hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心筋虚血・再灌流時の心筋細胞障害に関する研究。

2.アドレノメデュリンの心筋直接作用の検討:虚血再還流時には様々な体液因子が重要な役割を果たしている。最近、褐色細胞腫から抽出同定された血管拡張性ホルモン、アドレノメデュリンは、心筋梗塞患者、心不全患者でその血中濃度の上昇が認められ、心筋細胞内にmRNAが確認されており、心臓において何らかの生理的役割を果たしている可能性が示唆されている。そこで我々はこのホルモンの心筋収縮性に対する直接作用とその機序を検討した。アドレノメデュリンは成兎単離心筋細胞に対し陰性変力作用を示し[Ca^<2+>]iを低下させた。この作用はNOSの活性化、細胞内cGMPの上昇を介し内向きカルシウム電流の減少を伴っていた。これらより、アドレノメデュリンは心筋細胞内でNOを介して[Ca^<2+>]i動態、心収縮能を修飾してい可能性が示唆された。
細胞融合制御因子(FRP-1)リガンドの同定及びFRP介在の細胞融合機構の解明

本研究では、細胞接着因子としての機能を有し、細胞融合制御システムの一部として存在するFusion Regulatory Protein(FRP-1)に対するリガンドの同定を目的に研究を行った。昨年度の研究でリガンド検索のプローブトして作製したsoluble FRP-1(sFRP)の大量精製のためセンダイウイルスベクター(東大医科研、永井教授より分与)を用いて、発育鶏卵の漿尿液からのsFRP-1の回収及び精製を、それと並行してLac switchを用いたsFRP-1誘導発現細胞の培養上清からの精製をアフィニティーカラムを用いて行った。このプローブを用いてリガンドのdistributionを検索した結果、HsOs-1及びGCT細胞に多く発現しており、これらの細胞からcDNAライブラリーを作製した。HsOs-1細胞からのcDNAライブラリーは、mix primer(n=20)を用いたRT-PCR法によりcDNAを作製し、SurfZAPベクターを用いたPhage display(バイオパンニング)によるスクリーニングに、また、GCT細胞からのcDNAはoligo dTおよびrandom primerを用いたGubuler-Hoffman法により作製し、発現ベクター(SRα296)に挿入し、COS細胞を用いたパンニングに使用した。現在までのところ、これらのスクリーニング結果からのリガンドの同定にはいたっていない。さらにスクリーニングを繰り返し、また、新たにFACScansortingによるスクリーニングを導入してリガンドの同定を遂行したい。本研究では、細胞接着因子としての機能を有し、細胞融合制御システムの一部として存在するFusion Regulatory Protein-1(FRP-1)に対するリガンドを同定するとともに、トランスメンブレン領域の欠如したFRP-1発現細胞株にみられる巨細胞形成能を解析し、FRP-1介在の細胞融合制御機構の解明を目的に研究を行った。まず本年度は、Lac Switch Inducible Mammalian Expression Systemを用いて、分泌蛋白としてのFRP-1(sFRP-1)を発現誘導できるL929細胞株を樹立した。この系において、FRP-1リガンドの同定のために用いるプローブとしてのsFRP-1の精製とトランスメンブレン領域の欠如したFRP-1発現細胞株にみられた巨細胞化現象の解析が可能になった。その結果、この巨細胞化現象はFRP-1に特異的なものではなく用いた細胞と発現ベクターにおけるプロモーターとの相同性によるものであることが示唆された。また、発現に用いたTagに対する抗体で精製したsFRP-1をプローブとして、各種細胞におけるFRP-1リガンドの分布を調べたところ、骨芽細胞に多く分布しそのなかでも特にHSOS-1細胞で多く発現していることが解った。しかしながらこの系では、大量のsFRP-1の発現は期待できずアフィニティーカラム等への応用は困難であった。そこで、現在、センダイウイルスベクター(東大医科研、永井教授より分与)を用いてsFRP-1の大量発現を行っており、これによりHSOS-1由来のmRNA及び蛋白からのスクリーニング(パンニング、アフィニティーカラム等)への応用が可能になると考えられる。
憲法上の権利に関する論証作法の再構築

本研究は、日本における憲法訴訟を活性化させるために、違憲立法審査に関する判例法理を内在的に分析し、再構成することを試みた。本研究は、防御権については保護領域・制約・正当化という手続きを踏む三段階審査、平等原則については別異取扱いとその正当化という二段階審査、政教分離原則についても国家と宗教のかかわり合いとその正当化という二段階審査を提唱した。さらに、その実現が立法者による制度構築に依存する権利についても、立法者がもつ制度構築の裁量を認めた上で、その裁量を統制する手法を模索した。本研究の成果は、裁判所により、既に一部受容されている。本研究は、戦後日本憲法学の最大の成果ともいえるアメリカ流の違憲審査基準論が判例法理とあまりにも乖離しているという状況にかんがみて、それに代わる判例法理に内在的な憲法上の権利に関する論証作法を構築することにある。本年度は比較的順調に研究を実施することができた。まず、自由権に関しては、ドイツ連邦憲法裁判所が採用している三段階審査の考え方、つまり保護領域、制約、正当化という形で思考を文節化する試みの重要性を一般的に説いたのが、2008年度の日本公法学会総会報告を活字化した、「憲法訴訟の現状」という論文である。なお、同名の論文は、公法研究71号(2009年)1頁以下にも掲載されている。また、三段階審査の手法を思想・良心の自由という個別領域に即して展開したのが、「職務命令および職務命令違反に対する制裁的措置に関する司法審査の手法」という論文である。三段階審査は自由権に関する場合に用いることができる審査方式であり、それ以外の権利については、また別の審査手法を構築する必要がある。そこで、憲法上の権利の実現が立法者による制度形成に依存する権利に関する司法審査の手法について、従来の判例・学説を整理したのが、「立法者による制度形成とその限界」という論文である。またこうした研究の成果を、『憲法事例演習教材』という共著によって、主に法科大学院生向けの授業教材のなかでも活用しようとした。今年度における一連の研究は、学界においてかなりの注目を集めることができたと思われる。本研究は、戦後日本憲法学の最大の成果ともいえたアメリカ型の違憲審査基準論が、判例法理とあまりにも乖離したままとなっている状況にかんがみて、判例法理を内在的に再構成することにより憲法上の権利に関する新たな論証作法を構築することにある。平成22年度も比較的順調に研究を実施することができた。防御権に関する三段階審査、比例原則という思考枠組は、ここ数年で日本においても急速に受容されてきた。しかし、防御権以外における審査手法はいまだ確立していない。権利の実現が立法者による制度構築に依存する権利についての審査手法については、21年度に「立法者による制度構築とその限界」という論稿を公表したが、22年度にも憲法10条と17条に関するコンメンタールの解説において、国籍と国家賠償請求権を素材に考察を続けた(未公刊)。22年度に最も力を注いだのは、平等原則に関する審査手法の構築である。平等原則は固有の保護領域が存在しないため、別異取扱いの存在を確認し、それがあれば正当化できるかという二段階審査がなされる。この領域でも従来から正当化の審査手法について、学説と判例が乖離していたが、近刊の「平等原則のドグマーティク」という論文は、両者を架橋する方向性を探るものである。それ以外には、団体の活動と構成員の憲法上の権利が衝突する場面の調整手法について考察した論文である「団体の活動と構成員の自由」(下記の『企業の憲法的基礎』所収)を公表した。さらに、こうした審査を行う裁判所に目を向けた論文である「司法権の対象と限界」等もある。本研究の主題である「憲法上の権利に関する論証作法の再構築」に関して、自由権についての三段階審査・比例原則という審査枠組みは、ここのところ急速に浸透してきた。そのため平成23年度の研究の重点は、自由権以外の憲法上の権利に関する論証作法を構築することに置いた。平等原則という客観法原則に関する審査手法を研究したのが、「平等原則のドグマーティク」という論稿である。平等原則に関しては、固有の保護領域が観念できないため、三段階審査は当てはまらない。これまでの判例を分析した上で、今後の発展方向を展望するならば、別異取扱いとその正当化という二段階審査が行われるべきこと、正当化に関しては、人の区別の可否の審査と、別異取扱いに関する比例原則を基礎とする審査が行われるべきであることを論じた。選挙権・選挙制度は、その内容が立法者による制度形成に依存した権利の代表格である。平成23年の衆議院選挙に関する大法廷判決の判例評釈という形をとった論稿では、この分野において、最高裁が、立法者の自己拘束、時の経過、判断過程統制といった手法を使って立法者の制度形成を審査しようとしており、それは有効であることを論じた。

これらの研究と並行して、自由権に関する三段階審査についても、研究を続行している。法律時報増刊号に掲載した「『合理的関連性の基準』の再検討」は、表現の自由の領域に関するものである。また『国家と自由・再論』に掲載した論文は、思想・良心の自由と信教の自由の領域に関するものである。これらの研究によって、三段階審査の具体的な使用方法について考察を深めた。平成25年度の研究も、比較的順調に行うことができた。客観法規範適合性審査の手法については、平成24年度に政教分離規定を例として、国家と宗教の「かかわり合い」の審査と、その正当化審査という2段階の審査を提唱した。この論考は、平成25年度の学界回顧などで大きく紹介されるなどの反響があった。この研究を受けて、平成25年度には、信教の自由と政教分離原則が「緊張関係」に立つ場面における調整の手法について考察した。この論文は、ドイツ憲法判例研究会編『憲法の規範力と憲法裁判』に収められている。客観法規範適合性審査については、平等原則の審査手法について二つの判例を素材とした研究を行った。尊属殺重罰規定違憲判決と、婚外子法定相続分差別違憲決定に関する判例評釈である。平等の領域における代表的判決を素材としながら、別異取り扱いとその正当化という2段階審査について考察したものである。憲法上の権利は、行政裁量審査のなかで役割を果たす場合も少なくない。高橋和之先生古稀記念論集に寄稿した論考では、いまだ学界における研究が始まったばかりのこの問題について、判例を素材に比較的詳細に考察した。従来憲法判例として扱われてきた判決の少なくないものが、行政裁量審査の枠組みで判断されている。そのため、この研究の実務上の意味は大きく、今後参照されるものとなったのではないか、と考えている。このほかに、これまでの研究の成果を活用して、法科大学院生向けの論考5編を、『事例研究憲法[第2版]』で公表している。さらに、『憲法I』と題する憲法上の権利に関する共著による体系書の執筆も、最終段階に至っている。本研究も4年度目となり、研究はかなり進展してきた。平成24年度は、まず、防御権に関する三段階審査の手法をもっとも典型的に用いることができ、またこれまでの私による研究が最高裁判決にも影響を与えている思想・良心の自由の領域に関して、論究ジュリスト1号に論考を掲載した。この論文は、公立学校の儀式的行事における国旗・国歌問題に関する、近年の最高裁判決の論理を、下級審における判例状況の文脈のなかで分析したものである。掲載した雑誌が目につきやすいものであったため、関係する訴訟を担当する弁護士などからの反響も少なくなかった。また客観法規範適合性に関しては、政教分離規定を素材とした論文を、季刊企業と法創造に発表した。従来の判例は、政教分離規定適合性を審査する際に、まず、国家と宗教の「かかわり合い」の有無やその態様の審査を行い、そのあと、「かかわり合い」が正当化されるかどうかの審査を行っていることを析出した。周知の目的効果基準とは、「かかわり合い」の正当化審査において用いられるものであった。
急冷アルミニウム合金の高温変形に伴う組織と強度変化の解析

急冷凝固には固溶限の拡大、晶出化合物の微細化など従来の方法では得られない利点があるため、各種のアルミニウム合金粉末あるいはフレ-クの製造、特性および成形固化の研究が盛んに行われている。本研究では、固化成形技術の改良に役立つ基礎的知見を得るためAl-8%FeおよびこれにZrを13%添加した合金の急冷凝固を単ロ-ル法により行い、押出し加工前後の組織変化、機械的性質についてX線および透過電顕法を用いて検討した。得られた結果をまとめると以下の通りとなる。1.押出材は、薄帯に対応する層状組織からなり、押出時の加工率の違いから層の間隔および配列度に差が生じていた。押出しのままの組織は大きさの異なる化合物が分散して存在し、200nm以下の微細なものはAl_6Fe、500nmを越えるもののて多くはAl_3Fe相であった。本合金の優れた耐熱性は、これらの分散化合物が比較的安定であること、化合物が粒界をPinningして粒成長を抑制することに起因している。2.押出材の熱処理に伴う硬さは、Zrの有無に関わらず押出し温度以下では比較的安定であり、300°C、100hrの熱処理では押出しのままの強度を保持していた。Zr添加の効果は、350°C、100hrの熱処理材に対し顕著に現れた。また押し出し温度(430°C)以上の温度での熱処理においてもZr添加の効果が顕著となっている。これらは、固溶ZrおよびAl_3Zrの均一微細な析出によるマトリックスの強化によるものである。3.Zrの添加は液相線温度の急激な上昇を伴うため、粗大な晶出物を生成し易い。このため、粗大化合物の界面でのクラックの発生、粗大化合物の集中した領域における母相の組成の不均一さなど高温における良好な特性を得る上で、改善されるべき点が多く、そのためにはまず、より安定した状態での急冷薄帯の作製が不可欠である。
多様体の幾何学

本研究の目標は大きく分けて次の2つであった。1.asphevical多様体上の変換群2.リーマン多様体上の諸構造について1について、Mをaspherical多様体とするとき、その基本群Timの中心をZとする。次の予想をなるべく一般的に解くことが目標である。(1)Zは有限生成か(2)Zが有限生成であるとき、Z=Zkとすれば、Mはk次元トーラスの作用をもつか。Gを非コンパクトリー群、KをGの極大コンパクト部分群、PをGのuniformな離散群とするとき、M=P/G/Kにつてい上の予想がなりたつことが得られた。さらにMが4次元でS^1上のfiberbundleである場合について、そのfiberがある条件をみたせば上の予想がなりたつことが示された。ここで4次元に限定する理由は、一般にMか5次元以上でその基本群がpolyZ群ならば、上の予想がなりたつことが既に示されており、3、4次元の場合が未解決であることによる。2について。コンパクト・アインシュタイン概ケーラー多様体の積分可能性についてのGoldbergの予想はスカラー曲率が非負の場合について正しいことが知られているが、これが非負でなくとも、4次元の場合、ある条件のもとで正しいことが示された。また、定曲率空間をモデルにしたSchurの定理を局所対称空間用に改良した結果が得られた。その他、正標数代数的閉体上のreductiveな代数群のボレル部分群の高次フロベニュース核のコホモローの決定、作用素論におけるいくつかの研究成果も得られた。2について。
特別支援教育が必要な在日ブラジル人・ペルー人の実態とアセスメントに関する研究

在日ブラジル人、ペルー人の生活問題の大きな柱が、子どもの教育問題である。愛知県三河地方の特性として教員・保育者が対応に苦慮しているケースが在日ブラジル人、ペルー人であることも少なくない。本研究では、愛知県三河地方に在籍する在日ブラジル人・ペルー人の幼児・児童・生徒の実態と教員・保育者の困り感を明らかにし、知能検査・発達検査でアセスメントをし、対応の手立てを導出していくことを目的とする。
放射光を利用した時間分割ラウエ法による酵素反応過程追跡実験法とトリガーの開発

(1)基質阻害剤(N-CBZ-Gly-Tyr)との複合体結晶を調製し、高エネルギー物理学研究所放射光実験施設BL18Bに設置されているラウエカメラでデータ測定を行ない、ラウエデータの質の評価を行なった。測定は白色X線を使い、回折強度データを11枚のイメージングプレートに記録した。また、比較のため自動4軸回折計でもデータ測定を行なった。その結果、2.5A分解能までについてラウエ法で測定したデータは当初の予想通り、単色X線の場合に比ベて同価な反射の一致度が悪く(Rsym,Rmergeとも20%くらい)、測定できた反射数も本来測定すべき数の60%くらいしかなかった。しかし、4軸回折計で測定したnativeデータとの差フーリエ図を計算してみると、ラウエデータでもSCNPの活性部位に基質阻害剤に対応する電子密度が見られた。その電子密度は単色X線で測定したデータを使った場合にくらべてノイズが多いものの、十分解釈ができるだけの質を備えていた。また、結晶は白色X線によるダメージをほとんど受けなかったのでSCNPの結晶は時分割構造解析を行なうための基本的な条件を備えていることがわかった。(2)SCNPは活性部位に亜鉛原子が存在し、活性に強く関与している。この亜鉛原子を他の金属に置き換え、その結果反応速度が減少すれば、時分割構造解析によって反応中間体の構造を明らかにするために役に立つと考えた。そこで、種々の金属置換体SCNPを調製し活性を測定すると共に、結晶化した。5種の金属置換体SCNPのうちCo置換体がnativeに比べて活性が低下したが、現在のところ結晶が得られたのは、活性が上昇したMn置換体のみである。
超流動ヘリウムによる超伝導マグネットの冷却に関する基礎的研究

(1)超流動ヘリウムの相互対流:下面がステップ加熱されるGorter MellinKダクト内の相互対流について、二流体モデルを用いて一次元、二次元非定常計算を行った。第二音波の伝播挙動、そのエネルギ輸送特性、高加熱入力時の拡散的エネルギ輸送特性があきらかになった。特に加熱限界について、種々の特筆すべきことが明らかになった。すなわち加熱限界においては、G-M相互作用によるエネルギ波散が支配的要因となっていること、限界に達する迄の熱流束と加熱時間の関係や限界熱流束がいくつかの実験結果と一致することなどである。(2)超流動ヘリウムの強制流動伝熱:簡易モデルおよび二流体モデルを用いて、伝熱管中央でステップ加熱やパルス加熱される場合の非定常熱流動挙動について解析を行い、この結果をいくつかの実験結果と比較し解析の妥当性を確認した。特に、簡易モデルの特徴としてパルス加熱においてプラトーが発生すること、いわゆるDresnerの拍収能の妥当性と限界についても有用な知見を得ることができた。(3)超伝導マグネットの冷却:ヘリウムIおよびヘリウムIIによる浸漬冷却、および超臨界圧ヘリウムによる強制流動冷却の場合のフェンチ現象について理論解析を行い、別に行ってきた数値計算結果と比較し理論の妥当性を明らかにした。解析においてはMaddokの等面積規準を用いた。さらにこの規準の二次元、三次元体系における適用の可能性についても明らかにした。この結果は、工学的にも極めて応用が広い有用な結果であると思われる。本年度は以下の解析的研究を主として行った。(1)超流動ヘリウムの相互対流:下面が加熱されるGorter-Mellinkダクト内の相互対流について、2粒体モデルを用いて1次元、2次元非定常計算をおこなった。第2音波の伝播挙動、そのエネルギ輸送特性、高加熱入力時の拡散的エネルギ輸送特性が明らかになった。また、特に、ステップ加熱やランプ加熱をした場合の加熱限界について、種々の特筆すべきことが明らかになった。すなわち、加熱限界においては、G-M相互作用によるエネルギ消散が支配的要因となっていること。限界に達するまでの熱流速と加熱時間の関係や限界熱流束がいくつかの実験結果とよく一致することなどである。これらの成果は日本機械学会に投稿中である。またInt.Heat Transfer Conf.(西安)において発表予定である。(2)超流動ヘリウムの強制流動伝熱:いわゆる簡易モデルをもちいて、伝熱管中央でステップ加熱やパルス加熱される場合の熱流動挙動について、1次元非定常計算を行った。この結果をいくつかの実験結果と比較して解析の妥当性を確認した。また特にパルス加熱をした場合、その後の温度降下の過程で相互対流の熱輸送能力に安定なプラトーが存在するという奇妙な現象を見出した。この原因について考察を加えた。これらの成果は、九州大学工学集報に発表し、また低温学会誌に投稿準備中である。なお、実験については装置の改造を行い実験準備中である。(1)超流動ヘリウムの相互対流:下面がステップ加熱されるGorter-Mellinkダクト内の相互対流について、2流体モデルを用いて行なった計算を続行し、結果を整理した。これらは2編の論文にまとめることができた。(2)超流動ヘリウムの強制流動伝熱:2流体モデルを用いた解析コードを新たに開発し、伝熱管中央でステップ加熱される場合の非定常熱流動挙動について種々の計算を行ない、昨年度行なった簡易モデルにより解析ならびに実験結果と比較検討した。その結果、これらの結果の相互の一致は極めてよいこと、さらに簡易モデルの計算限界、簡易モデルで発生するプラトーのメカニズムについても明らかにすることができた。あわせて、Dresnerによる相似解法を強制流動の場合に拡張し計算を行ない、以上の結果と比較検討も行なった。そして、それぞれの妥当性、適用限界等について多くの知見を得ることができた。

(3)超伝導マグネットの冷却:ヘリウムIおよびヘリウムIIによる浸漬冷却、および超臨界圧ヘリウムによる強制流動冷却の場合のクェンチ現象について理論解析を行ない、別に行なってきた数値計算比較と比較し理論の妥当性を明らかにした。解析においては、Maddockによる等面積規準を用いた。さらにこの規準の2次元、3次元体系における適用の可能性についても明らかにした。この結果は、工学的に極めて応用が広い有用な結果であると思われる。
日本産樹木の形質評価に基づいた樹木の分布と共存メカニズムの解明

本研究では、国内26カ所の森林でサンプリングを行い、300種を超える樹木>2800個体について、葉や材についての詳細なデータを収集し、形質の温度クラインを明らかにした。また葉寿命の温度パターンについて、コストベネフィットモデルを構築し、落葉樹と常緑樹の対照的な温度応答のメカニズムを明らかにした。本研究で構築した形質データベースは、群集構造の把握、アロメトリー式の高精度化、植生遷移のモデル化、生態系サービスの評価など多くの研究に役立った。本研究では、日本全域に設置された55の森林プロットの毎木データをもとに、日本産主要樹種について、生活史戦略に密接に関係する形質データを収集し、形質の温度クラインとそのメカニズムを明らかにすることを目的にしている。2年目となった2012年度は、芦生、和歌山、鳥取大山、対馬を調査し、プロットに出現する全ての種の葉や材のサンプルを得た。別プロジェクトで活動している東北大の黒川紘子博士らのグループと連携協力して調査したため、当初の予定を上回る総計26プロットで302種(のべ2790個体)についてサンプルを得た。これらのサンプルについて、葉については面積、重量、厚さ、含水率、強度を測定し、材に関しては材密度、含水率を測定し、ほぼ測定が完了している。また、より詳細な化学分析として、窒素、リン、細胞壁量などの測定が現在進行中である。得られた形質データを利用し、形質と温度や降水量と関係を解析し、いくつか興味深い傾向が発見されている。例えば、種内の形質の温度依存性は、群集レベルの形質の温度依存性に比べ小さいことが分かった。これはつまり、種内変異の幅が種の分布を規定する要因に繋がっている可能性を示唆する。成果発表に関しては、植物の機能形質と生態系機能がどういう関係にあるかについて、共同研究者と共に総説を発表した。また形質と群集構造の関係についてや、遷移段階と共に森林の群集構造と機能的多様性がどう変化するかなどについて、学会発表を行った。また形質データは、相対成長式の高精度化にも応用され、学会で発表された。さらに国外の文献データを利用した形質の温度クラインの解析も行った。年平均気温の低下と共に落葉樹の葉の寿命は短くなり、常緑樹の葉の寿命は長くなるという興味深い現象について、生育期間の長さを考慮した最適葉寿命で、実際の現象が良く説明できることを証明した。この研究は権威のある国際誌に発表した。本研究では、日本全域に設置された55の森林プロットの毎木データをもとに、日本産主要樹種について、生活史戦略に密接に関係する形質データを収集し、形質の温度クラインとそのメカニズムを明らかにすることを目的にした。共同研究者と連携協力して調査したため、当初の予定を上回る総計26プロットで320種余り(のべ2800個体)についてサンプルを得た。これらのサンプルについて、葉については面積、重量、厚さ、含水率、強度を測定し、材に関しては材密度、含水率を測定した。また、より詳細な化学分析として、窒素、同位体、細胞壁量などの測定を行い、網羅的な形質データベースを作成した。得られた形質データを利用し、形質と温度や降水量と関係を解析し、興味深い傾向が発見された。成果発表に関しては、植物の機能形質と生態系機能の関係について、共同研究者と共に総説を発表した。また形質と群集構造の関係、遷移と共に森林の機能的多様性と生態系機能がどう変化するかなどについて、学会発表を行った。また形質データは、相対成長式の高精度化にも応用され、論文が投稿された。本研究では、日本全域に設置された55の森林プロットに出現する樹木およそ360種について、生活史戦略に密接に関係する形質データを収集し、形質の温度クラインとそのメカニズムを明らかにすることを目的にしている。初年度は、前年度から調査をしていた屋久島に加え、福岡、宮崎県田野、奄美、北海道雨竜、大雪、足寄の7地域10プロットを周り、プロットに出現する全ての種の葉や材のサンプルを得た。また別プロジェクトで関連する調査があり、東北大の黒川紘子博士らのグループと連携することができたため、彼らの調査も加えると、14プロットで合計1542サンプル、272種についてサンプルを得た。

これらのサンプルについて、葉については面積、重量、厚さ、含水率、強度を測定し、材に関しては材密度、含水率を測定した。予備的な解析から、葉の面積あたりの重量などは各森林の年平均気温と密接な関係があることが分かった。また落葉樹と常緑樹では温度クラインに大きな違いがあることも分かった。調査は予定通り進行している。乾燥機の故障によりサンプルを一部失うという不測の事態があったが、他の研究者との連携もあり、全体としては計画以上のスピードでサンプリングを行うことができた。分析に関しては、実験補助を雇用しながら進めている。大量のサンプルがあるため、全体像を把握するためにはまだ多くの時間を要するが、着実に進行している。比較的容易に得られるデータに関しては、既に、気候の関係、また群集構造との関係などについて解析を行い、成果を学会等で発表しており、着実に成果を上げつつある。また国外のデータを使った形質の温度クラインの解析により、葉寿命の温度依存性のメカニズムを明らかにすることができた。また形質データは当初予定していなかった相対成長式の高度化などの研究にも応用されており、当初の期待以上である。申請者の調査努力に加え、他プロジェクトの連携が可能になったため、非常に順調に進展している。この2年間で予定以上のデータ収集を行うことができた。ただし、一部機械の故障により、データ欠損しているサイトがあるので、そのデータの補充を行い、さらに網羅的な形質データベースを作成する。また、集積したサンプルについて、葉の窒素、リン、細胞壁などのより詳細な化学分析を行う。これらの分析は時間と費用がかかるため、反復を減らしたり、地域を絞って解析を行う。分析を進める一方、今後は、よりデータ解析に力を入れる。特に温度クラインを引き起こすメカニズムについてモデル化を試みる。2年目は初年度に訪れることができなかった森林プロットを周り、より網羅的な形質データベースを作成することを目指す。2年目の調査努力により、当初予定していた「50余りの森林プロットに出現する樹木およそ360種」の9割以上についてサンプルが収集できる予定である。これらの種の基本的な形質データをまとめ、クライン解析や多様性解析に用いる。これらの分析は時間と費用がかかるため、特定の種群または地域に焦点をおいて解析を行う。これらの詳細な化学分析データを用いて、温度クラインを引き起こすメカニズムについてモデル化を試みる。和歌山、芦生などにある森林プロットを周り、データが不足している種の葉や材のサンプルを得る。特に、和歌山はコアサイトとして、形質データ拡充に務める。これらの調査のために、申請者と調査協力者の旅費が必要になる。また大量に得られたサンプルを効率的に処理、分析するために、研究補助を雇い謝金を支払う。調査器具の補充や、化学分析のために試薬や実験器具等を購入する。最終年度であるため論文発表や学会発表等の成果発表にも力を注ぎ、必要経費を支出する。京都、和歌山、鳥取などにある森林プロットを周り、プロットに出現する全ての種の葉や材のサンプルを得る。大量に得られたサンプルを効率的に処理、分析するために、研究補助を雇い謝金を支払う。
免疫-代謝制御を介したプロシアニジン化合物の慢性炎症に対する抑制効果の解明

細胞のエネルギー代謝が細胞の機能や分化を調節することが報告され、異常な代謝の状態はがんの発生につながることが知られている。また、生体防御を担うT細胞においても、解糖系が亢進すると、炎症を誘発することが報告されている。本研究では、PCB2ガレートによる細胞のエネルギー代謝調節を介した炎症制御メカニズムを明らかにする。さらに、マウスの炎症疾患モデルを用いて、PCB2ガレートによる炎症抑制効果を証明する。本成果は、PCB2ガレートのエネルギー代謝調節を介した免疫機能の制御に対して、細胞レベルでの免疫-代謝システムの新規メカニズムを提唱し、慢性的な炎症疾患の予防法の開発につながる可能性がある。
進行がん患者に対する緩和的リハビリテーションの効果についてのミクスドメソッド研究

進行がん患者309名を対象として、リハビリテーション(以下リハビリ)の介入をうけたあとにアウトカムの測定と質的なインタビュー調査を行った。Functional Independence Measure(FIM)が改善したものは57%で、改善に関連する予測因子を検討したところ、緩和ケアチーム介入、CRP、握力、担当療法士の直感、などが同定された。質的研究では【リハビリを受けてよかったこと】として〔日常動作がスムーズ〕〔定期的な受診〕〔痛みが軽減した〕、【リハビリに期待していること】としては〔ADLやセルフケアの向上〕〔専門家の知識や技術が必要〕が挙げられた。緩和ケアとは、「生命を脅かす疾患をもった患者と家族に対して、身体的・精神的・社会的・スピリチュアルな問題を早期に同定し、的確な評価と対処を行うことによって、quality of lifeを改善する治療」である。進行がん患者は、痛みなどの身体的苦痛のみならず広範にわたる苦痛を体験する。そのなかでも、ADLの低下に伴う自分で自分のことができないつらさ、他人に迷惑をかけているつらさ、希望や楽しみのなさは、頻度が高く、生きる意欲や安楽死の希望にもつながる重要な苦痛である。緩和リハビリテーションは、身体的機能を維持することを通じてADL低下そのものを抑制する可能性と、あわせて、リハビリテーションを行っていることそのものが患者の生きる意思や希望を高める可能性があるとされている。しかし、近年の系統的レビューでは進行がん患者に対する緩和リハビリテーションの効果を示唆した研究はほとんどが後向き研究であり、質の高い研究は国際的にも行われていない。進行がん患者に対する緩和リハビリテーションの効果を検証することと、そのメカニズムを明らかにすることは、多くの患者のquality of lifeの向上をもたらす可能性がある点で重要である。本研究は、進行がん患者に対する緩和リハビリテーションの効果を検証し効果のメカニズムを明らかにすることを目的とした研究である。具体的な目標として、1)進行がん患者に対する緩和リハビリテーションのQOLに及ぼす効果を明らかにする、2)緩和リハビリテーションが効果をもたらすメカニズムを明らかにすることをあげている。前後比較試験と質的研究を組み合わせたミクスドメソッドによる前向き研究を策定した。2013年度に研究参加施設3施設での倫理委員会での審議が終了した。2014年度は患者登録を実施しており、2015年4月現在で目標症例数200例のうち105例の患者登録を終了した。緩和リハビリテーションは、身体的機能を維持することを通じてADL低下そのものを抑制する可能性と、あわせて、リハビリテーションを行っていることそのものが患者の生きる意志や希望を高める可能性があるとされている。2014年度は患者登録を実施しており、2016年4月現在で目標症例数200例の患者登録が終了した。2016年4月現在で目標症例数200例の患者登録が終了した。本研究の目的は、進行がん患者に対する緩和リハビリテーションの効果をミクスドメソッドにより検証し、効果のメカニズムを明らかにすることである。3つの総合病院で治療を受ける進行がん患者を対象として、リハビリテーションの介入をうけたあとにアウトカムの測定と質的なインタビュー調査を行った。合計309名が登録された。患者の背景は、平均年齢71.2±10.8歳(mean±SD)であり、男性181名女性128名であった。主な原発巣は肺104名(34%)胃34名(11%)大腸/直腸22名(7%)膵臓22名(7%)胆管・胆嚢15名(5%)乳腺15名(5%)であった。リハビリテーションは、通常の臨床範囲内で実施し、特に回数の規定は設けなかった。アウトカムとしてはFunctional Independence Measure(FIM)の運動項目、Barthel Index(BI)を使用し、各スコアの合計値改善の有無によって群分けし、改善に関する予測因子を検討した。FIMで1例、BIで2例が転帰不明でデータが欠損していたため解析対象から外れたが、FIM改善群177名悪化群131名、BI改善群192名悪化群115名となった。

効果がある予測因子としては、FIMにおいては、緩和ケアチーム介入、骨転移による安静度制限、CRP、不安や心配、握力、担当療法士の直感、が同定され、BIにおいては、緩和ケアチーム介入、CRP、息苦しさ、握力、担当療法士の直感、が同定された。質的研究では、【リハビリテーションを受けてよかったこと】として、〔筋肉がついて、日常動作がスムーズになった〕、〔リハビリの先生が定期的にきてくれるのがよい〕、〔リハビリを受けたことで痛みが軽減した〕が見られた。進行がん患者309名を対象として、リハビリテーション(以下リハビリ)の介入をうけたあとにアウトカムの測定と質的なインタビュー調査を行った。Functional Independence Measure(FIM)が改善したものは57%で、改善に関連する予測因子を検討したところ、緩和ケアチーム介入、CRP、握力、担当療法士の直感、などが同定された。質的研究では【リハビリを受けてよかったこと】として〔日常動作がスムーズ〕〔定期的な受診〕〔痛みが軽減した〕、【リハビリに期待していること】としては〔ADLやセルフケアの向上〕〔専門家の知識や技術が必要〕が挙げられた。2015年4月現在で目標症例数200例のうち105例の患者登録を終了した。計画通りか、計画をやや上回るペースである。患者登録は順調に進んでいる。今後データベースの固定を行う。人間医工学・リハビリテーション科学・福祉工学患者登録は順調に進んでおり、目標症例数200例に対して105例が集積されている。今後も月1回の定期的なミーティングを継続して、患者登録を継続する。2015年度中に可能であればデータベース作成を始める予定であったが、患者登録、データベース作成に必要な人員が次年度に繰り越された。2014年度中に患者登録が可能であればデータ集積を始める予定であったが、研究計画書の作成、倫理審査に時間を要したため患者登録、データベース作成に必要な人員が次年度に繰り越された。次年度はデータベース作成に必要な人員の人件費として使用する。次年度は患者登録を行うため、患者登録、データベース作成に必要な人員の人件費として使用する。
インドにおける子どもの生活世界のネットワーク構造と知の生産プロセス

本研究はフィールド調査に基づき、子どもの生活世界における知の生産構造を、(1)社会的規範の伝達形態、(2)対人ネットワーク構造による社会的知識の獲得、(3)情報メディアの活用とその影響、(4)学校教育の機能の4視点から検証するものである。インド社会の知的生産における特質を子どもの生活の場に存在するネットワーク構造の観点から解明することで、インドの公教育が抱える課題を浮き彫りにすることが本研究の最終的なねらいである。平成17年度はa)調査の準備と実施、b)研究成果の発表に重点をおいて研究をすすめた。その概要は下記の通りである。a)調査の準備と実施昨年度までに関連領域の先行研究をもとに調査事項を洗練し予備調査を行ってきた。今年度はこれらの予備調査の検討をふまえて調査を継続した(11月)。主要な調査項目は下記の通りである。●インド農村地域の学校施設、教育状況、識字率、就学率等●インド農村地域におけるメディア普及状況とその活用方法●インドにおける、教育機会の多様化の様相と学校外の機会選択におけるネットワークの活用しかしながら調査の時間的制約から一部の調査データに不十分な点を残しており、十全な検証を行うためには若干の追加調査が必要である。b)研究成果の発表昨年度までに開発してきた研究モデルの独創性に関し、本年5月マレーシアにおいて開催されたアジア比較教育学会(Asian Comparative Education Society)において発表した。また11月には本研究の理論モデルの日本への援用可能性についてインドにおいて開催された国際オープン・遠隔教育学会(International Council for Open and distance Education)において発表した。平成15年度はa)関係資料の収集、b)調査地域の選定、c)調査事項の洗練に重点をおいて研究をすすめた。a)関係資料の収集国内外の活用可能な資料を収集した(67点)。現在既に、合計200点あまりの資料を収集しているが、インドの大学・研究機関等にのみ所蔵されている未収集資料が多数あると考えられる。収集した資料の種類は下記の通り。・農村地域の学校施設、教育状況、識字率、就学率等に関する実態調査および基礎統計等。・ネットワークと学習理論に関する先行研究b)調査地域の選定本年度11月に1週間あまりインドにて予備調査を行い、調査目的から見た地域の妥当性と調査の可能性を考慮して調査対象地域の選定を行っている。しかし、不確定要素が多く現在も検討中の段階である。c)調査事項の洗練予備調査及び関連領域の先行研究をもとに調査事項を洗練した。だが特に社会的規範の伝達形態、対人ネットワーク構造等、計測困難な事項についてはより一層の調査方法上の洗練が必要である。この目的のため、本年度11月にはタイにて途上国の教育調査に関する研究相談も行った。平成16年度はa)関係資料の収集、b)本調査の準備、に重点をおいて研究をすすめた。その概要を下記に記す。a)関係資料の収集国内外の活用可能な資料を収集した(43点)。現在既に、合計250点あまりの資料を収集しているが、インドの大学・研究機関等にのみ所蔵されている未収集資料が多数あると考えられる。●農村地域の学校施設、教育状況、識字率、就学率等に関する実態調査●ネットワークと学習理論に関する先行研究b)本調査の準備調査目的から見た地域の妥当性と調査の可能性を考慮して調査対象地域の選定を行っている。また本年度3月に1週間程度の現地予備調査を行い、現地の研究者と研究協力の依頼と打ち合わせを行う予定である。また、調査事項の社会的規範の伝達形態、対人ネットワーク構造等、計測困難な事項について、調査方法上の洗練を行う。

今年度はこれらの予備調査の検討をふまえて調査を継続した(11月)。主要な調査項目は下記の通りである。●インド農村地域の学校施設、教育状況、識字率、就学率等●インド農村地域におけるメディア普及状況とその活用方法●インドにおける、教育機会の多様化の様相と学校外の機会選択におけるネットワークの活用しかしながら調査の時間的制約から一部の調査データに不十分な点を残しており、十全な検証を行うためには若干の追加調査が必要である。b)研究成果の発表昨年度までに開発してきた研究モデルの独創性に関し、本年5月マレーシアにおいて開催されたアジア比較教育学会(Asian Comparative Education Society)において発表した。また11月には本研究の理論モデルの日本への援用可能性についてインドにおいて開催された国際オープン・遠隔教育学会(International Council for Open and distance Education)において発表した。
局所的シグナル分布が作り出す組織のパターン形成

器官や組織の形態が形成されていく上では、極性(方向性)をもった細胞の変形や運動の制御が重要である。このような細胞の極性化を伴う組織形態の形成には数多くの分泌性シグナル蛋白質が関与することが明らかにされてきたが、それらが組織・個体レベルでのダイナミックな形態形成をどのように生み出すのかという問題に対する理解は十分ではない。研究代表者らは細胞シートの平面内部において一方向に沿って発達させる細胞極性である平面内細胞極性に着目し、それを制御する分泌性シグナル蛋白質であるWnt11が細胞膜上に極性をもって分布していることを見出したことから、細胞内でのローカルな極性形成と周囲の細胞との相互作用を基盤にして組織全体の極性が形成されるのではないかという着想に至った。本研究では、Wnt11と平面内細胞極性を制御するコア因子との局在を比較し、コア因子の極性化はWntにより引き起こされること、またコア因子にはWntとともに局在化するものとWntが存在する細胞面以外に局在化するものがあることを見出した。さらに膜結合型Wnt11蛋白質を異所発現させたところ、数細胞の範囲でコア因子の極性化が引き起こされたのに対し、その状態で低濃度のWntを拡散させると、極性化される範囲が格段に広がることが示された。さらに、Wntのシグナル伝達をdominant negative Dishevelledの異所発現により局所的に阻害すると、阻害した細胞以降には極性化は広がらなかった。このことから、平面内細胞極性はWnt発現細胞の周囲で最初にできた細胞極性がリレー式に周囲へと伝播されること、かつそのリレーにはWntが必要なことが明らかになった。以上の結果ををもとに、Wnt11とPCPコア因子が相互に極性化を誘導し、その誘導がリレー式に広がることにより組織全体に極性形成が起きるのではないかというモデルを構築した。研究開始時には想定できなかった、平面内細胞極性の形成過程におけるWnt11の機能を明らかにすることができた。特に、Wntが他のコア因子との相互作用の結果、極性を持って共局在し、それがリレー式に伝播されていくという新たなモデルを提案することができたことは、予想外の大きな進展であると考えられる。実験データの再現性などについての検討を行い、モデルの修正・検証を試みる。本研究では、分泌性シグナル蛋白質であるWnt11により細胞内でのローカルな極性形成が引き起こされ、さらに周囲の細胞との相互作用により組織全体の平面内極性が形成されるという仮説を設定し、その検証を行うことを目的としている。本年度は、平面内細胞極性が形成される過程でのWnt11の機能を理解するため、以下の2つの研究を行なった。(1)内在性Wnt11蛋白質の空間分布の解明:平面内細胞極性に着目し、それを制御する分泌性シグナル蛋白質であるWnt11の組織内分布を解析した。具体的には、原腸胚期のアフリカツメガエル胚を抗Wnt11抗体を用いて免疫染色し、内在性Wnt11タンパク質の空間分布の変化を観察することができた。(2)グローバルな濃度勾配モデルとローカルな局在化モデルの直接的な検証:(A)アフリカツメガエル初期胚を用いた研究から、Wnt11を局所的に発現させることによりPCP因子であるPrickleやVanglが極性をもって細胞の周囲に局在化することが示されている(Chu & Sokol (2016))。そこで、Wnt11抗体を用いてこの系でWnt11蛋白質を可視化し、PCP因子の極性化過程におけるWnt11の空間分布を観察することを試みたが検出感度に問題があり成功しなかった。そこで、Wnt11を蛍光強度の高いタグにより標識したところ、十分な検出感度が得られ、Wnt11蛋白質の可視化に成功した。(B)また、膜結合型Wnt11蛋白質を発現させ、PrickleやVanglの局在化の広がりを調べることにより、Wntの局在化が組織全体の極性化へと向かうプロセスの一端を明らかにすることに成功した。平成29年度当初に、(1)Wnt11蛋白質の局在化プロセスの解明と(2)グローバルな濃度勾配モデルとローカルな局在化モデルの直接的な検証、を行うことを計画した。研究はほぼ予定通りに進展している一方で、(2)の実験では、Wnt11抗体によっては感度良くシグナルを検出することができなかった。そこで蛍光標識された新たなWnt11蛋白質を発現させ、Wnt11のイメージングを行なったところ、当初の予想以上の結果が得られた。このことから、当初の予定を若干変更して、Wntの局在化と組織の極性化の関係を慎重に解析する必要が生じた。その結果として、当初の予定を若干変更する必要性も出ているが、研究全体としてはおおむね順調に進んでいる。

研究代表者らは細胞シートの平面内部において一方向に沿って発達させる細胞極性である平面内細胞極性に着目し、それを制御する分泌性シグナル蛋白質であるWnt11が細胞膜上に極性をもって分布していることを見出したことから、細胞内でのローカルな極性形成と周囲の細胞との相互作用を基盤にして組織全体の極性が形成されるのではないかという着想に至った。本研究では、Wnt11と平面内細胞極性を制御するコア因子との局在を比較し、コア因子の極性化はWntにより引き起こされること、またコア因子にはWntとともに局在化するものとWntが存在する細胞面以外に局在化するものがあることを見出した。さらに膜結合型Wnt11蛋白質を異所発現させたところ、数細胞の範囲でコア因子の極性化が引き起こされたのに対し、その状態で低濃度のWntを拡散させると、極性化される範囲が格段に広がることが示された。さらに、Wntのシグナル伝達をdominant negative Dishevelledの異所発現により局所的に阻害すると、阻害した細胞以降には極性化は広がらなかった。このことから、平面内細胞極性はWnt発現細胞の周囲で最初にできた細胞極性がリレー式に周囲へと伝播されること、かつそのリレーにはWntが必要なことが明らかになった。以上の結果ををもとに、Wnt11とPCPコア因子が相互に極性化を誘導し、その誘導がリレー式に広がることにより組織全体に極性形成が起きるのではないかというモデルを構築した。研究開始時には想定できなかった、平面内細胞極性の形成過程におけるWnt11の機能を明らかにすることができた。特に、Wntが他のコア因子との相互作用の結果、極性を持って共局在し、それがリレー式に伝播されていくという新たなモデルを提案することができたことは、予想外の大きな進展であると考えられる。主に以下の3点に沿った研究を進める。(2)グローバルな濃度勾配モデルとローカルな局在化モデルの直接的な検証:蛍光標識された新たなWnt11蛋白質を用いて、組織の極性化が起きる際にWnt蛋白質の動態がどのように変化するかを解析する。(3)Wnt11蛋白質の局在化機構の解明:Wnt11を過剰発現させると1細胞内でもWnt11蛋白質の分布に偏りが生じるが、研究代表者らのこれまでの研究からは、Wnt11の局在化は受容体であるFrizzled7との相互作用を介することが考えられる。すなわち、Frizzled、Dishevelled、Prickle、Vangl等のPCP因子との相互作用によって、Wnt11ならびにこれらPCP因子の局在化が生み出される可能性が示唆されている。そこで、上記PCP因子の過剰発現や機能阻害によりWnt11蛋白質の分布がどのように影響されるかを解析する。(4)Wnt11局在化と組織形態変化との関連性の解明:Wnt11-GFPを過剰量発現させたライブイメージングから、申請者らはWnt11が集積した細胞辺は収縮し易いことを見いだした。このようなWnt11の集積に伴う細胞辺の収縮が、内在性のWnt11が示す「極性パターン」に沿っても起きるのであれば、このWnt11の極性パターンは組織の左右方向への収縮につながることが予想され、収斂伸張運動における細胞変形の方向性をWnt11の局在化で説明することができる。そこでWnt11-GFPを形態的異常が起こさない程度の量で発現させ、Wnt11の局在と細胞形態の変化との関連を解析する。実験データの再現性などについての検討を行い、モデルの修正・検証を試みる。
ニュ-タウンの成熟化に伴う地域施設発生の誘導手法と環境保全システムに関する研究

3ケ年にわたる本研究の主たる成果は以下のとおりである.1.地域施設数とその経年変化の分析:調査の対象としたニュ-タウンや既成市街地において,過去および現在の住宅地図を用いて各種施設の施設数の経年変化を調査し,その経年変化の特性を分析した.2.地域施設の空間的分布の分析:調査の対象としたニュ-タウンや既成市街地において,過去および現在の住宅地図を用いて各種施設の分布パタ-ンを調査し,その特性を分析した.3.センタ-内施設の発生過程の分析:ニュ-タウンの中央センタ-ならびに近隣センタ-における販売施設や業務施設の立地状況を経年的に分析した.4.各種施設の発生要因について:各種の施設が発生している状況を調査し,開発手法,幹線道路,人口規模といった地域特性を用いて数量化1類による分析を行い,それらの影響度を検討した.5.施設発生の予測手法の開発:4において有効性を確認したモデル式を用いて施設発生の予測手法を開発し,ニュ-タウンや既成市街地において,その適用性を検討した.6.地域施設の周辺環境への影響について:住宅地内部に施設が混在している地区における,道路占拠・駐車・景観・色彩・音・臭気の6項目の影響を調査すると共に,その影響を評価する手法を提案した.以上の調査分析から,ニュ-タウンが成熟するに伴って,どのように各種施設が発生するのか(上記の1,2,3),また,その発生を誘導するにはどのようにしたらいのか(同4,5),さらに,誘導する際に環境を保全するにはどのようにしたらよいのか(同6)という一連の事項について明らかにすることができ,当初の研究目標をおおむね達したと思われる.3ケ年にわたる本研究の主たる成果は以下のとおりである.1.地域施設数とその経年変化の分析:調査の対象としたニュ-タウンや既成市街地において,過去および現在の住宅地図を用いて各種施設の施設数の経年変化を調査し,その経年変化の特性を分析した.2.地域施設の空間的分布の分析:調査の対象としたニュ-タウンや既成市街地において,過去および現在の住宅地図を用いて各種施設の分布パタ-ンを調査し,その特性を分析した.3.センタ-内施設の発生過程の分析:ニュ-タウンの中央センタ-ならびに近隣センタ-における販売施設や業務施設の立地状況を経年的に分析した.4.各種施設の発生要因について:各種の施設が発生している状況を調査し,開発手法,幹線道路,人口規模といった地域特性を用いて数量化1類による分析を行い,それらの影響度を検討した.5.施設発生の予測手法の開発:4において有効性を確認したモデル式を用いて施設発生の予測手法を開発し,ニュ-タウンや既成市街地において,その適用性を検討した.6.地域施設の周辺環境への影響について:住宅地内部に施設が混在している地区における,道路占拠・駐車・景観・色彩・音・臭気の6項目の影響を調査すると共に,その影響を評価する手法を提案した.以上の調査分析から,ニュ-タウンが成熟するに伴って,どのように各種施設が発生するのか(上記の1,2,3),また,その発生を誘導するにはどのようにしたらいのか(同4,5),さらに,誘導する際に環境を保全するにはどのようにしたらよいのか(同6)という一連の事項について明らかにすることができ,当初の研究目標をおおむね達したと思われる.1.ニュ-タウンの計画手法の問題点に関する文献調査これまでのニュ-タウン計画のよりどころとなっていた近隣住区論およびその流れをくむ各種の計画手法の問題点に関しての文献調査を行い、センタ-主義、機能によるゾ-ニング主義等の問題点を明らかにした。この結果をふまえ、これからのニュ-タウン開発が多様性や選択性に富んだ魅力的な街づくりとなるためには、ニュ-タウンの成長に伴い、住民の需要に応えるかたちで各種の施設が自然に発生できる余地を計画的に設定しておくことが重要であることを指摘した。2.計画的住宅地の変容に関する調査千里ニュ-タウン、泉北ニュ-タウン等において宅地分割、宅地統合等の調査を行い、独立住宅地における宅地分割の発生は、分譲時の宅地面積のほかに、住宅地の立地条件も関連しており、周辺の市街化が進行しつつある地区で多くみられ、また、建築協定や任意協定の有無によって発生状況が異なっており、宅地分割の規制の取り決めのない地区ではしだいに宅地分割が増加する傾向が明らかになった。3.各種の施設の発生過程に関する調査各種の施設の発生過程を須磨ニュ-タウン(公的開発)、樟葉ロ-ズタウン(民間開発)等において調査し、開発手法(新住宅市街地開発、土地区画整理、一団地住宅施設)等により地域施設の時系列的な発生パタ-ンおよび施設の発生量が大きく異なることを明らかにした。さらに、発生する施設立地が施設周辺の人口、用途地域、センタ-からの距離、幹線道路との関係と高い相関があることを数量化1類による分析から明らかにし、得られたカテゴリ-値を用いることにより施設が自然発生することを想定した場合の発生量と立地場所の将来予測が可能であることを示した。1.各種施設の立地特性に関する研究鉄道駅周辺地域を調査対象に選び、各種施設の立地特性を分析した。まず、乗降客数により駅のタイプ分けを行ない、各タイプごとに施設の分布図を作成し、この図をもとにして施設立地と人口、用途地域、駅からの距離、幹線道路からの距離との関係を多変量解析の手法を用いて分析を行なった。得られたカテゴリ-値、レンジ値により業種ごとの特性が明らかになった。