hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教師の同僚性の構築を中核とする学校改革のネットワーキング

本研究の主題に迫るため次の2種類の課題に取り組んだ。第一の課題は、実際の学校改革のフィールドワーク調査による各種データ(校内研修の音声記録・文書資料・教職員や教育行政官のインタビュー記録など)の収集作業である。調査は前年度から継続し関東地方及び近郊の小・中学校の学校改革とそのネットワーキングを主な対象とした。第二の課題は上記の調査と反照的に行った理論の探究である。理論の探究は次の2つの主題を含んでいる。第一に、本研究の中心的概念である教師の「同僚性(collegiality)」研究の検討である。「同僚性」研究の展開を、学校改革についての基本的な問題意識の移行として整理し、2000年度以降の新しい研究動向を準備した問題意識の位相を明らかにした。第二に、学校改革の中心的な課題を教師の専門性開発と捉え、教師の専門性開発を教師のディスコースに即して検討するという分析の視点を発展させるため、「実践的討論(practical argument)」の概念をめぐる一連の研究の蓄積についての批判的な検討を進めた。「実践的討論」の概念は、(1)教育研究と実践の架橋の探究、(2)「反省的実践家(reflective practitioner)」としての教師の専門的成長を促す分析装置であること、(3)教師の実践的思考のうち命題的思考を射程に収めていることを特徴としていると整理した。とくに(3)に関わって「実践的討論」の概念の強みが発揮されていることを確認した。しかし、教師の教育活動を「実践」として捉える位相においてさらなる検討が必要であることを見出した。(以上の主題の一部は日本カリキュラム学会、World Association of Lesson Studies International Conferenceにて口頭発表する機会を得た。)本研究の主題に迫るために本年度は次の課題に取り組んだ。第一の課題は本研究を進める上での理論的な分析枠組みを設定することである。学校改革研究・教師研究の蓄積の厚い欧米の教育研究の動向を主な検討の対象とした。第二の課題は学校改革のフィールドワーク調査を行い各種データを収集することである。本年度は関東地方及び近郊における学校改革とそのネットワークを中心に継続的な調査を行い、校内研修の音声記録・文書資料・教職員や教育行政官のインタビュー記録を収集した。これら二つの課題に取り組むことを通して明らかにした主題は次の二点である。一つは、教師の「同僚性(collegiality)」の概念をめぐる争点と課題である。1982年に同僚性の概念が提出されて以来、この概念への関心の高まりは学校改革の正説の一つとして認識されるにいたった。このプロセスの検討を通して、同僚性の概念をめぐる争点と課題を明らかにした。二つ目は、学校改革の様相を校内研修における教師のディスコースに注目して検討することである。2000年以降の同僚性の研究は新しい局面を迎えていた。それは教師間の具体的なインタラクションを対象とした研究である。本研究においても校内研修の教師のディスコースを分析の俎上に載せる仮説を準備するにいたった。それは教職に特有な制度的言語と教師個人の自由な発話との弁証法的な展開として、校内研修における教師のディスコースを主題化するという見通しである。(以上の主題の一部は日本カリキュラム学会、日本教育学会、World Association of Lesson Studies International Conferenceにて口頭発表する機会を得た。)本研究の主題に迫るため次の2種類の課題に取り組んだ。)
CXCL12をターゲットとした新規MDS治療モデルの開発

造血幹細胞由来の腫瘍であるMDSにおいて、骨髄ニッチ細胞とされるCXCL12陽性細胞と腫瘍の相互作用、病態との関連性を検討した。結果、MDS骨髄ではCXCL12陽性細胞は有意に増加し、これと近接したCD34陽性の腫瘍細胞はアポトーシス耐性を有していた。またCXCL12陽性細胞の多いMDS症例で病期進行が早い傾向が認められた。細胞実験においてもCXCL12産生性間質細胞とMDS由来血球細胞の共培養にて血球細胞のアポトーシス耐性と薬剤耐性の獲得が示され、この相互作用にCXCL12-CXCR4シグナルの存在が示された。これらの結果から、CXCL12を標的としたMDS新規治療戦略の有用性が示唆された。ニッチとは幹細胞維持に重要な微小環境のことであるが、骨髄造血幹細胞ニッチについてはマウスにてCXCL12陽性細網細胞が重要と言われている。一方、腫瘍組織のニッチに関しては、白血病を始めとする腫瘍幹細胞の治療抵抗性に関与するという報告のほか、ニッチの異常が血液腫瘍の発症に関与するという報告もある。そこで本研究では造血幹細胞由来の血液腫瘍である骨髄異形成症候群(MDS)においてCXCL12陽性細胞の同定と定量、腫瘍細胞との相互作用を解析し、CXCL12陽性細胞がMDSの病態や疾患発症に果たす役割を解明することを目的とした。まず、MDS症例および比較対象としてAMLと対照症例の骨髄検体を用いてCXCL12免疫染色を施行した。その結果CXCL12陽性細胞はマウス同様、血管周囲や間質内に局在する細網細胞として同定され、MDS骨髄ではCXCL12陽性細胞密度の増加を認めた。さらに免疫二重染色によりCXCL12陽性細胞はCD34陽性造血細胞と接していることが判明した。次に、CXCL12産生性間質細胞と血球細胞の共培養実験を行った。具体的には、ヒトCXCL12を強制発現させたマウス線維芽細胞株(3T3)と、ヒト骨髄球系血球細胞株(HL60, THP-1, K562)を共培養し、血球細胞のアポトーシス応答を解析した。結果、共培養下では血球細胞において抗アポトーシス分子であるBCL-2やBCL-XLの発現増加を認めた。この変化はCXCR4アンタゴニストであるAMD3100投与により阻害され、アポトーシス耐性獲得におけるCXCL12-CXCR4シグナルの関与が示唆された。産前産後の休暇又は育児休業の取得に伴い、補助事業を平成27年3月17日から平成28年2月29日まで中断した。なお、平成28年3月1日に事業を再開した後、平成28年3月末までの期間については、これから細胞実験に用いる予定の細胞株の起こし直しなど、研究再開に向けた事前準備を進めた。そのため、当初平成27年度中に施行する予定であった研究内容に遅れが生じており、進捗状況については「やや遅れている」と評価する。なお、中断による事業の遅延については、補助事業を1年間延長することにより、平成27年度中に施行予定であった、ヒトCXCL12産生性骨髄間質細胞と血球細胞の共培養実験や、薬剤耐性に関する検討、マウス骨髄移植モデルを用いた検討など行う予定である。本研究では、骨髄造血幹細胞ニッチを構成するとされるCXCL12陽性間質細胞とMDS腫瘍細胞の相互作用や病態との関連性についての検討を行っている。本年度は、前年度までの結果を踏まえたうえで、よりヒトMDS骨髄に近い環境でのCXCL12産生性間質細胞と血球細胞の相互作用による影響を解析するため、ヒト骨髄由来のCXCL12産生性間葉系幹細胞であるUE6E7T-2細胞とヒトMDS骨髄由来の血球細胞株であるSKM-1細胞を共培養して血球側のアポトーシス応答を解析した。その結果、前年度までのマウス間質細胞を用いた実験結果と同様、共培養下ではSKM-1細胞において抗アポトーシス分子であるBCL-2やBCL-XL分子の発現が増加した。さらに抗癌剤であるAra-Cを用いて薬剤耐性についても検討したところ、共培養下ではSKM-1細胞においてAra-Cにより誘導されるアポトーシス応答は抑制され、薬剤耐性が示された。これらの変化はともにCXCR4アンタゴニストであるAMD3100投与にて阻害されたことから、ヒト細胞株においても共培養における抗アポトーシス効果にCXCL12-CXCR4シグナルが関与していることが示唆された。ここまでの研究結果から、CXCL12陽性細胞との相互作用により血球側のアポトーシス耐性の獲得が示されてきた。そこでCXCL12陽性細胞とMDSの病期進行との関連性についても検討した。一般に、MDSは病初期には血球のアポトーシスにより汎血球減少を示すが、病期進行に伴ってアポトーシス耐性が獲得され白血化に至るとされる。前年度までに施行した骨髄免疫染色結果に予後解析を追加したところ、CXCL12発現の高い初期MDS症例ではCXCL12発現の低い症例に比べて病期進行が早い傾向が示され、CXCL12発現と予後の関連性が示唆された。

造血幹細胞由来の腫瘍であるMDSにおいて、骨髄ニッチ細胞とされるCXCL12陽性細胞と腫瘍の相互作用、病態との関連性を検討した。結果、MDS骨髄ではCXCL12陽性細胞は有意に増加し、これと近接したCD34陽性の腫瘍細胞はアポトーシス耐性を有していた。またCXCL12陽性細胞の多いMDS症例で病期進行が早い傾向が認められた。細胞実験においてもCXCL12産生性間質細胞とMDS由来血球細胞の共培養にて血球細胞のアポトーシス耐性と薬剤耐性の獲得が示され、この相互作用にCXCL12-CXCR4シグナルの存在が示された。これらの結果から、CXCL12を標的としたMDS新規治療戦略の有用性が示唆された。「腫瘍ニッチの可視化」を目指すという点では、MDS骨髄においてCXCL12陽性細胞の形態と局在の同定、CD34陽性血球細胞との関係性を示すことができた。また「腫瘍とニッチの相互作用」の検討という意味でも、CXCL12産生性間質細胞と血球細胞との共培養において、血球細胞の抗アポトーシス分子の発現増加とその経路におけるCXCL12-CXCR4シグナルの関与を示唆することができた為、達成度としては高いものであると考えられる。しかしながら、相互作用の検討において用いた間質細胞がマウス由来であることから、今後はヒトCXCL12産生性骨髄間質細胞を用いた検討も必要と考えられる点、また薬剤耐性についての検討は十分に施行できていない点などから、総合的な達成度はおおむね順調といったところと考える。腫瘍とニッチの相互作用については、H26年度に達成した研究内容を踏まえ、さらに検討内容を深めるために、ヒトCXCL12産生性骨髄間質細胞と血球細胞株を用いた共培養実験を行う予定である。内容としては、血球細胞側のアポトーシス応答のみならず、血球細胞が間質細胞側に与える影響についても検討を加える予定である。また薬剤耐性についてはAra-Cといった抗癌剤を加えた時の血球のアポトーシス応答について、共培養の系を用いてCXCL12産生性間質細胞との相互作用の影響を検討する。また、ヒトMDS骨髄ないし非腫瘍性骨髄検体由来のCD34陽性血球細胞とCXCL12陽性細胞を用いたマウス骨髄移植モデル実験についても順次施行予定であり、MDSの病態におけるCXCL12陽性細胞の関連性についてさらに解析を進める予定である。骨髄病理腫瘍とニッチの相互作用については、さらに検討内容を深めるため、ヒトCXCL12産生性骨髄間質細胞を用いた共培養実験を行い、血球細胞側のアポトーシス応答のみならず、血球細胞が間質細胞に与える影響についても検討を加える予定である。また薬剤耐性についてはAra-Cといった抗癌剤を加えた時の血球のアポトーシス応答について、共培養の系を用いてCXCL12産生性間質細胞の影響を検討する。また当初の計画通り、ヒトMDS骨髄ないし非腫瘍性骨髄検体由来のCD34陽性血球細胞とCXCL12陽性細胞を用いたマウス骨髄移植モデル実験についても施行予定であり、MDSの病態におけるCXCL12陽性細胞の関連性についてさらに解析予定である。産前産後の休暇又は育児休業の取得により平成27年3月17日平成28年2月29日まで補助事業を中断しており、平成27年度の支出(直接経費)が0円であった。
関数体における多重ゼータ値の類似についての研究

日本学術振興会の若手研究者海外挑戦プロジェクトにより、昨年度10月から今年度5月まで国立清華大学のChieh-Yu Chang教授を訪問し長期的に研究交流を行った。プロジェクト中の研究計画に基づきHartl-Kim氏らによって2015年に導入された、tモチーフに付随する局所シトゥカに対して定まるde Rham実現とクリスタリン実現の比較同型について研究を行った。現時点では、ある階数のCarlitzモチーフの場合では多重ポリログに近い形のLaurent級数が表れることが確認された。しかし、かなり複雑な多重級数であるため標数pの多重ポリログまたはその変種の線形結合で表せるか現在も継続して研究を行っている。一方で標数pの多重ゼータ値の変種を新たに導入し、標数pにおける非自明性、積和公式及び双対tモチーフとの関係について結果が得られた。これらの結果から、Anderson-Brownawell-Papanikolas判定法を介してChang氏による2012年の線形独立性の結果における証明法を部分的に変更および適用し、直和予想の類似を解決している。またこの変種は標数pの多重ゼータ値の一般化であるため、これまで得られた結果はChang氏、Thakur氏による先行研究の拡張であるといえる。これらの結果について現在論文として執筆中である。また、研究実施計画の一環であった標数pの多重ポリBernoulli数の導入および多重ゼータ値への応用について国際雑誌にて掲載が確定した。一方で同結果について日台合同研究集会および国内のいくつかの研究集会にて発表も行った。今年度の研究中に得られた変種は標数pの多重ゼータ値を含んでおり、現在までの研究結果によりChang氏、Thakur氏による代数構造や独立性における先行研究の一般化に成功している。またv進多重ゼータ値の周期的解釈に関してはわずかだがある程度の進捗がみられた。未解明の部分があるものの、局所シトゥカを用いたtモチーフの種々の実現について理解が深まった。研究全体におけるtモチーフおよび局所シトゥカの考察の中で標数pの数論における専門的手法の理解および習得を深める方向で研究が進んでおり、さらに一定の研究結果を得ているため進捗は順調であるといえる。標数pの多重ゼータ値の変種について、三柴氏による代数的独立性の研究結果(2012, 2015)における手法を参考にし、同様の結果が得られるかをみる。また標数pのEisenstein級数についてもその一般化について研究を行う。これらは現在従事中の直和予想の類似への取り組みが終わり次第着手する予定である。また、現在進行中のv進多重ゼータ値と周期の関係性について引き続き取り組む。当初の予定であった標数pの多重ゼータ値におけるHopf代数構造の解明にも挑戦する。
舌圧測定とエレクトロパラトグラフィを用いた口腔がん術後患者の構音評価法の開発

本研究では、エレクトロパラトグラフィを用いた発話時の舌と口蓋の接触パタンの観察結果に舌圧測定の情報を追加し、多角的な構音動態の解析を可能とする新たな構音評価法を開発することを目的としている。研究2年目の今年度は、データ採取の継続とデータ分析を中心に研究を進めた。また、研究成果の一部をシンポジウムおよび学会にて発表した。1.昨年度検討した被検音(日本語の5母音、代表的な子音、短文など)を用いたプロトコルに則り、健常人および舌がん術後患者の舌圧およびエレクトロパラトフラフィのデータ採取を行った。得られたデータについて分析し、健常人および舌がん術後患者の構音動態パタンの違いを明らかにした。来年度は、分析をさらに進め、得られた結果について学会発表および論文投稿を行う予定である。3.口腔がん術後患者の構音機能評価について、研究成果の一部を学会の教育研修会にて発表した(口腔癌術後の構音障害に対する舌接触補助床を用いたリハビリテーションの実際.一般社団法人日本顎顔面補綴学会第23回教育研修会)。舌圧計測システム「スワロースキャン」の不具合があり、データ採取にに支障をきたしたため。1.健常人および構音障害患者のデータ採取および分析を引き続き進める。2.舌圧測定とEPGパタンを組み合わせた構音評価法を構築する。3.構築した構音評価法の検証方法について検討する。口腔がん術後の構音障害に対しては、構音障害による発話明瞭度が改善した報告がみられるが、訓練の効果判定は発語明瞭度検査や会話明瞭度検査など患者の発話の聴取による方法が広く用いられており、構音動態を詳細かつ客観的に評価した研究は少ない。しかし構音訓練においては、構音器官の運動に働きかける必要があり、構音訓練プログラムに直結する評価法の開発が臨まれる。われわれは、これまでエレクトロパラトグラフィを用いて、発話時の舌の口蓋への接触パタンについての研究を行ってきた。本研究では、エレクトロパラトグラフィを用いた舌と口蓋の接触パタンの観察結果に、舌圧測定の情報を追加し、多角的な構音動態の解析を可能とするあらたな構音評価法を開発することを目的としている。研究の初年度である今年度は、エレクトロパラトグラフィおよび舌圧測定器を用いて、健常人および舌がん術後患者を対象に試験的測定を行い、被検音の種類(日本語の5母音、代表的な子音、短文など)と産生速度を決定した。また、得られたデータの解析法および解析項目についても検討した。今年度は適切な患者の選定に時間を要し、特に舌圧測定のデータ採取の開始が遅延したため研究全体の進捗に影響した。来年度以降は、健常人および口腔がん術後患者のデータ採取および分析をさらに進め、得られた結果について学会発表を行う予定である。また、健常人の発話時舌圧標準値について検討し、患者データと比較する予定である。適切な患者の選定に時間を要し、特に舌圧測定のデータ採取の開始が遅延したため。1.健常人および構音障害患者のデータ採取および分析を進める。2.健常人の発話時舌圧標準値について検討する。3.舌圧測定とエレクトロパラトグラフィを同期させてデータ収集を行う方法について検討する。被検者の抽出に時間を要し、EPGパレートの作製および、舌圧センサーシート舌圧プローブの購入が次年度に持ち越すこととなった。また、現有するEPG録音録画・分析システムではデータ記録容量が不足するため、次年度分の助成金と合わせてシステムを追加購入することを計画している。舌圧計測システム「スワロースキャン」の不具合があり、計測不能の状況が生じた。そのため、測定に必要な舌圧センサーシート購入が不要となり、未使用額が発生した。次年度はJMS舌圧測定とEPGによる分析を中心に進めるため、舌圧プローブとEPGパレート購入費用が必要である。また、研究成果について国内外の学会にて発表を予定しているため、旅費の支出が必要である。
ICP-MSを用いた環境中スズの定量法と形態分析法の開発

生物試料中総スズの定量法を誘導結合プラスマ質量分析計(ICP-MS)を用いて検討した。生物試料を硝酸で湿式加熱分解し、溶液化したものを分析に供試した。本方法を使用する酸の種類・濃度、同重体イオン等の影響に関する項目で検証した。生物標準試料(NIES NO.11 Fish Tissue,NO.6 Mussel,NO.5 Human Hair)を用いて本分析法の精度を検証したところ、公表されたスズ濃度の参照値とほぼ一致した。乾物試料約100mgを硝酸でマイクロ波加熱分解し、純水で10mlにした場合、本法の検出限界は、10ng Sn/g-d.w.であった。本分析法は十分な精度と感度で、環境生物.試料の総スズを定量できると結論された。本法を応用して、有機スズ化合物の海洋汚染の実態把握を行った。本邦近海、及び沿岸で捕獲された鯨類の肝臓に蓄積しているブチルスズ化合物の総スズ量に対する割合を調べた。スズは海水中に天然に含まれていることから、鯨類への天然のスズ暴露が大きいのではないかと予想されたが、肝臓に蓄積されているスズがかなりの割合でブチルスズ化合物に占められていることが分かった。特に、本邦沿岸に生息している種でその割合は高く、例えば、スナメリ(Neophocaema phocaenoides)で74%、バンドウクジラ(Tursiops truncatus)で90%であった。本研究の結果、ブチルスズ化合物の汚染は海棲哺乳類にまで進行し、本邦の人為的寄与が非常に大きいことがわかった。生物試料中総スズの定量法を誘導結合プラズマ質量分析計(ICP-MS)を用いて検討した。本分析法における各種酸の影響を調べたところ、塩酸濃度の上昇に伴い、測定したすべてのスズ同位体のイオン強度が増加した。一方、硝酸の添加では、イオン強度に変動は見られなかった。また、塩酸共存によるイオン強度の変動は、一定量の硝酸添加で抑制することができた。スズ検出における同重体イオンの影響は、^<110>Snに対するカドミウムの正の干渉以外見られなかった。生物標準試料s(NIES No.11 Fish Tissue,No.6 Mussel,No.5 HumanHair)を用いて、本分析法の精度を検証したところ、公表されたスズ濃度の参照値とほぼ一致した。乾物試料約100mgを硝酸でマイクロ波加熱分解し、純水で10mlにした場合、本分析法の検出限界は、10ng Sn/g-d.wであった。以上の検討により、本分析法は十分な精度と感度で、環境生物試料の総スズを定量できると結論された。
障害者の親のQOLを高めるための歯科治療における包括的家族支援プログラムの開発

本研究課題では,障害のある人と家族の生活の質(QOL)を向上させることのできる,包括的な支援の展開を目ざしている.そのため障害者歯科を現場として,障害のある子をもつ親への学際的な介入支援プログラムを開発することを目的する.学際研究とは多分野の研究者が協働で一つの課題に向きあう研究のことであり,本研究では障害者歯科学,社会福祉学,臨床哲学,ジェンダー学,臨床心学理および小児看護学の研究者がそれぞれの専門分野の知見を持ち寄ってプログラムの開発をすすめる.初年度にあたる2018年度は当事者と社会福祉学や共生社会学の専門家を招き,家族支援と対話を考えるシンポジウムを開催した.シンポジウムでは,当事者家族によるエンパワメントに必要性と親が力を取り戻すことの意義について,哲学者より対話を通じて障害のある当事者や家族をエンパワメントすることの有用性について議論がなされた.このシンポジウムの結果ならびに研究者間の打ち合わせ結果をもとに,研究代表者および分担者の各専門分野(歯学,社会福祉,ジェンダー,心理,看護)からの知見をまとめ,障害者歯科現場での学際的介入プログラムを構築した.プログラムは家族心理教育をベースに,哲学対話,歯科的支援,きょうだい支援,心理的フォローを組み合わせ,QOLならびに健康状態の変化を評価するこれまでにないオリジナルのものである.これにより2019年度からのプログラム実践ならびに評価するための準備が整った.研究代表者の長期海外出張などにより,研究打合せできない期間があったことと,多機関・多分野の研究者による意見のすり合わせに時間を要したために,やや遅れが生じた.すでに介入プログラムの構築まで終了しており,2019年度には当初の予定通りの内容ができる準備が整っている.本研究の遂行については問題なくすすめられる予定である.本研究課題では,障害のある人と家族の生活の質(QOL)を向上させることのできる,包括的な支援の展開を目ざしている.そのため障害者歯科を現場として,障害のある子をもつ親への学際的な介入支援プログラムを開発することを目的する.学際研究とは多分野の研究者が協働で一つの課題に向きあう研究のことであり,本研究では障害者歯科学,社会福祉学,臨床哲学,ジェンダー学,臨床心学理および小児看護学の研究者がそれぞれの専門分野の知見を持ち寄ってプログラムの開発をすすめる.初年度にあたる2018年度は当事者と社会福祉学や共生社会学の専門家を招き,家族支援と対話を考えるシンポジウムを開催した.シンポジウムでは,当事者家族によるエンパワメントに必要性と親が力を取り戻すことの意義について,哲学者より対話を通じて障害のある当事者や家族をエンパワメントすることの有用性について議論がなされた.このシンポジウムの結果ならびに研究者間の打ち合わせ結果をもとに,研究代表者および分担者の各専門分野(歯学,社会福祉,ジェンダー,心理,看護)からの知見をまとめ,障害者歯科現場での学際的介入プログラムを構築した.プログラムは家族心理教育をベースに,哲学対話,歯科的支援,きょうだい支援,心理的フォローを組み合わせ,QOLならびに健康状態の変化を評価するこれまでにないオリジナルのものである.これにより2019年度からのプログラム実践ならびに評価するための準備が整った.研究代表者の長期海外出張などにより,研究打合せできない期間があったことと,多機関・多分野の研究者による意見のすり合わせに時間を要したために,やや遅れが生じた.すでに介入プログラムの構築まで終了しており,2019年度には当初の予定通りの内容ができる準備が整っている.本研究の遂行については問題なくすすめられる予定である.プロジェクト開始時期の延長から交通費を中心に繰越金が発生した.2019年度に当初の計画通り使用する予定である.
南極隕石の系統的酸素同位体比分析による初期太陽系形成過程の研究

地球物質の酸素同位体比(^<17>O/^<16>O比[δ^<17>O]および^<18>O/^<16>O比[δ^<18>O])をδ^<17>O-δ^<18>O空間にプロットすると、大部分はδ^<17>O=0.52×δ^<18>Oで示される質量依存型の線上にプロットされるのに対し、隕石の場合は種類によって異なった場所にプロットされる。また質量依存性の同位体分別を示すものと非質量依存性の同位体分別を示すものとに分類される。これらのことは、隕石母天体が形成された初期太陽系内で酸素同位体比不均質を引き起こす過程のあったことを反映しており、隕石の酸素同位体比は初期太陽系の形成過程をひも解く上で極めて重要な鍵である。南極で発見された隕石はすでに13,000個を越すが、大部分の南極隕石の酸素同位体比は未測定のままである。その意味で南極隕石は惑星科学情報の宝庫である。これらを精選し系統的に分析することを通じて、初期太陽系内ならびに母天体内部で起きた様々な物理化学プロセスの解明を目的とした。隕石は岩石学的情報に基づいて様々に分類されている。国立極地研究所の保有する南極隕石のうち、以下のグループについて酸素同位体比を測定した。CO3(ALH-77003、ALH-77307、A-881632、Y-791717、Y-81020、Y-82050)、CM2(B-7904、Y-791198、Y-82054、Y-86720、CK5-6(A-881551、Y-82102)、Ureilite(A-881931、Y-74123、Y-790981、Y-791538)、Diogenite(Y-74013)、Eucrite(Y-790266、Y-791195、Y-791826、Y-791960、A-880702、A-880761、A-881388)、EH6(Y-793225、Y8414)。また、南極隕石以外で、最近、落下または発見された隕石(十和田隕石、狭山隕石、広島隕石)、Aubrite、火星隕石および北アフリカの砂漠から回収された一連の隕石(NWAシリーズ)を分析し、岩石学的分類や希ガス組成に基づく分類との対応を検討した。大部分の隕石の岩石学的分類との対応は満足すべき結果であったが、一部の隕石は新しい領域にプロットされ、さらに詳細な検討が必要であることがわかった。

大部分の隕石の岩石学的分類との対応は満足すべき結果であったが、一部の隕石は新しい領域にプロットされ、さらに詳細な検討が必要であることがわかった。地球物質の酸素同位体比(^<17>O/^<16>O比[δ^<17>O]および^<18>O/^<16>O比[δ^<18>O])をδ^<17>O-δ^<18>O空間にプロットすると、大部分はδ^<17>O=0.52xδ^<18>Oで示される質量依存型の線上にプロットされるのに対し、隕石の場合は種類によって異なった場所にプロットされる。また質量依存性の同位体分別を示すものと非質量依存性の同位体分別を示すものとに分類される。これらのことは、隕石母天体が形成された初期太陽系内で酸素同位体比不均質を引き起こす過程のあったことを反映しており、隕石の酸素同位体比は初期太陽系の形成過程をひも解く上で極めて重要な鍵である。南極で発見された隕石はすでに13,000個を越すが、大部分の南極隕石の酸素同位体比は未測定のままである。その意味で南極隕石は惑星科学情報の宝庫である。これらを精選し系統的に分析することを通じて、初期太陽系内ならびに母天体内部で起きた様々な物理化学プロセスの解明を目的としている。南極隕石以外にも、近年、日本に落下した十和田隕石ならびに狭山隕石についても酸素同位体比を分析し、それぞれH6タイプ、CMタイプであることを確認した。酸素同位体比の分析には、レーザー加熱型ケイ酸塩酸素抽出装置をオンラインで接続したSIRA12安定同位体比測定用質量分析計を用いている。今年度はこの質量分析計の試料導入部に改良を施した結果、高精度で安定した値が得られるようになった。今まで国立極地研究所の保有する南極隕石のうち、さまざまなタイプの隕石を分析した。隕石タイプとしては炭素質コンドライト(CO3,CM2,CK6,C5,Rumuruti-typeなど)、ユークライト、ユーレイライト、普通コンドライト、火星起源隕石などがある。それぞれの隕石の酸素同位体比をδ^<17>O-δ^<18>O空間にプロットしたところ、Y-82094(CO3?)を除く試料は今までに知られている組成領域に入ることが分かった。Y-82094(CO3?)はCOタイプの隕石としては新しい領域にプロットされ、さらに詳細な検討によりCOタイプ母天体に関する新しい情報が得られる可能性を示している。普通隕石中にCIタイプの岩片や岩塩を含むものなど、今までに知られていない複雑な組織を持つ隕石の酸素同位体比を分析し、データを蓄積しつつある。南極隕石以外にも、近年、日本に落下した十和田隕石ならびに狭山隕石について酸素同位体比を分析し、それぞれH6タイプ、CMタイプであることを確認した。
熱帯地域における農民の家畜利用に関する環境史的研究

現代社会では、野生動物の保護や生物多様性の維持について関心が高いが、在来家畜の多様性は軽視されてきた。いくつかの地域では、家畜種は絶滅の危機に直面している。同時に、これまで乾燥帯における家畜飼育についての研究は多いが、湿潤帯における家畜飼育への注意はあまり払われていない。本研究では、バングラデシュやタイやケニアの豚飼育、ラオスやインドやエチオピアでの牛飼育が研究テーマに選ばれた。例えば、バングラデシュの豚飼育では遊牧形態をとり、デルタの自然資源が有効に利用されている。この研究では、熱帯の家畜飼育の技術や持続的な資源利用の実態が明らかになり、在来家畜の維持と保護が重要であることが指摘された。本年度は、アジア・アフリカの熱帯地域における農民の家畜利用に関して、バングラデシュ(池谷)、タイ(中井、増野)、ラオス(高井)、インド(篠田、上羽、天野、黒澤)、ネパール(渡辺)、エチオピア(佐藤)、ケニア(上田)、ボツワナ(池谷)などの豚、水牛、牛、ラクダなどの家畜種を対象にした現地調査を通して、家畜生産技術・飼育形態・畜産物の流通などの側面が総合的に把握された。これまで、本研究のような農民を対象にした家畜飼育・家畜流通に関する詳細な記述・分析があまりみられないこともあって、これらの調査結果を加えることで従来の農民像に対する新たな見方や、牧畜民とは異なる農民による家畜飼育の特徴を提示した。同時に、家畜の飼育形態の歴史的変遷に注目することから、遊牧、放牧、舎飼いなどに至る形態の違いがどのような生態的経済的要因が関与して生まれてきたのか、その動態モデルの構築が試みられた。具体的には、養豚を事例にしてみると、インドやバングラデシュにおいて商業的養豚と伝統的養豚とが混在しており、両者のあいだに飼育形態や流通システムの違いが認められた。また、伝統的養豚の場合、コブタを購入して飼育する場合とブタの繁殖を管理してコブタを生産する場合とに分かれており、それらの違いは家畜文化のあり方の違いに起因していることが明らかになった。さらに、舎飼いか放牧かの形態の違いには、放牧可能な餌資源が得られるかの有無、人工的な餌や管理施設にかかる費用の問題が深く関与していた。本年度は、アジア・アフリカの熱帯地域における農民の家畜利用に関して、バングラデシュ(池谷)、タイ(中井)、フィリピン(増野、辻)、ラオス(高井)、インド(篠田)、ネパール(渡辺、上羽)、エチオピア(佐藤)、ケニア(上田)、日本・沖縄地方(黒澤・増野)などの豚、水牛、牛、アヒル、ヤギなどの家畜種を対象にした現地調査を通して、家畜生産技術・飼育形態・畜産物の流通などの3つの側面が総合的に把握された。なお、イノシシは野生動物であるが、その飼育が沖縄本島を中心にして広くみられることがわかり、本研究の対象とした。これまで、本研究のような農民を対象にした家畜飼育・家畜流通に関する詳細な記述・分析があまりみられないこともあって、これらの調査結果を加えることで従来の農民像に対する新たな見方や、牧畜民とは異なる農民による家畜飼育の特徴を具体的に提示した。同時に、家畜の飼育形態の環境史に注目することから、遊牧、放牧、舎飼いなどに至る形態の違いがどのような要因が関与して生まれてきたのか、その変容モデルの構築が試みられた。具体的には、水牛の飼育を事例にしてみると、インドやネパールにおいて商業的飼育と伝統的飼育とが混在しており、両者のあいだに飼育形態や流通システムの違いが認められた。また、豚の伝統的飼育のなかで舎飼いか遊牧かの形態の違いには、放牧可能な餌資源にアクセス可能かの有無、管理施設にかかる費用の問題が深く関与していた。本年度は、アジア・アフリカの熱帯地域における農民の家畜利用に関して、バングラデシュ(池谷)、タイ北部(中井)、フィリピン・パラワン島(増野、辻)、ラオス北部(高井)、インド(篠田)、ネパール東部(渡辺、上羽)、エチオピア(佐藤)、ケニア西部(上田)、日本・沖縄本島地方(黒澤、増野)などの豚、水牛、牛、アヒル、ヤギなどの家畜種を対象にした現地調査を通して、家畜生産技術・飼育形態・畜産物の流通などの3つの側面が総合的に把握された。また、イノシシは一般には野生動物であるが、近年、その飼育が沖縄本島を中心にして広くみられることがわかり、昨年度に引き続いての調査が行われた。これまで、本研究のような農民を対象にした家畜飼育・家畜流通に関する詳細な記述・分析があまりみられないこともあって、科研のメンバーを中心にして『季刊民族学136号』で特集を組むことによって従来の農民像に対する新たな見方や、牧畜民とは異なる農民による家畜飼育の特徴を具体的に提示した。そこでは、熱帯の農民の家畜利用のみならず、温帯地域である東北地方の牛の放牧や宮崎県で起こった口蹄疫などの問題も扱っている。

また、これらの家畜・人関係は、ユーラシア大陸のなかでユニークなものであり、モンスーンアジアとそれ以外という比較の枠組みを提示できた。今後、熱帯のモンスーンアジアにおける家畜飼育の特徴がさらに明らかにされることであろう。本年度は、アジア・アフリカの主として湿潤熱帯地域における農民の家畜利用に関して、バングラデシュ(池谷)、タイ(中井、増野)、ラオス(高井、中井)、インド(篠田、中里)、パキスタン(中里)、ネパール(渡辺)、ブータン(ファルーク教授)、エチオピア(佐藤)、ケニア(上田)、ボツワナ(池谷)などの豚、水牛、牛、ラクダ、鶏などの家畜種を対象にした現地調査を通して、家畜生産技術・飼育形態・畜産物の流通などの側面が総合的に把握された。これまで、本研究のような農民を対象にした家畜飼育・家畜流通に関する詳細な記述・分析があまりみられないこともあって、これらの調査結果を加えることで従来の農民像に対する新たな見方や、農民による家畜飼育の特徴を提示した。その一方で、農民が労働者にはなるが、企業家が牧畜の担い手になる経営形態をインドやバングラデシュの地域では無視できないことがわかってきた。同時に、家畜の飼育形態の歴史的変遷に注目することから、遊牧、放牧、舎飼いなどに至る形態の違いがいつからどのような契機で始まったものであるのか、歴史資料が乏しいために十分ではないが、ある程度の仮説を提示することができた。具体的には、養豚を事例にしてみると、インドやバングラデシュにおいて商業的養豚と伝統的養豚とが混在しており、インド北東部においてもバングラデシュで見いだされた豚の遊牧が行われていた。同時に、30年前には在来豚のみられた地域が外来豚に変わっていることも確認できた。このように、家畜飼育を把握する際には環境史的な視点を無視することができない点が明らかになった。今後、さらなる過去にさかのぼることができるのか、歴史資料の発掘に努めていきたい。各地の現地調査はおおむね順調に進んでおり、また研究会では問題意識の共有化を図りつつ、有意義な議論を行うことができている。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、各地での現状把握は十分に行われてきたので、各地域に環境史的アプローチを加えていく。また、個別の事例報告にとまらず、地域間比較によって一般化することが必要である。
ビタミンE関連新規化合物の合成と生体における酵素毒性防御機構の解明

1.ビタミンE(αートコフェロ-ル)関連新規化合物の合成と生体関連抗酸化剤の抗酸化活性の測定約30種に上る新しいビタミンE誘導体の合成に成功した。これらのビタミンE誘導体およびエストロゲンなどの生体関連抗酸化剤の抗酸化活性をストップトフロ-法を用いて測定したところ、αートコフェロ-ルよりも高い活性を示す数種の化合物を見い出した。2.フェノ-ル性抗酸化剤における過酸化ラジカル消去速度(K_S)と一重頃酸素消光速度(K_Q)の相関性の発見ビタミンEを含むフェノ-ル性抗酸化剤について、上記K_SK_Qの測定を行った。K_SとK_Qの対数はそれぞれ抗酸化剤の酸化電位(Ep)或はイオン化電位(Ip)と良い相関を示した。即ち、EpやIpの値が小さい程、大きなK_SやK_Qの値を有し、從って、高い抗酸化法性を示すことが明らかにされた。また、K_SとK_Qの間に比例関係が存在することが見い出された。このことは上記2建の反応における反応機構の類似性を示すものである。3.生体内における脂質過酸化と防御機構の解明生体膜内で過酸化ラジカルとビタミンEが反応すると、過酸化ラジカルは還元され、ヒドロペルオキシドとなるが、逆に、ビタミンEは酸化され、ビタミンEラジカルとなる。ここで生じたビタミンEラジカルが生体系でどの様な挙動を示すかについて検討した。即ち、ビタミンEラジカルと、i)ビタミンC、ii)生体関連ハイドロキノン類(ユビキノ-ル、プラストキノ-ル、還元型ビタミンK),iii)不飽和脂質,iv)脂質ヒドロペルオキシド、などとの反応を行い、その速度を明らかにした。また、これらの値の比較から、生体内における脂質過酸化防御の機構について検討を行った。1.ユビキノ-ルの活性ラジカル消去作用とビタミンE再生作用ユビキノ-ル(還元型ユビキノン)の活性酸素ラジカル消去速度K_1および、ビタミンE再生速度K_2をストップドフロ-分光光度計を用いて測定した。K_1およびK_2の値はそれぞれビタミンEおよびビタミンCに対して報告された値と同じオ-ダ-の値を示した。各種の生体膜中におけるビタミンEとユビキノ-ルの存在濃度を考慮すると、少くともミトコンドリア膜中ではユビキノ-ルが脂質の過酸化抑制に大きく寄与していることが明らかとなった。リポタンパク中でのユビキノ-ルの抗酸化作用への寄与は小さいが、肝臓・心臓など各種組織の膜中ではユビキノ-ルの寄与が充分期待できる。2.エストロゲンの抗酸化作用とビタミンE再生作用女性ホルモン中でフエノ-ル骨格を有するエストロゲン類について、その抗酸化活性の速度論的評価を行った。エストロン、エストラジオ-ルなどの抗酸化活性はBHTなどの代表的抗酸化剤と同程度の活性しか示さない。一方、カテユ-ルエストロゲンはビタミンEよりも高い活性を示した。この物質が女性だけの体内で作られることを考えると、女性の長寿との関連が期待される。3.ビタミンEの酸化促進作用の速度論的評価ビタミンEが高濃度で食用油脂中などに存在すると、逆に油脂の過酸化を促進することが知られている。この機構を明らかにするために、ビタミンEラジカルと不飽和脂肪酸類およびそのヒドロペルオキシド体との反応を行い、速度定数K_3およびK_4を求めた。

K_3,K_4の値の比較から、ビタミンEラジカルと脂肪酸との間の水素引き抜き反応が酸化促進反応に寄与することを明らかにした。1)生体関連ハイドロキノンの活性ラジカル消去作用とビタミンE再生作用ビタミンE(Toc)は生体膜中に存在し、不飽和脂質の過酸化を抑制する抗酸化剤として知られている。Tocが抗酸化の作用を行う際、自身は酸化されてTocラジカルとなり、生成したTocは膜を取り囲む水溶液中に存在するビタミンCによって元のTocに再生されると考えられている。一方、近年、ユビキノ-ル(UQ_<10>H_2)が高い活性ラジカル消去作用、ビタミンE再生作用を示すことが明らかにされ、注目されている。そこで、代表的な生体関連ハイドロキノン(HQ)として、ビタミンK_1およびK_3HQ(VK,H_2,VK_3H_2)、α-,β-,γ-Toc HQ(α-TQH_2,β-TQH_2,γ-TQH_2)を用い、そのラジカル消去反応速度K_1,ビタミンE再生速度K_2を測定し、それぞれα-TocおよびビタミンCと比較検討した。生体関連HQのK_1の値は種々の溶媒中で、VK_1H_2>VK_3H_2>α-TQH_2β-TQH_2γ-TQH_2>UQ_<10>H_2α-Tocの順であり、UQ_<10>H_2を除きいずれもα-Tocより大きなラジカル消去活性を示した。同様に、これらのHQ類は高いビタミンE再生作用を示した。この結果は、電子伝達系に関与する生体関連HQ類がいずれも脂質の過酸化抑制作用に大きく寄与している可能性を示した。2)ビタミンE類似化合物の合成とその抗酸化活性ビタミンE類似化合物として、α-,β-,γ-,S-Tocopheramineおよび、10種の6-Hydroxy-1,3-Benzodioxine誘導体を合成した。また、その活性ラジカル消去速度と一重項酸素消光速度の測定を行い、この反応の構造活性相関を明らかにした。Tocopheramine類はα-Tocよりも低い酸化電位を示し、従って、α-Tocより高い一重項酸素消光活性を示した。
難治性慢性疼痛時のミクログリアにおけるP2×4受容体発現増強分子の同定

難治性疼痛動物モデルの脊髄後角において,P2X_4受容体の発現がミクログリアで著明に増加し,同受容体の遮断が異常痛覚アロディニアを抑制することから,その発症にミクログリアにおけるP2X_4受容体の発現増加が重要なステップであることを以前の研究で示した.本研究計画の前年度までに,ミクログリアにおけるP2X_4発現制御分子を初代培養ミクログリア細胞で探索し,細胞外マトリックス分子であるフィブロネクチンをその候補として見出した.そこで本年度はフィブロネクチンのin vivoでの役割に焦点を絞り,ブロネクチン受容体(インテグリン)拮抗薬エチスタチンを用いて,P2X_4受容体発現増加と難治性慢性疼痛に対する効果を検討した.先ず,フィブロネクチンによるP2X_4受容体発現増加効果がエチスタチンの前処置により抑制されることを初代培養ミクログリアにおいて明らかにした.そこで,エチスタチンを難治性慢性疼痛モデルラットの脊髄くも膜下腔内へ7日間投与したところ,P2X_4受容体の発現増加は,エチスタチンの用量に依存して有意に抑制され,アロディニア行動も著明に抑制された.しかし,エチスタチンは一旦形成したアロディニアに対しては抑制効果を示さなかった.これらの結果から,フィブロネクチンはその受容体であるインテグリンを介して,in vivo疼痛病態モデルにおけるP2X_4受容体発現増加因子として重要な役割を果たしていることを明らかにした.また,フィブロネクチン/インテグリンシグナル系は,神経損傷による難治性疼痛の形成過程に重要であることも明確にした.難治性疼痛動物モデルの脊髄後角において,P2X_4受容体の発現がミクログリアで著明に増加し,同受容体の遮断が異常痛覚アロディニアを抑制することから,その発症にミクログリアにおけるP2X_4受容体の発現増加が重要なステップであることを以前の研究で示した.その知見を基に,ミクログリアにおけるP2X_4発現制御分子を初代培養ミクログリア細胞で探索し,細胞外マトリックス分子であるフィブロネクチンをその候補として見出したので研究成果を報告する.初代培養ミクログリア細胞をフィブロネクチン10ug/mLで処置することで,P2X_4受容体のmRNA(定量的リアルタイムRT-PCR法)およびタンパク質レベル(ウエスタンブロッティング法)が増加した.その効果は,フィブロネクチンの濃度および処置時間依存的であった.P2X_4受容体タンパク質の増加は単一細胞レベルでも確認された.機能的P2X_4受容体の発現レベルを検討するため,細胞内カルシウムイメージング法により解析したところ,ATP50uMによって誘発されるカルシウム応答の増大が検出され,その増加はP2X_4受容体の遮断により消失した.フィブロネクチンによりP2X_4受容体の発現が増加したミクログリアを,低濃度のATPで刺激し,その後正常ラットの脊髄くも膜腔内へ注入することで,コントロールのミクログリアの注入では出現しない有意なアロディニア反応が認められた.以上,本年度の結果から,フィブロネクチンがP2X_4受容体の発現増強にかかわる因子として重要な役割を担っている可能性を示唆した.難治性疼痛動物モデルの脊髄後角において,P2X_4受容体の発現がミクログリアで著明に増加し,同受容体の遮断が異常痛覚アロディニアを抑制することから,その発症にミクログリアにおけるP2X_4受容体の発現増加が重要なステップであることを以前の研究で示した.本研究計画の前年度までに,ミクログリアにおけるP2X_4発現制御分子を初代培養ミクログリア細胞で探索し,細胞外マトリックス分子であるフィブロネクチンをその候補として見出した.そこで本年度はフィブロネクチンのin vivoでの役割に焦点を絞り,ブロネクチン受容体(インテグリン)拮抗薬エチスタチンを用いて,P2X_4受容体発現増加と難治性慢性疼痛に対する効果を検討した.先ず,フィブロネクチンによるP2X_4受容体発現増加効果がエチスタチンの前処置により抑制されることを初代培養ミクログリアにおいて明らかにした.そこで,エチスタチンを難治性慢性疼痛モデルラットの脊髄くも膜下腔内へ7日間投与したところ,P2X_4受容体の発現増加は,エチスタチンの用量に依存して有意に抑制され,アロディニア行動も著明に抑制された.しかし,エチスタチンは一旦形成したアロディニアに対しては抑制効果を示さなかった.これらの結果から,フィブロネクチンはその受容体であるインテグリンを介して,in vivo疼痛病態モデルにおけるP2X_4受容体発現増加因子として重要な役割を果たしていることを明らかにした.また,フィブロネクチン/インテグリンシグナル系は,神経損傷による難治性疼痛の形成過程に重要であることも明確にした.
骨格発生においてヘッジホッグ蛋白の移動を制御する細胞表面分子ネットワークの同定

本研究では、哺乳類の骨格発生過程においてHedgehog(Hh)蛋白の産生と放出に関わるメカニズムを統合的に理解することを目指した。Hhの産生・細胞表面制御に関わる遺伝子の変異マウスの解析を行った。また、マウス遺伝学と分子細胞生物学的手法の統合により、骨組織におけるIhh産生細胞について新たな知見が得られつつある。これらの知見は、骨格発生過程におけるHhの産生と細胞表面制御機構の統合的理解へつながり、Hhの骨形成効果を飛躍的に高める手法の開発に貢献するものと期待される。本研究は、遺伝子改変マウス・胚性幹細胞における機能解析、及びイメージングと生化学的手法を駆使することで、骨格発生においてHhの細胞表面制御に関わる分子群の作用とその分子ネットワークの統合的な理解を目指している。Hhの細胞表面制御分子ネットワークを同定することは、内因性フィードバックシステムを利用した適切かつ効率的なHhシグナルの操作を可能とし、Hhの骨再生効果を飛躍的に高める手法の開発に貢献するものと期待される。本年度は、骨格発生過程におけるHhの細胞表面制御機構と生理機能の理解を目指し、遺伝子改変マウスの機能解析を行った。本年度は、当初の計画通り、遺伝子改変マウスの解析に着手できたため。本年度は、細胞表面制御の根幹をなす、骨組織におけるIhh産生細胞について新たな知見が得られた。これまでに知られている全肥大・肥大軟骨細胞に加えて、別の細胞種もIhh産生能を有することを示唆するデータが得られた。まず、骨組織に存在する各種細胞種間の相互作用を細胞培養系で解析したところ、軟骨細胞以外の細胞から産生されたIhhがこの相互作用に関与する可能性が示された。次に、マウスの成獣骨組織においてin situ hybridizationによるIhh遺伝子の発現を検討すると、軟骨細胞以外のIhh発現細胞を確認することができた。最後に、新たに同定したIhh発現細胞種において特異的に活性化するプロモーター下でCreを発現するマウスとIhh-floxマウスを交配し、Ihhを特異的に除去したマウスを作出し、骨組織の表現型解析を行った。その結果、この細胞種において産生されるIhhが骨形成や維持に関与することを示唆するデータが得られた。また、ES細胞の分化系を用いた機能喪失系におけるRNA-seq解析(トランスクリプトーム解析)も行った。本年度は当初の計画通り、遺伝子改変マウスにおける解析に加え、ES細胞の分化系を用いたトランスクリプトーム解析まで施行できたため。本研究では、遺伝子改変マウス・胚性幹細胞における機能解析、及びイメージングと生化学的手法を駆使することで、骨格発生においてHhの細胞表面制御に関わる分子群の作用とその分子ネットワークの統合的な理解を目指す。昨年度までに、骨組織においては、これまでに知られている前肥大・肥大軟骨細胞に加えて別の細胞種もインディアンヘッジホッグ(Ihh)を産生することを支持するデータが得られた。そのため、新たに同定した産生細胞において特異的に活性化するプロモータ下でCreを発現するマウスとIhh-floxマウスを交配し、Ihhを特異的に除去したマウスを作出し、表現型解析を行った。本年度も引き続き本解析を継続した。新たに同定した産生細胞から分泌されるIhhが骨形成や維持に関与することを示唆するデータが得られたものの、使用したCre発現マウスが本解析に不適切であることが判明した。そこで、新たなCre発現マウス系統を入手し、Ihh-floxマウスとの交配を開始した。現在までに目的とする遺伝子型を有するマウスが得られつつあり、引き続き交配とマウスの表現型解析を順次進める予定である。また、ES細胞の分化系を用いたRNA-seqから得られた遺伝子発現プロファイルの一次データのバイオインフォマティクス解析も進めた。今後も当初研究計画に従って、遺伝子改変マウスの解析に加えて、発現プロファイリングやイメージング、生化学的解析へと進む予定である。当初研究計画に沿って、イメージングや生化学的アプローチによる解析に進む。骨軟骨生物学基礎検討に時間を要し、当初計画よりも支出が少なかったため。翌年度分の助成金と共に、物品費に充てる計画である。
動物を固有宿主とする糞線虫種は人獣共通寄生虫症の原因となるのか?

各種動物を固有宿主とする糞線虫類(Strongyloides spp.)を収集し、18S rDNAならびにミトコンドリアDNAのCOI領域を中心に遺伝学的解析を行った。特に、ヒト糞線虫S.stercoralisとサル糞線虫S.fuelleborniについては、国内とともにアフリカ大陸(タンザニアとガボン)での材料を検討した。18S rDNAにおいて、種間変異の大きいループ領域を特定し、種の鑑別上の有用性を確認した。糞線虫類(Strongyloides spp.)は、熱帯・亜熱帯地域で人体感染が見られるS. stercoralisを代表種とする50余種が分類され、両生類、爬虫類、鳥類、哺乳類が固有宿主となる。小腸上皮内寄生の体長数ミリの繊細な線虫であること、小腸寄生期には単為生殖する雌虫だけの寄生であること、非侵襲性検査として実施される便検査便培養で検出される幼虫には種による形態学的鑑別点が乏しいことなどから、従来の形態学的種鑑別法には限界があった。本研究では、18S rDNA塩基配列に注目し、4つの高変異領域の特定を行うとともに、収集した13種以上の糞線虫種について種間変異・種内変異の局在について検証した。その結果、4番目の高変異領域が種鑑別に有用性があることが確認された。新たな種鑑別技術を組み込み、アジア産リス寄生のS.callosciureusを新種記載するとともに(Sato、et al.,2007)、土着動物を宿主とする糞線虫種で18S rDNA塩基配列にも種内変異が見られることを指摘した(Sato&Hasegawa、2007;佐藤・長谷川、2008)。この点は、従来、S. stercoralisを用いた研究で否定的な見解が示されていただけに、今後の研究展開に新たな道が拓かれたことになる。なお、線虫類の分子系統学的な分類に頻用されるITS領域は、A/T繰り返し配列が多くて読み取りに労力が必要であり、種診断技術としては適さないことも確認した。アフリカ帰国者に感染していた糞線虫種の同定に、新たに確立した診断技術を応用し、サル糞線虫S.fuelleborni fuelleborniの感染であることを証明できた(延末ら、2007)。また、アフリカ大陸ガボン産チンパンジー・ゴリラ寄生のサル糞線虫種、日本各地で収集したニホンザル寄生種での地理的変異を確認した。加えて、従来、糞線虫類の口の超微形態学的特徴が種鑑別に有用性が高いことを実証した(Sato、et al.,2008)。各種動物を固有宿主とする糞線虫種(Strongyloides spp.)を収集し、18SリボソームRNA遺伝子(rDNA)ならびにミトコンドリアDNAのCOI領域を中心に遺伝学的情報の集積を図った。特に、ヒト糞線虫S. stercoralisとサル糞線虫S. fuelleborniについては、国内とともにアフリカ大陸(タンザニアとガボン)での材料を検討した。アフリカ大陸からの帰国者で糞線虫症日本人患者の感染源特定を試み、チンパンジーを固有宿主とする糞線虫S. fuelleborniの感染があったこと、従来形態分類学的に単一種とされてきた旧世界ザル寄生のS. fuelleborniに、顕著な地理的な遺伝学的変異があることが示唆された。経皮感染する糞線虫類の感染性決定において、宿主皮膚と寄生虫産出酵素との関係に注目したが、微少な虫体を集めての酵素解析はうまくいかなかった。そこで、より大型で、皮膚と同様の重層篇平上皮からなる食道粘膜に寄生するGongylonerna属食道虫(シカやウシに寄生する美麗食道虫Gongyfonema pulchrum)を用いての解析を試みることにした。国内のシカやウシから収集した美麗食道虫の特徴づけを行い、重層扁平上皮内を移動する寄生線虫の酵素解析を行う準備を進やた。