hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者の無症候性脳所見が日常生活機能障害に及ぼす影響の縦断的評価

一般地域住民コホートにおいて、高次の日常生活活動指標の経時変化と、ラクナ梗塞・大脳白質病変の間には有意な関連があることが示された。オッズ比は白質病変よりもラクナ梗塞で大きくなったが、ラクナ梗塞が神経細胞障害であるのに対し、大脳白質病変は当初は髄鞘障害にとどまるため無症候の期間が続き、軸索障害にまで進行したところで皮質神経細胞の機能障害をきたして症候が顕在化する原因と推測される。知的能動性の低下がラクナ梗塞とのみ有意な関連を示していた。これは白質病変に比べ、ラクナ梗塞による変化が知的能動性の障害を介する割合が大きいことを示唆していると推測される。岩手県大迫で1998年に行われた健診の受診者総数4628人のデータと、2005年に行われた2回目の健診の受診者数1289人のデータを入手し用意したデータベースに登録して解析を進めている。これらの受診者のうち、双方の健診をともに受診した患者は935人確認された。この935人については両年ともに手段的ADLの状態が老研式活動能力評価指標(TMIG)にて記録されていた。また基本的ADLやその他手段的ADLに影響を及ぼし得る年齢・性別・BMI・喫煙飲酒歴・各種既往歴(血管障害・高血圧・脂質異常症・糖尿病・心房細動)についての記録も確認された。1998年の健診と実施時期が一致している頭部単純MRIによる健診のデータについても入手・確認している。この健診の撮像は1.0テスラであり、撮像断面数・断面方向等の撮像条件がVBM(定量画像解析)が実施できる条件ではない。このため連続量としてではなく、所見の有無や所見の強さをカテゴライズしたカテゴリー変数として解析を進めている。具体的には大脳白質病変の程度のFazekaz分類(PVHとDWMLは区別できず)、脳梗塞・脳出血痕の有無と大きさで分類している。7年間のADLの経過について、ベースライン調査時期(98年)に実施しているMRI健診データの無症候性脳所見(特に白質病変の程度)で層別化した各層ごとに、TMIGの値を集計し、比較検討している。現在までの解析では有意な差は見出されていない。平成24年度は主に解析対象データのデータ形式の確認・集計作業が主であった。これらのデータから導き出せる結論について検討していた。また、関連する学会・研究会に出席し、関連する研究分野の動向の確認と結果のまとめ方について検討した。頭部MRI上の白質病変と老年症候群の関連についての研究について平成24年度の認知症学会でも発表しているグループが複数あったが、すべてhospital-basedの研究で、物忘れ外来を受診した患者を対象としていた。転倒・つまずき・めまい・尿失禁・嚥下機能低下などの老年症候群はともかくとして、より高度の機能低下であるIADLの低下は白質病変の影響だけでなく皮質の病理変化の影響も受けると私は思うがこれを交絡因子として調整している研究は見当たらなかった。hospital-basedの研究の場合はcommunity-based populationに比べ、皮質の萎縮が病理変化を反映している可能性が高いと思うが、調整は行われていなかった。またIADLをTMIGで見ている論文は白質病変の関連ではなかった。以上の動向から、大脳皮質の萎縮度を調整因子として、白質病変が直接単独で日常生活機能に及ぼす影響を検討することを考えたが、現在利用可能なコホートの画像データでは定量的な解析(VBM解析)ができるような撮像法がとられておらず、白質病変の程度と単純に関連を検討することしかできないことが判明した。1998年の大迫研究の参加者のうち、60歳以上の参加者2614名を検討対象と定めた。このうち、ベースラインの調査票に回答している対象者は2348名(89.8%)、加えて頭部MRI撮影を行っているものが532名であった。この532名のうち、MRIの評価が十分にされていないもの46名、ベースラインの基本的ADLが低下しているもの29名、IADLが低下しているもの27名、調査票に十分に回答していない59名の合計161名を除外した。残りの371名のうち、40名が死亡や転居、フォローアップ調査への不参加等の理由で除外され、最終的に331名が解析対象集団となっている。本研究の解析対象集団としているコホートに属する331名について、7年後(2005年)に手段的ADL指標(老研式活動能力指標)の総得点が低下した対象者と低下しなかった対象者について、ベースラインで撮影している頭部MRI検査における無症候性脳所見の状態を比較検討した。今回の検討では、無償高性能所見として「無症候性ラクナ梗塞」「白質病変」「その他の無症候性脳所見」の3つの所見を取り上げ、IADLの経時的変化の有無で分けた群の間に差がないか検討を行った。検討は、性別、年齢、婚姻状況、睡眠時間、健康状態の自己評価、高血圧症合併有無、心疾患合併の有無、MMSE得点を補正しておこなった。ベースラインでみられている無症候性脳所見のうち、その後の手段的ADL低下につながる程度は、「大脳白質病変」よりも「ラクナ梗塞」のほうが強いことが判明した。

平成26年度には、1998年の大迫研究参加者のうち60歳以上の参加者2614名について検討した。7年後の手段的ADL(老研式活動能力指標)の低下への関連の強さを、MRI脳所見のうちラクナ梗塞、大脳白質病変、その他の無症候性脳血管病変について検討したところ、ラクナ梗塞が最も強い関連があることが示された。平成27年度には、無症候性脳所見に前述の3つの所見に「脳萎縮」を加えて検討する計画を立て、取り組んだ。また前年度の検討では、手段的ADLの総得点変化への影響のみに関する検討であった。手段的ADLは複数の要因により構成されている高次元の機能である。容易に変化する指標であるため、総得点の変化の検討だけでは不十分である。手段的ADLの変化の原因となりえる要因の中で、環境要因を除く身体機能・認知機能・精神状態など自分自身に起因するものは、「Geriatric condition(加齢状態)」「Geriatric syndrome(加齢症状)」としてまとめられる。これらのアウトカムの状態と無症候性脳所見との関連について、先行研究の網羅的検索を行った。キーワードの組み合わせで抽出されたのはMEDLINE 300件、医学中央雑誌430件、コクランデータベース790件が抽出され、これらの中から、無症候性脳所見とIADLとの関連性をより明確化することにつながると考えられる論文を抽出して検討を行っている。これらの先行研究データと対比させる形でコホートデータの解析をまとめ、比較検討する予定である。一般地域住民コホートにおいて、高次の日常生活活動指標の経時変化と、ラクナ梗塞・大脳白質病変の間には有意な関連があることが示された。オッズ比は白質病変よりもラクナ梗塞で大きくなったが、ラクナ梗塞が神経細胞障害であるのに対し、大脳白質病変は当初は髄鞘障害にとどまるため無症候の期間が続き、軸索障害にまで進行したところで皮質神経細胞の機能障害をきたして症候が顕在化する原因と推測される。知的能動性の低下がラクナ梗塞とのみ有意な関連を示していた。これは白質病変に比べ、ラクナ梗塞による変化が知的能動性の障害を介する割合が大きいことを示唆していると推測される。研究対象のデータの整理・集計・解析に予定以上に時間を要した。この検討結果を踏まえて、後の検討をすすめる研究計画としていたため、全体の研究計画に遅延が発生した。老年医学無症候性脳梗塞・ラクナ梗塞以外の無症候性脳所見(脳萎縮等)と生活機能、Geriatric condition, Geriatric syndromeとの関連について、追加の検討をすすめる。遅延の最大の理由は研究室スタッフ、特に医師の減少により臨床業務の比重が大幅に増えていることである。現時点では教授・大学院生を除きスタッフは5名で研究開始時から半数近く減少、大学病院での外来・入院業務の増大に加え、担当している医学部5年生の実習コマ数や研究室全体での担当プロジェクトも倍近くに増えている。このため申告していた当初のエフォートを大幅に下回ってしまっている。また、健診を主催している教室を通じて介護保険情報の取得可能性についてお伺いしたが、現在まで入手ができていない。医局員減少による病院業務・学生指導時間の増大、研究室単位で行っている研究の増加と業務量増大が主な原因で、自分の研究に使える時間が当初の予想よりも極端に少なくなっている。コホートデータの初期解析に想定以上の時間がかかった。それ以降の研究は、この段階の解析結果を受けて進める予定であったため、研究費の使用計画が全体として遅れが生じた。
遺伝子ノックアウトによる膜結合型Prx4の精子形成における役割の解明

本研究では、新規抗酸化酵素として見いだされたPrx4に関して、特に精巣での精子形成への関与の可能性について検討を行った。Prx4は分泌シグナルを有するため、通常は分泌され細胞外での抗酸化を担っていると考えられる。しかし、精巣では分泌シグナルが切断されない前駆体として存在する。この前駆体の出現が精子形成時と一致することや形態学的解析から、Prx4の精子形成への関与を想定して検討を行っている。まず停留精巣モデルマウスにおけるPrx4の発現について検討したところ、モデルマウスでは分泌型の発現量には大きな変動は見られなかったが、前駆体Prx4のみが選択的に消失した。これは前駆体型Prx4が精子細胞の形態変化に関わるとする仮説を支持する結果と思われる。精巣は本来、身体の他の部分に比べて数度低い陰嚢内にあり、そのような低温環境が精子形成に必須である。停留精巣では腹腔にとどまることによって精巣は通常よりも高温条件に曝され、それが原因で精子形成障害が起る。その際の作用因子については明らかにされていないが、本結果から前駆体Prx4のプロセッシングを行う酵素活性の亢進が示唆される。このプロセッシング酵素の異常な活性化がアポトーシス誘導を行うなんらかのタンパクの分泌を促し、それが障害へと結びつく可能性も考えられる。現在Prx4遺伝子改変マウスの作成を進めている。さらに、精巣のレドックス系として重要な役割を担うと考えているグルタチオンについても検討した。精子形成細胞はグルタチオン生合成の阻害剤であるBSOに対する感受性が低いことから、グルタチオン生合成能はほとんどないことが分った。また、グルタチオン還元酵素もほとんど発現していないので、酸化グルタチオンの再利用経路もない。遺伝子発現の様式から、精巣ではセルトリ細胞が酸化されたグルタチオンを還元し、他の栄養素や液性因子とともに精子形成細胞に供給している可能性が示された。ペルオキシレドキシン(Prx)はチオレドキシンならびにグルタチオンを電子供与体として過酸化物を還元無毒化する新規ペルオキシダーゼで、哺乳動物では現在6種類見つかっている。1、その中の一つPrx6が肺や腎臓に強く発現し、酸化ストレスにより誘導されることから抗酸化活性に関係する可能性を示した。2、Prx4は分泌シグナルをもつため血中に分泌されるが、精巣では切断されずに膜結合型として存在することが分った。抗Prx4抗体を用いた免疫組織染色にて検討したところ、精子形成細胞に強く発現していた。しかし、精子には本タンパクは存在せず、他の細胞質成分と共に遺残体中に検出された。免疫電顕で検討したところ、精子形成過程にある精子細胞の先体小胞ならびに遺残体内の小胞の膜系に強く認められた。手術により精巣を腹腔内にとどめる処理をした停留精巣モデルマウスでは、膜結合型Prx4のみが選択的に消失し、精子形成不全の病態に対応していた。遺伝子ノックアウトを行う目的でマウス・ゲノムライブラリーよりPrx4遺伝子をクローニングし、その構造をほぼ明らかにした。3、Prxをはじめとするペルオキシダーゼはその活性にグルタチオンを必要とするが、酸化グルタチオンを還元再利用する酵素は主にセルトリ細胞に存在し、精子形成細胞にはほとんど検出されなかった。セルトリ細胞には酸化されたグルタチオンを還元して精子形成細胞に供給する働きがあることが分った。

本研究では、新規抗酸化酵素として見いだされたPrx4に関して、特に精巣での精子形成への関与の可能性について検討を行った。Prx4は分泌シグナルを有するため、通常は分泌され細胞外での抗酸化を担っている考えられる。しかし、精巣では分泌シグナルが切断されない前駆体として存在する。この前駆体の出現が精子形成時と一致することや形態学的解析から、精子形成への関与を想定して検討を行っている。まず停留精巣モデルマウスにおけるPrx4の発現について検討したところ、モデルマウスでは分泌型の発現量には大きな変動は見られなかったが、前駆体Prx4のみが選択的に消失した。これは前駆体型Prx4が精子細胞の形態変化に関わるとする仮説を支持する結果と思われる。精巣は本来、身体の他の部分に比べて数度低い陰嚢内にあり、そのような低温環境が精子形成に必須である。停留精巣では腹腔にとどまることによって精巣は通常よりも高温条件に曝され、それが原因で精子形成障害が起る。その際の作用因子については明らかにされていないが、本結果から前駆体Prx4のプロセッシングを行う酵素活性の亢進が示唆される。このプロセッシング酵素の異常な活性化がアポトーシス誘導を行うなんらかのタンパクの分泌を促し、それが障害へと結びつく可能性も考えられる。現在Prx4遺伝子改変マウスの作成を進めている。また精巣のレドックス系として重要な役割を担うと考えているグルタチオンについても検討した。精子形成細胞はグルタチオン生合成の阻害剤であるBSOに対する感受性が低いことから、グルタチオン生合成能はほとんどないことが分った。また、グルタチオン還元酵素もほとんど発現していないので、酸化グルタチオンの再利用経踏もない。遺伝子発現の様式から、精巣ではセルトリ細胞が酸化されたグルタチオンを還元し、他の栄養素や液性因子とともに精子形成細胞に供給している可能性が示された。
生物の階層性に基づく長期記憶成立メカニズムの包括的解析

淡水棲カタツムリLymnaea stagnalisは学習・記憶のモデル生物として広く利用されている.本研究では,Lymnaeaの転写調節因子C/EBPに着目し,ショ糖とKClとを組み合わせた味覚嫌悪学習に伴うC/EBPの発現の変化を解析した.組織学的実験により,味覚嫌悪学習の鍵を握るB2細胞にC/EBPのmRNAとタンパク質が局在していた.そして,味覚嫌悪学習によりB2細胞におけるmRNA量は減少した一方で,B2細胞を含む口球神経節におけるC/EBPのタンパク質量が増加した.これは,学習によりC/EBPの翻訳活性が高まり,タンパク質合成と共に,mRNAの急速な分解による結果だと考えられる.この実験結果はJournal of Molecular Biology誌に掲載された.動物の学習およびその記憶の保持に関わる神経メカニズムの研究は,現在の神経生物学において最も関心の高い分野の一つである.本研究では,軟体動物腹足類ヨーロッパモノアラガイ(Lymmaea stagnalis)を用いて,連合学習の1つである味覚嫌悪学習の神経メカニズムを解析した.学習・記憶形成機構のうち長期記憶を引き起こすメカニズムの中に,遺伝子発現による新しいタンパク質合成という過程が必要であると考えられている.そこで,味覚嫌悪学習成立において重要な働きをすると予想される転写調節因子CCAAT/enhancer binding Protein(C/EBP)をクローニングし,中枢神経系におけるC/EBP mRNAおよびタンパク質の局在を組織学的に解析した.その結果,C/EBP mRNAおよびタンパク質は特にB2運動ニューロンに局在していることが分かった.ウェスタン・ブロッティング法により,B2運動ニューロンを含む口球神経節のC/EBPの翻訳レベルおよびリン酸化レベルは学習によって増加することが分かった.これらの結果より,C/EBPの発現が味覚嫌悪学習の成立に重要な役目を果たしていると考えられた.また,これまでの報告により,上記のB2運動ニューロンから放出される一酸化窒素(NO)が,モノアラガイの味覚嫌悪学習成立時における咀嚼運動抑制の重要な要因であると示唆されている.また,モノアラガイのNO合成酵素(NOS)は遺伝子の上流にC/EBPが結合しうる塩基配列を持ち,その発現はC/EBPによって制御されることが示唆された.そこで,B2運動ニューロンにおけるNOSのmRNA量を単一細胞定量RT-PCR法で解析したところ,味覚嫌悪学習成立後2時間の個体でNOSのmRNA量が有意に増加していることが明らかになった.これらの結果から,B2運動ニューロン内において,C/EBPによってNOS遺伝子が転写活性を受け,NOSが増加したことによってより多くのNOが産生され,味覚嫌悪学習が成立したモノアラガイの咀嚼運動を抑制していることが示唆された.淡水棲カタツムリLymnaea stagnalisは学習・記憶のモデル生物として広く利用されている.本研究では,Lymnaeaの転写調節因子C/EBPに着目し,ショ糖とKC1とを組み合わせた味覚嫌悪学習に伴うC/EBPの発現の変化を解析した.組織学的実験により,味覚嫌悪学習の鍵を握るB2細胞にC/EBPのmRNAとタンパク質が局在していた.そして,味覚嫌悪学習によりB2細胞におけるmRNA量は減少した一方で,B2細胞を含む口球神経節におけるC/EBPのタンパク質量が増加した.これは,学習によりC/EBPの翻訳活性が高まり,タンパク質合成と共に,mRNAへの急速な分解による結果だと考えられる.組織学的データはCell Tiss Res誌に掲載され,mRNA量とタンパク質量の変化に関しては,現在J Mol Biol誌へ投稿準備中である.平成16年9月からは,ハンガリーのBalton Limnological Research Instituteにて,免疫組織学的手法によりLymnaea中枢および末梢神経系におけるグルタミン酸の局在解析を行った.この実験により,グルタミン酸はLymnaeaの咀嚼運動のリズムを形成するニューロンに局在することが示された.また,中枢から抹消へと伸びる神経や腹足の感覚細胞にもグルタミン酸が存在し,グルタミン酸がLymnaeaの行動発現や感覚受容に重要であることが示された.現在J comp Neurol誌へ投稿準備中である.平成16年10月からは,イギリスのUniversity of Sussexにて,LymnaeaのCBPのクローニングに着手している.現在までにCBPの部分的なクローニングに成功し,CREBとの結合部位であるKIX domainに高い保存性が確認された.今後は,Lymnaeaの学習におけるCBPの役割を解析していく予定である.淡水棲カタツムリLymnaea stagnalisは学習・記憶のモデル生物として広く利用されている.本研究では,Lymnaeaの転写調節因子C/EBPに着目し,ショ糖とKClとを組み合わせた味覚嫌悪学習に伴うC/EBPの発現の変化を解析した.組織学的実験により,味覚嫌悪学習の鍵を握るB2細胞にC/EBPのmRNAとタンパク質が局在していた.そして,味覚嫌悪学習によりB2細胞におけるmRNA量は減少した一方で,B2細胞を含む口球神経節におけるC/EBPのタンパク質量が増加した.これは,学習によりC/EBPの翻訳活性が高まり,タンパク質合成と共に,mRNAの急速な分解による結果だと考えられる.この実験結果はJournal of Molecular Biology誌に掲載された.
肝多能性幹細胞株樹立及びその脾臓内肝細胞移植への応用-肝細胞増殖因子トランスジェニックマウスを用いて-

本年度は、肝細胞増殖因子(Hepatocyte Growth Factor/Scatter Factor;HGF/SF)のトラスジェニックマウス肝臓より肝細胞を分離し、脾臓内での生着および増殖を移植後64週間の長期間にわたり観察した。対象とした正常FVB/Nマウス(WT)肝細胞は、脾臓内にほとんど生着しなかった。一方、HGF/SFトランスジェニックマウスから分離された(TG)肝細胞は、同系マウスの脾臓内で細胞塊となって著明に生着した。NIH/Imageで脾臓内移植肝細胞数を定量化すると、TG肝細胞は、16週を最低にして漸減するがその後漸増して、64週間後には全肝細胞数の約5%に達した。一方、経時的観察では、TG肝細胞が統計学的有意差をもって、WT肝細胞より脾臓内でより多く生着しているのが観察された。高倍率でさらに検討すると、移植後64週間目で、TG肝細胞は柵状構造をとり、sinusoid様構造も認め、脾臓内で移植肝細胞が組織構築していることが示唆された。次に、脾臓内移植TG肝細胞の機能を検討するために、transgene HGF/SF及びAlbumin mRNAの発現を検討した。TG肝細胞では、移植後4週間目からこれらの発現が認められ、その後64週間目まで漸増した。さらに、免疫染色で、TG肝細胞はPAS陽性、Albumin陽性であった。肝細胞増殖因子の移植肝細胞に対するmitogenic effectを検討するために、脾臓内移植肝細胞のDNA合成率をPCNA染色で検討した。その結果.WT肝細胞は、全くPCNAで染色されなかったが、TG肝細胞のDNA合成は、移植後8週間で約8%と最高値を示し、その後漸減するものの、移植後64週間目でも、約2%のDNA合成率を示した。以上、HGF/SFは脾臓内肝細胞移植モデルにおいて、脾臓内での長期問の肝細胞の生着を促進して,肝細胞としての機能を果たすことが確認された。現在、Progressive familiar intrahepatic cholestasis(PFIC)の疾患モデルを用いて、実際に肝細胞移植で肝疾患が治療できるか否かを検討している。既に当教室で確立しているラットのコラゲナーゼ肝潅流法を一部変更し、HGF/SFトランスジェニックマウス肝臓より肝細胞を分離した。分離された細胞は、ラミニン処理プレート上で継代培養した。細胞は継代と同時に、限界希釈法およびクローニングシリンダーでクローナルな細胞株を得て、適宜、自動注入式大型液体窒素タンクに凍結保存した。約60種類のクローナルな細胞株の中から、位相差顕微鏡上、上皮細胞の形態を呈して、電子顕微鏡上、bile canaliculi及びgap junctionを保持し、Northern blot解析で、transgene HGF/SF,Met,Albumin,Cytokeratin19,Alpha-fetoprotein mRNAを同時に発現している細胞株を樹立した。さらに、この培養肝細胞株における各種マーカー蛋白の発現を、chamber slideを用いた蛍光二重免疫組織染色で検討した。その結果、肝細胞のマーカーであるアルブミン及び胆管上皮細胞のマーカーであるCytokeratin19が、両方とも同時に陽性である細胞を同定した。

さらに、この細胞集団は、Alpha-fetoprotein,SCF(Stem CellFactor)の受容体であるc-kitも陽性であることが明らかになった。従って、この細胞集団は、肝細胞、胆管細胞、幼若肝細胞のマーカーを同時に発現していることから、肝幹細胞の一つであることが示唆された。さらに、細胞表面に存在する受容体分子であるc-kitが、肝幹細胞の指標となりうることを示唆された。今後、このc-kit陽性の細胞集団をさらに純化する事及び、HGF/SFトランスジェニックマウス肝臓より分離した新鮮分離肝細胞から、c-kit陽性細胞をmagnetic beadsで分離する予定である。本年度は、肝細胞増殖因子(Hepatocyte Growth Factor/Scatter Factor: HGF/SF)のトラスジェニックマウス肝臓より肝細胞を分離し、脾臓内での生着および増殖を移植後64週間の長期間にわたり観察した。対象とした正常FVB/Nマウス(WT)肝細胞は、脾臓内にほとんど生着しなかった。一方、HGF/SFトランスジェニックマウスから分離された(TG)肝細胞は、同系マウスの脾臓内で細胞塊となって著明に生着した。NIH/Imageで脾臓内移植肝細胞数を定量化すると、TG肝細胞は、16週を最低にして漸減するがその後漸増して、64週間後には全肝細胞数の約5%に達した。一方、経時的観察では、TG肝細胞が統計学的有意差をもって、WT肝細胞より脾臓内でより多く生着しているのが観察された。高倍率でさらに検討すると、移植後64週間目で、TG肝細胞は柵状構造をとり、sinusoid様構造も認め、脾臓内で移植肝細胞が組織構築していることが示唆された。次に、脾臓内移植TG肝細胞の機能を検討するために、transgeneHGF/SF及びAlbumin mRNAの発現を検討した。TG肝細胞では、移植後4週間目からこれらの発現が認められ、その後64週間目まで漸増した。さらに、免疫染色で、TG肝細胞はPAS陽性、Albumin陽性であった。肝細胞増殖因子の移植肝細胞に対するmitogenic effectを検討するために、脾臓内移植肝細胞のDNA合成率をPCNA染色で検討した。その結果、WT肝細胞は、全くPCNAで染色されなかったが、TG肝細胞のDNA合成は、移植後8週間で約8%と最高値を示し、その後漸減するものの、移植後64週間目でも、約2%のDNA合成率を示した。以上、HGF/SFは脾臓内肝細胞移植モデルにおいて、脾臓内での長期間の肝細胞の生着を促進して、肝細胞としての機能を果たすことが確認された。現在、Progressive familiar intrahepatic cholestasis (PFIC)の疾患モデルを用いて、実際に肝細胞移植で肝疾患が治療できるか否かを検討している。
PU.1発現低下による成熟B細胞腫瘍発症メカニズムの解明と治療応用への基礎研究

我々はPU.1の発現低下がB細胞腫瘍の発症につながるのかどうかを直接検証するために、PU.1を成熟B細胞から形質細胞でのみ欠失させたCγ1-Cre PU.1 KO mouseを作成しており、高齢になると70%のマウスでDLBCL様のB細胞リンパ腫が発症することを見出している。このB細胞リンパ腫細胞を免疫不全マウス(Rag2-/-Jak3-/-)に移植するとレシピエントマウスは1ヶ月以内に全て致死となり、リンパ腫細胞浸潤による著明な脾腫を認めた。これらのBリンパ腫細胞にレンチウイルスベクターを用いてPU.1を発現させると半分のマウスはレスキューされて長期生存したことから、このB細胞リンパ腫細胞にとってもPU.1が腫瘍抑制因子であることが示された。そこで我々はRNA-seqなどで遺伝子発現解析を行った。3匹のCγ1-Cre PU.1 KO mouse由来のB細胞リンパ腫細胞と、コントロールとして2匹のPU.1-loxPマウスの脾臓由来正常B細胞とでRNA-seqを行い、正常B細胞と比較してB細胞リンパ腫にて発現上昇している遺伝子群、発現低下している遺伝子群を見出し、それらの遺伝子のPathway analysisを行っているところである。また、多発性骨髄腫細胞の患者の中に血清KL-6高値を示す予後不良の群があること、これらの患者においてはKL-6糖鎖抗原の蛋白であるMucin 1が高発現しており、KL-6高値のMM患者由来の骨髄腫細胞株のMucin 1の発現をshRNAで抑えることで細胞増殖停止が誘導されること、また異種移植のマウスの系でこの細胞株による腫瘍の増殖をshRNAが完全に抑制することを示した。従って、KL-6高値の骨髄腫患者においてはMucin 1の高発現が骨髄腫細胞の増殖に深く関わっていることを示した。
絶食時栄養制御因子ＣＲＥＢＨが腸肝循環を介し肥満形成を抑制するメカニズム

CREBHは肝臓、小腸にのみ発現する転写因子である。我々は肝臓特異的CREBH Tgマウスを作成した。このマウスは肥満誘導性食を負荷しても肥満、糖尿病の発症を抑制した。その分子メカニズムとしてCREBHはPPARαとの相互作用によってFGF21発現を制御していることにあった。動脈硬化に関してはCREBH Tgマウスで改善し、CREBHKOマウスは悪化した。非アルコール性脂肪肝の発症についてはCREBH KOマウスで病態を悪化させた。CRISPR/Cas9システムによりCREBH組織特異的KOマウスを作成し、肝臓CREBHが非アルコール性脂肪肝の原因であることを見出した。。CREBHは肝臓、小腸のみに発現する転写因子であり、栄養飢餓時にその発現が上昇する。現在までに糖新生系遺伝子(PEPCK, G6Pase)の発現を上昇させ、血糖値を上昇させるという報告がある。しかしながら、我々の解析では糖新生系遺伝子の発現を上昇させるが、生活習慣病を改善するホルモンであるFGF21の発現を上昇させることを見出している。アデノウイルスを用いCREBHをマウス肝臓で過剰発現させた際に肝臓でのFGF21発現、血中FGF21濃度の上昇に伴う血糖値、血中インスリン値、体重の減少が観察された。さらに、我々はCREBHが主に肝臓に過剰発現するマウス(CREBH Tgマウス)を作製した。アデノウイルスによる一過性の発現上昇とともにトランスジェニックマウスを用いた慢性的な発現上昇による効果の解析が必要と考えた。このマウスに高脂肪高ショ糖食を摂取させ、食事性の肥満に対する影響を検討した。結果、CREBHTgマウスは正常マウスに比べ、食事性誘導性の血糖値、血中インスリンの増加を抑制するとともに、体重の増加も抑制した。この結果は肝臓においてCREBHが脂肪酸燃焼に関わる遺伝子の発現を制御する転写因子PPARaの発現と、生活習慣病全般を改善するホルモンであるFGF21の発現を直接的に上昇させることにあることを見出した(論文投稿中)。さらに、CREBHノックアウトマウスと動脈硬化モデルマウスLDLRノックアウトマウスとを掛け合わせたところ、著しい血中脂質の上昇が見られている。肝臓におけるトリグリセライド合成と、腸での食事からの脂質吸収の増加が関係するデータを得ている。そのため、CREBHは肝臓、腸において栄養代謝に大きく寄与することが推察されている。肝臓におけるCREBHの機能を解析し、CREBHが生活習慣病を改善するホルモンFGF21の発現を上昇させることを見出した。また、脂質異常症の治療薬の標的であるPPARaもCREBHのターゲットであることを同時に見出した。PPARaはFGF21の発現を上昇させる主要因子である。CREBHはこのPPARaと協調的に機能し、FGF21の発現を調節した。マウス肝臓でCREBHをアデノウイルス、遺伝子改変マウスを使い過剰発現させると、肝臓だけでなく、脳や脂肪組織にも作用し、結果的に体重減少、血糖、血中インスリン、血中トリグリセライドを低下させた。また、食事性に肥満を誘導させてもCREBHトランスジェニックマウスでは肥満になりにくい表現型を示した。逆にCREBHを欠損したマウスではPPARaおよびFGF21の発現は低下し、血中FGF21も明らかな低下を示した。加えて血糖値、血中インスリンもコントロールマウスに比べ上昇した。これら結果から、CREBHが肥満、糖尿病を改善する新たな因子であることが明らかとなった。CREBHはPPARaと協調的に機能するが、両者はお互いの発現を制御しあうオートループを形成していた。そのため、CREBH欠損マウスにPPARaアゴニストを負荷しても、PPARaの機能増強が見られなかった。CREBHはPPARaを介し、脂質代謝も調節していることを新たに見出した。これら結果はNakagawa Endocrinology 2014として、報告した。CREBHは肝臓と小腸に発現する転写因子であり、栄養代謝に関与することが今までの研究で明らかとなっている。CREBHは脂質代謝に大きく関わるため、動脈硬化発症に対する影響を検討した。CREBH欠損(CREBH KO)マウスおよび、CREBH肝臓過剰発現(CREBH Tg)マウスにLDLR欠損(LDLR KO)マウスを交配した。CREBH LDLR WKOマウスでは早期に動脈硬化を呈するのに対し、CREBH TgLDLRKOマウスは動脈硬化形成が抑制された。CREBH LDLR WKOマウスではトリグリセライドとコレステロールが異常高値を示しており、これが動脈硬化の発症原因となる。その原因として、アポリポタンパクの発現異常、FGF21の発現低下、蛋白レベルでの脂肪酸・コレステロール合成律速転写因子SREBP1、SREBP2の上昇が挙げられた。CREBHの非アルコール性脂肪肝に与える影響についてCREBH KOマウスにメチオニン・コリン欠損(MCD)食を負荷した。早期に著しい肝障害を示し、4週目には肝臓組織標本から明らかなマクロファージの浸潤、組織構造の崩壊、繊維化が観察された。遺伝子発現解析では炎症、繊維化のマーカー遺伝子の発現が有意に上昇しており、この変化が肝障害に結びついていると想定された。CREBHKOマウスに高脂肪・糖質欠損(KD)食を負荷すると脂肪酸酸化、ケトン体合成能に異常を示し、血中ケトン体が低下した。

長期にKD食を負荷すると脂肪が多く含まれるため脂肪肝になるが、その病態形成もCREBHKOマウスは著しく悪化した。これら様々な食事誘導性の病態モデルに対しCREBH欠損は病態を悪化させることから、栄養代謝におけるCREBHの存在が大きいことを明らかにした。CREBHは肝臓、小腸にのみ発現する転写因子である。我々は肝臓特異的CREBH Tgマウスを作成した。このマウスは肥満誘導性食を負荷しても肥満、糖尿病の発症を抑制した。その分子メカニズムとしてCREBHはPPARαとの相互作用によってFGF21発現を制御していることにあった。動脈硬化に関してはCREBH Tgマウスで改善し、CREBHKOマウスは悪化した。非アルコール性脂肪肝の発症についてはCREBH KOマウスで病態を悪化させた。CRISPR/Cas9システムによりCREBH組織特異的KOマウスを作成し、肝臓CREBHが非アルコール性脂肪肝の原因であることを見出した。肥満、糖尿病に対するCREBHの機能については昨年度中に論文報告している。現在は、動脈硬化、非アルコール性脂肪肝に対する機能について解析を進めている。動脈硬化についてはCREBH欠損マウスでは動脈硬化病変の異常なまでに増加しているのに対し、CREBH過剰発現マウスでは病態の抑制が観察できている。非アルコール性脂肪肝についてはCREBH欠損マウスでは肝臓での脂質蓄積、炎症、線維化が見られており、短期間のうちに肝機能が低下する現象を観察している。現在、その発症メカニズムについて解析を進めている。しかしながら、どちらの病態の解析でも、現在使用する欠損マウスは全身で欠損しており、肝臓、腸での機能を検討するためには組織特異的なノックアウトマウスが必要である。現在、そのマウスを作成している。27年度が最終年度であるため、記入しない。栄養学様々な生活習慣病病態においてCREBH欠損マウスでは病態を悪化させる現象が見られている。CREBHが発現する組織は肝臓、腸管であり、栄養制御にとても重症な組織である。そのため、全身でCREBHを欠損したマウスで解析しては、どの臓器からの影響を見ているのかがわからない。現在、CRISPR/Cas9systemを用いることで短期間のうちに組織特異的なマウスの作成が可能となっている。この手技を使いマウスを作成している。すでにflox/floxマウスは作成できており、今後、肝臓、小腸特異的なノックアウトマウスができ、解析が可能となる。過剰発現マウスについても、いくつかの問題を克服するため、肝臓、小腸に特異的に発現するマウスの作成も行っている。肝臓での機能については現在までに多くの知見が得られているが、その多くは小腸からの栄養吸収との関連も視野に解析する必要がある。小腸におけるCREBHの機能を中心に解析を行っていく予定である。CREBHによる糖尿病、肥満に対する効果については現在、論文を投稿している。
プログラムされた自己解体モデルのエネルギー要求性自己消化現象による生物化学的検討

本研究は、大橋らの提唱する「プログラムされた自己解体モデル」について特に生物化学的手法による検証を目的として行った。この仮説モデルでは現在の地球生態系においては、食物連鎖などによる原状回復の機構が働いていると同時に、他方では、個々の細胞それ自体が積極的に自己を解体して環境の復元に寄与する、というもう一つの原状回復の機構が、すべての生命に基本的に組み込まれているという仮説を立てている。これは、適応不可能な環境に対しては自らの固体生命の維持よりも生態系の物質的空間的な原状回復を優先させるプログラムといえる。この研究では仮説モデルの遺伝子レベルの検証実験を行うため、原生動物テトラヒメナを材料として、インパルスpHショック法という、すべての細胞が同時に死滅・自己解体を開始し、急速に分解が進みうる実験方法を開発した。この結果、pHショック後の解体過程において、細胞数当たりでみた場合リソソーム起源加水分解酵素の総括性が約69倍にまで上昇するという結果を得た。自己解体仮説では、分解酵素群の新たな合成を含む制御された能動的な自己解体過程が存在し、自らの解体および環境の原状回復に寄与する、と提唱している。自己解体過程における分解酵素活性の大幅な上昇は、自己解体モデルで提唱されている分解酵素蛋白の合成による結果である事を示唆しうるものといえる。また、本研究では自己解体現象における、この分解酵素の活性上昇が分解酵素蛋白が新たに合成された結果である事を直接捉えるために、pHショック後合成される蛋白をアミノ酸トレーサーでRIラベルし、このラベル蛋白に加水分解酵素が含まれる事を分解酵素の抗体を用いた免疫沈降実験などによる検証実験をすすめている。リソソーム起源加水分解酵素の指標酵素の一つである酸性αグルコシダーゼの抗体を入賞できる事になり、上記の抗体を利用した検証実験は大きく前進した。酸性αグルコシダーゼについてはクローニングも行われているので遺伝子レベルでの自己解体プログラムの検証研究についても今後の進展が期待される。
繊毛鞭毛関連タンパク遺伝子変異と水頭症および認知機能低下の関連性についての研究

我々は,正常圧水頭症発症家系解析によって,繊毛-鞭毛関連タンパク遺伝子の一つであるCFAP43遺伝子が発症原因であることを発見した。CFAP43遺伝子の他に,これまでCfap54遺伝子やGemc1遺伝子の変異が繊毛病として正常圧水頭症をきたすことが報告されており,これらCFAP群の変異によって正常圧水頭症を発症している症例も多く存在すると考えられるが,その検証は未だなされていない。そこで我々は,認知症患者でのCFAP遺伝子群を含む繊毛構成タンパク群の変異スクリーニングを行い,認知症群での保有頻度を検証することで,診断および治療への基本知識としたい。
森林の気候調節機能に関する研究

森林の気候調節機能に関する研究のため,次の3項目の研究を行った.1)森林およびその他の土地利用と地表面温度の関係森林がその他の土地利用に変化したときの変化予測式をランドサットデータを使用して計算した.この式を使用して,1x1km^2の土地利用面積が森林,畑地などになったと仮定したときの推定地表面温度を算出した.その結果,森林が伐採されて畑地に変化すると,地表面温度は最大45°C上昇すると予測できた.2)森林の消失に伴う地表面温度の変化北方森林が消失した場合,地表面温度がどの様に変化するかを,NOAAデータを使用して調べた.データの解析は1987年に発生した中国とロシアの国境地帯の森林火災地について調べた.森林地が焼失すると地表面温度が大幅に上昇し最大6.0°Cになることがわかった.3)タイ,カリマンタン,中国地区の気温分布と森林伐採による影響熱帯雨林としてタイとインドネシアのカリマンタンの熱帯雨林について,「ひまわり」データによって解析した.この解析地区にはメコン川をはさんでラオス,カンボジアがある.タイ地方は熱帯雨林を伐採してしまったのに対して,ラオス,ベトナムは森林が残っている.1990年10月10日7時のデータではタイのコラート高原とラオスの領内では約56°Cも気温が異なる.この気温差は先に示した森林地と畑地の地表面温度差とほぼ同じである.以上3種類の衛星データを使用して森林とその他の土地利用との地表面温度や気温を調べ,森林の気候調節機能を調べた.その結果,地表面温度や気温については最大56°Cの差があることが判った.森林の気候調節機能に関する研究のため,次の3項目の研究を行った.1)森林およびその他の土地利用と地表面温度の関係森林がその他の土地利用に変化したときの変化予測式をランドサットデータを使用して計算した.この式を使用して,1x1km^2の土地利用面積が森林,畑地などになったと仮定したときの推定地表面温度を算出した.その結果,森林が伐採されて畑地に変化すると,地表面温度は最大45°C上昇すると予測できた.2)森林の消失に伴う地表面温度の変化北方森林が消失した場合,地表面温度がどの様に変化するかを,NOAAデータを使用して調べた.データの解析は1987年に発生した中国とロシアの国境地帯の森林火災地について調べた.森林地が焼失すると地表面温度が大幅に上昇し最大6.0°Cになることがわかった.3)タイ,カリマンタン,中国地区の気温分布と森林伐採による影響熱帯雨林としてタイとインドネシアのカリマンタンの熱帯雨林について,「ひまわり」データによって解析した.この解析地区にはメコン川をはさんでラオス,カンボジアがある.タイ地方は熱帯雨林を伐採してしまったのに対して,ラオス,ベトナムは森林が残っている.1990年10月10日7時のデータではタイのコラート高原とラオスの領内では約56°Cも気温が異なる.この気温差は先に示した森林地と畑地の地表面温度差とほぼ同じである.以上3種類の衛星データを使用して森林とその他の土地利用との地表面温度や気温を調べ,森林の気候調節機能を調べた.その結果,地表面温度や気温については最大56°Cの差があることが判った.本年度の研究は、(1)デ-タ解析のための基本問題の解明(2)地方林地帯のデ-タの購入,を行った。デ-タ解析のための基本問題の解明については,TMデ-タの土地利用分類法の検討,メッシュ化のメッシュ大きさの検討,デ-タ標準化についての基準土地利用形態の採択などについて討した。土地利用分類法については,教師あり分類,教師なし分類について検討した結果,教授なし分類のクラスタ-分析法を使用することにし,非階層的手法のKーMean法を用いることにした。また,メッシュ化した場合,メッシュの大きさが問題になるが、メッシュ内のピクセルサイズを1,4,6,8,16,24,32の7通りに変化させて、それに伴う外挿地挿面温度を調べた。その結果8×8ピクセルが適当であると判断された。さらに,熱帯林,温帯林,北方林の気候調節機能を比較する場合,デ-タの標準化を行う必要がある。標準化を行う場合,土地利用形態の面積比が、独立変数にするため,基準の土地利用形態を独立変数のため、回帰式から除いて計算する必要がある。その結果、植生による地表面温度の変化が少ない市街地を基準土地利用とするのが適当であると判断された。以上の成果を利用して,日本国内デ-タについて解析を行ってみた。その結果,標準偏回帰系数を比較することによって,地域的な森林の気候調節機が比較出来ることが判明した。北方林の衛星デ-タについては、中国東北部(パス114,ロウ027)9デ-タ購入した。また,小興安嶺(パス121,ロウ024)のデ-タも2デ-タ購入した。これらについて解析を続行している。森林の気候調節機能に関する研究のため,次の3項目の研究を行った。森林およびその他の土地利用と地表面温度の関係1)森林およびその他の土地利用に変化したときの変化予測式をランドサットデータを使用して計算した。この式を使用して、1x1km^2の土地利用面積が森林,畑地などになったと仮定したときの推定地表面温度を算出した。

その結果,森林が伐採されて畑地に変化すると,地表面温度は最大45°C上昇すると予測できた。2)森林の消失に伴う地表面温度の変化北方森林が消失した場合,地表面温度がどの様に変化するかを,NOAAデータを使用して調べた。データの解析は1987年に発生した中国とロシアの国境地帯の森林火災地について調べた。森林地が焼失すると地表面温度が大幅に上昇し最大6.0°Cにもなることがわかった。3)タイ,カリマンタン,中国地区の気温分布と森林伐採による影響熱帯雨林としてタイとインドネシアのカリマンタンの熱帯雨林について,「ひまわり」データによって解析した。この解析地区にはメコン川をはさんでラオス,カンボジアがある。タイ地方は熱帯雨林を伐採してしまったのに対して,ラオス,ベトナムは森林が残っている。1990年10月10日7時のデータではタイのコラート高原とラオスの領内では約56°Cも気温が異なる。この気温差は先に示した森林地と畑地の地表面温度差とほぼ同じである。以上3種類の衛星データを使用して森林とその他の土地利用との地表面温度や気温を調べ,森林の気候調節機能を調べた。その結果,地表面温度や気温については最大56°Cの差があることが判った。
民主主義社会を生きる市民育成のための現代アメリカ社会科カリキュラム編成の研究

本研究を進めるにあたって,民主主義社会を生きる市民に必要な価値観形成や判断力の育成を意図したと解される社会科教育・公民教育関係の理論書,プロジェクトの報告書,ならびに,それに基づいて作成された教科書や教師用指導書についての収集を継続的に行ってきた。これらの収集した資料や関連文献については、翻訳を進め,個々のプロジェクトがどのような目標のもとにカリキュラムや単元を構成しているか,またそこにはどのような社会認識形成の論理,判断力育成の論理が組み込まれているかを、各単元レベルでの教授・学習活動の具体的な内容・方法の分析を通して,論理実証的に解明してきた。また,本年度2月に渡米し,1960年代後半から80年代にかけて開発・出版された理論書やプロジェクト報告書,教科書や教師用指導書のうち,未だわが国に紹介されていないもの,一部紹介はされているが国内に資料が体系的に存在しないものに重点をおき収集活動を行なった。その結果,例えば,『Law in U.S.History』や『Subject To Citizen』などのプロジェクト教材を収集することができた。また渡米先では,ワシントン大学のWalter Parker氏,Robert Howard氏,シアトル大学のMargaret Fisher氏から米国やワシントン州での市民性教育や法関連教育の現状と課題について詳細な情報を得ることができた。研究成果の公表について本年度は,法体系それ自体の教授を目的とするのではなく,法化社会を生きる市民に必要な社会認識の形成を図ろうとするプロジェクトを中心に分析を行い,6月の日本カリキュラム学会において「法社会を生きる市民育成のための社会科カリキュラム編成-『都市社会アメリカにおける正義』の場合-」の題目で発表した。1970年代に当時イリノイ大学シカゴ校教授であったRobert Ratclifeらによって開発された法関連教育教材を取り上げ,その内容編成の論理や学習の意義について検討した。なお本報告をもとに加筆・修正した論文が,日本カリキュラム学会の学会誌『カリキュラム研究』第15号に「法を基盤とする社会科カリキュラム編成の研究-『都市社会アメリカにおける正義の場合』-」の題目で掲載される予定(現在印刷中)である。研究初年度においては、研究課題名に関わる資料の収集、すなわち、民主主義社会を生きる市民に必要な価値観形成や社会的判断力の育成を意図したものと解される社会科教育・公民科教育関係の理論書、プロジェクトの報告書、ならびに、それに基づいて作成された教科書や教師用指導書を収集した。とりわけ1970年代から80年代に米国で開発・出版されたものに重点をおいて収集活動を行なった。この期間に開発されたプロジェクトについては、所謂「社会科学科」に位置づけられるプロジェクトは数多く紹介されてきているものの、価値観形成や判断力育成をはかるプロジェクトについては未だわが国に紹介されていないもの、一部紹介はなされているが国内に資料が体系的に存在しないものも多い。そこで、今年度1月に渡米し、カリフォルニア州にて収集活動を行い、歴史学習、社会問題学習、法関連教育等を通して、子どもの判断力育成を図ろうとする多様なプロジェクトを収集した。一例として、歴史教育を通して行なおうとするものとしてAmherst Project Seriesを、社会問題学習を通して行おうとするものとしてはJack R.Fraenkelが編集顧問を務め開発されたCrucial Issues in American Government Series、法関連教育を通して行なおうとするもとしてはR.S.Summersらによって開発されたJustice and Order through Lawなどがあげられよう。こうした収集活動を行なう一方で、収集した資料や関連文献の翻訳を進めながら、これらのプロジェクトにみられる社会認識形成の論理、判断力育成の論理を解明するために、個々のプロジェクトがどのような目標のもとに、具体的なカリキュラム、単元、授業を構成しようとしていたのか、各単元レベルでの内容構成表や学習指導案を作成しながら教授・学習活動の具体的な内容・方法の分析を進めているところである。昨年度より研究課題に関わる資料収集,すなわち,民主主義社会を生きる市民に必要な価値観形成や判断力の育成を意図したと解される社会科教育・公民教育関係の理論書,プロジェクトの報告書,ならびに,それに基づいて作成された教科書や教師用指導書についての収集を継続的に行ってきた。しかし,法関連教育等を通じて子どもの判断力を育成しようとするものについては,十分な収集ができなかったため,本年度6月に渡米し,1960年代後半から80年代にかけて開発・出版された法関連教育の理論書やプロジェクト報告書,教科書や教師用指導書のうち,未だわが国に紹介されていないもの,一部紹介はされているが国内に資料が体系的に存在しないものに重点をおき収集活動を行なった。その結果,例えば,オレゴン州弁護士協会等が中心となりカーネギー財団の支援を受けて開発されたLiberty and the Lawシリーズや,Darien A McWhirterらによって編成されたExploring The Constitution Series, Linda RiekesとSally Maheによって開発されたLaw in Action Seriesなどのプロジェクト教材を収集することができた。その結果,プロジェクトは,法体系それ自体の教授を目的とするもの,市民生活に関わる限りでの法の教授をめざすもの,社会的判断力の一要素として法的判断を捉え,その育成を図ろうとするものなどに類別でき,類型ごとに内容編成の論理も異なることが明らかになった。

なお,詳細については,今年6月の日本カリキュラム学会において「都市研究としての法関連教育のカリキュラム編成」のテーマで,10月の全国社会科教育学会において「法的判断力育成のためのカリキュラム編成の論理」のテーマで発表予定である。本研究を進めるにあたって,民主主義社会を生きる市民に必要な価値観形成や判断力の育成を意図したと解される社会科教育・公民教育関係の理論書,プロジェクトの報告書,ならびに,それに基づいて作成された教科書や教師用指導書についての収集を継続的に行ってきた。これらの収集した資料や関連文献については、翻訳を進め,個々のプロジェクトがどのような目標のもとにカリキュラムや単元を構成しているか,またそこにはどのような社会認識形成の論理,判断力育成の論理が組み込まれているかを、各単元レベルでの教授・学習活動の具体的な内容・方法の分析を通して,論理実証的に解明してきた。また,本年度2月に渡米し,1960年代後半から80年代にかけて開発・出版された理論書やプロジェクト報告書,教科書や教師用指導書のうち,未だわが国に紹介されていないもの,一部紹介はされているが国内に資料が体系的に存在しないものに重点をおき収集活動を行なった。その結果,例えば,『Law in U.S.History』や『Subject To Citizen』などのプロジェクト教材を収集することができた。また渡米先では,ワシントン大学のWalter Parker氏,Robert Howard氏,シアトル大学のMargaret Fisher氏から米国やワシントン州での市民性教育や法関連教育の現状と課題について詳細な情報を得ることができた。研究成果の公表について本年度は,法体系それ自体の教授を目的とするのではなく,法化社会を生きる市民に必要な社会認識の形成を図ろうとするプロジェクトを中心に分析を行い,6月の日本カリキュラム学会において「法社会を生きる市民育成のための社会科カリキュラム編成-『都市社会アメリカにおける正義』の場合-」の題目で発表した。1970年代に当時イリノイ大学シカゴ校教授であったRobert Ratclifeらによって開発された法関連教育教材を取り上げ,その内容編成の論理や学習の意義について検討した。なお本報告をもとに加筆・修正した論文が,日本カリキュラム学会の学会誌『カリキュラム研究』第15号に「法を基盤とする社会科カリキュラム編成の研究-『都市社会アメリカにおける正義の場合』-」の題目で掲載される予定(現在印刷中)である。
インドのフィールドと遺伝資源を利用したトウジンビエのゲノミクスの促進

トウジンビエは高い耐乾性・耐暑性・貧栄養耐性を持ち、持続的な生物生産に資するものである。本研究においては、インドの研究機関であるICRISAT及びタミルナードゥ農業大学と共同でこれらの根の構造、微生物メタゲノム、窒素利用動態を解析し、これを基にゲノムワイド関連解析を行い、それらに関連するDNA多型や遺伝子を見出し、それらの効果を検証する。また、ICRISATと共に、トウジンビエや関連作物種のゲノム情報の整備・統合・データベース化を進め、本研究で得られるデータによりこれを拡充し、研究者・育種家・農家が利用しやすいような形で公開する。これによりトウジンビエのゲノミクスの促進を図る。