hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳におけるグリア伝達物質(D-セリン)の機能解析

D-セリンは、グリア細胞由来神経伝達物質としてNMDA型グルタミン酸受容体の活性制御に関わると共に、神経細胞死や統合失調症などの脳病態にも関わる可能性があると示唆されてきた。しかしながら個体レベルでのD-セリンの機能は必ずしも明確になっていなかった。そこで、本研究では、D-セリンの機能を個体レベルで検証することを目的とし、D-セリンの合成を担うセリンラセミ化酵素(SR)遺伝子のノックアウト(KO)マウスを作製し解析した。SR-KOマウス系統では、ホモ接合体が得られWestern blot法によりSR蛋白質の消失を確認した。この結果から、SRは生存や発達や繁殖には必須でないことが分かった。また、脳内D-セリン量を測定したところ、野生型マウスの1/10程度に低下していた。従って、SRが脳内D-セリンの主要な合成酵素である事が明らかになった。SR-KOマウスを陰性コントロールとして、野生型マウスにおけるSRの発現分布を調べたところ、成体マウスでは終脳を中心とした神経細胞に発現していた。細胞マーカーを用いた解析により、大脳皮質や海馬においてはグルタミン酸作動性神経細胞、線条体においてはGABA作動性神経細胞に主に発現している事を見出した。さらに、SR-KOマウスにおけるNMDA受容体の機能を調べるために、大脳皮質内にNMDAを直接注入して観察されるNMDA依存的な興奮性神経細胞死を観察したところ、KOマウスでは、傷害領域が野生型に比べて有意に縮小していた。NMDAとD-セリンを共注入するとこの効果は検出されなかった事から、SRにより合成されるD-セリンが、個体レベルでNMDA受容体の機能制御に関わる事を明らかにした。これらの結果とSRが神経細胞に存在する事から、D-セリンは神経細胞由来神経機能修飾因子と考えられた。本研究は、脳のアストロサイト特異的かつ時期特異的遺伝子操作マウスを作成し、NMDA型グルタミン酸受容体の内在性リガンドと報告されているアストロサイト由来D-セリンによる神経伝達調節と脳機能における役割を、個体レベルで検証することを目的としている。この目的のために、アストロサイト特異的に発現しD-セリンの合成を担うセリンラセミ化酵素(SR)遺伝子を脳部位特異的かつ時期特異的に欠損させたマウスを作製した。SRのタンパク質コード開始メチオニンに合わせ、薬剤投与により活性誘導が可能な遺伝子組換え酵素CrePR遺伝子を挿入したSRCPマウスを2系統作製した。No.107系統では、ノックアウトマウスで、SRが欠損したことをウェスタンブロット法ならびに免疫組織化学法で確認した。特に免疫組織化学法では、成体大脳皮質ではSRがアストロサイトよりも神経細胞に主に発現することを見出した。さらに脳内D-セリン量が有意に減少していることを見出し、SRが脳内D-セリン合成の主要な酵素であることを個体レベルで明らかにした。また、No.6系統ではホモ接合体マウスを得ることができなかった。この2系統の表現型の差異の原因を明らかにする必要がある。一方、SRの酵素機能に必須の領域をコードする第3エクソンの上流と下流のイントロン中にCrePRの認識配列であるloxPを導入し、かつ遺伝子欠損をモニターするためにloxP間の欠損により蛍光蛋白質EGFPを発現するようにしたSRLマウス系統を作製した。このマウスでは、loxP間の欠損によりEGFPの発現が誘導されることを確認した。今後、SRCPマウスの表現型を解析し、さらにSRCPとSRLマウス系統を掛け合わせることにより、SRの脳機能における役割を分子生物学的、生理学的および行動学的観点から詳細に解析する予定である。
魚類骨格筋タイプミオシン重鎖遺伝子発現のスイッチング機構に関する研究

1.トラフグ速筋型ミオシン重鎖遺伝子クラスター(クラスターA、BおよびC)のより詳細な物理地図を作成するため、同領域を含むコスミドおよびBACクローンの解析を行った。その結果、クラスターA、BおよびCにはそれぞれ少なくとも4、3および3種類、合計10種類のミオシン重鎖遺伝子が存在することが明らかとなった。これらの結果および分子系統解析の結果より、ヒトとトラフグの速筋型ミオシン重鎖遺伝子はヒトと硬骨魚類の共通祖先が分岐した後、それぞれ独立して形成されたことが示唆された。2.メダカBACライブラリーのスクリーニングにより、メダカにおいても速筋型ミオシン重鎖遺伝子クラスターの存在が明らかとなった。分子系統解析により、11種類のミオシン重鎖遺伝子が存在する同クラスターはトラフグにおけるクラスターAに対応することが明らかとなった。クラスターA中のミオシン重鎮遺伝子数はメダカのほうがトラフグよりも明らかに多いが、これは環境水温の変化へ対応するためにメダカが取得した適応戦略の一つであると考えられる。3.運動水槽装置を設計・作製し、メダカを流速3.0-3.3cm/sec(1.0-1.2bodylength/sec)の水流中で1日8時間の運動を0-10日間行い、各実験群に対してMYH遺伝子のクローニングおよびreal time PCRによる発現解析を試みた。その結果、運動群と非運動群間において種々の速筋型MYH遺伝子の発現パターンに大きな差異は認められなかった。また、運動開始から運動10日目まで遅筋/心筋型MYH遺伝子の発現量にも変化はみられなかった。1.既存のトラフグゲノムデータベース、BACおよびコスミド末端・内部配列データベースを使用し、トラフグミオシン重鎖遺伝子クラスターの物理マップを作成した。この際、公開されているミドリフグおよびゼブラフィッシュのゲノム配列を利用し、トラフグで不足しているゲノム配列データを補助した。その結果、トラフグ速筋型ミオシン重鎖遺伝子は5つの領域に存在し、そのうち3領域でクラスターを形成することが明らかとなった。2.In silicoで得られたミオシン重鎮遺伝子クラスターについてのデータを、分子生物学的手法を用いて確認した。3領域に分散して存在するそれぞれのミオシン重鎖遺伝子クラスターのすべて、もしくは一部を含むBACおよびコスミドクローンを鋳型としたPCR、および当該BACおよびコスミドクローンの塩基配列の一部を決定することにより、クラスター内のミオシン重鎖遺伝子数を計測するとともに、クラスター周辺の遺伝子構成を調べた。3.各クラスターを構成する1種類以上のミオシン重鎖遺伝子の時空的な発現変動をRT-PCRにより解析した。また、発生初期で発現するミオシン重鎖遺伝子の詳細な発現部位は、ホールマウントin situハイブリダイゼーションにより解析した。その結果、発生初期および成体で発現するミオシン重鎖遺伝子は異なることが示唆された。しかしながら、これまで報告されている哺乳類の結果とは異なり、発生初期型から成体型へのミオシン重鎖遺伝子のスイッチングはクラスター内ではなくクラスター間で起こることが示唆され、魚類と高等脊椎動物のスイッチング機構は異なることがわかった。
ヴィクトール・バッシュ研究-ドイツ哲学の受容に努める同時代の思 想的環境にてらして

フランスの美学者ヴィクトール・バッシュ(一八六三-一九四四年)を一つの軸として、一九世紀末から二〇世紀前半にかけてのフランス美学を、近代ドイツ哲学との関係という視角から検証した。またそれに付随して、世紀転換期のヨーロッパで盛り上がりをみせた心霊研究などについて併せて調査することにより、当該時期のフランスの思想的環境をいっそう広い視野から検討した。本研究課題は、フランスの美学者ヴィクトール・バッシュ(一八六三-一九四四年)が、カントをはじめとするドイツ近代哲学、美学をどのように受容し、そのうえでいかにして自身の思想を育てたのかを、ひろく同時代のフランスの思想的環境にみとめられるドイツ哲学、美学の受容の努力をふまえつつあらためて検討することによって、バッシュの思想を立体的に把握しなおし、もって従来顧みられることのすくなかった彼の美学的思想に、そしてひいては、現在でも研究がすすんでいるとは言いがたい一九世紀末から二〇世紀前半にかけての時期のフランス美学に、あらたな光を投げかけるとともに、いまだ解明されざる部分のおおい近代哲学、美学上の独仏関係の一端を明らかにすることを目指すものである。この目的にさいして、初年度にあたる平成二三年度には、冬にパリへの出張もはさみつつ、バッシュにかんする文献資料を収集、調査し、彼の思索のありようを、アンリ・ベルクソン(一八五九-一九四一年)など、バッシュと同時代に活躍した、やはりドイツ近代哲学との対話をへて思索をふかめたとみられる哲学者たちのそれと比較検討するとともに、世紀転換期にとくに盛りあがりを見せた「心霊現象研究」など、当該時期のフランスの思想的環境にかんする調査をあわせてすすめた。平成二三年度には、得られた成果のうち、バッシュに直接かかわるものは公表できなかったが、ベルクソンにかんするものについては、第六二回美学会全国大会における口頭発表ならびに著作として、また、「心霊現象研究」にかんするものについては、国士舘大学哲学会シンポジウム「ヨーロッパ的理性の境界へ」における提題ならびに『国士舘哲学』第一六号掲載の論文として、それぞれ公表した。この目的にさいして、最終年度にあたる平成二四年度には、バッシュにかんする文献資料を収集、調査し、彼の思索のありようを、アンリ・ベルクソン(一八五九-一九四一年)など、バッシュと同時代に活躍した、やはりドイツ近代哲学との対話をへて思索をふかめたとみられる哲学者たちのそれと比較検討するとともに、世紀転換期にとくに盛りあがりを見せた心霊研究など、当該時期のフランスの思想的環境にかんする調査をあわせてすすめた。平成二四年度には、得られた成果のうち、バッシュに直接かかわるものは公表できなかったが、ベルクソンならびに心霊研究にかんするものについては、『美学』六三巻一号(通算二四〇号)掲載の論文、および『山口大学哲学研究』第二〇巻掲載の論文として公表した。研究課題の目的にかなう一定の成果をあげることができ、かつその一部を学会発表、学術論文、著作のかたちで公表できたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成二三年度に研究課題の目的にかなう一定の成果をあげることができ、かつその一部を学会発表、学術論文、著作のかたちで公表できた点に鑑み、平成二四年度もひきつづき同様の仕方で調査をすすめてゆくことが有効であると考える。
高血圧自然発症ラットの血管膜機能異常とカルモジュリン遺伝子の欠損変異

我々はこれ迄にラット(Spnague-Dawley)の脳cDNAライブラリーより2種のカルモジュリンcDNA(pRCM1&pRCM3)をクローン化し塩基配列決定によりそれらは2種のカルモジュリン遺伝子より転写された事を示してきた。またSHRのゲノムライブラリーを作成して、そこから2種のbona fideカルモジュリン遺伝子(CaMI&CaM【II】)およびその各々に由来する偽遺伝子(λSC9&λSC8)をクローン化し、構造を解析してきた(CaM【II】は現在解析中である)。CaMIは6つのエクソンより成る。イントロンは3ケ所で【Ca^(2+)】結合ドメインを分断する位置にある。カルモジュリンは【Ca^(2+)】結合領域を中心として4つのアミノ酸配列の相同な部分に分けられ、イントロンの位置もその境界に存在すると期待されたが、得られた結果は意外であった。当初ラットとニワトリのイントロンの数と位置は大巾に異なると思われたが、最近ニワトリのカルモジュリン遺伝子の塩基配列に間違いが見出され、大巾に改訂された結果、両者は遺伝子構造上酷似している事が分った。第【III】イントロン上にidentifier seguenceに類似の塩基配列が見出されたが、そのCaMI転写における役割は未知である。CaMIの5′上流には3つのGCboxが見出されるが、この近辺でニワトリのカルモジュリンと強い塩基配列相同性があるのでこの領域はカルモジュリンの転写に重要であると思われる。λSC9は分子内に2ケ所フレームシフト変異をもつ、機能を持つカルモジュリンmRNAを転写できない偽遺伝子である。λSC8もCaM【II】の偽遺伝子であるが、構造上転写している可能性がある。SHRのλSC8では興味ある事に第3【Ca^(2+)】結合領域内にAsn-97,Gly-98なる2つのアミノ酸欠損が見出された。この欠損はニワトリでは見られない。これがSHRの高血圧発症に関わっているかどうか、WKYのλSC8遺伝子の構造決定も含めて現在検討中である。
低出力レーザーの作用機序に関する基礎的研究ーフリーラジカル制御による検討ー

低出力レーザーのフリーラジカル制御機構に対する影響を調べるため、血管内皮細胞における一酸化窒素、活性酸素、活性酸素消去酵素、ニトロチロシンの動態について観察した。その結果、レーザー照射によりこれらのフリーラジカル発現は変化し、炎症下では非炎症下とは違った発現を見せた。本研究結果から、低出力レーザーはフリーラジカル発現に影響を及ぼし、抗炎症効果に寄与することが示唆された。本研究の目的は、低出力レーザー照射がフリーラジカル制御に与える影響について検討し、レーザー治療におけるエビデンスを得ることである。本研究においては臨床応用を念頭に低出力レーザーの抗炎症作用に及ぼす影響についてフリーラジカル制御機構に焦点を当て、検討を行う予定である。本年度は昨年度に引き続き、レーザーの照射条件の検討、およびレーザー照射後の一酸化窒素(NO)の動態について検討を行った。第一に、炎症時を想定したレーザーの照射条件の検討については、低出力レーザー照射時の血管内皮細胞の増殖率をLPS投与量をそれぞれ変更し、検討した。その結果、LPS濃度0,0.01,0.1,0.5,10μg/ml投与時においてレーザー照射後、増殖が促進した。このことから炎症時における低出力レーザー照射は非炎症時と比べ、治癒効果が高いことが示唆された。第二に、炎症時における低出力レーザー照射後の一酸化窒素の動態について検討した結果、非炎症時と比べ、炎症時において血管内皮細胞は一酸化窒素合成酵素(NOS)のアイソフォームのうちn,e-NOSの他にi-NOSが発現していた。また、低出力レーザー照射によりi-NOS,e-NOSの発現が減弱した。i-NOSは他のNOSと比較し、NOを一過性に多量に産生し、superoxideと反応することで、peroxynitriteを生成し、強い細胞障害性を示すことが知られている。このことから、炎症時における低出力レーザー照射は、i-NOSの発現を減弱させ炎症性メディエーターである一酸化窒素の合成を減少させることで抗炎症効果を及ぼすことが示唆された。本研究結果は、低出力レーザー照射におけるフリーラジカル制御機構のうち、フリーラジカルの一種である一酸化窒素の動態について明らかにしたという点で重要であると考える。本研究の目的は、低出力レーザー照射がフリーラジカル制御機構に与える影響について検討し、レーザー治療におけるエビデンスを得ることである。本研究においては臨床応用を念頭に低出力レーザーの抗炎症作用に及ぼす影響についてフリーラジカル制御機構に焦点を当て検討を行う予定であり、本年度は、対照実験である低出力レーザーで治癒促進を目的として照射する場合を想定した実験を行った。初年度である平成24年度は、第一に、血管内皮細胞の培養条件の検討、第二にレーザーの照射条件の検討、第三にレーザー照射後の一酸化窒素(NO)の動態について検討を行った。その結果、血管内皮細胞の基本的な培養条件を確定した。また、レーザーの照射条件は、血管内皮細胞で0.26J/cm22.6 J/ cm2において増加傾向を示し、0.26J/ cm2を治癒促進を目的として照射する場合の至適条件とした。レーザー照射後の細胞増殖率について検討した結果、至適条件での照射により、血管内皮細胞は照射48、72時間後に非照射群と比較し、細胞の増殖は促進した。最後に、レーザー照射後の一酸化窒素(NO)の動態について検討を行った。レーザー照射後の一酸化窒素合成酵素(NOS)の発現について免疫組織染色により検討したところ、血管内皮細胞においてはNOS-1,NOS-3が微量であるが発現し、NOS-2は発現していないことが明らかとなった。この結果を踏まえ、レーザー照射後における培地中の一酸化窒素(NO)の定量について現在検討中である。本年度の研究内容は、細胞増殖が促進することにより治癒が促進するという考えのもと、低出力レーザー照射においてどの照射量で細胞促進効果が表れるのかの確認、細胞増殖が促進された時、フリーラジカル制御機構が働くかどうかについて確認したものであり、研究の土台となるべき基本的条件の確立という点において重要である。本研究の目的は低出力レーザー照射がフリーラジカル制御に与える影響について検討し、レーザー治療におけるエビデンスを得ることである。本年度は「活性酸素」の動態をテーマに検索を行った。活性酸素合成酵素(Nox-1、Nox-2、Nox-4)、活性酸素消去酵素(Mn-SOD)、一酸化窒素(NO)と活性酸素(O2-)の反応により生成されるperoxynitriteについて形態的に検索を行った。免疫染色の結果、低出力レーザー照射後のNox-1の発現は非照射群と比較し、レーザー照射群ではコントロール群、LPS投与群ともに発現が増強していた。Nox-2では、非照射群と比較し、レーザー照射群ではコントロール群、LPS投与群ともに発現が増強していた。一方、Nox-4についてはレーザー照射群ではコントロール群、LPS投与群ともに変化は認められなかった。これらのことから低出力レーザー照射後の血管内皮細胞において活性酸素合成に関与するのはNox-1、Nox-2であることが明らかとなった。またこれらの活性酸素合成に対して消去酵素の動態についても検索した結果、Mn-SODはレーザー照射群では若干発現量は増加傾向にあるもののコントロール群、LPS投与群ともに有意差は認められなかった。同様に反応物質であるperoxynitriteについてもレーザー照射群では若干発現量は減少傾向にあるもののコントロール群、LPS投与群ともに有意差は認められなかった。この点については生化学的に検索後、再検討を行う予定である。

本研究により低出力レーザー照射がフリーラジカル制御に与える影響のうち活性酸素に関わる酵素の動態と反応により生成される炎症物質peroxynitriteの動態についての解明がなされた。昨年度の結果と合わせて低出力レーザー照射がフリーラジカル制御に与える影響についての形態学的な検索について明らかになった。本研究の目的は低出力レーザー照射がフリーラジカル制御に与える影響について検討し、レーザー治療におけるエビデンスを得ることである。本年度は昨年度までに得られた形態学的な検索結果を参考に、生化学的手法での検討を行った。具体的には活性酸素について、活性酸素合成酵素の活性(NADPHオキシダーゼ活性)および活性酸素消去酵素(Mn-SOD)のタンパク量の検索,一酸化窒素と活性酸素の反応物質であるperoxynitriteをnitrotyrosineをマーカーとして定量した。さらに、一昨年度定量した一酸化窒素の活性について再実験を行った。その結果、NADPHオキシダーゼ活性はcontrol群ではレーザー照射により活性が上昇するが、LPS添加群では変化はなかった。Mn-SODはレーザー照射によりcontrol群では発現は変化しないが、LPS添加群で発現が減少した。nitrotyrosineはレーザー照射によりcontrol群、LPS添加群ともに発現は変化しなかった。一酸化窒素の活性はレーザー照射によりLPS添加群において活性が減少した。本研究により、低出力レーザー照射がフリーラジカル制御に与える影響について活性酸素合成酵素、活性酸素消去酵素、一酸化窒素、peroxynitriteそれぞれの動態が明らかとなり、低出力レーザーがフリーラジカル制御を通して生体に及ぼす影響の一端が明らかとなった。本研究結果は、レーザー治療が生体に及ぼす影響についての基礎的知見であり、より安全なレーザー治療を実現する上での一助となると考える。今後、臨床応用するにあたりより生体に近い条件での知見を増やしていきたい。低出力レーザーのフリーラジカル制御機構に対する影響を調べるため、血管内皮細胞における一酸化窒素、活性酸素、活性酸素消去酵素、ニトロチロシンの動態について観察した。その結果、レーザー照射によりこれらのフリーラジカル発現は変化し、炎症下では非炎症下とは違った発現を見せた。本研究結果から、低出力レーザーはフリーラジカル発現に影響を及ぼし、抗炎症効果に寄与することが示唆された。初年度、一昨年度までにおいて、実験の条件設定ならびに低出力レーザー照射後の血管内皮細胞における一酸化窒素合成酵素(NOS-1、NOS-2、NOS-3)の動態については明らかになっている。本年度は、低出力レーザー照射後の血管内皮細胞における活性酸素合成酵素の動態(Nox-1、Nox-2、Nox-4)と活性酸素消去酵素(Mn-SOD)、peroxynitriteの動態について免疫染色法にて検索を行った。本年度は新たな試みとして、コンピューターソフトウェア(Adobe photoshop Elements 10)により、細胞の発色状態を「輝度」を指標にして定量的に検索した。
幹細胞による安全な軟骨再生医療のための脂質分化マーカーの探索とその機能の解明

本研究はより安全で効率的なiPS細胞を用いた軟骨再生医療を実現することを目指す。本研究では1ヒトiPS細胞から軟骨細胞への分化過程で特徴的な構造変化を示す糖鎖が存在する。その糖鎖を制御することで、高効率かつ特異性の高い分化誘導法が確立できる。2未分化iPS細胞に特異的抗体を用いることで、分化iPS細胞の活性を下げることなく選択的に未分化iPS細胞を除去できる。という2つの仮説を検証する。まず仮説1に対し、我々は先行研究でGlycoblotting法によりマウスiPS細胞から軟骨細胞分化誘導系において、特徴的な構造変化を示す糖鎖(Fucosyl GM1)が増加することを報告した(Hontani et al., 2017)。この結果から、ヒトiPS細胞から軟骨細胞への分化過程でも、マウスのような特徴的な構造変化を示す糖鎖が存在するかを本研究で検証する。仮説2については、抗体は立命館大学との共同研究により提供されたR-17Fを用いた。R-17F(Matsumoto et al., 2015)はiPS細胞に特異的な抗体で、未分化iPS細胞にのみ発現する糖鎖構造(H-type1)を認識し、容量依存性にiPS細胞に細胞傷害性を持つ。我々はまず、R-17Fの未分化ヒトiPS細胞への結合能を、ヒトiPS Cell line, 201B7, 606A1を用い、R-17Fの2次抗体を用いた免疫染色によって証明した。次に、R-17FのiPS、軟骨細胞への細胞傷害性の評価について、606A1、ヒト軟骨細胞cell line、C28/I2を用い、抗体と反応させた後に死細胞をPIで染色後、Flow Cytometryで定量評価したところ、iPS細胞に抗体を加えた群は死細胞が70%であったのに対し、軟骨細胞は15%とcontrolとほぼ差を認めなかった。現在、さらなる検証実験を計画中である。仮説1に対しては、ヒトiPS細胞から軟骨への分化過程での糖鎖解析はすでに終了している。仮説2に対しても、in vitroでの実験はほぼ終了しており、in vivoの実験も現在進行中であるため。仮説1については、京都大学と共同研究で提供された、ヒトiPS細胞由来の軟骨sampleをコントロールとし糖鎖解析を行う。糖鎖解析の際、同一な解析条件が求められるため、すべてのsampleを揃う4月末頃に一括で解析する予定である。仮説2については、R-17Fによるteratoma発生抑制効果の評価について評価予定である。またヒトiPS由来軟骨細胞に対するR-17Fの効果の検討も予定しており、京都大学から検体が届き次第評価する予定である。糖鎖解析を用いたiPS細胞除去効果の確認についても、現在さらなる解析を進めている。

糖鎖解析を用いたiPS細胞除去効果の確認についても、現在さらなる解析を進めている。今後の予定で記載した通り、実験はおおむね順調であるが、当該年度で達成しきれなかった仮説1、仮説2の実験に関して今後も継続が必要であるため、これらを実施するための費用として次年度に使用する予定である。
重水素吸蔵金属中での低温核融合反応

重水の電気分解の際に水素吸蔵金属を用いた陰極中で重水素間の核融合反応が起こると報告されて以来、固体中の低温核融合に対して多数の実験的な試みや理論的研究がされてきた。しかし、低温核融合の確認実験は逆に否定的な結果をあたえるものものが多く、理論的にも従来の物理の枠内では理解しがたい状況にあるといえる。本研究では吸蔵金属中の重水素の非平衡的要素が重要であると考えて、その方向で実験的な試みを実施して、固体中の重水素の低温核融合の実現と検出を目指した。さらに低温核融合の反応機構についての知見を得る実験も行なった。核融合反応の検出は、陽子反跳液体シンチレ-ション検出器を用いた中性子測定を中心に行った。パラジウム金属への重水素の吸蔵は電解法また加圧ガス接触法によった。重水の電解に際しては吸蔵量が多くなるという点から、電解槽の温度を4°Cに冷却した。またパルス電流電解や超音波印加しながら電解をした。それらの電解中に中性子測定などを行ったが、軽水を用いた参照実験と比べて計数率の増加は見られなかった。パラジウムあるいはチタンを高圧重水素ガスと接触させたまま、あるいは吸蔵済みの金属に温度変化を与えたときの中性子バ-ストを探したが、見つからなかった。また外方拡散制御実験の再現実験も試みた。重水素吸蔵パラジウムの点火実験では重水素が急激に放出され燃焼することが分かった。すべての試みにおいて重陽子間の低温核融合は検出することができなかった。他に、負パイ中間子のパラジウム中の水素原子への捕獲確率を測定した結果から、その水素原子のの価電子密度が極めて低いとわかり、重陽子間の電子遮蔽が静的なトンネル透過による低温核融合が起こるほど有効ではない推論できた。また、負中間子の捕獲確率が低いことから低温核融合の一説明としての宇宙線によりミュ-オン触媒核融合が起こらないと結論できた。重水の電気分解の際に陰極として用した水素吸蔵金属中で重陽子間の低温核融合反応が起こることが見出されて以来、低温核融合に対する数多くの実験的および理論的アプロ-チがされてきたが、まだ確定的な理解には至っていない。本研究では吸蔵金属中の水素の非平衡要素を高める方向の実験を行って、低温核融合の実現と検出を目指すとともに、その反応機構についての知見を得ようと努めた。核反応の検出は、陽子やγ線等も検討したが、高感度であると同時に試料の形態の制約を受けないという点から中性子測定を中心に行った。それには速中性子を陽子反跳液体シンチレ-ション検出器で測定し、パルス波形から中性子とγ線の弁別を行うが、CAMACデ-タ収集係の使用で、弁別能力の向上、時間情報の記録および後日のオフライン解析が可能になり、種々の実験条件の改善に役立った。電解実験においてはパルス電解や電解槽の低温化などを試みたが、核融合反応の徴候を見出すことはできなかった。他に、重水素ガスとパラジウム金属、チタン金属を接触させて吸蔵させた後、脱蔵させる実験も行ったが、中性子は検出できなかった。重水素を吸蔵しているパラジウム金属を燃焼させると、最も急激に重水素が拡散放出されると考えられるが、この試みでも低温核融合について否定的な結果を得た。さらに、重水素を吸蔵しているパラジウム金属の表面に銅などの水素透過性の悪い金属薄膜を電着して、重水素の放出を抑える条件下での加熱実験も行った。

別に、負パイ中間子を水素吸蔵パラジウム金属に入射して、陽子と荷電交換して生成した中性パイ中間子の消滅γ線の高感度測定から、負パイ中間子の水素原子への捕獲確率を決定し、これより水素原子の価電子密度に関する情報を得た。水素原子の電子密度が極めて低いという結果を得たが、これは、水素原子核間のトンネル効果による低温核融合に対しては特に不利な状況であると結論できる。重水の電気分解の際に水素吸蔵金属を用いた陰極中で重水素間の核融合反応が起こると報告されて以来、固体中の低温核融合に対して多数の実験的な試みや理論的研究がされてきた。しかし、低温核融合の確認実験は逆に否定的な結果をあたえるものが多く、理論的にも従来の物理の枠内では理解しがたい状況にあるといえる。本研究では吸蔵金属中の重水素の非平衡的要素が重要であると考えてその方向で実験的な試みを前年度より引き続いて実施しており、固体中の重水素の低温核融合の実験と検出を目指した。さらに低温核融合の反応機構についての知見を得る実験も行った。核融合反応の検出は、高感度かつ高選択性である中性子測定を中心に行った。それには速中性子を陽子反跳液体シンチレ-ション検出器と波形弁別法を組み合わせて測定した。他に検出もシリコン表面障壁型検出器で試みた。重陽子・陽子間の低温核融合に対してはゲルマニウム半導体検出器で核融合γ線を探した。パラジウムなどの金属への重水素の吸蔵はおもに電解法によった。吸蔵量が多くなるという点から、電解槽の温度を下げ、電解中に中性子測定などを行った。銅などで表面処理する場合は、電解直後に金属イオンを含む重水電解液と交換した。金の場合は、スパッタリング法なども用いた。高圧重水素ガスと接触させたまま、あるいは吸蔵済みの金属に温度変化を与えたときの中性子バ-スト発生を探した。すべての試みにおいて低温核融合は検出することはできなかった。他に、負パイ中間子のパラジウム中の水素原子への捕獲確率を測定し、これより水素原子の価電子密度が極めて低いという情報を得た。これから重陽子間の電子遮蔽が有効ではなく静的なトンネル透過による核融合が起こりにくいと推定できる。また捕獲確率が低いために、宇宙線によるミュ-オン触媒核融合も極めて起こりにくいと結論できる。
組込みシステム向けスクリプト言語処理系構成手法

組込みシステム向けスクリプト言語構成手法を明らかにするために,規模の大きなソフトウェアから自動的に必要な機能の取捨選択を行うためのコンパイラ構成法や,利用資源を抑えるために必要になるプロファイラの構成法などを明らかにした.組込みシステム向けスクリプト言語構成手法を明らかにするために,規模の大きなソフトウェアから自動的に必要な機能の取捨選択を行うためのコンパイラ構成法や,利用資源を抑えるために必要になるプロファイラの構成法などを明らかにした.(1)OSの機能を利用した組込み向け機能拡張デスクトップOS,サーバ用OSなどとは違い,組込みシステムではPOSIXシステムコールなどの一般的な機能が利用できないことがある.そこで,移植性のある機能だけではなく,OSに特化した機能を用いて特定環境下での性能向上を実現するための試作を行った.今年度はコルーチン機能を提供するFiberというクラスの実装を,POSIXの固有の機能,Windowsの固有の機能を用いて,それぞれの環境下での性能向上を達成した.また,移植性を確保するために,これら以外の環境では,性能はでないが移植性の高い手法を選択するようにしたこの成果はプログラミングシンポジウムで発表し,公式Ruby処理系への取り込み作業を行っている.(2)処理系のコンパクト化,省メモリ化組込みシステムでは扱うことができる資源が限られているため,たとえばメモリ効率を高める工夫は重要である.そこで,まずはRubyのメモリ管理手法を根本から検討し直し,メモリ管理効率を向上する主張を開発した.開発したメモリ管理手法を用いて,いくつかの例で性能向上,メモリ利用率の向上を確認出来た.この成果は情報処理学会プログラミング研究会,およびRubyConf2009で発表した.また,Rubyプログラムでのメモリ利用状況を詳細に調査するためのメモリプロファイラを開発し,同じくプログラミング研究会で発表した.メモリプロファイラによって,メモリリークを検出し,その原因追及ができることを確認した.昨年度では,これまで研究を続けてきたプロファイラを,さらに進化させた高性能な性能プロファイラの開発を行った.また,Rubyのスレッド機構の改善を行った.そして,プラグイン・プラグアウトを自動的に行うためのコンパイラの検討と開発を行った.(1)性能プロファイラの実現実行時オーバヘッドを極力少ない,リアルタイム性能プロファイラを開発した.また,計算機資源が少ないことが多い組込みシステムで必須となるリモートプロファイリング機能を実現した.本性能プロファイラは,メソッド呼び出しの親子関係を可視化し,その呼び出しごとのプロファイリング結果を表示することができる.今後,メモリプロファイラと統合し,実際に多くの人に利用されるようなソフトウェアに発展させていきたいと考えている.(2)スレッド機構の改善Rubyのスレッド機構を改善し,Rubyインタプリタの省電力化を行った.Rubyインタプリタはタイマスレッドというものを用いるが,これがCPUを低速状態に保つ妨げとなっていた.そこで,タイマスレッドが不要な場合は停止するような実装を行い,実際に消費電力減となったことを確認した.また,複数CPU上でスレッドがスイッチしないという問題点について,スケジューリングに関する問題点を,スケジューリング機構に新しい仕組みを導入することで改善した.(3)プラグイン・プラグアウト機構の検討と開発コンパイラインフラストラクチャであるLLVMを利用して,C言語レベルで不要な仕組みをプラグアウトし,また必要になったら自動的にプラグインするコンパイラの検討と開発を行った.現状ではプラグイン・プラグアウトの最小単位はC言語の関数単位で行うことができる.今後,これをさらに進展させ,柔軟なプラグイン・プラグアウト機構を実用化させたいと考えている.本年度は,主に2つの研究を行った.(1)複数の処理系に対応できるスクリプト言語処理系向けプロファイラフレームワークの開発実用的なソフトウェアを開発するためにはプロファイラが重要であるが,スクリプト言語およびその処理系向けのプロファイラは開発されてこなかった.そこで,我々は複数のスクリプト言語に対応できるプロファイラフレームワークを開発した.フレームワークは(a)プロファイルモジュール,(b)情報サーバ,(c)情報ビューアの3つで構成され,プロファイルモジュールを各言語処理系向けに対応させれば,(b),(c)は既存のものを利用することができる.(a)と(b),(b)と(c)はネットワークで接続されており,(c)はJavaScriptの動作するウェブブラウザを用いて実現しているため,例えば(a),(b)を組込み機器,もしくはクラウド上に配置し,(c)を手元で実行する,といったことが可能である.開発したプロファイラフレームワーク,およびいくつかのプロファイラはllprofという名前で公開している.(2)関数に着目したCコンパイラによるモジュール分割機構の提案Cプログラムは関数の集合として実現されているが,この関数に着目し,関数単位で分割し,再グループ化するCコンパイラの開発を行った.本機構を用いることで,従来は手動で共有リンクライブラリの構成を指定しなければならなかったが,プロファイル情報などを用いて自動的にプログラムを分割することが可能になる.我々はLLVMを用いてこの分割・再グループ化機構を実装し,いくつかのプログラムで分割の効果を確認した.その他にも組込みシステムでも有用なVMMや分散FSなどの研究を行った.
硫酸イオンラジカルを用いた環境残留性有害フッ素化合物の光化学分解・無害化システム

近年、界面活性剤として使用されてきたパーフルオロオクタン酸(PFOA)等のパーフルオロカルボン酸類やパーフルオクタンスルホン酸(PFOS)等のパーフルオロアルキルスルホン・酸類の環境残留性と生体蓄積性が懸念されている。このため固定発生源対策として廃棄物(排水)の分解・無害化が望まれているがこれらは非常に安定で、焼却分解には1000°C程度の高温を必要とする。このため低エネルギーコストで効果的に分解・無害化する方法の開発が望まれていた。フッ化物イオンまで分解できればカルシウム処理により環境無害なフッ化カルシウムにできる。そこで本研究ではまず、パーフルオロカルボン酸類の中でPFOAよりも生体蓄積性が高い長鎖パーフルオロカルボン酸類を効果的に分解させる方法を検討した。これらは水に難溶なため水中ではコロイドとなり、光反応で分解させる場合には光を散乱するコロイド粒子の存在が大きな問題となる。長鎖パーフルオロカルボン酸類は無極性の液体二酸化炭素には特異的に溶解する。そこで長鎖パーフルオロカルボン酸類の懸濁液に過硫酸イオン(光分解して活性な硫酸イオンラジカルとなる)を添加し、そこに液体二酸化炭素を導入して水・液体二酸化炭素二相系とし、紫外・可視光照射して分解を試みた。その結果、期待通りこれらの長鎖パーフルオロカルボン酸類をフッ化物イオンまで高効率に分解させることができた。また、環境中のパーフルフルオロカルボン酸類の起源としては間接発生源として揮発性のフルオロテロマーアルコールの存在が指摘されていた。そこでその一種であるC_4F_9C_2H_4OHを空気中に存在させ、酸化チタン光触媒によりフッ化物イオンまで分解できるかどうか調べた。その結果、C_4F_9C_2H_4OHはC_4F_9CH_2CHO, C_4F_9CHO, C_nF_<2n+1>COF(n=2,3),COF_2を経て二酸化炭素とフッ化物イオンまで分解すること、水蒸気が反応中間体の分解を促進することが分かった。さらにPFOS等のパーフルオロアルキルスルホン酸類についても分解反応を探索し、それらを含む水に鉄粉を入れ、不活性ガス雰囲気中で250-350°Cの熱水(亜臨界)状態にするとフッ化物イオンまで高効率に分解できることを発見した。パーフルオロオクタン酸(PFOA : C_7F_<15>COOH)等のパーフルオロカルボン酸類はフッ素系界面活性剤として多くの産業で用いられてきたが、環境水中や生物中での蓄積性が報告されているため有害性が懸念されている。これらは炭素・フッ素結合から成り立っているため非常に安定で、実際に行われている分解処理としては高温での焼却しかない。焼却には高エネルギーが必要で、生成するフッ化水素ガスが炉材を損傷するという問題がある。このため低エネルギーコストで効果的に分解・無害化する方法の開発が望まれている。

今年度は2004年以降に野生動物中での残留性が報告され、PFOAよりも生体蓄積性が高いために最近になって特に有害性が懸念されている長鎖パーフルオロカルボン酸類、すなわちパーフルオロノナン酸(C_8F_<17>COOH ; PFNA)、パーフルオロデカン酸(C_9F_<19>COOH ; PFDA)、およびパーフルオロウンデカン酸(C_<10>F_<21>COOH ; PFUA)を効果的に分解・無害化させる方法を検討した。これらは電子部品のコーティング等に使用されているが、水に難溶なため水中ではコロイドとなる。このため水中のこれらを光反応で分解させる場合には光を散乱するコロイド粒子の存在が大きな問題となる。長鎖パーフルオロカルボン酸類は無極性の液体二酸化炭素には特異的に溶解する。そこでこの性質を利用して長鎖パーフルオロカルボン酸類の懸濁液に光酸化剤である過硫酸イオン(光分解して活性な硫酸イオンラジカルとなる)を添加し、そこに液体二酸化炭素を導入して透明な水・液体二酸化炭素二相系とし、ここに水銀キセノン灯から紫外・可視光照射して長鎖パーフルオロカルボン酸類の分解を試みた。その結果、期待通りこれらの長鎖パーフルオロカルボン酸類は室温でフッ化物イオンまで分解した。長鎖パーフルオロカルボン酸類の分解率は液体二酸化炭素を導入しない場合(水のみの単相系)の6.1-51倍に達し、パーフルオロアルキル鎖が長いものほど効果が顕著であった。この方法で環境実試料(床用ワックス溶液)中のPFNAの分解にも成功した。近年、界面活性剤等に使用されてきたパーフルフルオロカルボン酸類やパーフルオロアルキルスルホン酸類の環境残留性や生体蓄積性が懸念されているが,発生源としては、これらが使用や廃棄にともなって環境中に放出されることのみならず、別の物質が環境中でそれらに変化するという間接発生源も存在する。特に揮発性のフルオロテロマーアルコール類が環境中でパーフルオロカルボン酸類に変化することが環境中パープルオロカルボン酸類の一つの重要な起源になっているという指摘がなされていた。そこで18年度は典型的なフルオロテロマーアルコールであるC_4F_9C_2H_4OHを空気中に存在させ、酸化チタン光触媒によりフッ化物イオンまで分解できるかどうか調べた。in-situ IRやGCMSによる生成物分析からC_4F_9C_2H_4OHはC_4F_9CH_2CHO,C_4F_9CHO,C_nF_<2n+1>COF(n=2,3)さらにCOF_2を経て最終的に二酸化炭素とフッ化物イオンまで分解すること、水蒸気が反応中間体の分解を促進することが分かった。この反応ではフルオロテロマーアルコールの微生物分解で見られる毒性が高い不飽和テロマー酸類は生成しなかった。さらにパーフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)等のパーフルオロアルキルスルホン酸類について分解反応を探索した。その結果、それらを含む水に鉄粉を入れ、不活性ガス雰囲気中で250-350°Cの熱水(亜臨界)状態にするとフッ化物イオンまで高効率に分解できることを発見した。この反応を電子工業用の反射防止剤中のPFOS分解に適用し,PFOS濃度を6時間で処理前の118.8ppmから検出限界(1.12ppm、電気伝導度検出HPLC)以下まで減少させることに成功した。
エピゲノム解析による自己免疫性間質性肺炎発症機構の解明と新規バイオマーカーの探索

本課題において申請者は、自己免疫性間質性肺炎病態形成の中心を担うT細胞、B細胞、マクロファージ、線維芽細胞を用いたエピゲノム解析を行い、TGF-βを介した相互作用という観点から疾患発症メカニズムを解明し、疾患層別化バイオマーカーの探索および個別化医療開発の基盤となる創薬ターゲットの探索を目指す。
選択励起分光法によるゲルマニウム量子ドットの研究

シリカ(SiO_2)中のゲルマニウム(Ge)微粒子において、我々の以前の研究により、選択励起下では励起フォトンエネルギーから23meV付近および、220meV、390meV離れた付近に構造が現れることが明らかになっている。本研究では、この可視発光のスペクトル形状を理解し、さらには発光の起源を解明することを目標とした。ゾルゲル法により酸化Geを含むシリカガラスを作製し、約1週間乾燥した後これを水素とアルゴンの混合気流中で加熱し還元することにより、マトリックス中にGe微粒子を析出させた。還元ガスとしては質量の影響を調べるために軽水素(H_2)と重水素(D_2)を用いた。発光の励起にはアルゴンレーザーの5145Aから4579Aのいくつかの発振線、色素レーザー(ロ-ダミン色素、6000A付近)および、紫外での励起を行うためにエキシマーレーザー(XeClガス、3080A、パルス幅約20nsec)を用いた。紫外励起では、選択励起下で可視領域に見られていた構造はなく、構造が特定のサイズのGe微粒子によるものではないことが再確認された。重水素で還元処理した資料でも可視発光は見られたが、スペクトル構造に明らかな変化があるとは認められず、したがって220meV、390meVの構造にGe-HあるいはGe-Dの振動が反映されているとは結論できなかった。圧力下の測定は液体窒素温度で約40Kbarまで行った。ピーク間の強度比が変化するなどの微妙なスペクトル形状の変化はあったが、220meVおよび390meV付近のピークの位置は印加圧力から見積もった変形ポテンシャルによるエネルギーシフト程度には移動しなかった。従ってこの構造がΓ点とL点のエネルギー差に対応するというモデルは、一応否定された。まだ結論を得るには至っていないが、以上により可能な発光モデルの範囲はかなり限定することができた。
電気化学プロセスによる窒化カーボンの液相合成とLow-k層間絶縁膜への応用

アクリロニトリル(CH2CHCN)中でSi基板に直流電圧を印加して窒化カーボン(CNx)膜の液相合成を行った。合成装置や反応条件を改良することでCNx膜の低誘電率(low-k)化および大面積化を試み、CとNを主成分とするCNx膜を直径100 mmのSiウェハ全面に均一に堆積することに成功した。100 mmウェハ上にCNxを堆積するのに必要な電力は16 Wで、これは400 mmウェハでは250 Wに相当し、気相合成等と比較して非常に低い消費電力で大面積基板上に成膜可能であることがわかった。さらに、バイアス電圧や膜厚を最適化することで、CNx膜の比誘電率kを2.4まで低減することができた。これらの結果から、液相合成したCNx膜がULSIに不可欠なlow-k層間絶縁材料として有望な物質であることが明らかになった。本研究の目的は、アモルファス窒化カーボン(a-CN_x)の液相合成技術を確立し、次世代LSI用low-k層間絶縁膜への応用可能性を検証することである。本年度は不活性雰囲気中で堆積したa-CN_x膜の組成や不純物の評価を行い,さらに堆積した膜表面に電極を形成して抵抗率や比誘電率等の電気的特性を評価した.アクリロニトリル中で堆積したa-CN_x膜の組成をX線光電子分光で調べ,膜中に多量の酸素やNaが混入することがわかった。そこで、不活性ガス雰囲気中でa-CN_xの合成を行い、膜中の酸素が減少することがわかった.さらに,反応溶液中で電界処理を行うことで,膜中の不純物濃度が大幅に低減することがわかった.Naのようなアルカリ金属は電子デバイスの特性を劣化させることが予想され,これらの不純物の混入を防止する方法を見出したことは,電気電子材料の液相合成技術を確立する上で重要な知見となった.液相中で堆積したa-CN_x上にAl電極を蒸着して金属-絶縁膜-半導体(MIS)構造を形成し、抵抗率や比誘電率等の測定を行った。堆積した膜の抵抗率は10^<16>Ωcm以上であり,層間絶縁層として十分な絶縁性であることがわかった.さらに,容量-電圧(C-V)測定から比誘電率を求めたところ,k=2.4という最小値が得られた.これは従来報告されてきた窒化ホウ素系,SiCOH系,ナノダイヤモンドなどの比誘電率と比べても遜色ない値であり,液相中で堆積したa-CN_x膜のlow-k絶縁膜としての適性を示している.今後,a-CN_x膜に対して適切な堆積後処理を施し,結合状態の変化や多孔性を付与することによって,さらに低い誘電率を得ることが期待される.本研究の目的は、アモルファス窒化カーボン(a-CN_x)薄膜の液相合成技術を確立し、次世代LSI用low-k層間絶縁膜への応用可能性を検証することである。液相合成を実際のLSI製造プロセスに適用するためには12インチ(300mm)以上の大口径ウェハ上への堆積技術を確立する必要があるが、これまでの合成装置では構造上の問題で大きな基板が使用できず、液相合成のメリットが十分に生かされてこなかった。本年度はこれまでに用いてきた合成装置に大幅な改造を施し、6インチ径までの大面積基板上へCNx膜が合成できる装置の開発を行った。新たに開発した合成装置では,横置きしたSi基板および電極を1-5mmの絶縁スペーサで固定し、大面積基板の全体にわたって電界が均一に印加されるような工夫をした。この装置を用いて、Si基板上への薄膜合成を試みた結果、最大4インチ(100mm)のSiウェハ全面にわたってCNx膜を合成することに成功した。また、液相合成に必要な印加電圧は従来装置では2000V-3000Vであったが、電極間距離を従来の10mmから2mmへ縮小することによって、400Vまで低減することができた。また、合成反応中に消費するエネルギーは、4インチウェハ上に成膜した場合でも16Wという極めて低い値であった。これより液相合成に必要な消費エネルギーは単位面積当たり0.2Wとなり、これは400mmウェハを用いた場合であっても、僅か250Wという低いエネルギーでCNxが成膜可能であることを示している。

以上の結果から、本研究で提案する液相合成技術は、新材料の開発やLSI製造過程におけるエネルギー消費を大幅に低減でき、より環境負荷の少ない薄膜製造技術であることが明らかになった。本研究の目的はアモルファス窒化カーボン(a-CNx)の液相合成技術を確立し、low-k層間絶縁膜への応用可能性を検証することである。これまでにアクリロニトリル中で合成したa-CNx膜が従来の酸化膜よりも低い比誘電率(k<3)を示すことを明らかにしてきた。今回は、アセトニトリルやN,Nジメチルホルムアミド等の様々な反応溶液による合成実験および物性評価を試み、層間絶縁層に必要な低誘電率(k<2)を得るための成膜プロセスを検討した。いずれの反応溶液においてもアモルファス状の薄膜が堆積し、このうちアクリロニトリルやアセトニトリル中で堆積した膜は窒素を20%以上含有するa-CNxであり、一方でN,Nジメチルホルムアミド中で堆積した膜は窒素を含まないa-Cであることが確認された。それぞれの膜の電気的特性を測定したところ、アクリロニトリル中で堆積した膜が最も高抵抗かつ低誘電率であることがわかった。さらに、高分解能電子顕微鏡等により膜の微細構造を観察したところ、アクリロニトリル中で堆積したa-CNx膜が微細な空孔からなる多孔質膜であり、空孔のサイズや密度が合成時のパラメータに依存することを明らかにした。現時点までに目標とする比誘電率(k<2)を得ることはできなかったが、合成反応中および堆積後の処理により膜の微細構造を制御することで、抵抗率や比誘電率等の電気的特性を実用レベルまで改善できると考えている。さらに本研究課題の最終年度にあたり、新たな研究シーズの探索として、液相合成したa-CNx膜の発光特性についても実験を行った。暗室中でa-CNx膜に紫外光を照射したところ、波長550nmを中心とする緑色の波長域で強い発光(PL)が観測された。まだ電気的なキャリア注入による発光(EL)を実現するには至っていないが、これらの結果はa-CNxの発光デバイス材料としての可能性を示唆している。今年度は、新たな合成装置の開発および成膜時のパラメータの最適化を中心に研究を行った。特に、合成時の印加電圧の低減および基板の大面積化を優先して実験等を行い、4インチSiウェハ上へ均一にCNxを成膜するという目標を前倒しで達成することができた。一方、CNx膜の低比誘電率化に関しては若干の遅れが発生した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の研究で、新規に開発した装置による成膜プロセスの最適化が概ね完了し、低電圧で大面積基板上へのCNx膜の量産が可能になった。今後はこの装置を用いて、様々な分子構造を持つ反応溶液によるCNx膜の液相合成を試み、それらの抵抗率や比誘電率の評価を行う。特に、合成条件,組成,不純物濃度等が比誘電率に及ぼす影響を調べ、low-k層間絶縁層に必要な低誘電率(k<2)を得るための最適な成膜プロセスを検討する。さらに、堆積直後のa-CN_xに対してプラズマや熱処理を行い、それらが比誘電率等に及ぼす影響を検討する。
ｐｒｏａｃｔｉｖｅコーピングが大学から職場への移行に及ぼす影響

本研究テーマは,proactiveコーピングとpreventiveコーピングから構成される指向コーピングが大学から職場への移行に及ぼす影響を検討することである。これについては,以下のように大きく2つの部分を分けて検討を行っている:1将来指向コーピングに関する個人特性(以下では,将来指向コーピングスタイルとよぶ)とコンピテンス(以下では,将来指向コーピングコンピテンスとよぶ)が,大学から職場への移行前に就職活動のプロセスと就職への認知的評価に及ぼす影響,および移行後に職場ストレス対処プロセスに及ぼす影響,2就職前に大学から職場への移行に対して実際に行った将来指向コーピングに関する認知的・行動的努力(以下では,将来指向コーピング方略と呼ぶ)が,大学から職場への移行後の職場適応感に及ぼす影響,についての検討である。2015年度,主に2に関わって,以下の研究のデータの分析を行った。大学から職場への移行に対する将来指向コーピング方略が,就職1ヵ月後(研究5,国内学会発表済み),就職6ヵ月後(研究6)および,就職1年後の職場適応感(研究7)に及ぼす影響について,検討を行う。(実業2)研究7に関しては,データの収集を行った。そして,データ分析を行い,その結果については,31st International Congress of Psychologyに“The effect of proactive coping strategies on transition form college to work: an one-year follow-up"というタイトルでポスター発表を申し込み,受付された。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究テーマは,proactiveコーピングが大学から職場への移行に及ぼす影響を検討することである。これについては,以下のように大きく2つの部分を分けて検討を行っている:1proactiveコーピングに関する個人特性(以下では,proactiveコーピングスタイルとよぶ)が,大学から職場への移行前に就職活動のプロセスと就職への認知的評価に及ぼす影響,および移行後に職場ストレス対処プロセスに及ぼす影響,2就職前に大学から職場への移行に対して実際に行ったproactiveコーピングに関する認知的・行動的努力(以下では,proactiveコーピング方略をよぶ)が,大学から職場への移行後の職場適応感に及ぼす影響,についての検討である。2014年度については,主に2にかかわって以下の研究の実施とデータの分析を行った。大学生4年生が職場への移行前に行うproactiveコーピング方略と,proactiveコーピングスタイルとの関係性を検討し(研究1)、そして、大学から職場への移行に対するproactiveコーピング方略が,就職1ヵ月後(研究2)、就職6ヵ月後(研究3)と就職1年後(研究4)の職場適応感に及ぼす影響について検討する。(実業2)研究2を実施し、その結果について,日本健康心理学会においてポスター発表を行った。2014年度の計画の一つは、就職前に大学から職場への移行に対して実際に行ったproactiveコーピング方略が,大学から職場への移行後の職場適応感に及ぼす影響についてを検討する縦断的研究を進める予定である。そして、計画通りに大学から職場への移行一ヶ月後と半年後の2つの時点に、研究を実施した。また、2014年度の計画には、2014年度前に実施した、proactiveコーピングスタイルが,大学から職場への移行前に就職活動のプロセスと就職への認知的評価に及ぼす影響,および移行後に職場ストレス対処プロセスに及ぼす影響に関する研究の成果を、論文化することも予定していた。そして、それら研究の結果を再分析を行い、その一部ををまとめ、日本健康心理学会の学会誌への投稿準備を進めて、年度末にはほぼ完成させた(平成27年4月に投稿済)。本研究のテーマとなる、環境移行におけるproactiveコーピングの影響に関する実証的研究は、本邦においては皆無であり、国際的にもまだ十分にその効果は検証されていないことから、上記のような研究の進展は、この分野における研究に大きく寄与し、環境移行における臨床的な介入にも示唆を与える有益なものとなっている。

2015年度に、就職前に大学から職場への移行に対して実際に行ったproactiveコーピング方略が,大学から職場への移行後の職場適応感に及ぼす影響についてを検討する縦断的研究について、最後の大学から職場への移行一年後の時点に関する研究を実施する予定である。そして、そこで得られるデータを、2014年度に実施した、移行一ヶ月後と半年後の2つの時点のデータとまとめて分析を行い、学会で発表し、論文化する予定である。また、2014年度前に実施した、proactiveコーピングスタイルが,大学から職場への移行前に就職活動のプロセスと就職への認知的評価に及ぼす影響,および移行後に職場ストレス対処プロセスに及ぼす影響に関する研究の成果について、残りの部分を論文化することも予定する。27年度が最終年度であるため、記入しない。