hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非晶質合金の低温超塑性の可能性に関する基礎的研究

非晶質合金は準静的引張試験では線形弾性を示すのに対し、振動リ-ド法による100Hz域での測定では歪振幅の増大に対して弾性率が上昇する顕著な非線形弾性を示すことを見出していた.この現象の原因機構には2つの場合が考えられ、引張試験での弾性率に比べ振動リ-ド法での弾性率が高い場合は通常の現象で擬弾性歪(遅れ歪)が振動測定では小さくなることに起因するのに対し、逆の場合は非晶質試料内で共鳴的運動が発現していることになりそのことを利用すれば低温域での均一塑性変形、さらには超塑性発現の可能性が考えられる.そこで引張試験、準静的曲げ試験および振動リ-ド法による弾性率の絶対値測定を非晶質Pd_<80>Si_<20>合金について進めたところ、振動リ-ド法による低歪振幅域での動的弾性率は1010^3Hz域では準静的引張試験や曲げ試験で観測される静的弾性率より低い値を示すことを見出した.この振動数領域が大変低いことから、個々の原子の共鳴的運動を考えるのは困難であり、原子の何らかの巨大な集団運動の存在を推測させる.一方、この現象とは独立に、10^7A/m^2程度の微弱な直流電流を非晶質合金試料に通じると構造緩和及び結晶化過程が大きな促進を受けることを見出し、この現象も何らかの原子の巨大集団運動を通じての電気泳動力の集中、換言すれば、通電下での内部応力の発生を推測させる.そうであれば、非晶質合金の動的弾性率が通電下で上昇する筈であり、このことは実験により確認した.以上の独立な実験結果の双方が原子の巨大集団運動の発現を示唆しており、その可能性は高いと言える.現時点では弾性域に留まっているが、それを塑性変形に結びつけることが出来れば均一塑性変形が発現する筈であり、今後の研究課題として準備研究を進めている.非晶質合金は準静的引張試験では線形弾性を示すのに対し、振動リ-ド法による100Hz域での測定では歪振幅の増大に対して弾性率が上昇する顕著な非線形弾性を示すことを見出していた.この現象の原因機構には2つの場合が考えられ、引張試験での弾性率に比べ振動リ-ド法での弾性率が高い場合は通常の現象で擬弾性歪(遅れ歪)が振動測定では小さくなることに起因するのに対し、逆の場合は非晶質試料内で共鳴的運動が発現していることになりそのことを利用すれば低温域での均一塑性変形、さらには超塑性発現の可能性が考えられる.そこで引張試験、準静的曲げ試験および振動リ-ド法による弾性率の絶対値測定を非晶質Pd_<80>Si_<20>合金について進めたところ、振動リ-ド法による低歪振幅域での動的弾性率は1010^3Hz域では準静的引張試験や曲げ試験で観測される静的弾性率より低い値を示すことを見出した.この振動数領域が大変低いことから、個々の原子の共鳴的運動を考えるのは困難であり、原子の何らかの巨大な集団運動の存在を推測させる.一方、この現象とは独立に、10^7A/m^2程度の微弱な直流電流を非晶質合金試料に通じると構造緩和及び結晶化過程が大きな促進を受けることを見出し、この現象も何らかの原子の巨大集団運動を通じての電気泳動力の集中、換言すれば、通電下での内部応力の発生を推測させる.そうであれば、非晶質合金の動的弾性率が通電下で上昇する筈であり、このことは実験により確認した.以上の独立な実験結果の双方が原子の巨大集団運動の発現を示唆しており、その可能性は高いと言える.現時点では弾性域に留まっているが、それを塑性変形に結びつけることが出来れば均一塑性変形が発現する筈であり、今後の研究課題として準備研究を進めている.
柔道選手における柔道衣の握りの強さを測る

柔道衣の握りの強さに関して、実際の柔道衣モデルを使用した測定機器を用いて、これまで検討されたことはない。そこで、本研究では、実際に柔道衣を握るということに近い形で測定し、その「柔道衣の握り」の極意を探るものである。これに関わる要因として、筋力、握り方、力の入れ方、身体との位置関係などが考えられる。これらの条件を様々変えて、強い握りとはどのようなものなのかを明らかにすることが本研究の目的である。また、力の発揮に関しては、これまで我々が行なってきた受動的筋力発揮の測定をさらに発展させて、瞬発的に発生する外力に対して筋力を発揮する瞬発的受動筋力に関して検討する。測定機器の把握部として、柔道衣前腕モデルおよび柔道衣襟モデルを作成するため、柔道衣製作会社に依頼する予定であったが、担当者が不在となり、予定していた製作会社には依頼不可能となった。そこで、トレーニング用に開発され、市販されている柔道衣袖と柔道衣襟を使用することとした。現在、それを利用した前腕モデルを作成するため試行錯誤中である。また、瞬発的受動筋力を測定するための機器の開発をするため、竹井機器工業株式会社と打合せを数回行った。当初、既存のモーターを利用し、新しい測定機器を開発する予定であったが、特殊な測定方法であるため、特殊なモーターが必要となり、特殊であるがゆえに、そのモーターの購入に時間がかかった。このような状況から、今年度は、測定機器の開発に時間を費やすこととなってしまった。開発された測定機器により、瞬発的受動筋力が測定できる見通しとなった。現在、把握部は従来のものを使用しながら、この測定機器を用いて、予備実験中である。しかし、トレーニング用の柔道衣袖を握るだけでは、実際、人が着ている柔道衣の袖を握っている感覚と異なる。したがって、柔道衣袖が装着された前腕モデルを開発しなければならない。現在、その市販の柔道衣袖を利用した前腕モデル作成にあたり、試行錯誤中である。当初、既存の機器を利用し、新しい測定機器を開発する予定であったが、特殊な方法であるため、特殊なモーターが必要となり、特殊であるがゆえに、そのモーターの購入、組み込みに時間がかかった。そのため、今年度は、測定機器の開発に時間を費やしてしまった。以上のことから、予定通りに研究を進めることができていない状況である。2018年度の計画分を2019年度に行うことによって、最終年度の2020年度に研究実績を報告する予定である。まずは、柔道衣袖が装着された前腕モデルの開発を早急に進めることとする。また、測定機器の開発に時間を費やしてしまったため、予備実験を早急に進めて、本実験に移行していく予定である。新しい測定機器を使用した予備実験については、現在、順調に進んでいるところである。

したがって、柔道衣袖が装着された前腕モデルを開発しなければならない。現在、その市販の柔道衣袖を利用した前腕モデル作成にあたり、試行錯誤中である。また、瞬発的受動筋力を測定するための機器の開発をするため、竹井機器工業株式会社と打合せを数回行った。当初、既存の機器を利用し、新しい測定機器を開発する予定であったが、特殊な方法であるため、特殊なモーターが必要となり、特殊であるがゆえに、そのモーターの購入、組み込みに時間がかかった。そのため、今年度は、測定機器の開発に時間を費やしてしまった。現在、把握部は従来のものを使用しながら、この測定機器を用いて、予備実験中である。以上のことから、予定通りに研究を進めることができていない状況である。2018年度の計画分を2019年度に行うことによって、最終年度の2020年度に研究実績を報告する予定である。まずは、柔道衣袖が装着された前腕モデルの開発を早急に進めることとする。また、測定機器の開発に時間を費やしてしまったため、予備実験を早急に進めて、本実験に移行していく予定である。新しい測定機器を使用した予備実験については、現在、順調に進んでいるところである。測定機器の把握部の作成を柔道衣製作会社に依頼し、把握部が開発された場合に予算を執行する予定であったが、柔道衣製作会社の担当者が不在となって依頼不可能となったため、そのために見積もっていた予算が残った。今後、研究を進めることにより、測定機器の改良が必要となる可能性がある。測定機器の改良等に使用する予定である。
癌関連遺伝子からみた温熱療法抵抗性癌の細胞特性

従来温熱療法の研究の多くは放射線の照射法や温熱法の工夫に注目してきた。特に温熱療法を用いても治療成績がみとめられない場合はその技法に問題があるとされてきた。しかし近年、放射線抵抗性癌の存在や温熱抵抗性癌細胞の存在が知られるようになってきた。ここでは温熱感受性の異なる癌細胞、特に温熱療法抵抗性癌がどの種の癌関連遺伝子が突然変異をもっているか、またはどの種の活性型癌遺伝子または不活性型癌抑制遺伝子を細胞に導入すると細胞の温熱・放射線または制癌剤に対する感受性が変化するかをつきとめた。Ki-ras・p53・E1A・E1Bなどの癌関連遺伝子が細胞の温熱感受性を変化させることがわかった。特にp53やE1A・E1Bは細胞のアポトーシスや細胞周期のG1停止に関与することなど、温熱処理後の細胞の動態におけるそれらの遺伝子の役割が解明されはじめてきた。このような研究のアプローチはどのタイプの活性型癌遺伝子または不活性型癌抑制遺伝子をもった癌細胞が温熱療法に適するのか否かを知ることにもなり、治療成績の向上に大いに貢献するものと考えている。
三次元物体検索のためのスケーラブルな次元圧縮技術とセグメンテーションの研究

三次元物体検索技術として、スケーラブルな検索インデックスの次元圧縮技術の開発に成功した。また、三次元の機械部品に多く観察される「穴」「凹凸」などの特徴を捉えられる新たな特徴量に関する論文を2013年国際会議で発表し、ベストペーパー賞を受賞した。一方、三次元物体のセグメンテーションの研究を通じて得られた分割技術を応用し、部分検索にも対応可能な特徴量に基づく検索手法と、二次元の写真から被写体の三次元物体を簡便かつ高精度に検索できる手法を開発した。これらの検索技術の有効性を証明するため、三次元物体検索の国際コンペに参加し、2013年度、世界最高検索精度を達成できた。我々が開発した、三次元形状検索手法「多重フーリエスペクトル特徴量」(略称MFSD)は、平成24年6月29日に特許となった(特許第5024767号)。MFSDは教師なし機械学習手法としては、世界最高レベルの高性能を誇っているが、検索性能向上の余地がまだあること、インデックスが三次元物体ひとつあたり約3500次元の高次元の特徴量である点に改良の余地がある。平成24年度は、三次元検索に向けた新特徴量と新次元削減技術を開発した。新特徴量としては、ボクセル表現に基づく新しい特徴量「ボクセル空間重複分解スペクトル特徴量」(Dense Voxel Spectrum Descriptor (DVD))と、従来手法である「デプスバッファ特徴量」(Depth Buffer) (DB)とを複合した特徴量DVD+DB法を開発し、多くのベンチマークでMFSDを超える検索性能を達成した。なお、DVD特徴量に関しては、特許出願を行った。新次元削減に関しては、「局所計量保存射影法」を開発し、昨年開発した「拡散線形射影法」(1/10圧縮)よりも圧縮率が高く(1/20圧縮)、ほぼ同性能を保つことに成功した。一方、別の研究目標であった局所特徴量の開発に関しては、機械部品の三次元CADデータベースを意識した「穴」や「凹凸」という「部分」を表す局所特徴量を捉えることのできる手法の開発を行い、国内学会で発表を行った。この手法により、「穴」や「凹凸」などの特徴と、昨年度開発したセグメンテーションから得られる部分とを照合させた新部分検索手法の手がかりが見えてきた点で有意義であった。また、三次元物体の検索で最も困難な問題であるクエリ入力に関しては、三次元物体をユーザに用意させるのではなく、デジカメや携帯等で撮影された二次元画像から三次元物体を検索する手法を開発し、査読付き国際会議に投稿し、採択され口頭発表を行った。一方、昨年度までに行っていた三次元物体のセグメンテーション技術に基づき、分割されたパーツや部品をクエリとする三次元物体の部分検索手法(KVLAD法)を開発し、国内学会で発表した。KVLAD法は、非線形スケールスペースに基づく局所特徴量と、それを事前の訓練データでクラスタリングしたあと、クラスターの重心からの差分で各三次元物体の特徴量を符号化するものである。これまで開発した手法の評価を行うため、2014年2月に実施されたSHREC2014国際3D検索コンペに参加した。結果として、2部門で世界最高性能を達成することができた。三次元物体データベースから、任意のクエリとなる三次元物体を与えて高性能に検索するために、我々は「多重フーリエスペクトル特徴量」(略称MFSD)を開発し、特許を保有している。このMFSD特徴量は、すべての物体を約3500次元の特徴量で表現するため、高次元の検索インデックスの保持が必要である。この問題を解決するために、インデックスのサイズを1/10に圧縮する非線形な次元削減である「線形化拡散写像法」を開発した。また、さらにスケーラブルな次元圧縮技術として、検索精度はある程度犠牲にするが、バーコードのようなバイナリ符号でハッシングを行う近似アルゴリズム「拡散ハッシング法」を開発した。この手法に関しては、査読付き国際会議で発表し、ベストペーパー賞にノミネートされた。一方、三次元物体全体でなく、部分的な検索を行うために必要なセグメンテーションの研究に関しては、「突起形状にもとづくセグメンテーション手法」(略称PBS法)を開発し、査読付き国際学会で採択され発表した。PBS法は、高性能なセグメンテーションを目指し、三次元物体を頂点と面の隣接性に基づきグラフを構成し、任意の2頂点間の距離を測地線距離として定義する。その後、物体の重心から測地線距離が最も遠い頂点を突起候補として選択し、ダイクストラのアルゴリズムを利用し、グラフの最短経路問題に置き換え、反復的に突起候補を探索する。その後、突起から各面までの距離ヒストグラムと、断面積ヒストグラムから、セグメンテーション境界を求めるという手法である。実験の結果、PBS法は、特に凹凸が多く複雑な形状の場合に有効であることを示した。

また、三次元物体の検索で最も困難な問題であるクエリ入力に関して、三次元物体をユーザに用意させるのではなく、デジカメや携帯等で撮影された2次元画像から3次元物体を検索する手法を開発し、国内学会で報告した。当初の計画では、成果として特許1件、学術論文1件、国際会議論文1件、国内学会発表が前年と同程度(前年10件)を自主目標としてあげていた。平成24年度は、結果として、新規開発技術の特許出願を達成でき、学術論文は3件出版、査読付き国際会議は2件採択された。国内学会発表は昨年度を50%程度上回る16件行うことができた。一方、大規模スケーラブルな三次元形状モデルの検索に関する実験を行うため、世界最大の三次元データ(三次元物体総数10,000)のベンチマークToyohashi Shape Benchmark(TSB)作成した。TSBは、ベンチマークデータとそれを用いた新技術を書いた論文が国際会議で採択され、口頭発表することができ、同時に、研究室のURLから世界に情報発信を行うことができた。研究課題のひとつとしてあげていた部分検索の研究に関しては、従来の我々の手法であるMFSD法の弱点だった、「穴」「凹凸」といった部分形状に対応した局所特徴量を定義し、「穴」や「凹凸」形状が多く含まれるベンチマークデータであるESB (Engineering Shape Benchmark)で、MFSDを上回る検索性能を達成することができた。以上のように、多方面から多くの研究成果を出すことができ、平成24年度は、当初の計画以上に進展した、という判断をした。三次元物体の形状類似検索におけるスケーラブルな線形または非線形な次元削減手法の研究開発が第一目標であった。この目標に関しては、「スイスロール」のような非線形な多様体構造を保持したまま、線形化次元削減を行う手法を開発できた。しかも1/10にインデックスを圧縮したまま、検索精度は、圧縮しないMFSD手法とほぼ同等の精度を保つことができた。また、1/1000以上の圧縮技術に関しては、近似アルゴリズムであるが「拡散ハッシング法」を開発し、三次元形状類似検索で有名なベンチマークデータであるPrinceton Shape Benchmarkで256クラス(2の8乗クラス)に事前分類した。256クラスに分類するのに必要なのは8ビットであり、使用するデータの分類数に依存するが、1024クラスでも10ビットで実現でき、1/1000以上の圧縮を達成することができた。三次元物体全体でなく、部分的な検索を行うために必要なセグメンテーションの研究に関しては、こちらもPrinceton大学がデータとして用意した3D Segmentation Benchmarkデータを用いて19クラスあるクラスに関してベースラインのk-means法によるセグメンテーション、もっとも高性能であるとされるRandCuts法と呼ばれる従来手法と我々が開発したPBS手法を比較した。その結果、Cut Discrepancyというセグメンテーション境界の誤差の少なさの評価尺度において、Tableクラス、Plierクラスなど5つのクラスで提案手法が最高の精度を出すことが検証された。ただし、残りの14クラスのうち、13クラスは、RandCuts法がベストの結果を出しているので、今後の改良の余地を残している。
多段階酸化還元系を含む真性伝導π共役ポリマーの創出

1.最小バンドギャップ値を持つ新規ヘテロ環ポリマーの合成:多段階酸化還元型・非古典的チオフェン[Q]を含む電解重合ポリマーにおいて、電気化学的バンドギャップが事実上OeV(有機π共役ポリマーの最小記録)となることを見いだした。また、その[Q]部位の酸化還元状態により、重合体の電子構造が大きく変化することも分かった。しかし、そのバンドギャップ値の精密な評価は、従来の脱ドープ法がもはや適用不可なため、行えなかった。そこで、対応するオリゴマー系列の物性変化を補外することでポリマーの性質を実験的に評価した結果、π共役主鎖に12個のヘテロ環ユニット(分子量千数百)を含む非古典的チオフェン高次オリゴマーにおいて、エネルギーギャップ値0.1eVが実現できることが分かった。2.低バンドギャップ型オリゴマーの新規合成ルートの開発:上記の結果を受け、可溶性の低バンドギャップ・非古典的チオフェン系高次オリゴマーの精密合成法の開発を行った。その結果、各種のヘテロ芳香環[Ar]と非古典的チオフェン環[Q]を任意の順序・比率で配列したオリゴマーを得るための合成ルートを見いだすことができた。新手法により、当初に研究対象とした[Ar-Q-Ar]_n型の系に加え、新たに[Ar-Q-Ar-Ar-Q-Ar],[Ar-Ar-Q-Ar-Ar],[Ar-Q-Q-Ar],[Ar-Ar'-Ar-Q-Ar-Ar'-Ar]型の低エネルギーギャップを高次オリゴマーを選択的に合成できた。3.アルキル絶縁層を持つπ共役分子ワイヤーの開発:ナノスケール分子ワイヤー実現のためには、周囲の分子ワイヤーとの絶縁性の確保が重要である。この目的のための新たな試みとして、嵩高い置換基の立体構造を主鎖構造にフィットするよう設計した結果、絶縁性・可溶性・π共役主鎖の共平面性の強制的維持が同時に実現可能であることを実験的に明らかにした。本年度の主な成果は、以下の2点である。i)非古典的チオフェン-ピラジン縮合環型多段階酸化還元系【Q】は本研究における中核分子システムである。このユニットの構築は、3,4-ジアミノチオフェン環より出発して行うが、一般にアミノ置換チオフェンは、各種反応条件下に不安定であり、このことが【Q】の合成上の最大の障害となっていた。この問題を抜本的に解決するため、アミノ基の保護・脱保護を活用した新規合成ルートを開発した。本法によれば、各種のヘテロ芳香環【Ar】と非古典的チオフェン-ピラジン縮合環【Q】を任意の順序・比率で配列したオリゴマーを得ることが新たに可能となり、当初計画で研究対象とした【Ar-Q-Ar】_n型の周期的な共重合体以外の広範な系についても合成・物性研究が可能となった。そのため、基本分子設計についての発展的再検討を、研究費で購入した分子設計支援計算システムを利用して進めている。ii)未知のπ共役ポリマーのバンドギャップ値を精度よく予想することは、本研究で目的とする真性伝導高分子(EgOeV)の分子設計を行う上で極めて重要といえる。しかし、理論計算のみでは高精度の予測を行うことは不可能であり、よって実験的評価法(オリゴマーの物性変化を補外することでポリマーの性質を予想)の適用を試みた。

既に合成した低バンドギャップポリマーについて、対応するモデルオリゴマーを新たに合成し、その物性測定を行った結果、最も簡単な一次のフィッティング関数で補外した場合でもポリマーのエネルギーギャップを0.10.2eVの誤差で予測できることが分かった。これにより、真性伝導高分子系の高率的な構造スクリーニングが可能になったとものと考えられる。本研究は、ナノメータースケールで機能しうる分子素子の実現のため、中性状態でエネルギーギャップがほぼ0eVであり、かつ電子構造の外的制御が可能であるという特性を有する有機真性伝導高分子の創出を目指すものである。昨年度までは、低エネルギーギャップ型分子である非古典的チオフェン[Q]と各種ヘテロ芳香環[Ar]を構成要素とする混合型トリマ-[Ar-Q-Ar]とその電解重合体[Ar-Q-Ar]_nについて検討を行ってきたが、本年度では、これらの特性を分子鎖の構造を正確に制御した高次オリゴマーにおいて実現することを目標とした。主な成果を以下に示す。i)昨年度見いだした新規合成ルートを進展させ、新たに[Ar-Q-Ar-Ar-Q-Ar],[Ar-Ar-Q-Ar-Ar],[Ar-Q-Q-Ar],[Ar-Ar'-Ar-Q-Ar-Ar'-Ar]型の低エネルギーギャップ高次オリゴマーの選択的合成法を確立した。その構造-物性相関の理論的・実験的検討から、[Ar-Q-Ar]_4程度の高次オリゴマーにおいて、室温での伝導キャリアーの熱的発生が可能となることが示唆され、現在その合成法を開発している。今後、分子素子への伝導キャリアーの注入が、従来まで想定されていた空間電荷制限電流に基ずくものよりも小さな電位で可能なことを実験的に証明したい。ii)ナノスケール分子ワイヤー実現のためには、周囲の分子ワイヤーとの絶縁性の確保が重要である。この目的のための手法としてπ共役主鎖を嵩高い置換基でカバーすることが考えられるが、このタイプの分子修飾は、π共役主鎖の有効共役長を低下させるという致命的欠点を持っていた。しかしながら、今回、置換基の構造を主鎖構造に立体的にフィットするよう設計した結果、絶縁性と主鎖の有効π共役長の保持の両立が可能であることを始めて実験的に明らかにした。
海産緑藻の特異な細胞再生現象に機能する内在性蛋白質の会合体形成機構の解明

緑藻ハネモ類を含む海産の多核単細胞性緑藻は特異な再生機能をもつことが知られている。すなわち、海水中に流れ出た細胞内オルガネラから細胞を再生することができる。この現象の分子機構の全容が明らかになれば、「人工細胞の構築」や「新規の遺伝子導入法の開発」などが可能となる。本研究ではハネモ属緑藻を対象として、細胞内容物からの細胞再構築現象に鍵化合物として機能する57kDa糖蛋白質(BPL-54)と17kDa蛋白質(BPL-17)の生理条件下での相互作用および会合体形成機構を明らかにすることを目的とした。本年度の当初実施計画では、ハネモBryopsis plumosaの2種レクチン、BPL-54とBPL-17を用いて、その複合体形成ならびに会合体形成の機構を解析する予定であった。しかし、同藻の試料量が少なく、解析に必要な精製レクチン量を得ることができなかった。そこで、十分量のハネモ属レクチンを得るために、両レクチンの大腸菌発現系を構築して安定調製法を確立することにした。また、同様の細胞再生機能を有するネザシハネモB.corticulansから類似レクチン、BCL-54とBCL-17の精製を行った。その結果、BPL-17については、作成した発現コンストラクトをBL21株に導入し、得られた組換え体(融合蛋白質)を封入体として回収後、His/rBPL-17として精製した。これをリフォールディングし、最終的にrBPL-17を培養液250mlあたり3.5mgの収量で得た。本組換え体の糖鎖結合特異性および分子量が天然由来のものと一致することを確認した。BPL-54についても同様の手法を用いて活性組換え体を得たが、低収量であった。一方、ネザシハネモの天然藻体から、BCL-54およびBCL-17を比較的高収量で得た。今後、新たに調製した上記レクチンを用いて、当初計画を実行する予定である。多核単細胞緑藻に特有の細胞内容物からの細胞再構築現象の分子機構を解明することを最終目的とし、本研究課題では、ハネモ属緑藻を用いて同現象に鍵化合物として機能する藻体内の2種レクチンの会合体形成機構を明らかにすることを目的とした。まず海産緑藻オオハネモから2種類の異なるレクチン、GalNAc/Gal特異的レクチン(BML-54)とMan特異的レクチン(BML-17)を新たに単離・精製した。両精製レクチン間の相互作用を表面プラズモン共鳴法を用いて解析し、両レクチン間に親和定数10^4M^<-1>の相互作用があることを認めた。次に、BML-54、BML-17および両レクチン混合物について、各加熱処理物とともに、すでに確立した再混合実験系に供し、細胞内容物からのオルガネラ凝集能およびプロトプラスト形成(膜形成)能を精査した。その結果、非加熱下のBML-54およびBML-17はオルガネラ凝集能を示さないが、加熱処理後のBML-54とBML-17はオルガネラ凝集能とプロトプラスト形成能を示すこと、加熱処理により各レクチンの高分子会合体が形成されることを再確認した。一方、両レクチンの混合物に関しては、非加熱下でもオルガネラ凝集能を示したが、プロトプラスト形成能は示さなかった。混合物の加熱処理後のものはプロトプラスト形成能を有していた。抗レクチン抗体を用いるウェスタンブロットから、加熱処理後のものは高分子会合体を形成していたが、非加熱処理のものでは高分子会合体の形成が認められなかった。以上の実験結果から、BML-54とBML-17は互いに相互作用することによりオルガネラ凝集能を獲得するが、プロトプラスト形成能を獲得するためには、高分子会合体の形成が必須であることが示唆された。プロトプラスト形成能をもつ高分子会合体の形成機構の解明は今後の課題として残された。

その結果、BPL-17については、作成した発現コンストラクトをBL21株に導入し、得られた組換え体(融合蛋白質)を封入体として回収後、His/rBPL-17として精製した。これをリフォールディングし、最終的にrBPL-17を培養液250mlあたり3.5mgの収量で得た。本組換え体の糖鎖結合特異性および分子量が天然由来のものと一致することを確認した。BPL-54についても同様の手法を用いて活性組換え体を得たが、低収量であった。一方、ネザシハネモの天然藻体から、BCL-54およびBCL-17を比較的高収量で得た。今後、新たに調製した上記レクチンを用いて、当初計画を実行する予定である。
アルツハイマーモデル動物・辺縁系神経細胞の電気およびCa蛍光活動インビボ同時解析

大脳皮質錐体細胞で細胞内アミロイド依存的にスパイク一発当たりの細胞内Caイオン濃度増加が強化され、ADモデルに光刺激を与えるとCa増加が正常化されて認知症状も改善する、という以前の知見に立脚し、細胞レベルと行動レベルの結果をつなげて理解できるようにすることを目指している。本年度はADモデル動物と野生型マウスとの間での神経活動の差異を行動の差異と関連付けたうえで評価するための実験デザインを完成させた。具体的には、外科手術によりマウス海馬にアデノ随伴ウイルスを注入しGCamP6fを導入したのちに、モリス水迷路による行動実験を行い、その後、頭部固定下トレッドミル上で電気およびCa蛍光信号の同時計測を行うことで、動物の学習能力を評価したうえで、神経活動評価を行うことを可能にした。これまでの実験の結果から、学習行動に初期的障害があらわれる6ー7か月齢のADモデル動物では1海馬ニューロンの活動レベルが野生型に比べて亢進していること、2集合的Ca蛍光信号の上昇相がADモデル動物は野生型に比べて緩徐になっていること、が明らかとなった。これらの結果からADモデル動物においては、海馬ニューロンの活動レベルが異常亢進している一方で、活動の同期レベルが低下していることが示唆された。ADモデル大脳におけるニューロン興奮性の亢進はこれまでのインビトロに並んでインビボでも確認することが出来た。これらの結果については神経科学学会および中部生理学会において発表した。行動実験と集合電位・集合的イメージングについては方法を確立して、順調に解析を進めている。その一方で、単一細胞レベルの実験については方法上改善すべき点をまだ抱えているため、おおむね順調とした。結果の一部を日本神経科学学会および中部生理学会において発表することができた。海馬においてマルチチャネル記録を行い多数の神経細胞の活動レベルおよび同期レベルを計測する予定である。またADモデル動物の神経活動レベル上昇の背景にある細胞メカニズムについても、in vivoでの細胞内電気記録による膜電位現象の解析および海馬ニューロンの形態学的解析により精査していく。加えて現在、ADモデル動物の局所フィールド電位における異常についても、これまで得られた記録を詳細に解析することで明らかにしていきたいと考えている。本研究ではスパイク幅の正常化が認知症状の改善に至るメカニズムを、脳の深部で神経電気活動と光現象を同時に記録できる測光パッチ電極(PME)を用いて、本手法の長所である深部脳組織での電気および光応答の同時記録可能性を駆使して、光刺激AD治療法の神経生物学的な基盤メカニズムを明らかにすることをめざして来た。当年度は、第一にPMEによる計測をADモデルマウスのひとつであるトリプルトランスジェニックマウス(3xTg)に適用し、電気生理的計測とカルシウム測光を同時施行し、野生型とADモデル間で海馬のシータ波とそれに随伴する集合的カルシウム記録し、両者化間の違いをマクロ的に見出すことを進めた。その結果、集合的カルシウム増加にはADモデルにおいて低下傾向にあった。現在、ADモデルにおいても行動実験で測定される認知機能には個体差が見られるため、実際に空間学習や識別学習などの課題をさせて、ADモデル個体間で認知能力およびシータ波惹起性歩行行動に随伴するカルシウム増加の間に相関があるかどうかの確認を進めている。第二に、行動ではなく感覚入力にともなう海馬カルシウム増加も記録できるようになった。体性感覚と聴覚の入力における海馬カルシウム増加においてもADモデルで低下傾向が見られた。有意低下を効果的に検出するための工夫として、エアパフと音を組み合わせたトレース瞬目反射の活用を進めている。第三に、光刺激がADマウス認知学習を改善する際の刺激パラメータ検討の一環として、10Hz刺激の有用性を明らかにした。

本研究では、光刺激がADモデルで認知機能を改善する神経生物学的メカニズムの解明を目指している。細胞内AβによるBKチャネル抑制がどのようにして認知異常を導くかの解析がポイントのひとつである。具体的にはシナプス可塑性と細胞死へ導く細胞内カルシウムシグナルがどのように異なるかを検出しようとしている。実験では、まずPME記録システムを使って海馬から記録することを可能にできた。測定の比較的容易な集合電位と集合的カルシウム増加の同時計測を施行しながら記録感度を高めることに注力し、集合的ではなく単一細胞からの記録もできるような状態を目指して改良を試みた。その過程で電極を太くすると充分な光量の供給と計測が可能となることは判明したが、その場合には分解能は低下するなどの問題に遭遇し、なお改良を重ねているところである。海馬においてマルチチャネル記録を行い多数の神経細胞の活動レベルおよび同期レベルを計測する予定である。またADモデル動物の神経活動レベル上昇の背景にある細胞メカニズムについても、in vivoでの細胞内電気記録による膜電位現象の解析および海馬ニューロンの形態学的解析により精査していく。加えて現在、ADモデル動物の局所フィールド電位における異常についても、これまで得られた記録を詳細に解析することで明らかにしていきたいと考えている。単一細胞記録にも適した細さの電極先端でも充分なカルシウムシグナルが検出できるように続けて改良を進める。シータ波惹起性歩行行動に随伴するカルシウム増加と認知能力との間に相関があるかどうかを調べる。光刺激入力による細胞内カルシウム検出は本研究が目的とする光刺激AD治療法のメカニズム解明には不可欠であるが、未施行のためこれに注力する。
宿主域の厳密な特定によるヒト感染性マラリア原虫の新たな定義の確立

ヒト感染性マラリア原虫の宿主域の実体の把握のため、類人猿を対象としたマラリア調査をおこなったところ、日本に輸入されたチンパンジーから、ヒトマラリア原虫の一種である四日熱マラリア原虫を検出した。この発見は、四日熱マラリア原虫の宿主域がヒトに限定されていないことを示している。またこの発見は、宿主域に関する基本見解の見直しをせまるとともに、我が国におけるマラリア防疫という点でも重要な意味をもつ。マラリア原虫と宿主の寄生関係は、共進化という概念で説明される。原虫と宿主との密接な関係から、宿主との共進化が進むにつれて原虫の宿主域が狭くなる(宿主特異性が高くなる)とみなされ、「ヒトマラリア原虫はヒトにのみ感染する」、「ヒト以外の動物を宿主とするマラリア原虫はヒトに感染しない」との見解が広く受け入れられている。最近研究代表者らは、現生マラリア原虫の起源での宿主転換による急速な多様化を見いだし、寄生適応戦略として宿主転換が重要であるとする"マラリアビッグバン仮説"を提唱した。これは従来の見解とは異なり、マラリア原虫の宿主域について"限定されず広い(宿主特異性が低い)"と推測する。宿主域の実体の把握のため類人猿を対象としたマラリア調査をおこなったところ、日本に輸入されたチンパンジーから、ヒトマラリア原虫の一種である四日熱マラリア原虫を検出した。この発見は、四日熱マラリア原虫の宿主域がヒトに限定されていないことを示し、マラリアビッグバン仮説を支持する。これらの成果は、従来のマラリア研究・対策での宿主域に関する基本見解の見直しをせまり、今後のマラリア研究・対策の新たな基盤知見になると考えられる。また、輸入チンパンジーでのヒトマラリア原虫の検出は、我が国におけるマラリア防疫という点でも重要な意味をもつ。しかし最近研究代表者らは、従来の見解とは異なり、マラリア原虫の宿主域について"限定されず広い(宿主特異性が低い)"と推測する"マラリアビッグバン仮説"を提唱した。また研究代表者らは日本に輸入されたチンパンジーから、ヒトマラリア原虫の一種である四日熱マラリア原虫を検出し、四日熱マラリア原虫の宿主域がヒトに限定されていないことを示した。この知見は、"マラリアビッグバン仮説"を支持するものである。"マラリアビッグバン仮説"はミトコンドリアゲノムを用いた解析により導かれたものであるが、核にコードされる遺伝子(エネルギー代謝に関わる遺伝子)の解析からも"マラリアビッグバン仮説"は支持されることがわかった。
子宮筋におけるadenylyl cyclase及びG蛋白遺伝子発現の変化と制御機構

(1)AC2、AC4、AC6、AC7、AC9の遺伝子発現は、すべて妊娠経過とともに増加し、妊娠17日目で最大となり、分娩直前の妊娠21日目より減少し、分娩後4日目でほぼ非妊娠のレベルまで戻った。(2)Gsの遺伝子発現は、妊娠17日目のみ増加し、その他の日齢では変化を認めなかった。2正常妊娠期ラットを用いたAC酵素活性の検討(1)AC酵素活性は、AC遺伝子発現の変化と同様に、妊娠経過とともに増加し、妊娠17日目で最大となり、分娩直前の妊娠21日目より減少し、分娩後4日目でほぼ非妊娠のレベルまで戻った。3ラット去勢及びホルモン付加モデルを用いたAC及びGs遺伝子発現の性ホルモンによる影響の検討(2)AC6、AC7遺伝子発現は、E及びPの影響を受けず、変化しなかった。(3)Gsの遺伝子発現は、Pの影響を受け、有意に増加した。4ラット片側妊娠モデルを用いたAC遺伝子発現の検討(1)AC2の遺伝子発現は、非妊娠側と比較して妊娠側で有意に増加した。(2)AC4、AC6、AC7、AC9の遺伝子発現は、非妊娠側と妊娠側で、変化しなかった。以上をまとめると、1 AC及びGsの遺伝子発現は、影響をうける性ホルモンが異なる。2妊娠経過によって変化するACsubtypeでも、E及びP以外の影響を受けている可能性がある。3特に、AC2の遺伝子発現は、局所的なホルモン分泌あるいは伸展刺激で誘導されてくる可能性が高い。ということが明らかとなった。(1)正常妊娠期別ラットの子宮筋:ACのmRNAは、AC2、4、5、6、7、9の5種類が発現していた。これらの遺伝子発現は、妊娠とともに増加し、妊娠17日目で最大となり、以後分娩後4日目までに徐々に減少し、非妊娠子宮筋のレベルまで回復した。(2)偽妊娠モデルラットの子宮筋:上記5種類のAC mRNAのうち、AC4はエストロゲン、AC6はプロゲステロンの付加により遺伝子発現が増加した。2.AC酵素活性の測定(1)正常妊娠期別ラットの子宮筋:ACの酵素活性は、1-(1)と同様に、妊娠とともに増加し、妊娠17日目で最大となり、以後分娩後4日目までに徐々に減少し、非妊娠子宮筋のレベルにまで回復した。フォルスコリン刺激によるACの酵素活性の変化も同様であった。(2)偽妊娠モデルラットの子宮筋:ACの酵素活性は、エストロゲン、プロゲステロンの付加により増加した。フォルスコリン刺激によるACの酵素の活性の変化も同様であった。以上の結果より、子宮筋におけるACのmRNAの発現及びその酵素活性は、妊娠とともに増加し、妊娠中期に最大となり、分娩が近くなるにつれて徐々に減少し、分娩後は非妊娠のレベルに戻ることが明らかになった。さらに、これらの変化は、少なくともエストロゲン、プロゲステロンの影響を受け、調節されていると考えられた。

(3)Gsの遺伝子発現は、Pの影響を受け、有意に増加した。4ラット片側妊娠モデルを用いたAC遺伝子発現の検討(1)AC2の遺伝子発現は、非妊娠側と比較して妊娠側で有意に増加した。(2)AC4、AC6、AC7、AC9の遺伝子発現は、非妊娠側と妊娠側で、変化しなかった。以上をまとめると、1 AC及びGsの遺伝子発現は、影響をうける性ホルモンが異なる。2妊娠経過によって変化するACsubtypeでも、E及びP以外の影響を受けている可能性がある。3特に、AC2の遺伝子発現は、局所的なホルモン分泌あるいは伸展刺激で誘導されてくる可能性が高い。ということが明らかとなった。
17世紀イギリスにおける世帯の機能と構造の転換 サウサンプトン市に関する実証研究

本研究の課題は、「近世に世帯と家族はどの様に変化したのか」ということであった。本研究では、サウサンプトン市という具体的な一つの地域社会をとりあげることによって世帯と家族の変化の過程を見てきた。その変化は、世帯と家族にとって最も決定的な変化、すなわち世帯の内部に包摂された単位である家族が独立した単位となるという意味において、家族の誕生といえるような変化であった。もちろん、近世初頭までの中世以来の世帯の中にも家族が全く存在しない訳ではなかった。研究史上、イギリスの世帯は「小規模・単純」世帯と表されるように、通常一つの世帯には一つの核家族しか含まれていないことが一般的だった。しかしその世帯の内部には、家族とほとんど区別されない奉公人が含まれており、そうした奉公人と家族からなる世帯は、家庭生活を共にするだけでなく独立したひとつの労働の単位を構成していたのである。本研究で明らかになった世帯の変化というのは、こうした世帯において家族から奉公人が分離すると共に労働の場と家庭が分離するという二つの分離の過程であった。具体的には、近世末の時点で二つの分離の結果すでに家族が独立していること、さらにそれが近世に分離したものであり、中世以来のものではないことを明らかにしえたと思われる。一方同時に、世帯や家族を取り巻く地域社会の変化も考察した。結果として、家族を地域から切り離して考察するという既存の研究の方法的問題点も明らかにしたはずであり、研究史的貢献もあったと考えられる。狭義の実証的な成果としては、研究全体の基礎史料となる住民台帳のデータベース化を行った。イギリス人研究者の協力も得てその主要部分は公表した。サウサンプトン市に関する限り成果はほぼ研究期間内にまとまり著書及び論文などで公刊することができた。本年度は大別して以下の2つの研究を行った。1、サウサンプトン市の世帯構造の考察の基礎となる住民台帳「結婚税」のデータベース化を行った。サウサンプトンの住民台帳である「結婚税」は,世帯構造を見る際にもっとも重要な資料として多くの研究者が利用してきたもので、1696年以降三ヵ年に渡って,全8教区に残されているものである。研究者は、予備的研究の段階で、1696年の2教区に関してのみデータベース化を行っている。今年度は他の6教区に関して、すべてのマニュスクリプトの解読を終え、パソコンに入力する作業を完了し,さらに今年度サウサンプトン市の文書館で新たに入手した関連史料とのリンクも終了した。その成果は、次年度に、1697、8年の「結婚税」に関し同様な作業を行った上でまとめて公表する予定である。2、17世紀のサウサンプトン市の世帯構造をより広い文脈の中に位置付ける作業を行った。すなわち、長期的時系列と全社会的脈絡の中に位置付ける作業を行った。イギリスにおいて文書館員の協力も得て資料を探索し、16世紀から18世紀にかけて良質の資料を残している3つのコミュニティを選択し,世帯の時系列的変化を実証的に考察することができた。その結果、17世紀の世帯の構造が,16世紀より18世紀に近いことを示すことができ、世帯の変化が産業革命期より市民革命期にあった可能性を示すことができた。さらに,そうした世帯の変化と階層を中心とするコミュニティ構造全体の変化と関連付ける試みをおこなった。これらの作業を通じ、研究者が従来17世紀サウサンプトンの2教区に関して検出してきた世帯構造の地域差により広い意味付けを与えることができた。その成果の一部は、論文として公表したが、国際的に見てもいくつかの新たな発見があると考えられ,英文の論文を準備中である。平成16年度は、3ヵ年計画である本研究課題の中間年に当る。そこで、これまでに収集した史料の中間的分析とその公表を行った。

具体的には、本研究課題に先立って作成した学位論文「17世紀イングランドにおける家共同体の解体-論争史とサウサンプトン市地域史」を修正して、『近世イギリス家族史』として公刊した。その際の、本研究課題に直接基づく修正点は以下の2点である。1、世帯考察の基礎史料である「結婚税」の分析についてまず、分析対象の拡張を図り、学位論文ではサウサンプトン市8教区の内2教区のみをデータベース化して用いたが、本研究課題1年目に当る平成15年度に全8教区のデータベースを作成したので、これを分析対象とすることができた。さらに分析方法も改良し、学位論文ではラスレット以来の教区単位の分析を踏襲していたが、今年度は統計学的な応用と工夫もあり、世帯単位の分析をおこなうことが可能になった。これらによって、既存の研究と比べ大幅にサンプル数を増やすことが可能になり、特殊な性格をもつ世帯の考察が可能になった。例えば、生産的労働を行う成人の子供が親の世帯に留まる世帯を世帯主の性別等との関連で考察するというようなことが可能となり、世帯が生産単位から消費単位に転換する際の性別役割の変化等も示すことができた。2、世帯を取り巻く関連史料の分析について学位論文以降、世帯を取り巻く階層や地域社会の変化の考察を進めてきたが、平成15年度にはサウサンプトン市以外の都市に関して既存の史料を利用してモノグラフなどを発表してきた。今年度はこの方法をサウサンプトン市やその後背地であるハンプシャーの農村に適用することによって、サウサンプトン市の世帯の特徴や変化といった微細な問題をより大きな背景のなかに位置付けることを試みた。具体的には、今年度新たに16世紀の臨時税や17世紀の炉税などの課税史料や市会議事録などの分析を行うことによって、サウサンプトン市の人口や階層構成の変化と共にサウサンプトン市と周辺農村との間の奉公人の移動との関連でサウサンプトン市の世帯の構成と機能が変化していることが明らかになった。もとより、世帯を取り巻く要因としてはまだ考察すべきものが多くあり、また結婚税のデータベースとしての公刊の為には史料のリンクなどに改良の余地が有り、いずれも次年度の課題として残されることになった。本年度は、本研究の最終年度に当り、これまで成果のまとめを行った。本研究では当初から基本的に次ぎの2点にかんして作業を進めてきた。第1点は、内外の研究史を踏まえて、サウサンプトン市の史料に基づき世帯構造の像を描くこと。第2点は、その基礎史料であるサウサンプトン市の史料を収集整理しデータベースの形にすること。そこでこの2点にかんして、本年度の実績を述べると以下のとおり。第1点にかんしては、既に昨年度『近世イギリス家族史』として基本的成果を発表した。本年度は、その補足と改良のため、いくつかの論点を加えた。その主なものとしては、サウサンプトン市内外の移動と疾病の関係など新たな問題をサウサンプトン市にかんして考察したことと、サウサンプトン市の結果を一般化するためいくつかの地方都市の史料の収集と分析を行った。その成果は近く英文の論文として公表するため準備中である。第2点にかんしては、主用史料であるサウサンプトン市の結婚税のデータベース化を行った。
地盤震動計測による盛土の排水機能の健全度診断技術 ～長く安全に使うために～

本研究では,地盤の健全度診断技術手法として,含水比の変化等によるせん断波速度の変化に着目し,常時微動計測の活用を目指した。しかし,現場実測では工場等を発生源とすると思われるノイズの影響が大きく,困難であった。そこで,常時微動ではなく,人工震源による表面波探査の適用性を検討した。実際に,潮位変動の大きな瀬戸内海の岸壁上で表面波探査を行い,水位変動に起因すると思われるせん断波速度の変化を検出できた。本研究は,安価に実施可能な地盤震動の計測技術を用いて,盛土の排水機能の健全度診断技術を開発するものである.特に,盛土の震動特性に着目し,震動特性(固有振動数など)の絶対値でなく,降雨によるその変化量に着目している.そこで,土木学会の委員会活動により種々の調査が実施された和歌山県の道路盛土を対象に,表面波探査結果に基づくせん断波速度構造を仮定し,常時微動や地震動を想定した数値解析を実施した.ここで,せん断波速度構造の変化のバリエーションを仮定し,盛土の応答特性にせん断波速度構造の変化が及ぼす影響を検討した.検討の結果,盛土の応答特性には,基礎地盤の物性が大きく影響を及ぼす場合が存在することが明らかとなり,盛土堤体の物性変化のみを抽出することはそのままでは難しい場合もあることが明らかとなった.また,ベンダーエレメントを用いて,含水量の変化とせん断波速度の変化の関係を実験的に検討した.中空ねじり試験機内に設置したベンダーエレメントにより,一定の条件下でのせん断波速度の変化を計測できることは確認したが,細粒分の抜け出し等の影響を評価する実験では,新規に作成した土槽に問題があり,実験方法の改善が必要であることが明らかとなった.すなわち,ベンダーエレメント作動時の反力が壁面を伝わって反対側に伝達される現象が生じることがあり,土槽内に埋め込むような形でベンダーエレメントを設置することとしたが,このことが均質な地盤の作成の障害となる.この点については,平成23年度に改善し,実験を実施する.本研究は,安価に実施可能な地盤震動の計測技術を用いて,盛土の排水機能の健全度診断技術を開発するものである.特に,盛土の震動特性に着目し,震動特性(固有振動数など)の絶対値でなく,降雨によるその変化量に着目している.平成23年度は,平成22年度に試みた,ベンダーエレメントによる,含水量の変化とせん断波速度の変化の関係の計測について,器具を改良し,再度試みた.その結果,締め固められた地盤では含水比の増加により,せん断波速が有意に低下することを確認した.この低下の程度は大きく,剛性の低下に換算して擁壁の固有振動数の変化に置き換えたところ,常時微動計測により評価可能なレベルの変化であった.よって,排水溝のつまり等に起因する地中水の増加を,振動計測により把握できる可能性が高いことを確認した.ただし,実際には地盤内に一様に水が増加するわけではないため,分布状況を把握する必要がある.そこで,表面波探査用のセンサーを用いて,高密度にせん断波速度の分布を把握することを試みた.しかし,表面波探査結果をもちいた分析は道半ばである.また,地盤の劣化の別形態として,細粒分の抜け出し等の影響を評価する実験を実施した.ここで,平成22年度に作成した土槽の問題点を改善した.実験の結果では,細粒分の抜け出しに伴い,せん断波が低下する結果となった.これにより,排水溝からの土粒子流出の問題や,河川・湖沼・海岸における吸出しによる陥没の危険性を振動により評価できる見通しが得られた.ただし,細粒分が抜けた地盤では,含水比の変化によるせん断波速度の変化の傾向が,締め固められた地盤とは異なる場合があった.引き続き,実験ケースを増やして検証を行っていく必要がある.本研究では,地盤の健全度診断技術手法として,細粒分の抜け出しおよび含水比の変化によるせん断波速度の変化に着目し,常時微動計測の活用を目指した。まず,地盤の状態変化によるせん断波速度の変化を把握するため,室内模型実験を行った。実験の結果,細粒分の抜け出し量が増加すると,せん断波速度も低下するという結果が得られた。この要因としては,細粒分により拘束されていた大きい粒子が,土中の細粒分が抜けることで動きやすい状態となった可能性があげられる。このときのせん断波速度の低下は,実験条件下では15%程度に達し,これを検出できれば,地盤の健全度を診断できると考えられる。また,含水比の変化によっても,1040%程度のせん断波速度の変化が生じる。これにより,擁壁の排水溝の目詰まり等の検出も可能であると考えられる。次に,このせん断波速度の変化による固有振動数の変化を数値解析により検討した。固有振動数が明瞭に測定可能と思われる擁壁を対象とした場合,降雨による固有振動数の変化は532%程度と大きく,経験的には測定可能なレベルであることを確認した。

最後に,実際に地盤の固有振動数および擁壁の固有振動数が,降雨等によりどのように変化するかを測定した。しかし,実測では近隣の工場を発生源とすると思われるノイズの影響を受け,分析が困難であった。また,これは,提案手法を実際に活用する上でも致命的な課題となり得ることが判明した。そこで,常時微動ではなく,人工震源による表面波探査の適用性を検討したところ,人工震源を用いた方法ではノイズの影響が小さく,せん断波速度の変化を検出できる可能性が高いことが明らかになった。実際に水位変動が発生する地点として,潮位変動の大きな瀬戸内海に面した岸壁上で表面波探査を行ったところ,水位変動に起因すると思われるせん断波速度の変化を検出できた。実験ケースは不足気味であるが,現在までに室内実験レベルでは,実験方法の確立とともに,実験のデータ収集も行えている.また,実物規模における評価についても,数値解析レベルでは実施できている.24年度が最終年度であるため、記入しない。実物規模での評価のため,フィールドでの検討が必要である.きめ細かい計測のため,大学近郊でのフィールドの確保が必要であり,現在,調査中である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
卵巣癌転移機構の解明-卵巣癌同所移植実験法を用いて-

ヌードマウス卵巣同所移植モデルは、粘性のある細胞外基質成分を用いると、移植後4週目で卵巣腫瘍・癌性腹膜炎・実質臓器転移を生じた。増殖因子を減じた細胞外基質成分を移植基質に用いた検討でも同様な病態を生じたが、卵巣腫瘍径・転移数・結節径は通常のに比し、小さい傾向が認められた。一方ゼラチンを移植基質として用いた場合では移植できず、臨床材料を用いた組織片同所移植では卵巣腫瘍や癌性腹膜炎にはなるものの実質臓器への転移は生じなかった。