hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心房性Na利尿ホルモンの血中抗利尿ホルモンと腎水電解質代謝に対する作用

2.α-HANP中枢投与による腎機能、ANP、AVPおよびR-A-A系に対する作用:α-HANPの側脳室投与によりRBFの増加と共にナトリウム・カリウム利尿が生じた。この時、GFRはやや減少するが、血〓、ANP、R-A-A系に変化はみられなかった。しかし、AVPはやや減少傾向を示した。これらの利尿の機序は明らかではないが、ANPが中枢性に腎交感神経系に作用して利尿をもたらす可能性が考えられた。3.水負荷、高張食塩水負荷、フロセミド負荷によるヒト血中ANPとAVPの相互関係、血中α-HANPは水・高張食塩水負荷による体液量増加に反応して増加するが、フロセミドによる体液量の減少によってはα-HANPは減少した。他方、AVPは主として血清侵透圧の変化に一致して変化した。これらの結果は、AVPとANPが共に体液量や侵透圧の恒常性の維持に重要な役割をはたしている事を示唆している。
転写制御因子SOX2とそのパートナー因子の協調的作用による感覚器原基特異化の研究

本研究は、転写制御因子SOX2とそのパートナー因子の協調的作用による感覚器原基の特異化機構について研究した。鼻、眼、耳などの感覚器原基は頭部外胚葉に由来し、Sox2が常に発現される。この発現は時期・領域特異的な制御領域(エンハンサー)により制御される。今回解析したNOP1エンハンサーは、嗅上皮・内耳プラコード特異的に活性を示す。その活性に必須な配列の一つは、SOX2/9とSall4により協調的に制御されることを明らかにした。さらにドミナントネガティブフォームSOX2は、内耳プラコードでNOP1エンハンサー活性を阻害したことから、嗅上皮・内耳プラコード特異的なNOP1エンハンサーの活性にはSOXとSall4の協調的な作用が重要であることが示された。本研究では、転写制御因子SOX2とそのパートナー因子の協調的作用による感覚器原基の特異化機構の解明を目的として行った。24年度は、嗅上皮・内耳プラコードで活性を示すエンハンサーNOP1の活性化に重要な転写制御因子群SOX2とSall4の協調的作用について検討した。SOX2のドミナントネガティブフォームは、エンハンサーNOP1の活性を完全に阻害する。Sall4についても2つのドミナントネガティブフォームを作成して、エンハンサーNOP1への作用を検討した。その結果、若干の阻害効果は観察されたが、エンハンサー活性に大きな影響を及ぼさなかった。このことは、ドミナントネガティブフォームがうまく機能していない可能性が考えられた。さらにSall4の機能を検討するため、RNAiやMOを用いた阻害実験を行う。本研究では、嗅上皮・内耳プラコードで活性を示すエンハンサーNOP1の発現制御機構について、以下のことを明らかにすることができた。エンハンサーNOP1は、SOX転写因子とSall4の協調的作用によって活性化される。SOX転写因子としては、グループBに属するSOX2,3とグループEに属するSOX8,9,10がSall4と協調的に働き、グループCに属するSOX11は働かない。このことはSall4との協調的作用には、グループ特異性があることを示す。さらにin vitroでは、グループE SOXがより強くエンハンサーを活性化することができた。細胞分化の進行に伴って、SOX転写因子群の使い分けによって、詳細な遺伝子の発現量を制御している可能性がある。エンハンサーNOP1は、SOXとSall4の協調的な作用による活性化機構と複数の抑制エレメントによる抑制機構によってその特異性が制御される。このような機構が、嗅上皮・内耳の共通の前駆体の特異化の一端を担っているのではないかと考えられる。本研究では、転写制御因子SOX2とそのパートナー因子の協調的な作用による感覚器原基特異化における役割を明らかにすることを目的とする。本年度は、嗅上皮・内耳プラコードで活性を示すエンハンサーNOP-1,NOP-2の活性化に重要な転写制御因子群SOX2とSall4の協調的な作用について検討した。ニワトリ胚を用いた強制発現を行い、SOX2とSall4の作用によってどこまで嗅上皮・内耳プラコードの特異化を推進できるかを調べた。SOX2とSall4の強制発現によって、2つの因子が作用するエンハンサー(Fr15)は頭部外胚葉の広い領域で異所的に活性化されるが、全長のエンハンサーNOP-1の活性化は嗅上皮・内耳プラコードに限られた。このことはエンハンサーNOP-1の制御に、頭部外胚葉や神経系の広い領域で抑制されることが重要なことと一致した。SOX2とSall4の作用による嗅上皮・内耳プラコードの特異化には、脱抑制が重要であることが示唆された。SOX2のドミナントネガティブフォームによる機能阻害を行った。その結果、エンハンサーNOP-1の耳プラコードにおける活性が阻害された。耳プラコードの形成を組織切片を用いて調べたところ、組織の肥厚は確認された。またマーカー遺伝子等の遺伝子発現について検討しているが、現在のところ、大きく影響された遺伝子は見つかっていない。今後、肥厚した耳プラコードが、その後陥入することができるかどうかを、また遺伝子発現の変化についても、さらに検討していきたいと考えている。研究はおおむね順調に進展している。ニワトリ胚のエレクトロポレーション法を用いた強制発現の系を構築し、頭部外胚葉で特異的に転写制御因子群を作用させることに成功した。今後は、この系を使って、さまざまな因子の作用を検討していきたいと考えている。

エンハンサーNOP-1の制御機構の解析も進めており、そこからいくつかの因子の作用が示唆されている。特に抑制的に働く因子は、SOX2とSall4の作用にも重要であることが示唆されていることから、今後着目して研究を進めていきたいと考えている。本研究計画に従って進めていきたいと考えている。転写制御因子群による作用を調べ、本年度は特にその転写制御因子群が作用できる条件を明らかにしていきたい。これまでの研究から、転写制御の抑制が嗅上皮・内耳プラコードで活性を示すエンハンサーNOP-1の制御に重要であることが明らかになってきた。転写制御因子群SOX2とSall4の協調的な作用においても、この抑制からの脱抑制が重要であることが示唆される。この抑制機構を明らかにして、SOX2とSall4の協調的な作用機構を解析していきたいと考えている。研究計画に変更はなく、当初の予定通りの研究を進めていく予定である。
各種の精巣組織培養系を用いた内分泌かく乱物質のリスク評価

まず、本研究で使用するラット精巣・セルトリ細胞の微細形態および性状を把握することを目的として、モーター分子であるキネシンおよび細胞質ダイニンのセルトリ細胞内における分布を免疫組織化学法、免疫電顕法を用いて検討した。その結果、細胞質ダイニンはセルトリ細胞のectoplasmic specialization、ミトコンドリア、小胞体に確認され、特に微細管には著明な反応が認められた。一方、キネシンも同様の部位に反応が確認され、またその反応はステージ特異的であった。次にラット精巣より分離、確立したセルトリ細胞初代培養系を用いて、日常生活で汎用されるポリカーボネートの原材料でありエストロジェン様活性を示すといわれるビスフェノールAの添加実験を試みた。その結果、添加群において培養セルトリ細胞の著しい変性像が認められた。変性したセルトリ細胞内には巨大な複数の空胞、高電子密度の構造物等が電顕により観察された。また、これら変性セルトリ細胞数はビスフェノールAの濃度依存的、時間依存的に増大した。最大の影響は、最高濃度(1000pg/ml)、最長時間(6日)で認められた。いずれのビスフェノールA添加群も、生理食塩水のみを添加した対照群に比べ、有意に高い変性セルトリ細胞数を示した。このことから、ビスフェノールAはセルトリ細胞に対して直接的な影響を与えると推測された。引き続いてビスフェノールAの生体への影響を検討するため、雄ラットへの投与実験を試みた。ビスフェノールAを6日間連続経口投与し、8日後、36日後に採材して、精巣を光顕観察した。その結果、後者の精巣組織像において精子発生不全の精細管が確認されたことから、ビスフェノールAは経口投与によっても精巣に何らかの影響を与える可能性が示唆された。生後10日齢、20日齢および35日齢の雄ラットからそれぞれ精巣を取り出し、精巣組織(精細管)の器官培養を行い、培養7日目および10日目に採材し、固定、包埋、染色後に光顕にて観察した。10日齢から採材した精巣組織では、7日目、10日目のいずれにおいても精細胞は変性して完全に消失し、精上皮は正常なセルトリ細胞のみから成り立っていた。20日齢および35日齢からの精巣組織では、7日目、10日目いずれにおいても、正常なセルトリ細胞に加え、わずかながら精細胞の残存が認められた。来年度においては、上記の実験結果を対照データとして、各種内分泌かく乱物質の精巣組織・器官培養系に対する投与試験を試み、セルトリ細胞への影響を検討する予定である。また、ラットに対する内分泌かく乱物質の経口投与実験も平行して実施した。13週齢の雄ラットに内分泌かく乱物質の1つであるビスフェノールA(200mg/kg)を投与し、18週目に解剖、精巣組織への影響を検討した。ビスフェノールA投与群では、精子発生を行っていない精細管が一部観察され、また一日精子産生数も明らかに現象していた。エストロジェンレセプターα欠損マウスでは、精巣で分泌された物質が精巣網および精巣輸出管における吸収不全を起し、精細管へ逆流することによって精子発生不全が見られるという報告があることから、ビスフェノールAによる精子発生不全の原因が精巣網におけるエストロジェンレセプターへの抗エストロジェン作用である可能性が考えられた。そこで精巣組織上で精巣網の管腔面積について形態計測を行った。しかし、対照群と投与群の間に有意差は見られず、ビスフェノールAによる精子発生不全の原因は精巣網以外にあることが示唆された。

以上の内容は第127回日本獣医学会(「Bisphenol-Aの成熟ラット精巣組織および精子運動能への影響(坂上ら)」)において報告した。まず、本研究で使用するラット精巣・セルトリ細胞の微細形態および性状を把握することを目的として、モーター分子であるキネシンおよび細胞質ダイニンのセルトリ細胞内における分布を免疫組織化学法、免疫電顕法を用いて検討した。その結果、細胞質ダイニンはセルトリ細胞のectoplasmic specialization、ミトコンドリア、小胞体に確認され、特に微細管には著明な反応が認められた。一方、キネシンも同様の部位に反応が確認され、またその反応はステージ特異的であった。次にラット精巣より分離、確立したセルトリ細胞初代培養系を用いて、日常生活で汎用されるポリカーボネートの原材料でありエストロジェン様活性を示すといわれるビスフェノールAの添加実験を試みた。その結果、添加群において培養セルトリ細胞の著しい変性像が認められた。変性したセルトリ細胞内には巨大な複数の空胞、高電子密度の構造物等が電顕により観察された。また、これら変性セルトリ細胞数はビスフェノールAの濃度依存的、時間依存的に増大した。最大の影響は、最高濃度(1000pg/ml)、最長時間(6日)で認められた。いずれのビスフェノールA添加群も、生理食塩水のみを添加した対照群に比べ、有意に高い変性セルトリ細胞数を示した。このことから、ビスフェノールAはセルトリ細胞に対して直接的な影響を与えると推測された。引き続いてビスフェノールAの生体への影響を検討するため、雄ラットへの投与実験を試みた。ビスフェノールAを6日間連続経口投与し、8日後、36日後に採材して、精巣を光顕観察した。その結果、後者の精巣組織像において精子発生不全の精細管が確認されたことから、ビスフェノールAは経口投与によっても精巣に何らかの影響を与える可能性が示唆された。
ゾル・ゲル法によるアップコンバージョン蛍光ガラスの作製と物性

ゾル・ゲル法を用いて作製したEr(III)を含有するNb_2O_5多結晶、及びAl_2O_3-GeO_2ガラスに対して、近赤外光を可視光に変換するアップコンバージョン蛍光が観測された。また、この蛍光や電子スピン共鳴(ESR)の結果からEr(III)イオンのクラスター化について考案した。以下に具体的に示す。乾燥ゲル100Nb_2O_5-lE_<r2>O_3を500°Cで熱処理すると非晶質ガラスが得られたが、550°Cの熱処理ではTT-Nb_2O_5相に結晶化した。このガラスでは805nm光励起によるアップコンバージョン蛍光が観測されなかったが、結晶では弱いながらも544nm(緑色)にこの蛍光が認められた。ガラス及び結晶において、液体ヘリウム温度で測定したESRは、Er(III)に困る信号を80mT付近に明瞭に示し、Er(III)はクラスター化せずによく分散していると考えられる。xAl_2O_3-(99-x)GeO_2-lE_<r2>O_3(x=0-5)ガラス中のEr(III)イオンに対するアップコンバージョン蛍光は、525、550、660nmに観測され、これらはそれぞれ励起状態^2H_<11/2>、^4OFS_<3/2>、^4F_<9/2>から基底状態^4I_<15/2>への遷移による蛍光である。この内、660nmの蛍光強度がxの値の減少とともに相対的に強くなるが、これはEr(III)イオンがクラスター化し、クラスター内の燐接するEr(III)イオン間でエネルギー移動によるクロス緩和が起こり、^4F_<9/2>準位の占有数が増加することで説明される。また、xの値の減少ととに、80mT付近のEr(III)に困るESR信号の強度が減少したが、これもクラスター内のEr(III)イオン間の常磁性的磁気双極子-磁気双極子相互作用、あるいは反強磁性的スピン間相互作用により理解される。以下に具体的に示す。Er(III)を含有したNb_2O_5ガラス及び多結晶とAl_2O_3-GeO_2ガラスをゾル-ゲル法を用いて作製し、それらのアップコンバージョン蛍光や電子スピン共鳴(ESR)等を測定して、次に示す成果を得た。Nb(OC_2H_5)_5:CH_3COOH:H_2O:C_2H_5OH=1:10:4:20組成の溶液にアセチルアセトナトEr(III)を加えて作製したEr(III)含有Nb_2O_5乾燥ゲルは、500°Cで熱処理すると非晶質であったが、550°CではTT-Nb_2O_5相に結晶化した。前者(加熱ゲル)は805nm励起によるアップコンバージョン蛍光を示さなかったが、後者では弱いながらも544nmに緑色のこの蛍光を与えた。Nb_2O_5ゲルでは、GeO_2やTa_2O_5ゲルに比べて結晶化温度が低く有機物等が残留しやすいため、アップコンバージョン蛍光が発現しにくいものと考えられる。加熱ゲル及び結晶の4.2KにおけるX-バンドESRはEr(III)に因る信号を80mT付近に明瞭に示し、Er(III)はクラスター化せずによく分散していると考えられる。

Er(III)含有xAl_2O_3-(100-x)GeO_2(x=0-5)乾燥ゲルを640°Cで熱処理して透明な加熱ゲル(ガラス)を得た。xが2以下のガラスでは、x=1.5のものを除いて(この原因を今後検討する必要がある)、アップコンバージョン蛍光が525,550,660nmに観測され、660nmの蛍光強度はxの増加とともに弱くなった。また、80mTのESRの信号はxの増加で強くなった。これらの結果からAl_2O_3がEr(III)のクラスター化を抑制していると考えられる。希土類イオンのクラスター化がアップコンバージョン蛍光のみでなくESRでも議論できたことは初めての成果であろう。前年度に引き続き、ゾル・ゲル法を用いて作製したEr(III)を含有するAl_2O_3-GeO_2ガラスのアップコンバージョン蛍光や電子スピン共鳴(ESR)等について検討して、以下に示す成果を得た。乾燥ゲルxAl_2O_3-(99-x)GeO_2-1Er_2O_3(x=0-5)の結晶化温度は、776°C(x=0)、797°C(x=1)、759°C(x=2)のようにx=1に対して最大となり、x=2以上から再び徐々に上昇して、x=5に対して773°Cとなった。これら全てのゲルに対して640°Cで熱処理を行って、紫外・可視吸収スペクトル測定が可能である透明な加熱ゲル(ガラス)を得た。ガラス中のEr(III)イオンに対するアップコンバージョン蛍光は、525nm、550nm、660nmに観測され、これらはそれぞれ励起状態^2H_<11/2>、^4S_<3/2>、^4F_<9/2>から基底状態^4I_<15/2>への遷移による蛍光である。この内、660nmの蛍光強度がxの値の減少とともに相対的に強くなるが、これはEr(III)イオンのクラスター化が増大することで説明される。すなわち、クラスター内の隣接するEr(III)イオン間で、(^4I_<11/2>,^4I_<13/2>)→(^4I_<15/2>,^4F_<9/2>)、または、(^4S_<3/2>,^4I_<13/2>)→(^4I_<11/2>,^4F_<9/2>)タイプのエネルギー移動によるクロス緩和が起こり、^4F_<9/2>準位の占有数が増加すると考えられる。また、xの値の減少とともに、液体ヘリウム温度で観測された80mT付近のEr(III)に因るESR信号の強度が減少したが、これも上記の説明と同様に、クラスター内のEr(III)イオンのスピン間相互作用により理解される。この相互作用には二種類考えられる。すなわち、常磁性スピン間の磁気双極子-磁気双極子相互作用と反強磁性的スピン間相互作用である。前者では、ESR信号幅が広がりすぎて、見かけ上ESR信号が観測されなくなり、後者では、クラスター内の合成スピン量子数がゼロに近付き、原理的にESR活性でなくなる。これらのどちらが利いているかを決定することが今後の課題である。
小型強力磁石の実用化を目指した着磁簡略化の検討

大型・高特性の超伝導バルク体において,パルス磁化法により大きな磁場を効率的に捕捉させるために,試料に細孔を加工する手法を考案した。その着磁特性を評価するため,磁束密度及び温度のリアルタイム測定システムを構築し,細孔の大きさや個数の異なる試料において,温度と印加磁場の大きさを変えたパルス着磁実験を行った。磁場分布や磁束密度等の時間応答を比較することで,細孔の大きさや数が磁場の捕捉に及ぼす影響を明らかにした。さらに,詳細な磁束の挙動を把握することにも成功した。先端医療や環境の分野で磁気の応用が注目されており,さらに現在問題となっている除染においても磁気分離を適用することが検討されている。本研究は超伝導バルク体を強力磁石として用いるための着磁に関する研究を行っている。近年の超伝導材料の特性向上により磁化された場合には強い磁場を発生できるものの,磁化の過程が難しいという問題がある。そこで,磁束の侵入を容易にするために,試料に機械的に細孔を加工して意図的に特性を劣化させ,その部分から磁束を侵入させる手法を考案した。平成24年度は高分解能データロガーを用いたリアルタイム磁場測定システムを構築し,既存の試料(直径2mmの細孔を4個加工したもの)を用いて単一パルス磁場を印加する実験を行った。その結果,磁束密度の時間応答において細孔部分の立ち上がりが早く,当初意図したとおり細孔部分から磁束が侵入することを確認した。さらに,高印加磁場で磁束フローによる磁束の減少が抑制されることを明らかにした。平成25年度は細孔の大きさの影響や細孔に充填したハンダによる冷却効果について実験により検証した。細孔が小さい場合は磁束の侵入し易さ及び磁束フロー抑制効果が小さくなる結果となったが,最終的な捕捉磁場は大きくなり,磁場侵入と捕捉磁場の関係に指標を見出すことができた。次に,試料からハンダを取り除いて同一条件で着磁実験を行った。その結果,磁束密度の時間変化および磁場分布とも顕著な違いが見られ,ハンダの冷却効果が大きいことが確認できた。上記の結果はMT-23(磁石技術に関する国際会議,ボストン・アメリカ,2013.7.14-19)やISS2013(国際超電導シンポジウム,東京,2013.11.18-20),2013年度秋季超電導・低温工学会(名古屋,2013.12.4-6)等で報告するとともに,研究結果について多くの研究者と議論した。近年の資源・環境問題や医療分野で磁気の応用が検討されている。本研究は超伝導体をパルス磁化法により着磁して,冷凍機で冷却し続けることで疑似永久磁石として使用する超伝導バルク磁石の強磁場化について研究を行っている。これまでに,磁束の侵入を容易にするために「細孔を開けた超伝導体」を考案し,基礎的な実験を行ってきた。平成24年度は,パルス着磁中の磁束の挙動を把握するためのリアルタイム磁場測定システムを構築した。分解能が1μsのデータロガー(PA-S1000/8,P&Aテクノロジーズ)を導入して,バルク体表面の4か所に貼り付けた極低温用ホールセンサ(BHT-921,F.W.BELL)のホール電圧を読み取り,パソコンにデータを記録する。実験当初はノイズが多くデータ収集が困難であったが,シールドやアースなどの対策を施してノイズ除去に成功した。構築した測定システムを用いて,超伝導体の温度を2060Kに変えて37テスラの印加磁場でパルス着磁を行った時の超伝導体各部の磁束の時間変化を測定した。この結果,細孔がある部分とない部分で顕著な違いがあることを明らかにした。これらのデータについて,研究協力者である新潟大学の岡教授と意見交換を行い,その要因について議論した。また,本研究を進めるに当たり,ASC2012(応用超伝導会議,ポートランド・アメリカ,2012.10.7-12)や2012年度秋季超電導・低温工学会(いわて県民情報交流センター(アイーナ)(盛岡),2012.11.7-9)等に参加して他機関の情報収集を行った。特にASC2012では超伝導体に機械的加工を加えた時の影響についてケンブリッジ大学のM. Philippe氏と議論するなど有意義な意見交換ができた。さらに,これまでの成果を超電導・低温工学会(盛岡)やISS2012(国際超電導シンポジウム,東京),電気学会全国大会等で報告した。近年,様々な分野で磁気の応用が注目されており,磁石の強磁場化が求められている。本研究は小型で強力な磁石装置の開発を目指して,超伝導バルク体をパルス磁化法(PFM)により着磁する手法について研究を行っている。一方,試料特性の向上に伴い,磁気シールドが強くなりPFMによる大きな磁場の捕捉が難しくなりつつある。

そこで,試料に機械的に細孔を加工することで意図的に超伝導特性の低い部分を作り,そこから磁束を効率的に侵入させる手法について検討を行っている。これまでに,φ2 mm及びφ1 mmの細孔を4個加工した試料について着磁特性を評価し,これらの試料では磁場分布に歪みが生じることを確認した。そこで,細孔の数を減して試料端部に1個のみ細孔を加工する場合について検討を行った。同一試料においてφ1 mmの細孔を厚みの半分加工した場合,それを貫通させた場合,更に細孔をφ2 mmに拡大した場合おいて,温度を2050 K,印加磁場の大きさを3.17.0 Tに変えて単一パルス磁場を印加する実験を行った。そして,24年度に構築した測定システムを用いて,着磁中の試料表面における磁束密度の時間変化を測定するとともに,着磁後の磁場分布を評価した。なお,細孔を貫通させた試料においては機械的補強のために半田を充填している。その結果,20 Kではいずれの試料でも捕捉磁場特性に大きな違いはなかったが,30 K以上ではφ2 mmの細孔では捕捉磁場が低くなる結果が得られた。以上の実験結果から,細孔の大きさはφ1 mm程度が妥当であるという知見を得た。さらに,細孔に充填したハンダの冷却効果により,磁束フローによる磁場の減少が抑制される可能性も明らかにした。これらの成果はASC2014(応用超伝導会議,アメリカ・シャロット)や超電導・低温工学会,電気学会,ISS2014(国際超電導シンポジウム)で研究発表を行った。自作のホームページにて論文や発表の一覧を表記するとともに,研究内容について研究者以外の人(高校生や一般の人等)にもわかりやすく写真やビデオを用いて紹介している。ホームページ以外にも,公開講座や出前授業等で超伝導応用や磁石応用について講義を行っている。電気電子工学本研究は超伝導バルク体をパルス磁化法により着磁して強力磁場を発生させ,それを産業応用することを目的としている。近年の試料の高特性化に伴い,磁気シールドが大きくなり,磁束を侵入させることが難しい問題がある。そこで,バルク体の一部に機械的に細孔を加工して,超伝導特性を意図的に劣化させて,細孔部分から選択的に磁束を侵入させる手法を考案した。平成24年度は試料表面の磁束密度の時間変化をリアルタイムで測定するシステムを構築し,温度および印加磁場の大きさを変えたパルス磁場印加実験を行ってきた。それらの結果,当初の意図したとおり低印加磁場で磁束が侵入し易くなるとともに,高印加磁場で磁束フローによる磁束の減少が抑制される現象を新たに確認した。平成25年度は細孔の大きさの影響や細孔に充填したハンダの冷却効果について検証し,1細孔が大きい場合,磁束が侵入し易くなるものの最終的な捕捉磁場が小さくなる。2細孔にハンダを充填することにより細孔近傍の冷却効果が向上し,パルス磁場印加の磁束フローが抑制される。つまり,ハンダがない場合は磁束フローが大きく,磁束密度が低下する等を明らかにした。これらの結果,現在4個ある細孔は多すぎること,細孔加工した場合はハンダを充填する必要があること等が明らかになり,細孔の数と大きさの最適化の検討に取り掛かっている。25年度後半は,新規購入した試料において,加工前に温度と印加磁場の大きさを変えたパルス着磁実験を行い,次に試料の外周近傍に1か所に厚みの半分だけ細孔を加工して,これまでと同一条件の実験を行った。その結果,細孔加工により若干磁束が侵入し易くなったものの,未加工の試料と大きな違いはないことを確認した。
クライン群のCOMMUTATORの跡の評価とカラーの補題への応用

1.上半空間に作用するクライン群の成分で斜航的元fの乗法因子の絶対値m(f)がある定数c_1以下であるとき,fの軸のまわりのカラーがある。これまでの研究ではヨルゲンセンの不等式の応用としてカラーの考察がなされていたが,この研究はコミュテーターのトレースの評価から導入した。特に,m(f)がc_1に近づくときのカラーの体積については大きくとれる。これは,完備な双曲的3次元多様体Mからみると,M上の非自明な閉測地線gで長さが定数c_1以下のときgのMに埋め込められた管状近傍N(g)が存在してその幅及びN(g)の体積は閉測地線gの長さに関して単調減少である。またm(f)が1に近づくときはN(g)の幅及びN(g)の体積は∞に近づく。2.クライン群GAMMAの適当な共役群の中にあるノルムに関して任意のGAMMAの元について,ノルムが定数c_2以上となるようにできる。また,GAMMAの斜航的元fについて,あるnがあって,f^nのトレースの2乗から4を減じたモジュラスはfの乗法因子で単調増加な関数を優関数とすること。また,メビウス変換群に3種類のノルムを導入するとにより,Margulis定数の下限の評価2c_3が得られる。この評価式はm(f)がc_1以上の元ばかりから生成されるクライン群の上半空間におけるディリクレ基本多面体には双曲的半径c_3の球を含むことが示された。3.クライン群GAMMAが放物型の変換を含むとき,上半空間におけるGAMMAのディリクレ多面体の体積は√3/4以上であること。上で述べた1,2より,結論として,完備な双曲的3次元多様体Mの体積は0.0013以上であることを示した。この結果は現在投稿中である。
宇宙空間プラズマ中の衛星電位の理論的解析と次世代衛星電位計測システムの開発

地球磁気圏近尾部領域においてGeotail衛星の衛星電位-電子密度特性の電子温度依存性を調査し,電子温度を考慮した衛星電位-電子密度特性を示す実験式を導出した.得られた実験式を用いることにより,これまで電子温度が高くて正確な電子密度が得られなかったプラズマシート領域やプラズマシート境界領域においても電子密度が推定できるようになった.さらに,プラズマ波動によって電子密度が推定できない領域においても衛星電位から電子密度を推定することが可能になった.本研究は,2003年10月末に生じた太陽面爆発の際の太陽風と地球磁気圏相互作用を共同研究するさいに用いられ,研究を進める上で極めて重要な基礎パラメータであるBowshock付近の電子密度情報を提供することができた.これにより衛星電位計測の重要性が実証された.上記の解析と並行して水星探査衛星MMO(BepiColombo計画)に搭載される衛星電位計測システムの設計を行った.本研究で設計中の衛星電位計測システムでは,これまでの衛星には搭載されていないClosed Loop gainのデジタルコントロール機能が付加されている.この機能は衛星電位計測の精度向上のためには極めて重要なものであることがGeotail衛星電位計測システムの再検討を行うことでわかった.そこで,Closed Loop gain controlシステムの試作を行い,手動ではあるが十分にgain control可能であることが示された.今後,衛星電位計測システムをデジタルコントロールするためにFPGAを接続し,Closed Loop Gain Controlやバイアス電流制御,バイアス電流Sweep制御などを行う予定である.これにより,衛星電位計測システムのプロトタイプモデルの製作するための基礎パラメータを提供する.本研究では,次期惑星探査衛星及び地球磁気圏探査衛星搭載用衛星電位計測システムの開発のための予備研究を行う.本年度は,実際に宇宙科学研究本部にてGeotail衛星の運用を行い,バイアス電流の印加量を変化させたときの衛星電位を計測し,バイアス電流-衛星電位特性を得た.このバイアス電流-衛星電位特性からプローブ周辺に生じているシース抵抗の値を推定した.ここで,プローブの周辺に生じるシース抵抗値が大きいと衛星電位計測に悪影響を与えるため,シース抵抗は小さければ小さいほどよい.Geotail衛星では衛星電位を精度よく計測するために,適切なバイアス電流を印加し,シース抵抗値を小さくしている.また,衛星電位計測装置の入力インピーダンスをシース抵抗の値よりも十分大きくすることによっても衛星電位の高精度計測が可能である。Geotail衛星の場合,プローブ周辺に生じるシース抵抗は数10MΩと推定でき,衛星電位計測装置の入力インピーダンスは10GΩであるため,精度よく衛星電位が計測できることが確認できた.そしてGeotailでのシース抵抗値の推定方法を利用し,次期探査衛星が探査する宇宙空間プラズマ環境から理論的にプローブ周辺のシース抵抗値を推定した.このシース抵抗の計算値を元に,衛星電位計測装置の入力インピーダンスおよびバイアス電流印加回路の出力インピーダンスの値が設定された.今後さらに高精度な衛星電位計測を実現するために,宇宙空間プラズマ中の粒子密度やプローブ表面から放出される光電子などが変化したときに,プローブ周辺のシース抵抗の値がどのように変化するかということを計算機実験し,最適な入力インピーダンス値およびバイアス電流の印加量を決定する.これまで宇宙空間プラズマ中における衛星の帯電について調査した結果,電子温度が比較的低い地球磁気圏遠尾部領域において衛星電位-電子密度特性を示す実験式が導出された.この実験式を用いて衛星電位による電子密度推定が行われている.しかし,磁気圏近尾部領域のような電子温度が高い領域においてこの実験式を用いると,電子温度の影響を受け正確な電子密度を得ることができないことがわかった.そこで,磁気圏近尾部領域において衛星電位-電子密度特性の電子温度依存性を調査し,電子温度を考慮した衛星電位-電子密度特性を示す実験式を導出した.得られた実験式を用いることにより,これまで電子温度が高くて正確な電子密度が得られなかったプラズマシート領域やプラズマシート境界領域においても電子密度が推定できるようになった.さらに,プラズマ波動によって電子密度が推定できない領域においても衛星電位から電子密度を推定することが可能になった.上記の解析と並行してGeotail衛星の衛星電位計測の計測原理,および計測システムのハードウェアを見直した.その結果,Geotail衛星の衛星電位計測システムの追加・修正点を明確にすることができた.そして,これらの追加・修正点を考慮して衛星電位計測システムの設計を行ったところ,水星探査衛星BepiColombo MMOに搭載されることになった.衛星に搭載されるため,衛星電位計測システムの試作を行っている.今後は特にGeotail衛星には付加されていないClosed Loop gainのデジタルコントロール機能について十分試作を行い,実用化を目指す,さらに,地球磁気圏での衛星の帯電現象を参考にし,水星環境下における衛星の帯電について理論的な考察を行う.これにより,衛星電位計測システムの最終的な仕様を決定する予定である.地球磁気圏近尾部領域においてGeotail衛星の衛星電位-電子密度特性の電子温度依存性を調査し,電子温度を考慮した衛星電位-電子密度特性を示す実験式を導出した.得られた実験式を用いることにより,これまで電子温度が高くて正確な電子密度が得られなかったプラズマシート領域やプラズマシート境界領域においても電子密度が推定できるようになった.さらに,プラズマ波動によって電子密度が推定できない領域においても衛星電位から電子密度を推定することが可能になった.

本研究は,2003年10月末に生じた太陽面爆発の際の太陽風と地球磁気圏相互作用を共同研究するさいに用いられ,研究を進める上で極めて重要な基礎パラメータであるBowshock付近の電子密度情報を提供することができた.これにより衛星電位計測の重要性が実証された.上記の解析と並行して水星探査衛星MMO(BepiColombo計画)に搭載される衛星電位計測システムの設計を行った.本研究で設計中の衛星電位計測システムでは,これまでの衛星には搭載されていないClosed Loop gainのデジタルコントロール機能が付加されている.この機能は衛星電位計測の精度向上のためには極めて重要なものであることがGeotail衛星電位計測システムの再検討を行うことでわかった.そこで,Closed Loop gain controlシステムの試作を行い,手動ではあるが十分にgain control可能であることが示された.今後,衛星電位計測システムをデジタルコントロールするためにFPGAを接続し,Closed Loop Gain Controlやバイアス電流制御,バイアス電流Sweep制御などを行う予定である.これにより,衛星電位計測システムのプロトタイプモデルの製作するための基礎パラメータを提供する.
蛍光標識化水溶性フラーレンナノ粒子を用いた生体組織内動的挙動の解明

水酸化フラーレンに蛍光標識部位としてピレンを導入することに成功し、リンカーの長さによってエキシマー蛍光の発現や蛍光寿命に違いが見られることを見出した。また、可視領域に強い蛍光を示すフルオレセイン部位の導入にも成功した。さらに、蛍光消光実験により、ピレンに比べてフルオレセイン部位のほうが、フラーレン核へのエネルギー移動による蛍光消光が1/2.5に抑制されることを明らかにし、実際に蛍光量子収率が約2倍向上した。本研究は、これまでに申請者が開発した超親水性水酸化フラーレン合成技術を応用し、およそ1ナノメートルの粒径をもつ水溶性水酸化フラーレンナノカーボン粒子に蛍光色素を結合させ、蛍光顕微鏡などを用いて生体組織観察が可能な新規蛍光イメージング分子の開発を目的とする。今年度は、疎水性の蛍光色素を化学的に導入しやすいよう、極性有機溶媒に可溶な水酸基数の少ない低度水酸化フラーレンを簡便に合成する手法を開発し、酸塩化物とのエステル化反応によって蛍光部位の導入に成功した。蛍光色素としては、ピレン、プロピルピレン、ジメトキシメチルオキソキノキサリン(DMEQ)を検討したところ、得られた水酸化フラーレン誘導体3種類とも、蛍光を示すことが確認された。また、蛍光部位の導入方法の検討過程で、ベンゾキノンからベンゾフランを経由して新規蛍光色素を合成する手法も見出した。ピレンおよびプロピルピレン誘導体は、各種分析手法により構造の同定を行い、いずれも蛍光部位がフラーレン骨格に対し3当量導入されたと見積もられた。また、より蛍光部位の自由度が高いプロピルピレン標識水酸化フラーレンについては、隣接するピレンπ共役平面どうしが励起状態で重なることに由来する、エキシマー蛍光が観測された。続いて、このプロピルピレン標識水酸化フラーレンを出発に、これまでに申請者が開発している過酸化水素を用いる手法により、フラーレン骨格へのさらなる水酸基の導入による水溶化にも1種類成功し、水溶液中で青色蛍光を観測した。さらに、蛍光寿命測定から、ピレン部位からフラーレン核へのエネルギー移動が起こっていることと、C_<60>に比べて水酸化フラーレンではその移動効率が高くないことが、本ナノカーボン粒子の蛍光挙動を支持しているという知見が得られた。昨年度は、低度水酸化フラーレンにピレン部位を導入することに成功し、リンカーの長さによってエキシマー蛍光の発現や蛍光寿命に変化が見られることを解明した。今年度は、新たに水酸化フラーレンとFITCとの反応を行い、蛍光部位として、可視領域に強い発光のあるフルオレセイン部位の導入に成功した。構造の同定は各種分析手法により行い、蛍光部位がフラーレン骨格に対し1つ導入されたと見積もられた。また、蛍光消光実験により、ピレンに比べてFITCのほうが、エネルギー移動による蛍光の損失が1/2.5に抑制されることを確認し、実際に蛍光量子収率が2倍高いことを明らかにした。その結果、より蛍光顕微鏡観察しやすい蛍光標識水酸化フラーレンとなることが期待される。さらに、水酸化フラーレンが異性体混合物であるという欠点を克服するため、医薬品に応用可能な単一異性体水溶性フラーレン誘導体の創成へと研究展開し、水酸化フラーレンに代わる2-メチルマロン酸フラーレン六付加体の合成を検討した。現段階では、エステル二付加体の二つの位置異性体をそれぞれ構造決定することに成功し、反応機構に関する知見を得たと共に、異性体混合物の状態としてではあるが、水溶性のカルボン酸ナトリウム塩型の2-メチルマロン酸フラーレン六付加体を得ることに成功している。今後、水酸化フラーレンとの比較を行うことで、それぞれの長所を活かした応用が期待される。
学生・教職員を対象とした大学内における健康・体力増進システムの開発

平成24年度の研究において、教養課程を終了した学生、大学院生、教職員を対象とした、大学内における健康・体力増進システムを開発し、その効果を検討してきた。その内容は、形態計測と有酸素性作業能力、無酸素性作業能力の評価に基づいて運動を処方し、定期的に測定を繰り返しながらトレーニングを継続していくというものであった。その結果、処方にしたがって身体運動を実践していくことによって、有酸素性作業能力、無酸素性作業能力の向上、形態の変化、神経筋機能の改善などの効果が得られ、心理学的にもよい変化がみられることが明らかになってきた。しかしながら、これらは、最初の1ヵ月に大きな変化がみられたものの、2ヵ月目は、1ヵ月目の体力測定結果に基づいて、絶対的な運動強度を増加したにもかかわらず、大きな変化がみられなかった。これは、トレーニング効果は、体力の初期レベルが低いものほど大きく現れるという先行研究(Ecblom,1969)から考えられるように、最初の1ヵ月で体力が大きく伸びたために2ヵ月目のトレーニング効果が小さくなったと推測され、体力が向上してきた場合は、絶対的に運動強度を上げるだけでなく、相対的にも運動強度を上げる必要があることを示唆するものである。このことから、平成5年度は、初期の体力増進に引き続いて、さらに体力を効果的にアップするための健康・体力増進システムについて検討してきた。しかし、被験者に長期にわたる定期的なトレーニングを継続させることは容易ではなく、トレーニング効果を客観的に判定できるだけの十分なデータを揃えることは困難であった。そこで、今後は、アプローチの方法を変え、体力レベル別にトレーニング効果が得られる運動強度を調べることによって、長期的な身体運動によって体力レベルが向上してきた場合の有効な運動処方の手がかりとしたいと考えている。
咬合・咀嚼障害が血清抗酸化能に与える影響についての研究

咬合・咀嚼は健康の維持に不可欠な因子の一つで,機能が正常に営まれなくなると,生体に対しストレッサーとなり様々な影響を及ぼす。一方,精神的・身体的ストレスによってスーパーオキシドなどのフリーラジカルが増加し,種々の疾患が惹起されることが明らかになっている。そこで本研究では,ラットの咀嚼動態を固形から液体へ変更する咀嚼障害や,咬合干渉による咬合障害が,酸化ストレスを誘導するか否か検討した。その結果,好中球のスーパーオキシド産生能の増強および,血清SOD活性の低下が認められた。すなわち,噛むことが習性であるラットの液体飼料飼育や咬合干渉がストレッサーとなり,生体に対して酸化ストレスを誘導することを証明した。咬合・咀嚼は生体情報伝達系である神経系-内分泌系-免疫系の相互作用に深く関与しており、健康の維持に不可欠な因子の一つである。しかし、咬合・咀嚼機能に異常をきたすと、生体に対してストレッサーとなり様々な影響を及ぼす。たとえば、精神的・身体的ストレスによってスーパーオキシドなどのフリーラジカルが増加し、種々の疾患が惹起される。本研究の初年度は、ラットの咀嚼動態を固形から液体へ変更し、酸化ストレスとの関係をスーパーオキシド産生能と血清抗酸化能の面から検討した。9週齢のWistar系雄性ラットを用い、固形飼料で10週齢まで飼育後、同一成分の固形飼料と液体飼料で飼育する2群を設定し、以下の検討を行なった。(1)好中球のスーパーオキシドの産生能:カゼインを腹腔内投与後、腹水から好中球を回収し、2波長分光光度計を用いてシトクロムC還元法で解析した。(2)血清の抗酸化能:hypoxanthine/xanthineoxidase系によりスーパーオキシドを産生させ、電子スピン共鳴(electron spin resonance)装置を用いて、スピントラッピング法で消去能を測定した。その結果、スーパーオキシド産生能に関しては、飼料変更後7、14、21日目で、液体飼料群は固形飼料群に比べ有意に増加していた(p<0.05)。血清の抗酸化能については、飼料変更後7、14日目には変化はなかったが、21、28日目には、液体飼料群では固形飼料群に比べ有意に低下していた(p<0.05)。すなわち、噛むことが習性であるラットを液体飼料で飼育することがストレッサーとなり、その結果、生体が酸化ストレス状態へ誘導されることが明らかになった。現在、飼育飼料形態の変化を長期継続させた場合の酸化ストレス状態について、検討中である。咬合・咀嚼は神経系-内分泌系-免疫系の相互作用に深く関与しており、健康の維持に不可欠な因子の一つである。そのため、咬合・咀嚼機能に異常をきたすと、生体に対してストレッサーとなり様々な影響を及ぼす。本研究の初年度は、ラットの咀嚼動態を固形から液体へ変更し、酸化ストレスに及ぼす影響を、スーパーオキシド産生能と血清抗酸化能の面より検討した。すなわち、9週齢のWistar系雄性ラットを用い、固形飼料で10週齢まで飼育後、同一成分の固形飼料と液体飼料で飼育する2群を設定し、以下の検討を行なった。スーパーオキシド産生能については、飼料変更後7、14、21日目に、液体飼料群で固形飼料群に比べ有意な増加がみられた(p<0.05)。血清の抗酸化能に関しても、飼料変更後21、28日目に、液体飼料群で有意に低下していた(p<0.05)。今年度は、飼育飼料形態をさらに長期間変え、酸化ストレス状態について調べた。その結果、飼育飼料変更後84日目まで、液体飼料群の抗酸化能は固形飼料群に比べ、有意に低下していた(p<0.05)。すなわち、噛むことが習性であるラットを液体飼料で飼育することがストレッサーとなり、生体が酸化ストレス状態へ誘導されることが明らかになった。現在、臼歯部レジン添加による咬合干渉が、酸化ストレスに及ぼす影響について検討中である。そのため、咬合・咀嚼機能に異常をきたすと、生体に対してストレッサーとなり影響を及ぼす。

平成21、22年度は、ラットの咀嚼動態を固形から液体へ変更することが、生体に酸化ストレスを誘導するか否か、スーパーオキシド産生能と血清抗酸化能の両面から検討した。9週齢のWistar系雄性ラットを用い、固形飼料で10週齢まで飼育後、固形飼料と液体飼料で飼育する2群を設定した。スーパーオキシド産生能については、飼料変更後7、14、21日目に、液体飼料群で固形飼料群に比べ有意な亢進が認められた(p<0.05)。血清の抗酸化能に関しては、飼料変更後21、28日目に、液体飼料群で有意に低下した(p<0.05)。さらに、液体飼料飼育を84日目まで延長し血清抗酸化能を検討したところ、固形飼料群に比べ、液体飼料群で有意に低下していた(p<0.05)。最終年度は、咬合干渉が生体に酸化ストレスを誘導するか検討した。ラット臼歯部に接着性レジンを添加した群では、対照群と比較して、血清抗酸化能の有意な低下を認めた。すなわち、噛むことが習性であるラットを液体飼料で飼育することがストレッサーとなり、生体が酸化ストレス状態へ誘導されることが証明された。
可逆性不死化肝臓細胞を用いた高性能バイオ人工肝臓の作成

肝不全に対する肝補助療法として、肝機能の中心を担う部分に生物学的素材を用いたバイオ人工肝臓(bioartificial liver : BAL)の開発が望まれている。機能を維持させた状態での初代ヒト肝細胞の長期間培養は現在の細胞培養技術を駆使しても困難であり、深刻なドナー臓器の不足から細胞の供給源であるヒトの臓器・組織の利用には限界がある。そこで、我々は、正常ヒト肝細胞にウイルス由来の癌遺伝子であるsimian virus 40 large T抗原(SV40T)を導入することで、取り扱いの容易な分化機能を有する細胞株を樹立し、BALのソースとして利用することを考えた。本研究では、1)細胞周期に重要なCdk(cyclin dependent kinase) inhibitorであるp21による不死化肝細胞の分化機能への増強効果を検討した。また、2)肝細胞と肝非実質細胞とのcell-to-cell interactionが需要との認識からヒト肝内皮細胞株の作成に取り組んだ。3)我々が開発途上のバイオ人工肝臓モジュールの安全性と有効性をブタ肝不全モデルで評価する必要がある。新鮮分離ブタ肝細胞を充填したバイオ人工肝臓の成績が、我々が開発途上の不死化ヒト肝細胞を用いたバイオ人工肝臓のpositive control、いわゆるスタンダードとなるため、効果的なブタ肝細胞の分離手技を確立した。ブタ肝細胞の効果的な分離手技の確立を目指した。(1)NKNT-3細胞にp21を強制発現させることで肝特異的機能が増強した。(2)SV40T遺伝子を発現するレトロウイルスベクターSSR#69を使用して取り扱いの容易なヒト肝内皮細胞HNNT-2を樹立した。(3)外科的切除肝からディスパーゼとコラゲナーゼを使用した4-step法による機能的なブタ肝細胞の分離手技を開発した。1)ヒト健常肝細胞は、現在の細胞培養技術を駈使してもその長期培養は不可能で、培養条件下では急速にその分化機能が減衰する。ハイブリッド型人工肝臓の材料としてシミアヒウイルス40T抗原にてヒト不死化肝細胞株NKNT-3を樹立した。不死化することで取り扱いが容易になる一方で、分化機能が一部低下するといった問題も生じた。そこで、我々は細胞周期に重要なCdk(cyclin dependent kinase)inhibitorであるp21による分化誘導に着目した。NKNT-3細胞にアデノウイルスベクターAd5CMVp21を用い、p21を強制発現させることで肝特異的機能遺伝子の発現が増強することを見いだした(第51回アメリカ肝臓病会議で発表。ダラス(米国)平成13年10月)。一方で、アデノウイルス感染による細胞傷害性も無視できない問題であることが判明した。2)Human immunodeficiency virus(HIV)のTAT蛋白にp21蛋白をフュージョンさせたTAT/p21を使用することで、NKNT-3細胞に効果的にp21タンパク質を発現させることが可能で分化を誘導できる可能性を見いだした(第7回アジア移植会議で発表。ニューデリー市(インド)。平成14年3月)。今後、分化機能の誘導が解毒系・蛋白合成系で認められるか検討中である。3)SV40Tagのかわりにヒトテロメレース遺伝子(hTERT)に着目した。hTERTを用いてヒト肝臓細胞の不死化株が樹立可能であることを見いだした(第7回アジア移植会議で発表。平成14年3月)。4)バイオ人工肝臓の機能と安全性を検証するために、D-ガラクトサミンによる薬剤性ブタ肝不全モデルの作成、ブダ手術時の疹痛管理と麻酔手技を取得した(平成13年度・実験動物関係教職員高度技術研究テキスト、岡山大学医学部附属動物実験施設・文部科学省編、137-155、2001)。

肝不全に対する肝補助療法として、肝機能の中心を担う部分に生物学的素材を用いたバイオ人工肝臓(bioartificial liver : BAL)の開発が望まれている。機能を維持させた状態での初代ヒト肝細胞の長期間培養は現在の細胞培養技術を駆使しても困難であり、深刻なドナー臓器の不足から細胞の供給源であるヒトの臓器・組織の利用には限界がある。そこで、我々は、正常ヒト肝細胞にウイルス由来の癌遺伝子であるsimian virus 40 large T抗原(SV40T)を導入することで、取り扱いの容易な分化機能を有する細胞株を樹立し、BALのソースとして利用することを考えた。本研究では、1)細胞周期に重要なCdk (cyclin dependent kinase) inhibitorであるp21による不死化肝細胞の分化機能への増強効果を検討した。また、2)肝細胞と肝非実質細胞とのcell-to-cell interactionが需要との認識からヒト肝内皮細胞株の作成に取り組んだ。3)我々が開発途上のバイオ人工肝臓モジュールの安全性と有効性をブタ肝不全モデルで評価する必要がある。新鮮分離ブタ肝細胞を充填したバイオ人工肝臓の成績が、我々が開発途上の不死化ヒト肝細胞を用いたバイオ人工肝臓のpositive control、いわゆるスタンダードとなるため、効果的なブタ肝細胞の分離手技を確立した。ブタ肝細胞の効果的な分離手技の確立を目指した。(1)NKNT-3細胞にp21を強制発現させることで肝特異的機能が増強した。(2)SV40T遺伝子を発現するレトロウイルスベクターSSR#69を使用して取り扱いの容易なヒト肝内皮細胞HNNT-2を樹立した。(3)外科的切除肝からディスパーゼとコラゲナーゼを使用した4-step法による機能的なブタ肝細胞の分離手技を開発した。
慢性腎臓病における抗 CPP 治療の確立

CKD動脈硬化モデル動物を用い,抗CPP治療薬の発見,確立を目的とする. CPPの由来は, 1)食事性および2)骨(CKDによる二次性副甲状腺機能亢進症による溶骨)の2つの経路が想定され,両者またはどちらかの経路を抗CPP治療薬で抑制する事で,抗動脈硬化効果があるか検討する.Cell lineを用いた動脈硬化モデルにおいて,抗CPP治療薬を用いた抗動脈硬化の機序を解明する.CKD動脈硬化モデル動物を用い,抗CPP治療薬の発見,確立を目的とする. CPPの由来は, 1)食事性および2)骨(CKDによる二次性副甲状腺機能亢進症による溶骨)の2つの経路が想定され,両者またはどちらかの経路を抗CPP治療薬で抑制する事で,抗動脈硬化効果があるか検討する.Cell lineを用いた動脈硬化モデルにおいて,抗CPP治療薬を用いた抗動脈硬化の機序を解明する.
クラスターフリップモンテカルロ法によるコンプレックス系の研究

スピンSが無限大のイジング反強磁性三角格子は温度Tがゼロで磁気秩序があることが筆者によって証明されたが、Sが1/2の場合には磁気秩序が無いので、Sには磁気秩序に関する臨界値が有るはずである。その臨界値の研究を行った。その結果、Sの臨界値は11/2であることが判った。また、有限温度での磁気秩序の振舞いをクラスターフリップモンテカルロ法のテクニックを用いて調べた。計算した物理量は相関関数で、その減衰指数を調べたところ、この系は温度ゼロを除いて長距離秩序が無いこと、そして或温度でKT的な相転移をすることが判った。次に、層状三角格子上の反強磁性イジングモデルについてSが無限大の場合の磁気構造を調べた。その結果、低温で(1,-1,-1)のFR構造をとり、中間温度で(M,0,-M)のPD構造をとることがわかった。低温相について理論的解釈も判っているが今までは三部分格子磁化の和はゼロになると信じられて来たがそれが必ずしも正しくないことが証明されたので、その意味で価値があると考えられる。S=1/2の場合の層状反強磁性三角格子の場合の低温相は依然として明確でないが現在二つの説があり、一つは(1,-1/2,-1/2)のBL構造、もう一つはWannier-Stephen(WS)構造である。筆者は後者の立場を取って論文を投稿中である。三角格子に代表されるフラストレートイジング系の磁性についてはこの3年間の間に多くの知見が得られ、筆者等による英語のテキストが近く刊行の予定である。