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宗教都市伊勢における神仏分離と寺院・神祠の景観変化に関する歴史的研究

伊勢神宮をかかえる宗教都市伊勢の、江戸時代から明治維新までの宗教面での変貌を明らかにした。伊勢では寛文10年(1670)の山田の大火によって多くの寺院が焼失し、新たに寺町が形成され、寺院の整理が行われた。また、明治維新の神仏分離においては多数の寺院が市中から消えた。これを明らかにするため伊勢に関する近世を中心とした文献史料と古絵図を精査し、消滅した寺院の歴史と所在を明らかにし、古絵図上にこれを示した。具体的内容:【研究資料の調査・収集】a)神仏分離後に旧度会府内の寺院等に移された廃寺関連文書・仏具・什物については伊勢市内の寺院(寂照寺等)や公民館(中村町公民館)で調査を行い、聞き取りも行った。b)神仏分離後の廃寺からの流出物(仏具・什物等)については菩提山神宮寺等から愛知県碧南市海徳寺に流出した丈六阿弥陀像等を現地調査し、現住職から関連する情報を得た。c)三重県神社庁所蔵資料のうち、バーチャル化に備えて建物の図及び図面をデジタル撮影した。d)神宮文庫所蔵の宇治・山田の古地図に描かれている社寺について、楠部、中村、宇治、古市、岡本・尾上、河崎、越坂において現地調査を行った。e)伊勢市史編さん室において『伊勢市史・民俗』編纂時の市内悉皆調査の原資料を閲覧し、調査項目も入手した。【収集資料の整理と解読】a)本研究は科研「宗教都市における神仏分離の実態的調査-伊勢神宮の門前町「宇治・山田」を中心に-」(櫻井治男代表、平成1921年度)に基礎データを負っているが、その際に翻刻した宇治山田に所在したすべての寺院を網羅する『寺院名録』の検討を進めるなかで、その記述内容の不十分さに気づかされ、改めてその基となった資史料を精査し、照合している。b)バーチャル化に向けてArcView10 SUを購入し、ソフト活用の講習会を開催した。c)東アジアにおける仏教と固有の宗教の交渉について、特に韓国・曹渓宗における「三聖」信仰について、また中国における文化大革命後の仏教寺院について研究した。意義・重要性:本研究の目的は、伊勢神宮をかかえる伊勢市が近世から近代にかけて、神仏混淆の状態から神仏分離を経て神宮を中心とした神道に特化される経過を明らかにすることにある。より正確な内容の基礎データベースを構築するために伊勢市内を中心に現地調査を重ねたこと、それにより江戸時代の寺院の所在地がほぼ確定できたこと、引用・孫引きの形で撰述されてきた関係諸資料の再検討をしたことが本年度の研究のもっとも有意義な点である。具体的内容:【研究資料の調査・収集】a)神仏分離後に旧度会府内の寺院等に移された廃寺関連文書・仏具・什物については伊勢市内の寺院で調査を行い、聞き取りも行った。b)神仏分離後の廃寺からの流出物(仏具・什物等)については研究文献とその内容について整理した。c)東京国立博物館所蔵の伊勢路見取絵図を閲覧し、部分部分をデジタル撮影した。d)諸史料に出る社寺について、宇治、中村、古市、岩淵、岡本、尾上、河崎、越坂、勢田において現地調査を行った。e)伊勢市図書館所蔵の古地図類、文献類を閲覧し、諸資料を入手した。【収集資料の整理と解読】a)本研究は科研「宗教都市における神仏分離の実態的調査-伊勢神宮の門前町「宇治・山田」を中心に-」(櫻井治男代表、平成1921年度)に基礎データを負っているが、その際に翻刻した宇治山田に所在したすべての寺院を網羅する『寺院名録』の検討を進めるなかで、その記述内容の不十分さが目立ち、改めてその基にした資史料と照合した。b)明治2年に作成された『寺院検録』所載の286ヶ寺について、データベース化した。c)明治時代に撰述された『寺院名録』所載の寺院のうち、『寺院検録』に記載のない264ヶ寺についてデータベース化するために諸史料の記述を整理した。bとcの作業により、宇治・山田にあった寺院の全てが網羅されることになった。d)伊勢(宇治・山田)における神仏分離の性格を明確にするために奈良県や福井県における神仏分離の事例を研究した。e)東アジアにおける仏教と固有の宗教の交渉について、中国においては神仏の習合と日中戦争及び文化大革命による仏教寺院の破壊を、韓国においては神仏の習合と神仏分離に関する調査を行った。

伊勢市内を中心に現地調査を重ね、それにより江戸時代の寺院の所在地がほぼ確定できたことにより、一層正確な内容の基礎データベースを作成されたこと、また日本各地及び中国、韓国の神仏分離を併せて研究したことにより、伊勢の神仏分離の特異性が浮き彫りになったことが本年度の最も大きな意義といえる。具体的内容:a)神宮文庫の所蔵する宇治・山田に関する江戸時代の諸史料及び明治以降の神仏分離関連資料を調査した。b)伊勢市史編さん室所蔵で歩数で距離が示されている『山田衢々之図』をデジタル撮影し、これをもとに、すでに廃寺となった寺院の現住所を確定した。c)伊勢(宇治・山田)における神仏分離の性格を明確にするために奈良県や京都府、福岡県等における神仏分離の事例を研究した。d)宇治・山田の神仏分離に関する基礎史料である『勢陽雑記』、『神宮典略』、『勢陽五鈴遺響』及び『宇治山田市史』の仏教寺院関係記述をデータ化した。e)東京国立博物館所蔵の伊勢路見取絵図を基本とし、絵図上の寺院と、種々の絵図や上記基礎史料の情報をリンクさせた。f)平成23年度作成に『寺院検録』から作成した286ヶ寺及び『寺院名録』から作成した264ヶ寺以外に、二つの史料の性格上、何れにも記載のなかった寺院があったため、神宮文庫所蔵の諸文献を参考に新たに59ヶ寺に関する補表を作成した。g)伊勢市史編さん室所蔵の『山田衢々之図』などをもとに、伊勢市内全般と神領五ヶ村のあった明和町についてすでに廃寺となった寺院の現住所を確定した。h)平成23年度分も含めて各地の社寺で行われた神仏分離の事例のレポートを作成した。i)種々の研究成果を交えながら報告書を作成した。意義・重要性:伊勢市内に存在した寺院や神祠などの宗教施設に関し、絵図や文書など諸文献に蓄積されてきた情報を整理し、データ化したことで、今後の研究・分析のための基礎資料を提供できた。また、諸文書を関係づけることによって、画像上から原史料へ到達できるなどコンピュータを利用した形での基礎資料の提供を行なうことができた。江戸時代以来、伊勢市(宇治・山田)に存在した仏教寺院の情報を整備し、基礎データベースとしてほぼできてきたため。また、日本国内における明治維新の神仏分離と中国・韓国における宗教への圧迫について情報が整備されてきたから。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は研究助成をうける最後の年であるので、過去2年度の研究を目に見える形で示したい。研究成果を明らかにする際に地図を使用することになるが、その著作権料など、解決すべき案件は多い。事前によく関係業者などと相談する予定である。
多糖誘導体/ポリラクチド系生分解性ポリマーブレンドの作製と特性評価

本研究では、多糖類をオリゴ乳酸鎖で化学修飾した多糖誘導体を合成し、これとポリ乳酸(PLA)との相溶化を図って、新規な生分解性ポリマーブレンドを作製することを目的としている。平成18年度中に得られた主な知見は以下の通りである。前年度に続き、セルロースのエーテルあるいはエステル誘導体をオリゴ乳酸鎖で修飾したグラフト化多糖とPLAとのブレンドを作製し、その相溶性をDSC熱分析によるガラス転移点の評価に基づいて検討した。その結果、本研究で得られたグラフト化多糖は、導入されたオリゴ乳酸枝鎖の鎖長が短い場合PLAと非相溶であり、枝鎖の鎖長が長くなるにつれ僅かではあるが相溶性が良化する傾向にあることがわかった。一方、力学的性質に関して、グラフト化多糖成分との混合によりPLAの脆さが若干解消される傾向が見られた。また、各ブレンドを土壌中に埋没して生分解性を検討したところ、PLA単独の場合と同様の分解性を示した。ただし力学試験および生分解性試験については、試験回数がいまだ少ないため、今後も継続し、再現性を確認する必要がある。さらに、キトサンを幹鎖、オリゴ乳酸を枝鎖とするグラフト化多糖を合成し、これとPLAとのブレンドの作製についても検討した。キトサン粉末をN,N-ジメチルアセトアミドに分散させ、ここにL-ラクチドと、触媒となる塩化リチウムを加えて加熱攪拌することによりグラフト化を試みた。不均一系での反応であったため、所望のグラフト化物を得るための条件を探索するのが困難であったが、最終的には、オリゴ乳酸鎖が枝鎖として僅かに導入されたグラフト化キトサンを得ることができた。グラフト化キトサンの合成が予想通りに進まなかったため、これとPLAとのブレンドの相溶性については、未だ明確な結果が得られていない。現在、ブレンド作製を行っており、肉眼下では均一なブレンドもいくつか得られているので、今後早急にDSC熱分析による相溶性の判定等を行う予定である。上記の成果に加え、本研究の結果を合理的に解釈し、さらに高機能・高性能なポリマーブレンドに発展させていくための準備として、他の多糖類/合成ポリマー複合体の作製と特性評価についても検討した。本研究では、多糖類をオリゴ乳酸鎖で化学修飾した新規多糖誘導体を合成し、これとポリ乳酸との相溶化をはかって、新規な生分解性ポリマーブレンドを創製することを目的としている。今年度中に得られた主な知見は以下の通りである。幹ポリマーとなるセルロースのヒドロキシアルキルエーテル誘導体をN,N-ジメチルアセトアミドに溶解し、グラフト鎖の原料となるL-ラクチド、および、触媒となる塩化リチウムを加え、窒素雰囲気下で125°Cに加熱しながら攪拌して、グラフト化反応を試みた。L-ラクチドに対して1wt%以上の塩化リチウムを触媒として用い、かつ、セルロースのヒドロキシアルキルエーテル誘導体の繰り返し単位に対し約5倍以上のL-ラクチドを加える、という条件の下で、反応が進行し生成物が得られた。得られた生成物について、NMR、FT-IR、およびGPCによるキャラクタリゼーションを行い、オリゴ乳酸鎖(モル置換度が2から4程度)がグラフト化された新規多糖誘導体(オリゴ乳酸-graft-多糖)が合成されていることを確認した。また、現在、共通溶媒を用いた均一ポリマー混合溶液からのキャスト法を利用して、オリゴ乳酸-graft-多糖とポリ乳酸からなるブレンド試料を作製している。得られたブレンドについては、DSC熱分析、FT-IR測定、および偏光顕微鏡観察などにより、相溶性、相構造、成分間相互作用を詳細に調べる。上記に加え、本研究をセルロースエステルを幹ポリマーとするグラフト化多糖の分子複合系へ展開するための準備として、いくつかのセルロースエステルと合成ポリマーとのブレンドを作製し、その相溶性や分子間相互作用について評価検討した。幹ポリマーとしてヒドロキシエチルセルロース(HEC)またはセルロースアセテート(CA)を用い、塩化リチウムを触媒としてL-ラクチドの開環グラフト化反応を行い、オリゴ乳酸鎖がグラフト化された多糖誘導体(グラフト化多糖)を得た。得られたグラフト化多糖については、FT-IRおよび^1H NMRによりキャラクタリゼーションを行った。次いで、共通溶媒を用いた均一ポリマー混合溶液からのキャスト法により、グラフト化多糖とポリ乳酸(PLA)からなるブレンド試料を作製した。得られたブレンドについて、DSC熱分析によるガラス転移点の評価に基づき、相溶性を判定した。その結果、これまでに得られているグラフト化多糖は、熱分析で見積もられるレベルにおいて、PLAとは非相溶であった。なお、比較検討のため、幹ポリマー成分であるHECまたはCAを用い、HEC/PLAおよびCA/PLAブレンドも作製したが、これらは非相溶ないし部分相溶系であることを確認した。現在までに得られているグラフト化多糖は、いずれも枝鎖となるオリゴ乳酸の連鎖長が短いため、多糖としての性質が強調されすぎ、PLAとの良好な相溶性の発現に至らなかったと考えられる。現在、さらに長い枝鎖連鎖長を有するグラフト化多糖の合成に取り組んでおり、それが得られたら上記と同様にブレンド試料を作製して相溶性を評価する予定である。

これにより、グラフト化多糖の枝鎖の連鎖長と相溶性との関係を明らかにできると期待される。上記に加え、本研究から得られた結果を合理的に解釈するための準備として、いくつかのセルロースエステルと合成ポリマーとのブレンドを作製し、その相溶性や分子間相互作用について評価検討した。本研究では、多糖類をオリゴ乳酸鎖で化学修飾した多糖誘導体を合成し、これとポリ乳酸(PLA)との相溶化を図って、新規な生分解性ポリマーブレンドを作製することを目的としている。平成18年度中に得られた主な知見は以下の通りである。前年度に続き、セルロースのエーテルあるいはエステル誘導体をオリゴ乳酸鎖で修飾したグラフト化多糖とPLAとのブレンドを作製し、その相溶性をDSC熱分析によるガラス転移点の評価に基づいて検討した。その結果、本研究で得られたグラフト化多糖は、導入されたオリゴ乳酸枝鎖の鎖長が短い場合PLAと非相溶であり、枝鎖の鎖長が長くなるにつれ僅かではあるが相溶性が良化する傾向にあることがわかった。一方、力学的性質に関して、グラフト化多糖成分との混合によりPLAの脆さが若干解消される傾向が見られた。また、各ブレンドを土壌中に埋没して生分解性を検討したところ、PLA単独の場合と同様の分解性を示した。ただし力学試験および生分解性試験については、試験回数がいまだ少ないため、今後も継続し、再現性を確認する必要がある。さらに、キトサンを幹鎖、オリゴ乳酸を枝鎖とするグラフト化多糖を合成し、これとPLAとのブレンドの作製についても検討した。キトサン粉末をN,N-ジメチルアセトアミドに分散させ、ここにL-ラクチドと、触媒となる塩化リチウムを加えて加熱攪拌することによりグラフト化を試みた。不均一系での反応であったため、所望のグラフト化物を得るための条件を探索するのが困難であったが、最終的には、オリゴ乳酸鎖が枝鎖として僅かに導入されたグラフト化キトサンを得ることができた。グラフト化キトサンの合成が予想通りに進まなかったため、これとPLAとのブレンドの相溶性については、未だ明確な結果が得られていない。現在、ブレンド作製を行っており、肉眼下では均一なブレンドもいくつか得られているので、今後早急にDSC熱分析による相溶性の判定等を行う予定である。上記の成果に加え、本研究の結果を合理的に解釈し、さらに高機能・高性能なポリマーブレンドに発展させていくための準備として、他の多糖類/合成ポリマー複合体の作製と特性評価についても検討した。
実験動物モデルによる成人呼吸窮迫症候群と荷重部無気肺:画像解析を用いた検討

成人呼吸窮迫症候群を呈した症例25例と同じく急性の呼吸不全に陥るが原因が不明である急性間質性肺炎を生じた症例25例の計50例のCT画像を集めて、その画像所見を検討した。方法としては二人の放射線科専門医がそれぞれにすべてのCT画像の読影を行った。その結果を集計して統計解析を行い、スリガラス陰影や浸潤影、小葉間隔壁の肥厚像、牽引性気管支拡張像、蜂窩肺、小葉内線状影、小葉中心性結節などのCT所見とその程度や分布、またその発症からCT撮像までの時期によってこれらの所見に違いがあるかどうかを検討した。次にこれら二つの疾患のCT画像を比較検討し、CT所見に違いがあるかどうかを詳細に検討した。その結果、陰影の分布に関しては急性間質性肺炎では陰影は両側肺対称性であることが多いのに対して、成人呼吸窮迫症候群では非対称性に陰影が認められることが多いのが特徴的であることが判明した。スリガラス陰影は成人呼吸窮迫症候群と急性間質性肺炎のどちらにおいてもほぼすべての症例に認められ、浸潤影や小葉間隔壁の肥厚像、牽引性気管支拡張像、蜂窩肺、小葉内線状影、小葉中心性結節についてはスリガラス陰影に比べ認められる頻度は低いものの成人呼吸窮迫症候群と急性間質性肺炎のどちらにもほぼ同程度に認められることがわかった。平成11年度は本研究の主題である成人呼吸窮迫症候群のCTを用いた画像解析を行うにあたって、そのCT画像の特徴を明らかにするために臨床例における検討を行った。まず成人呼吸窮迫症候群を呈した症例25例と同じく急性の呼吸不全に陥るが原因が不明である急性間質性肺炎を生じた症例25例の計50例のCT画像を集めて、その画像所見を検討した。次にこれらの二つの疾患をCT画像を比較検討し、CT所見に違いがあるかどうかを詳細に検討した。その結果、スリガラス陰影は成人呼吸窮迫症候群と急性間質性肺炎のどちらかにおいてもほぼすべての症例に認められ、浸潤影や小葉間隔壁の肥厚像、牽引性気管支拡張像、蜂窩肺、小葉内線状影、小葉中心性結節についてはスリガラス陰影に比べ認められる頻度は低いものの成人呼吸窮迫症候群と急性間質性肺炎のどちらにもほぼ同程度に認められることがわかった。陰影の分布に関しては急性間質性肺炎では陰影は両肺対称性であることが多いのに対して、成人呼吸窮迫症候群では非対称性に陰影が認められることが多いのが特徴であった。
日本の港湾運送業界の構造的特徴とその変容

(1)日本の港湾政策の決定過程に港運業界が関与してきたこと、そのことによって港運秩序が再生産されてきたことを明らかにしたこと。加えて現在の日本の港運秩序が日本の港湾の国際競争力の維持・強化の基盤となっていることを明らかにしたこと、(2)日本の港湾政策の変化が、今後、日本の港運業界を脆弱化させる可能性があることを分析したこと。(3)日本の港運業界の今後の方向、すなわち、荷主、船社の下請化の顕在化を整理したこと。(4)これらにもとづいて日本の港湾政策のあるべき姿を提示したこと。日本の港運秩序を分析する際のポイントは次の通りである。(1)日本港運業界内部の諸制度、(2)日本の港運事業者の組織・戦略の諸類型、(3)日本港湾の多様性とその諸類型、(4)物流技術とその革新、(5)市場動向(1)海運市場の動向、(6)市場動向(2)産業配置の動向、(7)市場動向(3)生産体制の動向、(8)市場動向(4)消費市場の動向、(9)政策・政策変化である。2009年度の研究成果は以下の通りである。1. (3)、(5)、(6)、(7)について著作(「物流からみた東アジア経済圏」および「日中韓港湾間関係の現状と可能性」)において、(3)については日本の主要港間の競争関係の特徴とその背景を、(5)については外航定期船輸送市場一般の構造変化と東アジアの外航定期船輸送市場の変化および日本の外航定期船輸送市場の位置の変化およびそれによる日本港湾の位置づけの変化を、(6)については東アジア域内のみならずユーラシア規模での産業配置の変化を、とりわけ日本産業の相対的地位の低下という変化を、(7)については水平分業および垂直分裂の実態とその物流への影響とコンテナ物流システムの現代的意義について整理、分析した。2. (9)については現在の日本の港湾政策の動向と特徴を論文(「スーパー中枢港湾プロジェクトの「総括」と今後の課題」において分析した。そこでは現在の日本港港湾政策の問題点、とりわけ機能集約政策と港運事業者の競争力強化政策が欠如していることを明らかにした.2010年度の研究成果は以下の通りである。(1)論文「日本のコンテナ港湾の競争力再考」においては、コンテナ港湾の競争力を規定する要因を整理し、それが日本の港湾の場合、どのような状況にあり、その背景は何なのかを整理した。本稿ではコンテナ港湾の競争力をより強く規定する要因として後背地の産業集積と、点としての港湾をつなぎ拠点港に貨物を集約するための物流ネットワークの集積の程度に着目し、現実に日本のコンテナ港湾がどのような機能を持ち得るのかを明確にした。すなわち、日本発着の貨物量の東アジア域内におけるシェアが低下していること、その背景として産業配置の海外移転やそれにともなう大陸アジアを中心とした生産体制の構築およびその消費市場としての成長があること、これら産業集積の動向を踏まえて、日本港湾の機能集積の方向としては、太平洋側東日本の国内ハブ港機能を持つ港湾としての京浜港と瀬戸内地域の国内ハブ機能を持つ港湾としての阪神港という形での機能集積は可能であるが、それ以外の日本海側や九州・沖縄についてはプサン港をはじめとする海外主要港にハブ機能を委ねることが適切であること、を明らかにした。これは上記の(3)と(5)、(6)、(7)、(8)に関わるものである。(2)論文「港湾法改正の影響と対応」では、この4月から施行される改正港湾法による港湾管理体制の変化とその特徴および影響を整理し、それが先行的に港湾管理の「民営化」を進めている東京港およびその管理主体である東京港埠頭株式会社にどのような影響を与えるのか、またそれにどのように対応すべきなのかを整理した。

すなわち、今回の港湾法改正は「港湾営の民営化」を標榜しているが、その実態は国交省港湾局による港湾管理の直営化であるため、今後、港湾管理体制が国交省港湾局が管理する港湾施設と港湾管理者である地方自治体が管理する港湾施設に分かれるということ、またすでに「民営化」している東京港埠頭株式会社はさらに追加的に「民営化」措置を強要されること、そうならないためには東京港のユーザーとの連携が必要であることを明確にした。これは上記の(3)と(9)に関わるものである。(3)論文「今後の日本の港湾経営体制と名古屋港」においては、日本の港湾経営体制は今後、船社の子会社の港運事業者による経営体制か純粋な港運事業者による経営体制のいずれかに収斂することを明らかにするとともに、名古屋港の場合は、横浜港や神戸港と比べて後発港であったことから、早くから純粋な港運事業者による港湾経営体制が構築されて来たこと、ただしそれも後背地の産業動向や海運市場の動向によって大きく影響を受けるため、港湾経営を担う人材の育成が急務であることを明らかにした。これは上記の(2)、(3)に関わるものである。(4)著作『日本の港湾政策』は、スーパー中枢港湾プロジェクトから国際戦略港湾政策、そして現在の港湾法改正の内容と特徴を整理するとともに、これら政策展開に一貫してみられる傾向と変化した部分とを、政策決定に関わって来た各主体の動きと関連させながら、明確にしたものである。すなわち、一貫してみられる傾向として港湾管理の国営化という動きが国交省港湾局をその直接の担い手、また港運事業者をその間接的な担い手として進められて来たこと、従来、日本の港湾管理を担って来た港湾管理者=地方自治体は、その多くが財政赤字によって港湾管理主体としての役割を果たせなくなって来ていること、さらに直接に港湾ユーザーである船社は日本発着貨物量の相対的減少という状況に対して、日本港湾に積極的な関心を示さなくなって来ていること等である。一方、変化した部分は、主に港運事業者の動きである。それはスーパー中枢港湾プロジェクトにおいて見られたように、積極的に日本のターミナル運営を港運事業者が主導するというのではなく、しだいに現状維持という動きに後退して行った。その結果、現時点での日本の港湾政策の帰結は、港湾法改正、すなわち、国交省港湾局による港湾管理の直営化という動きがむき出しで出てくるということになった。これは上記(1)から(9)全てに関わるものである。今年度は研究目的である日本の港運業界の業界秩序の構造とその変容について次の2点から調査分析を加えた。1.日本の港運業界の業界秩序の構造の国際比較-ロシア港湾との比較を通して今年度は日本の港運秩序の特徴を明確にするため、(1)港湾運送業そのもののあり方の日ロ間での相違点、(2)港運業界そのもののあり方の日ロ間での違い、(3)(1)、(2)をもたらす要因としての産業構造の特徴と港運にかかわる諸制度の特徴とこれらの日ロ間での違い、を調査・分析した。その結果、(1)ロシアにおいては製造業が未成熟であるため一般雑貨よりも原燃料系貨物が多いことにより、港運事業者が荷主である資源系企業およびその物流子会社の系列下にあること、また法的にも資源系企業を保護するルールが多いこと、したがって港運事業者の横の連携がきわめて希薄であり、自律的業界秩序は未成熟であること、翻って日本の場合は、製造業が成熟していること、港運業界にかかわる法的なルールが確立していること等からロシアとは異なり、従来は港運事業者による自律的な港運秩序が形成されてきたことが明らかになった。2.港湾政策の展開および海運市場の構造変化による日本の港運秩序の変容今年度は港運業界にとって外的要因による港運秩序の変容も検討した。すなわち、国際コンテナ戦略
ダリエー病の角化細胞モデル作製に関する研究

皮膚の角化異常性疾患は遺伝性角化症と非遺伝性角化症に大別される。遺伝性角化症に属する疾患としては、遺伝性魚鱗癬、ダリエー病、掌蹠角化症、汗孔角化症など多数の疾患があるが、この中で現在遺伝子レベルでの異常が解明されているのは、水庖型先天性魚鱗癬様紅皮症、伴性遺伝性尋常性魚鱗癬、葉状魚鱗癬、一部の掌蹠角化症、シェグレンラルソン症候群、先天性爪甲肥厚症、ダリエー病などごく一部である。他の遺伝性角化異常症においては、遺伝子レベルでの異常は全く解っていない。なかでもダリエー病は常染色体優性の遺伝形式をとる角化異常症で黄褐色調を呈する湿潤性角化性丘疹が、胸、背中、顔面、鼠径部など主に脂漏部位に多発する疾患である。口腔粘膜や舌を侵すこともあり、掌蹠の過角化を伴う。本症の病変部ではデスモゾームが解離し表皮細胞内に取り込まれ、またいくつかの細胞接着因子の分布の異常が見られる。そのため何らかの遺伝的背景に基づき、表皮細胞間の接着が障害されることが本症の発症原因と従来考えられていた。最近ダリエー病の原因遺伝子が同定された。小胞体Ca-ATPase(sarcoendoplasmic reticulum Ca ATPase ;SERCA)遺伝子ファミリーに属するSERCA2遺伝子の変異によることがわかった。しかしながら解決すべき課題は多々残されている。例えば本症では、精神症状などの合併症を伴うことがしられているが、SERCA2遺伝子の変異との関係は不明である。また、カルシウムを介した情報伝達に障害をきたし、その結果デスモゾームの形成障害などの細胞接着の異常を引き起こすものと考えられているが、その詳細に関しては全く不明である。今回のわれわれの研究目的は、SERCA2A遺伝子をノックアクトした角化細胞を作製し、細胞接着の異常の生じる分子機構を明らかにすることである。現在ターゲテイングベクターを作製中である。遺伝性角化症に属する疾患としては、遺伝性魚鱗癬、ダリエー病、掌蹠角化症、汗孔角化症など多数の疾患があるが、この中で現在遺伝子レベルでの異常が解明されているのは、水疱型先天性魚鱗癬様紅皮症、伴性遺伝性尋常性魚鱗癬、葉状魚鱗癬、一部の掌蹠角化症、シェグレンラルソン症候群、先天性爪甲肥厚症、ダリエー病などごく一部である。他の遺伝性角化異常症においては,遺伝子レベルでの異常は全く解っていない。小胞体Ca-ATPase(sarcoendoplasmic reticulum Ca ATPase;SERCA)遺伝子ファミリーに属するSERCA2遺伝子の変異によることがわかった。今回のわれわれの研究目的は、SERCA2A遺伝子をノックアウトした角化細胞を作製し、細胞接着の異常の生じる分子機構を明らかにすることである。小胞体Ca-ATPase(sarcoendoplasmic reticulum Ca ATPase ;SERCA)遺伝子ファミリーに属するSERCA

2遺伝子の変異によることがわかった。しかしながら解決すべき課題は多々残されている。例えば本症では、精神症状などの合併症を伴うことがしられているが、SERCA2遺伝子の変異との関係は不明である。また、カルシウムを介した情報伝達に障害をきたし、その結果デスモゾームの形成障害などの細胞接着の異常を引き起こすものと考えられているが、その詳細に関しては全く不明である。今回のわれわれの研究目的は、SERCA2A遺伝子をノックアクトした角化細胞を作製し、細胞接着の異常の生じる分子機構を明らかにすることである。現在ターゲテイングベクターを作製中である。
ゼータ関数の研究

各研究分担者は次のような研究を行った。黒川はゼータ関数の行列式表示しを研究し、絶対数論の見地に達した。加藤はモチーフの数論的ゼータ関数の特殊値の研究を行い普遍行列式の考えに至った。盛田はセルバーグ型ゼータ関数の研究を行った。水本はゼータ関数の中心零点の研究を行った。染川は数論的代数幾何学の研究を行った。これらを総合するとゼータ関数の全体像がより一層はっきりしてきた。とくに、すべてのゼータ関数の統一理論の鍵となる絶対数字の考え方を注意しておきたい。これはセルバーグ型ゼータ関数はもちろん,数論的ゼータ関数の研究において絶対なる力を発揮する。理論ができつつある段階であるが,たとえば,加藤による対数スキームの理論やトーリック多様体論はその例と見なすことができる。零点の絶対テンソル構造を経由するとリーマン予想にも到達する。このようにして,ゼータ関数が実体に一歩近づいた。
高齢者における骨格筋の質を示す筋細胞外脂肪の生理学的意義の解明

高齢者では加齢による筋量の減少に加えて筋の内部の結合組織や脂肪が増加する.特に筋内に蓄積する脂肪(いわゆる筋内脂肪)が増加するほど身体機能・筋代謝機能が低下するとの報告がある.筋内脂肪は,筋細胞の内部に取り込まれた状態で存在するか否かによって筋細胞内脂肪(IMCL)と筋細胞外脂肪(EMCL)に分類される.これまでIMCLは多くの研究で検討されているが,EMCLに関する研究は極めて少なく,その詳細な役割や性質は不明な点が多い.そこで本研究ではEMCLに着目し,その特性やその存在意義の解明を目的とする.高齢者では加齢による筋量の減少に加えて筋の内部の結合組織や脂肪が増加する.特に筋内に蓄積する脂肪(いわゆる筋内脂肪)が増加するほど身体機能・筋代謝機能が低下するとの報告がある.筋内脂肪は,筋細胞の内部に取り込まれた状態で存在するか否かによって筋細胞内脂肪(IMCL)と筋細胞外脂肪(EMCL)に分類される.これまでIMCLは多くの研究で検討されているが,EMCLに関する研究は極めて少なく,その詳細な役割や性質は不明な点が多い.そこで本研究ではEMCLに着目し,その特性やその存在意義の解明を目的とする.
自己組織化マップを応用した外科的矯正治療の診断支援システム

自己組織化マップを応用した外科的矯正治療の診断支援システム外科的矯正治療では、切歯や顎骨の移動量を決定し軟組織変化の推定がなされるため、側貌パターンを知る必要がある。本研究では、自己組織化マップ(SOM)を用い、成人骨格性下顎前突患者90名の初診時セファログラムをもとに、SOMを用いて硬組織と軟組織とを合わせた側貌形態のパターンを抽出し、診断支援システムで用いるテンプレート作成を行った。SOMのマップ(2×2ユニット)に得られた側貌形態を再構成し、各パターンと基準形態との比較を行ったところ、硬組織形態としてオトガイの突出度、中顔面の後退、下顔面高、デンタルコンペンセーションの有無、咬合平面傾斜を特徴とし、さらにこれらと関連した軟組織形態の特徴を示す4つの側貌形態のパターンが抽出された。これにより、外科的矯正治療で側貌形態を改善するうえで、術前に考慮すべき特徴が異なる硬組織と軟組織とを合わせた側貌の複数のバーチャルパターンがSOMにより抽出された。本研究では、新しい情報処理理論である自己組織化マップ(SOM)を用い、外科的矯正治療を行った多数の成人症例から、初診時の軟組織側貌および硬組織形態を顎顔面形態として統合的に捉え、SOMにより複数のバーチャルパターンを抽出し、これらをテンプレート化することで外科的矯正治療の診断を支援する診断システムの構築を目指している。平成22年度は、骨格性下顎前突患者90名の初診時および外科的矯正治療終了時の側面セファログラムを収集し、それぞれに59か所の計測点を付与し、これらの座標値を118次元のSOMへの入力ベクトルとし、計算ユニットを2×2に配置したマップで1万回の繰り返し学習を行った。その結果として、これらのユニットの学習結果を視覚的に再構成したところ、硬組織形態としてオトガイの突出度、中顔面の後退、下顔面高、歯系の補償の有無、咬合平面傾斜を特徴とし、さらにこれらと関連した軟組織形態の特徴を示す4つの側貌形態のパターンが抽出された。これにより、硬組織形態も含めて臨床的に重要な4つの側貌パターンが抽出されたものと考えられ、テンプレート化のための複数のパターンを作成できた。さらに、別に収集した成長期反対咬合者91名を資料とし、角度ならびに距離の35計測項目の計測結果から作成した10×10の成長前と成長後のマップを作成し、外科的矯正治療を行った90名の初診時の形態分析結果をあてはめた。その結果、成長後に顎関係の不良であったマップの領域に集中する傾向がみられ、初診時のマップとの領域の対応が確認された。これにより、成長段階から診断を支援できるシステム構築の可能性も示された。本研究では、新しい情報処理理論である自己組織化マップ(SOM)を用い、外科的矯正治療を行った多数の成人症例から、初診時の軟組織側貌および硬組織形態を顎顔面形態として統合的に捉え、SOMにより複数のバーチャルパターンを抽出し、これらをテンプレート化することで外科的矯正治療の診断を支援する診断システムの構築を目的としている。本年度の内容として、研究計画に従い、骨格性下顎前突患者90名の初診時および外科的矯正治療終了時の側面セファログラムを収集し、それぞれに60か所の計測点を付与した。次に、これらの座標値を120次元のSOMへの入力ベクトルとし、計算ユニットを2×2に配置したマップで1万回の繰り返し学習を行った。これらの演算結果をユニットごとに視覚的再構成することで、初診時と術後とで硬組織と軟組織とを合わせた側貌をテンプレート化が可能であった。初診時の4つのテンプレートには、硬組織形態としてオトガイの突出度、中顔面の後退、下顔面高、歯系の補償の有無、咬合平面傾斜を特徴とし、さらにこれらと関連した軟組織形態の特徴を示す4つの側貌形態のパターンが抽出されていた。また、術後のユニットを視覚的に再構成したところ、全てのユニットで側貌形態の改善したパターンであったが、オトガイの突出、中顔面の陥凹、下顔面高の過大が残存するパターンも観察された。意義として、外科的矯正治療では術後の側貌形態の改善が治療目標の一つとして挙げられているが、術後の側貌形態のパターン抽出の結果から、全ての症例で側貌形態が大きく改善するものの治療結果が一つのパターンに収束するわけではないことが確認された。

また、術後のパターンへ90症例をあてはめてパターン分類を行ったところ、同一パターン内であっても口唇形態や鼻唇角にバリエーションがみられ、これらのバリエーションも含めて予測システムを構築する必要がある。本研究では、新しい情報処理理論である自己組織化マップ(SOM)を用い、外科的矯正治療を行った多数の成人症例を用い、初診時の軟組織側貌および硬組織形態を顎顔面形態の統合的に捉えて数値化を行い、SOMにより複数のバーチャルパターンを抽出し、これらをテンプレート化することで外科的矯正治療の診断を支援する診断システムの構築を目的としている。平成24年度の内容として、骨格性下顎前突患者90名の初診時および外科的矯正治療終了時の側面セファログラムに対し、それぞれに60か所の計測点を付与し、これらの座標値を120次元のSOMへの入力ベクトルとし、計算ユニットを2×2に配置したマップで1万回の繰り返し学習を行った。これらの演算結果をユニットごとに視覚化し、初診時と術後とで硬組織と軟組織とを合わせた側貌をテンプレート化を行った。これらのテンプレートを基に、外科的矯正治療後の硬組織と軟組織とを合わせた術後の側貌を予測するシステムを構築中である。現在、90症例の実際の治療結果でみられた術後の側貌と予測した側貌との違いを各パターンで調べており、その結果をH25年度に学術発表する予定である。本研究の結果として、初診時の4つのテンプレートには、硬組織形態としてオトガイの突出度、中顔面の後退、下顔面高、歯系の補償の有無、咬合平面傾斜の特徴の異なる4つの側貌形態のパターンが抽出され、また、術後の側貌形態のパターン抽出の結果から、全ての症例で側貌形態が大きく改善するものの治療結果が一つのパターンに収束しないことが確認された。また、研究結果の意義として、外科的矯正治療を行う患者の側貌には複数のバリエーションが存在し、術後の側貌の予測においてパターンごとの違いを考慮することの重要性が示された。自己組織化マップを用い、初診時と治療後とでそれぞれ外科的矯正治療患者90名の硬組織と軟組織側貌とを合わせたパターンを抽出し、視覚的に再構成することでテンプレート化し、テンプレート間の対応を確認した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究課題の推進について、初診時と術後への症例のあてはめを行い、初診のマップと術後のマップのユニットの対応を調べ、予想困難なパターンの特定を行う。そのようなパターンについては、さらに口唇形態を細分化し局所的にパターン化することで予測システムに組み込む予定である。また、90症例について予測を行い、実際の治療結果との差を調べる予定である。問題点としては、テンプレートをあてはめる際に、顔面頭蓋が極端に大きい場合に、異なるパターンにあてはまる可能性があるため、テンプレート自体を拡大縮小できる方法を考慮する。
真空中の単一ナノ粒子による巨視的重ね合わせ状態の研究

原子・電子・光子など微小な粒子に対して大きな成功を収めてきた量子力学の枠組みが、巨視的な物体においても成り立つかは非自明であり、ある程度以上大きな物体では理論の修正が必要である可能性が指摘されている。本研究では、真空中の単一ナノ粒子の重心運動を量子基底状態付近まで冷却する技術を確立し、巨視的な物体における量子重ね合わせ状態の研究の基盤となる技術を開拓することを目的とする。原子・電子などとは異なり、不純物や欠陥を含む巨視的な物体の場合、全く同じ粒子を複数用意することは不可能であることから、本研究では単一粒子において2つの運動状態による重ね合わせ状態を調べる、という方向性の実験を進める。
光受容の分子機構

光は生命現象に対して、エネルギー源および環境情報源として極めて重要な役割を果している。光生物学の目標は、この一見多様な現象を、光捕獲の量子過程から最終的な生物学的反応まで一連の素過程に分けて解析し、統合的な理解を得ることである。生物の光受容系には光受容タンパク質、光受容膜、光受容細胞といった階層的構造が存在するが、従来の研究では、既に出来上がっている各構造体における光の反応を調べることが主であった。しかし、今や光受容関連タンパク質、光受容膜の構造、さらには光受容細胞内でおこる調節機構について、分子生物学や細胞生物学で開発された遺伝子操作や免疫化学的手法などの新技術を導入することにより、光受容関連分子の構造のみならず、光受容膜の高次構造形成過程やその機能まで解析できるようになってきた。本総合研究(B)は昭和62年度発足の重点領域研究「光受容の分子機構」の計画研究および公募研究が十分に成果をあげるように、あらかじめ検討準備することを目的としている。本研究は、全分担者が2回集って本重点領域研究全般にわたり計画を把握し、問題点を討議した。また公募研究の採択方針,成果,評価の方法について検討した。計画班の間の連絡を緊密にすることを目的として、数回にわたって班長予定者会議を開催した。公募研究は各研究班の進展状況に応じて、それぞれの時点で要求される技術・知識を有する研究者を初年度および次年度に広く募集し、各班の研究の進展を計ることにした。以上により、本重点領域研究は、効率のよい円滑な運営と活気に満ちた研究により目的を達成すると思われる。
窒素原子の不斉化学研究・構築法開発と合成反応への展開

窒素上に不斉中心を有するラセミ体四級アンモニウム塩に、光学活性ビナフトールを作用させることで1:1複合体形成を行い、これを利用して四級アンモニウム塩の光学分割を行った。続いてStevens及びSommelet-Hauser転位に適用したところ、窒素原子上のキラリティーが炭素原子上に不斉転写され、相当するα-ベンジル、α-アリールアミノ酸誘導体がエナンチオ選択的に得られることがわかった。1.Stevens及びSommelet-Hauser転位に適用可能であり、かつ窒素原子上に不斉中心を有する四級アンモニウム塩の光学分割:窒素上の四つの置換基がそれぞれ異なり、かつエステル部位を有する四級アンモニウム塩をジクロロメタンに溶かし、続いて0.5等量の光学活性ビナフトールを作用させたところ、エナンチオ選択的に1:1の複合体を形成し結晶として析出することがわかった。この複合体形成を利用して四級アンモニウム塩の光学分割を行い、Stevens及びSommelet-Hauser転位に適用可能となる窒素上にキラリティーを有する四級アンモニウム塩を、高いエナンチオ選択性で得ることに成功した。得られた四級アンモニウム塩の光学純度は、ダイセル社の光学異性体分離カラムを用いたHPLC分析により決定した。更に置換基を導入した四級アンモニウム塩についても同様に検討を行い、如何なる構造を有する四級アンモニウムが光学分割に有利であるかについての知見を得た。一方、デザイン型ビナフトールを合成し、新規な光学分割剤としての能力を評価した。現在のところ、無置換型ビナフトールが最も良好な光学分割剤であることがわかっている。2.Stevens及びSommelet-Hauser転位による窒素-炭素間不斉転写の検討:1で得られた四級アンモニウム塩をカリウムブトキシド等の塩基で処理したところ、StevensもしくはSommelet-Hauser転位が進行し、窒素原子上のキラリティーが炭素原子上に不斉転写され、相当するα-ベンジル、α-アリールアミノ酸誘導体がエナンチオ選択的に得られることがわかった。1.窒素原子上に不斉中心を有するアミノ酸由来四級アンモニウム塩の光学分割窒素上の四つの置換基がそれぞれ異なり、かつアミノ酸由来の四級アンモニウム塩をジクロロメタンに溶かし、続いて0.5等量の光学活性ビナフトールを作用させたところ、エナンチオ選択的に1 : 1の複合体を形成し、結晶として析出することがわかった。2. N-キラル四級アンモニウム塩のStevens及びSommelet-Hauser転位による窒素-炭素間不斉転写1で得られた四級アンモニウム塩をカリウムブトキシド等の塩基で処理したところ、StevensもしくはSommelet-Hauser転位が進行し、窒素原子上のキラリティーが炭素原子上に不斉転写され、相当するα-ベンジル、α-アリールアミノ酸誘導体がエナンチオ選択的に得られることがわかった。アミノ酸由来四級アンモニウム塩のSommelet-Hauser転位は、これまでの成功例が極めて少なく、未だ反応の一般性と適用範囲について不明な点も多い。そこで2においで不斉転写の研究を開始する前に、同反応の一般性や適用範囲を明らかにすることにした。様々な基質を用いてSommelet-Hauser転位を試み、その際の収率や選択性について調査することにより、如何なる基質や反応条件がSommelet-Hauser転位に有利かについて知見を得た。
健康な歯周組織を持つ高齢者の全身状況および生活習慣

1.被災地居住者成人に対する歯科健康診査の50歳以上の受診者14,692名を対象に、歯周組織状態とう蝕経験との関連性を検索した。その結果、若い年齢階級と同様に、50歳以上の年齢階級においても、CPI(TN)の最大値が0の者は、CPI(TN)の最大値が3あるいは4の者と比べて、有意に1人平均DMF歯数が少なく、とくに、1人平均のD歯数およびM歯数が少なくなったが(P<0.01)、1人平均F歯数には差が認められなかった。2.歯科を含めた人間ドックや健康診断の受診者から、50歳以上になっても歯槽骨の吸収をほとんど起こさない者を抽出し、それらの特性を、全身の健康状態、生活習慣、う蝕経験状況および咬合状態から検索した。その結果、次のような特性を持つことがわかった。1)全身の健康状況(肝機能、高脂血症、腎機能、糖代謝、高尿酸血症、高血圧症および心機能)について検索したが、糖代謝に関してのみ、50歳以上の歯槽骨吸収が認められる者との間に差が認められた(p<0.05)。2)生活習慣に関しては、50歳以上の歯槽骨吸収が認められる者と比べて、喫煙する者の割合が低くなり、また間食が少ない者の割合が増加し、さらに、肥満の者の割合が少なかった(P<0.05)。これに対して、定期的に歯石除去の処置を受けている者の割合、歯磨きの回数および歯口清掃状態については差が認められなかった。3)う蝕経験状況に関しては、50歳以上の歯槽骨の吸収が認められる者と比べて、1人平均のD歯数および歯髄処置歯数が少なくなったが(P<0.01)、1人平均F歯数には差が認められなかった。4)咬合に関しては、20歳代の歯周組織健康者と比べて、咬合面積、平均咬合圧および咬合力に関しては、ほとんど差が認められなかったが、左右同名歯間における咬合力の差は、いずれの歯種においても小さかった(P<0.01)。本研究の目的は人間ドックの中に組み込まれているパノラマX線を用いた歯科健康診断の受診者を対象として、歯槽骨の吸収を起こさない高齢者の特性を明らかにすることである。その中で本年度は平成9年度から11年度までに本健康診断を受診した50歳以上の者のうち、歯槽骨の吸収をほとんど起こしていない者25名(62.5±7.5歳、Mean±S.D.)ならびに歯槽骨の吸収が著しい者28名(63.7±8.3歳、Mean±S.D.)の計53名を選び出し、両群間におけるう蝕罹患状態、口腔保健行動などを含めた生活習慣および全身的な健康状態のちがいについて検索した。その結果、次のようなことがわかった。1)う蝕罹患状態については歯槽骨の吸収をほとんど起こさない者の方が、未処置歯が少なく、また歯髄処置を施している歯が、とくに大臼歯部において、少ない傾向を示した。2)生活習慣については歯槽骨の吸収をほとんど起こさない者の群において、子供の頃、両親のしつけが厳しかった者、規則正しい食生活を営んでいる者および喫煙しない者の割合がやや多くなる傾向を示した。

3)全身的な健康状態については血液検査(肝機能・腎機能・脂質代謝・糖代謝・尿酸代謝・蛋白代謝などの検査)、尿検査、心電図および血圧検査などの結果を両群間で比較したが、ほとんど差は認められなかった。しかし、性・年齢階級別に詳細な検討をするには対象者数が不足しており、次年度においては、さらに対象者を増やす予定である。また次年度ではデンタルプレスケールおよび顎模型を用いた咬合圧や咬合状態の診査、歯口清掃状態の診査ならびに遺伝的要因についての検査を加え、歯槽骨の吸収との関連性について、幅広く検討する。本研究では、パノラマX線撮影による歯科健康診断が組み込まれた人間ドックの診査・検査結果および質問紙の回答結果を用いて、50歳以上になっても歯槽骨の吸収をほとんど起こさない者の全身状況および生活習慣の特性について明らかにした。対象者は、平成9年度から12年度までに本健康診断を受診した50歳以上の者のうち、歯槽骨の吸収をほとんど起こしていない者36名(61.9.±6.9歳、Mean±S.D.)ならびに歯槽骨の吸収が著しい者38名(62.9±7.3歳、Mean±S.D.)の計74名であり、両群間における全身の健康状況、生活習慣、歯科保健行動、う蝕罹患状況および咬合圧や咬合状況の違いについて検索した。その結果、次のようなことがわかった。1)全身の健康状況については、血液検査(肝機能・腎機能・脂質代謝・糖代謝・尿酸代謝・蛋白代謝などの検査)、尿検査、心電図および血圧検査などの結果を両群間で比較したが、ほとんど差は認められなかった。2)生活習慣については、歯槽骨の吸収をほとんど起こさない者の方が、喫煙する者の割合が有意に低くなるのをはじめ(p<0.05)、子供の頃のしつけが厳しかった者および規則正しい食生活をしている者の割合がやや多くなる傾向を示した。3)歯科保健行動については、歯槽骨の吸収をほとんど起こさない者の方が、定期的に歯石除去などの予防処置を受けている割合が高くなる傾向を示したが、歯磨きの回数および時間については差が認められなかった。4)う蝕罹患状況については、歯槽骨の吸収をほとんど起こさない者の方が、有意に未処置歯が少なく(p<0.05)、また歯髄処置を施している歯が少ない傾向を示したが、う蝕経験(DMF)歯数には差が認められなかった。5)デンタルプレスケールを用いて咬合圧や咬合状況態の診査を行ったが、この診査については十分な被検者が確保できず、詳細な検討ができなかった。
腸内共生細菌が誘導する腸管免疫応答の特性の解析とその応用

腸内に共生する腸内細菌によって腸管免疫系組織の分化・発達が制御される特性を,腸粘膜免疫グロブリンA(IgA)産生と抗原特異的T細胞応答に注目した解析を行った.そのため,腸内細菌の存在しない無菌(GF)マウスと通常(CV)マウスとの比較研究から,腸内共生細菌による免疫修飾作用を厳密に検討した.GF,CVマウスの盲腸以下を大腸部位としたとき,大腸組織中に分泌されるIgA産生量はCVマウスの方がGFマウスよりも有意に高かった.CV,GFマウス大腸粘膜固有層(L-LP)リンパ球のフェノタイプは,IgA^+B220^-細胞(IgA形質細胞)を含むIgA^+細胞の割合がCVマウスの方が高く,腸内細菌がIgMからIgAへの分化誘導に強く関与していることが明らかとなった.特に,マウスに優勢に存在する腸内菌であるBacteroidesはGFマウス由来L-LP細胞と共培養を行うことによってIgA産生への分化誘導を顕著に亢進さるはたらきがあることが示唆された.一方,卵白アルブミン(OVA)特異的なT細胞受容体を発現するトランスジェニックマウス(OVA23-3マウス)を用い,その無菌マウス由来免疫系細胞に対して,in vitroにおいて腸内細菌を感作させたところ,腸内細菌の刺激がOVA特異的なサイトカイン産生応答を直接調節し,その調節作用は細菌種により異なることを明らかにした.さらに,腸内細菌をもつCVマウスのPP細胞はGFマウスに比べてOVA特異的なサイトカインが低応答で,OVA摂取させたCVマウスのPP細胞中の活性化/メモリー型T細胞(CD4^+CD45RB^<low>)および制御性T細胞マーカー(Foxp3,CTLA-4)の発現は,OVAを摂取させたCVマウスPP細胞がGFマウスに比べて高かったことから,腸内細菌が食品抗原に対する抗原特異的T細胞応答を低応答化させていることが示唆された.腸内に共生する腸内細菌によって腸管免疫系組織の分化・発達が制御される特性を,腸粘膜免疫グロブリンA(IgA)産生と抗原特異的T細胞応答に注目した解析を行った.そのため,腸内細菌の存在しない無菌(GF)マウスと通常(CV)マウスとの比較研究から,腸内共生細菌による免疫修飾作用を厳密に検討した.GF,CVマウスの盲腸以下を大腸部位としたとき,大腸組織中に分泌されるIgA産生量はCVマウスの方がGFマウスよりも有意に高かった.CV,GFマウス大腸粘膜固有層(L-LP)リンパ球のフェノタイプは,IgA^+B220^-細胞(IgA形質細胞)を含むIgA^+細胞の割合がCVマウスの方が高く,腸内細菌がIgMからIgAへの分化誘導に強く関与していることが明らかとなった.特に,マウスに優勢に存在する腸内菌であるBacteroidesはGFマウス由来L-LP細胞と共培養を行うことによってIgA産生への分化誘導を顕著に亢進さるはたらきがあることが示唆された.一方,卵白アルブミン(OVA)特異的なT細胞受容体を発現するトランスジェニックマウス(OVA23-3マウス)を用い,その無菌マウス由来免疫系細胞に対して,in vitroにおいて腸内細菌を感作させたところ,腸内細菌の刺激がOVA特異的なサイトカイン産生応答を直接調節し,その調節作用は細菌種により異なることを明らかにした.さらに,腸内細菌をもつCVマウスのPP細胞はGFマウスに比べてOVA特異的なサイトカインが低応答で,OVA摂取させたCVマウスのPP細胞中の活性化/メモリー型T細胞(CD4^+CD45RB^<low>)および制御性T細胞マーカー(Foxp3,CTLA-4)の発現は,OVAを摂取させたCVマウスPP細胞がGFマウスに比べて高かったことから,腸内細菌が食品抗原に対する抗原特異的T細胞応答を低応答化させていることが示唆された.宿主の免疫系は,腸内に共生する腸内細菌によって免疫系組織の分化・発達が制御されると考えられている.我々は,腸内細菌の存在しない無菌(GF)マウスと通常(CV)マウスとの比較研究から,腸内細菌の存在が直接,腸管免疫系の組織形成や感染防御に重要なIgA産生応答を発達させるかを解明すべく,特に不明な点が多い大腸部位のIgA産生について,GFマウスとCVマウスのIgA産生応答を比較し,特にGF由来の大腸の免疫系細胞に対する腸内細菌による刺激がIgA産生応答にどのように影響を与えるのかを検討した.GF, CVマウスの盲腸以下を大腸部位としたとき,大腸組織中に分泌されるIgA産生量はCVマウスの方がGFマウスよりも有意に高かった.CV, GFマウス大腸粘膜固有層(L-LP)リンパ球のフェノタイプは,IgA^+B220^-細胞(IgA形質細胞),IgA^+B220^+細胞(IgA前駆細胞)の割合ともCVマウスの方が高く,その一方でIgM^+B220^+細胞の割合ではCVとGFとで差が認められなかった.また,抗体標識磁気ビーズ(MACS)法を用いてIgA^+B220^-細胞,B220^+細胞に分画し,IgA産生能を検討したところ,いずれもGFマウスよりもCVマウスの方が高かった.

さらに,GF由来のIgM^+細胞(IgA形質細胞へのクラススイッチが行われていないリンパ球)をMACS法により精製し,in vitroにおいて,リポ多糖(LPS),またはマウスに優勢に存在する腸内菌であるBacteroidesと共培養を行うことによってIgA産生に与える影響を調べた結果,グラム陰性菌細胞壁成分であるLPSやマウス腸内共生細菌のBacteroidesの刺激によって,IgA産生量が増加することが明らかになった.以上より,腸内細菌による免疫系細胞への刺激は,IgM^+B220^+細胞からIgA^+B220^+細胞への分化を誘導することで,それに続くIgA産生応答を惹起させている可能性が示唆された.腸内共生細菌による腸管免疫系の抗原特異的な免疫応答への作用を解明するため,卵白アルブミン(OVA)特異的なT細胞受容体を発現するトランスジェニックマウス(OVA23-3マウス)を用い,その無菌マウス由来免疫系細胞に対して,in vitroにおいて腸内細菌を感作させた.その結果,腸内細菌の刺激がOVA特異的なサイトカイン産生応答を直接調節し,その調節作用は細菌種により異なることを明らかにした.さらに,腸内細菌がin vivoにおいてOVA特異的免疫応答に与える影響について細胞・分子レベルでの解析を行った.すなわち,通常および無菌のOVA23-3マウスに,OVAを含む卵白含有飼料を1週間摂取させた後,それぞれのマウスの腸管免疫系の誘導組織であるパイエル板(PP)細胞の応答を検討した.通常マウスはOVAの摂取によりIFN-γ,IL-4,IL-6の産生が顕著に低下したが,無菌マウスでは,OVA摂取によるサイトカイン産生の低下があまりみられなかった.すなわち,無菌マウスのPP細胞は通常マウスに比べてOVA特異的なサイトカインを高産生した.PPT細胞のフェノタイプは,OVA摂取させた通常マウスのPP細胞中の活性化/メモリー型T細胞を表すCD4^+CD45RB^<low>細胞の割合が,無菌マウスのそれに比べて高かった.このとき,免疫応答を調節することが報告されている制御性T細胞マーカー(Foxp3,CTLA-4,GITR,CD25)の発現は,OVAを摂取させた通常マウスPP細胞のCD4^+CD45RB^<low>Foxp3^+,CD4^+CD45RB^<low>CTLA-4^+細胞の割合が,無菌マウスに比べて高かった.以上,本研究によって腸内細菌にはパイエル板における制御性T細胞の生成または増殖を促進して経口摂取された抗原に対する免疫応答を抑制している役割があることが明らかになった.