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ユーラシア史的視点に基づく唐代仏教史の再構築

本研究課題は、唐代仏教史をユーラシア史的な文脈のなかに位置づけることを目指すものである。まず、国家事業として実施された経典翻訳などの仏教事業に着目し、それらの事業を実施した集団の人的構成の特徴を整理した。特に、外来人については、彼らの来唐から仏教事業に参加するまでの経緯を明らかにした。そして、これらの仏教事業とユーラシア情勢などの現実的な諸問題との関連性を解明した。また、唐代中国で刷新された仏教は、唐滅亡後のユーラシア東部の多極化のなかで、各地域の王権に如何に受容されるのかを、沙陀の建てた後唐を例に取り上げて考察した。2013年度は、引き続き資料の収集と整理を中心に行った。ユーラシア史と関連づけた唐代仏教史研究という立場から、まず、唐代の政治的背景を知るための作業として、主に78世紀における唐内地の政治状況や唐を取り巻く国際情勢と唐の仏教事業とがどのような関係にあるのかを整理した。成果の一部は、『日本史研究』で発表し、また、11月に台湾大学で開かれたワークショップ「仏教史工作坊」(台湾大学歴史系、文學院「跨國界的文化傳釋計畫」)にて、「八世紀後半期的唐朝和佛教ー特別是從與國際形勢的關係上ー」として報告した。また、唐仏教の唐滅亡後の中国および周辺地域への影響力を探る作業として、昨年度に引き続き遊牧民の沙陀政権に焦点を絞り、沙陀が後唐を建国する過程において仏教が果たした政治的役割などを、唐仏教との関連性に着目しながら資料の整理・読解を行った。その成果は、7月の関西大学東西学術研究所「東アジア宗教儀礼研究班例会」にて「沙陀政権と仏教ー後唐建国までを中心にー」として報告を行った。海外での調査は次の通りである。1中国・西安において唐代以前の宗教石刻史料の調査を行った。具体的には西市博物館、陝西歴史博物館、西安博物院、碑林などに所蔵されている仏教を主とする唐代までの宗教関連の文物を実見し、北朝から唐の造像記や唐代の仏教僧侶の墓誌の文字の確認を行った。2イギリス・ロンドンの大英博物館、大英図書館において仏教を主とする宗教関連の資料調査を実施した。初年度となる平成24年度は、本研究の基礎作業として、唐代の長安・洛陽等で活動した仏教僧侶やその支援者・関係者に関わる資料の収集と整理を中心に行った。編纂史料にくわえ、墓誌・経幢などの石刻史料や、敦煌文書などを網羅的に調査することを目指した。8月末9月上旬に、中国西安(陝西省歴史博物館、西安博物院)、洛陽(龍門石窟、洛陽博物館)、泰安(泰安博物館、泰山)で、墓誌、造像記、経幢(主に仏頂尊勝陀羅尼経幢)、磨崖石刻などの石刻史料および遺跡の調査を行った。今後は、調査した諸資料から仏教関連の人物のリストアップを行い、出身地、肩書き、人脈、政治権力との関係、信仰の特徴など、諸情報を整理していく予定である。上記の中国調査では、唐朝で儒・道・仏それぞれが担った役割の共通性や相違性、唐における仏教を含む外来宗教の受容とユーラシア情勢との関連性などを探るために、仏教以外(儒教・道教・景教)の史料・遺跡調査もあわせて行った。また、唐滅亡後の中国仏教の展開を探るための作業をすすめた。今年度はとくに遊牧民の沙陀が建てた五代・後唐王朝に注目し、沙陀政権と仏教にかかわる資料の収集・整理を行った。本研究の成果の一部として、7月に北京・首都師範大学で開催された「中古中国的信仰與社会学術研討会」(主催:首都師範大学歴史学院・北京大学中国古代史研究中心・『唐研究』編輯部)と、2月に京都で開催された日本史研究会例会(「古代における国際秩序形成と仏教」)において、それぞれ「従辺土到中心」・「8世紀における唐朝と仏教」というタイトルで学術報告を行った。本研究の目的は、ユーラシア史の文脈の中に唐代仏教を位置付けることにある。平成26年度は、引き続き関連資料の収集を行った。また、3年間の海外調査を通じて得られたデータの整理を行った。具体的には、唐一代の外国人仏教僧の出身地を整理し、傾向を把握した。外国人仏教僧は最新の仏典や仏教思想をもたらしただけでなく、なかには外交活動にかかわるなど政治的な活動を繰り広げたものも存在することを確認した。また、彼らの活動がユーラシアの政治情勢と密接に関わっていたことも確認した。これらの成果の一部は、論文にまとめ(「唐代中国におけるソグド人と仏教」『ソグド人と東ユーラシアの文化交渉』)、また、中国・銀川で開かれた「第二届絲綢之路国際学術研討会粟特人在中国:考古発現与出土文献的新印証」に参加し、報告(「唐代訳経僧的活動和中亜地区」)を行った。中国・固原(須弥山石窟、固原博物館、固原南郊隋唐墓地)にて、隋唐期の遺跡・文物、ソグド人墓誌を実見した。中国上海博物館では、北朝唐代の仏教石刻やコータン・ドモコ遺跡より出土した仏教関連の壁画やその他の文物の調査を行い、上海図書館では、本研究課題に関連する資料調査・収集を行った。

本研究では、唐朝主導の仏教事業に関与した中央ユーラシア出身者の多方面にわたる活動実態の解明を通じ、唐朝における独自の仏教形成と展開の歴史を、総合的かつユーラシア史的視野で再構築することを目指した。3年間(2012年度2014年度)の研究を通じ、まず、仏教を推進した政治権力の人的構成の分析や仏教事業とユーラシアの政治情勢との関係を考察した。次に、訳経事業に関わった外国僧の出身地を調べ、天竺出身者だけでなく、ヒンドゥークシュ山脈南北麓地域の吐火羅やケイ賓、そしてカシミールなどの出身者なども含まれること、そのなかには唐と当該地域とをつなぐ外交活動にもかかわるなど政治的な活動を繰り広げる者もいたことが分かった。彼らは、イスラームや吐蕃の圧迫による混乱を避け唐に移動し、そこで様々な仏教活動を展開し、その結果、唐仏教にも大きな影響を与えたとみられ、唐の仏教がユーラシアの政治情勢と密接に関わりながら展開していたことが確認できた。また、そのようにして形成された唐仏教が、唐滅亡後、どのように展開していくのかを探るために、唐で流行した五臺山文殊信仰に着目し、関連する資料収集を行った。その成果の一端として、遊牧民の沙陀が建てた後唐の事例に関する論稿を発表した。2015年度は、延長期間であったので、新たに海外での資料調査は行わず、2012年度2014年度の調査で得たデータの整理や、関連する研究の吸収につとめ、上記で述べた成果に対する補足作業を重点的に行った。本研究課題は、唐代仏教史をユーラシア史的な文脈のなかに位置づけることを目指すものである。まず、国家事業として実施された経典翻訳などの仏教事業に着目し、それらの事業を実施した集団の人的構成の特徴を整理した。特に、外来人については、彼らの来唐から仏教事業に参加するまでの経緯を明らかにした。そして、これらの仏教事業とユーラシア情勢などの現実的な諸問題との関連性を解明した。また、唐代中国で刷新された仏教は、唐滅亡後のユーラシア東部の多極化のなかで、各地域の王権に如何に受容されるのかを、沙陀の建てた後唐を例に取り上げて考察した。平成26年度は、海外調査については、現地の社会情勢が原因で一部中止したものもあるが、中国での調査はおおむね順調に進めることができた。また、平成2425年度の調査で得た資料を整理し、その成果の発表に向けて作業を進めた。その一部は、論文として発表することができた。残りの成果についても、論文としてまとめる作業を行っている。また、本研究課題を通じて、今後新たに取り組むべき課題も発見することができた。東洋史本来、平成26年度が最終年度であったが、当初予定していた海外調査の一部を変更したため、未使用額が生じた。今年度は、未入手の研究資料を収集し、これまでに得られた成果を発表する予定である。唐代仏教に影響を与えた人物に関する資料をユーラシア的な視点から広く収集・整理していくことが本研究における重要な作業の一つである。今年度も、宗教関連のものに限定することなく、多方面から収集することができた。とくに、西安の西市博物館所蔵の墓誌調査を進めることができたのは大きな収穫であった。現地調査では研究者等の協力を得ながら、希望する墓誌を実見することができた。また、これと同時に唐代経幢や、中央アジア出身者の文物調査も進めることができた。イギリス・ロンドンおよびフランス・パリでの敦煌文書の調査も本科研の重要項目である。このうち、2013年度は、ロンドンの大英図書館と大英博物館で、唐以降の仏教関連の諸文書(唐代写経や讃文など)の調査と、唐代仏教に大きな影響を与えたカシミール、ガンダーラ方面の仏像等を実見することができた。交付申請書の「研究の目的」に記したとおり、唐代仏教と密接に関わる西安や洛陽で墓誌をはじめとする石刻史料の調査を行った。
戦後の東アジア秩序形成と原子力：1958年の日米・日英原子力協定からの視座

1958年6月に締結された日米と日英の二つの原子力一般協定の締結過程及びその要因を解明する本研究は、2018年度において、英国の外交史料を中心に精査した。特に、英国外務省および英国戦争省の史料については、その大半について精査を終えることが出来た。また、日本側の史料についても、外務省外交史料館が所蔵する外交資料について、その大半の精査を終えることができた。以上の史料調査の結果、以下のことが判明した。第1に、スエズ危機が発生するまでの英国は、東アジアと原子力政策において極めて積極的な対外政策をとっていたことが判明したということである。より具体的には、英国外務省や戦争省は、米国が日本の原子力市場を独占する前に、英国が核兵器の分野すら含んだ対日援助方針を持っていたのであった。第2に、ところが英国は、スエズ危機後、そのような積極的な対外政策を180度転換させたということである。英国は、東アジアからの撤退速度を速め、米国に日本の原子力市場を譲るとの判断を行うに至った。これにより英国は、アジアにおいては香港と東南アジアにのみ関心を持つこととなり、その上で、対米関係の改善を一義的に進めていったのであった。第3に、日本は、米国への過度の依存から脱するべく、英国をその交渉相手と設定し、対英接近を図っていたのであった。そうした対英接近の動機には、一部の先行研究が示唆してきたような、潜在的な核兵器への追求という点は判然とせぬままであった。これらの2018年度の成果については、同年12月に東京で開催された、国際安全保障学会の年次研究大会において発表した。2019年の最終年度においては、上記の成果を論文として発表する予定である。当初の本研究の目的は、日米英の三カ国を調査分析するものであったが、米国の政情不安定により当地での史料調査を実施出来なかった。そのため、現在は既に史料調査を実施できた、日英関係の調査のみに限定されているためである。今年においては可能な限り渡米し、史料収集を目指す。ただし、時間的に米国の史料を精査する時間的余裕は無いため、とりあえずは日英研究を中心に研究成果を纏める予定である。研究1年目の2017年度における研究実績としては、主として研究発表と英国での史料調査の2点を挙げることができる。第1に、研究発表は、2018年1月開催の第2回大阪大学豊中地区研究交流会において、ポスター発表を行った。本発表は、「日英原子力協定(1958)対米自主と協力の葛藤」と題したもので、1958年6月16日に成立した二つの原子力協定、すなわち、日米原子力一般協定と日英原子力一般協定の内、特に後者の協定を分析したものであった。そもそも3年前の1955年、日本は米国と原子力研究協定を締結していた。この成立によって米国アイゼンハワー政権は、日本の原子力市場をほぼ手中に収めたと判断していた。このような状況下において1958年に、日本は米国と原子力協定の改定交渉を行う一方で、英国と原子力一般協定を締結したのである。そこで本発表は、この日英協定の成立要因と過程について、日本側の要因を分析したものであった。同発表における暫定的結論としては、日本が英国に接近した大きな要因として、日本が原子力分野における過度の対米依存を懸念し、自主性の確保を目指したこととした。くわえて本発表では、日本側はそうした自主性を担保として、当時米国と行っていた原子力協定の改定交渉のみならず、日米安全保障条約の改定交渉に対しても影響力の行使を狙っていたことを示唆した。第2の研究実績としては、2018年2月から3月にかけて行った英国国立公文書館における史料調査が挙げられる。本史料調査では、日英原子力一般協定の成立に至る要因と過程について、英国側から詳細に分析するべく英国外務省等の関係省庁の史料を広く収集した。「やや遅れている」を選択した主たる理由は、本研究の本来の目的が、日米原子力一般協定と日英原子力一般協定という二つの原子力協定が、なぜ同日に署名されたのかを解明するものであるにもかかわらず、米国での史料調査が行えていないためである。そもそも2018年2月から3月にかけて渡米する予定であったが、トランプ政権による予算制限により、米国国立公文書館ならびに大統領図書館が閉鎖されることが予想されたため、米国への渡航を取り止めた次第である。

これにより英国は、アジアにおいては香港と東南アジアにのみ関心を持つこととなり、その上で、対米関係の改善を一義的に進めていったのであった。第3に、日本は、米国への過度の依存から脱するべく、英国をその交渉相手と設定し、対英接近を図っていたのであった。そうした対英接近の動機には、一部の先行研究が示唆してきたような、潜在的な核兵器への追求という点は判然とせぬままであった。これらの2018年度の成果については、同年12月に東京で開催された、国際安全保障学会の年次研究大会において発表した。2019年の最終年度においては、上記の成果を論文として発表する予定である。当初の本研究の目的は、日米英の三カ国を調査分析するものであったが、米国の政情不安定により当地での史料調査を実施出来なかった。そのため、現在は既に史料調査を実施できた、日英関係の調査のみに限定されているためである。本研究の目下の目標としては、収集が終わっている日英協定についての英国側の史料分析を早急に終わらせることである。そもそも日英原子力協定の締結は、日本のみならず英国にとっても極めてリスクの高いものだったと考えられる。なぜなら当時の日英両国は、米国から安全保障協力をより引き出すべく対米交渉を行っており、米国との良好な関係を構築ないし維持することが求められていたからである。それではなぜ日英両国は米国との関係を悪化させかねない日英協定の締結に至ったのか。そしてその締結は、安全保障をめぐる日英双方の対米交渉にどのような影響をもたらしたのか。さらには、日英と日米の二つの協定はなぜ同時に締結されたのであろうか。本研究は、これらの点について、今回英国で収集に成功した史料を参考に解明を試みる。得られた成果については、国内外での学会発表を行うとともに、独立論文として投稿を行っていく。なお現在、日本国際政治学会での発表に応募中である。なお、日米協定については、可能な限り今年夏までには渡米し、米国での史料収集を終えたいと考えている。そして秋までには史料の分析に着手したいと考えている。ただし、今年度が本研究の最終年度であることから、まずは日英協定についての成果を確実に出すよう努めていく方針である。今年においては可能な限り渡米し、史料収集を目指す。ただし、時間的に米国の史料を精査する時間的余裕は無いため、とりあえずは日英研究を中心に研究成果を纏める予定である。次年度使用額が生じた主な理由は、米国での史料調査が行えなかったことである。よって使用計画としては、第1に、可能な限り米国での資料調査が実施できるよう調整する。くわえて第2に、研究の推進に必要なPC機器を今年度早期に購入する。これらにより着実に研究の成果をまとめ、公表していく方針である。2018年度に米国での史料調査を予定していたが、米国の政府施設が閉鎖される可能性が高まったため、その実施を延期した。
浅海用多項目プロファイラー・サンプラーの開発

本研究は、海洋の生産構造や生化学的過程の研究に用いるための、複合型海洋観測装置の開発を目的とし,多項目の生物、物理、化学的パラメーターを同時かつ迅速に観測し、コンピュータ処理することによって動的な場の解析を可能にすることを特長とする。本研究で開発したシステムでは、海洋観測で一般に用いられているCTDO(Conductivity,Temperature,Depth,Oxygen)センサーの水中局に4チャンネルのA/D変換器を付加し、クロロフィル螢光、光量子、光束透過率(濁度)の各水中センサーからの信号を同時に収集し、船上のコンピューターによってデータ処理し、各要素のプロファイルをモニターしながら所定の深度から採水することができるようにした。信号、電力の伝送には、当初、多くの研究船で用いられている単芯アーマードケーブルを用いることを企画したが、この方法では各センサーへの十分な電力供給が行えないため,水中局にバッテリーケースを付加することになり、このバッテリーの充電の必要から長時間の連続使用ができなかった。このため今年度は7芯アーマードケーブルとそのためのウインチを新規購入し、船上からすべての電力を供給できるようにするとゝもに、信号ラインとロゼット採水器のトリガーラインを切離すことゝした。この結果、連続使用が容易に行えるようになったばかりでなく、採水が瞬間的に行えるようになったゝめ、観測時間は著しく短縮された。昭和60年11月に東大海洋研究所研究船淡青丸による東京湾の観測では、8時間で22点の観測を遂行することができた。本研究で開発されたこのシステムは、すでに学会誌に発表されており、また他の研究機関でも採用されはじめている。
女子にも優しい鋳もの作り応援装置の開発と技法研究

研究目的:これまでの鋳造現場は粉塵が舞うなど環境が悪く、また、鋳型作りにおいては大きな力を必要とするため、女性が働いている姿は珍しかった。しかし、一度鋳もの作りを体験すると、その面白さから鋳造に興味を持つ女性が多くいると聞く。仮に、鋳造職場環境の改善が進み、力を補う補助装置が導入されれば、女性の進出が増え、女性が持つ細やかさを鋳もの作りに生かすことが出来、鋳もの作りの世界が大きく変わるのではないかと考え、鋳もの作り応援装置を開発することにした。研究方法:砂型(鋳型)作りにおいて特に力が必要な工程を洗い出し、装置を使って重量物を動かすための実験を行い、そこで生じた問題点を解決しながら応援装置を完成させる。研究成果:鋳型作りにおいて特に大きな力を必要とする砂型の反転と上型の持ち上げを補助する装置として、次に示す「応援装置」を開発した。テーブル裏面にエアシリンダを取り付け、そのシリンダロッドの先端に作業用天板を取り付ける。天板上に置いた木製定盤の上に木枠と模型を逆さまに置き、周囲を砂で固める。次に、上型を作るために反転させる必要があるため、下型の上に新たな定盤を逆さまに置き、エアシリンダに通気し下型を上昇させる。本体両側に取り付けたエアシリンダで上下の定盤ごと下型を挟み天板を下げると、定盤ごと下型を回転させることができるため、上型の製作に進むことが出来る。装置には手動で枠をボルト締めする機構を取り付けており、上型を作った後にエアシリンダに通気し上型のみ、そのボルトで挟む。下型に軽く振動を与えてからエアシリンダの通気を徐々に解除すると、下型のみが静かに降下する。これにより、上型を持ち上げた時と同じ状態となり、木型を抜くことができる。また、装置には集塵機用の吸込み口を設けて埃対策を施した結果、砂埃が舞い散らない造型環境が整った。応援装置の完成により、女性に限らず力の弱い男性も砂型の反転及び上型の持ち上げが容易にできるようになり、誰もが砂型を楽に作ることができる環境が整った。
狂犬病ウイルス粒子に取り込まれるCD99関連タンパク(VAP21)の機能について

種々の動物由来の臓器・培養細胞におけるCD99関連膜タンパクVAP21抗原の発現状況について検討したところ、シリアンハムスター由来の細胞(BHK-21、HmLu-1)においてのみVAP21遺伝子の発現が見られ、これ以外の動物細胞(チャイニーズハムスター、マウス、イヌ、サル、ヒト)では発現は見られなかった。また、シリアンハムスターの種々の臓器についてイムノブロットを行ったところ、調べた全ての臓器においてVAP21抗原が検出されたが、臓器間で電気泳動における移動度が異なっていた。以上の結果からVAP21はシリアンハムスターに特異的に発現しているが、個体レベルでは臓器間で異なるプロセッシングを受ける可能性があることが示唆された。次に、この膜タンパクのウイルス粒子形成に及ぼす役割を明らかにすることを目的として、VAP21非発現細胞(HeLa、MDCK、COS-7、CHO-K1)についてTet制御発現システムを用いテトラサイクリンにより誘導可能なVAP21発現細胞の樹立を試みた。その結果、VAP21抗原陽性細胞はトランスフェクション後、一過性に出現したものの、さらに培養を続けると陽性細胞数は徐々に減少し、G418耐性細胞が樹立される頃には全て消失した。ところが、VAP21を恒常的に発現しているBHK-21、HmLu-1について同様の実験を行ったところ、テトラサイクリンにより誘導可能なVAP21過剰発現細胞を樹立することができた(BHK-21/VAP21、HmLu-1/VAP21)。これらの細胞に水疱性口内炎ウイルスを感染させたところ、ウイルス産生量が親株(BHK-21、HmLu-1)に比べて増加したことから、VAP21はウイルス増殖にポジティブに働く可能性があることが示唆された。ところで、VAP21過剰発現細胞においては細胞表面に球形の無数のbleb形成が見られるようになった。VAP21は細胞が機能する上で何か重要な役割を演じているのかも知れない。本研究ではシリアンハムスター由来細胞で増殖させた狂犬病ウイルス粒子中に取り込まれる宿主由来成分のうち、CD99関連タンパクであるVAP21に着目し、この膜タンパクのウイルス粒子形成に及ぼす役割を明らかにすることを目的とした。まず初めにシリアンハムスター由来BHK21細胞にVAP21遺伝子の逆向きcDNAを挿入したアンチセンスmRNA発現ベクター(マウスレトロウイルスベクターpZIP-NeoSV(X)1由来)を導入後、抗VAP21抗体で細胞を処理し更にモルモット補体を添加することによりVAP21発現抑制細胞の樹立を試みた。VAP21の発現をウエスタンブロット(WB)法により確認したところ、VAP21発現量が1/21/4に減少した細胞が得られた。この細胞に水疱性口内炎ウイルス(VSV)を感染させたところ、ウイルス産生量は50%に減少していた。次にtetracycline-regulated gene expressionsystemを用いテトラサイクリンにより誘導可能なVAP21発現細胞の樹立を試みた。VAP21の発現は培地からテトラサイクリンを除去後、間接蛍光抗体法(IFA)、WB法により確認した。VAP21非発現細胞(HeLa,MDCK,COS-7,CHO)に3種類のDNA(pTet-tTAk,pTet-VAP21,pIRES-neo)をトランスフェクション後4日目にIFAを行ったところ、VAP21抗原陽性率は3.5%(HeLa/VAP21)、9.5%(MDCK/VAP21)、10.5%(COS-7/VAP21)、1.3%(CHO/VAP21)であった。

これらの細胞についてさらに培養を続けるとMDCK/VAP21を除いて抗原陽性細胞数は徐々に減少し、G418耐性細胞が樹立される頃には全て消失した。MDCK/VAP21については限界希釈によりクローニングを行ったところ、抗原陽性率の高い3つのクローン(陽性率:1450%)を得ることができたが、さらに培養を続けたところ抗原陽性細胞は全て消失した。以上の結果から、本来VAP21が備わっていない細胞にVAP21を発現させると細胞死が誘導される可能性が考えられたため、次にVAP21を恒常的に発現しているシリアンハムスター由来の2種類の細胞(BHK21,HmLu)にVAP21遺伝子を導入し、VAP21過剰発現細胞の樹立を試みるとともにVAP21のこれらの細胞に与える影響について検討した。G418耐性となったコロニーについてWB法でVAP21発現量を定量したところ、BHK21/VAP21では64倍、HmLu/VAP21では128倍、親株(BHK21,HmLu)に比べて増加していた。これらのVAP21高発現細胞をテトラサイクリン非存在下で2ヶ月培養したが親株との間で全く差は見られなかった。次にMDCK/VAP21(抗原陽性率:40%)、COS-7/VAP21(一過性発現、抗原陽性率:20%)、BHK21/VAP21、HmLu/VAP21についてVSVを感染させ、VAP21のウイルス増殖に及ぼす影響について調べたところ、MDCK/VAP21では2倍、COS-7/VAP21では4倍、ウイルス産生量が親株より増加していたが、BHK21/VAP21、HmLu/VAP21では親株との間で差は見られなかった。以上の結果からVAP21はウイルス増殖にポジティブに働く可能性が示唆されたが、VAP21発現量とウイルス産生量との間に相関性は見られなかった。VAP21と細胞死の関係については今後さらに検討していく予定である。本研究ではシリアンハムスター由来細胞で増殖させた狂犬病ウイルス粒子中に取り込まれる宿主由来成分のうち、CD99関連タンパクであるVAP21に着目し、この膜タンパクのウイルス粒子形成に及ぼす役割を明らかにすることを目的とした。まず初めにtetracycline-regulated gene expressionsystemを用いテトラサイクリンにより誘導可能なVAP21発現細胞の樹立を試みた。VAP21の発現は培地からテトラサイクリンを除去後、間接蛍光抗体法(IFA)、ウエスタンブロット(WB)法により確認した。VAP21非発現細胞(HeLa, MDCK, COS-7, CHO)に3種類のDNA(pTet-tTAk, pTet-VAP21, pIRES-neo)をトランスフェクション後4日目にIFAを行ったところ、VAP21抗原陽性率は3.5%(HeLa/VAP21)、9.5%(MDCK/VAP21)、10.5%(COS-7/VAP21)、1.3%(CHO/VAP21)であった。MDCK/VAP21については限界希釈によりクローニングを行ったところ、抗原陽性率の高い3つのクローン(陽性率:1450%)を得ることができたが、さらに培養を続けたところ、抗原陽性細胞は全て消失した。
ダイレクト・ドライブ・ロボットのインテリジェント制御に関する研究

ダイレクト・ドライブ・ロボット(DDロボット)の学習制御系をどのように構築すればよいかを理論と実験の両面から明らかにした。主要な成果は次のとおりである。1.2台の2自由度DDロボットに1個の対象物を把持させるためのディジタル学習アルゴリズムを提案した。このアルゴリズムは、3個のフィードバック制御装置と2個のニューラルネットワーク(以下,NN)から構成されるが、対象物の把持と移動の繰り返し作業が進むにつれて、フィードバック制御装置の出力は0に近づきNNが主制御になる。したがって、本制御方式は、制御装置の厳密な調整は不要であり、このため前もって制御対象についての知識を必要としない。本制御アルゴリズムの有効性を実験によって確かめた。さらに、2次元平面内における対象物の把持と操りの学習協調制御の問題を、3次元空間における対象物の把持の問題に拡張し、2台の3自由度DDロボットによって理論を実証した。2.NNの汎化能力を高めようとすると、NNは多層で複雑になり、このため長時間の学習が必要となる。本研究では、短時間で学習の可能な単層のNNをオンラインで学習させたのち、この単層のNNの学習結果を望ましい複雑なNN(シグモイド付きの多層のNN)にオフライン学習によって移転するという方法を考案した。この効果をDDロボットの位置制御の実験によって実証し、知識を移転する方法によってオンラインでの学習時間を短縮することが可能であることを示した。3.3自由度DDロボットアームと3自由度DD可動作業台から構成される6自由度ロボットシステムにファジィ学習制御アルゴリズムを適用し、その効果を示した。機械システムは,人間のように学習し知識と経験を蓄積することができれば,稼動するごとにすぐれたシステムへと変わっていくことが可能であると考えられる。本研究では,このような機械システムの例として,平行リンク機構をもつダイレクト・ドライブ・ロボット(DDロボット)を取上げ,学習機能をもつ制御系をどのように構築すればよいかを理論と実験の両面から明らかにした。1.DDロボットによる位置と力の制御の問題に対して,ニュ-ラルネットワ-ク(NNと略す)を用いた学習制御アルゴリズムを開発し,その効果を実証した。DDロボットとしては,2自由度以外に3自由度の場合についても取上げた。本学習制御アルゴリズムは,制御対象であるロボットの動特性についての知識を前もって必要としないという特長をもっている。さらにファジィ制御を応用した学習制御アルゴリズムをも開発した。2.NNの汎化能力を高めようとすると,NNは多層で被雑になり,このため長時間の学習が必要となる。本研究では,短時間で学習の可能な単層のNNをオンラインで学習させたのち,この単層のNNの学習結果を望ましい複雑なNN(多層でシグモイド付きのNN)にオフライン学習によって移転するという方法を考案した。この効果をDDロボットの位置制御の実験によって実証し,知識を移転する方法によってオンラインでの学習時間を短縮することが可能であることを示した。3.2台の2自由度DDロボットの協調制御の問題を扱った。すなわち,NNを用いた学習制御アルゴリズムを開発し,2台のDDロボットに対象物を把持し移動させる実験を行うことによって,その効果を実証した。実験の結果,本学習制御アルゴリズムはペイロ-ドの変化に対しても有効であることがわかった。機械システムでは、人間のように絶えず学習し知識と経験を蓄積することができれば、稼働するごとにすぐれたシステムへと変わっていくことが可能であると考えられる。そこで本研究では、このような機械システムの例としてダイレクト・ドライブ・ロボット(DDロボット)を取り上げ、学習機能をもつ制御系をどのように構築すればよいかを理論と実験の両面から明らかにした。1.決められた力を対象物の表面に加えながら手先を移動させる作業(すなわち、研磨作業など)をDDロボットに行わせる場合を取り上げ、ニューラルネットワークとファジィ制御の手法を応用した新しい学習制御アルゴリズムを開発し、その有効性を実証した。

2.DDロボットによる作業において、ある作業の学習が終了したのち、別の異なる作業を行う場合に対しても、これまでの学習結果(学習によって獲得した知識)を有効に活用し、オンラインでの学習時間の短縮化をはかることが必要であり、このための手法を開発した。さらに、2台の3自由度DDロボットの手先で1個の対象物を把持し移動させる問題を取り上げ、ニューラルネットワークを用いた学習協調制御アルゴリズムを開発し、その有効性を実証した。3.手首をも含めて6自由度ともDDモータを用いてDDロボットを製作することは、DDモータが大きく重いため容易ではない。そこで、3自由度DDマニプレータと3自由度DD作業台とからなる6自由度DDロボットの問題として扱うことによって、新しい形式のDDロボットが実現できることを理論と実験の両面から示した。さらに、この新形式のDDロボットの制御方式の開発を行った。
極海域における船体疲労強度推定法の構築

本研究では極海域で航行する船舶の疲労強度予測に必要な氷荷重頻度予測の研究を行った.具体的には,1)平板氷の割れ破壊の数値解析を行い,限られた条件下ではあるが氷破壊のデータベースを構築した.2)船が平板氷中を航行する時に船外板が連続して氷と衝突することにより発生する氷荷重の推定が行えるプログラムを開発し,3)氷条件(氷厚や氷の強さ)と船の航行条件(船型や船速,旋回運動など)の違いによる氷荷重を推定し船体に作用する氷荷重頻度分布の予測を試みた.本研究では極海域で航行する船舶の疲労強度予測に必要な氷荷重頻度予測の研究を行った.具体的には,1)平板氷の割れ破壊の数値解析を行い,限られた条件下ではあるが氷破壊のデータベースを構築した.2)船が平板氷中を航行する時に船外板が連続して氷と衝突することにより発生する氷荷重の推定が行えるプログラムを開発し,3)氷条件(氷厚や氷の強さ)と船の航行条件(船型や船速,旋回運動など)の違いによる氷荷重を推定し船体に作用する氷荷重頻度分布の予測を試みた.近年の北極地海域での資源開発と北極海航路実現の高まりと共に,近い将来,耐氷(砕氷)タンカーの需要が拡大することが予測される.しかしながら,現在の耐氷(砕氷)船の設計指針は実験則によるものが多く厳密ではない.本研究の目的は,耐氷船体構造の疲労強度推定法の構築を目指すことであり.具体的には, i)船が氷海域を航行する時の砕氷パターンと氷荷重の推定, ii)各季節・航路における長・短期の荷重履歴の予測, iii)極海域を想定した低温度下での船体構造の疲労強度影響を調べ,応力の短期・長期予測を行い, iV)氷海域での船体構造の疲労強度を予測するする必要がある.本年度は主た上記i)についての研究を行った.まず,構造-流体連成FEM解析を用い,船体と氷板が衝突する時の氷荷重および砕氷領域を推定した.次に,船速・船体の氷への進入角度などの航行条件と氷厚・船体との接触時の氷条件での,船体の短期繰り返し荷重と砕氷パターンが計算できるプログラムを開発した.開発したプログラムは砕氷船に働く氷荷重の大きさだけでなく荷重の働く位置を推定することができ,これを使用すれば詳細な船体構造応答が計算可能となり,耐氷(砕氷)構造設計に非常に有用である.近年,地球温暖化の影響やエネルギー資源の枯渇により氷海域における経済活動が活発化してきている.氷海域の活動は非常に危険が伴うにも関わらず,通常海域にくらべ現象が非常に複雑であることから氷海域での船体構造の設計指針の多くが経験則や実験則に基づいており,理論的根拠が乏しく,今後需要が見込まれる新造船の開発に困難が生じるおそれがある.そこで,複雑な船体と氷の相互影響を理論的に解明し耐氷船体構造の設計指針(疲労強度推定法)の構築を目指すことを最終ゴールとし,本研究では疲労強度予測のためのそれぞれの課題に対して理論的考察に基づいた数値解析による指定を行った.具体的には,1)様々な氷の砕氷時の機械的性質に関するデータベースの充実化を行い,また,平板氷の割れ破壊の理論的考察を行った.2) 3自由度の船体運動を考慮したより詳細な氷荷重推定が行えるプログラムを開発し,3)氷条件(氷厚や強さ)と船の航行条件(船型や船速,旋回運動など)の違いによる氷荷重を推定し,船体に作用する氷荷重頻度分布の予測を行った.これにより,危険部位の構造応答解析が実施でき,さらに累積線形被害則やき裂伝播解析を用いた疲労解析が可能となる.本研究では氷荷重下での疲労設計に行う上で最も上流側にあり重要である氷荷重の推定に重点を置き研究を進め,一連の研究は疲労設計だけでなく,海氷船舶の砕氷効率の高い構造最適設計や運動性能などにも利用でき非常に有用である.
マトリックス会合におけるfibulin-4の機能解明

細胞外マトリックスタンパク質あるfibulin-4は、弾性線維形成に必須であることが知られている。これまでに血管異常ならびに皮膚弛緩症を呈する患者で、fibulin-4ミスセンス変異が数例報告されている。本研究では、これら変異を導入したリコンビナントfibulin-4を精製し、それらの構造・機能に対する影響を解析した。3種の変異fibulin-4について解析を行った結果、どの変異タンパクも分泌量の低下、タンパク質分解酵素感受性の昂進等が観察されたが、その程度・特異性は変異により異なっていた。常染色体劣性皮膚弛緩症1A型は細胞外マトリックス蛋白質であるfibulin-4の変異に起因し、動脈瘤・肺気腫等、弾性線維に富む組織での異常も認められる。これまでに動脈瘤・皮膚弛緩症を主訴とする患者においてその変異が数例報告されている。本研究はこれらの変異を導入したfibulin-4をリコンビナントタンパク質として発現・精製し、それらの生化学的性状ならびに機能への影響の解析し、病態の発現機序の解明を目的とする。平成26年度は、1)ヒトfibulin-4 cDNAへ変異を導入した発現ベクターの調整と細胞へのトランスフェクション、2)リコンビナントタンパク質の精製ならびに3)野生型ならびにfibulin-4欠損マウスの皮膚の解析を計画していた。1)の変異fibulin-4発現ベクターの構築ならびに細胞へのトランスフェクションは順調に遂行できた。267番目のシステインがチロシンに変異したfibulin-4で、タンパク質の細胞外への分泌は阻害された。これはこの変異がタンパク質の折り畳みに影響が大きかったと考えられる。他の変異タンパク質はその発現レベルに差は認められたが、精製可能な量発現していた。2)に関しては、1)でタンパク質の発現ならびに分泌が認められたものについては精製することができた。しかし、3)については、fibulin-4欠損マウスの大分大学への搬入が遅れているため、行えていない。常染色体劣性皮膚弛緩症1B型は細胞外マトリックスタンパク質であるfibulin-4の変異に起因し、動脈瘤・肺気腫等、弾性線維に富む組織での異常も認められる。これまでに動脈瘤・皮膚弛緩症を主訴とする患者においてfibulin-4の変異が数例報告されている。本研究はこれらの変異を導入したfibulin-4をリコンビナントタンパク質として発現・精製し、それらの生化学的性状ならびに機能への影響を解析し、病態の発現機序の解明を目的とする。平成27年度は、精製した正常と変異fibulin-4の比較解析を計画していた。平成26年度にfibulin-4の発現系を確立し、精製したタンパク質を用いて、他のタンパク質との結合性の変化ならびにタンパク質分解酵素に対する抵抗性の変化を解析した。fibulin-4は、エラスチン、fibrillin-1,lysyl oxidases等に結合することが知られているが、これらタンパク質に対する結合性は変異に伴い低下が認められた。どのタンパク質に対する結合性が低下するかは、それぞれの変異に特異的に観察されたものと変異タンパク質のほとんどに認められる場合があった。また、プロテアーゼに対する感受性では、それぞれの変異特異的に感受性の亢進が認められた。また、変異の分泌へ及ぼす影響を、2種のfibulin-4欠損細胞を用いて解析した結果、変異に依存して差が認められた。この結果は変異がタンパク質構造にどの程度影響しているかの違いによると考えられる。主研究は計画通りに進行しているが、fibulin-4欠損マウスならびに皮膚弛緩症患者皮膚の組織化学的解析はまだ進んでいない。これまでに動脈瘤・皮膚弛緩症を主訴とする患者においてfibulin-4の変異が10例ほど報告されている。本研究はこれらの変異を導入したfibulin-4をリコンビナントタンパク質として発現・精製し、変異による生化学的性状ならびに機能への影響を解析し、病態の発現機序の解明を目的とする。これまで、種々の変異fibulin-4を精製し、それらのプロテアーゼに対する感受性の変化、また、fibulin-4と結合するとされているタンパク質、エラスチン、fibrillin-1, lysyl oxidase等への親和性の変化、さらに、分泌ならびに細胞外マトリックスへの取り込みの変化について解析してきた。その結果、変異によりプロテアーゼに対する感受性の亢進、さらに、親和性の低下が観察され、それらの一部は変異残基に特異的なものであった。さらに、今年はドイツ・エアランゲン大学のLanig教授と分子力学シミュレーション法を用い、変異fibulin-4タンパク質の解析も始めた。研究の主題は研究計画どおりに進行しているが、皮膚弛緩症患者の皮膚についての解析は患者が見つからないためにまだ進行していない。常染色体劣勢皮膚弛緩症1B型は細胞外マトリックスタンパク質であるfibulin-4の変異に起因し、動脈瘤・肺気腫等、弾性線維に富む組織での異常も認められる。

本研究ではこれらの変異を導入したfibulin-4をリコンビナントタンパク質として発現・精製し、変異による生化学的性状ならびに機能への影響を解析し、病態の発現機序の解明を目的とした。変異によっては発現しないものもあったが、発現が認められるものについては変異fibulin-4を精製し、それらのプロテアーゼに対する感受性の変化、また、fibulin-4と結合するとされているタンパク質であるエラスチン、fibrillin-1, lysyl oxidase等への親和性の変化、さらに、変異fibulin-4の分泌ならびに細胞外マトリックスへの取り込みの変化について解析してきた。その結果、変異によりプロテアーゼに対する感受性の昂進、さらに、結合性の低下が観察され、それらの一部は変異残基に特異的なものであった。また、分子力学シミュレーション法を用い、2種の変異による構造変化の解析も行った。どちらの変異もカルシウム結合に関与するとされる残基の変異であったが、カルシウム結合性は失われず、変異タンパク質においては、構造変化が昂進していることがわかった。これらの点に関しては、さらに生化学的解析を進行中である。細胞外マトリックスタンパク質あるfibulin-4は、弾性線維形成に必須であることが知られている。これまでに血管異常ならびに皮膚弛緩症を呈する患者で、fibulin-4ミスセンス変異が数例報告されている。本研究では、これら変異を導入したリコンビナントfibulin-4を精製し、それらの構造・機能に対する影響を解析した。3種の変異fibulin-4について解析を行った結果、どの変異タンパクも分泌量の低下、タンパク質分解酵素感受性の昂進等が観察されたが、その程度・特異性は変異により異なっていた。計画していた解析の3点のうち2点は順調に遂行できた。ただ、マウスの解析については大分大学へのfibulin-4欠損マウスの搬入が遅れたため、この研究の開始が遅れている。変異タンパク質を用いての解析は順調に進行しており、論文投稿準備を行う。皮膚の組織化学的解析については、皮膚弛緩症患者はこれまで日本ではほぼ報告がないので、fibulin-4欠損マウスを用いて解析を行う予定である。皮膚弛緩症患者は日本ではほぼ報告例がないので、fibulin-4欠損マウスの皮膚の解析を始めた。タンパク質化学生化学的解析については計画通り遂行できているので、当初の計画通り行っていく。一方、組織化学的解析については平成26年度に遂行できていないので、fibulin-4欠損マウスが搬入でき次第開始する。高額な充填済みクロマトグラフィー用カラムは科研以外の研究費で購入したことならびに旅費は国内の学会のみに使用したため、次年度に繰り越し額が生じた。遅延している研究を遂行するため、次年度まで研究費を繰り越した。当初購入を予定していた設備備品は別の資金で購入できたことと、組織化学的解析の開始が遅延したため、抗体等の試薬を購入しなかったため、次年度へ繰り越した。国際学会への参加ならびに組織化学的解析のための抗体の購入を計画している。研究遂行に必要な抗体等の購入に使う予定である。平成27年度は組織化学的解析に必要な試薬の購入
大規模動的な生産システムにおける高性能で理解可能なディスパッチング規則の発見

本年度の成果概要を以下に示す.(1)半導体生産システムを対象とした高性能なルールの獲得大規模動的な生産環境である半導体生産システムにおいて,高性能なリアルタイムスケジューリングのための優先規則(ディスパッチング・ルール)をニューラルネットワークで構成する方法を検討した.スケジューリングの目的をサイクルタイムの最小化とし,小規模問題を学習事例として,SA法を適用してニューラルネットワークの結合加重を探索した.ここでのニューラルネットワークは,万能近似器であるシグモイド関数を出力関数にもつ構造とした.大規模未学習問題への汎化能力を確保するため,生産システムの規模の変化に応じて調整可能な目標サイクルタイムを設定して学習する方法を考案した.この方法によって,大規模動的な半導体生産システムにおいて高性能な優先規則を作成できることを,従来提案されているルールとの比較実験によって確認した.(2)高性能なニューラルネットワークからの理解可能なルールの抽出上述した方法で得られたニューラルネットワークから,理解可能で高性能な優先規則を抽出した.まず,得られたニューラルネットワークを用いたリアルタイムスケジューリングを行いながら,その入出力事例を多数収集した.収集した事例からのルール抽出のためのニューラルネットワークとして,product unitを出力関数に持つ構造のネットワークを用意し,忘却つき構造学習法によって簡素なルールを抽出した.その結果,簡素化しすぎると性能が悪化するが,忘却の程度を適度に調整して簡素化すると,むしろ大規模問題に対する汎化能力が向上し,なおかつ,`ある程度理解可能な単項式型の優先規則を抽出できることを確認した.それによれば,サイクルタイムを小さくするには,目標サイクルタイムを基準としたスラック値が小さいほど,また,残りサイクル時間の推定値が大きいほど優先度を高くすることが有効であると解釈することが出来た.本年度の成果概要を以下に示す.(1)高速スケジューリングシミュレータの開発大規模動的な環境における優先規則を検討するためには,高速スケジューリングシミュレータの開発が必須である.既にジョブショップ型生産システムに対して開発している基本的なシミュレータを基に,大規模循環型生産システムである半導体システムにも対応できるようなスケジューラーに拡張した.(2)ニューラルネットワークの構成の検討と学習考慮する生産システムに対して,有効な優先規則に必要な情報を検討し,優先規則としてのニューラルネットワークの構造を検討した.特に,ジョブショップスケジューリングにおいて,重要な情報を選定し,階層型ニューラルネットワークの構造を検討した.このニューラルネットワークは,万能近似器であるシグモイド関数を出力関数にもつ構造とした.そのニューラルネットワークを学習する方法として,シミュレーティッドアニーリング法による学習法を採用した.(3)学習後のニューラルネットワークからの知識獲得法の検討学習後のニューラルネットワークからの知識抽出法として,学習後のニューラルネットワークの入出力事例を多数収集し,そのデータに埋没している優先規則を抽出する方法を検討した.収集した事例からのルール抽出のためのニューラルネットワークとして,product unitを出力関数に持つ構造を採用し,その学習法としては忘却つき構造学習法を採用した.これにより,簡素な構造をもつ単項式型の優先規則を抽出できる.ジョブショップ型生産システムにおけるスケジューリングを想定した数値実験を行い,過去に提案されているルールよりも性能がよく,ある程度理解可能なルールを抽出できることが確認された.本年度の成果概要を以下に示す.(1)半導体生産システムを対象とした高性能なルールの獲得大規模動的な生産環境である半導体生産システムにおいて,高性能なリアルタイムスケジューリングのための優先規則(ディスパッチング・ルール)をニューラルネットワークで構成する方法を検討した.スケジューリングの目的をサイクルタイムの最小化とし,小規模問題を学習事例として,SA法を適用してニューラルネットワークの結合加重を探索した.ここでのニューラルネットワークは,万能近似器であるシグモイド関数を出力関数にもつ構造とした.大規模未学習問題への汎化能力を確保するため,生産システムの規模の変化に応じて調整可能な目標サイクルタイムを設定して学習する方法を考案した.この方法によって,大規模動的な半導体生産システムにおいて高性能な優先規則を作成できることを,従来提案されているルールとの比較実験によって確認した.(2)高性能なニューラルネットワークからの理解可能なルールの抽出上述した方法で得られたニューラルネットワークから,理解可能で高性能な優先規則を抽出した.まず,得られたニューラルネットワークを用いたリアルタイムスケジューリングを行いながら,その入出力事例を多数収集した.収集した事例からのルール抽出のためのニューラルネットワークとして,product unitを出力関数に持つ構造のネットワークを用意し,忘却つき構造学習法によって簡素なルールを抽出した.その結果,簡素化しすぎると性能が悪化するが,忘却の程度を適度に調整して簡素化すると,むしろ大規模問題に対する汎化能力が向上し,なおかつ,`ある程度理解可能な単項式型の優先規則を抽出できることを確認した.それによれば,サイクルタイムを小さくするには,目標サイクルタイムを基準としたスラック値が小さいほど,また,残りサイクル時間の推定値が大きいほど優先度を高くすることが有効であると解釈することが出来た.
熱帯林における細根の生産とそれを利用した土壌動物群集の維持機構

熱帯季節林における3年間の調査により得られた、熱帯季節林での細根の現存量、組成と土壌動物群集の構造(グループの構成)から、細根の組成は、土壌動物の種類構成に影響していることが明らかとなった。細根の現存量と土壌動物の個体数には高い相関性が見いだされた。さらに、細根と土壌動物の現存量の間にも相関性が認められた。土壌動物群集の維持における細根の重要性が明らかとなった熱帯季節林における3年間の調査により得られた、熱帯季節林での細根の現存量、組成と土壌動物群集の構造(グループの構成)から、細根の組成は、土壌動物の種類構成に影響していることが明らかとなった。土壌動物群集の維持における細根の重要性が明らかとなった1.調査地の設定タイの東北部に位置するサカエラート野外研究林において、常緑熱帯季節林、落葉熱帯季節林、落葉混合熱帯季節林に20×20mの調査プロットを設定し、植生と土壌の調査を実行した。3つの調査地において、土壌動物の食物源となる細根の現存量の調査を実行した。細根の調査では、土壌の表層から50cmの層から、土壌を採集し、10cmの深さ別に細根の量を測定した。さらに、細根は土壌から水と節により選別し、乾燥した細根の重量を測定した。細根の試料は、養分分析のために用いた。細かい根の分布の特性を明らかにする目的で、土壌の養分分析を実行した。分析の結果、細根は土壌の炭素、窒素の濃度の高い表層0-10cmに多く分布することが明らかとなった。3つの調査地では、土壌の炭素、窒素蓄積の高い、落葉混合林での細根の現存量が最も高かった。2.土壌分解者の現存量を明らかにする目的で、土壌動物の調査を実行した。土壌動物は、主にトビムシ、ササラダニから構成されており、その現存量は、表層の土壌に集中していた。また、土壌動物の現存量は、落葉混合熱帯林で最も高かった。この結果から、土壌分解者の現存量が、細根の現存量と関係していることが明らかとなった。これら予備調査の後に、3つの調査地において土壌動物-土壌の有機物の関係を明らかにするための小型の野外操作実験の設定を行った。各調査地に、人工土壌を封入したメッシュの円筒状の袋(直径7cmで深さ10cm)を120個設置した。その後の、土壌動物の進入、根の定着を測定することで、土壌分解者の群集発達の様式を利用する資源から説明する計画である。2008年9月にタイ国の東北部に位置するサラブリ森林調査ににおいて、土壌動物群集と土壌の細根の量の関係を検討した。野外において、以下の調査を実行した。1.熱帯季節林に30mX30mの調査地を設定し、中を36個のサブ調査地にした。各サブ調査地において、20cmx20cmの調査枠を設けて、深さ10おきに3層の土壌を採集した。その後、野外において土壌サンプルから土壌動物を採集した。2.同時に、3層から水洗法により根の採集を行った。また、土壌の3層から土壌分析の土壌を採集した。これらの野外調査のデータを大学に持ち帰り、土壌動物の分類、重量、個体数の計測を行った。また、土壌の細根の重量測定を行った。採集した土壌は、植物防疫の許可の得られた2009年2月に京都大学に輸入した。土壌について、炭素、窒素、無機養分の分析を実行した。以上のようにして、得られた1.土壌動物、2.細根の現存量、3.養分物質の3つのデーターを、解析した結果。この調査地では、土壌動物としてミミズ類が優先していることが明らかとなった。根の量と土壌動物の個体数、現存量の関係を検討した結果、土壌動物の現存量と根の量には、有意な相関関係はみられなかった。2009年2月の調査では、サラブリでの土壌動物の乾燥時期における個体数の調査を実行し、土壌動物は極端に低密度となっていることが明らかとなった。さらに、土壌動物において優先していたミミズ類は、幼体で乾燥時期を過ごすことが明らかにされた。タイの東北部に位置するサカエラート野外研究林において、常緑熱帯季節林、落葉熱帯季節林、落葉混合熱帯季節林に20×20mの調査プロットを設定し、植生と土壌の請査を実行してきた。3つの調査地において、2月の乾期と8月の雨期とにおける土壌動物の食物源となる細根の現存量の調査を実行した。細根の調査では、土壌の表層から30cmの層から、土壌を採集し、10cmの深さ別に細根の量を測定した。土壌の大型分解者の現存量を明らかにする目的で、土壌動物の調査を実行した。

各調査地において、20cm×20cmで深さ30cm間での土壌を採集し、実験室において土壌動物の採集をハンドソト方により採集した。土壌動物は、ミミズ、ヤスデなどであり。落葉混合林において最も高い密度であった。また、ササ類の根の多い、乾燥落葉樹林において、密度、現存量は低かった。各調査地における根の現存量と土壌動物の現存量の間には、相関性が認められた。今回の雨期と乾期にえられた土壌動物の食性を分析するために、現在、安定同位体の分析を実行する予定である。タイ東北部のサカエラート森林保全区の乾燥常緑林、乾燥落葉樹林、乾燥混交林の3調査地において,雨期の終わりにおける土壌動物群集と細根の調査を実行した。2008年8月に、3調査地において土壌動物をハンドソート法により採集し、標本を持ち帰り重量、個体数の測定を行った。同じ、土壌サンプルについて、細根の現存量を,洗浄-篩法により測定した。土壌における細根の現存量は、乾燥混交林、乾燥常緑林、乾燥落葉樹林の順に高かった。細かい根の組成は、乾燥混交林では、草本の植物の割合が高く、乾燥落葉樹林では笹類の割合が高かった。乾燥常緑林では、樹木の根が部分を占めていた。これまでの3年間の調査において、3つの森林において乾期(2006年)、雨期(2007年)、今回の雨期の終わり(2008年)の3回の調査での、細根の現存量、組成と土壌動物群集の構造(グループの構成)から、細根の組成は、土壌動物の種類構成に影響していることが明らかとなった。さらに、細根の現存量と土壌動物の個体数には高い相関性が見いだされた。さらに、細根と土壌動物の現存量の間にも相関性が認められた。