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19世紀前半の中国辺境社会における移住、民族関係と民間宗教

1.太平天国前夜の台湾社会における社会変容に関する考察結果。(2001年度)(1)有力移民による開発の手法と利益の独占過程(2)移民の流入に伴う少数民族との紛争(3)漢族内部の激しい競争と下層移民の不満の高まりなど、広西と台湾との共通点が確認された。19世紀の広西の社会矛盾は、他の辺境地域にも当てはまる現象であると考えられる。この事実は太平天国が全国的な運動となり得た主要な理由となる。2.四川省原山地区の舞族反乱に関する考察結果。(2002年度)(1)漢族移民の流入によって生じた少数民族との関係悪化は、清朝が半ば辺境経営を諦める程の規模に発展したことが確認された。(2)太平天国の翼王右達開軍の四川省での失敗の要因は、厳しい対立関係の調停に成功しなかった点に求められる。3.1719世紀の華南における少数民族社会の変容に関する考察結果。(2003年度)ヤオ族反乱として趙金隴・藍正樽・雷再浩等の反乱について通事的な考察を行った。(1)中国社会が周辺諸民族を呑み込みつつ不断に膨張を遂げた要因の一つとして、移動性の高い少数民族の定着農耕民化させ、その空間的移動への要求を科挙合格による官界進出という垂直的な回想間移動へと吸収させる政策が指摘される。(2)その一方で、非従順な民族に対しては、武力によって封じ込めるなど、抑圧的な暴力性をも兼ね備えていたことが判明した。4.太平天国前夜の広西における社会変容に関する考察結果。(2004年度)(1)当時の地方官が既存の統治体制の維持に専念した結果、新興勢力の成長を促進させ、彼らに一定の政治的役割を与えて地方統治を補完させるだけの余力を持ち得なかったこと、(2)長官たちの更迭劇によって失墜した政府に対する人々の信頼を回復できなかったこと、(3)科挙エリートと非エリート間の亀裂を深める結果をもたらしたことが立証された。本年度は19世紀の中国辺境諸省における移住と民族関係及び民間宗教について、基本的なデーターを整理するべく、台湾の故宮博物院所蔵の档案史料を系統的に収集、整理する作業を行った。特に嘉慶、道光年間の軍機處档案、咸豊年間の宮中档案の関連部分をコピーして持ち帰り、項目別の整理を進めた。その結果移住と民族関係については、四川の彝族反乱と雲南のリス族反乱に関する史料が比較的豊富であり、両者の比較研究を中国王朝の辺境開発政策を踏まえつつ行なうことが可能であると判明した。また移民プロパーで見た場合、北京で天理教との関連を告発された江西人移民事件、湖南湘潭県における江西移民と湖南人の紛争など、移民をめぐる問題が西南中国にとどまらず、当時の中国社会において普遍性を持った問題であったこと、西北地区に流刑となった青蓮教徒の活動や、安徽及びその周辺各省を流動しながら活動した初期捻子など、従来秘密結社や農民反乱の枠組みで捉えられてきた事件についても、移民の視点が不可欠であることが明らかになった。なお本年度の重点的な研究項目であった台湾の移民社会と張丙の乱、分類械闘の関係については、出版予定の共著においてその内容を分析した。また湖南雷再浩反乱についても現在軍機處档案を整理中であり、来年度に分析を進める予定である。

さらに進行中の研究として広東、広西における社会問題と各種反乱に関する軍機處档案の整理がある。特に広東の史料は膨大な量に上るため、まず宮中档案から重要事件をピックアップし、軍機處档案の関連部分を優先的に整理したいと考えている。本年度は研究期間の二年目として、四川の彝族をめぐる漢族との民族関係史を中心に考察を進めた。とくに前半は台湾で収集した軍機處档案に対する整理と読解の作業を進め、その成果を250頁近くからなる史料集という形でまとめた。またこの史料をもとに、この地区における民族関係の歴史を分析し、論文「十九世紀前半の四川彝族地区における民族関係とそのイメージ--台湾故宮博物院所蔵の档案史料を中心とする分析」をまとめた。また九月に同名の研究報告を国立民族学博物館における科研研究会(共同研究「中国における民族表象の人類学的・歴史学的研究--南部地域を中心とした整理と分析」、研究代表者、長谷川清)において行った。一方辺境における民間宗教の問題については、湖南における青蓮教の活動に重点をおいて分析を進めた。とくに1847年の新寧県雷再浩反乱については、台湾で収集した軍機處档案をすべて読解して活字に起こし、現在ほぼ内容の校訂を終えた。また初年度に重点を置いた台湾張丙反乱と分類械闘については、三月に論文「太平天国前夜の台湾における反乱と社会変容」を共著として刊行した。さらに次年度の重点として取り上げる予定の捻子については、各種史料の分類、整理作業を終えた。四月以降に本格的に史料の読解作業を進める予定である。本年度は1840年代の史料に関する分析に行なった。とくに中国内地の経済的辺境である安徽、河南の捻子にスポットを当て、彼らと四川白蓮教反乱との関係について検討した。また1830年代の経済不況によって捻子の勢力が急速に拡大した事実を確認したが、草書体の档案史料が想像以上に多かったために整理作業は完了しなかった。本年度はSARSの影響で夏休みの中国訪問を断念せざるを得ず、代わって日本国内所蔵の地方志、台湾の故宮博物院で収集した宮中梢案を読み進めた。また中国辺境における民族関係史を解明する一階梯として、費孝通『中華民族多元一体格局』(邦訳は『費孝通の中華民族論』風響社、二〇〇四)の共同翻訳を行なった。担当部分は賈敬顔「漢人をめぐる考察」「歴史における少数民族内の漢族的要素」の二論文で、この作業により西北辺境の民族関係史について多くの教示を得ることが出来た。本年度はまず19世紀の辺境各省で盛んな活動を見せた民間宗教、とくに青蓮教の活動について分析を進めた。その布教活動を担った商人たちの動向については、嘉慶年間に北京で摘発された江西商人を例に実態を解明した。また道光年間に発生した青蓮教弾圧の経緯を跡づけ、それが拝上帝会に対する有力移民の告発の背景にあることを検討した。一方本年度は19世紀広西の社会変容について、京控事件に関する档案史料をもとに分析を進めた。その結果当時の広西地方政府は成長しつつあった新興勢力を保護せず、彼らに一定の政治的役割を与えることで地方統治を補完させるだけの柔軟さを欠いていた。その結果政治的成功を収めた科挙エリートと非エリート間の断絶が深まり、結果として太平天国の発生を招いたことが確認された。さらに本年度は太平天国の軍事行動のうち、1853年の北伐に関する研究を行った。同時に19世紀前半の捻子と河南一帯の抗糧暴動に関する史料の整理と分析を進めた。
中国文化に占める道教の位置と現状についての総合的調査・研究

中国の文化は,宗教あるいは思想の観点からみた場合,儒教,仏教,道教の三者が複雑に関係しあって形成されたものである.近年,道教寺院の内部という制限つきながら,道教信仰が復活し,祭祀,礼拝が行なわれ,道士が養成され,教団組織が整えられ,経典や建築物の設備が充実してきている.この状況をふまえ,かつ,儒仏二教に比べて研究がおくれている道教について,その歴史と実状を明らかにするため,三回の本調査を行なう.予備調査は,そのため,本調査のカヴァーする地域の関係者と合い,諸般の打ち合わせを行なうことを目的とする.今年度は予備調査であったが,所期の目的をほぼ果たすことができた.まず訪問各地域の情況を記す.(1)北京地域.中国社会科学院世界宗教研究所での打合せ.これは前後二回行ない,本調査において予想される困難を指摘してもらった.最大の問題は地方主義であると言われたが,その後,この問題は存在しないことが分かった(地方との打合せによって).さらに資料収集の問題や方法論について討議した.これらは,こちらでも十分予想されるものであり,重ねて協力を依頼しておいた.(2)山東省地域.予想以上に各地を訪問でき,主に遺跡の実情を調査した.大変協力的である.(3)上海地域.個人的にはすでに何度も訪問しており,宗教研究所,上海白雲観ともに大変協力的である.調査地域,順序について貴重な助言を得た.(4)杭州地域.ここも大変協力的であり,本調査の成果を確信できた.(5)南昌地域.開放直後の龍虎山天師府も訪問でき,一応の約束を取りつけた.ただ,まだ比較的閉鎖的である.(6)武漢地区.武漢市の長春観は協力的であるが,武当山は必ずしも十分協力的ではない.(7)成都地区.道教とその研究のもっとも盛んな地域であり,分担者李遠国氏の協力もあって,予想以上に大きな成果があった.(8)西安地域.棲観,華山等で打合せをし,十分な成果を得た.以上,各地域の研究機関,道観,道教協会との打合せを総括すれば,(1)道教信仰復活の規模と深度,(2)道教行順の調査と記録,(3)道観,道教聖地の現状,(4)研究機関の研究状況,などの諸事項について,十分に成果をあげられる見通しを持った.なお,本調査は,(1)西安・成都,(2)江南地域,(3)山東,東北地域の順に行ないたい.中国の文化は,宗教あるいは思想の観点からみた場合,儒教,仏教,道教の三者が複雑に関係しあって形成されたものである.近年,道教寺院の内部という制限つきながら,道教信仰が復活し,祭祀,礼拝が行なわれ,道士が養成され,教団組織が整えられ,経典や建築物の設備が充実してきている.この状況をふまえ,かつ,儒仏二教に比べて研究がおくれている道教について,その歴史と実状を明らかにするため,三回の本調査を行なう.予備調査は,そのため,本調査のカヴァーする地域の関係者と合い,諸般の打ち合わせを行なうことを目的とする.今年度は予備調査であったが,所期の目的をほぼ果たすことができた.まず訪問各地域の情況を記す.(1)北京地域.中国社会科学院世界宗教研究所での打合せ.これは前後二回行ない,本調査において予想される困難を指摘してもらった.最大の問題は地方主義であると言われたが,その後,この問題は存在しないことが分かった(地方との打合せによって).さらに資料収集の問題や方法論について討議した.これらは,こちらでも十分予想されるものであり,重ねて協力を依頼しておいた.(2)山東省地域.予想以上に各地を訪問でき,主に遺跡の実情を調査した.大変協力的である.(3)上海地域.個人的にはすでに何度も訪問しており,宗教研究所,上海白雲観ともに大変協力的である.調査地域,順序について貴重な助言を得た.(4)杭州地域.ここも大変協力的であり,本調査の成果を確信できた.(5)南昌地域.開放直後の龍虎山天師府も訪問でき,一応の約束を取りつけた.ただ,まだ比較的閉鎖的である.(6)武漢地区.武漢市の長春観は協力的であるが,武当山は必ずしも十分協力的ではない.(7)成都地区.道教とその研究のもっとも盛んな地域であり,分担者李遠国氏の協力もあって,予想以上に大きな成果があった.(8)西安地域.棲観,華山等で打合せをし,十分な成果を得た.以上,各地域の研究機関,道観,道教協会との打合せを総括すれば,(1)道教信仰復活の規模と深度,(2)道教行順の調査と記録,(3)道観,道教聖地の現状,(4)研究機関の研究状況,などの諸事項について,十分に成果をあげられる見通しを持った.なお,本調査は,(1)西安・成都,(2)江南地域,(3)山東,東北地域の順に行ないたい.
融体のガラス転移のその場観察

本研究者は、これまでに、適切に選ばれた組成を有する共晶系合金ナノ粒子においては、融体の急冷ではなくて徐冷(放冷)によってもアモルファス固体が得られることを明らかにしている。この現象の原因を究明するために、共晶温度に対するサイズ効果、ならびに、合金ナノ粒子において徐冷によってもアモルファス固体が得られる条件、を調べた。まず、電子顕微鏡法を用いて合金ナノ粒子ににおける共晶温度の低下を粒子サイズの函数として調べた。合金の共晶温度は純物質の融点よりも強い粒子サイズ依存性を持つことがわかった。この一つの理由としては、共晶合金における異相界面の効果が挙げられる。表面エネルギーのほかに二固相異相界面エネルギーの効果によって液相単相状態が安定され、その結果、共晶温度は純物質の融点に比べ、強い粒子サイズ依存性を示すと考えられる。次に、ガラス遷移温度Tgの粒子サイズ依存性を調べた。室温で形成したAu-Sn系アモルファス合金ナノ粒子を加熱するとアモルファス中に見られるソルト・ペパーコントラストはその濃淡位置をゆるやかに変動させていた。さらに粒子を加熱すると、結晶化することなく液体に変化した。また、室温にまで冷却(徐冷)するとそのままアモルファスに戻った。ここで、アモルファスが液体に変わる温度範囲はサイズが異なる二つの粒子(直径5.5nmと4nm)において殆ど差がなかった。これより、Tgは粒子サイズにほとんど依存しないことが分かった。以上より次の考察が導かれた。粒子サイズの減少とともに、共晶温度は低下し、ある臨界粒子サイズにおいてガラス遷移温度Tgにいた。この臨界サイズより小さなサイズの合金ナノ粒子では、Tg>Tとなる温度範囲にわたっては、アモルファス固体が出現する。これが、合金ナノ粒子において徐冷(放冷)によってもアモルファス固体が形成される原因である。いくつかの共晶系2元合金を用いて系のナノサイズ化に伴うガラス形成能を調べた。ナノ粒子の性質は表面清浄度に敏感であるために、実験にあたってはナノ粒子の製作と評価とは同一の真空槽中で行い、この間表面清浄度を維持することが必要である。電子顕微鏡を用いたナノ粒子の実験においてこの条件を満たす観点から、鏡体中でナノ粒子の製作と観察を同時に行なう方法を採用した。これを実行するために、本特定領域研究経費にて電子顕微鏡用の双源蒸着ホルダーを調達した。このホルダーの外観は一般の電顕ホルダーと変わらないが試料をセットする部分に改造が施されている。則ち、このホルダーは三つのタングステンフィラメントから構成されている。外側の二つのフィラメントには蒸着しようとする金属を、また真中のフィラメントには基板となるグラファイトを予めセットする。この三つのフィラメントには外部の電源から別々に電流を流すことが可能である。実験には高分解能電子顕微鏡を用いた。合金ナノ粒子の作製はまず、双源蒸着ホルダー片方のソースから原子Aを支持基板であるグラファイト破片のエッジに蒸着し、Aのナノ粒子を作製した。この蒸着は観察下で行った。その後、もう一方のソースから原子BをAのナノ粒子上に蒸着させて、合金化に伴う構造変化をその場観察した。基板温度は室温である。合金ナノ粒子の化学組成については、EDX(Energy Dispersive X-ray Spectroscopy)を用いて情報を得た。また、電子照射効果を最小限にすると共に構造変化を原子レベルで実時間観察するために毎秒30フレームの時間分解能を持つ高感度TVカメラ(GATAN 622SC)を用いて、像をビデオレコーダーに取り込んだ。この実験の結果、Sn-Pb系などの共晶系2元合金においてアモルファスの形成がみとめられた。ガラス転移温度Tgは、その温度以下では原子がmobilityを急速に失い観察時間内では充分な構造変化が検出されない温度と考えることができる。このガラス転移温度Tgは、その物質の凝集エネルギーと密接な関係にあるとされている。一方、系のサイズをナノスケールにまで小さくした場合凝集エネルギーが低下するであろうことは知られているが、この点を実験的に検証した例は少ない。そこでガラス転移温度Tgを左右する因子に関する情報を得る目的で、熱膨張率の計測を通して凝集エネルギーのサイズ依存性を検討した。系としては純Pbを選定した。格子定数の変化から熱膨張率の粒子サイズ依存性を求めるためには、同じ条件下で作製されたサイズの異なる粒子を用いることが必要不可欠である。アモルファスカーボン膜上についたて状の壁を設置し、ホルダーを傾けるとこの壁によって原子の蒸着が遮られるエリアをつくることを発案し実施した。これによって、同一膜上にサイズが異なるPb粒子を同時作製することが可能になった。これらの粒子を用いて、加熱もしくは冷却ホルダーを用いて基板温度を-180°Cから300°Cまで変えながら対応する回折パターンをイメージングプレート(IPs)に記録した。これらのIPsのデジタル画像の定量解析からPbの熱膨張率の粒子サイズ依存性を求めた。その結果Pbでは粒子が小さくなるに従い、熱膨張率が大きくなることがわかった。この事実は、系のサイズ減少にともない、凝集エネルギーは低下すること、従ってガラス転移温度も低下することを示している。

バルク物質では非平衡相であるアモルファスが直径約10nm以下のサイズの合金粒子においては熱力学的に安定な相として出現すること、および、これは共晶温度(T_<eu>)とガラス転移温度(T_g)が異なる粒子サイズ依存性を示すために、合金ナノ粒子においては、T_g>T_<TSM>>T_<eu>のような温度領域が形成(バルクではT_<eu>>T_g)されるためであることが明らかにされつつある(ここでT_<TSM>は熱力学的に安定なアモルファスが形成される温度)。T_gの粒子サイズ依存性に関しては、その物質の凝集エネルギーと密接な関係がある。合金ナノ粒子においては表面効果のために凝集エネルギーが低下することによってT_gも若干低下すると考えられる。合金のT_<eu>に関しては、表面の他にも界面とそれによる歪効果などによってT_gよりも大きい粒子サイズ依存性を示すと予測される。また、これらの効果によって合金ナノ粒子においては固溶度も大きく増加することが確認されている。本研究では、合金ナノ粒子における固溶度増加と熱的安定なアモルファス形成の関連性を調べるために、2固相共存状態にある合金ナノ粒子の両相における固溶度変化をAu-Ge合金ナノ粒子を用いて定量的に調べるとともに、熱力学的に安定なアモルファスが形成される粒子サイズを調べた。その結果、直径20nmより大きい粒子においては2固相共存状態にある粒子の各相での固溶度増加は少なかった。しかし、サイズ低下とともに固溶度は次第に増加し、粒子のサイズが直径約10nmまで小さくなると各相での固溶度は数10at.%まで増加した。一方、粒子の直径が数nmまで小さくなると2相共存状態のかわりにアモルファスが形成されることが確認された。これは2固相共存状態にある合金ナノ粒子においては、粒子サイズ低下に伴い相界面が各相に大きな歪を発生させ、格子のソフト化が生じるためと考えられる。この格子のソフト化は大きな固溶度増加とT_<eu>低下を引き起こす。本研究代表者は、これまで「金属・合金の相図におよぼす系のサイズ効果」について系統的な研究を行なってきた。その中で、直径約10nm以下のサイズの合金粒子においては、バルクな物質では非平衡相として存在するアモルファスが熱力学的に安定な相として出現する系がありうることを実験的に明らかにしている。本研究では、その出現条件を調べる目的で、Au-Sb系における合金相形成を調べた。Au-Sb系は中間相としてただ1種類の化合物(AuSb_2)をもち、金およびアンチモンの相互固溶度が小さい合金系である。実験は、透過電子顕微鏡の中で、その場蒸着機能付試料ホルダーを用いておこなった。Sb-10at%Au組成近傍の10nmサイズの合金粒子は、純アンチモンと同じ斜方面体構造をとる。、EDX分析の結果は、金は合金粒子中にほぼ均一に分布していることを示している。従って、粒子はSb-10at%Auの固溶体合金であると判断される。バルクなアンチモン中への金の固溶限はほぼ0at%であるので、アンチモン合金ナノ粒子では、金の固溶限は大幅に増大することが分かる。また、Au-15at%Sb組成の5nmサイズの合金粒子は、純金と同じ面心立方構造をとる、EDX分析の結果は、先と同じく、アンチモンは合金粒子中にほぼ一様に分布していることを示している。
火山噴出物をもちいた小起伏面の発達史的研究

本研究の目的は火山噴出物を用い,日本列島に発達する数地域の小起伏面についてその形成年代を明らかにし,山地の形成年代や形成直前の古地理を復元することにある.その研究動機は,日本列島に展開する山地は侵食域であることを反映して平野に比べて編年学的研究が遅れていることにある.山地の形成年代や形成時の古地理を明らかにするには,山頂付近に広がる小起伏面や,山地を覆う第三紀第四紀前半の火山噴出物基底の年代とそれぞれの形成背景の解明が役立つ.研究対象地域は阿武隈山地,関東山地,飛騨山脈である.以下のような研究成果を得た.(1)阿武隈山地北西部に分布する小起伏面を覆う火砕流堆積物は,従来白河火砕流堆積物群の一部と解釈されていたが最も広く分布するものは同火砕流群相当でなく,より古い年代のものであることが判明した.このためこれら火砕流堆積物の年代測定を行い古地磁気特性を明らかにした.一方で郡山盆地との境界付近や郡山盆地内で白河火砕流堆積物群の存在も明らかになった.これらを整理することにより阿武隈山地北西部に分布する小起伏面と周辺域である郡山盆地と合わせた地形形成過程を復元し,これに基づき両地域の地形発達史構築と小起伏面形成のモデル化を行った.(2)関東山地については,その定高性をもつ山稜の平野部への延長となる関東平野西部地下と関東平野西縁丘陵の火山灰層序を改訂した.(3)当初予定していた飛騨山脈,雲の平火山の下位の礫層と奥飛騨火砕流堆積物の調査はできなかったが,飛騨山脈周辺の古地理復元に関わる火砕流堆積物の調査を行った.本研究の目的は火山噴出物を用い,日本列島に発達する数地域の小起伏面についてその形成年代を明らかにし,山地の形成年代や形成直前の古地理を復元することにある.その研究動機は,日本列島に展開する山地は侵食域であることを反映して平野に比べて編年学的研究が遅れていることにある.山地の形成年代や形成時の古地理を明らかにするには,山頂付近に広がる小起伏面や,山地を覆う第三紀第四紀前半の火山噴出物基底の年代とそれぞれの形成背景の解明が役立つ.研究対象地域は阿武隈山地,関東山地,飛騨山脈である.以下のような研究成果を得た.(1)阿武隈山地北西部に分布する小起伏面を覆う火砕流堆積物は,従来白河火砕流堆積物群の一部と解釈されていたが最も広く分布するものは同火砕流群相当でなく,より古い年代のものであることが判明した.このためこれら火砕流堆積物の年代測定を行い古地磁気特性を明らかにした.一方で郡山盆地との境界付近や郡山盆地内で白河火砕流堆積物群の存在も明らかになった.これらを整理することにより阿武隈山地北西部に分布する小起伏面と周辺域である郡山盆地と合わせた地形形成過程を復元し,これに基づき両地域の地形発達史構築と小起伏面形成のモデル化を行った.(2)関東山地については,その定高性をもつ山稜の平野部への延長となる関東平野西部地下と関東平野西縁丘陵の火山灰層序を改訂した.(3)当初予定していた飛騨山脈,雲の平火山の下位の礫層と奥飛騨火砕流堆積物の調査はできなかったが,飛騨山脈周辺の古地理復元に関わる火砕流堆積物の調査を行った.本研究の目的は,溶結凝灰岩や溶岩などの火山噴出物を用い,日本列島に発達する数地域の小起伏面についてその形成年代を明らかにし,山地の形成年代や形成直前の古地理を復元することにある.これは,日本列島に展開する地形の中で低地・段丘・丘陵など平野を構成する地形は,その形成過程がよくわかっているのに対し,山地は侵食域であることを反映して,その形成年代を明らかにする材料が乏しく,平野に比べて編年学的研究が遅れていることを反映している.山地の形成年代や形成時の古地理を明らかにするには,山頂付近に広がる小起伏面や,山地を覆う第三紀第四紀前半の火山噴出物基底の年代と,それぞれの形成背景の解明が役立つ.これを踏まえて,阿武隈山地,関東山地を本年度の研究対象地域とした.阿武隈山地西部は模式的に小起伏面群の発達がよい.これらの細分は,小池(1968)により既になされているが,あらためて地形図,空中写真,数値情報を用いてその再検討を行った.また,小起伏面を覆う白河火砕流堆積物とされる火砕流堆積物の分布と分析試料を収集し,その記載岩石学的特性を明らかにした.関東山地については山地南部に広がる黒富士火山の最新活動期の年代を知るため,複数の火砕流堆積物を試料採取してその記載岩石学的特性を明らかにした.その結果,関東平野西部に分布する中期更新世テフラ群の一部が黒富士火山起源である可能性を指摘でき,黒富士火山の活動年代が従来考えられていたよりも若くなる可能性がでてきた.これより小起伏面の発達はあまりよくないものの,関東山地南部における山地の形成年代の手がかりを得ることができた.

本研究の目的は,溶結凝灰岩や溶岩などの火山噴出物を用い,日本列島に発達する数地域の小起伏面についてその形成年代を明らかにし,山地の形成年代や形成直前の古地理を復元することにある.これは,日本列島に展開する地形の中で低地・段丘・丘陵など平野を構成する地形についてはその形成過程がよくわかっているのに対し,山地は侵食域であることを反映して,その形成年代を明らかにする材料が乏しく,平野に比べて編年学的研究が遅れていることを反映している.山地の形成年代や形成時の古地理を明らかにするには,山頂付近に広がる小起伏面や,山地を覆う第三紀第四紀前半の火山噴出物基底の年代と,それぞれの形成背景の解明が役立つ.これを踏まえて,阿武隈山地,関東山地を本年度の研究対象地域とした.阿武隈山地西部は模式的に小起伏面群の発達がよい.これらの細分は小池(1968)により既になされているが,あらためて地形図,空中写真,数値情報を用いてその再検討を行った.また,小起伏面を覆う白河火砕流堆積物とされる火砕流堆積物の分布と分析試料を収集し,その記載岩石学的特性を明らかにした.その結果,従来の研究成果とは異なり,阿武隈山地西部に分布する火砕流堆積物は白河火砕流堆積物とは記載岩石学的特性に相違があることが判明した.このため,4段認められる小起伏面の中で上位から2段目の熊耳面上の火砕流堆積物に対して年代測定を行ったところ,4.82±0.12Ma,4.86±0.12MaのK-Ar年代値を得た.これまでKoike(1969),木村(1994)により本層は白河火砕流堆積物と考えられてきたが,この年代からみて,本層は吉田・高橋(1991)が定義した白河火砕流堆積物ではなく,それよりも古いものと解釈できる.いずれにせよ阿武隈山地西部の小起伏面群に新たな年代を入れることが可能となった.本研究の目的は火山噴出物を用い,日本列島に発達する数地域の小起伏面についてその形成年代を明らかにし,山地の形成年代や形成直前の古地理を復元することにある.その研究動機は,日本列島に展開する山地は侵食域であることを反映して平野に比べて編年学的研究が遅れていることにある.山地の形成年代や形成時の古地理を明らかにするには,山頂付近に広がる小起伏面や,山地を覆う第三紀第四紀前半の火山噴出物基底の年代とそれぞれの形成背景の解明が役立つ.阿武隈山地・郡山盆地,関東山地を本年度の研究対象地域とした.1.阿武隈山地西部は小起伏面群の発達がよく,それらの一部が火砕流堆積物に覆われる.昨年度はこれらの年代測定や記載分析学的特徴の把握を行い,従来考えられていた白河火砕流堆積物群ではなく,それよりも古い三春火砕流堆積物と解釈した.今年度はその火砕流堆積物の詳細な分布等を明らかにし,小起伏面形成過程の復元を試みた.その結果,三春火砕流堆積物とは別に,小起伏面低位から郡山盆地にかけて白河火砕流堆積遺物群が複数分布していることが明らかとなった.このように阿武隈山地北西部から郡山盆地にかけては複数の火砕流堆積物が存在することになり,同地域の地形形成年代を確かめる材料となる.今年度はこれに基づき両地域の地形発達史構築と小起伏面形成のモデル化を試みた.2.関東山地の切峰面は関東平野地下の上総層群基底に滑らかにつながり,関東山地は3Ma前頃までには小起伏山地であった可能性が指摘されている(貝塚,1987).本研究では上総層群の基底高度が関東平野西部でどの様に変化し,関東山地につながるかを明らかにすることを試みた.このため,都内西部の500m以上の深度を持つボーリングと関東平野西縁丘陵の地質調査を進めた.その結果,およそ2Ma頃のテフラ層が複数確認されその深度を明らかにした.
健康のための休養達成度の指標とストレスとの相関に関する研究

職域および地域の計526名を対象に、われわれが開発した32問よりなるストレスチェックリストと18問よりなる休養に関する質問票を実施した。ストレスチェックリストは回答をスコア化し、精神的および身体的ストレス度、ストレス対処能力、さらに因子分析で得られた8軸の傾向因子について評価した。休養に関する質問の回答も同様にスコア化し、因子分析により主因子を解析した。因子分析の結果より5因子が抽出され、それぞれ、時間、生活・環境、活動、リラクセーション、ストレスの気づきを表すものと考えられた。得られた因子とストレスの評価との間はMann-WhitneyのU検定で、ストレスへの関心、自覚、休養欲求についての質問とストレスの評価および因子との関係はKruskal-Wallis検定ならびに一元配置分散分析で有意差を確認した。(p<0.01)。この結果、うつ傾向では気づき以外、身体症状では活動とリラクセーション、過労傾向と神経症傾向では全因子、タイプA行動とNegative Copingでは生活・環境以外、Social Supportは生活・環境と、Alexythymia傾向はリラクセーションと関連がありストレスの傾向ごとに指導の際に主眼となる休養の内容が異なっていることがわかった。休養の欲求はストレス対処能力に関係なく、休養時間やリラクセーション、気づきと関連がある。身体的ストレスのある者はストレスへの関心が低く、気づきを高めて関心を持たせることが必要になる。休養時間とリラクセーションはSocial Supportと関連があるが、休養の欲求により強い相関があり、周囲の支援を強化するよりも個人個人の問題として解決すべきであると考えられる。回答の矛盾を調べる信頼性尺度は気づきを除く休養の因子と関連があるが、この尺度が高い者はまだストレスを自己の問題として受けとめていない段階と考えられ、ストレスへの気づきを高めていく指導が必要となる。(p<0.01)。
発がんにおけるテロメア機能

がん細胞は勝手に「賢く」なって、患者との「戦い」に勝つように見える。がん細胞は正常細胞と異なり、自分がもつ遺伝子・染色体を、自分の都合が良いようにさまざまに変化させることができる。このことが、がん細胞の「自律的な悪性化」の理由である。本研究では、CST複合体と呼ばれるタンパク質に注目して、その正確な機能を明らかにするとともに、その異常がどのようにがん細胞に利用されているのか解明を試みた。本研究では、テロメア機能異常がどのような遺伝学的不安定性をもたらし、正常細胞の発がん過程に貢献するのかを、分裂酵母およびマウスのモデル生物について、試験管内あるいは個体レベルで明らかにすることを目的としている。平成22年度においては、そのための実験系の構築を行った。テロメア機能不全は、染色体末端DNAがDNA損傷として認識され、DNA損傷チェックポイントを活性化するとともに、DNA末端融合やDNA二本鎖切断部位を介したDNA相同組換え、あるいは、テロメレースによる切断部位へのテロメア付加がおこることが予想される。このようなDNA突然変異は、Gross Chromosomal Rearrangement(GCR)と呼ばれる染色体構造の大規模な変化をもたらすが、テロメア機能が実際にGCRをもたらすのか否かは検討されていなかった。そこで、本年度は、分裂酵母GCR頻度を測定する実験系を確立し、分裂酵母テロメア構成蛋白質の各遺伝子欠損株におけるGCR頻度を測定することに成功した。一方、我々は、哺乳類テロメアに局在する新規蛋白質複合体CST複合体を報告し、これがテロメアDNAのラギング鎖合成に関わる可能性を示唆した(Mol Cell 36,193-206,2009)。既に、我々は、哺乳類DNA合成酵素α・プライメース複合体などラギング鎖DNA合成に関わる遺伝子の変異は、テロメアDNAを不安定化させることを示している(Mol Cell Biol25,11073-11088,2005)。そこで、CST複合体の機能異常がテロメアDNAの不安定性、ひいては、発がん率にどのように貢献するのかを明らかにする目的で、理研CDBの相澤慎一博士のグループとの共同研究により、CSTを構成するStn1をコードする遺伝子のノックアウトマウスの作成を終えた。現在、本マウスを用いて、CST複合体の機能を明らかにしつつある。本年度は、我々が新規に同定報告したヒト1本鎖DNA結合蛋白質CST (Ctc1-Stn1-Ten1)複合体が染色体の安定化性維持において果たす役割を解析し、また、Ctc1ノックアウトマウスを樹立した。既に、CST複合体構成因子Stn1の遺伝子発現をノックダウンすると、1本鎖テロメアG鎖が伸長し、テロメア損傷反応が生じるが、細胞の増殖能には特に大きな影響を与えないことを報告してきた。今回、相澤慎一博士との共同研究により、Ctc1遺伝子を誘導性にノックアウトすることができるマウス線維芽細胞(MEF)を調製した。Ctc1ノックアウトMEFは、対照細胞と比較して増殖能が著しく低下することを見出した。Ctc1ノックアウトMEFをパピローマウイルスE6およびE7あるいはSV40ウイルスT抗原でトランスフォームさせると、細胞増殖能が部分的に回復したことから、正常MEF細胞でCtc1遺伝子を欠損させた場合にみられる増殖能の低下は、E6, E7あるいはT抗原が標的とするp53やRb遺伝子を介したチェックポイント機構あるいはアポトーシスによるものと考えられた。以上の結果は、CST複合体がテロメア機能維持に必要であることを示しているが、ノックアウト細胞が増殖能を著しく低下させるため、当初計画をしていたCtc1ノックアウトマウスをそのまま用いた発がん実験は困難であることが分かった。一方、アフリカツメガエルCST複合体を同定し、その卵抽出液を用いて試験管内にてCST複合体の機能を明らかにする実験系を確立した。1)当研究室にて新規に見出したテロメア1本鎖DNA結合蛋白質CST複合体について、核内において塩基除去修復、ヌクレオチド除去修復などのDNA損傷修復因子と共局在して点状の分布をしめすことを見出した。また、いくつかのDNA損傷修復因子については、蛋白質免疫沈降実験によって、CST複合体成分と直接もしくは間接的な蛋白質間相互作用を示すことを明らかにした。従来、CST複合体はDNA合成酵素αの活性促進因子としてDNA複製をはじめとするDNA合成反応に関わると考えられている。以上の結果は、CST複合体がDNA修復反応に関わる可能性を示唆しており、注目される。2)分裂酵母において、CST複合体の1因子をコードするstn1は必須遺伝子であるが、その温度感受性変異株stn1tsを取得した。stn1tsは非許容温度において、テロメアDNAフォークの進行が妨げられテロメアおよびサブテロメアDNAを消失することで致死となることが分かった。また、stn1tsのサプレッサー遺伝子を複数同定した。これらの因子とstn1蛋白質の機能解析を行うことで、分裂酵母stn1の生物学的機能をさらに一層理解することにつながると期待される。3)理研CDB相澤慎一博士との共同研究により、CST複合体の構成要素であるCtc1をコードするctc1遺伝子の条件的ノックアウトマウスを作成し、そのMEF細胞の表現型を観察した。ctc1欠損MEF細胞では、対照野生型細胞と比較してM期微小核を高頻度で観察され、ゲノム不安定性を示していることが明らかとなった。アフリカツメガエル卵抽出液を用いて、抗CST中和抗体を用いたCST複合体機能の阻害実験をDNA複製解析に応用した。

その結果、CST複合体がDNAの半保存的な複製に必要なわけではなく、1本鎖鋳型DNAを用いた新規RNAプライマー合成を必要とするDNA合成に必要であることを明らかにした。このような反応は、テロメアDNA末端をテロメレースが伸長させた後に、相補鎖DNAをDNAポリメラーゼα・プライマーゼがフィルインする反応を類似しており、CST複合体がテロメアDNAの維持に必要である事実を説明するものと考えられた。本研究成果は、Nakaoka, H. et al. J. Biol. Chem. 287:619 (2012)に報告した。一方、CST複合体ノックアウトMEF細胞は、微小核形成やラギング染色体など、染色体不安定性を示す表現型を示したことから、今後、染色体不安定がおこる分子機構を明らかにする予定である。当研究室にて新規に見出したテロメア1本鎖DNA結合蛋白質CST複合体について、H25年度までの本研究において、核内において塩基除去修復因子と共局在し、蛋白質相互作用をすることを示していた。H26年度および27年度の本研究において、CST複合体はゲノムDNA中においてグアニンに富む領域が形成するグアニン4重鎖構造と呼ばれるDNA高次構造体の近傍に局在することを明らかにした。理研CDB相澤慎一博士との共同研究により作成したCST複合体の構成要素であるCtc1をコードするctc1遺伝子の条件的ノックアウトマウスから胎児由来線維芽細胞(MEF, mouse embryonal fibroblast)を調製し、Ctc1遺伝子の欠損細胞と野生型細胞のあいだで、ゲノムDNAにおける塩基除去修復の基質である酸化グアニン量を測定したところ、欠損マウスで有意に増加していることが明らかとなった。このことから、CST複合体はゲノムDNA中の酸化グアニンを塩基除去修復によって除去する上で必要であることが分かった。以上の結果から、CST複合体はゲノムの特にグアニンに富む領域に局在し、酸化グアニンを塩基除去修復することで、ゲノム安定性の維持に寄与していると結論した。がん細胞は勝手に「賢く」なって、患者との「戦い」に勝つように見える。がん細胞は正常細胞と異なり、自分がもつ遺伝子・染色体を、自分の都合が良いようにさまざまに変化させることができる。このことが、がん細胞の「自律的な悪性化」の理由である。本研究では、CST複合体と呼ばれるタンパク質に注目して、その正確な機能を明らかにするとともに、その異常がどのようにがん細胞に利用されているのか解明を試みた。27年度が最終年度であるため、記入しない。腫瘍学CST複合体の機能については、Ctc1ノックアウトマウスを調製できた。その表現型は予想以上に強いものであったが、この研究材料を用いることで、哺乳類CSTの生物学的機能を明らかにする研究が飛躍的に進むものと期待される。また、アフリカツメガエル卵抽出液を用いて、CST複合体の構成要素あるいは結合蛋白質を特異的に免疫除去し、DNA複製に及ぼす影響を明らかにする実験が進んでいる。以上より、近い将来に、CST複合体の染色体維持における役割を明らかにすることが可能であると考えられる。
高機能広汎性発達障害児者の動的な対人認知過程に関する眼球運動指標を用いた基礎研究

広汎性発達障害(以下PDD)の動的な対人認知過程を検討した結果、実験1・2では対話の同調傾向認知の弱さが正答率と反応時間で示され、注視行動も低効率で口への注視増加が示された。実験3の音声・表情単独での感情判断では時間を要したが、正答率と注視行動には非PDDと同等であった。しかし音声・表情統合による感情判断では正答率・反応時間で低遂行が示され、注視行動も特異的な変化を示した。実験4の空間周波数処理した表情変化動画の感情判断では局所情報(高空間周波数成分)の除去に対して非PDDの注視時間方略は変化したが、PDDでは変化しなかった。実験5の映画の登場人物への感情ラベリングでは、感情判断が求められることが顔を注視する条件となること、音声情報がない状況での感情判断が困難であることが示された。以上より、PDDは非PDDに比べて動的な対人認知過程に遂行の弱さがあり、遂行時間の延長と注視行動の特異性が認められた。また課題の難度や設定によって、正答率の低下や注視方略への固執といった特徴も示された。【実績概要】(環境設定)アイトラッカーの使用環境を整備した。(実験1)「対話ペア判断実験」:H16-17萌芽研究の眼球運動(EM)データを専用ソフトウエアで解析した。(実験2)対人交流のある映画場面視聴時のEMデータを記録・解析した。【方法】検査対象は実験1の高校生1名を除いて、両実験とも成人である。(実験1)H17萌芽研究実績報告のEMデータ(AS7名,NT12名)を解析した。EMデータと合わせるためRTデータと正答率データにH17報告で除外した2名のASデータを含めた。(実験2)2種類の映画場面の自由視聴時EMをAS11名、NT21名で記録した。【結果】(実験1)(1)エラー率:統制条件(AS2.3%,NT3.5%):n.s.,実験条件(AS9.5%,NT1.7%):有意。(2)RT:統制条件(AS9.49sec, NT4.73sec):有意,実験条件(AS18.84sec, NT11.71sec):有意。(3)注視数:刺激内3フレーム(A者,B者(1),B者(2))の注視数分布はASとNTで同じ傾向を示したが、注視数はASの方がNTよりも多かった。またフレーム間の注視移動パターンはNTの方が明瞭で、ASではパターンがはっきりしない傾向が認められた。(実験2)ASはNTよりも平均注視数が多く、平均注視時間が短い傾向にあった。場面の領域(顔、身体、背景の物)に対する注視の集中領域は、NTではおおむね顔領域であったが、ASではそのほかに、身体や背景にある「物」へ注視が集中する場面が認められた。さらに注視移動パターンについては、ASでは、登場人物の「顔」から「顔」への移動がNTに比べ少なく、逆に「背景」から「背景」への移動がNTよりも多かった。【考察】両実験より、ASはNTに比べて、動的対峙認知場面で注視数が多い一方、一回の注視で得る情報量が少ない可能性が示唆された。両実験におけるASとNTの注視パターンの違いは、ASがNTに比べて、動的な対人交流場面についての解釈仮説を立てづらい可能性を示唆している可能性があると思われた。平成19年度は、平成18年度から実施してきた「会話ペア検出課題」の実験枠組みが確定し、さらに、平成19年度から取り組んだ「映画視聴課題」についても、実験枠組みが確定し、得られた実験結果を、平成19年度の児童青年精神医学会で発表した。(1)の結果については、HF-PDD者は会話時における話し手の音声・行動と聞き手の行動との同期性の知覚が弱い一方、物理的な同期性の知覚には問題がなかったところから、対人交流に関わる同期性の知覚に特異的な困難さを持つことが、反応時間データおよび眼球運動データから示唆された。

眼球運動データが示したことは、対人認知における同期性の知覚の弱さが、一注視あたりの注視時間ではなく、課題を遂行し終わるまでの注視数に基づくものだということである。さらに、課題画面の注視行動の分析からは、HF-PDD者は課題解決に関わる情報をほとんど持たない画面領域への注視数が多いという結果が得られた。この注視行動の効率の悪さは、反応時間では統計的に差が見られなかった統制条件においても示された。結果、HF-PDD者は基本的に注し行動の効率が悪いが、対人認知場面ではその特性が遂行に強く英供すことが示唆された。(2)については、映画視聴時の注視行動として、HF-PDD者は人物ではなく背景を見る傾向が高く、人物を見る場合でも口元に注目する傾向が高いことが示された。また定型発達者では対人交流文脈に適合する形で予測的に注視を移動させるが、HF-PDD者ではそういった注視行動特性が見られないことが示された。また映画視聴課題の発展課題として、映画のストーリーの意味理解(文脈情報)が登場人物の表情認知に及ぼす影響を予備的に検討した。実験結果およ内省政報告から、HF-PDD者はストーリーの展開を追いかけるのに手一杯で、登場人物の表情を十分に把握することができていないことが示唆された。平成20年度はASD群を実験群、定型発達群を統制群として3つの実験を行った。一つの実験は平成19・20年度に実施した3画面実験をブラッシュアップした「1画面実験」である。この実験では、話者の音声と聞き手のビデオ画面を合成した動画刺激を用いた。現在の結果として、話者の音声と聞き手のビデオ画面が同時間の刺激の組み合わせであるかどうかの判断に要する時間が遅延する傾向および題遂行中の注視軌跡の組織性が低い傾向がASD群のデータに散見されている。もう一つの実験は表情と音声の感情性を独立にさまざまに組み合わせた動画に対する感情判断実験である。結果、表情単独・音声単独の提示では、正答率と注視分布は両群で変わらないが判断時間はASD群で延長すること、さまざまな感情の表情と音声を組み合わせた動画について、表情感情と音声感情の一致不一致判断を求めた課題では、ASD群で正答率が下がり、判断時間が延長し、口元に対する注視分布率が上がることが認められた。三つめの実験では、空間周波数処理(高空間周波数と・低空間周波数)を施して表情の感情変化率を(30、50%、70%、100%)で統制した動画を用い感情判断課題(笑顔、悲しい顔、怒り顔)を行った。現在の結果として、(1)低空間周波数条件では、悲しい顔に対する正答率が、ASD群は低い傾向にあった。(2)低空間周波数条件における眼球運動データを、「目」「鼻」「口」の三領域に分割して分析したところ、NT群は、全体的処理が要求されるためか、顔の中心、つまり「鼻」への注視時間が最も長かったのに比べ、AS群は三領域問に大きな差がなく、顔の各部分にそれぞれ均等に注意配分を行っていた様子が見て取れた。(3)高空問周波数条件では、正答率、注視回数、注視時間それぞれの指標において、NT群及びASD群の間には差が見られなかった。
ヒト血管内皮細胞に及ぼす内分沁撹乱化学物質の影響〜培養ヒト血管内皮細胞を用いて〜

本研究では、昨年より、ヒト培養細胞を用いて、p-nonylphenol (NP)がヒト生殖器官以外の組織に及ぼす影響について調べてきた。昨年までの研究で、ヒト胎児肺由来培養線維芽細胞に対するNPの増殖促進能は、生体内濃度に近いと考えられる1nMの17-βエストラジオール(E2)を添加した上で、さらに10^<-3>10^<-6>nMのNPを添加した場台に、NPあるいはE2単独の場合に比べ、高くなる傾向にあった。一方、ヒト成人由来培養皮膚微小管血管内皮細胞[HMVEC(D)](クラボウ)ではそのような傾向はみられなかった。そこで本年度はへ胎児由来培養皮膚微小管血管内皮細胞[HMVEC(NB)](クラボウ)についてNPの影響を検討した。【方法】上記細胞NPを添加し、増殖促進能(細胞播種後、24時間以内にFGFを含まない培地に置換し、48時間後の増殖速度を落とした状態の細胞を使用)を調べた。対照として、E2、エタノール(溶媒)をそれぞれ添加した群を用いた。【結果】胎児由来HMVEC(NB)でも、成人由来HMVEC(AD)と同様、NP単独、E2単独、E2存在下でのNP添加、いずれの場合にも、HMVEC(NB)の増殖促進能に変化は見られなかった。【結論】NPは成人あるいば胎児の皮膚微小管血管内皮細胞の増殖を撹乱する可能性は低い事が示唆された。しかしながら、胎児肺の線維芽細胞の増殖を撹乱し得る危険はあり、生殖器官以外の組織にも影響を及ばず可能性があると考えられる。本研究では、ヒト培養細胞を用いてp-nonylphenol (NP)がヒト生殖器官以外の組織に及ぼす影響について調べた。まず、様々な手技を確認するための予備実験として、ヒト胎児肺由来培養線維芽細胞(TIG-3)を用い、次にヒト成人由来培養皮膚微小血管内皮細胞[HMVEC (AD)](クラボウ)を用いた。【方法】上記細胞にNPを添加した時の、過酸化脂質量(コンフルエント状態の細胞)(NPが酵母細胞に酸化ストレス源となる旨報告がある)・増殖能(細胞播種後、24時間以内に2%血清添加培地に置換し48時間後の、増殖速度を落とした状態の細胞を使用)に及ぼす影響を調べた。対照として、17-βエストラジオール(E2)、溶媒として用いたエタノールをそれぞれ添加した群とNP添加群を比較した。【結果】ヒト胎児肺由来線維芽細胞TIG-3についてまず検討した。過酸化脂質量については、40μM NP曝露24時間後の細胞では(100μM NPやE2添加で細胞は死滅)、E2あるいはエタノール添加群に比し、有意に過酸化脂質量が増加した。10μMNPでは影響が無かった。次に10^<-1>10^<-6>μMの範囲でNPを添加した場合、対照群に比し、細胞増殖が促進される傾向にあった。そこで、生体内濃度に近いと考えられる10^<-3>μM E2を添加した上でさらに10^<-3>10^<-6>μMのNPを添加した場合の細胞増殖能について検討した。その結果、NPの増殖促進作用はE2存在下でより強くなる傾向にある事がわかった。成人由来HMVECについても、NP添加時の過酸化脂質量、増殖促進能について検討したが、胎児由来肺線維芽細胞で観察されたような結果は得られなかった。今後は、胎児由来HMVEC (NB)に及ぼすNPの影響について検討する必要があると考えている。
グリア-ニューロン相互認識に関わる機能分子と活動依存性分子動態

海馬の歯状回のアストログリア細胞上に存在する膜内粒子の集合とグルタミン酸トランスポーターGLAST,GLT1について、テタヌス刺激を与えて長期増強現象を起こした標本での凍結割断レプリカ免疫法による解析を進めた結果、膜内粒子がより大きな斑状の集合体を形成し、シナプス近傍にもGLT1の標識の優位な密度増加が認められた。これは、神経活動の増大に伴って、過剰なグルタミン酸を処理するために、グルタミン酸トランスポーターの発現が増加し、グルタミン酸放出部位に集まってくる可能性を示していると考えたが、刺激24時間後でも同様の変化が残っており、シナプスのみならずグリア細胞にも長期的な可塑性が存在する可能性を示した。一方、小脳運動学習の発現におけるAMPA型受容体核サブユニットの役割を調べるために、バーグマングリア細胞に特異的にG1uR1がノックアウトされているマウスを解析したところ、全く正常のコントロールマウスと差がなく、トータルノックアウトマウスで認められた運動学習の障害の原因はバーグマングリア細胞に発現するG1uR1ではないことが明らかになった。初年度はまず各種グリア細胞の細胞膜を凍結割断レプリカ上で同定するためのマーカーとして何が適当かということのスクリーニングを行った。これらのマーカーとイオノトロピックおよびメタボトロピック型のグルタミン酸およびGABA受容体各サブユニットの抗体を用いて、今後に多重標識を行う。またpre-embedding法で検出できるものについては、既に確立している各種グリアマーカーを用いて蛍光多重染色やHRP法と金標識による二重免疫電子顕微鏡法を行う。また今年度は過分極により活性化されるカチオンチャネルであるIh channelのうちHCN2サブユニットが、GST-π陽性のoligodendrocyteの細胞体および突起の細胞膜上に特異的に発現していることを見出した(Notomi and Shigemoto, Journal of Comp Neurol.,2004)。これらの細胞は神経細胞体と接するように位置していることが多くperineuronal oligodendrocyteとも呼ばれているが、その機能的役割については良く分かっていない。HCN2が発現することによって膜抵抗の低下や静止電位の脱分極方向へのシフトが起こることが考えられる。HCN2はNG2陽性のoligoprogenitorやGFAP陽性のastrocyte、IbaI陽性のmicrogliaなどには全く発現していないことから、perineuronal oligodendrocyteの細胞膜マーカーとして有効と考えられる。SDS-FRL法に用いることができる膜マーカーとしては、これまでにGLASTやGLT-1などでastrocyteのP faceが強く標識できることが分かった。OligoprogenitorのマーカーとしてNG2の細胞内外のドメインの抗体、microgliaの膜マーカーとしてOx42,CD4などを今後検討していく。同時に活動依存性動態を見るために海馬歯状回における長期増強現象をin vivoで観察できる系をセットアップした。今後、テタヌス刺激による、これらの機能分子の動態を観察する予定である。本研究課題の目的は、まずグリア-ニューロン相互認識に関わっている機能分子の電子顕微鏡的局在を明らかにし、それらの神経活動依存的な動態と伝達物質放出調節やシナプス可塑性との関係を明らかにすることである。ニューロンからグリアへはグルタミン酸を介したシグナル伝達が、グリアからニューロンへはATPを介したシグナル伝達がよく知られている。そこでまず、各種グルタミン酸受容体やグルタミン酸トランスポーターとATP受容体の局在を小脳と海馬を用いて検討した。金標識を用いたレプリカ免疫電顕法は、解像度や定量性に優れた方法ではあるがグリアの細胞膜や神経終末の伝達物質放出部位の形態学的特徴はレプリカ上で必ずしも明確ではなく、まずこれらの細胞膜ドメインを同定するためのマーカー分子のスクリーニングを行った。その結果、astrocyte細胞膜のGLASTやGLT、oligodendroglial progenitorのNG-2、神経終末のVAMP、伝達物質放出部位(active zone)のCAST(CAZ-associated structural protein)などが有用であることが分かった。また興奮性神経終末と抑制性神経終末の細胞膜はvesicular glutamatetransporter(VGLUT1,VGLUT2)とvesicular GABAtransporter(VGAT)でそれぞれ同定できることが分かった。これらの結果に基づき、まずはグルタミン酸受容体のうちAMPA型受容体の密度をシナプスとastrocyte細胞膜で比較した。astrocyte細胞膜はP-face上のGLASTの標識で同定し、同じ細胞膜のE-faceを観察したところ、平方ミクロンあたり数十個の金粒子が認められ、今後はグリア細胞膜ドメインの違いによる、密度を詳細に解析していく予定である。昨年度は、AMPA型グルタミン酸受容体の局在を小脳と海馬を用いて検討した。アストロサイトの細胞膜を同定するためにはGLASTやGLTが有効であったがNG-2陽性oligodendroglial progenitorの同定は、NG-2プロモーター下にGFPを発現させたトランスジェニックマウスが非常に有用であった。グルタミン酸受容体のうちAMPA型受容体の密度をシナプスを3週と4ヶ月令のBergmann