hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
森林植生に対するシカ食害の影響評価と森林管理

植生が異なる生態系で、植生に及ぼすシカ食害の実態を調査するとともに、その土壌物質循環への影響を明らかにし、シカ食害が森林の多面的機能に及ぼす影響を評価した。その結果、シカ排除柵の効果は草地、間伐後の人工林、未間伐の人工林の順で小さい(遅れて現れてくる)ものと考えられた。また、シカ食害は、シカの嗜好性によって下層植生の生物多様性に影響するが、それぞれの植物種がもつ生理学的な特徴(硝酸塩還元酵素活性)を通して、土壌中の物質循環に影響を間接的に及ぼしていることが示唆された。シカ食性→植生→土壌物質循環の連環を解明することがシカ食害が森林生態系にもたらす影響を把握する上で重要であることが示された。本研究では、シカ食害の影響が大きい天然生林、人工林、草地の生態系において、森林生態系保全のためのシカ排除の効果を評価することを目的として、以下の4課題に取り組んでいる。1)草地生態系における生物多様性に及ぼすシカ食害の影響評価、2)人工林間伐施業による下層植生の発達とシカ食害の関係解明、3)シカ食害が土壌ー植生の相互作用系に与える影響評価、4)森林の水源涵養機能(水質浄化、水質形成)に及ぼすシカ食害の影響評価。平成25年度は、課題1に関して、ススキ草原実験区(芦生研究林長治谷実験区)においてシカ防除試験を実施した。課題2では、スギ人工林(芦生研究林宮ノ森実験区)にシカ柵を設置し、間伐後の柵内外の植生調査および土壌サンプルの採取を行った。課題3では、新たに京都大学北海道研究林の天然林内にシカ柵実験区を設置し、柵設置前の植生調査および土壌採取を行った。課題4に関しては、天然生林(芦生研究林ウツロ谷及びキエ谷実験区)における集水域ベースでのシカ排除実験において、渓流水質の観測を継続した。また従来のシカ防除ネットを使ったシカ柵は、積雪期にネットを下す必要があり、柵上げ前の初春のシカによる摂食を防ぐことができないという問題がある。そこで芦生研究林内野田畑斜面実験区に小区画の鉄柵を3か所試験的に設置し、積雪の多い地域で継続的にシカを排除する方法の検討を開始した。シカ食害が生じる以前の毎木調査データのある天然生林において、シカ食害が拡大した2014年に改めて毎木調査を実施した。その結果、樹種によって、大幅に個体数を減じたものがある一方、影響の少ない樹種もあった。対象林分で個体数の多かった樹種については、リョウブは、シカ食害が生じて以降に個体数が大きく減少していたが、ネジキなどは減少が見られないかむしろ増加(進界木)した。一方、個体数の少ない植物種についても、ノリウツギなど減少割合の大きい種類が見られた。土壌窒素栄養塩動態の分析のため、土壌試料を採取し、分析を開始した。スギ人工林の間伐地においては、硝化作用に関わるアンモニア酸化微生物群集(AOM)の定量について予備的調査を実施した。AOM量と環境要因の関係については、まだ十分な情報が得られていないが、間伐やシカ食害の影響を検出できる手法の一つとなるであろう。草本生態系において、シカ排除柵の設置により植生が回復してきた実験区を夏季の一時期開放し、シカの摂食に曝す実験を行った。植生分布の不均一性が大きい一方で、シカによる摂食量が大きくなかったことから、全バイオマス量や草本種ごとのバイオマス量には明瞭な減少は見いだせなかった。しかしながら、種類によっては、主に葉の部分が摂食されていることが見られたため、葉と茎に分取して乾燥重量を測定した。その結果、いくつかの草本種では、シカ柵開放の前後で葉が選択的に摂食されていることが示された。葉と茎の重量比を指標にしても、葉の選択摂食の様子を把握することができた。【人工林におけるシカ食害の影響】京都大学フィールド科学教育研究センターの芦生研究林にあるスギ人工林の間伐施業地にシカ排除柵を設け、柵内外のスギと下層植生の成長を調査した。間伐地と未間伐地とでスギの直径成長に有意な違いがみられたが、下層植生の植被率や群落高には差がみられなかった。一方、間伐地におけるシカ柵内外でのスギの胸高直径の増大には差がみられず、下層植生の植被率と群落高には大きな差がみられた。したがって、間伐後3年の時点では、間伐が残存するスギの生長を促進するものの、シカ食害の影響がある場合は、下層植生の回復に間伐の影響が見られないこと、シカの排除により下層植生が繁茂しても、スギの生長に負の影響を与えるほどではないことが示唆された。【草原生態系におけるシカ排除実験】芦生研究林の長治谷に設置したシカ排除実験区において柵を開放し、シカによる摂食の影響を調査したところ、柵開放の前後で生育している草本種の地上部バイオマス量の変化をみると、オカトラノオ、バライチゴ、ドクダミでは開放後に減少したことが示唆された。したがって、柵開放に伴うシカによる採食は植生量を減少させるが、採食は優占種のススキではなくシカ嗜好性の高い種に偏ることを示唆しており、開放時には嗜好性種の保護にも配慮が必要である。【土壌窒素循環に及ぼすシカ食害の影響】シカによる植生被害が、植生による窒素代謝特性の違いを反映して、土壌の窒素循環にも影響を及ぼすか否かを調査した。

窒素代謝特性として葉の硝酸塩還元酵素活性を測定し、バイオマスと合わせて土壌硝酸態窒素濃度との相関を解析した。その結果、土壌硝酸態窒素濃度と正の相関を示す植物と負の相関を示す植物があった。シカによる食害がこれらの複雑な植生と窒素代謝の関係を通して間接的に土壌における物質循環に影響を及ぼしていることが示された。植生が異なる生態系で、植生に及ぼすシカ食害の実態を調査するとともに、その土壌物質循環への影響を明らかにし、シカ食害が森林の多面的機能に及ぼす影響を評価した。その結果、シカ排除柵の効果は草地、間伐後の人工林、未間伐の人工林の順で小さい(遅れて現れてくる)ものと考えられた。また、シカ食害は、シカの嗜好性によって下層植生の生物多様性に影響するが、それぞれの植物種がもつ生理学的な特徴(硝酸塩還元酵素活性)を通して、土壌中の物質循環に影響を間接的に及ぼしていることが示唆された。シカ食性→植生→土壌物質循環の連環を解明することがシカ食害が森林生態系にもたらす影響を把握する上で重要であることが示された。シカ食害の樹木への影響については、従来調査結果の報告は少なかった。本研究により、芦生研究林において食害が始まる以前に設定されていた天然生林実験区において、シカ食害後の毎木調査を実施した結果、シカ食害による樹木への影響の一端を把握することができた。樹木に対するシカ食害の影響を詳細に分析するための情報はほぼ得られたと考えられる。また、草本生態系におけるシカ食害については、種ごとの食害影響を把握するための実験を行った。自動カメラによるシカの訪問数の推定は不十分であったが、草本に対するシカの選好(選択性)を検出することができた。以上のことから、最終年度に向けた準備やデータの取得など、おおむね順調に進展していると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。森林科学天然生林における樹木への食害影響については、得られたデータを詳細に解析する。樹木個体数の変化だけではなく、直径成長についても検討する。新たに設置した、北海道研究林のシカ柵実験地においても、調査を継続し、多角的に情報集積を図ることにした。草本生態系におけるシカ柵開放実験については、得られた情報の解析に加えて、新たにフィールド実験を企画・実施して、より詳細に解析をする予定である。既存の試験区を活用した実験では、概ね順調に調査データを取得することができた。草原生態系におけるシカ排除実験では、5年には、柵内でタニウツギやツル植物の被度が高くなってきたのに対し、柵外ではイワヒメワラビやコバノイシカグマといったシダ植物の被度が高くなってきた。柵外では5年間にわたって植生の多様性が低下したが、柵内では、柵設置1、3年後に多様性が高くなったが、5年目には柵外と同程度まで低下していた。これらことから、草本群落では、長期にわたる排除柵設置は大型草本の優占、さらには森林への遷移が進行するものと考えられる。下層植生の衰退した壮齢スギ人工林では間伐によるスギの成長促進効果や下層植生の増加に効果はあるものの、早期に下層植生の生物多様性回復を図るためにはさらなる工夫が必要であることを示唆された。以上のように、初期の計画は大宗順調に進展していると考えている。研究初年度に研究補助員の雇用ができなかったことから、繰り越しが生じた。2年目の今年度には、博士研究員を研究支援員として雇用することで、現場観測ならびにデータ解析を推進することができた。
英語力向上と教育プログラムとの相関関係：大規模データによる統計的分析

TOEICにより測定される英語の語学力に与える因果効果の推定を試みた。広島大学では、在学中に年2回、TOEICを無料で受験する機会が存在し、総学生数の半数に当たる約7,500人が毎年受験している。留学の効果を推定するもっとも単純なアプローチとして、派遣された学生とそれ以外の学生のTOEIC点数を比較する、あるいは留学前後の点数比較を行うことが考えられる。しかしながら派遣された学生は、語学学習への意欲やもともとの語学力などが、他の学生とは大きく異なっている可能性が存在する。また留学前後比較においても、留学前である1年時に比べて、留学後である2年時以降では、語学のクラスを受講した経験など、大きな違いが存在する。このため単純な比較のみでは、留学の因果効果を推計することは困難である。このような問題に対処するために、分析対象をSTARTプログラムへの応募者に限定した。さらに学内の関係部署との交渉の結果、学生の所属学部やコース、性別や成績、STARTプログラムへの当/否を決定するために実施された書類・面接選考時の素点、さらにはセンター試験の点数も統計分析に使用可能となった。これらの豊富な変数をコントロール変数として用いることで、より信頼性の高い推計が可能となる。分析の結果は、STARTプログラムは、英語力を向上させる因果効果を有することを強く示唆するものとなった。プログラム参加者は、非参加者に比べて、TOEICの点数が大きく伸びており、統計的な誤差の範囲を超える明良な差が存在したさらに読解問題と聞き取り問題、各々への効果も推定したところ、聞き取り問題の点数をより改善することが示された。これは短期留学というSTARTプログラムの特性を考えると、自然な結果であると考えられる。より興味深いのは、読解問題の点数についても弱いながらも正の因果効果が推計された点にある。語学に関連する大規模データを収集(3万件以上)するとともに、語学力上昇に関連する可能性のある他の教務上データ(入試データ、留学結果に関する心理学テストの実施結果など)を収集することができ、英語力の上昇・変化との相関関係の分析に取り掛かることができた。また、暫定的な研究成果を、日本経済学会、CREA、APAIEなど学会で発表するとともに、公刊論文を発表した。引き続き、データを収集するとともに、より強固な統計的因果推論や機械学習等の手法を応用した新しい分析を実施する。年度末に出張を計画していたが、他経費による長期出張が入ったため、出張計画を変更し未使用額が生じた。次年度には、海外学会での発表のための海外旅費の一部として使用する予定である。
雌馬卵巣に発生する顆粒膜細胞腫の卵巣と内分泌学的動態および同疾病の診断基準の確立

臨床的に顆粒膜細胞腫が疑われ,本症と診断された雌馬を材料に研究を行い,以下のような成果を得た.罹患卵巣の超音波画像診断によって,多数の卵胞様構造物が形成されていること,その大きさは正常な卵胞に比べて非常に大きいこと,一方,反対側の卵巣は萎縮していて少数の小さな卵胞しか存在していないことを認めた.また,手術後には萎縮状態であった反対側の卵巣は活動を再開し,正常な雌馬と同様に3・4個の卵胞が発育することを認めた.罹患卵巣中の卵胞様構造物の免疫染色の結果,いずれの症例においてもINH・βA,INH・βBおよびアロマターゼ(arom)は染色されず,本症例では存在しないことが明かとなった.一方,INH・αについては一部の卵胞様構造物で染色像が認められた.これらの結果から,顆粒膜細胞腫に罹患した卵巣では下垂体で合成される卵胞刺激ホルモン(FSH)の分泌を抑制することができるインヒビンが産生されていないことを示すものと思われた.罹患卵巣摘出手術前後の血中ホルモン濃度の変化では,顕著な動態を示すものはインヒビン濃度の変化で,いずれも摘出手術後に急速に減少することを認めた.これらの結果は,顆粒膜細胞腫に罹患している雌馬の血中には高濃度のインヒビンが存在していて,インヒビン濃度を測定することによって,顆粒膜細胞腫における精度の高い診断が可能であること,手術後には急速に低下することからこのインヒビンの産生母地が罹患卵巣中の卵胞様構造物であるこど,およびホルモン測定によって検出されるインヒビンには卵胞刺激ホルモン(FSH)濃度を抑制できるような生物活性がないことを示すものと思われた.罹患卵巣摘出後発情が回帰するまでの長期間の血中性ステロイドホルモン濃度の変化において,手術後約6か月になって,罹患卵巣とは反対側の,罹患卵巣摘出前は萎縮した状態であった卵巣の活動が再開して,血中性ステロイドホルモン(エストロジェンとプロジエステロン)濃度が卵巣活動の動態と一致して上昇および下降していることを認めた.臨床的に顆粒膜細胞腫が疑われ,本症と診断された雌馬を材料に研究を行い,以下のような成果を得た.罹患卵巣の超音波画像診断によって,多数の卵胞様構造物が形成されていること,その大きさは正常な卵胞に比べて非常に大きいこと,一方,反対側の卵巣は萎縮していて少数の小さな卵胞しか存在していないことを認めた.また,手術後には萎縮状態であった反対側の卵巣は活動を再開し,正常な雌馬と同様に3・4個の卵胞が発育することを認めた.罹患卵巣中の卵胞様構造物の免疫染色の結果,いずれの症例においてもINH・βA,INH・βBおよびアロマターゼ(arom)は染色されず,本症例では存在しないことが明かとなった.一方,INH・αについては一部の卵胞様構造物で染色像が認められた.これらの結果から,顆粒膜細胞腫に罹患した卵巣では下垂体で合成される卵胞刺激ホルモン(FSH)の分泌を抑制することができるインヒビンが産生されていないことを示すものと思われた.罹患卵巣摘出手術前後の血中ホルモン濃度の変化では,顕著な動態を示すものはインヒビン濃度の変化で,いずれも摘出手術後に急速に減少することを認めた.これらの結果は,顆粒膜細胞腫に罹患している雌馬の血中には高濃度のインヒビンが存在していて,インヒビン濃度を測定することによって,顆粒膜細胞腫における精度の高い診断が可能であること,手術後には急速に低下することからこのインヒビンの産生母地が罹患卵巣中の卵胞様構造物であるこど,およびホルモン測定によって検出されるインヒビンには卵胞刺激ホルモン(FSH)濃度を抑制できるような生物活性がないことを示すものと思われた.罹患卵巣摘出後発情が回帰するまでの長期間の血中性ステロイドホルモン濃度の変化において,手術後約6か月になって,罹患卵巣とは反対側の,罹患卵巣摘出前は萎縮した状態であった卵巣の活動が再開して,血中性ステロイドホルモン(エストロジェンとプロジエステロン)濃度が卵巣活動の動態と一致して上昇および下降していることを認めた.雌馬の顆粒膜細胞腫は,罹患した一側卵巣中に大型の血様卵胞が多数存在するが,反対側の卵巣は萎縮硬結し,繁殖機能が失われた状態が持続する疾病である.これまで罹患馬の卵巣を長期間に渡って観察し,病態を克明に記録したとする報告はない.そこで,超音波画像診断装置を活用して,繁殖季節から非繁殖季節に至る期間,経時的に顆粒膜細胞腫に罹患した雌馬の卵巣を生体観察した.その結果,繁殖季節においては罹患卵巣中に多数の血様卵胞が認められたが,非繁殖季節になると罹患卵巣は次第に縮小し,卵胞様構造物の数も減少した.さらに,臨床的に顆粒膜細胞腫と診断された雌馬3頭の罹患卵巣摘出前後の末梢血液,および摘出した罹患卵巣を入手した.これらを材料に末梢血液および腫瘍卵巣内の卵胞様構造物の内溶液中の性ホルモン濃度,とくにこれまでは報告のないインヒビン関連物質の測定を行った.また,卵巣中の卵胞の病理組織学的検索と,インヒビンα鎖,βA鎖,βB鎖の免疫組織学的検索を行った.

その結果,1)罹患卵巣摘出前においては,末梢血液中の工ストラジオール-17β(E2),テストステロン(T),インヒビン関連物質の濃度は高い値で推移していることを認めた.2)罹患卵巣の摘出によって,手術直後からインヒビン関連物質の濃度は基底値以下まで急激に低下した.3)これらの結果から,雌馬の顆粒膜細胞腫の診断上,インヒビン関連物質の測定は,臨床検査に加えて,新たな診断的指標として有用であると思われた.4)腫瘍卵巣内の卵胞様構造物は,対照の正常卵胞に比べて異常に顆粒層細胞が肥厚していること,免疫組織学的にはインヒビンα鎖は検出されるが,βA鎖,βB鎖は検出されない事を認めた.雌馬の顆粒膜細胞腫は,罹患した一側卵巣中に大型の血様卵胞が多数存在するが,反対側の卵巣は萎縮硬結し,繁殖機能が失われた状態が持続する疾病である.平成11年度の研究において,罹患卵巣摘出前の末梢血液中のE2,T,インヒビン関連物質の濃度は高い値で推移し,罹患卵巣の摘出によって,手術直後からインヒビン関連物質の濃度は基底値以下まで急激に低下することを認めた.また,腫瘍卵巣内の卵胞様構造物は,対照の正常卵胞に比べて異常に顆粒層細胞が肥厚していること,免疫組織学的にはインヒビンα鎖は検出されるが,βA鎖,βB鎖は検出されない事を認めた.これらを踏まえ,平成12年度においては,顆粒膜細胞腫罹患馬の卵巣動態や内分泌学的背景を,末梢血中の性関連ホルモン濃度の経口的測定と罹患卵巣中に存在する卵胞様構造物中のインヒビンの性状分析から調べた.その結果,非繁殖季節から繁殖季節の罹患馬の超音波画像診断装置を用いた卵巣動態において,罹患卵巣では直径2.56.5cmの5ないし7個の卵胞が常に存在するが,反対側の萎縮卵巣では直径1cm程度の小卵胞が2ないし3個存在するのみであることを認めた.また,非繁殖季節から繁殖季節における,血中性関連ホルモン(LH,FSH,E2,P,T,インヒビン関連物質)濃度を調べたところ,2頭中1頭においてはE2とT値がともに上昇する時期があることが認められた.しかし他の1頭では常に低い値で推移した.他のホルモン濃度はいずれの例においても低い値で推移した.顆粒膜細胞腫に罹患した馬から外科的に摘出された罹患卵巣中に多数存在する卵胞様構造物中の内溶液を採取し,その中のPro-αC,インヒビンA、およびインヒビンB濃度を測定した結果,性状卵胞中のそれらに比べて,インヒビンA濃度は有意に低い値を示した.また,インヒビンB濃度は性状卵胞液と比べて低い値を示した.しかし,Pro-αC濃度は性状卵胞液の1/5から1/2程度で,比較的高い値を示した.これらの結果から,顆粒膜細胞腫に罹患した馬においては,罹患卵巣には正常とは異なる卵胞の発育が認められること,反対側の卵巣では卵胞の発育が抑制されていること,および本症に罹患した馬ではさまざまな異常な内分泌動態を示すことが認められた.
カルシウム結合タンパク質の構造のNMRによる研究

真核生物のカルモデュリン(CaM)は、EF-ハンド構造を持つ4つのカルシウムイオン(Ca)結合部位を持つ。CaMの1次構造は種の違いを問わず90%以上の高い相同性がある。Ca結合部位はN,C両末端側に2つづつ対になって存在しており、C末端側の2つが高親和性部位である。酵母菌のカルモデュリン(YCMO)は他のCaMと1次構造の相同性が60%程度しかない。YCMOでは最もC末端側に位置するCa結合部位が潰れており1分子当たり3個しかCaを結合しないことが知られているが、どのCa結合部位が高親和性であるのかが明らかでなかった。我々は、YCMOのCa結合特性についてNMRを用いて調べた。YCMOにはN末端側とC末端側にそれぞれ1個のHis残基(61,107)がある。His107は他のCaMでもよく保存されているが、61番はCaMではGlyである。遺伝子操作によってHis61をGlyに置換した変異体(YCM61G)を発現させた。YCMOとYCM61Gの重水溶液の1H-NMRスペクトルを比較することによりHis61,His107のC2プロトンのシグナルを帰属した。YCMOの重水および軽水溶液にCaを滴定し、スペクトルを測定した。Caを加えるにつれてスペクトルは大きく変化し、この変化は[Ca]/[YCMO]=3で終了した。スペクトル変化を解析した結果、[Ca]/[YCMO]=0-2で大きく変化するシグナルと[Ca]/[YCMO]=2-3で大きく変化するシグナルの2種類に大別できることがわかった。先に帰属したHis61のシグナルは[Ca]/[YCMO]=0-2で変化するタイプに属することがわかった。また、[Ca]/[YCMO]=0-2で現われるアミドプロトンのシグナルにはCaMのNMRスペクトルとの比較からGly25と11e27と考えられるものが含まれていた。この結果は、YCMOはN端側の2つのCa結合部位が高親和性部位であることを示している。YCMOのCa結合特性はCaMとは異なることが明らかになった。この結果は、2つのCa結合部位が対になって何らかの安定な高次構造を形成することが高いCa親和性を持つための重要な鍵であることを強く示唆している。
「共生と交流」の時代における都市政治に関する社会学的調査研究

平成4年度より6年度までの3年間、実施計画に即して、数市のインテンシブな調査-岐阜県関市、静岡県浜松市-と、名古屋都市圏の地方都市の調査研究、そして、その他地方圏の地方都市の調査と、調査研究全体を三層に編制して行ってきた。本年度が最終年度であるので、三層の調査研究を最終的にまとめあげ、名古屋都市圏を除く調査研究の全てを冊子にまとめた。名古屋都市圏の地方諸都市に関しても原稿を完成させた。これについては、来年度中に単行本として刊行の予定である。調査研究の成果として、1)今日のような時間・空間的、産業・経済的なグローバリゼーションに組み込まれた地域社会の中に、開発であれ統合であれ、その地域に相対的に独自な再生産のメカニズムが存在しており、それを把握することが重要であること。2)「共生と交流」の時代、グローバルなコンテキストに置かれた地方都市の構造的分析の枠組みとして、我々の構築した「グローバルな諸要因」-「ローカルな集積」-「まちづくりの主体と方法」の枠組みが有効であることが確かめられた。3)得られた知見の若干を披瀝すれば、イ.地方都市の活性化の諸資源は、グローバルなもの(例えば産業構造の転換など)とローカルな蓄積(文化、自然環境など)とがある。ロ.その活用のパターンを敢えて分析的に区分すれば、(1)グローバリゼーション-地域産業構造の転換-「まちづくり」の経路と、(2)グローバリゼーション-ローカルな蓄積の再編-「まちづくり」の経路があり、(1)は地域住民生活の多様化を促進し、(2)の場合は、地域内に主たる産業基盤の存続も含め人的資源の再編による「地域統合」の強化をもたらしやすい。ハ.いずれにしても、それらの諸資源、諸経路を選択する「まちづくりの主体と方法」という意味で都市政治の役割が重要性を増している。平成4年度より6年度までの3年間の研究期間のうちの初年度として中間的な実績報告となる。本研究の目的は、「共生と交流」の時代において地方都市が直面する諸課題を、社会学的に調査分析をすることであるが、その際、従来の都市類型ははぼ妥当性を喪失しており、少なくとも地方都市に関する新たな類型を形成する事が、実態的にも理論的にも求められているとの認識から、実態分析と類型化への検討を同時に試行錯誤的に進行させることはやむをえないことであった。実施計画に基本的に沿いながらも計画外の諸都市への資料収集などもおこなった。また、こあした調査を効率よく進行させるために、数市のインテンシブな調査ー今年度は岐阜県関市、56年度は浜松市を予定ーと、名古屋都市圏の地方都市の類型的調査研究、そして、首都圏・その他地方圏の地方都市の調査と、調査研究全体を三層に編成して行った。まだ、全体について結論を出す時期ではないが、関市などで得えられ知見からして、当初、返説として想定していたことがかなりの妥当性を持っていることが検証デきたと考える。すなわち、今日の地方都市は、ハイテク化・情報化、サービス化などの形をとって進行したグローバリゼーションに直接組み込まれるようになった、つまり、それは単なる外圧ではなく地域構造を構成する変動要因の一つになった。そうした状況のもとでは、地域開発・地域の活性化には、このグローバルな諸要因に加えて、ローカルな既存の諸集積をいかに利用するのかが、したがって、とりわけ「まちづくりの主体と方法」という意味で都市政治の役割が重要性を増した。今日の地方都市の類型化は、この「まちづくりの主体と方法」を軸にグローバルな諸要因とローカルな諸集積の有り方を指標に行うのが適切である。

今年度で調査を終了した関市の場合は、刃物の産地としての地場産業の立地範囲と市域とが相即しているという特徴から、この仮説モデルは典型的に検証できたが、名古屋都市圏の地方都市に関しては、来年度に成果をまとめる。そして、最終年度には、浜松を含め、首都圏・その他の地方圏の地方都市についての成果を通りまとめたい。平成4年度より6年度までの3年間の研究期間のうちの二年度目の中間的な実績報告となる。実施計画に即して、数市のインテンシブな調査-昨年度は岐阜県関市(報告済)、本年度来年度は浜松市-と、名古屋都市圏の地方都市の類型的調査研究、そして、その他地方圏の地方都市の調査と、調査研究全体を三層に編成して行ってきた。岐阜県関市に関する昨年度中の成果を関市調査の最終纒めとして冊子を作成した。また、名古屋都市圏の地方諸都市に関しても、大垣・可児・土岐の各市を対象に実施した大量質問紙調査の結果の分析もふくめ、基本的な調査は終了し、現在、原稿を作成中である。これについては、来年度中に単行本として刊行の予定である。浜松調査とその他の全国の地方都市の類型化に関しては、最終年度の全体の報告書の中に組み込む予定である。今までのところで得られた全体的な知見としては、1.地方都市の活性化の諸資源は、グローバルなもの(例えば産業構造の転換など)とローカルな蓄積(文化、自然環境など)とがある。2.その活用のパターンを敢えて分析的に区分すれば、(1)グローバリゼーション-地域産業構造の転換-「まちづくり」の「開発型」の経路と、(2)グローバリゼーション(過疎化の加速)-ローカルな蓄積の再編-「まちづくり」の経路があり、(1)は地域住民生活の多様化を促進し、(2)の場合は、地域内に主たる産業基盤の存在しない諸地域で地域福祉などを通じての人的資源の再編による「地域統合」の強化をもたらしやすい。3.いずれにしても、それらの諸資源・諸経路を選択する「まちづくりの主体と方法」という意味で都市政治の役割が重要性を増している。4.「まちづくりの主体と方法」は、地域名望家型、行政主導型、地域支配層転換(再編)型、住民参加型があり、1)4)までの諸パターンの組合せによって地方都市の類型化が可能ではないかという予見を持つに至っている。平成4年度より6年度までの3年間、実施計画に即して、数市のインテンシブな調査-岐阜県関市、静岡県浜松市-と、名古屋都市圏の地方都市の調査研究、そして、その他地方圏の地方都市の調査と、調査研究全体を三層に編成して行ってきた。本年度が最終年度であるので、三層の調査研究を最終的にまとめあげ、名古屋都市圏を除く調査研究の全てを冊子にまとめた。名古屋都市圏の地方諸都市に関しても原稿を完成させた。調査研究の成果として、1)今日のような時間・空間的、産業・経済的なグローバリゼーションに組み込まれた地域社会の中の、開発であれ統合であれ、その地域に相対的に独自な再生産のメカニズムが存在しており、それを把握することが重要であること。2)「共生と交流」の時代、グローバルなコンテキストに置かれた地方都市の構造的分析の枠組みとして、我々の構築した「グローバルな諸要因」-「ローカルな集積」-「まちづくりの主体と方法」の枠組みが有効であることが確かめられた。3)得られた知見の若干を披瀝すれば、イ.地方都市の活性化の諸資源は、グローバルなもの(例えば産業構造の転換など)とローカルな蓄積(文化、自然環境など)とがある。
新疆における東西交通路の路線と史跡の研究

この共同研究は平成3年から5年にわたって、新疆各地のシルクロードの路線と主要遺跡を全面的に踏査することを目的として実施されたが、さいわい中国側研究者の友好的協力により、ほぼ予定通り各地の遺跡を踏査することができた。中国では1990年2月、国家文物局令が発布され、各地の遺跡・文化財の調査研究については、すべて国家文物局長の許可の下に行われることとなった。そのため平成35年の3年間にわたる調査は、すべて国家文物局長の許可の下に、新疆文化庁が主催し、新疆文物考古研究所と沙漠研究所との協力の下に実施されることになった。以下、年度毎の研究業績の概要を略述する。まず平成3年度は、同年7月16日から8月25日まで41日間実施された。この年は新疆の南疆を全面的に踏査することとなり、各遺跡の歴史的地理的位置関係を確認した。とくに文化庁の手配により、従来未開放であった雅尓湖千仏洞・トユク千仏洞・勝金口千仏洞・柳中古城・焉耆古城・シクチン仏寺・和静古墓・温宿古城・且末古城等を見学できたことは、大きな収獲であった。ついで平成4年度は、7月26日から8月24日まで30日間滞在し、ジュンガリアおよび天山山脈東部の南北麓地域の東西交通路と主要遺跡の踏査を行なった。新疆ジュンガリアおよび天山東部の調査は順調に進み、本年度は伊寧の海努克古城・阿力麻里古城・摩河旧城・吐魯番〓子旧城・塔城の岩面・呼図壁岩画・哈密白楊溝仏寺・拉布橋克古城・巴里坤・北庭都護府故城・西大寺・吉木薩尓千仏洞等、多くの未開放の遺跡を実地踏査することができた。なお平成4年度には、1992年12月2日から21日にかけて、共同研究者の新疆文物考古研究所長・王炳華氏を招聘し、早稲田大学その他において学術講演を行ない、内外の研究者と交流し、かつ来年度の研究計画を討議し、多くの成果をあげた。また先年度に引続き、ウルムチの新疆文物考古研究所において、調査後、古代シルクロードの路線と史跡について、考古研究所研究員を調査員全員によるシルクロード討論会が実施された。さらに平成4年度から平成5年度の初めにかけて、共同研究者の新疆沙漠研究所所長・夏訓誠氏を招聘し、早稲田大学理工学部の草炭研究会のメンバーとともに学術討論会を実施し、かつ平成5年度の調査に際し、研究計画を充実すべく討議を重ねた。平成5年度は平成34年度の調査で踏査できなかったタリム盆地内の未踏査地域を全面的に調査することとし、平成5年7月21日から9月2日にかけて新疆文物考古研究所長・王炳華氏の全面的な協力のもとに、調査を実施した。すなわちまずカラシャール・コルラ・クチャ・アクス・温宿・鳥什・カシュガルの所謂北道では、アクス文物処長・曽安軍氏の案内で各地の古代史跡を踏査した。とくにクチャでは亀茲石窟研究所長・陳世良氏の協力により、クムトラ・シムシム・クズルガハ・キジルの各石窟を踏査することができた。アクスからはウチトゥルファンを経て、玄奘三蔵の足跡を辿ってベダル峠の直下まで行くことができた。カシュガルからはパミール高原に赴き、タシュクルガン古城を調査し、さらに大谷探検隊のとったルートを辿って、ミンタカ峠の直下まで赴くことができた。またカシュガルからはホ-タンに至り、途中皮山で〓賓烏弋山離道の跡を尋ね、ホ-タンではアクスピル・ラワク仏塔・牛角山等を調査した。この3年間の踏査において、われわれはSony製のG.P.S(Global Positioning System)により、新疆における遺跡約100ケ所の経度・緯度を測定することができた。われわれはいまその測定によって新疆における遺跡地図を作製中であるが、その遺跡を結ぶことによって、古代シルクロードが、現在の自動車路と大分異なったルートによって結ばれていたことが明らかになりつつある。またこの測定によって、従来もっとも信頼されてきたSir Aurel Steinの実測地図の多くの経緯度を訂正することができた。また毎年ウルムチにおいて中国側研究者とシルクロードの共同研究会を開き、とくに平成4年9月には蘭州での国際シルクロード学術討論会に出席し、中国側研究者とさまざまな分野で意見を交換し、今後日中共同で継続的にシルクロードの調査を推進することで合意した。今回の調査を基礎に、今後はトゥルファン・クチャ地区のより詳細な調査を行うことを、日中共同研究者全員で再確認した。

まず平成3年度は、同年7月16日から8月25日まで41日間実施された。この年は新疆の南疆を全面的に踏査することとなり、各遺跡の歴史的地理的位置関係を確認した。とくに文化庁の手配により、従来未開放であった雅尓湖千仏洞・トユク千仏洞・勝金口千仏洞・柳中古城・焉耆古城・シクチン仏寺・和静古墓・温宿古城・且末古城等を見学できたことは、大きな収獲であった。ついで平成4年度は、7月26日から8月24日まで30日間滞在し、ジュンガリアおよび天山山脈東部の南北麓地域の東西交通路と主要遺跡の踏査を行なった。新疆ジュンガリアおよび天山東部の調査は順調に進み、本年度は伊寧の海努克古城・阿力麻里古城・摩河旧城・吐魯番〓子旧城・塔城の岩面・呼図壁岩画・哈密白楊溝仏寺・拉布橋克古城・巴里坤・北庭都護府故城・西大寺・吉木薩尓千仏洞等、多くの未開放の遺跡を実地踏査することができた。なお平成4年度には、1992年12月2日から21日にかけて、共同研究者の新疆文物考古研究所長・王炳華氏を招聘し、早稲田大学その他において学術講演を行ない、内外の研究者と交流し、かつ来年度の研究計画を討議し、多くの成果をあげた。また先年度に引続き、ウルムチの新疆文物考古研究所において、調査後、古代シルクロードの路線と史跡について、考古研究所研究員を調査員全員によるシルクロード討論会が実施された。さらに平成4年度から平成5年度の初めにかけて、共同研究者の新疆沙漠研究所所長・夏訓誠氏を招聘し、早稲田大学理工学部の草炭研究会のメンバーとともに学術討論会を実施し、かつ平成5年度の調査に際し、研究計画を充実すべく討議を重ねた。平成5年度は平成34年度の調査で踏査できなかったタリム盆地内の未踏査地域を全面的に調査することとし、平成5年7月21日から9月2日にかけて新疆文物考古研究所長・王炳華氏の全面的な協力のもとに、調査を実施した。すなわちまずカラシャール・コルラ・クチャ・アクス・温宿・鳥什・カシュガルの所謂北道では、アクス文物処長・曽安軍氏の案内で各地の古代史跡を踏査した。とくにクチャでは亀茲石窟研究所長・陳世良氏の協力により、クムトラ・シムシム・クズルガハ・キジルの各石窟を踏査することができた。アクスからはウチトゥルファンを経て、玄奘三蔵の足跡を辿ってベダル峠の直下まで行くことができた。カシュガルからはパミール高原に赴き、タシュクルガン古城を調査し、さらに大谷探検隊のとったルートを辿って、ミンタカ峠の直下まで赴くことができた。またカシュガルからはホ-タンに至り、途中皮山で〓賓烏弋山離道の跡を尋ね、ホ-タンではアクスピル・ラワク仏塔・牛角山等を調査した。この3年間の踏査において、われわれはSony製のG.P.S(Global Positioning System)により、新疆における遺跡約100ケ所の経度・緯度を測定することができた。われわれはいまその測定によって新疆における遺跡地図を作製中であるが、その遺跡を結ぶことによって、古代シルクロードが、現在の自動車路と大分異なったルートによって結ばれていたことが明らかになりつつある。またこの測定によって、従来もっとも信頼されてきたSir Aurel Steinの実測地図の多くの経緯度を訂正することができた。また毎年ウルムチにおいて中国側研究者とシルクロードの共同研究会を開き、とくに平成4年9月には蘭州での国際シルクロード学術討論会に出席し、中国側研究者とさまざまな分野で意見を交換し、今後日中共同で継続的にシルクロードの調査を推進することで合意した。今回の調査を基礎に、今後はトゥルファン・クチャ地区のより詳細な調査を行うことを、日中共同研究者全員で再確認した。平成3年度はタリム盆地内のシルクロ-ドの路線と主要遺跡を全面的に踏査する予定であったが,中国側研究者の友好的協力によりほぼ予定通り各地の遺跡を踏査することができた。
ムギ類ゲノムにおけるマイクロサテライト多型の検出

1.DNAデータベース(DDBJ)に登録されている植物に関する既知の塩基配列情報から24塩基を反復単位とするマイクロサテライト(1820bp)を含む座を抽出・整理した結果,369個の座が抽出できた.2および3塩基を反復単位とする場合には,GCを単位とするものを除き,可能な全て組合せのマイクロサテライトが抽出されたが,その頻度にはばらつきがあり,最も多かったのはATを反復単位とするものであった(30%).また,これらの配列は遺伝子のエクソン,イントロン等の各部位で認められたが,転写領域では,ATおよびAAT/TTAを単位とするものは3'端付近に,TC/AGおよびTTC/AAGを単位とするものは5'端付近に多い等の特徴のあることが明らかになった.コムギに関して抽出できた座は6種類であり,イネ31,Arabidopsis 45に比べ少なかったが,これは,登録塩基配列数の差によると考えられる.2.DNAデータベースからの抽出結果からマイクロサテライトが遺伝子の上流域,mRNA3'末端領域およびmRNA5'末端領域それぞれに分布するコムギの塩基配列を選び,マイクロサテライトの周辺域の配列を基にプライマーを設計・作成して,コムギ9品種の全DNAをテンプレートとするPCRを行い,増幅産物の多型性の有無を調査した.その結果,プライマーによっては,コムギ品種間で多様な多型性の認められることが明らかとなり,マイクロサテライト多型の有用性が確認された.また,オオムギ品種間でも多型性が認められる場合があり,コムギの塩基配列情報から設計されたプライマーが他のムギ類ゲノムにも適用可能な場合のあることが示唆された.一方,塩基配列の解析から明らかにマイクロサテライト領域が増幅されているにもかかわらず多型性の認められない場合があり,マイクロサテライトの遺伝子内の存在部位の違いによる多型性程度の差異についてさらに検討することが必要であると考えられた.3.マイクロサテライトの染色体上での分布を明らかにするためには,in situ PCR法よりもPRINS法の方が有効ではないかと考えられた.1.DNAデータベース(DDBJ)に登録されている植物に関する既知の塩基配列情報から24塩基を反復単位とするマイクロサテライト(1820bp)を含む座を抽出・整理した結果,369個の座が抽出できた.2および3塩基を反復単位とする場合には,GCを単位とするものを除き,可能な全て組合せのマイクロサテライトが抽出されたが,その頻度にはばらつきがあり,最も多かったのはATを反復単位とするものであった(30%).また,これらの配列は遺伝子のエクソン,イントロン等の各部位で認められたが,転写領域では,ATおよびAAT/TTAを単位とするものは3'端付近に,TC/AGおよびTTC/AAGを単位とするものは5'端付近に多い等の特徴のあることが明らかになった.コムギに関して抽出できた座は6種類であり,イネ31,Arabidopsis 45に比べ少なかったが,これは,登録塩基配列数の差によると考えられる.2.DNAデータベースからの抽出結果からマイクロサテライトが遺伝子の上流域,mRNA3'末端領域およびmRNA5'末端領域それぞれに分布するコムギの塩基配列を選び,マイクロサテライトの周辺域の配列を基にプライマーを設計・作成して,コムギ9品種の全DNAをテンプレートとするPCRを行い,増幅産物の多型性の有無を調査した.その結果,プライマーによっては,コムギ品種間で多様な多型性の認められることが明らかとなり,マイクロサテライト多型の有用性が確認された.また,オオムギ品種間でも多型性が認められる場合があり,コムギの塩基配列情報から設計されたプライマーが他のムギ類ゲノムにも適用可能な場合のあることが示唆された.一方,塩基配列の解析から明らかにマイクロサテライト領域が増幅されているにもかかわらず多型性の認められない場合があり,マイクロサテライトの遺伝子内の存在部位の違いによる多型性程度の差異についてさらに検討することが必要であると考えられた.3.マイクロサテライトの染色体上での分布を明らかにするためには,in situ PCR法よりもPRINS法の方が有効ではないかと考えられた.
エナメル質および象牙質に対する接着強さの相対的関係と窩壁適合性との関連性

窩縁がエナメル質と象牙質で構成されている楔状欠損部におけるコンポジットレジン修復の臨床成績は、レジンに対する接着強さの弱い歯肉側象牙質壁に辺縁漏洩が生じやすく、良好と言い難かった。最近、象牙質に対してもエナメル質と同等の接着強さを示すといわれる接着システムが開発され出した。そこで、本研究では、エナメル質と象牙質に対する接着強さの相対的関係ならびに欠損形態が、楔状欠損の辺縁封鎖性ならびに窩壁適合性に及ぼす影響について検討を加えた。先ず、従来より当教室で行われている方法に従って、各接着システムのエナメル質及び象牙質平坦面に対する接着強さの測定を行った。次いで、歯頸部に浅い楔状欠損窩洞(SW型窩洞)およびU型楔状欠損窩洞(U型窩洞)を形成し、メーカー指示書に従って修復を行い、半数はサーマルストレス負荷後、色素浸透試験を行った。さらに、修復物の断面レプリカ模型を作製し、窩壁適合状態の観察をSEMにて行った。これらの結果、以下のような知見が得られた。1.最近開発された接着システムには、エナメル質と象牙質に対する接着強さに有意差が認められないシステムが見られた。2.平坦面を用いた引張り接着強さ試験では、サーマルストレスの影響は認められなかったが、窩洞を用いた辺縁漏洩試験では、サーマルストレスの影響が認められた。3.エナメル質の方が有意に高い接着強さを示すシステムを用いた場合、窩洞形態にかかわらず、歯肉側象牙質壁に色素の侵入が認められた。これに対し、エナメル質と象牙質に対し同等の接着強さを示すシステムを用いた場合、窩洞形態によって漏洩パターンが異なった。即ち、SW型窩洞では歯頂側エナメル質壁の辺縁封鎖性が著しく劣化したのに対し、U型窩洞では歯頂側および歯肉側の両側における封鎖性の劣化がみられた。4.従来のシステムと異なり、最近のシステムでは窩底部においても比較的良好な適合状態が観察された。
危険性の不確かな環境リスクを法的に制御するための制度枠組みの研究

本年度は、前年度に引き続き、国家の直接的な介入(規制的手法)以外の法的手法により環境リスクを制御する可能性について考察すると同時に、研究のとりまとめを行った。その一つとして注目したのが廃棄物施設等の許可申請前に展開される行政指導(事前指導)である。従来、この種の行政指導については、許可申請者側の権利保護の観点から抑制的に行うべきとの見解が多く見受けられるが、これを環境リスク規制手法として見た場合、決して唾棄すべき対象ではなく、むしろその戦略的な運用が期待というされることを、拙稿「行政指導による産業廃棄物処分業の許可留保をめぐる国家賠償請求事件(判例評釈)」自治研究83巻1号の中で提言した。研究のまとめとして、これまでに検討してきた「環境リスク規制における国家と社会の関係」を「協働化の進展」として、理論的にとらえなおした。そして、拙稿「協働による環境リスクの法的制御(上)(下)」自治研究83巻3号・4号の中で、協働の概念、法的問題、協働に際して充たすべき法的条件、及び政策的条件について一般理論化した。これにより、とりわけ不確かさを特徴とする環境リスクの法的制御にあたっては、従来型の規制的手法をさらに実効化させるために、また、規制的手法を補完し、法的制御全体の機能性を高めるために「国家と社会の協働」が必要であるが、その際には、様々な問題点を克服する必要があるという結論を得た。これにより、本研究はさしあたりの終着点を見いだしたことになる。本研究のテーマは、現時点の科学的知見では環境への危険性につき不確かな現象("不確実性")に対し、どのような制御手法のミックスによれば首尾よく法的に制御できるかを明らかにすることにある。これまでの研究では、現在の日本では過去のものあるいは機能性に限界ありとしてきわめて冷ややかな取扱いを受けている「規制的手法」がやはり制御手法の中軸を担わなければならないと言うことが明らかとなった。もっとも、規制的手法に対しては「国家による監督の欠缺」が指摘され、それを梃子として「行政規制から自主規制へ」の転換が(とりわけ産業界から)主張される。そこで、平成17年度は、社会(私人)の「自主規制」が果たして国家による行政規制を代替するような機能性を有するかに焦点を当て研究を行った。同年度に公刊した論説「環境リスク規制における自己監督手法の機能性と限界」では、ドイツ法における企業内管理者制度を取り上げ、環境リスクの制御を企業(規制の名宛人)の「自発性」に委ねることにはやはり限界があることを確認した。即ち、企業内の環境保護組織は既存の法的規制水準をより効率的に達成することには機能性を発揮するが(これは当該企業自身にとって経済的にメリットがあるからである)、法的規制の水準を超えた環境対策を自発的に行うには「企業内組織」として本質的な限界があるということである。かくして、この点でも国家による規制水準の設定(規制的手法)はやはり放棄され得ないという結論に達した。また、平成17年度は、これと関連して、「行政指導」により企業の「自発性」を促進し、環境負荷企業と地元住民との合意形成を促すことの法的許容性とその限界について研究を行った。近時の判例(大阪高判平成16年5月28日)は、この点につき、法治主義の観点からこうした行政指導には冷ややかな立場を示したが、従来の裁判例の分析より、自治体の行政手続条例ではなおこうした行政指導を後押しする解釈が可能であり、そのような解釈論を展開すべきことが明らかとなった。以上については、平成18年3月4日の行政判例研究会で報告を行った。近日中に、「自治研究」誌に研究成果が掲載される予定である。
ネットワーク型研究情報データベースの構築と学会情報サービスに関する研究

本研究は、教育に関する情報をインターネットを介して提供するシステムの研究開発を目的としている。その成果として、次のような結果を得た。・「日本教育工学会発表論文等自動検索通知システム」の構築日本教育工学会事務局と教育工学関連学協会連合事務局を持つ東京工業大学教育工学開発センターにおいて、学会の論文等のデータベースを構築し、最新の情報をユーザに電子メールで通知するシステムを開発した。システムは、データベースの更新時に、ユーザがあらかじめ登録したキーワード等を用いて、自動的に検索を行なう。新規情報が見つかった場合は、ユーザに対して電子メールで通知する。本システムでは、インターネットを経由してWWW上でデータベースを検索する機能も持つ。現在、学会のホームベージを通して公開し、運用している。・「新聞情報自動検索通知システム」の構築インターネット上に公開されている新聞記事を、児童・生徒、および教員が学習に活用できるようにするシステムを構築した。本システムは、インターネット上に公開された新聞記事をWebロボットで自動的に収集して、検索インデクスを構築する。そして、学習者があらかじめ登録したキーワードを含む記事を、定期的に自動検索し、新しい記事が見つかった場合は、登録した学習者に対して、電子メールで通知する。電子メールを受け取った学習者は、このページを通して、新聞社のWebサーバにアクセスし、記事を閲覧することができる。本システムにより、インターネット上の新聞記事を利用・活用する環境を構築することができた。以上、これらの成果を総合的にまとまた。インターネットが急速に発展し、世界中の情報が自由に収集できるようになった。しかし、提供される情報の整備が十分でない。また、キーワード登録の問題や、必要な情報の検索が容易でないという問題もある。そこで、本研究では、以下の3点を実施した。(1)日本教育工学会情報のデータベース構築日本教育工学会で過去に発表された論文、研究会、大会を全て入力した。現在、その最終確認を行っている。また、WWWによる情報提供システムの構築を進めている。尚、学会における各種の情報提供は、既に公開できるようにした。(2)キーワード事前登録/自動検索システムの開発キーワード検索による情報選択は、ユーザにかなりの負担のスキルが要求される。また、新しい情報が入力されても、ユーザが検索作業をしなければ、知ることができない。そこで、本研究では、必要とするキーワードを事前に登録しておけば、自動的に情報提供できるシステムを構築した。現在、研究室内のネットワーク上で、その運用評価を行っているところである。(3)学会情報サービスの運用方法の検討構築したデータベースや学会活動の情報を、ネットワークを通して提供するための運用方法について検討している。既に、Webページを作成し、種々のメーリングリストを作成した。尚、以上の成果は、電子情報通信学会論文誌に採録され、掲載される予定である。本研究では、日本教育工学会事務局と教育工学関連学協会連合事務局を持つ東京工業大学教育工学開発センターにおいて、教育工学に関する関連する情報をインターネットに提供するシステムの研究開発を行っている。本年度は、次のような成果が得られている。1.学会情報提供サービスの構築と運用方法の検討学会データベースや学会活動の情報を、ネットワークを通して会員に公開するために、WWWによる提供システムを構築した。また、メールを利用した、個人の興味に応じた情報提供システムの運用について検討した。2.教育工学関係の研究成果データベースの構築日本教育工学会および教育工学関連学協会連合の大会発表文献および論文のデータベースを構築した。著者名、キーワード等による検索が可能である。今後は、本システムを学会会員に対して公開し、情報の利用状況やネットワーク上でのアンケートの実施などを行い、利用上の評価を行う。また、学会としてのネットワーク利用の在り方についても種々の検討を行う予定である。インターネット上の情報は、日々更新されており、最新の「知りたい情報」を得ることは容易でない。そこで、本研究では、ユーザの希望する情報がインターネット上に公開されたときに、自動的に検索して通知するシステムとして、「日本教育工学会発表論文等自動検索通知システム」と「新聞情報自動検索通知システム」を開発した。

「日本教育工学会発表論文等自動検索通知システム」は、最新の論文等の情報をユーザに電子メールで通知するシステムである。データベースの更新時に、ユーザがあらかじめ登録したキーワード等を用いて、システムが自動的に検索を行ない、新規情報が見つかった場合は、ユーザに対して電子メールで通知する。本システムでは、インターネットを経由してWWW上でデータベースを検索する機能も持つため、広く利用できる。これにより、インターネット上で、データベース更新と同時に最新の研究情報を知ることができる環境を構築し、運用している。「新聞情報自動検索通知システム」は、インターネット上に公開されている新聞記事を、児童・生徒、および教員が学習に活用できるようにするためのものである。本システムは、インターネット上に公開された新聞記事をWebロボットで自動的に収集して、検索インデクスを構築する。そして、学習者があらかじめ登録したキーワードを含む記事を、定期的に自動検索し、新しい記事が見つかった場合は、登録した学習者に対して、電子メールで通知する。電子メールを受け取った学習者は、このページを通して、新聞社のWebサーバにアクセスし、記事を閲覧することができる。本システムにより、インターネット上の新聞記事を利用・活用する環境を構築することができた。本研究で開発したこれら2つのシステムは、インターネットを利用した情報検索に有効であり、学校教育における情報教育の推進に役立つものと期待される。
沖縄産4種のマングローブ構成樹種の集団遺伝と家系分析に関する研究

沖縄に産するマングローブ構成樹種の中でオヒルギ、メヒルギ、ヤエヤマヒルギと、マヤプシキを研究材料として(ただしDNA解析にはマヤプシキの代わりにヒルギモドキ)、当初の研究実施計画に基づき2年間の研究が行われた。アイソザイム(同位酵素)を用いた解析には、ポリアクリルアミド垂直平板電気泳動法が用いられ、電気泳動後23酵素種について染色が試みられた。その結果、ヤエヤマヒルギでは酸性フォスファターゼなど5酵素種で明瞭なバンドパターンが得られ、酵素多型がみられたパーオキシダーゼの推定遺伝子座を用いて集団間の遺伝的な距離が算出された。オヒルギとメヒルギについても同様に表現型から遺伝子型が求めら、遺伝的解析が行われた。マヤプシキは西表島、石垣島、小浜島の3つの島のみに見られるが、石垣島では2個体しか確認されないことから、石垣島では危機的状態にある。このマヤプシキについては、3酵素種の遺伝子座を用いて遺伝的距離等が求められたが、石垣島にはわずかに2個体しか残っていないことから、それら2個体については統計的処理による集団遺伝学的解析を行うことはできなかった。ヤエヤマヒルギについてはDNA抽出効率の良かったIce Cold Buffer法を用いてDNAが抽出され、開発されたマイクロサテライトを用いて遺伝的解析が行われたが、集団内の遺伝的変異が小さく、今回開発したマイクロサテライトでは遺伝的な変異量を統計的に処理できるまで精度を挙げることができなかった。アイソザイムの解析結果とDNAの解析結果から、世界のマングローブ分布の北限近くに位置する沖縄のマングローブ4樹種では、集団間の遺伝的変異が比較的小さく、遺伝的距離も大きくはなかった。したがって、今後更に、遺伝的な変異解析と平行して、種子の散布様式や、交配様式も合わせた研究の必要性も痛感された。沖縄に産するマングローブ構成樹種の中からヒルギ科のオヒルギ、メヒルギ、ヤエヤマヒルギと、マヤプシキ科のマヤプシキ(ハマザクロ)を研究材料として、2年間の研究実施計画の第1年目の研究が行われた。アイソザイムについては23種の酵素種についてポリアクリルアミド垂直平板電気泳動法で実験が行われ、ヂアホラーゼ、非特異性エステラーゼなど5種の酵素種について明瞭なザイモグラムが得られた。そのザイモグラムに基づき遺伝子座と遺伝様式が決定されつつある。研究第1年目の当該年度は、解析集団数と解析個体数がまだ多くないので、遺伝子頻度に基づき遺伝的距離が計算されつつあるが、解析精度は高くない。本研究の性質上研究精度の向上は、解析集団数と解析個体数を増やすことによって達成されるが、研究精度の向上は第2年目(平成10年度)に目指すことになる。一般的に木本植物のDNA抽出にはCTAB法が用いられているが、マングローブ構成樹種についてはCTAB法ではDNA抽出が思わしくなく、Ice Cold Buffer法を一部変更した方法を用いることでDNAの抽出精度を上げることができた。制限酵素を用いたDNA断片によるゲノムDNAのシーケンス、クロロフィルおよびミトコンドリアDNAのシーケンスが行われたが、家系分析を行うための多型を見いだすにはいたっていない。しかしながらマイクロサテライトを開発し、それを用いたゲノムDNAの解析を行っているので、本研究開始当初時の計画であったRFLP法よりも精度の高い家系分析結果を得られることが期待できる。以上のように2年計画の本研究の第1年目はほぼ順調に当初の目的を達成すべく研究が遂行された。