hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オリゴマイクロアレイを用いた網羅的肺癌細胞特異的スプライシング遺伝子群の同定

これらcDNA全長を細胞内に導入し、癌細胞の増殖曲線やapoptosisなどの変化の可能性を検討予定である。近年のCT検診の普及で、早期肺癌が増加しているが、腫瘍の大きさが必ずしも肺癌細胞の生物学的悪性度を反映している訳ではないとの指摘がなされるようになり、末梢型小型肺癌細胞の特性を明らかにすることが急務となった。そこで、そのような肺腺癌症例143例を新たに選別し、K-ras遺伝子の点突然変異について塩基配列決定法による検討を行い、腫瘍CT面積遺残率とい予後の関連を検討した。K-ras遺伝子の点突然変異の同定にはmicrodissection、DNA抽出、nested PCRとdirect sequencing法を用いた。その結果、腫瘍CT面積遺残率が小さい腫瘍(充実型)は遺残率が高い腫瘍(含気型)に比較して予後不良で、K-ras遺伝子点突然変異発生率が有意に高かった。さらに、充実型腫瘍はKi-67、VEGF、CD34、MMP-2、MMP-9の陽性率が高いことも判明した。逆にCD44v6とTIMP-2は含気型腫瘍で有意に高かった。このことから、我々は充実型肺癌は癌細胞の生物学的悪性度が高いグループを形成していると考えている。充実型肺癌は腫瘍細胞の増殖能が高く(Ki-67)、血管新生が活発で(VEGF, CD34)、細胞外マトリックス破壊が亢進(MMP-2,9)こと、さらに細胞間の結合性に乏しい(CD34v6)ことは、充実型肺癌の腫瘍細胞が本質的に浸潤傾向を有していることを意味し、これを臨床的に簡便に知る手がかりとして腫瘍CT面積遺残率が利用できることを示唆している。この成果を踏まえると、肺癌細胞のスプライシング遺伝子群を網羅的に解析することの意義がますます高まったと言える。さらに、約200個のスプライシングバリアントを有する遺伝子群を侯補としてトータルシークエンスによる検討を行っている。末梢型小型肺腺癌はCT検診の普及により発見頻度が上昇している。それと共に腫瘍の大きさが必ずしも肺癌細胞の生物特性を反映していないことが明らかとなってきた。CT画像上のGGO含有率によって悪性度が変化する事が判明してきた。CT画像上の特性がどのように生物特性に反映するかを明らかにする目的で、外科的切除を行った腫瘍径3cm以下の原発性肺腺癌症例131例を対象に、胸部CT画像、免疫組織化学(p53,Bcl-2,Ki-67,CD44v6,VEGF, CD34,MMP-2,MMP-9,TIMP-2)、及びK-ras点突然変異を検討した。その結果、腫瘍CT面積遺残率が高い充実型腫瘍は遺残率の低い含気型腫瘍に比較して、Ki-67陽性率、VEGF陽性率、CD34陽性率、MMP-2陽性率、MMP-9陽性率が有意に高く、CD44v6陽性率、TIMP-2陽性率が有意に低かった。また、腫瘍CT面積遺残率の低い含気型腫瘍、Ki-67染色陰性例、TIMP-2染色陽性例、K-ras野生型は、有意に予後良好であった。多変量解析の結果、TIMP-2染色陽性およびKi-67染色陰性は独立した予後因子であった。DNA異常メチル化が癌抑制遺伝子のプロモーター領域に起こると、その遺伝子の不活化を引き起こし、発癌に至ることはよく知られている。マイクロアレイを利用したPromoter-
日本列島におけるブタ飼育開始過程およびウマ飼育に関する動物考古学的研究

日本への家畜ブタ導入を判定する基礎資料として、現生および遺跡出土のイノシシ属の計測データを蓄積し、日本列島の南北におけるイノシシのサイズ変異の程度を明らかにした。また、東南アジア、琉球列島産の在来種ブタとイノシシおよび遺跡出土のイノシシ属のmtDNA分析を行った。日本在来馬の体格の変遷を探り、大陸のウマと比較するため、現生および中部東北地方の古代、中世および近世の遺跡から出土したウマ骨格の計測データを収集した。本研究は日本におけるブタとウマの飼育開始過程を、東アジア全域でのブタとウマの飼育と伝播の歴史の中に位置づけることを目的とする。日本列島で独自にイノシシの家畜化過程が進行したか、ウマは大陸からどのようなルートで日本列島に伝播し、どのような経緯で日本在来馬品種が成立したかなどを明らかにするものである。18年度は以下の研究を行った。日本産現生イノシシの形態データと、日本の中世・近世のウマの形態データを収集した。日本列島におけるイノシシのサイズ変異を明らかにする目的で、国立科学博物館および東京大学農学部が所蔵するニホンイノシシとリュウキュウイノシシの現生骨格資料(約400点)の計測データを収集した。日本イノシシとリュウキュウイノシシの間に、体サイズの差以外の形態的な違いがあるかどうかを調べる目的で、従来のノギスによる計測に加え、接触型3次元計測器を用いて下顎骨のプロポーションと角度を詳細に分析する方法を取り入れた。現在このデータの解析をすすめ、計測方法を改良し、有効な計測点を選ぶ作業を行っている。また、mtDNA分析を行うために東南アジア産イノシシの資料を収集した。これらのデータから、形態的特徴と分子遺伝学的研究により提出された遺伝的特徴とを併せて検討していく。ウマに関しては、関東地方の中世および近世の遺跡から出土したウマ骨格の計測データの収集をおこなった。また、中世の遺跡から出土したウマ骨格のプロポーションを、日本在来品種(現生)や、モンゴル馬と比較した。19年度は日本産現生イノシシの形態データと、日本の中世・近世のウマの形態データ収集を継続した。国立科学博物館および東京大学農学部が所蔵するニホンイノシシとリュウキュウイノシシの現生骨格資料(約400点)の計測をほぼ終え、日本列島におけるイノシシのサイズ変異が明らかになった。また、mtDNA分析を行うために東南アジア、琉球列島産の在来種ブタとイノシシの資料を収集した。ウマに関しては、東日本の中世および近世の遺跡から出土したウマ骨格の計測データの収集を継続している。また、mtDNAによる系統解析と、骨に含まれるストロンチウム同位体比を用いた原産地同定の試験的な分析を始めた。本研究は日本におけるブタとウマの飼育開始過程を、東アジア全域でのブタとウマの家畜化と伝播の歴史の中に位置づけることを目的とし、具体的には日本列島で独自にイノシシの家畜化過程が進行したか、ウマは大陸からどのようなルートで日本列島に伝播し、どのような経緯で日本在来馬品種が成立したかなどの問題について明らかにすることをめざした。最終年度も日本産現生イノシシの形態データと、日本の中世・近世のウマの形態データ収集を継続した。研究期間中にニホンイノシシとリュウキュウイノシシの現生骨格資料の計測データを蓄積したことにより、日本列島におけるイノシシのサイズ変異が明らかになった(研究代表者:本郷、連携研究者:姉崎・鵜澤担当)。東南アジア大陸部と島嶼部のイノシシ・ブタと琉球列島のイノシシ・ブタの系統的な関係について、ベトナムと台湾の研究者と協議したほか、東南アジア、琉球列島産の在来種ブタとイノシシの資料を収集し、mtDNA分析を行うとともに沖縄の遺跡出土のイノシシ属のaDNA分析を行った(研究分担者:石黒、研究協力者:高橋担当)。分析結果は論文として準備中である。ウマに関しては、東北地方および中部地方の中世および近世の遺跡から出土したウマ骨格の計測データを収集した。研究協力者:覚張は、骨に含まれるストロンチウム同位体比を用いてウマの原産地を同定するために分析を行い、成果を修士論文としてまとめた。
アダルトアタッチメントインタビューによる親の愛着分類型と幼児の愛着状態との関連

親子関係で主要となる心理的概念が「愛着」である。この愛着が安定的に育まれている時、人は社会的・対人関係的において、良好な発達を遂げていくことが報告されている。近年、親自身の愛着状態によって、子どもの愛着もある程度決まってくると考える「愛着の世代間伝達」を支持する結果が報告されている。特に欧米では、AAI(アダルトアタッチメントインタビュー)を親側の愛着状態の指標とした研究が盛んであり、その有効性は検証されてきている。ただし、AAIの適用はほとんど欧米圏のサンプルにとどまっている。そこで本研究では、このAAIの妥当性の検証を1つの目的とすると同時に、日本における、愛着の世代間伝達の可能性を検討することが目標である。特に、AAIの分類法が、日本の話法に適用できるのかどうかという点、つまりAAIが通文化的な普遍的妥当性があるのかどうかを検証し、そして、AAIとAQS(アタッチメントQソート法)との関連を検証することで、愛着の世代間伝達を吟味する。その結果、53組の有効母子データのうち、母親の愛着3分類の結果として、安定型35名(66.0%)、愛着軽視型11名(20.1%)、とらわれ型7名(13.2%)となった。また、未解決型を含む4分類では、安定型34名(64.1%)、愛着軽視型8名(15.1%)、とらわれ型5名(9.4%)、未解決型6名(11.3%)であった,このような分布状態は欧米のサンプルと類似しており、日本人においても、なんらかの個人特性を識別しうるものであるということがわかる。また、基準妥当性を問う、子どもの愛着との関連では、安定型の母親の子どもで愛着が一番安定している結果となった。このことは、世代間伝達仮説ならびに欧米圏における研究結果の方向性に沿うものであり、AAIが日本人母親の愛着表象をとらえるのに、ある程度妥当なものであることを示している。親子関係において、キ-となる心理的な概念は「愛着」である。本研究では、親自身の生育家庭での愛着経験が、自分の子どもとの愛着関係にどのような影響を及ぼすのか、という観点を中心に行われている。また、愛着経験は、親子関係だけを規定するものではなく、親密な人間関係を作っている内的作業モデルとなりうることも想定し、夫婦関係や家族関係の現況を把握し、それらが親子関係のあり方とどのように関連しているのかを探求することも目的である。本年度の進行予定として、(1)2・3歳を中心とする子を持つ家族を50組募り、母親には成人愛着面接インタビュー(アダルトアタッチメントインタビュー)と質問紙のセット、子どもには家庭訪問における研究者による観察でアタッチメントQソ-ト法による愛着測定、さらに、父親には質問紙のセットを遂行してもらい、データを集めることであった。現在の時点で、約半数近い家庭とコンタクトがとれており、データが集まりつつある。テープレコーダーは成人愛着面接インタビューに使用し、そのテープを起こすためにトランスクライバーを用いている。また、それらの入力やデータの点数化と数値化のために、コンピューターを使用している。さらに、このデータ収集のためには、二人がペアとなって家庭を2度訪問しなければならないため、研究助手にはそのような手続きもふんでもらっているため、謝金の使用となっている。現在の中間報告では、アダルトアタッチメントインタビューで収集された親の語り方が、子どもの方の行動パターンと比較的一致しており、表象レベルにおける愛着の内的モデルが世代間伝達されているようである。
ｉＰＳ細胞の肝細胞分化に適したマイクロ流体デバイスの開発

iPS細胞等の幹細胞から成熟の肝細胞を得るためには,培養下で発生過程を模したシグナルを逐次的に与えることで,成熟肝細胞へと変化させる手法が研究されているが,依然として完全に成熟レベルの高い機能を持った状態までの分化誘導は不可能である.更なる成熟化のために,マイクロ流体デバイス技術の利用が期待されている.受入研究者が共同研究者と共に開発してきたマイクロバイオリアクターでのヒトiPS細胞からの高度な肝細胞誘導を最終目的として研究を進めた.まず,分化ステップ3までをペトリディッシュで行い,その後,バイオリアクターに播種して更なる成熟化を意図した.しかしながら,細胞回収時の障害が予想以上に大きく,結果的にリアクター内での成熟化は達成できなかった.そこで,途中段階での細胞回収を行わず,始めから最後までマイクロバイオリアクター内で分化誘導することを試みた。しかしながら,ステップ3および4での分化誘導が極めて不安定で,実験ごとの再現性も極めて不十分であった.一方,以上の検討から,細胞の回収・マイクロバイオリアクターへの再播種においては,細胞数を増やすこと,再播種後の静置培養時間を長めに取ること,その後の培養液灌流速度を低めに設定すること,などが重要であると推察された.その後,当該研究は別の研究者によって引き継がれており,現在では,マイクロバイオリアクター内での分化誘導が安定的に達成できるまでにはなっている.今後,他細胞やマトリックス物質の添加等を行い,適切な流量で灌流培養を行うことで,ペトリディッシュに比べてより高い成熟化を達成可能であると期待して,鋭意研究を進めている.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
アフリカツメガエル卵成熟過程におけるアクチン－微小管相互ダイナミクスの分子機構

アフリカツメガエル卵母細胞の卵成熟過程において、microtubule organizing center and transient microtubule array (MTOC-TMA)の形成及び構造維持には、アクチンが深く関わっている。本研究の目的は、MTOC-TMA形成における微小管ーアクチンフィラメント間のクロスリンク因子を明らかにし、その動態をイメージングすることである。昨年度までの研究からクロスリンク因子の候補としてWASHが見出され、本年度はこのWASHの機能の詳細について解析し、論文にまとめた。WASHは分枝型のアクチン重合を促進するArp2/3 complexの活性化を行うWiskott-Aldrich syndrome (WAS)タンパク質ファミリーの一つであり、WHD2ドメインにより微小管と相互作用する可能性がヒトWASHを用いた研究により報告されていた。また、アフリカツメガエル卵母細胞でWASHのノックダウンを行うと、MTOC-TMA基部におけるアクチン及び微小管の整列が乱れた。そのため各ドメインを用いた微小管との共沈実験を行った結果、アフリカツメガエルWASHにおいては、WHD2ドメインではなくVCAドメインが微小管と強く結合することが示された。更に、WHD2ドメインを欠損させたWASHの発現は、細胞質における異所的なアクチン重合を引き起こし、WHD2ドメインの過剰発現はWASHのノックダウンと同様の結果を示した。以上のことから、アフリカツメガエルWASHはMTOC-TMAの形成に関わることが予測された。一方ヒトWASHとは異なり、アフリカツメガエルWASHはVCAドメインで微小管と結合し、WHD2ドメインは機能制御ドメインとして機能する可能性が示された(Yamagishi and Abe, Cytoskeleton, 2018)。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は異なる二つの細胞骨格であるアクチンフィラメント、微小管繊維間をつなぐクロストーク因子の探索を目的としている。平成27年度は、実験材料であるアフリカツメガエル卵母細胞の卵成熟過程における微小管とアクチン繊維の動態の観察により、相互依存的な局在制御機構が存在することを確認し、研究成果を公表した。アフリカツメガエル卵母細胞の卵成熟過程では、核崩壊直前時期に核の植物極直下の細胞質にアクチンフィラメントが蓄積し、同部位に微小管繊維も蓄積することでMTOC-TMA (microtubule organizing center and transient microtubule array)が形成される。またアクチンフィラメントの切断脱重合を行う因子であるXenopus ADF/cofilin (XAC)はこのMTOC-TMA基部より排除されていることをこれまでに見出してきた。平成27年度はXACの活性化を担うXenopus Slingshotに対する抗体を注入したXACの活性抑制実験、及び恒常活性型cofilinの注入実験を行い、アクチンダイナミクスの攪乱は、微小管繊維の局在にも影響を与えることを見出した。反対に、MTOC-TMA形成時期にNocodazoleによって微小管繊維を消失させた場合、アクチンフィラメントの局在も乱されることが分かった。このことは、MTOC-TMA基部において、アクチンフィラメント及び微小管が相互依存的に局在を制御しあっていることを示唆している。これらの研究結果については、国際誌に論文を投稿するとともに(Yuka Yamagishi and Hiroshi Abe, MBoC, 2015)、国内学会において口頭及びポスター発表により公表した。現在までに、アフリカツメガエル卵母細胞の卵成熟過程における卵母細胞内アクチンフィラメント及び微小管繊維の動態及び相互依存性について公表した。また研究計画に則し、卵成熟過程におけるアクチン-微小管間クロストーク因子の探索を行い、現在までにその候補となる因子を見出し、解析を進めている。クロストーク因子の探索に当たっては、Halo Tag fusion tubulin及びutrophinのコンストラクトを作成し、mRNAを合成した。これを卵母細胞内に発現させ、Halo Tagビーズで精製することで卵母細胞内における微小管及びアクチンフィラメントに結合する因子の探索を行った。SDS-PAGEの泳動パターンより、クロストーク因子として可能性があるものについて質量分析を行ったところ、その中にアクチンフィラメントの重合と分枝に寄与するArp2/3コンプレックス内の一因子が存在することが分かり、現在解析を進めている。また、現在までに報告されているアフリカツメガエル卵母細胞内クロストーク因子であるNabKin及びMyosin Xの抗体作成を試みた。NabKinについては抗体の作成が完了し、過去の報告同様MTOC-TMA基部に局在することを確認した。またMyosin X抗体の作成については成功していないものの、Myosin Xの微小管繊維相互作用ドメインであるMyosin Tail Homology 4 (MyTH4)ドメインを抗原としたところ、卵母細胞の70kDa付近のタンパク質(p70)と特異的に反応する抗体が得られた。このドメインは微小管と結合することが報告されているとともに、これを持つタンパク質の多くはアクチン相互作用ドメインを持つ。そのため卵成熟過程においてMTOC-TMA形成に寄与する可能性があり、現在p70の卵成熟過程における機能の解析を進めている。昨年度はアクチン-微小管クロスリンク因子の探索を行った。その結果、アクチンフィラメントの重合に寄与するArp2/3 complexのサブユニットが単離された。そのため本年度は、Arp2/3 complexの微小管への結合能を調査したが、特異的な結合は見られなかった。

一方、二種の異なるArp2/3 complexのインヒビターを用いた実験から、Arp2/3 complexはアクチン重合とは異なる機構でMTOC-TMAのアライメントに影響を与える可能性が示唆された。そのため、Arp2/3 complexに結合する因子によって、微小管とアクチンがリンクされるという仮説を立て、Arp2/3 complexに結合するNPF (actin nucleation promoting factor)に着目した。NPFの中でも微小管に結合するドメインを持つことが報告されていたWASH(WASP and SCAR homologue)について解析を進めた。WASHをノックダウンすると、MTOC-TMAの基部におけるアクチンフィラメントと微小管の局在にずれが生じた。続いて、WASH各ドメインの微小管へのアフィニティを確認したところ、過去の報告とは異なりVCAドメインが微小管と強く結合することが明らかになった。また、各ドメインを欠損させたWASH変異体を卵母細胞内で発現させた場合、WHDドメイン欠損型WASHは、細胞質におけるアクチン重合を引き起こした。しかし、全長のWASHの過剰発現ではこの影響は観察されなかった。以上のことより、WASHがVCAドメインを介してアクチン及び微小管のクロスリンクに関与し、またVCAドメイン依存のアクチン重合はWHDドメインによって制御されているという仮説を立て検証を進めている。本研究結果については、日本分子生物学会及びASCB(米国細胞生物学会)で公表した。アフリカツメガエル卵母細胞の卵成熟過程において、アクチンフィラメントは核内及び微小管系構造であるMTOC-TMA (microtubule organizing center and transient microtubule array)の基部に局在し、MTOC-TMAの形成及び極表層への移動を制御しているが、その詳細な分子機構は明らかになっていない。本研究の目的は、1卵成熟過程におけるアクチンフィラメント-微小管繊維間のクロスリンク因子を明らかにすること、2不透明な卵母細胞におけるライブイメージング系を確立し、卵成熟過程におけるアクチン-微小管ダイナミクスの相互依存的な制御機構を明かにすることである。1については、現在までにArp2/3 complexの活性化に寄与するWASHが、卵成熟過程におけるアクチン-微小管クロスリンク因子として機能する可能性を見出している。また、WASHについては、アンチセンスヌクレオチド注入によるノックダウン時のMTOC-TMA構造の観察、各ドメイン欠損型WASHの高発現時の影響、WASH各ドメインのアクチン及び微小管に対してのin vitroにおける結合量の解析、ピレンアクチンによるアクチン重合速度への影響を観察しており、これらのデータは現在論文にまとめている最中である。
フォックス関数とゼータ関数

ゼータ関数の関数等式に同値なすべての等式をフォックスH-関数の範囲で書き出し、これまでに蓄積されて来た膨大な等式を同定すると共に、新しい有用な式を見出して、数論を含む数学一般、自然科学への応用を目指すことが目的です。プラナの和公式、短区間指標和の公式、数論的フーリエ級数の等式をモジュラー関係式として確立できることを示しました。2009年度は,主に,研究課題の特殊な場合として,フルウィッツゼータ関数の応用面として2編の論文を,関数等式の同値な等式としてのランベール級数を,デデキンドイータ関数の場合にすべての文献を渉猟し,解説を加えた論文1篇等が出版されました,また,現在進行中の,フォッウス関数係数のモジュラー関係式の応用としての,フーリエ級数の導出の問題に関して,その端緒となる,パーセヴァル等式の応用の論文を発表いたしました.また,ヴィスタIの発展版である特殊関数ヴィスタIIを出版し,モジュラー関係式に由来する多くの等式を同定いたしました.同署に述べました結果の幾つかは今後論文の形でも発表していく予定でおります.さらに,2008年度大阪で開催致しました,学術振興会2国間セミナーの報告集を編集し,出版いたしました.また,2009年度は研究初年度に当たりますため,これまでの研究と同様,著名外国人研究者7名を10月に招いて2日間のミニ国際会議を開催いたしました.主題が多岐に渡り,数論的な方面から,研究課題のゼータ関数との関連を深く探求することが出来ました2009年度は,研究計画を順調に遂行することができ,多くの成果が上がりました.2010年度は,モジュラー関係式の重要な例をさらに増やすべくカンマ因子1個の場合に2005年に発表した,結晶に付随するマーデルング定数をエプシュタインゼータ関数の特殊値と解する研究をさらに進め,論文として発表した.また,ベルヌーイ多項式とコタンジェント関数の間のアイゼンシュタインの等式を,フルウィッツゼータ関数とレルヒゼータ関数の間の関係式に一般化して構造的に明らかにした(論文3).類似のより一般的な関係を求め,それを関数等式と組み合わせることによって,これまで見逃されていたフルウィッツ,レルヒゼータ関数の特殊値の間の関係を完全に明らかにした(論文2)さらに,我々のモジュラー関係式理論では,一般にオイラー積を仮定しない状況を研究するのであるが,オイラー積を用いて,ジャイ氏の結果を完全に一般化し,とくに,平方因子無縁の数の分布をイデアルの分布と捕えて解析した(論文1)また,ガイの数論問題集の翻訳を出版,ネパールで開催されたCIMPAスクールで3回の講演を行った.2011年2月9-13日にパキスタンのGC Univ.ラホールで開催された第5回21世紀数学国際会議で招待講演,その後,セミナーで2時間の講演を行ったゼータ関数を、その関数等式に同値なすべての等式-モジュラー関係式-をフォックスH-関数の範囲で書き出し、それをマイヤーG-関数に還元することによって、これまで150年間にわたって蓄積されて来た膨大な等式(およびそれらの近似形である漸近式)を同定すると共に、新しい有用な式を見出して、数論を含む数学一般、自然科学への応用を目指すことが目的です。23年度は、論文[2]、[4]におきまして、この方向でモジュラー関係式を確定することができました。[2]では、オイラーディガンマ関数から始めて、コタンジェントの部分分数展開が関数等式に同値なことを示しました(Vistaに収録)。また、[4]では,プラナの和公式の由来を合流型超幾何関数との関連で明らかに致しました。論文[1]、[3}はさらに研究範囲を広げたもので,短区間指標和の公式も付随するランベール級数-モジュラー関係式-から由来すること,また,数論的フーリエ級数の等式もa.a.の意味で,モジュラー関係式として確立できることを示しました。数論的に興味深い特殊な形の数-その測度=0-に関しましては、ディオファンタス近似等の数論的結果二帰着することになり、別の問題になります。論文[5]は、数理心理学の対数法則をアーベルの関数等式の解として一意性を示したもので、ゼータ関数論では、ハンブルガーの定理に相当します。今後これらの具体例を集めていよいよ念願の「Modular relation supremacy」の完成を目指します。また、第6回日中セミナーで「巡回行列の応用」として、ブラハトの定理を示した論文を発表いたしました。
公共複合施設における運用段階の機能変更の検証と長期利用空間モデルの構築

1973年から2007年までの公共複合施設346事例を抽出し、この内、開設時の平面図が入手できた273事例の複合化タイプを分析した結果、フロア別の用途区分を基本に一部のフロアで複数の用途が配置されているタイプが126事例となり、約半数を占めることを明らかにした。さらに、運用段階の機能変更28事例の詳細分析を行い、複合用途の融合化、単独用途化、一体的管理といった複合化を解消する変更が行われる機能変更特性を明らかにした。特に、先進的実験的な用途を導入した共用型複合施設は運用段階で機能変更要求が大きくなり、社会ニーズの変化への空間対応性が難しいことを実証した。平成26年度は、公共複合施設のリスト化、施設整備の全体傾向の分析と機能変更事例の抽出、機能変更事例に対する現地調査による機能変更経緯と空間改変の実態把握、以上の研究を行った。まず、公共複合施設のリスト化は、1993年から2007年までは雑誌「公共建築」を基礎資料とし、1973年から1992年までの20年間は、文化施設およびコミュニティ施設の用途を対象に建築作品データベースを基礎資料として、建築系雑誌の記事内容をもとに作成した。結果として、公共複合施設として346事例を選出した。次に、346事例の基礎データをもとに、1用途構成、2規模、3構造、4複合化タイプの項目について全体傾向の分析を行った。その結果、複合化タイプではフロア別の用途区分を基本に一部のフロアで複数の用途が配置されているタイプが約半数を占めることを示した。また、公共複合施設の平面構成を分析し、専用空間を一定的構成とする共用空間の平面タイプとして、内部連続型、内部ホール型、外部型の3つを示した。この3つの平面タイプは導入用途に特徴があり、また共用空間の役割が異なることを明らかにした。さらに、運用段階における機能変更の有無についてはアンケート調査を実施し、機能変更を行った施設として、1993年以降が17事例、1992年以前が11事例の合計28事例を把握した。続いて、機能変更事例の内、施設全体で機能変更されている施設として、愛知県内の3つの施設に注目し、銀地観察調査と自治体担当者へのインタビュー調査を行い、機能変更の経緯と空間改変の方法について詳細に把握した。これらの調査によって、機能変更に伴う空間改変特性として、複合施設の特徴である共用空間が改変対象となり当初の計画意図が変更されていること、複合用途の融合化、単独用途化、一体的管理といった複合化を解消する変更が行われる傾向にあること、以上の可能性を指摘した。平成26年度の研究で明らかにした3つの機能変更事例のうち、2つは愛知県地域文化広場事業によって整備された施設であった。そこで、平成27年度は、まず、愛知県地域文化広場事業の整備施設について調査を行った。その結果、この事業は愛知県内の13地域で1980年代、1990年代に整備された複合文化施設であること、県と市の共同で実施した事業であり、複合文化施設として独自性が高く先進的な事例であることが分かった。次に、愛知県地域文化広場事業のうち、平成26年度に調査した2つの事例を除く11施設を対象にアンケート調査を実施し、運用段階における機能変更及び大規模改修の有無とその内容、運営管理の変更について把握した。その結果、愛知県地域文化広場は、文化会館、体育施設、展示施設、科学館など独自性の大きい用途構成となっていることを示した。さらに、運用段階の機能変更は田原、碧南、一色の3つの施設を行われていることを明らかにした。続いて、機能変更された3つの施設を対象に、現地観察調査および運営担当者へのヒアリング調査により機能変更の経緯と空間改変の内容を分析した。その結果、3つの施設の機能変更は独自性がみられた。田原では図書館の新設とそれに伴う既存施設の機能変更であること、一色では生涯学習機能や防災機能といった社会的ニーズの変化に対応する単独施設としての変更であること、碧南は、複合施設として機能の独自性と親和性の大きく、学習教育効果の高度化を目的とした発展的な機能変更が段階的に進んでいることを指摘した。以上より、機能変更の特徴として、1文化教育施設としての拠点機能の拡充、2複合用途の独自性の強化、以上の異なる特徴を持つことを示した。また、前者では地域文化広場の特徴である歴史民俗資料の展示機能が失われており、生涯学習施設として一般化される傾向にあることを指摘した。平成27年度の研究は、概ね当初計画通り進展している状況にある。まず、1980年代の公共複合施設を対象に機能変更事例を新たに抽出し、運用段階における機能変更と空間改変の対応性を詳細に分析することができた。特に愛知県地域文化事業については、既往の研究でも少数の研究報告が整備当初に行われているのみで、これらの施設の検証を行った研究は全く見られないことから、新たな知見を得ることができた。また、文化施設としても先進的な事例であり、その運用段階の機能変更過程の特徴は、長期利用を前提とした複合施設の計画モデルの構築に対して、有用な成果が得られた。また、補足的な知見として、公共複合施設が現在の公共施設マネジメントの策定においてどのように再編されるかという点も確認することができた。ここでは、公共施設再編では展示機能、文化機能は集約化の方向にあり、文化複合施設は複合性が解消される傾向にあることが指摘できた。このことより、複合施設はその用途よって長期利用性が影響することが考えられ、考察の視点が新たに得られた。

平成28年度は、最初に運用段階で施設全体の機能変更を行っている2つの公共複合施設を対象として機能変更にともなう空間対応性の特徴を考察した。その結果、以下の知見を得た。1両施設ともに従来型の公共施設とは異なる先進的施設であり、開設後の利用者数、利用内容の両面で当初の予想通りの運営とはならず、機能及び管理運営を変更している。2しかし、独自の機能は縮小・限定化しながらも継続しており、これに新しい機能が導入されることで一体的な共用型複合施設から複数の異なる機能を有する専用区分型複合施設へと複合性の性格が変化している。3エントランスといった共用空間の重要性は低下し、その一部が専用空間へと機能変更されている。4空間改変は簡易な修繕レベルであり複合施設の空間合理性や利用の有効性の点で問題がある。続いて、既実施の6事例と会わせた8事例の機能変更要因と空間対応、現在の施設構成における複合化特性を評価し、複合施設の初期計画の問題点と複合化の計画手法と機能変更に対する空間改変手法を考察した。公共複合施設の機能変更は、複合化を解消しようとする変更が多いこと、さらに複合化の解消は特定用途の拡大要求に対して他用途が縮小・移転する単用途型変更と、複数用途を融合させて共用型の複合施設とする用途融合型変更に区分できることを明らかにした。一方で、先進的実験的な用途を導入した共用型複合施設は機能変更要求が大きくなること、複合施設は情報化の進展や防災性の向上といった社会ニーズの変化への空間対応性が難しいことを示した。最後に、これらの知見を総括し、当初の機能を継続利用している施設より機能変更施設の方が施設複合化の利点を生かした運営が行われていることを示した。その上で複合機能を強化する空間対応の要点と空間モデルを考察し、1用途をつなぐ共用空間の分散配置と2エントランス等の全体共用空間の半島型配置の提案を行った。1973年から2007年までの公共複合施設346事例を抽出し、この内、開設時の平面図が入手できた273事例の複合化タイプを分析した結果、フロア別の用途区分を基本に一部のフロアで複数の用途が配置されているタイプが126事例となり、約半数を占めることを明らかにした。さらに、運用段階の機能変更28事例の詳細分析を行い、複合用途の融合化、単独用途化、一体的管理といった複合化を解消する変更が行われる機能変更特性を明らかにした。特に、先進的実験的な用途を導入した共用型複合施設は運用段階で機能変更要求が大きくなり、社会ニーズの変化への空間対応性が難しいことを実証した。平成26年度の研究は、概ね当初計画通り進展している状況にある。まず、これまで公共複合施設に特化した事例リストが既存の資料として整理されていないため、建築系雑誌を基礎資料として独自にリスト化を行う作業を行った。当初、用途に関係なく複合化した公共施設を対象としていたが、公共施設の対象の絞り込みが難しいため文化施設およびコミュニティ施設の2つの用途に限定し、リスト化することとした。1970年代、1980年代の複合化はこの2つの用途を中心に行われていることを既往研究および文献で把握していたため、分析対象施設の選出の点で本研究の目的に適していると判断した。その結果、346事例の公共複合施設のデータベースを作成した。
ラット大脳辺緑系における情動制御機構の解明

1.ラット視床背内側核(MD)からニューロン活動を記録し,要素/構成刺激一報酬連合課題に対するニューロンの応答様式を解析した。本課題では,条件刺激(感覚刺激)と報酬の組み合わせにより,ラットに,それぞれ蔗糖溶液,脳内自己刺激(ICSS),および無報酬を意味する7種類の感覚刺激を弁別させる。ラットは,それぞれの感覚刺激(2秒)の終了時に,口直前に突き出されたチューブを舐める(リック)と,蔗糖溶液やICSSのような報酬(快刺激)は獲得でき,電気ショックのような嫌悪刺激(不快刺激)は回避できる。その結果,MD内側部には報酬と連合した感覚刺激の認知,および感覚刺激と報酬の連合形成に関与するニューロン(条件刺激関連ニューロン)が,MD外側部ぬは行動学習(リック運動)に関与するニューロンが局在することが明らかになった。2.同様の課題を用いて,ラット前部帯状回(AC)ニューロンの応答様式を解析した。その結果,AC前腹側部には報酬と連合した感覚刺激の認知,および感覚刺激と報酬の連合形成に関与するニューロン(条件刺激関連ニューロン)が,AC後背側部には行動学習(リック運動)に関与するニューロンが局在することが明らかになった。さらに,条件刺激関連ニューロンの応答を多次元尺度分析法により解析した結果,AC前腹側部では,報酬随伴性により条件刺激が分類されて再現されていることが判明した。3.条件刺激一報酬連合課題および4基本味に対するラット扁桃体ニューロン活動を記録し,ラット橋結合腕傍核味覚野のニューロンの応答性と比較・解析した。その結果,扁桃体ニューロンは,橋結合腕傍核味覚野ニューロンとは異なり,1)多感覚性応答を示す,2)味覚の情動的評価を行っていることが判明した。本年度は,情動制御機構をニューロンレベルで明らかにするため,ラット視床背内側核(MD)から単一ニューロン活動(インパルス放電)を記録し,要素/構成刺激-報酬連合課題に対するニューロンの応用様式を解析した。要素/構成刺激-報酬連合課題では,条件刺激(感覚刺激)と報酬の組み合わせにより,ラットに,それぞれ蔗糖溶液,脳内自己刺激(ICSS),および無報酬を意味する7種類の感覚刺激を弁別させる。条件刺激は,i)報酬および罰と連合した視覚,または聴覚刺激(要素刺激),およびii)要素刺激を組合わせた複合刺激(視覚-聴覚刺激の同時呈示:構成刺激)から成り,要素および構成刺激の報酬随伴性は逆になっている。すなわち,報酬と連合した視覚および聴覚(要素)刺激を二つ同時呈示(構成刺激)すると無報酬を意味し,無報酬を意味する視覚および聴覚(要素)刺激を二つ同時呈示すると報酬を意味している。その結果,MD内側部には報酬と連合した感覚刺激の認知,および感覚刺激と報酬の連合形成に関与するニューロンが,MD外側部には行動学習(リック運動)に関与するニューロンが局在することが明らかになった。さらに,MD内側部のニューロンは,条件刺激とチューブの突出との間に遅延期間を置く遅延連合学習課題において,その遅延期にも応答することが判明した。以上より,これまでの神経生理学ならびに神経解剖学的な所見を考慮すると,扁桃体基底外側核-MD内側部-前頭葉眼窩皮質系は,多感覚刺激の統合による刺激-報酬間の連合に関する認知記憶システムとして,前部帯状回皮質-線条体背内側部-MD外側部系は運動学習システムとして機能している可能性が示唆される。

I.ラット前部帯状回(AC)から単一ニューロン活動(インパルス放電)を記録し,要素/構成刺激-報酬連合課題に対するニューロンの応答様式を解析した。要素/構成刺激-報酬連合課題では,条件刺激(感覚刺激)と報酬の組み合わせにより,ラットに,それぞれ蔗糖溶液,脳内自己刺激(ICSS),および無報酬を意味する7種類の感覚刺激を弁別させる。ラットは,それぞれの感覚刺激(2秒)の終了時に,口直前に突き出されたチューブを舐める(リック)と,蔗糖溶液やICSSのような報酬(快刺激)は獲得でき,電気ショックのような嫌悪刺激(不快刺激)は回避できる。条件刺激は,i)報酬および罰と連合した視覚,または聴覚刺激(要素刺激),およびii)要素刺激を組合わせた複合刺激(視覚-聴覚刺激の同時呈示:構成刺激)から成り,要素および構成刺激の報酬随伴性は逆になっている。すなわち,報酬と連合した視覚および聴覚(要素)刺激を二つ同時呈示(構成刺激)すると無報酬を意味し,無報酬を意味する視覚および聴覚(要素)刺激を二つ同時呈示すると報酬を意味している。その結果,AC前腹側部には報酬と連合した感覚刺激の認知,および感覚刺激と報酬の連合形成に関与するニューロン(条件刺激関連ニューロン)が,AC後背側部には行動学習(リック運動)に関与するニューロンが局在することが明らかになった。さらに,条件刺激関連ニューロンの応答を多次元尺度分析法により解析した結果,AC前腹側部では,報酬随伴性により条件刺激が分類されて再現されていることが判明した。II.条件刺激-報酬連合課題および4基本味に対するラット扁桃体ニューロン活動を記録し,ラット橋結合腕傍核味覚野のニューロンの応答性と比較・解析した。その結果,扁桃体ニューロンは,橋結合腕傍核味覚野ニューロンとは異なり,1)多感覚性応答を示す,2)味覚の情動的評価を行っていることが判明した。
早期離乳後の子牛における窒素代謝の変化

早期離乳直後の子牛におけるN代謝調節機構の存在を確認し、微生物態蛋白質合成量の変化を明らかにする目的で、ホルスタイン種雄子牛を用いて計3回の実験を行った。実験1:4週齢離乳子牛4頭を供試した。これらには離乳1週前から固形飼料を与え、離乳後1,6,11,20週目にN出納、血漿中IGF-I濃度、および尿中プリン誘導体(PD)と3-MH排泄量を測定した。その結果、離乳後1週目は摂取Nおよび吸収Nの蓄積効率が著しく低かったが、6,11週目は有意に亢進し、20週目は低下した。1週齢から固形飼料を与えて5週齢離乳した場合は同様の亢進が離乳後1,6週目に見られたことから、離乳時のルーメン発達程度がN利用性の代償性亢進の時期や長さに影響することが示唆された。血漿中の全IGF-Iは離乳後増加し続けたが、遊離IGF-I濃度は6週目に急増し、以後はほぼ一定であった。尿中3-MH量も離乳後増加し続けたが、筋肉合成の代謝回転は6週目で最も高く、分解のそれはほぼ一定であったため、筋肉へのN蓄積は、6,11週目で有意に増加した。一方、尿中PD排泄を基に推定した小腸移行微生物態N量(IMN)は、日量では離乳後増加し続けたが、摂取N当りでは離乳後1週目で最大となり、既報のIMN推定式の子牛への適用に疑問が生じた。実験2:子牛4頭を供試し、1週齢から無核酸代用乳のみを1日500g(18日間)、250g(5日間)および750g(5日間)給与した。尿中PDは代用乳量にかかわらずほぼ一定で、その結果内因性の尿中PDは0.705mmol/W^<0.75>とみなされ、既報の値(0.493mmol/W^<0.75>)より高かった。実験3:5週齢離乳子牛4頭を用い、離乳後1,6,11,19週目に食道溝経由でプリン塩基(アデノシン、グアノシン)100mmolを3日間連投した際の尿中PD増加量から、小腸流入プリン塩基の尿中排泄割合を求めた。その結果、PDとしての尿中排泄割合はそれぞれの週で54.9,27.6,36.3,46.6%となり、離乳後の日数経過とともに変動した。
機能性流体中の超音波伝播特性とその応用

本研究では,機能性流体として,磁場に応答する磁性流体とMR流体(以後両者をまとめてMAG流体と記す)を取り上げた。両流体の大きな違いは内部粒子の大きさに有り,磁性流体(内部粒子径:10nm程度)では印加磁場によってその流動特性が大きく変化するし,MR流体(内部粒子径:数mm)では磁場に敏感に応答して流動性が消失する。MAG流体に磁場を印加すると,内部の強磁性微粒子が凝集し,クラスターを形成する。この内部構造変化の解析がMAG流体の工学的応用において重要な課題の一つとなっている。そこで,本研究では機能性流体中の超音波伝播特性を詳細に計測した。そして,この応用として,計測結果を基にした,超音波による内部構造変化を非接触,非破壊で解析すること,機能性流体の流動計測などを目的とした。磁性流体中の超音波伝播では,数種類のMAG流体について様々な磁場印加条件のもと音速変化,減衰率変化を計測した。その結果,音速や減衰率変化に,異方性,ヒステリシスなどの様々な伝播特性が得られた。これはクラスターの形成といった内部構造変化が大きく関係していると考えられる。この伝播特性はMR流体と磁性流体では大きく異なっており,流体の違いによる磁場への応答速度,クラスターの形状,形成過程の違いが超音波伝播特性から解析できた。超音波によるMAG流体の内部構造非接触解析では,機能性流体が不透明であることを考えると,超音波による解析は有効な手段の一つである。特に,磁場除去後の内部構造変化においては,可視化による研究では得られていない知見が得られた。また,磁性流体の流動計測では超音波ドップラー効果を用いた超音波速度分布法(UVP)が有効だとされている。本研究の計測結果を基に,UVPを磁性流体管内振動流に適用した。結果,流動分布の詳細なデータを得ることが出来,流動場に与えるクラスターの影響が明らかとなった。両流体の大きな違いは内部粒子の大きさに有り,磁性流体(内部粒子径:10nm程度)では印加磁場によってその流動特性が大きく変化するし,MR流体(内部粒子径:数μm)では磁場に敏感に応答して流動性が消失する。この特性を生かして,様々な機器への応用が提案されている。この内部構造変化の解析がMAG流体の工学的応用において重要である。磁性流体中の超音波伝播では,磁場印加による伝播速度,減衰率変化を計測した。その結果,伝播速度や減衰率変化に,異方性,ヒステリシスなどの伝播特性が得られた。これは鎖状クラスターの形成といった内部構造変化が大きく関係していると考えられる。また,MR流体中の伝播速度変化は磁性流体に比較し非常に大きく,よりダイナミックなものであった。これにより,印加磁場に対する応答性は非常に高く,クラスターの形状,成長過程も磁性流体とは大きく異なる事がわかった。このように,流体,磁場印加条件を様々に変化させ実験することで,MAG流体中の超音波伝播特性の基礎データが多く得られ,この結果を基に,磁場印加による内部構造変化が定性的に明らかになった。この応用として,超音波によるMAG流体の内部構造非接触解析(上記の通り),MAG流体の流動場の超音波計測を行った。流動計測では,磁性流体では管内振動流を超音波速度分布法(UVP)により計測し,流動場に与えるクラスターの影響が明らかとなった。また,MR流体では,チャンネル流における超音波による流動構造解析を行った。MR流体中のクラスターがバルブとして機能し,流動遮断時と流動時の内部構造変化が超音波により解析出来た。
地震学用語標準化の調査研究

文部省学術用語集地震学編(昭和47年9月制定)は地震学の進展に伴い大幅な増訂が必要となった.同用語集の改定を進めるという日本地震学会の決定(平成4年10月)に沿い,科学研究費補助金の交付を受け,地震学用語の標準化について調査研究を行い,同用語集増訂版の原案を作成した.作業の進め方および問題のある用語の審議は研究会(全体会議は7回開催)において行ない,その間に各分担者が担当分野の主要文献から用語の収集・検討を行ったほか,代表者がとりまとめた問題用語に対する研究班全員の意見集約(文書,FD等による)を10回ほど行った.また,分担者間の打ち合わせ,研究班以外の研究者からの資料収集や問題用語について意見聴取を随時行ったほか,学会などの機会を利用して関連する研究者から意見や情報を得るよう努めた.初年度には収集用語約1万語を整理した収集用語集ZISIN-1,2年度には採録内定用語をまとめたZISIN-2,3年度にはその後の調査・検討とZISIN-2に関する日本地震学会員からの意見を取り入れた採録用語集ZISIN-3をプリントし検討作業に使用した.平成9年2月に完成した最終案は,研究成果報告書に文部省学術用語集と同じ様式で240ページにわたり掲載されている(採録用語集,不採用の用語を含む全収集用語集のFDも作成).最終案に採録した日本語用語は4637語,うち現用語集にあるものは1591語,新規採用は3046語である.現用語集2454語のうち863語が不採用となり,229語は用語の一部修正,英語の変更等がなされた.現用語集に制定されている用語の改廃は避けるよう努めたが,新規採用語が多いため他分野の用語集に制定されており地震学用語集に掲載する必要性が薄くなった用語等の削除,他分野の用語集との調整,新規採用語との整合性の確保などのための修正が必要であった.本研究の主目的は文部省学術用語集地震学編の増訂版の原案を作成することである.初年度は主として新用語の収録を行った.資料の処理はパソコンと市販のデータベースソフトを用い,分担者間の資料の授受はフロッピ-デスクによって行うという当初の方針に従い,まず代表者が現用語集地震学編にある全用語(約2700語)といくつかの地震学書の索引にある用語を纏めたファイル(ZISIN-0)を作成した.平成6年8月29日の分担者会議において,基本的問題(採録する分野の範囲など)についての討議と,採録の形式(使用ソフト,フォーマット),採録方法,作業分担等について打ち合わせた.おもな地震学書,地球物理学書等からZISIN-0に追加すべき用語の収集,各自の専門分野用語でZISIN-0にもれているものの追加を行うこととし,必要に応じて代表者との個別の打ち合わせ,分担者以外の研究者の意見を求めるなど収集活動を行った.10月の日本地震学会は研究者の個人的意見の聴取や,現在使われている用語の調査等に有用であった.分担者が収集した用語を纏めたファイルは約9500語を含むものとなったが,平成7年1月31日の分担者会議ではこの結果をもとにして,主に整理方法等について審議した.同じ意味の多数の用語がある場合,和訳あるいは英訳が難しい用語,常用漢字にないが通常使われる漢字の扱いなど難問が多いが,おおまかな基準を定めそれによって整理した結果,約8500語のファイル(ZISIN-1)ができた.これの英和および和英版(フロッピ-ディスクおよびプリント)を作成したのでこれもとにさらに検討を進め,来年度はもれた用語の追加,各用語の採否の決定,同義語の統一,訳語の決定等に取り組む.本研究の目的は文部省学術用語集地震学編の増訂版の原案作成である.初年度(平成6年度)は各種文献から収集した用語約1万語について,一次的な整理を行い,8500語に絞ったファイル(ZISIN-1)とし,その和英の部および英和の部のプリントを作成した.2年目の本年度はこれを用いて,すべての用語を観測・計器,弾性論・地震波動,震源過程,地震活動,地震動・地震工学,地殻変動・測地,地球内部構造,テクトニクスなど15分野に分類し,各研究担当者がそれぞれの専門とする23分野を担当して,各用語の採否,追加,修正などを検討した.その結果を総合して約3800語を採用内定,約2000語を不採用内定とし,採否の意見の分かれた2761語については,全分担者が再度検討し採否の意見を提出した.この意見の集計結果に基づいて,1416語を採用内定に加え,1345語を不採用内定とした.この間,採否の判断の基準,常用漢字以外の漢字の使用,対応する英語が存在しない日本特有の用語の英語,特に問題となる個々の用語の検討などを,3回の分担者会議において審議した.また,その他の機会,特に地震学会等を利用し,特定の用語についての専門家の意見を求めたりした.平成8年1月31日の分担者会議では収集したすべての候補用語の一応の採否,表記等を決定し,その後若干の修正を経て,約4900語を含む第2次ファイル(ZISIN-2)をまとめプリント(和英,英和各119ページ)を作成した.平成8年3月にこのファイルを日本地震学会評議員全員に送付,関心を持つ会員もファイル入手可能状態にし,意見を6月末までに収集する予定である.

本研究の主目的は文部省学術用語集地震学編(増訂版)の原案作成である.最終年度となる本年度は,まず平成8年6月まで,昨年度末に作成した第2次収録ファイル(ZISIN-2)について本研究班内での検討を進める一方,日本地震学会を通じてZISIN-2についての意見収集を行った.その結果に基づいて,7月から問題のある用語についての研究会での討議および書面による審査等を開始し,10月までに採用内定用語約4600語をまとめた.これを収めた第3次収録ファイル(ZISIN-3)を文部省学術用語集に準ずる形式でプリントし,それについてさらに研究会および書面による検討を重ねた.この間,分担者以外の研究者から意見・情報の提供を受け,また最近刊行された図書等からの新語の追加収集も続け,新しい用語のうち将来性のあるものを採択した.学術用語集の基準に従い,他の学問分野で制定されている用語との統一を重視する一方,地震学関連学界の慣用から遊離せず,全体として整合性が保たれた用語集の作成は思いのほか難しかった.用語には理論だけでは割り切れない面があり,採否の判断に迷う用語も少なくなかったが,平成9年2年に審議を完了,本研究としての用語集最終案を研究成果報告書として3月に印刷した.報告書は研究成果の報告文25ページ,採録用語集和英の部,英和の部各118ページなど計266ページである.採択した日本語用語(和英の部の見出し語)は4637語,うち現用語集地震学編に掲載されているものは1591語,新たに採用したものは3046語である.なお,日本語用語に対応する英語用語(英和の部の見出し語)は4615語となった.この案は来年度以降文部省の審査を経て出版される予定である.なお,最終案のワープロファイルとテキストファイル,不採択用語を含む審議の対象となった全用語約1万語を含むデータベースファイルが保存されている.文部省学術用語集地震学編(昭和47年9月制定)は地震学の進展に伴い大幅な増訂が必要となった.同用語集の改定を進めるという日本地震学会の決定(平成4年10月)に沿い,科学研究費補助金の交付を受け,地震学用語の標準化について調査研究を行い,同用語集増訂版の原案を作成した.作業の進め方および問題のある用語の審議は研究会(全体会議は7回開催)において行ない,その間に各分担者が担当分野の主要文献から用語の収集・検討を行ったほか,代表者がとりまとめた問題用語に対する研究班全員の意見集約(文書,FD等による)を10回ほど行った.また,分担者間の打ち合わせ,研究班以外の研究者からの資料収集や問題用語について意見聴取を随時行ったほか,学会などの機会を利用して関連する研究者から意見や情報を得るよう努めた.初年度には収集用語約1万語を整理した収集用語集ZISIN-1,2年度には採録内定用語をまとめたZISIN-2,3年度にはその後の調査・検討とZISIN-2に関する日本地震学会員からの意見を取り入れた採録用語集ZISIN-3をプリントし検討作業に使用した.平成9年2月に完成した最終案は,研究成果報告書に文部省学術用語集と同じ様式で240ページにわたり掲載されている(採録用語集,不採用の用語を含む全収集用語集のFDも作成).最終案に採録した日本語用語は4637語,うち現用語集にあるものは1591語,新規採用は3046語である.現用語集2454語のうち863語が不採用となり,229語は用語の一部修正,英語の変更等がなされた.現用語集に制定されている用語の改廃は避けるよう努めたが,新規採用語が多いため他分野の用語集に制定されており地震学用語集に掲載する必要性が薄くなった用語等の削除,他分野の用語集との調整,新規採用語との整合性の確保などのための修正が必要であった.