hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウイルス感染植物における二本鎖RNAの構造と機能

1.ブロムモザイクウイルスのin vitroでの二本鎖RNA合成系を利用して合成シグナルを明らかにした。またRNAポリメラ-ゼの構成ペプチドを明らかにした。(古沢)2.アップルクロロテックリ-フスポットウイルス感染植物のウイルス特異的dsRNAの中で4.9×10^6分子はウイルスゲノム複製型であることがわかった。(高橋)3.各地から感染オオムギ、エンバクを採集しオオムギ黄萎ウイルスdsRNAの抽出分離を試みBYDV805株と異なる系統の存在が示唆された。(小島)4.野外で採集したキウリモザイクウイルス感染植物中におけるサテライト二本鎖RNAの存否を指標として得た4株の新たなサテライトRNAの電気泳動移動度、生物学的諸性質を調べるとともにその全塩基配列を決定した。(高浪)5.抗体を用いて、植物細胞中の二本鎖RNAの分離法を検討し、イネ細胞から二本鎖RNA様分子を分離した。(北川)6.キウリモザイクウイルスの二本鎖RNAをフォトビオチンで標識してプロ-ブとするハイブリダイゼ-ション法を開発し、2pgのRNAまで検出できた。(奥田)7.各種サビ病菌とオオムギ斑葉病菌のウイルス粒子形態、核酸ゲノム、血清学的性状、細胞内所在を究明し、さらに分布、生態を調べた。(山下)8.イネ黒条萎縮ウイルスS10とイネラギッドスタントウイルスS9の両末端塩基配列を決伝し、イネ萎縮ウイルスと異なることを明らかにした。(上田)
蛍光偏光度測定による細胞内蛋白質リン酸化反応の可視化

細胞生物学が対象としている多くの生命現象に、蛋白質リン酸化反応は関わっている。その反応の検出には、ラジオアイソトープやリン酸基に対する抗体などが用いられてきたが、基本的に破壊検査を伴っている。生きた細胞のまま、すなわちin vivo,in situ,さらにreal temeでリン酸化反応を検出できる技術は知られていない。本研究では、そのような技法の確立を目指し、リン酸基と結合する蛍光物質を作成し、蛍光偏光度を測定することによって、リン酸化された蛋白質の量を定量する。そのために、蛋白質のリン酸基と結合するペプチド断片を、ファージまたは大腸菌表面蛋白質に発現させたペプチドライブラリーを用い作成し、蛍光物質(FITCなど)でラベルする。次に、蛍光偏光度を測定することによって、蛍光ペプチド断片とリン酸基との結合をモニターし、リン酸化された蛋白質の量を定量する。910年度にかけて、この目的達成のために、大腸菌表面にランダムペプチドを発現するライブラリー(FliTrx random peptide display library)を用いた。リン酸化チロシンと結合するペプチドを発現しているものを、クローニングするために、リン酸化チロシンをビオチン化した。次に、ビオチン化リン酸化チロシンをアビジンコートされたプレートに結合させ、これに結合する大腸菌を回収した。大腸菌をアガープレートにまいて、得られたクローンをそれぞれ再度培養した。次にそれぞれのクローンが真にリン酸化チロシンに結合するペプチドを発現しているか否かを明らかにするために、FITCラベルしたリン酸化チロシンを作成し、蛍光偏光度の変化を指標にしてスクリーニングしたが、ポジティブなクローンは得られなかった。残念ながら、十分に強く結合するペプチド配列が存在しない可能性が考えられた。現在、ファージ表面にランダムペプチドを発現するライブラリーを使用して、同様な実験を行っているが、良い結果は今のところ得られていない。パニングの条件を色々検討することで、何とか成功させたいと努力している。生きた細胞のまま、すなわちin vivo, in situ,さらにreal timeでリン酸化反応を検出できる技術は知られていない。もしもそのような技術が確立されれば、刺激応答などで知られている速やかなリン酸化反応を目で追えるだろうし、その反応が細胞内のどの部分で進行しているかも容易に決定できると考えられる。本研究では、第1段階として蛋白質のリン酸基と結合する蛍光物質を作成する。一般に、蛍光物質に励起光を与えると数ナノ秒の後には蛍光を発し基底状態に戻る。興味深いことに、励起光が偏光であり、蛍光物質が固定されていれば、生じる蛍光も偏光を保つことが知られている。しかし蛍光物質が固定されておらず自由に回転運動している場合は、分子の回転運動が速いために、偏光が乱されてしまう。すなわち励起されてから蛍光を出すまでの間に分子が回転するので、偏光を保てないわけだ。もしもリン酸基と結合出来るような蛍光物質を用意できるなら、リン酸化された蛋白質が生じた場合、蛍光物質は蛋白質と結合し、回転運動が遅くなる。すなわち生じる蛍光の偏光が保たれる。このような蛍光物質があれば偏光の強度(蛍光偏光度)を測定するだけで、リン酸化の度合を測定することができるのだ。本年度は、この目的達成のために、大腸菌表面にランダムペプチドを発現するライブラリーを用いた。大腸菌をアガ-プレートにまいて、得られたクローンをそれぞれ再度培養した。次にそれぞれのクローンが真にリン酸化チロシンに結合するペプチドを発現しているか否かを明らかにするために、FITCラベルしたリン酸化チロシンを作成し、蛍光偏光度の変化を指標にしてスクリーニングしている。現在までポジティブなクローンは得られていないが、引き続きアッセイを行っている。

大腸菌をアガープレートにまいて、得られたクローンをそれぞれ再度培養した。次にそれぞれのクローンが真にリン酸化チロシンに結合するペプチドを発現しているか否かを明らかにするために、FITCラベルしたリン酸化チロシンを作成し、蛍光偏光度の変化を指標にしてスクリーニングしたが、ポジティブなクローンは得られなかった。残念ながら、十分に強く結合するペプチド配列が存在しない可能性が考えられた。現在、ファージ表面にランダムペプチドを発現するライブラリーを使用して、同様な実験を行っているが、良い結果は今のところ得られていない。パニングの条件を色々検討することで、何とか成功させたいと努力している。
不妊治療中の女性が独りでストレスを抱え込まないためのプログラムの効果

2005年1月頃より、研究対象者が漸減したため、リクルート期間を5月末まで延長し、最後のプログラム修了は8月末となった。プログラム開始時は実験群96名、対照群44名であった。3ヶ月間の脱落者数37名、そのうち妊娠理由15名、その他の理由(治療中止、転院、ノート・質問紙未提出)22名であった。最終的にプログラムを終了したのは103名であった。911月まで分析作業を行った。カイ二乗検定、リスク比、T検定、共分散分析を行った。比較は、ベースラインから3ヶ月後までの変化における2群の差である。その結果、実験群(プログラムA群)と対照群(プログラムB群)は、健康関連QOL尺度SF36の下位尺度である「日常役割機能(身体)」「日常役割機能(精神)」の2つの尺度と、「サマリスコア(身体)」のベースラインから3ヶ月後までの変化量(格差)において差がみられた。対照群はベースラインよりも得点の低下が実験群に比べ顕著であった。ただし、HADSで測定した抑うつ・不安尺度においては、カットオフポイントを越えて陽性になる人の割合、リスク比、および尺度値の変化量においても2群の差は認められなかった。満足度に関しても2群の差は認められなかった。交絡因子を調整し、プログラムの効果を確認するために、変化量に差のみられたSF36下位尺度を従属変数とし、背景因子を共変量として投入し、共分散分析を実施した。プログラムと交互作用のある因子は認められず、単純効果が確認され、プログラムの効果が示唆された。また、プログラム自体に対する評価も得たところ、教材の冊子、ホームワークノート、電話訪問など概ね良好であった。データ収集期間を延長したため、学会での成果発表を今年行うことはできなかったが、2月の英国の生殖看護師たちとのミーティングでは研究成果についての意見交換を行った。冊子の電子化は今後の課題として残され、順次、可能な状況の範囲で行っていきたい。本年度は、不妊治療中の女性のストレスを軽減する介入プログラム作成のための予備的調査を行い、その結果を踏まえて介入プログラムを作成した。予備的調査:不妊治療中の女性に最適な介入アプローチを決定するために、本プログラムが対象者と考える治療初期(治療開始後1年以内)の女性に対し、フォーカスグループインタビューを行った。女性たちのストレスは、「治療の成果としての妊娠」と「妊娠を待ち望む生活」の不確かさとして表され、1)妊娠成立のプロセスとからだの仕組み2)治療に関する最新の情報3)日常の生活行動が妊娠成立に与える影響4)同じ仲間・経験者の話へのニーズがあった。研究への応募者が少なく、募集自体が困難であったことや、グループインタビューへの参加者にはプライバシーへの懸念、仲間は欲しくても仲間の妊娠を知った時の動揺や悲しみとそのように感じることへの罪悪感など今以上に心理的ストレスを増す懸念があることがわかった。グループアプローチを用いた介入研究の難しさが明確になり、本研究では個人で行えるアプローチ、プログラムを採用することにした。介入プログラムの作成:情報提供とストレスマネジメント教育の考え方による教育プログラムを作成した。プログラムは、冊子(パンフレット)「あなたを独りぼっちにしないガイドブック-ストレスに負けない私づくり」(約40ページ)により不妊治療や生活面、心理社会面の情報の提供を行い、専用ノートによりストレスマネジメントのホームワークを実施するという内容である。

冊子の執筆には、看護師、心理カウンセラー、社会福祉の専門家、不妊治療経験者らがあたり、フォーカスグループインタビュー参加協力者によるピアレビューを得た。次年度の課題はプログラムの実施と、今年度の成果をまとめ発表することである。本年度の計画は、以下の2点を進めるものであった。1.不妊治療開始から早期にある女性が治療生活にともなうストレスを軽減するためのストレスマネジメント教育プログラムを完成する2.無作為比較試験を行い、その効果を不安、うつ、健康関連QOL尺度、満足度によって評価するその結果、以下の段階まで遂行した。1.ストレスマネジメント教育プログラムの作成:教材として、冊子「あなたを独りぼっちにしないガイドブック」Aプログラム用(44頁)、Bプログラム用(36頁)および「ストレスに負けない私づくりセルフケアノート」Aプログラム用を完成させ、プログラムAおよびBをモジュール化した。2.無作為比較試験の実施:8施設に依頼し、協力の得られた7施設に対し、施設割付法を用いてプログラムA(4施設)、B(3施設)の2群に振り分け、患者個人からの研究参加への同意を得て、ベースライン時の評価を行い、3ヶ月間の介入を順次、実施した。3月11日現在、A群74名、B群36名の不安・うつ、健康関連QOL尺度、満足度のデータ収集を終了もしくは続行中である。なお、研究経過について2つの学会に発表、論文1編を投稿中である。2005年1月頃より、研究対象者が漸減したため、リクルート期間を5月末まで延長し、最後のプログラム修了は8月末となった。プログラム開始時は実験群96名、対照群44名であった。3ヶ月間の脱落者数37名、そのうち妊娠理由15名、その他の理由(治療中止、転院、ノート・質問紙未提出)22名であった。最終的にプログラムを終了したのは103名であった。911月まで分析作業を行った。カイ二乗検定、リスク比、T検定、共分散分析を行った。比較は、ベースラインから3ヶ月後までの変化における2群の差である。その結果、実験群(プログラムA群)と対照群(プログラムB群)は、健康関連QOL尺度SF36の下位尺度である「日常役割機能(身体)」「日常役割機能(精神)」の2つの尺度と、「サマリスコア(身体)」のベースラインから3ヶ月後までの変化量(格差)において差がみられた。対照群はベースラインよりも得点の低下が実験群に比べ顕著であった。ただし、HADSで測定した抑うつ・不安尺度においては、カットオフポイントを越えて陽性になる人の割合、リスク比、および尺度値の変化量においても2群の差は認められなかった。満足度に関しても2郡の差は認められなかった。交絡因子を調整し、プログラムの効果を確認するために、変化量に差のみられたSF36下位尺度を従属変数とし、背景因子を共変量として投入し、共分散分析を実施した。プログラムと交互作用のある因子は認められず、単純効果が確認され、プログラムの効果が示唆された。また、プログラム自体に対する評価も得たところ、教材の冊子、ホームワークノート、電話訪問など概ね良好であった。データ収集期間を延長したため、学会での成果発表を今年行うことはできなかったが、2月の英国の生殖看護師たちとのミーティングでは研究成果についての意見交換を行った。
非線形システムのボルテラ核の分離同定に関する研究

非線形システムの高次ボルテラ核を求めるのに、入力にM系列という擬似不規則信号を加え、出力との相互相関関数を求めるだけで、3次までのボルテラ核が求められるという筆者等が開発した方法において、唯一残っている問題点、すなわち異なる次数のボルテラ核の断面が重なっている個所から各々を分離するという方法につき検討を加え、本方法を実用上有用なものにすることが目的として研究を行った結果、次のような成果が得られた。(1)入力M系列の振幅を変えると各次数のボルテラ核の振幅が異なる変化を示すということに着目してボルテラ核の分離同定を図るというもので、シミュレーションの結果、これまで分離できなかったボルテラ核を分離することに成功した。(2)化学プロセスについて、この方法を応用して、3次までのボルテラ核が得られることを2002年6月に開かれAdCONIP(International symposium on Advanced Control of Industrial Processes)に発表した。この方法が確立されると従来同定が困難であった非線形なシステムやプロセスの同定が可能となり、計測制御工学の発展に寄与するところが大きいと考えられる。(3)また非線形な振動をする機械システムに応用して、ボルテラ核が測定できることを、同じくAdCONIPに発表した。その結果を用いて、非線形プロセスのモデル予測制御へ応用した。(3)次にこのボルテラ核を分離同定する方法を非線形プロセスのモデル予測制御に応用することに成功し,その結果を韓国で開かれたICCAS(Int Conf.Control, Automation and systems)という国際会議に発表した.この方法が確立されると従来同定が困難であった非線形なシステムやプロセスの同定が可能となり、計測制御工学の発展に寄与するところが大きいと考えられる。
可干渉性ふく射照射による極微細構造発現を利用した高分子フィルムの高機能化

高分子フィルムに微細構造を発現させ、高機能な高分子成形品を製造する技術の確立を目的として、成形途上の高分子材料に干渉ふく射を照射し、高分子材料内の極微細冷却制御を実現する方法の効果を実際に検証した。検討内容と得られた知見は以下の通りである。(1)射出成形品表面層の構造のパターン状制御における制御スケールの影響フィルム成形に先立ち、分子配向の発現と冷却条件が規定しやすい高分子射出成形品表面層において干渉光によるパターン状構造制御を行い、パターンのスケールと冷却条件の関係を実験的に評価した。その結果、パターンスケールが数10μm程度まで小さくなると発現する構造が平滑化すること、その傾向は成形品表面が強く冷却されるほど顕著であることを明らかにした。(2)干渉光照射時の高分子材料内の温度分布の予測数値解析によって干渉光照射時の高分子材料内の温度分布を予測し、構造発現の鍵となる成形途上の高分子材料内の温度分部には材料内の熱拡散が強く影響することを明らかにした。(3)高分子フィルムの分子配向のパターン状制御上記2項目の検討結果をもとに、高分子フィルムの延伸と同時に干渉ふく射照射を行い、高分子フィルム内の分子配向をパターン状に制御することで、微細な複屈折パターンを記録できることを実験的に明らかにした。しかしフィルムに分子配向(複屈折)パターンを記録するための成形条件は、射出成形の場合より厳しいことが明らかとなった。これは、フィルムの冷却が射出成形品に比べて弱く、またフィルム厚さが照射ふく射を吸収するには薄いため、干渉ふく射照射によって形成される高分子材料内の温度分布がより平坦になるためである。このようにして得られた高分子成形品上の複屈折パターンは光を回折させるなどの作用があり、高分子フィルムに新しい機能を付与するための手法として本手法が適用可能であることが示された。高分子フイルムに微細構造を発現させ、高機能な高分子成形品を製造する技術の確立を目的として、成形途上の高分子材料に照射する光の可干渉性を利用し、成形過程における高分子材料内の極微細な領域の冷却制御を実現する方法の検討の第一段階として、単純な系における高分子成形品に干渉光を照射したときに発現する構造のスケールと材料内の熱移動の関係に関する知見を得た。具体的には以下の通りである。(1)干渉光によるパターン状構造発現の確認静止した予配向フィルムに赤外線レーザによる干渉光を照射し、パターン状に分子配向を緩和させることで、フィルムの光学的構造を発現させられることを確認した。(2)射出成形品表面層の構造のパターン状制御における制御スケールの影響フィルム成形に先立ち、分子配向の発現と冷却条件が規定しやすい高分子射出成形品表面層において干渉光によるパターン状構造制御を行い、パターンのスケールと冷却条件の関係を実験的に評価した。(3)干渉光照射時の高分子材料内の温度分布の予測数値解析によって干渉光照射時の高分子材料内の温度分布を予測し、構造発現の鍵となる成形途上の高分子材料内の温度分部には材料内の熱拡散が強く影響することを明らかにした。これらの知見をもとに、次年度にはフィルム延伸と干渉光によるフィルム上の極微細領域伝熱制御を同時に行って、高機能高分子フィルム製造技術確立のための基礎的知見を得る予定である。昨年度の研究成果を受けて、成形途上の高分子材料に干渉ふく射を照射し、高分子材料内の極微細冷却制御を実現する方法をフィルム成形に適用して、その効果を実験的に検討した。その結果、以下の知見が得られた。(1)高分子フィルムの分子配向微細制御性の検証

高分子フィルムの延伸と同時に干渉ふく射照射を行い、高分子フィルム内の分子配向をパターン状に制御することで、微細な複屈折パターンがフィルム上に記録できることを明らかにした。(2)複屈折パターン記録のための成形条件フィルムに分子配向(複屈折)パターンを記録するための成形条件は、前年度検討した射出成形の場合より厳しく、適切にふく射条件、ふく射照射位置、延伸速度等を設定しないと明瞭な複屈折パターンが記録できないことが明らかとなった。これは、周囲流体への熱伝達に支配されるフィルムの冷却が低温金属への非定常熱伝導によって冷却される射出成形品に比べて弱く、また供試材料のふく射吸収係数とフィルム厚さの積で決まる光学厚さが照射干渉ふく射を十分吸収するには薄すぎるため、フィルムに照射された干渉ふく射の弱部での温度低下と強部での温度上昇の双方ともが抑制され、結果として高分子材料内に形成される温度分布がより平坦になるためである。(3)複屈折パターンの光学的機能としての応用性このようにして得られた高分子成形品上の複屈折パターンは光を回折させるなどの作用があり、高分子フィルムに新しい機能を付与するための手法として本手法が適用可能であることが示された。
生理活性物質による心筋T型Caチャネルの修飾と心拍調節への生理的関与

一方,右心不全モデルラットにおけるL型及びT型Caチャネルのリモデリングについて検討したところ,モノクロタリンによる肺高血圧においては,右心房筋肥大を生じ,T型Caチャネル電流振幅の増大を伴っていた.さらにL型チャネルのmRNA及び蛋白減少とともにL型Caチャネル電流振幅の現象が認められた.このように右心不全化では右心房筋のT型Caチャネルの電気的リモデリングを引き起こすことが示唆された.T型Caチャネルは1988年Hagiwaraらによって刺激伝導系に特異的に発現する電流系として報告され,ペースメーカー電流の一因として注目されたが,電流振幅が小さく不活性化の時間経過が速いことから,その関与は比較的小さいとみなされていた.しかしながら,T型チャネルを選択的に抑制する薬物が徐脈作用を有すること,胎性期あるいは心肥大などの病態モデルではT型Caチャネルが多く発現していることなどが次々と明らかになり,T型チャネルの生理病態的意義が注目されている.本研究は,新たな心拍リズム調節の存在を提唱できるのみならず,種々の生理的あるいは病態生理的状態でのT型チャネルの活性化メカニズムおよびその機能的役割,さらに薬物を用いた心機能調節の開発について,重要な情報を提供している.一方,右心不全モデルラットにおけるL型及びT型Caチャネルのリモデリングについて検討したところ,モノクロタリンによる肺高血圧においては,右心房筋肥大を生じ,T型Caチャネル電流振幅の増大を伴っていた.さらにL型チャネルのmRNA及び蛋白減少とともにL型Caチャネル電流振幅の現象が認められた.このように右心不全化では右心房筋のT型Caチャネルの電気的リモデリングを引き起こすことが示唆された.T型Caチャネルは1988年Hagiwaraらによって刺激伝導系に特異的に発現する電流系として報告され,ペースメーカー電流の一因として注目されたが,電流振幅が小さく不活性化の時間経過が速いことから,その関与は比較的小さいとみなされていた.しかしながら,T型チャネルを選択的に抑制する薬物が徐脈作用を有すること,胎性期あるいは心肥大などの病態モデルではT型Caチャネルが多く発現していることなどが次々と明らかになり,T型チャネルの生理病態的意義が注目されている.本研究は,新たな心拍リズム調節の存在を提唱できるのみならず,種々の生理的あるいは病態生理的状態でのT型チャネルの活性化メカニズムおよびその機能的役割,さらに薬物を用いた心機能調節の開発について,重要な情報を提供している.Prostaglandin F_<2α>及びThromboxane A_2の心拍促進効果について,酵素処理によって単離したモルモット洞房結節細胞を用いて解析し,下記の知見を得た.1.Prostaglandin F_<2α>及びThromboxane A_2が洞房結節細胞の発火頻度を用量依存的に促進することを見いだした.促進作用は,自発性活動電位の緩徐脱分極相の急峻化を伴っており,ペースメーカー電流の活性化が示唆された.また,Thromboxane A_2による陽性変時作用はTP受容体の阻害薬で遮断されることから,受容体を介する細胞内情報伝達系の関与が示唆された.2.Prostaglandin F_<2α>及びThromboxane A_2は深い膜電位で活性化される電位依存性Caチャネルを選択的に促進した.促進効果について全細胞記録および単一チャネル電流記録をおこなったところ,T型Ca^<2+>チャネルが活性化されることを見いだした.全身性の炎症時の頻脈にプロスタグランジンF_<2α>(PGF_2α)及びトロンボキサンA_2(TXA_2)が関与していることを2005年に報告している(Takayama eta1,2005).その研究結果に基づき、本研究ではモルモット心臓より単離した洞房結節細胞を用い,これらエイコサノイドの心拍促進作用機序をパッチクランプ法にて解析し、以下の結果を得た.1)電流固定下ではPGF_<2a>及びI-BOP(TXA_2の安定型誘導体)は洞房結節細胞の発火頻度を濃度依存的に増加させ,その作用は50μM Ni^<2+>にて部分的に抑制された.2)I-BOPの心拍促進さようは、TP受容体の選択的阻害薬によりほぼ完全に抑制された.3)膜電位固定下では、PGF_<2+>及びI-BOPは低閾値活性型(>-60mV)Ca^<2+>電流振幅を増大させた.一方,高閾値活性型〈>-40mV)Ca^<2+>電流及び過分極活性型陽イオンチャネルには影響を与えなかった.4)90mMBa^<2+>をチャージキャリアとして記録した単一チャネル電流においては、I-BOPは活性閾値が深く単一チャネル振幅が小さな(約9pS)T型チャネルの開口確率を増大させたが、L型チャネルには影響を与えなかった.また、Isoproterenolによるβアドレナリン受容体刺激はL型チャネルの開確率を増大させたがT型チャネルには影響を与えなかった.5)過分極活性化陽イオンチャネル及び遅延整流KチャネルはI-BOPやPGF_<2α>の影響を受けなかった.以上のことから、エイコサノイドがT型チャネル活性を増大させることにより心拍促進効果を発揮することが示唆された.さらにエイコサノイドによるT型チャネル活性増大にはcAMP以外の細胞内シグナル伝達系が関与していることが示唆された.
否定関連現象の形式意味論研究-時・量化・取り立てに焦点を当てて

本研究では、これまであまり否定と関連づけられてこなかった、時・量化・取り立てなどの否定関連現象に特に着目し、その意味解釈・相関関係を考察することにより、否定とその関連現象の双方の意味を明らかにした。否定文は状態文であると従来言われてきたが、その状態性は時制や相に関わる状態性とは異なること、否定極性表現は、意味的には否定の作用域の内と外の両方で解釈されることなどを理論化した。本研究の目的は、これまであまり否定と関連づけられてこなかった現象にも着目し、その意味解釈や相関関係を考察することにより、否定とその関連現象の双方の意味を明らかにすることである。取り扱う否定関連現象として、否定と直接的な関連を持つ否定極性表現に加え、時に関する副詞表現や時の量化などの時制・相の意味論に関する現象、個体量化表現や複数表現に関する現象、取り立てや尺度含意に関する現象などが挙げられる。本研究の目的は、これまであまり否定と関連づけられてこなかった現象に着目し、その意味解釈や相関関係を考察する事により、否定とその関連現象の双方の意味を明らかにすることである。取り扱う否定関連現象として、時に関する副詞表現や時の量化など時制・時の意味論に関する現象、個体量化表現や複数表現に関する現象、取り立てや尺度含意に関す現象などが挙げられる。本年度は研究計画の初年度であるため、否定は直接関連づけることはせず、個々の意味現象について新しい現象の発見や新しい方向性での理論化に取り組んだ。楠本は、A secretary cried after each executiveresignedなどの文に見られる、通常の量化子の作用域を超えているように思われる時の副詞句内の量化子の広域読みについて考察した。副詞節全体の移動を提案し、このことにより量化子の作用域の意味的な問題が説明されるだけでなく、時の副詞節とそれ以外の副詞節との対称性も説明できるとし、論文にまとめた。タンクレディは、everyoneや日本語の「wh-も」表現など、量化子と複数表現の特徴を併せ持つ表現における累積読みについて、主語/目的語の対立がある事を発見した。この対立は通常の複数表現や標準的な量化子や数量表現では見られないものである。このことは量化子と複数表現といった対立を超えた意味のオントロジーの必要性を示唆するものであるが、Landmanの提唱する総計とグループの区別をすることとそれを構成性に基づき意味解釈するために必要な統語構造を想定することで説明できると考えている。本研究の目的は、これまであまり否定と関連づけられてこなかった現象に着目し、その意味解釈や相関関係を考察することにより、否定とその関連現象の双方の意味を明らかにすることである。取り扱う否定関連現象として、時に関する副詞表現や時の量化などの時制・相の意味論に関する現象、個体量化表現や複数表現に関する現象、取り立てや尺度含意に関する現象などが挙げられる。楠本は、否定の意味そのものの解明に取り組み、状態性という観点から研究に取り組んだ。従来否定された述語は、元の述語の状態性やイベント性に関わらず、一律に状態を表すとされてきた。本研究では、述語の意味分類により、異なる程度の状態性があることを明らかにした。この過程で状態性とは何か、という議論にも踏み込んだ。今後この違いが時の量化や個体量化とどのように相関するのかを検討していきたい。これと並行して、否定極性表現と時の副詞の研究も取り組み始めた。特にこれまでの研究で明らかにした英語と日本語との相違点に着目し、両言語の統語構造の違いからその差異を導きだすという方向性で理論化を行った。タンクレディは、法助動詞の解釈に焦点を当て、これまでのモデル理論の修正を試みた。これまでの法助動詞は可能世界への量化を行うと考えられてきたが、これに加え、可能モデルへの量化も含まれると提案した。これによって異なる種類の様相の解釈が可能になる。この新しい枠組みにおいての法助動詞と否定との関連について、従来と同じ予測が可能なのかを今後検討する必要がある。楠本は否定の状態性の研究をさらに進め、状態性をもつ他の構文との比較を行った。特に埋め込み文において、状態性という共通点を持つ構文に他の共通点を見いだすことが出来た。また時の副詞節と否定・否定極性表現についてデータ収集を行った。タンクレディは、否定極性表現の研究に取り組み、特にその疑問文における分布や意味解釈を取り立てのスケールという観点で分析する理論を提案した。これまで否定

極性表現の認可条件として、下方含意を用いた理論が指示されて来たが、疑問文における否定極性表現は下方含意では説明が出来ないまたは困難な典型例であった。タンクレディの理論は疑問文を特例とせず、下方含意を用いずに認可条件を一般化しようと試みるものである。この理論は形式化されていないだけでなく、焦点化との関連からも問題点が散見されるが、否定と様々な現象の関連という意味でさらに追求すべき論点を多く含んでいる。西山は、日本語や英語の時制・相体系に関わる研究を行った。特に英語の完了形に関する研究では、その意味の中核が結果状態であり、それ以外の様々な用法は語用論的に説明されるべきだと主張した。この点で楠本の提案した否定の意味との共通点が見られるが、その相互作用について今後研究していく必要がある。本研究の目的は、これまであまり否定と関連づけられてこなかった現象にも着目し、その意味解釈や相関関係を考察することにより、否定とその関連現象の双方の意味を明らかにすることである。取り扱う否定関連現象として、否定と直接的な関連を持つ否定極性表現に加え、時に関する副詞表現や時の量化などの時制・相の意味論に関する現象、個体量化表現や複数表現に関する現象、取り立てや尺度含意に関する現象などが挙げられる。否定の意味貢献としてこれまで「状態性」ということが挙げられてきたが、この点について特に共通項を持つ時制・相研究を中心に研究を進めた。楠本は、状態性という観点から動詞の-ing形の進行形用法及び形容詞的用法の研究を行った。この二つの用法は、従来は個別の現象として扱われてきたが、統一の意味定義を与えることに成功した。一般的には-ingは否定と同様、動詞句を状態化するものとして扱われているが、昨年の否定の状態性の研究と照らし合わせると、この二つの意味には状態性に関し決定的な違いがあると結論づけられる。また時制の一致現象に置ける状態性についても研究を行った。タンクレディは、否定極性表現の研究に取り組み、これまで否定極性表現の認可条件として提案されてきた下方含意を用いた理論の問題点を指摘し、解決の方法性を提示した。また楠本との共同研究では、否定極性表現を二つの作用域をとる量化子として分析し、従来の理論では記述にとどまり説明されてこなかった認可環境の問題に一定の見解を与える理論を提案した。西山は、日本語や英語に加えて、ドイツ語の時制・相体系の状態性に関わる研究を行った。
外国語(英語)教員研修実態調査に基づくLSP教員養成・研修システム開発

本研究では、LSP(Languages for Specific Purposes)教育の理念と方法をわが国の外国語(主に英語)教員養成と研修に導入し、先進的なシステムを構築しようと意図した。主に次の4つの観点にもとづく質的研究を実施した。1)英国の教員研修に関する実態調査等、2)アンケート調査による外国語教員の意識調査実施、3)教員研修の実態調査、4)LSP及びCLILの実態とニーズ調査。調査等によって明らかになった日本の中学校英語教員の意識の特徴は次のようにまとめられる。1)実用的な英語力指導の重要性を認識、2)「外国語の知識と技能」と「授業の知識と技能」の両方が必要、3)教育全般の活動を重視、4)現職研修に至る過程や内容に関しての要望、5)ESP、仕事などに関連した指導よりも基礎基本の重視、6)CLILに対する低い関心、7)研修内容にLSP(ESP)導入の意欲、8)中等教育の教育者としての強い意識、9)外国語教員の専門性は「外国語の知識と技能」と「授業の知識と技能」から構成、10)外国語指導に関連する研修機会の増加、11)約半数が他教科の教員との違いを意識、12)様々な学習者や分野に対応した外国語教員養成と研修の必要性に共通理解。これらの調査結果をもとに、「LSP教員養成、研修システムのスタンダード」として次の10項目をまとめた。1)外国語の知識と技能、2)外国語授業運営の知識と技能、3)学習者の外国語学習目標の明確化、4)学習者の外国語学習ニーズに沿ったカリキュラム設計と評価、5)学習者の学習履歴の把握と学習方法の支援、6)学習段階、科目内容、分野、仕事などのディスコースコミュニティの理解、7)教育目標、学校文化の理解と外国語教育の専門性、8)外国語使用のジャンル(場面や社会文化など)に対する理解、9)初等教育から高等教育まで系統的外国語教育理解、10)評価測定方法に関する知識と技能。本研究では、欧米等ではほぼ定着しているLSP(Languages for Specific Purposes)(明確あるいは特定目的のための言語)教育の理念と方法をわが国の外国語(主に英語)教員養成と研修に導入し、先進的なシステムを構築しようと意図するものである。また、日本の外国語教育の改善に向けた新たなる外国語教員養成と研修のシステムを研究し、その開発を図ることが本研究の目的である。その点を踏まえて、本年度は、日本における中等教育の外国語(英語)教員養成と研修に関して、資料収集、アンケート及び聞き取り調査等を実施した。収集したデータをもとに問題点を整理中である。同時に、ヨーロッパ及びアジアにおける外国語教員養成と研修を実地調査を中心にデータ収集した。その際の調査の観点は、・大学教育学部教員養成課程の英語教科教育内容の実態とLSP教員研修への応用・ヨーロッパ各国の外国語教員養成と研修の実態とLSP理念の関連性・アジアの英語教員養成及び研修内容の実態と課題これをもとに次の点に留意して資料整理及び分析中である。・大学教育学部外国語(英語)教員養成課程カリキュラム調査・大学における外国語学部の目的及びカリキュラム調査・大学以外の教育機関における外国語(英語)教員の資格と研修内容の実態・中等教育と高等教育における外国語(英語)教員研修の実態・ヨーロッパ(主に英国)におけるLSPの歴史と現状とアジアにおけるESPの現状の比較・ヨーロッパ(主に英国)における外国語教員養成と研修のカリキュラム調査と事例研究

・日本(アジア)とヨーロッパの外国語教員研修比較3年の研究機関のうちの初年度であり、具体的な成果を示す段階ではないが、概ね順調な調査ができたと考える。本研究では、欧米等ではほぼ定着しているLSP(Languages for Specific Purposes)(明確あるいは特定目的のための言語)教育の理念と方法をわが国の外国語(主に英語)教員養成と研修に導入し、先進的なシステムを構築しようと意図するものである。また、日本の外国語教育の改善に向けた新たなる外国語教員養成と研修のシステムを研究し、その開発を図ることが本研究の目的である。その点を踏まえて、本年度は、初年度の資料収集、アンケート及び聞き取り調査等の結果のまとめと分析を実施した。同時に、ヨーロッパ及びアジアにおける外国語教員養成と研修を実地調査を引き続き行った。その際の調査の観点は、・大学教育学部教員養成課程の英語教科教育内容の実態とLSP教員研修への応用・ヨーロッパ各国の外国語教員養成と研修の実態とLSP理念の関連性・アジアの英語教員養成及び研修内容の実態と課題これをもとに次の点に留意して資料整理及び分析中である。・大学教育学部外国語(英語)教員養成及び教育実習の実態・大学での教科教育の実態・大学以外の教育機関における外国語(英語)教員の資格と研修内容の実態・中等教育と高等教育における外国語(英語)教員研修の実態・ヨーロッパ(主に英国)におけるLSP(ESP)の現状・ヨーロッパ(主に英国)における外国語教員養成と研修の観察及び事例研究・アジア(香港)とヨーロッパとオーストラリアの外国語教員研修比較3年の研究期間のうちの2年目となり、ほぼLSP教員養成・研修システム開発のための基礎データが揃った。最終年度では、それらの知見を総合してある方向性を提示したい。その点を踏まえて、本年度は、その最終年度にあたり、2年の間に収集したデータを整理し、LSP教員養成・研修システム開発のための現状分析をフィールドワーク、アンケート調査などをもとに行い、今後の方向性を探った。その結果一つの指針を示すこととした。指針は、「LSP教員養成・研修システムのスタンダード」として成果報告書に下記のようにまとめた。●スタンダード1:外国語の知識と技能●スタンダード2:外国語授業運営の知識と技能●スタンダード3:学習者の外国語学習目標の明確化●スタンダード4:学習者の外国語学習ニーズに沿ったカリキュラム設計と評価●スタンダード5:学習者の学習履歴の把握と学習方法の支援●スタンダード6:学習段階、科目内容、分野、仕事などのディスコースコミュニティの理解●スタンダード7:教育目標、学校文化の理解と外国語教育の専門性●スタンダード8:外国語使用のジャンル(場面や社会文化など)に対する理解
微生物による新しい硝酸アンモニウム排水処理法の開発

閉鎖海域内の富栄養化対策として、工場排水や生活排水中の窒素除去は緊急の課題となっている。本研究は、微生物を活用して、希土類酸化物の生産過程で生成する硝酸アンモニウム(硝安)排水中の効率的な窒素除去法を確立することを目的とする。本年度は以下の結果を得た。呼吸型硝酸還元酵素生産菌として分離したBacillus属の細菌が、高濃度(1.5mM)のFe^<2+>の存在下で好気培養を行うことにより、10mM前後のNH_4+およびNO_3-を同時に培地から除去することを見いだした。また、0.1% NH_4NO_3を唯一の窒素源、グルコースを唯一の炭素源とする培地を用いて、NH_4+とNO_3-の両者を培地から同時に除去する菌株の分離を試みた。その結果、目的にかなう1菌株を得た。本菌はグラム陰性の桿菌であり、16S rRNA遺伝子の分析などからKlebsiella属と同定した。本菌は好気培養により、50mM(0.4%)のNH_4NO_3を完全に培地から除去した。このとき鉄イオン(Fe^<2+>またはFe^<3+>)およびモリブデン酸イオンの存在が必要であるが、その濃度はかなり低く、それぞれμMおよびnMオーダーで効果を示した。この培養の際、培地中の全炭素量も培地中から炭酸ガスとして完全に除去されることがわかった。本菌は、NH_4NO_3の替わりにNH_4ClまたはNaNO_3を窒素源としてそれぞれ単独で用いた場合も、NH_4+とNO_3-を培地中から完全に除去することがわかった。本研究は、微生物を活用して、希土酸化物の生産過程で生ずる硝酸アンモニウム(硝安)排水中の効率的な窒素除去法を確立することを目的として以下の実験を行い、結果を得た。1.NH_4^+,NO_3^-,NO_2^-の効率的な定量法を検討し、それぞれ、アンモニウム発色試薬A及びB(平沼産業)を用いる比色定量法、硝酸還元酵素を用いる酵素法、スルファニルアミドおよびN-1-ナフチルエチレンジアミン塩酸塩を用いる比色定量法を確立した。2.NH_4^+とNO_3^-の両者をN源として利用し、反応液中から両者を除去する菌株の分離を試みた。集積培養の段階において、好気培養によりNH_4^<1+>を、嫌気培養によりNO_3^-を反応液から完全に除くことができた。しかし、単一菌株を用いた場合は、NH_4^+とNO_3^-の両者を除くことはできなっかった。3.次に、複数の菌株を用いたNH_4^+とNO_3^-の両者の除去法を検討した。この目的のため、NH_4^+を除去するNo.5株とNO_3^-除去菌NO.27株の組み合わせた。すなわち、まず、嫌気条件においてNO.27株を用いてNO_3^-を除去し、次に、NO.5株により好気的にNH_4^+を除去した。本法により、0.1%NH_4NO_3を完全に除去することができた。また、反応液中にNO_2^-が全く生成しなかったことは、これらの菌株を実用に供した場合、有利な点であると思われる。4.次年度では、単一菌によるNH_4NO_3の除去法を検討する予定である。0.1%NH_4NO_3を唯一の窒素源、グルコースを唯一の炭素源とする培地を用いて、NH_4^+とNO_3^+の両者を除去する菌株の分離を試みた。好気培養においてNH_4^+を完全に消失させ、かつNO_3^-を最も減少させたNH-1′-6株を得た。純粋分離を行い、3菌株(NH-1′-6-1、NH-1′-6-2、NH-1′-6-3)を得た。3菌株の菌学的性質を検討し、3株をEnterobacter属と同定した。Enterobacter spp.NH-1′-6-1、NH-1′-6-2、NH-1′-6-3は、単独菌としてはいずれも、NH_4NO_3を完全には消失させなかった。そこで、NH-1′-6-1、NH-1′-6-2、NH-1′-6-3の3株を混合して嫌気培養を行い(混合培養)、NO_3^-が完全に消失した時点で好気培養に切り替えたところ、NH_4^+を19%まで減少させることができた。この混合培養において、培地中の全窒素量を最終的に11%まで減少させることができた。消失した窒素はN_2ガスおよび菌体内の窒素成分として培地中から除去されたと考察した。また、全炭素量は培養開始後7日目に培地中から完全に除去されることがわかった。

今後は、さらに濃度の高いNH_4NO_3を含む液体から、窒素を除去する菌株の検索および変異株の育種を行う予定である。閉鎖海域内の富栄養化対策として、工場排水や生活排水中の窒素除去は緊急の課題となっている。本研究は、微生物を活用して、希土類酸化物の生産過程で生成する硝酸アンモニウム(硝安)排水中の効率的な窒素除去法を確立することを目的とする。本年度は以下の結果を得た。呼吸型硝酸還元酵素生産菌として分離したBacillus属の細菌が、高濃度(1.5mM)のFe^<2+>の存在下で好気培養を行うことにより、10mM前後のNH_4+およびNO_3-を同時に培地から除去することを見いだした。また、0.1% NH_4NO_3を唯一の窒素源、グルコースを唯一の炭素源とする培地を用いて、NH_4+とNO_3-の両者を培地から同時に除去する菌株の分離を試みた。その結果、目的にかなう1菌株を得た。本菌はグラム陰性の桿菌であり、16S rRNA遺伝子の分析などからKlebsiella属と同定した。本菌は好気培養により、50mM(0.4%)のNH_4NO_3を完全に培地から除去した。このとき鉄イオン(Fe^<2+>またはFe^<3+>)およびモリブデン酸イオンの存在が必要であるが、その濃度はかなり低く、それぞれμMおよびnMオーダーで効果を示した。この培養の際、培地中の全炭素量も培地中から炭酸ガスとして完全に除去されることがわかった。本菌は、NH_4NO_3の替わりにNH_4ClまたはNaNO_3を窒素源としてそれぞれ単独で用いた場合も、NH_4+とNO_3-を培地中から完全に除去することがわかった。
癌抑制型microRNAを用いた子宮体癌治療～抗癌剤感受性増強とExocure～

【目的】子宮体癌においてエピジェネティックに発現抑制される癌抑制型microRNAを同定し、microRNAの効果および抗癌剤との併用による抗腫瘍効果を検討する。【結果】4種の子宮体癌細胞株に対し脱メチル化処理を行った結果、全ての細胞株に共通して発現上昇するmicroRNAとしてmiR-34bを同定した。また、子宮体癌細胞株にmiR-34bを導入することにより、コロニー形成能や細胞遊走能の低下が認められた(p<0.05)。さらに、HEC-1Bをヌードマウスの皮下に移植し各薬剤を投与した。その結果、パクリタキセル+miR-34b群は他の群に比し有意に腫瘍径の縮小が認められた(p<0.05)。【目的】子宮体癌は発癌過程においてエピジェネティックな変化が高頻度に生じていることが知られている。そこで、子宮体癌に対する新たな核酸医薬の構築を目的として子宮体癌においてエピジェネティックに制御されている癌抑制型microRNA(miRNA)を同定し、その抗腫瘍効果をin vitroおよびin vivoで検討した。【方法】4種のヒト子宮体癌細胞(SNG-II、HEC-1B、Ishikawa、HHUA)を用いて脱メチル化剤である5-aza処理前後のmiRNA発現変化を、miRNAマイクロアレイを用いて網羅的に解析した。さらに、体癌由来細胞株に対して候補となる癌抑制型miRNAを導入し、癌細胞に対する効果をコロニーフォーメーション、細胞遊走・浸潤能試験を用いて検討した。また、in vivoにおける抗腫瘍効果をヌードマウスに作成した腫瘍で検討した。【結果】miRNAマイクロアレイ解析の結果、脱メチル化処理後に4種の子宮体癌細胞に共通して発現が上昇(fold change>1.5)していた、癌抑制型microRNAとしてmiR-34bを同定した。子宮体癌細胞株(HEC-108)にmiR-34bを導入したところ、コロニー形成能および遊走能が有意に低下し(p<0.05)、G1arrestの細胞割合が増加した。また、HEC-1Bをヌードマウスの皮下に移植し、移植の2週間後からパクリタキセル単独群、パクリタキセル+nega-miR群、パクリタキセル+miR-34b群の3群に分け各薬剤投与を行った。薬剤投与28日目にパクリタキセル+miR-34b群は他の群に比し有意に腫瘍径の縮小が認められた(P<0.05)。【結論】miR-34bは子宮体癌において異常メチル化により高頻度に発現が抑制されている癌抑制型miRNAで、体癌細胞の増殖・遊走に重要な役割を果たしていると推測された。【目的】我々は、子宮体癌においてエピジェネティックに発現抑制されている癌抑制型microRNAとしてmiR-34bを同定し、子宮体癌細胞に対する増殖抑制効果を示した。本年度は子宮体癌への治療応用を目指し、新たな治療概念である"Exocure"としてのmiRNA創薬の可能性を検討した。【方法】近年、癌細胞でのmiRNAの発現のみならず癌細胞をとりまく周囲の正常細胞のmiRNAの発現も注目されている。正常細胞から発現されるmiRNAはエクソソームにつつまれ分泌され、癌細胞に伝播すると考えられている。細胞内で過剰発現させたmicroRNAはエクソソーム中にも多く含まれることから、子宮体癌細胞株HEC-1Bにレンチウィルスベクターを用いてmiR-34bを過剰発現させた。培養上清からエクソソーム分画を濃縮し、未処理のHEC-1B, Ishikawa, HHUA株の培養上清に添加した。エクソソーム添加前後の細胞増殖能の変化および遺伝子発現の変化を検討した。【結果】HEC-1B細胞へのベクター導入は成功したものの、miR-34b過剰発現により細胞増殖能が著しく低下した。そのため、その後の解析に必要なエクソソーム分画の濃縮が行えなかった。婦人科腫瘍学当初予定していた本年度の研究計画を、ほぼ予定通りに行うことが出来た。当初、候補microRNAの解析には、ウィルスベクターを用いた恒常的な発現系を用いて行う予定であった。しかし、実際にmiR-34bをレンチウィルスベクターを用いて導入すると、導入後の細胞は殆ど増殖せず、その後の解析が困難であった。そのため、合成microRNAを用いた一過性の発現誘導による実験を行った。今後は、この候補microRNAが子宮体癌の治療に結びつくか、単独での抗腫瘍効果の検討および、既存の抗癌剤との併用を検討する。
様相の認識論と哲学的探求

■今年度は、想像力というテーマを中心にしつつ、それに関連するいくつかの心的現象をテーマとして研究を進めてきた。■統合失調症などにおいて見られる妄想を、通常考えられているように一種の信念としてではなく、むしろ一種の想像と見なすというG.Currie(Nottingham)らの提案を詳しく検討してきた。Currieらの想像説を支持する2つの議論、機能的役割からの議論(妄想の機能的役割は、信念の機能的役割にではなくむしろ想像の機能的役割に合致している)及びメタ認知的失敗からの議論(妄想患者がメタ認知的な脆弱性を持っているといういくらかの経験的な研究結果は想像説から導かれる予測に合致している)に関して、当初これらの議論は十分に擁護可能だと私は考え、その趣旨の口頭発表なども行ったが、その後、マサチューセッツ工科大学に滞在しつつ詳しく検討を行う中で、これらの議論の重要な問題点に気付き、当初の見込みを大幅に変更することとなった。現時点までの研究成果をいくつかの場にて口頭発表、ポスター発表の形で公表した。現在、このトピックに関する2つの論文"Delusions as MalfunctioningBeliefs""What is the Role of Imagination in Delusion?"をまとめる作業を行っている。■平成23年度は、「想像可能性」「想像力の限界」といったテーマについて集中的に研究を進め、その成果を学会発表、投稿論文として公表してきた。■「想像可能な命題とはどのような命題であるか」という問いをめぐって、想像可能なものは可能なものであるというヒュームに由来する伝統的な仮説の難点を確認し、その上で、その代替案として、想像可能なものは信念可能なものであるというオリジナルの仮説「同可能内容仮説」を提案し、この仮説はヒューム的仮説に対する反例を処理できるという点でヒューム的仮説よりも優れていることを示した。■T.Gendler(Yale)によって提起され、現在、「想像力の限界」についての重要トピックとして盛んに論じられるようになった「想像的抵抗のパズル(Puzzle of Imaginative Resistance)」の新しい解決案の研究を進めてきた。これは、基本的には、ある種の倫理的に逸脱した状況を想像することの難しさに関するパズルである。この研究では、B.Weatherson(Rutgers)によるアイディアを基本線において受け継ぎつつも、ここに、「延長したストーリー(extended story)」という概念を導入することで、このアイディアに対する深刻な反例のいくつかを解消できることを明らかにした。Gendlerの助言を受け、現在、この研究を国際誌への投稿論文"Imaginative Resistance and Higher-Lower Inconsistency"としてまとめる作業を行っている。
実験廃棄物削減のための微小規模化学実験手法の研究

本研究は、現在増え続けている実験廃棄物の削減を目指して、実験に使用する化学物質を少なくする一方で、〓損なわない実験手法の開発を念頭におき、液体を取り扱う化学実験の規模を微小化した汎用実験装置を試作する〓ている。初年度は大学の専門課程でおこなわれている学生実験の中から有機合成実験の基本操作を多く含むものとして〓Friedel-Craftsアシル化反応をモデルとして、在来の化学実験器具の中で最も小型のものを使用した場合の規模縮〓を検討した。その結果、在来器具を用いた場合でも、通常の1/10程度までの規模縮小であれば、収率を大幅に下〓また、操作性も失われずに実現できることが明らかとなった。次年度(最終年度)は、さらなる規模縮小を目指して、新規ガラス器具の開発を含めた研究をおこなった。モデル〓も学生実験から一歩進めて、実際に有機合成の研究室で頻繁におこなわれているグルコース水酸基の無水酢酸に〓ル化反応を採用した。この反応には、溶解、窒素置換、温浴中での数時間の反応、洗浄・分液、乾燥・ろ過など、汎〓操作が多数含まれる。各操作・器具に対する必要要素の調査、個別操作を実現するための微小器具の試作、要素〓る損失量とその原因の解析、実用性の評価を経て、一連の実験操作を実際におこない、総合的評価までおこなっ〓無水酢酸5.0mL、ピリジン5.0mL、グルコース1.0gから出発)と、新規に開発した器具・操作を用いて物質量を現行〓ら出発させた場合について、最終的収率は現行法の76%に対し、1/25スケールにおいても72%を維持することが〓実用に耐えることを確認した。発生する廃棄物量は実験スケールにほぼ比例した1/25が達成できた。残された問題〓小型具の組立方法の改善、実用的還流操作法の開発、気体や固体が直接関与する反応の微小化、真空や加圧〓う必要のある反応への対応である。本研究により、還流操作を含まず常圧で実施できる液相化学反応については1/25スケールまでの縮小が実現で〓されたと考えられる。本研究は、現在増え続けている実験廃棄物の削減を目指して、実験に使用する化学物質を少なくする一方で、実験の価値を損なわない実験手法の開発を念頭におき、液体を取り扱う化学実験の規模を微小化した汎用実験装置を試作することを目的としている。本年度は、大学における専門教育で広く採用されている学生実験のうち、有機合成実験の基本操作を多く含むものを題材として、規模縮小に伴う問題点の明確化を行った。トルエンのFriedel-Craftsアシル化反応は、塩化アルミニウムとトルエンの混合物に対し、無水酢酸の滴下、還流によるアシル化、液-液抽出、洗浄、乾燥、ろ過、溶媒追出し、蒸留という一連の操作を行い、p-メチルアセトフェノンを得るものである。器具としては、三ツ口フラスコ、ビーカー、分液ロート、三角フラスコ、ナス型フラスコを用いる。この合成操作を、通常の実験規模(出発トルエン量60.6g)、1/3規模、1/6規模の3通りで行い、収率、実験廃棄物排出量を測定した。収率は通常規模に対する79%から、規模を縮小するにしたがい57%、51%に減少した。