hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
悪性グリオーマにおけるWT1免疫療法・化学療法併用新規集学的治療法の開発

結果、リンパ球数は、WT1療法前の1300cells/mm^3が、TMZ/RT併用療法6週終了後に631cells/mm^3と有意に減少した。CD8陽性T細胞、NK細胞、NKT細胞の割合は変化を認めなかったが、絶対数が有意に減少した。Treg細胞の割合はWT1療法前が4.83%からTMZ/RT併用療法6週終了後には7.50%と増加したが、絶対数は有意な変化を示さなかった。WT1特異的T細胞は治療前0.196%が、TMZ/RT併用療法6週終了後に0.256%と上昇傾向を示した。WT1特異的T細胞の中の4分画の割合に変化は認めなかった。結論として、Treg細胞はTMZ/RT併用療法によって割合が増加するという所見が得られた。WT1特異的T細胞はTMZ/RT併用療法によって、数は有意に減少したが割合は増加傾向を示し、その後のTMZ維持療法中、一部の患者で増加した。TMZ維持療法中にWT1免疫療法を行うことにより効果的に抗腫瘍効果が誘導される可能性が考えられた。インターフェロンβをアジュバントとして併用した場合の免疫動態については引き続き検査解析中である。初期化学療法に同期した集学的治療のひとつとしてWT1免疫療法を行う妥当性、安全性および相乗効果を、詳細な免疫担当細胞の機能解析を行い総括した。(1)悪性神経膠腫患者におけるWTl特異的T細胞の割合と数が、テモゾロミド・放射線(TMZ/RT併用療法)によりどのように変化するかを調べた。結果、WTl特異的T細胞は治療前0.196%が、TMZ/RT併用療法6週終了後に0.256%と上昇傾向を示した。(2)「悪性神経膠腫に対するテモゾロミド併用WT1ペプチドワクチン療法の第I相臨床多施設共同研究」を平成22年5月から実施し、6名に対してその安全性・有効性を検討した。TMZ/RT初期治療終了後にTMZ5日間連続投与を1カ月ごとに繰り返し、その間にWT1を毎週計7回投与し、安全性を評価、有効群はその後も継続して2週間に1度投与を繰り返した。結果、安全性は確保され、併用による有意なリンパ球総数の減少は見られなかった。(3)WT1ペプチド投与による有効性とWT1特異的CD4陽性ヘルパーT細胞の免疫応答との関係を解析した。すなわちWT1CTL epitope投与によって反応したWT1特異的CD4陽性ヘルパーT細胞からのIFN-γ、IL-10の発現量をRT-PCRにより評価した。結果、WT1ペプチドワクチン療法有効群はワクチン投与4週間後から投与終了後にかけてIL-10typeのヘルパーT細胞の反応からIFN-γtypのヘルパーT細胞の反応にシフトしていた。(4)総括すると、WT1特異的T細胞はTMZ/RT併用療法によって、数は有意に減少したが割合は増加傾向を示し、その後のTMZ維持療法中、一部の患者で増加した。
QCDの閉じ込め機構とモノポール

研究テーマにそって以下のような成果を得た。1.非可換ゲージ理論で、初めてゲージ普遍なモノポールを構成した。関連して、非可換ストークスの定理も導出した。とくに、重いクォーク-反クォーク間のポテンシャルが、表面項と周辺項に分解されること、閉じ込めと関連のある面積則は、表面項から出ることを示した。これらの結果は、論文とともに、2003年度格子理論国際会議で発表された。2.上記のモノポールに関する有効作用をQCDから求めるという研究も行った。繰り込み群変換を行って、連続極限を調べる研究を行っている。これまで得られた結果は、まだ、格子サイズが十分でないが、興味ある結果を得ている。(1)連続理論でなく格子理論であるため、2種類のモノポールが定義されるが、どちらのモノポールの有効作用も、スケーリングを示している。(2)赤外領域では、連続極限でのモノポールにつながるモノポールに比べ、そうでないモノポールは急速に落ちていること。3.SU2QCDで、MAプロジェクションしたあと、グルオンの伝播関数を測定した。赤外領域では、伝播関数の対角成分がドミナントになることを観測した。
携帯電話・PDAと音声認識技術を利用した聴覚障害者のための対面対話支援方法の研究

今年度は下記の事項に関して研究開発を行った.・音声認識技術を利用する場合,健聴者の発話音声を正確に聞き取り,音声認識ソフトウェアに適合した発話方法で復唱する技能が不可欠である.そのために今年度は,音声や通訳などの特別な技能を有さない一般の健聴者から基礎的なデータを中心に取得した.それらの結果を処理し,一定の傾向を得ることができた.例えば,遠隔情報保障での通信機器の人為的なミスを防止するために有用な複数種類のマスク型マイクロホンの音声認識に関する特性やトレーニング効果,一般的な指向性マイクロホンを利用した場合の優位性等が挙げられる.また,字幕作成担当者によって生成される字幕の精度は,コミュニケーションの厳密性に大きく影響を与える.精度を維持または向上させるための連携作業実験のための各種ソフトウェアを開発し,利用した.今後も個人レベルでの字幕サービス提供のための基礎的な研究に取り組む必要がある.(これらの事項に関しては,本研究実績報告書に記載の1つの研究発表にて報告済みである.)・インターネット回線を利用して,簡便に利用可能な音声・ビデオ・文字情報を相互に通信できるシステムの構築を試みた.専門的な内容であっても字幕精度を落とさず,リアルタイムに字幕を提供できる機能を付加することで,将来的に個人レベルでの専門性の高い打ち合わせ等にも対応できるようになるであろう.今後,人材確保やコスト等を意識したシステム開発も必要となろう.今年度は下記の事項に関して研究開発を行った.1.音声・映像・文字情報送受信用の端末を聴覚障害者が所持する小型携帯端末として利用し,広帯域インターネット回線と音声認識技術を用いた支援システムの試作を試みた.小型携帯端末は無線LANに接続し,自由に小型携帯端末を移動できる.また,高品質な音声情報取得ができるように工夫を行っている.そして,字幕を円滑に作成する機能を持たせている既存のシステムと統合した.このシステムでは,速記タイピストのサービスや音声認識によるサービスを遠隔地から受けることが可能なものである.(これらの事項に関しては,本研究実績報告書に記載の4つの研究発表にて報告済みである.)2.「音声から文字に変換する担当者」の養成プログラムの構築を目指し,その検証実験を平成17年3月から開始した.音声認識技術を利用する場合,健聴者の発話音声を正確に聞き取り,音声認識ソフトウェアに適合した発話方法で復唱する技能には,まだまだ訓練を要する段階であるためである.養成プログラムは話速の異なる意味的に関連性の無い複数の文章で校正されている一群と,実際の講義から映像・音声を取得した一群とがあり,それぞれ5分程度を一まとまりとして複数個用意している.また,現在,修正処理等の訓練も計画中である.3.筑波大学に在籍する聴覚障害学生1名に対して,ゼミ形式の講義で字幕による情報保障を実施した.集団に対する情報保障の形態と個人に対する情報保障に形態の違いを,各局面の違いも踏まえて明確にしていく手がかりとしたい.今年度は下記の事項に関して研究開発を行った.1.「音声から文字に変換する担当者」の養成プログラムの構築を目指し,その検証実験を開始した.音声認識技術を利用する場合,健聴者の発話音声を正確に聞き取り,音声認識ソフトウェアに適合した発話方法で復唱する技能には,まだまだ訓練を要する段階であるためである.音声や通訳などの特別な技能を有さない一般の健聴者を3名短期雇用し,基礎的なデータが取れ始めたところである.次年度はさらに研究を進め,復唱者養成手法を明確化させて行きたい.また,字幕作成担当者によって生成される字幕の精度は,コミュニケーションの厳密性に大きく影響を与える.特に個人レベルで強く求められる利用局面としては,会議でのディスカッションや1対1の商談・会議予定の確認等が挙げられる.このような局面では,字幕の間違いをその場で指摘できる健聴者は発話者以外にいない.発話者(商談等の相手)に情報保障に関する負担を軽減することは重要な課題である.このために,字幕精度を上げるための様々な研究も実施した.(これらの事項に関しては,本研究実績報告書に記載の3つの研究発表にて報告済みである.)2.インターネット回線を利用して,簡便に利用可能な音声・ビデオ・文字情報を相互に通信できるシステムの構築を試みた.このシステムは小型携帯端末と,ブロードバンド環境を介して行われる字幕作成に関する大規模な連携作業を繋ぐために必要なシステムである.次年度は,このシステムを小型携帯端末に対応させ,個人レベルのリアルタイム字幕サービスにおける様々な問題点,特に字幕手時のタイムラグによる対話への影響,聴覚障害者側からの表出の問題点に関して研究を進める予定である.今年度は下記の事項に関して研究開発を行った.・音声認識技術を利用する場合,健聴者の発話音声を正確に聞き取り,音声認識ソフトウェアに適合した発話方法で復唱する技能が不可欠である.そのために今年度は,音声や通訳などの特別な技能を有さない一般の健聴者から基礎的なデータを中心に取得した.それらの結果を処理し,一定の傾向を得ることができた.例えば,遠隔情報保障での通信機器の人為的なミスを防止するために有用な複数種類のマスク型マイクロホンの音声認識に関する特性やトレーニング効果,一般的な指向性マイクロホンを利用した場合の優位性等が挙げられる.また,字幕作成担当者によって生成される字幕の精度は,コミュニケーションの厳密性に大きく影響を与える.精度を維持または向上させるための連携作業実験のための各種ソフトウェアを開発し,利用した.今後も個人レベルでの字幕サービス提供のための基礎的な研究に取り組む必要がある.

(これらの事項に関しては,本研究実績報告書に記載の1つの研究発表にて報告済みである.)・インターネット回線を利用して,簡便に利用可能な音声・ビデオ・文字情報を相互に通信できるシステムの構築を試みた.専門的な内容であっても字幕精度を落とさず,リアルタイムに字幕を提供できる機能を付加することで,将来的に個人レベルでの専門性の高い打ち合わせ等にも対応できるようになるであろう.今後,人材確保やコスト等を意識したシステム開発も必要となろう.
播磨国小藩領における地域社会構造の歴史的研究

播磨国佐用郡平福領大庄屋、田住家と三木家の近世文書を調査、写真撮影し小藩領に固有の在地代官的役割を持つ大庄屋の性格、西播磨の領主錯綜地域への幕府広域支配の浸透、小藩陣屋町の商工業の実態について研究をすすめた。また播磨国宍粟郡山崎藩城下町の町方文書を全点写真撮影し、町政組織が確立した元禄年間(16881703)の町会所記録「山崎町御用書貫(上)(下)」を翻刻刊行した。播磨国神東郡福本藩領については大庄屋鵜野金兵衛家文書の近世史料目録作成を完成させ刊行した。これらの古文書を解読した成果について研究会で報告・検討し、現在論文として発表することを準備している。播州福本領池田家の大庄屋鵜野金兵衛家文書の目録作成が近世文書について完了した。既刊の2冊に続いて補遺編を27年度に刊行する。また分家の屋形池田家領の屋形自治会文書も調査し、生野銀山を管轄する幕府と生野街道の宿駅集落を包含する小藩・旗本領支配の関わりの検討にも着手した。8月29日から平成27年3月1日にかけて4次にわたり兵庫県立博物館寄託の田住家文書の調査・写真撮影を研究分担者、研究協力者を含めたメンバーでおこなった。田住家は戦国期在地土豪の系譜を有し、慶長18年の播磨分割支配以降、佐用郡平福が小城下町、小藩・旗本領の陣屋町と変遷するなかで大庄屋を務めた家で西播磨に固有の地域社会構造の解明が期待できる。12月9日には宍粟市山崎歴史資料館で山崎町町方文書の調査をおこなった。山崎は宍粟郡3万石を領有する山崎藩(池田家)の城下町として整備され、のち本多氏1万石の小城下町として幕末まで存続するが、慶安3年以降幕末までの「地詰帳」、「よろずおぼえ帳」が良好の保存されていることが判明した。27年度はその写真撮影を行い、分析結果を論文として公表する予定である。6月3日と3月19日の2回にわたり研究代表者を中心に研究分担者、研究協力者で研究会を開催し、研究の進捗状況の報告と今後の調査・研究の方向性を議論した。福本領池田家については志村洋、東谷智、鎌谷かおるの論考を得ているが幕府広域支配と流通経済の観点からの分析結果をまとめる予定である。また佐用郡平福、宍粟郡山崎など小藩・旗本領の地域社会構造が大庄屋機能、陣屋町の都市機能を中心に解明されつつある。播州福本領池田家の大庄屋鵜野金兵衛家文書の目録作成はすでに2冊を刊行していたが、27年度には補遺編を『播州福本領鵜野金兵衛家文書目録III』として刊行し、これで近世文書目録が完成した。平成27年5月30、31日には前年度に調査した宍粟市山崎歴史資料館所蔵の「山崎町方文書(地詰帳、万覚帳)」全点を写真撮影した。この史料は宍粟郡3万石を領有した池田家による小城下町山崎の住民構成とその変遷課程を幕末期まで解明できる貴重な史料であり、その分析を進めつつある。また8月26、28日、10月4日、11月29日には兵庫県立歴史博物館で佐用町平福の遠入氏寄託文書のうち近世文書群を全点撮影した。この史料は前年度に調査・撮影した平福大庄屋田住家文書を補う重要な史料群で、田住家と並んで平福の大庄屋を務めた三木家の文書であることが判明した。田住家文書と合わせて分析することにより池田家領時代の平福藩と旗本松井松平家領時代の平福領の地域社会構造の解明がより精確に進展することが期待できる。この旗本領時代の領主松井松平家については研究分担者の志村洋が平成28年1月30日埼玉県立文書館、2月20,21日川越市立博物館で文書調査を実施し、その成果は3月26日に神戸女子大学教育センターで行われた研究成果報告会で発表された。同報告会では播磨国の小藩領・旗本領の所領配置の変遷、小都市群の領域経済な果たした役割等の研究報告があり、次年度のそれぞれ論文発表を予定している。前年度の調査の過程で発見された佐用郡平福の遠入氏寄託文書、および宍粟郡山崎町町方文書が予想以上の厖大で、かつ本研究課題にとってきわめて価値の高い文書群であったため、その調査・写真撮影に時間がかかった。しかし福本領(池田家)に加えて山崎領(池田家・本多家)、平福領(池田家・松井松平家)の領主関係文書の調査を付け加えたことで播磨国小藩領の地域社会構造の特色がより鮮明に明らかになりつつあり、幕府の広域支配の及び方も、15万石の姫路藩領とも、また摂津・河内・和泉とも異なる、播磨国の歴史的特性解明がより進展することが期待できる。ただ研究会の開催が少なかったこともあり、論文作成に至らなかったことが反省点である。播磨国神東郡福本藩(池田家)領については前年度までに目録集を刊行した大庄屋鵜野金兵衛家文書の内容分析により、藩の御用商人を兼ね領主財政の運用や家臣団の俸禄支給のみならず、藩領域を超えた金融活動にも関わっていたという小藩領大庄屋固有の特性を解明した。また最後の福本藩主池田徳潤の活動についても解明しつつある。

播磨国佐用郡平福領(池田家、松井松平家)については前年度に写真撮影を完了した田住家文書の解読をすすめ、在地土豪の系譜を持つ田住家が池田輝澄時代の平福藩政に果たした役割や、公儀触や大坂町奉行所関連文書の分析により西播磨における幕府広域支配についても分析をすすめつつある。また現地調査で発見した遠入氏所蔵三木家文書を解読し埼玉県立博物館、川越市立博物館所蔵の平福領主松井松平家文書の調査結果と合わせて分析した結果、西播磨小藩・旗本領に固有の大庄屋の特質が解明されつつある。これらの研究成果は今年度中に複数の個別論文として発表する予定である。播磨国宍粟郡山崎藩(池田家、本多家)については前年度写真撮影した山崎町町方文書の解読し『元禄年間山崎町御用書貫(上)(下)』を翻刻し刊行した。これは17世紀末の小藩領城下町の町政記録として近世都市史研究の進展にも裨益するところが大である。また近世前期から幕末まで継続して残る「地詰帳」の価値も高い。さらに播磨国佐用郡三日月藩(森家)の武家屋敷が残る乃井野地区を調査し、旧家臣の竹内家と小林家の古文書を発見した。本格的な調査は今後の課題であるが、概要については乃井野地区の公民館の公開講座で報告した。幕府の広域支配下の非領国地域にありながらも独自に領域的纏まりをもって領主支配を実現していた西播磨の地域社会構造の解明にとって、これまで注目してきた大庄屋と並んで、在地している家臣団と地域社会との関わりを解明するうえで画期的な史料の発見であった。播磨国佐用郡平福領大庄屋、田住家と三木家の近世文書を調査、写真撮影し小藩領に固有の在地代官的役割を持つ大庄屋の性格、西播磨の領主錯綜地域への幕府広域支配の浸透、小藩陣屋町の商工業の実態について研究をすすめた。また播磨国宍粟郡山崎藩城下町の町方文書を全点写真撮影し、町政組織が確立した元禄年間(16881703)の町会所記録「山崎町御用書貫(上)(下)」を翻刻刊行した。播磨国神東郡福本藩領については大庄屋鵜野金兵衛家文書の近世史料目録作成を完成させ刊行した。これらの古文書を解読した成果について研究会で報告・検討し、現在論文として発表することを準備している。古文書の調査、写真撮影は兵庫県立博物館、宍粟市教育委員会等、関係機関の協力得て順調にすすんでいる。また調査の進展に応じて平福遠入氏寄託文書、山崎町町方文書の発見があり、小藩領、旗本領、幕府領が錯綜する畿内非領国周縁地域における大庄屋機能、領主と家臣団に地域社会との関わり、幕府の広域支配の浸透の仕方、領主財政と地域の産業構造など複数の視点から西播磨に固有の地域社会構造の特質が解明されつつある。撮影した文書の解読を進め、宍粟郡の小城下町、山崎町の形成と発展過程を分析し宍粟郡の小藩領という限定された地域社会のおける小城下町の政治的・経済的役割を解明する。同様に佐用郡の陣屋町平福の領主支配と大庄屋制の特質を田住家文書と新出の遠入氏寄託文書を合わせて解読・分析する。また山崎藩領主の池田家、本多家について岡山大学池田家文庫の再調査を実施する。それに以前から解明がすすんだ福本池田家領の研究成果を総合して、近世における播磨国の新たな地域史像を描きたい。また研究会の開催と合わせてそれぞれの個別論文、または論文集・史料翻刻集を刊行する。日本近世史新発見史料の写真撮影とそのデータを共有しつつ、後半は研究分担者ごとの分析結果を持ち寄って、研究会の開催の頻度を多くして、研究成果の集約方法を協議する。また関係資料所蔵機関と学芸員や関連テーマの研究者との合同研究会やシンポジウムの開催を検討している。兵庫県立歴史博物館、宍粟市山崎歴史資料館における古文書撮影に予想以上の時間がかかり、東京・岡山方面への史料調査が進まなかったこと、調査課程で発見された遠入氏寄託平福大庄屋文書と宍粟市教育委員会所蔵の山崎町方文書の写真撮影は終了したが、その解読作業をすすめているが、翻刻集の刊行には至らなかったためである。
浮動小数点関数計算のハードウェアアシストに関する研究

種々の関数に対してFPGA実現向きの専用計算回路の構成法の開発、洗練、評価を行うとともに、関数計算回路をFPGA上に実現してプロセッサと協調動作させた際の有効性を評価する評価基盤を開発した。また、最も基本的な算術演算である加算について、高信頼加算器の構成法を開発した。1)指数関数系および対数関数系の関数に対するFPGA向きの専用回路の構成法の評価を進めた。べき乗計算系およびべき乗根計算系の関数について、前年度に開発したFPGA実現向きの精度の高い専用計算回路の構成法を洗練し、演算精度と計算時間および必要なハードウェア量との関係を明らかにした。また、前年度に開発した正弦および余弦関数に対するFPGA実現向きの専用計算回路の構成法を洗練するとともに、正接関数に対するFPGA実現向きの専用計算回路の構成法を開発した。2)関数計算回路をFPGA上に実現してプロセッサと協調動作させた際の有効性を評価する評価基盤として、自立走行ロボットシステムを開発した。3)通常の動作中に回路内の単一故障に起因する出力誤りを自ら検出でき、かつ、回路内部の故障を速やかに検出できる加算器の構成法を開発した。回路内の単一故障に起因する出力誤りを検出できる加算器においては、出力誤りを生じる入力が印加されない限り故障が生じたことを検出できず、第一の故障を検出できないまま第二の故障が生じると、出力誤りの検出が保証できなくなる。開発した加算器では、10種の入力が印加されれば単一故障を検出できる。関数計算回路をFPGA上に実現してプロセッサと協調動作させた際の有効性を評価する評価基盤が必要であるという認識に至り、計画にはなかった、評価基盤を開発した。また、演算回路の高信頼化が重要であるという認識に至り、計画にはなかった、高信頼加算器の構成法を開発した。一方で、双曲線関数系の関数に対するFPGA向き専用計算回路ついて、三角関数系の関数と同様に高基数CORDIC法に基づく構成法が有効であるという見通しが得られたが、構成法の開発には至らなかった。主に指数関数系、対数関数系および三角関数系の関数を中心に、これまでに開発したFPGA実現向きの専用計算回路の構成法をさらに洗練し、評価を進める。双曲線関数系の関数については、三角関数系の関数と同様の手法で構成できると考えられるので、構成法の開発は余裕があれば行う。これまでの研究成果から、多くの関数の計算が、テーブル参照と短冊形乗算の繰り返しにより実現できることが判明しので、新たにメモリと短冊型乗算器を核とする関数計算ユニットを構成する手法の開発を行う。浮動小数点演算標準IEEE754-2008では、指数関数、対数関数、三角関数等を「正確に丸めるべき関数」、すなわち、定められた精度で正確に計算すべき関数として推奨している。これを受け、関数計算ライブラリの開発、修正が行われているが、倍精度の関数値を通常の倍精度浮動小数点演算器等を用いてソフトウェアで計算するには、多大な計算時間と消費エネルギーを要する。本研究は、これらの関数を高速にエネルギー効率よく計算するためのハードウェアアシスト手法を開発することを目的としている。今年度は、研究を進めるために必要な環境を整備するとともに、指数関数系および対数関数系の関数について、FPGA(Field Programmable Gate Array)実現向きの専用計算回路の構成法を開発した。1)指数関数系および対数関数系の関数について、関数の性質を利用し、テーブル参照による引数の範囲縮小と縮小された引数に対する多項式近似(テーラー展開)による関数計算を組み合わせた、FPGA実現向きの専用計算回路の構成法を開発した。正確丸めのために非常に高精度の計算を要する「丸め困難入力」への対処法として、テーブル参照により丸め補正が必要かどうかを判定することにより、計算の精度を抑えて乗算器等のサイズを小さくする手法を提案した。2)多倍精度浮動小数点演算ライブラリexflibを用い、計算の中間結果に必要な精度(ビット長)を解析するための環境を整備した。3) FPGAを内蔵したプログラマブルSoCを搭載した評価ボードを購入するとともに、FPGAベンダーが提供する高位合成ツールを導入し、無償のFPGA設計ツールと合わせて、FPGAの設計環境、評価環境を整備した。研究を進めるために必要な環境の整備は、順調に進展した。計算の中間結果に必要な精度(ビット長)を解析するための環境は、当初は、数式処理ソフトウェアを用いる予定であったが、京都大学で開発された多倍精度浮動小数点演算ライブラリexflibを用いることとした。FPGAの設計環境は、東京大学大規模集積システム設計教育研究センター(VDEC)が提供する回路設計用CADツールおよびFPGAベンダーが提供する無償のFPGA設計ツールに加え、FPGAベンダーが提供する有償の高位合成ツールを導入することにより、より容易に設計が行えるようにした。指数関数系および対数関数系の関数に対するFPGA実現向きの専用計算回路の構成法の開発は、ほぼ順調に進展した。対数関数系の関数については、開発した構成法の評価まで完了した。指数関数系の関数については、開発した構成法をFPGAボードを用いて評価中である。提案した「丸め困難入力」への対処法は、正弦関数・余弦関数の計算でも有効なことを確認した。

これを受け、関数計算ライブラリの開発、修正が行われているが、倍精度の関数値を通常の倍精度浮動小数点演算器等を用いてソフトウェアで計算するには、多大な計算時間と消費エネルギーを要する。本研究は、これらの関数を高速にエネルギー効率よく計算するためのハードウェアアシスト手法を開発することを目的としている。今年度は、以下の研究を行った。1)指数関数系および対数関数系の関数について、前年度に開発したFPGA実現向きの専用計算回路の構成法を洗練し、FPGA上に実装し、評価を行った。高基数法と低次多項式近似による計算と丸め補正を、ブロックRAMを用いたテーブル参照およびDSPブロックとキャリーチェインを用いた短冊形乗算によって効率よく実現した。2)べき乗計算系およびべき乗根計算系の関数について、倍精度以上では正確丸めに対応することが困難であることを明らかにし、1)で述べた指数関数および対数関数の計算を組み合わせた、FPGA実現向きの精度の高い専用計算回路の構成法を示した。3)三角関数系の関数の内、正弦及び余弦関数について、FPGA実現向きの専用計算回路の構成法を開発した。超高基数CORDICと低次多項式近似による計算と丸め補正を、ブロックRAMを用いたテーブル参照およびDSPブロックとキャリーチェインを用いた短冊形乗算によって効率よく実現できることを示した。当初の研究計画では、平成28年度に研究の遂行に必要な環境を整備するとともに、指数関数系および対数関数系の関数についてFPGA実現向きの専用計算回路の構成法を開発し、平成29年度にべき乗計算系およびべき乗根計算系の関数について、平成30年度に三角関数系および双曲線関数系の関数についてFPGA実現向きの専用計算回路の構成法を開発する予定であった。現時点で、指数関数系および対数関数系の関数についてFPGA実現向きの専用計算回路の構成法の開発し、ほぼ評価を終えている。べき乗計算系およびべき乗根計算系の関数については、倍精度以上では正確丸めに対応することは困難であるが、本研究で開発した指数関数計算法と対数関数計算法を組み合わせることにより、FPGA実現向きの精度の高い専用計算回路の構成法を示した。また、当初は平成30年度に本格的に研究する予定であった三角関数系の関数のうち、正弦および余弦関数について、前倒しで、FPGA実現向きの専用計算回路の構成法を開発した。種々の関数に対してFPGA実現向きの専用計算回路の構成法の開発、洗練、評価を行うとともに、関数計算回路をFPGA上に実現してプロセッサと協調動作させた際の有効性を評価する評価基盤を開発した。また、最も基本的な算術演算である加算について、高信頼加算器の構成法を開発した。1)指数関数系および対数関数系の関数に対するFPGA向きの専用回路の構成法の評価を進めた。べき乗計算系およびべき乗根計算系の関数について、前年度に開発したFPGA実現向きの精度の高い専用計算回路の構成法を洗練し、演算精度と計算時間および必要なハードウェア量との関係を明らかにした。また、前年度に開発した正弦および余弦関数に対するFPGA実現向きの専用計算回路の構成法を洗練するとともに、正接関数に対するFPGA実現向きの専用計算回路の構成法を開発した。
蛍光標識抗Robo1抗体イムノトキシンの光化学内在化法による頭頸部癌新規治療開発

本研究は、細胞膜貫通型受容体であるRobo1を標的とした抗Robo1抗体に毒素であるStreptavidin Saporinを結合させた抗Robo1抗体ITによるHNSCCにおける治療効果とその特異性の向上による副作用の少ない治療法の開発を目的とする。本学先端科学技術センター生命反応化学の岡本晃充教授らが独自に開発を行った、蛍光量子効率の高い蛍光物質の抗Robo1抗体ITへの結合方法やそれに蛍光物質の励起波長を照射し、細胞への内在化を促進するPCI (Photochemical internalization)による癌細胞傷害効果の検討を行う。
歯科応用のためのチタン合金の開発とその特性に関する研究

純チタンにFe,Coの元素を10wt%まで添加すると約400Hvのビッカース硬さとなることがわかったが鋳造性が歯科用合金に比べると劣った。Feの元素を添加した場合、耐食性の低下が認められた。特に。これらの硬さは従来歯科で使用されるCo-Cr合金に近い硬さを示した。これらの合金の切削性も切削器具の消耗が激しく、切削効率も従来の歯科用合金と比較して劣るものと考えられた。歯科での実用化のためには開発されたチタン合金が純チタンに比べ1.52倍程度の機械的強度を有することが望ましい。チタンにCrとMnを添加した場合、ビッカース硬さで約300Hvの硬さが得られ、従来の歯科用タイプIV金合金のそれよりやや大きな硬さを示すことがわかった。一方、チタンにAgを添加すると延性が劣るもののある程度の硬さ(約200Hv)が得られた。しかしAgの添加は鋳造の際にAgの蒸散をおこし、鋳造機の故障や寿命の短縮が起こるものと考えられ、鋳造が困難であると思われた。これまでの元素を添加した合金がどれだけ鋳造時に鋳型材との反応を起こすかを調べた。その際、板状試験片の鋳造し切断を行い、切断面表層からの硬さのプロファイルを作成した結果、CrとCoを添加した合金の鋳型材との反応は純チタンに比べ少なかった。他の合金系では若干の増加か純チタンとあまり変わらない鋳型材との反応性を示した。純チタンも含めて各合金の切削性は歯科鋳造用金合金に比べて劣っていたがCo-Cr合金よりも良かった。特に。平成11年度における実験では,純チタンとα+β合金,β合金など各種チタン合金の機械的強度,鋳造性,レジンとの接着性,切削性またはレーザ一溶接強度などさまざまな内容について実験的検討を行った。機械的強度はチタン合金が純チタンに比べ有意に高い引張強度を示した。弾性率は純チタンとα+β合金が同等な値を示したが,β合金の弾性率は小さかった。全ての合金が純チタンに比べ有意に小さな延性を示した。チタン合金,特にβ合金の鋳造性は純チタンに比べ劣っていた。また,純チタンおよび全てのチタン合金の鋳造性は歯科鋳造用金合金に比較して劣っていた。レジンとの接着性もチタンに対する接着強さがチタン合金に対する接着強さに比べて高かったが,共に歯科鋳造用金合金に比べて有意に高い接着性を示した。切削性に関しては切削に使用する切削工具の切削方法の違いが切削効率に及ぼす影響が大きかった。全般的にチタン合金の切削性は純チタンに比較すると低かった。しかし,歯科鋳造用Co-Cr合金よりはるかに高かった。切削性実験に使用したチタン合金の中で快削性チタン合金(純チタン2種にSn等を添加した合金)の切削性は良かった。また熱伝導性が悪い純チタン,チタン合金ともに切削工具の消耗が激しく切削効率が他の歯科用金合金と比べ劣っていた。レーザー溶接では純チタンに対する実験しか行っていないが,レーザーの電流量を上げた場合とスポット径を小さくした場合にチタンに対する溶解深度は深くなり,適当な溶接条件では母材と同程度の引張り高度(溶接強度)を示した。特に。

歯科での実用化のためには開発されたチタン合金が純チタンに比べ1.52倍程度の機械的強度を有することが望ましい。チタンにCrとMnを添加した場合、ビッカース硬さで約300Hvの硬さが得られ、従来の歯科用タイプIV金合金のそれよりやや大きな硬さを示すことがわかった。一方、チタンにAgを添加すると延性が劣るもののある程度の硬さ(約200Hv)が得られた。しかしAgの添加は鋳造の際にAgの蒸散をおこし、鋳造機の故障や寿命の短縮が起こるものと考えられ、鋳造が困難であると思われた。これまでの元素を添加した合金がどれだけ鋳造時に鋳型材との反応を起こすかを調べた。その際、板状試験片の鋳造し切断を行い、切断面表層からの硬さのプロファイルを作成した結果、CrとCoを添加した合金の鋳型材との反応は純チタンに比べ少なかった。他の合金系では若干の増加か純チタンとあまり変わらない鋳型材との反応性を示した。純チタンも含めて各合金の切削性は歯科鋳造用金合金に比べて劣っていたがCo-Cr合金よりも良かった。
前足部接地はスポーツ傷害の予防に繋がるか～前十字靱帯損傷に着目して～

ジャンプ着地やカッティング動作といったスポーツパフォーマンス時の足の接地フォームを後足部接地(踵接地)から前足部接地(つま先接地)に修正することで、膝前十字靭帯損傷を予防できる可能性がある。そのため、つま先接地でのパフォーマンスが前十字靭帯損傷予防に対する効果を明らかにすることを本研究の目的とした。目的を達成するため、踵接地とつま先接地による接地フォームの違いが、膝前十字靱帯損傷のリスクファクターに与える影響を検討した。関東大学リーグに所属する学生アスリートを対象として180度ターン動作をつま先接地(FFS)と踵接地(FRS)の2種類の試技を実施させた。課題動作の各試技を赤外線カメラにて撮影し、3次元動作解析を行い下肢の関節角度、下肢筋の筋活動量を算出し、足の接地フォームと筋活動動態、関節角度の関連性について検討した。RFSにおいて床反力の鉛直成分および後方成分がFFSに比較して高値を示したことは、RFSがACL張力の増加に影響し、ACL損傷リスクを高める可能性が考えられる。また、FFS時には腓腹筋外側頭、内側ハムストリング、中殿筋の筋活動がRFSに比較して高値を示しており、FFSはRFSと比較してACL損傷リスクの軽減に繋がる可能性が示された。本研究内容を国際雑誌に投稿するため、英文に翻訳し、投稿の準備をすすめた。また、これまでの検討結果から前足部接地の有用性が示唆されたと考えており、被験者に対する着地動作フォームの修正等の指導を行った。2019年度に被験者への教育指導の前後における傷害発生の変化について検討する予定である。若手独立基盤形成支援への申請・採択により、当初予定していた機器の購入についての検討を再度行ったため、機材の導入が遅れたが、予定していた課題動作については測定・解析を終え、結果を取り纏めることができた。これまでに行った測定結果を取り纏めた内容について国際雑誌への投稿準備をすすめる予定である。また、2018年度に被験者に対して接地フォームの修正を指導したので、2019年度末には、その前後の傷害発生率の変化について検討を進めていく予定である。ジャンプ着地やカッティング動作といったスポーツパフォーマンス時の足の接地フォームを後足部接地(踵接地)から前足部接地(つま先接地)に修正することで,膝前十字靭帯損傷を予防できる可能性がある.そのため,つま先接地でのパフォーマンスが前十字靭帯損傷予防に対する効果を明らかにすることを本研究の目的とした.目的を達成するため,踵接地とつま先接地による接地フォームの違いが,膝前十字靱帯損傷のリスクファクターに与える影響を検討した.関東大学リーグに所属する学生アスリートを対象として180度ターン動作をつま先接地(FFS)と踵接地(FRS)の2種類の試技を実施させた.課題動作の各試技を赤外線カメラにて撮影し,3次元動作解析を行い下肢の関節角度,下肢筋の筋活動量を算出し、足の接地フォームと筋活動動態,関節角度の関連性について検討した.RFSにおいて床反力の鉛直成分および後方成分がFFSに比較して高値を示したことは,RFSがACL張力の増加に影響し,ACL損傷リスクを高める可能性が考えられる.また,FFS時には腓腹筋外側頭,内側ハムストリング,中殿筋の筋活動がRFSに比較して高値を示しており,FFSはRFSと比較してACL損傷リスクの軽減に繋がる可能性が示された.これまでの検討結果から前足部接地の有用性が示唆されたと考えており,今後はフォームの修正を行うことでの傷害発生の予防に役立てるかについて検討したいと考えている.若手独立基盤形成支援への申請・採択により、当初予定していた機器の購入についての検討を再度行ったため、機材の導入が遅れたが、協力を得ている筑波大学の機材を使用することにより、予定していた一部の課題動作については測定・解析を終えることができた。

若手独立基盤形成支援への申請・採択により、当初予定していた機器の購入についての検討を再度行ったため、機材の導入が遅れたが、予定していた課題動作については測定・解析を終え、結果を取り纏めることができた。今後は、測定機材を追加し、測定・解析の速度を上げて、研究を推進したいと考えている。平成29年度に実施した180度ターン動作以外の残りの課題動作の測定・分析を行う予定である。また、得られた結果から前足部接地の有用性が示唆されていることから、平成30年度は接地フォームの修正を指導し、フォーム修正による傷害発生率の低下がなされるかについても、検討を進めていきたい。これまでに行った測定結果を取り纏めた内容について国際雑誌への投稿準備をすすめる予定である。また、2018年度に被験者に対して接地フォームの修正を指導したので、2019年度末には、その前後の傷害発生率の変化について検討を進めていく予定である。変更交付決定(若手研究(B)における独立基盤形成支援(試行))への申請により、年度当初予定していた購入備品からの変更、また独立基盤形成へ向けた計画の再検討などを行ったことにより、助成金を次年度に繰り越して研究を進めることとした。また、独立基盤形成支援に採択されたことにより科研費の申請時の備品(アンプ内臓型フォースプレート)を購入する予定である。若手研究(B)における独立基盤形成支援(試行)への採択により、2017年度からの追加交付に合わせ、機器の選定を行ったことで研究の進捗が予定よりも遅れたため、2018年度実施予定だった内容について、研究期間延長の申請を行い、2019年度に実施することとしたため。2019年度には研究の取り纏めとともに、学会発表、論文投稿など研究成果報告のための費用を計上している。
ユーザーの意図に応じた機能的電気刺激による適応的運動支援システムの開発

モーション情報・EMG(electromyogram:筋電位信号)の情報から,ユーザーが発揮した手先の力ベクトルの推定,さらにはユーザーの生体情報(モーション,EMG)に応じて機械が方策(支援)を変化させる強化学習の課題に取り組んだ.さらに,ダーツ投擲動作における上肢の各関節の,筋トルク,インタラクショントルクなどのトルク要素の解析を行い,ダーツ投擲に用いる各トルク要素の大きさとスキルレベルとの相関を解明したモーション情報・EMG(electromyogram:筋電位信号)の情報から,ユーザーが発揮した手先の力ベクトルの推定,さらにはユーザーの生体情報(モーション,EMG)に応じて機械が方策(支援)を変化させる強化学習の課題に取り組んだ.さらに,ダーツ投擲動作における上肢の各関節の,筋トルク,インタラクショントルクなどのトルク要素の解析を行い,ダーツ投擲に用いる各トルク要素の大きさとスキルレベルとの相関を解明した本研究では,運動課題を行うユーザーの状態に応じて,適応的に支援方法を学習する運動・運動学習支援システムの開発を目指している.そのためには,ユーザーがどのような運動を行おうとしているかの意図予測と,その運動を支援して実現させるという2つの課題を解決する必要がある.21年度は効率的な支援学習を実現させるために,学習パラメータや探索空間の削減に関する問題に取り組んだ.筆者は以前から,モーション情報・EMG (electromyogram:筋電図)の情報から,ユーザーが発揮した手先のカベクトルの推定を行ってきた.electro-mechanical delay (EMD)と呼ばれるEMGが観測されてから筋肉の収縮が起こるまでの時間遅れに対処(適したフィルタを学習)するため,従来は力推定器にEMGのtapped delay-lineを使用してきたが,この手法では力推定器のパラメータが膨大になるという問題があった.本課題における意図予測,運動支援学習の際にも,推定器のパラメータの数が問題となることが予想されたため,適切なEMG処理方法を確立しておく必要があった.この問題に対処するため,EMG-to-activationモデルと呼ばれるEMDを考慮したEMG処理方法を導入した.これにより,delay-lineに比べ大幅に推定器のパラメータを削減することができた.さらに,モーション・EMGといったユーザーの生体情報に応じて機械が方策(支援)を変化させる強化学習に新しい推定器を適用し,パラメータ削減により高速な学習が実現されることを確認した.また,支援学習では効率良く探索空間を削減することが必要である.この目的のために,シナジー(筋活動の基本パターン)という考え方を導入する.21年度はシナジー抽出アルゴリズムの実装を行った.本研究では,運動課題を行うユーザーの状態に応じて,適応的に支援方法を学習する運動・運動学習の支援システムの開発を目指している.前年度は,モーション情報・EMG (electromyogram:筋電位信号)の情報から,ユーザーが発揮した手先の力ベクトルの推定,さらにはユーザーの生体情報(モーション,EMG)に応じて機械が方策(支援)を変化させる強化学習の課題に対し,EMG-to-Activation Modelと呼ばれる,EMGが観測されてから筋肉の収縮が起こるまでの時間遅れと,筋電の値と筋活性度の間の非線形性を考慮したモデルを導入した.22年度はまず,この手法の有効性を実証するために,人間機械系の一例として,人間とロボットの協調作業の実実験を行い,その成果を国際会議と雑誌論文で発表した.次に運動学習支援に取り組むべく,課題としてダーツ投擲を選定した.有効な支援方法を見付けるため,また,効率良く方策(支援)の探索空間を削減するため,ダーツ投擲中のシナジー(筋活動の基本パターン)を抽出するプログラムの実装を行った.さらに,ダーツ投擲動作における上肢の各関節の,筋トルク,インタラクショントルクなどめトルク要素の解析を行い,ダーツ投擲に用いる各トルク要素の大きさとスキルレベルとの相関を調べた.この結果は国際会議に投稿中である.この解析で得られた知見と,前年度に開発した,ユーザーの生体情報に応じて機械が方策(支援)を変化させる強化学習アルゴリズムを組み合わせることで,適応的運動学習支援の実現が期待される.
インドネシア共和国南スラウェ洲のトポイヨ語および周辺の少数言語の調査

4月7月は、手紙、ファックスを通して現地協力者と調査についての打ち合わせを行う。8月に山口と中嶋がインドネシア共和国南スラウェシ州の州都マカッサルを訪れる。中嶋が現地協力者に対して音声録音法の指導を行う。中嶋帰国後、山口は国立ハサヌディン大学大学院教官、文学部教官からなる現地調査チームと数回にわたる会議を行い、山口が調査方法等の指導を行う。また、対象のトポイヨ語が属すると思われる中部スラウェシ州を主な分布地域とするカイリーパモナ語群の研究資料収集、研究者との会談のために中部スラウェシ州の州都パルに行く。なお、現地官庁から調査許可が出たのが、帰国間近の9月6日だったため、山口は同行をあきらめ、現地チームのために特にカイリーパモナ語群の言語のための手引きを作成し、調査チーム代表のM.L.Mandaハサヌディン大学大学院博士課程言語学専攻主任に渡してくる。現地地調査による研究資料は10月に送付された。同資料は音声、語彙、形態論、統語論、および周辺の少数言語に関する若干言語資料と言語状況、およびManda達による簡略な音韻論、形態論、統語論の考察も含まれている。11月24日には、京都で行われた国際学術会議「危機に瀕した言語」の分科会(東・東南アジア班)において山口、中嶋が研究経過を報告する(さらに研究成果報告用の原稿は東・東南アジア班班長に提出済み)。山口は、本科研費で得られた資料を基に、12月9日に大阪で行われた言語文化学会第14回大会で「南スラウェシ州北西部の少数言語」を研究発表。現在、山口は言語文化学会の機関誌『言語文化学会論集』に、平成13年度中に掲載する予定で論文執筆を開始している。さらに、山口、中嶋、Manda(および他の現地チーム構成員)の共著の形で『トポイヨ語文法』(CDによる音声資料付き)を編纂中。なお、現地の研究対象になった社会への還元という観点から、インドネシア語を用いて発行する。
光刺激によって誘導される新生児期視覚系におけるアポトーシスに関する研究

新生児期齧歯類の視覚系においては,マウスの視細胞,神経節細胞,アマクリン細胞やハムスターの上丘二ューロンなど広い範囲にわたって生後1週の間に神経細胞死(アポトーシス)が顕著にみられることが報告されている。我々は,新生児期のアポトーシスの誘導機構を明らかにするための研究を行った。まず,外界からの光刺激が新生児期視覚系のアポトーシスを誘導しているのではないかと考え,その証明のため,完全暗室内で出産・発育させたマウス新生児視覚系におけるアポトーシスの発生を,TUNEL法を用いて,通常の条件下(L:D=12h:12h,点灯時200-250lx)で飼育したものと比較した。対照群では網膜神経節細胞,および上丘において,P1(出生1日後,出生日をP0とする)を最大として出生後アポトーシス細胞の著明な増加がみられたのに対し,暗室群ではこの間に増加はほとんどみられなかった。一方,聴覚系に属する下丘では暗室群,対照群とも同等のアポトーシス細胞の増加がみられた。また,暗室中で1週間飼育した新生児は,その後通常条件下に移してもアポトーシス細胞の増加は観察されなかった。以上の結果は,生理的なレベルの光刺激によって,マウス新生児視覚系にアポトーシスが誘導されること,また,生後一定の時期を過ぎるとたとえアポトーシスの阻害によって余分な細胞が残っていても,もはやアポトーシスは誘導されないこと,すなわち臨界期の存在を示している。齧歯類新生児の視覚系はきわめて未発達であるにもかかわらず,光刺激を感受することは興味深い。おそらく新生児期のアポトーシスは神経系の正常な発達に関与しているものと思われる。
終脳特異的分子の機能的役割と構造

1.電子顕微鏡を用いた免疫組織化学的研究及び、細胞下分画での終脳特異的分子の分布の検討より、終脳特異的分子は細胞膜に存在することが判明した。2.抗体カラムを用いた精製の結果、終脳特異的分子はSDS電気泳動下で分子量が約130KD_qの糖蛋白質を基本単位としている事がわかった。3.ゲル濾過HPLCによって推定される終脳特異的分子の分子量は約500KD_qで、4量体を形成していると考えられる。4.精製した終脳特異的分子を用いてマウスやラットを免疫しポリクローナル抗体を得た。このポリクローナル抗体を用いて免疫組織化学的にウサギの脳を検索したところ、その結合領域は抗体カラムに用いたモノクローナル抗体271A6の脳内での結合領域(終脳部位)と細部にわたって一致していた。5.上記のポリクローナル抗体は、ウサギの終脳以外に、マウス、ラット、モルモット、ネコ、およびサルの終脳とも結合し、終脳特異的分子は種を越えて哺乳類一般の終脳に共通して存在する分子であることがわかった。6.ネコおよびサルの大脳皮質視覚野を上記のポリクローナル抗体を用いて免疫組織組学的に調べたところ、終脳特異的分子の発現は視覚野の細胞構築と一定の対応関係を示した。以上の結果より、この終脳特異的分子をTelencephalin(終脳蛋白質)と名付け、現在その一次構造の決定および機能の推定をおこなう研究を継続している。1.モノクロナール抗体271A6は,免疫組織化学的検索によりウサギの終脳灰白質にのみ選択的に存在する終脳特異的抗原分子を特異的に認識することが判明している.この抗体271A6によって認識される抗原分子の性質を調べるためにウサギの終脳部のホモジネートをSDS電気泳動にかけたのちイムノブロット法で検索したところ,この抗体によって分子量が12万Daと12万5千Daの2つのバンドが認識された.2.終脳部ホモジネートの細胞下分画をドットイムノバインディングアッセイ法で調べたところ,この抗原分子は膜分画に多量に含まれることがわかった.また,抗体271A6を用いて染色した終脳部切片を電子顕微鏡を用いて観察したところ,ニューロンの細胞体や樹状突起の表面膜に抗体が結合することがわかった.上記1の結果とあわせて,この抗原分子は膜タンパクであろうと推測された.3.終脳のホモジネートよりCHAPSを用いて271A6抗原分子を可溶化し,次いでDEAE-5PWカラムやTSK-5000+3000SWカラムを用いて高速液体クロマトグラフィーで分離し,ドットイムノバインディング法でアッセイすることにより抗原分子の精製をおこなった.現在271A6抗体を用いた抗体カラム法による精製をおこなっている.4.抗体271A6を用いた免疫組織化学的方法により,終脳各領域における終脳特異的抗原分子の生後発達の時間経過を解析した.生後1日目のウサギでは系統発生的に古い領域で少量ながら発現していたが,大脳新皮質ではまだ発現がみられなかった.生後1日目から20日目にかけて発現量が増加した.5.今後この抗原分子の構造の解析と平行して,その機能的役割を調べる研究の一層の推進を計画している.1.終脳特異的分子の精製。ウサギの終脳のホモジネートより膜蛋白質をCHAPSにて可溶化し、モノクローナル抗体271A6を用いた抗体カラムにより、均一な蛋白質にまで精製した。この終脳特異的分子(終脳蛋白質)はSDS電気泳動下で、分子量が約130KDaの単一バンドを示す膜蛋白質で、かなりの量の糖鎖を含んでいることがわかった。ゲル濾HPLCによる分子量は約500KDaと推定されることより、この蛋白質は4量体構造をしていると考えられる。

この精製した蛋白質は、モノクローナル抗体271A6の終脳切片への結合を抑制することより、終脳蛋白質そのものであることが確かめられた。2.精製した終脳蛋白質に対する抗体の作成。上記1)の方法で精製した、終脳蛋白質を抗原としてマウスやラットを免疫し、終脳蛋白質に対するポリクローナル抗体を得た。このポリクローナル抗体を用いてウサギの脳を免疫組織化学的に調べたところ、終脳部のみに限局して結合することが判明した。このことは、終脳蛋白質が終脳部のみに選択的に発現している蛋白であり、終脳はこの分子の発現に関して特異的であることを示している。さらに、このポリクローナル抗体は、マウス、ラット、ネコ、サル等の終脳部とも結合し、終脳蛋白質は種をこえて哺乳類一般に広く存在する分子であることが判明した。3.ネコ、サルの大脳皮質視覚野での終脳蛋白質の発現。終脳蛋白質がどのような機能を担っているのかを推測するために、機能と構造との関連が比較的よく判明している大脳皮質視覚野での終脳蛋白質の分布を上記2)で作成したポリクローナル抗体を用いた免疫組織化学的方法で調べた。ネコやサルの視覚野で、終脳蛋白質は特徴的な発現分布を示し、その分布はチトクロームオキシデースの活性分布で示される視覚野の機能構築と一定の対応関係を示した。
女性技術者のキャリア形成過程に関する実証的研究-高専の教育モデルの構築をめざして

本研究では、57名の女性技術者のヒアリング調査から、多様な業界の多岐にわたる女性技術者のキャリア形成過程を明らかにした。また、その成果を基に、ジェンダーの視点から高専教育への提言を行った。女性技術者のキャリア形成過程を明らかにし,高専における教育モデルを構築することを目的とし,平成19年度は量的調査(科研費平成1517年度)を基に,ヒアリング調査(予備調査を含む)を実施,調査内容の分析による今後の調査計画の協議を行った。調査内容,分析及び協議内容は以下の通りである。予備調査調査対象者は高専を卒業し現在キャリアを積んでいる女性技術者15名(建設業4名,製造業1名,通信業1名,サービス業5名,卸売業1名,公務職場2名,自営1名)である。分析及び協議内容量的調査及び予備調査における内容を討議した結果,次回調査では次の点を明らかにするとともにインタビューの基本ラインが確認された。・調査の対象者を,離職・転職・再就職時期に絞る。・調査の基軸を,地位やステータスアップよりむしろ,キャリア形成に関して調査対象者が何を考え何によって左右されているかにすえる。・職業生活と非職業生活との関わりと,それをどのように評価しているか。・就労の継続,転職,離職に至った要因は何か。離職の要因は高専に起因するものか,あるいは学科なのか,業界なのか,女性なのか。・業界別サブカルチャーの特性が離職・転職・再就職にいかなる影響を及ぼしているか。・高専におけるキャリア教育の質/欠如を卒業後にどのように評価しているのか。・在学時にロールモデルやその情報をもっていたか,知りたかったか。・在学時に適性で悩んだ場合,その要因あるいは背景は何か。本調査上記協議内容を踏まえ,協力が得られた女子卒業生に対して調査を実施した。対象者は離職・転職・再就職時期に当たる35歳前後及び45歳前後の層を抽出し,その結果,無職者3名及び初職継続者2名,転職者2名であった。平成20年度は,本調査の内容を協議し,さらなる調査の展開をはかる予定である。女性技術者のキャリア形成過程を明らかにし,高専における教育モデルを構築することを目的とし,平成19年度は量的調査(科研費平成1517年度)を基に,ヒアリング調査を実施,調査内容の分析,来年度の研究計画に関して討議した。調査内容及び分析点,来年度の研究計画に関しては以下の通りである。調査調査対象者は高専を卒業し現在キャリアを積んでいる女性技術者31名,高専を卒業し進学し現在キャリアを積んでいる女性技術者6名,高専を卒業し現在異業種の専門職としてキャリアを積んでいる者5名,無職者2名である。調査内容・調査の基軸を,地位やステータスアップよりむしろ,キャリア形成に関して調査対象者が何を考え何によって左右されているかにすえる。・離職の要因は高専に起因するものか,あるいは学科なのか,業界なのか,女性なのか。調査内容の分析軸を,就労継続,両立・ワークライフバランス,キャリアアップの成功,業界サブカルチャー,アスピレーション,高専教育と定め,研究分担者・研究協力者等で分析担当を決定した。来年度は各分析を深め討論を重ねることで研究成果を研究報告書としてまとめあげる予定である。本研究の主要目的は、女性技術者57名に対するヒアリング調査を実施し、女性技術者のキャリア形成過程を明らかにし、次なる女性技術者を輩出する高等専門学校のあり方をジェンダーの視点から再構築し、提言することにある。主な分析内容は以下である。1、業界サブカルチャー...業界の背景にあるサブカルチャーを明らかにし、女性技術者の就労状況及びその特徴を、を各業界ごとに分析している。2、世代間・地域間の就労...世代。地域という分析軸から、各々の世代の背景となる時代の特徴、都市部と地元の特徴から、就労状況を明らかにしている。3、就労継続...就労継続をポイントに、主体的要因は何か、就労を継続するキャリア形成のカギは何か、どのような両立生活の成功モデルがあるのか、各分析軸から明らかにしている。4、アスピレーション...アスピレーションという視点から、アスピレーション様態の類型化を行い、高専教育と職業アスピレーションに関する考察を加えている。5、キャリア教育...高専教育と大学教育、教科教育・キャリア教育への提言を、女性技術者の要望とともに分析している。