hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アトピー性皮膚炎患者の皮膚バリア機能を促進するセルフマネジメントプログラムの検討

本研究の目的は、医療機関における、アトピー性皮膚炎患者のスキンケアおよびセルフマネジメント支援の実態を明らかにすることである。研究方法は、アトピー性皮膚患者に関わっている看護師を対象に自記式質問紙調査を実施した。回答は88名(回収率28.9%)から得られ、66名(有効回答率75%)を分析した。結果、スキンケアの指導内容すべてが患者の肌の調子の良さと関連していた。外用薬の塗り方は5項目中4項目に関連性が見られた。本研究より、具体的な患者指導の重要性が示唆された。本研究の最終目的は、皮膚バリア機能の促進に向け、ユズ種子オイル塗布とスキンケアおよび日常生活習慣を含むセルフマネジメント支援の検証を行い、効果的で実用可能なセルフマネジメントを検討することである。最終目的達成の手段として、初年次である平成27年度は、医療機関における、アトピー性皮膚炎患者のスキンケアおよびセルフマネジメント支援の実態を明らかにし、スキンケアおよびセルフマネジメントプログラムの基礎資料とすることを目的としている。現在までにアトピー性皮膚炎患者の治療や生活の実態、スキンケアの方法およびセルフマネジメントに関する文献検索を行った。さらに文献レビューを行い、医療機関における、アトピー性皮膚炎患者のスキンケアおよびセルフマネジメント支援の実態を明らかにするための、調査内容の検討を行い決定した。次に調査対象である、医療機関のリストアップを行い、目標件数を決定した。また、郵送調査のための依頼文書や封筒の準備をおこなった。研究開始に向けて、現在倫理委員会に申請した結果、委員会からの指摘があり、内容の修正中である。今後は修正を行い、早期に倫理審査を受けることができるようにする。研究に費やす時間をつくることが難しく、文献検討と調査内容の精選に時間を要し、倫理委員会の承認を得ることができず、調査に至らなかった。、進捗状況は、アトピー性皮膚炎患者の治療や生活の実態、スキンケアの方法およびセルフマネジメントに関する文献検索を行った。さらに文献レビューを行い、医療機関における、アトピー性皮膚炎患者のスキンケアおよびセルフマネジメント支援の実態を明らかにするための、調査内容を決定した。また、調査対象である、医療機関のリストアップを行い、目標件数を決定し、郵送調査のための依頼文書や封筒の準備をおこなった。本研究の最終目的は、皮膚バリア機能の促進に向け、ユズ種子オイル塗布とスキンケアおよび日常生活習慣を含むセルフケアマネジメント支援の検証を行い、効果的で実用可能なセルフマネジメントを検討することである。最終目的達成の手段として、平成27年度は、医療機関の看護師を対象に、アトピー性皮膚炎患者のスキンケアおよびセルフマネジメント支援の実態を明らかにし、スキンケアおよびセルマネジメントプログラムの基礎資料とすることを目的をしている。平成28年5月28日に倫理委員会から研究の承認を得て、研究を開始した。調査期間は6月から8月であった。調査対象は、高知県の皮膚科、小児科、アレルギ科を有している、病院及びクリニックと徳島県、香川県、愛媛県の皮膚科、小児科、アレルギ科を有している病院とした。調査用紙の回収数は、88件であった。まず、記述統計量の算出を行い、関連性等についての統計解析はSPSSを用いて分析をおこなった。第37回日本看護科学学会での公表に向けてまとめている。平成28年度以降は、20歳から30歳のアトピー性皮膚炎患者のスキンケアに関する認識やマネジメントの実態調査を行う。その後、ユス種子オイル塗布とスキンケア介入に対する検証を介入群と未介入群で行う計画である。現在までに、平成27年度予定の医療機関の看護師を対象としたアトピー性皮膚炎患者のスキンケアおよびセルフマネジメント支援の実態調査が終了した。平成28年度以降予定の、20歳から30歳のアトピー性皮膚炎患者のスキンケア認識やマネジメントに関する実態調査に向けて、文献検討や倫理申請への準備を行っている段階である。人事凍結による人員不足のため、研究に費やす時間をつくることに困難を要した。現在は、平成27年度の計画である、医療機関の看護師を対象とした、アトピー性皮膚炎患者のスキンケアおよびセルフマネジメント支援の実態調査が終了し分析を終えた。平成28年度計画の、20歳から30歳のアトピー性皮膚炎患者を対象としたスキンケア認識やマネジメントに関する実態調査に向けて、文献検討や倫理申請への準備を行っている段階である。最終年度の平成29年度は、平成28年度に実施した医療機関におけるアトピー性皮膚炎患者のスキンケアおよびセルフマネジメント支援の実態調査の分析を行った。回答は88名(回収率28.9%)から得られ、分析対象は、66名(有効回答率75%)とした。対象者の平均年齢は、45.4歳(SD10.42)で、平均経験年数8.0年(SD7.55)であった。スキンケア指導の場所は外来が63.65%で、病棟が10.6%、外来と病棟が21.2%であった。スキンケアの継続的な介入は65.2%が行っており、34.8%は行っていなかった。パンフレットは、27.3%が使用し、69.7%が使用していなかった。スキンケアの指導は、71.2%が「タオルで軽く撫でるか手のひらで洗う」の指導を行っており、「手足や首のしわは伸ばして洗う」は、42.4%が行っていた。「入浴後には必要に応じて適切な外用薬を塗布する」指導は78.8%が実施していた。

一方、「1UFTで大人の手2枚分の面積を使用の目安とする」は、62.1%が指導を行っていなかった。スキンケアの指導内容のすべてと患者の肌の調子が良いことに有意差がみられた。外用薬の塗り方と患者の肌の調子では、「塗るときはこすらず、やさしく手のひらで広げる」以外は有意差がみられた。以上の結果より、看護師のアトピー性皮膚炎患者へのスキンケアの指導や外用薬の塗り方の具体的な指導は患者の肌の調子に影響を及ぼすことが明らかになり、指導と指導体制の必要性が示唆された。本研究の最終目標は、皮膚バリア機能の促進に向け、我々が研究に取り組んでいるユズ種子オイル塗布とスキンケアおよび日常生活習慣を含むセルフマネジメント支援の検証を行い、効果的で実用的なセルフマネジメントを検討することである。今後も患者のスキンケアの状況調査を支援についての研究を継続していこうと考えている。本研究の目的は、医療機関における、アトピー性皮膚炎患者のスキンケアおよびセルフマネジメント支援の実態を明らかにすることである。研究方法は、アトピー性皮膚患者に関わっている看護師を対象に自記式質問紙調査を実施した。回答は88名(回収率28.9%)から得られ、66名(有効回答率75%)を分析した。結果、スキンケアの指導内容すべてが患者の肌の調子の良さと関連していた。外用薬の塗り方は5項目中4項目に関連性が見られた。本研究より、具体的な患者指導の重要性が示唆された。平成28年度は、平成27年度の計画を早急に行い、同時に平成28年度に計画していた研究にも着手する予定である。まずは、倫理委員会への申請書類を修正し、承認を得ることである。そして、研究開始の承認を得られれば、調査書を配送し、データを入力し、結果を出したいと考えている。同時に平成28年度の計画にも着手したいと考えているが、最悪の場合は研究期間の延長も視野に入れている。平成29年度は、平成28年度計画である20歳から30歳のアトピー性皮膚炎患者を対象としたスキンケア認識やマネジメントに関する実態調査に向けて、文献検討をすすめ、倫理申請を行い、調査を開始し、データ収集、分析を行う予定である。同時に介入に関する研究準備を進めていこうと考えている。臨床看護学次年度使用額が、400,063円生じたが、本年度の研究予定が計画通りに進捗していなく、調査結果の集計費用や翻訳費、海外での学会発表に費やすことができなかった。また、2年目以降からの研究に向けての物品を購入していない。次年度使用額が、413,358円生じたが、昨年度から引き続き、研究予定が計画通りに進捗しなかった。また、研究結果の公表として、海外での学会発表に費やすことが出来なかった。次年度は、初年度の研究の調査を開始し、データを収集するために、データ処理経費として使用する。また、2年目以降からの研究に必要な物品を購入して、研究の準備を整える。次年度は、まずは平成28年度計画を進めていき、調査を実施する予定である。同時に平成29年度計画にも着手できるように、文献検討や、介入研究に必要な試薬の購入を行う。
ホップ代数,リー双代数の拡大とコホモロジー

与えられた2つのホップ代数から作られるホップ代数拡大を考察することは,新しいホップ代数を構成する方法として,また既存の興味深いホップ代数を組織的に理解する方法として意義深い.代数群Gの座標環O(G)やリー環Lの包絡環U(L)は,ホップ代数の典型例である.U(L)のO(G)によるホップ代数拡大が,LのM^*(MはO(G)のリー環)によるリー双代数拡大と1対1に対応することを示した.これを応用し,ホップ代数拡大に関するいくつかの計算例を得た.群やホップ代数の表現の圏はモノイダル圏をなし,それらが同値ということは,群環やホップ代数が互いにコサイクル変形であることにほかならない.またここで同値関手はガロア対象によって与えられる.二面体群や二重巡回群,それらと同じグロタンディーク環を持つ半単純ホップ代数につき,コサイクル変形とガロア対象を決定した.与えられた2つのホップ代数から作られるホップ代数拡大を考察することは,新しいホップ代数を構成する方法として,また既存の興味深いホップ代数を組織的に理解する方法として意義深い.代数群Gの座標環O(G)やリー環Lの包絡環U(L)は,ホップ代数の典型例である.U(L)のO(G)によるホップ代数拡大が,LのM^〓(MはO(G)のリー環)によるリー双代数拡大と1対1に対応することを示した.これを応用し,ホップ代数拡大に関するいくつかの計算例を得た.群やホップ代数の表現の圏はモノイダル圏をなし,それらが同値ということは,群環やホップ代数が互いにコサイクル変形であることにほかならない.またここで同値関手はガロア対象によって与えられる.二面体群や二重巡回群,それらと同じグロタンディーク環を持つ半単純ホップ代数につき,コサイクル変形とガロア対象を決定した.与えられた2つのホップ代数から作られるホップ代数拡大を考察することは,新しいホップ代数を構成する方法として,また既存の興味深いホップ代数を組織的に理解する方法として意義深い.代数群Gの座標環O(G)やリー環Lの包絡環U(L)は,ホップ代数の典型例である.U(L)のO(G)によるホップ代数拡大が,LのM^*(MはO(G)のリー環)によるリー双代数拡大と1対1に対応することを示した.これを応用し,ホップ代数拡大に関するいくつかの計算例を得た.群やホップ代数の表現の圏はモノイダル圏をなし,それらが同値ということは,群環やホップ代数が互いにコサイクル変形であることにほかならない.またここで同値関手はガロア対象によって与えられる.二面体群や二重巡回群,それらと同じグロタンディーク環を持つ半単純ホップ代数につき,コサイクル変形とガロア対象を決定した.
TEN制御分子解析による脂質シグナル研究の新展開

PTEN及びその蛋白制御機構を解析するために、(1)種々の組織特異的にPTENを欠損させPTENの新しい機能を明らかにすることができた。(2) PTENと結合するPICTIはPTENを安定化させること、またp53の制御因子としても働くことを新規に見出した。(3) PTENと結合するPBP 1はPTEN活性化を充進させ、強力にAktを抑制することを見出した。このようにPTENやその制御分子を発見解析することによって、脂質シグナル研究の新展開をみた。細胞のがん化には多くのシグナル伝達分子が関与している.そのうちの一つであるホスホイノシチド-3-キナーゼ(PI3K)シグナルは、多くの細胞外シグナルの下流分子として機能することが知られている。そのシグナルを負に制御するPTENは、がん抑制遺伝子として単離され、ヒトの悪性腫瘍の半数にも異常が認められている。このように、PTENはがん化に極めて重要な機能を有しているにもかかわらず、その制御機構はほとんど明らかになっていない。本研究課題では、(1)PTENの各種臓器における機能解析、(2)PTEN蛋白質を安定化するがん抑制遺伝子候補分子PICT1の機能解析、(3)PTENを活性化する新規がん抑制遺伝子候補分子PBP1の解析の合計3つのアプローチによって、PTEN/PI3K経路研究の新展開をめざす。がん抑制遺伝子PTENは種々の腫瘍でDNAレベルでの変異よりも蛋白レベルでの発現低下や消失が圧倒的に多いことから、今後はPTEN蛋白制御機構に関する研究が急務である。しかしながらこれまでにPTENの安定性・活性・局在制御に関わる分子の報告は非常に少ない。平成20年度に我々は以下の事項を明らかにした。(1)PICT1はこれまでの報告通りPTENを安定化させるものの、その他にもPICT1の欠損はp53の発現過剰をもたらすこと、またPICT1欠損マウスは受精直後に致死となること、さらにPICT1のT細胞特異的な欠損マウスはDN3以降のステージの細胞が激減し、またこの現象はほぼp53に依存性であること。(2)我々がPTENと結合することを見出したPBP1は核に主に発現し、細胞質にも発現すること、PBP1はPTENの脂質ボスファターゼ活性を充進させ、PTEN依存性に細胞死・Aktの活性抑制を伴うこと、またPBP1の抑制はAktの活性充進と細胞死抵抗性をみること、(3)さらに酵母ツーハイブリッドスクリーニングにより新たなPTEN結合分子約40種類を同定したこと、(4)メラノサイト特異的なPTEN欠損マウスは頻回脱毛による白髪抵抗性を示し、化学発がんに対する感受性が充進すること、マクロファージ特異的なPTEN欠損マウスではTNF産生の低下からレイシュマニア菌を殺菌する能力が低下していること、などをこれまでに見出した。以上のように研究は順調に進行している。(1) PTENの機能解析:膵臓β細胞特異的PTEN欠損マウスではβ細胞のサイズの増大やストレプトゾシン誘発性糖尿病抵抗性を示すもののβ細胞腫瘍は発症しないことを明らかにした。また肝臓特異的なPTEN欠損マウスにみられる非アルコール性脂肪性肝炎の発症には性差があること、およびその原因の可能性について言及した。さらに皮膚癌を呈するケラチノサイト特異的PTEN欠損マウスではFABP4の発現に最も差のあることを見出し、FABP4のがんの発症・進展に対する作用ついて考察した。またこのマウスでは皮膚上皮肥厚や有棘細胞癌の発症をみるためにPTEN/PI3Kgammaの二重欠損マウスを作製したところPTEN/PI3Kgammaダブル欠損によって有棘細胞癌の発症の有意な遅延をみることからPI3Kgammaが有棘細胞癌の発症に重要であることを見出し報告した。(2) PICT1の機能解析:PICT1はPTENと結合してPTENを安定化させること、またPICT1はRPL11と結合してRPL11を核小体につなぎとめることによってp53の安定化を制御すること、またPICT1は個体発生やT細胞分化に必須であることを見出した。本研究課題では、(1)PTENと結合する、PICT1の機能解析、(2)PTENと結合してPTENを活性化する新規がん抑制遺伝子候補分子PBP1の機能解析、(3)PTENの各種臓器における機能解析、の3つのアプローチによって、PTENの役割、PTENを制御する機構、PTENが制御する標的分子の機構解析をおこなうものであり、平成22年度には以下の成果を得た。(1)PTENの機能解析2010年には、膵β細胞特異的PTEN欠損では、ラ氏島の増大やストレプトゾトシン誘発糖尿病抵抗性を見るが、β細胞の腫瘍化はみられないこと、PTENヘテロ欠損マウスでは内耳形成に障害のあること等を報告した。PTENと結合する分子としてPICT1を得た。PICT

1欠損ES細胞ではPTEN蛋白質の半減期が短縮することから、PICT1がPTENを安定化することを明らかにした。しかしながらPICT1にはPTEN以外にRPL11とも核小体で結合し、PICT1が欠損するとRPL11が核小体から核質に異動し、RPL11がMDM2と結合してその機能を阻害しp53を強力に制御することを見出した。(3)PBPの機能解析PTENと結合してPTENを活性化する新規がん抑制遺伝子候補分子PBP1を見出したが、PBP1欠損マウスには未だ発現形をみない。しかしながらPBP1と構造の近いPBP2遺伝子もPTENと結合してPTENを活性化する作用を見出したので、PBP2がPBP1の機能を代償した可能性を考え、現在PBP2とPBP1のダブル欠損マウスを作製するためにPBP2キメラマウスの作製までを終えた。平成23年度には以下の成果を得た。(1)PTENの機能解析:PTEN欠損による子宮体がんの発症はエストロゲン投与によって抑えられたことから、閉経以降ではエストロゲンの枯渇によって癌の発症が進展する可能性があることを示した。さらにSox9による軟骨細胞の過形成はPI3K(P110a)の転写を制御することによっておもることも示した。(2)PTENと結合するPICT1の機能解析:PTENと結合する分子としてPICT1を得た。PICT1はリボソーム蛋白質L11(RPL11)と結合して、RPL11を核小体につなぎとめていること、PICT1欠損によってRPL11が核小体から移動し、核質に豊富に存在するMDM2と結合して、そのユビキチンリガーゼ活性を顕著に抑制し、これによってp53が顕著に活性化すること、PICT1はES細胞の維持や個体発生に必填であり、PICT1による細胞周期停止や細胞死亢進はp53依存性であること、またPICT1発現の低下した食道がん、大腸がんでは予後が圧倒的に良いことを解明した。このように、核小体ストレスによるp53上昇機構の一端を解明するとともに、がんの予後に関わる遺伝子PICT1を見出し、Nature Medicineに報告した。(3)PTENと結合するPBP1の機能解析:PTENと結合する新規遺伝子PBP1を見出したPBP1はPTENのもつ脂質ホスファターゼ活性を亢進するとともに、PI3Kのp110aの転写を抑制し、強力にAktを抑制する。しかしながらPBP1欠損マウスには未だ発現形をみない。次にPBP1と構造の近いPBP2遺伝子もPTENと結合してPTENを活性化する作用を見出したので、PBP2がPBP1の機能を代償した可能性を考え、現在PBP2とPBP1のダブル欠損マウスを作製するためにPBP2キメラマウスの作製までを終えた。
多角的アプローチによるしびれ感知の分子－神経機構の解明

申請者は大腸がんに使用される白金系抗がん剤オキサリプラチン(L-OHP)によって惹起される、寒冷被爆により惹起・増悪する急性末梢神経障害に着目した検討を行った。Ca2+イメージング法やwestern blotting法にて検討した結果、L-OHPやその特徴的な代謝物シュウ酸の細胞膜透過型アナログを前処置すると、プロリン水酸化酵素(PHD)が阻害されること、および侵害受容器ヒトTRPA1(hTRPA1)のROS感受性が高まることが明らかとなった。また、PHD阻害薬dimethyloxaloylglycine(DMOG)を前処置すると、hTRPA1のROS感受性が増強することがわかった。さらに冷刺激に対するhTRPA1の応答を検討すると、無処置の場合では、hTRPA1は冷感受性応答を示さなかったが、DMOGを前処置すると、強い冷感受性応答を示し、その応答はミトコンドリア選択的ROS除去薬であるmitoTEMPOにより有意に抑制された。またマウスを用いた行動解析も行い、L-OHPやDMOGを投与したマウスは、冷刺激に対して過敏になり、これはTRPA1阻害薬やROS除去剤の投与によって抑制されることがわかった。以上の結果より、L-OHPや代謝物シュウ酸によるhTRPA1プロリン残基の水酸化阻害は、hTRPA1のROS感受性を高め、冷刺激によりミトコンドリアから誘発されるROSを感知できるようになり、間接的に冷感受性をもたらすことが明らかとなった。このようなメカニズムは、臨床的に観察されるL-OHP誘発性冷刺激過敏応答に密接に関与していると考えられる。この研究成果は、論文に掲載され(Nature Communications, IF: 11.32)、またプレスリリースも行った。また複数の国内学会や国際学会でも発表し、非常にインパクトの高い研究として受け入れられている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
好塩性微細藻類が分泌する硫酸多糖及び修飾化硫酸多糖の生理活性とその評価

本研究は、好塩性微細藻類Aphanocapsa halophytiaが分泌する硫酸多糖を基に、その修飾化した硫酸多糖の生理活性について評価することを目的として、硫酸多糖の最適生成条件の検討と精製、硫酸多糖および低分子化した硫酸多糖の生理活性の評価等の項目について実験を行った。藻体外に分泌された多糖の精製は、エタノール添加により得られた粗抽出物にセチルピリジニウムクロライドを加え、透析を繰り返すことにより行った。このA.halophytiaの生育にとって至適塩濃度は310%であり、硫酸多糖精製は3%のとき最大となることが明らかになった。また、構成糖の分析の結果から、この硫酸多糖を形成する主な糖はマンノース、フコースおよびグルコースであることが示され、硫酸基の含量は重量比で11.9%であることが分かった。そこで、培地中の塩化ナトリウム濃度を3%に調製し、培養を行ったところ、14日後に4.1×10^7cells/mlまで達し、培地中への硫酸多糖の分泌量は0.55g/lとなった。また、セチルピリジニウムクロライドを用いて精製した硫酸多糖の溶液に各種加水分解酵素を加え、低分子化について試みた。還元糖の増加量から、この硫酸多糖はケラタナーゼ、α-アミラーゼ、β-アミラーゼによって加水分解されることが示された。そこで生理活性として、保水性について調べた結果、測定開始から2時間後で保水率94.3%、20時間後でも58.0%の値を示した。これは、現在化粧品の保湿剤として用いられているヒアルロン酸と同程度、グリセリンよりは高い値であった。また、色素の沈着や美白効果の指標として用いられるチロシナーゼの活性阻害についても検討した結果、硫酸多糖はチロシナーゼの反応を活性化することが明らかになった。これに対し、ケラタナーゼで低分子化した硫酸多糖について同様に活性阻害を調べたところ、活性化されないことが分かった。この他、硫酸多糖を産生した藻体を利用した重金属の除去を行ったところ、クロムやスズの選択的な除去が認められた。
膝前十字靭帯再建後に生じる関節拘縮の動物モデル確立と誘因の解明

前十字靭帯(ACL)損傷は、代表的なスポーツ外傷の一つである。スポーツ復帰レベルの回復にはACL再建術が必須となるが、合併症として多くの患者で関節拘縮が生じる。しかし、ACL再建後の関節拘縮形成メカニズムは殆ど不明である。その原因の一つとして、適切な動物モデルがないことが挙げられる。そこで本研究では、1)ACL再建後に生じる関節拘縮の動物モデルを確立すること、2)ACL損傷とその後の再建術における一連の手順のうち、どの要因が関節拘縮形成に関与するかを明らかにすることを目的とする。再建術後の関節拘縮は、スポーツへの復帰を妨げるため、予防や治療を必要とする。しかし、ACL再建後の関節拘縮の形成メカニズムは殆ど不明であり、効果的な治療法は確立されていない。これらの原因の一つとして、適切な動物モデルが確立されていないことが挙げられる。そこで本研究では、1)ACL再建後に生じる関節拘縮の動物モデルを確立すること、2)ACL損傷とその後の再建術における一連の手順のうち、どの要因がどの程度関節拘縮形成に関与するかを明らかにすることを目的とした。平成30年度はACL再建後に生じる関節拘縮の動物モデルを確立することを目的に研究を行った。ラット膝関節のACLを切断した後、再建術を行い、その後の他動可動域の経時的変化を調査した。その結果、可動域は1週までに約50°減少し、12週後も約20°の可動域制限が残存した。さらに、関節拘縮の生じた膝の組織学的解析と遺伝子発現の解析の結果、関節内の癒着や線維化関連遺伝子の増加により特徴づけられる関節線維症が生じていた。これらの結果から、ACL再建後のラット拘縮モデルが確立できたといえる。今後はこのモデルを用いて、ACL損傷とその後の再建術における一連の手順のうち、どの要因が関節拘縮形成に関与するかを明らかにすることを目的として研究を進める予定である。平成30年度はACL再建後に生じる関節拘縮の動物モデルを確立することを予定していた。予定通りACL再建後に生じる関節拘縮のラットモデルを確立することができた。今回確立できたラットモデルモデルを用いて、ACL損傷とその後の再建術における一連の手順(ACL損傷、骨孔作成、グラフトの固定)のうち、どの要因がどの程度関節拘縮形成に関与するかを明らかにすることを目的として研究を進める。また、これまでに得られた結果に関して、学会発表と論文作成を行う予定である。
高等植物における硝酸応答型遺伝子発現の制御メカニズム

植物の主要な窒素源である硝酸態窒素は植物体内でシグナル伝達物質としても働き、硝酸同化関連酵素遺伝子を含む多様な遺伝子の発現を制御している。この硝酸応答型の遺伝子発現の分子機構を明らかにすることを目的として、本研究では、シロイヌナズナを用いて硝酸応答のための鍵転写因子としてNLP転写因子群を同定した。また、NLPは翻訳後制御によって活性化され、活性化されたNLPが硝酸応答性遺伝子の大多数の発現を担っていることを示した。さらに、重要作物であるトウモロコシにおいてもNLP転写因子群が硝酸応答のために類似の役割を担っている可能性を示唆した。高等植物における硝酸に応答した遺伝子発現の分子機構を明らかにするために、シロイヌナズナの亜硝酸還元酵素遺伝子(NIR)プロモーター上に硝酸に応答した発現を担うシス配列NREを同定し、さらにNRE配列に結合するタンパク質の同定を行ってきた。今回、硝酸応答のためのシス配列NREがシロイヌナズナ以外の植物種でも保存されているかを検討するために、ホウレンソウ、マメ、トウモロコシなどのNIRプロモーターのDNA配列を調べ、これらのプロモーターはすべてNRE様配列を持っていること、また、これらのNRE様配列は少なくともシロイヌナズナの細胞内でNREとして機能することを明らかにして、硝酸応答機構は植物種間で保存されていることを示唆した。一方で、NRE結合タンパク質として同定したNBPタンパク質の転写因子としての機能解析をシロイヌナズナのプロトプラストを用いた一過的発現系によって行った。その結果として、NBPは植物細胞内でNREに塩基配列特異的に結合して転写を活性化する転写因子であることが明らかとなった。さらに、VP16転写活性化ドメインを融合させることにより転写促進因子としての活性を強化したNBPを発現している形質転換シロイヌナズナを作出して、この形質転換体における硝酸誘導性遺伝子の発現を調べることにより、NBPが植物体においてNREに結合してNIRを含むさまざまな硝酸誘導性遺伝子の転写活性化を行っていることを示唆した。これまでに、亜硝酸還元酵素遺伝子プロモーター中に見出した硝酸応答配列(NRE配列)に塩基配列特異的に結合するNBPと命名したシロイヌナズナ因子をクローン化して、NBPはその活性が翻訳後調節によって制御される転写因子であることを明らかにしていたことから、今年度は、NBPの硝酸シグナルに応答した翻訳後調節の仕組みを探るために硝酸シグナルに応答に関わるドメインの同定を試みた。まず、内在性のNBPの活性と区別して硝酸応答性を解析するアッセイ系として、バクテリアのDNA結合タンパク質タンパク質(LexA)との融合タンパク質を植物細胞内で発現させるためのベクターを構築し、これをLexA結合配列の制御下でGUS遺伝子を発現するように構築したレポーター遺伝子を持つ形質転換シロイヌナズナにアグロバクテリアを用いた形質転換により導入することによって解析を行なう系を確立した。このアッセイ系を用いた解析結果から、DNA結合ドメインはNBPタンパク質の中央付近に存在するが、このドメインよりもN末端側に転写促進ドメインと硝酸シグナル応答ドメインが存在することが明らかとなった。さらに、農業的に極めて重要な作物は単子葉植物であることから、単子葉植物でもNBPホモログが硝酸応答機構に関わっているかを調べた。トウモロコシを材料として解析を行なったところ、トウモロコシにはNBPホモログが複数個、存在しており、これらはトウモロコシの亜硝酸還元酵素遺伝子プロモーター上に存在するNRE配列に結合することによって、この遺伝子プロモーターを活性化できることが確認された。このことから、NBPを介した硝酸応答機構は植物界に広く存在する分子機構であることが推測された。また、トウモロコシのNBPホモログの詳細な解析によって、これらの中には、硝酸応答を示すものと示さないものが存在することが示唆された。本研究では、これまでに亜硝酸還元酵素遺伝子プロモーター中に見出した硝酸応答配列(NRE配列)に塩基配列特異的に結合するタンパク質(NRE-binding protein、NBP)を同定し、それの活性は硝酸シグナルによって翻訳後調節を介して制御されていること、また、中央付近に存在するDNA結合ドメインよりもN末端側の領域に転写促進ドメインと硝酸シグナル受信ドメインが存在することを明らかとしてきた。マメ科モデル植物ミヤコグサにおいて根粒形成に必須な因子として遺伝学的に同定された因子であるNODULE INCEPTION(NIN)と非常に類似した構造を持つタンパク質がマメ科植物以外にも存在しており、これらは生理機能が不明なNIN様タンパク質(NIN-like protein, NLP)と呼ばれてきたが、NBPはNLPであったことから、今回、NINも硝酸シグナル応答型の転写活性化因子であるかどうか検討した。その結果、NINは硝酸シグナルに応答しない転写活性化因子であることが明らかとなった。

これにより、根粒形成は窒素飢餓条件で促進されるため、硝酸シグナルを受信せずとも活性化型であるNLPの変異型(恒常的活性化型NLP)が生じ、これがNINとして根粒形成に関与するようになったと推察された。また、一方で、この結果は、N末端側領域のNINとNLPの間で大きな違いがみとめられる領域が硝酸シグナルの受信に重要であることを示唆した。シロイヌナズナには9つのNLPが存在しており、これまで、その中の一つであるNLP6を用いて解析を進めてきたが、今回、他のNLPも硝酸シグナル応答型の転写活性化因子であることも明らかにした。研究課題申請時の目的は、農業的に重要な窒素の利用効率を規定している硝酸に応答した遺伝子発現の制御機構を、硝酸に応答した遺伝子発現を引き起こすのに必要十分なシロイヌナズナのシス配列(NRE)に結合する転写因子を同定することにより明らかにすること、また、類似の分子機構が植物種を超えて保存されているかについて、相同遺伝子の検索により検証することであった。NREに結合するシロイヌナズナ転写因子の同定に成功し、また、類似の分子機構が双子葉植物のシロイヌナズナと単子葉植物のトウモロコシに存在することを示したことにより、当初目的は達成されたと考える。加えて、この転写因子の活性が翻訳後制御によって制御されていることの発見は、硝酸応答型遺伝子発現の制御の分子メカニズムの理解に向けた、当初目的を超えた成果である。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究成果に基づき、NBPの翻訳後調節による活性化機構の解析を押し進めると同時、植物個体レベルでのNBPの機能の評価を行なう。トウモロコシのNBPには、硝酸応答を示すものと示さないものが存在することが示唆されたことから、シロイヌナズナに9つ存在するNBPの転写促進活性と硝酸応答性を確認することによりシロイヌナズナにも硝酸非応答性のNBPが存在するか検討する。もし、そのようなNBPが見出すことができた場合は、硝酸応答型のNBPと硝酸非応答型のNBP間で種々のキメラタンパク質を構築し、その転写促進活性と硝酸応答性を調べることによって転写促進ドメインと硝酸応答ドメインの特定を試みる。シロイヌナズナの9つのNBPは3つのグループに分けられる。個々のNBP遺伝子にT-DNAが挿入されたT-DNA挿入株を準備して、同じグループに属するNBP遺伝子の変異株間での掛け合わせにより多重変異株を作製し、その表現型観察によってグループ間で生理的機能に相違がある可能性を検討する。これによって、植物個体レベルでのNBPの機能の評価を行なう。さらに、植物個体レベルでのNBPの機能の評価として、NBP活性を抑制した形質転換体を用いたトランスクリプトーム解析とメタボローム解析を実施する。これによって、植物の硝酸応答のほぼ全てにNBPが関わっている可能性を調べる。
原油増進回収に向けた棒状逆ミセルによる二酸化炭素の粘度増大

二酸化炭素を利用した原油増進回収技術の効率化に向けて、二酸化炭素を増粘する棒状逆ミセルの開発を行った。その結果、3倍の増粘効果を発揮する棒状逆ミセルを生み出すハイブリッド界面活性剤FC6-HC5の開発に成功した。また、一方で、油田の高塩濃度および高含水量環境でも増粘効果を維持する親水基を持たないハイブリッド化合物とポリマーの混合系を発見し、その系では最大で約2倍の増粘効果を発揮した。これらは、棒状分子集合体系では過去最高レベルの増粘剤と判断される。本研究は、効率的な原油増進回収技術の開発に向け、平成26年度29年度の4年間で、CO2の10倍の粘度増大を引き起こす長い棒状逆ミセルの形成を,[1]界面活性剤分子の構造最適化と,[2]補助剤(多価金属イオン,助界面活性剤や高分子)の探索,[3] [1][2]の最適条件の最終調整により達成させることを目的とした。昨年度では、上記研究[1]を重点的に行った。まず、高圧下での粘度測定をするために、キャピラリーと差圧計を備えた高圧装置を作成した。棒状逆ミセルを形成しやすいハイブリッド界面活性剤を種々合成し、作製した装置内で超臨界CO2に溶解させ、その溶液がキャピラリーを通る際の差圧を測定することで粘度を求めた。この結果、ハイブリッド界面活性剤FC6-HC6 (C6F13-Ph-COCH(SO3Na)-C6H13, Ph: phenylene group)では、50mMのときアスペクト比が5.7程度のCO2系棒状逆ミセルを形成した。これは、過去の論文のデータと照らし合わせると1.5倍程度のCO2の粘度増大を引き起こすものと考えられる。また、[1]について、原油増進回収では、地中に存在する金属塩が水に溶解し、高塩濃度水溶液を生じる。これが、逆ミセルを析出させる、または増粘効果を失わせるような形態変化を起させることが考えられる。そこで、昨年度から、水や塩の濃度に依存しない棒状会合体の開発を加えた。そこで、親水基を持たないFC6-HC6類似化合物(C6F13-Ph-NHCO-C6H13)の合成を行ったところ、50mMで1.2倍程度のCO2の粘度増大を引き起こすことが確認された。H26年度でCO2の粘度増大を引き起こした化合物(C6F13-Ph-COC7H15, Ph:フェニレン基)の超臨界CO2中での会合体のナノ構造を小角中性子散乱により調べてみると、残念ながら200bar条件下の散乱は低コントラストのため明確なSANSプロファイルが得られなかったが、100bar程度の低圧力下では円盤状の会合体の存在を示すSANSプロファイルが確認された。H27年度では、より大きなCO2の粘度増大を引き起こす高アスペクト比の棒状会合体の形成に向け、ハイブリッド化合物の構造の最適化を進めた。詳細には、H26年度にCO2粘度の増大を発現したハイブリッド化合物(C6F13-Ph-COC7H15, Ph:フェニレン基)に対し、カルボニル基より強い相互作用を生み出すウレア基を導入した化合物や、2つの分子をアルキル鎖で連結した二量体を合成した。残念ながら二量体は、その分子量の大きさから超臨界CO2へまったく溶解せず、粘度増大は確認されなかったが、ウレア基を導入した化合物は、75°Cの高温でも200bar程度の圧力で、40%程度のCO2の粘度増大を引き起こした。棒状会合体の形成を考え分子を設計し、合成し、試験しているが、小角中世散乱測定で得られた結果では、棒状ではなく、円盤状の会合体がしばしば確認された。また、会合体の構造をより二次元的に発達させようと設計した分子が、導入した強い分子間相互作用のため、また二量化のように大きな分子量のため、超臨界二酸化炭素に不溶になってしまい、機能しなくなることがしばしば起こった。効率的な原油増進回収技術の開発に向け、平成28年度は、油田中の水や塩の濃度に依存しない棒状会合体の開発を目指し、親水基を持たない種々のハイブリッド化合物(C6F13-Ph-X-CnH2n+1, X=ウレア基、カルボニル基、またはアミド基、n = 2, 4, 6, 8)を合成し、CO2増粘効果の評価を行った。合成した化合物のうち、最も水素結合能力が大きい尿素化合物p-F6UH6(X=ウレア基およびn=6)は、全化合物の単独系で最大の1.45倍の粘度増大を発現した。溶解性の向上と更なる粘度増大の発現に向けて、p-型分子に対して置換位置の異なるm-型分子を加えた混合系の検討を行ったところ、p-F6UH6とm-F6AH6(X=アミドおよびn=6)の等モル混合系で、それぞれの化合物単独系よりも増粘効果が強く発揮され、全化合物単独系および化合物混合系のうち最大となる1.7倍の増粘効果が確認された。また、アミド基から尿素基へと連結基の水素結合能力を大きくすることで会合体の形状をより棒状に特徴づけられることがSANS測定の解析から証明された。

特に、m-F6AH6, p-F6UH6等モル混合系では会合体のアスペクト比がp-F6UH6単独系に比べ3.5から4.2に増大し、最も長い円筒状の会合体が形成されていた。補助剤としてPPOなどの高分子の添加による棒状会合体の伸長を試みたが、棒状の伸長は生じなかった。しかし、高分子自身の粘度増加効果が加わり、p-F6UH6/PPO混合系で2倍程度の粘度増大が確認された。また、CO2溶解性界面活性剤の対イオンにコバルトイオンを採用することで、CO2の2.2倍の粘度増大に成功した。目標の10倍の粘度増大にはいまだ遠い。しかし、棒状会合体系で過去最大の2.2倍の粘度増大に成功した。この棒状会合体を一つのブロックとみなし、これをつなぎ合わせ、ネットワーク構造を作り出す連結剤(高分子など)を見つけることができれば、10倍の粘度増大も可能と考えられるため。また、棒状逆ミセル(または棒状会合体)形成のための分子設計や混合設計の指針も得られたため。H28年度に棒状会合体の形成が確認されたフッ化炭素ー炭化水素ハイブリッド化合物に対し、棒状会合体の芯となるCO2溶解性ポリマーを複合し、CO2の粘度増大に有望な棒状会合体が全体に張り巡らされた3Dネットワーク構造体の開発を目指した。CO2溶解性ポリマーとして、イソプロパノールをマレイン酸とエステル化し、それを酢酸ビニルとともに重合した多分岐ポリマーとを合成した。英国Rutherford Appleton研究所の小角中性子散乱(SANS)測定装置LOQを利用して、12 wt%のCO2溶解性ポリマーと、35mMまたは50mMのハイブリッド化合物を超臨界CO2に溶解させ、SANS測定を行ったところ、円筒状粒子の理論曲線が最も良好にSANSデータに一致し、推定された棒状会合体の半径Rと長さLは、45°Cと350barの条件でポリマー2wt%のみではR= 1.56 nm, L=4.60 nmであり、さらにハイブリッド化合物p-F6AH6を50mM加えた場合には、R= 1.22 nm, L=13.0 nmとなり、棒状会合体のアスペクト比(L/2R)が1.47から5.32に増大し、ポリマーとハイブリッド化合物が共存することで棒状会合体が明確に伸張し、3Dネットーワーク構造の前駆体が形成していることを示唆した。これによる粘度の増大は、20%程度であると推定された。さらに、ハイブリッド化合物にスルホン酸ナトリウム親水基を付けた界面活性剤FC6-HC5が同条件の超臨界CO2中で、35mMの比較的低濃度環境でR= 1.22 nm, L=87.9 nmの棒状会合体を形成することがSANS測定から確認された。この棒状会合体は、CO2の粘度を3倍増大させることが推定され、原油増進回収に有用であることがわかった。二酸化炭素を利用した原油増進回収技術の効率化に向けて、二酸化炭素を増粘する棒状逆ミセルの開発を行った。その結果、3倍の増粘効果を発揮する棒状逆ミセルを生み出すハイブリッド界面活性剤FC6-HC5の開発に成功した。また、一方で、油田の高塩濃度および高含水量環境でも増粘効果を維持する親水基を持たないハイブリッド化合物とポリマーの混合系を発見し、その系では最大で約2倍の増粘効果を発揮した。これらは、棒状分子集合体系では過去最高レベルの増粘剤と判断される。目標の10倍にはまだまだ遠い粘度増大の成果ではあるが、棒状逆ミセル(または棒状会合体)の形成に成功し、そして界面活性剤および非両親媒性分子の分子設計の指針も得られたため。今後は、分子間相互作用の増加については、二酸化炭素に不溶にならないように、慎重に導入し、また分子量も1000を超えない程度に制限して、分子設計を行う。また、分子設計だけに頼らずに、棒状の長軸方向の分子間相互作用を促進させる補助剤の探索、または棒状会合体のバックボーンとなる高分子の探索に力を入れる。さらに、当該研究に対して専門性を有する海外の研究者とできるだけネットワークを築き、本研究に彼らの意見を取り入れる。
高圧下精密熱測定によるカゴ状超伝導・熱電物質のラットリングの体積依存性の研究

カゴ状化合物Kos_2O_6はT_c=9. 6 Kで超伝導を, T_p=7. 5Kで比熱に1次転移的なピークを示す。これらの異常な物性とゲスト原子(K)の振幅の大きな非調和振動との関係を調べるため,高圧下比熱測定を行った。その結果, T-pは僅か200気圧という低圧で消失することを世界で初めて明らかにした。また, T_cは常圧から0. 02 GPaまでの加圧で9.65Kから9.80Kまで急上昇した。これらの実験結果は超伝導状態がT_pでの一次転移の消失によって安定化されることを示唆する。結晶中の比較的大きな間隙(カゴ)にさまざまなゲスト原子が閉じ込められたカゴ状物質では,カゴとゲスト原子との相互作用によって特異な超伝導や熱伝導(率の抑制など興味深い物性が出現する。それらの物性はゲスト原子の振幅の大きな非調和振動,いわゆるラットリングに起因すると考えられているが,その詳細は明らかになっていない。組成を変えずにカゴ体積のみ減少させられる圧力実験は、ラットリングによるフォノン散乱がカゴ体積にどのように依存するかを調べる最適な手法である。本研究の目的は高圧下における精密な比熱と熱伝導率測定から,(1)パイロクロア酸化物KOs_2O_6の超伝導特性とK原子のラットリングとの関連性を明らかにすること,および,(2)クラスレートSr_8Ga_16Ge_30とBa_8Ga_16Sn_30のフォノン散乱のカゴ体積依存性を調べ,ガラス的な熱伝導率の起源を明らかにすることである。パイロクロア酸化物KOs_2O_6は9.6Kの超伝導転移温度以下のTp=7.5Kで結晶対称性の変化を伴わない構造相転移を示す。このTpでの転移は僅か200気圧という低圧で消失することを世界で初めて明らかにした。さらに,10K以上で現れる,ラットリングに起因するアインシュタイン比熱の圧力変化を測定するため,これまでの抵抗温度計の代わりに,高温でも高い感度をもつ金鉄-クロメル熱電対を用い,3GPaまでの圧力下で,低温から20Kまでの範囲で交流比熱測定が可能であることを確かめた。結晶中の比較的大きな間隙(カゴ)にさまざまなゲスト原子が閉じ込められたカゴ状物質では,カゴとゲスト原子との相互作用によって特異な超伝導や熱伝導率の抑制など興味深い物性が出現する。本研究の目的は高圧下における精密な比熱と熱伝導率測定から,(1)パイロクロア酸化物KOs_2O_6の超伝導特性とK原子のラットリングとの関連性を明らかにすること,および,(2)クラスレートのフォノン散乱のカゴ体積依存性を調べ,ガラス的な熱伝導率の起源を明らかにすることである。上記化合物のラットリングに起因するアインシュタイン比熱の圧力変化を高精度で測定するため,無試料のアデンダと有試料のアデンダの比熱を同時測定することで,試料に加わる熱量を直接測定することなく試料の比熱の絶対値を求めることができる双子型交流法熱量計を考案し,その設計とテストを開始した。また,(2)の研究に関連し,希土類元素を含むクラスレートEu_8Ga_<16>Ge_<30>の特異な強磁性とラットリングとの関連を調べた。この化合物は強磁性秩序を示すT_C=36Kより低温のT^*=24Kでも電気抵抗と磁化は異常を示す。T_Cでの比熱の跳びが分子場計算から期待される値の30%程度しかないことから,振幅変調磁気構造が予想されている。加圧してラットリングを抑制させるとT^*が抑制され,通常の強磁性になると期待された。そこで,この化合物の11GPaまでの電気抵抗と磁化を測定した結果,11GPaの圧力下でもT^*は残存しており,T^*はカゴの体積に鈍感であることがわかった。本研究の目的は高圧下における精密な比熱と熱伝導率測定から,

(1)パイロクロア酸化物KOs_2O_6の超伝導特性とK原子のラットリングとの関連性を明らかにすること,および,(2)クラスレートのフォノン散乱のカゴ体積依存性を調べ,ガラス的な熱伝導率の起源を明らかにすることである。(2)の研究に関連し,希土類元素を含むクラスレートEu_8Ga_<16>Ge_<30>の特異な強磁性とラットリングとの関連を調べた。この化合物は強磁性秩序を示すT_C=36Kより低温のT^*=24Kでも電気抵抗と磁化は異常を示す。T_Cでの比熱の跳びが分子場計算から期待される値の30%程度しかないことから,振幅変調磁気構造が予想されている。さらに高圧下ラマン散乱の実験から,48GPaまで加厚すると,14面体のカゴ中の4つの分裂サイトを運動していたEuイオンはカゴの中心に移動することが示唆された。また,13GPaまで加圧すると,この化合物は体積の急減を伴う同型構造相転移を起こすことが報告された。そこで,この化合物の15GPaまでの電気抵抗と磁化を測定した。その結果,T^*での電気抵抗の山は4GPaまで加圧すると急激に抑制されることが分かった。また,13GPa付近で室温の電気抵抗が約3倍急増することは,構造相転移に起因してキャリヤ密度の減少またはキャリヤ移動度の低下が起こることを示唆する。
誘電緩和・小角X線回析同時測定による高分子鎖ダイナミクスと構造形成についての研究

高分子鎖のダイナミクスに関しては希薄溶液・濃厚溶液・融液について、すでに多くの知見が得られている。それに対して、結晶性高分子の非晶相内での高分子鎖の運動は結晶相の存在という幾何学的制約のために非晶性高分子のそれとは大きく異なることが知られている。本研究では、結晶化速度が遅く時分割測定の可能なポリエチレンテレフタ-を対象として、融液から結晶化が進行し、高次構造が形成されていく過程で、非晶相に関係した誘電緩和スペクトルがどの様に変化するかを実時間で追跡し、同時に小角X線回析により、高次構造の変化を測定した。小角散乱装置は京都大学超強力X線室の点収束型小角散乱装置を用いた。誘電測定は10-2Hz-10^2Hzの範囲ではHP4284LCRメータを、10^2Hz-10^6Hzの範囲ではソ-ラトロンインピーダンスアナライザ1260を用いた。その結果、α緩和の誘電緩和強度の減少が十分に終わってから、はじめて長周期構造が出現することが明らかとなった。このことは、融液から高分子鎖が結晶相へ取り込まれて、高次構造が形成されて行く過程は融液からの結晶化と言う単一機構ではなく、高分子鎖のダイナミクスが十分に拘束をうけた状態を経て、はじめて高次構造形成が開始されるということを示唆している。
再発甲状腺癌を用いた未分化癌転化予測因子の新規確立

甲状腺未分化癌は比較的稀ではあるが極めて予後不良な癌であり、甲状腺癌死の1439%を占めるとされる。一方で、甲状腺乳頭癌や濾胞癌などの高分化癌は高頻度かつ予後良好な癌である。甲状腺未分化癌は先行する乳頭癌や濾胞癌から生じることが知られている(未分化癌転化)。本研究ではリンパ節転移再発を繰り返し最終的に未分化癌へと転化した症例とリンパ節転移を繰り返すが未分化癌転化を来さなかった症例を集積しそれらの間の臨床病理学的および分子遺伝学的差異を比較検討することにより未分化癌転化の鍵となる遺伝子異常、臨床病理学的特徴を明らかにする。
日米比較法研究による知的財産権取引課税における「租税法と私法」論の有用性の検証

租税法と私法(知的財産法)の関係の問題を、具体的に、知的財産権取引をめぐる租税回避の問題と捉えて研究を進めた。この問題については、例えば通達に依拠した解決などの租税行政庁の恣意性の余地を生むような方法により解決がなされるのではなく、法律に基づく解決が図られるべきである。すなわち、租税法の執行場面では租税法律主義が重視されるべきであり、私法関係準拠主義の下で租税法独自の法律関係を構築するためには、租税公平主義の要請を実現する立法によるべきである、と結論づけることができた。本研究では、アメリカ租税法との比較法研究に示唆を得て、知的財産権取引をめぐる課税問題のうち、租税法と知的財産法の関係の問題、とりわけ、知的財産法領域の議論が租税法領域にいかなる影響を及ぼすのかを検証することにある。知的財産を利用した租税回避に対する新たな対抗策の研究を通して、知的財産訴訟における租税法上の移転価格の証拠としての有用性を検討した。具体的には、知的財産訴訟のうち特許訴訟、とりわけ特許侵害に対する損害賠償額の算定方法について概観すると、特許侵害に対する損害賠償額と移転価格とには高い関連性があった。知的財産取引に係る人工的な低い移転価格が、知的財産訴訟における当該知的財産の価値判断に影響することにより、多国籍企業は所有する知的財産に対して十分な法的保護を受けることができなくなるおそれがある。多国籍企業は低い移転価格を選択することのリスクを回避するために、本来あるべき移転価格を設定することになる。結果として、知的財産訴訟における証拠開示手続による確定申告書と鑑定文書の開示は、多国籍企業による知的財産を利用した租税回避に対する対抗策となる。知的財産訴訟における租税法上の移転価格の証拠としての有用性の検証を通して、とりわけ、特許侵害に対する損害賠償額と移転価格には高い関連性があることから、移転価格が損害賠償額の算定におけるデータとして活用されるべきである。以上のとおり紹介した知的財産を利用した租税回避に対する新たな対抗策は、多様化、複雑化する租税回避に対する抜本的な解決方法を提示しているとはいえないが、租税回避が横行する現状に対する一定の歯止めとなる、と明らかにした。知的財産法領域の議論が租税法領域にいかなる影響を及ぼすのかを明らかにするために、知的財産を利用した租税回避に焦点を当てて研究を進めた。我が国の知的財産権取引課税の現状を整理・検討した。アメリカ租税法との比較法研究に示唆を得るための前提となる、アメリカにおける知的財産を利用した租税回避に対する新たな対抗策を検討した。とりわけ特許侵害に対する損害賠償額の算定方法めぐって、特許侵害に対する損害賠償額と移転価格とには高い関連性があることが明らかになった。今後は最新のアメリカ租税法の研究を踏まえて、租税法と知的財産法の関係がいかに理解されるべきかをさらに検証したい。知的財産権取引をめぐる租税回避の問題に絞って、私法取引に対する租税法の対応の現状と問題点を明らかにした。租税回避の問題は知的財産権取引の固有問題ではなく、租税法の基本論点でもある。具体的には、財産評価基本通達・総則6項の適用をめぐる問題、「特別の事情」の判断において租税回避の目的という主観的要素を重視することの可否を検討した。総則6項は、租税公平主義の視点から、時価の客観的減価要因が生じていたにもかかわらず評価通達を形式的に適用することにより納税者の担税力が過大に算定されることを避けるために、想定外の時価の下落事情が事後的に生じた場合の救済措置と位置づけられてきた。実体的要件である「著しく不適当」と、手続的要件である「国税庁長官の指示」という2つの適用要件を充足する場合に限られて適用されるべきものであった。「著しく不適当」とは、課税物件である相続財産の価格を確定する要件であることから、課税要件明確主義の統制下に置かれ、納税者に租税回避の目的があったことを理由に同規定を適用すべきではない。ところが、租税行政庁は租税回避の目的が認められる場合には、総則6項の適用が認められるべきであるとの立場に立って、裁判例もこれを追認し、総則6項の適用基準である「特別の事情」の判断において、租税回避の目的という主観的要素を重視して判断を下していた。総則6項の適用の判断に主観的要素を持ち込むことは、租税行政庁による通達の使い分けという通達課税の問題を引き起こすおそれがある。例外的な定めである総則6項が不明確な基準により適用されることは、相続財産の評価における租税法律主義の予測可能性の視点から問題であるとともに、租税公平主義の平等取扱原則に反するものである。現状の総則6項の適用には極めて看過できない状況が見られ、租税法律主義の視点からの速やかな法的統制がなされるべきである、と明らかにした。今後、知的財産権の保護を重視するアメリカとの比較法研究に示唆を得て、合理的かつ客観的な問題解決のあり方を研究する。

具体的には、知的財産取引に対する課税問題については毎年度、多くの優れた論文が発表されていることから、引き続き文献収集を行う。アメリカでの現地調査を行う。アメリカでは租税法と知的財産法の関係がいかに理解されているのかについてのインタビューを実施するとともに、大学図書館等にて、比較法研究のためのアメリカ租税法及び知的財産法に関する文献収集を行う。アメリカ租税法との比較法研究に示唆を得て導出できた結論(租税法律関係における租税法と知的財産法の関係、租税法が知的財産法の議論をいかに受容すべきか、知的財産権取引の課税問題に対する具体的な問題解決のあり方)について、論文発表や学会報告等を行い、最終的な研究成果をまとめあげる。租税法東京における学会発表の順番待ちにより発表の機会を得ることができなかったこと、東京にて3月にアメリカ現地調査に関する研究打合せを行う予定であったが先方の都合により延期になってしまったことにより、次年度使用額が生じた。東京における学会発表、あるいは他学会での発表を行う。アメリカ現地調査に関する研究打合せは別日程にて行うことを予定している。