hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
母乳育児に関するエンパワーメント・プログラムの精神神経免疫学的な分析

本年度は、母乳ケアの質を測定する用具の信頼性と妥当性の検討およびストレスと母乳中の免疫成分との関連の検討を行った。1.母乳ケアの質を測定する用具の信頼性と妥当性母乳ケアを参加観察し、その結果からケアの認識および評価を受け手に問う質問項目を42項目作成した。病院あるいは助産所で母乳ケアを受けた449名の測定値を用いて因子分析を行い、第1因子「気楽にして優しい後押し」、第2因子「当たり前の心配り」、第3因子「手を用いた直接援助」という35項目3因子を抽出し、累積寄与率が41.1%となった。信頼性については再テスト法と内部一貫性、妥当性については因子分析による構成概念妥当性および併存妥当性について検討を行い、信頼性と妥当性があることが確認された。2.ストレスと母乳中の免疫成分との関連の検討出産1週間以内の29名を対象として、母親のストレス、授乳状態、母乳ケア(今回、信頼性と妥当性を確認した測定用具)と母乳中IgAの関係を検討した。その結果、以下のことが明らかとなった。(1)母乳中IgA分泌量は、分娩時の身体的ストレスが高く、産褥期に不安が高まり、出生時体重が大いほど減少していた。このような状況ではより多くの母乳ケアが提供されており、母乳ケアの評価は高くなっていた。(2)産褥4日の授乳のセルフ・エフィカシーは、出産回数が多く、母乳ケアについての評価がよく、産褥4日の母乳の成果に満足しているほど高くなっていた。(2)産褥6日の母乳の成果に対する満足は、出産回数が少なく、産褥4日の授乳のセルフ・エフィカシーが高く、産褥期に不安になる程度が低いほど高くなっていた。授乳状態が良好な場合は、あまり多くの母乳ケアは提供されておらず、母乳ケアの評価は低くなっていた。以上のことから、母乳ケアは精神神経免疫学的な視点を持ついても評価できることが示された。本年度は、母乳ケアの質を測定する用具の開発およびストレスと母乳の免疫成分の関連の検討をおこなった。1.母乳ケアの質を測定する用具の作成平成8年度奨励研究(A)「産褥初期におこなわれる母乳育児の関するケアの構造の分析」の結果をもとに、母乳育児短期ケア(出産後1週間の産褥入院中のケア)および長期ケア(退院後から産褥2ヵ月までのケア)の質を測定する用具を作成し、その信頼性と妥当性の検討をおこなっている。調査対象は、病院および助産院で母乳短期および長期ケアを受けた約600名母親であり、対象に研究依頼をして調査票を配布した。来年度は、データ分析を行い、測定用具の信頼性と妥当性の検討および母乳ケアの現状の記述を行う予定である。2.ストレスと母乳の免疫成分の関連の検討産褥期のストレスの変化(産褥1日目、産褥4日目、産褥1ヵ月のコルチゾールおよびSTAI)と産褥4日目の母乳の免疫成分(sIgA、ナチュラルキラー細胞、ヘルパーT細胞、キラーT細胞)の分析を始めた。現在15症例であり、来年度は症例数を増やして検討を行う予定である。
北東アジアにおける共通農業政策の展望-経済統合下の新展開-

本研究の成果の第1は、北東アジアが他のモンスーン・アジアに先がけて先進経済圏を形成し、食料・農業・環境面で共通性の高い課題に直面していることを明らかにした点である。第2は、この認識のもとに、北東アジアの学術連携強化と政策連携に向けた日本のイニシアチブの形でまとめた点である。この成果は、日本学術会議の提言「食料・農業・環境をめぐる北東アジアの連携強化に向けて」に反映されて社会に発信された。本年度は,2008年9月19日23日の5日間,研究代表者及び鈴木,立川,李の4名でスイスの農業・農政調査を実施した.ヒアリング対象はスイス連邦経済省農業局,スイス連邦環境省,チューリッヒ工科大学,スイス農民連盟,ミグロ(生協)及び山間地域の農家2戸である.調査においては,EUとの自由貿易協定の影響,農業保護政策を支える理念や消費者側の動き,さらには農業環境政策の展開などをヒアリングした.調査からは,農業政策の理念が単に政府の動きだけではなく,生協などの消費者側の長期に渡る運動がひとつの基礎を形成していることが判明した.2009年2月1日には,東京大学において韓国,台湾からそれぞれIM,J.,B.教授(ソウル国立大学),LIN,K.,C.教授(国立台湾大学)を招きワークショップを開催した.2008年前半に生じた世界穀物価格高騰の影響や食料自給政策,及び,北東アジア共通農業政策に関する検討を行った。韓国,台湾のほか日本については生源寺教授,中国については厳教授がそれぞれ報告を行い北東アジアの全域を射程にした議論を展開した.ワークショップでは,ウォン高の影響も含めて韓国において穀物の価格高騰の影響が最も鮮明に発現したこと,自給率については4カ国の間で認識の差が少なくないこと,今後は経済統合下で農業の構造改革をいかに進めるかが重要であることが確認された.本ワークショップで得た成果の一部は,日本農業経済学会シンポジウム「世界的食料価格変動と日本農業」において研究代表者が共同討論者として報告を行った.本年度は,9月13日18日に中国における農業政策の実態調査を実施し,国務院発展研究センター・農村研究部,社会科学院,中国農業大学などへのヒアリングのほか農産物の流通調査を卸売・小売段階で行った(9月).また,12月19日には,スイス(Dr. Robert Joerin:スイス連邦工科大学),韓国(Dr. Song Jo-Hoo:韓国農村経済研究院),台湾(Dr. Lin Kuo-Ching:国立台湾大学)から研究者を招聘して京都大学において国際ワークショップを開催し,食料純輸入国における国境措置の現状や展望,及び,直接支払制度を中心とした国内政策の課題を検討した.このほか2回の全体会議を東京大学及び京都大学で開催し,北東アジアにおける共通農業政策のあり方に関する骨格を検討した.昨年度に開催した国際ワークショップの結果は,2010年2月に雑誌「農業と経済」に"北東アジアの農と食"と題する特集を組み,このセミナーに招聘したDr. Im, Dr. Linの報告のほか,同研究代表・分担者が執筆し,北東アジアにおける共通農業の基盤に関する分析の到達点を公にした.北東アジアの農業政策の共通基盤はモンスーン気候及び水田中心の農業形態だけでなく,戦後の「圧縮」された経済成長による歪みにも見出せ,この基盤のもとにWTOをはじめとした国際機関による規範の共有が北東アジアの国・地域の同質性を高めていることが明らかにした.連携は,食品安全性の確保から段階的に展望できる.北東アジアにおける食料・農業・環境をめぐる連携をいかなる領域でいかなる道筋で強化すべきかをまとめた。まとめにあたって、(1)フードセキュリティ問題と北東アジアの連携、(2)食品安全・人獣共通感染症の社会問題化と北東アジアの連携、(3)食料輸入経済圏の形成と北東アジアの農業構造、(4)北東アジアにおける農村空間・環境管理の4つの観点から、現状と問題点の詳細な分析を行うとともに、成果を提言としてまとめた。提言は学術連携強化と政策連携強化のふたつの領域からなる。それぞれの柱は以下のとおりである。(1)北東アジアにおける学術連携強化に向けた基礎づくり(1)北東アジアの食料・農業政策に関わる学術上の連携強化を日本のイニシアチブで進める。(2)食品安全分野のレギュラトリーサイエンスの一環として、リスクアナリシスを定着させるための研究などの具体的な課題について、国際共同研究も視野に入れて取り組む。(3)情報の恒常的な交換・共有のためのシステムを構築する。(4)アジア学術会議をはじめとする国際的な学術組織において、北東アジアの連携を視野に入れつつ、食料・農業政策の今後の研究方向および関連分野における研究協力のあり方について、積極的に議論を展開する。(2)北東アジアにおける政策連携強化に向けた日本のイニシアチブ(1)世界のコメ需給安定のための国際備蓄体制を強化する。(2)北東アジアの食品安全性の向上のために専門的人材の育成に関する連携態勢の構築などの具体策を実施する。(3)モンスーン・アジアにおける農村構造に関する知見を蓄積し、新たな資源管理方策を共同で構築する。
医薬素材としての棘皮運動由来の生物活性スフィンゴ塘脂質の探索

ヒトデ、ナマコ等の棘皮動物には、生物活性スフィンゴ糖脂質の存在が期待される。本研究は新規医薬素材の探索を目的に、棘皮動物からスフィンゴ糖脂質を徹底的に単離、構造決定し、生物活性を評価する。その結果、以下の様な成果を得た。1.ヒトデ類については、まずヤツデスナヒトデから2種のセレブロシド分子種、2種のセラミドラクトシド分子種、1種のスルファチド分子種、及び4種のガングリオシド分子種を単離し構造を決定した。またアオヒトデからは2種のガングリオシド分子種を単離し構造を決定した。更にオニヒトデからは新たに1種のガングリオシド分子種を単離し構造を決定した。2.ナマコ類については、まずグミから5種のセレブロシドと1種のガングリオシド分子種を単離し構造を決定した。次にトラフナマコから3種のセレブロシド分子種と4種のガングリオシド分子種を単離し構造を決定した。またニセクロナマコからは3種のセレブロシド分子種と2種のガングリオシド分子種を単離し構造を決定した。更にマナマコからも3種のセレブロシド分子種と1種のガングリオシド分子種を単離し構造を決定出来た。3.ウミユリ類については、ニッポンウミシダから2種のセレブロシド分子種と1種のリン糖脂質分子種を単離し構造を決定すると共に、2種の高極性リン糖脂質分子種を単離し、それらの部分構造を決定出来た。4.生物活性については先ず、ブラインシュリンプ致死活性を検討した結果、ナマコ類グミ由来の5種のグルコセレブロシドに活性が見られた。次にラット褐色腫由来細胞PC12に対する神経突起伸展作用を検討した結果、ヤツデスナヒトデ、アオヒトデ、グミ、トラフナマコ及びマナマコ由来の7種のガングリオシド分子種が活性を示した。平成9年度はスフィンゴ糖脂質の抽出、単離に重点を置き、平行して構造決定も行い、以下の様な成果を得た。1.ヒトデ類については、まずヤツデスナヒトデから2種のセレブロシド分子種、1種のスルファチド分子種及び2種のガングリオシド分子種を単離し、セレブロシド及びスルファチド分子種については構造を決定した。それらはα-オキシ酸とスフィンゴシン及びフィトスフィンゴシン塩基を有するグルコセレブロシドと、トリサッカライドを有するフィトスフィンゴシン型スルファチドであった。更により高極性な成分の単離を行っている。アオヒトデからも2種のガングリオシド分子種の単離に成功したので、構造解析を急いでいる。2.ナマコ類については、まずグミから5種のセレブロシドと1種のガングリオシド分子種を単離し、構造を決定した。後者はグルコースとシアル酸各1モルを有する硫酸化ガングリオシドであった。トラフナマコからは3種のセレプブシド分子種と3種のガングリオシド分子種を得たので、それらの構造決定を行っている。ニセクロナマコ、ジャノメナマコ、マナマコからは、それぞれ3種のセレブロシド分子種が得られているが、ガングリオシド成分については現在、分離の段階にある。

3.ウミユリ類については、ニッポンウミシダから2種のセレブロシド分子種と2種のリン糖脂質分子種を単離しており、現在構造解析を急いでいる。ヒトデ、ナマコ等の棘皮動物には、生物活性スフィンゴ糖脂質の存在が期待される。本研究は新規医薬素材の探索を目的に、棘皮動物からスフィンゴ糖脂質を徹底的に単離、構造決定し、生物活性を評価する。平成10年度はスフィンゴ糖脂質の抽出、単離と平行してそれらの構造決定を主に行い、以下の様な成果を得た。1.ヒトデ類については、まずヤツデスナヒトデから得ていた3種のガングリオシド分子種の構造を決定した。それらはGM3型ガングリオシド分子種であった。更に2種のセラミドラクトシド分子種を得たので、それらの構造決定を急いでいる。アオヒトデから得ていた2種のガングリオシド分子種の内、1種の構造を決定した。それはタンデム型ジシアロ構造を有していた。オニヒトデからは新たに1種のガングリオシド分子種を得たので構造解析を行っている2.ナマコ類については、まずトラフナマコから得ていた3種のセレブロシド分子種と3種のガングリオシド分子種の構造を決定した。ガングリオシド分子種はいずれもシアロシル-グルコセレブロシド構造を基本構造に持っていた。ニセクロナマコから得ていた3種のセレブロシド分子種の構造を決定し、更に3種のガングリオシド分子種を得たので構造解析を急いでいる。ジャノメナマコから得ていた3種のセレブロシド分子種の構造も決定出来た。マナマコから得ていた3種のセレブロシド分子種の構造も決定し、更に同ナマコのガングリオシド成分を検索して3種のガングリオシド分子種を得た。3.ウミユリ類については、ニッポンウミシダから得ていた2種のセレブロシド分子種と1種のリン糖脂質分子種の構造を決定した。平成11年度はスフィンゴ糖脂質の構造決定と平行して本研究で単離・構造決定したスフィンゴ糖脂質類の生物活性を評価し、以下のような成果を得た。1.ヒトデ類については、まずヤツデスナヒトデから得ていた1種のGD3型のジシアロガングリオシド分子種と2種のセラミドラクトシド分子種の構造を決定した。またアオヒトデから得ていた1種のトリシアロガングリオシド分子種の構造も決定した。更にオニヒトデから得ていた1種のモノシアロガングリオシド分子種の構造も決定出来た。2.ナマコ類については、まずトラフナマコから得ていた1種のトリシアロガングリオシド分子種の構造も決定した。またニセクロナマコから得ていた1種のモノ及び1種のジシアロガングリオシド分子種の構造も決定した。更にマナマコから得ていたモノシアロガングリオシド分子種の構造も決定出来た。3.ウミユリ類については、ニッポンウミシダから得ていた2種の高極性リン糖脂質分子種の部分構造を決定出来た。4.生物活性については先ず、ブラインシュリンプ致死活性を検討した結果、ナマコ類グミ由来の5種のグルコセレブロシドに活性が見られた。次にラット褐色腫由来細胞PC12に対する神経突起伸展作用を検討した結果、ヤツデスナヒトデ、アオヒトデ、グミ、トラフナマコ及びマナマコ由来の7種のガングリオシド分子種が活性を示した。
小麦胚芽無細胞タンパク質合成系を活用した高等学校生物における分子生物学実験の開発

○研究目的:新教育課程「生物基礎」、「生物」の新たな分子生物学実験を開発すること及び開発した実験の普及システムを確立する。○研究の方法と成果:1セントラルドグマを理解させる探究活動の研究(「生物基礎」)高校教員対象のデモンストレーション実験や研究授業を行なった結果、実験をもっと簡便化する必要があるとの指摘を受けた。それを受けて、生徒用プロトコールを改善し、教師用解説も加え『「生物基礎」の観察・実験指導』(群馬県高等学校教育研究会生物部会,2012年5月中旬発行予定)に掲載した。2遺伝情報の変化を理解させる探究活動の研究(「生物」)遺伝子の組換えや実施できなかった。3高校生物において今後導入が予想される新たな分子生物学実験の開発癌細胞と正常細胞を用いて、高校生にマイクロRNAのメチル化サイトを確認する実験を行わせることができた。しかし、小麦胚芽無細胞タンパク質合成系を用いたコドン優先やエピジェネティクスを学習するための分子生物学実験を開発することはできなかった。4無細胞タンパク質合成系の簡便法の研究身近な材料から,タンパク質を合成する安価で簡便な方法を見出すことはできなかった。B普及システムの開発群馬県においては9月28日、大阪府においては3月10,11日でデモ実験を行うことができた。他校に試薬を提供したり、マイクロピペットをレンタルしたりすることができた。マイクロピペットのレンタル業務を公務の合間に行うことが不可能であったため広く公開できなかった。前述の『「生物基礎」の観察・実験指導』に掲載した実験プロトコールを参考にして、近日中にクラスキットを発売する予定である。
内因性抗HER2自己抗体高値の乳癌患者において術後再発が抑制される免疫学的機序

【組織学的検討】先に報告したように、高値群33例および低値群20例の乳癌患者を対象とした。まず乳癌組織における腫瘍浸潤免疫細胞について検討した。腫瘍浸潤リンパ球、B細胞(CD20陽性細胞)、形質細胞(IGKC陽性細胞)、細胞障害性T細胞(CD8陽性細胞)、制御性T細胞(FOXP3陽性細胞)について、腫瘍内浸潤細胞数と腫瘍に接する細胞数の和(IT+AS)および腫瘍間質を含む全細胞数(total)を計測した。抗HER2自己抗体高値群では、IT+ASおよびtotalのB細胞とIT+ASの形質細胞が低値群よりも有意に多かった。両群間で腫瘍におけるMHC class Iの発現に差は認められなかった。【HER2遺伝子変異】腫瘍細胞のゲノム上でHER2にnon-synonymous mutationが生じ、それがネオ抗原となって抗HER2自己抗体が産生される可能性を検討した。高値群22例、低値群14例の腫瘍組織からDNAを抽出し、次世代シーケンサーでHER2のコード領域のtarget resequencingを行ない、高値群で5例(23%)、低値群で1例(7%)のnon-synonymous mutationを認めた。【B細胞repertoire解析】腫瘍微小環境下で液性免疫に特異的免疫反応が生じているかを検討するために、B細胞のrepertoire解析を行った。凍結腫瘍組織よりRNAを抽出し、B cell receptor (BCR)のCDR3領域を次世代シーケンサーにて解析した。高値群、低値群ともBCR repertoireのskewが認められ、抗HER2自己抗体に関係なく乳癌組織では特異的な液性免疫系の活性化が生じていることが示唆された。平成30年度末の時点で、研究計画調書に記載した実験の大半が終了した。その点で、研究の進捗は順調である。抗HER2自己抗体と乳癌組織へのB細胞・形質細胞の浸潤に正の相関があり、HER2タンパクの変異が高値群で多い傾向にあった。そこで、今後もHER2自己抗体と乳癌の良好な予後との関連を探索していく予定である。【エピトープの検討】HER2は糖タンパクである。また、抗HER2自己抗体の測定に用いたタンパク標品も糖鎖が付加されている。HER2の遺伝子変異に両群間で差がなかったこと、また、そもそもHER2陰性乳癌でも抗HER2自己抗体値と関連があることから、自己抗体がHER2の糖鎖を認識している可能性がある。そこで、HER2タンパク標品を脱糖鎖処理したものと未処理のものの間で自己抗体の反応性を比較し、糖鎖がエピトープとなっている可能性を検証する。【濾胞性ヘルパーT細胞】当初の研究計画にある様にB細胞の成熟化と密接に関わる濾胞性ヘルパーT細胞(Tfh)と抗HER2自己抗体との関連を調べる。ヒト組織の免疫染色でTfhを同定する方法は現在確立されていないが、これまでの検討により、CD4とCXCR5の二重染色で良い感触を得ている。方法の確立に向けてさらに実験を重ねていく。手法を確立後、乳癌組織に見られる三次リンパ組織や所属リンパ節におけるTfhを同定し、抗HER2自己抗体高値群・低値群の間で違いがないかどうかを検討する。【HER2自己抗体の抗腫瘍効果】当初の研究計画に従って、自己抗体が抗腫瘍効果を示すかどうかをin vitroのアッセイ系で調べる。まず、血清抗HER2自己抗体(以下、HER2-AAb)の高値群と低値群との間で様々な免疫系微小環境を比較することにした。健康人の血清HER2-AAbの濃度を対数変換したものは正規分布を示すことから、血清HER2-AAbの基準値を設定し、基準値上限を超えるものを高値群、基準値下限を下回るものを低値群とした。これにより、浸潤性乳癌患者500例から高値群33例及び低値群20例を抽出した。なお、これら2群間でのdisease-free survivalを検討したところ、有意に高値群で予後良好であった(P = 0.0014; hazard ratio = 0.048)。なお、主要な臨床病理学的因子において、2群間で差を見いだしたものはなかった。次に、液性免疫において中心的役割をするB細胞及び形質細胞の腫瘍浸潤度を、CD20及びIGKCに対する抗体を用いた原発巣の免疫染色により評価した。評価方法は既報の論文に従った。B細胞(P = 0.0031)、形質細胞(P = 0.018)のいずれにおいてもHER2-AAb高値群で低値群よりも有意に浸潤度が高度であることが判明した。なお、H/E染色により腫瘍浸潤リンパ球を検討したが、2群間に差を見出さなかった(P = 0.69)。現在、HER2に対する自己抗体が産生されるようになった一因として、HER2遺伝子にnon-synonymous mutationが生じそれがネオエピトープとして認識された可能性を検証するために、原発巣におけるHER2のsomatic mutationを次世代シークエンス技術を用いて検索している。現在、すべてのホルマリン固定された乳癌原発巣の手術標本からDNAを抽出し、品質チェックの後にHER2の88%の領域をカバーするプライマーセットを用いてライブラリーを作成しているところである。研究を担当する大学院生1名を指導し、分子生物学的手法や病理学的手法について習得してもらった。その上で上記のようなpositiveな結果を生み出しつつある。

現在行っている次世代シークエンスに関しては、本学部内の経験豊富な技術職員にコンサルトしながら着実に進めている。現在までに得られた結果は我々の仮説を裏付けるものであり、本年度の計画も予定通り進んでいることから、上記のような進捗状況であると考える。【組織学的検討】先に報告したように、高値群33例および低値群20例の乳癌患者を対象とした。まず乳癌組織における腫瘍浸潤免疫細胞について検討した。腫瘍浸潤リンパ球、B細胞(CD20陽性細胞)、形質細胞(IGKC陽性細胞)、細胞障害性T細胞(CD8陽性細胞)、制御性T細胞(FOXP3陽性細胞)について、腫瘍内浸潤細胞数と腫瘍に接する細胞数の和(IT+AS)および腫瘍間質を含む全細胞数(total)を計測した。抗HER2自己抗体高値群では、IT+ASおよびtotalのB細胞とIT+ASの形質細胞が低値群よりも有意に多かった。両群間で腫瘍におけるMHC class Iの発現に差は認められなかった。【HER2遺伝子変異】腫瘍細胞のゲノム上でHER2にnon-synonymous mutationが生じ、それがネオ抗原となって抗HER2自己抗体が産生される可能性を検討した。高値群22例、低値群14例の腫瘍組織からDNAを抽出し、次世代シーケンサーでHER2のコード領域のtarget resequencingを行ない、高値群で5例(23%)、低値群で1例(7%)のnon-synonymous mutationを認めた。【B細胞repertoire解析】腫瘍微小環境下で液性免疫に特異的免疫反応が生じているかを検討するために、B細胞のrepertoire解析を行った。凍結腫瘍組織よりRNAを抽出し、B cell receptor (BCR)のCDR3領域を次世代シーケンサーにて解析した。高値群、低値群ともBCR repertoireのskewが認められ、抗HER2自己抗体に関係なく乳癌組織では特異的な液性免疫系の活性化が生じていることが示唆された。平成30年度末の時点で、研究計画調書に記載した実験の大半が終了した。その点で、研究の進捗は順調である。抗HER2自己抗体と乳癌組織へのB細胞・形質細胞の浸潤に正の相関があり、HER2タンパクの変異が高値群で多い傾向にあった。そこで、今後もHER2自己抗体と乳癌の良好な予後との関連を探索していく予定である。【エピトープの検討】HER2は糖タンパクである。また、抗HER2自己抗体の測定に用いたタンパク標品も糖鎖が付加されている。HER2の遺伝子変異に両群間で差がなかったこと、また、そもそもHER2陰性乳癌でも抗HER2自己抗体値と関連があることから、自己抗体がHER2の糖鎖を認識している可能性がある。そこで、HER2タンパク標品を脱糖鎖処理したものと未処理のものの間で自己抗体の反応性を比較し、糖鎖がエピトープとなっている可能性を検証する。【濾胞性ヘルパーT細胞】当初の研究計画にある様にB細胞の成熟化と密接に関わる濾胞性ヘルパーT細胞(Tfh)と抗HER2自己抗体との関連を調べる。ヒト組織の免疫染色でTfhを同定する方法は現在確立されていないが、これまでの検討により、CD4とCXCR5の二重染色で良い感触を得ている。方法の確立に向けてさらに実験を重ねていく。
磁気無重力場における導電性ポリマーの電解重合

反磁性物質は磁場から反発する性質がある.通常の電磁石ではこの力は非常に弱く,それを利用することはできないが,30テスラ級の超強力電磁石を使うと重力に匹敵するだけの反発力が発生し,物体を宙に浮揚させることができる.これを磁気無重力場と呼び,その利用はまさにこれから始まろうとしている.本研究の目的は,磁気無重力状態において導電性ポリマーのポリビロールの磁気電解重合実験を成功させ,強磁場と無重力がポリビロールの電解重合膜の特性にどのような影響をおよぼすかを調べることである.磁気無重力状態を実現するには超強磁場と大きな磁場勾配を持つ電磁石が必要で,東北大学金属材料研究所・附属強磁場研究センターに設置されているハイブリッド磁石を使用することにより実験が可能となった.ピロールの水溶液を磁場勾配の大きな所に置き磁場を発生させると,反磁性の水溶液には上向きの磁化力が働く.この反発力と重力の釣り合いが取れたとき,無重力状態が実現する.すでに物体が浮揚することは確認しているので,水の磁化率を考慮して電解セルを設置する最適の位置と印加磁場を決定し,磁気電解重合を行った.また,強磁場の効果と無重力の効果を区別するために,均一強磁場中でも同様の電解重合を行った.得られたポリビロール重合膜の表面形態を原子間力顕微鏡で観察し,同時に電気化学特性も調べた.結果は磁気無重力下の重合膜および強磁場下の膜ともに,ゼロ磁場のものに比べて極めて緻密な膜が形成されていることが分かった.また膜の還元電位もゼロ磁場のものに比べて200mV以上負にシフトすることが分かったが,磁気無重力下の膜と強磁場下の膜との間に差違は認められなかった.このことから,導電性ポリマーの電解重合には無重力よりも強磁場による配向効果の方が大きな影響をおよぼすことが明らかとなった.反磁性物質は磁場から反発する性質がある.通常の電磁石ではこの力は非常に弱く,それを利用することはできないが,30テスラ級の超強力電磁石を使うと重力に匹敵するだけの反発力が発生し,物体を宙に浮揚させることができる.これを磁気無重力場と呼び,その利用はまさにこれから始まろうとしている.本研究の目的は,磁気無重力状態において導電性ポリマーのポリビロールの磁気電解重合実験を成功させ,強磁場と無重力がポリビロールの電解重合膜の特性にどのような影響をおよぼすかを調べることである.磁気無重力状態を実現するには超強磁場と大きな磁場勾配を持つ電磁石が必要で,東北大学金属材料研究所・附属強磁場研究センターに設置されているハイブリッド磁石を使用することにより実験が可能となった.ピロールの水溶液を磁場勾配の大きな所に置き磁場を発生させると,反磁性の水溶液には上向きの磁化力が働く.この反発力と重力の釣り合いが取れたとき,無重力状態が実現する.すでに物体が浮揚することは確認しているので,水の磁化率を考慮して電解セルを設置する最適の位置と印加磁場を決定し,磁気電解重合を行った.また,強磁場の効果と無重力の効果を区別するために,均一強磁場中でも同様の電解重合を行った.得られたポリビロール重合膜の表面形態を原子間力顕微鏡で観察し,同時に電気化学特性も調べた.結果は磁気無重力下の重合膜および強磁場下の膜ともに,ゼロ磁場のものに比べて極めて緻密な膜が形成されていることが分かった.また膜の還元電位もゼロ磁場のものに比べて200mV以上負にシフトすることが分かったが,磁気無重力下の膜と強磁場下の膜との間に差違は認められなかった.このことから,導電性ポリマーの電解重合には無重力よりも強磁場による配向効果の方が大きな影響をおよぼすことが明らかとなった.
温暖化・節電時代に適合した蒸気圧縮式空冷空調機の実性能簡易評価法の開発

空調機の大半を占める個別分散型蒸気圧縮式空冷空調機を対象に、実際の運転現場における実性能を、簡便かつ正確に測定可能な実性能簡易評価法の開発を行った。結果は以下の通りである。(1)室内機ならびに室外機を循環する冷媒温度の多点測定を行い、冷媒温度のみから具体的な冷房サイクルを同定する実験的手法を開発した。(2)加速度センサーを用いた圧縮機回転数測定方法を開発、提案した手法により冷媒流量を正確に予測できることを実証した。(3)以上の手法により、室外機への水噴霧による性能回復効果を定量的に評価する測定装置の開発を進めている。本研究では,空調機の大半を占める電動の蒸気圧縮式空冷空調機を対象に,その実性能を,住宅やオフィスなどの運転現場において,大規模な装置を必要とせず,簡便かつ正確に測定可能な実性能簡易評価法の開発を目的としている.本年度は,研究の1年目として,実性能簡易評価法について,実験と理論の両面より検討を加えた.まず,実験的検討においては,定格冷房能力が2.8kWの家庭用ルームエアコンを用いた性能試験装置を製作した.装置の製作に当たっては,従来の行われてきた空気エンタルピー性能試験法との比較検討が行えるように,室内機ならびに室外機の吸込み側と吹出し側に風洞を設けて,空気流量の正確な把握を可能とした.加えて,圧縮機の前後に電子式の圧力計を設けて冷媒圧力の測定を可能とした.また,フィールド測定時にも利用可能なよう,超音波式の流量計を設置し,実運転時の冷媒サイクルを正確に予測できるような測定システムを構築した.また,近年,熱交換器の高性能化と流路パスの複雑化が進んでいることから,室内機,室外機および圧縮機と,それらを結ぶ冷媒配管に温度測定用の熱電対を多数取り付けるとともに,室内機・室外機における吸込み空気,吹き出し空気の流速や温度・湿度測定用の各種センサーを取り付け,測定に必要となるセンサーの種類とその数,ならびに測定位置や測定時間間隔,測定点数などについて予備実験を進めた.一方で,理論的な検討については,これまで開発を進めてきた蒸気圧縮式空冷空調機の性能予測シミュレーション手法において,上述の熱交換器の高性能化と流路パスの複雑化に関して,解析モデルの改良を行った.なお,実験的な検討については,平成25年度の日本冷凍空調学会年次大会において,研究成果を発表した.本研究では,空調機の大半を占める電動の住宅用ならびに業務用の蒸気圧縮式空冷空調機を対象に,実際の運転現場において,空調機本体に追加工事や大規模な測定装置を必要とせず,実運転時の性能を簡便かつ正確に測定可能な実性能簡易評価法の開発を目的としている.本年度は研究の2年目として,1年目に作製した性能試験装置を用いた実験と,盛夏期の日中に生じるや高温化での性能低下の改善策としての室外機への水の冷却効果を利用した性能改善策についての現場測定ならびに理論的な検討を行った.まず,実性能測定に関しては,定格能力が2.8kWの家庭用ルームエアコン試験機を用いて,年間を通して冷房実験ならびに暖房実験を行った.これにより,気温変化に伴う空調負荷の変化が性能に及ぼす影響を定量的に把握し,気温変化に対する性能変化曲線を得ることで,夏季高温時の性能低下を定量的に明らかにした.ついで,上述の夏季高温時における性能低下の改善策として,水の冷却効果を利用した,室外機への水噴霧による冷房性能の改善を試みた.このために,まず,装置メーカーと協力して,業務用空調機に対する水噴霧の効果に関し,フィールド測定を行った.この際,種々の冷却装置の性能改善効果を共通の土俵で評価できるよう,現場測定に適用可能な測定項目や測定装置について検討した.ついで,測定結果から性能改善効果を予測するデータ解析方法について検討を加えた.さらに,この水噴霧による空調機の性能改善による,外気への空調顕熱排熱の低減量の予測手法について検討を加えた.そして,建物利用用途の異なる6種類の建物モデルについて大気顕熱負荷削減効果を評価し,一定の効果が得られることを明らかにした.なお,上記の実験的な検討については,平成26年度の日本冷凍空調学会年次大会において,研究成果を発表した.本研究では,空調機の大半を占める電動の住宅用ならびに業務用の蒸気圧縮式空冷空調機を対象に,実際の運転現場において,空調機本体に追加工事や大規模な測定装置を必要とせず,実運転時の性能を簡便かつ正確に測定可能な実性能簡易評価法の開発を目的としている.本年度は研究の最終年度として,まず,1年目に作製した空調機の各所における冷媒の温度分布測定に基づくサイクルの同定から実性能を予測する性能試験装置による基礎実験と,2年目に実施した業務用の蒸気圧縮式空調機を対象とした,実性能のフィールド測定実験から,実性能測定の課題を明らかにした.そして,この課題克服のために,冷媒循環量のその場(in situ)測定を可能とする新規な性能評価方法を考案し,その有用性を上記の試験装置により確認した.加えて,装置の実用化を目的に,大阪ヒートアイランド対策技術コンソーシアムの人工排熱低減ワーキングにおいて検討を始めた.具体的には,空調機の運転状態を乱すことなく冷媒循環量の予測を可能とするために,ロータリ圧縮機の瞬時回転数を測定可能な3軸加速度センサーを用いた回転数測定センサーを開発した.併せて,複数の空調機メーカーに対してロータリ圧縮機の形状と1回転あたり理論押しのけ量についてのヒアリングを行い,圧縮機回転数から冷媒循環量を予測する,その場測定方法の確立を目指した.

さらに,圧縮機における半径方向と上下端面における冷媒漏れ量についての理論的な検討を行った.以上より1年目に作成した空気エンタルピー法性能試験装置を用いて,定格試験条件に近い運転環境で性能試験を実施し,提案した方法が,メーカー公表性能に最も近い性能を示すことを確認し,提案した実性能簡易評価法の有用生を実証した.また上記の研究成果を平成27年度のエネルギー・資源学会の第32回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンスにおいて発表した.空調機の大半を占める個別分散型蒸気圧縮式空冷空調機を対象に、実際の運転現場における実性能を、簡便かつ正確に測定可能な実性能簡易評価法の開発を行った。結果は以下の通りである。(1)室内機ならびに室外機を循環する冷媒温度の多点測定を行い、冷媒温度のみから具体的な冷房サイクルを同定する実験的手法を開発した。(2)加速度センサーを用いた圧縮機回転数測定方法を開発、提案した手法により冷媒流量を正確に予測できることを実証した。(3)以上の手法により、室外機への水噴霧による性能回復効果を定量的に評価する測定装置の開発を進めている。26年度には当初,25年度中に現場対応型の可搬式実性能簡易測定装置の完成を目指していた.しかしながら,主に以下の二つの理由により,測定装置が完成しておらず,計画がやや遅れている.(1)最新型の空調機では,室内熱交換器ならびの室外熱交換器に用いる伝熱管の細径化と流路の複数パス化が進んでおり,熱交換器の性能を評価するために取り付ける熱電対温度センサーの位置決定が従来機に比べて難しくなった.(2)上記の(1)の結果,申請者らが提案する「冷媒温度測定法」の精度検証を行うために使用している,超音波ドップラ流速計による冷媒流量の測定精度が低下した.このため,以上の二つの問題点を克服できるよう,室内熱交換器ならびに室外熱交換器の局所伝熱特性を空間的により詳細把握できるよう,熱電対をより多く設置するとともに,新たに熱線流速計を購入し,室内機ならびに室外機における空気側のエンタルピー変化の同時測定を行った.これら実験方法の改良と追加実験を実施したため,申請時の研究計画に比べてやや遅れが生じた.熱工学27年度は以下の項目についての検討を行う.(1)現場対応型の可搬式実性能簡易測定装置の完成(2)ルームエアコンならびに業務用エアコンを対象としたフィールドにおける実性能測定実験の実施(3)フィールド測定結果に基づく,外気温別性能の分類.ならびに,稼働年数による性能変化の分析(4)節電対策,省エネ・省CO2対策としての空調機の性能改善手法の提案実験的な検討においては,試験装置が完成し,冷媒配管を切断することなく配管の外部から冷媒流量を測定する超音波流量計の適用可能性についての検討を進めている.本研究で対象とする,管外径が8mm以下の細管内を流れる冷媒の流量測定例はなく,測定法の信頼性を検証しているところである.また,室内熱交換器についても,冷媒流路の多パス化に伴う複雑化が進んでいることから,面的な非定常熱交換特性を瞬時に捉えることができるよう赤外線サーモグラフィ装置を用いた分析に着手した.以上のように,申請時の予定に対して,ほぼ順調に研究を進めることができたと判断している.計画がやや遅れたため,可搬用性能試験装置の製作を中止したため.研究がおおむね順調に進んでいるので,当初の予定通りに以下の項目についての検討を進める.
中央アジアにおける民族間対話の仕組みと役割-マハッラ地域社会を事例として-

私は「中央アジアにおける民族間対話の仕組みと役割-マハッラ地域社会を事例として-」のテーマで資料研究、現地調査などを行ってきました。旧ソ連・中央アジァ地域の民族問題は、その多様性・歴史性から重要な研究課題とされてきた。その中でも、民族間関係が平和・発展など中央アジア諸国の様態にいかなる影響を及ぼすかは、中央アジア研究にとって不可欠な課題といえる。本研究は、民族間対話の具体的な仕組みとしてウズベキスタンのマハッラに焦点を当て、その実態および存在意義と民族間関係における役割の理解を深めることを目的とした。研究の課程で、具体的には、中央アジア地域におけるマハッラを定義つけ、マハッラと国家機関、様々な組織との関係、マハッラの支持基盤やマハッラへの支持の動機を調査・分析した。その上で、多民族地域である中央アジァ地域において、マハッラは包括的組織なのか、それとも排他的組織なのかを明らかにし、マハッラがこの地域諸国にみられる民族間対立にいかなる影響を及ぼしうるのか検討してきた。そのため、4月-6月を調査準備に、7月-9月を調査実施にあてた。第二回現地調査を実施し、その目的は、マハッラが地域社会の安定化に寄与した具体例を集め、地域内の民族間関係においてマハッラの利点と弱点を明らかにすることであった。また、政府関係者・研究者・市民などが、長老やリーダーの役割と地域社会における民族間平和との関連性についてどのように認識しているかについて、アンケートやインタビュー、公文書の収集を通して把握を試みた。以上の調査の結果を様々な形で公表してきた。具体的には、数回の講演を実施し、中央アジア地域における民族間対話の重要性を訴え、マハッラの仕組みを説明した。そして、好評論文として東洋文化研究所や他の研究機関において研究論文を公表した。本研究の最終的な成果として、『マハッラの実像-中央アジア社会の現状と変容』を東京大学出版会で出版した。
ヒト免疫グロブリンH鎖遺伝子全領域の構造解析

ヒト免疫グロブリンH鎖遺伝子領域の物理地図を作成し全塩基配列を決定することを最終目標に領域の単離、解析を酵母人工染色体(YAC)を用いて試み、約1Mbの領域の全体を単離し詳細な物理地図を作成し、この領域の全貌を明らかにすることに成功した。さらに、得られた物理地図の情報をもとに、全領域の全塩基配列の決定を試み、現在までに2箇所のギャップ(約10kb)を除き、J_H遺伝子群から14qテロメアまでの約1Mbの領域の塩基配列決定に成功し、以下の結果を得た。1)得られた塩基配列を用いてコンピューターによる相同性検索を行った結果、V_H断片の総数は82個であることが明らかになった。またこのうち半数以上の42個が何らかの原因で機能を失った偽遺伝子であった。また、V_H断片のJ_H断片に対する相対的転写方向はすべてJ_Hに対して順向きで、逆位は存在しないことが明らかになった。2)領域中に分布するヒトの高頻度反復配列Alu及びL1反復配列の同定を行った。その結果、105個のAlu配列と25個のLl配列が見い出された。それぞれの反復配列の頻度はゲノム全体の平均とはそれほど大きく異なっておらず、またその分布に関しても特定の傾向は見い出されなかった。3)ヒトD遺伝子群はD_M、D_<LR>、D_<XP>、D_A、D_K、D_Nの6つのファミリーのD断片で構成され、V6-1とJ_H断片群の間の領域にこれら6つの断片が組になって4回重複したかたちで存在していることが推測されている。塩基配列の詳細な解析より今回合計25個のD断片を同定した。
円筒形流路に流入する旋回噴流の付着特性に関する研究

本研究は円筒形流路に旋回噴流が流入した場合,旋回噴流の壁面への移動に伴って側壁付着現象がどのように変化していくかを実験的に調べるものである.すなわち,壁面から離れて設置された旋回噴流がこの壁面の影響を受けて噴流中心線が湾曲しながら流れる現象を取り扱うものである.本実験では旋回噴流に空気噴流を用い,また一端を閉じたアクリル樹脂製円管を円筒形流路として用いた.さらに,軸方向速度成分がもつ運動量に対する周方向速度成分がもつ角運動量の比であるスワール数Swで表される旋回強度を種々,変化させることができるような旋回噴流発生装置を自作した.これは円形ノズルの周囲に案内羽根を配置し,この角度を任意に変化できるようなものである.この発生装置を用いることにより,軸対称自由噴流であるSw=0から,最も旋回成分が大きいSw=1.47まで種々,変化させることができた.また,円筒形流路をリフターで上下させることにより,ノズル軸心と流路軸心との偏心量も種々,変化させることができた.得られた主な結論は以下のとおりである.(1)噴流流出ノズルが円筒形流路の中心軸上から偏心して設置された場合,旋回噴流が周囲から巻き込むエントレインメントの不均一性により,流れは流路側壁へ偏向する.(2)ノズルの偏心量がある一定の値を超えると,旋回噴流の噴流中心線の傾きが一定となることから,これらの流れの間には相似関係がある.(3)噴流の旋回強度が大きくなると,これにともなって噴流中心線の偏向も大きくなる.本研究は円筒形流路に旋回噴流が流入した場合,旋回噴流の壁面への移動に伴って側壁付着現象がどのように変化していくかを実験的に調べるものである.すなわち,壁面から離れて設置された旋回噴流がこの壁面の影響を受けて噴流中心線が湾曲しながら流れる現象を取り扱うものである.本実験では旋回噴流に空気噴流を用い,また一端を閉じたアクリル樹脂製円管を円筒形流路として用いた.さらに,軸方向速度成分がもつ運動量に対する周方向速度成分がもつ角運動量の比であるスワール数Swで表される旋回強度を種々,変化させることができるような旋回噴流発生装置を自作した.これは円形ノズルの周囲に案内羽根を配置し,この角度を任意に変化できるようなものである.この発生装置を用いることにより,軸対称自由噴流であるSw=0から,最も旋回成分が大きいSw=1.47まで種々,変化させることができた.また,円筒形流路をリフターで上下させることにより,ノズル軸心と流路軸心との偏心量も種々,変化させることができた.得られた主な結論は以下のとおりである.(1)噴流流出ノズルが円筒形流路の中心軸上から偏心して設置された場合,旋回噴流が周囲から巻き込むエントレインメントの不均一性により,流れは流路側壁へ偏向する.(2)ノズルの偏心量がある一定の値を超えると,旋回噴流の噴流中心線の傾きが一定となることから,これらの流れの間には相似関係がある.(3)噴流の旋回強度が大きくなると,これにともなって噴流中心線の偏向も大きくなる.旋回噴流を作り出すには通常のノズルから流出させると同時に,このノズルに旋回成分をもたせる必要がある.本研究の初年度である本年度は,まずこの旋回成分の発生方法について調査・研究した.その結果,旋回成分を発生させる方法として,鹿児島大学の野崎教授が提案されている円筒内壁に沿って旋回させたのちノズルから流出させる方法,および広島大学の須藤教授が提案されているガイドベーンを複数個周方向に配置して流れに旋回成分を発生させる方法,の2通りがあることが明らかになった.これらの方法を本研究の主眼である側壁付着効果という観点から検討した.そして,前者の方法では旋回流のコア領域に低圧部が生じて付着現象に多大な影響を及ぼすことが明らかになった.したがって,本研究では,後者のガイドベーン方式を採用することにし,ガイドベーンをもつノズルを設計し,NCフライス盤やNC旋盤などを用いて試作した.さらに,噴流の旋回成分を検出・測定する方法として,傾斜熱線センサーを回転する方法を採用し,その出力の分離・解析するシステムも開発した.これらの旋回成分発生ノズルと傾斜熱線による傾斜成分検出システムは,次年度以降の研究に威力を発揮するものと思われる.本年度は,まず初めに旋回噴流に関する実験装置を試作した.これは,出力7.5kW送風機,鎮静胴,旋回噴流発生装置,円筒形流路,リフターから構成されている.送風機から出た空気は鎮静胴で脈動成分を除去されたのち,旋回噴流発生装置に周方向から流入する.この中のガイドベーンで旋回成分を与えられた空気は発生装置終端のノズル部から旋回噴流となって円筒形流路内に流入する.本年度は円筒形流路の軸心とノズル軸心とが偏心して設置された場合に,流れの偏向・付着現象がどのように変化するかについて調べた.そのために,円筒形流路はリフターで上下移動と微調整が出来るように工夫されている.速度計測は熱線流速計システムを用いて行った.まず,偏心量と下流位置を固定し,熱線センサーを円筒流路の壁近傍に設置し,速度を測定する.そして,センサーを逐次,移動させて壁面からの距離の変化に伴う速度変化を調べた.

その結果,壁面からの距離の増加とともに速度は大きくなるものの,速度が一旦,減少し再び増大するという速度分布が得られた.この速度が最小値を示す位置が旋回噴流の噴流中心線であるとみられる.したがって,この様な速度分布の測定を下流位置と偏心量を種々変化させ,同様な実験を行った.その結果,旋回噴流中心線が壁面方向へ変化する現象がみられ,旋回噴流が円筒形流路の壁面側へ偏向することが確認された.そして,この現象は偏心量が中規模の場合が最も顕著であることも明らかになった.本年度の実験から壁面方向への偏向現象が確認されたので,次年度は旋回噴流の旋回強さが偏向現象に及ぼす影響を明らかにする予定である.本研究は,円筒形流路に旋回噴流が流入した場合に旋回噴流が流路壁面側への移動に伴って流れが偏向する現象を実験的に調べるものである.実験では,その一端を閉じたアクリル樹脂製円管内に旋回噴流を流出させて,定温度形熱線流速計システムとI型熱線センサーにより旋回噴流の流速を計測した.このとき,前年度までに自作したノズル部に案内羽根をもち,この角度を変更することによって旋回強さが種々,変化させられる旋回噴流発生装置を用いた.案内羽根の角度と旋回強さとの関係をあらかじめ把握しておくために,円筒形流路を取り外して,旋回自由噴流とした場合の速度分布を計測した.そして,案内羽根と旋回強さの関係を得た.このような予備情報をもとにノズル部中心と流路軸心とのずれ,すなわち偏心量や旋回強さを種々,変化させて実験を行った.そして,旋回噴流の噴流中心線を追跡することによって壁面側への旋回噴流の偏向を調べた.この様にして得られた結果を用いて,旋回噴流と流路との偏心量,および旋回強さが噴流の偏向に及ぼす影響について検討した.本年度得られた結果の主なものは以下のとおりである.(1)旋回噴流が流出するノズルが円筒形流路軸心から偏心して設置された場合,噴流周囲からエントレインメントの不均一性から生じる一種のコアンダ効果により,旋回噴流は流路側壁へと偏向する現象が認められる.(2)旋回噴流の偏向現象は,偏心量がある値になると,これに関係なく互いに相似な流動状況になる.(3)かなり偏心量が大きくなると,偏向現象は次第に弱くなる.
ソ連社会主義体制下における合法・非合法雑誌に見る「記録文学」としての女性の証言

二度のロシア出張を行い、当該研究の対象であるソ連時代の女性雑誌『労働婦人』と『農業婦人』のバックナンバーの閲覧、複写作業を完了した。また、非合法の女性雑誌で未発見であった『マリーヤ』の全4号のうちの3号(ドイツで国外出版されたもの)を、ロシア国内の資料館で発見し、全号全頁を複写することができた。残り1号は、片岡みい子氏より譲っていただいており、これで全号を収集することができた。著書『ロシアの女性雑誌』(仮題)を執筆し、すでに脱稿している。これは、本研究の成果が結実したものであり、ロシアの女性雑誌の300年間にわたる歴史を俯瞰した上で、20世紀の軸となるソ連時代の女性雑誌を中心に、雑誌というメディアがいかに女性の形象を理想化したかを論じたものである。公式・非公式の女性雑誌を本格的に紹介するものとしては日本で初の出版物となる。とりわけ、1970年代末以降、公式・非公式双方の主張が「女性の過重労働」という点で一致し、雑誌メディアが、理想よりも現実を取り上げる事態に至ったことは、独自の考察による結論づけである。群像社より年内に出版予定である。論文「1920年代のソ連の女性雑誌における「新しい女性」の創出と短編小説の役割」を執筆し、『ロシア文化研究』第24号(早稲田大学ロシア文学会発行、2017年3月刊)に投稿・掲載された。本論は、当該研究で収集した資料(公式の女性雑誌)をもとに、とりわけ、ソ連期初期の「新しい女性」の形象の理想化が特徴的である1920年代に的を絞って考察したものである。同テーマは、その後の各時代ごとの考察へと延長される予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。当該研究のおもな対象である、ソ連時代の公式の女性雑誌『Rabotnitsaラボートニツァ』と『Krest'yankaクレスチヤンカ』の収集と読解を中心に研究に取り組んだ。2015年12月と2016年3月の2回モスクワへ出張し、ロシア国立図書館にて、両誌の1920-30年代の全号を閲覧、必要な記事の複写を行った。入手した資料は現在分析中であり、2016年度中に「ソ連体制初期の女性雑誌における新しい女性の形象」に関する論文として発表する計画である。また、資料収集の際に、ロシア国立国会図書館付属書籍博物館にて、ロシア初の女性雑誌「Modnoe ejemesiachnoe izdanie, ili Biblioteka dlia damskogo tualeta毎月のモード、あるいは夫人の洋装のための読書」(1779年)のネガフィルムを発見、写真での複写許可が出たため全号(1年分)全頁を撮影し持ち帰ることができた。この雑誌も文学作品集であるため、ロシア女性文学史の起点として当該研究の前史にあたる貴重なものとなる。非公式に出版された女性雑誌の代表である『女性とロシア』は昨年度入手したものを読解した。代表的な執筆・編集者であるユーリヤ・ヴォズネセンスカヤの創作と思想について、「ソ連後期のフェミニズム思想ーユーリヤ・ヴォズネセンスカヤの執筆活動から」という論文にまとめ、早稲田大学ジェンダー研究所で出版した論集(『ジェンダー研究早稲田からの発信/教育の深化のために』(彩流社刊)に収めた。公式の雑誌の閲覧、複写(あるいは実物の入手)、分析については予定通りに進んでいる。非公式雑誌『マリーヤ』の所蔵先を探すことが課題として残っているが、ドイツにあることがほぼ把握できており、2016年度中に出張することで解決できると考えている。資料の翻訳、分析結果をもとにした論文執筆・学会発表については、すでに準備に着手しており、計画通りに実行できる見通しである。

同テーマは、その後の各時代ごとの考察へと延長される予定である。ドイツのブレーメン大学に、ソ連時代の非公式雑誌『マリーヤ』所蔵の確認を取り、閲覧と複写のため出張予定。『女性とロシア』『マリーヤ』は日本語への翻訳と分析を行い、論文執筆と学会での報告を行う。『ラボートニツァ』『クレスチヤンカ』は100年分のバックナンバーを時代ごとに整理し、ソ連時代に女性の形象がいかにつくられたか、文学史的位置づけを検討し、論文や学会での発表として成果を発表する。28年度が最終年度であるため、記入しない。