hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発生様式の違いをもたらす分子メカニズム:ホヤ種間での比較発生ゲノム科学的解析

これまでに当特別研究員が構築・整備した無尾種ホヤ・Molgula tectiformisの約10万リードのEST情報を元に研究を進めた。この種の初期胚には幼生筋肉の前駆細胞が存在するが、有尾種胚発生過程で見られるような細胞分化はおこらず、結果として機能的な幼生の筋肉が形成されない。今年度は、脊椎動物において筋肉特異的な機能を持つことが報告されているが、これまでホヤ類で解析が殆ど行われていなかった10遺伝子の解析を行った。まずカタユウレイボヤゲノム内から遺伝子の探索を行い、得られた遺伝子の胚発生期における発現解析を行ってそれらがほぼ幼生筋肉特異的に発現していることを見出した。ホヤには幼生筋肉と成体筋肉が存在するが、これらの遺伝子のうち5遺伝子はゲノム内に単一遺伝子のみが存在したため、同一遺伝子が幼生と成体の筋肉両方で用いられている可能性が示唆された。先行研究により、無尾種において幼生筋肉アクチンの偽遺伝子化によりその発現抑制が生じていることが報告されているため、これら5遺伝子に関してはカタユウレイボヤと無尾種ホヤの間で遺伝子組成に違いがある可能性もしくは筋肉関連遺伝子の中でも発現抑制機構は一様ではない可能性が示唆された。また、これらの遺伝子をM.tectiformisのEST内より探索したところ、これらのうち3遺伝子の発現が確認され、特にtropomodulinに関しては胚発生期での発現が認められ、この遺伝子が幼生筋肉で必ずしも発現抑制されてはいない可能性が示唆された。前年度に当特別研究員が構築・整備した無尾種ホヤ・ナギサフクロボヤの約10万のEST情報を基に研究を進めた。1,EST配列のassemble作業により、活発に発現している遺伝子のcDNA完全長の予測及び既知遺伝子との相同性検索を行った。その結果、本種の胚発生期に活発に発現している遺伝子の中で、他生物の既知遺伝子に相同性を示さない遺伝子が高い割合を占めることを明らかにした。2,筋肉構造遺伝子に相同性を示す遺伝子の最長cDNAの完全長を決定し、分子系統学的解析等により本種の初期発生期において幼生筋肉構造遺伝子の大幅な発現抑制が生じていることを明らかにした。3,本種においては、脊索の前駆細胞が見出されるにも関わらずその分化はおこらない。脊索分化抑制の分子機構を解析すべく、有尾種カタユウレイボヤにおいて脊索特異的に発現することが報告されている35遺伝子をEST内より探索した。相同性の高い遺伝子が見出された場合、その最長cDNAの完全長を決定し、分子系統学的解析等によりカタユウレイボヤ遺伝子との相同性を検証した。その結果、少なくとも15遺伝子が本種の胚発生期に発現していることを明らかにした。4,また、ホヤ胚を用いた分子発生学実験、すなわち全載in situ hybridization(WISH),抗体染色,遺伝子機能解析などを行うに当たっては卵殻の除去が不可欠であるが、本種を含む無尾種においてはその手法が未だ確立できていない。当特別研究員はタンパク質分解酵素などを用いて除去の試行を行い、Trypsin消化による囲卵腔の拡張が、機械的な卵殻除去時間を大幅に短縮できることを見出した。現在、処理胚と卵殻未除去胚とのWISHの結果の再現性を検証中である。これまでに当特別研究員が構築・整備した無尾種ホヤ・ナギサフクロボヤの約10万のEST情報を基に研究を進めた。1.本種においては、脊索の前駆細胞が見出されるにも関わらずその分化はおこらない。2.本種においては幼生筋肉の分化が抑制されている。これまでの研究により筋肉の収縮に必要な主要な遺伝子(筋肉アクチンなど)の発現が本種で抑制されていることを明らかにしてきた。今回、筋肉機能において比較的マイナーな機能をもつ遺伝子を探索し、(1)それらの遺伝子がカタユウレイボヤで筋肉特異的に発現していること、(2)それらの遺伝子のうち一部がナギサフクロボヤで発現していること、を確認した。このことより、この種において幼生筋肉分化抑制機構がかならずしも一様ではないことが示唆された。3.また、ホヤ胚を用いた分子発生学実験、すなわち全載in situ hybridization(WISH),抗体染色,遺伝子機能解析などを行うに当たっては卵殻の除去が不可欠であるが、本種を含む無尾種においてはその手法が未だ確立できていない。

今年度は、脊椎動物において筋肉特異的な機能を持つことが報告されているが、これまでホヤ類で解析が殆ど行われていなかった10遺伝子の解析を行った。まずカタユウレイボヤゲノム内から遺伝子の探索を行い、得られた遺伝子の胚発生期における発現解析を行ってそれらがほぼ幼生筋肉特異的に発現していることを見出した。ホヤには幼生筋肉と成体筋肉が存在するが、これらの遺伝子のうち5遺伝子はゲノム内に単一遺伝子のみが存在したため、同一遺伝子が幼生と成体の筋肉両方で用いられている可能性が示唆された。先行研究により、無尾種において幼生筋肉アクチンの偽遺伝子化によりその発現抑制が生じていることが報告されているため、これら5遺伝子に関してはカタユウレイボヤと無尾種ホヤの間で遺伝子組成に違いがある可能性もしくは筋肉関連遺伝子の中でも発現抑制機構は一様ではない可能性が示唆された。また、これらの遺伝子をM.tectiformisのEST内より探索したところ、これらのうち3遺伝子の発現が確認され、特にtropomodulinに関しては胚発生期での発現が認められ、この遺伝子が幼生筋肉で必ずしも発現抑制されてはいない可能性が示唆された。
重力要因が知覚・運動協応の体制化に関与する中枢メカニズムの解明

脊椎動物には3次元的生活空間を営む生物には魚類,両性類,鳥類,哺乳類の一部があるが,その他の多くの生物は2次元的な生活を営なんでいる.これらの動物は重力空間で行動するという意味ではそれぞれ固有のストラテージと行動様式を持っている.これらの生物に共通な外力(生存条件)は重力である.地球上に棲む限りに於いてこのことは等しく共通の条件であるために通常は特別の環境下か特殊な個体で無い限り問題にされることは無い.しかし,ひとたび特殊な環境,例えば重力の無い宇宙環境などに生物が晒された時,そこには多くの解決しなければならない問題が生じると共に,我々にとって重力とは何であるかを考え直さなければならに自体が発生することになる.本研究課題はこのような研究目的の為に以下のような感覚・知覚および運動に関する個別の研究目的を設定し、更に両者の相互作用について異なる重力環境に滞在した場合の主に中枢における再プログラミングを検討することを目的として研究を行なった.1)実験を行ったあとの全てのデータはPCベースのデータ収集装置で処理しネットワーク経由で新規購入のワークステーション(平成11年)において集中的に管理しオフラインで解析を行った.2)上記の手順によって、被験者の(自己運動)と、それによって引き起こされた(眼球運動による修飾)が(運動刺激の速度成分)と(位置情報)とどのような関係にあるのかを分析した.3)この実験でi)ヒトの運動・感覚に及ぼす重力要因がどのような役割を担っているのかということ、ii)またこれまで看過されて来た重力の感覚器官に与える影響が、直接的なものから副次的(2次的)なものまで含めてどのような範囲に散在するのかということを他の領域の研究と比較研究することで推論を行い理論的な枠組みの形成を行った.4)更に当研究所で行われている細胞レベルでの重力要因の研究結果と比較検討し、生物全般の重力環境下での系統学的発・生学的問題、あるいは個体自身の発達適問題点を抽出する試みを行なった.脊椎動物には3次元的生活空間を営む生物には魚類,両性類,鳥類,哺乳類の一部があるが,その他の多くの生物は2次元的な生活を営なんでいる.これらの動物は重力空間で行動するという意味ではそれぞれ固有のストラテージと行動様式を持っている.これらの生物に共通な外力(生存条件)は重力である.地球上に棲む限りに於いてこのことは等しく共通の条件であるために通常は特別の環境下か特殊な個体で無い限り問題にされることは無い.しかし,ひとたび特殊な環境,例えば重力の無い宇宙環境などに生物が晒された時,そこには多くの解決しなければならない問題が生じると共に,我々にとって重力とは何であるかを考え直さなければならに自体が発生することになる.本研究課題はこのような研究目的の為に以下のような感覚・知覚および運動に関する個別の研究目的を設定し、更に両者の相互作用について異なる重力環境に滞在した場合の主に中枢における再プログラミングを検討することを目的として研究を行なった.1)実験を行ったあとの全てのデータはPCベースのデータ収集装置で処理しネットワーク経由で新規購入のワークステーション(平成11年)において集中的に管理しオフラインで解析を行った.2)上記の手順によって、被験者の(自己運動)と、それによって引き起こされた(眼球運動による修飾)が(運動刺激の速度成分)と(位置情報)とどのような関係にあるのかを分析した.3)この実験でi)ヒトの運動・感覚に及ぼす重力要因がどのような役割を担っているのかということ、ii)またこれまで看過されて来た重力の感覚器官に与える影響が、直接的なものから副次的(2次的)なものまで含めてどのような範囲に散在するのかということを他の領域の研究と比較研究することで推論を行い理論的な枠組みの形成を行った.4)更に当研究所で行われている細胞レベルでの重力要因の研究結果と比較検討し、生物全般の重力環境下での系統学的発・生学的問題、あるいは個体自身の発達適問題点を抽出する試みを行なった.脊椎動物には3次元的生活空間を営む生物には魚類,両生類,鳥類,哺乳類の一部があるが,その他の多くの生物は2次元的な生活を営なんでいる.これらの動物は重力空間で行動するという意味ではそれぞれ固有のストラテージと行動様式を持っている.これらの生物に共通な外力(生存条件)は重力である.地球上に棲む限りに於いてこのことは等しく共通の条件であるために通常は特別の環境下か特殊な個体で無い限り問題にされることは無い.しかし,ひとたび特殊な環境,例えば重力の無い宇宙環境などに生物が晒された時,そこには多くの解決しなければならない問題が生じると共に,我々にとって重力とは何であるかを考え直さなければならに自体が発生することになる.本研究課題はこのような研究目的の為に以下のような感覚・知覚および運動に関する個別の研究目的を設定した.本年度の研究実績は次のようにまとめられる.1)既存のグラフィックディスプレーによって様々な運動方向と速度をもつ運動刺激をプログラムし、パラメータの操作によって簡単に動的視覚刺激が多様に運用できるような基本的システムを作成した.2)作成した視覚的動刺激を頭部搭載型のディスプレー(Head mounted display)(既存)に導出し、被験者の頭部が運動しても、運動刺激自体は被験者の挙動に同期するような事態を設定する.この時表示部には高精細タイプの小型透過液晶パネルを使用することで閉空間方の刺激呈示と外界の映像と動じに呈示する方法の両方の刺激手時方法を可能にした.

3)同様な事態で眼球運動に動機して視覚的動刺激の、i)速度成分、ii)運動方向成分にフィードバックをかけることで眼球運動とインターラクティブな刺激生成事態を可能にする実験状況を確立する.4)受動的身体回転装置(既存)を用いて、受動的に身体を水平/垂直に回転させたときの眼球運動と前庭動眼反射による運動指標の運動知覚(速度、方向)の心理物理的測定と行動科学的測定を同時に行った.5)能動的に身体(頭部、胴体)を水平/垂直に回転させたときの眼球運動と前庭動眼反射による運動指標の運動知覚(速度、方向)の心理物理的測定と運動量の測定を同時に行い両者の関連性について検討加えた.脊椎動物には3次元的生活空間を営む生物には魚類,両性類,鳥類,哺乳類の一部があるが,その他の多くの生物は2次元的な生活を営なんでいる.これらの動物は重力空間で行動するという意味ではそれぞれ固有のストラテージと行動様式を持っている.これらの生物に共通な外力(生存条件)は重力である.地球上に棲む限りに於いてこのことは等しく共通の条件であるために通常は特別の環境下か特殊な個体で無い限り問題にされることは無い.しかし,ひとたび特殊な環境,例えば重力の無い宇宙環境などに生物が晒された時,そこには多くの解決しなければならない問題が生じると共に,我々にとって重力とは何であるかを考え直さなければならに自体が発生することになる.本研究課題はこのような研究目的の為に以下のような感覚・知覚および運動に関する個別の研究目的を設定した.本年度の研究実績は次のようにまとめられる.1)頭部位置と両眼眼球運動を同時に高速(最高2.5msサンプリングタイム)で測定できる装置によって受動的3軸スイング運動中の眼球運動を測定した.この測定には眼球の回旋運動(カウンター・トーション)の記録も含まれるが,この測定には同時に頭部運動を3軸共に回転角,リニアー位置変位共に記録できるようになった.2)測定ツールとして,言語的なコミュニケーションが困難な乳幼児用測定装置を開発した.本装置はビデオイメージをリソースとして両眼,頭部の位置変位を同時に計測することが可能である.頭部位置と眼球変位を同時に記録できるということは,取りも直さず眼球位置データから頭部位置データを差し引いた値,即ちゲイズが記録可能にあったことを意味する.3)上記システムを用いることで乳幼児の発達過程における重力要因が眼球運動にどのように関与するかということについて縦断的,横断的研究の双方を実施することが可能になったといえる.4)同システム用いる際の較正方法について新しい手法の開発に着手した.脊椎動物には3次元的生活空間を営む生物には魚類,両性類,鳥類,哺乳類の一部があるが,その他の多くの生物は2次元的な生活を営なんでいる.これらの動物は重力空間で行動するという意味ではそれぞれ固有のストラテージと行動様式を持っている.これらの生物に共通な外力(生存条件)は重力である.地球上に棲む限りに於いてこのことは等しく共通の条件であるために通常は特別の環境下か特殊な個体で無い限り問題にされることは無い.
EBウイルス感染に伴い発現変化するBリンパ腫細胞遺伝子の網羅的解析

EBウイルス(EBV)は加齢性リンパ腫や移植後リンパ増殖性疾患などのB細胞リンパ腫の発症に関与する。今回、EBVIII型潜伏感染様式を示すB細胞リンパ腫において、感染に伴い発現変化する遺伝子発現解析を行った。同一症例から樹立された同じクローン由来のペアリンパ腫細胞株を用いて、マイクロアレイで比較解析した。その結果、EBV陽性リンパ腫細胞で発現亢進がみられた遺伝子は、細胞周期制御に関わる遺伝子、細胞の分化制御に関わる遺伝子、細胞接着に関わる遺伝子、チロシンキナーゼ/受容体をコードする遺伝子、LMP1と相互作用する遺伝子などであり、これらがEBV陽性リンパ腫の発症、病態形成に関与することが示唆された。本研究はEpstein-Barr (EB)ウイルス感染に伴い発現変化するBリンパ腫細胞遺伝子の解析と同定を行うものである。移植後リンパ増殖性疾患(post-transplant lymphoproliferative disorder: PTLD)は、免疫抑制状態において、EBウイルス感染により惹起される。EBウイルスがコードするLMP1やEBNA2陽性のB細胞の増殖を許し、リンパ腫が発症すると考えられている。PTLDは移植後の悪性疾患として小児において最も頻度が高く、致死率はやや改善されたものの到底満足できるものではない。これまでのPTLDの病態に関する研究では、B細胞の無制限増殖に働く責任EBウイルス遺伝子の同定に主眼が置かれていた。その一方で、PTLDのようなEBウイルス発現パターン(LMP1, LMP2A, EBNA2などを発現するIII型EBウイルス感染様式)を有するリンパ腫において、どのような細胞側遺伝子が発現あるいは抑制され、それがどう働くかについての詳細は明らかにされていない。我々はこれまでに同一症例からEBウイルス陽性(III型EBウイルス感染様式)とEBウイルス陰性のB細胞リンパ腫の樹立に成功している。これらの細胞株は染色体解析などから同一クローン細胞由来の細胞株であることが判明している。その2株の遺伝子発現パターンをアレイシステムで比較解析した結果、複数の遺伝子に発現変化が認められることが判明した。これによりEBウイルス感染とそれによって影響を受けるリンパ腫細胞側因子との相互関係を詳細に解析できる手がかりを得ることができた。我々は同一症例からEBウイルス陽性(III型EBウイルス感染様式)とEBウイルス陰性のB細胞リンパ腫の樹立に成功した。これらリンパ腫細胞からRNAを抽出し、cDNAに変換後、その2株の遺伝子発現パターンをアレイシステムで比較解析した。EBウイルス陰性リンパ腫細胞に比べて、EBウイルス陽性リンパ腫細胞において発現が亢進されていた遺伝子は、ケモカインをコードする遺伝子、細胞の接着や遊走に関する遺伝子、細胞分裂を調節する遺伝子などが同定された。同一クローン細胞由来のEBウイルス陽性(III型EBウイルス感染様式)とEBウイルス陰性のB細胞リンパ腫細胞株を用いて、EBウイルス感染に伴い発現が亢進する宿主側遺伝子の候補をあげることができた。よって、本研究は当初の計画通りに進展していると判断した。本研究はEpstein-Barr(EB)ウイルス感染に伴い発現変化するBリンパ腫細胞遺伝子の解析と同定を行うものである。これまでのEBウイルス関連リンパ増殖性疾患の病態に関する研究では、細胞の無制限増殖に働く責任EBウイルス遺伝子の同定に主眼が置かれていた。しばしば免疫抑制状態の個体で発生するEBウイルス関連リンパ増殖性疾患のウイルス発現パターンはLMP1、LMP2A、EBNA2などを発現するIII型感染様式を示す。このIII型EBウイルス感染様式を示すB細胞リンパ腫において、どのような細胞側遺伝子が発現あるいは抑制され、それがどう働くかについての詳細は明らかにされていない。我々は同一症例から同じクローン由来のEBウイルス陽性(III型EBウイルス感染様式)とEBウイルス陰性のB細胞リンパ腫の樹立に成功した。EBウイルス陰性リンパ腫細胞に比べて、EBウイルス陽性リンパ腫細胞において発現が2.54倍以上(Zスコア:2倍以上)亢進されていた遺伝子群についてパスウェイ解析(KEGGパスウェイ解析)を行ったところ、最大の有意差をもって同定されたパスウェイタームは、“Transcriptional misregulation in cancer"であった。この中にはBMP2、LMO2、MLL3、CCND2、IGF1R遺伝子などが含まれていた。これら遺伝子はEBウイルス感染により発現が亢進され、EBウイルス感染リンパ腫の病態形成に関わることが示唆された。今後もこれら遺伝子を詳細に解析し、III型EBウイルス感染様式を示すB細胞リンパ腫の病態解明の一端に迫りたい。

今回、EBVIII型潜伏感染様式を示すB細胞リンパ腫において、感染に伴い発現変化する遺伝子発現解析を行った。同一症例から樹立された同じクローン由来のペアリンパ腫細胞株を用いて、マイクロアレイで比較解析した。その結果、EBV陽性リンパ腫細胞で発現亢進がみられた遺伝子は、細胞周期制御に関わる遺伝子、細胞の分化制御に関わる遺伝子、細胞接着に関わる遺伝子、チロシンキナーゼ/受容体をコードする遺伝子、LMP1と相互作用する遺伝子などであり、これらがEBV陽性リンパ腫の発症、病態形成に関与することが示唆された。これまでに、同一症例の、しかも同一クローン細胞由来のEBウイルス陽性(III型EBウイルス感染様式)とEBウイルス陰性のB細胞リンパ腫細胞株を用いて、両者間での遺伝子発現の相違をプロファイリングすることができた。よって、本研究は当初の計画通りに進展していると判断した。さらにアレイ解析を進めて、EBウイルス感染に伴い発現が亢進あるいは減弱する遺伝子を探索する。得られた結果をmRNAレベルで確認し、さらに蛋白発現解析を行う予定である。小児科学、感染症学、ウイルス学本年度の研究結果に基づき、候補遺伝子群の発現レベルを定量的リアルタイムPCRなどで確認していく。今回使用したEBウイルス陽性細胞は陰性細胞に比して、より強い悪性形質を獲得していることが既に証明されている。したがって、EBウイルス感染に関連して悪性形質獲得に寄与する感染細胞側遺伝子の同定につなげていく。本年度は試薬を中心に物品費の支出を最低必要限に抑えて予算を執行したため、若干の繰越金が発生した。次年度は遺伝子検出関連試薬、蛋白発現解析用試薬、プラスティック器具などの物品費、成果発表のための国内旅費、学術誌掲のための費用および人件費・謝金に充てる。また研究の続行に必要な備品を購入する。次年度は遺伝子検出関連試薬、蛋白発現解析用試薬、プラスティック器具などの物品費、成果発表のための国内旅費、学術誌掲のための費用および人件費・謝金を予算に計上した。
有機ケイ素化合物を基盤とする新規物質科学の研究

マスクしたジシレンのアニオン重合法によりポリシランと炭化水素親水性ポリマーであるポリヒドロキシエチルメタクリル酸あるいはポリメタクリル酸の両親媒性ブロック共重合体を合成した。これらブロックポリマーはアルコールまたは水に可溶でありミセルの形成を確認することが出来た。この時、ポリシラン鎖のコンホーメション変化とともにミセル形成していることが明らかになった。またポリメタクリル酸とのブロック共重合体において、形成したミセルのシェル部分のカルボン酸部分について架橋飯能を行い、ポリシランのナノメーターサイズの組織体を合成した。架橋ミセルの構造は分子間力顕微鏡で確認した。またこのナノサイズの組織体はその粒子を保った状態で、外部刺激によってミセルコア部分のポリシラン鎖のコンホメーション変化が観測され、ポリシランの電子状態の制御が可能であった。さらにミセルコアの疎水性部分に種々の物質の取込および放出が可能であり、まったく新しいタイプの分子コンテナとしての機能も示した。また架橋ミセルのコア部分を形成するポリシランの選択的な光分解によって、ナノメーターサイズの中空粒子を作製した。シロールあるいはゲルモール環テトラシランが環状に結合したスピロ化合物の触媒量のブチルリチウムによるアニオン開環重合により、シロール環とテトラシランが高度に規則正しく交互に配列したポリシランの合成した。またこれらの重合反応機構の違いが明らかになった。得られたポリマーの光物性についてもあわせて検討したところ、ポリシランからシロールあるいはゲルモール環へのエネルギー移動が起きていること、特にシロール含有ポリシランの薄膜は、数ボルトの電圧によって発光を示すEL特性を示した。シリレンに関する研究については、一分子内に二カ所シリレンを発生させることによる(集積化)、環状ジシレンの生成について検討を行った。低温で発生させた。1,6-ジシラヘキサン-1,1,6,6-テトライルのようなアルファ、オメガビスシリレンは容易に分子内二重化し、環状ジシレンである1,2-ジシラシクロヘキセン-1が生成した。また環状ジシレンはアルコール及び2,3-ジメチルブタジエンにより捕捉された。低温で発生させた。今年度は、主として日本側が米国・ウィスコンシン州マジソン市のWest研究室で以下の項目について調査研究を行った。1.ポリシランに関する研究マスクしたジシレンのアニオン重合によって、ポリシランと親水性炭化水素系ポリマーである(ポリ(2-ヒドロキシエチルメタクリレート)(PHEMA)とのブロック共重合体の合成を行った。ブロック共重合体は、光散乱法によりメタノール溶液中で、ポリシラン鎖がミセルの内部の疎水的環境で凝集し、溶媒との相互作用のない固体状態(全-トランス構造)で存在しており、PHEMAがそれを保護するような粒径約50nmの高分子ミセルを形成していることがわかった。また共重合体はUVスペクトルは、あるポリマー濃度以下で吸収スペクトルの劇的な変化し濃度依存性を示した。このスペクトルの濃度依存性は、ポリシランミセルのいわゆる臨界ミセル濃度(cmc)に対応し、ミセル形成にともないポリシラン主鎖のコンホメーションが大きく変化するためと考えられる。また溶媒組成を変えることによっても、ミセルから単分子また逆ミセルへの形態変化に応じた吸収スペクトルの変化が観測された。このような高分子ミセルの形成はこれまで報告はあるが、ポリマー自体に吸収があり、そのナノ組織化の過程を追跡出来るのは非常に興味深い。

2.シロールを主鎖骨格に組み込んだポリシラン日本側は、シロール環とテトラシランが環状に結合したスピロ化合物の触媒量のブトルリチウムによるアニオン開環重合により、シロール環とテトラシランが高度に規則正しく交互に配列したポリシランの合成を行った。またWest研では、シロールジアニオンとジクロロシラン類との反応によってシロールを主鎖骨格に組み込んだポリシランの合成を行った。今年度は、米国側のウィスコンシン大学のRobert West教授を東京理科大学に招へいし日本側との、ポリシランに関する研究およびシリレン。カルベン系の研究について打ち合わせおよび調査研究を行った。また日本側が、米国・ウィスコンシン大学マジソン市のWest研を訪問し、研究調査を行った。今年度の調査研究は以下の項目である。1.シリレン・カルベン系の研究t-プチル(メシチル)シリレンやジメシチルシリレンなどについて、マトリックス中でシリレンが2量化しジシレンを生成する過程を直接UVスペクトルにより測定し、その速度論的パラメーターを計算した。また、分子内二量化によるジシレンの生成を検討した。前駆体としてトリシランをメチレン鎖で連結したような化合物を設計しその光照射により二つのケイ素上にシリレンを発生させ分子内二量化反応の検討を行い、その過程を紫外可視吸収スペクトルにより追跡した。またEPAマトリックス中での光照射後においては、シリレンが分子内に二つ生成しその後、分子内二量化によって生成したジシレンが捕捉された生成物が確認された。2.ポリシランに関する研究マスクしたジシレンのア二オン重合法を用いてポリシランと極性ポリマーのポリメタクリル酸とのブロック共重合体の合成を行った。合成したブロック共重合体はポリシランのみでは不溶である水に溶解し、ポリシラン鎖がミセルの内部の疎水的環境で凝集し、ポリメタクリル酸鎖がそれを保護するような粒子径約100nmサイズの高分子ミセルを形成していることがわかった。またこのミセルのコロナを形成しているポリメタクリル酸鎖のカルボキシル基をジアミノ化合物により架橋させ、ポリシランミセルを完全に固定化させた新規なShell-Cross-LinkedMicelles(SCM)を合成した。このようにポリシランをナノメーターサイズのミセル中に閉じこめることによる新たなナノ組織体としての機能について精査している。マスクしたジシレンのアニオン重合法によりポリシランのポリシランとポリメタクリル酸の両親媒性ブロック共重合体を合成した。このブロックポリマーは水に可溶てあり、ミセルの形成を確認することが出来た。また形成したミセルのシェル部分のカルボン酸部分について架橋反応を行い、ポリシランのナノメーターサイズの組繊体を合成した。架橋ミセルの構造は分子間力顕微鏡で確認した。またその物性について測定したところ、粒子を保った状態で、ミセルコア部分のポリシラン鎖のコンホメーション変化が観測され、ポリシランの電子状態の制御が示唆された。
抗ペプチドグリカン抗体を用いたグラム陽性菌細胞壁の構造解析

前年度で確立したペプチドグリカンに対する抗体の作製法により分離した抗黄色ブドウ球菌Cowan1株ペプチドグリカン抗体を用いて、分離した黄色ブドウ球菌Wood46株の細胞壁について解析を行った。Wood46株を使用した理由は、この株がプロテインA欠損株であるため非特異的な抗体の総合を無視できるためである。結果は、抗ペプチドグリカン抗体は細胞壁の内外の表面とよく反応したばかりでなく、細胞壁の外層に存在する線維状構造物にも結合しているのが見られた。この線維状構造物は、抗タイコ酸抗体を用いた以前の実験結界から、ほとんどはタイコ酸と細胞壁タンパクであると考えられたが、ペプチドグリカンもこの構造物を構成している成分の1つであることが確認された。さらに、前年度での全菌を用いた実験でも、菌の表面に抗ペプチドグリカン抗体が結合した結果が得られている。これらの結果より、通常黄色ブドウ球菌の表面にはペプチドグリカンが露出しておらず、菌の感染後もペプチドグリカンに対する抗体は宿彩の防御作用に影響を及ぼさないという考えに反して、実際は黄色ブドウ球菌の表層にはペプチドグリカンが露出しており、感染時な宿主な防御作用に影響を及ぼしているものと考えられる。次に、この抗体及び抗タイコ酸抗体を用いて莢膜保有株Smith diffuse株について実験を行った結果、Smith diffuse株の莢膜は、ペプチドグリカンやタイコ酸の外層を覆っているばかりでなく、これらの抗体が通過することをも妨げているものと思われた。さらに、抗ペプチドグリカン抗体は、他のグラム陽性菌のペプチドグリカンとも反応を示すので、枯草菌ではタイコ酸がペプチドグリカンの上を覆っており、ペプチドグリカンは表層にはほとんど露出していないものと思われた。黄色ブドウ球菌Cowan I株より細胞壁を分離し、ドデシル硫酸ナトリウム、トリプシン、ペプシン処理により細胞壁タンパクを完全に取り除いた標品を抗原として、家兎の耳静脈に2mgずつ7日毎に4回免疫を行うとタイコ酸に対して高い抗体価が得られると同時にペプチドグリカンに対する抗体も産生されていることが確認された。得られた抗血清より、ペプチドグリカンに対する抗体の分離方法は、除タンパク細胞壁をさらにトリクロル酢酸で熱処理により精製したペプチドグリカンに抗血清を吸着させ、充分に洗浄した後ペプチドグリカンと反応した抗体をグリシン塩酸バッファ-(pH2.5)で抽出して硫安塩析により濃縮して得た。このCowan I株ペプチドグリカンに対する抗体は、種々の黄色ブドウ球菌や表皮ブドウ球菌のみならず、ミクロコッカス属や枯草菌のペプチドグリカンをも凝集させることから、主にグリカン鎖の方と反応しているものと思われる。プロテインAを持たない黄色ブドウ球菌Wood46株に対し、抗ペプチドグリカン抗体を作用させゴ-ルド標識を行って走査電顕により観察を行うと、菌の表層全体にほぼ均一に抗体が反応しているのが認められ、分裂直後に生じた新しい面にも、分裂前の古い面にもペプチドグリカンが表層に露出していることがわかった。また、同じようにゴ-ルド標識して急速凍結置換固定法により切片を作製し観察すると、今までタイコ酸とタンパクより形成されていると考えられていた表面の樹枝状構造にも抗ペプチドグリカン抗体が反応しているのが認められた。
幼若マウスのトリパノソ-マ感染防禦にかかわる経乳汁性抗体及び補体の役割

トリパノソ-マ原虫はウエルカム株の抗原型Oタイプを用いた。ラットのトリパノソ-マ感染血液から遠心によってトリパノソ-マ原虫を分離し、さらにDEAE-セルロ-スカラムクロマトグラフィを行ってトリパノソ-マ原虫を純粋に分離し、ドライアイス・アセトンによる凍結融解をくり返し行って死んだトリパノソ-マ原虫を得た。雌マウスには交尾後24時間以内に死原虫とフロインド完全アジュバンドの混合液を後足筋肉内に注射した。幼若マウスからの採血は頚動脈を切断してなされた。初乳を受けた幼若マウスの胃を採取し、内容物の乳塊を集めた。トリパノソ-マに対する幼若マウスの血清凝集素価はすべて母体由来抗体に依存するがその大部分は経胎盤性抗体ではなくて経乳汁性抗体によることが判った。乳汁を寒天内拡散法によって含まれるイムノグロブリンを調べると主にIgG抗体とIgA抗体であることが判った。幼若マウスは免疫母マウスより初乳を受けると授乳後7-10日で血清凝集素価が最高値に達するが血清凝集素価はIgG抗体に由来していることが判った。トリパノソ-マ原虫は母体由来IgG抗体と最適比域あるいは抗原過剰域で混合すると凝集塊を形成する。この反応液に補体を加えると凝集塊は個々のトリパノソ-マ原虫にほぐれる。この様に、ほぐれたトリパノソ-マ原虫はマクロファ-ジに付着し、マクロファ-ジの免疫食現象によってその細胞内にとり込まれ、消化されてしまう。幼若マウスは免疫初乳を吸うことによりトリパノソ-マ原虫に対する感染防禦能を獲得するようになるが上記の様な母体由来IgG抗体と補体とマクロファ-ジの免疫食作用によってトリパノソ-マ原虫の感染が防がれるものと思われる。1.山陰地方における人体寄生裂頭条虫症の実態把握を行ない、日本海裂頭条虫7例、未同定裂頭条虫1例を発見し、感染源、臨床所見、虫体の寄生虫学的検索を行ない発表した。また、人体寄生マンソン裂頭条虫成虫例第11例を報告した。(第58回日本寄生虫学会大会、1988)2.韓国ソウル大学と共同研究を行ない、韓国人体寄生裂頭条虫7例について寄生虫学的検索を行なった結果、全例とも広野裂頭条虫ではなく日本海裂頭条虫であることを明らかにした。感染源は、日本海を回遊するサクラマスによるものと推定された。台湾における人体寄生裂頭条虫は発見されず、虫体も入手することができなかった。ソ連との共同研究は、今後の課題として残された。3.日本海裂頭条虫とその他の近似裂頭条虫の比較形態学的検討を行ない、北海道産チカ寄生裂頭条虫は、新種「掘田裂頭条虫」と命名し新種記載を行なった。4.米子裂頭条虫の宿主が従来不明のままであったが、島根県浜田沖で捕獲されたイルカ「カマビレサカマタ」の腸管から発見された裂頭条虫が米子裂頭条虫であることを明らかにし、米子裂頭条虫の終宿主としてカマビレサカマタを報告した。(第58回日本寄生虫学会大会,1989)

5.日本海裂頭条虫のコラシジウムの鉤の形態に注目し、形態及び計測値により、近似種と鑑別することが可能であることを明らかにした。また走査電子顕微鏡を用い、幼虫の頭部、尾部、全体像、成虫の頭節、生殖口、虫卵卵殻表面像が、それぞれ種特異性を示すことを明らかにし、これら近似裂頭条虫(D.nihonkaiense,D.latum,D.ditremum,D.dendriticum,D.vogeli)の走査電顕による鑑別表を作成した。
新たな甲状腺ホルモンレセプター共役因子の機能解析

Yeasttwo hybrid systemを用いて甲状腺ホルモンレセプター共役因子のクローニングを行い、Nuclear co-repressor(N-CoR)のhuman homoloque(hN-CoR)と考えられるクローン(Bl)を得た。colony hybridization法および5^1RACE法によりhN-CoRの全長のクローニングを試みた結果、wild typeに加えて3つのvariantの存在を明らかにした。それらは、wild type N-CoRのアミノ酸1018番目に56個のアミノ酸の挿入のあるもの(hN-CoRvl)、アミノ酸1857-1977の欠失(hN-CoRv2)、およびカルボキシル端の120個のアミノ酸が新たな45個のアミノ酸に置換したもの(hN-CoRv3)であった。Yeast two hybrid systemを用いて甲状腺ホルモンレセプター共役因子のクローニングを行い、Nuclear co-repressor(N-CoR)のhuman homoloque(hN-CoR)と考えられるクローン(Bl)を得た。Yeast two hybrid systemを用いて甲状腺ホルモンレセプター共役因子のクローニングを行った結果、Nuclear co-repressor(N-CoR)のhuman homoloque(hN-CoR)と考えられるクローン(B1)を得た。また、colony hybridization法により、そのカルボキシ端の120個のアミノ酸が異なる55個のアミノ酸に置換したhN-CoRの新たなvariantと考えられるクローン(H3)も得た。核内受容体と結合するのに必要なカルボキシル端の部位の一部のアミノ酸が置換されていることにより、これらの2つのhN-CoRの各種核内受容体との結合能に差が生じてくる可能性が考えられた。そこでB1、H3をそれぞれGa14-activation domain vector(pGAD)へ、TR、RAR、VDR cDNAをGa14-DNA binding domain vector(pGBT)へ遺伝子組み換えし、そのプラスミドを酵母細胞へ導入し結合の有無をGA14蛋白を介したβーgalactosidaseの活性変化として解析した。その結果、クローンB1はTR、RARと結合したが、VDRとは結合しなかった。一方、クローンH3はTRとは結合せず、RAR、VDRと結合した。hN-CoRのvariantであるH3と結合する核内受容体の特異性が変化していることより、こうしたvariantの発現量の変化によってco-repressorを介する転写抑制が微妙に調節されている可能性が示唆された。また、wild type hN-CoRとそのvariantであるH3の発現を12種類のヒト培養細胞株(脳腫瘍細胞株、肝細胞癌株、絨毛細胞株、乳癌細胞株、等)より抽出したRNAを用いてRT-PCR法を行い検討したところ、いずれの細胞株においてもwild type hN-CoRの発現が主に発現していることが示された。Yeast two hybrid systemを用いて甲状腺ホルモンレセプター共役因子のクローニングを行い、Nuclear co-repressor(N-CoR)のhuman homoloque(hN-CoR)と考えられるクローン(B1)を得た。colonyhybridzation法および5'-RACE法によりhN-CoRの全長のクローニングを試みた結果、wild typeに加えて3つのvariantの存在を明らかにした。それらは、wild type N-CoRのアミノ酸1018番目に56個のアミノ酸の挿入のあるもの(hN-CoRv1)、アミノ酸1857-1977の欠失(hN-CoRv2)、およびカルボキシル端の120個のアミノ酸が新たな45個のアミノ酸に置換したもの(hN-CoRv3)であった。hN-CoRcDNAを用いたFluorescence in Situ hybridization(FISH)法によりhN-CoRの染色体位置を決定したところ、それは第17染色体短腕の11.2の部位にのみ存在した。このことはhN-CoR variantは1つの遺伝子座から転写されるsplicing variantである可能性が示唆された。それらのVariantの組織発現を8種類のヒト培養細胞株より抽出したRNAを用いたRT-PCR法により検討した。その結果、hN-CoRV2およびhN-Q)RV3はwildtypeと比較してすべての検討した細胞株でわずかしか発現していなかった。一方、hN-CoRvlの発現は細胞株により異なり、NB-1(neuroblastoma cell line),Hela(cervical carcinoma cell line),HOS(osteosarcoma cell line)の3つの細胞株においてwild typeよりその発現が増加していた。hN-CoRv1のアミノ酸挿入はコリプレッサーの転写抑制部位の近傍であることより、このvariantの発現量の変化がコリプレッサーによる転写抑制活性を修飾する可能性が推測された。
インタラクティブ検索を利用した診療情報からの仮説生成支援環境の構築

本研究では、様々な種類の診療情報を網羅的に扱い、研究者に各種診療情報を俯瞰的に見せることで、研究者が気づきという仮説を発見できる環境の構築を行った。そのために(i)診療情報における重要項目の算出、(ii)診療文書からの情報抽出、(iii)診療情報の俯瞰的提示手法の開発、(iv)仮説生成支援環境の構築、という4つのテーマを設定した。そして、それぞれのテーマについて課題を設定し、解決策を提示した。平成27年度は、診療情報における重要項目の算出、自然言語記載の診療文書からの情報抽出、診療情報の俯瞰的提示手法の開発を目標として研究を行った。診療情報における重要項目の算出では、機械学習手法を利用し、診療情報を根拠データとした判定問題を設定して解くことで、どの診療情報が判定にどの程度寄与しているか算出した。具体的には、レセプトデータを用いて、DPCコードを判定する問題を解くことで、レセプトデータ種別の重要度を測ることを試みた。また、診療情報間の関連性から重要項目を算出するという手法も検討した。具体的には、重要情報が含まれていると考えられる退院時サマリと各診療情報を紐付けることで、紐づく診療情報の重要度が高いものと仮定し、各診療情報別の重要度の算出を試みた。自然言語記載の診療文書からの情報抽出を行うにあたっては、医療文書の特殊性のため、辞書の作成を行う必要がある。そのため、病院情報システムのマスタテーブルからの単語抽出や診療文書からのn-gram法を利用した単語抽出を行い、辞書の作成を試みた。診療情報の俯瞰的提示手法の開発では、数値情報を扱う俯瞰的情報提示手法として、グラフが考えられるため、各種の数値情報で表される診療情報にどの種類のグラフが最も向いているのか、また、どのような情報を重ねあわせることで数値情報の理解が進むのか検討を行った。平成27年度に予定していた内容は、診療情報における重要項目の算出、自然言語記載の診療文書からの情報抽出、診療情報の俯瞰的提示手法の開発の3項目であり、それぞれの項目について、手法の開発、実験の実施、結果の取得ができているため。平成28年度は、診療情報における重要項目の算出、自然言語記載の診療文書からの情報抽出、診療情報の俯瞰的提示手法の開発を目標として研究を行った。診療情報における重要項目の算出では、初年度である平成27年度の手法を継続して行いつつ、医師の知見に基づいて項目情報の再構築を行った。具体的には、処方情報から医師の投薬意図の推測を行い、断続的な処方情報から連続的な投薬意図情報に再構築し、有用性を高めた。また、検査情報との文脈情報を考慮することで、有用性のあるアプリケーションを提案した。自然言語記載の診療文書からの情報抽出では、初年度である平成27年度に構築した辞書を利用し、情報抽出パターンを作り、重要情報の抽出を行った。この際に、構文木を利用した手法と単なるパターンマッチングによる手法の比較評価を行い、単なるパターンマッチングによる手法でも十分な精度で重要情報を抽出できることを確認した。具体的には、症状の「ある」・「なし」を判定するために、「ある」に分類されるパターンと「なし」に分類されるパターンを定義し、パターンマッチングによって症状の「ある」・「なし」を判定できるか評価を行った。診療情報の俯瞰的提示手法の開発では、各種オーダ情報や初年度である平成27年度に作成した辞書を利用して診療文書から抜き出した自然言語情報を俯瞰的に提示する手法を構築・評価した。具体的には、通常用いられるリスト形式やタグクラウド形式に加えて、グラフ形式での俯瞰的な情報提示を試みた。平成28年度に予定していた内容は、平成27年度に引き続き、診療情報における重要項目の算出、自然言語記載の診療文書からの情報抽出、診療情報の俯瞰的提示手法の開発の3項目であり、それぞれの項目について、手法の開発、実験の実施、結果の取得ができているため。なお、自然言語記載の診療文書からの情報抽出に関しては、平成27年度の成果の1つである辞書を活用した形で改良することができている。最終年度である今年度は、初年度・次年度の研究課題であった「診療情報における重要項目の算出」、「自然言語記載の診療文書からの情報抽出」、「診療情報の俯瞰的提示手法の開発」のそれぞれから得られた知見を利用し、インタラクティブ検索を利用した仮説生成支援環境の構築を行った。また、「診療情報における重要項目の算出」というテーマにおいては、各種の診療情報を用いて入院症例に対して付与すべきDPCコードと呼ばれる診断コードを推定する手法を開発し、既存手法との比較を行った上で有用性について検証した。本成果に関しては、European Journal for Biomedical Informatics誌において発表を行った。「自然言語記載の診療文書からの情報抽出」というテーマにおいては、診療録とインシデントレポートの自然言語記載のテキスト情報を機械学習手法で学習することでインシデントを検出する手法を提案し、実際に報告漏れのインシデントを見つけ出すことで医療安全に貢献する手法を提案した。本成果に関しては、日本医療・病院管理学会学術総会や医療情報学連合大会において発表を行った。

平成28年度には、平成27年度で実施した診療情報における重要項目の算出、自然言語記載の診療文書からの情報抽出、診療情報の俯瞰的提示手法の開発の3項目を引き続き実施する。特に、初年度に自然言語記載の診療文書からの情報抽出のために作成した辞書を用いて、自然言語記載の診療文書を俯瞰的に提示する手法の開発を進める。その他、診療情報における重要項目の算出では、初年度の手法に対して、タイミング情報を考慮した手法を考案し、タイミング情報を判定問題のデータ項目として追加する。そして、タイミング情報も考慮した重要度を算出することを試みる。最終年度には、初年度・次年度の研究課題であった「診療情報における重要項目の算出」、「自然言語記載の診療文書からの情報抽出」、「診療情報の俯瞰的提示手法の開発」のそれぞれから得られた知見を利用し、インタラクティブ検索を利用した仮説生成支援環境の構築を行う。本環境での診療情報の俯瞰的情報提示にあたり、まず、「診療情報における重要項目の算出」で得られた知見から、どの種類の診療情報を重要視して扱うのかを決定する。なお、同種の診療情報に含まれる情報でも、重要度に差異を付けることができる。また、自然言語記載の診療文書を扱う際には、「自然言語記載の診療文書からの情報抽出」で得られた技術を利用し、診療文書から重要語句・重要フレーズ(例えば、「あり」「なし」表現などを含むもの)を抽出し、本環境で扱いやすい形に整える。そして、「診療情報の俯瞰的提示手法の開発」で得られた手法を用いることで各種診療情報の形式に応じた、あるいは、重要度に応じた俯瞰的情報提示を行う。さらに、各種診療情報を患者単位で紐付けておくことで、傷病名や検査値など様々なクエリによって患者集合を絞り込むことができるようになる。上記の診療情報の俯瞰的情報提示と患者集合の絞り込み機能を実装することで、診療情報のインタラクティブ検索が実現する。医療情報学開発したアルゴリズムを当初購入を予定していたコンピュータで実行する予定だったが、アルゴリズムの求めるコンピュータの性能が想定よりも低かったために、他のコンピュータで実施することが可能であった。そのため、コンピュータの購入費を繰り越すこととした。最終年度に構築するサービスを行うサーバの購入費用に充てるため、予算の繰り越しを行った。なお、平成28年度の評価実験等は別のコンピュータを用いて実施した。初年度のアルゴリズムを改良し、入力項目を増やしたアルゴリズムとすることで、必要となるコンピュータ性能が高くなるため、コンピュータの購入費に当てる予定である。最終年度に構築するサービスを行うサーバの購入費用に充てる。
国際紛争の処理における住民移動と財産の所有権移転：２０世紀ヨーロッパの事例から

20世紀ヨーロッパでは、国内の民族マイノリティを相互に交換しあう住民交換が繰り返された。本研究は、20世紀ヨーロッパにおける個人の居住権と財産権への国家の干渉について、国際紛争の処理における住民移動と財産の所有権移転に着目して検討した。そのなかで、1同質な国民による国民国家の形成という理念に基づく民族マイノリティの追放が20世紀前半にいかに急進化していったのか、2第二次世界大戦後の戦後処理と東欧の民族秩序再編がいかに結びつき、移住する住民の財産がいかなる取り扱いを受けたのか、3住民移動の記憶がその後の国際政治の環境のなかでいかに変容してきたかについて考察した。本研究は、20世紀ヨーロッパにおける個人の居住権と財産権への国家の干渉について、国際紛争の処理における住民移動と財産の所有権移転に着目して検討する。そのなかで、「国家成員」概念の成立段階から存在した国民国家による自領域からの不要者の追放という問題が、20世紀にいかに一方で先鋭化し、他方で違法化される契機が与えられていくのか、国家の暴力に対する個人の保護の発想が国際法上のみならず補償の実務においていかに確立していくのか、そこで国際システムはどう機能したのかについて長期的な視野に立って考察する。これにより、近代国家と国民の関係、それを支える国際システムの連関と変容を再検討する視座を獲得する。具体的には、A:20世紀前半のヨーロッパにおける住民移動と財産の所有権移転、B:第二次大戦の戦後処理、C:20世紀における国際法ならびに人道思想の発展の三領域についてとくに重点的に検討を加える。平成25年度は、このうち、とくにBについて、第二次世界大戦後の戦後処理における戦争賠償問題と在外財産の関係について検討した。第二次世界大戦後の戦後処理に関する欧語研究の成果は、邦語研究においてはこれまで十分に参照されてきていない。その現状に鑑みて、今年度は、ドイツ・ベルリン州立図書館において同領域に関する二次文献調査ならびに同館所蔵の公刊史料、一次史料の確認・分析を行ない、その成果をもとに第二次世界大戦の戦後処理の全像を明らかにし、在外財産(とくに私有財産)問題の展開をその文脈のなかに位置づけることを試みた。これにより、近代国家と国民の関係、それを支える国際システムの連関と変容を再検討する視座を獲得することを目指すものである。平成24年度は、このうちとくにA、Bについて、先行研究の整理、各国の史料状況の確認を行なった。その際、主たる先行研究を入手するために、平成24年9月にドイツに渡航し、ベルリン州立図書館にて基本文献の調査と収集を行なった。またBについては、第二次世界大戦後のドイツ旧東部領ならびに東欧からのドイツ系移住者の統合政策とマーシャルプランの関連を調査するための資料としてBericht der Deutschen Bundesregierung ueber die Durchfuehrung des Marshallplanes(マーシャルプランの遂行に関する連邦政府報告書)(1949-52)を購入し、その分析を行なった。平成26年度は、このうち、とくにAに関連して、住民移動という思想の形成と実施についてヨーロッパのみならずアジアも視野に入れて検討するため、第二次世界大戦後のヨーロッパにおける住民移動(「追放」など)と、同時期の東アジアにおける住民移動(「引揚げ」など)を軸に、住民移動の国際比較のための枠組みを検討する作業を行い、その成果を「歴史と人間」研究会、西日本ドイツ現代史学会等にて発表した。また、Bについても、第二次世界大戦後の住民移動と財産処理を中心に検討するために、平成25年度に引き続き、ドイツ・ベルリン州立図書館において二次文献調査を行い、ドイツ現代史学会にて成果報告を行った。

そのなかで、「国家成員」概念の成立段階から存在した国民国家による自領域からの不要者の追放という問題が、20世紀にいかに一方で先鋭化し、他方で違法化される契機が与えられていくのか、国家の暴力に対する個人の保護の発想が国際法上のみならず補償の実務においていかに確立していくのか、そこで国際システムはどう機能したのかについて長期的な視野に立って考察する。これにより、近代国家と国民の関係、それを支える国際システムの連関と変容を再検討する視座を獲得する。具体的には、A:20世紀前半のヨーロッパにおける住民移動と財産の所有権移転、B:第二次大戦の戦後処理、C:20世紀における国際法ならびに人道思想の発展の三領域についてとくに重点的に検討を加える。平成27年度は、このうち、とくにC「20世紀における国際法ならびに人道思想の発展」に関連して、20世紀の住民移動をめぐる関係各国(とくにドイツ、ポーランド)の記憶形成について調査するとともに、他地域における戦争被害や災害被害等に関する記憶形成との比較をあわせて行い、成果の一部をまとめた論考を発表した。また、A、Bについても、第二次世界大戦後の住民移動を中心に検討するために、平成25年度、平成26年度に引き続き、ドイツ・ベルリン州立図書館において同領域に関する文献調査を行った。本研究が設定した三つの研究領域(A:20世紀前半のヨーロッパにおける住民移動と財産の所有権移転、B:第二次大戦の戦後処理、C:20世紀における国際法ならびに人道思想の発展)のうち、平成25年度にはとくにBについて、ドイツでの文献・史資料調査に基づいて検討を行った。平成26年度は、とくにAに関連して、住民移動という思想の形成と実施についてヨーロッパのみならずアジアも視野に入れて検討するための比較の枠組みを検討する作業を行い、その成果を各種の研究会、学会報告等にて発表した。平成27年度には、とくにCを中心に検討を行い、成果を論文のかたちにまとめて刊行した。ただし、平成27年度の海外調査は日数を削減して実施したため、それを補うために研究期間を1年間延長することとした。全体としては、計画はおおむね順調に進展している。本研究は、20世紀ヨーロッパにおける個人の居住権と財産権への国家の干渉について、国際紛争の処理における住民移動と財産の所有権移転に着目して検討しようとするものである。そのなかで、「国家成員」概念の成立段階から存在した国民国家による自領域からの不要者の追放という問題が、20世紀にいかに一方で先鋭化し、他方で違法化される契機が与えられていったのか、国家の暴力に対する個人の保護の発想が国際法上のみならず補償の実務においていかに確立していったのか、そこで国際システムはどう機能したのかについて長期的な視野に立って考察した。具体的には、A:20世紀前半のヨーロッパにおける住民移動と財産の所有権移転、B:第二次世界大戦の戦後処理、C:国際法・人道思想の発展と住民移動をめぐる記憶構築、の三領域についてとくに重点的に検討を加えた。平成24年度、26年度は領域A、平成25年度、26年度は領域B、平成27年度は領域Cについて中心的に研究を進め、平成28年度はそれまでの成果に立脚し、ACの各領域における成果を総括した。