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量子フェーズ特異点論と新しい幾何光学

本課題研究「量子フェーズ特異点論と新しい幾何光学」は,幾何学の分野と理論と実験および実用におよぶ光学の分野との関係にさらに新しい光をあてるため,研究融合が進んでいる海外研究者と研究連絡をとり,国内において広い視野で幾何学と光学の交流を行い,その成果として,量子フェーズ特異点論を構築する理論を発表し,「量子幾何光学」という分野を創成するための第一歩の活動を行うことを目的としている.平成21年度の研究成果をもとに,平成22年度は,具体的成果を発展させながら,発表・広報活動を行った.連携研究者と連絡をとり,フェーズ特異点の分岐のウェッブ構造を量子幾何学の中で展開・解明していく研究を行い,ポーラリゼーション特異性解析を行った特に,その理論的基礎となる平面特異性についての分類結果を出版した(研究発表リスト参照).また,ポーラリゼーション解析で重要な分布の理論に関して,積分曲線のジェット空間を解析し,特異性について余次元公式を発表した.(研究発表リスト参照).並行して海外研究者や国内の専門家と研究連絡をとり,幾何学と光学の交流を行った.実際,国内・海外におけるいくつかの関連する研究会の場で研究連絡を行い,また,引き続き北海道大学トポロジー理工学教育研究センター教授も兼任し,研究融合に積極的に携わり,新しい知見を得ている.一方で,フェーズ特異性をくりこんだラグランジュ特異点論,ルジャンドル特異点論,幾何学的漸近理論の理論的基礎付けを展開することができた.この研究は,振動積分,幾何学的フェーズ理論の再構築を促すものであり,超幾何関数論などの従来の研究との関連においても重要性を持つものと考えられ,課題終了後も,引き続き,継続的な研究を行っていく.本課題研究「量子フェーズ特異点論と新しい幾何光学」は,幾何学の分野と理論と実験および実用におよぶ光学の分野との関係にさらに新しい光をあてるため,研究融合が進んでいる海外研究者と研究連絡をとり,国内において広い視野で幾何学と光学の交流を行い,その成果として,量子フェーズ特異点論を構築する理論を発表し,「量子幾何光学」という分野を創成するための第一歩の活動を行うことを目的としている.そこで,平成21年度は,この研究目的を遂行するために,連携研究者と連絡をとりながら,フェーズ特異点の分岐のウェッブ構造を量子幾何学の中で展開・解明していく研究を行い,さらにポーラリゼーション特異性解析を行った.特に,その理論的基礎となる平面特異性についての分類結果が出版予定となった(研究発表リスト参照).また,ポーラリゼーション解析で重要な分布の理論に関して,積分曲線のジェット空間を解析し,特異性について余次元公式を発見した.(G.Ishikawa, Generic bifurcations of framed curves in a space form and their envelopes, arXiv 1002.0423で公表済.現在,国際的専門誌に投稿中.)並行して海外研究者や国内の専門家と研究連絡をとり,幾何学と光学の交流を行った.実際,国内・海外におけるいくつかの関連する研究会の場で研究連絡を行い,また,今年度から北海道大学トポロジー理工学教育研究センター教授も兼任し,研究融合に積極的に携わり,新しい知見を得ている.一方で,フェーズ特異性をくりこんだラグランジュ特異点論,ルジャンドル特異点論,幾何学的漸近理論の理論的基礎付けを準備することができた.この研究は,振動積分,幾何学的フェーズ理論の再構築を促すものであり,従来の研究との関連においても重要性を持つものと考えられる.なお,具体的成果の発表・広報については22年度を予定している.本課題研究「量子フェーズ特異点論と新しい幾何光学」は,幾何学の分野と理論と実験および実用におよぶ光学の分野との関係にさらに新しい光をあてるため,研究融合が進んでいる海外研究者と研究連絡をとり,国内において広い視野で幾何学と光学の交流を行い,その成果として,量子フェーズ特異点論を構築する理論を発表し,「量子幾何光学」という分野を創成するための第一歩の活動を行うことを目的としている.平成21年度の研究成果をもとに,平成22年度は,具体的成果を発展させながら,発表・広報活動を行った.連携研究者と連絡をとり,フェーズ特異点の分岐のウェッブ構造を量子幾何学の中で展開・解明していく研究を行い,ポーラリゼーション特異性解析を行った特に,その理論的基礎となる平面特異性についての分類結果を出版した(研究発表リスト参照).また,ポーラリゼーション解析で重要な分布の理論に関して,積分曲線のジェット空間を解析し,特異性について余次元公式を発表した.(研究発表リスト参照).並行して海外研究者や国内の専門家と研究連絡をとり,幾何学と光学の交流を行った.実際,国内・海外におけるいくつかの関連する研究会の場で研究連絡を行い,また,引き続き北海道大学トポロジー理工学教育研究センター教授も兼任し,研究融合に積極的に携わり,新しい知見を得ている.一方で,フェーズ特異性をくりこんだラグランジュ特異点論,ルジャンドル特異点論,幾何学的漸近理論の理論的基礎付けを展開することができた.この研究は,振動積分,幾何学的フェーズ理論の再構築を促すものであり,超幾何関数論などの従来の研究との関連においても重要性を持つものと考えられ,課題終了後も,引き続き,継続的な研究を行っていく.
虚血心におけるサルコペニア誘導性心機能変容と骨格筋再生を介した機能改善の機序解明

本研究では、入退院を余儀なくされる慢性心不全患者が有する身体的背景“心臓悪液質"に対し、これを生み出すサルコペニアに着目しその機序解明と、治療介入のアプローチとして「リハビリテーションと細胞移植」という新たなコンセプトを検証する。2018年度は実験的虚血心マウスに与えるサルコペニア誘導の影響の解析及びその機序の解明について、実験モデルの確立と機序解明に向けた骨格筋・心筋内遺伝子の網羅解析に基づく候補因子の同定を行った。実験モデルは虚血再還流(I/R)心筋梗塞マウスに対し1週間の尾懸垂でサルコペニア誘導を行うことで作成した。I/R翌日に左室駆出率(LVEF)で約40%まで低下した心機能はTS8日後で8%の回復を見せたが、サルコペニア誘導群ではその回復は1.6%に留まり、サルコペニアによる心機能回復傷害モデルが確立された。本モデルにおいてまず骨格筋側、心筋側から変動する遺伝子をPCRアレイで解析を行ったところ、Fstl1やOPN等興味深い関連因子が抽出されたが、群間比較を行ったところ明らかな相関は見いだすことができなかった。次に骨格筋ー心筋連関として循環血を介して作用する血中exosome内のmiRNAに着目し、両群において網羅解析を行った。各群3個体において約2万のmiRNAを解析した結果、pathway解析では主に「悪液質」に関連すると考えられる「cancer pathway」や、筋・細胞骨格に関連する「actin pathway」などの経路の賦活化が両群で異なることが判明した。また個々の因子の解析からはmiR-16系、miR-24系のmiRNAの発現量がサルコペニア誘導群で明らかに亢進しており、サルコペニアによる心機能回復傷害にこれらmiRNAの関与が強く示唆された。2018年度に予定していた実験的虚血心マウスに与えるサルコペニア誘導の影響の解析について、実験モデルの確立については安定した心機能回復不全のマウスモデルの確立に成功している。また、本モデルにおけるサルコペニア誘導解除4週後の長期観察群では、サルコペニア誘導で機能回復不全に陥ったマウスにおいて4週後のLVEFにおいてもその機能の回復は認められず、虚血後1週間のサルコペニアが永続的な機能障害を誘導することも確認された。本モデルは骨格筋への細胞導入療法の効果を検証するモデルであり、2019年度以降の研究の推進に向けて順調な進捗であると考えている。一方、機序解明に向けた候補因子の同定については、当初行った骨格筋、心筋内遺伝子における解析では候補因子の抽出までは達成されたものの、結果として機序を解明するためのkey moleculeの同定には至らなかった。原因として、臓器間の連関性を個々の臓器で解析することで機序を解明することが困難であると考えられたため、研究計画に従い骨格筋ー心筋連関として循環血中exosome内のmiRNAの網羅解析を実施し、誘導された機能不全モデルにおいて「悪液質」と関連するpathwayの賦活化が誘導されていることを明らかにした。さらに候補因子の同定に関しても有意な差を持った複数の候補miRNAが抽出されており、こちらも順調な進捗を得ていると考えている。最後に2019年度予定の骨格筋への細胞導入療法の効果検証に向けての準備状況については、既にマウス腹腔内脂肪由来の間葉系幹細胞(ADSC)の樹立・クローン化に着手・成功している。さらにこのADSCを移植細胞としてI/R後サルコペニア誘導群の骨格筋に移植した結果、機能回復不全を呈していた心機能が移植群においては移植後14日目頃から回復、4週後まで機能改善が持続することが確認されておりこちらも進捗は順調である。2019年度はまず機序解明に向けた候補因子の同定について、抽出されたmiR-16系、miR-24系のmiRNAを中心にそのターゲットとなる遺伝子の発現調節が骨格筋及び心筋において如何になされているかをin vivoモデルの検体で解析する。並行して、抽出されたmiRNAの役割を骨格筋細胞、心筋細胞を用いてin vitroの系で解析する予定である。既に骨格筋細胞についてはC2C12細胞からのmyotubeを、心筋細胞については新生児ラットからの培養心筋細胞の樹立に成功しており、これら細胞にin vivoの虚血を模した低酸素等の負荷をかけた際の培養液中のexosome-miRNAの変動を解析する。さらには候補miRNAのmimic geneを用いて、直接的な影響を各々の培養細胞で検証する予定である。サルコペニア誘導心機能回復不全モデルにおける、骨格筋への細胞導入療法の効果検証については、既に確立した虚血後1週間のサルコペニアによる永続的な機能障害モデルを用いて、まずはADSCを移植細胞としてその心機能回復効果を検証・確立する予定である。その効果が明らかになった場合、一つはin vivoにおける機能回復不全に関与したexosome-miRNAの果たす役割と、in vitroにおけるmyotube-ADSC共培養系でのmiRNAの影響の解析をさらに進めて行く予定である。最終年度に向けてはさらなる細胞移植による機能改善をめざし、我々の開発した毛細血管由来幹細胞(CapSC)を用いた検証と、運動療法の併用効果を検証する予定である。トレッドミルは既に研究室に配備され、現在予備実験として、サルコペニア誘導心機能回復不全マウスの運動療法プログラムを確立中であり、最終目的である「リハビリテーションと細胞移植」という新たなコンセプトの確立に向け更なる研究の推進を図る予定である。

本研究では、入退院を余儀なくされる慢性心不全患者が有する身体的背景“心臓悪液質"に対し、これを生み出すサルコペニアに着目しその機序解明と、治療介入のアプローチとして「リハビリテーションと細胞移植」という新たなコンセプトを検証する。2018年度は実験的虚血心マウスに与えるサルコペニア誘導の影響の解析及びその機序の解明について、実験モデルの確立と機序解明に向けた骨格筋・心筋内遺伝子の網羅解析に基づく候補因子の同定を行った。実験モデルは虚血再還流(I/R)心筋梗塞マウスに対し1週間の尾懸垂でサルコペニア誘導を行うことで作成した。I/R翌日に左室駆出率(LVEF)で約40%まで低下した心機能はTS8日後で8%の回復を見せたが、サルコペニア誘導群ではその回復は1.6%に留まり、サルコペニアによる心機能回復傷害モデルが確立された。本モデルにおいてまず骨格筋側、心筋側から変動する遺伝子をPCRアレイで解析を行ったところ、Fstl1やOPN等興味深い関連因子が抽出されたが、群間比較を行ったところ明らかな相関は見いだすことができなかった。次に骨格筋ー心筋連関として循環血を介して作用する血中exosome内のmiRNAに着目し、両群において網羅解析を行った。各群3個体において約2万のmiRNAを解析した結果、pathway解析では主に「悪液質」に関連すると考えられる「cancer pathway」や、筋・細胞骨格に関連する「actin pathway」などの経路の賦活化が両群で異なることが判明した。また個々の因子の解析からはmiR-16系、miR-24系のmiRNAの発現量がサルコペニア誘導群で明らかに亢進しており、サルコペニアによる心機能回復傷害にこれらmiRNAの関与が強く示唆された。2018年度に予定していた実験的虚血心マウスに与えるサルコペニア誘導の影響の解析について、実験モデルの確立については安定した心機能回復不全のマウスモデルの確立に成功している。また、本モデルにおけるサルコペニア誘導解除4週後の長期観察群では、サルコペニア誘導で機能回復不全に陥ったマウスにおいて4週後のLVEFにおいてもその機能の回復は認められず、虚血後1週間のサルコペニアが永続的な機能障害を誘導することも確認された。本モデルは骨格筋への細胞導入療法の効果を検証するモデルであり、2019年度以降の研究の推進に向けて順調な進捗であると考えている。一方、機序解明に向けた候補因子の同定については、当初行った骨格筋、心筋内遺伝子における解析では候補因子の抽出までは達成されたものの、結果として機序を解明するためのkey moleculeの同定には至らなかった。原因として、臓器間の連関性を個々の臓器で解析することで機序を解明することが困難であると考えられたため、研究計画に従い骨格筋ー心筋連関として循環血中exosome内のmiRNAの網羅解析を実施し、誘導された機能不全モデルにおいて「悪液質」と関連するpathwayの賦活化が誘導されていることを明らかにした。さらに候補因子の同定に関しても有意な差を持った複数の候補miRNAが抽出されており、こちらも順調な進捗を得ていると考えている。
単一半導体量子点のための時間分解コヒーレント分光システムの開発

本萌芽研究の目的は、これまで用いられてきたマクロな数の量子点に対する高感度時間分解コヒーレント分光法を、自己組織化単一量子点においても可能にするシステムを開発する事、及びそれを用いた単一量子点の分光的研究である。まず、これまでに我々が単層の歪み誘起GaAs量子点や、InP量子点に対して適用して成果を上げてきたヘテロダイン検出四光波混合システムを、そのまま高倍率の顕微鏡と組み合わせて単一量子点に対して用いる事から始めた。ヘテロダイン検出は参照光と信号光の干渉を利用した手法で、我々の場合には100MHz程度の高周波数領域に現れる光強度のうなりを利用している。この方法は微弱コヒーレント光の検出には大変有用であるが、そのままでは単一量子点からの極微弱なコヒーレント信号を検出する事は困難である事が分かった。そこで、信号のロスを減らしてスペクトル分解測定も可能にするために分光器とCCDマルチチャンネル検出器による低周波数でのヘテロダイン検出が出来ないかを考え、様々なテストを開始した。その頃、英国のカーディフ大学の研究グループが優れた方法を開発して、GaAs/AlAs量子井戸中の単一島状構造に対して適用した研究を報告した。彼らの方法もまたマルチチャンネル検出器によるものだが、巧妙な工夫によって散乱光などの邪魔な信号の中から所望の信号だけを選び出す事が出来る。我々も計画を見直してその手法を取り入れ、チャージチューナブルInP単一量子点及びチャージチューナブルInGaAs単一量子点の測定を想定して計測系を構築し始めたものの、本年度内に信号を得るまでには至っていない。測定用の試料は、量子点の荷電状態を変える事が出来るようにしてあるので、計測系が完成し次第、荷電状態と四光波混合信号の関係を研究する予定である。
生体におけるN型及びO型糖鎖の役割

研究目的生体における糖鎖の生理的役割を明らかにし、疾病との関わりを解明することが目的である。糖鎖は、多くの膜タンパク質や分泌タンパク質を修飾し、その機能を制御していると考えられている。結合の様式からN型糖鎖とO型糖鎖に大別されるが、本研究では特に、増殖因子受容体の一つであるErbB3のN型糖鎖と、カルシウムシグナルタンパク質であるホスホランバンのO型糖鎖の生理的役割を明らかにすることを目的とした。研究方法1,ErbB3の糖鎖付加部位の変異(Asn^<418>→Gln)により、リガンド非存在下でホモ二量体やヘテロ二量体が形成され、下流のリン酸化が増強されることがin vitroで明らかになった。そこで本研究では、変異型ErbB3と野生型ErbB2を共発現させた細胞株をヌードマウスに注射することにより、腫瘍伸展に影響がないかをin vivoでも観察することを試みた。2,ホスホランバンがO-GlcNAc修飾されていることを確認するため、ホスホランバンとO-GlcNAcの抗体を用いた共沈実験を行った。さらに、ホスホランバンのO-GlcNAc修飾が、リン酸化ならびに心機能に影響がないかどうか調べるため、リン酸化抗体を用いたウエスタンブロットや、ラットの心臓から単離した心筋細胞に13Hzの電気刺激を与え、カルシウムトランジェントを測定することを、O-GlcNAc修飾の有無で比較検討した。研究成果1,変異型ErbB3と野生型ErbB2の共発現細胞株は、野生型ErbB3と野生型ErbB2の共発現細胞株と比較して、ヌードマウスにおける腫瘍伸展が促進されることを観察した。2,ホスホランバンがO-GlcNac修飾されていることを確認し、リン酸化ならびにカルシウムトランジェントなどの心機能が影響を受けていることを観察した。
敗血症性多臓器不全に対する間葉系幹細胞移植療法とｔｈｙｍｏｓｉｎベータ４の応用

敗血症患者では末梢血液中EPCsの有意な減少を示した。敗血症患者において生存者と死亡者を比較したところ生存者で有意に高値を呈した。血漿中VEGF、CXCL8濃度は敗血症患者では有意な増加を示した。血漿中VEGF、CXCL8濃度は生存者と死亡者間で有意な変動を認めなかった。CD34+細胞は敗血症患者で低下傾向を示したが血漿中VEGF,CXCL8は上昇していたことより、造血サイトカインに対する骨髄の反応性低下が示唆された。末梢血中のMSCsの出現は少なくその同定は容易ではない。種々の表面抗原を用いてgatingを行い目的の細胞を選択していく手法をとっている。現在はCD45low細胞をgatingするまでは同じ手法を用いその後に核を染色するsyto16を用いて血小板と白血球分画を分ける方法で測定を行っている。すなわちsyto16+CD34+細胞は血管内皮前駆細胞を含んでおり、syto16-CD34+細胞は血小板で構成されている。syto16+CD34+細胞は次いでCD133を用いて展開しCD133+CD34+, CD133-CD34+, CD133+CD34-, CD133-CD34-の4分画に分け各々の絶対数を計測することにより格段に信頼度の高い結果が得られるようになっている。予後の良い症例では前駆細胞の血液中への出現が増加しているようである。MSCsは幹細胞に働いてhepatocyte growthfactor, insulin-like growthfactor, fibroblast growth factor 2などの細胞保護因子の産生を促し、臓器保護作用を発揮すると推察されている。重症患者においてこれらの成長因子が何らかの変動を示している可能性があるためこれらの液性因子の血漿中での測定をELISAで行っている。成長因子の上昇している症例では予後が良い傾向が認められる。さらに症例を増やして検討を進める予定である。thymosin beta4は細胞内に存在する蛋白質であり、MSCsと同様、抗アポトーシス作用、血管新生作用、細胞分化促進作用を有するのみならず、細胞構成成分であるアクチンの中和蛋白としても重要な働きを果たしている。現在敗血症患者における血中thymosin beta4の測定準備もすすめている。好中球は異物を貪食して殺菌、消化するのみでなく細胞内のDNA,消化酵素などを細胞外に放出し異物を捕捉する機能を有する。neutrophil extracellular traps (NETs)と呼ばれる本機能が敗血症性ショック患者においていかなる機能を果たしているかは不明である。今年度はその点を明らかにするために敗血症患者における血中DNA,ヒストン量を測定するとともに、採取した好中球のNETs形成能を測定した。血中DNA,ヒストン量はいずれも敗血症患者で有意に増加していた。すなわち敗血症患者では血中の細菌を捕捉するため生体防御反応としてNETs形成が流血中で高頻度に生じている事が推察される。敗血症患者から採取、分離した好中球のex vivoでのNETs形成能は、PMA刺激後の大腸菌殺菌率、および画像によるNETs形成能にて確認した。大腸菌を好中球と共培養しPMA刺激後の大腸菌殺菌率を観察したところ、敗血症患者から分離した好中球の殺菌能は著しく低下していることが観察された。またDNA,ヒストン、ペロキシゾームの3重免疫染色にてNETsを共焦点レーザー顕微鏡で観察したところ敗血症患者から採取した好中球のNETs形成が有意に減弱していることが明らかになった。以上の結果よりNETs形成が敗血症患者で広範囲にわたって生じているものの、個々の好中球の反応性、NETs形成能は障害されていることがあきらかになった。NETs形成能の障害されている原因は現在のところ不明である。本年度は集中治療室にて管理している敗血症をはじめとした重症患者の末梢血を用いて間葉系幹細胞(mesenchymal stem cells: MSCs)の出現率を検討している。末梢血中のMSCsの出現は極めて少なくその同定は容易ではない。まず白血球全般に表面抗原を有するCD45low細胞gatingし次いでCD34+, CD133+, CD31+細胞を順次gatingすると最終的に残った細胞は非常に少なく測定が出来なかった。次にCD45low細胞をgatingするまでは同じ手法を用いその後に核を染色するsyto16を用いて血小板と白血球分画を分ける方法を試みている。重症患者においてこれらの成長因子が何らかの変動を示している可能性がある。現在これらの液性因子の血漿中での測定をELISAで行うため準備をすすめている。

thymosin 4はMSCsと同様な、抗アポトーシス作用、血管新生作用、細胞分化促進作用を有するのみならず、細胞構成成分であるアクチンの中和蛋白としても重要な働きを果たしている。敗血症のように過剰な細胞壊死を伴う病態ではactin toxicityと称される血中アクチンの増加を認めると共にthymosin 4の消費性低下を認める。現在敗血症患者における血中thymosin 4の測定準備をすすめている。測定が難しくかつ時間を要するため十分な検討を行うことができない測定が難しくかつ時間を要するために十分な結果が得られない。
火山噴出物の結晶組織からみたマグマ供給系

この研究では,特に,雲仙岳,ピナツボ火山,鬼界アカホヤ火山灰について,その噴出物の岩石組織および鉱物・ガラスの化学組成の測定をおこない,マグマ供給系および噴火過程の解析を行った。雲仙岳については,斑晶斜長石の累帯構造について,最外部でのみCa-Naの変動がMg,Feの変動を伴うことから,噴火直前にマグマ混合が生じたことが示された.このことをより定量的に確認するために,東工大の急速冷却装置付HIPを用い,斜長石-マグマ間のMg,Feの元素分配に関する予備的な実験をおこない,水を含む系でも,Feの元素分配に酸素フュガシテイが強く影響することを確認した.なお,この実験の試料カプセル封入溶接装置を広島大学に設置した.一方,雲仙岳1991年の噴出物の含水量,水素同位体組成から,マグマの脱ガス過程についての新知見が得られた.つまり,火山弾の急冷縁は徐冷した内部と比較すると,高い含水量,水素同位体比を有しており,これまで知られている平衡同位体分別とは異なり,恐らく,急速な発泡による元素拡散により生じる非平衡同位体分別が生じたと考えられる.ピナツボ火山1991年噴出物の斑晶斜長石についても同様な検討をおこなった結果,デイサイトについては,マグマ混合の証拠はなく,安山岩ドームについて,マグマ混合の証拠が見い出された.雲仙岳とピナツボ火山では共に高温マグマと低温マグマの相互作用が生じているが,異なった噴火過程(主に上昇時間の差異)により,マグマ混合の様式が異なったものと考えられた.鬼界アカホヤ火山灰は6300年前の大規模爆発で生じたものであるが,今回,硫黄島で採取した試料について,ガラス組成の検討をおこなった結果,初期の降下軽石はSiO2=72-76wt.%であるが,後期の火砕流堆積物ではSiO2=66-76wt%の広い組成を示し,この噴火が組成的に不均質なマグマ溜まりに由来することが明らかになった.この研究では,特に,雲仙岳,ピナツボ火山,鬼界アカホヤ火山灰について,その噴出物の岩石組織および鉱物・ガラスの化学組成の測定をおこない,マグマ供給系および噴火過程の解析を行った。雲仙岳については,斑晶斜長石の累帯構造について,最外部でのみCa-Naの変動がMg,Feの変動を伴うことから,噴火直前にマグマ混合が生じたことが示された.このことをより定量的に確認するために,東工大の急速冷却装置付HIPを用い,斜長石-マグマ間のMg,Feの元素分配に関する予備的な実験をおこない,水を含む系でも,Feの元素分配に酸素フュガシテイが強く影響することを確認した.なお,この実験の試料カプセル封入溶接装置を広島大学に設置した.一方,雲仙岳1991年の噴出物の含水量,水素同位体組成から,マグマの脱ガス過程についての新知見が得られた.つまり,火山弾の急冷縁は徐冷した内部と比較すると,高い含水量,水素同位体比を有しており,これまで知られている平衡同位体分別とは異なり,恐らく,急速な発泡による元素拡散により生じる非平衡同位体分別が生じたと考えられる.ピナツボ火山1991年噴出物の斑晶斜長石についても同様な検討をおこなった結果,デイサイトについては,マグマ混合の証拠はなく,安山岩ドームについて,マグマ混合の証拠が見い出された.雲仙岳とピナツボ火山では共に高温マグマと低温マグマの相互作用が生じているが,異なった噴火過程(主に上昇時間の差異)により,マグマ混合の様式が異なったものと考えられた.鬼界アカホヤ火山灰は6300年前の大規模爆発で生じたものであるが,今回,硫黄島で採取した試料について,ガラス組成の検討をおこなった結果,初期の降下軽石はSiO2=72-76wt.%であるが,後期の火砕流堆積物ではSiO2=66-76wt%の広い組成を示し,この噴火が組成的に不均質なマグマ溜まりに由来することが明らかになった.
学童期を対象としたロコモ予防のための複合型プログラムの構築に関する基礎的研究

学童期を対象とした運動器症候群予防のための複合型プログラムを構築するための基礎研究として,運動器検診と併せて「食生活・生活習慣調査」や「心身の健康度調査」を実施した。運動器症候群の症状有群は,中学生において高値であった。肥満度は症状有群と無群で差はみられなかった。食生活・生活習慣についての因子分析の結果,「調理への関心」,「食の重要性」,「スポーツを楽しむ」の3因子が抽出された。「調理への関心」の高群においては,食物摂取状況や栄養素摂取状況が低群よりも良好であった。以上の結果より,「調理への関心」を高めるプログラムを構築することの重要性が示唆された。本研究の目的は、学童期からのロコモ予防対策として、宮崎県内で2007年度から実施している運動器検診に「食生活・生活習慣調査」と「心身の健康度調査」を実施して、運動器症候群の背景・要因を解明すること、ならびに対象群に応じた複合型プログラムを構築することである。本年度の計画は大別して(1)運動器検診の実施、(2)「食生活・生活習慣調査」と「心身の健康度調査」質問票の検討と実施、解析であった。(1)運動器検診に関しては、県内の小学1年生中学3年生まで、8,756名(男子4,471名、女子4,285名)実施した。この中で、「しゃがみ込み不全」が6%(533名)、「異常」が17%(1,456名)見られた。「しゃがみ込み不全」の地域差はみられなかった。「異常」の項目で多いのは脊椎変形、下肢の変形などであった。(2)「食生活・生活習慣調査」については、研究代表者が今まで実施してきた質問紙と国内で広く活用されているBDHQ10y、BDHQ15yとの整合性を検討して43項目を設定した。「心身の健康度調査」については、先行研究に則り自尊感情測定尺度(東京都版)、子どもQOL尺度等の検討を重ねた。本年度の調査協力の得られた小学校3校(男子101名、女子92名)においては、運動器症候群の該当者が少なかったこと、肥満傾向児も少なかったこと、学童期においても「運動過多群」と「運動過少群」の2極化していることから、「からだを動かすことが楽しい」という設問を切り口として検討した。「からだを動かすことがとても楽しい」群では、男女ともに「体のことを考えて食事をする大切さ」や「どのような食事が体によいか知りたいと思う」などの「食生活や栄養」についての意識が高い傾向が見られた。今後、詳細な解析に努めたい。本研究の目的は、学童期からのロコモ予防対策として、運動器検診に「食生活・生活習慣調査」と「心身の健康度調査」を実施して、運動器症候群の背景・要因を解明すること、ならびに対象群に応じた複合型プログラムを構築することである。本年度の計画は大別して(1)運動器検診の実施、(2)「食生活・生活習慣調査」と「心身の健康度調査」質問票の実施、解析、(3)学童期の対象群に応じた複合型プログラム(「体験型栄養改善プログラム」と「運動器機能向上プログラム」)の構築と実施・検討、(4)平成26年度結果の成果の公表であった。(1)運動器検診については、県内の小学1年生中学3年生まで、8,578名(男子4,389名、女子4,189名)実施した。この中で、「異常有り」が18.3%(1,573名)、「しゃがみ込み不全」が5.5%(474名)にみられ、「異常」の項目で多いのは脊椎変形、下肢の変形であった。(2)「食生活・生活習慣調査」と「心身の健康度調査」については、宮崎県内の小学校5校、中学校4校の計941名に実施した。ここでは検診結果から、「要受診、治療中、要注意」の者を「異常有り群」、「問題なし」を「異常無し群」に分けて検討した。「異常有り群」は小学生と比較して中学生が有意に多く見られた。「食生活・生活習慣に関する意識」では、「異常有り群」の方が、「調理への関心」や「スポーツを楽しむ」が有意に高かったが、平日の就寝時間は遅い傾向にあり、かつ「心身の健康度調査」では「身体的健康」が低い値となっていた。食事調査の結果では、ビタミンB群、Ca、鉄などが推定平均必要量を満たしていない子の割合が多くみられた。(3)「体験型栄養改善プログラム」としては、子ども向けの体験教室を1校、教職員向けの講話を1校で実施した。内容を精査し今年度の実施校を増やしていきたい。(4)については今年度発表予定である。平成27年度の計画において、(1)の運動器検診データ、(2)の「食生活・生活習慣調査」データ、「心身の健康度調査」データ、「食事調査」データの実施ならびに照合・解析に時間がかかり、(3)の学童期の対象群に応じた複合型プログラム(「体験型栄養改善プログラム」と「運動器機能向上プログラム」)の構築と実施・検討にまで十分に至らなかったためである。しかしながら調査結果の分析から、運動器障害の有無にかかわらず、現在の子どもたちの抱える食生活や生活習慣の問題が明らかとなってきたので、これらを総合的に捉えた複合型プログラムの検討を行い、実施していく予定である。

本年度の計画は大別して(1)児童における運動器検診結果と「食生活・生活習慣調査」,「心身の健康度調査」結果の詳細な解析,(2)児童を対象とした複合型プログラムの構築と実施・検討であった。(1)児童における運動器検診結果と食生活・生活習慣調査についての解析宮崎県は肥満児の出現率が高い県として知られるが,本結果(535名)の痩身傾向児は約3%,肥満傾向児は約10%で性差はなかった。運動器検診の結果は,男女ともに,「下肢の変形」「脊柱変形」「しゃがみ込み不全」などが見られ,「異常有り」が約20%であった。「心の健康度」では女子では異常有り群で低下傾向が見られた。運動の実施状況は男子の方が女子と比較して,「スポーツが楽しい」,「スポーツをしている」,「一緒に楽しむ友人も多い」結果となった。食生活調査では食意識が高い群では豆類,緑黄色野菜などの摂取量が有意に多かったが,栄養素の摂取状況については,いずれの群においても主なミネラル,ビタミン類などは不足,食塩は過剰の傾向にあった。(2)児童を対象とした体験型プログラムの実施食意識を高め栄養改善を図る教育として,体験型の味わい教室を実施した(延べ56名)。当初の計画で予定していた食育SATシステムは,1人1人の測定には時間がかかるなどの困難が予測されたため,食事調査において課題となった食塩ならびにカルシウム摂取を意識した味わい教室を実施した。その結果,栄養学的な視点だけでなく,五感による味わいの違いについて意識の広がりが見られた。一方,ストレッチ等に取り組んだ3校(278名)の結果,「家でもストレッチを行っている子」(毎日2回たまに)は約7割であり,また,「ストレッチによって体に変化があった」と回答した子も約7割であった。さらに「体の調子がよくなった気がする。気分がいい。」などストレッチの効果が示唆された。児童・生徒の運動習慣の二極化傾向により,過度な運動や偏ったスポーツによる運動器障害と,運動不足や食生活の乱れから生じる運動器機能不全より子どものロコモ予備軍の増加が懸念され,宮崎県においては,2007年度より宮崎方式と呼ばれる学校検診時の運動器検診を実施してきた。宮崎方式の特徴は,対象者全員のアンケート調査および直接運動器検診を実施し,その結果から二次検診としての医療機関受診を判断している.本研究では,この宮崎方式の一次検診に合わせて,「食生活・生活習慣調査」と「心身の健康度調査」質問票の実施し,学童期の対象群に応じた複合型プログラム(「体験型栄養改善プログラム」と「運動器機能向上プログラム」)の構築と実施・検討するものであった。しかしながら,「学校保健安全法施行規則の一部を改正する省令」が公布され,平成28 (2016)年4月1日より施行されたことに伴い,一部の児童生徒にのみ運動器検診を行うことになり,今までのように対象者全員の運動器検診データを得ることができなくなった。さらに運動器検診データは県の管理となり対象者の抽出など個人データを利用することができなくなり,大幅な計画の修正が必要となった。本研究の目的は,学童期からのロコモ予防対策として,宮崎県内で2007年度から実施している学校検診時の運動器の一次検診に「食生活・生活習慣調査」と「心身の健康度調査」を実施して,運動器症候群の背景・要因を解明すること,ならびに対象群に応じた複合型プログラム(「体験型栄養改善プログラム」と「運動器機能向上プログラム」)を構築することであった。平成26年度ならびに平成27年度に実施した県内の小学1年生中学3年生までの17,334名に運動器検診の結果,「しゃがみ込み不全」が約5.8%,「異常」が約17.5%にみられた。「異常」の項目で多いのは脊椎変形,下肢の変形であった。
プラスチックの酵素分解による廃棄物の減量化・資源化に関する研究

ゴミの減量化と資源化の促進を目的として、生分解性プラスチックの分解速度を加速化する技術の開発を試みた。まず、PVA(ポリビニルアルコール)-デンプン系プラスチックをモデルに選び、PVA分解菌/酵素およびデンプン分解菌/酵素の適用による分解試験を行った。自然環境や、廃棄物処分場、コンポスト化の過程を模した活性汚泥による分解試験では、至適条件においても、プラスチックフィルムの形状崩壊は認められず、重量減少も40%以下にとどまったのに対して、デンプン分解菌/酵素の適用では形状崩壊は達成できなかったものの、短期間で重量減少が50%に達した。また、PVA分解菌/酵素を適用した場合には、最適条件での重量減少は約5日間で70%になり、フィルムはバラバラに崩壊した。特に酵素の適用では、細菌の増殖や酵素誘導にかかる時間が不要であり、酵素がフィルム内部にまで浸透しやすいため、効率的な分解が達成されたものと考えられる。従って、埋立処分やコンボスト化における減量化速度を向上させる手法として、プラスチック構成成分を分解する酵素の利用が極めて有効であることが示された。一方、市販の酢酸セルロース系プラスチックフィルムについても、リパーゼやセルラーゼを適用し、その分解加速化を図ったが、重量減少は僅かであり、分解酵素の活用のみでは分解が達成できないプラスチックもあることが示唆された。そこで紫外線照射による前処理を行った後に酵素適用による分解を試みたところ、最高で約60%の重量減少が達成された。従って、埋立処分やコンポスト化における減量化速度を向上させる手法として、プラスチック構成成分を分解する酵素の利用が極めて有効であることが示された。紫外線照射などの物理・化学的処理の併用試験により、酵素による分解促進が達成できない原因は、フィルムを作成する際に添加される可塑剤の影響であると考えられた。ゴミの減量化と資源化の促進を目的として、生分解性プラスチックの分解加速化技術の開発を試み、前年度は、PVA(ポリビニルアルコール)-デンプン系プラスチックを取り上げ、その分解加速化に成功した。本年度は、主要な生分解プラスチックの一つとして注目されている酢酸セルロースプラスチックについて、その分解性の評価と分解促進手法を検討した。自然環境あるいは埋立処分場での分解を模した活性汚泥による分解試験の結果、重量減少は見られなかった。続いて、セルロース分解菌による分解を試みたところ、形状の破断が見られた。しかし、重量の減少は、置換度1.7で10%以下、置換度2.4で3%以下にとどまった。そこで、セルロースのβ-1,4結合を切断する酵素であるセルラーゼによる分解促進を試みた。その結果、置換度1.7のもので、20%の重量減少がみられ、分解の促進効果が確認された。しかし、置換度2.4のものでは、先の検討と同様に重量減少は3%以下にとどまり、置換基のエステル結合を切断するリパーゼを適用したが分解促進効果は見られなかった。

これらのことから、特に置換度の高いものは、分解菌および分解酵素による処理が困難であることが示されたため、前処理として、紫外線照射の適用を試みた。その結果、酢酸セルロースフィルム(置換度2.4)の重量が大幅に減少し、これにセルロースを適用することで、60%の重量減少を達成した。分解が促進したフィルムの表面を顕微鏡で観察したところ、フィルム表面に亀裂が生じ、そこから分解が進行していることが推測された。以上の結果から、紫外線照射と分解酵素を適用することで、酢酸セルロースの分解を促進できることが明かとなった。
環境リテラシー学習の理論と方法に関する研究

本研究では、日本型の環境リテラシー学習構築のための研究成果として、次の三点を挙げる。まず、環境リテラシーは、1社会政治的知識、2人間社会と自然環境の相互依存の知識、3行動方略スキル、4個人・市民の責任の四要素を有していることである。次に、環境リテラシーを導入した社会科カリキュラム作成のためには、I地理的な知識内容、IIスキル関連目標、III市民参加・行動に関わる内容を充実させる必要があることだ。そして最後に、環境のとらえを自然システム中心型からヒューマン・エコロジー型に改変し、上記のことを踏まえた単元開発を行うことが重要であることを示した。本研究は、アメリカ・カナダで展開されている「環境リテラシー(Evironmental Literacy)」育成の理論と方法を参考にしながら、日本型環境リテラシー学習を構築することを目的としている。その目的を達成するため、平成24年度は、まずアメリカ合衆国における現地調査で、昨年度明確となったヒューマン・エコロジーの考えを基盤とした五つの視点(「システムとしての環境」「社会的な価値と原理の環境への影響」「市民の権利と環境」「環境に関する行動効果の検証」「環境に対する個人・市民の責任んも受け入れ」)をより授業実践レベルで検討し、さらには、アメリカにおける環境リテラシー学習実践と日本における環境リテラシー学習実践の相違点とその要因を探った。次に日本国内の研究活動として、日本の学校教育・社会科教育の文脈に適するように授業を開発した。そして、授業計画を詳細に分析・検討することで、日本型環境リテラシー学習の可能性を提示した。具体的には、アメリカ合衆国における研究活動として、平成25年2月13日2月19日にアメリカ・カリフォルニア州で現地調査を行い、授業実践例の収集や授業観察を行った。また、日本国内の研究活動においては、筑波大学、京都教育大学において協議会の実施(5月、平成25年2月)や、国際理解教育学会(7月)、日本社会科教育学会(9月)、全国社会科教育学会(10月)への参加を通して、授業実施のための意見交換、検討を行った。また、所属研究機関と関係する群馬大学教育学部附属小学校教諭からの意見も聴取した。さらには、文献調査として、日本の小中社会科教科書における環境学習の分析も行っている。以上の活動によって、日本における環境リテラシー学習の構築のためには、まずは社会科系教科の主に地理的内容と係る「人間社会と自然環境の関係性」の学習内容を見直し実施する必要があることが明らかとなった。本研究は、アメリカ・カナダで展開されている「環境リテラシー(Environmental Literacy)」育成の理論と方法を参考にしながら、日本型環境リテラシー学習を構築することを目的としている。その目的を達成するため、平成25年度は、前年度の課題となっていた社会科系教科カリキュラムと環境リテラシーの五つの視点(「システムとしての環境」「社会的な価値と原理の環境への影響」「市民の権利と環境」「環境に関する行動効果の検証」「環境に対する個人・市民の責任の受け入れ」)の関係性を深く追究し、環境リテラシー学習のモデルカリキュラムの構築を目指した。具体的には、アメリカ合衆国とカナダにおける研究活動として、平成25年9月にアメリカ合衆国、平成25年11月にカナダを訪問し、再度資料情報収集を行った。また国内の研究活動においては、これまでの研究をまとめ、環境リテラシー学習のモデルカリキュラム構築に向けて、日本環境教育学会(平成25年7月)と日本地理教育学会(平成25年8月)において、研究発表を行った。さらに、そのほか研究会等を通して、研究成果に対する意見交換・聴取を行っている。これらの研究活動の成果の一部は、平成26年3月発行の『群馬大学教科教育学研究』13号に掲載された。以上の活動によって、日本における環境リテラシー学習の構築として、社会科系教科カリキュラムに五つの視点を導入した結果、1地理的な知識内容、2スキル関連目標、3市民参加・行動に関わる内容を重視した、社会科を事例とした新しい教科型の環境学習カリキュラムの提案を行うことができた。その目的を達成するため、平成23年度は、日本・アメリカ・カナダの授業実践の観察と教師へのインタビュー調査を中心とした研究活動を行った。具体的には、7月19日23日に行われた世界環境教育協議会(オーストラリア、ブリスベン)に参加発表し、環境リテラシー学習の世界的動向と、アメリカ・カナダの研究者と情報交流を行った。10月22日には、日本社会科教育学会第61回全国研究大会において、環境リテラシー学習の枠組みについて発表を行い、その成果は平成24年3月31日発行の中等社会科教育研究第30号に掲載された。11月22日12月1日には、アメリカ・カリフォルニア州で現地調査を行い、環境教育プログラムの州担当者や教師へのインタビューを行った。

以上の活動の中で、環境リテラシー学習導入のための5つの視点として、「システムとしての環境」「社会的な価値と原理の環境への影響」「市民の権利と環境」「環境に対する行動効果の検証」「環境に対する個人・市民の責任の受け入れ」は、自然システムと人間社会システムの相互関係性というヒューマンエコロジーの考え方のもと、位置づけられる視点であることが明らかとなった。また、これらの視点は、日本の環境教育の文脈においては、これまで多く述べられていなく、新たに提示・導入の意義があるものであることが明確となった。平成24年度は、ヒューマン・エコロジーを基盤とした環境リテラシーの5つの視点(「システムとしての環境」「社会的な価値と原理の環境への影響」「市民の権利と環境」「環境に関する行動効果の検証」「環境に対する個人・市民の責任んも受け入れ」)を、授業実践レベルで検討し、さらには、アメリカ合衆国・カナダにおける環境リテラシー学習と日本における環境リテラシー学習の相違点とその要因を探ることを目的としていた。その目的に対して、「おおむね順調に進展している」理由は、次の2点である。1つは、アメリカと日本において、「授業実践レベル」で環境リテラシー学習実践を検討できたことである。当初の予定にあったカナダには、本年度も訪問することができなかったが、すでに何度も交流をもっているアメリカ・カリフォルニア州では、十分な調査を行うことができた。また、日本における調査も、授業実践を行うことができなかったものの、開発した授業に対して十分な検討を行うことができた。さらに、アメリカと日本の現地調査で収集した資料等の分析も進んだことで、おおむね順調に進展しているといえる。もう1つは、アメリカと日本の環境リテラシー学習の相違点が、ヒューマン・エコロジーを基盤とした環境リテラシーの5つの視点の導入の仕方に違いがあり、その要因が社会科系教科における地理的内容の相違にあることが明らかにできたことである。この成果は、次の研究課題に取り組むための重要なものである。この研究成果を公表するには、より詳細な分析を行うことが必要となるが、次年度に公表する予定である。さらには、この研究成果は、日本の環境教育および社会科教育の進展のために大いに役立つものと考える。以上のことから、研究目的の達成度は、「おおむね順調に進展している」ということができる。平成23年度は、主にアメリカ・カナダにおける現地調査と日本における授業観察を中心的な活動としてきた。調査活動については、当初の予定にあったカナダに訪問することができなかったが、アメリカ・カリフォルニア州では、十分の調査活動を行うことができた。また、日本では、当初予定していた学校が、震災の影響で不可能となり、他の学校への変更などが余儀なくされたものの、連携協力者の協力により、十分な調査を行うことができた。そして、本年度の成果は、第6回世界環境教育協議会における研究発表、日本社会科教育学会第61回全国研究大会における研究発表と、中等社会科教育研究第30号での掲載(査読付)を通して公表し、十分な成果を提示できた。
中高年者におけるレジリエンス特性の性差による横断・縦断的検討と発達モデルの構築

本研究は3年間を通じて、新しいレジリエンス尺度を開発し、レジリエンスと認知機能、前頭葉機能との関連を検討することとした。レジリエンスが(1)ポジティブな受容、(2)拒否、(3)コントロール不能の3つで説明できることを見出した。これは、多くの先行研究に符合する結果である。第2の検討課題において、本研究は40代から50代の認知機能と前頭葉機能の成績が男女で同程度であるのに比べ、言語流暢性や論理記憶では70代以降で異なるパターンを示すことがわかった。さらに姿勢の保持についても男性では70代から80代で60%の減少、女性は65%の減少を示した。このパターンはレジリエンスの結果と符合することを示した。本研究の主たる目的は、健康長寿の規定因であるレジリエンスが、性差によって影響を受けることを鑑み、その検討を可能にする評価ツールとしてのレジリエンス評価法の開発とレジリエンス増進のための包括的モデルを構築することにある。これを達成すべく26年度の目標と研究内容及び実績は以下であった。第1に、中高年者におけるレジリエンス評価尺度の開発である。特に、これまでの国内外の研究知見を統合した結果をもとに、レジリエンス尺度の初回の信頼性・妥当性の検証を予備的に行った後、8月の住民健診、9月の病院、施設での追加調査において800名近い対象者への大規模調査を実施し、尺度の信頼性、妥当性を確認した。2)1)と並行し、社会生活、前頭葉、筋運動系機能を測定し各班でデータ収集を行った。3)1)2)の結果を統合し、性差と加齢によるレジリエンスの違い、及び社会生活、前頭葉、筋運動系機能との相互関連性について横断的に分析する準備を行った。以上であり、26年度はおおむね上記の目的を達成することができた。健康長寿を全うし、高いレジリエンスを備えている後期高齢者、すなわち超高齢者の前頭葉機能、骨・筋運動系、社会生活機能等の特性との関連を性差によって影響を受ける点を加味した上で明らかにし、それらの資料を、今後老年期を迎える中高年者の生活支援に役立て、高齢者のQOLとレジリエンス増進の一端を担う発達モデルを開発することにある。これを達成すべく以下の目的を段階的に設定した。(1)中高年者におけるレジリエンス評価尺度の開発、(2)(1)を用い、性差の影響を加味した上で、レジリエンスの維持・増進にかかわる認知、前頭葉、骨・筋運動系機能を横断的に整理・分析し、その発達特性を明らかにすること、さらに3年間を通じた縦断的検討を行うことで発達的変化過程を明らかにすること、(3)(2)における中高年者の基礎資料の提示と、優れた機能を有す高齢者の資料に基づくレジリエンス増進のための包括モデルを構築することである。そのために本研究では26年度から28年度にかけて以下の段階を踏み検討を行うこととしている。第1に、健康長寿の規定因であるレジリエンスを評価するためのレジリエンス評価尺度の開発を行うことである。26年度に引き続き、27年度では、5月、6月にかけての関西地区の特別養護老人ホームを中心とした調査、及び8月における住民検診をベースに800名近い対象者に対し、レジリエンス尺度の2回目の信頼性、妥当性の検証を行うことである。第2に、第1に並行し、社会生活、前頭葉、筋運動系機能との相互関連性について横断的に検討し、性差の観点からも分析し、最終的には発達モデルを構築することである。中高年者におけるレジリエンス増進の一端を担う発達モデルを開発するために本研究では26年度から27年度にかけて以下の段階を踏み検討を行ってきた。26年度に引き続き、27年度では、5月、6月にかけての関西地区の特別養護老人ホームを中心とした調査、及び8月における住民検診をベースに800名近い対象者に対し、レジリエンス尺度の2回目の信頼性、妥当性の検証を行った。第2に、第1に並行し、社会生活、前頭葉、筋運動系機能との相互関連性について横断的に検討し、性差の観点からも分析する準備に着手した。その研究成果を各種国際学会、各種国内学会および査読付き論文に発表した。これらの研究成果は、高齢者の研究のみならず、障がいを有する子どもから大人の知見にも見合う点も多く、新たな発見もあった。本研究の目的は、健康長寿の規定因であるレジリエンスが、性差によって影響を受けることを鑑み、その検討を可能にする評価ツールとしてのレジリエンス評価法の開発とレジリエンス増進のための包括的モデルを構築することにあった。(1)中高年者におけるレジリエンス評価尺度の開発、(2)(1)を用い、性差の影響を加味した上で、レジリエンスの維持・増進にかかわる認知、前頭葉、骨・筋運動系機能を横断的に整理・分析し、その発達特性を明らかにすること、さらに3年間を通じた縦断的検討を行うことで発達的変化過程を明らかにすること、(3)(2)における中高年者の基礎資料の提示と、優れた機能を有す高齢者の資料に基づくレジリエンス増進のための包括モデルを構築することであった。

研究成果は研究協力者と共に、データ収集、分析、及び研究総括等を進め、学術誌、国際会議での発表を行ってきた(American Journal of Psychologyや人間環境学研究等)。レジリエンスの測定尺度を開発するにあたり、国内外の別個の知見を統合する過程で必然的に中高年者のレジリエンス規定因が明らかとなり、中高年者においては、「受容」要因が最もレジリエンスに強い影響を与えることがわかった。また、この傾向は女性において顕著であった。さらに、優れた認知機能や骨・筋運動系機能を維持したレジリエンス高者の過去、現在の生活習慣と将来の生活に関するイメージは当然のことながら肯定的であり、特に女性については男性との差が明らかであった。国内外の研究やこれまでの申請者の知見により、若年者では性差がレジリエンスに与える影響は小さいが、60歳以降の定年といった転機を境に、徐々に女性が男性のレジリエンスを上回るといった差が生まれる可能性が予想されたが、まさにその仮説を支持するものとなった。本研究は3年間を通じて、新しいレジリエンス尺度を開発し、レジリエンスと認知機能、前頭葉機能との関連を検討することとした。レジリエンスが(1)ポジティブな受容、(2)拒否、(3)コントロール不能の3つで説明できることを見出した。これは、多くの先行研究に符合する結果である。第2の検討課題において、本研究は40代から50代の認知機能と前頭葉機能の成績が男女で同程度であるのに比べ、言語流暢性や論理記憶では70代以降で異なるパターンを示すことがわかった。さらに姿勢の保持についても男性では70代から80代で60%の減少、女性は65%の減少を示した。このパターンはレジリエンスの結果と符合することを示した。本研究の主たる目的は、健康長寿の規定因であるレジリエンス評価法の開発を行うことを最優先し、本研究を遂行する上で各班の役割分担が明確であったこと、当初の予定通りの期間にすべての調査・実験を行うことができたためである。第1に、中高年者におけるレジリエンス評価尺度の開発については、第2の住民検診に先立ち、これまでの国内外の研究知見を統合した結果を整理し、予備的研究を開始することができたことが研究の遂行を助ける形になった。また、上記と並行し、当初予定を計画したとおり、社会生活、前頭葉、筋運動系機能を各班との役割分担の上で測定し各班でデータ収集を行うことができた点が研究のスムーズな遂行に影響を与えた。以上が理由である。27年度の最終時点では、28年度の最終的な研究のとりまとめとしての発達モデルの構築に関するデータベースを整理しているところである。26年度からの引き続きの検討課題として、(1)最終的な中高年者におけるレジリエンスの評価尺度の完成、(2)社会生活機能、前頭葉、筋運動系機能との関係性からレジリエンスの影響について横断的、縦断的に明らかにし、性差の観点から分析を行う予定である。それを踏まえ、中高年者の発達モデルを構築することとする。教育心理学発達心理学26年度において作成したレジリエンス尺度の精度を高めるため、再度26年度の尺度による信頼性、妥当性について検討を進める。また26年度と同様の中高年者におけるレジリエンスの程度が社会生活、前頭葉、筋運動系機能とどういった関係性にあるかの縦断的検討を行うため、26年度同時期に検査を実施する。その際に、本研究が最終年度で発達モデルを構築するための性差の影響を加味した予備的縦断データの整理と分析を行う。