hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子発現から見た膵癌術後補助化学療法の適応

2年生存率では、手術のみ,5FU門注療法,gem,TS-1は、それぞれ26%,37%,38%,52%であった。TS発現程度で検討すると、手術単独群はTS+群は予後が悪かった。TSは悪性度を反映していると考えられた。5FUとTS-1どちらもTS+の方が生存率は改善した。DPD発現程度で検討すると、手術単独群は変化なし、5FU,TS-1どちらもDPD-の方が生存率は改善した。また、再発後の2nd lineとしてTS+ならばgemからTS-1への変更は、有意差はないが有効な傾向を示した。ジェムザールの感受性遺伝子(代謝性)は、RRM1,RRM2,DCK,CDA,p53,細胞内濃度に関連する遺伝子hENT(human equilibrative nucleoside transporter)をRT-PCR法で凍結標本組織約42例より検出したが、癌部と非癌部の両方とも抽出できた32例を用いて臨床病理学的に検討した。目標数まで達成できなかったのは残念である。RRM2のみ癌部で高発現していたが、他の遺伝子は非癌部の方が癌部より発現が多かった。しかし、RRM2に関して高発現と進行度は相関していなかった(P=0.22)。他の遺伝子も同様に低発現と進行度は相関しなかった。RRM2高発現群に手術のみで補助化学療法gemを行わないと予後は悪く、悪性度を反映していると思われた。同様にhENTも低発現群の予後は悪いが、補助化学療法gemを行うと改善した。どのような機序かは定かでないが興味深い結果であった。qualityの高いRNA抽出する方法をタカラバイオ株式会仕と検討し条件設定したが、機械の故障で今後、タカラバイオ株式会社に依頼してRNA抽出ができなくなった。新たな検査会社と交渉中です。24年度が最終年度であるため、記入しない。新たな検査会社と金額面で交渉中ですが、申請した金額以上ならば、何とか、我々独自でRNA抽出うを行い、gem感受性および抵抗性遺伝子発現を行い、最終目標である、S-1とジェムザールの適応について明らかにする予定である。
細胞移植による血管新生・組織再生における転写調節機構の研究

転写調節因子であるHairy-related transcription factor 1(Hrt1)は血管発生において重要な遺伝子であるが、Hrt1単独のノックアウトでは明らかな異常を示さない。本研究では、Hrt1KOマウスの下肢大腿動脈結紮モデルを作製し、虚血が誘導する血管新生を解析した。対照の野生型マウスに比べてHrt1KOでは有為に血流回復が減弱し、さらに組織傷害度が高かった。Hrt1は下肢骨格筋の血管内皮細胞に発現し、Hrt1KOマウスでは術後の血管密度の増加が有意に抑制されていた。以上のことからHrt1は虚血後の血管新生およびそれに伴う組織再生に必須の機能を有することが示唆された。今回、私たちが大腿動脈結紮によるマウス下肢虚血モデルの作成と解析を行ったところ、虚血骨格筋組織においてHrt1 mRNAの顕著な発現亢進が確認されたが、Hrt2 mRNAの発現誘導は限定的であった。マウス下肢骨格筋組織中の血管内皮細胞を分離したところ、Hrt1の遺伝子発現が確認された。さらに、培養血管内皮細胞におけるHrt1 mRNAの発現は、Notch系の活性化因子として知られるVEGF刺激によって著しい亢進が認められたが、Hrt2 mRNAの発現変化はみられなかった。以上の結果から、Hrt1は虚血骨格筋組織の血管内皮細胞におけるNotch系の主要なシグナル伝達分子であることが示唆された。Hrt1 KOマウスは成体において明らかな心血管系の異常を示さないが、下肢虚血手術後の血流回復が野生型に比べて減弱し、骨格筋組織内の血管新生も抑制されていた。これと符合して、Hrt1 KOマウスの虚血肢では、ネクローシスや欠失などの組織傷害の頻度が著しく増加していた。以上の結果より、Hrt1は虚血が誘導する血管新生において重要な役割を有することが示された。虚血性疾患の治療法として、骨髄及び末梢血単核球を用いた血管再生治療が臨床応用されている。しかし、どのようなシグナル伝達機構で移植された細胞が血管新生を誘導しているのかは必ずしも明らかでないが、中心となるシグナル系を解明することは、より適切な細胞治療を行いうるために必須であると考えられる。本申請研究では、血管発生に必須の働きを有するNotchシグナル伝達系の転写調節因子であるHairy-Related Transcription Factor(Hrt)が、細胞移植に伴う血管新生においてどのような意義を有しているのかを解明することを目的とした。まずはじめに、内皮細胞におけるHrtの機能解析を行った。Hrt遺伝子はHrt1から3までファミリーを構成するが、なかでもHrt1は血管内皮細胞においてはVascular Endothelial Growth Factorシグナルに強く反応することを明らかにした。また大腿動脈結紮による虚血が誘導する血管新生においてもHrt1のみが有意に発現上昇していることが明らかになった。さらにHrt1KOマウスにおいては、大腿動脈結紮による虚血が誘導する血管新生は減弱していることが明らかになった。以上のことから、血管新生におけるHrt1機能の重要性が明らかになった。細胞移植におけるシグナル伝達系、なかでもHrt1転写調節因子の重要性の解明は今後の課題である。やや研究が遅れている理由は、以下の2点である。(1)下肢虚血モデルマウスの血流を重要な指標にして研究を行っているが、KOマウスのgenetic backgroundによって結果が微妙に異なることが判明したため。(2)Hrt1 KOマウスが、報告されているものとはやや異なり発生段階で一部が胎生致死であり、期待どおりの研究試料が得られないため。以上の点は、(1)ノックアウトマウスをC57BL6/Nの純系と交配し続けることで解析に最適な(遺伝的に安定な)genetic backgroundのマウスを得たこと、(2)致死性を考慮した十分な数のマウスの掛け合わせを行うことにより、問題を既に克服したと考えている。以上のことからこれまでの研究の遅れは十分に取り戻せると考えられる。上述のように、成体における血管新生におけるHrt1の重要性が明らかになってきた。これまでのところ集中的なHrt1 KOマウス交配によってようやく試料がそろってきた。また、野生型マウスを用いた実験条件の検討も終わりつつある。今後はHrt1 KOマウスの大腿動脈結紮による虚血に伴う血管新生モデルや、単核球・骨髄由来細胞移植に伴う細胞移植において、内転筋の採取・血管内皮細胞のソーティングと培養を行い、活性化されるシグナル系をin vivo, in vitro両面から詳細に検討し、Hrt1KOにおけるシグナル系の変化およびその意義について解明したい。Hrt

1転写因子は10年以上前にクローニングされたにもかかわらず、直接の標的遺伝子がほとんど解明されていない。そこで、ChiP libraryの作成あるいはChiP sequenceの解析によって、Hrt1が直接制御する標的遺伝子を同定することにより、Hrt1の特異性を解明したい。その上でHrt1がより特異性の高い血管新生治療法の標的分子になりうるかについて検討したい。物品費(動物の維持管理費および実験試薬・測定キット等)87万6065円。学会参加旅費(成果報告のため)20万円。人件費(実験補助の一部)40万円。合計147万6065円
フィブリノゲン機能ドメインの構造,機能,役割の分子機作-余剰糖付加変異分子の応用

アミノ酸点変異(AαSer-434→Asn)によってAsn-X-Thr型糖付加配列が生じた結果,変異Asn残基に2分岐アンテナ様糖鎖が付加されているFibrinogen(Fbg)CaracasIIでは,フィブリン(fibrin,Fbn)のゲル化反応が著しく遅延する(J.Biol.Chem.266:11575-11581,1991).本研究では,この余剰糖鎖を指標として,Fbgのゲル化反応を分析した。Fbnのゲル化は大きく2つに分けられる.すなわち,(a)Fbn・モノマーが互いに半分子長ずつずれて結合し,2本鎖のprotofibrilを形成したあと,(b)これらが側々結合して太いFbn束を形成してゲル化する.FbgCaracasIIでは,反応(a)は正常と考えられ,主として,反応(b)の障害がFbnのゲル化を遅延させているものと推定される.すなわち,plasminogen activator(PA)によるplasminogen(Plg)の活性化は反応(a)によって著しく促進されることが知られているが,本異常分子ではFbnゲルの形成不全にも拘わらずPlg→plasmin反応は正常に進行した.面白いことに,本異常分子の余剰糖鎖のもつシアル酸の陰性荷電により,反応(a)で形成される2本鎖protofibril間に反撥力が生じ,これらが互いに側々結合してFbn束を形成する反応(b)を阻害していることが判明した.本研究助成により研究を進めた結果,このような生化学的な分析結果を電顕学的にも確認することが出来た.すなわち,Fbn束の形成は不整で,正常Fbn束で認められる550A^^・幅の規則的な縞模様は,本異常分子でのFbn束では必ずしも鮮明ではなく,また正常のFbnでは認められない,Fbn束の切離現象が高頻度に発生していた.このとき,断端ではFbn束は先細りし(tapering),しかもprotofibril間の結合が弱いために,さばきの筆状にprotofibrilsが並行している像が得られた.アミノ酸点変異(AαSer-434→Asn)によってAsn-X-Thr型糖付加配列が生じた結果,変異Asn残基に2分岐アンテナ様糖鎖が付加されているFibrinogen(Fbg)CaracasIIでは,フィブリン(fibrin,Fbn)のゲル化反応が著しく遅延する(J.Biol.Chem.266:11575-11581,1991).本研究では,この余剰糖鎖を指標として,Fbgのゲル化反応を分析した。Fbnのゲル化は大きく2つに分けられる.すなわち,(a)Fbn・モノマーが互いに半分子長ずつずれて結合し,2本鎖のprotofibrilを形成したあと,(b)これらが側々結合して太いFbn束を形成してゲル化する.FbgCaracasIIでは,反応(a)は正常と考えられ,主として,反応(b)の障害がFbnのゲル化を遅延させているものと推定される.すなわち,plasminogen activator(PA)によるplasminogen(Plg)の活性化は反応(a)によって著しく促進されることが知られているが,本異常分子ではFbnゲルの形成不全にも拘わらずPlg→plasmin反応は正常に進行した.面白いことに,本異常分子の余剰糖鎖のもつシアル酸の陰性荷電により,反応(a)で形成される2本鎖protofibril間に反撥力が生じ,これらが互いに側々結合してFbn束を形成する反応(b)を阻害していることが判明した.本研究助成により研究を進めた結果,このような生化学的な分析結果を電顕学的にも確認することが出来た.すなわち,Fbn束の形成は不整で,正常Fbn束で認められる550A^^・幅の規則的な縞模様は,本異常分子でのFbn束では必ずしも鮮明ではなく,また正常のFbnでは認められない,Fbn束の切離現象が高頻度に発生していた.このとき,断端ではFbn束は先細りし(tapering),しかもprotofibril間の結合が弱いために,さばきの筆状にprotofibrilsが並行している像が得られた.
超機能化ヒューマン・インターフェース画像処理・ワイヤレス情報端末チップ創製

「超機能化ヒューマン・インターフェース画像処理チップ」に関しては、ウェーハ張り合わせ法による三次元集積化技術を用いて、3層積層構造をもつ三次元積層型画像処理テストチップを試作した。このチップは従来の二次元LSIと違ってチップ周辺部にはI/O回路もボンディングパッドも存在しない。そのため、チップ面積がより縮小され、低電力化も図られている。積層チップ表面には支持基板として使われた石英ガラスがそのまま残っており、これが光信号入力の取り入れ窓となると同時にパッケージの一部を兼ねている。試作した三次元積層型画像処理テストチップを用いて画像処理動作の評価を行った。その結果、ピクセル数を64×64に拡張しているがまだ充分でないため、出力画像が少し不鮮明となったが、良好に画像処理動作が実行できていることを確認することができた。(小柳)「SS-CDMAコミュニケーションシステムチップ」に関しては、本年度は、ワイヤレスシステムチップの創製へ向けて、オールディジタルワイヤレスモデムチップの設計・試作を行った。まず、昨年までに試作・特性評価を行ってきたモデムを基本にして、キャリア・クロック同期回路を改良し、特性向上を図ったところ、クロック偏差が17ppmまでエラーフリーで伝送可能であることを確認した。情報を相互でやり取り可能とする時間分割全二重通信の制御回路を設計し、オールディジタルモデムに実装した。送受信フレーム内にフレームIDを埋め込むことでフレーム情報を判断し、制御情報を通知する。更に、PCとUSBインターフェースを用いた画像伝送システムを構築し、オールディジタルモデムを用いて情報伝送が可能であることを示した。0,18umプロセスを用いたLSI試作たより、108.48MHz動作、キャリア周波数13.56MHzにおいて消費電力600uWを実測により確認した。以上より、三次元システムインパッケージを実現するワイヤレスシステムチップの設計・構築技術を確立した。(坪内)「超機能ヒューマン・インタ-フェイス画像処理チップ」に関しては、チップ製作の鍵を握る三次元集積化技術の開発を行った。開発した技術を用いて簡単なテストチップを試作して良好な特性が得られることを確認した。また、三次元積層型の画像処理チップを構成する各信号処理回路ブロックを設計し、回路特性を評価するためのテストチップを試作した。設計に当たっては、8×8のイメージセンサアレイとそれぞれ一個の増幅器、ADコンバータ、レジスタアレイ、プロセッサから成るユニットを一個のパイプライン画像処理ユニットとして扱い、これらを9個並列接続した。これらの設計結果を基に、超機能ヒューマン・インタ-フェイス画像処理チップ全体の性能予測を行い、性能が3桁以上改善されるという結果を得た。(小柳)「SS-CDMAコミュニケーションシステムチップ」に関しては、本年度は、ワイヤレスシステムチップの創製へ向けて、電流モードアナログ信号処理回路のLSI設計・試作を行った。まず、SS-CDMA用相関記としてスイッチトカレントマッチトフイルタ(Switched Current Matched Filter : SIM)の開発として、従来のシリアル型SIMFの欠点であった電流転送誤差蓄積を構造的に解決する並列型SIMFを提案した。電流転送回数を一回に限定し転送誤差蓄積を低減し、相関符号をディジタルで切り替えることで相関操作を実現した。また、低消費電力技術である電流カット技術の基礎特性をASICにより確認し、75%電流カットにより相関特性が損なわずに消費電力が低減することを明らかにした。更に、SIMF構造を直交周波数多重通信(Orthogonal Frequency Division Multiples : OFDM)方式のキーデバイスである高速フーリエ変換(FFT)に応用し、10mW以下の低消費電力動作が可能であることを示した。また、次世代実装技術として三次元マルチレイヤ-スタックドシステムインパッケージ構造を提案し、縦方向バス構造により遅延時間の保証を回路設計レベルで行い、システム設計レベルで高速動作を実現する手法を提案した。(坪内)「超機能ヒューマン・インターフェイス画像処理チップ」に関しては、チップ製作の鍵を握る三次元集積回路の性能向上のための技術開発と人の視覚情報処理をモデルとした画像処理チップの設計を行った。これまで、上下のチップ間の電気的導通をとるための埋め込み配線としてPドープしたPoly-Siを用いてきたが、Poly-Siでは十分なる低抵抗化が実現できないことが判明したため、CVD法で形成した低抵抗のWを埋め込み配線に用いることを検討した。その結果、Si基板へ形成した直径0.7μm、深さ18μnの深溝に均一にWを埋め込むことに成功し、Wを用いた埋め込み配線の形成が可能となった。現在、W埋め込み配線を用いた3次元集積回路の試作を進めている。また、人の視覚情報処理をモデルとした画像処理チップ開発では、動き検出を行う脳のMT野をモデルとした動き検出回路を設計し、シミュレーションにより良好に動作することを確認した。この動き検出回路についても、テストチップの試作を進めている。まず、昨年までに試作・特性評価を行ってきたモデムを基本にして、シンボルあたりのキャリア数を決定し、一シンボル当り4キャリア以上存在すれば、特性の劣化無く通信可能であることを明らかにした。更に、送受信器間クロック偏差が存在する場合の、キャリア及びシンボルクロック同期を実現するために、送信信号のフレーム化、ならびにキャリア同期回路・シンボル同期回路を設計した。フレーム化により、ランプ、プリアンブル、ユニークワードを定義し、一フレーム240ビット構成とした。また、エッジ検出による同期回路を設計・実装した。

同期回路を実装したモデムを用いて、伝送特性評価を行ったところ、送受信器間クロック偏差が12ppmで、特性劣化無く通信可能であることを示した。(坪内)「超機能化ヒューマン・インターフェース画像処理チップ」に関しては、ウェーハ張り合わせ法による三次元集積化技術を用いて、3層積層構造をもつ三次元積層型画像処理テストチップを試作した。このチップは従来の二次元LSIと違ってチップ周辺部にはI/O回路もボンディングパッドも存在しない。そのため、チップ面積がより縮小され、低電力化も図られている。積層チップ表面には支持基板として使われた石英ガラスがそのまま残っており、これが光信号入力の取り入れ窓となると同時にパッケージの一部を兼ねている。試作した三次元積層型画像処理テストチップを用いて画像処理動作の評価を行った。その結果、ピクセル数を64×64に拡張しているがまだ充分でないため、出力画像が少し不鮮明となったが、良好に画像処理動作が実行できていることを確認することができた。(小柳)「SS-CDMAコミュニケーションシステムチップ」に関しては、本年度は、ワイヤレスシステムチップの創製へ向けて、オールディジタルワイヤレスモデムチップの設計・試作を行った。まず、昨年までに試作・特性評価を行ってきたモデムを基本にして、キャリア・クロック同期回路を改良し、特性向上を図ったところ、クロック偏差が17ppmまでエラーフリーで伝送可能であることを確認した。情報を相互でやり取り可能とする時間分割全二重通信の制御回路を設計し、オールディジタルモデムに実装した。送受信フレーム内にフレームIDを埋め込むことでフレーム情報を判断し、制御情報を通知する。更に、PCとUSBインターフェースを用いた画像伝送システムを構築し、オールディジタルモデムを用いて情報伝送が可能であることを示した。0,18umプロセスを用いたLSI試作たより、108.48MHz動作、キャリア周波数13.56MHzにおいて消費電力600uWを実測により確認した。以上より、三次元システムインパッケージを実現するワイヤレスシステムチップの設計・構築技術を確立した。(坪内)
真空アーク金属表面処理における処理後表面の制御に関する研究

真空中のアーク放電(真空アーク)では、陰極上に「陰極点」と呼ばれる高エネルギー密度領域が発生し、陰極上をランダムに動き回る。真空アーク金属表面洗浄では、この特性を利用して金属表面上の不純物を蒸発除去する。これまでの研究により、金属表面状態により陰極点の振舞いが変化し、そのために洗浄後の金属表面も変化することがわかっているが、表面状態の陰極点挙動への影響と、陰極点挙動の金属表面への影響との間の詳細なメカニズムは不明である。本研究では、当補助金で購入したパルス電源を用いて真空アークを発生させ、発生直後の陰極点の様子を調べることにより、表面状態の陰極点挙動への影響を明らかにすることが最終目標である。表面が5μm程度の酸化膜で覆われたSS400鋼を陰極として、200Paのアルゴン雰囲気下でパルス長10μs、電極間に1kVの電圧を印加すると、陰極上に突発的に輝点が観測された。放電電流の時間変化によると、電圧印加開始後8μsまでは比較的ゆっくりと電流が増加するのに対し、その後は電圧が切断されるまで急増しているのが分かった。電流値は最終的に100A以上に達している。一方、輝点が観測された後の陰極表面には、輝点により酸化膜が除去されたものと考えられる痕跡が見られた。痕跡は様々な形をしているが、100μmの大きさである。パルス後半の急増している電流変化が輝点の発生を示していて、さらに輝点のサイズが痕跡と同程度であるとした場合の輝点のエネルギー密度は、従来観測されていた陰極点のものとほぼ一致することから、観測された輝点は陰極点と考えられる。また、痕跡を顕微鏡で観察すると、中心付近の酸化膜が除去されずに残されているものが多数あるのが明らかとなった。これは、陰極点では中空状に電流が流れているか、あるいは、陰極点がさらに小さな構造を持っていてそれが移動しているものと推測されるが、その解明は今後の課題である。真空アークによる金属表面の酸化膜除去については、陰極点の移動速度が大きくて除去効率が高い場合と、陰極点の移動速度が小さく除去効率が低い場合がある。前者の場合、処理後の表面粗さは小さく、後者の場合は大きくなる。真空アーク陰極点のこれら2つの挙動モードについては、発現理由が未解明な部分が多いが、アルカリ金属の酸化物表面への付着による仕事関数の低下が陰極点の移動速度が大きいモードを引き起こすことから、陰極点のエネルギー密度変化が関係しているのではないかと予想される。除去効率が大きく変化する現象については、前述のように陰極点の移動速度が大きく変化する場合のほかに、陰極点の挙動に大きな変化は見られないが、放電電圧が変化することにより除去効率が変化する場合がある。これは、電極間距離を連続的に変化させた場合に、ある距離で放電電圧が不連続に変化することによって起こる。本研究は、これらのモードの発生機構を明らかにするのが目的のひとつであるが、本年度はこの電極間距離による異なるモードの発現について調べた。真空アーク放電で発生したプラズマ中に探針を挿入し、陰極を基準として放電空間中の電位分布を計測した。真空アーク放電プラズマ中では、電極間方向の放電空間中の大部分では、ほぼ一定の電位分布となっており、電極間距離に関らず、すなわちモードによらず、陰極近傍に10Vほどの陰極電圧降下が観測された。一方、電極間距離が大きくて放電電圧が高いモードにおいては、陽極近辺で陽極電圧降下が発生しており、モード間の放電電圧の差がこの陽極電圧降下によるものであることが明らかとなった。

また、痕跡を顕微鏡で観察すると、中心付近の酸化膜が除去されずに残されているものが多数あるのが明らかとなった。これは、陰極点では中空状に電流が流れているか、あるいは、陰極点がさらに小さな構造を持っていてそれが移動しているものと推測されるが、その解明は今後の課題である。
睡眠呼吸障害に伴う組織低酸素の評価と新しい重症度分類

実験1 : ATP最終代謝産物である尿酸の尿中排泄量は組織低酸素を反映すると報告されているがその証拠はない。睡眠時無呼吸症候群(SAS)患者18人を対象に睡眠前後の尿中尿酸排泄量の変化率(ΔUA/Cr)と睡眠中の血中アデノシン濃度を測定し、ΔUA/Crが真に組織のATP異化を反映しているか否かを検討した。ΔUA/陽性群は正常群と比較して年齢・BMI・血清尿酸・動脈血酸素飽和度低下・無呼吸指数の程度には差がなかったが、睡眠時血中アデノシン濃度は有意に高かった。N-CPAP治療によって無呼吸が著明に改善した12人のうち、ΔUA/Cr正常群5人ではΔUA/Cr・血中アデノシンの両指標とも治療後に変化はなかったが、陽性群7名では両指標とも治療前に比べて有意に低下し、両群間の有意差は消失した。実験2 : ΔUA/Cr値でみた組織低酸素の有無が動脈血酸素飽和度低下の指標とは必ずしも平行しないことから、無呼吸に伴う循環系応答の個体差が組織低酸素の決定因子である可能性を検討した。はじめに、上記18人の睡眠ポリグラフから無呼吸に伴う心拍数変動を、無呼吸中の最低値・変動幅・無呼吸終了後最大値の3指標で比較した。その結果、睡眠呼吸障害諸指標では組織低酸素の有無2群間で有意差がないのに、無呼吸終了後心拍数の増大程度はΔUA/Cr陽性群で有意に小さかった。次に別の28名のSAS患者を対象に組織低酸素の有無と24時間ホルター心電図でみたコンピュータ解析による心拍変動指標を昼間覚醒時と夜間睡眠時とに分けて検討した。夜間睡眠時の心拍変動は交感神経活動・副交感神経活動いずれを反映する指標でみても、組織低酸素あり群ではなし群に比べて低下していた。これらの結果は、SAS患者において尿中尿酸排泄量が低酸素血症の程度には反映されない睡眠呼吸障害に伴う組織低酸素の有無を反映し、心拍変動に代表される循環系応答がその決定因子のひとつであることを示す。実験1:ATPの最終代謝産物である尿酸の尿中排泄量は組織低酸素の指標となる可能性が報告されているが、その直接的証拠はない。そこで、睡眠時無呼吸症候群(SAS)患者18人を対象に睡眠前後の尿中尿酸排泄量の変化率(ΔUA/Cr)と睡眠中の血中アデノシン濃度を測定し、ΔUA/Crが真に組織のATP異化を反映しているか否かを検討した。ΔUA/Cr増加群は正常群と比較して年齢・BMI・血清尿酸・低酸素血症の程度は差がなく、無呼吸指数も悪くなかったが、血中アデノシン濃度は有意に高かった。n-CPAP治療によって無呼吸が著明に改善した12人のうち、ΔUA/Cr正常群5人ではΔUA/Cr・アデノシンの両指標とも治療後に変化はなかったが、増加群7名では治療により両指標とも有意に低下し、両群の有意差は消失した。以上よりΔUA/Crは動脈血低酸素の程度からは推定できない組織低酸素を反映する指標であり、SAS思者の重症度を判定する新しい指標となるかもしれない。実験2:ΔUA/Crの組織低酸素の指標としての有用性と限界をさらに明らかにするため、夜間睡眠時低酸素血症のない対照で同指標を測定した。

SAS思者では、この指標の陽性群と正常群との差異が循環系応答の個体差による可能性を検討するため無呼吸に伴う心拍数応答を解析した。SAS患者では33人中13人(39%)でΔUA/Crが陽性あったのに対し、対照では28人中4人(14%)で疑陽性であった。SAS思者で心拍数変動を評価すると、睡眠呼吸障害諸指標では2群間で有意差がないのに、睡眠前安静時心拍数と無呼吸終了後最大心拍数との差(ΔHR)はΔUA/Cr陽性群で有意に小さかった。以上よりΔUA/Crは疑陽性がありうること、SAS患者の組織低酸素決定要因として心拍数応答の個体差が関与している可能性が示唆された。実験1 : ATP最終代謝産物である尿酸の尿中排泄量は組織低酸素を反映すると報告されているがその証拠はない。睡眠時無呼吸症候群(SAS)患者18人を対象に睡眠前後の尿中尿酸排泄量の変化率(ΔUA/Cr)と睡眠中の血中アデノシン濃度を測定し、ΔUA/Crが真に組織のATP異化を反映しているか否かを検討した。ΔUA/陽性群は正常群と比較して年齢・BMI・血清尿酸・動脈血酸素飽和度低下・無呼吸指数の程度には差がなかったが、睡眠時血中アデノシン濃度は有意に高かった。n-CPAP治療によって無呼吸が著明に改善した12人のうち、ΔUA/Cr正常群5人ではΔUA/Cr・血中アデノシンの両指標とも治療後に変化はなかったが、陽性群7名では両指標とも治療前に比べて有意に低下し、両群間の有意差は消失した。実験2 : ΔUA/Cr値でみた組織低酸素の有無が動脈血酸素飽和度低下の指標とは必ずしも平行しないことから、無呼吸に伴う循環器系応答の個体差が組織低酸素の決定因子である可能性を検討した。はじめに、上記18人の睡眠ポリグラフから無呼吸に伴う心拍数変動を、無呼吸中の最低値・変動幅・無呼吸終了後最大値の3指標で比較した。その結果、睡眠呼吸障害諸指標では組織低酸素の有無2群間で有意差がないのに、無呼吸終了後心拍数の増大程度はΔUA/Cr陽性群で有意に小さかった。次に別の28名のSAS患者を対象に組織低酸素の有無と24時間ホルター心電図でみたコンピュータ解析による心拍変動指標を昼間覚醒時と夜間睡眠時とに分けて検討した。夜間睡眠時の心拍変動は交感神経活動・副交感神経活動いずれを反映する指標でみても、組織低酸素あり群ではなし群に比べて低下していた。これらの結果は、SAS患者において尿中尿酸排泄量が低酸素血症の程度には反映されない睡眠呼吸障害に伴う組織低酸素の有無を反映し、心拍変動に代表される循環系応答がその決定因子のひとつであることを示す。
オオグソクムシの食品利用への研究

平成30年度までの研究の結果,オオグソクムシ筋肉中には他の甲殻類と同様,高いプロテアーゼ活性が見込まれため,プロテアーゼのタイプと,この活性を抑制するための天然由来インヒビターを検索し,高品質なかまぼこゲルを得るための製造法を開発を試みた。プロテアーゼのタイプ特定のため,Benzamidine hydrochloride n-hydrate(Benzamidine),N-ethylmaleimide (NEM),Trypsin inhibitor from soybean (SBTI),Ethylenediamine-N,N,N',N'-tetraacetic acid, trisodium salt, trihydrate(EDTA),Pepstatin Aをプロテアーゼ阻害剤として用いた。TCA可溶性ペプチド量に対する各種プロテアーゼ阻害剤の効果を,阻害率(%)を調べた結果,各種プロテアーゼ阻害剤の中で最も効果が大きかった濃度と阻害率は5mM EDTA,21.90±6.58;50mMEDTA,30.72±2.75;5mMBenzamidine,9.71±18.30;50mMBenzamidine,13.19±16.81;0.1mg/mL SBTI,21.45±3.91であった。また,併せてSDS-PAGEでの確認を行ったところ,同様の結果であった。一方で,ナチュラルインヒビターとして卵白とクエン酸ナトリウムを用いたが,明瞭な効果は見られなかった。アレルゲン性については、甲殻類アレルギー患者IgEと反応するオオグソクムシの分子量36kタンパク質の部分アミノ酸配列を決定したところ、甲殻類トロポミオシン(TM)と高い相同性を有していた。次いでオオグソクムシTMのcDNAクローニングを行い、36kタンパク質がTMであることを明らかにした。オオグソクムシのTMが甲殻類アレルギー患者のIgEと反応する事から、オオグソククムシを食資源とする場合にはTMの低減化やアレルギー患者に対する注意喚起が望まれる。これまでに、未利用水産資源であるオオグソクムシの栄養成分を明らかにするため、筋肉および全体における遊離アミノ酸組成および脂質組成を明らかにしてきた。遊離アミノ酸分析の結果、筋肉および全体のどちらも、タウリン、グリシンおよびアルギニンを多く含有していることが確認できた。これらはいずれも海産の甲殻類や軟体類に多く含まれるとされる物質であることから、本種の遊離アミノ酸組成は、多くの甲殻類に共通したパターンを示すと考えられた。続いて、本種の脂質の組成を詳細に知るために、本種の筋肉および全体から抽出した粗脂肪のクラス分けを行った。本種の脂質クラスは、主にトリアシルグリセロール(TAG)、ホスファチジルコリン(PC)およびホスファチジルエタノールアミン(PE)からなっていた。これらの主要な脂質クラスを構成する脂肪酸の組成を分析した結果、TAGは、オレイン酸(C18:1n-9)、パルミトレイン酸(C16:1n-7)などのモノ不飽和脂肪酸を多く含んでいたのに対し、PEおよびPCは、アラキドン酸(C20:4n-6、ARA)、イコサペンタエン酸(C20:5n-3、IPA)、ドコサヘキサエン酸(C22:6n-3、DHA)などの多価不飽和脂肪酸を多く含んでいた。これらの栄養成分分析の結果から、本種は有用なアミノ酸および脂肪酸を多く含み、その筋肉および全体ともに有用な食料資源として利用可能であることが示唆された。オオグソクムシのアレルゲン性:エビ(ブラックタイガー)加熱抽出液に陽性反応を示す甲殻類アレルギー患者の血清を用いてELISA試験を行った結果、オオグソクムシ加熱粗抽出液に対しても同等の陽性反応を示すことが明らかとなった。このことは、患者血清IgEと結合する抗原がオオグソクムシに存在することを示しており、甲殻類アレルギー患者がオオグソクムシを摂食した場合、アレルギーを発症する可能性のあることが示唆された。研究は当初の予定通りに進捗している。平成29年度は,オオグソクムシのかまぼこゲル形成能を明らかにした。ホモジナイズしたオオグソクムシに対して2倍量(w/v)の6.0%NaCl水溶液を加えてホモジナイズした後,シーソーシェイカーを用いて20分間氷中で振盪させた。これを遠心分離した後,上清に冷イオン交換水を加えて10倍に希釈(v/v)した後,スターラーを用いて30分間攪拌させた。攪拌後,再び10分間遠心分離し,固相を回収した。得られた固相を脱水シートに伸ばして挟み,冷蔵庫内で24時間静置した。脱水後の試料を乳鉢を用いて均一化し,別の脱水シートを用いて再び4°Cの冷蔵庫内で24時間脱水した。これについて,定法でかまぼこゲルを調製した。かまぼこゲルの破断強度は40°Cで120分加熱した場合,100g前後の高い値を示した。40°Cで120分加熱したかまぼこゲルの破断凹み率は,60%前後と非常に高い値を示した。破断強度は魚類から調製したかまぼこゲルに比較すると値は低いものの,食品としてはとくに問題無いものが得られた。また,60°Cおよび90°Cで120分加熱したものは,破断強度,破断凹みともに,これに比べて非常に低い値を示し,内在性プロテアーゼの影響と思われた。

SDS-PAGEで確認したところ,40°Cで調製した加熱ゲルのタンパク質は高度に重合化していたが,60°Cおよび90°Cで加熱したもののミオシン重鎖のバンドは分解していた。アレルゲン性については,平成28度までの研究で,オオグソクムシ中に甲殻類・軟体動物アレルギー患者IgEと結合するタンパク質が存在することを見出した。平成29年度はそのタンパク質の性状解析を行った。水生昆虫の抗トロポミオシン抗体および甲殻類・軟体動物アレルギー患者血清を用いたイムノブロッティングにより,アレルギー患者IgEと結合するオオグソクムシの抗原タンパク質がトロポミオシンである可能性の高いことを見いだした。研究は当初の予定通りに進捗している。平成30年度までの研究の結果,オオグソクムシ筋肉中には他の甲殻類と同様,高いプロテアーゼ活性が見込まれため,プロテアーゼのタイプと,この活性を抑制するための天然由来インヒビターを検索し,高品質なかまぼこゲルを得るための製造法を開発を試みた。プロテアーゼのタイプ特定のため,Benzamidine hydrochloride n-hydrate(Benzamidine),N-ethylmaleimide (NEM),Trypsin inhibitor from soybean (SBTI),Ethylenediamine-N,N,N',N'-tetraacetic acid, trisodium salt, trihydrate(EDTA),Pepstatin Aをプロテアーゼ阻害剤として用いた。TCA可溶性ペプチド量に対する各種プロテアーゼ阻害剤の効果を,阻害率(%)を調べた結果,各種プロテアーゼ阻害剤の中で最も効果が大きかった濃度と阻害率は5mM EDTA,21.90±6.58;50mMEDTA,30.72±2.75;5mMBenzamidine,9.71±18.30;50mMBenzamidine,13.19±16.81;0.1mg/mL SBTI,21.45±3.91であった。また,併せてSDS-PAGEでの確認を行ったところ,同様の結果であった。一方で,ナチュラルインヒビターとして卵白とクエン酸ナトリウムを用いたが,明瞭な効果は見られなかった。アレルゲン性については、甲殻類アレルギー患者IgEと反応するオオグソクムシの分子量36kタンパク質の部分アミノ酸配列を決定したところ、甲殻類トロポミオシン(TM)と高い相同性を有していた。次いでオオグソクムシTMのcDNAクローニングを行い、36kタンパク質がTMであることを明らかにした。オオグソクムシのTMが甲殻類アレルギー患者のIgEと反応する事から、オオグソククムシを食資源とする場合にはTMの低減化やアレルギー患者に対する注意喚起が望まれる。平成29年度ではタンパク質の機能性(ゲル形成能)を保持したまま、高収率でタンパク質を回収する方法を開発し、オオグソクムシ筋肉のかまぼこゲル形成特性を明らかにする。平成30年度では,オオグソクムシ筋肉中には他の甲殻類と同様,高いプロテアーゼ活性が見込まれるため,プロテアーゼのタイプと,この活性を抑制するための天然由来インヒビターを検索し,高品質なかまぼこゲルを得るための製造法を開発する。昨年度の予定では、当初、得られた成果を学会で口頭発表するとともに、投稿予定であったが、この分の金額が未使用であった。
高エンタルピー風洞におけるレーザー診断法の確立

宇宙機の耐熱材開発のために,プラズマ風洞が大気圏突入時の加熱環境模擬装置として用いられている.そのプラズマ流は熱的に非平衡であることが知られており,詳細な温度計測が求められる.各種温度の中でも,並進温度は重要であるが,その計測は容易ではない.並進温度はドップラー拡がりとして線拡がりスペクトルに現れるが,プラズマ風洞ではその拡がりが数pm程度と挟線幅であるため,一般的な発光分光や二光子吸収レーザー誘起蛍光法では正確に測定できず,挟線幅なレーザーを用いた半導体レーザー分光計測が必要とされる.本研究では,レーザー吸収分光法とレーザー誘起蛍光法により,並進温度計測を試みている.レーザー吸収分光法では微小吸収量計測および点計測を可能にすることが求められ,またレーザー誘起蛍光法では光学的に厚いプラズマへの適用が求められる.本年度では,レーザー吸収分光法による並進温度の点計測と,光学的に厚いプラズマにおけるレーザー誘起蛍光法の補正方法の開発に取り組んだ.点計測では,クロスビーム飽和吸収分光法による並進温度計測を世界で初めて実証した.これにより,従来用いられていたアーベル変換などのデータ再構築法が不要となり,今まで測定不可能であった衝撃層内へもアクセスが可能になった.この計測法は軸対称性を必要とせず,CVDプラズマや電器推進器プラズマなど,他のプラズマ診断への適用も期待される.光学的に厚いプラズマにおけるレーザー誘起蛍光法では,得られる蛍光プロファイルが真のプロファイルよりも拡がってしまうが,レーザー吸収分光法と組み合わせながら,その拡がりを補正することが可能であることを示した.この方法は軸対称なプラズマ流の中心軸上の温度のみ取得可能であるが,プラズマ風洞の気流診断では気流中心の温度が重要であるため,アーベル変換を用いずに中心軸上の1次元温度分布を取得できることは有意義である.惑星探査,サンプルリターンミッションなどのこれからの宇宙開発において重要な課題として大気圏突入時の機体への加熱が挙げられる.その加熱環境を地上で模擬する設備がプラズマ風洞であり,そのプラズマ風洞気流の状態を正確に把握する必要がある.プラズマ風洞計測の中でも,空気プラズマ流の並進温度計測は世界でも未だ手法が確立されていない.本研究では,並進温度計測に適したレーザー診断法として,高感度レーザー吸収分光法の適用を試みた.高反射ミラーにより光学的な共振器を作成し,光路長を増幅させるキャビティエンハンスト法について研究した.計測環境における高圧冷却水などにより引き起こされる機械的振動の影響を避けるために,レーザー周波数の高速掃引が試みられた.しかし,高速掃引時には共振器を透過したレーザー強度のプロファイルが従来のAiry関数で表される波形とは異なることが確かめられた.その結果,透過強度が小さくなるために,信号ノイズ比が悪化することが分かった.また,共振のモードの違いによる透過強度の違いについても考察し,その結果,風洞計測においては縦モードのみの共振を利用し,波長掃引を比較的低速に設定することが重要であるということがわかった.この方法を宇宙航空研究開発機構にあるアーク加熱風洞の計測に適用した.その結果,自由流中では吸収を確認できなかったものの,衝撃層内にて吸収を確認した.自由流中での計測を可能にするためには,高反射ミラーをチャンバー窓として利用する,または,機械的振動の抑制方法を改善する等の対策が必要であると考えられる,また,キャビティエンハンスト法に加えて,キャビティリングダウン法を導入した.しかし,計測結果に違いがみられ,両測定法における吸収飽和現象に違いがあることが示唆された.高エンタルビー風洞におけるプラズマ気流の並進温度計測のために,レーザー吸収分光法を高感度でかつ空間分解計測となるように発展させる必要がある.高感度化に関しては,光学的共振器を利用したキャビティエンハンスト法を用いて,昨年度までで二桁の感度向上が確認され,日本宇宙航空研究開発機構の大型アーク加熱風洞での計測でも適用が可能であることが確認された.しかし,その計測はレーザー光路にそった線積分値を与えるため,空間分解計測にはさらなる工夫が必要となる.本研究では,吸収飽和現象を利用した空間分解計測に着目した.この方法は,従来のアーベル変換とは異なりプローブ光を測定対象に対して固定することができるため,光学的共振器を利用した高感度吸収分光法にも適用可能である.まず,吸収飽和が誘起されるために必要なレーザーの強度を知る必要があるため,キャビティエンハンスト法にてレーザーの強度を変え吸収飽和の現象を確認した.その結果,適用を考えているプラズマにおいては,一般的な半導体レーザーで吸収飽和を誘起することが可能であることが確認された.近年,火星探査のための研究が盛んに行われ,大気圏突入に関する研究も,実験および数値シュミレーションの双方から進められている.しかし,二酸化炭素プラズマの生成は容易ではなく,日本には実用化された二酸化炭素プラズマ風洞が存在しない,そこで,本研究では,ドイツシュツットガルト大学の所有する誘導加熱型プラズマ風洞に対し,本研究室で培った計測技術を適用した,空気プラズマ中の酸素原子計測において,レーザー吸収分光法は高感度化が必要であることが既にわかっていたが,二酸化炭素プラズマ中の酸素原子計測に適用できるかどうかは未だ確認されていなかった.計測の結果,やはり吸収信号は非常に小さかったものの,観測可能であり,その温度は5000k程度であることが確認された.宇宙機の耐熱材開発のために,プラズマ風洞が大気圏突入時の加熱環境模擬装置として用いられている.

そのプラズマ流は熱的に非平衡であることが知られており,詳細な温度計測が求められる.各種温度の中でも,並進温度は重要であるが,その計測は容易ではない.並進温度はドップラー拡がりとして線拡がりスペクトルに現れるが,プラズマ風洞ではその拡がりが数pm程度と挟線幅であるため,一般的な発光分光や二光子吸収レーザー誘起蛍光法では正確に測定できず,挟線幅なレーザーを用いた半導体レーザー分光計測が必要とされる.本研究では,レーザー吸収分光法とレーザー誘起蛍光法により,並進温度計測を試みている.レーザー吸収分光法では微小吸収量計測および点計測を可能にすることが求められ,またレーザー誘起蛍光法では光学的に厚いプラズマへの適用が求められる.本年度では,レーザー吸収分光法による並進温度の点計測と,光学的に厚いプラズマにおけるレーザー誘起蛍光法の補正方法の開発に取り組んだ.点計測では,クロスビーム飽和吸収分光法による並進温度計測を世界で初めて実証した.これにより,従来用いられていたアーベル変換などのデータ再構築法が不要となり,今まで測定不可能であった衝撃層内へもアクセスが可能になった.この計測法は軸対称性を必要とせず,CVDプラズマや電器推進器プラズマなど,他のプラズマ診断への適用も期待される.光学的に厚いプラズマにおけるレーザー誘起蛍光法では,得られる蛍光プロファイルが真のプロファイルよりも拡がってしまうが,レーザー吸収分光法と組み合わせながら,その拡がりを補正することが可能であることを示した.この方法は軸対称なプラズマ流の中心軸上の温度のみ取得可能であるが,プラズマ風洞の気流診断では気流中心の温度が重要であるため,アーベル変換を用いずに中心軸上の1次元温度分布を取得できることは有意義である.高感度化と空間分解計測を主な目的とする診断法の確立において,高感度化に関してはすでに実証されている.また,空間分解計測に向けた開発に関しても,その計測に利用される物理現象に対する基礎的な理解が深まり,新しい計測法の実現のために必要な諸元が明らかになった.空間分解に向けた計測法の開発においては,プローブ光と吸収飽和誘起光の二軸を測定対象内で交わらせる必要がある.現在,研究室で所有している測定対象では,そのアライメントが困難であるため,計測法の開発に適した仕様に設計変更する予定である.その後,局所的な吸収飽和が誘起された場合と誘起されない場合の吸収信号の微小な差異をロックインアンプを使って評価する.計測法の妥当性が確認されれば,プローブ光と吸収飽和誘起光の交点を移動させながら,プラズマ気流中の並進温度の半径方向分布を取得する.
政策介入を目指した高齢者歯科口腔保健における地域差と個人および環境要因

本研究は、2010年から実施した高齢者大規模調査に2019年の調査を追加することにより、口腔の健康状態と歯科保健行動の地域差の実態とその変化、そしてそれらに関連する個人および環境要因を明らかにすることを目的とする。これによって、口腔の健康状態の地域差縮小に向けた政策立案に寄与する根拠を提供する。2018年度は予定通り以下の2点を実施した。1.既存データを用いた分析日本老年学的評価研究が20102011年に実施し30自治体の97,745名から得たデータを用いて、口腔の健康状態と歯科保健行動の地域差を検討した。口腔の健康状態は、19歯以下の者、義歯・ブリッジ未使用者、固いものが食べにくくなった者、口の渇きが気になる者、むせることがある者の割合とした。歯科保健行動は、過去6か月間の治療または健診による歯科受診者、歯間ブラシ・フロス使用者、フッ化物配合歯磨剤使用者の割合とした。自治体の性の分布と平均年齢を考慮した分析の結果、口腔の健康状態と歯科保健行動において有意な地域差がみられた。さらに、地域差に関連する個人および環境要因を検討した。個人要因として性、年齢、学歴、所得、治療中疾患の有無、個人のソーシャル・キャピタル、環境要因として都市度、人口当たり歯科医師数、歯科口腔保健条例の有無、地域のソーシャル・キャピタルを用いた。その結果、口の渇きやむせの自覚は農村部、治療による歯科受診は歯科医師の多い自治体、固いものが食べにくいと感じる者は条例のない自治体に多く、口腔の健康状態と歯科保健行動が良好な者はソーシャル・キャピタルが豊かな地域に多かった。2.2019年度実施調査の計画立案1.に示した既存データの分析結果を踏まえて、2019年度に実施する調査計画を立案した。新たな指標として、先行研究の結果を踏まえて、歯周病に関する項目の追加を検討した。予定していた既存データの分析と2019年度実施の調査計画の立案が実施されたことから、おおむね順調に進展していると評価した。2019年度は、予定通り、既存の3時点データを用いた分析と、2018年度の調査計画に則った調査を実施する。既存のデータによる分析では、20102011年、20132014年および20162017年に調査を実施した20自治体のデータベースを用いる。2018年度に実施した20102011年のみによる横断データ分析の結果を踏まえて、口腔の健康状態、歯科保健行動、個人および環境要因で変化をみることができる項目を抽出する。そして、口腔の健康状態または歯科保健行動の地域差の変化と、変化に関連する個人および環境要因を明らかにする。実態調査については、対象を、20102011年、20132014年および20162017年度の全てで調査を実施した20自治体の65歳以上の16,000名(回収率70%、各自治体に平均25学校区があるとして、各学校区に約22名の分析対象者を想定し、各自治体において介護保険の被保険者台帳からランダムに選択した800名)とする。調査項目は、2018年度に実施した20102011年調査のデータ分析の計画で使用した口腔の健康状態、歯科保健行動、個人および環境要因とし、さらに2018年度に検討した歯周病とする。調査会社を通じて調査票を送付、回収、データ入力後、データクリーニングを委託する。2020年度は、2019年度の調査データのデータベースを完成させ、20102011年、20132014年、20162017年および2019年の4時点繰り返し横断データおよびパネルデータによる口腔の健康状態および歯科保健行動の地域差の変化と変化に関連する要因を特定する。パネルデータに関しては、例数が少なくなるようであれば20102011年と2019年の2時点のデータとする。また、歯周病の地域差を検討するとともに、それに関連する個人および環境要因を明らかにする。

その結果、口の渇きやむせの自覚は農村部、治療による歯科受診は歯科医師の多い自治体、固いものが食べにくいと感じる者は条例のない自治体に多く、口腔の健康状態と歯科保健行動が良好な者はソーシャル・キャピタルが豊かな地域に多かった。2.2019年度実施調査の計画立案1.に示した既存データの分析結果を踏まえて、2019年度に実施する調査計画を立案した。新たな指標として、先行研究の結果を踏まえて、歯周病に関する項目の追加を検討した。予定していた既存データの分析と2019年度実施の調査計画の立案が実施されたことから、おおむね順調に進展していると評価した。2019年度は、予定通り、既存の3時点データを用いた分析と、2018年度の調査計画に則った調査を実施する。既存のデータによる分析では、20102011年、20132014年および20162017年に調査を実施した20自治体のデータベースを用いる。2018年度に実施した20102011年のみによる横断データ分析の結果を踏まえて、口腔の健康状態、歯科保健行動、個人および環境要因で変化をみることができる項目を抽出する。そして、口腔の健康状態または歯科保健行動の地域差の変化と、変化に関連する個人および環境要因を明らかにする。実態調査については、対象を、20102011年、20132014年および20162017年度の全てで調査を実施した20自治体の65歳以上の16,000名(回収率70%、各自治体に平均25学校区があるとして、各学校区に約22名の分析対象者を想定し、各自治体において介護保険の被保険者台帳からランダムに選択した800名)とする。調査項目は、2018年度に実施した20102011年調査のデータ分析の計画で使用した口腔の健康状態、歯科保健行動、個人および環境要因とし、さらに2018年度に検討した歯周病とする。調査会社を通じて調査票を送付、回収、データ入力後、データクリーニングを委託する。2020年度は、2019年度の調査データのデータベースを完成させ、20102011年、20132014年、20162017年および2019年の4時点繰り返し横断データおよびパネルデータによる口腔の健康状態および歯科保健行動の地域差の変化と変化に関連する要因を特定する。パネルデータに関しては、例数が少なくなるようであれば20102011年と2019年の2時点のデータとする。また、歯周病の地域差を検討するとともに、それに関連する個人および環境要因を明らかにする。