hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミズクラゲの大発生を誘発する要因の解明

ポリプの出芽数は、水温低下時の給餌期間が長いほど多く、冬期から夏期にかけて着底したポリプは1月頃にエフィラを遊離させ、秋期に生まれたポリプは2-4月にエフィラを遊離させると思われる。ミズクラゲの初期のポリプ期において高水温と高濃度の餌はポリプの成長と増殖を促進し、ストロビレーションは水温が15°C以下に低下することによって誘発され、水温低下後も餌が十分存在するときに大型のエフィラ幼生が多数遊離し、最終的にミズクラゲの大発生をもたらすものと思われた。
環境ホルモンによるステロイド、サイトカインおよび増殖因子のクロストークへの影響

本研究ではヒト胎性腎癌細胞株293T細胞にエストロゲンレセプターやそのレポーター遺伝子を導入することによってエストロゲンレセプターシグナルモデル系を、さらにサイトカインのシグナル伝達分子STATあるいはTGF-βの活性をモニターしうるレポーター遺伝子を導入することによってサイトカインあるいは増殖因子のシグナルモデルを再構築した。エストロゲンレセプターの活性化は17β-エストラジオール(E2)によりSTAT (STAT3)の活性化は293T細胞をIL-6やLIF (Leukemia inhibitory factor)で刺激することにより行ない、Smadの活性化は活性化タイプI型TGF-βレセプターを発現させることにより行なった。これらの刺激を組み合わせることによって互いのクロストークを観察することにより、エストロゲンレセプターがSTAT3と相互作用し、IL-6あるいはLIFの作用を抑制することを明らかにした。さらに増殖因子TGF-βやBMPのシグナル伝達分子であるSmad蛋白がエストロゲンレセプターと相互作用することにより、TGF-βやBMPの作用を制御し、エストゲンレセプター活性を増強することを293T細胞での再構築系やヒト乳癌細胞株MCF-7を用いて明らかにした。本研究においては、これらエストロゲンレセプターおよび増殖因子、サイトカインのシグナル伝達系を用いることにより、種々の環境ホルモンのこれらシグナル系への影響を検討した。エストロゲンレセプターを刺激するE2同様に種々の環境ホルモンによるエストロゲンレセプターの活性化は増殖因子TGF-βの刺激、すなわちTGF-βレセプターの活性化によって増強された。すなわち環境ホルモンもE2同様に増殖因子のシグナル伝達系とクロストークすることが観察された。また、E2によって増殖因子、サイトカインのシグナル系が抑制されることを明らかにしたが、検討した環境ホルモンのなかにはサイトカインによるSTAT3の活性化を逆に増強するものが存在した。その増強効果はドミナントネガテイブSTAT3やアンチエストロゲン、タモキシフェンによって抑制が認められた。また、増強効果を示す環境ホルモンによってMAPキナーゼの活性増強も観察された。内分泌撹乱物質すなわち環境ホルモンは生殖腺の形成と機能に深刻な影響を及ぼすことが明らかにされつつある。環境ホルモンは主にエストロゲン/エストロゲンレセプターの仲介する生物学的機能に影響するものと考えられる。また、種々の細胞から分泌される生理活性ペプチドであるサイトカインや増殖因子は細胞の増殖分化に不可欠の液性蛋白であり、その異常産生は自己免疫疾患など種々の疾患の発症に深く関与している。本研究では環境ホルモンのこれら生体機能に重要な因子のシグナル系への影響を検討し、その人体汚染の分子メカニズムを明らかにする。本研究ではヒト胎性腎癌細胞株293T細胞にエストロゲンレセプターやそのレポーター遺伝子を導入することによってエストロゲンレセプターシグナルモデル系を、さらにサイトカインや増殖因子の活性をモニターしうるレポーター遺伝子を導入することによってサイトカインあるいは増殖因子のシグナルモデルを再構築した。エストロゲンレセプターの活性化は17β-エストラジオール(E2)や種々の環境ホルモンにより、サイトカインシグナル分子STATの活性化は293T細胞をIL-6やLIF(Leukemia inhibitory factor)で刺激することにより行ない、Smadの活性化は活性化タイプ1型TGF-βレセプターを発現させることにより行なった。これらの刺激を組み合わせることによって互いのクロストークを観察した。293T細胞を用いた再構成系においてエストロゲンレセプターを介したサイトカイン、増殖因子とクロストークが観察された。すなわち、増殖因子によるエストロゲンレセプターの活性化においてはクロストークが認められ、E2と同様に環境ホルモンも増強効果を示したが、サイトカインによるSTATの活性化においては環境ホルモンによってE2と逆の効果が観察された。現在、環境ホルモンによるサイカインによるSTATの活性化の分子メカニズムを詳細に解析している。これらの研究は環境ホルモンのサイトカインや増殖因子のシグナルを介した新たな生体機能への影響、人体汚染への分子メカニズムに迫るものである。

また、E2によって増殖因子、サイトカインのシグナル系が抑制されることを明らかにしたが、検討した環境ホルモンのなかにはサイトカインによるSTAT3の活性化を逆に増強するものが存在した。その増強効果はドミナントネガテイブSTAT3やアンチエストロゲン、タモキシフェンによって抑制が認められた。また、増強効果を示す環境ホルモンによってMAPキナーゼの活性増強も観察された。
社会系教科における学習評価方略の開発と検証

本研究では、社会系教科の代表的な授業観(理解、説明、意思決定)を取り上げ、それぞれに対応した学習評価の方略の開発及び検証を行った。また、学校で行われている学習評価方略との比較から、研究上の論理と現場の論理の相違点を明らかにした。このことにより、学習状況の適確な判断につながる学習評価の方略の在り方について意義のある提案を示すことができた。本研究の目的は,授業観に対応した学習評価方略の開発と検証を通し,社会系教科に特有の学習評価の論理を明らかにすることである。社会系教科には,多様な授業観が存在するが,それらの学習評価方略のほとんどは知識の獲得の有無を確認するものであり,社会系教科に見られる多様な授業観に対応したものとなっていない。本研究では,社会系教科に見られる代表的な4つの授業観(共感,理解,説明,意思決定)に基づく授業実践及び授業計画を分析し,それぞれに対応した学習評価方略の開発及び検証を行う。平成23年度は,社会系教科の代表的な授業観に対応する授業実践及び授業計画の収集のために,お茶の水女子大学附属小学校,鳴門教育大学附属小学校,鳴門教育大学附属中学校の研究会に参加した。また,代表的な授業実践・授業計画に関する資料の整理及び電子化を進めた。更に,「理解」「説明」「意思決定」の3つの原理に基づく社会系教科の代表的な授業実践・授業計画を分析し,学習評価のための方略を開発した。平成24年度は,社会系教科の代表的な授業観に対応する授業実践及び授業計画の収集のために,愛媛大学附属中学校及び鳴門教育大学附属小学校,鳴門教育大学附属中学校の研究会,徳島県板野郡小学校社会科教育研究大会に参加し,実際の授業実践及び授業計画の収集整理及び電子化を進めた。また,高等学校の現場の教員と日本社会科教育学会へ参加し,現場の教員から見た社会系教科に対する授業観と研究者のそれとの比較を試みた。また,授業観に合致した学習評価の方略とその開発過程を明らかにした前年度の研究を継続しつつ,それに加え,平成24年度は研究者と現場の教員との授業観の比較を組み入れた。以上を踏まえ,授業者が学習状況を的確に判断するうえで有益な情報を与えることのできる学習評価の方略の在り方について一定の意義のある提案をすることができたと言える。本研究の目的は,授業観に対応した学習評価の方略の開発と検証を通し,社会系教科に特有の学習評価の論理を明らかにすることである。社会系教科には,多様な授業観が存在するが,それらの学習評価の方略のほとんどは知識の獲得の有無を確認するものであり,多様な社会系教科の授業観に対応したものとなっていない。授業観に対応した学習評価の方略の開発と検証は,学習評価から見た社会系教科の再検討ともなる。本研究で取り上げる授業実践及び授業計画は,社会系教科の4つの授業観(共感,理解,説明,意思決定)に基づく。更に,「共感」「説明」「意思決定」の3つの原理に基づく社会系教科の代表的な授業実践・授業計画を分析し,学習評価のための方略を開発した。授業観に合致した学習評価の方略とその開発過程が示されることにより,これまで,授業実践及び授業計画のレベルにとどまっていた社会系教科の授業観が学習評価の方略のレベルで具体化されたことになる。そのような学習評価の方略は,授業者が学習状況を的確に判断する上で有益な情報を与えるものであり,結果として生徒の学力保障につながるものが提示できたと言える。平成23年度は,授業実践及び授業計画に関わる資料の収集・整理及び分析を行った。収集・整理の対象となる資料は, (1)授業検討会等で配布されたもの,(2)生徒から収集したアンケート,(3) VTRやテープレコーダーによる映像/音声データである。(1)(3)に関しては,資料の形態及び形式の統一を図るため紙媒体及びアナログ媒体の資料をデジタル化した。(2)に関しては,データの分散を防ぐために,データベースソフトでパソコンに入力し,一元化した。データ入力後のアンケートは,シュレッダーで裁断し,生徒のプライバシーの保護に努めた。さらに,鳴門教育大学附属小学校,鳴門教育大学附属中学校及びお茶の水女子大学附属小学校の授業研究会等に参加し,社会系教科の授業実践及び授業実践に関わる資料の収集を行った。また,研究にご協力頂いている先生方の授業観察及び学習評価に関わるインタビューを実施した。以上を通して,授業実践・授業計画及び学習評価についてのデータを収集・整理することができた。また,これらのデータを活用し,「共感」「説明」「意思決定」を原理とする3つの授業に対応する学習評価の方略及びそのツールを開発することもできた。

以上の理由により,「授業観に対応した学習評価の方略の開発と検証を通し,社会系教科に特有の学習評価の論理を明らかにすること」という本研究の目的と照合して,「おおむね順調に進展している」と評価した。平成24年度は,前年度に引き続いて,授業実践及び授業計画に関わる資料の収集・整理及び分析を行う。また,研究にご協力頂いている先生方の授業観察及び学習評価に関わるインタビューを実施し,前年度に解明された学習評価の論理の精緻化を図る。研究の手順は以下の通りである。まず,社会系教科の4つの授業観(共感,理解,説明,意思決定)に対応した代表的な授業実践及び授業計画に関する資料をデータベース化する。次に,平成23年度に明らかにした3つ(「共感」「説明」「意思決定」)の原理に基づく授業に対応する学習評価の方略及びそのツールに加え,「理解」の原理に基づく授業の学習評価の方略及びそのツールを開発する。さらに,4つの授業観に基づく学習評価の方略の妥当性を,小・中・校と学校で実践されている先生方へのインタビューを通して検証し,本研究で明らかにした「社会系教科に特有の学習評価の論理」の精緻化を図る。以上の研究成果は,学会発表,論文を通して,明らかにする。本研究計画では,評価法及びそのツール開発と活用の論理を解明するための基礎的作業として,授業実践及び授業計画に関わる資料の分析とデータベース化を図ること,また,小・中・高等学校で実践されている先生方へのインタビューや意見交換を行うことが挙げられていた。そのための費用として,以下の研究経費を計上している。(1)学会参加費(旅費を含む),(2)ビデオカメラ購入費,(3)印刷費,(4)複写費,(5)通信費,(6)社会系教科授業実践関連図書購入費,(7)授業研究会参加のための旅費これらの経費の内訳として,授業実践及び授業計画に関わる資料の収集,整理のために用いる(2),(6),(7)などの経費及び,研究成果の報告及び発信に用いる(1),(3),(4),(5)などの経費を計上していた。平成24年度は,本年度に購入できなかった物品などを購入する費用として使用する計画である。
制御蛋白質の機能構造

代表的な転写制御蛋白質と転写酵素RNAポリメラ-ゼの機能構造について、生化学的、分子遺伝学的、構造化学的ならびに合成化学的研究を初年度にひきつづき展開し、以下の成果を得た。(1)大腸菌CRPのポジティブコントロ-ル変異体(DNAに結合するが転写促進活性を失ったもの)を数種単離し,変異部位の同定および精製タンパクの生化学的特質を明らかにした。(2)CRPとRNAポリメラ-ゼがDNAヘリックスの同じ側に結合することがCRPの転写活性化にとって重要であることを証明した。(3)大腸菌の適応的応答に関与するAda蛋白とリン酸レギュロンの制御蛋白質PhoBのDNA結合ドメイン,メチル化またはリン酸化ドメイン,転写活性化ドメインを明らかにした。(4)大腸菌RNAポルメラ-ゼのαサブユニットのC末側に転写因子(CRP,OmpR,phoB,Ada,その他)と相互作用し転写因子依存性プロモ-タ-からの転写に関与する機能域があることを明らかにした。(5)ラムダファ-ジCro蛋白質,酵母の転写制御因子(GAL4,Pap1,Pho4)に関し,DNAとの相互に作用により誘起される蛋白質およびDNAの構造変化を明らかにした。(6)cーMybおよびHu型DNA結合蛋白質HBsのDNA結合ドメインを化学合成した。このペプチドを用いて,第一班の西村はDNA結合ドメインの溶液内構造をNMR等により解明した。
超音波照射により界面生成速度を制御した分離場の創製

平成17年度は、超音波霧化によるエタノール水溶液の濃縮メカニズムの考察にあたり、分離に及ぼす蒸発の寄与を検討した。超音波霧化のもとで蒸発に関与する代表的な3つの液表面すなわち液滴、音響流による噴水、バルク液面からの蒸発をモデル化した。それぞれ、強く乱れたガスと静止した液体、強く乱れた液体へのガス吹き付け、静止した液体面に平行な気流、という状態で、エタノール水溶液からの蒸発実験を行い、強く乱れた液からは水に比較してエタノールが優先的に蒸発した。これより、音響流による噴水部でエタノールが優先的に気相に移動していることがわかった。ただし、エタノールの濃縮に対して最も寄与が大きいと考えられる、エタノールに富む液滴生成の機構は未解明である。平成16年度には、バイオディーゼル製造工程において生成するエマルジョン溶液に、2.4MHzの超音波を照射することで油水分離が促進する現象を報告した。平成17年度はこの現象を定量的に調査し、エマルジョンの油水分離促進の最適条件を探ることを目的として検討を行った。この検討に先立ち、所定組成の界面活性剤を含む油/水系を用いて、相分離度を評価する手法を確立した。超音波照射により相分離が促進され、分離度は振動子への投入電力の増大につれて大きくなるとともに、溶液体積の減少に伴って増加した。従って、溶液単位体積あたりに投入されるエネルギーが大きいほど分離が促進された。この系では振動子の駆動による発熱にともなう温度上昇では分離が起こらず、媒体と密度が異なる粒子が懸濁した溶液中の音の伝播により粒子に働く音響放射圧で液滴の凝集と合一が促進されたものと考察した。この分離効果を増大するための音場設計が今後の課題である。平成16年度は、2.4MHzの高周波の超音波を液面に向けて放射して、気-液界面で微小液滴を生成させ、水溶液からのエタノール濃縮における分離機構の解明を行うとともに、バイオディーゼル燃料の製造プロセスにおいて、油水分離を促進させるための手法として液-液混合物に、2.1MHzの超音を照射して、相分離の促進に関する研究を行った。前者については、エタノールと水の混合物を霧化させて生成した液滴を空気吹き込みによって飛ばすことにより、微小液滴とキヤリアーガス、成分蒸気を含む気相が得られることが実験的に確認された。気相に含まれる水やエタノール蒸気の量により、液滴の割合は変化するが、機器による直接測定は困難であった。そこで、霧化装置を断熱と仮定して熱収支をとることで、熱量の観点から、液滴として存在する混合物がどれほどかを見積もったところ、単位時間あたりに減少する液体のうち、わずか4%が蒸発するのみで、残りは微小液滴として飛散していることがわかった。後者について、界面活性物質を含んで相分離が困難な油水混合物に、2.1MHzの超音波を照射したところ、迅速に濁度が減少して相分離が進行した。間歇的に照射を行うことで、効果的に濁度を減少させることに成功した。この理由として、音場中に置かれた密度の異なる物体にはたらく音響放射圧の作用によって油滴が層状に集められて振動することで合一し、一旦照射を止めることでそれらが沈降して分離され、残りの混合物に再び超音波が作用するためと考えられる。
分子光球の探求ー晩期型星における水分子の系統的探査

通常水分子は温度が3000 K以下の恒星大気にしか存在しないと考えられているが、これより温度の高い星に見つかったことから、我々はどのような星に水分子が存在するのかを明らかにするために、水分子の系統的な探査を行った。通常のサイトでは地球大気中の水分子の吸収のため天体の水分子の観測は困難であるが、我々が1m望遠鏡を建設した標高5640mでは観測が可能となる。その結果、大小マゼラン雲中のM星巨星については、低温になるほど水分子が多くなるという傾向は見られるものの、低温でも水分子を示さないものが存在することが明らかとなった。高温の星では水分子を示すものが1星見つかった。今年度は前年度に取得した小マゼラン雲の若い星団NGC330方向のデータの解析を中心に研究を行った.NGC330及びその周辺にはB型輝線星が多く存在する. B型輝線星は可視域においてH αなどの水素のバルマー線が輝線となっている天体であるが,これらの星では同様にパッシェンα(Pa α)が輝線となっていることが期待されたため観測を行ったものである.前年度に独自のフィルターであるPa α, Pa α-offフィルターのキャリブレーションを確立したが,それに基づき解析を行ったところHα輝線を出していて1m望遠鏡で観測できるほとんどのB型輝線星からPa α輝線を検出することができた.B型輝線星からのPa α輝線の検出は世界で初めてである.本研究は恒星大気中の水分子の吸収の検出が目的であるが,これら輝線の検出は, miniTAO望遠鏡が設置された5640 mの高地では,通常のサイトでは地球大気の水分子の吸収のために観測できないこの近赤外の波長域が,確かに観測できることを示した.これまでに取得した晩期型星のデータも順次解析を行ったが,データ数が少ないため,系統的に水分子が存在するかの結論には至っていない,今年度もある程度多数のデータを取得する予定であったが,望遠鏡及び施設の不具合により,本研究が目的とする観測は2天体にとどまった.平成25年度は11月にチリ・アタカマサイト山麓のサン・ペドロ市に滞在し、8天体の観測を行った。当初は6月のランにおいても観測を行う予定であったが6月のランでは悪天候のため全く観測ができなかった。データ解析においては、これまで得られた晩期M型星の測光を行い、昨年度までに確立した解析方法によって水分子の有無の指標となるPaα等級-Ks等級、Paα-off等級-Ks等級という2つのカラーを様々なタイプ(温度)のM型星について導出した。その結果、大小マゼラン雲中の約70のM星巨星においては、晩期型になるほど指標が大きくなるものが多くなるという傾向は見られるものの、M6-M8でも指標が小さいものが見られるということが明らかとなった。当初の予想ではM6より晩期の星では全てに水分子による吸収が見られると考えられたが、このような低温の星の大気では現在のモデル光球に取り入れられていない別のパラメータが存在するのかもしれない。あるいは、マゼラン雲は金属量が少ないためこのような結果になるのかもしれない。またM型の早期の星については、1例、M1型の星に指標が有意に大きいものが見つかった。はたしてこれが辻が提唱した分子光球であるかいなかはこれからの課題であるが、本研究から得られる結論は、全ての巨星に分子光球が存在する訳ではなくその存在は特別な星に限られる、というものである。本研究の目的は、光球起源ではない水分子、すなわち分子光球を系統的に探査することであった。3年間の期間中、落雷、発電機の不具合、悪天候により3回のランで観測ができず、特に銀河中心方向の星の観測ができなかったため、観測サンプルは金属量の少ない大小マゼラン雲の巨星に限られてしまった。そのため、金属領の多い巨星についても同様の結論が得られるかはこれからの課題である。1m望遠鏡+ANIRのシステムでは典型的にKsで9等より明るい星はsaturationのため観測はできない.それとは逆に2つの狭帯域フィルター, Pa α, Pa α-offフィルターは幅が狭いためあまり暗い星は観測できない.さらに等級を決めるためには視野内(5' x 5')にある程度J, H, Ksの等級が分かった2MASSの星が含まれている必要がある.このような制約のもと,平成23年度はまず,早期K型から晩期M型までスペクトル型の判った星を系統的に観測するためにスペクトル型,光度階級が既知のK型, M型星をタイプ毎,階級毎に適当な数選び出す作業を行った.

その後, 9月末から10月末にかけて代表者及び連携研究者2名と共にチリ・アタカマサイト山麓のサン・ペドロ市に滞在し,約15天体の観測を行った.本研究においては独自のフィルターであるPa α, Pa α-offフィルターの絶対キャリブレーションが不可欠である.得られたデータに対し,通常の撮像データ解析に従って処理を行ったが,これらのデータをもとに,平成23年度は特に,狭帯域フィルターの絶対キャリブレーションを検討した.その結果,吸収も輝線もない場合,狭帯域フィルターの等級を1. Ks等級と等しくするという方法, 2. H, Ks等級の内挿した等級と等しくするという方法でこれらの等級を決定することができ, Pa α, Pa α-off等級とKs等級との差を取ることで水分子による吸収の有無を明らかにできることを見出した.miniTAO 1m望遠鏡の運用は通常, 5-6月と10-11月の年2回行っている.平成24年度は, 5月運用の時点で24年春に落雷があり,望遠鏡及び観測装置に甚大な被害が発生したことが判明し, 5-6月期には観測することができず,被害状況の調査にとどまった. 9月下旬より望遠鏡,観測装置の復旧を行い, 10月にはMAX38による中間赤外線観測を行ったが,観測装置を近赤外カメラANIRに切り替えて以降,今度は山頂に設置してある発電機に不具合が発生し, ANIRによる観測は予定通りには進まず,本研究が目的とする観測は2天体しか行うことができなかった.本研究はその目的上,様々な型の星を数多く系統的に観測することが必要であるため,これまでの達成度は充分ではないと考えている.miniTAO望遠鏡は標高5640mチャナントール山山頂にあり様々な理由から観測を5, 6月期, 10, 11月期の年2回に限っている.さらに,他のサイトでは観測できない観測が可能であるため,他の観測研究テーマが当初想定していたより相当多くなった.このような事情のため,今年度予定していた数の星を観測することができなかった.本研究はその目的上,様々な型の星を数多く系統的に観測することが必要であるため,今年度の達成度は充分ではないと考えている.平成25年度も年40人日程度チリ・アタカマサイト山麓のサン・ペドロ市に滞在し,可能な限りの数の星を観測し,順次データ解析を行う.しかし今年度あまり観測できなかったため,観測星数を増やせない場合も考慮し,観測対象を巨星,超巨星など恒星外層が膨らんだ進化末期の星に絞って水分子の探査を行う.これまで分子光球の存在が明らかになったのは,このような巨星に限られており,この変更により分子光球研究の重要度が現象することはない.観測及びデータ解析と平行して,辻のモデルを参考にしつつ光球+分子光球のモデル大気の構築し,観測データとの比較から星の表面温度や光度階級の違いによる分子光球の違いを定量的に明らかにする.平成24, 25年度も年40人日程度チリ・アタカマサイト山麓のサン・ペドロ市に滞在し,可能な限りの数の星を観測し,順次データ解析を行う.しかし上述したように観測星数をあまり増やせない場合も考慮し,観測対象を巨星,超巨星など恒星外層が膨らんだ進化末期の星に絞って水分子の探査を行う.これまで分子光球の存在が明らかになったのは,このような巨星に限られており,この変更により分子光球研究の重要度が現象することはない.観測及びデータ解析と平行して,辻のモデルを参考にしつつ光球+分子光球のモデル大気の構築し,観測データとの比較から星の表面温度や光度階級の違いによる分子光球の違いを定量的に明らかにする.本研究は観測研究であるため,研究費の大部分を観測旅費が占める.平成25度もチリに40人日程度滞在するため観測旅費を100万程度予定している.
正の混合熱を有する非晶質金属の創製

種類の異なる純金属の接合体に対して、対数相当ひずみ100以上に及ぶ巨大ひずみ加工(HPTプロセス)を室温で施し、バルクメカニカルアロイングの進行に伴う化学組成と微視構造の変化を観察した。平衡熱力学において導かれる混合熱(混合のエンタルピー変化)が大きな負の値から大きな正の値にまで種々異なる異種金属の組合せを選択することにより、原子レベルの混合(合金化)と構造変化に及ぼす混合熱の影響を明らかにすることを目的として実験を行った。比較的大きな負の混合熱を有するCu-Zr系の場合、HPTにより巨大な塑性加工を施すことにより、原子ベルの混合の後、非晶質相(金属ガラス)が形成された。正の混合熱を有するT-Zr系(ΔHmix=0kJ/mo1)やNb-Zr系(ΔHmix=+4kJ/mo1)の場合、HPT加工によりω-Tiやβ-Zrといった高圧相・高温相が出現し、回転数の増加に伴って原子レベルの混合が進行し、それぞれhcp構造およびbcc構造を有する固溶体が形成された。一方、非常に大きな正の混合熱を有するAg-Ni系(ΔHmix=+15kJ/mo1)の場合、100回転のHPT加工後も、原子レベルでの混合は生じていなかった。これらの結果より、固体状態でのメカニカルアロイング(原子レベルの混合)および金属ガラスの形成にも、異種金属間の混合熱が大きな影響を与え、正の混合熱を有する金属種の組み合わせの間では、メカニカルアロイングが生じにくいことが明らかとなった。種類の異なる純金属の接合体に対して、対数相当ひずみ100以上に及ぶ巨大ひずみ加工(HPTプロセス)を室温で施し、バルクメカニカルアロイングの進行に伴う化学組成と微視構造の変化を観察する。平衡熱力学において導かれる混合熱(混合のエンタルピー変化)が大きな負の値から大きな正の値にまで種々異なる異種金属の組合せを選択することにより、原子レベルの混合(合金化)と構造変化に及ぼす混合熱の影響を明らかにする。従来の液相凝固ルートでは作製することのできない、正の混合熱を持つ非晶質(アモルファス)合金を創製し、そうした全く新しい物質の物性探索の端緒をつけることを目的として研究を行なった。平成21年度は、絶対値は小さいが正の混合熱を有する組み合わせであるCuとAgの接合体に対してHPT法による巨大ひずみ加工を施した。相当ひずみ100以上の巨大ひずみ加工により、バルクメカニカルアロイングが生じ、ほぼ均一な過飽和固溶体が生じることが明らかとなった。X線回折結果は単一のブロードなハローピークを示し、少なくともX線的には非晶質が形成されていることを示唆した。すなわち、正の混合熱を有する異種金属の組み合わせであっても、バルクメカニカルアロイングによれば非晶質が形成される可能性が初めて明らかとなった。一方、平行して行なった実験により、凝固ルートで金属ガラスが形成されるCu-Zr系、Cu-Zr-Al系の場合には、HPTによるバルクメカニカルアロイングによって、原子レベルの混合の後、非晶質(金属ガラス)が形成されることを確認した。
植物RNAウイルスの複製精度制御機構の解明-弱毒ウイルス安定化技術の構築に向けて

植物RNAウイルスの複製精度の制御機構を解明するための基盤的知見を得るため、植物RNAウイルスの感染植物内でのゲノムの多様性を比較解析した。オオバコモザイクウイルス(PlAMV)、ダイコンひだ葉モザイクウイルス(RaMV)など数多くの植物RNAウイルスの全塩基配列を決定した結果、PlAMVの分離株間の多様性が大きいこと、RaMVの分節ゲノム間で多様性が異なることなどを見出した植物RNAウイルスの複製精度の制御機構を解明するための基盤的知見を得るため、植物RNAウイルスの感染植物内でのゲノムの多様性を比較解析した。オオバコモザイクウイルス(PlAMV)、ダイコンひだ葉モザイクウイルス(RaMV)など数多くの植物RNAウイルスの全塩基配列を決定した結果、PlAMVの分離株間の多様性が大きいこと、RaMVの分節ゲノム間で多様性が異なることなどを見出したオオバコモザイクウイルス(PIAMV)の感染植物内での複製精度を測定する系を確立するに先立ち、植物RNAウイルスの感染植物内でのゲノムの多様性を比較するため、PIAMVと同じポテックスウイルス属のアスパラガスウイルス3(Asparagus virus 3;AV3)と、系統学的に離れたコモウイルス属のダイコンひだ葉モザイクウイルス(Radish mosaic virus; RaMV)について、そのゲノム塩基配列を世界で初めて決定した。AV3のゲノムは全長が6937塩基からなり、ポテックスウイルス属に特徴的な5つのタンパク質をコードしていると考えられた。AV3と、塩基配列が既知の他のポテックスウイルスとの塩基配列の相同性を比較した結果、本ウイルスはポテックスウイルス属の新規な種であることが明らかとなった。また、並行して、2分節ゲノムを持つコモウイルス属のRaMVについて、RNA1とRNA2の全塩基配列をそれぞれ決定した。RNA1は全長6064塩基からなり、ウイルスの複製に重要なタンパク質がコードされていると考えられた。一方RNA2は全長4020塩基からなり、ウイルスの細胞間移行に重要なタンパク質がコードされていると考えられた。さらに、他の既に塩基配列が決定されているコモウイルスとの相同性から、RaMVは同属の新規な種であることが確認された。また、系統学的解析を行った結果、アブラナ科植物に感染するRaMVは、コモウイルス属の多数を占めるマメ科植物に感染するウイルス群と系統学上離れた関係にあった。植物RNAウイルスの複製精度と本年度に報告した新規なウイルスのゲノム塩基配列の多様性との関係は非常に興味深い。以上の結果は全て論文として発表した。オオバコモザイクウイルス(PIAMV)の感染植物内での複製精度を測定する系を確立するに先立ち、RNAウイルスの感染植物内でのゲノムの多様性を比較するため、本年度も複数のRNAウイルスのゲノム塩基配列の解析を行った。まず、2分節ゲノムを持つコモウイルス属のダイコンひだ葉モザイクウイルス(Radish mosaic virus;RaMV)のカリフォルニア分離株のRNA1とRNA2のゲノム塩基配列を決定した。昨年度に決定した日本分離株の塩基配列と比較したところ、その相同性は95%以上であり、両分離株が同種であることが確認された。また、両分離株の塩基配列の相同性は、RNA1に比べてRNA2、その中でも特に3'側のゲノム領域において顕著に低かった。この知見は、2分節ゲノムを持つウイルスの複製精度が分節間で異なる可能性を示唆しており、RNAウイルスの複製精度を解析するうえで非常に興味深い。さらに、世界中で被害を及ぼしている重要病害であるイネいもち病菌に感染している二本鎖RNAウイルスのゲノム塩基配列を決定し報告した。これらの塩基配列の解析結果は、RNAウイルスのゲノムの多様性に関する知見を深めることとなり、今後の解析に寄与するところは大きい。並行して、RNAウイルスに対する抵抗性機構として知られるRNAサイレンシングに関する研究も行った。その結果、PIAMVを含むポテックスウイルスは、TGBplという同一のタンパク質によりRNAサイレンシングを抑制しているものの、抑制のレベルはウイルス種により異なることが明らかになった。
朝鮮半島から見た北東アジア国際秩序:その形成と変動力学に関する再検討

第一に、70年代初頭の米中和解が朝鮮半島に及ぼす影響に関して、それに対する南北朝鮮の対応も射程に入れて、米韓両国の外交文書に対する綿密な分析を通して、米中接近という同盟間対立の変化と米韓同盟関係の変容という同盟内政治との関係の政治力学を抽出したことである。特に、米中和解という国際的な緊張緩和、さらには日中国交正常化という地域的な緊張緩和が、一方で、南北朝鮮間においても南北対話の開始という、朝鮮半島レベルにおける緊張緩和の「配当」をもたらしたにもかかわらず、他方で、南北対話の中断と緊張激化、南北朝鮮の独裁体制の強化という、緊張緩和の「逆流」をもたらした。なぜ、国際的な緊張緩和が朝鮮半島レベルの緊張緩和を持続させず、「逆流」させたのかを、主として、米韓同盟関係、中朝同盟関係の同盟内政治の動揺と関連付けて、米韓の外交文書に対する検討を通して明らかにすることができた。この点については、(1)「朝鮮半島冷戦の展開:グローバル冷戦との「乖離」、同盟内政治との連携」、および、(2)「韓国現代史研究におけるアメリカ国立公文書館所蔵資料の利用価値と限界(韓国語)」(3)「The Dynamics of the Korean ColdWar : A Consideration of the Impacts of theUS-China Rapprochement on Korea」という3点の論文で明らかにした。特に、(2)の論文は、韓国において、韓国現代史研究者の前で発表する機会にめぐまれたために、韓国現代史研究者との間で、韓国外交史研究の今後の研究動向について意見交換をすることができたのは、大きな収穫であった。また、(3)の論文は、北京において、米中韓3国の研究者の前で発表することができ、それぞれの立場から貴重なコメントを生かすことができた。第二に、こうした朝鮮半島をとりまく国際秩序の変動が日韓関係にどのような影響を及ぼしたのかについても、日米韓の一次史料に基づいて研究を進めた。その結果、日韓関係の変動力学を解明し、その中で70年代初頭における日韓関係の転機についても考察を深めることができた。この成果については、「日韓関係の力学と展望-冷戦期のダイナミズムと脱冷戦期における構造変容」という論文を発表した。平成16年度は、まず、主として、前年度までに米国国立公文書館などで収集した1970年73年の米国国務省などの外交文書に関する調査と、平成16年9月と平成17年3月に実施した韓国外交安保研究院における1974年までの韓国政府外交文書関する調査を並行して行った。そして、1970年代初頭の米中接近などに代表される北東アジア国際秩序の変容が朝鮮半島に対してどのような影響を及ぼしたのかを、特に南北対話の進展とその挫折、さらに米韓関係の構造的変容に焦点を当てて、米韓両国の一次史料を駆使して実証的に明らかにした。このテーマに関しては、「韓国外交のダイナミズム:特に一九七〇年代初頭の変化を中心に」という論文を完成した。次に、平成16年度は、日韓国交正常化交渉40周年を迎える節目の年だけでなく、韓流ブームが日本社会を席巻すると共に、年度末には、領土問題が日韓関係を険悪にしたように、日韓関係に関しては非常に激動の1年であった。

こうした日韓関係を、単なる日韓の2国間関係としてではなく、北東アジア国際秩序と関連付けて、その構造的変容を分析するとともに、今後の北東アジア国際秩序の主導的な担い手として日韓関係を位置付けようとする構想を、「国際公共財としての日韓関係」というテーマで、学会などで発表する機会を数多く持った。今年度の研究実績は次の2点に要約することができる。第一に、戦後における北東アジア秩序の大きな変動の契機となった1970年代初頭における米中和解が朝鮮半島に及ぼす影響に関する研究である。その一環として8月から9月にかけて約3週間の日程で、米国立公文書館、フォード大統領図書館、カーター大統領図書館などを訪問して、1970年代のアメリカ政府の外交文書に関する調査、分析を行った。また、韓国外交史料館を訪問し、1970年代における韓国外交文書に関する調査、分析を行った。米韓外交文書に関する調査はまだ完了してはいないが、収集した史料の一部に基づいて、「韓国外交のダイナミズム:特に、1970年代初頭の変化を中心に」という論文を執筆し、『戦後日韓関係の展開』の一つの章として出版した。この論文では、米中和解が、一方で朝鮮半島にも南北対話という緊張緩和の流れをもたらしたが、他方で、南北間の緊張緩和は定着せずに、むしろ、米朝和解の影響を遮断し朝鮮半島冷戦を持続させるような選択を、南北朝鮮双方の指導者が選択したことを指摘した。そして、その一因として、南北関係を極限的な対立ではない競争として再設定した上で、米韓同盟関係の変容に対応しなければならなかった、韓国政府の政治的選択に注目した。そのほか、韓国外交の通史的な展開に関する論文、および、朝鮮半島をとりまく冷戦の展開を、グローバル冷戦と朝鮮半島冷戦との乖離、同盟内政治と同盟間対立との連携という2つの観点から分析した論文を執筆した。これらは、平成18年度のうちに出版される予定である。第二に、そうした韓国外交および朝鮮半島をとりまく冷戦の展開の中で、国交正常化40周年を迎えた日韓関係を位置付ける作業に取り組んだ。日韓関係は、戦後の北東アジア冷戦による強い制約を受けて、国交を正常化し、さらに経済協力関係を深めてきた。その結果、韓国は持続的な経済発展と政治的民主化を達成し、北朝鮮に対する体制優位を決定的なものにした。一方で、日韓国交正常化とそれに伴う日韓の協力関係が朝鮮半島をとりまく冷戦の展開にどのようなイムパクトを及ぼしたのかを、歴史的に解明する作業に取り組んだ。他方で、冷戦に制約されて形成された日韓関係が、ポスト冷戦期において、どのような変化をもたらしたのかを、北朝鮮核危機や韓流、歴史認識問題などを事例として分析する作業に取り組んだ。こうした研究成果は、約10回ほどの日韓関係や東アジア共同体などに関する国際会議で、日本語、韓国語、英語のペーパーを発表することを通してまとめることができた。以上の2つの作業を中心として、朝鮮半島に焦点を当て、北東アジア国際秩序が冷戦期と冷戦後にどのような変動を経験したのかを実証的に解明する作業に取り組んだ。平成18年度の研究実績は、次の2つに集約される。
新たな時空間解析法を用いた視覚皮質の周期発火現象の解析

麻酔下ネコの外側膝状体(LGN)から2本のテトロード電極により同時記録された振動的発火を生じる複数のユニット活動データにUnitary Event (UE) Analysisを適用した。有意なUEを示したケースの多くが発火率の変動とは異なる時間スケールのUEの頻度変化を示した。これは、皮質下のLGNにおいても、発火率とは異なる情報がスパイク相関のダイナミクスに含まれている可能性を示唆している。さらに、我々は、UE Analysisの手法を単一の試行のスパイク列に拡張した。その結果、UEの頻度および発現するタイミングに関して、異なる試行に渡って大きな変動性が存在することが示された。これは、Grayが皮質におけるLFPの解析で示した特性と共通する。相関発火の非定常性は、視覚系での同期振動発火現象の普遍的特性であると考える。視覚皮質とLGNからの同時記録を開始した。Grayとの共同研究とは異なる麻酔下でも、LGNでの高周波数帯での振動的発火、皮質での低周波数帯での振動的発火および皮質表面上4mm離れた細胞間の同期を観測した。これらの現象が麻酔の種類などによらず普遍的に存在することの確認として、今後の研究につながる成果であると考える。LGNと皮質から受容野が重なった細胞活動の記録を行ったが、領野間での活動に有意なスパイク相関が得られたケースは非常に少なかった。皮質細胞がLGN細胞からの直接入力を受けていない可能性が考えられ、今後は、リバースコリレーション法による、高い空間分解能での受容野マッピングが必要であると考えられる。3本の多重極電極(tetrode)を脳組織の近接した部位に刺入し、個々の電極の深さをミクロン単位で変えられるマニピュレータを自作し、麻酔下ネコの視覚皮質と外側膝状体からの多細胞同時記録実験を開始した。今年度の研究では、個々の部位の細胞活動の視覚刺激依存性は記録できたが、二つの部位から受容野が精度良くオーバーラップする細胞活動を安定に同時記録するためには、改善すべき問題点が存在することが判った。これは、それぞれの部位からの測定で使用するマニピュレータどうしの物理的障害や、測定中での電極位置のドリフトによる受容野位置の変化などの問題である。今後は、これらの技術的問題の改善と同時に、二つの領域間の神経活動における相互作用を解明するために提示する視覚刺激プロトコルの検討を進めていく計画である。また、海外共同研究者であるGrayとの共同実験で記録した外側膝状体からの多細胞同時記録データに対して、同じく海外共同研究者であるAertsenが提案したUnitary EventAnalysis法の適用を試みた。今年度の研究では、4つの細胞の同時記録データを用いて、細胞2個以上の任意の組み合わせに対して、指定した時間精度内で相関発火するスパイクイベントを表示するプログラムを開発した。発火率が高いデータの場合に、区間幅の選択と相関発火イベント(Unitary Event)の統計的有意性検定の結果との関連において問題点が発見された。今後は、この解析法の数学的構造をより詳細に検討し、改善された方法により視覚皮質での細胞活動における同期振動現象のダイナミクスを解析していく計画である。試行時間中での時間平均のためスパイク相関の非定常ダイナミクスを視覚化することができないcross-correlogramに代わって、スパイクデータの新たな時空間解析法としてUnitary Event (UE) Analysisが注目されている。我々は、麻酔下ネコの外側膝状体から2本のテトロード電極により同時記録された振動的発火を生じる複数のユニツト活動データにUE Analysisを適用した。以前行ったcross-correlogramの解析で有意に相関していると判定された64ケースに対してUE Analysisを適用したところ、24ケース(38%)のみが試行期間中に有意な(P<0.05)相関イベント(Unitary Event)を示した。

一方、UE Analysisの最大の利点である非定常性解析に関しては、有意なUEを示した24ケースのうち19ケース(80%)が発火率の変動とは異なる時間スケールのUEの頻度変化を示すことが判明した。これは、皮質下の外側膝状体においても、発火率とは異なる情報がスパイク相関のダイナミクスに含まれている可能性を示唆している。この相関のダイナミクスの生成原因および機能的意味が今後の研究対象となる。相関構造の非定常性の原因を調べるために、同期振動する個々の細胞のauto-correlogram自体のUE analysisを開始したところ、相関の非定常性は振動的発火自体の非定常性に原因がある可能性が示された。今回の解析は、刺激に含まれる時間特性と相関発火頻度の時間特性を分離するために、刺激自体に何ら時間構造のない定常スポット刺激下でのデータのみをもちいた。現在、moving barなどの異なる刺激文脈下での活動データの解析も行っているが、異なる刺激文脈において異なる時間構造を持つUEが存在する場合が発見され、UEの機能的意味の解明において興味深い。昨年までは、Grayとの共同研究で得られた多細胞データの解析を行ってきたが、本年度からは自らの研究室でも麻酔下ネコの視覚皮質および外側膝状体(LGN)からデータを記録し、解析することが可能となった。今回の実験では脳活動の抑制が低いフェンタネスト麻酔を用いた。この麻酔下でも、LGNでの高周波数帯(100Hz)での振動的発火、皮質での低周波数帯(40Hz)での振動的発火および皮質表面上4mm離れた細胞間の同期を観測した。これらの現象が麻酔の種類などによらず普遍的に存在することの確認として、今後の研究につながる成果であると考える。得られた多細胞データに昨年までの研究で特性を検討したUnitaryEvent (UE) Analysisを適用した。皮質細胞の最適刺激であるdrifting gratingは刺激自体が短い時間スケールの変動を持つため、同期発火の非定常性解析では、刺激の変動と相関自体のintrinsicな変動との分離が難しいことが判明した。より単純な時間構造のmoving barでの刺激を使用すべきと考える。また、LGNと比べると、皮質での同期発火の強度は弱く、LGNでのUE Analysisで用いた95%の有意水準は厳しすぎる恐れがあり、検討が必要である。皮質およびLGNの双方に複数のtetrode電極を刺入し、大規模な多細胞同時記録を計画したが、複数の電極刺入に不可欠な機器の故障・修理のため実現できなかった。そこで、実験では皮質に2本の電極を刺入し、LGNには一本の電極のみを刺入し、LGNと皮質から受容野が重なった細胞活動の記録を行ったが、領野間での活動に有意なスパイク相関が得られたケースは非常に少なかった。皮質細胞がLGN細胞からの直接入力を受けていない可能性が考えられ、リバースコリレーション法による、高い空間分解能での受容野マッピングが必要である。
Ｎｉ，Ｃｏのホウ化物あるいは炭化物をベースにしたＰｔ代替燃料電池電極触媒の開発

燃料電池電極触媒には白金が大量に利用されているが、価格ならびに枯渇の問題から白金を利用しない電極触媒の開発が急がれている。本研究では、Pt代替電極触媒としてNiならびにCoのボライドおよびカーバイドの微粒子を調製し、その電気化学特性評価を行った。カーバイドならびにボライドの微粒子は、液相中で行い、510nmの粒子調製に成功した。得られた粒子を酸素還元反応に用い、電気化学特性評価により起電力を測定したところ、0.50.6Vの起電力発現を確認し、白金を利用しない空気側電極触媒開発に一定の結果を残した。Pt代替NiあるいはCo系カーボン担持触媒を想定し,前駆錯体・溶液条件や還元剤と得られるNiあるいはCo触媒粒子との関係解明を通して、触媒探索を実施した。触媒調製法としては当研究室開発の液相還元選択析出法を採用したところ、Ni-C、Ni-Bナノ粒子が炭素担体上に析出することを確認した。得られた粒子を、カーボン電極上に滴下し、そこへNaffionを滴下したMEA膜を調製した。この電極を過塩素酸を溶かした水溶液を用い、酸素飽和および酸素無しの状態下で電気化学測定を行い、酸素還元反応を開始する電位を測定した。測定の結果、Ni-Cナノ粒子においては、Ptの反応開始電位(0.9V vs RHE)によりは低いものの、0.5V vs RHEの値を示し、酸素還元能を有することを確認した。また、Ni-Cにおいては、熱処理前後における構造の違いがその活性に大きく影響を与えることも確認された。これは、Ni-C構造を熱処理することでNi4c構造へ変化させることで、エネルギー的に有利な状態に構造を変化させられるためと考えられる。これらのことから、Ni/C組成比がその活性に大きく影響を与えることが示唆され、粒子の合成時もしくは合成後にその組成もしくは構造もしくはその両方を制御することで更なる高活性化が期待できる。一方、Ni-Bナノ粒子においては、Ni-Cと同値の活性を示した。しかしながら、調製後時間の経過に伴い活性が落ちることが確認された。これは、Bが酸化により抜け出るためであるとが判明した。このため、Ni-BはNi-Cよりも耐久性の点で問題があると考えられる。以上より、現段階では、Ni-Cナノ粒子が実装に向いているものと考えられる。平成25年度は、まず前年度に確立したNiB、NiC、CoB、CoCナノ粒子調製法の再現性について確認した。得られた粒子を電気化学特性評価によりその酸素還元反応の活性について詳細に評価した。今年度はより実用に適した材料としての評価を行うため、電極回転方法(利用する電極を回転させ測定することで、常に表面を露出させる)を利用した。上述の中で、NiCナノ粒子がもっとも活性が高く、0.51Vの起電力を示すことを確認した。このとき、調製直後のNiCナノ粒子は起電力がそれほど高くないのに対し、焼成処理を行うことで、活性が向上することを確認した。これは、Ni/C比が変化することで、より活性な状態となったためと考えられた。確認のため、ESCAによりその電子状態を確認したところ、焼成前の状態に比べ、エネルギーが高くなっていることを確認した。これは、Cの量が減ったためと考えられる。続いて、これまで用いてきたカーボン担体種を変更させ、上述の活性に与える影響の有無を評価した。これは、粒子表面での反応で生じた起電力が、担体種の影響で導電性が低下することで低下している懸念を払拭することが目的である。以前から使用している担体種を含めて、3種類の担体を用い、NiCナノ粒子を担持させて電気化学特性評価を行ったところ、担体種による活性への顕著な影響は確認されなかった。これらのことから、起電力向上にはナノ粒子を構成する金属比や表面状態を制御することが必要であると確認された。本年度はニッケルおよびコバルトのカーバイドならびにボライドナノ粒子の組成、結晶性、の制御、ならびに担体の選択による電気伝導性の制御により、昨年度に得られた粒子よりも活性の高い触媒の調製を目的とした。最初に担体種の選択を行った。昨年度まではすべての粒子においてVulcan(比表面積= 200 m2/g)を利用していたが、より電気伝導性の高いDevelopment of Novel Acetylene Black (OSAB,比表面積= 800 m2/g)を利用して、担体種の変更によるナノ粒子の析出状態への影響を評価した。まず、参照としてPtナノ粒子をOSABに析出させ、酸素還元反応に与える影響を評価したところ、Vulcanよりも高い活性を示すことが確認された。続いて、NiCナノ粒子をOSAB担体上に析出させたところ、均一に粒子が析出することが確認され、担体種の変更による粒子の一次構造への影響は観察されなかった。

得られた粒子の構造を評価したところ、得られた結晶構造もVulcan上で生成させた粒子と同じ構造となった。OSAB上に調製された粒子を利用し、電気化学特性を評価した。NiC/OSABナノ粒子を用いて、表面残留有機物除去後の活性を評価したところ、Vulcanを担体に用いたものに比べて、高い活性を示すことが確認された。これは、担体の電気伝導性が高く、また比表面積が約4倍も大きいことから、活性増大につながったものと考えられ、粒子の構造制御とともに担体の選択が非常に大きく影響を与えることが確認された。26年度が最終年度であるため、記入しない。触媒化学26年度が最終年度であるため、記入しない。Ni-C、Ni-Bナノ粒子の液相合成に成功し、それらが酸素還元反応において電極触媒として作用することが確認され、その起電力が0.5Vを示し、Pt代替材料としての利用に一定の目処が立ったため。ナノ粒子の活性向上について、やや遅れている。起電力について、実用化に必要とされる値は0.6Vとされる。これに対し、現在、我々の達成した値は0.51Vと、約0.1V低い。この理由として、構成元素比の最適化がなされていないこと、またその制御が極めて困難なことが上げられ、単セル構成にはまだ時間を要する状態である。加えて、粒子自体の安定性(再生利用)についての検討が不十分であり、実際の利用に耐えうる材料となるかどうかの評価が出来ていない。Pt代替となるNiCならびにNiBナノ粒子の合成に成功し、その酸素還元能があることを確認した。今後はその起電力の向上、ならびに実際に単セルを組み、燃料電池としての特性を評価していく。前年度までに調製したNiC,NiB,CoC,CoBナノ粒子の組成並びに結晶性の制御を行い、実用化の目標値である0.6Vよりも高い活性を有する酸素還元電極触媒となる粒子の調製方法を確立することを第1目標とする。また、担体種の選定について、合わせて行う。続いて、得られたナノ粒子を利用し単セルを構築し、実際の燃料電池としての性能評価することで、耐久性を始めとした粒子の性能評価を行う。また、これらを行った後、メタノール改質器と繋げ、実際の燃料電池(PEFC)一体型システムを構築し、家庭で利用を想定した燃料電池システム構築を目指す。電極触媒粒子の活性向上への開発が、当初の予定よりも遅れており、基礎的実験に重きを置いた研究期間となった。そのため情報収集が主なものとなり、より発展的な実用化に向けた応用研究があまり出来なかった。そのため、単セル構築のために必要となる部材等の購入を控えたため、予算を次年度へ繰り越すこととなった。燃料電池電極触媒の性能を確認するためには、単セルを構築しての実発電能力テストを行う必要がある。そのため、繰り越した予算は単セル構築用の部材購入並びにその単セルの電極として実装する電極触媒粒子・担体の購入費に充てる予定である。また、そのテストについて、外部委託する必要性が考えられるため、その測定費用として充てる予定である。