hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
健常人と腱移行術症例に対する前頭前野負荷と運動学習遅延に関する実証的研究

新規的な運動を学習する際には,意識的制御を伴う認知段階から意識的制御を伴わない連合,自動段階を経る.十分に学習がなされていない「認知段階」にある場合は,前頭前野への負荷が運動学習状態に影響し,「連合・自動段階」にある場合はその影響が限定的であると仮説を立て検証した.平成28・29年度においては,つまみ力の一定把持を課題として検証し,課題中の単位つまみ力に対する筋電図振幅の比率(kgf / μV)が漸減すること,つまり単位力あたりの筋出力が漸減することを以て運動学習と定義づけ検討を行った.事前に練習を行った群(事前練習群)と,事前に練習を行わない群(非事前練習群)において比較したところ,前者で機能的赤外線分光法(fNIRS)を用いて得られる前頭葉賦活領域が拡大していることが確認されたが,当該指標(kgf /μV)の漸減は一定ではなかった.平成30年度においては運動課題の再検討を行い,先行研究および予備的研究からよりBalisticな運動である1Hzの指タッピング動作を採用し検討した.事前練習群においては1週間程度の練習を継続的に実施したところ,ベースラインに比して最終評価時に筋電図振幅が減少し,2次元動作解析器にて観察されるタッピング時の指の速度が非事前練習群に比して遅くなっていた.一方で,fNIRSにおける特徴的な所見は認められなかった.同時並行課題実施時における指タッピング動作の筋電振幅およびタッピング速度で習熟の有無を確認できる可能性が示唆された.しかし脳機能活動の特徴については脳表面の血流変化を捉えるfNIRSのみでは見いだせず,方法論に関する今後の検討が必要である.新規的な運動を学習する際には,意識的制御を伴う認知段階から意識的制御を伴わない連合段階および自動段階を経る.予備的実験において,近赤外線分光法および筋電図の同期を用いて,前頭前野負荷課題を与えた場合に,運動学習が遅延していると捉えられる現象を観察した.当該事象については,先行研究を併せると,逆に十分に運動を学習した者にあっては前頭前野負荷課題が影響しないものと推察された.したがって,平成28年度にあっては健常人を対象に,十分に練習をした群(事前練習群)と十分な練習を行わなかった群(非事前練習群)に対し,前頭前野負荷課題としての2-back test(ランダムに表示される数字について2つ前と同様であれば反応する課題)を与え,一定のつまみ力を発揮する際の筋電図振幅で示される運動学習状況の関係性について検討した.健常若年者10名のうち機器,実験環境ともに安定し,十分なデータを得られた4名(各群2名ずつ)につき解析を行った.事前練習群については,近赤外線分光法で得られる参加ヘモグロビン濃度量が前頭前野負荷課題を与えると他課題より減少する一方で非事前練習群では増加していた.筋電図振幅については,つまみ力で最も使用する第1背側骨間筋(人差し指を親指側に近づける作用)では事前・非事前練習群で差異は認めず,つまみ時に手関節を安定させる作用を持つ橈側手根伸筋において,前頭前野負荷課題を与えた際に,事前練習群にのみ振幅が漸減していた.以上から,事前練習の有無が,前頭前野への負荷を変化させ,さらに運動学習の状態に影響することが推察された.同時に,課題設定および練習時間の厳密性,近赤外線分光法よりのデータ解析手法に検討が必要であることも分かった.安定したデータ収集に向けてすでに一部修正したプロトコルを作成しており,前述結果および腱移行術症例への適応に向けて準備段階にある.実験環境の整備に時間がかかった.機器等は想定内であったが,当該実験を円滑に行うために3名程度の助手が必要であり,これの日程調整に少々難航したことが一因ではあるが,解決したものと考えている.新規的な運動を学習する際には,意識的制御を伴う認知段階から意識的制御を伴わない連合,自動段階を経る.予備的実験の結果と先行研究を併せると,十分に学習がなされていない「認知段階」にある場合は,前頭前野への負荷が運動学習状態に影響し,「連合・自動段階」にある場合はその影響が限定的であると仮説を立て検証した.平成28年度には,つまみ力を一定の力で把持しつづける課題(Task A)と前頭前野負荷課題(Task B:ランダムに表示される数字について2つ前と同様であれば口頭にて反応する課題),および混合課題(Task C;Task AとTask Bを同時に行う課題)について,事前練習群(事前に十分に練習する群)と非事前学習群(事前練習をほとんど行わない群)で比較し,Task AおよびBでは大きな差異がないものの,Task Cにおいて手関節を一定の角度で保持する筋においては,事前学習群のみに運動学習が進行すると捉えられるデータが得られ,仮説に近い結果を得た.実験環境が整った平成29年度はさらにデータ収集を行い,事前練習群の手関節のみに筋電図振幅が漸減するという同様の傾向を認め,予備的検討結果として学会発表した.しかし一方では,一部の被験者においては当該結果が安定せず,普遍的ではないため本実験の限界と考えられた.

この要因として,事前学習による習熟が被験者によって大きく異なる可能性が考えられたため,習熟度を客観的に確認できる課題へと変更し,十分な学習を行った者とそうでない者を確実に分類できる新規課題を設定することとした.当初の課題設定による結果が安定しないことを踏まえ,新規課題を設定したため.新規的な運動を学習する際には,意識的制御を伴う認知段階から意識的制御を伴わない連合,自動段階を経る.十分に学習がなされていない「認知段階」にある場合は,前頭前野への負荷が運動学習状態に影響し,「連合・自動段階」にある場合はその影響が限定的であると仮説を立て検証した.平成28・29年度においては,つまみ力の一定把持を課題として検証し,課題中の単位つまみ力に対する筋電図振幅の比率(kgf / μV)が漸減すること,つまり単位力あたりの筋出力が漸減することを以て運動学習と定義づけ検討を行った.事前に練習を行った群(事前練習群)と,事前に練習を行わない群(非事前練習群)において比較したところ,前者で機能的赤外線分光法(fNIRS)を用いて得られる前頭葉賦活領域が拡大していることが確認されたが,当該指標(kgf /μV)の漸減は一定ではなかった.平成30年度においては運動課題の再検討を行い,先行研究および予備的研究からよりBalisticな運動である1Hzの指タッピング動作を採用し検討した.事前練習群においては1週間程度の練習を継続的に実施したところ,ベースラインに比して最終評価時に筋電図振幅が減少し,2次元動作解析器にて観察されるタッピング時の指の速度が非事前練習群に比して遅くなっていた.一方で,fNIRSにおける特徴的な所見は認められなかった.同時並行課題実施時における指タッピング動作の筋電振幅およびタッピング速度で習熟の有無を確認できる可能性が示唆された.しかし脳機能活動の特徴については脳表面の血流変化を捉えるfNIRSのみでは見いだせず,方法論に関する今後の検討が必要である.前年度研究を引き続き行うが,並行して研究分担者とともに腱移行術症例対象の研究準備も進める.代表者および分担者が所属する研究組織への協力も並行して進める予定のため,対象者動員については対応できるものと考えている.新規課題によるデータ収集を速やかに行い普遍性ある結果か否かにつき検討を行う.当初予定していた腱移行術症例への適応も並行して行う予定としており,共同研究者所属施設の了解も得ている.当初予定の機能的MRIによる評価については,上述結果を踏まえて検討することとする.平成29年度にあっては,前年度研究を継続して行うため,これに伴う物品費および人件費,研究成果発表に伴う旅費を計上している.次年度については,当初計画より機能的MRIによる計測を予定しているため,これの予算計上を踏まえた.当初予定の実験課題にあっては一定の結果が得られたものの,一部被験者で安定しない結果であった.そのため,実験課題の再検討を行い,より普遍的かつ客観的に運動学習状態を把握できる新規課題を設定することとした.次年度使用額についてはこれに充て,並行して当初3年目として予定していた腱移行術症例への適応および,健常者の機能的MRI撮影に向けて翌年度分から支出する.次年度は機能的MRIによる計測を行い,謝金および計測費に1人当たり5万円程度必要と算出し,約10名分を見越している.これに伴う物品あるいは研究相談,成果発表などの旅費を想定,計画している.
高時間分解能観測によるオーロラ現象の南北共役性の研究

2018年7月17日24日に2名が、フッサフェル観測点に出張し、2018年2月24日の洪水による被害状況の確認と復旧作業、イメージングリオメータの保守作業、掃天フォトメータ(SPM)光学ヘッドの校正のための国内持ち帰り、インダクション磁力計の校正データ取得、PWING用新インダクション磁力計設置候補地調査、などを行った。2018年8月31日9月12日に4名が、アイスランドの2観測点(チョルネス、フッサフェル)に出張し、既設機器の保守作業の他に、チョルネス観測点でのプロトンオーロラスペクトログラフ(PAS)の迷光混入原因調査と対策、フッサフェル観測点でのSPM光学ドーム結露対策と光学ヘッド取り付け、PWING用新インダクション磁力計システムの設置などを行った。また、中国極地研究所との間で、中国アイスランドオーロラ観測所へのVLF観測器の設置についての共同研究打合せを行った。昭和基地とアイスランド観測点との間の同時観測データを、2018年3月4月の期間に11夜、9月10月の期間に4夜、それぞれ取得することが出来た。特に、3月17日には非常に共役性の良いオーロラブレークアップ現象の観測に成功した。「あらせ」衛星との同時観測機会が、2018年4月から2019年3月の間に毎月それぞれ、8, 2, 0, 3, 4, 5, 7, 8, 10, 6, 5, 3回あり、特に、9月22日夜には、昭和基地とアイスランドの2観測点の全ての観測点と「あらせ」衛星との間で、活発なオーロラ活動の同時観測データを取得することが出来た。アイスランド・チョルネス観測点と昭和基地のPASデータの解析結果が、立教大学の卒業論文としてまとめられた。フッサフェル観測点における地上観測データを用いた論文が1編、昭和基地のオーロラ光学観測データを用いた論文が1編、それぞれ国際学術誌に出版された。当初の計画通り、チョルネス観測点近くのKarhollにあるCIAO(China-Iceland Aurora Observatory)の敷地内に2式目のVLF観測装置を設置することの承認を得るために、中国極地研究所と調整を行い、設置計画を進めた。また、これまで設置・整備した観測機器を用いた昭和基地との間の共役点観測や、「あらせ」衛星や他の磁気圏衛星との同時共役点観測を行い、それぞれ同時観測データを取得出来た。また、得られたデータのアーカイブと公開を進め、関連研究者との共同研究を進めた。今後は、チョルネス観測点近くのKarhollにあるCIAOの敷地内に2式目のVLF観測装置を設置する。また、これまで設置・整備した観測機器を用いた昭和基地との間の共役点観測や、「あらせ」衛星や他の磁気圏衛星との同時共役点観測を行う。また、得られたデータのアーカイブと公開を進め、関連研究者との共同研究を進める。単色高速オーロライメージャ(ASI)関係では、EM-CCDカメラ、収録用PC、RAID、など一式を購入し、システム組立、動作確認、GPSによる撮像制御システムの開発、などを行った。先端的VLF波動観測装置(VLF)関係では、システム設計を行い、アンテナ、受信装置、収録系、を2式分購入・製作した。また、2015年9月に、フッサフェル観測点(アイスランド)に出張し、電磁環境調査、設置候補場所選定、などを行った。アイスランドにおける観測については、2015年9月9日19日の間、5名が、フッサフェル観測点とチョルネス観測点に出張し、機器の保守作業や設置作業等を行った。フッサフェルにおいては、SPM(8ch掃天フォトメータ)のデータ回収とスケジュール組み込み・自動運用開始、ATV(ナイトビュア型全天TVカメラ)の状態確認、自動運用開始、Watec(簡易型全天TVカメラ)のHDD交換、自動運用開始、オーロラ電波観測の状態確認と保守作業、イメージングリオメータのデータ回収と保守作業、超高層モニタリングデータ収録用ノートPCシステム設置などを行った。チョルネス観測点においては、ATV(ナイトビュア型全天TVカメラ)状態確認と保守作業、Watec(簡易型全天TVカメラ)のデータ回収と収録系再立ち上げ、共役点オーロライメージャ(CAI)の再設置と自動運用開始、フラックスゲート磁力計出力不具合調査、GPS-NTPサーバー設置、ネットワーク関係整備などを行った。また、アイスランド大学の対応者との間で打合せと情報交換を行った。2014年9月2015年4月、2015年9月2016年4月の間のオーロラ光学観測データを取得出来た。当初の計画通り、単色高速オーロライメージャ(ASI)一式の開発と、先端的VLF波動観測装置(VLF)一式の開発を進めた。また、アイスランドにおける調査や観測も計画通り実施出来た。全天高速オーロライメージャ(HAI)関係では、屋外設置用の保温箱を作製し、観測用周辺機器を購入、GPSタイミング回路を作製し、システムを完成させ、アイスランドのチョルネス観測点に設置、自動運用を開始した。先端的VLF波動観測装置(VLF)関係では、国内でのアンテナ設置訓練、特性データ取得、収録系の連続運用試験を行い、システムが正常であることを確認し、アイスランドのフッサフェル観測点に設置、自動運用を開始した。

アイスランドでの観測については、2016年8月29日9月14日に7名、12月9日15日に1名、2017年3月15日26日に3名が、それぞれ、2観測点(チョルネス、フッサフェル)に出張し、既設機器の保守作業の他に、先端的VLF波動観測装置やモニタリングデータ用20Hzロガー(9月、フッサフェル)、全天高速オーロライメージャやプロトンオーロラスペクトログラフ(PAS)(9月、チョルネス)、超高層大気イメージングシステム(OMTI)や64Hz ULFデータ収録システム(3月、フッサフェル)の新規設置を行った。OMTIや64Hz収録システムの設置は、外部機関研究者代表の特別推進研究計画との共同研究として実施した。9月には、チョルネス観測点でVLF観測のための電磁環境調査を行い、フッサフェル観測点の約25倍のノイズレベルで、観測点周辺に設置場所を見つけるのは困難であることが分かった。2017年3月下旬に「あらせ」衛星とアイスランド昭和基地共役点観測との同時観測を行い、特に3月21日には活発な脈動オーロラ出現時の良質なデータが取得出来た。その後4月24日、26日にも脈動オーロライベント時の共役点同時観測データを取得出来ている。その他、昭和基地とアイスランド観測点における超高層モニタリングデータやオーロラ光学観測データのアーカイブ・公開を継続して行った。当初の計画通り、高速オーロライメージャ一式と、先端的VLF波動観測装置一式を完成させ、アイスランドの観測点に設置し、運用を開始することが出来た。また、当初の目的の1つであった、ERG「あらせ」衛星との共役点同時観測を実現することが出来、良質のデータを取得することが出来た。前年度にチョルネス観測点に設置した全天高速オーロライメージャやフッサフェル観測点に設置した先端的VLF波動観測装置の自動運用を順調に実施した。チョルネス観測点では、プロトンオーロラスペクトログラフの自動運用も開始し、モニタリングデータ高時間分解能(20Hz)記録用新データロガーも設置した。また、チョルネス観測点から約56km離れたKarhollにあるCIAO(China-Iceland Aurora Observatory)周辺の電磁環境調査を行った。アイスランドでの観測については、2017年9月16日9月25日の期間に、4名が出張し、既設機器の保守作業の他に、チョルネス観測点にて、20Hzモニタリングデータ収録システムの新規設置、簡易型全天TVカメラの高感度機種への交換、VLF観測装置設置場所候補地の選定などを、フッサフェル観測点にて、大気電場観測装置の新規設置、簡易型全天TVカメラの高感度機種への交換などを実施した。2018年3月4月の期間に合計11晩、昭和基地とチョルネス観測点との間のオーロラ同時観測を実現出来た。特に3月17日には、オーロラブレークアップやそれに引き続く脈動オーロラなど活発なオーロラ活動について、共役性の高い同時オーロラ観測データを取得することが出来た。「あらせ」衛星との同時観測機会が、2017年4月から2018年3月の間に毎月それぞれ、10, 4, 5, 5, 4, 5, 7, 8, 7, 10, 8, 8回あり、昭和基地のオーロラ光学観測との同時観測は、少なくとも9回実現することが出来た。また、MMS衛星との同時観測データや、「あらせ」衛星とMMS衛星両者との同時観測データなども取得することが出来た。
薬剤による血管障害の発現機序解明と予防・治療策の確立に関する研究

プロテアーゼ阻害剤のメシル酸ガベキサートは、培養ブタ大動脈血管内皮細胞(PAEC)に対して、細胞膜を直接的に障害し、ネクローシスを引き起こすことが明らかとなった。加えて、メシル酸ガベキサートによるPAECの障害は、抗酸化剤やラジカル消去剤、カルシウムキレーターや一酸化窒素合成酵素阻害剤等により保護されなかったが、グリシンやL-システインといった一部のアミノ酸が保護作用を示すことが明らかとなった。メシル酸ガベキサート(GM)は、トリプシン、カリクレイン、プラスミン等の蛋白分解酵素阻害剤として、急性膵炎、慢性膵炎急性増悪期、および汎発性血管内血液凝固症(DIC)の治療に汎用されているが、血管痛や静脈炎などの血管障害をきたすことがあり、臨床上大きな問題となっている。そこで、培養血管内皮細胞を用いてGMによる細胞障害作用をメシル酸あるいは同効薬であるメシル酸ナファモスタットと比較した。細胞生存率は、WST-8を用いたミトコンドリア還元能、トリパンブルー染色、ヨウ化プロピジウム取り込み、により、アポトーシスの判定はTUNEL染色、DNA電気泳動およびカスパーゼ活性化により行った。GM(0.5-5mM)は濃度依存的、かつ時間依存的な細胞生存率の低下を引き起こし、その作用は暴露1時間後においてすでに認められた。この細胞障害作用は、細胞の膨張、細胞膜の障害を特徴とし、カスパーゼ活性化や核の断片化は伴わなかった。GMにより細胞内ATP含量は有意に減少したものの、その作用は細胞障害発現作用よりも高濃度(2mM)で認められた。一方、メシル酸や同効薬のメシル酸ナファモスタットは細胞生存率を低下させなかった。また、GMによる細胞障害は、抗酸化剤であるビタミンE、ヒドロキシラジカル消去剤であるエダラボン、マンニトール、およびジメチルチオ尿素、EGTA、BAPTA-AM、およびNOS阻害剤のL-NAMEでは抑制されなかった。以上の結果から、GMによる血管内皮細胞障害はネクローシスに基づき、その発現機序にNOやヒドロキシラジカルなどの酸化的ストレスや細胞内Ca_<2+>上昇は関与しないと考えられた。【研究目的】トリプシン様セリン蛋白分解酵素阻害剤であるメシル酸ガベキサートは、副作用として投与部位の血管痛や、刺入した血管に沿った静脈炎、潰瘍や壊死などの重篤な血管障害をきたすことがあり、臨床上大きな問題となっている。昨年度の研究により、メシル酸ガベキサートは培養ブタ大動脈血管内皮細胞(PAEC)に対して、細胞膜を直接的に障害し、ネクローシスを引き起こすことが明らかとなった。そこで本研究では、メシル酸ガベキサートによる血管内皮細胞障害の予防や治療策の確立を目指して、保護薬物の探索を行った。【研究方法】メシル酸ガベキサートをPAECに曝露し、細胞生存率の変化をWST-8法により測定した。細胞膜の障害は、細胞内へのPI(propidium iodine)の取り込みを指標として評価した。トリプシン酵素活性は、ウシ膵臓由来トリプシンの、合成基質Boc-Phe-Ser-Arg-AMC分解能を指標とした。【研究成果】メシル酸ガベキサート曝露によりPAECに惹起された細胞障害は、グリシン(30mM)やL-システイン(1.0mM)、L-リシン(30mM)の前処置により、ほぼ完全に抑制された。一方で、グリシンは、メシル酸ガベキサートの主作用であるトリプシン活性阻害効果に影響しなかった。しかしながら、メシル酸ガベキサート処置から6時間以降にグリシンを添加した場合においては、その保護効果は消失した。以上の結果から、メシル酸ガベキサートによる血管内皮細胞の障害に対して、グリシン等の一部のアミノ酸が保護作用を示すことが明らかとなった。グリシンは、メシル酸ガベキサートの主作用であるトリプシン活性阻害作用に影響しなかったが、障害惹起後にグリシンを処置した場合には、その保護作用は消失したことから、臨床においては治療的ではなく、予防的に使用する必要性が考えられた。
越境する沖縄のパイン産業の基礎的研究－台湾・ハワイとの結びつきを中心に

昨年度に引き続き、ハワイ・台湾・沖縄で史資料収集および聞き取り調査を実施した。昨年度までで、ハワイから台湾を経由し、沖縄までパイン産業が伝播した歴史的経緯をおおまかに把握することはでき、今年度は、(I)パイン栽培従事者による視点の史資料の収集と分析、さらに(II)パイン産業と関わりの深い他の産業とのつながりについての史資料の収集と分析を行い、これまでの研究成果によってできた骨格を肉付けしていく作業ができた。(I)については、たとえば、戦前のハワイでパイン栽培に従事し、そこで身につけたノウハウを台湾で指導していた中心的人物の史料を発見し、さらにその遺族からも貴重な資料の提供を受けた。これらの史料では、当時のハワイにおけるパイン産業における日本人の位置づけを明確に示す重要な史料であるものの、ハワイにはなく、台湾にあったため、これまでハワイ研究者と台湾研究者からも見落とされていた。こうした地域と地域の間に埋もれた新資料によって、行政や企業による記録とは異なる民衆による生きられたパイン産業の歴史の一端を明らかにすることができた。(II)については、(1)パイン産業と他の農業との連関、(2)パイン産業と製缶業との結びつきについての知見を得ることができた。(1)については、ハワイ・台湾・沖縄ではパイン産業は砂糖産業と強く結びついており、とりわけ、ハワイのキビ生産者はパイン生産者へと流出し、戦前の砂糖産業における労働争議の経験が戦後のパイン産業における労働争議につながるという社会運動史上の発見があった。また、大英帝国圏のマレーシアなどではゴムの間作としてパインが栽培され、日米帝国とは異なる形態がみられた。(2)については、パイン缶の製造ノウハウはアメリカがモデルとなっており、製缶のグローバルな流通も重要な課題であることが明らかにできた。ハワイ・台湾・沖縄での史資料調査・フィールド調査の結果、計画当初の予想を上回る発見ができた。計画当初の予想を上回る発見は以下の通り。(1)パイン産業の国際移動における「人種」の問題:昨年度は、日系人・沖縄人・フィリピン人についての問題について様々な発見があったが、今年度はハワイやフィリピンではあらわれてこない、台湾人についての発見があった。ハワイやフィリピンには日系人や沖縄人がいたにも関わらず、台湾人はほぼみられない。こうした違いは、当時のアメリカ政府は、台湾人を日本帝国臣民であるにも関わらず、エスニシティとしては中国人と同等とみなし、排華法が適用され、入域できなかったことを示唆する史料を発見した。このことは、1930年代に台湾のパイン産業の経営統合により台湾でのパイン経営から離れざるを得なかった台湾人たちが沖縄へと流入したという出来事が単なる日本帝国圏内の移動ではなく、アメリカ帝国による「人種」政策が強い影響を及ぼしていたことを示し、これまでの一般的な理解を塗り替えることになる。また、既存の日系人研究や華僑華人研究ではこうした台湾人の境遇について見落とされてきた点であり、既存研究の水準を大きく刷新することにもつながる発見といえる。(2)大英帝国圏のパイン産業との比較:本研究ではパイン産業を通じた日米帝国間関係を主な分析の対象として研究調査がすすめられてきた。調査を通じて、大英帝国圏でのパイン産業についての史資料にも目を通し、日米とは異なる、大英帝国圏でのパインの受容についての比較研究も必要であるとわかった。たとえば、先述したゴム農園とパイン栽培との関係は、日米帝国ではみられないものと考えられた。また、台湾ではパイナップルを日本統治時代に定められた和名・鳳梨が用いられる一方で、香港では波羅という名称が用いられるなど、同じ中国語圏でも旧宗主国の違いによって用語が異なっている。2019度は研究の最終年度として、これまでの研究の補足調査と研究結果のとりまとめを行う。前者については、これまでの研究における分析結果のとりまとめをした上で新たに出た疑問点を解消するための史資料調査や聞き取り調査などを、ハワイ・台湾・沖縄などで実施する。また、可能であれば、ハワイ・沖縄のパイナップル産業の衰退とも大きく関わるフィリピンへのパイナップル産業の国際移転について、フィリピン側の史資料調査も実施したいと考えている。後者については、これまでの研究成果の一部を論文としてまとめ、八尾祥平「パイン産業にみる旧日本帝国圏を越える移動ーハワイ・台湾・沖縄を中心に」植野弘子・上水流久彦編『帝国日本におけるモノの交錯』、八尾祥平「パイナップルの焼菓子からたどるアジア太平洋のなかの日本帝国」植野弘子・上水流久彦編『帝国日本における人の交錯』として2019年度に刊行される予定(現在、編集作業中)。これに加えて、本研究による最終的な研究成果を出版するため、現在、出版社と刊行についての話し合いを行っているところである。本年度はハワイ・台湾・沖縄で史資料調査およびフィールド調査を実施し、ハワイから台湾を経由して沖縄へとパイン産業が国際移動していった社会的過程の概要を解明できた。とりわけ、ハワイでは計画当初の予想を上回る多様な史資料を発見し、そこからハワイ・台湾・沖縄間での国際移動に関する新たな研究課題をも発見するに至った。こうした新資料の発掘にもとづき、ハワイにおける台湾系華僑華人をめぐる国際移動の問題や戦後のハワイにおけるパイン産業の衰退過程と国際移動との関わりという本研究に関わる重要な課題については、最終年度に予定していた予備調査を一部前倒しする形ですすめた。こうした調査とその分析結果を日本植民地研究会や白山人類学会などで報告し、そこでの議論をもとにして、論文にまとめレフリー誌に投稿した(研究業績ご参照)。【研究の細目】(1)ハワイにおけるパイン産業の歴史

(2)ハワイから台湾へのパイン産業伝播の歴史的過程の解明(3)台湾・沖縄にみるパイン産業の戦前・戦後の連続性の析出(4)ハワイにおけるパイン経営の実地調査(5)ハワイにおけるパイン産業の衰退過程と国際移動との連関および台湾系移民のネットワーク調査【研究スケジュール】4ー5月日本・沖縄での資料調査。6-7月台湾調査。収集した資料の分析および日本植民地研究会での成果報告。8-9月沖縄調査。10月ハワイ調査11ー12月調査結果の分析をまとめ白山フォーラムにて報告。1ー3月白山フォーラムでの議論をもとに論文執筆。並行してハワイでの追加調査を実施。ハワイや日本での史資料調査・フィールド調査の結果、計画当初の予想を上回る発見があり、計画を前倒しすることができた。計画当初の予想を上回る発見は以下の通り。(1)パイン産業の国際移動における「人種」をめぐる問題:ハワイのパイン産業では、経営者は白人であっても、生産の現場の大半は日系人・沖縄系人・フィリピン人が占めていた。パインを用いた製菓の製造も日系人によるものであった。戦前のハワイから台湾への異なる帝国間でパイン産業近代化のためのノウハウが比較的短期間で移転・吸収できたのは日系人・沖縄系人による下支えにあった。また、台湾総督府がハワイで収集していた資料(講義録)のなかに、エスニシティごとの労働管理や消費嗜好についての記述がみられ、当時のパイン経営者の「人種」認識を知る重要な手がかりも発見できた。(2)パイン産業における土地問題・労働問題:パイン産業は製缶技術の確立によって世界商品として発展した。つまり、パイン産業は産業の近代化と強く結びつく側面があった。環太平洋全域でみると、19世紀後半、日本・アメリカといった後発の列強によりほぼ同時期に琉球王朝もハワイ王朝も滅亡する。パイン産業は、アメリカ勢力圏に組み込まれたハワイで白人により近代化が確立し、フィリピンがアメリカ勢力圏におかれていた時期に法の目をかいくぐり農地を確保するという土地問題の存在が示唆された。その一方で、ハワイのパイン農場では労働者の大半は日系人・沖縄系人・フィリピン系人によって占められ、戦後のハワイのパイン産業でみられた激しい労働争議は、もともとは移民としてやってきた上記のエスニシティの人びとが主体となっていた。ハワイでのパイン産業についての研究には一定の蓄積が認められるが、こうした土地問題・労働問題という観点から批判的に検証したものはなく、近代の経済開発の批判的再検証は今後の重要な課題であることがわかった。昨年度に引き続き、ハワイ・台湾・沖縄で史資料収集および聞き取り調査を実施した。昨年度までで、ハワイから台湾を経由し、沖縄までパイン産業が伝播した歴史的経緯をおおまかに把握することはでき、今年度は、(I)
Sox21ノックアウトマウスを用いた中枢神経系の発生過程に関する研究

神経幹細胞に特異的に発現する転写因子であるSox21の機能を明らかにする目的で、レトロウイルスを用いてSox21を成体海馬歯状回の神経前駆細胞に導入し、その影響を検討した。その結果、Sox21を強制発現させた細胞では、ニューロンに分化する割合が増加した。このことから、Sox21は成体海馬でのニューロン新生を亢進させることが明らかとなった。次にChIP-sequencing法を用い、Sox21が標的とする遺伝子を探索した結果、Notchシグナリングの下流の一つであるHes5遺伝子がその候補として挙げられた。そこで、Sox21によるHes5遺伝子の転写制御の様式を、成体ラット海馬由来神経前駆細胞株(AHP細胞)を用いたレポーター実験によって検討した。その結果、Hes5の転写開始点から約2.8kbp上流に位置する新規の転写制御領域にSox21が働きかけ、Notch依存的なHes5遺伝子の発現を負に制御していることが明らかになった。また、Sox21はAHP細胞においてHes5のmRNAの発現を抑制したことから、Sox21はHes5遺伝子のリプレッサーであることが明らかとなった。さらに、Hes5のshort hairpin RNAを用いたin vivoノックダウンにより、Hes5の発現抑制によって神経前駆細胞からニューロンへの分化が亢進することが確認された。以上の知見から、Sox21は成体マウス海馬に存在する神経前駆細胞において、Hes5遺伝子の発現を転写レベルで抑制することにより、ニューロンへの分化を促進する役割を担うことが明らかとなった。これは、成体ニューロン新生を司る新規のメカニズムである。将来的には、うつ病や記憶学習など、成体ニューロン新生の変化を背景とするような疾患・現象に着目し、そのメカニズムの解明に本知見を繋げ、医療に貢献することを目標としている。神経幹細胞に特異的に発現する転写因子であるSox21の機能を明らかにする目的で、まずはSox21ノックアウト(KO)マウスを作成し、主に免疫組織化学法やニューロスフェアアッセイによって神経発生における表現型を解析した。しかしながら、野生型とKOマウスで有意な差は確認できなかった。次に成体海馬でのニューロン新生に着目し、BrdUによる増殖細胞の標識やマーカー発現解析を行ったところ、KOマウスでは歯状回におけるニューロン新生の効率が著しく低下していることが明らかとなった。また、ニューロン新生の途中段階である神経前駆細胞の数はKOマウスで有意に増加していた事から、Sox21-KOマウスでは前駆細胞より後の分化に異常があると予想された。そこで、成体マウス海馬・歯状回ヘレトロウイルスを局所投与し、Sox21のインビボ強制発現実験を行ったところ、対照群に対して強制発現群では、Sox21によるNeuN陽性のニューロンへの分化促進作用が確認された。以上から、Sox21は海馬における前駆細胞の分化を正に調節することにより、成体ニューロン新生を維持していることが明らかとなった。次に、Sox21による分化促進のメカニズムを明らかにするため、ChIP-シークエンシング法を用いて網羅的にSox21の標識遺伝子の探索を行った。現在は強制発現によるスクリーニング系を組み、いくつかの候補遺伝子の中から機能的なSox21の下流因子を同定することに取り組んでいる。将来的には、成体ニューロン新生異常を原因とするような疾患をインビトロで再現し、これを疾患原因の解明に繋げ、医療に貢献することを目標としている。
アルコール依存症者の家族へのエンパワメントプログラム介入評価に関する研究

本研究の目的は開発したプログラムを研究者以外の看護職が実施しても同じ効果が得られるかを評価することである。昨年度研究協力いただいたプログラムの実施者から得られた、プログラム実施前に、実施者の事前準備として行っているSFA(ソリューション・フォーカスト・アプローチ)についての教育やマニュアルの使用方法の説明、プログラムのロールプレイ、プログラム運営、対象者の集め方、マニュアルの改善についての意見を踏まえ、今年度の研究協力施設のスタッフを対象に、プログラム実施前の準備を行った。また、マニュアルについては、1回目と2回目のプログラムの達成目標をシンプルに絞ることで、対象者も目標が明確に理解しやすく、また実施者にとっても実施しやすい内容になるよう微修正を行った。そのマニュアルを用いて、研究協力施設のスタッフにプログラムを2コース実施していただいた。対象者の募集方法の工夫により2コースともに3名の参加者を得て、全員の研究協力の同意が得られた。現在計6名のデータ分析をすすめている。まだデータ分析の途中ではあるが、これまでに試行を含め8コースのプログラムを実施し、その都度対象の属性や背景は多様であったが、開発したプログラムによりほぼ同様の効果が得られている。SFAの特性上プログラムの構造化が難しいことが懸念材料であったが、グループ療法の経験のある看護職であれば、マニュアルと配布資料及び記録用紙、を使うことで目標達成ができると感じている。研究成果の公表については、2015年度に研究者が実施した2回のプログラムに参加した対象のうち、2例についてプログラムの目標の達成状況を事例分析を用いて評価し学会で報告した。2019年度の研究計画は研究者以外の看護職が、開発したプログラムをマニュアルに沿って実施し評価することである。保健所保健師の研究協力を得て2コース実施することができた。研究成果の分析も順調に進んでいるためおおむね順調に進展しているとした。2019年度も引き続き、研究協力施設の看護職にプログラムを実施していただき、評価する。可能であれば、別の研究協力施設を開拓しプログラムを実施していただき、評価する。学会等でワークショップを開催し開発したプログラムについて公表し、研究者や実践家からの意見をいただく。また、公表することで新たな研究協力施設の開拓にもつなげていく。本研究の目的は、アルコール依存症者の家族の支援プログラムの開発である。20122015年度科研費基盤研究(C)課題番号24593480の助成を受け、開発した支援プログラムのマニュアル試案を用いて、アルコール依存症者の家族10名を対象に行った2コース、2016年にアルコール依存症者の家族3名を対象に行った1コース、計3コースのプログラムの実施状況及びその評価を踏まえ、マニュアルの洗練化を行った。マニュアルを作成するプロセスで課題となった点は、1基盤理論であるソリューション・フォーカスト・アプローチ(以下、SFAと略す)についてプログラム実施者にどの程度の知識や技術を求めるか2SFAの特性上、プログラムの構造化が難しい中で、実施者が運営できるマニュアルとするためにどのような内容を盛り込むか31コース3回のプログラムの各回で、プログラムの目標のどの部分に重点を置いて達成するか4自己否定感や無力感が強い家族に対してどのように内在する力に気づいてもらうか5他者の変化を期待しやすい家族にどのように自分自身に焦点を当てた解決像を構築してもらうかなどが見出された。その課題をクリアするための内容や工夫について研究者間で検討を重ねマニュアルを洗練し標準化した。また研究成果の発信としては、今年度は、「アルコール依存症者の家族の教育支援プログラムの開発に向けて先行知見の文献検討」と、20142015年度に実施した支援プログラム2コース分、計10名の対象のデータ分析を行い、「アルコール依存症者の家族への教育支援プログラムの評価」について学会報告を行った。「アルコール依存症者の家族の支援プログラムに関する文献検討」については論文として報告した。今年度計画していたマニュアルの洗練化を行い標準化することができたことと、今後のプログラムの実施に協力していただける研究協力施設の内諾を得られていることから順調に進展していると考えている。本研究の目的は、開発したアルコール依存症者の家族の教育支援プログラムを評価することである。今年度は、1専門家会議によるマニュアルの洗練化と2研究協力施設のスタッフによるプログラムの実施と評価を行なった。1専門家会議によるマニュアルの洗練化病院の看護師2名、臨床心理士1名にアルコール依存症者の家族役を担ってもらい、研究分担者がマニュアルに沿ってプログラムを実施した。実施状況を、アルコール医療に携わる病院医師、看護師、精神保健福祉士、臨床心理士18名に見学してもらい、3つの視点(1プログラムを見学してみての意見や感想、2実際にスタッフになって実施できそうか、3アルコール依存症者の家族への適用について)で、プログラム終了後に意見を得た。その結果、マニュアルについては、スタッフの役割分担、吐き出しの行いやすい雰囲気づくり、グループ力動を高めるような工夫についての意見が得られた。家族への適用について実施してみたいや実施できそうだという意見が得られた。それらを踏まえ、マニュアルを改訂した。2研究協力施設のスタッフによるプログラム実施と評価研究協力依頼を2か所行い、研究協力施設のスタッフがマニュアルを使用してプログラムの実施を行った。1か所は対象の都合で1コース全ての参加に至らず、データを得ることができなかった。もう1か所はプログラムへの参加は4名で、うち2名から研究協力の同意が得られた。

プログラム実施者と研究者で行った振り返りより、プログラム実施前に、実施者の事前準備として行っているSFA(ソリューション・フォーカスト・アプローチ)についての教育やマニュアルの使用方法の説明、プログラムのロールプレイ、プログラム運営、対象者の集め方、マニュアルの改善についての提案を受け、次年度以降の課題が明らかとなった。今年度は初めて研究協力施設のスタッフがプログラムを実施した。得られた研究データ数は少なかったが、実施したスタッフからマニュアルについての意見が得られ、また対象者への効果やスタッフ自身のプログラム実施による実践の変化が見られた。実施したスタッフから得られた意見を踏まえ、マニュアルの洗練化ができたことや、研究者以外がプログラムを実施してもプログラムの効果も見られた。アルコール依存症者の家族は家族員にアルコール依存症者がいることを否認することが多く、偏見があり隠したい気持ちが強く、研究協力の同意も得られにくい状況がある。今年度の2施設での実施により、対象を得るための工夫について方略が見えてきたため、次年度にいかせる成果が得られたことからおおむね順調に進展していると判断した。本研究の目的は開発したプログラムを研究者以外の看護職が実施しても同じ効果が得られるかを評価することである。昨年度研究協力いただいたプログラムの実施者から得られた、プログラム実施前に、実施者の事前準備として行っているSFA(ソリューション・フォーカスト・アプローチ)についての教育やマニュアルの使用方法の説明、プログラムのロールプレイ、プログラム運営、対象者の集め方、マニュアルの改善についての意見を踏まえ、今年度の研究協力施設のスタッフを対象に、プログラム実施前の準備を行った。また、マニュアルについては、1回目と2回目のプログラムの達成目標をシンプルに絞ることで、対象者も目標が明確に理解しやすく、また実施者にとっても実施しやすい内容になるよう微修正を行った。そのマニュアルを用いて、研究協力施設のスタッフにプログラムを2コース実施していただいた。対象者の募集方法の工夫により2コースともに3名の参加者を得て、全員の研究協力の同意が得られた。現在計6名のデータ分析をすすめている。まだデータ分析の途中ではあるが、これまでに試行を含め8コースのプログラムを実施し、その都度対象の属性や背景は多様であったが、開発したプログラムによりほぼ同様の効果が得られている。SFAの特性上プログラムの構造化が難しいことが懸念材料であったが、グループ療法の経験のある看護職であれば、マニュアルと配布資料及び記録用紙、を使うことで目標達成ができると感じている。研究成果の公表については、2015年度に研究者が実施した2回のプログラムに参加した対象のうち、2例についてプログラムの目標の達成状況を事例分析を用いて評価し学会で報告した。2019年度の研究計画は研究者以外の看護職が、開発したプログラムをマニュアルに沿って実施し評価することである。保健所保健師の研究協力を得て2コース実施することができた。研究成果の分析も順調に進んでいるためおおむね順調に進展しているとした。
膜結合型AAA+プロテアーゼFtsHのX線結晶構造解析

膜結合型AAA+プロテアーゼFtsHのATP依存的な基質分解機構を詳細に知るためにX線結晶構造解析を行った。FtsHの細胞質領域について様々なATPアナログを含む新規な結晶化条件で結晶が得られ、3.5Å程度の分解能データを収集できた。これらのデータを分子置換法によって解を得、現在解析中である。これらの構造を決定することにより、FtsHの詳細な分子メカニズムが解明できることが期待される。(1)抗体を用いた完全長FtsHのX線結晶構造解析膜タンパク質の結晶化に有効な手段として抗体を用いた結晶化技術がある。抗体を作製する部位の発現系を構築中である。(2)様々な反応状態のFtsHのX線結晶構造解析これまでの申請者らの構造解析研究によって、FtsHはATP加水分解とともにダイナミックな構造変化を起こし、その動きによって基質タンパク質を内部に送り込むと考えられた。しかし、現段階ではFtsHの六量体構造はADP結合状態が解かれたのみで、他の反応状態の構造は不明である。したがって、FtsHの基質とりこみ機構の構造的基盤を完全に明らかにしたとは言い難い。本研究では様々なヌクレオチド結合状態でのFtsHの構造を決定し、その反応状態のスナップショットをつなぎ合わせることによってFtsHのATP加水分解に伴う構造変化を解明することを目的とする。現在,ATP加水分解中間体のATPアナログ存在下で3.5A分解能のデータを得ており、現在解析中である。(3)構造安定化変異体のスクリーニング既に知られている構造情報を元にして主准変異体を作成中である。FtsHやプロテアソームなどのAAA^+プロテアーゼの分子メカニズムを理解する上で共通する未解決な疑問は、「AAA^+プロテアーゼはATP加水分解に伴って、いったいどのようにして基質を連続的に内部に送り込んでいるのだろう?」ということである。この問題に対するアプローチとしてはその酵素の構造を決定することが有効な手段である。本研究ではFtsHの「動き」に着目する。具体的には1.抗体を用いたFtsHの全体構造のX線結晶構造解析や2.様々なヌクレオチド結合状態のFtsHのX線結晶構造解析、3.構造安定化変異体のスクリーニングを行う。以上から得られる構造情報を元にFtsHの基質をとりこむ動きや基質の通り道を明らかにし、上述の疑問の答えを導き出したい。本年度は2, 3について特に大きな進展があった。FtsHの細胞質ドメインを用いて様々なヌクレオチド(ADP・AlFx, ADP・BeFx, AMPPNP, ADPなど)存在下でp212121の空間群の結晶を作製し、それぞれ約3.5Å前後の分解能データを取得できた。分子置換法により解を得たので、現在精密化中である。p212121の結晶はフレキシブルな領域がこれまでの結晶では3.9Å分解能が最大であるので、今回の構造からより精度の高い情報が得られ、この領域のFtsHの分子メカニズムへの重要性が明らかになることが期待される。また、結晶化条件検討の過程でC2の空間群の結晶も得られ、約4.3Å分解能データを取得した。分子置換法により解を得、現在精密化中である。この結晶はFtsHが生理的条件下で機能する構造と考えられる六量体リング構造であり、新規ヌクレオチド結合状態の超分子構造として決定できると期待される。これらの構造を決定することにより、FtsHのATP依存的な構造変化や基質の通過経路、反応スキームを詳細に理解でき、さらに正確な反応モデルを提案したい。
プロテオミクスを利用した受精能獲得過程における精子放出タンパク質の機能解析

マウス精子の機能解析に有用な高感度プロテオミクスシステムを構築し、精子を構成するタンパク質の全体像および、受精能の獲得過程で生じるマウス精子から放出された微量タンパク質の同定に成功した。本研究により得られた知見は、新規分子を介した精子の受精能の制御機構の解明に有用である可能性が示唆された。我々は、先に受精能賦活作用を示すシクロデキストリンが、マウス精子の受精能獲得過程において、タンパク質の放出を促進するという興味深い知見を明らかにした。そこで本研究では、精子の受精能獲得前後におけるタンパク質量の変動解析および精子放出タンパク質の同定・機能解析を行うことにより、精子の受精能を制御する分子および調節機構の解明を試みた。以下に、本研究により得られた知見を要約する。まず、マウス精子の解析に利用するプロテオミクス技術の開発を行い、詳細な条件検討を進めた結果、タンパク質を高感度に検出できる解析条件を確立した。本手法を用いてマウス精子を解析した結果、2,488種類という膨大な数の精子を構成するタンパク質の同定に成功した。マウス精子を構成するタンパク質の全体像を明らかにすることは、受精機能に関与する未知の候補分子を探索する上で、貴重な参考資料になると考えられる。また、本手法を用いて、受精能獲得過程における精子構成タンパク質の変動解析および精子放出タンパク質の同定を行った。その結果、精子の受精能獲得過程において、顕著に精子中タンパク質の減少が認められ、多くの精子放出タンパク質の同定に成功した。本研究により、マウス精子における高感度タンパク質検出を可能とするプロテオミクス技術の開発に成功し、マウス精子構成タンパク質の網羅解析や精子放出タンパク質の同定が可能であることを実証した。さらに、同定された精子放出タンパク質は、精子の受精能の調節に関与する可能性が考えられ、精子の受精能調節に関与する新規分子や受精能制御機構の解明が期待できる。近年、遺伝子改変マウスを用いた研究が盛んに行われるようになり、マウスの効率的な作製を可能にする生殖工学技術が必要不可欠になっている。特に、体外受精技術は、世界中のマウスバンクに凍結保存されている遺伝子改変マウスの精子から、安定かつ効率的に個体を作製する上で、極めて重要な技術である。本研究では、体外受精技術の改良に有用な基礎情報の収集を目的として、高性能プロテオミクス技術を利用して精子の受精能獲得時に放出されるタンパク質の機能解析を行った。まず、マウス精子のプロテオーム解析を行い、4,457種類の精子構成タンパク質を同定することに成功した。本知見により、約3,600種類の新規精子構成タンパク質が明らかになり、マウス精子の全体像をタンパク質レベルで解明することに成功した。さらに、マウス精子が受精能を獲得する際に、精子から放出される微量タンパク質の同定にも成功した。同定された精子放出タンパク質として、ペプチダーゼ、メンプレントラフィック、サイトカインを介したシグナル伝達に関与する分子の存在が明らかになった。本知見により、マウス精子の受精機能の制御機構に関与する候補分子として、種々の精子放出タンパク質を同定することができた。以上、本研究は、マウスの精子構成タンパク質の全体像や受精能の変化に伴う精子の構成タンパク質の変動を明らかにし、マウス精子の受精機能制御に有用な基礎的知見として、今後の体外受精技術の改良に極めて有用な情報を提供するものである。
診療ガイドラインのシステマティックレビューための効果的文献検索方法

システマティックレビューは、診療ガイドラインの作成の手順としても必要性が高まり、エビデンス統合の方法論は完成しつつあるが、文献検索についてはエビデンスが乏しいため、検索技術、データベース、サーチフィルターなどの文献調査を行った。また、包括的なPubMed検索と適切な選定作業を支援するウェブツール(pmSearch)を作成し、その有用性を検討した。pmSearchは、クライアント側HTMLファイルを作成・保存するPubMed文献検索・文献選定支援ツールである。「急性虫垂炎に対して、抗菌薬点滴投与は、虫垂切除に比べて有用か(P: acute appendicitis, I: anti-bacterial agents, C: appendectomy, O: recurrence, major complications, duration of hospitalization)」というクリニカルクエスチョン(CQ)の、PとIのMeSHのタグを組み合わせ、自動的に作成された検索式をPubMedに送信し、文献リストを作成した。標的文献が一つ追加ごとに、選定された文献と除外された文献の数件(対照文献)のタイトルとアブストラクトの単語の頻度を解析した。最終的に、Work Saved over Samplingを計算し、効率化の指標とした。AppendicitisとAnti-Bacterial Agentsをkey wordとし、Publication typeをランダム化比較試験に限定した検索で179件の文献が得られた。ひとつの標的文献サンプルが見つかるたびに、尤度を計算し、それに基づくソーティングを5回繰り返し、全体で40件の文献の判定で4件の標的文献が得られ、Work Saved overSamplingは0.75となった。1.文献検索に関する論文のシステマティックレビューデータベースの選択システマティックレビューにおけるPUBMEDとMEDLINE、EMBASE,Google scholorなど文献データベースの採用状況と、採用文献に対する感度、特異度が明記されている論文を収集し、整理を進めている。3.システマティックレビューのための文献検察アシストツールの開発医学文献検索に関する一定以上の知識とスキルは必須であるが、それだけでは対処しきれない課題がある。すなわち、1)客観的な検索式の作成、2)データベース検索作業の効率化、3)大量のデータ処理、4)検索依頼者と検索実施者の共同作業の効率化である。既存のシステマティックレビューの採用論文などを文献集合として、文献検索を支援するツールを開発中である。1.文献検索に関する論文のシステマティックレビューでは、主任研究者が疫学チームとしてデータベースの選択をレビュークエスチョンとしてシステマティックレビューのための論文を収集し、整理を進めている。ほかのレビュークエスチョンについての作業は遅れている。2.出版されているシステマティックレビューにおける検索式の感度・特異度の調査は、司書チームと共同で調査を進めている。今年度の結果は検索式が掲載されているCPGのスクリーニングが終了し、おおむね順調に進展している。3.システマティックレビューのための文献検察アシストツールの開発は、現状の医学文献検索に関する問題点の整理を行い、文献検索を支援するツールを開発に着手しており、研究計画よりも進んでいる。1.出版されている質の高い診療ガイドライン(CPG)における文献検索式の再現率、適合率の評価NICE-CG188: Gallstonedisease: diagnosis and management (胆石症ガイダンス, 2014.10発行)の治療介入のレビュー・クエスチョン(Review Question: RQ)のうちRCTフィルターが用いられているなかから、2つの検索式を再実行した。選択文献がどのDBから採用されたのか、そしてそのNumber Needed to Read:NNRを算出し、採用文献はいずれも3DBで検索可能であったが記載された検索式ではヒットしていない文献があることが確認された。記載された検索式は100行にも及ぶ長い構成だが、このように複雑で長い検索式を作成して膨大な文献を集めても、スクリーニングのために全ての文献を収集するには、時間もコストもかかる。膨大な検索結果を統合した後にスクリーニングの段階へ移行するのではなく、少数の適合文献をもとに検索語をピックアップして検索式をたて、文献を追加しながらスクリーニングを繰り返す検索方法を効率性の観点から今後検討する予定である。(TMLA2016,Taiwanにてポスター発表)2.文献検索式の評価システマティック・レビュー検索式査読のためのガイドライン:PRESS Peer Review of Electronic Search Strategiesの翻訳と公表を行った。(医学図書館2017、in press)3.システマティックレビューのための文献検索アシストツールの開発客観的・効率的な検索式の作成、検索依頼者と検索実施者を支援するためのツールの開発・検証を進めている。1.出版されている質の高い診療ガイドライン(CPG)における文献検索式の再現率、適合率の評価は、NICEの胆石診療ガイドラインを例として検証を行い、TMLAにてポスター発表を行った。2017年度に論文が公表される予定で、おおむね順調に進んでいる。2.システマティックレビューの文献検索式の評価のための国際標準的な資料として、PRESS2015の翻訳を行った。3.PubMed検索で得られた文献集合をXLM形式でダウンロードしたファイルで単語の頻度を解析するため、R用のスクリプトを作成した。解析結果は文献集合あたりの出現回数、文献あたりの出現回数、文献集合におけるその単語を含む文献の出現率、さらに標的文献サンプルと対照文献サンプルでの文献あたりの出現回数の比についてCSVファイルとして出力する。