hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
致死的外傷のストレス強度に関する法医病理学的客観的評価基準の作成

各種の外傷性ストレスが中枢神経系に及ぼす影響を解明するため,外因死における中枢神経系のストレス反応を免疫組織学的および生化学的指標を用いて多角的に分析した.これまでの研究結果で我らは中脳黒質神経細胞内のマリネスコ小体および核内ユビキチン(Ub)陽性封入体の出現率が死因と深く関係していることを報告した.すなわち,ユビキチン(蛋白分解システムの分子シャペロン)が各種ストレスに対して急速に反応することに着目し,種々の外因死,計308例(焼死,窒息,溺死,頭部損傷,胸・腹部損傷,覚せい剤中毒,急性心筋梗塞など)について,中脳黒質神経細胞核内封入体型Ub陽性細胞の出現率(Ub-index)および単位面積当たりの大脳脚軸索変性Ub陽性顆粒の占有面積(Ub-area)をコンピューター画像解析装置にて定量化した。その基礎的データを基盤として各種死因との関係を検討した結果,他の外因死に比べて,大脳脚Ub-areaは絞頸および火災死で有意な高値,覚せい剤中毒死では有意な低値を示した.損傷死のうち頭部外傷即死が他の鈍器損傷より有意に低値,鋭器による頸部や四肢損傷が胸部損傷より有意に高値を示した.封入体型Ub-indexは,鈍器損傷では腰背・腹部外傷に顕著な高値が示され,重傷度と逆相関した.鋭器損傷では心膜血腫合併胸部損傷が胸部,腹部や頸部損傷群および心筋梗塞と比べてそれぞれ有意な高値を示した.びまん性型Ub-indexは,他の外因死と比べて溺死が顕著な高値を示し,覚せい剤検出例では血中メタンフェタミン濃度との間に相関が認められた.さらに,アポトーシス指標であるsingle strandedDNAの発現率を同様に検討した結果,各種外因死の非急死群が急死群より顕著な高値を示し,非急死群では高体温症が鈍器損傷および頭部外傷より有意な高値を示した.また,頭部外傷例(受傷後24時間以内)では生存時間との相関がみられた.各指標は死因あるいは生存時間と強く相関し,年齢,性別,死後経過時間とは無関係であった.以上のことから,上記定量形態学的分析結果は外因性ストレスの強度を反映しているものと考えられた.各種の外傷性ストレスが中枢神経系に及ぼす影響を解明するため,外因死における中枢神経系のストレス反応を免疫組織学的および生化学的指標を用いて多角的に分析した.これまでの研究結果で我らは中脳黒質神経細胞内のマリネスコ小体および核内ユビキチン陽性封入体の出現率が死因と深く関係していることを報告した.すなわち,熱ショック蛋白の一つであるユビキチン(蛋白分解システムの分子シャペロン)が各種ストレスに対して急速に反応することに着目し,種々の外因死例について(焼死,機械的窒息,溺死,頭部損傷,胸・腹部損傷,覚せい剤中毒死,急性心筋梗塞など),中脳黒質神経細胞核内のマリネスコ小体出現率と核内ユビキチン陽性封入体出現率を分析した.さらに,本年度の研究では大脳皮質から下位神経に向かう錐体路の神経軸索においてもユビキチン陽性反応の増加現象がみられることがわかった.そこで大脳脚内のUb陽性反応穎粒および陽性グリア細胞数,黒質および中脳水道灰白質内のUb陽性神経細胞に着目し,コンピューター画像解析法を用いて定量化した基礎的データを基盤として,中脳の神経細胞,グリア細胞あるいは軸索のユビキチン免疫染色反応を系統的に分析して神経ネットワークとの関連および各種死因との関係を検討した.その結果,大脳脚の軸索変性に関し,単位面積当たりのUb陽性顆粒の占有面積は,絞頸および火災死(COHb<60%)群で他の外因死群よりも顕著に有意な高値を示した.錐体外路障害を示唆する黒質神経細胞核内Ub陽性率は絞頸,溺死および火災死群で,他の死因群に比べて有意に高値であった.痛み中枢である中脳水道灰白質神経細胞核内Ub陽性率は火災死群で高く,他の死因群に比べて顕著な有意差が認められた.一方,グリア細胞核内のUb陽性率は逆に急性覚せい剤中毒群の大脳脚で高値を示し,他の死因群と比べて顕著な有意差が認められた.上記の各指標は死因と強く相関し.年齢性別,死後経過時間や生存時間とは無関係であった.以上のことから,上記定量形態学的分析結果は外因性ストレスの強度を反映しているものと考えられた.各種の外傷性ストレスが中枢神経系に及ぼす影響を解明するため,外因死における中枢神経系のストレス反応を免疫組織学的および生化学的指標を用いて多角的に分析した.これまでの研究結果で我らは中脳黒質神経細胞内のマリネスコ小体および核内ユビキチン(Ub)陽性封入体の出現率が死因と深く関係していることを報告した.すなわち,ユビキチン(蛋白分解システムの分子シャペロン)が各種ストレスに対して急速に反応することに着目し,種々の外因死,計308例(焼死,窒息,溺死,頭部損傷,胸・腹部損傷,覚せい剤中毒,急性心筋梗塞など)について,中脳黒質神経細胞核内封入体型Ub陽性細胞の出現率(Ub-index)および単位面積当たりの大脳脚軸索変性Ub陽性顆粒の占有面積(Ub-area)をコンピューター画像解析装置にて定量化した。

その基礎的データを基盤として各種死因との関係を検討した結果,他の外因死に比べて,大脳脚Ub-areaは絞頸および火災死で有意な高値,覚せい剤中毒死では有意な低値を示した.損傷死のうち頭部外傷即死が他の鈍器損傷より有意に低値,鋭器による頸部や四肢損傷が胸部損傷より有意に高値を示した.封入体型Ub-indexは,鈍器損傷では腰背・腹部外傷に顕著な高値が示され,重傷度と逆相関した.鋭器損傷では心膜血腫合併胸部損傷が胸部,腹部や頸部損傷群および心筋梗塞と比べてそれぞれ有意な高値を示した.びまん性型Ub-indexは,他の外因死と比べて溺死が顕著な高値を示し,覚せい剤検出例では血中メタンフェタミン濃度との間に相関が認められた.さらに,アポトーシス指標であるsingle strandedDNAの発現率を同様に検討した結果,各種外因死の非急死群が急死群より顕著な高値を示し,非急死群では高体温症が鈍器損傷および頭部外傷より有意な高値を示した.また,頭部外傷例(受傷後24時間以内)では生存時間との相関がみられた.各指標は死因あるいは生存時間と強く相関し,年齢,性別,死後経過時間とは無関係であった.以上のことから,上記定量形態学的分析結果は外因性ストレスの強度を反映しているものと考えられた.
内容言語統合型学習（CLIL)による高校生の英語力および国際的素養の育成

平成30年度においては、前年度に引き続き、高校生が英語力を高めつつ地球的課題に対する理解を深め、さらに課題の解決に対し主体的に考えることができるようになることをねらった教育プログラムの開発のための試行授業の実施、その試行授業を受講した高校生の国際的素養の変容を見るためのアンケート調査の実施、そしてそれらに並行し、開発しようとしているプログラムの内容の充実のための大学生を対象とした授業実践、アンケート調査、コメントの収集を中心に研究活動を進めた。実施回数及び時間は、高校生を対象とした試行授業については計5回(計500分)、アンケート調査2回、大学生を対象とした授業実践については計120回(計約7,000分)であった。また、成果の公表のための活動としては、学会等における発表等が5件(うち代表者単独での発表2件、共同発表2件、研究成果を応用したワークショップ1件、代表者によるポスター発表1件)、論文(代表者の単著、査読付き)1件であった。平成30年度の研究活動を通して得られた主な成果としては、次の2点が挙げられる。1内容言語統合型学習(CLIL)によって、従来の英語指導と同様の英語学習成果が得られるとともに、学習者の高次思考(Analyzing(分析)、Evaluating(評価)、Creating(創造))が大きく活性化されるという点について、前年度の研究成果を追認する成果が得られた。2地球的課題をテーマとするCLIL授業実践を通して、学習者の地球的課題に対する姿勢・態度(グローバル・シティズンシップ)の向上が確認できた。平成31年度は本研究の最終年度となるが、これまでの実践により得られた成果をもとに地球的課題をテーマとしたCLIL授業の指導事例集を作成し、全国の教員のための授業リソースを提供したいと考えている。これまでの3年間で、高等学校における内容言語統合型学習(CLIL)の実践に関する全国の高等学校を対象としたアンケート調査、高校生および大学生を対象とした授業実践・テストによる英語力の調査・国際的素養の変容を見るためのアンケート調査・学習者のコメントの収集などを行うことができた。また、成果の公表のための活動も予定を上回る回数の実現を見た。だが、指導事例集の編集作業に若干の遅れを見ている。これらのことを総合的に考慮し、本研究課題はこれまでおおむね順調に進展していると考える。平成31年度は本研究課題の最終年度であり、これまで研究代表者・協力者が行ってきた授業実践の蓄積をもとに、英語力と国際的素養の双方の向上が期待できるCLIL授業の指導事例集をまとめ、多くの先生方に授業リソースとして活用していただけるようにすることを目指す。事例集の編集過程においては、本研究に対し理解を示していただいている全国の高等学校の教諭に協力を仰ぎながら、さまざまな高等学校において指導例を試行していただき、そしてフィードバックをいただきながらプログラム内容の精選に努めていく。本研究は、埼玉県にある国立高校を研究フィールドとして、内容言語統合型学習(Content and Language Integrated Learning: CLIL)のアプローチによって英語教育と国際教育を統合した、学力低中位の高等学校でも利用できる汎用性の高い教育プログラムを開発することを目的としたものである。平成28年度はその目的の達成のための下地作りとして、下記の活動を行った。1.全国の高等学校を対象としたアンケート調査:全国の全日制高等学校・中等教育学校を対象に、各校における英語教育及び国際教育の取り組みについての郵送によるアンケート調査を行った。発送数は4,740部、返送数は455部(返送率9.6%)であった。回答結果からは、国際教育については予算の少なさまたは欠如と、教員の資質・能力・労力の問題が特に大きな阻害要因となっていることが明らかとなった。2.研究協議会の開催:研究代表者・分担者・協力者による研究協議会を5回程度実施することを目標としていたが、全員そろっての協議会の開催を行うことはできなかった。一部メンバーによる協議会を2回開催するとともに、主にメール等のやり取りによって情報の交換・共有を行った。3.本研究に関するウェブページの開設:本研究の研究課題名を標題としたウェブページを開設し、研究の成果や活動予定などを発信できるよう準備を整えた。4.研究活動の成果の発表:上記アンケートの結果を基にして紀要論文を1編執筆したほか、平成29年6月に開かれる日本国際理解教育学会の研究大会において研究発表を行うことを確定させた。研究協議会の開催回数が当初の予定より少なかったことなどを除けば、アンケート調査やウェブページ開設など予定していた主な活動を行うことができた。平成29年度においては、高校生が英語力を高めつつ地球的課題に対する理解を深め、さらに課題の解決に対し主体的に考えることができるようになることをねらった教育プログラムの開発のための試行授業の実施、その試行授業を受講した高校生の英語力および国際的素養の変容を見るためのアンケート調査の実施、そしてそれらに並行し、開発しようとしているプログラムの内容の充実のための大学生を対象とした授業実践、アンケート調査、コメントの収集を中心に研究活動を進めた。実施回数及び時間は、高校生を対象とした試行授業は英語力調査のためのテスト実施を含め計5回(計500分)、アンケート調査2回、大学生を対象とした授業実践計120回(計約7,000分)であった。また、成果の公表のための活動としては、学会等における発表が5件(うち1件は研究協力者との共同発表)、論文1件であった。

平成29年度の研究活動を通して得られた成果として最も大きな点は、内容言語統合型学習(CLIL)によって、従来の英語指導と同様の英語学習成果が得られるとともに、学習者の認知プロセス、特にBloomが1956年に示し様々な研究で拠り所とされている思考の分類(Taxonomy)における高次思考(Analyzing(分析)、Evaluating(評価)、Creating(創造))が大きく活性化されることが示唆されたことである(工藤、2018)。このことは、平成30年3月に告示された新高等学校学習指導要領にも謳われている「主体的・対話的で深い学び」を高等学校の外国語科あるいは他の学校設定科目等の授業において実現することの可能性を示したものとして評価に値すると考える。平成28年度においては、高等学校における内容言語統合型学習(CLIL)の実践に関する情報収集を全国の高等学校を対象としたアンケート調査等によって行い、その後の発表や論文などによってその成果を公表することができた。また平成29年度においては、高校生を対象とした試行授業・テストによる英語力の調査・国際的素養の変容を見るためのアンケート調査、そして大学生を対象とした授業実践・アンケート調査・コメントの収集を行うことができた。成果の公表のための活動も、学会等における発表を5件行うとともに、論文を1件発表し、特に発表については予定を上回る回数の実現を見た。これらのことから、本研究課題における研究活動はおおむね順調に進展していると考える。平成30年度においては、前年度に引き続き、高校生が英語力を高めつつ地球的課題に対する理解を深め、さらに課題の解決に対し主体的に考えることができるようになることをねらった教育プログラムの開発のための試行授業の実施、その試行授業を受講した高校生の国際的素養の変容を見るためのアンケート調査の実施、そしてそれらに並行し、開発しようとしているプログラムの内容の充実のための大学生を対象とした授業実践、アンケート調査、コメントの収集を中心に研究活動を進めた。実施回数及び時間は、高校生を対象とした試行授業については計5回(計500分)、アンケート調査2回、大学生を対象とした授業実践については計120回(計約7,000分)であった。また、成果の公表のための活動としては、学会等における発表等が5件(うち代表者単独での発表2件、共同発表2件、研究成果を応用したワークショップ1件、代表者によるポスター発表1件)、論文(代表者の単著、査読付き)1件であった。平成30年度の研究活動を通して得られた主な成果としては、次の2点が挙げられる。1内容言語統合型学習(CLIL)によって、従来の英語指導と同様の英語学習成果が得られるとともに、学習者の高次思考(Analyzing(分析)、Evaluating(評価)、Creating(創造))が大きく活性化されるという点について、前年度の研究成果を追認する成果が得られた。2地球的課題をテーマとするCLIL授業実践を通して、学習者の地球的課題に対する姿勢・態度(グローバル・シティズンシップ)の向上が確認できた。平成31年度は本研究の最終年度となるが、これまでの実践により得られた成果をもとに地球的課題をテーマとしたCLIL
二酸化炭素が海産無脊椎動物に及ぼす生理的影響

大気中の二酸化炭素(CO_2)濃度は2300年頃に約1900ppmに達すると予想されている。イソスジエビを、空気(対照区:CO_2濃度380ppm)及び1900ppm CO_2を含む空気(実験区)で曝気した海水に曝露した(各N=20)。曝露期間は15週間とした。実験終了時における実験区の生残率(65%)は、対照区(95%)と比べて有意に低くなった。実験区の平均脱皮間隔(9.44±2.69(S.D.)日)は、対照区(7.67±1.28日)より有意に長くなった。摂餌量は、両区で有意差はなかった。実験区のBL及びCLの増加率は、対照区と比べて有意に低い値を示した(BL:対照区38±12%、実験区16±9%;CL:対照区30±15%、実験区-1±19%)。頭胸甲のカルシウム含量は、実験区で対照区と比べて低い値を示した。上記の結果を受けて2100年の予想最高CO_2(1000ppm)環境下で本種の長期曝露実験を行い、1900ppm条件下での実験結果と比較したところ、CO_2曝露18週間経過時点で両区の生残、全長、頭胸甲長、摂餌量に有意差は見られなかった(t-test、p>0.05)。しかし、19週間目に実験区で2個体が弊死した。曝露期間が延長するにつれて、CO_2区の個体の脱皮間隔が対照区と比較して有意に短くなってきた。さらにCO_2区の抱卵個体が対照区よりも少ない傾向が見られるようになった。また、飼育期間中の海水pHは実験区の値(7.87±0.05)は対照区の値(8.15±0.04)(S.D.)と比べて有意に低くなった(t-test、p<0.05)が、Ca^<2+>濃度(22.2±5.28、21.0±5.40mEq/L)(t-test、p>0.05)及びアルカリ度(2.25、2.27mEq/L,)に差はなかった。将来の海水中CO_2濃度の上昇が、海産甲殻類に深刻な影響を与える可能性があることが明らかになった。オーストラリア産ロブスターPanulirus cygnusを用いて、イセエビ血リンパの反復採取技術を確立し、1%及び5%CO_2混合ガスに平衡させた海水にイセエビを曝露し、生残率と酸塩基平衡動態を調べた。囲心腔後端の背甲に穴を開け、ポリエチレンカニューラを装着後、接着剤で密着させた。約48時間(h)回復させた後、CO_2曝露前及び曝露開始後72hまで血リンパの反復採取を行った。血リンパのpH、総CO_2濃度、浸透圧濃度及び無機イオン濃度を測定した。

CO_2分圧(PCO_2)及びHCO_3^-濃度は計算によって求めた。統計処理は1%CO_2区のみで行った。1%(N=5)及び5%(N=2)CO_2両区で全個体が生残した。1%CO_2区で、pHは曝露前の値7.74±0.04(±SD)から曝露1h後に7.44±0.11まで有意に低下し、24h後に7.78±0.09となった。PCO_2は曝露前0.21±0.05kPaから曝露3h後に1.40±0.27まで有意に上昇した。HCO_3^-濃度は曝露48h後に曝露前(3.8±0.9mM)の約8倍(31.1±4.1)にまで有意に増加した。浸透圧濃度及び無機イオン濃度は変化しなかった。5%CO_2区では、1%CO_2区と比較してpHの低下幅とPCO_2の上昇幅は増大したものの、HCO_3^-濃度の到達濃度は同程度であったため、pHの回復は不完全であった。マダコOctopus vulgarisを用いて、血液の反復採取技術の確立を試みたが、触腕がカニューラに到達しないようにするためには過度の拘束を加える必要があり、現在までのところ技術開発には至っていない。大気中の二酸化炭素(CO_2)濃度は2300年頃に約1900ppmに達すると予測されている。大気中に蓄積したCO_2は、分圧勾配に従って海洋表面から海水中へ拡散し、浅海生物に影響を及ぼすことが予想される。しかし、この点に関しての情報は非常に乏しい。今年度は、CO_2がイソスジエビ(Palaemon pacificus)の生残・成長に与える影響を長期曝露実験によって検討した。イソスジエビを、空気(対照区:CO_2濃度380ppm)及び1900ppmCO_2を含む空気(実験区)で曝気した海水に曝露した(各N=20)。実験水温は約26°C、曝露期間は15週間とした。毎日、生死と脱皮の有無を確認し、摂取量を求めた。また、3週毎に体長(BL)と頭胸甲長(CL)を測定した。実験終了時に、頭胸甲のカルシウム含量をフレーム分析法により測定した。実験終了時における実験区の生残率(65%)は、対照区(95%)と比べて有意に低くなった。実験区の平均脱皮間隔(9.44±2.69(S.D.)日)は、対照区(7.67±1.28日)より有意に長くなった。摂取量は、両区で有意差はなかった。実験区のBL及びCLの増加率は、対照区と比べて有意に低い値を示した(BL:38±12%、実験区16±9%;CL:対照区30±15%、実験区-1±19%)。頭胸甲のカルシウム含量は、実験区で対照区と比べて低い値を示した。これらの結果より、将来想定される海水中CO_2濃度の上昇が、わずか15週間でイソスジエビに深刻な影響を与えることが明らかになった。今後はCO_2慢性影響のメカニズムについて明らかにするとともに、より低濃度のCO_2による慢性実験(21世紀末に想定される大気中CO_2濃度550980ppm)を行う必要がある。平成16年度、海産エビ類の一種イソスジエビPalaemon pacificusを2300年の大気中CO_2濃度の予想値である1900ppmに平衡させた海水中で15週間飼育したところ、斃死率の上昇と成長の抑制が見られた。そこで本研究では、2100年の予想最高CO_2(1000ppm)環境下で本種の長期曝露実験を行い、1900ppm条件下での実験結果と比較した。CO_2曝露18週間経過時点で両区の生残、全長、頭胸甲長、摂餌量に有意差は見られなかった(t-test、p>0.05)。しかし、19週間目に実験区で2個体が斃死した。曝露期間が延長するにつれて、CO_2区の個体の脱皮間隔が対照区と比較して有意に短くなってきた。さらにCO_2区の抱卵個体が対照区よりも少ない傾向が見られるようになった。また、飼育期間中の海水pHは実験区の値(7.87±0.05)は対照区の値(8.15±0.04)(S.D.)と比べて有意に低くなった(t-test、p<0.05)が、Ca^<2+>濃度(22.2±5.28、21.0±5.40mEq/L)(t-test、p>0.05)及びアルカリ度(2.25、2.27mEq/L)に差はなかった。
オゾンを伴わない負イオン発生装置の開発

オゾンの発生がない環境中への負イオンの大量発生装置の開発を試みた。用いた方法は水の分裂時に誘導電界を印加するものである。分裂方法はノズルからの噴出時、固体上への衝突時、および超音波霧化を用いた。本研究報告で得られた知見を以下にまとめる。[1]噴出時ノズルからの噴出時に微小な水滴イオンが発生することが知られている。これに誘導電界を印加すると次のような結果が得られる。(1)誘導電極の位置と電圧により噴出時に発生する帯電霧の量を制御することができる。(2)静電誘導により、自然噴出時に発生する負電荷の量よりも2桁以上の帯電霧を発生することができる。(3)純度の低い水の方がより多くの帯電霧が発生する。[2]固体上への衝突時(1)金属上に帯電したウォータージェットを衝突させると、ジェットの極性とは逆極性の帯電霧が発生する。(2)衝突角度が増加するほど、また衝突速度が大きくなるほど、この現象は顕著になる。(3)帯電霧の発生量は水の抵抗率に大きく依存し、帯電霧が最小になる抵抗率が存在する。(4)この現象は金属上の水の層にウォータージェットが衝突するときに発生する。(5)逆極性の帯電霧の発生には水面上に誘起される影像電荷、あるいはウォータージェットを構成する水滴が最初に持っていた電荷とは逆極性の分極電荷の分裂に起因する可能性が示唆される。[2]超音波霧化(1)誘導電極の位置より発生電流を最大にすることができる。(2)ノズルからの噴出時あるいは衝突時に比べて発生電流を2桁大きくすることができる。(3)超音波霧化時に誘導電界を印加する方法は他の方法に比べて有力である。これらの結果の一部は神奈川工科大学研究報告(No.B-28)に発表した。水をノズルから噴出すると,その周囲に負に帯電した霧が発生することが知られている。いわゆるレナード効果と関係すると考えられるが,帯電霧の発生機構は明らかではない。本研究はノズルに誘導電界を印加することにより,多量の負の帯電霧を発生させる装置を開発することをめざしている。誘導電界をコロナ放電が生じるよりも小さな電界に抑えることにより,オゾンの発生は伴わない。水の固体への衝突時にも帯電霧は発生すると考えられるが,本年度はノズルからの噴出時の帯電霧の発生に及ぼす誘導電界の効果に関する基本的な特性を測定した。ノズルは内径0.2mm,長さ5cmの注射針で先端を直角にカットしたものである。噴出速度は最大数m/sで層流域である。誘導電圧は最大±1000Vの直流電圧である。得られた結果を以下に示す。1誘導電極の位置と電圧の値によりノズルから発生する帯電霧の電荷量をコントロールすることができる。2水柱の先端に誘導電極がある場合に,誘導電流は最大になる。そのときに帯電霧の発生電流も最大値を示す。つまり水柱の分裂点に誘導電極を設置すると効率よく帯電霧を発生させることができる。3自然噴出時の発生量よりも2桁以上の帯電霧が発生する。4純度の低い水の方が多くの帯電霧が発生する。実用的には水道水で十分である。5誘導電流は誘導電界に比例するが,帯電霧の発生電流は誘導電界が大きくなると急速に増大する。6誘導電極の位置によっては帯電霧の発生が制限を受ける場合がある。得られた結果の一部は平成13年度の静電気学会全国大会で発表した(講演番号12aA6)。今後は衝突時の帯電霧の発生を調べる予定である。

これらの結果の一部は神奈川工科大学研究報告(No.B-28)に発表した。前年度は、ノズルから噴出する水の周囲に負に帯電した霧が発生する現象に対して、ノズルに対し誘導電界を印加たときの効果を調べた。その結果、自然噴出時よりも2桁以上の帯電霧をオゾンなしに発生させることができること、水道水のような純度の低い水の方が多くの帯電霧を発生させることができること、などを明らかにした。今年度は、固体上への水の衝突時に発生する帯電霧に及ぼす誘導電界、および固体の種類の影響を明らかにすることを試みた。さらにディスク回転型発生装置、および超音波振動型発生装置に与える誘導電界の効果も研究の対象とした。得られた結果を以下に示す。1金属上への衝突(1)金属上への衝突時に発生する帯電霧の発生量と極性は衝突角度に大きく依存する。(2)誘導電界が小さい場合、衝突角度が大きいときには負帯電の水の衝突時に正の帯電霧が発生する。この極性の不一致の原因は明らかになっていない。(3)誘導電界が大きくなると、衝突時の水の極性と帯電霧の極性は衝突角度にかかわらず一致し、自然噴出時よりも2桁以上の帯電霧が発生する。2絶縁物上への衝突(1)絶縁物上への衝突の場合には、衝突する水の極性と帯電霧の極性は衝突角度にかかわらず一致する。(2)帯電霧の発生量は金属上への衝突に比べて大きなる。自然噴出時よりも3桁以上の帯電霧を発生させることができた。3ディスク回転型、および超音波振動型の霧の発生装置に対して誘導電界印加の効果を確認することができた。得られた結果の一部は平成15年度の電気学会全国大会で発表した(講演番号4-222)。前年度は、ノズルから噴出した水が固体表面に衝突したときに発生する微小な正負水滴イオンについて、誘導電界の効果を調べた。その結果、絶縁物上への衝突の場合と、金属上への場合とでは全くイオンの発生が異なることが明らかになった。絶縁物の場合には、ウォータージェットの極性と発生する水滴イオンの極性が一致する。つまり水滴が分裂して微小水滴イオンが出来ることがわかった。一方金属上への衝突の場合には、ウォータージェットとは逆極性の水滴イオンが発生した。そこで、今年度は金属上への衝突のより詳細な測定を行った。金属材質、衝突角度、衝突速度、および水の抵抗率の影響を調べた。さらに、超音波振動型の霧発生装置に与える誘導電界の影響も詳細に測定した。また、ディスク回転形発生装置もさらに改良を加え、その有効性を検討した。1金属上への衝突(1)ウォータージェットと逆極性の水滴イオンが発生する現象は、衝突角度が増加するほど、また衝突速度が大きくなるほど顕著になる。(2)この現象は水の抵抗率に顕著に依存する。500kΩcm以下では、水滴イオンの発生量は水の抵抗率が小さくなるほど多くなる。500kΩcm以上ではこの傾向はなく、より複雑である。(3)この現象は金属材料には依存せず、金属上の水の層にウォータージェットが衝突するときに発生する。(4)これらの結果から、逆極性の水滴イオンの発生には水面上に誘起される鏡像電荷、あるいはウォータージェットを構成する水滴が最初にもっていた電荷とは逆極性の分極電荷の分裂に起因する可能性が示唆された。2超音波振動型発生装置超音波霧化装置に静電誘導を組み合わせることにより、水滴イオンの発生は数十倍に増加した。
ヒト・ケモカイン遺伝子ファミリーの形成機構

ケモカイン・ファミリーは炎症、ウイルス感染および細胞増殖に関与する一群のサイトカインからなり、ヒトでは我々が最近クローニングしたものも含めて現在までに約40種のメンバーが報告されている。我々はESTから見出したCCケモカインLARC(liver and activation-regulated chemokine), SLC(secondary lymphoid tissue chemokine), ELC(EBIl-ligand chemokine),PARC(pulmonary and activation-regulated chemokine)、LEC(liver-expressed chemokine)およびCX3CケモカインfractalkineのcDNAをクローニングし、それらの遺伝子のマッピングを行った.その結果、従来の17番染色体に存在し、主に単球に対して遊走活性を示すCCケモカインとは異なってリンパ球や樹状細胞に対して作用するCCケモカインは主に17番以外の染色体に存在することが明らかとなった.また17番染色体上のPARCの遺伝子構造を調べるとMIP-1α-likeな配列2個が融合して形成されたと考えられる構造をしていた.またPARCのマウス遺伝子は存在せず、ヒトと齧歯類が分岐した後に、PARC遺伝子が形成されたと考えられた.以上からCCケモカイン遺伝子は17番上で恐らくMIP-1α遺伝子領域を中心に重複機構で形成されたと思われる.特に17番以外に存在するCCケモカイン遺伝子は進化的に古い時代に重複し、他の染色体に転移していったものと考えられ、またPARCなどごく最近形成されたと考えられる遺伝子はしたがって17番の大遺伝子クラスター内に見出されるのであろう.ケモカイン・ファミリーは炎症、ウイルス感染および細胞増殖に関与する一群のサイトカインからなり、ヒトでは我々が最近クローニングしたものも含めて現在までに約40種のメンバーが報告されている。我々はESTから見出したCCケモカインLARC(liver and activation-regulated chemokine), SLC(secondary lymphoid tissue chemokine), ELC(EBIl-ligand chemokine),PARC(pulmonary and activation-regulated chemokine)、LEC(liver-expressed chemokine)およびCX3CケモカインfractalkineのcDNAをクローニングし、それらの遺伝子のマッピングを行った.その結果、従来の17番染色体に存在し、主に単球に対して遊走活性を示すCCケモカインとは異なってリンパ球や樹状細胞に対して作用するCCケモカインは主に17番以外の染色体に存在することが明らかとなった.また17番染色体上のPARCの遺伝子構造を調べるとMIP-1α-likeな配列2個が融合して形成されたと考えられる構造をしていた.またPARCのマウス遺伝子は存在せず、ヒトと齧歯類が分岐した後に、PARC遺伝子が形成されたと考えられた.以上からCCケモカイン遺伝子は17番上で恐らくMIP-1α遺伝子領域を中心に重複機構で形成されたと思われる.特に17番以外に存在するCCケモカイン遺伝子は進化的に古い時代に重複し、他の染色体に転移していったものと考えられ、またPARCなどごく最近形成されたと考えられる遺伝子はしたがって17番の大遺伝子クラスター内に見出されるのであろう.ケモカイン・ファミリーは炎症やリンパ球ホ-ミングに関与する一群のサイトカインからなり、ヒトでは我々が最近クローニングしたものも含めて現在までに30種以上のメンバーが報告されている。このファミリーは構造的特徴から4つのサブファミリー、CC,CXC,CおよびCX3Cサブファミリーに分けられる。これらの遺伝子はいくつかの例外を除いて、それぞれヒト染色体17番、4番、1番、16番にクラスターしている.本研究ではヒトやマウスのゲノミック解析を通して、遺伝子重複によって形成された多数のCCケモカイン遺伝子がどのような機構で形成されたかを明らかにすることを目的とする.そのために我々はヒト染色体17番上のCCケモカイン遺伝子をすべて含むBACクローンのコンティグを作製した、そのコンティグ内にESTデータベースから見出した新規ケモカインPARCおよびLECをマップした。また同様にして見出した新規ケモカインLARCを染色体2番に、SLCおよびELCを染色体9番にマップし、BACクローンの単離も行った.またPARCおよびLEC遺伝子をBACクローンから単離し、その構造を解析した.その結果、両遺伝子とも他のケモカイン遺伝子に比べ第一イントロンが非常に長いものであった.特にPARC遺伝子を詳しく解析するとCCケモカインMIP-1a遺伝子が重複して形成された2個の遺伝子が融合して形成されたものと考えられた.この結果は遺伝子ファミリーの形成機構においてユニークなモデルを提供すると思われる.我々はさらにマウスのCCケモカイン遺伝子クラスターのBACコンティグも作製しており、新規ケモカインのマッピングや、塩基配列決定などを進めていく予定である.ケモカイン・ファミリーは炎症、ウイルス感染および細胞増殖に関与する一群のサイトカインからなり、ヒトでは我々が最近クローニングしたものも含めて現在までに約40種のメンバーが報告されている。我々はESTから見出したCCケモカインLARC(liver and activation-regulatedchemokine),SLC(secondary lymphoid tissue chemokine),ELC(EBI1-ligand chemokine),PARC(pulmonary and activation-regulated chemokine)、LEC(liver-expressed chemokine)およびCX3CケモカインfractalkineのcDNAをクローニングし、それらの遺伝子のマッピングを行った.その結果、従来の17番染色体に存在し、主に単球に対して遊走活性を示すCCケモカインとは異なってリンパ球や樹状細胞に対して作用するCCケモカインは主に17番以外の染色体に存在することが明らかとなった.

また17番染色体上のPARCの遺伝子構造を調べるとMIP-1α-likeな配列2個が融合して形成されたと考えられる構造をしていた.またPARCのマウス遺伝子は存在せず、ヒトと齧歯類が分岐した後に、PARC遺伝子が形成されたと考えられた.以上からCCケモカイン遺伝子は17番上で恐らくMIP-1α遺伝子領域を中心に重複機構で形成されたと思われる.特に17番以外に存在するCCケモカイン遺伝子は進化的に古い時代に重複し、他の染色体に転移していったものと考えられ、またPARCなどごく最近形成されたと考えられる遺伝子はしたがって17番の大遺伝子クラスター内に見出されるのであろう.
全盲児の文字ストローク獲得と墨字リテラシー強化学習支援システムの構築と実践評価

全盲児に運筆(ストローク)を重視した墨字教育を普及させるべく、触覚による墨字ストロークの獲得に基盤を置いて記憶定着を促進する墨字リテラシー強化学習支援システム("筆楽")を構築した上で、今年度を実践フェーズと位置付けて研究実践を中心に研究継続をおこなった。具体的には下記のように研究実践と併行してシステムの改良や中学常用漢字データの追加、および新規の学習教育サポートプログラムの作成をおこなった。1.被験者を使った研究実践盲学校と交渉を行い適切な被験者を紹介していただき、世話役の先生と一緒に本システムを使った被験者実験を行った。結果、本システムを使うことで、全盲生徒が単独で触覚を通してマイペースで納得いくまで新出漢字や既習漢字の運筆学習および書き取り(筆記)練習ができるため、従来の対面指導に比べて修得時間の短縮及び定着率の向上が認められた。2.本システムへの中学校学習常用漢字の追加編集小学校漢字1006字に加えて、中学部の生徒の指導にも活用できるようにするべく、中学校学習常用漢字も学習できるように、新たに漢字データの追加をおこなった。3.同音漢字、同部首漢字の検索提示プログラムの開発と配布盲学校の国語担当の先生からの追加要望を受けて、小学校・中学校学習漢字の同音漢字、同部首漢字の検索提示プログラムの開発と配布をおこなった。本プログラムを墨字リテラシー強化学習支援システム("筆楽")と併用することにより、先生の漢字指導の立場からも生徒の自学習の立場からも、より役立てることがわかった。新出漢字の学習はもちろんのこと、同時に過去に学習した漢字の復習・確認にも効率的に活用できることがわかった。全盲児に筆順(ストローク)を重視した墨字教育を普及させるべく、触覚による墨字ストロークの獲得に基盤を置いて記憶定着を促進する墨字リテラシー強化学習支援システムを構築した。今年度は調査開発フェーズとして位置付け、まず触覚ディスプレイを用いた学習支援システムのひな形開発と文字ストロークデータコンテンツのひな形完成をおこなった。ヒューマンインタフェースの根幹である触覚ディスプレイへの文字ストロークの時系列提示法がポイントであったが、メーカと連携により最新のシステム構築ソフト環境をいち早く入手することにより今年度中の開発に間に合わせた。1.要件調査[情報資料収集・現況調査分析]、基本設計・論文等の資料収集およびその分析から全盲児における墨字学習の現況と問題点の明確化をおこなった・墨字学習支援システムの要件の調査および仕様作成をおこなった・全盲児の利用に適した漢字等の基本文字データ(含:ストロークデータ)の構成仕様決定と学年別必須漢字の分類と基本筆順ストロークデータの作成をおこなった2.学習支援システム構築と稼働テスト・運用実験、利用の手引きの整備・仕様策定、システム設計、プログラム開発、文字筆順データベース構築を終了した・触覚ディスプレイや合成音声ガイドなど視障害補償インタフェースを組み込んだ墨字学習支援システムの構築、稼働、運用実験を開始した・盲学校での実践に備えて利用の手引きを2種類(生徒用と教員用)作成した全盲児に運筆(ストローク)を重視した墨字教育を普及させるべく、触覚による墨字ストロークの獲得に基盤を置いて記憶定着を促進する墨字リテラシー強化学習支援システム("筆楽")を構築した上で、今年度を実践フェーズと位置付けて研究実践を中心に研究継続をおこなった。
シグナル伝達によるEBウイルスEBNA1の機能制御

Epstein-BarrウイルスのEBNA1はGSK-3βキナーゼによるリン酸化修飾を受けていた。これらのアミノ酸はEBNA1の転写因子としての機能に重要であり、GSK-3βを介するシグナル伝達によってウイルスの遺伝子発現が制御されていることが明らかになった。本研究はシグナル伝達によるEBウイルスEBNA1の各活性を制御する機構を解明することを目的にしている。我々はすでにEBNA1のリン酸化部位を同定して、そのアミノ酸が変異しているEBNA1を発現する遺伝子を構築している。この変異EBNA1遺伝子を持つ組み換えEBウイルスを作製する。変異EBNA1を持つ組み換えEBウイルスを細胞に感染させて、まず基本的なウイルス感染効率、ウイルス産生、ウイルス遺伝子発現、ウイルス染色体の安定性、感染細胞の不死化効率、抗アポトーシス活性を野生型EBウイルスと比較検討する。野生型と変異型で有意な差や異常が発見された場合、EBNA1機能との関連やリン酸化による制御を詳細に検討する。発見される現象によって、EBNA1を標的としているキナーゼの候補を推測して、次のシグナル伝達経路の解析に役立てる計画である。本年度は組み換えEBウイルスの作製を試みた。ウイルスは完成されていないが、来年度も引き続き作製を行う。EBNA1をリン酸化する酵素の同定を試み、サイクリン依存性キナーゼ(CDK)が有力な候補であることが判明した。EBNA1は宿主細胞の複製開始因子ORCをウイルスゲノムに結合させて複製を開始させることが知られている。この発見はウイルスの複製制御の解明に重要である。この変異EBNA1遺伝子を用いてリン酸化がEBNA1の機能に及ぼす影響を検討した。その結果、リン酸化はEBNA1に依存したウイルスCpプロモーターからの転写活性を亢進することが判明した。一方、QpプロモーターのEBNA1による活性抑制には影響が無かった。QpプロモーターはI型の潜伏感染時に機能するプロモーターであり、CpはIII型の潜伏感染状態で強く働いていることが知られている。従って、ウイルスはEBNA1のリン酸化による、ウイルスプロモーターの制御は、これまで不明であった潜伏感染状態の維持と変遷に関与している可能性が示唆された。EBNA1をリン酸化するキナーゼとしては、リン酸化部位のアミノ酸配列からCDKやMAPKなど複数のキナーゼがその候補として考えられるが、各種阻害剤を用いた実験により、GSK3とCaseinキナーゼがリン酸化している可能性が示唆された。EBNA1のリン酸化部位に変異を持つ組換えEBウイルスの作製は引き続き行っている。
農山村の安全な暮らしを支える次世代シニア健康づくりプログラムの開発

地方都市近郊での次世代シニアの自動車運転セルフケア行動の実態とその関連要因を明らかにすることを目的に、A町の性別・年齢階級・小学校区で層化無作為抽出した2,400名を対象に無記名自記式質問紙調査を郵送で実施した。質問内容は、運転セルフケア行動における行動計画技能である運転する際の心がけ14項目と、その要因になり得る基本属性と社会生活技能である、運転に関すること、健康への態度、健康状態、医療行動の5要因13項目として構成した。その結果、二変量解析では運転する際の心がけには社会技能の8項目が有意に関連し、回帰分析では性別、年齢階級、就労、運転に対する自信、内服中の薬の影響確認の5項目で関連があった。関連が強かった性別、年齢階級と運転に対する自信の3項目と運転する際に心がけている項目との関連からは、女性は慣れている状況を大切にすることがうかがえた。次世代シニアの運転セルフケア行動の自己点検評価をすすめ、運転する際の心がけをできるだけ多く実施することが、地方都市近郊での安全な運転の継続へつながると考えられた。また、車の安全運転を継続するために、運転技能ではなく健康の側面に焦点を当てた「安全運転継続へのセルフケア講座」を開発し、次世代シニア20名を対象に2日間の講座を実施した。目的は、運転者本人あるいは家族の立場で、健康管理について自身ができることを考え、セルフケア行動の定着・促進を図ることである。内容は、講義1:車社会と健康、講義2:安全運転を継続するための健康要因、講義3:運転に影響する認知・感覚、姿勢、運動器の機能、演習1:運転と関連する身体的健康度の測定、演習2:運転と関連するセルフケア行動の点検、演習3:セルフケア行動と身体的健康度の評価、グループワーク:安全運転継続へのセルフケア度の自己評価・行動宣言・披露で構成した。認識や行動の変化について評価分析中である。全国学会の開催準備に時間を要しているため。総括ならびに開発したプログラムの評価・改善、具体内容の公表を行う。国内における認知機能低下予防に着目した介入研究について整理・分析し、地域住民への介入と評価の現状を明らかにすることを目的に文献検討を行った。介入研究の対象は高齢女性が多く、50歳台や60歳台前半の者は少ない。認知症の危険因子は高齢期に限らず若年期では社会・経済的な因子、成人期では生活習慣病に関連した因子が示されていることから、高齢期前からの早期介入が必要と考えられた。介入デザインは、倫理的配慮の観点から前後比較試験による介入が中心であった。プログラムの中心要素は「運動」と「脳トレーニング」であり、軽度認知機能障害のある高齢者に対して、「運動」と同時に知的な多重課題を負荷する「脳活性化運動」が施行されていた。介入期間は、最短7週間から最長1年の期間に10回以上介入し、介入頻度は週1回が最も多かった。介入効果として、介入前後で有意に認知機能の改善または改善傾向を示したものが多く、認知機能の評価指標に加え、運動機能、心理、生活機能などの評価指標が併用され多面的評価が行われていた。主任ケアマネジャーと共同で県内の介護支援専門員を対象に高齢者の自動車運転に関する課題についてアンケート調査を行った結果、危険運転を継続している要支援者がいる、移動手段としてだけではなく運転が生きがいである高齢者がいる、運転の危険性を自覚できないことから周囲との人間関係に悪化をきたしている、など対処困難事例が多く報告された。この調査結果報告を踏まえて開催した関係者のシンポジウムでは、安全な運転を支えるために様々な工夫、運転を上手に止めた事例、高齢ドライバーの見守りや自分の運転を見直して相手のミスをカバーする対処法、自家用車所有と公共交通機関利用の費用比較など、支援者が有する種々の知恵が交換された。今後、ホームページで迅速に情報発信していくこととした。平成28年度は研究会議を6回開催し分担研究者との認識共有を図った。文献検討を行うとともに、主任ケアマネジャーとの共同研究により、公開講座を開催することができた。平成29年度はニーズ調査を計画しているため、2月末に自学の研究倫理審査委員会に研究計画を申請し、承認を受けた。調査票の作成および研究協力自治体との協議が終了し、対象者の無作為抽出や調査票発送に着手する。認知機能低下予防に向けた地域支援ならびに健康度に応じた安全運転習慣化を目指す次世代シニア健康づくりプログラム開発に向け、実態調査を行った。地方都市近郊で公共交通機関が乏しいA町の5069歳の住民を性・年齢階級・校区で層化無作為抽出した2,400名を対象とした。郵送法による無記名自記式質問紙調査の内容は、基本属性、老いの自覚、主観的健康感、ヘルスリテラシー、認知症予防への関心、認知機能低下予防行動(以下、予防行動)の有無と内容、自動車運転の有無、運転時の心がけや自信、運転頻度や距離等とした。【分析1】有効回答909名(37.9%)を分析対象とした。向老期住民の予防行動実施は36.4%、男性に比べ女性が有意に多く、年齢階級別では60代後半が有意に多かった。予防行動の内容は、男性は「ジョギング」「地域活動」「囲碁・将棋」、女性は「サークル・趣味活動」「ゲーム・クイズ」「暗算・計算」「服薬管理」「料理や栄養を考える」が有意に多かった。50代は「パソコン・スマホ」「音楽鑑賞・演奏」、60代は「ウォーキング」「魚中心の食事」が有意に多かった。

予防行動は認知症予防への関心と有意な関連を示した。【分析2】分析対象は有効回答かつ自動車運転をしている837名(34.9%)。安全運転可能と思う年齢は7176歳に収束した。運転時の心がけは、全体で「時間に余裕をもって出かける」「走り慣れた道を走る」を半数以上が実施。60歳代が50歳代に比べ実施割合が高く、「悪天候時は走らない」「黄色信号で止まる」「乗りなれた特定の車だけ運転」が男女共に有意だった。運転時の心がけと運転に対する自信のなさ、主観的健康観、ヘルスリテラシーは関連が認められたが、運転頻度との関連は確認できなかった。同町高齢者対象の先行調査と比較し、安全運転可能と思う年齢が低く、早期からの安全運転習慣化に関与できる可能性が考えられた。平成29年度は実態調査を行い、関連要因の分析を進めるとともに、協力自治体において関係者や住民代表を対象に結果報告会を行った。研究会議を3回開催し、分析結果とその解釈について意見交換を行い、学会発表を3件実施、平成30年度に向けて論文公表の準備を進めている。また、向老期住民を対象とした教育プログラムの開発のための資料取集と企画を進めている。地方都市近郊での次世代シニアの自動車運転セルフケア行動の実態とその関連要因を明らかにすることを目的に、A町の性別・年齢階級・小学校区で層化無作為抽出した2,400名を対象に無記名自記式質問紙調査を郵送で実施した。質問内容は、運転セルフケア行動における行動計画技能である運転する際の心がけ14項目と、その要因になり得る基本属性と社会生活技能である、運転に関すること、健康への態度、健康状態、医療行動の5要因13項目として構成した。その結果、二変量解析では運転する際の心がけには社会技能の8項目が有意に関連し、回帰分析では性別、年齢階級、就労、運転に対する自信、内服中の薬の影響確認の5項目で関連があった。関連が強かった性別、年齢階級と運転に対する自信の3項目と運転する際に心がけている項目との関連からは、女性は慣れている状況を大切にすることがうかがえた。次世代シニアの運転セルフケア行動の自己点検評価をすすめ、運転する際の心がけをできるだけ多く実施することが、地方都市近郊での安全な運転の継続へつながると考えられた。また、車の安全運転を継続するために、運転技能ではなく健康の側面に焦点を当てた「安全運転継続へのセルフケア講座」を開発し、次世代シニア20名を対象に2日間の講座を実施した。目的は、運転者本人あるいは家族の立場で、健康管理について自身ができることを考え、セルフケア行動の定着・促進を図ることである。内容は、講義1:車社会と健康、講義2:安全運転を継続するための健康要因、講義3:運転に影響する認知・感覚、姿勢、運動器の機能、演習1:運転と関連する身体的健康度の測定、演習2:運転と関連するセルフケア行動の点検、演習3:セルフケア行動と身体的健康度の評価、グループワーク:安全運転継続へのセルフケア度の自己評価・行動宣言・披露で構成した。認識や行動の変化について評価分析中である。全国学会の開催準備に時間を要しているため。向老期は、地域に関心が向き始める年代でもあり、地域での社会関係を醸成することで、地域に根差した安全運転行動へと繋がる可能性が高い。
フォーカスとイントネーションのインターフェースに関する日韓語対照研究

本研究の目的は、日本語(東京方言)と韓国語(釜山方言)において、フォーカスと疑問文の特徴的なイントネーションパターンを分析した上で、その二つの相互作用を実験音声学的に研究することである。前段階の研究でフォーカスの用法によりイントネーションパターンに有意差が認められた。本研究ではイントネーションの知覚・意味解析という面に注目しprominenceratingtestとcontext retrievaltestを実施した。その音調的な違いが認識でき、コントラストがあるフォーカスの方がコントラストがないフォーカスより'音調的に強い'と認識することがわかった。しかし、認識した音調的な情報はフォーカスの用法の区別には適用されないことが明らかになった。さらに、フォーカスと疑問詞の意味的な範囲(scope)が部分的にまたは完全に重なる場合のイントネーションパターンを分析中である。具体的には、東京方言、福岡方言、慶尚南道方言において以下の3つの構造のイントネーションを調べている。1)フォーカスの範囲に疑問詞が現れる場合2)疑問詞の範囲にフォーカスが現れる場合3)疑問詞自体がフォーカスになる場合この疑問詞疑問文とフォーカスのインタラクションは、疑問詞とフォーカスの関係を解明するうえで重要なテーマである。当該年度にはこれまでの研究で明らかになっていないフォーカスの多様な用法がイントネーションにどういう影響をどのくらい及ぼすかを様々なファクターを厳密にコントロールした実験により定量的に分析した。具体的に東京方言と釜山方言の話者を6人づつ録音した。録音は、フォーカスの異なる用法と疑問文を違う日に分けて一人の話者に対して、4日間行われた。それを音声分析した結果、2つの用法のフォーカスと疑問文のイントネーションパターンに統計学的に意味のある差があることが分かった。具体的には、コントラストがあるフォーカスの方がコントラストがないフォーカスより高いピッチで実現され、後ろの単語のピッチはさらに押さえられるのが明らかになった。単語の長さでも意味のある差が見つかり、コントラストがあるフォーカスの場合がもっと長くなることが分かった。疑問文の場合は、東京方言では、全体的にフォーカスのイントネーションパターンと似ているが、フォーカスのある単語の前、ピッチが押さえられる傾向は疑問文ではなかった。釜山方言の疑問文はフォーカスと異なるイントネーションパターンで実現され、疑問文とフォーカスのイントネーションの違いが明らかになった。理論的に、文法とイントネーションのインターフェースでは、異なるタイプのフォーカスをマーキングするベキかどうかが問題になっている。本研究で得られたこの結果は、この問題に関して、日本語と韓国語では異なる用法のフォーカスをマーキングする必要があるということが明らかになった。平成22年度の研究ではフォーカスの多様な用法がイントネーションにどういう影響をどのくらい及ぼすかを様々なファクターを厳密にコントロールした実験により定量的に分析した。東京方言と釜山方言の話者を録音し、それを音声分析した結果、2つの用法のフォーカスと疑問文のイントネーションパターンに統計学的に意味のある差があることが分かった。そのspeech productionでの結果に基づき、当該年度にはその音響的な違いがリスナーの認知にどういう影響を及ぼすかを調べた。具体的には、東京方言と釜山方言の話者40名づつに、フォーカス2つの音調的な違いが認識できるか、そして認識できればその情報をフォーカス用法の区別に使用するかをテストした。その結果、コンテキストを抜けて音声だけを聞かせた場合、コントラストがあるフォーカスの方がコントラストがないフォーカス'より音調的に強い'と認識することが分かった。しかし、その認識した音調の強さでフォーカスの用法を区別することはできなかった。さらに東京方言では従来の研究で明らかになっていなかったフォカースが後ろの単語だけではなく前の単語のピッチも押さえる傾向があることが明らかになった。知覚テストではフォーカスの前で押さえられるピッチはリスナーがフォーカスを認知し安くすることが分かった。

計画通り、2つの言語においてフォーカスと疑問文の特徴的なイントネーションパターンを音響的・知覚的な面で分析することができた。今まで東京方言と韓国語の釜山方言において、フォーカスと疑問文の特徴的なイントネーションパターンを別々に分析したが、今後はその二つの相互作用を中心に研究を行う。