hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サルの統合失調症モデルの作出と統合失調症に対する神経幹細胞脳内移植療法の開発

統合失調症の「神経幹細胞機能異常仮説」に基づき、サルの統合失調症モデルの作出と統合失調症に対する神経幹細胞脳内移植療法の開発を目的に、我々の開発したラットX線照射モデル脳内への神経幹細胞移植の効果を検討するとともに、頭部へのX線照射が成熟カニクイザルに及ぼす影響を検討した。その結果、X線照射モデルへ神経幹細胞を移植してもきわめて生着しにくいこと、サル脳へのX線照射は用量依存的に脳内組織幹細胞の分化を促すことが明らかになった。本年度は,『統合失調症の神経幹細胞機能異常仮説』に基づく新たな治療法としての神経幹細胞の脳内移植法の確立を目指し,以下の検討を行った。(1)ラットの統合失調症モデル(X線照射モデル)と神経幹細胞脳内移植実験:成熟雄性SD系ラットの頭部にX線照射(5Gyx6回,計30Gy)し,最終照射から1カ月後に,神経幹細胞を脳内に移植した。移植片にはGreen fluorescence protein(GFP)遺伝子を導入したCAG-GFPラットの胎仔脳より得た神経幹細胞を用いた。麻酔下にX線照射ラットの両側側脳室内に5×10^5の神経幹細胞を定位的に注入し,移植前,移植3ケ月後,および,移植6ケ月後においてメタンフェタミン誘発行動異常を指標とする行動薬理学的評価を行い,X線照射と神経幹細胞移植の影響を比較した。その結果,X線照射ラットはメタンフェタミンに対する反応性が対照である偽照射ラットに比べ充進するという我々の先の知見が確認された。しかし,神経幹細胞を移植すると,偽照射ラットにおいてはメタンフェタミンへの反応性が増強し,照射ラットにおいては明らかな改善効果は認められなかった。これらの動物の脳における移植片の挙動を検索したところ,GFP陽性で示される神経幹細胞由来の細胞のほとんどがアストロサイトに分化していた。現在,移植後の分化の方向性を制御する方法を検討中である。(2)サルのX線照射モデルの作出と,その認知機能学的評価法の確立:成熟カニクイザルの頭部にO Gy(偽照射),15 Gy,あるいは30 GyのX線を照射した。現在,驚愕反応の先行刺激抑制現象(PPI)を指標に,経時的観察を継続中である。『統合失調症の神経幹細胞機能異常仮説』に基づく新たな治療法としての神経幹細胞の脳内移植法の確立を目指し,以下の検討を行った。ラットの統合失調症モデル(X線照射モデル)と神経幹細胞脳内移植実験:成熟雄性SD系ラットの頭部にX線照射(5 Gy×6回,計30 Gy)し,最終照射から1ヵ月後に,神経幹細胞を脳内に移植した。神経幹細胞を移植すると,偽照射ラットにおいてはメタンフェタミンへの反応性が増強し,照射ラットにおいては明らかな改善効果は認められなかった。これらの動物の脳における移植細胞のほとんどがアストロサイトに分化していた。サルのX線照射モデルの作出と,その認知機能評価法の確立:成熟カニクイザルの頭部に0 Gy(偽照射),15 Gy,あるいは30 GyのX線を照射した。X線照射によって海馬や側頭葉において数日以内に一過性のBrdU陽性細胞が増加し,その後3ヶ月の潜伏期間を経て再びほぼなくなることが観察された。また照射されたサルの脳切片をミクログリアのマーカーであるIbalで免疫染色した結果,コントロールとX線照射群でIbalの発現は同程度であり、照射による明らかな神経炎症は認められなかった。BrdU陽性細胞で、Ibalを発現している細胞は観察されなかった。従って、30Gyの分割照射を施してもミクログリアを活性化せずに、BrdU陽性細胞が増加すると考えられる。サルの認知機能障害の評価として触覚性プレパルスインヒビション測定法の確立を進めている。【ラットの統合失調症モデル(X線照射モデル)と神経幹細胞脳内移植実験】成熟雄性SD系ラットの頭部にX線照射(5Gy×6回,計30Gy)し,最終照射から1ヵ月後に,神経幹細胞を脳内に移植した。この結果から、神経幹細胞の脳内移植に先立ち、分化プライミングが必要であることが示唆された。【サルのsensorimotor gating機能の測定法の確立】驚愕反応の先行刺激による抑制(prepulse inhibition、PPI)の異常は、統合失調症におけるsensorimotor gating機能の障害という中間表現系の指標とみなされている。げっ歯類におけるPPIの評価には聴覚刺激を用いるのが一般的だが、我々の予備実験ではサルの聴覚刺激によるPPIは定量が困難であることがわかった。

そこで、触覚刺激を用いたPPI測定装置を開発し、成熟カニクイザル3頭を用いてPPI測定を行ったところ、安定してPPIを測定できた。現在、健常ヒトを対象に、聴覚刺激と触覚刺激との両者におけるPPIを測定して相互関係を確認し、照射モデルの評価における有用性を確立すべく実験を進めている。
なぜ日本企業はリスクをとらないのか？実証的解明への挑戦

アンケート調査を行った結果、機関投資家・外国人株主よりも従業員を重要なステークホルダーと認識する経営者が多く、リスクテイキングについては財務健全性や従業員の雇用を損なわない程度で行うことが明らかになった。国際財務データを用いた研究では、不確実性回避や個人主義の程度がリスクテイキング水準に影響するという結果を得た。機関投資家や外国人株主の持株比率の高い企業が、株主の需要に応えるためにさまざまな面で好ましいコーポレートガバナンス慣行に従う傾向にあり、ストックオプションもその一貫として採用されているために、米国と異なり、ストックオプションのリスクテイキング促進効果が弱いことが明らかになった。本年度は、第一に、企業のリスクテイキング、経営者の特性と企業行動・パフォーマンス、日本的雇用慣行、企業目標・経営理念に関する先行研究のサーベイを行うことで、本研究のキーワードに関する代理変数及び分析手法の考察を行った。第二に、アルバイトを雇用して、既に収集済の国際財務データを実証分析可能な形式に変換する作業を行うとともに、リスクテイキングの尺度であるキャッシュフロー/総資産の標準偏差、研究開発費/有形固定資産伸び率、負債比率を計算する作業を行った。これによって、各日本企業の期待リスクテイキング水準を計算する準備が進んだ。最後に、本研究に必要な専門的知識を補充するため、各分野の専門家とのディスカッションを行った。企業のリストラクチャリングは投資家保護の影響を受けるため、投資家法制に関する知識が必要となる。名古屋大学に出張し、国際ビジネス法の専門の研究者とディスカッションを行った。また、米国に出張し、企業のリスクテイキングの実証研究で顕著な業績をあげている現地の研究者とディスカッションを行い、基本的なアイデアや分析手法について検討を行った。また米国滞在中に、本研究で追加する必要のある国際データの収集作業を行った。国際財務データの取り扱いについては、実績のある韓国の研究者とのディスカッションを多く行った。最後に、リスクテイキングと従業員保護の関係に関する実際的な状況について、実務家の意見を聞く機会を持った。国際財務データを用いて昨年作成したリスクテイキング変数について、法的投資家保護、株主構成などのコーポレートガバナンス変数及び文化特性との関係についてさまざまな分析を行った。さらに同じ国際財務データ、特に資産利益率(ROA)などの収益性指標と資産減少率、従業員数減少率を用いてリストラクチャリング実施の有無を推定する作業を行い、別途収集したリストラクチャリング実施に関するテキストデータとの整合性を確認した。リストラクチャリング実施のの推定については、なお改善の余地があるが、現時点のリストラクチャリング変数とコーポレートガバナンス変数及び文化特性との関係についても分析を進めた。結果として、文化特性、特に不確実性回避や個人主義がリスクテイキングとリストラクチャリングの両方に影響しているという推論を得ている。本年度はまた、日本の上場企業を対象にアンケートを実施し、重視しているステークホルダー、あるべきコーポレートガバナンス構造、リスクテイキングやリストラクチャリングに対する考え方を調査した。紙ベースの調査結果をデータベース化し、財務・ガバナンスデータと結合する作業も終了した。コンサルティング会社主催のセミナーに登壇した際や経済産業省、取締役経験者に対するヒアリングの際にアンケートの一次結果を説明し、コメントを得た。またこれらのヒアリングの際に本研究プロジェクトのアイデアを話し、コメントを得るとともに、リスクテイキングとコーポレートガバナンスに関する実務家の意見を収集した。国内外の研究者ともアイデアについてのディスカッションを行う機会を持った。日本企業のコーポレートガバナンス改革に関する実証分析を行い、機関投資家や外国人株主の持株比率が高い企業が、株主重視のコーポレートガバナンスを求める株主の需要に応えるためにさまざまな面で好ましいコーポレートガバナンス構造を採用する傾向にあること、ストックオプションもその一環として採用されているため、米国と異なり、リスクテイキングにはつながっていないことを明らかにした。この研究は、Journal of Financial and Quantitative Analysisに掲載が決定した。また、上記の日本企業の行動の背後にある経営者の考え方を探るため、平成26年度に実施したアンケート調査の分析を行った結果、今なお機関投資家・外国人株主よりも従業員を重要なステークホルダーと認識する経営者が多く、株主価値最大化が企業目標としてそれほど重視されていないこと、業績悪化時に工場閉鎖等を実施しても従業員リストラは可能な限り避けようとすること、リスクテイキングについては企業の財務健全性や従業員の雇用を損なわない程度で行うと考えていることが明らかになった。上記論文の結論と併せて、これらの結果は従業員重視による安全運転志向が、日本企業がリスクを取らない重要な理由の一つであることを物語っている。国際財務データを用いた研究では、平成26年度に実施した文化特性とリスクテイキングに関する分析を期間を延長して実施し、不確実性回避や個人主義の程度がリスクテイキングに影響するという結果を得た。現在、国内外の研究者とのディスカッションを行いつつ、論文を執筆している。これらの分析結果は、学会や実務家向け講演で取り上げ、広く社会に発信を試みた。本年度は、多大な時間と労力を要する上場企業向けアンケート調査を実施し、予定通りデータベースの構築まで完了した。

また、実務家に対するヒアリングも予定通り実施した。国際財務データを用いた分析については、リストラクチャリング実施の推定が容易でないため、やや時間を要しているが、ほぼ予定通りのペースで進んでいる。論文執筆の中心となる分析結果を現時点で確定できていない点が反省点であるが、最終年度で挽回できるものと考えている。コーポレートファイナンス多種多様な変数を用いており、さまざまな分析の切り口があり得るため、国内外の関連研究者と密接なディスカッションを行い、作成したデータを最大限に生かせるアイデアを考えていきたい。また、日本企業の実態をとらえるために、引き続き実務家インタビューを行いたい。膨大なデータを効率よく処理していくために、可能な作業については、アルバイト雇用をうまく利用する予定である。本研究を進める上で必要な専門的知識の補充及びデータベース構築については、予定通り進めることができた。国際データについては、当初予定していたよりも多くのデータを収集することができ、実証分析の充実が期待できる。一方で、サーベイやインタビュー調査を通して、企業のリストラクチャリング実施に影響する潜在的な要因が多く見つかったことから、企業の期待リストラクチャリング水準の推計式について、結論的な式に到達するには至らなかった。また、国際財務データ収集に時間をかけた結果、アンケートの設計は十分に進まなかった。しかしながら、これらの遅れは、平成26年度で挽回可能であり、おおむね順調と判断している。書籍等の物品が他の予算で購入したもので代替できた。実務家インタビューを他の用務で出張した際に実施したため、旅費の執行が予定より少なかった。アンケート調査について、経験のある研究者のアドバイスを得ることで、可能な限り作業を効率化するとともに、質の高い調査につなげる。また、米国・韓国の研究協力者とのディスカッションを引き続き多く行い、質の高い研究につなげる予定である。なお、平成26年度に実施予定のアンケート調査については、予算の問題から、業者を介さず、アルバイトを雇用しての実施に変更する等の工夫を行う必要がある。引き続きデータベースの整備が必要であるため、謝金支払いに用いる。また、研究成果旅費あるいは実務家インタビュー旅費としても使う。データベース構築作業に係るアルバイト雇用時間が予定より少なかった。米国出張時に電子データを多く収集したため、書籍形式のデータ(物品費)を購入する必要がなくなった。
地理的不利条件下の住民の防災とソーシャルキャピタルの活用：長崎市斜面市街地の調査

長崎市内の斜面市街地域および離島地域、住宅地域(新興住宅地)、商業地域といった異なる近隣居住環境をもつ地域においてフィールド調査、キーインフォーマントインタビュー、住民への自記式質問紙調査を実施した。地理的に不利条件を持つ斜面地域、離島地域では人口の減少と高齢化、空き家・空き地の増加などがあり、環境の劣悪化だけでなく地域の伝統的な行事や地域防災活動に支障をきたしている状況がわかった。また、斜面市街地で発生した火災事故を事例として検証した調査では、地域の脆弱さが原因となり初期消火の遅れ、高齢の避難住民への支援の不足が明らかとなった。近隣地域内の病院のボランティア活動がキーとなったこと、行政や福祉、医療といった専門域を超えた連携が必要であることが明らかとなった。同時に地域住民同士の支え合いを活発化するためにサポーター養成や地域にある社会資源の積極的な活用が必要であることが示唆された。異なる近隣居住環境での住民質問紙調査では585人の有効回答が得られ分析の結果、住民のソーシャルサポートの状況には違いがみられた。全体として女性に比べ男性のソーシャルサポートのチャンネル数は少ないこと、地理的条件は良好である商業地域の住民の情緒的サポートのチャンネル数が少ないことが分かった。また、異なる近隣居住環境による住民の世帯構成や所得・教育といった属性に違いがみられ、主観的健康感や買い物行動に影響をしていることがわかった。この影響は、住民の身体的健康である摂取栄養素の違いとなっていることが示唆された。近隣居住環境といった社会的に不利な条件は、防災活動に影響するだけではなく住民の生活行動、身体的健康に影響を与えていることが明らかとなった。地域住民への健康対策には人口の高齢化を踏まえ、防災、ソーシャルサポート、栄養といった社会的、精神的、身体的要因を総合的に見据えた対策が必要である。長崎市内の斜面市街地3地区(水の浦地区、浪の平地区、江平地区)および離島地区(伊王島地区、高島地区)のフィールド調査、および自治会長等へのキーインフォーマントインタビュー調査を実施した。フィールド調査においては、地区内の地形、交通、居住、病院や介護施設等インフラの状況と防災設備について調査した。調査前に人口や世帯、人口構成などの事前情報の収集を行った。斜面市街地区のフィールド調査の結果で分かったことは、歴史のある古い地区であっても、人口流出が進行しており、空き地・空き家が増加していたという点である。また、道路状況は坂道と階段であり、自動車の利用がしにくい状況であり、斜面の高度が高いほど道路状況が悪い環境であった。特に商店等の閉鎖が多くなされており日常生活の買物への不便さがあると考えられた。防災設備については、消火栓の設置状況を確認できたが、地区自治会の活動として消火器を地区内の主な場所に複数個設置するといった状況が確認できた。公民館への防災備品の備蓄やAEDの確保をしている地区があった。キーインフォーマントインタビューからわかったことは、人口減少と高齢化が影響して地域行事自体が成り立たなくなっており、地域内の互助的な関わりも希薄になっていることであった。防災訓練や防災活動、防災組織についても参加者の確保ができないと現状である。離島地区においては、人口減少が顕著であり、使用されない空き家・アパートの増加が目立つ。伊王島地区は本土部と結ぶ橋が2011年に建設されて介護保険サービスの利用が確保された。高島地区は高齢者割合が非常に高い(52.8%)が、診療所1か所、介護サービス利用も難しい現状であった。しかしながら、住民の買物先である市場内に高齢者サロンを設けており、日常生活と介護が包括的に実施されていた。地理的不利状況として、調査対象地区となる斜面市街地区と離島地区から5地区を選定し、フィールド調査とキーインフォーマントインタビュー調査を実施した。研究計画作成時では、斜面市街地区のみを地理的不利状況を抱える地区としていたが、長崎市内であるが離島である地区を対象地区として新たに加えることができた。各地区の自治会長等とコンタクトをとりインタビュー調査をすることで関係性の構築ができた。今年度の計画である住民調査実施への準備ができたと考えられる。長崎市内の異なる地域特性(斜面市街地域、商業地域、新興住宅地域、離島地域)の住民に防災とソーシャルサポート、近隣との関係性等に関する自記式質問紙調査を実施した。1525世帯(2939人)に自治会を通じて調査票を配布した。個別毎の郵送法による回収にて、627人から回答を得た(回収率21.3%)。現在分析をすすめているところであるが、利便性が良好な新興住宅地に比べ、商業地や離島部、斜面市街地では独居者の割合が有意に高く、世帯所得は低額者が多い傾向があることがわかった。ソーシャルサポートの状況においても同様の結果であった。比較的利便性がよい商業地は繁華街地区であるため地理的特性とは異なる特性があり(独居者が多く、世帯収入が低い)、社会的な不利状況がある可能性が考えられる。29年度は単純集計の結果をもとに調査地域の自治会ごとの住民説明会を実施した。今後はさらに分析をすすめていき、今年度の公衆衛生学会総会において研究成果を発表する予定である。前年度に行ったフィールド調査とキーインフォーマントインタビューで構築した地域とのネットワークを活用して住民調査を実施することができた。地域特性の異なる複数地域で調査を実施できたことで、地域特性ごとに住民の防災意識や準備体制の比較を行うことができる。分析も順調にすすめられている。

長崎市内の斜面市街地域および離島地域、住宅地域(新興住宅地)、商業地域といった異なる近隣居住環境をもつ地域においてフィールド調査、キーインフォーマントインタビュー、住民への自記式質問紙調査を実施した。地理的に不利条件を持つ斜面地域、離島地域では人口の減少と高齢化、空き家・空き地の増加などがあり、環境の劣悪化だけでなく地域の伝統的な行事や地域防災活動に支障をきたしている状況がわかった。また、斜面市街地で発生した火災事故を事例として検証した調査では、地域の脆弱さが原因となり初期消火の遅れ、高齢の避難住民への支援の不足が明らかとなった。近隣地域内の病院のボランティア活動がキーとなったこと、行政や福祉、医療といった専門域を超えた連携が必要であることが明らかとなった。同時に地域住民同士の支え合いを活発化するためにサポーター養成や地域にある社会資源の積極的な活用が必要であることが示唆された。異なる近隣居住環境での住民質問紙調査では585人の有効回答が得られ分析の結果、住民のソーシャルサポートの状況には違いがみられた。全体として女性に比べ男性のソーシャルサポートのチャンネル数は少ないこと、地理的条件は良好である商業地域の住民の情緒的サポートのチャンネル数が少ないことが分かった。また、異なる近隣居住環境による住民の世帯構成や所得・教育といった属性に違いがみられ、主観的健康感や買い物行動に影響をしていることがわかった。この影響は、住民の身体的健康である摂取栄養素の違いとなっていることが示唆された。近隣居住環境といった社会的に不利な条件は、防災活動に影響するだけではなく住民の生活行動、身体的健康に影響を与えていることが明らかとなった。地域住民への健康対策には人口の高齢化を踏まえ、防災、ソーシャルサポート、栄養といった社会的、精神的、身体的要因を総合的に見据えた対策が必要である。今年度の研究実施計画である対象地区の住民調査を実施する。質問紙調査の調査項目には、フィールド調査やキーインフォーマントインタビューで得られた情報から考えられた調査項目を加味する計画とする。特に、日常生活としての買物や消耗品等の購入での困難の有無、近隣との互助的な関係性の頻度と内容、防災に対する不安と備えに関する項目を追加する必要がある。自治会を通じた住民調査とするため、自治会の定例会などで調査の目的と意義について説明し理解を得て実施する必要がある。この手順により住民調査の回収率を向上させることができると考える。研究の最終年度であり、学会発表、論文での公表を進めていく予定である。GISの利用として、ライセンス登録が必要なArcGISの購入を検討していたが、Quantum GIS(QGIS)を使用することでコストの削減を図ることができた。また、住民質問紙調査の郵送費を本年度使用として計上していたが、地域への介入の進度から住民調査が次年度の実施となった。(理由)住民調査の郵送での回収を料金後納で行い、当初考えていたよりも回収率が低かったために郵送費のコストが削減された。(使用計画)今年度、この金額を使用して住民への調査報告書を作成し協力自治会に配布し地域づくりに役立てる計画とする。
ミトコンドリアDNA欠損細胞を用いたヒト・ミトコンドリア病の体細胞遺伝学的解析

我々は、すでにHeLa細胞から、ミトコンドリアDNA(mtDNA)を完全に欠損した細胞株(ρ°HeLa細胞)を樹立している。そしてこの細胞にさまざまな変異形質をもつ細胞のmtDNAだけを導入することにより、mtDNAの突然変異がヒトのミトコンドリア病の原因となっていることを直接証明した。一方、正常マウス細胞と癌化したマウス細胞間でのmtDNA交換実験によりmtDNAの突然変異は造腫瘍性の発現には関与しないことを明らかにした。今年度は先ずρ゚HeLa細胞をヌードマウスに植えても決して腫瘍が形成されないことが明らかにした。このことはmtDNAの突然変異ではなく、mtDNAそのものの存在が造腫瘍性の発現に必須であることを示している。次に、このρ゚HeLa細胞にヒトの正常細胞由来のmtDNAを導入しても、造腫瘍性が発現することを見出した。すなわち、HeLa細胞は自らのmtDNAを失うことによって造腫瘍性の発現も失ったが、癌細胞由来ではなく正常細胞由来のmtDNAを導入しただけで造腫瘍性が回復したのである。これらの事実は、造腫瘍性の発現にmtDNAそのものは必要ではあるが、少なくともmtDNAの“突然変異"が今回観察された造腫瘍性の消失と回復に関係しないということを示している。今年度は、さらにρ゚HeLa細胞を用いて、ヒトの老化とmtDNAの体細胞突然変異の関連性についても解析中で、現在までのところ、有益な成果が蓄積しつつある。
離散数学の研究

離散数学、特に、グラフ理論に関する研究が活発に行われた。特に、グラフの分割問題に関する研究が盛んであった。たとえば、グラフの辺集合を閉路のない部分グラフ(すなわち、林)に分割するという問題については、Nash-Williamsにより発見された美しい公式があるが、その証明は極めて難解であった。今回、その簡単な別証明が得られた。また、頂点集合の分割問題(誘導部分グラフへの分割)としては、k-連結グラフは大きさを指定したk-個の連結部分グラフに分割できるという結果が有名であるが、連結度を最小次数におきかえた問題、すなわち、最小次数がk-以上の連結グラフは大きさを指定したk-個の部分グラフで最小次数が1以上のもの(すなわち、孤立点を持たない部分グラフ)に分割できるかという問題は長い間未解決であった。今回、この問題が肯定的に解決され、さらに、連結度の場合には各部分グラフが含むべき点を1点ずつ指定できるという結果に対応する予想、すなわち、最小次数が3k-2以上ならば、各部グラフが含むべき点を1点ずつ指定しても孤立点を含まないように分割できるという予想を提出した。なお、最小次数が3k以上ならばこの予想の成立することがほぼ証明できた。統計現象を記述する式には、2項係数や各種組合せ数、およびそれらを使った母関数などがよく使われる。それらの間に成り立つ自明でない関係をいくつか証明し、グラフの全域木の数や確率・統計現象との関係について新しい結果が得られた。組ひも群において丸立するのではないかとコクセターによって予想された問題を、肯定的に解決した。実際、もっと一般に、(A)型から(H)型までのディンキン図形に対応するアルティン半群においても、同様の関係式が成立することを示した。
ヒマラヤ形成と地球環境変化-ヒマラヤ研究所設立にむけての協力研究-

ヒマラヤの形成過程についてはすでにいくつかの研究プロジェクトが進行しているため,本研究ではむしろヒマラヤの形成がこの地域の環境形成に及ぼした影響に注目して以下のようなテーマに絞り込んで研究を進めた.1.ヒマラヤ形成に関わる環境変化と淡水貝類の時空分布中期中新世以降の淡水貝類相の変遷が明らかになった.その中で5Ma以降に旧北区型の小型淡水貝が急増する事実を説明するために,ヒマラヤ上昇が引き起こしたアジアモンスーンの成立によってキャリヤーとしての水鳥の渡りが活発になった,という仮説を示した.2.シワリク層中のヒマラヤ上昇に関する堆積学的イベント抽出堆積相と粒度組成からシワリク層堆積時の古流速復元法を確立し,それに基づいて層準ごとの流速変化を具体的な数値として示すことができた.3.ポカラ盆地の水環境調査フェワ湖を例にして水質特性と栄養塩の流入負荷について調査を行った.その結果,ポカラ盆地の地質を反映して流入河川の多くは中流部で伏流しており,それが湖の水質維持に大きく関わっていることがわかった.4.シワリク丘陵の地質構造と地盤災害調査西ネパールのチョル・コーラでみられる斜面変動について詳しい調査を行った.その結果,ここではトップリングした岩体が2方向に活動しており,それはシワリク層の急傾斜した構造と急速な河刻作用に起因していることがわかった.ヒマラヤ研究所については具体的な設立計画を詰めるまでに至らなかったが,この国際協力研究の成果を基礎に,さらに各方面での協議を進めていくことにした.ヒマラヤの形成過程についてはすでにいくつかの研究プロジェクトが進行しているため,本研究ではむしろヒマラヤの形成がこの地域の環境形成に及ぼした影響に注目して以下のようなテーマに絞り込んで研究を進めた.1.ヒマラヤ形成に関わる環境変化と淡水貝類の時空分布中期中新世以降の淡水貝類相の変遷が明らかになった.その中で5Ma以降に旧北区型の小型淡水貝が急増する事実を説明するために,ヒマラヤ上昇が引き起こしたアジアモンスーンの成立によってキャリヤーとしての水鳥の渡りが活発になった,という仮説を示した.2.シワリク層中のヒマラヤ上昇に関する堆積学的イベント抽出堆積相と粒度組成からシワリク層堆積時の古流速復元法を確立し,それに基づいて層準ごとの流速変化を具体的な数値として示すことができた.3.ポカラ盆地の水環境調査フェワ湖を例にして水質特性と栄養塩の流入負荷について調査を行った.その結果,ポカラ盆地の地質を反映して流入河川の多くは中流部で伏流しており,それが湖の水質維持に大きく関わっていることがわかった.4.シワリク丘陵の地質構造と地盤災害調査西ネパールのチョル・コーラでみられる斜面変動について詳しい調査を行った.その結果,ここではトップリングした岩体が2方向に活動しており,それはシワリク層の急傾斜した構造と急速な河刻作用に起因していることがわかった.ヒマラヤ研究所については具体的な設立計画を詰めるまでに至らなかったが,この国際協力研究の成果を基礎に,さらに各方面での協議を進めていくことにした.以下の3点を中心に調査を行った.1.ヒマラヤ形成に関わる環境変化と貝類分布調査:ヒマラヤ背後のタコーラ地域に温暖期に関連した氷河湖流出堆積物があり.その中に微小な巻貝類が密集している層準があることがわかった.これらはほとんどが陸貝であり,古土壌の存在とともに湿潤気候の存在を示すものとして注目に値する.また,淡水貝類ではモノアラガイの一種が融雪水の池などに生息しているのが確認された.タライ平原各地のクリークやため池では,カワニナとインドナイアの分布パタンの違いが確認され古環境指標としても有効である見通しを得た.2.ヒマラヤ上昇に関する地質学的イベント抽出:中西部ネパール・スライコーラ地域のシワリク層の堆積相解析を行った.その結果.降水量の増大を示唆する堆積相の変化が,9.5Maに.河床勾配の増大によるとみられる蛇行流から網状流への変化が6.5Maに,MBT断層の活動によるとみられる礫質砕屑物の供給開始が2.5Maに起きたことが明かにできた.このことは.ヒマラヤ上昇の顕在化の前にモンスーンの発達が始まった可能性を示していて興味深い.3.ポカラ盆地の水環境調査:フェワ湖及び流域の環境調査と水生植物相の変化についての調査を行った.フェワ湖は上流部では河川からの土砂流出による堆積が,下流部ではポカラ市からの排水流入による水質汚濁が大きな問題となっている.1994年に行った調査では確認されなかった浮漂植物のホテイアオイが今回は湖岸のほぼ全域を被っていたことから.この数年で爆発的に繁茂してきていると考えられる.湖岸から管見した限りにおいて4年前と植物相に変化は無かったベグナス湖やルパ湖へも早晩生育範囲を広げる可能性がある.フェワ湖流域で地理情報システム(GIS)を活用した流域管理を行うための情報収集も行ったが.正確な地形図が無いためGISの活用には限界があるものと感じられた.1.ヒマラヤ形成に関わる環境変化と貝類分布調査:ネパール南東部コシ側流域のSiwalik層について地質調査を行った。本地域にはSiwalik層中下部累層が分布し、中部累層はさらに上、下2部層に分けられる。それらの岩層の違いは他地域に比べて明瞭である。

また、従来、上部累層とされていた地層は岩層的には中部累層の上部層に含められることが判った。調査の後半は世界最大のコシ川扇状地にあるコシ・タップ湿原で淡水貝分布調査を行った。確認された淡水貝は二枚貝1種、巻貝3種で非常に単純であったが、水鳥との関係も含め、その環境は中部シワリク層堆積時の古環境復元にとって重要な鍵になるとの印象を得た。2.フェワ湖の流域管理に関する研究:観光開発により多くのホテルが林立し、水質悪化が懸念されているポカラ盆地のフェワ湖において、GISによる流域水質管理を行うことを目的に、湖内の水質調査、流入河川調査およびホテル、事業所等を対象とした水利用と排水処理についてのアンケート調査を行った。フェワ湖の水質は中栄養段階であったが、大腸菌が高濃度で検出され衛生学的には汚染が進んでいた。ポカラ市の流入河川では水量が少なく、流入負荷量も少ないものと推測された。水処理については腐敗槽が普及していたがそのほとんどが地下放流であった。3.ヒマラヤ地域の構造運動と地盤災害調査:急峻地の多いネパールでは山岳地帯だけでなく南部丘陵地域でも小規模な斜面変動が頻発している。西ネパールのChor Khola地区ではトップリングした岩体の一部が2方向に滑動していることがわかった。本地域にはSiwalik層の砂岩・泥岩が急傾斜で分布している。地質時代が新しく軟質である上に、急傾斜していることがこの地区の斜面不安定化の素因と考えられる。地形実測の結果、トップリング岩体の形態とともに谷の下刻に伴うその形成過程が明らかになってきた。本年度は本科研の最終年であることを考慮して,分担者および協力者をふくめ,これまでの成果をまとめる方向で補足的な調査にあたることとした.また,まとめの一環として分担者・協力者以外にも協力を求め,関連する国内外の研究者に呼びかけて「ヒマラヤ・チベットの上昇と地球気候変動(Himalayan and Tibetan Uplift and Global Climatic Changes)」をテーマに国際セミナーを平成12年9月に松江に於いて開催した.1.ヒマラヤ形成に関わる環境変化と貝類分布調査:カトマンズ盆地の堆積層において,淡水貝化石の採取,および産出地付近の地質調査を行った.その結果,従来ルクンドール層に対比されてきた地層中よりPisidium sp.,Bithynia sp.,Gyraulus sp.,Planorbis sp.,Bellamya sp.,Tricula sp.などの淡水貝化石の産出が確認された.この群集には旧北区起源の小型種が含まれ,カシミール盆地の更新世淡水貝群集とも共通する.ヒマラヤの上昇とともにユーラシアの気候帯がより明確化し,ヒマラヤを挟んで移動できる動物が渡り鳥などに限定されてきたことを示唆するデータといえる.2.フェワ湖流域管理に関する研究:昨年と同様にフェワ湖内5地点において水深別に採水し,水質分析を行った.また,サランコット山南東面流域を対象に農耕地からの負荷流出特性を把握するため河川の上流から下流に向けて3地点づつ計6地点で調査を行った.対象河川は中流部において伏流していることが明らかになった.伏流はポカラ盆地が高ヒマラヤ帯の石灰岩砕屑物を多く含む石灰質の第四紀層で覆われていることによるもので,このことがフェワ湖の栄養塩流入負荷をも規制していることがわかった.
悪性神経内分泌腫瘍に対する分子生物学的・組織学的特徴に基づいた集学的内照射療法

悪性神経内分泌腫瘍に対してI-131 MIBG内照射療法を実践した。成人例の60%強に客観的効果が得られた。初回治療反応例、複数回投与で生命予後改善が期待できた。化学療法不応性神経芽腫では、大投与量と骨髄サポートでCRが期待できた。治療時大投与量I-131 MIBGシンチグラフィ後期像の診断能が最善であり、SPECT撮影により病巣部位診断改善が得られた。治療効果増強に関する検討では、神経芽腫細胞に対してカフェイン併用時のI-131 MIBG殺細胞効果と相互作用を検討した。カフェインを負荷し細胞数を測定たところ、カフェイン投与で、全実験群に有意に差を認めた。合計13例にI-131 MIBG内照射療法を行った。内訳は神経芽腫小児6例、甲状腺髄様癌1例、悪性褐色細胞腫/傍神経節腫6例である。神経芽腫6例中5例は内照射療法後に大量化学療法を経て幹細胞移植・骨髄移植などの骨髄サポートが必要である大投与量(15-18mCi/kg)で行った。成人例は標準投与量の7.4GBq (200mCi)の単一投与で行った。投与時に数日間制吐剤を用いることにより放射線宿酔による消化器症状は、容易にコントロール可能であり、小児例、成人例で各1例ずつ軽度認めただけであった。遊離I-131による放射性唾液腺炎の発現を、小児1例で認めた。10例(77%)では本院入院時の急性期副作用を認めなかった。成人例で効果判定ができている4例中、尿中カテコールアミン低下を2例で、形態画像で病巣縮小を1例で認めた反面、2例では腫瘍サイズに増悪が認められた。本治療の標準的手法の限界が明らかであり、治療効果増強手法の早々の確立が急務であるごとが示された。MIBGシンチグラフィの診断精度を検討した。検査時の低投与量(111MBq)のI-123MIBGシンチグラフィと、治療時の大投与量(7.4GBq)のI-131MIBGシンチグラフィの投与後3日後(早期像)と7日後(後期像)、SPECT断像撮影像を比較した。病巣検出能は、治療時大投与量I-131MIBGシンチグラフィが有意に良好であり、特に後期像が優れていることが判明した。また、SPECT撮影を追加することにより、病巣部位診断改善が得られると共に、病巣集積と生理的集積の鑑別に有用であることが示された。この結果は、治療時I-131MIBGシンチグラフィでは投与量が多いため、病巣シグナルが多いこと、後期像ではバックグラウンド放射能クリアランスにより病巣対バックグラウンドコントラストが改善するためと考えられる。現在I-123MIBGシンチグラフィは222MBqまでの投与が認められているため、それにより診断能改善が可能かどうか検証することが必要である。合計22例にI-131 MIBG内照射療法を行った。内訳は神経芽腫小児9例、悪性褐色細胞腫/傍神経節腫13例である。神経芽腫は全例において内照射療法後に幹細胞移植・骨髄移植などの骨髄サポートが必要である大投与量(15-18mCi/kg)で行った。成人例は標準投与量の7.4GBq(200mCi)の単一投与で行った。治療に伴い放射線宿酔による消化器症状が成人例で5例(38%)、小児例で2例(22%)に認められたが、数日間制吐剤を用いることにより容易にコントロール可能であり、嘔吐にいたる事例は皆無であった。体内でI-131MIBGの代謝の結果生じた遊離I-131による軽度の放射性唾液腺炎の発現を、小児3例(33%)で認めた。12例(55%)では本院入院時に急性期副作用を認めなかった。昨年度本年度に内照射療法をうけ、現時点で腫瘍サイズ・尿中マーカー値による効果判定を評価可能な成人例16例中、PR3例、SD6例、PD7例であった。標準投与量における内照射療法単独による単回治療の限界が明らかである。過去の症例を含め予後予測因子を解析した結果、治療後の尿中マーカーの変化が有意な因子であると考えられた。治療効果増強の手法として、管内で確認中である。小児例の治療適応決定を細胞周期変調による放射線殺細胞増感効果の有無を、SK-N-SH神経芽腫細胞で検討を行った。カフェイン添加による効果を試験目的にした検査入院で、一例において患児ひとりで放射線治療病室滞在が困難であり、放射線管理上の禁忌と判断された。

小児例における本治療実施のためには、医療従事者のみならず両親による治療中の介護介在の必要性が改めて浮き彫りになった。介護者への放射線教育プログラムの構築が急務である。悪性褐色細胞腫、傍神経節腫、計12例に関してI-131 MIBG大量療法を施行した(平均年齢43.8才、範囲14-71歳;平均投与回数1.8、範囲1-4投与;平均投与量220mCi,範囲200-450mCi)。治療効果判定では3例PR(画像評価)、5例SD、2例PDと確認された。初回治療後の2例では、効果判定のため経過観察中である。重篤な副作用は認められなかった。神経芽腫では、11例に関してI-131 MIBG大量療法を施行した(予防的I-131 MIBG投与1例含む)(平均年齢10.7才、範囲5-21才;平均投与回数1.3、範囲1-3投与;平均投与量380mCi,範囲280-450mCi)。経過を確認している症例に関しては、単回投与で1例PR、2回投与2例SD、3回投与例1例PRであった。他7例は初回治療後経過観察中である。副作用としては、I-131 MIBG治療後に化学療法、骨髄移植など施行後の骨髄機能低下が2例、甲状腺機能低下が1例に認められた。I-131 MIBG治療後との関連は不明だが腎機能低下1例あった。褐色細胞腫における過去のこれまでの結果を総括すると、複数回の治療を行うことによる生命予後改善が得られる可能性、初回投与時における効果発現が、予後因子となり得ることが示された。シンチグラム診断精度管理と普遍化を意図し、撮像条件に関する検討を行った。基礎的研究としては、神経芽細胞腫由来細胞株SK-N-SH細胞に対してプリンアルカロイドの1種であるカフェイン併用時のI-131 MIBG殺細胞効果と相互作用を検討した。カフェインを0.140mMで負荷し、3、6、24、48時間後に細胞数を測定した。カフェイン投与後、全実験群において分散分析で有意に差を認めた(P<.0001)。負荷群では対照群に比べ有意な細胞数の低下を認めた。また、カフェイン負荷時によってI-131 MIBG摂取率低下が確認された。I-131 MIBG単独の投与1時間後、非投与群と投与群の間で有意な細胞数の差は認められなかった。合計16例にI-131 MIBG内照射療法を行った。内訳は神経芽腫小児6例、悪性褐色細胞腫/傍神経節腫10例である。神経芽腫は全例において内照射療法後に幹細胞移植・骨髄移植などの骨髄サポートが必要である大投与量(15-18 mCi/kg)で行った。成人例は標準投与量の7.4 GBq (200 mCi)の単一投与で行った。治療に伴い放射線宿酔による消化器症状が成人例で6例(60%)、小児例で2例(33%)に認められたが、制吐剤を用いることにより容易にコントロール可能であり、嘔吐にいたる事例は皆無であった。軽度の放射性唾液腺炎の発現を、成人1例で認められた。小児例では皆無であった。7例(44%)では本院入院時(MIBG投与後47日間)に急性期副作用を認めなかった。また、この入院中に問題となる末梢血減少を来した例は認められなかった。エントリーした成人1例において、血圧コントロールが不良であるため、MIBG内照射療法に伴う昇圧発作のリスクが考えられたため、治療を中止とした。この症例は、本治療施行時のリスク把握の重要性を示唆するものである。
重い電子系エピタキシャル薄膜による価数揺らぎの制御とフェルミオロジー

本研究では,重い電子系の物理における古くて新しい問題「価数揺動(※希土類イオンの価数が時間的・空間的に揺らぐことで平均すると非整数価数を示す現象)」に関して,エピタキシャル薄膜試料の開発と,光電子分光観察によるフェルミオロジーを組み合わせた研究によって新しい展開を切り拓くことを目的としたものである.このために最適化された分子線エピタキシー装置と光電子分光装置を組み合わせた新しい装置の開発を行い,価数揺動を示す重い電子系化合物の電子構造解析を推進した.本研究では,重い電子系の物理における古くて新しい問題「価数揺動」に関して,エピタキシャル薄膜試料の開発と,光電子分光観察によるフェルミオロジーを組み合わせた研究によって新しい展開を切り拓くことを目的としている.本年度は本研究を進める上で必要不可欠なMBE装置の建設を主に行った.設計のポイントは,標準の製品に比べてコンパクト化を進めた点にある.その最も重要な利点は,本研究で扱う希土類元素は非常に酸化され易いため,それを防ぐためのより高い真空度が比較的容易に得られるところにある.また,その高い可搬性は,放射光施設に持ち込んで,光電子分光装置と超高真空下で連結する際にも有利となる.実際に建設されたMBE装置は,従来のものよりもコンパクトでありながら,蒸着用のK-Cellを4つ,及び反射高速電子線回折装置(RHEED),水晶振動子による膜厚系を備えている.建設の後は,超高真空を得るための必要なプロセスである,初期ベーキングを徹底的に行った.また当初組み上げた装置からポンプ系を増強し,最終的に2×10-8 Paの超高真空を実現した.この結果はMBE装置で希土類元素を取り扱うための条件をクリアーしている.その他,ベーキング作業と並行して,ロードロックチャンバーの設置,電気配線や水冷システムの構築,試料ホルダーの設計等,装置周りの整備を進めた.以上,本年度の作業により重い電子系のエピタキシャル薄膜を作製するための環境が整備された.これにより来年度以降,薄膜の作製,及びその場光電子分光測定へと進めていきたい.本研究では,重い電子系の物理における古くて新しい問題「価数揺動」に関して,エピタキシャル薄膜試料の開発と,光電子分光観察によるフェルミオロジーを組み合わせた研究によって新しい展開を切り拓くことを目的としている.本年度は,申請者の異動(分子科学研究所→豊田工業大学,2015年6月)があり,研究計画の大きな変更を迫られることとなった.また,異動に伴って分子線エピタキシー(MBE)装置の引っ越しを行ったが,その際に装置の損壊(具体的には本MBE装置のマニピュレータの電流導入端子の破損)というトラブルに見舞われてしまったため,研究の大幅な遅れが生じることとなった.ただし,この損壊は引っ越し業者のミスによるものであり,その修理に本研究費を使用する必要は生じなかった.また,本研究に必要不可欠な角度分解光電子分光(ARPES)に関しては,申請者が新たに属した研究室に新しいARPES装置が設置されることになったため,本年度はその建設・評価を中心に行った.このARPES装置と,昨年度建設を行ったMBE装置とを超高真空下で連結することによって当初の目標が達成できると考えている.その後,本MBE装置の復旧と高度化を進めた.特に,新たなPBN製のルツボの購入,サンプルホルダー形状の再検討,ロードロックチャンバーのポンプの増強やRHEED像のカメラ解析システムの整備等を行った.これにより,より高性能かつユーザーフレンドリーな装置へと高度化することに成功した.その後,本年度後半以降から現在まで,薄膜作製を同時に進めているところである.上記のように,申請者の異動(分子科学研究所→豊田工業大学,2015年6月)に伴って,研究計画の大幅な変更が余儀なくされた.またMBE装置の損壊というトラブルが起きたために,実験計画が後ろ倒しになった.以上の二点が重なったことにより,当初計画よりも研究の進行度はやや遅れをとることとなった.しかしながら,どちらの問題も既に解決しており,次年度で十分に取り返せる遅れだと考えている.本研究では,重い電子系の物理における古くて新しい問題「価数揺動」に関して,エピタキシャル薄膜試料の開発と,光電子分光観察によるフェルミオロジーを組み合わせた研究によって新しい展開を切り拓くことを目的としている.昨年度の申請者の異動に伴う分子線エピタキシー(MBE)装置の移設時における装置の損壊(具体的には本MBE装置のマニピュレータの電流導入端子の破損等)から,再度装置を元のスペックが得られるところまで立ち上げ直すことができた.一方で,昨年度に建設を行った角度分解光電子分光(ARPES)装置に関しては性能評価等を終えた段階で,真空系に重大な欠陥(具体的には真空ポンプからの油漏れ)が発覚し,再び研究の大幅な遅れが生じることとなった.ただし,この欠陥も業者側の責任によるものであり,その修繕に本研究費を使用する必要は生じなかった.また,MBEで作製した薄膜試料を大気に曝すことなくARPES装置へと移送するために,当初はこれら二つの装置を超高真空下で連結することを計画していたが,より効率的な運用を行うために,トランスファーベッセル(NEG+イオンポンプとゲートバルブを備えた小型チャンバー)を用いる方法を新たに提案し,その開発を行った.現状ではこのトランスファーベッセルを利用することで24時間を超える長時間においてスタンドアロンで超高真空状態を保持できることが確認できている.

薄膜試料作製に関しては,YbとInの化合物としてYbIn3薄膜の作製を進める中で,MgF2基板を用いることで高品質な薄膜が得られることがわかった.また関連物質としてYbを含んだ重い電子系のバルク化合物の作製や光電子分光の測定を進めた.特にバルク試料の作製に関しては,フラックス法を用いたYb14MnSb11単結晶の作製や,金属坩堝を用いたYb5Si3の単相試料の作製に成功するなど大きな進展があった.本研究では,重い電子系の物理における古くて新しい問題「価数揺動(※希土類イオンの価数が時間的・空間的に揺らぐことで平均すると非整数価数を示す現象)」に関して,エピタキシャル薄膜試料の開発と,光電子分光観察によるフェルミオロジーを組み合わせた研究によって新しい展開を切り拓くことを目的としたものである.このために最適化された分子線エピタキシー装置と光電子分光装置を組み合わせた新しい装置の開発を行い,価数揺動を示す重い電子系化合物の電子構造解析を推進した.本課題における資金の大部分はMBE装置の建設に使われるが,申請額から大きく減額されたことで計画の変更を余儀なくされたため,その再検討に多くの時間を費やすこととなった.しかしながら,最終的に開発したMBE装置の建設と初期ベーキングを含めた整備を徹底的に行ったことにより,本研究の目的を達成するための装置スペックをクリアーすることができた.以上,本年度はMBE装置の開発に集中したため,具体的な研究自体は来年度以降に進めることになるが,その準備段階として設定された本年度の目標は達成できたと考えている.まず試料に関しては,現状で目的のYbInCu4のエピタキシャル薄膜はまだ得られておらず,試行錯誤を続けているため,本年度はもう少し簡単な二元系であるYbIn3の作製から挑戦することを計画に入れている.ARPES装置に関しては順調に整備が進んでおり,今年度中盤からは測定を開始できると思われる.また,昨年度は関連物質の硬X線光電子分光(HAXPES)測定を行い,人工超格子の深さ方向の電子状態測定のノウハウも獲得できたため,YbInCu4の人工超格子の作製に成功した場合の測定準備は整っている.28年度が最終年度であるため、記入しない。物性物理学今年度に建設が完了した新しいMBE装置を用いて,YbInCu4試料のエピタキシャル薄膜の作製・評価を行う.ここで,もし仮に薄膜作製が上手く進まないときには,YbInCu4の参照系YbTCu4(T = AuやAg,Pd等)や,既に成膜報告のある3元系YbCoIn5などの作製によって,成膜条件の再検討などのヒントを得ることも計画に入っている.薄膜作製が首尾よく進んだ場合,それは世界で初めての成果であり,試料評価だけでも非常にインパクトのある研究となる.したがって,光電子分光測定に進む前に,基礎物性に関してバルク試料との比較を徹底的に行い,エピタキシャル薄膜特有の性質を探索する.その後,薄膜作製の進捗状況に応じて,作製された薄膜試料の光電子分光測定を開始する.YbInCu
網羅的遺伝子・タンパク質発現解析による悪性骨軟部腫瘍バイオマーカーの探索

本研究により、Gastrointestinal stromal tumor (GIST)、ユーイング肉腫、滑膜肉腫の新たな予後因子、生物学的特徴を規定している因子のいくつかを見出した。GISTにおいては、2D-DIGEにより新たな予後予測マーカー"フェチン"を同定し、その有用性を多施設検体を用いた免疫染色により検証した。ユーイング肉腫においては、新たな予後予測マーカー"nucleophosmin"を見出した。本研究は、悪性骨軟部腫瘍の治療成績向上の要である化学療法感受性、局所進展様式、遠隔転移能に関して、これらを規定している遺伝子・タンパク質(群)を網羅的遺伝子・タンパク質発現解析の手法を用いて明らかにすること、これら遺伝子・タンパク質(群)の機能解析に加えて、同物質を骨軟部腫瘍における新たなバイマーカーとしたオーダーメイド医療、分子標的とした新たな治療法の可能性を探ることを目的としている。平成19年度は、化学療法が治療の重要な鍵となっている高悪性骨腫瘍(骨肉腫、ユーイング肉腫)の臨床検体を用いて、蛍光二次元電気泳動法による網羅的タンパク質発現解析を行なった。現在、これらタンパク質発現プロファイルと各々の症例の化学療法感受性・臨床経過の相関について解析をすすめている。ユーイング肉腫に関しては、その抗がん剤感受性と有意に相関する幾つかのタンパク質スポットを既に同定している。さらに、GISTの新たな予後予測因子として我々が見出したタンパク質(フェチン)のバイオマーカーとしての有用性を検証するために、国内の他施設で診断・治療が行なわれた多数症例について、免疫染色によるフェチンの発現を検討中である。GISTにおけるフェチンの予後予測能が多数・多施設例で再現可能なことを確認の後、同タンパク質を用いたGISTの前向き臨床研究について検討を行う予定である。また、フェチンの生物学的機能についての検討もあわせて進行中である。本研究は、悪性骨軟部腫瘍の治療成績向上の要である腫瘍の化学療法感受性、局所進展様式、遠隔転移能、また最終的な予後に関して、これらを規定している遺伝子・タンパク質(群)を網羅的遺伝子・タンパク質発現解析の手法を用いて明らかにすること、これら遺伝子・タンパク質(群)を骨軟部腫瘍における新たなバイマーカーとしたオーダーメイド医療、分子標的とした新たな治療法の可能性を探ることを目的としている。平成20年度は、まず、GISTの新たな予後予測因子として我々が見出したタンパク質(フェチン)のバイオマーカーとしての普遍的な有用性を検証するために、国立がんセンター以外の国内他施設で治療(切除術)が行なわれた症例について、免疫染色によるフェチンの発現と患者予後との相関について検討した。その結果、フェチン高発現の症例の予後はそうでないものに比べて有意に良好であることが他施設の症例においても示された。一方、他の骨軟部腫瘍における新たなバイオマーカー開発では、ユーイング肉腫における新たな予後予測マーカーとしてnucleophosminを見出した。Nucleophosminは、蛍光二次元電気泳動法(2D-DIGE)にて検出されたユーイング肉腫のタンパク質2,364スポットの中からその予後と相関するスポットとして抽出された66スポット(53遺伝子産物)中に含まれ、nucleophosmin高発現のユーイング肉腫はそうでないものに比べて有意(p<0.01)に予後不良であった。その他、二相性滑膜肉腫において比較的特異的に高発現しているタンパク質としてglutathione S-transferase Pを同定した。本研究は、悪性骨軟部腫瘍における治療成績向上の要である治療感受性、局所進展様式、遠隔転移能に関して、これらの生物学的態度を規定している遺伝子・タンパク質(群)を網羅的遺伝子・タンパク質発現解析の手法を用いて明らかにすることを目的としている。平成21年度は、(1)ユーイング肉腫における新たな予後予測マーカーとして我々が蛍光二次元電気泳動法(2D-DIGE)を用いて見出したnucleophosminに関して、34例のユーイング肉腫パラフィン包埋標本を用いた免疫染色を行った。Nucleophosmin陽性例(23例)は陰性例(11例)に比べて有意に予後不良であり(p<0.01)、多変量解析でもclinical stageと共にユーイング肉腫の独立した有意な予後因子であった。現在、多施設共同研究としてより多数の臨床例において本結果を検証することを計画中である。(2)骨肉腫12例の生検標本よりタンパク質を抽出、術前化学療法奏効例(6例)と非奏効例(6例)の間で認められるタンパク質発現の差を2D-DIGEで解析し、発現差の認められる56タンパク質スポットを同定した。(3)GISTの発生部位による生物学的差異を明らかにするために、胃発生GIST23例と小腸発生GIST9例のタンパク質発現の差を2D-DIGEで解析した。両者間で発現に差のみられるタンパク質として105スポットを同定。質量分析の結果、これら105スポットはprohobin, PEDFなどがん関連タンパク質を含む68のタンパク質に相当することが明らかになった。