hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HTML形式による画像診断ティーチングファイルの改良

口腔領域画像診断の卒前・卒後教育の充実を目標として、試験運用を行っている画像診断ティーチングファイルの価値を高めることを目的として、以下の項目を実施した。1.作業用PCの設置と運用:病院画像サーバとHTMLサーバの間に作業用PCを設置し、保守とセキュリティ向上を図った。病院画像サーバ内のDICOM画像ファイルを、ネットワーク経由でDICOM Query/Retrieveによるオンライン取り込みを実現した。取り込みに際しては、患者ID,患者氏名、検査年月日、検査種による検索が可能であり、データから患者個人情報を消去してTIFFあるいはJPEG形式でのエクスポートを行い、HTMLサーバに転送することで、外部からのアクセスに対する患者情報セキュリティ向上を果たした。2.液晶モニタの評価:ティーチングファイルで多用されている8ビットモノクロ画像の一部では、ノート型PCを中心に利用されている液晶モニタで十分な階調表現が得られなかった。各種液晶モニタを接続し試用した結果、民生用製品では、アップル社およびサムスン社製液晶モニタが十分な品質で画像表示が可能であった。3.動画像の検討:超音波動画像を用い、各種接続による画質の評価を行った結果、S端子からデジタルビデオカメラを経由し、PCにMPEG-2形式で保管することにより画質劣化が軽微で、診断に十分な品質の動画像を取り込むことができた。DVD videoとしてオフライン閲覧を行う上では上記形式が最も適すると考えられるが、オンライン閲覧にはサイズが莫大となるために、MPEG-1形式、あるいはSorenson圧縮の応用を検討している。4.スキャン画質の検討:より多くの症例をストレスなく閲覧するためには、高度な圧縮に耐える元画像の質が必要であり、このためにはアナログ画像のスキャン品質からの画質見直しが必要と考えられた。口腔領域画像診断の卒前・卒後教育の充実を目標として、試験運用を行っている画像診断ティーチングファイルの価値を高めることを目的として、以下のような検討及び改良を行った。平成13年度の研究計画に基づく実績は以下の通りである。1.HTMLサーバ構築に備えて専用PCを導入した。病院画像サーバ内に保管されているDICOM画像ファイルを、フリーソフトウェア等を用い、ネットワーク経由でDICOM Query/RetrieveによるPCからのオンライン取り込みを実現した。取り込みに際しては、患者ID、患者氏名、検査年月日、検査種による検索が可能であり、データから患者個人情報を消去してTIFFあるいはJPEG形式でのエクスポートが可能となった。2.ノート型パーソナルコンピュータを中心に利用されている液晶モニタによる画像評価を行った結果、ティーチングファイルで多用されている8ビットモノクロ画像の一部では十分な階調表現が得られなかった。各種液晶モニタを接続し試用した結果、民生用製品では、アップル社液晶モニタのみ十分な品質で画像表示が可能であった。3.診断用動画像として超音波画像を用い、各種接続による画質の評価を行った結果、S端子からデジタルビデオカメラを経由し、PCにMPEG-2形式で保管することにより画質劣化が軽微で、診断に十分な品質の動画像を取り込むことができた。現状ではMPEG-2形式ではファイル容量が非常に大きくなるために、診断に有効な範囲での画像圧縮方式を検討している。平成14年度の研究計画に基づく実績は以下の通りである。院画像サーバとHTMLサーバの間に作業用PCを設置し、保守とセキュリティ向上を図った。取り込みに際しては、患者ID,患者氏名、検査年月日、検査種による検索が可能であり、データから患者個人情報を消去してTIFFあるいはJPEG形式でのエクスポートを行い、HTMLサーバに転送することで、患者情報のセキュリティ向上を果たした。前年度に引き続き、液晶モニタ製品の画質評価を行った。ティーチングファイルで多用されている8ビットモノクロ画像の一部では十分な階調表現が得られなかった。

各種液晶モニタを接続し試用した結果、民生用製品では、アップル社およびサムスン社製液晶モニタが十分な品質で画像表示が可能であった。診断用動画像として超音波画像を用い、各種接続による画質の評価を行った結果、S端子からデジタルビデオカメラを経由し、PCにMPEG-2形式で保管することにより画質劣化が軽微で、診断に十分な品質の動画像を取り込むことができた。DVD videoとしてオフライン閲覧を行う上では上記形式が最も適すると考えられるが、オンライン閲覧にはサイズが莫大となるために、MPEG1形式、あるいはSorenson圧縮の応用を検討している。より多くの症例をストレスなく閲覧するためには、高度な圧縮に耐える元画像の質が必要であり、このためにはアナログ画像のスキャン品質からの画質見直しが必要と考えられた。
幹細胞システム成立のための普遍的分子機構の解析

幹細胞が幹細胞たりうる分子機構を解析するために、マウス胚性幹細胞(ES細胞)と始原生殖細胞(PGC)を材料に研究を行った。myb転写因子は、いくつもの細胞系列において分化を制御する遺伝子として知られている。そのコンディショナル・ドミナントネガティブ変異体(MERT)をES細胞に発現させ、myb特に、ES細胞で機能しているB-mybを阻害する実験を行った。ES細胞の分化には影響が認められなかったが、細胞接着に異常が認められた。この異常は、カドヘリン、インテグリンの細胞表面における発現の低下であることが明らかとなったが、転写レベルでの異常は認められず、何らかの転写後調節によるものであることがわかった。インテグリンの発現は、造血幹細胞、皮膚上皮幹細胞、精巣幹細胞などでも認められており、幹細胞の未分化能維持に重要な役割をはたしている可能性がある。純化したPGCにおける遺伝子発現とES細胞における遺伝子発現をSAGE法により解析した。ES細胞と生殖細胞にほぼ特異的に発現する新規の遺伝子を単離し、現在解析を行っている。また、PGC特異的にEGFPを発現するノックインマウスを作成し、非常に高純度でPGCを簡単に純化できる実験システムの構築をおこなった。さらに、ノックインマウスとトランスジェニックマウスを交配することにより、PGC特異的にトランスジーンを発現するシステムの解析も行いつつある。また、ショウジョウバエの生殖細胞発生・分化に重要な機能を有する遺伝子を複数単離した。一つは、植物から唾乳類にいたるまで細胞分化に大きな役割を有していると考えられているMybの機能を破壊することにより、未分化なES細胞に分化が誘導されるかどうかの検討を行った。この目的のために、mybのDNA結合ドメインとDrosophilaのEngrailedのrepressorドメイン、そしてエストロゲンのリガンド結合ドメインの融合タンパクを用いた。この融合タンパクは、エストロゲンの誘導体であるタモキシフエンの存在下でMybのドミナントネガティブ変異体として機能するので、conditionalにMybめ機能を抑制するとこが可能である。この融合タンパクを発現したES細胞にタモキシフェンを加えたところ、分化の誘導は認められなかったが、細胞周期の停止ならびに特定の細胞接着因子のdown regulationが認められた。現在、この細胞接着因子がMybの標的遺伝子であるかどうかの解析を行っている。PGCに発現するTNAP遺伝子座にLacZ遺伝子をノックインしたマウスからPGCを純化し、PGCにおける遺伝子発現の解析を行っている。現在までに約6000のexpression tagの同定を終え、いくつかの遺伝子タグが非常に高頻度で発現していることを見いだしている。現在、ES細胞における発現タグの解析が進行中であり、近い将来にES細胞とPGCにおける発現の異同を検討する。幹細胞システムの成立機構を解析するために、マウス胚性幹細胞(ES細胞)と始原生殖細胞(PGC)を研究対象としてとりあげ、研究を行った。

ES細胞と生殖細胞にほぼ特異的に発現する新規の遺伝子を単離し、現在解析を行っている。また、PGC特異的にEGFPを発現するノックインマウスを作成し、非常に高純度でPGCを簡単に純化できる実験システムの構築をおこなった。さらに、ノックインマウスとトランスジェニックマウスを交配することにより、PGC特異的にトランシジーンを発現するシステムの解析も行いつつある。また、ショウジョウバエの生殖細胞発生・分化に重要な機能を有する遺伝子を複数単離した。
波尾振動性雷インパルス電圧波形校正システムの開発

本研究の成果として,IEC TDGの発生する波尾振動性雷インパルス電圧波形に極めて近い波形を発生できる校正器を完成することができた。校正器は実用的な内部インピーダンスの低い抵抗式分圧器(主抵抗10kΩ)につないだ状態でもOLI-M3とほぼ同じ波形を発生することが確認された。今回製作された校正器のスイッチング素子は湿式水銀リレーに代えてMOS-FETを使うことにより,寿命・劣化の問題が解消された。また,多並列MOS-FET構成により,ドレインーソース間の非線形抵抗特性は問題のないレベルまで小さくすることができたのみならず,高電圧MOS-FETに特有の許容電流容量の大きさも問題とはならなくなった。2013年の発行に向かって,IEC 601893-2の改訂が進み,TDGでは当該研究の対象となる波尾振動性雷インパルス波形の発生情報に関する規格もあらかた定められた。このTDG波形を処理し波形パラメータを抽出するアルゴリズムも完成し,計算されたパラメータはTDGに基準値に極めて近く万足の行くものであった。また振動部分をスプライン曲線で補間し,補間曲線の微分係数が零となる点を結ぶ曲線が包絡線となることをアルゴリズムに追加することにより,包絡線の決定が容易かつ確実となったことは一つの成果である。また,ハードウェアに関しては当初使用を予定していた高耐圧,大電流のMOSFETが製造中止となったことが大きく足を引っ張ったが,代朁のMOSFETを2050個並列接続することで,当初の性能を確保することができた。MOSFETを使用する上での大きな問題は,ドレインーソース間電圧に対して等価抵抗が一定で無いため,非線形現象が生じるため,波形時間パラメータが発生電圧に依存することが確認されたことである。この問題はMOSFETを20個以上大量並列することにより,解決することができた。波形測定用分圧器に関しては,研究助成を受けて開始した初年度来の研究が実を結び,波高値度差0.01%以下,波頭長誤差0.2%以下で測定できる性能の160kV分圧器の製作に成功した。この性能は目下国内最高性能を有する500kV国家標準級分圧器の性能大きく凌駕するものである。電圧階級がまだ500kVの1/3程度であるが,倍の320kV分圧器の試作でも,優れた性能であることを確認した。予定通り,IEC 61083-2(高電圧大電流試験に使われる装置とソフトウェア;インパルス電圧電流試験に使われるソフトウェアに対する要求事項)は2013年3月に新版が発行され,付随するTDG(Test Data Generator)も供給された。本研究の成果として,このTDGの発生する波尾振動性雷インパルス電圧波形(識別記号OLI-M3)に極めて近い波形を発生できる校正器を完成することができた。製作された校正器は実用的な内部インピーダンスの低い抵抗式分圧器(主抵抗10kΩ)につないだ状態でもOLI-M3とほぼ同じ波形を発生することが確認された。このようにして,本研究の課題で会った波尾振動性雷インパルス電圧校正器の作成は成功裏に終わり,分圧器をつないだままの状態でピーク値最大1000Vの波尾振動性雷インパルス電圧を発生できることが測定からも確認できた。本校正装置の波形を波尾振動性雷インパルス電圧を分圧器を通して測定した場合と直接ディジタル・レコーダにつないで測定した場合の波形パラメータを比較することにより,分圧器の応答特性を定量的にかつ正確に把握することが可能となった。2010年に発行された最新のIEC 60060-1で定義される標準雷インパルス電圧波形の発生が困難な大型高電圧機器の現地耐圧試験では,波尾振動性の雷インパルス電圧波形の使用が許されている。そしてこの時の波形パラメータの定義についてはIEC 60060-3に詳細が記述されている。この事実を踏まえ,本研究者らは波尾振動性雷インパルスの波尾長をカーブ・フィッティングから導出する手法について研究を行った。今年度の研究では,抵抗分圧器(510 kΩ)程度の低負荷がつながれ,発生波形が測定システムで直接測定される場合を想定した校正器の製作に取り組み,高精度の校正器の製作に成功した。

内部抵抗は実測波形から計算できるものの,その値は小さければ小さいほど良い。湿式水銀リレーは1)高速動作が可能で,2)極性に影響されないが,動作電圧とアーク抵抗に非線形特性がある。一方,MOSFETは1)ドレインーソース間の等価抵抗は動作電圧に殆ど関係しない,2)素子の寿命は半無限である反面,等価抵抗が大きすぎる,通電可能電流が小さいなどの欠点がある。両者を使って,低インピーダンス負荷校正器での使用の適正を明らかにしするとともに,MOSFETの並列接続同時トリガー(20個を20ns以内のバラツキで導通)を実現した。同時に開発した,IEC 60060-3に基づく,振動波形の包絡線から波尾長を決定するアルゴリズムを内蔵したソフトウェアの性能も測定に使用したが,全く問題のないことが確認できた。ほぼ当初の計画通り進んでいるとり分け分圧器の試作では,これまで報告された分圧器の性能を遙かに上回る性能の分圧器を製作することができた。この判定は,理由のないモノではなく,学会発表での質疑応答でも客観的に確認された。一方,校正器の製作に当たってはMODFETの並列度が当初想定したモノより高く無ければならないこと,及び代朁MOSFET採用の道をとらざるを得なくなり,この点についての研究の進展はやや計画より遅れている。ソフトウェアについては計画通り。以上の3点から総合的には計画通り進んでいると判断した。当初の計画では,初年度の研究は低インピーダンス負荷校正器の開発のみで,波形解析ソフトウェア開発は含まれていなかった。しかし,初年度の研究でソフトウエアの開発も行うことができた。このため,(1)当初の計画以上に進展していると判断した。今年度は研究の最終年度である。このため以下の点に沿って研究を進めたい。1.ソフトウェアの改良。ソフトウェアはほぼ完成の域に達しているが,ディジタル・レコーダとして,対象をテクトロニクスTDS5000シリーズのみを対象としている。しかし,安価で高性能である他の会社のディジタル・レコーダを使う機会も多くなりつつある。これを機会に,対象とするディジタル・レコーダの可能性を広げてみたい。2.試作段階ではあるが,これまでの報告を遙かに超える性能の制動容量型分圧器の製作に成功した。この技術を更に生かし,320kV制動容量型分圧器の試作を行いたい。この技術が副産物的に生まれたものであるが,育てて行きたい。3.低インピーダンス型校正器の性能を向上させたい。つまり,充電電圧と発生された波形の時間パラメータのとの間にある依存性の解消である。しかし,失敗しても同じ電圧での波形を発生する限りもんだいは生じない。4.この機会に測定用ケーブルの磁気シールド効果について調査したい。現在は測定ケーブルの下に銅板を敷き,IGが発生する磁束がケーブルと地中の間を鎖交することによって生じる異常電圧を減少させているが,磁束が直接ケーブルに及ぼす電磁誘導を防止することにはなっていない。ケーブルを磁気シールドすることによりノイズを減少すさせる対策をとりたい。今後の研究は以下の3点に絞って推進する予定である。1.ソフトウェアの開発。与えられた雷インパルス発生回路を計算し,発生波形の波形パラメータ(ピーク値,波頭長,波尾長)を計算することは従来から可能であったが,発生波形が与えられた時間パラメータを持つように素子定数を決定することは困難であった。唯一の方法として電気学会発行の高電圧試験ハンドブックに紹介されている方法がある。
核内受容体を介した褐色脂肪細胞機能亢進作用を有する食品成分の探索・機能解析

昨年度までの研究において、核内受容体PPARalpha活性化時の褐色脂肪組織機能の亢進機構について明らかにし、食品由来のPPARalpha活性化因子としてphytanic acidを同定した。phytanic acid摂取マウスでは、褐色脂肪組織機能の亢進が認められ、培養細胞を用いた実験により、脂肪細胞PPARalpha活性化を介したphytanic acidによる褐色脂肪組織機能亢進が示唆された。今年度は別の核内受容体型転写因子であるPPARgammaが、肥満時の褐色脂肪細胞機能低下に関与する分子機構について検討を行った。肥満児には褐色脂肪組織機能の低下が示唆されるが、その分子機構の全容は明らかにされていない。我々は、肥満状態の脂肪組織において惹起される小胞体ストレスが褐色脂肪組織機能に与える影響について検討を行い、ERストレス誘導下では褐色脂肪組織における熱産生責任因子であるUCP1の発現量を低下させることを見出した。ERストレス誘導によるUCP1発現量の低下にはJNKの活性化に伴うPPARgamma(褐色脂肪組織機能活性化に重要な核内受容体型転写因子)のmRNA、タンパク質発現低下を介したPPARgの活性低下の関与が示唆された。以上より、肥満時の脂肪組織において惹起される小胞体ストレスはJNKの活性化を介してPPARgammaの活性を低下させることにより、UCP1機能に代表される褐色脂肪細胞機能を低下させることが示唆された。外因性因子が褐色脂肪細胞機能に与える影響を簡便に評価できる系の構築を試みた。平成28年度は、UCP1レポーター(蛍光レポーター・発光レポーターの2種)マウスより細胞を単離、不死化処理後にその有用性について評価した。まず、UCP1蛍光レポーターマウスより単離、不死化した細胞において、分化・増殖能等基本的性質について確認した後、蛍光強度とUcp1発現量との相関性を評価した。その結果、単離細胞群では、薬理刺激下においても蛍光強度が弱く、シングルセルクローニングを行ったものの、得られたいずれのクローン化細胞においても蛍光強度が弱く、評価系として応用困難であると判断した。そこで、UCP1発光レポーターマウスを用いて同様の実験を行った。発光レポーターにおいても単離細胞群においては発光強度が弱く、評価系としての使用は困難であると考えられた。現在、クローン化細胞を取得し評価中であるが、数クローンについては高い発光強度が認められたため、褐色脂肪細胞機能の簡便な評価系として、食品成分や外来遺伝子を対象としたスクリーニングへの応用が期待される。核内受容体と褐色脂肪細胞機能の関連性の解明を目指し、検討を行った。平成28年度は、核内受容体PPARα活性化時の褐色脂肪細胞機能の亢進機構について中心的に検討を行った。その結果、PPARα活性化剤の投与は白色脂肪組織において、褐色脂肪細胞機能の亢進を来すことを見出し、肥満誘導条件下では、従来報告のあった抗中性脂肪血症作用のみならず、抗肥満・抗糖尿病作用を有することを示した。さらにPPARα活性化剤投与による抗肥満・抗糖尿病作用は、脂肪萎縮マウスおよびFGF21欠損マウスでは確認出来なかったことから、PPARα活性化剤による抗肥満・抗糖尿病作用には、FGF21の作用亢進を介した白色脂肪組織における褐色脂肪機能の亢進が重要な役割を果すことを明らかにした。褐色脂肪細胞機能の簡便評価系の樹立においては、UCP1蛍光レポーターマウス由来細胞を用いた際には、レポータータンパク質由来の蛍光強度が弱く、特異的な蛍光強度の検出が上手くいかなかった。しかしながら、UCP1発光レポーターマウスより単離・不死化した細胞においてはシングルセルクローニングを行うことによって、発光強度の改善が認められた。発光強度の改善が認められた細胞において、UCP1発現量と発光強度の相関性などについて今後明らかにしていかなければならないが、評価に耐えうると考えられる発光強度を示す細胞を得ることが出来た。核内受容体と褐色脂肪細胞機能の関連性の解明という点については、PPARα活性化剤投与により、白色脂肪組織において褐色脂肪細胞機能の亢進が認められること、およびPPARα活性化剤投与が抗肥満・抗糖尿病作用を有することを見出した。さらに、脂肪萎縮マウス、FGF21欠損マウスを用いた検討より、PPARα活性化剤投与による抗肥満・抗糖尿病作用には、肝臓FGF21の発現亢進を介した、白色脂肪組織での褐色脂肪細胞機能の亢進が重要であることが示唆された。これらの知見は、核内受容体機能と褐色脂肪細胞機能の関連性を示す新たな知見である。前年度に引続き、核内受容体PPARalpha活性化と褐色脂肪細胞機能の関連性について検討を行った。PPARalpha活性化剤であるfenofibrate (Feno)投与によるFGF21依存的な白色脂肪組織の褐色化は高脂肪食誘導性のインスリン抵抗性を改善させた。Feno投与により、代表的なインスリン感受性組織のうち、特に白色脂肪組織のインスリン感受性亢進が認められ、全身のインスリン抵抗性改善に寄与しているものと考えられた。FGF21感受性試験により、主要なインスリン感受性組織の中で、白色脂肪組織が最も高いFGF21感受性を示したことから、FGF21の主要な標的組織は白色脂肪組織であることが示唆された。また、FGF21感受性の組織間差の一部にはFGF21受容体の発現量差が寄与しているものと考えられた。

前年度の結果と合わせ、PPARalpha活性化剤は、肝臓においてFGF21の発現・分泌を促進し、FGF21が脂肪組織において褐色脂肪組織機能を亢進させることにより、白色脂肪組織のインスリン感受性を亢進させることが示唆された。上記のようにPPARalpha活性化による褐色脂肪組織亢進作用が認められたため、食品由来のPPARalpha活性化剤摂取時の褐色脂肪組織機能の活性化について検討を行った。その結果、食品由来PPARalpha活性化因子であるphytol (POH)摂取により、褐色脂肪組織機能が亢進することを見出した。POH摂取マウスでは、肥満の進展が抑制され、肥満誘導性の糖代謝・脂質代謝異常の改善が認められた。以上より、POHはPPARalpha活性化を誘導した結果、褐色脂肪組織機能亢進を介したエネルギー消費の亢進を惹起し、肥満や肥満に伴う代謝異常症の発症を抑制することが示唆された。核内受容体PPARalpha活性化による褐色脂肪脂肪組織機能亢進機構の一端について明らかにすることが出来た。さらに、食品由来成分であるPOH摂取がPPARalphaの活性化を介して褐色脂肪細胞機能を亢進させ、肥満や肥満に伴う代謝異常症の発症に対し、抑制的に機能することを明らかにした。以上より、本研究の研究課題である以下の2つの課題について、順調な進展が認められたため。(1)核内受容体と褐色脂肪細胞機能の関連性の解明(2)核内受容体を介した食品成分による褐色脂肪細胞機能制御機構の解明昨年度までの研究において、核内受容体PPARalpha活性化時の褐色脂肪組織機能の亢進機構について明らかにし、食品由来のPPARalpha活性化因子としてphytanic acidを同定した。phytanic acid摂取マウスでは、褐色脂肪組織機能の亢進が認められ、培養細胞を用いた実験により、脂肪細胞PPARalpha活性化を介したphytanic acidによる褐色脂肪組織機能亢進が示唆された。今年度は別の核内受容体型転写因子であるPPARgammaが、肥満時の褐色脂肪細胞機能低下に関与する分子機構について検討を行った。肥満児には褐色脂肪組織機能の低下が示唆されるが、その分子機構の全容は明らかにされていない。我々は、肥満状態の脂肪組織において惹起される小胞体ストレスが褐色脂肪組織機能に与える影響について検討を行い、ERストレス誘導下では褐色脂肪組織における熱産生責任因子であるUCP1の発現量を低下させることを見出した。ERストレス誘導によるUCP1発現量の低下にはJNKの活性化に伴うPPARgamma(褐色脂肪組織機能活性化に重要な核内受容体型転写因子)のmRNA、タンパク質発現低下を介したPPARgの活性低下の関与が示唆された。以上より、肥満時の脂肪組織において惹起される小胞体ストレスはJNKの活性化を介してPPARgammaの活性を低下させることにより、UCP1機能に代表される褐色脂肪細胞機能を低下させることが示唆された。褐色脂肪細胞機能の簡便評価系の構築においては、平成28年度に得られた、高い発光強度を示すレポーター細胞の有用性について詳細に検討を続けていく予定である。具体的には、発光強度とUCP1発現の相関性について、様々な状況下で比較検討を行い、発光強度の変化がUCP1発現の変化を正しく反映するものであるかどうかについて明らかにする予定である。
海馬シナプス伝達長期増強・長期抑圧の誘発と維持におけるプロテインキナーゼの役割

海馬CA1シナプス伝達長期増強(LTP)は入力線維の高頻度刺激によるシナプス後部でのNMDA受容体の活性化,プロテインキナーゼの活性化反応と連続的に進行して,シナプスにおいて最終的に長期の可塑的変化を引き起こす.これまでにLTPにおいてCaMキナーゼIIが恒常的に活性化されること,シナプス前部,後部におけるCaMキナーゼIIの標的分子のいくつかを同定した.本研究では海馬CA1領域の錐体細胞での核内転写調節において重要な役割が示唆されているMAPキナーゼのシナプス活動に伴う活性化機構について検討した.LTPの誘発刺激に伴ってMAPキナーゼは一過性に活性化され,1時間後には刺激前のレベルに戻った.MAPキナーゼの活性化酵素であるMEKの阻害剤,PD098059は50μMの濃度でLTPの発現を完全に抑制したが,この条件ではMAPキナーゼと同時にCaMキナーゼIIの活性化反応も抑制された.これに対して,MAPキナーゼを選択的に抑制する濃度である30μMではLTPの発現に影響しなかった.さらに,神経栄養因子BDNFのLTP発現に対する効果を検討した.LTPを発現しない短い高頻度刺激をBDNF処理と組み合わせることによって安定なLTPを発現した.この時,CA1領域ではMAPキナーゼよりもむしろ,CaMキナーゼIIが持続的に活性化された(論文投稿中).以上の結果はCaMキナーゼIIがBDNFによって誘発されるLTPにも関与することを示唆している.一方,MAPキナーゼがLTP誘発に関与するというこれまでの報告と矛盾している.今後,LTPの維持期におけるMAPキナーゼの役割について検討する予定である.海馬CA1シナプス伝達長期増強(LTP)は入力線維の高頻度刺激によるシナプス後部でのNMDA受容体の活性化,プロテインキナーゼの活性化反応と連続的に進行して,シナプスにおいて最終的に長期の可塑的変化を引き起こす.これまでにLTPにおいてCaMキナーゼIIが恒常的に活性化されること,シナプス前部,後部におけるCaMキナーゼIIの標的分子のいくつかを同定した.本研究では海馬CA1領域の錐体細胞での核内転写調節において重要な役割が示唆されているMAPキナーゼのシナプス活動に伴う活性化機構について検討した.LTPの誘発刺激に伴ってMAPキナーゼは一過性に活性化され,1時間後には刺激前のレベルに戻った.MAPキナーゼの活性化酵素であるMEKの阻害剤,PD098059は50μMの濃度でLTPの発現を完全に抑制したが,この条件ではMAPキナーゼと同時にCaMキナーゼIIの活性化反応も抑制された.これに対して,MAPキナーゼを選択的に抑制する濃度である30μMではLTPの発現に影響しなかった.さらに,神経栄養因子BDNFのLTP発現に対する効果を検討した.LTPを発現しない短い高頻度刺激をBDNF処理と組み合わせることによって安定なLTPを発現した.この時,CA1領域ではMAPキナーゼよりもむしろ,CaMキナーゼIIが持続的に活性化された(論文投稿中).以上の結果はCaMキナーゼIIがBDNFによって誘発されるLTPにも関与することを示唆している.一方,MAPキナーゼがLTP誘発に関与するというこれまでの報告と矛盾している.今後,LTPの維持期におけるMAPキナーゼの役割について検討する予定である.
不確実性を読み替える実践：フィリピンにおける賭博を通じた日常世界の再想像／創造

平成30年度は、主に課題B「Discipline and Desireー勤労倫理と国家と賭博の歴史的変遷」の調査を進めた。平成30年8月21日から10月15日にかけたフィリピン現地調査では、アテネオデマニラ大学及び国立フィリピン大学にて1930年代から2000年代までの週刊誌・新聞等の一次資料を収集することで、フィリピン国家における賭博政策の変遷とその政策に対する市井の人々の言論を時代ごとに整理した。論文は雑誌『アジア・アフリカ地域研究』へ投稿し、現在査読中である。また、日本文化人類学会第52回研究大会では、平成29年度までに調査を終え、博士予備論文としてまとめた、フィリピンにおける違法数字クジをとりまく人々の日常実践に関しての研究発表を行った。数字クジがその賭博性を担保するために前提としている偶然性・不確実性といった要素が、クジに賭ける人々が「確実な」幸運を得るために創り出し、当てにしている諸信念の原動力・想像力となっている点を明らかにした。この不確実性を取り巻く位相に関しては、日本国立民俗博物館共同研究「確率的事象と不確実性の人類学ー「リスク社会」化に抗する世界像の描出(代表:市野澤潤平)」の研究会において、「賭博をめぐる偶然世界の捉え方ーフィリピンにおける賭博者の事例から」と題して発表し、不確実性へのまなざしやその考察を共有した。研究会では、一見すると確実性を志向しているように思われる、賭博者達による賭博の信念の秩序形成は、不確実性の確実な存在という状況下でこそ進展しているのであり、人々による偶然性=幸運の希求のあらわれともいえるのではないかという有益な議論を展開していただいた。本研究は、当共同研究が2020年に出版を目指す成果出版にて発表予定である。学会・研究会での発表・参加から得られた議論・助言等の学術的な刺激によって、研究計画は当初のものに比してその射程を広げている。今年度中に投稿予定であった雑誌論文は、この一年間の研究成果を吟味し、反映させた上で執筆中であり、完成のめどは立っている。査読中・構想中の論文の投稿を含め、来年度は更なる意欲的な成果発表が期待できる。また、現地調査は、調査地の治安状況や調査対象者のプライバシー等を充分に考慮した上で慎重に実施している。来年度からの長期調査に向けた準備段階として、今年度の調査地選定・予備調査は期待通りに進行したといえる。平成31年度は、前期には論文執筆及び学会発表、後期は現地調査を中心に取り組む計画である。論文は小課題「賭ける信念の構築のシステムー社会空間内部の不確実性を読み替える複ゲーム状況」に関する論考に関して執筆し、雑誌『文化人類学』に投稿する予定である。また、学会発表は「フィリピン研究会全国大会」及び「東南アジア学会関西地区例会」にて行う予定である。後期には、5ヶ月ほど現地調査を行う。まず、調査地の経済状況を明らかにするために、調査助手と共に家計悉皆調査を行う。また、賭博の日常実践だけでなく、ミンダナオ島の政治社会的不確実性の検討をするために、現地NGOや政府関係者等に対して紛争や平和構築に関する聞き取り調査を行う。並行して、ミンダナオ島の政治社会に関する研究を整理するために、フィリピン国立大学、アテネオデマニラ大学、アテネオデダバオ大学等にて文献収集を行う。

また、現地調査は、調査地の治安状況や調査対象者のプライバシー等を充分に考慮した上で慎重に実施している。来年度からの長期調査に向けた準備段階として、今年度の調査地選定・予備調査は期待通りに進行したといえる。平成31年度は、前期には論文執筆及び学会発表、後期は現地調査を中心に取り組む計画である。論文は小課題「賭ける信念の構築のシステムー社会空間内部の不確実性を読み替える複ゲーム状況」に関する論考に関して執筆し、雑誌『文化人類学』に投稿する予定である。また、学会発表は「フィリピン研究会全国大会」及び「東南アジア学会関西地区例会」にて行う予定である。後期には、5ヶ月ほど現地調査を行う。まず、調査地の経済状況を明らかにするために、調査助手と共に家計悉皆調査を行う。また、賭博の日常実践だけでなく、ミンダナオ島の政治社会的不確実性の検討をするために、現地NGOや政府関係者等に対して紛争や平和構築に関する聞き取り調査を行う。並行して、ミンダナオ島の政治社会に関する研究を整理するために、フィリピン国立大学、アテネオデマニラ大学、アテネオデダバオ大学等にて文献収集を行う。
不整脈予防と心収縮力の著明な改善を同時に実現した、筋芽細胞移植法の開発

我々はきわめて有効でかつ安全性の高い、新しい心筋再生治療法のモデル開発に成功した。筋芽細胞移植は従来、最も有望な方法の一つであったが、術後の重篤な不整脈と、不充分な心収縮力回復効果が難点であった。我々は、あらかじめ筋芽細胞に、ある蛋白Xを発現させておいてから移植すれば、双方の問題が同時に解決されることを強く示唆する結果を得た。これにより、画期的な心筋再生治療の実現化が一段と近づいたと言えよう。筋芽細胞移植は、心移植に代わる再生治療法として非常に有望なものの一つである。ところが現状では、術後の致死性不整脈の発生、および収縮力改善効果の乏しさという2大欠点のため、試験的な臨床応用の域に留まらざるを得なかった。そこで申請者は斬新なアイデアにより、この2つの欠点を同時に克服する手法の開発に成功した。筋芽細胞に予め、蛋白Pを発現させておいてから心筋細胞と共培養すると、筋芽細胞はやがて、ほぼ全てが心筋ミオシンを発現するようになった。なおこの効果は、筋芽細胞に何も発現させない場合にも、ごく僅かではあるが見られ、また、蛋白Pのドミナントネガティブ型を発現させた場合には全く観察されなかったことから、次のことがわかる。(1)類心筋化は蛋白P発現の効果であること。(2)ある条件では蛋白の強制発現なしで筋芽細胞を類心筋化させられる可能性のあること。さらには、動物個体を用いた予備的な実験により、新手法の心収縮力改善効果は従来法を遥かに凌ぐことが判明した(personal communications)。現在、培養レベルでのさらなる解析、および不整脈防止効果の確認など、国外での臨床治験実施に向けて最終調整を行っている。なお将来、我が国での臨床治験を実現させるためには、現状のような遺伝子導入に依存する手法のままでは著しい実現の遅延(或いは実施不可能?)が予測される。そこで今後、国外臨床治験への関門を突破するや否や、筋芽細胞に自発的に蛋白Pを発現させる新たな手法の開発に着手する所存である。これが、特に心移植件数の少ない我が国の重症心不全患者の方々を救命する最短距離であると申請者は信ずる。拡張型心筋症、梗塞後心不全に代表される重症心不全は、先進国において入院・死亡に至る最大の原因であり、その対策は焦眉の急となっている。現存する治療のなかでは、心移植が唯一、根治療法と呼べるものであるが、社会的・医学的な制約が大きく、実施できる症例もほんの一握りに過ぎない。この状況の打開を図るべく、さまざまな心筋再生治療法が考案され、なかでも骨格筋芽細胞移植は最も有望なものの一つであった。ところが、欧州でいざ臨床治験が為されてみると、(1)重篤な心室性不整脈を惹起する危険性が大きいこと、及び(2)心収縮力回復効果が充分とは言い難いこと、が判明し、一大ブレイクスルーが切望されている現状であった。そこで申請者は、あらかじめ筋芽細胞に、ある蛋白Pを発現させておいてから移植する手法を新たに考案し、上記2つの問題の同時解決を図った。その結果、次の新事実が判明した。(1)蛋白Pを発現した筋芽細胞を培養心筋細胞と共培養することにより、筋芽細胞は心筋ミオシンを発現するようになること。(2)このときの筋芽細胞は、心筋細胞と同調収縮しており、重篤な不整脈を回避できる可能性が高いこと。(3)(1)の「心筋化」現象は、非常に有名な、あるシグナル伝達経路を介して起こっていること。現在、(1)と(3)のデータを携え、超一流国際誌への掲載を目指しているが、話が細胞の共培養系では済まず、「小動物」個体レベルでの細胞移植実験や心カテーテル実験等が要求されるなど、実験手技的な壁に直面しているというのが、平成25年3月末時点での現状である。23年度が最終年度であるため、記入しない。
運動学的冗長性と駆動冗長性を合わせ持つ２アーム６自由度パラレルロボットの開発

運動学的冗長性と駆動冗長性を有する新しい2アーム6自由度8アクチュエータ駆動であるフルパラレルロボットを開発した.機構解析に基づいた設計試作と,冗長性を利用した制御方法を確立し,数値解析と試作機によりその有効性を検証した.駆動冗長性を有する第1サブシステムと運動学的冗長性を有する第2サブシステムに分ける機構解析を行った.第1サブシステムでは機構内力によりロボット対偶部のガタを取り除き機構剛性を大きくし,第2サブシステムでは衝突回避や特異姿勢回避などにより動作領域を拡張する.研究遂行中の新たな知見として,新形状の差動ネジ駆動システムおよび差動ベルト駆動パラレルロボットを提案した.今年度は,運動学的冗長性と駆動冗長性を両立させる機構解析と制御方法の確立,および受動ネジ対偶内蔵の出力節の予備試作を研究目標とした.本研究のパラレルロボットは,6自由度運動を行う手先部を8個のアクチュエータにて冗長駆動する.8個のアクチュエータで7自由度ロボットを駆動する駆動冗長性を有する第1サブシステムと,7自由度ロボットで6自由度ハンドを駆動する運動学的冗長性を有する第2サブシステムに分けて機構解析を行った.パラレルロボットのアクチュエータ位置と手先の位置姿勢の変位関係を与えるベクトルループ方程式と,その方程式の解である順逆運動学解を導出した.ベクトルループ方程式の微分関係を式変形しパラレルロボットのヤコビ行列を導出した.8個のアクチュエータで7自由度ロボットを駆動する第1サブシステムでは,駆動冗長性により機構内力を発生させる.機構内力によりロボット対偶部のガタを取り除き機構剛性を大きくすることができる.ヤコビ行列の零空間を数式的に導出し,目標とする機構内力を与えるアクチュエータの推力を求めることが出来るようになった.7自由度ロボットで6自由度ハンドを駆動する第2サブシステムでは,運動学的冗長性により特異姿勢回避や干渉回避を行う.ロボットの特異性の指標である可操作度とアーム間の最短距離を評価関数とする最適化計算により,ハンドの位置姿勢を固定して,7自由度ロボットの特異姿勢回避とアーム干渉回避を同時に実現する制御アルゴリズムを確立した.数値計算および数式計算ソフトウエアを作成し,各アルゴリズムの正当性を確認した.左右ねじれ受動ネジ対偶を用いた出力節を予備試作し,別途開発したロボットに組み込んだ.予備試作では市販品の左右ねじれ多条ネジを利用したが,多角形断面形状を有する新しいネジ対偶を着想し学内でネジ部を試作した.平成27年度交付申請書に記載した今年度の目標課題は,(1)運動学的冗長性と駆動冗長性を両立させる機構解析と制御方法の確立,(2)受動ネジ対偶内蔵の出力節の予備試作であり,本研究実績概要に示すように目標課題を完了させることが出来た.研究成果に関しては,日本機械学会などの学会で講演を行った.以上の状況から,おおむね順調に進展していると判断した.平成28年度はロボットの設計と試作を研究内容とし,機構解析に基づきロボットの設計と試作を行い,小型汎用ロボット相当の並進300mm,旋回角±90度,回転角360度以上の動作範囲を試作目標とし,基本的な動作確認を行うことを研究目標とした.本研究のパラレルロボットは,左右ねじれ受動ネジ対偶を用いた出力節を用いて回転動作範囲を拡張することが特徴である.昨年度に先行して試作した回転角360度以上を有するロボットの制御装置を開発し,学会講演(2)を行った.その成果に基づいて,銀行系の競争的研究助成金を獲得して本研究のロボットを工場の実作業へ適用する研究を並行して実施することとなった.また,昨年度に着想した新形状ネジ対偶を用いた差動駆動機構の制御方法を確立し,国際学会講演(4)でベストプレゼンテーション賞を受賞した.これまでの研究者のパラレルロボットの動作範囲の拡張に関する成果に対して,雑誌論文(1)の招待投稿を行うと共に,ロボットなどの機構に関係する著書(1)を執筆した.平成27年度の機構解析に関する研究結果に基づいて,2アーム6自由度パラレルロボットの構想設計および詳細設計を実施した.本研究のパラレルロボットは駆動冗長性を有するために推力およびトルク制御を行う必要がある.そこで,国内外のアクチュエータを調査し,仕様を満たすリニアモータおよびダイレクトドライブモータを選定すると共に,8軸制御用としてLabViewを用いた制御装置を構築した.ロボット本体の詳細設計は完了し,機械部品および制御装置の選定と導入まで完了させたが,本研究に用いる新形状ネジ対偶を用いた差動駆動機構の摺動性に優れたナット機構の改良試作や5軸加工機を用いたねじ形状の試作に時間を要し,ロボット本体の組立調整には至らなかった.研究実績の概要に述べたように,ロボット本体の詳細設計は完了し,機械部品および制御装置の選定と導入まで完了させたが,本研究に用いる新形状ネジ対偶を用いた差動駆動機構の摺動性に優れたナット機構の改良試作や5軸加工機を用いたねじ形状の試作に時間を要し,ロボット本体の組立調整には至らなかったために,やや遅れていると評価した.平成29年度はロボットの設計試作および運動学的冗長性と駆動冗長性を利用したロボットの特異性(可操作性)や機構内力を変化させた時のロボットの位置決め精度や力制御性能の影響を明らかにすることを目的として研究に取り組んだ.先ず,本ロボットで特徴的な機構である差動ネジ組込み可動部に対して,運動学的冗長性を利用した内力付加の影響を測定する歪ゲージ式の内力センサを開発して組込んだ.平成28年度に着想した新形状差動

ネジに関する幾何学と関連して新しいナット機構を着想し,査読付き国際学会(doi:10.1109/ROBIO.2017.8324696)に投稿・採択されて講演を行った.さらに,マルチボディダイナミクスを用いた差動ネジ機構の動力学解析方法を提案し,国内の学会講演(日本機械学会年次大会)を行った.平成27年度に基本的な構想を確立した運動学的冗長性と駆動冗長性を有する本ロボットの制御方法に対して,特に運動学的冗長性に対する解析方法を一般化し,査読付き国際学会(doi:10.1109/ROBIO.2017.8324601)に投稿・採択されて講演を行った.これらにより,本研究の理論的な核心部分である冗長パラレルロボットの研究を完成させた.一般化した冗長パラレルロボットにおける動作領域の拡張に関して,査読付き国際会議(ICCMA2017)にて招待講演を行い,オープンアクセスジャーナル(doi:10.5772/intechopen.71407)に英文論文を投稿・採択された.以上の研究成果に基づき,並進300mm,旋回角度±90度,回転角度360度以上を実現するロボットの設計及び試作を完了させた.一部の機械部品の調達に時間を要したために,最終的な動作検証の一部は課題として残されたが,研究全体の当初目標である新しいパラレルロボットの[1]機構解析と制御方法の確立,[2]実機の設計試作,および[3]動作評価の凡そを完成させることが出来た.運動学的冗長性と駆動冗長性を有する新しい2アーム6自由度8アクチュエータ駆動であるフルパラレルロボットを開発した.機構解析に基づいた設計試作と,冗長性を利用した制御方法を確立し,数値解析と試作機によりその有効性を検証した.駆動冗長性を有する第1サブシステムと運動学的冗長性を有する第2サブシステムに分ける機構解析を行った.第1サブシステムでは機構内力によりロボット対偶部のガタを取り除き機構剛性を大きくし,第2サブシステムでは衝突回避や特異姿勢回避などにより動作領域を拡張する.研究遂行中の新たな知見として,新形状の差動ネジ駆動システムおよび差動ベルト駆動パラレルロボットを提案した.平成28年度はロボットの設計と試作を研究内容とし,機構解析に基づきロボットの設計と試作を行う.小型汎用ロボット相当の並進300mm,旋回角±90度,回転角360度以上の動作範囲を試作目標とし,基本的な動作確認を行うことを研究目標とする.機構解析に基づいて2アーム6自由度パラレルロボットを設計する.研究代表者およびその研究室に所属する大学院生(研究協力者)は,過去にパラレルメカニズムの設計試作を数多く行っており,パラレルメカニズムの機械設計と制御に関する経験が豊富である.高精度部品の製作には,これまでの研究で構築してきた当研究機関周辺(東大阪市)のモノづくりネットワークを活用する.試作するロボットは,研究代表者の研究室で独自に開発してきた制御装置と接続可能であり,制御装置を構築するための研究開発の時間と費用を削減する.駆動冗長性を利用した力制御性能を評価するために研究代表者のパラレルメカニズムの力計測に関する研究において開発したセンサを出力節に組み込む.試作に不具合が生じた場合は,機構解析と設計を見直し,大学より研究代表者に定常支給される研究費を用いてメカニズムを改良する.
自然資源としてのバオバブ樹をめぐるモラル・エコノミーとその変貌に関する研究

1.研究目的近年タンザニアでは、バオバブの種子から採取される油が一種の医薬品として急速に需要を伸ばしてきた。こうしたバオバブに対する新たな需要の拡大が、広大なバオバブ林を内包するドドマ州農村の社会経済にいかなる変化を及ぼしつつあるのかを明らかにすることが、本研究計画の当初の目的であった。ところが、タンザニアにおけるバオバブ油をめぐる状況は、昨年7月を境に一変した。同月8日に、食品および医薬品の規制を担当する政府機関が、バオバブ油には発がん性物質が含まれているとの声明を発表したからである。その後、バオバブ油の人体への安全性に関する論争が新聞等メディア上で繰り広げられたが、結果として、バオバブ油への需要は急速にしぼむことになった。こうした状況の変化に伴い、本研究の重点も、政府声明がバオバブ油ビジネスに及ぼしたインパクトの把握に置かれることになった。2.研究方法本年1月末から2月末にかけて、タンザニアのドドマ州で現地調査をおこなった。まず、ドドマ市内のバオバブ油の搾油所の操業実態、とくに昨年7月の政府声明発表以後の変化について調査をおこなった。また、搾油用にバオバブ果実を買い付けてきた農村住民に対しても、政府声明発表後の現状について聞き取り調査をおこなった。さらに、バオバブ油の安全性をめぐる議論をフォローするために、新聞記事などの資料収集をおこなった。3.研究成果昨年7月の政府声明により、搾油業者をはじめバオバブ油に携わっていた人の多くが、このビジネスからの撤退を余儀なくされるなど、壊滅的な打撃を被っていたことが明らかになった。医薬品としてのバオバブ油という新たな需要の出現により、一度は地域資源としての新たな可能性を垣間見せたバオバブ林だが、昨年7月以降のバオバブ油に対する急速な需要縮小により、その地域資源としての可能性については一から模索し直す必要があるといえる。
ファージを用いたカンピロバクター　ジェジュニ/コリの制御法に関する研究

本研究の遂行には,C. coli特異的ファージの分離が最も重要であり,そのためにはファージを効果的に分離するための分離法を用いる必要がある。本研究では,これまでにC. jejuni特異的ファージの分離に効果的であった分離法に基づき,C.coli特異的ファージの分離を行った。すなわち,ホスト菌株としてC. coli株を使用し,検体とともに増菌培養した培養液からファージの分離を行う方法である。そのため,まずは,ホスト菌として利用するC. coliの分離を行った。C. coliの分離は,市販鶏肉類から,直接分離法,増菌培養法および直接分離法と増菌培養法を併用した方法のいずれかによって実施した。その結果, 69株のCampylobacter属菌が分離され,そのうち15株がC. coliとして同定された。これらのうち8株と研究室保存株2株の合計10株をホスト菌株として使用して,市販鶏肝からC. coli特異的ファージの分離を行った。その結果,C. coli P76またはC. coli 142をホスト菌株として,合計4株のC. coli特異的ファージを分離することができた。分離されたファージは純化操作を繰り返した後,SMバッファー中で冷蔵保存した。初年度は,本研究の遂行のため,C.coli特異的ファージを分離することが最も重要であった。そのため,まず,ファージの分離に使用するC. coliを分離した後,これらをホスト菌株として使用し,C.coli特異的ファージの分離を行った。その結果,市販鶏肝からC.coli特異的ファージの分離に成功した。以上のことから,本研究はおおむね順調に進展していると判断した。今後の研究の展開は,まず,分離されたC.coli特異的ファージについて,溶菌スペクトル解析やin vitroにおける殺菌効果の検討などの性状解析を行い,C.coli制御剤として有効なファージを選択する。分離されたファージの性状解析の結果,いずれのファージもC. coliの制御剤として有効であると判断できなかった場合には,新たにファージを分離した後,それらの性状解析を実施する。次にC. coliを接種した鶏肉におけるファージの効果的な殺菌条件について,接種法や容器包装などを検討する。その後,研究室保存株のC. jejuni制御効果の高いファージと組み合わせて,鶏肉中の両菌の制御効果について調べる。制御効果が得られない場合にはファージの組み合わせやファージ接種条件について再検討する。平成30年度は,冷凍機付インキュベーターを購入しなかったため,96,717円の次年度使用額が生じた。令和元年度は,冷蔵保存中でのファージの制御効果を調査するために冷凍機付インキュベーター使用する予定であり,その購入に必要な経費として使用する。
マクロファージの構造と機能の分子細胞生物学的解析

1.MS2について:(1).MS2遺伝子の全塩基配列を明かにした(全長14kb、24個のエキソンと23個のイントロン)。MS2遺伝子の転写開始点を明らかにした。(2).転写開始点上流2.5kbの塩基配列を明らかにし、CATアッセイ法でMS2遺伝子のマクロファージ(Mφ)特異的発現に関与するシス配列を明らかにした。(3).MS2の細胞外部が2種類の出血性蛇毒蛋白(コラゲナーゼ活性(MTP)と血小板凝集阻止因子(PAI)型蛋白)と高い相同性をもつことを明らかにした。(4).MTPやPAIドメインおよび細胞膜外部の全構造などに対するリコンビナント(r)MS2蛋白を作成した。抗rMS2抗体を作成した。PAP法でMS2がMφおよび好中球に陽性、リンパ球および肥満細胞に陰性であること、また細胞膜に存在することを確認した。(5).ヒトMS2 cDNAを分離解析し,ヒトrMS2や抗体を作成した。2.CD14について:(1).マウスCD14遺伝子の上流3kbの塩基配列を明かにし、CD14の転写を促進する調節配列と核蛋白を同定した。(2).ヒトCD14遺伝子上流3kbの塩基配列を明らかにし、CAT解析中。(3).rCD14および抗体を作成した。PAP法でCD14がMφおよび好中球に陽性、リンパ球および肥満細胞に陰性であることや、CD14が細胞膜に存在することを確認。(4).抗CD14抗体がLPSによるφのTNFα産生およびショックを抑制することを明らかにした。3.オステオポンチン(OP)について:(1).mOP遺伝子の5 P1' P1'上流3kbを明かにした。(2).ヒトOP(hOP)遺伝子の全構造を明らかにした。(3).OP遺伝子5 P1' P1'領域に単球系細胞で特異的に転写活性を亢進させる領域が存在することを確認した。さらにヒトではこの領域に核蛋白が結合することを確認した。(3).ヒトのrOPを大腸菌系で、マウスのrOPを昆虫系で発現させ、HPLCで精製した。(4).rOPのMφおよびメラノーマ(B16-BL)細胞のハプトタキシス阻止作用をin vitroで確認した。さらに、rOPのB16-BLの肺転移阻止作用を確認した。(5).rOPに対する抗体を作成した。1.MS2について:(1).<MS2細胞遺伝子の塩基配列検索と構造の解析:>___ーこれまでMS2蛋白のN末端から細胞膜外部までのエキソンおよびイントロン構造を明かにした。また、転写開始上流部2.5kbと膜貫通部の塩基配列検索を終了した。(2).<MS2遺伝子の特異的発現調節機序の検索>___ー

:5'上流部の種々のdeletion mutantをCATベクタ-で作成した。(3).<抗MS2抗体を用いた検索:>___ー一つの領域(アミノ酸残基168ー182)に対する高い抗体価を示す抗体、抗MS2.3を得た。a<.MS2膜蛋白の免疫生化学的検索:>___ー90kDa、pl6.5ー7.0、ジスルフィド結合に富む糖蛋白であることを確認した。b.<レセプタ-機能の解析:>___ー抗MS2.3による刺激をモデルにFuraー2を用いた蛍光法でCa^<2+>の変化を検討したが、有意の成績は得られなかった。また、ジギトニン可溶化膜のSDSーPAGEで刺激によりMS2と共沈する蛋白の有無の検討や、γー^<32>PCTP法によるリン酸化の有無の検討を行ったが、なお有意の成績を得ていない。c<.MS2膜蛋白の局在検索>___ー:PAP法でMS2が細胞膜に極在することを確認した。2.CD14について:<(1).CD14遺伝子の特異的発現調節機序の検索:>___ーCD14遺伝子の上流約3kbの塩基配列を明かにし、転写開始部上流250bp部にユニ-クな転写調節領域が存在することを確認した。(2).<CD14の抗体作成と応用>___ー:抗ペプチド抗体を用いてMCD14の物質的性格を検討した。また、FACSにより活性化顆粒球およびMφでMCD14が発現されることを確認した。さらにMφ細胞株を用いてELISA法で遊離型MCD14を確認した。機能面ではIFNγによるMφ細胞株のHー2発現が抗CD14処理により増強されることを見いだした。3.OPについて:(1).<細胞遺伝子の解析:>___ープライマ-伸長法およびヌクレア-ゼSlマッピング法で転写開始点を決定した。また、転写開始点上流約1kbの調節領域の塩基配列検索も完了した。(2).<OPの抗体作成と応用:>___ーペプチドに対する抗体を作成中である。(3).<リコンビナント(r)OPの分離と機能解析:>___ーヒトrOPを得た。昨年にひき続きMS2、CD14およびオステオポンチン(OP)について以下の分子細胞生物学的検索をおこなった。MS2について:1.MS2ゲノム遺伝子の全塩基配列を明らかにした。すなはち、本遺伝子は24個のエキソンおよび23個のイントロンからなる全長13,798塩基対からなる遺伝子であることが明らかになった。これをもとにMS2の各構造とエキソンの関係を分析した。2.Slヌクレア-セ保護およびプライマ-伸張法により決定した転写開始部の上流約2.5kbを明かにし、これらのプロモ-タ-領域の構造ならびに長い第1および第2イントロンまでの構造を検討し、これらの部に多数の転写調節に関与し得る構造が存在することを明らかにした。現在クロラムフェニコ-ルアセチルトランスフェラ-ゼ(CAT)アッセイで検索中である。pET11dベクタ-を用いてリコンビナント(rMS2)蛋白を発現させた。この蛋白を兎に免疫し、抗rMS2を作成した。この抗体を用いてPAP法でMφの特異的染色を確認した。なお、本ベクタ-による発現では採取されるrMS2が量的に少なく機能分析が困難であるため、バキュロウイルスベクタ-で発現を試みている。