hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スキルス胃癌に特異的な糖鎖発現解析とそれを標的とした治療開発

また、既報のほとんどは糖鎖発現の違いを予後予測やバイオマーカーとした検討であり、糖鎖を治療標的としての探索は我々の他になく実現すれば新規性が高い革新的な治療となり得る。実験1.胃癌細胞に特異的な糖鎖の探索:5種類の胃癌細胞株を用い、スキルス胃癌への進展を示す印環細胞癌由来の細胞株2種類(KATO-III, NUGC-4)と通常型腺癌の細胞株3種類(NCI-N87, SNU-1, MKN-45)から蛋白を抽出し、レクチンマイクロアレイを実施した。これらに対してクラスタリング解析を行い印環細胞癌と非印環細胞癌を比較した結果、19種類のレクチンで結合親和性が異なることが判明した。実験2.スキルス胃癌臨床検体を用いた糖鎖の探索:次いで手術摘出標本からスキルス癌4種類、非スキルス癌5種類を抽出し同様にレクチンマイクロアレイを実施した。しかしながら初回の検討ではスキルス癌と非スキルス癌で細胞株のような明確な糖鎖発現の違いは検出できなかった。要因としては症例選択段階でスキルス癌と非スキルス癌の相違が明確でなかったこと、臨床検体におけるスキルス癌は豊富な間質増生という特徴もあり、腫瘍細胞の数が相対的に少なく線維芽細胞など非腫瘍細胞が多量に混在するためと考えている。上記のレクチン探索において当初の計画より若干遅れを生じているが、実験1で得られた19種類のレクチンで組織アレイを用いた標的レクチンの絞り込みを現在実施しており、これが達成されればほぼ計画通りの進捗状況といえる。まずは現在実施している組織アレイを用いた標的レクチン・糖鎖発現の絞り込みを達成させる。申請当初の段階では、臨床スキルス胃がんを再現する組織移植モデル(PDX: patient derived xenograft)を同時に作成することを計画していたが、近年マウス移植を行わずにin vitroで手術摘出検体を三次元培養できる3Dオルガノイドの技術が発展しており、我々の所属する大学研究室に於いても臨床膵癌検体からのオルガノイド作成に成功している。この技術を応用してスキルス胃癌および通常型胃癌のオルガノイドを作成し、レクチンの結合性評価を行い、腫瘍標的レクチンが絞り込まれた後には、担癌マウスモデルに対するin vivoでの抗腫瘍効果を評価する。当初の計画では当該年度にスキルス胃癌の標的となるレクチンの絞り込み作業を完了して当該レクチンを用いたマウス実験を計画して予算を計上していたが、レクチン絞り込みの段階で若干の計画の遅れがあり、マウスを用いたin vivo実験を開始できなかったために当該実験に使用を予定していたマウス購入費用、薬物や免疫染色に使用する抗体等の購入費用が計画より低く、また計画の遅れに伴い国際学会等への出張費計上も予算より低くなった。当該実験に関しては今年度に実施を行う予定であり、その分を次年度に繰越とさせていただいた。
EPA送り手国と受入国の看取りケアの比較　アジア日本型看取り学の構築に向けて

EPA外国人看護師と日本における彼らの指導者の看取り観の差異及び看取り観に関連する要因を探り,異文化間ケアの在り方を考える一助とした。看取り観に関連する要因は,「死にゆく患者への「ケアの前向きさ」に関しては、国籍による差はなく,経験を積み重ね,死を回避せず,人生の目的意識をもつ死生観を育むことで,看取りケアが出来るようになっていく。しかし,「ケアの認識」に関しては,日本が他の3か国に比較して有意に低く,国籍による差が見られた。これに関連する要因については、今後も引き続き異文化間ケアへの検討が必要である。本研究の目的は、EPAの送り手国(フィリピン、インドネシア、ベトナム)の看護師や介護士及び、海外労働者の受入国である日本の看取りケアの現状を調査し、1各国の看取り文化についての理解を深め、2看取り文化の違いを踏まえた看取り教育手法を開発し、3アジアの精神性を生かした国際社会に対応する「看取り学」の構築を目指すことである。今年度(27年度)の目標1は、在日EPA労働者について死生観、看取り観の意識調査を全国に配送し(インドネシア、フィリピン看護師、介護福祉士及び候補生合わせて各100名以上、ベトナムが70名)回収した。意識調査の内容は、死生観、看取り観の質問紙を用いた。死生観の測定には、多次元的包括的に捉えることができ、死生観の主要な構成要素を含む臨老式死生観尺度、看取りケア観では、死にゆく患者に対する医療者のケア態度を測定する尺度で、Frommeltのターミナルケア態度尺度日本語版である。目標2は、EPA送り手国の教育機関、看護協会への訪問調査を行い、現地調査を行った。研究協力者を通じて各大学、看護協会の現地視察と訪問調査を行った。インドネシアに関しては看護協会の訪問は、日程の都合がつかず行っていない。フィリピン調査研究者:後藤(看護、介護)、三上章允(医学)、伊藤奈々(国際看護)、林恵美子(看護)4名で行った。研究協力者:ミンダナオ国際大学、アテレオ大学国立老人福祉施設(コスギアン)、有料老人ホームへの視察とインタビューを行った。インドネシア調査研究者は、三上章允(医学)他3名で大学2校と老人ホーム3件視察、インタビューと意識調査のアンケートを実施回収した。ベトナム調査研究者は、森田直子(介護福祉)、後藤真澄(看護、介護福祉)、三上章允(医学)、他4名で大学2校訪問、有料老人施設、緩和ケア施設を訪問し、インタビューとアンケート実施、回収できた。日本のEPA看護介護のインタビューは、なかなか同意が得られずに行えていない。そのほかの計画(フィールド調査、EPAアンケート調査)に関しては、ほとんど順調に進んでいる。本研究の目的は、EPAの送り手国(フィリピン、インドネシア、ベトナム)の看護師や介護士の看取りケアの現状を調査し、1各国の看取り文化についての理解を深め、2看取り文化の違いを踏まえた看取り教育手法を開発し、3アジアの精神性を生かした国際社会に対応する「看取り学」の構築を目指すことである。昨年度の目的は、1各国の看護師、介護士の看取りケアに関する意識及び死生観、看取り観の比較、2EPA送り手国の看取りケアや教育の現状をフィールドワークにて捉えることを中心に研究を行った。その中でも重点的に行ったことは,日本のEPA(Economic Partnership Agreement)送り手国と受入国の看取り観の比較研究であり、看取り観に関連する要因を明らかにする研究を行ったことである。本研究の概念枠組みは、文化ケアの多様性と普遍性を描画するマデリンM.レイニンガー(1991)/稲岡(1995)の看護理論に基づき、国や文化の差異から異なる看取り観があると考える。また、先行研究から看取り観は、死生観が関連することから、本研究では、A.国籍,B.個人の属性と社会文化的特性、C.死生観を要因として、D.看取り観の関連を検証した。その方法としては、2008年から2014年に派遣された候補者受入施設一覧(厚生労働省職業安定局派遣・有期労働対策部資料)をもとに、受け入れ先411施設(全数)とした。入国当時の受け入れ人数(2847人)とその候補者の直接的な指導にあたる指導者1名分(411人)を合わせて(合計3258人)、受け入れ機関の所属長宛てに、研究説明書と質問紙を郵送した。質問紙は無記名自記入式質問紙(母国語)とし、回収は研究機関に返送する郵送法を用いた。その結果を、まとめ、現在、研究論文として投稿中である。各国の調査は、おおよそ終了したが、フィリピンのみ国内情勢が不安定であったため、訪問が思うようにできず、研究の進行が遅れている。そのため、今年度はフィリピンの調査を終了し、各国の看取り観、死生観及び看取り教育についての比較検討とまとめを行う予定である。日本のEPA及びその指導者との看取り観の比較においては、看取り観に関連する要因は、「死にゆく患者へのケアの前向きさ」に関しては国籍による差異はなく、経験を積み重ね、死を回避せず、前向きに捉え、人生の目的意識を高める死生観を持つことで、看取りケアが出来るようになっていく。しかし、「患者、家族を中心とするケアの認識」に関しては、フィリピンが有意に高く、日本が有意に低く、国籍による差異があった(p<.05)ことが明らかにされた。この調査に加えて、さらにインタビューによる候補者とその指導者の語りによる調査も行い、研修等の関連についても調べている。

また同様に、送り手国の看護師の看取り観に関する調査も並行して行っており、候補者と送り手国看護師との看取り観の差異や関連する要因について明らかにできるようにする。さらに、今回用いた変数以外の要因や異文化適応についても検討していきたい。29年度報告29年度は、海外の調査(フィリピン)が未完であったため、フィリピンの現地調査(サント・トーマス大学、ミンダナオ国際大学へ訪問し、現地の看護介護施設の見学と付属病院の職員への聞き取りと意識調査の依頼をした。本年度は完成年度であり、海外の現地調査を全て終了し、海外現地の看護職のアンケートを集計し、学会発表を行った。EPA外国人看護師と日本における彼らの指導者の看取り観の差異及び看取り観に関連する要因を探り,異文化間ケアの在り方を考える一助とした。看取り観に関連する要因は,「死にゆく患者への「ケアの前向きさ」に関しては、国籍による差はなく,経験を積み重ね,死を回避せず,人生の目的意識をもつ死生観を育むことで,看取りケアが出来るようになっていく。しかし,「ケアの認識」に関しては,日本が他の3か国に比較して有意に低く,国籍による差が見られた。これに関連する要因については、今後も引き続き異文化間ケアへの検討が必要である。28年度の予定は、目標1はEPA送り出し各国の教育機関を訪問し、インタビューをしてきており、死生観教育や老年看護等の教育内容の文献的考察を加える。目標2は、各国の在日EPAと日本の指導者との死生観の相違について明らかにして、その差を生み出している背景を、現地のインタビュー結果からも捉える。目標3は、EPA送り出し国(フィリピン、ベトナム、インドネシア)の不足しているデータを収集し、追加して、各国の死生観と看取り観の量的分析を行う。教育的背景や文化的な背景の違いを明らかにする。フィリピンは、ダバオ、マニラ地区の大学、老人施設、地域保健関係機関を予定している。インドネシアはジャカルタの有料老人ホーム、看護協会訪問、地域関係機関を予定している。ベトナムはホーチミンの公的施設もしくは、ハノイの地域保健医療機関を訪問する。以上の研究実績を踏まえ、以下の3点のまとめを行う。1、EPA送り手国の教育の現状と社会、文化的背景を明らかにする。2、EPA看護師、介護士の看取りケアに関する意識及び死生観、看取り観の比較をする。EPA看護師、介護士と日本の指導者との死生観、看取り観の比較をする。3、EPA送り手国の看取りケアや教育の現状や看取り文化の特徴を明らかにする。以上のことからアジア地域の看取り文化やケアの特質を明らかにし、アジア・日本型「看取りケア」への構築を目指し、多死社会における看取りケア教育に生かすための素材を作成する。現在、EPA送り手国(フィリピン、インドネシア、ベトナム)と受け入れ国(日本)の看護教育カリキュラムの特徴と差異に関する文献研究をまとめ、そして、異文化間ケアとしてのエンドオブライフ・ケアに関する検討をまとめており、現在投稿中である。今後は、現地調査をもとに各国の看取りケアの現状と看取り観についての不足分の量的調査の遂行を行い、各国の看取りの教育の現状と看取りケアの実態と看取り観の量的調査をすべて終了し、各国のまとめを行うこと。そしてそれらの国の比較研究をする予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。高齢者看護29年度が最終年度であるため、記入しない。
海底熱水鉱床の生成の場とメカニズム

本研究は平成6年度から平成7年度までの2年間、日本の代表的な鉱床である第三紀中新世に生成した黒鉱鉱床及び現世の海底熱水鉱床を対象として、鉱床生成の場とメカニズムの解明を目的として行われた。鉱床の研究において関係火成岩、鉱石の記載地質学と近代的地球化学的分野との両立は不可欠であり、両者が組み合さって鉱床の総合的な地球科学的な考察が可能となる。本研究では最初に、大規模黒鉱鉱床が開発された秋田県北鹿地域の地質学・資源学的意義とその研究の意義を述べ、更に黒鉱鉱床の火山学的背景から同地域の火山層序的問題の提示、グリーンタフ地域の石油及び金属鉱床生成時での地球的規模での古環境の激変の重要性を指摘している。黒鉱鉱床の変質作用は、北部地域での地質構造と変質作用の時期及び鉱物組合せを明らかにした。典型的な黒鉱鉱床の小坂内の岱鉱床について鉱化中心の珪質マウンドの詳細な産状を、また関係火成岩を異とする黒鉱鉱床と別子型における金属元素の地球化学的特性、そして黒鉱鉱床の鉱石組織の初生からその後の続成作用による変化を考察した。同位体地質学的研究は、小坂上向鉱床での炭酸塩鉱物について熱水と海生生物源炭酸塩との反応を述べ、鉱床の生成時とその後の熱水系の進化を議論した。また温川鉱床の含金珪鉱体を形成した熱水は初生的に高いNaCl相当塩濃度の流体と海水が混合したと指摘した。更に黒鉱鉱床に普遍に存在する石膏の生成についての同位体地質学面でも問題点、今後解明すべき方向性を提示した。現世の海底熱水鉱床では、西太平洋海域の海底熱水活動と鉱床タイプで熱水の起原としてのマグマ活動の重要性を指摘、沖縄トラフでの現世の黒鉱型鉱床では表層堆積物の化学組成、鉱物組成の地球化学的特徴を述べた。現世の海底熱水鉱床では鉱物の化学組成と組織構造に生成時の状況が見られ、第三紀の黒鉱鉱床の初生的な生成、鉱床の保存、そして続成作用を考察するのに極めて貴重なヒントを与えるものとなる。本研究では、現在蓄積されつつある現世海底熱水鉱床のデータを詳細に積み重ね、更に地質鉱床学的資料の完備している小坂鉱床を中心として、1)鉱化作用の時間的変遷と金属濃集機構の解明、2)両者の主鉱化期と後鉱化期での変質作用の変遷の解明、3)鉱化作用の中心部から末端部での鉱石の産状と鉱物組織・化学組成の比較、4)鉱物の流体包有物での鉱床生成温度、同位体地質学的研究による鉱床生成の物理化学的条件の解明等の総合的な地球科学的解明を行う。平成6年は、第1回の研究集会を6月10日に開催し、研究経費の配分等の事務連絡の後、本年度の研究分担を確認した。また研究の意義について石川が説明し、代表者が提供できる小坂内の岱・上向鉱床の試錐コアサンプルの研究方法の検討を行った。

この後、代表研究者を中心に小坂鉱床の坑内地質鉱床資料、並びに試錐コア資料の収集と共に、鉱床の全体像の解明を目的に研究資料、試料の整備と準備を行った。第2回の現地研究集会は、8月3日-6日に小坂鉱床において開催し、鉱床地域の地質鉱床の巡検及び小坂内の岱・上向鉱床の試錐コアの観察とそれぞれの研究のための試料を採集した。特に小坂内の岱・上向鉱床の発見時に実施され、会社側の好意により本総研のために保管された試錐コアは、閉山が相い継ぐ中で貴重な試料として今後多くの見地からの研究資料となるものでり、研究集会は意義深いものとなった。合せて各研究者の研究内容及び研究計画の報告が行われ、現地研究集会に前後しての調査も各研究者で開始された。平成7年度では、研究集会を年度中期に開き各分野の成果について、それまでに得られた資料並びに野外及び室内研究データに基づいて議論し、爾後の研究計画、検討課題等を解決等を把握し、研究成果報告書を作成する。本研究では、現在蓄積されつつある現世海底熱水鉱床のデータを詳細に積み重ね、更に地質鉱床学的資料の完備している小坂鉱床を中心として、1)鉱化作用の時間的変遷と金属濃集機構の解明、2)、両者の主鉱化期と後鉱化期での変質作用の変遷の解明、3)鉱化作用の中心部から末端部での鉱石の産状と鉱物組織・化学組成の比較、4)鉱物の流体包有物での鉱床生成温度、同位体地質学的研究による鉱床生成の物理化学的条件の解明等の総合的な地球科学的解明を行うものである。平成7年度は、各研究者が野外調査と実験を継続しており、その中間報告と爾後の計画を打ち合わせるために、第3回目の研究集会を10月5日に東京大学を会場として開催し、本年度の研究成果のまとめ方と各研究者の分担について確認した。次いで研究成果報告書の出版の執筆内容の項目、印刷までの計画について議論した。また各分野の成果について、本年度までに得られた資料並びに野外・室内研究データの進捗状況の説明と、今後の研究計画・検討課題の提示に基づき検討を行った。その後に代表的研究者4人による研究成果の一部の発表を行った。現在は研究分担者からの研究成果を整理し、研究成果報告書を作成中である。
霊長類の生殖幹細胞株(GS細胞)樹立にむけた幹細胞純化と異種移植系の開発

(1)異種移植系の確立昨年度、全身にGFPを発現するウサギ由来精巣を、NOGマウスをrecipientとして精細管移植したところ、GFP陽性のウサギ由来雄生殖細胞が、nudeマウスに比較して高率に精細管に認められたが、NOGマウスは精巣に浮腫を起こしやすいという問題があることがわかった。そこで移植拒絶の原因であるNK細胞を欠損、リンパ球が著減しているIL-2Rγ/RAG2欠損マウスを導入し、同様に精細管移植を行なったが、期待されるような高い移植成績は得られなかった。そこで、近年NOGマウスに匹敵するヒト組織が効率よく生着する新たな遺伝子改変マウスが樹立されており,今後異種精細管移植に使用する予定である。(2)精巣幹細胞株樹立に向けた、大型動物由来精原細胞の特性の解析マウス以外の動物よりCell Sorterを用いて精原細胞を粗精製し、マウスに準じた培養を行なったが、精原細胞は増殖しなかった。この原因としてサイトカインの種特異性や、雄生殖細胞分化プロセスの共通性の欠如など様々な原因が考えられた。そこで、近年ES細胞、ips細胞研究でゲノム修飾酵素を制御することにより樹立効率を上げることが行なわれていることから、精巣幹細胞株樹立に応用可能か精巣幹細胞のゲノム修飾状態を解析した。その結果、精原細胞はゲノム低メチル化とH3Me2K9修飾の欠損を特徴とした。また組織学的に各動物の精巣組織像を比較検討したところ、マーモセット、ウサギはマウスに類似し、ブタは極度に発達したライディッヒ細胞と多層の精細管群を特徴としマウスと大きく異なっていた。今後これらの結果を応用し、マウス類似の組織構造を持つ動物に焦点を絞り、ゲノム修飾酵素の制御を視野に、種を超えた精巣幹細胞培養法を検討する。平成19年度の本研究で、以下のところまで研究の進捗があった。霊長類において精巣由来幹細胞を樹立することが目標であるが、霊長類の精巣が得られる機会は少なく、より入手容易な、かつ、比較的大型な動物を用いて、種を超えて応用可能な培養条件を作ることとした。また、樹立経過で、得られた細胞株が幹細胞株なのか否かの検証には、異種精細管移植法を確立しておくことが必須であるため、この実験を先行させた。(1)異種移植系の確立に向けての研究:NOGマウスを用いた移植系としては、全身にGFPを発現するウサギ由来精巣をNOGマウス精巣に精細管移植したところ、3ケ月後には、GFP陽性のSpermatogonia(抗GFP抗体陽性)が、コントロールのヌードマウスに比較して高率に精細管に認められた。しかし、それ以上の分化像は認められなかった。(2)GS細胞樹立に向けた、大型動物からの精原細胞の濃縮法の確立;これまでのげっ歯類を用いた研究により、精巣由来幹細胞株の樹立には、非精原細胞分画をいかに効率よく取り除くかが鍵であるとの感触を得ている。そこで、平成19年度は蛍光励起細胞分集装置を用いて、細胞の大きさや、細胞内構造の複雑さなどの指標を用い解析を行い、一部の分画に精原細胞が濃縮されている可能性が高いという点まで明らかとなった。今後、精巣内体細胞分画を、体細胞分画を構成している細胞に発現している分子に対する抗体で取り除き濃縮率を上昇させるとともに、遺伝子発現を比較して、分画化された細胞について純度を検討したい。
高速動作有機ＣＭＯＳ回路の実現に向けた有機トランジスタの基盤技術開発

高速動作有機トランジスタ回路の実現に向けた基盤技術開発の結果,次のような成果を得た。電極表面処理技術と作製プロセスの最適化により短チャネル化が容易なボトムコンタクト型有機トランジスタで移動度3.3cm2/Vsを達成した。また,酸素プラズマ処理により回路応用に重要となる数Vの範囲での閾値電圧の制御に成功した。さらに,低コンタクト抵抗を実現する表面処理電極について仕事関数と熱安定性について重要な知見を得た。仕事関数については,4.35.5 eVの範囲で制御可能であることを示した。平成25年度は,高移動度材料として知られるアルキル鎖を側鎖にもつジナフトチエノチオフェン(Cn-DNTT)を中心に有機PMOSについて,短チャネル高移動度化と閾値電圧制御に取り組んだ.トランジスタ構造は短チャネル化が容易なボトムコンタクト構造とした.電極材料としては,これまで我々が開発してきた表面処理電極を採用した.表面修飾には,ベンゼンチオール誘導体を用いるが,表面処理された電極について特性評価も行った.ボトムコンタクト構造の有機PMOSの高移動度化については,蒸着条件と作製後アニールの最適化により高移動度化に成功した.特に80°C程度の温度での長時間アニールが移動度の向上に有効であることを示した.結果として,10ミクロンのチャネル長の素子で,移動度3.2 cm2/Vsを達成した.閾値電圧制御については,ゲート絶縁膜への酸素プラズマにより,精密に閾値電圧を制御することに成功した.特に,論理回路の動作に適した数V程度の範囲での閾値電圧の制御が可能であることを示した.有機層へのキャリア注入の改善に必要となる,電極の表面修飾技術について,種々のベンゼンチオール誘導体を用い,4.3-5.5程度の範囲で実効的な電極の仕事関数を制御できることを示した.また,反応性および熱安定性について詳細にしらべ,トランジスタへ応用する際の重要な知見を得た.特に,100°C以上の温度では,ベンゼンチオール誘導体が脱離することを見出した.高速動作有機トランジスタ回路の実現に向けた基盤技術開発の結果,次のような成果を得た。有機薄膜トランジスタは低温プロセスで作製できフレキブルデバイスへの応用が可能である.さらに移動度5 cm^2/Vsを超えるPMOS,NMOSが実現されておりフレキシブル基板上への有機CMOS回路の実現が期待できる.本研究では,MHzオーダで高速動作する有機CMOS集積回路の実現に向けた基盤技術開発,特に,有機・無機界面制御に取り組んでいる.平成24年度は,高移動度材料として知られるアルキル鎖を側鎖にもつジナフトチエノチオフェン(Cn-DNTT)を中心に有機PMOSについて,低コンタクト抵抗を実現するための電極構造についての研究を進めた.トランジスタ構造は短チャネル化が容易なボトムコンタクト構造とした.電極材料としては仕事関数が比較的大きい金もしくはプラチナを用いた.これらの電極について,さらに仕事関数を大きくするため単分子膜で電極表面を修飾した.仕事関数を実測したところ表面修飾したプラチナ電極が最も大きな仕事関数を示した.これらの電極をCn-DNTTトランジスタに用いたところ,プラチナ電極ではなく,表面修飾した金電極でもっとも良い特性が得られた.この理由については現在検討中である.結果として,表面修飾した金電極のCn-DNTTトランジスタで有機トランジスタとしては比較的小さい630 ohm cmのコンタクト抵抗が得られた.チャネル長2ミクロンまでのトランジスタを作製したところ,短チャネルのトランジスタではやや移動度が低下するものの,4ミクロンのトランジスタで移動度2.1 cm^2/Vs,2ミクロンのトランジスタでは移動度1.5 cm^2/Vsの値が得られた.この移動度は数ミクロンの有機トランジスタとしては非常に高い移動度であり,今後の展開により高速動作が期待できる.平成26年度は,有機CMOS回路の高速動作の実現に重要となる(1)短チャネル,高移動度の有機薄膜トランジスタの作製,(2)閾値電圧制御,(3)コンタクト抵抗を抑えるための電極表面処理技術の開発に取り組んだ。(1)についてはこれまで短チャネルで移動度が特に低かった有機PMOSについて検討した。有機PMOSのチャネル層については高移動度が期待できるジナフトチエノチオフェン(Cn-DNTT)を中心に調べた。また,構造としてはチャンチャネル化が容易なボトムコンタクト型の構造を採用した。ボトムコンタクト型のCn-DNTTトランジスタで,これまで,10ミクロンのチャネル長で移動度3.2cm2/Vsを達成したが,今年度は,電極の作製条件,チャネル層の蒸着条件,作製後のアニール条件をさらに最適化することにより,よりチャネル長の短い2ミクロンのトランジスタについては3cm2/Vs程度の移動度が得られることを示した。閾値電圧制御については,ゲート絶縁膜への酸素プラズマ処理により精密に閾値電圧を制御することに成功した。さらに,プラズマ処理により絶縁膜表面に負の固定電界が生じていると考えると実験結果をよく説明できることが分かった。

また,その仮定の基にプラズマ処理時間およびパワーによりどの程度の負の固定電荷が生じているかを定量的に見積もることに成功した。電極表面処理については,金属表面を種々のベンゼンチオール誘導体により表面修飾することにより,仕事関数を広い範囲で制御することに成功した。特に,有機PMOS,有機NMOSそれぞれに適したベンゼンちーる誘導体を特性することができた。以上で実現した短チャネル有機PMOSおよびこれまでに報告した有機NMOSを集積化した場合,有機CMOSインバータでは5 MHz以上の動作が可能であることを示した。半導体デバイス平成24年度の開始当時,平成25年度の研究実施計画として,「Cn-DNTTを中心に有機PMOSの移動度向上と閾値制御を目指し,絶縁膜上の自己組織化単分子(SAM)膜の作製技術を確立する.具体的には,1電極表面処理に影響を及ぼさない絶縁膜表面処理法を開発しその有効性を示す.2SAM膜形成の際の溶媒依存性を調べ,平坦かつ緻密な膜が得られる条件を見出す.3分極をもつ分子をSAM膜に用い,各分子に対する閾値電圧変化を明らかにする.」とした.当初,閾値電圧制御の方法として,SAMを利用する予定であったが,絶縁膜への酸素プラズマ処理による閾値電圧の制御方法を見出し,それにより,結果として閾値電圧制御に成功した.閾値電圧制御は回路の高速化にも重要であり,閾値電圧制御の方法を確立したことにより,おおむね順調に進展していると判断した.平成24年度の開始当時,次のように計画した.高移動度材料として知られるCn-DNTTを中心に有機PMOSについて,低コンタクト抵抗を実現するための電極構造についての研究を進める.低コンタクト抵抗を実現するためには,1電極材料の選定,2電極のプロセス工程,3電極表面処理が重要であり,これらを平行して進める.当初は電極材料として仕事関数の大きい白金電極を用いる予定であったが,研究実績の概要で述べたように結果として金電極を有するトランジスタの方が,特性が良いことが分かった.当初予定と電極材料が異なるものの,短チャネル,高移動度のトランジスタが実現できておりおおむね順調に進展していると判断した.平成26年度は,それぞれのプロセス技術を統合し,短チャネル・高移動度の有機NMOSと有機PMOSとを集積化しCMOS回路の高速動作に取り組む.有機PMOSにはCn-DNTT,有機NMOSにはC60を主に用いる.有機NMOSとPMOSを同一基板上に作製する場合,電極および絶縁膜に対する表面処理に用いる分子が異なるので,各領域で異なる表面処理を適応するプロセスが必要となる.一つの方法としてインクジェット装置を用い,パターニングされた表面処理を実現する.他の方法として,メタルマスクを使用した,UV/ozone処理による分子膜のパターニングも検討する.CMOS回路の動特性には,移動度だけでなく,閾値電圧にも大きく依存する.
環境触媒としてのセリアの多目的利用法の開発

セリアの環境触媒としての利用法を開発する目的で亜酸化窒(N_2O)の分解を検討した。活性種の本体としてRu、Rh、Pd、およびPtを選び、これらと複合させる担体としてセリア以外に遷移金属酸化物やシリカゲル、アルミナを用いた。スクリーニングテストの結果、セリアとRhの組み合わせが最も高い性能を持つことを見いだし、この系について触媒機能の詳細な解析を行った。Rh/CeOによるN_2O分解は酸素の阻害を殆ど受けないが水により著しく抑制された。しかしその抑制効果は永久的なものでなく、反応系から水を除くと完全に活性は回復した。ESCA分析によりRh担持CeO_2はCeO_2のみの場合と比べて3価のCeの割合が増加することが認められ、Rhの作用によりCeO_2中の酸素が触媒調製中に脱離したものと考えられた。すなわち、Rhの酸素貧親和性がCeO_2から酸素を奪いこれを気相に放出するものと考えられる。このことを確かめるために酸素の昇温脱離実験を行った。Rh/CeO_2系は低温で多量の酸素を脱離し、その量はCeO_2単独、Rh/CeO_2担持と同量のRhを持つRh/アルミナ、Rh_2O_3よりもはるかに多量であり、上記の推定を支持した。あらかじめ500度で1時間水素還元を行ったRh/CeO_2触媒は室温でRhの1.8倍のN_2Oを分解した。また同様に処理したCeO_2はRh/CeO_2と同程度の活性を示した。これらのことから活性点は二つあり、一つはRh自体であり、一つはRhの作用により酸素を奪われたCeO_2の還元点であると結論した。
アメリカの初等,中等教育の教科・生徒指導実験に関する多面的,総合的解明の基礎研究

本研究は2年間の継続研究であり,本年度が最終年度に当たる.そこで,本年度は昨年度確認された,ナショナル,ローカル両面からの多面的,総合的解明という研究方針・課題に従って,研究をまとめてきた.具体的には,年3回の研究会と,宿泊研究会での検討を通じ,以下の点について研究が進められてきた.1.昨年度来収集に努めてきた,アメリカ各州のカリキュラム・ガイドライン,もしくはフレームワークをもとに,アメリカの教育が捉える「学力」の実体を解明する.(各州の教育省から収集されたカリキュラム・ガイドラインは42州に及んだ)2.子どもたちに身につけさせたい「学力」の背景にある,アメリカの「リテラシー」と「イクイティー」概念に焦点を当てた研究を深める.(これら両概念は,1980年以降のアメリカの教育をみる鍵概念である)3.近年アメリカで進んでいる,全米規模での教育改革の動向を,各種報告書をもとに解明する.(特に各教科教育ではNational Standardが次々に策定され,その動向の解明は急務となっている)本研究では,上記目的を達成するために,研究メンバー以外の講師を積極的に招聘し,研究を重ね,アメリカの教育研究にとって必須なバックグラウンド情報として,特に教育行財政の側面からの情報の共有を図った.上記3点の研究課題を含む本年度の研究の成果は,最終報告書として公表し,昨年度作成した中間報告書と共に,これらはアメリカの教育研究の基礎的資料として有益なものとなることが期待される.本研究は2年間の継続研究であり,本年度が最終年度に当たる.そこで,本年度は昨年度確認された,ナショナル,ローカル両面からの多面的,総合的解明という研究方針・課題に従って,研究をまとめてきた.具体的には,年3回の研究会と,宿泊研究会での検討を通じ,以下の点について研究が進められてきた.1.昨年度来収集に努めてきた,アメリカ各州のカリキュラム・ガイドライン,もしくはフレームワークをもとに,アメリカの教育が捉える「学力」の実体を解明する.(各州の教育省から収集されたカリキュラム・ガイドラインは42州に及んだ)2.子どもたちに身につけさせたい「学力」の背景にある,アメリカの「リテラシー」と「イクイティー」概念に焦点を当てた研究を深める.(これら両概念は,1980年以降のアメリカの教育をみる鍵概念である)3.近年アメリカで進んでいる,全米規模での教育改革の動向を,各種報告書をもとに解明する.(特に各教科教育ではNational Standardが次々に策定され,その動向の解明は急務となっている)本研究では,上記目的を達成するために,研究メンバー以外の講師を積極的に招聘し,研究を重ね,アメリカの教育研究にとって必須なバックグラウンド情報として,特に教育行財政の側面からの情報の共有を図った.上記3点の研究課題を含む本年度の研究の成果は,最終報告書として公表し,昨年度作成した中間報告書と共に,これらはアメリカの教育研究の基礎的資料として有益なものとなることが期待される.アメリカの初等・中等教育のあらゆる側面を,限られた時間内で解明することは不可能であるため,本研究では,日米比較という観点から,まず研究の焦点を絞る作業を重ねてきた.その結果,今次の学習指導要領ならびに近年の日本の教育界において議論となりつつある学力に焦点化して研究を行う方針が確認された.この方針に基づき,各分担領域ごとに研究を進め,その成果を持ち寄る形で,まとめの研究会を行った.そこでは学外からも複数の研究者を招聘し,アメリカの教育の動向について情報交換,議論を重ねた.その成果は,今年度中間報告書として公表する.研究の焦点が「学力」に絞られ,現在なお各領域ごと研究が推進されているが,学力と切り放せない「評価」の研究,ならびにアメリカの教育を取り巻く社会環境との関連の研究も,同時に進行中であり,本研究の目的である,アメリカの初等・中等教育の実態は,今年度の段階で相当程度明らかになりつつある.なお次年度に残されている研究課題としては,各領域ごとの研究成果の横断的,縦断的総合化と,日米比較があげられる.そのために,近年アメリカの学会等において開発が進んでいる「ナショナル・スタンダード」や,各州で定められているカリキュラム・ガイドライン,または生徒指導ガイドラインなどの一次資料の収集に努めている.それらの資料をもとに,ナショナルなレベルとローカルなレベルの両面からも,分析,総合化を進める予定である.本研究は2年間の継続研究であり,本年度が最終年度に当たる.そこで,本年度は昨年度確認された,ナショナル,ローカル両面からの多面的,総合的解明という研究方針・課題に従って,研究をまとめてきた.具体的には,年3回の研究会と,宿泊研究会での検討を通じ,以下の点について研究が進められてきた.1.昨年度来収集に努めてきた,アメリカ各州のカリキュラム・ガイドライン,もしくはフレームワークをもとに,アメリカの教育が捉える「学力」の実体を解明する.(各州の教育省から収集されたカリキュラム・ガイドラインは42州に及んだ)2.子どもたちに身につけさせたい「学力」の背景にある,アメリカの「リテラシー」と「イクイティー」概念に焦点を当てた研究を深める.(これら両概念は,1980年代以降のアメリカの教育をみる鍵概念である)3.近年アメリカで進んでいる,全米規模での教育改革の動向を,各種報告書類をもとに解明する.(特に各教科教育ではNational Standardが次々に策定され,その動向の解明は急務となっている)

本研究では,上記目的を達成するために,研究メンバー以外の講師を積極的に招聘し,研究を重ね,アメリカの教育研究にとって必須なバックグラウンド情報として,特に教育行財政の側面からの情報の共有を図った.上記3点の研究課題を含む本年度の研究の成果は,最終報告書として公表し,昨年度作成した中間報告書と共に,これらはアメリカの教育研究の基礎的資料として有益なものとなることが期待される.
水素結合を利用したポリ酸の合理的結晶化法の開拓

本研究はポリ酸イオンの結晶化に与える水素結合の影響を明らかにし、合理的な結晶化法を探索することを目的としている。申請時点ですでに[(CH_3)_4N]_4[H_2V_<10>O_<28>]・4H_2O,[(C_2H_5)_4N]_3[H_3V_<10>O_<28>]・H_2O,[(n-C_3H_7)_4N]_3[H_3V_<10>O_<28>]・4H_2O,[(n-C_3H_7)_4N]_3[H_3V_<10>O_<28>],[(n-C_3H_7)_4N]_2[H_4V_1O_<28>],[(n-C_4H_9)_4N]_3[H_3V_<10>O_<28>],[(n-C_4H_9)_4N]_2[H_4V_<10>O_<28>]などの単結晶が得られており、水素結合により橋掛けした二量体構造や無限鎖状構造などが生成すること、また、二量体構造にも様々な異性体が存在することを明らかにしていた。以上の予備的実験は水溶液中から析出する結晶についてのものであった。今年度の研究では有機溶媒から析出する結晶に対象を広げ、有機溶媒を結晶溶媒として捕り込んだデカバナジン酸結晶中での水素結合について研究を行った。その結果、[(n-C_5H_<11>)_4N]_3[H_3V_<10>O_<28>]・2(CH_3)_2CO,[(n-C_5H_<11>)_4N]_8[H_3V_<10>O_<28>]_2[H_4V_<10>O_<28>]・7C_4H_8O_2,[(n-C_6H_<13>)_4N]_2[H_4V_<10>O_<28>]・4C_4H_8O_2,[(C_6H_5)_4P]_2[H_4V_<10>O_<28>]・8CH_3OH,[(C_6H_5)_4P]_2[H_4V_<10>O_<28>]・3C_2H_5OHなどの結晶が得られた。結晶構造解析の結果、アセトンのように水素結合アクセプターとならない溶媒を取り込んだものでは二量体構造が優先的に結晶化し、1,4-ジオキサンのように水素結合アクセプターとなる溶媒を取り込んだ結晶では単量体構造が結晶化、アルコールのように水素結合ドナーとしてもアクセプターとしても働くものを取り込んだ場合には結晶溶媒を巻き込んだ水素結合網が生成していることが明らかとなった。
ニワトリの経済形質発現に関与する候補遺伝子の同定―ゲノム育種実現のために

本研究の最終目標は、世界に通用するような優良国産鶏をゲノム育種法により正確かつ迅速に作出することにある。ゲノム育種により優良国産鶏を作出するためには、その準備段階として、ニワトリの成長や産卵に関する諸形質(経済形質)を支配している遺伝子座さらには遺伝子そのものを明らかにすることが必須である。本研究の直接の目的は、quantitative trait loci (QTL)解析および遺伝子発現解析を行って、ニワトリの経済形質発現に関与している遺伝子座の位置および遺伝子そのものを解明することにある。本年度は、卵関連形質(卵生産関連形質(初産日齢、産卵率など)、卵外部形質(卵重、卵サイズ、卵殻色、卵殻重、卵殻強度など)および卵内部形質(卵黄重、卵黄サイズ、卵黄色、卵白サイズなど))の経済形質データを保有している資源家系、ならびに成長関連形質(体重成長、脚長成長など)データを保有している資源家系の2つの家系に関し、restriction site associated DNA (RAD)シークエンシングを行って、QTL解析に用いるsingle nucleotide polymorphism (SNP)マーカーを開発した。卵関連形質では1456の、成長関連形質では945のマーカーを得ることができた。また、これらのSNPマーカーを用いて実際にQTL解析を行った結果、卵関連形質および成長関連形質に関し総計で約400のQTLを発見した。また、これらに加え、遺伝子発現解析に用いるF2個体の育成を行い、次年度における遺伝子発現解析の準備を行った。30年度には、1.RADシークエンシングを行って、QTL解析に使用可能なSNPマーカーを開発し、次いでそのマーカーを用いて実際にQTL解析を遂行して、成長関連形質および卵関連形質に関与しているQTLの染色体上の位置を明らかにすること、2.このQTLの位置情報とデータベースを照合し、成長および卵関連形質に関与していると考えられる候補遺伝子を選定すること、および3.候補遺伝子の発現解析に用いるF2個体を生産すること、の3点を目的とした。これらの内、1.のSNPマーカーの開発ならびにQTLの発見に関しては、多数のマーカー開発に成功し、多数のQTLを発見することが出来た。しかし、逆に、発見されたQTLがあまりにも多数であったために、その候補遺伝子の選定までは遂行することができなかった。3.のF2個体の生産は、順調に進めることができた。以上を総合し、「おおむね順調」と判断した。2019年度には、2018年度に行った第一義的なQTL解析をさらに深化させ、詳細な解析を行ってQTLの絞り込みを行う。その結果を用いてデータベースとの照合を行って、成長および卵関連形質を支配していると考えられる候補遺伝子の選定を行う。この選定が行えたものについては、2018年度に採取済みのF2サンプルを用いて、遺伝子発現解析を行う。発現解析の対象形質は多岐に渡るため、2018年度に引き続き、2019年度も供試用F2個体の生産を継続する。本研究の最終目標は、世界に通用するような優良国産鶏を、ゲノム育種法により正確かつ迅速に作出することにある。ゲノム育種により、優良国産鶏を作出するためには、その準備段階として、鶏の卵肉に関する諸形質(経済形質)を支配している遺伝子座さらには遺伝子そのものを明らかにすることが必須である。本研究の直接の目的は、quantitative trait loci (QTL)解析および遺伝子発現解析を行って、ニワトリ経済形質発現に関与している遺伝子座の正確な位置ならびに遺伝子そのものを解明することにある。本年度は、卵生産関連形質(初生日齢、産卵率など)、卵外部形質(卵重、卵サイズ、卵殻色など)および卵内部形質(卵黄重、卵黄色、卵白サイズなど)の経済形質データを採取している資源家系個体からのDNA抽出ならびにその精製を行って、SNPマーカー開発のためにRADシークエンシングを行うための材料調整を行った。またこれらの経済形質データの整理と統計処理を行い、今後RADシークエンシングを行うことで明らかになるSNP情報と統合してQTL解析を行う際に、能率良く行えるよう形質データを整えた。尚、上で述べた、卵関連形質データを保有する資源家系からは、体重成長および脚長形質データも採取されているため、これらの成長関連形質についても、将来SNPマーカーを用いた詳細なQTL解析を行うことが可能である。さらに、本年度には、平成31年度以降に行う「候補遺伝子の発現解析」に用いるF2個体生産のために、親世代(大シャモ雄と白色レグホーン雌)の交配を開始して、F1世代を得、その育成を行った。29年度は、1.資源家系個体よりDNAの抽出・精製を行い、SNPマーカー開発を目指してRADシークエンシングを行うための材料調整を行うこと、2.資源家系がもつ経済形質データの整理と統計処理を行い、RADシークエンシングで明らかになるSNP情報と統合してQTL解析を行う際に、能率良く行えるよう形質データを整えること、ならびに3.平成31年度以降に行う「候補遺伝子の発現解析」に用いるF2個体生産のために、親世代(大シャモ雄と白色レグホーン雌)の交配を開始して、F1世代を得、その育成を行うこと、の3点を目標としたが、これらがおおむね達成されたため。

ゲノム育種により優良国産鶏を作出するためには、その準備段階として、ニワトリの成長や産卵に関する諸形質(経済形質)を支配している遺伝子座さらには遺伝子そのものを明らかにすることが必須である。本研究の直接の目的は、quantitative trait loci (QTL)解析および遺伝子発現解析を行って、ニワトリの経済形質発現に関与している遺伝子座の位置および遺伝子そのものを解明することにある。本年度は、卵関連形質(卵生産関連形質(初産日齢、産卵率など)、卵外部形質(卵重、卵サイズ、卵殻色、卵殻重、卵殻強度など)および卵内部形質(卵黄重、卵黄サイズ、卵黄色、卵白サイズなど))の経済形質データを保有している資源家系、ならびに成長関連形質(体重成長、脚長成長など)データを保有している資源家系の2つの家系に関し、restriction site associated DNA (RAD)シークエンシングを行って、QTL解析に用いるsingle nucleotide polymorphism (SNP)マーカーを開発した。卵関連形質では1456の、成長関連形質では945のマーカーを得ることができた。また、これらのSNPマーカーを用いて実際にQTL解析を行った結果、卵関連形質および成長関連形質に関し総計で約400のQTLを発見した。また、これらに加え、遺伝子発現解析に用いるF2個体の育成を行い、次年度における遺伝子発現解析の準備を行った。30年度には、1.RADシークエンシングを行って、QTL解析に使用可能なSNPマーカーを開発し、次いでそのマーカーを用いて実際にQTL解析を遂行して、成長関連形質および卵関連形質に関与しているQTLの染色体上の位置を明らかにすること、2.このQTLの位置情報とデータベースを照合し、成長および卵関連形質に関与していると考えられる候補遺伝子を選定すること、および3.候補遺伝子の発現解析に用いるF2個体を生産すること、の3点を目的とした。これらの内、1.のSNPマーカーの開発ならびにQTLの発見に関しては、多数のマーカー開発に成功し、多数のQTLを発見することが出来た。しかし、逆に、発見されたQTLがあまりにも多数であったために、その候補遺伝子の選定までは遂行することができなかった。3.のF2個体の生産は、順調に進めることができた。以上を総合し、「おおむね順調」と判断した。30年度には、29年度の成果に基づいてRADシークエンシングを行い、QTL解析に使用可能なSNPマーカーの選定を行って、このSNPマーカーと卵および成長関連形質データを用いてQTL解析を遂行し、ニワトリの卵関連形質と成長関連形質に関与している量的形質遺伝子座の染色体上の位置を明らかにする計画である。さらに、このQTLの位置情報とデータベース上にある「リファレンスゲノムシークエンス」を照合し、そのQTLに存在する卵および成長関連形質の発現に関与していると考えられる候補遺伝子を選定する計画である。また、これらと並行して、F2世代個体の育成を行って成長関連形質データを採取すると共に、臓器サンプルを採取し、31年度以降に予定している成長関連形質に関与する候補遺伝子の発現解析の準備を行う計画である。2019年度には、2018年度に行った第一義的なQTL解析をさらに深化させ、詳細な解析を行ってQTLの絞り込みを行う。
ミュルダール福祉国家経済思想の研究--1930年代スウェーデンを中心に

第2次世界大戦後に見られるミュルダールの福祉国家擁護の経済思想の端緒は、1930年代スウェーデンにおける彼の人口政策論に見出される。出産・育児にかかわる公的サービスの提供や現物給付を普遍主義的に施すべきとする「消費の社会化」が彼の提案であったが、それは、たんに人口増加を目的とした出産奨励策ではなく、「予防的社会政策」として出産・育児にかかわる経済的・社会的不平等を排すとともに、主に若年層向け人的資本投資を図る方策でもあった。それは公正と効率を両立させ、需給両面から長期的に成長を志向する政策提言であった。研究計画に従い、1930年代のスウェーデンにおけるミュルダールの福祉国家経済思想について研究を進めた。とくに、出生率低下という人口問題に対するミュルダール(夫妻)の分析と政策論について、スウェーデンのみならず諸外国との比較検討を進め、多くの文献を調査した。研究を進めるうちに明らかになってきたこと、あるいは、さらに検討を進めるべき課題がいくつか出てきた。以下のとおりに列挙できる。(1)出生率低下問題は、当時、産業化の進んだヨーロッパ諸国において、ある程度共通するものであったが、それに対する政策論には多様性があったこと。(2)スウェーデンの人口論議において、ミュルダール夫妻の見解は必ずしも一枚岩ではなく、夫妻の間にも力点の相違があったこと。(3)本研究対象であるG.ミュルダールの人口論の特徴的概念として、「消費の社会化」を抽出できること。(4)ミュルダールの人口論の経済学的背景には、ストックホルム学派やスウェーデンにおける1927年矢業委員会の思考があり、ミュルダール人口論の検討は、ストックホルム学派とケインズ(ケンブリッジ学派)との関係という長らく問われ続けてきている学史的問題の解明にも示唆を与えうること、などである。本年度の研究成果は、上記の論点を展開する手がかりをつかんだにすぎない。本研究は平成20年度までの2年間の継続研究である。本年度に獲得した知識や発想を基礎として、期間終了までには論文発表を中心に研究成果を公表する予定である。研究実施計画に基づき,本年度は7月末から8月初旬にかけて,スウェーデン・ストックホルムにある労働運動公文書・図書館を訪れ,ミュルダールに関する資料(Alva och Gunnar Myrdals arkiv)の調査に当たった.資料は膨大に残されているため,本研究課題に沿って調査対象を絞ることとし,1930年代におけるミュルダールの書簡を中心に調査した.補助を受けた研究期間は前年度からの2年間であり,研究実施計画からすれば本年度は論文としての研究成果が問われる年に当たる.前年度からの研究の積み重ねとストックホルムでの資料入手により,目標としていた研究成果が現れつつある.それは,論文「1930年代スウェーデン人口問題におけるミュルダール--「消費の社会化」論の展開」をまとめあげたことである.投稿・査読審査を経て,『経済学史研究』(経済学史学会編集)の2008年6月号(第51巻第1号)に掲載される予定である.スウェーデン人口問題に関するほとんどの研究では,ミュルダール夫妻の人口論や活動が研究対象とされてきた.それに対し,この論文では,グンナー・ミュルダール個人の人口論に焦点を当て,その背後にある経済学的思考を明らかにし,「消費の社会化」が政策提言の特徴をなす概念であることを論じている.なお,この作成に際しては,本年度5月に開かれた経済学史学会第72回全国大会(於愛媛大学)にて研究発表を行い,有益なコメントを多く得ることができた.また,ストックホルムで収集してきた資料については,現在準備中の著書において大いに活用できるものであり,これも本研究の成果に含められる見通しである.
微小環境変動に対する細胞応答に着目した治癒をめざした抗腫瘍療法

分子標的薬は特異性が高く適応例にはきわめて有効な薬剤として高く評価されているが、進行例では薬剤抵抗性が出現し根治は困難である。本研究は、腫瘍細胞は正常組織細胞と異なり、宿主ホメオスターシスの恩恵を受けず、常に変動する微小環境下にあって持続したストレスを受けながらも生存していることに着目し、そのストレス抵抗性を分子レベルで阻害することで腫瘍細胞に特異的かつ治癒をめざした新しい治療戦略を確立することを目的とする。このような新しい戦略にもとづく抗腫瘍薬剤は、ドライバー変異の種類・有無とは関係なく多くのがんに有効で、薬剤耐性が生じる確率も低いものと期待される。
新しい動的実験技術による筋収縮時のクロスブリツジ構造変化に関する総合的研究

昭和61年度の本研究班の研究によって得られた主要な知見、成果は以下のように要約される。1,筋収縮時の動的X線回折若林、松原らは骨格筋の収縮に先行してアクチンフイラメント由来の59【A!゚】および51【A!゚】層線の強度が増大することを見出した。これは一部のクロスブリッジのアクチンフイラメントへの結合によるものであるが、筋肉を伸長して筋フイラメントの重なり合いをなくしても上記層線強度増大は消失しないことから、少くとも一部はアクチンの構造変化によるものである。2,蛍光ラベルしたアクチンフイラメントによる滑り機構の研究柳田らは、ミオシンをコートしたスライドガラス上で蛍光ラベルしたアクチンフイラメントを滑走させてビデオにより記録し、ミオシン分子の二個の頭部のうち1個を酸素処理により除去してもアクチンフイラメントの滑走がおこることを示した。また、Z膜でのアクチンフイラメント結合を切断した筋原線惟を用いて同様な実験を行い、1個のクロスブリッジがATP1分子の加水分解あたり約600【A!゚】にわたってアクチンフイラメントを滑走させうることを見出した。3,筋線惟の化学修飾による滑り機構の研究茶円、杉らはグリセリン抽出骨格筋線惟におけるミオシン頭部をランダムにp-PDMによって修飾し修飾の程度によっていかに張力発生値とATPase活性とが変化するかを確率論的に研究した。その結果、ATPase活性は修飾されないミオシン頭部の総数によって決まるのにたいし、張力発生は二個の頭部とも修飾をうけていないミオシン分子数で決まることを見出した。これは張力発生の際ミオシンの二個の頭部が協調的に働くことを示すものである。
グリア型グルタミン酸作用性分子によるシナプス機能の調節

グリア・ニューロンの相互作用を分子レベルで明らかにし、グルタミン酸作動性シナプスを中心にグリア・ニューロン相互作用の修飾による画期的な病態の治療法の開発やニューロン変性時におけるグリア細胞機能の変動を解析するための基盤を構築することを目的とし以下の成果を上げた。1)神経変性時におけるグリア遺伝子群の機能解析逆行性軸索変性時におけるグリアの機能変動を分子レベルで明らかにするため、シナプス前終末の変性を特徴とするgracile axonal dystrophy (gad)マウスの責任遺伝子をポジショナルクローニングし、ユビキチンC末端水解酵素、Uchl1であることを発見した。2)ニューロン・グリア相関を利用した神経変性の新しい治療法の開発光変性網膜症ラットなどを使用し、ミュラー細胞(網膜に存在するグリア細胞)におけるトランスポーターやニューロトロフィン受容体の活性を制御することで変性網膜の形態的・機能的治療が行われることを示した。即ちニューロトロフィン受容体、とくにtrkCとp75はともにミュラー細胞に発現するが光変性時では異なった細胞内局在を示し、trkCは光変性に防護的にp75は逆に傷害性に働くことを明らかにした。さらに、p75のシグナル伝達系を遮断することで光変性が抑制されることを示した。3)グルタミン酸受容体新規作用薬の解析AMPA受容体の新規アロステリックモジュレーターであるPEPAの薬理作用をパッチクランプ法にて検討し、PEPAがAMPA受容体の脱感作は強力に抑制するがDeactivationには殆ど作用しないことを見い出した。4)グリア型グルタミン酸トランスポーターの機能解析小脳優位の発現を示すグリア型グルタミン酸トランスポーターGLASTの遺伝子欠損マウスを作製し、GLAST欠損マウスが軽度の協調運動障害を示すことを見い出した。本年度はまずアストロサイト-ミクログリア間のグリアネットワークにおけるグルタミン酸の役割について検討を加えた。アストロサイトをグルタミン酸で刺激するとATPを放出するという報告があり、一方、ATP刺激によりミクログリアからプラスミノーゲンが放出されることが報告されている。プラスミノーゲンはある条件下では神経損傷修復作用を有することが知られており、これら素過程がシステムとして機能すれば、神経細胞損傷修復を行いうるグリアネットワークが存在することとなる。ラット胎仔大脳皮質からアストロサイト・ミクログリアを別々に培養後、両者の共培養を調製、グルタミン酸添加でアストロサイトの活性化に遅れてミクログリア様の細胞も活性化されることを細胞内カルシウムイオン濃度の画像解析によりに見い出した。またAMPA受容体の新規アロステリックモジュレーターであるPEPAの薬理作用をパッチクランプ法にて検討し、PEPAがAMPA受容体の脱感作は強力に抑制するがDeactivationには殆ど作用しないことを見い出した。グリアAMPA受容体電流の終了が脱感作に規定される可能性が指摘されており、PEPAはアストロサイト上のAMPA受容体の生理的・病態生理的役割を解明するためのツールとして有用であると考えられる。さらに、小脳優位の発現を示すグリア型グルタミン酸トランスポー夕ーGLASTの遺伝子欠損マウスを作製し、GLAST欠損マウスが軽度の協調運動障害を示すことを見い出した。電気生理学的には登上線維のプルキンエ細胞への多重入力が成体でも残存してあり、病態生理的には急性外傷に対する小脳の防護力が低下していることが示された。また網膜においてはGLT-1よりもGLASTがグルタミン酸取り込みの主役を担っている可能性を示す結果を得た。