hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トライボロジーとヒューリスティック・アプローチによる石器使用痕分析の高精度化

石器使用痕分析の実験研究と応用研究を継続的に実施し、成果を発表してきた。具体的には、九州と沖縄の縄文時代前期に属する4箇所の遺跡を分析し、『日本考古学』第45号に公表した。当地域・当時代の分析は殆どみられないため、貴重な成果である。ここではチャートや黒曜石を対象とする分析であった。また、エクアドルのレアルアルト遺跡での石器使用痕分析の成果を『Bulletin of the Tohoku University Museum』No.18に掲載した。簡易な製作技術をもつ剥片石器であるが、その使用度が土器出現後に高まり、被加工物も多様化することを確認した。簡略な製作技術をもつ石器は便宜的とみなされる傾向にあるが、実際には十分に多様な作業に対応できていることを確認し、石器使用痕分析に基づく検討の必要性を示した。後期旧石器時代の杉久保石器群に関しては、『東北文化資料叢書第12集最上川流域の後期旧石器文化の研究4白山E・白山B遺跡』を編集し、その中で2遺跡の石器使用痕を確認し、特に神山型彫刻刀形石器の機能を明らかにした。また、東北日本の旧石器時代における石器使用痕研究の総括を『東北日本の旧石器文化』にて執筆した。実験方法に関しては、『実験考古学ワークショップ』の中でフューリスティック・アプローチの重要性を示した。同書には、エクアドルと日本の先史文化比較について発表した国際学会の発表要旨も掲載した。分析結果を公表していないが、山形県羽黒神社西遺跡(縄文中期)の打製石斧の分析をおこなった。また、薬莱山No.8遺跡(後期旧石器時代前半)の接合資料に含まれる石器の使用痕分析が進んでいる。海外の資料では、エクアドルのアタフアルパ遺跡の最下層の分析を実施している。実験研究と遺物分析を並行して進めているが、実験研究の蓄積には上限がなく、本研究期間の最後に、総括して公表する計画であるため、未公表のままである。2018年度は、マンモス牙と竹を対象にした黒曜石・頁岩製石器による実験が多く蓄積された。一方、遺物研究は一定の蓄積の基に成果を発信しているため、本年は九州・沖縄の縄文前期(曽畑式)の遺跡4箇所と、エクアドルのレアルアルト遺跡(先土器から前期土器期)、後期旧石器時代の山形県白山E・白山B遺跡の成果を公表できた。東北日本の後期旧石器時代に関しては、総括的論考を発表できた。本研究課題のフューリスティック・アプローチの重要性や理論的背景についても、幾つかの論考の中で具体的に示すことができた。現在分析中または分析結果を未公表の資料として、国内では、山形県羽黒神社西遺跡と宮城県薬莱山No.8遺跡がある。前者は、2019年度末刊行予定の発掘調査報告書の中で報告する。分析対象が石箆に類似した打製石斧であり、着柄法や操作法を踏まえた実験研究が求められる。既に複製石器を製作しており、2019年度に実施する。薬莱山No.8遺跡では、経年変化・埋没後変化の影響が強く、微弱な使用痕を判定できない状態である。しかしながら、下総型石刃再生技法の接合資料に含まれる個々の石器の機能の解明は重要であり、報告に向けて多角的に検討している。埋没後の表面変化による使用痕の変化と判定への影響を検討でき、分析の高精度化のために取り組みたい。海外資料では、エクアドル・アタフアルパ遺跡の分析を継続するとともに、レアルアルト遺跡の先土器文化層の資料分析を追加したい。本研究で調査された宮城県野川遺跡については、基礎整理が進み、一部石器の使用痕分析を試行した。ここでは、縄文化に伴う石器機能の変化を見出せる可能性があり、石器使用実験を並行して、最終的な結論を導く計画である。2019年度が最終年度にあたるため、特に実験研究の総括をおこないたい。今年度中に、牙、竹を対象とした実験、打製石斧を用いた実験を追加し、総括する。また、石器使用痕分析の客観化を目指して、ポリッシュを測定し、タイプ分類の妥当性を検討すると共に、分類基準の客観化について検討する。3Dレーザー顕微鏡を活用した計測データの蓄積を重視したい。遺物研究では、分析済みまたは分析中の資料について、成果をまとめ、順次公表したい。羽黒神社西遺跡の分析結果に対しては、実験研究が必要であり、打製石斧の着柄・使用実験を実施し、一緒に報告する。その中で、フューリスティック・アプローチの実践法について、具体的に提示したい。薬莱山No.8遺跡に関しては、埋没後表面変化の検討と正確な理解が求められる。ここでは、石器使用痕分析の結果のみを報告するだけでは意味が無く、追加の分析と別な視点からの客観的な評価が求められる。野川遺跡に関しては、基礎分析を進め、縄文化に関連する植物利用(イネ科植物、木、竹など)に関わる使用実験を並行し、遺物の使用痕分析結果を評価していきたい。エクアドルの遺跡群に関しては、土器出現前後における石器の機能の変化が理解できてきたので、分析蓄積の乏しい先土器文化層の資料を中心に、追加分析を実施する予定である。新たな分析資料として、宮城県谷地遺跡(縄文中期)があり、当該期の石器使用の特徴を明らかにしたい。2019年度末の報告書刊行に合わせて分析結果をまとめる。体系的な実験研究組織の構築のため、実験考古学ワークショップを計画している。学生を含めた若手研究者が参加し、様々な課題に関して痕跡学的観点から検討することを指導し、研究分野の裾野を広げる計画である。

石器使用実験については、分析蓄積のある頁岩に加えて、新たに石英製石器について実施した。石英でも使用痕光沢が形成され、ポリッシュ分類が可能であることを確認した。後期旧石器時代と縄文時代の石英製石器を合わせて分析し、応用研究が可能であることを示した。その結果を論文(『文化』第80巻1・2号)にまとめた。また、頁岩製石器では、着柄と木を伐採に関して取り組み、山形県の縄文時代中期の遺跡から出土した打製石斧の使用痕分析を進め、比較している。資料分析では、福島県背戸B遺跡と山形県平林遺跡の使用痕分析結果をまとめ、学会(東北史学会)で発表すると共に、学会誌(歴史』第128輯)に論文を投稿した。また、長崎県福井洞穴における使用痕分析の結果の一部を学会(第42回九州旧石器文化研究会)にて発表し、学会誌(『九州旧石器』第20号)に掲載した。さらに、北海道タチカルシュナイ第V遺跡C地点、祝梅川上田遺跡の分析を進め、一部の成果を国際学会(The 8th Meeting of the Asian Palaeolithic Association)で発表した。関連の分析では、使用痕分析を実施中の宮城県野川遺跡において放射性炭素年代測定を実施し、縄文時代草創期後半の年代を得た。国際研究については、当初予定していたエクアドルで4月に大地震があったため、延期せざるを得ず、29年度に実施予定であったフランスCNRSとの共同研究を3月から4月にかけて前倒しで実施した。CNRSにて、研究内容を紹介するための招待講演があり、その発表に基づいて今後の共同研究について協議することができた。また、後期旧石器時代2遺跡の使用痕分析に取り掛かり、今後発展させる計画である。実験研究については、順調に進んでいる。新たに石英を対象に実験をおこない、頁岩や黒曜石と同様のポリッシュの形成過程であることが理解できた。特に潤滑膜の有無によるポリッシュの発達差は、その形成要因を理解する上で重要である。一方で、石英が対象であったため、広範なポリッシュが形成されることがなく、レーザー顕微鏡での計測によるポリッシュの形状測定には至らなかった。この点が課題であり、ポリッシュを発達させることに特化した実験が必要になった。また、より実物に近い複製石器の作製が必要になり、進行中であるが、この製作にも予想以上の時間がかかっている。実験資料および出土資料のデータ蓄積の点では、宮城県野川遺跡を対象に学生の協力のもと、進めている。まだ、最終的な成果を出せる段階ではないが、確実に進行している。海外研究では、エクアドルへの訪問が困難になったため、急遽、フランスCNRSでの研究を前倒しで実施するように対応を図った。一連のデータは、画像や図版のレイアウトなどがデジタル化して保存され、それらがリスト化されている。最終的に取りまとめる際には、効率的に総合化できる。研究成果については、国内学会で3回、国際学会で1回発表し、海外での招待講演も1回あった。論文も印刷中を含め3本出すことができた。論文が刊行された場合、学内のリポジトリ以外にも、Academia.eduにも掲載し、国際的にも広く活用されるよう努めている。石器使用実験では、象牙や骨、角、粘土、貝を対象とするデータが加わった。基礎データの蓄積が確実に進んでいる。
心臓性突然死の病態における炎症分子ペントラキシン３の関与と法医実務への応用

ペントラキシン3(PTX3)はC反応性蛋白質(CRP)と同属の蛋白質であり、循環器病・感染症・個体発生などの諸分野において研究が進められています。法医学領域に於いてもエタノールによる発現調節や急性冠症候群死亡事例における指標への応用を目指した研究報告がなされてきました。生体内に於ける高次構造のために死体試料中PTX3は死亡前の状態を反映していない恐れがあります。これまでの報告では、白血球数を指標とした補正がなされたりもしました。そこで、PTX3検出における死後変化、特に溶血による影響と、相対的に高濃度に存在するCRPによるPTX3測定系における影響について検討しました。解剖時に採取した血液上清を非変性条件下で電気泳動し、白血球ペルオキシダーゼを化学発光法にて検出しました。その後、ウエスタンブロット法にてPTX3及びCRPを検出しました。溶血試料においてとくに強いペルオキシダーゼ活性を認められました。抗PTX3抗体を用いたウエスタンブロット法では、溶血試料において低泳動領域のバンドが薄く、代わりに高泳動領域に複数バンドが検出されました。また、この検出系において血中CRPおよびリコンビナントCRPは交叉反応を示しませんでした。本検討で得られた泳動パターンの変化は死体試料中PTX3の構造変化のためと思われました。今後、泳動パターンの変化を定量的に検討し、PTX3測定値との相関について死因別に検討する予定です。また、PTX3は種を超えて保存されている蛋白質であり、実験動物を用いて諸臓器におけるPTX3発現状態についての予備検討を行っています。当初の予定では3・4年目に実験動物を用いた検討を予定していました。しかし、研究分担者として参画している他の研究課題において実験動物を用いた検討を行ったため、研究全体の進捗を勘案し、本課題の予定を前倒してマウス諸臓器におけるPTX3発現状態についての予備検討を行いました。このため、当初予定していた免疫組織学的な蛋白質発現検討、および、RT-PCRによるmRNAの発現検討の進捗が予定よりもやや遅れています。免疫組織学的な蛋白質発現検討、および、RT-PCRによるmRNAの発現検討については、やや遅れているものの、すでに試料採取・前処理は進めています。また、これらの検討に、所属研究室の大学院生(山﨑)および技術員(久世)が新たに参画するため、このまま研究を遂行することで2年目後期までには各々の検討を終え、当初の予定に追いつくことができると考えます。当初の予定では3・4年目に予定していた実験動物を用いた予備検討を行ったため、本年度の計画段階では想定していなかった小動物実験用簡易吸入麻酔装置が必要となりました。また、この研究遂行状況の変化のため、免疫組織学的な蛋白質発現検討、および、RT-PCRによるmRNAの発現検討がやや遅れ、これらの検討に用いる消耗品の必要数が、当初の予定数よりも減りました。このため、次年度使用額が生じました。

次年度はやや遅れている免疫組織学的な蛋白質発現検討、および、RT-PCRによるmRNAの発現検討を進めるため、生じた次年度使用額を用いて研究を進める予定です。
自然環境と地域社会との関連性を重視した日本型環境教育の構築

国際的なESD(持続発展教育)の内容,方法の指針を明確にするために,日本から発信可能なESDの在り方を構築した.即ち,日本の自然環境に対応した地域社会の現状と課題をESDや環境教育の観点から分析し考察を行った.特に日本海側などの地方に焦点を当て,災害と資源の両面を持つ自然環境への対応と調和,科学技術の発展と環境問題,地域活性化と観光資源開発との関連性を明確にし,日本型の環境教育の構造,枠組を明確にした.国際的なESD(持続発展教育)の内容,方法の指針を明確にするために,日本から発信可能なESDの在り方を構築した.即ち,日本の自然環境に対応した地域社会の現状と課題をESDや環境教育の観点から分析し考察を行った.特に日本海側などの地方に焦点を当て,災害と資源の両面を持つ自然環境への対応と調和,科学技術の発展と環境問題,地域活性化と観光資源開発との関連性を明確にし,日本型の環境教育の構造,枠組を明確にした.本年度はまず,小・中・高等学校等での教科や全国で実践されている「総合的な学習の時間」において「日本型環境教育」の主題としてふさわしい教育内容を環境問題や「科学・技術・社会相互関連(STS)」の観点から収集した。その結果,本研究では「資源・エネルギー」,「自然災害・防災」,「科学技術史」,「生物多様性の保全」,「古環境と人間活動」等を柱とすることになった。また,新潟県中越,下越,佐渡を中心に,「先史時代の古環境と人間活動」,「朱鷺の保護」,「佐渡金山の今後の活用」を事例として,学習者が科学技術と社会との在り方を考えることが可能な教材開発のための現地調査を行い,資料を収集した。同時に関連した施設,学校,NPO等を訪問調査し,このテーマに関しての現状と課題を集約した。新潟県や大阪府など地方と都市域のように特徴の異なる地域において,上で述べたような自然環境・環境問題をテーマとした教材の開発を試み始めた。国内のそれ以外の地域での代表的な景観をもつ自然や野外施設,さらには,博物館等の社会教育施設,民間企業の研究施設等での活用との関連を重視して調査を進めた。また,アメリカのカリフォルニア大学バークレー校ローレンスホールやプロジェクト・ワイルドが開発し,学校で実践されている環境教育に関するプログラムや実践・評価の資料を収集し,分析中である。これらを活用して「日本の自然景観・歴史景観」の独自性を明確にした環境教育教材・プログラムの開発を検討する方向である。自然環境と地域社会における人間活動との関わりについて、日本の特性を示す環境素材を教育的観点から集約・分析し、日本型環境教育の構築を提言することが本研究の目的である。本年度は特に新潟県を中心とした日本海側の地域を中心に調査研究を行った。分析した教育研究素材として、佐渡地域を主題とした環境教育課題、例えばトキ放鳥に向けての生物多様性の保全問題、佐渡金山の今日的な環境教育資源としての意義、平成19年7月に生じた中越沖地震などの自然災害・防災問題等が上げられる。特に自然の特色を自然災害と自然景観の二面性から考察を行ない、国際的な自然災害に対する取り組みを意識しながら防災対策についての日本の独自性を明確にした。自然環境と人間活動を踏まえ、学校教育だけでなく過疎化が進む地域社会での環境教材としての効果的な取り扱い方を佐渡や中越・下越地域で期待される学校・NPO・行政などのパートナーシップ構築を踏まえて考察した。さらに学習者の地域や年齢の多様性を意識し、自然環境と地域社会に関連した科学的リテラシーを育成するための環境教育内容・教育方法・教育連携システムを国内各地での実践結果に基づいて明確にすることも試み始めた。以上、これからの日本の環境教育の在り方を提示するには、都市域の課題よりも、本年度に取り組んだように新潟県の日本海側地域など地方でありながらも日本を代表し、国外からも着目される課題に焦点を当てて研究を進めることの重要性が明確になった。自然環境と地域社会との関連性を重視した日本型環境教育構築のフィールドとして,日本海側や各地の地方を中心とした地域に注目することの意義について明確にした。特に,ESD(持続発展教育)の中で重視されている地域への参画や活性化に繋がる自然環境への取り組みを科学・技術・社会相互関連の視点から分析・考察した。つまり自然景観とそれに関連した歴史的課題等をESDの観点から捉え直し,それらを取り扱う意義やその活用についての具体的な方法を明らかにした。例えば,世界遺産や世界ジオパーク登録が少子・高齢化等過疎の地域や学校の教育活動に与える影響を踏まえ,学校教育や地域教育の場において,学習者に育成することが期待できる能力等である。さらに自然と人間との関わりについて,自然のマイナスの側面としての自然災害を取り上げ,資源や観光など自然の持つ二面性を教育・啓発するための方法を提示した。その一例として,スーパーサイエンス・ハイスクールに指定された新潟県の高等学校において授業・野外観察を実施し,その意義や成果について明確にした。自然災害をESDの視点から取り上げることによって,日本各地において,地震,津波,豪雨などの気象災害,火山活動など一つの文化を形成している点,また防災・減災への取り組みを通して,地域の伝統や活性化にも生じる可能性があることも示した。そして,これらの取り組みを小学校から高等学校,教員,保護者,青年団から高齢者などの地域住民など発達段階や年齢に応じて,どのように教育,啓発すべきかを実践を通じて明確にした。
潜在連合テストを用いたストレス状態の測定―汎用化に向けた検討―

本研究の目的は,潜在連合テスト(IAT)によってストレス状態を潜在的かつ行動指標で測定できるとする潜在的ストレス測定法仮説の検証することである。本研究の成果として,IATの順序効果を排除する新しい方法としてSwitching IATを開発し,Switching IATによってストレス状態の測定が可能であることを示した。平成25年度は,平成24年度に引き続き,潜在連合テスト(IAT)によってストレス状態を潜在的かつ行動指標で測定できるとする潜在的ストレス測定法仮説の検証を目指し,1つの研究を行った。研究3では,平成24年度の研究2において開発したSwitching IATについて,ストレス状態の反復測定が可能かどうかを検証した。ストレス操作の前(pre)と後(post1),休憩時間(5分間)を挟んだ後(post2)の計3回,コンピュータ上でSwitching IATを実施した。その結果,Switcing IAT得点については,ストレス負荷による得点の増加および休憩時間による得点の減少は確認されなかった。一方,実施時ごとにストレス条件間の差を検討した結果,ストレス操作後(post1)において,低ストレス群よりも高ストレス群のSwitcing IAT得点が高い傾向が確認された。すなわち,Switching IATがストレス状態の変化を部分的に検出できる可能性が示された。ただし,研究2と比較して実験参加者数が少ないことから,今後より多くのデータを収集し,Swithcing IATがストレスの反覆測定に適用可能かどうかを検討する必要があると考えられる。よって,次年度は,研究3の実験参加者を増やすこと,Switching IATの短縮化を目指し,試行数や刺激の呈示時間の修正などを実施する予定である。これらの研究により,より簡便かつ鋭敏なストレス状態の測定手続きの開発を目指していく。平成24年度は,潜在連合テスト(IAT)によってストレス状態を潜在的かつ行動指標で測定できるとする潜在的ストレス測定法仮説の検証を目指し,2つの研究を行った。研究1では,IATを用いたストレス状態の反復測定が可能か否かを検証した。ストレス操作の前後にIATを実施し,IAT得点(ストレス状態の指標)の増加がみられるかを検討した結果,高ストレス群では,ストレス操作前後でIAT得点の有意な増加がみられた。しかし,IATの2つのメインブロックを行う順序が結果に影響を及ぼしていることが明らかとなった。そこで,研究2では,メインブロックの順序の影響を排除する新しい方法(試行ごとにランダムに条件を替える;Switching IAT)を開発し,Sato & Kawahara (2012)と同様にストレス状態の変化を抽出できるか否かを検証した。ストレス操作後にSwitching IATを行った結果,高ストレス群では低ストレス群よりもIAT得点が有意に高く,Sato & Kawahara (2012)と同様の結果が得られ,Switching IATの有効性が確認された。Swithcing IATは,従来のIATと比較して,ブロックの順序効果を排除できるだけでなく,練習ブロックが減ることから時間的短縮も可能である。次年度以降は,Switching IATの妥当性の検証や試行数や刺激の呈示時間の修正などを実施し,より鋭敏なストレス状態の測定手続きの開発を目指していく。平成26年度は,潜在連合テスト(IAT)によってストレス状態を潜在的かつ行動指標で測定できるとする潜在的ストレス測定法仮説の検証を目指し,平成24,25年度の研究(研究1-2)で開発したSwitching IATを用いたストレス状態の反復測定に関する研究(研究3),Switching IATの短縮化を目指した研究(研究4-1, 4-2)を行った。研究3では,ストレス操作の前(pre)と後(post1),休憩時間(5分間)を挟んだ後(post2)の計3回,コンピュータ上でSwitching IATを実施した。その結果,ストレス操作後(post1)において,低ストレス群よりも高ストレス群でSwitching IAT得点が高かった。このことから,Switching IATがストレス状態の変化を検出できることが示された。研究4では,Switching IATの短縮化を目指し,2つの実験を行った。研究4-1では,刺激分類のためのカテゴリーラベルの呈示時間(3000ms, 2000ms, 1000ms)を操作し,ストレス状態の変化を検出できる最小の呈示時間を検討した。その結果,カテゴリーラベルの呈示時間が2000msの場合でもストレス状態の変化を検出できる可能性が示された。研究4-2では,Switching IATの試行数(80試行,40試行)を操作し,ストレス状態の変化を検出できる試行数を検討した。現在分析の途中であるが,半分の試行数であってもストレス状態の変化を検出できる可能性が示された。以上のことから,Switching IATの短縮化が達成されたといえる。社会心理学当初計画では,平成25年度はSwitching IATによるストレス状態の反復測定が可能であるか検証することを目的としていた。当初計画から特に変更点なく,この点について検討を行った。その結果,実験参加者数が不足しているものの,Switching IATによるストレス状態の反復測定の有効性を一部示すことができた。したがって,現在までの達成度としては,(2)おおむね順調に進展している」という評価が妥当と考えられる。

当初計画では,平成24年度はIATによるストレス状態の測定の検証を行うことを目的とし,2つの研究を行う予定であった。当初計画から特に変更点なく,2つの研究を実施した。その結果,IATによるストレス状態の測定において手続き上の問題があることを示すと同時に,新しいIAT手続き(Switching IAT)を開発し,その有効性を示した。したがって,現在までの達成度としては,「(2)おおむね順調に進展している」という評価が妥当と考えられる。次年度は,本研究課題において開発したSwitching IATの精緻化を優先課題として研究を進めていく。研究3において,Swithcing IATによるストレス状態の反復測定の有効性を一部示したものの,実験参加者が不足しており,未だ明確な結果とは言い難い。そこで,次年度も研究3を継続していく。また,もう一つの課題として,Switching IATの時間の短縮化を目指していく。新しいストレス状態の測定法としての汎用化を考えると,出来る限り時間が短い簡便な方法が求められる。そこで,IATの試行数の減少や刺激の呈示時間の短縮化など,測定精度を担保しながら時間を短縮する手続きを検討することとする。平成25年度以降の目的として設定した「IATによる測定法の妥当性の検証」に先立ち,平成24年度に開発したSwitching IATの精緻化を優先課題として研究を進めていく。研究2において新しいIAT手続きを開発したが,2つの検討課題が残っている。第一に,Switching IATを用いたストレスの反復測定が可能かどうかを検証していない点である。この点については,現在予備実験を実施しており,Switching IATの有効性が示される見込みである。第二に,Switching IATの時間の短縮である。以上のSwitching IATの精緻化が達成された後に,その方法の妥当性検証を行うこととする。実験参加者が不足し,実験者および実験参加者への謝金が予定よりも少なかったため。研究計画を妥当性の検証よりも方法の精緻化に重きを置いたため,生化学的指標の分析費用がかからなかったために次年度使用額が生じた。次年度はSwitching IATの精緻化を優先課題として研究を進めていくが,実験参加者数が不足しているという現状を踏まえ,次年度使用額および次年度助成金を以下の計画で使用する予定である。
部分床義歯支台歯の予後を左右する因子に関する研究

Kennedy I級およびII級症例に対して遊離端義歯を装着した場合の支台歯の予後について,歯周病学的評価および咬合バランスの評価を経時的に行った.被験歯は天然歯もしくは隣在歯と連結のない歯冠修復歯である第1小臼歯または第2小臼歯とし,支台装置は鋳造エーカースクラスプを使用した.現在までに以下のような結果が得られている。1.歯周病学的評価:装着時の支台歯の動揺度を1として経時的な動揺度の変化を比較したところ,義歯の調整段階である約1ヶ月後までは動揺が増加する傾向にあるが,有意な変化は認められなかった.その後3ヶ月まで,動揺度は徐々に装着時のレベルかそれ以下に減少する傾向が認められた.上下顎義歯を比較した場合,下顎義歯の方が支台歯の動揺度の変化率が大きい傾向にあった。また,装着時に動揺度の大きい支台歯ほど,短期間の動揺度の増加率が高い傾向にあったが,初期治療によって有意に改善された.動揺度の変化はプラークコントロールの良否や義歯への順応度に左右される傾向があるように思われた.その他,接触点の離開度,PPD(Probing Pocket Depth),PAL(Probing Attachment Level)には変化は認められなかった.2.咬合バランスの評価:未装着時および装着時の咬合バランスを比較したところ,義歯の装着によって左右の咬合バランスの有意な改善が認められた.義歯装着後の支台歯の咬合圧負担率は.未装着時に比較してやや減少する傾向が認められたが,レストの咬合接触が強い症例では逆に増加する傾向が認められた.経時的には人工歯部の咬合圧や面積が義歯の沈下に伴ってやや減少する傾向が認められた.Kennedy I級およびII級症例に対して遊離端義歯を装着した場合の支台歯の予後について,歯周病学的評価および咬合バランスの評価を経時的に行った.被験歯は天然歯もしくは隣在歯と連結のない歯冠修復歯である第1小臼歯または第2小臼歯とし,支台装置は鋳造エーカースクラスプを使用した.現在までに以下のような結果が得られている。また,装着時に動揺度の大きい支台歯ほど,短期間の動揺度の増加率が高い傾向にあったが,初期治療によって有意に改善された.動揺度の変化はプラークコントロールの良否や義歯への順応度に左右される傾向があるように思われた.その他,接触点の離開度,PPD(Probing Pocket Depth),PAL(Probing Attachment Level)には変化は認められなかった.2.咬合バランスの評価:未装着時および装着時の咬合バランスを比較したところ,義歯の装着によって左右の咬合バランスの有意な改善が認められた.義歯装着後の支台歯の咬合圧負担率は.未装着時に比較してやや減少する傾向が認められたが,レストの咬合接触が強い症例では逆に増加する傾向が認められた.経時的には人工歯部の咬合圧や面積が義歯の沈下に伴ってやや減少する傾向が認められた.
磁気ナビゲーションシステムを用いた乳癌画像診断法の確立 -MRIと US 画像の融合-

この研究の目的は、磁気位置センサーユニットから得られる3次元位置情報をもとに、異なった画像情報を融合・相互補完できる画像診断システムであるReal-time Virtual Sonography(RVS)を乳癌画像診断に応用開発することである。RVSを用いることでリアルタイムな超音波画像とそれに一致した任意の断面のMRI-MPR画像を同一モニターで比較することが可能となる。平成22年度は実臨床におけるRVS装置の精度における解析およびRVSによる乳腺MRI偶発造影病変の超音波による同定を試みた。本研究はレトロスペクティブな観察研究であり当院倫理委員会の承認を得ている。精度の解析においては乳癌もしくはマンモグラフィや超音波検査で乳房に異常を認め乳腺MRIを施行した症例を対象とした。超音波ならびにMRIで病変の確認ができた約50例を対象とし、超音波像とMRI-MPRにより作成されたバーチャル像との腫瘍径の相関ならびに3次元方向における位置ずれについて計測を行った。同一病変における最大腫瘍径の差の平均は約2mmであり、相関係数は0.8と有意に相関していた。また3次元の位置ずれは約10mmであった。偶発造影病変の同定においては、乳腺MRIを施行した約150例を対象とした。偶発造影病変を25%に認め、これらに対し再度超音波を行い病変の同定を試みたが、通常の超音波では32%の同定にとどまったがRVSを用いることで88%を同定することが可能であった。以上よりRVSは偶発造影病変の超音波による同定において優れた精度を有する検査法であると考えられた。現在、症例の蓄積ならびに新たに導入した画像解析装置による症例データの保存・解析を行っている。またSPECT-CTやPET-CTなどの機能画像と超音波の同期ができる新たなRVSの機器開発に取り組んでいる。この研究の目的は、磁気位置センサーユニットから得られる3次元位置情報をもとに、異なった画像情報を融合・相互補完できる画像診断システムであるReal-time Virutal Sonography(RVS)を乳癌画像診断に応用開発することである。平成23年度は実臨床におけるRVSによる乳腺MRI偶発造影病変の超音波による同定を試みた。偶発造影病変の同定においては、乳腺MRIを施行した196例を対象とした。偶発造影病変を55例(28%)67病変認め、これらに対し再度超音波(second-look US)を行い病変の同定を試みた。通常の超音波によるsecond-lookUSでは造影偶発病変の同定率は30%にとどまったがRVSを併用することで同定率が90%まで向上した。さらに超音波探触子を病変の直上まで誘導できるため、97%の病変に対し組織生検を行うことが可能であった。以上よりRVSは偶発造影病変の超音波による同定において優れた精度を有する検査法であり、MRI-guided biopsyに代わる新たな乳腺生検システムになりうると考えられた。以上の結果は英文誌に投稿中である。さらにUSボリュームデータを用いた時制の異なる超音波画像の比較やPET-CTなどの機能画像と超音波の同期ができる新たなRVSの機器開発に取り組んでいる。1)RVSを用いた乳腺画像診断の確立症例を重ねることにより最適な仰臥位MRI撮像条件、RVS検査条件などを確立することができた。日立アロカメディカル社と共同でRVSプログラムの変更も適宜行い、最適の画像条件を設定することができた。2)RVSを用いた乳腺組織採取法の確立RVSの位置精度を検討するために60例の症例でRVSによるバーチャル画像とリアルタイム画像にずれを計測したところ3次元誤差が12mmであった(Nakano,et al Ultrasound Med Biol 2012)。つづいてfeasibility studyとして乳腺疾患10例においてRVSガイド下生検を行った。乳腺組織は非常に柔らかいため、バーチャル画像のみで生検を行うためには頻回な位置合わせを行うことが必要であった。RVSで位置決めを行った後にリアルタイム画像を参照にして針生検を行う方法がよりスムーズに生検を行うことが可能であった。RVSをMRI-detected lesion検出におけるsecond-lookUSに併用したところ検出率を27%から90%に向上することが可能であった(Nakano,etal. Breast Cancer Res Treat 2012)。現在RVS技術を応用し、時相のことなる超音波画像の比較が可能となるUS-RVSの開発を日立アロカメディカルと共同で行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。
前近代アフガニスタンに関する歴史地理的研究と地名コーパスの作成

前近代アフガニスタン地域の歴史地理に関して、文献資料、出土資料、フィールド調査報告といった材料を吟味、比較検討し、これを現代の地図と重ね合わせることで、正確な地理情報を獲得することを目指し、特に北部ハザーラジャート地域についてこれを精密に行って成果を発表することが出来た。また蒐集した情報と貨幣資料と比較検討し、海外の貨幣学者との協働のもと、前近代アフガニスタンの政治地図を作成する新しいプロジェクトへとつなげた。本年度は以下の作業を行った。1文献研究:アラビア語地理書におけるアフガニスタン近辺の記述から地名情報を収集し、あわせてこれに関する従来の研究状況を調査した。特に注目したのはイスラム時代初期においてインダス川上流地域チベットにかけての地域がどのように認識されていたか、という点である。2地図資料収集:新たにAfghan Information Managementが配布している10万分の1地形図を入手し、これを旧ソ連軍作成地図と比較対照した。前者は1960年代にアメリカ空軍が作成した地図に基づいているらしく、特に地名に関しては旧ソ連軍のものと差異が大きいことが確認できた。主にこれら二点の地図情報から、試みに19世紀イギリス軍が報告するバーミヤーン西方からワルダク、ガズニ方面へと抜けるルートの同定を試み、その成果の一端を発表した。3ウィーン大学およびオーストリア国立科学アカデミーとの従来の共同研究を継続し、国際ワークショップにて研究報告を行った。同ワークショップにおいては、また上記(1)に関わる報告もあり、日本とヨーロッパにおける研究成果の比較と統合を行うことができた。また、これらの作業を通じて得た情報を、所属機関において組織する共同研究班「南アジア北辺地域における文化交流の諸相」の活動の中で、報告し議論を行った。本年度は以下の内容について研究を行った。2.地図資料収集:NATO駐アフガニスタン平和維持軍使用のアフガニスタン地域図の写しを入手し、旧ソ連軍参謀本部作製地図、その他との比較を行った。3.フィールド情報との照合:1880年代に行われたアフガン国境策定委員会調査報告書に見えるメイトランド大佐の調査日記の写しを大英図書館から将来し、ここに見えるバザーラジャート東部の細かな地名と現在の地図情報の照合を行った。本年度は以下の内容についての研究を行った。2.フィールドワーク報告の調査:特に2000年代半ばに行われたカーブル近辺の仏教寺院発掘調査(Tepe Narenj, Khwaja Safaなど)の報告、ウズベキスタン共和国南部カラ・テペ遺跡出土の陶片文書等、最新のフィールドワーク調査結果を参考に、歴史的地名の同定(ないしは現在のどの辺りにあったのかの推定)を試みた。3.地名リストの作成:暫定的地名リストとコーパスを作成した。4.国際シンポジウムの開催:2012年3月5日、6日に国際シンポジウム「Afghanistan Meeting 2012 : BetweenSogdiana and Gandhara in thepre-Islamic period」を主催した。本プロジェクトの海外研究協力者でもあるウィーン美術史美術館主任学芸員M.Alram博士、ウィーン大学芸術史研究所E.Forte博士、ナポリ東洋大学A.Filigenzi教授をはじめ、国内からも五名の報告者を迎え、歴史的アフガニスタンに関する言語、歴史、考古学、美術史等の最新の研究成果を発表してもらった。特に緊急発掘が行われているMes Aynak仏教遺跡の現状と課題について、多様な角度から議論し、今後の研究協力方針を話し合った。
Tet-On遺伝子誘導発現マウスを用いた乾癬発症機序におけるHB-EGFの解析

本研究は、活性化STAT3が乾癬病変の形成に重要な役割を果たすことから、STAT3を活性化するEGF familyの機能を明らかにすることにある。表皮において重要であるEGF FamilyのHB-EGFとAmphiregulinの遊離型と膜型の遺伝子誘導マウスをそれぞれ開発し、乾癬のモデルマウスとして有用か否かについて検討した。これらのマウスにドキシサイクリンを投与し、自然発症乾癬モデルマウスとなり得るか現在観察中である。また、創傷刺激を与えて乾癬病変が誘導できるか否かについての実験を準備中である。本研究の目的は乾癬病変の形成に重要な役割をはたしているSTAT3の活性化にEGFファミリーがいかに関与しているかを明らかにすることである。EGFファミリーすべての因子が発症に関わっているのか、一つの因子のみが重要であるのかについてトランスジェニックマウスを作製し検討する。これまでの研究成果にて、表皮特異的HB-EGF発現マウスは通常生まれてこないため、遺伝子発現誘導マウスを作製しなければならない。タモキシフェン誘導型とドキシサイクリン誘導型の2種類の作製法が知られているが、リークの少ないドキシサイクリン誘導型にてマウスを作製する。Tetシステム発現ベクターであるpTRE-Tight vectorに遺伝子変異を入れたHB-EGFとAmphiregulinのsoluble formとuncleavable formnのcDNAを組込みE。coliにトランスフェクションを行い増幅と精製を行った。表皮特異的に上記遺伝子を発現するために、K5 promoterによるrtTAを発現するベクターを作製する必要がある。Clonthech社のpTet-on-Advavnced vectorのCMVプロモーター領域をK5プロモーターと置換したベクターを作製した。同様にE。coliにトランスフェクションを行い、アンピシリンにてセレクションを行い、増殖、精製した。これらのベクターをマウスES細胞にマイクロインジェクションを行い、トランスジェニックマウスを作製した。HB-EGF-sol、HB-EGF-uc、AREG-sol、AREG-ucのそれぞれについて3-4系統のマウスが生まれた。それぞれのgenotypeをPCRにて確認し、トランスジェニックマウスが作製できていることを確認した。C57/BL6マウスとバッククロスを行い、系統維持を行っている。一方、K5-rtTA-TGマウスはマイクロインジェクションを終了し、マウスが生まれてくるのを待っている状況である。
小規模建物への蓄熱式空調システムの適用とその環境保全効果の推定

研究は,要素技術として潜熱蓄熱材を用いた蓄熱装置の開発と小規模建物に設置した場合の環境保全効果の推定を目的としている。当初の計画では,暖房用に4050°Cで相変化する蓄熱材を用いた実験を行なう予定であったが,今年度は冷房用の蓄熱材を用いた実験のみを行った。この理由は,研究期間が限られていることと,電力需要のピークは夏期に発生するのでこの改善には冷房用の蓄熱装置が重要であること,冷房用に開発したモデルは暖房用にも適用できる可能性があること,である。潜熱蓄熱材として,8.3°Cで相変化する共晶混合物を蓄熱材とした市販のカプセルを用いた。これは,大きさが幅約200mm×長さ600mmで,これを現有の800D×800W×800Hの大きさを持つ蓄熱槽に,60個設置して蓄・放冷実験を行った。実験は,入力水の流量と温度差を変化させて行い,出口温度応答への影響を調べた。実験結果をもとに出口温度応答の予測モデルを作成した。これは,カプセルと水の間の熱伝達に乱流熱伝達の実験式を用い,カプセル内の温度分布を仮定した熱伝達モデルを作成し,槽からの出口温度を実験結果と照合し実用上問題のないことを確認した。当初の研究計画では,このモデルを用いて,小規模建物の冷温水系統に追加できる潜熱蓄熱槽の形状等を検討し,プロトタイプを提案する予定であったが,ここまで研究を進めることができなかった。しかし,熱伝達モデルを用いることでこの研究を今後の課題としてとり行うことが可能となった。
中生代東アジア大陸縁辺での堆積盆の形成プロセスとテクトニクス

山口県西部に分布する美祢層群とその周辺の秋吉帯・長門構造帯の地質調査,および美祢層群の堆積相解析・後背地解析を中心に研究を進めた.現地調査では,ルートマップ作成・柱状図作成・試料採取などを行った.室内では,データ整理・地質図作成・岩石薄片の観察・微化石の抽出と観察などを行った.調査地域の地質図を完成させ,堆積相解析・後背地解析については取りまとめの作業を進めつつある.放散虫化石を用いた地層の年代決定については大きな進展があった.長門構造帯の数地点から放散虫化石を発見し,これらの発見によって従来秋吉帯相当層と思われていた長門構造帯台地域の古生代堆積岩類が,舞鶴帯ないし飛騨外縁帯に相当することが判明した.これまでの調査結果をもとに,長門構造帯の堆積岩類の再区分を行った.また,美祢層群に隣接する秋吉帯の放散虫化石の抽出を進め,地層の年代決定と地質構造の解明に向けて調査を進めた.本年度の後半は,特に地質図の製図と論文執筆に重点を置いて研究を進めた.地質図は,産総研からの来年度の出版に向けての作業が進行中である.放散虫化石の産出報告などの複数の論文を現在投稿中である.さらに,地質記載を中心とした論文を準備中である.また,北部北上帯陸中関地域からの放散虫抽出作業に加わり,新たに前期ペルム紀の放散虫化石を発見し公表した.以上の研究成果を,日本古生物学会2005年年会(東京),日本地質学会第112年学術大会(京都),1st Symposium of IGCP 516(つくば),および第9回放散虫研究集会(仙台)において発表した.研究地域について産総研の受入研究者らと話し合った結果,山口県西部,5万分の1地質図幅「西市」地域に分布する三畳系美祢層群について堆積盆解析を行うことになった.名古屋大学在籍時に,美祢層群分布域の南部地域については既に地質調査と後背地解析を行っている.そこで,本年度は北部地域の地質図作成を中心に研究を進めることにした.5月に産総研の脇田浩二博士とともに現地の予察的な地質調査を行い,調査範囲を決定した.その後,11月,12月,3月に本格的な地質調査を行った.合計で47日間の野外調査を行い,調査の費用として15日分を当科研費でまかなった他,産総研から32日分の調査費用を出していただいた.野外調査ではルートマップや柱状図を作成し,岩石ならびに化石試料の採取を行った.現在は,地質図を取りまとめている段階であるその結果として,1.美祢層群は全体として北西-南東に軸を持つ大規模向斜構造を形成しているが,その北西翼側は複向斜をなしている.2.北部地域の美祢層群と秋吉帯の境界は従来考えられているよりも西側に存在し,両者は断層で接するが,北縁部では不整合関係にある.3.雁飛山山頂部付近に露出するチャート角礫岩は,美祢層群ではなく秋吉帯に属する.4.雁飛山地域の秋吉帯のチャート中に産出する石灰岩の産状や新たな分布が判明した.5.美祢層群北西部はひん岩および石英斑岩の貫入を多くの場所で受けている.などの新事実が判明した.また,採取した岩石試料については薄片を作成し,観察・記載を進めている.この他,美祢層群に近接する秋吉帯や長門構造帯の岩石を中心に,フッ酸処理を用いた微化石による年代決定を行っている.堆積相解析のための柱状図作成が若干遅れ気味であるが,この作業は次年度に本格的に行う予定である.昨年度に引き続き,山口県西部に分布する美祢層群およびその周辺の秋吉帯・長門構造帯・豊浦層群・関門層群の地質調査を中心に研究を進めた.現地調査には合計で46日の日数を費やし,ルートマップ作成・柱状図作成・試料採取などを行った.室内では,データ整理・地質図作成・岩石薄片の観察・微化石の抽出と観察などを行った.堆積相解析用の柱状図作成を進めているが,美祢層群の露出状況は必ずしも良いとは言えず,連続して柱状図を作成できるセクションは限られている.そこで,産総研所有の美祢層群のボーリングコア試料の検討を併せて進めることにした.また,前年の調査で地質構造に問題点の見つかった,美祢層群に隣接する雁飛山地域の秋吉帯について,調査範囲を広げて踏査および微化石抽出を行なった.その結果,同地域に従来記載されていなかった玄武岩類が存在することが判明し,新たに酸性凝灰岩から中期ペルム紀の放散虫化石を見出した.美祢層群の東部において,美祢層群と秋吉帯の関係は不整合ないし断層関係である.この断層が美祢層群堆積時のものか(すなわち,美祢堆積盆の形成に関わったか)については更なる検討が必要である.一方,美祢層群の北西部西部においては,美祢層群と長門構造帯は断層関係,ないし白亜紀火成岩類に貫入され,美祢層群堆積時の堆積盆縁辺の情報は失われている可能性が高いことが明らかになった.さらに,長門構造帯中の堆積岩類について整理・再区分を進めている.堆積岩類からの微化石の抽出も進めているが,今のところ年代決定に有効な化石は得られていない.

これまでの研究成果を,第32回International Geological Congress(フィレンツェ)や日本地質学会第111年学術大会(千葉)で発表した.また,本研究に関連して,南中国の陸棚域で堆積した放散虫チャートに関する論文を公表した.山口県西部に分布する美祢層群とその周辺の秋吉帯・長門構造帯の地質調査,および美祢層群の堆積相解析・後背地解析を中心に研究を進めた.現地調査では,ルートマップ作成・柱状図作成・試料採取などを行った.室内では,データ整理・地質図作成・岩石薄片の観察・微化石の抽出と観察などを行った.調査地域の地質図を完成させ,堆積相解析・後背地解析については取りまとめの作業を進めつつある.放散虫化石を用いた地層の年代決定については大きな進展があった.長門構造帯の数地点から放散虫化石を発見し,これらの発見によって従来秋吉帯相当層と思われていた長門構造帯台地域の古生代堆積岩類が,舞鶴帯ないし飛騨外縁帯に相当することが判明した.これまでの調査結果をもとに,長門構造帯の堆積岩類の再区分を行った.また,美祢層群に隣接する秋吉帯の放散虫化石の抽出を進め,地層の年代決定と地質構造の解明に向けて調査を進めた.本年度の後半は,特に地質図の製図と論文執筆に重点を置いて研究を進めた.地質図は,産総研からの来年度の出版に向けての作業が進行中である.放散虫化石の産出報告などの複数の論文を現在投稿中である.さらに,地質記載を中心とした論文を準備中である.また,北部北上帯陸中関地域からの放散虫抽出作業に加わり,新たに前期ペルム紀の放散虫化石を発見し公表した.以上の研究成果を,日本古生物学会2005年年会(東京),日本地質学会第112年学術大会(京都),1st Symposium of IGCP 516(つくば),および第9回放散虫研究集会(仙台)において発表した.
銀ナノプレート組織体を用いる近赤外ＳＰＲセンサの創出

近赤外光を用いるセンシング技術の開発は,偽造防止への応用など,需要が急速に拡大している。このような要求に応え得る有力な方法として,近赤外域での表面プラズモン共鳴(Surface Plasmon Resonance: SPR)に着目した。本研究では、近赤外域に顕著なプラズモン吸収をもち,しかもピーク波長が顕著なサイズ効果を示す銀ナノプレートの大量合成法を企業と共同で開発するとともに,適切な疎水化処理等を施し,単粒子層の組織構造としてガラス基板表面に吸着固定化した。サイズや密度を変えて検討し,近赤外域で応答する高感度SPRセンシング技術の提唱に成功した。(1)銀ナノプレートの合成銀ナノプレートは、企業との共同研究による開発を進めた。銀ナノプレートの厚み(約20 nm)と三角形状の形成はかなり高い再現性で制御できるようになった。サイズについては、触媒となる銅イオンの量や添加過程が微妙であることが明らかになり、一辺が50 nm数百nmの三角形型銀ナノプレートが合成できるようになった。生成物の評価は分光光度計をはじめ九州大学所有の透過電子顕微鏡でも行った。一方、銀ナノプレートが発現するプラズモン電場についてFDTD法による理論計算を行い、プラズモンバンドの位置やシフトの程度について理論と実験の両面から解析した。(2)表面修飾とセンシング本研究で基本的に重要な点は、銀ナノプレートの表面処理である。先ず、ヘキサデカンチオールによる疎水化を試みたところ、疎水化は起こるが未反応チールの除去が困難であった。そこで、銀ナノプレート水溶液と脂溶性高分子であるポリエチレングリコール(PEG)あるいはポリビニルピロリドン(PVP)の有機溶液を混合し、相間移動により銀ナノ粒子表面をPVPで被覆する方法を検討した。その結果、クロロホルムに高濃度分散可能な銀ナノプレートが作製できた。ラングミュアーブロジェット法により、水面上に作製した銀ナノプレート薄膜をガラス基板に移し取った。この基板を屈折率の異なる有機溶媒に浸漬して吸収スペクトルを測定すると、プラズモンバンドが屈折率に応答してシフトした。一方、親水性銀ナノプレートについても、ポリエチレンイミン修飾ガラス基板に静電吸着させることに成功した。銀ナノ粒子が次第に酸化溶解される不安定性はあるものの、屈折率応答を示すことが明らかとなった。結論として、銀ナノプレートを屈折率センシングに適用することが可能であることを実証することができた。新しいプラズモニックセンシング素子の提案につながる貴重な成果が得られた。初年度は、企業(大日本塗料)と共同して銀ナノプレートの合成改善を進めるとともに、疎水化と基板への固定化についての検討を進めた。主な成果は以下の通りである。(1)銀ナノプレートの合成:企業と共同で合成を進めた。プレートの厚み(1520 nm)と三角形状の形成についてはかなり高い再現性で制御できるようになった。生成プレートの評価は分光光度計をはじめ九州大学所有の透過電子顕微鏡を用いた。プラズモン電場の理論計算を検討中である。(2)表面修飾と固定化(山田、連携研究者:高橋):銀ナノプレートの合成にはクエン酸とヒドラジンを併用するため、生成したプレート表面はクエン酸イオンで保護されるため親水的である。そこで静電吸着によるガラス基板への固定化について検討した。ガラス表面にポリエチレンイミンを静電吸着させて正に帯電させておくと、静電相互作用により負に帯電した銀ナノ粒子が固着されることを見出すとともに、プラズモン吸収バンドが溶媒の屈折率変化に応答することが明らかとなった。(3)疎水化と組織化(山田、連携研究者:技術職員):調製した銀ナノプレートのエタノール溶液にアルキルチオールを混入し、自己集合により銀ナノプレート表面をアルキルチオールで保護することを試みた。その結果、クロロホルムに分散化する疎水性銀ナノプレートの調製に成功した。このコロイド溶液を水面に展開し、水面に形成した銀ナノプレート層をランブミュア-ブロジェット法でガラス基板に移しとることができるようになった。電子顕微鏡写真では、一部凝集構造の存在が認められるが、高分子分散剤を混合することで均一性の向上が認められた。以上の結果より、固定化の検討が当初の計画以上に進展した。アルキルチオールによる銀ナノ粒子の疎水化と、ラングミュアーブロジェット法によるガラス基板への固定化まで研究が展開できた。まだ一部凝集状態やミクロスケールでの不均一性はあるものの、水面でのアレイ形成と基板への固定化の指針が得られたので、計画以上に進展した。ラングミュアーブロジェット法において、ミクロ的にもより均一性の高い銀ナノプレート二次元アレイの形成手法を確立することが基本的に重要である。そのために、水面での均一分散化を向上させる条件を確率するために、展開溶液に両親媒性高分子を混合する方法で検討を進める。

また、銀ナノプレートのサイズもアレイ構造に影響すると予想されるので、合成条件についても並行して検討する。銀ナノプレートについては企業より提供していただけるので問題ない。本研究の実験装置もすでにそろっているので問題ない。従って今年度の研究費は、銀ナノプレートの疎水化などの表面修飾用有機試薬や関連実験の器具などの消耗品を中心に使用する。またプラズモン関連の分析科学や光化学関連の学会での成果発表や情報の収集と交換に必要な旅費に使用する計画である。