hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
山東京伝の江戸座俳諧に関する研究ー柳沢米翁・本多清秋ら大名俳人の俳諧交友の解明

最終年度の今年度は、大和郡山藩主柳沢米翁の『美濃守日記』、『宴遊日記』、『松鶴日記』、『高点如面抄』や、本多清秋の『丁々窩発句集』等、江戸座俳諧に関係する大名や江戸座俳諧宗匠を抽出し、データベース化を行い、その交友関係の一部を解明することができた。柳沢米翁と関係の深い大名子弟として、姫路藩主弟酒井抱一や伊勢神戸藩主本多清秋、松江藩主弟松平雪川、松前藩主弟松前文京(俳号泰郷)、松代藩主真田菊貫、米翁息子の米徳、同じく息の三日市藩信濃守里之(俳号珠成)との係わりが深く見られた。江戸座俳諧宗匠では、菊堂、秀国、亀成、珠来、米徳、存義、在転、保牛、晩得、常仙らの名前が挙がる。米翁や大名子弟と江戸座俳諧宗匠は米翁を中心に点取俳諧を介して交流を行い、互いに品物の贈答を頻繁に行っていることも明らかとなった。本多清秋との係わりでは、大名子弟の雪川、その父雪淀と係わりが深く、抱一の兄である姫路藩主酒井忠以(銀鵞)、伊予今治藩主松平甘棠ら大名子弟、江戸座俳諧宗匠では、易難、可因、其川の名が見られた。米翁と清秋は米翁の染井山荘で俳諧交流を行っており、二人の記録から俳諧がいかに交際の手段として大名間で行われていたのかを明確にすることができた。このうち米翁と係わりの深い江戸座俳諧宗匠菊堂の師、亀成は、江戸座俳諧と戯作を結びつける人物であることが明らかになった。亀成は松代藩主真田菊貫や尼崎藩主松平忠告(俳号亀文)らを後ろ楯として俳諧活動を行っただけでなく、見立絵本作者でもあり、亀成の『見立百化鳥』が江戸戯作の発想の源となり、山東京伝の多くの作品に影響を与え、同時代の戯作者朋誠堂喜三二も亀成を師匠として俳諧を行っていた。ここから大名を後援者とする俳諧交友が江戸文学を生み出す契機になったことの明証となった。米翁の日記は膨大な量を有するため、今後も引き続き大名俳諧を考察する上で、研究対象としていきたい。本研究は、山東京伝の江戸座俳諧に関する解明のため、吉原文化の一つが大名をパトロンとする江戸座俳諧であることから、山東京伝の後援者である松江藩弟松平雪川・松前藩主弟松前文京(俳号泰郷)と係わりの深い大名俳人の大和郡山藩主柳沢米翁、伊勢神戸藩主本多清秋らの俳諧交友活動を解明するものである。さらに彼らと係わりの深い江戸座俳諧宗匠の存義・旨原・米仲・秀国・菊堂・岩松等や吉原関係者の俳諧活動を明らかにすることを目的とする。初年度の本年度は柳沢米翁と本多清秋が係わった俳書・日記の資料調査・資料収集、データベース化を行った。柳沢米翁の資料では『松平美濃守日誌』、『宴遊日記』、『松鶴日記』、『髙点如面抄』、『四時菴丁酉年籠三百韻十五評』等、本多清秋では、清秋の句文集『丁々窩発句集』や『那谷乃歌仙』、『俳諧五つ雁』、『三吟十二歌仙』等の書誌調査・資料収集を行った。調査は柳沢文庫・天理大学附属図書館・広島大学図書館・国立国会図書館等で行い、俳書・日記の内容、入集者、序跋の執筆者をデータベース化し、資料の翻刻・読解を進めた。米翁の資料から、本多清秋や松平雪川、松前文京(俳号泰郷)と文京の弟李井、松代藩主真田幸弘(俳号菊貫)、伊予今治藩主甘棠などの大名俳人との係わり、江戸座俳諧宗匠米仲・菊堂らとの交友関係があることが分かり、米翁が江戸座俳諧に大きな影響力を持っていたことが明らかとなった。清秋では、清秋の俳諧句文集『丁々窩発句集』や『三吟十二歌仙』、清秋が編纂した『為楽庵雪川発句集』、『那谷乃歌仙』、『俳諧五つ雁』等の俳書や日記から、雪川との密接な俳諧交友関係が分かった。さらに清秋は江戸座俳諧宗匠の岩松と深い繋がりがあり、この関係から清秋が宇都宮や小山の俳人の指導的立場にあったことが判明した。これらの調査・分析から明らかとなった米翁・清秋ら大名俳人と江戸座俳諧宗匠の係わりを引き続き解明してゆく。本年度は柳沢米翁・本多清秋が係わった俳書、日記の調査・収集を行い、俳書・日記の刊年、書名、編者、序跋の執筆者、所蔵先、俳書・日記の内容、入集者をデータベース化し、資料の翻刻・読解を進めた。柳沢米翁の『松平美濃守日誌』、『宴遊日記』、『松鶴日記』には本多清秋・酒井抱一・松前文京(俳号泰郷)・文京の弟松前李井などの大名や大名子弟、江戸座俳諧宗匠存義・米仲・秀国・菊堂等の俳諧交友が綿密に記されていた。米翁の五十年に及ぶ記録から俳諧交友を調査・分析することによって、米翁を中心とした大名の俳諧交友関係の解明を大きく進めることができた。米翁は江戸座俳諧を牽引していた大名であることが明らかとなった。

これら米翁の日記は膨大な記録のため来年度以降も引き続き調査を行う。本多清秋では清秋の俳諧句文集『丁々窩発句集』や清秋が編纂した雪川の『為楽庵雪川発句集』などから、俳諧交友を調査した。これらの調査・分析から、大名の俳諧交友関係が段階的に明らかとなっており、江戸座俳諧の解明を進める成果が得られたといえる。二年目の今年度は、大和郡山藩主柳沢米翁、松代藩主真田菊貫ら大名俳人と係わりの深い江戸座俳諧宗匠亀成と菊堂との係わりを明らかにし、その成果を学会発表で公表した。菊堂が亀成十三回忌追善集に出版した『妙智力』は、大名子弟と江戸座俳諧の様相をよく示しており、両者の繋がりによって江戸文化が形成されていく経緯を読み取ることができた。『妙智力』から、菊堂の後援者が松代藩主真田菊貫であり、その親交から菊貫の家臣である松代藩士菊円といった人物の助力により、十三回忌追善句碑が信濃善光寺に建立された。さらに『妙智力』の成立過程が柳沢米翁の『宴遊日記』に詳細に記述されており、刊年が安永九年であることが判明した。加えて『宴遊日記』では、米翁が菊堂の六十の賀を祝っており、ここから菊堂の生年が享保五年であることが分かった。そして本書には尼崎藩主松平忠告(俳号亀文)も句を寄せており、これらの句から、亀成が尼崎藩上屋敷前の南八丁堀に住み、業俳として大名子弟を庇護者に持ち、点者として生計が立てられるように俳諧活動を行っていたのである。さらに亀成は俳諧宗匠だけでなく、見立絵本作者でもあり、亀成作画になる『見立百化鳥』は、多くの山東京伝の作品に影響を与えており、同時代の戯作者朋誠堂喜三二も亀成を俳諧の師としていた。ここから江戸座俳諧と京伝の直接の繋がりが見いだせ、江戸座俳諧の交流をもとに戯作が生みだされた経緯の一つが判明した。亀成という人物から戯作界と江戸座俳諧が結びつき、俳諧交友が江戸文化を生み出す重要な要因の一つであることの明証となった。また、亀成の名も見える『東風流』巻一の翻刻を行い、江戸座俳諧の位置付けについて考察を進めた。加えて『山東京伝全集第十三巻合巻8』の『黄金花万宝善書』の翻刻を担当し、山東京伝が係わった江戸文化圏を解明するための知見を得た。本年度は計画に則し、柳沢米翁・真田菊貫と係わりの深い江戸座俳諧宗匠の菊堂と亀成について大名との交友関係を解明することができ、おおむね順調に進展している。本年度の調査で亀成が戯作界と俳諧を結ぶ重要な人物であることが分かり、山東京伝の江戸座俳諧との繋がりについて分析を進めることができた。柳沢米翁の『宴遊日記』には、米翁が関係する江戸座俳諧宗匠や大名の様子が詳細に記述されており、これにより『妙智力』の刊年、菊堂の生年が判明した。米翁の『美濃守日誌』、『宴遊日記』、『松鶴日記』等の日記は江戸座俳諧に係わる記述が多く、大名と江戸座俳諧宗匠との係わりを解明するための貴重な資料であり、今後もより詳細に内容を調査する必要性があるといえる。資料収集、書誌調査を柳沢文庫・島根県立図書館・天理大学附属天理図書館・国会図書館等で行い、資料の読解・分析を行った。今年度は、大和郡山藩主柳沢米翁の『美濃守日記』、『宴遊日記』、『松鶴日記』から、江戸座俳諧に関係する大名や江戸座俳諧宗匠を抽出し、データベース化を行い、その関係性について引き続き考察を進めた。これら米翁の日記から、伊勢神戸藩主本多清秋の他に、尼崎藩主松平忠告(俳号亀文)、松代藩主真田菊貫、松江藩主弟松平雪川、伊予松山藩主松平定国(俳号皐禽)、姫路藩主酒井忠以(俳号銀鵞)、米翁息子の米徳、珠成ら大名子弟の名が上がり、江戸座俳諧宗匠では米叔、菊堂、亀成、存義、秀国、買明、楼川、田女らの名前が見られ、ほぼ毎日俳諧交流が行われていたことが明らかとなってきた。また、米翁の安永から寛政の二十年にわたる『宴遊日記』、『松鶴日記』は俳諧だけでなく、天気、寺社への参詣、芝居見物、料理屋への来訪などの大名致仕後の日常生活への詳細な記述があり、江戸文化圏の基盤を解明していく上でも、江戸の社会史として重要な側面を持つことが判明した。さらに京伝と江戸座俳諧との繋がりについて、天明八年の京伝黄表紙『吉野屋酒楽』では、江戸の俳人「元来」が登場する。
インターネット普及によって改正の必要が生じた意匠法と商標法の新制度案に関する研究

本研究は、意匠法と商標法の2領域につき、インターネット技術進展に応じた法改正案、すなわち、意匠分野から、(1)コンピュータや携帯電話のダウンロード画像の意匠保護の可能性を、商標分野から、(2)「香り」の商標の保護適格性、(3)商標の検索エンジンにおける使用、以上の3分野の改正案を模索する研究である。研究当初は、各分野について、1)諸外国(先進国)の立法例、裁判例等収集、2)改正方向性の検討を行う予定であった。第一の意匠法につき、ディスプレイに表示する目的で創作された画像データを「意匠」とみなす等、いくつかの条文改正の可能性を検討したが、批判的検討対象と予定されていた審議会報告が当時まとめられず、方向を変更し、冒認(真の創作者でない者が出願してしまうこと)の場合の取扱いにつき、特許法と意匠法との考え方を同一にすべきかという問題を扱い、成果とすることができた。第二の「香り」の商標は、英米等法制に一定の登録例が確かめられたが、「香り」を電子データに翻訳する技術の実用化を前提に出願等を設計した例はないようであり、より注目すべき点を明らかにできた。実際に香りで商品を識別することは少ないが、市場における識別標識多様化の実情を考えると制度設置の必要性があるという結論である。第三の検索エンジンによる使用は、メタタグにおける他人の商標と同一の文字列の使用が商標の使用になるという考え方(米国判例)と、商標の使用にならないとする考え方の対立を検討し、ポップアップ広告や、キーワード広告(キーワードバイ)等同種の議論についても検討した。当該文字列の表示の有無で結論が異なり、メタタグー律に論じられないという結論である。なお、後者につき、研究期間終了間際に、キーワードバイと呼ばれる領域の重要裁判例がアメリカ合衆国とフランスにおいて公表され、結論が異なると判明したが、検討時間不足のために十分な検討は次の機会に委ねられた。本研究は、今年度は画面デザインの意匠保護に重点をおいて進められた。第一に取り組まれたのは、画面デザイン保護について、意匠法を改正して保護対象に取り込もうとする知的財産研究所案の理論的検討である。同法案は、画面デザインを意匠法に取り込み、定義を含む関連規定をどのように変更すればよいかというアプローチで検討をしている点、肯定的に評価すべき部分が多い。電子出願が認められている現状を考えれば、画面デザインデータそのものを出願対象とすることができるので、液晶画面の意匠登録適格を扱う審査基準設定の際に取りざたされた出願面での問題も生じない。がしかし、問題も存するように思われる。すなわち、無体物を新たに保護対象として取り込む点に積極的であるが、なぜ画面デザインに限定されるのかという点の説明がない等、体系的な検討がやや不足であるし、カスタマイズ機能をいかに位置づけるか、動的意匠の出願にポップアップ広告の機能を組み込むことの実現困難性(ポップアップ広告の図柄等は、契約関係により変動し得るが、どこまでを類似とするか、またはポップアップ広告がはめ込まれる部分というような図柄不特定の出願を認めるか)等の検討がなされていない。そのような意味で、まだ知財研法案は検討が不足していると思われる。今後は、このような点を改善した修正案を準備することが課題となろう。第二に取り組まれたのは、インターネット特有の機能を使った種々の映像・画像関連技術の実例の収集である。特に、種々のカスタマイズ機能に焦点を絞ったプロダクト例の収集が試みられた。

カスタマイズ機能の提供が、画面デザインといえるのか、という点については、有体物に保護対象を限定していた既存の意匠法では考え得ないシチュエーションであり、十分な検討が必要と思われるため、素材の収集が肝要と思われるためである。第三に、音・においの商標に関する基礎文献の収集を行った。残念ながら、電子出願という状況変化に対応する各国実務の資料が得られなかったが、音やにおいを電気信号に置き換える手法によって登録の手段が技術的に大きく変わることを念頭においた検討が不可欠であるように思われ、今後の課題としたい。本研究は、意匠法と商標法の2領域のそれぞれについて、インターネット技術進展に応じた法改正案を模索するものである。具体的には、3分野を選んで検討した。すなわち、意匠分野から、(1)コンピュータや携帯電話のダウンロード画像の意匠保護の可能性を、商標分野から、(2)「かおり」の商標の保護適格性、(3)商標の検索エンジンにおける使用、以上の3分野を取り扱った。研究は、(1)から(3)の各分野について、1)諸外国(先進国)の立法例、裁判例等を収集する、2)諸外国の傾向とマッチするような改正方向性の検討、を行ってきた。第一の意匠法については、携帯電話用画面のダウンロード画像や、コンピュータディスプレイに示される画面のデザインを、意匠法の保護対象とする可能性がないかを検討した。アメリカ特許法や、欧州デザイン保護レギュレーションに保護例があることは確かめられたが、いずれも権利行使の際にどのようになるのかが不明確であり、参考にならなかった。そこで、むしろ、理論的分析にターゲットを変更し、物品(有体物)の形状等についてのデザインとの比較を中心に検討を行って、意匠の保護対象として、ディスプレイに表示する目的で捜索された画像データを「意匠」とみなす、等、いくつかの条文改正の可能性を提示した。しかし、当初の検討対象に予定していた審議会報告がいまだだされておらず(平成17年6月に次の小委員会が予定されている)、十分な検討となっていない部分が残されている。第二の「かおり」の商標は、諸外国の法制を調査して、英米等に一定の登録例があることが確かめられた。しかし、「かおり」を電子データに翻訳するという技術が実用化されることを前提として、その方式による出願等を想定した例はないようであり、この部分では、理論的分析にとどまる結果となったが、一定の提案をまとめるに至った。第三の検索エンジンによる使用は、メタタグにおける他人の商標と同一の文字列の使用が商標の使用になるとするアメリカ合衆国裁判例と、それに対するアメリカの研究者の反対論などを検討し、これが、検索エンジンの検索ワードや、検索結果の順位を上位にあげる契約の有効性等を検討した。特に、後者の問題については、研究の機関終了間際に、キーワードバイと呼ばれる領域の重要裁判例がアメリカ合衆国とフランスにおいて公表され、結論が異なるという事態になっていることが明らかとされ、分析を進めた。
処理速度の自由度を活かした非同期式回路の低消費エネルギー化に関する研究

本研究では、処理速度の自由度を活かした非同期式回路の低消費エネルギー化に関する研究を行った。クロック信号によって全ての演算の動作タイミングが定められる同期式回路とは異なり、非同期式回路においては、各演算の処理速度を自由に決めることができる。この自由度を活用することにより、低消費エネルギー化を行う。研究の成果は大きく2つに分けることができ、一つは専用回路に対して、もう一つはプロセッサに対してである。専用回路においては、アプリケーションの動作仕様記述、レイテンシ制約、リソースライブラリを入力に、回路構造を自動で合成する動作合成の段階で、各演算に許容される演算の開始時間のゆとりを計算し、低速なリソースを割り当てることによって低消費エネルギー化を実現する手法を提案した。プロセッサにおいては、AVRプロセッサを非同期化し、FPGAやASICを対象に設計を行った。また、低消費エネルギー化のために、面積の最適化手法や性能の最適化手法を提案した。同期式AVRプロセッサと比較して、消費エネルギーが約半分になることを確認した。本研究では、処理速度の自由度を活かした束データ方式による非同期式回路の低消費エネルギー化を実現する。組み込みシステムにおける処理のほとんどは、プロセッサや専用回路で実行されるが、本研究では、束データ方式によるプロセッサや専用回路の両面で低消費エネルギー化を考慮する。束データ方式とは、非同期式回路の実装のひとつで、同期式回路と同じデータパス回路を専用の制御回路で制御する。レジスタへのデータの書き込みタイミングは遅延素子によって保証するため、レジスタ間のデータ処理時間は、クロックサイクルタイムのように一定ではなく、必要に応じた時間で動作する。そのため、ある時間制約を与えた時、同期式回路と比べ、演算の処理時間に自由度が生じる。この自由度を使って、低速で低消費電力な演算器を用いたり、供給電圧を低めに設定して、低消費エネルギー化を図る。平成21年度当初の計画では、専用回路の低消費エネルギー化を中心に研究を行う予定だったが、今後の研究のための準備を中心に研究を行った。まず、C言語で記載されたアプリケーションの動作仕様、時間制約、リソースライブラリより、束データ方式による非同期式回路のRTL設計を合成し、東大VDECの支援の下、Synopsys社のDesign compilerとローム社の0.18umテクノロジを用いて論理合成し、性能、面積、消費電力を評価するフローを提案した。提案したフローを用いぐ簡単な専用回路を合成し、同期式回路のものと比較して低消費エネルギーということを実証した。また、opencore.orgよりAtmel社のAVRプロセッサのVerilogモデルをダウンロードし、束データ方式による非同期式回路に変換し、FPGAを対象にレイアウト設計までを行い、様々なベンチマークプログラムを走らせ、消費エネルギーを評価した。専用回路の時と同様、非同期式回路のほうが低消費エネルギーということを実証した。平成22年度の計画では、プロセッサに関しては束データ方式によるAVRプロセッサの性能と消費電力改善、専用回路に関しては動作合成を行うときに、各演算にどれくらい時間設定に関して自由度があるかを調査することを目的とした。前年度までに設計した束データ方式によるAVRプロセッサはFPGAを対象としていた。今年度はまず、ASICを対象に再設計し、性能、面積、消費電力、消費エネルギーの再評価を行った。次に、データパスに最大パス遅延制約を設定した性能最適化、メモリロードにおける制御の分離による性能最適化、制御回路部品の共有による面積最適化を行った。動作合成に関しては、動作記述に対して事前に準備したリソースを割り当てることによって各演算の実行時間を定め、与えられた時間制約の下、各演算にどれくらい時間設定に関して自由度があるかを計算するプログラムを開発した。本研究では、処理速度の自由度を活かし、束データ方式による非同期式回路の低消費エネルギー化を実現する。

組み込みシステムにおける処理のほとんどは、プロセッサや専用回路で実行されるが、本研究では、束データ方式による非同期式プロセッサや専用回路の両面で低消費エネルギー化を考慮する。束データ方式による非同期式回路では、レジスタへのデータの書き込みタイミングは遅延素子によって保証するため、レジスタ間のデータ処理時間は、クロックサイクルタイムのように一定ではなく、レジスタ間毎に設定された遅延素子に依存する。そのため、ある時間制約を与えて計算を行わせる時、同期式回路と比べ、演算の処理時間に自由度が生じる。この自由度をうまく活かせるように低速で低消費電力な演算器を利用し低消費エネルギー化を図る。今年度は前年度までに設計した非同期式AVRプロセッサに関して、面積、性能、消費電力、消費エネルギーの評価を行い、同期式回路と比べ消費エネルギーが半分程度に済むことを示した。しかしながら、スループットの面で同期式AVRプロセッサに劣るため、非同期式制御モデルを再検討した。今後は、再設計及び再評価を行う予定である。一方、専用回路に関しては、処理速度の自由度を活かした低消費エネルギー化手法を検討した。この手法は、まず最速の同期式回路、および非同期式回路のRegister Transfer Levelモデルを基に、与えられた時間制約の下、各演算における処理速度の自由度を計算する。次に、回路面積の削減が消費電力の削減に貢献するため、面積削減効率の高い演算器を低速なものに置き換わるよう最大遅延制約を緩めに設け再合成を行う。予備実験での効果を確認したので、今後は実装と評価を行う予定である。
共役金属キレート環における遷移金属-硫黄結合の特異反応

メタラジオチオレン環の持つインタエレメント結合、金属-Sの示す特異的な反応性をコバルタジチオレンのCo-Sについて解明した。コバルタジチオレンにジアゾ化合物あるいはテトラシアノエチレンオキシドを作用させると、Co-Sがアルキリデン基によって架橋されCo-S-C三員環が生成する。架橋反応自身も興味ある反応であるが、さらに特異的なことは、Co-S-C環が様々な形式で、開裂、脱離をすることである。ハロゲン化水素との反応では、Co-C結合が切れ、Hが架橋部位に、ハロゲンがCoに結合する。Coに配位したハロゲンはさらに様々な変換し得る。特に、アジドがCoに配位した錯体は、光照射や加熱によって、形式的にはHN_3が脱離してできるアルキリデン架橋の三員環が生成する。さらに興味深いことは、単体ハロゲンによっても開裂が起こることで、ハロゲンが金属とアルキリデン部位に結合する。この化合物を1電子還元すると、2原子のハロゲンが脱離して、三員環が再生する。スルファニルアジドあるいはPhI-NSO_2Rとの反応にでは、スルフォニルイミド基による架橋が起こり、Co-S-N三員環が生成する。この三員環はPPh_3の作用によって、Co-Nが開裂して、イリドが生成、さらに加熱によってイミド基が転位する。ここでは、ナイトレン種の生成が推定される。一連の反応は、金属錯体による活性種の捕捉(安定化)と再生という観点からも興味あるものである。容易な脱離反応の原因は、コバルタジチオレン環の芳香族性に帰せられる。
Chlamydia pneumoniaeの持続感染機構と動脈硬化発症機構の解明

Chlamydiapneumoniae(Cp)は、動脈硬化症や自己免疫疾患との関連が注目されているが、その潜伏感染機構と宿主の応答については不明な点が多い。平成9年度に我々は、Cpの持続感染様式を臨床材料を用いた解析で日本人の動脈硬化症患者に高率かつ高力価に抗体の保有を認め(J.Med.Microbiol.47:907,1998)、頚動脈硬化病巣の70%にCpの持続感染を認めることを報告した(Stroke29,773,1998)。また、Cpの持続感染機構と各種サイトカインによる感染排除機構の解明を目的として、CpのHEp-2細胞感染系を用い、リンホトキシン(LT)などの影響をin vitroで検討した結果、LTの投与によりNF-κBの誘導とNF-κBによって転写が促進されるiNOS遺伝子により産生されるnitric oxide(NO)の増加が認められ、NOがCpの感染を抑制することを報告した(昨年度報告書)。さらに平成10年度において、このNOの産生増加はiNOSの基質のAnalogをインヒビターとして用いたアッセイで抑制されることから、iNOS遺伝子の発現誘導によるCp感染抑制機構が検証できたが、ヒトのクラミジア感染系でのiNOS-NOのシステムによる感染抑制の証明は初めてのことである(Infection Immunity投稿中)。この抑制機構をさらに解明するため我々は平成10年度においてプロモーター領域にNF-κBの結合配列をもつプラスミドを、リポソームを用いてCp感染HEp-2細胞に80-90%と高率に導入してプロモーター下流のルシフェラーゼの発現を0、8、24、48、72時間と経時的にみた。内部コントロールとしてβ-galactosidasse遺伝子を同時に導入してそのRelative ratioを出すことにより活性の推移をみると、NF-κBの活性化は24時間で10倍以上に跳ね上がり、その後は細胞が崩壊してEB(Elemerntary body)が放出される72時間まで低下していくことが確認された。またNF-κBを活性化に誘導するキナーゼの上位に位置するKinase kinaseaであるMEKK1遺伝子を上記のNF-κB cis-actingルシフェラーゼ遺伝子と同時に感染HEp-2細胞に導入すると0-24時間まではNF-κBの活性化は高度に起こるが、24時間以降はMEKK1遺伝子を導入しない場合と同様に低下を示した(投稿準備中)。このことはCpに由来するなんらかの因子(解析中)がMEKK1の上位のキナーゼに作用することを示唆している。また、Cpが2分裂期に入り多量に核酸を合成している時期に、核酸に障害的作用を及ぼすNOの産生を低く押さえることでRb(reticulate body)の分裂・成熟を能動的に促進していることと解釈される。興味あることにこのNF-κBの活性化に関与すると考えられたI-kBσは24時間期にリン酸化した活性型の増加を示していないことから、この24時間期のNF-κBの活性化には他の因子も必要と考えられるが、感染初期などのI-kBσの短時間での変化を見落としている可能性もある。感染24-48時間において、CpはRbとなりnclusion membraneに接着してtypeIII分泌装置の突起を膜の外に出していることが電子顕微鏡で確認されており、この時期に菌体内より外に宿主の情報伝達系(キナーゼ活性ど)を変容させる未知の物質を放出している可能性がある。Chlamydia(C)pneumoniaeは、呼吸器感染症の起因菌として注目されている第三のクラミジアであるが、近年では動脈硬化症や自己免疫疾患との関連も注目されている。今回我々は、C.pneumoniaeでの持続感染機構と各種サイトカインによる感染排除機構の解明を目的としてC.pneumoniaeのHEp-2細胞感染系を用い、リンホトキシン(LT)など各種サイトカインや免疫抑制剤FK506の影響をin vitroで検討した。96穴プレートで培養したHEp-2細胞にTW183株を感染させた。LTの添加を感染前8時間と感染後8時間毎に24時間まで行った。EBへの直接的影響も検討した。また、感染後LT処理によるnitric oxide(N)の産生を測定し、同時に感染抑制率を検討した。感染への影響は封入体数(IFU)の比較により検討した。LTは、10U/mlの濃度で90%近い感染抑制を示した。LTの作用は感染後816時間で最も強く、濃度依存的であった。また、LT遺伝子をトランスフェクトしたLT高発現細胞においても強い感染抑制が認められた。さらにLTの投与によりnitric oxide(NO)の産生およびNF-κBの誘導が認められ、NO産生を介した感染抑制機構が示唆された。事実NOインヒビ夕一の添加により、LTによる抑制作用は著しく低下した。LTのNO誘導能によりC.pneumoniae感染の抑制作用があると考えられた。FK506も50%以上の感染抑制を示した。一方、IFN-α、-β、G-CSFの投与では変化がなかった。ステロイドの3剤はいずれも封入体数は1.82.5倍の増加を認め、一方、トラニラストとセラトロダストは64μg/ml以上の濃度でC.pneumoniaeの発育を完全に阻止した。また、塩酸エピナスチンとプランルカスト水和物は、いずれの濃度においてもC.pneumoniaeに影響を示さなかった。Chlamydia

pneumoniae(Cp)は、動脈硬化症や自己免疫疾患との関連が注目されているが、その潜伏感染機構と宿主の応答については不明な点が多い。平成9年度に我々は、Cpの持続感染様式を臨床材料を用いた解析で日本人の動脈硬化症患者に高率かつ高力価に抗体の保有を認め(J.Med.Microbiol.47:907,1998)、頚動脈硬化病巣の70%にCpの持続感染を認めることを報告した(Stroke29,773,1998)。また、Cpの持続感染機構と各種サイトカインによる感染排除機構の解明を目的として、CpのHEp-2細胞感染系を用い、リンホトキシン(LT)などの影響をin vitroで検討した結果、LTの投与によりNF-κBの誘導とNF-κBによって転写が促進されるiNOS遺伝子により産生されるnitric oxide(NO)の増加が認められ、NOがCpの感染を抑制することを報告した(昨年度報告書)。さらに平成10年度において、このNOの産生増加はiNOSの基質のAnalogをインヒビターとして用いたアッセイで抑制されることから、iNOS遺伝子の発現誘導によるCp感染抑制機構が検証できたが、ヒトのクラミジア感染系でのiNOS-NOのシステムによる感染抑制の証明は初めてのことである(Infection Immunity投稿中)。この抑制機構をさらに解明するため我々は平成10年度においてプロモーター領域にNF-κBの結合配列をもつプラスミドを、リポソームを用いてCp感染HEp-2細胞に80-90%と高率に導入してプロモーター下流のルシフェラーゼの発現を0、8、24、48、72時間と経時的にみた。内部コントロールとしてβ-galactosidasse遺伝子を同時に導入してそのRelative ratioを出すことにより活性の推移をみると、NF-κBの活性化は24時間で10倍以上に跳ね上がり、その後は細胞が崩壊してEB(Elemerntary body)が放出される72時間まで低下していくことが確認された。またNF-κBを活性化に誘導するキナーゼの上位に位置するKinase kinaseaであるMEKK1遺伝子を上記のNF-κB cis-actingルシフェラーゼ遺伝子と同時に感染HEp-2細胞に導入すると0-24時間まではNF-κBの活性化は高度に起こるが、24時間以降はMEKK1遺伝子を導入しない場合と同様に低下を示した(投稿準備中)。このことはCpに由来するなんらかの因子(解析中)がMEKK1の上位のキナーゼに作用することを示唆している。また、Cpが2分裂期に入り多量に核酸を合成している時期に、核酸に障害的作用を及ぼすNOの産生を低く押さえることでRb(reticulate body)の分裂・成熟を能動的に促進していることと解釈される。興味あることにこのNF-κBの活性化に関与すると考えられたI-kBσは24時間期にリン酸化した活性型の増加を示していないことから、この24時間期のNF-κBの活性化には他の因子も必要と考えられるが、感染初期などのI-kBσの短時間での変化を見落としている可能性もある。感染24-48時間において、CpはRbとなりnclusion membraneに接着してtypeIII分泌装置の突起を膜の外に出していることが電子顕微鏡で確認されており、この時期に菌体内より外に宿主の情報伝達系(キナーゼ活性ど)を変容させる
触媒活性の最適制御による固体電解質型ガスセンサの高性能化

本研究は、自動車排ガス監視用及び環境モニタリング用の高性能な固体電気化学式ガスセンサの開発を目的とした。イットリア安定化ジルコニア(YSZ)固体電解質と、微細構造や化学組成及び結晶構造を制御した様々な酸化物や金属ナノ粒子を用いた検知極とを組み合わせることで、種々のガスセンサを作製した。得られたガスセンサの検知極とYSZとの界面での電気化学反応の触媒活性と、検知極層での気相反応の触媒活性とを制御することにより、いくつかの新規な高性能電気化学式ガスセンサが得られた。起電力、電解電流、インピーダンスなどを応答信号として利用する固体電気化学式ガスセンサは、自動車排ガスなどの環境汚染物質のモニタリングに有望である。本研究では、酸化物イオン導電体などの固体電解質を基本構成材料に用いたセンサ素子において、検知極層の気相反応活性を制御すると同時に、検知極界面における電気化学反応の触媒活性を最適制御することにより、画期的で優れたガス検知特性を引き出すことができる固体電解質ガスセンサの開発を目指す。本年度は、イットリア安定化ジルコニア(YSZ)を固体電解質に用いた混成電位型ガスセンサの作製・評価を行った。以下に得られた主な結果をまとめた。1)検知極材料として酸化タンタルと酸化亜鉛との混合組成と焼成条件を最適化し、さらに高温での長期間の加熱安定化により、水素に対して高感度かつ高選択的な応答を示すセンサが得られた。この長期間の加熱安定化では、検知極材料の表面組成や表面状態が安定化されて、水素の気相触媒活性が大幅に低減されることにより、水素に対する優れた応答特性が発現することがわかった。2)酸化ニッケルを検知極に用い、酸化スズ触媒層とアルミナガス拡散バリア層を組み合わせることにより、揮発性有機化合物(VOC)に対して高感度なセンサ素子を得た。本素子は、触媒層でエタノールなどの干渉ガスを選択的に燃焼させることにより、トルエンなどのVOCのみが検知極界面に到達し、その結果、ppbオーダーの低濃度のVOCの選択的な検知ができることがわかった。2)分子動力学シミュレーションを用いて、室温および500°CにおけるYSZ表面へのNOの吸着挙動を解析したところ、YSZの表面酸化状態の違いにより吸脱着特性が変化することが分かった。この結果から、YSZを固体電解質に用いたガスセンサにおけるガス検知メカニズムに対する有益な知見が得られた。起電力、電解電流、インピーダンスなどを応答信号として利用する固体電解質型ガスセンサは、自動車排ガスなどの環境汚染物質のモニタリングに有望である。本研究では、酸化物イオン導電体などの固体電解質を基本構成材料に用いたセンサ素子において、検知極界面における電気化学反応の触媒活性を最適制御することにより、画期的で優れたガス検知特性を引き出すことができる固体電解質ガスセンサの開発を目指す。本年度は昨年度に引き続き、イットリア安定化ジルコニア(YSZ)を固体電解質に用いた混成電位型ガスセンサの作製・評価を行った。以下に得られた主な成果をまとめた。1)種々の酸化物に貴金属ナノ粒子を添加した検知極を作製し、5種のガスに対する応答特性を調べた。その結果、ロッド状の酸化チタンに1 wt.%のPdナノ粒子を添加した検知極は、プロパンに対して選択的な応答を示すことが分かった。これは、Pd添加によって検知極層における気相触媒活性が、特定のガス種において変化するためであることを明らかにした。2)混成電位型ガスセンサの作動温度の低温化を目指し、種々の炭素材料を検知極として初めて検討した。その結果、活性炭を用いた場合に300°CでNO2の選択的な検知が可能であることを見出した。これまでに報告例のない炭素材料を検知極に用いることにより、YSZセンサの作動温度を低温化できることを発見した点で興味深い成果である。3)高価で複雑な素子構造が必要とされるPt/空気参照極に替わる固体参照極として、様々な酸化物を参照極として検討した。その結果、酸化コバルトが500°C以下の温度域で種々のガスに対して不活性であり、YSZセンサの参照極材料として機能することが分かった。さらに、酸化ニッケル検知極と酸化コバルト参照極を用いたプレナーYSZ素子を試作し、このセンサによりトルエンなどの揮発性有機化合物に対して、数十ppbの極微量検知ができた。固体電解質型ガスセンサは、環境汚染物質のモニタリングに有望である。本研究では、固体電解質を基本構成材料に用いたセンサにおいて、電気化学反応や気相反応の触媒活性を最適制御することにより、優れたガス検知特性を引き出せるセンサの開発を目指す。本年度は昨年度に引き続き、イットリア安定化ジルコニア(YSZ)を用いたガスセンサの作製・評価を行った。1)平衡電位応答型のYSZ酸素センサの検知極材料として、Fe系ペロブスカイト型酸化物の応答特性について調べた。検討した材料の中から、BaFeO3が酸素のみに選択的に応答し、ネルンスト式に従った酸素濃度依存性を示すことが分かった。この検知極は、繰り返し応答やCO2に対する耐久性も優れており、高価なPt検知極を代替する可能性がある。2) Zn-Ta-Oを検知極に用いた混成電位応答型水素センサの開発を行った。この検知極を500°Cにおいて、水素を含む窒素中で14日間のエージングを行うことで、水素感度が4倍以上に増大し、優れた特性を示すことが分かった。さらに、エージング効果についてXPSを用いて調べたところ、検知極表面に形成されたZnTa2O6層が応答特性の改善に寄与していることがわかった。3)熱的・化学的

耐久性に優れたZrSiO4に、電気化学活性が高いAu微粒子を添加した検知極を有したYSZセンサを作製した。Au微粒子の添加量を変えて応答特性を調べたところ、10wt%のAuを添加した検知極は、水素に対して選択的に応答することが分かった。この検知極の触媒活性を分極測定によって調べたところ、水素に対してのみ高い電気化学反応活性と低い気相触媒反応活性を示すことから、良好な特性が得られることが明らかになった。本研究は、自動車排ガス監視用及び環境モニタリング用の高性能な固体電気化学式ガスセンサの開発を目的とした。イットリア安定化ジルコニア(YSZ)固体電解質と、微細構造や化学組成及び結晶構造を制御した様々な酸化物や金属ナノ粒子を用いた検知極とを組み合わせることで、種々のガスセンサを作製した。得られたガスセンサの検知極とYSZとの界面での電気化学反応の触媒活性と、検知極層での気相反応の触媒活性とを制御することにより、いくつかの新規な高性能電気化学式ガスセンサが得られた。本年度の目標は、固体電気化学式ガスセンサの高機能化を目指し、触媒活性の最適制御による特異ガス応答特性の発現、界面における電気化学触媒活性の制御、センサ素子の最適構造と最適作動条件の検討、特異特性発現機構の明確化である。この目標に対して、YSZ固体電解質を用いた混成電位型ガスセンサにおいて、酸化チタンにPd微粒子を微量添加した場合に、炭化水素に対する気相触媒活性を劇的に変化できることを明らかにした。また、低温作動が可能な新たな検知極材料として炭素材料が有望であることを見出した。さらに、酸化コバルトが様々なガスに対して不活性であり、高価なPtに替わる固体参照極材料として使用できることを明らかとした。これらの結果より、固体電気化学式ガスセンサにおける新たな知見を得ることができた。したがって、本年度の研究はおおむね計画通りに順調に進展したと言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。電気化学来年度は本年度に引き続き、固体電気化学式センサの高機能化を目指して、以下に示す項目を検討する。1)触媒活性の最適制御による特異ガス応答特性の発現:特異的なモルフォロジや組成を有する反応表面を形成することにより、気相反応および電気化学反応に対する触媒活性の制御を行って、特定ガスに対する優れた応答特性の発現をねらう。2)触媒活性制御した検知極を用いた素子の特性評価:新規な検知極材料を用いて触媒活性制御したYSZ素子について、ボテンシオメトリックセンサとしてだけでなく、インピーダンスメトリックおよびアンペロメトリックセンサとして、種々の被検ガスに対するセンシング特性(感度、選択性、応答速度、安定性)について、詳細な評価を行う。3)特異特性発現メカニズムの明確化:検知極自体や電極界面の組成や状態によりどのように分極曲線が変化するかを詳細に調べ、各反応の触媒活性の制御により感度や選択性が向上するメカニズムを明確にする。4)小型ガスセンサの試作と実作動: YSZ基板上に、触媒活性を最適制御した検知極や新規固体参照極を形成して、小型素子を試作してその応答特性を評価するとともに、実環境中での作動を試みる。
次世代エピゲノム解析および超微細構造解析を応用した難治性心不全発症機序の解明

臨床検体保存システムから得たヒト重症不全心筋細胞の細胞核ヘテロクロマチンの超微細構造解析を行った。画像解析と心不全可逆性マーカーの病理指標開発のため、クロマチン超微細構造の画像解析法を確立した。電子顕微鏡によりクロマチン構造を計測する本方法は、極めて高い感度特異度を示すこと、心エコー計測値、心臓線維化等の従来指標とは相関を示さない新しい計測値であることがわかった。また、心不全病態遺伝子発現解析のみならず、蛋白分離精製技術を用い生化学的機序の解明と心臓生体試料のクロマチン免疫沈降法を開発し、心不全特異的エンハンサー領域を新規同定するとともに生体イメージング可能な心不全モデルマウスを作成した。難治性重症心不全の発症分子機序を解明し、心不全エピゲノム臨床診断法の確立を目指すため、国内有数の重症心不全組織検体、先進的次世代エピゲノム解析技術、独創的な超微細構造解析技術(心筋病理)を利用し、分子生物学と病理学を臨床診療に応用する研究を行う研究である。申請者らはエピゲノム関連分子を新規に同定し、心不全病態とエピゲノム変化の関連を提唱してきた。心筋症発症における細胞核クロマチンリモデリングおよびエピゲノムの重要性を世界に先駆け報告し(Nat Genet 2004)、独自の解析技術を開発しエピゲノム研究へ応用することに成功した。心不全病態遺伝子発現解析(J Clin Invest 2007)のみに留まらせず、独自の蛋白分離精製技術を用い生化学的機序の解明を行った(J Biol Chem 2010)。心臓生体試料のクロマチン免疫沈降法を独自に開発し、心不全特異的エンハンサー領域を世界で初めて同定に成功した(FASEB J 2014)。その概念をヒト臨床に応用する検討も行った。移植待機期間の長い我が国における、長期罹患最重症心不全は世界でも類を見ない。申請者の所属する研究機関は心臓移植拠点病院として重症心不全の最新の内科的治療と最先端の外科的治療(人工心臓、心臓移植、細胞シート治療)が実施され、長期間経時的に複雑なエピゲノム解析に必要な十分量の心臓検体が保存されており、約150検体を超える高精度な解析に必要な数の検体保存を行うことができた。画像解析と心不全可塑性サロゲートマーカーの病理指標の開発として細胞核クロマチン超微細構造の新規画像解析法を確立し、心不全病態と関連する分子修飾を報告した(論文投稿中)。最終年度に向けて次世代超高速DNAシーケンサーを用いた特異的エピゲノム修飾の新規同定を今後実施する予定である。難治性重症心不全の発症分子機序を解明し、心不全エピゲノム臨床診断法の確立を目指すため、国内有数の重症心不全組織検体、先進的次世代エピゲノム解析技術、独創的な超微細構造解析技術(心筋病理)を利用し、分子生物学と病理学を臨床診療に応用する研究を行う。DNAやヒストン修飾など、細胞固有のクロマチンリモデリングによる遺伝子発現制御機構が明らかとなり、転写因子上流に作用するエピジェネティック制御機序は細胞機能に重要な役割を果たすことが示され、発生・分化、再生、癌に関する研究分野で画期的な進展が数多くみられている。さらに環境の変化に応じたエピゲノム修飾変化が生じることが報告された。臨床分野に関連しても生理機能/病態変化に対するエピゲノム変化も多く示されてきた。解析検体入手および解析方法の難しさから、臨床心臓エピゲノム研究は未だ黎明期にある。研究代表者は、豊富なヒト心臓検体とin vivo解析法、超高速DNAシーケンサーを有し、独自に臨床検体解析システムを構築した。本研究においては心不全病態におけるクロマチン構造変化の重要性を、世界に先駆けて解析し、臨床診療に結び付く基礎的研究基盤を整える。心臓移植や人工心臓植込み適応となる臨床病態症例を中心とした、臨床検体保存システムから得たヒト重症心不全組織を対象に、重症不全心筋細胞の細胞核ヘテロクロマチンの超微細構造解析を行い、非分裂細胞である心筋細胞特異的なDNAメチル化変化を同定し、分子生物学的意義を解明する。慢性病態経過の中で非分裂性を有する心筋細胞が示す特有のエピジェネティック分子機序の病態意義を明らかにし、最新顕微鏡技術による超微細構造解析をガイドに、心不全病態特異的な構造変化を追究することで、心臓エピゲノム臨床診断の新しい研究基盤を築くことを目的とする。

心筋症発症における細胞核クロマチンリモデリングおよびエピゲノムの重要性を世界に先駆け報告し(Nat Genet 2004)、独自の解析技術を開発しエピゲノム研究へ応用することに成功した。マウスの知見をヒトへ応用し、重症心不全組織の心筋細胞核クロマチン構造変化を解析するため、1ヘテロクロマチンの領域サイズが心不全病態変化に強く相関すること、2クロマチン構造の変化は遺伝子発現や組織性状変化よりも上流でとらえられること、3ヘテロクロマチンの領域サイズを表す定量計測法「クロマチンスコア」測定法を確立したことを報告した。心不全病態遺伝子発現解析(J Clin Invest 2007)のみに留まらせず、独自の蛋白分離精製技術を用い生化学的機序の解明を行った(J Biol Chem 2010)。心臓生体試料のクロマチン免疫沈降法を独自に開発し、心不全特異的エンハンサー領域を世界で初めて同定に成功した(FASEB J 2014、特許出願済)。画像解析と心不全可塑性サロゲートマーカーの病理指標の開発として細胞核クロマチン超微細構造の新規画像解析法を確立し、心不全病態と関連する分子修飾を報告した。電子顕微鏡クロマチン構造計測による本方法は、従来にない極めて高い感度特異度を示すこと、従来の心不全指標である心エコー計測値、心臓線維化等とは相関を示さない新しい計測値であることがわかった。分子循環器病学当初より以下3項目を全体計画に据えている。(A)クロマチン構造解析技術を利用した核クロマチン高次構造解析、(B)次世代シーケンス解析結果を利用した心臓病態特異的エピゲノム解析、(C)心不全エピゲノム臨床診断法の確立。上記よりH25年度は以下の通り予想以上の進捗を得た。(A)クロマチン構造解析技術を利用した核クロマチン高次構造解析:マウスにおいて確立した至適条件を利用し、ヒト病理検体を用いて同様のクロマチン高次構造解析を行った。透過型電子顕微鏡電子顕微鏡像によるクロマチン構造分類によりクロマチン定量法を開発した。ヒト重症心不全組織63症例を用い、重症不全心筋細胞の細胞核ヘテロクロマチンの超微細構造解析により重症度分類を行う事に成功した。(日本循環器学会臨床部門YIA最優秀賞受賞、論文投稿中)(B)次世代シーケンス解析結果を利用した心臓病態特異的エピゲノム解析:ヒト心不全組織検体をおよびマウス組織検体を用いたエピジェネティック修飾変化(ChIP-seq)、遺伝子発現変化(RNA-seq)のゲノムデータベースを構築した。心不全特異的な発現を示すNppb、Nppa遺伝子の発現制御を行うエンハンサー領域の同定に成功した。さらにその領域を組み込んだベクターを作成し、心不全モニタリング同定が可能なレポーター遺伝子発現トランスジェニックマウスの樹立に成功した。(日本心不全学会YIA最優秀賞受賞、FASEB J. 2014)(C)心不全エピゲノム臨床診断法の確立:ヒト心不全組織とマウス心不全組織の細胞核クロマチン構造の変化の共通点、およびIn vivo ChIP、RNA-seqのデータベースを利用し、心不全可塑性を来たす遺伝子の選択を開始した。現在同定した遺伝子候補から機能解析を行っている。以下3項目を当初3カ年の全体計画に据えている。(A)
生涯発達の観点からみた高齢者の認知の自己効力感と認知機能の評価能力の特徴

幅広い認知機能の自己効力感と自己の認知機能の評価能力、両者の関係について年齢群間で比較することを目的とし、20ー88歳までの計265名を対象に調査を行った。本研究に関連し、著書2件(各1章担当)、論文5本、学会発表6件、ハンドブック2件を発表した。主な成果は、1高齢期を含むすべての年齢群において自己の記憶の評価が記憶のみならず記憶以外の認知課題との成績とも関連していること、2高齢期の認知機能の評価能力がある程度は健全に機能している可能性が高いこと、3記憶についての自己評価(自己効力感)の高い高齢者はそうでない人に比べ、自身の日常生活や健康状態により満足している傾向があることが明らかになった。(1)認知テスト、メタ記憶尺度、自己効力感質問項目、性格特性、その他関連する質問項目などの選定を行い調査のための冊子を作成した。大学生数名を対象に予備調査を行い、本調査実施のおおよその時間の予測と手順を確認した。その後、近隣のシルバー人材センターに依頼し、高齢者102名の調査を行った。(2)これまでに収集したデータを分析し論文として発表した。金城・井出・石原(2013)では、世界で多くの研究に使用されているMetamemory in Adulthood(MIA)の日本版の因子構造を分析し、短縮版を開発した。短縮版によって、日本人成人、とりわけ、臨床、看護、福祉分野での簡便な使用が期待できる。Kinjo & Shimizu(2014)では、若年層、中年層、高齢層の日本人のメタ記憶と実際の記憶成績を調査し、メタ記憶の生涯発達を調査する上で中年期の調査の重要性を明らかにできた。金城光・井出訓・石原治(2013).日本版成人メタ記憶尺度(日本版MIA)の構造と短縮版の開発認知心理学研究11(1)、31ー41.(査読有)本年度は、これまで集めたデータの再分析を行い今後の調査のための指針を得ることに注力した。具体的には、我々はこれまでに日本人の成人3群(若年群、中年群、高齢群)合計約300名を対象として、メタ記憶の信念に関する多角的な調査を行ってきた(研究代表者金城光基盤研究(C)課題番号:21530769)。その中で、日本人の成人が記憶の生涯発達についてどのような一般的信念を持っているのかGBMI尺度を用いて明らかした(金城・清水、2012)。また、PBMI尺度を用いた個人の記憶の信念が、GBMIを用いた一般的な記憶の信念や実際の記憶成績とどのように関係しているかについて明らかにした(Kinjo & Shimizu, in preparation)。これらの結果をふまえ、本研究で使用するための記憶を含めたさまざまな認知活動(記憶、知覚的処理速度、推論、空間認知、関連付けの流暢性、言語など)についての個々人の自己効力感の実態を調査するべく、現在認知課題の検討を行っている。金城光・清水寛之(2012).記憶の生涯発達の一般的信念ー一般的記憶信念尺度GBMIによる検討ー心理学研究83 419-429.(1)今年度はこれまでに不足していたデータを得るため若齢群・中年群・高齢群を対象とした追加調査を終え、合計約250名の調査参加者の方からのデータを収集した。データはほぼ入力を終え、現在分析中である。(2)以下3点の論文を執筆した。金城光(印刷中)では、高校生や一般に向けて、生涯発達研究におけるメタ認知研究の重要性を論じた。清水寛之・金城光(印刷中)では、日常的な記憶の失敗経験を測定するメタ記憶尺度の一つEveryday Memory Questionnaire, (EMQ)を用いて,成人期における日常記憶の自己評価に関する発達的変化を検討した。これまでの若齢群と高齢群の比較ではなく、中年群を加えることにより、日常記憶の自己評価は成人期に自己の記憶能力に対して悲観的な見方から楽観的な見方へと段階的に移行していくことがより具体的に明らかになった。Kinjo & Shimizu (投稿中)では、メタ記憶の評価が記憶以外の認知課題の成績にどのような影響を及ぼすのかを、三つのメタ記憶尺度を用い若齢群・中年群・高齢群の3群で比較した。また、3件の学会発表を行った。・金城光(印刷中)メタ認知とは、なんですか?メタ認知と加齢に関する話ー-Q&A心理学入門生活の疑問に答え、社会に役立つ心理学-兵藤宗吉・野内類編ナカニシヤ出版(査読なし)・清水寛之・金城光(印刷中)成人期における日常記憶の自己評価に関する発達的変化ー日常記憶質問紙(EMQ)による検討ー認知心理学研究(査読あり)本研究は高齢者のメタ記憶の特性を明らかにするために成人を対象に生涯発達の観点から研究を行った。今回は記憶を含めたより幅広い認知の自己効力感と自己の認知機能の評価能力、および両者の関係について年齢群間で比較することを目的とした。調査は20ー88歳までの計265名の参加者を対象に行われた。本研究に関連し、著書2件(各1章担当)、論文5本(査読付)、学会発表等6件、ハンドブック2件の発表が行われた。その他に関連する論文を執筆中である。現時点での注目すべき主な成果は以下の三つである。第1に、高齢期における認知課題の成績とメタ記憶との関係についてである。

自己の記憶の評価が記憶のみならず記憶以外の認知課題との成績とも関連していること、ただし、相関の程度や方向はメタ記憶尺度の特性によって異なり、場合によっては負の相関(認知課題の成績が良い人が、記憶力を低く評価している)を報告した。相関の方向性については、文化差を含めて今後より詳細に研究する必要がある。第2に、高齢期における認知機能の評価能力(モニタリング能力)についてである。日本の高齢者を対象にした認知機能の評価能力の精確さについての研究はあまりない。本研究では高齢者に複数の認知課題の前後に各課題の成績を予想してもらい実際の認知課題成績との相関を調べた。結果、両者に有意な正の相関が複数の課題で認められ、高齢者の認知機能の評価能力(特に記憶力)がある程度は健全に機能している可能性が高い。第3に、高齢期における記憶の自己効力感と日常生活の活動との関係である。記憶についての自己評価(自己効力感)の高い高齢者はそうでない人に比べ、自身の日常生活や健康状態により満足している傾向があることが明らかになった。両者の因果関係については不明であるが、記憶について自信のある人はより充実した生活を送っていることが明らかになった。幅広い認知機能の自己効力感と自己の認知機能の評価能力、両者の関係について年齢群間で比較することを目的とし、20ー88歳までの計265名を対象に調査を行った。本研究に関連し、著書2件(各1章担当)、論文5本、学会発表6件、ハンドブック2件を発表した。主な成果は、1高齢期を含むすべての年齢群において自己の記憶の評価が記憶のみならず記憶以外の認知課題との成績とも関連していること、2高齢期の認知機能の評価能力がある程度は健全に機能している可能性が高いこと、3記憶についての自己評価(自己効力感)の高い高齢者はそうでない人に比べ、自身の日常生活や健康状態により満足している傾向があることが明らかになった。採択初年度(平成24年度)に研究代表者が所属を移動になったため、研究が全体的に遅れている。当初平成26年度終了予定であったが、平成27年度まで延長することとなった。現在、データの分析を行っており、まとめの作業を行っている。終わり次第論文を執筆、発表する予定である。認知心理学今年度はデータ分析を終え、論文を執筆・発表し当初の計画を全うできる予定である。平成24年度に研究代表者の所属が変更になり、初年度は研究体制を整備するのに時間がかかった。そのため、平成25年度に計画がずれ込んでしまい、若干計画よりも遅れている。研究代表者の所属が平成24年度4月から変更となったため、研究環境を整備するのに手間取り計画よりやや遅れている。今年度は、若年層から中年層おおよそ200名を対象に小集団での調査を行い当初の計画を全うできる予定である。今年度はまず以下14を行う。1幅広い認知活動を網羅しつつ、短時間で行える複数の認知テストの準備、2各認知テストと合せて実施する独自に開発する自己効力感質問紙の作成、3各認知テストにおける自己モニタリングの正確さの測定方法の検討、および、質問項目の作成、4自己効力感や自己モニタリングに影響する要因として考えられる性格特性や認知特性に関連する尺度の検討、および、質問紙の作成、である。これら14の準備が整った上で、若年層、中年層、高齢層の3群、各20名程度で予備調査を実施し、問題点を洗い出す。