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19世紀英国建築思想の日本への影響と展開－明治期の東京帝国大学卒業論文からの再考

日本近代建築史上で看過されてきた英国のゴシック・リヴァイヴァリズムの影響について、工部大学校初期卒業生たちの卒業論文から明らかにした。第一回卒業生らの論文を概観し、その論理構成、使用されている概念を子細に検討し、伝統、歴史、慣習、気候等について英国との比較を行い、両者の論理構成、概念に密接な関係性を確認することができた。また、初期卒業生たちの卒業設計における様式選択も併せて行い、初期にみられたゴシック・リヴァイヴァルの影響、つまりJ.コンドルの影響が徐々に時代が下るにしたがって薄くなっていくが、その後再び伊東忠太、武田五一ら第二世代に建築家のなかで復活していくことを解明した。本研究は、これまで代表者が行ってきた武田五一の研究を通じ、イギリスのアーツ・アンド・クラフツ運動の日本への影響について考察する必要が生じてきたことを機縁としている。本研究はその展開として、アーツ・アンド・クラフツ運動の源泉であり、思想的にも関連の深い英国のゴシック・リヴァイヴァル運動の日本の建築界への潜在的な影響を検討しようとするものである。今年度はその思想を持ち込んだと考えられるJ.コンドルとその教え子達の受容の様を計るために東京大学建築図書室所蔵の英文卒業論文に着目し、資料の収集とその解読を中心に進める予定であったが、現在、当該資料がフォーマットを変更しているために、資料の全体的な収集が困難となったために、重点的な解読とそれぞれの論文の思想的構造の解明を中心に考察してきた。その結果、初期卒業生の卒業論文にはイギリスのゴシック・リヴァイヴァリズムに共通した着目点と論理展開がみられるが、徐々に建築学の個別分野の工学的研究へと移行していくために、初期の卒業生に特徴であった論理構成が失われていくことが明らかとなった。しかし、次世代に属する伊東忠太の卒業論文『建築哲学』において、ラスキンやヴィオレ・ル・デュクへの関心が復活し、武田五一等の理論との共通性を指摘することができたと思われる。上記作業と並行して行ってきた外国文献の精査から、卒業論文で参照されたと推定される原著書の検討とそれぞれの著書の内容を比較検討することにより、ゴシック・リヴァイヴァルの間接的な影響関係についての検討も客観性をもつようになったと思われる。今後、進捗報告に記した研究計画のうち、東京大学の資料公開を待ちながら、1.の作業を補完しつつ、3.と4.の段階へと研究を進めていく目処がついたと考えられる。本研究は次の4段階を踏まえている。1,2は初年度から行い、次年度は1年目を踏まえて3,4の項目へと展開する。1.東京帝国大学初期卒業生の卒業論文の考察:資料公開の事情により、東京大学が所蔵する建築学科卒業論文のうち、J.コンドルの影響下にあったと考えられる辰野金吾、片山東熊、曾禰達蔵ら初期卒業生の概略の検討は行うことができたが、45回卒業生以降の分析については遅れている。今後、資料の公開を待ちながら、明治30年頃までの卒業論文を検討し、全体的な思潮の変化を考察する。2.コンドルがもたらした文献と参考文献の分析:卒業論文を作成するに当たってコンドルが参考書として指示した文献を検討し、卒業論文の構成との比較検討を行ってきた。その結果、イギリスのゴシック・リヴァイバルと関係の深い、フランスのヴィオレ・ル・デュクも視野に入れ、その後日本で読まれた可能性の高い文献も検討する必要があることが明らかになった。当初予定していたW.バージェス、A.ローゼンガルテン以外にJ.ラスキンなど当時東京帝国大学に所蔵されていた文献調査とその内容の精査を行うことが重要となった。本項目については、ゴシック・リヴァイバルの建物の実態を合わせて知る必要があるので、海外調査を行い19世紀におけるゴシック・リヴァイバル建築の実態を確認した。次年度については下記の項目を予定しているが、上記の1および2の項目は不足しているので継続して研究する必要がある。さらに3.後世の建築論との比較検討、4.帝室議事堂の設計に係わる様式論争にみられる建築思想の分析、へと研究を展開する予定である。日本近代建築史上で看過されてきた英国のゴシック・リヴァイヴァリズムの影響について、工部大学校の初期卒業生たちの卒業論文を読み解くことによって明らかにすることを目的とし、その端緒を得ることができた。版権上、英文の卒業論文のすべてを入手することはできなかったが、第一回卒業生である辰野金吾、曾禰達蔵、片山東熊らの論文を概観し、その論理構成、使用されている概念を子細に検討し、国家、国民性、伝統、歴史、慣習、気候・風土、素材、工法等について英国のゴシック・リヴァイヴァリズムとの比較を行った。その結果として両者の論理構成、概念に密接な関係性を確認することができた。また、その他の初期卒業生たちの卒業設計における様式の検討も併せて行い、ゴシック・リヴァイヴァルの影響がみられる初期卒業生の様式選択が、徐々に時代が下るにしたがってクラシシズムを採用する傾向が強まることが明らかになった。こうした現象の背景には日本の近代建築の礎を築いたJ. Conderの影響、その指導理念が当初は強く反映していること、しかしながらその影響は徐々に薄れていったと考えられる。また、作品に比べると建築理念については、当時の卒業生自身に自覚がなく、歴史的にも看過されてきたと考えられる。日本近代建築の初期に内的に共有化されていた建築理念は、時代を経て武田五一ら第二世代の建築家たちによって自国の建築理念、建築様式の模索が始まると、再び顕在化してくるようになる。

また、建築の課題としての住宅の近代化、自国の様式創造という、いわば英国のゴシック・リヴァイヴァルが追及してきた課題と同様の状況が日本の近代建築家たちが直面するようになると、これまで潜在的に形成されていた建築理念が援用されるようになったのではないかという推察ができるようになったと思われる。この点については、今後さらなる研究の展開として進めていく予定である。日本近代建築史上で看過されてきた英国のゴシック・リヴァイヴァリズムの影響について、工部大学校初期卒業生たちの卒業論文から明らかにした。第一回卒業生らの論文を概観し、その論理構成、使用されている概念を子細に検討し、伝統、歴史、慣習、気候等について英国との比較を行い、両者の論理構成、概念に密接な関係性を確認することができた。また、初期卒業生たちの卒業設計における様式選択も併せて行い、初期にみられたゴシック・リヴァイヴァルの影響、つまりJ.コンドルの影響が徐々に時代が下るにしたがって薄くなっていくが、その後再び伊東忠太、武田五一ら第二世代に建築家のなかで復活していくことを解明した。本年度の研究は1.東京帝国大学初期卒業生の卒業論文の考察、およびを2.コンドルがもたらした文献と参考文献の分析、を継続して行う必要があり、今年度は3,4の項目へと展開する。1.については資料のフォーマットの変換が終われば公開されるので、東京大学が所蔵する建築学科卒業論文のうち、45回卒業生以降の分析に行い、合わせて第二世代が登場する明治20年代以降まで検討の範囲とする。昨年度の検討と合わせて、全体的な思潮の変化を考察する。2.については、本年度の成果をもとに、当時東京帝国大学に所蔵されていた文献調査とその内容の精査を行いながら、海外調査による文献調査と収集を行い、当時の世界的な思潮をできるだけ正確に分析する。さらに展開として、3.後世の建築論との比較検討:日本の建築的伝統を再評価しだした第二世代の建築家達と、コンドルの影響を受けた第一世代にみられるナショナリズムとの比較、建築作品としての比較を通じて、日本におけるゴシック・リヴァイバルの影響について検討を行い、総括として上記の分析を具体的な議院建築という課題を通して日本の様式論争とイギリスで1世紀前に行われた様式論争との異同を明らかにする。日本のナショナリズムの発露となった帝室議事堂の各段階での設計案と各建築家の主張を分析しながら、ゴシック・リヴァイヴァルの思潮の影響を明らかにする。上記の目的の総合として、広く世界に影響を及ぼしたアーツ・アンド・クラフツ運動の活動について、それら二次的な活動の日本への影響についても再考証を行い、日本の近代建築史の深化を図る。近代建築史・建築論、保存修復本研究の中心的な作業は東京大学保存資料の解読にあるが、東京大学図書室で一昨年から行われている資料整理に伴い、一時的に資料公開が遅れている。そのために、準備作業が遅延しており、国内旅費の執行が少なくなり、合わせて海外の研究者の招聘も見送ったために繰り越しが生じている。また、同様の理由から、資料複写の費用が下回ったと考えられる。この他、海外での文献購入費用の多くは私費で賄ったことにより物品費が下回っている。東京大学の資料公開を期して補完の作業を再開し、前年度に予定していた計画を実施することにより予定通り執行できると考えている。
遺伝的ゲノム再編成による近縁作物の病虫害抵抗性遺伝子群のパンコムギへの導入

本研究は、遺伝的ゲノム再編成システムを利用して、ライムギ及びオオムギから耐病虫害抵抗性遺伝子を含む染色体小断片をパンコムギに導入することを目的とした。1.ライムギからパンコムギへの染色体断片導入本研究では、遺伝的ゲノム再編成システムを利用して1R染色体付随体に座乗する3種のさび病抵抗性遺伝子と1種のうどんこ病抵抗性遺伝子を含む染色体断片をパンコムギに導入することを目指した。すでに育成していた1R断片をパンコムギに導入した系統の中から1R付随体に切断点を持つ1R染色体断片添加パンコムギ5系統を選抜した。これらの系統を用いてさび病抵抗性、セカリンタンパク質、セカリン遺伝子配列について研究を行い、さび病抵抗性遺伝子群は有するがセカリン遺伝子を欠損している1R断片を持つパンコムギ系統を2系統得ることに成功した。さらに多くの切断点がIR付随体に必要であったので、遺伝的ゲノム再編成システムにより1R染色体に構造変異を誘発し、800個体以上をGISHで選抜し、180の構造変異した1Rを得た。また、これらのライムギ染色体断片添加系統をPCRにより選抜する目的で、ライムギ染色体に特異的なPCRプライマーの開発を行った。2.オオムギからパンコムギへの染色体断片導入本研究では、2H染色体、4H染色体、7H染色体についてFISHとGISHを用いて構造変異系統の大規模な選抜を行った。パンコムギの2H断片添加系統について高速液体クロマトグラフィーによってホーダチン生産の有無を検定し、抗菌作用のあるホーダチン生合成に関与する遺伝子は2H短腕の末端側領域に座乗することを明らかにした。各種のDNAマーカーによる4Hと7H染色体断片添加系統の解析を行った。特に7H染色体では、100以上の構造変異染色体系統を選抜し、その内、約80系統とDNAマーカー(SSR、AFLP、EST)を用いて、Radiation hybrid mappingの解析を適用した7H染色体の物理的染色体地図作製を行った。さらには、オオムギ染色体に特異的なPCRマーカーの開発を行った。本研究は、遺伝的ゲノム再編成システムを利用して、ライムギ及びオオムギから病虫害抵抗性遺伝子を含む小さな染色体領域のみをパンコムギに導入することを目的とする。本年度の研究実施の具体的内容は以下の通りである。1.ライムギの1R染色体付随体とパンコムギ染色体間の転座の選抜これまでに配偶子致死染色体3Cにより誘発した約100の1R染色体構造異常から附随体の一部がパンコムギ染色体に転座している5染色体をGISH法により選抜した。これらの染色体を有する系統についてPCR、SDS・PAGE、を行いライムギ種子貯蔵タンパク質セカリンの遺伝子座の存在の有無の調査、さらに、サビ病に対する抵抗性の検定を行った。その結果、サビ病抵抗性遺伝子を有するが、セカリンの遺伝子座を失っている2系統を得た。これらは育種素材として有望であるので、各種のパンコムギ品種への導入を開始した。2.ライムギ6R染色体の構造異常誘発系統の育成6R染色体の長腕とパンコムギの6B染色体の短腕が転座した染色体(6BS.6RL)を持つパンコムギ系統に配偶子致死染色体を導入した基本系統を育成した。

接種実験の結果、本研究で用いた6R染色体にはウドンコ病に対して抵抗性がないことが判明したが、その他にもヘッセバエ抵抗性などの有望な遺伝子を有するので、6R染色体の構造異常の選抜を継続することにした。3.オオムギ2H染色体の構造異常誘発系統の育成2H染色体のパンコムギ添加系統に配偶子致死染色体を導入した基本系統を育成し、その子孫から2H染色体の構造異常のFISH及びGISHによる選抜を開始し、約20の2H構造異常染色体を選抜することができた。また、これらの系統を用いたホーダチンの検定準備を行っている。ライムギ1R染色体については、種子貯蔵タンパク質・セカリンω-Sect1、うどんこ病抵抗性遺伝子Pm8、さび病抵抗性遺伝子Lr26の遺伝子座が存在する付随体部分の断片がコムギ染色体に転座した5系統について、3種の遺伝子座の存在の有無を検定した。その結果、2系統には3遺伝子すべてが存在し、2系統にはPm8とLr26だけがあり、残り1系統はPm8だけを有することが明らかになった。Pm8とLr26だけを有する2系統は、小麦粉の品質にとって有害なセカリンを生産しないので、育種素材として利用できる可能性を持つ。現在、この2系統を日本のコムギ品種農林61号に戻し交配している。ライムギ6R染色体については、うどんこ病抵抗性の接種検定を行ったが、全6R染色体を持つ系統でも期待された抵抗性が示されなかった。この原因として、抵抗性遺伝子が使用したうどんこ病原菌に対するものでなかったか、6Rのコムギ系統に6Rに座乗するうどん粉病抵抗性遺伝子に対する抑制遺伝子が存在するかが考えられる。現在、これらの可能性を調査中である。オオムギ2H染色体については、その断片がコムギ染色体と転座したものを7系統得た。それらには正常な2H染色体も同時に存在したので、正常パンコムギで戻し交配し、その子孫から2H断片がヘミ接合になっている個体だけを選抜し、育成した。現在、それらの個体から種子を増殖し、2H断片ヘミ接合個体を多数得て、オオムギの抗菌活性のある2次代謝産物・ホーダチンの有無を検定する準備をしている。(1)ライムギ1R染色体に座乗するさび病抵抗性遺伝子Lr26とうどんこ病抵抗性遺伝子Pm8を有し、種子貯蔵タンパク質セカリンを失っている2系統を日本の標準的なパンコムギ品種農林61号とコムギ研究の標準的品種Chinese Springに戻し交配した。(2)Lr26とPm8と近傍にさらに切断を誘発するため、1R(1B)+3C'系統に農林61号を交配した子孫988個体を播種し、929個体について1R染色体の構造異常をGISH法により選抜した。その結果19.3%の個体が何らかの1R染色体構造異常を有していた。明らかに1Rの付随体に切断のある個体について、セカリン遺伝子座と末端DNAマーカーiag95のPCR分析により3個体がセカリンを有しiag95を失っていること、すなわち切断点がセカリンと末端の間であることを明らかにした。(3)Pm8の抑制遺伝子の遺伝解析のための系統育成のため、必要な系統を栽培中である。(4)オオムギ2H染色体の構造異常系統を新たに14系統得、先年度得た7系統と合わせて21系統とした。一部の系統の検定の結果から、ホーダチン生産に関与する遺伝子は2Hの短腕に存在することを明らかにした。
PACAPによる脳虚血障害保護機構

本研究においては、脳虚血によるPACAPの神経細胞死抑制の作用機序を解明し、さらにヒトの治療に結びつく研究を行うことを目的として研究を行った。主な研究目的として、1)虚血性神経細胞死過程のシグナル伝達機構、とくにPACAPとMAPキナーゼカスケードとの関連性を生理・生化学的に解析する、2)超微量のPACAPが虚血脳においてどのような種類のサイトカインを誘導するのか、3)PACAP KOマウスを用いて内在性のPACAPによる遅発性神経細胞抑制作用を明らかにする、などである。PACAP KOマウスを用いて脳虚血実験を行い、内在性のPACAPが神経細胞死を抑制していることを直接的に証明することができた。さらに細胞内シグナル伝達機構を解明するために、MAPキナーゼのリン酸化について生化学的解析を行なったところ、PACAPはMAPキナーゼのうち細胞死に関与するJNK, p38のリン酸化を抑制することが明らかになった。さらにPACAPによる神経細胞死抑制にはサイトカインのうちIL-6が関与する可能性があったため、IL-6 KOマウスを用いてPACAPによる神経細胞死をしらべた結果、PACAPは星状膠細胞のIL-6を分泌刺激して細胞死を抑制する経路の存在が明らかになった。以上の研究結果から、PACAPによる遅発性神経細胞死抑制は、PACAPが神経細胞に直接的に作用する系とグリア細胞を介して間接的に作用する系の少なくとも2つの存在が明らかになった。今後、GFP標識したPACAP遺伝子を導入したマイクログリア細胞を静注し、脳実質にどのように入るのかをしらべ、さらに海馬の神遅発性経細胞死防御を実証し、ヒトへの臨床応用に結びつく研究を行っていくつもりである。Pituitary Adenylate Cyclase-Activating Polypeptide (PACAP)は下垂体前葉細胞のホルモンの分泌・産生を亢進する神経ペプチドである。脳内にこのペプチドの受容体は多数発現し、とくに嗅球、海馬、小脳につよく発現することが知られている。そこで、PACAPによる海馬CA1領域の遅発性神経細胞死の抑制とその機構について機能形態学的にしらべた。虚血-再潅流後のラット海馬では、2日目以降にCA1領域の神経細胞は細胞変性をおこしはじめ、7日もすると殆どの神経細胞は遅発性神経細胞死をおこした。超微量(pMオーダー)のPACAPを持続的に脳室内注入あるいは静注すると、遅発性神経細胞死は有意に抑制された。PACAPによる海馬神経細胞の細胞内シグナル伝達機構を生化学的にしらべたところ、PACAPはMAPキナーゼカスケードのうち、JNK/SAPKおよびp38活性を強く抑制することが分かった。このことは、PACAPが遅発性神経細胞死(apoptosis)を抑制する分子機構として、MAPキナーゼカスケードの存在が明らかになった。さらに、PACAPは培養下の実験で神経膠細胞からIL-6を分泌刺激することから、PACAPによる遅発性神経細胞死抑制機能の一つに神経膠細胞を介した神経細胞死抑制系路の可能性が考えられた。そこで、PACAPによる神経膠細胞を介した神経細胞死抑制の可能性をIL-6 KOマウスを用いてしらべた。その結果、IL-6 KOマウスの海馬における遅発性神経細胞死は野生型に比べて有意に促進され、しかもPACAP投与で神経細胞死抑制効果がみられないことが明らかになった。以上の実験・観察結果から、PACAPとIL-6はsynergisticにはたらいて神経細胞死を抑制すると推察された。PACAPは神経細胞に直接作用し神経細胞死を抑制する可能性があるが、神経膠細胞にも作用しIL-6の放出を刺激して神経細胞死を抑制する可能性も考えられる。

PACAPおよびその受容体は脳内に多数発現し、その受容体は脳内のとくに嗅球、海馬、小脳につよく発現している。そこで、RACAPによる海馬CA1領域の錐体細胞の遅発性神経細胞死の抑制とその機構について機能形態学的にしらべた。虚血-再潅流後のラット海馬では、2日目以降にCA1領域の神経細胞は細胞変性をおこしはじめ、7日もすると殆どの神経細胞は遅発性神経細胞死をおこした。超微量(pMオーダー)のPACAPを持続的に脳室内注入あるいは静注すると、遅発性神経細胞死は有意に抑制された。PACAPによる海馬神経細胞の細胞内シグナル伝達機構を生化学的にしらべたところ、PACAPはMAPキナーゼカスケードのうち、JNK/SAPKおよびp38活性を強く抑制することが分かった。このことは、PACAPが遅発性神経細胞死(apoptosis)を抑制する分子機構として、MAPキナーゼカスケードの存在が明らかになった。さらに、PACAP遺伝子欠損マウスを用いて脳虚血実験を行なった結果、遺伝子欠損群の個体では野生型に比べて海馬の錐体細胞が有意に増加することが明らかになった。現在、その細胞内シグナル伝達機構をしらべており、遅発性神経細胞死の過程にMAPキナーゼカスケードが強く関与していることが確認されている。以上の実験・観察結果から、PACAPは生体内で神経細胞死を抑制していることを直接証明することが出来た。しかし、PACAPは神経細胞に直接作用して神経細胞死を抑制する経路の他に、神経膠細胞にもPACAPが作用してIL-6の放出を刺激し、間接的に神経細胞死を抑制する可能性もあると考えられる。PACAPによる遅発性神経細胞死のメカニズムの解明には、さらに詳細な実験研究が必要であると考えられる。本研究においては、脳虚血によるPACAPの神経細胞死抑制の作用機序を解明し、さらにヒトの治療に結びつく研究を行うことを目的として研究を行った。主な研究目的として、1)虚血性神経細胞死過程のシグナル伝達機構、とくにPACAPとMAPキナーゼカスケードとの関連性を生理・生化学的に解析する、2)超微量のPACAPが虚血脳においてどのような種類のサイトカインを誘導するのか、3)PACAP KOマウスを用いて内在性のPACAPによる遅発性神経細胞抑制作用を明らかにする、などである。PACAP KOマウスを用いて脳虚血実験を行い、内在性のPACAPが神経細胞死を抑制していることを直接的に証明することができた。さらに細胞内シグナル伝達機構を解明するために、MAPキナーゼのリン酸化について生化学的解析を行なったところ、PACAPはMAPキナーゼのうち細胞死に関与するJNK, p38のリン酸化を抑制することが明らかになった。さらにPACAPによる神経細胞死抑制にはサイトカインのうちIL-6が関与する可能性があったため、IL-6 KOマウスを用いてPACAPによる神経細胞死をしらべた結果、PACAPは星状膠細胞のIL-6を分泌刺激して細胞死を抑制する経路の存在が明らかになった。以上の研究結果から、PACAPによる遅発性神経細胞死抑制は、PACAPが神経細胞に直接的に作用する系とグリア細胞を介して間接的に作用する系の少なくとも2つの存在が明らかになった。
分子遺伝学的手法による酵母の種分化に関する研究

Saccharomycessensu strictoに属する7種の酵母ではリボソーム遺伝子などの塩基配列の比較により、種としての分類学的解釈に混乱が生じてきている種がある。そこで、分子遺伝学的手法を用いてこれら近縁種の分類学的関係および種分化についての知見を得ることとした。交配実験に使用するためIFO1948から分離したウラシル要求性株2株(U2、U4)とトリプトファン要求性株3株(T2、T4、T5)の遺伝解析を行い、U2とU4はura3変異株であり、T2とT4がそれぞれtrp3変異株とtrp1変異株であること、そしてT5がtrp2変異株の可能性があることがわかった。ヘテロタリック株を得るため、昨年度発見した純系S. bayanusIFO1948およびS. uvarum 623-6Cura3のHO遺伝子破壊操作を繰り返し行ったが、期待するHO遺伝子破壊株は得られず、HO破壊株の取得を断念した。そこで、交配実験には胞子対胞子の接合を試み、胞子の生存性を調べた。S. bayanusとS. globosusあるいはS. uvarumとの雑種について調べた結果、それぞれ単独では80%以上の高い胞子生存性を示すのにS. uvarumとの雑種では51%、S. globosusとの雑種では10%と胞子生存性の低下が観察され、これらの種間での種分化の進行が支持された。次にゲノム構成比較の1つとしてプロリンアナログAZC耐性遺伝子MPR1の分布を調査した。S. pastorianus、S. kudriavzevii、S. mikatae、S. cariocanusを加えた核型サザン解析から300kbサイズの染色体、800kbサイズの染色体、その両方、検出できないという4タイプが存在することが明らかになった。AZC耐性との対応を調べることにより、活性型と不活性型の遺伝子の存在が示唆され、種分化の指標として興味深い遺伝子であることがわかった。
てんかん発作による暴走事故ゼロを目指した顔画像解析による異常検知技術の実臨床評価

本研究は、自動車運転中の体調急変が疑われる交通事故の中で最も多く報告されている「てんかん発作」に着目したものであり、自動車運転中であっても、そのままモニタリングができる顔画像をベースに、てんかん発作発症を推定・検知するための基盤技術を開発する。本研究の成果によって、自動車運転中にてんかん発作が発症したとしてもいち早く危険状態を察知することができ、ブレーキシステムと連携することによって交通事故被害の低減に繋がり、交通安全が発展することが期待される。
スピンフォノニクスの創生

スピントロニクスとフォノニクスの融合により、熱スピン変換の高性能化・自在制御に資する物理と材料技術を開拓した。主な研究対象は、熱流からスピン流を生成するスピンゼーベック効果と、その逆効果であるスピンペルチェ効果である。スピンゼーベック効果の系統的な測定により、ナノ構造化によるマグノン・フォノン伝搬の独立制御、及び磁気弾性結合を介した熱的スピン流生成を実現した。さらにロックインサーモグラフィ法に基づく熱スピン効果のイメージング計測技術を確立し、スピン流に空間的に局在した温度変化が伴うことを見出した。これらの成果は、フォノニクスを取り込んだ次世代スピントロニクスの基盤となることが期待される。本研究の目的は、スピントロニクスによるスピン流生成・検出技術とフォノニクス技術とを融合することで、熱スピン変換の高効率化原理や新奇なスピン流・熱流・音波制御技術を構築することである。今年度は、以下の3課題について研究を進めた。1.ナノ構造化によるスピン伝導断熱材料の創製:スピン流物性の研究に主に用いられているYIGを用いてナノ構造化バルク材料を合成し、ナノ結晶粒径に依存した明瞭な熱伝導率の低減効果を観測した。ナノ構造化YIGにPt薄膜を接合した系においてスピンゼーベック効果が発現することも確認した。2.フォノニクスの応用によるスピン流ダイオード機能の実証:レーザー加工法を用いて磁性絶縁体薄膜上にフォノニック微細構造を作製し、スピン波伝搬特性を評価した。現状では明瞭な整流特性は得られていないが、最適な微細構造を決定するための検討・実験を継続する。3.新奇な熱スピン・熱電効果の開拓と応用:動的赤外線発熱解析技術に基づく熱スピン・熱電効果計測システムを立ち上げた。このシステムを用いて、スピン流注入による温度変調効果(スピンペルチェ効果)の可視化技術を確立し、スピン流に伴う温度変化の強度や空間分布を明らかにした。さらに、強磁性体において発現する非自明な熱電効果の観測にも成功するなど、研究開始当初は想定していなかった発見も相次いでいる。本研究で立ち上げた動的赤外線発熱解析技術に基づく熱スピン・熱電効果計測システムにより、スピン流注入による温度変調効果の熱画像計測の実現や、強磁性体における新奇熱電効果の観測など、研究開始当初は想定していなかった成果が相次いで得られているため。本研究は、スピントロニクスとフォノニクスを融合することで、熱スピン変換の高効率化原理や新奇なスピン流・熱流・音波制御技術を構築することを目的としている。H28年度に得られた主な成果は以下の4点である。(1)スピンゼーベック効果とフォノン熱伝導率の同時定量計測の実現:スピンゼーベック素子の熱起電力・電気伝導率・熱伝導率の温度依存性を同時に定量評価可能なシステムを構築し、Pt/YIG系に適用した。スピンゼーベック効果はYIGのフォノン熱伝導率と強い相関を示し、30K付近に鋭いピークを持つ温度依存性を示すことが明らかになった。これはスピンゼーベック効果の発現機構におけるフォノン媒介プロセスの重要性を再認識させる結果である。(2)ナノ構造化バルク磁性絶縁体におけるスピンゼーベック熱電特性の評価:粒径を系統的に変化させたナノ構造化バルクYIGの合成に成功した。これを用いてスピンゼーベック効果と熱伝導率の定量比較を行い、YIG中ではスピン流生成を担うマグノンの特性長が熱伝導を担うフォノンの特性長よりも長いことを見出した。また、ナノ構造化によりマグノン伝搬とフォノン伝搬を独立制御することが原理的に可能であることを示した。(3)動的サーモグラフィ技術を用いた熱スピン・熱電効果の開拓:スピンペルチェ効果の熱画像計測技術を確立し、スピン流に伴う温度変化の空間分布を初めて明らかにした(Nature Communications誌に論文掲載)。この計測技術に基づき、スピンペルチェ効果の系統測定と、新奇熱スピン・熱電効果の開拓を進めている。(4)磁気弾性結合によって駆動されるスピンゼーベック効果の観測:スピンゼーベック効果の磁場・温度依存性を系統的に測定することにより、磁性絶縁体中のフォノンとマグノンの混成モードによってスピンゼーベック効果が増大する原理を見出した。低温領域におけるスピンゼーベック効果とフォノン熱伝導率の強い相関の発見、ナノ構造化バルクYIGにおけるマグノンとフォノンの長さスケール評価、磁気弾性結合によって駆動されるスピンゼーベック効果の観測など、スピンとフォノンの融合効果によって発現する新たな知見が複数得られている。加えて、本研究で構築した動的サーモグラフィ法に基づく熱スピン・熱電効果計測技術により、スピン流や磁化構造に伴う非自明な熱流生成効果が見出されるなど、研究開始当初は想定していなかった発見も相次いでいる。今年度が本研究課題の最終年度であるため、研究成果の仕上げと論文化を進め、前年度に得られた成果の多くがH29年度前半に論文掲載された。H29年度に新たに得られた主な成果は以下の通りである。[動的サーモグラフィ技術を用いた熱スピン・熱電効果の開拓]本研究で確立した熱スピン・熱電効果の高感度イメージング計測技術を駆使して、スピンペルチェ効果(スピン流による熱流生成)の系統的な測定と原理解明を行った。その結果、スピン流-熱流変換の相反性・特性長・磁場依存性に関する重要な知見が得られると共に、強磁性体/常磁性体

交互積層多層膜において積層数の増加に対してスピンペルチェ係数が飛躍的に増大することが見出された。[異常エッチングスハウゼン効果による三次元的熱流生成のイメージング計測]強磁性体において発現する熱電効果「異常エッチングスハウゼン効果」による三次元的な温度差生成を可視化することに成功し、スピンペルチェ効果との対称性の違いを実証した。本研究が、薄膜における異常エッチングスハウゼン効果の初めての観測例である。[磁気弾性結合によって駆動されるスピンゼーベック効果の起源解明]前年度の研究により、磁性絶縁体中のフォノンとマグノンの混成モードによってスピンゼーベック効果が増大する振る舞いが実験的に観測された。今年度は理論研究者と共同で、この振る舞いの理論モデルを構築した。スピントロニクスとフォノニクスの融合により、熱スピン変換の高性能化・自在制御に資する物理と材料技術を開拓した。主な研究対象は、熱流からスピン流を生成するスピンゼーベック効果と、その逆効果であるスピンペルチェ効果である。スピンゼーベック効果の系統的な測定により、ナノ構造化によるマグノン・フォノン伝搬の独立制御、及び磁気弾性結合を介した熱的スピン流生成を実現した。さらにロックインサーモグラフィ法に基づく熱スピン効果のイメージング計測技術を確立し、スピン流に空間的に局在した温度変化が伴うことを見出した。これらの成果は、フォノニクスを取り込んだ次世代スピントロニクスの基盤となることが期待される。1.ナノ構造化によるスピン伝導断熱材料の創製:ナノ構造化YIG/Pt薄膜接合におけるスピンゼーベック効果の系統的な温度・磁場依存性測定を進めることで、マグノン・フォノンに対するナノ構造界面の影響を明らかにし、これらの伝導特性の独立制御の実現を目指す。2.フォノニクスの応用によるスピン流ダイオード機能の実証:本課題は当初の計画通りに進展していないが、すでに別アプローチの検討も進めており、リスクヘッジを行いながら研究を進める。3.新奇な熱スピン・熱電効果の開拓と応用:動的赤外線発熱解析技術を用いた実験を加速させ、スピン流-熱流-電流相関効果及びマグノン-フォノン相関効果の体系化や、その応用機能の開拓を行う。H29年度が本研究の最終年度であるため、現在得られている成果の論文化を最優先で進める。実験については、最も進展が著しい動的サーモグラフィ計測を用いた熱スピン・熱電効果の研究を加速させ、スピン流-熱流-電流変換現象やマグノン-フォノン相関効果の更なる原理解明・体系化や、その応用機能探索を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。スピントロニクス29年度が最終年度であるため、記入しない。
大水深用ライザー管の合理的設計法の開発と試設計

大水深用ライザー管の水中における挙動をシミュレートする計算コードを完成した。ライザー管のダイナミックスをモデル化するにあたり、差分法と有限要素法について検討し、後者を用いることにした。:ライザー管を多数の円柱形セグメントに分割し、セグメント間の相対変位によってライザー管の局所的な曲げ、ねじりをモデリングした。ライザー管の伸びはセグメントの軸方向の伸びで表現した。多数のセグメントの系のラグランジュ関数を、各セグメントの変位のオイラー角を用いて表現し、ライザー管の運動方程式を導いた。この際、流体力は、セグメントに相対的な流体運動がセグメントの軸に直角な面内に生じる2次元的な流れであるとし、流体抗力、付加質量の形であたえた。ライザー管の上端に既知の上下揺、前後揺をあたえた時のライザー管の運動、張力、曲げモーメント等を計算し、実験と比較した。上端にあたえる上下揺、前後揺はライザー管を指示する海洋構造物の波浪中の運動をモデル化したものである。またこの状態のライザー管は、最も危険な状態とされるハング・オフ状態に対応している。完成した計算コードを用い、ライザー管の挙動のシミュレーションを実施した。その結果1)ライザー管の周期的上下揺にともない前後揺が生じる。下端の前後揺は周期がはっきりしないカオス的な場合があり、その際上端の反力にも同様な傾向がみられる2)ライザー管が3次元的運動をするとき、その様子は非常に複雑である3)伸縮運動を考慮することによって曲げモーメントなど内力の時刻歴に高周波成分が現されることなどがわかった。本計算コードを用い大水深用ライザー管の試設計を行った。この結果に基づいた本計算コードを用いた大水深用ライザー管の設計の方法論について現在とりまとめているところである。ライザー管の挙動を解析する方法に関する研究や、水槽試験に関する報告は少なくない.しかしながら、長さが数千メートルを超える大水深ライザーの解析は一般的には困難であり、合理的な設計に役に立つ成果が未だ得られていない.本研究は次の目的で行っている.(1)有限振幅で変形する長さが数千メートルのライザー管が海水から受ける複雑な流体力学的な作用について解明し、その評価法を確立する.(2)次にそれに基づいて大水深ライザー管の捩り、曲げ、伸縮などについて非線形性を考慮した動的シミュレーション法を開発する.得られた成果は次のとおりである.(1)現在使われている大水深用ライザー管の設計法について調査し、その問題点を明らかにした.(2)大水深用ライザー管が、曲げ、伸び、捩りの有限変形をするときの動的挙動と荷重の数値シミュレーション法を開発した.計算法は2種類開発した.その1は、管を多数の要素に分割し、形の挙動を支配する微分方程式を数値的に積分する方法である.計算精度について十分に検討を加えて、電子計算機による数値計算に時間がかかるとしても精度が保証される結果を与える計算法としなければならない.(この方法は、要素数の増加に伴い時間ステップを小さくする必要から計算時間が非常にかかることが知られている.この計算法は、他の近似計算法の精度のチェックや詳しい計算が必要な力学的に難しい現象の検討に用いる.次に、実際の設計に用いることができる計算法として、計算される管の挙動に大きな誤差が生じない範囲で管の変形に若干の制限を加え、Galerkin法によって管の動的有限変位を数値計算する高速計算プログラムを開発した.大水深用ライザー管の水中における挙動をシュミレートする計算コードを完成した。

ライザー管を多数の円柱形セグメントに分割し、セグメント間の相対変位によってライザー管の局所的な曲げ、ねじりをモデリングした。ライザー管の伸びはセグメントの軸方向の伸びで表現した。多数のセグメントの系のラグランジュ関数を、各セグメントの変位のオイラー角を用いて表現し、ライザー管の運動方程式を導いた。この際、流体力は、セグメントに相対的な流体運動がセグメントの軸に直角な面内に生じる2次元的な流れであるとし、流体効力、付加質量の形であたえた。ライザー管の上端に既知の上下揺、前後揺を与えたときのライザー管の運動、張力、曲げモーメント等を計算し、実験と比較した。上端に与える上下揺、前後揺れはライザー管を支持する海洋構造物の波浪中の運動をモデル化したものである。またこの状態のライザー管は、最も危険な状態とされるハング・オフ状態に対応している。完成した計算コードを用い、ライザー管の挙動のシミュレーションを実施した。その結果1)ライザー管の周期的上下揺にともない下端の前後揺が生じる。下端の前後揺は周期がはっきりしないカオス的な場合があり、その際上端の反力にも同様な傾向がみられる。2)ライザー管が3次元的運動をするとき、その様子は非常に複雑である。3)伸縮運動を考慮することによって曲げモーメントなど内力の時刻歴に高周波成分が現されることなどがわかった。本計算コードを大水深用ライザー管の試設計を行った。この結果に基づいた本計算コードを用いた大水深用ライザー管の設計の方法論について現在とりまとめているところである。
ロシアの改革にとっての日本モデルの有効性の研究

ゴルバチョフ期の末期、とくに198991年にかけて、旧ソ連改革の最も有カなモデルとして、日本モデルが賞賛され、積極的に導入されようとさえした。研究者は、本研究開始前、日本モデルがモデル自体としてもつ優秀性そのものの故に、旧ソ連のような旧社会主義政治・経済体制の国においてすら、その素晴らしさが遅まきながら認識されるようになったと、ややナイーブに考えていた。したがって、中間報告の段階で執筆し内外で発表した英文の口頭報告や論文の中においては、研究者は、旧ソ連/ロシアにとり日本モデルが有効性をもつ理由として、二つの要素を強調していた。一は、「親近性」。(i)日本は、低い段階から発展を遂げた点において、ロシア人に親近性を抱かせる。(ii)日本は、近代化、工業化、西欧化を急速なスピードでなし遂げた。(iii)日本の政治、経済上の特徴や経験は、ロシアに手近な参考例を提供する。他は、「卓越性」。日本モデルは、(i)科学・技術の利用が巧みである。(ii)日本は、危機発生後の対応や克服の仕方が優れている。(iii)戦後日本は、政治・外交・安全保障の分野において、時代を先取りしている。中間報告後の研究深化によって得られた成果は、第三の「政治性」ファクターである。ゴルバチョフ政権は、エリツィンなど改革派の突き上げによって、米国モデル採用の是非の岐路に立たされた。しかし、米国モデルを採用すると、国家は、統制権力を急速に失うこととなることを懸念し、保守派は、猛烈に反対した。米国モデルの対抗手段として急速に1989-91年の時期に浮上したのが、日本モデルだった。モデル間の争いは、91年8月クーデター発生とエリツィン派の勝利によって、米国モデル派に勝利を齎した。とはいえ、最近のロシアでは米国モデル追従が批判されはじめた。その関連もあり、日本モデルは、政府主導を排除する欧米モデルのアンチ・テーゼと観念され、現ロシアにおいて依然有効性を保持している。一は、「親近性」。他は、「卓越性」。当研究遂行中に、欧米諸国と日本との間には、対旧ソ連/ロシア認識に大きな差異が存在することが明らかとなった。その差異が発生する理由は、「近代化」や「発展」にかんし、根本的な前提の差異が存在するからである。つまり、従来欧米諸国は、ヨーロッパで発達してきた「近代化」や「発展」が全ての国が追求すべき普遍的なモデルであるとの暗黙の前提に立っていた。したがって、ゴルバチョフあるいはエリツィン登場後のロシアも、そのような発展モデルを志向し、現在困難な、移行の最中にある。しかし、他方、日本人の多くは、日本の「近代化」や「発展」の経験からも、ロシアなどの非欧米諸国が欧米型発展モデルを忠実にフォローし履行することが非常に難しい、と考える。つまり、ロシアや中国は、たとえ欧米流の民主主義や市場経済を目指そうとする意志があっても、夫々の国の伝統、文化、その他の要因の多大の影響を受けて、結局ロシアないし中国型の発展しか遂げえないと考える。改めて述べるまでもなく、本研究の対象国であるロシアは、平成78年にかけて益々「大西洋主義」(Atlanticism)から「ユーラシア主義」(Eurasianism)への傾向を強めた。

ロシア外相が欧米協調路線の旗手だったコズイレフから、中東及びアジア重視路線のプリマコフへ変わったことも、この変化を象徴的に示している。つまり、我が国でこそ「日本モデル」にたいする自信喪失傾向が見られるものの、ロシアにおいては益々「欧米」よりも日本(ないしは韓国、中国)モデル志向が高まっているのである。このような状況の中で、研究者(木村)は、『ロシア改革にとっての日本の体験(第一集)』(モスクワ:1995)を入手し熟読するとともに、別紙のごとき邦語・英語論文を執筆した。また(平成8年)3月11日20日にはモスクワへ出張し、ロシア科学アカデミー傘下の極東研究所、東洋学研究所、世界経済・国際問題研究所・米国・カナダ研究所等のロシア人研究者たちと学術意見交換することになっている。ゴルバチョフが開始したペレストロイカ、エリツィンが継承し拡大した旧ソ連/ロシアの改革は、種々の困難に遭遇し、混乱を発生させ、ジグザグの道を辿りながらも、大きくは逆戻りすることなく、今日まで続行されてきている。「社会主義」を民主主義、市場経済へ転換するという、歴史上未曾有の実験であるが故に、特定の青写真が提案される筈はない。とはいえ、歴史上、そして地球の先例から教訓を学び、なるべく無駄なく体制転換を遂げようとして、諸外国に範を求めたいという希求や動きは存在しない。そのようなモデルとしては、IMFが暗黙裡に勧める欧米先進諸国型よりも、日本、中国、四つの龍、ASEANなどのアジア型の方がより適切であるとの見解がロシア国内の指導者達の間で大きくなってきた。明治以後、第二次世界大戦後の日本とは状況を異にする一方、日本は、相変らずロシアの改革にとり、有効なモデルと見なされていることが判った。その理由は、以下の通り。(1)親近性。(i)日本は、低い段階から発展を遂げた点において、ロシア人に親近感を抱かせる。(ii)日本は、近代化、工業化、西欧化を急速なスピードでなし遂げた。(iii)日本の政治、経済上の特徴や経験は、ロシアに手近の参考例を提供する。(2)卓越性。日本モデルは、(i)科学・技術の利用が巧みである。(ii)日本人は、危機発生後の対応や克服の仕方に優れている。(iii)戦後日本は政治・外交・安全保障の分野において、時代を先取りしている。では、日本モデル、とくに戦後日本の成功例の有効性は、どうか。戦後日本は、(i)敗北感の徹底、(ii)マッカーサーの政治的権威の絶対性、(iii)当時の恵まれた対外環境の三点において、今日のロシアと異なる。しかし、他方、戦後日本と今日のロシアは、(i)信仰体系の崩壊、(ii)経済的混乱、(iii)統制経済から自由経済への移行などの、共通点をもつ。かくして、アバルキン・ロシア副首相の次の言葉が、適当な結論となろう。「ロシアの再生過程においては、他の国々によって蓄積された全てのものに敬意を払いつつも、自分自身のやり方を見つけてその道を進まなければならない。」
新規なアンバイポーラ有機半導体材料の開発に関する研究

本研究ではアンバイポーラ能を有する新規機能性有機色素材料の探索を目的とし、材料の分子設計、開発、並びにその物性研究を目的として行った。研究では、研究者がこれまでに研究を続けてきた、高い正孔輸送能を有する「アセン」骨格に、電子輸送能を有する骨格を組み込むことで新規なアンバイポーラ材料を開発する計画であり、この際、研究の促進を期待して分子計算によるアプローチを行った。理論計算では、材料のエネルギー準位、スペクトルの吸収位置、そして、電荷輸送の際に最も重要なファクターである、分子構造の「再配列エネルギー」を調べることができる。この計算アプローチは本研究を行う九州大学のスーパーコンピュータシステムを利用した。アプローチの結果、数種の骨格導入が、アンバイポーラ能の発現に有用であることが期待された。例えばアセン骨格の両末端にフラン環を導入した「ジフラノアセン」誘導体では、環縮合数の増加に伴い、正孔・電子輸送の際の再配列エネルギーが減少し、アンバイポーラ能を発現する事が期待された。この結果を元に、実際に材料を合成し、環縮合数が6つであるジフラノテトラセンおよび7つであるジフラノペンタセンの誘導体を新規に合成した。これら化合物群は、結晶・溶液中で、暗室下において非常に安定であり、材料として有用であることが期待された。さらに、環縮小に伴い吸収スペクトルは長波長側へシフトし、エネルギーギャップが狭まることが示唆された。これは実際にサイクリックボルタンメトリーにより確認でき、アンバイポーラ能を持つ可能性が高いことが実験的にも期待された。今後は、これら材料を用いたデバイス展開を行っていく予定である。さらに、他の新規な骨格を含んだアセン類の合成検討も進行しており、これらに関しても同様の測定とデバイス展開を行っていく。これら結果は1報の論文と3件の学会発表を行い、研究成果の発表を行った。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
表皮細胞の分化と増殖および表皮基底膜の生成に及ぼす真皮成分の影響〜表皮真皮間相互作用についての研究〜

これまでの研究で,線維芽細胞は表皮細胞のコ-ニファイドエンベロップ合成を促進することを明らかにした。その機序を知るために,培養モデルの細胞組成をいくつか組み合わせ培養中のサイトカインを測定した。その結果,表皮細胞と線維芽細胞を同時に培養すると,それぞれを単独で培養したときに比べてIL-6が著増し,TGFαは逆に低下することを見い出した。このIL-6が,表皮細胞あるいは線維芽細胞のどちらに由来するかを調べるために培養上清液交換実験を行ったところ,IL-6は線維芽細胞が産生し,表皮細胞は線維芽細胞のIL-6産生を促進する物質を分泌していることが明らかになった。次に,IL-6が表皮のコ-ニファイドエンベロップ形成に影響するか否かを検討した。その結果,IL-6は20ngまで濃度依存的に表皮細胞のコ-ニファイドエンベロップ形成を促進した。この線維芽細胞のIL-6産生は,mRNAの発現増加を伴っていた。以上の結果から,線維芽細胞が表皮細胞の分化と増殖に影響を与える機序としてIL-6が深く関与しているものと考えた。表皮基底膜成分の生成に及ぼす真皮成分の影響の研究では,まず再結合皮膚を用いた器官培養実験をおこなった。すなわち,健常皮膚をデスパーゼを用いて皮膚と真皮に分離し,真皮側を反転して再結合させる。この処置によって,表皮基底膜部を欠いた皮膚を作成できる。このとき,真皮側を凍結・融解して不活性化し,この処理を行わない真皮を用いたときと比較した。その結果,不活性化真皮を用いた時は,培養16日目においてVII型コラーゲンはごく軽度の沈着がみられ,anchoring fibrilは形成されていないのに対し,処置を加えなかった真皮を用いたときはVII型コラーゲンは線状の明らかな沈着を示し,anchoringfibrilも形成されていた。この結果から、VII型コラーゲンの沈着とanchoring fibrilの形成に真皮成分が影響していることが示されたが,その由来を決定することは出来なかった。次に,表皮基底膜部に存在する2つの異なる細胞,すなわち基底細胞と色素細胞に注目して検索した。その結果,電顕的にanchoring fibrilは基底細胞下面に認められ,色素細胞下面には認められないことを見い出した。また,免疫電顕で検索した結果,VII型コラーゲンは基底細胞下面にanchoring fibrilに一致して陽性を示したが,色素細胞下面では痕跡程度であった。色素細胞下面の陽性所見は,無構造で線維を形成していない小顆粒状物質とともに認められた。これらのことから,VII型コラーゲンは主として表皮基底細胞由来であり,色素細胞下面の観察からVII型コラーゲンが存在しても常にanchoring fibrilを形成するとは限らないことが示された。

これらのことから,VII型コラーゲンは主として表皮基底細胞由来であり,色素細胞下面の観察からVII型コラーゲンが存在しても常にanchoring fibrilを形成するとは限らないことが示された。異常性乾癬由来の線維芽細胞と健常人由来表皮細胞を同時に培養すると,IL-6の産生が増加することを見いだした。IL-6蛋白量とIL-6mRNAの測定の結果,乾癬線維芽細胞のIL-6産生が亢進していることが明らかになり,このことは,表皮細胞が産生する液性因子に対する乾癬線維芽細胞のIL-6産生の被刺激性が亢進しているためであり,乾癬の病態に真皮線維芽細胞が関与していることを示す結果である。また,表皮基底膜部に限局して存在していると考えられてきた係留線維が,皮膚の硬化を示す特定の病態においては真皮内にも存在するという結果を得た。このことは,係留線維の主要構成蛋白であるVII型コラーゲンが表皮細胞からだけではなく,真皮構成細胞からも産生されていることを示唆する。この点についてさらに検討をすすめる予定である。これまでの研究で,線維芽細胞は表皮細胞のコ-ニファイドエンベロップ合成を促進することを明らかにした。その機序を知るために,培養モデルの細胞組成をいくつか組み合わせ培養液中のサイトカインを測定した。その結果,表皮細胞と線維芽細胞を同時に培養すると,それぞれを単独で培養したときに比べてIL-6が著増し,TGFαは逆に低下することを見い出した。このIL-6が,表皮細胞あるいは線維芽細胞のどちらに由来するかを調べるために培養上清液交換実験を行ったところ,IL-6は線維芽細胞が産生し,表皮細胞は線維芽細胞のIL-6産生を促進する物質を分泌していることが明らかになった。次に,IL-6が表皮のコ-ニファイドエンベロップ形成に影響するか否か検討した。その結果,IL-6は20ngまで濃度依存的に表皮細胞のコ-ニファイドエンベロップ形成を促進した。この線維芽細胞のIL-6産生は,mRNAの発現増加を伴っていた。以上の結果から,線維芽細胞が表皮細胞の分化と増殖に影響を与える機序としてIL-6が深く関与しているものと考えた。表皮基底膜成分の生成に及ぼす真皮成分の影響の研究では,まず再結合皮膚を用いた器官培養実験をおこなった。すなわち,健常皮膚をデスパーゼを用いて表皮と真皮に分離し,真皮側を反転して再結合させる。この処置によって,表皮基底膜部を欠いた皮膚を作成できる。このとき,真皮側を凍結・融解して不活化し,この処置を行わない真皮を用いたときと比較した。その結果,不活化真皮を用いた時は,培養16日目においてVII型コラーゲンはごく軽度の沈着がみられ,anchoring fibrilは形成されていないのに対し、処置を加えなかった真皮を用いたときはVII型コラーゲンは線状の明らかな沈着を示し,anchoringfibrilも形成されていた。この結果から,VII型コラーゲンの沈着とanchoring fibrilの形成に真皮成分が影響していることが示されたが,その由来を決定することは出来なかった。次に,表皮基底膜部に存在する2つの異なる細胞,すなわち基底細胞と色素細胞に注目して検索した。