hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞増殖因子HB-EGFの分泌制御機構の解析

EGFファミリーのシェディングの分子機構については、細胞内カルシウム濃度、PKCの活性化、Rasの活性化、ストレス刺激などが重要な役割を果たしていることが知られている。また、ADAM17/TACEプロテアーゼがEGFファミリーの全てのシェディングに関与していることが分かっている。しかし、種々の細胞外刺激に対応した多様なシグナルの活性化がADAM17によるEGFファミリーのシェディングへと収束する分子機構については不明である。この部分の解明を目標としてHB-EGFのシェディングに至るシグナル経路をsiRNAライブラリーを用いたスクリーニングにより明らかにすることが本研究の目的である。申請者らはsiRNAライブラリーを用いて、HB・EGFシェディングに関与する分子のスクリーニングをする系を確立し、分子の同定を終了しつつある。スクリーニングの概要を以下に述べるまず、HB-EGFをヒト卵巣ガン由来OVMGI細胞に高発現したOVMGI-H細胞にSBI社のsiRNAレンチウイルスライブラリーを感染させ、様々な遺伝子の機能を欠損した細胞群を構築する。そして、HB-EGFのシェディングを誘導するために、OVMGI-H細胞にTPA刺激を与える。刺激後、トリプシン処理でOVMGI-H細胞を浮遊化し、HB-EGFに対する抗体を用いて細胞膜上のHB-EGFを染色する。シェディングが起こっていない細胞は細胞表面にHB-EGFの細胞外ドメインが残存しており、強いシグナルを出すと考えられる。HB-EGFシェディング能を欠いていると思われるこれらの細胞をセルソーターFACSAriaを用いて分取する。分取された細胞からRNAを回収し、siRNA周辺の塩基配列特異的なプライマーを用いて、siRNA配列を含むDNAを増幅する。SBI社のsiRNAラィブラリーのsiRNAの配列はアフィメトリックス社のマイクロアレイに対応している。このため、マイクロアレイ解析により分取された細胞群で発現されていたsiRNAが容易に同定できた。また、これらのsiRNA発現ベクターをクローン化し、実際にHB-EGFのエクトドメインシェディングを阻害することも確認できた。さらに、これらのsiRNAがターゲットとする遺伝子に対する別のsiRNA発現ベクターを作製し、このsiRNAもエクトドメインシェディングを阻害することも確認し、HB-EGFのエクトドメインシェディングに関与する新規の遺伝子が同定できた。今後は、この遺伝子がADAM171TACEプロテアーゼを活性化する分子機構の解明に向けて研究を進めていく予定である。
新活性中間体シロキシカルバイン遷移金属錯体の発生と反応

本研究は金属上のシリル基の配位一酸化炭素の酸素への1,3-シフトにより発生する新しい型の錯体であるシロキシカルバイン遷移金属錯体を創製し、これに基づく新反応の設計、開発を目的とする。申請者らは、一酸化炭素、ヒドロシランを反応剤とする遷移金属触媒反応の研究を行なってきた。これらの研究を通じ、これまで考えられたことのなかった触媒活性種シロキシカルバイン遷移金属錯体という新概念が生まれた。遷移金属錯体を触媒とするカルボニル化反応では一酸化炭素の取り込みが重要な鍵過程である。従来報告されているカルボニル化反応においては(1)金属上のアルキル基の1,2-シフトあるいは(2)外部求核剤による配位一酸化炭素の炭素上への攻撃が一酸化炭素取り込みの主な過程であった。今回、金属上のシリル基の配位一酸化炭素の酸素への1,3-シフトという第3の過程を新しい一酸化炭素取り込み過程を鍵とする新しい触媒反応を見いだすことができた。ルテニウム触媒存在下、ジインとヒドロシラン、一酸化炭素との反応からカテコール誘導体が生成することを見いだした。この反応は従来にない型の、一酸化炭素が連続して2分子取り込まれるという新しい反応である。この反応は明らかに上記第3の過程により発生したシロキシカルバイン-ルテニウム錯体を経ており、そのカップリングによるシロキシアセチレン-ルテニウム錯体が関与してものと思われる。今後、上記反応の触媒活性種がシロキシカルバイン錯体であることの証明をはかり、その生成経路を確立する。また、シロキシカルバインを触媒活性種とする別の新しい触媒反応の開発を目指す予定である。
腹膜線維症に於けるエピジェネティック制御機構の関与と新治療戦略

腹膜線維化の機序は不明であるが、線維化とエピジェネティクスの関連が近年報告されている。chlorhexidine gluconatge (CG)投与による腹膜線維症モデルマウスを作成し、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤であるSAHAの線維化抑制効果を検討した。CG投与群で腹膜肥厚や線維化関連因子の発現増強を認め、SAHA投与によりそれらは抑制された。CG群と比較し、SAHA投与によりヒストンアセチル化の程度は亢進していた。マウス腹膜線維症モデルにおいて、SAHA投与によるヒストンアセチル化の亢進を介して線維化を抑制する可能性が示唆された。chlorhexidine gluconate (CG)投与によるマウス腹膜線維症モデルにHDAC阻害剤であるSAHAを投与することにより腹膜線維化抑制効果を認めたが、今年度はその機序解明を中心に研究を行った。SAHA投与群の中皮下肥厚腹膜組織では、ヒストンアセチル化陽性細胞数の増加を認め、一般にヒストンのアセチル化は転写促進に働くことから、抗線維化因子の発現動態に着目した。中でもBMP-7は線維化に重要な因子であるTGF-betaに拮抗する作用を有するとされていることから、BMP-7の発現を免疫組織化学で検討した。その結果、SAHA投与群ではBMP-7陽性細胞数の増加を認めたことから、SAHA投与によりヒストンのアセチル化が促進され、BMP-7の発現誘導を介することで線維化抑制効果を呈した可能性が示唆された。長期腹膜透析の合併症である腹膜線維化の進展機序は未だ明らかとなっていない点が多く、有効な治療法は確立されていない。近年、線維化とヒストンアセチル化などのエピジェネティクスとの関連が報告され、注目されている。CGの腹腔内投与により腹膜線維症モデルマウスを作成した。CG開始と同時にSAHAの皮下投与を行い、CG投与開始から3週後に腹膜組織を採取した。線維化の程度はMasson-Trichrome染色、ヒストンアセチル化や線維化関連因子は免疫組織化学、realtime RT-PCRで検討した。CG投与により腹膜肥厚や線維化関連因子の発現増強を認め、SAHA投与によりそれらは抑制された。SAHA投与により、CG投与と比較して、ヒストンアセチル化の程度は亢進し、線維化抑制因子であるbone morphogenetic protein 7 (BMP-7)の発現が増加した。マウス腹膜線維症モデルにおいて、SAHAがBMP-7の発現増強を介して腹膜線維化を抑制する可能性が示唆された。ICRマウスに15%エタノールで希釈した0.1% chlorhexidine gluconate (CG)を週5回、3週間腹腔内投与し、マウス腹膜線維症モデルを作成した。CG投与開始から22日目に壁側腹膜を採取し、マッソントリクローム染色及びType IIIコラーゲンの免疫組織染色を行い、腹膜の線維化が惹起されていることを確認した。ヒストンアセチル化の程度は、ヒストンH3K9のアセチル化を免疫組織化学で評価した。先ず、免疫組織化学的手法を用いて肥厚した腹膜領域に存在する細胞の検討を行った。線維芽細胞のマーカーとしてFSP-1、浸潤マクロファージのマーカーとしてF4/80を各々用いた。コントロール群と比較してCG投与群で中皮下腹膜領域にFSP-1、F4/80陽性細胞数の有意な増加を認め、肥厚領域に存在し、構成する細胞は線維芽細胞とマクロファージが主体と考えられた。更に、H3K9のアセチル化レベルの検討を行ったところ、コントロール群と比較してCG投与群ヒストンのアセチル化レベルの増強を認めた。次に、マウス腹膜線維症モデルにCG投与開始と同時にHDAC阻害剤であるSAHAを連日皮下投与し、腹膜肥厚抑制効果を検討した。CG投与開始から22日目に壁側腹膜を採取し、マッソントリクローム染色で線維化の程度を評価した。CG群と比較しSAHA群では有意な腹膜肥厚の抑制を認めた。また、肥厚腹膜組織におけるFSP-1陽性線維芽細胞数、F4/80陽性マクロファージ数もSAHA投与により有意に減少した。ヒストンのアセチル化レベルはSAHA投与によりCG群と比較し有意に増強していた。以上より、マウス腹膜線維症モデルにおいて線維化進展過程にヒストンアセチル化の関与が示唆され、SAHAを投与することで線維芽細胞数や浸潤マクロファージ数の減少を介して腹膜肥厚が抑制される可能性が考えられた。前年度にCG投与腹膜線維症マウスモデルに対し、SAHA投与により腹膜肥厚抑制効果があることを明らかにした。

また、肥厚腹膜組織内の線維芽細胞数や浸潤マクロファージ数の減少を伴っていたことから、SAHAによる抗炎症効果を介した腹膜肥厚抑制効果の可能性も示唆された。更に、ヒストンアセチル化と線維化抑制硬化の直接的関連を明らかにするため、抗線維化因子であるBMP-7の発現動態を検討したところSAHA投与群で発現増強を認めた。当初の予定では、培養中皮細胞を用いてSAHAの直接的な中皮細胞に対する作用を検討する予定であったがその手法を確立できなかった。DNAメチル化阻害剤投与による腹膜線維化抑制効果の検討も今後の課題となった。CG投与によるマウス腹膜線維症モデルを作成し、これまでの報告と同様、線維芽細胞やマクロファージが線維化進展に関与していることを確認した。更に、CG投与群においてコントロール群と比較し、ヒストンのアセチル化が増強していることが明らかとなり、腹膜線維症の進展過程に関与している可能性が示唆された。腹膜線維症モデルにおけるヒストンアセチル化との関連を明らかにするため、HDAC阻害剤であるSAHAを投与したところ、CG群と比較してヒストンアセチル化の増強と共に腹膜肥厚抑制効果を認めた。そして線維芽細胞数や浸潤マクロファージ数も肥厚の減弱と相関して減少していたことから、SAHAの腹膜肥厚抑制機序に抗炎症作用が関与している可能性が考えられた。腹膜線維化とヒストンのアセチル化動態に着目して研究を行い、SAHA投与による腹膜肥厚抑制効果が明らかとなった。SAHA投与でBMP-7の発現誘導による抗線維化機序が示唆されたことから当初の目的は達することとなり、論文化を進める方針である。進捗状況によっては、培養細胞を用いた実験系を立ち上げ、検討を追加する予定である。平成23年度の研究結果から、マウス腹膜線維症モデルにおける腹膜線維化進展過程にヒストンのアセチル化が関与している可能性が示唆された。今後の推進方策として、SAHA投与によりヒストンのアセチル化が増強することで、どのような因子の転写が促進され、腹膜線維化が抑制されたかを明らかにしたい。具体的には、線維化に重要な役割を果たすTGF-betaに拮抗するとされるBMP-7に注目し、その発現動態を免疫組織化学的に検討する。また、ヒストンのアセチル化のみならず、ヒストンのメチル化やDNAのメチル化修飾動態も線維化進展に関与している可能性が文献的にも示唆されている。今後、メチル化動態についても注目し、その関与が示唆される結果が得られた場合には、DNA脱メチル化阻害剤である5-aza-2'-deoxycytidineによる介入も行っていく予定である。研究費についてはこれまでの使用額を勘案し、論文化にあたって必要となってくる追加実験費(動物や各種特異抗体の購入など)、学会発表旅費にあてる計画とする。次年度は、線維化進展抑制因子に注目し、引き続き免疫組織化学的手法を主体に研究を推進する。一方で、定量化という面で不十分な部分もあることから、ウエスタンブロットの手法も交えた検証を行う。従って前年度同様、各特異抗体の購入が研究費の主な使用用途になると考えている。また、前年度に得られた研究結果については、国内外での学会発表や部分的な論文化も予定しており、出張旅費や論文校正費にも充てる予定である。
vasopressin分泌におよぼす麻酔薬の影響

体重約200gの雄性Wistar系ratを断頭後、視床下部-下垂体後葉複合体(HNC)を切離し、容積1mlのculture chamberに入れ、37°C下にEagle MEM溶液(pH7.4,osm285mOsm/l)で1.2ml/10分の速度で持続潅流し、fraction collectorにより10分毎に潅流液を集め、HNCからのvasopressin(Vp)分泌量を測定した。また潅流回路中の人工肺を通じ95%空気-5%炭素ガスの混合ガスを流し、culture chamberへ直接別回路からtest液やcontrol液の注入を行った。結果は以下の通りである。1.Vp基礎分泌量:潅流開始から約180分で安定したが、26.0±30.6pg/10分(n=36,平均値±S.D.)と個体間のバラツキが大であった。2.Acetylcholine(ACh)に対する反応:control期とACh(【10^(-4)】M)期を各30分づつ交互に繰返し検討したところ、1回目18.1±8.6→24.0±7.4,2回目16.4±9.2→54.0±61.6pg/10分(n=6)とVp分泌量がAChに反応し増加した。3回繰返した場合(n=7)、1回目42.1±55.8→125.7±182.8、2回目39.6±29.9→53.7±33.1、3回目53.9±36.3→69.9±42.9pg/10分と増加した。しかしVp分泌反応の大いさは刺戟回数と一定の関係を有さなかった。3.Buprenorphine(BPR)に対する反応:60分間のcontrol期につづいてACH【10^(-4)】Mで反応性を確認(n=3,+10.3pg/10分)後、BPR2ng/mlを流したところVp分泌量は+12.3pg/10分と増加、ついでACh負荷に対して+26.4pg/10分と反応し、さらにBPR4ng/mlでは(n=3)+17.2pg/10分と増加、AChにも+20.8pg/10分と反応した。BPR5ng/mlでは+162.3と増加、AChにも+27.7pg/10分と反応した(n=6)。以上よりBPRにはHNCからのVp分泌を刺戟し、AChに対する反応を抑制しないことが示唆された。さらに他の麻薬拮抗薬や麻薬について検討する予定である。
同時通訳に見られる概念的複合の検証

実際に行われた同時通訳を分析し、実態としてどの程度の同時性があるのかを検証した。その結果、時間的な同時性はむしろ限られた場合のみで、個々の表現の対応を見るとかなり時間差があることがわかった。その間話の内容を保持している様態を分析すると、通訳者の概念化が関わっていると考えざるを得ない。その実態を概念的複合の観点から捉えると、人の言語理解・産出一般の説明につながる。4年間にわたる本研究の初年度に当たる平成21年度は主として同時通訳資料の作成とその分析を実施した。公共放送で流されたぶっつけの英日同時通訳の録画資料(二カ国語のステレオ録音)の中から、まず4本(正味時間は各、9'48"、11'57"、7'05"、3'13"、計32'03")を選び出し、研究協力者に依頼して、起点言語である英語、目標言語である日本語を書き起こし、元の二音声の時間軸上の時間的関係を示す並行記述の形式で表した。原発話者、通訳者が使用した表現の文字化に当たっては、記述基準の統一性を確保しながら、専門用語などについては関連資料も幅広く参照し、また、研究代表者、研究分担者による監督、校正をきめ細かく実施し、文書の正確さを図った。さらに、当該表現の前後の文脈にも十分配慮し、言語的意味、背景知識による意味、また、ディスコースの構造上の意味などを区別しながら起点言語と目標言語を比較し、言語表現、メッセージの等価性を検討した。理論的検討としては、本研究の課題である概念的複合を反映していると考えられる現象の類型化を試み、原発話者が伝えようとしているメッセージのまとめ方と通訳者のそれとが一致しない場合に働く要因を考察した。表現レベルにおいては両言語の組織上の違いに起因する独自性が見られるのに対して、フレーム的な概念的まとまり、あるいはディスコース構造上のまとまりのような高次レベルでは起点、目標言語の間で近似性が高まることが確認された。次年度以降には、そのような概念的まとまりを一般化する枠組みの構築を目指す。本研究は、事前に入手された予定稿などがなく、ぶっつけで行われた同時通訳の記録を分析することにより、発話理解における概念化のプロセス、特に諸概念が複合されるプロセスを明示化することを目的とする。本年度は、平成2122年度に収集した同時通訳の音声記録を文字化した。作業補助者の協力により、総計3時間12分に及ぶ音声記録の文書化を完成させた。作業は、起点言語による原発話(英語および日本語)と目標言語によるその訳出(日本語および英語)の音声記録を書き起こし、それらを時間軸に沿って並記し、訳出のタイミングを表す形式に整えることであった。記録の正確さを確保するために、訳出に関わる背景知識についても資料を収集し、訳出分析に活用した。上記の作業を通して文書化された通訳記録と元の音声記録に基づき、訳出に現れる諸特徴を抽出、分類し、観察される特徴の一貫性、非偶発性などを確認した上で、通訳者が概念的レベルで処理していると考えられる現象を引き起こす要因を分析している。資料としては、英語から日本語に同時通訳されたものと、日本語から英語の方向のものとがある。それぞれに固有の現象もあるが、概念的複合の点では共通する興味深い現象も観察されている。それらは、言語表現レベルにおける起点言語と目標言語の対応関係だけでは説明できない現象であると言える。このような現象を解明しようとする点に本研究の大きな意義がある。同時通訳資料の作成平成22年および平成23年に放送されたNHK-BS1の定時番組「ワールドWave Tonight」に含まれた英語話者へのインタビューの同時通訳(英語→日本語)、平成22年7月に実施された参議院議員選挙時の特番におけるインタビューの同時通訳(日本語→英語)を文字化し、原発言と通訳の対応を時間、対訳の両方の点で分析できる形式に整えた。特に、資料正味時間200分を超える後者の資料は本研究における初めての日→英同時通訳の記録であり、貴重な資料となった。同時通訳データの分析上記通訳資料に基づき、訳出に現れる諸特徴を観察、分類し、諸特徴の一貫性、非偶発性などを確認し、それらの現象を引き起こす要因を分析した。その際、通訳者が何についてどのような判断を下したかを合理的に推論できるように、関連資料も参照した。日→英同時通訳については、日英語間の構造的な違いに起因する述語訳出の多様性について興味深い現象が多数観察され、考察に時間がかかっている。理論的考察上記作業と平行して、データの解釈や訳出の捉え方などに関して研究分担者の間での議論を行ってきたが、学会などで主な成果を発表するには至っていない。研究課題である概念的複合体に関連する先行研究を参照しながら、同時通訳に見られる諸特徴を説明できる枠組みについて、最終年度となる来年度に向けて論点の整理を行った。

同時通訳資料の作成としては、平成24年度にNHK-BS1で放送されたグローバルディベートWISDOMの中の「高齢化する世界」および「アメリカよどこへ行く」における討論部分の同時通訳(英語→日本語およびその逆方向)の二音声を分けて再生できるようにすると共に、その音声記録を文字化し、両言語並行記述資料を完成させた。これらは、予定稿なしで行われた同時通訳の記録として当研究終了後の研究にも活用されると考えられる。同時通訳の起点発話(原発言)と目標発話(訳出)を比較することにより同時通訳者の特徴的な処理を抽出し、その処理方法を分析するとともに、通訳者による起点発話の理解を明示化ようとした。分析に当たっては、英日両言語間における言語表現の対応上の特徴だけではなく、訳出のタイミングも秒単位で考察し、時間的ずれと訳出の内容の相関にも留意した。この側面は、通訳者の推論が含まれると考えられるかどうかの判断にとって重要な要因となる。理論的考察は以下のようにまとめられる:研究課題である概念的複合体に関連する考察を深めながら、新たな同時通訳資料に見られる現象を分析し、従来の考察結果を拡充発展させた。通訳するための思考を明らかにする材料として、通訳者が起点発話の概念的把握をどのような概念的複合体を使って行っているかについての知見を得た。その一つは、事象構造における、英語から日本語、あるいは日本語から英語への組み替えパターンの存在である。今後、通訳するための思考の研究においてこの知見が大きな役割を果たすと考えられる。英語→日本語、日本語→英語共に同時通訳記録の文字化資料の作成は最終チェックも含め順調に進んでおり、資料に基づく理論的考察に論点が増えたことにより論文化の作業が最終年度に向けてずれ込んでいる部分があるが、当初の目的を達成するテンポで進展している。同時通訳に見られる概念的複合を検証するという研究課題の達成が視野に入っていることから、本研究はおおむね順調に進展していると判断される。24年度が最終年度であるため、記入しない。同時通訳の遂行において通訳者が原発言の内容を概念的に把握するプロセスの中の概念的複合に特に注目するのが本研究のテーマであるが、英語から日本語への通訳にも日本語から英語への通訳にも共通する中核的側面を主な研究対象としている。日本語から英語への同時通訳に関して、通訳者による言語表現上の調整、つまり通訳技術上の方略が観察されるが、その側面の理論的位置づけについてもう少し考察を深めたい。その上で、通訳者の概念化の本質的なプロセスについては日本語→英語も英語→日本語の通訳と同様な扱いが可能であることを示したい。その部分をクリアにすることによって、本研究の課題である概念的複合について計画通り研究を推進することができると考えられる。
多自由度柔軟変形ロボットの開発

多自由度柔軟変形ロボットの試作として,複数の小エアバッグで構成するマット状の柔軟変形ロボットを試作した.そして小エアバッグの協調動作によって行う推進方式の検討を行うために,4個直列に連結し動作実験を行った.その結果,小エアバッグ単体では設計通りの性能を得ることができたが,協調動作での推進は地面との摩擦の影響で実現することができなかった.多自由度柔軟変形ロボットの試作として,複数の小エアバッグで構成するマット状の柔軟変形ロボットを試作した.そして小エアバッグの協調動作によって行う推進方式の検討を行うために,4個直列に連結し動作実験を行った.その結果,小エアバッグ単体では設計通りの性能を得ることができたが,協調動作での推進は地面との摩擦の影響で実現することができなかった.平成20年度は多自由度柔軟変形ロボットの機構構成の検討と試験機の試作までを行った.当初の検討では構成する内部エアバッグの形状をワイヤによって拘束し,内部エアバッグ同士を相互に干渉させることによって全体の形状を変形させ推進させる計画であった.しかし内部エアバッグの数を増やすためには1ユニットあたりの制御の必要な自由度をなるべく減らす必要があり,その結果としてワイヤの制御自由度が必要な当初の案をやめることとした.さらに応用事例を再検討し,本研究では全方向移動可能なマット型柔軟変形ロボットの開発を行うことにする.マット状の柔軟変形ロボットを推進させるためには,推進方法を(a)本体が変形して推進,(b)繊毛などの別機能により推進の2つに大きく分けることができる.本研究では(a)を実現させるために構成する複数のエアバッグの協調動作によって推進運動を実現する.これまでに先行研究で開発してきた細長い体幹で構成するヘビ型ロボットの場合は,後ろから前へ縦波を送るように体幹を地面から浮かせて移動させ,これを連続的に行うことにより推進する.この推進方式を実現し,かつ1次元のヘビ型形状から2次元のマット型形状へ拡張するために1辺100mmの連結可能な立方体型エアバッグの試作を行った.このエアバッグは排気を行うと接触している地面から離れるようにエアバッグの内側へ収縮する構造としている.また連結用のタブ,形状拘束用のロッドを通すための吊輪を持つ.各エアバッグはそれぞれ独立して給気,排気,保持の3状態を制御する必要があるので,各エアバッグ毎に独立して制御するために5ポート弁を採用した.このエアバッグを16個連結して動作実験を行う予定でいる.平成21年度は多自由度柔軟変形ロボットの試作として,複数の小エアバッグで構成するマット状の柔軟変形ロボットを開発し,小エアバッグの協調動作によって行う推進方式の検討を行った.これまでに先行研究で開発してきた細長い体幹で構成するヘビ型ロボットの場合は,後ろから前へ縦波を送るように体幹を地面から浮かせて移動させ,これを連続的に行うことにより推進する.この推進方式を実現し,かつ1次元のヘビ型形状から2次元のマット型形状へ拡張するために1辺100mmの連結可能な立方体型エアバッグの試作を行った.このエアバッグは排気を行うと接触している地面から離れるようにエアバッグの内側へ収縮する構造としている.また各小エアバッグには連結用のタブ,形状拘束用のロッドを通すための吊輪を持ち,連結した小エアバッグを外部に配置する形状拘束用ロッドによって拘束し,収縮時に形状を保持する.各エアバッグはそれぞれ独立して給気,排気,保持の3状態を制御する必要があるため,各エアバッグ毎に独立して制御するために5ポート弁を採用した。そして形状拘束用ロッドによって拘束することにより連続する小エアバッグの膨張する力を利用して隣接する小エアバッグの排気を効率よく行い,スムーズな伸縮運動を実現できる.試作した小エアバッグを4個直列に連結し動作実験を行った.その結果,形状拘束用ロッドによって隣接する小エアバッグの膨張する力を利用してスムーズな伸縮を行える事を確認した.そして小エアバッグを連続して膨張と収縮を繰り返して後ろから前へ伝播する縦波を生成して推進を行う実験を行った.しかし収縮時に内側へ収縮するエアバッグの端部が地面との摩擦を生み,それが原因で前方への推進を行うことができなかった.
トレフォイル・ペプチドによる消化管疾患の予防・治療に関する基礎的検討

本研究は、消化管粘膜上皮で産生・分泌され、強力な消化管粘膜保護作用を有しているトレフォイル・ペプチド(TFF)の臨床的な応用の可能性について検討を行うことを目的としている。平成17年度においては、特に、TFF inducerの臨床的応用を念頭においた解析を行い、内因性のTFF発現を上昇させる諸因子について検討を行った。ヒトにおいてはPPARγリガンドが胃粘膜上皮細胞においてTFF2の発現を誘導することを見出したが、TFF2遺伝子上流配列にPPAR応答領域が認められるのは、ヒトのTFF2遺伝子のみなので、PPARγリガンドによる胃粘膜保護効果については、ヒトと動物実験モデルにおいて結果に乖離が生じる可能性が考えられた。TFF2とともに胃粘膜で高発現しているTFF1については、乳癌細胞など他の細胞系でエストロゲンがTFF1発現に中心的な役割を果たしていることが知られているので、胃におけるTFF1発現に対するエストロゲンの影響について詳細な検討を行った。その結果、胃粘膜上皮細胞ではエストロゲン受容体(ER)の発現(主としてERβ)はあるものの、TFF1発現はエストロゲンの影響を全く受けないことが明らかとなった。また、NF-κBを介する炎症刺激のシグナリングがTFF発現に及ぼす影響を検討し、TFF1の発現レベルがTNF-α等の炎症性サイトカインにより上昇することを見出した。さらに、飲年度にin vivoでのリコンビナントTFFペプチドによる治療、あるいはTFF遺伝子導入治療の試みを予定しているため、TNBS惹起大腸炎モデル等、動物実験モデルについての予備的検討を行った。さらに、次年度にin vivoでのリコンビナントTFFペプチドによる治療、あるいはTFF遺伝子導入治療の試みを予定しているため、TNBS惹起大腸炎モデル等、動物実験モデルについての予備的検討を行った。

TFF2とともに胃粘膜で高発現しているTFF1については、乳癌細胞など他の細胞系でエストロゲンがTFF1発現に中心的な役割を果たしていることが知られているので、胃におけるTFF1発現に対するエストロゲンの影響について詳細な検討を行った。その結果、胃粘膜上皮細胞ではエストロゲン受容体(ER)の発現(主としてERβ)はあるものの、TFF1発現はエストロゲンの影響を全く受けないことが明らかとなった。また、NF-κBを介する炎症刺激のシグナリングがTFF発現に及ぼす影響を検討し、TFF1の発現レベルがTNF-α等の炎症性サイトカインにより上昇することを見出した。さらに、次年度にin vivoでのリコンビナントTFFペプチドによる治療、あるいはTFF遺伝子導入治療の試みを予定しているため、TNBS惹起大腸炎モデル等、動物実験モデルについての予備的検討を行った。
単一磁束量子回路に基づくマイクロプロセッサに関する研究

本研究では、超伝導デバイスを用いた単一磁束量子(SFQ)回路による超高速マイクロプロセッサの実現を目指し、実際にSFQマイクロプロセッサやその核となる演算部を具現化してその実現可能性、及び高速性と低消費電力性を評価することを目的としている。昨年度は、以前に実証を行ったごく簡単なマイクロプロセッサの高性能化を行うために新しくマイクロプロセッサ全体を設計し、その部分動作を確認した。本年度は高性能化したマイクロプロセッサの完全動作を目指すとともに、さらに高速な演算回路に向けた検討も進めた。本年度得られた成果は以下の通りである。1.新しく設計したマイクロプロセッサはこれまでで最大となる一万素子規模である。電源となるバイアス電流により発生する磁場の影響を防ぐため、バイアス供給線を超伝導体で覆ったセルライブラリを既に横浜国立大学と協力して構築したが、今回、チップ上でバイアス電流を供給する点付近に発生する磁場も悪影響を及ぼすことが分かった。ダイサイズを通常の5mm角から8mm角へと変更し、バイアス供給点から回路を離した結果、高性能マイクロプロセッサの完全動作を確認した。実証したマイクロプロセッサは機能面ではまだ劣るものの、17GHzと25GHzのクロック信号で演算等を行い、ピーク性能は1400MOPS(1秒間に14億演算)と見積もられた。これは現在の半導体プロセッサと概ね同程度の性能である。消費電力は3.4mWで、単位消費電力あたりの性能は半導体と比べて4桁優れていることから、SFQプロセッサを多数並べることで高い性能を発揮できる可能性が示されたといえる。2.実証に成功したマイクロプロセッサは、世界的に見てももっとも複雑で大規模なSFQ回路の動作実証である。今回の評価では、大規模SFQ回路における課題として、バイアス電流に対する動作マージンが減少する問題が見られた。この原因を追究するために、バイアス電流を供給した際にグランド上に流れるリターン電流に着目し、リターン電流を制御するために新しいバイアス電流供給方法の検討を行った。2種類の大規模回路を試作し、評価した結果、バイアス供給法を変えることで動作マージンの拡大が見られた。このことから、今後、バイアス供給方法をより改善する必要があることが明らかとなった。3.今回実証したマイクロプロセッサでは、SFQ回路の高いスループットを回路の簡略化に用いるという思想の下、その端的な実現方法であるビットシリアル処理を特徴とした。しかし、より一層の性能向上には、パラレル処理を導入していく必要がある。その際の問題点の一つは、回路中に複雑なデータパスのループができてしまい、SFQ回路の高いスループットが阻害されることである。高速な演算をSFQ回路で行うための設計手法として、これまでに状態遷移に基づいた新たな演算方法を提案したが、本年度はその応用例としてパラレル方式の算術演算回路を設計した。試作したチップを評価した結果、最高20GHzで演算が行えることを確認し、その有効性を実証した。本研究では、超伝導デバイスを用いた単一磁束量子(SFQ)回路による超高速マイクロプロセッサの実現を目指し、既に動作実証を行った簡単なマイクロプロセッサの高性能化を目的としている。1.より処理能力の高いマイクロプロセッサ全体の設計を行った。既に動作実証を行ったマイクロプロセッサは、集積レベルの制約から命令数も少なく、性能も200MIPSにとどまっていた。そこで、要素回路と命令数を増やし、性能を向上させるために、パイプライン処理と複数の演算器を利用するアーキテクチャの実現を検討した。本研究ではSFQ回路の高速性を最大限に引き出すためにビットシリアル処理を採用している。パイプライン処理の実現に当たっては、命令の実行とビットシリアル処理に用いるクロックを使い分けることで制御を簡略化し、ビット操作を20GHz以上で行うことが可能になった。演算部の設計では、要素回路間に設けたバッファ回路を工夫することでビットシリアルデータの受け渡し操作をパイプライン化し、ビットシリアル処理の高効率化のため、演算器を縦続接続する手法について検討した。これらの検討の結果、ピーク性能を1桁向上させられることがわかった。2.SFQ集積回路技術の大規模化に取り組んだ。大規模化の問題のひとつとして、回路へ供給するバイアス電流が発生させる磁場の影響が従来から知られていた。この問題を解決するために、横浜国立大学と共同でバイアス供給線を超伝導層でシールドした新セルライブラリの構築を進めた。3.構築したセルライブラリを利用することによって、設計したマイクロプロセッサの殆どの機能が、20GHz程度で動作することを確認し、その有効性がわかった。しかし、要素回路ごとにバイアス電流に対する動作領域がずれることで全体の動作が困難になることもわかったため、引き続き解決策の検討を進める。

ダイサイズを通常の5mm角から8mm角へと変更し、バイアス供給点から回路を離した結果、高性能マイクロプロセッサの完全動作を確認した。実証したマイクロプロセッサは機能面ではまだ劣るものの、17GHzと25GHzのクロック信号で演算等を行い、ピーク性能は1400MOPS(1秒間に14億演算)と見積もられた。これは現在の半導体プロセッサと概ね同程度の性能である。消費電力は3.4mWで、単位消費電力あたりの性能は半導体と比べて4桁優れていることから、SFQプロセッサを多数並べることで高い性能を発揮できる可能性が示されたといえる。2.実証に成功したマイクロプロセッサは、世界的に見てももっとも複雑で大規模なSFQ回路の動作実証である。今回の評価では、大規模SFQ回路における課題として、バイアス電流に対する動作マージンが減少する問題が見られた。この原因を追究するために、バイアス電流を供給した際にグランド上に流れるリターン電流に着目し、リターン電流を制御するために新しいバイアス電流供給方法の検討を行った。2種類の大規模回路を試作し、評価した結果、バイアス供給法を変えることで動作マージンの拡大が見られた。このことから、今後、バイアス供給方法をより改善する必要があることが明らかとなった。3.今回実証したマイクロプロセッサでは、SFQ回路の高いスループットを回路の簡略化に用いるという思想の下、その端的な実現方法であるビットシリアル処理を特徴とした。しかし、より一層の性能向上には、パラレル処理を導入していく必要がある。その際の問題点の一つは、回路中に複雑なデータパスのループができてしまい、SFQ回路の高いスループットが阻害されることである。高速な演算をSFQ回路で行うための設計手法として、これまでに状態遷移に基づいた新たな演算方法を提案したが、本年度はその応用例としてパラレル方式の算術演算回路を設計した。試作したチップを評価した結果、最高20GHzで演算が行えることを確認し、その有効性を実証した。
エンドファイト共生イネ科植物混植による園芸作物の線虫防除

エンドファイト共生のイネ科植物を園芸作物(トマト、イチジク)と混植した結果、対照のエンドファイト非共生植物との混植や単作区と比較して、サツマイモネコブセンチュウによる根こぶ発生が顕著に抑制された。これと同様な結果は、家畜毒性がなくて耐虫性アルカロイドを産生するエンドファイトでも得られた。また、土壌中の本線虫をメタゲノム法で定量する方法を確立した。他方、イチジクではトマトと異なって、本線虫は卵のうを根内に形成し、そこで二期幼虫が孵化することを明らかにした。また、巨大細胞内の三次元の微細構造の観察結果は、管状の小胞体が養水分の移動や線虫の主な体成分である脂質生合成に関わっていることを示唆した多くの園芸作物を加害し多大な被害をもたらすサツマイモネコブセンチュウに対して、耐線虫性を持つNeotyphodiumエンドファイト共生イネ科植物を見いだした。Neotyphodiumエンドファイトの多くは耐線虫性のみでなく家畜毒性を持つアルカロイドを産生するため、園芸作物とエンドファイト共生植物とを混植できる条件として、エンドファイト共生植物が家畜毒性アルカロイドを産生しないことが必要である。そこで、エンドファイト共生植物のアルカロイド分析を行った。その結果、ロシアで収集したエンドファイト共生植物は耐線虫性アルカロイドのみを産生し、家畜毒性のアルカロイドを産生しないことが明らかとなった。エンドファイト共生植物ではエンドファイトが種子に移行するため、種子生産によってエンドファイト共生植物を容易に増殖できる。しかし、このロシアのエンドファイト共生植物は、我が国の気候条件では種子をほとんど実らせることはなかった。そこで、ロシアのエンドファイト共生植物から、エンドファイトを分離・培養し、その分離菌を我が国の牧草に人工接種することを試みた。我が国の牧草種子を無菌処理して、発芽させ、その生長点にメスで傷を付け、そこにこの分離菌を挿入することによってエンドファイトを人工接種した。その結果、我が国の牧草にロシアのエンドファイトを感染させることに成功した。一方、土壌中の線虫の密度測定技術をネモグリセンチュウの一種で確立した。現在サツマイモネコブセンチュウの特異的検出に応用することを試みている。ロシアで収集したエンドファイト共生イネ科植物の倍数性を調べた結果、2倍体で、葉舌が無いことから、メドウフェスクと推定された。また、この植物より分離・培養したエンドファイトは、分生子やフィアライドの形態から、Neotyphodium coenophialumと推定された。一方、エンドファイト共生植物との混植がサツマイモネコブセンチュウによる被害を軽減することを明らかにする方法として、作物の被害を調査することの他に、作物の根周囲の線虫密度を測定する方法がある。そこで、本学のトマト圃場を想定し、同圃場でのメタゲノム法によるサツマイモネコブセンチュウの定量法について検討した。その結果、y=-2.790x+33.96 (R2=0.941)という検量線が得られた。このことにより、今後同圃場での土壌中の本線虫密度の定量化ができるようになった。今後エンドファイト共生植物との混植によって、トマトの他に多年生のイチジクをサツマイモネコブセンチュウの寄生から防御する予定である。それに先だって、サツマイモネコブセンチュウのイチジクへの寄生過程を光学顕微鏡および電子顕微鏡でトマトの場合と比較観察した。イチジクもトマトと同様に巨大細胞を形成して、そこから養水分を吸収するところは同じであった。しかし、トマトの場合、卵のうは根の外部のみに形成され、卵は土壌中でふ化した。それに対しイチジクの場合は、卵のうは根の外部だけでなく、根の内部にも形成され、根内でふ化していた。このことは、本線虫がイチジク根内に一旦侵入すると本線虫の防除は極めて困難になることを示唆している。したがって、イチジクの場合は、エンドファイト共生植物による本線虫の寄生防止が、極めて有効な防除法となる可能性がある。土壌中のサツマイモネコブセンチュウ密度を測定する検量線が得られたため、エンドファイト共生植物との混植が本線虫による被害だけでなく、作物の根のまわりの線虫密度に及ぼす影響についても調べることができるようになった。また、サツマイモネコブセンチュウが寄生したイチジクでは、卵のうが根内にも形成され、根内で卵がふ化して、本線虫が増殖することが明らかとなった。このため、本線虫の防除には常に線虫の侵入を防ぐ必要がある。これにはエンドファイト共生植物との混植による防除法は適していると考える。エンドファイト共生のイネ科植物の種子を園芸作物(トマトとイチジク)の苗の周囲に播植することにより、ネコブセンチュウの被害を防げないか試験した。本年度はロシア産トールフェスクからのエンドファイト共生種子が得られなかったので、市販の芝草種子を用いて実験を行った。この結果、作物のみの区およびエンドファイト非共生種子の播種区では根こぶが多発生したのに対し、エンドファイト共生種子の播種区では、根こぶ発生が顕著に抑制された。以上のことから、エンドファイト共生種子を園芸作物の周囲に播種する方法は、根こぶ防除技術として簡便で実用化できると考えられた。現在、家畜毒性のないエンドファイト共生種子を用いて同上の実験を行っている。

他方、イチジクではトマトと異なって、卵のうは根内に形成され、孵化後も根内に二期幼虫が残留することを明らかにした。このためイチジクでは、一旦侵入されると防除は困難となることから、早期にエンドファイト共生種子を周囲に播種しておくことが、本線虫防除に欠かせないと考えられた。本線虫はトマト、イチジクともに、根に巨大細胞の形成を誘導し、そこからのみ養水分を吸収するが、巨大細胞内の微細構造についてはこれまで明瞭で無い部分が多かった。そこで本研究では巨大細胞内の三次元の微細構造を明らかにすることを目的とした。その結果、巨大細胞内には管状の小胞体が大量に存在することを明らかにした。管状の小胞体は透過電子顕微鏡での観察が困難なため、これまで明らかにされていなかったが、オスミウム浸軟処理した根こぶの高分解能走査電子顕微鏡観察により三次元構造を明らかにすることにより、その存在が明らかにした。管状の小胞体は、巨大細胞内の養水分移動や、卵のうの約66%を占めるにもかかわらず、線虫自らは生合成できないと報告されている脂質の生合成に密接に関わっていることが示唆された。エンドファイト共生のイネ科植物を園芸作物(トマト、イチジク)と混植した結果、対照のエンドファイト非共生植物との混植や単作区と比較して、サツマイモネコブセンチュウによる根こぶ発生が顕著に抑制された。これと同様な結果は、家畜毒性がなくて耐虫性アルカロイドを産生するエンドファイトでも得られた。また、土壌中の本線虫をメタゲノム法で定量する方法を確立した。他方、イチジクではトマトと異なって、本線虫は卵のうを根内に形成し、そこで二期幼虫が孵化することを明らかにした。また、巨大細胞内の三次元の微細構造の観察結果は、管状の小胞体が養水分の移動や線虫の主な体成分である脂質生合成に関わっていることを示唆したサツマイモネコブセンチュウに対して防除効果を持つエンドファイト共生イネ科植物を見いだすことができた。このエンドファイト共生植物のアルカロイド分析を行った結果、耐虫性アルカロイドの産生は認められたが、家畜毒性のアルカロイドの産生は認められなかった。このことから、このエンドファイト共生植物は、園芸作物と混植しても安全であることがわかった。エンドファイトは種子を通して容易に増殖できる。しかし、この家畜毒性のないエンドファイト共生植物はロシア国で収集したものであるため、我が国の気候では種子がほとんど実らないという問題がある。そこで、このエンドファイト共生植物からエンドファイト菌糸を分離・培養し、この分離菌を、我が国の植物に人工接種した。その結果、我が国の植物へのエンドファイトの感染に成功した。このエンドファイト感染植物に種子を実らせることによって、エンドファイト感染種子を殖やしているところである。一方、土壌中の線虫密度の測定技術をネモグリセンチュウの一種で確立した。サツマイモネコブセンチュウの被害根でもほぼ同じ状況であるため、この技術が適用できると考えられる。エンドファイト共生イネ科植物を移植あるいは種子を播種したポットにイチジクを栽培し、そこにサツマイモネコブセンチュウを接種して、根こぶ形成と根の周りの本線虫密度を測定する。対照として、イチジクのみの栽培区とエンドファイト非共生イネ科植物との混植区を設けて試験をする。
歴史的建造物の防災および災害復旧に関する研究

平成30年度は、水害に焦点を絞った調査・研究を実施した。まずは、文献等にてヨーロッパにおける歴史的建造物の水害対策についての実態調査を行った。その結果、すでに水害の危険性のある地域では、ある程度、歴史的建造物の水害対策が検討されており、イコモス(ICOMOS:国際記念物遺跡会議)等で情報交換を行っていることが明らかとなったので、これらについて整理した。次に、フランスとオランダにおいて現地で聞き取り調査を実施した。両国の手法は、長い経験に基づいたきわめて現実的なものであった。すなわち、歴史的建造物の保護・保存に対して、社会全体として重要性を感じ、古くから対応を検討しているため、歴史的建造物に特化した対応は、文化財保護法等の歴史的建造物の保護のための法制度ではなく、都市防災等の法制度のなかで定められていることが多い。そのため、歴史的建造物の防災対策を検討するうえで、防災の専門家の意見が強くあらわれる結果となっている。特に、オランダなどの低地においては、洪水は大きな社会問題であり、すでにさまざまな対策が検討されており、歴史的建造物の水害対策は、その一環として実施されているので、特に、歴史的建造物の保存上、問題視されているわけではなかったが、緊急の際には保護されることになっている。このシステムは、わが国でも応用可能であろう。たとえば、わが国でも、洪水の危険性がある地域のリスク・マップはほぼできている。これに歴史的建造物の情報を加えるだけで、十分に効果が発揮できるものと考えられる。他方、オランダですすめられている研究としては、洪水で被害を受けた歴史遺構の保存方法(特に海水の被害からの復旧方法)の科学的な研究が特徴的であった。同様の調査をオーストラリアでも実施した。オーストラリアの場合、洪水よりはむしろ火災等のリスクの方が深刻であり、その対応を中心に計画されていた。平成29年度は、イタリアを例として取り上げ、歴史的建造物の耐震対策に関して検討を加えた。また、平成30年度は、水害対策に焦点をあて、フランス、オランダの取り組みを中心に、調査・研究を行った。ヨーロッパ諸国では、歴史的建造物の保存に関して長い歴史があり、さまざまな点で経験を活かした対策がとられている。これらの対応は、理想を掲げるのではなく、きわめて現実的であることが特徴としてあげられる。また、歴史的建造物の保護・保存に対して、社会全体として重要性を感じ、古くから対応を検討しているため、歴史的建造物に対する防災対策は、文化財保護法等の歴史的建造物の保護のための法制度ではなく、耐震対策や洪水対策のための法制度のなかで定められていることが多い。歴史的建造物の保護に携わる関係者は、防災上の知識に乏しいことが多く、この制度はきわめて有効であると考えられる。一方で、今後、これらヨーロッパ諸国での手法の優れた点をわが国での応用の可能性を検討する必要性があるだろう。地震対策に関しては、イタリアの「ミリオラメント(Miglioramento)」の概念の導入が重要と考えられる。「ミリオラメント」とは、必要と考えられる安全性能を確保できなくとも、確保できないからといって実施しないのではなく、できる範囲で行うという考え方である。この導入に関しては、今後の課題となる。また、水害対策に関しては、地方自治体が作成しているリスク・マップに歴史的建造物の情報を加えること重要であると考えられる。また、防災の専門家との共同作業も課題となる。今後、これらの実現性に関して、詳細に検討していく予定である。文化財や歴史的建造物の防災に対する関心は、世界的に高まっており、各国で喫緊に取り組むテーマとして認識されている。本年4月15日夜(現地時間)には、パリのノートルダム大聖堂が火災にあい、18世紀に修復建築家のパイオニアであるヴィオレ・ル・デュクによって復原・再建された尖塔をはじめとして、身廊部小屋組等が焼け落ちた。この不幸な出来事によって、文化財建造物を災害から守る必要が再認識され、人びとの文化財防災への関心が高まった。したがって、本研究はますます重要となり、今後、継続して進めていくべきテーマであると確信できる。文化財の災害対策に関しては、課題も少なくない。パリのノートルダム大聖堂に関しては、フランス政府が肝入で防災計画を立てており、その成果が試される結果となった。火災の発生を知らせる煙探知機が設置されていたものの、火炎が大きくなっており、煙探知機が正常に作動したか、正常に作動した場合、煙探知機の取り付け位置が適切であったか等を検証する必要がある。一方で、建物内の動産文化財を救出するサーヴェージ・プランが新たに作成されていたが、この新たな試みがどの程度有効に機能したかどうかは検証すべきである。ヨーロッパの文化財建造物の火災被害に関しては、スコットランドのグラズゴー美術学校の2度の火災に続くものである。両者とも、防火対策はとられていたにもかかわらずの被害である。したがって、これらの対策が十分であったかどうかを検討する必要があるだろう。これらの研究成果に関して、建築保存の専門家が集まる日本建築学会の文化遺産災害対策小委員会と歴史的建造物保存制度WGの委員会等で発表していく予定である。特に、社会問題として文化財防災が着目されているので、これまではこの問題にあまり関心を示していなかった周辺分野の専門家へも、共同でこの問題に取り組んでいくことを提案していきたい。

平成29年度は、近年のたび重なる地震によって歴史的都市が被害を受けたイタリアにおける災害復興の状況について実地調査を行い、歴史的建造物の修復の実態を明らかにした。具体的には、ラクイラとフェラーラの復興に関して、復旧現場を視察しながら、関係者に聞き取り調査を実施した。また、歴史的建造物の保存に関わる専門家に対し、耐震補強の原則、最新の防災対策、文化財データベース等について、聞き取り調査を実施することによって情報を収集した。イタリアでは、歴史的建造物に対して構造補強等の安全対策を実施する際、「ミリオラメント(Miglioramento)」という概念を導入している。これは、現状よりも安全性能を向上させることが重要であるという意味である。もちろん、十分な安全対策が必要であることには間違いがないが、それを実施するための予算が用意できない場合や、応急措置の場合には、有効な手法である。歴史的建造物が多数存在するイタリアにとっては、現実的な対応と考えることができる。同様の考え方の導入は、わが国でも検討の余地があると考えられる。現代的な基準による安全性の確保が必要なことは理解しているが、予算等の問題で、すべての歴史的建造物に対しては十分に対応できていない点に関しては、他のヨーロッパ諸国でも問題視されている。同じく地震国で、今年度、聞き取り調査を実施したポルトガルのリスボンでは、EUの結成後、建築の安全基準はEU諸国のスタンダードが適用されるようになったが、スタンダードの基準はあまりにも高く設定されているため、既存建築の性能を厳守することは困難なため、安全性の確保に関する工事は、やりたくともできないとの問題点を耳にした。この問題を解決するためにも、イタリアの「ミリオラメント」の概念の導入は有効であろう。平成29年度は、イタリアを例として取り上げ、耐震対策に関して検討を加えた。ヨーロッパ諸国では、歴史的建造物の保存に関して長い歴史があり、さまざまな点で経験を活かした対策がとられているが、ヨーロッパでは地震が少なく、地方的な対応とみなされることも多く、その実態に関しては、これまでわが国にはあまり紹介されてこなかった。しかし、本研究によって、求められる安全対策と必要となる費用の不足といった問題点に関して、経験的に「ミリオラメント」の概念が発生し、それが有効であることが明らかとなった。この点は、わが国でも問題となっている点であり、本研究の目的である、新たな手法の提案につながる概念を発見することができた。これに関して、建築保存の専門家が集まる日本建築学会の文化遺産災害対策小委員会と歴史的建造物保存制度WGの合同委員会で発表するとともに、その内容を報告書としてまとめた。これらは、関係者から高い関心を集めており、研究の目的を順調に果たされていると考えることができる。