hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ネットワークシステムのリソース制約を考慮した情報源/通信路符号化方式に関する研究

また,DVCに適用する誤り制御符号として,従来のTurbo符号や2元LDPC符号よりも高い誤り制御能力を有する多元LDPC符号を用いることとし,DVCに適した多元LDPC符号の構成法について検討を行った.本研究では,遺伝的アルゴリズム(GA)を用いて多元LDPC符号の探索を行う手法を提案した.アルゴリズム実行のためには,高速な並列演算環境が必要であるため,スーパーコンピュータにより探索を行うための並列プログラムを作成した.本研究で提案した手法の画質(PSNR)を評価した結果,本研究で提案したDVCのPSNRは,従来のDVCと比較して数dB程度高いことを明らかにした.また,分散ストレージシステムに対する誤り制御符号化法として,上記のDVCで用いた多元LDPC符号を用いる手法について検討を行った.主記憶装置に対する圧縮符号化法に関して,キャッシュメモリのラインサイズ等について検討を行うため,プロセッサシミュレータを用いて主記憶装置へのアクセスパターンを解析するための準備を行った.Distributed video coding (DVC)に関する研究:従来の手法では符号量制御のために復号器から符号器へのビットリクエストが必要であり,リアルタイムで復号を行わないビデオカメラ等への応用が困難である.この問題を解決するため,本研究では符号器における軽量な動き予測を用いたレート推定法を提案した.すなわち,符号器において一部のマクロブロックに対し動き予測を適用し,これより動きベクトルのユークリッドノルムと,動き補償画像の平均絶対値誤差(MAD)を求める手法を提案した.これにより各フレームの符号量を,上記のユークリッドノルムとMAD,及びDCT係数の分散の関数として近似することができた.提案手法のPSNRを従来のDVCのPSNRと比較した結果,提案手法により符号量が適切に推定できることが明らかになった,例えば,CIF画像(foreman)をレート0.5[bit/pixel]で符号化した場合,32dB以上のPSNRが得られることを示した.また,符号器における計算量の評価を行い,提案手法の符号器における計算量はMPEG-2の符号器における計算量の1/9程度であることを示した.分散ストレージシステムに対する誤り制御符号化法:多数のディスクから構成される分散ストレージシステムにおいて,ディスク故障の発生に応じて動的に誤り制御符号を再構成することにより,検査ディスク(誤り制御符号の検査部を記憶するディスク)をスペアディスクに置き換え,これにより従来よりも少ないディスク数で高信頼な分散ストレージシステムを構成できることを示した.本年度の研究では,特に符号の再構成時にディスクからの読み出しデータ量ができるだけ小さくなるような初期検査行列の設計法と再構成アルゴリズムを明らかにした.評価の結果,提案手法の符号再構成時における読出しデータ量は,従来の動的再構成法と比較して50%程度少ないことを明らかにした.
薄膜の非破壊的剥離解析のための超音波原子間力顕微鏡技術の開発

デバイスの機能の解明にはサブμm厚さの薄膜の非破壊評価が必要である。そこで剥離が問題となっている弾性表面波の感応膜について、剥離を生じない感応膜の開発と超音波原子間力顕微鏡やレーザー顕微鏡による評価の有用性を実証することを目的とした。センサ感度と膜観察の両面から評価をした結果、ここで開発した感応膜は剥離をおこさず高感度な弾性表面波センサの開発に有用なことがわかった。このように本課題の目的を達成できた。本研究課題は超音波原子間力顕微鏡(UAFM)の物性と欠陥評価をセンサ用薄膜等に適用して有用性を実証することを目的としており、そのため申請者の所属するグループで開発中の球状弾性表面波(ボールSAW)センサに用いる燃料電池関連ガス用の水素ガス感応膜への適用を進めている。水素ガス感応膜としては一般にPd系の金属薄膜が高感度であることが知られているが、燃料電池の動作環境においては共存する水蒸気がPd感応膜を劣化させることが問題だった。このため水蒸気に耐久性のある感応膜が求められている。その結果、水溶液法で作製した半導体のZnOナノロッドがPt触媒と組み合わせることで有用な感応膜になることが報告された。そこで平成21年度はマグネトロンスパッタリングによりボールSAWセンサにZnO/Pt複合感応膜を作製して、水蒸気への耐久性のあるZnO系感応膜の開発を行いUAFMの評価を適用する試料準備を行った。まずボールSAWセンサに厚さ20nmのPtまたはZnOを成膜して単体では水素感応膜にならないことを確認した。次に表面に厚さ5nmのPt膜を持つZnO/Pt複合感応膜を成膜したが、厚さ20nmのZnOでは水素に対する応答が無かった。しかし厚さ200nmとすることで応答時間に長時間を要するものの大きな振幅応答(ノイズレベルから検出限界を評価すると1ppmよりも高感度)が得られた。次年度のUAFMによる組織評価によりその原因を調べる。更に感応膜の水蒸気に対する耐久性を調べるために加湿器(バブラー)を試作して実験した結果、ガス配管のリークにより水槽の水が逆流して感応膜に水が付着した。乾燥後再度測定した結果、水付着前と同程度の検出限界を示したことから水蒸気に対する耐久性も間接的に示された。このように感応膜の準備に目途が得られたので今後UAFMによる評価を実施して水蒸気による影響を詳細に検討する。デバイスの機能の解明には、サブμm厚さの薄膜の非破壊的評価法が必要である。本研究では超音波原子間力顕微鏡やレーザー顕微鏡を実用的なセンサ用薄膜の評価に適用して非破壊的剥離解析における有用性を実証することを目的とする。今年度はボールSAWセンサにおいて(i)燃料電池関連ガス用のPt/ZnOスパッタ膜および(ii)極性揮発性有機化合物用の界面活性剤感応膜を検討した。尚、(ii)については高感度化の手法を探索する過程で紫外線照射したランガサイトの表面が極性ガス分子の検出に有用なことを見出した。(i)について耐水蒸気性を検証するために、ZnOとPtがそれぞれ200nmおよび5nmの感応膜を持つセンサにおいて水付着前後に水素ガスの検出限界を測定した。その結果、水の付着による検出限界の増加は見られず、共にサブppmの検出限界を有することがわかった。膜を観察すると剥離のような欠陥は見つかなかったことから、この感応膜が劣化しなかったことが実証された。(ii)について軸外スピンコート法によりガスクロ固定相用の界面活性剤を成膜した。膜は柔らかく多孔質だった。ガスクロ固定相は高濃度のガスを吸収すると膜が膨潤することが知られているが、成膜したセンサでは数千ppmと高濃度のブタノール(厚労省の作業環境基準25ppm)に晒しても感度の劣化は見られなかった。従って剥離は生じなかった。このようにセンサ感度と膜観察の両面から研究を行うことで、本研究課題の目的を達成することができた。
光エネルギー変換のための新しい酸化チタン-金-色素ナノハイブリッドの構築

昨年に続いて、新しい酸化チタン-金-色素ナノハイブリッドの構築を行うために、金ナノ構造体の酸化インジウムスズ表面への固定化と構造成長に関して詳細に検討した。その結果、二段階でナノ粒子の構造成長を行う種核成長法において、一段階目の種核溶液への浸漬の代わりに、同じ組成の溶液を基板表面にキャストする方法によっても、二段階目の化学還元による構造成長後には、基板表面に金ナノ粒子を分散して固定化できることを明らかにした。また、キャスト操作を繰り返すことで金ナノ粒子の高密度修飾が可能になり、その操作を10回程度繰り返した場合には、三次元構造を有する金ナノ粒子の集積状態を作製できることがわかった。この結果は、本法が界面の新しい機能化法として有効であることを示している。また、種核溶液中にクエン酸イオンを添加することによっても、濃度の増加に伴って金ナノ粒子を高密度で修飾できることを明らかにした。このほかにも、昨年度に興味深い界面構造成長を見出した金ナノプレートの系では、基板表面により強固に固定する方法を検討した。その結果、保護剤の選択や種核修飾後の加熱処理によって、金ナノプレートの表面被覆率を向上させ、さらに強固に金ナノプレートを固定化できることがわかった。これにより、金ナノプレートの修飾電極としての応用が可能になったので、電気化学測定に関してもデータを取得し、現在論文としてまとめている。本研究では、研究の端緒で興味深いナノ構造成長現象が見つかったため、期間中の検討は主に金ナノ粒子の透明導電性ガラス表面への固定化について検討したが、今後それを応用した所期のデバイス構築についても検討を進めたい。本年度は、新しい酸化チタン-金-色素ナノハイブリッドの構築を行うために、金ナノ構造体の酸化インジウムスズ表面への固定化と構造成長に関して詳細に検討した。その結果、高密度の金ナノ粒子の固定化を行う新しい方法として、Touch seed-mediated growth法を開発した。具体的には、種となる金ナノシードの表面固定を、叩くという物理的刺激によって促進することで、結果として成長後の表面では、大きさが数十ナノメートル以下の金ナノ粒子が高密度で固定化できることがわかった。このほかにも、電子移動を促進させる高密度化を達成する方法として、構造成長をさせる溶液中にクエン酸イオンを添加する方法や、キャスト法を応用した固定化法に関しても明らかにしており、これらの成果は現在投稿中である。また、当初の研究では、球状の金ナノ粒子の固定化をターゲットにしていたが、研究の進展中に、特定の条件化では金のナノプレートを表面に固定して構造成長できることも明らかにした。実際には、構造を成長させる溶液中に共存させる保護試薬をセチルトリメチルアンモニウムブロマイドから、ポリビニルピロリドンに替えることにより、ナノメータの厚さを持つ金ナノプレートが酸化インジウムスズの表面を覆うように構造成長できることがわかった。この構造成長に関しては英文誌にすでに印刷中であるが、それ以外にも固定化表面が、チトクロームcなどの特定の電子移動反応に対して有効に機能することがわかったので、新しい電極材料として特許出願を行っている。
ブロモドメインと相互作用する新規グローバル転写活性化因子の解析

ブロモドメインはグローバルに作用する新しいタイプの転写因子に広く含まれている構造ドメインで転写因子間相互作用に関わり、クロマチン転写などに働くものであると考えられている。一方、TFIIDはクロマチン転写に関わると考えられているもののどのような段階にどのように関わるかは明らかでないが、ここに示したブロモドメインをもつサブユニットCCGlを持つ。したがって、このブロモドメインを手がかりにTFIIDの持つクロマチン転写における機能的役割を明らかにする目的で以下の解析を進めた。1)ブロモドメインと相互作用する新しいタイプの因子として単離した因子BCFの解析ブロモドメインと相互作用する因子として単離したBCFの発現パターンを解析したところ、分化特異的、発生特異的に発現していることが明らかになった。また、それらの機能解析を進めるため、酵母において大量発現したところ、クロマチン転写が大きく変化するmatingを阻害することが示され、遺伝子のサイレンシング状態の解除に関与していることが示唆された。2)ブロモドメインと相互作用する活性で単離した因子BCFと相互作用する因子の単離と解析BCFの機能解析を進めるために、BCFの温度感受性変異株を得て、抑圧株を単離するという遺伝学的解析を利用している他、BCFと相互作用する因子をtwo-hybrid法により単離した。その結果、多くの未知因子の他にクロマチン関連因子が7種単離され、BCFがクロマチン転写において中心的な機能を担っていることが示唆された。
片側性唇顎口蓋裂患者の咬合状態と顎発育について

唇顎口蓋裂者に対し、北海道大学歯学部附属病院では、言語発達を考慮して1.52歳時にPushback法を用い口蓋形成術を行い、混合歯列前期から矯正治療を開始して咬合関係を確立するという方針で治療を行ってきた。しかし、混合歯列前期の段階で歯牙喪失または上顎歯列弓の著しい狭窄により乳臼歯部の咬合が得られていなかった症例が少なからずみられ、このような咬合状態が、その後の顎発育ならびに顎関係の調和に阻害要因として作用することが推測された。そこで、片側性完全唇顎口蓋裂症例を対象として、矯正治療開始時に乳臼歯部の咬合が確保されていなかった症例(乳臼歯咬合不良群)と確保されていた症例(乳臼歯咬合良好群)とに分け、乳臼歯部の咬合状態が、動的矯正治療中の臼歯部咬合状態の推移ならびに上下顎の成長変化に及ぼす影響ついて比較検討し、以下の結果を得た。1.両群間で、上顎の前後的,垂直的な劣成長の程度に差はなかった。2.乳臼歯咬合良好群では、矯正治療期間中に安定した臼歯部咬合が確保されて推移し、大部分の症例で下顎は後下方または下方へと成長し、顎関係の改善が得られた。3.乳臼歯咬合不良群では、大部分の症例で安定した臼歯部咬合が確保されずに推移し、下顎は前下方または大きく下方へ成長し、顎関係の改善は得られなかった。これらの結果より、乳臼歯咬合の確保は、矯正治療期間中の安定した臼歯部咬合の維持につながり、下顎の成長を劣成長のある上顎に調和するように効果的にコントロールして、顎関係を改善するうえで重要な役割を果たしていることを示している。それ故、上顎歯列弓の狭窄により、将来、乳臼歯部の咬合が得られないと判断される症例に対しては、乳歯列期から積極的に咬合異常の改善をはかり、乳臼歯部の咬合を確保することが顎関係の改善にとって極めて重要であると考えられる。
高密度な車両分布を想定した高効率・高信頼なマルチホップブロードキャストプロトコル

近年,高度交通システムの実現に向けて,車両アドホックネットワークを用いた運転支援システム実現の取組が進められている.本研究ではその一環として,事故などの情報を周囲の車両に効率的かつ高信頼に伝達するマルチホップブロードキャストプロトコルを提案した.提案プロトコルでは,ファジィ論理に基づき車両間距離,車両の移動,無線電波の伝搬特性を柔軟に考慮し情報を中継する最適な車両を定め,さらにデータの紛失を効率の良い再送方式で回復することを特徴とする.さらに本研究では,実際の車両アドホックネットワークを構築し,提案プロトコルを実ネットワーク環境において評価し,提案プロトコルの実用性を確認した.その結果,提案プロトコルが高パケット配布率,低メッセージオーバヘッド,低遅延を実現できることが確認できた.本研究の目的は,車両アドホックネットワークを用いた事故などの情報を周囲の車両に効率的かつ高信頼に伝達する高度交通システムのためのマルチホップブロードキャストプロトコルの提案と実験による検証である.本研究では,相反する性質を持つ複数の評価尺度をファジィ論理により統括させる安定かつ効率的な通信方式を提案し,それの有効性をコンピュータシミュレーション,実証実験を用いて示した.平成23年度には,提案手法の提案とコンピュータシミュレーションによる評価を行った.本年度には,提案手法の実装を行い,実証実験を行った.具体的には,提案プロトコルをLinux OSにて実装して,実無線環境での提案プロトコルの動作を確認した.さらにノートPC(提案プロトコルが実装さている)を車に搭載させることにより,実車両アドホックネットワークを構築し,実車両ネットワークにおける動作確認を行った.実証実験では,様々な移動環境を想定し,提案プロトコルの性能評価と改善を行った.近年,高度交通システムの実現に向けて,車両アドホックネットワークを用いた運転支援システム実現の取組が進められている.本研究ではその一環として,事故などの情報を周囲の車両に効率的かつ高信頼に伝達するマルチホップブロードキャストプロトコルを提案した.提案プロトコルでは,ファジィ論理に基づき車両間距離,車両の移動,無線電波の伝搬特性を柔軟に考慮し情報を中継する最適な車両を定め,さらにデータの紛失を効率の良い再送方式で回復することを特徴とする.さらに本研究では,実際の車両アドホックネットワークを構築し,提案プロトコルを実ネットワーク環境において評価し,提案プロトコルの実用性を確認した.その結果,提案プロトコルが高パケット配布率,低メッセージオーバヘッド,低遅延を実現できることが確認できた.平成23年度には,車両アドホックネットワークを用いた事故などの情報を周囲の車両に効率的かつ高信頼に伝達する高度交通システムのためのマルチホップブロードキャストプロトコルを提案し,コンピュータシミュレーションを用いて提案手法の性能を評価した.提案プロトコルでは,ファジィ論理に基づき車両間距離,車両の移動,無線電波の伝搬特性を柔軟に考慮し情報を中継する最適な車両を定め,さらにデータの紛失を効率の良い再送方式で回復することを特徴とする.コンピュータシミュレーションにより,さまざまなネットワークトポロジにおいて提案プロトコルの性能評価を行い,問題点を見つけて提案プロトコルを改良することを繰りした.シミュレータとしては,オープンソースネットワークシミュレータns-2.34を用いた.また無線電波伝搬モデルと車両移動モデルとしては,既存の高い評価のモデルであるNakagamiモデル(ns-2.34にて提供されている)を用いて,より現実的なフェージングを模擬した.車両移動モデルとして,SUMOとTraNSを利用した.また他の既存のプロトコルと比較しながら,提案プロトコルの改良を行った.本研究では,相反する性質を持つ複数の評価尺度をファジィ論理により統括させることにより,安定かつ効率的な通信ができることをコンピュータシミュレーションにより検証した.ファジィ論理を用いたブロードキャストプロトコルの品質向上についての研究は,柔軟性の高い運転支援システムの実現にとって非常に重要な一歩であると考えられる。平成23年度には,当初の計画通り,ファジィ論理を用いた中継ノード選択機能と再送機能を持つマルチホップブロードキャストプロトコルの提案とコンピュータシミュレーションによる評価を行った.ファジィ論理に用いたファジィルール,メンバシップ関数,設定パラメータの最適化と,効率の良い再送方式に焦点をあて,より現実的な無線電波伝搬モデル,車両移動モデルを用いて,提案プロトコルの評価と改善を行った.より現実的なコンピュータシミュレーションにより提案手法の有効性を示した.また平成24年度の予定である実証実験の具体的な内容について検討を行った.そのために,研究が当初の計画通り進展していると言える.平成24年度には,実ネットワーク環境にて提案プロトコルの性能を評価し,提案プロトコルの改良を行う.提案プロトコルを実無線デバイスにて実装して,実無線環境での提案プロトコルの動作を確認する.さらに無線装置を車に搭載させることにより,実車両アドホックネットワークにおける動作確認をする.具体的には,USRP2とGNU Radioを利用してプロトコルの実装を行う.ここで,USRP2は汎用信号処理オープンハードウェアである.Gnu RadioはUSRP2の無線通信方式を切り替えることを可能にするソフトウェア開発ツールキットである.USRP2とGNU Radioを利用することにより,無線通信方式を物理層まで変更することができる.USRP2とGNU Radioを連携させることにより,提案プロトコルを実無線環境にて評価しながら,実環境における各層で連携することによる最適な通信方式を見つけることを目標とする.効果的に研究を進めるため,またはコストを削減するために,まず車なしで実無線ネットワークを構築して,提案プロトコルの評価と改良を十分行う.その次第,車両に無線装置(USRP2)を搭載させ,車両アドホックネットワークにて実証検証を行う.平成24年度には,実ネットワーク環境にて提案プロトコルの性能を評価し,提案プロトコルの改良を行うことを予定している.研究費の使用は,実験に必要な物品(リアルタイムデータ解析用ノートPCなど),消耗品(実験用車レンタル費),研究成果の発表に使用することを予定している.
蒸れ感覚の感性工学的研究

不快感に関わる重要な要因に蒸れ感、濡れ感があるが、ヒトの皮膚に蒸れ感、濡れ感に関する感覚受容器が存在するかは定かではない。このために、蒸れ感、濡れ感の感覚については学術的な定義すらないのが現状である。従って、発汗により皮膚上に拡散した汗が皮膚上で体温により蒸発し、皮膚表面の温度低下を引き起こし、さらに濡れた衣類と皮膚との間の摩擦抵抗が変化する現象を皮膚上に存在する温度受容器および機械刺激受容器が感知した感覚を濡れ感覚と、また、周囲の衣服内微環境の高湿度により皮膚上の汗が引き起こす蒸発速度の低下が生じ、それに起因する皮膚温度の上昇に関わる現象を皮膚上の温度受容器および機械刺激受容器が感知した感覚を蒸れ感覚とみなした。蒸れ感覚について解明するために衣服-身体間の微小空間の計算機3次元モデルにより、熱流体解析の数値計算を行い、身体周辺および衣服内の微環境での流速をはじめとして温度・圧力など各種パラメータの変化を明らかにした。また、微小内気候での熱その他の移動現象から温度分布の変化等を明らかにし、皮膚上の感覚に及ぼす影響の要因を明らかにした。さらに、ヒトに相似したモデルを提案し、数値計算を行った。不快感に関する重要な原因の1つとして濡れ感・蒸れ感があると考えられるが、人間の皮膚における濡れ感・蒸れ感に関する感覚受容器の存在が不明である。このために、濡れ感・蒸れ感についての学術的定義すら明確ではない状態である。本研究では、濡れ感に対しては、発汗により皮膚上に拡大した水分が皮膚上で蒸発することにより、皮膚表面の温度低下が生じると同時に濡れた衣服と皮膚間での摩擦抵抗に起こる変化を皮膚上の温度受容器と機械刺激受容器が関知した感覚であると定義し、さらに、また蒸れ感に関しても脳の作用により皮膚上に抽出した汗は周囲環境の湿度が高いために、水分の蒸発速度が遅くなり、そのために皮膚温度の上昇が続いていく現象を温度受容器と機械刺激受容器が関知した感覚であると定義。以上の2つの作業仮説を基に、蒸れ感覚に関する実験結果と数値計算との対応から蒸れ感覚を解明することを目的としている。感覚には刺激の絶対量だけでなく刺激の時間的変動も重要であり、定常刺激と非定常刺激とが考慮できる。蒸れ感覚と布の乾燥挙動については検討する必要があり、本研究では身体周辺並びに衣服内熱気候での温度変化、湿度変化のシュミレーションを行っている。本年度は熱流体解析の数値計算ソフトにより微少空間領域での温度、気流分布の数値計算を行い、その適合性について検討を進めた。温度分布等のカラー表示による視覚的検討の有効性についても明らかにした。次年度では衣服内微間隙の状態について数値計算を行い、濡れた衣服を着用した場合の身体周辺部並びに衣服内微間隙の湿度について明らかにする。
三重鎖核酸形成における標的配列の拡張を志向した新規人工核酸の開発

昨年度、私は三重鎖核酸形成におけるCG塩基対認識核酸の開発を目的として、伸長後修飾(PEM)法により人工核酸塩基の探索研究を行った。その結果、(3S)-グアニジノピロリジノピリミジン-2-オン塩基がこれまでで最も高いCG塩基対認識能を示すことを明らかとし、さらにこの誘導体に関して、糖部修飾との組み合わせについて検討を行った。そしてグアニジノピロリジン誘導体の2', 4' -BNA修飾体(GPB)を化学合成し、Tm値を算出することでCG塩基対認識能を評価した。その結果、GPBとCG塩基対のトリプレットが、天然のフルマッチ三重鎖(T・ATやC+・GC)と同等の安定性を示すことを見出した。そこで本年度はこのGPBの有用性を精査すべく、その認識能の配列依存性について評価した。具体的には、まず標的配列中の複数カ所のCG塩基対を認識するために、三つのGPBを含むオリゴヌクレオチドを、PEM法を用いて合成し、Tm測定を行った。その結果、GPBを用いることで三カ所のCG塩基対を同時に認識することに成功した。ただし、その認識能はGPB間の距離が近づくことによって減少することも明らかとなった。次に、GPBの認識能の一般性を評価するために、隣接する前後の塩基配列をTから5-MeCへと置換したオリゴヌクレオチドを合成し、Tm測定を行った。その結果、CG塩基対認識能は著しく低下し、GPBが前後の塩基配列によって認識能を大きく変化させることを見出した。以上の結果は論文としてとりまとめ、英国王立化学協会誌Chemical Communicationsにて報告している。さらに、本年度はこのCG塩基対認識における配列一般性の解決にも取り組んだ。具体的には、当研究室で得られた過去の知見をもとに新たな誘導体N,N-ジ置換3-デアザシチジンを設計し、前後配列の異なるオリゴヌクレオチドをPEM法によって合成し、本誘導体の塩基対認識能を評価した。その結果、3'側の塩基配列を置換した配列において、(3S)-グアニジノピロリジン構造を有する誘導体がGPBを越える高い結合親和性と塩基対選択性にてCG塩基対を認識することを見出した。この結果は現在、論文として取りまとめている。一方、TA塩基対認識核酸の開発に関して、昨年度はCG塩基対認識研究より得た知見をもとに核酸塩基コアの探索を行った。スクリーニングの結果、アミノピリミジン骨格を有する人工核酸がTA塩基対を選択的に認識することを明らかとした。そこで本年度は、アミノピリミジン骨格を有する2', 4'-BNAを設計し、本誘導体をPEM法によって合成すべく、前駆体となるモノマーの合成を実施した。そして合成したアミダイト体をオリゴヌクレオチドに導入し、PEM法による、本誘導体を含む種々のオリゴヌクレオチドの合成を達成した。今後はこれを利用してTA塩基対をより強固に認識するための誘導体のスクリーニングが必要である。まず三重鎖核酸形成におけるCG塩基対の認識に関して計画書のようにオリゴヌクレオチド上での化学反応(PEM法)を活用して、多様な誘導体の合成と評価を行った。その結果、既存のものを遥かに凌ぐ認識能を示すグアニジン誘導体の探索に成功し、その成果を論文として発表した。次にTA塩基対の認識に関して、昨年度はTA塩基対を選択的に認識するアミノピリミジン誘導体を見出したので、本年度はPEM法を利用して本誘導体のスクリーニングを行った。その研究結果は現在論文として報告する準備をしている。(抄録なし)本年度はまず三重鎖核酸形成における課題の一つであるCG塩基対認識を目的として、伸長後修飾(PEM)法により新規人工核酸塩基の探索研究を行った。具体的には、これまでの研究ではCG塩基対と新たな水素結合を形成するために、プロトンドナーとなる官能基としてヒドロキシル基などの中性官能基を主に探索してきたが、今回は塩基性アミノ基ユニットを有するものを中心に合成し、評価を行った。その結果、(3S)-グアニジノピロリジノピリミジン-2-オン塩基がこれまでで最も高いCG塩基対認識能を示すことを明らかとした。また(3S)-グアニジノピロリジノピリミジン-2-オン塩基に対して、糖部修飾との組み合わせについて検討を行った。我々の研究室ではBNA(Bridged Nucleic Acid)と呼ばれる一連の合成核酸ユニットを世界に先駆けて発表しており、これはフラノース環の2'位と4'位が化学的に架橋された構造を有し、その糖部の構造的な「揺らぎ」を抑制することで三重鎖核酸形成時のエントロピーロスを減少させることが知られている。今回私はこのグアニジノピロリジン誘導体の2',4'-BNA修飾体を化学合成し、DNA自動合成によりオリゴヌクレオチドに導入後、Tm値を算出することでCG塩基対認識能を評価した。その結果このグアニジノピロリジンBNA修飾体とCG塩基対のトリプレットは、本研究の目標と位置づけていたフルマッチ塩基対(T・ATやC+・GC)と同等の安定性を示すことを見出した。一方もう一つの課題であるTA塩基対の認識に関してだが、CG塩基対認識研究より得た知見をもとにT部分を認識する核酸塩基コアの探索を行った。具体的には当初予定していたフェノール骨格に加えて、ピリドン骨格やアミノピリジン骨格などを塩基部に有するヌクレオシドを化学合成し、オリゴヌクレオチドに導入後、Tm値を算出することでTA塩基対認識能を評価した。

そしてスクリーニングの結果、アミノピリミジン骨格を有する人工核酸がTA塩基対を選択的に認識することを明らかとした。昨年度、私は三重鎖核酸形成におけるCG塩基対認識核酸の開発を目的として、伸長後修飾(PEM)法により人工核酸塩基の探索研究を行った。その結果、(3S)-グアニジノピロリジノピリミジン-2-オン塩基がこれまでで最も高いCG塩基対認識能を示すことを明らかとし、さらにこの誘導体に関して、糖部修飾との組み合わせについて検討を行った。そしてグアニジノピロリジン誘導体の2', 4' -BNA修飾体(GPB)を化学合成し、Tm値を算出することでCG塩基対認識能を評価した。その結果、GPBとCG塩基対のトリプレットが、天然のフルマッチ三重鎖(T・ATやC+・GC)と同等の安定性を示すことを見出した。そこで本年度はこのGPBの有用性を精査すべく、その認識能の配列依存性について評価した。具体的には、まず標的配列中の複数カ所のCG塩基対を認識するために、三つのGPBを含むオリゴヌクレオチドを、PEM法を用いて合成し、Tm測定を行った。その結果、GPBを用いることで三カ所のCG塩基対を同時に認識することに成功した。ただし、その認識能はGPB間の距離が近づくことによって減少することも明らかとなった。次に、GPBの認識能の一般性を評価するために、隣接する前後の塩基配列をTから5-MeCへと置換したオリゴヌクレオチドを合成し、Tm測定を行った。その結果、CG塩基対認識能は著しく低下し、GPBが前後の塩基配列によって認識能を大きく変化させることを見出した。以上の結果は論文としてとりまとめ、英国王立化学協会誌Chemical Communicationsにて報告している。さらに、本年度はこのCG塩基対認識における配列一般性の解決にも取り組んだ。具体的には、当研究室で得られた過去の知見をもとに新たな誘導体N,N-ジ置換3-デアザシチジンを設計し、前後配列の異なるオリゴヌクレオチドをPEM法によって合成し、本誘導体の塩基対認識能を評価した。その結果、3'側の塩基配列を置換した配列において、(3S)-グアニジノピロリジン構造を有する誘導体がGPBを越える高い結合親和性と塩基対選択性にてCG塩基対を認識することを見出した。この結果は現在、論文として取りまとめている。一方、TA塩基対認識核酸の開発に関して、昨年度はCG塩基対認識研究より得た知見をもとに核酸塩基コアの探索を行った。スクリーニングの結果、アミノピリミジン骨格を有する人工核酸がTA塩基対を選択的に認識することを明らかとした。そこで本年度は、アミノピリミジン骨格を有する2', 4'-BNAを設計し、本誘導体をPEM法によって合成すべく、前駆体となるモノマーの合成を実施した。そして合成したアミダイト体をオリゴヌクレオチドに導入し、PEM法による、本誘導体を含む種々のオリゴヌクレオチドの合成を達成した。今後はこれを利用してTA塩基対をより強固に認識するための誘導体のスクリーニングが必要である。まずCG塩基対の認識に関して計画書の通りオリゴヌクレオチド上での化学反応(PEM法)を活用して、多様な誘導体の合成と評価を行い、これまでのものを遥かに凌ぐ認識能を示すグアニジン誘導体の探索に成功し、現在論文として報告する準備をしている。
転写終結RNAシグナルの機能構造

1)転写終結機能およびmRNA安定化機能に関与するタ-ミネーター構造のエレメントを解明する目的で、大腸菌のcrp遺伝子の転写タ-ミネーターの変異体を数種構築した。変異タ-ミネーターは、ステム構造を破壊したもの3種とTのクラスターを破壊したもの2種である。2)変異タ-ミネーターな断片をlacZおよびgalKをレポーターとする転写終結機能検定用のプラスミドにクローニングしてin vivoにおける転写終結機能を定量的に解析した。上記の変異はいずれも転写終結能を大きく低下させることが明らかになり、ステム構造およびTのクラスターの双方が転写終結機能にとって重要な要素であることが確認できた。3)変異タ-ミネーターがcrpオペロンの発現に及ぼす影響を、タンパク質およびmRNAレベルで定量的に解析した。ステム構造を破壊した変異体ではcrpオペロンの発現の低下が見られたのに対し、Tクラスターを破壊した変異体では影響がなかった。また、前者のcrpオペロンの発現の低下はcrp mRNAの安定性が低下したことにより引き起こされることを明らかにした。この結果から、TクラスターはmRNAの安定化に関与しないこと、いいかえると転写終結機能とmRNAの安定性を規定するRNA(DNA)シグナルは同一ではないと結論した。4)タ-ミネーター領域の下流にステム構造形成可能な配列が存在するとmRNAの3'末端がその部分までシフトすることをノーザンプロット法およびS1マッピング法により見いだした。このことは、in vivoにおける転写はTクラスター部分で終結するのではなく、Tクラスターを越えて進行したのちプロセシングによりmRNAの3'末端が生成されていることを示すものである。
加齢物質ポリプレノール関連物質の検索

本研究は萌芽的研究であるが、微量成分のため新規のドリコール関連物質の同定までにいたらなかった。今後、多量に蓄積する処置を捜し、構造を決定したい。1.新しいドリコール関連物質の検索(未発表)逆相カラムを用いたHPLCにおいて、ドリコール脂肪酸エステルよりも後に溶出してくる未知の物質を調べたところ、遊離型ドリコールC_<16>-C_<21>をエステル結合の型で含み、かつ、脂肪酸を含んでいなかった。また、順相カラムを用いたHPLCでは、この物質は、ドリコールやその脂肪酸エステル、ポリプレノール、コレステロール等よりも早く溶出された。カゼイン食のラットの方が大豆タンパク質食を与えたラットよりも多かった。我々の結果はドリコールが代謝を受けることを示唆するものである。2.ラット臓器中のドリコール含量にたいする食事タンパク質と加齢の影響(発表済み)1ケ月令のオスラットに15%(w/w)の脂肪を含むカゼイン食あるいは大豆食を18カ月間与え、腎臓、脾臓、心臓、脳におけるドリコールの蓄積に影響があるかどうかを調べた。いずれの臓器に置いても普通固形食より実験食の方がドリコール含量は高く、脾臓では肝臓の場合と異なり大豆タンパク質食の方が有意に高かった。ドリコールの場合は脾臓に於いてのみエステル型が食事によって大きく影響を受けた。加齢に伴うドリコールのイソプレンユニットの変化の仕方は、2つのタイプに分けることができた。即ち、肝臓、心臓、脳の場合は加齢とともに漸次長鎖(20や21ユニット)が減少し、逆に短鎖(17や18ユニット)が増大した。しかしながら、腎臓や脾臓では2カ月齢まで変化し、あと19カ月齢まで変化しなかった。3.ラット脂肪組織にα-残基が不飽和型のポリプレノールが存在(発表予定)我々は、ラット脂肪組織にドリコールの6070%もポリプレノールが存在することを見いだした。正常な組織でこのように高い割合でポリプレノールが存在することを初めて見いだした。1.ラット臓器中のドリコール含量にたいする食事タンパクと加齢の影響1か月齢のオスラットに15%(W/W)の脂肪を含むカゼイン食あるいは大豆食を18カ月間与え、腎臓、脾臓、心臓、脳におけるドリコールの蓄積に影響があるかどうかを調べた。ドリコールの場合は脾臓に於いてのみエステル型が食事によつて大きく影響を受けた。2.ラジカル反応によるプレノールの分解(1)紫外線照射:プレノールは時間と共に分解されるが、魚由来のリン脂質の存在でその分解は促進された。少なくとも炭素数10ケ以上の長鎖アルコールに転換されず、かなりの低分子に分解されたものと推測された。(2)過酸化反応:

ヒドロキシラジカルによるプレノールの酸化反応をリン脂質の存在下で調べた。魚由来のリン脂質存在下では、飽和脂肪酸から構成されるリン脂質やリン脂質非存在下よりもかなりはやい速度でプレノールは分解された。少なくとも炭素数10ケ以上の長鎖アルコールは検出されなかった。従ってこの場合もかなりの低分子に分解されたものと考えられた。以上のことより、プレノールは多価不飽和脂肪酸の過酸化反応に伴って酸化反応を受け分解されるものと考えられた。3.酵母にドリコール脂肪酸エステルの存在は報告されていなかったが、今回Saccharomyces cerevisiaseに中性ドリコールの35%が脂肪酸エステル型であることを見いだした。本研究は萌芽的研究であるが、微量成分のため新規のドリコール関連物質の同定までにいたらなかった。今後、多量に蓄積する処置を捜し、構造を決定したい。本研究に付随して、下記の研究2.3を行った。1.新しいドリコール関連物質の検索(未発表)逆相カラムを用いたHPLCにおいて、ドリコール脂肪酸エステルよりも後に溶出してくる未知の物質を調べたところ、遊離型ドリコールC_<16>-C_<21>をエステル結合の型で含み、かつ、脂肪酸を含んでいなかった。また、順相カラムを用いたHPLCでは、この物質は、ドリコールやその脂肪酸エステル、ポリプレノール、コレステロール等よりも早く溶出された。ガゼイン食のラットの方が大豆タンパク質食を与えたラットよりも多っかた。我々の結果はドリコールが代謝を受けることを示唆するものである。2.ラット臓器中のドリコール含量にたいする食事タンパク質と加齢の影響(発表済み)1ヶ月令のオスラットに15%(w/w)の脂肪を含むカゼイン食あるいは大豆食を18ヶ月間与え、腎臓、脾臓、心臓、脳におけるドリコールの蓄積に影響があるかどうかを調べた。いずれの臓器に置いても普通固形食より実験食の方がドリコール含量は高く、脾臓では肝臓の場合と異なり大豆タンパク質食の方が有意に高かった。ドリコールの場合は脾臓に於いてのみエステル型が食事によって大きく影響を受けた。加齢に伴うドリコールのイソプレンユニットの変化の仕方は、2つのタイプに分けることができた。即ち、肝臓、心臓、脳の場合は加齢とともに漸次長鎖(20や21ユニット)が減少し、逆に短鎖(17や18ユニット)が増大した。しかしながら、腎臓や脾臓では2ヶ月齢まで変化し、あと19ヶ月齢まで変化しなかった。3.ラット脂肪組織にα-残基が不飽和型のポリプレノールが存在(発表予定)我々は、ラット脂肪組織にドリコールの6070%もポリプレノールが存在することを見いだした。正常な組織でこのように高い割合でポリプレノールが存在することを初めて見いだした。
聴覚障害学生の英語学習支援：英語力に応じた英語字幕呈示方法と補助教材の開発

本研究の主な目的は,聴覚障害学生の英語学習支援に広く活用できる「英語の能力差に応じた英語字幕呈示方法と補助教材」を実践的に開発することである。今日の英語教育は,コミュニケーション能力育成を目標とするため音声中心で,中学・高校では「英語で英語の授業を行う」ことが,それぞれ基本・原則とされている。英語学習は聴者でも能力差が大きく,レベル対応の学習支援が重視されている。しかし,聴覚障害学生には,英語の音声が多量に授業で用いられる中,それに対応する支援や英語の能力差に応じた支援は有効に開発され始めているとは言えない。そこで,本研究はこれまでの我々の研究成果が示す聴覚障害者の英語字幕の読みの特性を背景に,聴覚障害学生の英語能力差とその特徴を探りつつ,聴覚障害学生のための効果的な字幕呈示方法と補助教材を開発し,立ち遅れている聴覚障害学生の英語学習促進の支援に貢献する。これまでの我々の聴覚障害児の英語の授業観察では,次の2つの傾向が見られた。第一に,新出文型の学習に重要な動詞や名詞の語尾変化など,英語独自の活用形の習得が困難である傾向が見受けられた。英語ではこうした語尾変化などには強勢が置かれないため,健聴者でも聞き取りにくい。このような聞き取り難さは,補聴器の使用や座席の位置などの配慮があっても,聴覚障害がある学習者には一層難しい。第二に,英語の音声が多用される今日の英語の授業でも,英語の語や文を,カナを表す日本語の手話で表現するなど,日本語の手話を多用して授業が行われている傾向が見受けられた。これらから,本研究では聴覚障害学生の英語の能力差の実態を探りつつ字幕呈示方法向上の取組を行う一方で,アメリカ手話や英語の指文字を取り入れ,聴覚障害をもつ日本人学習者の英語で行う英語学習の質向上と語彙・文構造をコミュニケーションの手段として一層効果的に習得するための補助教材の開発を行っている。計画通り,これまで聴覚障害学生の英語能力差とその特性に関する情報収集の方法について吟味し,初期的な情報収集を行ってきた。その情報から,聴者の英語学習における能力差の要因として考えられる事項を挙げることにより,日本人全体について予想できる特有の困難さと日本人で聴覚障害がある英語学習者にとって困難であると予測される事項をまとめることができた。字幕呈示に関しては,日本語と英語のコードスイッチングや,日本語の固有名詞の英語への誤変換にどのように対処すべきかが,予測通り非常に難しく,引き続いての課題となっている。また,英語で英語の授業を行うことへの対応の一手段としてのアメリカ手話の活用方法の研究では,小・中学校の英語の授業を観察し,そこで用いられているクラスルーム・イングリッシュを分析することができた。このことと,中学校教科書の語彙・文型の分析を合わせて,アメリカ手話の活用方法を考えた。また,日本語,英語,日本手話,アメリカ手話の文構造を比較し,試行的に4言語で同一の内容の補助教材を作成した。加えて,アメリカ手話の活用では,聴覚障害学生への利点と困難点を,第二言語習得に関する先行研究の成果を研究していくことで,有益な情報が得られている。これらを生かし,補助教材の作成について研究を進めることができている。最終年度である令和元年度は,以下を行う。まず,聴覚障害学生の英語学習支援に有効な英語の字幕呈示方法について,大きな課題である日本語の固有名詞の誤変換に関する解決策を引き続き考える。これまでの研究から,誤変換の特徴として,その語だけでなく文の全体あるいは部分に影響するようなものが多いことが分かっているが,アプリケーションの限界とも考えられるものが多いため,授業者側で努力できることも含めて引き続き研究していきたい。アメリカ手話の活用に関しては,中学校教科書の語彙・文型とクラスルーム・イングリッシュで用いる表現を中心とした活用方法をより深く考えていく。加えて,今回考案したアメリカ手話の活用方法と補助教材の試行と改善を行うとともに,補助教材をさらに構築していく予定である。また,取組の成果を実践的に試行して改良し,本研究のまとめを行う。本研究の目的は,聴覚障害学生の英語学習支援に広く活用できる「英語の能力差に応じた英語字幕呈示方法と補助教材」の実践的開発である。コミュニケーション能力育成が目標の今日の英語教育は音声中心であるため,英語学習は聴者でも能力差が大きく,レベル対応の学習支援が重視されている。しかし,聴覚障害学生には,資料の増加・講読への代替えなどの消極的手段が未だに多く取られ,英語の能力差に応じた支援は開発されていない。そこで,本研究は,これまでの我々の研究成果が示す聴覚障害者の英語字幕の読みの特性に基づき,聴覚障害学生の英語能力差とその特徴を探りながら能力別の英語字幕呈示方法の実践的開発を試み,聴覚障害学生のための効果的な補助教材を開発し,立ち遅れている聴覚障害学生の英語学習促進の支援に貢献する。これまで我々が行った聴覚障害児の英語の授業観察では,以下の2つの傾向が見られた。英語ではこうした語尾変化などにはストレスが置かれないため,健聴者でも聞き取りにくい。このような聞き取りにくさは,たとえ補聴器を使用したり,座席の位置などの配慮がなされていたりしても,聴覚障害がある学習者には一層難しいと考えられる。第二に,今では英語で行うことが原則とされている英語の授業で,英語の語や文を,カナを表す日本語の手話で表現するなど,日本語の手話を多用して授業が行われている傾向が見受けられた。

こうした実態から,本研究では聴覚障害学生の英語の能力差の実態を探りつつ字幕呈示方法を向上させる取組を行う一方で,アメリカ手話や英語の指文字を取り入れ,聴覚障害をもつ日本人学習者の英語で行う英語学習の質をより高め,英語の語や文構造をコミュニケーションの手段として一層効果的に習得するための補助教材の開発を行っている。当初の計画に基づいて,今年度は研究体制を整備するとともに,UDトークを用いて聴覚障害学生支援の実践を通した予備的な実験研究を行うことができた。予備実験からは,原則的に英語を用いた授業であっても,日本人の氏名の誤認識や理解確認のために教師が時折用いる日本語と英語の往還が支援実践上の課題であることが判明した。また,聴覚障害学生の英語学習支援のための補助教材の作成については,アメリカ手話と英語の指文字の活用の可能性について,聴覚障害学生に協力を求めながら,具体的な項目を立案して研究を進めることができた。本研究は,聴覚障害学生の英語学習支援に広く活用できる「英語の能力差に応じた英語字幕呈示方法と補助教材」を実践的に開発することを主な目的とする。今日の英語教育は,コミュニケーション能力育成を目標とするため,音声中心で行われている。英語学習は聴者でも能力差が大きく,レベル対応の学習支援が重視されてが,聴覚障害学生には資料の増加・講読への代替えなどの消極的手段が未だに多く取られ,英語の能力差に応じた支援は開発されていない。そのため,本研究はこれまでの我々の研究成果が示す聴覚障害者の英語字幕の読みの特性を背景に,聴覚障害学生の英語能力差とその特徴を探りながら能力別の英語字幕呈示方法の実践的開発を試み,聴覚障害学生のための効果的な補助教材を開発し,立ち遅れている聴覚障害学生の英語学習促進の支援に貢献する。これまでの我々の聴覚障害児の英語の授業観察では,次の2つの傾向が見られた。第一に,新出文型の学習に重要な動詞や名詞の語尾変化など,英語独自の活用形の習得が困難である傾向が見受けられた。英語ではこうした語尾変化などには強勢が置かれないため,健聴者でも聞き取りにくい。このような聞き取りにくさは,たとえ補聴器を使用したり,座席の位置などの配慮がなされていたりしても,聴覚障害がある学習者には一層難しいと考えられる。第二に,英語で行うことが原則・基本とされる今日の英語の授業で,英語の語や文を,カナを表す日本語の手話で表現するなど,日本語の手話を多用して授業が行われている傾向が見受けられた。このような実態から,本研究では聴覚障害学生の英語の能力差の実態を探りつつ字幕呈示方法を向上させる取組を行う一方で,アメリカ手話や英語の指文字を取り入れ,聴覚障害をもつ日本人学習者の英語で行う英語学習の質向上と語彙・文構造をコミュニケーションの手段として一層効果的に習得するための補助教材の開発を行っている。聴覚障害学生の英語能力差とその特性に関する情報収集の方法について吟味し,初期的な情報収集を開始することができた。聴者の英語学習における能力差の要因として考えられる事項を挙げることにより,日本人全体について予想できる特有の困難さと日本人で聴覚障害がある英語学習者にとって困難であると予測される事項をまとめることができた。
食品成分の相互作用によって生じた活性酸素種の腸管内における生理的役割

活性酸素種(ROS)は、生体内で常に産生されており、体の恒常性に大きく関与していると考えられる。ROSは反応性が非常に高いことから、生体外で産生されたとしてもすぐに消去されてしまう。しかし、摂取した食品成分が、腸管内で相互作用を引き起こし、ROSが産生されることは十分に考えられる。本研究によって、ポリフェノールと金属イオンの反応で生じたROSが、小腸内における腸内細菌や腸管器質にどのような影響を与え、生体内の恒常性ならびに疾患発症または予防に関連があるのかを評価していき、腸管内におけるROSの役割を解明することが目的である。
ファージディスプレーを用いた進化分子工学による酵素機能の改変

本研究では、ファージディスプレー法の生物工学研究への応用として、E.coliの機能未知のHsp70ホモログの解析や酵素の高機能化に関する研究を行った。まず我々がE.coliに見い出した新しいHsp70ホモログ、Hsc62の基質選択性について考察するため、ランダムな8残基のペプチドを呈示したファージライブラリーを用いて、DnaKとHsc62に結合するペプチドの相違を検討した。この結果、Hsc62とDnaKはともに疎水的アミノ酸を多く含むペプチドを呈示したファージと結合したが、Hsc62の場合には、DnaKに比べて酸性アミノ酸含量の多いペプチドを好む傾向が得られた。これはHsc62のペプチド結合部位に、DnaKではMetとなっているHis残基が存在するというホモロジーモデリングの結果を反映していた。本研究ではまた、ファージディスプレーを用いた進化分子工学の手法の効率化を目指した。進化分子工学の手法により、ある酵素の基質特異性を転換する場合は、遺伝子にランダム変異を加え、酵素がその基質と反応するようになった場合にのみ、宿主の生育が可能となるような系を構築する。しかし宿主細胞への基質の取り込み能が低い場合には、酵素を菌体外へ分泌させるなどの必要がある。この問題を解決する方法として、ファージコート上に標的酵素を発現させることを考え、モデルとして、グルタミン酸に特異性が高いPedlococcus pentosaceusのグルタミン酸ラセマーゼのアスパラギン酸ラセマーゼへの変換を検討した。この結果、M13ファージコート上へのGluR融合タンパク質の発現に成功したが、酵素活性は検出されなかった。これは融合タンパク質蛋白質の発現量が少ないか、当初モノマーと考えられていたGRがダイマーであったためと考えられた。
一側喉頭麻痺に対する神経筋弁移植術後の声域と声帯振動の検討

一側喉頭麻痺に対して披裂軟骨内転術に神経筋弁移植術を併用した67例(移植群)と披裂軟骨内転術に甲状軟骨形成術I型を併用した12例(I型群)の術後声域(声の高さと強さの範囲)および声帯振動(規則性、振幅、声門間隙)を術前、術後短期(1-3ヶ月)、術後長期(12ヶ月以上経過時)で評価した。移植群は、声域(声の高さの範囲)、声帯振動(規則性、振幅、声門間隙)の術後長期が術後短期に比べて有意に改善した。また、術後長期の声域(声の高さの範囲)と声帯振動(規則性)において、移植群がI型群に比べて有意に良好な値となった。一側喉頭麻痺の嗄声に対する治療として神経再建術の1つである神経筋弁移植術がある。本研究の目的は、披裂軟骨内転術(以下、内転術)に神経筋弁移植術を併用した症例の声域と声帯振動が術後経時的に改善していく過程を明らかにすることである。対象は、一側喉頭麻痺に対して、内転術に神経筋弁移植術を併用した症例(以下、内転+神経筋弁移植群)、内転術単独および内転術に甲状軟骨形成術I型あるいは声帯内注入術を併用した症例(以下、従来の音声外科群)とした。検討項目は、声域(高さ:患者が出し得る最も低い声から最も高い声強さ:最も弱い声から最も強い声の範囲)と声帯振動(規則性、振幅、声門間隙)の評価とした。検討時期は、術前、術後1、3、6、12、24ヶ月と経時的に評価した。比較方法は、術前後の比較と術後経時的な比較、両群間の比較、正常値との比較とした。2014年3月までの症例数は、内転+神経筋弁移植群34例、従来の音声外科群14例であった。平均年齢は、内転+神経筋弁移植群が60.2±12.9歳、従来の音声外科群が63.6±13.8歳であった。声域(高さ単位:半音)を術前、術後1、3、6、12、24ヶ月の順に示す。内転+神経筋弁移植群は、5.5、14.5、14.9、16.6、16.2、17.1、従来の音声外科群は、5.7、12.9、10.5、12.6、12.9、12.3であった。術前後の比較では、両群とも術前と術後すべての検討時期で有意に改善した。術後経時的な比較では、両群とも有意差は認めなかった。2群間の比較では、術後24ヶ月で内転+神経筋弁移植群が従来の音声外科群に比べて有意に良好な値となり、内転+神経筋弁移植群では、神経再支配により内筋の筋緊張の再獲得と筋萎縮の回復が起こったためと考えられた。声域(強さ単位:dB)と声帯振動のデータ解析は来年度以降検討を行う。対象は、一側喉頭麻痺に対して、内転術に神経筋弁移植術を併用(以下、内転+神経筋弁移植群)し術後1年以上経過を追えた症例とした。また、内転術単独および内転術に甲状軟骨形成術I型あるいは声帯内注入術を併用(以下、従来の音声外科群)した症例を比較の対象とした。検討項目は、声域(高さ:患者が出し得る最も低い声から最も高い声強さ:最も弱い声から最も強い声の範囲)と喉頭ストロボスコピーを用いた声帯振動(規則性、振幅、声門間隙)の評価とした。2015年3月までの症例数は、内転+神経筋弁移植群40例、従来の音声外科群19例であった。平均年齢は、内転+神経筋弁移植群が60.8±12.4歳、従来の音声外科群が61.5±14.4歳であった。喉頭ストロボスコピーを用いた声帯振動(規則性、振幅、声門間隙)の評価を行った。術後経時的な比較では、声帯振動の規則性、振幅、声門間隙のすべての項目で内転+神経筋弁移植群が術後も経時的に改善していた。従来の音声外科群では、術後変化はなかった。2群間の比較では、術後24ヶ月の規則性で内転+神経筋弁移植群が従来の音声外科群に比べて有意に良好な値となった。内転+神経筋弁移植群では、神経再支配により内筋の筋緊張の再獲得と筋萎縮の回復が起こったためと考えられた。声域(強さ単位:dB)のデータ解析および各項目の正常値との比較は今後検討を行う。