hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強磁性共鳴を用いた磁気交換力顕微鏡によるナノ磁性体の交換相互作用に関する研究

磁性体の物性は、電子のスピンが持つ磁気モーメントによって大きく影響を受ける。従って、新しい機能を有するナノ磁性体を思い通りに設計するには、スピン間の交換相互作用の理解が本質的に重要である。本研究は、強磁性共鳴を用いた磁気交換力顕微鏡を駆使して、絶縁体表面上に構築されたナノ磁性体の原子スケールの交換相互作用を測定し、ナノ構造体を構成する原子数や次元、構造が交換相互作用にどのように影響するかを解明することを目的とする。研究の成果としては、1)磁気交換力顕微鏡の超高感度化と超高分解能化を実現した。2)カンチレバーの周波数シフトに含まれる変調成分から交換力を導出する方法を開発した。平成26年度は、まず、磁気交換力顕微鏡の超高感度化と超高分解能化を実現した。具体的には、カンチレバーの小振幅動作と高周波化、変位検出計の高感度化、並びに、先鋭な磁性体探針を実現した。次に、交換力を最も高感度に測定するための観察条件を実験的に解明した。さらに、カンチレバーの周波数シフトに含まれる変調成分から交換力と交換エネルギーを導出する方法を開発した。具体的には、従来のカンチレバーに比べて、ばね定数が大きく、共振周波数の高いカンチレバーを導入し、小振動振幅(約0.1nm)での安定動作を実現した。この結果、探針・試料間の相互作用時間が長くなり、力の検出感度が一桁以上向上した。また、短距離力に対する感度が向上し、空間分解能も向上した。変位検出計で問題となっている半導体レーザのモードホップノイズを高周波重畳により低減し、低ノイズ化を実現した。また、光出力を最適化し、ショットノイズが支配するレベルまで低ノイズ化した。シリコン探針の先端に高保磁力の磁性体薄膜を先鋭にコートできるようにスパッタ条件を最適化した。交換力の測定は、カンチレバーの周波数シフトに含まれるマイクロ波の変調成分をロックインアンプで検出することにより行われた。ナノ磁性体の磁気的性質を解析するため、磁性体探針と磁性体試料の間に働く交換エネルギーを導出する分光法を開発した。平成27年度は、まず、原子操作技術を用いて構成原子数の明らかなナノ構造体を絶縁体表面に構築した。次に、試料表面の3次元的な交換エネルギー分布を導出できる分光法を開発した。具体的、以下のように実施した。1)構成原子数の明らかなナノ磁性体の絶縁体表面を構築した。ナノ磁性体に閉じ込められる電子のエネルギー状態やスピン状態は、ナノ磁性体を構成する原子数に大きく依存する。そこで、原子操作技術を用いて構成原子数の明らかなナノ構造体を絶縁体表面に構築した。なお、ナノ磁性体の構成原子としては、コバルト(Co)を絶縁体表面として塩化ナトリウム表面を取り上げた。2)3次元・交換力分光法を開発した。ナノ磁性体の磁性を解明するため、個々の原子位置での交換エネルギーの深さと原子間の障壁の大きさを議論する必要がある。そこで、磁性体探針と磁性体試料の間の距離を変えながら、カンチレバーの周波数シフトの変調成分を3次元的に測定し、その交換エネルギー分布を導出した。1)原子操作技術を用いて構成原子数の明らかなナノ構造体を絶縁体表面に構築した。2)次に、試料表面の3次元的な交換エネルギー分布を導出できる分光法を開発した。ナノ磁性体の構成原子としては、コバルト(Co)を、絶縁体表面として原子的に平坦な塩化ナトリウム(NaCl)表面を取り上げた。なお、塩化ナトリウム表面に帯電電荷が多少存在し、原子操作時の探針・試料間に静電気力が重畳され力の設定が困難だったため、帯電電荷を逃がすためのアニール処理を行った。原子操作においては、探針・試料間の熱ドリフトが、探針の位置制御の誤差を生じさせ、原子操作の再現性を低下させたり、測定の平均化処理精度を低下させたりすることがあった。そこで、アトムトラッキング技術を用いて熱ドリフト量を算出し、それを補償することにより位置制御の精度を向上させた。そこで、磁性体探針と磁性体試料の間の距離を変えながら、カンチレバーの周波数シフトの変調成分を3次元的に測定し、その交換エネルギー分布を導出できるようにした。なお、交換エネルギーの測定において、カンチレバーの周波数シフトに含まれるマイクロ波の変調成分をロックインアンプで検出して分離測定したが、その精度が十分でない場合があった。そこで、新たにヘテロダイン(周波数変換)技術に基づく交換エネルギーの分離測定法を考案した。3次元フォース分光法を用いて、ナノ磁性体における磁気交換相互作用を検討した。ナノ磁性体を構成する原子数や原子種、次元がスピン状態にどのように影響するかを実験的に検討した。

本研究は、強磁性共鳴を用いた磁気交換力顕微鏡を駆使して、絶縁体表面上に構築されたナノ磁性体の原子スケールの交換相互作用を測定し、ナノ構造体を構成する原子数や次元、構造が交換相互作用にどのように影響するかを解明することを目的とする。研究の成果としては、1)磁気交換力顕微鏡の超高感度化と超高分解能化を実現した。2)カンチレバーの周波数シフトに含まれる変調成分から交換力を導出する方法を開発した。平成26年度は、以下の研究を達成した。磁気交換力顕微鏡の超高感度化と超高分解能化を実現した。カンチレバーの周波数シフトに含まれる変調成分から交換力と交換エネルギーを導出する方法を開発した。短距離力に対する感度が向上し、空間分解能も向上した。磁気交換力顕微鏡の高感度化と高分解能化を実現するため、カンチレバーの変位検出計の低ノイズ化を実現した。交換力の最適観察条件の実験的検討した。交換力を最も高感度に測定するための観察条件を実験的に解明した。まず、ナノ磁性体の交換相互作用を解明する。具体的に、3次元フォース分光法を用いて、1次元・2次元・3次元のナノ磁性体における磁気交換相互作用を解明する。ナノ磁性体を構成する原子数や原子種、次元がスピン状態にどのように影響するかを実験的に検討する。次に、個々の磁性原子間の交換相互作用を解明する。具体的に、ナノ磁性体を構成する個々の原子間の交換相互作用について検討する。具体的には、3次元の交換ポテンシャルを水平方向に対して微分し、水平方向に働く交換力を導出する。28年度が最終年度であるため、記入しない。走査型プロップ顕微鏡今後の研究の推進方策は、まず、構成原子数の明らかなナノ磁性体の絶縁体表面へを構築する。ナノ磁性体に閉じ込められる電子のエネルギー状態やスピン状態は、ナノ磁性体を構成する原子数に大きく依存する。次に、3次元・交換力分光法を開発する。ナノ磁性体の磁性を解明するため、個々の原子位置での交換エネルギーの深さと原子間の障壁の大きさを議論する必要がある。さらに、ナノ磁性体の交換相互作用を解明する。3次元フォース分光法を用いて、1次元・2次元・3次元のナノ磁性体における磁気交換相互作用を解明する。最後に、個々の磁性原子間の交換相互作用を解明する。3次元の交換ポテンシャルを水平方向に対して微分し、水平方向に働く交換力を導出する。さらにその距離依存性より磁性原子間の短距離的な交換相互作用と長距離的な交換相互作用について検討する。必要な消耗品を購入し、残った分を次年度に繰り越した。次年度の予算に追加し消耗品で使用する予定である。
東北被災地の生活圏再編と環境移行を支えるコミュニティカフェのアクションリサーチ

本研究は、東日本大震災による環境移行に伴う被災者の精神的・身体的負担を和らげるべく、新たなコミュニティの拠り所となるべき場所を涵養するコミュニティカフェによる復興支援に注目し、東日本大震災以前の災害にみるコミュニティカフェ類似施設の歴史的再考、および、東北被災地におけるコミュニティカフェの俯瞰的・体系的整理と比較分析を踏まえ、生活圏再編の拠点を目指すコミュニティカフェのアクションリサーチと設計方法の実地検証を通じて、災害後に再構築される地域社会の礎となるコミュニティカフェの計画手法とその理論の萌芽的知見を得ることを目指した。東日本大震災における各種の復興関連事業により、被災地の社会的・経済的・空間的な構造は大きく変容していく。過酷な環境移行による被災者の精神的・身体的負担を和らげるべく、新たなコミュニティの拠り所となるべき場所を涵養することは、被災地が求めている喫緊の支援課題であり、被災者の生活の質の向上を第一とする建築計画学が担うべき学術的使命である。本研究は、A.東日本大震災以前の災害にみるコミュニティカフェ類施設の歴史的再考、B.東北被災地におけるコミュニティカフェの俯瞰的・体系的整理と比較分析を踏まえ、C.再編拠点を目指すコミュニティカフェのアクションリサーチと設計方法の実地検証を通じて、災害後に再構築される地域社会の礎となるコミュニティカフェの計画手法とその理論の萌芽的知見を得ることを目指す。2年間の実施計画として、以下の3段階で研究を遂行する。平成26年度は主として(1)および(2)に取り組んだ。(1)東日本大震災以前の災害におけるコミュニティカフェに類する施設等の成立の実態と過程について総合的に評価・分析し、歴史的にレビューを行う。(2)東北被災地のコミュニティカフェについて、成立経緯や成果・課題、現状の被災者の生活との関係、地域再編の中での位置づけについて詳細な情報収集を行い、各事例の特徴を比較分析しながら、俯瞰的・体系的な整理を行う。(3) (1)(2)を踏まえ、大船渡市末崎地区での地域再編拠点を目指している「居場所ハウス」のアクションリサーチを通じて、その建築設計方法の効果や課題を経年的に検証し、災害後に再構築される地域社会の礎となるコミュニティカフェの計画手法とその理論の萌芽的知見を得る。平成27年度は主として(2)および(3)に取り組んだ。(1)東日本大震災以前の災害にみるコミュニティカフェ類施設の歴史的再考近年の大災害(阪神・淡路大震災や新潟県中越沖地震など)において、被災者や支援者により自発的につくられたコミュニティカフェに類する集会機能施設について、メディア記録や学術的資料の蓄積が多い事例を取り上げ、当時の社会背景・歴史的文脈と照らし合わせながら、特に施設の計画手法と運営手法に注目して整理を行った。また、被災地型コミュニティカフェの特性についての仮説を立てるべく、高齢化が進むニュータウン等にみられる事例(千里ニュータウンの「ひがしまち街角広場」など)について、活動がどのように企画・実現され維持されてきたのか、どのように改善されてきたのかについての情報収集を実施した。(2)東北被災地におけるコミュニティカフェの俯瞰的・体系的整理と比較分析震災を機に岩手県・宮城県・福島県でうまれたコミュニティカフェについて、それらの成立経緯と利用実態について情報の収集を行った。また、各事例への実地調査およびヒアリング調査を実施し、現状の被災者の生活との関係の中での意義と課題、地域再編の中での位置づけについて整理を行った。

加えて、当該地域の被害状況、災害公営住宅や防災集団移転の戸数・規模、移転前と移転先の地理的関係、既存地区の分割や統合などの事業計画単位などの復旧・復興の動向を把握し、共通する傾向やパターンあるいは差異を把握した。建築計画平成27年度は、平成26年度の成果を踏まえ、(3)のアクションリサーチを中心に、パイロット的事例としての「居場所ハウス」の成果と課題を位置づけ、生活圏再編と環境移行を支えるコミュニティカフェの計画手法へ向けての総合的な考察を行う。(3)再編拠点を目指すコミュニティカフェのアクションリサーチと設計方法の実地検証/「居場所ハウス」のコンセプトは、イ)新しい地域構造へと向かう復興活動を結びつけるノード(立地と配置)、ロ)気仙大工の技法を活かした建て方とそのプロセス(職人と技術)、ハ)利用者の能動的な使いこなしを引き出すアフォーダンス(空間と設え)、である。「居場所ハウス」の計画・設計方法の効果と課題について、以下の12を通じて検証し、災害後に再構築される地域社会の礎となるコミュニティカフェの計画手法とその理論の萌芽的知見を得る。1「居場所ハウス」計画プロセスの内省的レビュー/プロジェクト関係者を対象として、震災後の末崎地区被災者の生活変化やニーズ、「居場所ハウス」プロジェクト立案までの経緯、計画・設計の合意形成や意志決定で直面した課題とその解決への工夫、現状の成果と被災者の生活との関係などについて、当事者の一人である研究代表者との対話型ヒアリングを通じてレビューを行い、「居場所ハウス」を取り巻く諸課題を客観的かつ内省的に整理する。2「居場所ハウス」利用実態の経年追跡調査/「居場所ハウス」オープン後からの追跡的な利用実態調査を実施する。具体的には、誰が・いつ・どのような目的で訪れ、どこで・どのように滞在し、その環境をどのように評価し、「居場所ハウス」の存在が被災後の生活の中にどのように位置づけられているのかについて、「居場所ハウス」内での滞在行動調査および利用者への聞き取り型アンケート調査を実施する。
ゾル-ゲル法による強誘電性単結晶膜の作製に関する研究

本研究は,PZT強誘電膜を,ゾル-ゲル法によって作製しさらに単結晶化する方法を検討することを主たる目的とした.単結晶化において重要な因子は,基板材料・溶液・焼成過程を適切に選択することによって達成することができる.ゾルは,Zr,Tiのアルコキシドをn-プロピルアルコールに溶解させ,さらに,酢酸鉛を,また,安定化材としてジエタノールアミンを添加して得た.基板は,MgOとシリカガラスを用いた.コーティングはディップ法・スピンコート法を用いて行ったが,厚膜化においてはスピンコート法を用いた.シリカガラスを用いた場合は,ペロブスカイト相の生成が因難であることがわかった.これは,ガラス基板中へ鉛が拡散することによって起こるためであることが明かになった.マグネシア基板の場合は,ペロブスカイト結晶粒子は,柱状晶として成長することが確認された.表面を研磨した基板を使った場合は,柱状晶は基板の方位とは無関係な方位となって成長し,へき開した基板を用いたときは,柱状晶は基板表面にエピタキシャルとなって,(100)面が優先配向した.このように活性な清浄表面を得ることにより,単結晶膜が得られることの指針が得られた.粒径効果により強誘電性を示す正方晶相は,厚膜化によって得られると考えられる.厚膜プロセスを確立するため,繰り返しコーティングにより,10μm級のクラックの無い膜の作製を行うことが可能となった.強誘電膜を実際のデバイスに応用するためには,電極との接合が必要である.そのため,安価でかつ機械的・耐食性に優れたステンレス鋼を選んだ.ステンレス鋼からの元素の拡散や酸化を防ぐための中間相としてジルコニア膜をコーティングした電極材料を開発した.ジルコニアコートステンレス鋼は,10kV/mm程度の絶縁破壊強度を持っていることが確認された.また,ステンレス鋼に直接PZT膜をコーティングしたものは,ペロブスカイト相が得られた.本研究は,PZT強誘電膜を,ゾル-ゲル法によって作製しさらに単結晶化する方法を検討することを主たる目的とした.単結晶化において重要な因子は,基板材料・溶液・焼成過程を適切に選択することによって達成することができる.ゾルは,Zr,Tiのアルコキシドをn-プロピルアルコールに溶解させ,さらに,酢酸鉛を,また,安定化材としてジエタノールアミンを添加して得た.基板は,MgOとシリカガラスを用いた.コーティングはディップ法・スピンコート法を用いて行ったが,厚膜化においてはスピンコート法を用いた.シリカガラスを用いた場合は,ペロブスカイト相の生成が因難であることがわかった.これは,ガラス基板中へ鉛が拡散することによって起こるためであることが明かになった.マグネシア基板の場合は,ペロブスカイト結晶粒子は,柱状晶として成長することが確認された.表面を研磨した基板を使った場合は,柱状晶は基板の方位とは無関係な方位となって成長し,へき開した基板を用いたときは,柱状晶は基板表面にエピタキシャルとなって,(100)面が優先配向した.このように活性な清浄表面を得ることにより,単結晶膜が得られることの指針が得られた.粒径効果により強誘電性を示す正方晶相は,厚膜化によって得られると考えられる.厚膜プロセスを確立するため,繰り返しコーティングにより,10μm級のクラックの無い膜の作製を行うことが可能となった.強誘電膜を実際のデバイスに応用するためには,電極との接合が必要である.そのため,安価でかつ機械的・耐食性に優れたステンレス鋼を選んだ.ステンレス鋼からの元素の拡散や酸化を防ぐための中間相としてジルコニア膜をコーティングした電極材料を開発した.ジルコニアコートステンレス鋼は,10kV/mm程度の絶縁破壊強度を持っていることが確認された.また,ステンレス鋼に直接PZT膜をコーティングしたものは,ペロブスカイト相が得られた.今年度は、ジルコン酸チタン酸鉛(PZT)薄膜作製のためのコーテインダ液の調製、シリカガラス基板とマグネシア基板上への薄膜の製作を行った。ゾル溶液は、ジルコニウムnプロポキシド、チタニウムイソプロポキシド、酢酸鉛3水和物、イソプロパノール、ジエタノールアミンを混合溶解して得た。コーティングは、ディップコート法によって行い、乾燥後、400°C800°Cで焼成した。また、溶液のみを焼成した場合について評価するため、ステンレスメッシュをディップコーティングした試料及びゾル溶液から作製した粉末についても解析した。解析は、X線、透過電顕を用いて行った。結果は以下の通りである。焼成温度を350°Cから600°Cに上げることにより、PZT膜の結晶化が促進されたが、アモルファス相からパイロクロア相が生成し、次いでペロブスカイト相が出現した。ペロブスカイト生成温度は、基板によって異なっており、マグネシア基板上では550°C、シリカガラス基板上では750°Cからペロブスカイト相が出現した。また、X線でのパイロクロア相の同定は、シリカ基板上では650°C、マグネシア基板上では450°Cで可能となった。しかし、HRTEMでは基板の種類に関わらず350°Cの熱処理によって薄膜の結晶化が生じることが明らかになった。粉末の場合は、熱処理温度の上昇により、非晶質相から酸化鉛が現れ、さらなる加熱によりペロブスカイト相が現れた。

マグネシア単結晶基板上に600°C1hの熱処理を行ったものの断面TEM観察では、基板と完全にエピタキシャルに成長したPZT結晶粒が出現した。この結果は本研究が目的とする単結晶膜の作製に直接的に関与するものである。多層コーティング膜の場合は、幅約0.1μmの柱状粒が各相を貫いて発達する様子が確認された。まとめると、本年度は、次年度の強誘電膜の単結晶化に向けて基礎データの十分な蓄積に成功した。本年度は,ゾル-ゲル法によるPZT膜の厚膜化と応用する場合について極めて重要となる電極づけの研究を主体とした.一般にゾル-ゲル法においては,コロイド溶液のゲル化と乾燥の過程を経て製膜するので,乾燥の際にクラックが入り安く,厚膜化が最も難しいと言われて来た.一方,強誘電性セラミックスを圧電アクチュエータとして利用する場合には,適当な低周波側の周波数を選択するためには,ある程度の膜厚を得なければならない.そこで本研究では,まず,コーティング回数を繰り返すことによって厚膜化を試みた.具体的な実験項目は,(1)良質なコロイド溶液の調製,(2)焼成過程の短縮化である.(1)については,グローブボックス中の水分を極力排除して,ジルコニムとチタニアの金属アルコキシドと酢酸鉛をプロピルアルコールに溶解した.この場合,加水分解のために添加する水の量を厳密にコントロールすることによって,数カ月経過しても安定に存在するコーティング溶液を作製することができた.このコーティング溶液を用いて,焼成温度600°Cの繰り返しコーティングを行ったところ,少なくとも10μmの膜厚まではクラックの全く見られない厚膜をMgO基板上に作製することが可能となった.一方,実用化において重要な電極へのコーティングとしては,機械的,耐食的性質に優れたステンレス鋼を基板材料として実験を行った結果,600°Cの焼成においてペロブスカイト相が作製できることが確認された.また,ステンレス鋼の高温耐酸化性を確保して基板材料としていっそう有効なものとするために,PZTおよびステンレス鋼となじみ安いジルコニアを下部コーティング相として用いたところ,ジルコニア膜は60nm程度の薄膜であるにも関わらず,900°Cの高温でも耐酸化性に優れ,また,絶縁破壊電圧も十分なことが確認され,PZT基板として有効であることがわかった.
近代ロシアにおける海運業の発達とユーラシアの経済

9月14日と15日に慶應義塾大学で開かれた社会経済史学会若手研究者育成ワークショップに参加し、専門とする地域や時代の異なる同世代の研究者と経済史の方法論や今後のあり方について議論を交わした。続いて10月22日には、青山学院女子短期大学で開かれたロシア史研究会の大会で「日露戦争後の義勇艦隊と東亜汽船:航路網の再編に見るロシア帝国の東と西」という題目で報告し、さまざまな意見を頂戴することができた。国際的な発表としては、オランダのROL Publishingから出版予定のKimitaka Matsuzato,ed.National Stereotypes and International Relations.:Russia,China ,Japan and Korea,1860-1945に"The Development of the Trade on the Amur and the Sungari and Custom Problems in the Last Years of the Russian Empire"というタイトルの論文を1月の初めに寄稿した。3月には、研究を進めていく過程で明らかになった史料の不足を埋めるためペテルブルグに出張し、ロシア国立歴史文書館とロシア国立図書館で史料収集を行った。文書館での最も大きな成果は、ロシア義勇艦隊設立時の政府内の審議録をまとめて入手できたことである。図書館でも多くの文献を閲覧したが、中でも第一次世界大戦直前に、ロシアの主要な港に自由港制を導入する計画があったことを明らかにする文献をコピーできたことが、最も大きな成果であると考えている。
自然免疫系を介した難治性肉芽腫形成疾患の新規治療法開発

難治性肉芽腫形成疾患の病態を解析し、治療法の基盤を形成することを目指した。サルコイドーシスの発症機構として、Nod1の機能低下型変異による細胞内寄生型アクネ菌への応答不全であることを明らかにした。またNod2の機能低下に関して、白血病とは関連するが、クローン病と重症GVHDの発症には影響しないことを明らかにした。またNod familyの機能制御因子として、癌抑制因子と活性酸素制御因子を同定し、治療法開発の基盤を形成するとともに、感染と悪性腫瘍発症の関連の分子機構を明らかにした。新規自然免疫因子Nod1およびNod2結合因子の単離同定Nod1およびNod2遺伝子の全長をbaitとして、yeast two hybrid法により、結合因子の同定を行った。Nod1に結合する因子は、インターロイキンやサイトカインなど、細胞内での感染防御機能に影響を与えることを示唆する群を同定した。さらに癌抑制遺伝子を同定した。この癌抑制遺伝子は、アポトーシス誘導や細胞老化の誘導に関与する遺伝子であり、多くの種類の腫瘍での欠損が報告され、特に乳癌での抗がん剤感受性に影響を与えることが報告されてきている。現在、種々の細胞株にNod1遺伝子と、同定した癌抑制遺伝子を発現させ、自然免疫能と腫瘍発育抑制能に相互に与える影響の解析を進めている段階であるが、抗癌剤に対する感受性に増強効果を示すデータが得られ始めている。Nod2に結合する因子は、大変興味深いことに、腸内環境恒常性の維持に関与し、クローン病発症関連因子として報告されているものが複数個同定できた。クローン病においてNod2と同様に変異が報告されている遺伝子も含まれており、Nod2との結合に影響を与える変異であるかの解析を進めている。他の因子についても同様に、細胞株にNod2と共発現させて、相互の機能に与える影響を解析している段階である。これらの知見は、Nod2が腸管においては細菌感染防御のみならず、恒常性維持の中心として機能している可能性を示した。(1) Nod2機能欠失型多型の同定と臨床応用本邦で初めての、Nod2機能低下型変異と疾患発症のスクリーニングを行った。(i)GVHD発症例におけるNod2変異の同定GVHDでのgradeIII, IVの全塩基配列決定を行い、Nod2変異箇所を同定した。他のgradeについては、同定した変異の有無の確認のみを行った。GVHDのgrade、白血病の病型、予後、再発率、死亡率と相関を示した。骨髄移植を必要とする難治性の白血病の診断に極めて有用な情報が得られた。(ii)クローン病におけるNod2変異の同定クローン病患者由来検体約450例を解析した。本邦と欧米でのクローン病における遺伝子背景の相違を示す、大変異味深い情報が得られた。(2)Nod1およびNod2結合因子の機能解析Yeast-two-hybrid法により、Nod1およびNod2に結合して機能制御を行う因子の同定と機能解析を行った。これまでその発症との相関を我々が報告してきたクローン病やサルコイドーシスの発症機序に合致し、症状の変遷に深く関わるきわめて重要な因子を複数個同定できた。これらの情報が新しい診断基準および新規治療法開発につながる。(目的)Nod familyの活性制御機構を明らかにし、治療法開発に応用する。(結果)癌抑制遺伝子と活性酸素制御因子であり、Nod familyの活性を制御した。(意義、重要性)細菌感染と悪性腫瘍発症の関連に関して、自然免疫系と癌抑制因子の直接的相互作用を明らかにした。また自然免疫系と活性酸素制御が直接関連することも明らかになり、新規の病態機序を解明し、新規治療法開発の基盤形成を行うことが出来た。(目的)本邦のクローン病とGVHD発症へのNod2の関連を明らかにし、診断に応用する。(方法)クローン病400例、骨髄移植150ペアのNod2変異解析を行った。(結果) Nod2の機能低下型SNPを同定した。このSNPはクローン病と重症GVHDの発症には影響しなかったが、白血病症例に優位に多かった。(意義、重要性)日本人でのNod2と悪性腫瘍の相関を初めて明らかにした。本研究の成果により、日本人集団ではNod2の機能が変化してもGVHD発症には影響しないことが明らかになり重症GVHDが本邦では頻度が低い原因を説明する結果となった。またNod2機能異常と白血病発症の関連はこれまで報告されていない新しい知見であり、前項で得た成果である感染免疫機構と癌抑制機構の関連の分子機構を証明する結果となった。
炎症反応によるうつ病発症の分子機構解明に関する研究

煙草の成分であるニコチンが結合する受容体の一つであるα7ニコチン受容体は、炎症に関わっていることが知られているが、うつ病との関連は判っていない。今回、α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスを用いて、うつ病の病態におけるα7ニコチン受容体の役割を調べた。今回、α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスはうつ症状を呈することが判った。さらに、脳由来神経栄養因子(BDNF)が側坐核において有意に増加しているが、他の部位では差が無かった。この知見は、側坐核におけるBDNFの増加が、α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスのうつ症状の病態に関与していることが示唆された。近年、数多くの研究から、炎症がうつ病の病因・病態に関わっていることが指摘されている。ニコチン受容体のサブタイプの一つであるα7サブタイプは、精神神経疾患の治療薬として期待されているターゲットの一つであるが、2003年のNATURE誌にα7ニコチン受容体が、炎症の重要な因子であることが報告された。研究代表者らは、これまで精神疾患の病態解明と新規治療法を目的として、α7ニコチン受容体の研究を進めてきたが、うつ病の病態におけるα7ニコチン受容体の役割は未だ報告されていない。今回、うつ病の炎症モデルにおけるα7ニコチン受容体の役割をα7ニコチン受容体遺伝子改変マウスを用いて調べた。尾懸垂試験、強制水泳試験、ショ糖飲水試験を用いたうつ病の評価項目試験より、α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスは、うつ症状を示すことが明らかになった。またα7ニコチン受容体遺伝子ヘテロマウスも同様に野生型マウスと比較して、うつ症状を引き起こすが、α7ニコチン受容体作動薬SSR180711の投与は、ヘテロマウスのうつ症状を有意に改善した。さらに、うつ症状を示すα7ニコチン受容体遺伝子欠損マウス脳では、側坐核におけるBDNFが野生型マウスと比較して高く、スパイン密度も高かった。この知見は、α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスでは、報酬系である側坐核のBDNFーTRkBシグナルが亢進することにより、うつ症状を引き起こしていることが示唆された。さらに、炎症を引き起こすリポポリサッカライド(LPS)は野生型マウスではうつ症状を引き起こすが、欠損マウスではうつ症状の悪化は観察されなかった。以上の知見から、α7ニコチン受容体は炎症に関連したうつ症状に関与している可能性が示唆され、α7ニコチン受容体アゴニストは、新しい治療薬として有用である可能性が示唆された。これまでの研究から、α7ニコチン受容体は、炎症に関わっていることが知られているが、うつ病との関連は判っていない。成熟した雄性野生型マウスおよびα7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスを用いて、うつ病の行動評価(運動量、尾懸垂試験、強制水泳試験、1%ショ糖飲水試験)を行った。さらに、脳の各部位における脳由来神経栄養因子(BDNF)量をウェスタンブロット法を用いて測定した。α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスは、血液中の炎症性サイトカインが野生型マウスと比べて有意に高く、炎症を呈することが判った。またα7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスは野生型マウスと比較して、尾懸垂試験および強制水泳試験における無動時間が有意に長かった。また1%ショ糖飲水試験においても、遺伝子欠損マウスの1%ショ糖の飲水量の割合が有意に低く、アンヘドニア症状を示した。さらに、遺伝子欠損マウスの側坐核におけるBDNFの量は、野生型マウスと比較して、有意に高かったが、他の部位では差が無かった。また、BDNFの受容体であるTrkB拮抗薬ANA-12は、抗うつ効果を示したが、TrkB作動薬7,8-dihydroxyflavone (DHF)は抗うつ効果を示さなかった。以上の結果より、α7ニコチン受容体遺伝子欠損マウスは、側坐核のBDNFの増加により、うつ症状を引き起こしている可能性が示唆された。精神医学本研究は、おおむね順調に進行している。昨年度に引き続き、α7ニコチン受容体欠損マウスを用いて、炎症性うつ症状におけるα7ニコチン受容体の役割を詳細に調べて行く。
日本農村における景観整備の展開とその論理

1.景観整備研究の動向把握を行い、その中での地理学の位置づけを検討した。人文主義地理学による景観論に独自性がみられるが、社会経済地理学からの検討は不十分なこと、また人文地理学と景観生態学との間に交流がみられないことなどの問題点が判明した。特に地理学サイドでは、景観の問題は、景観の存在する地域の地域性や地域構造との関連をふまえ、政策や景観に関わる主体等の要因も含めてより大きな枠組みの中で総合的に検討される必要があることを提起し、その枠組みのモデルを提示した。2.景観政策の展開と景観整備実施について、全国景観会議と国土庁の資料により全国的な現状把握を行った。景観行政が1980年代から展開し始め、1990年代に入って急速に進捗したこと、景観の保全や整備に特に力を入れているのは中山間地域であることが明らかとなった。3.2にもとづき、中山間地域の「周辺性」の問題とその構造を整理し、それとの関連で景観政策の意義を検討する理論的作業を行った。特に、「周辺性」の問題の基層(社会文化的側面)を克服する上で、大きな意義があることが指摘された。4.実証的な分析を、中山間地域を対象に行った。特に主とした事例地域は広島県加計町であり、まず集落システムの変動の分析により中心集落の持つ諸問題が明らかにされた。さらに、その中心集落の振興のために、景観を中心としたまちづくり運動が展開していることに注目し、そのプロセスと成果を明らかにし、その意義についても論じた。さらに景観保全の先進地域の愛媛県内子町の事例に言及し、今後農村部での景観保全が重要となることを指摘した。5.オーストリア・チロル州での景観保全を、日本の事例との比較を意識しながらまとめ、その強い保全指向の裏に地域主義の存在があることを示唆した。本年度は,研究動向把握と全国レベル(国および都道府県)の景観整備政策の調査に力点を置き,そのほかに実証的な地域研究を1カ所において実施した。具体的な成果は,以下の通りである。1,景観整備研究の動向把握を実施し,岡橋(1993)に引き続き,特にわが国における地理学以外の分野における最近の研究動向の把握につとめた。その結果,景観整備及びその政策に関して,実証的な研究がいくつか見出され,今後の研究の展開に対して有益な示唆を得た。2,景観政策の展開と景観整備実施の全国的な現状把握を行った。国土庁より景観整備政策について市町村・集落レベルの実態がわかる資料を得,これにもとづき分析を行い,一部を学会においても発表した。3,全国の中でも先進的に早くから景観整備政策を実施してきた滋賀県と熊本県についてヒアリング調査を行い,関係資料の収集を行った。その結果,県によりその内容はかなり異なり,滋賀県の場合は琵琶湖を中心とした環境保全が大きな柱となっており,他方熊本県では建築物のデザインや修景が重視されていることが判明した。今後他県の事例の検討も進め,その一般化につとめる予定である。4,スプロールが進行した市街化農村地域(広島市川内地区)を対象に,景観の変容と景観意識の実態調査を行った。住民アンケート調査を今年度実施したが,次年度は他の調査も行い,合わせて成果を発表の予定である。本年度は,平成8年度に調査を行った広島市安佐南区川内地区の継続調査を行い,その成果をとりまとめるとともに,新たに急速な都市化で特色ある農村景観が失われつつある近郊農村(東広島市西条地区)の実態調査に着手し分析を行った。また,景観整備の先進事例,2地域について調査を行った。得られた主な成果は以下の通りである。

1.広島市安佐南区川内地区における景観変化と景観意識川内地区については,現地の景観変化,景観整備の実態調査を行い,また同時に昨年度実施したアンケート調査の本格的な解析作業を行った。その結果,スプロール的な市街化が進むこの地域において,農業景観や河川景観が住民に高く評価されていること,しかし汚濁の激しい域内の農業用水路については新旧住民による差異が存在することが判明した。この地域にとって今後の景観整備は大きな課題であるが,こうした住民意識の違いを十分考慮する必要が示唆された。2.東広島市西条地区の赤瓦景観の調査東広島市は,急速な都市化の中で従来の農村景観,特に特徴的な赤瓦の景観を保全する動きが見られる。調査の結果,赤瓦景観の成立は比較的新しく,その存続には住民の意識とともに自治体行政の施策が役割を果たしていることが判明した。景観意識のアンケート調査も合わせて行い,現在分析を進めている。3.景観整備の先進事例の調査京都府美山町,愛媛県内子町の景観保全の実態について予備的調査を行い,地域振興との関係を検討した。本年度は,平成8年度に調査を行った東広島市と愛媛県内子町について研究成果をまとめるとともに,最終年であるため学会発表や報告書作製などこれまでの成果を総括する作業を行った。1.東広島市の赤瓦景観の調査昨年度に実施した景観アンケート調査結果の本格的な解析作業を進めるとともに,現地の景観整備政策の調査を行い,それらをふまえて,筆者の景観の存立構造の図式にしたがい赤瓦景観の分析を行った。その結果,その存続には,地元住民における赤瓦の神話化とその共有,行政サイドでの東広島とのアイデンティティとしての赤瓦の強調が重要であり,他方,新住民の流入が赤瓦景観の存続を困難にしていることが判明した。2.愛媛県内子町の景観整備に関する調査昨年度調査を行った内子町についてその特質を検討した結果,当町の景観政策が当初の「重要伝統的建造物群保存地区」指定による町並み保存から,さらに広く農村地域の景観保全へと展開していることが判明した。中山間地域の景観整備のモデルとして注目される。3.広島県加計町のまちづくりの調査近年衰退傾向の著しい山間部の中心集落において、過去にストックされた町並みなどの景観資源をベースに,新たな町づくりに取り組んでいる事例として検討した。本事例は今のところ,経済的効果は大きくないが,文化的なレベルで地域資源の発掘が地元住民に与える影響が小さくないことが判明した。なお,比較のため福岡県吉井町の現地調査も実施した。4.報告書の作成最終年のため,これまでの成果として報告書を作成したが,その成果のエッセンスを平成10年3月に東京で開催された第8回日独地理学会議において発表し,ドイル側との研究交流を行った。
並列分散計算環境を安定有効活用する要求駆動型負荷分散

提案する負荷分散フレームワークTascellについて,1.性能向上の研究,2.信頼性向上の研究,3.アプリケーションを想定した性能向上と信頼性向上の研究を以下の通り実施した.1.Tascellのワーカ間のメッセージプロトコルや,サーバ・ワーカの実装を見直すことで性能改善を行った.その結果,特に,前年度の試験実装では十分な性能が得られなかった広域分散環境において,5クラスタ(5拠点)計288コアという環境において,N女王問題全解探索を逐次Cプログラム比で202倍高速化させることに成功した.また,128ハードウェアスレッドを備える共有メモリ多コア環境においても十分な性能を得ることができた.2.一度加わったノードが(例えば停電に備えて)離脱する仕組みは現状整備されていない.特に大規模計算においては,この機能は信頼性のために不可欠なので,機能追加の検討を行った.脱退には,不意の脱退と意図的な脱退が考えられるが,本研究においては意図的な脱退のみを対象とし,脱退を可能とするプロトコルの設計を行った.3.前年度実施したspanning tree構築アルゴリズムに加えて,重力多体問題におけるBarnes-HutアルゴリズムにTascellを適用し,評価を行った,また,このアプリケーションを分散環境でも効率的に動作さえせるため,ブロードキャストの機能をTascellに取り入れ,試験的に実装した.その結果,共有メモリ環境においては,従来方式で実装したCilkプログラムに対して6.95倍の性能を得ることに成功した,分散環境では十分な性能を得ることができなかったが,ブロードキャスト機能については一定の効果が見られた.今後の課題としてさらなる改善に取り組むべき点を明らかにした.本年度は,提案している要求駆動型負荷分散方式「Tascell」の(1)性能向上の研究,(2)T2Kオープンスーパーコンピュータでの評価,(3)アプリケーション,(4)広域分散環境への対応,および(5) Tascellコンパイラその開発基盤についての研究を行った.具体的には,(1)遅延への対応と過剰分割への対応を検討した.タスクのプリフェッチについては不規則な場合には困難であり,有効な方式の一つとして,タスクを事前に複製しておき一部を重複実行する方式を考案している.遅延隠蔽を用いる方式については多めに分割する必要はあり,今後研究を進めていく.また過剰分割については,有効な方式として時間ベースの分割制限を考案している.(2)ノードあたり16コアのSMPクラスタにおいて最大128並列での性能評価を行い,優れたスケーラビリティを得られることを確認した.(3)並列化が困難とされている,グラフからspanning treeを構築するアルゴリズムにTascellを適用し,ノード内並列で妥当なスケーラビリティを得ることに成功した.(4)複数の中継サーバを拠点ごとに起動しそれらを接続することで,InTriggerのような広域分散環境において複数の拠点を連携させた並列計算を行えるようにし,予備評価を行った.今後も,性能改善等のために改良を進めていく.(5) Tascell言語からC言語への変換器の開発基盤である「SC言語処理系」を改良し,複数の変換フェーズの実装を独立したモジュールとして扱うことを容易にした.提案する負荷分散フレームワークTascellについて,1.性能向上の研究,2.信頼性向上の研究,3.アプリケーションを想定した性能向上と信頼性向上の研究を以下の通り実施した.1.Tascellのワーカ間のメッセージプロトコルや,サーバ・ワーカの実装を見直すことで性能改善を行った.その結果,特に,前年度の試験実装では十分な性能が得られなかった広域分散環境において,5クラスタ(5拠点)計288コアという環境において,N女王問題全解探索を逐次Cプログラム比で202倍高速化させることに成功した.また,128ハードウェアスレッドを備える共有メモリ多コア環境においても十分な性能を得ることができた.2.一度加わったノードが(例えば停電に備えて)離脱する仕組みは現状整備されていない.特に大規模計算においては,この機能は信頼性のために不可欠なので,機能追加の検討を行った.脱退には,不意の脱退と意図的な脱退が考えられるが,本研究においては意図的な脱退のみを対象とし,脱退を可能とするプロトコルの設計を行った.3.前年度実施したspanning tree構築アルゴリズムに加えて,重力多体問題におけるBarnes-HutアルゴリズムにTascellを適用し,評価を行った,また,このアプリケーションを分散環境でも効率的に動作さえせるため,ブロードキャストの機能をTascellに取り入れ,試験的に実装した.その結果,共有メモリ環境においては,従来方式で実装したCilkプログラムに対して6.95倍の性能を得ることに成功した,分散環境では十分な性能を得ることができなかったが,ブロードキャスト機能については一定の効果が見られた.今後の課題としてさらなる改善に取り組むべき点を明らかにした.
データに基づき自動修正も含む型エラーデバッギングの理論と実際

多くのものがプログラムで動く現代において、プログラムの安全性は重要な課題である。プログラムの安全性を高める方法の一つとして「型」が存在するが、型の「不整合」を持たないプログラムを書くことは容易ではない。本研究では、プログラマが型の不整合を持たないプログラムを書くことを容易にできるよう支援することを目的としている。具体的には、データに基づく修正を可能にすることと、プログラマの負担を軽減するために自動での修正を可能にすることを目指している。
学校不適応児支援のための教師に対する援助に関する臨床社会心理学的基盤研究

本研究は、日々動いている学級の現状を踏まえたオーダーメイドな学級支援によって現場教師の学級および不適応児を含めた子どもへの対応を援助することを目指して計画された。具体的には、継続的調査の実施によって学級集団の客観的特性およびその動きを把握する活動と、生の学級に直接触れるための学級の日常への参加・観察活動を両輪として実施された。主な対象は公立小学校1学級で、平成9年度(当時3年生)から平成12年度(6年生)にかけて約3年8ヶ月にわたり学級に関わった。その時々に発生する学級や児童の「困ったこと」に対して、調査によって明らかになった仲間関係構造および担任教師の指導態度や学級風土についての児童の認知特性を視野に入れて、担任教師や他の学校関係者との話し合いを続けながら対応を提示・実施してきた。また、児童の不適応の問題もその児童の学級での普段の様子、教師や仲間との相互作用の特性などを踏まえた理解が不可欠だと考え、児童との直接的関わりも含んだ授業時間や休み時間への関与的観察を行いながら、実状に即した理解と対応に努めた。本年度は、継続的な調査(ソシオメトリック・テスト、学級風土調査、メンタルヘルス・チェック、担任教師の指導態度等)と学級観察活動をさらに充実させ、昨年度秋頃から荒れの徴候が現れ危機に見舞われた学級への支援を続けた。ここでは、教師と児童の思いや願いのズレにいち早く気づくために客観的な調査データが大変有効なこと、普段の教師と児童たちとの自由な関わりの密度が学級の底力に影響すること等が明らかになった。そして、日常的な学級参加によって気になる児童への筆者の個別支援がスムースに行われた。本研究の成果は心理学と教育現場の新たな連携の形について示唆するものであり、『学級の機能不全の回復』に向けてさらなる活動を継続したい。本研究の目的は、現場の教師の不適応児への対処と理解を援助するために、学校での適応・不適応に学級風土および仲間集団の力動関係が及ぼす影響について臨床・社会心理学的視点から検討することである。また、長期にわたる縦断的研究を行うことで仲間関係の形成・変動パターンと不適応児の位置づけとの関連を詳細に分析する。本年度は調査対象として、全学年単学級構成のA小学校3年生1クラス、各学年4学級程度のB小学校3年生と5年生各1クラスを選定した。実施した質問紙は、(1)学習と遊び場面のソシオメトリック・テスト。併せて選んだ相手が自分を選ぶ可能性、自分に対する相手の機能の評定。(2)実際に遊ぶ友人を測定するリアルメトリック・テスト。併せて遊ぶ頻度等に関する評定。(3)学級雰囲気。(4)スクール・モラール。またA小学校に関しては、学校行事および普段の学級観察を通して、各児童の言動、級友や先生との関わりの特徴に関するデータを収集した。本年度は、特に不適応児の選定(今後のターゲットとなる)と、基盤となる学級風土および学級集団構造の特徴について検討した。結果は多岐にわたるためその一部を列記する。まず学級集団構造に関しては、男子は比較的大きなサブ・グループからなるピラミッド型構造、女子は小さな固いサブ・グループが分散した構造が見られた。また友人関係の機能に関しては、全般的に情緒的サポートを求める傾向が強かった。次に学級風土に関しては3クラスともに総じて評価が高く、学級風土を特に低く評定した不適応児はいなかった。さらにデータ及び教師との面談から(1)家庭環境の影響を考慮する必要性、(2)異なるタイプの不適応児の存在、(3)何らかの認知的障害が友人との関わりの拙さに影響しているケースの可能性などの問題が浮かび上がった。

来年度以降、ここで得られた基礎的データをもとに学級集団構造および学級風土の継続的調査を行いながら、不適応児のタイプとそれに対する教師の効果的アプローチの支援に向けた研究を継続的に行う。本研究の目的は、現場の教師の学校不適応児への対応と理解を援助するために、学級風土および仲間集団のカ動関係が不適応に及ぼす影響について臨床・社会心理学的視点から検討することである。また、本来生きた学級研究では不可欠である現場観察を積極的に行いながら継続的データの蓄積を試みる。本年度は、昨年度に引き続き全学年単学級のA小学校4年生1クラスを調査対象として、1年間綿密に学級集団の動きを観察・記録した。運動会、保護者参観等の主要行事の観察を含め、普段の授業場面観察および校長や担任との面談のために月に3,4回程度訪問した。この間行った調査は(1)ソシオメトリック・テスト指名法(3規準)3回、(2)学級風土調査(学級雰囲気,スクール・モラール)3回、(3)公的自己意識等の個人特性調査、担任教師の指導行動調査を各々1回、(4)対人不安傾向調査2回、(5)メンタルヘルス・チェックリスト1回、(6)ソシオメトリック・テスト評定法(4規準)1回である。結果は多岐にわたるためその一部を列記する。まず学級集団構造に関しては、前年度に比べ性別のサブ・グループがより鮮明になった。また選択が集中する児童やグループが減り、特に男子は調査の度に選択関係がかなり変動したが、友人関係のトラブルが関わるケースが目立った。さらに特定の児童に対する担任の関わりが勢力分布に大きな影響を与える傾向が顕著であった。学級風土については一貫して高い評価であったが、女子の評価は漸次下降傾向にあった。昨年度のデータから不適応児として注目されたのは男子3名、女子4名であったが、これらの不適応児は個人特性調査結果から大きく2タイプに分類できる可能性が示唆された。先述の通り、担任の関わりがその児童への影響に留まらず、児童を取りまく友人関係や友人からの評価に波及し、ひいては全体の学級集団構造の変動につながる様子が浮き彫りにされたため、来年度は担任-児童関係と児童-児童関係の関連をも視野に入れて、不適応児に対する対応を検討する。本研究の目的は、現場の教師の学級経営を援助するために、学級風土および学級集団構造の理解と不適応児への対応について臨床・社会心理学的視点から検討することである。特に、例えば児童の不適応の問題もその子の日常との対比で取り組む必要があると考えるため、授業時間も休み時間も丸ごと含んだ学級への関与的観察を継続的に行うことで、当該学級に即した理解と対応に努める。本年度は、一昨年度から引き続きA小学校5年生1学級を主な調査対象として、1年間綿密に学級集団の動きを観察・記録した。運動会等の主要行事をはじめ、普段の学級観察および担任等との面談のために月に3,4回程度訪問した。この間行った調査は(1)ソシオメトリック・テスト指名法2回、(2)学級風土調査3回、(3)対人不安傾向等の個人特性調査1回、(4)担任教師の指導態度調査2回、(5)メンタルヘルス・チェックリスト1回、(6)ソシオメトリック・テスト評定法1回である。結果は多岐に渡るためその一部を記する。
コルゲート導波管によるメガワット定常ミリ波伝送での反射ミリ波の低減研究

核融合プラズマ中の電子を加熱する電子サイクロトロン共鳴加熱システムにおいては、高い周波数の電磁波(ミリ波)を長距離(百メートル以上)、安定に伝送し、効率的にプラズマに入射する必要がある。メガワット級のミリ波発振源であるジャイロトロン装置の安定な運転のためには、プラズマや伝送路からのミリ波の反射を極力抑える必要がある。そのためには、不要な反射ミリ波を低減するフィルター構造が必要であり、これを開発する。この実現により安定なジャイロトロンの運転ができ、プラズマを安定に長時間生成、加熱、維持できるようになる。
化学修飾による電子相関効果とπーｄ相互作用の制御

本研究は大環状π共役系配位子錯体を構成成分とするπ-d系の開発と有機結晶界面の接触型ドーピングによる機能開拓を目的としている。24年度は、電子相関効果が弱まっていることが示唆されているπ-d系として軸配位型フタロシアニンの一次元導電体であるエタノールが配位したアルカリ金属部分酸化塩の作製を引き続き行った。one-pot電解法でFe系のNa塩の作製に成功し、またFeIIの塩を出発原料として電解することで、K塩の作製にも成功したが、磁気物性および磁気輸送特性の測定に適したサイズの結晶の作製には至っていない。π-d系としてより大きな磁気モーメントが導入されたCrIIIの系について一次元部分酸化塩の作製に成功し、電気物性、磁気物性、磁気輸送特性を測定した。Fe系とは異なり磁気異方性は小さいが、電荷不均化はFe系と同程度であり、ある程度の大きさの負の磁気抵抗も観測されている。また、他の大環状π共役系配位子として、ポルフィリン系の研究も進め、H2(tmp)およびH2(tpp)を電子供与体成分とする電荷移動錯体の作製を行い、HOMOとなりうる2つの分子軌道があるが、錯体中の分子間の重なり積分の評価から、電荷移動相互作用には両方の軌道が関与していることが見出された。中心金属の導入と軸配位型錯体の作製にも成功し、電解酸化によりラジカル結晶が得られることを見出している。接触型ドーピングについては、Mott絶縁体であるET-F2TCNQ錯体結晶にTTFを接触させることで界面が高伝導化することを見出している。ここで注目したいのは両結晶間で成分交換が起きて生じるTTF-F2TCNQも絶縁体であることである。つまり、ここでの高伝導化はTTFからET-F2TCNQに電荷注入が起こってMott絶縁状態が融解しており、接触型ドーピングが電子状態を制御する手法として有効であることを示している。24年度が最終年度であるため、記入しない。23年度は、π-d系として軸配位型フタロシアニンの新規一次元導電体であるエタノールが配位したアルカリ金属をカチオン成分とする部分酸化塩について、Fe系の作製を行った。Co系についてはK塩、Na塩ともに明確な金属的挙動を示し、電子相関効果が弱まっていることが示唆されており、これがπ-系の特異な磁気輸送特性にどのように影響が現れるか、調べることを目的としている。Co系とは異なるone-pot電解法でFe系のNa塩の作製に成功し、またFe^<II>の塩を出発原料として電解することで、K塩の作製にも成功した。磁気物性および磁気輸送特性の測定に向けて、試料作成を進めている。他の大環状π共役系配位子として、ポルフィリン系の合成も進め、H2(tmp)およびH2(tpp)を電子供与体成分とする電荷移動錯体の作製を行った。フタロシアニン系と異なり、ポルフィリン系ではHOMOとなりうる分子軌道に2つの候補があるが、錯体中の分子間の重なり積分の評価から、電荷移動相互作用には両方の軌道が関与していることが見出された。今後は金属錯体を用いた導電物質の開発に取り組む。接触型ドーピングについてはTTFとTCNQを組み合わせた系において、界面でのTTF-TCNQ錯体形成と接触面での電荷注入の両方の機構が働いて高伝導性が生じていることをラマン散乱およびAFM観察で明らかにした。この手法によるドーピングは電荷移動錯体にも適用可能で、絶縁体である交互積層中性錯体の高伝導化や、Mott絶縁体への電荷注入による高伝導化を見出している。

ここで注目したいのは両結晶間で成分交換が起きて生じるTTF-F2TCNQも絶縁体であることである。つまり、ここでの高伝導化はTTFからET-F2TCNQに電荷注入が起こってMott絶縁状態が融解しており、接触型ドーピングが電子状態を制御する手法として有効であることを示している。24年度が最終年度であるため、記入しない。・Fe(Pc)系で電荷不均化の弱まった結晶の作製に成功・ポルフィリン系での電荷移動相互作用の起源について纏めることができた・接触型ドーピングの機構を解明・電荷移動錯体への接触型ドーピングに成功24年度が最終年度であるため、記入しない。・Fe(Pc)系については磁気物性の測定が可能な量の結晶を作製し、磁気輸送物性のためにより大きな単結晶を作製する。・ポルフィリン系の軸配位型Co錯体を合成し、電解結晶成長により導電体を作製する。得られた結晶について、構造解析、物性測定を行い、電子相関効果が強まっていることを確認。・接触型ドーピングでは、錯形成による高伝導化と電荷注入による高伝導化について、基板結晶と接触させる分子種の組合せを検討し、成分分子のドナー性、アクセプタ性の与える影響を調べる。