hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アーユルヴェーダ生薬からPPARの発現制御を指標とした生活習慣病改善物質の探索

その結果、フラボノール類のメトキシ基の重要性とPPARγの発現亢進に関与するC/EBPαおよびβのmRNAレベルの発現亢進作用を確認した。また、コショウ科植物から得られたアミド成分piperlonguminineにPPARγの発現亢進作用を見出した。昨年度までに有効性を認めたフラボノール類のうち3,7,3',4'-tetramethoxyflavonolおよび3,5,7,3',4'-pentamethoxyflavonol、アミド類のうちpiperlonguminineやretrofractamide Aおよびそれらの誘導体の合成を行った。Piperine, piperlonguminineおよびretrofractamide Aについて投与量決定のためにマウスにおける血中濃度の測定を行ったところ、AUCはpiperlonguminine >riperine > retrofractamide Aの順であり、in vitroでの有効濃度からpiperlonguminineは20 mg/kg以上の用量で1日3回程度の投与が必要であることが推定された。retrofractamide A関連誘導体においてより活性の強い化合物を見出し、PPARγmRNAの発現亢進、その転写因子のひとつであるC/EBPβなどの発現の亢進が認められた。その他、インド、アラビア地域において薬用とされているニゲラ(Nigella sativa)種子から新規dolabellane型ジテルペンnigellamine B3およびDを単離し、それらの化学構造を明らかにするとともに、HepG2細胞においてPPARαアゴニスト様の脂質代謝促進活性を見出した。本研究の過程で、中国西部で健康飲料として用いられている羅布麻(白麻Poacynum hendersonii)花部から得られた数種のフラボノイド類や芳香族配糖体に緩和なPPARγアゴニスト様活性を認めた。さらに、細胞内TGの減少を指標にPPARγ発現が減少する候補化合物を探索した結果、クロロゲン酸誘導体などに有望性を見出した。計画に従い、研究を進め、PPARα受容体の発現亢進成分については、アシル化フラボノール配糖体以外に顕著な物質が見出されなかったが、PPARγ受容体の発現亢進作用成分を多数見出すとともに、活性発現に重要な部分構造や作用機序に関する知見を得た。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに見出した活性化合物の原料植物中の含有量が少ないものが多いことから、抽出・単離精製のみでは量的な確保が困難であった。今後は、合成的手法によって量的な確保を行い、動物実験による効果や詳細な作用機序の解明について検討する。
神経線維腫症1型(NF1)におけるNF1遺伝子変異の解析

私どもはneurofibromatosis 1(NF1)患者におけるNF1変異について検討してきた。1995年度の研究目標として、51個のexonすべてについてprimerを作成し、polymerase chain reaction(PCR)-single strand conformation polymorphism (SSCP)法を用いて検討を行ってきた。その結果、exon 31に1個のadenineの挿入を認める症例を見いだした。この症例では、1個のadenineの挿入によりexon 31の下流にstop codonを生じ、不完全な長さのNF1遺伝子産物が存在することが推定された。この変異は、今までに報告のない新しい変異であった。更に私どもは、intron 31においてadenine→guanineの1塩基置換のある2症例を見いだした。この変異は新たなsplicing acceptor siteを生ずることが推定され、私どもはこの2例のNF1患者の末梢血にEB virusを感染させリンパ芽球株を樹立した。リンパ芽球株からRNAを抽出し、reverse transcriptase (RT)-PCRを行い、その産物をplasmidにsubcloningすることにより塩基配列を決定した。その結果この2例ではintron 31の1塩基置換により新たなsplicing acceptor siteを生じ、4塩基挿入されたmRNAが存在することが明らかとなった。更に変異を持つmRNAの定量を行ったところmutant alleleはwild alleleの約3分の1であり、少量に変異体によってもNF1が発症することが判明した。興味あることにこの変異は欧米において2つの施設より1例ずつ報告されており、intron 31のsplicing変異は人種を越えたhot spotであることが明らかとなった。
高次の遺伝子発現機構の解明に向けたイネにおけるターゲティング法の開発

本研究では外来遺伝子と染色体を含むゲノム動態に関わる高次の遺伝子発現機構の解明に向けて、イネの特定の遺伝子をゲノム上の本来の座位で組換えたターゲティング植物の作出法の開発を試みた。標的遺伝子としては澱粉合成に関わるWaxy遺伝子座、及びアントシアニン合成に関わるDFR(dihydroflavonol-4-reductase)遺伝子座を選択した。ターゲティング用ベクターは、標的遺伝子と置き換えるためのマーカー遺伝子、相同組換え引き起こすための標的遺伝子の相同領域の配列、通常の遺伝子導入から相同組換えによる遺伝子導入を識別するために用いるネガティブ選抜マーカーを含んでいる。相同組換えによってターゲティングを引き起こすため、上記標的遺伝子のクローニングを進め、相同組換え領域とポジティブ・ネガティブ選抜マーカーを持つターゲティング・ベクターを完成した。植物の体細胞で相同組換えの生じる頻度は極めて低いと予測されることから、相同組換え体を捕えるための高頻度のアグロバクテリウム形質転換法を開発した。その結果、従来の方法にくらべて極めて高頻度の遺伝子導入効果が得られ、1回の実験で6001200個の独立の形質転換カルスが得られるようになった。さらにこの形質転換法を用いて、ターゲティングベクターに用いたネガティブ選抜遺伝子、すなわちジフテリア毒素タンパクのA鎖(DT)遺伝子の致死効果を調べたところ、99%以上の致死率を得ることができた。作成したWaxy遺伝子座を標的としたターゲティングベクターを用いてターゲティングを試みたところ、一回の実験でおおよそ5060個のカルスが、ポジティブ・ネガティブ選抜後に生き残ってきた。これらのカルスでターゲティシグが生じている可能性に関して、現在PCRを用いて解析中である。このように、イネの遺伝子ターゲティングを行うために必要不可欠な基礎データーを蓄積しつつあり、これらの成果を基に、今後、さらなる研究を行っていく予定である。高次の遺伝子発現機構の解明に向けたイネでのジーンターゲティングの確立を目指して以下の実験を進めた。標的とする遺伝子座として澱粉合成に関わるWaxy遺伝子座、及びアントシアニン合成に関わるDFR(dihydroflavonol-4-reductase)を選択した。DFR遺伝子はすでに品種ムラサキイネよりクローニングされているため、このクローンをもとにネガティブ選抜マーカーであるジフテリア毒素タンパクのAチェーン(DxL-A)遺伝子をライトボーダー側に挿入したターゲティング用ベクターを構築した。Waxy遺伝子は日本晴のYACクローンを入手して、Waxy遺伝子の周辺領域15Kbのクローニングを試みたが、全長を含むファージを得ることができなかったため、品種シモキタのBACクローンをもとに15Kb領域を得た。一方でターゲティング用の基本ベクターとしてポジティブおよびネガティブの選抜マーカーを持つものを構築した。この基本ベクターにWaxy15kbの断片をリクローニングしたものを接続し、構築を進めている。ジーンターゲッティングにおいて通常用いられているネガティブ選抜マーカーについては、DxL-A遺伝子を用いてネガティブコントロールベクターを構築してイネに導入し、致死効果のあることが明らかとなっていた。生き残ったカルスの遺伝子をPCRを用いて詳しく調べたところ、いくつかのカルスでポジティブ選抜マーカーのハイグロマイシンやGusA遺伝子は検出されたものの、DxL-A遺伝子を持つものはひとつも検出されなかったことから、おそらく、外来遺伝子導入の段階でDxL-A遺伝子が何らかの形で削除された組換え体のみが、生き残ったものと推測され、DxL-A遺伝子のイネでの致死効果は95%以上と判断される。

しかしながら、今回用いた、ネガティブコントロールベクターでは、T-DNAのライトボーダー側にDxL-A遺伝子を置いたにもかかわらず、3%近くの割合で挿入遺伝子の断片化が生じており、極めて低頻度のジーンターゲティングを行うシステムを確立するためには、この点をさらに検討する必要がある。本研究では外来遺伝子と染色体を含むゲノム動態に関わる高次の遺伝子発現機構の解明に向けて、イネの特定の遺伝子をゲノム上の本来の座位で組換えたターゲティング植物の作出法の開発を試みた。標的遺伝子としては澱粉合成に関わるWaxy遺伝子座、及びアントシアニン合成に関わるDFR(dihydroflavonol-4-reductase)遺伝子座を選択した。ターゲティング用ベクターは、標的遺伝子と置き換えるためのマーカー遺伝子、相同組換え引き起こすための標的遺伝子の相同領域の配列、通常の遺伝子導入から相同組換えによる遺伝子導入を識別するために用いるネガティブ選抜マーカーを含んでいる。相同組換えによってターゲティンクを引き起こすため、上記標的遺伝子のクローニングを進め、相同組換え領域とポジティブ・ネガティブ選抜マーカーを持つターゲティング・ベクターを完成した。植物の体細胞で相同組換えの生じる頻度は極めて低いと予測されることから、相同組換え体を捕えるための高頻度のアグロバクテリウム形質転換法を開発した。その結果、従来の方法にくらべて極めて高頻度の遺伝子導入効果が得られ、1回の実験で6001200個の独立の形質転換カルスが得られるようになった。さらにこの形質転換法を用いて、ターゲティングベクターに用いたネガティブ選抜遺伝子、すなわちジフテリア毒素タンパクのA鎖(DT)遺伝子の致死効果を調べたところ、99%以上の致死率を得ることができた。作成したWaxy遺伝子座を標的としたターゲティングベクターを用いてターゲティングを試みたところ、一回の実験でおおよそ5060個のカルスが、ポジティブ・ネガティブ選抜後に生き残ってきた。これらのカルスでターゲティングが生じている可能性に関して、現在PCRを用いて解析中である。このように、イネの遺伝子ターゲティングを行うために必要不可欠な基礎データーを蓄積しつつあり、これらの成果を基に、今後、さらなる研究を行っていく予定である。
思春期青年期の発達障害の子供と家族の看護支援・成人移行期支援プログラムの開発

1.支援プログラムの枠組みにそった情報収集:Neurodiversity,トランジション理論,発達障害リハビリテーション,地域若者サポートステーションに加えて,高校進学支援,虐待防止,性に関する問題についても,重要な情報であるため,学術論文,学会抄録等の情報収集を行った。2.「しつけと虐待の境界に対する大学生の認識とその関連要因の調査」の実施:発達障害があるために養育者が子供の養育・教育に困難を感じ,「しつけ」として幼少期から虐待を行い,子供が思春期に二次障害としての適応障害に至る事例が多く,また,発達障害ゆえの不適切な養育(不登校を放置するなど)や虐待が思春期に及ぶ事例も多数見受けられることから,虐待予防のための支援プログラムを模索するための調査を行った。思春期青年期にあり子育て予備軍でもある大学生のしつけと虐待の境界に対する認識を明らかにすること,境界の認識に影響を与える関連要因を明らかにするために795名に質問紙調査を実施した。養育者の行動30項目をしつけと虐待の認識について順序尺度で調査し得点化した。どちらともいえないと回答した割合は,身体的虐待はすべての項目で3割を下回っていたが,心理的虐待では4項目,ネグレクトでは8項目が3割を上回っており,5割を上回るものには,心理的虐待で1項目,ネグレクトで4項目が該当した。長子よりも末子・一人っ子,両親と仲が良いと思わない者,児童虐待に関する知識を持つ者が,相対的に虐待と疑う傾向がみられた。児童虐待に関する知識を持つ者は少数であった。心理的虐待とネグレクトでは境界の認識にばらつきがみられ,明らかに虐待を受けている事実が目に見えにくいものほど判断に迷い,認識が明確にならないと推測できた。児童虐待に関連する正しい知識を持つことが,目に見えにくい虐待に気が付きやすくなるきっかけとなると推測できた。1.背景とニーズの調査:思春期青年期に特異的な支援ニーズの内容と背景を探るために,発達障害をもつ中・高校生とその母親5組を対象に,子供のQOLと母親の感情表出,子供と母親がいらだちや幸せを感じることについて質問紙調査を行った。子供のQOLでは「感情の機能」「社会的機能」得点が特異的に低く,母親の感情表出では,患者に負の影響を与えると考えられている得点水準に達している母親が2名,感情表出を適切に制御できている母親が3名であった。子供のQOL得点と母親の感情表出に有意な関連はなかった。「子供の行動にいらだつこと」がある母親は全員であり,対処方法は「一人で我慢する」「専門家に相談する」との回答が多かった。「幸せに感じること」は,子供は「友達と話をしているとき」など,子供自身の行動に関する事柄が全てを占め,母親は「子供に対して期待や自信が持てたとき」など母親自身の行動に関する事柄,および「子供の成長を感じるとき」など子供の様子や行動に関する事柄が挙げられた。これらから,感情表出の場の提供,頑張りを認めるかかわり,医療者による支援の提供が必要であることが示唆された。2.情報収集:AYA世代の小児がんの成人移行期支援プログラムにおいて,英国では結婚や性に関する課題に対して専門のカウンセラーが養成され,具体的個別的な支援が展開されているが,日本では取り組みがほぼなされていないことが把握できた。同様に成人精神科領域でも結婚や性に関する課題と支援について注目されてきており,思春期青年期の発達障害を持つ子供についても同様の課題が推察できた。実際に看護外来でも性の悩みを打ち明ける事例がおり,移行期支援プログラムで扱うべき重要な課題である事が分かった。また,これらの課題と支援策は国内の小児看護領域ではほとんど扱われておらず,むしろ精神看護や地域看護の領域の取り組みが参考になることが分かった。研究分担者1名が4月に,もう1名が9月に大学を退職し,当初予定していた研究計画の通りのエフォートを充てることができなくなった。そのため,年度内に思春期青年期の発達障害の子供とそのきょうだい,保護者への支援を行う際に医療・教育現場にいる専門職者が捉えている思春期青年期の特異的な課題,支援ニーズ,支援方法について質問紙調査を行うことができなかった。1.背景とニーズの調査:発達障害の子供を持つ親の障害受容過程と受容過程に関連する因子を明らかにし,どのようなサポートが必要かを検討するために,東北地方にある発達障害の親の会2団体の会員72名を対象とした自記式質問紙調査を行った。障害受容過程15項目の経験の程度と経験した時期,診断内容,診断時期,相談相手,特性不安を調査し,これらの関連について19名の有効回答を統計学的に分析した。障害受容と特性不安には特異的な関連はなかった。発達に不安を感じてから専門機関を受診するまでの平均期間は3.7年であり,長いほど現実を受け入れられない気持ちが強かった。相談相手に「夫婦」「同じような子供を持つ親」がいる方が,障害を受容できていた。ADHDよりもASDの子供の親の方が「ショック」を受けていたことがわかった。受容過程の最終段階である「新しいアイデンティティ」を確立するまでには,10年もの年月がかかっていた。これらの結果から親の支援策として,1.特性不安と障害受容には関連がなく,それぞれを別の視点で考える必要がある。2.夫婦間で相互に相談し合える関係を築くということは,障害を受容していく過程で非常に重要である。3.同じような子供を持つ親とかかわることは,我が子の障害を受容していく過程で支えになっていた。

そのため,診断後に親の会などのコミュニティに繋げる支援が重要である。4.自分の子供が障害を持っているということを受容していくのには,非常に長い年月がかかりゆっくりと受容していく過程での支援が必要であることが把握できた。2.情報収集:支援プログラム作成のための情報として,Neurodiversity,トランジション理論,発達障害リハビリテーション,地域若者サポートステーションに関する情報収集を行い,精神・発達障害者しごとサポーター養成講座を受講し就労支援の取り組みについて情報を得た。発達障害を持つ思春期青年期の子供とその家族の支援プログラムの軸となる理論や,子供と家族の支援を示唆する調査結果,社会資源に関する情報収集がおおむね得られたため。1.支援プログラムの枠組みにそった情報収集:Neurodiversity,トランジション理論,発達障害リハビリテーション,地域若者サポートステーションに加えて,高校進学支援,虐待防止,性に関する問題についても,重要な情報であるため,学術論文,学会抄録等の情報収集を行った。2.「しつけと虐待の境界に対する大学生の認識とその関連要因の調査」の実施:発達障害があるために養育者が子供の養育・教育に困難を感じ,「しつけ」として幼少期から虐待を行い,子供が思春期に二次障害としての適応障害に至る事例が多く,また,発達障害ゆえの不適切な養育(不登校を放置するなど)や虐待が思春期に及ぶ事例も多数見受けられることから,虐待予防のための支援プログラムを模索するための調査を行った。思春期青年期にあり子育て予備軍でもある大学生のしつけと虐待の境界に対する認識を明らかにすること,境界の認識に影響を与える関連要因を明らかにするために795名に質問紙調査を実施した。養育者の行動30項目をしつけと虐待の認識について順序尺度で調査し得点化した。どちらともいえないと回答した割合は,身体的虐待はすべての項目で3割を下回っていたが,心理的虐待では4項目,ネグレクトでは8項目が3割を上回っており,5割を上回るものには,心理的虐待で1項目,ネグレクトで4項目が該当した。長子よりも末子・一人っ子,両親と仲が良いと思わない者,児童虐待に関する知識を持つ者が,相対的に虐待と疑う傾向がみられた。児童虐待に関する知識を持つ者は少数であった。心理的虐待とネグレクトでは境界の認識にばらつきがみられ,明らかに虐待を受けている事実が目に見えにくいものほど判断に迷い,認識が明確にならないと推測できた。児童虐待に関連する正しい知識を持つことが,目に見えにくい虐待に気が付きやすくなるきっかけとなると推測できた。平成29年度は,平成28年度に退職した1名を研究分担者からはずし,平成29年4月着任の研究科助手と,平成28年4月に着任した病院助手の2名を研究分担者に加えて新たな研究組織を構成し,平成28年度の残された課題と平成29年度に計画していた計画を遂行することにしている。新体制とすることで今後の研究は推進できると考えている。研究メンバー全員で,これまでに収集した,子供と家族の支援を具体化するための調査結果,主に就労に関する社会資源や地域での支援体制,性のカウンセリング,社会の障害受容を後押しする情報提供,子供自身が自分の特徴を周囲に伝える方法論などの具体策を,トランジション理論に枠組みを用いてプログラム化する。研究成果は順次webで公開する。
痴呆性高齢者環境配慮尺度(住宅版・施設版)の開発と有効性に関する長期的評価研究

1.日本における痴呆性高齢者の研究動向の分析建築、社会学、医学、看護、環境心理等の分野で過去20年間に発表された痴呆性高齢者の環境研究511件について、生活行動研究、施設形態研究、空間認知研究、施設評価研究等に分類し、今後の課題を明らかにした。2.痴呆ユニットの機能と特徴アメリカとデンマークの痴呆ユニットへの環境とケアの特徴について、文献およびデンマークは実地調査により捉え、比較検討を行った。3.痴呆性高齢者環境配慮尺度の開発と有効性の検討安全と安心への支援、見当識への支援、機能的能力への支援、環境における刺激の質と調整、生活の継続性、プライバシーの確保、自己選択への支援、入居者との触れあいの促進の8次元合計51項目から構成される尺度を開発した。ユニット化された施設や痴呆専用棟のある施設の環境配慮得点が高いことが明らかになった。4.介護職員のストレスと環境配慮パブリックヘルスリサーチセンター版ストレスチェックリストで捉えた施設介護職員のストレス反応に、上記尺度による環境配慮の程度が影響を及ぼすことが明らかになった。5.Professional Environmental Assessment Protocol(PEAP)日本版の開発と適用痴呆性高齢者への環境とケアの配慮を詳細に観察によって捉えることができるPEAP日本版を開発し、ユニットケア施設に適用してPEAP日本版の有効性を検討した。6.PEAP短縮版によるデンマークの痴呆ユニットの評価の試み高い水準でケアと環境配慮が実践されているデンマークにおいてPEAP短縮版を用いた調査を実施して、日本との比較検討を行った。1.米国における痴呆性高齢者のケアと環境評価尺度の分析2.痴呆性高齢者配慮尺度の開発上記検討を踏まえて我が国の状況に対応したケア配慮尺度と環境配慮尺度から成る痴呆性高齢者配慮尺度を開発した。ケア配慮尺度は分離と統合、安定性、刺激、複雑性への配慮、寛容性、継続性の次元から、環境配慮尺度は見当識の強化、安全と安心、プライバシー、刺激の調整、身体機能低下への支援、自己選択の機会、生活の継続性、入居者の触れ合いの促進の次元より構成される。3.痴呆性高齢者配慮尺度の特別養護老人ホームへの適用全国の特別養護老人ホーム約3000施設にこの尺度を用いて調査を実施して、各次元を構成する項目の一貫性の検討などを行い尺度化を図った。同時に、各施設における痴呆性高齢者と一般の高齢者の空間やケアサービスの分離度合いと尺度で捉えられるケアと環境の配慮程度を分析した。また、この尺度を数カ所の特別養護老人ホームに適用した詳細調査により、ケアと環境配慮の程度と職員のストレスや入居者の痴呆程度との関連性を検討した。2.痴呆ユニットの機能と特徴アメリカとデンマークの痴呆ユニットの環境とケアの特徴について、文献およびデンマークは実地調査により捉え、比較検討を行った。3.痴呆性高齢者環境配慮尺度の開発と有効性の検討この尺度は安全と安心への支援、見当識への支援、機能的能力への支援、環境における刺激の質と調整、生活の継続性、プライバシーの確保、自己選択への支援、入居者との触れあいの促進の8次元合計51項目から構成される。4.介護職員のストレスと環境配慮パブリックヘルスリサーチセンター版ストレスチェックリストで捉えた施設介護職員のストレス反応に、上記尺度による環境配慮の程度が影響を及ぼずことが明らかになった。5.Professional Environmental Assessment Protocol(PEAP

)日本版の開発と適用痴呆性高齢者への環境とケアの配慮を詳細に観察によって捉えることができるPEAP日本版を開発し、ユニットケア施設に適用してPEAP日本版の有効性を検討した。6.PEAP短縮版によるデンマークの痴呆ユニットの評価の試み高い水準でケアと環境配慮が実践されているデンマークにおいてPEAP短縮版を用いた調査を実施して、日本との比較検討を行った。
超高密度光磁気記録媒体の研究

最近,光磁気メモリは,大容量のファイルメモリとして急速に普及しはじめているが,容量の点からはハードディスクの追上げが急であり,さらなる高密度化が求められている。また,動画の記録という点からもこれは,火急の要件となっている。本研究では,コバルト白金系と希土類遷移金属系の2種類の超高密度記録用の媒体を検討した。コバルト/白金,コバルト/パラジウム多層膜についてはその垂直磁気異方性の起源を磁歪の逆効果という観点から詳細に検討した。その結果,コバルトパラジウム系は,磁歪定数が極めて大きく,磁歪の効果で垂直異方性の原因がかなり説明できることが分かった。一方,プラチナ系は,磁歪定数が小さく,垂直異方性へのその効果は微小なものに止まっている。また,コバルト超薄膜の磁気光学効果を調べる検討も行い,超薄膜状態のコバルトの電子状態がバルクのものとは,異なっているという示唆を得た。希土類遷移金属系については,ブルーレーザに対応できる短波長記録媒体という観点から,ネオジウムを含む系の検討を詳細に行った。ネオジウムと遷移金属のアモルファス合金薄膜は短波長において非常に大きなカー回転角を示すが,飽和磁化が大きくなってしまうことから垂直磁化膜を得ることができなかった。本研究では,多層構造にすることで垂直異方性を誘導させるともに,ネオジウムにカドリニウムを添加することによって飽和磁化を低減して非常に角型比の良い垂直磁化膜を得ることに成功した。また,磁気光学効果を最大にするために遷移金属層は,鉄コバルト合金とした。膜厚比等を最適化した結果,短波長において従来材料に比べ2倍近い性能指数を示す材料を開発することができた。光磁気記録は、フロッピーディスクなど従来の媒体可換の記録媒体に比べて桁違いに高い記録密度を得ることができるが、今後のディジタル画像情報の記録などへの要求を考えると、よりいっそうの高密度化が望まれる。本研究では、短波長レーザで記録・再生のできる超高密度記録材料としてコバルトと貴金属の多層膜およびネオジウム系多属膜をとりあげ、その磁気光学効果や磁気異方性の物理的起源を探るとともに記録媒体としての特性向上を計った。まず、コバルト/貴金属多層膜については、その磁気異方性の起源の1つと考えられる磁気弾性表面異方性について詳細な実験と考察を行った。多層膜についてこの異方性の寄与を調べるためには、第1にPdCo等の合金の磁歪定数を知る必要があるため、これらの合金薄膜をスパッタ法で作製し、磁歪定数λ111とλ100をトルク磁力計を用いて評価した。さらにPd/CoおよびPt/Co多層膜の磁歪定数も測定し、合金膜のそれと合わせて検討した結果、多層膜の界面に数原子層程度の合金層が形成されていることが分かった。また多層膜のモデルを用いた計算機シミュレーションで各層の歪を評価し、磁歪定数と合わせて磁気弾性表面異方性を見積ったところ、実験値と非常によい一致をみた。ネオジウム系の多層膜については、CoFe層とGdNd層を積層した多層膜が光磁気記録材料としてよい磁気特性を示すことが分かった。またその磁気力一回転角、力ー楕円率を測定し、従来材料であるTbFeCo等と比較検討したところ、青色レーザで記録再生を行う波長域では、Nd系の多層膜の方がすぐれた磁気光学特性を示すことが明らかとなった。光磁気メモリは,大容量のファイルメモリとして急速に普及しはじめているが,容量の点からはハードディスクの追上げが急であり,さらなる高密度化が求められている。本研究では,コバルト白金系と希土類遷移金属系の2種類の超高密度記録用の媒体を開発した。

その結果,コバルトパラジウム系は,磁歪定数が極めて大きく,磁歪の効果で垂直異方性の原因がかなり説明できることが分かった。一方,プラチナ系は,磁歪定数が小さく,垂直異方性へのその効果は微小なものに止まっている。また,コバルト超薄膜の磁気光学効果を調べる検討も行い,超薄膜状態のコバルトの電子状態がバルクのものとは,異なっているという示唆を得た。希土類遷移金属系については,ブルーレーザに対応できる短波長記録媒体という観点から,ネオジウムを含む系の検討を詳細に行った。ネオジウムと遷移金属のアモルファス合金薄膜は短波長において非常に大きなカー回転角を示すが,飽和磁化が大きくなってしまうことから垂直磁化膜を得ることができなかった。本研究では,多層構造にすることで垂直異方性を誘導させるともに,ネオジウムにカドリニウムを添加することによって飽和磁化を低減して非常に角型比の良い垂直磁化膜を得ることに成功した。また,磁気光学効果を最大にするために遷移金属層は,鉄コバルト合金とした。膜厚比等を最適化した結果,短波長において従来材料に比べ2倍近い性能指数を示す材料を開発することができた。
心筋炎惹起T細胞株への治療遺伝子導入による新しい心臓病治療

1)これまでに確立した心筋炎惹起性T細胞株はCM2ペプチドの抗原刺激で得られたbulk cultufe株のみである。そこで、目的遺伝子担体としての細胞株の均一化、すなわちクローン化を目指す必要が生じていた。そこで、まず段階希釈法に基づく細胞株のクローン化を試みた。しかしながら、繰り返しの抗原刺激を必要とする一方で、細胞株は容易に心筋炎発症能を低下させることが判明したため、同法によるクローン化を断念した。2)マウスIL-10遺伝子のGFP発現レトロウイルスベクター(pLEGFP-N1,CLONTECH)に導入に成功した。このベクターはNIH3T3などの接着細胞には容易にトランスフェクトし、目的蛋白を発現することは確認できた。しかし最終目的であるCM2特異的心筋炎惹起T細胞株へのトランスフェクトはきわめて困難であり、(1)低速遠心、(2)共培養、(3)ウイルス産性の純化、を通じて遺伝子導入を繰り返し試みたが、今のところ成功裏には至っていない。今後は、ベクターの変更を視野に入れて検討を行う予定である。3)リンパ球などの浮遊細胞への遺伝子導入の不確実性に鑑み、樹状細胞へのトランスフェクトを計画した。すなわち、脾臓浮遊細胞から樹状細胞を抽出し、上記法に基づいての遺伝子導入を現在試みている。我々が確立しえた心筋炎惹起性心筋ミオシン特異的T細胞株は、単なる末梢静脈からの注入により血管内皮細胞を超えて心筋組織内に特異的に浸潤でき、かつ、反復処置も可能である。この特徴を利用して、目的遺伝子を同T細胞株内に導入し末梢細胞移入することで、心筋組織内での目的蛋白発現をもたらし治療効果を得ることが理論的には可能である。本研究ではIL-10遺伝子の心筋組織での局所多量発現により心筋炎抑制効果が得られるかを検討することが目的である。1)段階希釈法に基づくクローン化の試みは、同細胞株の低細胞増殖能を反映し、複数の検討にもかかわらず、成功を見なかった。本研究の趣旨を勘案すると、担体として治療遺伝子をトランスフェクトするT細胞株は、細胞増殖能の保持されたbulk culture株が望ましいと考えられた。2)使用したウイルスベクターは接着細胞であるNIH3T3株に容易かつ高率にインフェクトできた。また、pLEGFP-N1へのIL-10遺伝子挿入およびNIH3T3からのタンパク発現も確認し得た。しかしながら、浮遊細胞であるT細胞株へインフェクトは極めて困難であり、同時培養、遠心下インフェクトのいずれによっても、有効な発現を認めるに至らなかった。現在よりhigh titerのウイルス液の精製に尽力しており、再度標的細胞株へのインフェクトを試みているところである。
Phonological representation of Japanese segments in theory and action

本研究の目的は日本語の子音の音韻表示を音韻論(言語理論)、聴覚(認知?心理学)、自動音声認識(音声工学)の3つの側面から観察し、この3分野で共通して使用できる音韻表示モデルの構築である。研究プロジェクト2年目は、聴覚実験の実施、自動音声認識モデルの開発、人間と機械の音声認識比較を目標としており、この目標を計画通り達成し、人間と機械による音声認識を比較する新たな実験の枠組みを構築することができた。聴覚実験課題には、日本語の歯擦音/s/と/sh/が語末に生起する場合の識別課題を被験者に出題した。語末の子音認識では、後続母音をヒントにすることができないため、文脈に依存しないGaussian Mixture Model(GMM)によるモデル化が適切だと考えられる。課題文にはGMMの学習データに『日本語話し言葉コーパス』から抽出した8万の歯擦音を使用した。人間の聴覚と機械の音声認識力の比較のために、/s/から/sh/に変わる連続体を合成して作成し、被験者に対して聴覚実験を行い、同じ刺激音を様々なパラメータで学習させたGMMモデルにも認識させた。人間と機械の類似性を測るために、/s/と/sh/の認識正答率の算出にくわえて、曖昧な子音も含めた連続体全体に対する認識プロファイルの相関性の比較方法も確立させた。この新しい比較方法は2015年9月の国際学会International Conference on Phonology and Phonetics (ICPP)でポスター発表した。さらに、聴覚実験の被験者を60人以上に増やし、様々な特徴ベクター(MFCC, PLP,音声素性)や混合数を用いてGMMを学習させた。この分析結果まとめて2016年9月開催予定の国際学会InterSpeech 2016に投稿した。本研究は、計画した3年目まで継続しなくても、人間と機械による音声認識を比較する新しい方法論を提供し、文系と理系を繋げるアプローチの実例として、学際成的な研究にも刺激になりうるようなものであった。本研究は日本語の子音の音韻表示を、音韻論、聴覚、自動音声認識の三側面から観察・記述し、この3分野で共通して使用できる音韻表示モデルを構築することを目指す。本年度は音韻論の観点からどのような表示がもっとも適切であるかという問題を取り上げ、研究発表会でその成果を確認した。日本語の子音の音韻表示については様々な仮説が存在し、もっとも広く認められているアプローチについて東京のICU大学で行われた「日本語理論言語学会」(FAJL 7)で発表を行った。記述文法(Chomsky前の構造主義)、生成文法、不完全指定理論(underspecification)という3つの枠組みで提案された子音表示を音素配列論と歴史的な音韻変化の観点から比較した。結果として不完全指定性に基づいた表示が優秀であることが明らかになった。平成26年10月、ブダペストのカーロリ大学で行われた日本語学学会で同じテーマについて、具体的にチャ行の例を突き詰め、発表した。本年度は来年度のテーマである聴覚と推理モデルの問題も同時に取り上げた。音声合成を使った聴覚実験を行い、聴覚データが推理モデル(ガウス混合モデル)でどこまでモデル化できるかについて考察した。中間結果について、別府で行われた「データベースと音声実験に基づく音韻知識の計量的・実証的研究」の研究会で、関西音韻論研究会(PAIK)で発表を行った。発表の内容を『神戸大学国際コミュニケーション論集』に論文の形でまとめた。

本研究は日本語の子音の音韻表示を、音韻論、聴覚、自動音声認識の三側面から観察・記述し、この3分野で共通して使用できる音韻表示モデルを構築することを目指す。本年度は音韻論の観点からどのような表示がもっとも適切であるかという問題を取り上げた。研究の進行について二つの学会(「日本語理論言語学会7」、カーロリ大学の創立20周年記念学会)、その他に二つの研究会で発表した。今年度は論文投稿を予定していなかったが、研究の成果についての論文を査読なしの『神戸大学国際コミュニケーション論集』に投稿した。日本語子音の音韻表示については論理的な考察は完全に終わったとは言えないが、日本語子音の表示についての参考文献をはば広くまとめ、様々な観点からそれらを比較できた。その結果本年度の目標が達成したといえる。更に、来年度のテーマである聴覚実験の準備と、推理モデルの作成まで研究が進み、計画以上に進展していると判断した。プロジェクト2年度は、日本語子音の表示の問題を音韻論以外の側面から扱うことを目標としている。その一歩として、人間による産出(発話)及び聴覚実験によって聴覚データを収集する。音素カテゴリーを区別するといったcategorical perceptionのデータだけででなく、音声合成による曖昧な音に対する非カテゴリカルな聴覚データも収集するのが要点である。次の課題として、人間の聴覚データをモデル化する統計モデル(自動音声認識のシステム)を構築する。ガウス混合モデルを始め、回帰分析、サポートベクターマシン、ニューラルネットに至って、さまざまな数理モデルが使用できるが、これらのモデルが特に非カテゴリカルナ聴覚データをどのくらい忠実に予測できるかは明確ではない。推理モデルの比較と評価は、研究2年度今度の研究問題となる。数理モデルの問題と同時に、モデルの入力となる特徴量も配慮に入れる必要がある。MFCCやLPCなどといった自動音声認識で広く使われている尺度以外に、音声学などで使用されている尺度も様々に存在する(例、center of gravity、フォルマント値、フォルマント遷移)。これらの尺度と推理モデルの組み合わせを考察する必要がある。カテゴリカルな聴覚データはもちろん、非カテゴリカルなデータまで記述できる推理モデルが目標である。研究発表の旅費や、実験の人件費などにおいては、時期の影響、両替率の変動が影響するため、完全に予測できなく、計画した金額より3万ほどの研究費が残った。次年度使用額の3万円を人件費および消耗品のために使用する予定である。
微粉米粉の特性をいかした機能性食品の創製から応用に関する研究

我が国の米の消費拡大のため、従来は小麦粉を用いてその調理性を生かした調理とされてきた調理条件の異なる3種類の小麦粉調理について、微粉米粉の特性を利用した調製条件について検討した。小麦粉のグルテンを生かした調理としてグルテンフリー米粉食パン、小麦粉のデンプンを生かした調理としてスープ・ソースのとろ味づけ、及び小麦粉が製品の骨格となるカスタードクリームを含むシュークリームについて各々の好ましい調製条件を決定することが可能となった。本研究は平成24年度から3年間にわたり米粉の調理方法を検討することで、従来は小麦粉の調理とされてきたものへの応用事例を一連の結果としてまとめ、社会のニーズに対応できるようにする取り組みである。平成24年度の研究実績の概要のところですでにまとめてきたが、日本の食糧自給率を高い水準にもっていくための取り組みとして、日本の気象条件や風土に適した食品の中で今回は米の消費量拡大のため、炊飯による消費拡大が期待できないため、米を米粉として用いることで小麦粉調理の代替方法を検討したいと考えた。小麦粉を主とする調理をその調理性から考えると大きく3種類に分類される。第1は小麦粉からドウをつくる過程で生地中に形成されるグルテンを主とする調理であり、前年度のパン生地に引き続き、今年度も米粉パンについてさらなる検討を続けた。第2は適度のグルテン形成と主成分であるでんぷんを糊化することでその骨格構造が形成されることを生かした機能性をもつ調理であり、本年度はパンケーキ及び揚げドーナツについての比較検討を行った。また、第3は主としてでんぷんの機能性を生かした汁のとろみづけであり、本年度はホワイトルウから調整した各種濃度のホワイトソースについて、小麦粉を用いて調整した場合の物性と食味との比較について検討した。平成26年度は今回の科研費助成の最終年度となるため、小麦粉調理のこれら3種類の調理性に対応し、比較的日常食品として多く消費されている食品例の米粉代替についての検討を行い、総括的なまとめにまで導いていけるように実験を進めていきたい。日本の食糧自給率を高い値に維持することは日本人の食生活を安定に維持するために欠かせない。そこで、日本の気象条件・風土に適した数多くの食糧を供給できる食物に対する環境づくりも重要な要件となる。そのなかで米は上述の条件を満たす食料の1つであり、しかも米を粒状で主食とする食生活の継続は日本人にとってきわめて合理的な食形態の方法であった。しかしながら、日本人の食生活の様相は時代とともに激変し、今や1980年代に1人が消費する米消費量に比べ半量近くまで減少している。絶対量の低下と併せ相対的に主食として増加し続けているのが小麦粉を用いた種々の製品である。日本の気象条件はそれらの原料となる小麦の栽培には適さない。それならば、米を米粉としてその米粉に小麦粉のもつ機能性を付加し、小麦粉と同様な製品の調製が試みられるようにしたい、というのが本研究の目標である。小麦粉の調理性は大きく3種類に分類して考えられる。まず第一が、小麦粉に含まれる特殊タンパク質同士が調製過程で形成されてできるグルテンの機能性を生かす調理(パン、中華料理の皮など)である。第二は適度のグルテン構造と主成分であるでんぷんの構造を生かした機能性をもつ調理(ケーキ、天ぷらの衣など)であり、第三としては主にでんぷんの機能性を生かした調理(とろみづけなど)である。これら各々の機能性を生かした代表的な調理各々について、小麦粉を用いた場合の良好な製品の条件を、物性面と官能評価から捉え、その上で米粉を用いた場合のより好ましい機能性を有する製品を調製するための各種条件について、検討をおこなっているところである。今後、平成26年度までに前述した小麦粉の第一から第三までの機能を有する各々の代表的な調理例について米粉での応用について総括して行きたいと考えている。日本の米の消費拡大のため従来は小麦粉を用いた調理とされた調理条件の異なる3種類の調理について、微粉米粉の特性を利用することで適切な調製条件について検討した。小麦粉のグルテンを活かした調理としてはグルテンフリー米粉食パンを食品添加物のヒドロキシプロピルメチルセルロースを加えて他の材料配合と調製条件を検討することで製品にすることが可能となった。また、小麦粉のデンプンを活かした調理としてスープ・ソースのとろ味づけを米粉で調製する場合、ホワイトルウに関しては米粉と同量のバターを用い、ブラウンルウに関しては米粉の75%量のバターを用いることで嗜好的にも望ましいスープ・ソースに仕上げることが可能となった。さらに米粉を用いたカスタードクリームに関しては、加熱条件に電子レンジを用いた撹拌加熱を行うと小麦粉から調製したカスタードクリームに類似した物性を有するクリームの調製が出来た。また、小麦粉が製品の骨格となるシュークリームの皮については、用いる材料の配合割合を各々調整することで、米粉シュー皮の好ましい調製条件を決定することが可能となった。以上よりカスタードクリーム、シュー皮いずれも米粉を主材料としたシュークリームを完成することが可能となった。

総合領域9.に記載したとおり、各々の調理で小麦粉が果たしている役割を米粉を用いて調整する場合にはどのような工夫を加えることが必要かについて材料の種類、配合割合及び調製条件等について検討してきたが、米粉を用いることで日本における米粉の消費量を増大させていきたいという点も重要なポイントとなる。この点を考慮すると、まずは、主食として消費できる食品の検討が重要と考えられるため、パンについての検討は欠かせない。米粉パンの問題点は、米粉生地ではグルテンの形成が期待できないため、保形性を補う何らかのグルテン様の機能を有する素材を加える必要がある。そこで、本年度は、市販の増粘剤としてすでに幅広く食品に利用されている「ナノコン」を用いてグルテンフリー米粉パンを調製することを試みた。「ナノコン」はこんにゃくから抽出されるコンニャクマンナンを高濃度に含有したゾル状こんにゃくで、水、液体、固体、粉末など多様な性状の食材料と容易に混合することが可能な特徴を有する。解毒作用,体脂肪の減少、コレステロールや血糖値の調節などに有効な機能性も期待されている。しかし、パンについては、現在までのところ、強力粉へ米粉の一部を添加する方法が市場化へ一部応用されているに過ぎないため、グルテンフリー米粉パンに添加する場合の影響を検討した。また、第2の調理例としてパンケーキ、ドーナッツを、第3の調理例としてグラタンや、クリームスープに用いるソース類に米粉を用いた場合の物性と食味を検討することで、米粉使用の場合の特性をある程度まで捉えることが出来た。平成24年度に関しては、小麦粉の第一の調理性として挙げたグルテンの機能性を主とした製品としてまずグルテンフリー米粉パンについての調製条件を引き続き検討した。今回は、菓子パンに用いられる生地を対象として、今までと同様、米粉のうち一定量を米粉糊とし、さらに絹フィブロインを形状保持剤として加える方法で調製した。菓子パン生地の場合には、本来の食パン生地の材料にさらに鶏卵が加わることから、この鶏卵の起泡性も生かすことで米粉パンの組織構造を保持しやすくすることが可能となった。また、小麦粉の第二の機能性を利用するシュー皮についても、米粉が小麦粉に比べてより吸水性が高いことを考慮して、主として調製時に加える水の量をコントロールすることで小麦粉(薄力粉)を用いた場合とほぼ遜色ないシュー皮を調製することが可能となった。さらに、小麦粉の第三の機能性の利用としてカレールウなどは、米粉を利用することで日本人の食生活においてかなりの消費量が見込まれることから、スープ類・ソース類への利用としてホワイトルウ、ブラウンルウの調製条件についても検討していく予定である。さらに上述したシュー皮への米粉の利用に関しては、中に加えるカスタードクリームについても好ましい性状の米粉からのクリームの調製条件と併せて、“米粉から作るシュークリーム"製品を完成させていきたい。主食として用いられるパンの種々の検討を含め、一年目の成果としてはほぼ予定通り進行していると考えている。平成26年度は本研究テーマの最終年度にあたるため、小麦粉調理で挙げた主な3種類の調理性に対応すべき米粉の操作方法の要点についてまとめ、調製された製品の物性や食味の面から評価を加えて、実用的に応用が可能となるような全体的総括が出来ればよいと考えている。
鳥類生殖腺の性分化機構の解明

鳥類と哺乳類の生殖腺で多くの共通な相同遺伝子が発現しており、形態的にもほとんど同じ発生を示すことから、両者の間には共通なメカニズムが存在すると容易に想定できる。しかしながら、それらの遺伝子の発現様式は基本的には類似しているものの、性染色体の構成が哺乳類ではXX-XYであるのに対し、鳥類ではZW-ZZであることは、性決定機構の初発段階は遺伝子レベルでは異なっていることを示すものである。鳥類の性決定の初発段階に関与する遺伝子の機能解析を目的として研究を行った。遺伝子の発現様式をwhole-mount in situ hybridization法により解析した。遺伝子の異所性発現実験として、目的遺伝子を組み込んだレトロウイルス産生細胞を外科的にニワトリ胚に移植し、生殖腺の各種マーカー遺伝子発現と形態変化を解析した。W染色体上にマップされるWPKCI, FET1遺伝子を同定し、その発現様式を解析し、雌特異的発現を確認した。雌化の機能を持つかどうかを調べるため、雄にWPKCI, FET1遺伝子の異所性発現を行った。WPKCI, FET1遺伝子を組み込んだRCASウイルス産生細胞をst13の中軸中胚葉に移植し、雌化のマーカー遺伝子のエストロゲン合成酵素の発現が6日胚で誘導された。このことはWPKCI, FET1遺伝子が雌化の機能をもつことを示す。また、Z染色体上にマップされるDMRT1遺伝子を同定し、そのDMRT1遺伝子の雌に異所性発現させることにより雄化するかどうかを現在解析中である。また、一方生殖腺の形態形成に関係する細胞シグナルとして雄特異的にWNT5a、雌特異的にFGF16が発現していることが判った。WNT5aとFGF16シグナルの詳細な機能解析も併せて進めている。<生殖腺の左右非対称形成におけるレチノイン酸の関与>生体内において、レチノイン酸(RA)はレチナール脱水素酵素(RALDH)により合成され、チトクロームP-450ファミリーに属するCYP26により分解されることで,そのレベルが維持されている。5日胚未分化性腺の皮質と髄質におけるRaldh2とCyp26A1の発現を調べたところ、皮質では雌雄差は認められなかったが、RALDH2は右側に、CYP26A1は左側に発現していた。髄質では左右差も雌雄差も認められなかった。生殖腺の形成に不可欠な転写因子Ad4BP/SF-1の発現を調べると、皮質ではRAの存在量と逆相関して、左側に発現していた。RAレセプターは、5日胚ではRARαとRXRαが左右の皮質に発現していた。以上のことを考えると、RAシグナルは5日胚の時期では未分化性腺の右の皮質に特異的に働くことが示唆された。実験的にRAシグナルはAd4BP/SF-1の発現を負に制御しており、cyclinD1も負に制御しているいることも判った。それが生殖腺の皮質の細胞増殖の左右差に関係していることが判った。<性分化に伴う雌特異的な髄質の細胞死>性分化に伴い雌特異的に髄質の細胞死がおこり、髄質が退縮していくことがTUNEL法により判った。エストロゲン合成酵素がこの現象に関係していることは判っているが、分子的な機構は不明である。<性分化に伴う雄特異的な左側の皮質の細胞死>性分化に伴い雄特異的に左側のみの細胞死がおこり、髄質が退縮していくことがTUNEL法により判った。右は未分化性腺の時期にすでに退縮していてほとんど無い。分子的な機構はまったく不明である。<性決定候補遺伝子FET1とWPKCIの機能解析>FET-1とWPKCIはW性染色体上にマップされ、雌化を決める遺伝子として考えられている。RCASウイルス産生細胞をst10の側板中胚葉に移植し、6日胚での雌化のマーカー遺伝子のエストロゲン合成酵素の発現を解析した。FET-1の異所性発現により雄ではエストロゲン合成酵素は誘導されたが、雌では逆に阻害された。正常胚でのFET-1の発現は未分化性腺の雌の皮質に発現し、性分化に伴い皮質から髄質へ発現が変わる。このことを考慮して性分化時期に雄に髄質だけにFET-1を発現させる系でエストロゲン合成酵素の発現を解析している。WPKCI, FET1遺伝子を組み込んだRCASウイルス

産生細胞をst13の中軸中胚葉に移植し、雌化のマーカー遺伝子のエストロゲン合成酵素の発現が6日胚で誘導された。このことはWPKCI, FET1遺伝子が雌化の機能をもつことを示す。また、Z染色体上にマップされるDMRT1遺伝子を同定し、そのDMRT1遺伝子の雌に異所性発現させることにより雄化するかどうかを現在解析中である。また、一方生殖腺の形態形成に関係する細胞シグナルとして雄特異的にWNT5a、雌特異的にFGF16が発現していることが判った。WNT5aとFGF16シグナルの詳細な機能解析も併せて進めている。
歯科エックス線口外撮影法の大規模災害時個人識別への応用

歯科エックス線口外撮影法を,エックス線デジタルフラットパネル検出器および携帯型歯科用エックス線撮影装置を用いて死体に応用したところ,デンタルエックス線写真の代用として,災害時のみならず,平時の個人識別にも広く応用できるものと考えられた.従来のデンタルエックス線写真に比して,短い作業時間,少ない被曝量で,上・下顎の歯および顎骨を口腔外から記録することが可能であった.また,胸部に枕を入れる,頭部の向きに合わせて機材を位置付ける等の工夫をすることにより,開口困難な死体を含むほぼ全ての死体の歯科記録を残すことが可能で,生前記録との照合にも応用することができた.災害時に検案所での身元確認実務に,フラットパネル検出器および携帯型歯科用エックス線撮影装置を用いた歯科エックス線口外撮影法を利用する方法を確立することが本研究の目的である.まずは歯科用頭部ファントムを対象とし,側斜位撮影法および近接撮影法の撮影条件を設定した.エックス線撮影装置は研究者らが所有している充電式の撮影装置であるエックスショット(株式会社ヨシダ)を用いた.さらに,ファントムで設定した撮影条件で身元不明の法医解剖例を実際に撮影し,撮影条件の修正をするとともに,実際に死体を撮影した場合の問題点を検討した.実際の死体を撮影したところ,エックスショットは両手で撮影装置を保持する必要があることから,検出器と頭部の方向を固定するために作業者の手を必要とする事例では,死後歯科所見採取に必要な最低人数である2人1組(不潔域作業者1名,清潔域作業者1名)では作業が困難であった.補助装置を準備するか,3人1組での作業が必要である.そこで本研究では研究遂行の利便性を考えて,研究者らが所有している別の携帯型歯科用エックス線撮影装置デントナビハンズ(株式会社ヨシダ)でも,撮影を試みていくこととした.デントナビハンズは,電源を必要とするが,2人1組での作業が可能な装置である.また死体の場合,検出器と頭部の方向を調整するのが難しい事例があり,検出器に対して斜めに照射せざるを得ない場合や,対側下顎骨や椎骨と歯の画像が重なってしまう場合も認められた.画像の重なりに対しては照射時間を少し長めにすることにより,対処することが可能であった.さらに,当初は画像の重なりに対して施行していた照射時間の延長により,様々な状態の死体を同じ撮影条件で撮影しても,付属のソフトウェアによる自動画像処理で歯の観察が可能な画像が得られるようになった実際の死体での検出器と頭部方向の調整が当初は一様にいかず,実務における撮影方法の設定に時間を要したことから,進行はやや遅れ気味とした.ようやく側斜位および近接撮影法でも安定した画像が得られるようになり,当初平成27年度に予定していた同撮影法の評価に進める状態となった.災害時に検案所での身元確認実務に,フラットパネル検出器および携帯型歯科用エックス線撮影装置を用いた歯科エックス線口外撮影法を利用する方法を確立することが本研究の目的である.これまでの研究で確立してきた歯科エックス線口外撮影法を,被災地の検案所でも安全に使用できるように,エックス線防護について検討した.1体について左側臼歯部・前歯部・右側臼歯部の3枚のエックス線写真を撮影したとして,周囲へどの程度エックス線が散乱するかを測定した.エックス線撮影装置は,研究者らが所有している充電式の撮影装置エックスショット(株式会社ヨシダ),交流電源式の撮影装置デントナビハンズ(株式会社ヨシダ),および秋田県警察が所有している充電式の撮影装置ノーマッド(アリベックス社)の3機種を用いた.エックス線撮影専従で1日50体のエックス線撮影作業をするとして換算したところ,エックス線撮影装置から1.0メートル離れると,いずれの撮影装置を用いても,放射線管理区域の線量限度1.3ミリシーベルト/3ヶ月に達しなかった.従ってエックス線撮影装置から1メートル以上離れるか,離れられない場合は防護衣等で防護措置を講じ,放射線従事者登録をして被ばく線量管理をするべきであると考えられた.厚生労働省は「災害時救護所等におけるエックス線撮影装置の安全な使用に関する指針」で,医療従事者の防護として2メートル,公衆の防護として3メートル以上離れるか,離れられない場合は防護措置を講ずるよう示している.この指針に従っていれば,本撮影法によるエックス線撮影も,安全に施行できることが判明した.実際に死体の撮影を行うにあたって安全にエックス線撮影を施行するためには,どの程度エックス線防護措置を行えばよいかを検討した.これにより,フラットパネル検出器および携帯型歯科用エックス線撮影装置を用いた歯科エックス線口外撮影法の評価と実務への応用を安全に施行することができる状態となった.本研究の目的は,災害時に検案所での身元確認に,フラットパネルエックス線検出器および携帯型歯科用エックス線撮影装置を用いた歯科エックス線口外撮影法を利用する方法を確立することであった.死体を腹臥位にして,フラットパネル検出器に口唇もしくは頬部を密着させ,臼歯部は側斜位撮影法で,前歯部は頸椎越しに近接撮影法で単純エックス線写真を撮影したところ,口腔外から上・下顎全ての歯科エックス線写真を得ることができた.胸部に枕を入れる,頭部の向きに合わせて機材を位置づける等の工夫により,様々な状態の死体に対応することができた.