hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウスES細胞の分化調節機構に関する機能プロテオミクス研究

本研究では、再生医療や移植医療などへの応用が期待される胚性幹細胞(ES細胞)の特質や分化調節機構についての理解を深める目的で、マウスES細胞のプロテオームを最新のプロテオミクス技術で解析し、分化誘導刺激にともなう約4,000種類のタンパク質の変動を定量的に解析した。また、未分化ES細胞に特異的なタンパク質の細胞機能を解析した。本研究の成果は、ES細胞の基礎研究だけでなく、各種の方法で作成したiPS細胞の比較解析や分化状態を識別するためのバイオマーカー探索のための資源として有用と考えられる。本研究は、質量分析法を中心とする最先端のプロテオミクス技術によって、胚性幹細胞(ES細胞)で機能しているタンパク質の発現と相互作用のダイナミクスを大規模に解析し、その細胞生物学的な特質と分化調節機構に関する基本的な理解を深めることを目的としている。本年度の研究では、ES細胞を安定同位体で標識したアミノ酸培地で培養することで、ES細胞の形質を維持したまま細胞が合成するタンパク質をまるごと代謝ラベルする実験系を確立した。またこの細胞を、培養液から白血病阻害因子(LIF)を除去すると同時にレチノイン酸を加えて神経様細胞へと分化誘導することで、未分化状態から特定の細胞系譜へ向かってダイナミックに変動するプロテオームのダイナミクスをショットガン法による大規模プロテオーム解析法で定量的に解析した。その結果、細胞全体を構成するタンパク質約3700種類について、分化誘導前後での発現プロファイルの変動を定量的に解析できた。未分化状態のES細胞には、細胞が未分化状態を維持するために不可欠な転写因子Oct3/4などのほか、これまでは機能が知られていない多くのタンパク質が特徴的に発現していることが確認された。一方、この解析で同定したタンパク質を細胞内局在に基づいて分類した結果から、未分化状態のES細胞に特徴的なタンパク質の多くが核に局在することが明らかになった。そこでクロマチン分画法により未分化・分化ES細胞それぞれからクロマチン結合タンパク質を分離、濃縮し、ショットガン法による同様の分析を行ったところ、細胞全体の解析では検出できなかった約500種類のタンパク質の発現プロファイルの変動を新たに解析することができた。本研究で同定した未分化ES細胞に特徴的なタンパク質群は、エピジェネティックなクロマチン調節タンパク質として、ES細胞の分化一未分化状態の調節に関わる可能性があり、今後の機能プロテオミクス研究の対象として重要と考えられた。これまでの研究で、ES細胞の形質を維持したまま細胞が合成するタンパク質をまるごと安定同位体で代謝ラベルする実験系を確立し、この標識細胞にレチノイン酸を加えて分化誘導した時に観察されるESプロテオームの変動をショットガン法で定量的に解析した。また、ここで検出された3,000種類以上のタンパク質の発現プロファイルの解析から、未分化ES細胞に特徴的に存在するタンパク質のカタログを作成した。この中には未分化ES細胞のマーカータンパク質である0ct3/4やSox2などの転写因子や各種の細胞膜受容体、シグナル伝達系の構成成分などのタンパク質が含まれていた。本年度の研究では、これらのタンパク質の中から特にES細胞のクロマチン分画に存在するタンパク質10種類に着目し、その細胞内局在を明らかにするとともに、過剰発現系あるいはsiRNAによる発現抑制系を用いた解析によって、これらの成分がES細胞の未分化維持機構に関わっている可能性について検討した。その結果、少なくとも「Pumilioドメイン」をもつRNA結合タンパク質の1つが0ct3/4の発現調節を介してES細胞の未分化状態の維持に関わっていることが示唆された。そこで本研究では、これらの遺伝子の機能解析を進める目的で、相互作用解析のためのアフィニティータグを挿入した目的遺伝子の発現をテトラサイクリンによって人為的に操作できるES細胞株の作成を試みた。本研究では、質量分析法を中心とする最新のプロテオミクス技術によって、マウス胚性幹細胞(ES細胞)で機能しているタンパク質のダイナミクスを大規模に解析し、その細胞生物学的な特質と分化調節機構に関する基本的な理解を深めることを目的とした。これまでの研究で、ES細胞の形質を維持したまま細胞が合成するタンパク質をまるごと安定同位体で代謝ラベルする実験系を確立し、この標識細胞にレチノイン酸を加えて分化誘導した時に観察されるプロテオームの変動をショットガン解析することで、約4,000種類のタンパク質の発現プロファイルを定量的に解析した。また、これらのタンパク質の中から特にES細胞のクロマチン分画に存在する機能未知のタンパク質10種類を選択し、その細胞内局在を明らかにするとともに、過剰発現系あるいはsiRNAによる発現抑制系を用いた解析によって、これらの成分がES細胞の未分化維持機構に関わっている可能性を検討した。

本年度の研究では、これらの遺伝子の発現をテトラサイクリンで制御できるES細胞株を作成し、分化誘導刺激を加えた際の表現型などを観察したところ、少なくとも2種類のタンパク質(A,B)が特異的にES細胞にアポトーシスを誘導することがわかった。これらのタンパク質はいずれもPumilioドメインをもつRNA結合タンパク質であった。さらに従来の研究やエピトープタグを利用したタンパク質相互作用解析の結果から、タンパク質A,Bはいずれも細胞のリボソーム生合成初期のrRNA先駆体のプロセシングや修飾などに関わるトランス因子であることことがわかった。以上の結果から、ES細胞の分化調節にはリボソーム生合成系の制御が不可欠であることが推定された。今後は、その確認とともに、この現象の特異性や分子機構の解明が重要である。
CaOーAl_2O_3ーMgO系スラグのサルファイド・キャパシティ

最近、溶鋼2次精錬時の脱りん、脱硫処理法が研究され、高純度鋼の吹錬に成果を挙げつつある。この時使用される工業用フラックスはCaO系フラックスであり、溶鋼をAlで脱酸する処理することにより、基本的にはCaOーAl_2O_3系スラグを生成する、。CaOーAl_2O_3系フラックスはESR(Electro Slag Remelting)法以外では、従来金属製錬にはほとんど利用されておらず、最近になってやっとLF(Ladle Furnace)法で使用され始めたばかりで、その熱力学的性質に関するデ-タは極めて不十分である。申請者はこのCaOーAl_2O_3系フラックスをより積極的に金属製錬に利用することを提案し、本研究では、CaOーAl_2O_3系フラックスを還元性雰囲気で使用することを目標に、先ずその主製錬反応と考えられる脱硫反応に注目し、CaOーAl_2O_3系、並びにCaOーAl_2O_3系フラックスに製鋼用炉材が溶解した、CaOーAl_2O_3ーMgO系と、製鋼スラグの混入を想定した、CaOーAl_2O_3SiO_2系スラグのサルファイド・キャパシティを測定した。これらの測定結果から、次の結論を得た。1.サルファイド・キャパシティには温度依存性が認められ、高温ほどサルファイド・キャパシティは大きくなった。またスラグ中のCaO濃度が増加する程、サルファイド・キャパシティはやはり大きくなった。2.N_<AIO>が一定の時、CaOーAl_2O_3系スラグ中のCaOをMgOで置換すると、サルファイド・キャパシティは減少した。CaOをSiO_2で置換するとサルファイド・キャパシティは更に減少した。3.N_<CaO>/N_<AlO>比が一定の時、CaOーAl_2O_3系スラグの脱硫能は、MgOが混入しても減少することはなく、むしろやや向上するが、SiO_2が混入すると大幅に減少する。また両系ともCaO飽和組成で脱硫能は最大となり、この組成ではMgO並びにSiO_2の濃度が増加してもほとんど脱硫能の低下は認められなかった。最近約数年、溶鋼2次精錬時の脱りん,脱硫処理法が研究され,高純度鋼の吹錬に成果を挙げつつある。この時使用される工業用フラックスはCaOーAl_2O_3を基本としたCaO系フラックスである。CaOーAl_2O_3系フラックスはESR(Electro Slag Remelting)法以外では,従来金属製錬にはほとんど利用されておらず、最近になってやっとLF(Ladle Furnace)法で使用され始めたばかりで,その熱力学的性質に関するデ-タは極めて不十分である。申請者はこのCaOーAl_2O_3系フラックスをより積極的に金属製錬に利用することを提案し,先ず本フラックスを酸化性雰囲気で使用すべく,CaOーAl_2O_3ーFexOy系フラックスを溶銑,溶鋼と反応させ,本フラックスの脱りん,脱硫能を測定し,既に2,3の研究報告を行っている。

そこで本研究ではこれらの研究に引続き,CaOーAl_2O_3系フラックスを遷元性雰囲気で使用することを目標に,先ずその主製錬反応と考えられる脱硫反応に注目し,本フラックスに製鋼炉用炉材が溶解したCaOーAl_2O_3ーMgO系スラグのサルファイド・キャパシティを測定することを計画している。本年度は,1823,1873,1923KでCOーCO_2ーSO_2混合ガス雰囲気と白金坩堝中に溶解したCaOーAl_2O_3またはCaOーAl_2O_3ーMgO系スラグとを反応させ,平衡に達せしめ,本系スラグのサルファイド・キャパシティを測定した。その結果,CaOーAl_2O_32元系のサルファイド・キャパシテイは諸家の結果と極めて良く一致した。また本2元系にMgOを添加したCaOーAl_2O_3ーMgO系スラグでは,同一Al_2O_3濃度でCaOをMgOで置換するとサルファイド・キャパシテイは低下した。従って広く認識されている、スラグ中でCaOとMgOは脱硫能が同じであるということは大いに疑問であると思われる。なおCaOーAl_2O_3ーMgO系スラグのサルファイド・キャパシティに関する報告は未だ一件もなされていないのが世界の現状である。最近、溶鋼2次精錬時の脱りん、脱硫処理法が研究され、高純度鋼の吹錬に成果を挙げつつある。この時使用される工業用フラックスはCaO系フラックスであり、溶鋼をAlで脱酸する処理することにより、基本的にはCaOーAl_2O_3系スラグを生成する。CaOーAl_2O_3フラックスはESR(Electro Slag Remelting)法以外では、従来金属製錬にはほとんど利用されておらず、最近になってやっとLF(Ladle Furnace)法で使用され始めたばかりで、その熱力学的性質に関するデ-タは極めて不十分である。申請者はこのCaOーAl_2O_3系フラックスをより積極的に金属製錬に利用することを提案し、先ず本フラックスを酸化性雰囲気で使用すべく、GaOーAl_2O_3ーFe_xO_y系フラックスを溶銑、溶鋼と反応させ、本フラックスの脱りん、脱硫能を測定し、既に報告を行なっている。そこで本研究ではこれらの研究に引続き、CaOーAl_2O_3系フラックスを還元性雰囲気で使用することを目標に、先ずその主製錬反応と考えられる脱硫反応に注目し、CaOーAl_2O_3系、並びにCaOーAl_2O_3系フラックスに製鋼用炉材が溶解した、CaOーAl_2O_3ーMgO系と、製鋼スラグの混入を想定した、CaOーAl_2O_3ーSiO_2系スラグのサルファイド・キャパシティを測定し、次の結論を得た。1.サルファイド・キャパシティには温度依存性が認められ、高温ほどサルファイド・キャパシティは大きくなった。またスラグ中のCaO濃度が増加するほど、サルファイド・キャパシティはやはり大きくなった。2.N_<A1O>が一定の時、CaOーAl_2O_3系スラグ中のCaOをMgOで置換すると、サルファイド・キャパシティは減少した。CaOをSiO_2で置換するとサルファイド・キャパシティは更に減少した。これにの測定結果を基にして、溶鋼をAlで脱酸することを想定し、これらのスラグ系と溶鋼間の硫黄分配平衡について考察した。
Helicobacter pylori感染と胃粘膜病変の検討 ―特に胃癌との関わり―

第1次調査は全国31施設を対象に、早期胃癌に対するEMR後の二次癌発生と,H.pylori除菌の有無を調査した。第2次調査は全国23施設を対象に、内視鏡検査で5年以上経過観察されている症例における胃癌の発生と除菌治療の有無について調査した。第1次調査で、EMR症例のうち非除菌群は2469例、除菌群は356例で、二次癌の発生はそれぞれ129例と8例で二次癌の年間発生率は5.8%と1.7%で有意差を認めた。除菌後の二次癌の特徴は男性が多くIIcの高分化型のM癌が多い傾向にあった。第2次調査でほ、胃癌以外の患者で5年以上の経過観察を行い得た症例の検討を行った。非除菌群は11788例、除菌群は1233例で、初発胃癌を非除菌群で43例、除菌群で23例認め、胃癌の年間発症率は0.45%と0.22%で有意差を認めた。除菌後に発生した初発胃癌は、非除菌群のものと比べ男性に多くサイズも小さく、潰瘍合併例が少なかった。また、発生部位、肉眼型には差を認めなかったが、中分化型や低分化型の頻度が少ない傾向にあった。組織型、癌の発見時期には両群間に差がなかった。これまで、H.pylori除菌による胃癌発生予防については、上村らが行った120例の早期胃癌患者に対してEMR後、除菌により二次胃癌が発生しなかったという報告のみであった。今回、retrospective studyであるが、全国31施設における協同研究により、上村らと同様の結果が得られた。すなわち、早期胃癌患者にEMRを施行後に、H.pylori除菌を行うと、二次胃癌の発生が非除菌例に比し3分の1に減少した。このことは、H.pylori除菌療法が胃癌の発生予防に有用であることを示していると考えられる。早期胃癌のEMR施行後、二次胃癌の発生する率は5年で3-5%と非常に高いことより、除菌による介入試験には適した方法と思われる。胃癌発生リスクのより少ない胃炎患者について検討を行った2次調査の結果でも、除菌群は非除菌群に比し、明らかに胃癌発症の頻度が低かった。これらの結果より、H.pyloriの除菌は胃癌発症予防にとってきわめて有用な方法と思われるが、これからはprospectiveな方法を用いた臨床試験が行われることによって、さらに除菌による胃癌予防が現実のものとなることが期待される。
地域住民における睡眠呼吸障害と血管内皮機能障害に関する疫学的研究

本研究では、地域住民を対象に、睡眠呼吸障害スクリーニング検査および尿中cGMP排出量をしらべ、睡眠呼吸障害の重症度と血管内皮機能障害の関連性を調べることを目的とする。平成19年度については、対象地域である秋田県I町(人口7千人)、茨城県C市K地区(人口1.7万人)、大阪府Y市M地区(人口2.3万人)において循環器検診受診者の中から、4069歳男女を対象に、睡眠呼吸障害を検査するパルスオキシメトリ検査を実施した。このパルスオキシメトリの結果と既に24時間蓄尿検査を実施した対象者の結果と突合せを行っている。現在、秋田県I町の対象者250人、茨城県C市K地区の対象者200人、大阪府Y市M地区の対象者270人の計720人分の3%ODI値(末梢動脈血酸素飽和度曲線において直前値に比べ3%以上低下し元の数値に戻った1時間あたりの回数を用いて睡眠呼吸障害程度を判断する)を測定済みである。尿中cGMPの排泄量はこれから測定を実施する予定である。平成17年までにパルスオキシメトリ検査と24時間蓄尿検査を同時に実施した男女約600人の尿サンプル(-80°Cにて保存されている)については、尿中cGMPの排泄量は既に測定し、これからデータ整理、分析に進む予定である。地域住民女性における日中の眠気を伴う睡眠呼吸障害と血圧との関連について英文誌に掲載された。そこから得られた結果では、一般日本人女性においては、睡眠呼吸障害の重症度と日中の過剰な眠気および高血圧の両方と著明な関連が明らかになった。本研究を実施において、平成18年度に、我々は対象地域の秋田県I町(人口7千人)と茨城県C市K地区(人口1.7万人)で循環器検診受診者の中から、4069歳男女を対象に、睡眠呼吸障害を検査するパルスオキシメトリ検査を約1,000人実施し、同時に24時間蓄尿検査を約200人実施した。200人について、睡眠呼吸障害の指標である3%ODI値(末梢動脈血酸素飽和度曲線において直前値に比べ3%以上低下し元の数値に戻った1時間あたりの回数を用いて睡眠呼吸障害程度を判断する)のみは既に測定済み、尿中cGMPの排泄量はこれか測定に入る予定である。平成17年までにパルスオキシメトリ検査と24時間蓄尿検査を同時に実施した男女約600人の-80°Cにて保存されている尿サンプルについては、尿中cGMPの排泄量は既に測定し、これからデータ整理、分析に進む予定である。本研究を行うに伴い、地域住民女性の睡眠呼吸障害の頻度について2006年度日本公衆衛生学術学会総会と2007年度日本疫学会学術総会にて発表した。また、地域住民におけるメタボリックシンドロームと血管内皮機能障害との関連について2007年度の英文誌に発表した。
メゾスコピック系のスピントルク効果

固体中の電子スピンを自由自在に操作するための方法論として、本研究ではメゾスコピック系のスピントルク効果とスピンホール効果に着目し、以下の重要な知見を得た。ラシュバ系のスピントルク効果は巨大な純粋スピンカレントをポンプする。量子ドットからポンプされるスピンカレントにはスピン状態を反映したラビ振動が発生する。量子細線ではスピンを保存するスピン軌道結合により量子スピンホール効果が発現する。量子スピンホール系のスピン輸送は磁気的乱れに対してもロバストである。スピントロニクスでは、電子の電荷に加えスピン自由度の積極的な利用によって、これまでにない機能を有するデバイスの実現を狙う。強磁性金属から成る磁気デバイスは、メモリーやセンサーとして既に実用化されている。これらに加えて、より制御性に富む半導体ベースのスピン機能素子の実現は、スピントロニクスのもつ可能性を格段に押し広げるものと期待される。スピン利用を考えるならば、その前提条件として、対象とする系にスピンを注入あるいは生成する必要がある。本研究では、メゾスコピック系に発現するスピントルク効果とそれを利用したスピンカレントのポンピングに焦点を当てる。スピントルク効果によるスピンポンピングはスピン非保存の積極的利用である。電荷カレントを定常的に供給する電池には、電荷保存のため常に正負両極必要である。これに対し、スピンポンプからは定常的にスピンカレントが放出される。すなわち、スピンポンプは単極のスピン電池として動作する。平成21年度においては、反転対称性が破れた2次元電子系に存在するラシュバ型スピン軌道結合に着目した。運動量について線形なこの種の相互作用では、スピントルクはスピンカレントの1次で表現できる。したがって、外部からのスピンカレント注入によりスピントルクが誘起され、連続の式の結論として、系からは発散性のスピンカレントが流出する。生成スピンカレントと注入スピンカレントの偏極は直交しており、電気バイアス設定により電荷カレントの流出はブロックできる。本研究では、スピン偏極リードと接続したラシュバ系における静的スピンポンピングを数値計算により検証し、従来のスピンホール効果に比べ、桁違いに大きな純粋スピンカレントの生成が可能であることを示した。本研究はメゾスコピック系のスピン、トルクに関する種々の新規物理現象の解明を主眼とするものであるが、本年度はスピントルクによるスピンポンピングに加え、スピントルクが消去される特殊なスピン軌道結合系にも目を向けている。本年度前半では、パルスESRで量子ドットからポンプされるスピンカレントの実時間ダイナミクスを非平衡グリーン関数と縮約密度行列を用いて理論解析し、時間依存スピンカレントとドットスピンの時間発展との密接な対応関係を明らかにした。時間依存スピンカレントには磁気共鳴によるラビ振動が発生する。電子間相互作用のない量子ドットから放出されるスピンカレントは、連続の式あるいはプロッホ方程式に基づいてドットのスピン緩和に対応づけられる。このため、スピンカレントはドットのスピン状態を直接反映する物理量となる。粒子正孔対称性が欠如したクーロン閉塞量子ドットでは、このような直接的対応は失われるものの、同時放出されるスピンカレントと電荷カレントに重畳するラビ振動よりドットのスピン状態は読み取れる。また本年度後半には、スピン軌道結合による量子スピンホール効果の理論的検討に着手した。対象は量子ドット・量子細線などの伝統的なメゾスコピック系である。これらの系では横方向閉じ込めポテンシャルによりスピンを保存するスピン軌道結合が発生する。この効果は異なるスピン状態で符号反転する面直な軌道磁場のそれと同等になる。よって、時間反転対称性を破らない純粋なスピンホール状態が形成される。特に、スピン軌道結合が適度に強ければ、逆向きスピンを逆方向に輸送するヘリカルエッジ状態が生成され、これに伴いスピンホール抵抗は整数量子化される。時間反転対称なクラマースペアで構成されるヘリカルエッジは時間反転対称な摂動に対して本質的にロバストである。これらの諸特性は非平衡グリーン関数による数値計算で実証された。量子スピンホール系では強いスピン軌道相互作用により逆向きスピンを逆方向に輸送するヘリカルなエッジ状態が形成される。この状態は強磁場下の量子ホール系に生成されるカイラルエッジ状態の時間反転対称な合成と見なせる。一般に、ヘリカルエッジ状態は時間反転対称な摂動、例えば非磁性不純物による散乱(非磁気的乱れ)に対してロバストである。しかしながら、時間反転対称性を破る摂動、例えば磁性不純物による散乱(磁気的乱れ)に対してはそうとは言えない。本研究では、磁気的に乱れた量子スピンホール系の電荷・スピン輸送を、非平衡グリーン関数を駆使して詳細に調べ上げ、以下の知見を得た。量子スピンホール系の電荷コンダクタンスは磁気的乱れに極めて鋭敏であり、量子化は熱力学的極限において任意の弱い乱れにより崩壊する。ただし、電荷コンダクタンスの量子化が崩壊してもチャネル両端のスピンコヒーレンスは存続している。一方、スピンコンダクタンスに関しては、特定のスピンバイアス環境のもと(バルクギャップが存続する限り)量子化は維持される。

これら対照的特徴は、ヘリカルエッジ状態に許容なスピン反転後方散乱の物理的帰結として理解できる。このタイプの散乱では、電荷フラックスは反転するがスピンフラックスは反転しないからである。なお、スピンコンダクタンスの量子化は、ヘリカルエッジモードに固有な散乱行列のユニタリティに結びつけられるため、散乱過程の詳細には依存しない。
亜硝酸還元酵素活性の転写後調節機構の解析

1.ラン藻Synechococcus PCC7942の亜硝酸還元酵素(以下NiRと略)の最大活性の発現に必要な遺伝子nirBについて以下の諸点を明らかにした。(1)NiRB欠損株(以下NiRB株)のNiR活性は野生株の30%程度だったが、NiRの構造遺伝子であるnirAのmRNAの量は、野生株の23倍だった。プラスミドを用いてnirAをさらに過剰発現すると、NiR活性は野生株のレベルにまで高まった。以上の結果から、nirB株の欠陥はnirAの転写後の段階にあると結論した。(2)細胞培養液に直接トリクロル酢酸を加え、細胞の全タンパク質を速やかに変性させてWestern解析を行ったところnirB株のNirAポリペプチドの含量は野生株の11.5倍あったので、nirB株の欠損はNirAポロペプチドの翻訳より後の段階にあると結論した。(3)細胞培養膜液から遠心によって細胞を回収した後にタンパク質を抽出すると、nirB株のNirAポリペプチド含量は野生株の3分の1に低下していた。新規の酵素の合成を阻害してNiR活性の時間変化を調べた結果、nirB株と野生株においてNiRホロ酵素の安定性に差異がなかったので、nirB遺伝子の産物は、NirAポリペプチド(NiRアポ酵素)の分解を抑制するか、あるいは、NirAポリペプチドとコファクターの結合を促進するかのいずれかによってNiRホロ酵素の形成を促進するものと推定した。2.ラン藻をCO_2欠乏条件下におくとNiR活性が特異的に低下する。この過程で細胞のNirB含量が変化しないにもかかわらずNirA含量が低下することから、CO_2欠乏条件下ではNiRホロ酵素の分解活性の誘導によってNiR活性が低下すると結論した。
新規熱ショック蛋白質誘導剤の肝移植への応用

種々の環境ストレスにより細胞内に誘導される熱ショックタンパク質のなかで、熱ショックタンパク質70(HSP70)は細胞に強力な抵抗力を誘導する。本研究は、代表者が特定した分子シャペロン誘導剤であるgeranylgeranylacetone(GGA)をシード化合物にして、より有効で安全な分子シャペロン誘導剤を開発し、肝移植分野での臨床応用を目指すための基盤づくりを目的とした。まず、GGAの類縁化合物である非環状テルペン化合物のスクリーニングを行った。その中から、geranylgeraniol(GGO)がGGAの1/1001/10の濃度でHsp70の誘導と細胞保護作用を発揮することを見いだした。GGOの体内動態と安全性については、経口投与では約10%のGGOが吸収されること、最大1g/kgの経口、1mg/kgの静脈投与では急性毒性が見られないことを確認した。GGOは構造上光学異性体が生じやすく、新規化合物の合成は断念しGGOを直接検討することにした。有効性の評価については、ラットの肝阻血・再還流障害、広範囲肝切除による急性肝不全モデルに加え、膵臓の阻血・再還流障害についても有効性を確認した。これらの実験を通じて、経口投与、経静脈投与、経動脈投与、及び経門脈投与の有効性と投与量、投与期間についても詳細に検討した。最終的に、本年度(最終年度)において、ラットの同種肝移植モデルでの検討を行ったが、GGA及びGGOとも有効性を見いだすことが出来なかった。本研究の最終目標である肝移植モデルでの有効性は確認できなかったが、これらの研究を通じて、分子シャペロン誘導剤の新たな可能性を見出すことが出来た。具体的には、GGAが小胞体ストレスを起源とする疾患にも有効であることを示すことが出来た。この成果により、神経変性疾患などへの応用の可能性を示した。本研究は、安全にかつ選択的に熱ショック蛋白質を誘導するgeranylgeranylacetone(GGA)の周辺化合物からさらに有効な化合物を選定し、ラット肝移植モデルでの有効性の評価と安全性を行確認し、熱ショック蛋白質誘導剤の肝移植への応用を目的とした。本年度(平成12年度)に各研究者は研究計画に沿って以下の研究成果をあげた。六反(研究代表者):HSF1遺伝子のプロモーターを導入したHela細胞のルシフェラーゼアッセイによるスクリーニングを行い、有効な化合物として14種類の非環状テルペン化合物を選び出した。この14種類の化合物のHSP70誘導能についてはウエスタンブロット法により確認し、geranylgeraniol(GGO)を最も有効な化合物として選び出した。杉田(研究分担者):新規化合物(GGO)の体内動態を解析するため、あらたにHPLC法による血中濃度の測定方法を開発した。この方法を用いて、ラットに200mgのGGOを経口投与すると、in vitroで有効な濃度(数μM)が数時間維持される事を確認した。また、静脈内投与を行うと、30分以内に血中から消失することも確認した。GGOの急性毒性を検討し、10日間にわたる2g/kg/日の経口投与並びに1gの静注では全く急性毒性が認められないことを確認した。田代(研究分担者):まず、ラットの肝阻血・再灌流モデルを用いて、GGOの有効性を評価した。GGAでは、経口投与、静脈投与とも30分の阻血・再灌流モデルでは有効性を認めなかったが、GGOは1mg/kgの一回静脈投与で、明らかな有効性を示した。これらの結果をもとに、現在、ラットの同種肝移植モデルを用いて、GGOの有効性を検討している。

この成果により、神経変性疾患などへの応用の可能性を示した。本研究は、申請者らが安全な熱ショック蛋白質誘導剤として初めて報告した非環状イソプレノイドgeranylgeranylacetone(GGA)をリード化合物として、肝移植に応用できるより強力な化合物を見いだすことを目的としている。平成12年度に14種類選び出した非環状イソプレノイドの中からgeranylgeraniol(GGO)が最も強力な熱ショック蛋白質誘導剤であることを見いだした。これらの成果をもとに、各研究者は平成13年度に以下の研究成果をあげた。六反(研究代表者):ラット培養肝細胞を用いてGGOの細胞保護作用を検討した。GGOを前処理した肝細胞は、エタノール及び過酸化水素によるアポトーシスを抑制した。この作用は、主にミトコンドリアに対する保護作用に由来することを突き止めた。また、ラット阻血・再還流傷害モデルにおいても、GGOはGGAに比べて、肝臓からのLDHとGPTの逸脱及び血中の炎症性サイトカイン(IL-6,TNF-α)の産生をより強力に抑制することを確認した。田代(研究分担者):12年度に、ラットを用いてGGOの至適投与量と投与方法を決定した。この結果をもとに、ラット肝移植モデルを確立し、温阻血の時間等を含めた条件設定のための実験を行った。現在、症例数を増やし、GGOの効果判定の作業を行っている。杉田(研究分担者):GGOの体内動態と毒性に関する動物実験を終了した。また、GGOを肝移植の他に、腎移植へ応用できる可能性を探るため、右腎摘出ラットを用いて、左腎の45分間腎阻血・再還流実験を行い、GGO 300mg/kgの一回投与で、腎不全の進行を完全に抑制することを見いだした。この結果から、GGOは腎移植時の保護剤として使用できる可能性を示した。以上、ラット肝移植モデルにおけるGGOの効果判定には少し時間を要するが、その他の研究計画はほぼ順調に消化した。本研究は、代表者が特定した分子シャペロン誘導剤であるgeranylgeranylacetone (GGA)をシード化合物にして、より有効で安全な分子シャペロン誘導剤を開発し、肝移植分野での臨床応用を目指すための基盤づくりを目的とした。まず、1年目では、GGAの類縁化合物である非環状テルペン化合物のスクリーニングを行った。その中から、geranylgeraniol (GGO)がGGAの1/1001/10の濃度でHsp70の誘導と細胞保護作用を発揮することを見いだした。GGOの体内動態と安全性については、研究分担者である杉田尚久により検討が行われ、経口投与では約10%のGGOが吸収されること、最大1g/kgの経口、1mg/kgの静脈投与では急性毒性が見られないことを確認した。GGOは構造上光学異性体が生じやすく、新規化合物の合成は断念しGGOを直接検討することにした。有効性の評価については、研究分担者の田代征記のグループにより精力的に行われ、ラットの肝阻血・再還流障害、広範囲肝切除による急性肝不全モデルに加え、膵臓の阻血・再還流障害についても有効性を確認した。これらの実験を通じて、経口投与、経静脈投与、経動脈投与、及び経門脈投与の有効性と投与量、投与期間についても詳細に検討した。最終的に、本年度(最終年度)において、ラットの同種肝移植モデルでの検討を行ったが、GGA及びGGOとも有効性を見いだすことが出来なかった。
脊髄損傷者の快適なスポーツ実施のための体温管理戦略

本研究では脊髄損傷者の自律性体温調節反応と行動性体温調節に重要な温熱的快・不快感の関係を明らかにすることを目的とし、次のような実験を行った。まず健常者で実験を行い、脊髄損傷者で実施可能なプロトコルを決定した。次に、脊髄損傷者、健常者各8名を被験者として環境温を10分で2.5°Cずつ漸増的に27°Cから40°Cさせるプロトコルでの暑熱暴露実験を実施した。自律性体温調節反応と温度に関する感覚を調べた結果、脊髄損傷者は健常者に比べ、障害部位より下位で熱放散反応ができないが、温度の変化を感じることは健常者と同等であることがわかった。脊髄損傷者は障害部位以下の血管運動および発汗機能障害といった自律性体温調節反応が減弱しているため、深部体温が変動しやすく、スポーツなどの身体活動中は注意が必要である。したがって脊髄損傷者は行動性体温調節を積極的に行う必要がある。そこで脊髄損傷者の体温調節反応、特に温熱的快・不快感を明らかにすることを目指し、2013年度は健常者(男性7名)を対象として実験を行った。実験は環境温29°Cの温熱的中性域でベースラインのデータを30分間測定し、その後40分間で1暑熱負荷実験では漸増的に29°Cから35°Cに上昇させ、2寒冷負荷実験では漸減的に29°Cから23°Cに低下させ、その後それぞれ20分間その温度を保つ。3コントロール実験は12の実験の対照実験として環境温を29°Cで計90分間一定に保つ。以上の3条件で、温度負荷の強さ(危険度)と自律性体温調節反応(鼓膜温、皮膚温(8カ所)、皮膚血流量(前額・胸部)、発汗量(前額・胸部)、血圧、心拍)、温熱的快適感を調べた。3条件の実験の順番は被験者毎ランダムに実施した。3回の実験は少なくとも1週間の間隔をあけて行った。鼓膜温は暑熱、寒冷負荷実験とも大きな変化はなく、皮膚温は環境温が上がると上昇し、環境温が下がると低下した。発汗量には大きな変化は見られなかった。また温熱的感覚は環境温度変化とともに生じた。この温度変化範囲では健常者の場合、血管の収縮・拡張による自律性調節によって、深部体温は維持することが可能なことが示された。よって本実験条件は負荷としては過度のものではなく、その上で、環境温変化を感知することのできる温度設定であることがわかり、脊髄損傷者に対しても実施することができると推察された。脊髄損傷者の体温調節には温熱的感覚にしたがった行動性調節が重要である。そこで本研究では温度を漸増的に上昇させた際の脊髄損傷者の自律性調節反応および温度感覚・温熱的快適感を測定した。男性の脊髄損傷者8名(SCI群:paraplegia(対まひ)4名、tetraplegia(四肢まひ)4名)と健常者8名(AB群)が実験に参加した。実験は人工気候室で行った。27.5度の環境温度下で20分のベースラインデータを測定し、その後50分間、10分で2.5度ずつ温度を40度まで上昇させた。被験者は同じTシャツと短パン、スポーツシューズとソックスを着用し、70分間座位安静を維持した。テレメータピルにより深部体温を測定した。ボタン式皮膚温測定用センサーを10か所に貼付した。皮膚血流量および発汗量を前額および大腿から測定した。被験者は5分毎、温度感覚、温熱的快適感およびのどの渇き感覚をヴィジュアル・アナログ・スケールを用いて申告した。深部体温はベースライン(SCI群:37.0 ±0.5 °C、AB群:37.1 ±0.2 °C)から実験終了時(SCI群:37.2 ±0.3 °C、AB群:37.1 ±0.3 °C )までほとんど変化せず、群間にも相違は見られなかった。前額の皮膚温は群間に相違は見られなかったが、大腿と下腿の皮膚温は大腿の皮膚血流量とともに実験を通してSCI群がAB群よりも低かった(p<0.05)。環境温が上昇するにつれ、温度感覚は"暑い"に変化し、温熱的快適感は"不快"になっていき、両群ともベールラインから実験終了までほぼ同様で相違は見られなかった。脊髄損傷者は健常者に比べ障害部位より下位で熱放散反応ができないが、温度の変化を感じることは健常者と同等であることが示唆された。本年度は脊髄損傷者の快適な運動環境について検討するため、腕および脚エルゴメータ運動時の主観的温度感覚、運動強度を着衣の量を変えて測定した。被験者は腕および脚の運動が可能な健常者とした。実験のプロトコルは腕、脚運動条件とも運動開始前に15分の安静時データを測定し、その後4分毎、脚運動条件では40Wから30Wずつ180Wまでステップ負荷を実施し、腕条件では同様に20Wから15Wずつ95Wまで負荷を上げ、最大で5ステージ、24分間の運動を行った。また運動終了後30分間、回復期のデータを取得した。着衣は半袖短パン(半半)と長袖長ズボン(長長)の2種類で行った。上述の測定時間において呼気ガス、心拍数、8か所の皮膚温(前額、胸部、背部、前腕、上腕、腹部、大腿、下腿)を測定した。

各負荷ステージの最後の1分に、温度感覚、主観的運動強度(全身・腕or脚・呼吸循環系)を被験者に口頭で申告させた。運動は疲労困憊での途中終了可能とした。予備実験で先行研究を参考に設定した負荷では腕運動が継続できないと判断し、負荷を低めに調整したが、ほとんどの被験者が最終負荷ステージの途中で終了となった。本実験の条件では温度感覚は腕、脚条件と着衣の影響はほとんど見られなかった。主観的運動強度は同じ運動条件では着衣の影響は温度感覚同様見られなかったが、全身、呼吸循環系に比べ、腕の主観的運動強度は高い傾向が見られた。今回は人工気候室を使うことができなかったため、着衣を変えて同じ運動を課した際の主観的運動強度を見たが影響はみられず、この条件が効果的ではなかった可能性も考えられる。今後は環境温度を変えて検討する必要があるだろう。本研究では脊髄損傷者の自律性体温調節反応と行動性体温調節に重要な温熱的快・不快感の関係を明らかにすることを目的とし、次のような実験を行った。まず健常者で実験を行い、脊髄損傷者で実施可能なプロトコルを決定した。次に、脊髄損傷者、健常者各8名を被験者として環境温を10分で2.5°Cずつ漸増的に27°Cから40°Cさせるプロトコルでの暑熱暴露実験を実施した。自律性体温調節反応と温度に関する感覚を調べた結果、脊髄損傷者は健常者に比べ、障害部位より下位で熱放散反応ができないが、温度の変化を感じることは健常者と同等であることがわかった。26年度は脊髄損傷者の安静時の温度感覚および温熱的快適感を暑熱環境と寒冷環境で行う予定であったが、人工気候室および実験機器使用の自由度といった実験環境と被験者のスケジュールの調整などの結果、暑熱環境は予定通りのデータ数を取り終えることができたが、寒冷環境実験は完了できなかった。脊髄損傷者の体温調節機能について検討するには暑熱環境でのデータだけでなくやはり寒冷環境における反応についても明らかにすることが必要である。27年度は寒冷負荷実験を行う予定である。環境生理学暑熱環境下での温熱的快適感の実験と同様のプロトコルで寒冷環境下での実験を行う。実験は20分間、27.5度のベースラインから15度まで10分間に2.5度ずつ50分間の座位安静で行う。被験者は脊髄損傷者8名と健常者8名を予定している。平成25年度は健常者のみを対象とした実験を行い、分析するにとどまっている。実験プロトコールおよび測定項目についてはまず健常者に実施して、脊髄損傷者に行っても安全上問題がないかどうか、つまり実験負荷が適切であるかどうかを確認することを第一としたことが理由として挙げられる。被験者謝金を計上していたが、本研究に参加した被験者全員がボランティアで協力してくれたため謝金の支払いは行わず、遠方からの被験者1名にのみ宿泊費を払った費用のみとなったため。また国外での学会参加のための費用を計上していたが、当初予定していた見積額よりも少なくて済んだため。今後は平成25年度に実施した実験条件を脊髄損傷者を対象として実施し、自律性体温調節反応と温熱的感覚の関係について明らかにする。また自律性および行動性体温調節に対する運動鍛錬の有無、あるいは運動の種類(脊髄損傷者が行うことの出来る上肢の運動)の影響について検討する。実験施設利用料と実験機器レンタル費として使用する予定。また実験を行う場所が首都圏以外となる可能性もあるため、その場合の被験者、研究実施者、実験協力者への交通費・宿泊費として使用する。平成25年度の研究実施が当初の予定より進まず、被験者として健常者7名のみの実験実施となったため、被験者謝金が大幅に減ってしまった。
省電力で高い運動性と安全性を実現する次世代電気自動車開発のための制御法の研究

省エネルギーで環境負荷の少ないスマートシティの実現に不可欠な次世代EVの開発を目指して、本研究課題では、様々な走行状況の変化に対してロバストに、スリップ率、車両姿勢、回生ブレーキ等を、EVの特性を十分に活かして精度良く統合制御することで、省電力で高い運動性と安全性を実現する次世代EVの実用的運動制御法の開発を行った。具体的には、モデル予測制御(MPC)のアルゴリズムに基づいて2自由度PID制御器を設計する方法やスライディングモード制御を拡張/改良し、MPCと組み合わせた方法を構築し、EVのトラクション制御問題等において、安全性や省電力性,運動性能の向上を検証した。平成24年度に引き続き,省電力/高運動性/高安全性を実現する次世電気自動車(EV)の実用的運動制御法の研究として、“高安全性/高運動性とともに省電力性も陽に設計仕様とする制御法"、“各種の環境変化に対しロバストに性能保証を行う制御法"の開発を進めるとともに、これら2つの制御法の統合に関する基礎研究を行った。1.以前から研究を進めてきたモデル予測制御(MPC)のアルゴリズムによりPID制御器を設計する制御方法の実用性とロバスト性能を向上させた。従来のフォードバック要素のみの1自由度PID制御器では、標準的なMPCの性能に劣っていた点を改良するため、フィードフォーワード要素を組み入れた2自由度PID制御器構造を導入し、これに基づくモデル予測型2自由度PID制御法(Model Predictive 2DOF PID Control)を開発した。2.平成24年度に開発した、路面状況や重量変動などに対してロバストにスリップ抑制を行いつつ電力消費量を抑える、積分要素を加えたスライディングモード制御法の改良を行った。スライディング制御器の設計パラメータは従来一般に自由パラメータとしてその数値の与え方が決まっていない。そこで、このパラメータが性能やエネルギー効率に与える影響を解析した。また、乗り心地性能は特に運転者の安全性に大きな影響を与えるが、特に加減速によって生じる挙動に起因する乗り心地を対象として、ピッチ角速度を用いた新たな評価指標を構築し、走行性能と乗り心地の両者を満足させる走行を実現するトルクパターンの導出も行った。3.評価指標を多目的とするMPCの設計法とMPCとスライディングモード制御法を統合した制御法開発のための基礎研究を行った。特に積分要素を加えたスライディングモード制御法に対し、積分要素の設計パラメータをMPCのアルゴリズムにより設計する統合法を開発中である。省電力/高運動性/高安全性を実現する次世電気自動車(EV)の実用的運動制御法の研究の第1段階として、交付申請書の研究実施計画の1.“高安全性/高運動性とともに省電力性も陽に設計仕様とする制御法"の開発、2.“各種の環境変化に対しロバストに性能保証を行う制御法"の基礎理論構築に対し、以下の研究開発を行った。1.特に駆動時のスリップ防止と適切なトラクション制御を行うことで、EVの運動性能と安定性を高め、不要な電力消費を抑制するための実用的制御方法として、従来研究代表者らが基礎理論を提案していたモデル予測制御(MPC)のアルゴリズムをPID制御器に用いる制御方法を改良し拡張することで、実用性と性能を向上させた。MPCは、システムの各種制約条件を陽に考慮することができる点で実用性の高い制御方法であるが、制御アルゴリズムの計算時間がかかることが欠点であった。一方、PID制御器は3つのパラメータのみを用いる簡単な構造で動作も理解しやすいため、古くから各種分野で適用され、現在でも様々な対象に対して用いられている実績も信頼性も高い制御器である。この両者を組み合わせることでMPCの欠点を補い、EV用に改良することで実用性を高めた。2.路面状況や重量変動などに対してロバストにスリップ抑制を行いつつ電力消費量を抑える制御方法として、スライディングモード制御を拡張した制御方法を開発した。これは、従来のスライディングモード制御では制御入力の切り替えが必要でこのためにチャタリングという振動現象が生じる。これを抑え、かつロバスト性能をより高めるために、新たに積分動作機能を追加しこれを調整できる構造とした。また、1.の方法との性能比較検証を行った結果、ロバスト性能と電力消費抑制の両面で優れていることがわかったが、制御を行う際の計算時間等の実用面でまだ改良の余地がある。本年度は、省電力/高運動性/高安全性を実現する次世電気自動車(EV)の実用的運動制御法構築の集大成として以下の研究開発を行った。1.平成25年度に開発したフィードフォーワード要素を組み入れたモデル予測型2自由度PID制御法(Model Predictive 2DOF PID Control)について、加速時に加え各種の路面状況下における減速時のスリップ抑制のためのロバスト設計とその検証を行った。

2.平成24年度に開発した、路面状況や重量変動などに対してロバストにスリップ抑制を行いつつ電力消費量を抑える、積分要素を加えたスライディングモード制御(SMC-I)法の拡張/改良として、積分要素の設計パラメータをMPCのアルゴリズムにより設計するMPCとSMCの統合化制御法(MP-SMC-I)を構築し、路面状況や車両重量の変動に対するロバスト性能の検証を行った。3.多目的最適化型ロバストモデル予測制御に基づく1および2の拡張を検証し,また平成25年度に開始した走行性能と乗り心地の両者を満足させる走行を実現するトルクパターン導出の理論的関係の考察ならびに体系化および性能検証を行った。さらに,モデル予測型2自由度PID制御法とMPCとSMCの統合化の一つの形態としてMP-SMC-I制御法を新たに理論的に構築し、この手法が次世代EVの運動制御用として特にスリップ抑制制御問題に対し、省電力性、ロバスト性に優れた実用的なものであることを検証した。これらに加えて、乗り心地性能は特に運転者の安全性に大きな影響を与えるが、主として加減速によって生じる車両挙動に起因する乗り心地を対象として、ピッチ角速度を用いた新たな評価指標を構築し、これに基づき走行性能と乗り心地の両者を満足させる走行を実現するトルクパターンの導出を行い、MP-2DOP-PIDやMP-SMC-Iにおける安全性の指標とした。システム制御工学研究実績欄で述べた3つの項目に関する研究開発を行うことができ、またその基本性能の検証も行えたことでおおむね順調と判断している。ただし、統合制御法の開発については基礎理論の研究は進めているが、実用的手法としての確立には至っていない。また、減速時の安全性とロバスト性能の向上に関しても理論解析は進められたが、実用性に関する検証がまだ十分とはいえない。これらは、幅広く様々な角度からの理論構築を試みたことと、研究協力者のボッシュエンジニアリングの森川耕一博士が体調崩されたために、実用性の検証まで十分に手が回らなかったことが原因と考えている。これらが平成26年度以降の課題である。交付申請書の研究実施計画として記載した[1] “高安全性/高運動性とともに省電力性も陽に設計仕様とする制御法"の開発、[2]-1 “各種の環境変化に対しロバストに性能保証を行う制御法"の基礎理論構築に対し、それぞれ研究実績欄で述べた2つの制御法の研究開発を行うことができ、またその基本性能の検証も行えたことでおおむね順調と判断した。ただし、回生ブレーキの使用割合の最適化を組み込んだ電力量消費抑制化とそれに基づく多目的最適化問題によるMPCのアルゴリズム開発については、多方面から検討を行ったが、具体的な手法としての構築には至っていない。これは、Windows OSの更新が行われたため、実験のための専用PCの購入を控えた結果、数値実験による検証が遅れ、併せてモータ実験装置の購入を次年度に繰り越したことにも起因する。この結果、より実用性を高めるための開発手法の改良が少し不十分だったといえる。平成25年度に基礎理論研究を行った多目的最適化型ロバストモデル予測
電気二重層の超高真空シュミレーションとその応用

(1)硫酸酸性水溶液中Pt(111)電極表面に形成させる電気二重層構造(0.4-1.1V)のUHVシュミレーション:2MLの水を前吸着してSO3ガスを導入し190Kまでのアニールにより0.4-0.8Vまでの二重層構造、√3x√7-(HSO4+H30+)、を再現できた。また、250Kまでのアニールにより0.8-1.1Vまでの二重層構造、√3x√3-H2SO4、を再現できた。0.4-1.1V,100-250Kの範囲内では、水溶液中でも、UHV中でも、両構造を可逆的に変化させることが可能である。(2)硫酸酸性水溶液中Pt(111)電極上のメタノールの酸化反応(0.4-1.2V)に関するUHVシュミレーション:4x4-CO(q=0.2)を前吸着させた後、水、SO3を導入してアニールすることにより、COと共吸着したHS04-あるいはH2SO4による同等なin-situ IRAS、UHV IRASを得た。さらに、in-situ STM,UHV LEEDにおいても√7x√7あるいは3x3による共吸着構造を確認できた。0.9V以上、250K以上では吸着COの被覆率が減少して硫酸はSO3として吸着している。このときは、√7x√7R19.1-(CO+SO3)の共吸着構造が完成している。水溶液中でも、UHV中でも、この吸着SO3は水和されるものの水とまったく反応しない。SO3(ad)は酸化電流が流れなくなる電位領域で存在しており、このSO3(ad)によるsite blockingがメタノールの酸化反応を抑制している。(3)塩酸酸性水溶液中Pt(111)電極上の吸着塩素の構造に関するUHVシュミレーション:塩酸酸性水溶液中で観測されたPt(111)-3x3-C1構造がUHV中でもみいだされた。その他にも、c(4x2)-C1構造が確認できた。HC1を導入前後に水を吸着させるとこれらとは全く異なったH3O++C1-の構造が観測された。
横光利一を中心とする1920年代モダニズム文学の研究

今年度は、出版メディアの拡大にともなう文学受容の場及びメディア状況の変容という視点と、近代日本の国語政策という視点から、1920年代日本文学の再検討を行うことを研究テーマとし、前年度に引き続いて、早稲田大学図書館、日本近代文学館などにおける資料の調査・収集を行うと同時に、前年度からの継続研究を発展させ、逐次、可能なものから論文化することにつとめた。1920代の横光利一をてかがりとして、外国文学受容の問題を出版メディアとの相関性のもとに検討し、また、近代日本の国語政策と作家との関連を、同様に横光利一に即して考察をした。これら研究の成果は、それぞれ、「鏡としてのドストエフスキー・ストリンドベリイ-大正期・横光利一への視角」(「国文学解釈と鑑賞」第829号2000・6至文堂)、「横光利一にとって「国語」とは何か」(「昭和文学研究」第41集2000・9昭和文学会)として公刊した。これと並行して、同時代の作家や文壇との関連、研究史の展望なども含めて、文学と文学研究の機制を把握する作業も行った。その成果の一部として、「横光利一研究展望」(『川端文学への視界15』2000・6教育出版センター)、「徳田秋声と横光利一-「芭蕉と歯朶」評を中心に」(『徳田秋声全集』「月報20」2001・1八木書店)、「書評・小田桐弘子著『横光利一-比較文化的研究』(「比較文学」第43号2001・3日本比較文学会)がある。今年度は、資料収集を主たる研究の目標としたが、それは『定本横光利一全集補巻』(河出書房新社1999・10)に結実した。この『補巻』は、既刊の『定本横光利一全集』全16巻(河出書房新社)に未収録の資料を集め、校訂を施し公刊したものである。2段組で500頁をこえる資料の収集及び本文の編集・校訂、解題・研究ノートの執筆を、保昌正夫氏とともに行った。本研究の目的の一つに、横光利一における外国文学受容の問題を出版メディアとの相関性のもとに検討することを掲げた。これについては、まず、「横光利一の習作期と〈外国文学〉---ドストエフスキーとストリンドベリを中心に---」(早稲田大学比較文学研究室第175回例会1999・10・1)という題のもとに、学会発表を行った。ここでの成果は、今後いくつかの論文にまとめる予定であるが、さしあたって、「鏡としてのドストエフスキー、ストリンドベリイ、志賀直哉--大正期・横光利一への視覚」(「国文学解釈と鑑賞」第829号2000・6至文堂)が公刊される。この他、本研究に関連する論文以外の研究実績としては下記のものがある。「横光利一研究展望」(『川端文学への視界14』1999・6教育出版センター)、「横光利一座談会--ある不用意な作家の肖像」(「早稲田文学」第24巻6号1999・11)、「『定本横光利一全集補巻』刊行に際して」(「日本近代文学館」第172号1999・11・15)、「書評保昌正夫著『横光利一--菊池寛・川端康成の周辺』」(「図書新聞」第2477号2000・3・11)。
他者との連携・協働から政治的主体性を形成する主権者教育-デンマークを事例として-

<研究目的>本研究は他者と連携・協働し若者の政治的主体化を促す地域連携カリキュラムとしての主権者教育の構築に当たり、デンマークの地方自治体のユースカウンシル(以下YC)の活動に着目して、YCと地方議会や学校との協働を明らかにすることを目的とした。YCは地方自治体が設置する、若者の意見聴取や政策提言の組織である。なお、本研究では、「政治」を制度的政治のみならず非制度的政治(シングルイシュー型・アドホック型)もその射程とし、若者主体で活発なYCにおいて、どのような若者層の政治参加が促されるのか、どのように主体形成がなされるかを検討した。<研究の方法>前年度に実施した、デンマークのYCへの郵送での質問紙によるパイロット調査をもとに、10年以上活発に継続する3事例を抽出した。3事例においては職員やメンバーへの半構造化インタビューの実施とYCの会議の参与観察を行った。データは、デンマークの政治学者Bangの「新しい政治的アイデンティティ」の理論枠組を手掛かりとして分析した。<研究の成果>YCの形態や運営や自治体規模や地理的状況により多様だが、3事例は(1)若者の居場所を起点とし対面での人間関係が基盤となる伝統型(2)フェイスブックを効果的に活用するSNS型(3)地方議会と同様な形に構造化された議会型、といった特徴が見出された。3事例とも地方自治体、社会教育施設、若者団体からなる多分野連携で、若者の意思決定を支援するフォーマル・インフォーマルな仕組みを形成し、移ろいやすい若者の特性を受容する努力がなされていた。特に(3)の議会型は、メンバー選出の選挙や会議開催時の学校の協力が組織化され、「学校で獲得した民主主義の知識」を「実践することで学ぶ」という価値観が地方自治体・学校の双方で共有されていた。本研究では自治体側の視点は明らかになったが、学校の社会科教育におけるYCの位置づけまでは検討できなかったため、今後の課題としたい。