hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
呼吸器悪性腫瘍における免疫チェックポイント分子の発現解析と臨床病理学的意義の解明

免疫チェックポイント阻害薬は、新たな免疫治療として進行肺癌の標準治療となってきたが、肺癌の微小環境における免疫チェックポイント分子PD-L1の意義を検討するため、同分子を分子標的薬のターゲットである癌遺伝子異常とともに、I期肺腺癌手術症例で解析したところ、PD-L1分子は32%に高発現を認め、EGFR変異陽性のない肺腺癌においてPD-L1発現が予後不良因子であった。またI期の中でも進行したIB期においてPD-L1発現が独立した予後不良因子であった。本研究では、肺癌をはじめとした呼吸器悪性腫瘍の微小環境における宿主側・腫瘍側の免疫制御に関わる分子と、肺癌のoncogenic driverをはじめとした臨床病理学的特徴との相関を解析することにより、免疫逃避メカニズムの解明とそれに基づく治療法の開発を目的とする。本年度は、腫瘍局所における免疫チェックポイント分子の発現解析、EGFR遺伝子変異, ALK融合遺伝子をはじめとしたdriver mutationの発現の解析を進めた。肺腺癌症例で、抗PD-1抗体、抗PD-L1抗体で免疫染色の条件設定を行い、標本作成可能であった251例の肺腺癌I期切除標本の薄切、悪性胸膜中皮腫60例の薄切を行い、抗PD-1抗体・抗PD-L1抗体での免疫染色がほぼ終了したところである。さらに、肺癌切除症例のみならずIV期進行肺癌症例のEFGR、ALK、RET、ROS1などのdriver mutationの発現解析を継続している。さらに癌性胸水から腫瘍細胞を分離採取し細胞株樹立すべくを株化培養をすすめてる。本研究により、予後不良な呼吸器悪性腫瘍の微小環境における宿主側・腫瘍側の免疫制御に関わる分子と、肺癌の臨床病理学的特徴の相関を解明し、免疫逃避メカニズムの解明とそれに基づく治療法の開発につながると考えられる。本年度は、評価可能であったI期肺腺癌完全切除例を対象に、肺癌の腫瘍微小環境におけるPD-L1の発現と、EGFR遺伝子変異, ALK融合遺伝子をはじめとしたdriver mutationの発現および臨床病理学的因子との相関の解析を行った。EGFR変異陽性を46.5%、K-ras変異陽性を4.8%、ALK融合遺伝子を7.1%に認めた。PD-L1の高発現群を32%に認め、腫瘍サイズと逆相関を認めた。I期全症例ではPD-L1発現と予後に相関を認めなかったが、EGFR wild type症例においては腫瘍サイズ(pT1a)とPD-L1強発現が予後良好因子であった。また、進行したIB期においてはPD-L1低発現が独立した予後因子であった。I期肺腺癌において、癌微小環境におけるPD-L1発現が予後と相関することが示唆された。肺腺癌I期切除症例の免疫チェックポイント分子と臨床病理学的因子との相関の評価を行い、予後との相関の結果を得た。またH27年度に予定していた悪性胸膜中皮腫症例および胸腺悪性腫瘍の免疫染色まで終了しているため。肺癌切除例における腫瘍微小環境における免疫チェックポイント分子発現の意義に関しては未だ不明な点が多く、本研究では肺癌切除例の腫瘍組織でのPD-L1発現とdriver mutationを含めた臨床病理学的因子との相関を解析することにより、免疫逃避メカニズムの解明と腫瘍局所におけるPD-L1発現の意義を検討することを目的とする。本年度は、最終的に解析可能であった228例の肺腺癌I期手術症例を対象とした。oncogenic driverとして、EGFR(direct sequence), K-ras (PCR-based RFLP), EML4-ALK(multiplex RT-PCR)の解析を行った。同症例で抗PD-1抗体LS-B480(Lifespan bioscience)で免疫組織化学染色を行い、発現強度および癌細胞での陽性率を評価し、高発現群と低発現群に分け、臨床病理学的因子、無再発生存率、全生存率との相関を解析した。PD-L1発現と性別、年齢、病理病期、喫煙歴、術式に相関はなく、driver mutationの有無による発現の違いは認めなかった。病理病期I期全症例で、PD-L1発現による全生存率および無再発生存率の差を認めなかった。EGFR wild type症例においては、PD-L1高発現をT1症例に有意に多く認め、PD-L1低発現の症例では有意に予後不良であった。Stage IB症例での解析ではPD-L1低発現が独立した予後不良因子であった。病期I期の中でも進展したT2症例ではPD-L1高発現例が独立した予後良好因子であり、より癌特異的免疫応答の強さを反映している可能性も考えられた。

肺腺癌I期切除症例、およびH27年度に予定していた悪性胸膜中皮腫症例の免疫染色まで終了しているため。当初の予定である研究計画書に従い進めていく。肺癌患者リンパ球と、autologousの樹立肺癌細胞株の混合培養を行う際に抗PD-1抗体、または抗PD-L1抗体、抗CTLA-4を添加することにより、CTLの誘導能が変化するか検討する。さらに樹立した自己肺癌特異的CTL cloneのeffector phaseでの抗PD-1抗体、抗PD-L1抗体、抗CTLA-4抗体を添加することにより、細胞障害性や腫瘍特異的サイトカイン産生能が変化するか検討する。胸水からの肺癌細胞株の樹立を試みるとともに、胸水採取時のリンパ球を凍結保存し、自己リンパ球&#8212;樹立肺癌細胞株の系の構築を更に進める。呼吸器外科、胸部外科当初の予定である平成27年度の計画書に従い進めていく。
能登半島里山地帯に生息する絶滅危惧種カワヤツメの生態と減少要因の解明

カワヤツメの分布南限域である能登半島において、その減少要因の解明を行った。この地域では2000年以前には11河川で捕獲されていたが、それ以降は2河川しか捕獲されておらず、減少傾向が顕著である。その原因として、幼生が生息する細粒土砂の堆積するワンド地形が河川工事により消失してしまったことが挙げられる。またカワヤツメは29.3°Cが上限致死水温であるため、河川水温の低い上流域に遡上させる必要がある。しかし遡上能力が極めて低い(限界遡上能力20cm)ため、多くの河川構造物により遡上を妨げられている。今後障壁となるこれらの構造物を改良し、河川の連続性を図ることが南限域の本種の保全を図るうえで重要である。1)能登半島における過去・現在の生息域の把握地元住民に対する聞き取りを能登半島主要河川で行い,かつての分布域を復元した.またヤツメウナギに関する地元紙の記事を40年前に遡ってコンパイルを行い,かつての生息密度の推定を行った.また実際にカワヤツメ生息河川で細々と行われている漁法を漁師に指導いただき,その方法や漁具を記載した.2)カワヤツメ親魚の遡上・産卵環境調査カワヤツメ親魚の遡上と産卵床の分布を能登半島の1河川で調査した.この結果,産卵床は.河川形態としては淵から瀬の移行帯であること,産卵できる底質は515cmまでの礫径を選択することが明らかになった.3)幼生の生息環境調査幼生を夏期から秋期にかけて追跡調査を行い,川岸に形成されたワンド地形がカワヤツメ幼生の生息地として重要であることが明らかになった.このワンド地形には細かい粒径の底質が分布しているが,必ずしも0.1mm以下のシルト底質ではなく粒径0.1250.25mmの細粒砂に多く生息していることが分かった.この点は他の河川での事例とは異なっており,底質内の酸化還元電位を調べたところ,シルトが堆積した場所においては著しく低い値となった.このことから,カワヤツメ幼生は穿孔しやすいが嫌気的な環境を避ける傾向があることが分かった.今回の調査地点数は少ないため,今後地点数を増やし,精度の高い調査を行い,重要な物理環境要因を詳しく調べる必要がある.今年度は,河川環境の変化がカワヤツメの発生の初期過程に与える影響について中心に研究を行った.まず地元の漁師に協力いただきカワヤツメ親魚20尾を捕獲し,人工授精を行い幼生を約1万尾得ることに成功した.次に孵化直後の幼生(体長約1mm)と4か月ほど成長した幼生(体長約4mm)を用い,4段階の粒径にわけた底質が入った容器にこれらの幼生を投入し潜砂状況を確認した.また容器内の環境を変化(底質を投入・カバーとなる繊維を投入・何も投入しない)させて,初期幼生と餌を投入し,生存率と成長率を比較した.この結果,孵化直後の幼生(1mm)は最も細かい極細粒砂で潜砂していたが,幼生(体長約4mm)では極細粒砂と細粒砂でよく潜砂し,粗粒砂では潜砂しなかった.また幼生の生存率と成長率は底質を投入した処理で高い傾向が見られた.以上の結果から幼生は潜砂に適した細粒砂が堆積する底質が不可欠であり,潜砂することで着実に成長し,捕食者からも逃れることができると考えられる.細粒の砂が堆積するワンドの消失はカワヤツメの減少要因の一因であり,特に孵化直後の幼生に大きな影響を与えると考えられる.次にカワヤツメ親魚が遡上する際,障害となる河川構造物の落差を明らかにするため水理実験施設を用いて遡上実験を行った.水路内で落差11cmと24cmで鉛直の隔壁と傾斜隔壁を設定し,それぞれ昼間と夜間で親魚の遡上率を比較した.この結果カワヤツメは昼間より夜間の遡上行動が活発であり,11cmの水位差では遡上できるが,24cmの水位差では遡上できないことが分かった.また画像解析から遡上可能な水位差は20cm程度と推定された.この結果から河川構造物はカワヤツメの遡上に大きく影響し,たとえ小規模な落差工であっても遡上を妨げ,好適な産卵場にたどり着けないことが減少要因の一つとなっている可能性が示された.カワヤツメの人工ふ化に成功し,多くの幼生を得ることで減少要因の解明を行うための実験を行いやすくなった.減少要因はこうした初期段階の生息場の減少と親魚の遡上能力の低さが大きく影響していることが明らかになりつつある.カワヤツメ幼生は盲腸や粘膜皺襞を持たず,難分解性物質である陸上植物由来のデトリタスをどのように栄養として消化・吸収しているかという餌摂食機能が不明であった.そこでカワヤツメ幼生(以下では幼生と表記)の陸上植物の利用機構を明らかにする飼育実験をおこなった.また飼育実験に用いた幼生の腸内細菌の個体数と種名を調べ,陸上植物由来デトリタスが幼生の腸内細菌に与える影響を検討し,餌摂食機能を解明することを試みた.処理は葉を与えた処理(Litter),サケ肉を与えた処理(サケ),そして特に餌を与えなかった処理(Control)の3つとした.この結果,Litter処理の幼生はControlに比べ,重量と全長の両方において有意に成長していた.

また容器内で繁茂した藻類はControlで多く,Litterで少ない傾向にあった.安定同位体解析の結果,サケ処理で窒素安定同位体比が最も高く,成長が大きかったLitter処理の幼生は他の処理に比べ有意に低かった.落葉リターと藻類の窒素安定同位体比を比較すると,サケ処理の藻類で最も高く,Litter処理が最も低かった.幼生の腸内細菌の個体数を比較すると,Litter処理がControl処理に比べて有意に多かった.腸内細菌の種を同定した結果,Control処理で6種,Litter処理で7種が確認された.またアメリカ西海岸を流れるコロンビア川においてアメリカ先住民グループがミツバヤツメの増殖研究を行っている.2017年3月にワシントン州ToppenishにあるYakama Nation魚類研究所を訪れ,現地における孵化放流技術や幼生の飼育状況に関する研究交流を行った.さらに現地において地域住民による放流事業に参加し,日本のヤツメウナギとその文化の紹介を行った.そして現地の河川で行われている木材を使った河川の再生事業などを視察した.2016年春は北陸地方が積雪が少なく融雪出水もなかったため,この時期に遡上してくるカワヤツメを捕獲できなかった.このため,遡上実験を行うための十分な魚を得れず,設定を変えて繰り返し行う遡上実験を行えなかった.また幼生の生態についても,幼生の生息場を実験的に造成することができたが,そこに放流して定着率を見るため,ある程度の数の幼生が必要となる.しかし,親魚(特に雌)が少なく,人工授精を行って十分な数の幼生を確保できなかった.この様に気象条件によって捕獲にばらつきが大きく,十分な実験に使う幼生を得られず,予定していた実験を行うことができなかったため,研究期間を1年延長し,2017年春に遡上してくる親魚を捕獲して2016年度に行う予定であった各種の実験を行う予定である.分布南限地域である、石川県能登半島におけるカワヤツメ減少要因を明かにすることを試みた。この結果、2000年以前には能登半島においては多くの河川でカワヤツメが捕獲されていたが、2010年代になると2河川と激減し、その理由として1980年代に行われた治水工事による影響が大きかった。泥に潜って河川生活を送る幼生にとって細粒土砂の堆積するワンドは必須の生息場であるが、1980年代に行われた河川改修により、そうした細粒土砂が堆積できる流れの緩いワンドが消失してしまった。そして河川温度の上昇はワンドに堆積した有機物の分解を速め、嫌気化することにより幼生にとって生息できない環境となっていることがわかった。このことから嫌気化しにくい常流のあるワンドを造成することが重要と考えられた。さらに河川内に築設された落差工や頭首工などの河川構造物も、遡上に大きな影響を与える。水理実験施設を用いて、カワヤツメの遡上能力を実験したところ、20cmの落差が遡上限界と推定された。また夏季の河川水温とカワヤツメ幼生の上限致死水温との関係を明らかにするため、室内で飼育実験を行った。この結果、1828°Cまでの水温で飼育すると生残率は96100%であったのに対し、30°C以上になると20%以下に激減し、上限致死水温は29.3°Cと推定された。能登半島の河川における河川水温計測結果、上流域は28°C以下の水温に保たれていたが、下流側は夏季に30°Cを超える場合も発生した。幼生の分布調査では堰堤による遡上障害のため、温度の低い上流側にカワヤツメの幼生は移動できないことが分かった。今後地球温暖化により河川水温が上昇することにより、カワヤツメに深刻な影響を与える可能性がある。このため、移動の障害を解消」し、夏期水温の低い上流側に生息地を広げることが、絶滅から救う手法の一つとなると考えられた。カワヤツメの分布
脊髄損傷に対する健常なる末梢神経の脊髄への埋め込みによる神経再建の試み

1.実験方法:生後810週齢のラットを、下位胸椎レベルで脊髄との連続性を保ったまま片側の肋間神経を2から3cm剥離し、遠位部で切離した。これより尾側の胸腰椎移行部で脊髄を展開し、採取した肋間神経と同側の脊髄半分を切離し半側脊髄損傷とし、脊髄切離部へ採取した肋間神経の断端を埋め込んだ。神経埋め込み術後3週、6週、3ヶ月で以下の項目につき検討した。(1)肉眼的観察による患肢の運動の有無(2)電気生理学的検討移植した肋間神経を展開し電気刺激し、患側大腿部の伸筋・屈筋の誘発筋電図をとった。(3)病理組織学的検討移植神経と脊髄を一塊として採取し、標本を連続切片とし、H-E染色・Nissl染色・K-B染色・鍍銀法・酵素抗体法によるS-100タンパクの染色を施行した。2.実験結果:(1)患肢の肉眼的観察患側の後肢は術後には弛緩性の麻痺を呈し、各観察時期において明らかな自動運動は認めらなかった。また6週・3ヶ月では拘縮を認めた。患肢の神経の回復と考えられるような所見は見られなかった。(2)電気生理学的観察肋間神経を展開し電気刺激装置で刺激した患側下肢の伸筋、屈筋から針電極により筋電図の導出を試みたが、筋電位は導出できなかった。(3)病理組織学的検討移行した肋間神経は軽度の変性像を示した。また神経の断端部付近では神経腫様の所見と線維性肉芽の侵入を認めた。また脊髄は損傷による神経細胞の脱落や変性像が見られた。しかし、いずれの時期、標本でも肋間神経の明らかな脊髄内への軸索の伸長は認められなかった。3.結果:健常なる末梢神経として脊髄との連続性を保った肋間神経を脊髄へ埋め込み、神経支配の再建を試みたが、今回の実験では肋間神経の脊髄への伸長は認められなかった。損傷脊髄への末梢神経の伸長による神経機能の回復は難しいと考えられた。研究経過ウイスター系ラットを用い胸髄損傷モデルを作製し、損傷レベルより尾側での神経の変性の状態を組織学的に検討した。胸髄損傷ラットの健常な尺骨神経を展開し損傷レベルより尾側の脊髄に移行し組織学的に検討した。現段階では移行による組織学的変化は認めていない。今後は電気生理学的検討に加え、正中神経の移行を予定している。研究経過成熟ウイスター系ラットに腹腔内麻酔後、上部胸椎レベルで椎弓を切除し、同部で約2mmにわたり脊髄を鋭利に切除した。次いでラットを背臥位とし尺骨神経もしくは正中神経を剥離し、この末梢神経を損傷部近くの皮下トンネルを通して損傷脊髄の尾側に接触するよう逢着した。前年度は尺骨神経を用いて1週の段階で移植部を採取し組織学的検討を行い本年度の準備段階とした。本年度は昨年度の反省を踏まえ正中神経を移行の対象に加え操作手技の改良、技術の向上を目標とし、1週、2週、4週の各段階での移植部の組織学的検討を予定した。しかし手技の改良によっても安定したモデルの作製ができず、その多くが1週に達する以前の段階で死亡し評価の段階に達していない。

原因としてうっ血による肺水腫が多く、外科的侵襲の影響が高いと考えられた。ラットにあたえる外科的侵襲を考えると上部胸髄レベルでの脊髄の切断と正中神経、尺骨神経の移植は困難と判断し、年度後半からは胸髄損傷のレベルを上部から下部へ変更し、下部胸髄を切除したのち移植神経も肋間神経に変え実験モデルの作製をしている。本年度中は予定数週での組織学的検討は行っていない。1.実験モデルの作成(1)モデル1.生後810週齢のラットを使用し、片側上肢の肩から手関節レベルまで正中神経を剥離、手関節レベルで切離した。続いて上位胸椎レベルで椎弓切除を行い、脊髄を完全に切離し、この断端へ先に剥離、切離した正中神経を翻転し縫合した。術後1日から1週間で全例が死亡したため、本法による実験は困難と判断し中止した。(2)モデル2.モデル1と同様に生後810週齢のラットを、下位胸椎レベルで脊髄との連続性を保ったまま片側の肋間神経を2から3cm剥離し、遠位部で切離した。これより尾側の胸腰椎移行部で脊髄を展開し、採取した肋間神経と同側の脊髄半分を切離し半側脊髄損傷とし、脊髄切離部へ採取した肋間神経の断端を埋め込んだ。2.検討方法神経埋め込み術後3週、6週、3ヶ月で以下の項目につき検討した。(1)肉眼的観察(2)電気生理学的検討(3)病理組織学的検討を行った。3.実験結果(1)患肢の肉眼的観察患側の後肢は術後には弛緩性の麻痺を呈し、各観察時期において明らかな自動運動は認めらなかった。(2)電気生理学的観察肋間神経を展開し電気刺激装置で刺激した患側下肢の伸筋、屈筋から針電極により筋電図の導出を試みたが、筋電位は導出できなかった。(3)病理組織学的検討移行した肋間神経は軽度の変性像を示し、また神経の断端部付近では神経腫様の所見と線維性肉芽の侵入を認めた。また脊髄は損傷による神経細胞の脱落や変性像が見られた。しかし、いずれの時期、標本でも肋間神経の明らかな脊髄内への軸索の伸長は認められなかった。4.結果健常なる末梢神経として脊髄との連続性を保った肋間神経を脊髄へ埋め込み、神経支配の再建を試みたが、今回の実験では肋間神経の脊髄への伸長は認められなかった。
ナレッジマネジメントを応用したＩＴ歯学臨床学習支援システムの開発

岡山大学病院で歯科臨床研修教育に導入している電子ポートフォリオに蓄積された臨床記録のテキストデータを回収して,処置ごとに分類し,歯科臨床初心者が臨床で直面する問題に関してテキストマイニング法で分析したところ,診療内容の「感想」には手技に関するキーワードが多く,今後の「課題」では勉強,練習,復習等の学習に関するキーワードが多かった。彼らは臨床で技能的な未熟さを自覚し学習意欲が増すと思われた。次いで,テキストデータを選別した後に洗練し,知識データとして集積した。これらの知識データベースを使ってIT応用歯学臨床学習支援システムを試作したところ,本システムは研修歯科医から比較的よい評価が得られた。岡山大学病院では,平成18年度から研修歯科医に総合歯科診療室での個々の診療ごとに内容を電子ポートフォリオ入力させ教育に応用してきた。本研究の目的は,これらの内容を分類,整理しナレッジデータベース化することである。平成26年度は,25年度までのすべてのテキストデータの分析,分類を行った。まず,平成18年から25年度までにポートフォリオに記録されたテキストデータをすべて抽出した。データ数は平成18年度で6177,19年度で4622,20年度で5281,21年度で4265,22年度で4123,23年度で2759,24年度で3588,25年度は4177の総計34992であった。さらに,データは総合歯科診療室で研修歯科医が実際に行った1回ごとの治療内容で多種多様な治療を同時に行っているため,それらの内容を分析し主な処置内容ごとに分類した。平成18年から25年度までのすべてのテキストデータの内訳は保存修復処置が3875件,歯内療法が3148件,歯周治療が11673件,クラウン・ブリッジ補綴処置が3971件,義歯補綴処置が4868件であった。なお,保存処置,補綴処置,簡単な口腔外科処置以外は平成18年度から専門診療科で研修し,また口腔外科処置は平成24年より総合歯科ではなく専門診療科で研修することになったため,保存処置,補綴処置に限定してテキストデータを分類した。分類したテキストデータ内容をさらに詳細に分析したところ,保存修復ではレジン修復が3305件,メタルインレー修復が1319件,歯内療法では抜髄が629件,感染根管処置が657件,拡大・貼薬が1699件,根管充填が1025件で,歯周処置では歯周組織検査が1533件,SPT処置が12334件,歯周外科処置が164件で,クラウン補綴が2084件,ブリッジ補綴が976件,総義歯補綴が986件,部分床義歯補綴が3867件であった。岡山大学病院では, 18年度から研修歯科医に総合歯科診療室での個々の診療ごとに内容を電子ポートフォリオ入力させ、教育に応用してきた。そこで、これらの内容を分類し,整理した上でナレッジデータベース化することが本研究の目的である。本年度(平成27年度)は、新しく得られた平成26年度のデータを加え、種々雑多な内容を含むテキストデータを整理して、ナレッジデータとして扱えるものを抽出、整理した。まず、平成26年度に分析・集計した平成18年25年度までに研修歯科医が入力したテキストデータ総数34992に新たな平成26年度のデータ4288を加えたところ、処置別内訳は保存修復処置が4373件、歯内療法が3566件、歯周治療が13574件、クラウン,ブリッジによる補綴処置が4526件、義歯補綴処置が5420件と大幅に増加した。さらに、平成26年度分も加え平成18年度からの9年間に記載されたこれらのテキストデータ内容を一つずつ、歯科保存治療系、補綴歯科治療系、コミュニケーション系を専門とする共同研究者全員で詳細に監査・吟味して、知的データベースとして収録するに価値あると判断できるものを抽出した。その結果、保存修復処置が71件、歯内療法が101件、歯周治療が153件、クラウン・ブリッジによる補綴処置が146件、義歯補綴処置が92件抽出された。テキストデータ内容をさらに詳細に分類すると、保存修復では、レジン修復が37件、メタルインレー修復が17件、歯内療法では抜髄が21件、感染根管処置が30件、拡大・貼薬が26件、根管充填が18件で、歯周処置では歯周組織検査が13件、スケーリング・SRP・SPT処置が112件、歯周外科処置が13件となった。また、クラウン補綴が104件、ブリッジ補綴が42件、総義歯補綴が45件、部分床義歯補綴が46件であった。岡山大学病院総合歯科で使用している電子ポートフォリオに記載されたテキストデータを抽出して分析してきたが、本年度(平成27年度)はさらに新しく収集した平成26年度分を追加し、大幅に増加したデータを共同研究者全員で記載内容を監査・吟味し、知的データベースとして価値あるものを抽出した。しかし、個々のデータの内容は初心者である研修歯科医には理解しづらくそのままでは活用できないものも多いため、抽出した内容データにそれぞれの歯科治療の専門家による追記、修正が必要となる。

本年度は、これらのデータの内容を熟読し吟味するという非常に手間がかかる作業を行ったため、若干遅れている部分はあるものの、すでに一部では内容の詳細な吟味を行った上での修正・追記も行っており次年度も同様の作業を継続する必要はあるが、次年度(平成28年度)のデータベース構築への基本データ収集という本年度の目的は、概ね達成できたと考える。平成27年度までに岡山大学病院歯科医師臨床研修で活用している電子ポートフォリオの入力データ数は39,280となり,その内,修復5,044,歯内療法3,832,歯周治療1,6711,クラウンブリッジ補綴5,585,義歯補綴5,349であった。これらのテキストデータを研修歯科医の治療での感想,今後の課題に分け,WordMiner(日本電子計算株式社)でテキストマイニング処理を行った。その結果,頻回に出現した言葉は,修復では患者とう蝕除去(感想),患者と勉強(課題),歯内療法では根管と拡大(感想),根管充填と勉強(課題),歯周治療では患者と診療(感想),勉強と診療(課題),クラウンブリッジでは形成とTEK(感想),必要と形成(課題),義歯補綴では義歯と調整(感想),患者と勉強(課題)などであった。そこでこれらの結果を参考に, 27年度までに電子ポートフォリオの入力内容から有用なものを選別して,キーワードで検索できるシステムを試作した。ソフトはファイルメーカー(FileMaker Inc.)を利用し,研修歯科医の感想・研修歯科医が考える今後の課題・指導歯科医のコメントの各項で研修歯科医がキーワード検索で役立つ内容を読み先輩の経験から学んで,実際の治療の事前準備ができるようにした。平成28年度研修修了直前に研修歯科医にアンケートをとったところ, 48名中利用者は26人,54.1%で,残念ながらさほど活用されていなかったが,これは最終的なシステム構築が研修年度の最終時期になったためであろう。役立った内容としては,失敗事例,技術的な問題,成功事例,患者への指導・対応の順であった。また,システムは研修に役立つかの質問では,27人/48人(56.3%)がポジティブな回答であった。ただし,利用したことの無い者に理由を尋ねると使い方がわからないが半数で,さらに利便性を高める必要が認められた。岡山大学病院で歯科臨床研修教育に導入している電子ポートフォリオに蓄積された臨床記録のテキストデータを回収して,処置ごとに分類し,歯科臨床初心者が臨床で直面する問題に関してテキストマイニング法で分析したところ,診療内容の「感想」には手技に関するキーワードが多く,今後の「課題」では勉強,練習,復習等の学習に関するキーワードが多かった。彼らは臨床で技能的な未熟さを自覚し学習意欲が増すと思われた。次いで,テキストデータを選別した後に洗練し,知識データとして集積した。これらの知識データベースを使ってIT応用歯学臨床学習支援システムを試作したところ,本システムは研修歯科医から比較的よい評価が得られた。岡山大学病院総合歯科で使用している電子ポートフォリオは平成17年末にデータベースソフトであるFileMaker Proを応用してソフトが完成したもので,当時のパーソナルコンピューターのオペレーティングシステム(OS)はWindows XPであった。平成26年度にMicrosoft社のWindows XPのサポートが終了し,またデータベースソフトFileMaker Proは導入当時より大幅に更新されていたため,平成18年度から使用してきた電子ポートフォリオを継続して使用することが困難となった。そこで,問題なく運用可能なように電子ポートフォリオの大幅な改良を加えた。本研究では電子ポートフォリオに記録されたテキストデータを抽出して分析するため,ポートフォリオの更新のために本年度の研究開始が若干遅れたが,本年度中に予定したすべてのデーターの分析,分類が終了するなど,おおむね順調に進展していると判断できる。
他選択肢が文脈要因として消費者の意思決定に与える影響の神経科学的解明

本研究ではいくつかの購買場面を想定し,購買意思決定に影響を与える「他の選択肢」がどのように消費者の意思決定における情報選択や情報処理に影響するのか,カテゴリー間およびカテゴリー内の二つの選択肢パターンから検討し,数理モデルを構築した.一方で,こうした選択肢同士の影響と,感情的な反応を伴うような背景文脈の影響の違いについて検討を加えるため,広告内の物語がもたらす感情要素と,購買後の不満足に対する対応という二つの影響要因について実証調査を進め,構築したモデルの修正を行った.本研究では,「他の選択肢の存在がある選択肢の購買意思決定に与える影響」を説明する数理モデルの構築を試みることを目的としている.そのために,初年度は,既存の文献レビューを中心として「他の選択肢」についての検討を行い,これによりどのように消費者が意思決定における情報選択や情報処理を変更するのか,二つの面から考察した.まず,購買場面における大きな文脈要因として,近年では小売店によるPBの積極展開による商品に対する消費者の認知的な影響および心理的影響が急速に増している事が予想されたため,この影響について調査した. PBの積極展開は一方では購買における選択肢の低下を招き,購買場面やPBに対する心理的な評価を下げることがある一方で,この影響が商品カテゴリーによって大きく異なることがわかった.この結果は今後行う事を予定している視線計測実験に大きな示唆を与えるものであった.一方で,同一商品カテゴリー内で,選択肢の比較を行う際に比較的関係する属性数が限られ,また数値化しやすい購買場面として,「賃貸物件」における意思決定過程のモデル化を試みた.各属性の評価は数値化によって優劣をつけやすいが,選択肢自体の評価はこれらの組み合わせ問題が生じ,実際の購買場面でも葛藤状態が起きるが,その際の情報処理について脳科学的な数理モデルである「対属性仮説」を援用して説明を試みた.以上の二つの方向から,選択肢同志が選択肢の評価や意思決定に与える影響について,文献レビュー・アンケート調査・数理モデル化を行った.消費者の意思決定過程における,文脈の効果を検証するため,先行研究レビューの結果から,まずは文脈効果自体のモデル化を行い,心理実験を用いて検証することにした.具体的には,近年実務的にも注目されている物語広告の手法に着目し,広告内に用いられている物語が感情を通して広告や広告対象物に与える心理過程についていくつかの仮説を構築した.先行研究から,感情の持つ文脈的効果については意思決定過程に与える影響が比較的に大きいと考えられたため,感情を喚起しやすいノスタルジー広告を題材とし,ノスタルジーを喚起させるエピソードに伴う肯定的感情あるいは否定的感情が,広告などの情報入力によって想起され,それがどのような心理過程を経て広告や対象物に対する評価や態度に影響するのかについてモデルを作成した.以上のモデルの妥当性を検証するため,実際に仮想的なラジオ広告を作成し,心理実験を行った.まず第一段階目として,感情価とその強度が,エピソード想起時に対象者に与える影響を測定するため,快感情・不快感情を想起するエピソードを用意し,これを異なる話法によって感情移入度を調整しながら実験対象者に聞かせ,エピソード・広告・サービス・企業に対する心理評価の測定を行った.この結果を分析したところ,快感情だけでなく不快感情を想起させる場合においてもエピソードの内容次第で肯定的な文脈効果を得られる可能性が示唆され,仮説モデルを修正した.さらに,第二段階目の検証として,不快感情想起エピソードの内容をトラウマエピソードと自己形成エピソードに細分化した場合の効果の違いについてさらに検証した.以上の検証結果から,広告内の要素(特に本研究では物語要素)を文脈として使用した場合の消費者の意思決定に与える心理的影響について,一定程度説明できるモデルを構築できた.当初の目的であった「他の選択肢」を文脈として使用するところまでは達成されていないが,現在進めている研究によって,少なくとも文脈(特に感情を伴うもの)が消費者の評価や意思決定過程にどのように影響するのか,概念だけでなくモデルとしてある程度説明できるようになったと考えられる.またそのモデルの妥当性について,当初の計画通り心理実験によって検証することができている.現在,その成果は査読論文誌に投稿中であり,概ね当初の計画通りに進んでいると評価した.本年度は,当初の研究計画に沿い,文脈の要因として購買の背景による影響を説明するモデルの検討と実証的な調査を試みた.具体的には意思決定の背景要因として消費者のサービス購買後の口コミ行動に注目し,この口コミに対する動機やその後の企業対応が同サービスの再購買において,どのように再帰的に影響していくのか,どのような心理的要因に影響していくのかという観点から解明を試みた.購買後の不満について企業に直接訴える消費者が減少しているという指摘がなされている一方で,口コミサイトなど,インターネット上において不満に基づいた口コミ行動を起こす事が増えている.実務的にも,対象企業はサイト上でのこうした口コミ行動に対する適切な対応の重要性が増している.本研究では,不満足から発生する口コミ行動について,感情的経験を他者に語る対人行動を示す「社会的共有」(Rimeら, 1992)の枠組みから検討した.社会的共有の動機は5つあるとされるが,川瀬(1997)の実証分析により,その中でも「受容と理解」「信念の回復」の動機が大きな影響要因であると考えられる.両者の動機は不満足の解消に必要な心理的要素が大きく異なると考えられるため,不満足表明者が持つこの二つの動機の違いによって,消費者が企業に求める返信の対応が異なると考えられる.

こうした視座に立ち,本研究では,1消費者の口コミに対する返信内容の持つ共感性が,消費者の心理的評価に影響を与えること,および2その影響は,消費者の口コミ動機によって異なることを実証した.結果から,口コミ動機の「信念の回復」は「受容と理解」よりも返信に対する心理的評価への影響が高く,特に返信内容の共感性は閲読者の「許し」評価に有意に影響することが示唆された.この結果に基づき,現在概念同士の関係性についてモデル化を進めているところである.本研究ではいくつかの購買場面を想定し,購買意思決定に影響を与える「他の選択肢」がどのように消費者の意思決定における情報選択や情報処理に影響するのか,カテゴリー間およびカテゴリー内の二つの選択肢パターンから検討し,数理モデルを構築した.一方で,こうした選択肢同士の影響と,感情的な反応を伴うような背景文脈の影響の違いについて検討を加えるため,広告内の物語がもたらす感情要素と,購買後の不満足に対する対応という二つの影響要因について実証調査を進め,構築したモデルの修正を行った.初年度については,当初の予定通り,文献整理と数理モデル化の二つの方向から研究を進めることができており,またその成果については4つの学会発表を行っている.以上の点から総合的に勘案して,おおむね順調に進展していると評価した.申請当初予定していた他の選択肢と文脈の関係についてはまだ先行研究も少なく,仮説を体系的に構築し,モデル化するところまでは至っていない.そこで,当初計画とは異なるが,いくつかのシンプルな条件下でまずは小規模な心理実験を重ね,モデルに組み込むべき変数の設定を進めていきたい.また,認知科学の知見や,地域デザインの知見で多く見られるようになった文脈効果について,レビューを行うことで本研究計画では精緻化が不十分だった点についても洗い出したい.消費者心理・認知脳科学今後は主に視覚心理学的な手法を用い,モデルの実証実験を行うことと,消費者の状況依存的な意思決定過程を動態的に説明するモデルの構築と検証を行うことの二つを進めていくことを予定している.上述の通り,初年度の成果の一部は視線計測実験に大きな示唆を与えるものであったため,これを活かしながら現在心理実験について準備を進めている所である.心理実験に掛る費用(謝金・人件費)を本年度は当初よりも抑制できたため,次年度に使用することとした.実験協力者に対して支払う謝金や出張旅費について当初の研究計画より後ろ倒して使用する必要が生じたため,研究の進捗にあわせて予算も次年度に繰り越した.当初予定よりも心理実験を多く行うことを計画しており,これに関わる経費およびデータ整理等に関わる経費として使用したい.実験補助アルバイトに対する謝金および出張旅費に充当する.
喘息の感受性遺伝子の多変量解析的アプローチ

本研究は、複数の疾患感受性遺伝子の遺伝子多型から、喘息発症のリスクをどの程度まで推定できるのかを明らかにすることを目的とする。これまで、喘息感受性候補遺伝子として80遺伝子、320以上の一塩基多型をスクリーニングし、複数の遺伝子が疾患との相関を示すことを見出してきたが、それら複数の感受性遺伝子からのロジェスティック回帰による疾患発症予測がどの程度可能か、Area Under ROC curve (AUC)を中心に用い評価した。また、本年度には、各遺伝子のハプロタイプまたは、多アレルマーカーの喘息発症リスクへの相互作用をスクリーニングするプログラムを開発し、これまでSNP単位でしか相互作用の項を検討できなかった限界を改善した。小児喘息の発症に関しては、捕体C3、β2アドレナリン受容体、IL-4受容体α、ロイコトリエン受容体CysLT2などの11の遺伝子多型を組み合わせると、AUC値は0.861、NagelkerkeのR2乗は0.491であった。これら遺伝子に、2組の遺伝子間の相互作用を加えると、AUCとR2乗の値はそれぞれ、8.87、0.549となった。得られたAUCの値は、小児喘息とコントロールを、肺機能検査や一酸化窒素排出量によって識別を試みた研究(Malmberg LP (2003) Thorax58:494-499)で得られた、肺機能検査のAUC値(0.760.77)よりは良好で、一酸化窒素排出量による値(0.91)よりやや劣っていた。今回の結果は、遺伝子多型からの疾患の有無の診断において、一般的な臨床検査と同程度の成績が期待出来る事を示している。
形態とゲノム情報を用いた哺乳類の歯の形態進化の遺伝学的・発生学的要因の網羅的探索

哺乳類の最大の特徴であり、その繁栄と適応放散の要因が複雑かつ多様な歯の形態である。本研究計画は哺乳類の歯の形態がどう生まれ、どう多様化したかの進化要因と発生学的要因を遺伝子レベルで明らかにすることを目的とする。解析には研究代表者らのチームが世界に先駆けて行っている、比較形態学、ゲノムデータを用いた分子進化の解析、遺伝子改変マウスの形態解析、これらを複合した手法を用いる。これにより、哺乳類における歯の進化順序や、適応進化に関わった発生学的要因を解明するのみならず、多様化や収斂の遺伝学的・発生学的背景が多様なのか、少数のパラメータの制御なのかに関する知見を得ることを目指す。
病者・障害者の当事者運動に関する比較研究

病者・障害者による当事者運動組織を分析する枠組みについて検討し、いくつかの運動組織・団体について分析した。当事者運動については、組織間ネットワークを全体像として把握し、ネットワーク構造を分析する枠組みを提示した。また、いくつかの当事者運動について、日本の福祉政治を背景とした分析をおこなった。成果については、学会報告・シンポジウム開催・報告書のほか、ウェブサイトでも公開した。今年度は、当事者運動比較に向けた方法論の検討と当事者運動に関する資料収集をおこなった。また、それらの中間報告として研究会発表・パネル報告をおこなったほか、社会学・社会福祉学における障害者運動を検討するシンポジウムを開催した。(1)方法論の検討について:病者・障害者による当事者運動は、福祉国家において重要な位置をしめるアクターである。しかし、これらの当事者運動の包括的な検討はおこなわれていない。病者・障害者の当事者運動の背景には、それぞれの病気・障害をめぐる政策の違いがある。これらの側面は社会運動をめぐる構造的な誘発性として位置づけることができる。また、従来の運動組織の方針転換や新たな団体の立ち上げには政策だけではなく他の社会運動の影響によるフレーミング(問題状況の定義・解釈過程)がみられた。これら2つの側面は、病者・障害者の当事者運動を包括的に研究する枠組として考えられた。(2)当事者運動の活動について:障害者による当事者運動を中心として予備調査をおこなった。障害者による当事者運動は、戦前からの活動のほか、戦後の知的障害者をめぐる親の会の活動、1970年代の「青い芝の会」神奈川連合会以降の解放運動、1980年代以降の自立生活運動、近年の障害者権利条約をめぐる活動などをあげることができる。また、病者については、政策に関する背景としてスモンなどの薬害問題との関連が課題として浮上した。それぞれの時代において、活動方針に影響を与えたと考えられる歴史的な背景やイベントについての分析が課題として見いだされた。病者・障害者による当事者運動組織を分析する枠組みについて検討し、具体的な運動組織・団体について分析した。また、学会・ワークショップ・シンポジウムでの報告を積極的におこない、冊子報告書を作成して成果の発信につとめた(成果の一部はウェブにも公開している)。(1)分析枠組みの検討:今年度は、ポーランドの「連帯」に関するネットワーク分析をおこなったMariane Osaや、イギリスの反精神医学に関連した運動組織ネットワークを分析したNick Crossleyの分析枠組みについて検討した。これらの検討を踏まえて、障害者運動を福祉政治におけるアクターとして位置づけ、運動組織間連携を「言説モデル」「ネットワークモデル」の2側面から分析する枠組みを提示した。この枠組みを用いることで、さまざまな病・障害に関する当事者運動について、その組織間ネットワークに焦点を当てた研究をおこなうことが可能となる。(2)組織に関する分析:まず、日本の障害者運動の歴史について、1970年代の活動と現代の障害者運動を比較した。日本における代表的な当事者運動であった1970年代の「青い芝の会」の活動は、現代のグローバル化時代における「社会」を考える上での思想的意義も有していることを指摘した。次に、愛知県の代表的な活動組織である「ゆたか福祉会」についてワークショップを開催し、愛知県における福祉国家内の地方政治のもつ位置づけについて議論をおこなった。また、同様の課題として、関西における組織間ネットワークについて、セクシャルマイノリティの活動と在日・障害者運動との連携について検討するシンポジウムを開催して、ことなる運動組織間の相互の影響について検討した。
重力を含む場の量子論と量子異常項

重力を含む場の理論、特に量子異常、トポロジ-、リ-マン面等に関係した問題は、世界的に見ても、素粒子論の中心テ-マの一つとなったと言える。従って、本一般研究も非常にタイムリ-なものとなった。具体的には、藤川は、いわゆる非臨界次元での弦の理論を詳細に調べた。非臨界次元すなわち4次元時空等での相対論的弦の理論は知られていないが、この問題を量子異常を含む2次元重力理論として研究した。量子的BRS対称性に関しては、非常に自然な定式化ができることを示した。しかし、相互作用を取り入れることは、リ-マン面のトポロジ-と関係した所に問題が現れることがわかった。この問題をゴ-スト数の量子異常という観点から理解した。今後に残されている課題は、非臨界弦のより深い理解に基づく弦理論全体の理解である。木村は、重力の量子拡等に関係した拘束系の量子論の一般論を定式化した。これらの具体的な問題への応用は今朝に残されている。細谷は、量子重力理論におけるトポロジ-の変化に関係した問題の解明を推進した。まだ、4次元量子重力におけるトポロジ-の変化による宇宙項の消滅の可能性を経路積分の観点から研究した。同的に興味ある古典解も見い出した。更に、3次元重力に問題を限った場合には、リ-マン面の変形を記述するパラメタ-が力学変数となることを明解に示した。上原は、超弦理論及びそれに関係した超粒子の量子論を研究した。特に、超対称性を持つよう一般化されたリ-マン面の変形に関する困難な問題に一定の見通しを得ることに成功した。この殿題は数学的興味と同時に、将来の超弦理論の発展に資することが期待されている。先ず、拡がった物体の量子論としては、藤川は膜の理論を取り上げた。光円錐ゲージを採用することにより、弦の理論と同様の形式的分析が膜の理論でもできることを示し、その一般的な特徴を明らかにした。また、一般にp次元的に拡がった物体をp+1次元の時空間に置いた時の特殊性を明らかにし、この場合には、基本的には点粒子となることを示した。弦理論に関しては、藤川は協同研究者とともに、臨界次元(d=26あるいはd=10)からずれた時の弦の量子化を研究した。時にBRS対称性と呼ばれる量子的対称性がd≠26でも保たれることを明示し、弦の第一量子化及び弦の場の理論のd≠26への一般化を議論しそれに伴う問題点を明確にした。一方、細谷はd=26での弦の場の理論をボゴリューボフ変換の立場から見直して、より見通しのよい定式化を与え、今後の発展の基を築いた。重力理論の量子化に関しては、木村は座標条件の研究を行い、細谷は量子重力理論の宇宙項の問題への応用を研究した。この宇宙項の問題は現在非常に多くの人により研究されている興味のある課題である。分担者の久保及び上原は、超弦理論に関係したリーマン面の研究を進め一定の成果をあげた。動力を含む場の量子論、特に量子異常とかトポロジ-、リ-マン面等に関係した問題は、世界的に見ても、素粒子論の中心テ-マの一つとなってきた。従って、本研究も非常にタイムリ-なものとなった。具体的には、藤川は、大学院生と共に、いわゆる非臨界次元での弦の振舞を詳細に調べた。ここで、非臨界弦とは、例えば、4次元時空中での相対論的な弦という意味である。

理論的な興味は、4次元時空間中では、相対論的な弦の定式化ができていないということにある。この問題を2次元動力理論の問題として捕らえなおして、量子異常を含む動力理論の量子化として扱い、自由弦の場合には、非常に自然な定式化ができるこを示した。しかし相互作用を取り入れることは、トポロジ-との関連で困難な問題を含んでいることがわかった。木村は、重力の量子化と関連しているこ拘束系の量子論の一般論を発展させた。細谷は、大学院生と共に、3次元動力理論の量子論、特にトポロジ-が変するような過程での一般論を展開し、リ-マン面を記述するパラメタ-を正準変数とする量子論の定式化を与えた。この問題は、いわゆる位相的場の理論と呼ばれるものと関連しており、今後の進展が期待される。上原は、非常に困難な問題と見られていた、超対称性を持つリ-マン面の一般論とその変形に関する問題に一定の見通しを得ることに成功した。この問題は数学的にも興味のあるものであるが、将来の超弦理論の発展に資するものと期待される。
深部静脈血栓後遺症の弁機能再生のための生体静脈弁開発

深部静脈血栓後遺症は、血栓器質化による静脈閉塞および静脈破壊による逆流が原因で永続する下肢の腫脹および静脈潰瘍等の症状きたすものであり、深部静脈血栓症を発症した約80%脳の症例が深部静脈血栓後遺症に移行すると報告されている。特に最近では静脈閉塞よりも静脈逆流がより大きく関与しているといわれており、逆流防止が深部静脈血栓後遺症発症防止の鍵となる。静脈弁不全の程度が経度の場合は、静脈逆流を防止するため、弁形成術を選択することも可能である。しかし深部静脈血栓症後の弁不全は高度であり、一部の症例を除いて修復不可能である。そのため深部静脈血栓後遺症を発症した症例の大部分は特別の治療法もなく、対症療法を受けているのみである。そこで本研究では、深部静脈血栓後遺症に対する新しい治療法として深部静脈留置型生体静脈弁の開発を行うことが研究の目的であった。5頭の成犬で実際の実験を行った。鼠径部より7Fテフロン製のシースを大腿静脈に挿入し、ヘパリンを100IU/kgの量を経静脈内投与し、delivery systemを用い、生体静脈弁を下大静脈内にdeployした。同部位でstentを開大し、下大静脈内に固着した。Deploy直後の弁機能を評価するため、デュプレックス・スキャン(SnoSite)で上行性の静脈血流を確認したが、5頭のうち3頭で血栓性閉塞をきたし、その目的を達しなかった。そのため、今後は、生体静脈弁の臨床応用よりも静脈開大を目的とした抗血栓性のステントを考案することを目的とし、血管内をカバーする距離が長い、スパイラルZステントを用いた。フレームの部分に縫着する生体静脈弁の本体には、小腸粘膜シート(Cook Biotech)を選択し、7-0ポリプロピレン糸でフレームに固定し、最終的な生体静脈弁を作成した。最終的な生体静脈弁は、ロングステントの下方1/3の部分に生体静脈弁を縫着したものであり、長い距離の脈閉塞病変に対する開大と逆流病変に対する逆流防止の二つの効果を考慮したものである。下大静脈血栓モデルを作成し、静脈血栓後の再疎通および弁機能の評価を行った。下大静脈を露出後、ナイロン糸で結紮した。結紮後、下大静脈はデュプレックス・スキャンのB-モードで低輝度を示し、またのパルス・ドプラーモードにおいて血流信号の消失を認め、下大静脈血栓モデルが作成されたことを確認できた。血栓作成後、デュプレックス・スキャンで血栓の変化を経日的に観察したところ、初期の輝度が一様に低輝度の状態から、数日後には高輝度の部分を認めるようになり、さらに部分開通の部分から血流再開を認め、再疎通が明らかとなった。再疎通が全体の50%を越えた時点で逆流の検査を行った。下大静脈血栓モデルを30-40°逆Trendelenburg体位としValsalva負荷をかけ、パルス・ドプラーモードにおいて血流信号を観察したところ、一部で逆行性の血流を認めた。上記の基礎実験で、下大静脈血栓モデルで血栓再疎通および弁不全をきたすことが判明したため、今後下大静脈生体静脈弁置換モデルを作成する予定である。

具体的には深部静脈血栓後遺症予防および治療のため、nitinol製Z-stent(Cook Inc.)を使用し生体静脈弁のプロト・タイプを作成する。さらに、長さ110cmのイントロデューサーとtipを含んだ、delivery systemを用い、下大静脈内にdeployした後、下大静脈内でstentを開大、留置する。下大静脈生体静脈弁置換モデルを作成後、上記の基礎実験同様、血栓形成および逆流の有無を観察していく予定である。深部静脈血栓後遺症は、血栓器質化による静脈閉塞および静脈破壊による逆流が原因で永続する下肢の腫脹および静脈潰瘍等の症状きたすものであり、深部静脈血栓症を発症した約80%の症例が深部静脈血栓後遺症に移行すると報告されている。特に最近では静脈閉塞よりも静脈逆流がより大きく関与しているといわれており、逆流防止が深部静脈血栓後遺症発症防止の鍵となる。静脈弁不全の程度が経度の場合は、静脈逆流を防止するため、弁形成術を選択することも可能である。しかし深部静脈血栓症後の弁不全は高度であり、一部の症例を除いて修復不可能である。そのため深部静脈血栓後遺症を発症した症例の大部分は特別の治療法もなく、対症療法を受けているのみである。そこで本研究では、深部静脈血栓後遺症に対する新しい治療法として深部静脈留置型生体静脈弁の開発を行うことが研究の目的であった。当該年度は、前年度に作成した実験モデルを用い、5頭の成犬で実際の実験を行った。鼠径部より7Fテフロン製のシースを大腿静脈に挿入し、ヘパリンを100IU/kgの量を経静脈内投与し、delivery systemを用い、生体静脈弁を下大静脈内にdeployした。同部位でstentを開大し、下大静脈内に固着した。Deploy直後の弁機能を評価するため、デュプレックス・スキャン(Sono Site)で上行性の静脈血流を確認したが、5頭のうち3頭で血栓性閉塞をきたし、その目的を達しなかった。今後は、生体静脈弁の臨床応用よりも静脈開大を目的とした抗血栓性のステントを考案していく予定である。
耳管粘膜下における脂肪細胞の分化誘導-耳管開放症の根本的治療法の開発-

耳管開放症には様々な要因がある。以前からオストマン脂肪体の萎縮などが指摘されているが、我々の行った耳管MRI検査では、必ずしも、脂肪の萎縮のみでは説明困難な例も多く、むしろ、口蓋帆挙筋や口蓋帆張筋、内側翼突筋、外側翼突筋、耳管軟骨など脂肪体も含めた耳管周囲支持組織の脆弱化が示唆される。そのため、近年、再生医療として、ES細胞や幹細胞を利用した研究、臨床応用が注目を浴びているが、単に脂肪細胞に分化する幹細胞を用いるのではなく、筋組織にも分化しうる細胞を耳管粘膜下に移植することを目標としている。今回我々は、東北大学加齢医学研究所の協力の下、cell line化したマウス骨髄由来間葉系幹細胞(TBR31-2)を用いて耳管内粘膜下移植を試みた。in vitroでは、confluent後7日10日で脂肪細胞や平滑筋に分化を始め、21日後には脂肪や平滑筋の細胞集団を形成するようになった、条件を変えることで、骨格筋、骨、心筋、血管内皮細胞にも分化することが各々に特異的な染色を行うことで確認できた。また、サイトカイン(BMP2、BMP4など)を加えることにより、目標とする細胞集団への分化や細胞成長速度をよりコントロールすることも確認できた。in vitroでは、マウス皮下に局所注入移植を行い、免疫染色により、脂肪、平滑筋などに分化することを確認した。しかし、マウス耳管への移植で成功例はない。マウス耳管へのアプローチが困難であること、移植できたものの生着観察期間生存できなかったことが一因である。マウス耳管へのアプローチ法の改善や、免疫抑制剤を併用したモルモット耳管への移植を今後試みる。骨髄由来間葉系幹細胞は、in vitroで2%ウシ胎仔血清添加RITCで培養維持できた。培養条件を変化させることにより、分化を開始し、成熟脂肪細胞が出現した。これは、オイルレッドO染色で確認された。同時に骨細胞、骨格筋細胞など種々の間葉系細胞への分化も確認された。耳管開放症の原因として耳管周辺の脂肪体の萎縮が指摘され、人工物や自家脂肪の耳管粘膜下注入療法が報告されているが、効果が一過性であることや、さらに、われわれの行った耳管MRI検査では、必ずしも脂肪の萎縮のみでは説明困難な例も多く、むしろ、口蓋帆挙筋や口蓋帆張筋、内側翼突筋、外側翼突筋、耳管軟骨など脂肪体も含めた耳管周囲支持組織全体の脆弱化が示唆されている。今回のin vitroの結果から、幹細胞移植が、脂肪細胞を含めた耳管周囲軟部構造のトータルな再構築の実現に結びつくものと期待される。In vivoでの幹細胞移植実験については、ヒトとの解剖学的差異から、ヒトで通常行われる内視鏡下での耳管咽頭口付近への注入がマウス、モルモットなどの実験動物では困難なため、頚部皮膚切開し側頭下窩に幹細胞を注入移植するアプローチ法に成功した。幹細胞の分化をコントロールについてサイトカインの投与、あるいは外来遺伝子発現の有効性を検討するため、耳管および周囲組織での遺伝子発現実験を行った。これは、局所での外来遺伝子の発現を行うことにより脂肪細胞あるいはほかの間葉系細胞への積極的な分化誘導を促す可能性を考えたためである。今までに耳管での遺伝子発現の報告はないが、本研究では耳管鼓室口近傍の上皮細胞に遺伝子発現を確認することができた。本研究の将来展望として、難治性耳管開放症に対する根本的な治療が幹細胞移植によりなしうると期待される。
RUNX1変異モデルマウスを用いた低リスク骨髄異形成症候群の分子発症機序の解明

骨髄異形成症候群(MDS)は造血幹細胞の異常に起因する難治性血液がんである。病態の本質は異常クローンの腫瘍性増殖とアポトーシス亢進、正常クローン抑制による骨髄不全症はであるが、詳細な発症機序は不明である。我々は新規に骨髄不全MDSマウスモデルを作製し、造血細胞でのミトコンドリア関連遺伝子群の有意な発現亢進を見出した。この遺伝子発現変化が骨髄不全MDS患者群に特徴的であることを遺伝子発現データベース解析により確認した。本研究では、新規モデルマウスを用いたin vivo解析や患者検体を用いた検証を通じて、MDS腫瘍クローンのミトコンドリア機能動態変化による骨髄不全症発症機序を解明する。