hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
混晶半導体中の組成のゆらぎの生成機構とその物性に及ぼす影響の研究

溶液成長法を用いて、InAsPおよびGaInAs混晶半導体を作製した。結晶は数ミリ角の板状で、(111)面を主面とする、厚さ数百ミクロンの単結晶である。本方法で作製した結晶はサブストレートフリーであるので、基板の影響を受けず、混晶本来の性質を示すと考えられる。X線デフラクトメーターを用いて、(444)面回折線を測定し、その回折角から組成を決定し、また、回折線半値幅より組成分布を推定した結果、中央組成に近づくにつれて、組成にゆらぎのあることが示された。二結晶法によってロッキングカーブを測定したところ、構成化合物、例えばInPでは30秒程度の半値幅となり溶液成長法で極めて良質の結晶が得られることが実証された。しかし混晶になると、半値幅は516分と広がり、また、いくつかのカーブが現われて、結晶性が著しく低下することが明らかとなった。これは構成化合物の結合半径の差に基づく内部歪エネルギーの増加に基因するものと考えられる。4.2Kから77Kの温度領域においてHe-Neレーザーおよび【N_2】レーザ励起ダイレーザを用いてホトルミネセンススペクトルの測定を行った。InAsP系のスペクトル線半値幅はほとんど組成依存性をもたなかったが、GaInAs系では、組成中央付近では約数倍に半値幅が増大した。このことは内部歪エネルギーの大きさの計算結果と矛盾しない。レーザラマンスペクトルの測定を行ない、InAsP系は、2モードフォノンスペクトルを示すことを明らかとした。クラスター生成についてのシュミレーションを行なって、クラスタリングパラメータが正であれば、同一化合物が集まりやすく、組成のゆらぎを生ずることを示した。また、弾性球体モデルを用いて内部歪エネルギーの計算を行なって、その組成依存性から混晶中のエンタルピーの増加は内部歪エネルギーが主たる原因であることを示し、混晶生成の難易度の目安を与えた。
ニューカマーの障がい者のための生活支援システムの構築‐滞日ブラジル人の調査から‐

本研究では、滞日外国人の現状および生活課題を把握し、医療・福祉サービスの改善に繋げていくことを目的に、2018年度は愛知県の滞日外国人当事者の会に赴いて、現場活動を行っている支援者や当事者の方からの声をききとり、共に活動する等の協働的実践を行ってきた。具体的な活動は次の通りである。1日本語教室に参加する児童のお母さんの座談会。2大人の日本語勉強会。3総領事館主催での教育フェアにおける小学校入学に関する講演会開催。4外国人市民とともに考える防災に関するワークショップの開催。お母さんたちによる座談会や大人の日本語勉強会での参与観察およびインタビューでは、当事者の方々の日本での生活に対する思いが語られる中で、日本での生活に対するネガティブな感情よりも、自身の自己肯定感や目標達成感が低く、そのため自尊感情や自信を持ちづらいことがあげられた。子どもや家族の将来への不安、また雇用面での不安を抱えながらも、これらの課題は彼ら個人に起因するものとして捉えていることが特徴的であった。そこで、総領事館主催での教育フェアでは、当事者の会の具体的な活動内容をまとめた冊子を作成したり、会のブースを出して来場した人々への啓発、相談活動を行うなどの協働的実践を行った。また、2018年は台風や豪雨等の災害が多く発生した年であり、災害に関する情報へのアクセスや防災に対する知識が足りないこともあって、防災に対する理解を深めるニーズが高まった。それを受けて防災に関するワークショップを開催し、外国人防災リーダーとして活躍する人を講師に招いて、話し合いの場を設けた。これらの協働的実践を通して滞日外国人が抱える生活課題に対する意識が明らかとなった。そして問題解決に向けてどのような取り組みを行えばいいのか当事者自らが考え、活動に参加する仕組みが生まれた。本研究では、滞日外国人の現状および生活課題を把握し、医療・福祉制度やサービスの改善につなげていくことを目的に、全国の滞日外国人支援関連団体を対象に郵送によるアンケート調査を実施した。調査対象は、全国の滞日外国人支援関連団体・国際交流協会・自治体の相談担当者および代表者で、調査期間は、2015年810月の2ヶ月間とした。滞日外国人支援団体から得たアンケート調査の結果から、滞日外国人が抱える生活問題および支援団体の課題を分析した。アンケート調査の結果の分析は、学会で中間報告を行った上で当該年度末に報告書を作成し、調査に協力いただいた支援団体に送付した。さらなる分析結果については、次年度に開催される国際学会にて発表する予定であり、当該年度はそのための作業を進めた。アンケート調査を踏まえて、滞日外国人(主にブラジル人)支援団体の担当者や医療関係者にインタビュー調査を実施し、福祉制度やサービス、保健医療サービスへのアクセシビリティについて、また、滞日外国人の子どもたちの特別支援教育の現状について情報収集を行った。アンケート調査の分析、インタビュー調査と並行して、わが国の障害者制度の滞日外国人への適用や障がいに対する意識・イメージに関する文献研究、およびブラジルにおける障害者制度、メンタルヘルス等の意識・イメージ等の文献研究を行った。文献研究を通してそれぞれの文化的特徴の比較、実態の把握を行い、そこから滞日ブラジル人を含む滞日外国人の障がい児・者への支援課題を分析した。インタビュー調査は、今後SPSSのテキストマイニングで分析する予定であり、そのための準備も行った。当該年度の研究計画として掲げていた滞日外国人の生活実態、および生活課題を把握するための基礎的データを、アンケート調査を通じて収集・整理することができた。また得られたデータを整理・分析し、学会発表および報告書作成等を通じて滞日外国人が抱える生活課題について問題提起していくこともおおむね達成することができた。文献研究では、医療や障がいに対する意識・イメージ等の文化的差異、福祉制度やサービス、保健医療サービスへのアクセシビリティに関する情報収集を行うことができた。さらに、次年度に本格的に開始するためのインタビュー調査についても開始することができた。ただ、インタビュー調査内容の分析については、今後さらなる検討が必要である。また、障がい児・者に関する調査については、アンケート調査から詳細な実態を把握することができなかったため、今後のインタビュー調査でさらに進めていく必要がある。本研究では、滞日外国人の現状および生活課題を把握し、医療・福祉制度やサービスの改善につなげていくことを目的に、2015年度は全国の滞日外国人支援関連団体を対象に、アンケート調査(「滞日外国人に対する支援状況に関する調査」)を実施した。当該年度は調査結果の分析を行った。滞日外国人の滞日外国人支援団体に寄せられる相談内容の内訳と活動内容の実施状況との関連性をみたところ、相談活動、生活情報の提供および通訳等の派遣を実施している団体・機関では、相談内容の全ての項目に有意差が認められ、寄せられる様々な相談内容に対応していることが分かった。さらに、滞日外国人の相談内容をカテゴリー化し、マズローの基本的欲求の理論と関連付けながらニーズの把握を行うと、彼らのニーズは生理的な欲求から所属と愛の欲求の階層に位置していることが分かった。成長欲求でもある自己実現の欲求を滞日外国人自らが求め、満たしていくためには、まず基本的欲求である生活の安定および地域・社会への帰属意識を持つことが重要であり、その前提条件となる環境整備が必要であることが示された。それを踏まえて、滞日外国人支援団体や、滞日外国人当事者でもあり、かつ支援者でもある方々へのインタビュー調査を行った。また、アンケート調査から詳細な実態を把握することができなかった障がい児・者の現状についても、インタビュー調査を通じて情報収集を行った。

インタビュー調査からは、子どもたちへの学習支援のみならず、キャリア支援や障がい者支援が大変重要であることが分かった。また、子どもたちのアイデンティティ確立のための母語教育の重要性も示唆された。当該年度は、滞日外国人の生活課題について、具体的にどのような課題があるのか、滞日外国人支援団体や、滞日外国人当事者でもあり、かつ支援者でもある方々へのインタビュー調査を行うことができた。その中で、KJ法で分類したアンケート調査の課題について、インタビューでは、紹介された事例を通して確認することができた。アンケート調査から詳細な実態を把握することができなかった障がい児・者の現状についても、インタビュー調査を通じて情報収集を行うことができた。そこで当該年度は、キャリア支援ワークショップを小中学生の子どもたち向けに開催したり、領事館やNPO団体と協働して、福祉サービスに関する情報を日本語とポルトガル語の二か国語で提供した。また、小学校の補習学級や、母語教室等の滞日外国人の子どもたち向けの支援活動を視察し、実際の支援についても確認することができた。インタビュー調査からは、日本で生活していくための子どもたちのキャリア支援、アイデンティティ確立のための母語教室の重要性について改めて確認することができた。滞日外国人の増加に伴い、彼らが日本で生活をする上での課題も多様化してきているが、その中には教育問題や家族問題等、児童を取り巻く課題も含まれる。今年度は滞日外国人児童を直接支援する滞日外国人支援者にインタビュー調査を行い、その結果から明らかになったキャリア支援の必要性について分析を行い論文にまとめた。さらに、支援者の要望に基づいて実施したキャリア支援に取り組むとともに、今後の課題について検討を行った。具体的には、滞日外国人児童に対して実際に行われている教育支援が、滞日外国人の視点から見てどのように捉えられているのか、当事者が望む教育支援とは具体的にどのようなものなのか、南米日系人を中心とした滞日外国人を支援する事業および活動を行っている支援者たちにインタビューを行い、滞日外国人児童に関わる教育問題について整理した。調査期間は2016年8月から2017年3月で、一回のインタビュー調査に所要した時間は2時間とし、半構造化インタビューを行った。インタビュー内容は、日本で生活するにあたって滞日外国人が抱える問題にどのようなものがあるのか、また滞日外国人児童への支援活動を行う上で、どのような取り組みが必要だと思うのかを中心に、以下の1)4)について聞き取りを行った。1)団体・機関が抱える課題・問題点、2)滞日外国人が直面する(抱える)問題、3)制度・サービス面における課題、4)対応困難および問題解決を実現したケースについてである。
イオン液体の作り出すメゾスコピック界面の学理と新機能創製

イオン液体に電圧を印加した際に形成されるイオン液体と物質の間のメゾスコピック界面の電気二重層を利用して、電気的に材料の新機能開拓を可能にする手法ー電気二重層による電界効果ーを確立し、省エネ・高効率な利用展開、及び材料間の融合的新機能の創発を目指すと同時に、その背景に眠るサイエンスの理解と応用展開を行った。具体的には、電界効果トランジスタに最適なイオン液体の選定及び、電気二重層状態をエレクトレット化することに成功した。本研究では、物質の電子状態を制御する手法として、イオン液体などの電解質の電気二重層の作り出す超強電界を利用し、材料へ高密度電荷注入を行うことで、新機能の発現と、その背景に眠るサイエンスの理解と応用展開を目指すことを目標に研究を進めている。今年度は、電気二重層が形成される様子を直接観測することに取り組み、電気二重層を利用した電界効果トランジスタのメカニズムの解明、及び電荷注入量の最大化を目指して研究を行った。1,イオン液体の作り出すメゾスコピック界面の直接観測イオン液体に電圧を印加した際に形成される、イオン液体と物質の間のメゾスコピック界面の電気二重層を、SPring-8の放射光を利用した光電子顕微鏡で直接観測に挑戦した。イオン液体は、イオン結合で結合しているため不揮発であり、超高真空下でも取扱ができる。イオン液体に含まれる窒素、酸素、フッ素の原子の吸収端を用いて、位置選択電子状態を観測し、電圧によりイオンが電極に移動していく様子の直接観測に成功した。2,電界効果によるBCS超伝導体の超伝導転移温度の制御BCS超伝導体の超伝導転移温度は、フェルミ順位の電荷状態密度に依存することが知られている。しかし、BCS超伝導体の電荷量を、化学置換などの方法では、変調量に限りがあり、ほとんどTcがほとんど変化しないことが知られている。そこで、BCS超伝導体として、アルミ薄膜を利用し、イオン液体の電気二重層を用いた電界効果によりフェルミ順位の電荷状態密度を変化させ、Tcが電界によって制御できるのか調べた。すると抵抗率は、電荷によって制御できるものの、超伝導転移温度は電界効果によってはほとんど変化しないことが明らかになった。今年度は、イオン液体を用いた有機電界効果トランジスタ、及び酸化物半導体であるInGaZnOを使った電界効果トランジスタの研究を行った。1、有機電界効果トランジスタに最適なイオン液体の選択イオン液体に電圧を印可した際に形成される電気二重層を利用した高性能な有機電界効果トランジスタを実現するには、どのような特徴のイオン液体を用いれば良いのかを明らかにするため、系統的にイオン液体を変化させた有機電界効果トランジスタを作製し、その評価を行った。有機半導体に接するイオンを変化させた場合と、有機半導体に接するイオンを固定して、ゲート電極に接するイオンを変化させた場合を比較した結果、有機電界効果トランジスタの電荷移動度は、有機半導体に近接するイオンの種類によらず、正イオン、負イオンの作り出す静電容量に依存することが明らかになった。有機電界効果トランジスタの移動度は、イオン液体の静電容量が下がるにつれて系統的に上昇していき、最大12.6cm2/Vs程度の大きな値をとることがわかった。2、InGaZnOを使った電界効果トランジスタ酸化物半導体で省エネが期待されるInGaZnO薄膜を利用して、イオン液体を用いた電界効果トランジスタを作製した。イオン液体を用いることでInGaZnO薄膜電界効果トランジスタの駆動電圧を従来比40%以下に削減することが可能となり、また寿命を2倍以上向上することに成功した。この技術を利用することで透明かつフレキシブルなディスプレーを長時間駆動させることが可能となる。今年度は、イオン液体と半導体材料の間のメゾスコピック界面を利用した電界効果トランジスタの研究開発をメインに行った。有機電界効果トランジスタに関しては、無限にあるイオン液体の中からどのような指針でイオン液体を選べば良いのか新たな知見を得ることができた。この結果を利用することで、様々な材料を使った電界効果トランジスタを作る際に、イオン液体の選択の指針を与える研究となる。また、すでに実用化されているInGaZnO半導体に関して、イオン液体を用いた電界効果を利用することで低電圧駆動だけでなく寿命を延ばすことにも成功し、実用化へ向けた新たな一歩となる研究である。研究は当初の計画に沿って極めて順調に進展している。また当初の目標を超える研究の進展も多く得られている。今までは、イオン液体に電圧を印可することで電気二重層を形成していたが、この電気二重層を有機ポリマー中に固定する手法を新たに編み出し、新規デバイス(振動発電素子、電界効果ダイオード)などが、できることが明らかになってきた。これらは本研究の今後の進展や、当初の目標の範疇を超える研究にも大きく貢献すると期待でき、すでに得られている予期せぬ成果と合わせ、最終的には予想以上の成果が得られるものと確信している。

今年度は、イオン液体に電圧を印加した際に形成される電気二重層状態を固定化する電気二重層エレクトレットを利用した新規デバイスの研究に取り組んだ。電解質を電極で挟み、電圧を印加すると電極近傍にイオンが集まった電気二重層と呼ばれる状態が形成される。電気二重層が形成された後に、イオンとポリマー材料を化学的に結合させることで、電圧を印加しなくても電気二重層状態を維持できる電気二重層エレクトレット(永久電荷)を作製することに成功した。電解質としては、有機塩であるイオン液体を利用した。今回の電気二重層エレクトレットの作製には、正イオン、負イオン共に不飽和結合をもつイオン液体を選択した。不飽和結合を持つことで、ポリマー材料と化学的に結合することができる。この電気二重層エレクトレットを利用した振動発電素子の研究に取り組んだ。振動発電素子は、電気二重層エレクトレットを電極で挟み、その電極の一方を振動発生器につなぎ、電極と電気二重層エレクトレットを接触及び剥離することで発電を行う。電気二重層エレクトレットの振動発電のメカニズムとしては、電気二重層エレクトレットに電極を接触させると、電気二重層の電荷を打ち消す用に反対の符号の電荷が注入され、また電極が離れる際には、その電荷が放出されると予想される。実際に、1Hzの振動を印加して、電流を測定した結果、電極が電気二重層エレクトレットに触れた瞬間と離れた瞬間に、正負に大きな電流が発生した。出力電流は、1cm2の接触面積あたり最大で20 μW/cm2程度が得られた。イオン液体に電圧を印加した際に形成されるイオン液体と物質の間のメゾスコピック界面の電気二重層を利用して、電気的に材料の新機能開拓を可能にする手法ー電気二重層による電界効果ーを確立し、省エネ・高効率な利用展開、及び材料間の融合的新機能の創発を目指すと同時に、その背景に眠るサイエンスの理解と応用展開を行った。具体的には、電界効果トランジスタに最適なイオン液体の選定及び、電気二重層状態をエレクトレット化することに成功した。現時点では、イオン液体と材料の間のメゾスコピック界面に関しての直接観測に向けた試行を行っているところであり、定電圧を印加した際のイオンの空間分布の測定が出来つつあるところである。この測定が高い分解能で測定が行えるようになると、電気二重層の形成のメカニズムを理解することができ、イオン液体の分子構造の最適化などにより、電気二重層により電荷注入の最大化を図ることができると予想される。また、イオン液体の作り出す電気二重層による高密度キャリア注入の実験に関しては、アルミに関しては、超伝導転移温度の制御までは至らなかった。したがって、フェルミ面近傍のDOSの変化量の大きい他のBCS超伝導体を用いて、同様な実験を行う予定である。昨年度から引き続いて、電気二重層を固定化した電気二重層エレクトレットを利用した新規材料物性探索、及び振動発電素子の開発をおこなっていきたい。また、イオン液体の作り出すメゾスコピック界面の直接観測を放射光施設SPring-8に加えて、新たにKEK-PFを使って進めていくことを検討し、より高分解能に電気二重層が形成されていく様子を観測する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
東アジアの発展モデル:経済と社会

本年度は現地調査はなく、各自文献研究を行い、資料蒐集につとめた。また二回に亙って班の研究会を行った。安場は東アジア東南アジアについての調査を行い、とくにASEANの現状を分析した。ASEAN諸国は世界不況のため1985年に経済成長が鈍化していたが、その後成長力をとりもどし、1988年には5ー10%程度の成長を実現した。なかでもタイの成長は目覚ましく成長率は10%を超えたが、良好な治安、労働力の質の向上、輸出の伸長へ日本と台湾を中心とする外資の進出その要因であった。小野沢もNIEsaASEAN諸国への投資に注目したが日本やアメリカからの投資に比べるとNIEへの直接投資は小規模でかつ労働集約的であり、輸出や雇用の創出に貢献していることが注目される。南は前年度に行った中国の自動車工業の発展についての研究を進め、『アジア経済』に論文の形で発表した。香西はアジアにおける経済発展と所得分配の研究を進め、経済発展の頭初には発展とともに所得分配は不平等化するが、ある段階を過ぎると平等化に向うというクズネック〓〓が妥当するのではないかと示唆した。最後に今後の計画としては、アジアにおける技術移転と経済発展というテーマで共同研究をやることを決めた。安場は教育・訓練・研究開発、香西は所得分配、南は中国への技術移転、小野沢は直接投資、猪口は政治的要因と経済発展、小浪は文化的要因と経済発展というテーマを分担することになった。
新規非イオン系高分子界面活性剤の関係

親水性のポリ(2-メチル-2-オキサゾリン)(PMeOZO)鎖と疎水性のビニルポリマー鎖を構成要素として有する、グラフトおよびブロック共重合体型の、新規非イオン係高分子界面活性剤の開発を検討した。*グラフト共重合体は、ビニルベンジル基(m,p-混合体)を末端に持つPMeOZOマクロモノマー(VB-PMeOZO-n;n(MeOZOの重合度)=730)と、疎水性のメタクリル酸エステルまたはスチレンの低分子モノマー(M)とのラジカル共重合により、M/VB-PMeOZO-n仕込み比が0.530の範囲でアセトニトリルおよび水中で合成したが、特にMがメタクリル酸ラウリル(LMA)で仕込み比が0.52.0の場合に水溶性となり、水溶液の表面張力(γ)が低い値となった.LMA/VB-PMeOZO-13=1.0(アセトニトリル中合成品)でγ値は最小(32.2dynes/cm)となり、これはTween20のγ値より低い。グラフト共重合体は^1HNMRにより両親媒的挙動が認められ、PMMAにブレンドするとフィルム表面の親水性が増大した。*PMeOZO鎖の両末端に水酸基を持つポリオキサゾリングリコール(POG)(n=8.3,38.6)より得られる高分子アゾ開始剤(I)により、LMAおよびテトラフルオロプロピルメタクリラート(FPMA)の疎水性モノマー(M)をラジカル重合させ、親水性PMeOZO鎖と疎水性ポリマー鎖から成る、ブロック共重合体型高分子界面活性剤を合成した。M/I仕込み比が1040の範囲でMn=178034390の共重合体が生成する。仕込み比が小さいほど親水性が増大して,FPMA/I=10の場合は水溶性となり、水溶液のγ値は開始剤に比べて著しく低下した。共重合体とPMMAとのブレンドのフィルムをガラス面上で作り、水に対する接触角を測定した結果、空気側は勿論ガラス側においても親水部の集積は認められなかった。1.マクロモノマー法による高分子界面活性剤の開発ビニルベンジル基を末端に有するポリ(2-メチル-2-オキサゾリン)マクロモノマー(Me-n;nはオキサゾリンの重合度)(親水性)と疎水性コモノマーのラジカル共重合により、グラフト共重合体型の非イオン系高分子界面活性剤を合成し、その性質を調査した。Me-nとしては、Me-10、Me-23、およびMe-30,コモノマーとしては、主としてメタクリル酸ラウリル(LMA)を用いた。ラジカル重合は、溶媒としてアセトニトリル(開始剤:AIBN)または水(開始剤:V-50)を用い、80°Cで主に7日間程度反応させた。LMA(M_2)の場合には、マクロモノマー(M_1)との仕込み比が0.31.0の場合に水溶性の共重合体が得られたが、M_1の反応率はアセトニトリル中で6270%程度、水中で90%以上であった。M_2の反応率はほとんど100%である。水中では、M_1がM_2を可溶化し、重合速度が増大する。

共重合体の1.0重量%水溶液(臨界ミセル濃度以上)の表面張力γ(dynes/cm)は概して60以下であるが、Me-10からの共重合体では、M_1のモル分率が0.41の場合にγは32.8、0.58の場合に37.4となった。これらのγ値は、市販のラウリルサルフェートおよびツイーン-20に比べて、同程度かそれ以下であり、新規界面活性剤合成の目的を達成出来たと言える。2.幹ポリマーへのグラフト法による高分子界面活性剤の開発ポリ塩化ビニルに対して、ベンゾニトリル中80°Cでヨウ化ナトリウムと2-メチル-2-オキサゾリンを作用させ、両親媒機能を有するグラフト共重合体を合成した。1.マクロモノマー法による高分子界面活性剤の開発昨年度、親水性ポリ(2-メチル-2-オキサゾリン)(PMeOZO)の末端にビニルベンジル基を持つマクロモノマー(Me-n;nはPMeOZOの重合度)とラウリルメタクリラート(LMA)の共重合により、1.0wt%水溶液の表面張力(γ)が最低32.8dynes/cmのグラフト共重合体が得られた。今年度、γ値に及ぼす共重合体合成の緒条件の影響を検討し、LMA/Me-nの仕込み比が1.0の場合に、nは13(アセトニトリル中合成品)の場合にγ値は極小値を持つことを認めた。共重合体の^1H NMRにおいて、D_20中でミセル形成.C_6D_6中で逆ミセルの形成が認められた。ポリメタクリル酸メチル(PMMA)に共重合体をブレンドすると、フイルム表面を親水性に改質出来ることが接触角測定により確かめられた。2.ブロック共重合体型高分子界面活性剤の開発PMeOZO鎖を主鎖として持つポリエステル型高分子アゾ開始剤により、2,2,3,3-テトラフルオロプロピルメタクリラート(FPMA)およびLMA等をそれぞれ重合させ、親水性PMeOZO鎖と疎水性ポリメタクリラート鎖から成る両親媒性ブロック共重合体を合成した。FPMA系共重合体の組成は、PMeOZO鎖のnが8.3の場合はFPMA/MeOZO=1.85.4、nが38.6の場合にFPMA/MeOZO=0.72.3であって、前者の比が1.8、後者の比が0.7程度の場合に水溶性であり、それらのγ値は、高分子開始剤に比してかなり低下した。
遺伝子多型を用いた心筋梗塞治療の個別化法の開発

遺伝子解析の承諾を得た2441例において既知の心筋梗塞関連73遺伝子89単塩基多型の解析を行った。レニン・アンジオテンシン系阻害薬、β遮断薬、HMG-CoA還元酵素阻害薬(スタチン)処方・非処方例における心血管事故発生率と遺伝子多型との関連を検討した結果、これら心筋梗塞二次予防薬の予後改善効果に影響を及ぼす遺伝子多型の存在が示唆され、遺伝子多型に基づいた個別医療の可能性が示された。申請者らが既に集積している心筋梗塞発症患者データベースおよび遺伝子バンクを用い、既知の心筋梗塞関連遺伝子多型と予後との関連解析を行い、予後関連候補遺伝子の抽出を開始した。平成19年12月の段階で心筋梗塞の登録数は8400例、うちDNAサンプル取得例は4500例である。これまでに1100サンプルの予備解析が終了しており、150の候補遺伝子多型の一次スクリーニングは完了している。この結果と新規候補遺伝子を併せ、最終的には50程度の多型を全サンプルで解析し、予後との関連を検討する予定である。これまでの検討から、遺伝子の機能に関係なく全ゲノム領域に配置したSNPを指標として体系的に相関解析を行うindirect approachを用いてLymphotoxin-alpha(LTA)の機能的遺伝子多型(252A→G)が心筋梗塞発症のリスク増大と関連すること、さらに細胞骨格微小管に接着するGalectine、プロテアソームα6サブユニットも同様に発症リスクであることを明らかにした。また、標準的治療薬である1)抗血小板薬、2)アンギオテンシン変換酵素阻害薬(ACEI)またはアンギオテンシン受容体拮抗薬(ARB)、3)β遮断薬、4)HMG-CoA還元酵素阻害薬についてもその効果を当該データベースで確認し、遺伝子多型による層別解析を行っている。これにより各治療薬に対する感受性遺伝子の候補を抽出し、有効群・無効群の選別を行う予定であるが、これまでのところ、HMG-CoA還元酵素阻害薬およびアンギオテンシン変換酵素阻害薬(ACEI)またはアンギオテンシン受容体拮抗薬(ARB)の予後に及ぼす効果が明らかな遺伝子多型を見出した。申請者らが集積している心筋梗塞発症患者データベースおよび遺伝子バンクを用い、既知の心筋梗塞関連73遺伝子における89単塩基多型(SNP)と予後、およびそれに対する薬剤の影響に関する解析を行った。平成20年12月における登録症例9040例のうち遺伝子解析の承諾を得た2441例において候補遺伝子SNPの解析を行い、心筋梗塞二次予防における主要薬剤であるレニンアンジオテンシン変換酵素阻害薬(ACEI)またはアンジオテンシン受容体拮抗薬(ARB)、β遮断薬、HMG-CoA還元酵素阻害薬(スタチン)処方例・非処方例における心血管事故発生率とSNPとの関連を検討した。その結果、ACEI・ARB処方例におけるβ1受容体SNP(389Gly→Arg),β遮断薬処方例におけるアンジオテンシンI型受容体SNP(1166A→C),スタチン処方例におけるリンフォトキシン(LTA)のSNP(804C→A)など複数のSNPが心筋梗塞症例における二次予防薬の心血管事故予防効果に影響を及ぼすことが示唆された(投稿準備中)。次にこれら遺伝子多型の薬剤効果への影響に関する基礎的検討を行い、上記LTAのSNP(804C→A)に由来する変異蛋白(LTA26Asn)は通常のLTA蛋白26Thrに比較して単球と血管内皮細胞との接着を増強するもののその増強効果はスタチンで消失することを確認した(投稿準備中)。また冠動脈疾患症例73例において指尖部脈波における阻血後の反応性充血比を用いて心血管事故の代替エンドポイントとしての血管内皮機能を評価した結果、反応性充血比は各薬剤の服用の有無により各SNP間で一定の差を認めた。
小児期急性脳症の早期診断および予後予測に関する多施設共同研究

小児期急性脳症および関連疾患の発症早期の尿中β2-ミクログロブリン(BMG)値の検討を多施設共同研究として行った。尿中BMGを急性脳症、複雑型熱性痙攣、異常行動の3群で比較すると、平均BMG値は急性脳症群が明らかに高く、複雑型熱性痙攣群、異常行動群と続いたが、3群間に統計学的有意差は認められなかった。急性脳症のタイプと尿中BMGの相関は認めなかった。入院時の尿中BMG値著増例の多くは死亡あるいは最重度の後遺症を残した。急性脳症例での死亡群、最重度後遺症群では早期の尿中BMG値が有意に高く、早期の尿中BMG値の上昇は脳症の予後不良因子と考えられた。本共同研究に参加する国内29施設に2009年5月までに急性脳症、熱性けいれん(FS)、発熱に伴うせん妄・異常行動・幻覚、インフルエンザのために入院した小児85名を解析した。尿中β2マイクログロブリン(BMG)は、尿中クレアチニンと同時に測定しクレアチニン比(μg/gCr)を算出した。NK細胞上のCD69の発現は、末梢血CD56陽性細胞中のCD69陽性細胞の割合をフローサイトメーターで測定した。尿中BMGは、急性脳症、インフルエンザ+複合型FS、インフルエンザ+せん妄・異常行動・幻覚,インフルエンザ+単純型FS,インフルエンザの順に高い傾向がみられた。急性脳症の中では関連したウイルスによる差異はみられなかった。尿中BMGの異常高値は、hemorrhagic shock and encephalopathy,インフルエンザ脳症、HHV-6による急性壊死性脳症の症例でみられ、いずれも死亡または最重度の後遺症を残していた。以上の結果より、尿中BMGが急性脳症の早期診断や予後予測に有用である可能性が示唆された。NK細胞上のCD69の発現は、インフルエンザ脳症で亢進していたが,それ以外の脳症、インフルエンザ+複合型FSとほぼ同程度であった。手足口病に合併する特殊な脳炎である菱脳炎(小脳炎+脳幹脳炎)は、中枢神経系への親和性が強いエンテロウイルス71(EV71)でおこる。脳症・脳炎の原因検索の一環として本疾患症例のウイルス学的検索を行い、EV71ではなくコクサッキーウイルスA16を初めて同定した。これはエンテロウイルスの神経病原性を考える上で興味深い知見と考えられた。本共同研究に参加する国内29施設に2010年5月までに急性脳症、熱性けいれん、発熱に伴うせん妄・異常行動・幻覚、インフルエンザ、突発性発疹のために入院した小児を解析した。対象者は小児162名(男:女1.5、入院時年齢:4か月14歳、平均4歳2か月)。疾患の内訳はインフルエンザ脳症7名、HHV-6/7脳症6名、ロタウイルス脳症3名、その他の脳症34名、複雑型熱性けいれん66名(内インフルエンザ22名、突発性発疹4名)、異常行動53名であった。尿中BMGの平均値は、インフルエンザ脳症329、HHV-6/7脳症829、ロタウイルス脳症1637、その他の脳症278、複雑型熱性けいれん84(内インフルエンザ105、突発性発疹38)、異常行動53であった。尿中BMG補正値の異常高値患者は、全例、死亡または重度の後遺症を残していた。急性脳症患者の尿中BMG補正値を予後別に比較すると、死亡群+重度後遺症群は回復群と比較して有意に高値を示した(P<0.001)。また、急性脳症群、複雑型熱性けいれん群、異常行動あるいは軽度意識障害群間の尿中BMG比較では、脳症群>けいれん群>異常行動群の傾向が認められた。尿中BMG補正値は急性脳症患者では早期から高く、著増例は死亡あるいは重度の後遺症を残していたことから、早期の尿中BMG補正値の上昇は脳症の予後不良因子と考えられた。急性脳症、熱性けいれん、異常行動のために共同研究参加施設に入院した小児患者217名(男:女1.3、入院時年齢:4か月14歳、平均7歳10か月)を対象とした。疾患の内訳は、インフルエンザ(Flu)脳症11名、HHV-6/7脳症11名、Rota脳症4名、その他の脳症59名、複雑型熱性けいれん94名(内Flu23名、HHV-6/78名)、異常行動42名であった。【結果】

尿中BMG補正値(×100μg/gCr)の中央値はFlu脳症42.8、HHV-6/7脳症82.4、ロタウイルス脳症595.3、その他の脳症61.0、複雑型熱性けいれん36.3(内Flu67.9、HHV-6/7 64.0)、異常行動32.8であった。尿中BMG補正値の異常高値患者(≧1000×100μg/gCr)はFlu脳症1例、HHV-6脳症1例、急性壊死性脳症(HHV-6脳症)1例、出血性ショック脳症3例(1例はロタウイルス脳症)分類不能1例の計7例で、分類不能の1例を除き死亡または重度の後遺症を残していた。急性脳症患者の尿中BMG補正値とGlasgow outcome scaleによる予後には有意の相関がみられた(P<0.001)。脳症をけいれん重積型群、MERS群、それら以外の3群に分けて尿中BMG補正値を比較したが、3群間では有意差は認められなかった。尿中BMG補正値は急性脳症患者で高い傾向が認められたが、複雑型熱性けいれん、異常行動との間に有意差はなく、脳症の早期診断マーカーとして用いることは難しいと考えられた。一方で、脳症の予後とは関連しており、脳症のタイプでは一定の傾向が認められなかったことから、尿中BMG補正は、脳症の臨床所見とは独立した予後予測マーカーであると考えられた。
シンタキシンの唾液腺細胞間接着装置調節分子としての役割

開口放出は分泌顆粒膜に存在するタンパク質と細胞膜に存在するタンパク質の融合によって引き起こされる現象である。神経終末においては,膜に存在するt-SNAREとして,SNAP-25およびシンタキシン1Aが知られている。まず,抗SNAP-25抗体を用いてラット舌下腺腺房細胞における存在を検討したところ,このSNAP-25と思われる分子の検出はできなかった。ところが,抗シンタキシン1A抗体を用いて,ラット舌下腺腺房細胞におけるシンタキシン1Aの存在を検討したところ,ラット舌下腺腺房細胞の膜画分に明らかな抗シンタキシン1A抗体に反応する分子が認められた。さらに,唾液腺でのシンタキシン1Aの存在を確認する目的で,ラット舌下腺,顎下腺,耳下腺から総mRNAを抽出し,ノーザンブロティングを行った。その結果,ラット舌下腺には有意なシンタキシン1Aの発現が認められた。次に蛍光抗体法を用いて,シンタキシン1Aの局在を検討したところ,舌下腺腺房細胞の細胞間接着部位近傍に存在することが認められた。抗シンタキシン1A抗体を用いて免疫沈降法にて結合タンパク質を検索したところ,タイトジャンクションに存在するクラウディン,オクルディンが検出されたが,ZO-1は検出されなかった。さらに,この局在は,クロライドイオン輸送に関与すると考えられているチャンネルの1つであるCLC-2の局在とほぼ一致していた。このことから,シンタキシン1Aはラット舌下腺において開口放出関連タンパク質としてよりもクロライドイオンチャンネルの調節因子として機能している可能性が考えられた。上皮細胞では隣接した細胞と細胞の間にはタイトジャンクション,アドヘレンスジャンクション,デスモゾームといった細胞間接着装置が存在し,細胞間隙輸送や極性の維持に関与すると考えられている。我々は,ラット舌下腺のタイトジャンクションに近接した位置に,神経細胞において神経伝達物質の開口放出に関わるSNAREタンパク質の1つであるシンタキシンの存在を認めた。腺腔膜にはアクチンが存在するが,アクチンの局在とは一致はしなかった。シンタキシンには様々なアイソフォームが存在するが,特異抗体およびRT-PCRの結果より,シンタキシン1Aであることを確認した。さらに,抗シンタキシン1A抗体を用い,舌下腺より免疫沈降される分画に存在するタンパク質の検討を行ったところ,タイトジャンクションで機能すると考えられているオクルジンの存在が認められた。一方,ZO-1は認められなかった。さらに,舌下腺において,クロライドチャネルの1つであるCLC-2が細胞接着装置付近に存在し,シンタキシン1Aとほぼ同位置に二重染色されることが免疫組織化学法を用いて明らかとなった。抗シンタキシン1A抗体を用い,舌下腺において免疫沈降される分画に存在するタンパク質に抗CLC-2抗体と反応するタンパク質の存在を認めた。これらのことより,唾液腺においてシンタキシン1Aが機能しているものと考えられた。
乳幼児腸内細菌叢の再構成プロセスに関する研究

本研究の成果は、新規プレバイオティクスの開発に繋がるとともに、抗菌薬投与や腸管不全により破綻した新生児や乳幼児の腸内フローラを速やかに再生させ、腸内フローラの破綻に起因する様々な合併症を予防する手法の開発に大きく貢献することが期待される。
運動環境の変化が子どもたちのボール運動の質的向上に及ぼす研究

本研究では初年度に芝生養生と維持管理の実践研究を運動者と行い、2年目に異なる運動環境におけるボール運動の実験を行う研究計画であった。初年度は、研究計画のとおり天然芝のサッカー場を運動者と作り維持管理する実践研究を行った。研究期間は平成24年7月31日から平成26年3月31日であった。本研究より、天然芝のサッカー場を手作りで実践する際の問題点(散水)や経費の適正(散水や砂入れ方法)などが明らかとなった。次年度に行う予定であった実験は、被験者との日程交渉がまとまらず実現することができなかった。本研究経費のほとんどは、芝生養生・維持管理の実践内容および適正を明らかにするために使用した。これまでの日本の学校における屋外運動施設の環境は「土のグラウンド」が一般的であったが、ここ数年では私立の大学や高等学校法人を中心に人工芝グラウンドが急増している現状がある。また、近年、子供や学生の体力低下、地球温暖化によるヒートアイランド現象の抑制等、環境に対する意識の向上等の社会的なニーズが高まる中で、校庭を芝生化する学校や公共施設が増えてきている。このような現状に対して、本研究ではグラウンド利用者である運動者とともに、サッカー場の芝生化に着手し、本来あるべき屋外運動施設の姿である「芝生」の養生と維持管理の実態を明らかにする実践研究を行った。これは、運動者が運動環境のあるべき姿を意識し、生涯にわたって運動に親しむ資質を養うために必要な感性の教育と運動環境のあるべき姿を探り、今後の屋外運動施設整備に対し示唆することを目的とした。本研究では、埼玉大学サッカー場を研究目的に使用し、赤土の土壌を改良せず、ティフトン419の苗を植えることから始めた。芝生養生の実践研究において、様々な試行錯誤を繰り返した中では、書籍や調査だけでは分かり得なかった「活きた知見」を深めることができた。本実践研究を通じて、運動者の運動環境に対する意識に変化がみられた。それは、屋外の運動環境が人工物よりも自然である芝生の方が、経済面からも生産性の面からもヒトにやさしく、本来あるべき姿を感じる機会となったことがインタビュー調査からわかった。また、芝生化には莫大な費用がかかるとの一般的な認識がアンケート調査から再確認できたが、本研究での事例を明らかにすることで、芝生に対する価値観の変化が期待できる。なお、次年度に計画し行う予定であった異なる運動環境における実験については、経費の問題と被験者との日程交渉がまとまらず実現することができなかったため、今後の課題として研究行い結果を発表していく。本研究助成を受け、初年度は本学サッカー場を研究使用により運動者と天然芝の養生を行った。研究計画書では、2000m2分のティフトン419のターフを購入し、専門家がいなくとも比較的安易に養生できる計画を立てていたが、今回は、安価で養生がしやすいティフトン419の苗(ストロン)を6,000m2分購入し実験を試みた。本実験結果については、養生を始めた時期が8月1日と当初の計画より遅れたことと、苗の植え付け後の1ヶ月の間で雨が1日しか降らなかったことが影響し(水不足)、予定どおりの芝生養生が進まなかった。その後は、雨(台風やゲリラ豪雨)の頻度が多少増えたことにより、芝生の養生が成功し、無事に芝生の根がグラウンドに根付き全面を覆うには至らなかったが次年度の夏に完成する目処が立った。本実験で明らかとなった点は次のとおり2つ挙げられる。一つは、芝生の生育に必要な水については、上からの雨と散水だけでなく、地面の下にある水分の存在が改めて理解できたこと。これは、芝生植え付け作業後3週間の水やりが全体にわたり不十分であったにも関わらず根が付いたことから証明することができる。それから、芝生の植え付け作業、土入れ作業、水撒き作業等、人的なマネジメントを計画的に行うことで、広大な敷地(6,000m2)への芝生植え付けが可能となること。ただし、ここで注意すべき点は、グラウンドの勾配に関する課題があり、今回は、グラウンド中央部を最も高くし、グラウンドを囲んでいる排水溝へ向かって勾配をつけることだけを作業ポイントとした。本実験で使用したティフトン419は夏芝品種は、人工芝と異なり芝生は植物(生きもの)であるため、外的な影響(気温:日当り、水分、風通し)を受けて育つため、専門家がいなくとも芝生の特徴とグラウンド環境に適した養生を工夫することで、誰にでも芝生の養生は実現可能となることがわかった。本研究における初年度の芝生養生に関する達成度は、研究代表者の体調不良に伴い、実験開始時期が当初より遅れたことが原因で芝生の生育がやや遅れている。

ただし、異なる運動環境における実験を行う今夏には、予定どおり芝生の生育が進む目処は立っており問題なく実験は進んでいる。また、芝生養生実験に関する課題として、上記の研究業績の概要でも触れているが、実験開始時期と外的な要因により謝金の不足と敷地面積に応じた乗用式芝刈り機の購入ができていないため、初年度の予算を本年度に繰り越し、物品および謝金の計画を見直している現状がある。旅費が伴う調査研究に関しては、時間的な問題で、芝生に関する視察(海外および国内調査)を初年度に行うことができていないため、この件に関しても、2年目の本年に実施する予定である。本研究における芝生養生維持管理に関して、本学がサッカー場への散水栓設備を備え付けてくれたことにより、芝生に関する水不足の問題は解消することができている。芝生の養生維持管理に関しては、これから、芝生が根付いていない裸地に対して移植作業を行い、運動実験を行う8月までに芝生のグラウンドを完成させていく。これから芝刈り作業が頻度を増してくることが予想されているので、課題として芝刈り機の導入(購入またはリース)を進め作業を行い芝生の維持管理の問題点を調査していく。異なる運動環境での運動者の実験研究に関して、被験者を一般に希望を取り集めていく。それと同時に国内外の芝生維持管理の調査研究を行い、芝生維持管理の費用対効果に関する実態を把握して今後の研究へ反映させていく。本年度は、本研究成果を学会等で発表し、屋外施設のより良い環境整備に示唆していく。本年度も昨年度(初年度)同様に芝生の養生維持管理に残金の50%ほどを充てていく。特に芝刈り機に関する費用と土、そして、謝金に関する計画を限りある予算の中で有効に使用していく。旅費に関しては、初年度使用していない分を本年度使用する計画がある。
電子が直接的に関与する相転移現象の熱力学的研究

本錯体は溶媒和分子により,スピンクロスオーバー挙動が著しく異なる.メタノール和物は150K付近を中心とするブロードな熱異常を示した.他方1水和物では,スピンクロスオーバー転移が90Kもの大きなヒステリシスを示すと考えられてきたが,準安定相を介在した熱履歴であることを明らかにした.本錯体は電荷移動とスピン状態変化が同時に起こる特異な相転移現象を示す.熱容量測定の結果,122.4Kに低スピンから高スピンへの変化を伴う1次相転移を観測した.単核スピンクロスオーバー錯体と比較して,転移エントロピーが極めて小さい理由として,スピンクロスオーバーが電荷移動と連動して異なるサイトで起こるためであることを明らかにした.本錯体の分子内電子移動の様子を調べる目的で熱容量測定を行った.その結果,0.2K以上では何も熱異常は観測されなかった.この事実は,本錯体では0.2Kの極低温でも分子内電子移動が速く起こっているか,またはコヒーレントな電荷分布で3つのルテニウムが8/3価の状態であることを示唆している.本錯体は,高スピンのMn(III)(S=2)と低スピンのFe(III)(S=1/2)が交互に並んだ鎖状構造をもち,磁気相転移温度以下で弱強磁性を示す.熱容量測定の結果,6.2Kに磁気相転移と1次元磁性体に特有な短距離秩序によるブロードな熱異常が見出された.熱容量と磁化の磁場依存性から,本錯体はメタ磁性体である可能性を示唆した.両錯体はS=9という大きなスピン基底状態をもつMn_4クラスターから成る.磁場中での熱容量測定から得られた熱容量の磁場依存性より,両錯体がS=9の1次元反強磁性鎖の磁気構造をもつことを示した.本錯体は溶媒和分子により,スピンクロスオーバー挙動が著しく異なる.メタノール和物は150K付近を中心とするブロードな熱異常を示した.他方1水和物では,スピンクロスオーバー転移が90Kもの大きなヒステリシスを示すと考えられてきたが,準安定相を介在した熱履歴であることを明らかにした.本錯体は電荷移動とスピン状態変化が同時に起こる特異な相転移現象を示す.熱容量測定の結果,122.4Kに低スピンから高スピンへの変化を伴う1次相転移を観測した.単核スピンクロスオーバー錯体と比較して,転移エントロピーが極めて小さい理由として,スピンクロスオーバーが電荷移動と連動して異なるサイトで起こるためであることを明らかにした.本錯体の分子内電子移動の様子を調べる目的で熱容量測定を行った.その結果,0.2K以上では何も熱異常は観測されなかった.この事実は,本錯体では0.2Kの極低温でも分子内電子移動が速く起こっているか,またはコヒーレントな電荷分布で3つのルテニウムが8/3価の状態であることを示唆している.本錯体は,高スピンのMn(III)(S=2)と低スピンのFe(III)(S=1/2)が交互に並んだ鎖状構造をもち,磁気相転移温度以下で弱強磁性を示す.熱容量測定の結果,6.2Kに磁気相転移と1次元磁性体に特有な短距離秩序によるブロードな熱異常が見出された.熱容量と磁化の磁場依存性から,本錯体はメタ磁性体である可能性を示唆した.両錯体はS=9という大きなスピン基底状態をもつMn_4クラスターから成る.磁場中での熱容量測定から得られた熱容量の磁場依存性より,両錯体がS=9の1次元反強磁性鎖の磁気構造をもつことを示した.
小児がん患者のターミナルケアにおける患児・家族のコンプライアンスの検討

子どものターミナルケアを行うにあたっては、患児自身・家族、医療スタッフの協力体制が最も要求される。それをふまえてターミナルケアの方針作りを行った。1.家族と医療スタッフ間のコミュニケーション;様々な治療法が開発された現在、どの時点で支持療法に切り替えるのか、治験的な治療を進めるのか、選択も難しい。時間をかけて、時にはsecond opinionも聞きながら、納得行くまで話し合う必要がある。2.スタッフ間のミーティング;患児・家族への最良の対応を、話し合いながら検討していく。スタッフ自身の死生観を確立することも重要である。3.患児の痛みの軽減;モルヒネ等を用いて、積極的に除痛することで、安心を与える。4.子どもへのdeath education;現代社会は、死と直面する機会が少ない。日常の教育の中に、生と死を考える時間をもうけるべき。また、ターミナルステージにいる子どもに死を尋ねられたとき、医療スタッフは嘘をつかずに応える準備をしておくべき。5.患児の要求をかなえる;「家に帰りたい」という希望は誰にでもある。地域の訪問看護システム等を利用した在宅ケアも、お互いの充分な理解と協力があれば可能となる。頻回に話し合いの機会を持ちながら、できるだけ希望にそえるよう努力していく。病院の規則も緩和し、家に似た環境づくりを心がける。6.家族・兄弟への支援;患児中心の生活から、家族の輪に歪みができることも少なくない。お互いの立場を尊重し、兄弟にも患児の状況を隠さず伝え、話し合う必要がある。7.旅立ちの時;苦しみだけを延長させるような処置は避け、家族に見守られて穏やかに旅立つような状況をつくれるようにする。8.患児死後の家族支援;受容までに通る5段階の感情を表出させ、苦しみを分かち合う機会を作る必要がある。私達が行っている追悼の会は、意義深いものとなった。最近の当科でのターミナル期のあり方をみてみると、急性白血病では、頻回の輸血(主に血小板)と全身管理を要することが多く、病院でのケアが主となる。それに対して、脳腫瘍、肝腫瘍などの固形腫瘍の場合、ギリギリまで自宅で過ごせるケースが増えた。4例に往診・訪問看護(一例は地域の訪問看護ステーションの協力を得た)を行い、自宅でのターミナルケアの充実をはかることができた。自宅での生活が主になると、患児達は、兄弟喧嘩をしたり、母の手作りの料理を食べ、病院では疎外感を味う事の多い父親も、早く家に帰る努力をする。また、自宅で両親が話し合える機会も増え、互いへの支援が高まる。などの多くの利点が見られた。しかし、呼吸困難や痛みなど患児の状態が悪化してくると、親の不安も強まり、患児の苦痛を取ってやれない無力感から、患児の意に反して入院を希望されたケースもあった。患児の死後、自宅での闘病が長いケースでは、患児の苦痛を共有しながら家族皆で頑張ったという充実感から、立ち直りが早い傾向があった。しかし、中には「"お母さんもよく頑張りましたね"と言われるけれど、自分が頑張れなかったから、この子が病気になって、死んでしまったのだから、その言葉は空虚に響くだけだ」という意見もみられた。この意見に象徴されるように、自分の保護下にある子どもが自分より先に亡くなることの重さは、計り知れない。また、在院・在宅にかかわらず、ターミナル期においては、患児・両親が信頼し、24時間いつでも相談ができるスタッフ(医師、看護婦)の存在が必要で、心の支えになっていた。そして、その良好な関係は、患児の死亡後も持続できた。来年度は、より細かい検討を行う予定である。

8.患児死後の家族支援;受容までに通る5段階の感情を表出させ、苦しみを分かち合う機会を作る必要がある。私達が行っている追悼の会は、意義深いものとなった。
ヒヨドリバナ属における遺伝子重複とその系統学的意義

ヒヨドリバナ属は北米東部と東アジアに隔離分布するキク科植物である。本属の2倍体種は10対の形態的に分化した体細胞染色体を持ち、細胞遺伝学的には2倍体と考えられる。10という半数体染色体数はキク科ヒヨドリバナ連の多くの属にみられ、ヒヨドリバナ連の染色体基本数と考えられてきた。ところが昭和63年度までの研究において、本属の2倍体種が著しい遺伝子重複を持つことが示唆され、平成元年度は東アジア産・北アメリカ産の多数の種についての調査を行ない、遺伝子重複の一般性を確めた。また葉緑体アイソザイムと細胞質ゾルアイソザイムを分画し、遺伝子重複が局在部位の異なるアイソザイム遺伝子の双方に起きていることを確認した。その結果、北米産・東アジア産の種を通じて、アルコ-ル脱水素酵素、フルクト-ス1、6ニリン酸アルドラ-ゼ、NADP依存イソクエン酸脱水素酵素、フォスフォグルコムタ-ゼ、フォスフォグルコ-スイソメラ-ゼ、6フォスフォグルコン酸脱水素酵素、シキミ酸脱水素酵素の計7酵素種について遺伝子重複に由来すると考えられるアイソザイムの発現が認められた。この結果はヒヨドリバナ属(およびヒヨドリバナ連全体)が倍数体起原であることを示唆している。最近葉緑体DNAの制限酵素断片長多型を用いた研究によってヒヨドリバナ連はメナモミ連から派生したことが明らかにされた。そこで、メナモミ連の染色体数を調査したところ、多くの属で10よりも大きい基本数が見られることが明らかになった。ヒヨドリバナ連のn=10という半数体染色体数はより大きな数からの減数の結果である可能性がある。現在この仮説をテストするために、葉緑体DNAを用いた系統解析に着手している。北米東部産のヒヨドリバナ属8種について7酵素種(PGI、PGM、TPI、6PGDH、SKDH、IDH、ALD)の遺伝子数を調査した。これらの酵素種については2倍体植物は通常細胞質ゾルと葉緑体に局在する2つのアイソザイムをもち、これらは核DNAの遺伝子に支配されていることがわかっている。調査の結果、TPIをのぞく6酵素種について遺伝子重複が認められた。PGI、PGMについては葉緑体を単離し、葉緑体に局在するアイソザイムの遺伝子について重複の有無を調査した。その結果、細胞質ゾルPGI、細胞質ゾルPGM、葉緑体PGMの遺伝子が重複していることが示された。東アジア産のヒヨドリバナ属7種についても同様な研究を行ない、TPIをのぞく6酵素種に遺伝子重複があることを確かめた。ヒヨドリバナ属の種の染色体基体数はx=10であると考えられてきた。今回22種について体細胞染色体数を調査した結果、いずれも2n=20であり、また核型の上では2倍体と考えられた。しかし多数の酵素遺伝子座に重複が認められることから、n=10という染色体数は倍数体性の起原であり、その基本数はx=5であることが示唆された。ヒヨドリバナ属を含むヒヨドリバナ連は中南米に多数の属を分化させている。これらのうち、ヌマダイコン属のブラジル産の種でn=5が報告されている。今後はヌマダイコン属の染色体数と酵素遺伝子座数について広範な研究を行なう必要がある。本属の2倍体種は10対の形態的に分化した体細胞染色体を持ち,細胞遺伝学的には2倍体と考えられる。

10という半数体染色体数はキク科ヒヨドリバナ連の多くの属にみられ,ヒヨドリバナ連の染色体基本数と考えられてきた。ところが平成63年度までの研究において,本属の2倍体種が著しい遺伝子重複を持つことが示唆された。平成元年度は北米産の種で見出された遺伝子重複が東アジア産の種にも見出されるかどうかを調査し,遺伝子重複の一般性を確認した。また葉緑体アイソザイムと細胞質アイソザイムを分画し,遺伝子重複が局在部位の異なるアイソザイムの遺伝子の双方におきているかどうかも確認した。その結果は次のように要約される。ヒヨドリバナ属の2倍体種は北米産9種,東アジア産9種を通じて,アルコ-ル脱水素酵素,フルクト-ス1,6二リン酸アルドラ-ゼ,NADP依存イソクエン酸脱水素酵素,フォスフォグルコムタ-ゼ,フォスフォグルコ-スイソメラ-ゼ,6フォスフォグルコン酸脱水素酵素,シキミ酸脱水素酵素の計7酵素種について遺伝子重複に由来すると考えられるアイソザイムが発現されている。この結果にもとづいて,ヒヨドリバナ属は倍数体起原であり,染色体の形態の上では2倍体化が進行しているが,酵素遺伝子数の上では数多くの遺伝子重複を残した状態にあると考えられる。