hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロイドのミラー干渉を利用した半導体レーザのビーム整形に関する研究

次に,市販の光学部品を用いて光結合系を構成して結合効率を評価した.実験には,640 nm帯の赤色半導体レーザ,鏡面研磨を施したGaAs基板,コリメートレンズと集光レンズ(焦点距離14.5 mm,N.A. 0.276),グレーデッドインデックス型マルチモード光ファイバ(コア径62.5ミクロン)を使用した.光ファイバに結合できた光パワは,半導体レーザの光出力の33 %であり,大きな損失が生じた.最も大きい損失(46%)は,ビーム整形によるパワの低下でる.これは,半導体レーザとGaAs基板の隙間や基板における光吸収による損失であると推測される.次に大きな損失(14.5%)は,光ファイバの結合損失である.これは,光ファイバの端面における反射やレンズ系のパラメータが十分に最適化されていないことが原因であると考えられる.残りの損失(6.5%)は,コリメートレンズにおける損失である.結合効率を改善する方法として,ドライエッチング技術を用いてレーザと基板ミラーをモノリシックに製作することやレンズ系を最適化することが考えられる.今年度の研究目的は、半導体レーザの発振波長の変化や縦モードの多モード化がビーム整形特性を与える影響調べることと整形されたビームの品質を見積もることである。前者については、ビーム整形特性に殆ど影響を与えないことを明らかにし、後者については、比較的良好なビーム品質が得られることを明らかにした。以上の結果から、おおむね順調に進展していると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、ロイドのミラー干渉で整形されたビームを光ファイバに結合させるための光結合系について検討を行う予定である。具体的には、鏡面のGaAs基板を用いて半導体レーザのビーム整形を行い、整形されたビームをコリメートレンズで一旦平行化した後、集光レンズを用いて光ファイバに結合させる。このような光結合系に対して結合効率を評価する。また、単一の屈折率分布型レンズと単一モード光ファイバを用いた簡単かつコンパクトな光結合系を設計し、数値計算により最大の結合効率を見積もる。さらに、レンズ長やレンズの角度ずれに対するトレランスを計算する。
農業地域における環境試料の内分泌攪乱性の評価に関する研究

本年度は、前年度で確立されたエストロゲンバンディングアッセイ法である蛍光偏向法を用いて、前年度で単独投与作用を評価された8種類の化学物質の相互作用研究を行った。また、農業地域における植物由来のエストロゲン性物質の内分泌撹乱性の研究も行った。得られた濃度-影響曲線より算出したIC50値より、エストロゲン性の強さはDaidzein(111.56nM)とGenistein(503.83nM)となった。本年度は環境試料の内分泌撹乱性を評価するため、実験室での標準化学物質による内分泌撹乱性の評価方法について検討した。アメリカ環境局(EPA) EDSTAC委員会での最終報告書の中には内分泌撹乱性の評価方法についてはin vivoとin vitroのいくつの方法が紹介されている。その一つとしてエストロゲンバンディングアッセイ法であった。この方法はTlSとして化学物質のエストロゲン性の検出に迅速な方法であった。本年度では、蛍光偏向法を用いて環境省が提起した優先的に取り組むべき8種類の化学物質(Nonylphenol,4-Octylphenol, Di-2-ethylhexyl phthalate, Dicyclohexyl phthalate, Di-n-butyl, phthalate, Tributyltin chloride, Benzophenone, Octachlorostylene)のエストロゲン性を評価した。得られた濃度-影響曲線より算出したIC50値より、エストロゲン性の強さはNonylphenol(4μM)>4-Octylphenol(16.9μM)>Octachlorostylene(ND)となった。他の5種類の物質についてはいずれも阻害値20%以下でありエストロゲン性の検出は出来なかった。組み換え型酵母を用いたエストロゲン性評価法と比較するごと、本蛍光偏向法の方は感度が高く、操作も簡単であった環境中では化学物質が常に混在し、環庫試料を正確に評価するために、化学物質の相互作用により、エストロゲン性にどのように影響を受けるかを検討した。エストロゲン性を示した物質の低濃度での混合では相加的な作用を示した。エストロゲン性を示した物質と示さなかった物質との混合では高濃度範囲では拮抗的な作用が確認された。
イネ初期胚発生とホメオボックス遺伝子の発現序列

植物は、受精卵からだけでなく分化した細胞からも脱分化を経て完全な個体を形成するが、その遺伝的制御機構は分子レベルではほとんど明らかにされていない。本研究の目的は、イネをモデルとして植物の初期胚発生を制御する遺伝的ネットワークを明らかにすることである。イネ初期胚でのホメオボックス遺伝子の発現パターンをRT-PCRにより調べた。その結果、HOS13は球状胚の受精1日目に最も強く発現し、器官形成が見られる4日目以降は発現がほとんど見られなくなった。HOS16とHOS24は器官形成直前に強く発現した。HOS3、HOS9、HAZ1は受精1日から5日までの間、常に似たレベルの発現が見られた。さらにHAZ1の発現をin situハイブリダイゼーションにより調べた結果、受精3日目、4日目では胚の最外層で強く、内部で弱く発現しており、受精5日目では胚の腹側で発現していた。以上の結果から、イネ初期胚発生過程では多くのホメオボックス遺伝子が様々なパターンで発現していることが分かった。特にHOS13は球状胚で強く発現していたが、器官分化が見られる時期には発現が見られなくなり、逆にHOS24はHOS13の発現と相反するように器官形成が見られる直前から発現が見られた。このような特徴的な発現パターンを示したHOS13及びHOS24の発現調節機構を明らかにするため、それらのプロモーター領域をクローニングし塩基配列を決定した。その結果、HOS13の上流域には酵母のMat al/α2の結合配列、HOS24にはMat al/α2とイネのホメオドメインタンパク質Oshox1の結合配列が見られた。現在、これらの特徴的な配列の役割等を明らかにするため、これらのプロモーターにGUS遺伝子を連結したキメラ遺伝子を作成し、形質転換イネを作成中である。また、これらの遺伝子を過剰発現する形質転換イネも作成中である。
フォノン・電子輸送制御したDirac電子超格子の創製とSi系熱電デバイス開発

本研究では、代表者が確立してきたナノ技術を駆使して、Si・SiGe系二次元シートを含有する新規CaーSiGe系人工層状超格子を創造する。二次元的超高移動度ディラック電子状態と、空間局在した界面フォノンモードとを同時に実現し、長年の課題であった3熱電物性の独立制御(電気伝導率増大、ゼーベック係数増大、熱伝導率低下)を狙う。上記の原子レベルのナノ構造材料設計による二次元電子伝導とフォノン輸送の制御戦略に基づき、理論予測・計算科学予測と実験的検証を行うことで熱電性能向上の新方法論を確立し、今まで利用できなかった低温廃熱の回収を目的とした高性能の環境調和型Si系熱電薄膜材料とそのデバイスの開発を行う。本研究では、二次元層状物質CaSi2を模倣したSi/SiGe系二次元シートを含有する新規Ca/SiGe系人工層状超格子を創造し、二次元的に広がった超高移動度ディラック電子状態と空間局在した界面フォノンモードによる極小フォノン平均自由行程状態とを同時に実現し、電気導電率増強・セーベック係数増強・熱伝導率減少を達成する新しいナノ構造材料設計の実証を目的としている。優れた性能を持つ熱電材料の材料設計に関する研究は、基礎・応用の両面から非常に重要である。本研究の独創性は、CaSi層状構造を模倣したCa-SiGe超格子構造とシリセンのディラック電子状態を融合することにより、大きな熱起電力、高い電気電導性、低い熱伝導性の相反するファクターを同時に実現する点にあり、本研究が成功した暁にはこの新設計指針をベースにして、他材料への波及効果が期待される。
渋味飲料の口腔内リセット作用の分子化学的検証と食事における相性診断技術の開発

茶やワインなどの渋味飲料は、口腔内を“サッパリ"させる効果を有すること、渋味飲料の呈する渋味は過剰になると不快感を伴うが料理との相性によっては緩和され心地よいものとなることが経験的に知られている。本研究では相性の良い料理と飲料が織り成す“口腔内リセット作用"を分子化学的に検証する技術の構築を目的とし研究を実施した。渋味を呈するポリフェノールが会合性と界面活性を備えることを明らかにするとともに、タンパク質による渋味のリセット作用の評価法の構築に成功し、渋味の緩和効果の高い複数の食品タンパク質を見出した。本年度は、渋味飲料の口腔内リセット作用(口腔内に残る油脂や旨味物質を洗い流す作用)を検証するための方法論の確立を目指し、リン脂質単層膜が結合した96穴プレートを用いる検出法の確立を進めた。リン脂質膜表面に吸着した油脂の簡便な検出法を確立するために、乳化剤による油脂の白濁化(濁度上昇)を指標とした検出法の確立を進め、ある種の界面活性剤(知財化を目指すため非公表)を用いた定量的検出技術を構築した。また、リン脂質単層膜を結合した96穴プレートに対する水系溶媒の洗浄能を検討し、油脂やタンパク質の残存量を指標として適正な洗浄回数を決定するとともに、ポリフェノールの有無が洗浄効果に影響することを確認した。さらに、残存油脂やタンパク質の検出における実験誤差の最小化に向けて実験条件の更なる検討を行い、捜査中の泡沫化(濁度測定に影響)の影響を抑制できる技術を確立した。渋味飲料の口腔内リセット作用を検証するために、渋味飲料の活性成分であるポリフェノールの脂質およびタンパク質に対する影響を評価した。口腔内リセット作用が期待される緑茶および紅茶のポリフェノールに関しては、脂質およびタンパク質に対する相互作用の詳細について分子レベルにおける解析を進め、化学構造の違いに基づく分子挙動特性や苦渋味抑制能を明らかにした。得られた成果の一部は、複数の学会・学術集会にて発表した。口腔内リセット作用を検証するための方法論の構築を進めているが、完成には至っていない。方法論の核となるリン脂質単層膜が結合した96穴プレートに関しては、吸着したポリフェノールの検出に関する特許取得(2016年3月28日)が完了し、本研究課題の目指す油脂の吸着・解離の評価についても更なる技術構築・情報取集が可能になっている。本年度は、渋味飲料の口腔内リセット作用を検証するための解析技術の開発を進めるとともに、開発した方法を用いて実際の渋味飲料とモデル成分(油脂やタンパク質)との相性を評価した。リン脂質単層膜が結合した96穴プレートを用いて、「油脂やタンパク質による渋味物質の除去」と「渋味物質を含む溶液の油脂の除去」を数値化できる方法を構築した。構築した方法の条件を検討・調整し、渋味飲料の口腔内リセット作用を検証するための技術を開発した。また、オクタノールと渋味飲料の混合時における泡沫化の程度により、飲料の界面活性作用を簡易的に予測できることを見出し、口腔内リセット作用を検証するうえでの補助的な技術を開発した。開発した技術を用いて、緑茶のカテキンや紅茶のテアフラビンなどの渋味ポリフェノールの油脂やタンパク質による除去効果を検証し、脂質やタンパク質が作用することで、これらのポリフェノールがリン脂質膜上から外れることを確認した。「油脂やタンパク質による渋味物質の除去」を検証する過程で、ポリフェノールの会合性が油脂やタンパク質との相互作用に関与することが確認されたことから、ポリフェノール類、特にフラボノイド化合物の分子会合性を評価し、会合体の安定性が油脂やタンパク質が作用した際の渋味の消失に関係する可能性を示した。前年度の目標である渋味飲料の口腔内リセット作用を検証するための解析技術の開発に成功し、その利用を進めているが、渋味飲料と実際の食品を用いた口腔内リセット作用の検証には至っていない。本年度は、昨年度遅れが生じていた渋味飲料の口腔内リセット作用の検証を行うために、開発した方法を用いて実際の渋味飲料とモデル成分(油脂やタンパク質)との相性を評価した。渋味飲料(緑茶、紅茶、烏龍茶)とそれ以外の飲料(麦茶、ブレンド茶、珈琲)と各種植物油脂あるいは乳、大豆、小麦、肉類、魚介類等を用い、カテキン類やテアフラビン類等の渋味物質のリン脂質膜からの除去効果を指標として、油脂やタンパク質による渋味刺激の緩和効果を明らかにした。また、渋味物質が脂質を乳化することやタンパク質を凝集・不溶化することにより、呈味性を減弱させる可能性を見出した。成果の一部は論文および学会にて発表した。、茶やワインなどの渋味飲料は、口腔内を“サッパリ"させる効果を有すること、渋味飲料の呈する渋味は過剰になると不快感を伴うが料理との相性によっては緩和され心地よいものとなることが経験的に知られている。これまでの検討結果を基に口腔内リセット作用を検証するための方法論の完全確立を進める。渋味飲料の口腔内リセット作用を明らかにするとともに、様々な飲料と食品(成分)を評価することにより、渋味飲料と食事の相性診断技術の開発を進める。

開発した技術を用いて渋味飲料と実際の食品を用いた口腔内リセット作用の検証を進めるとともに、様々な渋味飲料と食品の組み合わせから得られた結果を基に、本技術を渋味飲料と食事の相性診断技術の開発へと繋げていく。食品科学研究代表者自身が平成27年度(平成27年4月1日付)に研究機関を移動したことに伴い、研究備品の移動や整備を含め研究室運営や実験遂行上の様々な事務対応を行った。そのため、予定していた実験がやや遅れたうえに、データ整理が間に合わず、得られた成果の一部について発表が遅れたため、次年度使用額が発生した。昨年度に生じた当初計画の遅延の影響に加え、凍結乾燥機や相互作用解析装置のメンテナンス・修理による実験の遅延が影響したことにより、研究達成に至らなかったため。当初の予定通り、物品費、学会発表および論文作成に関わる諸費用(旅費を含む)に使用する。当初の予定通り、物品費、学会発表および論文作成に関わる諸費用(旅費を含む)に使用するとともに、研究達成に向けて研究補助者への人件費・謝金として使用する。
インド洋掘削孔の諸特性の調査及びその大西洋・太平洋掘削孔との比較研究

掘削船が昭和62年度中に掘削するインド洋の掘削孔について掘削船上に分担者を送って,採取された試料及び測定された諸データを即刻直接研究する.またすでに掘剤採取されて陸上各地に集積整理されている試料及び資料を最寄りの地点に出かけて各国の研究者と共同して解析し,研究する.インド洋は日本から遠いため通常の研究船では稀にしか訪れる機会がないが,地球科学上多くの重要な鍵となる問題の解答を含み,海底資源の観点からもきわめて重要な海域であるので,本調査によって同海域の理解を深め,日本の研究者の関心を高める.また,諸外国の研究者との協同研究を進んで新しい視点と手法を学びとる.昭和62年度における掘削船ジョイデス・レゾリューション号のインド洋・南極海域の6航海に分担者を13名参加させて掘削現場から最新の情報と多数の試料を持ちかえることができた.特に,北西アラビア海の第117次航海には分担者の新妻が主席研究員を務め航海と研究の指揮をとり,本研究調査の目的に沿った成果をあげた.インド洋の海底は日本から地理的に遠いだけの理由で日本人による直接の調査が従来ほとんどなされていなかったが,今回の研究の結果,その遅れを大幅に取り戻すことが出来たと言えよう.例えば,インド洋北部の海底堆積物中に含まれる重鉱物や粘土,花粉等の分析からヒマラヤ山脈が隆起して,現在の高さに近くなったのは,これまで予想されていたように第四紀のことではなく,少なくとも約2千年前(中新世前期)であったことが証明された.ヒマラヤによるジェット・ストリームの大蛇行とそれによっては惹き起こされる東南アジアのモンスーン(日本の梅雨)の始まりもそれに伴ってかなり古いことも海底に堆積している陸源の粘土鉱物の分析等から明らかにされつつあり,地球上の古気候,古環境の研究に対して大きな衝撃を与えるものとなった.南極海のプリッツ湾では南極氷床の発達開発がこれも従来予想されていたよりもかなり古いことが,掘削試料の解析から判明した.これも全地球的古環境変動の研究に重要な鍵を与える事実の一つとなるであろう.インド洋中部の海底に露出している海嶺と断列帯の掘削からは海底マントル直上までの海底地殻の連続鉛直試料を採取することに成功した.この試料の共同研究からも海底の岩石学的,化学的性質が詳しく調べられると共に,海洋底の生成と発達の歴史を精密に探ることが出来ると期待されている.掘削船が昭和62年度中に掘削するインド洋の掘削孔について掘削船上に分担者を送って,採取された試料及び測定された諸データを即刻直接研究する.またすでに掘剤採取されて陸上各地に集積整理されている試料及び資料を最寄りの地点に出かけて各国の研究者と共同して解析し,研究する.インド洋は日本から遠いため通常の研究船では稀にしか訪れる機会がないが,地球科学上多くの重要な鍵となる問題の解答を含み,海底資源の観点からもきわめて重要な海域であるので,本調査によって同海域の理解を深め,日本の研究者の関心を高める.また,諸外国の研究者との協同研究を進んで新しい視点と手法を学びとる.昭和62年度における掘削船ジョイデス・レゾリューション号のインド洋・南極海域の6航海に分担者を13名参加させて掘削現場から最新の情報と多数の試料を持ちかえることができた.特に,北西アラビア海の第117次航海には分担者の新妻が主席研究員を務め航海と研究の指揮をとり,本研究調査の目的に沿った成果をあげた.インド洋の海底は日本から地理的に遠いだけの理由で日本人による直接の調査が従来ほとんどなされていなかったが,今回の研究の結果,その遅れを大幅に取り戻すことが出来たと言えよう.例えば,インド洋北部の海底堆積物中に含まれる重鉱物や粘土,花粉等の分析からヒマラヤ山脈が隆起して,現在の高さに近くなったのは,これまで予想されていたように第四紀のことではなく,少なくとも約2千年前(中新世前期)であったことが証明された.ヒマラヤによるジェット・ストリームの大蛇行とそれによっては惹き起こされる東南アジアのモンスーン(日本の梅雨)の始まりもそれに伴ってかなり古いことも海底に堆積している陸源の粘土鉱物の分析等から明らかにされつつあり,地球上の古気候,古環境の研究に対して大きな衝撃を与えるものとなった.南極海のプリッツ湾では南極氷床の発達開発がこれも従来予想されていたよりもかなり古いことが,掘削試料の解析から判明した.これも全地球的古環境変動の研究に重要な鍵を与える事実の一つとなるであろう.インド洋中部の海底に露出している海嶺と断列帯の掘削からは海底マントル直上までの海底地殻の連続鉛直試料を採取することに成功した.この試料の共同研究からも海底の岩石学的,化学的性質が詳しく調べられると共に,海洋底の生成と発達の歴史を精密に探ることが出来ると期待されている.
エンドトキシン等によるケミカルメディエーター誘導に対するNOD系刺激の増強効果

近年,細菌細胞壁ペプチドグリカン(PGN)の細胞内レセプターが証明された.すなわち,NOD1(FK156およびFK565)はmeso-diaminopimelic acid(meso-DAP)を含むペプチド構造を,NOD2は,ムラミルジペプチド(MDP)構造を認識する.MDPを前投与されたマウスでは,エンドトキシンに対する感受性が上昇することが知られている.本研究では,NOD系リガンドを前投与したBALB/cマウスにおける各種Toll-like receptor(TLR)リガンドによるヒスタミン合成酵素histidinedecarboxylase(HDC)活性誘導を検討した.合成NOD系リガンド3標品単独でのHDC誘導活性はいずれも弱かったが,肺と肝臓に低レベルながら有意にHDC活性を誘導した.合成リピドA(TLR4リガンド),FSL-1(合成TLR2/6リガンド)およびPoly I:C(合成TLR3リガンド)も,単独で,HDC活性を誘導した.3種のNOD系リガンドは,リピドAの他,FSL-1,Poly I:CによるHDC活性誘導を増強するプライミング作用を示した.特にFK565は経口投与を含む様々な経路でもプライミング作用を示した.CpG DNA(合成TLR9リガンド)はHDC活性を単独で誘導せず,3種のNOD系リガンドによるプライミング作用も認められなかった.以上の知見は微生物感染の場ではTLR系分子とNOD系分子を介する刺激が組み合わされることによって,高レベルのHDC活性を誘導して,様々な臓器ならびに細胞レベルで強い炎症・免疫反応を導く可能性を示唆している.今後,他のTLRリガンドに対するNOD系リガンドの効果も検討する予定である.細菌細胞壁ペプチドグリカン(PGN)の要構造にあたるムラミルジペプチド(MDP;NOD2リガンド)を前投与したマウスでは、エンドトキシンに対する感受性が上昇する。また、PGNの別の活性構造としてmeso-diaminopimelic acid (meso-DAP)を含むデスムラミルペプチド(DMPs;NOD1リガンド)も知られている。ヒスタミンは炎症やアレルギー反応の重要なメディエーターであり、ヒスタミン合成酵素histidinedecarboxylase (HDC)によって供給される。報告者らは、細菌に対する自然免疫応答とヒスタミン合成との係わりを解明することを目的に、NOD系アゴニストを前投与したマウスにおけるエンドトキシン(TLR4アゴニスト)および他のTLR系リガンドによるHDC活性の動態を検討した。BALB/cマウスに、合成lipid A (TLR4リガンド)およびpoly IC (TLR3リガンド)を尾静脈注射した場合の肺・肝・脾臓におけるHDC誘導作用に対するMDPとDMPs(FK156とFK565)のプライミング作用について検討した。MDP単独ではHDC誘導活性を殆ど示さないが、DMPs、lipid Aおよびpoly ICは明確な誘導作用を示す。lipid Aおよびpoly IC投与の数時間前にMDPないしDMPsを前投与すると高レベルのHDC活性が誘導される。特にFK565は、低用量でも強いプライミング作用を示す。HDCは、肝臓・肺等では血管内皮細胞、造血系では顆粒球系前駆細胞によって産生されると言われている。微生物感染の場ではTLR系分子とNOD系分子を介する刺激が相乗的に作用して、高レベルのHDC活性を誘導する。近年,細菌細胞壁ペプチドグリカン(PGN)の細胞内レセプターが証明された.すなわち,NOD1(FK156およびFK565)はmeso-diaminopimelic acid(meso-DAP)を含むペプチド構造を,NOD2は,ムラミルジペプチド(MDP)構造を認識する.MDPを前投与されたマウスでは,エンドトキシンに対する感受性が上昇することが知られている.本研究では,NOD系リガンドを前投与したBALB/cマウスにおける各種Toll-like receptor(TLR)リガンドによるヒスタミン合成酵素histidinedecarboxylase(HDC)活性誘導を検討した.合成NOD系リガンド3標品単独でのHDC誘導活性はいずれも弱かったが,肺と肝臓に低レベルながら有意にHDC活性を誘導した.合成リピドA(TLR4リガンド),FSL-1(合成TLR2/6リガンド)およびPoly I:C(合成TLR3リガンド)も,単独で,HDC活性を誘導した.3種のNOD系リガンドは,リピドAの他,FSL-1,Poly I:CによるHDC活性誘導を増強するプライミング作用を示した.特にFK565は経口投与を含む様々な経路でもプライミング作用を示した.CpG DNA(合成TLR9リガンド)はHDC活性を単独で誘導せず,3種のNOD系リガンドによるプライミング作用も認められなかった.以上の知見は微生物感染の場ではTLR系分子とNOD系分子を介する刺激が組み合わされることによって,高レベルのHDC活性を誘導して,様々な臓器ならびに細胞レベルで強い炎症・免疫反応を導く可能性を示唆している.今後,他のTLRリガンドに対するNOD系リガンドの効果も検討する予定である.
腎虚血-再潅流時の腎臓内亜硝酸由来NO産生の病態生理学的役割の解明

1,腎虚血-再灌流障害惹起ラットでの、亜硝酸由来NO産生の検討亜硝酸ナトリウム(NaNO_2)を0.3および3μmol/kgの割合でSD系雄性ラットに静脈内投与し、投与終了後40分間腎動静脈を阻血して再灌流0,1、5,および30分後の腎臓中および血中のNO濃度を電子スピン共鳴法にて測定した。そうしたところ、腎臓では虚血によって投与した亜硝酸由来のNOが生成し、その生成は濃度依存的であった。虚血中に腎臓で生成したNOは再灌流によって速やかに腎臓中から循環血中に拡散していくことを確認した。2,腎虚血再灌流時の亜硝酸由来NO産生に対する、生体内還元酵素の影響の検討SD系雄性ラットにキサンチンオキシダーゼの阻害剤であるallopurinolを4mg/kgの割合で静脈内投与した後、亜硝酸(3μmol/kg)を静脈内投与し、腎虚血(40min)時のNO濃度の変化を検討した。その結果、allopurinolの処置により虚血腎中のNO生成は抑制されたことから、in vivoの系でも虚血時にキサンチンオキシダーゼが亜硝酸からのNO産生に関与していることが示唆された。一方、NO合成酵素阻害剤であるL-NAMEを前処置(1g/L飲水)したラットでは、このような亜硝酸由来NO生成に対する抑制効果は観察されなかった。3,腎障害時の、亜硝酸による腎保護作用の検討13週齢のSD雄性ラットにNaNO_2(100mg/L、1000mg/L)を飲水中にL-NAME(1g/L)と同時に3週間添加したところ、L-NAME単独投与で観察された血圧の上昇が亜硝酸1000mg/L添加によって有意に抑制され、同時に腎の糸球体虚血変性ならびにタンパク凝集も改善した。また、血中HbNO濃度を測定したところ、血圧の降下に伴って、L-NAMEで有意に低下した血中HbNO濃度が、亜硝酸の経口投与によって濃度依存的に改善した。1,腎虚血-再灌流障害惹起ラットでの、亜硝酸由来NO産生の検討我々は、電子スピン共鳴(Electron Paramagnetic Resonance : EPR)法で血中の微量NOを測定する方法を確立し発表した。この方法は、自然界に多量に存在する窒素14(^<14>N)と、窒素の安定同位体である窒素15(^<15>N)を区別して定性・定量することも可能であることを利用し、今回の実験では^<15>N亜硝酸ナトリウム(Na^<15>NO_2)を0.3および3μmol/kgの割合でWistar系雄性ラットに静脈内投与し、投与終了後40分間腎動静脈を阻血して再灌流0,1、5,および30分後の腎臓中および血中のNO濃度をEPR法にて測定した。そうしたところ、腎臓では虚血によって^<15>N亜硝酸由来のNOが生成し、その生成は濃度依存的であった。2,腎虚血再灌流時の亜硝酸由来NO産生に対する、生体内還元性酵素の影響の検討

In vitroの報告から、フラビン酵素類が亜硝酸からNOへと還元する可能性が示唆されていることから、ラットにキサンチンオキシダーゼの阻害剤であるallopurinolを4mg/kgの割合で静脈内投与した後、亜硝酸(3μmol/kg)を投与し、腎虚血(40min)時のNO濃度の変化を検討した。その結果、アロプリノールの処置により虚血腎中のNO生成は抑制されたことから、in vivoの系でも虚血時にキサンチンオキシダーゼが亜硝酸からのNO産生に関与していることが示唆された。一方、NO合成酵素阻害剤であるL-NAMEを前処置(1g/l drinking water)したラットでは、亜硝酸の静脈内投与(3μmol/kg)-腎虚血時の亜硝酸由来NO生成の抑制は観察されなかった。腎障害時の、亜硝酸による腎保護作用の検討ラットにL-NAMEを1g/Lの割合で飲水に添加し数週間投与すると、腎臓では高血圧と糸球体血管内皮障害に伴う虚血性変性が観察される。そこで、この病態に対し、亜硝酸の経口投与が腎虚血性変性の改善に有効か否かについて実験を行った。13週齢のSDラットに亜硝酸ナトリウム(NaNO_2:100mg/L、1000mg/L)を飲水中にL-NAME(1g/L)と同時に3週間添加したところ、L-NAME単独投与で観察された血圧の上昇(170±11mmHg)が亜硝酸1000mg/L添加によって有意に抑制され(141±16mmHg)、同時に腎の糸球体虚血変性ならびにタンパク凝集も改善した。また、血中HbNO濃度を測定したところ、血圧の降下に伴って、L-NAMEで有意に低下した血中HbNO濃度が、亜硝酸の経口投与によって濃度依存的な改善することが観察された。更に、同様にL-NAMEで高血圧を発症させたラットに対する亜硝酸の効果を検討するために、ヒトが1日に摂取する程度の亜硝酸でも同様の効果が現れるか否かについて予備実験を行った。その結果、L-NAME(1g/L)に亜硝酸ナトリウムを110mg/L添加すると、血圧は有意な低下は見られなかったが血中HbNO濃度の低下は改善した。腎臓の虚血性変性や蛋白凝集は有意な改善傾向を示した。以上の結果より、高血圧による腎臓の虚血性変性の改善が血中NO濃度と相関が見られたことから、亜硝酸由来の血中NOが、腎保護作用を発揮している可能性が示唆された。
糖尿病と膵がんに関する分子遺伝疫学的解析

今年度は、膵がんリスクモデルの構築やMendelian randomization (MR)法による糖尿病と膵がんの関連を検討した。また、日本人におけるGWASメタ解析から同定された膵がん新規遺伝子であるGP2が糖尿病リスクにも有意に関連することが明らかになった。リスクモデルを構築するために、これまでに主に欧米人を対象とした膵がんゲノムワイド関連解析で報告された42感受性領域のSNPに注目し、日本人膵がん患者664人と年齢・性別をマッチングした対照群664人について、個々のSNPと膵がんリスクの関連を評価した。ロジスティック回帰分析を行い、喫煙、膵癌家族歴、5 SNPs(rs13303010、rs12615966、rs657152、rs9564966、rs16986825)を最終リスクモデルに含めた。リスクモデルのROC曲線下面積(AUC)は、0.63 (95%信頼区間:0.60-0.66)と中程度の予測能を示した。5 SNPsから得られたPolygenicスコアと膵がんリスクとの関連を検討した結果、最も高いリスクスコアのグループで膵がんオッズ比は1.98(95%信頼区間:1.42-2.76)であった。Polygenicスコアを用いることでリスク層別が可能であることが示唆された。MR法においては、糖尿病や糖尿病の指標であるヘモグロビンA1cやインスリンなどにかかわるSNPを操作変数とし、膵がんとの関連を評価した。その結果、25 SNPsを用いた、遺伝的に規定されたヘモグロビンA1cが膵がんリスクとの有意な関連を示した。概ね順調に進展している。糖尿病関連SNPを含んでいないリスクモデルを構築し、中程度の予測能を得た。さらに、日本人におけるGWASメタ解析から同定した膵がん新規遺伝子であるGP2は糖尿病リスクにも有意に関連することが明らかになった。Mendelian randomization (MR)法により、遺伝的に規定されたヘモグロビンA1cと膵がんリスクとの因果関係が示唆され、今後さらに研究が必要である。新規測定する血漿バイオマーカーも検討したが、コストや膵がんリスクを予測するバイオマーカーは確立されていない問題を踏まえ、血漿バイオマーカーの測定を見送った。最終年度(令和元年)には、日本人における膵がんと糖尿病の両方に関連する新規遺伝子であるGP2領域のSNPや、ヘモグロビンA1cに関連するSNPなどを構築済みの膵がんリスクモデルに追加し、予測能の向上につながるかどうかを検討する予定である。糖尿病と膵がんの関連については、さらにMR Presso法や双方向のMR法を用いるなど、MR法による糖尿病と膵がんの関連をさらに検討する予定である。膵がんは、近年増加傾向にあり、リスク要因の解明が重要な研究課題である。疫学研究では喫煙はリスク因子として確立しているが、糖尿病と膵がんの関連は双方向の因果関係が示唆されており、特に糖尿病関連因子が膵がんリスクに及ぼす影響や、糖尿病と膵がんに共通する遺伝的感受性の可能性について未解明の部分が多い。本研究の目的は、多施設症例対照研究で収集した疫学データや、膵がん全ゲノム関連解析(GWAS)による一塩基多型(SNP)のデータ、新規測定する血漿バイオマーカーを用いて、糖尿病と膵がんの関連を多角的に検討することである。計画の達成にあたり、初年度には、1)症例と対照の継続収集や、収集した質問票データの整理及びデータセットの構築を行った。2)40-79歳の膵がん症例1052人と症例と同じ病院を受診したがん以外の病院対照804人について、糖尿病歴の有無や、罹病期間、糖尿病家族歴などの糖尿病関連因子と膵がんリスクの関連を検討した。統計解析にはLogistic regression modelを用いた。性、年齢、喫煙を補正後、糖尿病歴がない者と比べて、糖尿病歴がある者の膵がんリスクは約3倍に有意に上昇していた(オッズ比=2.75、95%信頼区間=2.05-3.69)。さらに、糖尿病の罹病期間で分析すると、罹病期間が3年未満の場合、リスクが約4倍であり、膵がんが糖尿病の原因である可能性が示唆された。3)糖尿病家族歴と膵がんリスクとの間に弱い正の関連が認められた。4)女性で妊娠中糖尿病と膵がんリスクの関連を検討した。糖尿病関連因子と膵がんリスクの関連については、多施設症例対照研究で収集したデータから、分析データセットを構築し、統計解析が完了したので、概ね順調に進展している。

リスクモデルのROC曲線下面積(AUC)は、0.63 (95%信頼区間:0.60-0.66)と中程度の予測能を示した。5 SNPsから得られたPolygenicスコアと膵がんリスクとの関連を検討した結果、最も高いリスクスコアのグループで膵がんオッズ比は1.98(95%信頼区間:1.42-2.76)であった。Polygenicスコアを用いることでリスク層別が可能であることが示唆された。MR法においては、糖尿病や糖尿病の指標であるヘモグロビンA1cやインスリンなどにかかわるSNPを操作変数とし、膵がんとの関連を評価した。その結果、25 SNPsを用いた、遺伝的に規定されたヘモグロビンA1cが膵がんリスクとの有意な関連を示した。概ね順調に進展している。糖尿病関連SNPを含んでいないリスクモデルを構築し、中程度の予測能を得た。さらに、日本人におけるGWASメタ解析から同定した膵がん新規遺伝子であるGP2は糖尿病リスクにも有意に関連することが明らかになった。Mendelian randomization (MR)法により、遺伝的に規定されたヘモグロビンA1cと膵がんリスクとの因果関係が示唆され、今後さらに研究が必要である。新規測定する血漿バイオマーカーも検討したが、コストや膵がんリスクを予測するバイオマーカーは確立されていない問題を踏まえ、血漿バイオマーカーの測定を見送った。第二年度(平成30年)には、1)進行中の膵がんGWASのデータをもとに、肥満・糖尿病関連遺伝子多型が膵がんリスクに与える影響を検討する。GWASの対象者数を増やし、SNPデータに対して、Quality Controlを実施後、膵がん症例(943例)と対照(3057例)について統一した基準でimputationを実施する。Logistic regression modelを用いて、GWASで同定された肥満・糖尿病関連遺伝子多型と膵がんリスクの関連を検討する。2) SNP-set解析法を用いて、糖尿病関連膵がんの遺伝子多型のグループを示す。3)新規測定する血漿バイオマーカー測定の必要性や、膵がんリスク予測モデルに含めるどうかを検討する。最終年度(令和元年)には、日本人における膵がんと糖尿病の両方に関連する新規遺伝子であるGP2領域のSNPや、ヘモグロビンA1cに関連するSNPなどを構築済みの膵がんリスクモデルに追加し、予測能の向上につながるかどうかを検討する予定である。糖尿病と膵がんの関連については、さらにMR Presso法や双方向のMR法を用いるなど、MR法による糖尿病と膵がんの関連をさらに検討する予定である。未使用額が生じた理由として、初年度は主に質問票によるデータ解析を行ったことが挙げられる。未使用額と次年度助成金と合わせてDNA抽出や、SNPgenotyping、血清バイオマーカーの測定に使用する予定である。2019年4月にアメリカがん学会(AACR annual meeting)にて膵癌ゲノムワイド関連解析やMendelian Randomization法による糖尿病と膵がんとの関連について、ポスター発表が採択されたため、次年度使用額が生じた。
ニオブ酸およびタンタル酸を用いたゼオライト様化合物の合成

ニオブ酸およびタンタル酸を中心とし、これにアルカリなどを加えた系において、構造中に4級アンモニウムを取り込んだゼオライト様の化合物の合成を、90200°Cの温度範囲の水熱条件下で試みた。出発物質は、【Nb_2】【O_5】あるいは【Ta_2】【O_5】から調製したポリ酸塩あるいは無定形の物質であった。2.層状化合物からのトンネル構造化合物の合成〓層間への大きな陽イオンの導入による多孔性物質の合成を、【K_4】【Nb_6】【O_7】・n【H_2】0を用いて試みた。NiとAlの多核ヒドロオクソ錯イオンを含む層間距離の大きな化合物が合成できたが、熱的には粘土鉱物より得られるものほど安定ではなかった。3.複合の元素を含む骨組構造化合物の合成【Na_2】O-【O_2】O-【Nb_2】【O_5】-【P_2】【O_5】-【H_2】O系において、【Nb_2】【O_5】/【P_2】【O_5】<1/18の領域でNbOPO4・nH20に見られる層を、その構造の構成要素とした化合物が幾つか得られた。それらの構造は、層が強い水素結合により結ばれたもの、および層がリン酸グループにより結合されて三次元的な構造へと変化したものであると考えられる。特に後者には、テトラプロピルアンモニウムの大きさまでものを含み得るものがあり、構造中に大きな細孔が存在すると考えられる。フッ石水が存在し、またイオン交換が可能であるなど、この化合物はゼオライト様化合物としての特性を備えており、今後その化学組成および構造など詳しい検討を加える必要がある。【Al_2】【O_3】,【Bi_2】【O_3】、Si【O_2】、Ti【O_2】、Zr【O_2】および【Sb_2】【O_5】などを加えた系においての合成では、無定形の物質か結晶化度がよくない生成物しか得られなかった。
開放マクロ経済の理論、実証分析

経常収支の動向と利子率の関係に注目した研究を行った.すなわち,利子率の変化が経常収支に及ぼす影響を代表的個人の最適化行動から理論・実証的に考察した.先行研究では,貿易財と非貿易財を効用関数に組み入れる事で,実質消費は実質為替レート変化率で調整された実質利子率に影響を受けることが示される.このことは,代表的個人の消費平準化行動が外的変数である実質利子率に影響を受けることを意味し,その影響を考慮した経常収支モデルの予測値はきわめて現実の値に近くなることが選好研究では報告されている.本研究では,上述した最近の経常収支に関する先行研究を踏まえて,特に利子率と異時点間の消費行動の関係に焦点を当てた経常収支の動学モデルの研究を行った.本研究の具体的なアプローチとしては,国際資本市場での利子率の変動に影響を受ける異時点間消費平準化行動を考え,その行動から導かれる経常収支の変動に注目した利子率の異時点間の消費行動に対する影響とは以下に説明されるものである.現在の国際資本市場での利子率が将来予想される水準よりも高いと考えれば,消費者は現在の消費の一部を国際資本市場で貸し付けることで将来より多くの消費を行うことが可能となる.そのような消費者の異時点間行動を考えれば,経常収支の動向は国際資本市場の利子率と関連があると推測される.そして,異時点間の消費行動と国際株式市場の収益率(先進7カ国の株式市場平均収益率)との関連を経常収支のモデルに組み入れた場合,そのモデルが現実の経常収支の動向を非常に高い精度で予測することが複数の国のデータを用いた分析で判明した.本研究は(1)国際間における資本移動の完全性、(2)消費平準化行動、(3)小国(利子率が外生)を前提とした経常収支の動学モデルの説明力を検討するものである。これまでのこの分野における先行研究は、経常収支(CA)、純生産(国内生産から投資需要、政府支出を引いたもの)の2変数VARモデルで経常収支を予測しようと試みるものが大半であった。しかし、これら先行研究では、外生的ショックが消費行動に与える影響が考慮されていない。外生的ショックが消費行動に影響を与えることは、戦後2度にわたるオイルショック時における消費行動などを考えてみれば無視できないことは明らかである。例えば、消費平準化の観点から、将来の純生産が下落すると予測すれば、現在の消費を抑制し外国への貸付を増やそうとする結果、現在の経常収支は黒字になる。このように、自国の将来の純生産に対する予測は、現在の経常収支に反映され、経常収支の説明変数となるものと考えられる。本研究は消費行動をより細部に研究することで経常収支の動学モデルの研究を試みるものである。一定条件下、以下の消費最適化問題を解いた場合、消費予想変化水準は予想利子率の関数になることが示される。このことは総消費のうち利子率(ここでは世界利子率)に影響を受けうる部分があることを示唆するものであり、消費平準化に利子率の変化が与える影響を考慮する必要があるものと考えられる。つまりは、利子率の変化が消費平準化行動に影響を及ぼすならば、経常収支も利子率の変化に影響を受けるものと考えられ、このような問題意識で研究を進めた。その結果、異時点間の消費行動と株式市場収益率の関係を考慮したモデルを考えた場合、経常収支の異時点間動学モデルの説明力は格段に向上する事実が明らかとなり、このことは以下の事実を示唆するものと考えられる。第一に、経常収支動向は、異時点間の消費平準化行動によって説明される。第二に、異時点間の消費平準化行動を仮定した上で、異時点間の消費行動が株価収益率に反応することを仮定したモデルは、現実の経常収支動向を非常に良く説明するものであった。このことは異時点間の消費行動が株式市場と密接に関連するものであることを示唆する。経常収支の動向と利子率の関係に注目した研究を行った.すなわち,利子率の変化が経常収支に及ぼす影響を代表的個人の最適化行動から理論・実証的に考察した.先行研究では,貿易財と非貿易財を効用関数に組み入れる事で,実質消費は実質為替レート変化率で調整された実質利子率に影響を受けることが示される.このことは,代表的個人の消費平準化行動が外的変数である実質利子率に影響を受けることを意味し,その影響を考慮した経常収支モデルの予測値はきわめて現実の値に近くなることが選好研究では報告されている.本研究では,上述した最近の経常収支に関する先行研究を踏まえて,特に利子率と異時点間の消費行動の関係に焦点を当てた経常収支の動学モデルの研究を行った.本研究の具体的なアプローチとしては,国際資本市場での利子率の変動に影響を受ける異時点間消費平準化行動を考え,その行動から導かれる経常収支の変動に注目した利子率の異時点間の消費行動に対する影響とは以下に説明されるものである.現在の国際資本市場での利子率が将来予想される水準よりも高いと考えれば,消費者は現在の消費の一部を国際資本市場で貸し付けることで将来より多くの消費を行うことが可能となる.

そのような消費者の異時点間行動を考えれば,経常収支の動向は国際資本市場の利子率と関連があると推測される.そして,異時点間の消費行動と国際株式市場の収益率(先進7カ国の株式市場平均収益率)との関連を経常収支のモデルに組み入れた場合,そのモデルが現実の経常収支の動向を非常に高い精度で予測することが複数の国のデータを用いた分析で判明した.
血小板活性化因子PAFの癌・非癌細胞での細胞増殖作用機構解明と

PAFは血小板だけでなく、血管内皮細胞やPAFRを産生発現する種類の癌細胞にも結合し、様々な作用を及ぼす。PAFとPAFRの機能を考えると、おそらくPAFは癌の増殖・浸潤・転移などに非常に重要な役割を果たしていることが推測できるが、詳細な研究は未だ報告されていない。本研究では癌での発現状態、増殖・浸潤・転移などとの関連性を解明し、さらには、その産生過程の解析と阻害による治療法(治療薬)の開発を行うことを目的とする。
幼児期から児童期におけるコオーディネーション能力の発達

本研究は、幼児期から児童前期にかけて運動データを縦断的に収集し、コオーディネーション能力の発達傾向を把握するとともに、発達特性がどのような動作・運動の特異性を示し、それらが身体運動の戦略としてどのように現れるかを探ることによって、身体性における子ども理解にアプローチするものである。データ収集は、走・跳・投などの最大値を評価する従来の体力・運動能力調査ではなく、ドイツ語圏におけるコオーディネーション理論を理論的根拠として、人と物との関係の中で目的に合わせて自分の身体の各部位を協調させる能力、走・跳・投などの運動パフォーマンスの前提となる能力の評価に視点を置き、多面的な評価指標群の構築を目指す。
対人記憶に及ぼす対人感情の影響と符号化要因の分析

1.実験1強烈な感情が対人記憶に及ぼす制御効果について検討するために、ある人物の一日の行動を写した写真18枚を材料とし、情動的な刺激(死体)を提示した場合(情動群16名)の前後の記憶について、情動的な刺激を提示しない場合(中立群16名)の再認記憶と比較検討した。その結果、ネガティブな感情が対人記憶に対して順向抑制効果を与えることが明らかとなった。これは、そのような状況において、精緻な処理が行えず、記憶が悪くなったのではないかと考えられた。2.実験2ある男子大学生の一日について述べられた文章を材料とした。そして、この男子学生に抱く対人感情(ポジティブ感情、ネガティブ感情)を操作するために、その人物の友好的描写を読ませるネガティブ感情群27名を設け、1時間後に、文章の偶発自由再生を求めた。その結果、対人記憶課題では、ポジティブ感情をもった群の方が、行動の種類によっては、そのような感情の源となった行動とは一致しない敵意性行動の再生成績が高い傾向が見受けらた。このように、行動によって結果のパタンが異なることから、矛盾情報というように一つのカテゴリで行動をまとめてしまうのではなく、矛盾情報の中でも、細かく行動別に調べていくことが必要であると思われる。1.研究目的対人感情による対人記憶の歪みについて検討する第一段階として、通常の単語リストを記憶させ、それらの再生エラー(偽りの記憶)について明らかにすることを目的とした。2.方法1リスト15語からなるリストを5リスト用意した。それぞれのリストは、ある特定の単語(「あくま」、「かいだん」、「きく」、「でんぱ」、「へいわ」のいずれか)と強い連想関係にある単語ばかりであった。これらの単語を1秒間に1語ずつ聴覚呈示し、各リストの呈示直後に、直後自由再生を求めた。5リストの学習と再生終了後に、被験者には予告しておかなかった最終自由再生を求めた。3.結果各リスト単語と強い連想関係にある未提示語(5語)が再生された平均再生エラー(偽りの記憶)は、直後自由再生で約51%(5リストの平均)、最終自由再生で約46%というように、かなり高かった。4.考察これらの結果から、記銘時の被験者の自発的な体制化活動が偽りの記憶を生み出すことが示唆された。これらの結果は、印象形成において、与えられた情報を被験者が自発的に体制化するという知見と一致している。1.実験1強烈な感情が対人記憶に及ぼす抑制効果について検討するために、ある人物の一日の行動を写した写真18枚を材料とし、情動的な刺激(死体)を呈示した場合(情動群16名)の前後の記憶について、情動的な刺激を呈示しない場合(中立群16名)の再認記憶と比較検討した。2.実験2ある男子学生の一日について述べられた文章を材料とした。そして、この男子学生に抱く対人感情(ポジティブ感情、ネガティブ感情)を操作するために、その人物の友好的描写を読ませるポジティブ感情群27名と、その人物の非友好的描写を読ませるネガティブ感情群27名を設け、1時間後に、文章の偶発自由再生を求めた。その結果、対人記憶課題では、ポジティブ感情をもった群の方が、行動の種類によっては、そのような感情の源となった行動とは一致しない敵意性行動の再生成績が高い傾向が見受けられた。このように、行動によって結果のパタンが異なることからは、矛盾情報というように一つのカテゴリで行動をまとめてしまうのではなく、矛盾情報の中でも、細かく行動別に調べていくことが必要であると思われる。
自立社会アメリカにみる高齢者の法的保護のあり方

アメリカ高齢者法を多角的に検討した共同研究を日米法学会総会で行うとともに、アメリカでの現地調査の概要を雑誌に連載する機会を得た。また各研究者が、個別に、日本社会保障法学会、日本成年後見法学会、全米ロースクール協会などでの学会報告で、高齢者の権利擁護、高齢者法などに係る研究発表を行った。このほか、各研究者が、自律の価値付け、アメリカ医療改革・所得保障制度などに係る比較研究、日米の福祉国家研究など、高齢者の法的保護に関わる多くの論文を発表した。本年度前半は、本研究申請時には予定されていなかったことであるが、本研究のメンバーが中心となって、日米法学会より「高齢者法にみるアメリカの社会保障」というテーマでのシンポジウム報告(2007年9月16日、於・神戸大学)を請け負ったため、その準備と報告に追われることとなった(なお当該報告のための研究会の費用は日米法学会から支出されたため、本研究の旅費等には計上していない)。本研究のメンバーの多くが司会・報告を担当することで、高齢者法に関連して各自がこれまで行ってきた研究をまとめ、本研究の土台となる議論を深めることができた。また本研究のメンバーの推薦により、日米法学会の招請で来日したLawrence A.Frolik教授(ピッツバーグ大学。高齢者法)、Sidney D.Watson教授(セントルイス大学。医療関係法)との議論を通じて、アメリカの理論状況の一端を垣間見ることもできた。本年度後半は、当初予定されていたように、アメリカの制度及び理論動向を把握するため、研究メンバーによるカリフォルニア州での現地調査を行った。高齢者関連の権利擁護団体、行政機関、実務法律家、居住施設などとの交流は、今後の共同研究の実施の上で欠かせない財産となった。またアメリカの法及び社会の基礎を、とくに「貧困」の側面から知るという観点から、JoelF.Handler教授(カリフォルニア大学ロサンゼルス校)を招聘し、研究会をもつことで本研究メンバー共通の理論的土台を得ることができた。またその際、本研究メンバーのあいだで研究会を開催し、次年度以降の研究計画等も打ち合わせることができた。本研究は、超高齢社会における高齢者の法的保護のあり方を、主として社会保障法学の立場から日米比較研究という手法をとりつつ探求することをねらいとするものであり、平成20年度は3年計画の2年目にあたる。平成20年度は、当初の研究実施計画にしたがい、4名の連携研究者(関ふ佐子横浜国立大学国際科学研究科准教授、石田道彦金沢大学法学類教授、大原利夫関東学院大学法学部准教授、尾形健同志社大学法学部准教授)とともに、以下のような研究活動を行った。第1に、平成20年8月12日から13日にかけて、横浜国立大学においてセミナーを開催した。具体的には、アメリカ労働法・社会保障法研究者である中川純北星学園大学社会福祉学部准教授並びに柳澤武名城大学法学部准教授を招いて、報告していただき、本研究メンバーとのあいだでディスカッションを行った。第2に、本研究メンバー各自の問題関心にしたがい、各担当領域にかかるアメリカ法並びに日本法の研究発表の機会を、本補助金の助成を得て、随時各地の研究会にて行う機会をもった。各メンバーの研究活動は、下記のように論文等の形で発表されている。第3に、前年度にひきつづき、本研究メンバーによるアメリカでの研究調査を行った。具体的には、関・石田・大原が、平成21年2月22日から28日にかけて、ワシントンDCにて、高齢者利益団体、研究調査機関、連邦社会保障庁などの機関を訪問し、ヒアリングを行った。また菊池が、平成21年3月5日から11日にかけて、カリフォルニア州にて、高齢者権利擁護団体、州政府機関、高齢者法研究者などでのヒアリングを行った。同3月15日には、同志社大学にて本研究メンバーが集まり、アメリカ調査などにかかる成果等につき研究会を行った。なお今回の海外調査にかかる成果の一部は、平成21年7月、雑誌に連載される論考にて発表される予定である。本年度は、前年度に引き続き、関ふ佐子(横浜国立大学・国際社会化学研究科・准教授)、石田道彦(金沢大学・法学類・教授)、大原利彦(関東学院大学・法学部・准教授)、尾形健(同志社大学・法学部・准教授)の4名が連携研究者として共同研究に加わった。本年度は、各自の研究テーマを深めることを第一義としながら、共同研究の一環として、2009年9月7日、憲法学の竹中勲同志社大学法学部教授と、香川美里弁護士という高齢者法ないし高齢者の権利擁護に詳しい2名の専門家を招聘し、東京にて権利擁護・成年後見制度の法的諸問題に関わる公開セミナーを開催し、これらの諸問題に対する法的理解を深めることができた。また2010年2月27日、東京社会保障法研究会と合同での研究会を行い、石田がアメリカ高齢者医療に関わる研究発表を行い、在京社会保障法研究者との意見交換を行った。

また前年度に引き続き、アメリカでの理論・実態両面について3名(菊池、関、尾形)が研究調査を行った。研究実績としては、後掲のような多くの研究論文等の発表を各自が行った。共同研究調査の成果としては、関・石田・大原が雑誌『週刊社会保障』に随時連載する機会を得た。このほか、菊池がこれまでの研究成果を生かして、日本社会保障法学会で権利擁護・オンブズマンの観点を踏まえたシンポジウム報告を行った。また関は、2010年1月、全米ロースクール協会のシンポジウムにおいて、日米高齢者法制の比較分析を行う報告を行うとの輝かしい成果を挙げた。