hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
冠動脈形成術前後における血小板マーカーの変動と抗血小板療法の有効性に関する検討

抗血小板剤クロピドグレルを内服している安定労作狭心症例における待機的冠動脈インターベンション施行前後に血小板機能と血液凝固系および炎症関連マーカー、心筋傷害マーカーの血中濃度の推移を測定し、CYP2C19機能喪失遺伝子群にて有意に変動するマーカーを同定した。その結果、光吸光度法とVerifyNowシステムにより測定した血小板凝集能のみがCYP2C19機能喪失遺伝子群で変動するマーカーであることが判明し、特に簡易測定法であるVerifyNowシステムの有用性が確認された。本研究では、ADP受容体拮抗薬であるクロピドグレルを内服している安定労作狭心症例における待機的PCI施行前後に血小板機能(凝集能、粘着能)と血小板関連マーカーの血中濃度の推移を測定し、PCI前後に有意に変動するマーカーを同定することを目的としている。まず、血小板凝集能の測定に関しては、従来の透過光測定法、レーザー散乱光測定法に加え、最近導入されたVerifyNowSystemを用いて抗血小板剤の有効性を検討した。予備検討として当科に入院した心臓カテーテル検査、冠動脈形成術施行予定患者に対し、ADP惹起血小板凝集能を測定した。また、クロピドグレルの低反応性に関与すると考えられるCYP2C19遺伝子多型を解析し、クロピドグレル低反応性が上述した血小板凝集能や血小板関連マーカーにどのような影響を及ぼすかについて検討した。その結果、CYP2C19遺伝子多型を有する例においてはクロピドグレルのADP凝集能抑制効果が有意に減弱していることが明らかとなった。そこで、CYP2C19遺伝子多型とVerifyNow Systemで測定したADP凝集能との関連性を検討し、クロピドグレル反応良好群の測定値から、有効治療域のカットオフ値を設定した。その結果、クロピドグレル反応良好群におけるVerifyNowで測定したカットオフ値がPRU220前後、%inhibitionで30%前後となり、これにより、アスピリンとADP受容体拮抗薬による抗血小板剤併用療法における目標値が推定された。本研究では、抗血小板剤であるクロピドグレルを内服している安定労作狭心症例における待機的PCI施行前後に血小板機能凝集能と血小板関連マーカーの血中濃度の推移を測定し、PCI前後に有意に変動するマーカーを同定することを目的としている。血小板凝集能の測定には、従来の透過光測定法に加え、簡易測定法であるVerify Now Systemを用いて抗血小板剤の有効性を検討した。CYP2C19遺伝子多型を有する、いわゆるCarrier例においてはクロピドグレルのADP凝集能抑制効果が有意に減弱していた。そこで、CYP2C19遺伝子多型とVerify Now Systemで測定したADP凝集能との関連性を検討し、クロピドグレル反応良好群(Noncarrier)の測定値から、有効治療域のカットオフ値を設定した。その結果、クロピドグレル反応良好群におけるVerify Nowで測定したカットオフ値がPRU256、%inhibitionで26.5%となった。これにより、アスピリンとクロピドグレルの抗血小板剤併用療法における目標値が推定された。平成23年度は、クロピドグレルを内服している安定労作狭心症例において、待機的PCI施行前後に血小板機能と血小板および炎症関連マーカー、心筋傷害マーカーの血中濃度の推移を測定し、CYP2C19機能喪失遺伝子群にて有意に変動するマーカーを同定した。血小板凝集能の測定は、従来の透過光測定法(LTA法)とVerifyNow Systemを用いた。さらにVWF、ADAMTS13、C40 ligand、soluble P-Selectin、IL-6、VASP(血小板凝集関連細胞骨格制御蛋白質)等の血小板および炎症関連マーカーや、高感度Troponin T等の心筋傷害マーカーの血中濃度を測定し、CYP2C19遺伝子多型の有無によって2群に分け、比較検討した。LTA法とVerifyNowにより測定した血小板凝集能はCYP2C19機能喪失遺伝子群でPCIの全経過を通して高値であった。一方、他の血小板活性化および炎症関連マーカーと心筋傷害マーカーは2群間で有意差を認めなかった。次に、単変量、多変量解析により、当患者群におけるCYP2C19機能喪失遺伝子を予測するマーカーを解析すると、LTA法とVerifyNowにより測定した血小板凝集能のみが有意な寄与因子であることが判明した。

今回の結果により、CYP2C19機能喪失遺伝子の存在により抗血小板効果が減弱するクロピドグレルの有効性をモニタリングできる測定マーカーが、血小板凝集能検査のみであることが示され、特に簡易測定法であるVerifyNowシステムが、今後の実臨床の場で有用となる可能性が示唆された。
超高速線X線デュアルビーム撮影法の開発と歯科放射線診断学への応用

本研究では当初の予定であった高速デュアルビームX線映像による3次元映像解析に加え、可視光映像と透過映像を視差のない同軸上で撮影する装置を開発した。この映像解析技術により予定ではX線透過映像である筋肉と骨の反応のみの観察だったが、この技術により可視光映像とX線透過映像を視差なく時間同期した状態で観察することが可能となり、生体反応と透過映像の解析上の関連付けが容易になるなどの成果を上げた。高速デュアルビームX線映像による3次元映像解析を完成させたことに加え、新規に今回の可視光映像と透過映像を視差のない同軸上で撮影する装置を開発したことで、可視光映像上に生体の透過映像をオーバーレイ表示させた状態で生体観察を可能にする映像解析技術を開発した。この映像解析技術により従来の予定ではX線透過映像である筋肉と骨の反応のみの観察だったが、この技術によりFig.1示すように可視光映像とX線透過映像を視差なく時間を同期した状態で同時に観察することが可能となり、生体反応と透過映像の解析上の関連付けが容易になり、今後の生体反応の解析データの質の向上が可能となった。また、本研究により開発されたX線装置では透過映像を解析することにより非拘束非侵襲のバイタルデータを得ることが可能となった。特に呼吸の解析は単に呼吸数のみではなく横隔膜の移動量や速度などのデータを得ることができるなど、これまでにない生体のストレス反応と呼吸の速度や安定性などの解析が可能となった。本研究により開発した技術をもとに設計した高機能のX線映像撮影装置を東京医科歯科大学に設置した。その装置は本研究の主目的である歯科放射線診断学だけではなく様々な放射線映像解析を可能にし、その実力は国内のみならず海外の研究機関からも注目され今後多くの放射線映像を用いた医歯学の基礎解析に役立てることが期待される。超高速X線デュアルビーム撮影装置を作成しマウスを用いて撮影し映像による3次元解析を行った。実験では通常重力下での機材の実証実験ののみではなく、重力をパラメータとしてマウスの生体反応と行動の変化を観察している。重力パラメータの実験は、遠心加速器による高重力下での行動と、航空機を用いた低重力下での反応を観察するため、今回製作したX線装置を重力可変状況に搭載し撮影したのち映像解析を行った。今回航空機に高速度X線撮影装置を搭載し、世界で初めて重力変化に対する骨や筋肉の過渡現象と心臓や横隔膜の透過映像による非侵襲非拘束状態での基礎バイタルデータの取得を行った。これにより従来の可視光観察により得られた知見を補強することができたほか、心拍、呼吸数、骨の角度などの定量計測が可能となり重力変化に対する生体計測データの著しい向上が可能となった。しかしながら、X線映像は透過映像であり映像が2次元化してしまうため奥行に対する情報が欠落するため、生体の姿勢変化が起こった際に角度情報に誤差が発生する問題があった。また、一方向からの撮影では観察対象となる心臓や横隔膜が他の対象と重なったり運動が観察できない方向で撮影されたりするため情報が不足していた。また、各X線源の照射方向と視差のない同軸の可視光映像を撮影することで、可視光による観察とX線による透過映像の観察データを互いに補完することで重力変化に対する生体反応の理解を深めることを可能とした。この研究成果の一部は宇宙生物科学会、可視化情報学会、ASGSB、ESA/ISGPなど国内外の学会等で発表している。当初から予定されていた高速デュアルビームX線映像による3次元映像解析に加え、新規に今回の可視光映像と透過映像を視差のない同軸上で撮影する装置を開発したことで、可視光映像上に生体の透過映像をオーバーレイ表示させた状態で生体観察を可能にする映像解析技術を開発した。この映像解析技術により従来の予定ではX線透過映像である筋肉と骨の反応のみの観察だったが、この技術により可視光映像とX線透過映像を視差なく時間を同期した状態で同時に観察することが可能となり、生体反応と透過映像の解析上の関連付けが容易になり、今後の生体反応の解析データの質の向上が期待できる。また、透過映像を解析することにより非拘束非侵襲のバイタルデータを得ることが可能となった。今後装置の改良を行い2方向のX線映像を鮮明にすることでより良いデータの取得が可能となることが期待される。X線デュアルビーム撮影装置を開発したことで3次元映像解析が可能となったが、今後はハードウエアとソフトウエアの改良を行いさらに2方向のX線映像を鮮明にすることでより良いデータの取得を目的とする。実験のデータ数を増やすことで前臨床試験と診断精度の評価を行い、診断基準のを確立を目標とする。

次年度は研究の成果を国内外で積極的に発表することを主体にするとともに、実験数を増やしデータを充実させ診断精度と診断基準の確立を得るために研究費を使用する。
C型肝炎ウイルス複製モデルを用いた持続感染機序の解明および治療法の探究

1.複数の細胞株におけるHCV全長遺伝子複製系の樹立複数の細胞株を用いて、T7遺伝子の下流にC型肝炎ウイルス(HCV)の全長cDNAを持つプラスミドをトランスフェクションし、さらにT7遺伝子を発現するアデノウイルスベクターを感染させ比較的長期間HCV遺伝子を発現できるHCV遺伝子複製系を開発した。また、アデノウイルスベクターを用いないT7持続発現細胞株を用いた遺伝子複製系を確立し発表した(J Virol Methods 132:195-203,2006)。2.新しいHCV遺伝子複製系を用いたHCV増殖と宿主細胞の相互干渉、相互作用についての解析上記の実験系を用いてHCV増殖に関わると考えられるPKRに注目して、HCV増殖と宿主細胞との相互作用について検討した。肝細胞株では他の細胞株に比べてHCV感染、増殖によるPKR活性化誘導不足がみられ、HCV持続感染に関わっている可能性が示唆された。PKRをdownregulateした細胞株ではHCVがより強く増殖し、PKR発現プラスミドを用いたPKR強発現細胞ではHCV増殖が抑制された。このことからHCV増殖にPKRは直接的に影響を与えていることが証明された。3.インターフェロン(IFN)、リバビリン(RBV)の抗HCV効果とPKR抗ウイルス薬であるインターフェロン(IFN)ではPKRが抗HCV作用のKey moleculeとして作用していた。同じくインターフェロン(IFN)によって誘導されるInterleukin-8(IL-8)は過去の報告にみられるIFN阻害物質としてより、むしろHCV排除に関与している可能性が示唆された。C型軟性肝炎患者の末梢血T細胞のIFN投与後8時間のPKR mRNAを検討したところ、IFN投与後3ヶ月でウイルスが陰性化するEVRの症例ではPKR発現量が有意に増加していた(p<0.05)。臨床的にもPKRをより強く誘導できる治療プロトコールが、効率よくHCV排除しうる治療法となり得ると思われる。1、複数の細胞株におけるHCV全長遺伝子複製系の樹立Huh7細胞株を用いた、T7遺伝子の下流にC型肝炎ウイルス(HCV)の全長cDNAを持つプラスミドをトランスフェクションし、さらにT7遺伝子を発現するアデノウイルスベクターを感染させ比較的長期間HCV遺伝子を発現できるHCV遺伝子複製系を開発した。現在、Huh7細胞株以外に他の細胞株(HepG2など)においても同様な遺伝子複製系を樹立している。2.新しいHCV遺伝子複製系を用いたHCV増殖と宿主細胞の相互干渉、相互作用についての解析上記の実験系を用いてHCV増殖とPKRの相互作用について検討した。このことからHCV増殖にPKRの発現は直接的に影響を与えることが証明された。今後PKRと同じくインターフェロン(IFN)によって誘導されるInterleukin-8 (IL-8)のHCV増殖に与える作用について究明していきたい3.C型肝炎患者の末梢血リンパ球を用いた、IFN誘導蛋白の解析

1.新しいHCV遺伝子複製系を用いたIL-8を介したHCV増殖と宿主細胞の相互干渉、相互作用についての解析昨年度、複数の細胞株を用いて、T7遺伝子の下流にC型肝炎ウイルス(HCV)の全長cDNAを持つプラスミドをトランスフェクションし、さらにT7遺伝子を発現するアデノウイルスベクターを感染させ比較的長期間HCV遺伝子を発現できるHCV遺伝子複製系、及びアデノウイルスベクターを用いないT7持続発現細胞株を用いた遺伝子複製系を確立した。本年度は同複製系を用いてインターフェロン(IFN)、リバビリン(RBV)の抗HCV作用機序におけるInterleukin-8(IL-8)の役割について検討した。IFN添加後、すべての細胞株においてIL-8 mRNAは増加し、上清中へのIL-8の産生も増加した。RBVを単独で加えた際の変化では、肝細胞由来株においてのみIL-8 mRNAの増加がみられた。また上清中のIL-8も増加傾向であった。IFNにRBVを加えて培養した場合もIL-8産生は増加しており、いくつかのポイントではIL-8産生の相加的増加がみられた。IL-8はHCV増殖を促進し、インターフェロンのHCVに対する抗ウイルス作用に拮抗するという報告もあるが、IL-8はIFN阻害物質としてよりもむしろHCV排除に関与している可能性が示唆された。2.C型肝炎患者の末梢血T細胞を用いた、インターフェロン、リバピリン併用療法におけるIL-8の変化についての解析投与24時間後でIFN単独治療とリバビリン併用療法の末梢血T細胞のIL-8 mRNAを比較したところ、リバビリン併用群ではIL-8 mRNAの増加がみられ、リバビリン併用によりIL-8の発現が増加することを確認した。臨床サンプルを用いた解析からも、IL-8によるIFNの抗HCV効果への拮抗作用は否定的であると考えられる。しかしながらIL-8の増加が抗HCV治療効果に寄与しているかどうかについては不明のところも多く、今後の検討課題としたい。
モーター鉄心の高透磁率化のための結晶方位制御法の開発

本研究では,ローラーバニシング加工により純鉄板表面にせん断変形を付与した.バニシング加工とその後の熱処理により,局所的(加工面のみ)に静的再結晶を誘起させた.蓄積されたせん断変形はKAM値により調べ,熱処理とEBSD分析を繰り返すことにより,静的再結晶・粒成長の過程を調べた.その結果,十分な蓄積エネルギー(せん断変形)を加えることにより,静的再結晶が素材表面のみに優先的に生じることがわかり,そのエネルギー(変形)の大小により,結晶粒径が異なることを示した.以上により,純鉄板において,結晶組織制御の可能性を示した.本年度は「1.バニシング加工によるモーター鉄心用結晶方位制御技術の確立」を目指し,厚さ1mmの純鉄板に円状のバニシング加工を施し,熱処理により静的再結晶を誘起させた.その後,結晶方位分析により再結晶粒の結晶方位を測定した.加工条件による静的再結晶への影響を定量的に調べるため,バニシング工具にはばね定数0.15kN/mmのコイルスプリングを用い,NCフライス盤を利用してプログラム制御することにより,加工荷重や加工量を制御した.加工後の断面の組織を観察すると,加工条件に応じたせん断変形が確認でき,本手法の有用性が確認できた.その後,600°C,アルゴン雰囲気にて熱処理を行い,静的再結晶を誘起させ,EBSD(後方散乱電子回折)分析により結晶組織の観察を行った.静的再結晶過程を詳細に調べるため,熱処理とEBSD分析を交互に行った.その結果,せん断変形が小さい場合は静的再結晶を確認できなった.これは,回復によりひずみエネルギーが消化されたためと考えられる.一方,ある一定以上のせん断変形を負荷すると,静的再結晶がせん断変形付与部より優先的に起こった.これは,バニシング加工により付与したひずみエネルギーが静的再結晶の駆動力となったと考えられる.次に,静的再結晶過程の時系列観察より,再結晶粒の成長過程を確認できた.これら結果より,バニシング加工によりせん断変形(ひずみエネルギー)を付与し,その後に熱処理を施すことにより,素材表面の結晶組織を制御できる可能性を示した.バニシング加工条件や熱処理が及ぼす静的再結晶への影響を示し,バニシング加工を結晶組織の制御に利用できる可能性を示すことができた.現在,再結晶粒の方位とバニシング加工条件との関連を分析中である.本年度は「1.バニシング加工によるモーター鉄心用結晶方位制御技術の確立」を引き続き実施し,「2.バニシング加工による結晶方位制御技術の確立」を目指した.昨年度の結果より,バニシング加工荷重が低い場合では,静的再結晶が確認できなかった.これはバニシング加工で導入したせん断ひずみ(転位,蓄積エネルギー)が小さく,その後の熱処理で静的再結晶するに至らず,回復してしまったと考察した.そこで,より大きな加工荷重(6.8 kN)で実験することにより,せん断ひずみ量を調整した.その結果,バニシング加工荷重のみでなく加工度もその後の熱処理における静的再結晶の重要な因子であり,加工荷重と加工度の積であるバニシング仕事量で整理すると,再結晶粒の総面積と正の相関があることがわかった.また,再結晶粒の総面積を再結晶粒数で除すことにより,再結晶粒の平均面積(再結晶粒径)が求まるが,これはバニシング仕事と負の相関を示した.以上より,バニシング加工において素材表層の再結晶粒径を制御できることがわかる.また,「3.結晶有限要素法による結晶法制御原理の検討」も実施した.純鉄単結晶を素材とし,新たに開発した微小単結晶引張試験機により引張ひずみを加え,荷重-伸び線図(応力-ひずみ線図)を取得した.結晶方位を変えて引張試験を行い,本学スーパーコンピュータTUBAMEを利用して,ABAQUSにより結晶有限要素法による解析を行い,結晶塑性パラメータを同定した.これにより,多結晶材に応用すれば,各種変形におけるひずみ量をより定量的に評価できるようになる.本研究では,ローラーバニシング加工により純鉄板表面にせん断変形を付与した.バニシング加工とその後の熱処理により,局所的(加工面のみ)に静的再結晶を誘起させた.蓄積されたせん断変形はKAM値により調べ,熱処理とEBSD分析を繰り返すことにより,静的再結晶・粒成長の過程を調べた.その結果,十分な蓄積エネルギー(せん断変形)を加えることにより,静的再結晶が素材表面のみに優先的に生じることがわかり,そのエネルギー(変形)の大小により,結晶粒径が異なることを示した.以上により,純鉄板において,結晶組織制御の可能性を示した.1.EBSD分析により定量的に加工ひずみ量を評価することにより,静的再結晶への影響を定量的に示す.2.熱処理条件が及ぼす静的再結晶への影響を調べる.3.数値シミュレーションにより、結晶方位の制御因子の解明する.塑性加工
アレルギー性鼻炎治療の新しい標的の可能性があるTSLPについての検討

アレルギー性鼻炎を含むアレルギー性疾患の発症メカニズムは未だ解明されていない。近年、アレルギー性疾患全般に関わる重要な分子としてTSLP(thymic stromal lymphpoietin)分子が注目されるようになった。これは、気管支上皮、皮膚角化細胞から産生され樹状細胞に作用し、T細胞の応答をTh2型に強力に誘導する。TSLP分子を制御することはアレルギー性疾患の根本的な予防や、治療につながると考えられる。マウス鼻粘膜上皮におけるTSLPの発現、抑制に関わる液性因子の検索を、in vitro、in vivoで行い、TSLP抑制因子がアレルギー性鼻炎症状を抑制するかについての検討を行った。TSLP発現に関与すると考えられる因子をマウスに直接点鼻により投与し、鼻粘膜上皮においてTSLPの発現が見られるか検討する。また、先行する実験で用いたアレルギー性鼻炎モデルマウス作成過程において、TSLP抑制因子を投与することで、鼻粘膜上皮におけるTSLPの発現抑制があるか、アレルギー性鼻炎の症状が抑制されるか、病理像が抑制されるか否かについて検討した。また、正常群、アレルギー性鼻炎患者群のヒト鼻粘膜組織および鼻汁におけるTSLP分子の測定を行いヒトにおけるアレルギー性鼻炎とTSLP分子の関連を検討した。ヒト鼻粘膜におけるTSLPの発現については、免疫染色法を用いて鼻粘膜上皮において発現していることを確認した。季節性アレルギー性鼻炎症状発現前と発現中における鼻汁中のTSLPおよびいくつかのサイトカインの産生につき調べた。症状発現前に比べて症状発現時の鼻汁中TSLP濃度は上昇する傾向が見られた。TSLPはアレルギー性鼻炎の導入にだけでなく、症状を増悪させる因子としても関与している可能性が示唆された。この内容は2010年第49回日本鼻科学会において報告した。
EPRスペクトルの微細構造による4f^7イオン錯体の配位機構の研究

層状ペロブスカイト型フッ化物Rb_2CdF_4,Cs_2CdF_4,Rb_2ZnF_4及び立方ペロブスカイト型塩化物RbCaCl_3,CsCaCl_3にGd^<3+>を添加した単結晶を作成し、X,K及びQバンドESR装置を用いて室温-600°Cの温度領域の測定を行った。観測されたスペクトルから、独自に開発した厳密対角化プログラムを用いて微細構造パラメータを高精度決定した。層状ペロブスカイト化合物について新たに見出された直方対称Gd^<3+>中心の2階微細構造項を結晶のc軸及びa軸方向の一軸対称項に分離したところ、母体2価陽イオンへの単純置換中心では負であったc軸対称項が直方対称中心では正となっていることが分かった。また、a軸対称項は立方ペロブスカイト化合物中のO^<2->配位子を伴うGd^<3+>中心の値に近く、この直方対称中心がa軸方向にO^<2->を伴うものであることが明らかとなった。以上の解析から、O^<2->がa軸方向に1個配位したときはc軸上のF^-イオンが反発されて配位子八面体が伸びること、その結果としてZn^<2+>のように小さなイオン位置にも大きなGd^<3+>が置換できるようになることが分かった。RbCaCl_3,CsCaCl_3の立方相においてGd^<3+>が単純置換した立方対称中心では、4階微細構造項|b_4|はRbCaCl_3よりCsCaCl_3の方が大きく得られた。これより、|b_4|はRbCaCl_3→CsCaCl_3→CsSrCl_3→CsPbCl_3と母体の格子定数とともに一度増大しCsCaCl_3を極大として減少に変わることが明らかとなった。また、CsCaCl_3中のCs^+空孔を伴うGd^<3+>中心において、450°C付近では格子振動が激しくなることによってCs^+空孔はGd^<3+>から離れていき、再び室温まで冷却すると一定部分のGd^<3+>がCs^+空孔と再結合することが分かった。スピンハミルトニアンと錯体構造の関係を解明するため、今後さらに多くの希土類イオンの形成する複合中心を研究していく。
グレーティング素子と量子井戸レーザを用いたモノリシック光集積回路の研究

グレーティング素子と量子井戸レーザを用いた種々のモノリシック光集積回路の提案、各要素の設計・作製技術の確立、集積デバイスの試作と評価・改善を行い、多くの成果を得た。1.集積化用グレーティング素子の理論解析を行い、設計法を確立した。2.集積用レーザ発振器としてリッジ型活性チャンネルと曲線グレーティングからなる分布ブラッグ反射型レーザの設計法を確立した。3.集積用テーパ型パワー増幅器の理論解析を行った。ビーム伝搬法によるシミュレーションを行い、動作状態における波面を計算し、最適設計法と理論特性を明らかにした。4.集積化用の新レーザ発振器構造として、曲線溝ブラッグ反射器を用いたガウスモードレーザ発振器を提案し、試作を行い、10mAの低閾値発振を確認した。5.グレーティング結合器により出力光を垂直方向に発散球面波として取り出す分布ブラッグ反射型レーザを提案・試作し、CW動作で2.2mWの発散球面波出力を得た。6.分布ブラッグ反射型レーザ発振器・テーパ型パワー増幅器・グレーティング結合器を集積した平行ビーム出力型高出力集積半導体レーザを設計した。CW動作で安定な単一モード発振、回折限界の平行出力ビーム、183mWの結合器出力パワーを達成した。7.レンズレス外部共振器型波長可変半導体レーザを提案、設計・試作し、CW動作で84mWの出力パワー、回折限界の出力ビーム、21.5nmの波長可変範囲を達成した。8.量子井戸の選択的無秩序化について検討を行い、厚さの異なるSiO_2膜と急速熱アニーリングによる方法を見出し、顕著な受動導波路損失低減を達成した。9.上記の技術を分布ブラッグ反射型レーザに応用し、発振閾値低減(3.5mA)、出力パワー増大(60mW)、サイドモード抑圧比増大(40dB)など大幅な特性改善を得た。本年度は、モノシリック集積の基礎要素技術と、モノリシック集積高出力高機能レーザーの試作と改善に重点を置いて研究し、以下の成果を得た。1 GRIN-SCH光導波路構造における、コリニアブラッググレーティング、コプレーナブラッググレーティング、波面変換機能付グレーティング結合器などの各種グレーティング素子を設計するとともに、要求される作製精度に関するデータを蓄積した。2 GRIN-SCH-QW導波路構造で、レーザー発振波長で低損失な受動導波路部を形成するため、量子井戸の選択的無秩序化技術について種々の方式を実験的に検討し、膜厚段差SiO_2キャップ層と急速熱処理による技術を確立し、フォトルミネッセンス測定、レーザー発振波長測定、受動損失測定によりその有用性を確認した。また受動導波路集積化レーザーを試作・評価し、良好な結果を得た。3モノリシック集積化のためのAlGaAs(InGaAs)-GRIN-SCH-SQW-DBRレーザーを設計・作製した。4上記レーザーに発散球面波出力用グレーティング結合器を集積した集積レーザーを設計、試作、評価し、設計値に近い虚焦点スポットサイズなど良好な結果を得た。5 3のレーザー発振器にパワー増幅器及び平行ビーム出力用グレーティング結合器を集積したモノリシックMOPAの設計、試作、評価、改善を行い、約200mWの高出力と理論回折限界に近い良好な出力ビーム平行度を達成した。6新たに高出力が期待できる傾斜DBRグレーティング集積広面積レーザー、および波長可変やモード同期などの高機能化が期待できる集積外部共振型レーザーを設計、試作し、良好な予備的知見を得た。

グレーティング素子と量子井戸レーザを用いた種々のモノリシック光集積回路の提案、各要素の設計・作製技術の確立、集積デバイスの試作と評価・改善を行い、多くの成果を得た。1.集積化用グレーティング素子の理論解析を行い、設計法を確立した。2.集積用レーザ発振器としてリッジ型活性チャンネルと曲線グレーティングからなる分布ブラッグ反射型レーザの設計法を確立した。3.集積用テーパ型パワー増幅器の理論解析を行った。ビーム伝搬法によるシミュレーションを行い、動作状態における波面を計算し、最適設計法と理論特性を明らかにした。4.集積化用の新レーザ発振器構造として、曲線溝ブラッグ反射器を用いたガウスモードレーザ発振器を提案し、試作を行い、10mAの低閾値発振を確認した。5.グレーティング結合器により出力光を垂直方向に発散球面波として取り出す分布ブラッグ反射型レーザを提案・試作し、CW動作で2.2mWの発散球面波出力を得た。6.分布ブラッグ反射型レーザ発振器・テーパ型パワー増幅器・グレーティング結合器を集積した平行ビーム出力型高出力集積半導体レーザを設計した。CW動作で安定な単一モード発振、回折限界の平行出力ビーム、183mWの結合器出力パワーを達成した。7.レンズレス外部共振器型波長可変半導体レーザを提案、設計・試作し、CW動作で84mWの出力パワー、回折限界の出力ビーム、21.5nmの波長可変範囲を達成した。8.量子井戸の選択的無秩序化について検討を行い、厚さの異なるSiO_2膜と急速熱アニーリングによる方法を見出し、顕著な受動導波路損失低減を達成した。9.上記の技術を分布ブラッグ反射型レーザに応用し、発振閾値低減(3.5mA)、出力パワー増大(60mW)、サイドモード抑圧比増大(40dB)など大幅な特性改善を得た。
機械学習による手軽な外耳道の三次元計測と補聴器シェルの心地よさの定量化

外耳道の内部を光セクショニングされた画像およびその形状を機械学習することで,湾曲した外耳道形状を3次元計測する手法を開発する.補聴器を製作するとき,従来の方法では外耳道の型どり時に鼓膜を損傷するなどの事故が多いため,外耳道形状を安全・スピーディーに計測する技術が求められている.光スキャナの相対座標を機械学習のアルゴリズムで計算することで,湾曲した外耳道の形状を決定する.また,得られた3次元データから補聴器の枠を作製し,補聴器の聞こえ易さなどの心地よさも機械学習で定量化する手法を開発する.本研究は,機械学習の新たな医学応用を見出し,操作性に優れた新しい耳の計測法を開発するものである.外耳道の内部を光セクショニングされた画像およびその形状を機械学習することで,湾曲した外耳道形状を3次元計測する手法を開発する.補聴器を製作するとき,従来の方法では外耳道の型どり時に鼓膜を損傷するなどの事故が多いため,外耳道形状を安全・スピーディーに計測する技術が求められている.光スキャナの相対座標を機械学習のアルゴリズムで計算することで,湾曲した外耳道の形状を決定する.また,得られた3次元データから補聴器の枠を作製し,補聴器の聞こえ易さなどの心地よさも機械学習で定量化する手法を開発する.本研究は,機械学習の新たな医学応用を見出し,操作性に優れた新しい耳の計測法を開発するものである.
移動形態判別と歩行速度推定機能を有するインテリジェントカロリーカウンタの開発

従来、心機能評価法として、日常生活の運動負荷量と心電図とを比較する方法が提案されている。しかし、ここで扱う運動量は、歩数や身体加速度の大きさなど曖昧なものである。そのため、平地歩行と比較して2倍以上のエネルギを消費する階段昇りが常に平地歩行として取り扱われる、消費カロリーと歩行速度が無関係である等の問題があった。そこで本研究は、移動形態の判別と前後及び上下方向の移動速度の計測を行い、歩行形態に応じて消費カロリーを推定するインテリジェントカロリーカウンタのための基礎技術を提案する。上下方向移動量の無拘束計測を実現するため、ICタイプの小型大気圧センサと加速度センサを内蔵した移動形態計測装置を利用して、上下方向移動距離推定の可能性について考察した。ここでは、計測装置によって得られる上下方向移動情報に対して積分処理を施すことにより、上下方向移動量を定量的に求める方法を考案した。また、シミュレーション及び実験により、試作した上下方向移動距離計測装置は傾斜角3度以上の斜面での上下移動を検出可能であることを確認した。一方、水平歩行時の歩行速度は、足の甲の部に3軸加速度センサと1軸ジャイロを取り付けて歩行時の足の前後方向加速度を積分することにより導出する方法を提案した。また、歩行時の足の速度変化の特徴を利用して積分誤差を除去する方法を提案した。これにより、歩行距離を平均誤差2%の精度で推定することが可能になった。さらに、提案した方法の有効性を確認するために、歩行時の推定消費カロリーと心拍数との相関を比較した。その結果、両者の相関係数は、歩数計を利用した場合と比較して有意に増加し、提案した方法の妥当性が確認された。以上の結果、本研究で提案した消費カロリー推定法は、平地歩行及び階段昇降時の消費カロリーを無拘束で推定することが可能であることが確認された。本研究は、移動形態の判別と前後および上下方向の移動速度の計測を行い、歩行時運動量を高精度で推定するインテリジェントカロリーカウンタを開発する。本年度は、歩行速度導出のために必要となる上下方向移動量の高精度無拘束計測を実現するため、ICタイプの小型大気圧センサを利用した移動距離推定の可能性について考察した。ここでは、階段昇降時の大気圧の変化を計測し、計測された大気圧変化の中から、気象の変化等による緩やかな変化を除去し、階段昇降による短時間の変化のみを抽出する移動量フィルタを設計した。設計したフィルタは,階段昇降時の微少なセンサ出力を検出可能にするため、出力を数千倍に増幅している。また、大気圧の自然な変化による緩やかな変化成分と,出力に含まれる不要な高周波ノイズ成分を除去するため,フィルタのゲイン特性は0.3[Hz]で最大となるように設計した。次に、センサシステムをハードウエアによって構成し、階段昇降時の出力を処理して上下方向移動量を推定するアルゴリズムの構築を試みた。ここでは、センサシステムより得られる階段昇降時の気圧の時間変化量を積分し、移動量の推定を行った。複数の被験者にシステムを装着して、一定距離の階段昇降を行ってもらった結果、導出された移動距離は誤差5[%]の精度で推定可能であることが確認された。さらに、幅広い年代の人々への応用を考えて、速い速度や遅い速度で階段昇降を行い、移動距離の推定を行った結果、同様に高い精度での推定が可能であることが確認された。以上より、提案したセンサシステムの使用により、本研究で開発した携帯型計測装置により、階段昇降時の移動量を高い精度で推定することが可能である。本研究は,移動形態の判別と前後および上下方向の移動速度の計測を行い,歩行時運動量を高精度で推定するインテリジェントカロリーカウンタを開発する。

本年度は,歩行速度導出のために必要となる前後方向移動量の高精度無拘束計測を実現するため,加速度センサ及びジャイロにて構成される小型軽量のセンサシステムを利用した移動距離推定の可能性について考察した。ここでは,遊脚相での足の前後方向加速度を積分することによって、歩行速度及び歩行移動量を求める方法を提案した。ジャイロは、遊脚相でのセンサシステムの回転量を推定するために使用した。歩行時、計測される加速度にはセンサの傾斜による重力加速度成分の混入、脚の回転による遠心加速度の混入、センサ出力のドリフトなどにより、積分処理の段階で無視できない誤差が生じる。本研究では、これらの誤差を除去するため、遊脚相での加速度のみを積分する。また、ジャイロの出力を積分することによって得られる遊脚相での足の角度と、加速度センサより得られる立脚相での角度を比較することにより、遊脚相での誤差を推定し除去する方法を提案した。さらに、構築したアルゴリズムとセンサシステムの有効性を確認するため、健常な被験者を対象として、廊下を歩行したときの歩行距離を求め、実際の歩行距離と比較する実験を行った。その結果、被験者の年齢、性別、履き物の種類を問わず、最大計測誤差2%程度の精度で移動距離を推定することが可能であることが確認された。さらに、高齢者などへの応用を考え、センサの取り付け精度を故意に悪化させた場合と、足首または膝を固定して不自然な歩行を行った場合について同様の実験を行った。その結果、取り付け精度の悪化や歩行形態の不自然さに影響されることなく、歩行距離は同様の精度で推定可能であることが確認された。従来、心機能評価法として、日常生活の運動負荷量と心電図とを比較する方法が提案されている。しかし、ここで扱う運動量は、歩数や身体加速度の大きさなど曖昧なものである。そのため、平地歩行と比較して2倍以上のエネルギを消費する階段昇りが常に平地歩行として取り扱われる、消費カロリーと歩行速度が無関係である等の問題があった。そこで本研究は、移動形態の判別と前後及び上下方向の移動速度の計測を行い、歩行形態に応じて消費カロリーを推定するインテリジェントカロリーカウンタのための基礎技術を提案する。上下方向移動量の無拘束計測を実現するため、ICタイプの小型大気圧センサと加速度センサを内蔵した移動形態計測装置を利用して、上下方向移動距離推定の可能性について考察した。ここでは、計測装置によって得られる上下方向移動情報に対して積分処理を施すことにより、上下方向移動量を定量的に求める方法を考案した。また、シミュレーション及び実験により、試作した上下方向移動距離計測装置は傾斜角3度以上の斜面での上下移動を検出可能であることを確認した。一方、水平歩行時の歩行速度は、足の甲の部に3軸加速度センサと1軸ジャイロを取り付けて歩行時の足の前後方向加速度を積分することにより導出する方法を提案した。また、歩行時の足の速度変化の特徴を利用して積分誤差を除去する方法を提案した。これにより、歩行距離を平均誤差2%の精度で推定することが可能になった。
計算解剖学の基礎数理

本計画班では、臨床で扱われている多様な画像に対する計算機による理解を目指し、臓器などの解剖学的構造物を統計的に記述した「計算解剖モデルの表現」および「計算解剖モデルに基づく画像理解」のための数理的手法の研究を行った。具体的には、臨床で撮影されたCT画像を用いて(1)撮像箇所・範囲未知の画像の計算機による理解に重要となる解剖学的ランドマークの自動検出、(2)独自の点群表現を用いた計算解剖モデルによる画像内での臓器領域抽出、(3)変分法に基づく新しい形状平均の定義および臓器形状への応用、(4)病変などの異常構造物、すなわち統計的な外れ値に対する変形型指数分布族の幾何の導入、についての研究を行った。医用画像における解剖構造の頑健な認織のために、ランドマークの位置、およびその相互関係をグラフ表現することにより、人体体幹部の空間の正規化、および統計的臓器モデルの空間配置を含む解剖学的知識の記述法を考案し、関連する画像処理技法を開発した。具体的には、各ランドマークに対する検出法、および検出候補からランドマーク間の距離の統計モデルから、正しいランドマークを選択し、画像中に含まれる臓器構造を認識する枠組みについて検討し、実際の臨床データで検証した。検出部分については、GPUによる並列化により100倍程度の高速化が確認された。また、画像と臓器モデルを非剛体位置合わせする際に、位置合わせの精度も自己評価できる枠組みを構築した。モデルと画像の位置合わせの精度は、臓器表面のコントラストの強弱や、臓器形状の多様性などに依存して変化する。例えば隣接する臓器と接触していて、臓器表面における画像のコントラストが低い位置では位置合わせの精度が落ちる。多数の医用画像に対して臓器の位置合わせを行い、その結果に基づき当該臓器の統計モデルを構築する際、位置合わせ精度の低い位置では統計モデルの信頼度も低下する。画像解析に基づいて臓器の統計モデルを構築する際の基礎を提供できるようになった。同時に、多数のデータの同時位置合わせの数理モデルを定式化し、「平均レジストレーション」の概念と数値計算法を導いた。これは、個別の臓器に対して、大量の3次元画像データからその平均的な形状を推定し、数理アトラスを構築する算法を与える。また、低解像度からでも高精度にレジストレーションを実現するために、画像の超解像理論を位置合わせと同時に実現する方法を開発した。さらに、臓器の境界を3次元で抽出したものと、2次元断面で抽出した断面境界が幾何学的に異なることを解明し、正しい3次元境界を抽出する手法を開発した。これにより、位置合わせのためのセミランドマークを幾何学的精度を保障して抽出できることになる。前年度に引き続き、医用画像における解剖構造の頑健な認識を目的としたランドマーク位置、およびその相互関係をグラフ表現し、人体体幹部の空間の正規化、および統計的臓器モデルの空間配置を含む解剖学的知識の記述について様々な手法を検討し、関連する画像処理技法を開発した。具体的には、各ランドマークに対するアピアランスモデルによる検出法の偽陽性の削減を含めた高精度化、および検出済候補からランドマーク間の距離をL2ノルムをガウス近似した事後確率最大化による組み合わせ最適化によって最終候補を決定する方法を開発し、50例の臨床データで検証し、平均検出率約90%の結果を得た。また、画像と点群による臓器モデルを非剛体位置合わせすることによる領域抽出において、確率伝搬法による従来の手法に代え、マルコフ連鎖モンテカルロ法による手法を開発し、両者を比較する臨床データにおける大動脈弓を例とした実験において後者の方が高精度である結果を得た。同時に、点群モデルにおける各点の正準相関を解析し、近傍のみならず、遠方においても一定の相関があることを確認した。同時に、多数のデータの同時位置合わせにおける数理モデルにおいて、前年度の「平均形状」を発展させ、変分に基づく多角形形状の平均の検討を行った。2次元ではあるが、実際の心室形状に対して適用し、良好な結果を得た。この平均の概念は,適切な距離指標が与えられれば、文字列やグラフのようなシンボル列で表現された形状に対しても可能であり、シンボルとセミランドマークで表現されたような臓器形状に対して有用となることを確認した。前年度に引き続き、医用画像の頑健な理解に必要不可欠である計算解剖モデル表現、および画像理解手法に関する数理的手法を対象とした我々の研究計画に含まれる以下の3項目を中心に研究を行った。(1)解剖学的ランドマークのCT画像におけるアピアランス、およびランドマーク間の相互距離に関するモデリング、およびこれらに基づく検出(増谷)(2)アピアランスを含む点群モデルによる臓器形状の統計表現と、その領域抽出への応用(本谷)(3)変分法に基づく形状の平均表現に関する理論構築と実証(井宮)

領域抽出を含む頑健な医用画像理解の手がかりとなる解剖学的ランドマークを対象にした(1)では、本年度は、まず実際の臨床画像での適用を視野に入れた各種技法の理論構築とアルゴリズム開発を行った。具体的には、限定された撮像範囲や厚スライスや解剖学的破格(椎体数の正常範囲での変異)への対処可能な手法群の検討であるまた、解剖学的ランドマークのアピアランスに基づく位置決定の曖昧さに関する定量化をレベルセットの到達距離のテンソル解析により行う手法の開発も同時に行い、臨床画像を用いて典型的なランドマークの直観的な性質と計算による指標が合致することを確認し、曖昧さがそれぞれ異なるランドマークの検出性能の個別評価基準の設定へ応用することを検討した。実際のCT画像で領域抽出を行うことを主眼にした(2)では、臨床画像での適用を鑑み、抽出臓器領域に含まれる病変など、アピアランスや形状の「外れ値」に対して頑健な点群モデルのレジストレーションを実現する手法として、L1ノルムの正則化および推定確度の自己推定を導入した。また、点群モデル内の点の相互依存性としての構造推定にGraphical LASSOを導入し、頑健性を向上させる試みを行った。また、形状統計に関する理論構築を目的とした(3)では、新たに変分法により複数の画像の平均を計算する手法の構築と実際の胸部X線画像による検証を行った。本計画班の研究は、臨床で扱われている多様な画像の頑健な理解を目指して、解剖構造を統計的に記述した「計算解剖モデルの表現」、および「計算解剖モデルに基づく画像理解」を対象とした数理的手法を検討することを目的としている。各分担研究者は、以下のサブテーマに沿って研究を進めた。(1)解剖学的ランドマーク(LM)のCT画像におけるアピアランス、およびLM間の相互距離に関するモデリング、およびこれらに基づくLM検出の高度化、特に後処理による精度向上(増谷)(2)アピアランスを含む点群モデルによる臓器形状の統計表現と、L1ノルムスパース正則化による領域抽出の頑健化(本谷)(3)変分法に基づく形状の時空間平均表現に関する理論構築と実証(井宮)(4)統計における外れ値のための変形型指数分布族の幾何(松添)(1)では、前年度に構築したLMの検出位置誤差の問題に関して、Pictorial Structureの手法を用いた後処理により改善する手法を導入した。また、LM相互距離モデルの精度行列に関して、スパース表現であるGLASSOを導入することにより頑健性の向上を確認した。(2)においては、統計的形状モデルを用いた非剛体ICPアルゴリズムにおいて、モデルの階層化ならびにL1ノルムによる正則化項を導入して頑健な領域抽出を実現し、CT画像を用いた実験で有効性を確認した。(3)では形状統計に関する理論構築を目指して変分法により複数の形状画像の平均を計算する手法を構築しており、CT画像より得られた3次元の肝臓形状および心臓の4次元形状に適用し、検証を行った。固有アピアランスなどによる方法との比較、特に4次元心臓形状では時間平均と空間平均に対する非エルゴード性に関する検討を行った。(4)においては病変など、多様な「外れ値」に対する統計的扱いの基礎となる変形型指数分布族の幾何に関する研究を行った。
現代中央アジアのムスリム女性の信仰実践の変容と再イスラーム化へのインパクト

平成25年度はこれまでの現地調査にもとづき、研究成果としてまとめて発表する作業を行った。まず、民族学博物館(大阪)研究報告集に載せる論文では、ウズベキスタンにおいてはソ連崩壊後の社会、経済が混乱した10年に比べて、2000年代に入ってからの10年では政治的安定のもとに市場経済化が進み、ムスリム女性の生活パターンに大きな変化がみられることを指摘した。それによれば、ここ10年の市場経済により女性間の慣習儀礼もより多額の現金を必要とするかたちに変化しているが、地方の女性の多くの「商品の購買」や「消費」は、地域共同体や親族組織における安定や地位向上を主目的とし、慣習儀礼の目的や信仰実践の大きな変化には(少なくともまだ)つながっていない。一方で、近年では男性を中心としたロシア等諸外国への出稼ぎが一般化しており、これが当地の公的職場(役所、学校、地域共同体の重役など)での女性の多さと活躍につながって、女性は性別に隔離された空間で行動するべきという当地の古いジェンダー規範との齟齬をきたしている。これは世代間の諍いや治安の不安定化の原因ともなっており、今後さらに規範と実践の矛盾が問題化すると予想される。以上の考察は、ウズベキスタンのオアシス地域の街区共同体(マハッラ)は変化に乏しく、伝統の源であるとみなしがちであった従来の研究とは異なり、街区共同体が市場経済の中で社会変化の中心となりつつあることを明らかにしている。この点をまとめた英語論文を、Central Asian Survey誌に投稿した。(抄録なし)本年度は、まず4月にウズベキスタンにおけるフィールドワークを2週間行なって、本研究課題に関する予備的調査を行なった。続いて6月に、他の研究者との共同研究学会に参加して様々な刺激を受けた。これは旧ソ連圏とその周辺国の近年の宗教復興と越境現象を人類学的な視点から考察する共同研究であり、筆者は次のような発表を行なった。ソ連の反宗教政策が緩和されて後、中央アジア諸国でイスラームへの関心が高まっているが、クルアーンやハディースへの回帰というサラフィー主義的な運動とともに、ムスリムとしての「民族伝統」への回帰、すなわち土着的信仰をイスラームの文脈で正当化するプロセスがみられることが、中央アジアの特徴である。本年度の最後には「ウズベキスタン東部のムスリム陶工における聖者崇敬:集団の統制から個の表現へ」と題した論文を『文化人類学』誌に投稿した。これはウズベキスタン東部の町における職人間の守護聖者崇敬の事例を取り上げ、イスラームの聖者崇敬に関する議論に絡めて考察したものである。それにより、宗教やイスラーム的信仰実践に否定的だったソ連時代を経ても、現地では今も守護聖者への崇敬が浸透していること、一部業種では中世さながらに職能者集団の連帯やメンバーの管理に一定の影響を及ぼし続けていることが明らかになった。また、資本主義化するポスト・ソヴィエト社会の中では守護聖者が働く意義や自己の努力への評価を提供する意味の枠組み、市場経済のなかで必要とされる作家性や創造力の源泉等として重要になっていることも指摘し、聖者崇敬の単なる「衰退」や「現代への適応」ではなく、性質の変化や信仰の内容における焦点の移り変わりを細やかに捉える視点を提案した。この他に、本研究課題に関する文献資料の収集と読み込みを続けて、次年度には本格的な現地調査に乗り出す予定である。本研究は、中央アジアのウズベキスタンにおけるムスリム女性の信仰実践が、ソ連時代およびソ連崩壊後にいかなる変容を遂げつつあるかをフィールドワークと文献資料の活用によって解明し、当地のイスラーム信仰実践におけるジェンダーの構図を明らかにすることを目的とする。また、女性間の慣習儀礼の実態の解明と彼女らの信仰実践が当地の再イスラーム化の行方に持つ影響を考察する。この目的に照らして平成24年度は現地調査を行った。その結果、ソ連崩壊後の社会、経済が混乱した10年に比べて、2000年代に入ってからの10年では政治的安定のもとに市場経済化が進み、ムスリム女性の生活パターンと信仰実践にも変化がみられることが明らかとなった。その要点は、第一に市場経済の定着である。これにより女性間の慣習儀礼もより多額の現金を必要とするかたちに変化していることがわかった。ただし、地方の女性の多くの「商品の購買」や「消費」は、地域共同体や親族組織における安定や地位向上を主目的とし、慣習儀礼の目的や信仰実践の大きな変化には(少なくともまだ)つながっていない。次に、ここ10年では男性を中心としたロシア等諸外国への出稼ぎが一般化しており、これが当地の公的職場(役所、学校、地域共同体の重役など)での女性の多さと活躍につながって、女性は性別に隔離された空間で行動するべきという当地の古いジェンダー規範との齟齬をきたしている。本年度は以上の調査結果と考察を中間発表したが、次年度ではさらに考察を深化させて研究成果としてまとめて発表することを目指している。

それによれば、ここ10年の市場経済により女性間の慣習儀礼もより多額の現金を必要とするかたちに変化しているが、地方の女性の多くの「商品の購買」や「消費」は、地域共同体や親族組織における安定や地位向上を主目的とし、慣習儀礼の目的や信仰実践の大きな変化には(少なくともまだ)つながっていない。一方で、近年では男性を中心としたロシア等諸外国への出稼ぎが一般化しており、これが当地の公的職場(役所、学校、地域共同体の重役など)での女性の多さと活躍につながって、女性は性別に隔離された空間で行動するべきという当地の古いジェンダー規範との齟齬をきたしている。これは世代間の諍いや治安の不安定化の原因ともなっており、今後さらに規範と実践の矛盾が問題化すると予想される。以上の考察は、ウズベキスタンのオアシス地域の街区共同体(マハッラ)は変化に乏しく、伝統の源であるとみなしがちであった従来の研究とは異なり、街区共同体が市場経済の中で社会変化の中心となりつつあることを明らかにしている。この点をまとめた英語論文を、Central Asian Survey誌に投稿した。今年度の初めに今後の現地調査のための予備的調査を行い、おおよそ必要な情報を得ることが出来たため。また、現地調査と並行して重要である文献調査についても進展しているため。目的に照らした調査を順調に進めており、中間的考察にたどり着いたため。今後も現地におけるフィールドワークと国内を中心としたその分析作業及び文献調査をバランスよく進めていく必要があり、そのためにインターネットを通じた文献収集などの技法を駆使しながら研究を推進していく予定である。さらなるデータ分析を進め、他地域の市場経済化に伴う社会変化のデータとも照らし合わせて、まとめの考察を行い、発表していくことが必要である。特に問題点はない。(抄録なし)
立地決定に対する地理情報システム

立地決定に対する地理情報システムの一例として、小売業の市場参入-撤退過程に関する情報システムを構築した。研究対象都市は、愛知県岡崎市であり、1972年と81年の2年次において、同市内の婦人子供服店に関するデータバンクを作成した。岡崎市においては1971年から74年にかけて、地方都市としてはまれにみる大規模な都心再開発を行ない、大型店が進出し、商圏が大きく変容したことが知られている。このことから、本データバンクでは、影響の大きい婦人子供服店を取り上げ、岡崎市への参入や撤退の過程を追跡することを試みたのである。小売店に関するデータは、商店名,所在地,商品名,従業者数などが収集され、IBMパーソナルコンピュータを用いて「データボックス」というプログラム内に保存された。分析の結果、1972年の時点で358店の婦人子供服店が立地しており、1981年の時点では100店増加し、458店になった。この9年間の商店数の変化の内訳を見ると、参入店数は、178店,撤退数78店であった。これらは、1972年時点の総商店数の約21.8%,49.7%に相当する。参入商店は主に都心再開発に関連して進出したものであり、その立地分布をみると都心部に集中している。それに対し、撤退商店は、都心周辺部の既存商店が主であり、また、都心再開発に伴ない進出したものが経営的に行き詰まり撤退したのも多く認められた。このことから、岡崎市における都心再開発は、予想以上に多くの商店が進出した結果、商店の立地密度水準を大きく上昇させ、既存の商店を多数閉店に追い込んだことが明らかになった。本研究で構築されたデータバンクは、小売店の立地を非集計的,空間的,フロー形式でとらえており、都市機能のメタポリズムを分析することを可能にするであろう。