hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ビーチロック形成機構に学ぶ新しい国土修復保全技術の開発

本研究課題の最終年度となる平成30年度は,(1)小型円筒容器を用いた地盤の室内加速固化試験,(2)土槽を用いた地盤の室内加速固化試験,(3)提案する技術の有効性評価,の3項目に関する研究を実施し,本研究課題を終了した。主な成果の概要は,次のとおりである。(1)小型円筒容器を用いた地盤の室内加速固化試験:国内の海岸域および内陸域の地盤材料から分離・単離した尿素分解菌を用いて,地盤材料の室内加速固化試験を小型円筒容器であるシリンジを使用して実施した。また,効率的な炭酸カルシウムの析出による地盤材料の固化条件について検討するため,試験条件を変化させた実験的検討を行った。以上より,シリンジサイズの地盤を加速固化できる条件がわかった。(2)土槽を用いた地盤の室内加速固化試験:小型の土槽を用いた模型地盤の室内加速固化試験を実施する。炭酸カルシウムの析出による地盤材料の強度増加を定量的に評価するため,超音波パルス法によるP波・S波速度測定および炭酸カルシウムの析出により地盤材料が白色化する傾向を利用した色計測を実施し,実際の施工時における地盤の強度増加に関する定量的なモニタリング方法について検討した。また,加速固化試験による地盤材料の固化効果について評価するために,地盤材料の密度,間隙率,針貫入試験による推定一軸圧縮強さ,炭酸カルシウム含有量などの諸物性値の把握とそれらの分布について検討を行った。以上より,小型の土槽サイズの地盤を加速固化できることがわかった。(3)提案する技術の有効性評価:新たに開発された地盤固化技術の有効性について,その機能性,安全性,環境保全性,自己修復性,コストなどの多方面から総合的な評価を実施した。その結果,提案する地盤固化技術が国土修復保全のための基本技術として有効であることがわかった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,自然のビーチロック形成メカニズムを学ぶことで主に海岸域の微生物を利用した新しい国土修復保全に関する技術,すなわち,港湾岸壁などの海岸コンクリート構造物の修復保全および海浜堆積物の固化・安定化に関する基本技術を新たに開発することである。初年度である平成28年度に実施した内容は,(1)尿素分解菌に関する検討,(2)培養試験および強度発現メカニズムに関する検討,(3)小型円筒容器を用いた地盤の室内加速固化試験,の3項目であり,得られた主な成果の概要は,以下に示すとおりである。(1)炭酸カルシウムの析出に適した尿素分解菌の候補を探索するため,国内外の海岸域および陸域の各地点から地盤材料を採取し,尿素分解菌の分離・単離を実施した。また,単離された多くの尿素分解菌を対象としたウレアーゼ活性試験を行い,ウレアーゼ活性が高いと判定された尿素分解菌の中から炭酸カルシウムの析出に適していると考えられる数種類の菌株を選抜した。(2)選抜された菌株の遺伝子解析(16S rRNA遺伝子)を行い,炭酸カルシウムの析出に大きく関与している尿素分解菌のバイオセーフティレベルと能力について評価した。また,選抜された菌株を用いて異なる条件下における培養試験を行い,各菌株の最適な培養条件に関する基礎データを取得した。さらに,尿素分解菌による炭酸カルシウムの析出と地盤材料の強度発現に関するメカニズムについて考察した。(3)最もウレアーゼ活性が高いと評価された尿素分解菌を用いて,地盤材料の室内シリンジ加速固化試験を実施した。室内加速固化試験では,効率的な炭酸カルシウムの析出による砂の固化条件について検討するため,培養液の菌数,固化溶液のカルシウムイオン濃度,試験時の温度,注入間隔などを変化させ,これらの試験条件が砂の加速固化に与える影響について針貫入試験により推定した一軸圧縮強さを用いて評価した。初年度である平成28年度の研究の目的,実施計画,経費などの策定が適切であったこと,また,期待された研究成果がおおむね順調に得られたこと,さらに,研究代表者に健康上の問題発生しなかったことなどが,主な理由として考えられる。2年目となる平成29年度は,(1)尿素分解菌に関する検討,(2)培養試験および強度発現メカニズムに関する検討,(3)小型円筒容器を用いた地盤の室内加速固化試験,(4)土槽を用いた地盤の室内加速固化試験,の4項目に関する研究を実施した。得られた主な成果の概要は,次のとおりである。(1)炭酸カルシウムの析出に適した尿素分解菌の菌株を探索するため,国内外の海岸域および陸域の各地点から地盤材料を採取し,尿素分解菌の単離を実施した。また,単離された多くの尿素分解菌を対象としたウレアーゼ活性試験を行い,高いウレアーゼ活性を有する尿素分解菌の中から炭酸カルシウムの析出に適していると考えられる複数の菌株を選抜した。(2)前記(1)で選抜された尿素分解菌の菌株を用いた異なる条件下における培養試験を行い,各菌株の最適な培養条件に関するデータを詳細に取得した。また,尿素分解菌による炭酸カルシウムの析出と地盤材料の強度発現に関するメカニズムについて検討した。(3)最もウレアーゼ活性が高い菌株を用いて,地盤材料の室内シリンジ加速固化試験を実施した。

室内加速固化試験では,効率的な炭酸カルシウムの析出による砂の固化条件について検討するため,培養液の菌数,固化溶液のカルシウムイオン濃度,試験時の温度,注入間隔などを変化させ,これらの試験条件が砂の加速固化に与える影響について考察した。(4)前記(1)(3)の検討結果を踏まえ,小型土槽を用いた模型地盤の室内加速固化試験を実施した。また,超音波パルス法によるP波・S波速度測定および炭酸カルシウム析出により地盤材料が白色化する傾向を利用した色計測を行い,実際の施工時における地盤の強度増加の定量的なモニタリング手法について検討した。さらに,模型地盤の炭酸カルシウム含有率,針貫入試験による推定一軸圧縮強さなどの諸物性値の分布特性について調査した。平成29年度の研究の目的,実施計画,経費などの策定が適切であったこと,また,期待された研究成果がおおむね順調に得られたこと,さらに,研究代表者に健康上の問題が発生しなかったことなどが,主な理由として考えられる。本研究課題の最終年度となる平成30年度は,(1)小型円筒容器を用いた地盤の室内加速固化試験,(2)土槽を用いた地盤の室内加速固化試験,(3)提案する技術の有効性評価,の3項目に関する研究を実施し,本研究課題を終了した。主な成果の概要は,次のとおりである。(1)小型円筒容器を用いた地盤の室内加速固化試験:国内の海岸域および内陸域の地盤材料から分離・単離した尿素分解菌を用いて,地盤材料の室内加速固化試験を小型円筒容器であるシリンジを使用して実施した。また,効率的な炭酸カルシウムの析出による地盤材料の固化条件について検討するため,試験条件を変化させた実験的検討を行った。以上より,シリンジサイズの地盤を加速固化できる条件がわかった。(2)土槽を用いた地盤の室内加速固化試験:小型の土槽を用いた模型地盤の室内加速固化試験を実施する。炭酸カルシウムの析出による地盤材料の強度増加を定量的に評価するため,超音波パルス法によるP波・S波速度測定および炭酸カルシウムの析出により地盤材料が白色化する傾向を利用した色計測を実施し,実際の施工時における地盤の強度増加に関する定量的なモニタリング方法について検討した。また,加速固化試験による地盤材料の固化効果について評価するために,地盤材料の密度,間隙率,針貫入試験による推定一軸圧縮強さ,炭酸カルシウム含有量などの諸物性値の把握とそれらの分布について検討を行った。以上より,小型の土槽サイズの地盤を加速固化できることがわかった。(3)提案する技術の有効性評価:新たに開発された地盤固化技術の有効性について,その機能性,安全性,環境保全性,自己修復性,コストなどの多方面から総合的な評価を実施した。その結果,提案する地盤固化技術が国土修復保全のための基本技術として有効であることがわかった。当初計画のとおり,平成29年度は平成28年度において実施した3つの研究項目の深化を図ると同時に,新たに(4)土槽を用いた地盤の室内加速固化試験,について研究を進める。当初計画のとおり,最終年度となる平成30年度は平成29年度までに実施してきた(1)尿素分解菌に関する検討,(2)培養試験および強度発現メカニズムに関する検討,(3)小型円筒容器を用いた地盤の室内加速固化試験,(4)土槽を用いた地盤の室内加速固化試験,の4項目に関する研究の深化に加え,(5)現場試験施工とその評価,
看護職の手指の常在細菌叢の変化とその要因

本研究は常在細菌叢の変化に関するものである。この目的のために幾つかの調査、実験を行った。黄色ブドウ球菌検出用のフードスタンプを用い、手指の約10平方センチメートルの範囲の細菌を接触によって採取する方法で行ったスタッフ40名および、入居老人60名からなる特別養護老人ホームでの一ヶ月置きの追跡の結果、医療従事者で黄色ブドウ球菌の定着は一ヵ月を越えるものではないと考えられた。したがって、黄色ブドウ球菌は少なくと手指皮膚に関しては、一般には通過菌であると判断して良いと考えられる。ただし、手指皮膚のみで考えることは危険であり、特に消失しにくい鼻腔などに保菌している者については定常的に菌が補給されるわけであるから別に考えなければならない。次に、医療従事者および、非医療従事者計10名について、羊血赤血球寒天培地を用い、手の指先を培地に接触させる方法で、手指のコアグラーゼ陰性ブドウ球菌の種類および、経時的変化に関して調査した結果、同一者においては、少なくとも数種のコアグラーゼ陰性ブドウ球菌が安定的(少なくとも一ヶ月以上安定的)に存在していることがわかった。常在細菌として認められたのはコアグラーゼ陰性ブドウ球菌(S. warneri, S. capitis, S. epidermidisが大半)が主なものであった。また、別の実験から、レンサ球菌や、グラム陰性桿菌は二三回の手洗いによってほぼ完全に除去されていることから、定着性が非常に低いことが分かった。しかし、一回の手洗いで完全に除去されないことは、手洗いが絶対的ではないことを意味し、使い捨て手袋の使用が必然であることの裏付けとなる。
組織のフラット化を支えるコミュニケーションと「自己記述」

本年度は、前年度に引き続き組織における時間論の研究を継続した。前年度は社会構築的な組織内の時間意識に焦点を当てた。今年度は、その問題意識を引き継ぎつつ、コミュニケーション・システム論的な視座から、時間意識が組織のプロジェクト運営に関わっている点をフィールドワークで得たデータから実証的に論証していくことを試みた。組織の時間論は、とりわけヨーロッパの組織研究において"The New Black"(次の流行)とも言われているトピックであり、海外での成果公表を視野に入れて準備している。それに加えて企画立案の場面での組織化(チーム編成)や、結果の帰責が、コミュニケーションを介してどのように行われるのかを、社会学的な動機論を下敷きとして解明することを試みた。組織でともに働く人々の「動機」の表明は、互いの行動を理解・承認し、協働していく上で必要不可欠なものである。それと同時に企画の立案から実行の局面では、権力を使った「アサイン」や、インセンティブなど資源を用いた「動員」と同列の、しかし異なる仕方での組織化を可能にする重要な資源のひとつである。これを解明することはフラットな組織運営の中核的課題とも言える。さらに動機論は社会学理論にとっても行為の理解、行為の帰責という重要な課題に繋がっている。とはいえ従来の社会学の領域では、そのほとんどが個人または二者間のコミュニケーションにおける分析に留まっており、組織内のコミュニケーションに展開して考察された例は少なかった。本年度の研究を進めるなかで、フラットな組織運営の鍵を明らかにするとともに、コミュニケーション理論の組織論的解明にも寄与する視座を発見した。その視座の有効性を具体的に他の事例などを用いて検証することは今後の課題となる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ヒエラルキー型ではないフラットな組織運営のあり方は、イノベーションの創出や組織のコンプライアンスの強化など、現代的な問題の解決を担うものとして注目されてきた。本研究は、このフラットな組織運営のあり方を、企業のフィールドワーク調査を通じて実証的・理論的に解明しようとするものである。本年度は特に企画立案の場面に着目し、成員同士が企画立案をする過程で形成・共有される、組織独自の時間感覚に関して研究を進めた。第一に、新規性の高い商品や記事を企画する組織は、企画の場面での意思決定で、従来の条件絞り込みと捉えられる決定形式とは異なる形式を持つことを見出した。その場合、意味を生成・発見していく創発的な決定がなされるが、その際には一般的に前提とされている、直線的に流れ去っていく時間感覚とは異なる時間感覚がみられることも明らかにした。これは組織論における中心的課題である意思決定について、固有の時間性という新たな視点から解明する可能性をもっており、理論的にも実証的にも大きな進展が見込まれる。第二に、社会学では直線的に流れ去る以外の時間感覚が従来から指摘されてきたが、その関心はもっぱら個人の時間感覚に集中していた。本研究ではこれまで視野の外に置かれていた、組織のなかで創設・改変・廃止をともなう制度内で共有される時間感覚に光を当てている。社会的に構成される時間を考察する際に、個人および相互作用以外の、組織の水準での社会的時間の構成は社会学的な時間論の解明の一端としても重要な課題である。F.テイラー『科学的管理』のような古典をはじめとして、組織にとって時間管理は重要な課題であり続けてきた。その意識は主に標準的管理や時間的短縮......つまり、いかに時計的な時間に人々の行動を合わせていくことで業務の同期や改善を可能にするか、組織の環境に対する反応速度を上げるかに重きが置かれてきた。しかし知識労働における時間には、時計に従った時間とは別の側面が見出される。それはとりわけ企画の場面や新規事業において顕著だが、組織の成員は、ある決定や合意を参照点とすることで、企画進行中の出来事をひとつのまとまりとして時間の過去・現在・未来の区分を行っていることがフィールドワークでの観察を通じて判明した。成員は、新しい意味づけをつくり上げるなかで企画の核を発見し、それを受けて次の決定がなされていくような連鎖の只中に置かれているために、成員自身が「現在ばかりがある」と表現されるような感覚を抱いている。これは、時間が絶えず一定に流れ去っていくという一般的な時間感覚と、そうした時間に沿った計画および決定をしていくとしてきた従来の組織の意思決定および時間感覚とは決定的に異なる現象である。それらの成果を、組織学会年次大会で報告した。このような意思決定と過去・現在・未来の対応は、社会学においては個々人の主観的時間感覚として既に多く記述・分析されてきたものの、組織内における集合的決定と関連付けて分析された研究は少なかった。例外的にK.ワイクが、未来完了思考といった語彙を用いつつ、意味生成と企画、そして時間表現を関連付けて組織の協働を描いたが、もっぱら示唆的な段階にとどまっており、両者の関係は明示されなかった。この成果は、日本社会学会で報告した。

組織の時間論は、とりわけヨーロッパの組織研究において"The New Black"(次の流行)とも言われているトピックであり、海外での成果公表を視野に入れて準備している。それに加えて企画立案の場面での組織化(チーム編成)や、結果の帰責が、コミュニケーションを介してどのように行われるのかを、社会学的な動機論を下敷きとして解明することを試みた。組織でともに働く人々の「動機」の表明は、互いの行動を理解・承認し、協働していく上で必要不可欠なものである。それと同時に企画の立案から実行の局面では、権力を使った「アサイン」や、インセンティブなど資源を用いた「動員」と同列の、しかし異なる仕方での組織化を可能にする重要な資源のひとつである。これを解明することはフラットな組織運営の中核的課題とも言える。さらに動機論は社会学理論にとっても行為の理解、行為の帰責という重要な課題に繋がっている。とはいえ従来の社会学の領域では、そのほとんどが個人または二者間のコミュニケーションにおける分析に留まっており、組織内のコミュニケーションに展開して考察された例は少なかった。本年度の研究を進めるなかで、フラットな組織運営の鍵を明らかにするとともに、コミュニケーション理論の組織論的解明にも寄与する視座を発見した。その視座の有効性を具体的に他の事例などを用いて検証することは今後の課題となる。これまでの研究ではフラットな組織運営に関して、(1)日々の組織運営におけるコミュニケーションの特徴やコスト、規則が果たす役割についてのヒエラルキー型組織運営との実践的な相違点、(2)企画立案や進行の際に構成される組織独自の時間感覚と意思決定形式との結びつきを明らかにしてきた。今後は(2)の意思決定と時間感覚という理論的視角の考察を深めることで、ヒエラルキー型組織における時間感覚の現れ方と対比し、(1)の実践的相違点との関連を明らかにする。そうすることで、官僚制の逆機能とされてきた前例主義(過去重視)などの特徴とフラットな組織との共通点と相違点をより具体的に明らかになると想定される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究成果の一部を、DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー誌(WEB版)に一般向けに書き下ろして公開した。
超音波加振によるねじの締付け力の安定化

1.加振装置の開発ボルト締めランジュバン振動子および積層セラミックアクチュエータを用いた加振方式を開発した。積層セラミックアクチュエータは加振周波数の変更が可能である。2.有限要素解析による最適振動数の解析超音波加振の振動数を変化させて,締め付けシミュレーションを行い,締め付け過程においてネジ頭と座面の間に隙間が発生する条件を見出した。その振動数は,70kHz近辺であった。この振動数は,現在使用しているランジュバン振動子では発生できないので,次年度に,高周波タイプのランジュバン振動子に組み替えて実験を行うこととした。3.実験結果油潤滑状態で,無加振と超音波加振のそれぞれ50本の試験を行った。締め付けトルク幅は5%以下とした。無加振条件で締め付け試験を行ったところ,締め付け軸力の平均値は5229N,標準偏差454Nを得た。一方,超音波加振の結果は,締め付け軸力の平均値は5052N,標準偏差373Nを得た。したがって,標準偏差を平均値で割った変動係数の値は,無加振では0.87となり,加振では0.74となった。この結果から,超音波加振によって,約15%の軸力の変動を低減させる効果が発生したことが確認できた。4.今後の計画加振強度の増加は軸力の安定化を促進させると考えられることから,加振用の積層セラミックアクチュエータを締め付け軸に直列に入れる改造を行う。この改造によって,加振強度の増加と装置のさらなる小型が可能になり,実用化に弾みがつくものと考えられる。現時点でのデータで,現在,日本機械学会に投稿準備中である。H18年度は,計画に従って以下の研究・開発を行った.1.超音波加振装置の設計製作50kHzのボルト締めランジュバン振動子を採用して加振部を製作した.300kHz対応900V高電圧アンプを製作した.申請段階では,高電圧アンプは購入予定であったが,研究費減額で購入が困難になった関係で,自作するに至った.デバイスは,APEXのパワーICを利用した.2.締め付け装置の設計製作ネジ頭と座面間,ネジ面間の摩擦トルクを独立に計測可能な締め付け装置を設計製作した.その製作に,動ひずみ測定器,ロードセル,トルク変換器を購入した.3.超音波締め付け試験M6のSCM材およびSUS材のネジを用いた,超音波加振締め付け試験を行った.座面,ネジ頭における振動をレーザー振動系で計測した.50kHzの振動では,明確な締め付けトルクの安定化効果は見られなかった.4.有限要素解析のモデリング実験条件と実験結果のデータに基づいて,接触条件などの有限要素解析の設定データを決定した.5.有限要素解析による最適振動数の解析超音波加振の振動数を変化させて,締め付けシミュレーションを行い,締め付け過程においてネジ頭と座面の間に隙間が発生する条件を見出した.その振動数は,70kHz近辺であった.この振動数は,現在使用しているランジュバン振動子では発生できないので,次年度に,高周波タイプのランジュバン振動子に組み替えて実験を行うこととした.1.加振装置の改良加振周波数を変動可能であるように、ボルト締めランジュバン振動子から積層セラミックアクチュエータを用いた加振方式に変更した。この変更は,装置の小型化にも効果があった。2.装置の簡略化装置の小型化を目的として、スリップリングによる電力供給をケーブルによる直接入力とした。この変更は、スリップリングでの放電によるノイズ発生を排除する効果もあった。3.超音波締め付け試験M6のSCM材およびSUS材のネジを用いて、超音波加振締め付け試験を行った。座面、ネジ頭における振動をレーザー振動系で計測した。共振周波数を探し、最大振幅が得られる約22kHzの振動数で実験を行った。

4.共振点での実験結果油潤滑状態で、無加振と超音波加振のそれぞれ50本の試験を行った。締め付けトルク幅は5%以下とした。無加振条件で締め付け試験を行ったところ、締め付け軸力の平均値は5229N、標準偏差454Nを得た。一方,超音波加振の結果は,締め付け軸力の平均値は5052N、標準偏差373Nを得た。したがって、標準偏差を平均値で割った変動係数の値は、無加振では0.87となり、加振では0.74となった。この結果から、超音波加振によって、約15%の軸力の変動を低減させる効果が発生したことが確認できた。5.今後の計画加振強度の増加は軸力の安定化を促進させると考えられることから、加振用の積層セラミックアクチュエータを締め付け軸に直列に入れる改造を行う。この改造によって、加振強度の増加と装置のさらなる小型が可能になり、実用化に弾みがつくものと考えられる。
自食胞形成とその特異的融合過程の分子生物学的研究

自食作用(autophagy)は全ての真核細胞がもつ普遍的で重要な生理機能の1つである。本研究は膜系の複雑さから多くの困難な点をもつ高等生物のモデル系として酵母を用いる点に特徴がある。我々が近年見い出した酵母における自食作用の素過程を分子レベルで明らかにすることを目的とした。本年度に得られた主たる成果は以下の通りである。(1).炭素源飢餓によるオートファジィックボディを蓄積した液胞を単維する条件を確立した。その生化学的な解析によって、活性を保持した細胞質成分が、大量にかつ非選択的に液胞内に取り込まれることが明らかとなった。またこの時液胞内に特異的に出現する膜タンパク質を1個同定することに成功した。(2).液胞欠損株(vam5)を用いることにより短命な中間体であるオートファゴソームを分離できることが示された。(3).液胞内タンパク分解をpmshを用いることにより測定可能となった。飢餓条件下で起こる自食作用によるタンパク分解は細胞の生存にとって必須であることが明らかとなった。(4).電子顕微鏡を用いた連続切片の三次元再構築により、オートファゴソーム形成過程を詳細に解析し、中間構造を同定した。(5)、自食作用に欠損をもつ変異株(apg)を系統的に分離し、それらの置伝解析の結果、15個の核性置伝変異鋼apg1-15を同定した。これらの株はいずれも栄養飢餓条件によって誘導されるタンパク分解が起こらなかった。今後これらの株を用いることにより、自食作用の素過程とその相互関係を明らかにし、その生理・生化学、分子生物学的な研究が期待される。
熱による新規骨形成促進法の開発：マグネタイト微粒子の応用

熱により骨新生が促進されることをラットおよびラビットの動物実験系およびATDC-5、MC3T3細胞株を使用したin vitro実験によって明らかにした。ラットにおいてアルギン酸ゲルにマグネタイトリポソーム微粒子を混合し、交番磁場下に1回加温することで旺盛な骨形成が得られた。加温材料をすでに臨床応用されている人工骨(ハイドロキシアパタイト)と鉄粒子を含んだ造影剤に変更し、ラット・ラビットにおいて複数回加温の骨新生促進効果を明らかにした。1.in vivo、ラットモデルによるアルジン酸ゲルとマグネタイト包埋リポソームの骨新生実験:SDラット脛骨内に小欠損を作成し、マグネタイト包埋リポソームをアルギン酸ゲル内に包埋し交番磁場を与え、有効に局所が加温されるシステムを開発した。本システムにより、41-47度まで加温による実験により、43-46度で旺盛な骨形成が得られることを発見した。軟X線を画像解析ソフトにて評価し、対照群より有意に骨形成が上昇していた。組織学的にも加温群が有意に骨を形成していた。2.組織学的評価:Villanueva染色において、加温群では成熟骨が有意に多く形成され、類骨組織は対照群と同等であった。ALPの染色性も加温群で有意に高く、TRAP陽性細胞は加温部と骨形成部の境界領域に多く存在した。3.人工骨へのマグネタイト包埋リポソーム浸漬実験:人工骨(ハイドロキシアパタイト)にマグネタイトリポソームを浸漬させ、交番磁場下での加温効率を評価した。浸漬するだけでは加温効率は低く、陰圧下に浸漬すると人工骨とリポソームの結合がよくなり、加温効率が上昇することを確認した。リポソームを浸漬させた人工骨の量と加温効率の関連を評価した。人工骨量に比例して加温効率が上昇するため、in vivoの実験における必要人工骨量を推定できた。4.1,2の実験の論文化:アルギン酸ゲルにマグネタイトリポソームを包埋させ、交番磁場下に加温すると有意に骨形成が上昇することを明らかにした内容を英文論文に投稿し、受理された。(Ikuta K, Nishida Y etal, Int J Hyperthermia, 2015; 31: 58-66)5.1,2の結果に基づく特許のPCT出願:出願日平成26年6月5日、出願番号PCT/JP2014/0649201.臨床応用をめざした適切な鉄製剤およびキャリアーの評価:(1)SDラット脛骨内に小欠損を作成し、マグネタイト包埋リポソームを臨床適用のある鉄製剤であるリゾビストに、キャリアーとしてアルギン酸ゲルの代わりに臨床適用のある人工骨であるリジェノスにそれぞれ変更して局所が加温されるシステムで骨新生を評価した。加温群においてリジェノス内に旺盛な骨新生が見られ、対照群と比較して有意差を認めた。43-46度で旺盛な骨形成が得られることを確認した。(2)加温条件の解析:単回加温と複数回加温による骨新生を同様のラットモデルで評価した。複数回加温の方が、骨新生に有効であることが明らかとなった。2.加温による遺伝子・タンパク発現プロファイリング:骨芽細胞へ分化するMC3T3細胞と軟骨分化を経て骨化にいたるATDC5細胞をin vitroにおいて単層培養し、加温群と対照群における骨分化マーカー遺伝子・蛋白の発現変化を評価している。3.ウサギによる実験:ウサギ脛骨内に小欠損を作成し、ラットより大きな動物における加温の骨新生への影響を評価した。ウサギにおいても加温群において良好な骨新生が見られた。アルギン酸ゲルとマグネタイトリポソームの組み合わせ時よりもリジェノスとリゾビストの組み合わせの方が、キャリアー内への骨新生が有意に増加することが明らかとなった。4.論文化:2015年に受理された論文(Ikuta K, Nishida Y etal, Int J Hyperthermia, 2015; 31: 58-66)は、Int J Hyperthermia誌の年間Best Paper賞に選定された。リジェノスとリゾビストの組み合わせについては投稿準備中である。5.特許出願:本発明(出願番号:PCT/JP2014/064920)に関して米国移行を開始した(クレーム英訳を作成し、提出)本研究は「マグネタイト包埋リポソームを利用した加温システムによる新規骨形成法を開発する」を目的としている。平成26年度に、マグネタイトリポソームとアルギン酸ゲル複合体を交番磁場下に加温することにより、ラット骨欠損モデルでは旺盛な骨形成が得られることを明らかにした。臨床応用をめざすために、すでに臨床適用となっている鉄製剤のリゾビストをマグネタイトリポソームの代わりに、人工骨として臨床適用されているリジェノスをアルギン酸ゲルの代わりに使用し、交番磁場下の加温で有意に骨新生が促進されることを明らかとした。本研究内容を論文化(Ikuta K, Nishida Y etal, Int J Hyperthermia, 2015; 31: 58-66)し、2015年の受理雑誌における年間Best Paper賞を受賞した。

また平成26年度にPCT出願し、審査官に「新規性及び進歩性あり」と判断されたため、現在米国移行を実施している。in vitroでの加温による遺伝子・タンパク発現プロファイリングについては、ATDC5細胞とMC3T3細胞による単層培養+加温のシステムを構築したため、解析の準備が整っている。既存の臨床適用のあるデバイスを使用して加温の骨新生促進効果が確認されたことにより、医師主導臨床研究を立案し、現在名古屋市立大学との共同研究契約締結を進めている。また本臨床研究については名古屋大学医学部生命倫理審査申請の準備中である。1.臨床応用をめざした適切な鉄製剤およびキャリアーの評価:(1)SDラット脛骨内に小欠損を作成し、鉄剤としてリゾビスト、キャリアーとしてハイドロキシアパタイトであるリジェノスの複合体を移植し、局所が加温されるシステムで骨新生を評価した。加温群においてリジェノス内に旺盛な骨新生が見られ、Villanueva bonestainingでも対照群と比較して有意に成熟骨新生を認めた。(2)加温条件の解析:単回加温と複数回加温による骨新生を同様のラットモデルで評価した。週1回の頻度で複数回加温する方が、骨新生に有効でったが、週に複数回加温する方法は逆に骨新生を阻害することが明らかとなった。2.加温による新生骨誘導のメカニズム:骨芽細胞へ分化するMC3T3細胞と軟骨分化を経て骨化にいたるATDC5細胞をin vitroにおいて単層培養し、加温群と対照群における骨新生、軟骨新生を評価した。加温処理はMC3T3細胞の骨分化を促進したが、ATDC5の軟骨・骨分化を促進しなかった。以上から加温刺激は骨芽細胞を介した骨新生を促進することが示唆された。3.ウサギによる実験:ウサギ脛骨内に小欠損を作成し、ラットより大きな動物における加温の骨新生への影響を評価した。ラットでは人工骨内の骨新生が促進されたが、ウサギでは人工骨内と人口骨周囲の両方で骨新生が促進され、種による加温骨形成パターンの違いが示唆された。4.論文化:複数回加温、ラットとウサギへの加温効果の違い、骨芽細胞を介した骨新生促進をまとめて論文投稿を果たした。5.特許出願:本発明(出願番号:PCT/JP2014/064920)に関して米国移行を達成した。熱により骨新生が促進されることをラットおよびラビットの動物実験系およびATDC-5、MC3T3細胞株を使用したin vitro実験によって明らかにした。ラットにおいてアルギン酸ゲルにマグネタイトリポソーム微粒子を混合し、交番磁場下に1回加温することで旺盛な骨形成が得られた。加温材料をすでに臨床応用されている人工骨(ハイドロキシアパタイト)と鉄粒子を含んだ造影剤に変更し、ラット・ラビットにおいて複数回加温の骨新生促進効果を明らかにした。本研究は「マグネタイト包埋リポソームを利用した加温システムによる新規骨形成法を開発する」を目的としている。平成26年度に、マグネタイトリポソームをアルギン酸ゲルに包埋した複合体を交番磁場下に加温することにより、ラット骨欠損モデルでは旺盛な骨形成が得られることを明らかにした。また43-46度の範囲で骨形成効果を有し、組織学的にも類骨ではなく成熟骨の形成が加温群で有意に上昇することを見いだした。特に移植し、加温されたマグネタイトリポソームの周囲に骨が新規に形成されることが明らかとなった。アルギン酸1mlに対して、36mgのマグネタイト
Dissensuss / consensus - handling of disagreement in dialogical learning

本研究は、日英の子どもたちによる問題解決や社会問題に対する思考過程の違いを分析し、彼らの思考過程に基づき、対話を方法原理とした論争問題学習の方略を開発する。具体的には、第1に論争・議論(合意が出来ない状況)における子どもの思考過程を日英で調査し、第2に本領域を先駆的に進めている英国の研究者と共に日英の提携校で1を活用する論争問題学習(年間カリキュラム)を開発・実践し、第3に合意の不一致を子ども自ら調停する論争問題学習モデル(目標・内容・方法・評価の一体的教育論)を日英共同で開発・検証する。本研究は、上記3点を通して、子どもの思考過程を活用・応用するための授業開発研究の方法論(社会系教科における論争問題学習開発の方略)の開発・提案を目指すものである。本年度は、2018年4月より1年間、英国リーズベケット大学にて在外研究を行なった。英国では、当該領域を先駆的に進めているMichalis Kakosによる対話的実践の研究を英国リーズにある提携校への実地調査を通して調査・分析し、当該教育論の原理(目標・内容・方法・評価が一貫した理論)を解明した。また、上記と並行し、社会問題を扱う授業における子どもの思考過程、及び当該問題に対する調停の仕方を調査・分析・モデル化し、彼らの思考モデルを活用した論争問題カリキュラムを開発し、英国およびヨーロッパの学会において、成果の一部を学会発表の形で公開した。1年間、リーズ・ベケット大学に所属をすることで、学校において継続的なフィールドワークを行うことができた。通常、英国では学校調査が制限されており、調査が困難なことが多いが、英国の大学所属であったことから、英国の学校が求める倫理審査も承認され、十分な調査を行うことができた。また、リーズ・ベケット大学、および年間を通して調査を行なった中等学校とは引き続き連携を取ることができる体制となっているため、本年度も継続的に調査を進める。社会問題を扱う授業における子どもの思考過程、及び当該問題に対する調停の仕方を調査・分析・モデル化し、モデル単元を開発し、日英の両国で実践する計画である。日本は岐阜大学教育学部附属中学校を対象とし、英国は提携校での実践を予定している。実施・開発したカリキュラムを実施する領域は、主に英国(シティズンシップもしくは歴史)、及び日本(社会科)を予定している。実施後は、モデルの効果と課題を検証する。なお、昨年度は2度、国際学会で成果を発表したが、本年度も関連する国際学会で発表する予定である。内定年度:2017本研究は、日英の子どもたちによる問題解決や社会問題に対する思考過程の違いを分析し、彼らの思考過程に基づき、対話を方法原理とした論争問題学習の方略を開発する。具体的には、1:論争・議論(合意が出来ない状況)における子どもの思考過程を日英で調査し、2:本領域を先駆的に進めている英国の研究者と共に日英の提携校で1を活用する論争問題学習(年間カリキュラム)を開発・実践し、3:合意の不一致を子ども自ら調停する論争問題学習モデル(目標・内容・方法・評価の一体的教育論)を日英共同で開発・検証するものである。本年度は、採択後の1ヶ月半をかけて、共同研究先への採択連絡、研究室確保の再確認、英国(Leeds Beckett University)へ渡英するためのVISA取得等、主に次年度の渡航準備を行った。採択後、1ヶ月半の間に共同研究先(Leeds Beckett University、UK)との各種調整が完了し、研究計画の再確認、研究室の確保等が完了した。また、岐阜大学側においても、不在に係る校務分掌、講義等の調整、及び現地で実施するアンケート調査に関する倫理審査委員会における審査も完了した。VISAの取得も完了し、渡英準備が全て整った。

また、リーズ・ベケット大学、および年間を通して調査を行なった中等学校とは引き続き連携を取ることができる体制となっているため、本年度も継続的に調査を進める。次年度は英国へ渡英し、主に以下に取り組む予定である。1当該領域を先駆的に進めているMichalis Kakosによる対話的実践の研究を英国リーズにある提携校(Batley Girls' High School)への実地調査を通して調査・分析し、当該教育論の原理(目標・内容・方法・評価が一貫した理論)を解明する(現在進行中)21と並行し、社会問題を扱う授業における子どもの思考過程、及び当該問題に対する調停の仕方を調査・分析・モデル化し、彼らの思考モデルを活用した論争問題カリキュラムを開発する。対話分析の方法論は複線径路等至性アプローチ(TEM)を応用する。31・2を日本(岐阜大学教育学部附属中学校)でも同様に実施し、開発したカリキュラムを検証する。社会問題を扱う授業における子どもの思考過程、及び当該問題に対する調停の仕方を調査・分析・モデル化し、モデル単元を開発し、日英の両国で実践する計画である。日本は岐阜大学教育学部附属中学校を対象とし、英国は提携校での実践を予定している。実施・開発したカリキュラムを実施する領域は、主に英国(シティズンシップもしくは歴史)、及び日本(社会科)を予定している。実施後は、モデルの効果と課題を検証する。なお、昨年度は2度、国際学会で成果を発表したが、本年度も関連する国際学会で発表する予定である。
細菌感染におけるエクソソームの生理機能の解明

近年、がんや神経変性疾患など様々な疾患において細胞が分泌するナノサイズの小胞エクソソームの役割りが明らかとなりつつある。本研究では、細菌感染におけるエクソソームの機能解明を目的に研究を行った。まず、細菌感染による急性炎症モデルでエクソソーム分泌細胞、受取り細胞、エクソソームの効果、エクソソーム中の機能分子の解析をおこなった。その結果、炎症初期では好中球が大量のエクソソームを分泌し、多くはマクロファージに取込まれ、組織傷害を緩和することを明らかにした。好中球由来エクソソームがマクロファージにどのような作用を及ぼしているのかを明らかにするために、トランスクリプトーム解析を行い、好中球エクソソームがマクロファージでNF-κB経路を活性化することを明らかにした。好中球由来エクソソームで活性化したマクロファージの細菌貪食能、炎症性サイトカイン産生能をin vitroで評価した。その結果、エクソソームが容量依存的にこれらの機能を亢進させることを明らかにした。エクソソーム内包タンパク質の質量分析法による網羅的解析とその機能評価から、エクソソーム中の熱ショックタンパク質の一部にマクロファージを活性化させる効果が認められた。最後に、がんにおける好中球エクソソームの有効性を検証したところ、エクソソームがマクロファージのがん細胞貪食能を亢進し、in vivoでも抗腫瘍効果を示すことを確認した。本研究では、細菌感染により好中球が分泌するエクソソームが、強いマクロファージ活性化能をもつことを明らかにし、細菌感染や腫瘍に対して有効であることを明らかにした。
丸太に特殊機能を付加した液状化対策技術の高度化に関する研究

丸太を地盤に打設し密度を増大させる液状化対策工法は,レベル1地震動を越える外力の場合は部分的な液状化を許容しているため,同工法の耐震性能を高めるには新たな機能を付加する必要がある.そこで,同工法に間隙水圧消散の機能を付加するため,丸太の幹軸および幹軸直交方向に孔を開け,孔の中に植物由来の目詰まり防止フィルターを取り付けた排水機能付き丸太を考案し,透水試験と振動台実験でその有効性を検討した.その結果,同丸太の透水係数は間隙水圧消散を原理としたグラベルドレーン工法と同等であり,液状化時の過剰間隙水圧を早期に消散することを確認した.また,小規模構造物の沈下抑制にも有効であることを明らかにした.(1)排水機能付き丸太の開発実丸太の10分の1縮尺のスギ丸太模型を用いて排水性能試験を実施した.排水孔の大きさをパラメータとした透水試験を実施した結果,排水面積の増加に伴い透水係数が大きくなることを明らかにした.しかし,高い排水性能を得るためには排水面積を大きくする必要があり,その場合,砂の混入による目詰まりなどの問題が懸念されるため,最適な排水孔の大きさを検討する必要がある.つぎに,排水機能付き丸太の透水性能に関する模型振動実験を実施した.飽和砂地盤に打設した排水機能付き丸太の液状化時の過剰間隙水圧消散効果を確認した結果,無対策や通常丸太の場合と比較して,過剰間隙水圧の最大値が低下し,消散速度が速まる効果を明らかにした.(3)炭素繊維補強丸太の開発丸太に炭素繊維を巻いた場合のねじり強度を明らかにするため,ポリエチレン製丸棒とアセテートテープを利用したねじり試験を行った.その結果,丸棒に巻いたテープの面積とねじり強度の相関性を明らかにした.また,炭素繊維メーカーの技術担当者にヒアリング調査を行い,炭素繊維の丸太への接着方法に関する技術的課題を明らかにした.(1)排水機能付き丸太の透水性能実丸太の10分の1縮尺の丸太模型を用いて透水試験を実施した.排水孔の大きさをパラメータとした試験の結果,排水面積の増加に伴い透水係数が大きくなり,それは動水勾配の増加に伴い低下することを明らかにした.また,その透水係数は間隙水圧消散を原理とした液状化対策であるグラベルドレーン工法で用いられている砕石と同等であり,人工ドレーン材の10分の1程度であった.さらに,実丸太の透水試験を行った結果,排水面積同一の条件では丸太模型の約2倍の透水係数であった.(2)丸太のねじり強度丸太に補強材を螺旋状に巻いてねじり強度を高める方法を検討するため,ポリエチレン製丸棒にポリプロピレン製テープを様々な条件で巻いて強度を調べるねじり試験を行った.その結果,補強面積を増やすことでねじり剛性が大きくなり,せん断応力上昇に伴うねじり剛性の低下が緩和されることが明らかとなった.また,同一面積であれば,太いテープで巻く方が効率的であることを示した.(3)排水丸太を用いた液状化対策戸建住宅の液状化対策を目的とし,新設を模擬して住宅の直下に丸太を打設する場合と,既設を模擬して住宅の周囲に打設する2種類を対象として,排水機能付きの丸太と通常の丸太の効果を比較する模型振動実験を行った.その結果,直下ならびに周囲打設のいずれの場合においても,排水丸太を打設することで住宅直下地盤における過剰間隙水圧の早期消散効果が得られ,住宅の沈下が軽減されることが明らかとなった.研究計画の2つの大きな項目である,排水機能付き丸太の開発,ならびに,ねじり補強丸太の開発について,いずれも一定の成果を挙げているため.(1)熊本地震における住宅の液状化被害本研究で提案する排水機能付き丸太は住宅等の小規模構造物に対する液状化対策への適用を想定しており,丸太打設による密実化地盤の耐震性能を上回るレベル2地震動が作用した場合に,発生した過剰間隙水圧を早期に消散して構造物の沈下等の被害を軽減することを目的としている.2017年4月に発生した熊本地震の現地調査を行った結果,河川流域および旧河川において液状化に起因する住宅の傾斜や沈下の被害が多数発生しており,新設ならびに既設住宅の液状化対策の必要性と対策時に留意すべき点を確認した.(2)排水機能付き丸太の透水性能実物の丸太の幹軸方向と幹軸直交方向に孔を開け,同孔に目詰まり防止のためのフィルター材を取り付けた排水機能付き丸太の有効性を検討するため,室内透水試験と振動台実験を行った.透水試験の結果,フィルター材による透水係数の低下は僅かであり,その性能は間隙水圧消散工法の1であるグラベルドレーン工法で用いられている砕石より高い透水性を有し,従前の模型振動実験で使用した排水丸太模型と同等の透水性であることを明らかにした.また,模型振動実験の結果,レベル2地震動に相当する入力を与えた場合,排水機能付き丸太を打設した周辺地盤では液状化後の過剰間隙水圧が早期に消散することを明らかにした.(3)排水機能付き丸太の鉛直支持力秋田県八郎潟干拓地にある水平成層でほぼ均質と考えられる軟弱な粘性

土地盤において,通常丸太と排水機能付き丸を用いて地盤工学会の杭の押し込み試験法に準拠した鉛直支持力の比較検討実験を行った.この場合の排水機構付き丸太は丸太の外周面に溝を掘り荒縄を埋め込んだ構造である.実験の結果,排水機能付き丸太は溝の分だけ周面積が減少するが,両者には鉛直支持力および丸太内部の荷重に違いは認められず,丸太加工による支持力への影響はないことを明らかにした.丸太を地盤に打設し密度を増大させる液状化対策工法は,レベル1地震動を越える外力の場合は部分的な液状化を許容しているため,同工法の耐震性能を高めるには新たな機能を付加する必要がある.そこで,同工法に間隙水圧消散の機能を付加するため,丸太の幹軸および幹軸直交方向に孔を開け,孔の中に植物由来の目詰まり防止フィルターを取り付けた排水機能付き丸太を考案し,透水試験と振動台実験でその有効性を検討した.その結果,同丸太の透水係数は間隙水圧消散を原理としたグラベルドレーン工法と同等であり,液状化時の過剰間隙水圧を早期に消散することを確認した.また,小規模構造物の沈下抑制にも有効であることを明らかにした.研究計画の2つの大きな項目である,排水機能付き丸太の開発,ならびに,炭素繊維補強丸太の開発について,いずれも一定の成果を挙げているため.排水機能付き丸太の開発では,実丸太を用いた透水試験を実施し,目詰まり防止のためのフィルター材について検討する.また,その実丸太を用いた模型振動実験を行い間隙水圧消散効果を明らかにする.ねじり補強丸太の開発では,炭素繊維に加えてその他の材料の利用についても検討する.地震工学排水機能付き丸太の開発では,実丸太を用いた透水試験を実施し,併せて,目詰まり度試験の実施方法について検討する.炭素繊維補強丸太の開発では,炭素繊維メーカーの協力を得て,実丸太への巻き付けを行い,ねじり強度試験ならびに現場打設実験の準備と予備実験を行う.実験方法の確立に時間を要し,実験を全ケース実施することができなかったため.当初予定の実丸太を用いた現場打設実験の準備が現場状況により遅延が生じたため.残りの実験に使用する材料を残予算で作製して実験を行う.現場打設実験の準備を平成27年度に実施する.
知能ロボットの視覚運動系協調作業のための運動学習に関する研究

本研究における基本的な方法は、自己組織的ニューラルネットワークにおける学習機能を拡張し、マニピュレータの運動方程式を近似して学習することである。具体的には、自己組織化学習ネットワークの位相保持特性を利用して、複雑な運動パラメータ空間を、局所的に線形化された部分空間に自動的に分割する。その基本原理は、学習システムが、到達可能な作業空間でのマニピュレータの試運動を繰り返すことによって、作業空間全体における部分線形パラメータ空間の分布状況をネットワークに記憶させることである。本研究を、主に、次に示す三つの段階に分けて進めた結果、次のような成果が得られた。1.オフラインのシミュレータによる学習:自己組織化原理に基づいた多自由度マニピュレータの位置到達学習アルゴリズムを開発した。また、3次元作業空間を模擬することができる簡単なシミュレータをワークステーション上で実現し、仮想力を導入した動的学習法を新たに提案し、シミュレータにおける実験によって有効性を検証した。2.シュミレーションに基づいた実機での学習とオンライン協調作業:高性能ワークステーション、ステレオカメラシステムと多関節アームからなる実機システムを構築した。その実装に際しての学習アルゴリズムの効率化を重視し、学習パラメータ空間の分割、多段階学習といった改善策を取り入れ、学習の高速化を図った。また、多数の障害物が存在する環境においては、障害物の検出と、その出現に伴う追加学習の実現法を開発し、複雑環境下の実験を行った。3.複数マニピュレータによる複雑作業の学習:ここで開発した学習アルゴリズムを複雑な作業まで拡張させる試みとして、複数の作業機構を用いた作業の実現過程を考察した。具体的には、次の二つの作業を考察の対象とした。1)斜面上の物体を複数のアームで所定の目的地まで押上げる作業;2)複数の多関節指を用いた物体の回転移動。いずれの作業においても、視覚センサは作業の状態を監視するセンサの一つとして使用し、その視覚運動系協調作業の役割を明らかにした。また、作業機構の自由度の冗長性、作業機構同士間の衝突といった問題を考慮した視覚運動協調アルゴリズムを設計し、実作業におけるその性能を検証した。本研究の研究実施計画に示してある三つの基本構成要素に応じて研究を進めた結果、次のような成果が得られた。また、3次元作業空間を模擬することができる簡単なシミュレータをワークステーション上で実現し、それを用いた実験によって学習アルゴリズムの性能等を評価した。さらに、空間中に障害物が存在する場合の学習過程を詳しく考察し、仮想力を導入した動的学習方法を新たに提案し、シミュレータにおける実験によってその有効性を検証した。2.シミュレーションに基づいた実機での学習とオンライン協調作業:高性能ワークステーション、ステレオカメラシステムと多関節アームからなる実機システムを構築し、学習に関する予備実験を行った。特に、実装に際しての学習アルゴリズムの効率化に重点を置き、学習パラメータ空間の分割、多段階学習といった改善策を取り入れ、学習の高速化に成功した。また、シミュレーションの結果を実機システムの初期設定にいかに活用していくかについても検討し、学習安定性の向上を図り、アルゴリズムの適用範囲を拡げた。3.複数マニピュレータによる複雑作業の学習:ここで開発した学習アルゴリズムを複雑な作業まで拡張させる試みとして、複数のマニピュレータを用いた作業の実現過程を考察した。

いずれの作業においても、視覚センサは作業の状態を監視するセンサの一つとして使用し、その視覚運動系協調作業の役割を明かにした。本研究の研究実施計画に示してある二つの方向から研究を進めた結果、次のような成果が得られた。1.視覚機能の強化による学習アルゴリズムの改善:ビジュアルサーボの手法を取り入れることにより、視覚機能を二次元処理から三次元処理へ拡張し、外部環境に対する本システムの感覚情報獲得能力を改善した。そのなかにおいては、ロボットアームの位置到達運動を、ドリフト、前後移動及び座標軸周りの回転といった基本動作の組み合わせによって表現し、ターゲット動きの運動分解と認識や、アーム基本動作の制御などを実現する方法を開発した。また、多数の障害物が存在する環境においては、障害物の検出と、その出現に伴なう追加学習をいかに実現させるかについて検討し、複雑環境下での実機実験を行った。2.複数作業機構の制御への学習アルゴリズムの応用:いままで開発された、単一のロボットアームを対象とした学習方法を、複数アームまたは複数指ハンドへの適用を試みた。特に、作業機構の自由度の冗長性、運動のダイナミクス、作業機構同士間の衝突といった問題を考慮した学習アルゴリズムを設計し、実作業におけるその性能を検証した。さらに、自律的ロボットの運動制御を、三次元曲面物体及び室内環境の自動モデリングに必要な視点計画という立場から具体化し、その感覚運動協調のための視点決定アルゴリズムを開発した。全体として、本研究の内容をほぼ当初の計画通り完了し、研究目的の大部分を達成した。最終年度の来年度においては、まだ残されている幾つかの問題点についてさらに検討を加え、最終目的の実現を目指す。
慢性膿胸リンパ腫発生における免疫学的監視機構逸脱機序の解析

1)PAL細胞株における免疫抑制性サイトカインの発現をmRNAレベルで検索したところ、EBV潜伏感染抗原の発現がより強いOPL-1においてのみIL-10mRNAの発現を認めた。OPL-1培養上清中にIL-10蛋白の産生をELISAにて確認し、またOPL-1を樹立した症例の生検時血清中にも高いIL-10蛋白を認めた(Am.J.Pathol.)。従って、ウイルス抗原陽性のリンパ腫が発生する過程で、腫瘍細胞の産生する免疫抑制因子が免疫学的監視からの逸脱に寄与する可能性が示され、PALの場合、その候補としてIL-10が考えられた。よって、precancerousな状態とされるLCLにおける発現抑制の重要性が示唆された。そこで、炎症性サイトカインによるin vitroでのHLA mRNA発現変動誘導の可能性をRT-PCRにて検討したところ、IL-6の添加によりA11-allotype-specificにmRNA発現のdown-regulationが誘導されるpreliminaryな結果を得ている。現在、Northern法及び蛋白レベルでの変動の検討、また別のallotypeのLCLについても検討の準備を進めている。