hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トマトのウイルス抵抗性遺伝子の単離技術の開発に関する研究

3.レーザビームによる染色体特定領域の収集Tm-1遺伝子が座乗する第2染色体の短腕領域を集めることが目的であるが、予備段階として、レーザカッティング装置(PALM、カ-ルツアイス)を用いて、染色体の特定箇所を切断するための各種の条件を検討した。4.遺伝子単離のための植物材料の育成新しい試みとして、来年度より、遺伝子タギングによるTm-1遺伝子単離も試みる。その準備のため、代表者らが以前に育成した高形質転換能を保有するトマト系統に、交配により、Tm-1を導入した。1.Tm-1に最も近接するSCARマーカーの同定トマトモザイクウイルス(ToMV)抵抗性遺伝子Tm-1は、野生種Lycopersicon hirsutumに由来する。これまでTm-1遺伝子周辺のSCARマーカーの6種は、Tm-1との間で組換えが見られず、どれが最もTm-1に近接しているか、不明であった。本年は、便宜的な方法として、L,hirsutum 4系統を選び、それらがToMV抵抗性を有するかどうかを調べるとともに、6種のマーカーのどれを有するかを調べた。その結果、L.hirsutum 1系統のみがToMV抵抗性で、3種のマーカーをもつことが分かり、これらがよりTm-1に接近していると測定した。厳密には、この系統のToMV抵抗性が、Tm-1によるものであることを確認する必要がある。2.レーザビームによる染色体特定領域の収集ToMV抵抗性遺伝子(Tm-1、Tm-2およびTm-2a)が座乗する染色体の特定領域のDNAを集め、その中から遺伝子を探索する技術の確立を目指している。今回は、レーザーによるマイクロダイセクションにより染色体の一部を切り取り、DOP-PCR法で、その領域のDNAを増幅させる基礎技術を確立した。3.各種病害抵抗性遺伝子の既知の塩基配列とTm-1遺伝子の関係現在10種を越す病害抵抗性遺伝子が植物から単離されており、それらの配列が決定されている。それらのうち、典型的な3つのタイプ(タバコN、トマトCf9、およびトマトPtoタイプ)の遺伝子の保存配列をもとにプライマーを合成し、PCRによってTm-1またはTm-2をもつトマト準同質系統のゲノムからDNA断片を増幅させ、それぞれのタイプの配列が存在することを確認した。これらのDNAをプローブに準同質系統間のRFLPの検出を試みたが、RFLPは検出できなかったので、Tm-1およびTm-2は、これらのタイプ以外の抵抗性遺伝子と推定された。ディファレンシャルディスプレイによる抵抗性遺伝子の検索を試みた。トマトモザイクウイルス(ToMV)抵抗性を有しないトマト系統GCR26と抵抗性遺伝子Tm-1を有する準同質系統GCR237、およびGCR26と抵抗性遺伝子Tm-2を有する準同質系統GCR236との間で、mRDAプールから特定のプライマーによって逆転写されたcDNAのディファレンシャルディスプレイを行った。方法としては、3種類のアンカープライマーと50種類のランダムブライマーとの150種類の組み合わせを用い、葉の全RNAを逆転写し、それぞれトマト2系統の間のcDNAのゲル電気泳動バンドパターンを比較した。その結果、GCR26とGCR237の間では、バンドパターンの違いはほとんど検出されなかったが、GCR26とGCR236の間では、再現性のある10種類のバンドに違いが見出され、うち9種類はGCR236特異的、1種類はGCR26特異的であった。
精神看護場面における対人状況を表す概念モデル構築：BPD患者の行動化への対応から

本研究では精神科看護師が、境界性パーソナリティ障害患者の行動化に対して、どのように対応しているのかを質的分析により明らかにした。またその看護場面での対人状況を概念モデル化した。その結果、精神科看護師は行動化場面において、看護師-患者間の境界を強く意識をしながら対応していた。作成した3D概念モデルは、看護の視覚的な補助素材にでき、チームが置かれている状況や、自分の役割、自分の対応傾向の判断に活用できる。研究の全体構想は、精神看護全体に共通する、精神看護場面における対人状況の理解のための立体概念モデル構築と、精神看護学分野で扱う視覚的な教材開発である。本研究の具体的な目的は、次の1から3である。1.1つの精神科病棟内の看護師を対象に、境界性パーソナリティ障害(以下BPD)患者の行動化へのチームとしての対応方法を、インタビューから質的記述的に分析し、先行研究で構築したモデルを元に概念モデル化する。2.複数病院の看護師を対象に、BPD患者の行動化への対応方法をインタビューから質的記述的に分析し、概念モデル化する。3. 1・2の結果から、BPD患者の行動化に対する、看護場面での対人状況を概念モデル化する。概念モデルから看護対応の意味と課題の検討、精神看護学分野で扱う教材化への検討を行う。平成26年度は、A精神科病院急性期病棟の看護師5名を対象に、BPD患者B氏におけるアピール行動へのチーム内での対応方法を、インタビューから質的記述的に分析した。その結果、チーム内でのアピール行動への対応方法は【患者のアピール行為と対決する】【行動化している感情を受け止め安心感を提供する】【自分で自分の責任をとれるように成長を促す】【自分にとって安全なチーム関係を維持する】【自分に労力がかからないような消極的な対応をとる】【心理的距離を保ちながらも心配している気持を返していく】【病棟の人的治療環境を維持する】【情緒的なやり取りにならない方策を用いる】8のカテゴリーが抽出された。現在は、その8つのカテゴリーを、構築済みである概念モデルに当てはめて再構成中である。研究の全体構想は、精神看護に共通する精神看護場面における対人関係の理解のための立体概念モデル構築と、精神看護学分野で扱う視覚的な教材開発である。1.1つの精神科病棟内の看護師を対象に、境界性パーソナリティ障害(以下BPD)患者の行動化へのチームとしての対応方法をインタビューから質的記述的に分析し、先行研究で構築したモデルを元に概念モデル化する。2.複数病院の看護師を対象に、BPD患者の行動化に対する対応方法をインタビューから質的記述的に分析し、概念モデル化する。3.1・2の結果から、BPD患者の行動化に対する看護場面での対人状況を概念モデル化する。平成27年度は目的2.である複数病院の看護師6名を対象に、BPD患者の行動化に対する対応方法をインタビューから質的記述的に分析した。その結果、BPD患者の行動化に対する対応方法は【思いをぶつけ患者の健康な部分に働きかける】【言語化を伸ばす働きかけをする】【他患者への安全を配慮した対応をする】【枠組みを用いて対応する】【行動化している感情を受け止め安心感を提供する】【自分で行動化の責任をとれるような環境を整える】【自分にとって安全なチーム関係を維持する】【自分に負担がかからないような消極的な対応をとる】【心理的距離を保ちながらやり取りをする】の、9のカテゴリーが抽出された。現在はカテゴリーの妥当性を検討中である平成27年度の研究達成目標は、複数の病院の看護師を対象にBPD患者の行動化への対応方法をインタビューから記述的に分析することであった。現在その目的は達成されている。ただし、当初は平成27年度で10名程度インタビューする予定であったが6名となっており、平成28年度に残り4名程度を吸収予定である。2.複数病院の看護師10名程度を対象に、BPD患者の行動化への対応方法をインタビューから質的記述的に分析し、概念モデル化する。平成27年度は目的2.である複数病院の看護師6名にインタビューを行った。平成28年は、それに加えて4名のインタビューを行い、合計10名を対象に、BPD患者の行動化に対する対応方法を逐語録から質的記述的に分析した。その結果、BPD患者の行動化に対する対応方法は≪心理的距離を保ちながらやり取りをする≫≪行動化を予測しすぐに対応できる態勢を整える≫≪枠組みを用いて対応する≫≪コントロールされていると自覚しながら身体的な危機に介入する≫≪患者の思いを受けとり素直に応答する≫≪自分で行動化責任をとれるように安全な環境を整える≫

≪気持ちを言語化できるように促す≫≪行動化している感情を受け止め安心感を提供する≫≪看護師に負担がかからないような対応をする≫≪チームの関係性を保つための対応をする≫≪他患者への安全を優先した対応をする≫の11のカテゴリーが抽出された。本研究では精神科看護師が、境界性パーソナリティ障害患者の行動化に対して、どのように対応しているのかを質的分析により明らかにした。またその看護場面での対人状況を概念モデル化した。その結果、精神科看護師は行動化場面において、看護師-患者間の境界を強く意識をしながら対応していた。作成した3D概念モデルは、看護の視覚的な補助素材にでき、チームが置かれている状況や、自分の役割、自分の対応傾向の判断に活用できる。平成26年度の研究目標、1つの精神科病棟内の看護師を対象に、BPD患者の行動化へのチームとしての対応方法を、インタビューから質的記述的に分析し、先行研究で構築したモデルを元に概念モデル化することであった。現在、その目的は達成されており、すでに平成27年度の研究目標である複数病院の看護師を対象に、BPD患者の行動化への対応方法についてインタビューを行っているところである。平成28年度の目標として、BPD患者の行動化を対応した経験のある看護師4名程度へのインタビューと、BPD患者の行動化に対する看護場面での対人状況を概念モデル化する。看護師へのインタビューは、精神科看護に関する学会に積極的に参加し、コネクションや情報共有を行って対象者を確保していく。また対人状況の概念モデル化は3D作成ソフトlightwave2015を用いて作成する。精神看護学平成27年度の目標として、BPD患者の行動化に対応したことのある看護師10名程度のインタビューを予定している。コネクションが確立されている病院だけでは、研究対象の看護師が確保できない可能性があるため、A県内すべての精神科病院の看護部長に連絡を取って研究協力を依頼する。また、精神科看護に関する学会に積極的に参加し、コネクションや情報共有を行って研究対象者を確保していく。平成27年度は日程の調整ができず参加できない、遠方の学術集会があった。またインタビューを10名程度予定していたが、実際は6名にとどまったため音声のテープ起こし費用が掛からなかった。当初、複数の学術集会参加のための旅費を計上していたが、当該年度においては学術集会会場が近場が多かったため、当初の予定通りの費用が掛からなかった。次年度は、残りのインタビューのための旅費とそのテープ起こし費用に使用する予定である。次年度は、A県のみならず他県へのインタビュー調査も視野に入れているため、その旅費として使用する予定である。また学術集会場が遠方が多いためその旅費に使用する予定である。
球状車輪型全方向移動ロボットの駆動軸協調制御に関する研究

本研究では,球状車輪型全方向移動ロボットの移動特性の向上について検討を行った。全方向移動ロボットの中で,球状車輪機構を有する移動ロボットの球状車輪は,球状車輪を二方向から駆動することにより,任意の方向に任意の速度で回転させることが可能である。しかしながら,その進行方向と進行速度は,各駆動軸による回転ベクトルの和として決定されるため,高精度な移動特性の実現には,各駆動軸間の協調動作が重要である。そこで,本研究では,以下の項目に従って研究を遂行した。1.球状車輪型全方向移動ロボットの構成として,球状車輪のX-Y軸方向に2個のモータを設け,球状車輪を全方向に駆動する方式を採用し,さらに,移動ロボットロボットに球状車輪を2個装備し,並進二自由度と旋回動作の3自由度の運動を可能とする機構を採用し,実機を製作した。2.駆動軸制御のインターフェイスの構築には,ロボットを遠隔操作するために市販ラジコンの送受信機を採用した。さらに,送受信機をPCから操作できるよう変換回路を製作し,PCからの信号で移動ロボットを操作可能とした。3.移動ロボットのリアルタイム計測システムの構築には,天井の設置したCCDカメラからロボットの位置を検出し,計測ユニットビデオトラッカを用いてリアルタイムに位置情報を処理可能とした。4.コントローラの検討および構築では,CCDカメラから得られた位置情報を用いてのロボットの高精度な移動特性の獲得に向けて,各駆勲軸の応答特性改善のためにフィードフォワードコントローラ,両駆動軸間の協調動作を実現するために協調コントローラを導入した。5.提案手法の有用性の確認として,試作した実機を用いて検証した。その結果,協調コントローラの働きにより,駆動軸間の協調制御が可能となり,あらゆる方向に移動・旋回できるだけでなく,任意の速度と姿勢を実現することが可能であることが確かめられた。球状車輪機構を有する移動ロボットは球状車輪を二方向から駆動することにより,任意の方向に旋回動作を伴わず即座に移動できる。それゆえ,高精度な移動特性を得るためには,駆動軸間の協調動作が必要となる。本研究の目的は,球状車輪型全方向移動ロボットにおける駆動軸協調制御について検証することにある。そこで,本研究では,以下の項目に従って研究を遂行してきた。1.球状車輪型全方向移動ロボットの構成及び構造を検討し,実機の製作上記の項目では,球状車輪にX-Y軸方向に2個のモータを設け,球状車輪を全方向に駆動する方式をとり,さらに,移動ロボットロボットに球状車輪を2個装備し,並進二自由度と旋回動作の3自由度の運動を可能とする機構を採用し,実機を製作した。2.駆動軸であるDCモータを制御するためのインターフェイス部分の構築上記の項目に対して,ロボットを遠隔操作するために市販ラジコンの送受信機を採用した。3.移動ロボットの移動に関してリアルタイム計測システムの構築上記の項目に対して,天井の設置したCCDカメラからロボットの位置を検出し,計測ユニットビデオトラッカを用いてリアルタイムに位置情報を処理可能とした。平成12年度は,上記の3項目を達成し,移動ロボットの基礎特性のデータ採取を行った。データ結果からロボットが全方向移動可能なことが確かめられた。今後は,4.コントローラの検討および構築上記項目は,CCDカメラから得られた位置情報を用いてのロボットの高精度な移動特性の獲得に向けて,各駆動軸の応答特性改善のためにフィードフォワードコントローラ,両駆動軸間の協調動作を実現するために協調コントローラについて検討を行う。さらに,各コントローラを実装し,全方向移動ロボットの有用性について実機を用いて検証を行う。
環境汚染物質の影響評価のための肺胞モデル培養系の作製

本研究では環境汚染物質の肺への影響を評価し、その毒性発現機構を解明するために、肺を構成する細胞間の相互作用に注目して肺胞構造を模した培養系の作製を試み、環境汚染物質のIn vitro暴露法の検討を行った。ラット2型肺胞上皮株細胞は、肺胞壁間質に相当する基質としてのコラーゲンゲル上で単独に培養した場合にはタイトジャンクションは形成するが、基底膜は形成されなかった。コラーゲンゲル中に肺線維芽細胞を包理した場合に上皮細胞下に基底膜が形成され、より1型肺胞上皮細胞に近い形態をとり、1型上皮細胞表面マーカー発現が増加し、上皮組織の電気抵抗が増加したことから、肺実質組織を模したこの系では上皮細胞の機能分化と極性が発現したものと考えられた。血管内皮細胞の存在は上皮細胞に影響を与えなかった。肺線維芽細胞順化培地存在下で風乾コラーゲンゲル上に肺胞上皮細胞を培養しても基底膜が形成されたことから、肺胞上皮細胞と血管内皮細胞から構成される肺胞部分を再現する系の作製の可能性が示唆された。この肺胞モデル培養系に、大気汚染物質としてオゾン、さらにオゾンの作用型であるラジカルを発生する溶液状物質の過酸化水素の暴露を試みた。過酸化水素溶液暴露は肺胞上皮細胞に濃度・時間依存的に上皮組織の電気抵抗の減少やアポトーシスの増加、細胞剥離などの傷害を与えた。オゾンは培養系を入れた密封型のチャンバーに一定濃度のオゾンを導入することにより暴露を行ったが、影響は認められなかった。上皮組織の乾燥を防ぎながらガス状物質暴露を可能にするためにはさらに暴露方法の検討が必要である。
適正使用を志向したがん化学療法に伴う副作用に対する漢方方剤の個別化治療への展開

平成30年度は、消化管運動と消化管ペプチドとの関連性を明らかにする予備的検討として、漢方方剤を使用していない集中治療部に入室した担がん患者30名について、術後に経時的に採血を行い(術後1日目、3日目、7日目の計3ポイント)、血漿中消化管ペプチド(ghrelin、leptin、motilin、neuropeptide Y、somatostatin、substance P、CGRP、VIP、nesfatinl-1)を酵素免疫測定法にて測定を行った。また、患者の腹部レントゲン画像より、腸管ガス量(GVS)を測定した。現在、測定および解析を行っているところである。2019年度は、集中治療部に入室した担がん患者を対象として、腸管ガス量と相関を示した血漿中消化管ペプチドについて、腸管運動改善作用を有する漢方方剤である大建中湯および六君子湯投与後の血漿中消化管ペプチド濃度およびGVSを測定し、漢方方剤の効果を検討する。腸管運動改善効果およびGVS値の変化と関連性を示した血漿中消化管ペプチドについて、がん化学療法実施患者における副作用(血液毒性、非血液毒性)との関連性を検討する。さらに、がん化学療法時の副作用に使用される漢方方剤(大建中湯、六君子湯等)投与後の、血漿中消化管ペプチド濃度を経時的に測定し、漢方方剤との効果との関連を検討する。がん化学療法による副作用と血漿中消化管ペプチド濃度との関連性を明らかにするために、コントロールとして担がん患者において検討を行っている。患者集積も順当であるため、おおむね順調に進展している。集中治療部に入室した担がん患者を対象として、腸管ガス量と相関を示した血漿中消化管ペプチドについて、腸管運動改善作用を有する漢方方剤である大建中湯および六君子湯投与後の血漿中消化管ペプチド濃度およびGVSを測定し、漢方方剤の効果を検討する予定である。2018年度は患者サンプルの収集を主に実施し、消化管ペプチド濃度測定キットの購入や情報収集のみであった。2019年度は消化管ペプチド濃度測定キットの追加購入および患者サンプルの収集および消化管ペプチド濃度測定を行い、使用する予定である。
窒化アルミインジウムガリウム砒素の五元混晶成長と光電子集積回路実現への基礎的検討

前年度から良質なAlGaInAsN/Siの窒化物五元混晶を作製する為の準備段階として、InN/Si、InNAs/Si、InGaNAs/Si等のSi基板上にInを含有した二元、三元、四元系の窒化物混晶成長において薄膜の結晶性向上のための基礎的検討を開始し、その問題点を洗い出した。研究の結果、Inを含む窒化物系半導体の結晶成長では基本的に高温成長できない為に、Inの含有量を増加するにつれ結晶性が大幅に悪化してしまうという問題点が明らかとなった。またInNは従来まで考えられていたバンドギャップ値(1.9eV)よりも低い値(0.7eV)を持つことも判明した。即ち、窒化物五元混晶系の探索研究にこれらのバンドギャップの変化を考慮することが必要である。本年度はInを含む窒化物系半導体のバンドギャップの低エネルギーへの変化の原因を探ることを主眼とした研究を進め、光電子集積回路実現への新たな可能性を開く新材料となるかどうか検討を行った。また、光電子集積回路用基板として立方晶Si基板だけではなく、GaAs基板上にInN、GaNの結晶成長条件の最適化を検討した。通常、晶系の異なる六方晶が得られていたが、500°C600°Cの低温ダイレクト成長を行うことにより、六方晶の混在率の非常に少ない良好な立方晶InN、GaNが成長することがわかった。これにより、光電子集積回路の実現性が高まった。また、InNのアニールの実験を通して、成長中にバイアス電圧を印加することによってInN膜中への残留酸素原子の取り込み効率が大幅に抑制できることがわかり、逆にInN膜中の酸素不純物濃度をコントロールすることにも成功し、バンドギャップ値が高エネルギー側にシフトすることも明らかとなった。しかしながら、この原因はワイドバンドギャップ材料である酸化インジウムが膜中に形成されているためではないこともわかった。さらに、三元、四元、五元系の窒化物混晶半導体の結晶成長に及ぼす酸素の影響について詳細な検討を行う必要が示めされた。前年度から良質なAlGaInAsN/Siの窒化物五元混晶を作製する為の準備段階として、InN/Si、InNAs/Si、InGaNAs/Si等のSi基板上にInを含有した二元、三元、四元系の窒化物混晶成長において薄膜の結晶性向上のための基礎的検討を開始し、その問題点を洗い出している。研究の結果、Inを含む窒化物系半導体の混晶結晶成長では基本的に高温成長できない為に、Inの含有量を増加するにつれ薄膜自体の結晶性が大幅に悪化してしまうという問題点が明らかになり、またInNの二元混晶系で従来まで考えられていたバンドギャップ値(1.9eV)よりも低い値(0.7eV)を持つことが明らかとなり、窒化物五元混晶系の探索研究にこれらのバンドギャップの変化を考慮することが必要である。本年度はInを含む窒化物系半導体の基礎物性値の一つであるこのバンドギャップの低エネルギーへの変化の原因を探ることを主眼に研究を進めた。これは、本研究の目指している光電子集積回路実現への新たな可能性を開く材料となると予想されるからである。まず、Si基板上にInNの結晶成長条件の最適化を検討し、またバンドギャップの変化を評価した。

この結果、600°CでAlNバッファ層を10nm作製した後、350400°Cの比較的低温下でInNを成長することが最適な成長条件であることが判明した。また、SIMS分析による不純物測定と成膜後のInNのアニールの実験を通して、薄膜成長中にバイアス電圧を正に印加することによってInN膜中への残留酸素原子の取り込み効率が大幅に抑制できることが明らかとなった。また、InN膜中に酸素不純物を混入させることによってバンドギャップ値が高エネルギー側にシフトすることも明らかとなった。しかしながら、InN膜に酸素を含有させてもワイドバンドギャップ材料の酸化インジウムとならず、高エネルギー化する原因は他にある可能性も否定できない。次年度はこの原因を明らかとし、三元、四元、五元系の窒化物混晶半導体の結晶成長に及ぼす酸素の影響についても検討を行い、新しい光電子集積機能素子への可能性を積極的に模索することを考えている。前年度から良質なAlGaInAsN/Siの窒化物五元混晶を作製する為の準備段階として、InN/Si、InNAs/Si、InGaNAs/Si等のSi基板上にInを含有した二元、三元、四元系の窒化物混晶成長において薄膜の結晶性向上のための基礎的検討を開始し、その問題点を洗い出した。研究の結果、Inを含む窒化物系半導体の結晶成長では基本的に高温成長できない為に、Inの含有量を増加するにつれ結晶性が大幅に悪化してしまうという問題点が明らかとなった。またInNは従来まで考えられていたバンドギャップ値(1.9eV)よりも低い値(0.7eV)を持つことも判明した。即ち、窒化物五元混晶系の探索研究にこれらのバンドギャップの変化を考慮することが必要である。本年度はInを含む窒化物系半導体のバンドギャップの低エネルギーへの変化の原因を探ることを主眼とした研究を進め、光電子集積回路実現への新たな可能性を開く新材料となるかどうか検討を行った。また、光電子集積回路用基板として立方晶Si基板だけではなく、GaAs基板上にInN、GaNの結晶成長条件の最適化を検討した。通常、晶系の異なる六方晶が得られていたが、500°C600°Cの低温ダイレクト成長を行うことにより、六方晶の混在率の非常に少ない良好な立方晶InN、GaNが成長することがわかった。これにより、光電子集積回路の実現性が高まった。また、InNのアニールの実験を通して、成長中にバイアス電圧を印加することによってInN膜中への残留酸素原子の取り込み効率が大幅に抑制できることがわかり、逆にInN膜中の酸素不純物濃度をコントロールすることにも成功し、バンドギャップ値が高エネルギー側にシフトすることも明らかとなった。しかしながら、この原因はワイドバンドギャップ材料である酸化インジウムが膜中に形成されているためではないこともわかった。さらに、三元、四元、五元系の窒化物混晶半導体の結晶成長に及ぼす酸素の影響について詳細な検討を行う必要が示めされた。
ドップラ光干渉断層計網膜血流計による大動脈弁狭窄症の新たなスクリーニング法の確立

大動脈弁狭窄症(以下AS)は早期発見により生活の質のみならず、死をも回避しうるが、病気末期まで症状が出ないことから、早期受診は困難である。聴診法や心エコーなどのAS評価法は確立しているものの、前者は極めて主観的であり、後者は検査が煩雑でありスクリーニングには向かない。我々が開発したドップラ光干渉断層計(以下DOCT)は簡便かつ正確に網膜血流量を評価できることをこれまでに報告してきた。本研究では、DOCTを用いた網膜血流波形解析を心臓弁疾患、特にASに焦点を当てて解析を進めることで、ASにおける新たな、簡便かつ正確なスクリーニング法の創出を目指す。
イノシトール三リン酸による心筋K^+チャネルの制御に関する細胞電気薬理学的研究

イノシトールリン脂質代謝回転系と共役する受容体即ち、H_1受容体、ET受容体、P_2内受容体、B_2受容体によるアセチルコリン感受性K^+電流(IK.ACh)の制御について、単離モルモット心房筋細胞においてパッチクランプ法を用いて検討した。1)研究分担者の中谷はadenosine-5′-triphosphate(ATP)はプリンP_2受容体を介してcarbacholで誘発されたIK.AChを一過性に増強させ、その後著しく抑制し、前者は百日咳毒素感受性G蛋白が、後者は非感受性G蛋白が関与している事を示した(Hara&Nakaya,Eur J Pharmacol,324:295-303,1997)。2)さらに中谷はcarbacholで誘発されたIK,AChをエンドセリン-3(ET-3)が著しく抑制し、このET-3によるIK.AChの抑制には細胞内にinositol 1,4,5-trisphosphate(IP_3)を負荷すると完全に消失する事から、IP_3が関与している事を示唆した(Yamaguchi et al,Am J Physiol,273:H1745-H1753,1997)。3)ブラジキニン(BK)はB_2受容体を介してIK.AChを著しく抑制し、この抑制はcalphostin C(PKC阻害薬)やgenistein(tyrosinekinase阻害薬)の前処置により消失する事を見い出した。この事よりBKによるIK.AChの抑制にはPKCおよびtyrosinekinaseの活性化が関与していると考えられる(Sakamoto et al,Br J Pharmacol,125:283-292,1998)。4)ヒスタミン(HIS)はH_1受容体を介してIK.AChを一過性に増強させ、その後著しく抑制した。この抑制はIP_3やPKCおよびtyrosine kinase阻害薬の前処置では影響されず、phosphatidylinositol 4,5-bisphosphate(PIP_2)の細胞内負荷により、著しく減弱した。さらにphospholipase C(PLC)の阻害薬でも減弱傾向を示した。これらの事よりHISはH_1受容体を介してPLCを活性化し、PIP_2の加水分解を促進し、IK.AChを抑制すると考えられる。5)以上のことより、イノシトールリン脂質代謝回転系と共役している受容体でもそれぞれの受容体によってIK.ACh制御関与する細胞内情報伝達系は異なっている事が明らかとなった。アセチルコリン感受性K^+電流(IKACh)のイノシトールリン脂質代謝回転系と共役する受容体即ち、H_1受容体,ET受容体、P_2受容体,α1受容体の制御について、単離モルモット心房筋細胞においてパッチクランプ法を用いて検討した。

1)研究分担者である中谷はモルモット心房筋細胞におけるcarbachol10μMで誘発されたIKAChをエンドセリン-3(ET-3)3μMが著しく抑制し、このET-3によるIKAChの抑制はピペット内液に予めD-myo-inositol1,4,5-trisphosphate(IP_3)20μMを加えると完全に消失する事を見い出した。この事から、ET-3によるIKAChへの制御にはIP_3が何らかの方法で関与している事を示唆した(Yamaguchi et al.,Am.J.Physiol.,273:H1745-H1753,1997)。2)Adenosine-5′-triphosphate(ATP)10μMはプリンP_2受容体を介してcarbachol10μMで誘発されたIKAChを一過性に増強させ、その後著しく制御する事を当教室より既に報告しているが(Hara & Nakaya,Eur.J.Pharmacol.,324:295-303,1997)、IP_3の関与の有無については検討されていなかったので、今回ET-3の場合と同様の実験を行った。ET-3の場合と異なり、ATPによるIKAChの抑制はIP_320μMの電極内負荷によって著しい影響は受けなかったことより、P_2受容体によるIKAChへの制御にはIP_3が関与していない事が示唆された。これに関しては今後細胞内phosphatidylinositol4,5-bisphosphate(PIP_2)負荷の実験も加え、更に検討する予定である。3)H_1受容体のIKAChへの制御に関してはcarbachol 10μMで誘発されたIKAChをhistamine 10μMが著しく抑制し、その抑制はchlorpheniramine 10μMにより強く阻害される事よりhistamineはH_1受容体を介してIKAChを抑制している事が確認できた。この制御に関するイノシトールリン脂質代謝回転系の関与については今後検討する予定である。4)α_1受容体を介するIKAChの抑制については現在検討中である。イノシトールリン脂質代謝回転系と共役する受容体即ち、H_1受容体、ET受容体、P_2受容体、B_2受容体によるアセチルコリン感受性K^+電流(IK.ACh)の制御について、単離モルモット心房筋細胞においてパッチクランプ法を用いて検討した。1)研究分担者の中谷はadenosine-5′-triphosphate(ATP)はプリンP_2受容体を介してcarbacholで誘発されたIK.AChを一過性に増強させ、その後著しく抑制し、前者は百日咳毒素感受性G蛋白が、後者は非感受性C蛋白が関与している事を示した(Hara & Nakaya,Eur J Pharmacol,324:295-303,1997)。2)さらに中谷はcarbacholで誘発されたIK.AChをエンドセリン-3(ET-3)が著しく抑制し、このET-3によるIK.AChの抑制には細胞内にinositol 1,4,5-trisphosphate(IP_3)を負荷すると完全に消失する事から、IP_3が関与している事を示唆した(Yamaguchi et al,Am J Physiol,273:H1745-H1753, 1997)。3)ブラジキニン(BK)はB_2受容体を介してIK.AChを著しく抑制し、この抑制はcalphostin C(PKC阻害薬)やgenistein(tyrosine kinase阻害薬)の前処置により消失する事を見い出した。
ポリエーテル系抗生物質ラサロシド生合成におけるエーテル環構築機構の解明

ポリエーテル化合物の環化機構解析において大きな問題となるのは、酵素基質の特定、及び環化反応に関与するエポキシ化酵素遺伝子、エポキシド加水分解酵素遺伝子の特定、発現である。ラサロシド前駆体であるプレラサロシドは既に合成を完了しており、また問題となるエポキシ化酵素遺伝子、エポキシド加水分解酵素遺伝子についても、クローニング、及び大量発現に成功している。しかしこれらを用いて変換反応を行なったところ、様々な条件検討を行ったにもかかわらず、期待される変換は全く確認されなかった。エポキシ化反応を触媒するFAD依存型モノオキシゲナーゼを用いた反応は報告例も少なく、活性の検出が困難なことが予想されたため、より活性の検出が容易と推定されるエポキシド加水分解酵素について検討を行うこととした。ラサロシド生合成遺伝子クラスター中のエポキシド加水分解酵素は、二つのドメイン(Lsd19-A, Lsd19-B)が融合した構造を持っている。ラサロシドは構造中に2つのエーテル環構造を持つことから、これら2種のドメインを単独で発現させ、それぞれを単独で反応させることで環形成機構の詳細を確認することとした。基質としては既に当研究室で合成が完了されているビスエポキシド化合物を用いた。その結果、Lsd19-A, Lsd19-Bを単独で反応に用いた際はほとんど活性が検出されないが、2種のドメインを混ぜることで野生型の酵素と同等の変換効率で、目的とする環化体が得られることが確認できた。現在、全遺伝子情報が明らかとなっているポリエーテル化合物、モネンシン、ナンチャンマイシン、ナイジェリシンなどもラサロシドと同様に2種のドメインに相当する二つのエポキシド加水分解酵素遺伝子を有しており、これら2種のエポキシド加水分解酵素がヘテロ二量体構造を形成することで、エーテル環形成反応が進行するという重要な知見を得ることができた。ポリエーテルの環化機構解析で、大きな問題になるのは酵素基質の特定である。ラサロシドの前駆体であるプレラサロシドの合成は、既に二重結合の混合物を与える形で合成を完了していたが、2種ある二重結合に関する全ての異性体が立体選択的に合成できる効率の良い経路を開発することにした。二重結合に由来する4種の異性体のうち、まず(E,E)体の合成を検討した。また変換反応を行った際の重水素NMR解析において確実な証拠を得るため、二箇所に重水素標識を導入することを検討した。末端部二重結合に関しては、対応する三重結合へのEt_2Znを用いたカルボメタル化、根岸カップリングを経て目的とするE-オレフィンを合成した。ここで、対応するアセチレンの末端を重水素化することで末端二重結合部に重水素を導入した。また内部二重結合に関しては、対応する三重結合への位置および立体選択的ヒドロジルコニウム化、根岸カップリングにより構築した。中央のセグメントは、syn-選択的アルドール反応、ヒドロホウ素化を行った後に先ほどの二重結合部と鈴木カップリングにより連結した。残る重水素標識の導入後、芳香環を有する左セグメントとanti-選択的アルドール反応により主鎖構築を行った。さらに3段階の反応を経て、2箇所に重水素標識を持つ(E, E)-プレラサロシドを合成した。一箇所のみの重水素標識体をラサロシド生産菌へと投与した後、得られたラサロシドの重水素NMRを測定し、確かに変換されたことを確認した。ポリエーテルの環化機構解析で大きな問題となるのは酵素基質の特定、及びエポキシ化酵素遺伝子・環化酵素遺伝子の特定である。ラサロシドの環化前駆体であるプレラサロシドの合成は既に完了しており、残る両酵素遺伝子の特定、及び発現について検討を行った。ラサロシド生合成遺伝子は生産菌の約8000kbpのゲノム上ではなく、約520kbpの線状プラスミド上に存在することが以前から指摘されている。この線状プラスミドを鋳型として、また既存のポリケタイド合成酵素(PKS)のKSドメインで作成した縮重プライマーを用いPCRを行ったところ、3種の新規KS遺伝子断片を得ることが出来た。これをプローブとして生産菌の全DNAライブラリーに対しハイブリダイゼーションを行い、陽性反応を示したコスミドのうち3種についてショットガンシーケンスによる解析を行った。約87kbpに及ぶ遺伝子情報の詳細な解析の結果、約57kbpのPKS領域では、1)炭素鎖長を決めるドメインの数、2)炭素側鎖を決めるATドメインの保存領域のアミノ酸配列、3)炭素鎖の酸化度を決定する還元ドメイン存在、の3点において、ラサロシドの構造から予想されるドメイン構造と矛盾なく一致することが確認できた。またクラスター上流にはエチル基側鎖の伸長に必須な、エチルマロニルCoA生合成遺伝子群も存在した。さらにクラスター下流には既存のエポキシ化酵素遺伝子・環化酵素遺伝子と高い相同性を示す遺伝子が見つかった(それぞれ52%、49%)。これらの結果より、この遺伝子群はラサロシド生合成遺伝子クラスターであると推定した。これら両酵素遺伝子のクローニングを行い、発現、可溶化に成功した。鍵となる環化前駆体の合成、エポキシ化酵素・環化酵素の発現の両方を完了したので、現在、これらを用いた変換反応の条件検討を行っている。ラサロシド前駆体であるプレラサロシドは既に合成を完了しており、また問題となるエポキシ化酵素遺伝子、エポキシド加水分解

酵素遺伝子についても、クローニング、及び大量発現に成功している。しかしこれらを用いて変換反応を行なったところ、様々な条件検討を行ったにもかかわらず、期待される変換は全く確認されなかった。エポキシ化反応を触媒するFAD依存型モノオキシゲナーゼを用いた反応は報告例も少なく、活性の検出が困難なことが予想されたため、より活性の検出が容易と推定されるエポキシド加水分解酵素について検討を行うこととした。ラサロシド生合成遺伝子クラスター中のエポキシド加水分解酵素は、二つのドメイン(Lsd19-A, Lsd19-B)が融合した構造を持っている。ラサロシドは構造中に2つのエーテル環構造を持つことから、これら2種のドメインを単独で発現させ、それぞれを単独で反応させることで環形成機構の詳細を確認することとした。基質としては既に当研究室で合成が完了されているビスエポキシド化合物を用いた。その結果、Lsd19-A, Lsd19-Bを単独で反応に用いた際はほとんど活性が検出されないが、2種のドメインを混ぜることで野生型の酵素と同等の変換効率で、目的とする環化体が得られることが確認できた。現在、全遺伝子情報が明らかとなっているポリエーテル化合物、モネンシン、ナンチャンマイシン、ナイジェリシンなどもラサロシドと同様に2種のドメインに相当する二つのエポキシド加水分解酵素遺伝子を有しており、これら2種のエポキシド加水分解酵素がヘテロ二量体構造を形成することで、エーテル環形成反応が進行するという重要な知見を得ることができた。
BCR−ABL導入ヒト細胞株において特異的に変動している遺伝子のクローニング

我々は、慢性骨髄性白血病の原因遺伝子であるBCR/ABLを、造血因子依存性ヒト白血病細胞株TF-1に導入し、自律性増殖を獲得した細胞株ID-1を樹立した。この細胞株において発現が増強している遺伝子はBCR/ABLによる細胞のがん化に密接な関連を有していると考えられるため、このような遺伝子の同定を試みた。方法としては、親株であるTF1およびID-1由来のRNAをDifferential Display法を用いて解析した。親株であるTF-1に比べてID-1で発現の増強がみられたバンドをクローニングし、塩基配列を決定したところ、近年新しく同定されたメラノーマの腫瘍抗原PRAMEと同一であることが判明した。PRAMEはノザン法にても、TF-1に比較しID-1で強く発現していることが確認された。次に患者検体におけるPRAME発現を逆転写PCR(RT-PCR)法により検討したところ、CML-BC(3例)およびPh-ALL(3例)では全例で高発現が認められ、CML-CP(3例)、Ph陰性ALL(2例)および正常人骨髄(2例)では発現は低いか認められなかった。PRAMEは、HLA-A24拘束性に細胞障害性T細胞により認識される腫瘍抗原として報告されている(Immunity,6:199-208,1997)が、メラノーマだけでなく肺癌、腎癌、および急性白血病等での発現が認められるほか、正常精巣での発現が高いと報告されている(同)。今回の結果は、PRAMEが、CMLやPh-ALLにおいて芽球のマーカーとなりうる可能性およびPRAMEを標的とした免疫遺伝子療法の可能性を示唆している。
触媒的タンパク質ラベル化法を利用したタンパク質間相互作用の網羅的解析法の開発

本研究では細胞内におけるタンパク質間相互作用(PPI)の網羅的な解析を可能とする新規触媒的タンパク質ラベル化反応の開発を目指す。また開発した反応を用いて細胞内におけるPPIの網羅的解析法を確立し、シャペロンやキナーゼに対して適用することで、これらのタンパク質が関与する相互作用ネットワークを明らかにする。昨年度は新たな触媒的タンパク質ラベル化反応AGOX化学を見出した。本年度は見出したAGOX化学を用いてPPIの網羅的解析法の確立を目指した。FKBP12をPPI検出のモデルタンパク質として選定し、FKBP12への触媒導入は、細胞内タンパク質修飾技術として確立されているSNAP-tagシステムを用いた。具体的にはSNAP-tagと選択的に反応するベンジルグアニンと触媒とをリンカー分子を介して連結した分子を合成し、FKBP12ーSNAP-tag融合体への触媒導入をtest tube中でおこなった。その後ラパマイシンを介してFKBP12と相互作用することが既に報告されているFRBへのラベル化の検討をおこなったが、進行しなかった。原因として考えられるのは、AGOX化学におけるラベル化効率が、触媒とラベル化する相手との位置関係に大きく依存してしまうからである。そこでラベル化する相手との位置関係に依存しない新たな触媒的ラベル化法の開発に着手した。種々検討の結果、有機金属を用いた新たな触媒的タンパク質ラベル化法を見出した。現在は詳細な条件の最適化、およびPPIの網羅的解析法の確立をおこなっている。昨年度見出した触媒的タンパク質ラベル化法AGOX化学を用いてタンパク質間相互作用(PPI)の網羅的解析法の確立を試みました。しかしAGOX化学は、そのタンパク質ラベル化効率が原理的に、触媒とラベル化をおこなう相手タンパク質との位置関係に大きく依存してしまいます。そのためPPI網羅的解析法への応用が困難でした。そこで、ラベル化効率がラベル化をおこなう相手タンパク質との位置関係に依存しないような、全く新たな触媒的タンパク質ラベル化法の確立を目指しました。種々検討の結果、有機金属を用いた新たな触媒系を見出しました。本系はPPI網羅的解析法への応用が大きく期待できる反応系であり、現在は分子構造の最適化、条件検討をおこなっている。また同時にPPI網羅的解析法への応用も進めている状況である。よって今年度の研究進歩状況は期待通りの進展があったと言えます。新たに見出した触媒的タンパク質ラベル化法の詳細な検討をおこない、タンパク質間相互作用(PPI)の網羅的解析法の確立を目指す。当研究室ではタンパク質の選択的ラベル化法の一つとしてaffinity-guided DMAP chemistry (AGD化学)を報告している。AGD化学は標的タンパク質に対するリガンドとアシル転移触媒であるDMAPを結合したリガンド連結DMAPとチオエステルとをあわせ用いることで、目的のタンパク質をラベル化する手法である。リガンド連結DMAPは標的タンパク質に結合し、リガンド結合部位近傍に存在する求核性アミノ酸残基とチオエステルとのアシル転移反応を触媒する。AGD化学は生細胞の膜タンパク質に対して高選択的にラベル化が進行することがわかっている。しかしチオエステルの高い求電子性のため、より夾雑な系においては標的以外のタンパク質に対する非特異反応が進行し、またチオエステルは生体適合性が低いという問題があったため、生体組織への適用が困難であった。この問題点を克服すべく、今回我々は新たなアシル転移触媒系として、オキシム触媒及びN-アシル-N-アルキルスルホンアミド(NASA)型アシルドナーの組合せを見出した。本触媒系はAGD化学と比べ非特異反応が少ないため、細胞破砕液のような夾雑系でも、標的タンパク質選択的なラベル化が可能となった。また、生細胞においては内在性の炭酸脱水酵素や葉酸受容体の選択的ラベル化に成功した。さらにはNASA型アシルドナーの高い生体適合性により、マウスの海馬スライスのような組織におけるグルタミン酸受容体の選択的ラベル化を達成した。今年度はタンパク質間相互作用(PPI)の網羅的な解析を可能とする新規触媒的タンパク質ラベル化反応の開発をおこないました。新たな触媒的タンパク質ラベル化反応として、ピリジニウムオキシム触媒、N-acyl-N-alkylsulfonamide(NASA)型アシルドナーを用いた反応系の検討をおこないました。その結果、本反応系は従来のDMAP触媒/チオエステルの反応系と比べ生体適合性が高いことがわかりました。具体的には、新たに見出した系は中性条件下においても高効率で目的タンパク質をラベル化可能でした。また従来法で問題であった酵素によるアシルドナーの分解についても、大幅に改善されることがわかりました。さらに、本反応系は従来では不可能であった、生体組織(脳スライス)においても適用可能であり、グルタミン酸受容体の一種であるAMPA受容体のラベル化を達成しました。この結果はJ. Am. Chem. Soc.誌へ掲載されており、今年度の研究進歩状況は期待以上の進展があったと言えます。

FKBP12をPPI検出のモデルタンパク質として選定し、FKBP12への触媒導入は、細胞内タンパク質修飾技術として確立されているSNAP-tagシステムを用いた。具体的にはSNAP-tagと選択的に反応するベンジルグアニンと触媒とをリンカー分子を介して連結した分子を合成し、FKBP12ーSNAP-tag融合体への触媒導入をtest tube中でおこなった。その後ラパマイシンを介してFKBP12と相互作用することが既に報告されているFRBへのラベル化の検討をおこなったが、進行しなかった。原因として考えられるのは、AGOX化学におけるラベル化効率が、触媒とラベル化する相手との位置関係に大きく依存してしまうからである。そこでラベル化する相手との位置関係に依存しない新たな触媒的ラベル化法の開発に着手した。種々検討の結果、有機金属を用いた新たな触媒的タンパク質ラベル化法を見出した。現在は詳細な条件の最適化、およびPPIの網羅的解析法の確立をおこなっている。昨年度見出した触媒的タンパク質ラベル化法AGOX化学を用いてタンパク質間相互作用(PPI)の網羅的解析法の確立を試みました。しかしAGOX化学は、そのタンパク質ラベル化効率が原理的に、触媒とラベル化をおこなう相手タンパク質との位置関係に大きく依存してしまいます。そのためPPI網羅的解析法への応用が困難でした。そこで、ラベル化効率がラベル化をおこなう相手タンパク質との位置関係に依存しないような、全く新たな触媒的タンパク質ラベル化法の確立を目指しました。種々検討の結果、有機金属を用いた新たな触媒系を見出しました。本系はPPI網羅的解析法への応用が大きく期待できる反応系であり、現在は分子構造の最適化、条件検討をおこなっている。また同時にPPI網羅的解析法への応用も進めている状況である。よって今年度の研究進歩状況は期待通りの進展があったと言えます。今回見出した反応系は最終目標であるPPI解析法への応用ができなかった。そこで新たな触媒反応の開発をおこなう。具体的にはチオウレア触媒を用いた水中でのエポシキドの開環反応(Chem. Commun., 2006, 4315.)を参考に、新たな反応系を確立する。エポキシドは反応性が高く非特異的な反応が問題となる。そこで反応点周りを置換基によって嵩高くしたり、電子的に反応性を落とすことで非特異反応を低減させる。またチオウレア触媒に関しても電子的なチューニングを行うことで反応性の制御を行う。さらには有機分子触媒だけでなく遷移金属触媒を用いた触媒的ラベル化法の開発を行う。まずは水中でも生成が確認されているπアリルパラジウム種とロジウムカルベノイド種を求電子剤として反応の検討を行う。π
末梢神経絞扼障害に関する実験的研究

1)Dellon・Mackinnonらの方法を準用してラットの坐骨神経絞扼障害を発生せしめたところ、光顕的・電顕的観察および形態計測、ときほぐし標本観察、アルブミン・トルイジンブル-蛍光による神経上膜神経血行関門破綻の観察、さらには筋電図による電気生理学的観察、^3Hロイシンの脊髄神経節内注入による順行性軸索流速度の測定などから、手術後8カ月にして、臨床像に極めて類似した病像が成立することを確かめた。このことは、アメリカ末梢神経学会第4回国際学会(1988年、カナダハリファックス)で発表し、現在日本整形外科学会へ原著論文として投稿し、審査中である。2)上記実験によって成立したラット坐骨神経絞扼障害に対する神経剥離術の影響については、第3回日本整形外科学会基礎学術集会(昭和63年9月、東京)において発表し、目下論文作製中である。3)さらに従来診断的価値とともに一種の神経剥離術と見做されていた神経上膜下生食水注入(saline neurolysis)の絞扼障害神経に対する影響を研究し、その予想を超える傷害を第36回アメリカ整形外科基礎学会で発表した。1.Dellonら(1984)の方法に準じて,ラット坐骨神経にシリコンチューブを囲続し形態学的,電気生理学的観察を続けてきたが,本年度はその観察期間を最長1年まで延長するとともに,速い軸索内輸送についても検討し,本法が慢性絞扼性神経障害の実験モデルとして有用であることを確認した.2.絞扼性神経障害に対する治療法として広く行われる神経剥離術について,その手術的侵襲に対する神経自体の反応を知るために,シリコンチューブ囲続後8週を経て絞扼性神経障害が十分成立している動物に対し,内・外神経剥離術を行い,形態学的所見を観察するとともに,本年度科学研究費で購入したメモリオツシはスコープ,前置増幅器を用いて誘発筋電図(M波)を観察,記録し,伝導速度を算出するとともに複合活動電位(CAP)の振幅を測定している.これらの結果は,来年度の第3回日本整形外科学会基礎学術集会(昭和63年9月,東京)において発表する予定である.3,卵管結紮用クリップによる坐骨神経圧迫実験を行い,上述の慢性実験と形態学的,電気生理学的に対比し,両者の病態の差異を追究してその本態を迫るべく努力している.現在術後2ヶ月群の成績が得られているが,その変化は急性実験群の方が明らかに著明である.4.神経絞扼部位より近位に発生する〓性神経腫の成立過程,病態を究明するために,主としてマイクロアンジオグラフィーを用いて血管の変化を観察中である.眞の神経腫である断端神経膜と比較することにより興味ある知見が得られるものと考えている.1.Dellonら(1984)の方法に準じて確立した末梢神経絞扼障害実験モデルを用い、シリコンチューブを囲繞して8週を経て障害が成立した坐骨神経に神経剥離術(internal or external neurolysis)を行った。その影響を術後6ケ月まで形態学的、電気生理学的に検討するとともに、血液ー神経関門についても観察した。その結果、internal neurolysisは、神経組織に対して極めて傷害的であること、その原因として、神経周膜の損傷、血液ー神経関門の障害が考えられることが合った。2.卵管結紮用クリップによる坐骨神経圧迫実験では、少なくとも術後24時間で、すでに軸索流の障害が発現することを確めた。すなわち、本法は従来いわれているような慢性絞扼実験のモデルとはなり得ない。3.いわゆる通水試験、あるいはsaline neurolysisと呼ばれる操作、すなわち神経周膜下に生理的食塩水を少量注入する実験を、新たに開始した。それによれば、正常の坐骨神経においても本法施行直後に神経周膜血管の破綻、脂肪細胞の注出がみられ、血液ー神経関門の破綻が示された。術後14週で神経周膜・内膜に炎応反応と肥厚が認められた。さらに、慢性絞扼実験モデルに通水試験を行ったところ、現在までに得られた知見からすれば、少なくとも電気生理学的には全く回復はなく、むしろ有害と考えられる。
アルキン-コバルト錯体を活用する新規グリコシル化反応の開発

グリコシル化反応は糖化学の面からのみならず有機合成化学全般においても最も重要な反応の一つとして認識されている。申請者はアルキン-コバルト錯体がプロパルギルカチオンの発生を促進するのみならず、安定化する性質に着目し、その特製を活用した新しいタイプの糖供与体を先ず合成し、それを用いた従来法とは全く異なる新規グリコシル化反応の開発を行い、以下の結果を得た。1新しいタイプの糖供与体として創製した鍵化合物のアノマー位側鎖となる4-alkoxy(glycosyl)-6-phenyl-5-hexynoic acid誘導体を1,4-butanediol及びから効率よく合成する経路を開発した。2上記で合成したアノマー位側鎖とグルコース、ガラクトース、マンノース誘導体と各とのエステル縮合とコバルト錯体形成反応により、新しいタイプの糖供与体を合成した。3 2で合成した新規糖供与体を用いて、各種ルイス酸の存在下、-65°Cで分子内転位型グリコシル化反応を詳細に検討した結果、ルイス酸としてTMSOTfを用いた時に最も効率よくグリコシル化が進行することを見い出した。4交差実験を行い、上記のグリコシル化が強固なイオンペア-を経由して、分子内的に進行することを証明した。以上の様に、従来報告例のない新規な分子内グリコシル化反応の開発に成功した。