誘導体を合成し、イオンサイズに応じた環内外の段階的金属錯体化を実現した。これらの事柄を効果的に組み合わせることによって、これまでになかったポルフィリン誘導体および類縁体の合成法が確立され、その応用例の拡大、特に光増感剤および分子イメージング剤開発の一助になると期待される。それが可能と考えられる最小分子であるヘキサフィリンは、環拡張ポルフィリンの中でも平面構造を維持可能な最長の共役系を有するが、現時点では目的の骨格は得られていない。N-フューズドペンタフィリン(NFP5)は、ピロール環の窒素がβ位に結合した[5.5.5]トリサイクリック構造を持ち、この部分の反応性が他のβ位と著しく異なると予想された。環拡張ポルフィリンのβ位修飾反応は難しく、例えば臭素化反応はヘキサフィリン金錯体を臭素中で還流するといった極めて過酷な条件が必要となる。位置選択的となるとさらに困難を極めるが、NFP5に温和な条件で単一の臭素化生成物を与える条件を見出した。X線結晶構造解析を行ったところ、開環と閉環が複雑に連続して起きた新たなπ平面を形成していることがわかり、新たな共役架橋構造を見出した。この分子の酸化還元挙動やアヌレノアヌレンとしての性質は明らかになっていないが、分子内反応という新たな選択肢を示す結果である。一方で、ピロール環1個とメゾ位1個すなわち炭素6個と窒素1個のユニットをピリジン環で置き換えることによって電子的にほぼ等価であるが構造的理由により機能の全く異なるなマクロサイクルが得られることがわかったため、複数個のユニット変換を目指しそれが可能な非環状オリゴピリジン-ピロール前駆体を合成した。
水量・水質両面を考慮した都市における人工系水循環モデルの構築

本研究は、水量と水質を同時に考慮した都市域の水循環モデルを構築し、都市域水管理に関わるさまざまな施策について、水量と水質の両面から、そして資源回収システムまで含めたライフサイクルでの環境影響という観点から、それらの導入効果を評価することを目的としている。水循環モデルについては本研究グループがこれまで開発してきた東京都区部を対象とした水収支を予測するモデルをベースに、建物種別床面積あたりの汚濁負荷発生量原単位を用いて下水処理区ごとの汚濁負荷発生量の予測を行った。しかし、この手法では処理区ごとの水質の違いはうまく表現されなかったため、土地利用や昼夜間人口比など他の集水域の特性について下水の流入水質との関連性を解析したが、予測精度の向上に資するような項目は見つからず、工場における発生汚濁負荷の詳細な記述などの必要性が示唆された。都市域水管理に関わる対策の一つとしてディスポーザー導入を取り上げ、下水流量と水質への影響、さらにそれに伴う下水処理場でのエネルギー使用量やエネルギー回収量への影響、廃棄物収集量とその質への影響とそれに伴う収集・輸送に関わるエネルギー使用や清掃工場でのエネルギー収支への影響について評価を行った。下水、廃棄物とも現状の処理システムを仮定した場合、ディスポーザー導入に伴う二酸化炭素排出量はほとんど変化しないという結果が得られた。また、これらの結果に、清掃工場や下水処理場でのエネルギー回収の効率が大きく影響することが示唆された。さらに、廃棄物収集・処分システムの運用時の環境影響を評価するモデルを構築し、東京都区部に適用した。ディスポーザー導入前後において、さまざまな処理技術のオプションを仮定した場合について、地球温暖化、酸性雨、富栄養化への影響の違いについて検討した。今年度については、水質の変動を予測できるようにするためのモデルの改良とディスポーザー導入効果について二酸化炭素排出という観点からの評価を行った。モデルの改良においては、我々がこれまで開発してきた東京都区部を対象とした水収支を予測するモデルをベースに改良を行った。まず水質を予測するために、建物種別床面積あたりの汚濁負荷発生量原単位を用いて下水処理区ごとの汚濁負荷発生量の予測を行った。しかし、この手法では処理区ごとの水質の違いはうまく表現されず、工場における発生汚濁負荷の詳細な記述、下水管の流下過程での水質変動、別な特性を考慮する必要性が示唆された。ディスポーザー導入効果の評価については、上記のモデルによる下水流量と水質への影響、さらにそれに伴う下水処理場でのエネルギー使用量やエネルギー回収量への影響、廃棄物収集量とその質への影響とそれに伴う収集・輸送に関わるエネルギー使用や清掃工場でのエネルギー収支への影響について評価を行った。昨年度に下水水質を予測できるようモデルを改良したが、下水処理場ごとの流入水質の違いはうまく表現できず、さらなるモデルの改良を行う必要性が示唆された。また、ディスポーザー導入に焦点をあてて評価を行ってきたが、その場合に廃棄物の収集・処分システムへの影響が大きく、廃棄物管理も含めた評価が必要であることが示唆された。

下水流入水質の再現性の向上という観点においては、土地利用や昼夜間人口比など他の集水域の特性について下水の流入水質との関連性を解析したが、予測精度の向上に資するような項目は見つからず、工場における発生汚濁負荷の詳細な記述などの必要性が示唆された。一方、廃棄物収集・処分システムの評価については、焼却、メタン発酵、コンポスト、ガス化溶融などのいくつかの技術オプションについて、運用時の環境負荷に関する情報を収集し、ごみ質の変化に伴ってライフサイクルにわたる環境影響がどの程度変化するのかを推定できるモデルを構築した。さらにこのモデルを東京都区部に適用し、各技術オプションの特性を解析した。さらに上記の廃棄物のモデルと水循環モデルを組み合わせて、ディスポーザー導入に伴う二酸化炭素排出量の変化について予測を行い、二酸化炭素排出量が大きく変化しないことが示された。
並列ディジタルホログラフィを用いた３次元構造と物質分布の同時動画像計測法の研究

報告者は分光推定技術をディジタルホログラフィに導入し、高精度で3次元構造と構成する物質の3次元分布の同時動画像計測可能な計測技術の創成と確立を行い、その技術に基づく計測システムを試作する。今年度、off-axisディジタルホログラフィによるシングルショット分光推定ディジタルホログラフィシステムを試作し、レモンを被検物体の一例として、本技術によるシングルショットでの3次元形状と分光情報の取得を実証し、食品への応用可能性を示した。その結果が国際論文誌Applied Spectroscopyに掲載された[Appl. Spectrosc. 68, pp.1296-1301 (2014).]。また、国際会議Digital Holography and Three-Dimensional Imaging (DH) 2014で口頭発表として報告した。本研究により、単一露光で3次元形状と分光情報の取得に成功したことを示した。その後、高速に動く物体を記録するために、並列位相シフト分光推定ディジタルホログラフィシステムを提案し、カラーフィルタアレイと偏光イメージングカメラを用いる本技術の実現の一例を示した。さらに、提案した計測システムの原理確認実験を行った。その結果が国際論文誌Applied Opticsに掲載された[Appl. Opt. 53, pp.G123-G129 (2014).]。以上の研究は、本研究の目的である高精度で3次元構造と構成する物質の3次元分布の同時動画像計測の可能性を示した。今後、本技術をバイオ、医療、工業など様々な分野への応用することを挑戦する。26年度が最終年度であるため、記入しない。報告者は分光推定技術を並列ディジタルホログラフィ(DH)に導入し、高精度で3次元構造と構成する物質の3次元分布の同時動画像計測可能な計測技術の創成と確立を行い、その技術に基づく計測システムを試作する。しかし、並列DHについては、計測範囲が狭まるという問題や計測精度を低下させる原因となる0次回折光残留、補間誤差が大きいという問題などを見出した。より、高精度3次元構造と構成する物質の3次元分布の同時動画像計測システムを達成するために、以上見出した問題を解決しなければならない。まず、計測範囲が狭まるという問題について、計測範囲拡大アルゴリズムを提案し、実験により計測範囲を40%広げられることを確認した。これらの成果が高く評価され、Applied opticsにて招待論文として掲載された。0次回折光が除去しきれない問題について、報告者は修士課程の間にこの問題点を解決した。これまでに並列DHにおけるホログラムの欠落画素にはBilinear補間方法しか適用されていない。画像処理技術において、代表的な高精度補間方法として、Bicubic補間,B-spline補間などを並列DHに応用することを検討した。よって再生像の画質を向上できる可能性があった。以上の研究により、高精度並列DHシステムを達成した。その後、計算機シミュレーションにより、分光推定技術をDHに応用できることを確認した。提案技術の有効性を示す一例としてカラーDHにおける色再現性の向上について国際学会(DH2012)で口頭発表として報告した。その後、3原色の波長を用いる3次元動画分光計測技術の実験システムの試作を行った。試作したシステムの有効性を実証するために、静止物体(レモン)の3次元分光計測を行った。今後、シングルショットで動く物体に対して計測可能な実験システムを試作し、本技術の有効性を実証する。研究計画の通り、今年度は3原色の波長を用いる3次元動画分光計測技術の実験システムの試作を行って、静止物体の3次元分光計測を行った。本実験システムの性能を評価してその結果が国際論文誌IEEE Joumal of display technologyに掲載された[J. Display Technol. 10, pp. 235-242 (2014).]。分光推定ディジタルホログラフィを用いる分光計測の実証が世界で初めて掲載された。さらに、この研究は高評価され国際会議12th Workshop on Information Optics (WIO2013)で招待講演を依頼され実施した。その後、シングルショットで動く物体に対して計測可能な実験システムを試作した。研究計画の通り、高精度カラーイメージセンサを用いるOff-axisディジタルホログラフィ方法とモノクロイメージセンサを用いるOff-axisディジタルホログラフィ方法を試作するが、カラーイメージセンサのRGBの3つのフィルター間で波長の混線が起こるという問題がある。それため、モノクロイメージセンサを用いるOff-axisディジタルホログラフィに基づくシンルグショット分光計測システムを試作した。また、本システムの有効性を確認するために、食品安全検査の一例として、レモンに対して分光計測を行った。その結果は国際論文誌に投稿し、現在審査されている。本システムを利用して高精度で3次元構造と構成する物質の3次元分布の同時動画像計測が可能である。

今年度、off-axisディジタルホログラフィによるシングルショット分光推定ディジタルホログラフィシステムを試作し、レモンを被検物体の一例として、本技術によるシングルショットでの3次元形状と分光情報の取得を実証し、食品への応用可能性を示した。その結果が国際論文誌Applied Spectroscopyに掲載された[Appl. Spectrosc. 68, pp.1296-1301 (2014).]。また、国際会議Digital Holography and Three-Dimensional Imaging (DH) 2014で口頭発表として報告した。本研究により、単一露光で3次元形状と分光情報の取得に成功したことを示した。その後、高速に動く物体を記録するために、並列位相シフト分光推定ディジタルホログラフィシステムを提案し、カラーフィルタアレイと偏光イメージングカメラを用いる本技術の実現の一例を示した。さらに、提案した計測システムの原理確認実験を行った。その結果が国際論文誌Applied Opticsに掲載された[Appl. Opt. 53, pp.G123-G129 (2014).]。以上の研究は、本研究の目的である高精度で3次元構造と構成する物質の3次元分布の同時動画像計測の可能性を示した。今後、本技術をバイオ、医療、工業など様々な分野への応用することを挑戦する。26年度が最終年度であるため、記入しない。分光推定技術をディジタルホログラフィに導入し、高精度で3次元構造と構成する物質の3次元分布の同時動画像計測可能な計測技術の創成と確立を行い、その技術に基づく計測システムを試作する。まず、計算機シミュレーションにより、分光推定技術をディジタルホログラフィに応用できることを確認した。提案技術の有効性を示す一例としてカラーディジタルホログラフィにおける色再現性の向上について国際学会(DH2012)で口頭発表として報告した。その後、3原色の波長を用いる3次元動画分光計測技術の実験システムの試作を行った。試作したシステムの有効性を実証するために、静止物体の3次元分光計測を行った。3次元動画分光計測システムを開発し、動く被検物体の3次元形状と構成する物質の種類の3次元分布を同時に取得を目指す。平成24年度、計算機シミュレーションにより、分光推定技術をディジタルホログラフィに応用できることを確認した。今年度、本研究者は、3原色の波長を用いる3次元動画分光計測技術の実験を行った。その結果が国際論文誌IEEE Joumal of display technologyに掲載され[J. DisplayTechol.10,pp. 235-242 (2014).],国際会議12th Workshop on Information Optics (WIO2013)で招待講演を依頼され実施した。
非分離的なノンパラメトリックモデルの識別について

(1)の論文では、連続な値を取る内生変数と2値の値を取る操作変数が存在するときの非分離的なノンパラメトリックモデルについて研究した。現在、この論文はEconometric Theoryという国際学術誌から改定要求を受けている。(2)の論文では、パネルデータを用いた非分離的モデルの識別とそのモデルの推定方法について研究した。この研究は既存の論文で用いられていた仮定を利用しない非分離的モデルの新しい識別方法を提案し、その識別方法に基づく推定方法を開発した。この論文はThe Journal of Econometricsという国際学術誌から改定要求を受けている。(3)の研究は、1つの国内学会と1つの国際学会で口頭発表を行った。この論文では、パネルデータを用いたQuantile Treatment Effects (QTE)の新しい推定方法を開発し、実データを用いて農業保険が農家の生産性に与える影響を分析した。この論文は国際学術誌への投稿に向けて執筆中である。当初の予定通り、平成30年度は、非分離的なパネルデータモデルの新しい推定方法を開発しその理論的な性質を明らかにした。さらに、提案した推定量を用いて実証分析を行った。具体的には、Cai (2016)のデータを用いて農業保険が農家の生産性に与える影響を分析した。計量経済学・統計学の学会にも積極的に参加し口頭発表を行った。具体的には、「Dogo Conference 2018」、「統計サマーセミナー2018」、「2018年度関西計量経済学研究会」の3つの学会で発表を行った。1の研究については、2つの国際学会で口頭発表を行った。この研究では、これまであまり研究されていなかった連続な値を取る内生変数と2値の値を取る操作変数が存在するときの非分離的なノンパラメトリックモデルについて研究した。既存の研究では操作変数が内生変数に与える影響が単調でないときにモデルが識別できることを示されていたが、この研究はたとえ操作変数が内生変数に与える影響が単調でも、モデルの構造に経済学の理論から導かれる制約を課すことでモデルが部分識別できることを示した。この論文は現在国際学術誌に投稿中である。2の研究については、3つの学会で口頭発表を行った。この研究では、パネルデータを用いた非分離的モデルの識別とそのモデルの推定方法について研究した。パネルデータを用いた既存の非分離的モデルの研究では、(1)時間を通してモデルが変化しない、(2)時間を通して説明変数を変えない個人が存在する、という2つの仮定を必要としている。しかし、そのような仮定が成り立たない応用も多く存在する。そのため、この研究ではこれら2つの仮定を用いない非分離的モデルの新しい識別方法を提案し、その識別方法に基づく推定方法も開発した。平成29年度は、内生性のある非分離的なパネルデータモデルを開発し、その理論的な側面を研究した。具体的には、内生性のある非分離的なパネルデータモデルが識別可能になるための十分条件を考え、この識別方法に基づいた推定方法を開発した。当初の予定通り、この推定量の有限標本での性質を調べるために数値実験を行い、提案する推定量が良い性質を持つことを明らかにした。また、計量経済学または統計学の学会にも積極的に参加し口頭発表を行った。具体的には、「Hakodate conference in econometrics 2017」、「Summer Workshop on Economic Theory 2017」、「2017年度統計学関連学会連合大会」という3つの学会で発表を行った。初年度に引き続き理論研究を続けるとともに、提案した推定手法を用いて実データの解析を行う。実データを解析するにあたって、実証研究をしている研究者と議論して提案手法を適用できるデータを見つける。また、初年度と同様に、国内および国外の学会にも積極的に参加し、国内や国外の研究者と意見交換を行う。

具体的には、「Summer Workshop on Economic Theory 2018」、「関西計量経済学研究会」、「Annals of Computational and Financial Econometrics」で口頭発表をする予定である。これらの発表で研究した研究成果をまとめて、国際学術誌に投稿する。
紅藻類に含まれる急性胃腸炎原因アニサキス寄生虫に対する新規駆虫物質に関する研究

本年度の研究実績の概要は以下の通りである。まず始めに、アニサキス寄生虫症の報告例の多い国内産マサバ(鮮魚)内臓における本寄生虫体数を把握するとともに、本寄生虫の同定を形態学的特徴の観察および胃長(食道長)と体長の比を測定することにより簡易的に行った。その結果、太平洋側で漁獲されたマサバにおけるアニサキスの寄生率は、日本海側で漁獲されたマサバに比べて低いことが明らかとなった。一方、マサバ1尾あたりのアニサキス虫体数は最大で155隻(長崎県産)であり、引き続き、鮮魚の生食には注意が必要であることが判明した。また、マサバ鮮魚内臓に寄生するアニサキスはその殆どがAnisakis pegreffiであったが、一部、島根県産マサバの内臓にA. simplex(s.s)が認められた。次いで、アニサキスの感染力評価を寒天侵入測定法(大石ら、1975年)に準じて検討した。すなわち、蒸留水を用いて加温溶解させた寒天を入れた試験管につき、固化後その表面に1 mm程度の穴を開け、さらに3cmの高さに生理食塩水を重層した。この試験管にアニサキス(10隻)を入れ、寒天層への穿入能力を観察した。この際、比較対照としてアニサキス不規則運動能力低下が認められるメントールを溶解させた生理食塩水を使用した。メントールを添加した試験管ではアニサキスは寒天に侵入せず、寒天上での運動も認められなかったが、被験物質無添加の試験管では活発に寒天層に侵入していた。これによりアニサキスの胃腸壁での不規則運動能力(感染力)の有無を寒天層への侵入として目視にて明確に観察でき、本試験が海藻に含まれるアニサキス寄生虫の特徴的な不規則運動を抑制する活性成分のスクリーニングに適した方法であることが明らかとなった。そこで、本法を用いて数種海藻に含まれるアニサキス駆虫物質のスクリーニングを行い、本活性成分の粗精製を行った。今年度達成目標とした主な研究内容は、1.日本産生鮮水産物におけるアニサキス寄生虫の寄生数と分布状況の把握、2.アニサキス寄生虫の感染力評価法の確立、3.アニサキス駆虫物質の精製・単離である。まず始めに、本寄生虫症の報告例の多いマサバ鮮魚内臓におけるアニサキス寄生虫数を把握し、その同定を形態学的特徴の観察および胃長(食道長)と体長の比を測定することにより簡易的に行った。その結果、マサバ1尾あたりのアニサキス寄生虫数は最大で155隻(長崎県産)であり、引き続き、鮮魚、特にマサバの生食には注意が必要であることが判明した。マサバ内臓に寄生するアニサキスはその殆どがAnisakis pegreffiであったが、一部、A. simplex(s.s)も存在することが明らかとなった。次いで、アニサキスの感染力評価を寒天侵入測定法により検討した。すなわち、蒸留水を用いて加温溶解させた寒天を入れた試験管につき、表面に1 mm程度の穴を開け、さらに3cmの高さに生理食塩水を重層した。この際、比較対照としてアニサキスに特徴的な不規則運動能力を低下させる効果が認められるメントールを溶解させた生理食塩水を使用した。メントールを添加した試験管ではアニサキスは寒天に侵入せず寒天上での運動も認められなかった。一方、被験物質無添加の試験管では活発に寒天層に侵入し、アニサキスの寒天層への侵入能力(感染力)の有無を目視にて明確に観察できることが判明した。これにより本法が海藻に含まれるアニサキス不規則運動抑制成分のスクリーニングに適した方法であることが確認できた。そこで本法を用いながら、数種クロマトグラフィーにより対象とする活性成分の粗精製を行った。完全な活性成分の単離には至ってはいないが、概ね、本年度の研究目的は達成することができた。今年度の研究成果により、長崎県産マサバ鮮魚に多くのアニサキスが寄生していることが明らかとなり(1尾あたり最大で155隻のAnisakis pegreffiが寄生)、本研究課題を実施する際に使用するアニサキスの供給源が確立できた。また、生鮮水産物、特にマサバ鮮魚の生食に起因する胃腸障害を引き起こすアニサキス寄生虫の感染力評価を寒天侵入測定法(大石ら、1975年;蒸留水を用いて加温溶解させた寒天を入れた試験管につき、固化後その表面に1 mm程度の穴を開け、さらに3cmの高さに生理食塩水を重層した。この際、比較対照としてアニサキスに特徴的な不規則運動能力抑制効果が認められるメントールを溶解させた生理食塩水を使用した)により検討したところ、メントールを添加した試験管ではアニサキスは寒天に侵入せず、また、寒天上での運動も見られなかった。一方、被験物質無添加の試験管では活発に寒天層に侵入していた。これによりアニサキスのヒト胃腸壁における感染力(不規則運動能力)の有無を寒天層への侵入として目視にて明確に観察でき、本法が海藻に含まれるアニサキスの不規則運動能力を抑制・低下させる活性成分のスクリーニングに適した方法であることが確認できた。