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中世の武家住宅と上層民家の研究-掘立柱建物を中心に-

本研究は、文献史料と掘立柱の住宅遺構から、中世の武家住宅と上層民家の関係を検討することを目的としている。平成14年度には、代表的な住宅遺構の発掘調査報告書を調査し、大規模な住宅遺構を含む遺跡を262件ピックアップした。その中から在地領主層の生活形態を推測する上で意味があると思われる遺構を選別し、151件の遺跡について概要を記録した。遺跡の存続期間、構造の種別(掘立柱建物、礎石建建物、土台建て建物、その他)、敷地規模、囲繞施設の種別、建物棟数、主要な柱間寸法、主屋の規模と形式、遺構の特色などの項目からなるデーターベースを作成した。その結果、平安末期から地方では堀に囲まれた方形居館が成立していたことが判明し、その多くが総柱の掘立柱建物であり、鎌倉後期から礎石建の総柱型建物へと変化する傾向が把握できた。平成15年度から16年度にかけて、とくに重要な20件の発掘調査報告書を調査し、現地調査も11件(鎌倉周辺遺跡、仙台平野遺跡群、福島県荒井猫田遺跡、熊本県灰塚遺跡および二本木前遺跡、大分県大友氏関係遺跡、富山県下村加茂遺跡および宮町小西北遺、福岡県香椎遺跡など)を実施して、現地の地勢確認、発掘担当機関の調査内容などを確認した。また、鎌倉武家住宅の論考をまとめ、現在、一本を投稿中であり、別の一本が投稿準備中である。今年度は、主として中世の代表的な住宅遺構に関する発掘調査報告書を調査した。その方法は、まず過去の『年報中世史研究』の最新発掘情報より、大規模な住宅遺構を含む遺跡を262件ピックアップした。その中から鎌倉時代と南北朝期に該当し、かつ良好な住宅遺構を含み、領主層の生活形態を推測する上で意味があると思われる遺構を選別したところ、151件の遺跡がとりあげるべきものとして浮かび上がった。それらの収集したデータを整理し、遺跡の存続期間、構造の種別(掘立柱建物、礎石建建物、土台建て建物、その他)、敷地規模、囲繞施設の種別、建物棟数、主要な柱間寸法、主屋の規模と形式、遺構の特色などをデーターベース化した。これらの作業で、この10年間に飛躍的に中世武家住宅遺構が発掘されていることが判明した。とくに、すでに平安末期から地方で堀に囲まれた方形居館が成立していたことが判明した点や、その多くが総柱の掘立柱建物であり、これが鎌倉後期から礎石建の総柱型建物へと変化する傾向が把握できたことは、これまでの中世住宅史のイメージを変えるものであった。そこで、とくに重要な20件について、国立国会図書館で発掘調査報告書の該当部分をコピーし、その内容を検討するとともに、更新したコンピューターを用いて画像データ(とくに遺構図)を取り込み、縮尺などを調整して比較検討や平面復元などに備える準備まで行った。今年度は、主として中世の代表的な住宅遺構に関係する発掘調査の現地調査を行った。その方法は、まず昨年度作成した大規模な住宅遺構を含む遺跡DB(262件)を分析して、その中から中世前期の住宅変化の画期と目される重要遺構を選別した。その結果、東北地方では鎌倉周辺の遺跡や、宮城県の仙台平野遺跡群、福島県の荒井猫田遺跡などを調査する必要性が確認された。また、九州地方では熊本県の灰塚遺跡と二本木前遺跡、大分県の大友氏関係遺跡などが、重要であることが判明した。そこで、これらの遺跡の現地調査を実施し、中世成立期の上層地方民家の動向を示唆する知見を得ようと考えた。8月から9月に、それら遺跡の現地の状況の確認と、発掘調査を担当した組織への訪問調査を通じ、遺跡の存続期間、構造の種別(掘立柱、礎石建、土台建て)、敷地規模、囲繞施設の種別、建物棟数、主要な柱間寸法、主屋の規模と形式、遺構の特色などを確認し、中世前期の方形居館の成立過程や、それに付随する町場の建築遺構の状況、鎌倉中期から増加してゆく礎石建の総柱型建物の状態などを把握した。

ただし、これらのデータを入力中の9月、使用していたコンピューターのハードディスクがクラッシュしたために、それまでのデータ復旧と、新しいコンピューターの購入に費用を要したため、予定していた関係図書の購入範囲を縮小せざるをえなくなり、今年度の最終段階で国立国会図書館に出張し集中的に関係図書を補足調査する必要が生じた点が、当初予定とは異なる点である。現在、ここまでの知見をもとに論文を作成中で、今年度末に投稿を予定している。本研究は、中世住宅における文献史料と掘立柱の住宅遺構から、当該期の武家住宅の実態と上層民家遺構の関係を検討することを目的としていた。従来の日本中世住宅史では、鎌倉時代の武家住宅の研究が十分でなく、その実態が不明であったために、まず『吾妻鏡』を中心とする文献史料を再検討し、鎌倉における上層武家住宅の規模や位置を検討した。その結果、従来から赤橋亭として知られていた住宅の発生から相伝までを明らかにし、これに隣接する西殿という住宅の沿革も明らかになった。この両者は、大倉邸に居住する得宗を補佐する有力者がすむ邸宅であった。前科研による研究成果も含めて、以上で鎌倉に置ける北条氏の邸宅が明らかになったので、つぎに各住宅の施設史料を検討し、鎌倉時代の武家住宅の実態を把握し、掘立柱の上層民家との関係を考察した。武家住宅特有の施設として台所があるが、これは土間と床上部をもち、民家遺構と同質の建物であることが判明した。また、鎌倉武家住宅にはデイと呼ばれる主屋または主室があるが、これが嘉禎2年の泰時の小町邸にたてられた御成り御殿から寝殿造の建築様式を導入し、接客儀礼の専用施設となることで鎌倉中期から平面形式の変化が起こったことが推定された。このことと、上層民家遺構にみられる鎌倉後期からの広間型の出現過程が関係をもつと考えられることが推定できるようになった。
コヒーレントTHz光生成のための高調波空洞によるバンチ長制御の研究

低エネルギーの電子シンクロトロンに高調波空洞を適用することで電子ビームの短バンチ化をはかり、これによりテラヘルツ帯での大強度のコヒーレント放射光源への実用化を見据えて、縦方向ビームダイナミクスについての理解を深めることを目的として研究を行った。東北大学電子光理学研究センター(旧原子核理学研究施設)にある1. 2 GeV電子シンクロトロン(STBリング)において実証試験のための準備を進めるとともに、マクロパーティクルモデルを用いたトラッキングシミュレーションによる評価を行い、原理的には観測可能な強度のコヒーレント放射が得られる見込みを得ることができた。しかしモデルの不定性も大きいため、今後の展望として、測定データを取り込んだより詳細な評価を検討している。更に実証試験を進めるにあたり必要となる改善項目として、複合機能型電磁石を用いて6極磁場をSTBリングに導入することで、ヘッドテール不安定性を抑制することも、今後の展開として検討が進められている。本研究の目的は、電子円形加速器を大強度のテラヘルツ光源として実用化することを見据えて、高調波空洞を用いた縦方向ビームダイナミクスについての研究を進めるとともに、短バンチ電子ビームの実現とこれによるコヒーレントテラヘルツ光生成の実証を目指すことであり、東北大学大学院理学研究科附属原子核理学研究施設(核理研)の1.2GeV電子シンクロトロン(STBリング)において、入射エネルギー(150又は200MeV)でビーム貯蔵を行い、加速RF周波数の3倍の周波数を持った高調波空洞を用いて、短バンチ電子ビームの生成とバンチ長の制御を研究するものである。初年度となる本年は、高調波空洞などの信号処理回路系の整備を行い、各種信号の計算機制御を行えるようにするためのハードウェアインターフェースの構築を行った。現在このための制御プログラムの開発も進めている。また高調波空洞に高周波電力を供給する際に必要となる機器類の準備と入力カプラーの設計を行い、この入力カプラーの低電力試験を実施するためのテスト空洞の設計も進めた。これに関しては、まもなく製作を開始する予定である。さらに、STBリングでビーム試験を行うための、光学系の設計を進めている。また縦方向ビームダイナミクスの理解を深めるために、トラッキングシミュレーションを用いたモデル計算による検討をさらに進める必要があるが、このための計算機環境の整備も合わせて実施した。本課題は、東北大学電子光理学研究センター(旧核理研)にある1.2GeV電子シンクロトロン(STBリング)に高調波空洞を適用することで電子ビームの短バンチ化を企図したものであり,これによりテラヘルツ帯での大強度のコヒーレント放射光源への実用化を見据えて,縦方向ビームダイナミクスについて研究することを目的としている.本年度は,放射線管理区域内に設置されている高調波加速空洞などの各種信号処理を遠隔操作で計算機制御が行えるように制御プログラムの構築を,昨年度に引き続き準備した.また,これと平行して高調波空洞に電力を供給するための入力カプラーの用意を進めた.さらにこれを実際にSTBリングに設置された高調波空洞に組み込む前に,特性の確認を行えるようにモデル空洞の製作を行った.またSTBリングにおける光取り出しポートを整備するとともに,多年にわたり使用していなかったテラヘルツ帯の光検出器についてキャリブレーションを実施し,InSbボロメータの健全性を確認した.しかし,期待されていたゴーレーセルや焦電検出器は動作確認の結果使用できないことが判明し,代わりとなる検出器を手配する必要が有ると考えている.本課題は、東北大学電子光理学研究センター(旧核理研)にある1.2GeV電子シンクロトロン(STBリング)に高調波空洞を適用することで電子ビームの短バンチ化を企図したものであり,これによりテラヘルツ帯での大強度のコヒーレント放射光源への実用化を見据えて,縦方向ビームダイナミクスについての研究を行った.本研究では150又は200MeVの入射エネルギーで貯蔵された電子ビームに対して,高い加速RF電場を適用することに加えて,更に加速RF周波数の3倍の周波数を持った高調波加速空洞を用いることで,バンチ長の制御とこれによるコヒーレント放射の生成を実証することを目指したが,マクロパーティクルモデルを用いたトラッキングシミュレーションコードの開発を行い,これを用いた評価の結果,原理的には観測可能な強度のコヒーレント放射が生成されるとの結果が得られた.また主高周波加速空洞の空洞電圧やチューニング角、高調波加速空洞のチューニング角に対するコヒーレントテラヘルツ光の強度の相関などのデータを通して,電子円形加速器における縦方向ビームダイナミクスについてより深い理解を得ることができた.

なおSTBリングにはクロマティシティを補正する6極磁石が設置されておらず,ヘッドテール不安定性を抑制することができないための課題も残されているが,今後の展開として複合機能型電磁石を用いた6極磁場の導入といった対処も検討が進められている.
看護情報学普及のためのWebページ作成

看護情報学普及のための教育内容を、研究代表および分担者が作成した教材と、第11回国際医療情報学会(Medinfo2004),第9回国際看護情報学会(NI2006)の調査結果、Sabaの教科書最新版などから取捨選択した。提供内容の範囲は、現在アメリカが実施している看護情報専門看護師の認定試験で問われる内容および、国際医療情報学会看護部門のサブグループが担当しているトピックを基準とした。各項目の決定は、保健医療分野の情報化に向けてのグランドデザインや個人情報保護法などで取り上げられている「医療の標準化」「電子カルテの導入・維持管理」「情報倫理」などの項目についてレビュー(成果は書籍、看護情報研究会、医療情報学会、NI2006などに発表)を行い、発信内容の詳細とその解説を決定した。これを、受講者側に優しいシステムとして提供するため、看護管理者や一般看護師や看護学生などの情報能力の実態を調査(看護、日本看護研究学会や医療情報学会、NI2006などに発表)し、それぞれに向けたグレード分けされた内容を配信する看護情報学普及のためのWebページ(看護情報学関連リンク集(K.Yamanouchi):http://p-www.iwate-pu.ac.jp/yamanou/bookmark.htmよりリンク)を構築した。平成16年度の主要な研究計画は、1)国際情報ナーススペシャリスト認定試験の看護情報学教育に及ぼす影響の調査、3)看護情報学の標準教育プログラム案作成、2)Web上の教材収集と選択の3点である。国際情報ナーススペシャリスト認定試験は、Medinfo2004においてその実施形態や試験内容の具体的な提示が無かったため、調査は見送りとした。一方、標準教育プログラム案作成については、Medinfo2004の注目すべき看護情報学分野の動向として、Nursing TerminologyにおいてICNP, HHCCやNIC, International NMDSに加え、ISOのReference Terminology Models for Nursingが議論されていたこと、新しい分野としてOpen Source and Nursingの集まりがあったことの2点が注目された。そこで、前者に対応し、標準教育プログラム案に採用する国内の看護用語の標準化関連の項目などを再検討した。(看護第56巻14号69-74 2004)更に、後者に対応し、Open Source Nursing Informaticsのwebページ(http://www.osni.info/html/index.php)が公開する文書やプログラムについて、国内での有用性について検討中である。また、一般の看護師や看護学生を対象に、基礎的な教育項目を検討する(「情報科学」医学書院2005)とともに、国内で電子カルテ導入が急がれていることを受け、看護管理者を対象とする場合の教育項目も検討した。(「看護情報管理論」日本看護協会出版会2004)更に、Web上の教材収集と選択では、来年度の個人情報保護法実施を受け、医療分野における個人情報保護に関するガイドライン関連の公開文書を加えるとともに、教育項目としての検討も行った。(「医療情報と生命倫理」太陽出版2005)最終年度の目標は、教育(普及)用Webシステムを作成し、利用者を募り、効果を評価し、更にシステムの改善を図ることである。前田・真嶋を中心に、αバージョンを作成した。Webページの内容は、山内が作成に関与した基礎看護講座情報科学(医学書院)の看護情報学関連部分を基本に、それぞれの単元の内容を講義ノート風に記述し、PDFファイルとして閲覧可能にしたもので、各単元に最重要な概念を復習する記述式の課題を付属する形式とした。これを山内担当の学部講義「看護情報学」の受講生にサブ教材として利用してもらい、猫田・浅沼を中心に評価した。この分析と平行して、看護情報学のWeb活用分野の最近のトピックであるConsumer Health Informaticsの国際的な研究動向や、諸外国の看護情報機関が、提供している情報の内容や形式について調査し、αバージョンの改善の参考とした。更に、近年では、既にかなりの情報リテラシー持つ学生が存在するので、その予備知識の内容を明らかにするとともに、それらが看護情報学学習に与える影響を調査し、上記のαバージョン評価の際の参考とした。

なお、2006年の初頭に、国際的に定評のあるSaba等の看護情報学の教科書が改訂されたので、山内・太田・水流を中心に、その索引項目と、国内の最新の看護情報学分野教科書である看護情報管理論(太田編集)、基礎看護講座情報科学(最新版)、医療情報技師向け教科書(最新版)の索引項目を急遽検討し、αバージョンの評価結果と総合して、最終的な提示項目の決定を行った。この検討の結果、公開版の看護情報学普及のためのWebページは、(1)看護情報学の最重要項目を学ぶページ、(2)情報リテラシーが不足する者に対する教育項目を学ぶページ、(3)情報ナーススペシャリスト相当の知識を得るためのページという、活用目的の明確な利用者にとってシンプルで使い易いスタイルとなった。
DNAプールから各種殺菌剤耐性変異の頻度を算出する遺伝子診断法の構築

前年度までの研究で、植物病原菌の殺菌剤感受性株と耐性株の混合DNAサンプルからパイロシークエンス法により耐性比率を算出できる可能性が示された。本年度は、耐性比率の精度を向上させるための検討を行った。耐性比率の算出原理は、変異の有無により変化する塩基種の取り込み量比をルシフェラーゼ発光強度の比として概算する。そこで、5 ́末端側からシークエンスするアッセイ系に加えて、3 ́末端側からのアッセイ系を構築した。耐性株と感受性株のDNAを人為的に混合し、2種類のアッセイで比率を算出した。アッセイ系ごとに精度の差はあるものの、両アッセイの結果を平均化することより耐性比率の精度が向上した。パイロシークエンス法が圃場の耐性モニタリングに有効であるかを検証するために、キュウリ褐斑病の発病圃場(3ヶ所の栽培ハウス)から、発病葉をサンプリングした。まず、各病斑から菌を個別に分離して、耐性変異の有無を診断した。次に、各圃場から収集した発病葉から褐斑病菌の胞子を圃場ごとにまとめて回収し、DNAを調整後に、パイロシークエンス法により耐性比率を算出した。その結果、パイロシークエンス法により圃場単位で解析した耐性比率は、個別の分離株の解析から算出した耐性比率と良好な相関が認められた。このことから、従来のように分離株ごとに遺伝子診断解析することなく圃場単位の耐性菌比率を十分に概算できることが示された。昨年度に引き続き、トマト葉かび病菌のSDHI剤耐性変異の探索をおこなった。世界の主要な殺菌剤となっているSDHI剤は構造の多様化とともに耐性変異の複雑化がすすんでいる。葉かび病菌のSDHI耐性株は、未だ同定されていない遺伝子に耐性変異をもつことが明らかになった。次世代シークエンサを用いたゲノム解析により耐性変異を同定する準備を完了させた。農業用殺菌剤の耐性菌問題は深刻かつ複雑化しており、従来の遺伝子診断法では対応できなくなってきている。本研究では、パイロシークエンス法とサスペンジョンアレイ法の有用性を検証することを目的としている。パイロシークエンス法を用いた定量的な遺伝子診断法の構築:本法は、単に変異検出だけでなく、混合DNAサンプルから耐性比率を定量的に算出できる可能性がある。これまでに、キュウリの主要病害である褐斑病菌(ベンズイミダゾール剤、QoI剤、SDHI剤)、うどんこ病菌(QoI剤、EBI剤)、べと病(CAA剤)の耐性変異を検出する診断系を構築した。キュウリ栽培で問題となる耐性菌をほぼ網羅した診断系が完成した。シカルボキシイミド耐性メカニズムの解明:キュウリ褐斑病のジカルボキシイミド耐性変異を世界で初めて解明した。耐性変異は、ヒスチジンキナーゼ遺伝子の点変異であることを明らかにした。同変異を検出する遺伝子診断法も構築した。サスペンジョンアレイ法を用いた同一溶液中での複数変異の同時判定法の構築:本法は、識別可能な複数種のマイクロビーズを用いて、その各ビーズ上で耐性変異の有無を識別し、フローサイトメトリーで一括検出する。これまで、殺菌剤の耐性変異の検出に利用されたことはほとんどなかったが、キュウリ褐斑病菌の3薬剤に対する6種類の変異(β-tubulin:E198A、E198N、F200Y、SdhB:H278R、H278Y、Cytb:G143A)を、12種類のビーズを用いて、同一溶液中で一括検出することができた。複雑化する殺菌剤耐性の解析に有効な方法であることが明確となった。以上から、パイロシークエンス法とサスペンジョンアレイ法は検出原理とそれに伴う特長は異なるが、複雑化する殺菌剤耐性を圃場レベルで解析する新しいツールとなることが期待される。本研究では、新しい遺伝子診断法であるパイロシークエンス法とサスペンジョンアレイ法を用いて、代表的な野菜であるキュウリとトマトの各種耐性菌の検出系を構築し、その有用性を検証することを目的としている。パイロシークエンス法の研究は、予定どおり進展しており、キュウリ栽培で問題となっている各種病原菌の耐性変異検出系の構築がほぼ完成した。H29年度にはトマトの主要な耐性変異の検出系が完成する予定である。副次的な成果として、キュウリ褐斑病菌のベンズイミダゾール耐性株の解析過程で、これまでに報告のない耐性変異を同定した。世界で初めての発見である。サスペンジョンアレイについては、これまで、殺菌剤耐性変異の解析に使用されたことがほとんどないことから、当初計画では、H28年度はその準備期間としていた。しかし、検出原理の異なる2種類の手法として、ASPE (allele-specific primer extension)法とOLA(oligo ligation assay)法を検討し、少なくともASPE法では、3薬剤に対する6種類の変異を同一溶液中で一括診断できることを明らかにした。様々な薬剤に対する複合耐性株を検出する手法として優れていることが明らかになった。以上から、当初の計画以上に研究成果は得られているが、研究成果の発表がこれからとなるため、順調に進展しているとした。複雑化する殺菌剤耐性菌の動向をモニターするために、パイロシークエンス法とサスペンジョンアレイ法を用いた遺伝子診断系の構築と、その有用性を検証することを目的としている。キュウリとトマトの主要病原菌の耐性変異を対象としており、昨年度までに構築したキュウリ病原菌に加えて、H29年度は、トマト病害である葉かび

病菌およびすすかび病菌の耐性株を収集し、ベンズイミダゾール剤、QoI剤、SDHI剤、EBI剤の想定される耐性変異をパイロシークエンス法で検出する診断系を構築した。ただし、収集した葉かび病菌のSDHI耐性株のSchB遺伝子およびEBI耐性株のCyp51遺伝子に想定した耐性変異が認められず、現在、耐性遺伝子の探索を行っている。サスペンジョンアレイ法については、昨年度のキュウリ褐斑病菌につづき、本年度は灰色かび病菌の耐性変異検出系を構築した。褐斑病菌のアッセイで使用した12種類のビーズを用いて、二段階法により5系統の薬剤(ベンズイミダゾール剤、QoI剤、SDHI剤、ジカルボキシイミド剤、ケト還元阻害剤)の計9種類の耐性変異を同時に検出する系を構築した。また、ASPE (Allele-Specific Primer Extension)法に加えてOLA(Oligo Ligation Assay)法の変法であるMOL-PCR(Multiplex Oligonucleotide Ligation-PCR)法を検討し、それぞれの利点を明らかにした。以上から、パイロシークエンス法とサスペンジョンアレイ法は検出原理とそれに伴う特長は異なるが、複雑化する殺菌剤耐性を圃場レベルで解析する新しいツールとなることが期待される。本研究では、新しい遺伝子診断法であるパイロシークエンス法とサスペンジョンアレイ法を用いて、代表的な野菜であるキュウリとトマトの各種耐性菌の検出系を構築し、その有用性を検証することを目的としている。パイロシークエンス法については、昨年度のキュウリの主要薬剤の各種耐性変異の検出系に加えて、本年度はトマトの葉かび病菌とすすかび病菌の各種耐性変異の検出系の構築がほぼ完成している。このことから、着実に研究は進展している。しかし、葉かび病菌の圃場分離株のSDHI耐性株などで、従来報告されている遺伝子部位に変異がみられない株が存在したことから、耐性遺伝子の特定と変異同定をおこなう必要があることが判明している。このことから、おおむね順調に進展しているとした。サスペンジョンアレイ法については、多種類の耐性菌が分布する灰色かび病菌で網羅的に耐性変異検出ができることが明らかになっており、順調に研究は推移している。前年度までの研究で、植物病原菌の殺菌剤感受性株と耐性株の混合DNAサンプルからパイロシークエンス法により耐性比率を算出できる可能性が示された。本年度は、耐性比率の精度を向上させるための検討を行った。耐性比率の算出原理は、変異の有無により変化する塩基種の取り込み量比をルシフェラーゼ発光強度の比として概算する。そこで、5 ́末端側からシークエンスするアッセイ系に加えて、3 ́末端側からのアッセイ系を構築した。耐性株と感受性株のDNAを人為的に混合し、2種類のアッセイで比率を算出した。アッセイ系ごとに精度の差はあるものの、両アッセイの結果を平均化することより耐性比率の精度が向上した。パイロシークエンス法が圃場の耐性モニタリングに有効であるかを検証するために、キュウリ褐斑病の発病圃場(3ヶ所の栽培ハウス)から、発病葉をサンプリングした。まず、各病斑から菌を個別に分離して、耐性変異の有無を診断した。
新規単分子蛍光観察法によるがん抑制因子p53のDNA探索機構の解明

p53はDNAのある部位(標的配列)へ結合することで、細胞のがん化を防ぐ。本研究では、p53の標的配列への結合の仕組み、及び、p53の特定の構造を持たない変性領域の役割の解明を行った。p53がDNA上を動く過程を一分子ごと計測した結果、標的DNA配列への結合の確率が低く、p53の修飾により結合確率が制御されることが明らかとなった。さらに、変性領域が長くなると、p53がDNAの配列を識別できなくなることが明らかとなった。天然変性蛋白質であるp53がDNA上の標的配列を探索する仕組みを明らかにするために、単分子蛍光観察を行った。1p53が標的配列へ結合する効率を計測し、“正確さ"を定量化した。p53の標的配列を含むDNAを作製し、基板上に固定化した。その後、蛍光色素修飾したp53が標的配列にたどり着いた時に、p53が標的配列に結合できるかどうかを計測した。結合の精度を結合確率と定義すると、これまで100%の結合確率で結合できると考えられていた。しかし、実際に計測したところ、結合に失敗することが多く、p53の結合確率は10%程度であることが明らかとなった。この成果は日本化学会や日本生物物理学会などで報告された。2活性化変異体と不活性化変異体を作製し、単分子計測を用いて、p53がその変異や翻訳後修飾によりその機能を調整する仕組みを調べた。その結果、活性化変異体では結合確率が上がり、がん化変異体では結合確率が下がることが明らかとなった。一方、探索運動の拡散係数は変異により変化したものの、このように、結合確率と機能が相関していることから、p53の標的配列への結合確率が主に機能を制御していることが明らかになった。一方、探索運動の拡散係数は変異により変化したものの、機能との関連性はなかった。3変性領域の長さを変えたp53変異体の単分子観察により、変性領域の長さがDNA探索に与える影響を調べた。2倍の変性領域を持つ変異体を作製し、“動き"を計測したところ、野生型とほぼ同程度の拡散運動をすることが明らかとなった。この結果は、変性領域の長さを多少変えたとしても、その機能への影響が少ないことを表している。1変性領域の長さが異なる生物において保存されているため、変性領域の長さの役割を調べた。まず、2倍や3倍の変性領域を持つ変異体を作製した。次に、各変異体のDNA結合を調べたところ、野生型では明確な配列特異性があるが、長さを変えた変異体では配列特異性がないことが明らかとなった。一方、単分子計測によりDNA上の“動き"を計測したところ、長さを変えた変異体は野生型とほぼ同程度の拡散運動をすることが明らかとなった。以上の結果から、変性領域の長さは、DNA結合の配列特異性にのみ影響を与えることが分かった。この成果は日本化学会や日本蛋白質科学会などで報告された。2p53のDNA探索時における障害物回避の仕組みを調べるため、DNA上の障害物を乗り越える様子を直接観察する方法を開発した。収縮したDNAにおいて、p53がDNAのある部位から別の部位に移動することで、障害物を回避できると予想した。実際に、フローの圧力によりDNAの伸縮を制御できるシステムを作成し、p53の存在下でDNAをイメージングしたところ、予想に反し、p53がDNAのループ構造を作ることを明らかにした。p53によるDNAのループ構造と障害物回避の関連性に関して、さらなる検証が必要である。1年目で研究計画の半分を行えたため、順調に研究を進められたと考えられる。蛋白質科学、生物物理学研究実績の3に関して、変性領域の長さを3倍に変えたp53変異体を作製し、単分子観察を通して、変性領域の長さがDNA探索に与える影響を調べる。次に、p53のDNA探索時における障害物回避の仕組みを調べるため、DNA上の障害物を乗り越える様子を直接観察する方法を開発する。1年目の結果と統合し、p53がDNA上の標的配列を探索する仕組みを明らかにする。
言葉の教育における円滑な幼小接続を実現する系統的かつ互恵的な実践モデルの開発

1これまでベルギー(ワロン語圏)、アメリカで実施した国際調査について、日本との差異性と共通性を分析・考察した論文を出版した。本論文では、日本、ベルギー、アメリカにおける幼児教育と小学校教育の間の読みの指導における指導方略の共通性と差異性を明らかにし,子供が幼児教育から小学校教育に円滑に移行するのを教師がどのように支援できるかを検討した。2幼小の学びの連続性を大切にしているベルギー(フラマン語圏)のフレネ学校3校において、幼小の読みの指導場面を観察した。また、子どもへの学びの評価がどのように行われているか、教師へのインタビューと資料の収集による調査をおこなった。3幼小の学びの連続性を大切にしているイギリスの学校4校において、幼小の読みの指導場面を観察した。研究成果の一部を学術論文において公表した。また小学校教員養成並びに保育者養成課程における国語科の指導、幼小接続の指導と留意点等に関する学生向けテキストを公表した。さらに、神奈川県横浜市小学校のスタートカリキュラム公開研究会ならびに群馬県太田市の幼小接続にかんする講座で、幼小接続の意義とカリキュラム作成に関する講演をおこなった。研究協力をいただいている横浜市の小学校において、作成、実施、改善中のスタートカリキュラムについて適宜、助言指導並びに効果検証を行い、多くの自治体において実施可能な幼小接続カリキュラムの策定をし、またそのカリキュラムを多くの自治体、学校園に知っていただくための講演活動、学会発表、論文・著書執筆を行う。本研究は、言葉の教育における円滑な幼小接続を実現するための系統的かつ互恵的な実践モデルを開発し、教育実践場面に適用させてその効果を臨床的に検証することである。幼稚園・小学校における言語指導場面を取り上げ、以下の諸項目について分析・検討し、知見を得ることとする。うち,平成29年度に実施した研究調査及び研究成果の発表の概要は以下の通りである。平成29年度研究概要:準備段階の実績確認・関係諸研究の総括・研究枠組みの設定・論点の整理:ア)これまでに収集した事例群の分析結果、関係諸研究のレビューを統合して示唆される知見の整理と課題の設定、イ)国内外の幼小を調査研究する際の分担・論点・比較基準・報告書式等の確認、ウ)全体を統合して実践モデルを構想する際の役割分担・発表方法等について共通理解を図る。1調査データの分析及び発表:平成29年度は,平成28年度に行ったベルギー5校での授業・保育VTRのトランスクライブ及び分析を行い,国内外の学会にて,発表を行った。概要は以下の通りである。(第70回本保育学会岡山大会:ポスター発表/第20回リテラシー学会ヨーロッパカンファレンスマドリッド大会:ラウンドテーブル/第27回ヨーロッパ乳幼児教育学会ボローニャ大会:ポスター発表)2イギリス4校での幼小接続の実践及び評価方法についての調査:2018年3月5日9日の日程で,イギリス4校の現地調査を行った。またGuy Claxton(ウィンチェスター大学名誉教授/ロンドン大学キングスカレッジ客員教授)へのインタビューを実施した。当初の計画予定のうち,1個人間・校種間比較:蓄積されたデータにないタイプの幼小教師を対象にして同一教材を用いた読み聞かせ・読みの授業場面を観察し、言葉の指導方略を抽出・分析する。2長期的観察比較:幼小教師を対象にした長期の授業場面観察を他の学校園で行い、既存のデータと比較検討すると共に、指導方略に関する教師の認識を問う聞き取り調査を実施する。3多文化比較:イギリスの幼小(各3学校園)を対象に、幼稚園の読み聞かせ場面と小学校1年生の読みの授業場面との比較分析、及び現地の教育事情に関する聞き取り調査を行う。4実践モデル提示:13を統合し、実践モデル(第1次)を構想する。13については完了し,現在4について共同研究者と共に遂行中である。今年度以下の計画を遂行予定である。1個人間・校種間比較:附属学校園等において実践モデル構想(第1次)の検証、データの追加収集、聞き取り調査、教師アンケート等を行う。2長期的観察比較:実践モデル構想(第1次)についての調査協力者とのカンファレンス、データの追加収集、幼小教師へのアンケート調査(必要時)等を行う。3多文化比較

:スウェーデンの幼小教師(各学校園23名)を対象に、幼稚園の絵本の読み聞かせ場面と小学校1年生の読みの授業場面における比較分析及び現地聞き取り調査を行う。4実践モデル提示:13を統括し、実践モデルを開発する。うち、実践モデルの立案については当初予定より遅れているため、この点について今年度強化して進めていく予定である。研究協力をいただいている横浜市の小学校において、作成、実施、改善中のスタートカリキュラムについて適宜、助言指導並びに効果検証を行い、多くの自治体において実施可能な幼小接続カリキュラムの策定をし、またそのカリキュラムを多くの自治体、学校園に知っていただくための講演活動、学会発表、論文・著書執筆を行う。
ソーシャルメディアの広がりとジェンダー規範の形成に関する研究

本研究は、近年ソーシャルメディアが広がりメディア空間が再編される中でいかなるジェンダー規範が形成されているのかを明らかにするものである。ソーシャルメディアをめぐっては、従来のジェンダー規範に基づいたステレオタイプな表象が引き続き見られる一方で、女性の性的モノ化を含む動画やセクハラを糾弾する新たな動きが起き、社会の変化が促されている。同時にSNS利用には新たな規範の形成を示唆する現象も見られる。それらの検討を通じて、ジェンダー規範の現状を明らかにし、従来のマスメディアを前提に展開されてきたジェンダーとメディア研究を捉え直し、新たな時代に即したジェンダーとメディア研究を再構築する。
超高温用金属ダイシリサイドの高温酸化モデル確立のためのデータベースの構築

本研究の目的は,将来の耐酸化性超高温材料として期待されている各種金属ダイシリサイドを酸化様式の観点から分類し,最終的にデータベースに基づいた酸化モデルを構築することによって,優れた耐酸化性を有する金属ダイシリサイドの条件を明らかにすることにある.これまでの実験結果に関する検討から,形成される酸化皮膜は温度に依存するが,便宜的に次の3つのグループに分類できることを明らかにした.(1)金属酸化物とシリカの混合酸化物皮膜を形成するダイシリサイド(TaSi_2,NbSi_2,CrSi_2)(3)金属酸化物の蒸発によってシリカ皮膜を形成するダイシリサイド(MoSi_2,WSi_2,VSi_2,ReSi_<1.75>)どのような酸化皮膜が形成されるのかについては,(1)皮膜内酸素イオンとシリサイド内Siの拡散係数の相対的関係,(2)皮膜/下地界面での熱力学(金属,Siおよび酸素のポテンシャル),(3)金属酸化物の蒸発の3因子が強く関与している酸化モデルを提案した.1273K以下の温度領域での耐酸化性はFeSi_2,CoSi_2およびCrSi_2が特に優れており,VSi_2も比較的良好な耐酸化性を示す.VSi_2を除いてこれらのシリサイドは融点,相安定性,金属酸化物(Cr_2O_3)の蒸発などの観点から1273K以下の温度での耐酸化性材料としての利用が期待される.VSi_2も融点がそれほど高くはなく,超高温下では基本的にMoSi_2がもっとも高いポテンシャルを有している.さらに,ボロン添加による酸化皮膜特性の改質についての検討を行い,NbSi_2などの耐酸化性改善の方法について明らかにした.本研究の目的は,将来の耐酸化性超高温材料として期待されている金属ダイシリサイドを酸化様式の観点から分類し,最終的にデータベースに基づいた酸化モデルを構築することにある。本年度は、特に金属酸化物の蒸発が強く関与してシリカ皮膜を形成する金属ダイシリサイド(MoSi_2, WSi_2, VSi_2, ReSi_<1.75>)の酸化挙動を明かにするための系統的な実験を行った。得られた主な結果は以下のとおりである。(1)金属と酸素の親和力がSiのそれより小さい金属ダイシリサイドの酸化挙動:MoSi_2やWSi_2は高温度領域できわめて優れた耐酸化性を示すが,特にWSi_2では広い低温度領域で起きる同時酸化の抑制が必要となる。また,ReSi_<1.75>では低温度から高温度に渡る広い温度領域でSiO_2皮膜を形成するが,緻密な保護性皮膜となるのは1273K以上の温度である。(2)金属と酸素の親和力がSiのそれより大きい金属ダイシリサイドの酸化挙動:VSi_2は,1173K以上では酸化初期におけるV酸化物の蒸発により結果的にSiO_2単独皮膜を形成するが,それより低い温度域においても混合酸化物皮膜形成ながら優れた耐酸化性を示す。(3)シリカ皮膜形成に必要な金属酸化物蒸気圧:上記結果に基づいて,シリカ単独皮膜形成に必要な金属酸化物の蒸気圧は10Pa以上であり,そのために必要な温度は,673K(ReSi_<1.75>),1073K(MoSi_2),1173K(VSi_2),1573K(WSi_2)と求められた。次年度は、さらにSiの選択酸化型および金属とSiの同時酸化型金属ダイシリサイドの酸化挙動を明かにするための実験を行うとともに,拡散および熱力学データを基に酸化モデルの基礎を確立する。本研究の目的は,将来の耐酸化性超高温材料として期待されている各種金属ダイシリサイドを酸化様式の観点から分類し,最終的にデータベースに基づいた酸化モデルを構築することによって,優れた耐酸化性を有する金属ダイシリサイドの条件を明らかにすることにある.これまでの実験結果に関する検討から,形成される酸化皮膜は温度に依存するが,便宜的に次の3つのグループに分類できることを明らかにした.(1)金属酸化物とシリカの混合酸化物皮膜を形成するダイシリサイド(TaSi_2,NbSi_2,CrSi_2)(3)金属酸化物の蒸発によってシリカ皮膜を形成するダイシリサイド(MoSi_2,WSi_2,VSi_2,ReSi_<1.75>)どのような酸化皮膜が形成されるのかについては,(1)皮膜内酸素イオンとシリサイド内Siの拡散係数の相対的関係,(2)皮膜/下地界面での熱力学(金属,Siおよび酸素のポテンシャル),(3)金属酸化物の蒸発の3因子が強く関与している酸化モデルを提案した.1273K以下の温度領域での耐酸化性はFeSi_2,CoSi_2およびCrSi_2が特に優れており,VSi_2も比較的良好な耐酸化性を示す.VSi_2を除いてこれらのシリサイドは融点,相安定性,金属酸化物(Cr_2O_3)の蒸発などの観点から1273K以下の温度での耐酸化性材料としての利用が期待される.VSi_2も融点がそれほど高くはなく,超高温下では基本的にMoSi_2がもっとも高いポテンシャルを有している.さらに,ボロン添加による酸化皮膜特性の改質についての検討を行い,NbSi_2などの耐酸化性改善の方法について明らかにした.

本研究の目的は、将来の耐酸化性超高温材料として期待されている各種金属ダイシリサイドを酸化様式の観点から分類し、最終的にデータベースに基づいた酸化モデルを構築することによつて、優れた耐酸化性を有する金属ダイシリサイドの条件を明にすることにある。これまでの実験結果に関する検討から、金属ダイシリサイドの酸化様式は次の3つに概ね分類できることが推察された。昨年度は、主として(b)に分類されるシリサイドについて研究を行い、それに続いて本年度は主として(a)の様式を示す金属ダイシリサイド(CrSi_2,FeSi_2,CoSi_2)に関する研究を進めた。得られた結果の概要を以下に述べる。(1)CrSi_2,FeSi_2,CoSi_2のすべてのシリサイドは約1273Kの温度までSiの選択酸化によって優れた耐酸化性を示す。(2)CrSi_2では1273Kを超える温度から、SiO_2皮膜上に徐々にCr_2O_3を形成し2層構造皮膜を形成するが、1473Kを超えるとCr_2O_3の蒸発が顕著になり、それがSiO_2の皮膜の保護性を劣化させる。(3)FeSi_2は1273Kを超えると2相に相分離し、それに伴って耐酸化性も低下する。(4)CoSi_2では1273Kを超えるとCo酸化物とSi酸化物の同時生成により耐酸化性は低下する。次年度は、(c)に分類される金属ダイシリサイド(NbSi_2,TaSi_2など)の耐酸化性について明らかにする研究を進めるとともに、拡散および熱力学データを基に酸化モデルの確立を行う。本研究の目的は,将来の耐酸化性超高温材料として期待されている各種金属ダイシリサイドを酸化様式の観点から分類し,最終的にデータベースに基づいた酸化モデルを構築することによって,優れた耐酸化性を有する金属ダイシリサイドの条件を明確にすることにある.これまでの実験結果に関する検討から,金属ダイシリサイドの酸化様式は次の3つに概ね分類できることが推察された.昨年度までは,主として(a)および(b)に分類されるシリサイドについて研究を行い,それに続いて本年度は主として(c)の様式を示す金属ダイシリサイド,特にNbSi_2の酸化特性に関する研究を進めた.得られた結果の概要を以下に述べる.(1)NbSi_2とTaSi_2はすべての温度域においてNbとSiおよびTaとSiの同時酸化を起こし,複合酸化物皮膜を形成する.(2)Nbsi_2は1073K付近の温度で,SiO_2がアモルファス相から結晶質クリストバライト相へ相変化するため,酸化皮膜が多孔質となり激しい酸化挙動を示す.高温度において形成される酸化皮膜も多孔質となる.(3)酸化皮膜の多孔質化を抑制するためにB添加を試みた.その結果,ボロシリケート相の形成により酸化皮膜の多孔質化を防止でき,NbSi_2の耐酸化性は著しく向上した.
果実の人工生産を目的とした果実肥大生長機構の基礎研究

植物体から切り離した果実に、培養液を供給することによって肥大生長させることを最終の目的として、培養液の供給する方法、肥大を測定する方法を考案し、それらをキュウリ、トマトの単離果実に適用した場合の肥大生長を調査した。1.培養液の供給には、果柄または茎の断面全体に供給する場合の装置と注射針を刺して注入する装置を作成した。2.培養液を供給する果実の部位については、果柄に直接供給する場合と果柄の付いている茎を15cm程度残して植物体から切り離し、茎の下端から培養液を供給する場合の2通りを検討した。3.キュウリ果実の実験ではわずかではあるが、肥大は認められた。茎の断面全体に培養液を供給する方法は注射針を用いる方法に比べて効果が高かった。肥大継続時間は培養液の供給開始から12時間で、肥大量は果実直径で2030×10^3mmの範囲が多かった。ホ-グランド・ア-ノンNo.2培養液やMS培養液にスクロ-スやグルタミンを加えても、肥大の効果はあまりなかった。IAAは効果があるように推測された。培養液の供給速度の肥大速度への影響はなかった。4.単離トマト果実の生長は明瞭に生じた。肥大生長は約20日間継続した。単離トマト果実生長速度は樹上の果実の1/10001/100であった。5.キュウリ果実の組織内圧力の低下は、相対湿度の低下、気温の上昇、日射量の増加と関係していた。夜間の組織内圧力は果実が若いときには上昇したが、生長が進むと低下した。果実の周囲長は日の出とともに増加しはじめ、午前中は顕著で、夕方には停止した。果実周囲長の1日の生長量は日射量が多く、気温が高い日には大きかった。(1)植物体から切り離したキュウリ果実に対して、人工的に水または無機、有機成分を含んだ溶液を加圧しながら供給し、果実の肥大を測定する系を組み立てた。この系はほぼ満足できるもので、本年度の実験を行うことができた。しかし、この系には、まだ改良すべき点がある。そのひとつは加圧した溶液を輸送する細いチューブと果柄部の通導組織の結合の仕方である。単離果実に糖を主成分とする溶液を圧送することにより、わずかながら果実の横径が増加することが認められた。しかし、その増加は10分間程度で終り、継続することはなかった。また、異なる果実での再現性にも乏しかった。今後は、これらの問題を実験系の改良と、果実の肥大生理学の解明とにより、解決していく予定である。本研究では、植物体から切り離したキュウリの幼果に対して、果柄をつうじて養分液を圧送し、人工的に果実の生長を引き起こそうとしているが、これまでのところ、大きくしかも持続的な生長は起こっていない。果実が肥大生長を行うためには細胞の膨圧が高まると同時に、細胞壁が緩むことが前提となる。今年度の研究は、養分液の圧送にもかかわらず果実の肥大が生じない点を検討するため、果実の膨圧を推定する装置を作成し、植物体に付いた状態で果実の膨圧と肥大生長の関係を調査した。〔装置〕キュウリ果実の果頂部側に内径約1.6cmのアクリルパイプをホ-ズンドで取り付けた。そのパイプには直径約1cmの穴を開けておいた。その穴にはロ-ドセルと直結する直径1cmの円柱状ヘッドを通し、先端がパイプの内面よりも12mm入ったところで固定した。そして、ロ-ドセルとパイプの相対的位置を固定し、果実が肥大して、その表面がヘッドを押したとき、圧力が正しく検出できるようにした。

また、果実の果柄部側には変位計を取り付け、果実周囲長の変化を測定できるようにした。〔結果〕果実がロ-ドセルのヘッドを押す力は果実表面がヘッドに接触すると同時に上昇し初めたが、果実がパイプ内部いっぱいになる頃から上昇の程度は弱まり、最終的には400500kpaの範囲で一定となった。また、果実の肥大停止時の膨圧を推定するために、潅水を停止したところ、圧力が310kpaでほぼ果実肥大生長が停止した。その後、ふたたび潅水すると圧力はその直後に上昇を開始し、まもなく400500kpaで安定した。一方、果実周囲長は圧力が340kpaになって始まり、以後直線的に上昇した。本研究の目的のひとつは、植物体から切り離したキュウリとトマト果実の幼果に対して、果柄を通じて養分液を供給し、人工的に果実の生長を持続させるための基礎資料を得ることであり、同時に肥大生長に対する処理の効果を記録するための装置を試作することであった。1.単離トマト果実の肥大生長についての検討:開花後5から14日の果実を果柄及び約10cmの茎を付けて採取し、その茎の基部をMS基本培養液に3%スクロ-スを添加して作成した培養液に挿した。品種としては大果の品種(サタ-ン)と小果の品種(ピコ)を供試した。その結果、in vitroにおける果実の肥大生長は、両品種ともに、春から夏の実験では約20日間、秋から冬の実験では約10日間持続した。生長速度は、樹上の果実の場合と比較すると、大果品種では約1/1000、小果品種では1/100であった。2.果柄に直接培養液を供給する方法についての検討:果柄に直接培養液を圧送する方法は、果実が系の末端に位置することになるため、定圧で供給する必要があった。購入した定流量ポンプを使用する場合には、圧送した溶液を排出する経路が必要となるが、上記の茎を付けた果実試料では、茎の基部から上部に圧送し、上端で溢れさせる方法がよいと考えられた。圧送に際して、ポンプに連絡するパイプと茎との結合を各種の資材を用いて検討したが、いずれも不完全で改良野余地があった。そこで、次善の策としてポンプから供給される溶液を注射針を通じて茎の基部へと供給した。その結果トマト幼果の肥大生長が観察された。3.果実肥大と膨圧を継時的に記録することが実験の遂行上必要となり、測定装置を作成した。樹上のキュウリ果実について測定を試みたところ、肥大の速度と膨圧は環境に敏感に反応した。中でも日照はきわめて短い間に大きな影響を及ぼすことが示された。
方向感度暗黒物質探査に向けた光学的異方性シンチレータの探索と実証

暗黒物質は、白鳥座方向から「吹いてくる」と地球上からは感じる、とされていることから、方向感度を持ち、暗黒物質と相互作用する物質を利用すれば、より感度よく暗黒物質とその他のノイズを分別することができる。その候補として、タングステン酸塩結晶を用いたシンチレータに、本研究では注目した。シンチレータとは、放射線などの高いエネルギーの光子や粒子が入射すると、我々の目、ないしは、光検出器で感じることのできる光を発光する機能性材料である。タングステン酸結晶を中心に単結晶をチョクラルスキー法を用いて育成を行った。チョクラルスキー法は、質の良い結晶を育成できる方法のひとつであり、たとえばシリコン半導体の結晶育成にも利用されている方法である。育成した結晶については、評価用に、切り出し・研磨を行った。その後、暗黒物質はそもそも正体不明であるので、模擬的にアルファ線やガンマ線と呼ばれる放射線を当てて、その時の発光の様子について観察した。結晶とは、あるユニット(単位格子)が規則正しく並んだものであるが、この格子が直方体に近い形を当該結晶は取っており、そこに入射するガンマ線はエネルギーが同じでも、入射する面によって発光量が異なるということが分かった。これまでのシンチレータでは、ガンマ線などの放射線を入射させると、発光量は結晶の入射面に依らないことが常識であったため、この結果は驚きでもあった。本研究では、さらに、なぜ、このような現象が起こるのかについての、解明についても取り組んだ。未だ解明中ではあるものの、あるグループにおいては結晶の入射面によって発光特性が変わることが分かってきた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。現代物理学の大きな謎のひとつである、暗黒物質の検出をめざした新しい検出器の開発を行っている。ここでは、放射線などの目には見えない光ないしは粒子を、光検出器で検出可能な紫外線や可視光に変換することができる、シンチレータを利用して、放射線と同様に暗黒物質の「見える化」に取り組んでいる。これまでのシンチレータの常識は、放射線の入射に対して発光量は放射線のエネルギーに大きく依存するというものであったが、われわれは、入射する方向にも依存するという、まったく新しいシンチレータ材料の開発を行っている。この新規(新奇)材料が高い発光量を持ち、具現化されれれば、暗黒物質探査にとっては非常に大きなインパクトがある。というのも、太陽系が白鳥座の方向に向かって銀河系内を円周運動しているため、銀河に付随していると考えられる暗黒物質は白鳥座の方向から「風」となって吹いてくると考えられているためである。暗黒物質とそうでないノイズとの切り分けのためにも、方向感度を持つことは非常に大きな利点となる。そのため、方向感度を持つシンチレータの開発は、これまでのシンチレータを用いた暗黒物質探査に比べて、非常に大きな感度を得ることができ、より探索しやすいことが期待できる。具体的には、ZnWO4(以下、ZWO)結晶および、ZWOに似た結晶構造、ZWOと同様の発光機構を持つ材料の結晶育成をチョクラルスキー法を用いて行った。そして、発光の方向依存性について、特にZWOで確認することができた。なお、発光量の方向感度依存性を見る際には、測定のばらつきなどのエラーの評価が重要であり、今年度は複数のZWOサンプルについて、複数回の実験を測定し、発光量が結晶の方向によって異なることを確認した。このことから、ZWOは新しい暗黒物質探査のツール・素子になることが期待できることが、分かった。結晶育成や現象論的な光学特性の変化について確認したのみならず、いくつかのタングステン酸塩の光学特性評価に取り組んでおり、なぜ方向によって発光が異なるかという理由について、一定の系統的な議論ができつつあるため。

暗黒物質は電荷を持っていない粒子であるので、同様に電荷を持たない粒子である中性子を暗黒物質に見立てて、シンチレータに入射させたときの発光量などについての評価を行ってゆく。同様に、方向のそろったビーム(電子、宇宙線等)による光学特性応答の試験も遂行してゆく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。