hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市の人口爆発を表す非線形偏微分積分方程式の解の爆発条件

次の命題を証明することができた:全人口がある正定数より大きく,かつ初期条件の人口密度関数の勾配が十分に大きいなら,人口爆発を表す非線形偏微分積分方程式に対する混合問題は爆発解を持ち,その解は超関数の意味でデルタ関数に収束する.次の命題を証明することができた:全人口がある正定数より大きく,かつ初期条件の人口密度関数の勾配が十分に大きいなら,人口爆発を表す非線形偏微分積分方程式に対する混合問題は爆発解を持ち,その解は超関数の意味でデルタ関数に収束する.モデルの関数方程式論の立場からの再検証と,予想命題の確認のための数値実験を行った.Weidlich-Haagの人口爆発モデルでは,非線形偏微分積分方程式であるmaster方程式の爆発解によって,都市の人口爆発が表現されている.従ってmaster方程式の混合問題が爆発解を持つための十分条件を証明することが必要である.人口爆発現象の数理社会学的研究は,この証明にヒントを与えてくれる.そこで,関数方程式論を専門とする田畑(代表者)と数理社会学を専門とする高木が,モデルを数理社会学と関数方程式論の立場から十分に検討を加えた.多くの数理生物モデルが,非線形放物型偏微分方程式(系)によって表現される.社会力学のmaster方程式の解と非線形放物型偏微分方程式である非線形Fokker-Planck方程式の解には,時間局所的に幾何学的相似性が成り立つことが証明されている.そのため人口爆発の数理モデルは数理生物モデルに近いものであると予想されていた.しかし基盤研究C19530165「少子化に伴う労働人口減少に関する経済分析のための複雑系数理経済モデルの構築」(代表者:高木一郎,分担者:田畑稔)において,人口爆発モデルの数値実験を行った結果,このような幾何学的相似性は時間局所的にしか成立せず,解が爆発する場合は両者の振る舞いは全く違ったものになることを発見し,いくつかの命題を予想するに至った.しかしこの数値実験は,数理社会学の研究を目的としており,モデルのパラメータの範囲が制限されていた.そこでこの制限を緩めて数値実験を行い同予想が成立することを確認した.(1)人口密度関数が増加する様子を数理統計学的汎関数を用いた評価。社会力学のmaster方程式には,旧来の非線形偏微分積分方程式の手法が全く使えず,長らくその研究は停滞していた.これに対して情報通信システムに関する数理統計学的情報理論が進展し,伝達情報の数理統計学的汎関数(伝達情報のcapacity,同情報のentropy,確率密度関数の地理的bias指数)を用いて確率密度関数の挙動を評価する手法が開発された.本年度はこの手法を社会力学のmaster方程式の人口移動情報と人口密度関数に応用することを試みた。人口移動の数理統計学的汎関数(人口移動情報のcapacity,同情報のentropy,人口密度関数の地理的bias指数)を用いて社会力学のmaster方程式の解が増加する様子を評価した.(2)数理統計学的汎関数の漸近挙動評価社会力学のmaster方程式の積分核は,距離特異性と時間遅れの汎関数を含むため,人口密度関数を直接評価するのは困難である,しかし社会力学のmaster方程式の両辺に,時間遅れを持つ人口密度関数を含む適当な関数をかけて,空間変数について局所的に積分すれば,数理統計学的汎関数が満足する時間遅れを持つ非線形関数方程式系が得られる。そこで,人口密度関数の増加の様子を直接評価する代わりに,人口移動の数理統計学的汎関数の漸近挙動を評価して,研究プロセス(1)の結果を利用し,解の爆発の十分条件を求めた.平成23年度の目的は「研究の完成」である.下記の項目(1-3)を実行した.(1)数理統計学的汎関数の漸近挙動評価の精密化社会力学のmaster方程式の積分核は,距離特異性と時間遅れの汎関数を含むため,人口密度関数を直接評価するのは困難である.しかし社会力学のmaster方程式の両辺に,時間遅れを持つ人口密度関数を含む適当な関数をかけて,空間変数について局所的に積分すれば,数理統計学的汎関数が満足する時間遅れを持つ非線形関数方程式系が得られる.この方程式系では積分核が有している人口密度関数を複雑に変化させる効果が和らげられ,master方程式より取り扱い易くなる.そこで,人口密度関数の増加の様子を直接評価する代わりに,人口移動の数理統計学的汎関数の漸近挙動を評価して,昨年度の研究プロセスの結果を利用することを考えた.しかしながら昨年度得たその評価は多項式減衰評価であったが,今年度前半で計算を精密化することにより,指数減衰評価を得ることに成功した.(2)予想命題を証明一昨年の研究プロセスでmaster方程式の解が増加する様子を数理統計学的汎関数を用いて評価し,昨年と今年度前半の研究プロセスで数理統計学的汎関数の漸近挙動を評価し(指数減衰評価),この二つの評価を組み合わせて解の爆発を証明することに成功した.(3)研究成果発表研究成果を応用数学の学術誌に論文として発表した.
確率過程と関連分野の研究

1.複素n次元空間の単位球内で、解析的自己同型群で、不変なマルコフ過程の構造を、ぼゞ明らかにした。生成作用素の定義域が、必然的にコンパクトな台を持つ無限回可微分な関数の空間を含むことが予想されるが、現在それを解析中である。2.位相空間論において、正規σー積空間のすべての有限部分積空間がサブメタコンパクトならば、σー積空間自身もサブメタコンパクトになることを示した。3.純多曲的2元生成の群に対するユルゲンセンの不等式に関し、群が非初等的、かつ、純多曲的な場合に、最良の(best possible)な下限を求めた。4.バナワハ空間の共役空間における汎弱コンパクト集合で、ペティス集合と呼ばれる集合が、σーRademacher treeにより特徴づけられることを示した。また、従来得られているマ-チンゲ-ルによる非ペティス集合の特徴づけを、より強い精密なマ-チンゲ-ルの関係式で与えることが出来ることを示した。5.入力がレビ-過程、出力が1次分数関数であるstorage Processについて、再帰性の条件を求めた(発表予定)6.タイヒミュラ-空間の内半径が2となるための一つの充分条件を求めた。
地域包括ケアシステム上で栄養不良予防を目的とした栄養管理システム構築に関する研究

本システムNSS(Nutrition Support System)は病院での栄養管理を行うシステムであったが,退院後の施設・在宅療養環境において継続的に適切な栄養評価・管理を行い,高齢者のサルコペニア・フレイルを未然に防げる「予防」のためのシステムへ改変するために,研究改良を継続して行っている。28年度の研究において以下の項目を改良した。(1)高齢者サルコペニアの栄養評価に適した簡易栄養評価法(MNA)を本システムで稼働可能とし,さらに,継続的に評価できるようにした。(2)新たに新発売あるいは修正された濃厚流動食の成分量の追加・更新を行った。さらに含有するアミノ酸量の項目を追加した。また, “日本人のための食事摂取基準2015年版"にも対応出来るようシステムの修正を行った。(3)施設・在宅療養環境でADL評価を行う目的でFIM(Functional Independence Measure)が用いられるが, NSSでもFIM評価をシステムに導入をした。さらに,継続的に評価できるようにした。(4)携帯端末での本システムの利用を考慮し,画面構成の改良を継続的に行った以下の項目に関して未だ実現が出来ないため,今後,継続して機能追加および改良を行う。(1)褥瘡経過評価法DESIGN-R法のシステム追加。(3)嚥下評価としてEAT-10によるスクリーニングツールをシステムに追加。(4)サルコペニア・フレイルの診断基準をシステムに追加。本システムは栄養管理の経験の浅い医療スタッフに対して栄養管理能力の育成に利用している。
高機能形状記憶素子の開発と長期形状記憶特性の研究

(1)形状記憶合金と形状記憶ポリマーを組み合わせた形状記憶複合材料を成形し、2方向曲げ変形特性を明らかにした。(2)応力制御とひずみ制御の負荷を受ける場合の形状記憶合金のサブループ挙動を明らかにした。(3)形状記憶合金細線の曲げ疲労特性に対するひずみ比の影響を明らかにした。(4)形状記憶合金薄帯板のねじり変形特性と回転駆動特性を明らかにした。(5)形状記憶ポリマーの形状回復性と二次賦形特性を明らかにした。形状記憶合金および形状記憶ポリマーについて長期機能特性の研究を行った。得られた主要な結果は次のようにまとめられる。(1)TiNi形状記憶合金の長期機能特性で重要な疲労特性を形状記憶合金細線、超弾性細線、超弾性細管高超弾性細線および形状記憶合金薄板に関して回転曲げおよび平面曲げの疲労試験を行い、曲げ疲労特性を調べた。いずれの材料に関してもひずみ振幅が1%以上の低サイクル域においては、ひずみ振幅と破断繰返し数で表す疲労寿命曲線は両対数グラフで直線になる。疲労寿命は温度が高いほど短い。これは温度が高いほどマルテンサイト変態の降伏応力が高く、繰り返し変形に伴う疲労損傷がが大きいいために現れる。ひずみ振幅が1%以下になると疲労寿命曲線は水平になり、破断繰返し数は10^6回以上になる。この場合のひずみ振幅は0.6%0.8%の範囲にあり、R相変態の終了域のひずみである。したがって、長期使用が必要な形状記憶合金素子はR相変態域で使用することが望ましい。平面曲げでひずみ比が異なる場合、低サイクル疲労に関してはひずみ比が小さいほど疲労寿命は短い。これはひずみ比が小さいほど各サイクルにおける散逸仕事が大きく、このために疲労損傷が大きく、疲労亀裂の進展が速いために現れる。大気中での疲労試験に関しては繰返し変形に伴う温度上昇はひずみ振幅が大きいほど大きく、このために繰返し作用する応力が高くなり、結果として寿命は短くなる。(2)ポリウレタン系形状記憶ポリマーに関して長期の形状固定制と形状回復性をフィルムの引張試験とシートの曲げ試験により調べた。長期間形状を保持した場合、保持条件に依存して非回復ひずみが現れることを見いだした。この非回復ひずみの特性に対して影響する因子に形状保持の条件がある。特に形状保持の温度がガラス転移温度以上になると形状保持の時間に依存して非回復ひずみが増加する。非回復変形特性は形状記憶ポリマー素子を成形加工する立場から考えると単純な機構で記憶素手を成形する方法に応用できる。この特性を二次賦形と呼び、二次賦形特性の形状保持条件への依存性を調べた。この結果、二次賦形率は形状保持の温度、時間およびひずみに依存することを明らかにした。またこれらの因子により二次賦形率表す関係式を提案した。二次賦形した後の材料の変形特性、形状記憶および形状回復特性は今後の研究課題である。(3)形状記憶合金と形状記憶ポリマーによる形状記憶複合材料の研究を行った。両者は高温と定温における変形特性が異なるので、その特性を組み合わせることにより新たな高機能複合材料の開発の可能性を提案した。提案した複合材料の特性を調べるためにTiNi形状記憶合金とポリウレタン系形状記憶ポリマーにより複合材料を作製した。作製した複合材料に関して、基本特性を調べたところ、形状記憶合金ファイバーと形状記憶ポリマーマトリックスとの界面の接着強度が不足して、期待通りの特性が得られなかった。この点は今後の研究課題である。1.TiNi形状記憶合金の疲労特性の研究:TiNi合金の超弾性細線、超弾性細管および高弾性細線の曲げ波労特性を片振り平面曲げ、両振り平面曲げおよび回転曲げに関して実験的に調べ、次の点を明らかにした。いずれの材料に関しても、疲労寿命は片振り平面曲げでは長く、両振り平面曲げと回転曲げでは短い。両振り平面曲げと回転曲げの疲労寿命の差異は小さい。疲労寿命曲線を最大曲げひずみと破断繰返し数の関係で整理すると、低サイクル疲労寿命はべき関数で表わされる。いずれの曲げ波労に関しても、疲労限度の最大ひずみはマルテンサイト変態の開始点近傍にあり、0.7%1.0%の曲げひずみである。超弾性細管の疲労き裂は片振り平面曲げの場合には外表面の1点から発生し、扇形の波労き裂進展領域が現れるが、両振り平面曲げと回転曲げにおいては内表面の一定の幅で発生し、外表面に貫通後最終破断する。最終破断領域ではディンプルが観察される。2.ポリウレタン系形状記憶ポリマーの長期形状固定と回復特性の研究:ポリウレタン系形状記憶ポリマーの長期間に亘る形状固定と形状回復の特性を実験的に調べ、次の点を明らかにした。高温で変形を与え、ガラス転移点以下の温度で形状を固定し、無負荷状態の低温で保持すると、変形した形状は保持され、その後の加熱で元の形状を回復する。

しかし、ガラス転移点以上の温度で変形した形状を保持すると、元の形状に回復しなくなる。この非回復現象は二次賦形として単純な機構による記憶素子の成形加工法として応用できる。二次賦形特性は形状保持のひずみ、温度および時間に依存する。二次賦形率は形状保持時間の指数関数で表わされる。3.形状記憶複合材料の研究:形状記憶合金と形状記憶ポリマーからなる形状記憶複合材料の作製と機能特性を検討し、次の点を明らかにした。形状記憶ポリマーをマトリックスとし、形状記憶効果を示す合金と超弾性を示す合金の2種類の合金をファイバーとする複合材料を作製した。加熱と冷却により2方向の動作をすることを確認した。また、加熱と冷却で回復力が増加と減少することを確認した。1.形状記憶合金の繰返し変形特性と疲労特性: TiNi形状記憶合金の低サイクル疲労寿命は、最大の曲げひずみおよびねじれ角のべき関数で表される。疲労限度はマルテンサイト変態の開始点近傍のひずみになる。薄帯板のねじり変形特性は繰返しによりほとんど変化しない。疲労寿命は繰返しのひずみ比が小さいほど短い。超弾性細管で現れる疲労き裂は両振りと片振りで発生および進展の形態が異なる。繰返し変形を受けるとマルテンサイト変態が繰返し生じ、発熱により材料の温度は上昇し、変態応力が高くなるために疲労寿命は短くなる。本研究で得られた疲労特性は記憶素子の設計において許容応力と寿命の設定に使用される。2.形状記憶ポリマーの長期機能特性:形状記憶ポリマーを高温で長期間大きなひずみを与えて保持すると形状固定率と形状回復率が低下する。非回復ひずみは成形加工の点から考えると複雑な形状の素子を単純な方法で容易に成形できることを意味しており、二次賦形として応用できる。本研究で得られたこれらのデータは形状記憶素子の設計に応用される。3.高機能形状記憶複合材料の開発:形状記憶合金と形状記憶ポリマーを組み合わせた形状記憶複合材料を成形し、その変形特性を明らかにした。形状記憶効果を表すSMAと超弾性を示すSMAのベルトおよびSMPのシートを組み合わせた複合材料を開発し、最適な成形方法を明らかにした。また、加熱冷却を伴う曲げ試験により、2方向曲げ変形特性および回復力の2方向挙動を明らかにした。得られた研究成果はインテリジェント材料として広範囲の分野で応用することが出来る。
すばる望遠鏡による近赤外線狭帯域撮像で探る遠方宇宙の銀河形成史

すばる望遠鏡のMOIRCS装置に、専用狭帯域フィルターを2枚作成して搭載した。これらを用い、z=2.2(100億年前)とz=0.81(70億年前)の二つの時代において、星形成活動の指標であるHα輝線を出す銀河をそれぞれ探査した。その結果、z=2.2の一般領域における高い星形成活動性と、z=0.81における中間密度領域での高い星形成活動性が明らかになった。また、z=0.81では、あかり衛星の観測と組み合わせることによって、Hα輝線も抜け出て来れないほどの強い吸収を受けた星形成銀河が多数存在する可能性を示唆した。これは、従来のような紫外線や可視光だけの観測では、銀河の星形成活動をすべて捕えられていないこと意味し、赤外線での観測の重要性を物語るものである。MOIRCS専用狭帯域フィルターの作成:すばる望遠鏡のMOIRCS専用狭帯域フィルターペアーを設計し、フジトクを通してBarrに発注して作成した。MOIRCS装置開発グループやハワイ観測所と緊密な連絡を取りながら、出来上がったフィルターをハワイ観測所に移送しMOIRCSに搭載した。z2.2宇宙探査の提案:すばる望遠鏡の共同利用観測に本課題のパイロットサーベイ(5晩相当)を提案した。具体的には、Kバンドで22等級(ベガ等級)の深さに対応する広帯域・狭帯域サーベイを、よく知られたGOODSとSXDFフィールドに対して168平方分角の領域の観測提案を行なった。この観測が実現すると、z=2.2の宇宙(3千立方メガパーセクの共動体積)において、星質量にして150億倍太陽質量(銀河系の約6分の1)までのおよそ100個の銀河サンプルに対して、星形成率にして一年あたり10倍太陽質量の星形成活動まで捕らえることが可能である。[OII]とHαの2本の輝線を同時に捕らえることができるため、非常に効率的でかつ完全なサンプルの構築が可能である。z0.8宇宙探査の提案(Astro-Fとの連携):上述のz2.2と同様の銀河サーベイをz0.8の銀河団とその周辺部について行う計画を立案した。1.19μmの狭帯域フィルターにHα輝線が来るからである。この目的に使う銀河団(RXJ1716)に対して、その準備段階として既得のSuprime-Cam深多色データに対する解析を進めた。またこの銀河団をJAXAのあかり衛星を用いて中間遠赤外線で広視野観測(160平方分角)した。AEMAとの連携:z2.2は、ALMAの視野と感度が最も良い低周波帯でのCO(3->2)輝線観測やサブミリ波でのダスト連続波観測が行える赤方偏移でもある。従ってこのようなALMAとすばるの連携観測提案を立て、ALMAサイエンス検討会において発表した。本課題の内容は、すばる望遠鏡のMOIRCS装置に、専用狭帯域フィルターを作成して搭載し、z=2.21とz=0.81の二つの時代において、星形成輝線銀河を系統的に探査し、星形成の活動性を時間と環境の関数として定量化することである。MOIRCSの広視野を生かしたユニークな観測的研究である。H19年度前半は、初年度に作成したMOIRCS狭帯域フィルターの試験観測を行い、フィルターの性能に問題がないことを確認した。また、背景光の量を測定し、それを元に感度を見積もり、今後の観測計画の策定を行った。そして実測された感度に基づき、年度後半にすばる望遠鏡競争利用観測への観測提案を行い、H20年度の春に合計7晩の観測時間を獲得することに成功した。しかし、MOIRCSのトラブルのため、有効な視野が半分になってしまったため、観測はこれだけでは十分ではなく、今後も継続して観測時間を獲得し解析を行ってゆく必要がある。本研究は、ダス卜吸収の強い銀河の星形成率を測定したり、星形成の材料となる分子雲の量を輝線から測定したりできるALMA(Submm電波)との連携を視野に入れているため、そのようなすばるとALMAの連携のため、ALMA・野山グループとの協議を行った。またあかり衛星の中間赤外線での広視野観測で得られたz=0.81銀河団にあるダスト吸収の強い銀河の分布や性質の研究を行い、それらが比較的銀河団の外側の中間密度領域を好んで存在することを示唆した。この結果は、本課題のHα輝線銀河のサーベイと大いに関係しており、そのデータを解釈する上で、相補的な役割を果たすことが期待される。また、本年度は、本課題の宣伝およびあかり衛星の結果の公表を国内外の複数の研究集会で積極的に行った。

本課題の内容は、すばる望遠鏡のMOIRCS装置に、専用狭帯域フィルターを作成して搭載し、z=2.2とz=0.81の二つの時代において、星形成輝線銀河を系統的に探査し、星形成の活動性を時間と環境の関数として定量化することである。初年度に作成したフィルターを用いて、H20年度の前率にはすばる望遠鏡の共同利用観測計7晩を獲得して、実際に観測を行なった。z2.2宇宙探査:多波長データが充実しているGOODSの100平方分角の領域をMOIRCS4視野でカバーし、星形成率で10太陽質量/年の深さで観測を行った。現在解析を進めており、すでにz=2.2のHα輝線銀河候補が多く見つかっており、現在この結果を定量化し、論文にまとめるよう努力中である。Hαをプローブとしてこのような遠方宇宙でこの深さかつ広さで解析を行ったのは初めてであり、遠方宇宙での銀河の活動性を精度良く定量化することができる。z0.8宇宙探査: z=0.813にある銀河団(RXJ1716)において、狭帯域Hα輝線サーベイを行なった。この銀河団については、既にすばるによる可視光多色データを取得し、またあかり衛星によって中間遠赤外線で広視野(160平方分角)かつ深い観測を行なっている。データ解析は最終段階に差し掛かっており、既に多くの有意義な結果が出ており、国内外の研究集会で発表しており、現在論文の執筆中である。ハイライトは銀河団の中心部で星形成が欠落しているがそのすぐ周辺部で星形成活動が活発であること、強いダスト吸収を受けた銀河が多数あり、Hα輝線も吸収されて見られず中間赤外線のダスト放射で初めて見えてくる種族が相当数あること、などである。これは従来の可視光近赤外線だけでの観測では星形成活動を十分捕えきれていないことを示唆し、そのインパグ下は大きい。
固体レーザー色素の飽和増幅による非線形法学応答を用いた位相共役光学

レーザー媒質の飽和増幅を介して非線形分極を誘起するのに必要な光エネルギーはレーザー活性種の誘導放出断面積に反比例する。レーザー色素の誘導放出断面積は代表的な固体レーザー結晶であるNd:YAGの1000倍近く大きく、1mJ以下の入力エネルギーで効率良く二光波混合、位相共役波発生が可能である。本研究では、ローダミン6G色素をPMMAポリマーに添加した固体レーザー色素を用いて、縮退四光波混合配置による位相共役波発生実験を行った。あらかじめ、Q-switched Nd:YAGレーザーの第二高調波(パルス幅8ns)で固体色素を励起し、YAG励起色素レーザーで縮退四光波混合を行った。プローブ光およびポンプ光フルエンスがそれぞれ1.8μJ/cm^2、0.1mJ/cm^2で位相共役波エネルギーはプローブ光の200倍に達した。位相共役鏡への全入射光エネルギーに対する位相共役波エネルギーの取り出し効率で換算しても1を超える値が得られており、極めて高効率な位相共役鏡であると言える。また、位相共役波の立ち上がり時間は数ns以下で、この位相共役鏡が高反射率特性と高速応答性を併せ持つことが実証できた。さらに、ホログラムとして重要な画像の忠実度をプローブ光と位相共役光のM^2の比較から評価した。励起光吸収に伴う素子の熱レンズ効果の影響で、再生像面の位置ずれが多少あるものの、忠実度は良好であった。この忠実度に関する実験結果は位相共役鏡内に記録される利得回折格子のBragg選択性を考慮に入れた理論計算でも実証できた。当面の最大課題である熱レンズによる再生像面の位置ずれについて、現在、補償光学系を考案中である。レーザー媒質の飽和増幅を介して非線形分極を誘起するのに必要な光強度はレーザー活性種であるイオンの誘導放出断面積とレーザー上準位寿命の積に反比例する。レーザー色素は、Nd:YAGに比べ、誘導放出断面積が1000倍近く大きい。したがって、数mJ/cm^2程度のわずかな光エネルギーで高い効率の位相共役波発生が期待できる。また、色素分散ポリマーは固体であるうえに、大面積化が容易な非線形光学材料である。代表的なレーザー色素であるRhodamine6G色素を分散させた市販のPMMAディスク(φ50mm×8mm)を非線形媒質として使用し、縮退四光波混合配置による位相共役波発生を行った。Probe光とPump光の相互作用長を実効的に長くすることができる光学配置を考案し実験を行ったところ、Probe光およびPump光フルエンスがそれぞれ10μJ/cm^2、12mJ/cm^2で200%を越える高い位相共役波反射率が得られた。また、位相共役波として再生された波面の忠実度を評価したところ、波面忠実度は色素分散ポリマー中に生じる熱レンズ効果の影響を受けることが実験的に判明した。
サポート介入による個人の対処行動の変容過程に関する実践的研究

平成7年度および8年度ともに、7月末から8月はじめの1週間、何らかの問題を抱えた子どもちた(小学生)が、STEP(Systematic training for effective parenting)を用いてサポ-ティヴなかかわりをすることができるように訓練されたスタッフとともに過ごした。合宿経験を通して、自分が抱えている問題(ストレッサー)に対する認知的評価や対処行動がどのように変容するかを、特に内藤(1993a,1993b,1994,1997)によって考案されたPAC分析(Personal attitude construct)を用いて追跡検討した。その結果、研究成果報告書に示したように、母親がLD(学習障害)かもしれないという男児(小4)は、他の子どもと比較して他の子どもがわかることが自分にはわからないということに気づき、その悩みを抱えていた。その年のゴールデンウィーク以降不登校気味であったが、合宿後の2学期は、いったん登校するようになったものの、12月の風邪による欠席をもとに3学期は完全な不登校となった。しかし、その問題に正面からぶつかることとなり、結果的には一種の障害受容、ないしは、自己受容を果たし、等身大の自分の生き方を見いだした。そして、4月以降、元気に登校している。その他のケースでも、大半の子どもがストレスフルな状況におかれていて、しかし、子ども自身ではそれを乗り越えることができないほどのストレスであっても、合宿という中でのかかわりを一つの契機として子ども自身が若干の変化を見せ、それを感じた親や教師がその子に対するかかわり方に変化を見せ、本来のサポート関係をつくり出してくれると、子どもは自分の問題としてなんとか乗り越えていく姿を見せてくれると言えよう。そういうことの積み重ねが、ハ-ディネス形成につながっていくであろうと考察された。新聞で募集し、抽選で20名に絞った小学生とともに、サポ-ティヴな介入を行うように特別に訓練された学生スタッフが、休校になっている分校を借りて1週間の合宿生活を行った。不登校など、いわゆる不適応の問題を抱えている児童も含まれていたが、不登校児の一人は辞退した。事前の関係づくりが求められるようである。それ以外のケースとしては、「自分には友達がいない」という友人関係の問題を持っていた児童の一人Y子(小6)は、合宿を機会に自分を表現することが家でできるようになり、家での親の関わりの変化にも助けられて学校でも自分を出すことができるようになるとともに、"人間の友達"ができることとなった。ただ、そうやって自分を出したことが12月にはちょっとしたトラブルを招き、2日間登校しないことも生じた。また、友人の要求に屈してしまい、友人とのつきあり方に悩んでいたY(小4)は、合宿をきっかけに少しずつ変化を見せ、12月には、担任に「(お母さんに頼っていたが)今では、勉強のことも友達とのことも自分で考えて自分で決めることができるようになったのが嬉しい」と話すまでになった。さらに、友人とのけんかが絶えないというY太(小4)は、合宿中に険しかった表情が軟らかくなるなどの変化が見られたが、合宿後には特定の相手だけのけんかで済むようになり、かつ、兄弟間の争い事も少なくなったという母親からの報告を受けている。一方、母親の話では学習障害の可能性があるという不登校気味のS郎(小4)は、合宿後は毎日登校するようになっていたが、12月頃から行ったり行かなかったりしているという。人との関わりについてはより積極的になったとの報告を母親から受けているが、学業の面での悩みに対しては難しい問題を抱えていると言えよう。平成7年度と同様に、7月末から8月はじめの1週間、何らかの問題を抱えた子どもたち(小学生)が、STEP (Systematic training for effective parenting)を用いてサポ-ティヴなかかわりをすることができるように訓練されたスタッフとともに過ごした。

合宿経験を通して、自分が抱えている問題(ストレッサー)に対する認知的評価や対処行動がどのように変容するかを、特に内藤(1993a,1993b,1994,1997)によって考案されたPAC分析(Personal atitude construct)を用いて追跡検討した。その結果、科研報告書に示したように、例えば、学校で授業中立ち歩いたり一方では火遊びなどの問題行動を示していた男児(小3)が、合宿の中ではいかにも叱られそうなことをして関心を引こうとするが、それには応じてもらえず場合によっては選択の余地が与えられて本人の行動は自分で選択することが求められる一方で、本児の求めるスキンシップは受容され、ともに活動を楽しんでもらえる中で、徐々に変化を見せ、合宿の終わり近くでの自由献立の活動では自発的に協調する姿が観察された。合宿後、母親の以来で学級担任とも話ができ、母親だけでなくクラス担任のかかわりの変化も、合宿で生じた変化の芽をさらに確実なものとして育ててくれた。その他のケースでは、合宿後に「学校に行かない」と言いだした子ども(小5)は、母親が話を聞いていくと最終的には「どうしてお母さんは離婚したんだ、自分にはその話をきちんと聞かされていない」という問題に行き当たり、母親としても対応に苦慮している状態が見られる。別のケースでも同様の状況が見られ、それらは合宿経験を通して、それまで抑圧によって済ませていた問題に対して目を向けないで生きていくことができない状況をつくり出したように思われた。親が子どもをサポートすることができるように親に対するSTEPプログラムを実施したケースもあるが、上述のケースはそれができなかったケースである。科研報告書に掲載できなかったが、父親の死から3か月後に合宿に参加し、母親もSTEPプログラムに参加できたケースで子どもも母親もポジティブな変化を示しているケースもある。問題の根深さによっては、かなり長期にわたる追跡研究が必要であることを実感している。
休職中のうつ病患者対象の症状対処プログラムにおける自己効力感と復職への効果の検討

復職をめざす休職中のうつ病患者を対象として症状対処に焦点をあてた心理教育プログラムを作成し、再発予防に関する自己効力感への効果を検討した。プログラムはディスカッション形式で、参加者は、週1回のセッションを半年間繰り返し受講した。プログラム参加者7名のうち、中断者3名を除く4名に対して効果測定を行った。自己効力感については、4名全員が半年間の測定毎に上下しながらも、介入前よりも最終クール後は向上していた。作成したプログラムについて一定の効果はあったと考えられるが、復職支援における教育的介入は、個々の事情を把握しながら、同様の内容を繰り返し実施することが必要であることが示唆された。本研究は、休職中のうつ病患者を対象として症状管理に焦点をあてた心理教育プログラムを作成し、自己効力感に関する効果及びその後の復職状況について検討することを目的としている。本年度は、1)文献検討および研究会への参加、2)精神科クリニックで実践されているうつ病患者対象の復職支援プログラムの見学、3)精神科病院での心理教育プログラムの実践を通して、うつ病患者の症状管理および復職支援に関する理解を深め、心理教育プログラム作成の準備とした。1)休職者が仕事ができるレベルまで回復しているかどうかを示す「復職準備性」については、年々企業が求める回復レベルが上がってきており、休職中のうつ病患者の治療期および復職直前の時期における医療リワークが果たす役割は大きいと言える。一方で、復職準備性が整い復職を果たしたとしても、本人の脆弱性および病気のなりやすさが根本的になくなるわけではない。復職後に起こり得るトラブルやそれに伴う心身の不調に気づき、対処できるよう心理教育を実施する必要がある。2)見学をしたプログラムは認知行動療法を主とした全12回のプログラムで、初回にストレスに関する心理教育を実施していた。これまで実践してきた統合失調症患者およびその家族対象の心理教育と比較すると、やや専門性が高いと思われる内容も伝え、情報提供は詳細に行っていた。3)精神科病院で実施されている家族心理教育プログラム運営を継続していくことで、対象者は異なるものの、プログラムを運営・実践する側の心得、配慮、進行方法等を体得していった。特に、参加者同士のディスカッションの場では、参加者の苦悩を共有してもらうだけでなく、これまでの努力や自分たちの強みに気づく機会となるようフィードバックしていった。そのように参加者のエンパワメントにつなげるという点では、うつ病患者に対する心理教育プログラムでも共通することであると考える。本研究は、休職中のうつ病患者を対象として、症状管理に焦点をあてた心理教育プログラムを作成し、自己効力感に関する効果およびその後の復職状況について検討することを目的としている。本年度は、1.プログラムの作成、2.プログラムの実施、3.プログラムの効果測定を行った。1.先行文献および既存のリワークプログラムを参考に、注意サインの認識やストレス対処を含めた症状対処を中心とし、週1回90分程度、全4回の構成となるプログラムを作成した。プログラムの内容は、対象施設の精神科医1名が確認を行い、内容妥当性を確保した。2.平成28年1月よりプログラムを開始し、本年度は計5名(うち1名が中断)が受講した。3.初回セッション開始前と最終セッション終了後に「HAM-D」を用いて実施施設の看護師が測定し、「CES-D」と「うつ病の再発予防に関するセルフエフィカシー尺度」を用いて対象者が自己評価した。本年度内の目標としていたプログラムの実施と効果測定まで進めることができた。ただし、プログラムの開始がやや遅かったため、対象者の人数はまだ不十分である。【研究目的】うつ病患者の復職支援では、再発予防のために、薬物療法だけでなく、心理教育などの心理社会的療法によって症状管理に関する知識や力量を身につけられるような支援が必要である。本研究では、復職をめざし休職中でリワークプログラムに参加中のうつ病患者を対象として症状管理に焦点をあてた心理教育プログラムを作成し、再発予防に関する自己効力感への効果を検討した。【方法】症状管理に関するテキストを作成し、セッションでは一方的な教育ではなく、受講者同士が経験を共有し、問題解決に向けてのアイディアを出し合えるような構成とした。対象者は1クール4回のセッションを繰り返し受講した。効果測定は、うつ病の再発予防に関するセルフエフィカシー尺度(山下,2008)とCES-Dを用いて介入前と毎クール後、HAM-Dを用いて介入前と最終クール後に実施した。【結果】プログラム参加者7名のうち、中断者3名を除く4名に対して効果測定を行った。自己効力感については、4名全員が測定毎に上下しながらも、介入前よりも最終クール後は向上していた。CES-Dの得点もクール毎に変動しながら、介入前より最終クール後は自己評価によるうつ症状は改善していた。客観的評価であるHAM-Dでは3名がうつ症状が改善したと評価されていた。【考察】作成したプログラムについて一定の効果はあったと考えられるが、介入期間中の対象者の病前性格、各自の職場との関係およびリワークプログラム内の他のプログラムの進行等も自己効力感の変動に影響していたと考えられた。復職支援における教育的介入においては、個々の事情を把握しながら、同様の内容を繰り返し実施することと、復職後の本人たちを受け入れる職場との連携の必要性が示唆された。

自己効力感については、4名全員が半年間の測定毎に上下しながらも、介入前よりも最終クール後は向上していた。作成したプログラムについて一定の効果はあったと考えられるが、復職支援における教育的介入は、個々の事情を把握しながら、同様の内容を繰り返し実施することが必要であることが示唆された。本年度にはうつ病および症状管理に関する文献検討を行い、プログラムを完成させる予定であったが、未だ作成中である。年間で本研究に費やす時間配分等エフォートの管理が不十分であったことが原因として考えられる。また、復職支援に関する研修会への参加も果たせなかった。次年度も対象施設との連絡調整を図りながら、引き続きプログラムの実施・評価を継続していき、本年6月頃までの介入を予定している。また、本研究の目的として、プログラム受講後の復職状況について検討することも含まれていたが、リワークプログラムは復職することがゴールではなく、復職後再休職せずに継続できることが目的であるため、より長期にわたって対象者を追っていくことが必要と考えられる。よって、復職状況については次年度内での評価は困難と考え、プログラムの実施と自己効力感に関する効果の検討までを本研究の目的とする。精神看護学次年度は、プログラムを作成・実施し、自己効力感の変化について質問紙調査を進めていく。そのために、対象施設との連絡調整もより密に行っていく。エフォート管理を十分に行い、関連学会・研修会への参加を通して、うつ病患者の復職支援に関する情報収集も引き続き行っていく。介入開始時期が予定よりやや遅れたため、対象施設への旅費が計画よりもかからなかったことから、研究費に残額が生じた。平成26年度は、本研究に対するエフォート管理が不十分であったため、研究が予定通り進まなかったこと、予定していた研修会等への参加ができなかったことから、研究費に残額が生じた。介入期間をH28年6月末までとし、その間の対象施設への旅費に多くを費やす予定である。さらに、学会・研究会参加のための参加費・旅費として計上する予定である。前年度から引き続き、心理教育プログラム作成のための諸費用として、関連書籍の購入、学会・研修会参加のための参加費・旅費が必要となる。今年度はプログラム運営のための諸費用として、文具類、プロジェクター、スクリーン、DVD等の視覚教材を購入する。効果測定のための諸費用として、市販されている評価シート、検査手引き(冊子及びDVD)を購入する。データ整理に必要な物品としてノートパソコン、統計ソフトを購入する。さらに、対象施設への旅費および人件費を計上する。
胆道癌初期浸潤病巣における微小環境の機序解明

本研究は、微小環境を考慮した胆道癌初期浸潤病巣の解析を行う事で、早期胆道癌の病態解析に繋げ胆道癌における新たな癌増殖制御機構の構築を目指すものである。胆道癌の微小環境特性としては、初期浸潤病巣においても癌細胞周囲に線維化が生じ、脈管侵襲や神経周囲浸潤が顕著になることが挙げられる。癌細胞と周囲の間質の相互作用を含む微小環境が癌の悪性度に重要な役割を果たしている。これらの相互作用は概日リズムを形成する時計遺伝子(bHLH(basic helix-loop-helix)型転写因子)を基盤に形成されるという仮説に基づき、時計遺伝子の発現と癌細胞増殖、癌細胞・間質との相互作用の機序を証明することにより、胆道癌初期浸潤病巣における癌微小環境の病態解明と増殖制御機構の構築を目標としている。時計遺伝子DEC1, DEC2は全身のあらゆる臓器で発現しており、日内リズムや免疫、癌化、低酸素応答、アポトーシス、組織分化の制御など多彩な働きを有していることが知られつつある。これまでに胆道癌細胞とヒト間葉系幹細胞を共培養し、癌細胞の形態変化、免疫組織化学染色の結果において、癌細胞に上皮間葉系転換(EMT)が生じることを明らかにした。更にこの微小環境下において癌細胞のDEC1の発現が上昇することを明らかにした。DEC1が癌微小環境形成において重要な働きを担っていることを示唆する結果を得ている。これまでに、(1)間葉系幹細胞の癌関連線維芽細胞(CAF)への分化誘導を行うと伴に、胆道癌細胞とCAFとの共培養により癌微小環境の形成を行い、(2)癌微小環境が癌幹細胞に及ぼす影響を病理学的・分子生物学的に検討している。今回の研究では、細胞培養レベルで一定の成果が得られており、外科切除標本での検討・マウスを用いた個体レベルでの成果を検討する余地があり今後の検討課題である。本研究は、微小環境を考慮した胆道癌初期浸潤病巣の解析を行うことで、早期胆道癌の病態解析に繋げ、胆道癌における新たな癌増殖制御機構の構築を目指すものである。これらの相互作用は概日リズムを形成する時計遺伝子(bHLH (Basic-helix-loophelix)型転写因子)を基盤に形成されるいう仮説に基づき、時計遺伝子の発現と癌細胞増殖、癌細胞・間質との相互作用の機序を証明することにより、胆道癌初期浸潤病巣における癌微小環境の病態解明と増殖制御機構の構築を目標としている。時計遺伝子DEC1, DEC2は全身のあらゆる臓器で発現しており、日内リズムや免疫、癌化、低酸素応答、アポトーシス、組織文化の制御など多彩な働きを有していることが知られつつある。今回、胆道癌細胞とヒト間葉系幹細胞を共培養し、癌細胞の形態変化、免疫組織化学染色の結果において、癌細胞に上皮間葉系転換(EMT)が生じることを明らかにしている。さらに。この微小環境下において癌細胞のDEC1の発現が上昇することが明らかにされた。これらの結果を総括すると、DEC1が癌微小環境形成において重要な働きを担っていることが示唆された。胆道癌初期浸潤病巣における微小環境形成は、時計遺伝子機能が基盤として形成されることを証明するため、時計遺伝子発現による癌微小環境の解明を試みている。ヒト癌細胞において、時計遺伝子と上皮間葉転換(EMT)の関係を調べることができたものの、胆道癌の癌幹細胞の特性をMTS assayなどで検討するには至れなかった。これらの相互作用は概日リズムを形成する時計遺伝子(bHLH (Basic-helix-loophelix)型転写因子)を基盤に形成されるという仮説に基づき、時計遺伝子の発現と癌細胞増殖、癌細胞・間質との相互作用の機序を証明することにより、胆道癌初期浸潤病巣における癌微小環境の病態解明と増殖制御機構の構築を目標としている。平成29年度は、(1)間葉系幹細胞の癌関連線維

芽細胞(CAF)への分化誘導を行うと伴に、胆道癌細胞とCAFとの共培養により癌微小環境の形成を行い、(2)癌微小環境が癌幹細胞に及ぼす影響を病理学的・分子生物学的に検討した。前者はヒト間葉系細胞にTGF-β処理等を行いCAFへの誘導を確認し進め、後者は(1)で得られたCAFへの誘導を認めたヒト間葉系幹細胞と胆道癌細胞株を共培養し癌微小環境を再現し検討した。平成29年度は、癌関連線維芽細胞の分化と時計遺伝子発現、微小環境制御機構の解明を目指し、(1)間葉系幹細胞の癌関連線維芽細胞(CAF)への分化誘導、(2)CAFが胆道癌細胞に及ぼす影響を検討している。胆道癌細胞において癌幹細胞マーカー陽性細胞ならび陰性細胞の分離をMACS (Magnetic Cell Sorting)を用いて行っており、時計遺伝子と細胞増殖能・浸潤能の検討を行い包括的に癌微小環境と時計遺伝子との関連を現在解析中である。ある程度の研究成果も認められており、論文投稿の準備中である。以上より総合的に判断すると「おおむね順調に進展している」といえる。本研究は、微小環境を考慮した胆道癌初期浸潤病巣の解析を行う事で、早期胆道癌の病態解析に繋げ胆道癌における新たな癌増殖制御機構の構築を目指すものである。胆道癌の微小環境特性としては、初期浸潤病巣においても癌細胞周囲に線維化が生じ、脈管侵襲や神経周囲浸潤が顕著になることが挙げられる。癌細胞と周囲の間質の相互作用を含む微小環境が癌の悪性度に重要な役割を果たしている。これらの相互作用は概日リズムを形成する時計遺伝子(bHLH(basic helix-loop-helix)型転写因子)を基盤に形成されるという仮説に基づき、時計遺伝子の発現と癌細胞増殖、癌細胞・間質との相互作用の機序を証明することにより、胆道癌初期浸潤病巣における癌微小環境の病態解明と増殖制御機構の構築を目標としている。時計遺伝子DEC1, DEC2は全身のあらゆる臓器で発現しており、日内リズムや免疫、癌化、低酸素応答、アポトーシス、組織分化の制御など多彩な働きを有していることが知られつつある。これまでに胆道癌細胞とヒト間葉系幹細胞を共培養し、癌細胞の形態変化、免疫組織化学染色の結果において、癌細胞に上皮間葉系転換(EMT)が生じることを明らかにした。更にこの微小環境下において癌細胞のDEC1の発現が上昇することを明らかにした。DEC1が癌微小環境形成において重要な働きを担っていることを示唆する結果を得ている。これまでに、(1)間葉系幹細胞の癌関連線維芽細胞(CAF)への分化誘導を行うと伴に、胆道癌細胞とCAFとの共培養により癌微小環境の形成を行い、(2)癌微小環境が癌幹細胞に及ぼす影響を病理学的・分子生物学的に検討している。今回の研究では、細胞培養レベルで一定の成果が得られており、外科切除標本での検討・マウスを用いた個体レベルでの成果を検討する余地があり今後の検討課題である。今後も引き続き、癌の微小環境と概日リズム、間葉系肝細胞の癌関連線維芽細胞への分化誘導を行う実験を継続し、胆道癌細胞と癌関連線維芽細胞との共培養系での実験を行う。それらを通し、癌微小環境が癌幹細胞に及ぼす影響を検討する。平成29年度から継続し癌関連線維芽細胞の分化誘導と時計遺伝子の発現、微小環境制御の解明を目指す。具体的には、癌間質線維化に極めて重要であるとされる抗腫瘍・抗サイトカイン(TNF-α, β, γ、IL-
高血圧性肥大における致死的不整脈の発生機序ならびにその予防に関する基礎的検討

本研究の目的は、作用機序の異なる降圧薬を慢性投与し、その降圧作用あるいは肥大退縮効果が、虚血急性期の致死的不整脈発生の防止になり得るか否か、またそのメカニズムについて検討することである。前年度は、既に心肥大を生じている12週齢の高血圧自然発症ラット(SHR)をcaotpril投与群(SHR-C)、hydraladine投与群(SHR-H)、薬剤非投与群(SHR)の3群に分け、さらに正常血圧群としてWystar-Kyoto rat(WKY)を用い、ランゲンドルフ還流心に冠動脈結紮を加える急性虚血実験で不整脈(VF、VT)を検討した。その結果、肥大退縮の見られたSHR-C群では不整脈が減少し、正常群(WKY群)と差がなくなったのに対して、肥大退縮が見られなかったSHR-H群では、不整脈出現は防止できなかったことを報告した。今年度は引き続き、さらにそのメカニズムを解明するため、微小電極法を用いて、酸素化および虚血類似条件下(低酵素・無グルコース)での左室乳頭筋の活動電位を記録することにより、虚血期における電気生理学的特徴を比較検討した。その結果、酸素化条件下では肥大心(SHRおよびSHR-H)は正常心(HKY)に比して、活動電位幅(APD)が延長しており、一方、肥大退縮心(SHR-C)のAPDはWKYと同程度であった。虚血類似条件下では、APDは肥大心(SHR、SHR-H)では、5分後から著明に短縮したが、肥大退縮心(SHR-C)ではAPDの短縮率は小さかった。以上の結果は、肥大心では虚血領域と健常部でのAPDの不均一性が増大していることを意味し、リエントリーによる不整脈を起こし易いと考えられた。一方、肥大退縮心では虚血時におけるAPDの短縮率が低下し、同時に致死的不整脈が著減した。これは、肥大心でみられた虚血時の電気的不均一性が改善されたためと考えられた。以上より、単なる降圧のみでは虚血期の不整脈は防止できず、降圧に加えて肥大が退縮することが必要であることが示された。本研究では、圧負荷左室肥大ラットおよび高血圧自然発症ラット(SHR)などの肥大心動物モデルに対して、作用機序の異なる各種降圧薬を慢性投与し、その降圧作用あるいは肥大退縮効果が、虚血急性期の致死的不整脈発生の防止になり得るか否か、またその作用機序について検討することを目的として行っている。ランゲンドルフ還流下でラット摘出心に冠動脈結さつを加えることで急性虚血を負荷し、その時の不整脈発生頻度を観察する方法を用いているが、降圧薬を投与していないSHR群では、正常血圧ラット(WKY)群に比して、明らかに高いVF発生を認めた(WKY群20%に対して、SHR群90%)。ついで、降圧薬としてアンジオテンシン変換酵素阻害薬であるCaptorilおよび末梢血管拡張薬であるHydralazineを使用し、SHRに対して降圧薬治療を行った後の虚血期不整脈頻度を検討した。肥大の完成している12週令より8週間の慢性経口投与の後に血圧は正常レベルとなったが、肥大の退縮の程度はCaptorilで大きく、左室重量・体重比はほぼ正常化したのに対して、Hydralazineでは退縮は少なかった。

さらに急性虚血実験で観察した不整脈は、Captoril群では減少し、正常群(WHY群)と差がなくなったのに対して、Hydralazine群では、不整脈出現は防止できなかった。以上より、単なる降圧のみでは虚血期の不整脈は防止できず、降圧に加えて肥大が退縮することが必要であることが示唆された。ついでそのメカニズムを検討中であり、予備実験でMAP(Monophasic action potential)を測定し心筋活動電位を求めたところ、SHRにおいては虚血に伴うMAPの短縮率が増大していることが明らかとなっており、SHRの虚血期電気的不均一性が易不整脈性の一因であることが推定されているので、肥大退縮の影響を電気生理学的にさらに詳しく検討しているところである。本研究の目的は、作用機序の異なる降圧薬を慢性投与し、その降圧作用あるいは肥大退縮効果が、虚血急性期の致死的不整脈発生の防止になり得るか否か、またそのメカニズムについて検討することである。前年度は、既に心肥大を生じている12週齢の高血圧自然発症ラット(SHR)をcaptoril投与群(SHR-C)、hydraladine投与群(SHR-H)、薬剤非投与群(SHR)の3群に分け、さらに正常血圧群としてWystar-Kyoto rat(WKY)を用い、ランゲンドルフ還流心に冠動脈結紮を加える急性虚血実験で不整脈(VF、VT)を検討した。その結果、肥大退縮の見られたSHR-C群では不整脈が減少し、正常群(WKY群)と差がなくなったのに対して、肥大退縮が見られなかったSHR-H群では、不整脈出現は防止できなかったことを報告した。今年度は引き続き、さらにそのメカニズムを解明するため、微小電極法を用いて、酸素化および虚血類似条件下(低酸素・無グルコース)での左室乳頭筋の活動電位を記録することにより、虚血期における電気生理学的特徴を比較検討した。その結果、酸素化条件下では肥大心(SHRおよびSHR-H)は正常心(WKY)に比して、活動電位幅(APD)が延長しており、一方、肥大退縮心(SHR-C)のAPDはWKYと同程度であった。虚血類似条件下では、APDは肥大心(SHR、SHR-H)では5分後から著明に短縮したが、肥大退縮心(SHR-C)ではAPDの短縮率は小さかった。以上の結果は、肥大心では虚血領域と健常部でのAPDの不均一性が増大していることを意味し、リエントリーによる不整脈を起こし易いと考えられた。一方、肥大退縮心では虚血時におけるAPDの短縮率が低下し、同時に致死的不整脈が著減した。これは、肥大心でみられた虚血時の電気的不均一性が改善されたためと考えられた。以上より、単なる降圧のみでは虚血期の不整脈は防止できず、降圧に加えて肥大が退縮することが必要であることが示された。
ストレッチングによる適応現象の両極〜一過性および慢性の可動性向上の比較から〜

平成18年度においては、関節角度が変化した場合の筋出力の変化、すなわち筋の長さ-力関係に長期的なストレッチングによる柔軟性向上が及ぼす影響を検討した。なお従来の力発揮測定では、関節中心が力発揮中に変化しないために、関節周りを強く固定して行われるが、この手法では筋が発揮した力以外の要因による誤差(例えば固定具に抗して発揮された力)が生じる。そこで本調査のために、足底部に圧縮のみを検出するセンサーから力を検出するのではなく踵部分に圧縮と引っ張りの両方の力を検出できるセンサーを設置した新しいトルク測定器を開発し、従来の圧縮のみのトルク測定器との比較を行った上で前述の調査を行った。その結電図法を用いた底屈筋群の筋活動量の調査から、下腿底屈筋群にみられる筋の発揮張力およびその果、開発したトルク測定器と従来のものを比較したところ、総発揮トルクの1020%に踵部分で検出された引っ張り力が含まれることが明らかとなった。つまり本研究で開発した測定器はより正確な足関節底屈筋力の検出が可能ということが明らかとなった。次いで開発したトルク測定器を用いて、さまざまな関節角度における足関節底屈筋力を調べることにより、個人の筋の長さ-力関係を調査した。対象は10年以上の舞踊経験を有し高い関節可動性を持つ女性5名であった。足関節角度を変化させた際の足関節底屈筋力と表面筋興奮性と関節角度変化に伴う筋の長さとの関係を検討し、足関節の角度変化に伴う筋腱移行部の移動および筋束長の変化を超音波Bモード法による断層画像(アロカ社製)から調査した。その結果、足関節底屈筋力の最大値は、全被検者で足関節背屈20度において確認されたが、高い関節可動性をもつ女性の中でも、筋の力-長さ関係には個人差がみられた。またこの個人差は、力発揮中の筋の興奮水準および筋の構造的特性の変化に影響を受ける可能性が示唆された。本年度は、一過性のストレッチングによる筋出力の減退要因を検討するために、ストレッチングによる適応の影響を受けたと考えられる舞踊経験者を対象に、ストレッチング中および前後での筋束長の変化を、超音波Bモード法画像を用いて調べた。対象は、118の舞踊経験を有する女性10名であった。ストレッチングは、足関節背屈の1分間保持を、1分の休息を挟んで5回繰りかえした。ストレッチング前後に、足関節の角度変化に伴う内側および外側腓腹筋筋束長の変化を超音波Bモード法による断層画像(アロカ社製)から調査し、関節の角度変化に伴う筋腱連合体の構造的な変化を評価した。5回のストレッチングを行った結果、3回目以降およびストレッチング直後で有意な関節可動域の増大が認められた。また関節角度の変化に伴い、内側および外側腓腹筋の筋形状は有意に変化したが、ストレッチング前後では両筋の筋形状に有意な変化はみられなかった。ストレッチングによる関節可動域の変化と各筋の羽状角および推定筋束長の変化の間には有意な相関関係は認められず、ストレッチングによる関節可動域の増加には筋束長の延長以外の要因が関与する可能性が示された。また得られた相関係数を内側および外側腓腹筋で比較すると若干の差異が認められ、足関節背屈動作のストレッチングによる筋形状の変化は筋によって異なる可能性も示された。

本年度の調査結果を踏まえ次年度では、柔軟性の高い舞踊経験者と未経験者の2群を比較することにより、過度な関節可動性による適応現象が、筋の力-長さ関係に与える影響を検討する平成18年度においては、関節角度が変化した場合の筋出力の変化、すなわち筋の長さ-力関係に長期的なストレッチングによる柔軟性向上が及ぼす影響を検討した。なお従来の力発揮測定では、関節中心が力発揮中に変化しないために、関節周りを強く固定して行われるが、この手法では筋が発揮した力以外の要因による誤差(例えば固定具に抗して発揮された力)が生じる。そこで本調査のために、足底部に圧縮のみを検出するセンサーから力を検出するのではなく踵部分に圧縮と引っ張りの両方の力を検出できるセンサーを設置した新しいトルク測定器を開発し、従来の圧縮のみのトルク測定器との比較を行った上で前述の調査を行った。その結電図法を用いた底屈筋群の筋活動量の調査から、下腿底屈筋群にみられる筋の発揮張力およびその果、開発したトルク測定器と従来のものを比較したところ、総発揮トルクの1020%に踵部分で検出された引っ張り力が含まれることが明らかとなった。つまり本研究で開発した測定器はより正確な足関節底屈筋力の検出が可能ということが明らかとなった。次いで開発したトルク測定器を用いて、さまざまな関節角度における足関節底屈筋力を調べることにより、個人の筋の長さ-力関係を調査した。対象は10年以上の舞踊経験を有し高い関節可動性を持つ女性5名であった。足関節角度を変化させた際の足関節底屈筋力と表面筋興奮性と関節角度変化に伴う筋の長さとの関係を検討し、足関節の角度変化に伴う筋腱移行部の移動および筋束長の変化を超音波Bモード法による断層画像(アロカ社製)から調査した。その結果、足関節底屈筋力の最大値は、全被検者で足関節背屈20度において確認されたが、高い関節可動性をもつ女性の中でも、筋の力-長さ関係には個人差がみられた。またこの個人差は、力発揮中の筋の興奮水準および筋の構造的特性の変化に影響を受ける可能性が示唆された。