hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代型ユビキタスプロセッサのためのクロックスキームの最適融合とＶＬＳＩ実装

次世代型ユビキタスプロセッサの開発に重要なウェーブ化MFU、スキャンテスト、ゲーテッドクロックの最適融合手法を確立した。この手法で、0.18 μm CMOS 7.5×5 mm角チップのHCgorillaを試作した。チップ仕様は200 MHz、0.13 GIPS、0.10.2 GOPS、200 mWである。試作チップをLSI評価ボードに組み込んだプロトタイプ送受信システムで、標準画像データベースのPepper.bmpから切り取った1149byteの画像に対して、浮動小数点演算のスペクトラム拡散ルーチンと暗号、復号ルーチンの並列実行を行わせた。これにより、HCgorillaの適性を示した。ウェーブパイプラインを含むクロックスキームの最適融合手法を開発し、開発したクロックスキームをユビキタスプロセッサHCgorillaチップに実装してその有用性を示すという目的に対して、平成25年度は現有の評価ボードの機能強化を行い、チップ測定回路を試作して、24年度に試作したユビキタスプロセッサチップの測定評価を行うことを計画した。まず、DUTボード(DUT-SUB-257PGA)にチップパッケージをマウントし、チップ測定回路を試作した。このパッケージは入力が151ピンで、出力が34ピンであるが、Power Medusaの入出力ピン数はともに32しかないので、ピンアサインで入出力ピンを使い分ける。ピンアサイン情報は、コンフィギュレーションでFPGAに書き込んだ。次に、VDECのチップの機能検証に使う現有のLSI評価ボードPowerMedusa MU200-SX40は、搭載するAltera FPGA (stratix)の操作やpinアサインメント等のコンフィギュレーションを行うソフトウェアとしてAltera社のQuartusIIを用いるが、フリーのQuartusIIウェブ・エディションはMU200-SX40のFPGAをサポートしていない。そこで、Quartus IIサブスクリプション[SW-QUARTUS-SE-FIX]を購入して、Synopsys社のVCSを実行するPCを含めて、必要な測定環境を整えた。24年度試作チップの測定評価では、画像処理などで頻出する浮動小数点演算ルーチンと暗号復号ルーチンを実行させるテストパターンを作成した。テストパターンの実行条件として、クロックスピード、コア電圧、演算データを変えながら、HCgorillaチップの妥当性確認を行った。その結果をチップ化前妥当性確認と照らし合わせると、本質的な設計ミスはないことを明らかにした。ウェーブパイプラインを含むクロックスキームの最適融合手法を開発し、ユビキタスプロセッサチップに実装して、その有用性を示す目的に対して、平成24年度はウェーブパイプラインの設計手法の確立とウェーブ化MFUへの応用、さらにウェーブ化MFUのユビキタスプロセッサチップへの搭載を計画した。ウェーブ化MFUのRTL設計では浮動小数点と整数の演算回路の一体化とバッファの挿入を明記し、論理設計ではウェーブ化に適したバッファによる遅延調整を行った。次に、ウェーブ化MFUをユビキタスプロセッサチップの実行ステージに搭載するため、このステージと通常パイプライン、スキャンテスト、ゲーテッドクロッキングからなる多重のクロックスキームを上流工程のRTL設計で最適融合し、ローカルクロックを発生させる手法を確立した。更に、クロックスキーム融合技術をプロセッサ設計に導入し、チップ試作を行った。通常型パイプラインに特化した標準的な設計環境には十分なウェーブ化の機能が備わっていなかったことから、ウェーブパイプラインの設計手法をCADの一環として確立したことは超微細プロセスのクロック調整にとって重要である。ウェーブ化MFUの意義は、ハードウェアアプローチで全演算のレイテンシィを揃え、命令スケジューリングを不要とし、多機能化にまつわる面積オーバーヘッドを、ウェーブ化の省スペース効果で補完することである。ウェーブ化MFU搭載型ユビキタスプロセッサは、一般的なプロセッサに不可避のパイプラインストールをクリアし、演算スループットの低下を解決する。SoCはマルチメディア演算も取り扱い、レイテンシィのひと際長い浮動小数点演算回路が不可欠なので、レイテンシィとスループットの関係は益々重要である。本研究の目的は、(1) VLSIプロセッサの開発設計のRTLから配線の全工程をカバーするクロックスキームとして、通常方式のパイプラインとウェーブパイプライン、スキャンテスト、ゲーテッドクロックなどの最適融合手法を開発し、(2)開発したクロックスキームをユビキタスプロセッサHCgorillaチップに実装することである。クロックはユビキタス化の特質である分散性や遍在性の実現に必要な高スループットと省エネの両立の主要因子であることから、本研究の目的は次世代型ユビキタスプロセッサを飛躍的に改良する意義がある。ハードウェア設計の要であるクロックスキームの最適融合のため、本研究は以下のように実施計画を立てた。(1)通常のCADには備わっていないウェーブパイプラインの設計手法を確立し、ウェーブ化MFUを設計する。(2)実行段のウェーブ化MFUと通常パイプライン、スキャンテスト、ゲーテッドクロッキングからなる多重のクロックスキームをRTL設計で最適融合し、ローカルクロックを発生させる手法を確立する。

(3)クロックスキーム融合技術をHCgorillaに実装して、0.18 μm CMOS 7.4×7.4 mm角チップで試作する。(4) HCgorillaチップの評価測定を行う。平成24ー25年度にHCgorillaチップを試作し、上記の(1)から(3)については達成した。(4)については妥当性確認まで完了した。最終年度の平成26年度は(4)に関してメディアパイプラインとサイファーパイプラインの並行動作の確認を行うことで、HCgorillaチップのユビキタス環境への適応力を示した。当初の計画以上に進展したため、平成26年度は内蔵クロックの可変方式に関する研究を実施計画に追加し、信頼性を損なうことなくスループットの更なる向上を目指して可変クロックのプロセッサ全体への適用を検討した。総合領域平成24年度の試作チップは、HCgorillaの3つのバージョンHCGRL8、HCGRL8_K、HCGRL8_Bと電圧制御発振器とリングオシレータの5つのシステムを実装している。HCGRL8の実行段は自作セルでウェーブ化した次数2の多機能回路である。標準セルでウェーブ化したHCGRL8_Kと、ウェーブ化を施していないHCGRL8_Bは、HCGRL8の比較評価用である。HCgorillaはダブルコアを有し、各コアはJavaバイトコードを実行するスタックマシン型のメディアパイプと二重化ハードウェア暗号を組み込み、SIMD型暗号命令を実行するサイファーパイプを一体化したSoCであることから、テストルーチンは浮動小数点演算と暗号処理を用意した。電圧の可変範囲は3.3 V1.8 Vで、クロック周波数の可変範囲は80 MHz1 Hzである。以上の条件を与えて測定した結果、HCGRL8は基本的に正常動作をしているが、動作条件によっては動作不安定の場合もある。80 MHz動作とVDECパッケージの周波数限界に関して、暗号ルーチンは80 MHzに耐える。一方、スタック命令については動作が不安定で正常ではない。スタック命令の不安定動作の原因として、メディアパイプのスタック周りの配線の複雑さが考えられる。スタックはコアあたり4並列で、並列度が一番高く、配線が込み入っている。配線が複雑だと、ディレイフォールトも起きやすい。チップ内の信号の安定の度合いは、パッケージの周波数応答に当然影響する。暗号ルーチンのように安定動作だと、VDECのパッケージは80 MHzに耐える場合があり、不安定動作ならVDECのパッケージは明らかに80 MHzに耐えない。今回は外部クロックの40, 80 MHzを使った。実行中のパッケージの出入りはクロックのみ。
ドイツ語基本構文の構文文法的研究

構文文法はこれまで主に英語を対象として議論が行われてきたが、英語以外の言語を対象とする考察はまだ少ない。本研究はドイツ語の非人称構文、形容詞構文、結果構文を構文文法の視点から分析することで、構文文法がドイツ語の記述においても有用であることを示した。また近縁ではありながらも、英語とは別の構造を持つドイツ語で生じる理論上の課題、またそれが構文文法に与えるフィードバックの可能性も明らかにすることができた。今年度は研究実施計画に従いドイツ語のesを伴う3つの非人称構文を対象に分析した。適宜電子コーパスからのデータを用いて分析を進めた。es構文には統語的に興味深い現象がある。ドイツ語では任意の文の要素を比較的自由に定動詞の前の位置に置くことができるが、その際主語は定動詞の後に置かれる。このとき主語位置にあるesが必ず出現する場合、任意の場合、esが必ず出現しない場合があるのである。これはそもそもesを伴う構文を同一の構文と考えることができない可能性を示唆し、かつ構文の同一性をどのように把握するかという、構文文法の理論的側面の考察の足がかりとなる点で極めて重要な現象である。そのため今年度は特にこの問題に焦点を絞り研究を進めた。その結果、esを伴う構文はesの必須性に応じて異なる構文と見なしたほうがよく、また必須性の度合いと、es構文の担う機能が密接に連動していることが明らかになった。まず必須の場合と任意の場合については、esが必須のときは天候や時間などの外的事態の述語が現れるときであり、任意のときは内面的な述語が現れるときである。またesが定動詞の前の位置以外に出現しない場合については、エピソード的な出来事を導入する働きがある。このようにesは一見一つの構文のようだが、そこにはいくつかのバリエーションがある。またそれぞれのバリエーションの共通する機能として、事態の客観化という機能があることが示唆された。このことが構文文法理論に持つ意義としては、esの構文も、これまでの構文文法の研究で知られてきたようなネットワークとして把握できるが、ネットワークの要素が統語的に異なる振る舞いを見せる、これまでの英語の構文研究では議論されていないタイプであり、構文文法の理論に対して新たな現象を提供できたと考えられる。なおこの研究はすでに英文でまとめ、ドイツ認知言語学会の機関誌に投稿中である。本研究は英語の分析を中心に発展してきた構文文法をドイツ語に適用することで、ドイツ語母語話者が言語獲得において身につけてきた構文体系を明らかにし、構文文法の英語以外の言語への応用の有効性を検討することを目的としている。今年度は現代ドイツ語の基本構文のうち[主格名詞句+動詞]、[主格名詞句+動詞+方向規定表現]、[主格名詞句+動詞+与格名詞句]の3つの自動詞構文を対象とする予定であったが、前年度のesを伴う構文を対象とした研究を行う過程で、この構文と関連する[経験主与格名詞句+コプラ+形容詞]という構文と、[経験主主格名詞句+コプラ+形容詞]という構文の差異の問題が本研究の眼目である、構文文法の有効性の問題を考える上で重要と思われるに至ったため、この構文を中心に研究を進めることにした。調査はコーパスを使用して行い、その結果[与格名詞句+コプラ+形容詞]がドイツ語における生産的な構文の一つであり、その構文と適合する形容詞に広く拡張して使われることがわかった。これは構文という単位が、ドイツ語の文法において大きな役割を果たしていることを示すものである。また本年度は次年度の予定を先取りして、これまで英語の構文文法的研究で中心的に扱われてきたいわゆる結果構文を取り扱うことにした。ドイツ語と英語の結果構文がどのように異なるのかは、構文文法の応用の可能性を知るために重要であり、早めに取り上げるべきだと判断したためである。両言語における結果構文の比較により、構文には共通点だけでなく個別言語的な制限もあることがわかった。これにより構文文法はさまざまな個別言語を対象とすることで、より理論的・実際的に実りのあるものとなることが判明したといえる。最終年度は[主格名詞句+動詞+対格名詞句]、[主格名詞句+動詞+対格名詞句+形容詞]、[主格名詞句+動詞+対格名詞句+方向規定表現]、[主格名詞句+動詞+与格名詞句+対格名詞句]の4つの他動詞構文を対象に考察を行う予定であったが、前年度までと同様、特定の構文を集中的に扱う方向で研究を行った。特にこのうち[主格名詞句+動詞+対格名詞句+形容詞]の構文、いわゆる結果構文を主な対象として研究を進めた。結果構文はこれまでにさまざまなアプローチから研究されてきたため、まずはそれらの整理を試みた。多くは英語の結果構文の分析を行うものであるが、当初はその結果がドイツ語にも同様に当てはまると思われた。しかし英語の結果構文の例とドイツ語の例を比較してみると、結果構文の許容度において差異が見られることが明らかになってきた。そのため当初の研究目的からは多少外れるが、まずその差異が何に起因するかを明らかにすることにした。方法としては文献に挙げられている英語の結果構文の例が、どの程度ドイツ語においても許容されるかをインフォーマント調査を通じて考察することにした。そのデータをもとに英語・ドイツ語それぞれの結果構文における制限上の相違を明らかにすることを目指した。

その結果ドイツ語は結果構文に埋めこまれる動詞が継続的と解釈可能であることが重要であるのに対し、英語にはそのような制限がないことが明らかとなった。このような結果をさらに当初の予定であったコーパスを用いた研究で裏付けていくことが今後の課題となる。得られた成果は論文にまとめて論集に寄稿し、近日中に刊行予定となっている。構文文法はこれまで主に英語を対象として議論が行われてきたが、英語以外の言語を対象とする考察はまだ少ない。本研究はドイツ語の非人称構文、形容詞構文、結果構文を構文文法の視点から分析することで、構文文法がドイツ語の記述においても有用であることを示した。また近縁ではありながらも、英語とは別の構造を持つドイツ語で生じる理論上の課題、またそれが構文文法に与えるフィードバックの可能性も明らかにすることができた。本年度の研究においては予定とは異なる対象を扱ったが、本研究の主要な目的である構文文法のドイツ語研究への可能性の探求という点に照らしてみるなら、おおむね順調に進展している。ドイツ語学本年度は当初の予定であった[主格名詞句+動詞]、[主格名詞句+動詞+方向規定表現]、[主格名詞句+動詞+与格名詞句]を扱う代わりに、[経験主与格名詞句+コプラ+形容詞][経験主主格名詞句+コプラ+形容詞]という2構文と、結果構文を対象にした。これは本研究の目的に照らし合わせて、より扱いやすく適当な対象であると考えたためであるが、次年度は今年度扱えなかった3つの自動詞構文をも対象としていく予定である。研究目的や研究実施計画にしたがって今年度の課題であるesを伴う構文の考察を進め、論文の形にまとめることができた。学会発表のための国内旅費(富山大学)が主催者負担となったため余剰が出た。来年度も研究実施計画に従って進めるが、インフォーマントへのアンケート調査は今年度実施できなかった。予定では毎年度行うことになっていたが、今後、必要に応じて実施することにしたい。翌年度の別の学会への参加・発表のための旅費に充当する予定である。予定していた論文の英文校閲のための費用は、投稿論文の査読結果が判明したあとに行う方が効率が良いため、今年度は使用せず、次年度に使用することにした。翌年度に英文の校閲費として使用する。
胎児期造血幹細胞のストローマ細胞による増幅と分化能の変化

1マウス胎生14日胎児肝臓および成体骨髄よりThy-1^<10>Lineage marker-Sca-1^+ c-kit^+である造血幹細胞をFACSを用いて単離した。単離した幹細胞をストローマ細胞株AC11と共に培養し、購入した倒立型顕微鏡にて経過を観察した。2一定期間培養後、脾コロニー法、CFU-T(oc)法およびCFU-T(it)法にて幹細胞活性やT前駆細胞活性を測定した。以上の幹細胞活性を胎児期と成体期の幹細胞の間で比較した。その結果、胎児期の幹細胞は培養後28週間にてCFU-S活性が増加したが、成体期の幹細胞を培養したものではCFU-S活性が増加することがなかった。このことは、胎児期の幹細胞は成体期のものよりも自己再生能が高いことを示唆している。3培養した幹細胞を胎児胸腺器官培養にてT細胞に分化させた。RT-PCRによりT細胞レセプター遺伝子の増幅を行った。購入したブロックインキュベータ-にてDNAを調整し、各PCR増幅について2030クローンのN配列を決定した。幹細胞の培養期間によってN配列挿入の度合いが変化するかどうかを解析した。その結果、V_<γ4>遺伝子の場合3週間の培養でN配列挿入の割合が25%から61%に増加した。また、V_<β8>遺伝子の場合には42%から70%に増加した。以上のことは、胎児期の幹細胞がin vitro培養により胎児型から成体型に変化したことを示している。
遠心送風機発生騒音の評価法および低減化法に関する研究

遠心送風機発生騒音の中で,特に顕著な離散周波数成分として観察される翼通過周波数(BPF)騒音および旋回失速騒音を対象に,実機および風洞設備を用いた実験的調査・研究を行った子.BPF騒音の発生機構を調査し,有効な低減化法を確立するための基礎研究として音源の相関面積に着目し,風洞中に置かれた物体表面に適切な障害物を取り付けることで放出渦のスパン方向構造を崩壊させ,相関面積を減少することが可能であることを示した.この方法は実機送風機においても有効であると考えられるため,実機を用いた研究を継続して行う予定である.特に,現在までほとんど解明されていないBPF高調波成分の有効な低減化法および評価法を確立する有力な手段になるものと考えている.一方,旋回失速騒音に関しては,羽根車出口近傍での速度場を詳細に計測することで,失速セルの周方向特性と密接に関係することを見出した.特に渦形室が非対称である遠心機の場合,ケーシング内の圧力モードに支配され,失速セルの特性は周方向で著しく変化し,その現象が直接騒音の周波数変化となって現れることを確認した.さらに,流量の変動に伴う騒音レベルの変化は,従来の報告とは異なり,管路系をも含めた送風機系全体の周波数特性に依存していることを示し,その特性を記述する物理波動モデルを提示した.このモデルは,旋回失速騒音という低周波数領域での現象のみならず,比較的高い周波数範囲でも適応可能であると考えられるため,BPF騒音に関しても有効なモデルになる可能性を有している.BPF騒音への適用可能性は現在実機を用いて検討中であり,羽根車内部での詳細な流動状況を調査する目的で,有限体積法を用いた数値解析研究を並行して行っている.遠心送風機発生騒音の中で,特に顕著な離散周波数成分として観察される翼通過周波数(BPF)騒音および旋回失速騒音を対象に,実機および風洞設備を用いた実験的調査・研究を行った子.BPF騒音の発生機構を調査し,有効な低減化法を確立するための基礎研究として音源の相関面積に着目し,風洞中に置かれた物体表面に適切な障害物を取り付けることで放出渦のスパン方向構造を崩壊させ,相関面積を減少することが可能であることを示した.この方法は実機送風機においても有効であると考えられるため,実機を用いた研究を継続して行う予定である.特に,現在までほとんど解明されていないBPF高調波成分の有効な低減化法および評価法を確立する有力な手段になるものと考えている.一方,旋回失速騒音に関しては,羽根車出口近傍での速度場を詳細に計測することで,失速セルの周方向特性と密接に関係することを見出した.特に渦形室が非対称である遠心機の場合,ケーシング内の圧力モードに支配され,失速セルの特性は周方向で著しく変化し,その現象が直接騒音の周波数変化となって現れることを確認した.さらに,流量の変動に伴う騒音レベルの変化は,従来の報告とは異なり,管路系をも含めた送風機系全体の周波数特性に依存していることを示し,その特性を記述する物理波動モデルを提示した.このモデルは,旋回失速騒音という低周波数領域での現象のみならず,比較的高い周波数範囲でも適応可能であると考えられるため,BPF騒音に関しても有効なモデルになる可能性を有している.BPF騒音への適用可能性は現在実機を用いて検討中であり,羽根車内部での詳細な流動状況を調査する目的で,有限体積法を用いた数値解析研究を並行して行っている.
細胞膜修復異常という新たな筋ジストロフィー疾患概念の確立と新規原因遺伝子の探索

ジスフェルリン含有小胞の構成成分解析を行うため、抗ジスフェルリン抗体の作成、および筋組織からジスフェルリン含有小胞を調整する方法を樹立した。筋ジストロフィー病態の重篤度に相関して、発現が上昇するジスフェルリン相互作用分子を見出した。ジスフェルリン変異マウスと筋ジストロフィーモデルマウスとの二重変異マウスの解析から、ジスフェルリン欠損によって、筋ジストロフィー病態が増悪する結果を得た。以上の結果は、筋ジストロフィー病態のより深遠な理解に貢献することが予想される。三好型遠位型、肢帯型筋ジストロフィー2Bの疾患遺伝子ジスフェルリンは、物理的に損傷した細胞膜の修復に関わると考えられている。しかし、ジスフェルリンが膜修復機能を発揮する仕組みについて不明な点は多い。その理由は、未だに同定されていない膜修復関連分子が多数存在しているためと考えられる。かつてジストロフィンを中心とした筋鞘膜の安定性に関する分子群の発見が筋ジストロフィー研究に多大な進展をもたらしたように、膜修復に関与する分子群が同定できれば、膜修復異常を発症要因とする新しい疾患概念の確立というブレークスルーが期待される。本研究では、独自の技術と先端プロテオミクスを用いて、ジスフェルリンを含む修復小胞の構成成分を網羅的に同定し、膜修復に果たす役割を解明した上で、各成分が筋ジス発症要因、疾患原因遺伝子となるか明らかにすることを目的とした。本年度は、筋ジストロフィー病態におけるジスフェルリン相互作用分子群の発現解析を行った。ジスフェルリンと直接結合することが知られている分子の中にも、病態と相関して発現が上昇する分子群と、病態と発現量が相関しない分子群がみうけられ、それぞれ独立にジスフェルリン依存の膜修復活性を制御している可能性が見出された。また、ジスフェルリン抗体カラムを用いて、ジスフェルリン相互作用分子や含有小胞を単離する技術を開発し、膜修復関連分子の網羅的解析をすすめている。本年度は、まず、ジスフェルリン含有小胞の構成成分解析を行うため、抗ジスフェルリン抗体の作成および筋組織からジスフェルリン含有小胞を生化学的に調整する方法を樹立した。次に、筋ジストロフィー病態におけるジスフェルリン相互作用分子群の発現を検討したところ、病態の重篤度に相関して、発現が上昇する成分を見出した。更に、ジスフェルリン変異マウスと筋ジストロフィーモデルマウスとの二重変異マウスの解析から、ジスフェルリン欠損によって、筋ジストロフィー病態が増悪する結果を得た。以上の結果は、ジスフェルリン依存の膜修復活性が、病態進行に対して保護的に作用していることを示唆しており、筋ジストロフィー病態の統合的な理解に貢献することが予想される。抗体の作成ならびにジスフェルリン含有小胞の生化学的調整法を樹立し、小胞構成成分解析の基盤を整えることができた。また、プロテオーム解析の前段階として、免疫沈降や抗体カラムの初期条件検討も進めることができた。また、ジスフェルリン依存の膜修復活性が、筋ジストロフィー発症に直結する膜脆弱性を保護していることを証明し、筋ジストロフィーの病態理解をより深める結果を得た。前年度より引き続き、ジスフェルリン含有小胞成分の同定、各成分と相互作用する分子の探索を行い、膜修復機構との関連性を明らかにする。ジスフェルリン含有小胞の構成成分を同定するため、プロテオーム解析を行う。この研究から同定される分子が膜修復に関与するか検証する。具体的には、筋線維に物理的損傷を与えた後、損傷部への蓄積を指標に膜修復との相関を実証し、また、ジスフェルリン変異マウスや患者筋生検を用い、小胞成分の発現量と細胞局在を解析することで、病態との関連性を示す。また、小胞成分の機能解析として、RNA干渉や過剰発現させた培養筋芽細胞を用い、膜損傷を与えた後の蛍光試薬の流入を指標に膜修復への関与を評価する。ジスフェルリン含有小胞の調整、プロテオーム解析、培養細胞に必要な生化学、分子生物学試薬、ならびにプラスチック製品等を購入する。プロテオーム解析の委託費、実験動物飼育費も必要となる。研究成果発表、共同研究のための出張費も必要となる。
近世ドイツ語における言語変化に関する理論的研究

ドイツ語は近世から現代に至る歴史的発展の過程で話し言葉的性格から書き言葉的性格を強めたが、これは近世に始まった統一国民国家の成立過程において文書による社会的コミュニケーションが重要な役割を果たすようになった為であると考えられる。本研究はこの社会言語学的仮説を具体的な言語資料を分析することによって論証しようとするものである。分析の結果、以下のような知見が得られた。1)言語変化に関する諸理論を検討し、それに基いて言語資料を分析した結果、言語変化を社会変化に関連づけた社会言語学的視点が有効であることが確認できた。2)J.Schottel、J.Gottsched等の著作に拠って、近世ドイツ社会における言語規範意識の一端を解明することを試みた結果、当時の政治状況を反映して方言が乱立していたところから、文書のドイツ語が規範とされていたことが明らかになった。その際、これら文芸家、文法家、また、M.LutherやJ.Eckなどの宗教思想家などの書き言葉が大きな影響力があったと推測される。3)16世紀の宗教改革運動にあってはFlugblatter(アジビラ)による庶民の言語的啓蒙が重要な役割を演じたことが明らかとなった。4)M.Luther, H.Sachs, J.Eck, J.Emserなどの文体を分析、比較した結果、当時は文字の読めない者が大多数であった識字状況を反映して、文書のドイツ語は耳で聞いても理解可能な簡潔な文体のものである傾向が認められた。5)J.Eck, H.Emserらのカトリック神学者とM.Luther, H.Sachs, U.Zwingliらの新教側の思想家との論争書を分析した結果、ともに啓蒙的効果を狙ってさまざまな修的手法を駆使してはいるが、簡潔な構文を用いたきわめて簡明な文体であることが明らかになった。本研究は、現代ドイツ語の成立を、社会史的、社会言語学的視点から、その出発点である近世社会の状況との関連において論じようとするものである。近世から現代に至るドイツ語の歴史的発展をみると、その特徴的な点は、話し言葉的性格から書き言葉的性格への傾向を強めたことにあるが、これは近世社会において、文書によるコミュニケーションが重要な役割を果たすようになった為であると考えられる。従って、近世社会におけるコミュニケーション状況を社会史、社会言語学の視点から解明することが主要な課題となる。本研究の初年度である平成13年度においては、1)言語変化に関する諸理論や方法論を検討し、自らの理論的・方法論的出発点について考察した。2)近世ドイツの社会や言語に大きな影響を及ぼしたと考えられるMartin Lutherを研究対象とし、その言語や社会との関わりなどを分析することとした。3)ルターに関するさまざまな資料を収集した。4)2000年9月、ウィーンでの国際ゲルマニスト学会における近世ドイツ語の歴史的発展に関する研究発表を補足して、武蔵大学人文学会誌に発表した。5)近世ドイツ語の例として、ルターを対象とし、彼の言語、文体、言語使用に関して分析を行い、その成果を武蔵大学人文学会誌に発表した。6)2000年3月武蔵大学公開講座において発表した、現代ドイツの言語状況に関する講義を加筆修正し、公開講座叢書に発表した。7)ハイデルベルク大学にライヒマン教授、マタイアー教授、ボン大学にベーシュ教授、ホフマン教授を訪問して意見交換をし、また、近世の言語社会史資料を収集した。

近世から現代に至るドイツ語の歴史的発展をみると、その特徴的な点は、話し言葉的性格から書き言葉的性格への傾向を強めたことにあるが、これは近世社会において、文書によるコミュニケーションが重要な役割を果たすようになった為であると考えられる。従って、近世社会におけるコミュニケーション状況を社会史、社会言語学の視点から解明することが主要な課題となる。本年度は、1)近世ドイツの社会と言語に関する文献を収集し、データーを整理した。2)近世ドイツ語の例として、ルターを対象とし、彼の言語、文体、言語使用に関して分析を行い、その成果を日本ドイツ文学会機関紙『ドイツ文学』国際版Neue Beitrage zur Germansitik Bd.1に発表した。3)日本学術振興会日独科学協力事業セミナー開催費を得て、2003年3月、マタイアー教授とともにハイデルベルク大学で日独の研究者14名、英国、ロシアの研究者2名を招待し、セミナー「言語変化と社会変化-現代ドイツ語の根源」を開催した。4)2002年8月、北京で開催されたアジア地区ゲルマニスト会議において比喩表現について全体講演を行った。本研究は現代ドイツ語の成立を社会言語学的視点からその出発点である近世社会の状況との関連において論じようとするものである。近世から現代に至るドイツ語の歴史的発展をみると、その特徴的な点は話し言葉的性格から書き言葉的性格への傾向を強めたことにある。これは近世社会において文書によるコミュニケーションが重要な役割を果たすようになった為であると考えられる。本年度は、1)Justus G.Schottel、Johann Chr.Gottsched等の著作を分析して、近世ドイツ社会における言語規範意識の一端を解明することを試みた。近世ドイツでは当時の政治状況を反映して方言が乱立していたところから、文書のドイツ語が規範とされていたことが明らかになった。その際、ルターやエックなどの思想家や文芸家/文法家などの書き言葉、官庁の公文書の文体などの影響力が大きかったと推測される。2)Martin Luther, Johann Eck, Hans Sachsなどの文体を分析、比較した結果、当時の識字状況を反映して、文書のドイツ語は耳で聞いても理解可能な簡潔な文体のものである傾向が認められた。3)日本学術振興会日独科学協力事業により2003年3月マタイアー教授とともにハイデルベルク大学で開催したセミナー「言語変化と社会変化-現代ドイツ語の根源」の参加者の発表を論文集にまとめ、ミュンヒェンのiudicium社から出版することとした。近世から現代に至るドイツ語の歴史的発展の特徴的な点は話し言葉的性格から書き言葉的性格への傾向を強めたことにある。これは近世社会においては文書によるコミュニケーションが重要な役割を果たすようになった為であると考えられる。本研究は現代ドイツ語の成立を社会言語学的視点からその出発点である近世社会のコミュニケーション状況との関連において解明しようとするものである。本年度の研究成果は以下のような知見にまとめることができる。1)言語変化に関する諸理論を検討した結果、言語変化の研究には社会変化に関連づけた社会言語学的視点が有効であることが確認できた。
マクロライド系抗菌薬の歯周疾患への応用に関する基礎的研究

歯周病原性細菌に良好な感受性を示す報告のあるマクロライド系抗菌薬についてヒト歯根膜由来線維芽細胞(Pel細胞)を用いて歯周組織への為害作用を推測した。7種類のマクロライド系抗菌薬、エリスロマイシン(EM)、クラリスロマイシン(CAM)、ロキシスロマイシン(RXM)、ジョサマイシン(JM)、ミデカマイシン(MDM)、ロキタマイシン(RKM)、アジスロマイシン(AZM)をPel細胞に作用させ、細胞為害性を比較した。(1)Pel細胞にマクロライド系抗菌薬を48時間作用させたときのコロニー形成率をもとに濃度反応曲線を描いた。これより細胞生存率を50%低下させる濃度(LD_<50>)を求めた。Em, MDMのLD_<50>は>300μMであった。RKM、RXM、CAM、AZM、JMのLD_<50>は24.4±9.9μM170.0±17.0μMであった。LD_<50>で細胞毒性の強さを比較したところ、RKM>RXM>CAM>AZM>JM>EM≒MDMであった。RKM、RXM、CAM、AZM、JMの毒性は、EmやMDMの少なくとも1.712.2倍強かった。(3)Pel細胞のアルカリホスファターゼやタイプ|コラーゲン遺伝子のmRNA発現に影響を与えないRXM、CAM、AZMとEMの濃度を調べた。その結果、RXNは≦3μM、CAMは≦10μM、AZMとEMは≦3μMであった。歯周病原性細菌に対するMIC_<90>はRXMで≦4.8μM、CAMで5.3μM、AZMで2.7μM、EMで21.8μMである。(4)(1)、(2)、(3)の結果から、7種類のマクロライド系抗菌薬のうち、CAMとAZMであれば、これらを歯周病原性細菌に対するMIC_<90>の濃度で歯周ポケット内に局所適用しても、歯根膜の成長や分化にほとんど為害作用を及ぼさないことが推測された。歯周病原菌に良好な感受性を示す報告のあるマクロライド系抗菌薬について歯周組織への為害作用を調べた。7種類のマクロライド系抗菌薬、エリスロマイシン(EM)、クラリスロマイシン(CAM)、ロキシスロマイシン(RXM)、ジョサマイシン(JM)、ミデカマイシン(MDM)、ロキタマイシン(RKM)、アジスロマイシン(AZM)をヒト歯根膜由来培養繊維芽細胞(Pel細胞)に作用させ、細胞為害性を比較した。EM, MDMのLD_<50>は>300μMであった。RKM、RXM、CAM、AZM、JMの毒性は、EMやMDMの少なくとも1.712.2倍強かった。
単一ナノ構造の電子・光子・環境との局所的相互作用の理解

本研究では、単一ナノ構造の物性を測定・理解しようとする試みとして研究代表者がこれまでに開発してきた透明電極膜/金属二重コーティング光ファイバープローブを有する複合型近接場光学/走査型トンネル顕微鏡(SNOM/STM)装置に、さらなる発展的改良を施し、単一ナノ構造「分光」に応用できるシステムを構築することを目論んだ。特に新規に購入した分光器を用いた「フォトルミネッセンス系への応用」と「局所的光励起による量子構造の電子状態遷移の観測を実現させるための、複合型SNOH/STM装置の光照射STMとしての応用」という二者について精力的に研究を行った。前者については単一ナノ構造ではないが、生きた細胞をその場観察し、その生命活動が近接場光として検出可能であることを確認した。後者については数多くの実績を得た。そこでは試料として蛍光タンパク質(GFP)と電子伝達系タンパク質(チトクロムb562)の融合キメラタンパク質を用い、単一分子レベルの光電流発生現象の解明に際して、金属プローブを用いる通常のSTMとファーフィールド光学測定系を組み合わせた従来型光照射STMに対する感度面での数桁に及ぶ向上を達成した。本件については4つの国際会議(内1件は招待講演)、2つの国内会議、及び1つの特許出願という形で研究成果がある。また特許出願に絡んで、H14年末まで論文発表を差し控えていたが、その後3件の論文を発表することができた。特に新規に購入した分光器を用いた「フォトルミネッセンス系への応用」と「局所的光励起による量子構造の電子状態遷移の観測を実現させるための、複合型SNOM/STM装置の光照射STMとしての応用」という二者について精力的に研究を行った。前者については新規購入した分光器と現有装置の結合を実現するための装置開発に時間を費やしたため、実験的結果を得るには至っていない。しかしながらセットアップはほぼ完了しており、次年度には実際の実験を行える状況になっていることを付記しておく。後者についてはいくつかの実績を得た。また特許出願に絡んで、H14年末まで論文発表を差し控えていたが、その後2つの論文を投稿中である。
CFDの逆問題解析に基づく室内温熱・空気環境の最適設計システムの開発

本研究ではCFD(Computer Fluid Dynamics,数値流体力学)による室内(外)温熱・空気環境解析シミュレーションの逆変換法を用いる総合的な温熱・空気環境の設計システムの構築を目的とし、室内(外)の環境性状を設計目標値に最大限近似させるための物理的な境界条件を求める手法、すなわち逆問題解析による環境の自動最適化設計システムの開発を行った。具体的には:(1)設計行為のモデル化を行った:環境設計における設計目標の階層構造の解明や設計プロセスの階層構造の解明、設計過程におけるフィードパックシステムの構築などにより設計者の設計行為のモデル化を行った。(2)CFDによる室内温熱・空気環境総合解析システムの構築を行った:室内における不均一な温度場、速度場、放射場、湿度場に対して、対流・放射・湿気輸送のCFD連成解析により各制御要素の室内環境への寄与などを定量的に評価する。(3)最適化評価システムを開発した:室内環境最適設計のための数量化評価手法を開発した。また、多目的最適化問題に対してパレート解集合から選好解を選択するための多目的意思決定論理を提示した。(4)最適設計手法の開発を行った:逆問題解析を効率的に行うため、遺伝的アルゴリズム(GA)を導入した。CFDの逆解析は、CFD結果を入力の変更にフィードパックさせて繰り返し計算により求めるが、この過程にGAを導入することにより逆解析を効率的に行う。このGAを用いた最適探査における計算負荷を低減するために、更に2段階型最適設計手法を開発した。また設計変数の確率変化を考慮した信頼性設計やロバスト設計手法を導入した。(5)最適設計システムのプロトタイプを作成した。上記(1)(4)で開発した最適設計システムのプロトタイプは室内・屋外温熱環境最適設計に適用し、その有効性を検討した。(6)最適設計システムを一応完成させた。設計行為のモデル化及びシステムの構成を行った。一般的な設計者の設計行為は、(1)室内環境を制御する様々な要素の設定、(2)その設定に対する室内温熱・空気環境の評価、(3)室内環境が設計目標に満たさなかった場合の制御要素の修正(フィールドバック)に分類することができる。これは、(1)CFDにより室内温熱環境を解析する部分、(2)最適化の観点から室内環境を評価する部分、(3)評価値を最適化(極値価)するための制御要素の設定値(CFDの入力条件)を修正するフィールドバックシステムにより構成される。解析された制御要素の設定値を室内環境の境界条件として平成14年度以降に利用する。CFDによる室内解析手法の開発・検討を行った。室内環境の設計を行う際、不均一な温度場、速度場、放射場、湿度場などを詳細に把握する必要がある。そのため、対流・放射・湿気輸送のCFD連成解析により室内環境の解析を行うことが適切であると思われる。この連成解析により各制御要素の室内環境への寄与などが定量的に評価できるため、室内環境と設計目標との差が発生した場合、制御要素を合理的に修正することができる。この室内環境への寄与の評価方法として、SVE(Scales for Ventilation Efficiency)、CRI(Contribution Ratio of Indoor Climate)などを提案し、それらの指標を用いた具体的な評価を行った。室内環境の複数の目標(例えば、温熱環境、空気質、省エネルギーなど)に対し、その重要度などに基づいて形成された環境を評価する設計者の意思決定行為をモデル化した。そのための複数の設計目標に対し、室内環境の最適化の程度を合理的に判断する理論を構築した。

CFD (Computational Fluid Dynamics)を用いた室内温熱・空気環境の最適設計手法の開発を目的とし、本研究では、室内温熱・空気環境の設計者の様々な意志決定による設計行為をモデル化し、CFDを用いた室内温熱環境の最適設計システムを作成した。その詳細な内容は以下となる。1)最適化のための評価論理を開発:室内温熱・空気環境を決定する諸要素により、形成された環境を最適設計の判断の基準となる複数の目標(例えば、温熱快適性、空気質、省エネルギーなど)の重要度などによって評価し、各目標における最適案を決定する評価法を開発した。2)最適化される制御要素の設定値の探査:制御要素の数が多い場合、または制御要素と室内環境との因果関係が不明確である場合、設計目標が達成できる制御要素の組み合わせを効率よく検索するため、本研究ではGA (Genetic Algorithms、遺伝的アルゴリズム)を用いた室内温熱・空気環境制御要素の最適探査法を開発した。3)CFD手法による最適設計評価法の開発:最適化評価論理をCFDシミュレーションに組み込むことにより、CFD手法による室内温熱・空気環境の最適設計評価法を開発した。この手法により各制御要素の室内環境への寄与などが定量的に評価可能であるとともに、ある設計目標に対して諸制御要素を最適に組み合わせ可能なツールとなる。4)最適設計システムの実行及び修正:上記1、2、3より作成された最適設計システムを実務的な観点から、その精度を向上させるための種々の検討を行った。CFD(Computational Fluid Dynamics)を用いた室内外温熱・空気環境の最適設計手法の開発を目的とし、設計行為をモデル化する同時に、室内外温熱環境の最適設計システムを作成した。1)室内温熱・空気環境設計プロセスの階層構造の作成:室内温熱・空気環境設計はデータ入力、計算、作図、評価検討といった一連の設計行為をサイクル上に繰り返す手順である。更にこの設計プロセスは各段階別に最適解を求めるために数多くの意思決定のフィードバック行為を行う。この様々な意思決定過程及び設計プロセスの階層構造を作成することで設計プロセスの効率化を達成した。2)CFDとの連成により最適設計システムの作成:最適化手法(遺伝的アルゴリズム(GA))とCFDを連成し、最適化より得られた結果を元に室内温熱・空気環境を評価・確認し、更に、CFDより得られた結果を最適化ツールにフィードバックする一連の過程により最適な設計案を模索する最適設計システムの原型を作成した。3)プロトタイプの有効性の確認:(1)2)により作成された最適設計システムを使い、自然換気併用ハイブリッド空調システムの最適設計を行った。この設計によりある室内最適設計の目標に対して、様々な設計組み合わせが可能となる。(2)対流・放射連成解析と2)により作成された最適設計システムの連成により屋外温熱環境の最適設計手法を開発した。この手法により屋外温熱環境に関わる様々な要因を考慮し、屋外温熱環境の最適設計可能であるとともに、ある設計目標に対して諸制御要素を最適に組み合わせ可能なツールとなる。
胸腺組織におけるクローディンの発現とT細胞分化

胸腺はT細胞の分化と選択に必須の中枢リンパ組織であり、突起を伸ばした胸腺上皮細胞がT細胞分化の制御に関わるとともにその組織構築と維持に重要な役割を果たしている。申請者はこれまでに、一部の成熟胸腺髄質上皮細胞がクローディン(Cld)をはじめとしたタイトジャンクション(TJ)構成膜タンパク質を発現すること、さらにこのCld陽性細胞が末梢自己抗原に対する免疫寛容に関わるautoimmune regulator (Aire)遺伝子を発現する特殊な髄質上皮細胞群であることを明らかにした。さらにCldの発現をマーカーとして、発生初期に重層上皮構造をとる胸腺原基の上層に位置するCld陽性細胞が、髄質の前駆細胞となる細胞であることを見出した。またAireを発現する髄質上皮細胞は、この発生初期のCld陽性細胞から異なるlineageとして分化することが明らかになった。以上の知見に基づき、現在胸腺上皮細胞に発現するTJ構成タンパク質のノックアウトマウス作製に着手するとともに、出来上がった変異マウスにおける胸腺の組織構築およびT細胞分化異常の有無について解析を行っている。また、TJ構成分子を欠失した胸腺上皮細胞に発現するT細胞分化に必要な機能分子の発現や局在の変化について検討を行っている。CldはこれまでTJのバリア機能に主に関与する分子とされてきたが、このような構造的・機能的TJを有しない上皮細胞に発現するCldの機能を今後明らかにすることにより、T細胞分化における胸腺微小環境が担う役割とその形成メカニズムの解明に新たな分子基盤を与えうるものと考えられる。申請者はこれまでに、一部の胸腺髄質上皮細胞がクローディン(Cld)をはじめとしたタイトジャンクション(TJ)構成膜タンパク質を発現すること、さらにこのCld陽性細胞が末梢自己抗原に対する免疫寛容に関わるautoimmune regulator(Aire)遺伝子を発現する特殊な髄質上皮細胞群であることを明らかにしてきた。さらに、発生初期に重層上皮構造をとる胸腺原基の上層部の細胞にCldが特異的に発現すること、またこの細胞を中心に髄質領域が形成されることを見出した。以上の結果は、発生初期のCld陽性細胞が、成熟胸腺におけるAire陽性細胞を含む髄質上皮細胞の前駆細胞である可能性を強く示唆している。この仮説を証明するため、C57BL/6マウスの胎生13日からCld陽性上皮細胞を単離し、同発生期のBalb/cマウスの胸腺原基から調整したsingle cellsuspensionと再集合させヌードマウスの腎被膜下に移植し異所性に胸腺の再構成を行った。H-2Kbをマーカーに用いて移植した発生初期のCld陽性細胞の分化能について検討を行ったところ、その大部分が髄質上皮細胞に分化すること、さらにこの分画中にAire陽性髄質上皮細胞に特異的に分化する細胞集団が存在することが明らかになった。以上の結果は、髄質およびAire陽性髄質上皮細胞に分化決定を受けた前駆細胞が胸腺発生初期に既に存在することを示しており、これまで明らかでなかった胸腺髄質の発生起源を同定した重要な知見であるといえる。
高齢者の立ち上がり動作特性に合わせた椅子型筋力トレーニングマシン構造の開発

高齢者( 65-74歳)を用いた実験から椅子立ち上がり動作の膝関節・股関節トルク配分は概ね6:5であり、脚伸展の最大筋力は脚伸展角度が大きくなるほど増大する様子が観察された。以上の分析結果に基づいた椅子型の筋力トレーニングマシン試作機の設計・制作を行った。高齢者のサルコペニア予防のため、本機器の構造を普及させていきたい。本研究の目的は、高齢者の立ち上がり動作の動作特性に基づいた、筋力増強に効果的であり、かつ手軽に行うことのできる椅子型の筋力トレーニングマシンの構造を開発することであった。当該年度は、高齢者を用いた椅子立ち上がり動作の動力学特性の分析をハイスピードカメラおよびフォースプレートを用いて行った。16名の高齢者を用いた実験から椅子立ち上がり動作の膝関節・股関節トルク配分と、脚伸展角度ごとの最大筋力の分析を行った。立ち上がり動作の膝関節・股関節トルク配分は概ね6:5であり、脚伸展の最大筋力は脚伸展角度が大きくなるほど増大する様子が観察された。今後、高齢者のサルコペニア予防のための筋力トレーニングマシンとして、本機器の構造を普及させていきたい。また、高齢者の椅子立ち上がり動作の動作改善を目的に、立ち上がり動作時の「かけ声」の効果の検証実験を行った。上記実験と同じ被験者16名を用いて、通常の立ち上がりと最大速度での立ち上がりの2つの立ち上がり動作を、かけ声あり・なしの2パターンで行い、床反力、立ち上がり速度等の比較を行った。かけ声の大きさ、タイミングは被験者の任意とし、かけ声として「よっ」と発声してもらった。発声を行うことによって、通常の立ち上がり動作では約5%床反力ピーク値が、最大速度の立ち上がり動作では約3%床反力ピーク値が増大した。また、発声のタイミングは床反力の増大する切り返し動作付近に出現していた。「よっ」(日常では「よいしょ」が良く使われる)と発声することで、切り返しのタイミングで強く力を発揮し、立ち上がり動作が強くなることが示唆された。本研究の目的は、高齢者の立ち上がり動作の動作特性に基づいた、筋力増強に効果的であり、かつ手軽に行うことのできる椅子型の筋力トレーニングマシンの構造を開発することである。当該年度は、若年者を用いた椅子立ち上がり動作の動力学特性の分析をハイスピードカメラおよびフォースプレートを用いて行った。首振り動作の有無による動作特性の違いの分析を行い、首振りを行うことで立ち上がり動作中の股関節伸展トルクが増加すること、それにより股関節伸展速度、膝関節伸展速度が増加し、立ち上がり速度が向上するという知見が得られた。なお、この時膝関節伸展トルクに変化は見られなかった。首振り動作を使うことで立ち上がり速度が増加するが、その際に股関節伸展動作の貢献度が増すことが分かった。つまり首振りをつかうという立ち上がり方の違いによって各関節トルクの貢献度に変化が起きることが分かった。首振り動作を行うことで、頸部を屈曲させる動作の慣性が、頸部の近位側の体幹の前方回旋の運動量を増加させる。この体幹の運動量の増加によって股関節屈曲トルクが強められ、その結果、伸長-短縮サイクルによる股関節伸展トルクの増加を誘発したものと考えられる。また、首振りの頸部伸展動作による上方への運動量が立ち上がり速度の増加に貢献したという要素も作用している可能性がある。次年度は本年度の測定内容を高齢者についても行い、立ち上がり動作別の股関節、膝関節トルクの貢献度の配分を分析する。また各脚伸展角度の違いを歪ゲージより測定し、同力学特性に則したトレーニング機器を設計、制作する。当該年度は若年者および高齢者における椅子立ち上がり動作の動作特性、筋力特性を分析、評価する予定であった。前者においてはおおむね計画通り進行したが、後者の実行が遅れている。高齢者の被験者のリクルートが思うように進まなかったためである。そこで、本年度は被験者のリクルートができている若年者においてより内容を深める研究を行うこととした。通常の椅子立ち上がり動作だけでなく、首振りを利用した立ち上がり動作の動作解析を行い、関節トルクの貢献度等の検証を行った。現状の課題である、高齢者における椅子立ち上がりの動作特性および立ち上がり動作における筋力特性の実験を進める。被験者のリクルートに関しては、マシン作成を共同で行う(有)ネイチャーコアサイエンスに協力いただき、進めていくものとする。また、紀の川市役所、岩出市役所の健康推進関係の課に協力を仰ぐものとする。研究は若干の遅れが生じているが計画通り研究を遂行する予定である。高齢者の立ち上がり動作の動作特性および筋力特性の測定被験者の謝金として20名×10,000円×2=40万円、トレーニングマシン制作費用25万円、学会発表旅費10万円、筋電図等の消耗品、論文投稿準備費用25万円の配分とする。
分子生物学的手法による悪性褐色細胞腫の早期診断に関する研究-癌抑制遺伝子p53の変異と微小転移からの検討

【目的】癌抑制遺伝子であるp53の変異は種々の臓器における悪性腫瘍の発生、進展に関与する事が報告され、悪性度や予後の指標としての有用性が示唆されている。我々は、褐色細胞腫および副腎皮質腫瘍におけるp53の臨床的意義を明らかにするため腫瘍組織における遺伝子変異の有無を検討した。【方法】褐色細胞腫33例,原発性アルドステロン症17例、副腎性クッシング症候群12例の凍結あるいはパラフィン包埋組織標本よりDNAを抽出、PCR-SSCP法にてp53遺伝子exon49の変異の有無をスクリーニングした。陽性例はサイクルシークエンス法にて塩基配列を同定し、更にp53およびその下流因子WAF1について免疫組織化学的検討を行った。【結果】悪性例10例中4例および良性多発例5例中2例の計6例はPCR-SSCP陽性を示したが、18例の良性孤発例はすべて陰性であった。6例の陽性例のうち2例はintron内に、4例はexon内[Cys^<135>→Arg^<135>(exon5)、Pro^<190>→Ser^<190>(exon6)、Ser^<315>→Phe^<315>(exon9)、Ser^<269>→Ser^<269>(exon8)]に点変異を認めた。以上の6例中5例はG:C→A:T transition typeの点変異であった。腫瘍組織の免疫染色にてミスセンス変異3例中2例およびintron内の点変異2例中1例はp53陽性を示し、半減期の長い変異p53蛋白の細胞内集積が示唆された。一方、腫瘍組織でのWAF1の発現レベルはp53の変異の有無にかかわらず極めて低く、両者の挙動に乖離が認められた。褐色細胞腫とは対照的に17例の原発性アルドステロン症、12例の副腎性クッシング症候群の腫瘍組織ではp53遺伝子の変異は認められなかった。従来の報告と一致してp53遺伝子のコドン72にproline(CCC)とarginine(CGC)の遺伝子多型を認めたが、褐色細胞腫、原発性アルドステロン症、クッシング症候群の3種類の副腎腫瘍組織間で本多型の頻度には差を認めなかった。【結論】褐色細胞腫でのp53変異は悪性例および良性多発例での特異性が高く,副腎皮質腫瘍では全く認められなかった事から、予後に関する指標として有用であると考えられた。今回、我々は、褐色細胞腫におけるp53の臨床的意義を明らかにするため腫瘍組織における変異の有無を検討した。【方法】

褐色細胞腫33例の凍結あるいはパラフィン包理組織標本よりDNAを抽出、PCR-SSCP法にてp53遺伝子exon49の変異の有無をスクリーニング。陽性例はサイクルシークエンス法にて塩基配列を同定し、更にp53およびその下流因子WAF1について免疫組織化学的検討を行った。【結果】悪性例の10例中4例および良性多発例5例中2例の計6例はPCR-SSCP陽性を示したが、18例の良性孤発例はすべて陰性であった。6例の陽性例のうち2例はintron内に、4例はexon内[Cys^<135>→Arg135^<135>(exon5)、Pro^<190>→Ser^<190>(exon6)、Ser^<315>→Phe^<315>(exon9)、Ser^<269>→Ser^<695>(exon8)]に点変異を認めた。以上の6例中5例はG:C→A:T transition typeの点変異であった。腫瘍組織の免疫染色にてミスセンス変異3例中2例およびintron内の点変異2例中1例はp53陽性を示し、半減期の長い変異p53蛋白の細胞内集積が示唆された。一方、腫瘍組織でのWAF1の発現レベルはp53の変異の有無にかかわらず極めて低く、両者の挙動に乖離が認められた。【結論】本症でのp53変異は、悪性例および良性多発例での特異性が高い事から、予後に関する指標として有用であると考えられた。[日的]癌抑制遺伝子であるp53の変異は種々の臓器における腫瘍の発生や進展、多発化などとの関連が報告されており、悪性度や予後の指標としても有用であると考えられている。我々は既に褐色細胞種の腫瘍組織において、p53の遺伝子配列を検討した結果、悪性例、多発例においてp53の点変異を見いだした。そこでこの点変異が副腎髄質に特異的が否がを明らかにするため、副腎皮質腫瘍においても同様の検討を行った。[方法]原発性アルドステロン症17例、副腎性クッシング症候群12例の凍結標本からDNAを抽出、PCR-SSCP法にてp53遺伝子exon4-9の変異の有無をスクリーニングした。p53遺伝子各exon49をα-32P-dCTP存在下でPCR増幅。exon4は長いため前半(4-1コドン33100)と後半(4-2:コドン73125)に分けてPCRを施行した。PCR産物を一本鎖DNAに変成させ5%グリセロール含有の5%ポリアクリルアミドゲルにて35W、20C、3時間電気泳動後、オートラディオグラフィーを施行した。[結果]昨年度報告した褐色細胞腫での結果とは対照的に17例の原発性アルドステロン症、12例の副腎性クッシング症候群の腫瘍組織では53遺伝子の変異は認められなかった。従来の報告と一致してp53遺伝子のコドン72にproline(CCC)とarginine(CGC)の遺伝子多型を認めたが、褐色細胞腫、原発性アルドステロン症、クッシング症候群の3種類の副腎腫瘍組織間で本多型の頻度には差を認めなかった。[結論]悪性および多発性褐色細胞腫において認められたp53遺伝子の変異は、副腎皮質腫瘍では全く認められず、髄質腫瘍に極めて特異性の高い遺伝子変異である事が示唆された。