hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
可視光を利用した細胞包括サブシーブカプセルの作製と効率的製造プロセスの構築

本研究の目的は、光重合反応により多様な用途に利用できる動物細胞包括マイクロカプセルを迅速かつ簡単に作製できるプロセスの構築である。光重合反応を起こすための光源として本研究では細胞や組織に害を与えない可視光に注目した。平成20年度には、アルギン酸にメタクリル基を導入させることにより新たな光重合性アルギン酸の作製を行った。平成21年にはこのメタクリルアルギン酸を用いて細胞包括マイクロカプセルの作製を行った。照射光源としてコストが低い、かつ組み立てが自由なLED装置を使用した。作製したマイクロカプセル中の細胞は長時間に渡って生存を維持したことが確認された。それ以外、光重合性をもつメタクリルデキストランを用いてLED照射により細胞包括マイクロカプセルの作製にも成功した。作製したマイクロカプセル中の細胞は長期間に渡って生存維持と増殖を示した。また、20年度に作製した光重合性高分子スチリル基導入CMCを用いて作製した細胞包括マイクロカプセル内で細胞が増殖し集合体を形成した結果を受け、この材料からなるヒドロゲル上でラット初代肝細胞の培養を行った。そのヒドロゲル上で肝細胞は過伸展せずスフェロイド構造を形成することにより肝細胞の機能が長期間に渡って維持されたという興味深い結果が得られた。今後、更にこのスチリル基導入CMCを利用して肝細胞あるいはES細胞などの培養を継続して行う。要約すると、平成21年度の研究ではメタクリル基導入アルギン酸またはデキストランを利用して細胞包括マイクロカプセルの作製を成功させた。さらに、以前開発したスチリル基導入CMCを用いてラット初代肝細胞の培養を行った結果、肝細胞の機能が維持されたという興味深い結果も見られた。本研究の目的は可視光の照射を利用した迅速かつ簡単な細胞包括サブシーブカプセル(直径:100μm以下)の作製である。この目的を実現するために最も重要なことは、可視光の照射によりゾルーゲル変化が可能な高分子材料の開発である。平成19年度の主要な計画はこの感光性高分子材料の開発であった。アルギン酸は藻類から抽出した天然高分子であり、組織工学領域で頻繁に使用されている。そこで、このアルギン酸に化学修飾を施すことによって感光性アルギン酸の作製を行った。作製された感光性アルギン酸は可視光(470nm,1000mW/cm^2)の照射で迅速なゾルーゲル変化が可能であった。この感光性アルギン酸の細胞毒性評価を行ったところ、細胞活性に影響を与えないという結果が得られた。つまり、細胞毒性のない新規感光性高分子材料の開発に成功したと考えられる。次に、この材料を用いて細胞包括カプセルの作製を行った。その結果、可視光の照射による細胞包括カプセル(直径:200±12μm)の作製に成功した。作製直後カプセル内細胞の生存が見られた。しかし、可視光照射時に生じるラジカルが細胞に影響を与えるため、作製したカプセルの粒径を目標である100μm以下にすることができなかった。今後、細胞包括サブシーブカプセルを作製時、細胞に与える影響を最低限に抑えるための可視光照射条件の最適化を行う。要約すると、本年度の研究では、天然高分子に化学修飾を施すことによって感光性アルギン酸の作製に成功した。また、その材料を用いて可視光の照射を利用した細胞包括カプセルの作製という新規な手法が可能なことが実証された。本研究の目的は、光重合反応により多様な用途に利用できる動物細胞包括マイクロカプセルを迅速かつ簡単に作製できるプロセスを構築することである。光重合反応を起こす光源として細胞や組織に害を与えない可視光を選択した。平成19年度は、藻類から抽出し九天然多糖であるアルギン酸にスチリル官能基を導入することによって可視光の照射によりゲル化できる光重合性アルギン酸の作製に成功した。これを用いて細胞包括マイクロカプセルの作製も行った。20年度は、カルボキシメチルセルロース(CMC)に同じくスチリル基を導入することによって新規な光重合性スチリルカルボキシメチルセルロースの作製に成功した。この材料を用いて細胞包括マイクロカプセルを作製した後、二週間以上に渡って培養を行った結果、細胞はマイクロカプセル内で活性を維持することが確認できた。また、粒径も以前開発したCoflowing stream微粒子化法の相対流速を変えることによって制御できた。他に、アルギン酸にメタクリル基を導入することによって新たな光重合性高分子の作製にも成功した。材料の細胞適合性を確認した上で、このメタクリルアルギン酸を用いて細胞包括マイクロカプセルの作製を行った。細胞はマイクロカプセルに包括された直後7割以上の生存が確認できた。今後、長期に渡ってこの細胞包括マイクロカプセルの機能評価などに関して更に検討することを予定している。要約すると、平成20年度の研究では以前から検討してきたスチリル基導入光重合性高分子を用いて細胞包括マイクロカプセルの作製に関する研究を一層前進させた。また、細胞包括マイクロカプセルの作製に滴用可能な光重合性高分子メタクリルアルギン酸の作製にも成功した。

平成21年にはこのメタクリルアルギン酸を用いて細胞包括マイクロカプセルの作製を行った。照射光源としてコストが低い、かつ組み立てが自由なLED装置を使用した。作製したマイクロカプセル中の細胞は長時間に渡って生存を維持したことが確認された。それ以外、光重合性をもつメタクリルデキストランを用いてLED照射により細胞包括マイクロカプセルの作製にも成功した。作製したマイクロカプセル中の細胞は長期間に渡って生存維持と増殖を示した。また、20年度に作製した光重合性高分子スチリル基導入CMCを用いて作製した細胞包括マイクロカプセル内で細胞が増殖し集合体を形成した結果を受け、この材料からなるヒドロゲル上でラット初代肝細胞の培養を行った。そのヒドロゲル上で肝細胞は過伸展せずスフェロイド構造を形成することにより肝細胞の機能が長期間に渡って維持されたという興味深い結果が得られた。今後、更にこのスチリル基導入CMCを利用して肝細胞あるいはES細胞などの培養を継続して行う。要約すると、平成21年度の研究ではメタクリル基導入アルギン酸またはデキストランを利用して細胞包括マイクロカプセルの作製を成功させた。さらに、以前開発したスチリル基導入CMCを用いてラット初代肝細胞の培養を行った結果、肝細胞の機能が維持されたという興味深い結果も見られた。
肝細胞癌に対する降圧薬テルミサルタンの抗腫瘍効果とそのメカニズムの基礎的検討

テルミサルタンのin vitro, in vivoにおける肝細胞癌増殖抑制実験とテルミサルタン投与により、変化する細胞周期関連分子・血管新生分子・レセプター型チロシンキナーゼの網羅的解析と変化するマイクロRNA1.肝癌細胞株におけるテルミサルタンの腫瘍増殖抑制効果5x103の肝癌細胞株(HLE, HLF,Hep G2,PLC/PRF/5)をディシュで培養を開始し0μM, 10μM、50μM ,100μMのテルミサルタンを投与後、24,48,72時間後にcell countingkitを行った。MTT assayを行ない全ての細胞でテルミサルタンは、細胞増殖抑制効果をもたらした。2.テルミサルタンの肝癌細胞株における細胞周期の影響の検討0μM, 50μM、100μMのテルミサルタン投与後、時間経過24,4時間後の細胞の細胞周期パターンをフローサイトメトリーを使用して、G1アレストを導いた。テルミサルタン投与後、24,48時間後の細胞を集め、各細胞周期に機能する細胞周期関連分子の発現量をWestern blotにより解析した。Western blotで解析する分子は、G1期に働くCyclin D1がかなり低下していた。テルミサルタンの肝癌細胞株における血管新生分子に影響は無かった。レセプター型チロシンキナーゼのEGFRが減弱していた。3.移植肝細胞癌におけるテルミサルタンの腫瘍増殖抑制効果ヌードマウス(本課題研究で申請)の皮下に移植した肝癌組織に対するテルミサルタン投与による癌細胞増殖抑制の解析を行い、テルミサルタン投与群に癌細胞増殖抑制効果が見出された。4.テルミサルタンの癌細胞増殖抑制過程に関連するmicroRNAの同定テルミサルタン投与により、変化するmicroRNAのチップを用いて網羅的に解析し、テルミサルタン投与によって、変化するマイクロRNAを見出した。減弱するmicroRNA群は、細胞周期を抑制する分子をターゲット分子にしていた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。現在,肝細胞癌におけるテルミサルタンの抗腫瘍効果の報告は極めて少ない。テルミサルタンは、降圧剤として使用されたため、テルミサルタンの抗腫瘍効果に関連するmicroRNAの同定に力点を置いた研究も数少ない。2500以上もあるmicroRNAを網羅的解析で、テルミサルタンの抗腫瘍効果に関連する解析するmicroRNAを拾い上げることに、本研究の特色がある。さらに、薬剤効能に関与するmicroRNAの臨床上研究は今始まったばかりの分野であり、そのような観点からも、独創的である。テルミサルタンが肝癌細胞株においての抗腫瘍効果をすでに、in vitroで解析している(図4)。これまでに胆管細胞癌、肝癌細胞の抗癌作用に関連するmicroRNAも同定している。その観点からテルミサルタンも細胞周期に関連する分子の発現に影響を与え,薬剤投与により肝癌において細胞増殖抑制すると予想する。本年は、肝細胞癌におけるテルミサルタンの抗腫瘍効果について検討した。まず、MTTアッセイにおいて、細胞株、HLE、HLF、HepG2、HuH-7、PLC/PRF/5細胞株に降圧剤テルミサルタンをinvitroの糸で投与し、濃度依存的に細胞増殖抑制効果をもたらした。テルミサルタンは、細胞のG1アレストをひきおこし、特に細胞周期関連分子、cyclinD,cyclinEを激弱させた。増殖のシグナルであるmTOR経路をテルミサルタンは、激弱していた。また、テルミサルタンは、癌細胞のアポトーシスも誘導し、microRNAを変化させていた。

4.テルミサルタンの癌細胞増殖抑制過程に関連するmicroRNAの同定テルミサルタン投与により、変化するmicroRNAのチップを用いて網羅的に解析し、テルミサルタン投与によって、変化するマイクロRNAを見出した。減弱するmicroRNA群は、細胞周期を抑制する分子をターゲット分子にしていた。テルミサルタンの抗腫瘍効果に関連するmicroRNA、すなわちテルミサルタン投与により、特異的に増強、減弱するmicroRNAのターゲット遺伝子の予測を従来のターゲット遺伝子の予測手法のみならず、ゲノム情報データベースから予測を試みる。テルミサルタン投与に関連するmicroRNAの予測されたターゲット分子が、確かにその分子になっていることを、細胞株を用いた実験系で検証する。テルミサルタン投与による癌増殖抑制過程において、増強、減弱するmicroRNAからテルミサルタンの癌細胞抑制に強く関連するmicroRNAを明らかにする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
地質学発展のための総合戦略の構築

地質学と地質学界の将来についての検討を行い学会の大規模な改革の方向が必要なことが明らかとなった。1)地質学の歴史とその日本の中でのこれまでの発展を総括し、地質学のもつ理念についてまとめた。それを地質学会ニュースにて配布し、議論を展開した。2)地質学を発展させる方策として大学など高等教育におけるありかたを検討した。その結果、地球惑星や地球環境として再編された学部および大学院教育の中で、学会として均質なカリキュラムを提供して、地質学の基礎的教育を展開する方向が打ち出された。また、最新の技術や情報処理に関する均質な再教育システムの必要性が明らかとなり、学会として方策をとることを確認した。3)平成14年度からの初等中等教育の再編成に伴い、学校教育とは独立した自然科学教育の普及と発展を学会として建設する必要性が確認された。博物館や各種のボランティア活動に学会としても旺盛に参加する方向が打ち出された。4)地質学の大きな社会的使命である環境整備や、防災、資源に関わる問題に学会として科学的に権威ある対応が不足していたことを総括し、その方策が打ち出された。JABEE対応や日本の業界との密接な連携を構築することとした。5)国際的に権威ある地質学とするために国際雑誌の本格的電子ジャーナル化に着手することとした。6)これらの課題を遂行するために日本地質学会の法人化が焦眉の課題であり、検討に入る必要が打ち出された。
プライバシ保護に配慮したソーシャルネットワーク分析環境の開発

ソーシャルネットワークデータ(SNデータ)を研究やデータ分析の目的で一般的に公開するためには,利用者のプライバシー保護のための匿名化が必要である.本研究ではグラフ匿名化手法をサーベイしたうえで,プライバシ保護を考慮したSNデータ分析を実現するための匿名化アルゴリズムの提案を行った。特に我々はk-degreeおよびk-automorphismという二つの匿名化指標に着目し,属性付きノードでグラフの特徴を維持できる匿名化アルゴリズムを提案し実装した。ソーシャルネットワークデータの分析は多くの企業や研究者によって要望されているが,そのデータには個人情報が多く含まれているため,匿名化手法が必須である.従来研究ではグラフ匿名化が数多く提案されているが,申請者はグラフ匿名化を単に適用しただけでは脆弱性があることを指摘してきた.それをもとに,グラフによって表現されているユーザ間の関係およびユーザとコミュニティやアクティビティの関係の意味論を考慮した匿名化手法が必要であることを提起し,その匿名化手法を提案する.また匿名化手法とそれを用いたマイニング手法を実装し,個人情報に配慮したソーシャルデータマイニング環境として公開する.今年度は既存の匿名化の1つであるk-neighbor匿名化手法の既存アルゴリズムがノード間の距離関係を大きく変化させてしまい,それによってユーティリティが著しく落ちてしまうことを指摘した.また既存アルゴリズムを改良することで距離関係の変化を抑制される手法を提案した.これにより匿名化後のグラフ構造のユーティリティを向上させ,匿名化のデータ分析に対する有用性を向上させることができた.ソーシャルネットワークデータ(SNデータ)を研究やデータ分析の目的で一般的に公開するためには,利用者のプライバシー保護のための匿名化が必要である.本研究ではグラフ匿名化手法をサーベイしたうえで,プライバシ保護を考慮したSNデータ分析を実現するための匿名化アルゴリズムの提案を行った。本年度はソーシャルネットワークデータのデータ公開における匿名化手法について、特に各利用者のプロファイルと利用者間の関係を利用した手法を提案し検証した。従来のソーシャルネットワークデータでは利用者間の関係のみを対象とし、グラフ匿名化手法を応用したものや、プロファイルデータのみを対象とし、マイクロデータの匿名化手法を応用したものが主流であったが、我々の手法はそれらを組み合わせたものである。グラフ構造に着目した匿名化手法の一つであるk-Automorphismに対し、k-Anonymityを適用した利用者のプロフィールデータをラベルとするラベル付きグラフをk-匿名化できるよう拡張したアルゴリズムを提案した。また既存研究に対して追加すべきノイズデータを最小化するアルゴリズムを提案し、それによって匿名化データを用いた分析の精度が従来手法と比較して高くなることを実験にて示した。これは研究計画における研究項目1であるノードおよびノード間の意味論を利用したソーシャルネットワーク匿名化にあたる部分である。また、本提案手法に基づき、データ匿名化ツールの開発を進めている(研究項目3)。現段階では提案システムを検証できる程度のプロトタイプが完成しており、今後公開するために処理時間の改良および実行手順の簡略化を行う予定である。研究項目2に関してはソーシャルネットワークにおけるノード間の意味論と制約条件に関するサーベイをまとめ、提案手法に対して適用するための拡張手法について検討している.ソーシャルネットワークデータの利用者データを考慮した匿名化手法を提案し基礎的な検証まで進めているが、実績として国際会議への採択までに至っていない。次年度に、これまで多くの方からいただいたフィードバックを踏まえて本提案手法に関する成果を国際会議及び論文誌にて公開する。また現時点では利用者データ間の関係に関する意味論を踏まえるところまで提案手法が至っていないため、研究項目2の進捗が研究立案時と比べて遅れている。まず提案手法に対する十分な検証が必要である。複数の実データおよびマイニング手法を適用し匿名化データがデータ分析に対して十分な精度が得られること示す必要がある。それを踏まえて本研究の成果を国際学会および論文誌に投稿し、よりブラッシュアップしていく。また、利用者データ間の関係に対する意味論を考慮するよう提案手法を改良し,ソーシャルネットワークにおける関係のパターンおよび制約をデータベースとして充実させる。それをもとに匿名化ツールおよび匿名化データ分析環境を完成させ、公開する予定である。本プロジェクトでは実装および実験環境としてクラウド上のサーバを利用している。実データを用いてより大規模な実験を行うために仮想マシンを初年度と比較して高スペックなものに変更する。次年度研究費はそのために利用する。
肺コレクチンによるトル様受容体およびインフラマソーム介在炎症制御機構の解明

本研究により、酸化肺サーファクタント脂質(oxSLs)と酸化PAPC(1-パルミトイル-2-アラキドノイル-sn-グリセロ-3-ホスファチジルコリン)は、異なる機序で、LPSが惹起する炎症応答を抑制することが示された。炎症により生じた活性酸素種は、宿主側の脂質を酸化することから、酸化サーファクタント脂質がLPSに対する過剰な炎症応答を制御する可能性が示唆された。本研究では、肺サーファクタント蛋白質およびリン脂質によるTLR介在炎症制御機構の全容を明らかにすることにより、過剰な炎症により惹起される病態肺進展へのメカニズムを解明し、治療応用へ向けた分子基盤の確立を目的として遂行された。以下に研究成果を要約する。(1)ラット気管支肺胞洗浄液より肺サーファクタント脂質を分離後、自動酸化により酸化肺サーファクタント脂質(OxSL)を作成した。TLR4, MD-2及びNF-κBレポーター遺伝子を発現させたHEK293細胞を用い、OxSL存在下でLPS刺激を行い、ルシフェラーゼァッセイ法によるNF-κB活性化を測定した。その結果、OxSLはNF-κBの活性化を抑制した。さらに、ラット肺胞マクロファージにおけるLPSが惹起するTNF-α分泌に及ぼすOxSLの効果を検討した。その結果、OxSLはLPS惹起TNF-αの分泌を抑制した。(2)パルミトイルオレオイルホスファチジルグリセロール(POPG)およびホスファチジルイノシトール(PI)などの陰イオン性肺サーファクタントリン脂質がMD-2およびCD14と結合することで、LPSが惹起するTLR4介在炎症応答を抑制することを明らかにした。(3)肺サーファクタント蛋白質A及びD(SP-A及びSP-D)同様、カルシウム依存性の糖質結合性を有するマンノース結合蛋白質(MBL)が、SP-AやSP-Dとは異なる機序でTLRと結合すること、さらに、TLR4^<C88A>変異体を用いた解析から、TLR4の細胞表面発現には、MD-2の存在が必須であることを明らかにした。以上のことから、酸化肺サーファクタント脂質、陰イオン性サーファクタントリン脂質および肺サーファクタント蛋白質は、MD-2, CD14およびTLR4を介してLPS惹起炎症応答を制御することが明らかとなった。このことから、肺における自然免疫機構において、肺サーファクタントが様々な機序で生体防御機能を担っていることが解明された。本研究では、肺サーファクタント蛋白質および肺サーファクタント脂質によるTLR介在炎症制御機構の全容を明らかにすることにより、過剰な炎症により惹起される病態肺進展へのメカニズムを解明し、治療応用へ向けた分子基盤の確立を目的として遂行された。1)LPS刺激による肺胞マクロファージのTNF-α分泌に対する酸化肺サーファクタント脂質(OxSLs)の影響は、酸化程度が強いOxSLsほどTNF-α分泌抑制の効果が強いことを明らかにした。2)TLR4を介するLPSシグナリングに必須の分子であるCD14及びMD-2について、組換可溶型CD14(sCD14)と組換可溶型MD-2(sMD-2)の作成を行った。いずれもC末端にHisタグを付加し、sCD14はglutamine synthetase amplificationによるCHO-K1細胞で発現させ、sMD-2はバキュロウィルス昆虫細胞系で発現させた。可溶性の各蛋白質は、ニッケルビーズカラムを用いて精製した。3)OxSLsによるLPS刺激炎症応答抑制機構の解析を行った。ポジティブコントロールとして、肺サーファクタント脂質には含まれないpalmitoyl-arachidonyl-phosphatidylcholine(PAPC)を用いた。酸化PAPC(OxPAPC)は、LPSとsMD-2との結合、および、LPSとsCD14との結合をそれぞれ阻害した。一方、OxSLsは、LPSとsMD-2およびCD14とLPSとの結合のいずれも阻害できなかった。以上のことから、OxSLは酸化度合が強いほど、TLR4を介するLPS惹起炎症応答を抑制することが明らかとなった。しかし、OxPAPCはsMD-2およびsCD14とLPSとの相互作用を阻止することで、LPS惹起炎症反応を抑制するが、OxSLsはそれらの結合を抑制しなかったことから、OxSLはOxPAPCとは異なる機序でLPS惹起炎症応答を抑制することが示唆された。
セラミックスナノアセンブリ構造体の創生を指向したペプチド・蛋白質の工学的機能拡張

ファインセラミックスは多くの光・電子デバイスに使われている重要な金属酸化物であり、至適なナノアセンブリ構造体を構築することによる新規機能の発現が期待されている。その中で、高分子の持つ自己秩序化能を用いたナノ材料アセンブリの開発が、高速・大面積・低欠陥性が要求される産業化に最も近い方法論の一つであると言われている。本研究では、研究代表者がこれまで蓄積した蛋白質リフォールディング・アセンブリ操作技術とin-vitroバイオミネラリゼーション技術を組み合わせて、生体・有機分子に最適な室温かつ温和な条件下で、至適有機-無機ハイブリッドナノアセンブリ構造体を創生する基盤技術の構築を目指した。1.ファージ提示法を用いた鉱物認識ペプチドの選択既存のファージペプチドライブラリーを用いて、各々異なる等電点を持つセラミックスの各々に、特異的に結合するペプチド配列を検索し、希土類酸化物やリン酸カルシウム系に関してペプチドの選択に成功した。また、組成ではなく、結晶構造が異なるセラミックスに対しても、ファージ提示法を用いてペプチドの検索を行ったところ、選択されてくるペプチドが異なり、結晶構造もペプチド選択に非常に重要な要因であることが確認された。さらに、ファージ提示法でのファージ抽出操作を変えることによる選択されるペプチドの変化を評価した。その結果、抽出操作でもペプチド選択性が変化することが示唆され、今後検討する必要がある。2.鉱物認識ペプチドの定量的活性評価と認識機構の解明検索されたペプチドを緑色蛍光蛋白質もと融合発現させ、蛍光検出による定量的活性評価を行った。定量的活性評価は、まず認識ペプチド部位に変異を導入して、結合に必要な最小のペプチド配列を明らかにした。その結果、セラミックスの認識自体は、アミノ酸4残基程度でも機能するが、強い親和性も保持するには、7残基程度必要であることがわかった。また、ペプチドのセラミックスへの結合は、アニオン分子と競合し、局所的な静電的相互作用が結合要素であることが示唆された。ラングミュアプロットを用いた定量的評価から、その結合はエンタルピー依存的であることも確認できた。1.ファージ提示法を用いた酸化インジウム認識ペプチドの選択ファージペプチドライブラリーを用いて、ITO粒子に特異的に結合するペプチド配列を取得することに成功した。その際、静電的相互作用を主とする結合形態を持つペプチドや非静電的な相互作用に支配されるペプチドが、洗浄操作・溶出操作のパラメータと相関が取れる形で選択されることを見出した。さらに、その酸化インジウム認識ペプチドと酸化亜鉛認識ペプチドを用いて、酸化インジウム基板上に蛍光性酸化亜鉛粒子をパターニングさせることができた。2.蛋白質との融合による鉱物材料の積層化これまで取得に成功してきた材料認識ペプチドを抗体分子の相補性決定領域に移植し成熟操作をすることによって、ペプチドを凌駕する酸化亜鉛・酸化アルミナ・酸化コバルトに高親和性な蛋白質を作成することに成功した。さらに、その抗体同士を融合させて、基板上へ基板と異なった材質のナノ粒子を積層化した。また、材料高親和性な抗体を用いて、ナノ粒子の高分散化を行い、さらに、二重特異性抗体を作製し、ナノ粒子間を接合させることができた。3.構造形成ペプチド・蛋白質との融合による鉱物化材料の至適構造化の開発24残基程度の構造形成ペプチドをセラミッスク合成ペプチド末端に融合させ、ペプチドアセンブリ体を骨格としたセラミックナノアセンブリ体を合成した。その結果、ペプチドの構造体にそったセラミックスを合成することに成功した。これまで取得・作製に成功している酸化亜鉛・酸化アルミナ・酸化コバルト・金・生分解性プラスチックPHBを用いて、異種材料間の接合アセンブリを行った。金表面特異的抗体断片は強く金表面に結合するために、溶液のイオン強度変化で凝集しやすい金ナノ粒子は金結合性抗体の表面吸着により高塩濃度でも安定に分散した。一方、金結合性抗体と酸化亜鉛結合性抗体と遺伝子工学的に融合した二重特異性抗体を用いると、金ナノ粒子は酸化亜鉛ナノ粒子間を架橋し、ナノ粒子を自発的に凝集させた。また、生分解性プラスチック結合性抗体断片を表面に提示したカドニウムセレン半導体量子ドットを金基板上のPHB膜へ展開したところ、多価効果により、量子ドットはPHB膜に強固に吸着した。そして、その上に、酸化亜鉛結合性ペプチドを介して、量子ドットの上層へ蛍光性酸化亜鉛微粒子を積層化させることにも成功した。さらに我々は、無機材料と蛋白質間の簡便な接合と積層化にも成功した。酸化亜鉛結合性抗体に緑色蛍光蛋白質(GFP)結合性抗体を遺伝子工学的に融合した二重特異性抗体を作製し、酸化亜鉛基板上へ、二重特異性抗体とGFPを逐次的に展開した。その展開を、リフレクトメトリーで追跡観測してみたところ、二重特異性抗体が酸化亜鉛表面へ吸着し、その後GFPが高効率で酸化亜鉛基板上へ固定化される状況が観測された。

二重特異性抗体を使用しない場合、GFPは酸化亜鉛基板に吸着しなかったことから、材料結合性抗体は、無機材料と蛋白質間の選択的接合ユニットとして使用可能であることがわかった。
新規Ｎｒｆ２活性化低分子化合物を利用したＡＬＳ治療への応用および作用機序の解明

筋萎縮性側索硬化症(ALS)は運動ニューロンが選択的に傷害される神経変性疾患であり、現在のところ有効な治療法は確立されていない。これまで神経変性を引き起こす原因の一つとして酸化ストレスが関わっていることがわかっており、この酸化ストレスに対抗することのできる転写因子Nrf2の活性化がALSの治療ターゲットとなることが示唆されている。本研究は、当研究室がこれまで同定した新規Nrf2活性化低分子化合物を用いて神経変性疾患の病態機序の解明および治療法開発を目指すことを目的とした。我々は前年度までの研究により、in vitroにて新規低分子化合物が低酸素による細胞死を抑制すること、またALSモデルマウス(SOD1G93A Tgマウス)への新規低分子化合物の投与により有意な寿命の延長、運動ニューロンの脱落およびグリア細胞の活性化を抑制することを明らかとしている。そこで本年度では、さらなるこの新規低分子化合物の神経保護効果の検証のため、ローターロッドによる運動機能の評価を行った。コントロール投与群ではALSモデルマウスは進行性の運動機能低下が観察される一方、新規低分子化合物を投与した群では、その運動機能の低下が抑制されることを明らかにした。これらの結果より、この新規低分子化合物がALSの症状改善効果を持つ神経保護剤であることが示唆された。さらに我々は数種類の低酸素関連遺伝子がALSモデルマウスにおいて変動すること、新規低分子化合物においてその変動が抑制する所見も得ており、ALSの低酸素の関与を示唆する所見を得ている。今後としては、既に取得しているin vitroでの化合物添加によるトランスクリプトーム解析および本研究で得られた知見を用いて、新規低分子化合物の詳細なターゲット探索およびALSの病態機序の解明を行っていく予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。申請者の所属する研究室では、これまで化合物Xがin vitroにおいて、Nrf2の活性化を介してReactive Oxygen Species (ROS)の産生を抑制し、低酸素や塩化コバルト、Menadioneといった酸化ストレスを引き起こす細胞死をアポトーシス経路以外の経路で抑制することを明らかにしてきた。今年度は、新規Nrf2活性化化合物XがALSの症状を改善するか明らかにするため、化合物X投与によるALSモデルマウスの症状の評価を中心に研究を行った。化合物Xは難溶性であり、化合物X投与によるALSモデルマウスを評価する上で、化合物Xの溶解性の改善が必要であった。そこで、まず溶媒の最適化を行った。数種類の溶媒を用いた比較を行うことにより、その結果、化合物Xの溶解性の改善させることに成功した。この溶媒条件のもと、5mg/kgにて化合物XをALSモデルマウス(SOD1G93A Tgマウスハイコピー)に8週齢から週1回、合計4回腹腔投与を行い、発症時期・寿命および組織病理学的解析を行った。化合物XはALSモデルマウスの発症時期を遅延させなかったものの、寿命については有意に延長させることが明らかとなった。またニッスル染色による組織病理学的解析により、ALS進行による運動ニューロンの脱落が抑制されていることが観察された。さらに免疫染色による検証により、ミクログリアの活性化を抑制することがわかった。これらの結果より、化合物XはALSの症状を改善していることが示唆された。今年度は、新規Nrf2活性化化合物XがALSの症状を改善するデータを得ることができ、新規Nrf2活性化化合物XがALSの治療に有用である可能性が示唆された。このことからおおむね順調に進展していると言える。次年度は、ローターロッドによる運動機能評価等により化合物X投与によるALSモデルマウスの症状の評価を引き続き行いつつ、化合物Xの標的細胞同定のため神経細胞やグリア細胞を用いた検証も予定している。

なおグリア細胞においてはin vitroにおいて細胞外分泌因子への影響も検討している。また化合物Xの詳細なターゲット探索のためトランスクリプトーム解析も行う予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
中枢神経系原発悪性リンパ腫における新規分子標的薬：TOPK阻害剤の効果を評価する

またPCNSLの予後を予測する因子として、年齢(60歳以上)、血清LDH値、髄液タンパク質量、深部病変の有無があがり、また近年には組織中のCD68やHGFの発現量、髄液中IL-10値と予後の関連が報告されている。しかしいずれの因子のOdd's ratio (OS)、Hazard ratio(HR)も比較的低値で予測因子としての有用性はそれほど高くない。そこでさらに統計学的に解析をしたところ、リン酸化TOPKの発現量とOSおよびPFSのHRはこれまで報告されている因子よりも高い精度を有していることがわかり、新たな見解を加え日本分子脳神経外科学会および日本脳神経外科学会に研究結果を報告した。また本結果はNeuropaghologyに投稿し現在審査中である。次に、既存のPCNSL細胞株を用いて、PCNSL細胞株でのTOPKのRNA量をRT-PCRにて評価を試みた。しかし既存のPCNSL細胞株(TKおよびHKBML)ではRNAはごくわずかにしか発現しておらず、中枢神経系原発悪性リンパ腫細胞を皮下に移植したマウスxenograft modelの作成には至っていない。
ツパイの音声カタログの作成および聴覚系の特異性に関する共同研究

本研究では、かって原始的な霊長類として霊長目に分類されたこともあるくらい哺乳類の中で系統進化学上興味のある動物であるツパイ(Tupaia belangeri chinensis)について動物が発生する音声のカタログの作成と種固有音声を含む複雑音の音声認識に関わる聴覚系の特性を神経生理学的に明らかにすることが目的であった。ツパイは多彩な鳴き声を発するにもかかわらず、その音声学的分析は十分なされていなかったので、中国南部に棲息するものを入手して聴覚研究を行っていた相手国・孫心徳教室との共同研究としてこれを取り上げることとなった。昨年度、分担者が上海の孫教授の研究室に趣き、ツパイ音声を録音した。録音は聴覚実験に使用する防音室内で、それをコンピュータを用いて分担者・P.W.F.Poonと共同で音声分析をした。音声の録音は、雄だけ、あるいは雌だけを飼育用金網ケージに入れて室内に置いた場合、雄雌のペアで置いた場合などに分けて行った。鳴き声には3通りのものがあったが、最もよく出される鳴き声について詳細に分析した。それは6-7個の成分からなる1続きの鳴き声で、ツパイに独特のものであった。音声はアナログテープに録音した他、ディジタイズしてコンピュータファイルとし、後の分析に使用した。それを基に、Poonは香港(当時)において独自の分析プログラムを開発して、この鳴き声500個を分析してソナグラムとした。香港に赴いた分担者・鎌田はその分析に参画し、さらに作られたソナグラムを基に、第一倍音成分の長さ、周波数、周波数の時間変化などの特徴をそれぞれについて抽出して、統計的に解析した。その結果、大量の鳴き声を比較すると雌雄の相違に相当するかと思われる2つの傾向に分かれることが示唆された。そこで、本年度において、相手国分担者・孫のもとで、この点に注意してさらに新たな鳴き声の録音を行った。また、3通りの鳴き声の他にも鳴き方がないかどうかについても検討した。実験室という人為的な環境下では、それ以上の鳴き声を録音することは結果的にむつかしかったが、自然環境下での発声のレパートリーがもうないのかどうかについては検討を要する。雌雄の相違については、本年度、相手国より孫を招へいした際にも新しく購入されたKAY者のソナグラフ装置を用いて、予め雌雄を区別して録音された音声について分析・検討した。それによって上記の周波数と周波数の時間的変化の2点について雌雄で微妙な相違があることが示された。これらの結果について分担者Poonとも合議の上、発表できるように取りまとめが行われた。ツパイの聴覚系に関する実験については、昨年度では特に下丘のニューロンの基本的特性とFM音に対する感受性について検討した。実験を始めてみるとツパイは他の哺乳類と比較して上丘が非常に発達していて下丘の上をおおっており、ニューロンの記録を行うための微小電極を下丘に刺入するのが非常にむつかしく、記録を行うのに問題があることがわかった。しかし、それを可能とし、下丘ニューロンの純音に対する基本的特性と、分担者Poonが開発したランダムノイズによって周波数変化を制御する種々なFM音を使用するFM音感受性を調べる方法をツパイに適用して、実験を行った結果、ツパイでもFM音に対する感受性については他の哺乳類と際だって相違することはなく、他の哺乳類と基本的に同じ反応様式を示すことがわかった。さらに本年度では、大脳皮質ニューロンの記録を試み、その基本的特性とFM感受性についてのデータを収集した。これらについては結果をとりまとめつつあるが、種々の制約のためデータが十分でないことから、さらに実験を要すると思われる。15EA05:以上、哺乳類の中で、系統進化学上、興味のある動物であるツパイの音声・聴覚についての実験を行い、音声の分析と雌雄の鳴き声の相違、聴覚系、特に下丘・大脳皮質のニューロンの記録を行い、これまで知られなかったニューロンの反応を記録することができた。結果はまもなく発表できるように準備を進めている。

香港に赴いた分担者・鎌田はその分析に参画し、さらに作られたソナグラムを基に、第一倍音成分の長さ、周波数、周波数の時間変化などの特徴をそれぞれについて抽出して、統計的に解析した。その結果、大量の鳴き声を比較すると雌雄の相違に相当するかと思われる2つの傾向に分かれることが示唆された。そこで、本年度において、相手国分担者・孫のもとで、この点に注意してさらに新たな鳴き声の録音を行った。また、3通りの鳴き声の他にも鳴き方がないかどうかについても検討した。実験室という人為的な環境下では、それ以上の鳴き声を録音することは結果的にむつかしかったが、自然環境下での発声のレパートリーがもうないのかどうかについては検討を要する。雌雄の相違については、本年度、相手国より孫を招へいした際にも新しく購入されたKAY者のソナグラフ装置を用いて、予め雌雄を区別して録音された音声について分析・検討した。それによって上記の周波数と周波数の時間的変化の2点について雌雄で微妙な相違があることが示された。これらの結果について分担者Poonとも合議の上、発表できるように取りまとめが行われた。ツパイの聴覚系に関する実験については、昨年度では特に下丘のニューロンの基本的特性とFM音に対する感受性について検討した。実験を始めてみるとツパイは他の哺乳類と比較して上丘が非常に発達していて下丘の上をおおっており、ニューロンの記録を行うための微小電極を下丘に刺入するのが非常にむつかしく、記録を行うのに問題があることがわかった。しかし、それを可能とし、下丘ニューロンの純音に対する基本的特性と、分担者Poonが開発したランダムノイズによって周波数変化を制御する種々なFM音を使用するFM音感受性を調べる方法をツパイに適用して、実験を行った結果、ツパイでもFM音に対する感受性については他の哺乳類と際だって相違することはなく、他の哺乳類と基本的に同じ反応様式を示すことがわかった。さらに本年度では、大脳皮質ニューロンの記録を試み、その基本的特性とFM感受性についてのデータを収集した。これらについては結果をとりまとめつつあるが、種々の制約のためデータが十分でないことから、さらに実験を要すると思われる。15EA05:以上、哺乳類の中で、系統進化学上、興味のある動物であるツパイの音声・聴覚についての実験を行い、音声の分析と雌雄の鳴き声の相違、聴覚系、特に下丘・大脳皮質のニューロンの記録を行い、これまで知られなかったニューロンの反応を記録することができた。結果はまもなく発表できるように準備を進めている。ツパイの音声・行動については鎌田が上海に趣き、孫・Poonと共に記録を行った。音声は防音室内で金網ケージに入れた1ないし3個体あるいは雌雄それぞれを入れたケージを隣合わせに置いて記録した。この限りでは少なくとも3種類の音声が区別され、雌雄の違いなど興味ある知見が得られた。この動物にこれ以上の音声レパートリーが存在するか否かについては、できるかぎり動物が自然の状態にあるときに記録することが望ましく、さらに調べてゆく必要がある。聴覚については麻酔下でツパイ下丘ニューロンの基本的性質およびFM音に対する感受性について神経生理学的記録を行った。ツパイは上丘が大きく下丘の上に発達している。
国内裁判所における国際人権条約の実施と憲法解釈の関係の総合的研究

本研究は、国際人権条約の国内的実施の具体的な状況を逐条的かつ総合的に明らかにするものである。とりわけ、関連する日本国憲法の規定の解釈との関係で、国内裁判所がどのような条約解釈を展開しているかについて、検討することを目的とする。本年度は、中心的な対象として欧州人権条約に関して検討するという当初の研究計画に基づき研究を進め、憲法・国際人権法一般についてのほか、欧州人権条約についての資料・文献文献を収集・検討した。あわせて、国際人権法の国内的実施が要請される重要な領域である在留外国人の人権に関して、その基礎に関する検討を行った(阪口正二郎編『岩波講座憲法5グローバル化と憲法』177-198頁に収録の齊藤正彰「グローバル化と憲法における国籍の意味」)。さらに、国際法による国際規律の増大する中で、それらの要請の国内的実施と国法体系における対応について、欧州における対応も参照しつつ、論点と見解を整理した。すなわち、国内裁判所による国内的実施の前提として、条約が国法体系内部に入る段階における憲法的統制の可能性(齊藤正彰「危険の国際化と政府の取り組み」)と、国法体系を外部に開く可能性(同「国際刑事裁判所と日本国憲法」)について基礎的研究を行った。なお、他の用務または研究経費での出張の機会を活用して文献の収集を行ったため、本研究費からの旅費の支出を抑え、その分を図書等の購入に充てることで研究経費の有効活用ができた。本年度は、日本の国内裁判所において国際人権条約が援用された裁判例を収集・検討するという当初の研究計画に基づき研究を進め、また、憲法・国際法・国際人権法に関する文献を収集・検討した。そして、国際人権規約と日本国憲法の解釈についての国内裁判所の対応を検討するなかで、(1)国法体系への条約の受容の段階に関して、(1)国法体系内部に入った条約の性質をどう解するか、(2)憲法第61条が憲法第60条第2項を準用していることをどう解するか、(2)国法体系における条約の位置づけに関して、(3)国法秩序における条約の地位をどう解するか、(4)憲法の規定における「法律」の意味と条約の位置づけをどう解するかについて、論点と見解を整理した(芹田健太郎=棟居快行=薬師寺公夫=坂元茂樹編『講座国際人権法1国際人権法と憲法』103-123頁に収録の齊藤正彰「国法体系における条約と法律の関係」)。また、国際人権法に関する判例研究として、亡命者・政治難民の保護に関する最高裁判例について検討した。これらの検討は、本研究が行う考察の一部分に属するものであるが、なお研究期間の前半であり、本研究の成果を総合的に発表したものではない。
嗅覚イメージ形成に与える教示効果とマルチモーダル感覚統合に関する脳科学的研究

本研究は、ヒトが皮膚で「温かい」と感じる温度が、同時に特定の匂いを嗅ぐことで変化することを示唆した。匂いの情報は、ヒトも動物も、情動(感情)に関わる脳の領域に伝わるので、この領域の活動を指標に匂いや温度感覚と情動との関係を動物で研究した結果、特定の匂いや、高温環境で冷たい刺激の受容が情動反応を和らげることが解った。これらのことは、ヒトの生活環境の快適化に特定の匂い物質が有効である可能性を示唆している。ヒト被験者実験:昨年度実験の温度刺激提示方式の問題点を検討し、被験者が温かいと感じた時点で提示温度を0.1°Cの精度で計測可能な改良システムを小型ペルチェ素子とタイムラグの少ない熱電対素子を用いて開発した。被験者は健康成人10名(20歳代、男女各5名)であった。まず、匂いの種類の教示なしの条件で、空気提示に続いて匂い刺激(ヒノキ香料、切削レモン、スペアミント抽出液の順に各刺激間に空気をはさんで提示)を提示し、匂い受容が直感的温度感覚を変えるかどうかを検討した。左手首から約10 cm近位の前腕屈側面が触れる温度提示アルミナ板の温度を、空気提示および匂い提示開始時の22°Cから徐々に上げ、被験者が温かいと感じた時点で、右手でボタンを押してもらい、その時のアルミナ板温度を記録した。また、試行後に受容した匂いの印象をアンケート調査した。ほとんどの被験者で温かいと感じる直感的温度が空気提示と匂い提示で異なること、特にこの傾向がレモン香とスペアミント香で強いことが分かった。現在、提示された匂いに対する被験者の嗅覚印象イメージ(何の匂い、どのような匂いなど)と直感的温度との関連性を解析し、他者からの教示と同じように、自己の嗅覚イメージ形成が温度感覚に影響する可能性を検討している。モデル動物実験:昨年度作成した温度提示装置を用いて、情動発現に与える感覚受容の効果について、ストレス状態のラットを対象に35°Cの環境下に局所性(前肢皮膚)低温(10°C)刺激を提示し、ストレス応答に関わる視床下部ニューロン活動を対照群(35°C提示)と比較した。局所性低温受容によりストレスで興奮したニューロン数の減少が確認され、情動発現に与える低温刺激受容の効果が示唆された。現在は、嗅覚と体性感覚のクロスモーダル実験として皮膚への低温刺激に変えて、スペアミントによる冷感嗅覚刺激受容の効果の検討を進めている。クロスモーダル実験の基盤として(1)嗅覚刺激の温度覚認知への影響の有無、(2)嗅覚刺激システムの有効性、(3)温度覚システムの有効性、を検討した。防音室内で健常成人(男女計5人、着座安静)に(1)可変温プレートで掌を加温し、温かさを感じたらスイッチを押す(温感トリガー)よう教示、(2)匂い提示(計測開始2分前)、(3)加温(20°Cから40°C)とスイッチ押(起動トリガー)、(4)プレートから掌を外す、という実験を3回行い、脈拍、皮膚電気抵抗、手皮膚温を計測した。匂いは空気→ヒノキ→ミント→レモンの順で提示し、各刺激後は送気洗浄した。緑茶に比べて扱いが容易であるために実験システムの検討に適すると判断して選定した。実験終了後、匂いの質問紙調査も行った。プレート温上昇が速すぎて温感トリガー時の皮膚温が検出できなかった。リアルタイム計測では、実温計度と計測値との相関の線形性のばらつきで温度判定ができなかったので、プレート温の一定の上昇率から起動トリガーと温感トリガー間の時間を出し、各試行で温かいと感じたプレートの温度差を検討した結果、同じ匂いによる3回の試行で差異が見られた。各匂いについて空気のみ提示群と比較したが有意差はなかった。心拍数と皮膚電気抵抗に変化はなかった。印象評価では、ミント以外は匂いの種類が特定できなかった。モデル動物実験では拘束下で前肢裏を温度刺激する装置を開発した。室温25°Cで3段階の温度刺激効果を視床下部で調べたが、効果はなかった。嗅覚刺激システムの有効性に関して、質問紙調査や実験の進行状況から、本嗅覚刺激システムの有効性が示され、お茶など手順の煩雑な匂い刺激にも適用できる。嗅覚刺激の温度覚認知への影響の有無について確定データは得られなかった。3試行間で起動トリガーと温感トリガーの間にばらつきが出た点に関しては、教示した「温かい」の定義が曖昧であるため、被験者がどの時点で温感トリガーのスイッチを押せばいいか躊躇したことが考えられるため、正確な温感トリガー設定用に加圧感受性素子の検圧スイッチを用い、頚部等の刺激を検討する必要がある。温度覚システムの有効性については、温度の上昇速度が緩徐な温度上昇が可能な装置を導入して、温度記録の時間解像度が適正化され、今回の問題点を解決する。

嗅覚刺激の温度覚認知への影響の有無に関して、悉無的なトリガースイッチを加圧感受性素子を使った検圧スイッチ(研究分担者首藤開発)を使い、被験者に温かく感じたらその強度に応じてスイッチを押し込むように教示し最終的に完全に押し込まれる時間までの温度認知変化を段階的に検出することで、そのあいまいさを含めた正確な解析が可能となるので、この点を検討する。また、嗅覚刺激システムの有効性に関して、質問紙調査の結果や現場での実験手順の進行状況から見て、本実験で用いた嗅覚刺激システムが有効であることが示された。従って次年度ではお茶など香りの点て方が煩雑なにおい刺激についても実験可能である。温度覚システムの有効性については、温感刺激を提示する部位として手掌は必ずしも皮膚の温度感覚点密度が高い部位ではない事から、頚部や肩部などに刺激を提示することを検討する。また、温度刺激提示装置として用いた可変温プレートは温度上昇が急速で正確な温度認識計測に不向きであることが明らかになった。これを補正するため、プレート上に均質の陶板を載せるなどの対処を試したが温度上昇速度を遅らせる効果はあまりなかった。このため、緩徐な温度上昇をする加温装置(マントルヒーター)やプログラミングによる加温刺激制御が可能な装置の導入を検討している。これにより、温度記録の時間解像度が温感認識の検出で要求される時間解像度内に入りやすくなるため、本年度の実験で明らかとなった問題点の殆どが解決される。動物実験では、温度覚受容で変化する視床下部遺伝子発現について解析を進め、嗅覚情報受容やストレス環境による情動反応との関連を探索する。これらの条件が克服された段階で、緑茶に関する教示効果と可能であれば脳活動計測を実行する。研究の進捗状況により当初予定した被験者数を下回ったため、研究費の一部を次年度に繰り越すことになった。次年度は、追加で予定するヒト対象実験の被験者謝金および研究補助のための短期雇用、温度覚刺激用の装置開発、動物実験用の消耗品等に充てる予定である。
パイエル板上皮-リンパ球間クロストークによるM細胞分化誘導機構の解明

M細胞はリンパ濾胞内の免疫系細胞と相互作用することにより分化すると考えられるが、どのような細胞種がM細胞インデューサーとして機能するかは分かっていない。そこで本研究ではM細胞インデューサーの同定とその性状解析を行った。M細胞が減少しているCCR6欠損マウスと野生型マウスのパイエル板リンパ球のFACS解析の結果から、パイエル板にはCD11c陽性の特殊なB細胞(CCR6^<hi>CD11c^+B細胞)が存在し、本細胞集団がM細胞のインデューサーとして機能することを明らかにしてきた。これまでの報告から、M細胞は、リンパ濾胞内の免疫系細胞と相互作用することにより分化すると考えられる。しかしながらリンパ濾胞内のどのような細胞種がM細胞インデューサーとしそ機能するかは分かっていない。M細胞が減少しているCCR6欠損マウスと野生型マウスのパイエル板より免疫系細胞を調整し、FACS解析を行ったところ、CCR6欠損マウスのパイエル板ではCD11c+CD19+細胞が著しく減少していた。このCD11c+CD19+細胞がB細胞系列に属するかどうかを調べるために、FACSソーティングを行った後にmRNAを抽出し、RT-PCRによってBCR遺伝子の再編成の有無を確認した。その結果、対象として測定したCD11c-B細胞と同様に、CD11c+CD19+細胞においてもBCR遺伝子の再編成が確認できたことから、本細胞はB細胞系列に属することが分かった。CD11c+B細胞はCCR6を高発現しており、パイエル板上皮によって産生されるCCL20によって上皮直下へ遊走する。野生型マウスよりCD11c+B細胞を単離して、CCR6欠損マウスへ移入するとM細胞の数が有意に増加したことから、本細胞はM細胞の誘導において重要な役割を果たすことを明らかとした。しかしながらリンパ濾胞内のどのような細胞種がM細胞インデューサーとして機能するかは分かっていない。昨年度までに、M細胞が減少しているCCR6欠損マウスと野生型マウスのバイエル板リンパ球のFACS解析の結果から、バイエル板にはCD11c陽性の特殊なB細胞(CCR6^<hi>CD11c+B細胞)が存在し、本細胞集団がM細胞のインデューサーとして機能することを明らかにしてきた。今年度は更にCCR6^<hi>CD11c+B細胞を完全に欠損するJHDマウスやRag1欠損マウスのバイエル板においてM細胞を観察したところ、野生型マウスのバイエル板と比較して少ないながらもM細胞が検出された。これより、バイエル板にはBおよびTリンパ球系以外のM細胞インデューサーが存在すると考えられた。バイエル板上皮層の直下には樹状細胞(DC)が多数存在することから、CD11cプロモーター領域下にジフテリア毒素受容体(DTR)cDNAを挿入したトランスジェニックマウスを用いて、M細胞の分化誘導におけるDCの関与を調べた。本マウスにジフテリア毒素(DTA)を投与するとバイエル板上皮直下に存在するCD11c^<hi>のコンベンショナルDCのほとんどが除去された。DTA投与後のバイエル板上皮層を共焦点レーザー顕微鏡にて観察したところ、M細胞の顕著な減少が認められた。以上の結果から、パイルエル板ではCCR6^<hi>CD11c+B細胞とCD11c^<hi>DCの両方がM細胞インデューサーとして働くことが明らかとなった。
被災者への実際的かつ組識的心理支援体制の構築に関する研究

1.日本赤十字社の災害救護活動における心理的支援体制づくりへの関与各都道府県で行なわれる災害救護訓練に参加、心理的支援に関わる研修の講師を務め、教護班員及び傷病者役にアンケート調査を実施国際救援派遣要員に対するアンケート調査を含め、災害時の効果的心理的支援を検討する上での基礎データを得た。これに基づいて、日本赤十字社の斎賀救護訓練方法、心理的支援教育方法の構築に関与した。2.国内外の災害地における心理的支援活動の調査国内での新潟県豪雨災害、新潟県中越地震、福岡県西方沖地震、また、爆発テロ(UK)、ハリケーンカトリーナ(USA)、スマトラ津波災害(Indonesia)、での日本赤十字社、各国赤十字社、国際赤十字連盟、および国際教育機関の心理的支援の活動に協力及び調査。これに基づいて効果的な心理的支援に向けた体制づくりのあり方の検討を行ない,研究発表を行った。3.外傷体験などのストレス障害の中長期的影響に関する研究過去の外傷体験と現在の精神疾患との関連についての検討を行った。4.国内外学会等での発表、シンポジウムの開催日本心理臨床学会、日本集団災害医学会、日赤医学会、日本トラウマティック・ストレス学会、International congress of Psychologyなどで本研究の成果を公表した。1.日本赤十字社が行っている救護員に対する心理的支援教育研修及び災害救護訓練の幾つかに参加し、教育体制及び訓練内容についての調査を行った。この時の参加者に対して行ったアンケート結果の一部は、第40回日本赤十字社医学会総会(2004)で発表し、齋藤和樹・前田潤「『こころのケア』を取り入れた赤十字災害救護訓練構築のための予備的研究」として日本赤十字秋田短期大学紀要第9号に投稿し、受理・公刊された。現在、新たなアンケート結果についての分析を青柳(研究分担者)が行っており、次年度に発表、公刊予定である。2.国際赤十字連盟の心理的支援活動について、連盟の担当スタッフとの協議および被災地での支援活動状況の調査をもとに、前田潤・齋藤和樹は第40回日本赤十字社医学会総会(2004)及び第10回日本集団災害医学会総会(2005)において心理的支援体制を取り入れた災害救護活動についての発表を行った。4.平成16年度我が国で多発した自然災害(長岡、新潟など)および、これまでの災害時における心理的支援活動についての調査を行った。これらの知見の一部を、北海道高等学校教育相談研究会、学校地域保健連携推進事業、北海道精神保健福祉センター、赤十字災害看護研究会、チーム治療研究会など各地の研究会、研修会で発表を行った。1.日本赤十字社が全国で行う災害救護訓練の視察及びアンケート調査のために、岡山県、兵庫県、北海道、埼玉県、愛知県、熊本県に赴いた。このアンケート結果の一部は、第41回日本赤十字社医学会総会(2005)において「心理的支援から見る災害救護活動-ブロック訓練でのアンケート調査(1)」として青柳、齋藤、前田が発表し、日本文化女子大学室蘭短期大学紀要に青柳、前田が「心理的支援を柱とした災害救護訓練体制の構築のための予備的研究-模擬被災者へのアンケート調査に基づいて-」の論文にまとめ掲載された。3.第24回日本心理臨床学会自主シンポ「災害時における心理支援体制-現状と課題」を前田、齋藤、青柳、佐藤で企画し、心理的支援に関わる学術専門団体である本学会に対して話題を提供した。この自主シンポを契機に日本心理臨床学会第25回大会において同テーマの大会企画シンポジウムが催される予定となっている。4.爆弾テロへのイギリス赤十字社の対応と災害支援体制の視察のため及び資料の収集のために前田がロンドン及びオックスフォードを訪れ、また、ハリケーンカトリーナ及びリタの被災者に対するアメリカ赤十字社の対応についての視察に、前田、齋藤がテキサス州を訪れた。5.災害時に於ける心理的支援教育の充実に向けたアクションメソッドの更なる導入を図るためにオーストラリアのサイコドラマの第一人者の研修への参加及び研究交流を行った。本年度は本研究のまとめの年であり、研究成果の発表及び公表に主に努めた。1.第28回日本心理臨床学会において、昨年度の自主シンポジウムから大会企画シンポジウム「災害・事件に於ける心理的支援体制」を提案した。