hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
軽量小物体の精密把握運動における把握力制御について

本年度では、(1)超小型軽量で重量を簡便に変化できる把握力・持ち上げ力測定用把握器の設計と製作、(2)把握力と筋電計測の予備実験とデータ分析用プログラムの開発、(3)ポジションセンサーと力覚センサーを用いた指先の皮膚下組織のステイフネス計測方法の予備実験を実施する。進行状況が順調な場合は健常成人を被験者とした本実験を開始し、そのデータ分析を行うことを目的とした。本目的通りに、把握面の素材変化および重量変化が可能な軽量(6g)の把握力・持ち上げ力測定用把握器を完成し、本装置からの出力電気(アナログ)信号をデジタル化した後、コンピュータに取り込み、把握運動時の力と時間変数(把握力最大値、把握力および持ち上げ力の微分最大値、安定把握時の把握力および持ち上げ力、滑り発生時の把握力、滑り係数、把握力の安全領域値など)の計算プログラムを作成した。また、同時に前腕部と手掌部の筋電図情報を記録し、その信号処理のプログラムも作成した。ポジションセンサーと力センサーを用いた指先の弾性変化の計測装置、および把握指の接触面積と力を同時に計測する装置も完成させ、それらのデータ解析用プログラムも完成させた。これらの機器を用いて、10名の健常成人を対象とした呼び実験を実施し、そのデータ解析を行った。本研究の一部の成果を、24年度のカナダ・バンクーバーでの国際学会(Progress in Rehabilitation Research, 10月9日13日開催)発表が受理されている。本研究では、重量および把握面素材変化が可能で軽量(6g)な小型の精密把握力・持ち上げ力測定器を作成し、6gから200gの重量変化(14段階)およびサンドペーパーとレーヨンでの持ち上げ運動時における把握力と持ち上げ力の関係について調べることを目的とした。実験は20名の健康若者男女(1838歳)と20名の健康高齢者男女(6981歳)を対象とし、重量と把握面を変えて繰り返しのも仕上げ保持、滑り落下運動を行わせた。また、把握力と指先の物体接触面積、把握力と指先皮膚と皮下組織の変形の計測、および軽量物体の重量弁別能力測定も実施した。その結果、若者群では以下のことが明らかとなった(1)本研究者らが開発した6gの極めて軽量な把握力・持ち上げ力同時計測装置は、本研究の目的を十分に果たす機能を有していること、(2)把握力と持ち上げ力の比(GF/LF)は、把握面素材に関係なく30g以以上の重量ではほぼ一定となるが、それ以下の重量では急激に増大すること(3)把握力の安全領域が把握力自体に占める割合もGF/LF比の変化に類似すること、(4)静止摩擦係数もどちらの把握面素材でも軽量物体での値が増大すること(5)把握力の試行内での変動性(CV値)も軽量物体把握時に増大すること、(6)指の接触面積および変形(ひずみ)は把握力との間の関係式はどちらも累積モデルで近似が可能となること、(7)重量弁別は軽量域ではウエバー比が増大し弁別力も減退すること、などが明らかとなった。高齢者群での結果は、若者群に比べて(1)GF/LFの値が高齢者の方が大きく、特に軽量物体でその差が大きいこと、(2)摩擦係数が減少すること、(3)把握力の安全領域比が大きいこと、(4)触覚の機能テスト(モノフィラメント検査)の閾値がよりも高いこと、などが明らかとなった。運動制御学、運動生理学、神経科学、バイオメカニクス予定していた実験はすべて完了でき、健常成人を被験者としての把握実験とそのデータ解析は終了した。さらに、高齢者に関するデータの収集もおおむね終了できた。指先のステイフネス計測、力・-
ホロニック光情報ネットワークにおけるマルチメディア統合スイッチング方式

本研究では、ホロニック光情報ネットワークのマルチメディア統合スイッチングの実現に向けて、1.WDMとTDMの要素を併せ持つ波長群ルーチング網を前提とし、トラヒックデマンド変動に強靭な波長群パス設計法を確立すること、2.QoS保証を実現するためのバッファ管理方式に対するハードウェア設計の可変長パケット・マルチポート対応への機能拡張ならびに高速化への性能改善、ならびに実証実験システムの構築、3.エージェントゲートウェイ論理網におけるモバイルエージェント移動規律の確立とそのプロトタイプ構築の3点から研究を推進した。具体的に、1.では、Full UnitとHalf Unitという波長幅の概念を導入し、デマンド変動に対する柔軟な波長群パスの波長幅変更を可能とする新たなパス設計法(2階層方式)を提案し、性能評価を通じて有効性を確認した。2.では、QoS保証を実現するため、アクティブフローを独自で管理し、それに基づきバッファ空間を論理的に割当て、Pushoutパケット廃棄機構、転送スケジューリング機構の両面から、フローの差別化、QoSの改善を図るバッファ管理制御方式のハードウェア機能設計を行った。また、ハードウェア記述言語VHDLで作成し、実際に論理合成を行った結果、0.18μm CMOSテクノロジで47Kゲート、約135MHzの動作を達成することができた。仮に、64byteの制御パケットのみが連続到着する条件下でも11.5Gbpsの処理速度を達成できた。3.では、ホロニック光情報ネットワークの制御系を司るエージェントゲートウェイ論理網上で、複製を作成しながら同時並行的に移動するモバイルエージェントによりジョブを遂行する際に、ジョブ当りの仕事量の公平性を実現する複製・移動の規律を提案し、その動作規律に基づき実行可能なプロトタイプシステムをjava言語により実際に構築した。本研究では、ホロニック光情報ネットワークのマルチメディア統合スイッチングの実現に向けて、1.光ベースのスイッチング要素技術の確立、2.電気的処理ベースのスイッチング要素技術の確立、3.伝達系を支える高度サービス制御方式の確立の3点から研究を推進した。まず、1.に関しては、光CDM(符号分割多重)をベースとする全光スイッチング方式を対象とし、光CDM信号の多重化による相互干渉がビット誤り率に与える影響を定量的に評価した。具体的には、Gold符号、Kasami符号というCDM符号種別や干渉除去処理、誤り訂正符号の適用などの機能付加によるビット誤り率の改善効果の定量的評価を行った。CDM符号別の誤り率分布の性能評価を通して、Gold符号の誤り率の分散がKasami符号に比べて若干大きいことを確認した。また、誤り率の改善のために干渉除去処理を適用した場合の評価と、干渉除去に加えてリードソロモン誤り訂正処理を加えた場合の評価を通して、光CDM伝送によるテラビット級伝送の可能性を示唆した。2.に関しては、超高速ルータを対象としてQoSを考慮したクラス別バッファ制御の実装を目指すため、RAM型バッファの高速かつ柔軟な管理法を提案した。本方式では、バッファ空間をエリア単位で分割する。エリアはパケットサイズ分布に基づき効率的に範疇分けされたタイプ毎に専用に確保・解放され、エリア内パケットサイズの粒度を均一化させる。さらにエリア内ではタイプに応じた固定ブロック単位のアクセスとすることにより、高速処理化を図る。本方式の詳細なアルゴリズムを規定した後に性能評価を行い、既存の固定ブロック格納法と比較して、パケットのブロックへの分割数やパケット廃棄率の両面で、柔軟かつ適応的な性能が得られることを実証した。3.に関しては、将来の高度なネットワークサービス制御を実現するため、モバイルエージェントサービスプラットホーム上のサービス対応の論理ネットワーク構成アルゴリズムを確立すると共に、エージェント移動に関する効率的な移動経路の変更法を提案した。性能評価より、論理ネットワーク構成アルゴリズムでは、アプリケーションレベルの終端ノードをショートカットする経路を効率的に探索することにより、任意のノード間の平均距離を短縮化できることを確認し、移動端末を想定した移動経路変更法では、経路上の総トラヒック量が削減されることを実証した。

本研究では,ホロニック光情報ネットワークのマルチメディア統合スイッチングの実現に向けて,1.波長群パスに基づく新たなスイッチング方式の提案,2.QoS保証を実現するためのバッファ管理方式に対するハードウェア設計,エージェントゲートウェイ論理網の動的構築法の確立とゲートウェイノードのプロトタイプ基本実装の3点から研究を推進した.具体的に,1.では,ホロニック光情報ネットワークの伝達系を司る光ベースのネットワーク基盤として,WDMとTDMの融合を考慮に入れた交換方式を新たに提案した.本方式は,複数の連続した波長からなる波長群単位でパスを設計し,映像などの長時間かつ広帯域なアプリケーションに対して波長を割り付け,内部の転送としては時間的に多重されたパケットの形態を維持する波長群スイッチング方式である.また,本方式に基づく波長群パス設計法を新たに確立し,その性能評価を行った.その結果,光素子数の削減,波長資源の節約が達成された.この方式により,呼接続確立までの時間短縮化も図られる.2.では,QoS保証を実現するため,アクティブフローを独自で管理し,それに基づきバッファ空間を論理的に割当て,Pushoutパケット廃棄機構,転送スケジューリング機構の両面から,フローの差別化,QoSの改善を図るバッファ管理制御方式を確立し,そのハードウェア機能設計を行った.機能レベルの設計,各種テーブルの定義,タイムチャートの厳密な規定(読出し,書込みともに4クロックで動作)を行った後,ハードウェア記述言語VHDLにより,機能縮小したバージョンをコード化し,動作検証を行った,さらに,本コードを元に論理合成を行った結果,約20万ゲート,動作周波数62.5MHzの性能を達成した.以上より,現段階で,64byteの小パケットが定常的に連続到着するような厳しい環境下でも約8Gbpsのレートで動作可能であることが明らかとなった.3.では,ホロニック光情報ネットワークの制御系を司るエージェントゲートウェイ論理網を動的に構築する方式を提案した.本方式では,新規加入したエージェントゲートウェイを現状の論理網にjoinさせる際,物理的距離と論理網構成上の性質の両方を考慮に入れる点に特徴があり,論理網の冗長性,負荷分散能力や耐故障性に優れている.また,エージェントゲートウェイ論理網を実装する上での第一段階として,プロトタイプ実装の基本
被災地の地域包括ケアシステムを実現する情報連携フレームワークの研究開発

東日本大震災後の仮設住宅などにおける高齢者の健康維持や地域コミュニティを支援する情報通信システムの実現は、非常に重要な課題である。本研究では、高齢者の健康維持や地域コミュニティの形成・維持の支援、生活情報の提供が可能な地域包括ケアシステムの理論的な枠組みとシステム処理基盤技術の開発を行った。具体的には、情報連携フレームワーク、分散協調制御方式、知識ベース環境構築技術などの開発を行い、試作システムを用いた有効性の検証を行った。初年度は,仮設住宅における高齢者の健康維持や地域コミュニティを支援する情報通信システムを実現するための理論的な枠組みと情報連携フレームワークの開発を推進するため,(1)既存の関連技術の調査および分析,(2)情報連携フレームワークの開発,(3)データ収集・集約,データ統合処理を行う情報管理・制御技術の開発を行った.さらに,(4)評価用プロトタイプシステム開発に向けた実験環境整備等の準備を行った.具体的な研究実績の概要は,以下の通りである.(1)既存の関連技術の調査および分析として,仮設住宅の高齢者の生体情報や電力情報を検出するセンサ,地域コミュニティ支援に関する地域包括ケアシステム関連技術の調査および分析を行い,技術的課題と情報連携フレームワークの設計方法について整理を行った.(2)情報連携フレームワークの開発として,(1)の調査および分析結果に基づき,情報連携フレームワークのための機能要件整理,ソフトウェアプラットフォームの設計と開発,アーキテクチャの設計を行った.(3)データ収集・集約,データ統合処理を行う情報管理・制御技術の開発として,(2)で設計した情報連携フレームワークに基づき,生体データ,環境データ,電力データ,マルチメディア情報,健康アドバイス情報,地域に特化した生活情報などを収集するエージェント指向の情報管理機構とマルチメディアコンテンツ処理機構の初期設計および開発を行い,状況に応じたデータ収集や制御,データ処理・分析,統合処理の支援を行う分散型の情報管理・制御技術を開発した.(4)最終年度(平成27年度)に向けて,評価用プロトタイプシステム開発のための実験環境整備として,各種センサや家電等の機器を制御するためのモジュール開発を行った.本年度(二年度目)は,知的サービス連携技術の開発と地域包括ケアシステムの提供を想定したユーザインタフェースの開発を推進するため,(1)知的サービス連携技術の開発,(2)地域包括ケアシステム向け情報提供インタフェースの設計および開発を行った.具体的な研究実績の概要は,以下の通りである.(1)知的サービス連携技術の開発として,平成25年度に開発を行った情報連携フレームワークとデータ収集・集約,データ統合処理を行う情報管理・制御技術に基づき,利用可能な機器やセンサ,ソフトウェア,データベースの情報を即興的に組み合わせて,様々な生活支援が可能な地域包括ケアシステムを構築するサービス連携技術の開発を行った.具体的には,情報連携フレームワーク,データ収集・集約,データ統合処理を行う情報管理・制御機構に関連する各種モジュールをエージェントして開発し,屋内外を飛行および走行するロボットやネットワーク家電を含めたInternet of Things (IoT)デバイス,センサ,ソフトウェア,データベースがマルチエージェントシステムとして状況に応じて動作するための連携方式の開発を行った.(2)地域包括ケアシステム向け情報提供インタフェースの開発として,必要な情報の入手や提供が容易な情報提供システムを想定し,必要な情報や関連する情報の入手と提示を支援する情報提供機構,情報提供者にとって必要な情報(コンテンツ)を容易に登録することが可能となる機能として,コンテンツから自動でメタデータの解析,拡張を行う機構の開発を行った.具体的には,タブレット端末上で視覚的に情報を提供するユーザインタフェース,様々な情報を可視化するための方式の検討,知的サービス連携技術とユーザインタフェースに基づく様々なコンテンツの自律的な連携による情報提供システムの試作を行った.本年度(最終年度)は,高度な地域包括ケアシステムを実現する情報連携フレームワークの有効性の検証と総合評価を行うため,平成25年度と平成26年度の成果に基づき,プロトタイプシステムを用いた評価実験を行った.具体的には,以下の(1)地域包括ケアシステム向けプロトタイプシステムの設計と実装,(2)プロトタイプシステムを用いた評価実験,(3)総合評価を行った.(1)地域包括ケアシステム向けプロトタイプシステムの設計と実装では,センサ,ロボットや家電を含めたInternet of Things (IoT)デバイス,ソフトウェアが状況に応じて連携し,様々なタスクを遂行するエージェント指向スマートホームシステムの設計と実装を行った.特に,情報連携フレームワークのアーキテクチャに基づき,センサデータの収集・集約,複数のセンサデータ統合処理を行う情報管理・制御技術,知的サービス連携技術の統合によって開発を行った.また,多種多様な電子データの関連付けを自律的に行い,利用者に関連する情報を提供するための情報提供機構においては,利用者向けの情報登録をドラック・アンド・ドロップで容易に登録するインタフェースの改良,可視化インタフェースの開発によって,情報提供機構の高度化を行った.(2)評価用プロトタイプシステムを用いた実験では,プロトタイプシステムを用いて,各要素技術に関する評価実験を行った.特に,情報管理・制御技術,知的サービス連携技術の効果の検証を行った.(3)総合評価では,プロトタイプシステムを用いた評価実験結果の分析と情報連携フレームワークの定量的・定性的評価による有用性の検証,より高度な地域包括ケアシステム実現に向けた今後の課題について整理を行った.東日本大震災後の仮設住宅などにおける高齢者の健康維持や地域コミュニティを支援する情報通信システムの実現は、非常に重要な課題である。具体的には、情報連携

フレームワーク、分散協調制御方式、知識ベース環境構築技術などの開発を行い、試作システムを用いた有効性の検証を行った。本研究の目的は,利用者要求や通信環境に応じて,仮設住宅などに設置した多種多様なセンサから得られるデータと地域に関連するコンテンツの柔軟な連携によって知的利活用支援を行う地域包括ケアシステムを実現するための理論的な枠組みと情報連携フレームワークの開発である.平成26年度の研究実施計画は,知的サービス連携技術の開発と地域包括ケアシステム向けインタフェースの設計と開発であった.計画通り研究開発の推進を行うことができた点,知的サービス連携技術およびコンテンツの柔軟な連携による知的利活用支援のためのインタフェースに関する成果の一部については,学術雑誌および学会発表,本学の一般公開における紹介に加えて,Outstanding Student Paper Award,The best paper prizeなどを受賞し,国内外の研究者から評価された点,最終年度の総合評価に向けた評価用プロトタイプシステム構築の準備が進んでいる点から現在までの達成度を評価し,おおむね順調に進展していると評価した.統合領域平成27年度は,平成25年度と平成26年度の成果に基づき,評価用プロトタイプシステムを用いた評価実験を行い,情報連携フレームワークの有効性の検証と総合評価を行う.具体的には,以下の(1)地域包括ケアシステムのプロトタイプシステムの設計と実装,(2)プロトタイプシステムを用いた評価実験,(3)総合評価を推進する.(1)地域包括ケアシステムのプロトタイプシステムの設計と実装では,平成25年度と平成26年度に開発を行った情報連携フレームワークのアーキテクチャに基づき,データ収集・集約,データ統合処理を行う情報管理・制御技術,知的サービス連携技術,地域包括ケアシステム向けインタフェースを統合し,地域包括ケアシステムの評価用プロトタイプシステムの設計および実装を行う.(2)評価用プロトタイプシステムを用いた実験では,プロトタイプシステムを用いて,各要素技術の評価を行う.特に,情報管理・制御技術,知的サービス連携技術,インタフェースに関する個々の評価を行い効果を検証する.実験時には,屋外および遠隔の実験施設や公共施設を想定した環境を構築し実験を行う.(3)総合評価では,プロトタイプシステムを用いた評価実験の結果の分析と情報連携フレームワークの総合評価を行う.また,適宜学会発表等を通して成果を報告する.
自己免疫疾患における間葉系幹細胞の免疫寛容機構の解明

この研究では,間葉系幹細胞の一つである歯髄細胞のヘルパーT細胞(Th17)の増殖と分化を抑制し、ナイーブT細胞から制御性T細胞への誘導能があることを確認した。具体的には,抜去歯から採取した歯髄細胞を培養増殖させた。次に,自己免疫疾患である1型糖尿病自然発症モデルマウスの脾臓細胞を取り出して,ヒト歯髄細胞と共培養後に,脾臓細胞の生存数と制御性T細胞数の増加とインターロイキン17産生能力を持つTh17細胞数を減少させることを動物実験モデルにて見出した。次に,その動物モデルを用いて歯髄細胞と共培養後の発現たんぱくと遺伝子を網羅的に解析し、免疫寛容に関与するサイトカインの発現量の変化を確認した。本年度は,1型糖尿病を自然発症するNODマウスの脾臓からリンパ球の培養方法を確立させて,数日培養後の,TH17細胞と制御性T細胞数を測定することができた。また,それらの細胞が発現するIL17とIL10の遺伝子発現量を測定することもできた。一方で,リンパ球と共培養予定のヒト歯髄幹細胞を倫理委員会の承認下において,培養・増殖させることができた。次に,そのヒト歯髄細胞におけるCD80, CD86,CD105,CD146などの表面抗原の発現陽性細胞の割合を測定することもできた。次に,本実験の本題となるマウスリンパ球とヒト歯髄細胞を共培養することも可能となった,そこで,共培養後のリンパ球の生存数を検討すると,ヒト歯髄細胞と共培養しない場合と比較して,リンパ球の生存率が有意に高くなることが明らかとなった。次に,共培養後のTH17細胞と制御性T細胞(CD4,CD25,CD127陽性)数を検討すると,細胞傷害性T細胞(TH17細胞)数は有意に減少し,制御性T細胞の割合は有意に増加することが明らかとなった。したがって,本年度において,実験計画の示したように,ヒト歯髄幹細胞の免疫寛容能を持つことが示唆できる結果がえられたことになる。しかしながら,制御性T細胞のマスター遺伝子の発現量についての変化は無かった。次に,細胞内サイトカイン(IL4, IL6, IL10, IL12, IL17, TNF, IFN, TGF)の発現量をサイトカインアレイを用いて確認したところ,炎症を抑制する効果があることが明らかとなった。また,サイトカインアレイ解析からMCP-1の発現も共培養することで有意に高くなることが分かった。しかしながら,このMCP-1は,既に報告されている指標であり新規のマーカーではなかったので,その点については,計画と異なっている。。研究計画書に示した初年度の計画の中で,マウス脾臓からのリンパ球の採取,ヒト歯髄幹細胞の培養,リンパ球とヒト歯髄細胞の共培養実験,サイトカインの発現解析,サイトカインアレイの実施などの実験は予定通りに行うことができた。特に、リンパ球の採取後にフローサイトメーターにての解析が中心となるが、2重染色、3重染色などの実験の実行も滞りなくできたことは、実験の進展に大いに影響するところであったので、順調に進展できたと考えている。さらに、歯髄細胞の入手についても、支障なく入手できたことも、昨年度の研究が順調に進展できたことの要因となる。これらの事をあわせて、昨年度の自己評価を「おおむね順調に進展している」とした。しかしながら,サイトカインアレイでの新規マーカーの発見や制御性T細胞のマスター遺伝子の発現に動きが無いことなど,予測していたことと異なる点も見られたことから,計画以上に進展しているとは考えず「おおむね」と判断し、記載した。免疫システムの中で,CD4陽性T細胞は免疫応答に的確に制御する中心的な役割を持つ。一方で、I型糖尿病は,膵β細胞の破壊に伴うインスリン欠乏状態に起因する自己免疫性機序が成因である。そこで、この自己免疫疾患患者の自己の免疫系を改善するための補助的な方法として、歯髄幹細胞の効果を本研究課題にて確認した。I型糖尿病を自然発症するNODマウスの7週齢の脾臓を摘出後にリンパ球を採取して、ヒト歯髄幹細胞と共培養させた後に、細胞の生存数、Th17細胞数および制御性T細胞数を検討した。対象群として、リンパ球のみを培養した群を設定した。リンパ球を3日間培養後の生存率は、リンパ球のみを培養した群として比較して、共培養した場合のリンパ球数は有意に高い割合を示した。しかし、リンパ球の増殖能に変化は見られなかった。次に、制御性T細胞の割合は、リンパ球のみを培養した群と比較して、共培養した群は有意に高い割合を示した。しかしながら、Foxp3の発現は低かったので、今回は、過去の論文を参考にCD4/CD25/CD62Lを指標として、フローサイトメーターにて、解析を行った。一方で、Th17細胞数は、リンパ球のみを培養した場合と比較して、歯髄細胞と共培養することで、有意に低い割合を示した、次に、リンパ球のみの場合と共培養した際のサイトカインの発現量を網羅的に解析した。共培養した際のIL4、IL10、IL12, IFN-g, IL-17およびTGFbのサイトカインの発現量の変動が見られ、これらのサイトカインの中で特に、IL4, IFN-gおよびIL17の発現量が有意に減少を示した。一方で、TGFbの発現量が有意な増加を示した。

これらの結果から、ヒト歯髄幹細胞には、I型糖尿病マウスの脾臓からのリンパ球の免疫能の制御を一定の割合で行うことが明らかとなった。この研究では,間葉系幹細胞の一つである歯髄細胞のヘルパーT細胞(Th17)の増殖と分化を抑制し、ナイーブT細胞から制御性T細胞への誘導能があることを確認した。具体的には,抜去歯から採取した歯髄細胞を培養増殖させた。次に,自己免疫疾患である1型糖尿病自然発症モデルマウスの脾臓細胞を取り出して,ヒト歯髄細胞と共培養後に,脾臓細胞の生存数と制御性T細胞数の増加とインターロイキン17産生能力を持つTh17細胞数を減少させることを動物実験モデルにて見出した。次に,その動物モデルを用いて歯髄細胞と共培養後の発現たんぱくと遺伝子を網羅的に解析し、免疫寛容に関与するサイトカインの発現量の変化を確認した。昨年度の実験については、実験計画書通りに約8割がた進んだと考えている。しかしながら、本研究の最終的な目的となる「歯髄細胞の免疫寛容能の機構解明」の実験は、本年度に行うことになっているので、その研究課題の成就は本年度の研究成果によることになる。昨年度において、サイトカインアレイを用いて、共培養後の発現解析を行ったが、再現性はとれているものの、免疫寛容能に関する新規タンパクを見つけるまでには至らなかった。そこで、昨年度において、サイトカインアレイでは、新規マーカーを発見することができていないことから,今年度は,マイクロアレイによるDNAの解析を行う事が必要となり,その実験が主な実験となると予想される。DNAマイクロアレイによって、本年度達成できなかった点について解決させる予定である。そして、最終的には、本研究の目標となる歯髄間葉系幹細胞が制御性T細胞を活性化する機構の解明に繋げたいと考えている。しかしながら,これらのマーカーが示されない場合には,昨年度に見出した、すでに周知となっているMCP-1による制御機構について検討する予定である。幹細胞生物学購入予定の試薬がセール価格で購入できたので,874円の残金ができた。上記の残金874円については,来年度の実験に使用予定御消耗品費として用いる予定です。
アサリに寄生し漁業被害を与えるカイヤドリウミグモに関する基礎生物学的研究

アサリ等の二枚貝に内部寄生し、多大な漁業被害を与えているカイヤドリウミクモ(以下「ウミグモ」と略する)について、その防除や被害拡大防止を目指した、基礎的な生物学的知見の集積を目的に行った。1.後胚発生寄生直後の初期幼生の発生様式を調べるため、孵化幼生を未感染のアサリ殻内へピペットを用いて強制的に注入する、感染試験を行った。感染個体からウミグモを定期的に採取し、得られた初期幼生の胴部・腹部及び付属肢の発達状態から、孵化幼生と前年度確認した最小個体の間に、少なくとも3つの発生段階を認めた。これにより、少なくとも11の後胚発生段階が確認出来た。2.卵形成と産卵成体雌性生殖器官系の組織学的観察を行った。卵巣の歩脚内分枝は各歩脚の第6節に達し、第4節までに止まる他のウミグモよりも長い。更に他のウミグモでは見られない卵巣全域での卵形成の進行を確認した。これらの事は、この種の高い卵生産能を示している。卵巣中の卵細胞は、組織学的に「卵原細胞」「前卵黄形成期卵母細胞」「卵黄形成期卵母細胞」の3段階に分けられた。卵原細胞は卵巣全域に分布し、形成細胞巣を形作っていた。卵母細胞は卵巣外側の血体腔中に突出し、その位置で卵形成が進行していた。輸卵管を介した、卵巣腔と生殖孔の直接の連絡が確認出来た。これらの生殖器官系の構造と卵形成様式は、基本的に他のウミグモと同様である。飼育下で産卵した直後の卵巣中には、前述の3段階の卵細胞とも存在していた事から、複数回の産卵が可能であると結論された。3.抗体作成迅速な対策と被害拡大防止につながると期待されるウミグモ孵化幼生の早期発見を目指し、抗ウミグモ抗体の作成を試みた。作成は(株)セシルリサーチ社に委託した。特異性が認められる抗血清の作成に成功したが、より特異性の高いモノクロナール抗体の作成は、十分な活性を示すハイブリドーマのラインが得られず、断念した。大まかな大きさや附属肢の形状の違いなどから、孵化幼生から亜成体に至るまで、少なくとも8段階のステージが認められた。ただし飼育による継続観察が出来ていないため、後胚発生の全ステージの確定には至らなかった。成体雄は受精卵塊をセメント物質により一つの輪状にまとめ、その輪の中に担卵肢を差し込む事で、担卵していた。雄が抱える卵塊数は1つから最大7つを数えたが、他のウミグモ類におけるこれまでの観察から、一回の生殖行動により一つの卵塊が産生されるものと考えられ、雄は生涯中に複数回、生殖活動を行えるものと推測された。雌卵巣内の卵母細胞の発達段階は、卵黄形成期卵母細胞・前卵黄形成期卵母細胞・卵原細胞を含むより若い卵細胞の少なくとも三段階が区別でき、生涯中に複数回の産卵が可能である事が示唆された。雌一個体の卵黄形成期卵母細胞数は、約2,600個と計測され、以前計測された一卵塊中の受精卵数(約1,0003,000個)とほぼ一致した事から、一回の生殖行動で、発達段階が揃った卵(卵黄形成期卵母細胞)が一気に産卵されるものと考えられた。多くのウミグモでは、卵巣中で卵母細胞の成長、すなわち卵形成の進行が見られるのは、各歩脚の少数の節内に限定されるのに対し、カイヤドリウミグモでは胴部も含めた卵巣全域において卵形成の進行が認められ、複数回の生殖行動及び産卵能力と併せて、この種における高い生産性が示された。ビデオカメラによるマクロ撮影、あるいは実体顕微鏡に取り付けての撮影により、生殖行動の直接観察を試みたが、今のところ生殖行動の撮影には成功していない。また形態的に他種との識別が困難な孵化幼生の確実な検出を目指して、カイヤドリウミグモモノクロナール抗体の作成を計画しており、当該年度中にその前段階としてのポリクロナール抗体の作成を開始した。

輸卵管を介した、卵巣腔と生殖孔の直接の連絡が確認出来た。これらの生殖器官系の構造と卵形成様式は、基本的に他のウミグモと同様である。飼育下で産卵した直後の卵巣中には、前述の3段階の卵細胞とも存在していた事から、複数回の産卵が可能であると結論された。3.抗体作成迅速な対策と被害拡大防止につながると期待されるウミグモ孵化幼生の早期発見を目指し、抗ウミグモ抗体の作成を試みた。作成は(株)セシルリサーチ社に委託した。特異性が認められる抗血清の作成に成功したが、より特異性の高いモノクロナール抗体の作成は、十分な活性を示すハイブリドーマのラインが得られず、断念した。
子宮癌手術後続発性下腿リンパ浮腫のためのセルフケア介入プログラムの開発

患者負担が少なく、全医療従事者が統一した治療・看護が提供可能、時間・質共に効率の良いプログラムを考案した。内容は、(1)自己身体(病態)理解、(2)自ら回復を促進させるケアの習得、および継続実践が可能なものである。プログラムを17名に臨床適用し、10名(58%)が完遂した。セルフケア習得(1)促進因子は、(1)知識:"リンパ浮腫予防を自らの課題とする"、(2)技術:"自己効力感"(2)阻害因子は、(1)知識:"知識不足の混乱や中断"、(2)技術:"装着負担・面倒"であった。臨床適用結果から、知識習得は、(1)開始は手術前、心理的支援を行いながら。(2)医療用ストッキング(以下CSとする)装着は、患者の状況に応じ検討する。また、長期間装可能とする為CS及び下半身の衣服選択は、患者の意思を尊重し、決定することとした。基盤C患者負担が少なく、全医療従事者が統一した治療・看護が提供可能、時間・質共に効率の良いプログラムを考案した。研究目的は、子宮がんに罹患した患者が疾患と手術療法に伴う自己の病態を理解し、自ら回復を促進させるケアを習得、子宮がん手術後続発性下腿リンパ浮腫を発症させないために、構造化されたセルフケア介入プログラムを開発、精錬する事である。平成20年度実施・成果: I.子宮がん手術後続発性下腿リンパ浮腫のためのセルフケア介入プログラム内容検討のための文献調査では、子宮がん手術後続発性下腿リンパ浮腫患者のセルフケアに関する国内外のエビデンスを明らかにした。海外文献は、1998年2008年のPub MedとCINAHLを12キーワードで検索、国内文献は、1998年2008年の医学中央雑誌を8キーワードで検索、45文献を分析した結果、全て「2次予防」に関する知見であった。II.子宮がん手術後外来通院患者18名に「リンパ浮腫に対するセルフケア」に関する半構成質問紙調査を実施し、内容分析の結果(1)日常生活の辛さ(2)マッサージの負担・疑問(3)情報不足への不満(4)金銭的負担(5)治療の不満等、が得られた。III.医療従事者に実施した半構成質問紙による「リンパ浮腫治療・看護の現状調査」結果から(1)複合的理学療法は長時間要し、効果は不十分(2)マッサージは、訓練が必要、全スタッフが同一の内容を提供出来ない(3)圧迫下の運動のみでも浮腫軽減効果はある等、が得られた。IV.ドイツのフェルディークリニックの情報収集では、リンパ浮腫治療は健康保険が適応され、金銭的負担は少ない。又症状悪化時は入院治療が受けられる。退院後のセルフケアは、弾性ストッキング装着が可能な患者のみ装着をし、マッサージ、バンデージな患者負担が大きく、効果が低いため実施しない等、であった。以上から、子宮がん手術後続発性リンパ浮腫を発症している患者は、身体・心理・社会的問題を解決し、安定した生活を送るためには、患者自が自ら取り組む「1次予防」が重要といえ、手術前からの専門的介入の必要性が明らかになった。本研究の目的は、子宮がんに罹患した患者が、疾患と手術療法に伴う自己の身体(病態)を正しく理解し、自ら回復を促進させるセルフケアを習得し、子宮がん手術後の、続発性下腿リンパ浮腫を発症させない社会生活の維持を目指すことができるように、構造化したセルフケア介入プログラムを開発し、実際に適用、評価して、精錬することである。【平成21年度実施成果】I.介入プログラムの考案:子宮がん手術後続発性リンパ浮腫を発症している患者が抱えている身体・心理・社会的問題を解決し、安定した生活を送るためには、現行の手術後複合的理学療法ではなく、手術前からの積極的介入が必要であり、患者に関わる全医療従事者が統一して治療・ケアを提供できること、さらに、時間・質ともに効率の良いセルフケアの必要性に応じた内容、及び構成を明確にした介入プログラムを考案した。本プログラムは、1.子宮がんに罹患した患者が、疾患と手術療法に伴う自己の病態を理解する、2.子宮がんに罹患した患者が、自らリンパ浮腫の回復を促進させるケアを系統的に習得し、継続して実践出来る内容とした。1)手術前教育:(1)子宮がん手術後リンパ浮腫のセルフケアについて。(2)医療用ストッキングの装着方法の説明および着脱。2)身体状態・セルフケア実施状況:(1)下肢の計測記録、(2)医療用ストッキング装着状況、3)QOL把握。

II.考案したセルフケア介入プログラムの臨床適用:考案した介入プログラムを研究協力施設において臨床適用を現在実施している。確実な実践に結びつけるためには、臨床適用実施の症例数を増やす必要があり、来年度も引き続き考案した介入プログラムを臨床適用し、結果を分析・評価し、精錬する計画である。本研究目的は、子宮癌に罹患した患者が、疾患と手術療法に伴う自己の身体(病態)を正しく理解し、自ら回復を促進させるセルフケアを習得、手術後続発性リンパ浮腫を発症させない社会生活維持を目指せるように、構造化したセルフケア介入プログラム開発、適用、評価、精錬することである。【平成22年度実施成果】考案したプログラムを17名の対象者に臨床適用した。I.セルフケア実施状況、1.弾性ストッキングは10名が装着(58%)、装着開始時期は、手術後平均2.4週、平均装着日数は4.8日/週であった。2.下肢周囲径測定は10名が実施(58%)、左右足部、足関節、下腿、大腿、足付け根いずれにおいても、また、全期間で手術前計測値から減少していた。3.自由記載では、1)リンパ浮腫予防知識習得(1)促進因子、(1)リンパ浮腫予防を自らの課題とすること、(2)リンパ浮腫症状悪化への懸念。(2)阻害因子、(1)知識不足からの混乱、中断。(2)症状悪化。2)技術習得(2)促進因子、(1)自己効力感。(2)阻害因子、弾性ストッキングの(1)きつさ、(2)面倒、材質、刑場への不満に集約された。II.QOL調査は、SF36を用い、手術前、退院前、手術後3カ月目で比較を実施した(Mann-WhitneyU-testP<0.05 n-12)。1)身体機能、日常役割機能(身体)、身体の痛み、日常役割機能(精神)は、手術前に比退院前は有意に低下していた。2)身体機能、日常役割機能(身体)、身体の痛み、活力、心の健康は、退院前に比し手術後3ヶ月目で有意に増加していた。3)日常役割機能(身体)、日常役割機能(精神)、心の健康は、手術前に比し手術後3カ月目で有意に増加していた。以上ストッキング装着は、創の痛みがあり退院前には難しいことが多いため、ここの状況に応じて対応する。また、下半身の衣服についての説明や、装着負担を軽減するためにサイズ選択時には対象者との意見のすり合わせが重要である。基盤C
計量テキスト分析による情報行動の調査研究

第一に、コンピュータを用いた内容分析手法「計量テキスト分析」に関する基礎研究を行った。大量の日本語テキスト型データを対象として、事例的な解釈では発見が難しいデータの潜在的な構造を抽出するなど、量的方法の利点を活かした分析手法の提案と、その実現に必要な独自ソフトウェアの開発を行った。第二に、計量テキスト分析の応用研究として、人々が情報を獲得・解釈・発信するプロセス、すなわち情報行動についての調査・分析を行った。大量の日本語テキスト型データを対象として、事例的な解釈では発見が難しいデータの潜在的な構造を抽出するなど、量的方法の利点を活かした分析手法の提案と、実現に必要な独自ソフトウェア開発を目指した。当該プログラム「KH Coder」の現在の版をインターネットで公開するとともに、幅広い分野での試用とフィードバックを仰ぐために、日本教育工学会合宿研究会「授業評価・授業改善におけるテキストマイニングの有効性を探る!」、日本質的心理学会研究交流委員会主催シンポジウム「テキストマイニングからみた質的研究のもう一つの未来」、関西学院大学大学院社会学研究科21世紀COEプログラム2007年度連続シンポジウム「大学院における社会調査教育はどうあるべきか」第3回「社会調査と言語」、日本社会心理学会第48回大会ワークショップ「テキストマイニングによる内容分析の現状と課題」等で講演ないし話題提供を行った。第二に、計量テキスト分析の応用研究として、人々が情報を獲得・解釈・発信するプロセス、すなわち情報行動についての調査研究を行った。ここでは、テレビやインターネットの普及が進む中、新聞が人々の現実認識にどの程度の影響を及ぼしているのかを実証的に検討することを試み、結果を第58回関西社会学会大会にて報告した。なお、この報告により、第58回関西社会学会大会優秀報告賞を受賞した。大量の日本語テキスト型データを対象として、事例的な解釈では発見が難しいデータの潜在的な構造を抽出するなど、量的方法の利点を活かした分析手法の提案と、実現に必要な独自ソフトウェアの開発を目指した。当該ソフトウェア「KH Coder」に関して、今年度は主に、統計解析の機能を追加する改良を行った。各種の統計解析の中でもテキスト型データの分析に適した手法を調査・検討した上で、階層的クラスター分析・多次元尺度構成法・対応分析(数量化III類)・共起ネットワークなどの多変量解析手法を選択した。これらの解析をKH Coder上で実行できるようになったことで、データ中でどのような語と語、概念と概念の間の関連が強かったのか、また、似通った文書のグループにはどのようなものがあったのかということを、多変量解析を通じて容易に探索できるようになった。なおKH Coderはインターネットを通じて無償で公開している。ここでは、テレビやインターネットの普及が進む中、新聞が人々の現実認識にどの程度の影響を及ぼしているのかという問題について、調査結果の理論的考察を行った。この成果は現在投稿中である。また、暴力に関連するコミュニケーションの探索的な調査を行い、その結果を兵庫県こころのケアセンター報告書に発表した。
将軍側近から見た徳川幕府の政治構造

本研究では、徳川将軍側近と幕府官僚組織の関係からみた、江戸時代の政治権力・構造を分析した。2014年が将軍側近である柳沢吉保の没後300年ということもあり、吉保についての新しい研究成果を、著書、講演などで社会的に発表する機会に多く恵まれた。また、江戸時代後期の将軍側近については、側用人の後、その職務を継続しつつ老中に就任したことから大きな政治権力を握っていたとされる田沼意次、水野忠友を中心に、その権力の実態を明らかにした。平成24年度は、将軍側近から見た徳川幕府の政治構造について、江戸時代中期・後期について成果をあげることができたと考えている。中期については、昨年度刊行した『将軍側近柳沢吉保ーいかにして悪名は作られたか』(新潮社)の成果をもとに、今年度の研究成果を含めた内容を一般に紹介する機会を得ることができた。いずれも招待講演で、財団法人郡山城史跡・柳沢文庫保存会主催の歴史講座で「将軍側近柳沢吉保」を、赤穂義士会主催の講演会で「赤穂事件と柳沢吉保」を行った。また、かねさは歴史の会では、招待講演「室鳩巣の見た八代将軍吉宗」を行った。この講演の内容を含め、室鳩巣が幕府の儒学者を務めた6代将軍家宣から8代吉宗政権期の将軍側近をめぐる幕府政治構造についての、書籍の執筆を進め、25年度に刊行予定である。後期については、前年度に引き続き、田沼時代を中心に研究を進めた。名古屋市蓬左文庫と名古屋大学で、田沼意次と交代寄合高木家に関連する史料調査を行い、その成果を幕藩研究会で「田沼意次側用人・老中兼任の実態ー美濃衆高木貞歳の家督相続をめぐって」、岡山藩研究会で「田沼意次邸の「中御勝手通」ー美濃衆東高木家の事例からー」と題して、研究報告を行った。また、田沼意次と同時代に活躍し、老中と奥向の御用を兼任した水野忠友にも注目し、早稲田大学図書館所蔵の「水野家記録」の分析を進めた。その成果は、幕藩研究会大会において「田沼時代の将軍側近ー水野忠友研究序説ー」と題して報告した。本年度は、将軍側近から見た徳川幕府の政治構造について、江戸時代中・後期について、研究成果を挙げることができた。まず、中期については、昨年度と同じく、成果を一般社会に紹介する機会を得ることができた。一つ目は、2011年に刊行した『将軍側近柳沢吉保ーいかにして悪名は作られたか』(新潮社)の成果をもとにし、その後の研究の成果も反映した、赤穂義士祭講演会「柳沢吉保から見る「赤穂事件」」(於兵庫県立赤穂高等学校)である。ほかに、かねさは歴史の会(神奈川県横浜市)において、歴史講演「室鳩巣の見た享保改革」および「室鳩巣の見た赤穂事件」を行った。これらの講演の内容を含めた、6代将軍徳川家宣から8代吉宗政権期の将軍側近からみた幕府政治構造について、書籍にするべく昨年度から執筆を継続中である。刊行は、来年度になる見込みである。後期については、昨年度、名古屋大学及び名古屋市蓬左文庫で、田沼意次と交代寄合高木家に関連する史料調査を行い、幕藩研究会や岡山藩研究会で研究報告を行った成果を再検討し、学術論文「田沼意次邸の「中御勝手通」ー美濃衆東高木家の家督相続をめぐってー」を発表した。ほかに早稲田大学図書館所蔵「水野家記録」および、東京大学史料編纂所所蔵の「水野忠友日記」「水野忠成日記」の分析も進めた。本年度は、将軍側近から見た徳川幕府の政治構造について、江戸時代前期・中期・後期それぞれの時期について、成果を上げることができた。前期については、明治大学博物館所蔵の江戸幕府日記の調査、分析を行った。中期は、平成2122年度若手研究(研究活動スタート支援)「近世日本における将軍側近の総合的研究」の2年目に手掛けていた、『将軍側近柳沢吉保ーいかにして悪名は作られたか』(新潮社)の執筆を完了し、2011年5月に刊行した。また、山梨県立博物館で開催された「柳沢吉保と甲府城」展の関連シンポジウムにおいて、招待講演「幕府政治における柳沢吉保」を行い、シンポジウムのパネラーも務めた。加えて、同展示の図録に特別論考「柳沢吉保と綱吉政治」を執筆した。また、憲法・政治学研究会で研究報告「将軍側近柳沢吉保の真実」を行った。他に、かねさは歴史の会(神奈川県横浜市)主催の歴史講演会において、招待講演「武田家と柳沢家」を行った。これらを通して、江戸時代中期の側近の在り方について、柳沢吉保を中心に総括することができた。後期については、特に田沼時代を中心に研究を進めた。首都大学東京図書情報センターにおいて、当該期の老中日記について、独立行政法人国立公文書館において、田沼意次関係史料の調査、分析を行った。

具体的な成果としては、田沼時代の将軍側近の在り方を「田村藍水・西湖日記」から分析し、近世近代研究会にて「将軍側近と殖産興業」と題して、研究報告を行った。また、かねさは歴史の会では、招待講演「田沼意次と人参」を行い、新しい研究成果を一般にも紹介した。本年度は、前年度から引き続き「水野忠友日記」「水野忠成日記」(東京大学史料編纂所所蔵)および「水野家記録」(早稲田大学図書館所蔵)から江戸時代後期の側近について、分析を進めた。また、平成26年は将軍側近である柳沢吉保の没後300年ということで、吉保についての新しい研究成果を、社会に対して発表する機会に恵まれた。まず、岩手県立博物館で開催された「ふるさとは岩手八戸藩の礎となった母と子二代藩主南部直政と生母霊松院」展関連の招待講演「柳沢吉保と南部直政」を、川越市立博物館・同市立美術館で共同開催された「没後300年記念柳澤吉保とその時代ー柳沢文庫伝来の品々を中心にー」に関連して、招待講演(歴史講座)「吉保の実像」を行った。学術論文としては、「対馬藩主宗義方と柳沢吉保」(『長崎大学教育学部紀要人文科学』第81号)を発表し、この内容については、かねさは歴史の会(神奈川県横浜市)主催の歴史講演会において講演し、一般にも紹介した。ほかに、長崎歴史文化博物館において「「兼山秘策」にみる長崎ー儒学者がみた徳川政治と長崎」および、かねさは歴史の会で「室鳩巣と学問・教育」を行った。これらの講演の内容も含め、六代将軍徳川家宣から八代吉宗政権期の将軍側近からみた幕府政治構造について分析した『将軍と側近ー室鳩巣の手紙を読む』(新潮社)を刊行することができた。本研究は、複数の招待講演、著書刊行など、一般に研究成果を紹介する機会にも多く恵まれた。柳沢吉保没後300年の影響もあり、江戸時代中期の将軍を掘り下げる成果も多く、後期については田沼時代が中心となったが、江戸時代全時期を対象とした「将軍側近から見た徳川幕府の政治構造」のアウトラインを描くことができたと考えている。日本近世政治史平成24年度は、当初、交付申請書に記した予定では、前年度と同じ調査地において、江戸時代後期を中心に史料調査を行い、分析を進めること、幕藩研究会で研究報告をすること、としていた。そのうち、姫路市立城郭研究室(兵庫県)・彦根城博物館(滋賀県)・島原図書館(長崎県)については、実際に足を運ぶのではなく、これまでの調査で収集した史料を分析した。そのほかの調査地については、名古屋市蓬左文庫、名古屋大学、早稲田大学図書館に調査に行き、所蔵されている田沼意次・水野忠友といった将軍側近や、それに関連する交代寄合東高木家の史料の分析を進めることができた。ほかに、東京大学史料編纂所でも、水野家関係の物ものをはじめとする幕府関係史料の調査を行った。以上のことから、当初の目的を達成できたと考えている。これらの調査から得られた研究成果は、幕藩研究会・岡山藩研究会および幕藩研究会大会において報告することができた。加えて、江戸時代後期だけでなく、中期の側近についても、昨年度までの研究をより深化させて、講演を行うなど、一般社会にも研究成果を公表する機会を得ることができた。初年度に引き続き、江戸時代後期だけでなく、中期との関係を含めた実績を上げることができた。本年度は、当初、1東京大学史料編纂所所蔵「水野忠友日記」「水野忠成日記」の分析、2江戸幕府日記をはじめとする幕府関係史料の分析、および3首都大学東京図書情報センターに所蔵されている水野家文書「老中借写日記」の調査を行うことを予定していた。12については、計画通り進めることができた。
B型肝炎ウイルス表面抗原遺伝子の分子修飾による発現様式の動態-ワクチニアウイルスベクターを用いて-

前年度報告した、B型肝炎ウイルス表面抗原(HBsAg)遺伝子が組込まれた組換えワクチニアウイルスをウサギ腎初代培養細胞で連続継代して、遺伝的安定性・挿入遺伝子発現の安定性をHBsAgDNAプローベ、抗HBsAg抗体プローベを用いて検討した。その結果、ウイルスの継代温度(37°C、30°C)に拘らず組換えウイルスは10代継代後においても初代株と同質のHBsAgを発現し、ワクチニアウイルスゲノム中に組込まれたHBsAg遺伝子の欠失・欠損は見出されなかった。次に組換えワクチニアウイルスを動物皮内に接種したところ、接種皮内でのワクチニア抗原の分布にほぼ一致してHBsAgの分布が蛍光抗体法により観察された。これらの動物では接種4日目には100mIU/mlを越える抗HBs、抗体価が誘導され、長期間抗体価が持続していた。他方、組換えウイルス脳内接種による中枢神経系の病変は、弱毒非組換え痘瘡ワクチンウイルス株と同等か、さらに弱いものであった。これに一致して、組換えウイルス接種群の脳内ウイルス感染価は非組換えウイルス接種群より低い傾向が認められた。以上の結果から、遺伝子組換えワクチニアウイルスは親株である痘瘡ワクチン株より病原性が低く、挿入遺伝子を安定に保持・発現し、しかも良好な免疫原性を発揮するためワクチン利用への可能性が示唆された。一方、高等動物細胞の表面抗原であるThy-1遺伝子(cDNA)の細胞外ドメインのみとtransmembrane(TM)ドメインを含む完全なcDNAをそれぞれ組込んだ組換えワクチニアウイルスを作製してThy-1抗原発現を比較したところ、TMドメイン欠失cDNAからは抗Thy-1抗体と反応する産物は検出されず、TMを含むcDNA組換えワクチニアのみ抗Thy-1抗体と反応した。発現されたThy-1抗体は感染細胞表面に分布することから、Thy-1の抗原性発現にはTMドメインが重要な役割を果たしていることが示唆された。B型肝炎ウイルス表面抗原(HBsAg)遺伝子のワクチニアウイルスベクターにおける発現様式を検討するため, HBsAg遺伝子組換えワクチニアウイルスを作製した.HBsAg遺伝子はpBRHBadr72クローンよりPre-S領域を含まないS領域のゲノムDNA断片をサブクローニングし,別にクローニングしておいたワクチニアウイルスのチミジンキナーゼ(TK)遺伝子Ecori切断部位にそのまま挿入した挿入プラスミドベクター,及びワクシニアウイルス7.5K蛋白質のプロモーター(P_<7.5>)下流に連結したP7.5-HBsキメラDNAとして上記TK遺伝子中に挿入した挿入プラスミドベクター作製用に供した.これら挿入ベクターを用いて相同組換え法によりHBs遺伝子組換えワクシニアウイルスの作出を行なった.組換えウイルスにおけるHBsAg産生量はP_<7.5>をHBs遺伝子に連結した場合に極めて高く, TK遺伝子中にそのまま挿入しTKのプロモーターを利用した場合は癌跡程度であった.高産生組換えウイルス由来のHBs抗原蛋白質の解析を行なった結果,密度(d=1.188),構成蛋白質が25K蛋白質と28K糖蛋白質から成ること,ヒト抗HBs抗体に対する抗原性等,いずれにおいてもヒト血漿由来HBs抗原と同様の性質を示した.また,ワクチノアウイルスにおいて発現されたHBsAgは培養感染細胞内から容易に培地中に放出されヒトHBsAgと同様の小型粒子を形成した.一方,高等動物細胞膜表面抗原としてラットThy-1抗原蛋白質について,そのCDNAクローンを作製し,遺伝子レベルでpoly-Aシグナルの有無,トランスメンブレンドメインの削除等の分子修飾を加えた.これらのThy-1遺伝子についてP7.5と連結したキメラDNAあるいは各々単独で上記の方法に従い, Thy-1遺伝子組換えワクチニアウイルスを作製した.抗体Thy-1抗体を用いて組換えウイルスのよるThy-1抗原の発現の動態について解析が進行している.前年度報告した、B型肝炎ウイルス表面抗原(HBsAg)遺伝子が組込まれた組換えワクチニアウイルスをウサギ腎初代培養細胞で連続継代して、遺伝的安定性・挿入遺伝子発現の安定性をHBsAgDNAプローベ、抗HBsAg抗体プローベを用いて検討した。一方、高等動物細胞の表面抗原であるThy-1遺伝子(cDNA)の細胞外ドメインのみとtransmembrane(TM)ドメインを含む完全なcDNAをそれぞれ組込んだ組換えワクチニアウイルスを作製してThy-

1抗原発現を比較したところ、TMドメイン欠失cDNAからは抗Thy-1抗体と反応する産物は検出されず、TMを含むcDNA組換えワクチニアのみ抗Thy-1抗体と反応した。発現されたThy-1抗体は感染細胞表面に分布することから、Thy-1の抗原性発現にはTMドメインが重要な役割を果たしていることが示唆された。