hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロックボルト補修による水路トンネル・地盤の相互作用評価と補修の方法論の確立

老朽化した農業用水路トンネルの維持管理は社会的懸案となっており,トンネルの損傷を正確に把握することが重要である.矢板工法で施工されたトンネルでは覆工の背面に空洞が施工中・施工後に発生することがあり,この空洞が破壊の主要因となる.そのためトンネルの維持管理には,地山と背面空洞がある覆工との相互挙動の把握が必要となる.また背面空洞の充填前後の相互挙動を把握することも,補強のためには重要である.本研究では,模型実験と数値解析により相互挙動を確認した.その際,局所変形と破壊性状を把握するため,実験結果と解析結果との比較を行った.またロックボルトの効果を把握するため数値解析により内空変位の比較を行った.農業用水路トンネルの老朽化の問題が指摘されている中,これらトンネルで散見される極小断面でのロックボルトによる補強技術が新たに開発され,施工事例も報告されてきている.極小断面のトンネルは道路や鉄道のトンネルとは寸法が異なるため,ロックボルトの最適な本数・間隔が異なる可能性が高い.また,矢板工法で施工されたトンネルに補強工法としてロックボルトを施工する場合,NATM工法で用いる場合とは地山/ロックボルトのそれぞれの挙動が相違することが考えられる.そのため本研究課題では,ロックボルト補強時の地山とトンネル覆工の相互の挙動を明確にすることを目的に,大型模型実験とその数値解析を実施する.最初に地山・トンネル覆工・一本のロックボルトを模擬した供試体を作製し,一軸圧縮試験を実施する.地山と覆工の間に不連続面(空隙)を設け,グラウトの注入を行う.空隙の角度やロックボルトの条件を変化させて載荷実験を遂行し,変位,荷重,ひずみを測定することで,地山とロックボルトの挙動の把握,裏込注入工法との併用効果の検討を行う.さらに,一軸圧縮試験の結果と個別要素法によるシミュレーションの結果とを比較してパラメータのフィッティングを実施する.次に,大型載荷試験装置により,ロックボルト補強を行ったトンネル覆工と地山の挙動を把握する.大型試験装置では,96cm×96cm×40cmのモルタル製の地山の中央にトンネル覆工を配置し,荷重作用時にロックボルトを放射状に挿入して,載荷板を介した油圧シリンダにより荷重を作用させる.これにより,トンネル覆工全体と周囲の地山との関係を明瞭にすることができる.大型載荷実験では,荷重,載荷板の変位,トンネル覆工内空変位,ひずみを計測し,ロックボルト補強の条件を変化させて,地山と覆工の相互作用を検討する.また個別要素法・有限要素法との比較により,補強の効果を定量的に把握する.1)一軸圧縮試験の実施と個別要素法の解析一軸圧縮試験は想定しているケースについては,ほぼ実験が終了しており,個別要素法によるシミュレーションとの比較を行っている.個別要素法のプログラムは,問題点の改善・バグ修正が終了し,現在,パラメータフィッティングの作業に移行したところである.この結果で得た個別要素法のパラメータおよび実験・解析結果に基づき,大型載荷実験の実施とその解析への拡張を行う.2)大型載荷試験装置による実験と個別要素法の解析大型載荷試験装置のフレームの作製が完了し,モルタルで模擬する地山とトンネル覆工(それぞれ供試体と称する)の作製を実施している.試験装置と供試体の試作を重ね,それぞれの型枠の問題点の改良を行い,想定している条件での実験を行うべく試験装置全体の改良を行っている.個別要素法は,汎用アプリケーション“YADE"を用いて解析を行っている.1)の結果を参考にし,大型載荷試験のモデル化を行い,シミュレーションを実施している.今後の大型載荷試験の結果との比較を想定し,様々な条件での解析を行っている.さらにこの実験は,有限要素法(FEM)との解析結果との比較も実施するため,FEMのモデル化も完了している.以上,大型載荷試験装置の作製で,想定外の改善点が多数見受けられたため,実験の実施がやや遅れている.しかし,他の実験・解析は進捗状況が良好であるため,本研究課題はおおむね順調に進展していると判断している.農業用水路トンネルの老朽化と長寿命化が重要な課題とされる中,極小断面でのロックボルトによる補強技術が新たに開発され,施工事例が報告されている.極小断面のトンネルは道路・鉄道トンネルとは寸法が異なるため,補強するロックボルトの最適な本数・間隔が異なる可能性がある.また,在来工法で施工されたトンネルに補強工法としてロックボルトを施工する場合,NATM工法で用いる場合とは地山/ロックボルトのそれぞれの挙動が相違する.特に,在来工法で施工されたトンネルには背面空洞がある場合が多く,この影響によりトンネル覆工の損傷が進行することが指摘されている.そのため本研究課題では,背面空洞の影響とロックボルト補強時の地山とトンネル覆工の相互の挙動を明確にすることを目的に,大型模型実験と数値解析を実施する.最初に,大型載荷試験装置により,ロックボルト補強を行ったトンネル覆工と地山の挙動を把握する.大型試験装置では,モルタル製の地山の中央に,幌形のトンネル覆工を配置し,載荷板を介した油圧シリンダにより荷重を作用させる.その際,荷重作用時にロックボルトを挿入する.ここでトンネル覆工と地山の間に背面空洞を設け,空洞の大きさを変えて破壊性状との関連を把握する.

ロックボルトの補強はひび割れ発生後に行うことから,背面空洞とトンネル覆工や地山の破壊の関係,そして損傷後のトンネル覆工・地山・ロックボルトの相関を明確にすることができる.数値解析では,不連続な挙動を再現できる個別要素法を用いる.背面空洞と,ひび割れ発生後のトンネル覆工,地山の相関の解析を行い,上記の実験値と比較することでそれぞれの挙動を把握する.なお個別要素法では,アプリケーション「YADE」を用いて3次元解析を行い,ロックボルトを挿入して効果を検討する.それぞれのケースで内空変位,ひずみ,応力などを求め,ロックボルトの有用性を示す.大型載荷試験装置と模擬地山の作製が完了し,実験を行った.その際,実験装置や実験条件の修正を図った.修正後,ロックボルトの有無と本数の検討,背面空洞の影響などを調べた.実験の結果,ロックボルトの効果を確認することができない場合があったが,背面空洞の影響によるトンネル覆工の破壊など,地山・トンネル覆工の相互の挙動を把握することができた.個別要素法は,汎用アプリケーション“YADE"を用いて解析を行った.実験条件を参考にモデル化を行い,解析で使用するパラメータは,一軸圧縮試験や割裂引張強度試験の結果から求めた.ロックボルトの本数・角度,打設時期,境界部の設定,空隙の大きさ,それぞれの部位の粒子の大きさ,について条件を変化させてシミュレーションを実施し,比較検討を行っている.解析の結果,載荷と地山の破壊性状や内空変位の挙動など,有限要素法では再現が困難である不連続な挙動について,模型実験の結果を再現することができた.ここで,ロックボルトの補強効果についても,内空変位の減少により確認することができたが,解析ケースによっては,その効果は若干小さいものとなった.並行して実施している有限要素法の解析では,ロックボルトの有無で地山の応力の減少や内空変位の抑制が確認され,少ないロックボルトの本数での補強効果を確認することができた.以上,大型載荷試験の実施により,トンネルの相互作用について確認をすることができた.ただしロックボルトを考慮した実験では,幾つかの課題を残した.また,解析については,個別要素法・有限要素法ともに実験挙動や実際のトンネルの挙動を再現することができたが,前者では,一部ロックボルトの効果を確認する解析において課題を残した.以上のように,一部の実験・解析では課題があるものの,本研究課題はおおむね順調に進捗していると判断している.老朽化した農業用水路トンネルは,昭和以前に施工され,矢板工法により施工されたものが多数ある.この工法で施工された場合,トンネル覆工の背面に空洞が発生するケースが多い.そのため,トンネル覆工・地山・背面空洞の正確な相互作用を把握し,適切な維持補修を考えていくことが不可欠である.さらに,維持補修を行うことで長期的に供用するには,適切な補強を施すことが重要である.
外来系装飾付大刀の系譜的検討を通じた古代東アジアにおける地域間関係の研究

6世紀後半以降、日本全国の古墳には極めて多様な「装飾付大刀」が副葬されるが、そうした大刀の中でも、把頭に環状の飾りを付した「環頭大刀」は、その意匠や製作技術が中国や朝鮮半島から導入された「外来系」大刀として注目されてきた。本研究では、資料の実見調査を可能な限り悉皆的に実施し、日本や韓国で出土する装飾付大刀の製作技術を相互に比較することで、装飾付大刀を製作する技術がどのように日本列島へと伝わり、発展を遂げていったのかを明らかにする。
BCRを介する細胞内シグナル伝達の分子的解析

BCRシグナルの研究は、分子レベルの研究にとどまらず細胞レベル・個体レベルでの研究が互いに有機的に連関して研究を行う必要があり、又、これら有機的・学術的な研究なしには、国際的競争力を有しないと言っても過言ではない。本国際共同研究は、分子レベルは黒崎・Chanのチームが、細胞レベルは黒崎・Clarkのチームが、個体レベルはClark・Chanのチームというようにそれぞれの強力かつ相補的expertiseを基に、黒崎・ChanはBLNKの分子解析を、黒崎・ClarkはBam32というアダプター分子に的を絞って共同研究を行っている。BLNKはSykによりチロシンリン酸化されるが、5ヶ所のリン酸化サイトが協調的に働いて始めて、PLC-γ2を結合し、活性化できるようになること。又、BLNKがGEM分画にリクルートされることが必須であるが、考えられているようなGrb2/Gadsに結合してはじめてリクルートするのではないことを明らかにすることができた。Bam32のDT40欠損細胞を樹立し、その解析を行った結果、PLC-γ2/カルシウム経路の減弱が認められ、この経路のmodulationに必須であることを明らかにすることができた。BCRシグナルの研究は、分子レベルの研究にとどまらず細胞レベル・個体レベルでの研究が互いに有機的に連関して研究を行う必要があり、又、これら有機的・学際的な研究なしには、国際的競争力を有しないと言っても過言ではない。本国際共同研究は、分子レベルは黒崎・Chanのチームが、細胞レベルは黒崎・Clarkのチームが、個体レベルはClark・Chanのチームというようにそれぞれの強力かつ相補的expertiseを基に、黒崎・ChanはBLNKの分子解析を、黒崎・ChanはBam32というアダプター分子に的を絞って共同研究を行っている。BLNKは、Sykによりチロシン燐酸化され、細胞レベルでは、PLC-γ2の活性化に必須であることを、又個体レベルでは、B細胞の分化に必須であることを明らかにした。Bam32は細胞レベルではBCRシグナルの負の調節分子として働いていることを明らかにし、ノックアウトマウスは現在作製中である。BLNKは、Sykによりチロシン燐酸化リン酸化をされるが、5カ所のリン酸化サイトが協調的に働いて初めてPLC-γ2を結合出来るようになること。又BLNKがリン酸化されるためには、細胞膜の特殊な領域であるGEM分画にリクルートされることが必須であることを明らかにした。Bam32は、細胞レベルで、PLC-γ2活性化の負の調節因子として働いていることを明らかにした。ITAMに含まれるチロシン残基がリン酸化されることがBCRシグナルを展開するうえで必須であり、なおかつ細胞内タンパク質のチロシンリン酸化がBCR刺激後番最初に検出できる生化学的反応という事実に基づき、1990年代チロシンキナーゼ群(PTKs)のBCRシグナノレにおける役割が活発に検討されてきた。特にLyn, Syk, BtkのBCRシグナルにおける重要性、およびLyn, Syk, Btkの活性化機構が明らかにされてきた。このような状況のもとで、更なるBCRシグナルの研究は分子レベルの研究にとどまらず細胞レベル・個体レベルでの研究が互いに有機的に連関して研究を行う必要があり、又、これら有機的・学術的な研究なしには国際的競争力を有しないと言っても過言ではない。本国際共同研究1は分子レベルは黒崎・Chanのチームが、細胞レベルは黒崎・Clarkのチームが、個体レベルはClark・Chanのチームというようにそれぞれの強力かつ相補的expertiseを基に、黒崎・ChanはBLNKの分子解析を、黒崎・ClarkはBam32というアダプター分子に的を絞って共同研究を行っている。

BLNKはSykによりチロシンリン酸化されるが、5ヶ所のリン酸化サイトが協調的に働いて始めて、PLC-γ2を結合し、活性化できるようになること。又、BLNKがGEM分画にリクルートされることが必須であるが、考えられているようなGrb2/Gadsに結合してはじめてリクルートするのではないことを明らかにすることができた。Bam32のDT40欠損細胞を樹立し、その解析を行った結果、PLC-γ2/カルシウム経路の減弱が認められ、この経路のmodulationに必須であることを明らかにすることができた。
人体の影響を含めた超広帯域・空間多重伝送方式における統合高度周波数利用技術の開拓

はじめに、電流経路選択用のRFスイッチをアンテナ素子に非対称に組み込んだアクティブ型UWBアンテナの設計法を提案し、人体の影響を低減するアンテナ特性を実現した。具体的には従来手法に比べて放射効率を最大38%改善し、かつ、放射効率50%以上となる周波数帯域幅を2.2GHzから7.3GHzまで大幅に拡大できることを示した。本成果により、これまで困難と考えられてきた人体の影響を考慮したUWBアンテナ設計法を新たに開拓できたと考えられる。本成果は電子情報通信学会論文誌(B)2009年4月号に掲載された。つぎに、本アンテナ素子を評価端末上に4素子配列したUWBアンテナシステムを設計し、当初予定していた2×3MIMOチャネルをソフトウェア技術とマイクロ波スイッチの併用により2×4MIMOチャネルに拡張した上で、送受信間の伝送特性を人体手部と人体胸腹部の影響を含めて評価した。具体的には、あらかじめ行った端末保持姿勢調査結果に基づき、端末の保持モデルを縦横2種類選定した上でアンテナ伝達関数と平均チャネル容量との関係について明らかにした。その結果、送受信間の伝送特性を決定づけるキーパラメータは送受信端末角度であることを示し、胸腹部の反射パスが伝送路の固有値分布特性に影響を与え、その影響度は周波数が高くなるほど顕著となることを示した。また本アンテナ・伝送路モデルの評価のために開発したUWB皮膚ファントム、相対放射効率評価システムについても関連成果として共著で発表を行い、従来の測定・評価法に比べて高効率・高精度に評価可能であることを実験と計算の比較により明らかにした。
象牙質知覚過敏の発現と強度に及ぼす歯肉退縮とステロイド剤の影響(臨床疫学研究)

徳島大学病院・歯周病科および福本歯科医院において被験者70名、合計358本の診査を行った。その結果、被験者1名あたりの冷刺激指数(y)は平均歯肉退縮量(x)に対し、y=0.188x+0.194の係数をもって正の相関を示すことが明らかとなった。また苗種別に分析すると、歯肉退縮を認める歯は認めない歯と比較して有意に冷刺激を感じる割合が高く、また歯肉退縮量が多いほど冷刺激の強度も増加した。上記結果から冷刺激による象牙質知覚過敏の発現と強度は歯肉退縮量に関連していることが示された。歯肉退縮の程度と象牙質知覚過敏の発現との関連について、1年目は34名の患者を調査した。すなわち当院歯科・歯周病科受診し同意を得られた患者(2ヶ月以内に鎮痛剤の服用、知覚過敏用歯磨剤を使用した被験者は除く)の上下左右の犬歯・第一小臼歯(う蝕、充填物や補綴処置歯、および歯周病治療を行った歯は除く)に対して測定を行った。3-wayシリンジによるエアーを4060psiに調節後、シリンジの先にアダプターを装着し被験歯の歯頸部から2mmの一定距離を保てるように設定し、被験歯に1秒間吹きつけた。被験者には冷刺激O(全くしみない)1(少ししみる)2(しみる)3(凄くしみる)の4段階の評価をしてもらった。その結果、歯肉退縮量の平均値は冷刺激O : 0.99mm 1 : 1.41mm 2 : 2.33mm 3 : 2.09mmとなり、歯肉退縮量が増加する毎に知覚過敏を示す冷刺激の発現強度は強くなり、特に1mmと2mmの間において知覚過敏の強度の差が大きくなる傾向が認められた。次に知覚過敏の指標として被験歯の擦過刺激を行った。40gの一定圧で擦過できるグラムプローブにて歯頸部を擦過し、被験者には冷刺激と同様の4段階にて評価してもらった。その結果、擦過刺激に対し歯肉退縮量はO : 1.22mm 1 : 1.00mm 2 : 1.50mm 3 : 2.00mmとなり顕著な関与は認められなかった。その他、歯周ポケットの有無、歯肉の炎症の有無、性別、年齢などについても検討を行った。歯周ポケットの有無、性別、年齢については、冷刺激に対してほとんど差は認められなかったが、歯肉の炎症の有無を示すBleeding onprobing(BOP)は冷刺激の増加につれて減少している傾向が認められた。しかし何れにしても被験者数が少ないため今後さらなるデータの収集が必要と思われる。次年度も引き続きデータの収集を継続する予定である。前年度の調査に引き続き、症例数を増やすとともにデータの集計および結果の分析を行った。福本歯科医院および徳島大学病院・歯周病科において患者70名、被験歯358本の診査を行った。データ集計の結果、被験者1名あたりの冷刺激(y)は平均歯肉退縮量(x)に対し、y=0.188x+0.194の係数をもって正の相関を示すことが分かった。男女別においては、有意差は認められなかったが、女性の方が冷刺激を感じやすい傾向が認められた。また年齢別においては、10歳代から70歳代において大きな違いは認められなかった。歯種別に分析すると、歯肉退縮を認める歯は認めない歯と比較して有意に冷刺激を感じる割合が高く、また歯肉退縮量が多いほど冷刺激の強度も増加した。また、冷刺激0(全くしみない)では歯肉退縮量平均0.44mmであるのに対して、冷刺激1(少ししみる)では1.52mm、冷刺激2(しみる)では2.40mm、冷刺激3(凄くしみる)では2.58mmであった。いずれの退縮値も冷刺激0と比較して有意に高かった。研究計画のもう一つの課題、ステロイド服用患者の象牙質知覚過敏発現に関する調査は、本院歯科受診患者で同意の得られた患者に対し昨年同様の歯肉退縮と知覚過敏の発現の検査を行うとともに、被験者の服用ステロイド剤量の指標として服用薬剤名、1日の用量、現在までの服用期間、全身疾患の病名に加えて、採血をして血中コルチコイド濃度の測定を行う予定であったが、患者の同意が得られず採血による測定にはいたらなかった。しかしながら、ステロイド患者の知覚過敏の一症例を前年度の歯科保存学会において発表し、現在も継続的に症状の確認を行っており、近々症例報告として論文にまとめる予定である。
ブースティングを用いた判別手法とその品質管理・マーケティングへの応用

本年度は,ブースティングの代表的なアルゴリズムのAdaBoostを用いた判別木による異常パターンの識別方法の提案とその有効性の検証を行った.工程パターンとして,シフト,トレンド,サイクルの異常パターンと正常パターンとした.AdaBoostを適用した結果,工程パターンの識別精度は向上し,第1種の誤り率も低く抑えることができた.しかしながら,第1種の誤り率は標準値とされる0.3%を上まわっており,工程データに対する重みや生成された判別木の重要度係数の決定方式なとについて,さらなる改善が必要である.これらの研究成果の一部は,「IFORS2002, Edinburgh, 8-12 July, 2002」にて報告された.AdaBoostに対する学習データのノイズや外れ値への影響を少なくするための改良と汎化能力の評価を行った.具体的には,逐次追加する判別器(classifier)を決定する際の損失関数としてシグモイド関数を導入し,判別がうまくできないデータに関する改善率を緩やかにし,ノイズや外れ値に対する過学習を抑えるようにした.追加する学習器として,損失関数のgradientをニューラルネットにより補間したものとした.シミュレーション実験の結果,提案方法は従来のAdaBoostによりおおむね安定した識別結果を示している.特に,ミスラベル(外れ値)が存在する場合,提案方法が有効であると言える.これらの研究成果の一部は,「日本オペレーションズ・リサーチ学会,2003年春季発表会,3月18日」にて報告予定である.本年度は,Kivinen and Warmuth(1999)が提案した重み付き平均アルゴリズム(WAA,Weighted Average Argorithm)を用いて,判別木モデルと線形判別モデルの予測を重み付けすることにより統合化したモデル提案を行った.WAAでは,各時点での予測精度に応じて重みを逐次更新し,重さの大きいモデルの予測を用いることにより統合化するモデルである.提案方法においては,判別木を生成した上で,各ターミナル・ノード(TN)に線形判別分析と判別木の重みを与える.そして,新たな説明変数の観測値が与えられ判別を行う際に,その観測値が到達したTNの重みから判別モデルを選択し,その判別結果を統合モデルの結果とするものである.提案モデルの妥当性の検証のために,ネットワーク浸入検出問題への適用を行った.提案モデルはおおむね従来の個別モデルよりも判別精度が良く,特に構造に変化が見られた場合にも対応できることが示された.また,ブースティングの適用可能性を考慮した上で,本年度は判別木モデルを用いた工程管理手法に関する研究を行った.工程パターンとして,シフト,トレンド,サイクルなどの異常パターンと正常パターンを対象工程パターンとして,第1種の誤り(正常パターンであるのに異常パターンと識別する誤り)率を低く抑えつつ,異常パターンの識別率を向上させる手順について検討した.全体的な識別率は悪くないものの,判別木モデル単独では第1種の誤り率を低くすることは困難であった.ブースティングの適用により正常パターンに重みを置く判別モデルを導入することで第1種の誤りの減少が期待され,来年度の課題としたい.本年度は,ブースティングの代表的なアルゴリズムのAdaBoostを用いた判別木による異常パターンの識別方法の提案とその有効性の検証を行った.工程パターンとして,シフト,トレンド,サイクルの異常パターンと正常パターンとした.AdaBoostを適用した結果,工程パターンの識別精度は向上し,第1種の誤り率も低く抑えることができた.しかしながら,第1種の誤り率は標準値とされる0.3%を上まわっており,工程データに対する重みや生成された判別木の重要度係数の決定方式なとについて,さらなる改善が必要である.これらの研究成果の一部は,「IFORS2002, Edinburgh, 8-12 July, 2002」にて報告された.AdaBoostに対する学習データのノイズや外れ値への影響を少なくするための改良と汎化能力の評価を行った.具体的には,逐次追加する判別器(classifier)を決定する際の損失関数としてシグモイド関数を導入し,判別がうまくできないデータに関する改善率を緩やかにし,ノイズや外れ値に対する過学習を抑えるようにした.追加する学習器として,損失関数のgradientをニューラルネットにより補間したものとした.シミュレーション実験の結果,提案方法は従来のAdaBoostによりおおむね安定した識別結果を示している.特に,ミスラベル(外れ値)が存在する場合,提案方法が有効であると言える.これらの研究成果の一部は,「日本オペレーションズ・リサーチ学会,2003年春季発表会,3月18日」にて報告予定である.
非定常時系列における長期記憶モデルの研究

長期記憶系列に関する論文を読むことで最新理論の理解を図り現状の時系列理論の未解決,未開拓の研究テーマを探し出した.その結果(非定常を含めた)長期記憶モデルにおいて,(1)(セミ)パラメトリックな長期記憶モデルにおいて推定量を用いた場合の予測への影響,(2)季節性を加味した長期記憶モデルの点推定,仮説検定等の理論的構築,があげられた.これまで(1),(2)について非定常なあるパラメトリックなモデルを定義して,次の成果を得た:(1)について.モデルのもとで,予測の平均二乗誤差の意味で予測誤差を評価し,最良線形予測量のそれと漸近的に一致することや,差分パラメータにおけるmisspecificationの影響を考えた.これにより従来のARIMAモデルと我々の考えたモデルとの予測の意味で理論上の有効性が示されることとなった.(2)について.我々はあるパラメトリックなモデルを考え,このモデルの基本的性質,擬似最尤推定,かばん検定,Lagrange multiplier(LM)検定の漸近性質に着目して様々な成果を得た.具体的には,推定において,強一致性と漸近有効な推定量となること,検定において(局所的なモデルで考え)かばん検定とLM検定の検出力の比較,長期性のシステムが未知の場合の,長期性の仮説を誤った場合の検出力の比較などである.(1),(2)共にシミュレーションにより標本数100のケースでも理論的結果にかなり近い結果となることが確認されており月次,四半期経済時系列の適用を行っている.またこれらの研究成果は現在学術雑誌に投稿中である.長期記憶系列に関する論文を読むことで最新理論の理解を図り現状の時系列理論の未解決,未開拓の研究テーマを探し出した.その結果(非定常を含めた)長期記憶モデルにおいて,(1)(セミ)パラメトリックな長期記憶モデルにおいて推定量を用いた場合の予測への影響,(2)季節性を加味した長期記憶モデルの点推定,仮説検定等の理論的構築,があげられた.これまで(1),(2)について非定常なあるパラメトリックなモデルを定義して,次の成果を得た:(1)について.モデルのもとで,予測の平均二乗誤差の意味で予測誤差を評価し,最良線形予測量のそれと漸近的に一致することや,差分パラメータにおけるmisspecificationの影響を考えた.これにより従来のARIMAモデルと我々の考えたモデルとの予測の意味で理論上の有効性が示されることとなった.(2)について.我々はあるパラメトリックなモデルを考え,このモデルの基本的性質,擬似最尤推定,かばん検定,Lagrange multiplier(LM)検定の漸近性質に着目して様々な成果を得た.具体的には,推定において,強一致性と漸近有効な推定量となること,検定において(局所的なモデルで考え)かばん検定とLM検定の検出力の比較,長期性のシステムが未知の場合の,長期性の仮説を誤った場合の検出力の比較などである.(1),(2)共にシミュレーションにより標本数100のケースでも理論的結果にかなり近い結果となることが確認されており月次,四半期経済時系列の適用を行っている.またこれらの研究成果は現在学術雑誌に投稿中である.
湖沼の物質循環に影響をおよぼす生物的要因の評価

主な研究場所としている木崎湖(長野県大町市北部,仁科三湖の1つ)では、1979年以後のコカナダモの侵入と急激な繁茂、その対策としてのソウギョの放流、さらにブラックバスの侵入と繁殖と、急激な生物群集の攪乱、変動がみられる。本研究はこのような新たな生物種の侵入による群集の変動と、それにともなう物質循環の変化を追跡し、生物要因の役割を評価することを目的としている。沖帯では、水質、プランクトンの定期観測を行なった。植物プランクトンでは珪藻が優古しており、Fragilaria,Asterionellaなどが多く、6月にはクロロフィル量として最大26μg/lになった。1981年、82年のみられたAnabaenaの大発生はなかった。動物プランクトンの現存量は、1982、83年のレベルとほぼ等しく、ブラックバスの増殖、ワカサギの減少などとの相互関係について検討した。沿岸帯では、コカナダモがマット状に生育しており、在来の植生を圧倒している。このコカナダモ帯には水生動物が多く、とくにトンボ幼虫、ユスリカ幼虫、巻貝類などが多い。一方、水草のない所では水生動物相は貧弱であり、生息場所としての重要性が明らかになった。しかし、コカナダモ帯ではブラックバス、ヨンノボリ以外に魚類な少なく、前記の水生昆虫の餌としての利用状態はまび不明である。近年、大増殖したブラックバスについては、その魚食性のために、他の魚類への影響が考えられるが、胃内容物からは必ずしも、魚を捕食している個体は多くないことがわかった。以上のことから、本年度は生物種の相互関係については、低次の生物についてみる場合でも、魚類を含めた食物連鎖が考慮されなくてはならないことを明らかにし、現在も検討をつづけている。また、コカナダモ帯についても、魚類の産卵場所および稚臭の生育場所として役立つているかどうかを検討中である。
農村における人材育成エコシステムの構築に向けた実践的研究

A人材育成エコシステムのモデル確立については,エコシステムおよび地域人材育成に関する既存研究の整理を進めた.実践的研究の主フィールドである兵庫県丹波篠山市では人材育成・起業促進システムのアクターの把握と構造の分析を行った.また,国内先進事例として,島根県邑南町を対象とした予備的調査を行い,モデル確立のための仮説を構築した.一方,兵庫県下を対象に,新規就農を対象とした定量的な分析も進め,就農地域と新規就農者の定着に関係性があることを明らかにした.B地域づくりリーダーの特性と地域力醸成要件の解明については,大分県を中心としながらも山形県川西町などの事例調査を行い,特にアクターとしての市役所の役割に注目した分析を進めた.また,兵庫県播磨地域での実験的プロジェクトの戦略的実施を通して,外部人材をネットワークに取り込むことにより拡張的に地域の力を高めることの有効性を確認した.一方,地域課題となっている畦畔管理作業に注目し,そのリーダーと組織開発についての基礎的な調査と調整を行った.C農村における起業家の創出・成長要件の解明については,先進事例地として山形県鶴岡市,徳島県美波町,島根県江津市,兵庫県夢前町,北海道厚真町などの調査を実施した.これらの調査からは,起業を志向する者の人材養成的なネットワークの形成が、農山村の再生に与えるインパクトが大きく,起業者同士のサプライチェーンが内発的に生じていることが明らかになった.また,熊本県小国町では,研修会を通じた継業型の人材育成のアクションリサーチの準備を整えた.一方,国際比較として,スタンフォード大学d.schoolの調査を行うとともに,中国北京市郊外の農家民宿(農家楽)の連鎖的発展が可能とするエコシステムの存在を明らかにした.主調査地とした兵庫県丹波篠山市の人材育成システムにおけるアクター分析と評価は順調に進んでいる.また,国内外の先進事例の調査も多く実施しており,その実態が把握されつつある.エコシステムに関する文献調査および理論整理については,若干の遅れがあるが問題はない.地域づくりリーダーの特性と地域力醸成要件についても,事例地における調査と仮説に基づく実践を進めており,おおむね順調である.本年度は構造的な把握を優先したため,地域リーダーまたはコーディネーター個人を対象として調査は実施していないが,外部環境との関係性から,その特性を把握するための作業仮説の構築は進んでいる.農村における起業家の創出・成長要件の解明については,計画以上に多くの事例調査を行えている.また,継業については,熊本県小国町を事例に,今後のアクションリサーチにむけての準備と仮説構築を行った.以上,実態把握とアクションリサーチの仮説構築にむけた基礎的な調査を中心とした初年度であるが,研究は概ね順調に進展している.当初の計画に沿って研究を着実に推進する.事例分析を重ねることに加えて,前半期は,特に文献,理論整理を進める予定である.このことを通して,アクションリサーチの仮説の改善を図る.また事例分析については予備的なものから本調査に移すことを目指す.また,アクションリサーチのプロセスにおいては,計画からアクションに移す年度として位置づけ,関係機関との調整を図りながら積極的に実践をすすめる.一方,エコシステムとしての構造的把握を進めながらも,リーダーや起業者など個人を対象とした調査も進めるための準備をおこなう.A人材育成エコシステムのモデル確立については,エコシステムおよび地域人材育成に関する既存研究の整理を進めた.実践的研究の主フィールドである兵庫県丹波篠山市では人材育成・起業促進システムのアクターの把握と構造の分析を行った.また,国内先進事例として,島根県邑南町を対象とした予備的調査を行い,モデル確立のための仮説を構築した.一方,兵庫県下を対象に,新規就農を対象とした定量的な分析も進め,就農地域と新規就農者の定着に関係性があることを明らかにした.B地域づくりリーダーの特性と地域力醸成要件の解明については,大分県を中心としながらも山形県川西町などの事例調査を行い,特にアクターとしての市役所の役割に注目した分析を進めた.また,兵庫県播磨地域での実験的プロジェクトの戦略的実施を通して,外部人材をネットワークに取り込むことにより拡張的に地域の力を高めることの有効性を確認した.一方,地域課題となっている畦畔管理作業に注目し,そのリーダーと組織開発についての基礎的な調査と調整を行った.C農村における起業家の創出・成長要件の解明については,先進事例地として山形県鶴岡市,徳島県美波町,島根県江津市,兵庫県夢前町,北海道厚真町などの調査を実施した.これらの調査からは,起業を志向する者の人材養成的なネットワークの形成が、農山村の再生に与えるインパクトが大きく,起業者同士のサプライチェーンが内発的に生じていることが明らかになった.また,熊本県小国町では,研修会を通じた継業型の人材育成のアクションリサーチの準備を整えた.一方,国際比較として,スタンフォード大学d.schoolの調査を行うとともに,中国北京市郊外の農家民宿(農家楽)の連鎖的発展が可能とするエコシステムの存在を明らかにした.主調査地とした兵庫県丹波篠山市の人材育成システムにおけるアクター分析と評価は順調に進んでいる.また,国内外の先進事例の調査も多く実施しており,その実態が把握されつつある.エコシステムに関する文献調査および理論整理については,若干の遅れがあるが問題はない.地域づくりリーダーの特性と地域力醸成要件についても,事例地における調査と仮説に基づく実践を進めており,おおむね順調である.本年度は構造的な把握を優先したため,地域リーダーまたはコーディネーター個人を対象として調査は実施していないが,外部環境との関係性から,その特性を把握するための作業仮説の構築は進んでいる.農村における起業家の創出・成長要件の解明については,計画以上に多くの事例調査を行えている.

また,継業については,熊本県小国町を事例に,今後のアクションリサーチにむけての準備と仮説構築を行った.以上,実態把握とアクションリサーチの仮説構築にむけた基礎的な調査を中心とした初年度であるが,研究は概ね順調に進展している.当初の計画に沿って研究を着実に推進する.事例分析を重ねることに加えて,前半期は,特に文献,理論整理を進める予定である.このことを通して,アクションリサーチの仮説の改善を図る.また事例分析については予備的なものから本調査に移すことを目指す.また,アクションリサーチのプロセスにおいては,計画からアクションに移す年度として位置づけ,関係機関との調整を図りながら積極的に実践をすすめる.一方,エコシステムとしての構造的把握を進めながらも,リーダーや起業者など個人を対象とした調査も進めるための準備をおこなう.
リゾホスファチジン酸産生酵素リゾホスホリパーゼDの個体レベルにおける機能解析

LPAが血管新生に関わる分子メカニズムを明らかにするため、血管内皮由来培養細胞であるHUVECを用いて解析を行った。単層培養したHUVECをLPAで刺激した後の形態変化をタイムラプス観察したところ、血清中に存在すると考えられる数百nMのレベルで血管内皮細胞同士が速やかに解離することがわかり、LPAは内皮細胞間の接着を弱める作用を有するものと考えられた。血管内皮細胞間の接着にはvascular endothelial(VE)-cadherinが重要であるが、興味深いことに、VE-cadherinノックアウトマウスはATXノックアウトマウスとほぼ同じ表現型を示して致死となる。そこでHUVECをLPA刺激し、VE-cadherinの局在を調べたところ、通常は内皮細胞間接着部位に局在するVE-cadherinが、細胞間接着部位以外の場所へ移行することがわかった。また、VE-cadherinの細胞外ドメインをコートしたプレートへのHUVECの接着が、LPA存在下で有意に抑制された。以上の結果から、LPAは血管内皮細胞のVE-cadherinを介した細胞間接着を負に制御することが明らかとなった。次に、このLPAの効果がどのようなシグナル経路を介して発揮されるのかに関して、各種阻害剤を用いた検討を行った。その結果、LPAのVE-cadherin接着抑制効果はGi阻害剤の百日咳毒素では阻害されず、ROCK阻害剤のY27632によって阻害された。従って、この効果はROCK経路を介して発揮されることがわかった。ROCKはG_<12/13>経路で活性化を抑制し、ミオシンのリン酸化体を増加させることにより、アクチンストスファイバー形成を促進させると言われている。そこで、LPA刺激したHUVECにおけるアクチン構造をファロイジンにより染色した。その結果、LPA刺激により、細胞の端から端へ伸びるアクチンストレスファイパーの形成が促進されることがわかった。また、この作用はROCK阻害剤Y27632の前処理により抑制されることが確認された。リゾホスファチジン酸(LPA)産生酵素リゾホスホリパーゼD(lysoPLD)のヘテロ欠損マウス同士を掛け合わせた結果、ホモ欠損マウスは胎生10.5日目で胎生致死となることがわかった。胎仔の外見上の異常は胎生8.5日目から表れ、頭部における水腫状の空泡の出現、反転の異常、神経管閉鎖の異常、心臓の肥大、成長遅延など多彩な異常が観察された。また様々な血管内皮細胞マーカーで血管構造を可視化したところ、ホモ欠損マウスは胎仔や卵黄嚢、胎盤といった組織における血管の形成異常を示すことが明らかとなった。造血系や心臓の鼓動は正常であることから、血管形成の異常が胎生致死の主要な原因と考えられた。胎生期における本酵素の発現を調べた結果、胎仔や卵黄嚢における発現が低いながらも認められ、羊水中に本酵素活性及びタンパクレベルでの発現が確認された。定量PCRによって幾つかの血管関連分子の発現を調べたところ、N-カドヘリン、VE-カドヘリンといった接着分子の発現低下が認められた。上記の結果は、既に報告されているLPA受容体ノックアウトマウスの表現型とは異なっているため、新たなLPA受容体が存在すること、もしくはlysoPLDにはLPA以外の産生物があることを示唆するものである。今後は、発現低下の認められた接着分子のホモ欠損マウスにおける局在を調べると共に、血管内皮由来の培養細胞などを用いたin vitroの解析を行って、lysoPLDの下流の分子メカニズムを明らかにしていく予定である。リゾホスファチジン酸(LPA)産生酵素リゾホスホリパーゼD (lysoPLD)のノックアウトマウスは胎生10.5日目で胎生致死となる。ノックアウトマウスは胎仔や卵黄嚢、胎盤といった組織における血管の形成異常を示す。以上のことを、採用第1年度に明らかにしていた。採用第2年目となる本年度は、本酵素のノックアウトマウスが示す血管形成の異常をより詳細に解析した。まず、lysoPLDが血管内皮細胞に直接作用するかどうかを確認するため、in vitroの系で検証した。胎生8.5日目の尿膜は血管内皮細胞で構成される組織で、血清存在下で一晩培養すると血管構造を形成する。血管構造を形成させたあとに培地を置換して更に一晩培養を行うと、lysoPLDやLPAに血管構造を維持する活性が認められた。既知のLPA受容体ノックアウトマウスには血管形成の異常は認められず、これらの受容体が血管内皮細胞に発現していないことも確認している。従って、lysoPLDの作用を仲介する未同定のLPA受容体の存在が示唆された。また、これまでの解析から、本酵素が悪性脳腫瘍に高発現していることを見出していたので、細胞レベルの解析をさらに進めた。内在性のlysoPLDを発現していないマウス脳腫瘍由来培養細胞203gにlysoPLDを強制発現させ、定法に従ってネオマイシンによる薬剤選択をおこない安定発現株を得た。その結果、コントロールの親細胞株に比べて細胞遊走活性が向上していた。さらに、内在性のlysoPLDを発現しているヒト脳腫瘍由来培養細胞SNB78に対し、RNAi法によりlysoPLD発現抑制を行うと、細胞運動性が低下した。以上の結果は、lysoPLDが脳腫瘍の悪性度を高めている可能性を示唆するものである。

LPAが血管新生に関わる分子メカニズムを明らかにするため、血管内皮由来培養細胞であるHUVECを用いて解析を行った。単層培養したHUVECをLPAで刺激した後の形態変化をタイムラプス観察したところ、血清中に存在すると考えられる数百nMのレベルで血管内皮細胞同士が速やかに解離することがわかり、LPAは内皮細胞間の接着を弱める作用を有するものと考えられた。血管内皮細胞間の接着にはvascular endothelial(VE)-cadherinが重要であるが、興味深いことに、VE-cadherinノックアウトマウスはATXノックアウトマウスとほぼ同じ表現型を示して致死となる。そこでHUVECをLPA刺激し、VE-cadherinの局在を調べたところ、通常は内皮細胞間接着部位に局在するVE-cadherinが、細胞間接着部位以外の場所へ移行することがわかった。また、VE-cadherinの細胞外ドメインをコートしたプレートへのHUVECの接着が、LPA存在下で有意に抑制された。以上の結果から、LPAは血管内皮細胞のVE-cadherinを介した細胞間接着を負に制御することが明らかとなった。次に、このLPAの効果がどのようなシグナル経路を介して発揮されるのかに関して、各種阻害剤を用いた検討を行った。その結果、LPAのVE-cadherin接着抑制効果はGi阻害剤の百日咳毒素では阻害されず、ROCK阻害剤のY27632によって阻害された。従って、この効果はROCK経路を介して発揮されることがわかった。ROCKはG_<12/13>経路で活性化を抑制し、ミオシンのリン酸化体を増加させることにより、アクチンストスファイバー形成を促進させると言われている。そこで、LPA刺激したHUVECにおけるアクチン構造をファロイジンにより染色した。その結果、LPA刺激により、細胞の端から端へ伸びるアクチンストレスファイパーの形成が促進されることがわかった。また、この作用はROCK阻害剤Y27632の前処理により抑制されることが確認された。
前庭動眼反射中継ニューロンにおける小脳入力の機能解析

片側迷路を破壊すると、左右の前庭神経核のニューロン活動の均衡が破れ、強い眼振が出現する。しかし左右の均衡は次第に回復し、眼振の頻度も急速に減少して数日後には消失する。この代償性変化は神経損傷後の機能回復のモデルとして関心を集め、前庭-眼球運動系の学習と可塑的調節を担う小脳からの抑制の関与が示唆されている。本研究では、眼振の緩徐相に発現に係る前庭神経核ニューロンへの抑制入力の寄与をラットを用いて調べた。前庭神経核からマルチバレル電極を用いてニューロン活動を記録し、GABA受容体阻害薬(ビククリン)およびグリシン受容体の阻害薬(ストリキニン)を電気泳動的に投与しその効果を調べた。半規管入力を受けるI型二次ニューロンの多くは、ビククリン投与により自発活動の増加を示し、持続的なGABA性抑制を受けることが示された。また、頭部回転刺激に対する応答のゲインが有為に増加したことから、この抑制が前庭情報をコードし、小脳を介することが示唆された。上記の研究と平行して、眼振急速相とサッケードの運動指令をコードする網様体のバーストニューロンへの抑制入力の役割をネコを用いて調べた。通常バーストニューロンは注視期には全く活動を示さないが、投与後は自発活動が出現し、強い視覚性の興奮応答を示した。上丘刺激により単シナプス性興奮が誘発されたことから、視覚入力が上丘に由来することが示唆された。また、サッケード時のバーストに先行する活動とバーストに続く長い活動を認め、オフ方向のサッケードでも活動を示すようになった。以上の結果から、抑制入力は、不要な感覚性の興奮入力の作用を抑え注視期に眼球が動くのを防ぐとともに、運動指令の方向選択性を高め、サッケードの開始と終止を決定する重要な役割を果たすことが明らかになった。
発光蛋白質エクオリン生物発光における超分子構造

発光オワンクラゲの発光システムは励起分子を生成する蛋白質エクオリン(AQ)と,この励起エネルギーを受容して緑色蛍光を放出する緑色蛍光蛋白質(GFP)から構成されている。AQは発光基質セレンテラジン(CZ)とアポエクオリン(ApoAQ)と酸素分子の複合体であり,カルシウムイオンと結合して生物発光する。発光種はApoAQとセレンテラミドからなる超分子青色蛍光蛋白質(BFP)である。一方GFPは翻訳後修飾によりポリペプチド主鎖の3個のアミノ酸残基が発色団を形成しているといわれている。本研究ではAQ生物発光におけるAp-AQ-CZ間及びAQ-GFP間で構築される超分子構造と発光の分子過程との関係を明らかにすることを目的とした。得られた結果を以下に示す。(1)フォトアフィニティラベル法によるAQ超分子構造の解明を目指し,光反応性を有するトリフルオロメチルアジリン基を持つCZアナログから半合成AQの合成に成功した。発光活性は天然型の1%であった。アジド基を有するCZアナログの合成にも成功している。(2)GFPの発色団を決定するためWardらにより提唱されているイミダゾロン骨格を有する構造に対応するモデル化合物の合成に成功した。合成品はUV吸収が天然GFPの酵素分解で得られた色素成分と類似の挙動を示し,かつ蛍光特性を持ち,塩基性条件下では510nmに天然GFPの蛍光極大と一致する蛍光を示したので,この部分構造がGFPの発色団であることが証明された。(3)アダマンタン基を有するCZアナログを合成し,生物発光特性の制御を試みた。発光極大は天然型より20nm程短波長で,発光強度は天然型の2倍に達した。
コンパクト リーマン面の最小種数問題

平成5年度より次の問題を考察している。Xで種数gが2以上のコンパクトリーマン面を表わし、Aut(X)でX上の等角自己同型写像全体の作る群を表わす。このとき任意の有限群Gに対してAut(X)がGと同型な部分群を含むコンパクトリーマン面Xの種数gの最小値を求める。我々の最終目標はすべての有限群に対してAut(X)がその群と同型な部分群を含むコンパクトリーマン面Xの種数gの最小値を決定することであるが、平成6年度は次の問題を考察した。問題A構造のよくわかっている有限群に対してX/G上のデータを与えそれがいつコンパクトリーマン面によって実現されるかを決定する。問題B最小種数の問題が解決済みの各群に対して最小種数を与えているコンパクトリーマン面とその等角自己同型群の性質を調べそれらを特徴付ける。まず問題Aに関しては有限群Gが位数が奇素数の3乗の非可換群の場合にX/G上のデータでコンパクトリーマン面によって実現されるものの特徴付けを行った。そしてこの結果より位数が奇素数の3乗の非可換群と同型な自己同型群を持つコンパクトリーマン面Xの種数gの最小値を決定し、さらにその最小値を与えるコンパクトリーマン面の方程式も決定した。この内容についてはリーマン面に関係する位相幾何学研究集会およびリーマン面一クライン群論合同研究集会において口頭発表した。また問題Bに関しては有限群Gが位数27の非可換群の場合に最小種数を与えるコンパクトリーマン面の方程式を不変にする変換として(最小種数を与える)自己同型群を決定し、その群の第1種微分の空間での表現を決定した。
大学の全学マネジメントと学長のリーダーシップについての国際比較研究

本研究は、近年の大学改革において、特に教学分野において全学的にマネジメントを行い、そのために学長がリーダーシップを発揮していくことが求められていることに鑑み、その適切な在り方を探るものである。研究は、先行文献読解、国内外の大学への訪問調査、アンケート調査(国内)等を通じて行い、その間に研究会での検討、学会等での報告、雑誌等への執筆を行った。本研究の結果、全学マネジメントを適切に推進するためには、学内においてコミュニケーションと信頼を図る必要があること、指示によるものではなく教職員の積極的関与が不可欠であること、学長のリーダーシップはそれらを支援するものであることが望ましいことが示唆された。平成26年度は、関係する先行研究に関する文献・論考等の収集・読解を進める一方で、研究協力者の支援を得つつ、全学マネジメント及び学長リーダーシップの状況並びに両者の関連等を実態把握・分析するためのアンケート調査の準備を行った。先行研究レビューとしては、大学のマネジメントやリーダーシップ、あるいはそれと対になる組織文化(E. Schein)等に関する文献の読解を進めた。その中には、大学及びその他の組織におけるマネジメント/リーダーシップについての分析枠組み、調査手法等の方法論に関するものが含まれる。それらはアンケート調査の基礎となる予定である。他方、先行研究等の把握やアンケート調査準備と並行して、国内の大学及びその他の施設への訪問や関連する研究会への参加、他の研究者との意見交換等を通じて、関連する情報の収集や知見の拡大、方法論の深化等に努めた。また、平成27年3月にはフランス及びスペインへの調査を行った(使用言語はそれぞれ仏語、西語)。フランスでは、2007年に大学の自由と責任に関する法律(LRU)が制定されて大学の自律性学拡大し、全学マネジメントや学長リーダーシップが重要視されてきたが、2013年の法改正(高等教育・研究法の制定)で、その見直しが図られたところである。また、大学の統合や大学の連合体である大学・高等教育機関共同体(COMUE)の設置が進んで、マネジメントに関して新たな状況が認められることから、そのような点を中心として、訪問調査、高等教育研究者との交流等を進め情報収集等に努めた。訪問地は、パリ及びその周辺、ストラスブール、ナンシーである。また、スペインは、地方分権が進む中で高等教育政策が大きく変った点で興味を引く国である。今回はマドリッドを訪問し、研究者からその状況について聴取し、資料を入手した。また、大学運営のコンサルタント業務を行う財団を訪問し、本研究課題に関するインタビューを行った。平成27年度は、全学マネジメントや学長リーダーシップに関連する先行研究や各種出版物の読解、国内外における高等教育機関や大学間団体等への訪問調査、内外の研究者との討論、研究会への参加、学会等での報告、雑誌等への投稿、アンケート調査の分析等を行った。先行研究等の読解については、リーダーシップやその対概念である組織文化に関する文献や雑誌論文の購読を行い、リーダーシップが発揮されるには、それが組織文化に適したものでなければならないこと、また、リーダーシップは学長を始めとする執行部に限られるべきではないものである点などについて整理した。そうした知見の基礎として国内外の大学等を訪問し、学長やその他執行部構成員、部局長等へのインタビューを通して、望ましいと考える全学マネジメントや学長リーダーシップの在り方等についての調査を行った。国外においては、2016年3月にフランス・スイスへの訪問調査を行ったが、訪問した高等教育機関等は、パリ=ディドロ大学、ロレーヌ大学、高等師範学校カシャン校、シアンス=ポ(パリ政治学院)、フランシュ=コンテ大学(ブザンソン本部キャンパス及びモンベリアール校)、バーゼル大学、フランス大学長会議(CPU)などである。その間、2箇所(高等師範学校カシャン校及びフランシュ=コンテ大学モンベリアール校)で日本の大学改革等についての講演も行った。現地においては、日本の大学ガバナンス改革等への関心が高く、大学執行部構成員や高等教育研究者等と有意義な意見交換を行うことが出来た。アンケート調査は他の研究事業と共同する形で実施したものであるが、回収した調査票の電子データへの入力を行い、共同研究者とともに分析を始めた。研究成果については、国内外の学会で報告を行うとともに、国内外の雑誌への投稿を行った。平成27年度は、文献等の読解、国内外の調査、研究会での報告、雑誌等への投稿(年度内に2本が出版)などを順調に進めることが出来た。また、回収したアンケート調査の入力が終了し、分析に着手している。平成28年度は、前年度に引き続いて、全学マネジメントや学長リーダーシップに関連する先行研究や各種出版物の読解、国内外における高等教育機関や大学間団体等への訪問調査、内外の研究者との討論、研究会への参加、学会等での報告、雑誌等への投稿、アンケート調査を行った。今年度は、マネジメントだけでなく、ガバナンスについて重点的に読解等を行った。訪問調査は、優れた実績を挙げているとされる大学を中心に聞き取り調査及び資料収集を行った。その際、どのようにして合意形成を図っているのか、執行部構成員が全学の情報をどのように収集把握しているのか、マネジメントの専門性をどのように育成・確保しているか、そのために学長がそれぞれの機関が有する特性や組織文化に配慮しつつ、リーダーシップをどのように発揮しているかなどを明らかにするよう努めた。海外調査では、2017年3月にフランスを訪問し、大学長会議(CPU)、国際教育研究センター(CIEP)、パリ第1大学やエクス=マルセイユ大学、HESAM大学・高等教育機関共同体(COMUE)、資格教育研究センター(CEREQ)等を訪問し、全学マネジメントや学長リーダーシップについての調査を行った。