hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カハールの介在細胞による消化管蠕動運動の制御機構の解析

マウスのICCに反応させ、ICCの電位変化をpatch clump法を用いて調べる。ICCにはKITが発現していることから、KITリガンドであるstemcell factorがICCの機能に影響を及ぼすのかどうか、同時に検討する。ICCに発現する神経伝達物質およびサイトカインを正常マウスの平滑筋細胞に反応させ、Patch clump法により細胞電位変化を調べる。また、ICC欠損マウス(W/Wvマウス)でみられる消化管異常蠕動運動がICCに発現する神経伝達物質およびサイトカインの付加によりどのように変化するのかforce displacement transducerを用いて調べる。ICCに発現するサイトカイン受容体、接着分子のknockoutマウスを作製し、ICCの分化、増殖にどのような変化がみられるかを調べる。ICCの分化、増殖に重要な働きをしているサイトカイン受容体、接着分子がGISTに発現しているかどうか、Northern blotおよびWestern blot法により検討する。GISTに発現していることが確認されたサイトカイン受容体、接着分子について、コードする遺伝子に変異がみられるかどうかを調べ、GISTの腫瘍発生機構に関与してるかどうかを検討する。得られたICCおよび平滑筋細胞のcDNAライブラリーを用いて、差分化法により、ICCと平滑筋細胞間の遺伝子の発現の違いを検討する。多数の遺伝子発現の違いがみられると予測されるが、その中で、まず、ICCに発現するサイトカイン、サイトカイン受容体、神経伝達物質、神経伝達物質受容体を選び出す。ICCに発現するサイトカイン、サイトカイン受容体、神経伝達物質、神経伝達物質受容体が実際に発現しているかどうか、セルソーティング法を用いて採集したICCを用い、Northern blot法およびWestern blot法により検討する。ICCに発現する神経伝達物質およびサイトカイン受容体のリガンドを正常マウスのICCに反応させ、ICCの電位変化をpatch clump法を用いて調べる。また、ICC欠損マウス(W/Wvマウス)マウスでみられる消化管異常蠕動運動がICCに発現する神経伝達物質およびサイトカインの付加によりどのように変化するのかforce displacement transducerを用いて調べる。ICCに発現するサイトカイン受容体のknockoutマウスを作製し、ICCの分化、増殖にどのような変化がみられるかを調べる。予定よりも少し試薬の消費が少なかったために残額が生じた。来年度の物品費に組み入れて使用したい。研究費の使用計画
異種間免疫バリアーを超える長期ヒト造血・免疫系再構築モデルの確立

ヒト造血幹細胞による長期造血・免疫系の再構築を目指して、約100匹のC57BL/6マウスあるいはBDF-1マウスをレシピエントとしたヒト骨髄細胞の移植を行った。その結果、すべてのマウスで6ヶ月以上に亘り、骨髄腔内でのヒト造血の維持を確認している。ヒト造血細胞の比率は、フローサイトメトリーにて2-5%であることが確認されている。また、移植を受けたマウスにおいて、明らかな移植片対宿主反応(GvHD)の兆候を認めておらず、われわれが選択した移植法である「骨髄腔内直接注入法」が、GvHDを回避するために有用な手段であることが強く示唆された。また、「骨髄腔内直接注入法」によってのみ証明可能であるヒトCD34陰性造血幹細胞の特性についても、一部の実験で、NOD/SCIDマウスをレシピエントとする移植によって、これまで最も未分化であるとされてきたCD34陽性造血幹細胞とは異なるものであることを発見し報告した。加えて、現在臨床の場で応用されている「免疫磁気ビーズ法によるCD34陽性造血幹細胞の純化」によって、ヒトCD34陽性造血幹細胞の増殖・分化の能力が一部損なわれる可能性のあることも見出し報告した。これまでの移植実験によって明らかにしてきたヒト造血幹細胞の特性を踏まえて、C57BL/6あるいはBDF-1マウスをレシピエントとした移植方法の改善について検討を加え、長期に亘ってヒト造血細胞比率がさらに高いレベルで維持可能な異種間移植系をさらに発展させていく予定である。次年度には、これまでの移植実験によって明らかにしてきたヒト造血幹細胞の特性を踏まえて、C57BL/6あるいはBDF-1マウスをレシピエントとした移植方法の改善について検討を加え、長期に亘ってヒト造血細胞比率がさらに高いレベルで維持可能な異種間移植系を確立していく予定である。ヒト造血幹細胞による長期造血・免疫系の再構築を目指して、約120匹のC57BL/6マウスあるいはBDF-1マウスをレシピエントとしたヒト骨髄細胞の移植を行った。その結果、すべてのマウスで9ヶ月以上に亘り、骨髄腔内でのヒト造血の維持を確認している。ヒト造血細胞の比率は、フローサイトメトリーにて0.2-1.5%であることが確認されている。

また、「骨髄腔内直接注入法」によってのみ証明可能であるヒトCD34陰性造血幹細胞の特性についても、一部の実験で、NOD/SCIDマウスをレシピエントとする移植によって、これまで最も未分化であるとされてきたCD34陽性造血幹細胞とは異なるものであることを発見し報告した。加えて、現在臨床の場で応用されている「免疫磁気ビーズ法によるCD34陽性造血幹細胞の純化」によって、ヒトCD34陽性造血幹細胞の増殖・分化の能力が一部損なわれる可能性のあることも見出し報告した。これまでの移植実験によって明らかにしてきたヒト造血幹細胞の特性を踏まえて、C57BL/6あるいはBDF-1マウスをレシピエントとした移植方法の改善について検討を加え、長期に亘ってヒト造血細胞比率がさらに高いレベルで維持可能な異種間移植系を確立していく予定である。
急速に発展するアジアの高等教育における大学国際化評価に関する実証的研究

平成28年度と29年度において、アジア・太平洋地域の主要大学の国際業務担当者を対象として、大学国際化に関する54指標の重要度に関するweb調査(第1次調査)を実施し、最終的に199の回答を得た。研究最終年度である本年度は、この回答を精査し、さらに外部から招請した専門家からの意見聴取も含め、研究会において議論を重ねた結果、最終的に23指標からなる大学国際化指標体系(以下、大学国際化指標)を構築した。質問票は日本語で作成し、外部の専門科に委託して英語版と中国語版の調査票を作成し、web上での調査は英語版で行うことにした。当研究グループは、アジア・太平洋地域の主要大学の国際化部門の責任者、および国内のスーパーグローバル大学の国際化部門の責任者を対象として、この大学国際化指標を用いて各大学の国際化度に関してweb上でアンケート調査(第2次調査)した。この調査は2018年10月に開始し、2018年内に国内のSGU大学37校中31校から回答を得ることができた。他方、数次にわたって、e-mailによって調査協力依頼を行ったにもかかわらず、国外の大学からの回答は年度末の時点で87であった。この報告書執筆時点では、集計結果を分析中であるが、中間集計からは、先行研究によって明らかにされたことのない、アジア・太平洋地域の主要大学の国際化についての多元的情報が詳らかになっている。当研究グループは科学研究費助成研究の成果を告知するために、第1次調査の結果を国内および国外の学会、学会誌において発表した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。アジアの主要高等教育機関の国際化度を数量的に明らかにすることを目的とする当研究の初年度の研究目標は、大学国際化指標の構築であった。この目標のために2016年4月2017年3月まで毎月1回のペースで研究会を開催し、国際化指標の構築のために以下の作業を行った。1.われわれ研究グループが平成27年度までに行った2次にわたる研究において構築した大学国際化指標の再点検を行った。検討の結果、指標の総数(53指標)に変更はないものの、指標分野を8分野から7分野に変更した。2.アジアの主要大学の国際部門の教職員に対して、大学国際化に関する53指標の重要度に関するネット調査を行った。この調査の目的は、53指標をよりコンパクトで扱いやすい指標体系に集約するためである。調査に当たっては調査票の英訳、調査対象のリストアップ、オンライン質問票調査システムの設計等の準備が必要であり、専門業者にこれらの作業を委託した。リストアップの基準は、世界の大学ランキングを行っているTHEとQSのアジア大学ランキングに登場する大学である。なお、オーストラリアとニュージーランドを「アジア」に含めるべきか否かを議論し、両国の大学も当研究のアンケート調査の対象に含めることにした。調査に当たっては、リストアップした1000件の調査対象者にメールを送信して協力依頼を行っただけでなく、3月20日24日の期間開催されたAPAIE(アジア太平洋国際教育学会)台湾高雄大会において、参加したアジア主要大学の教職員に調査協力依頼を行った。平成29年3月末を回答の締め切りとしたが、回答数が少ないため、平成29年4月以降も回答率を上げるための努力を継続している。初年度の平成28年度において研究の実施目標としたのは次の3点である。1.当研究グループが平成27年度までに行った研究において構築した、53指標からなる大学国際化度指標体系の再検討、2.国際化指標の英文への翻訳、3.オンライン質問票調査システムの設計と開発。1の大学国際化指標体系の再検討という課題については、当初、(1)当研究グループが作成した指標体系の妥当性について、国内の専門家を対象としたヒアリング調査、(2)アジアの留学生主要送り出し国の国際関係部署の責任者を対象としたヒアリング調査、この2つの調査を参考にして53指標を30指標前後の体系に集約することを計画していた。しかし、研究会で議論を重ねた結果、アジアの主要300大学の国際関係部署の関係者に、オンライン質問票調査を通じて53指標の重要度を評価してもらった方が良いとの結論に達した。そこで質問票を英訳し、オンライン質問調査システムを開発した上で、調査を実施した。以上のように、ほぼ計画通りに研究が進行したものの、集約作業は第1回目のオンライン質問票調査の集計を終えてから実施することになったので、「おおむね順調に進展している」を選択した。平成29年度は、前年度に引き続き、53指標からなる大学国際化度指標体系に関して、指標ごとの重要度をアジア主要大学の国際化部門の専門家を対象として、web調査を行った。前年度末にアジアの大学ランキング上位校326校に所属する1122人の専門家に対して調査協力依頼を行ったものの、平成29年4月時点での回答数は10件未満に過ぎなかった。このような低回答率の原因と対策を研究メンバーで分析・検討し、以下のような対策を講じることにした。1アジアの大学に人的ネットワークを有する研究者を研究分担者に追加する、2ベトナム、マレーシア、中国、香港についてはそれぞれの国の大学に人的ネットワークを持つ外部の研究者に調査のとりまとめを依頼する、3不完全回答に対しては個別にe-mailを送信して調査協力依頼を行う、4ケースに応じて回答者にインセンティブ(謝金)を支払う、5回答数が低い国については英文の調査票を現地語に翻訳する、等である。

このような対策を講じた結果、年度末の平成30年3月末までに、190件の回答を得ることができた。平成30年2月に上記調査の中間集計を行い、53指標についての重要度の評価を把握した。また、この作業と並行して、国内の大学国際化領域の研究者34名を対象として、前記集計結果を提示した上で、53指標の重要度に関するアンケート調査を行った。これら2つの調査の結果、53指標のうち重要度の高い20指標を抽出することができた。ただし、これら20指標についてはワーディングを適切に行う必要があるため、平成30年3月中旬からは、研究グループを3つに分けて、個別指標のワーディングについての作業を分担した。研究開始時においては、アジアの主要300大学の国際化部門の専門家を対象とする調査を1度だけ行う予定であったが、この調査を行うに先立って、1)大学国際化度指標体系についての調査(個別指標の重要度についての調査)をアジアの326大学の国際化部門担当者を対象としてweb上で行い、さらに、2)大学国際化を研究対象とする国内の専門家を対象とする大学国際化度指標体系についての調査も実施した。以上の2つの調査によって、53指標から半数以下の指標体系に縮約する作業の客観性が高まった。また、面識のないアジア主要大学の専門家から調査協力を得ることが困難であることがわかり、協力を得るためには以下のような努力が必要であることを学習した。1国によっては現地の大学に人的ネットワークを有する専門家に調査のとりまとめを行ってもらうこと、2必要に応じて調査票を現地語に翻訳すること(中国、ベトナム)、3web調査の回答を中断してしまうケースが多数見られたため、このようなケースに対しては個別にe-mailを送信して回答の完了を依頼すること、4必要に応じて回答者に謝金を支払うこと。以上のような研究の実践によって、当初の計画よりも研究を深化させることができ、最終年度に行う調査を予定通りに実施することが可能になった。平成28年度と29年度において、アジア・太平洋地域の主要大学の国際業務担当者を対象として、大学国際化に関する54指標の重要度に関するweb調査(第1次調査)を実施し、最終的に199の回答を得た。研究最終年度である本年度は、この回答を精査し、さらに外部から招請した専門家からの意見聴取も含め、研究会において議論を重ねた結果、最終的に23指標からなる大学国際化指標体系(以下、大学国際化指標)を構築した。質問票は日本語で作成し、外部の専門科に委託して英語版と中国語版の調査票を作成し、web上での調査は英語版で行うことにした。当研究グループは、アジア・太平洋地域の主要大学の国際化部門の責任者、および国内のスーパーグローバル大学の国際化部門の責任者を対象として、この大学国際化指標を用いて各大学の国際化度に関してweb上でアンケート調査(第2次調査)した。この調査は2018年10月に開始し、2018年内に国内のSGU大学37校中31校から回答を得ることができた。他方、数次にわたって、e-mailによって調査協力依頼を行ったにもかかわらず、国外の大学からの回答は年度末の時点で87であった。この報告書執筆時点では、集計結果を分析中であるが、中間集計からは、先行研究によって明らかにされたことのない、アジア・太平洋地域の主要大学の国際化についての多元的情報が詳らかになっている。
腐食割れ診断実用エキスパートシステムの開発とその標準化手法に関する研究

人工知能用言語OPS83を用いて腐食割れ診断用エキスパートシステムの開発を行った.対象とした腐食割れは,ステンレス鋼の応力腐食割れ,高強度鋼の水素ぜい化割れ,および炭素鋼,低合金鋼の水素侵害であり,それぞれの腐食割れを診断する3エキスパートシステムよりなる.開発にあたっては,まず文献調査による事実的知識をエキスパートシステムの知識ベースに取り入れた.さらに本エキスパートシステムを研究分担者である,民間研究機関の有する実機損傷事例に適用して,本システムの有用性と問題点についてランドロビン試験を行った.本システムは比較的小さな知識ベース(各サブシステムに対して約100ルール)しか有していないが,本システムのように診断対象を限定することにより,実機損傷事例に対しても十分に正確な診断が行えること,また,確信度係数により,種々の因子が腐食割れに関与する寄与度を簡単に表することができることを示した.ランドロビン試験により,システムの改良点として,pH条件,加熱・濃縮,鉄イオン,銅イオンなどの酸化性物質効果,溶接,熱処理条件,実使用下における10-40年の長期にわたる使用期間や発生頻度の影響に関する知識を知識ベースに追加する必要性が指摘された.また,設計条件と実際に使用される環境・応力条件の差異に関する問題点が明らかとなった.さらに,ファジィ推論を用いて,破面のマクロ・ミクロ破面様相(フラクトグラフィ)に基づいて,高強度鋼,アルミニウム合金,ステンレス鋼の環境破壊(疲労,腐食疲労,応力腐食割れ,繰返し応力腐食割れ,動応力腐食割れ)を診断する環境破壊フラクトグラフィ診断エキスパートシステム,超音波探傷により溶接欠陥を評価する溶接欠陥診断エキスパートシステムを開発するとともに,自然物のフラクタル次元が非整数,人工物のフラクタル次元が整数であることを用いて,割れなどを効率的に抽出可能であることを示した.人工知能用言語OPS83を用いて腐食割れ診断用エキスパートシステムの開発を行った.対象とした腐食割れは,ステンレス鋼の応力腐食割れ,高強度鋼の水素ぜい化割れ,および炭素鋼,低合金鋼の水素侵害であり,それぞれの腐食割れを診断する3エキスパートシステムよりなる.開発にあたっては,まず文献調査による事実的知識をエキスパートシステムの知識ベースに取り入れた.さらに本エキスパートシステムを研究分担者である,民間研究機関の有する実機損傷事例に適用して,本システムの有用性と問題点についてランドロビン試験を行った.本システムは比較的小さな知識ベース(各サブシステムに対して約100ルール)しか有していないが,本システムのように診断対象を限定することにより,実機損傷事例に対しても十分に正確な診断が行えること,また,確信度係数により,種々の因子が腐食割れに関与する寄与度を簡単に表することができることを示した.ランドロビン試験により,システムの改良点として,pH条件,加熱・濃縮,鉄イオン,銅イオンなどの酸化性物質効果,溶接,熱処理条件,実使用下における10-40年の長期にわたる使用期間や発生頻度の影響に関する知識を知識ベースに追加する必要性が指摘された.また,設計条件と実際に使用される環境・応力条件の差異に関する問題点が明らかとなった.さらに,ファジィ推論を用いて,破面のマクロ・ミクロ破面様相(フラクトグラフィ)に基づいて,高強度鋼,アルミニウム合金,ステンレス鋼の環境破壊(疲労,腐食疲労,応力腐食割れ,繰返し応力腐食割れ,動応力腐食割れ)を診断する環境破壊フラクトグラフィ診断エキスパートシステム,超音波探傷により溶接欠陥を評価する溶接欠陥診断エキスパートシステムを開発するとともに,自然物のフラクタル次元が非整数,人工物のフラクタル次元が整数であることを用いて,割れなどを効率的に抽出可能であることを示した.本年度は,人工知能用言語OPS83を用いて腐食割れ診断用エキスパ-トシステムのプロトタイプの開発を行った。対象とした腐食割れは,ステンレス鋼の応力腐食割れ,高強度鋼の水素ぜい化割れ,および炭素鋼,低合金鋼の水素侵害であり,それぞれの材料の腐食割れを診断する3サブエキスパ-トシステムよりなる,腐食割れ診断用エキスパ-トシステムを開発した。開発にあたっては,まず文献調査による事実的知識をエキスパ-トシステムの知識ベ-スに取り入れた。さらに本エキスパ-トシステムを研究分担者である,民間研究機関の有する実機損傷事例に適用して,本システムの有用性と問題点等についてランドロビン試験を行った。本システムは比較的小さな知識ベ-ス(各サブシステムに対して約100ル-ル)しか有していないが,本システムのように診断対象に限定することにより,実機損傷事例に対しても十分に正確な診断が行えること,また,確信度係数を用いることにより,種々の因子が腐食割れに関与する寄与度を簡単に表すことがきることを明らかにした。ランドロビン試験により本システムの改良点としては,pH条件,加熱・濃縮,鉄イオン,銅イオンなどの酸化性物質効果,溶接などに関する知識を知識ベ-スに追加する必要性が明かとなった。また,実機損傷事例の解析にあたって,設計条件と実際に使用される環境・応力条件の差異に関する問題点が指摘された.さらに,ファジィ推論を用いて,破断面のマクロ・ミクロ破面様相(フラクトグラフィ)に基づいて,高強度鋼,アルミニウム合金,ステンレス鋼の環境破壊(疲労,腐食疲労,応力腐食割れ,繰返し応力腐食割れ,動応力腐食割れ)を診断する環境破壊フラクトグラフィ診断エキスパ-トシステムを開発し,その有用性を確認した.本年度は,昨年度に工人知能用傾語OPS83を用いて開発した。腐食割れ診断用エキスパートシステム(EXENAC)を用いて,ラウンドロビン試験を実施した。対象とした腐食割れは,ステンレス鋼の応力腐食割れ,高費度鋼の水素ぜい化割れ,および炭素鋼,低合金鋼の水素侵害である。

本システムは比較的小さな知識ベース(各サブシステムに対して約100ルール)しか有していないが,本システムのように診断対象を限定することにより,実機損傷事例にしても十分に正確な診断が行えること,また,確信度係数を用いることにより,種々の因子が腐食割れに関与する寄与度を簡単に表すことができることを明らかにした。ランドロビン試験により,システムの改良点として,ph条件,加熱・濃縮,鉄イオン,銅イオンなどの酸化性物質効果,溶接,熱処理条件,実使用下における10-40年の長期にわたる使用期間や発生頻度の影響に関する知識を知識ベースに追加する必要性が指摘された。また,実機損傷事例の解析にあたって,設計条件と実際に使用される環境・応力条件の差異に関する問題点が明らかとなった。さらに,ファジィ推論を用いて,破面のマクロ・ミクロ破面様相(フラクトグラフィ)に基づいて,高強度鋼アルミニウム合金,ステンレス鋼の環境破壊(疲労,腐食疲労,応力腐食割れ,繰返し応力腐食割れ,動応力腐食割れ)を診断する環境破壊フラクトグラフィ診断エキスパートシステム,超音波探傷により溶接欠陥を評価する溶接欠陥診断エキスパートシステムを開発するとともに,自然物のフラクタル次元が非整数,人工物のフラクタル次元が整数であることを用いて,割れなどを交率的に抽出可能であることを示した。
腫瘍の進展に伴う高カルシウム血症発現機序に於ける造血刺激因子の役割

白血球増多症と高カルシウムCa血症がしばしば末期腫瘍患者に認められ、両者が同一の患者に合併しやすいことが知られている。本研究では腫瘍の進展、白血球増多症、高Ca血症の三者の関係をヒト腫瘍無胸腺動物移植系を用いて検討し、ヒト腫瘍株170株のうち宿主に白血球増加を惹起するもの19株、高Ca血症を惹起するもの27株、両者を合併するもの8株を、担癌動物の血液ならびに血清化学的スクリ-ニングによって見いだした。宿主反応の原因を明らかにするため腫瘍組織中のサイトカイン遺伝子発現を調べたところ、白血球増多症を伴う19株中12株にヒト顆粒球系コロニ-刺激因子(Granulocyte ColonyーStimulating Factor:GーCSF)遺伝子発現を認め、腫瘍患者に認められる白血球増多のうち一部は腫瘍の産生するGーCSFによるものであることが示唆された。GーCSF以外にもMーCSF遺伝子発現が19株中7株、ILー1遺伝子発現が12株に認められ、GーCSF以外の因子も白血球増加に関与している可能性が考えられた。担癌宿主動物に高Ca血症を惹起するヒト腫瘍27株のうちサイトカイン産生の認められなかった15株については副甲状腺ホルモン関連蛋白(PTHRP)の遺伝子発現をPCR法によって調べたが、一部の株で発現を認めたのみで、PTHRP以外の高Ca血症惹起因子の存在の可能性が示唆された。GーCSF産生腫瘍はいずれも末分化で、一定の組織学的特徴を示した。腫瘍の進展や形質転換と白血球増加、高Ca血症との関係を分析する材料として、現在、ヒト甲状腺分化癌の重症免疫不全(Severe Combined Immune Deficiency:SCID)マウスへの移植株化を試みている。また、甲状腺癌手術材料について造血刺激因子、PTHRP産生を調べ、血清生化学検査結果と対比検討し臨床レベルでの高カルシウム血症発現機序を検討している。
リソソーム機能から探るパーキンソン病の分子病態およびその制御に基づく新規治療戦略

レビー小体の主要構成分子であるαSYNはパーキンソン病(PD)病態のkey moleculeである。αSYNはシナプス前末端に存在するが、病的状況下で生じる凝集αSYNは軸索を逆行輸送しリソソームで分解される。一方、PD原因・リスク遺伝子にはリソソーム機能に関与する分子が複数存在し、その機能破綻はαSYN凝集・蓄積を来たし、蓄積した凝集αSYNが更なる軸索輸送障害や細胞間伝播を惹起する可能性が示されている。本研究では、それらのPD原因・リスク遺伝子を用い、リソソーム機能障害と共にαSYN凝集や細胞間伝播が誘導されるか調べ、リソソーム機能を安定化する新規分子シャペロンで改善されるか検証する。
児童虐待の予防と対応--法的検討と医学的・心理学的・社会学的考察

全10回の研究会、台湾、オーストラリア、フランスでの現地調査、児童自立支援施設の訪問を通して、現在のわが国の児童虐待防止システムを検討し、虐待児童の早期発見、保護に重点がおかれた本システムの課題を明らかとした。児童虐待への対応は、発生予防から発見、保護、児童の自立支援・保護者の回復支援という総合的対策として行われなければならない。研究開始当初目的としていた立法提案を含む提言までには到達できなかったが、複雑な問題を抱える児童虐待への対応について問題の整理ができたことについては大きな意義がある。1(1)本研究は、児童虐待事案の法的背景と実際を考察し、児童虐待事案を効果的に予防するための社会システムを見出すことを目的とする。そのため、他領域にわたる研究者と共同での研究会を、本年度は2回開催した。問題の性質に即した研究の実施のためには、民刑事法学者、法律及び児童福祉の実務家、精神科医などが、一堂に会して研究を行い、各領域における問題意識を共有することが最重要である。(2)台湾の訪問調査を行った。また、上記研究会に台湾、韓国、カリフォルニアの研究者を招くなどして、比較研究を行った。2以下、2007年度での主な知見を示す(1)3年計画の初年度であり、問題点の(再)把握が図られた。今回の研究で重要なことの一つとして、平成19年の関係法規の改正が現場に与える影響を検証し、3年後の見直しに向けた提言をすることがある。そこで、この改正の内容について情報を得た。(2)児童福祉行政による児童保護と親権の関係は大きな問題であるが、現在のところは児童福祉法28条で処理できており、親権喪失の申立までが格別に必要な事案はあまり生じていないようである。(3)もっとも、児福28条の趣旨は必ずしも明確でない。立法提案をも視野に入れた場合には、これと親権および監護権との関係を明確化する必要がある。また、刑事事件と児福法28条の手続きの関係についても、なお整理する必要があろう。(4)また、親権停止制度の未整備が、結果として、実務において行政限りで事案が処理される傾向を生み、それが児童相談所の過剰な負担につながっているかもしれない。さらに、理念的には、親子分離は行政でなく、司法が行うべき事柄かもしれない。ただし、両者の問題は、基本的には切り分けて考えるべきだろう。(3)例えば110番のような、全国共通の番号によるコールセンターの設置は、台湾及び韓国での実践であるが、被害把握のために有用であろうと考えられる。全4回の研究会、1回の海外調査を行い、次のような研究の段階に至った。児童虐待への対応は、「虐待の防止、虐待の発見、虐待への早期介入と虐待児の保護、虐待児のケアと自立の支援、虐待保護者の回復支援、家庭再統合」という一連の過程がスムーズに行われなければならない。今年度は、(1)児童福祉法と児童虐待防止法という日本のシステムの基本は維持するとしても、システムの中核である児童相談所の態勢の強化、警察との緊密な連携の必要性、家庭裁判所による司法関与のあり方について、議論がまとまってきた。さらに、(2)親の回復支援プログラムの実行に家庭裁判所のより積極的な関与が必要ではないかとされた。さらに、(3)Monash大学のオーガナイズによりオーストラリア、ビクトリア州の児童虐待防止システムを調査し、フォスター・ケアの推進と平行して刑事司法のより積極的関与を目指す動きを見た。以上に平成19年度の研究結果と合わせて、研究の最終年度に作成される報告書の具体的内容を次のようにすることとした。第1章児童福祉法・児童虐待防止法の理念と展開/第2章児童虐待と親権制度/第3章家庭裁判所と児童虐待/第4章刑事司法の関与のあり方/第5章児童保護、親の回復支援プログラム/第6章被虐待児の治療とケア1. (1)児童虐待は法律や制度の改正が行われたにもかかわらず、深刻な事件が後を絶たない。本研究は法学、医学、心理学、社会学等異なる学術分野の研究者・実務家が協働し、児童虐待防止システムが健全に機能することを目指すものであった。(2)本研究について最も重要な点は、児童虐待という極めて見えづらい現場の最前線で児童保護にあたる人々に研究協力を依頼し、法学者、法律実務家、医療関係者、臨床家、行政担当者、民間団体の関係者という多職種の、多様な人々によって多角的に研究されたことにある。2.具体的な研究内容、研究成果は以下の通りである。(1)本年度4回開催された研究会では主に親権制度、検視制度、警察と児童相談所、立ち入り調査、家庭裁判所と児童相談所、家庭再統合、家庭裁判所の役割、児童虐待防止法の経済評価についての報告および議論を行った。(3)国内では児童自立支援施設を訪問し、法律や制度の改正が現場にもたらす影響、施設内での問題点、現場の要望等を調査した。

(4)これらを踏まえ現在の児童虐待防止システムを検討し、虐待児童の早期発見、保護に重点がおかれた本システムの課題を明らかとした。児童虐待への対応は、発生予防から発見、保護、児童の自立支援・保護者の回復支援という総合的対策として行われなければならい。研究開始当初目的としていた立法提案を含む提言までには到達できなかったが、複雑な問題を抱える児童虐待への対応について問題の整理ができたことについては大きな意義がある。
アフィン・リー超代数の調和振動子表現と超双対

実際この場合には可換子環は有限次元の半単純ではない環になり、その構造もm個の数字[m]={1,2,...,3}からそれ自身への写像全体をなす半群の群環である、と特徴づけることができる。さらにm>nの場合には可換子環が有限次元ではあるがこのような半群の群環では記述しきれない場合があることや、m(〕SY.ltoreq.〔)nの場合でもW_nの再可換子環が自分自身(の展開環)とは一致しないこと、など興味ある結果が得られた。これらの結果は論文にまとめて現在“Journal of Mathematics of Kyoto University"に投稿中である。さらにm>nの場合やLie超代数の場合などの研究を続行中である。2.シンプレクティックLie群Sp(2n;R)のユニタリ最高weight表現をFock空間上に多項式係数の微分作用素として実現する。このとき定数関数から生成されるような特異ユニタリ最高weight表現についてK-typeを具体的に求め、その指標を計算した。この結果自体は実は米国T.Enrightにより既に得られていることが判明したが、(1)指標の計算方法がまったく異なること、および、(2)計算課程がp_+-homologyのsymplectic群Sp(2(n-1);R)への制限を記述することからそれ自身面白い結果である。この結果は「日本学術振興会・シンガポール国際大学合同セミナー」において発表した。
情報選択とリーダーシップの実験研究

本研究は、1人1人の貢献が合わさって成果が生み出され、その全体成果が高ければ各メンバーが利益を得るチームの状況で、リーダーシップが自然発生してチームが良い結果に導かれる可能性とその阻害要因を、ゲーム理論に基づく実験によって検証しようとするものです。大学生に、自分がチームで行動するための情報を、他の人とは独立した情報か、似かよる傾向のある情報のいずれか一方を選んだ上でチームへの貢献を決めてもらいます。その行動データを収集し、独立した情報を選ぶとリーダーシップが起こりやすく良い結果に導かれるにもかかわらず、人は互いに似た情報を選びたがりその結果リーダーシップが阻害される、という仮説を立証します。
α6β4インテグリンによる悪性形質発現機序の解明

本研究では、β4インテグリン上N型糖鎖の役割を調べるために、野生型およびN型糖鎖欠損β4インテグリン発現ケラチノサイトを樹立した。それら細胞のラミニン332上での細胞接着および細胞運動能を調べた結果、β4インテグリン上N型糖鎖はそれら細胞機能の発現に重要であることが明らかとなった。また、β4インテグリンはN型糖鎖を介して、EGFRやガレクチン3と超分子複合体を形成し、それによって細胞内シグナルや細胞機能を増強していることが示唆された。当該研究の主な成果としては、主に下記の二つが挙げられる。β4インテグリン機能へのN型糖鎖の影響:細胞運動や接着などβ4インテグリンの機能におけるN型糖鎖の寄与を調べるために、N型糖鎖欠損および野生型β4インテグリン発現ケラチノサイトを樹立した。N型糖鎖欠損β4インテグリン発現ケラチノサイトは野生型発現のものに比べ、細胞運動や接着促進活性がいずれも低下した。これらの活性低下はN型糖鎖を介したβ4とEGFR、ガレクチン3との超分子複合体形成の減少によるものであった。本結果は、N型糖鎖を介した超分子複合体がβ4インテグリン分子の機能に影響を与えるという全く新しい概念を提示するものである。また、予備実験において、β4インテグリンN型糖鎖欠損によりβ4インテグリン依存的細胞増殖および細胞増殖シグナルの低下が認められた。2、癌におけるβ4インテグリン上N型糖鎖:ヒト皮膚癌の組織切片に対し、特異的なN型糖鎖構造を認識するいくつかのレクチンおよび抗β4インテグリン抗体で免疫染色をおこなった。その結果、特定の糖鎖構造が癌組織において高発現しており、そのシグナルはβ4インテグリンと共局在していた。また、レクチンブロット解析において、Rasにより癌化させたケラチノサイトのβ4インテグリンは正常ケラチノサイト由来のものに比べ、上記で同定した糖鎖構造の増加が認められた。これらの結果から、癌組織においてβ4インテグリン上には特定の糖鎖構造の増加がみられると考えられた。上記1,2を総合的に考えると、癌化に伴い増加するβ4インテグリン上の癌特異的糖鎖が超分子複合体形成を促すことで癌の浸潤・転移や増殖を促進している可能性が考えられる。このことはタンパク質だけではなく糖鎖をターゲットにした、これまでにないタイプの薬剤が癌治療薬として有効である可能性を示唆している。平成23年度に実施した研究の主な成果としては、下記の二つが挙げられる。1、N型糖鎖のβ4インテグリン機能への影響:細胞運動や接着などβ4インテグリンの機能におけるN型糖鎖の寄与を調べるために、N型糖鎖欠損および野生型β4インテグリン発現ケラチノサイトを樹立した。N型糖鎖欠損β4インテグリン発現ケラチノサイトは野生型発現ケラチノサイトに比べ、細胞運動や接着促進活性がいずれも低下していた。これらの活性の低下はN型糖鎖を介したβ4インテグリンとEGFR、ガレクチン3との超分子複合体形成の減少によるものであった。これらの結果は、N型糖鎖を介した超分子複合体がβ4インテグリン分子の機能に影響を与えるという全く新しい概念を提示するものである。2、癌におけるβ4インテグリン上N型糖鎖の同定:癌細胞と正常細胞とでβ4インテグリンの糖鎖構造に違いがあるかどうかについて検討をおこなった。ヒト皮膚癌の組織切片に対して、特異的なN型糖鎖構造を認識するいくつかのレクチンおよび抗β4インテグリン抗体で二重染色をおこなったところ、特定のレクチンにおいてβ4インテグリンとの共局在が観察された。また、レクチンブロットをおこなったところ、Rasにより癌化させたケラチノサイトのβ4インテグリンは正常ケラチノサイト由来のものに比べ、上記で同定したレクチンでのシグナルの増加が認められた。これらの結果から、癌組織においてβ4インテグリン上には特異的な糖鎖構造の増加がみられると考えられた。1における結果と合わせると、癌化に伴い増加するタンパク質上の癌特異的糖鎖が超分子複合体形成を促すことで癌の浸潤・転移を促進している可能性が考えられる。この仮説の証明は癌治療薬開発においてタンパク質だけではなく糖鎖もターゲットになりうることを示すことになり、これまでにないタイプの薬剤を生み出す足がかりとなる。平成23年度において本研究の根本的な疑問である"β4インテグリン上N型糖鎖は細胞運動や増殖シグナルへ影響を及ぼすのか"についてN型糖鎖欠損β4インテグリン発現細胞を用いて明らかにすることができた。また、癌におけるβ4インテグリン糖鎖についても同定できた。これらは申請書の研究計画どおりの進展である。したがって、予定どおりかつ研究の大枠をとらえることができたという点から研究はおおむね順調に進展しているといえる。

β4インテグリン糖鎖の1、相互作用分子への影響, 2、浸潤・転移への影響, 3、癌の増殖やアポトーシス耐性への影響について解析をおこなっていく。1についてはN型糖鎖の有無によるβ4インテグリン細胞内および細胞外における相互作用分子の変化とそれに伴うシグナルの変化について調べていく。2についてはN型糖鎖欠損あるいは野生型β4インテグリン発現ケラチノサイトを用いてin vitroではマトリゲルを用いた細胞浸潤アッセイを、in vivoでは免疫不全マウスの皮下に移植あるいは尾静脈注射後、その腫瘍形成能および浸潤・転移能を調べる。更に、形成された腫瘍の切片を細胞運動や細胞死、細胞増殖などに関連する分子(ラミニン332, PI3K, Akt, Src, caspase, Ki67など)やそのリン酸化特異的抗体を用いることで、糖鎖の変化によりどのような機能低下が起きたのかを判断する。3についてはN型糖鎖欠損あるいは野生型β4インテグリン発現ケラチノサイトの細胞増殖能や薬剤によるアポトーシス耐性への影響やそのメカニズムについて調べていく。次年度使用研究費は研究が順調に進んだため生じた。これは翌年度に請求する研究費とあわせて使用する。それらは細胞培養試薬や器材などの消耗品、抗体、実験用動物、書籍、学会発表における旅費および論文投稿費用として使用する計画である。
シトクロムP-450IIDの発現と疾患

この研究の目的は、薬物代謝型P-450IIDサブファミリーの発現と疾患との関係を解明することであり、昨年度までに、シトクロムP-450IID酵素活性の組織分布、及びシトクロムP-450IIDの遺伝子異常がパーキンソン病と有意に関係していること等を明らかにしてきた。当年度は、シトクロムP-450IID遺伝子の突然変異が肝臓疾患、肺ガン等にどういう影響を及ぼすかを明らかにする実験を行った。肝疾患患者72人(慢性肝炎29人,肝硬変20人,肝細胞ガン12人,自己免疫性肝炎5人,原発性胆汁性肝硬変6人)、肺ガン患者21人の血液よりDNAを抽出し、シトクロムP-450IID6遺伝子をPCR法で増幅し、デブリソキンの代謝能力に関与している突然変異、及び、我々が新しく発見したエキソン6内の突然変異について遺伝子型を決定し、健常者6人と比較した。これらの患者では、デブリソキンの代謝型(EM)/代謝不全型(PM)の多型には差はみられなかったが、296番目のアミノ酸残基の変異(Arg→Cys)について、ヘテロ接合の割合が肝炎患者で25.0%(18/72)、肺ガン患者で9.5%(2/21)、コントロールの健常者で16.1%(9/56)であり、コントロールに比べて肝炎患者で1.6倍高く、肺ガン患者で0.6倍と低かった。患者の数がまだ少ないので、はっきりしたことは明かではないが、パーキンソン病と異なり、ヘテロ接合の割合が肝炎患者で多くみられる傾向にあった。これらのことより、シトクロムP-450IID6変異遺伝子が肝疾患の慢性化の過程に何らかの関与をしている可能性が示唆された。さらに患者の数を増やして解析するとともに、パーキンソン病以外の他の神経疾患についても解析を行う予定である。また、これらの疾患患者について、新たにシトクロムP-450IIC遺伝子の突然変異についても解析を計画している。
通電加熱法を用いた酸化亜鉛の結晶成長と発光特性に与えるテルミット反応の効果

酸化亜鉛(ZnO)セラミックスの線材試料中央部分にアルミニウム(A1)粉末を堆積させ、空気中で通電加熱することにより、A1体積部分でテルミット反応が発生し、その部分から極めて高い成長速度(130mm/s)を有するZnO結晶集合体が成長する現象を見出した。ZnO結晶集合体の光物性を調査した結果、結晶集合体先端部分で紫外発光、根本部分で緑色発光が支配的であった。ZnO結晶を紫外発光材料として用いる場合、紫外発光を有する結晶の量産化が今後重要な鍵となる。そこで、本年度はテルミット反応を利用した通電加熱法により得られるZnO結晶集合体の発光特性改善を試みた。通電時の電流値を低下させて結晶集合体作製を試みた場合、70A/cm^2以下ではテルミット反応が発生せず、結晶集合体が成長しないことがわかっている。電流値を低下させることなく、結晶集合体成長時の雰囲気の温度を低下させるために、雰囲気のガスの熱伝導率に着目した。これまでは、N_2とO_2または、ArとO_2で結晶集合体作製を行っていた。そこで、N_2やArよりも熱伝導率の高いHeを用いて結晶集合体作製を試みた。その結果、He+20%O_2雰囲気下で成長した結晶集合体では、どの部分においても強い紫外発光のみが観測された。以上のことより、通電加熱時に熱伝導率の高いガスを用いることによって、どの部分においても紫外発光を有するZnO結晶集合体の作製に成功した。申請者は酸化亜鉛(ZnO)セラミックスの線材試料中央部分にアルミニウム(Al)粉末を堆積させ、空気中で通電加熱することにより、Al堆積部分でテルミット反応が発生し、その部分から極めて大きな成長速度(130μm/s)を有するZnO結晶群が成長する現象を見出した。ZnO結晶群の光物性を調査した結果、結晶群先端部分で紫外発光、根元部分で緑色発光が支配的であうた。そこで、本年度はテルミット反応を利用した通電加熱法により得られるZnO結晶群の発光特性について検討した。通電時の酸素分圧を変化させ、成長する結晶群の長さについて評価した。酸素分圧が9kPa以下では、テルミット反応が発生せず、結晶群が成長しなかった。酸素分圧が9kPa以上で結晶群の長さが増加し、20kPaで最大値(2.7mm)を示した。酸素分圧が20kPa以上では、酸素分圧の上昇に伴い結晶群の長さは減少する傾向が得られた。40kPa以上の酸素分圧では、堆積させているAlが急激な酸化反応により飛散したため結晶群は成長しなかった。酸素分圧に対して、結晶群先端部分の発光特性を評価した結果、酸素分圧が918kPaで得られた結晶群では、酸化亜鉛固有の欠陥に起因した緑色発光が支配的であった。20kPaでは、ZnOのバンド端に相当する紫外領域での強い発光のみが見られた。20kPa以上では酸素分圧では、酸素分圧の増加に伴い、紫外発光強度は減少し、緑色発光強度が増大した。以上の結果から次の知見が得られた。結晶群の長さは酸素分圧20kPaで最大になることがわかった。長い結晶群ほど先端部分での紫外発光が支配的となった。この結果より、紫外発光を有するZnO結晶を作製するためには、酸素分圧20kPaでの作製が有効であることが示唆された。
マウスES細胞の染色体操作によるX染色体不活性化の解析

当初の計画では、不活性化の起こり易さに影響を与える遺伝子座Xceの機能を探る目的で、マウス胚性腫瘍(EC)細胞や胚性幹(ES)細胞に別系統、別種由来のX染色体を導入して2倍性EC、ES細胞株を得た後、in vitro,vivoでの分子誘導による不活性化頻度のかたよりについて詳細な検討を試みる予定であった。しかし、予備実験的に行ったヒト不活性X染色体のマウス細胞への導入実験で意外な事実が明らかとなり、思いがけない方向へ研究は進みつつある。ヒト由来の染色体としては不活性X染色体のみを持つ雑種細胞CF150から微小核融合法でヒトX染色体をマウスEC細胞に導入したところその複製時期は晩期型から早期型へと顕著に変化し、その上にある遺伝子の発現も回復したことから再活性化が起こったと考えられた。しかし、通常は活性化にともない不活性型となるはずのXIST遺伝子が活性を持ち続けることが明らかになった。この遺伝子上流のメチル化状態はクローンによって様々でありマウスEC細胞はヒトXISTのメチル化状態を不完全にしか変えられないことが示された。さらに得られたクローンを細胞分化させることより再不活性化を試みた。予備実験の階段では低頻度ながらもマウス、ヒトX染色体の何れも不活性化し得るのではないかと思われたが、詳細な細胞学的観察によりその可能性は否定された。以上よりヒトX染色体上の不活性化中心はマウス細胞の中では完全に機能しないことが明らかになった。更にCF150細胞中でヒト不活性X染色体はSex chromatin bodyを形成せず高アセチル状態にあるという興味深い事実が明らかになった。この異常状態はCF150由来の不活性X染色体をヒト細胞に移入すると解消されることから、これらの現象にヒト特異的因子が関与する可能性が示された。ヒトーマウス間の種差を利用すればこの因子を同定できる可能性がある。
量子コホモロジーとフレアホモトピーの研究

本年度はTom Coates氏、Alessio Corti氏、Hsian-Hua Tseng氏と共同でトーリック軌道体の量子コホモロジーを研究した。まず、トーリック軌道体から代数的に定義されるある種のループ空間の幾何を調べ、その半無限次元同変コホモロジー(同変Floerコホモロジー)を構成した。これはトーリックが滑らかである時の報告者の構成を軌道体の場合に拡張したものである。この半無限次元コホモロジーはトーリック軌道体の量子コホモロジーを与えると予想される。半無限次元コホモロジーの局所化写像として自然に定義されるI関数を用いて、我々はトーリック軌道体に対するミラー予想を定式化した。さらに、この結果に基づいてケーラー類の壁越えで互いに移りあうトーリック軌道体の量子コホモロジー同士の関係を調べた。特に、壁越えがクレパント、すなわち壁越えで標準類が保たれる場合には異なる量子コホモロジーはある線型シンプレクティック変換によって移りあうことが示された。ここで現れるシンプレクティック変換はGiventalによる無限次元シンプレクティックベクトル空間Hに作用し、量子コホモロジーはこのH内の錐(cone)として実現される。クレパントな壁越えの一例として、軌道体のクレパント解消がある。この場合にはYongbin Ruanにより軌道体とその解消の量子コホモロジーがある解析接続で移りあうことが予想されていた(クレパント解消予想)。さらに、Bryan-Graberによりこの予想はFrobenius多様体の同型として定式化されていた。我々の結果からBryan-Graberによる定式化は実は強すぎ、環の変形族としての同型はいえても、Frobenius多様体の同型まではいえないことが示唆された。さらに、Frobenius多様体の同型がいえるための十分条件として、軌道体がHard Lefschetz条件をみたす、という条件を新たに提案した。引き続いて、我々はHsian-Hua Tseng氏による軌道体Gromov-Witten理論に対する量子Lefschetz定理を大幅に改良し、より広いクラスの直線束によるねじり(twist)に関する量子Lefschetz定理を証明した。これを用いて、A_n型の曲面特異点に対して軌道体量子コホモロジーを計算し、この場合のクレパント解消予想を証明した。一方、上の壁越えの研究と平行して、報告者は単独に(軌道体)量子コホモロジーに潜んでいる実数および整数上の構造を研究した。これはミラーにおいて明らかに存在している実数、整数上の構造が量子コホモロジー側でどのように見えるかを調べる研究である。報告者は、ある条件の下で軌道体量子コホモロジーの実数上の構造がある種の「横断性」を満たすことを示した。これは量子コホモロジーにおけるtt*幾何学(実数上の幾何学)の存在を示唆している。また、トーリックの場合にミラーの振動積分とI関数との関係(微分方程式の接続問題)を解き、ミラーから来る整数上の構造をトーリックの量子コホモロジーの言葉で部分的に記述した。

報告者は、ある条件の下で軌道体量子コホモロジーの実数上の構造がある種の「横断性」を満たすことを示した。これは量子コホモロジーにおけるtt*幾何学(実数上の幾何学)の存在を示唆している。また、トーリックの場合にミラーの振動積分とI関数との関係(微分方程式の接続問題)を解き、ミラーから来る整数上の構造をトーリックの量子コホモロジーの言葉で部分的に記述した。
フレキシブル加工セルにおける自動計測機能付パレット装置の試作

フレキシブル加工セル(FMC)は、ジョブショップタイプの製造システムの基本的な製造ユニットであり、近年、多品種少量生産に対する新しい加工ユニットとして注目されはじめている。このFMCでは、加工物の位置決め、特に心出しは、最も重要な作業であるが、その自動化は因難であり、今日でも自動生産工場においては、心出し作業は、作業者によって行われているのが普通である。本研究では、自動位置決め機能をもつ新しいタイプのFMCを設計し、そのFMCにおける自動位置決め装置を試作した。この装置は、複雑な心出し作業から作業者を開放するとともに、完全な無人化工場の実現に役立てようとするものである。本研究により、以下の結論が得られた。1.新しいタイプのフレキシブル加工セルを設計・試作した。このFMCは、割出しパレット交換装置、工作物締付け装置、産業用ロボットなどから構成されている。その特徴は、次のとおりである。(1)産業用ロボットは、加工物の搬送と加工物の位置計測の2つの機能をもつ。(2)複数の工作物締付け装置が、割出しパレット交換装置上に装備されている。一つの品物が数値制御工作機械またはマシニングセンターによって一つの工作物締付け装置上で加工されている間に、加工待ちの他の品物に対して産業用ロボットによる心出し作業を行うことができる。このように、加工と心出しの2種類の作業を同時に処理できる。(3)すべての作業が、マイクロ・コンピュータによって統合的に制御される。2.心出し作業の手続を前もってチェックするために、心出し作業のコンピュータ・シミュレーションを行う方法を作成した。3.このFMCを効率よく運用するための、手順を構築した。
ウイルス感染症および川崎病における活性化リンパ球の形質,機能とその臨床的意義

1.ウイルス感染症、川崎病などでは急性期の末梢血中にはKiー67抗体と反応するあらたな核抗原を発現した細胞が増加し、その殆どが活性化T細胞であることが明らかにされた。一方、敗血症、化膿性髄膜炎などの細菌感染症ではこのようなKiー67陽性細胞の増加は観察されず、末梢血におけるKiー67陽性細胞の増加は、ウイルス感染と細菌感染の鑑別に役立つものと考えられる。古典的結節性動脈炎ではKiー67陽性細胞の増加はみられないが、川崎病ではKiー67陽性細胞の長期に亙る増加が観察され、その多くはCD4形質をもつ特徴がありウイルス感染の可能性を暗示する。2.新生児のILー1、ILー6産生能を成人対照と比較した。全血のまま短期間培養することにより、無刺激時にはこれらのモノカインの産生は殆どみられず、LPS、ConA刺激時にはその大部分が単球により産生されることが、特異抗体をもちいて免疫組織学的に証明された。全血法による検討ではILー1、ILー6の産生能には新生児、成人の間に差はみられず、モノカイン産生能からみた単球の機能は、生下時すでに成人のレベルにあることが確かめられた。また、川崎病をはじめとする種々の疾患時の血清ILー6の動態につき検索し、いわゆる急性期蛋白との関係を明らかにした。3.T細胞レセプターγ/δ鎖陽性細胞の組織分布と、疾患時の動態につき検討した。胸腺では1%内外の細胞が、panーγ/δ抗体とされるTCR-δ1と反応し、δ-TCS1+細胞は主に皮質にみられ、Ti-γA+細胞は主に髄質には分布し、数的にはほぼ等しい。一方、末梢リンパ組織、血液では数%以下の細胞がTCR-δ1+で、Ti-γA+細胞がその大部分をしめ、δ-TCS1+細胞は極めて少ない。これらは主にCD3+、doublenegative T細胞である。TCR-γ/δ細胞の異常増殖疾患における宿主の免疫能につき検討中である。活性化リンパ球の指標として単クローン抗体,Kiー67と反応する核抗原を発現した細胞に注目し,ウイルス感染症,マイコプラズマ肺炎など病原体の排除に細胞性免疫の関与の大きい感染症における末梢血Kiー67陽性リンパ球の推移を検討した.これらの疾患においては,例外なくKiー67陽性細胞の急性期における増加が観察されるが,敗血症などの細菌感染症ではこのような現象は観察されなかった.川崎病,特発性心筋炎では,末梢血におけるKiー67陽性細胞の長期にわたる増加がみられたが,古典的結節性動脈点,エリテマトーデスなどでは増加はみられず,その病因に明らかな差のあることを推察させる.EBウイルス感染の多くは,臨床的に伝染性単核症としてみられ,T8^+異型リンパ球の著増を特徴とし,これらの細胞にはKiー67核抗原の発現がみられる. EBウイルス感染はときに異常経過をとり,リンパ増殖性疾患の原因となることが知られており,その一つにVAHS(Virusーassociated hemophagocytic Syndrome)の存在が知られている. EB

ウイルス初感染によりVAHS様臨床像をしめした兄妹例におけるリンパ球活性化の動態を末梢血,リンパ節標本について検索し,T8^+細胞の活性化の障害と,これを代償するかにみえるLeuー7^+インムノブラスト様細胞の異常増殖を明らかにした.患児にみられたLeuー7^+細胞は,T8抗原を欠き,かつ抗CD^3抗体により誘導される細胞障害能を欠くなど,形質,機能の面で正常Leuー7細胞とは異る.数ヶ月にわたり発熱,皮疹の出没をみ,軽度の肝脾腫を伴うNK細胞増多症(Leuー11^+,Leuー7^-,CD3^-)の乳児例の検討では,Kiー67核抗原の発現はみられず,原因はウイルス感染以外にあると考えられ,白血病か否かについて検討中である.1.ウイルス感染症、川崎病などでは急性期の末梢血中にはKi-67抗体と反応するあらたな核抗原を発現した細胞が増加し、その殆どが活性化T細胞であることが明らかにされた。一方、敗血症、化膿性髄膜炎などの細菌感染症ではこのようなKi-67陽性細胞の増加は観察されず、末梢血におけるKi-67陽性細胞の増加は、ウイルス感染と細菌感染の鑑別に役立つものと考えられる。古典的結節性動脈炎ではKi-67陽性細胞の増加はみられないが、川崎病ではKi-67陽性細胞の長期に亙る増加が観察され、その多くはCD4形質をもつ特徴がありウイルス感染の可能を暗示する。2.新生児のIL-1、IL-6産生能を成人対照と比較した。全血のまま短期間培養することにより、無刺激時にはこれらのモノカインの産生は殆どみられず、LPS、ConA刺激時にはその大部分が単球により産生されることが、特異抗体をもちいて免疫組織学的に証明された。全血法による検討ではIL-1、IL-6の産生能には新生児、成人の間に差はみられず、モノカイン産生能からみた単球の機能は、生下時すでに成人のレベルにあることが確かめられた。また、川崎病をはじめとする種々の疾患時の血清IL-6の動態につき検索し、いわゆる急性期蛋白との関係を明らかにした。3.T細胞レセプターγ/δ鎖陽性細胞の組織分布と、疾患時の動態につき検討した。胸腺では1%内外の細胞が、pan-γ/δ抗体とされるTCR-δ1と反応し、δ-TCS1+細胞は主に皮質にみられ、Ti-γA+細胞は主に髄質には分布し、数的にはほぼ等しい。一方、末梢リンパ組織、血液では数%以下の細胞がTCR-δ1+で、Ti-γA+細胞がその大部分をしめ、δ-TCS1+細胞は極めて少ない。TCR-γ/δ細胞の異常増殖疾患における宿主の免疫能につき検討中である。