hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高選択的多環システムの効率的簡易構築法の確立とその応用

著者の開発した高立体選択的分子内二重ミカエル反応及び分子内ミカエル・アルドール反応を更に発展させその応用面の拡大を期し、基質の設計に重点を置き検討を行った。イオウ原子媒介型分子内二重ミカエル反応:基質のβ-スルフェニルエノン体は高効率下に合成し得たが、本系の化合物は塩基に対し比較的不安定であり、ミカエル型の付加反応を達成することができなかった。次いで桜井・細見反応を分子内の系へ適用しシクロオクタン系の構築を試みたところ、最近極めて注目を集めているドミノ型反応が進行し、興味ある高歪化合物が得られた。この反応は抗ガン剤タキサン合成における重要な知見を提供している。さらにスルホンを活性化基とする基質を合成し、分子内アルドール反応を行いタキサン骨格のBC環部に相当するビシクロ[6.4.0]ドデカン系をほぼ定量的に構築し得た。この成果を発展させ、タキソ-ル合成の有力な合成中間体となりうる官能基と置換基をもつビシクロドデカンの合成も達成し得た。著者の開発した高立体選択的分子内ミカエル反応の更なる発展とその応用面の拡大を期し、一回の化学操作にて分子内で連続的3回のミカエル反応を行わせ一挙に四員環化合物を合成する新化学反応の開発、およびchiral auxiliary存在下での不斉合成を行い新しい合成方法論の確立をはかった。更にこの新反応の有用性を実証するため、上記の成果に基ずき多数の不斉中心の存在と多環性化合物であるため従来の方法では合成が困難な生理活性天然物の高選択的な合成を検討した。先ず分子内多重ミカエル反応を鍵反応とする検討においては、α,β-不飽和エステル系を有するシクロペンテノン及びシクロヘキセノンを基質として活用し、相当するtricyclo[4.3.0.0^<3.7>]decane,tricyclo[6.3.0.0^<3.9>]undecane及びtricyclo[5.2.1.0^<1.5>]decane(A)系化合物を立体選択的に、しかも好収率で合成する反応を開発し得た。なお、これらの系を有する化合物は他の化学的手段では極めて合成し難い。次いでAを利用し、セスキテルペンの一種cedranediolの全合成を完成した。その他分子内二重ミカエル反応による不斉合成も試みたが、最高の光学純度は59%であり、現在のところ満足する結果は得られていない。生理活性天然物の合成に際しては現在最も注目を集めている抗ガン性ジテルペン・タキソ-ルをtargetとし、分子内アルドール反応及び連続ラジカル環化反応による接近を試みた、前者の反応でタキサン骨格のBC環部を、後者の反応を鍵反応とすることによりAB環部をそれぞれ合成することができた。
現代能楽史の地方展開

戦後の舞台利用の変遷を番組に基づく能楽史年表を作成して明らかにした。また文献資料及び聞き取り調査により、各地の能楽関連施設の沿革や利用実態に関する最近の傾向を把握した。従来の地方能楽史研究には他地域との関係が視野に入っていないことを指摘し、それらを補う多くの資料を発掘した。能楽史研究の成果を同時代の文学作品の成立にどう関わらせるか、という視点で両者の融合のモデルを『歌行燈』論で作り上げた。平成18年度までの「近代能楽史の地方展開」の研究成果を踏まえ,能楽史研究の対象を近代から現代に広げ,その地方展開の実質を解明する方向で発展させることを目的とする。近代における能楽の保護,後継者の育成という課題が,その後どう克服され,現代的な変容を遂げたか,新たな現代的課題とは何かを,近代研究の成果を生かして,また能楽界・学会の時々の動向を確認しながら,現代研究に結実させる。能楽史研究の基本資料である番組の収集に努め,番組掲載資料の体系的な把握を進めて,催事の地域的な偏りとその変化を追跡する。現代能楽史の通史的展望を地方,また中央と地方の視点から実現するために,地方自治体史における能楽関連記述の収集と整理を行い,これらの資料に基づく現代能楽史年表の作成に到達する。地方公共の能楽関連施設を訪問して,その沿革や利用実態,普及・振興の具体策などを調査し,地方自治体史の能楽記述の内容を検証すると共に,現代能楽史研究の方法を確立するための分析を行う。調査の対象を施設や施策等,文献以外にも拡大し,さらに伝統文化の継承と保存,地域振興などの研究も視野に入れることで,総合的な能楽史研究の在り方を問い直す意義を明確にする。戦後間もない頃に刊行された能楽雑誌,『能』の記事及び番組情報欄の記載を基に,番組による戦後能楽史年表を作成した。昭和22年26年分を研究成果報告書に掲載する。この年表により,戦後の能楽復興が全国各地でどのように進行したかが明確に把握されるようになった。各地の能楽堂、能舞台の多くが戦災で消失し,たとえば東京での催しは,染井能楽堂や多摩川能楽堂など数カ所に集中していたが,水道橋の宝生能楽堂など流儀の舞台が急速に再建されるさまが見て取れるし,地方では名古屋のように商工会議所や松坂屋ホールでの特設舞台しのぐ時期が長く続くこと,京都、大阪の盛況ぶり,学校の教室、講堂や神社仏閣を利用した大衆化の地方拡散の傾向も顕著である。時間や紙幅の制約で脇方、囃子方の名前までは記載できなかったが,そういう情報も加えることで,次年度以降,分析の精度をさらに上げたい。この作業によってわずか数年の期間でも,能楽界の状況は劇的に変化することが実感された。大きな時代の変化を追うことも必要だが,10年も経過すれば能楽師の顔触れは相当変わり,舞台も老朽化が進む一方,新たな中核施設が出現する。本年度にその沿革を調査した,とくに横浜能楽堂や宮越記念久良岐能舞台は,建設地を移転しながら再生する事例として注目に値する。全国の自治体史に見られる能楽記事の収集結果とつき合わせる視点が得られたと考えている。地方展開の事例としては,「シンポジウム:金沢が育んだ加賀宝生の魅カ-無形文化遺産の継承を考える-」の中で,昭和25年に行われた金沢市による「加賀宝生」の記念文化財指定を,加賀宝生の伝統と戦後能楽史の状況の縦横に交差する顕著な事象として分析した。本研究のまとめとして位置づけることができる。地方能楽史研究の先駆的業績の代表例と言える,日置謙の諸著作及び梶井幸代・密田良二著『金沢の能楽』の達成を,金沢市立玉川図書館加越能文庫蔵の資料調査をもとに,将軍・大御所の加賀藩邸への御成の評価から検証することを試みた。その結果,日置謙編の『加賀藩史料』には多くの能番組を含む御成記録が掲載され,『金沢の能楽』の記述の根拠となっていること,しかし日置謙編の『石川県史』は地元の歴史を記述するために,江戸の藩邸の催能までは視野に入れていないこと,加越能文庫蔵の資料には両者の能楽史記述には未利用の御成記録が少なくないこと,それらとの照合により相当数の誤刻・誤植が訂正できること,御成記録自体が書写の過程で多くの異伝を派生したこと,などが明らかになった。加賀藩能楽史という地方能楽史を完結させるには,江戸や京都の藩邸催事への目配りが欠かせない。そして同時に,藩邸という江戸における<地方>の催事に,当時第一線で活躍する江戸や上方の役者たちが動員されている事実が,<中央>の能楽史記述を補完することは,今後さらに注目されてよい。また従来の地方能楽史が,ここで例とした『加賀藩史料』のような史料集に依存して,その正確さの吟味や周辺資料への視野の拡大を怠りがちであったことも反省される。

同一の記録のように見える御成記録も,網羅的に比較してみると,地方能楽史の空白を埋める資料が紛れ込んでいるのに気づけるし,御成記録の分類とは別の分類,藩主の年譜などにも,御成能・後宴能の番組が併載されていることがあり,未活用資料の発掘は継続的な作業が必要である。能楽史研究の基本資料である番組の収集に関しては、戦後の「白山比〓神社奉額謡番組」(五葉会)及び明治維新前後の「南町たゝみ屋ニおゐて興行」(和泉流狂言師畳屋九郎兵衛宅での能三番・狂言三番の興行)ほか10点の番組を入手した。近現代能楽史の地方展開の跡をたどる有益な資料と考えられる。宝生紫雪ほか能楽関係者の菩提寺、金沢・全性寺の御協力のもと、位牌・墓石等の撮影を行うと共に、寺の過去帳を調査された諸橋権之進家の子孫の方から情報提供をいただき、権之進以前と以後の相馬家系図や活動ぶりを知る手がかりが得られた。金沢の能楽としては、泉鏡花及びその作品との関係の解明を進める過程で『卯辰山開拓録』に注目し、とくに豊国神社境内に今も残る「業平の井筒」についての記載を確認し、さらに『浪華百事談』明治28年)所掲『落穂集』に在原寺の「井筒」を買い取った稲寺某・豊竹越前らが結局は持ちきれず、「井筒」が転々とした話が記載されていることから、金沢における「井筒」の変遷もこれと類似する例であることが分かった。地域別の研究では新潟県の県史・市町村史における能楽史記述を調査し、新作能<兼続>に見られる地域振興との関係を考察したが、新作能とは別に直江兼続の養子となった本多政重をシテとする番外曲<直江>の存在に光を当てる講演を行った(「越後の能楽、能楽の越後」於新潟県立歴史博物館)。続いて富山市立能楽堂・高岡市青年の家能舞台を訪問し、その沿革や施設利用の実態について聞き取り調査を行った。さらに、神戸市・大阪市・豊中市・堺市の神社等における舞台の変遷の調査を行った。これらの調査を通して、とくに最近の数年に少子高齢化の影響が顕著なり、施設の利用が減少している事実がどこでもはっきりと把握された。そういう継承・保存の危機を、過去にどう克服してきたか、改めてその視点から能楽雑誌や地方自治体史の記述を見直す必要を再認識した。泉鏡花記念館・金沢能楽美術館と連携し、共同で開催した展示・対談等において、近世から近現代にかけての金沢の能楽史の展開と泉鏡花作品、とくに『歌行燈』の背景・素材となる東京及び地方の能楽史の交差する状況を把握することに取り組み、「『歌行燈』を能楽で読む」という論文の中に多くの成果を盛り込むことができた。
アイソトポマーの測定による成層圏における一酸化二窒素の挙動解析

一酸化二窒素(N_2O)は地球温暖化や成層圏オゾンの消長に影響を与える大気中の微量成分であるが、全地球規模での物質収支に占める各発生源、消滅過程の寄与は十分明らかになっていない。本研究は、アイソトポマー(種々の安定同位体を含む分子種)、を指標として、成層圏におけるN_2Oの輸送過程および消滅過程を室内模擬実験および観測によって調べその挙動を明らかにし、対流圏のN_2Oの収支についての情報を引き出すことを目的としている。今年度は以下の成果が得られた。1.光酸化反応における分別係数の測定および解析初年度に製作した、励気酸素原子とN_2Oとの反応および残留N_2Oの回収・精製用真空系を用いて、適切な反応条件を求めた。種々の反応進行度において残留N_2Oのアイソトポマー比を計測し、Rayleighモデルにより解析して、各アイソトポマーの濃縮係数を得た。光酸化反応における濃縮係数は初年度に求めた光分解反応のそれとは異なる特徴をもつことが明らかになった。2.成層圏におけるN_2Oのアイソトポマー分布の観測および解析1998年から他研究機関と協力して岩手県三陸で毎年行っている、大気球を用いた大気試料サンプリングを2001年は5月に行った。得られた試料を高感度化した計測システムにより分析し、N_2Oアイソトポマーの鉛直分布を種々時期、緯度について求めた。昨年度までに行った、過去試料やスウェーデン、南極上空で採取された試料の分析結果と比較したところ、各アイソトポマーの分別係数は、高度約23km以下では試料によらずほぼ一定であること、この高度より上では時期(三陸の56月と89月)、緯度によって異なることが明らかになった。1,2の結果と初年度の結果を踏まえて詳細な解析を現在行っており、学術雑誌への投稿を予定している。本研究は、アイソトポマー(種々の安定同位体を含む分子種)を指標として、成層圏におけるN_2Oの輸送過程および消滅過程を室内模擬実験および観測によって調べその挙動を明らかにし、対流圏のN_2Oの収支についての情報を引き出すことを目的としている。1.光分解反応における分別係数の測定N_2Oの光分解実験を色素レーザーを用いて4波長について行い、種々の反応進行度について、反応前後のN_2Oのアイソトポマー存在比を改良型検出器を備えた安定同位体比質量分析計を用いて計測し、アイソトポマー分別係数を求めた。分別係数は理論的な予測や成層圏における観測値から求められた値と概ね一致すること、また波長依存性があることが明らかになった。2.光酸化反応における分別係数測定の準備励気酸素原子を生成させるための光源、反応容器、N_2Oとの反応を起こさせるための反応容器、試料導入系の購入・製作を行った。3.成層圏におけるN_2Oのアイソトポマー分布の観測および解析1999年に続き2000年8月に他研究機関と協力して岩手県三陸において大気球を用いた大気試料サンプリングを行った。得られた試料および文部科学省宇宙科学研究所に保存されていた過去の成層圏大気試料(1990年、1998年三陸、1997年スウェーデン・キルナ、1998年南極昭和基地)を高感度化した計測システムにより分析し、N_2Oアイソトポマーの鉛直分布を種々の時期、緯度について求めた。各アイソトポマーの分別係数は高度約23km以下では試料によらずほぼ一定であったが、この高度より上では時期、緯度によって異なることが明らかになった。

昨年度までに行った、過去試料やスウェーデン、南極上空で採取された試料の分析結果と比較したところ、各アイソトポマーの分別係数は、高度約23km以下では試料によらずほぼ一定であること、この高度より上では時期(三陸の56月と89月)、緯度によって異なることが明らかになった。1,2の結果と初年度の結果を踏まえて詳細な解析を現在行っており、学術雑誌への投稿を予定している。
Cytolethal Distending Toxin産生性大腸菌の分子疫学調査

西ベンガル州立伝染病院に重症下痢症患者として入院した成人と小児由来の776検体から、2株のCdt-I産生性大腸菌を分離した。2株とも、EPECの病原因子であるeae, bfp, EAFが陽性であり、1株の血清型はO142でもう1株は現在解析中である。さらに、レトロスペクティブな解析も含めて、583株の大腸菌についてcdt-IIとcdt-IIIの両方を検出できるcdt-III遺伝子プローブを用いて調べたところ全てで陰性となった。しかしながら、バングラデシュで分離された大腸菌1,400株について調べたところ、3株でcdt-III遺伝子が陽性となった。この3株の血清型も現在解析中である。インドにおいて環境中から分離した大腸菌34株及び尿路病原性大腸菌38株についてもcdt遺伝子の有無を調べたが、全てで陰性であった。分離されたCdt-I産生性大腸菌のeae遺伝子の型別を行ったところ、O86aはalphaタイプ、O127aはbetaタイプであった。O142の場合は、1株を除いて全てがalphaタイプであった。残り7株は、7種類のどのタイプにも属さなかった。インドで分離されたCDT産生性大腸菌について、7つのハウスキーピング遺伝子、aspC, clpX, fadD, icdA, lysP, mdh and uidA遺伝子を用いたMultilocus sequence typingを調べたところ、O86とO142は他の下痢原性大腸菌のどのタイプにも属さないユニークなものであった。O127に関しては、EPECのあるタイプに属することがわかった。一方、我が国の血性下痢あるいは水様下痢症患者から分離された大腸菌について、レトロスペクティブな解析を行った結果、1株でcdt-I遺伝子が陽性となった。しかも、この患者の臨床症状は、血性下痢で腸重責を呈していた。血清型を調べたところ、O2:H12とインドで分離されていたEPECタイプと異なり、EPECの病原因子は保持していなかった。以上の結果より、インドやバングラデシュでは、EPECにcdt遺伝子を獲得したタイプ、特にO86やO127が高頻度に分離されること、その87%は小児由来であり、血液が便に混じったものが多いことがわかった。また、我が国でもCDT産生性大腸菌が小児の下痢症に関わっており、開発途上国とは異なるタイプである可能性が示唆された。西ベンガル州立伝染病院に重症下痢症患者として入院した成人と小児から、CDT産生性大腸菌の分離を試みたところ、分離される頻度は少ないものの,CDT産生性大腸菌はそのほとんどが小児から分離された。しかも、O86a、O127a、O142等の特定のEPECの血清型に属すること、eaeA、bfpやEAF等のEPECに特異的な病原因子を保持していることも明らかとなった。

一方、バングラデシュにおけるCDT産生性大腸菌の分離状況も、レトロスペクティブな解析から重症下痢症患者から分離された約2000株の大腸菌から8株の大腸菌でcdt-B遺伝子プローブで陽性となった。現在、cdtB遺伝子陽性株の血清型、病原因子について解析を行っているところである。大阪府立公衆衛生研究所と大阪府立大学で保存している大腸菌についてCDT産生性大腸菌の存在をcdtB遺伝子プローブを用いたコロニーハイブリダイゼーション試験で調べたところ、病原性大腸菌(EPEC)98株中、9株でcdtB陽性、毒素原性大腸菌139株中、1株で陽性となったが、腸管組織侵入性大腸菌(EIEC)17株と腸管凝集性大腸菌98株では、cdtB陽性株は見つからなかった。これらCDT産生性大腸菌は、ブラジルでの分離株である。我が国においては、EPECやETECの分離件数がそれほど多くないため、我が国由来の陽性株は、見つからなかったものと考えられる。さらに、組換えCDT-B蛋白を大腸菌で発現させ、精製後、ウサギに免役し抗体を作成した。その抗体を用いてウエスタンブロッティングを行ったところ、菌株によってCDT-Bの産生量にバリエーションがあることがわかった。今後さらに、ELISA等によるCDTの検出系を作成し、実際CDTがどの程度発現し、病原性にどのように関わっているのか、また、今回初めて見つかったCDT産生性ETECの性状についてさらに詳しく調べていく予定である。西ベンガル州立伝染病院に重症下痢症患者として入院した成人と小児由来の776検体から、2株のCdt-I産生性大腸菌を分離した。2株とも、EPECの病原因子であるeae,bfp,EAFが陽性であり、1株の血清型はO142でもう1株は現在解析中である。さらに、レトロスペクティブな解析も含めて、583株の大腸菌についてcdt-IIとcdt-IIIの両方を検出できるcdt-III遺伝子プローブを用いて調べたところ全てで陰性となった。しかしながら、バングラデシュで分離された大腸菌1,400株について調べたところ、3株でcdt-III遺伝子が陽性となった。この3株の血清型も現在解析中である。インドにおいて環境中から分離した大腸菌34株及び尿路病原性大腸菌38株についてもcdt遺伝子の有無を調べたが、全てで陰性であった。分離されたCdt-I産生性大腸菌のeae遺伝子の型別を行ったところ、O86aはalphaタイプ、O127aはbetaタイプであった。O142の場合は、1株を除いて全てがalphaタイプであった。残り7株は、7種類のどのタイプにも属さなかった。インドで分離されたCDT産生性大腸菌について、7つのハウスキーピング遺伝子、aspC,clpX,fadD,icdA,lysP,mdh and uidA遺伝子を用いたMultilocus sequence typingを調べたところ、O86とO142は他の下痢原性大腸菌のどのタイプにも属さないユニークなものであった。O127に関しては、EPECのあるタイプに属することがわかった。一方、我が国の血性下痢あるいは水様下痢症患者から分離された大腸菌について、レトロスペクティブな解析を行った結果、1株でcdt-I遺伝子が陽性となった。しかも、この患者の臨床症状は、血性下痢で腸重責を呈していた。血清型を調べたところ、O2:H12とインドで分離されていたEPECタイプと異なり、EPECの病原因子は保持していなかった。
時間情報俊瞬時処理システム

本研究では21世紀の高度情報化社会における真の「頭脳と神経」を築く事を目的とした。1.デバイスの微細化・高速化の追求0.1μmチャネルMOSFETデバイス要素技術の研究開発を行った。微細MOSFET中での電子輸送現象を詳しく解析するモンテカルロ法とハイドロダイナミック法に基づくデバイスシミュレータの開発と改良を行うとともに、薄いゲート酸化膜の信頼性と浅いドーパント拡散技術を研究した。その結果、ゲート酸化膜の経時破壊の予測が可能になり、また拡散現象については結晶欠陥とドーパント不純物原子との相互作用を取り入れた物理モデルの提案に至った。これらは、集積回路のプロセス最適設計を行うモデルとしてT-CADシステムに組みこまれる予定である。2.フレックスウェアシステム-しなやかで瞬時応答可能な知能集積システム-の開発フレックスウェアシステムの実現を目指し、しなやかな電子回路を実現する高機能四端子デバイス技術、「大枠の判断」を可能にする特徴量プリプロセッサ技術の開発、および「無駄な演算の抑止」を可能にする上位桁先行演算処理、「柔軟な解釈」機能を実現するベクトル量子化プロセッサ、画像情報処理に最適化したコードブック空間情報処理を用いた画像認識技術を開発した。結果として、従来の汎用プロセッサに比べて2万倍以上の高性能となる1TOPS/W(=1,000GOPS/W,消費電力1Wで1兆回/秒の処理性能)の処理能力を、世界で初めて実現した。3.光導波路によるチップ内・チップ間高速データ伝送と多ファンアウト並列処理LSIチップの開発光配線高速画像認識チップを目標とし、光配線設計法の確立、および光配線形成法、発光・受光素子の集積化技術を開発した。具体的には、光配線高速並列処理画像認識チップ設計、2μmCMOSプロセスによる光入力型最小距離検出回路試作、および無欠陥分岐光導波路、LED剥離・搭載技術、グレーティングカプラなどの光配線高速画像認識チップ試作のための要素技術を確立し、LSIチップ内搭載用の微細光導波路の設計法および製作法を確立した。4.チップ間・システム間高信頼ワイヤレス通信システムの開発GHz帯ワイヤレスマルチメディア情報端末を用いたSS-CDMA(符号分割多重接続)無線通信システム構築を日指した。基地局から端末へのダウンリンク側では、基本的に低消費電力であるAIN/Al2O3フロントエンドSAWマッチトフィルタを受信機の相関器に用いたパケットSS-CDMA方式を開発した。各端末から基地局へのアップリンク側では、近似同期CDMA用符号を用い、開発してきたSAWコンボルバを相関器として用いたセル化SS-CDMAシステム(セル半径150m)を開発した。従来のCDMAシステム基地局ではパワーコントロールを用いており敷設コストが非常に高いのに対し、本研究で提案するシステムでは、パワーコントロールなしで運用でき、約1/100にコストダウンできる。以上、21世紀の真の「頭脳と神経」を築く基盤技術を確立した。

従来のCDMAシステム基地局ではパワーコントロールを用いており敷設コストが非常に高いのに対し、本研究で提案するシステムでは、パワーコントロールなしで運用でき、約1/100にコストダウンできる。以上、21世紀の真の「頭脳と神経」を築く基盤技術を確立した。本研究では、21世紀の高度情報化社会の「頭脳と神経」の役割を担うパーソナルC&C(Computer & Communication)の実現を目指す。平成7年度は以下の成果が得られた。大阪大・谷口は、極微細MOS素子の高エネルギー電子量を見積る新しいモデリング法を検討し、素子の基板電流や長期的信頼性について定量的予測を可能とした。又SOI基板上に作製した極短チャネルMOS素子の自己増幅機能を利用した高感度光センサーを開発し、高密度光センサーアレイ(人工網膜)作製に有効である事を確認した。東北大・大見は、高機能4端子デバイスNeuron-MOS(vMOS)を用いたFlexwareからなる「演算ユニット・メモリー体分布型ニューハードウェア」を構築し、瞬時応答可能な知能集積システムの実現を目指した。vMOS回路にクロック制御・センスアンプ技術を適用し高信頼性・低消費電力化を実現し、さらに超高速乗算器を設計した。又、高性能vMOS回路の実現に必要なデバイス製造プロセスの要求精度を提示した。広島大・廣瀬は、光配線を用いたパターン認識システムの基本回路を設計・試作した。光配線の設計に差分時間領域法による電磁界解析を用い、SiLSIチップ上の光配線に適した曲がり分岐導波路の形状として2回反射ミラーを提案した。光導波路、フォトダイオード及びマイクロミラーをSi基板上に集積し、その上に別途作製したCMOSチップを実装し、この回路で周波数6.7MHzまでの動作を確認した。東北大・坪内は、スペクトラム拡散(SS)通信方式を基礎とするCDMA(符号分割多重通信)によるGHz帯インテリジェント・ワイヤレス携帯情報ターミナル用「機能集積ハイブリッドULSI」の開発を目指す。SS信号をRF帯で直接復調可能なAIN/AI_2O_3フロントエンドSAW機能素子を開発し、この素子を用いた低消費電力2.4GHzカードサイズSS復調器を試作した。消費電力28mW(9.4mA@3V)という低い値が可能である事を確認した。以上、本研究は計画に沿って進展しており、21世紀の真の「頭脳と神経」を構築する見通しは立っている。本研究では、21世紀の高度情報社会の「頭脳と神経」の役割を担うパーソナルC&C(Computer & Communication)の実現を目指す。平成8年度は以下の成果が得られた。大阪大・谷口は、極微細構造素子を支配する物理現象と、素子の新規応用の可能性に関する研究を行った。
人的ネットワークを活用した地域支援のあり方に関する研究

本研究では,地域住民の参画と協働による相互支援の地域共生社会の実現に向けて,グラフ理論にもとづくネットワーク分析を用いて高齢者個々人が持つ他者とのつながり(人的ネットワーク)を可視化し,そのネットワーク構造の数理的評価を行い,また健康指標との関連性について明らかにすることで人的ネットワークにもとづく個人・地域の評価モデルを構築する。また,それらを応用した個別ケアや地域支援への展開方法の検討を行い,地域福祉実践へ応用可能なインターフェースの開発など新たな社会実装への手法を構築し,地域福祉の実践や効果的な福祉拠点整備の支援,地域共生社会の基盤となる互助機能の再構築に寄与する。
チェックポイントを制御するATM関連蛋白Mec1とその結合因子の作用機序

真核生物には、遺伝情報を担うDNAを正確に子孫に伝達するため、DNA損傷が生じた場合に細胞周期を一時的に停止させるDNA損傷チェックポイント機構が存在する。DNA損傷チェックポイント機構において中心的な役割を果たしている因子としてATM(ataxia telangiectasia mutated)関連遺伝子が知られている。ATM関連遺伝子として哺乳動物ではATMとATRが存在し、出芽酵母ではATMホモログのTEL1、ATRホモログのMEC1が存在する。ATMはヒトの遺伝病ataxia-telangiectasia (AT)の原因遺伝子として単離され、ATM欠損細胞はDNA二重鎖切断損傷(DSB)に応答したチェックポイント機構の制御に異常を示す。ATR kinase negativeを細胞に大量発現させると、紫外線(UV)やメチルメタンスルホン酸(MMS)に対する応答が異常になることから、ATRはUVやMMSに応答したチェックポイント機構の活性化に必要であることが示唆されている。このようにDNA損傷の種類によるATM、ATRの使い分けがあると考えられる。出芽酵母ではDNA損傷チェックポイント機構の活性化にはMEC1が主要な機能を果たしており、mec1変異株はDNA損傷に応答したチェックポイント機構の活性化に異常を示す。一方、tel1変異株のDNA損傷チェックポイント機構の異常は現在まで報告されていない。ATMがDSBに応答したチェックポイント機構を制御していることから、TEL1もDSBに応答したチェックポイント機構の活性化を制御していることが考えられた。解析の結果、TEL1はフレオマイシン処理に応答したS期チェックポイントの活性化を制御しているが、MMS処理に応答した反応には関与していないことが明らかになった。このことからTEL1によるDNA損傷チェックポイントの制御には、DNA損傷に対する特異性があると考えられる。
慢性低紫外線環境ストレスによるゲノム損傷応答と耐性機構に関する研究

紫外線はDNA塩基損傷を引き起こす主要な環境要因であり、細胞死や突然変異などのゲノム不安定性増大の原因となることが知られている。研究代表者は、様々な紫外線損傷応答機構の生理的な役割を明らかにするためには、自然環境に類似した環境下で研究を行うことが重要であるという点に着想し、"慢性低線量紫外線"環境で細胞を培養できる実験系を構築した。本実験系を用いた研究の結果、従来の研究結果とは大きく異なった紫外線損傷応答が存在することを見いだし、特に、DNA損傷トレランス機構が細胞増殖を阻害する損傷チェックポイントの活性化を抑えることで、環境レベルの紫外線に対する耐性獲得において中心的な役割を果たしていることを明らかにした。さらに、損傷トレランス機能を欠損した細胞では、Srs2 DNAヘリケースが相同組換え修復機能を阻害することでチェックポイントの活性化に必須の機能を果たしていることを見いだした。そのため、生物はこのような塩基損傷を特異的に修復できるヌクレオチド除去修復(NER)機構を進化の過程で獲得してきている。さらに、これらの塩基損傷は複製の阻害を引き起こすため、直接的な損傷の修復をすることなく複製阻害部位のバイパス機能に関与するDNA損傷トレランスと呼ばれる経路が存在する。これまでの紫外線を用いた解析では、損傷修復・応答機構の分子メカニズムの解明に重点が置かれていたため、生理的なレベルと比べると過剰な紫外線量を短時間照射することで解析が行われてきた。しかしながら、実際に自然環境で問題となる紫外線は非常に低い紫外線量であり、また細胞における影響を考えた場合、慢性的に紫外線を受けた細胞の影響を調べることが重要である。本研究では、極めて低いレベルの紫外線照射下(chronic low-level UV; CLUV)で細胞を培養できる実験系を構築し、出芽酵母細胞における損傷応答機構ついて詳細に解析を行った。その結果、これまでの研究結果とは大きく異なった紫外線損傷応答機構間の連携が存在することを見出し、その中でも、DNA損傷トレランス機構がCLUV損傷に対する耐性機構として中心的な役割を果たしていることがわかった。また、DNA損傷トレランス経路を欠損した細胞では、紫外線照射下におけるDNA複製に伴って単鎖DNAギャップが蓄積し、その結果、DNA損傷チェックポイント及び相同組換え経路の活性化を引き起こしていた。本研究では、出芽酵母をモデル生物として、独自に作製した低線量の紫外線照射(CLUV)下で培養可能な装置を用い、DNA損傷による複製阻害時にDNA損傷トレランスとDNA相同組換えが果たす役害と、2つの経路間の連携について詳細に解析を行った。これまでの研究から、DNA複製阻害の回避に機能するDNA損傷トレランス経路の欠損株(e. g. radl8△株)は、CLUV環境において極めて高い感受性を示すことを明らかにしてきた。今回あらたに、バクテリアからヒトまで保存されているSrs2 DNAヘリケースめ変異によって、rad18△株のCLUV感受性が抑圧されることを見いだした。さらに、この抑圧効果は、DNA相同組換え機能の活性化にともない、rad18△株で蓄積する一本鎖DNAが修復されるためであることがわかった。さらに、この組換え反応を阻害する機能と連携する形で、Srs2はDNA損傷チェックポイントの活性化に重要な役割を果たしていることを見いだした。これらの結果から、DNA損傷トレランス機能を失った細胞では、Srs2は相同組換え反応を阻害と損傷チェックポイントの活性化に重要な機能を果たしていることが考えられる。また、Srs2は損傷チェックポイントの活性化に伴ってCDKによるリン酸化を受けるが、今回、我々は、このリン酸化がCLUV環境から細胞が解放された際に、組換え反応の促進に重要であることを見いだした。このように、Srs2は損傷チェックポイントの活性化に必要であるだけでなく、その活性化にともなって自身もリン酸化制御を受けており、その結果、Srs2は組換え阻害と促進の両面で機能するユニークなタンパク質であることがわかった。本研究では、出芽酵母をモデル生物として、独自に作製した低線量の紫外線照射(CLUV)下で培養可能な装置を用い、慢性的なDNA損傷によって引き起こされる突然変異誘発の分子メカニズムに関して詳細に解析を行った。

これまでの研究から、紫外線DNA損傷修復に関わるヌクレオチド除去修復の破壊株では突然変異頻度が劇的に上昇することを見いだしていたが、今回あらたに、この突然変異の誘発にはDNA損傷トレランス経路に属するDNAポリメラーゼζ及びηが関与していることを明らかにした。特に、DNAポリメラーゼηはこれまでの研究からDNA損傷による突然変異を抑える働きが知られていたが、本実験条件ではむしろ突然変異の誘発に関わっているという興味深い結果を得ることができた。CAN1レポーター遺伝子の前進突然変異検出系を用いた変異スペクトラム解析を行った結果、このポリメラーゼηによる突然変異の誘発は全てシトシンからチミンへのトランジション型変異であることがわかった。ピリミジンダイマー内のシトシン残基は脱アミノ化が非常に速く起こることが知られているが、実際、今回の慢性低紫外線環境ではゲノム上に多くのウラシル残基が蓄積していることを見いだした。したがって、DNAポリメラーゼηは脱アミノ化されたシトシン残基上を乗り越える際にグアニンではなくアデニンを挿入することで結果としてシトシンからチミンへの変異を誘発していると考えられる。
特殊加工用５自由度制御型磁気・圧電素子ハイブリッド駆動アクチュエータの研究

本研究では,磁気浮上の利点を生かし,大ストロークかつ高速・高精度な5自由度制御型磁気・圧電素子駆動アクチュエータの開発,および高速・高精度の放電加工の実現と,レーザ加工の高速化,高精度化,微細化の実現を目的としている.そのために,本年度では,電極または集光レンズの高速・高精度な位置決め・姿勢制御機能,及び電極の加振機能を実現するできる,磁気と圧電素子を併用した5自由度制御型アクチュエータを検討し,設計を行った.提案アクチュエータにおいて,シャフトの中央に永久磁石リングを取り付け,その上下に強磁性体である電磁軟鉄を配置する.また電磁軟鉄の対面に上下2層,計8個の空心コイルを配置する.コイルと永久磁石間の吸引力または反発力により,浮上物の並進運動と回転運動,計5自由度方向の運動を制御できる.浮上物の下部に電極のラジアル方向の加振機構を取り付け,圧電素子の伸縮運動により,電極の加工方向と垂直な平面内での高速振動機能が実現できる.また,従来開発した磁気浮上アクチュエータを放電加工機に取り付けて穴加工を行い,加工速度向上への有効性を検証した.加工は径1mmの円柱体の銅電極を用い,加工液油中で厚さ0.5mmのステンレス鋼を貫通するまで行った.従来の放電加工機と比較して,アクチュエータより高速・高精度に電極と加工物との距離を制御でき,平均加工速度が3.33倍向上した.さらに,加工方向と垂直な平面内において電極を円運動,正方形運動,渦状運動しながら放電加工を行い,創成加工への応用の可能性を試みた.本研究では,高速・高精度な5自由度制御型アクチュエータの開発,および放電加工とレーザ加工の高速化,高精度化,微細化の実現を目的としている.平成30年度では,電極または集光レンズの高速・高精度な位置決め・姿勢制御機能,及び電極の加振機能を実現できる,磁気と圧電素子を併用したアクチュエータを検討して設計した.また,従来開発した磁気浮上アクチュエータを用いて穴加工を行い,加工速度向上への有効性を検証した.そこで,本年度の研究開発はおおむね順調に進展していると考えている.平成31年度では,電極の加振機構の変位測定方法を検討し,磁気と圧電素子を併用したアクチュエータを試作する.また,浮上物の並進方向運動や回転方向運動の非干渉化のアルゴリズムの検討を行い,アクチュエータの位置決め性能を評価する.また,5自由度制御型アクチュエータの適用による微細創成放電加工,およびレーザ可能の加工速度や精度などの向上への有効性の確認を行う予定である.本研究では,磁気浮上の利点を生かし,大ストロークかつ高速・高精度な5自由度制御型磁気・圧電素子駆動アクチュエータの開発,および高速・高精度の放電加工の実現と,レーザ加工の高速化,高精度化,微細化の実現を目的としている.そのために,本年度では,電極または集光レンズの高速・高精度な位置決め・姿勢制御機能,及び電極の加振機能を実現するできる,磁気と圧電素子を併用した5自由度制御型アクチュエータを検討し,設計を行った.提案アクチュエータにおいて,シャフトの中央に永久磁石リングを取り付け,その上下に強磁性体である電磁軟鉄を配置する.また電磁軟鉄の対面に上下2層,計8個の空心コイルを配置する.コイルと永久磁石間の吸引力または反発力により,浮上物の並進運動と回転運動,計5自由度方向の運動を制御できる.浮上物の下部に電極のラジアル方向の加振機構を取り付け,圧電素子の伸縮運動により,電極の加工方向と垂直な平面内での高速振動機能が実現できる.また,従来開発した磁気浮上アクチュエータを放電加工機に取り付けて穴加工を行い,加工速度向上への有効性を検証した.加工は径1mmの円柱体の銅電極を用い,加工液油中で厚さ0.5mmのステンレス鋼を貫通するまで行った.従来の放電加工機と比較して,アクチュエータより高速・高精度に電極と加工物との距離を制御でき,平均加工速度が3.33倍向上した.さらに,加工方向と垂直な平面内において電極を円運動,正方形運動,渦状運動しながら放電加工を行い,創成加工への応用の可能性を試みた.本研究では,高速・高精度な5自由度制御型アクチュエータの開発,および放電加工とレーザ加工の高速化,高精度化,微細化の実現を目的としている.平成30年度では,電極または集光レンズの高速・高精度な位置決め・姿勢制御機能,及び電極の加振機能を実現できる,磁気と圧電素子を併用したアクチュエータを検討して設計した.また,従来開発した磁気浮上アクチュエータを用いて穴加工を行い,加工速度向上への有効性を検証した.そこで,本年度の研究開発はおおむね順調に進展していると考えている.平成31年度では,電極の加振機構の変位測定方法を検討し,磁気と圧電素子を併用したアクチュエータを試作する.また,浮上物の並進方向運動や回転方向運動の非干渉化のアルゴリズムの検討を行い,アクチュエータの位置決め性能を評価する.また,5自由度制御型アクチュエータの適用による微細創成放電加工,およびレーザ可能の加工速度や精度などの向上への有効性の確認を行う予定である.研究に必要な部品を計画通りに導入したが,端数が生じた.研究計画に変更はなく,当初予定通りの計画で進めていく.
マイクロバブルの溶解・収縮を利用した結晶核生成機構の解明

静止流体中におけるマイクロバブル(以下μB)の溶解・収縮挙動に関する詳細な知見を得るため、液-気-液3相合流型のマイクロチャネルを用いた観察を行った。気液流量変化による流動様式の変化を観察し、μBが生成する条件を明らかにした。次に液相に酸素呈色試薬を添加し溶存酸素濃度場の可視化を行い、μBの急激な溶解・収縮により溶存気体高濃度場が形成されることを明らかにした。また操作条件がμB溶解・収縮に及ぼす影響を調べ、マイクロチャネル内圧力の増加および初期液相溶存酸素濃度の減少がμBの急激な溶解・収縮を促進させることを明らかにした。さらにμB溶解・収縮挙動モデルを検討し、実測値と計算値に良好な一致を得た。本研究の目的は、マイクロバブルの溶解及び収縮を利用した結晶核生成機構の解明と定量的なモデル化である。まずは、マイクロバブル収縮挙動の観察が可能な系を確立するため、Flow-focusing型のマイクロ流路内を用い、液相に超純水、気相に窒素を用いてマイクロバブルを安定的に生成できる操作条件の探索を行った。マイクロ流路に送液する気液の流量を変化させ、流動状態を高速度カメラにより撮影したところ、3層流、2層流、スラグ流、不均一気泡流、均一気泡流、の5つの流動状態をとることがわかった。また、均一気泡流となる条件下で画像解析によりマイクロバブル径を測定したところ、約100-200μmのマイクロバブルを安定的に生成できることがわかった。また、液相にグリシン水溶液を用いた場合にも超純水の場合と同様の結果が得られた。次に液相をグリシン水溶液あるいはスクロース水溶液、気相を窒素としてマイクロ流路内にマイクロバブルを生成した後、気液の送液を止め、流れを静止させてマイクロバブルの収縮挙動をマイクロスコープにより観察した。マイクロバブル径の経時変化を測定し、マイクロ流路内で完全に溶解するまでに要する時間を求めたところ、マイクロバブルの特徴であると考えられている急速な溶解とはならなかった。これは、今回用いたマイクロ流路の流路深さが小さく、流路内で気泡が球形とならず扁平につぶれており気液界面積が小さかったためだと考えられる。この問題を解決し、マイクロバブルの急速な溶解挙動を解析可能な系を確立するため、界面活性剤を添加した実験を検討中である.本研究では「マイクロバブルの溶解収縮を利用した結晶核生成機構の解明」を目指し、静止流体中でのマイクロチャネルの溶解収縮に関する詳細な知見を得るため、マイクロチャネルを用いたマイクロバブル生成を行った。T字型マイクロチャネル及びFlow-focusing型のマイクロチャネルを用い、気液流量の変化に対する流動様式の観察から、3層流、2層流、スラグ流および不均一気泡流を確認し、マイクロバブルが生成するための条件を明らかにした。次に、マイクロチャネル内に生成させたマイクロバブルを静止させ、液相に酸素呈色試薬を添加し、溶解するマイクロバブル周囲の溶存酸素濃度場の可視化を行った。マイクロバブルの溶解に伴う画像の輝度変化を撮影し、マイクロバブルの急速な溶解収縮によって溶存気体高濃度場が形成されることを実験的に明らかにした。また、気相の種類、マイクロチャネル内圧力、初期液相溶存酸素濃度を変化させ、これらの操作条件がマイクロバブルの溶解収縮に及ぼす影響について検討し、マイクロチャネル内圧力の増加及び初期液相溶存酸素濃度の減少がマイクロバブルの急速な溶解に大きく寄与することを確認した。さらに、溶解するマイクロバブル径の経時変化を計算するための溶解収縮モデルについて実験結果をもとに検討し、計算値と実測値に高い一致が見られることを確認した。以上の知見は、気泡の急速な収縮による局所高濃度場の形成というマイクロバブル特有の現象を利用した新しい結晶生成プロセス開発に大きく寄与するものであると考えられる。化学工学市販のガラス製マイクロ流路を用いてマイクロバブル生成実験を行っているが、マイクロバブルを生成するために必要だと考えられる流体合流後の細いノズル部分に閉塞が起きるという問題が生じている。また、洗浄方法が未確立のため、一度流路壁面が汚染されてしまうとその洗浄に時間がかかり、多数の実験を繰り返すことが困難である。この問題を解決するため、流路を設けたPDMS樹脂板とガラス底板から成る、分解洗浄の可能な流路を製作したためその設計、製作、流動特性の把握に時間がかかった。ガラス製マイクロ流路(市販品)およびPDMS製マイクロ流路(特注品)の両方を用い、界面活性剤を添加した系でマイクロバブルの収縮挙動を観察および解析する。また、液相に使用する水溶液について密度、粘度など物性の調整を行うほか、溶質の種類を変更するなどして広範囲な物性での収縮挙動を明らかにする。

さらに、溶解挙動を明らかにするため、レザズリン等の呈色試薬を用いて液相中の溶存ガス濃度の定量化を試みる。当初はレーザ誘起蛍光法を用いた濃度場の可視化を想定していたが、レーザ実験装置を所有する海外での実験遂行が困難であることが予想されるため、呈色試薬を用いる方法への変更を予定している。溶解挙動解析の準備が整い次第、数値計算を行う予定である。実験に用いるマイクロ流路の閉塞問題への対応策、生成する気泡径が想定より大きいという問題への対応策、及び代替品となるPDMS樹脂製の新規マイクロ流路の設計、製作及び流動特性の把握に時間がかかり、溶解・収縮実験の進行が計画より遅れた。このため、実験に使用するマイクロ流路、試薬およびガラス器具などの使用量が当初の計画より少なくなったため、次年度使用額が生じた。マイクロ流路を使用するにあたり、気泡径が想定より小さかったという問題点には界面活性剤の添加という対応、閉塞への問題は洗浄方法の工夫および分解洗浄可能なPDMS樹脂製流路の使用で対応する。この目的のため、当初の計画と比べると流路購入のための使用額の割合が増加すると予想されるが、おおむね当初の計画通りに必要な流路および試薬を購入する予定である。
中期以降のライプニッツ数理哲学の展開の体系的解明

2018年度は、まず、ライプニッツがパリに滞在していた時期の数学研究において図形がどう活用されているかを解明する研究をおこなった。この時期の数学研究の集大成であり、無限小解析の基礎を確立させた論文『算術的求積』の命題1から7までの証明を、先行研究を批判的に参考しつつ図形の用法に着目して分析し、ライプニッツの証明において、図形は推論の媒体としての用法と証明の視覚化という二つの使われ方をしていたことを明らかにした。さらに、こうした成果をより広い数学史的視野で捉え直してライプニッツの数理哲学の独自性を浮き彫りにさせるために、ライプニッツの証明と19世紀の数学者リーマンの解析学の証明との比較を行った。これにより、対象と記号とが視覚的あらわれの点で類似する幾何学のような分野ではない解析においても、ライプニッツとリーマンは共に図形によって無限や連続を含む数的対象の構造を明らかにさせる用法が証明において見られることを指摘した。また、過去の哲学者についての研究がいかなる意味で哲学的興味を持つかという、哲学史研究がしばしば直面する課題について、ライプニッツ数理哲学研究と現代の図形推論研究の関連をモデルケースに取り、哲学史研究を現在おこなわれている哲学研究の先行研究として位置付ける「モナドロジーモデル」を提唱した。また、ライプニッツ研究書の合評会や、初期近代哲学研究者を招へいしたワークショップを主催するなど、本研究課題を多角的な視点で捉える機会を持つことができた。2019年2月には、これまでの研究成果をまとめた単著として『ライプニッツの数理哲学:空間・幾何学・実体をめぐって』を刊行した。本年度は当初の研究計画であるライプニッツ哲学における空間論と実体論の関連をより詳細に解明する研究を進めた。ライプニッツがモナド概念を導入し、幾何学的記号法に再度取り組むようになる1695年頃にどのような思考の変化があったのかを明らかにするという目的のもとで、ボーデンハウゼンとの往復書簡や『光り輝く幾何学の範例』といった幾何学的記号法に関する資料を中心に読解を進めた。ただ、前者の資料は全集として刊行されたばかりであり、分量的にも大部なので、その内容を十分に解明するには至っていない。また、ライプニッツ空間論について多くの研究を公刊しており、後期の空間論と同じ議論をライプニッツは初期の頃から一貫して保持していたと主張するリチャード・アーサー氏と意見交換を行う機会を持った。その結果、アーサー説はライプニッツが初期から個体的実体の概念を一貫して保持しているとする実体論の解釈を前提としなければ妥当しないことが明らかになった。これにより、ライプニッツの空間論の展開に実体論がどのように関連しているのかという本研究課題が解明を試みる問いに対して、モナド概念の位置付けが強く関わっていることがより説得力のあるかたちで示された。したがって、今後は、ライプニッツの実体概念の変遷を歴史的影響も踏まえた上で解明することで、上記の問いに十全な解答を与えることができるという見通しが得られた。本年度に読解対象とした資料は大部であり、先行研究もないため、読解作業は思うようには進んでいない。また、本年度は『ライプニッツ著作集』の翻訳作業に時間を割かざるを得なかったため、研究成果を論文としてまとめることができなかった。しかし、ライプニッツの空間論の展開に関するさまざまな解釈の対立点を具体的に特定することができたので、この点に集中した研究を進めることで、研究期間内には中期以降の数理哲学の展開を解明できる見通しは得られている。本年度は、ライプニッツの空間概念に関する研究、ライプニッツの数学研究において幾何図形が持つ推論上の機能に関する研究を進めた。前者の論点としては、後期の関係空間説に至る経緯に実体概念の展開が密接に関与していると考えられることを、空間の構成要素という観点に着目することで示した。具体的には、単純実体(モナド)が空間を構成するという図式が見られるのは後期以降であり、したがって、ライプニッツが初期から一貫して同じ空間構成の理論を保持していたとは言えないことを一次資料の読解によって解明した。また、最晩年のクラークとの往復書簡で表明されている、事物が相互に可能的に取る位置関係が空間を構成するという主張について、クラーク宛第5書簡における空間構成の議論の違いに着目し、それまでのライプニッツには見られなかった、空間概念の構成プロセスに関する議論が、104節の「抽象的空間」として萌芽的にあらわれていたことを解明した。これにより、ライプニッツの空間概念の展開を、点による線分の構成や単純実体による延長体の構成といった連続体合成の問題における「構成プロセスの不在」という観点から解明することで、ライプニッツの知的業績全体だけではなく、デカルトの永遠真理創造説からカントの超越論的観念論に至る哲学史的経緯に位置付けることができる見通しを得ることができた。後者の論点としては、初期のパリ滞在時の数学研究について、アカデミー版全集の数学部門に収録されている遺稿を検討し、ライプニッツに強い影響を与えたパスカルの数学草稿と比較した上で、無限小解析を中心としたライプニッツの数学論文において図形がどのような推論上の役割を担っていたのか、それがライプニッツの画期的な業績にどのように結びついているのかを解明する研究を行った。中期以降のライプニッツの数理哲学の展開を解明する着眼点の一つとして、「概念の構成プロセス」が有効であることを示すことができ、今後の研究を進める上での作業仮説の構築ができた。

また、初期数学研究の遺稿を図形推論という観点から研究することで、ライプニッツの数理哲学の特徴を明らかにできる見通しも得られた。平成29年度は主に、ライプニッツ数学研究において図形がどのような機能を果たしているのかを解明する課題と、1695年以降に展開される空間論がどのようなものなのかをより詳細に解明する課題の二つに取り組んだ。前者に関しては、主にパリ時代の数学草稿を分析し、無限小解析においてライプニッツが図形をどう活用したのかを明らかにすることに努めた。その結果、ライプニッツがいかにして無限小三角形や無限多角形といった図形を有限図形を用いて表現したのか、また、幅を持たない線分を無限小の幅を持つ四角形と見なすというような図形の見方がどう証明にて用いられているか、といった点を明らかにし、そうした図形の使用法が、パスカルといった先行する数学者の結果を一般化して、無限小解析を確立することができた要因の一つであることを示すことができた。後者に関しては、ライプニッツが幾何学研究を再開する要因の一つとされるボーデンハウゼンとの往復書簡の検討を引き続き進め、さらに、最晩年のクラーク宛書簡での空間論の検討を行った。その結果、ライプニッツのいわゆる関係空間説は初期から一貫した内容を持つものではなく、時期を経て内容にも変遷が見られることを明らかにすることができた。また、2017年11月には幾何学研究を中心としたライプニッツ数理哲学に関する世界的研究者であるVincenzo De Risi博士(フランス国立科学研究センター)を招へいし、国際研究集会を三度開催し、また、ライプニッツ数理哲学に関する意見交換を行った。博士との意見交換により、ライプニッツの空間論や幾何学研究を、古代ギリシア以降の数理哲学史というより広い文脈に位置付ける見通しを得ることに努めた。海外研究者との意見交換をすることで、検討すべき一次資料や抑えるべき歴史的文脈などを特定することができた。今後はこれらを解決することで研究が進展するものと考えられる。2018年度は、まず、ライプニッツがパリに滞在していた時期の数学研究において図形がどう活用されているかを解明する研究をおこなった。この時期の数学研究の集大成であり、無限小解析の基礎を確立させた論文『算術的求積』の命題1から7までの証明を、先行研究を批判的に参考しつつ図形の用法に着目して分析し、ライプニッツの証明において、図形は推論の媒体としての用法と証明の視覚化という二つの使われ方をしていたことを明らかにした。さらに、こうした成果をより広い数学史的視野で捉え直してライプニッツの数理哲学の独自性を浮き彫りにさせるために、ライプニッツの証明と19世紀の数学者リーマンの解析学の証明との比較を行った。これにより、対象と記号とが視覚的あらわれの点で類似する幾何学のような分野ではない解析においても、ライプニッツとリーマンは共に図形によって無限や連続を含む数的対象の構造を明らかにさせる用法が証明において見られることを指摘した。また、過去の哲学者についての研究がいかなる意味で哲学的興味を持つかという、哲学史研究がしばしば直面する課題について、ライプニッツ数理哲学研究と現代の図形推論研究の関連をモデルケースに取り、哲学史研究を現在おこなわれている哲学研究の先行研究として位置付ける「モナドロジーモデル」を提唱した。