hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規イムノリポソームを用いたフィラデルフィア染色体陽性急性リンパ性白血病の治療

本研究はフィラデルフィア染色体陽性急性リンパ性白血病(Ph+ALL)に対する新たなターゲティング治療法の開発を目的としている。Ph+ALL細胞の特鐵であるBCR/ABL融合蛋白とCD19抗原をターゲットとした抗CD19抗体とBCR/ABLチロシンキナーゼインヒビター(imatinib)の免疫複合体をイムノリポソームを介して結合させることで作製した。さらにこの新規イムノリポソームのPh+ALL細胞株に対するin vitroでの抗白血病効果を検討し、その効果を確認した。これまでに以下の実験結果を得ている。1)逆相蒸発(REV)法を用いてimatinib封入-抗CD19-PEG-リポソームが作成可能。2)細胞内で蛍光を発する蛍光物質カルセインを封入した各種リポソームを使用しCD19陽性細胞内導入効率を検討したところ、抗CD19-PEG-リポソームはBare-リポソームに比し高い細胞内導入効率を示した。(最大21.1倍)3)過剰量の抗CD19抗体を各種CD19陽性Ph+細胞株とpre-incubateすることで,細胞内導入のブロック効果を検討した結果、添加した抗CD19抗体量依存的に抗CD19-PEG-リポソームの細胞内導入効率が減少した。4)CD19陽性Ph+細胞株に対するimatinib封入-抗CD19-PEG-リポソームの殺細胞効果は内封したimatinibの濃度依存的であった。またimatinib単独では効果が認められなかった0.01μMの濃度でもimatinib封入-抗CD19-PEG-リポソームでは効果が認められた。5)コントロールとしてCD19陰性Ph+細胞株、CD19陽性Ph-細胞株を用い、さらにCD19の代わりにトランスフェリン(TF)を用いたimatinib封入TF-PEG-リポソームを作成して(使用した全ての細胞株はTFレセプターが陽性)同様の実験をおこない、imatinib封入-抗CD19-PEG-リポソームの特異性を確認した。最初にBCR/ABLチロシンキナーゼインヒビター(STI571)を封入したリポソームを作成し、Ph+細胞株に対する効果を検討した。逆相蒸発(REV)法を用いてSTI571封入-トランスフェリン(TF)-PEG-リポソーム、STI571封入-PEG-リポソーム、STI571封入-bareリポソームの3種類のリポソームを作成し、これらを用いてまずPh+細胞株であるK562細胞に対する増殖抑制効果を検討した。フローサイトメトリーにてK562細胞のTFレセプターの発現率(38.6%)を確認した後、MTTアッセイにて上記3種類のSTI571封入リポソームおよび、STI571単独での細胞増殖抑制効果を確認した。細胞増殖抑制効果(%)=(1-サンプル測定値/陰性対象測定値)X100で算出したところ、STI571封入-トランスフェリン(TF)-PEG-リポソーム、STI571封入-PEG-リポソーム、STI571封入-bareリポソーム、STI571単独の細胞増殖抑制効果はそれぞれ55.3%、24.7%、4.0%、41.5%であった。以上より、STI571封入リポソームが作成可能であること、およびin vitroでのTF-PEG-リポソームの有用性が確認されたため、現在TFのかわりに抗CD19抗体を用いた、STI571封入-抗CD19抗体-PEG-リポソームを作成中である。STI571封入-抗CD19抗体-PEG-リポソーム作成後はCD19陽性Ph+ALL細胞株(BV173細胞など)を用いて同様の実験を行う。

5)コントロールとしてCD19陰性Ph+細胞株、CD19陽性Ph-細胞株を用い、さらにCD19の代わりにトランスフェリン(TF)を用いたimatinib封入TF-PEG-リポソームを作成して(使用した全ての細胞株はTFレセプターが陽性)同様の実験をおこない、imatinib封入-抗CD19-PEG-リポソームの特異性を確認した。
運動中の筋機能を評価できる筋収縮パフォーマンスIndexの開発

筋電図(EMG)と筋音図(MMG)の同時計測によって筋機能の正確な評価が可能となる。これまで申請者は両者を同時に計測できるMMG/EMGハイブリッドセンサシステムを開発してきた。本研究では運動中における筋機能を評価するために、MMGとEMGを用いて新たな筋収縮パフォーマンスIndexを開発し、その有用性の確立を目指す。本研究によってスポーツやリハビリテーション等の実施と評価を簡単に結び付けることが可能となり、運動継続のモチベーションを高める効果が考えられ、我が国のスポーツ立国戦略の一翼を担えるものと期待される。
臨床心理学の教育訓練カリキュラムにおけるインターンシップの研究

文献研究や比較研究によって、世界各国の中で最も臨床心理学の専門職の教育訓練過程にインターンシップを組織的に取り入れているのが英国であることが明らかとなった。そこで、2002年と2003年に英国でオックスフォード大学とシェフィールド大学を訪問し、カリキュラムの実際をフィールドワークした。その結果、認知行動療法の導入がインターンシップ訓練の成功の鍵になることが明らかとなった(この成果は、2003年の2本の英語論文と1本の日本語論文)。2003年以降は、認知行動療法とインターンシップとの関連に焦点を絞り、研究を進めた。その成果のひとつとして英国の臨床心理学教育および認知行動療法の書籍の翻訳出版と、原著者を招聘しての研究会となった。この他、内外の臨床心理学研究者を交えての研究会を開催し、各国のカリキュラムを比較するとともに、その中にインターンシップを組み込む要点を明確化した。3年間にわたる研究成果を確認するために2004年7月に英国の臨床心理学者2名と日本の臨床心理学者4名による国際シンポジウムを開催し、有効なインターンシップ・カリキュラム形成には、認知行動療法とコミュニティ介入の統合が重要となるとの知見を得た。その研究成果の一部は、2004年に出版した「臨床心理学論の新しいかたち」(誠信書房)に示した。さらに2005年の3月には、研究を最終的にまとめるものとして内外の研究者を加えての研究会を開催した。2002年3月-5月に英国のオックスフォード大学に滞在し、英国における臨床心理学の教育訓練を観察するとともにカリキュラムに関する資料を収集した。また、7月にはアメリカ心理学会の元会長Resnick, R, Jアメリカ心理学会心理療法部門会長Norcross, J, Cを招待し、臨床心理学の専門性に関するシンポジウムおよび研究会を開催した。このように、まず諸外国の臨床心理学の専門教育に関する研究を進めた。それとともに日本の状況については、精神療法誌において「学派を超えた精神療法・心理療法の基礎訓練」という特集を組み、日本における心理療法の指導的立場にある6名の臨床心理士および精神科医に論文を依頼し、日本における教育訓練の課題を検討した。現在日本の臨床心理学の教育訓練カリキュラムにおいては、スクールカウンセラーの教育訓練におけるインターシップのシステムの確立が緊急の課題になっている。そこで、10月にアメリカで開催されたカウンセリングの教育訓練の学会に参加し、アメリカにおけるカウンセラーの教育訓練におけるインターンシップのあり方に関する資料を収集した。そして、それと並行して、日本の学校のスクールカウンセラーを中心に研究会を組織し、インターンシップとしてどのような技能や知識の教育訓練が必要なのかについての基礎研究を始めている。また、英国の教育訓練カリキュラムに関する基礎資料となる文献"What is clinical psychology?1999 Oxford University Press"を「専門職としての臨床心理士」という題名で翻訳し、2003年4月に東京大学出版会から出版予定となっている。(1)研究成果の発表:臨床心理学の専門性の発達に関して行った国際シンポジウム(平成14年7月実施)の成果を日本語および英語で発表した(東京大学大学院心理相談室紀要第26集pp71-77およびpp78-103)。また、米国カウンセリング教育学会(平成14年10月)に参加し、そこでの議論をもとに臨床心理学の教育訓練プログラムに関する論考を英文でまとめた(東京大学大学院心理相談室紀要第26集pp168-171)(2)日本のスクールカウンセリングの現状分析:日本の臨床心理学のインターンシップで重要なテーマとなるのが、スクールカウンセリングである。そこで、まず文献レビュー行い、スクールカウンセリングに必要とされる知識・技能を整理・分類する質的調査を行った。さらに、その成果に基づき、スクールカウンセラーを対象としたフォーカスグループ・インタビューを実施し、現場で求められている臨床心理士の技能と知識、およびその訓練方法を調査し、それを論文化した(東京大学大学院教育学研究科紀要42巻pp133-146)(3)臨床心理学の基本知識と技能の理論的研究:臨床心理士の教育訓練をインターンシップとして行うにあたっては、アセスメントとケースフォーミュレーションの知識と技能が必須となる。そこで、インターンシップの基本知識と技能を確定するための理論研究をおこない、それを論文として発表した(東京大学大学院心理相談室紀要第26集pp104-154)

(4)臨床心理学の教育訓練に関する英国と日本との比較研究:インターンシップによる臨床心理学の教育訓練が進んでいる英国の臨床心理学大学院においてフィールドワークを行い、その成果を日英の比較研究として英文でまとめ、発表した(東京大学大学院教育学研究科紀要43巻pp121-132)日本の教育訓練システムの実態を調査した1年目の成果と、英国の教育訓練システムの実態を調査した2年目の成果を比較研究したものとして、英語論文を発表した。7月の世界認知行動療法学会では、その比較研究の成果を基にして英国研究者と共同して「臨床心理学の発展に関する日英比較シンポジウム」を主催した。9月にはこれまでの研究の成果を示すものとして米国の心理援助専門職がインターンシップを行う実践のための標準テキストである"Becominga helper"を「心理援助の専門職として働くために」(金剛出版)という題名で翻訳出版した。また、これまでの本研究の成果をまとめ、日本の臨床心理学の教育訓練カリキュラムの新しい方向性を示すものとして「臨床心理学の新しいかたち」(誠信書房)を編集し、出版した。3月には、本研究の一環として毎年開催してきた山上敏子教授を迎えての研究会を開催し、3年間の研究成果の集大成として書物を編集し、出版する作業に入った。
核融合中性子発生プロファイル計測のための高指向性中性子検出器の開発

本研究は、大型磁場閉じ込め核融合実験装置におけるDT(またはDD)核反応プラズマから発生する中性子の空間・時間相関プロファイル測定技術の高度化の観点から、小型の指向性中性子検出器アレイをベースにした空間的制約の少ないコンパクトな高速中性子発生プロファイル計測(カメラ)システムの構築を目的としている。具体的には、He(またはH_2)-Xe希ガスシンチレータ中に荷電粒子コリメータを設置し、入射中性子によって生成される反跳He(または陽子)のうち、このコリメータを通過した成分のみを同時計数で選択的に検出する原理に基づく指向性検出器要素の設計・試作、性能実証を行うとともに、実用的な核融合中性子カメラシステムの設計提案を行った。本研究の主な成果は、以下の通りである。1.He-Xe希ガスシンチレータ系について、ガスフローによる不純物除去および混合ガス比の最適化を図り、(反跳)He検出に対する発光特性を.実験的に明らかにした。2.検出器応答関数計算用プログラムを開発・整備し、検出効率および角度分解能をパラメータとする検出器設計を可能にした。また、DT(14MeV)中性子用のHe-Xe系とDD(2.5MeV)中性子用のH_2-Xeにつき、最適な検出器形状を見出し、性能予測とともに、適用限界を明らかにした。3.本指向性中性子検出器のプロトタイプシステムを設計・試作し、加速器DT中性子源等を用いて、基本性能を実験的に確認した。また、実用化に向けて、残された技術課題の洗い出しと要因分析を行い、その改良策を具体的に提示した。4.核融合科学研究所LHD装置への適用を想定して、本指向性中性子検出器をベースにした中性子カメラシステムの設計検討を行い、従来のマルチチャンネル中性子コリメータ方式に比べて、ほぼ同等な性能を保ちながら、そのシステム体積を1/20程度まで大幅に軽減できることを示した。本研究は、大型磁場閉じ込め核融合実験装置におけるDT(またはDD)核反応プラズマから発生する中性子の空間・時間相関プロファイルを、従来の重厚長大な多チャンネル中性子遮蔽コリメータ方式に代わり、小型の指向性中性子検出器アレイを用いることによって、空間的制約の少ないコンパクトな高速中性子発生プロファイル計測(カメラ)システムの実現を目指すものである。特に、He-Xe希ガスシンチレータ中に荷電粒子マイクロコリメータを設置し、入射中性子によって生成される反跳Heのうち、このマイクロコリメータを通過した成分のみを同時計数で選択的に検出する方式を採用することで、検出効率の指向性を高めるとともに、S/N比の改善、時間分解能や耐放射線性の確保、検出器サイズと感度の広範な制御が期待できる。本研究では、以上のアイデアに基づく検出器要素の設計・試作を行い、性能実証を行うとともに、実用に耐え得る核融合中性子カメラシステムの設計提案を行うことを目的としている。今年度は、本研究の立ち上げとして、1.反跳He検出に基づく検出器応答計算プログラムを整備し、He-Xeガスの混合比、ガス圧、および荷電粒子マイクロコリメータ形状のパラメトリックサーベイを行った。その結果をもとに、優れた検出効率の指向性を有する検出器構成候補を見出した。2.上記の検討結果に基づいて、試験用検出器セルを設計・試作した。3.検出器セルへ所定の混合ガスを調製/充慎する装置を整備した。また、希ガスシンチレーション特性(発光強度・時間、分光スペクトル等)の系統的測定を行うための分光器や発光計測系を選定し、試験システムの設計検討を行った。以上の成果をもとに、平成12年度は、希ガスシンチレーション特性の試験システムを開発・整備し、試作した検出器セルを用いて、幾つかの代表的な検出器仕様における基本性能の検証を中心に、本研究を展開する予定である。

本研究は、大型磁場閉じ込め核融合実験装置におけるDT(またはDD)核反応プラズマから発生する中性子の空間・時間相関プロファイルを、小型の指向性中性子検出器アレイを用いることで、空間的制約の少ないコンパクトな高速中性子発生プロファイル計測(カメラ)システムの構築を目的としている。具体的には、He-Xe希ガスシンチレータ中に荷電粒子コリメータを設置し、入射中性子によって生成される反跳Heのうち、このコリメータを通過した成分のみを同時計数で選択的に検出する方式に基づく検出器要素の設計・試作、性能実証を行うとともに、実用に耐え得る核融合中性子カメラシステムの設計提案を行うものである。本年度は、昨年度の研究成果に基づき、1.試作検出器セルへ所定のHe-Xe混合ガスを充填し、希ガスシンチレーション特性の系統的測定を行う試験システムを製作した。2.上記試験システムを用いて、標準α線源により、He-Xe混合ガス候補の系統的な発光・分光測定を行い、シンチレーション光のガス圧およびHe-Xe混合比依存性の他、波長変換による検出効率の改善能に関する知見を得た。3.上記の結果をもとに、He-Xe混合ガスを充填・密封した試作検出器セルに最適の光電子増倍管、高速同時計数回路等を組み込み、原研核融合DT中性子源FNS(共同利用)を用いて、14MeV中性子検出に関する基本特性の測定を行った。その結果、入射中性子による反跳Heの発光・検出を確認したものの、微量不純物混入と思われる発光出力の経時変化が観測された。現在、この経時変化を解決するため、試作検出器セル部を、ガス純化装置の付いたガスフロー型に改良しており、平成13年度は、この改良型検出器システムを用いた基本性能の検証を中心に研究を進めるとともに、本方式に基づく核融合中性子カメラシステムの設計検討結果をとりまとめる予定である。本研究は、大型磁場閉じ込め核融合実験装置におけるDT(またはDD)核反応プラズマから発生する中性子の空間・時間相関プロファイル測定技術の高度化の観点から、小型の指向性中性子検出器アレイをベースにした空間的制約の少ないコンパクトな高速中性子発生プロファイル計測(カメラ)システムの構築を目的としている。具体的には、He(またはH_2)-Xe希ガスシンチレータ中に荷電粒子コリメータを設置し、入射中性子によって生成される反跳He(または陽子)のうち、このコリメータを通過した成分のみを同時計数で選択的に検出する原理に基づく指向性検出器要素の設計・試作、性能実証を行うとともに、実用的な核融合中性子カメラシステムの設計提案を行うものである。本年度は、昨年度の研究成果と本研究のとりまとめを念頭に、1.希ガス発光特性の経時変化(中性子照射に伴い混入してくる不純物の除去)対策として、ガスフロー型検出器系への改良を行い、標準α線源を用いて、希ガスシンチレーション特性の再現性とともに、測定原理に基づく正常動作を確認した。2.改良型検出器系につき、原研核融合DT中性子源FNSを用いて、中性子検出に関する基本特性、特に指向性評価のための角度依存応答に関する系統的な測定を行った結果、中性子源強度に比例する発光量や、その反跳Heのエネルギー分布を反映した波高分布をほぼ安定して得ることができた。
中国唐代・道綽浄土思想の基礎的研究

中国唐代初期において、道綽(562-645)により提唱された浄土教思想は、後世の中国仏教界のみならず、東アジア漢字文化圏において枢要の地位を占めるに至っている。しかし道綽とその主著『安楽集』に対する研究の蓄積は少ないのが現状である。本研究の目的は、道綽その人と浄土教思想を、日本の浄土教諸宗派の宗学的視点からではなく、同時代の仏教界及びそれを取り巻く社会と思想的環境の中において捉え、特に『安楽集』を対象として、道綽の浄土教思想の独自性と革新性とを学際的に検証し解明することである。
子宮頸がん進展における局所免疫制御モニタリング法の検討と抗腫瘍免疫回避機構の検討

p53の機能異常を持つ子宮頸癌細胞においては、survivin抑制とTRAILの併用が、シスプラチンとの併用に比べて有効である。進行・再発子宮頸癌に一律に化学療法を行なうのではなく、コンパニオン診断を行い、治療を個別化する上で、今回の研究が一助となる可能性がある。in vivoでの検討や臨床検体において、TRAIL耐性とsurvivinとの関連については未評価である。さらに、TRAIL単独、もしくはurvivin阻害とTRAILの併用療による治療において、従来の化学療法以上の効果をもたらすかどうかを事前に判断できることは重要であり、効果予測のバイオマーカーの探索は必須であると考えられる。昨年度は、1、子宮頸癌進展における局所免疫制御モニタリング法の検討については、子宮頸部リンパ球と子宮頸部組織のサンプリングを中心に行った。解析については本年度行う予定である。2、子宮頸癌進展における、子宮頸癌細胞の抗腫瘍免疫耐性獲得機序の検討については、アポトーシス関連転写因子として、STAT3の活性に注目をし、STAT3活性がCaSkiに比べSiHaで高いことを見出した。また、SiHaをSTAT3阻害剤で前処置することによってTRAIL誘導性アポトーシスが増加することを見出した(Int J Oncol. 2016Nov;49(5):2155-2162)。さらに、子宮頸癌TRAIL耐性獲得機序として、survivinの発現が寄与していることも見出した。Survivinをノックダウンすることで、SiHa細胞がTRAIL誘導性アポトーシスを起こすことを導いた。さらに、STAT3, Survivinを共に抑制する植物ポリフェノールであるレスベラトロールも、SiHa細胞のTRAIL誘導性アポトーシス感受性を高めることを導いた。一方で、STAT3抑制やSurvivin抑制はTRAIL誘導性アポトーシス感受性を上昇させたが、シスプラチン(CDDP)誘導性アポトーシス感受性は上昇させなかった。このことより、子宮頸癌の発癌機序(HPV由来癌遺伝子であるE6がp53を不活性化する)が関連していることが示唆された。本研究成果より、TRAILとSTAT3・Survivinの組み合わせは、アポトーシス誘導機序に着目した相性のよい組み合わせである可能性が示唆された。昨年度はサンプリングを積極的に行っており、解析は今後行う方針である。当初予定していた子宮頸部リンパ球のFoxP3, PD1, IFNgのメチル化パターンの検討に関しては、アッセイ系の確立途中である。子宮頸癌ではアポトーシスで中心的な役割を果たすp53の機能が抑制されているため他のアポトーシス経路による細胞死の誘導が治療において重要な役割を果たす可能性がある。TRAILはp53を介さずにアポトーシスを誘導する因子であり癌治療において近年注目されている。Survivinはアポトーシス阻害因子の一つで細胞死抑制機能を持つ。survivinは子宮頸癌を含む多くの癌細胞で強発現し予後と逆相関していることが報告されており、癌治療ターゲットとして注目されている。今回我々はTRAIL誘導性アポトーシス経路に着目し、survivinを標的とした子宮頸癌治療の可能性について検討した。今回の研究により、survivinは子宮頸癌細胞株SiHa,CaSkiにおいて細胞生存および細胞周期に寄与し、survivin抑制は細胞生存抑制を誘導することが確認された。Survivin阻害剤およびsurvivinノックダウンによるsurvivin抑制により、TRAIL耐性株SiHaにおいても、TRAIL誘導性アポトーシスを相乗的に誘導することが可能となった。一方で、survivin阻害とCDDP併用ではアポトーシスは増強されなかった。子宮頸癌細胞株において、survivin抑制は細胞生存を抑制し、アポトーシス感受性を増強した。survivin抑制とp53非依存的にアポトーシスを誘導できるTRAILとの併用が特に有効である可能性が示唆された。p53の機能異常を持つ子宮頸癌細胞においては、survivin抑制とTRAILの併用が、シスプラチンとの併用に比べて有効である可能性が示唆された。子宮頸癌細胞の抗腫瘍免疫耐性獲得機序の検討を行う。また採取したサンプルの解析を行い子宮頸癌進展における局所免疫制御モニタリング法を検討していく。婦人科腫瘍今年度はサンプリング、解析項目の検討が主であったため。今後解析項目が決定しサンプルを解析にかけていく際には次年度使用額を用いて施行していく方針である。
脂肪細胞分化を制御する新規遺伝子が有する新たな生理機能の解明

fad104 (factor for adipocyte differentiation)は、脂肪細胞分化を正に制御する因子として当研究室で単離した新規遺伝子であり、ノックアウトマウスなどを用いたその後の研究により、骨分化や肺形成、がんの浸潤・転移に重要な役割を果たすなど、多彩な生理機能を有することを明らかにしてきた。本研究では、がん細胞の浸潤・転移に重要な現象として知られる上皮間葉転換(epithelial to mesenchymal transition, EMT)にfad104の果たす役割を検討し、以下の結果を得た。TGF-β1処理によりEMTを誘導したヒト子宮頸がん由来HeLa細胞、CaSki細胞およびマウス乳腺由来細胞NMuMG細胞においてfad104の発現量が高いことを見出した。またこれらの細胞でfad104遺伝子の発現を抑制するとTGF-β1によるEMT誘導を促進することを明らかにした。次にHeLa細胞でfad104遺伝子を人工的に過剰発現すると、EMT誘導を抑制することを見出した。以上の結果より、fad104遺伝子は、EMTを負に制御することを明らかとしたが、HeLa細胞だけでなく他の子宮頸がん細胞ならびにマウス正常細胞においても観察されたことより、fad104のEMT抑制作用は、生体内で普遍的な作用と考えられた。この作用機構をHeLa細胞で詳細に検討したところ、fad104はSTAT3のシグナル伝達には関与しなかった。一方、Smad2およびSmad3のリン酸化を抑制し、逆にSmad1/5/8のリン酸化を促進することが明らかになった。以上の結果より、fad104は、TGF-β1誘導性EMTにSmadシグナルを介して抑制的に働く新たな因子と思われた。以上の結果をまとめ、平成29年11月にScientific Reports(査読あり)に公表した。fad24については、NF-κBのサブユニットであるp65と相互作用し、NF-κBを介するプロモーター活性を負に制御することをすでに明らかにしているため、FAD24によるNF-κBを介したプロモーター活性制御のメカニズム解明を目的とし、活性制御に関わるFAD24の領域を概ね特定した。しかし、その過程で、レポーターアッセイの内部標準自体の活性にFAD24が影響を与えていることが推定される結果が得られたため、内部標準として知られるCMVプロモーターをルシフェラーゼレポータープラスミドに挿入し、その活性にFAD24が与える影響について検討した。その結果、FAD24はCMVプロモーターを正に制御する、すなわち転写を正に制御する新たな機能を有することが強く示唆される結果が得られた。fad104については、HeLa細胞を用いた検討により、TGF-β1誘導性EMTを負に制御することを明らかにできた。またその機構として、TGF-β1-Smadシグナルを制御していることが強く示唆された。以上の知見をまとめ、現在投稿準備中である。fad24については、使用する内部標準の値が変動することに着目し、その原因追究のため、fad24自身が転写制御調節に直接関わっていることを想定し検討したところ、CMVプロモーターの活性を正に制御するという新たな知見を得ることができた。これは想定外の展開であったが、fad24の新たな生理機能の一端を明らかにしつつあるものと考えている。fad104については、EMT過程において、TGF-β1-Smadシグナルにどのように関わっているか、その詳細を明らかにする。また、がん細胞の浸潤・転移に及ぼす影響についてもシグナル伝達経路を中心に検討を進める。fad24については、転写制御能を有することはほぼ確実であるので、その詳細を明らかにする。
信頼性工学を導入した船体構造設計法の研究

構造信頼性基準にもとづいた信頼性設計と、許容信頼度に応じて局部座屈・全体座屈に対する余裕を最適に設定することができ、最も軽量な防撓板を設計可能であることが判明した。現状の問題点を検討整理して疲労強度解析法をまとめ、これに信頼性工学を導入し、損傷解析を行い、この解析法を用いて船体の疲労強度設計を行う場合の疲労被害度、安全性指標を提案した。大変形弾塑性問題を解析できる計算プログラムを作成し、構成式の応力速度の相違による数値解への反映を検討した。また、L型断面防撓材と帯板からなる薄肉断面梁の曲げ実験を行い、大変形時の挙動を調べ、有限要素計算と比較した。不規則波中を航行する船の船体運動を計算して、船側外板に作用する変動波浪荷重を推定し、船側縦通肋骨の疲労強度を評価する計算法を開発した。この計算法を実船の船側縦通肋骨の損傷例に適用して、計算法の有効性を調べた。変位法によるマトリックス構造解析法と塑性節点法を用いて、最終強度に基づく構造破損モ-ドと破損判定式を自動生成することによって、船体構造の信頼性解析を行う方法を確立した。船体構造の座屈および最終強度に対する信頼性評価とそれに基づく部材重要度評価について研究を行うとともに、いくつかの例題を与え本評価法の特徴を考察した。船体構造の平板パネルの圧縮による座屈崩壊確率について研究を加え、船底外板では圧縮荷重と同時に横水圧を受けるため、パネルのアスペクト比・初期不整の形状および水頭により崩壊モ-ドが著しく変わることがわかった。有限要素解析の信頼性評価法を確立し、船体構造解へ応用した。構造最適設計を支援するエキスパ-トシステムを構築した。信頼性を考慮した設計手法を知識ベ-スに加えた。まず現在までに行われた船体構造の信頼解析の研究の調査を行った。現在はレルIIの信頼性解析の限られた問題への適応の段階にある。船体縦強度および上甲板パネルの座屈に対する信頼性指標βが求められている。以上の調査のもと上甲板パネルの設計変数を変えた信頼性試解析を行った。その結果、新構造の設計に際し既存の実績のある構造と同じ条件下で同等以上の信頼性指標βを得られれば、構造強度が保障される。疲労強度解析法の素案をまとめるため履歴が明らかな損傷例を解析して問題点を抽出しておく必要があるので、解析対象損傷例および安全性の評価関数を構成する確率変数に関する文献調査を行った。有限変形における客観性保持の構成式と数値アルゴリズムについて検討した。応力速度としてJaumann形とGreen形を用い、Fuler法とRunge-Kutta法の精度を単純せん断問題を例に検討した。半没水型双胴船について、立体骨組としての最終強度解析に基づく構造信頼性評価を行った。またパラメトリック・スタディを実施し、重要設計変数の抽出法や損傷時の部材重要度の評価法を検討した。最終強度に基づく船体構造の信頼性評価法を確立するために、骨組構造モデルについて、構造破損モ-ドと破損判定式の自動生成法を完成させた。船体構造の基本構造要素となる柱、平板、補強板、桁などの座屈、崩壊強度の簡易評価式について調査研究を行なった。また、座屈許容設計法の実用化に関連し、平板の座屈後の有効剛性、除荷挙動を検討した。船体構造の非線形動的問題に対する有限要素解析パイロットプログラムを開発し、補強箱型はりの非線形衝撃応答問題の解析を行ない、実験事実と極めて良好に対応することを確認した。○大型高速船の平水中ならびに正規規則波中の船体運動シミュレ-ション計算を行った。

その結果、非線形性ストリップ法と非定常理論を組み合わせた方法により高速船の縦運動シミュレ-ション計算が可能になった。○疲労強度解析法の素案をまとめるため安全性指標の検討を進めた。履歴が明らかな損傷例の調査を行った結果23の事例が判明、デ-タの収集を行い解析に着手した。○有限要素法を用いた大変形解析における応力増分の算定法を開発した。回転前の状態に変換した構成式を基に、有限な増分量に対し高精度で応力増分を求めることができた。○最終強度解析に基づく立体骨組信頼解析法を確立し、半没水型双胴船の信頼性設計へ応用した。また、多峰性限界状態関数に対する新しい信頼性解析法を確立し、構造および複合材料の最適設計へ応用した。○船舶の進路や船速などを変更することにより、船体が波浪より受ける荷重ないしは波浪変動圧の大きさを効果的に減少させることができることを示した。大波浪中での非線形波浪荷重を船体設計に考慮しうる計算法を示した。○船体外板パネルおよび横隔壁について、平面骨組モデルによる構造信頼性評価と感度解析による設計パラメ-タの信頼性への影響度の検討を行った。また骨組構造信頼性評価法の精密化についての考察を行った。○座屈許容設計法を適用すると、構造部材の座屈後の余剰耐力の減少が問題となる。異常海象に遭遇した場合に構造部材が示す耐荷力を明らかにする目的で、板を対象として繰り返し負荷の非線形解析を行った。○前年度に開発した船体薄肉構造の有限要素解析プログラムにより、箱型はりの非弾性衝撃応答解析を実施するとともに、船体構造における荷重・応答間の力学的相互作用の確立的・統計的評価法について考察した。構造信頼性基準にもとづいた信頼性設計と、許容信頼度に応じて局部座屈・全体座屈に対する余裕を最適に設定することができ、最も軽量な防撓板を設計可能であることが判明した。現状の問題点を検討整理して疲労強度解析法をまとめ、これに信頼性工学を導入し、損傷解析を行い、この解析法を用いて船体の疲労強度設計を行う場合の疲労被害度、安全性指標を提案した。大変形弾塑性問題を解析できる計算プログラムを作成し、構成式の応力速度の相違による数値解への反映を検討した。また、L型断面防撓材と帯板からなる薄肉断面梁の曲げ実験を行い、大変形時の挙動を調べ、有限要素計算と比較した。不規則波中を航行する船の船体運動を計算して、船側外板に作用する変動波浪荷重を推定し、船側縦通肋骨の疲労強度を評価する計算法を開発した。この計算法を実船の船側縦通肋骨の損傷例に適用して、計算法の有効性を調べた。変位法によるマトリックス構造解析法と塑性節点法を用いて、最終強度に基づく構造破損モ-ドと破損判定式を自動生成することによって、船体構造の信頼性解析を行う方法を確立した。船体構造の座屈および最終強度に対する信頼性評価とそれに基づく部材重要度評価について研究を行うとともに、いくつかの例題を与え本評価法の特徴を考察した。船体構造の平板パネルの圧縮による座屈崩壊確率について研究を加え、船底外板では圧縮荷重と同時に横水圧を受けるため、パネルのアスペクト比・初期不整の形状および水頭により崩壊モ-ドが著しく変わることがわかった。有限要素解析の信頼性評価法を確立し、船体構造解へ応用した。構造最適設計を支援するエキスパ-トシステムを構築した。信頼性を考慮した設計手法を知識ベ-スに加えた。
医療事故防止のための対策指向モニタリングシステムの有効性に関する国際共同研究

タイにおいては病院機能評価の一部として組織的な医療事故防止の視点から医療従事者の労働安全衛生管理が重視されている。これらの知見に根ざしたタイでのモニタリングツールを開発した。日本の病院職場で収集された場環境改善は医療ミス防止,業務効率化,働きにくさ改善などの医療従事者の安全健康支援との同時改善であったことから、これらの技術領域をカバーする対策指向モニタリングのためのツール開発を行った。特に、医療機関における暴言・暴力対策、針刺し切創予防対策、メンタルヘルス対策の知見を整理し、職場環境改善および、医療事故防止のためのツール、およびフォローアップシステム・モニタリングシステムに関する成果を書籍として出版し、その一部をウエブ上などで公表した。【概要】医療における作業設計および環境整備の不備による事故,作業関連健康障害が多発している現状から,その防止に緊要なリスク評価手法と残存リスク低減策を確立していくための学術研究基盤整備を日本・タイの国際協力を通じて促進することを目的に本研究を行なった。平成19年度はアジア地域内の医療従事者に典型的にみられる作業関連障害および健康障害の発生要因に注目し,日本とタイの医療現場での現地調査をもとに,発生要因と有効対策の解明に取り組んだ。具体的には,2007年5月にマヒドン大学労働安全衛生学教室の共同研究者と共に,医療従事者の安全衛生に関する文献調査,タイのサラブリ県の公立病院等においてヒアリング調査およびHospital Accreditation(病院認証)に関する二次資料等の収集調査を行った。また,医療従事者の安全保健アジア地域ワークショップを開催し,作業関連疾病サーベイランス体制整備(針刺し切創調査),チェックリスト開発のための良好事例収集およびその分類を行った。2007年10月には民間病院(福岡県)における参加型職場環境改善プログラムに日泰共同研究者が参加し,日泰共通の医療従事者の労働安全衛生上のリスク,健康障害やその予防策について,医療機関における労働の特性を踏まえた改善提案手法について整理した。【結果】タイにおいては生物学的要因による健康障害リスクを中心に効果的な予防策を模索しており,病院機能評価の一部として組織的な医療事故防止の視点から医療従事者の労働安全衛生管理が重視されていることが分かった。日本の病院調査の結果から,医療従事者のメンタルヘルス向上のために取り組まれた職場環境改善は,医療ミス防止,業務効率化,働きにくさ改善などの医療従事者の安全健康支援との同時改善で,これらの技術領域が対策指向モニタリングのためのツール開発に重要な技術領域であることが分かった。【概要】医療における作業設計および環境整備の不備による事故,作業関連健康障害が多発している現状から,その防止に緊要なリスク評価手法と残存リスク低減策を確立していくための学術研究基盤整備,日本・タイの国際協力を通じて促進することを目的に本研究を行った。平成19年度までに針刺し事故による感染症,労働組織による医療従事者の疲労やストレス,移住介護医療労働者の健康,異文化コミュニケーションの重要性から,改善技術領域とモニタリングに必要な領域が整理されたことから,平成20年度は,1)地元医療労働環境に根ざした予防対策良好事例による対策優先決定手法の開発,及び2)持続的発展を目指した医療労働者教育手法の開発と実践を行い,プレコーショナルアプローチによる対策志向モニタリングシステムを開発し,その有効性の確認基盤構築を試みた。これらの知見に根ざしたアクションチェックリスト、良好事例集などのツールを開発した。日本の病院調査の結果から,医療従事者のメンタルヘルス向上のために取り組まれた職場環境改善は,医療ミス防止,業務効率化,働きにくさ改善などの医療従事者の安全健康支援との同時改善であったことから、これらの技術領域が対策指向モニタリングのためのツール開発を行った。
超早産で超・極低出生体重児のスキンケアの標準化に向けた皮膚トラブルの要因調査

超早産で超・極低出生体重児を出生から皮膚が形成できる週数まで観察したところ、皮膚トラブルは心電図等のモニターを外した際の皮膚の剥離や採血の痕、新生児特有の四肢を曲げる姿勢による皮膚の密着が原因で起こっていた。皮膚トラブルが起こるときは体重減少や血清アルブミン値が減少する変化が起きていることはあったが、すべての児に起きているわけではなかった。また看護師は超早産で超・極低出生体重児に対してスキンケアを行なうときは正期産に近い状態で生まれた児に対して行うよりも皮膚に力がかからないように配慮したケアを行なっていた。超早産(在胎28週未満)で超・極低出生体重児(出生体重1500g未満)の皮膚防御機構は不十分なため、皮膚トラブルの発生リスクが高く、皮膚トラブルによっては生命の危険にさらされる恐れがある。しかし、日本では超早産で超・極低出生体重児のスキンケアに関する報告はほとんどなく、皮膚トラブルを最小限にするスキンケアの標準化が必要である。スキンケアの標準化に先立ち、皮膚トラブルを起こしていると考えられる要因を検索する必要があり、その方法として、患児の栄養状態を含めた全身状態、人的要因、環境要因を可能な限り調査している。現在、超早産で超・極低出生体重児を対象に縦断的な調査を実施している。本来は超早産で超・極低出生体重児は出生しない方が望ましいことでもあり、症例数は少ない。当初より複数年に渡ったデータ収集となる計画であるため、引き続き調査を続ける。今後は症例数を増やしながら、患児の修正週数が同じ症例を比較するなど、皮膚トラブルの要因を検討する。超早産(在胎28週未満)で超・極低出生体重児(出生体重1500g未満)の皮膚防衛機構は不十分なため皮膚トラブルの発生リスクが高く、皮膚トラブルによっては生命の危険にさらされる恐れがある。しかし日本では超早産で超・極低出生体重児のスキンケアに関する報告はほとんどなく、皮膚トラブルを最小限にするスキンケアの標準化が必要である。スキンケアの標準化に先立ち、皮膚トラブルを起こしていると考えられる要因を検索する必要があり、その方法として、患児の栄養状態を含めた全身状態、人的要因、環境要因を可能な限り観察調査をしている。平成25年度に引き続き、超早産で超・極低出生体重児を対象に縦断的な調査を実施している。当初より複数年に渡ったデータ収集を計画していたため、引き続き調査を継続している。週数があまり変わらない患児の症例数が10人以上となった場合は、それらを比較したり、患児の修正週数が同じ時期を比較したりする横断的な調査をすることで、皮膚トラブルの要因を検討する計画である。人的要因の一つに、超早産で超・極低出生体重児が排便した際などに皮膚ケアを行なう看護師の手技が考えられる。看護師の手技の一つとして、超早産で超・極低出生体重児の看護を半年以上経験した看護師に対して、皮膚ケアを行なう際に患児の皮膚にどのくらいの接触圧がかかっているのかを機械を使用して測定している。現在測定できたデータに関しては分析を行なっている途中であるため、引き続き分析を行なう。超早産(在胎28週未満)で超・極低出生体重児(出生体重1500g未満)の皮膚防御機構は不十分なため皮膚トラブルの発生リスクが高く、皮膚トラブルによっては生命の危険にさらされる恐れがある。平成25・26年度に引き続き、超早産で超・極低出生体重児を対象に縦断的な調査を実施している。当初より複数年に渡ったデータ収集を計画していたため、引き続き調査をしている。週数があまり変わらない患児の症例数が10人以上となった場合は、それらを比較したり、患児の修正週数が同じ時期を比較したりする横断的な分析を行い、皮膚トラブルの要因を検討する予定ではあるが、計画に見合う症例数に至っていない。人的要因の一つに、超早産で超・極低出生体重児が排便した際などに皮膚ケアを行う看護師の手技が考えられる。看護師の手技の一つとして、平成26年度に超早産で超・極低出生体重児の看護を半年以上経験した看護師に対して、皮膚ケアを行う際に患児の皮膚にどのくらいの接触圧がかかっているのかを機械を使用して測定していたが、その結果を第35回日本看護科学学会学術集会でポスター報告した。今後論文を作成していく予定である。平成27年度は平成25年度や平成26年度に比べ、症例数が少なかったために、進捗状況は遅れている。計画段階でも症例数が少ないことは予想されていたため、複数年に渡ったデータ収集を設定している。今後も継続して調査を実施する。またある程度の症例数がなければ、週数があまり変わらない患児間を比較したり、修正週数が同じ患児間を比較したりすることは難しいと考えられる。今後も症例数を増やしながら、検討を試みる。

平成26年度に超早産で超・極低出生体重児の看護を半年以上経験した看護師に対して、皮膚ケアを行う際に患児の皮膚にどのくらいの接触圧がかかっているのかを機械を使用して測定していたが、その結果を平成27年度に日本看護科学学会学術集会でポスター報告した。超早産(在胎28週未満)で超・極低出生体重児(出生体重1,500g未満)の皮膚は未熟で防御機構は不十分である。したがって皮膚トラブルの発生リスクは高く、皮膚トラブルの状況によっては生命の危険にさらされる恐れがある。しかし日本では超早産で超・極低出生体重児のスキンケアに関する報告はほとんどなく、皮膚トラブルを最小限にするスキンケアの標準化が必要である。スキンケアの標準化に先立ち、皮膚トラブルを起こしていると考えられる要因を検索する必要があり、その方法として患児の栄養状態も含めた全身状態、人的要因、環境要因を可能な限り観察調査をしている。平成25・26・27年度に引き続き、超早産で超・極低出生体重児を対象に縦断的な調査を実施した。週数があまり変わらない患児が10人以上となった場合、横断的な比較検討をしようと考えていたが、その症例数に至らなかった。しかしその中でも症例数が比較的揃っている週数が在胎26週の超早産で超低出生体重児だったため、その患児に関して皮膚トラブルの関連要因を検討した。在胎26週の超早産で超低出生体重児は5例あり、5児とも生後2週目頃から皮膚乾燥がみられたが、1ヶ月頃には改善した。これは皮膚が未熟であるために不感蒸泄が多いことによる影響と考えられる。その他に皮膚トラブルの要因は全身状態を管理するために使用したテープ類をはがす際の外的要因や下肢を屈曲していることが多い新生児の特徴によるものが挙げられた。これらの発表は第32回日本静脈経腸栄養学会にてポスター報告した。超早産で超・極低出生体重児を出生から皮膚が形成できる週数まで観察したところ、皮膚トラブルは心電図等のモニターを外した際の皮膚の剥離や採血の痕、新生児特有の四肢を曲げる姿勢による皮膚の密着が原因で起こっていた。皮膚トラブルが起こるときは体重減少や血清アルブミン値が減少する変化が起きていることはあったが、すべての児に起きているわけではなかった。また看護師は超早産で超・極低出生体重児に対してスキンケアを行なうときは正期産に近い状態で生まれた児に対して行うよりも皮膚に力がかからないように配慮したケアを行なっていた。平成26年度は平成25年度に比べ、症例数が少なかったために、進捗状況は遅れている。計画段階でも症例数が少ないことは予想されていたため、複数年に渡ったデータ収集を設定している。今後も継続して調査を実施する。また、ある程度の症例数がなければ、週数があまり変わらない患児間を比較したり、修正週数が同じ患児間を比較したりすることは難しい。今後症例数を増やしながら、検討を試みる。調査の中で母体環境があまり変わらないと推測される二卵生双生児の症例を得ることができたため、日本看護科学学会でポスター報告した。2児ともに皮膚トラブルが起こっているため、皮膚トラブルが起こった際の状態比較により、原因の一つを推測した。平成26年度は看護師の手技の一つである、超早産で超・極低出生体重児が排便した際などに行なう皮膚ケアが、患児の皮膚にどのくらいの接触圧として負荷がかかっているのかを機械を使用して測定した。
高リチウムイオン伝導性ガラスセラミックス複合体を用いた全固体電池の創製

本年度は、Li_2S-P_2S_5系ガラスセラミックスにおける析出結晶相と導電率および局所構造の関係を明らかにするとともに、Li_2S-P_2S_5ガラスと種々の有機ポリマーによる無機-有機ハイブリッド電解質に対して、ポリマーの種類や添加量がイオン伝導性に及ぼす影響について調べた。さらに、得られたガラスセラミックスを固体電解質に用いて全固体リチウム二次電池を構築した。Li_2S-P_2S_5二成分系において、種々のリチウム濃度を有するガラスから初晶として固相反応では得ることのできない準安定結晶が析出し、熱処理温度の上昇とともに熱力学的な安定結晶へ変化することを見出した。ガラスの熱処理条件を最適化することによって、PS_4^<3->を主骨格とするLi_4GeS_4-Li_3PS_4系thio-LISICON類似結晶やP_2S_7^<4->を主骨格とするこれまでに報告例のない新規結晶が析出し、室温での導電率が10<-3>Scm^<-1>を超えるガラスセラミックスの得られることを明らかにした。一方、ポリエーテル系の代わりにアルカンジオール類を用いて、新規なハイブリッド電解質を合成した。得られた試料にはP-O-C結合に帰属できるバンドが確認され、ガラスとアルカンジオールのハイブリッド化していることが示唆された。2mol%の1,4-butanediolを添加した場合、ガラス転移温度はガラスに比べて約40°C低下し、ガラスよりも高い9.7x10^<-5>Scm^<-1>の室温導電率が得られた。また、リチウムイオン輸率はほぼ1であり、可逆なリチウムの溶解析出が可能であることや5V以上の広い電位窓を有することもわかった。得られたLi_2S-P_2S_5系ガラスセラミックスを固体電解質に用いてバルク型全固体電池を構築したところ、1mAcm^<-2>以上の高い電流密度下においても充放電可能であり、リチウム二次電池して機能することがわかった。杢年度は、Li_2S-P_2S_5系ガラスに対して、多成分化および有機ポリマーとのハイブリッド化による新規な高リチウムイオン伝導性固体電解質の作製を試みた。Li_2S-P_2S_5系ガラスを加熱結晶化することにより、高リチウムイオン伝導性Li_4GeS_4-Li_3PS_4系thio-LISICON結晶と類似の結晶が析出する。そこで、第3成分としてSiS2やGeS2を添加したガラスからの結晶化挙動について検討した。550°Cで加熱結晶化させたガラスセラミックスに対して、SiS_2添加系ではthio-LISICON類似結晶の析出が確認され、室温で1.2x10^<-3>S/cmの高い導電率を示した。これに対し、GeS_2添加系ではthio-LISICON結晶以外にもLi_7PS_6結晶の析出が確認され、室温での導電率は6.4x10_(-4)S/cmであった。ラマン分光測定より、加熱結晶化前後で基本骨格であるPS_4^<3->ユニットに大きな変化はなかったが、固体高分解能NMR測定より、加熱結晶化前後でP周りの局所構造が変化し、SiS_2添加系とGeS_2添加系においても大きな違いが確認できた。析出結晶の生成プロセスの解明には、局所構造に注目する必要があると考えられる。一方、リチウムイオン伝導に優れる硫化物ネットワークにスペーサーとしてオリゴマーを導入し、新規なハイブリッド電解質の合成を試みた。P_2S_5とPEG_<400>から合成したハイブリッド材料にLi_2を添加して得られた電解質は、従来のPEO系ポリマー電解質と比較して、リチウムイオン伝導がポリマー鎖のセグメント運動からデップルしており、シングルイオン伝導性が示唆された。ガラス転移温度は200°Cから0°C以下に大きく減少したが、室温での導電率は10_<-6>/cmと低い値を示した。ハイブリッド電解質の導電率向上のためには、キャリアであるリチウムイオン濃度を増大させる必要のあることがわかった。本年度は、多成分化によりガラス中のリチウムイオン濃度を高めることによって、Li_2S-P_2S_5系ガラスセラミック固体電解質材料の導電率向上を図るとともに、ガラスと有機ポリマーとのハイブリッド化による新規な固体電解質の作製を試みた。リチウムイオン濃度の高いLi_2S-P_2S_5二成分系ガラスを加熱結晶化することによって、高リチウムイオン伝導性Li_4GeS_4-Li_3PS_4系thio-LISICON類似結晶が析出する。そこで、Li_2S-P_2S_5系に第3成分としてSiS_2を、第4成分としてAl_2S_3を添加したところ、Li_2S-P_2S_5二成分系に比べてアモルファス化が進行し、リチウムイオン濃度の高いガラスを作製することができた。多成分化されたガラスを結晶化温度付近で加熱したところ、Li_2S-P_2S_5二成分系に比べてthio-LISICON類似結晶を効率よく析出させることができ、Li_2S-P_2S_5-SiS_2-Al_2S_3四成分系においては、室温で1.2x10^<-3>S/cmの導電率を有するガラスセラミックスを作製することに成功した。一方、Li_2S-P_2S_5系ガラスとポリエチレングリコール(PEG)などのポリエーテルをメカニカルミリング法により反応させ、新規なハイブリッド電解質を合成した。

Li_2S-P_2S_5-PEG系においてFT-IR測定の結果、P-O-C結合に帰属できるバンドが確認され、ハイブリッド化していることが示唆された。分子量400のPEG_<400>を0.5mol%添加した組成では、キャリア濃度が減少しているにもかかわらず、ガラスと同等の導電率7.5x10^<-5>S/cmを保持した。ガラス転移温度が減少することによる導電率の向上が示唆される。さらに多量のPEG_<400>を添加すると、導電率は大きく低下した。これは、絶縁体であるPEGが増加し、電解質中のキャリア濃度が大幅に減少したためであると考えられる。本年度は、Li_2S-P_2S_5系ガラスセラミックスにおける析出結晶相と導電率および局所構造の関係を明らかにするとともに、Li_2S-P_2S_5ガラスと種々の有機ポリマーによる無機-有機ハイブリッド電解質に対して、ポリマーの種類や添加量がイオン伝導性に及ぼす影響について調べた。さらに、得られたガラスセラミックスを固体電解質に用いて全固体リチウム二次電池を構築した。Li_2S-P_2S_5二成分系において、種々のリチウム濃度を有するガラスから初晶として固相反応では得ることのできない準安定結晶が析出し、熱処理温度の上昇とともに熱力学的な安定結晶へ変化することを見出した。ガラスの熱処理条件を最適化することによって、PS_4^<3->を主骨格とするLi_4GeS_4-Li_3PS_4系thio-LISICON類似結晶やP_2S_7^<4->を主骨格とするこれまでに報告例のない新規結晶が析出し、室温での導電率が10<-3>Scm^<-1>を超えるガラスセラミックスの得られることを明らかにした。一方、ポリエーテル系の代わりにアルカンジオール類を用いて、新規なハイブリッド電解質を合成した。得られた試料にはP-O-C結合に帰属できるバンドが確認され、ガラスとアルカンジオールのハイブリッド化していることが示唆された。2mol%の1,4-butanediolを添加した場合、ガラス転移温度はガラスに比べて約40°C低下し、ガラスよりも高い9.7x10^<-5>Scm^<-1>の室温導電率が得られた。また、リチウムイオン輸率はほぼ1であり、可逆なリチウムの溶解析出が可能であることや5V以上の広い電位窓を有することもわかった。得られたLi_2S-P_2S_5系ガラスセラミックスを固体電解質に用いてバルク型全固体電池を構築したところ、1mAcm^<-2>以上の高い電流密度下においても充放電可能であり、リチウム二次電池して機能することがわかった。