hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
更新世から縄文・弥生期にかけての日本人の変遷に関する総合的研究

沖縄山下町洞穴出土の旧石・器時代の子ども人骨を縄文時代のものと比較した結果、ホモ・サピエンスとして矛盾がないことが判明した。ティピカリティ確率により、縄文時代人の祖先候補として、港川人以外にキーローなど、オーストラリアの化石標本も考慮されるべきことが指摘された。2縄文時代早期人骨の形態学的調査とDNA分析:愛媛県上黒岩岩陰遺跡出土の縄文時代早期人骨25体を整理し、見直し分析を行なった。3北海道出土の縄文・続縄文時代人骨のDNA分析:東北地方縄文時代人が北海道縄文時代人に多いハプログループを持つことを確認した。4弥生時代の枠組み変化による日本人起源仮説への影響の検討:南九州と沖縄の縄文・弥生遺跡出土人骨から試料を収集し、DNA分析を行なった。5関東弥生時代人の年代・食性・形態の再検討:弥生時代人の食性分析の前段階として、千葉県の縄文時代中・後期人骨資料の炭素・窒素同位体比を測定し、中期から後期にかけて同位体の傾向はあまり変化していないこと、また、遺跡間でも顕著な違いがないことを明らかにした。6頭蓋・四肢骨計測値の地理的変異パターンにおける時代問差の分析:群間変異の原因を探るための基礎的研究として脳頭蓋と顔面頭蓋の計測値の問の群内相関の多変量解析を行なった結果、群間変異の解釈の際にも形質相互相関の性差を念頭におくべきことが指摘された。形態とミトコンドリアDNAのデータに基づいて、日本列島住民の身体形質が、更新世から縄文弥生移行期まで、いかに変化したかを明らかにし、新たな日本人形成過程のシナリオを構築する。これが本研究の最終目的であるが、第4年度の平成20年度には、以下のような調査・分析を行なった。1港川人の形態学的再検討:港川1号のCT画像から作成した頭蓋腔モデルや下顎骨の形態的特徴を、多数の縄文時代人などと比較することによって、その位置付けを再検討した。2日本の「旧石器時代人骨」の年代学的分析:「葛生人骨」と山下町第一洞穴遺跡に関する追加分析を行ない、「葛生人骨」のうちの本当の人骨は全て上部葛生層出土獣骨のフッ素含量の範囲から外れていること、山下町第一洞穴から発掘されたシカ化石の出土層位記載に混乱があることなどを指摘した。3北日本縄文時代人骨のDNA分析:DNA分析により、北海道・東北地方縄文時代人の一部はシベリア起源である可能性が示唆された。4北部九州の縄文弥生移行期に関する人類学的再検討:弥生開始期の年代は500年程度遡らせるべきだとの見解に従って再分析すると、渡来系の人々は、これまで以上に緩やかな増加率で土着縄文人を圧倒し、人口比の逆転現象を起こし得ることが示された。5縄文・弥生時代人の食生態:人骨試料を使って、縄文早期・中期・後期および弥生(および続縄文)時代での食生態を検討した。結果、植物と魚類の組みあわせという視点では、弥生時代においても、縄文時代から食生態に大きな変化は見られないことが明らかになった。6頭蓋・四肢骨計測値の地理的変異パターンにおける時代間差分析:縄文・古墳時代人の頭蓋・四肢骨計測値と環境変数の地理的変異パターンを比較した結果、縄文・古墳ともに骨の計測値は緯度や気温と関連していたが、後者を固定して偏相関をとると、縄文・古墳間に関連はなかった。これが本研究の目的であった。
事前情報と部分空間同定法を用いた非線形システムの同定に関する研究

本研究は,線形系のシステム同定である部分空間同定法に事前情報を用いることで,非線形システムを同定する方法について考察を行ったものである.グレーボックスモデルの観点から,システムの状態に着目してLPVシステム(Linear Parameter Varying:線形パラメータ変化システム)を同定するアルゴリズムを求めた.また,ホワイトボックスモデルに依存して精度の異なるグレーボックスモデルが得られることも実験から示した.本研究は,線形系のシステム同定である部分空間同定法に事前情報を用いることで,非線形システムを同定する方法について考察を行ったものである.グレーボックスモデルの観点から,システムの状態に着目してLPVシステム(Linear Parameter Varying:線形パラメータ変化システム)を同定するアルゴリズムを求めた.また,ホワイトボックスモデルに依存して精度の異なるグレーボックスモデルが得られることも実験から示した.本研究の目的は,線形システムの同定法である部分空間同定法を基礎に,運動方程式等に基づく非線形性の事前情報を用いる事で,新たな非線形システムに対するモデリング法を提案することである.これまで研究してきたシステム同定に関する研究もさらに進め,物理モデルと統計モデルに基づくモデリング理論の構築を目指す.本年度の成果は,以下の通りである.(1) Twin Rotor MIMOSystemを対象にグレーボックスモデリングに基づくLPV(Linear Parameter Varying)モデリングを行った.いくつかの平衡点近傍で閉ループ部分空間同定法によりローカルモデルを求め,運動方程式に基づいてLPVモデルを構成する方法について考察した.具体的にはローカルモデルを用いる際に,運動方程式からconsistentな状態をそれぞれ求めてLPVモデルを求める方法を提案した.(2)閉ループ同定の解析を行った.外部励起信号を用いない閉ループ同定が近年さかんに研究されているが,入出力スペクトル密度関数および確率実現における強正実性からの研究はほとんどなされていなかった.そこで,本研究では有限個のデータに基づく閉ループ同定について考慮し,強正実性の観点から閉ループ同定の解析を行い,知見を得た.(3)異常値がある場合のスペクトル密度関数について解析を行った.異常値が加わる場合と加わらない場合におけるスペクトル密度関数の違いについて調べ,異常値の同定結果に対する影響について考察した.本研究の目的は,線形システムの同定法である部分空間同定法を基礎に,運動方程式等に基づく非線形性の事前情報を用いる事で,新たな非線形システムに対するモデリング法を提案することである.これまで研究してきたシステム同定に関する研究もさらに進め,物理モデルと統計モデルに基づくモデリング理論の構築を目指す.本年度の成果は,以下の通りである.(1)Twin Rotor MIMO Systemに対して,グレーボックスモデリングに基づくLPV (Linear Parameter Varying)モデリングの研究発表および論文発表を行った.提案法によりある程度の精度のモデルは得られたが,運動方程式でとらえられていない部分が不確かな要素としてグレーボックスモデルの精度に影響を与えている.(2)Twin Rotor MIMOSystemに対して提案した方法を回転型振子にも適用した.回転型振子は振子に重りを付けて慣性モーメントを変えられるようにした.運動方程式から求めたホワイトボックスモデルと数点のブラックボックスモデルからグレーボックスモデルを構成し,振子の重りの位置をパラメータとしてモデルを求められることを示した.システム同定の結果と運動方程式から得られるモデルを比較し,提案法において用いるホワイトボックスモデルがグレーボックスモデルの精度に影響する具体例を示した.(3)これまで行ってきた部分空間同定法の研究を進めたものとして,周波数領域における部分空間同定法および線形行列不等式を用いて,複数のモデルからモデル集合の同定を行う方法を提案した.本研究の目的は,線形システムの同定法である部分空間同定法を基礎に運動方程式等に基づく非線形性の事前情報を用いる事で,新たな非線形システムに対するモデリング法を提案することである.物理モデルと統計モデルに基づくモデリング理論の構築を目指す.本年度は,ホワイトボックスモデルにおける不確かさをどのように扱うかということについて考察を行っており,以下の成果を得た.(1)ロータリー型振子を用いて,異なるホワイトボックスを用いることによる新たな考察を行った.振子に重りを付けることで対象を変更させパラメータ依存モデルを求めた.その際,異なるホワイトボックスからグレーボックスモデルを求め,それに対してグレーボックスモデルの精度が変わることを具体的に示した.さらに,最適化を用いたシステマティックな方法でパラメータ依存システムを補完により求めることができることを示した.(2)周波数領域における部分空間同定法および線形行列不等式を用いて,複数のモデルからモデル集合の同定を行う方法について提案し,論文誌に掲載された.研究機関が変わったことによる授業等の負担増や学内業務の増加により,研究時間が一時的に減少したため.24年度が最終年度であるため、記入しない。実験機の設置機関は以前に勤めていた研究機関になるが,これまで提案法で出ている実験結果等の知見に基づいて,理論的な考察を進めていく.24年度が最終年度であるため、記入しない。
新規内因性ジギタリス代謝エステラーゼの臨床検査医学的研究

1960年代に始まった内因性ジギタリス様物質(endogenous digitalis-like factor, EDLF)研究は、1990年前後にウアバインが本体であるとの報告から一時期進んだが、その後、ウアバインが属するカルデノライド類ではなく、ブファディエノライド類にEDLF活性があることがBagrovらのマリノブファゲニン発見により明らかとなった。本研究はこのような背景の中で、水・電解質代謝に重要なモデュレーターとして働くEDLFが水分代謝と関係する新たなEDLFはマリノブファゲニン(MBG)ステロイドD環のエポキシが解裂し2水素付加体構造となったテロシノブファギンと同一であることを、NMRおよび元素分析で一致することを明らかにし、さらにヒト血液中にはMBGとともに存在することが明らかとした。さらに、我々はMBGの関連物質の1つであるMBGにスベロイドアルギニンがエステル結合したマリノブフォトキシン(MBT)が哺乳類に存在し,その昇圧作用を,ラットを用いて証明した.さらに、MBTを基質に種々エステラーゼによる分解反応を検索した組織カリクレインやコレステロールエステラーゼが関与する可能性を認め、この内容は、日本臨床検査医学会奨励賞を受賞するとともにSHR学会、国際SHR学会で高い評価を受けた。そこで本酵素の解析に新しい検索システムを構築し、解析を進めたが、困難を極め同定するに至らなかった。しかし,MBTの高血圧発症およびレニン・アンジオテンシン系との関連を解明するため自然発症高血圧ラット(SHR)を用い検討した.その結果,アンジオテンシン受容体拮抗薬(ARB)を投与して降圧した群ではcontrol群と比べ血中MBT濃度の有意な低下が、またcontrol群では開始前とくらべ2,4週で尿中MBTの増加を認め,ARBを投与して降圧した群では尿中MBTの増加は見られなかった.これらの結果から,SHRの血圧調節機構にもブファディエノライド特にMBTの関与が考えられ,さらにその調節にRAS,特にアンジオテンシンIIの関与が示唆された.さらに本解析法は臨床薬毒物学にも応用した。本研究は、Na^+,K^+-ATPaseの生体内モジュレーターである内因性ジギタリス様物質の臨床検査学的解析の一環である。本研究の目的は、marinobufagin(MBG)および関連物質の相互変化に関与するブフォトキシン型EDLF分解酵素活性検出法を液体クロマトグラフィー/質量分析(LC/MS)で確立し、肝および腎などの臓器および血液中での活性分布を明らかにすること、および本酵素の金属イオン依存性など基本的性質を明らかにすることである。本年度はMBGのブフォトキシン型であるmarinobufotoxin(MBT)が培養副腎皮質細胞において分泌・産生され、その投与によりラット血圧が上昇することを世界で初めて示し論文および総説として発表した(11に掲載)。一方、MBTを基質に種々エステラーゼによる分解反応を検索した。具体的には、トリプシン、キモトリプシンなどのセリンプロテアーゼを中心に検索し、これらでは若干分解が進行するが、それほど大きな効果はなく、腎臓に分布する組織カリクレインや線溶系の主要酵素の一つであるウロキナーゼにMBT分解活性があることを、液体クロマトグラフィー・質量分析システムを用いてMBTからMBG生成を解析し明らかにした。

さらに組織カリクレインが腎臓由来であることからラット腎臓のMBG様免疫活性の分布を特異抗体を用いた酵素免疫染色法で解析し、尿細管細胞表面に分布することを明らかにし、平成18年度日本臨床検査医学会学術集会にて発表し、座長推薦をうけるなど高い評価を得た。これらの成果は水・食塩代謝および血圧調節機構に大きな関与がある腎でのMBTによる調節機構に本研究で明らかにした組織カリクレインが関与している可能性を示唆し、極めて興味深いものであった。カリクレイン類には上記組織カリクレインとは別に血液中に存在する血漿カリクレインが存在し、血中でカリクレイン・キニン系として役割を果たしていると考えられており、現在、この血漿カリクレインについて解析を進めている。本研究は、哺乳類生体が持つNa^+ポンプの調節物質である内因性ジギタリス様物質の臨床検査学的解析の一環である。目的は、marinobufagin(MBG)および関連物質の相互変化に関与するブフォトキシン型EDLF分解酵素活性検出法を液体クロマトグラフィー/質量分析(LC/MS)で確立し、肝および腎などの臓器および血液中での活性分布を明らかにすることと本酵素の性質および生体内でのEDLFの役割を明らかにすることである。本年度はEDLFが高血圧モデルラットにおいてMBGのブフォトキシン型であるmarinobufotoxin(MBT)産生が関与していること及び培養副腎細胞において分泌・産生されものがアンギオテンシンおよびその受容体と関係することを明らかにした。一方、MBTを基質に種々エステラーゼによる分解反応を検索した組織カリクレインやコレステロールエステラーゼが関与する可能性を認めた。これらの内容は平成19年、日本臨床検査医学会奨励賞を受賞するとともに同年のSHR学会において高い評価をうけ、平成20国際SHR学会で奨励賞を得るとの内定をいただいた。本酵素とコレステロールエステラーゼについては新しい検索システムを構築し、さらに解析を進めるが、新規の可能性もあり、極めて興味深い。また、ショックやDICでの血圧低下にも関係する可能性があり、検索中で今後の発展性が高い。
魚類の食欲と脳ホルモン

1.マツカワメラニン凝集ホルモン(MCH)は他魚種MCHと同様に17残基で構成され、サケ型MCHとは第2位が異なる。合成MCHの腹腔内投与によってマツカワ皮膚のメラノソームが凝集したことから、本標品の活性を確認した。白背景で飼育したマツカワ脳内のMCH mRNA量は黒背景飼育魚よりも高い。本遺伝子の発現は無給餌飼育によっても高まることから、MCHの食欲への関与が示唆された。2.マツカワの2種類のMCH受容体の構造を決定した。調べた18種類の組織中で、MCH-R1は脳のみで発現していた。MCH-R2の発現は脳、眼球、鰓、頭腎、腸、傾斜筋、精巣、皮膚などにおいて認められた。黒背景馴致マツカワ有眼側のMCH-R2 mRNAコピー数は白背景馴致魚よりも多かった。3.合成メラニン凝集ホルモン(MCH)の脳室内投与によりキンギョの摂餌頻度が減少した。MCH抗体の脳室内投与では、逆に摂餌頻度が増加した。また、MCH細胞体は主に脳の視床下部に局在し、当該神経線維は終脳、中脳、間脳、および下垂体神経葉に投射する。従って、MCHは脳に作用を及ぼして食欲調節に関わるものと考えられる。4.マツカワには3種のプロオピオメラノコルチン(POMC)が存在する。POMC-Aは脳下垂体のみで発現するが,POMC-B及び-Cは脳、鰓、心臓、脾臓、胃、腸、生殖腺、筋肉、血液、及び皮膚でも発現する。一方、マツカワ脳下垂体前葉と中葉におけるPOMCの翻訳後プロセッシングは哺乳類に類似する。しかし,前葉で副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)がさらに黒色素胞刺激ホルモン(MSH)に分解される点では異なる。5.ACTHとMSHを認識するメラノコルチン受容体1型と4型の発現は脳、眼球、精巣、および皮膚で認められた。4型は肝臓でも発現していた。肝臓での発現は無給餌飼育により増加した。本受容体のエネルギー代謝への関与が示唆される。(1)マツカワ,Verasper moseri,のメラニン凝集ホルモン(MCH)cDNAをクローニングした.本cDNAは135アミノ酸残基のプレMCHをコードし,17アミノ酸残基からなるMCHを含む.マツカワMCHは他魚種に対して2位が変異している.一方,マツカワ脳抽出物の高速液体クロマトグラフィー分画物を質量分析に付し,MCHを同定した.(2)白背景色で飼育したマツカワの成長は黒背景色飼育魚に比べて有意に優れており,また脳内MCH遺伝子発現量も高かった.一方,無給餌飼育したマツカワの脳内MCH遺伝子発現量は,給餌魚に比べて高かった.白背景において認められたマツカワの高成長は,当該条件で産生量が増加したMCHの食欲増進効果に起因するものと推測される.(3)マツカワの脳下垂体から3種のプロオピオメラノコルチン(POMC)

遺伝子をクローニングした.POMC-AcDNAは199残基,POMC-BcDNAは214残基,POMC-CcDNAは220残基のプレホルモンをコードする.POMC-AとBはα-黒色素胞刺激ホルモン(α-MSH),β-MSH及びβ-エンドルフィンを含むが,POMC-Cはα-MSHとβ-MSHのみを含む.一方,マツカワ脳抽出物の高速液体クロマトグラフィー分画物を質量分析に付し,これら3種のPOMCに由来するすべてのホルモンペプチドを同定した.(4)マツカワにおいてPOMC-Aは脳下垂体のみで発現するが,POMC-B及び-Cは脳,鰓,心臓,脾臓,胃,腸,生殖腺,筋肉,血液,及び皮膚でも発現する.脳でのPOMC遺伝子の発現は給餌の有無による影響を受けなかった.(5)免疫組織染色により,マツカワ脳下垂体の前葉と中葉にPOMC産生細胞を認めた.脳では視床下部の外側隆起核に細胞体が存在し,神経線維が終脳,視床下部,及び中脳に投射していた.1.プロオピオメラノコルチン(POMC)は食欲抑制作用を有するα-黒色素胞刺激ホルモン(MSH)類とストレス応答に関与する副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)の共通前駆体である。マツカワ(Verasper moseri)では3種のPOMCが脳下垂体の前葉と中葉で発現することを逆転写ポリメラーゼ連鎖反応によって認めた。さらに,これらが同一の細胞で発現することをin situハイブリダイゼーション法によって認めた。2.凍結切片にレーザー光を照射する質量分析法によって,マツカワ脳下垂体前葉にPOMCのアミノ末端ペプチド(N-POMC),ACTH, ACTHのC末端ペプチド(CLIP),アミノ末端遊離のDes-Ac-α-MSH,およびβ-MSHを同定した。また,神経中葉ではN-POMC, Des-Ac-α-MSH,α-MSH, CLIP,β-MSH,アセチル化β-エンドルフィン,およびβ-リポトロピンのアミノ末端ペプチドを同定した。マツカワ脳下垂体前葉と中葉におけるPOMCの翻訳後プロセッシングは哺乳類に類似する。しかし,前葉でACTHがさらにDes-Ac-α-MSHに分解される点は異なる。3.ヤツメウナギではMSHとACTHが別々の遺伝子にコードされていることを南半球のGeotria australisとMordacia mordaxを用いて明らかにした。また,それぞれの転写調節機構が異なることをPetromyzon marinusの遺伝子をAtT20/D16v細胞に導入し,レポーターアッセイによって示した。4.合成メラニン凝集ホルモン(MCH)の脳室内投与によりキンギョ(Carassius auratus)の摂餌頻度が減少した。このMCHの作用は,哺乳類における食欲亢進作用とは異なる。これは,魚類食欲に対するMCHの直接作用を認めた最初の成果である。1.合成メラニン凝集ホルモン(MCH)を脳室内に投与するとコイ目キンギョ(Carassius auratus)の摂餌頻度が減少する。MCH抗体を脳室内に投与すると、逆に摂餌頻度が増加する。また、MCH細胞体は主に脳の視床下部に局在し、当該神経線維は終脳、中脳、間脳、および下垂体神経葉に投射する。従って、MCHは脳に作用を及ぼして食欲調節に関わるものと考えられる。2.カレイ目のマツカワ(Verasper moseri)において、2種類のMCH受容体(MCH-R)遺伝子をクローニングした。両遺伝子とも翻訳領域内にイントロンが1個挿入されているが、挿入位置は異なる。MCH-R1、R2ともに7回膜貫通型Gタンパク質共役受容体であり、アミノ酸配列はヒトのホモログにそれぞれ49%および30%の相同率を示す。マツカワにおける相互の相同率は31%である。
２色覚者における黄青色知覚メカニズム特性に関する研究

2色覚者シミュレーションでは、2色覚者の黄青メカニズムを仮定している。しかし、その黄青が3色覚者のものと同じ特性であるかどうかはわからない。本研究課題では、視覚探索課題を用い、シミュレートされていないオリジナルの色刺激を2色覚者に、2色覚者の色の見えにシミュレートした刺激を色覚正常者に観察させ、特定の色の検出までの探索時間を比較した。その結果、色差が小さい場合、2色覚者の探索時間は、シミュレーション画像を観察した色覚正常者の探索時間よりも有意に長くなることを示した。このことは、2色覚者の黄青の弁別能は3色覚者とは異なることを示唆している。2色覚者の色知覚特性は、これまでは、見分けられない色に関する研究に立脚しており、残存する色知覚特性が3色覚のものと同じであるかどうかを検討した研究は少ない。そこで、本研究課題では、1型および2型2色覚者の色知覚特性である黄青色知覚に着目し、その特性が3色覚と同じ特性をもつかどうかを検討した。2色覚者の色の見えは2色覚シミュレーションとして知られている。そのシミュレーションはいくつか提案されているが、主に、浸透しているシミュレーションは1997年にBrettelらによって提案されたシミュレーションである。Brettelらのシミュレーションでは、ユニラテラル2色覚者の色の見えが考慮され、中性色を境に主波長575nmの色相と同じ黄色、主波長475nmの色相と同じ青色の黄青のひとつの反対色で表されている。そこでは、2色覚者の黄青特性が3色覚者と同等であることが仮定されている。まずは、その2色覚者の黄青特性が3色覚者と同等であるという仮定が正しいかどうかを視覚探索課題により検討した。実験では、多色の中から目標となる色を見つけるという課題を被験者に課し、見つけるまでの時間を測定した。2色覚者には、そのままの刺激を、3色覚者にはその刺激に2色覚シミュレーションを施した刺激を提示した。もし、シミュレーションが正しければ、目標刺激を見つけるまでの時間の差は両者間でないはずである。実験の結果、2色覚者の黄青特性は、3色覚者とは異なり、感度が低いことが示された。この特性は、2色覚者では、黄青チャンネルへのLMチャンネルの寄与がないことによって説明できることを明らかにした。さらに、この特性を考慮した修正2色覚シミュレーションを提案した。現在、カラーユニバーサルデザインの検証に用いられている2色覚者(色覚異常を持つ人)のシミュレーションには片眼にだけ色覚異常を持つ人の色の見えが採用されている。この2色覚者の色の見えシミュレーションでは、2色覚者の見分けらない色、つまり混同色が同じ色として再現されており、この点に関する問題はない。しかし、2色覚者が見分けられるような色が、色覚正常者が2色覚者シミュレーションを観察した際の見分けやすさに反映されているかどうかは不明である。そこで、本研究課題では、視覚探索課題を用い、シミュレートされていないオリジナルの色刺激を2色覚者に、2色覚者の色の見えにシミュレートした刺激を色覚正常者に観察させ、特定の色の検出までの探索時間を比較した。ここで、もしこれらが一致したならば、見分けやすさも2色覚者の色の見えシミュレーションでも再現できているといえる。しかしながら、その結果は、色差が小さい場合、2色覚者の探索時間は、シミュレーション画像を観察した色覚正常者の探索時間よりも有意に長くなることを示した。このことは、色覚正常者が2色覚者の色の見えシミュレーションで見分けられる配色であると判断しても、実際の2色覚者には見分けにくい可能性があることを示唆した。つまり、現在のカラーユニバーサルデザインの検証に用いられている2色覚者の色の見えシミュレーションは色の見分けにくさを過小評価しており、シミュレーションにて再現される色は修正しなければならいことを意味している。さらに、この研究課題では、修正2色覚シミュレーションモデルの提案も行った。本研究課題の目的は、2色覚者における黄青色知覚メカニズムの特性が3色覚者の黄青色知覚メカニズムと同じであるかどうかを検討することにある。現在、2色覚者の色メカニズムは、3色覚者の赤緑、黄青の2つの色チャンネルのうち黄青チャンネルしかなく、2色覚者の色の見えは、ユニラテラル2色覚者の色の見えを考慮し、中性色を境に主波長575nmの色相と同じ黄色、主波長475nmの色相と同じ青色となると考えられ、その見えのシミュレーションも広く知られるようになった。しかしながら、その色の見えのシミュレーションの正確性については十分に検討されていない。そこで、視覚探索課題によりシミュレーションの評価を行った。

2色覚者には、そのままの刺激を、3色覚者にはその刺激に2色覚シミュレーションを施した刺激を提示した。もし、シミュレーションが正しければ、目標刺激を見つけるまでの時間の差は両者間でないはずである。しかしながら、その時間は、定性的には類似した傾向を示したが、定量的には一致しなかった。すなわち、2色覚シミュレーションは視覚探索パフォーマンスを予測することができない。さらに、実験を重ね、現在のシミュレーションを修正し、反応時間まで予測できる方法を提案した。この研究成果は、現在、使われている2色覚者のシミューションが不十分であることを意味し、2色覚者の黄青の見え方を過大評価している可能性を示唆するものである。修正2色覚シミュレーションの提案に関しては、ヨーロッパ視覚学会などの国際学会をはじめ、いくつかの国内学会にて発表を行った。さらに、英語ジャーナルであるOptical reviewに投稿し、受理されるまでに至った。2色覚者の色の見えシミュレーションの検討という側面から、2色覚者における黄青メカニズム特性を検討した。その結果、2色覚者の黄青メカニズムの特性を反映していると思われる2色覚者の色の見えシミュレーションは2色覚者の視覚探索課題のパフォーマンスを定性的に予測することができるものの、定量的な予測を与えることができないことを明らかにした。さらに、定量的な予測を与えるには、2色覚者の色の見えシミュレーションは修正を必要し、その修正として、黄、青方向の彩度を低下させる方法を提案した。また、その有効性の検討も行った。現在、この成果を論文としてまとめ、投稿準備中である。2色覚者の色の見えシミュレーションにて、LMチャンネルの寄与の有無によって、反応時間の予測ができないことを明らかにした。今後、視覚探索能力だけではなく、単純な色弁別課題にLMチャンネルの寄与の有無がどの程度影響するのかを検討するために、2色覚者と3色覚者での黄青方向の色弁別能の比較する予定である。2色覚者の色の見えシミュレーションにて、彩度を低下させることによって、実際の2色覚者の視覚探索パフォーマンスを予測することができるようになったが、この科学的根拠は希薄である。そこで、今後、2色覚者と3色覚者での黄青方向の色弁別能の比較し、その科学的根拠を得る計画である。平成25年度は、高額な備品購入の予定はなく、これまでの研究の成果を国際色彩学会で発表するための出張費、実験を遂行するための消耗品費、被験者謝金として使用する予定である。平成24年度は、高額な備品購入の予定はなく、平成23年度に行った研究の成果をヨーロッパ視覚学会で発表するための出張費、実験を遂行するための消耗品費、被験者謝金、英語論文校正費として使用する予定である。
仏教工芸品の体系的分類と検索に関する基礎的研究

仏教工芸品を体系的に分類するという本研究の目的達成のため、最終年度にあたる本年度は、昨年度に行った在銘作例の整理と銘文内容の検討を行った。調査は本年度も引き続き同様の方法で、約30点の、特に平安時代から鎌倉時代に至る密教関係の遺品を中心に行ったが、調査の過程で、中世以降の多くの資料にも接することができ、密教法具を中心とする関係遺品の中世以降の展開と、呼称の多様化の実態についての一端を知ることができた。各種の資財帳記載のいわゆる仏具と現存作例との同定を進める作業とその検討も継続したが、奈良時代の資財帳記載の遺品は法隆寺や東大寺の一部のものを除いて遺品が僅少であることも手伝って、必ずしも順調に進んだわけではなく今後の課題も残した。しかし平安以降の遺品については、過半数のものについて、文献記載事例の呼称や用途が明確にでき、現存遺品との同定も可能であった。一方、こうした成果は、その都度カード化して集積し、必要なデータについては、順次パソコン入力を進め、所期の目標である体系的分類への基礎となした。結果として、歴史的な変遷を踏まえての用途別分類は、八割方の完成を見た。なお、この用途別分類をいわゆる博物館・美術館をはじめとする研究機関で応用するには、広範囲で煩瑣な分類法より、美的観照の対象としての工芸作品の整理に資することが重要であると思考されるため、本研究の成果としてまとめた報告書では、特にこの点をも考慮して、実用に即するようにした。また用途別分類の他に、制作地別、時代別、技法別をも加えて広範囲からの検索に対応できるよう配慮した。今年度は、仏具の種類と変遷という観点で諸文献を検討した。奈良時代については、『法隆寺伽藍縁起并流記資財帳』、『大安寺伽藍縁起并流記資財帳』、『西大寺資財帳』、『阿弥陀院宝物目録』、『東大寺献物帳』等における仏具関係の記事を抽出し、法隆寺の現存遺品、正倉院宝物中の遺品と対照させながら、種類・用途について検討した。その結果、当代の仏具は他の時代に比べ、飯食供養具が大きな比率を占めていることが判明した。(これについては、『法隆寺の至宝ー供養具編』(小学館)にて発表の予定)平安時代については、『多度神宮寺資財帳』、『安祥寺資財帳』、『広隆寺資財帳』、『仁和寺御室御物実録』をはじめ、密教の入唐八家による『請来目録』を題材に検討したが、とくに密教独自の法具である「密教法具」については、いわゆる「結界」の性格を濃厚にする金剛杵、金剛鈴、輪宝、羯麿、四〓が中国から請来され、定着がはかられて行くことを確認した。また、当代から中世にかけては、仏舎利の信仰に伴う舎利容器・舎利塔の遺品も増加するが、従来、単に舎利容器としてのみ捉えられていたものの中には、密教修法と密接に結び付く法具的な性格を備えた遺品が存在することが推定された。(このことは「南都における中世舎利荘厳具の展開(一)」『仏教芸術』199号において触れた。)さらに中世以降の仏具の展開については、『翻訳名義集』所収の〓稚道具篇、『勅修百丈清規』などを題材にし、また禅宗関係の用具については、『禅林象器箋』を参照ながら、仏具の種類と展開について検討した。なお、これらの諸文献における記事は、パソコンに入力し、各時代の主たる仏具遺品については、写真資料を収集(約600枚)し、基本デ-タを同様に入力した。(なお当該研究によって得られた仏具の分類に関する試案は、奈良国立博物館編『奈良国立博物館蔵品目録ー仏教工芸編』に反映された。)仏教工芸品を体系的に分類するという本研究の目的達成のため、最終年度にあたる本年度は、昨年度に行った在銘作例の整理と銘文内容の検討を行った。
欧州高等教育圏における経営系専門職遠隔教育課程の制度的位置づけと効用認識

本年度は、研究計画の中間期にあたるため、これまでの研究データや資料の分析やまとめを行いつつ、後半に向けての調査計画の修正を適宜行い、研究を推進した。本年度の研究の大枠は、欧州社会経済及び国際社会経済動向予測を行い、これに適応する欧州高等教育圏の専門職遠隔教育課程教育カリキュラムの研究と欧州の専門職遠隔教育との関係、とくに企業と学生効用認識であり、これを中心に研究を行った。まず、欧州の社会経済動向及び国際社会の経済動向予測については、近年とくに精度を増している経済系のデータベース及び各種資料の収集を精力的に実施した。欧州経済においては、報道等で喧伝されている英国のEU離脱の影響が極めて高く、現在英国内の政治情勢により、これが停滞しているため、本研究を進めるうえで、支障とまではいかないが、考慮すべき材料となっている。また、この研究で明らかになったことは、欧州経済圏におけるドイツの顕在性であり、EU圏内における他国の経済力及び潜在的成長性を調査データから計っても、大きなインパクトを放っている。日本総研の研究資料によると、欧州においては、産業別には製造業が悪化し、サービス業が堅調である。ドイツの輸出は減速しており、これは、中国などの海外の減速が影響しているといわれ、しかし、中国経済の大幅な減速は回避される見込みらしく、ドイツの輸出は回復軌道にあるという。個人消費は堅調であり、失業率は改善しつつあるという。なお、雇用環境は改善されており、小売売上も堅調に推移しているいう(日本総研レポートより抜粋)。このような経済情勢は、同国の高等教育における教育内容やカリキュラムにも影響し、かつ経済力を背景に高等教育の無償化は堅調に推移し(ただし、自治体ごとに多少の差はある)ている。当該年度においては、欧州社会経済及び国際社会経済動向予測を行い、これに適応する欧州高等教育圏の専門職遠隔教育課程教育カリキュラムの研究と欧州の専門職遠隔教育との関係、とくに企業と学生効用認識であり、これを中心に研究を行った。まず、欧州社会経済の動向研究については、想定以上にデータベース等資料の充実により、地方大学において当初懸念していた最新データの入手の問題を大幅にクリアできた。そのため、大学内及び商工会その他近隣図書館において、資料収集等を精力的に実施した結果、この課題を順調に解明することができた。同じく欧州高等教育教育圏の専門職遠隔教育課程教育カリキュラムの研究と欧州の専門職遠隔教育との関係についても、データベースによる論文収集や図書施設での文献研究により可能となり、外国出張を多く実施しなくても十分この課題を補うことができた。企業の効用認識についても、データベース等で収集した最新の論文にこれを解明する鍵となる論文も多く収集でき、今後はこれを基礎資料として現地企業の実地調査を実施したいと考える。学生の効用認識も同様であり、実地調査の前に一定の仮説を立てるうえで参考となる学術論文を多く精読できたので、今後、実地調査を行うにあたって、インタビュー票作成等の際に有益であった。とくに、「研究実績の概要」でも述べたように、これらの文献研究の結果、本研究の主な対象をドイツとし、同国の専門の研究者とのネットワークも構築できたため、今後、本研究の進捗にあたって、大きな推進力となるだろう。このように、本年度は文献研究等を活動の中核としたが、今後、大規模な現地調査等を行うにあたって、その基盤を形成できた点は大きな進捗である。「現在までの進捗状況」で述べたように、今後の研究の推進策として、欧州高等教育圏において、経済情勢、世界情勢を鑑み、ドイツを主な対象国とし、当然、それのみでは研究が矮小化するので、その比較対象としてフランス及び英国、さらに北欧、南欧諸国を検討する方向に軌道修正をしたいと考える。その理由は上述の通りである。また、本研究は世界情勢や経済情勢の影響を受けるため、アップデートされた各種統計データや各国の政治経済情報が必要なため、本年度の研究において実践したデータベースの活用や各種シンクタンクの資料等の研究を引き続き実施する。なかでも、英国のEU離脱が、欧州経済また本研究で追及する教育カリキュラムにどのような影響を与えるのか不透明であり、英国の動向についても注視したいと考える。英国のEU離脱の可能性は、かねてから囁かれていたものの、その現実性が高まりつつある一方で、英国内の政治・経済の利害関係で、その実施の道筋が混乱しており、この動向は、注意する必要があると認識している。さらに、研究の方策として、これまで蓄積した資料、データの分析を進めることとする。なかでも各種統計データは豊富に蓄積されており、これらを有効活用することで、世界及び欧州の政治経済情勢とそれに見合う経営系専門職のための教育カリキュラムの関係について考えたい。本年度における目標は以下の2点である。(1)欧州高等教育圏における専門職遠隔教育課程のカリキュラム、教育内容、実施状況を明らかにする。さらに、同経営管理系専門職MBA課程についても精査し、教育内容、実施状況を明らかにする。(2)欧州高等教育圏において、先進モデルを要する英、仏、独の専門職遠隔教育課程について、スクリーニング調査を行い。同プログラムに対する社会的ニーズと学習ニーズを明らかにする。金融、製造、サービス等各国主要企業及び在籍学生に対する調査を実施する。本年度はこの計画に基づき、主に調査や資料等の収集に取り組んだ。(1)であるが、欧州高等教育に関する調査資料の豊富な欧米大学を訪れ、欧州政治経済の実情と高等教育の変容や専門職大学院のカリキュラム動向等について情報収集を行った。

欧州経済は、英国のEU離脱や独仏等の国政選挙、また中東からの難民問題など厳しい状況にある。そのような政治経済状況のなかで、知識社会の進展も伴い。高等教育へのニーズは高まっている。とくに本研究は経営系また遠隔教育に対象をおいており、これは、いわゆる実務家ないし社会人が自身のキャリアアップのために学び直しを図っているのではないか、また、経営系であれば、財務やマーケティングスキル等、より実務に関連する専門的知識を身に着けようとすることで効用を認識しているのではないかという仮定に基づいている。欧州経済の国内外での動向調査や欧米の大学の調査を通して、欧州経済においても、IT系のビジネスやその活用が企業活動に大きく影響することから、IT系の知識をベース(クラウド)とする財務会計やマーケティング(ビッグデータ)能力の必要性は高まっている。(2)の研究目的においても、すでに述べたように、国内での資料収集や調査を行い、欧州経済や企業の動向と高等教育に対する社会的ニーズの分析に努めた。本年度における目標は以下の2点である。(1)欧州高等教育圏における専門職遠隔教育課程のカリキュラム、教育内容、実施状況を明らかにする。さらに、同経営管理系専門職MBA課程についても精査し、教育内容、実施状況を明らかにする。(2)欧州高等教育圏において、先進モデルを要する英、仏、独の専門職遠隔教育課程について、スクリーニング調査を行い。同プログラムに対する社会的ニーズと学習ニーズを明らかにする。金融、製造、サービス等各国主要企業及び在籍学生に対する調査を実施する。本年は、高等教育の内容やカリキュラムまた効用を認識すると思われる実務家や社会人の状況を把握するため主として欧州経済の動向とそれに対応する知識や能力との関連性を課題として、調査活動を中心に研究を展開した。多くのデータや資料を分析し、また欧米大学で高等教育事情やEUの動向等についても実態調査を展開し、豊富な資料を収集した。今後は、これらをベースに次の段階に移行する。とくに国内調査においては、調査機関や大学また図書館等様々な資料を所蔵する機関で資料収集を行い、どの機関にどのような資料が所蔵されているか把握でき、平成29年度以降において、引き続き課題や必要な情報収集を行う上で、効率的な活動が期待できる。なお福岡市総合図書館において有益な資料が多く所蔵されているようであり、福岡EU協会においては学術的ではないが欧州事情について最新資料が配置されている。とくに平成28年度に実施した調査及び資料収集活動によって、市販されている書籍以上の最新データや本研究にかかわる欧州経済の実情や欧州における高等教育の課題等の情報を獲得、蓄積できた。そのため、書籍等を購入する以上の成果を挙げることができた。また2度に及ぶ海外における文献等の調査においても貴重本等の探索もでき、特に日本に存在しない資料の譲渡も受け、非常に有益であった。本年度においては、主に平成28年度に実施した欧州経済に関する資料調査や欧州(ドイツ)での調査の分析を実施した。
血小板活性化を伴うピロリ感染症の急性冠症候群への関与

血小板活性化を誘導するピロリlppを中心にピロリ感染と急性冠症候群との関連性を解析した。lpp-His融合蛋白を作製し、ウサギ免疫で抗lpp抗体を作製した。ピロリ感染スナネズミではlppの血中移行は確認できなかった。しかし、急性冠症候群(ACS)の患者血清をlpp抗体で解析した結果、2名のピロリ菌感染者の血清中に約20kDa蛋白が検出され、本成分の血中移行を証明すると同時にACSの病態に関与する可能性が示唆された。さらに、Lppの血小板活性化はL-セレクチンで相乗効果を認めた。lppは抗ヘパリン作用を有する可能性及びカルシウムイオン親和性がその活性作用に影響すると推察された。ピロリ菌関連血小板減少性紫斑病の解析から、血小板凝集・活性化を誘導する菌体成分の存在を証明し、その菌体成分(lpp蛋白)を同定した。そこで、国民の約半数が感染しているピロリ菌と死因の上位に位置する心・血管イベントとの関連性を解明することを目的に研究を進めている。ウサギ免疫で特異抗体(抗lpp抗体、ポリクローナル抗体)を作成し、患者検体を使用して関連性を解析している。ピロリ感染急性冠症候群の患者のみから反応陽性となった血清を見出し、ピロリ感染(標的菌体成分の血中移行)と本病態との関連性が示唆されている。現在も詳細な解析を進めており、さらに他の免疫担当細胞(白血球やマクロファージ)の関与も視野に入れて研究は展開されている。また、動物感染実験も実施しながら検証を進め、同時に、既存の抗血小板凝集阻害作用を有する治療薬剤あるいは化合物を用いて本菌体成分の血小板活性作用機序も解析中である。そこで、国民の約半数が感染しているピロリ菌と死因の上位に位置する心・血管イベントとの関連性を解明することを本研究の目的とした。先ず、リコンビナント融合蛋白(lpp-His蛋白)を作製し、ウサギ免疫後に抗lpp抗体(ポリクローナル抗体)を得て、その特異性等を種々の方法で検証した。結果、作製した抗lpp抗体は目的蛋白であるlpp膜蛋白以外の菌体成分とは交差反応を殆ど示さず、lpp膜蛋白の検出に使用可能と考えられた。次にlpp-His蛋白を使用して血小板凝集試験を行った結果、菌体破砕物よりもlpp-His蛋白の方が高い血小板凝集を示し、本菌体成分が血小凝集・活性化能を有する事を証明すると共に濃度依存性に活性亢進する可能性および菌体内の活性阻害成分の存在も示唆された。また、倫理審査委員会承認後、急性冠症候群の患者検体(通常の診療・治療上で得られた血清および血栓および摘出材料(血管)など)を使用してlpp膜蛋白の存在を解析した結果、ピロリ菌感染者の検体に抗lpp抗体と反応する成分の存在が示唆された。陽性反応は現時点ではピロリ感染者のみであり、このlpp膜蛋白の病態発症への関与を強く示唆するのもであった。さらに、動物感染実験(スナネズミ)より本菌体成分の血中移行性を検証している。また、既存の抗血小板凝集阻害作用を有する治療薬剤あるいは化合物を用いて本菌体成分の血小板活性作用機序を解析中である。ピロリ関連血小板減少性紫斑病の解析から、血小板凝集・活性化を誘導する菌体成分の存在を証明・同定(菌体lpp)した。そこで、世界人口の約半数が感染しているピロリ菌と本邦死因の上位である急性冠症候群との関連性の解明を目的に研究を実施した。抗lpp抗体を作成し(His融合蛋白を作成し抗原として使用)、特異性および約30のピロリ株で発現状態を確認した。血小板凝集試験にて本His融合蛋白は濃度依存性に血小板凝集・活性化を惹起することを証明し、菌体内活性阻害成分の存在も示した。倫理委員会承認後に急性冠症候群の患者検体を使用して解析した結果、ピロリ感染した急性冠症候群の患者のみから本抗体陽性となった血清を見出し、ピロリ感染(本菌体成分の血中移行)と本病態との関連性が示唆した。動物感染実験では、本菌体成分の明らかな血中移行を証明することは出来なかったが、今後さらに詳細な解析を進める。

H26年度は血小板凝集・活性化に免疫細胞(白血球やマクロファージ)の介在を念頭に全血を使用して解析した結果、PRP単独よりも著しい血小板凝集を認め、白血球等が有するL-セレクチン等(血小板惹起物質)との相乗効果が示唆された。さらに、抗凝固剤を用いた解析から、クエン酸ナトリウムおよびヘパリン血から作成したPRPはlpp添加で顕微鏡学的に血小板凝集を認めたが、EDTA2KおよびEDTA2Na血から作成したPRPでは血小板凝集を認めなかった。すなわち、lppは抗ヘパリン作用を有する可能性およびクエン酸ナトリウムとEDTAとの相違からカルシウムイオンとの親和性(強弱)が影響している可能性が示唆された。これらは新たな血小板凝集・活性化機序の解明につながる成果であり、新薬(抗血小板薬)の開発の礎となるためさらなる解析が必要である。循環器死亡原因の上位に位置する心・血管イベント(急性冠症候群:ACS)の病態発症におけるピロリ菌感染の関与を解析している。特に、ヒト血小板凝集・活性化を誘導するピロリ菌lpp膜蛋白を中心に行っている。今年度は作成した特異抗体を使用し約100名からの患者検体(血清)との反応性を解析した。その結果、一部の患者から陽性反応を認め少なくともこの菌体成分は血中に存在(移行)することを証明した。さらに、反応陽性者はピロリ感染ACS患者であり非感染ACS患者からは検出されず、ピロリ感染(血中内菌体成分の移行・存在)とACS病態との関連性が示唆された。しかし、ピロリ感染ACS患者でも陰性例は多く、さらなる解析が必要である。おおむね予定通りに進展していると考えている。死亡原因の上位に位置する心・血管イベント(急性冠症候群:ACS)の病態発症においてピロリ菌感染の関与を解析している。特に、ピロリ菌有するlpp膜蛋白が血小板凝集・活性化を誘導することを証明し、この菌体成分を中心に解析・解明にあたっている。今年度はvitroでのlpp蛋白の血小板への結合および凝集・活性化を確認し、特異性の高い抗lpp抗体の作成ができた。さらに、一部の患者検体(血清)を使用した解析も実施でき、抗lpp抗体に反応する成分を含む検体の存在が明らかとなり、ACS病態におけるピロリ菌の関与が強く示唆される成果を得ており、おおむね予定通りに進展していると考えている。25年度の患者検体を使用した解析結果から、ピロリ感染(lpp蛋白の血中内移行)が本病態に関与する可能性が示唆された。しかし、反応陰性となるピロリ感染ACS患者は多くさらに解析が必要である。そこで、26年度以降は、(可能であれば)血清のみならず血栓clotなどの組織を使用してこの菌体成分lpp蛋白の検出を試みる(或いは検出感度を増強させた解析を行う)。さらに、白血球やマクロファージの関与も解析するため動物感染実験を実施する予定である。また、治療法も念頭に既存薬剤による抑制効果を先ずvitroで解析し、その後、動物実験などのvivoにて検証を行う研究の推進方策である。24年度の成果から、lpp蛋白による血小板凝集・活性化には新たに白血球の関与も示唆された。そこで、25年度以降は、このlpp蛋白による血小板凝集・活性化現象の機序を解明するにあたり、白血球の関与も考慮して解析を進める。また既存薬剤等を使用して、その抑制効果を検証すると共に、血小板活性化の分子メカニズムを明らかにする。vivo解析:一部の患者検体の解析は終了したが、残りの全検体(現在も収集中)についても抗lpp抗体との反応性を解析し、必要に応じてその成分の同定を進める。また、患者血清中のlpp蛋白に反応する抗体の有無についても検証も進める。さらに、ピロリ菌感染動物実験にてlpp蛋白の血中移行性や生体内での血小板動態などの検証を進める。
地形の力学的効果による局地風の吹走メカニズムに関する研究

本年度は昨年度に引き続き,熊本県阿蘇地方で吹走するまつぼり風と低気圧経路の関係について調べた.特に,まつぼり風の発生数と上空のジェット気流の関係を調べ,これらにも有意な相関関係が見られることがわかった.具体的には,まつぼり風発生数が多い年には亜熱帯ジェットが強く,少ない年には寒帯前線ジェットが強かった.また,まつぼり風の発生数と850hPaの南北温度傾度の関係を調べると,ヒマラヤ山脈の南側から日本の南岸にかけて有意な正の相関が見られ,まつぼり風が多い年ほど日本の南岸において下層の傾圧性が強いことがわかった.つまり,亜熱帯ジェットが強い年にはその下層で傾圧性が強まり,日本の南側を低気圧が通過しやすかったものと考えられる.まつぼり風は上空の風向が南東風の時にのみ発生するとされている.そこで,なぜまつぼり風は南東風の時に発生し,北東風の時には発生しないのかということに着目した数値実験を行なった.具体的には,現実の地形および阿蘇山の地形を立野火口瀬を通る東西断面で南北に反転した地形を用いた実験をそれぞれ行ない比較した.その結果,まつぼり風の風速や立野火口瀬南側で生じる下降気流は,仮想的な地形を用いた時よりも現実の地形を用いた時のほうが大きく,立野火口瀬南北の地形的な違いが,北東風の時にまつぼり風が発生しにくい原因の一つであることがわかった.さらに,現実の地形を用いた実験から,以下に記すまつぼり風吹走時の大気の3次元構造を明らかにした.上空の南東風は立野火口瀬の上空でおろし風となり下降気流を生じさせるが,立野火口瀬に近い斜面で発生した下降気流は立野火口瀬の谷地形の影響を受けて東よりの強風となる.一方,立野火口瀬から少し離れた南側の斜面では谷の影響を受けず,また越えてきた山の標高も小さいため,斜面の下端で上昇気流に転じ,その下層は弱風域となる.以上のように,まつぼり風の局地的な強風域が作られる.本年度は気象庁による常時観測データを用いた羅臼だしの発生要因の解析,気象数値シミュレーションの準備を行なった.羅臼だしの発生要因の解析では,気象庁AMeDAS(羅臼,地上観測)および気象庁高層気象観測データ(根室)を用いて羅臼だしの吹走事例および非吹走事例の抽出を行ない,吹走事例と非吹走事例における大気の特徴の違いを解析した.注目した大気の変数・指標は先行研究で強い局地風の発生に影響を与えるとされている,山岳上空(1,0002,000m)の平均風速,風の鉛直シアーが現れる高度および逆転層が現れる高度,大気下層(高度2,000m以下および逆転層高度以下)の温位勾配,スコーラー数である.その結果,上空の風速は非吹走事例(平均:14.6m/s)より吹走事例(平均:21.6m/s)の方が大きかったが,下層の温位勾配や逆転層の高度に差は見られなかった.また,風の鉛直シアーは非吹走事例では存在しないことが多かったが,吹走事例の半数で存在した.さらに,非吹走事例の内,AMeDAS羅臼の風速が特に弱く(5m/s以下),上空の風速が比較的強かった(18.5m/s以上)事例および吹走事例について,スコーラー数が高くなる層の高度を比較すると,吹走事例では10,000m以下(対流圏)に存在するものが多い一方,非吹走事例では存在しない,または10,000m以上に存在することが多いことがわかった.上空に高スコーラー数の層が存在すると,これが臨界層として働き,地上との間で山岳波の共鳴増幅が起きる.そして,その下層では強風が生じるとされており(Smith1985),この対流圏における臨界層の存在が羅臼だしの発生に大きな影響を与えていると考えられる.本年度は熊本県阿蘇地方で吹走する「まつぼり風」の独自観測および現地観測データの解析を中心に研究を進めた.2011年8月末よりまつぼり風の観測を開始した.設置場所はまつぼり風の強襲地域に位置する大津東小学校で,校舎屋上に設置した.次年度以降,観測されたまつぼり風の解析や数値実験を行なっていく予定である.また,国±交通省九州地方整備局立野ダム工事事務所および九州電力よりまつぼり風吹走地域における風向・風速の観測データを提供頂き,その解析を行なった.具体的には,21年間(19902010年)のデータの蓄積のある立野ダム工事事務所のデータよりまつぼり風事例を抽出し,まつぼり風発生時における大気場の気候学的な特徴を明らかにした,その結果,まつぼり風は上空の風向が南東の場合に多く発生し,北東の場合にはほとんど発生しないことがわかった.また,春と秋に多く発生することがわかった.日本周辺では春や秋にしばしば温帯低気圧が通過するが,この温帯低気圧の中心が九州の西から南に存在する際にまつぼり風が生じることが明らかになった,上記のことは,小野寺(1975,天気)や黒瀬ほか(2002,農業気象)でも述べられており,整合的な結果と言える.さらに,立野ダム工事事務所のデータから19902010年にかけてまつぼり風発生数の減少傾向が見られた.この原因を明らかにするため,メルボルン大学で開発されたAutomatic Cyclone Tracking SystemよりSystem Density(ある期間内に低気圧が存在した割合を示す指標,SD)を用い,春季の低気圧活動とまつぼり風発生数の関係を調べた.

その結果,まつぼり風が多い年は日本の南側で,少ない年は日本の北側(日本海)で低気圧活動が活発であった.特に日本海上のSDとまつぼり風の発生数には有意な負の相関が見られた.また,日本付近のSDについて経年変化を調べたところ,日本海上のSDに有意な増加傾向が見られた.この低気圧活動域の変化がまつぼり風の発生数減少の原因であると考えられる.本年度は昨年度に引き続き,熊本県阿蘇地方で吹走するまつぼり風と低気圧経路の関係について調べた.特に,まつぼり風の発生数と上空のジェット気流の関係を調べ,これらにも有意な相関関係が見られることがわかった.具体的には,まつぼり風発生数が多い年には亜熱帯ジェットが強く,少ない年には寒帯前線ジェットが強かった.また,まつぼり風の発生数と850hPaの南北温度傾度の関係を調べると,ヒマラヤ山脈の南側から日本の南岸にかけて有意な正の相関が見られ,まつぼり風が多い年ほど日本の南岸において下層の傾圧性が強いことがわかった.つまり,亜熱帯ジェットが強い年にはその下層で傾圧性が強まり,日本の南側を低気圧が通過しやすかったものと考えられる.まつぼり風は上空の風向が南東風の時にのみ発生するとされている.そこで,なぜまつぼり風は南東風の時に発生し,北東風の時には発生しないのかということに着目した数値実験を行なった.具体的には,現実の地形および阿蘇山の地形を立野火口瀬を通る東西断面で南北に反転した地形を用いた実験をそれぞれ行ない比較した.その結果,まつぼり風の風速や立野火口瀬南側で生じる下降気流は,仮想的な地形を用いた時よりも現実の地形を用いた時のほうが大きく,立野火口瀬南北の地形的な違いが,北東風の時にまつぼり風が発生しにくい原因の一つであることがわかった.さらに,現実の地形を用いた実験から,以下に記すまつぼり風吹走時の大気の3次元構造を明らかにした.上空の南東風は立野火口瀬の上空でおろし風となり下降気流を生じさせるが,立野火口瀬に近い斜面で発生した下降気流は立野火口瀬の谷地形の影響を受けて東よりの強風となる.一方,立野火口瀬から少し離れた南側の斜面では谷の影響を受けず,また越えてきた山の標高も小さいため,斜面の下端で上昇気流に転じ,その下層は弱風域となる.以上のように,まつぼり風の局地的な強風域が作られる.観測データや客観解析データおよびAutomatic Cyclone Tracking Systemのデータからまつぼり風発生時の大気の気候学的な特徴を明らかにし,まつぼり風発生数と低気圧活動の関係を示すことが出来た.得られた知見について国際誌への投稿準備も進んでおり,おおむね順調な進展状況と言える.次年度はメソ気象モデルを用いた数値実験により,まつぼり風のメカニズムにせまる予定である一本年度の成果から,まつぼり風は上空の風向が北東の場合にはほとんど発生しないことが明らかになった.その原因は,南北外輪山の地形的な形状の違いや斜面方位の違いによるものと考えており,この点に注目した数値実験を行なう予定である.