hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
双子葉植物から単子葉植物への進化の道すじの推定-単子葉植物の起源を探る第一段階-

単子葉植物に最も近縁な現存する双子葉植物の推定結果は、解析の材料と方法によって異なった。それは、マツモ目を含めて最節約法で解析するとモクレン目とクスノキ目の群に、マツモ目を除いて最節約法で解析するとコショウ目に、マツモ目を含めても除いても最尤法で解析するとコショウ目・モクレン目・クスノキ目の群になった。しかし、いずれもブートストラップ値は低かった。近年、それは真正双子葉類とマツモ目の群という報告がしばしばなされるが、今回の結果はその類縁を支持しなかった。双子葉植物から単子葉植物への進化の道すじを推定するために、本年度は、単子葉植物の姉妹群候補となるいくつかの双子葉植物を含めて、双子葉植物として、ジュンサイ、コウホネ、シキミ、サネカズラ、センリョウ、Aristolochia ringens、コショウ、タイヨウフウトウカズラ、Magnolia fraseri、オガタマノキ、トゲバンレイシ、ハスノハギリ、ハマビワ、ゲッケイジュ、ヤマビワ、ヤマグルマ、トキワマンサク、Syzygium malaccense、モクマオウ、スダジイの20種と、単子葉植物の分子系統樹の根元付近から分岐するいくつかの単子葉植物を含めて、単子葉植物として、ショウブ、セキショウ、ハナゼキショウ、スブタ、ヘラオモダカ、Gymnostachys anceps、Zantedeschia aethiopica、サクライソウ、オゼソウ、キンコウカ、ノギラン、ダイジョ、ビャクブ、ツルアダン、ホソバシュロソウ、リーガルリリー、ホウチャクソウ、イヌサフラン、ネジバナ、Curculigo capitulata、シャガ、オリズルラン、Doryanthes excelsa、ケイビラン、ワニグチソウ、ナツメヤシ、Butia yatay、ミズアオイ、ホテイアオイ、アオノクマタケラン、イグサ、Scirpodendron ghaeri、マダケなどの40種の解析を試みた。PCR増幡を試みたDNA領域は、核の18Sと26S、ミトコンドリアのatp1、atpA、cob、cox1、cox3、matR、nad5、葉緑体のatpB、matK、ndhF、rbcL、rpl2、rps4である。そのうち、塩基配列の決定を試みたDNA領域は18S、matR、atpB、ndhFである。引き続き、さらに、PCR増幅するDNA領域を増やし、それらの領域の塩基配列を決定しで、正確な分子系統樹を構築するだめのデータを集積する。双子葉植物から単子葉植物への進化の道すじを推定するために、昨年度と同様に今年度も、単子葉植物の姉妹群候補となる20種の双子葉植物と、単子葉植物の分子系統樹の根元付近から分岐するいくつかの種を含めた40種の単子葉植物との分子系統解析を試みた。昨年度は、葉緑体のatpBとndhF、ミトコンドリアのmatR、核の18Sの塩基配列の決定を試みていたが、今年度は、8つのDNA領域の塩基配列の決定に成功した。現段階でのアラインメント後の長さを括弧内に入れてそれらを示すと、葉緑体のatpB(1474bp)、matK(1831bp)、ndhF(2033bp)、rbcL(1370bp)、ミトコンドリアのatp1(1186bp)、cox1(2050bp)、matR(2175bp)、核の18S(1696bp)となる。従って、現段階までに合計13815bpの塩基配列を決定したことになる。このデータに基づいて分子系統樹を構築してみると、単子葉植物の姉妹群候補として、センリョウ目、コショウ目、モクレン目とクスノキ目のクレード、EUDICOTSの4つの可能性が示唆されたが、未だ絞り込むには至らなかった。来年度は、解析する双子葉植物の種数を増やし、また、葉緑体のrp12、rps4、ミトコンドリアのatpA、cob、cox3、nad5の塩基配列を新たに決定することを試みる。さらに、陸上植物のバーコードに使えるDNA領域の探索に関する最近の研究で試された葉緑体のatpF-arpH、rpoB、rpoC1、trnH-psbAの塩基配列を本研究の対象植物で新たに決定したい。そして、それらのデータを加えた大きなデータセットに基づいて解像度の高い分子系統樹を構築し、単子葉植物の姉妹群を高い信頼性で推定することを目指す。双子葉植物から単子葉植物への進化の道すじを推定するために、単子葉植物の姉妹群候補となる原始的被子植物を中心に選んだ21種の双子葉植物(アンボレラ目1種、スイレン目2種、アウストロバイレヤ目2種、センリョウ目1種、モクレン目3種、クスノキ目3種、コショウ目3種、真正双子葉類6種)と、単子葉植物

全11目の各目から少なくとも1種を選び、それらにいくつかの原始的単子葉植物を加えた合計21種の単子葉植物との分子系統解析を試みた。このデータに基づいて、最節約法で分子系統樹を構築すると、ブートストラップ値は50%以下と低いながらも、コショウ目が単子葉植物の姉妹群になった。コショウ目には、3数性の花や単子葉植物型の師管色素体など単子葉植物と共通した形態的特徴をもつ植物も多い。しかし、今回のデータを最尤法で解析すると、単子葉植物の姉妹群はコショウ目+モクレン目+クスノキ目のクレードになる。また近年、単子葉植物の姉妹群は真正双子葉類という報告もある。今後、さらに長い塩基配列を解析して、今回の結果を再検討する必要がある。
基質濃度の可視化と制御によるV-ATPaseの回転イオン輸送機構の解明

回転分子モーターV-ATPaseの回転によるイオン輸送機構を1分子計測により明らかにすることが本研究の目的である。具体的にはまずナトリウム(Na+)を輸送基質とするEnterococcus hirae (E. hirae)由来のV-ATPase(VoV1)のATP駆動の回転を様々なNa+濃度で1分子計測し、Na+結合・解離に共役したVo由来の回転ステップを実証する。次にNa+濃度変化に対する回転の挙動の変化を定量的に解析し、回転ステップに関わる素過程反応の数や種類、反応の時定数を決定する。さらに平面支持膜実験系におけるNa+濃度の計測方法、Na+濃度差・膜電位の制御法を新規に開発し、膜電位やNa+濃度差に対する回転の応答を調べ、Voにおける回転イオン輸送機構の解明を目指した。まずサンプルに用いるE. hirae VoV1の大腸菌内発現系・精製系の最適化を行い、高活性なE. hirae VoV1を安定的に調製できる発現系・精製系の構築に成功した。このサンプルを用いた電子顕微鏡解析によりE. hirae VoV1全体の構造解析にも成功している。このE. hirae VoV1を用いて、ATP駆動回転の高時間分解能(サブミリ秒)での検出にも成功した。さらにE. hiraeのVoV1は可溶化状態においても外部のナトリウム濃度の低下に伴い回転速度が低下することが明らかになった。いくつかの分子は、低ナトリウム濃度条件において、910点の多点の回転ステップを示した。このステップ数は、E. hirae VoV1のVo部位の構造から予想される回転ステップサイズ(360°/c10=36°)と近い値であることから、観察されたステップ回転はVoでのナトリウム結合を反映したものであると考えられる。しかしながら、停止時間に比べて停止状態の角度揺らぎが大きく解析が困難であった。そこで固定タグの位置を位置を変えた変異体を複数作製したが、最終的に定量的な解析には至らなかった。平成28年度はまずサンプルに用いるE. hirae VoV1の大腸菌内発現系・精製系の最適化を行った。結果、高活性なE. hirae VoV1を安定的に調製できる発現系・精製系の構築に成功した。このE. hirae VoV1を用いて、金微粒子を回転プローブに用いた高時間分解能の1分子回転計測系を構築することで、可溶化E. hirae VoV1のATP駆動回転の高時間分解能での検出にも成功している。さらに輸送基質であるナトリウムの結合と共役したVoのステップを実証し、ナトリウム結合による回転ステップサイズを決定するために、ナトリウム濃度を飽和濃度から徐々に低下させ、その際の回転の挙動の変化を詳細に調べた。結果、E. hiraeのVoV1は可溶化状態においても外部のナトリウム濃度の低下に伴い回転速度が低下することが明らかになった。V1のみではこのような回転速度の低下は観察されないことから、これは低濃度ナトリウム領域では、Voでのナトリウム結合が律速になることを示唆している。残念ながら停止時間に比べて停止状態の角度揺らぎが大きく、停止時間の定量的な解析までは至っていない。そこで現在は回転速度をさらに低下させナトリウム結合に関わる停止をはっきりさせるために、結合に重要だと考えられている残基の変異体を作製し解析を行っている。申請書に記載したように、粘性が非常に低い金微粒子を回転プローブに用いた高時間分解能の計測を行うことで、ナトリウム濃度に依存した回転速度の変化・およびその回転速度を反映したE. hirae VoV1の回転の挙動をとらえることに成功している。そこから、ナトリウム結合と共役したVoのステップ数(910個)が明らかになっている。この数は、E. hirae VoV1のVo部位の構造から予想される回転ステップサイズ(360°/c10=36)と近い値である。予定していた停止時間の解析までは至っていないが、停止がより明確にあらわれると期待されるナトリウム結合に重要なcサブユニットに変異を入れた変異体の発現・精製にも成功しており、その1分子解析を現在進めているところである。そのため研究計画はおおむね順調に進んでいるといえる。前年度までにE. hiraeのVoV1は可溶化状態においても外部のナトリウム濃度の低下に伴い回転速度が低下することが分かった。このステップ数は、E. hirae VoV1のVo部位の構造から予想される回転ステップサイズと近い値であることから、観察されたステップ回転はVoでのナトリウム結合を反映したものであると考えられた。しかしながら停止時間に比べて停止状態の角度揺らぎが大きく、停止時間の定量的な解析までは至っていなかった。そこで本年度は固定するタグの位置由来の揺らぎを抑えることを目的とし、固定に用いるタグの位置を変えた変異体を複数作製した。VoV1の外側のストーク部分にbiotin化タグを入れたものや、Vo-

aにbiotin化タグを入れたもの、従来のタグのリンカー配列をかえたものなどを作製し回転観察を行った。その中で、リンカー配列を変えたものがATP飽和・低濃度ナトリウム条件でATP加水分解由来の3点の停止が明確に見えないほど回転が遅くなることが分かり多点ステップが比較的明確に見えた。現在この結果を解析中である。さらにナトリウムの結合を遅くするために、結合に重要だと考えられているVo-cの残基に変異をいれた変異体の1分子回転観察にも成功している。こちらについても現在解析を進めている。ナトリウム輸送由来の回転停止の検出やVo由来の回転ステップサイズの検出には成功しているが、停止時間の定量的な解析に時間がかかってしまったため、平成29年度に行う予定であった平面支持膜内でのE.hirae VoV1回転観察系の構築が遅れている。回転分子モーターV-ATPaseの回転によるイオン輸送機構を1分子計測により明らかにすることが本研究の目的である。具体的にはまずナトリウム(Na+)を輸送基質とするEnterococcus hirae (E. hirae)由来のV-ATPase(VoV1)のATP駆動の回転を様々なNa+濃度で1分子計測し、Na+結合・解離に共役したVo由来の回転ステップを実証する。次にNa+濃度変化に対する回転の挙動の変化を定量的に解析し、回転ステップに関わる素過程反応の数や種類、反応の時定数を決定する。さらに平面支持膜実験系におけるNa+濃度の計測方法、Na+濃度差・膜電位の制御法を新規に開発し、膜電位やNa+濃度差に対する回転の応答を調べ、Voにおける回転イオン輸送機構の解明を目指した。まずサンプルに用いるE. hirae VoV1の大腸菌内発現系・精製系の最適化を行い、高活性なE. hirae VoV1を安定的に調製できる発現系・精製系の構築に成功した。このサンプルを用いた電子顕微鏡解析によりE. hirae VoV1全体の構造解析にも成功している。このE. hirae VoV1を用いて、ATP駆動回転の高時間分解能(サブミリ秒)での検出にも成功した。さらにE. hiraeのVoV1は可溶化状態においても外部のナトリウム濃度の低下に伴い回転速度が低下することが明らかになった。いくつかの分子は、低ナトリウム濃度条件において、910点の多点の回転ステップを示した。このステップ数は、E. hirae VoV1のVo部位の構造から予想される回転ステップサイズ(360°/c10=36°)と近い値であることから、観察されたステップ回転はVoでのナトリウム結合を反映したものであると考えられる。しかしながら、停止時間に比べて停止状態の角度揺らぎが大きく解析が困難であった。そこで固定タグの位置を位置を変えた変異体を複数作製したが、最終的に定量的な解析には至らなかった。今後はまず輸送基質であるナトリウムの輸送に関わる変異体の回転解析から、ナトリウム結合・解離・輸送反応を反映した回転の挙動を詳細に解析し、その反応の時定数を決定する。次に、E. hirae VoV1の平面支持膜内での回転観察系の構築を行うとともに、ナトリウム濃度の計測方法や濃度差・膜電位の制御方法を新規に開発する。
日本人の「異文化間能力」に関する基礎的研究

日本においては、近年、「国際的に貢献できる人材の育成」という課題がますます重要となってきており、「教育の国際化」が推進されている。しかし、国際理解教育や多文化教育は、社会的な要請や理想主義的な理念に導かれて生まれた教育プログラムであるため、実証された理論や学習モデルが欠けている。本研究は、異文化環境下で仕事や勉学の目標を達成し、文化的・言語的背景の異なる人々と好ましい関係をもち、個人にとって意味のある生活を可能にするための能力や資質を「異文化間能力」ととらえ、その概念や構造を明らかにし、日本人の「異文化間能力」を高めるための方策を探ることを目的としている。本研究は、文献研究と実証的研究の2種類から構成されている。文献研究は、心理学、米国の統合教育に関する評価研究、異文化トレーニング・異文化コミュニケーションの3つの分野を概観し、(1)異文化間能力の構造を明確化し、(2)異文化接触過程とそのインパクトに関する理論モデルについて検討した。実証的研究では、(1)異文化接触を体験した社会人や国際援助・協力のボランテアから得られた、日本人が言語や文化的背景の異なる人々と仕事やボランテア活動をする際に求められる資質についての質的データーの分析、(2)山岸ら(1992)の「異文化対処力」の測定モデルを発展・検証するための基礎研究、(3)模擬社会ゲームの体験内容の検討、を行った。文献的研究と実証的研究結果の統合的な考察に基づき、「異文化間能力」についての理論モデルを提案した。本研究の知見は、他国についての理解から多文化共存へとその目的が変化しつつある日本の国際理解教育の実践のあり方やその効果の測定方法についての示唆を与えるものである。近年、「国際的に貢献できる人材の育成」は、日本社会の重要な課題となっている。しかし、国際理解教育や異文化トレーニングについては、社会的な要請や理想主義的な理念に導かれている傾向が強く、実証された理論や学習モデルが欠けている。本研究は、異文化環境下で仕事や勉学の目標を達成し、文化的・言語的背景の異なる人々と好ましい関係をもち、個人にとって意味のある生活を可能にするための能力や資質を「異文化間能力」ととらえ、その概念や構造を明らかにし、日本人の「異文化間能力」の実態に依拠したより現実的な方策を探ることを目的としている。本研究は、文献研究と調査研究から構成されており、異文化理解や多文化共存をめざす教育実践の効果を高めるための理論モデルの構築と評価研究のモデルの提案を試みる。本年度は、文献研究と予備調査を3つ行った。文献研究では、従来あまり関連づけられてこなかった3つの分野(心理学、米国の統合教育の評価、異文化トレーニング)の研究、及び日本人の国際意識に関する実態調査を概観した。「異文化間能力」の学習モデルを明確化するためには、異文化接触場面における心理的「プロセス」の記述を重視する必要があること、また「認知」的学習モデルの有効性が示唆された。日本人の「異文化間能力」の実態をさぐる予備研究として、まず、大学生が諸外国をどのように見ているのかについて、「世界へのイメージ調査」によって検討し、次に、シミュレーション・ゲーム(SIMSOC)を用いて開発援助に対する態度構造とその変化について考察した。最後に、「関西のNGOに関する調査」を行い、海外協力の場面で活躍する日本人にどのような資質や能力が求められているのかを明かにした。日本人大学生の他国に対する態度は、「欧米志向」が依然として強いことが示された。しかし、シミュレーション・ゲームヘの参加は、開発途上国に対する態度や社会のあり方についての認知に変化を及ぼすことが示され、異文化に対する学習モデルの構築に向けて、有用な手がかりが得られた。

NGOで働く日本人については、語学力と専門的能力への期待が大きく、「自分さがし」や「慈善事業イメージ」を持ち込まないでほしい等のコメントが得られた。本研究は、「異文化間能力」を多文化社会で求められる能力と位置づけ、(1)この概念が意味のある、到達可能な能力であるのかどうかを検討し、(2)異文化理解や多文化共存をめざす教育実践の効果を高めるための理論モデルを構築し、(3)具体的な教育方法の方策を探ることを目的とする。本研究は、文献研究と実証的研究の2種類から構成されている。文献研究は、心理学、米国の統合教育に関する評価研究、異文化トレーニング・異文化コミュニケーションの3つの分野を概観し、(1)異文化間能力の構造を明確化し、(2)異文化接触過程とそのインパクトに関する理論モデルについて検討した。実証的研究では、(1)異文化接触を体験した社会人や国際援助・協力のボランテアを対象に、日本人が言語や文化的背景の異なる人々と仕事やボランテア活動をする際に求められる資質についての考え方についての質的データーからその枠組みを明らかにした。また、異文化体験者の認知や態度の構造を明らかにするために、4種類の数量的データ・セットの分析を行った。文献的研究と実証的研究結果の統合的な考察に基づき、「異文化間能力」についての理論モデルを提案した。異文化体験のインパクトについては、態度や行動面における変化と認知的な側面における変化の間には、非線形的な関係が見られること、海外体験による自己変化は外国や他文化についての知識やグローバルな問題についての関心や知識の間には直線的な関係は見られなかった。本研究の知見は、他国についての理解から多文化共存へとその目的が変化しつつある日本の国際理解教育の実践のあり方やその効果の測定方法についての示唆を与えるものである。
診断ツールの開発を目指した抗リン脂質抗体に対する栄養膜マイクロRNAの動態解析

反復流産の原因の一つである抗リン脂質抗体が栄養膜、血管内皮細胞に作用した際、細胞内のmicroRNA(miRNA)の動態にどの様な影響を与えるか解析すると共に、その際、栄養膜より放出されるmiRNAを同定し、miRNAを臨床ツールとした抗リン脂質抗体不育症の診断・治療開発に結びつく萌芽研究を行うことを目的に研究を行いました。A)抗リン脂質抗体によるmiRNA発現プロファイル解析〓少量の臨床サンプル(血液)からのIgGを精製し、Western blotにて、高効率で、かつ他の免疫グロブリンなどの蛋白質を含まずIgGを単離できたことを検証しました。引き続き、抗リン脂質抗体を含む精製抗体(IgG)を加え細胞株(BeWo、HUVEC)を培養しました。培養細胞からRNA抽出し、miRNAはreal-time PCRアレイ解析を行い、mRNAはマイクロアレイ解析を行いました。現在、精製IgG添加実験を繰り返すとともに、バイオインフォマティクス解析、および、精製抗体添加細胞株の形態学的解析を継続しています。B)リン脂質抗体影響下の細胞内miRNAバイオイメージング解析〓miRANの細胞内動態を解析するため、3xFLAGダグを細胞内蛋白質(CD63など)に融合した発現ベクターを作製しました。これにより、細胞内のmiRNAを含む細胞内小器官、巨分子複合体を効率よく回収し、生化学的に解析することができるため、抗リン脂質抗体影響下における細胞内miRNAの変動を解析することが可能となりました。ウィルスベクターを用いた安定発現株の樹立が課題として残されました。本研究は、反復流産の原因の一つである抗リン脂質抗体が栄養膜、血管内皮細胞に作用した際、細胞内のmicroRNA(miRNA)の動態にどの様な影響を与えるか解析すると共に、その際、栄養膜より放出される疾患特異的miRNAを同定し、miRNAを臨床ツールとした抗リン脂質抗体不育症の診断・治療開発に結びつく萌芽研究を行うことを目的に、研究を開始した。血液サンプルよりIgGおよびIgM分画を精製するためのセットアップを行った。最近、肥満細胞でRNAがexosome (EXO)を介して細胞外に放出されるという報告がなされた(Nat Cell Biol9:654-659,2007)。そこで、栄養膜のmiRNAはEXOを介して細胞外に放出されているのではないかという仮説を立て、ヒト胎盤絨毛癌細胞株(BeWo)を用いて実験を行った。EXOは、細胞外に放出される前にはmulti-vesicular body (MVB)として細胞内に存在する。そこで、EXOIMVBのマーカーであるCD63にGFPを結合した融合蛋白質(GFP-CD63)を発現するBeWo細胞を作製し、イメージング解析を行った。このBeWo細胞に蛍光標識したmiRNAを導入したところ、GFP-CD63陽性の小胞様構造にmiRNAの局在を示す蛍光が観察された。さらに、GFP-CD63発現BeWo細胞の培養上清から、抗CD63モノクローナル抗体を用いた免疫沈降法によりEXOを回収し、その中に含まれるmiRNAについてreal-time PCRにより解析した。免疫沈降法により回収したEXO中に有意に多量のmiRNAが検出された。胎盤絨毛栄養膜において、細胞内のmiRNAはEXOを介して細胞外に放出され、これが母体血液中に移行して母体内を循環していることを初めて明らかにすることができた。反復流産の原因の一つである抗リン脂質抗体が栄養膜、血管内皮細胞に作用した際、細胞内のmicroRNA(miRNA)の動態にどの様な影響を与えるか解析すると共に、その際、栄養膜より放出される疾患特異的miRNAを同定し、miRNAを臨床ツールとした抗リン脂質抗体不育症の診断・治療開発に結びつく萌芽研究を行うことを目的に研究を行った。1)臨床サンプルの採取を進めた。2)予備解析から、精製抗体を加え培養した細胞株(BeWo、HUVEC等)からRNA抽出し、シークエンス解析の後、real-time PCR解析を行うためは相当量のRNAが必要となることが判明した。貴重な臨床サンプルを有効に活用し、動的発現プロファイル解析を行うためには、RNA抽出後、高分解能マイクロアレイスキャナを用いたマイクロアレイ解析、または、real-time PCRを用いたアレイ解析を行うことが有用であり、再検討を加えた。前年度作製した、exosomeのマーカーであるCD63にGFPを結合した融合蛋白質(GFP-CD63)を発現させた培養細胞に、蛍光標識したmiRNAを加え、細胞内のmiRNAの挙動に関してイメージング解析を進めた。今後、プロファイリング解析に加えて、このイメージング技術を用いて、抗リン脂質抗体による細胞内miRNAの動的変化をバイオイメージング解析することが可能となった。しかし、細胞へのベクター導入効率を上げる必要があり、ウィルスベクターの検討等が課題として残された。

培養細胞からRNA抽出し、miRNAはreal-time PCRアレイ解析を行い、mRNAはマイクロアレイ解析を行いました。現在、精製IgG添加実験を繰り返すとともに、バイオインフォマティクス解析、および、精製抗体添加細胞株の形態学的解析を継続しています。B)リン脂質抗体影響下の細胞内miRNAバイオイメージング解析〓miRANの細胞内動態を解析するため、3xFLAGダグを細胞内蛋白質(CD63など)に融合した発現ベクターを作製しました。これにより、細胞内のmiRNAを含む細胞内小器官、巨分子複合体を効率よく回収し、生化学的に解析することができるため、抗リン脂質抗体影響下における細胞内miRNAの変動を解析することが可能となりました。ウィルスベクターを用いた安定発現株の樹立が課題として残されました。
近世抄物の基礎的研究

本研究は、「標注」について分析することを目的とした。標注が近世漢文学のなかでいかなる位置にあるかを解明した。標注は、漢文に対して、主に漢文で注釈をしている注釈書である。それまでの中世に於ける抄物を受けながら、また相違するところもある。宋代または明代の文学理論を踏まえている。一方で、標注は近世漢詩とも関連がある。この研究はそれらの関係性を明らかにした。近世の抄物を通覧して、その全体像をあらかたつかんだ。そのうえで、近世の注釈書と比較する準備を行った。なかでも宇都宮遯庵の『錦繍段』に対する注に注目した。同一書を対象として、抄物と注釈書双方を著したのは、宇都宮遯庵のみである。彼の抄物から注釈書に移行する際に、どのようなことが起きているかを考察した。その一つに、語釈がある。抄物は、逐一熟語に注を付けないが、注釈書には各語に注を付けるという傾向がある。しかも、宇都宮遯庵の『錦繍段詳解』には、一般的な熟語の用例を上げようとする傾向がつよい。これは岩国徴古館における彼の蔵書をみると、手控えの書があって、そこには熟語が羅列されている書の存在が確認される。ここから考えると、宇都宮遯庵注釈の過程は、室町的な鑑賞から近世的な語釈に移行していることがわかる。この『錦繍段』注釈と並行して、葛西因是の『通俗唐詩解』の典拠を模索した。同書は、金聖嘆の『選批唐才子詩集』にその範をえているが、同時に明代・清代の詩論にも影響を受けていることが分かった。このことは当時の近世詩論の趨勢であると考える。それは格を中心として、文字と文字の関係を探っていくという方法である。それは、また『錦繍段抄』が経た経緯でもある。このような『錦繍段抄』と唐詩選集の注釈とめぐって、近世抄物がどのような位置にあったかを探っていったが、同時に他の書物を対象とした注釈、つまりは杜詩や『古文真宝』についての注釈にも、手を広げていった。「錦繍段抄」の調査を行った。解明できたことは以下である。「錦繍段抄」の「底心」は岩瀬文庫本に顕著に見られる。その「底心」には比喩が示されているとして当代への諷刺と捉えたり、さらにその政治の偏頗によって生じる作者自身の不遇と捉えたりする場合がある。その比喩の字句が類似していて、作者の不遇も作者そのものを不遇とするところから出発していることを考えると、それはかなり機械的な作業であったと推測される。その「底心」が生まれた要因は外部資料に求められる。岩瀬本の「底心」はその他の抄物の「底心」や依拠資料と無関係ではなく、他の資料を引用することで「底心」を生み出している。岩瀬本『錦繍段抄』は他の資料を引用すること頻繁であって、それらを基に「底心」を生み出している。しかもやはりその「底心」が時として類型的であることを考えると、むしろ強いて「底心」に合致する資料を見出しているかのようである。さらに他抄物と照合したときに、岩瀬本は原型でない部分を有すると認定しなければならない。岩瀬本が他本に拠った部分を有することを示している。つまり岩瀬本そのものは原型とは言い難い。よって先述の岩瀬本における先輩の説も、やはり他本もしくは他資料の引用と考えた方が自然である。岩瀬本が転写本でないとするならば、「底心」の下限は、一応は江戸初期と想定することができ、さらに岩瀬本そのものは「錦繍段抄」の原型とは言い難い。「三体詩抄」と対比させるならば、むしろ塩瀬宗和の『三体絶句抄』や『三体詩素隠抄』に近似することになる。総じて、「三体詩抄」と対比させるならば、塩瀬宗和の『三体絶句抄』や『三体詩素隠抄』が、岩瀬本『錦繍段抄』の「三緯」説や「格」説に近似することになる。それは岩瀬本の書き入れや抄文が、月舟寿桂や継天寿戩の説とは認定しがたく、さらに江戸初期を下らないと想定したことと齟齬をきたさないことになる。特に宇都宮遯庵に焦点をあてた。

彼が注釈の対象とした詩文集は、『錦繍段』『古文真宝前集』『三体詩』『杜律集解』『千家詩』『国朝七子詩集』と幅広い。唯一の抄物である万治四年(一六六一)の『頭書錦繍段抄』を始めとして、寛文四年(一六六四)の『錦繍段首書』、貞享元年(一六八四)の『錦繍段首書』、元禄十五年(一七〇二)の『錦繍段詳註』の標注を制作していることは、彼の注釈活動において、『錦繍段』注釈がその始終にあったばかりか、その要所を占めていることになる。この遯庵における漢詩文注釈の姿態を明らかにした。日本漢文学主として、焦点を当てたのは、『錦繍段抄』であるが、並行して、近世の抄物および注釈書の閲覧と資料収集が行えた。当初の研究目的は、近世の抄物の調査であった。その調査を「錦繍段抄」や「三体詩抄」を中心に行うことができた。特に「錦繍段抄」に至っては、近世の「錦繍段抄」のうち、岩瀬本「錦繍段抄」の特徴について、解明することができ、それは近世初期における抄物の特徴ではないかという問いを学会に問うことができた。収集した近世の抄物と注釈書を分析し、抄物と注釈書の性格を明確にする。その上で、それらの説が、どこからやってきているかを、特に中国明代・清代の注釈書や詩話から探っていく。今後は、「錦繍段抄」以外の近世抄物、特に「三体詩抄」における特徴を探っていく。加えて、中世から受容している詩論とは何かを解明していく。該当なし
ソーシャルコミュニティデザイナ人材育成プログラムの開発と評価

多業種にまたがりソーシャルメディアを活用できる人材の育成プログラムを確立した.ソーシャルメディア/デジタルコンテンツの適切な利用環境をデザインしさらにアセスメントできる専門家を「ソーシャルコミュニティデザイナ」として定義し、平成26年度に(1)ソーシャルコミュニティデザイナに必要なコンピテンシの体系化を行い、平成27年度に(2)コンピテンシにもとづく人材育成プログラムの作成と領域横断型授業の試実装と(3)産学による成果の戦略的な共有と評価を実施した.本研究ではソーシャルメディア/デジタルコンテンツの適切な利用環境をデザインしさらにアセスメントできる専門家を「ソーシャルメディアデザイナー」として定義した.この新たな人材像をベースとした次世代人材育成プログラムを平成26年度に確立することができた.【1】コンピテンシの体系化にもとづく人材育成プログラムの開発と領域横断型授業の実施ソーシャルメディアデザイナに必要なコンピテンシを定義し,ユーザーレベルの3級、マネージャーレベルの3級、エキスパートレベルの1級におよぶ体系化を行った.このコンピテンシ・ディクショナリをもとに大学で学ぶべきコアカリキュラムを設計し,青山学院大学ヒューマン・イノベーション研究センターおよび関連学部で「ソーシャルコミニティデザイナー育成プログラム」科目群の授業設計および開講を実施した.【2】産学による成果の戦略的な共有と評価「ソーシャルコミュニティデザイナー育成プログラム」を履修した学生に対して,外部機関より資格認定が行われた.一般社団法人インターネットコンテンツ審査監視機構(I-ROI)はインターネットやソーシャルメディアの活用能力(リテラシー)育成を目的とした「デジタルコンテンツアセッサ」(DCA)資格制度を開始しており,青山学院大学の「ソーシャルコミュニティデザイナ育成プログラム」の内容が「デジタルコンテンツアセッサ」資格3級に認定された.これを受けて,平成25年度には「ソーシャルコミュニティデザイナ育成プログラム」を履修した青山学院大学の学生のうち希望者17名がDCAより第1期のDCA3級資格を認定された.産官学民のさまざまな事業において,ソーシャルメディアを活用できる人材の育成が必要とされている.ソーシャルメディア/デジタルコンテンツの適切な利用環境をデザインし,さらにアセスメントできる専門家を本科研では「ソーシャルコミュニティデザイナ」として定義した.この新たな人材像をベースとして,多業種にまたがる次世代人材育成プログラムを確立することが本研究の目的である.海外でも同種の提案が行われているが,それらがナショナルセンターの設立を伴うものであるのに対して,ボトムアップ型の産学連携による人材育成プログラムとして設計と評価を行ったことに本研究の独自性がある.本研究では,平成26年度に(1)ソーシャルコミュニティデザイナに必要なコンピテンシの体系化を行い,平成27年度に(2)コンピテンシにもとづく人材育成プログラムの作成と領域横断型授業の試実装と(3)産学による成果の戦略的な共有と評価を実施した.本研究では,ソーシャルコミュニティデザイナに必要なコンピテンシの考え方を整理し,教科横断型にコンピテンシを習得するためのプログラムを開発した.平成27年度には,産学連携で戦略的に成果を共有し,実践的なインターンシッププログラムを開発した.開発したアクティブラーニング型のプログラムは,社会的に異質な集団との交流を織り込むことで実施効果が高まる可能性が確認された.このようにソーシャルコミュニティデザイナ人材育成プログラムの開発と評価をボトムアップ型でおこなった本研究は国内外に先駆けるものである.今後は,さらに事業を進める中で,インターンシップの期間や参加学生数,使用する日報の効果などについても検討し,どのような要因がコンピテンシ習得を促進するかを検討する予定である.多業種にまたがりソーシャルメディアを活用できる人材の育成プログラムを確立した.ソーシャルメディア/デジタルコンテンツの適切な利用環境をデザインしさらにアセスメントできる専門家を「ソーシャルコミュニティデザイナ」として定義し、平成26年度に(1)ソーシャルコミュニティデザイナに必要なコンピテンシの体系化を行い、平成27年度に(2)コンピテンシにもとづく人材育成プログラムの作成と領域横断型授業の試実装と(3)産学による成果の戦略的な共有と評価を実施した.青山学院大学での教育プログラムの開発および実施は計画通りに進められた.資格認定者の人数は多いとは言えないが,プログラム一期生が外部専門団体による資格を認定されたことで,本プログラムが全国的なモデルになることを示しており,想定以上の成果を得たと言える.その一方で,研究分担者の転出により青山学院大学で行われる作業の一部が残ったため,来年度実施分にまわすこととした.情報デザイン,ネットワークエンタテインメント,教育工学次年度は授業実践についての評価と,通常授業形式以外のエクステンションプログラムや高度なeラーニング化について研究を進める.そしてソーシャルメディアを活用した授業実践についての評価などを明らかにしていく計画である.旅費については,学会が近郊で開催されたことによる未処理が発生した.さらに,分担者が兼務先を転職したために実施する予定だった予算事業のうち未処理分が発生し,その分を来年度にまわすこととした.旅費の繰越分については,成果発表を積極的に行う.転職のために予算未処理となった研究分担者は,あらためて転出先の研究機関より青山学院大学での事業に参加し,昨年分の未処理の予算と今年度分の作業をあわせて執行する.
RNAサイレンシング機構からみたメリステムの解析

1)SGS3はRNA-dependent RNA polymerase 6(RDR6)と協働してウイルス由来のRNAに対する小分子RNA、内在性のTAS遺伝子を前駆体とする小分子RNAの生合成に関わる。このSGS3とRDR6が相互作用すること、さらに新規な構造体SGS3/RDR6-bodyとなづけた構造に局在することが明らかとなった。mRNAの分解や貯蓄を担うProcessing-body(P-body)とは独立の構造であった。このことで、tasiRNA生成の過程で中間体が細胞内で複雑に、複数の会合体間を移動することが示唆された。今後一過的な発現ではなく、ナチュラルに近い状態での発現におけるSGS3/RDR6-bodyの存在、組織依存性、発生時期依存性を明らかとする必要性がでてきた。2)免疫沈降法によるAGO1と結合する3種類の候補タンパク質の解析をおこないかたわら、東京大学大学院理学系研究科の上田貴志氏に種々の細胞内膜系のマーカーを発現するラインをいただき、詳細なAGO1あるいはP-bodyとの関係を解析した。3)AGO1,RDR6タンパク質の発現の組織特異性、発生時期特異性を検討するために、各遺伝子のプロモーター(2-3kb)下流にGUS遺伝子をつなぎ、形質転換体を作成した。双方の発現はメリステム近辺で強いが、AGO1タンパク質は発芽後一週間ほど、RDR6はむしろそれに遅れて10日過ぎに発現が多くなることを見いだした。今後SGS3についても同様のプロモーター解析を行い、SGS3/RDR6-bodyの時空間的機能解析の重要性が明らかとなり、解析を継続している。hyl1変異体植物ではmiRNAの蓄積が減少し、葉が細く、その縁が上向きにカールするといった特徴的な表現型を示す。hyl1-2種子をEMS変異原処理し、約38,000個のM2芽生えから表現型が野生型様に復帰した個体をスクリーニングした。複数個体について解析を進めたところ、hyl1抑圧変異の原因は同一遺伝子座にマップされた。また変異対立遺伝子は優性であることがわかった。さらにマップベースクローニング法によって原因遺伝子は1番染色体の上腕端440kb以内に存在することを見出した。さらに、この領域に存在するDCL1遺伝子の1183番日のグアニンがアデニンに置換していた。この変異DCL1遺伝子によってhyl1変異体の表現型が野生型様に復帰したことから、この新規dcl1-13変異が、hyl1変異体を抑圧することが証明された。この新規dcl1-13変異はDCL1のRNAヘリカーゼドメインにおける395番目のグルタミン酸からリシンへとアミノ酸置換(E395K)を引き起こすと思われる。DCL1のヘリカーゼドメインはこれまで機能がほとんど未知であったが、本研究からその重要性が示唆された。さらに興味深いことに本研究により、全生物のDicerタンパク質において初めて優性の変異体が得られた。植物細胞内で発現させたところ、野生型タンパク質は核小体に隣接した顆粒構造に局在するのに対して、このdcl1-13変異タンパク質は核小体周辺に位置することが見いだされた。変異によって、DCLタンパク質自身の局在に関する性質、あるいは局在をもたらす第三のタンパク質との相互作用する能力の変化によって、細胞内における存在様式に変化が起こっていることが明らかとなった。今後さらにHYLの周辺の新規因子について解析を加える。DCL1, HYL1といった遺伝子の変異はメリステム維持に関わることも鑑み、この核小体近くに位置する顆粒構造の、機能について考察を加えていく予定である。
アザメタラサイクルの創製を基盤とする含窒素へテロ環化合物の合成

我々は、トリアゾールの環鎖互変異性により系中で生じる「α-ジアゾイミン」をα-イミノカルベン種の前駆体として利用できること発見し、アルキンとの反応を2009年に報告した。この報告は、米国のFokin、Gevorgyanらの報告とともに、トリアゾールの反応剤としての有用性を合成化学分野に提示し、その後指数級数的といえる追随研究を誘起するに至っている。本研究では、我々は特に末端アルキンを出発物質として用い、同時にあるいは順次複数の基質、反応剤、触媒を作用させ、一気に望みの化合物(含窒素へテロ環化合物)に到る、高効率的なワンポット反応の開発に成功した。ウラシルはピリミジン塩基の一つであり、生物に偏在する核酸の構成要素である。またその誘導体は抗癌作用や抗HIV作用など様々な薬理活性作用を持ち、創薬研究において有用な化合物である。そのため入手容易な原料を用い、簡便にウラシル誘導体を合成する手法の開発は、重要な研究課題である。我々は既に、ニッケル触媒の存在下でアレンにイソシアナートを作用させると、アレン1分子とイソシアナート2分子とのエナンチオ選択的分子間[2+2+2]付加環化反応が進行し、エキソメチレン部位を持つジヒドロウラシル誘導体が得られることを見出している。今回、ニッケル触媒の存在下で1,3-ジエンにイソシアナートを作用させたところ、アレンを用いた場合と同様に1,3-ジエン1分子とイソシアナート2分子との分子間[2+2+2]付加環化反応が進行し、ジヒドロウラシル誘導体が収率よく得られることを見出した。本反応は、1,3-ジエンとイソシアナートとの分子間[2+2+2]付加環化反応が進行した初めての例である。Ni(cod)_2錯体と(R)-dtbm-Segphosから調製したニッケル触媒の存在下で,1-フェニル・1,3-ブタジエンと5当量の4-トリルイソシアナートをアセトニトリル溶液中100°Cで16時間加熱撹拌したところ、ジヒドロウラシル誘導体が収率83%、43%の鏡像体過剰率で得られた。そこで鏡像体過剰率の向上を目指し反応条件の検討を行ったが、収率を維持したまま鏡像体過剰率を上げられなかった。そのため不斉化を見送り、1,3-ジエンとアリールイソシアナートとの分子間[2+2+2]付加環化反応における基質適応範囲を調べた。その結果,様々な置換基をもつ基質でも、付加環化反応が収率よく進行することがわかった。我々は、前年度に,ロジウム触媒の存在下で,末端アルキンから容易に合成可能な1-スルホニル-1,2,3-トリアゾールに,アリルアルコールを作用させると,α-アリル-α-アミノケトンが生成することを見いだしている。今回、光学活性二級アリルアルコールを用いると,アリルアルコールからの不斉転写が起こり,光学活性α-アリル-α-アミノケトンが生成することを見いだした。次いで、この反応を利用して(-)-α-Conhydrine(毒人参から単離される植物アルカロイド)の不斉全合成を試み,1-ブチンから9工程でその合成を達成した。また、CuTC錯体とRh2(OCOtBu)4錯体の存在下で5-フェニル-1-ペンチンにトシルアジドを作用させ,室温で12時間撹拌した後に,さらに80度で3時間加熱撹拌すると,3,4-縮環-3a,7a-ジヒドロインドール7gが収率78%で得られることを見いだした。さらに,光学活性なRh2(S-TCPTTL)4錯体を用いたところ,81% eeの光学純度で環化生成物が生成した。本手法は、麦角アルカロイドの基本骨格である3,4-縮環インドール骨格を末端アルキンから一挙に合成することできるため、医薬品開発の分野での応用が期待できる。トリアゾールの環鎖互変異性によりわずかに生じるα-ジアゾイミンを起点とした遷移金属カルベン種の生成とそれを利用した触媒反応を,筆者らのグループとFokin(米国)らのグループが,最近,それぞれ独立して見出し,トリアゾールが反応基質として高い潜在性をもつことが示された。この研究の過程で,1位に4-トリアゾリル基が置換したアルコールを基質として用いると,α-イミノロジウムカルベン中間体を経由して,分子内で1,2-ヒドリド転位が進行し,エナミノン誘導体が得られることを見出した。さらに,1位に4-トリアゾリル基が置換した環状アルコールを用いると,1,2-アルキル転位による環拡大反応が進行した。

例えば、銅触媒の存在下で,ブタ-3-イン-2-オールとトシルアジドから容易に合成可能な1-(1-トシル-1,2,3-トリアゾリール-4-イル)エタノールにRh2(OCOC7H15)4錯体を加え,マイクロ波照射下で140度に加熱すると,(Z)-4-(トシルアミノ)ブタ-3-エン-2-オンが収率94%で得られた。また本反応はワンポット反応に展開でき,末端アルキンから始めて,途中のトリアゾールを単離することなく,エナミノン誘導体へと変換できた。当初の計画にあるように、イソシアナートを窒素源とする完全分子間[2+2+2]付加環化反応を、1,3-ジエンを基質に用いて実現できた。25年度が最終年度であるため、記入しない。含窒素ヘテロ環化合物の新しい合成手法の開発を目指し、反応活性種となるアザメタラサイクルの創出に焦点をあて、以下の三つの柱からなる研究課題を中心に本研究を推進してきた。1.イソシアナートを窒素源とする完全分子間不斉[2+2+2]付加環化反応2.トリアゾールの脱窒素過程を経る[5+2+2]型付加環化反応(ポストクリックケミストリー)3.不活性結合活性化を経るアザメタラサイクルの創製と高選択的環化反応1番目の研究課題の成果は、既に論文とし、2番目の研究は、現在、論文を投稿中である。3番目の研究課題は、申請時に比べ、既報の例が増えてきてしまい、オリジナリティーにやや難が生じてきたため、2番目の研究課題を今後さらに深めていく。本研究は、以下の三つの柱からなる研究課題を中心にする推進する。(1)イソシアナートを窒素源とする完全分子間不斉[2+2+2]付加環化反応(2)トリアゾールの脱窒素過程を経る[5-2+2]型付加環化反応(ポストクリックケミストリー)(3)不活性結合活性化を経るアザメタラサイクルの創製と高選択的環化反応。前年度の研究で、(1)の研究課題についてある程度達成できたので、今後は(2)や(3)の研究課題を取り組む予定である。平成23年度から続くこの若手研究の研究過程で見出された、トリアゾールの脱窒素過程を経る分子変換反応(研究目的の2番目)は、入手容易な末端アルキンを出発原料に用い、簡便かつクリーンに含窒素へテロ環化合物を合成する方法として、国内外から注目を集めている。そこで、今後はこの研究に焦点を絞り進めていく。1.トリアゾールの脱窒素過程により生成するαーイミノニッケルカルベノイド種とアレンとの分子間[3+2]付加環化を鍵過程とするイソピロールの合成とイソピロールからピロールへの効率的な分子変換反応の開発2.トリアゾールの脱窒素過程により生成するαーイミノロジウムカルベン種と芳香環との分子内[3+2]付加環化を鍵過程とする三環性ジヒドロインドールの合成3.トリアゾールの脱窒素過程により生成するαーイミノロジウムカルベン種と不飽和アルデヒドとの分子間付加反応を鍵過程とするジヒドロピロールの合成と抗炎症剤「Ketorolac」の迅速不斉合成4.トリアゾールの脱窒素過程により生成するαーイミノロジウムカルベン種とプロパルギルアルコールとの分子間付加反応を鍵過程とするジヒドロピロールの合成
単一電子スピンの量子コヒーレンス・もつれの外部環境依存性とその破れに関する研究

本研究は、量子ドットの電子スピン状態の操作、デコヒーレンスに関心がある。スピン操作に関連して、平成19年度は、量子ドット中の単一の電子スピン状態を検出する新たな方法を提案した。この検出には、二重量子ドット中のパウリスピンブロッケード状態が用いられていたが、実験的な難しさがあった。この問題を解決するために、我々は単一の量子ドットのリード側でエッジ状態ができているときに、電子スピン状態が検出できることを提案した。リードにエッジ状態ができると、スピンの向きによりドット・リード間のトンネル結合が異なる。実験では、量子ドット内のスピン上向きと下向きの二準位が入っているときには、スピン上向きの準位が入っているときに比べて電流が抑制することが分かった。さらに数値計算により、電子スピンが回転すると、電流の抑制が解除されることが示された。この結果は、単一量子ドットでの電子スピン操作を十分期待できるものである。平成20年度は、量子ドットと量子ポイントコンタクト(電荷計)が静電的に結合したデバイスを作成し、デコヒーレンスについて調べた。電荷計が量子ドットに影響を与える要因として、(1)ドットの量子状態の観測により、ドットの電子状態が壊れることや、(2)電荷計の電圧降下が量子ドットの電気伝導に影響を及ぼすことが考えられる。実験の結果、ドット・リード間のトンネル結合が小さい領域では、クーロンブロッケード内に余剰電流と電子温度の上昇が観測された。同様の電子温度上昇はトンネル結合が大きい領域でも観測された。同時にトンネル結合の大きい場合に近藤効果が観測されたが、実験から近藤効果のコンダクタンスの減少が電子温度の上昇程度で十分説明できることがわかった。以上の結果は、量子ドットの電荷計によるコヒーレンスの破れが、(2)に大きく起因していることを示していて、これは量子ドットが外部環境と弱く結合している結果であると考えられる。[概略]平成19年度は、量子ドット中の単一電子スピンの制御に関する実験を行った。単一量子のコヒーレンスを調べるうちに、量子ドット中の単一電子スピン回転を読み出す方法を考えついたため、この実験を優先的に行った。また単一量子コヒーレンスの破れを調べる実験では、安定に動作するデバイスの作成に成功した。以下では平成19年度に行った実験の結果を述べる。[実験結果]スピンqubitベースの量子計算にとって、単一電子スピンの回転を検出することは不可欠であり、二重量子ドットのパウリスピンブロッケードを使った系で既に実現されている。今年度は鴛子スピン共鳴(ESR)の測定に役立つと考えられる、より簡潔なスピン検出の方法を提案した。方法として、量子ドットがリードのスピン分極したエッジ状態とトンネル結合しているときに、2つの異なるスピン状態間でトンネル結合が異なる性質を利用した。この状況は以前、正性/負性微分抵抗(PDC/NDC)の観測として報告がある[1]。今回は、NDCが現れる条件として、特に関連するスピン状態やトンネル結合の非対称性について調べた。NDCはトンネル結合の小さい励起状態(ES)に電子が占有しているときに、基底状態(GS)のパスを実効的にブロックすることによって生じる。我々はGSおよびESとして、スピン-重項状態かスピン三重項状態あるいは2つのスピン1/2の状態を励起スペクトルの中で決定した。そしてESに電子が占有する平均時間を考えることで、NDCは、電子が量子ドットの薄いバリアから入るときに増大することを証明した。最後にNDCがスピン緩和やESRを検出することができることについて議論した。この内容は、実験例を中心に平成20年3月に行われた日本物理学会で報告した。また8月にアムステルダムで行われる国際会議Low temperature 25thで発表する予定である。
ディジタル衛星通信回路を利用した多目的マルチメディアネットワーク構築実験

ディジタル衛星通信を利用した遠隔会議システムおよびコンピュータネットワークシステムを構築した。遠隔会議システムでは、VSAT局にHUB局としての機能を持たせ、なおかつ、会議参加全局に制御局として稼働可能とする「制御局逐次推移型遠隔会議システム」を提案し、会議用ソフトウェアを開発し、提案したシステムの実用性を示した。また、本システムは従来のHUB局制御に比して通信回線の資源削減が可能となる特長をも有していることを明らかにした。さらに、2衛星接続による遠隔会議実験を行なった。各会議場で行なったアンケート結果により得られたデータに対して分散分析などの統計処理を行ない、主観による評価では2ホップ衛星通信画像も十分実用に耐え得る画質を有していることが明らかとなり、高専・大学間におけるディジタル衛星通信ネットワーク構築に向けての基盤が確立された。また、動画像画質の客観評価法の検討も行ない、動画像の各フレームの固有関数および固有値を評価することで、静止画像解析手法を動画像にも適用することが可能であることを明らかにし、動画像評価法の一指標を見出した。また、コンピュータネットワークシステムでは、衛星通信回線を地上のインターネット回線と融合させることで、回線上の転送速度を大幅に改善するネットワークルーティング法を提案した。現段階ではFTPプロトコルを用いたファイル転送に対してのみの手法であるが、この手法を双方向に転送されるパケットに対しても適用可能となるように拡張すれば、ディジタル衛星通信を利用した高速ネットワークの構築が可能であることを明らかにした。さらに、このネットワークを利用して遠隔会議を行なうための独自のソフトウェアを開発し、画像の双方向同時通信が可能となった。ディジタル衛星通信回線を利用した遠隔会議システムのハードウエアを構築し,モデル会議基礎実験を行った。また,発言局切り替え時におけるビット誤り率の衛星捕捉時間に対する依存性について検討を加えた。捕捉効果を用いることにより,発言局切り替え時におけるビット誤り率は大幅に減少することが確かめられた。さらに,ビット誤り率の継続時間は捕捉時間に依存しないことを明らかにした。次に,従来,複数局参加の遠隔会議には必要不可欠とされていた制御局を要しない自立型の会議システムとして「制御局逐次推移型遠隔会議システム」を提案し,会議システムのハードウエアおよびソフトウエアを構築し,2局間でモデル会議実験を行った。従来HUB局のみが制御局の機能を果たし,会議進行による参加各VSAT局の状態推移はHUB局依存であった。しかし,本研究で提案した会議システムはソフト的にVSAT局にHUB局の機能を持たせることで,全VSAT局が制御局として機能することが可能となり,参加局が自由に発言しあうことのできる会議システムを実現した。さらに,制御用チャネルをも画像・音声チャネルと兼用させることで,従来,HUB局制御型の会議システムで必要としていた制御用専用チャネルを削除することが可能となり,衛星通信回線の資源削減にも大いに効果を上げることが可能となった。本年度は,昨年度構築したディジタル衛星通信を利用した遠隔会議システムを使用し、JCSAT1号衛星とJCSAT3号衛星ならびにJCSAT1A号衛星とJCSAT3号衛星の2衛星接続による遠隔会議実験を行なった。会議中の原画像、衛星1ホップおよび2ホップ画像のデータを記録し、各会議場でアンケートを行なった。また、同時に衛星からの信号受信強度をモニタした。アンケートにより得られたデータに対して分散分析などの統計処理を行ない、主観による評価では2ホップ衛星通信画像も十分実用に耐え得る画質を有していることが明かとなり、高専・大学間におけるディジタル衛星通信ネットワーク構築に向けての基盤が確立された。また、動画像画質の客観評価法の検討も行ない、動画像の各フレームの固有関数および固有値を評価することで、静止画像解析手法を動画像にも適用することが可能であることを明かにし、動画像評価法の一指標を見出した。

また、本年度はディジタル衛星通信回線を利用したコンピュータネットワークを構築し、FTPプロトコルを用いたファイル転送実験を行ない、衛星通信回線を地上のインターネット回線と融合させることで、回線上の転送速度を大幅に改善するネットワークルーティング法を提案した。現段階では1方向のファイル転送に対してのみの手法であるが、この手法を双方向に転送されるパケットに対しても適用可能となるように拡張すれば、ディジタル衛星通信を利用した高速ネットワークの構築が可能であることを明かにした。さらに、このネットワークを利用して遠隔会議を行なうための独自のソフトウェアを開発し、画像の双方向同時通信が可能となった。