hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨格形成担当細胞分化決定転写因子Runx2のDNA結合共役因子の網羅的解析

この3年間で得た成績では、早老症の骨での表現型がRunx2とlamin A/Cの結合消失に因る可能性を見いだせたことである。培養細胞を用いた解析までであれば十分な成果をあげ、公表も可能であったが、生体内での働きを明示していくことがより生理作用を打ち出していけるため、公表を差し控えるに至った。1つについては既に生体を用いた解析も終了しつつあり、次年度中には公表可能であると考える。
拍動心内カルシウム及びクロスブリッジ動態のフィジオーム的解析方法論の開発と評価

これまで本研究代表者が長年に渡って一貫して解明してきたフィジオームの観点からの統合美的な丸ごと心臓ポンプ機能の中に秘められている諸要素統合のメカニズムとその背後にあるアルゴリズムを明らかにしようとするための新規な統合分析的方法論の開発を行った。自分がこれまでに行ったイヌ摘出交叉潅流心臓標本左心室を用いて蓄積されてきた左室圧容積、収縮性、酸素消費量などのデータを上記方法論の開発に役立つように解析しなおした。その今年度(2年目)の結果、(1)心房細動時の左室絶対性不整脈時の収縮性(Emax)変動に伴う総機械的エネルギー産生量を表す収縮期圧容積面積(PVA)およびこれらPVAとEmaxから計算でもって予測される不整脈毎の酸素消費量の推計値などの統計学的性質を世界で初めて明らかにした。(2)さらにこれらのEmaxやPVAを計算する際に必要となる左室死腔の不整脈依存性も検討し、その依存性はあってもわずかであり、不整脈時のEmaxやPVAの計算には殆ど影響を与えないことも世界で始めて証明した。(3)さらに、それらのEmaxやPVA等の指標でもっての心機能の評価は、不整脈時の拍動心内カルシウム及びクロスブリッジ動態のフィジオーム的解析を行う際に、不可欠の情報であり、今後さらに有効に利用されると考えられる。(4)同じくイヌ摘出交叉潅流心臓標本左心室で、これまでに確立してきた酸素消費から総機械的エネルギーへの交換効率の負荷独立性から、クロスブリッジの平均的動態を推定する方法を昨年開発したが、それらをさらに定量的に考察し、クロスブリッジがATPから機械的エネルギーを産生する効率は60%前後と高く、かつ負荷独立性を持つことになり、そのためには、ATP 1分子当たりのクロスブリッジの結合解離ステップ数は1回ではなく、等容積収縮でも数回、無負荷収縮では数10回、通常の拍出収縮では数回から数10回の範囲で負荷が小さいほど回転数が増す事が理論的に推定された。この結果を国際シンポジウムで講演し、H.HUXLEYらと討論したが、今後の更なる詳細な解析結果が期待される状況である。これまで本研究代表者が長年に渡って一貫して解明してきたフィジオームの観点からの統合美的な丸ごと心臓ポンプ機能の中に秘められている諸要素統合のメカニズムとその背後にあるアルゴリズムを明らかにしようとするための新規な統合分析的方法論の開発を行っている。自分がこれまでに行ったイヌ摘出交叉潅流心臓標本左心室を用いて蓄積されてきた左室圧容積、収縮性、酸素消費量などのデータを上記方法論の開発に役立つようにマイニングした。その結果、一つ目として、不整脈時の収縮性変動の時定数から細胞内カルシウム再循環率を求める方法論を開発し、再循環率と酸素消費量とを組み合わせて、収縮性に対応した興奮収縮性連関カルシウム動員量や無駄カルシウムサイクリング数を求める方法を開発してきた。さらにこのような方法を用いて、カルシウム動態に直接関係するカルシウムポンプ、ナトリウムカルシウム交換機構の貢献度の温度依存性Q10を求める方法を開発し、その生理学的応用性を実験的に検証した。二つ目として、同じくイヌ摘出交叉潅流心臓標本左心室で、これまでに確立してきた酸素消費から総機械的エネルギーへの変換効率の負荷独立性から、クロスブリッジの平均的動態を推定する方法を開発した。その結果、クロスブリッジがATPから機械的エネルギーを産生する効率は60%前後と高く、かつ負荷独立性を持つことになり、そのためには、ATP1分子当たりのクロスブリッジの結合解離ステップ数は1回ではなく、等容積収縮でも数回、無負荷収縮では数10回、通常の拍出収縮では数回から数10回の範囲で負荷が小さいほど回転数が増す事が理論的に推定された。今後の更なる詳細な解析結果が期待される。(4)同じくイヌ摘出交叉

潅流心臓標本左心室で、これまでに確立してきた酸素消費から総機械的エネルギーへの交換効率の負荷独立性から、クロスブリッジの平均的動態を推定する方法を昨年開発したが、それらをさらに定量的に考察し、クロスブリッジがATPから機械的エネルギーを産生する効率は60%前後と高く、かつ負荷独立性を持つことになり、そのためには、ATP 1分子当たりのクロスブリッジの結合解離ステップ数は1回ではなく、等容積収縮でも数回、無負荷収縮では数10回、通常の拍出収縮では数回から数10回の範囲で負荷が小さいほど回転数が増す事が理論的に推定された。この結果を国際シンポジウムで講演し、H.HUXLEYらと討論したが、今後の更なる詳細な解析結果が期待される状況である。
破骨細胞の波状縁膜蛋白質に対するモノクローナル抗体セットの作製

盛んに骨を吸収している破骨細胞の骨に面した細胞膜は褶曲しており,刷子縁と呼ばれる特殊な構造をとっている.この刷子縁膜と質的に類似した生体膜を大量調整することを目的として,破骨細胞にラテックスビーズを取り込ませてファゴソームを形成させ,その性状解析を行った.ビーズを取り込んだ細胞を経時的に回収・破砕し,ファゴソームを単離し,その中に含まれるリソソーム性プロテアーゼ,カテプシンKおよびカテプシンDの量的変化をウェスタンブロッティングで検出した.カテプシンKは形成後間もないファゴソームに一過性に集積するが,その量は時間の経過と共に減少していった.一方,カテプシンDの集積は時間がたつにつれて著明となり24時間後に最大となった.生体内で骨を吸収している破骨細胞に免疫染色を施すと,カテプシンKは刷子縁および骨吸収窩で陽性であるのに対し,カテプシンDは細胞内にとどまるように顆粒状に存在している.すなわち,我々が破骨細胞で形成させたラテックスビーズ-ファゴソームは,形成間もないうちは破骨細胞の波状縁と類似の膜組成を持っている可能性が考えられた.この形成初期のファゴソームは大量調整可能であり,モノクローナル抗体作製のための抗原として利用できると考えている.また,我々のファゴソーム形成の実験結果は,リソソーム性酵素でありながら,カテプシンKとカテプシンDはそれぞれ異なる経路で破骨細胞内を輸送され,異なる時間経過で作用すべくプログラミングされている可能性を示唆している.Takahashi et al.(1998)の方法に準じ、vitamin D3とprostagrandin E2の存在下で、6週齢ddyマウスの骨髄細胞と、新生ddyマウスの頭蓋骨由来の骨芽細胞様間質細胞の共存培養をコラーゲンゲル上で行った。培養7日目に、コラゲナーゼ処理により破骨細胞をゲルから回収し、プラスチックプレート上に再播種した。播種15分後にラテックスビーズを培養液に中に加えると、破骨細胞は多くのラテックスビーズを取り込むことが確認された。波状縁膜とファゴソーム膜はその形成過程の類似性から、それぞれを構成している膜タンパク質も類似していると考えられる。そこで、現在このラテックスビーズを包んでいるファゴソーム膜の大量調整を行っている。一方、マクロファージと破骨細胞のファゴソーム膜の構成タンパク質の違いを知る目的で、肺胞マクロファージから破骨細胞様細胞の形成を行った。マウス肺胞マクロファージと骨芽細胞様間質細胞の共存培養をvitamin D3とprostagrandin E2の存在下で行うと、培養7日めまでに酒石酸耐性酸性フォスファターゼ陽性の多核の細胞が多数出現した。これらの細胞に破骨細胞に特異的なリソソーム性酵素カテプシンKが発現しているか否かを知るために、マウスカテプシンKのC-末端に対するペプチド抗体を作製し、免疫染色を行った。その結果、肺胞マクロファージにはカテプシンKの免疫活性が全く見られないのに対し、共存培養後の多核の破骨細胞様細胞にはカテプシンKの大量な発現が認められた。盛んに骨を吸収している破骨細胞の骨に面した細胞膜は褶曲しており,刷子縁と呼ばれる特殊な構造をとっている.この刷子縁膜と質的に類似した生体膜を大量調整することを目的として,破骨細胞にラテックスビーズを取り込ませてファゴソームを形成させ,その性状解析を行った.ビーズを取り込んだ細胞を経時的に回収・破砕し,ファゴソームを単離し,その中に含まれるリソソーム性プロテアーゼ,カテプシンKおよびカテプシンDの量的変化をウェスタンブロッティングで検出した.カテプシンKは形成後間もないファゴソームに一過性に集積するが,その量は時間の経過と共に減少していった.一方,カテプシンDの集積は時間がたつにつれて著明となり24時間後に最大となった.生体内で骨を吸収している破骨細胞に免疫染色を施すと,カテプシンKは刷子縁および骨吸収窩で陽性であるのに対し,カテプシンDは細胞内にとどまるように顆粒状に存在している.すなわち,我々が破骨細胞で形成させたラテックスビーズ-ファゴソームは,形成間もないうちは破骨細胞の波状縁と類似の膜組成を持っている可能性が考えられた.この形成初期のファゴソームは大量調整可能であり,モノクローナル抗体作製のための抗原として利用できると考えている.また,我々のファゴソーム形成の実験結果は,リソソーム性酵素でありながら,カテプシンKとカテプシンDはそれぞれ異なる経路で破骨細胞内を輸送され,異なる時間経過で作用すべくプログラミングされている可能性を示唆している.
オキシ水酸化物をホスト相とした同時置換型の蛍光体の開発

独自に開発した合成手法によってランタノイドのオキシ水酸化物をホスト相とした同時置換型結晶を合成し、得られた良質な結晶を用いた物性評価を通して、新しい蛍光体の開発を行った。その結果、応用上重要となる黄色を含んだ発光色の組成による制御と増感剤の同時置換による発光効率の向上に成功し、本系が特殊用途の蛍光体として有望であることを明らかにした。また、同一の手法を用いて合成した同時置換型酸化物において、様々な分野への応用が期待されるアップコンバージョン現象の発現に成功した。1.照明用白色LEDは、光源であるLEDと光の波長を変換する蛍光体から構成されている。照明に求められる重要な性質の一つに演色性があり、高い演色性の照明を実現するためには、光源として近紫外光LEDを利用することが有効とされている。そのため、利用する蛍光体には、近紫外光を黄色等の可視光に変換する性質が必要となる。本研究では、ガドリニウムのオキシ水酸化物を蛍光体のホスト相とし、応用上重要となる黄色発光を得るために、発光中心としてジスプロシウムイオンを置換した結晶の合成と評価を行った。得られた結晶は、近紫外光照射によって色度図上黄色に発光した。しかし発光強度が低いため、増感剤としてビスマスイオンを同時置換した結晶の合成と評価を行った。その結果、特定波長の近紫外光の照射時には、発光強度が約40倍に増大した。これらの結果より、適切な元素の同時置換が、蛍光特性の大幅な改善に有効であることを明らかにした。2.通常の蛍光現象では、物質に照射した光のエネルギーの一部が物質中で熱として消費されるため、照射光よりも物質から放射される光子のエネルギーの方が小さくなる。これとは逆に、物質内部で複数の光子から一つの光子を作り出すことにより、照射光よりも放出される光子のエネルギーの方が大きくなる現象をアップコンバージョンという。この現象は、太陽光の一部を波長変換することで、触媒と太陽光を利用した水素製造や太陽光発電の効率向上に寄与することが期待されている。本研究では、独自に開発したオキシ水酸化物の結晶合成と同じ手法を酸化ガドリニウムに適用して同時置換型結晶を合成し、評価した。その結果、発光中心にテルビウムイオン、増感剤にイッテルビウムイオンを同時置換した結晶において、赤外光を可視光へ波長変換するアップコンバージョンの発現を確認した。しかし、その変換効率はまだ低く実用段階にはない。1.ガドリニウムのオキシ水酸化物をホスト相とし、発光中心としてユウロピウムイオンとテルビウムイオンを同時置換した結晶を合成し、その特性評価を行った。ホスト相は、自然光下では透明な結晶であるが、同時置換する元素の比率を変えて合成した結晶は、紫外線の照射により、赤色、朱色、黄色、緑色に発光した。これらの結果より、発光効率が異なるイオンを同時置換しても、組成により演色性の制御が可能であること、また極端な発光効率の低下が起こらないことがわかった。ここで演色性とは、ある物体に光を照射した際、その物体の色の見え方に影響を及ぼす光源の性質であり、蛍光体を利用する上で重要な特性の一つとなる。2.通常の蛍光現象では、照射光のエネルギーの一部が物質中で熱になるため、照射光より発光波長が長くなる。これに対し、長波長光の照射により短波長の発光が起こる現象をアップコンバージョンといい、太陽電池の発電の高効率化や光医療への応用が期待されている。この現象を発現させるための基礎的な実験として、増感剤となるイッテルビウムと発光中心となるイオンを同時置換した結晶を合成し、その特性を評価した。その結果、赤外光の照射により、エルビウムイオンとホルミウムイオンで緑色、ツリウムイオンで青色の発光を確認した。ただし、これらの結果は極端に出力の大きいレーザを用いた評価であるため、実用レベルにあるとは言えない。今後、組成の制御などさらなる実験が必要になる。3.ユウロピウムのオキシ水酸化物の結晶を合成し、その特性を評価した。その結果、低温においてVan Vleck常磁性と呼ばれる特異な磁化率の温度依存性を観測し、その詳細な評価・解析を行った。優れた永久磁石材料の開発のためには、各ランタノイドイオンの持つ本質的な磁気的性質の解明が必要不可欠であり、本研究成果はその一端を担うものになる。【最終年度】物質内部に入射した複数の光子を一つの光子に変換することによって、入射光よりもエネルギーの高い光子を作り出す現象をアップコンバージョンという。この現象は、太陽光の波長を変換することによって、太陽光発電の効率向上などに寄与することが期待されている。この現象を発現する同時置換型結晶に対し、リチウムイオンを侵入型添加剤として使用すると変換効率が向上することを見出した。また、アップコンバージョンとは波長の変換方向が逆となる量子カッティングにおいて、結晶内部でのエネルギー伝達機構のモデル化を行った。【研究期間全体】

本研究は、種類の異なる複数のランタノイドを同時置換した新しい蛍光体の開発を目的として実施し、次の成果を得た。ガドリニウムのオキシ水酸化物をホスト相とした結晶において、発光効率の異なるイオンを同時置換しても、組成による演色性の制御が可能であり、極端な発光効率の低下が起こらないことを明らかにした。また、同ホスト相において、応用上重要となる近紫外光照射によるジスプロシウムイオンの黄色発光に成功し、増感剤としてビスマスイオンを同時置換することによって、特定波長の近紫外光照射時に、同イオンの発光強度が40倍に増大することを見出した。さらに、独自に開発したオキシ水酸化物の結晶合成手法を酸化ガドリニウムに適用して同時置換型結晶を合成することによって、赤外光を可視光に変換するアップコンバージョンを発現させるとともに、侵入型添加剤の利用によって、その変換効率を30%程度改善させることに成功した。また、物質内部でのエネルギー伝達機構が明らかになっていない量子カッティングにおいて、組成を変えた良質な結晶を用いた評価を行い、イオン間のエネルギー伝達機構のモデル化を行った。本研究の成果は、今後のより優れた蛍光材料の開発のための重要な学術的知見になるものと考える。固体物性工学本研究は、独自に開発した合成手法を駆使して、2種類以上の異なる元素を同時置換した結晶を合成し、得られた良質な結晶の物性を評価・解析することによって、新しい蛍光体の開発を目指している。以下の理由により、平成25年度については、「おおむね順調に進展している」と評価した。「研究実績の概要」に記載したとおり、平成25年度までに、ガドリニウムのオキシ水酸化物をホスト相とし、本系における新たな発光中心として、応用上重要となる黄色発光を目指したジスプロシウムイオンの蛍光特性の評価を行った。その結果、増感剤としてビスマスイオンを同時置換することにより、特定波長の近紫外光照射時の発光効率が大幅に増大することを明らかにした。また、独自に開発した手法を用いて、ホスト相を酸化ガドリニウム、発光中心をテルビウムイオン、増感剤をイッテルビウムイオンとして合成した同時置換型結晶において、エネルギー分野への応用が期待されるアップコンバージョンの発現を確認した。さらに、発光中心をイッテルビウムイオン、増感剤をエルビウムイオンとした同時置換型結晶においては、一つの光子から二つの光子を作り出す量子カッティング機構の発現によるものと考えられる近紫外光照射による赤外発光を観測した。量子カッティング現象を太陽光発電に応用すれば、吸収率の低い波長域の光を吸収しやすい波長域の光に変換することで、発電効率の向上に寄与できると考えられている。ただし、これまでに得られている上述のアップコンバージョンと量子カッティングによる波長変換特性は、まだ応用上十分なものとは言い難い。蛍光体の波長変換特性は、ホスト相の種類とそこに置換する発光中心と増感剤の種類や比率に大きく依存するため、特性改善のために今後さらなる実験が必要となる。それでも、当初目指していた研究成果がほぼ得られていることから、「おおむね順調に進展している」と評価した。本研究は、ランタノイドのオキシ水酸化物をホスト相とした新しい同時置換型の蛍光体の開発を目的としている。
局在電子状態の制御に関する研究

局在電子状態の制御に関して、これまで主として化合物半導体を対象として、理論、実験両面から研究を進めてきた。本年度の研究成果として、理論面では前年度に引き続き半導体結晶中の局在中心における格子緩和現象を取り上げ、局在不純物原子の安定な位置をヤーン・テラー効果を使った対称性の議論から見い出す方法を確立するとともに量子井戸における水素不純物原子の局在電子状態を電子ー格子相互作用により調べ、水素型不純物に束縛された電子(正孔)が量子井戸幅の変化により浅い不純物中心から深い中心へと不連続的に変わる不安定性を明らかにした。次に、実験面での成果として、まずGaInP混晶半導体中に形成される局所的秩序構造の自然超格子における電子状態を偏光ルミネッセンスおよび偏光エレクトロレフレクタンス法によって調べ、価電子帯の秩序化による分裂構造を明らかにし、この半導体を用いた可視光レーザ・ダイオード特性の異方性を制御する有用な指針を確立することができた。さらに、半導体結晶中の局所的な領域における電子状態を評価する新しい電子ビーム変調反射率スペクトル測定法を開発し、umオーダの極微領域での電子状態の評価に有用であることが確認できた。また、II-VI族化合物半導体の電子状態に関して、有機金属気相成長法によって立方晶型のCdS/CdZnSひずみ超格子の成長にはじめて成功し、その電子状態を分光学的手法により調べ、バンド・ギャップの高エネルギー側への大きなシフトおよび厚さの変動にする励起子の局在化によって生じた指数関数的なバンド・テイルを明らかにすることができた。さらに、Sb化合物溶液から成長させたZnSおよびZnSSeバルク結晶中の不純物、欠陥の電子状態をホトルミネッセンス法およびホール効果測定法によって調べ、各種不純物に束縛された励起子の起源およびキャリア濃度に関する有用な知見を得ることができた。
IL-1βと伊東細胞の弛緩作用

IL-1βなどのサイトカインは肝病態と深く関与している。IL-1βは血管平滑筋細胞内でNitric oxide (NO)を生成し,cyclic guanosine 3', 5'-monophosphate (cGMP)を介して血管平滑筋を弛緩させる。これまで,我々は伊東細胞が収縮能を有し、肝類洞の微小循環に深く関与していることを報告してきた。そこで今回,IL-1βの伊東細胞弛緩作用について検討した。伊東細胞は,Wistar雄性ラット肝より分離し、24時間培養した。共焦点レーザー走査型顕微鏡を用いた蛍光抗体間接法により,伊東細胞内のinducible nitric oxide synthase (iNOS), cGMPの免疫局在およびcGMPに対する蛍光発光量について検討した。また伊東細胞に種々の濃度(0-1nM)のIL-1βを添加し,12時間後の細胞内cGMP濃度を測定した。さらに,IL-1β非添加群および1nMのIL-1β添加群の伊東細胞を12時間にわたり観察し,添加前後の同一伊東細胞の面積を比較検討した。共焦点レーザー走査型顕微鏡を用いた蛍光抗体間接法による観察では,1nMのIL-1βを添加することにより伊東細胞内のiNOS, cGMPの免疫局在の増加を認め,cGMPの蛍光発光量は有意に増加し,また伊東細胞内のcGMP濃度はIL-1βの濃度に依存し有意に増加した。IL-1β添加後の細胞面積は非添加群より有意な増加を認めた。このように,伊東細胞はIL-1βの刺激により弛緩することが示唆され,肝障害時に増加するIL-1βは,伊東細胞を弛緩させ肝類洞の血流調節に深く関与していると思われる。
グローバルヒストリー研究の新展開と近現代世界史像の再考

「長期の18世紀」における海域アジア世界の経済発展は、海外貿易の発展と後背地域の経済的結合の強化によるもので、現地アジア商人とアジア独自の「商品連鎖」に支えられていた。同様に、1970年代以降の「東アジアの経済的再興」は、開発主義に象徴されるアジア人エリート層の主導性と対外経済援助の結合、それを可能にした冷戦体制と地域主義の発展が相互に影響し合うことにより可能になった点を明らかにした。(1)新しい世界史である「グローバルヒストリー」をアジア・日本の視点から第一次史料に基づいて構築するために、史料収集を行うとともに。意見交換のためのセミナー、ワークショップを定期的に開催する。(1)「長期の18世紀」研究班を組織する。(2)20世紀研究班を組織する。(3)各種国際学会で研究成果を発表するとともに、英文論集と日本語学術書の刊行をめざす「長期の18世紀」における海域アジア世界の経済発展は、海外貿易の発展と後背地域の経済的結合の強化によるもので、現地アジア商人とアジア独自の「商品連鎖」に支えられていた。1.「長期の18世紀」の世界史像を再考するため、斎藤の近著『比較経済発展論』(岩波書店、2008年)を総合的に検討するとともに、08年11月初旬に、国際経済史学会組織委員会の研究者を招聘して、京都大学グローバルCOEプロジェクトと共催で、Multiple Paths of Economic Development in Global Historyと題する二日間の国際ワークショップを開催し、世界経済の発展経路に関して、労働集約的東アジア型、資源集約的ヨーロッパ型、環境制約・資源エネルギー節約的熱帯型の三類型を析出した。2.20世紀後半の「東アジアの奇跡」の歴史的起源を考察するために、英国・グラスゴー大学のCatherine Schenkを招聘して、1960年代のアジア国際経済秩序とスターリング圏の崩壊過程が相互に連動している点を確認した。さらに、08年8月に3名の外国人研究者(Bruce Cumings, Ilya Gaiduk, Gerold Krozewski)を招聘して、1950-60年代のアジア国際秩序の変容と工業化の進展が、コロンボ・プランをはじめとする経済援助計画と冷戦の展開、世界銀行に代表される国際機構の登場と連動していたことを確認した。3.アジア太平洋地域におけるグローバルヒストリー研究をさらに推進するために、新たな国際学会「アジア世界史学会」(AAWH : Asian Association of World Historians)を立ち上げ、09年5月末に大阪大学で第1回国際会議を挙行した。「世界史研究と世界史教育」をテーマに、中央ユーラシア史、アジア国際関係史、海域アジア史、歴史教育比較を論じた。西欧中心史観から脱して、トランスナショナルな歴史研究を推進するために、広域の地域論、ネットワークを重視する必要があることを確認した。1.「長期の18世紀」の世界史像をアジア側から再考するため、2009年8月の国際経済史学会(オランダ・ユトレヒト)において、"Asian Port-cities and its Hinterlands"と題するセッションを組織した。討議の結果、(1)アジア商人の主体性に支えられた海外貿易の拡張、(2)現地の政治権力と土地制度からの制約と規定性(歴史的径路依存性)、を確認した。成果を英文著書として刊行するために、11月および2010年3月に験会議を開催し、近世アジア特有の商品連鎖(Commodity chains)を確認した。2. 20世紀後半の「東アジアの奇跡」(経済的再興)の歴史的起源を考察するために、同じく国際経済史学会において、東北学院大学の研究グループと共催で、1950-60年代のアジア国際秩序と工業化、経済援助計画を総合的に検討するセッションを組織した。討議の結果、(1) 1950年代末の南アジア諸国のスターリング残高激減に伴う援助政策の変容、(2)インド(ネルー)側の主体性、(3)冷戦体制との連動性を確認し、脱植民地化、冷戦体制、アジアナショナリズムの相互連関性をさらに探求することにした。(1)「長期の18世紀」における海域アジア世界の経済発展、海外貿易の展開と後背地域との関連性について、アジアの主要港市(マドラス、ペナン、シンガポール、バタヴィア、広州、長崎)を事例に比較し、アジア商人と現地社会の慣行・規範がアジア地域間貿易の発展を支えた主要な原動力であることを確認した。成果を英文論集として出版する準備に着手した。(2)1970年代以降の「東アジアの経済的再興」の歴史的起源とその原因を探究した。その結果、戦間期から続く「アジア間貿易」がアジア沿海部(海域アジア世界)で復活したこと、それを可能にした冷戦体制と地域主義の発展、さらにその担い手としての新興独立諸国の政治・経済エリートが採用した国家主導の「開発主義」の相乗作用で、工業化の本格的な展開が可能になったことを解明した。(3)2010年6月に、ロンドン大学キングズカレッジのR・ドレイトン教授を招聘し、19-20世紀ヨーロッパの植民地帝国の形成と展開の諸要因を考察した。その結果、列強間の競合よりも非ヨーロッパ世界における政策的協調、さらに現地社会有力者や西欧式の近代教育を受けた新エリート層から構成された「協力者階層」との連携・協力関係が、帝国政策を大きく左右したことを明らかにした。

(1)「長期の18世紀」における海域アジア世界の経済発展、海外貿易の展開と後背地域との関連性を、アジアの主要港市(マドラス、ペナン、シンガポール、バタヴィア、広州、長崎)を事例に比較し、アジア現地商人とアジア独自の「商品連鎖」が、経済発展の主要な原動力であることを明らかにした。その成果は、2011年4月の米国アジア学会(AAS)年次大会で発表し、英文論集を編集中である。(2)1970年代以降の「東アジアの経済的再興」の歴史的起源とその原因を探究した。その結果、第二次大戦後の東アジア地域における国家主導の「開発主義」に象徴されるアジア人エリート層の主体性と主導、コロンボ・プランやインド援助コンソーシアムに代表される対外経済援助(後のODA)の供与、それを可能にした冷戦体制と地域主義の発展が、相互に影響し合って工業化が可能になったことを解明した。その成果は、2011年4月のヨーロッパ・グローバルヒストリー学会(ENIUGH)第三回大会で発表した。(3)2011年10月に、インド洋世界研究の権威カナダ・マギル大学のグウィン・キャンベル教授を招聘し、南アジア学会第24回全国大会で、「近世以降のインド洋世界における移民」を通じたグローバル化の進展を論じた。また、東京大学東洋文化研究所でユーラシア史研究グループと共催で、18-19世紀のユーラシア大陸「周辺」地域における通商とヒトの移動を論じ、近代西欧諸国の経済発展をユーラシア大陸規模で再考する新たな視点を探究した。成果は、『南アジア研究』への論文掲載が決まっている。(4)上記の(1)および(2)二つの研究班の成果は、本科研全体の4年間の集大成として、日本語の研究論文集『アジアから考えるグローバルヒストリー:長期の18世紀から東アジアの経済的再興へ』(仮題:ミネルヴァ書房、2012年12月刊行予定)として編集中である。
オーラルヒストリーを用いた建築設計教育におけるテンデンツァ運動の影響の研究

東京・大阪・福岡・名古屋・岐阜など日本の各都市で建築設計を行ったアルド・ロッシは、20世紀後半の国際的な設計教育および設計思想に大きな影響を与えた建築運動「テンデンツァ」の主導者として知られる。本研究は建築意匠・歴史研究の一環として、大学教員・理論家・建築家・画家・哲学者として多面性をもつアルド・ロッシの設計教育の思想を踏査し、現代的な建築教育への展開を検討することを目的としている。手法としては図面や文献を収集し、図・イメージ・言説の連関、設計教育体系を精査する。並行して存命中の関連人物にインタビューを行うことで、テンデンツァ運動の理論的影響をオーラルヒストリーとして提示する。
骨の形態形成にチューリング波が関与している可能性

以下の新しい知見が得られた。●アドレナリン受容体阻害剤の骨に関する影響に関して1.ゼブラフィッシュでは骨が小さいため、薬剤の影響を細かく調べることができないので、エンゼルフィッシュを使い、特に頭部の骨の形成を調べた。その結果、アドレナリン阻害剤の効果で、頭部の骨が全般的に薄くなっていることが解った。このことは、破骨細胞の活性が亢進していることを示している。2.骨芽細胞特異的に発現するプロモーターでGFPを発現させて、骨芽細胞の分布を調べた。その結果、骨芽細胞の量、分布にはアドレナリン阻害剤は影響しないらしいことが解った。3.トラップ染色により、脊椎周辺での破骨細胞の分布を調べた。その結果、予想通り、破骨細胞の分布に異常が見られた。しかし、その一方で、破骨細胞総量に関しては大きな変化は見られず、そのあたりは頭部骨とのデータが一致していない。●脊椎骨の変形をおこすstp変異のクローニング1.Stp変異(優勢の変異、enuで作られたため、ポイント変異と思われる)とクローニング用の株を交雑して、ポジショナルクローニング法による変異部位の特定を行った。2.22番染色体の一部に、stp変異を持つ個体由来のpcrbandが高い確率(86/88)で出る事が解り、おおよその遺伝子の位置が判明した。3.その領域は染色体の末端にあたるため、候補となる遺伝子は比較的少ない。4.その領域には別の骨形成変異を持つ突然変異の遺伝子(既にクローニング済み)が含まれている。5.Stpの染色体から、その遺伝子をクローニングし、配列を調べた結果、アミノ酸の置換があることが解った。6.今後、さらにF2の個体についてマーカーをスクリーニングすることで領域を絞るとともに、発見された変異遺伝子を含むプラスミドによるトランスジェニックの作成により、変異遺伝子の特定を目指す。
免疫抑制剤非存在下でのアガロースマイクロカプセル化異種膵ランゲルハンス島移植

アガロースマイクロカプセル化異種膵ラ島移植時のNOによるラ島傷害防禦を目的として、移植時におけるNO阻害剤であるニコチナマイド、NMMA投与は、十分な効果をもたらさなかった。そこで新たに異種移植免疫よりのラ島防禦を目的として免疫隔離膜を開発し、(1)ハムスターラット間のconcordant異種移植、(2)膵全摘糖尿病犬をレシピエントとし、免疫抑制剤非存在下にてブタラ島移植実験を行った。膜特性・成分は、細胞性免疫隔離として5%アガロースを、C3消耗による補体第二径路不活化に5%ポリスタイレンスルホン酸を、その外層に1%ポリブレン・カルボキシメチルセルロースを用いた。【方法】(1)3000個のハムスターラ島を、糖尿病ラットの腹腔内に移植した。マイクロカプセル化の有無により、2群に分けた。(2)成ブタ膵体尾部より単離したラ島をマイクロカプセル化し、5匹の膵全摘糖尿病レシピエントに腹腔内移植した。対象群として裸のブタラ島を2匹のレシピエントに移植した。術後の血糖管理は、空腹時血糖値が、200mg/dlとなるようにインスリンを投与した。【結果】(1)対象群に比し(1日)、マイクロカプセル化ラ島移植群では有意に生着期間(125日)が延長した。(2)対象群では2匹とも移植後のインスリンオフの期間、ブタCPR陽性化は認めなかった。マイクロカプセル化ラ島移植群では、5匹中2匹にインスリンオフの期間を14週・7週間認め正常血糖を維持し、全例にブタCPRが陽性となった。【結語】アガロース/ポリスタイレンスルホン酸マイクロカプセルは異種ラ島移植において免疫隔離能を有することが確認できた。一方、摘出可能なマイクロカプセル化ラ島移植部位として大網嚢内移植は、腹腔内に比べ有用であった。今後の課題として、質の高い・高収量のブタラ島の安定した単離方法の確立、高封入率・薄く一定した膜厚を有する高性能のマイクロカプセル化作製装置の開発、移植部位の工夫などが、臨床マイクロカプセル化異種ラ島移植の実現に必要であると考えられた。本年度は,イヌ膵ラ島から糖尿病マウスへの異種移植実験においてアガロースマイクロカプセル化とNO合成酵素阻害剤のであるニコチンアミドとの併用効果の有用性について検討した.イヌ膵ラ島を雑種犬より単離しアガロースゲルによりマイクロカプセル化したラ島をストレプトゾドシン投与により作成したBALB/cマウスの腹腔内に移植したモデルで,ニコチンアミド500mg/kgを腹腔内投与し,以下の結果を得た.(1)マイクロカプセル化ラ島により長期の糖尿病状態の改善を認めた.(2)ニコチンアミド投与群において非投与群との間に有意な生着延長効果は認めなかった.(3)組織学的には,カプセル周囲に細胞浸潤を認めなかったがラ島は退縮し,機能を有しないと思われた.以上より,ニコチンアミド500mg/kg投与では有用性は証明されず,今後他のNO合成酵素阻害剤(NMMA等)の使用やこれらの投入量を変えて検討する予定である.【目的】

これまで同種ラ島の経門脈的肝内移植においてnitric oxide(NO)がラ島の破壊を誘導するという報告があるが、マイクロカプセル化異種ラ島腹腔内移植におけるNO関与についての報告はない。今回、三層型マイクロカプセル化異種ラ島腹腔内移植モデルにおける生着成績および末梢血中NOの変動について検討した。【方法】STZ(50mg/kg)誘導糖尿病Wistar rat(male,8-9週齢,200-300g)をレシピエントとし、Syrian golden hamster(male,8-10週齢)をドナーとした。700個、1200個、3000個のラ島を三層型マイクロカプセル化し、糖尿病ラットの腹腔内に移植し、血糖値および体重の推移を観察した。またマイクロカプセル化ラ島3000個移植群およびマイクロカプセルのみ投与群(コントロール)を設定し、移植前及び移植直後から2週間の末梢血中NOを測定し、移植前値との比を比較した。【結果】700個、1200個群では、血糖低下を認めなかったのに対し3000個群では平均124日間生着し、体重増加も正常ラットと同等であった。末梢血中NO比は、移植群では2日目ないし4日目にピークを示した後低下し、コントロール群より有意に高値であった。【まとめ】1.三層型マイクロカプセルを用いたハムスター・ラット異種ラ島腹腔内移植モデルにおいて、長期生着を得るには3000個のラ島が必要であった。2.ラ島の存在により移植後早期の末梢血中NOは有意に増加しており、本モデルにおけるNO関与の可能性が示唆された。異種移植免疫よりのブタラ島防禦を目的として我々は免疫隔離膜を開発し、臨床応用を目指し膵全摘による糖尿病犬をレシピエントとして、免疫抑制剤非存在下にてブタラ島移植実験を行った。用いた免疫隔離膜の特性・成分は、細胞性免疫隔離として5%アガロースを、C3の消耗による補体第二径路の不活性化を目的として5%ポリスタイレンスルホン酸を中心とし、その外層にポリスタイレンスルホン酸漏出防止を目的とし1%ポリブレンを、最外層には生体適合性を高めるためにカルボキシメチルセルロースを用いた。【方法】約100kgの成ブタより膵体尾部を摘出し、膵管内コラゲナーゼ溶液を注入し、膵組織を消化した後、ファイコール密度勾配遠心法にてラ島単離した。単離ラ島を、岩田らの方法を用いアガロース/ポリスタイレンスルホン酸マイクロカプセル化ラ島を作製し、5匹のレシピエントに腹腔内移植した。対象群として裸のブタラ島を2匹のレシピエントに移植した。術後の血糖管理は、空腹時血糖値が、200mg/dlとなるようにインスリンを投与した。【結果】裸のラ島移植群では2匹とも正常血糖値は得られず、移植後のインスリンオフの期間は認めなかった。一方、マイクロカプセル化ラ島移植群では、5匹中2匹において、インスリンオフの期間を14週間、7週間認め正常血糖を維持した。マイクロカプセル化ラ島移植群において、5匹全例に、ブタCPRが陽性となったが、裸のラ島移植群においては、2匹とも陰性であった。【結語】アガロース/ポリスタイレンスルホン酸マイクロカプセルは異種ラ島移稙において免疫隔離能を有することが確認できた。今後の課題として、質の高い・高収量のブタラ島の安定した単離方法の確立、高封入率・薄く一定した膜厚を有する高性能のマイクロカプセル化作製装置の開発、移植部位の工夫などが、臨床マイクロカプセル化異種ラ島の実現のためには必要であると考えられた。
「ポストフクイチ社会」に向けた原発立地県における地域公共圏構築についての研究

1前年度の聴き取り調査に基づいて、立地自治体(柏崎市)の住民に対して、生活意識、コミュニケーション行動、コミュニティ意識・行動、政治意識・行動、原発問題に関する態度等々について郵送調査を行った(以下、「18調査」)(標本数2,000、回収票915、回収率45.8%)。質問項目としては2014年実施の住民調査(「14調査」)に2016年以降の各種選挙(衆議院・参議院、県知事、市長選挙)に関する投票行動、周辺地域の世論との相互影響関係(の有無)を確認するための設問を加えたものである。柏崎刈羽原発再稼働についての住民意識については稼働派<廃炉<将来的脱原発となり、再稼働派は変わらないが、「将来的」(53.4→47.0)よりも「即時廃炉」(27.1→34.0)が増えている。ただし、「14調査」と同様に若い世代ほど「再稼働」派が多くなる。特に20代は過半数近く(30.6→45.7)が「再稼働」となっているが、原発再稼働についてのアンビバレントな意識が存在しており、電力供給の安定化、雇用機会確保、地方財政の安定化等の期待から再稼働を支持する一方で、地震の災害による事故のリスク、使用済み核燃料最終処分方法の未確定、事故時の(実効ある)避難計画が作成されていないこと等々で再稼働について高いリスクを認識しており、この点で若い世代も再稼働に躊躇せざるを得ないという「14年調査」と同様の傾向を確認できる。2周辺自治体(新潟市)としては新潟市とパートナーシップ協定を結び再生可能エネルギーによる持続可能な地域づくりを志向する脱原発運動として「おらってにいがた市民エネルギー協議会」に焦点をあて、継続的に運営委員会、定例会への参与観察を行い、同会の再エネを焦点としたSDGsに向けた取り組みに関する詳細な調査を行った。3福島県からの両地域への避難者の定着・移動等について、継続的な聴き取り調査等を行った。当初、9月ないし10月に予定していた柏崎市有権者への郵送調査が諸般(学務・教育)の事情により2ヶ月以上も遅れ、実査が1月となり、さらに調査結果の入力完了が3月末となったために、調査結果分析日程に遅延が生じていること、また調査実査の遅れから、当初、「18調査」に関する分析結果の報告論文を2018年度内に執筆予定であったが、今年度に持ち越しとなったこと、また韓国への調査については今までインフォーマントでかつ通訳を御願いしていた研究者が昨年度も個人的事情により、協力が不可能になったため、調査計画を中断せざるを得なくなったことが、その主な理由である。1「18年調査」について更なる詳細な検討を行う。特に「ポストフクイチ調査」(渡邊、2016a)からの本調査プロジェクトの基本枠組みである原発への「反」「脱」「維持」の軸と、コミュニティの持続的「発展・再生」(自立志向←→依存志向)軸とを交差させた地域類型(地域社会構想)において、脱原発・自立(=持続可能な地域)の基層となりうる住民層の可能性(不可能性)を探る。2柏崎・刈羽地域において「地域の会」を中心として行政関係者、原発推進派、反対派、中間派等のリーダー、サブ・リーダーに対して行ってきた聴き取り調査記録を再検討し、今後の地域社会構想具体化のエージェントモデルを考察する。3「おらって」の定例会・運営委員会・イベント及び「岩室プロジェクト」等に関する参与観察、聴き取り調査を継続し、市民の再エネによるSDGsに向けた取り組みの具体的可能態として詳細なモノグラフを作成する。4福島県からの両地域への避難者の定着・移動等について聴き取り調査等で考察する。1「ポストフクイチ調査」(渡邊、2016a)において実施した柏崎市・刈羽村(原発立地地域)、新潟市、長岡市(原発周辺地域)住民の生活意識、コミュニケーション行動、コミュニティ意識・行動、政治意識・行動、原発問題に関する態度等々を把握する調査票調査結果の再検討を行い、各地域の原発の「反」「脱」「維持」の軸、コミュニティの持続的な「発展」「再生」という軸における位置を画定する作業を行った。2さらに、同調査研究(平成26年度29年度)において、インタビューを行った地域リーダー(基本的に推進派・反対派を含めた熟議の場である(2002年の同原発のトラブル隠しをきっかけに県、柏﨑市、刈羽村によって設立された市民主体の)「透明性を確保する地域の会」の(現ないし元の)構成メンバー及び柏﨑市将来構想のための「これからの柏﨑とエネルギーを考えるシンポジウム」の構成メンバー等へのインタビューを行い、原発への「反」「脱」「維持」、そしてそれを焦点づけつつ、コミュニティの持続的「発展」「再生」軸とした今後の地域社会構想について、前調査からの時間的経過の中での態度変化(或いは維持)について検討し、その要因を探った。3周辺地域(新潟市等)としてはコラボレイション型の「脱原発」運動として新潟市とパートナーシップ協定を結び再生可能エネルギーによる持続可能な地域づくりを志向する「おらってにいがた市民エネルギー協議会」に焦点をあて運営委員及び行政関係者に聴き取り調査を行い、同会の形成経緯・活動実態、行政との関係形成について明らかにするとともに継続的に運営委員会、定例会への参与観察を行った。

、1研究実績の概要において明らかにしたように、前回の「ポストフクイチ調査」(2014年度)結果の再検討を行い、今年度に実施する住民意識調査との比較検討への準備を整えたこと2前回「ポストフクイチ調査」との継続的な地域リーダーへの聴き取り調査を行い、前調査からの時間的経過の中での態度変化(或いは維持)について検討し、その要因を仮説的に明らかに出来たこと。3周辺地域(新潟市)において新潟市とパートナーシップ協定を結び再生可能エネルギーによる持続可能な地域づくりを志向する「おらってにいがた市民エネルギー協議会」の理事・運営委員への聴き取り調査、さらに意思決定の場である運営委員会への参与観察を定期的に行い、その実像を一定程度明らかに出来たこと。1前年度の聴き取り調査に基づいて、立地自治体(柏崎市)の住民に対して、生活意識、コミュニケーション行動、コミュニティ意識・行動、政治意識・行動、原発問題に関する態度等々について郵送調査を行った(以下、「18調査」)(標本数2,000、回収票915、回収率45.8%)。質問項目としては2014年実施の住民調査(「14調査」)に2016年以降の各種選挙(衆議院・参議院、県知事、市長選挙)に関する投票行動、周辺地域の世論との相互影響関係(の有無)を確認するための設問を加えたものである。柏崎刈羽原発再稼働についての住民意識については稼働派<廃炉<将来的脱原発となり、再稼働派は変わらないが、「将来的」(53.4→47.0)よりも「即時廃炉」(27.1→34.0)が増えている。ただし、「14調査」と同様に若い世代ほど「再稼働」派が多くなる。特に20代は過半数近く(30.6→45.7)が「再稼働」となっているが、原発再稼働についてのアンビバレントな意識が存在しており、電力供給の安定化、雇用機会確保、地方財政の安定化等の期待から再稼働を支持する一方で、地震の災害による事故のリスク、使用済み核燃料最終処分方法の未確定、事故時の(実効ある)避難計画が作成されていないこと等々で再稼働について高いリスクを認識しており、この点で若い世代も再稼働に躊躇せざるを得ないという「14年調査」と同様の傾向を確認できる。2周辺自治体(新潟市)としては新潟市とパートナーシップ協定を結び再生可能エネルギーによる持続可能な地域づくりを志向する脱原発運動として「おらってにいがた市民エネルギー協議会」に焦点をあて、継続的に運営委員会、定例会への参与観察を行い、同会の再エネを焦点としたSDGsに向けた取り組みに関する詳細な調査を行った。3福島県からの両地域への避難者の定着・移動等について、継続的な聴き取り調査等を行った。当初、9月ないし10月に予定していた柏崎市有権者への郵送調査が諸般(学務・教育)の事情により2ヶ月以上も遅れ、実査が1月となり、さらに調査結果の入力完了が3月末となったために、調査結果分析日程に遅延が生じていること、また調査実査の遅れから、当初、「18調査」に関する分析結果の報告論文を2018年度内に執筆予定であったが、今年度に持ち越しとなったこと、また韓国への調査については今までインフォーマントでかつ通訳を御願いしていた研究者が昨年度も個人的事情により、協力が不可能になったため、調査計画を中断せざるを得なくなったことが、その主な理由である。1前年度の詳細な聴き取り調査に基づいて、立地自治体(柏崎市)の住民に対して、生活意識、コミュニケーション行動、コミュニティ意識・行動、政治意識・行動、原発問題に関する態度等々についてサンプル数1,500程度の郵送調査を行う。これは2014年に行った住民意識調査と同じ質問項目(一部再稼働に関する状況の変化に応じて質問項目を変更)によって行い、原発事故がどの程度継続的な影響を及ぼしているのか否かを検討するとともに、周辺地域の世論との相互影響関係(の有無)を確認するためにこれに関する設問を設定する。
アストログリア細胞におけるシナプス性AMPA受容体活性化とその制御機構

まずアストログリアリッテな培養系(胎生ラット大脳皮質よりの分散培養系)を用い、グリア細胞のカルシウムイメージングを行いAMPA受容体の活性化について検討した。我々の培養条件に於いてグルタミン酸投与によりAMPA受容体を介するカルシウム応答が生起するグリア細胞は少数だが確実に見られた。これらカルシウム応答はAMPA受容体のアロステリックポテンシエータであるPEPA及びCyclothiazideで増強を受けたが、細胞によりその増強の程度は異なっていた。これはグリア細胞のAMPA受容体が細胞依存性に不均一であるためと思われる。カルシウム応答を起こす細胞ではバッチ記録を行ったが、それら細胞ではAMPA受容体電流が見られた。この電流応答もPEPAにより増強され、また少なくとも検討した細胞においては内向き整流性の電流-電圧関係を示した。このグリア細胞に存在するAMPA受容体の活性化が遺伝子発現に与える影響を定量的RT-PCRを用いて調べた。まず、培養細胞をAMPAとPEPAで刺激したときのGDNFの発現を検討した。GDNFはグリア細胞由来の神経成長因子であり、AMPA受容体活性化とその遺伝子発現の関係は重要と思われる。しかし我々の培養細胞系では、AMPAとPEPAの共投与によりGDNF遺伝子の発現に変化はなかった。ただしこれは、我々の培養系に於いてカルシウム応答を起こすほどAMPA受容体発現が高い細胞の数が少ないことに原因するかもしれない。最近小脳由来のBergmanグリア細胞のAMPA受容体が当該細胞の形態と関与していることが示された(Neuroreport.2001 12:745-8)。現在、細胞形態の変化に関連した遺伝子の発現についても検討を加えている。またグリアAMPA受容体について研究することを目的として培養系に改良を加えるべく検討も進めている。アストログリア細胞におけるAMPA受容体活性化とその制御機構を探る一つの手段として、まず、カルシウムイメージングを用いてAMPA受容体の活性化をモニターした。この方法を用いることにより空間的広がりを持った検討を行うことができるので有用であるが、アストログリアにおけるAMPA受容体の活性化はその非常に早い脱感作によりカルシウムイメージングではモニターできない場合も多い。我々はこのジレンマを解消するためにAMPA受容体の活性増強薬存在下でのモニターを試みた。増強薬としてはCyclothiazideとPEPAを検討した。これら薬物はAMPA受容体の脱感作を抑制するため、あるAMPA受容体ではカルシウム流入量の増大によりカルシウムモニターリングが可能となることが期待できる。また、前者はAMPA受容体のFlip-splice varinatsに、後者はFlop-splice variantsに作用するため、両者を使い分けることによって、どのようなAMPA受容体が活性化しているのか推測することもできる。ラット胎児前脳部より調製した初代培養細胞の系において、AMPA単独のカルシウム応答は極めて少数の細胞に、しかもごく弱く見られるのみであった。ここにPEPAまたはCyclothiazideを共存させると、AMPA刺激によりカルシウム応答を起こす細胞数が増大し、応答の強度も増大した。PEPAとCyclothiazideでは応答の増大する細胞に違いが見られた。現在この系を脳スライスを用いた系に応用中である。次にもう一つの方法としてパッチクランプ法を検討中である。培養アストログリア細胞の場合、Whole cell記録下アストログリアに局所的に投与されたグルタミン酸(レーザーフォトリシス)により電流応答がおこることを確認している。まずアストログリアリッチな培養系(胎生ラット大脳皮質よりの分散培養系)を用い、グリア細胞のカルシウムイメージングを行いAMPA受容体の活性化について検討した。

我々の培養条件に於いてグルタミン酸投与によりAMPA受容体を介するカルシウム応答が生起するグリア細胞は少数だが確実に見られた。これらカルシウム応答はAMPA受容体のアロステリックポテンシエータであるPEPA及びCyclothiazideで増強を受けたが、細胞によりその増強の程度は異なっていた。これはグリア細胞のAMPA受容体が細胞依存性に不均一であるためと思われる。カルシウム応答を起こす細胞ではバッチ記録を行ったが、それら細胞ではAMPA受容体電流が見られた。この電流応答もPEPAにより増強され、また少なくとも検討した細胞においては内向き整流性の電流-電圧関係を示した。このグリア細胞に存在するAMPA受容体の活性化が遺伝子発現に与える影響を定量的RT-PCRを用いて調べた。まず、培養細胞をAMPAとPEPAで刺激したときのGDNFの発現を検討した。GDNFはグリア細胞由来の神経成長因子であり、AMPA受容体活性化とその遺伝子発現の関係は重要と思われる。しかし我々の培養細胞系では、AMPAとPEPAの共投与によりGDNF遺伝子の発現に変化はなかった。ただしこれは、我々の培養系に於いてカルシウム応答を起こすほどAMPA受容体発現が高い細胞の数が少ないことに原因するかもしれない。最近小脳由来のBergmanグリア細胞のAMPA受容体が当該細胞の形態と関与していることが示された(Neuroreport.2001 12:745-8)。現在、細胞形態の変化に関連した遺伝子の発現についても検討を加えている。またグリアAMPA受容体について研究することを目的として培養系に改良を加えるべく検討も進めている。
地盤数値情報とランドサットデータの併用による豪雨時斜面崩壊地の予測に関する研究

斜面災害資料を解析しさらにそれを予測問題に発展させる時のサンプリング試料の無意味な偏りを防ぐために,地表上で50mメッシュに分割した区域の地形・地質・植生等の地盤数値情報ならびにランドサットデータを利用して多変量解析に基づき崩壊危険地を予測する方法について検討した.対象とした災害は,昭和47年7月の天草豪雨と昭和57年7月の長崎豪雨に伴うもので,解析域としてそれぞれ東西8Km,南北6Km(五千分の1国土基本図で4枚相当)を選んだ.国土基本図,地質図,森林図からメッシュの標高,斜面の傾斜と方向,地質・地層の走向・傾斜,樹種および樹令等を読み取り,データファイルを作成した.また,災害記録,航空写真から斜面崩壊地点を確認し,崩壊発生の有無に関するファイルを作成した.作成したファイルとランドサットデータを利用し,斜面傾度に着目したヒストグラム解析,各要因を変量としたマハラノビス汎距離に基づく判別解析,数量化II類解析を行った.その結果,天草災害に関しては(1)斜面崩壊立が50%となる斜面傾度は地質によって異なり,火成岩が30度,変成岩40度,堆積岩50度であること,(2)地質の違いを考慮すれば標高・斜面傾度・斜面の向きの3要因のみでも80%程度の崩壊地適中立を得ることが可能であること,(3)斜面の向きの要因は解析対象域を小さくすると判別には寄与しないという評価を受けること等が明らかとなった.また,長崎災害に関しては, (4)ランドサットデータは健全地適中率の向上に有効であること,(5)竹林および果樹園に利用されている斜面,樹令が15年未満(ことに5-10年)の斜面は崩壊を受けやすいことが明らかとなった.なお,以上の要因の中で崩壊に寄与する要因としては,斜面傾度が一番であり,地層の走向・傾斜はさほど寄与してはいないという結果を得た.斜面災害資料を解析しさらにそれを予測問題に発展させる時のサンプリング試料の無意味な偏りを防ぐために,地表上で50mメッシュに分割した区域の地形・地質・植生等の地盤数値情報ならびにランドサットデータを利用して多変量解析に基づき崩壊危険地を予測する方法について検討した.対象とした災害は,昭和47年7月の天草豪雨と昭和57年7月の長崎豪雨に伴うもので,解析域としてそれぞれ東西8Km,南北6Km(五千分の1国土基本図で4枚相当)を選んだ.国土基本図,地質図,森林図からメッシュの標高,斜面の傾斜と方向,地質・地層の走向・傾斜,樹種および樹令等を読み取り,データファイルを作成した.また,災害記録,航空写真から斜面崩壊地点を確認し,崩壊発生の有無に関するファイルを作成した.作成したファイルとランドサットデータを利用し,斜面傾度に着目したヒストグラム解析,各要因を変量としたマハラノビス汎距離に基づく判別解析,数量化II類解析を行った.その結果,天草災害に関しては(1)斜面崩壊立が50%となる斜面傾度は地質によって異なり,火成岩が30度,変成岩40度,堆積岩50度であること,(2)地質の違いを考慮すれば標高・斜面傾度・斜面の向きの3要因のみでも80%程度の崩壊地適中立を得ることが可能であること,(3)斜面の向きの要因は解析対象域を小さくすると判別には寄与しないという評価を受けること等が明らかとなった.また,長崎災害に関しては, (4)ランドサットデータは健全地適中率の向上に有効であること,(5)竹林および果樹園に利用されている斜面,樹令が15年未満(ことに5-10年)の斜面は崩壊を受けやすいことが明らかとなった.なお,以上の要因の中で崩壊に寄与する要因としては,斜面傾度が一番であり,地層の走向・傾斜はさほど寄与してはいないという結果を得た.