hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病院組織において組織管理システムが患者満足、及び業績に与える影響の研究

本研究は、管理手法、患者満足、経営業績の関係を一本化し、継続的に競争力を持てる病院組織となりうる仕組みについて提唱するために実施された。それには、医療者-患者間の関係をいかにマネジメントするかが重要である。この関係を軸として、患者満足→経営業績のサイクルを成功裏に収めるためには、ワークエンゲージメントの高い人材を育成する組織管理手法の導入が鍵であることが示唆された。本年度は組織管理システム-患者満足-業績を構成する個々の関連要因について研究した。竹田は、文献研究とともに、患者満足の関連要因として医療従事者-患者間コミュニケーションに着目し、それを円滑に行うための組織的問題はどこにあるかについてヒアリング調査した。調査対象は、コミュニケーションの頻度が長期、かつ密に行われる回復期・リハビリテーション病院である。さらに、職務満足が患者に対するコミュニケーション態度に影響を与えるとの仮説のもと、どのような要因が医療従事者の職務満足に強く影響を与えるかについて、民間急性期病院、民間療養型病院、公的急性期病院の3病院で質問票調査を行った。明石は、患者満足を高めるための医療従事者の協働システム、地域との関係、ならびにこれらの仕組みと業績の関係について回復期病院、急性期病院のヒアリング調査を行った。松田は、患者満足に関連する要因をサービスマネジメントの観点から情報収集するとともに、療養型病院の医療従事者の職務満足について調査した。本年度の調査の結果として、患者が治療内容について正確に評価できないばかりか、治療成果を評価するには長期の期間を有することから、患者満足にもっとも重要なのは医療従事者の接遇態度であること。しかし、職種ごとに患者接遇に関する考え方に差があるため、患者満足の向上には職種間の協働が極めて大切であること。患者接遇態度を改善するために職務満足が重要であり、職務満足の影響要因は職種間で異なることが明らかになった。なお成果の一部は論立、学会報告として公表した。本年度は組織管理システムのなかでも1職務満足に影響を与える本質的な要因について、その因果経路と本質的な要因について調査した。2患者満足とヘルスコミュニケーションの役割に着目した。1について、竹田は、2008年度末までに実施された実証調査について、職務満足の影響要因とともに、医師、看護師など職業による相違に着目し、その影響要因と因果プロセスについて分析した。そこでは、専門職の階層がより上位になるについて、仕事能力を高める環境が職務満足に重要な影響を与えること、階層が低くなるほど人間関係の重要性が増すことが明らかになった。また、九州大学医学部を中心にさまざまな医療スタッフにヒアリングすることで、価値認識や動機などについて研究した。結果については、日本経営学会、ならびに医療・病院管理学会において発表した。2について、竹田・松田両名において、既存研究の整理を行うとともに、福岡県、山口県の病院に勤務する看護師を中心としてヒアリングを行った。そこでは、コミュニケーションを積極的に取ろうとする意思に就業動機が強く影響することがわかった。3また、本年度の研究のなかで組織コミットメント、およびストレスの重要性が改めて浮き彫りになった。2009年度の調査において、どのような職務満足が、コミュニケーション意思に影響を与えるのか、さらにどのようなマネジメント施策がこれら一連のプロセスを起動させるかが最終年度の課題として残ることになった。本年度は組織管理システムについて(1)動機づけに影響を与える本質的な要因について、その可変性、およびそれに影響を与える管理の仕組みについて(2)看護師のキャリアアンカー、職務満足要因について質問票調査した。(1)についてはA病院、B病院の2医療機関11人を対象にヒアリング調査を実施した。調査から、看護師の動機づけの影響要因は、若年時にどのような管理の仕組みのもとでキャリアを過ごすかに強く影響を受けて変化していくこと。具体的に、多くの看護師はキャリア初期には外発的要因をモチベータとして最も重視していた。しかし、キャリア初期に自己決定感を喚起させる環境下で仕事を行った看護師は、モチベータとして内発的要因を最も重視するように変化していった。つまり、キャリア初期にどのような管理の仕組みの下で仕事をするかがその後のモチベータ要因に大きな影響を与えることが明らかになった。(2)については、看護師のキャリアアンカー、職務満足要因について公的医療機関A病院、B病院所属の看護師を対象に質問票調査を実施した。調査結果から、生活と仕事のバランス、職業としての保障安定であることが最も重要な動機であるごとが明らかになった。私生活の充実、仕事に見合う報酬と時間のバランスを整備することが看護師の職務満足には重要であることがわかる。後期高齢者比率が一層高まっていくことで国民受診率は増加することが予想される。わが国の国家財政を考えると、国民医療費の削減は避けられない。仕事に見合う報酬と時間に医療機関が応えていくことはますます困難な状況である。看護師の本来的な就業動機と現状リンクしないことによるモチベーションの低下は避ける必要がある。看護師の内発的動機を高めるような管理の仕組みの構築、さらには看護師の動機づけ要因を変化させることが求められる。
インドの農村女性の労働と家畜経済の発展に関する研究

南アジアは、宗教的な違いはあれ、いずれも男性優位社会の特徴を濃く残している世界である。近年の家畜飼育の発展、特にミルクの生産と山羊飼育には目を見張るものがある。本研究では、インドの農村女性と発展する家畜経済との関係を中心にしながら、バングラデシュやパキスタンをも視野に入れた研究をおこなった。1年目の研究は、「インド・グジャラート州の女性酪農組合の展開-アムダーヴァード県ドゥーマリ村の女性酪農協同組合の分析-」(福岡教育大学紀要第50号第2分冊、pp.47-68)に集約される。そこでは。インドの女性酪農協同組合の設立経緯を、第一期:アムール酪農と女性組合員(独立時から1970年代)、第二期:NGOの組織化による女性酪農協同組合(1970年代後半から1980年代)と第三期:中央政府のSTEPプロジェクトによる女性酪農協同組合の激増(1990年代以降)に分け、特に第二期でのインド最大のNGOであるセワ(自営女性労働者協会)の指導で設立されたドゥーマリ女性酪農協同組合を取り上げ女性労働とミルク経済との視点から整理・まとめた。2年目は、ヤギ飼育に関して資料調査を行い、「ヤギは砂漠化の犯人か-ヤギ飼育と農村繁栄-」(文部省科学研究費・特定研究(A)研究成果報告書、印刷中)を研究成果の一つとした。「ヤギ悪玉説」が結局は1992年のニューデリーが承認されたことを中心に議論した。そこでは。インド全般の家畜飼育関連の統計類と農村女性関連の文献との収集、NDDB(National Dairy Development Board)の作成する資料「Quarterly Progress Report on Operarion Flood]により各々集乳地域(Milkshed)単位毎に女性組合員の数を明らかにした。要約すると、全国平均では酪農組合員の17.4%を女性組合員が占めるまでになっている。ちなみに、1987年(7-9月)当時、女性酪農組合員は全組合員の11.6%であった。この約8年間に実数で62.3万人から2.5倍の156.1万人に増加した。この増加は、酪農地域による格差が大きく、とりわけ、1991年3月から3-4州で開始された中央政府によるSTEPや各州でのNGO活動による女性酪農協同組合(all-women dairy cooperatives)の設立・活動によるものであり、それはとりわけウッタル・プラデシュやラージャスターン、グジャラート州などでの酪農地域に於ける女性酪農組合員の増加をもたらした。これら女性酪農協同組合は、全国的には推定4-5000組合程度であろうが、箇々の組合活動の実態は必ずしも明らかにはされていないが、文献やヒアリングによると一般の酪農組合に較べ高い評価を得ている。この点こそが、テーマとした問題の核心であり、文献や既存の調査資料及びこの度収集した広島大学総合地誌資料センター所蔵「インド農村調査データ」による分析で明らかにしたい。この問題は、次年度の研究計画に持ち込むこととなった。ただし、山羊飼育に関しては、収集したバングラデシュの資料など利用して研究の目的を果たしたい。一年目の研究は、「インド・グジャラート州の女性酪農組合の展開-アムダーヴァード県ドゥーマリ村の女性酪農協同組合の分折-」(福岡教育大学紀要第50号第2分冊、pp.47-68)に集約される。そこでは。

インドの女性酪農協同組合の設立経緯を、第一期:アムール酪農と女性組合員(独立時から1970年代)、第二期:NGOの組織化による女性酪農協同組合(1970年代後半から1980年代)と第三期:中央政府のSTEPプロジェクトによる女性酪農協同組合の激増(1990年代以降)に分け、特に第二期でのインド最大のNGOであるセワ(自営女性労働者協会)の指導で設立されたドゥーマリ女性酪農協同組合を取り上げ、現地調査の結果を女性労働とミルク経済との視点から整理・まとめた。二年目は、ヤギ飼育に関して資料調査を行い、「ヤギは砂漠化の犯人か-ヤギ飼育と農村繁栄-」(印刷中)を研究成果の一つとした。「ヤギ悪玉説」が結局は1992年のニューデリーで開催された「第五回国際ヤギ学会」で否定され、「ヤギ善玉説」が承認されたことを中心にまとめ、広島大学インド農村調査の基本資料を収集はしたが、それらの分析は出来ず、第五回国際ヤギ学会で出版された膨大なレポートを整理するだけに終わった。当初に考えていた以上に「女性労働と家畜経済」との関係は深く、特に1990年代の自由化政策による商品経済の進展で一段とその関係は強化されている。今後、南アジアの農村女性研究にとって家畜経済研究が重要な役割を果たすであろう。
新規クラス抗HCV薬開発に向けた抗ウイルス化合物・宿主蛋白の包括的探索

当該研究期間において我々は、HCV感染・増殖細胞モデルを用いて薬剤・生理活性化合物・短鎖ペプチドの抗ウイルス作用の網羅的スクリーニング、およびHCV増殖に関連する宿主因子の探索を遂行し、以下の結果を得た。(1) HCV-Feo replicon細胞を用いてDiversity-OrientedSynthesis(DOS)法で合成した8,000種の化合物のスクリーニングを施行し、HCV増殖を抑制する41種の化合物を同定し、構造活性相関解析にIC50の優れた5個のepoxide誘導体を同定した。(2) HCV複製増殖に関与する代謝・シグナルネットワークの網羅的解析により、脂質・コレステロール代謝に関わる代謝・シグナルネットワークの関与、関連薬剤の効果を確認した。(3)漢方生薬成分化合物の細胞内HCV増殖に対する効果をHCVレプリコンシステムを用いて解析を行い、甘草由来の2種の化合物、isoliquiritigenin、及びglycycoumarinにHCV増殖抑制作用を見出した。今後これらの知見を統合し、HCV感染サイクルにおけるウイルスおよび宿主蛋白相互作用の細胞・分子レベルでの理解を深め、新規クラス抗HCV療法薬剤の開発・実用化に必要な基盤情報の蓄積を到達目標とし引き続き研究を遂行する。本研究で同定された化合物の作用機構の解析、小動物モデルを用いた効果・安全性の検証を進めることにより新たな抗ウイルス薬剤の開発につながると思われる。(1)HCV増殖を特異的に抑制するシクロスポリンAの標的蛋白であるシクロフィリンに結合する宿主蛋白をTwo-hybrid法により網羅的に解析し、7種の宿主蛋白が同定された。これらのうちFumarylacetate hydroxylaseの発現をsiRNAによりknock downしたところHCVレプリコンの発現が有意に低下した。今回の結果より、同定されたいくつかのシクロフィリン結合蛋白はHCV増殖に関連する宿主因子であることが明らかになった。(2)HCV-Feoreplicon細胞を用いてDiversity-Oriented Synthesis(DOS)法で合成した8,000種の化合物のスクリーニングを施行し、HCV増殖を抑制する41種の化合物を同定し、構造活性相関解析にIC50の優れた5個のepoxide誘導体を同定した。(1)HCV-Feo replicon細胞を用いてDiversity-Oriented Synthesis (DOS)法で合成した8,000種の化合物のスクリーニングを施行し、HCV増殖を抑制する41種の化合物を同定し、構造活性相関解析にIC50の優れた5個のepoxide誘導体を同定した。(2)HCV複製増殖に関与する代謝・シグナルネットワークの網羅的解析により、脂質・コレステロール代謝に関わる代謝・シグナルネットワークの関与、関連薬剤の効果を確認した。

本研究で同定された化合物の作用機構の解析、小動物モデルを用いた効果・安全性の検証を進めることにより新たな抗ウイルス薬剤の開発につながると思われる。
グリアと神経細胞のクロストーク；てんかん焦点の広域周波数帯域脳波と画像解析

近年、てんかん原性に神経細胞の興奮に加えてグリアの能動的な役割が示唆されてきた。一方、脳波での低周波数帯域のDC電位と、より高周波数帯域の高周波律動(high frequency oscillation:HFO)は、それぞれグリア細胞・神経細胞の脱分極、神経細胞の発火状態・interneuronの活動を反映していることが示されている。我々は発作時DC電位、HFOの出現様式を明らかにし、てんかん発作発現との密接な関連を明らかにした。さらに、これらが異なる発現機構を有する可能性を示した。個々の患者でのてんかん焦点同定への臨床応用とともにてんかんの発現機構についての科学的知見を還元した。発作時DC(direct current)電位と呼ばれる緩徐な脳波活動(Ikeda et al, 1996)の発生機構には、1)遷延する突発性脱分極変位、2)錐体細胞の興奮後の細胞外カリウム濃度の上昇に伴う周囲のグリア細胞群の受動的な脱分極、さらに3)グリア細胞自体の能動的脱分極が関与すると近年理解される。また高周波数律動(HFOs)と共に、ヒトのてんかん原性の指標と示唆される(Imamura et al, 2011)。難治部分てんかん患者での発作時DC電位と病理学的所見との関連、HFOsとの相関を解明する為、当施設における硬膜下電極留置症例16例の脳波記録を解析した。1)発作時DC電位を16名中11症例で認め、11名の患者での出現頻度は82.4±26.7 (20.0-100.0)%であった。2)病理所見との相関:発作時DC電位は上記の病理所見毎に1神経膠腫4例中3例(75.0%)、2低悪性度神経上皮性腫瘍1例中1例(100.0%)、3皮質異形成9例中6例(66.7%)、4海馬硬化2例で1例(50.0%)で認めた、一方HFOsは同様に12例(50.0%)、21例(100.0%)、32例(22.2%)で認めた。特に1のうち皮質異形成を伴う2症例で発作時DC電位、HFOsを90-100%で認めた。3)発作時DC電位、HFOs、通常の発作時脳波所見の時間的関係:発作時DC電位とHFOsをともに認めた5例ではDC電位がHFOsより-4.0±3.2秒の範囲で先行した。4)局在性:10例中9例で、発作時DC電位あるいはHFOsを、通常脳波より限局した範囲に認めた(平均:通常脳波変化は19.5±17.4、発作時DC電位は9.2±11.9、HFOsは14.3±8.1電極)。1例で焦点近傍の白質内の深部電極から発作時DC電位が記録されたが、HFOsは認めなかった。目的:てんかん発作時のDC電位、HFOに焦点を絞ってその発現様式の特徴を抽出し、病理学的な所見と統合的に解析しててんかん原性におけるグリアと神経細胞の密接な関連を明らかにすることを目的とした。方法:難治部分てんかん患者のうち、てんかん手術のために脳内電極を留置した患者。1)広域周波数脳波解析=脳表面にてんかん焦点検索を目的として留置した硬膜下電極から、標本化周波数1000-2000 Hz、高周波フィルター300-500 Hz、時定数10秒で皮質脳波を計測した。てんかん焦点における通常の発作時の脳波所見、DC電位、HFOの解析を行い、出現様式の特徴を明らかにした。2)病理標本との対比解析=切除された病理所見と焦点におけるDC電位、HFOの出現様式との関連を検討した。成果:1)DC電位、HFOの発現様式=発作時DC電位、HFOを16例中それぞれ12例(75%)、8例(50%)で認めた。DC電位を認めた12例では、解析された全てのてんかん発作108回のうち、72%にDC電位を認め、HFOは同様に46.3%であった。発作時DC電位、HFO、通常の発作時脳波所見の3者を全て認めた6例では、DC電位、HFOが通常の発作時脳波開始点に対して、それぞれ6.2±11.0秒、3.5±9.1秒で先行した。通常の発作時脳波所見およびDC電位、HFOのいずれかを認めた12例のうち発作時DC電位は8例(66.7%)で、HFOは3例(25.0%)で通常脳波より限局した範囲に認められた。1例で焦点近傍の白質内の深部電極から発作時DC電位が記録されたが、HFOは認めなかった。2)病理所見との関連=発作時DC電位は病理所見毎に1神経膠腫75.0%、2皮質異形成77.8%、3海馬硬化50.0%で認めた。一方HFOは同様に150.0%、244.4%、350.0%で認めた。特に1のうち皮質異形成を伴う2症例で発作時DC電位、HFOを90-100%で認めた。総括:発作時DC電位がHFOに先行して出現することから、グリアの積極的な関与が示唆された。さらに病理組織別にDC電位、HFO発現が異なることを示した。

近年、てんかん原性に神経細胞の興奮に加えてグリアの能動的な役割が示唆されてきた。一方、脳波での低周波数帯域のDC電位と、より高周波数帯域の高周波律動(high frequency oscillation:HFO)は、それぞれグリア細胞・神経細胞の脱分極、神経細胞の発火状態・interneuronの活動を反映していることが示されている。我々は発作時DC電位、HFOの出現様式を明らかにし、てんかん発作発現との密接な関連を明らかにした。さらに、これらが異なる発現機構を有する可能性を示した。個々の患者でのてんかん焦点同定への臨床応用とともにてんかんの発現機構についての科学的知見を還元した。本研究では、てんかん手術のために脳内に留置された電極からの広域周波数脳波解析からDC電位,高周波律動(HFO)、3TMRIの異常所見を統合的に解析することにより、画像上のグリオーシスとグリア細胞関連と考えられるDC電位の関連、さらにHFOとてんかん原性の関連を明らかにして、てんかん原性におけるグリアと神経細胞の密接な関連を明らかにすることを目標とした。難治の部分てんかんの手術療法のために、2週間脳表面にてんかん焦点検索のために留置した硬膜下電極から、増幅器の性能として時定数10秒、入力インピーダンス200メガオーム以上、sampling rate2000Hz以上の性能を有するデジタル脳波装置(現有設備)で記録された発作時DC電位、HFOの分布を時系列を解析して、両者の比較を各患者で定量的に行い、今までに14名の患者での検討が終了した。その結果、1)DC電位は64%の患者での陽性率、HFOは43%の患者での陽性率を示した。2)従来の発作時脳波変化が認めない症例においてもDC電位とHFOが陽性になる場合があり、高い感度と特異度を示した。3)両者の出現部位は数個の電極範囲に共通して限局し高い空間的特異性を示した。4)DC電位の出現時間は、HFOと従来の発作時脳波変化より先行する傾向を示し、時間的に高い感度を示唆した。5)病理所見との比較は、DC電位とGliomaとの密接な関連が示唆されたが、今後の症例の蓄積を要した。以上より、従来の発作時脳波変化と比較して、グリアの活動を反映するDC電位は、神経細胞の高頻度発火状態を反映するHFOよりむしろ先行する傾向がある以外に、両者ともに同等に高い感度と特異度を示し、難治化したヒトのてんかん焦点におけるグリア細胞の積極的な関与が示唆された。発作時DC電位とHFOsを直接比較することを、てんかん焦点の病理組織別に傾向を検討することができた。3年間の計画のうち、1年目は予定通りに進んでいる.今後は、3TMRIでのてんかん焦点のグリオーシスの分布を3次元解析装置で定量化局在化させることを進めて行き、上記のデータとのcoregistrationをはかり、DC電位、HFO、グリオーシスの3因子の関連を明らかにする予定である。今後は、最終年度として従前の計画に沿って研究を進める。症例数を増やして発作時DC電位とHFOsの関連をより明確にすることと、両者の電気生理学的マーカーと画像所見との相関を明らかにして行くことで、電気生理、画像、病理の相互関連を最終的に明らかにしていく予定である。平成23年度の方法を継続していき、特に3TMRIでのてんかん焦点のグリオーシスの分布を3次元解析装置で定量化局在化させることを進めていく。同時に、初期計画のように、全頭型MEGでの検討として全頭型MEGを用いて同様の計測を試みる。物品費(400,000円)ならびに人件費(100,000円)、その他(100,000円)を使用する事によりデータを処理し、その成果を学会等(旅費200,000円)で報告する。最終年度としてその成果のまとめを報告する。
性周期・運動トレーニングが若年女性における運動時の熱放散反応に及ぼす影響

本研究は性周期および運動トレーニングが運動時の熱放散反応に及ぼす影響を3つの実験から検討し,女性の熱放散反応を明らかにすることを目的とした.これら3つの実験の要約は以下の通りである.1)一般女性において,常温環境下での中等度運動時の熱放散反応は卵胞中期と比較して黄体中期に低下することが示唆された.長期間運動トレーニングを継続した女性は一般女性でみられるような黄体中期での熱放散反応の低下がみられず,また,長期運動トレーニングによりその熱放散反応が改善され,この改善は熱放散反応の体温閾値の低下と感受性の亢進に起因することが示唆された.さらに,長期運動トレーニングによる改善は卵胞中期よりも黄体中期により顕著にみられることが示された.また,その改善は皮膚血流反応より発汗反応で顕著にみられた.2)運動トレーニングによって性別にかかわらず発汗反応は改善されるものの,女性における改善の程度は男性のそれと比較して小さく,その改善の程度に性差の存在が示唆された.また,その性差は運動強度の増大とともに顕著になることが示唆された.3)女性においてトレーニングを開始した性周期相にかかわらず,約3ヶ月の運動トレーニングにより熱放散反応の体温閾値は低下し,熱放散反応が改善されると示唆された.熱放散反応の量的な改善は発汗反応のみにみられ,この改善は黄体中期からトレーニングを開始したL群より卵胞中期から開始したF群で顕著であることが示された,また,トレーニングの効果(体温閾値の低下)は1ヶ月目までに生じ,トレーニング終了後1ヶ月目までに消失することが示唆された.本研究は性周期および運動トレーニングが運動時の熱放散反応に及ぼす影響を3つの実験から検討し,女性の熱放散反応を明らかにすることを目的とした.これら3つの実験の要約は以下の通りである.1)一般女性において,常温環境下での中等度運動時の熱放散反応は卵胞中期と比較して黄体中期に低下することが示唆された.長期間運動トレーニングを継続した女性は一般女性でみられるような黄体中期での熱放散反応の低下がみられず,また,長期運動トレーニングによりその熱放散反応が改善され,この改善は熱放散反応の体温閾値の低下と感受性の亢進に起因することが示唆された.さらに,長期運動トレーニングによる改善は卵胞中期よりも黄体中期により顕著にみられることが示された.また,その改善は皮膚血流反応より発汗反応で顕著にみられた.2)運動トレーニングによって性別にかかわらず発汗反応は改善されるものの,女性における改善の程度は男性のそれと比較して小さく,その改善の程度に性差の存在が示唆された.また,その性差は運動強度の増大とともに顕著になることが示唆された.3)女性においてトレーニングを開始した性周期相にかかわらず,約3ヶ月の運動トレーニングにより熱放散反応の体温閾値は低下し,熱放散反応が改善されると示唆された.熱放散反応の量的な改善は発汗反応のみにみられ,この改善は黄体中期からトレーニングを開始したL群より卵胞中期から開始したF群で顕著であることが示された,また,トレーニングの効果(体温閾値の低下)は1ヶ月目までに生じ,トレーニング終了後1ヶ月目までに消失することが示唆された.(1)性周期・運動トレーニングの影響:女子運動鍛錬者(T群)7名と非鍛錬者(U群)10名に対し,黄体中期と卵胞中期に環境温25°C・相対湿度45%に設定した人工気象室内で50%VO_2maxの自転車運動を30分間負荷した.U群の熱放散(発汗および皮膚血管拡張)反応は女性ホルモン(性周期)によって修飾され,黄体期に熱放散中枢機構の閾値が上昇し,熱放散反応の感受性が低下することから,体温調節の上で不利になることが示唆された.一方,T群には性周期の影響はみられなかったことから,U群にみられた性周期による熱放散反応の抑制は,運動トレーニングによって軽減されることが推察された.さらに,運動トレーニングにより熱放散反応が改善されることが示され,この改善は卵胞期と比べて黄体期でより顕著になることが明らかになった.(2)性差・運動トレーニングの影響:男子・女子のT群(男8名,女10名)とU群(男9名,女10名)の4群に対し,気温30°C・相対湿度45%の環境条件下で35%,50%,65%VO_2max強度の自転車運動を各20分間,計60分間連続負荷し,その際の身体5部位で測定して算出した平均発汗量(SR)・平均活動汗腺数(ASG)・平均単一汗腺あたりの汗出力(SGO)を4群間で比較した.直腸温・平均体温・心拍数は,いずれの運動強度時にも4群間で有意な差はみられなかった.SRは,女性では全ての運動強度時で,男性では50・65%VO_2max運動時で,T群がU群より有意に高かった.男U群vs.女U群の平均SRでは65%VO_2max運動時にのみ男U群が有意に高い傾向だったが,男T群vs.女T群では50・65%VO_2max運動時に男T群が有意に高かった.このSRに観察された運動トレーニング・性差は,ASGではなく,SGO(コリン感受性and/or汗腺サイズの指標)の運動トレーニング・性差に起因した.

そのため,運動トレーニングは男女ともコリン感受性の亢進and/or汗腺肥大により発汗機能を亢進するものの,その亢進の程度には性差があり,男性が女性より顕著であることが示唆された.若年女性において短期運動トレーニングおよび脱トレーニングが常温環境下中等度運動時の熱放散反応に及ぼす影響について検討するために,性周期を考慮して運動習慣のない11名の女性に約3ヶ月間〔3名は卵胞中期から(F群),8名は黄体中期から(L群)の3性周期サイクル〕の持久性運動トレーニング〔環境温30°C(45%RH)で最大酸素摂取量の約60%強度の自転車運動を1日60分間,週4-5日〕を実施した.トレーニング前(Pre)とトレーニング期間中に3回(T1,T2およびT3)およびトレーニング終了後に2回(D1およびD2)の計6回,環境温25°C(45%RH)で30分間の50%VO2max強度の半仰臥位自転車運動の運動実験(SET)をF群は卵胞中期に,L群は黄体中期にそれぞれ行なった.トレーニング時の運動負荷には両群間で有意な差はみられず,最大酸素摂取量は両群とも平均して15.7%程度有意に増加した.F群およびL群とも血漿女性ホルモン濃度は運動トレーニングで有意な変化は認められなかった.安静時HR,安静およびSET時の食道温はF群およびL群ともT1で有意に低下し,その後,T3までその値を維持した.F群において発汗量はT1およびT2でPreから有意に増加したが,L群では有意な変化は認められなかった.一方,皮膚血流量はF群およびL群とも有意な変化はみられなかった.各熱放散反応の体温閾値は両群ともT1で有意に低下し,その後T3までその値を維持した.各熱放散反応の感受性は両群ともトレーニングに伴う顕著な変化はみられなかった.これらのトレーニングの影響はD1で消失し,Preレベルに戻った.以上の結果,女性においてトレーニングを開始した性周期相にかかわらず約3ヶ月の運動トレーニングにより熱放散反応の体温閾値が低下し,熱放散反応は改善されることが示唆された.熱放散反応の量的な改善は発汗反応のみにみられ,この改善は黄体中期からトレーニングを開始したL群より卵胞中期から開始したF群で顕著であることが示された.また,トレーニングの効果は1ヶ月目までに生じ,トレーニング終了後1ヶ月目までに消失することが示唆された.
ナノ粒子分散強化型高分子複合材料の構造と物性に関する研究

新しい機能を付与する目的で、異種の高分子を単純に、あるいは反応を伴いながら溶融混合する方法は従来よりよく行われている。しかし、溶融が難しかったり、融点が大きく異なる高分子についてはこの方法は採用ができないので限界がある。本研究では、このような欠点を克服するために、固体の破砕や微粉化に伴う分子鎖切断とラジカル発生を応用して、固体反応に基ずいて新しいコンセプトによる複合材料の創成とその構造および物性の解明を行うことを目的とした。実験は、まず高分子同士の固体反応を目指して、超高分子量ポリエチレン、ポリエーテルサルフォン、ポリテトラフロロエチレンのそれぞれの固体粉末同士を混合し、窒素雰囲気中でボールミルによる粉砕混合を最長で1000時間まで行い、その途中の段階で適宜混合試料を取り出しながら形態および構造の変化について観察を行った。また、無機物との複合を考えてガラス繊維とポリテトラフロロエチレンについても同様の試験を行った。その結果、単純混合では到達できない粒子直径までの混合が見られたが、最終的には高分子同士の混合では圧縮圧延により凝集化が激しく、いわゆるナノオーダまでの混合は困難であり、用いる高分子粉体の形状と機械的性質が大きな影響を及ぼすことが明らかとなった。また、ガラスと高分子では圧延されたサブミクロンの交互層状構造物が見いだされ、新しい構造の材料の生成が見られ、この構造解析を今後行う予定である。
地域情報学の創出-東南アジア地域を中心にして-

本研究は,従来の情報学を内包した空間情報学(Geoinformatics)概念を地域研究に導入して,地域情報学を創出し,地域研究に新たなアプローチや知見を与えることを目的とする.具体的には,(1)地域研究に情報学を適用した情報学的研究手法の体系化と知識体系を構築し,(2)情報学的視点から見る地域社会の動態・変容を俯瞰し,総合的地域研究の中の一領域としての地域情報学の創出を目指す.本研究は,従来の情報学を内包した空間情報学(Geoinformatics)概念を地域研究に導入して,地域情報学を創出し,地域研究に新たなアプローチや知見を与えることを目的とする.具体的には,(1)地域研究に情報学を適用した情報学的研究手法の体系化と知識体系を構築し,(2)情報学的視点から見る地域社会の動態・変容を俯瞰し,総合的地域研究の中の一領域としての地域情報学の創出を目指す.本研究の目的は、従来の情報学を内包した空間情報学(Geoinformatics)概念を地域研究に導入して、「地域情報学」の学問体系を創出し、地域研究に新たなアプローチや知見を与えることを目指す。主な内容は、(1)地域研究における情報学的手法に基づく実証研究、(2)地域研究における高次情報処理、(3)情報資源・基盤研究である。上記(1)に関する研究では、ベトナムの首都ハノイにおける情報に基づく都市形成史、歴史研究、-ハノイ・プロジェクト、及びアンコールから東北タイに至る宗教伝播の研究-アユタヤ・プロジェクトをコア研究として進めた。ハノイ・プロジェクトでは、都市形成史研究、ハノイ史研究、タンロン遺跡の現状と課題を明らかにする国際シンポジウムをベトナムからの代表団10名を招聘して、東京で開催した(平成17年10月、参加者100名)。続いて、情報学を基礎にしたハノイ史研究をテーマにしてハノイで連続国際シンポジウムを開催(平成17年11月、参加者136名)した。また、ハノイの歴史遺産に関するデータ、仏建築に関するデータ各150箇所、歴史地図等のデータ収集・関連資料の収集を行い、5カ年プロジェクトの基礎をなす活動を実施した。アユタヤ・プロジェクトでは、アンコールから東北タイに至るRoyal Roadの実証的研究を展開した。また、1940年代のタイ地域における航空写真のデータベース化とこれら資料の比較研究によるアユタヤ都市形成史の研究を進めた。この他、地域研究史アーカイブ、マレーシアのサラワク官報のデータベース化、情報資源共有化におけるHumanities GIS研究会活動、電子くずし字辞典のシステム開発等の成果を挙げた。本研究の目的は、従来の情報学を内包した空間情報学概念を地域研究に導入して、「地域情報学」の学問体系を創出し、地域研究に新たなアプローチや知見を与えることを目指す。主な内容は、(1)地域研究における情報学的手法に基づく実証研究、(2)地域研究における情報学の展開、(3)情報資源・基盤研究である。上記(1)に関する研究では、ベトナムの首都ハノイにおける情報に基づく都市形成史、歴史研究、-ハノイ・プロジェクト、及びアンコールから東北タイに至る宗教伝播の研究及び東北タイ寺院マッピングと僧侶の出家・移動遍歴の研究-アユタヤ・プロジェクトをコア研究として進めた。ハノイ・プロジェクトでは、1920世紀の都市形成過程と変容の研究において,仏統治下以前,仏統治下時代,及び以降の3時代の区分で,GIS/RS/GPSを利用した地図資料の研究とフィールド調査,都市形成過程の計量的分析,標高データも考慮した都市形成3次元モデル構築の研究を進めた。アユタヤ・プロジェクトでは、アンコールから東北タイに至るRoyal Roadの実証的研究で、寺院や橋,溜池などの現存する遺跡,工作物を調査し,フィールド調査と文献調査で実証する研究である.後者では,東北タイの上座仏教寺院の立地及び関係する出家者の移動遍歴を,GPS(全地球測位システム)を採用したフィールド調査,寺院のデータベースを含む時空間マッピングとネットワーク分析に基づいて研究を進めた.この他、地域研究史アーカイブ、地域在住高齢者の健康実態に関するアジアの地域間比較、インターネットGoogle EarthなどのRSにより土地利用変容を探るサラワク研究、情報資源共有化と地域研究情報基盤では遠隔ビデオ会議・講義システムの実証実験などの成果を挙げた。上記(1)に関する研究では、ベトナムの首都ハノイにおける情報に基づく都市形成史、歴史研究、-ハノイ・プロジェクト、および東北タイ寺院マッピングと僧侶の出家・移動遍歴の研究-アユタヤ・プロジェクトをコア研究として進めた。ハノイ・プロジェクトでは、1920世紀の都市形成過程と変容の研究において、仏統治下以前、仏統治下時代、およびそれ以降の3時代の区分で、RSにもとづく土地利用変化、旧市街地のフィールド調査にもとづく遺跡調査、遺跡拓本資料の収集、標高データも考慮したハノイ地形3次元モデルの構築と1950年からの地形変化などの研究を進めた。また、ハノイ地下構造の共同研究を開始した。アユタヤ・プロジェクトでは、東北タイの上座仏教寺院の立地および関係する出家者の移動遍歴を、GPS(全地球測位システム)を採用したフィールド調査、寺院のデータベースを含むGT-Mapツールを利用した時空間マッピングとネットワーク分析に基づいて研究を進めた。

この他、地域研究史アーカイブ、地域在住高齢者の健康実態に関するアジアの地域間比較、インターネットGoogle EarthなどのRSにより土地利用変容を探るサラワク研究、情報資源共有化と地域研究情報基盤ては遠隔ビデオ会議・講義システムの実証実験などの成果を挙げた。本研究の目的は、従来の情報学を内包した空間情報学概念を地域研究に導入して、「地域情報学」の学問体系を創出し、地域研究に新たなアプローチや知見を与えることを目指す。主な内容は、(1)地域研究における情報学的手法に基づく実証研究、(2)地域研究における情報学の展開、(3)情報資源・基盤研究である。上記(1)に関する研究では、ベトナムの首都ハノイにおける情報に基づく都市形成史、歴史研究、-ハノイ・プロジェクト、及びタイ語「三印法典」総辞索引に関する研究、東北タイ寺院マッピングと僧侶の出家・移動遍歴の研究-アユタヤ・プロジェクトをコア研究として進めた。ハノイ・プロジェクトでは、1920世紀の都市形成過程と変容の研究において,仏統治下以前,仏統治下時代,及び以降の3時代の区分で,GISにもとづく土地利用変化、湖沼領域の変化、フィールド調査にもとづくタンロン城壁調査,遺蹟拓本資料の収集、ハノイ地形や都市3次元モデル構築化などの研究を進めた。また、ハノイ地下構造に関するデータ収集を実施した。アユタヤ・プロジェクトでは,東北タイの上座仏教寺院の立地及び関係する出家者の移動遍歴を、時空間分析ツールを利用した時空間マッピングとネットワーク分析の研究を進めた.この他、地域在住高齢者の健康実態に関するアジアの地域間比較、RSによる土地利用変容を探るサラワク研究、地域情報を対象にする情報資源共有化と遠隔ビデオ会議・講義システムの実証実験による地域研究情報基盤に関する研究成果を挙げた。ハノイ・プロジェクトでは、1920世紀の都市形成過程と変容の研究において,仏統治下以前,仏統治下時代,及び以降の3時代の区分で,GISにもとづく土地利用変化、村落変遷、フィールド調査にもとづくタンロン城外壁調査,遺蹟拓本資料の収集、ハノイ地形や都市3次元モデル構築化などの研究を進めた。アユタヤ・プロジェクトでは,東北タイの上座仏教寺院の立地及び関係する出家者の移動遍歴を、時空間分析ツールを利用した時空間マッピングとネットワーク分析の研究を進めた.
JR労使関係の実態に関する予備調査

報告は3本ある。「外部化の進展と労働組合」は鉄道業務の外部化と安全問題にJR西労組がどう対応したかを扱い、同労組が国鉄時代とは異なる統合型交渉(労使が協力することで双方にとって良い成果を収めることのできるような交渉)を行っていることを示す。「労使関係の変容」はキャリアと処遇制度の変容を探り、同一系列のキャリアを歩ませる原則は維持されているが、柔軟性が増し、処遇制度は人事考課の導入、昇進・昇格における個人間競争が見られるなど、大きく変容したことを示す。「若年労働者と組合活動」は青年女性委員会の活動に焦点を当て、同委員会が国鉄時代と同じく、若者固有の問題について活発な活動を行う様子を論じる。平成26年度の研究は、三つのライバル関係にある労働組合へのアプローチから始まった。五月から六月にかけて、関係者を通じて、協力の是非をたずね、中村がJR連合、戸塚がJR総連、橋元が国労にアプローチを行い、私たちの調査の趣旨、調査の進め方を説明した。二回から三回会い、こちら側の意図を正確に伝えた。その結果、三組合とも執行部での論議を経て、調査に協力してくれることとなった。だが、一つの組合だけは執行部がその後、変わってしまい、振り出しに戻ることとなった。この組合については年度内にインタビューをすることができなかった。三つの組合へのアプローチを行う一方、精力的に研究会を開催し、分割・民営化前後のことを当事者が描いたいくつかの著作(たとえば葛西敬之『未完の国鉄改革』東洋経済新報社、2001年、升田嘉夫『戦後史のなかの国鉄労使ストライキのあった時代』明石書店、2011年など)を読み、現状についての認識を深めると同時に、調査項目の検討を行なった。実際のインタビューは秋以降に行なわれた。一つの組合の書記長、当該組織傘下の単組の組合役員、もう一つの組合の事務局長から各組合の組織、政策、活動などについて貴重な話しを伺うことができた。その後、研究会を数度、開催し、インタビュー記録を詳細に読みこみ、その後の調査計画、調査の方向性を議論した。平成27年度の研究は文献研究を進めると同時に、関係者、各単組の代表者へのインタビューを実施し、また別の単組に対するアプローチを行った。インタビューは『戦後史のなかの国鉄労使ストライキのあった時代』を執筆した升田嘉夫氏、JR西労組委員長、JR連合事務局長、JR東海ユニオン委員長の4名に対して行った。升田氏に対しては、著書には描かれていない国鉄労使の様相、労使関係の実像について詳細なインタビューを行った。JR西労組委員長に対してはJR西日本の労使関係制度、人事管理制度に関して、具体的で詳細なインタビューを行った。JR連合事務局長は前事務局長が交代したため、私たちの調査の趣旨を改めて説明するために会い、かつその場で、JR連合についての新たな組合政策について聞き取りを行った。JR東海ユニオン委員長については、組合についての概要を聴くにとどまっている。残念ながら国労からの調査協力は得られず、断念せざるをえない。JR総連については、JR東日本、JR北海道の単組を紹介していただく予定であったが、「現在は難しい状況にある」とのことで、平成28年度に実施することとした。最大の理由は、労働組合の協力を得るのに多大なエネルギーと時間を要していることである。今年度はそれでも2つの単組とJR連合のインタビューなどがなんとか実施できたが、国労の調査協力は得られず、JR総連傘下の単組からは延期を伝えられている。JR連合の新しい事務局長に会い、調査趣旨を再度説明することから2016年度は始まった。JR総連の書記長には今年度も調査依頼を行なったが、「こちらに任せてほしい」とのことで、いまだ進展はみられていない。JR連合加盟のJR西労組委員長に2016年9月23日に第2回のインタビューを行い、追加の文書資料を収集した。聴取調査結果と文書資料をデータに、JR西日本については4つの論文を執筆する。「外注化と組織化」は分割民営化後進展した業務の外注化と非正規化に、労働組合がグループ企業の組織化、非正規の組織化で対応したこと、その背後に、安全問題への配慮とキャリア構築への関心があったことを論じたものである。「鉄道職のキャリアをめぐる諸課題」は駅務、車掌、運転士のキャリア構築が現在、抱えている課題と組合政策を論じている。このほかに「若年労働者と組合活動ー青年委員会活動を中心に」、「交番表の作成と労働組合の発言」をテーマに論文を執筆中および執筆予定である。既に完成した論文については現在、JR西労組にチェックを依頼中である。残りの2つも、今後、鋭意努力を重ねて、2017年度の早い段階で書き上げる予定である。JR連合加盟のJR東海ユニオン委員長に対しては8月26日に第1回のインタビューを行い、文書資料を収集した。調査に協力をいただいたものの、十分な信頼を獲得できてはおらず、満足のゆくインタビューはできていない。収集した文書資料も不十分である。JR東海ユニオンについては、現在、追加的なインタビューと文書資料の収集を計画中である。JR東海については、現在、鉄道職のキャリアを駅務、乗務員の双方向への移動が可能にしたキャリア改革に焦点をあてた「鉄道職のキャリアをめぐる改革と課題」、また「労働組合の職場活動ー総点検活動を中心に」というテーマで、論文を執筆することを考えている。何よりも、労働組合との間で信頼関係を構築することに予想以上の時間がかかっている。

現在、充分なる信頼を勝ち得ているのはJR連合加盟のJR西労組だけである。JR西日本については、膨大なデータを収集したため、論文の執筆に想定以上に時間がかかっている。JR東海ユニオンについては、ようやく、第1回めのインタビューを2016年度に行うことができたが、インタビューでも慎重な姿勢は崩さず、収集できた文書資料もわずかなものにとどまった。JR総連加盟の東日本、北海道の単組についてはまったく接触できていない。引き続き、最後まであきらめることなく、努力を継続していきたい。報告は3本ある。「外部化の進展と労働組合」は鉄道業務の外部化と安全問題にJR西労組がどう対応したかを扱い、同労組が国鉄時代とは異なる統合型交渉(労使が協力することで双方にとって良い成果を収めることのできるような交渉)を行っていることを示す。「労使関係の変容」はキャリアと処遇制度の変容を探り、同一系列のキャリアを歩ませる原則は維持されているが、柔軟性が増し、処遇制度は人事考課の導入、昇進・昇格における個人間競争が見られるなど、大きく変容したことを示す。「若年労働者と組合活動」は青年女性委員会の活動に焦点を当て、同委員会が国鉄時代と同じく、若者固有の問題について活発な活動を行う様子を論じる。最大の理由は労働組合の協力を得るのに、多大なエネルギーと時間を要したことである。これは研究企画段階から予想されていたことだが、私たちの予想をはるかに超えて大変であった。マイナーな理由として、研究代表者である中村が、平成27年度に東京大学から法政大学に移ることとなったことをあげることができる。転職の準備、そのための事務手続きに忙殺され、この研究のために十分な時間と労力を投入することが難しかった。研究会を毎月2回開催し、すでに行ったインタビュー記録や収集した文書資料の解析に努める。了承を得ている2つの単組には、再度、インタビューを行い、さらに職場レベルまでおりて調査を行なう。国労の調査は断念せざるをえないが、JR総連傘下の単組については、今後、粘り強く、調査依頼を行っていく。JR西日本の労使関係については4つの論文をすべて完成させる。JR東海については、再度、JR東海ユニオンへのインタビューを行い、さらなる文書資料の収集に努める。JR総連加盟の単組についても、引き続き、調査協力をお願いし、報告書執筆に至らなくても、一定程度の信頼関係を構築すべく努力を行う。本研究が「予備調査」であることを踏まえ、粘り強く、信頼関係構築のための努力を行っていきたい。労使関係論研究会を毎月二回開催し、研究の方向性を確認するとともに、調査項目の詳細を詰める。その上で、既に協力を得られている二つの組合へのインタビューを重ねるとともに、それぞれ傘下の三つの単組(JR東日本、JR東海、JR西日本)合計六つの単組にインタビューを行なう。できれば職場レベルの組織へのインタビューも行いたいと考えている。それと並行して、平成26年度にインタビューを行なうことができなかった組合にも再度、アプローチを行なう。インタビューを予定した2つの単組から延期を求められたためである。予定していた論文が未完成なため調査報告書を印刷、製本することができなかった。
生合成の人為的制御による新規天然物の創出

トリテルペンの骨格は、鎖状分子オキシドスクアレンが閉環して生成する。多くのトリテルペン合成酵素が四環性、あるいは五環性の構造の生成物を与えるに対し、本研究で対象としたマーネラル合成酵素とアキレオール合成酵素の両酵素はともに一環性の生成物を与える。これらの酵素をジオキシドスクアレンが蓄積した酵母で発現させ、両端から環を巻いた新規化合物を得ることを試みたところ、アキレオール合成酵素を発現させた系で目的化合物と推定される化合物がTLCで検出された。本研究では、生合成工学を利用してトリテルペンサポニンを異種発現系で大量に供給すること、及び、骨格生成、水酸化、そして配糖化反応を人為的に制御し、多様な活性をもつ新規トリテルペンサポニンを創出することを目的としている。本年度は本研究の初年度であり、また本研究者が東京大学から新潟薬科大学へ転任した初年度であるので、東京大学で行った研究の追試となる「β-アミリンの酵母での生産」を行うことにした。既にクローニング済みのエンドウ(Pisum sativum)由来β-アミリン合成酵素を酵母発現ベクターpYES2に組み込みpYES-PSYを構築した。プラスミドpYES-PSYを、大腸菌を利用して大量に調製した。プラスミドpYES-PSYをラノステロール合成酵素遺伝子欠損酵母GIL77に導入した。形質転換酵母GIL77/pYES2-PSYを培養し、ガラクトースで導入遺伝子の発現を誘導した。培養、誘導後の酵母から脂溶性画分を抽出し、TLCでトリテルペンの生産を確認した。抽出エキスをシリカゲルカラムクロマトで分画し、β-アミリンを単離した。2リットルの形質転換酵母の培養から、20mgのトリテルペンを単離することができた。得られたトリテルペンは、NMR解析の結果からβ-アミリンであると同定した。β-アミリンの収量は、10mg/Lであった。β-アミリン合成酵素の酵母での発現によるβ-アミリンの生産の再現性を確認することができた。10mg/Lという収率は必ずしも高いものではない。今後、培養条件等の検討を行い、収率の上昇を追求したと考えている。本年度は、高生産性異種発現系の構築に向けての研究を行った。標的化合物として、ソヤサポゲノールBを選んだ。これまで本申請者は、ソヤサポゲノールBに至る生合成全遺伝子のクローニング、及びそれらを利用しての酵母でのソヤサポゲノールBの生産に成功している。しかしながら、その生産性は形質転換酵母1L培養あたり1mg以下であった。その際使用していた3種の酵素はダイズ由来のものであったが、β-アミリン合成酵素のみ、マメ科植物から最初にクローニングされたエンドウ由来の酵素であった。使用していた遺伝子においてダイズ由来のものとエンドウ由来のものが混同して、その相性の悪さが低生産性の一因と考え、使用する遺伝子をダイズ由来のものに統一することにした。ダイズ由来のβ-アミリン合成酵素は配列のみが、databaseに登録されている(登録番号:AYO95999.1)。しかし、このクローンは、エンドウの酵素と比較して23個のアミノ酸に相当する内部配列が欠損していた。databeseに登録されている配列を利用してPCRを行い約2.2kbpのDNA断片を得た。この断片を酵母発現ベクターに組み込んだ。得られたプラスミドをラノステロール合成酵素欠損酵母株GIL77に導入した。形質転換酵母を8L培養し、64mgの生産物を単離した。生産物のNMRを測定したところ、生産物はβ-アミリンであった。得られたクローンの塩基配列を決定した。エンドウのβ-アミリン合成酵素と90%の相同性を有していた。欠損していた23個のアミノ酸も明らかにした。本研究では、生合成工学を利用してトリテルペンサポニンを異種発現系で大量に生産すること、及び、骨格生成、水酸化、そして配糖化反応を人為的に制御し、多様な活性をもつ新規トリテルペンサポニンを創出することを目的としている。これまでに、ソヤサポゲノールB生成に至る全遺伝子が本申請者によってクローニングされており、酵母でのソヤサポゲノールBの生産に成功している。

生産性の向上には、生合成初期の基質であるオキシドスクアレンの酵母内在量が鍵となると考え、最終年度はオキシドスクアレンの酵母内在量の増大を目標に実験を行うことにし、オキシドスクアレン閉環反応の上流に位置するスクアレン酸化酵素をクローニングし、酵母内で過剰発現させることにした。酵母からスクアレン酸化酵素をクローニングし、市販されている酵母発現ベクターpYESに組み込み、発現ベクターを構築した。ラノステロール合成酵素欠損酵母株に作成したベクターを組み込み発現させた。オキシドスクアレンの生成量を解析したが、従来の系と比較し顕著な生成量の増大は見られなかった。次に、この培養系に市販されている安価なスクアレンを投与した。同様にオキシドスクアレンの生成量を解析した。しかしながら、顕著なオキシドスクアレンの生成量の増大は見られなかった。一因として、オキシドスクアレンの酵母内量がフィードバック的に上流の生合成の制御系に阻害がかかる事が考えられ、βーアミリン合成酵素との共発現を行い、βーアミリンの生成量で評価する必要があると思われる。現在、スクアレン酸化酵素とβーアミリン合成酵素の共発現ベクターを構築中である。また、オキシドスクアレンを別途化学合成し、培養系に投与することも検討中である。当該年度は、トリテルペン水酸化酵素、及び配糖化酵素のクローニングと機能解析を研究目的に据えた。そのうち、配糖化酵素のクローニングに重点を当てて研究を行った。候補遺伝子を10数個に絞り込み、大腸菌発現ベクター、及び酵母発現ベクターに組み込み、機能解析を行った。すべてのクローンに対しての結果は未だ出ていないが、おおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。形質転換酵母内の基質の供給不足も低生産性の原因の一つと考えられ、スクワレンエポキシダーゼをクローニングし、形質転換酵母での共発現を試みる。