hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
監査意見形成におけるゴ-イング・コンサーン問題の研究

財務諸表監査において、監査人が監査手続の実施によって収集・評価した監査証拠に基づいて立証しようとする究極的要証命題は、財務諸表の適正性である。被監査企業の継続企業としての存続能力の有無は、財務諸表の作成にあたって継続企業を前提とすることの妥当性、ひいては監査対象である財務諸表の適正性に重大な影響を及ぼす。したがって監査人は、監査意見の形成にあたって、被監査企業の存続能力の有無と、それが財務諸表の適正性に及ぼす影響の程度を評価する必要がある。現在の監査理論では、監査意見形成プロセスは次のように認識されている。すなわち、財務諸表の適正性を直接に立証する監査証拠は存在しないので、監査人はまず究極的要証命題(財務諸表の適正性)から個別的要証命題(一般監査要点)を設定し、さらに個々の一般監査要点からヨリ具体的な個別監査要点を設定する。そして、個別監査要点について監査証拠を収集・評価し、それらの結果を統合することによって監査意見を形成する。このような認識に基づき、本年度の研究では、被監査企業の存続能力の有無を立証するための個別監査要点にはどのようものがあるかについて調査・研究を行った。具体的には、いわゆる企業倒産予測に関する諸研究の成果を調査し、企業存続能力の指標となる要因や事象などを分類、整理し、データベース化を行った。なお、この作業は現在も進行中である。そこから得られた知見は次の2点である。(1)被監査企業の存続能力の有無を立証するための個別監査要点と考えられる要因や事象は非常に多種多様である(資金繰りの悪化につながる財務的要因、被監査企業の規模、業種、為替レートの変動といった環境要因など)。(2)監査意見形成における被監査企業の存続能力の評価を理論として一般化するためには、これら具体的な要因や事象をいくつかの指標に抽象化し、かつ指標相互間の関係や重要性を明らかにしなければならない。
強磁性形状記憶合金の構造相転移における電子構造変化の実験的解明

強磁性形状記憶合金の動作の元となる構造相転移の発現機構において中心的な役割を果たしていることが期待される電子状態の変化を、実験的に解明することを目的に、バルク敏感光電子分光および内殻磁気円二色性などの電子分光実験を行った結果、Ni-Mn-Fe-Ga系形状記憶合金物質において1次構造相転移前後で電子状態および磁気状態に有意な変化が有り、特にNiの電子状態が特徴的に変化していることが明らかになった。これはこの系の構造相転移のメカニズムについての重要な特徴をあらわしていると考えられ、バンド計算などによる電子状態の理論的解明とも組み合わせることで、強磁性形状記憶合金の設計に指針を与えるものである。強磁性形状記憶合金Ni2MnGaの電子状態が他のNi-Mn基ホイスラー合金(具体的には、Ni2MnInおよびNi2MnSn)とどのように異なるかを、紫外線光電子分光と軟X線磁気円二色性を用いて明らかにした。まず、紫外線光電子分光測定を行うことで表面電子状態を比較したところ、Ni2MnGaとNi2MnInの間で電子状態が顕著に異なることが見出された。この違いは、後者においては格子間隔がより大きいために、隣接する遷移金属原子の3d軌道同士の混成が小さくなった結果生じていると解釈される。一方、Ni2MnInとNi2MnSnでは、電子状態があまり変化しないまま後者において電子の占有率が増加し、フェルミ準位が高エネルギー側にシフトしていることが見出された。これは、両者において格子間隔がほぼ同一で、InとSnでは後者において5p電子数が一個多いことによると解釈される。次に、軟X線磁気円二色性測定を行うことで非占有状態のスピン偏極電子状態を比較したところ、Ni2MnGa,Ni2MnIn,Ni2MnSnの間でNi 3d非占有状態が大きく異なることが見出された。これに対し、Mn 3d非占有状態には大きな差異が見出されなかった。さらに、磁気円二色性総和則をスペクトルに適用することで、NiとMnの磁気モーメントを見積もったところ、Mnに対するNiの磁気モーメントの相対強度がNi2MnGa,Ni2MnIn,Ni2MnSnの順に減少していることが明らかになった。これらのことから、光電子分光で観測された電子状態の変化は、Mn 3d電子状態よりもNi 3d電子状態を大きく変化させていると考えることができる。前年度に引き続き、電気からカヘの高効率でエネルギー変換を可能にすると期待されている強磁性形状記憶合金効果の微視的メカニズムの解明を目指して電子状態を実験的に研究した。即ち、強磁性形状記憶合金の電子状態を光電子分光及び軟X線磁気円二色性を用いて実験的に明らかにした。さらに関連して、強磁性形状効果と同様に1次の磁気転移に起因する磁気熱量効果を示す物質についても解明を始めた。なかでも、磁気熱量効果を示す金属的化合物Mn_<2.97>Co_<0.03>GaCにおいて、1次相転移の前後における電子状態の変化を光電子分光を用いて始めて明らかにした。この結果は電子状態の第一原理計算の結果とも矛盾しないことも併せて明らかにした。磁気熱量効果は、温室効果ガスを用いない冷却技術として最重要視されている磁気冷凍技術の中核を支える物理現象である。したがって、昨年度までに得られた成果と併せて、1次転移における電子状態変化の観測の成功は、エネルギー問題および環境問題の解決に役立つ可能性のある「機能]の微視的メカニズムを、電子状態の実験的解明によって明らかにできることを実際に示したものといえる。さらに、電子状態の第一原理計算の妥当性を検証したことは、物質の機能を予測するために電子状態の第一原理計算を利用する「計算機マテリアルデザイン」の実現性を支持するものといえる。昨年に引き続き、強磁性形状記憶合金の動作メカニズムの元となっている1次の構造相転移および関連する他の1次相転移として金属絶縁体転移にも着目し、相転移前後の電子状態の変化を実験的に解明した。なかでも、バルク敏感光電子分光を軟X線(0.5-1 keV)および硬X線(8-10 keV)を励起光として用いて高精度で行った。軟X線と硬X線では、後者の方が探針深さが深いことと、両者で異なる元素・対称性の電子がより強く検出されることが特徴なので、両者のスペクトルの違いから重要な情報を得ることができた。軟X線励起では最高50-100 meV、硬X線(8-10 keV)励起では最高70-100 meVの高精度で行うことができた。

これらのバルク敏感光電子分光を1次相転移温度上下で行うことで、1次相転移上下の電子状態の変化の有無および変化がある場合どのように変化するかを解明することが出来た。一方、軟X線光吸収スペクトル(XAS)を用いて1次相転移を示す物質の各構成元素について電子状態の解明も行なった。スペクトル形状を単独イオンについての計算結果やクラスターモデル計算の結果と比較することで、価数および周りの軌道との混成強度などの情報を得ることができた。なかでも強磁性形状記憶合金についてはXASの磁気円二色性を測定し、磁気光学総和側を用いて各磁性元素の磁気モーメントおよびスピンと軌道角運動量の寄与を実験的に求めることができた。
一般的な非凸非平滑最適化のための効率的解法の開発と機械学習への応用

L_0ノルムやランク関数は非凸関数であり,そのような関数を目的関数や制約式に含むスパース最適化問題は,一般にはNP困難であることが知られている.最近,我々は,スパース最適化問題を含む広いクラスの問題に対して,勾配計算に基づく効率的な解法SDCAを提案した.非凸スパース最適化法の研究は始まったばかりで,実用化に向けて様々な課題が残されている.本研究では,SDCAの効率化,そして,最適解により近い解を求めるためのSDCAの改良を目指す.効率性と高い近似精度は相反する特徴であり,両方を兼ね揃えた解法の開発は簡単ではないものの,これまでの大域最適化における研究成果を生かして解法の開発を行なう.L_0ノルムやランク関数は非凸関数であり,そのような関数を目的関数や制約式に含むスパース最適化問題は,一般にはNP困難であることが知られている.最近,我々は,スパース最適化問題を含む広いクラスの問題に対して,勾配計算に基づく効率的な解法SDCAを提案した.非凸スパース最適化法の研究は始まったばかりで,実用化に向けて様々な課題が残されている.本研究では,SDCAの効率化,そして,最適解により近い解を求めるためのSDCAの改良を目指す.効率性と高い近似精度は相反する特徴であり,両方を兼ね揃えた解法の開発は簡単ではないものの,これまでの大域最適化における研究成果を生かして解法の開発を行なう.
大規模職業集団における定年退職前後の生活習慣、保健行動の変化に関する検討

本研究では労働者が定年によってどのような影響を受けるのか,在職中の健康状態と定年後の健康状態がどのように関連するのかを明らかにすることを目的としている.平成30年度は某金属製品造業事所を1990年以降に退職した3,394名を対象とし,自記式質問票調査を実施し,回収した者のうちDATAの回答にない者などを除き,2,323名(男1,462名、女861名)(回収率68.4 %)を最終分析者とした.調査項目は主観的健康観,退職後年数,配偶者の有無,同居状況,退職後の就業の有無,健康診断受診の有無、かかりつけ歯科医の有無、歯磨き習慣、社会活動参加状況、喫煙習慣、睡眠時間,熟眠感,定期的な体重測定の有無,野菜摂取状況,減塩行動とし,主観的健康観との関連を検討した.主観的健康状態から,「とても良い」「良い」「普通」と回答したものを健康者とし,「あまり良くない」「良くない」と回答したものを不健康者と群分けし,男女別に検討した.各要因を有するもの健康者,不健康者の割合をχ2検定にて比較し, p<0.05で有意差ありとした.結果は退職後の主観的健康観と男女とも関連する項目は,退職後年数,社会参加活動状況,退職後の就業状況,運動習慣,熟眠感,野菜摂取状況であった.退職後の健康状態を良好に保つには,退職後も就労する者へのアプローチ,運動習慣,積極的な社会参加活動の励行,熟眠感を得るための睡眠衛生などが有用であることが示唆された。2018年11月交通事故のため手術・術後療養し、3か月の入院加療、その後3か月のリハビリテーション通院を要した。結果、研究の進捗状況が大幅に遅れた。既存の在職中(平成18年退職年)定期健康診断成績,栄養,運動,睡眠に関するアンケート調査、定年退職直前に実施される退職者セミナーおよび個別保健指導の受講状況を整理,DATA化し,退職後調査データを結合する.DATAクリーニング後、在職中DATAと退職後の健康状態,生活習慣,メンタルヘルス,保健行動をレコードリンケージし,その関連を検討する.また検討結果を日本公衆衛生学会などに発表し、ご意見をいただき論文の準備をする.本研究では労働者が定年によってどのような影響を受けるのか在職中の健康状態と定年後の健康状態がどのように関連しているのかを明らかにすることを目的とした。研究対象の企業においては,在職中から退職後まで継続的に追跡できる体制の整った職域コホートを維持してきた.そして,在職中の生活習慣,健診データ,職業要因と循環器疾患等の発症に関する疫学研究を蓄積してきた.標準化された調査票を用いて詳細な睡眠,運動,食事,ストレスに関する調査データも保有している.このコホートを用いることによって,退職前後の生活習慣や保健行動の変化,およびこれらの変化と在職中に把握した要因との関連を検討できる.平成28年度は研究計画書を作成し、研究の実施フィールドとなる企業と退職者団体との調整を行った.1)金沢医科大学倫理委員会に疫学研究倫理審査申請をした.2)対象企業(富山県の某製造業、約7,500名)に20年以上在職し,平成15年度から平成28年度の間に定年退職し,退職者組織(社友会)に加入している対象者のリストを作成した.3)第1回退職者調査は退職者リストから平成15年度から平成28年度退職者3,394名を対象とし,実施企業の事業所長,退職者団体の承諾を得たうえで,企業の安全衛生委員会で承認された.対象者宛てに協力依頼文、具体的な方法についての説明文を作成した上で、調査票を郵送した.調査項目は退職後の調査時点の健康状態,生活習慣(食習慣、運動習慣,睡眠など),保健行動(受療状況,健診受診など),メンタルヘルスとした.平成28年度は対象企業(富山県の某製造業、約7,500名)に20年以上在職し,平成15年度から平成28年度のあいだに定年退職し,退職者団体“社友会"に加入している3,394名を対象者として,「退職後の健康に関する質問調査(回答所要時間18分)」を作成し郵送した.その結果,現在回収された質問調査紙は2,315件(回収率68.2%)であり現在も回収を継続している.現在までの進展状況は当初の予定より,発送が遅れそれに伴って回収が遅れており,質問調査票の入力委託,および参加者謝礼の発送が遅れている.本研究では,労働者が定年によってどのような影響を受けるのか,在職中の健康状態と定年後の健康状態がどのように関連しているのかを明らかにすることを目的とした.平成29年度は当該事業所に20年以上在籍し,退職者組織(社友会)の会員で,平成15年度から28年度の定年退職者3,394名を対象に,自記式質問紙票「退職後の健康に関する質問調査」を配布した.

調査項目は生活習慣(食習慣,運動習慣,睡眠など),保健行動(受療状況,健診受診など),社会活動参加状況とした.調査結果は3,394名中2,323名(男性1,462名,女性861名)の回答(回収率68.4%)があった.退職後経過年数を3区分し,退職後3年未満285名(12.8%),3年から6年未満367名(16.4%),6年以上1584名(70.8%)であった.婚姻状況は配偶者あり1,916名(83.7%),死別246名(10.7%),離別54名(2.4%),未婚69名(3.0%)であり,同居の有無は同居者あり2,145名(92.3%),同居者なし179名(7.7%)であった.退職後の就業状況は仕事なし(家事含む)1,720名(77.0%),仕事あり514名(23.0%)で,仕事内容は農林業が最も多く135名(23.6%)であった.現在の健康状態はとても良い68名(3.0%),良い378名(16.6%),ふつう1,515名(66.4%)あまり良くない265名(11.6%),良くない57名(2.5%)であった.過去1年間の健診等(健康診断,健康診査及び人間ドッグ)の受診状況は受診あり1,698名(83.3%),未受診341名(16.7%)であった.社会参加活動は参加あり131名(5.8%),まあまあ参加894名(39.4%),あまり参加していない952名(41.9%),まったく参加していない294名(12.9%)であった.返信封筒の中に,同意書添付のない調査回答票が入っていたため,再度同意書依頼の手続きに時間を要したため,進捗状況はやや遅れている.本研究では労働者が定年によってどのような影響を受けるのか,在職中の健康状態と定年後の健康状態がどのように関連するのかを明らかにすることを目的としている.平成30年度は某金属製品造業事所を1990年以降に退職した3,394名を対象とし,自記式質問票調査を実施し,回収した者のうちDATAの回答にない者などを除き,2,323名(男1,462名、女861名)(回収率68.4 %)を最終分析者とした.調査項目は主観的健康観,退職後年数,配偶者の有無,同居状況,退職後の就業の有無,健康診断受診の有無、かかりつけ歯科医の有無、歯磨き習慣、社会活動参加状況、喫煙習慣、睡眠時間,熟眠感,定期的な体重測定の有無,野菜摂取状況,減塩行動とし,主観的健康観との関連を検討した.主観的健康状態から,「とても良い」「良い」「普通」と回答したものを健康者とし,「あまり良くない」「良くない」と回答したものを不健康者と群分けし,男女別に検討した.各要因を有するもの健康者,不健康者の割合をχ2検定にて比較し, p<0.05で有意差ありとした.結果は退職後の主観的健康観と男女とも関連する項目は,退職後年数,社会参加活動状況,退職後の就業状況,運動習慣,熟眠感,野菜摂取状況であった.退職後の健康状態を良好に保つには,退職後も就労する者へのアプローチ,運動習慣,積極的な社会参加活動の励行,熟眠感を得るための睡眠衛生などが有用であることが示唆された。2018年11月交通事故のため手術・術後療養し、3か月の入院加療、その後3か月のリハビリテーション通院を要した。結果、研究の進捗状況が大幅に遅れた。今後の予定は在職中のデーター(平成15年退職年までの健康診断成績,栄養,運動,睡眠に関するアンケート調査,定年退職直前に実施される退職者セミナーおよび個別保健指導の受講状況など)の収集および,第1回データーのデータクリーニング,レコードリンケージを行い,整理・統合を実施する予定である.また第1回回答者に対し,参加者謝礼の発送を行う.また平成29年度は当初の予定通り第2回退職者調査を同様の集団に郵送し調査する.調査項目は第1回調査と同様の項目とし,繰り返し調査を行う.このようにして平成29年度に完成する分析データベースを用いて,平成30年度に本格的にデータ解析をする予定である.1自記式質問紙票の回答のあった生活習慣(食習慣,運動習慣,睡眠など),保健行動(受療状況,健診受診など),社会活動参加状況のデータを詳細に分析し,性別,退職後年数,同居者の有無などを層化して分析する.
錯体触媒を用いるスルフィドの不斉酸化反応への経験的力場計算法の応用

1.錯体触媒のX線構造解析。力場計算法は経験的な方法であるから信頼性の高い計算を行うためには適切なパラメーターの設定が極めて重要である。この基礎データを集積する目的で、光学活性シッフ塩基配位子を含むマンガン(III)、コバルト(II)、およびオキソバナジウム(IV)錯体のX線構造解析を行った。2.力場計算による立体構造解析。1で構造解析を行った錯体について力場計算(MMP2)を行った。X線解析から求められた構造を力場計算からかなり良く再現できるようになった。しかし、詳細な議論のためには、いくつかのパラメーターの改良が必要であり、このため、現在、分子軌道計算も併せて行っている。3.スルフィドの不斉酸化反応。光学活性シッフ塩基配位子を含む錯体を触媒としてスルフィドの不斉酸化反応を行った。チタン(IV)錯体触媒を用いた研究から、フェニル基の配向が不斉選択性に大きく影響することが示唆された。そこで、1分子中に4個のフェニル基を有するシッフ塩基配位子を含むマンガン(III)錯体を合成し、不斉酸化反応を行ったが、生成したスルホキシドには予想外にも、殆ど不斉が誘導されなかった。関連した錯体を用いた触媒反応の結果から、高い不斉収率を達成するためには反応部位を立体的に、更に精密に制御する必要があることが明らかになった。力場計算法は経験的な方法であるから信頼性の高い計算結果を得るためにはパラメ-タ-を正しく設定しなければならない。そこで、本年度は力場計算の基礎となるデ-タ集積を主目的において実験・研究を行った。1.錯体触媒の合成とスルフィドの不斉酸化反応。種々のマンガン(III)ー、チタン(IV)ー、あるいはバナジウム(IV)ー光学活性シッフ塩基錯体を合成し、これらを触媒とするスルフィドの不斉酸化反応を行った。その結果、同じ配位子を用いても中心金属の種類により不斉収率に差がみられるだけではなく、生成するスルホキシドの絶対配置が逆転することがあることも明らかになった、また、酸化剤の種類も不斉選択性に大きな影響を与えることがわかった。そこで、1分子中に4個のフェニル基を有するシッフ塩基配位子を合成し、そのチタン(IV)錯体の合成を試みた。残念ながらこの錯体は不安定なため単離することができなかったが、対応するマンガン(III)およびバナジウム(IV)錯体は単離することができた。今後、これら錯体を用いる不斉酸化反応を行う予定である。2.錯体のX線構造解析。マンガン(III)ー光学活性四座シッフ塩基錯体とバナジウム(V)ー光学活性三座シッフ塩基錯体のX線構造解析を行った。いずれの錯体も、各種機器分析結果および分子模型を用いた考察から予想した構造であることが明らかになった。1.錯体融媒のX線構造解析。

そこで、1分子中に4個のフェニル基を有するシッフ塩基配位子を含むマンガン(III)錯体を合成し、不斉酸化反応を行ったが、生成したスルホキシドには予想外にも、殆ど不斉が誘導されなかった。関連した錯体を用いた触媒反応の結果から、高い不斉収率を達成するためには反応部位を立体的に、更に精密に制御する必要がある事が明らかになった。
NMAの単一鏡化と多周波2SB受信化による惑星中層大気環境の変動起源の観測的探求

ハビタブルゾーンの理解を深めるため、太陽系惑星の大気環境監視プロジェクトを実施し、G型星である太陽の活動が惑星中層大気に与える影響について観測的研究を推進した。野辺山宇宙電波観測所の干渉計望遠群から、口径10mの望遠鏡1台切り離して単一鏡化し、惑星大気環境監視専用望遠鏡SPARTを立ち上げた。この結果、一酸化炭素輝線(100 GHz)のかつてない高頻度観測が実現し、金星については、高度80km付近の一酸化炭素が過去数十年の中でも低い水準に留まっていることを見出した。太陽活動の紫外線やCMEに伴う高エネルギー粒子イベントの最近の低下傾向などとの関連が示唆され、GM型星を中心星とする地球型惑星や系外惑星、太陽系の気候を理解する上で、重要な知見が得られた。本年度は、6台のアンテナから構成される野辺山ミリ波干渉計(NMA)システムのうち、比較的システムの新しいF号機1台を利活用してこれを単一鏡化し、惑星大気観測専用の望遠鏡に改良する準備を行った。NMAは2011年5月に、ミリ波干渉計の部分運用・教育目的の運用が終了する。よって6月より円滑に望遠鏡改良作業にとりかかれるように、装置群の構築・立ち上げ・評価などを進めた。また、複雑なLO系や相関器分光計を有するNMAシステムを、どのように解体し、システムを利活用し、アンテナを単一鏡として駆動するか、現実的な解を検討した。NMAの受信機の初段のIF出力5-7GHzを、デジタルフーリエ変換(DFT)分光計の中心周波数0.5GHzにあわせるため、2^<nd>-LO用シンセサイザーを導入し、IFをダウンコンバートするシステムを構築し、ラックにくみ上げた。また、減衰器やシンセサイザーなどのリモート制御プログラムを構築した。DFTは、Linux(Cent-OS)-PCを導入し、Python言語により制御し、NMAのアンテナ駆動の既存プログラムとソケット通信できるようにした。温度標準黒体や冷凍機冷却ヘッドなど、望遠鏡内の要所の温度を監視できるようにし、この結果をもとに、温度変動対策を施し、どの位置に温度安定を必要とする各種装置を配置するかレイアウトを検討した。また、CCDカメラによる光学ポインティングのため、CCDの修復、ケーブルやドライバーの設置などを行った。この他、SIS受信機の電流値を常時監視し、SISのバイアス印加状態、LO系や冷凍機温度の変動を、観測データの選別・抽出に利用し、高信頼の解析が行えるようにした。また、F号機に搭載していく、線形性が良くかつ感度の高い230GHz帯のSIS素子設計を進めた。45m望遠鏡などの惑星観測の結果の解析や、ALMAプロポーザルの準備なども平行して進めた。銀河や惑星系のハビタブルゾーン、特に中心星が惑星大気の物理・化学状態に与える影響について理解を深めるため、まず典型的なG型星である太陽の活動と惑星中層大気環境との関連について観測的研究を推進している。ミリ・サブミリ波望遠鏡によるヘテロダイン分光は周波数分解能が高く、惑星中層大気のスペクトル成分を高精度に観測できる強みをもつ。我々は国立天文台野辺山宇宙電波観測所のミリ波干渉計の1台(口径10m)を単一鏡化し、世界初の地上ミリ波望遠鏡による太陽系惑星の大気環境監視プロジェクトSPART(Solar Planetary Atmosphere Research Telescope)を立ち上げた。2011年には望遠鏡を他の干渉計アンテナ群と切り離し、独自に広帯域・周波数高分解能のデジタル分光計とIF系を搭載した。秋季の火星やオリオン分子雲からのファーストライトに成功し、冬季より本格運用を開始した。望遠鏡の器差補正を経て、火星、金星について高安定の観測を実施し、かつて無い高頻度の一酸化炭素J=1-0スペクトル線のデータを得ることに成功した。銀河や惑星系のハビタブルゾーンの理解を深めるため、G型星である太陽の活動が惑星中層大気に与える影響について観測的研究を推進し、太陽系惑星の大気環境監視プロジェクトを実施した。口径10mの単一望遠鏡SPARTにより、2011年冬季から2012年6月まで観測を実施し、金星や火星において一酸化炭素輝線(100 GHz)のかつてない高頻度観測を実現した。ミリ・サブミリ波ヘテロダイン分光は周波数分解能が高く、惑星中層大気のスペクトル成分を高精度に観測できる強みをもつ。解析の結果、現在の金星中層大気の一酸化炭素は先行観測と比べて低い水準に留まっている事が解った。ここ10年の太陽の紫外線量や11年周期のcycle22からcycle24にかけての活発期の太陽黒点数には減少傾向が見られ。太陽の活動度が惑星の中層大気の化学・物理のバランスに何らかの影響を与えている可能性を示唆している。

現在、太陽活動の電磁波の影響だけでなく、フレアベントや太陽風などとのデータの比較を進めている。今季は、さらに観測精度を高めるため、200 GHz帯の観測システムを立ちあげOrion-KLにおいて、CO J=2-1輝線のファーストライトにも成功した。また、寿命により動作不安定性が散見され始めたSolaris制御計算機群を、Linux/Pythonによる制御計算機群に更新・移植し、On-The-Fly観測、大学からの遠隔運用試験にも成功した。OTFでは、惑星のディスクのマッピングが可能となり、微量分子の空間分布や全球平均の導出が可能になる。今季は秋期に、磁気レゾルバーからの信号処理を行うS/Dユニットとアンテナのギア勘合部に故障が発生した。SDユニットは老朽部品を修復した。一方、アンテナはトルクの負荷が原因と考えられ、今後修理が必要となった。このため、2012年度の冬季運用を見合わせることとなった。2011年5月に干渉計としての観測/実習利用が終了し、以降、F号機の光学伝送系の状態チェック、GM-JT式4K冷凍機のメンテナンス、光学ポインティング用のCCDカメラ/信号伝送ラインの補修、単一望遠鏡としての駆動試験、光コンバータ/相関器等の旧IF系の切り離し、新IF系と帯域1GHz/16384chのデジタル分光計AC240(Acqiris/Agilent)の搭載、python等による新搭載機器の制御/従来のアンテナ制御プログラムとのインターフェース整合、などの改良・立ち上げ作業を順調に進めることができた。これらを通して、天候の悪い日以外は常に惑星大気の監視観測を実施することに成功した。受信機については、当初2SB受信機システムを開発・搭載する予定であったが、惑星大気の時間変動を安定にとらえ、高確度にリトリーバル解析を行うべく、線形性がありかつ感度の高い片偏波のdouble sideband 100,200 GHz帯受信機素子を開発・導入することを優先し、まずは100GHz受信機で観測を実施した。また、惑星観測に際して受信機と副鏡間のわずかな定在波が発生しており、これがスペクトルプロファイルをゆがめることがわかり、100GHz帯について1/4λ板による円偏波発生器を導入し、定在波を軽減することに成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き、金星、火星の中層大気の観測を推進する。とくに現在太陽活動がピークにさしかかっていると考えられ、太陽活動のフレアなどの余波が惑星大気に与える影響を詳しく調べていく。現在、太陽の衛星観測のデータを解析している研究グループとも比較研究を進めている。平行して、線形性の高い高感度200GHz帯受信機や、200GHz帯の定在波除去フィルターを開発・搭載する。これにより、例えば一酸化炭素のJ=1-0,2-1遷移の両方のスペクトル線を観測できるようにし、リトリーバル解析することで大気微量分子混合比のより高確度な導出を目指す。本年度あたりから干渉計用のSolaris制御計算機群が動作しなくなるなどの不具合が散見されるようになってきた。これは計算機の寿命・老朽化によるものである。このため、Linux/Python言語による新規制御系の開発・導入が急務となってきており、準備を進めている。
ヒルシュスプルング病類縁疾患の新規治療法を目指した遺伝子変異の同定とその機能解析

腸管神経節細胞僅少症や巨大膀胱短小結腸腸管蠕動不全症、慢性特発性偽性腸閉塞症は著しい腸管蠕動不全を認め、腸からの栄養吸収が困難で機能的腸閉塞に伴う重症腸炎を繰り返す。そのため姑息的手術を繰り返し、経静脈栄養に依存し、その合併症は時に致命的である。しかしこれらの疾患の病因は未だ不明であり、複数の遺伝子変異が報告されているにも関わらず、遺伝子変異による発症のメカニズムは解明されていない。本研究では新規創薬や生体外ゲノム編集によるH類縁の新たな治療法をめざし、遺伝子導入を行った細胞により変異遺伝子の機能解析を行い、H類縁のメカニズムを解明する。これは既存の報告よりも踏み込んだ世界初の試みである。
スキルス胃癌の悪性化におけるTGF-βの役割

●スキルス胃癌細胞のTGF-βシグナルを遮断した揚合のin vivoにおける検討スキルス胃癌は著しい線維化を伴いながら、広範囲にわたるびまん性浸潤を特徴とする、予後不良の癌のひとつである。これらの組織型の原因として、原発巣におけるTGF-βシグナルの充進が考えられている。そこで我々は、スキルス胃癌の増殖や転移を抑制することを予想して、スキルス胃癌細胞株(OCUM-2MLN)にドミナントネガティブ型TGF-βtype II受容体(dnT βRII)を安定発現させ、TGF-βシグナルを抑制した時の腫瘍増殖について、皮下移植モデル・同所移植モデルを用いて検討した。しかし、結果は驚くことに、dnT βRIIによってスキルス胃癌細胞の腫瘍増殖は促進した。このとき、腫瘍血管新生が充進していたとともに、線維化が抑制されていた。また、他のスキルス胃癌細胞株(OCUM-12)においても、dnT βRIIによって腫瘍血管新生が亢進し、腫瘍増殖が促進した。我タは、血管新生の原因の一つとして、血管新生抑制因子であるThrombogpondin(TSP)-1の発現低下が起きていることを見出した。さらに、dnT βRII発現細胞にTSP-1を発現させると、腫瘍増殖が抑制されることが観察された。次に、血管新生阻害剤(Sorafenib)を投与した場合のdnT βRII発現細胞の皮下腫瘍増殖を調べると、増殖を顕著に抑えることができた。同様に、dnT βRIIを発現させた他のスキルス胃癌細胞株(OCUM-12)の皮下腫瘍でも、血管新生阻害剤(Sorafenib)は腫瘍増殖を抑制した。以上のことから、TGF-βシグナルの破綻した悪性度の高い癌は、血管新生や線維化といった癌微少環境を変化させ増殖・進展を促進しており、これらの悪性度の高い疵において、腫瘍血管新生の阻害が腫瘍増殖の抑制に効果的であることがわかった。現在、Journal of The National Cancer Instituteに投稿中である。1.スキルス胃癌細胞株のTGF-β応答性とTGF-β応答因子の網羅的な解析in vitro条件下において、スキルス胃癌細胞株にTGF-β刺激を行うと形態変化や運動能の亢進が起こることが観察された。このことから、TGF-βがスキルス胃癌の転移に関与することが示唆された。また、マイクロアレイを用いたスキルス胃癌細胞株のTGF-β応答因子の網羅的な解析を行った。その結果、線維化に関与すると思われるVersicanや上皮間葉移行(EMT)に関与するSnailの発現上昇などが起きることが分かった。2.スキルス胃癌細胞のTGF-βシグナルを遮断した場合のin vivoにおける検討スキルス胃癌の増殖や転移を抑制することを予想して、スキルス胃癌細胞株にドミナントネガティブTGF-βII型レセプターを発現させ、TGF-βシグナルを遮断した場合の、皮下腫瘍モデルや同所移植モデルでの検討を行った。しかし、結果は驚くことに、スキルス胃癌の増殖や転移を促進することが分かった。この時、線維化が抑制されていた一方で、腫瘍血管新生の亢進が観察された。癌周囲に存在する線維芽細胞や癌血管、すなわち癌微小環境の重要性が示唆された。現在、線維化の抑制のメカニズムと腫瘍血管新生の亢進に関与する因子の同定を解明している。in vivoの結果から、スキルス胃癌細胞のTGF-βシグナルを遮断した場合では、スキルス胃癌の増殖と転移が促進する可能性が示唆された。このことから、TGF-βシグナル阻害剤を癌には作用させず腫瘍血管のみに作用する低容量での投与と、抗癌剤内包ナノ粒子の併用治療を行なった。その結果、腫瘍血管の漏出性を高め、抗癌剤を効果的に癌に到達させることで、治療効果が増強することが分かった。

同様に、dnT βRIIを発現させた他のスキルス胃癌細胞株(OCUM-12)の皮下腫瘍でも、血管新生阻害剤(Sorafenib)は腫瘍増殖を抑制した。以上のことから、TGF-βシグナルの破綻した悪性度の高い癌は、血管新生や線維化といった癌微少環境を変化させ増殖・進展を促進しており、これらの悪性度の高い疵において、腫瘍血管新生の阻害が腫瘍増殖の抑制に効果的であることがわかった。現在、Journal of The National Cancer Instituteに投稿中である。
オーロラ活動に伴って発生する瞬時正プラズマ波動バースト現象の解明

「あけぼの」衛星による極域プラズマ波動観測結果中には、オーロラ電離層内にて20msec200msecの極めて短寿命の瞬時性プラズマ波動現象が頻繁に観測されている。本研究は、この多発瞬時性プラズマ波動バースト現象の発生の原因とそのメカニズムを明らかにすることを目的としている。平成9年度10年度を通じて、研究代表者、小野高幸は極域電離層内プラズマ波動分散関係並びに波動粒子相互作用の理論研究を基に短寿命の瞬時性プラズマ波動現象の解明を行った。また研究分担者、飯島雅英は観測データの収集とともに、データ編集と解析並びに結果の表示とデータベースへの登録作業を実施した。この結果プラズマ波動分散関係を得る、きわめて応用範囲の広い計算機プログラムが開発され、多方面への応用が始められた。また「あけぼの」衛星によるプラズマ波動観測結果について1989年の衛星観測開始より、1996年までの全観測期間についてのデータ編集とデータのクイックルックについてのデータベース化が完了した。本研究の成果として、まず、瞬時性プラズマ波動バースト現象が静電的ホイッスラーモードであることを衛星のスピンによる強度変調の性質を利用して示すことができた。さらに現象の出現領域が2000km以下の低高度電離圏に集中していることを突き止めることができた。理論研究ではオーロラ電離層内に発生する数eVの低エネルギー電子ビームにより引き起こされる静電的ホイッスラーモードプラズマ波動について、プラズマ波動分散関係の計算に基づく理論研究を実施した。この結果、現象の周波数スペクトルやきわめて短かい継続時間などの重要な特徴を呈する瞬時性プラズマ波動バースト現象が、低エネルギー電子ビームによる波動粒子相互作用の結果発生した、静電的ホイッスラーモード波であるとの結論を得ることができた。平成9年度の研究実績として、研究代表者、小野高幸はデータカタログ、データベースのついての設計並びにソフトウェア開発を行うほか、理論シミュレーションの基礎研究を行って、研究計画全体の推進を行った。また研究分担者、飯島雅英はネットワークを通じたデータ収集ソフトウェア開発並びにデータ収集作業の推進を実施した。平成9年度の主たる成果とりて、「あけぼの」衛星観測のデータベース作成が軌道に乗り、1989年より1993年に至るまでの「あけぼの」衛星プラズマ波動観測について機器のステ-タス並びに毎日の観測結果をクイックルック画像として登録されてデータベース作成が行われた。また一部の解析データを使用しての研究も進み、瞬時性プラズマ波動バースト現象が静電的ホイッスラ-モードであることを衛星のスピンによる強度変調の性質を利用して示すことができた。さらに理論的な裏付けとして、プラズマ中の電子ビーム並びに温度異方性の存在によるプラズマ不安定の計算も始められて、瞬時性プラズマ波動バースト現象の本質を探るための基本体制を確立することができた。なお研究成果の一部については結果をまとめた論文として公表の準備が進められている。平成10年度の研究実績として、研究代表者、小野高幸は極域電離層内プラズマ波動分散関係の理論計算を中心とした、波動粒子相互作用の理論研究を実施した。

また研究分担者、飯島雅英は観測データの収集とともに、データ編集と解析並びにデータの画像表示とデータベース登録作業を実施した。最終年度にあたる平成10年度の主たる成果として、「あけぼの」衛星によるプラズマ波動観測結果について1989年の衛星観測開始より、1997年までの全観測データについてのデータ編集とデータのクイックルック表示についてのデータベース化が完了した。このデータベースを参照して、瞬時性プラズマ波動バースト現象の出現領域が2000km以下の低高度電離圏に集中していることを示すことができた。さらにオーロラ電離層内に発生する数eVの低エネルギー電子ビームによって引き起こされる静電的ホイッスラーモードプラズマ波動について、プラズマ波動分散関係の計算に基づく理論研究を実施した。すなわち本研究の成果として、現象の周波数スペクトルやきわめて短かい継続時間などの重要な特徴を呈する瞬時性プラズマ波動バースト現象が、低エネルギー電子ビームによる波動粒子相互作用の結果発生した、静電的ホイッスラーモード波であるとの結論を得ることができた。
類似ゲノムの差異を逃さないDe novoゲノム解析技術の開発

近年の研究により,ゲノム配列は非常に多様であることが示唆された.しかし,現在主流となっている情報解析の手法では,シークエンサーから出力された断片配列をまずはじめに参照ゲノムに対して貼り付けて,その結果から統計情報を得る方策がとられているため,得られる解析結果は参照ゲノムの特徴に左右されて,ゲノムの多様性を見落としてしまう問題点があった.そこで本研究では,複数のデータセットを直接的に比較して,データセット間で異なる特徴を持つゲノム配列のパターンを発見する手法の設計及び実装を行った.高速シークエンサーの普及により,個人レベル,さらには細胞レベルでゲノム情報を取得することが可能となった.近年の研究により,同一個体であったとしても臓器・器官・時系列における所在の違いにより,ゲノム配列は非常に多様であることが示唆された.そのため,共通点を多く含みながらも確実に異なるゲノムの“個性"を正確に捉える技術の開発が強く望まれている.ところが,現在主流となっている情報解析の手法では,シークエンサーから出力された断片配列をまずはじめに参照ゲノムに対して貼り付けて,その結果から統計情報を得る方策がとられているため,得られる解析結果は参照ゲノムの特徴に大きく左右されてしまい,ゲノムの多様性を見落としてしまう危険性がある.そこで本研究では,シークエンサーから得られたデータのみからできる限りの情報を抽出し,必要に応じて既知ゲノムを利用するという新しい解析の方向性を模索し,ゲノムの多様性を見落とさない解析技術を開発することをめざす.今年度は,異なるゲノム由来の次世代シークエンスデータを,参照ゲノムを用いずに直接的に比較して,差異のある箇所を抽出するアルゴリズムの開発に注力した.具体的には次の項目を実施した.(1)二つの次世代シークエンスデータセットを比較し,差異のあるゲノム配列を特定するアルゴリズムの設計を行った. (2) (1)で設計したアルゴリズムのプロトタイプ実装を行った.(3)並列化技術などを用いて大量のデータに対しても現実的な時間で動作するように工夫を加えた.高速シークエンサーの普及により,個人レベル,さらには細胞レベルでゲノム情報を取得することが可能となった.近年の研究により,同一個体であったとしても臓器・器官・時系列における所在の違いにより,ゲノム配列は非常に多様であることが示唆された.そのため,共通点を多く含みながらも確実に異なるゲノムの“個性"を正確に捉える技術の開発が強く望まれている.ところが,現在主流となっている情報解析の手法では,シークエンサーから出力された断片配列をまずはじめに参照ゲノムに対して貼り付けて,その結果から統計情報を得る方策がとられているため,得られる解析結果は参照ゲノムの特徴に大きく左右されてしまい,ゲノムの多様性を見落としてしまう危険性がある.そこで本研究では,シークエンサーから得られたデータのみからできる限りの情報を抽出し,必要に応じて既知ゲノムを利用するという新しい解析の方向性を模索し,ゲノムの多様性を見落とさない解析技術を開発することをめざす.今年度は,前年度までに開発を進めてきた,参照ゲノムを用いないまま,異なるゲノム由来のデータセット同士を比較する手法に関して,次のような改良を加えることを検討した.二つのデータセット間で出現頻度に大きな差異のある可変長の部分文字列(以下differential k-mer)を発見した後,解析対象とするデータセットの特徴を考慮して適切なdifferential k-merを抽出する改良.また,大規模なデータに対しても実用的な速度で動作するように,並列化の部分に実装上のさらなる改良を加えるなどの工夫をした.当初の計画通り,今年度は昨年度作成したプロトタイプの改良を達成することができたため.高速シークエンサーの普及により,個人レベル,さらには細胞レベルでゲノム情報を取得することが可能となった.近年の研究により,同一個体であったとしても臓器・器官・時系列における所在の違いにより,ゲノム配列は非常に多様であることが示唆された.そのため,共通点を多く含みながらも確実に異なるゲノムの“個性"を正確に捉える技術の開発が強く望まれている.ところが,現在主流となっている情報解析の手法では,シークエンサーから出力された断片配列をまずはじめに参照ゲノムに対して貼り付けて,その結果から統計情報を得る方策がとられているため,得られる解析結果は参照ゲノムの特徴に大きく左右されてしまい,ゲノムの多様性を見落としてしまう危険性がある.そこで本研究では,シークエンサーから得られたデータのみからできる限りの情報を抽出し,必要に応じて既知ゲノムを利用するという新しい解析の方向性を模索し,ゲノムの多様性を見落とさない解析技術を開発することをめざす.今年度は,前年度までに開発を進めてきた手法の改良に加えて,参照ゲノムを用いずにゲノム配列をクラスタリングする基本ソフトウェアの整備を行い,多くのユーザーが広く利用できるよう公開した.また,参照ゲノムを利用しない方法の他に,最近開発が進みつつある参照ゲノム自体をグラフで表現してゲノムの多様な情報を同時に保持する最新技術に関して調査を行った.特に,リファレンスゲノムグラフソフトのvgやgPBWTなどの技術を重点的に調査しその応用方法を検討した.近年の研究により,ゲノム配列は非常に多様であることが示唆された.しかし,現在主流となっている情報解析の手法では,シークエンサーから出力された断片配列をまずはじめに参照ゲノムに対して貼り付けて,その結果から統計情報を得る方策がとられているため,得られる解析結果は参照ゲノムの特徴に左右されて,ゲノムの多様性を見落としてしまう問題点があった.

そこで本研究では,複数のデータセットを直接的に比較して,データセット間で異なる特徴を持つゲノム配列のパターンを発見する手法の設計及び実装を行った.当初の計画通り,初年度は基礎的なアルゴリズムの設計とプロトタイプの実装を達成することができたため.今後は,実装上の工夫をさらに進め,実問題に応用可能なソフトウェアとして完成度を高めていく.また,学会発表などを通じて対外的に作成したソフトウェアを宣伝する活動にも力を注いでいく.バイオインフォマティクス今後は,今年度開発したアルゴリズムの改良と,実データを用いた解析への応用を推進していく.今年度は,二つのデータセット間で出現頻度に大きな差異のある可変長の部分文字列(以下differential k-mer)を発見した後,differential k-merを含むリードのみを抜き出すソフトウェアの開発を達成したが,差異を判定する統計モデルは簡便なものを用いた.次年度以降は,解析対象とするデータセットの特徴をさらに検討して,目的に応じた統計モデルを導入することが課題となる.現段階ではデータのばらつきの影響を考慮することが可能なNegative Binomialを用いた統計モデルを用いることを検討している.また,実データを用いた解析に関しては,共同研究先のデータ(ガンゲノム)の解析を行い,ガンの原因箇所の候補を洗い出すことを検討している.本研究費を活用して年度を跨ぐ海外出張を行った。本研究費は基金であるため、本来であれば年度の切れ目を意識することなく支出が可能であったはずなのだが、別予算(所属研究機関の交付金)とあわせて支出を行ったため、3月末分と4月以降にかかった経費を別々に計上する必要があったため。主として、上記に述べた一連の出張に必要となった金額のうち、2015年4月分の旅費に充てる。また、残りは研究に必要なハードディスクの購入などに充てる。
唾液アミラーゼ活性を用いた小児ストレス定量化の臨床応用

小児における歯科受診時の心理状態をより客観的に評価する目的で、患児の唾液アミラーゼ活性を測定し、その変化について分析した。定期診査のため新潟大学医歯学総合病院小児歯科診療室を受診した患児のうち、研究の主旨を説明した上で保護者および本人の了解の得られた13名(811歳、平均年齢10.7歳)を対象とした。診療内容に抜歯、歯の切削、フッ素塗布を含む患児は除外した。まず、吐唾法により来院時の安静時唾液を採取し、診療終了後にうがいをした直後(以下診療直後とする)、診療15分後で唾液の採取を繰り返した。対照群は、事前に実験内容の説明を受けた常用薬、喫煙習慣のない健康な歯科医師9名(2642歳、平均年齢33.4歳)とし、患児群と同様のタイムスケジュールにて安静時唾液を採取した。得られた試料は直ちに-20°Cで凍結保存し、解凍後10000g、5分間遠心分離の後に、G5-β-CNP基質法にてアミラーゼ活性を測定した。唾液アミラーゼ活性の変化を来院時と比較した場合、患児群では診療直後、診療15分後においてアミラーゼ活性は有意に低値を示した(P<0.05)。対照群では、診療直後は有意に低値を示したが(P<0.05)、診療15分後では有意な差は認めなかった。追加実験により患児群、対照群における診療直後のアミラーゼ活性の低下はうがいによる影響と考えられた。患児群における、来院時と診療15分後のアミラーゼ活性の変動は、患児の心理状態の変化を表していると考えられた。すなわち、定期診査で来院した患児は、診療内容が予測できない来院時には少なからず不安や緊張を感じていたが、診療終了15分後にはこれらの精神的負担が取り除かれたものと思われた。小児歯科臨床において、唾液アミラーゼ活性を用いて患児の心理状態を評価したのは初めてであり、その有用性が示唆された。平成15年度の研究計画に則り、1.臨床応用に向けた計測方法の確立のために、(1)唾液採取方法(ロールワッテ法、吐唾法)によるアミラーゼ活性の変動を比較(2)サンプルの保存方法、遠心分離の影響を確認(3)分析方法による影響の比較を行った。その結果より、唾液の採取法は吐唾法による唾液全量採取とし、その後直ちに冷凍保存し、10000g,5min.遠心分離の後にアミラーゼ活性を計測することにした。計測方法はG 5-β-CNP基質法とした。2.唾液流量の変化とアミラーゼ活性の変動を計測(1)小児の唾液流量とアミラーゼ活性の日内変動の計測(2)様々な口腔内刺激(飲食・うがい・歯科診療)が(1)に及ぼす影響を計測(3)小児と成人で同一刺激下での唾液流量・アミラーゼ活性の変動を計測(同結果については平成16年5月、日本小児歯科学会総会(福岡)にて発表予定)3.様々なストレスレベルにおけるアミラーゼ活性変動パターンの計測1,2の結果を踏まえ、小児の歯科治療時のストレスレベルと比較するための様々な状況のストレス(クレペリンテスト等)時におけるアミラーゼ活性変動パターンのサンプル採取を行っている。4.小児患者の歯科不安の強さ、性格と歯科受診時のアミラーゼ活性の変動パターンの解析を行うための予備実験を準備中。不安の評価にはこれまで調査を行ってきたCFSS-DSやSTAI-

Cに加え、音刺激に対する不安尺度(平成16年5月、日本小児歯科学会総会(福岡)にて発表予定)についても検討する。小児における歯科受診時の心理状態をより客観的に評価する目的で、平成15年度の予備実験により確立した計測方法に基づいて唾液アミラーゼ活性を経時的に測定し、その変化について成人と比較検討した。1.小児を対象とした調査定期診査のため、新潟大学医歯学総合病院小児歯科診療室を受診した811歳の患児を対象とし、吐唾法により来院時、診療後にうがいをした直後、診療15分後の安静時唾液を採取した。唾液採取後、直ちに凍結保存し、解凍後10000g、5分間遠心分離の後に、G5-β-CNP基質法にてアミラーゼ活性を測定した。その結果、来院時と比較して診療後にうがいをした直後、診療15分後の方がアミラーゼ活性は有意に低いことがわかった。2.成人を対象とした調査事前に実験内容を説明し同意を得た、健康な2642歳の成人を対象とし、上記と同様のタイムスケジュールにて安静時唾液を採取しアミラーゼ活性を測定した。その結果、成人では来院時や診療15分後より、診療後にうがいをした直後の方がアミラーゼ活性は有意に低いことがわかった。小児・成人を対象とした両調査において、うがいをした直後に唾液アミラーゼ活性の低下を認めたことから、うがいの影響を調べるために以下の追加実験を行った。3.うがいによる影響(追加実験)健康な2642歳の成人を対象に、うがいの有無の2系で経時的に安静時唾液を採取し、アミラーゼ活性を測定した。その結果、うがい直後ではアミラーゼ活性が低下することがわかった。以上の結果から、小児患者は来院時に少なからず不安や恐怖を感じているが、診療後にはこれらの精神的負担は取り除かれるものと考えられた。現在は、小児ストレス定量化の臨床応用に向けて、経時的な唾液アミラーゼ活性の変化と、歯科恐怖心、歯科治療中の行動評価との関連について検討中である。小児における歯科受診時の心理状態をより客観的に評価する目的で、前年度に引き続き唾液アミラーゼ活性を経時的に測定した結果より、歯科受診が小児に与えるストレスを生化学的に評価し考察した。定期診査のため新潟大学医歯学総合病院小児歯科診療室を受診した患児のうち、抜歯、歯の切削、およびフッ素塗布を行わなかった男児6名、女児7名、計13名(811歳、平均年齢10.7歳)を対象とし、来院時、診療を終えてうがいした直後(以下診療直後とする)、診療15分後に吐唾法にて安静時唾液を採取した。診療時間、診療内容を記録し、診療後に歯科恐怖に関するアンケートCFSS-DSを行った。唾液試料は直ちに冷凍保存し、解凍後10000g、5分間遠心分離の後、G5-β-CNP基質法にてアミラーゼ活性を測定した。アミラーゼ活性の変動の大きさを表すには変動係数、比較には一元配置分散分析を用いた。患児の平均診療時間は10.1±3.7分で、平均CFSS-DS値は22.6±11.37点と低値を示した。CFSS-DS値とアミラーゼ活性の変動係数の間に関連は認めなかった。唾液アミラーゼ活性の変化を診療前後で比較した場合、来院時と比較して、診療直後、診療15分後の方が有意に低値を示した(P<0.05)。前年度の実験結果より、診療直後のアミラーゼ活性の低下はうがいによる影響と考えられ、来院時と診療15分後のアミラーゼ活性の変動は、患児の心理状態の変化を表していると考えられた。すなわち、定期診査で来院し、抜歯や歯の切削等の治療を受けなかった患児は、診療内容が予測できない来院時には少なからず不安や緊張を感じていたが、診療終了15分後にはこれらの精神的負担が取り除かれたものと思われた。
進化的アプローチによる自律・責任概念の研究

本研究は、教育(哲)学の重要概念である自律と、その構成要素とも言える責任の概念について、進化的アプローチによって検討し、それらの概念に関わる教育的実践の意味をとらえ直すことを目的としている。本年度は、第一に、昨年度に引き続き、人間に関する進化的アプローチによる諸研究を踏まえて、教育学的自律概念について検討した。具体的には、進化的アプローチを採用する科学者・哲学者も多く支持している、二重過程理論に基づいて自律概念を分析した。二重過程理論は、人間の心の働きを、直観的で意識の働きを必ずしも必要とせず、進化的に古い「システム1」と、熟慮的で意識の働きを必要とし、進化的に新しい「システム2」によって説明する。本研究では、従来の自律に関する議論が、システム2と重なる意識的な理性の働きを強調してきたのに対して、システム1と重なる感性や無意識の働きもまた教育学的自律概念の不可欠な要素であることを確認した。第二に、人間が自律した人間・責任を問われ得る人間として振る舞うようになる過程と、その過程における大人(教育者)の役割について、2つの観点から検討した。まず、上述の二重過程理論を踏まえて、子どもを自律・責任概念に関わる実践に参入させるための大人(教育者)の働きかけを、「システム1のための教育」と「システム2のための教育」として理念的に示した。また、大人の働きかけを受けながら子どもが自律者として振る舞うようになる過程の原初として、進化の中で人間のみが獲得した営みである叱責について分析した。第三に、第一・第二の作業と並行して、進化的アプローチを教育(哲)学に採り入れることに関する批判的検討を進めた。進化的アプローチによって新たに明らかにすることができた点と、扱うことができなかった点を整理し、進化的アプローチを教育(哲)学へ導入することの意味や、導入に際して考慮すべき点について考察した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度に当たる平成29年度は、以下の二つの作業を行った。第一に、人間について進化的アプローチによって研究している科学・哲学の知見を踏まえて、教育学的自律概念について検討した。二重過程理論とは、人間の心の働きを認知・情報処理のための二つのシステムによって説明する理論である。この理論の言う「システム1」は、直観的で意識の働きを必ずしも必要とせず、進化的に古く、ヒトが他の生物と共有している過程だとされる。他方「システム2」は、熟慮的で意識の働きを必要とする過程であり、これを発達した形で備えているのはヒトのみだとされている。本研究では、二重過程理論を参照することによって、自律概念について、従来の教育(哲)学研究ではあまり注目されていなかった側面を明確に描き出した。すなわち、従来の自律に関する議論が、システム2と重なる意識的な理性の働きを強調してきたのに対して、システム1と重なる感性や無意識の働きもまた教育学的自律概念の不可欠な要素であることを確認した。第二に、進化的アプローチを人間研究に導入することの意味や妥当性について、自然主義の観点から検討した。哲学における自然主義とは、科学的知見や科学的方法を用いながら哲学をすることを指しており、進化的アプローチをそのうちに含んでいる。1960年代以降、英語圏を中心に盛り上がりを見せている自然主義の意義がどのように論じられているかを確認し、その教育哲学的な意義について考察を進めた。初年度である平成29年度の研究は「おおむね順調に進展している」。この進展は、進化的アプローチによって自律・責任概念とそれに関わる教育的実践をとらえ直そうとする本研究を、自然主義という哲学上の立場のうちに位置付けることによってもたらされた。英語圏で盛り上がり、近年は日本でも関心が高まっている自然主義の諸議論を参照することによって、本研究の見通しはより明瞭になった。自然主義的な哲学者からも支持を集める二重過程理論に着目することによって、教育学的自律概念を従来の教育哲学研究とは異なる角度から問い直すことができた。この成果については既に論文を執筆し、投稿中である。ただし、自律概念に関する研究が進展した一方で、責任概念に関する検討は不十分であった。