hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経堤由来としての歯根膜細胞の分化制御

ヒト歯根膜細胞の多分化能を検索する目的で神経分化能の解析をおこなった。コラゲナーゼ・ディスパーゼで酵素処理した歯根膜組織よりいわゆる間葉系幹細様な歯根膜幹細胞の抽出の系は非常に安定しており、未分化性を維持する目的で培地をDMEM/F-12に換えたところ増殖は抑制傾向にあった。神経系への分化誘導培地を用いると歯根膜細胞は神経様細胞へ分化することが確認できた。また、イヌ歯周欠損に自己イヌ歯根膜細胞シートを移植したところ、神経関連タンパクであるNFP抗体陽性の新生神経組織が確認されたことから、インビボ・インビトロにおいて歯根膜細胞の神経再生への寄与の可能性が示唆された。また、非常に少ない集団ではあるが、造血幹細胞の維持に必須といわれるc-kit陽性細胞が歯根膜由来細胞には存在し、またc-kitのリガンドであるstem cell factor(SCF)を歯根膜細胞が発現していることが確認されたことから、間葉系組織におけるc-kit/SCFシグナリングを検討する必要が生じ、現在研究を進めている。また移植した細胞の動態を追跡するためにさまざまな手法を試したが、最終的にはレンチウイルスを用いてEGFPを導入する方法を最適化し、細胞治療の研究を行う際には細胞をラベリングしている。我々のターゲットとしている硬組織は組織切片を作製する際に脱灰・固定の際に蛍光色素が減退することが分かっているので、免疫組織学的に移植した細胞を評価する目的で脱灰・固定方法の最適化も併せて行った。間葉系幹細胞の一つと考えられている歯根膜細胞であるが、その性質に関しては不明な点が多い。そこで本研究においては、一般的に用いられているヒト由来の骨髄ならびに脂肪由来の間葉系幹細胞と歯根膜細胞を比較検討することを第一の目的として実験を実施した。フローサイトメトリーの結果からヒト歯根膜細胞に強く発現している表面抗原は検出できなかったが、PCRアレーのデータからNCAM1、S100A4、POSTNの強い発現が観察された(Iwata et al., Validation of human periodontal ligament-derived cellsas a reliable cellsource forcytotherapeutic use. 37 : 1088-1099. Journal of clinical periodontobgy. 2010)。この中で我々が注目したのはNCAM1(神経細胞接着分子;CD56)である。この分子は線維芽細胞増殖因子受容体と協調して神経突起伸長に関与する膜貫通タンパクであり、歯根膜組織には豊富な神経網が構築されていることを考慮するとその発現意味は興味深い。そこで、われわれは現在フローサイトメーターでNCAM1陽性細胞を濃縮するとともに、歯根膜細胞の神経分化能を検討している。市販の神経細胞分化培地にて培養し、遺伝子ならびにタンパク発現をRT-PCR法ならびにウエスタンブロッティングにて解析を進めている。本年度は、ヒト歯根膜細胞の多分化能を検索する目的で神経分化能の解析をおこなった。また、非常に少ない集団ではあるが、造血幹細胞の維持に必須といわれるc-kit

陽性細胞が歯根膜由来細胞には存在し、またc-kitのリガンドであるstem cell factor(SCF)を歯根膜細胞が発現していることが確認されたことから、間葉系組織におけるc-kit/SCFシグナリングを検討する必要が生じ、現在研究を進めている。また移植した細胞の動態を追跡するためにさまざまな手法を試したが、最終的にはレンチウイルスを用いてEGFPを導入する方法を最適化し、細胞治療の研究を行う際には細胞をラベリングしている。我々のターゲットとしている硬組織は組織切片を作製する際に脱灰・固定の際に蛍光色素が減退することが分かっているので、免疫組織学的に移植した細胞を評価する目的で脱灰・固定方法の最適化を現在行っている。
「訓点資料総目録平安時代編真言宗の部」の作成

日本において漢文に日本語の読みを記入した資料(訓点資料)は大量に存在しているが,近代的な国語学的研究が開始されてから100年余りを経ても,その全貌は明らかになっているとは言えない。今後の研究を発展させるためにその総目録の作成と完成が望まれるところであるが,短期間にそれを遂行することは容易ではない。そこでまず,平安時代の仏教の世界で作成された訓点資料のうち,真言宗において作成されたものの目録を作成しようと試みたものである。本研究は日本語学の立場から訓点資料・訓点語研究を実施するための基礎資料として「訓点資料総目録平安時代編」を作成しようとするものである。ただし、比較的短い時間の中で大規模な目録を作成することには種々の困難があるため、まず、同目録のうち「真言宗の部」を作成し、公表しようと企図している。本研究の特色は1人の研究者の目を通して標準化されたデータを提供しようというところにある。平成19年度には次のような考察、作業を実施した。1「訓点資料総目録平安時代編真言宗の部」の編纂方針の再確認2目録作成のためのデータ収集とその整理実際に目録を作成するためのデータ収集は次の3つの方向から行われる。(1)これまでに研究代表者が調査した訓点資料のデータを活用し、それに検討を加えて使用する場合。(2)これまでに研究代表者が調査したことのない訓点資料のデータを原本調査によって採取し、使用する場合。(3)当面研究代表者が原本調査できる見込みのない、引用、伝聞などによる間接的に知り得た資料のデータを使用する場合。(1)(2)のデータ確認、新規データ採取のために京都方面へ3泊4日程度の調査旅行を4回実施した。3目録の編纂作業2で得たデータをもとに「訓点資料総目録平安時代編真言宗の部」を編纂して行く作業を開始した。平成20年度には次のような考察、作業を実施した。1「訓点資料総目録平安時代編真言宗の部」の編纂方針の再確認2目録作成のためのデータ収集とその整理実際に目録を作成するためのデータ収集を次の3つの方向から行った。(1)(2)のデータ確認、新規データ採取のために京都方面へ2泊3日の調査旅行を1回実施した。3目録の編纂作業2で得たデータをもとに「訓点資料総目録平安時代編真言宗の部」を編纂する作業を実施した。4物品購入データ整理のためにノートパソコン1台を購入した。ただし、比較的短い時間の中で大規模な目録を作成することには種々の困難があるため、まず、同目録のうち「真言宗の部」を作成しようと企図したものである。平成21年度には次のような考察、作業を実施した。(2)これまでに研究代表者が調査したことのない訓点資料のデータを原本調査により採取、使用する場合。
統合脳活動計測による匠の技の脳科学的解明およびバーチャルトレーニングへの応用

本研究では,高度な技術,高品質,短納期などが要求される単品鋳物製品に関する鋳造や機械加工工程を技能伝承事例として取り上げ,ものづくりの技能伝承における身体知獲得過程の脳科学的分析およびその工学的応用について行った.ヒューマンインターフェイス分野,脳科学分野等の知見をもとに,ものづくりにおける技能伝承の基礎的研究と応用的研究を行うとともに,ものづくり現場での実践的検証を行い,技能伝承の高度化を図った.本研究では,高度な技術,高品質,短納期などが要求される単品鋳物製品に関する鋳造や機械加工工程を技能伝承事例として取り上げ,ものづくりの技能伝承における身体知獲得過程の脳科学的分析およびその工学的応用について行った.ヒューマンインターフェイス分野,脳科学分野等の知見をもとに,ものづくりにおける技能伝承の基礎的研究と応用的研究を行うとともに,ものづくり現場での実践的検証を行い,技能伝承の高度化を図った.本研究では,高度な技術,高品質,短納期などが要求される単品鋳物製品に関する鋳造や機械加工工程を技能伝承事例として取り上げ,ものづくりの技能伝承における身体知獲得過程の脳科学的分析およびその工学的応用について検討を行った.ヒューマンインターフェイス分野,脳科学分野等の知見をもとに,ものづくりにおける技能伝承の基礎的研究と応用的研究を行うとともに,ものづくり現場での実践的検証を行い,技能伝承の高度化を図ることを研究目的としている.平成22年度においては,以下の研究成果を得たので報告する.(1)注湯作業用力触覚提示装置の設計および製作多関節型ロボットアームと触覚用グローブから注湯作業用力覚提示装置を開発した.これにより,注湯用とりべ(炉からでる溶湯をうけ運搬や鋳込みを行う容器)をクレーンで運搬する感覚や,溶湯を鋳型に鋳込む作業を体験できた.(2)リアルタイム鋳込みシミュレータの開発鋳型に高温の解けた金属を流し込む作業が注湯である.この作業では鋳込み速度が非常に重要である.鋳込みを適切な速度で行うためには,鋳型内での湯流れの様子を理解している必要がある.しかし,経験の浅い技能者にとって鋳型内の湯流れを想像することは困難である.そこで本研究では,注湯作業訓練を行うためのリアルタイム鋳込みシミュレータを開発した.本研究では湯を粒子とし,粒子法を簡略化した手法を開発し,これを用いてリアルタイムで解析した.VR技術を用いて,湯流れを3次元立体映像で表示することで,湯流れのイメージを簡単に把握することが可能となった.(3)fNIRS(機能的近赤外分光脳計測装置)および視線計測等の統合計測システムの開発fNIRSおよび視線計測装置により,統合脳機能計測システムを構築した.そのシステムにより,ものづくり作業者の脳賦活反応と視線を同時計測できることを確認し,本格的な計測システム開発のための準備を整えた.平成23年度においては,以下の研究成果を得たので報告する.(1)NIRS(近赤外分光脳計測装置)およびEEG(脳波計)の統合計測システムの構築頭部や筋肉などの生体組織に対して透過性が高い近赤外光を外部から照射し,組織を透過してきた光を分析することにより,組織を流れている血液中のヘモグロビン酸素化状態を外部から非浸襲的に脳活動を計測した.また,NIRSおよびEEGシステムの統合システムを構築した.(2)脳活動計測システムによる脳活動情報の抽出および分析熟練技能者と初心者に,作業中の視覚・聴覚・触覚等の刺激情報を受けたり,運動を行ったりしたときの脳の活動状態をNIRS-EEG統合脳活動計測システムにより計測し,その解読を行い,作業者のある特定の活動をするときに脳のどの部位が関わっているのかを調べた.(3)複合現実感技術を用いた技能伝承およびデザインレビュー支援システムの開発現実世界へ仮想物体を違和感なく合成するためには,現実世界の座標と仮想物体の座標との位置合せが重要であり,カメラの位置合せは,ARToolKitを用いて独自マーカーにより行った.本研究では,複合現実感技術を用いて,実際の製品に近い形態で表示し,視覚情報のみならず力触覚情報を融合してボリューム感や重量などを知覚でき,複数の人間が容易に体験しながらコミュニケーションできるタンジブルなデザインレビューシステムを開発し,鋳造製品のデザインレビューに適用した.(4)没入型仮想共有環境システムでの実証試験および質的分析「匠の技の質的分析」の研究成果を踏まえて,没入型仮想共有環境システムに教育対象に応じたコンテンツを表示し,現場作業の仮想的な体験を通じて非熟練技能技術者の教育支援を行った.平成24年度の研究実績を以下に示す.(1)複合現実感技術を用いた技能伝承およびデザインレビューの有用性の検証:拡張現実感技術を用いたデザインレビューの事例として研究を行った.このデザインレビューシステムでは,三面図をマーカとして使用し,それに合せて立体映像および湯口系方案を表示した.三面図上に表示している3次元データはキーボードやマウスを操作することで,見る角度を変更することができるようにしている.そのため,直感的に観たい角度からデータを観ることが可能である.このシステムを用いてデザインレビューをすることで,三面図から立体図や湯口系を想像できない人も製品のイメージを把握できるため,試作品を製作する前に十分な議論を行うことができ,試作品にかけるコストを減らすことが可能となった.また,本システムのように技術文書にマーカを取り入れることで,若い技術者への教材として使用することも可能である.言葉では表現が困難な図形も3次元データとして表示できるため,学習者の理解を高めることができた.(2)バーチャルトレーニングへの応用:

地元企業技術者・技能者とも連携しながら,鋳造および切削機械加工分野について,ものづくりの技能伝承における「身体知獲得過程の脳科学的分析」を基づき,「工学的応用(バーチャルトレーニングと職場訓練との融合)」を分野横断的な質的研究を行うことにより,ものづくりにおける新たな技能伝承法や人材育成法の確立した.(3)研究成果のまとめ:平成22年度から平成24年度までに得られた研究成果をまとめるとともに,実際の設計・製造現場での導入を検討した.また,学会発表等を通じてその研究成果を広く公表した.統合計測システムにより脳機能を計測するとともに,皮膚血流や外乱など除去する信号処理技術を開発し,脳機能解析の高度化を図ることができた.そのシステムにより,技能伝承の脳科学的解明に大きく寄与した.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後も当初計画どおり遂行し,技能伝承の脳科学的解明およびバーチャルトレーニングの高度化に努める.24年度が最終年度であるため、記入しない。
社会福祉分野におけるスピリチュアルな側面を鑑みたアセスメントツールの開発

本研究の目的は、福祉サービスを利用する高齢者に対し、福祉専門職が福祉現場で実際に活用できるスピリチュアルアセスメントのツール開発であった。本研究は、「生活モデル」の考え方を基盤に据え、高齢者が生活上で体験するスピリチュアリティの内容とその機能について、文献研究、実地調査、実証的研究から分析しこれらを考察した。その結果から、高齢者の日常的スピリチュアリティとこれらを捉える説明図式・理論:「時間×関係×価値」を提示した。そして、これらを参考に、本研究で、高齢者の日常的スピリチュアリティの内容と特徴を構造的かつ体系的に捉え、スピリチュアルアセスメントを可能とする「3次元プロット図」を作成した。本研究の目標は、福祉サービスを利用する高齢者に対し、福祉専門職が福祉現場で実際に活用できるスピリチュアルアセスメントのツール開発である。平成25年度は、医療分野の臨床や福祉分野の現場でスピリチュアリティの視点をもった治療やケアの実態を国内外の病院や施設の視察を通して考察できた。そこで、患者や利用者のスピリチュアルニーズの充足が課題としてあり、それらの特質に焦点を当てたケアの必要性が明かになった。。さらに、スピリチュアルアセスメントの前提となるスピリチュアリティの本質理解のための文献研究が行われた。研究代表者により、社会福祉分野におけるスピリチュアリティの理解、その構造と要因について文献研究がなされ、その成果が学会発表された。併せて、すでに調査されている福祉サービスを利用する高齢者の生活上のスピリチュアリルな課題についてのデータの詳細な分析が開始された。研究分担者により、スピリチュアリティを含有するソーシャルワークの価値の視点から福祉分野における対人援助の哲学が考察され、論文が出稿された。さらに、研究協力者により、死生学教育の観点から、スピリチュアリティに関連する事項についての考察の成果が学会で発表された。本研究の目的は、福祉サービスを利用する高齢者に対し、福祉専門職が福祉現場で実際に活用できるスピリチュアルアセスメントのツール開発である。平成26年度は、スピリチュアリティの概念の研究、それを踏まえた福祉現場での実践の考察、高齢者の生活上のスピリチュアルな課題の考察を行い、これらの研究により主に、以下の成果を得ることができた。1、スピリチュアリティの概念を明らかにするため、キリスト教の観点から文献研究により、この概念の本質的な意味内容を提示できた。(学術論文で発表)2、ドイツ・スイス・ディアコニー事業団の高齢者介護施設、病院のスピリチュアルアセスメントの実態調査、大学・専門学校のスピリチュアルケアの教育内容の実態調査を行い、医療福祉現場でのスピリチュアリティを鑑みた治療やケアのニーズが明らになった。3、海外のディアコニー事業団のスピリチュアルな側面を捉えた実践を踏まえ、日本におけるディアコニー事業の研究史を文献により考察し、この領域でのスピリチュアルケア研究の実態を明らかにした。(学術論文で発表予定)4、老人デイサービス、有料老人ホームの利用者に対するインタビュー調査の結果を質的研究により分析・考察し、福祉サービスを利用する高齢者の生活上で経験するスピリチュアルなテーマを明らかにした。これを通し、スピリチュアルアセスメントの項目となる基礎的データを得ることができた。(学術論文で発表予定)以上である。平成27年度は、本研究のスピリチュアリティの概念の研究を踏まえ、国内外の社会福祉実践の活動及び研究に焦点を当て考察を行った。また、高齢者の生活上のスピリチュアルなテーマを質的研究により分析と考察した。さらに、高齢者を対象とした余暇活動支援への応用の可能性を探索した。これらの研究により、以下の成果を得ることができた。1.昨年度のドイツ及びスイスのディアコニー事業団の視察と調査の結果を踏まえ、日本国内におけるディアコニー事業団に関する研究を行った。その結果、ケアにおけるスピリチュアリティの体現には、ケア従事者に隣人愛の精神がその人格において涵養される必要があり、この事業の歴史において、スピリチュアリティを鑑みた福祉活動の動機となり展開してきたことが明らかになった。(学術論文で発表)2.高齢者が生活上経験するスピリチュアリティなテーマについて、「生きる意味に関する質的調査」により得られたデータを分析し、その結果、以下の6つのカテゴリと23のコードが抽出された。この調査の分析と考察により、スピリチュアルアセスメントのツール開発の基礎データを得られたことは有益であった。(学術論文で発表)3.特別養護老人ホームにおける障害高齢者への余暇活動歴に焦点をあてた支援の実施について、活動参加意欲が低下した生活状況にある高齢者への援助計画を策定し、ストレングス視点及びエンパワメントアプローチの視点より、環境整備を行いつつ援助実践を試みた。さらにモニタリングを継続することで効果測定に基づく評価を実施した。その結果、障害高齢者の生きる意味と関連し、活動参加への志向や動機につながるスピリチュアリティを捉えた支援は、ストレングスやエンパワメントに導かれる可能性を有することが示唆された。(学術学会で発表)以上である。25年度から27年度の研究にて、スピリチュアリティの概念の考察、スピリチュアリティに考慮した国内外の福祉領域でのケア実践の考察、高齢者の生活上のスピリチュアルなテーマの質的調査による抽出等にて、高齢者の支援に向けたピリチュアルアセスメントのツール開発の基礎データを得ることができ研究は概ね進行している。しかし、27年度、特別養護老人ホームで、高齢者のスピリチュアルケアに関し、アセスメントを通した宗教、職歴、家族構成、趣味等との関係について継続的に参与観察並びに職員による評価を実施していたが、その途中で、調査対象者の重篤による病院転移、併せて、ADL低下に伴う要介護度の重度化等で研究計画の見直しが必要となった。

よって、これらが要因になり本研究課題の進行が遅れている。平成28年度は、本研究の最終年度にあたり、研究対象である介護福祉サービスを利用する高齢者のスピリチュアリティを精査し緻密な考察を加え、福祉分野の生活支援において活用が期待されるアセスメントの内容と項目を抽出し、ツールの様式作成に着手した。具体的には、1.本研究の理論的研究として、キリスト教の歴史と思想を背景とした「オリゲネスの祈祷論」を取り上げ、これを手掛かりに、スピリチュアリティの概念の本質について考察を深めることができた(研究協力者:梶原直美著書)2.昨年度の実証的研究:「高齢者の生きる意味としてのスピリチュアリティ」(質的研究)の成果を踏まえ、高齢者が日常の生活上で体験するスピリチュアリティについて、国内外のスピリチュアリティの理論と先行研究により緻密な考察を加え、これらのスピリチュアリティを捉える理論的枠組みを検討し、「時間×関係×価値」を据えることを可能とした。そして、6つのカテゴリーと23のコードに基礎付けられた「日常的スピリチュアリティ」という新規概念を生成し、スピリチュアルな側面を鑑みたアセスメントのツールの項目となる内容を示唆することができた(研究代表者:岡本宣雄学位論文)。3.スピリチュアリティの観点を見据えたツールの適用と活用の可能性について探索するため、韓国の平澤市、ヨンイン市、瑞山市、ソウル市をそれぞれ拠点とする高齢者施設(病院・老人ホーム、老人福祉館など)を視察した。そこで、アジア圏にある韓国における高齢者の実態と福祉サービスの現状を調査し、スピリチュアルな視点とそのアセスメント、ならびに、これを踏まえた高齢者に対するアクティビテイおよび福祉レクリエーションの必要性の観点から、福祉分野でのスピリチュアルケアの考察を試みた(研究分担者:滝口真報告書)。本研究の目的は、福祉サービスを利用する高齢者に対し、福祉専門職が福祉現場で実際に活用できるスピリチュアルアセスメントのツール開発であった。本研究は、「生活モデル」の考え方を基盤に据え、高齢者が生活上で体験するスピリチュアリティの内容とその機能について、文献研究、実地調査、実証的研究から分析しこれらを考察した。その結果から、高齢者の日常的スピリチュアリティとこれらを捉える説明図式・理論:「時間×関係×価値」を提示した。そして、これらを参考に、本研究で、高齢者の日常的スピリチュアリティの内容と特徴を構造的かつ体系的に捉え、スピリチュアルアセスメントを可能とする「3次元プロット図」を作成した。本研究の2年目を終了した。スピリチュアリティの定義として重要となる、この概念の本質的な理解が文献研究により深まった。また、社会福祉実践におけるスピリチュアリティを鑑みたケアの重要性が明かになり、福祉サービスを利用する高齢者に対するスピリチュアルアセスメントの項目となる、その基礎的データを得ることができたためである。
川崎病におけるCD69-Myl9システムを介した血管炎進展とその制御

小児の急性血管炎である川崎病においてCD69-Myl9(ミオシン軽鎖9)システムの関与を検討する.遺伝研究や免疫学研究により川崎病炎症のメカニズムの一部はわかってきたが,一峰性の経過で動脈壁に炎症が発生し収束する時間的空間的機序は不明である。血小板活性化が川崎病の経過に深く関わっていることから、血小板から放出されるMyl9とその受容体CD69がこの疑問に答える鍵になると仮説を立てた。川崎病病理組織の検討、患児の血中Myl9濃度と川崎病活動性との関連、冠動脈炎モデルマウスにおいてCD69やMyl9を制御した場合の動脈リモデリングへの影響を検討する。既に作成してあるヒトMyl9抗体の川崎病治療への臨床応用の可能性に繋げたい。
Creating Authentic Classroom and Online Intercultural Business Communication Programs

本研究の目的は、大学生の異文化間ビジネルコミュニケーションのスキル、また異文化におけるビジネスに対する理解を高めることを目的とした教室用及びオンライン用のカリキュラムを開発することである。学生のニーズ分析、外資系企業を対象にしたインタビューや国内外の教育機関の異文化間ビジネスコミュケーションカリキュラムを調査し、カリキュラム開発に取り組んだ。よって、今年度より二つの新科目の授業を開講できるようになった。その他に、外資系企業を対象にしたディスカッション型のレクチャーシリーズも学生に提供できた。学生による評価が大変高く、英語及び異文化対応力を活かせる就職計画にも役立っているという声が多かった。異文化間ビジネスコミュニケーション
凝集体生命圏：海洋炭素循環の未知制御機構の解明

凝集体(マリンスノー)は、海洋における大規模な炭素鉛直輸送を駆動する重要な媒体であるが、その生成・崩壊プロセスには不明の点が多い。本研究では、凝集体を生息場とする微生物(原核微生物、真核微生物、ウイルス)の群集を「凝集体生命圏」として新たに概念化し、凝集体の生成・発達・崩壊に関わる主要な制御要因として提唱する。凝集体生命圏の複雑な振る舞いに対し、粒子動態、炭素循環、微生物・遺伝子解析、生物情報科学、数理モデリングの専門家の学際的な結集のもとに新たな切り口から理解を深め、これまで見逃されていた凝集体生命圏による炭素鉛直輸送の制御機構を解明する。
佐々木喜善資料の調査と公開に関する総合的研究

『遠野物語』の話し手であった佐々木喜善は、その後、時代の最先端を行く学問を進めていた。ザシキワラシの研究はその始めであったが、今回はカードや書簡などの資料を翻刻して分析した。昔話の研究では、男性の語る昔話と女性の語る昔話に着目し、動物昔話や笑い話の中に込められた精神性を追究していたことが明らかになった。それだけでなく、現代伝説や都市伝説という視点をもって、新しい研究に臨んでいたことがはっきりした。遠野市立博物館第55回特別展は「ザシキワラシ」をテーマにしたが、その中心になったのは佐々木喜善資料であり、これを機会に書簡・カードの整理を行った。その成果は、図録『ザシキワラシ』に、「佐々木喜善とザシキワラシ」「ザシキワラシ調査カード」「ザシキワラシ資料書簡翻刻」として掲載した。これによって、佐々木の行ったザシワラシ研究の様相が明確になった。また、「民話と佐々木喜善」では、『遠野物語』の話し手に始まった佐々木が昔話採集に入ってゆく経過をたどり、その過程で「学校の怪談」を発見したことについて述べた。そうしたことを考えるならば、佐々木の仕事は昔話研究を越えて、民話研究に広がっていたことになる。佐々木の採集は、今なお、時代を越えて現代に問いかける課題を提示していると見るべきであろう。その他、佐々木の編んだ『老媼夜譚』発刊80年を記念した復刻版を刊行し、また、そこで発見された女性の語り手については、「昔話を語る女性、昔話が語る女性」の発表でも述べた。佐々木のこうした業績は、文化における地方や女性のあり方まで示唆していることに驚かざるをえない。なお、間接経費で印刷した『上閉伊今昔物語』は『上閉伊新聞』に連載された報告をまとめたもので、戦後、地元で佐々木喜善に刺激された郷土研究や郷土教育がどのように展開したかを示すことができた。こうした佐々木喜善の掘り起こしは、遠野のみならず、日本各地の郷土文化を考えるうえで、大きな刺激になることを確信している。まだ研究は始まったばかりである。1.『佐々木喜善全集』(遠野市立博物館)に収録されていない文章の収集に努め、これまで公開されていない文章が発見されたが、それらを検討すると、従来の民俗学という枠組みでは収まらないジャーナリズムとの接点のあることが明らかになった。2.佐々木喜善が残した資料の中でも、『江刺郡昔話』『老媼夜譚』を分析して、男性の語る昔話と女性の語る昔話に差違があり、研究の題材として次第に昔話の価値が重んじられていった経緯をたどることができた。3.柳田国男が完形昔話を重視したのに対して、佐々木喜善は派生昔話を大切に考えていて、動物昔話や笑い話の中に込められた精神性を理解し、それを丁寧に記述することを心掛けていたことが浮かびあがってきた。4.佐々木喜善は昔話採集者として評価されてきたが、柳田国男とは違った昔話認識があるばかりでなく、むしろ、現代伝説や都市伝説という視点をもって、時代の最先端を行く学問を進めていたことがはっきりした。5.佐々木喜善は、同じ岩手県に生まれ育った宮沢賢治と親交があったが、ザシキワラシに関するやりとりばかりでなく、『注文の多い料理店』が『遠野物語』に深い影響を受けていることがわかった。
低インダクタンス型マルチ線状内部アンテナを用いた大容積RFプラズマ源の開発

主に内部アンテナ系の開発に関して実施した初年度での研究成果をもとにして、本年度はプラズマ源を構築し、プラズマの特性に及ぼすアンテナ系の低インダクタンス化の効果を明らかにすると共に、表面改質プロセスならびに機能性薄膜の成膜プロセスヘの応用に関する基礎検討を行った。まず、周回しない構造の低インダクタンス線状アンテナを内部アンテナとして備えたユニットを複数個用いて、直径400mmの放電容器においてマルチアンテナ型プラズマ源を構築し、従来のアルゴン以外に窒素、水素ならびに酸素中でのプラズマ生成実験を行った。アルゴンでは10^<12>cm^<-3>に達する高密度プフズマが得られ、窒素、酸素ならびに水素中においても、10^<11>cm^<-3>程度の高密度プラズマを生成可能であることが明らかとなった。さらに、アンテナの構造を低インダクタンス化することにより、アンテナに発生する高周波電圧を効果的に抑制することが可能であることと共に、プラズマ電位を効果的に抑制可能であることが明らかとなった。また、RF増幅器とアンテナとの結合について調べた結果、特に整合条件をさらに検討する必要があることが分かった。さらに、内部アンテナ型RFプラズマ源を用いて、IV族元素薄膜の成膜プロセスと表面改質に関する予備実験を行い、低インダクタンス型マルチ線上内部アンテナを用いたRFプラズマ源により、良好な微細構造と特性を有する薄膜を合成可能であることが明らかになった。その際、高密度プラズマの生成と共に特にプラズマ電位の抑制効果が重要であることが示唆された。また、ナノコンポジット薄膜合成による表面改質プロセスヘの応用を検討するため・プラズマからのイオン衝撃を模擬した成膜予備実験を行い、薄膜の構造と特性に及ぼす成膜条件の影響について調べ、組成が薄膜の微結晶化に大いに影響を及ぼしていることが明らかとなった。本年度は、並列型線状アンテナを用いた内部アンテナ型ICPに関する実験を主眼において研究を実施した。まず、ダブルハーフループ型内部アンテナを用いて、直径400mmの放電容器でのプラズマ生成について、従来のアルゴン以外に水素中でのプラズマ生成実験を行った。直径400mmのチャンバー中において5x10^<10>cm^3に達する高密度のプラズマが得られると共に、その径方向分布では壁付近の50mm程度の領域では急激に密度が減少するものの、中心300mm程度の領域では、比較的良好な均一性が保たれていることが明らかとなった。さらに、真空容器軸方向で任意の位置に設置可能であることから、複数のアンテナをチャンバー内に設置することによる大容積化の手法についても提案を行った。また、方位角方向のプラズマ密度分布を調べ、アンテナに印加される高周波電圧の分布をブロッキングコンデンサによって制御することにより、均一性の改善が図れることを明らかにした。次いで、低インダクタンスの線状アンテナを内部アンテナとして用いた低インダクタンス内部アンテナユニットを4台用いてプラズマ生成を行い、アルゴン、水素、窒素中でのプラズマ生成のいずれにおいても、プラズマ電位の平均値および高周波成分の揺動共に極めて抑制した状態で10^<11>cm^<-3>程度の高密度プラズマを生成可能であることが明らかとなった。さらに、内部アンテナ型RFプラズマ源を用いて、チタン系基材の表面改質に関する予備実験を行い、複雑形状部材においては、電界集中による不均一なイオン照射が避けられないことが明らかになった。また、RF増幅器一体型低インダクタンスICPモジュールの製作については、今年度は部材の調達まで進んだものの特性試験までには至っていないため、今年度に続いて来年度も開発を継続する予定である。
電極表面に吸着した単分子層の酸化還元挙動解析のための可視・紫外反射分光装置の試作

本研究により試作した装置は下記の特徴を持つ。1.電極表面に吸着した酸化体と還元体とが異なる紫外・可視吸収スペクトルを与える系、あるいは電位によって吸着量が変化する系に適用できる。2.高分解能かつ高安定性(5mVの変調電位で測定精度0.002%)を有し、光を反射する電極材料すべてに適用できる。3.測定波長および電位変調周波数を適当に選択することで、酸化還元電位が似かよった競争反応を容易に分離できる。4.いわゆるStark効果の観測によって、電極表面における吸着種の配向を知ることができる。相対反射率変化を実数部分と虚数部分に分けて検出することができるため、電極反応速度の測定が可能である。測定限界は従来のボルタンメトリー法(10^3S^<-1>)を遥かに上回る(10^5S^<-1>)。6.キセノンランプ、或いは重水素ランプを光源とすることで、波長領域900200nmにおいて測定可能である。本試作装置を用いて、従来の測定手法では得られない以下の新たな知見を得た。1.多結晶金電極上に形成した鎖長の異なる末端カルボキシルアルカンチオール自己組織膜を介したチトクロムcの電子移動反応速度と電子移動距離の相関は、アルキル鎖の炭素数が8以下と以上では異なることが判った。2.コバルトポルフィリン(CoP)に4個のルテニウム(Ru)錯体を配位させた複核錯体のERスペクトルから、従来法では測定不可能であったCoPも酸化還元反応を行っている事実を確認できた。可視・紫外反射分光法(ER法)は、分光法と電気化学側定法とを組み合わせた表面分光電気化学法で、種々の電極表面に形成された単分子層のキャラクタリゼーションおよび電子移動ダイナミックスの解析が可能である。本研究は、高感度な可視・紫外反射分光法(ER装置)を開発することを目的とした。1.まず、現有装置の問題点を洗い出し、本研究で試作する装置の基本設計をまとめた。2.偏光測定、周波数依存性測定などの手法を発展させると共に、高分子修飾電極に対する測定の有用性を現有装置を用いて実験的に確認した。3.自作した従来の装置の検討結果をもとに、高性能高感度の測定装置を設計し、光学系など主な部分を発注し、試作装置を構築した。4.現在、試作装置を用いて機能の検討を推進しており、その結果から更なる機能拡充(平成5年度)のための方針を検討中である。5.本測定方法により、単分子吸着分子の非常の速い電子移動反応の速度を正確に測定できること、高分子膜内の種々の反応過程を分別して測定できることなどが本年度の研究で明らかになった。本年度は平成4年度末にプロトタイプが完成した試作ER装置を用いて測定を行うと同時に、性能の評価、改良による目標の機器仕様の達成を目指した。1.当初、試作ER装置が安定に作動せず、この対策に時間を要した。セルと検出器の位置が適切でないために検出器への入射光量が不足することが原因であることが判った。現在、暫定的なジオメトリーで用いているが、早急に改良する予定でいる。2.試作装置を用いて、従来の測定法では得られない以下の新たな知見を得た。・末端にカルボキシル基を有する鎖長の異なるアルカンチオールで修飾した金電極上に固定化したチトクロムc、c_3の電子授受反応速度を広い周波数範囲におけるER応答の複素平面解析から求めた。その結果、アルキル鎖が長いほど電子授受反応速度が遅く、同じ修飾剤上ではチトクロムc_3はチトクロムcより反応が速い傾向が得られた。・4個のルテニウム錯体を配位させたコバルトポルフィリン複核錯体のERスペクトルは両錯体のスペクトルの単純な和とは異なった。

より詳細な検討が必要であるが、コバルト中心は酸化還元を行わないこと、または両錯体間の相互作用の存在が示唆された。3.試作装置の新たな機能である参照光学系を用いた絶対反射吸収スペクトルの測定方法、および単分子吸着種の分子配向の解析方法の確立については具体的な成果が得られていない。後者の確立には、配向状態が明らかな基準化合物が必要である。この基準化合物として、末端にチオール基を有するアルキル鎖を側鎖として有するビオロゲン化合物の合成に着手し、現在、最終段階にある。側鎖が1個のものは金属電極に対して垂直に、2個のものは平行に配向すると期待される。本年度は本試験研究の最終年度に当たり、完成した試作ER装置を用いて種々の電極表面上の薄膜系の測定を行うと同時に、300nm以下の波長領域におけるER測定の可能性を検討した。1.試作装置を用いて、従来の測定法では得られない以下の新たな知見を得た。(1)多結晶金電極上に形成した鎖長の異なる末端カルボキシルアルカンチオール自己組織膜を介したチトクロムc,c_3の電子移動反応速度と電子移動距離の相関について、紫外・可視反射分光法(広い周波数範囲においてER応答を複素平面解析する)によって検討した。炭素鎖:2,5,10の末端カルボキシルアルカンチオール自己組織膜系について、チトクロムcの電子移動速度はそれぞれ880,670,72s^<-1>を得た。炭素鎖:2,5,10の自己組織系のトンネル電子移動の距離(d)をそれぞれ0.32,0.80,1.6nm、ν=kT/h=6×10^<12>s^<-1>,do=0.4nm,△G^*=8kJ/molと仮定すると、式:ket^0=νexp[-β(d-do)]exp(-△G^*/RT)から炭素鎖:2,5,10の自己組織膜系のトンネル係数(β)は、それぞれ0.22,0.15,0.11nm^<-1>と計算され、アルキル鎖長で異なる値を得た。(2)コバルトポルフィリン(CoP)に4個のルテニウム(Ru)錯体を配位させた複核錯体系について、ER法による測定を行った。複核錯体のERスペクトルはCoPの酸化体と還元体の差吸収スペクトルに似ていること、Co中心のみ吸収を持つ波長で測定したERボルタモグラムも酸化還元波を示すことから、CoPも酸化還元反応をしていることが示唆された。2光源をキセノンランプから重水素ランプに変換して、波長領域200350nmにおいてER測定を行った。ビオロゲン2+/+の酸化還元についてERスペクトルが得られ、短波長領域でもER測定が可能であることが確認できた。
腐食劣化した高力ボルト継手の残存性能評価法に関する研究

本研究では鋼橋の腐食部位の中でも腐食速度が速い高力ボルト継手の残存耐荷力評価を目的として、実腐食高力ボルトの腐食減肉形状および減肉量データとひずみゲージコア抜き実験で得られる残存軸力との相関分析により、腐食高力ボルトの腐食減肉量を用いた残存軸力の定量評価法を構築した。また、ナット部とボルト頭部の腐食減肉形状をモデル化した弾塑性FEM解析を行い、それらの腐食減肉形状と残存軸力との相関分析を行い、ナット部とボルト頭部の座金近傍範囲における平均腐食減肉量を適用することで,実腐食減肉形状を有する高力ボルトの残存軸力特性を明らかにし、腐食劣化した高力ボルト継手の安全かつ実用的な残存性能評価法を提案した。本年度は、先ず,腐食減肉した高力ボルトの残存軸力評価の検討を行った.過酷な塩害環境下において28年間暴露された実橋より採取した摩擦接合継手型の実腐食高力ボルトの試験体を作製し,残存軸力の測定を行った.高力ボルトの残存軸力測定法として,コア抜き法を用いたひずみゲージ法を適用した.またFEM解析を行い,ボルト頭部とナット部の腐食減肉量とその腐食減肉形状が残存軸力に及ぼす影響の検討を行った.実験及び解析結果より,以下のことが得られた.1、解析結果より,座金から4つ目までの範囲のネジ山において,ボルト軸部とナット部の軸力のほとんどは伝達されることを明らかにした.また,ボルト頭部においても,座金近傍のエッジ部でほとんどの力が伝達されることを示した.よって,腐食減肉形状を考慮して残存軸力を評価するためには,座金からの高さが8mm (ネジ山4つ分程度)までの範囲の平均減肉量(座金近傍減肉量)を用いる評価手法を提案した.2、ナット部及びボルト頭部の座金近傍減肉量の総和より,腐食減肉が生じた高力ボルトの残存軸力を評価することは可能である.また,腐食減肉形状の影響を考慮した残存軸力割合評価手法を提案した.3、腐食高力ボルト継手状態での引張試験によりすべり耐力を求め、母材と添接板の接合面に対して,粗さ計測を行い,すべり係数を推測し,その両方の結果より軸力を推定した.その結果,残存軸力は設計軸力より大きめに算出されたため,今後、すべり耐力実験法およびすべり係数の産出について継続して実験を行う.近年、我が国の重要インフラである鋼橋において、重度の腐食劣化が原因で大規模な補強や通行止めなどが多く報告されるようになり、鋼橋の老朽化に伴う安全対策の必要性が強く求められている。そのような状況の中、腐食環境の厳しい沖縄において、著しく腐食劣化した鋼橋の崩壊事故が生じるなど事態は深刻化しており、腐食劣化した鋼橋に対し安全かつ実用的な耐久性能評価法の確立が急務となっている。本研究では鋼橋の腐食部位の中でも腐食速度が速く、橋の安全性が著しく損なわれる危険性のある高力ボルト継手を対象に、腐食高力ボルト継手の残存耐荷力性能と疲労耐久性の評価を目的とする。研究実施に際しては、過年度までの申請者の科学研究費研究成果を発展させ、腐食高力ボルトの腐食減肉量を用いた残存軸力の定量評価法の構築、腐食高力ボルト継手の残存耐荷力性能評価法および腐食高力ボルト継手の疲労強度評価法の提案に関する研究を行い、腐食劣化した高力ボルト継手の安全かつ実用的な残存性能評価法を提案する。本年度は,高力ボルトのナット部及びボルト頭部の両側の腐食減肉量と減肉形状に着目し,その腐食と残存軸力との相関を実験および解析的に検討した。先ず,腐食鋼橋から切り出した摩擦接合継手の高力ボルトのナット部とボルト頭部の減肉量と減肉形状を計測し,その後,腐食した高力ボルトの残存軸力をコア抜きによるひずみゲージ法にて計測した。なお,ひずみゲージを貼り付けるボルト頭部の腐食減肉の影響とその補正法についても検討した。次に,ナット部とボルト頭部の腐食減肉形状と残存軸力との相関について弾塑性FEM解析を行った。近年、我が国の重要インフラである鋼橋において、重度の腐食劣化が原因で大規模な補強や通行止めなどが多く報告されるようになり、鋼橋の老朽化に伴う安全対策の必要性が強く求められている。そのような状況の中、腐食環境の厳しい沖縄において、著しく腐食劣化した鋼桁橋の崩壊事故が生じるなど現況は深刻であり、腐食劣化した鋼橋に対し安全かつ実用的な耐久性能評価法の確立が急務となっている。本研究では、鋼橋の腐食部位の中でも腐食速度が著しく、橋の安全性が即座に損なわれる危険性のある高力ボルト継手を対象とし、腐食高力ボルト継手の残存耐荷力性能と疲労耐久性の評価を目的としている。研究実施に際しては、腐食高力ボルトの腐食減肉量と残存軸力の定量評価法の構築および腐食高力ボルト継手の残存耐荷力性能評価法の提案について研究を行い、腐食劣化した高力ボルト継手の安全かつ実用的な耐久性能評価法を提案することを目標としている。最終年度の本年度の研究では,実腐食減肉形状を有する摩擦接合継手型の高力ボルトを対象に,腐食したナット部及びボルト頭部の腐食減肉形状と残存軸力の計測実験を行った.

また,ナット部とボルト頭部の腐食減肉形状をモデル化した弾塑性FEM解析を行い,それらの腐食減肉形状と残存軸力との相関分析を行った.実験及び解析結果より,ナット部とボルト頭部の座金近傍範囲における平均腐食減肉量を適用することで,実腐食減肉形状を有する高力ボルトの残存軸力特性を明らかにし,実用的な腐食高力ボルトの残存軸力評価法の提案を行った.本研究では鋼橋の腐食部位の中でも腐食速度が速い高力ボルト継手の残存耐荷力評価を目的として、実腐食高力ボルトの腐食減肉形状および減肉量データとひずみゲージコア抜き実験で得られる残存軸力との相関分析により、腐食高力ボルトの腐食減肉量を用いた残存軸力の定量評価法を構築した。また、ナット部とボルト頭部の腐食減肉形状をモデル化した弾塑性FEM解析を行い、それらの腐食減肉形状と残存軸力との相関分析を行い、ナット部とボルト頭部の座金近傍範囲における平均腐食減肉量を適用することで,実腐食減肉形状を有する高力ボルトの残存軸力特性を明らかにし、腐食劣化した高力ボルト継手の安全かつ実用的な残存性能評価法を提案した。本研究では、腐食高力ボルト継手の残存耐荷力性能の評価を目的としている。本年度の研究は実腐食減肉形状を有する摩擦接合継手型の高力ボルトを対象に,腐食したナット部及びボルト頭部の減肉量及び減肉形状の計測と残存軸力の測定実験とナット部とボルト頭部の腐食減肉形状をモデル化した弾塑性FEM解析を行い,その腐食減肉形状と残存軸力との相関分析を行った.その実験及び解析結果より,座金近傍範囲におけるボルト頭部とナット部の腐食減肉量を平均化し適用することで,実腐食減肉形状を有する高力ボルトの残存軸力の評価できること結果を得られたことから、研究目的の達成度に向けての進展があった。維持管理工学本研究では,実腐食した高力ボルトを用いて,腐食減肉量や腐食減肉形状と残存軸力との関係を解析的及び実験的に検討を行ってきた。次年度は,実用的な腐食高力ボルトの残存軸力評価法の提案を目標に,腐食に伴うナット部やボルト頭部の偏った減肉が残存軸力に及ぼす影響の検討を行い,より精度の高い実用的な残存軸力評価手法の提案を行う。本研究では、実腐食した高力ボルトに対して詳細に計測した腐食減肉形状および減肉量データと、ひずみゲージコア抜き実験で得られる残存軸力との相関分析を行い,腐食減肉形状を考慮した残存軸力評価法を提案した.また,腐食高力ボルト継手状態での引張試験により得られるすべり耐力から残存軸力を求め、腐食減肉形状および減肉量データとの相関分析を行っており,今後,継手としての残存軸力および残存耐荷力を実験的に解明し,安全かつ実用的な残存軸力の定量評価法の構築を目指す.平成25年度は,腐食高力ボルトの残存軸力の定量評価法の構築を目的として、実腐食高力ボルトを用いて計測された腐食減肉形状および減肉量データと、ひずみゲージコア抜き実験で得られる残存軸力データを相関分析した。また、高力ボルト継手状態での引張すべり耐力実験から残存軸力の検討を行った.今後は,腐食劣化した高力ボルトの安全かつ実用的な残存軸力定量評価法を構築するために,残存軸力並びに残存耐荷力に影響を及ぼすと考えられる腐食ボルト単体の機械的性質を明らかにするためにボルトの軸方向引張試験,硬さ試験を行う.また,腐食高力ボルト継手の残存耐荷力実験を継続実施し,継手としての残存耐荷力を評価する.備品費のうち、消耗品残額である。残額22,146円は次年度の備品費に充てる。
日本の高山帯における周氷河現象とその環境に関する研究

日本の高山帯における周氷河環境を明らかにするため、北海道の大雪山、羊蹄山、利尻山および本州の飛騨山脈双六岳、南岳において気温あるいは地温の観測を行った。観測の結果、大雪山での気温実測値に基づいた森林限界付近の温量条件が明らかになり、日本の森林限界における温量指数とされた15°C・月の値よりも高い値(18.3°C・月)が得られた。これはヨーロッパアルプスなどに比べ高度の低い日本の山岳地域では山頂現象の影響が森林限界高度にまで及び、その低下をもたらしたと考えられる。一方、森林限界と同高度にある山稜上の風衝砂礫地では15°C・月を下回る温量指数が得られた。このことは、一度森林限界の低下が生じると、その場所での気温支配要因が変化し、気温の低下がもたらされることを示唆している。これまで、日本の山岳には植生の垂直分帯としての高山帯は存在しないとされていたが、本研究の結果からは、温量的には大雪山をはじめとする日本の山岳に明らかな高山帯を認めることができる。また、植生的にも高山要素や周極要素の存在を指摘することができる。これまで周氷河地域では降雨の影響についてはほとんど言及されることは無かった。しかし、大雪山の高山帯における気象および地温観測の結果、夏季の地温支配要因として降雨が重要であることが示された。北海道では羊蹄山と利尻山の山頂部においても気温資料が得られた。その結果、両山岳山頂部の気温条件は不連続的永久凍土帯のものに匹敵することが明らかになった。また、内陸に位置する大雪山の同標高の気温状況と比べた場合、両山岳の気温状況は、幾分海洋的な特徴を示した。中部山岳の双六岳と南岳の山頂部風衝地において気温・地温観測を行った。その結果、気温条件は不連続的永久凍土帯のものに匹敵することが示されたが、双六岳における地温観測結果からは、永久凍土の存在は確認できなかった。なお、年による気温変動が大きいことから今後も温度観測を継続しなければならない。過去数年間、北海道の大雪山地域において、気温・地温観測を中心に周氷河環境の解明を行ってきたが、平成7年度からは北海道の他の主要山岳地域(利尻山、羊蹄山、羅臼岳)および本州(北アルプス双六岳)にも気温観測点を設けた。現在、自動記録計による観測を継続中であるが、一部回収したデータによると、改めて大雪山地域の高山帯が永久凍土分布域であることが確認された。また、大雪山と比較した場合、羊蹄山の同高度でもほぼ同ような気温条件にあることがわかり、永久凍土の分布する可能性が指摘される。一方、北アルプス双六岳山頂付近(約2800m)の気候景観(風衝砂礫地)は、永久凍土の分布する大雪山の高根ケ原付近に類似するが、地温データおよび観測値から得られた凍結・融解指数からみる限り、永久凍土の分布する可能性はない。大雪山におけるハイマツ群落内での温度観測から群落内の夏季地温は、主にハイマツから生産されるリター層によって他の地域の地温よりも低温に保たれることが明らかになった。このことから、ハイマツ群落によって特徴づけられる日本の高山帯において周氷河環境を議論する場合、ハイマツ群落が地温の重要な支配要因であることを示唆している。

今後、既設の観測点においてデータの収集を続け、それらの解析を進めるとともに、本州南アルプス(赤石山脈)にも、さらに観測点を設置して、より広範囲での周氷河環境解明につとめたい。また、大雪山地域においては、個々の周氷河現象に関する事例研究を行っていく予定である。日本の高山帯における周氷河環境を明らかにするため、前年度より継続して北海道の大雪山、利尻山、羊蹄山、羅臼岳および本州の飛騨山脈双六岳において気温・地温観測を行っている。大雪山高山帯では既に蓄積された気温、地温をはじめとする各種の気象データからその周氷河環境が明らかになってきており、地形、植生、ボーリング調査などを併せて行った結果、地表付近の諸条件さえ整えば標高1700m以上の山稜部を中心に永久凍土の発達が十分に可能であることが分かった。また、これまで植生の面から日本における高山帯の有無について議論されてきたが、大雪山の森林限界付近における気温観測から、温度的には高山帯として空間的広がりを持つ地域が存在することが明らかになった。このような高山帯まで分布を広げるハイマツ帯は地温の支配要因として凍土現象に重要な役割を果たしている。羊蹄山山頂部における気温観測の結果、内陸的な大雪山の気候環境に対し、羊蹄山の気候環境がより海洋的であることが明らかになった。また、温度的には羊蹄山高山帯にも永久凍土の存在する可能性が示唆されるが、富士山や大雪山の永久凍土分布地域と羊蹄山山頂部における諸条件を比較した場合、きわめて好適な地表条件が存在する場所に限り、永久凍土は分布すると考えられる。今後、地温調査、ボーリング調査などにより永久凍土の有無を明らかにしていく。飛騨山脈双六岳高山帯(標高約2800m)での気温・地温観測結果は、永久凍土存在の可能性に対し否定的であった。そのため、双六岳に近い南岳山頂部の標高3000m付近に気温・地温観測点を設け、平成8年10月から測定を始めた。利尻山、羅臼岳における気温観測では、観測設備の破損によりデータが得られていない。その後、設備を復旧し観測を再会しているが、データの回収および解析は平成9年以降となる。なお、平成8年に実施した大雪山での植生調査については、現在、データ整理中であり、平成9年度に解析とまとめを行う。日本の高山帯における周氷河環境を明らかにするため、平成7年度より継続して北海道の大雪山、羊蹄山、および本州の飛騨山脈双六岳において気温・地温観測を行っている。今年度の研究では、大雪山での気温実測値に基づいた森林限界付近の温量条件が明らかになり、日本の森林限界における温量指数とされた15°C・月の値よりも高い値(18.3°C・月)が得られた。これはヨーロッパアルプスなどに比べ高度の低い日本の山岳地域では山頂現象の影響が森林限界高度にまで及び、その低下をもたらしたと考えられる。その結果日本の山岳上部には高山帯が広がることになった。一方、この高山帯における気温観測では、温量指数15°C・月を下回る温量条件が示され、さらに、森林限界と同高度にある山稜上の風衝砂礫地でも15°C・月を下回る温量指数が得られた。このことは、一度森林限界の低下が生じると、その場所での気温支配要因が変化し、気温の低下がもたらされる。これまで、日本の山岳には植生の垂直分帯としての高山帯は存在しないとされていたが、本研究の結果からは、温量的には大雪山をはじめとする日本の山岳に明らかな高山帯を認めることができる。また、植生的にも高山要素や周局要素は実際に存在している。とくに大雪山ではパルサ湿原を中心にツンドラ環境が出現している。
大脳基底核による最適運動制御

大脳皮質からの情報は、大脳基底核で処理された後、視床を介して再び大脳皮質に戻るというようにループ回路をなしている(大脳皮質-大脳基底核ループ)。大脳基底核の神経回路は、良く知られている直接路(大脳皮質-線条体-淡蒼球内節路)、間接路(大脳皮質-線条体-淡蒼球外節-視床下核-淡蒼球内節路)以外に、ハイパー直接路(大脳皮質-視床下核-淡蒼球内節路)があり、これらの3経路が、大脳基底核の出力核である淡蒼球内節の活動を変化させることにより、随意運動をコントロールしていると考えられる。大脳基底核が障害されると、パーキンソン病やジストニアなどの大脳基底核疾患において見られるように、随意運動の遂行が困難になる。これらの疾患の病態は、3経路を介した活動性のバランスが崩れることで、ある程度、説明がつく。一方、このような大脳基底核疾患において、大脳基底核の一部を小さく壊したり高頻度連続刺激を加えたり(脳深部刺激療法)すると、諸症状が改善されるが、そのメカニズムには不明な点が多い。大脳基底核による運動制御を調べる目的で、以下の実験を行った。(1)サルにおいて視床下核にムシモルを注入し活動をブロックすると、ヘミバリスム(不随意運動)が引き起こされる。その際の淡蒼球外節・内節の神経活動を記録してみると、発射頻度が減少していると同時に、長いポーズ(休止期間)が観察される。また、大脳皮質運動野(一次運動野や補足運動野)を電気刺激すると、通常は早い興奮+抑制+遅い興奮の3相性応答が記録されるのに対し、視床下核ブロック例では、正常より長い抑制が記録できた。(2) DYT1ジストニア患者の原因遺伝子であるDYT1を組み込んだ遺伝子改変マウスから神経活動記録を行った。このマウスは、持続的に回転運動をするなど行動が亢進している。覚醒下で大脳基底核から神経活動を記録すると、淡蒼球外節・内節において、バースト発射やポーズ(休止期間)を伴う発射頻度の減少が見られた。大脳皮質運動野を電気刺激すると、淡蒼球外節・内節において、正常例においては観察されない早い興奮とそれに引き続く長い抑制という応答が観察された。(3)ヒトジストニア患者の淡蒼球外節・内節より記録をしてみると、バースト発射や発振活動など、異常発射が観察された。また、一次運動野上肢領域の刺激では、長い抑制が観察された。このような反応は、パーキンソン病では観察されないものである。以上の結果から、これらに共通の現象としては、大脳皮質電気刺激によって、淡蒼球外節・内節で長い抑制が誘発されることが挙げられる。すなわち、大脳皮質からの入力によって、淡蒼球内節に生じる長く続く抑制が、視床・大脳皮質を脱抑制することによって、不随意運動が起こっていると解釈できる。これらの結果は、「大脳基底核は、不必要な運動を抑制し、必要な運動を必要なときのみ引き起こすことに役だっている」という仮説と矛盾しない。
多様な骨格筋萎縮シグナルを統合する新たな制御因子の探索とその分子メカニズムの解明

高齢化が進む現代、身体活動に不可欠な骨格筋の萎縮を防ぎ高齢者の生活の質を維持することが重要な課題となっている。申請者らは、これまでに多様な筋萎縮条件で共通して発現上昇する新規膜タンパク質を見出し、カルシウムシグナルによる転写調節を受けることや骨格筋において炎症抑制効果を発揮することを明らかにしてきた。本研究では、筋萎縮の効果的な予防・改善策の確立につながる新たな分子機構の解明を目指し、当該膜タンパク質の筋萎縮時の発現調節機構の解析や抗炎症作用に関わる相互作用因子の探索、および筋萎縮に対する作用の解析に取り組む。