hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
界面での力学刺激によるキラリティーの誘起

一方、ラセミ体の分子の合成に関して、当初の計画よりも時間が掛かったため、平成26年度中に(2)の実験に関する検討が不十分となった。具体的には、不斉を持つ分子の単分子膜を用いて、圧力と分子の占有面積のプロット(π-A曲線)から、BINOL構造が閉じる力を見積もる実験である。必要な化合物・測定手法は準備できているため、平成27年度の初めに、その実験を行う予定とした。生体高分子平成27年度の研究概要として、圧力によるBINOL構造の閉環に使われたエネルギーを見積もったり、分子シミュレーションによる計算を用いたりして、より定量的に理解を深める。さらに、本研究のメインの目的である、界面でのキラル誘起・増幅を、様々な力学刺激条件を用いて行う。平成27年度前期にはまず、不斉を持つ分子の単分子膜を用いて、圧力と分子の占有面積のプロット(π-A曲線)から、BINOL構造が閉じる際に用いられた力を見積もる。また、実験と並行して、理論計算による解析も始める。界面における分子シミュレーションの専門家と協力して、軍曹分子内の二面角が閉じる過程で、どの程度エネルギー状態が高くなるか計算し、CD測定で得られた強度変化・波長シフトとの関係の定式化を目指す。平成27年度後期には、ラセミ体の兵士分子に対し、0.1-10 mol %の軍曹分子を添加し、単分子膜を作製する。圧力が高くなるにつれ、CDスペクトルの誘起コットン効果がどのように増大してゆくか、観測する。定量的な実験で得られた関係式を用いて、CDスペクトルの強度から、加えた圧力に対してどの程度の兵士分子がキラル誘起されたのか評価する。もしキラル誘起が充分に行われなかった場合は、圧縮と弛緩を動的に繰り返すことで、キラル誘起を徐々に増大させる事が可能か、試みる。さらに、単分子膜への圧力を弛緩した状態でCD測定を行い、誘起したキラル情報を記憶(メモリー)させる実験も行う。初年度の研究の進捗状況としては、概ね計画通りに進んだが、必要な化合物の調製(有機合成)が予想以上に時間がかかった。特に、反応進行の検討に注力したため、測定装置を使った評価実験に少し遅れが出た。そのため、比較的高価な測定装置消耗品の使用があまり無く、これが次年度使用学が生じた主な理由である。比較的高額な装置消耗品(石英セル、石英プレート、金基板、AFM用プローブなど)の購入に当てる。次年度は装置を使用した測定が主となるので、消耗品の使用も多くなると考えている。また、研究成果の発信する機会として、国内外の学会発表に参加する予定であり、そのための旅費として予算を使用する。
運動中の脳動脈血流速度と心電図の同時テレメトリー法による適切な運動処方の開発

運動中の脳血流を反映する頚動脈血流速度を超音波ドプラ法で計測し、同時に心電図と共に、テレメトリー出来る機器の開発を試みた。目的:(1)超音波プローブの音場のシミュレーション、(2)姿勢変化の伴う血管位置の移動量の計測、(3)小型化と軽量化のための発信器及び受信器のIC化、(4)運動中の血流速度と心電図の同時テレメトリー法による計測、(5)急激な姿勢変化や運動に伴う脳血流動態の解析。成果:(1)運動中の血管の位置移動を想定して、音場分布のシミュレーションの結果、左右上下の移動に対応するためには、超音波プローブの流速分布波形を考慮すればよいことが判った。(2)姿勢変化に伴う血管の位置移動は、総頚動脈で、左右25mm、深さ9mm、上腕動脈で、左右20mm、深さ13mm、大腿動脈では、左右29mm、深さ8mmの最大移動が認められた。(3)発振回路に水晶発振回路を検波回路にギルバートセル型復調回路とバンドパスフィルターを用いて、これにIC型フィルター回路とギルバート乗算型回路を用いることで解決した。(4)鍛練者と非鍛練者における運動負荷に対する最大血流速度と心電図波形に対する変化の相違から循環器系疾患の早期発見に応用できることが示唆された。(5)血流速度の変化は漸増運動中は増加し、漸減中は減少することが記録された。しかし、頚動脈の最大血流速度成分は測定時間中でほとんど一定であった。これは、この程度の運動では脳血流の自己調節作用が十分に働いていることが推察される。一方、心拍数や動脈血圧の変動は姿勢の変化や運動によって変わることが測定された。しかしながら、健康な被験者では、運動中の頚動脈最大血流速度は意味ある変化を生じないことを確認した。これらの成果を総合して、この機器による計測を通して、中軽度の運動負荷では脳を含む循環系に大きな影響を及ぼさないことが判った。これらの知見を基に安全な運動処方の確立をはかることが期待できる。運動中の頚動脈、上腕動脈、大腿動脈の血流速度が同時に計測できる機器の開発を試みた。運動中の超音波ドップラ法よる血流速度の測定では、安静時での測定と比べて、プローブの慣性雑音、血管位置の移動および筋収縮に伴う雑音の混入などの問題点を解決した機器の改良開発が必須となる。本年は、1)姿勢変化に伴う血管位置の移動量の計測、2)運動中の血流速度計測に適した血管部位の同定、3)自己開発した超音波プローブの音場分布のシミュレーション、4)運動療法を必要とする高齢者にも使い易い小型で軽量化な発信、受信機のIC化を目指して機器の開発を試みた。結果は、1)人体の動脈血管の位置ずれは、総頚動脈では、左右で25mm、深さで9mm、上腕動脈で左20mm、深さ13mm、大腿動脈で左右29mm、深さ8mmの最大移動が認められた。2)位置移動は最適な血管部位に半円形プローブを2個を組み合わせ、送信と受信を広いビーム幅の連続波を用いることで解決できる。3)左右上下の血管移動に対応するためには超音波プローブの流速分布波形を考慮すれば解決できることが判った。

4)IC化に向けて、まず、発振回路には無調整水晶発振回路を、検波回路にはギルバートセル型検波復調回路と2次バタワースバンドパスフィルターを用いて、改良型のドプラ識別回路を試作した。識別回路を試作した。次に、IC化フィルター回路とギルバート型乗算回路を用いることで可能となるが、増幅・出力回路と正弦波発振回路の困難な点を抱えているのでこの点が今後の課題である。次に、超音波ドップラー血流速度と心電図のテレメトリー同時計測のシステムの開発のために、備品費で購入したベッドサイドモニターを用いて、研究代表者が被験者となり、中等度の強度の運動下で上腕動脈の血圧の変化と心電図の同時測定を行って、システム構築の可能性を確かめた。運動中の頚動脈、上腕動脈、大腿動脈の血流速度が同時に計測できる機器の開発を試みた。運動中の超音波ドップラ法よる血流速度の測定では、安静時での測定と比べて、プローブの慣性雑音、血管位置の移動および筋収縮に伴う雑音の混入などの問題点を解決した機器の改良開発が必須となる。最終本年は、1)姿勢変化に伴う血管位置の移動量の計測、2)運動中の血流速度計測、3)自己開発したリニアアレイ型超音波プローブの音場分布のシミュレーション、4)運動療法を必要とする高齢者にも使い易い小型で軽量化な発信、受信機のIC化、5)安全な測定を目的に急激な姿勢変化に伴う脳血流動態の解析などを行った。結果は、1)人体の動脈血管の位置ずれは、総頚動脈では、左右で25mm、深さで9mm、上腕動脈で左20mm、深さ13mm、大腿動脈で左右29mm、深さ8mmの最大移動が認められた。2)鍛練者と非鍛練者における運動負荷に対する最大血流速度の変化の相違から循環器系疾患の早期発見や適切な運動処方に応用できることが示唆された。3)運動中の血管の位置移動に追随するリニアアレイ型超音波プローブを開発し、音場分布のシミュレーションを行った結果、左右上下の血管移動に対応するためには超音波プローブの流速分布波形を考慮すれば解決できることが判った。識別回路を試作した。IC化フィルター回路とギルバート型乗算回路を用いることで解決できた。5)超音波ドプラ血流速度と心電図のテレメトリー同時計測のシステムの開発のために、研究代表者が被験者となり、中等度の強度の非自発的運動下で頚動脈の血流速度と上腕動脈の血圧の変化および心電図の同時テレメトリー測定を行って、姿勢が不随意的に変化しても脳血流の最大血流速度は自己調節機能によって意味ある変化を引き起こさないことが確認された。以上の結果からこの脳動脈血流計測システムの安全性が確かめられ、適切な運動処方の開発に充分に寄与できるものと考えられた。
セシウムイオン選択性捕捉剤の開発

炭酸ルビジウムと酸化ニオブの混合物を500°Cまたは600°Cで加熱して得られたサンプルの酸処理物は、Csイオンに対して高い親和性を示した。また、ニオブの一部をジルコニウムに置換すると、Csイオンに対する親和性はさらに高くなることがわかった。これらのサンプルは、海水中のCsイオンを吸着することができた。一方、カラムクロマトグラフィーでは、良好な破過曲線は得られなかった。本研究では、イオン鋳型反応法を利用して、セシウムイオンに対して極めて高い選択性を示す新規な無機イオン交換体を開発するとともに、各種陽イオンに対する交換特性や、イオン交換サイトの結晶構造とイオン選択性の関連性を明らかにする。また、開発した無機イオン交換体の成形技術を確立し、放射能汚染土壌の除染廃液中に含まれる放射性セシウムの捕捉技術への応用について検討する。平成26年度は、「新規なセシウムイオン鋳型無機イオン交換体の合成条件の検討」を行った。無機イオン交換体の基本構造として、耐酸性に優れた既知のニオブ酸化物系無機イオン交換体を選定した。この既知のニオブ酸化物系無機イオン交換体は、酸化ニオブと炭酸ルビジウムの混合物を焼成した後、酸処理して得られるが、カリウムやルビジウムイオンに対して高選択性を示す。本研究では、セシウムイオン鋳型無機イオン交換体を合成するために炭酸ルビジウムの代わりに炭酸セシウムを用いて焼成し、その酸処理物の1 mM MeCl(Me:Li,Na、K,Rb,Cs)混合溶液におけるセシウムイオンの分配係数を調べてセシウム選択性を評価した。その結果、セシウムイオンに対する分配係数は約400 mL/gとなり、比較的高い値ではあるが極めて高い値ではなかった。そこで、原料に炭酸ルビジウムを用いることは変わらないが、酸化ニオブの一部を他の酸化物に換えて合成し同様の実験を行ったところ、分配係数が4,000 mL/g以上の値を示すサンプルが多数見つかり、ニオブを他元素に置換することがセシウム選択性の向上に有効であることがわかった。平成27年度は、平成26年度に引き続き、セシウム選択性無機イオン交換体の開発を行った。ニオブ原料とルビジウム原料を混合し、その混合物の反応温度および反応時間を変化させて合成した結果、500800°Cの温度範囲で24時間以上加熱処理することにより、セシウム選択性の高い無機イオン交換体が得られた。これらの無機イオン交換体の交換容量は0.41.5mmol/gとなり、反応温度によって異なった。また、本研究で開発した無機イオン交換体をセシウムイオンを添加した1/2希釈海水中(Cs濃度1mg/L)に添加し、海水中におけるセシウム選択性を調べた結果、海水中のセシウムイオンを95%除去できることがわかった。高いセシウム選択性を示す構造的要因を明らかにする目的で、異なる温度で合成したサンプルについて電子顕微鏡観察、エックス線結晶構造解析を行った。高いセシウム選択性を示す無機イオン交換体では高温で安定なニオブ酸化物とは別に異なるニオブ酸化物の存在が確認された。そこで、異なるニオブ酸化物を合成してセシウム選択性を調べたが、本研究で開発した無機イオン交換体のセシウム選択性には及ばなかった。このことから、異なるニオブ酸化物が高いセシウム選択性発現の主要因ではないことが示唆された。本研究において最も重要な技術課題は、セシウムイオンに対して極めて高い選択性を持つ新規無機イオン交換体の開発であり、H27年度までに開発する計画である。H26年度にセシウム選択性を示す材料を見出し、H27年度にその合成条件を詳細に検討し、極めて高いセシウム選択性を示す無機イオン交換体を開発した。また、粉末状の無機イオン交換体の造粒化についても予備的に検討した。以上の理由により、おおむね順調に進展していると判断した。平成28年度は、「セシウムイオン選択性捕捉剤の開発」および「模擬除染廃液からのセシウムイオンの低減」について検討した。「セシウムイオン選択性捕捉剤の開発」については、平成27年度に開発したセシウムイオン選択性の高い2種類の無機イオン交換体粉末の造粒を試みた。造粒はブレードミル型の粉砕機を用いて転動造粒方式で行い、塩化ビニル系のバインダーを用いた。約10 wt%のバインダーを添加することで粉落ちがほとんどない造粒体を得ることができた。「模擬除染廃液からのセシウムイオンの低減」については、造粒したセシウムイオン選択性捕捉剤を用いてカラムクロマトグラフィーによるセシウムイオンの低減について検討した。

0.251 mmにふるい分けたセシウムイオン選択性捕捉剤をガラスカラムに充填し、模擬除染廃液を通水した。模擬除染廃液は、セシウム濃度が1,000 ppbとなるように調整した1/2希釈海水を用いた。溶出液はフラクションコレクターでサンプリングし、溶出液中のセシウム濃度はICP質量分析器で定量した。その結果、実験直後は1,000 ppbのセシウムを約10 ppbまで低減できたが、徐々にセシウム濃度が上昇し約180 BET体積(吸着剤充填体積の180倍)の模擬除染廃液を通水したところで模擬除染廃液と同程度のセシウム濃度となった。炭酸ルビジウムと酸化ニオブの混合物を500°Cまたは600°Cで加熱して得られたサンプルの酸処理物は、Csイオンに対して高い親和性を示した。また、ニオブの一部をジルコニウムに置換すると、Csイオンに対する親和性はさらに高くなることがわかった。これらのサンプルは、海水中のCsイオンを吸着することができた。一方、カラムクロマトグラフィーでは、良好な破過曲線は得られなかった。本研究において最も重要な技術課題は極めて高いセシウム選択性を持つ新規無機イオン交換体の開発であり、平成27年度までに開発する予定である。今年度、セシウムのイオンサイズに近いルビジウムを用いたイオン鋳型反応法に加えて、多孔体の骨格となるニオブの一部を他元素に置換することで、細孔サイズを変化させてセシウム選択性を向上できることがわかった。この知見をもとに原料の組成比を含めた合成条件をより詳細に検討することで極めて高いセシウム選択性を持つ無機イオン交換体の開発が期待できる。以上の理由により、おおむね順調に進展していると判断した。平成28年度は、当初の計画通り「セシウムイオン選択性捕捉剤の開発」および「模擬除染廃液からのセシウムイオンの低減」について検討する。「セシウムイオン選択性捕捉剤の開発」については、主にセシウムイオン選択性の高い無機イオン交換体粉末の造粒化について検討する。すでに予備検討を行っており、問題なく造粒できると考えている。「模擬除染廃液からのセシウムイオンの低減」については、造粒したセシウムイオン選択性捕捉剤を用いてカラムクロマトグラフィーによるセシウム除去について検討する。粉末状の吸着剤を造粒体に成形すると吸着速度が大幅に低下し、流速によってほとんどセシウムを除去できない可能性がある。その場合は、バッチ処理によるセシウムイオンの除去方法について検討する。無機化学平成27年度は、当初の計画通り「セシウムイオン選択性捕捉剤の開発」について検討する。極めて高いセシウム選択性を示す無機イオン交換体(粉体)を開発するとともに、粉体の造粒条件を検討し、平成28年度に予定している「模擬除染廃液からのセシウムイオンの低減」において、カラムクロマトグラフィー法でセシウムイオンの低減効果を評価するために用いる造粒体(セシウムイオン選択性捕捉剤)を合成する。本研究において、H2728年度に「セシウムイオン選択性捕捉剤の開発」を行う計画であったが、H27年度計画の「セシウムイオン選択性の高い無機イオン交換体の開発」に注力したため、無機イオン交換体の造粒化の検討が十分できず未使用額が生じた。
SARSコロナウイルスのヌクレオキャプシド蛋白質の構造生物学的研究

SARSコロナウイルスを構成する4つの構造蛋白質のうち,ウイルスゲノムRNAに結合してらせん状のヌクレオキャプシドを構築するヌクレオキャプシド蛋白質(NP)の構造生物学的研究を行い,NPの機能を中心としたSARSコロナウイルスの宿主細胞における増殖機構,およびウイルスの構造形成の分子機構に関する知見を得ることを目的に研究を実施した.本年度はNPとウイルスゲノム由来のmRNAに共通に存在するリーダー配列を持つRNAとの複合体の調製を行った.実験では複数の条件下でRNA結合条件を検討したが,有効な結合条件の画定には至らなかった.また,引き続き,NP全長の結晶化条件の検討を行ったが,結晶を得ることはできなかった.本年度途中でNPが同じくSARSコロナウイルスの構造蛋白質の1つである,M蛋白質と結合することにより新規ウイルス粒子の形成を促進するというデータが細胞生物学的,分子生物学的実験により得られた.また,この結合に関わるNPの責任アミノ酸が同定された.そこで方針を変更しMとNPの複合体を形成させ結晶化させることとした.大腸菌組換え発現系を用いたところMが不溶性となったことから,段階透析法によるMの巻き戻しを実施し,現在も条件を検討中である.並行して大腸菌を宿主としてNPとMを同時に発現させる共発現系の構築も行った.共発現したNPとMの複合体の収量が低かったことから効率よく回収するための条件を検討中である.またNPとMを変性した後に混合し,共存する状態で段階透析法による巻き戻しをおこなう共巻き戻し法の条件検討も並行して行っているところである.本研究ではSARSの原因ウイルスであるSARSコロナウイルス(SARS-CoV)を構成する4つの構造蛋白質のうち,ゲノムRNAと結合し,ヌクレオキャプシドを構成するために必要なヌクレオキャプシド(N)蛋白質の分子機構を明らかにすることを目的としている.構造生物学的,分子生物学的手法により,SARS-CoVの宿主細胞内における増殖機構に関する新たな知見を得ることが期待される.具体的にはヌクレオキャプシド形成のパッケージングシグナル配列の認識,およびゲノムRNAとN蛋白質の結合様式の解析を行う計画である.本年度は,大腸菌組換え発現系を用いたN蛋白質の大量調製を実施した.順次大量調製を実施して100mg相当の精製蛋白質を調製し冷凍保存した.調製した蛋白質を用いてN蛋白質単独での結晶化条件スクリーニングを行った.延べ768条件下で結晶化実験を行ったがいずれの条件でも結晶を得るに至らなかった.海外の研究チームによるX線小角散乱法を用いた実験ではN蛋白質は二つのドメインからなり,ドメイン間の位置関係が非常にフレキシブルであることが示されているため,N蛋白質単独での結晶化は困難であると思われた.SARS-CoVが宿主細胞に感染すると長さの異なるmRNA(sg mRNA)を生成する.すべてのsg mRNAには共通して5'-leader配列と呼ばれる部位があり,この部位にN蛋白質が結合することが確認されていた.そのため,この5'-leader配列をin vitro転写法で合成し,N蛋白質との複合体を形成させ結晶化させることを計画した.これまでに複合体を形成する5'-leader RNAを合成し,複合体を形成させた.しかし,結合の化学量論の再現性が得られていないことから複合体形成における条件検討を実施した.SARSコロナウイルスを構成する4つの構造蛋白質のうち,ウイルスゲノムRNAに結合してらせん状のヌクレオキャプシドを構築するヌクレオキャプシド蛋白質(NP)の構造生物学的研究を行い,NPの機能を中心としたSARSコロナウイルスの宿主細胞における増殖機構,およびウイルスの構造形成の分子機構に関する知見を得ることを目的に研究を実施した.本年度はNPとウイルスゲノム由来のmRNAに共通に存在するリーダー配列を持つRNAとの複合体の調製を行った.実験では複数の条件下でRNA結合条件を検討したが,有効な結合条件の画定には至らなかった.また,引き続き,NP全長の結晶化条件の検討を行ったが,結晶を得ることはできなかった.本年度途中でNPが同じくSARSコロナウイルスの構造蛋白質の1つである,M蛋白質と結合することにより新規ウイルス粒子の形成を促進するというデータが細胞生物学的,分子生物学的実験により得られた.また,この結合に関わるNPの責任アミノ酸が同定された.そこで方針を変更しMとNPの複合体を形成させ結晶化させることとした.大腸菌組換え発現系を用いたところMが不溶性となったことから,段階透析法によるMの巻き戻しを実施し,現在も条件を検討中である.並行して大腸菌を宿主としてNPとMを同時に発現させる共発現系の構築も行った.共発現したNPとMの複合体の収量が低かったことから効率よく回収するための条件を検討中である.またNPとMを変性した後に混合し,共存する状態で段階透析法による巻き戻しをおこなう共巻き戻し法の条件検討も並行して行っているところである.
シリコンウェハー上に作成された微細流路における二相流の自励振動

本研究は,シリコンウェハー上に作成された微細流路内の気液二相流を自励振動させて,熱輸送の促進を行い,10^7W/m^2程度の高熱負荷に対応可能な冷却デバイスを開発することを目的とする.流路の左側を加熱,右側を冷却することにより,中央部分で気相と液相に分離するが,微細流路はマルチチャンネルを形成しているので,適度な条件を与えれば自励振動が発生し,大幅な伝熱促進効果が期待できる.本研究で開発を目指すものは半導体製造プロセスを応用して,シリコンウェハー上に50200mm程の寸法の流路を作成し,そこに気液二相流を流すことで自励振動を発生させようとするものである.本年度は,巾225μm,深さ120μm,長さ30mm,ターン数19のマイクロヒートパイプをシリコンウェハー上に試作し,作動流体にHCFC-141bを用いて流動可視化実験を行った.テスト部は真空容器内に設置し,対流による熱損失が生じないようにした.安定的な自励振動は発生しなかったが,非定常な流動振動により,有効熱伝導率が22.7%増加した.シリコンウェハーはアルミニウムと同程度の熱伝導を有しているので,振動による熱輸送よりも伝導伝熱が支配的である.一方,振動流による壁面との伝熱機構を明らかにする目的で,パルス管冷凍機の数値シミュレーションも実施した.この数値シミュレーションにより,ベーシック型パルス管冷凍機におけるSurface Heat Pumpingメカニズムによる冷凍原理が明らかになった.本研究は,シリコンウェハー上に作成された微細流路内の気液二相流を自励振動させて,熱輸送の促進を行い,10^7W/m^2程度の高熱負荷に対応可能な冷却デバイスを開発することを目的とする.流路の左側を加熱,右側を冷却することにより,中央部分で気相と液相に分離するが,微細流路はマルチチャンネルを形成しているので,適度な条件を与えれば自励振動が発生し,大幅な伝熱促進効果が期待できる.本研究で開発を目指すものは半導体製造プロセスを応用して,シリコンウェハー上に50200mm程の寸法の流路を作成し,そこに気液二相流を流すことで自励振動を発生させようとするものである.通常,流路径が小さくなると,圧力損失が増大し,振動は発生しにくくなるが,本研究では作動流体の種類や封入条件を適度に選定することにより,安定的に振動を発生させようと試みるものである.本年度は,巾270μm,深さ5585μm,長さ30mm,ターン数20のマイクロヒートパイプをシリコンウェハー上に試作し,数種類の流体を用いて流動可視化実験を行った.シリコンウェハー上に作成されたマイクロチャンネルにパイレックスのカバーガラスを陽極接合することで可視化を可能にしている.作動流体としてエタノールを使用したが,振動流は観察されなかった.そこで流体をR141bに変えたところ,自励振動が発生し,有効熱伝導率が14%増加した.次年度は最適な動作条件の探索を行う予定である.一方,振動流による壁面との伝熱機構を明らかにする目的で,パルス管冷凍機の数値シミュレーションも実施した.この数値シミュレーションにより,ベーシック型パルス管冷凍機の動作原理が明らかになった.本研究は,シリコンウェハー上に作成された微細流路内の気液二相流を自励振動させて,熱輸送の促進を行い,10^7W/m^2程度の高熱負荷に対応可能な冷却デバイスを開発することを目的とする.流路の左側を加熱,右側を冷却することにより,中央部分で気相と液相に分離するが,微細流路はマルチチャンネルを形成しているので,適度な条件を与えれば自励振動が発生し,大幅な伝熱促進効果が期待できる.本研究で開発を目指すものは半導体製造プロセスを応用して,シリコンウェハー上に50200mm程の寸法の流路を作成し,そこに気液二相流を流すことで自励振動を発生させようとするものである.本年度は,巾225μm,深さ120μm,長さ30mm,ターン数19のマイクロヒートパイプをシリコンウェハー上に試作し,作動流体にHCFC-141bを用いて流動可視化実験を行った.テスト部は真空容器内に設置し,対流による熱損失が生じないようにした.安定的な自励振動は発生しなかったが,非定常な流動振動により,有効熱伝導率が22.7%増加した.シリコンウェハーはアルミニウムと同程度の熱伝導を有しているので,振動による熱輸送よりも伝導伝熱が支配的である.一方,振動流による壁面との伝熱機構を明らかにする目的で,パルス管冷凍機の数値シミュレーションも実施した.この数値シミュレーションにより,ベーシック型パルス管冷凍機におけるSurface Heat Pumpingメカニズムによる冷凍原理が明らかになった.
人工多能性幹細胞由来がん幹細胞モデルを利用する根本的がん治療薬の開発

がん幹細胞を対象とした根本的治療戦略を構築する為、本研究ではiPS細胞から樹立するがん幹細胞モデル細胞を利用して腫瘍内血管網の発達機構の解明や、膵臓癌がん幹細胞の作成、がん幹細胞遺伝子発現プロファイリングに成功した。これらはがん根治に向けての新規分子標的を見出す為に大きな貢献をなしうる成果である。加えて、がん幹細胞を殺傷する制癌剤の検索、開発を行い、既存の抗がん剤からも有効な薬剤の選択に成功した。人工多能性幹細胞(iPS細胞)から独自の方法により作成するがん幹細胞モデルを利用してがんを根本的に治療する方法論を確立することを目的とし、幹細胞からがん幹細胞を誘導する因子の同定、がん幹細胞分化誘導因子の同定、既存の抗がん剤の効果について検討した。がん細胞が分泌するエクソソームが、iPS細胞からがん幹細胞を誘導する成分として機能するかについて検討するため、マウスルイス肺がん細胞株の培養上清より回収したエクソソームを供給しながら培養したiPS細胞をマウスに移植した。結果、移植マウスでは脂肪肉腫様の腫瘍形成が確認されたため、エクソソーム中にがん幹細胞誘導成分が存在すると判断した。がん幹細胞の分化誘導因子の解析として、miPS-LLCcm細胞群中のがん幹細胞集団のみを選択的に培養した後、血管内皮細胞への分化能をin vitro tube formation assayにより評価した。がん幹細胞集団のみの培養を続けることにより、次第に血管内皮細胞への分化能を失っていくことを見いだした。また、マウスiPS細胞から作成したマウスがん幹細胞で高発現している血管内皮増殖因子受容体(VEGFR-2)を選択的に阻害する薬剤の分子デザインと合成、活性評価を行った。既存VEGFR-2阻害剤のうち、最も選択性が高く、活性の高いAMG-706をテンプレートとし、de novo分子デザインを行い、VEGFR-2阻害剤候補化合物3400分子をバーチャルケミカルライブラリーとして得た。これらをケモインフォマティクスの手法により、分析・精査し、主に2つの化合物を選択して合成し、生物活性を調査した結果、ともに高いキナーゼ選択性でVEGFR-2を阻害することが分かった。またキナーゼ選択性、阻害活性を向上させるため、ヒンジ結合部分を付加したハイブリッド分子を設計・合成したところ、既存のVEGFR-2阻害剤と比較して最も高いキナーゼ選択性を示した。1.幹細胞からがん幹細胞を誘導する因子の同定:Notch活性化因子の同定を目的として、miPS-LLCcm細胞の培養上清(CM)に対するexosome画分の除去、加熱処理、限外ろ過処理を行い、がん幹細胞の自己複製(スフェロイド形成)を指標として活性化因子の含まれる画分を限定した。その結果、miPS-LLCcmの自己複製に関与するNotch活性化因子は、熱耐性であり、10kDa以下の分子量であることが見出された。2.がんワクチンの調整:siRNAの放出を調節する分子があるかどうかについて検討した結果、香辛料のターメリック由来のポリフェノールであるクルクミンが、siRNA内包DOPC/DOPEリポソームに作用して、siRNAの放出を強力に促進することがわかった。また、クルクミンのような物質は、特定の脂質組成のリポソーム膜に作用して、内包物であるsiRNAを放出促進させる作用があることがわかり、クルクミンのような分子はsiRNA内包リポソームからsiRNAを放出させるための分子スイッチのモデルとして利用できる可能があることを明らかにした。3.がん幹細胞分化誘導因子の同定:ヒトがん細胞株の培養上清を回収して、限外濾過することで分画した。各画分による分化誘導の効果を評価することで、因子の探索を行った。4.既存抗がん剤効果の検討:各種ニトロアルケン、α-アミノ酸エステルを用いて新規合成法の基質適用限界を調査した結果、様々なニトロアルケン、α-アミノ酸エステルが利用可能であるが、水溶性の高い官能基を有するα-アミノ酸エステルを用いた場合、収率が低下する傾向があることが明らかとなった。1.幹細胞からがん幹細胞を誘導する因子の同定:ルイス肺癌細胞株の培養上清中のエクソソーム画分およびエクソソームを除いた上清画分の両方に胚性幹細胞およびiPS細胞をがん幹細胞へ誘導した。さらに培養上清の可溶性画分では、5kDa以下の画分でもがん幹細胞へ誘導することができることがわかった。一方で、合成化合物を培養上清中に添加してがん幹細胞化を評価すると、一部のシグナル伝達阻害剤でがん幹細胞への誘導効果が認められた。2.がん幹細胞に対する増殖抑制剤の開発:これまでに樹立したがん幹細胞株を対象として、化合物ライブラリーのスクリーニングを行った。多くの化合物に耐性を示す中で、23の化合物が、がん幹細胞の増殖を抑制した。この中には既知の制癌剤が含まれているおり、がん幹細胞にアポトーシスを誘導するものがあることもわかった。3.がん幹細胞分化誘導因子の解析と評価:がん幹細胞miPS-LLCcm、およびそれより分化した細胞から分泌される因子がNotchシグナルを介して自己複製を促進していることを示したが、典型的なNotchリガンド遺伝子発現パターンから、これらとは異なる因子がmiPS-LLCcmの自己複製に関与していると推測した。この促進因子の同定を目的としてmiPS-LLCcmより培養上清を回収し、加熱処理後、自己複製促進能を検討した結果、加熱処理によりその活性は見出されなくなったことからmiPS-LLCcmの自己複製を促進する因子はタンパク質性のものと考えられる。

4.がん幹細胞複製抑制化合物の探索:キナーゼ阻害剤の分子設計のための球面自己組織化マップを用いた解析法を検討し、網羅的キナーゼパネルアッセイデータを用いて球面自己組織化マップにより、クラスタリングを行うことで類似したキナーゼ阻害活性プロファイルを持つ化合物が球面マップ近傍に配置されることが分かった。幹細胞からがん幹細胞を誘導する因子あるいはシグナル経路を示唆するデータが得られている。誘導されたがん幹細胞を数株用いた化合物スクリーニングでも、増殖抑制を示すものが見つかってきている。がん幹細胞の分化誘導について直接的な結果は得られていないものの、自己複製を促す因子およびシグナル経路が見つかってきており、これを手がかりに分化を促進する実験系のデザインが可能と考えられる。同時に、がん幹細胞複製の促進を抑制するための方法論への方針を立てる手がかりとなると考えられる。人工多能性幹細胞(iPS細胞)から独自の方法により作成するがん幹細胞モデルを利用して、がんを根本的に治療する方法論を確立することを目指した。本研究の成果から、がん幹細胞は複数の分化ステージを含む不均一な存在であると考えられ、血管新生も腫瘍内でこれを反映していることを明らかにした。さらには、膵管腺がんを形成するがん幹細胞の樹立に成功した。これらの知見を得て、がん幹細胞とそこから分化したがん細胞に焦点を当て、それらが相互に供授するニッチを視野に入れつつ、がんの根本的治療方法を探る方向を同時に試みた。iPS細胞由来がん幹細胞(miPS-CSC)の1つとして樹立したmiPS-LLCcm細胞は、抗がん剤ダウノルビシンに対し感受性を示した。そこで、ダウノルビシンが誘導する細胞死機構の詳細を解析した。ダウノルビシンはmiPS-LLCcm細胞に対し典型的なDNAラダーを伴うアポトーシスを誘導し、その誘導経路はp53-ミトコンドリア経路であることが確認された。ダウノルビシンの薬効を示す標準として使用されるマウス白血病細胞株L1210細胞での細胞死経路の比較を行ったところ、L1210細胞ではダウノルビシン添加によるICADの分解は確認されず、DNAラダーの形成も少なかった。また、ヒトHela細胞ではICADの分解が確認されたが、DNAラダーの形成は確認されなかった。このことから、細胞特異的なアポトーシス経路、エンドヌクレアーゼの選択機構が存在することが推測され、がん幹細胞を標的とする治療薬の開発に向けた標的となりうると考えられる。一方で、クルクミンを利用するがん幹細胞治療薬の開発に向け、基礎的な検討を進めた。クルクミンががん幹細胞の細胞死を誘導できる可能性、およびクルクミン・リポソーム複合体を形成させることにより治療に向けた有効性を示すことができた。がん幹細胞を対象とした根本的治療戦略を構築する為、本研究ではiPS細胞から樹立するがん幹細胞モデル細胞を利用して腫瘍内血管網の発達機構の解明や、膵臓癌がん幹細胞の作成、がん幹細胞遺伝子発現プロファイリングに成功した。これらはがん根治に向けての新規分子標的を見出す為に大きな貢献をなしうる成果である。加えて、がん幹細胞を殺傷する制癌剤の検索、開発を行い、既存の抗がん剤からも有効な薬剤の選択に成功した。
陽イオン間反発を利用した極性化合物の創製

極性物質は、強誘電性、圧電性、焦電性、非線形光学特性等の構造の非中心対称性に由来する機能性を示し、メモリーなどの電子部品やレーザー等に用いる光学素子として応用される非常に重要な物質群である。本研究では、結晶中の陽イオンの配列および陽イオン間の反発を制御することにより、酸化物系の極性物質を得ることを目的とした。数万気圧の高圧下での合成により、いくつかの新規極性物質が得られた。得られた物質の構造解析および物性評価を行い、極性の発現について考察した。陽イオン反発を利用した極性化合物の創製と極性発現の理解を目指して、主に(1)新規LiNbO3(LN)型化合物および、(2)新規二重ぺロブスカイトの探索合成、(3)元素選択による極性の制御および向上に関する研究に取り組んだ。LN型化合物の探索を行い、高圧下においてLiNbO3型構造をもつPbZnO3の合成に成功した。高温高圧下でのin-situ X線回折実験により、この化合物ではぺロブスカイトを経ずに直接LN相が生成していること、また、構造解析の結果からPb4+Zn2+O3の陽イオン電荷をもつことが示唆された。さらにこの化合物は半導体的挙動を示した。また、LN型LiSbO3が高圧合成により得られた。この化合物は、第二高調波発生が観測されたことから反転中心をもたないことが確認された。LN型酸化物は、室温近傍で極性構造を持ち高い自発分極を持つことがその構造から予想されているが、その高い自発分極と結晶化学的因子との関係は完全には明らかになっていない。そこで、自発分極と強誘電性相転移温度(TC)には相関があると考え、構造相転移温度を左右する結晶化学的因子を特定するため、TCが既知であるLiTaO3とコランダム関連型構造を持つ化合物、Mn4Ta2O9(Mn(Mn1/3Ta2/3)O3)との固溶体、LiTaO3ーMn(Mn1/3Ta2/3)O3を合成し、固溶量に伴うTCの変化、結晶構造の変化について調べた。その結果、酸化物イオンの最密充填層に対するLiイオンの変位量、deltaZAとTCとの間に相関があることが明らかになった。さらに、以前当グループで見出した二重ぺロブスカイト強誘電体CaMnTi2O6と同構造をもつ化合物について高圧合成による探索を行い、新規化合物CaZnTi2O6を見出した。この化合物は、第二高調波発生から反転中心をもたないことが確認された。当初、MPaオーダーの圧力での合成も念頭に入れて研究を進めていたため、装置の導入を含む高圧合成に関する取り組みに時間を要したが、新規LiNbO3型酸化物および二重ぺロブスカイト型酸化物を見出すことができたこと、LiNbO3型固溶体LiTaO3ーMn(Mn1/3Ta2/3)O3の分極と結晶化学的因子との関係について新たな知見が得られたという点では順調に進んでいる。それぞれの試料の結晶構造解析や極性および強誘電性評価についてはまだ不十分であり、今後の課題である。陽イオン反発を利用した極性化合物の創製と極性発現の理解を目指して、主に(1)新規LiNbO3(LN)型化合物および、(2)新規二重ぺロブスカイトにおける陽イオン間反発に由来する極性発現の検証、(3)元素選択による極性の制御および向上に取り組んだ。高圧合成により得られたLN型LiSbO3の構造解析を行ない、Nb5+およびTa5+の二次Jahn-Tellerイオンを含むLiNbO3やLiTaO3に比べてSb5+の変位は小さく、陽イオン間反発に加え、Bサイトイオンと酸素との結合の違いが構造の違いに反映していることが明らかになった。また、FeTiO3の高温高圧下での相関係が明らかになり、LN型FeTiO3は高圧下ではぺロブスカイト型構造をとり、減圧時にLN型構造に変化することがわかった。そして、Aサイト二重ぺロブスカイトCaMnTi2O6-CaZnTi2O6固溶体の合成および構造解析を行った。Zn量の増加に伴い、格子定数が減少し、転移温度TCも低下した。LN型固溶体の構造と転移温度の相関が見出され、極性の制御のための元素選択を含む物質設計指針の構築、そして設計指針に基づく新規物質の創製への道が開けた。また、新規LN型および二重ぺロブスカイト極性化合物の構造解析により、構造面からの極性発現に関する理解が深まってきた。これらの成果から考えるとおおむね予定通りに進んでいるが、新規LN型および二重ぺロブスカイト極性化合物については相転移挙動の調査や光二次高調波発生(SHG)や強誘電性等の物性評価が予定より遅れており、全体的にはやや遅れていると判断した。陽イオン反発を利用した極性化合物の創製と極性発現の理解を目指して、主に(1)新規LiNbO3(LN)型化合物および、(2)新規二重ぺロブスカイトにおける陽イオン間反発に由来する極性発現の検証、(3)元素選択による極性の制御および向上に取組んだ。高圧合成により得られたLN型LiSbO3において電場による分極反転が観測され強誘電体であることが明らかになった。

また、高温X線回折、誘電率、光第二高調波発生の温度依存性から高温における強誘電性相転移が確認された。LiSbO3は陽イオン反発を利用した極性物質のよいモデルケースとなることがわかった。また、Aサイト二重ぺロブスカイトCaZnTi2O6において室温以下で相転移が生じることが単結晶構造解析および誘電率の温度依存性から確認された。さらに米国テキサス大学のZhou教授のグループと共同でCaが多い組成のCa1+xMn1-xTi2O6がスパークプラズマ焼結法により数百MPaオーダーの圧力下で合成できることを明らかにした。一方、既知のLN型酸化物のAサイトイオンの変位を調べたところ、CuTaO3が低いTCを持つことが予想された。そこで、CuTaO3およびLi0.5Cu0.5TaO3を合成し、キャラクタリゼーションに取組んだ。CuTaO3、Li0.5Cu0.5TaO3ともに単相試料の合成に成功した。CuTaO3について高温X線回折を行ったところ、酸素雰囲気下では分解し相転移温度を決定できなかった。現在、酸素分圧と分解温度との関係について検討している。また、Li0.5Cu0.5TaO3は、低酸素分圧下では、700 °C前後でCuTa2O6とLi2Oに分解した後、1000 °C近傍で再度LN型化合物に戻ることが明らかとなった。温度の上昇に伴いCu(I)→Cu(II)→Cu(I)への酸化還元反応が進行していると考えられ、解析に取組んでいる。極性物質は、強誘電性、圧電性、焦電性、非線形光学特性等の構造の非中心対称性に由来する機能性を示し、メモリーなどの電子部品やレーザー等に用いる光学素子として応用される非常に重要な物質群である。本研究では、結晶中の陽イオンの配列および陽イオン間の反発を制御することにより、酸化物系の極性物質を得ることを目的とした。数万気圧の高圧下での合成により、いくつかの新規極性物質が得られた。得られた物質の構造解析および物性評価を行い、極性の発現について考察した。これまでと同様に新規極性物質の探索を続けるとともに、新規LN型LiSbO3および二重ぺロブスカイトCaZnTi2O6について構造解析および極性の評価を行い、極性と構造の関係を明らかにする。LiTaO3ーMn(Mn1/3Ta2/3)O3については、高温高圧発生装置を用い、これまでよりMn(Mn1/3Ta2/3)O3が固溶した化合物を合成し、放射光X線回折実験を用いて詳細にその結晶構造を調べ、TCとの関係について検討する予定である。さらに、元素選択による極性の制御および向上を目指して、二重ぺロブスカイトCaMnTi2O6-CaZnTi2O6固溶体の合成と極性に関する研究に着手する。LN型LiSbO3、二重ぺロブスカイトCaZnTi2O6およびその固溶体の構造相転移、SHG特性、誘電性を明らかにする。また、低いTCを持つことが予想されるCuTaO3、Li0.5Cu0.5TaO3の構造解析を行い、高温での構造変化、誘電率測定などからTCを決定し、deltaZAとTCとの関係を明らかにする。極性を示す酸化窒化物や酸化ハロゲン化物等のLN型複合アニオン化合物の合成にも取り組み、陰イオンの複合化に伴う陽イオンの価数とイオン間反発の変化に着目し、極性発現について理解を深める。そして、これまで取り組んできたLN型化合物、二重ぺロブスカイト化合物について陽イオン間反発の観点をはじめ化学結合の立場から、構成イオン、結晶構造、極性、誘電性等の物性、電子構造の関係について考察し、合成した極性化合物における極性発現、誘電性等の物性およびその相関を支配する因子の抽出を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。無機固体化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
台湾高山帯の動物相の特性と起源の研究

地形の急峻な台湾の高山は、単に登りにくいだけでなく、さまざまな規制にはばまれて、調査するのが容易ではない。しかし、これまでにえられている断片的な資料から、ヒマラヤ系要素の優越性が認められるとともに、日本の山地との密接な関係がうかがわれる。したがって、台湾高山動物相の解明は、日本の動物相の由来や成立の課程を知るうえでも不可欠であり、克服しなけれがならない困難な条件が多いとはいうものの、これまで手つかずに残されてきたのがむしろふしがなくらいである。この研究では、台湾の高山をできるだけ多く、それも偏らないように調査し、できるだけ多くの動物群について由来や拡散の過程を追究しようと努力した。調査の方法が動物群によって異なるので、哺乳類や鳥類などの脊椎動物と、昆虫類を主体とする陸生節足動物や淡水性の甲殻類をそれぞれ個別の班に組織し、3年間に6回、延べ9班で台湾各地の調査を行なった。とくに広汎な調査を行なったのは陸生節足動物を対象とする調査で、中央山脈の北端に近い大平山からの南端の北大武山までのおもな高山とその支脈上に位置する山やま、拉拉山から鞍馬山にいたる雪山山脈の高山とその支脈上に位置する加利山、楽山などをほとんど総嘗めに踏査し、多くの新しい知見をうるとともに台湾の高山動物相の構成をほぼ明らかにした。地理的に重要な位置にある丹大山や白狗大山が調査できなかったのは遺憾があるが、必要な調査日数や経費との関係でむだが多く、現地調査を見送って将来に残さざるをえなかった。節足動物の場合とちがって、1か所での最終調査に比較的長い時間を必要とする高等脊椎動物の場合は、必然的に調査範囲が限定され、精密な現地調査を南半分までひろげることができなかった。これも将来に残された課題であろう。ただし節足動物班が副産物として採集した小哺乳類などは、分布を解析するうえの重要な資料として利用されている。現地調査で得られた資料は、大部分を日本、一部を台湾で研究した結果、これまでに30篇の論文が成果として公表された。研究は現在もつづけられているので、最終的にはこの2倍近い報文が公表されるものと考えられ、台湾の高山性動物相の概要はおおむね明らかになることと期待される。脊椎動物では、コウモリ目とモグラ目についてかなりの成果があり、とくに鞍馬山で発見された小型のウサギコウモリの新種は、ヒマラヤの関連を示す証拠のひとつとして注目に値する。両生類のサンショウウオ類についても、かなり多くの重要な資料が得られたが、この動物群については台湾で別個の研究計画が進行しているので、日本での当面の研究は差しひかえている。しかし、ひじょうに大きい成果を収めることができたのは、なんといっても昆虫類で、中国南部ないしはヒマラヤとの密接な関連性を示すものとともに、西日本との強い関係を示す材料も予想以上に多数えられた。前者の代表的なものには、井村および佐藤によって研究されたトゲオサムシや、笠原によって研究されたニセハンミョウがあり、とくにニセハンミョウが台湾の高山から記録されたことの意義は大きい。いっぽう、地上性の甲虫類やクモ類の多くは、西日本の山地のものに類縁が近い。中国本土の実状がよくわかっていない現地点では、これが台湾から日本への拡散を裏づけるものとはいえず、ほぼ近い時期に大陸の母体から両地域へ拡散が起こって不連続な分布模様ができあがった、と考えるべきであろうが、いずれにしてもこれまであまり詳しく検討されてこなかった分布の状態が確認されたことは、台湾の動物相の研究に大きい1ペ-ジをつけ加えるだけでなく、日本の動物相について考究するうえでも重要な手掛かりとなるものであって、その意義はきわめて大きい。要するに、台湾の高山性動物相の実態は、この研究によってはじめてある程度まで解明された。その結果、中国本土からの拡散を裏づける多くの証拠が得られたのは当然として、同時に西日本との密接な関係を示すデ-タが予想以上に多く得られたことは特筆するに値する。なかには、北日本のものと類縁関係の近い種類まで含まれでいるが、これらの事実は、台湾の高山性動物相が更新世の氷期の影響を強く受けて成立したことを証拠だてるものであろう。この研究を足がかりにした将来の研究発展が強く望まれる。

とくに広汎な調査を行なったのは陸生節足動物を対象とする調査で、中央山脈の北端に近い大平山からの南端の北大武山までのおもな高山とその支脈上に位置する山やま、拉拉山から鞍馬山にいたる雪山山脈の高山とその支脈上に位置する加利山、楽山などをほとんど総嘗めに踏査し、多くの新しい知見をうるとともに台湾の高山動物相の構成をほぼ明らかにした。地理的に重要な位置にある丹大山や白狗大山が調査できなかったのは遺憾があるが、必要な調査日数や経費との関係でむだが多く、現地調査を見送って将来に残さざるをえなかった。節足動物の場合とちがって、1か所での最終調査に比較的長い時間を必要とする高等脊椎動物の場合は、必然的に調査範囲が限定され、精密な現地調査を南半分までひろげることができなかった。これも将来に残された課題であろう。ただし節足動物班が副産物として採集した小哺乳類などは、分布を解析するうえの重要な資料として利用されている。現地調査で得られた資料は、大部分を日本、一部を台湾で研究した結果、これまでに30篇の論文が成果として公表された。研究は現在もつづけられているので、最終的にはこの2倍近い報文が公表されるものと考えられ、台湾の高山性動物相の概要はおおむね明らかになることと期待される。脊椎動物では、コウモリ目とモグラ目についてかなりの成果があり、とくに鞍馬山で発見された小型のウサギコウモリの新種は、ヒマラヤの関連を示す証拠のひとつとして注目に値する。両生類のサンショウウオ類についても、かなり多くの重要な資料が得られたが、この動物群については台湾で別個の研究計画が進行しているので、日本での当面の研究は差しひかえている。しかし、ひじょうに大きい成果を収めることができたのは、なんといっても昆虫類で、中国南部ないしはヒマラヤとの密接な関連性を示すものとともに、西日本との強い関係を示す材料も予想以上に多数えられた。前者の代表的なものには、井村および佐藤によって研究されたトゲオサムシや、笠原によって研究されたニセハンミョウがあり、とくにニセハンミョウが台湾の高山から記録されたことの意義は大きい。いっぽう、地上性の甲虫類やクモ類の多くは、西日本の山地のものに類縁が近い。中国本土の実状がよくわかっていない現地点では、これが台湾から日本への拡散を裏づけるものとはいえず、ほぼ近い時期に大陸の母体から両地域へ拡散が起こって不連続な分布模様ができあがった、と考えるべきであろうが、いずれにしてもこれまであまり詳しく検討されてこなかった分布の状態が確認されたことは、台湾の動物相の研究に大きい1ペ-ジをつけ加えるだけでなく、日本の動物相について考究するうえでも重要な手掛かりとなるものであって、その意義はきわめて大きい。要するに、台湾の高山性動物相の実態は、この研究によってはじめてある程度まで解明された。その結果、中国本土からの拡散を裏づける多くの証拠が得られたのは当然として、同時に西日本との密接な関係を示すデ-タが予想以上に多く得られたことは特筆するに値する。なかには、北日本のものと類縁関係の近い種類まで含まれでいるが、これらの事実は、台湾の高山性動物相が更新世の氷期の影響を強く受けて成立したことを証拠だてるものであろう。この研究を足がかりにした将来の研究発展が強く望まれる。台湾の高地は、北西部に雪山を中心とする山脈と、中央北部の南湖大山から最高峰の玉山をへて大武山にいたる中央山脈との二つの山脈があるが、それらの山脈間、さらに、それぞれの峰の間で動物相にどのような異同があるかを綿密に調査することが本調査の大きな課題である。