hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グループ活動を英語で行うための中間言語語用論研究

本研究者は、学習者がグループ活動を英語で円滑に行うための特別授業を通常授業に組み込む必要があると考え、中間言語語用論研究を基に教材開発と教授法の研究を行ってきた。1年目は第二言語習得と語用論を考慮してこれまで作成してきた教授法を改良、書き起こしフィードバックの活動等を追加した。2年目に新しい指導方法を実践しライティング授業にて教材とその教授法の効果を示した。最終年度は、2016年度までに作成したiPad用ビデオ教材と教授法を大学だけでなく高校でも利用ができるようにさらに改良を重ね実践した。また、渡英して同じタスクを利用して異なる教材を作成、ICTを利用して教師の負担を減らす方法を組み込んだ。学校新学習指導要領の改訂に伴い、外国語科では「授業は英語で行うことを基本とする」こととなった。しかし、教員が英語で授業を進行しても、学習者同士のグループ活動は未だ日本語が飛び交っているのが現状である。そこで本研究者は2013年から中間言語語用論研究を基に、グループ活動を英語で行うための指導方法とその教材開発を行っている。2014年の研究では、開発したビデオ教材と授業方法が、語用論的知識の側面で効果が見られることがわかったため、本研究では第二言語習得に焦点をおいて教材開発とその指導方法の開発研究を行った。本研究1年目は、来年度に行う予定であった第二言語習得への効果の検証を先に行った。新しくビデオ教材を作成する前に、過去に作成した教材を使って指導方法を改良する必要があったためである。改良点はフィードバックの仕方である。学習者のグループ活動中の英語運用をiPadで録画し、書き起こしを行い分析する過程を追加した。2つの大学において実践した結果、時間配分や手順を工夫すれば、教員だけでなく学生自身も言語習得の効果を確認することができることがわかった。本研究の成果は2つの学会にて発表した。まずは2015年6月の第45回JACET中部支部大会にて、「グループ活動を英語で行うための指導ー実践報告と今後の課題ー」と題し、アウトプット仮説に基づいた指導方法の手順を紹介する研究発表を行った。そして、同学会紀要第13号にて報告した。また、第45回中部地区英語教育学会にて「グループ活動を英語でーグループ活動の分析を題材としたライティング授業ー」と題し、ビデオ教材を利用した特別指導をどのように教科書を使った授業に組み込むか、どのように学生が自身の第二言語習得の成果を確認するか、その方法を発表した。そして同学会紀要第45号に掲載した。次年度はイギリスの大学を再び訪問し再度ビデオ教材を作成する本年度は、平成28年度に行う予定であった研究の一部を変更して先に行ったため、次年度は海外渡航と教材作成、実践を同時に行うことができる。高等教育外国語では、指導要領の改訂に伴い、授業は英語で行うことを基本としている。しかし、教師が英語で授業を行っていても、学習者がグループ活動を英語で行う際には日本語が飛び交うことが多い。また、高度なタスク活動になればなるほど学習者の「英語で英語授業」の形態が崩れてくる。そこで本発表者は、グループ活動を行うための特別授業を普段の授業に組み込む必要があると考え、中間言語語用論を応用した教授法の研究を始めた。2015年度の研究では、過去に作成した教材と教授法を改良してグループ活動のための特別授業を実践し、第二言語習得の効果の検証を行った。教授法の改良点は、学習者のグループ活動中の発言をiPadで録画し、再生と書き起こしをしてフィードバックする活動を組み込むことである。2つの大学で実践した結果、時間配分や手順を工夫すれば、教員だけでなく学生自身も言語習得の効果を確認することができることがわかった。本研究年度2016年度は、改良した指導方法で「グループ活動を英語で行うための指導方法」の冊子を作成した。作成したビデオ教材をウェブ上に載せ、そのQRコードを冊子に印刷し、誰でも簡単に英語母語話者の活動モデルのビデオを観ることができるようにした。また、その冊子を利用して、プレゼンテーションの授業において、グループ活動のための特別授業を行い、授業を行う前と後で学習者の発言の積極性を調査し、その効果を検証した。本研究の成果は2016年6月に行われた第46回中部地区英語教育学会三重大会にて発表した。「グループ活動を英語でー第二言語習得はできたのかー」と題し、言語習得の観点から発表した。また、2年間の研究成果をまとめて、第46回全国英語教育学会埼玉大会にて「学習者のニーズに応え続ける授業」と題して発表した。6月には、研究社から共著で「高校英語を知的にしたい」を出版し、第8章にてグループ活動の教授法を紹介した。研究を一部変更した。研究2年目も授業実践にフォーカスを置き、第二言語習得の効果を検証する研究に変更した。そのため、授業実践が順調に進んだ。4つのクラスにて授業実践し、教授法の改良を続け最終的に冊子を作成しすることができた。高等教育外国語では指導要領の改訂に伴い英語の授業は英語で行うことを基本としている。しかし、グループによる高度なタスクになればなるほど学習者は日本語を使ってしまうのが現状である。本来は、学習者にタスクを与え、そのタスク達成のための道具として英語を使い、そのプロセスの中で言語習得を狙うものだが、実際はタスク達成後のプレゼンテーションのみを英語で行っていることが多い。

そこで、本研究者はグループ活動を行うための特別授業を通常授業に組み込む必要があると考え、2015年、2016年、2017年に渡り中間言語語用論研究を基に教材開発と教授法の研究を行ってきた。2017年度は、2016年度までに作成したiPad用ビデオ教材と教授法を改良して3つの大学授業にて実践した。また、高校でも利用ができるようにさらに改良を重ね、同じ教材を利用して異なる教授法を作成した。高校で実践する際には文法を重視する傾向が多い。そのため、グループで行うタスク活動の際に生徒が書き出した「言いたくても言えなかった表現」を教師が英訳し、文法別頻度を調査し、頻出文法のリストを作成した。そしてリストを生徒に配布し文法解説を行う授業方法(明示的指導)を追加した。新たに作成した高校用の教授法と実践後に得た頻出文法の結果を、第47回中部地区英語教育学会にて「グループ活動を英語で行うための特別授業導入の提案」と題して発表し、同学会紀要47号に掲載した。大学だけでなく高校にまで授業実践の範囲を広げることができたため、大学での実践結果と高校での実践結果の違いを比較することができた。また、再度イギリスに渡り、同じ形態のタスクで異なる作品を利用してイギリス人大学生にタスクを実践してもらい、その様子をビデオカメラで録画した。録画データを利用して反復用の新たなビデオ教材を作成することができた。本研究者は、学習者がグループ活動を英語で円滑に行うための特別授業を通常授業に組み込む必要があると考え、中間言語語用論研究を基に教材開発と教授法の研究を行ってきた。1年目は第二言語習得と語用論を考慮してこれまで作成してきた教授法を改良、書き起こしフィードバックの活動等を追加した。2年目に新しい指導方法を実践しライティング授業にて教材とその教授法の効果を示した。最終年度は、2016年度までに作成したiPad用ビデオ教材と教授法を大学だけでなく高校でも利用ができるようにさらに改良を重ね実践した。また、渡英して同じタスクを利用して異なる教材を作成、ICTを利用して教師の負担を減らす方法を組み込んだ。平成27年度の研究では新しく教材開発をする予定であったが、過去に作成した教材を利用して指導方法の検証を先に行った。理論に基づき指導方法を再考し、不足している部分を追加・改良することができたため、次年度はより効果的な教材開発ができるようになった。2017年度は、グループ活動中に学習者が「言いたくても言えなかった英語表現」を2015年度から2017年度までを集め、第二言語習得のためにコーパス分析を行い、頻出リストを作成する予定である。また、頻出リストを利用した授業実践を行い、大学だけでなく高校でも利用ができるように改良する。さらに、海外にて再度タスクを実践しビデオ撮影を行い異文化理解教育への応用に繋げる。予定では1年目に海外にて動画を撮る予定であったが、研究の順番を変えることでより幅広い分野へ応用ができるようにした。これらの研究を全国英語教育学会、中部地区英語教育学会等で発表する。中間言語語用論教授法英語教育TBLTICT研究をさらに進め、教材開発研究のための書籍の購入が必要である。教材作成のためのビデオデータを収集にイギリス渡航が必要である。
共培養法によるヒト造血細胞の増幅と骨髄再構築能に関する研究

ヒト骨髄より単核細胞を分離後、造血前駆細胞の発現に関係していると考えられているCD34抗体、c-Kit抗体、CD38抗体を用い、FACS Vantageでsortingを行って造血前駆細胞を純化した。骨髄間質細胞は骨髄単核球を付着させることにより樹立した。純化骨髄細胞の免疫不全マウス(NOD/SCIDマウス)への異種間移植での生着の促進を図る目的で、骨髄間質細胞と純化細胞の共移植での効果と、マウスにヒトに対するアネルギー状態を誘導すべくCTLA4-Igでの前処理の効果を検討した。骨髄間質細胞の先行移植でマウスの感作を行い、CTLA4-Igの投与に続いて、純化骨髄細胞の移植を行う系により、ヒト細胞のマウスへの生着が確認された。一方、純化骨髄細胞を骨髄由来ストローマ細胞上で共培養を行い、骨髄細胞の生存と増殖能をコロニー形成能で検討した。純化骨髄細胞をストローマ細胞上での培養を経時的に行うことで、造血前駆細胞の生存、コロニー形成能は約8週間にわたり維持することが可能であったが、Stem cell factor,ligand forflk2/flt3,thrombopoietinを添加することにより、8週間時点でコロニー形成細胞を約20倍に増幅することが可能であった。これらの生体外増幅を行った細胞の移植を試みているが、現段階で増幅細胞のマウスへの明らかな生着は確認することが出来なかった。以上より、今後、マウスの免疫系の操作と、骨髄間質細胞の共移植を利用することにより、より高感度のヒト細胞の異種移植の系の作成が可能と推測された。しかし、骨髄再構築能を有する細胞の生体外での増幅に関してはさらなる検討が必要と考えられた。さらに、骨髄造血細胞の純化は造血障害を呈する先天性骨髄機能障害を有する疾患での病因へのアプローチが可能であり、本研究では一部先天性好中球減少症の骨髄よりの純化造血細胞の造血因子に対する反応性、造血障害の機序の検討も併せて行った。ヒト骨髄より単核細胞を分離後、造血前駆細胞の発現に関係していると考えられているCD34抗体、c-Kit抗体、CD38抗体を用いてFACSVantageにてsortingを行って純化した。純化骨髄細胞を骨髄由来ストローマ細胞上で共培養を行い、骨髄細胞の生存と増殖能をコロニー形成能で検討した。また、一部の細胞は骨髄再構築能を明らかにする目的で、免疫不全マウス(NOD/SCIDマウス)への異種間移植で、ヒト由来細胞の検出により検討した。純化骨髄細胞はストローマ細胞上での培養を経時的に行うことで、造血前駆細胞の生存、コロニー形成能は約8週間にわたり維持することが可能であった。すでに報告した初期の造血に作用する造血因子、Stem cell factor(SCF),the ligand forflk2/flt3(FL),Interleukin-3(IL-3)Thrombopoietin(TPO)を添加することで、in vitroでのコロニー形成細胞数は約10-20倍に増幅することが可能であったが、真の骨髄再構築能を有する細胞が増幅されているかどうかは不明である。これらの細胞をNOD/SCIDマウスへ移植を行い、経時的にマウスの静脈血、骨髄血よりヒト

由来の白血球の同定を現在試みているが、生着の頻度、生着量にかなりの変動が認められていることより、結果を明らかにするにはいたっていない。現在NOD/SCIDマウスヘの恒常的なヒト細胞の移植を図るために、マウスにヒトに対するアネルギー状態を誘導すべくCTLA4-Igにて前処理を行い、移植の有効性について検討を行っている。ヒト骨髄より単核細胞を分離後、造血前駆細胞の発現に関係していると考えられているCD34抗体、c-Kit抗体、CD38抗体を用い、FACS Vantageでsortingを行って造血前駆細胞を純化した。骨髄間質細胞は骨髄単核球を付着させることにより樹立した。純化骨髄細胞の免疫不全マウス(NOD/SCIDマウス)への異種間移植での生着の促進を図る目的で、骨髄間質細胞と純化細胞の共移植での効果と、マウスにヒトに対するアネルギー状態を誘導すべくCTLA4-Igでの前処理の効果を検討した。骨髄間質細胞の先行移植でマウスの感作を行い、CTLA4-Igの投与に続いて、純化骨髄細胞の移植を行う系により、ヒト細胞のマウスへの生着が確認された。一方、純化骨髄細胞を骨髄由来ストローマ細胞上で共培養を行い、骨髄細胞の生存と増殖能をコロニー形成能で検討した。純化骨髄細胞をストローマ細胞上での培養を経時的に行うことで、造血前駆細胞の生存、コロニー形成能は約8週間にわたり維持することが可能であったが、Stem cell factor,ligand forflk2/flt3,thrombopoietinを添加することにより、8週間時点でコロニー形成細胞を約20倍に増幅することが可能であった。これらの生体外増幅を行った細胞の移植を試みているが、現段階で増幅細胞のマウスへの明らかな生着は確認することが出来なかった。以上より、今後、マウスの免疫系の操作と、骨髄間質細胞の共移植を利用することにより、より高感度のヒト細胞の異種移植の系の作成が可能と推測された。しかし、骨髄再構築能を有する細胞の生体外での増幅に関してはさらなる検討が必要と考えられた。さらに、骨髄造血細胞の純化は造血障害を呈する先天性骨髄機能障害を有する疾患での病因へのアプローチが可能であり、本研究では一部先天性好中球減少症の骨髄よりの純化造血細胞の造血因子に対する反応性、造血障害の機序の検討も併せて行った。
ケニアにおいて継続可能なスナノミ症外用治療に関する比較対照研究

スナノミ症は熱帯地域にみられる寄生性皮膚疾患であり、特に貧困層に蔓延しているが、現地で継続可能な治療法が見出されていない。地域住民が継続できる有効かつ安全なスナノミ症外用療法を確立することが本研究の目的である。ケニア西部の蔓延地域でスナノミ症を有する学童を対象に、本人と保護者の同意を得た上で、3つの外用療法(シリコンオイル、5%炭酸ナトリウム+3%過酸化水素水、ニーム+ココナッツオイル)を無作為に割り当て、外用療法後、各群の治癒率や副作用の出現率を比較する。本研究は地域保健の枠組みの中で、教員やコミュニティヘルスボランティアとの協調下で行い、治療の運営管理も地域や学校で持続可能な形にする。
微生物由来Mer輸送体の有害金属及び希少金属輸送活性の環境浄化への展開

経済発展に伴う金属による低濃度広範囲な土壌汚染が近年問題となっている。一方で金属汚染の中には経済価値の高いレアメタルも存在するため、汚染金属の安全かつ有効な除去・回収法の開発が求められている。環境浄化技術として注目されるファイトレメディエーションは経済的で環境への影響が少ないという利点を持つ一方、浄化効率に弱点を抱える。研究代表者はこれまでに水銀トランスポーターとして見出されたMerC, MerE, MerF, MerT及びMerPが無機水銀、有機水銀、カドミウム、亜ヒ酸及びクロム酸などの有害金属を輸送することを明らかにしていた。本研究では有害金属だけではなく、レアメタルを含む金属輸送活性について明らかにすると共に、金属複合汚染の浄化および回収への利用性を明らかにすることを目的とした。平成30年度は、MerC, MerE, MerFあるいはMerT組換え大腸菌を用いて、Mer輸送体の銅輸送活性について検討した。その結果、MerE, MerFまたはMerTをもつクローンはコントロールとほぼ同等の銅取り込み量を示したが、MerCをもつクローンの銅取り込み量はコントロールに比べ有意に高かった。このことから、MerCが銅の輸送活性を有することが明らかとなった。水銀トランスポーターとして同定されたMerCは有害金属だけでなく、生体内の必須微量元素など多様な金属輸送活性を持つことが今回初めて明らかとなった。このことから、MerC組換え植物を用いることで金属汚染の浄化と回収を可能にすることが期待された。当初の予定通り、MerC, MerE, MerF,およびMerTの金属取り込み活性及び金属複合存在下における取り込み活性について、銅のみならず金、銀、白金、亜鉛、セレンについて活性評価を順次開始しており、おおむね順調に進んでいる。平成31年度はMer輸送体多重発現大腸菌を作製し、水銀、カドミウム、ヒ素、銅に加え、銀、金、白金、亜鉛、チタン、ニッケル、タングステン、ガリウムなどの貴金属や希少金属の取り込み活性を評価する。有望なMer輸送体を多重発現させることで相加的あるいは相乗的に輸送効率が向上するか検証し、最も効果的に金属を取り込むことができるMer輸送体の組合せを明らかにする。また、これまでの研究成果を科学論文に投稿する作業を行う予定である。初年度は順調に実験成果が得られ、必要な器具や消耗品が経費削減できたため、次年度繰越した費用でより本研究を推進していく予定である。薬類(培地、制限酵素等)、プライマー、消耗品(ガラス器具、シャーレ、チューブ、チップ等)を主に購入する予定である。また、英語論文校閲・論文投稿の費用として使用する予定である。
LIMとPDZドメインをもつプロテインキナーゼLIMKによる細胞骨格制御機構

私達は、LIMドメインとPDZドメインをもつ新規なプロテインキナーゼ、LIMK1を同定した。これらのドメインは蛋白質間の相互作用を担っていることが知られており、LIMK1の活性調節や局在性に関与していると考えられる。私たちはまた、LIMK1がアクチンと結合することを見い出した。さらに、LIMK1を強制発現させると、アクチン骨格系の再構築が起こり、アクチンの重合が著しく促進されることを見い出した。本研究では、LIMK1によるアクチン細胞骨格の制御機構を解明するため、(1)LIMK1の基質の同定とアクチン重合制御機構、(2)LIMK1のシグナル伝達機構(特にRhoファミリーとの関係)、(3)LIMK1のLIM、PDZドメインの立体構造、について研究を行い、以下の結果を得た。(1) LIMK1の基質の一つがアクチン脱重合因子コフィリンであることを同定した。LIMK1はコフィリンのSer-3を特異的にリン酸化することによって、そのアクチン脱重合活性を阻害し、結果としてアクチンの重合を促進することが示唆された。(2)活性型Rhoファミリーによるアクチン骨格再構築に対するキナーゼ不活性型LIMK1の効果を調べた結果、Racによるラメリポディアの形成が阻害された。また、LIMK1のキナーゼ活性は活性型Racとの共発現により約2倍活性化されることも明らかとなり、LIMK1はRacの下流因子として機能することが示唆された。(3) LIMK1のLIM、PDZ、キナーゼドメインをGST融合蛋白質として大腸菌に発現させた。現在、大量発現系を構築中である。LIMK1の活性化の分子機構を明らかにするためには、LIMK1の各ドメインの立体構造を明らかにし、また、LIM、PDZドメインと結合する蛋白質を同定することが今後の重要な課題である。
四国八十八ヶ所霊場遍路道における名水の分布と空間的最適化配置に関する研究

四国八十八ヶ所霊場を巡る遍路道は古来重要な道として栄えてきた。遍路道と湧水の空間的な存在意義は,社会学や民俗学的な観点から研究が行われている。しかし,現在のルートが何故設定されたのかという検討は行われていないので,実用的および自然地理学的な観点から遍路道の存在意義を考え,八十八ヶ所霊場途中にある水場から検討した。お遍路は札所を巡っていく際に,道中の水場で休憩し水を補給して旅を続けなければならない。従って,水場の無い遍路道は次第に廃れていき,水場のある遍路道が開拓されていったと考えることができる。この遍路道途中にある水場の中には弘法大師が杖を突いたら水が出たという「弘法水」の伝説が数多く語り継がれており,四国内だけで100ヶ所以上,全国で1500ヶ所近い存在していることが明らかとなった。四国では札所の寺院に弘法水が存在している場合が多いが,遍路道途中にも相当数の弘法水が存在している。従って,お遍路は途中に水場のあることを重要な条件として遍路道を策定し,そこに弘法大師の偉大な足跡を後世に残すために路傍にあった湧水に,弘法水の伝説を摺り合わせていったと考えられる。遍路道のある四国はほぼ全域が堆積岩地帯であり,そこから湧出する水はミネラル分に乏しいが,弘法水の水質は,一般的な湧水と比較してミネラル分が異常に多く含まれている。遍路道上の湧水とそれ以外の湧水のミネラル分を比較すると,倍近い濃度差が検出された。従って,四国遍路道における水場はお遍路にとって体調維持のために重要なミネラルに富んだ湧水のある道が淘汰され残されたものと考えることができる。四国八十八ケ所霊場を巡る遍路道は重要な道として栄えてきた。四国八十八ケ所霊場は弘法大師が設定したことになっているが,遍路道はお遍路が開拓,整備していったものであると思われる。しかし,現在のルートが何故設定されたのかという検討は行われていない。その一つの試論として,実用的および自然地理学的な観点から遍路道の存在意義を考え,八十八ケ所霊場途中にある水場から検討する。この遍路道途中にある水場の中には弘法大師が杖を突いたら水が出たという「弘法水」の伝説が数多く語り継がれており,全国で1400ケ所前後存在していることが明らかとなっている。四国では札所の寺院に弘法水が存在している場合が多く,遍路道途中にも相当数の弘法水が存在している。一方,弘法水の水質は,現地調査の結果から一般的な湧水と比較してミネラル分が異常に多く含まれていることがわかった。遍路道のある四国はほぼ全域が堆積岩地帯であり,そこから湧出する水はミネラル分に乏しい。お遍路のように長距離を歩く人にとってミネラル分の補給は重要であり,そこで,経験的にミネラル分の多い水場が選ばれたのではないかと考えられる。実際,遍路道上の湧水とそれ以外の湧水のミネラル分を比較すると,倍近い濃度差が検出された。

遍路道上の湧水とそれ以外の湧水のミネラル分を比較すると,倍近い濃度差が検出された。従って,四国遍路道における水場はお遍路にとって体調維持のために重要なミネラルに富んだ湧水のある道が淘汰され残されたものと考えることができる。
ヘーゲル『精神現象学』の生成と構造の研究

1『精神現象学』を貫く根本的な問題意識の原型は、若えヘーゲルが友人シェリングに送った書簡に見る「神に近づくとはいかなることを謂うのか」という問いのうちに見出される。そして、この問いは、ヘーゲルにとっては宗教と哲学と政治の三つの文脈で切実であった。2この問いの答えを、若えヘーゲルは「実践理性の要請の満足」のうちに見出した。そして、このことはカントの二律背反における有限性と無限性、因果性と自由、現象界と教知界といった対立の主服と意味するだけでなく、カントにおいて無制的な概念であった霊現と世界と神とが相互に統合することを意味した。この課題がヘーゲルとして、合一哲学に赴かしめ、コラに無限法の論理と、意識を越えて精神の立場を成立させた。ヘーゲル哲学がカントの理論哲学との対決ではなく、実践哲学との対決を通して成立していることは重要な留意点である。3「神に近づくとはいかなることを謂うのか」。この問いが、やがて「有限な生から無限な生への高まり」の問題となり、さらに理念を認識する「哲学への導入」の問題となり、それが「意識の経験の学」としての『精神現象学』の成立につながっている。4『精神現象学』の構造は、霊現と世界と神という合理的形向上学の主題に代って、意識と世界と絶対実在の三者が推理的連活して総合するという構造となる。この意味でヘーゲルが方言で語る「意識の世界性」の言葉は、現象学の構造を理解する上での鍵概念である。絶対知は意識と世界との相互転換を通して生まれる絶対実在の自己意識を主体性の立場に転換するところに成立する。ヘーゲルをして「神に近づくとはいかなることを謂うのか」との問いを立てさせ、『現象学』を書かしめるに至った根本経験は、ヘーゲルが『信仰と知』で語る「神は死せり」の感情である。当初の計画では、イエナ時代に先立つ若きヘーゲルの思索の成立過程を中心に研究を進めるはずであったが、諸々の事情により、むしろイエナ時代のヘーゲルが研究の主題となった。イエナ時代のヘーゲルの思索は、一般に『精神の現象学』成立に至る思索の体系化の過程として見られ得るが、研究を通して得られた新たな知見にしては、第1に体系化に際して、ヘーゲルはカントのコペルニクス的転回を踏まえて、主観性の立場を最早不可逆的なものとして引き受けながら、カントなど反省哲学が二元論の立場に留まるかぎりで、デカルトの二元論の克服を目指したスピノザ、ライプニッツを追って、これら客観性の形而上学の主観性の立場への転換を通して、反省哲学の克服を目指していることを明らかにし得たこと、第2にイエナ初期においては直観と反省との統一として思弁を捉えていたヘーゲルが、『精神の現象学』において概念の自己運動として思弁を捉えるに至る過程においては二重否定の論理の発見が大きな役割を果たしていること、そしてこの二重否定の論理を、ヘーゲルは一切の規定は否定であるとするスピノザ哲学においては、個体性の独立性が十分に保証されないのに対して、人論的生活における個体性の自立性を保証しようとすることで発見するに至っていることを明らかにし得たことを挙げることが出来よう。これらを明らかにすることで、なお、ヘーゲルの断片「神的三角形」に窺えるような、ヘーゲルのベ-メなどの神智主義との接触など、研究を詰めなければならない課題も残されているが、しかしイエナ時代のヘーゲルの思索の発展を大筋において描くことが可能になったことは何よりもの収穫であると言ってよい。

これらの研究実績は、一部はすでに論文として発表され、他の部分も近く刊行される書物、機関誌に発表される予定である。そして、最終的には来年度の研究と合わせて出来れば一冊の書物としてまとめたいと思っている。昨年度に引き続いてイエナ期におけるヘーゲルの思索の発展を主に主題とした。昨年度において、すでに私はイエナ初期において絶対者を把握する思弁をもって直観と概念との統一として捉えていたヘーゲルが、『精神現象学』において概念による絶対者の把握を説くに至る経緯について、ヘーゲルがスピノザ主義との対決を通して、否定の否定という二重否定の論理を自己のものにしたこと、そしてこの論理は共同生活のうちに生きながら、そこに埋没せずして、あくまで個体性の主体性を確保しようとしたヘーゲルの問題意識を背景にしてヘーゲルが自己のものにしたものであることを明らかにしたが、今年度は視圏を拡げてヘーゲルのラインホルト、フィヒテ、シェリング、ヤコ-ビなど周辺の思想家との関係において、こうしたヘーゲルの思索の発展を追った。その結果、『差異』論文や『信仰と知』などの諸論文に見られるヘーゲルのこれら思想家の理解と批判が必ずしもこれら思想家の思想の肯綮に当たるものではなく、また例えば、ヘーゲルのシェリング理解がラインホルトのシェリング理解と無縁でなく、或いはヘーゲルのシェリング批判がフィヒテのシェリング批判と無縁でないように、これら思想家を表面では批判しながらも、その実、多くのものをこれらの思想家の思想からヘーゲルが肯定的に摂取していることを確認した。ここに私見によれば、最初『意識の経験の学』と予定された標題が『精神現象学』に変った経緯についても、執筆中におけるヘーゲル自身の構想の変化、拡大が背後に控えていることは勿論であるが、それが「現像学」と改題される背後には、しばしば指摘されるランベルトやカントにおける現象学の用法より、従来語られること少ない1802年以降におけるラインホルトやフィヒテの用法との関係の方がむしろ顧慮されなければならないように思われる。
視覚運動が時間知覚・空間知覚に与える影響に関する心理物理学的解明

本年度も前年度に引き続き、明るさ同時対比・色同時対比の時間特性について検討した.昨年度までの研究で、明るさ同時対比および色の同時対比の錯視量を瞬間呈示(CRTモニターの1フレーム=10ms)条件と500ms呈示条件の2条件間で比較すると、瞬間呈示条件での錯視量の方が非常に強くなることが明らかになった.以下の実験では呈示時間をより細かに操作し錯視量との関係性を調べた.呈示時間を操作する実験は明るさ同時対比条件と色同時対比条件の2条件をほぼ同一の刺激配置で行った.被験者は、様々な輝度(明るさ同時対比条件)ないし色(色同時対比条件)を持つ周辺刺激の中心に配置した直径1度のテスト刺激と知覚的に同じになるように比較刺激(テスト刺激と同サイズ)の輝度・色を調整した.明るさ同時対比条件では周辺刺激は白(66cd/m2)から黒(0cd/m2)までの4色を用いた.色同時対比条件では周辺刺激としてDKL色空間(Derrington et al., 1984)での等輝度平面上の4色(cardinal axes上に載る)を用いた.テストフレームの呈示時間は10msから640msまでの7条件であった.結果から、最も短い呈示時間の際に見られる強い錯視量が呈示時間が長くなるにつれ指数関数的に減衰するという関数形状が明るさ同時対比・色同時対比の両方で共通してみられることがわかった.また、各被験者のマッチングデータに指数関数をフィッティングし、各条件での時定数を求めた結果、同一被験者内では明るさ同時対比の時定数の平均が色同時対比の時定数の平均よりも長くなることが明らかになった.以上の結果は、両同時対比の瞬間呈示での錯視強化をもたらすアルゴリズムは共通しているが,必ずしも全く同一のメカニズムが共通して関与している訳ではないことを示唆している.本研究は、視覚情報のうち特に運動情報が時間知覚に与える影響について検討するものであった。近年、時間の長さ、時間的順序、リズム等の時間的側面を持った情報の知覚に対する関心が高まっている。これらの能力は日常生活において言語・運動の実行に欠かせないものであるが未だ明らかでない部分が多い。本研究は特にその中でも視覚情報の持続時間知覚に着目し、階層的情報処理を行なう視覚システムの中でいずれの過程が持続時間知覚に重要な役割を拠っているかを解明することを目的としていた。運動している物体の見えの持続時間が静止しているものよりも長く見えるというのは古くから知られた錯視現象であったが、古典的な実験刺激では移動距離など統制しきれない要因を排除できないという問題があった。この点を解決し、錯視発生に関与する情報処理過程を特定するために本研究員は実験刺激としてガボール刺激を用いた。この刺激は時空間周波数の限局された視覚刺激であり、時間周波数・空間周波数・運動速度のシステマティックな操作が可能である。これを用いて上記の錯視現象を実験的に検証した結果、視覚運動の持続時間は運動速度に依存し、速度が速い刺激ほど見えの持続時間が長くなることが明らかになった。ここから視覚的な時間の知覚は周波数情報から運動速度情報が算出された後の情報処理過程からの出力を利用して行なわれていることが示唆された。以上の結果は視覚研究の専門誌であるJournal of Vision誌に掲載された。今後の研究においては視覚情報の時間的側面のみならず空間的側面にも重点を置き、時空間上の相互作用について検対する予定である。本研究は、明るさ・色知覚における周辺刺激からの影響の時空間的特性を心理物理学的手法を用いて実験的に検討するものであった。ある物体の明るさや色の見え方は空間的・時間的な文脈の影響を受ける.同時対比という錯視はこうした文脈からの影響の一つであり、例えば同じ灰色であっても,白い背景色の上ではより暗く,黒い背景色の上ではより明るく知覚される.同時対比は,これまで時間的に遅い現象であると考えられてきた.しかし近年,短い呈示時間においても見られるという報告も出されている。そこで本研究では空間的に隣り合った刺激からの明るさ・色知覚への影響の時空間特性をより詳細に検討した.研究の前半では瞬間的に呈示した刺激における明るさの同時対比を,後半では色の同時対比をそれぞれ検討した.実験は調整法を用いて行なわれた,被験者は、様々な輝度(もしくは色)を持つ円(周辺刺激)の中心に配置した直径1度のテスト刺激の明るさ(もしくは色)と等しく見えるよう比較刺激の輝度(もしくは色)をキーボードを用いて調整した,実験結果から,瞬間呈示刺激においても同時対比効果が見られ、さらにその錯視量が呈示時間が長い場合よりも大きくなることが明らかになった.明るさの同時対比に関しては,テスト刺激と周辺刺激との間に設けた空間的なギャップの幅が瞬間呈示条件でのみ錯視量に影響することが明らかになった.以上のことから,明るさの同時対比が遅いプロセスであるとは必ずしも言えず,局所的なコントラストに強い影響を受ける速い成分と、比較的広範囲の輝度分布から計算される遅い成分が存在していることが示唆された.色の同時対比に関しても同様の瞬間呈示における錯視量の増加が見られ、その錯視量は500ms呈示条件の3-4倍程度であった.周辺刺激はテスト刺激と等輝度(被験者毎に交照法により算出)で、色相は色処理過程の比較的初期段階である外側膝状体の色応答特性に則したDKL色空間上で無彩色点から8方向に操作されたが,いずれの色相もほぼ同等の錯視量の増加をもたらした.

このことは,外側膝状体が同時対比効果の増加の発生に関与していることを示している.以上の研究結果の一部は,日本視覚学会2010年夏季大会においてポスター発表として報告され,ベストプレゼンテーション賞を受賞した.また,発表内容は講演要旨として学会誌VISIONに掲載された.本年度も前年度に引き続き、明るさ同時対比・色同時対比の時間特性について検討した.昨年度までの研究で、明るさ同時対比および色の同時対比の錯視量を瞬間呈示(CRTモニターの1フレーム=10ms)条件と500ms呈示条件の2条件間で比較すると、瞬間呈示条件での錯視量の方が非常に強くなることが明らかになった.以下の実験では呈示時間をより細かに操作し錯視量との関係性を調べた.呈示時間を操作する実験は明るさ同時対比条件と色同時対比条件の2条件をほぼ同一の刺激配置で行った.被験者は、様々な輝度(明るさ同時対比条件)ないし色(色同時対比条件)を持つ周辺刺激の中心に配置した直径1度のテスト刺激と知覚的に同じになるように比較刺激(テスト刺激と同サイズ)の輝度・色を調整した.明るさ同時対比条件では周辺刺激は白(66cd/m2)から黒(0cd/m2)までの4色を用いた.色同時対比条件では周辺刺激としてDKL色空間(Derrington et al., 1984)での等輝度平面上の4色(cardinal axes上に載る)を用いた.テストフレームの呈示時間は10msから640msまでの7条件であった.結果から、最も短い呈示時間の際に見られる強い錯視量が呈示時間が長くなるにつれ指数関数的に減衰するという関数形状が明るさ同時対比・色同時対比の両方で共通してみられることがわかった.また、各被験者のマッチングデータに指数関数をフィッティングし、各条件での時定数を求めた結果、同一被験者内では明るさ同時対比の時定数の平均が色同時対比の時定数の平均よりも長くなることが明らかになった.以上の結果は、両同時対比の瞬間呈示での錯視強化をもたらすアルゴリズムは共通しているが,必ずしも全く同一のメカニズムが共通して関与している訳ではないことを示唆している.
フィフィブロネクチンを介する膀胱癌細胞とBCGとの関係が抗腫瘍作用に与える効果の研究

1.抗腫瘍作用に対する膀胱癌細胞-FN-BCGの関与について5×10^4個のT-24細胞に種々の濃度のBCGを加え37°C、5%CO_2下で各々の時間(17日間)incubateし、トリパンブルー染色で生細胞数を算出した。BCGが5×10^3、5×10^4、5×10^5CFUと低濃度の時には細胞増殖抑制を示さなかったが、5×10^6では7日間の培養でcontrolの47%、5×10^7の濃度では5、6、7日間の培養で、それぞれcontrolの33、47、50%の有意な増殖抑制を示した。次にpolyclonal抗BCG抗体でfibronectin (FN)のオプソニン様作用で膀胱腫瘍細胞にBCGが接触し細胞内に取り込まれるinternalizationの過程が90%近く阻害されることを利用し、抗BCG抗体でBCGを前処置し後に細胞増殖抑制実験を行うと増殖抑制が阻害された。以上よりBCGの膀胱腫瘍細胞増殖抑制能には膀胱癌細胞-FN-BCGの三者の関係が重要と思われた。2.膀胱癌細胞のマクロファージ様作用についてIn vivoにおけるBCG internalization、In vitroにおけるBCG degradationについての検討を加えたが、今回はどちらの現象も示唆する所見は得られなかった。internalizationの実験では、発癌させた膀胱上皮細胞内にBCGを認められなかった結果と今回使用したラットがBCGに対して感受性が低いこととが関係している可能性が高く、ラットはBCGの治療モデルとして適切でないのかもしれないことが示唆された。またdegradationの実験ではBCGを取り込んだ細胞をさらに長く培養し観察すること、また細胞外のBCGを完全に除去することが今後の課題と考えられた。膀胱腫瘍細胞のBCGに対するマクロファージ様の作用についての検討を行った。貪食能についてはin vitroにおいては確認されているので、in vivoでも同様の作用があるのかどうかみる目的で、0.05%BBN(N-butyl-N nitrosamine)水溶液を飲水させ、膀胱癌を誘発したWistar系雄ラットを使用した。ネンブタール麻酔下でBCGを膀胱内に注入し、3時間膀胱内に留置した。その後、用手的にBCGを膀胱より排出させ、続いて固定液を心臓灌流し膀胱を固定した後に摘出した。摘出膀胱の上皮細胞を電子顕微鏡(SEM,TEM)にて検索し、細胞内・外のBCGの検討を行ったところ、ラットの膀胱上皮には腫瘍部位、健常部位ともに、細胞内に取り込まれたBCGを確認することができなかった。これは、ラットのBCGに対して感受性の低いことも原因の一つとして考えられ、BCGの治療モデルとしてラットが適切でないことが示唆された。しかし、今回は発癌後かなり経過し腫瘍が膀胱の大半を占めてしまっているラットを使用したため、BCGを十分膀胱内に止めて置けなかったので、BCGと膀胱上皮細胞の接触が不十分だった可能性も否定できず、もう少し腫瘍が小さい段階での同実験を行う予定である。又、BCGに対する貪食作用の確認されている3種類の膀胱癌細胞株(KK47,T24,J82)をBCGとともに培養した時の癌細胞表面のHLA-DR,ICAM-1の発現率に差があることから抗原提示力の差が示唆された。一方、サイトカイン分泌能にも細胞株間での差があると考えられ検討中である。膀胱癌細胞のマクロファージ様作用についての検討を行った。BBNにてWistar系ラットに膀胱癌を誘発させ、ネンブタール麻酔下で膀胱内にBCGを注入し3時間膀胱内に把持させた後、用手的にBCGを排出させた。続いて固定液を心臓灌流し膀胱を固定した後に摘出し、その上皮細胞を電子顕微鏡(SEM、TEM)にて検索した。

ラットの膀胱上皮には腫瘍部位、健常部位ともに細胞外に接触するBCGを認めるものの、細胞内に取り込まれたBCGは認められなかった。この所見は腫瘍サイズには関係なかった。これはラットのBCGに対する感受性の低いことと関係あると考えられ、ラットはBCGの治療モデルとしては適当ではないことが示唆された。75cm^2組織培養用フラスコ内でmonolayerの約70%となったT-24細胞に7.5×10^5CFUのBCGを加え37°C、5%CO_2下で3時間incubateす。余分なBCGを充分に洗い出した後、トリプシン・EDTA溶液でフラスコより腫瘍細胞を遊離させると同時に、細胞外に接着のみしているBCGを剥がす。続いてFicoll-Hypaqueにて比重分離法を用いて腫瘍細胞と剥離されたBCGを分離し細胞のみを採集す。一つのフラスコ分の細胞にのみ0.25%SDSを加え腫瘍細胞壁を破壊し細胞内に取り込まれたBCGを細胞外に放出させ、次に5%BSA液でSDS液を中和させた後に小川倍地で培養しコロニー数を算出す。他のフラスコ分の細胞は抗生剤を除いた培養液を加えた新しいフラスコに戻し、24時間ごとに前述のごとく細胞内BCGを放出させコロニー数を数えた。0時間、24時間、48時間まで観察可能であったが、T-24細胞、BCGともに経時的に増殖を示し、腫瘍細胞内でのBCGのdegradationの所見は得られなかった。今後さらに培養時間を延ばしての観察と細胞外のBCGを除外することが必要と思われた。
信用度計算の頑健性に着目したＰ２Ｐシステムの攻撃耐性の研究

本研究では,P2Pシステムに対する悪意のある振る舞いを抑制するための方法について,システム総運用コストの最小化という観点から提案をおこなった.まず非構造型P2P上の信用度計算アルゴリズムに関しては,理論的な解析の結果,提案手法がオリジナルのEigenTrustアルゴリズムと比べて十分低い計算複雑度を持っていることが明らかとなった.いっぽう構造型P2Pに関しては,スターグラフをベースにしたオーバーレイ上に実現された分散ハッシュテーブル上で信頼度計算を頑健におこなう手法をあらたに提案し,その性能を理論的に評価した.25年度は、P2Pシステム上の信用度計算の応用の一つとして、リソースの拠出に関するインセンティブ方式について集中的に検討を行った。具体的には、ライブストリーミングにおける品質保証と貢献に対する報酬をバランスよく実現するために信用度計算が重要な役割を果たすことを確かめている。本件については現在その成果を国際会議に投稿中であり、国内外の研究者からの意見を広く聞いて、本年度以降の研究に生かしていく予定である。また昨年度行った構造化P2Pを対象とした検討のうち、ドロネー三角形分割に基づくP2Pオーバーレイ(ドロネーネットワーク)についてさらに検討を行い、ドロネーネットワークの階層化手法の提案とその性能のシミュレーションによる評価を行っている。本件については26年度中に国際会議等での発表を行い、信頼度計算の効率化に向けた検討に移行する予定である。また信用度計算に関する切り口として、1)匿名性を保証する検索手法の検討、2)電子透かし技術との組み合わせによる共謀者検出プロトコルの検討、3)信頼度計算を分散的に実現するための効率的な情報伝播手法の検討などを24年度に引き続きおこなっており、26年度も継続して研究を実施していく予定である。本年度は、P2P上の信用度計算問題がどのような計算複雑度を持っているのかを、非構造化P2Pと構造化P2Pの二つのタイプに分けて、数理的に解析した。まず非構造化P2Pに関しては、申請者らが提案した、確度の低い観測値に対するEigenTrustアルゴリズムの分散計算法をベースにした計算量解析を行った。解析の結果、提案手法はオリジナルのEigenTrustと比べて十分低い計算複雑度を持っていることがあきらかとなった。一方、構造化P2Pに関しては、効率的な信用度計算を可能とするP2Pオーバーレイの設計を行った。ネットワークトポロジーの具体的な候補としては、申請者らが提案したContracted Star Graphに基づくP2Pオーバーレイを含むいくつかのトポロジーを検討し、その結果、空間のドロネー分割に基づくネットワークトポロジーが有効であるとの感触を得た。このトポロジーは、ドロネー分割に基づく従来のトポロジー(ドロネーオーバーレイなどと呼ばれている)とは異なり、リンクの更新を局所的に行うことができる。上記の成果に加えて本年度は、1)提案する信用度計算方式と電子すかし技術とを組合わせた共謀者検出プロトコルの提案と評価、2)計算された信用度に基づいたアドミッションコントロールを分散的に行うためのテストベッドの開発、3)信用度計算を分散的に実現するための効率的な情報伝播手法の検討、などを順次行っている。これらの項目に関しては、次年度以降、具体的な成果につなげていく予定である。26年度は,前年度までに取り組んでいた信用度に基づくインセンティブ方式について継続して検討を行い,国際会議で発表するとともに,追加実験をおこなった上で学術論文誌への投稿をおこなった.またストリーミングにおける信用度情報の具体的な応用として,異なるアップロード帯域をもつノードからなるシステム上で自身のもつ帯域をより多く提供したノードに高い評価値を与えるモデルに注目し,その上で効率良く資源の割り当てを実現する手法の提案をおこなった.それと並行して,構造化P2Pにおける信頼度計算を効率よく行うための具体的な手法として分散ハッシュテーブルを用いた手法の検討を進めている.また前年度までにおこなっていた匿名性のある検索手法の研究と共謀者検出プロトコルの検討についても関連する国際会議で発表をおこない,それらをさらに発展させた結果を学術論文誌に投稿する準備を進めているところである.信用度計算の頑健性に関する詳細な検討と,頑健性のある信用度計算をベースにしたインセンティブ方式の構築をおこなった.まず信用度計算の頑健性に関しては,初年度にあきらかになった信用度計算問題の計算複雑度をふまえ,より低い計算量で精度よく信用度計算をおこなうアルゴリズムの開発をおこなった.P2Pシステムはその基本構造によって非構造型P2Pと構造型P2Pに分類されるが.アルゴリズムの開発はそのそれぞれのタイプに対しておこなった.まず非構造型P2Pに関しては,研究代表者等が過去に提案した信用度計算アルゴリズムをベースにしたアルゴリズムの改良をおこなった.このアルゴリズムは代表的な信用度計算手法であるEigenTrustアルゴリズムを観測値の確度が低い場合にも精度よく信用度計算がおこなえるように拡張したものであり,メッセージ交換に基づく分散処理によってピアツーピアに信用度計算をおこなうことができる.提案手法の効果はシミュレーションによって評価し,十分な改良が達成されることが確認された.いっぽう構造型P2Pに関しては,スターグラフをベースにしたオーバーレイ上に実現された分散ハッシュテーブル上で信頼度計算を頑健におこなう手法をあらたに提案した.信用度計算をベースにしたインセンティブ方式に関しては,昨年度と一昨年度におこなった研究をさらに発展させ,ノードの離脱が発生する状況においても信用度計算を継続しておこなうことのできる新しいアルゴリズムの提案をおこなった.このアルゴリズムを用いることで,各ノードのインセンティブを低下させることなく高い精度で信用度計算をおこなうことが可能となる.本研究では,P2Pシステムに対する悪意のある振る舞いを抑制するための方法について,システム総運用コストの最小化という観点から提案をおこなった.

まず非構造型P2P上の信用度計算アルゴリズムに関しては,理論的な解析の結果,提案手法がオリジナルのEigenTrustアルゴリズムと比べて十分低い計算複雑度を持っていることが明らかとなった.いっぽう構造型P2Pに関しては,スターグラフをベースにしたオーバーレイ上に実現された分散ハッシュテーブル上で信頼度計算を頑健におこなう手法をあらたに提案し,その性能を理論的に評価した.本研究の最終的な研究目的は,非構造化P2Pと構造化P2Pの両方について頑健性のある信頼性計算のありかたをあきらかにすることであった.昨年度の報告にも述べたように,非構造化P2PにおいてはEigenTrustをベースにした方式をドロネーネットワーク上で実行することによって十分高い性能が得られることが25年度までの研究の結果あきらかとなっており,26年度と27年度の具体的な目標は,構造化P2Pにおける分散ハッシュテーブルの効果を定量的にあきらかにすることであった.前述の研究実績の概要に示したように,この目標は,ほぼ予定通り達成されつつある.また匿名性や悪意のあるアタックに関する対応方法などについても順調に成果が得られており,その意味からも,本研究はおおむね順調に進展しているといえる.情報工学現在開発中の信頼度計算のためのテストベッドを完成させ,その上で具体的な評価をおこなう.また分散ハッシュテーブルを用いた信頼度計算方法についても具体的な成果を出していきたい.匿名性の高い信頼度計算法に関しては,ベースとなる手法はほぼ完成しているが,昨年度実施した国際会議での発表の際に得られたコメント等を反映させ,より高性能な手法へと発展させていく.研究目的は、非構造化P2Pと構造化P2Pの双方について頑健性のある信頼度計算のあり方をあきらかにすることである。現在までのところ、1)基本的な信頼度計算の手法としてEigenTrustが適切であることを確認し、2)EigenTrustの分散計算には情報伝播の効率化が不可欠であり、そのためにはドロネーネットワークなどのような変化に対して強い耐性をもつオーバーレイが望ましいことを確認している。分散ハッシュテーブルのような構造化P2Pを用いた場合にどうなるのかについては本研究課題の残り2年間で明らかにできると予想しており、それらを統合することで、当初の目的はほぼ達成できると考えている。また、研究の計画段階では明確ではなかったイシューとして、1)頑健性のある信頼度計算に意味のある応用分野の開拓、2)精密な信頼度評価と匿名性の両立の問題、3)悪意のあるアタックに対する耐性の問題、などが具体的なイシューとしてあきらかとなっており、これらの点についても順次あきらかにしていくことで、研究全体の完成度をより高められると考えている。
多文化協同社会と特別ニーズ教育理論の構築-日・米・瑞の比較史研究を中心に-

2003年度から2005年度までの研究成果は、審査制学会誌・学術誌掲載論文17件、紀要等掲載論文13件、研究成果報告書2件、その他の論稿7件、学会発表21件、受賞・新聞報道その他11件という形で公表された。(1)特別ニーズ教育の理論構築ための検討課題を、「「特別ニーズ教育」という問い-通常の教育と障害児教育における「対話と協働」の可能性-」という視座において明らかにした。(2)日本の特別ニーズ教育および特別ニーズ保育の歴史的系譜では、(1)「日本障害児教育史・障害者問題史研究の課題と展望」を整理し、(2)「恩賜財団愛育会の母子愛育事業と困難児問題」、(3)「戦前における愛育研究所「異常児保育室」と障害児保育実践研究の検討」、(4)「戦前における三木安正の国民保育論と困難児・障害児保育実践論」、(5)「戦前の保育科学・国民保育論と戦後障害児保育の課題」などの問題を検討した。(3)アメリカ合衆国の特別ニーズ教育の歴史的系譜では、(1)「デューイ教育学と特別な教育的配慮の原理」、(2)「ジョン・デューイとシカゴのソーシャル・セツルメント」、(3)「米国における義務教育普及と特別な教育的配慮の史的研究」、(4)「デューイ実験学校と教育実践の展開」などの問題を検討した。またそのことと関係して、論文「ジョン・デューイと多文化協同の教育実践-19世紀末シカゴの移民・貧困児童問題とソーシャル・セツルメント-」により2003年3月に「第28回国際理解教育賞(奨励賞)」を共同受賞した(帝塚山学院大学国際理解教育研究所主催、朝日新聞社・日本放送協会・日本ユネスコ協会連盟ほか後援)。(4)スウェーデンの特別ニーズ教育の歴史的系譜では、(1)「スウェーデンにおける統一学校構想と補助学級(学校)改革の研究-1962年の基礎学校の制度化と補助学級(学校)の統合-」、(2)「1940年代のスウェーデンにおける福祉国家構想と補助学級(学校)教育」、(3)「スウェーデン最初の補助学級「セーデルベリィ学級」(1879年開設)と学習困難児教育の実際」、(4)「スウェーデンの特別ニーズ教育と「特別教育家(specialpedagog)」の役割-1990年の特別教育家の制度化を中心に-」、(5)「スウェーデンの特別ニーズ教育と「特別教育家(specialpedagog)」の研究-「特別教育家」制度の成立前史の検討を中心に-」などの問題を検討した。本研究では、日本における特別ニーズ教育成立の歴史的系譜を明らかにするとともに、さらにそれを日本に先行するアメリカとスウェーデンにおける多文化多民族国家の形成と特別ニーズ教育の創出の連関性に着目しつつ、多文化協同に向けた社会・教育システムの成立過程を歴史的に明らかにした。分析の視点は、(1)多様なニーズに応じる教育理論・原理の系譜、(2)子どもの多様なニーズに応じる教育実践の源流、

(3)多文化地域におけるソーシャルワークと教育の連携・協同に関する史的研究の3点であった。日本の特別ニーズ教育の歴史的系譜では、(1)「恩賜財団愛育会の母子愛育事業と困難児問題-総力戦体制下の母子保健衛生の近代化と「皇国民」の保護育成-」(『学校教育学研究論集』7、2003)、(2)「戦間期日本における保育要求の大衆化と国民的保育運動の成立-保育要求のなかの保育困難児問題を中心に-」(『東学大紀要』55、2004)、(3)「戦前における愛育研究所「異常児保育室」と障害児保育実践研究の検討-保育者・小溝キツの知的障害児保育実践を中心に-」(『発達障害研究』26(1)、日本発達障害学会、2004)などの研究成果を発表した。アメリカ合衆国の特別ニーズ教育の歴史的系譜では、(1)「ジョン・デューイと多文化協同の教育実践-19世紀末シカゴの移民・貧困児童問題とソーシャル・セツルメント-」(「第28回国際理解教育賞(奨励賞)」受賞論文、2003)、(2)「デューイ教育学と特別な教育的配慮の原理-教育における多様性と協同の視座-」(『学校教育学研究論集』8、2003)、(3)「ジョン・デューイとシカゴのソーシャル・セツルメント-デューイ実験学校とJ.アダムズのハル・ハウスの実践的交差-」『社会事業史研究』第31、社会事業史学会、2003)、(4)「John Dewey and the Practice of Multicultural Corporation ; Focus on Chicago's Social Settlement for Problems of Immigrant and Poverty in the End of the 19^<th> Century」(『東学大紀要』55、2004)、(5)「米国における義務教育普及と特別な教育的配慮の史的研究-19世紀中葉以降の東部諸州の動向を中心に-『障害者問題史研究紀要』40、精神薄弱問題史研究会、2004)などの研究成果を発表した。本研究では、日本における特別ニーズ教育成立の歴史的系譜を明らかにするとともに、さらにそれを日本に先行するアメリカとスウェーデンにおける多文化多民族国家の形成と特別ニーズ教育の創出の連関性に着目しつつ、多文化協同に向けた社会・教育システムの成立過程を歴史的に明らかにした。分析の視点は、(1)多様なニーズに応じる教育理論・原理の系譜、(2)子どもの多様なニーズに応じる教育実践の源流、(3)多文化地域におけるソーシャルワークと教育の連携・協同に関する史的研究の3点である。日本の特別ニーズ教育の歴史的系譜では、子どもの多様なニーズに応じる教育実践の源流を明らかにしながら、(1)「戦前における愛育研究所「異常児保育室」と障害児保育実践研究の検討保育者・小溝キツの知的障害児保育実践を中心に」(『発達障害研究』26(1)、日本発達障害学会、2004)、(2)「戦前の恩賜財団愛育会愛育研究所「異常児保育室」と知的障害児保育の展開」(『東京学芸大学紀要』56、2005)、(3)「戦前の保育科学・国民保育論と戦後障害児保育の課題戦後の愛育研究所「特別保育室」の実践を中心に」(『社会事業史研究』33、社会事業史学会、2005)、(4)「1920年代における川本宇之介の聾教育システム構想と官立東京聾唖学校改革」(『東京学芸大学紀要』56、2005)などの研究成果を発表した。