hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
状況に基づく日本語話しことばの研究と、日本語教育のための基礎資料の作成

本プロジェクトは、書きことば研究に比べて立ち遅れの目立つ、日本語の話しことば(韻律を含む)の研究を進めるものである。「人物像」を重視した前研究(基盤A(H19-22))において、日本語の主な話し手像(発話キャラクタ)を分析したように、本プロジェクトでは日本語話しことばに見られる主な「状況」を考察し、「状況」に基づく話しことばの姿を分析する。特定の「状況」において「どのような立場の者が、どのような立場の者に対して、どのような発話の権利を持つのか」を明らかにし、それを活かした資料を作成する。本年度は、データ収集と分析・考察の中で、日本語会話の記述に真に有効な「状況」概念の抽出に努めるとともに、話しことば研究の成果発表の理想的形態としての電子出版の可能性を検討した。データ収集:平成23年度は、連携研究者(朱春躍氏、林良子氏)の協力を仰ぎ、また、定延が主任を務める神戸大学メディア文化研究センター多元的コミュニケーション研究部門と連携することによって、調音・会話データを収録した。アーカイブ構築は分担者のニック・キャンベル氏と共同で検討した。分析・考察:収集されたデータの観察を通して、日本語の話しことばの文法を、「状況」という観点から考察した。この作業は研究代表者・分担者・連携研究者全員があたった。このために今年度は、以下5つの活動をおこなった。(1)言語類型論者(Andrej Malchukov氏)の協力を仰ぎ、シンポジウムを開催した(日本語学会春季大会シンポジウム「日本語のテンス・アスペクト・ムード研究と通言語的研究」,5月28日,於神戸大学、定延は企画担当・司会)。(2)日中対照言語学者(中川正之氏・井上優氏)の協力を仰ぎ、昨年度に引き続いてミニシンポジウムを開催した(第28回中日理論言語学研究会、12月18日、於関西学院大学、定延は企画担当・司会・発表者)。(3)日本語音声コミュニケーション研究会と、定延が代表幹事を務める日本語音声コミュニケーション教育研究会を通じて、日本語教育研究者(松田真希子氏他)の協力を仰ぎ、2つの研究集会を開催した(「教室での気づきから論文投稿まで」10月7日、於米子コンベンションセンター)、「第1回外国語発音習得研究会」(2月21日、於金沢大学地域連携推進センター))。(4)連携研究者(杉藤美代子氏)の音声文法研究会を通じて音声科学者の協力を仰いだ。(5)連携研究者(友定賢治氏)の方言プロジェクトを通じて方言研究者・会話分析者の協力を仰いだ。平成25年度は、日本語教育学会のテーマ研究会である日本語音声コミュニケーション教育研究会(定延が代表幹事をつとめる)、神戸大学メディア文化研究会(定延が多元的コミュニケーション研究部門長をつとめる)と連携しつつ、平成24年度に収録した調音データ・会話データの分析に引き続きつとめた。データの分析結果を隣接分野や他言語にも通じる,より包括的で一般的なものへと発展させるために,本年度は3つの策を講じた。第1の策は,国内外の日本語教育関係者と共働し、状況を踏まえた話しことば研究の成果の有効性を吟味することである。第2の策は、音声コミュニケーション研究に関する国際的な交流と協働である。第3の策は、前年度に続いての対照言語学・言語類型論的な国内外の交流と協働である。研究成果や基礎資料を公表することはこれまでと変わりがないが,本年度は昨年度に続いて電子出版の可能性をさらに追求した。平成24年度は、平成23年度に引き続き、自然会話データ・MRIによる調音動態撮像データの分析につとめ、状況に応じた日本語音声コミュニケーション行動の実像を明らかにするとともに、分析結果を学会で論文・講演・発表の形で公表し、会話・コミュニケーション研究、日中対照研究の中に位置づけ(論文「身体化された文法・言語の姿を探る」「「体験」型デキゴトをめぐる研究の経緯と新展開」他)、類型論者との協働を進めた。また、音声コミュニケーションの研究・教育に有用な音声動画データ(自然会話データと調音動態撮像データ)のインターネット上での公開を進めると共に、本文の中に音声や動画データをはめ込み可能な電子雑誌『日本語音声コミュニケーション』の創刊号において2編の論文、1篇の研究ノートを掲載し、国内外の音声コミュニケーション研究・教育のネットワーク作りを推進した。研究成果は、上記の専門学会やホームページでの発表の他、広く一般の国民にも広報した(大阪府立茨木高等学校(2012年10月20日)、京都府立南陽高校(2012年11月8日)、大阪YWCA日本語教師会主催セミナー(2013年1月26日)、神戸大学附属学校(2013年3月11日))。

作成した基礎資料の一部(「発声と声帯振動ーファイバースコープを用いた観察ー」(林良子・坂井康子・金田純平)が、日本音声学会の学術研究奨励賞を受賞することになったことを付記しておく。最終年度にあたる平成26年度は、日本語教育学会のテーマ領域別研究会である日本語音声コミュニケーション教育研究会(定延が代表幹事をつとめる)、神戸大学メディア文化研究会(定延が多元的コミュニケーション研究部門長をつとめる)と連携しつつ、これまで収録した調音データ・会話データの分析につとめた。データの分析結果を隣接分野や他言語にも通じる、より包括的で一般的なものへと発展させるために、以下3つの策を講じることとなった。第1の策は、国内外の日本語教育関係者と共働し、状況を踏まえた話しことば研究の成果の有効性を吟味することである。第2の策は、音声コミュニケーション研究に関する国際的な交流との共働である。第3の策は、前年度に続いての、対照言語学・言語類型論的な国内外の交流との共働である。本年度は最終年度にあたるので、特に成果発表に重点を置いた。ボルドーやロンドン、東京での国際会議での招待講演や招待発表、ダブリンでの発表やシドニーでのパネル企画といった企画を予定されたとおりにおこなうことができ、それらを通じて本課題の研究成果を広くアピールしていき、研究者間の国際的なネットワークを構築することができた。さらに本研究の成果は、文法関係の論文集の出版の他、電子資料の形でインターネット上でも展開した。本研究の成果をまとめた著書の原稿を出版社(ひつじ書房)に既に提出済みであり、これは平成27年のうちに出版される予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。言語学26年度が最終年度であるため、記入しない。「研究の目的」欄に記したように、これまでの事業経験(科研基盤(A)H16-18,19-22)を踏襲しながらも、日本語話しことばに見られる主な『状況』を抽出し、それぞれの『状況』ごとに「どのような『立場』の者が、どのような『立場』の者に対して、どのような発話の権利を持つのか」を明らかにし、それを活かした資料を作成するということについて、初年度分は達成できた。それに基づいて、「研究実施計画」に記した成果を大きく上回る成果を発表できたため(論文16件増、学会発表26件増、編著1件増)、(1)と評価した。当該年度に計画していた内容はすべて達成でき、さらに、平成26年度予算の一部を事前使用することによって、平成26年度の計画の一部も当該年度に達成できている。また、成果の一部は学会賞を受賞し、さらに国内外からの講演や発表のための招聘が相次ぐ状況にあり、社会的ニーズにも応えていることが確かめられる。当初の計画において、「データ収集」の目標とした民間話芸会話データベースは収集話数が100話を越え、日本語字幕を添えてネットワーク上に公開し、検索可能にしており、海外からも閲覧されている。海外からの要請に基づき、一部のデータは英語・中国語・フランス語字幕も作成している状況である。「分析」の成果目標とした、論文数十編、講演・発表数十件は既に達成され、状況の分類(最低30種類)もその中でほぼ観察が終わっている。残るは著書1冊を残すのみで、それも現在、執筆中である。さらに、「資料の作成・公開、フィードバック」の目標とした調音資料・会話資料も順調に進んでおり、その一部(「発声と声帯振動ーファイバースコープを用いた観察ー」(連携研究者の林良子氏・坂井康子氏と研究協力者の金田純平氏によるもの)が、日本音声学会の学術研究奨励賞を受賞した。
ミツバチの脳で領野特異的、行動特異的に発現する遺伝子の同定と解析

ミツバチは社会性昆虫であり、雌が女王蜂(生殖カースト)と働き蜂(労働カースト)に分化している。また、働き蜂は羽化後の日齢にともなって、育児から門番、採餌へと行動が変化(分業)する。ミツバチの脳では、感覚統合や記憶・学習の中枢であるキノコ体が顕著に発達しており、キノコ体を構成する介在神経細胞(ケニヨン細胞)の数はカースト間で異なること、またキノコ体の形態は育児蜂と採餌蜂で異なることが知られている。本研究では、ミツバチの社会行動を規定する脳内の分子的基盤を解明する目的で、ミツバチの行動依存的にキノコ体で発現する遺伝子をdifferential display法にて検索、解析した。その結果、働き蜂に比べて女王蜂のキノコ体で強く発現する遺伝子Q7を初めて同定した。この遺伝子の発現部域を解析する目的で、女王蜂と働き蜂の頭部と胸部、腹部での発現を調べたところ、女王蜂のキノコ体に加えて、女王蜂の腹部(卵巣)でも強く発現することが判明した。これらの知見は、Q7遺伝子産物が、産卵などの女王蜂固有な行動(脳)と、それに対応した生理状態(卵巣の発達)の協調的な制御に関わることを示唆しており、ミツバチのカースト分化の分子機構を知る上で重要な手掛かりを与えるものと思われる。現在、Q7遺伝子のcDNAクローニングを進めており、約10kbpに及ぶ配列を決定したが、これまでのところORFは見出されていない。この他にも本研究では、スズメバチへの攻撃性を指標に門番蜂を採取し、逃避蜂に比べて門番蜂の脳で選択的に発現する遺伝子の候補をdifferential display法で多数、同定した。さらに、キノコ体を構成する2種類の介在神経細胞(大型と小型のケニヨン細胞)のそれぞれに特異的に発現する遺伝子のcDNAクローニングを行った。
環境（振動）発電による自立型センサを活用した地域防災・見守り支援に関する研究

本研究では,常時から非常時まで遠隔から監視できる見守りセンサネットワークシステムを開発した。具体的には,ドアの開閉など人の日常的な動作から発電を行うデバイスを搭載した動き判定センサを開発した。また,災害時に人や設備の異常判定を行うために,常時は定期的な振動計測を行うとともに,地震などの突発的な振動発生時には,トリガー起動により地震波形も計測する振動センサを開発した。この振動センサを応用して日常の振動を計測し,異常判定を行う学習型の見守り支援モデルを提案した。1.発電デバイスの試作:振動発電デバイス(磁歪素子6×0.5×12mm)を試作し,ドアに設置した測定において0.7mJの発生エネルギーを達成した。また,この電力変換回路の設計のため,デバイスの等価回路の回路定数を求め,回路シミュレータを利用し,半波倍電圧整流回路において最適なキャパシタの組み合わせを導出した。以上,整流回路とキャパシタ,無線モジュール(インタープラン)を組み合わせたシステムにおいて,2回の動作で信号を送信できることを実証した。また高効率化の指針として,キャパシタの容量は平滑化の役割を行う程度の値でよいことがわかった。2.無線センシングデバイス(加速度)の試作:MEMS型の無線加速度センサを試作した.試作センサは,920MHz帯の無線規格を応用し,2.4GHz帯より,1伝送距離が長い,2障害物に強い(回折性が良い),3最適なスループット(複数のセンサからセンシングデータを収集する場合に伝送速度が適切),4低消費電力,および5電波干渉性が起きにくいという特徴をもつ.3.クラウドネットワークシステムの動向調査と試作:IoTの技術動向を調査し,本題目で使用するゲートウェイ,モバイル通信,クラウドの製品、サービスを選定した.また,太陽光発電による自律運転も可能なゲートウェイシステムを試作し,見守り支援に適用可能なシステムの基本的考え方をとりまとめた.4.無線ネットワークシステムの屋内試験の実施:開発したMEMS無線加速度センサを無線ネットワークから,ゲートウェイ上に自動収集し,ゲートウェイを介して,当所のイントラ内に設置したNAS(ネットワークアタッチストレージ)に自動保存するシステムを試作した.その結果,ゲートウェイ上で保存するプログラムを工夫すれば,性能の低い低価格ゲートウェイでも,安定して長期モニタリングしたデータを自動蓄積できることを確認した.初年度は、発電デバイスおよび無線センサの開発に注力し、計画どおり試作品等を開発できた。1.磁歪式発電デバイスの開発:磁歪式発電デバイスを改良し、発電スイッチのフレームを壁に付くよう修正した。その結果、ドアの開く動作により磁石が脱着、自由振動で発電できる機構を開発した。この機構をもとに、電池不要で無線を送るユニット(整流回路と無線モジュール)を起電力センサーとして試作し、その動作を検証した。また、発電デバイスとして磁歪式センサより汎用的な太陽光発電などのエナジーハーベスティングデバイスから電力を抽出する電源回路を試作し、動き判定センサと連携させる機構を開発した。これにより、より省電力な磁歪式発電デバイスから加速度センサ等を動作させるための、課題等を明らかにした。2.動き判定センサの開発:複数の発電デバイスユニットの信号をPCで受け、これをLAN内のタブレットに表示させるシステムを試作し、その有用性を示した。また、加速度センサのエイリアシング波形を用いて加速度スペクトルの差分情報を取得する仕組みを提案し、検証実験を行った。3.学習型異常判定システムの開発:動き判定センサから取得したセンサ情報をゲートウエイを介して、インタネット上に設置した仮想サーバ上にデータを蓄積し、ローカルなPC上でデータを取得できるシステムを試作した。また、ローカルなPCから仮想サーバを介して、無線で接続したセンサの計測パラメターを遠隔から変更できる双方向通信システムを試作した。これにより、異常判定結果にもとづき、加速度等のサンプリング周波数をリモートから変更することが可能となった。2年目は、動き判定センサーの開発に注力し、発電デバイスを用いた起電力センサと加速度センサを試作し、その動作検証を行えた。1.磁歪式発電デバイスの開発:磁性体のU字フレームと磁歪素子をベースにしたシンプルな発電スイッチを考案し,4×0.5×13mmのFe-Ga合金を利用したスイッチを試作した。この試作スイッチの固定方法,力率改善コンデンサの挿入,吸着磁石の形状(磁気回路)などを改良し,一回の動作で0.5mJ1mJ程の出力エネルギーを発生させる発電デバイスを開発した。2.動き判定センサの開発:上記磁歪式発電デバイス,倍電圧整流回路,315MHz無線モジュール(近距離)を合わせた電池不要無線送信モジュールを構築し,本モジュールを設置したドアの開く動作により発生させた起電力を,クラウドネットワークを通じてスマートフォンに表示する起電力センサネットワークシステムを構築した。また,平成28年度の成果をもとに3軸のMEMS加速度センサ4台と,フラッシュメモリ4枚を基盤に埋め込み,最大4つの加速度データを同時に計測し,最大1600Hzのサンプリング周波数で,フラッシュメモリに直接蓄積できるデバイスを開発した。さらに,常時は,定期的な振動計測を行うとともに,地震などの突発的な振動発生時には,トリガー起動により,地震波形も計測する機能,複数センサノードを同時に起動させる時刻同期機能,および電力消費を抑えるための間欠動作する加速度センサネットワークシステムを構築した。3.学習型異常判定システムの開発:開発したセンサにより安定したエイリアシング波形を多時期で計測することにより,エイリアシング波形から行動などの異常判定を行う学習型異常判定システムを提案した。上記が平成29年度の成果である。

本研究(3年間)を通じて,発電デバイスによる起電力情報をもとにした起電力センサと,常時(定期見守り時)から非常時(災害時)まで適用可能な加速度センサを開発し,個々の特性に応じて使い分ける異常判定システムを試作した。本研究では,常時から非常時まで遠隔から監視できる見守りセンサネットワークシステムを開発した。具体的には,ドアの開閉など人の日常的な動作から発電を行うデバイスを搭載した動き判定センサを開発した。また,災害時に人や設備の異常判定を行うために,常時は定期的な振動計測を行うとともに,地震などの突発的な振動発生時には,トリガー起動により地震波形も計測する振動センサを開発した。この振動センサを応用して日常の振動を計測し,異常判定を行う学習型の見守り支援モデルを提案した。発電デバイスおよび無線センサを組み合わせ,人見守りに最適なセンシングデバイスを試作する.また,蓄積したデータから人の異常行動を適切に判断する方法論を構築する.動き判定センサと磁歪型センサを組み合わせて、センサとローカルPCの間をインターネットや無線通信でつなぐ、双方通信可能な見守り支援システムを構築する。構造工学・地震工学・維持管理工学H28年度は、当初想定したよりも開発センサ起動のために、電力が必要であることが判明した。このため、H29年度に開発予定の新たなデバイスの開発費用が足らなくなる可能性が高かったため、H28年度の配分額(電中研配分額が40万程度)をできるだけ節約した。磁歪発電デバイスを用いた電源回路の作成にH28年度に節約した予算を充当する。
食嗜好・食行動に果たす食品色彩の役割について-食育実践の試み-

食品の嗜好的価値の中で、形、色、つやを含めた外観特性は視覚によって物理的に感じられる味であり、直接の味、舌で感じる味(特定の科学構造をもつ物質がもたらす味)とは異なる。食物の必要条件である可食かどうかのレベルの判定、鮮度の判定、適否・優劣を判断するにも五感による判定ぼ有効であり、特に外観特性は国、人種を問わず重要な因子となる。中でも、色のもたらす心理的要素は非常に木さい。食品の色、すなわち物体色は内容の判断にまで影響を及ぼす。実際、人は色で食材の鮮度のみならず、料理の火の通り具合、味わいなどを判断する。食における色の効果を大切にしてきた我が国には、和菓子という伝統的な菓子がある。特に和菓子のもつ色の多様性は注目に値する。季節感を表現する和菓子においては、色の配色、濃淡など色彩に関して繊細な心遣いがなされており、それが食べる人の食欲に大きな影響を及ぼすと考えられる。一方、現代社会においては、食生活の洋風化により、和菓子の喫食頻度は減少傾向にある。子どもの頃から和菓子にふれる機会を持つことは日本の伝統にふれることであり、食経験を深めることに繋がる。また、子どもは色に対する興味が強いとされることから、子どもが豊かな色彩感覚を養うためにも、多種多様な色を持つ和菓子は有効な食材といえる。そこで、幼児における和菓子の嗜好性および食育教材としての効果を検討した。その結果、色を工夫することで、和菓子に対する興味が喚起されること、また子どもを通じて保護者を交えることでその家庭全体における和菓子に対する意識、食に関する意識の変容が可能であることが示唆された。食品の嗜好価値の中で,形,色,つやを含めた外観特性は,視覚によって物理的に感じ取られる味であり,直接の味,舌で感じる味(特定の化学構造をもつ物質がもたらす味)とは異なる。食物の必要条件である可食かどうかのレベルの判定,鮮度の判定,適否・優劣を判断するにも五感による判定は有効であり,特に外観特定は国,人種を問わず重要な因子となる。中でも,色のもたらす心理的要素は非常に大きい。食品の色すなわち物体色は内容の判断にまで影響を及ぼす。実際,人は色で食材の鮮度のみならず,料理の火の通り具合,味わいなどを判断する。食品素材の色彩は,生産過程,流通過程,保存過程,調理過程において,変化する。特に,流通過程,保存過程における色の変化は,鮮度に関連しており,購入意欲および食嗜好に強く影響を及ぼす。また,調理過程における食品の色の変化は食嗜好に強い影響を与える。そこで,保存過程における色の変化について,保存条件(温度,湿度)による影響を検討した。用いた試料はサヤエンドウ,ゴボウ,ナスなどの生鮮野菜であり,クロロフィル,アントシアン,フラボノイドなどの色素変化について検討した。この際,色の変化だけではなく,官能検査も併せて行ない,色の変化とテクスチャーを含めた食嗜好の変化および関係について検討を行なった。また,調理過程において色の変化に及ぼす影響について検討を行なった。具体的な測定項目は,調理・加工操作における影響,酸化および酵素的褐変,化学的な色素成分の変化である。色の測定には色彩色度計,結果の記録にはデジタルカメラを使用した。
復興の医学社会史－広島と呉を中心に

台湾中央研究院に於て、2016年9月30日から10月1日にかけて開催されたアジア医学史学会第8回大会(The Eighth Meeting of the Asisan Society for the History of Medicine)において、9月30日Current session Fにおいて、'Hygiene modernity of Japan as ambition not tocome true'というテーマで報告した。内容は、オーストラリア戦争記念館が所蔵する英連邦軍(BCOF)の史料を主として用い、敗戦直後における広島・呉と周辺地域における性病の実態から、公衆衛生の特徴を浮き彫りにし、復興の前提となった社会の実情に迫ろうとしたものである。性病感染率の高さは戦前の陸海軍において悩みの種であり、公衆衛生に最も鋭敏で先進的な政策を実行していた軍隊において、大きな問題点となっていた。敗戦直後、占領軍がその問題点に逢着することになり、英連邦軍に於ける性病感染率の高さが本国でも大きな問題となった。兵士たちの性病は日本人売春婦が感染源とみなされたが、軍と買売春及び性病の蔓延という構造が、より深刻な形で、敗戦後も継続されることになった。そこには、西欧に真似て厳格に構築されたかに見える公衆衛生の破綻が、構造的な問題として継続して存在したことが明らかとなり、報告では、それが社会的な特性の問題であったことを強調した。復興の医学社会史を考察する際、この点は最も大きな問題として突きつけられていた。また、英連邦軍は性病との結核の罹患率の相関関係について触れており、総合的な国民の健康状態を前提として公衆衛生の問題として提起されることとなった。本年度は、第一に,オーストラリアに於ける戦後日本史の研究業績を蒐集し,内容を読み解いた上で,特徴をまとめる。2012年度から2014年度までの基盤研究(C)によって,最も基本的な著作の蒐集はほぼ終わっているのが,引き続き雑誌論文や博士論文の類まで対象を拡げて蒐集し,80%の達成率を目標とした。雑誌論文や博士論文の主要なものを検索し、目標に到達する段階まで蒐集することができた。第二に,オーストラリア国立図書館(National Library of Australia),オーストラリア国立公文書館(National Archive of Australia),オーストラリア戦争資料館(Australian War Memorial)などが所蔵する日記・書簡類の調査を目的とした。これも2012年度から2014年度までの研究の段階でいくつか蒐集しているが,まだ充分な量に達していないので,オーストラリアの現地調査に時間をかけ,50%の達成率を目標とした。この点については、台湾での学会報告に重きをおいたこともあり、取り組むことができなかった。第三に,広島県内の様々な図書館や資料館の調査,国立国会図書館の調査などの国内での調査を行う。とりわけ,GHQ関係資料は,占領の全体政策などを見る上で不可欠であり,国立国会図書館に所蔵されている基本資料の調査と蒐集に力を注ぎたい。この点に関しても,2012年度から2014年度までの基盤研究(C)によって,いくつかの史料を蒐集しているが,50%の達成率を目標とした。本年度は国立国会図書館のGHQ関係資料の検索を継続し、ほぼ目標を達成することができた。平成28年度と同様,第一に,オーストラリアに於ける戦後日本史の研究業績を蒐集し,内容を読み解いた上で特徴をまとめる。昨年度からの予備調査と2012年度から2014年度の調査によって,基本的な著作の蒐集は終わっている予定であり,雑誌論文や博士論文の類に集中して蒐集し,100%の達成率を目標としたい。第二に,オーストラリア国立図書館(National Library of Australia),オーストラリア国立公文書館(National Archive of Australia),オーストラリア戦争資料館(Australian War Memorial)など所蔵する日記・書簡類の調査を行う。これも予備調査の段階と2012年度から2014年度の調査で蒐集しているがオーストラリアの現地調査を完遂し,100%の達成率を目標としたい。第三に,広島県内の様々な図書館や資料館の調査,国立国会図書館の調査などの国内での調査を引き続いて行う。GHQ関係資料は,平成28年度の調査で主要な資料の調査と蒐集に目途をたてたいが、まだかなり不十分な部分があると考えられるのでその作業を進め,80%の達成率を目標としたい。実行できなかったオーストラリア調査を実施する。また,2017年7月6日から7日の間、オックスフォード大学(UK)において医学社会史に関するWelcome UnitとKyung Hee Universityとの共同セミナーにおいて、日本の軍隊と公衆衛生に関する報告をする予定である。この報告は、復興の社会史研究の基礎的な認識を形作るうえで重要であるため、エントリした。この二度の海外渡航費として充当したい。

敗戦直後、占領軍がその問題点に逢着することになり、英連邦軍に於ける性病感染率の高さが本国でも大きな問題となった。兵士たちの性病は日本人売春婦が感染源とみなされたが、軍と買売春及び性病の蔓延という構造が、より深刻な形で、敗戦後も継続されることになった。そこには、西欧に真似て厳格に構築されたかに見える公衆衛生の破綻が、構造的な問題として継続して存在したことが明らかとなり、報告では、それが社会的な特性の問題であったことを強調した。復興の医学社会史を考察する際、この点は最も大きな問題として突きつけられていた。また、英連邦軍は性病との結核の罹患率の相関関係について触れており、総合的な国民の健康状態を前提として公衆衛生の問題として提起されることとなった。本年度は、第一に,オーストラリアに於ける戦後日本史の研究業績を蒐集し,内容を読み解いた上で,特徴をまとめる。2012年度から2014年度までの基盤研究(C)によって,最も基本的な著作の蒐集はほぼ終わっているのが,引き続き雑誌論文や博士論文の類まで対象を拡げて蒐集し,80%の達成率を目標とした。雑誌論文や博士論文の主要なものを検索し、目標に到達する段階まで蒐集することができた。第二に,オーストラリア国立図書館(National Library of Australia),オーストラリア国立公文書館(National Archive of Australia),オーストラリア戦争資料館(Australian War Memorial)などが所蔵する日記・書簡類の調査を目的とした。これも2012年度から2014年度までの研究の段階でいくつか蒐集しているが,まだ充分な量に達していないので,オーストラリアの現地調査に時間をかけ,50%の達成率を目標とした。この点については、台湾での学会報告に重きをおいたこともあり、取り組むことができなかった。第三に,広島県内の様々な図書館や資料館の調査,国立国会図書館の調査などの国内での調査を行う。とりわけ,GHQ関係資料は,占領の全体政策などを見る上で不可欠であり,国立国会図書館に所蔵されている基本資料の調査と蒐集に力を注ぎたい。この点に関しても,2012年度から2014年度までの基盤研究(C)によって,いくつかの史料を蒐集しているが,50%の達成率を目標とした。本年度は国立国会図書館のGHQ関係資料の検索を継続し、ほぼ目標を達成することができた。平成28年度と同様,第一に,オーストラリアに於ける戦後日本史の研究業績を蒐集し,内容を読み解いた上で特徴をまとめる。昨年度からの予備調査と2012年度から2014年度の調査によって,基本的な著作の蒐集は終わっている予定であり,雑誌論文や博士論文の類に集中して蒐集し,100%の達成率を目標としたい。
放射性物質の遠隔同位体分析に向けた高分解能レーザープラズマ共鳴分光・分析法の開発

福島第一原子力発電所の廃炉作業で必要となる、燃料デブリの検出や、再臨界防止のための核燃料物質などの定量、強い放射性物質の組成分析では、アブレーション共鳴分光法が有用と考えられるが、同位体シフトの小さな難分析核種ではより高い分解能を得ることが求められる。本研究では、レーザープラズマ中の原子に対する様々なドップラーフリー分光法の実証を行ない、本分析手法の核種分析への適用性を示し、実験手法や実験条件を明らかにすることが主な目的である。平成30年度は、ドップラーフリー分光で必要となる高出力連続発振・波長可変レーザー光源として、テーパー型アンプ用LD素子とECDLを組み合わせた高出力レーザー光源を設計・製作し、その光出力特性を評価した。その結果、1中心波長付近では、オシレーター出力の約510倍のアンプ出力が得られることや、21時間の出力変動が±2%以下と安定であること、3単一縦モードを維持したままスキャンできる周波数範囲が数10GHz以上と広いことなど、分光に十分利用できる性能であることが確かめられた。また、分光手法の実証試験では、2本の波長可変レーザー光を対向してSrのアブレーションプラズマに照射することで、両方の光を同時に吸収する原子から発生する共鳴蛍光を、カメラを使って2次元観察することに成功した。これによって、レーザープラズマ中の2段階共鳴励起原子による共鳴分光を実証するとともに、その信号観測に適した実験条件を検討した。平成30年度は3年間の研究計画の初年度であり、ドップラーフリー分光の検出感度のポイントとなる高出力波長可変半導体レーザーの開発が主な目的である。テーパーアンプ型レーザー素子に、外部共振器半導体レーザーからのオシレーター光を精密に導入することで、長時間安定な光出力の得られるレーザー光源が製作でき、分光試験への供用を開始することができた。このため、当初は低出力レーザーのみで行えるドップラーフリー飽和吸収分光の実証を初年度に予定していたが、高出力レーザーを対向して照射することで可能となるドップラーフリー蛍光分光の実証を先行させ、実際にアブレーションプルーム中のSr原子の2段階共鳴蛍光信号を観測することに成功した。このため本研究は、おおむね順調に進展していると判断した。平成31年度は、製作した高出力半導体レーザーに能動的な波長安定化制御機能を付加するため、エタロン干渉計や波長安定化ヘリウムネオンレーザーを用いた光源の波長制御システムを開発する。これによってより正確なスペクトル幅の計測を実現する。さらにその波長制御システムを用いて、原理実証に用いたSrに加えて、核燃料物質に近い光学的性質を持つランタノイド元素や原子炉材料に多く含まれるZrやCaなどでドップラーフリー共鳴蛍光・吸収スペクトルの計測に試みる。
インド洋西域島嶼世界における民話・伝承の比較研究

我が国では殆ど研究が行われていないインド洋西域島嶼世界の民話・伝承を現地で採話・収集し、各地域の言語や方言によるテキストを日本語に翻訳し、研究期間内に対訳形式で7巻の民話集を刊行した(セーシェル2巻,マダガスカル2巻,コモロ2巻,モーリシャス1巻)。それらの民話集は現地にも還元され、セーシェル民話集は観光・文化大臣褒賞を受賞し、コモロ民話集は本国以外に居住する移民が母国の口承伝統を知る手がかりとして、またマダガスカル民話集は主要な方言をほぼ網羅した功績、さらにモーリシャス民話集では本研究課題が提唱したボージプリー語のラテン文字への優れた転写方法などの点で高い評価を受けた。1.インド洋西域島嶼部及び関連地域における参与調査:本研究課題は参与調査による民話・伝承,またそれらの伝播に関わるディアスポラのライフヒストリーの採取を第一の目的としており,本年度は次の各地域で調査を実施した。(1)レユニオン島: 2012年1月2月に南部サン・ルイで専門的な民話の語り手による表演,また南西部圏谷(シラオス)の白人クレオル・コミュニティー,北東部サン・タンドレの老人ホームにおいてライフヒストリーを採話。(2)フランス本土:2012年2月3月にパリ近郊及びマルセイユのコモロ人コミュニティーにおいて民話及びライフヒストリーを採話。(3)セーシェル: 2012年1月2月に国立文書館(ヴィクトリア)で未刊行民話テキスト(タイプ原稿)を収集。(4)マダガスカル:2012年2月に国立考古-芸術博物館(アンタナナリヴ)において,過去のマダガスカル民話の調査状況を,また国立学士院においてマダガスカル民話に関する書誌情報をそれぞれ収集。更に,北西部のマジュンガにおいて,マダガスカル語北西部方言による,ラカカベと呼ばれる主人公の民話群を採話。2.採話テキストの処理:採取した民話・伝承及びライフヒストリーの一部について,それらの音源を各個別言語による文字テキストに書き起こす作業,また当該地域の公用語であるフランス語への翻訳を開始した。3.モティーフ索引データベース構築の準備:民話・伝承の比較に際して分析単位となるモティーフ群の抽出を行うための準備として,トンプソンのモティーフ索引体系の構造をスプレッドシート・ツール上に再現し,モティーフ索引データベースの大まかな項目を決定した。4.類話の伝播,異同の分析準備:モティーフの分布・連鎖構造を分析するための生物情報学のツールとしてClustal X,及びその出力結果を樹形図にするTreeViewを選択すると共に,他の統計処理ツール(主として統計解析言語R)の使用法を確認した。1.インド洋西域島嶼部及び関連地域における参与調査:本年度は次の各地域で採話及び資料収集を行った。(1)マダガスカル:北西部においてツィミヘティ族の人々によるマダガスカル民話。(2)モーリシャス:インド系住民によるボージュプリー語及びタミール語の民話。(3)セーシェル:国立文書館所蔵未刊行民話テキスト(タイプ原稿)のうち,昨年撮影したものが不鮮明な画像の再撮影。2.採話テキストの処理:前年度に引き続き,採取した民話・伝承及びライフヒストリーについて,それらの音源を各個別言語による文字テキストに書き起こす作業,また当該地域の公用語であるフランス語への翻訳を行い,web上でそれらの日本語訳及び,公開許諾が取れたものについては音源を公開した(URLは本報告書「15.備考」欄に掲載)。尚,セーシェル民話については,上記の国立文書館所蔵未刊行民話テキストのうち32編を,セーシェル・クレオル語と日本語の対訳形式によって刊行すると共に,コモロ民話の刊行準備として,掲載する民話の選定作業を開始した。3.モティーフ索引データベース等の構築作業:民話・伝承の比較に際して分析単位となるモティーフ群の抽出及び,当該地域の民話・伝承についての書誌データベースの入力を継続して行った。4.類話の伝播,異同の分析:前年度の国際シンポジウムで行ったコモロ民話に関する報告を刊行すると共に,補完的な分析を人工知能学会全国大会で報告した。また,コモロ民話の国際的な研究者であるサリム・ハテュブ氏を招聘して講演会を開催し,併せて,次年度に予定している民話集の刊行についての打ち合わせ作業を氏と共に行った。1.インド洋西域島嶼部及び関連地域における参与調査:本研究課題は参与調査による民話・伝承,またそれらの伝播に関わるディアスポラのライフヒストリーの採取を第一の目的としており,本年度は次の各地域で採話及び資料収集を行った。(1)レユニオン島:マダガスカル出身者よりマダガスカル民話。(2)モーリシャス:インド系住民より民話(ボージュプリー語)。(3)コモロ:グランド・コモロ島においてコモロ民話。(4)フランス本土:コモロ出身者よりコモロ民話。(5)セーシェル:国立文書館の許諾を受け,当館所蔵の未刊行民話テキスト(タイプ原稿)約50話を追加でデジタル撮影。2.採話テキストの処理:前年度までに採取した民話・伝承及びライフヒストリーの一部について,それらの音源を各個別言語による文字テキストに書き起こす作業,また当該地域の公用語であるフランス語への翻訳を継続して行い,web上でそれらの日本語訳(現在総計約100話)を公開した(URLは本報告書「15.備考」欄に掲載)。3.モティーフ索引データベース等の構築作業:民話・伝承の比較に際して分析単位となるモティーフ群の抽出を,スプレッドシート・ツール上に再現したトンプソンのモティーフ索引体系に組み込む作業及び,当該地域の民話・伝承についての書誌データベースの入力を開始した。4.類話の伝播,異同の分析:モティーフの分布

・連鎖構造の分析に際して,本年度はコモロ民話を対象に,生物情報学の多重整列ツールClustal X,及びその系統樹情報から進化樹形図を出力するTreeViewを用いた口頭報告を国際シンポジウムにおいて行い,平成25年度に刊行される予定である。1.インド洋西域島嶼部及び関連地域における参与調査:本年度は次の各地域で採話及び資料収集を行った。(1)マダガスカル:北西部・ツィミヘティ族の民話及び,南部・ヴェズの漁撈民の民話。(2)モーリシャス:インド系住民によるボージュプリー語の民話。(3)セーシェル:国立文書館所蔵未刊行民話テキスト(タイプ原稿)のうち,約30編について現地協力者と内容の確認を行った。2.採話テキストの処理:前年度に引き続き,採取した民話・伝承及びライフヒストリーについて,それらの音源を各個別言語によるテキストに書き起こす作業,また当該地域の公用語であるフランス語への翻訳を行い,web上でそれらの日本語訳を公開した(URLは本報告書「15.備考」欄に掲載)。次いで,民話集4点を刊行した:セーシェル(28編),コモロ(ンガジジャ島方言38編,ムワリ島方言16編),マダガスカル(22編)。3.モティーフ索引データベース等の構築作業:民話・伝承の比較に際して分析単位となるモティーフ群の抽出及び,当該地域の民話・伝承についての書誌データベースの入力を継続して行った。4.類話の伝播,異同の分析:人工知能学会全国大会において報告を行い,また代表者小田が所属機関の広報誌『フィールド・プラス』にプロジェクトの紹介記事を掲載した。1.前年度までに採話・収集した民話・伝承に基づき2点の民話集を刊行した。(1)『マダガスカルの民話II』:南西部漁撈民ヴェズ族の民話6編,南部畑作・牛牧民タンドゥルイ族の民話1編,南西部畑作・稲作ー牛牧民マシクル族の民話と伝承4編及び東部焼畑稲作民ベツィミサラカ族の伝承4編,北西部稲作ー牛牧民ツィミヘティ族の民話4編の計19編をマダガスカル語と日本語の対訳形式で刊行した。(2)『モーリシャスのボージプリー語民話』:海外研究協力者ギルジャーナンドシング・ビーセーサル・アルヴィンド(マハートマー・ガーンディー・インスティテュート講師)がボージプリー語話者から採録した21編を刊行した。尚,全21編に英語訳及び日本語訳を付すと共に,5編についてはデーヴァナーガリー文字版ボージプリー語テキストと,研究協力者町田和彦(東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所教授)による新たな転写方式を用いたラテン文字版ボージプリー語テキストを加えた。2.フランス共和国海外県のレユニオン島において職業的語り部7名による民話の口演を収録した。また,レユニオン島の語り手の協会(コゼ・コンテ)のダニエル・ベルジョー会長及び民話集を数多く刊行している書店スーリヤ社のフィルマン・ラクパティア社主と,収録した民話の対訳集を今後共同刊行する可能性について協議を行った。
水平二軸非線形振動システムの自己学習型同定法に基づく建物の構造健全性診断法の開発

本研究は非線形復元力モデルの同定手法に自己学習機能を持たせた同定手法を提案し,それに耐震性能評価法に組み込み,部材の変形と応力を推定して建物の構造健全性を評価する手法の開発を行った(1)建物の自己学習型非線形振動システム同定手法水平2方向の地震動を受ける多質点系2軸非線形振動モデルを用いて建物の2軸非線形復元力特性の同定する手法の開発を行った。そして、提案手法の有効性を調べた。その結果、提案した自己学習機能は概ね有効であることが確かめられたが、改善の余地もあることも分かった。(2)建物の損傷度と現有耐震性能評価法と構造健全性診断法の開発「鉄筋コンクリート造建物の耐震性能評価指針(案)・同解説」(日本建築学会編,2004年度版)の部材の損傷度及び建物の現有耐震性能の評価法を本研究のシステム同定手法に組み込み,新しい構造健全性診断法の開発を試みた。開発では、システム同定を用いた構造健全性診断は同定の精度で診断結果が大きく左右されること踏まえて、構造健全性診断結果の信頼度を確率で表す方法を提案した。この方法は同定誤差により建物の構造特性がどの程度変動するかを変動量とその起こりうる可能性を確率分布関数で表して、この確率分布で構造特性が表される建物モデルを用いて損傷評価を行い、予想される損傷の信頼性を評価する。開発した手法を用いて、地震応答記録が蓄積されている建物の構造健全性診断を行い、概ね信頼できる結果が得られることが分かった。(3)検証用建物への地震計の設置と常時微動測定本研究で提案する建物の構造健全性診断法の有効性を検証する建物として,東北大学構内に建設された免震実証建屋と総合研究棟を選定し、これらの建物に振動計を設置して常時微動と地震応答の連続観測を開始した。そして、観測記録から固有周期や剛性を同定し,建物の構造特性の日変動や地震時変動のモニタリングを継続的に行っている。その結果、地震前から地震時、そして地震後までの構造特性の変化が明瞭に捉えることに成功した。また、風による振動から構造特性を捉えることも可能であることが分かり、構造健全性診断に風による振動も利用できることが明らかにかった。本研究は非線形復元力モデルの同定手法に自己学習機能を持たせた同定手法を提案し,それを研究分担者が作成に携わった耐震性能評価法に組み込み,部材の変形と応力を推定して建物の構造健全性を評価する手法の開発を行う。そのために、本年度は以下のことを行った。(1)建物の自己学習型非線形振動システム同定手法の開発本研究で扱う建物の振動モデルは,水平2方向の地震動を入力とする多質点系2軸非線形振動モデルである。このモデルを用いて建物の2軸非線形復元力特性の同定する手法の開発を試みた。その結果、提案したサブストラクチャ的システム同定手法の有効性を確証し、異方性二軸復元力が扱える修正MSSモデルと自己学習型同定手法の提案することが出来た。(2)建物の損傷度と現有耐震性能評価法と構造健全性診断法の開発「鉄筋コンクリート造建物の耐震性能評価指針(案)・同解説」(日本建築学会編,2004

年度版)の部材の損傷度及び建物の現有耐震性能の評価法を本研究のシステム同定手法に組み込み,新しい構造健全性診断法の開発を試みた。初年度では特に、システム同定に基づく建物の健全性診断では、ステム同定の推定精度が診断結果を大きく左右することを受けて、システム同定の推定精度から健全性診断結果の信頼度を評価する手法を確率理論に基づいて提案を行った。(3)検証用建物への地震計の設置と常時微動測定本研究で提案する建物の構造健全性診断法の有効性を検証する建物として,東北大学構内に建設された免震実証建屋と総合研究棟を選定し、これらの建物に振動計を設置して常時微動と地震応答の連続観測を開始した。そして、観測記録から固有周期や剛性を同定し,建物の構造特性の日変動や地震時変動のモニタリングを継続的に行っている。その結果、地震前から地震時、そして地震後までの構造特性の変化が明瞭に捉えることに成功した。また、風による振動から構造特性を捉えることも可能であることが分かり、今まで着目されてこなかった風力の構造健全性診断法への活用が期待できる。前年度で開発した自己学習型非線形振動システムの同定手法を建物の損傷度及び現有耐震性能の評価法に組み込み,構造健全性診断プログラムの作成し、数値解析モデルを用いたシミュレーション解析による検討と,観測データを用いた精度の検証を試みた。1)水平2軸非線形復元力特性の同定精度と自己学習機能の有効性の検証免震建物の地震記録を用いて免震層の非線形復元力特性の同定を行い,非線形復元力特性の同定精度を検証した。また、システム同定の自己学習機能による復元力の推定精度の向上を調べ,手法の有効性を調べた。その結果、提案した自己学習機能は概ね有効であることが確かめられたが、改善の余地があることも分かった。2)振動システムの同定法及び静的非線形フレーム解析法の精度の検証同定によって得られた最適モデルから求めた各層のせん断力と層間変位と真の値との比較を行い,同定手法の精度の検証を試みた。また,同定により求めた層間変位を静的フレームモデルに与えて非線形解析を行った。この解析結果と観測との比較を行い,部材の損傷度をある程度予測できることが分かった。3)実応答記録を用いた建物の構造健全性診断の時系列解析観測で蓄積された地震記録を時系列的に並べ,各地震に対する非免震建物の構造健全性診断を行い、損傷部材の特定,部材の損傷の進展などを追跡し,現有する耐震性能が建設当初から現在までどのように変化してきたかを、経時的に解明を試みた。
動物細胞リン脂質生合成欠損変異株を用いたリン脂質代謝, 細胞膜機能の調節機構の解析

本研究の目的は動物培養細胞よりリン脂質代謝に異常を有する変異株を分離し,これを用いてリン脂質生合成とその調節機構及び膜の生合成並びに膜機能発現におけるリン脂質の役割を明らかにすることである.1.CHO細胞よりホスファチジルセリン(PS)生合成欠損変異株を分離し, PSの生合成はリン脂質コリン塩基交換酵素により触媒されていること,およびPSは細胞の成長に必須であることを明らかにした. 2.PS要求性変異株を分離し,動物細胞には基質特異性の異なる2種類のセリン交換酵素(酵素IおよびII)が存在することを初めて明らかにした.またセリン交換酵素Iの欠損で細胞内PSの量が減少し細胞が死滅することを見いだし,この酵素の重要性を明らかにした. 3.この変異株を用いた解析によりPSが被膜RNAウィルス感染過程において重要な役割を果たしていることを明らかにした.本研究及び当研究室での動物細胞変異株を用いたタンパク質輸送・分泌の研究結果などを併せ,今後ウィルス感染防御法確立のため役立てたい. 4.PS生合成調節機構が異常となった変異株(#29)を分離し,親株のPS生合成は培地にPSを加えると特異的に抑制されるのに対し, #29株ではその抑制を受けないことを明らかにした. #29株のPS生合成調節機構に於ける損傷部位を検討している.5.PSA-3株のPS要求性を相補する遺伝子をCHO細胞より単離し,この遺伝子のPS生合成への関与を明らかにして更に解析中である.6.マクロファージ系培養株細胞よりホスホリパーゼA_2活性損傷変異株を分離した.親株及び変異株のアラキドン酸とその代謝産物遊離について解析し,本細胞株に基質特異性の異なるホスホリパーゼA_2が少なくとも2種類存在することを明らかにした.またリポ多糖刺戟後のアラキドン酸遊離に関与するこれら酵素は,異なる活性調節を受ける可能性を示唆することができた.本研究の目的は動物培養細胞よりリン脂質代謝に異常を有する変異株を分離し,これを用いてリン脂質生合成とその調節機構及び膜の生合成並びに膜機能発現におけるリン脂質の役割を明らかにすることである.1.CHO細胞よりホスファチジルセリン(PS)生合成欠損変異株を分離し, PSの生合成はリン脂質コリン塩基交換酵素により触媒されていること,およびPSは細胞の成長に必須であることを明らかにした. 2.PS要求性変異株を分離し,動物細胞には基質特異性の異なる2種類のセリン交換酵素(酵素IおよびII)が存在することを初めて明らかにした.またセリン交換酵素Iの欠損で細胞内PSの量が減少し細胞が死滅することを見いだし,この酵素の重要性を明らかにした. 3.この変異株を用いた解析によりPSが被膜RNAウィルス感染過程において重要な役割を果たしていることを明らかにした.本研究及び当研究室での動物細胞変異株を用いたタンパク質輸送・分泌の研究結果などを併せ,今後ウィルス感染防御法確立のため役立てたい. 4.PS生合成調節機構が異常となった変異株(#29)を分離し,親株のPS生合成は培地にPSを加えると特異的に抑制されるのに対し, #29株ではその抑制を受けないことを明らかにした. #29株のPS生合成調節機構に於ける損傷部位を検討している.5.PSA-3株のPS要求性を相補する遺伝子をCHO細胞より単離し,この遺伝子のPS生合成への関与を明らかにして更に解析中である.6.マクロファージ系培養株細胞よりホスホリパーゼA_2活性損傷変異株を分離した.親株及び変異株のアラキドン酸とその代謝産物遊離について解析し,本細胞株に基質特異性の異なるホスホリパーゼA_2が少なくとも2種類存在することを明らかにした.またリポ多糖刺戟後のアラキドン酸遊離に関与するこれら酵素は,異なる活性調節を受ける可能性を示唆することができた.リン脂質代謝・細胞膜機能の調節機構の解析のため、各種変異株の分離と解析に、本年度も全力を注いだ。1.CHO細胞のリン脂質・セリン交換反応損傷変異株の解析から、動物細胞には基質特異性の異なる2種類のセリン交換酵素(酵素【I】および【II】)が存在することを、世界で初めて明らかにした。セリン交換酵素【I】と【II】は、それぞれホスファチジルコリンまたはホスファチジルエタノールアミンを基質とする。さらに、セリン交換酵素【I】が欠損すると、細胞内のホスファチジルセリンの量が減少し、細胞が死滅することが判明し、この酵素の重要性が明かとなった。2.ホスファチジルセリン要求株を用いた発ガンプロモーター(TPA)の作用機作についての研究では、予定どうり、C-キナーゼの活性化という面から、研究を進めた。プロテインキナーゼCはin vitroにおいて、その活性発現にホスファチジルセリンを要求することが、知られている。ホスファチジルセリン要求株をホスファチジルセリン非存在下で培養後、TPA処理により、グルコース輸送タンパク質のリン酸化を調べたが、親株と差はなかった。従って、in vivoにおいて、C-キナーゼの活性化にホスファチジルセリンが必要かどうかについては、さらに検討する必要がある。3.ホスファチジルイノシトール要求株の分離については、方法論を確立し、スクリーニングが進行中である。残念ながら、既に終了した1万株の中には有用な変異株は見いだされていない。さらに分離法の改良等に工夫を凝らす必要があるものと思う。4.マクロファージ系細胞株RAW264.7からのリン脂質分解欠損変異株については、5株の変異株候補が分離でき、現在さらに解析中である。

なお、これらのうちの1株では、リボボリサッカライド依存的なホスホリバーゼA活性の上昇が欠損しており、以降の研究において有用であると考えている。
天然化合物を用いた木材の物性制御と制御機構

熱帯産樹木のペルナンブコ(Caesalpinia echinata Lam.)やログウッド(Haeamatoxylon campechianum Linn.)の水抽出成分を他の木材に含浸することにより、内部摩擦が大幅に低下するという、他の化合物の含浸とは全く逆の結果を見いだした。本研究の範囲では、まずペルナンブコ材の抽出成分の分析を行い、これがプロトサッパニンBとブラジリンであると同定した。ログウッドの主要抽出成分であるヘマトキシリン(市販品)を加えると、内部摩擦の低下をもたらす化合物はいずれもクロマン化合物で、共通した化学構造を有することが判明した。引き続いて、プロトサッパニンBやヘマトキシリンが木材の内部摩擦を低下させる機構の解明を試みた。これらの化合物は木材構成成分に対する強い吸着性を持つが、高含水率では可塑化のため、内部摩擦は増大した。また、ヘマトキシリンのフェノール性水酸基をメチル化しても、内部摩擦に対する影響はメチル化前と異ならなかった。さらに、ヘマトキシリンと化学構造が部分的に共通する数種の化合物を合成し、含浸したが、内部摩擦を低下させなかった。これらの結果から、吸着性、分子サイズ、剛直な化学構造などが内部摩擦低下の必要条件であるとの示唆を得た。生物劣化抵抗性を付与する天然化合物の探索を目的とした研究も行った。その結果、ブラジル産樹木のBagassa guianensisの抽出成分中に、耐犠牲・耐朽性を有する化合物を見いだした。また日本産樹木のカキの黒変部も耐犠牲・耐朽性が高いことが見いだされ、これにはポリフェノール類の関与が示唆された。以上の成果は学会、国際シンポジウム、学術雑誌で発表した。南米産樹木のべルナンブコ(Caesalpinia echinata Lam)や東南アジア産樹木のログウッド(Haematoxyloncampechianum Linn.)の水抽出成分を別の木材試片に注入することにより、その振動特性が大きく変化することを見出した。すなわち、多くの直鎖状あるいは芳香族化合物などを木材に注入すると、その内部摩擦は極端に増大するのが一般的である。これに反して、上記の樹木中に見出される抽出成分を木材に注入すると内部摩擦は40%以上の低下をもたらすという、全く予想を覆す結果となった。したがって、平成10年度においては、抽出成分の中の主要成分の構造を決定するとともに、その構造と付与される物性の間の相関性を明らかにすることを目的として、実験を進めてきた。また、これらの抽出成分を構成している単純な構造の芳香族化合物についても、注入による振動特性や寸法安定性の変化に対する寄与を調べた。平成10年度内に明らかになったことは、以下の3点に要約できる。その第一は、ベルナンブコ材の主要成分がプロトサッパニンBとブラジリンであること、さらにログウッドの主要成分である、ヘマトキシリンを加えると、内部摩擦の低下をもたらす化合物はいずれもクロマン化合物と呼ばれる化学構造を有することである。第二は、これらの化合物は木材に対して極めて強力な水素結合による吸着性をもつと考えられること。第三は、これらの天然化合物が寸法安定化にはほとんど寄与しないが、これらの化合物の基本構造であるフェノール誘導、例えばピロガロールやサリゲニンの中にはある程度の寸法安定性を与えるものが存在することである。次年度は内部摩擦の低下の機構をさらに明確にするとともに、寸法安定性や生物劣化抵抗性などを付与する天然化合物の探索を進める予定である。熱帯産マメ科樹木のペルナンブコやログウッドの抽出成分、すなわちプロトサッパニンBやヘマトキシリンが木材の損失正接を低下させる機構の解明及び生物劣化抵抗性を付与する天然化合物の探索を目的として研究を行った。成果は以下の2点に要約できる。その第一は、ヘマトキシリンの含浸による損失正接の低下機構に関するものである。

前年度の範囲で、ヘマトキシリンの有する4個のフェノール性水酸基の水素結合形成に対する関与が示唆されたが、これらの水酸基をメチル化しても、損失正接に対する影響が見られなかったことから、この推定が否定され、むしろ1個のアルコール性の水酸基と環の酸素原子の共存が損失正接低下の必要条件ではないかとの示唆を得た。また、ヘマトキシリンと化学構造が部分的に共通する数種の化合物を合成し、これを含浸したが、損失正接を低下させる物質は見いだせなかった。このことから、部分的な構造の類似性だけではなく、ヘマトキシリンと同等の分子サイズや剛直な化学構造も必要条件であるとの考えに達した。一方、広範な相対湿度下での振動測定から、ヘマトキシリンの含浸による損失正接の低下は比較的相対湿度の低い領域に限られ、共有結合による架橋構造の形成との相違が明らかになった。第二は、生物劣化抵抗性に対する天然化合物の探索に関するものであり、耐朽性が高いとされている、ブラジル産樹木のBagassa guianensisの抽出成分中に、耐蟻性・耐朽性を有する化合物を見いだした。また日本産樹木のカキの黒変部も耐蟻性・耐朽性が高いことが見いだされ、これにはポリフェノール系化合物の関与が示唆された。以上の成果は学会、シンポジウム、学術雑誌で発表した。