hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
栽培作物の花成誘導に関する研究

研究成果は次の5点に要約できる。(1)栽培作物の花成誘導機構を研究し、花成誘導物質をバイオアッセイするには、花成反応を制御する系が必須である。そこで、根部切除、上位筋切除などを行い、アズキ(早生夏、丹波大納言)、ダイズ3品種(秋田、玉ほまれ、白大粒玉綿)で、播種後40日目に草丈10数cmで花成反応を観察できる系を確立した。また、インゲンマメ(ナ-ル豆、セレモニ-豆)では、播種後15日で花成反応が観察できる系を得た。(2)が得られた実験系において、ペプトン、カザミノ酸などの有機窒素化合物は花成を抑制した。また、タンパク質分解酵素の阻害剤エラスタチナ-ルは、花成遅延効果を示した。これらの結果は、上記の植物においてもアオウキクサと同様に、窒素欠乏による花成誘導機構が存在する可能性を示唆している。(3)上記野植物の葉中には、アオウキクサの花成を誘導する高分子化合物が存在する。この物質のそれぞれの種の花成誘導に果たす役割は不明であったが、この高分子化合物に由来する物質が、下位節の腋芽の花成反応を制御している結果が得られた。(4)窒素欠乏で分解され、花成誘導物質を生成すると考えられるアオウキクサのタンパク質のアミノ酸配列を知るため、SDS-PAGEで分離後、PVDF膜にブロッティングして、シークエンサーにかけた。しかし、N末端がブロックされていた。そこで、リジルエンドペプチダーゼで断片化し、そのアミノ酸配列を読んでプローブを作成し、cDNAライブラリーから、問題のタンパク質をコードしている遺伝子の単離を行っている。(5)花成反応を遺伝子レベルから解明するため、花の分化初期に発現する遺伝子の単離を試みた。インゲンマメの花のタンパク質をSDS-PAGEで分離後、PVDF膜にブロッティングして、花弁に特異的なタンパク質を単離した。しかし、N末端がブロックされていたため、現在上記と同様の進行をしている。ウキクサで得られた知見に基づき、イネ、ダイズ、アズキ、ジャガイモ、トウモロコシ等の体内に、分解されるとウキクサの花成を誘導する高分子の物質が存在するかを調べた。その結果、これらの栽培作物の体内には花成誘導物質の前駆体物質(タンパク質性)が存在し、それが分解されるような条件(窒素欠乏状態)で、花成誘導活性を持つ物質が生成し、花成が誘導されることがほぼ確認された。これらの結果は、筆者らがウキクサで得てきた知見と一致しており、これらの植物の花成誘導機構はウキクサと共通である可能性が考えられる。花成誘導活性をもつ物質の細胞内分布を知るため、購入した分離用小型超遠心機を用いて細胞を分画した結果、葉緑体に局在するとを示唆する結果を得た。また、このタンパク質性物質の有効な分解産物は、lysineあるいはlysine hydroxamateである可能性を示唆する結果も得ている。植物が窒素欠乏状態になると、この前駆体タンパク質が分解し、分解産物であるlysineあるいはlysine hydroxamateが増加する傾向も示されている。また、この物質をさらに活性化する機構が存在することが示唆され、それについて検討を始めている。以上の結果は、アオウキクサをbioassay植物に使って得たものである。

lysine hydroxamateあるいはそれがさらに活性化された物質が、栽培作物の花成を誘導できるかどうかを調べるの今後の問題であり、そのbioassay系の確立を急いでいる。現在までに、ダイズ、アズキなどには、窒素欠乏状態で花成が誘導できる系があることがわかってきており、これを利用してbioassay系を確立できるものと考えている。栽培作物である、イネ、ダイズ、アズキ、ジャガイモ、トウモロコシ等の体内に、分解されるとウキクサの花成を誘導する高分子の物質が存在するかを調べた。その結果、そのようなタンパク質性の物質の存在を確認した。この物質の分解産物は、lysineあるいはlysine hydroxamateである可能性を示唆する結果を得ている。植物が窒素欠乏状態になると、この前駆体タンパク質が分解し、分解産物であるlysineが増加する傾向も示されている。また、この物質をさらに活性化する機構が存在することが示唆されている。一方、これらの物質が、栽培作物の花成を誘導できるかどうかを調べることが重要である。しかし、栽培作物を実験植物として花成誘導物質をbioassayすることは、植物の大きさの点から不可能であり、実験室レベルのbaioassay系は存在しなかった。そこで、栽培作物の花成誘導機構を解明し、花成誘導物質を見いだすために、この系の確立を急いだ。いくつかの栽培作物の花成誘導条件を検討してきたが、本年度、ようやくアズキを材料にこの系を確立することができた。アズキは私たちの実験条件では、連続光下で草丈約35cmになり5節を分化してようやく小さい花芽をつける(花成率約66%)。しかし、成長を制御する工夫をすることにより、草丈約10数cmで3節を分化して大きな花芽形成する(花成率100%)ことがわかった。今後、この系を利用し発展させることにより、アズキなどの栽培作物の花成誘導機構を解明でき、またそれに関与する花成誘導物質を明らかできると思う。本年度の成果は次の5点に要約できる。(1)栽培作物の花成誘導機構を研究し、花成誘導物質をバイオアッセイするには、花成反応を制御する系が必須である。昨年、早生夏アズキで、播種後36日目に草丈10数cmで花成反応を観察できる系を確立した手法に倣って、アズキ(丹波大納言)、ダイズ3品種(秋田、玉ほまれ、白大粒玉錦)で、同様の実験系を確立した。また、インゲンマメ(ナ-ル豆、セレモニ-豆)で、播種後15日で花成反応が観察できる系を得た。(2)得られた実験系において、ペプトン、カザミノ酸などの有機窒素化合物は花成を抑制した。また、タンパク質分解酵素の阻害剤エラスタチナ-ルは、花成遅延効果を示した。これらの結果は、上記の植物においてもアオウキクサと同様に、窒素欠乏による花成誘導機構が存在する可能性を示唆している。(3)上記の植物の葉中には、アオウキクサの花成を誘導する高分子化合物が存在する。この物質のそれぞれの種の花成誘導に果たす役割は不明であったが、この高分子化合物に由来する物質が、下位節の腋芽の花成反応を制御している結果が得られた。(4)窒素欠乏で分解され、花成誘導物質を生成すると考えられるアオウキクサのタンパク質のアミノ酸配列を知るため、SDS-PAGEで分離後、PVDF膜にブロッティングして、シークエンサーにかけた。しかし、N末端がブロックされていた。
ラジカルポリマーのSOMO設計と全有機二次電池の創製

有機ラジカルポリマーを電極活物質とした「有機ラジカル電池」のプロトタイプについて、軽量かつ成型性に優れる有機材料の特徴に基づく高いエネルギー密度と、ラジカル種の高速電子移動に由来するパワー密度をあわせもつ類例のない電池特性の予備的実証を起点に、有機ラジカル種の電子移動とそれにともなう電荷輸送特性の解明に基づく革新的有機電極材料の創出と、SOMO(半占有分子軌道)経由の有機電子移動に関する基礎化学開拓を目的とした。有機ラジカル種の基礎化学に立脚した合理的分子設計により、エネルギー密度と出力パワーを向上させ、安全・環境適合の次世代二次電池も提示した。有機ラジカルポリマーを電極活物質として、「有機ラジカル電池」のプロトタイプを試作、軽量かつ成型性に優れる有機材料の特徴に基づく高いエネルギー密度と、ラジカル種の高速電子移動に由来するパワー密度をあわせもつ、類例のない電池特性を予備的に実現している。本研究は、有機ラジカル種の電子移動とそれにともなうイオン輸送特性の解明に基づく革新的有機電極材料の創出と、SOMO(半占有分子軌道)経由の有機電子移動に関する基礎化学開拓を目的とする。有機ラジカル種の基礎化学に立脚した合理的分子設計により、エネルギー密度と出力パワーを向上させ、安全・環境適合の次世代二次電池として提示する。本研究は、安定ラジカル種が関与する電子移動過程の確立を基盤として、SOMOのエネルギーレベルと不対電子の非局在化度を両立させる設計により、究極の密度でかつ安定にレドックス席を有するラジカルポリマーを合成することを目的とした。具体的には、膜抵抗の低減によりポリマー内での迅速かつ大容量の電子移動過程を達成すること、イオン輸送性を高めた新しい活物質の設計により、電解質および電解液の大幅な削減を可能とすること、さらに、これら基礎的追究から得られる知見を総合し、「次世代有機ラジカル電池」として確立することを目指して研究展開した。本年度の成果概要を以下に記す。(1)安定ラジカル種の有機電気化学安定ラジカル種であるテトラメチルピペリジニルオキシ、ニトロニルニトロキシドおよびガルビノキシルなどの電子移動速度を実測した。サイクリックボルタンメトリー、ACインピーダンス測定によるナイキストプロットなどから定量し、電極表面の微細構造も含め詳細に解明した。(2)SOMO制御によるラジカルポリマーの設計ラジカルレドックス席のSOMOレベルと標準酸化還元電位を把握した。主鎖への結合や置換基の導入に伴うSOMOレベルの変化を計算予測し、電位と速度定数の実測値と関連させ、正・負極活物質に適したレドックス席を絞り込んだ。また、レドックス席を酸化型、還元型の両酸化状態で単離し、活物質としての化学安定性および耐久性を明らかにした。次に、選定されたレドックス席をモノマー単位で高密度に含む側鎖型ラジカルポリマーを設計した。ラジカルあたりの分子量から理論容量を算出し、高いSOMO密度が得られる主鎖構造を選定した。高容量が得られる骨格の合成ルートを確立し、ラジカルまたは前駆部を持つモノマーを合成した。以上により、次年度に新規負極材料の開拓および物質移動制御による高容量化に着手するための基礎を確立できた。室温大気下で安定なニトロキシドラジカル分子の電気化学的に可逆な酸化還元を、二次電池の電極反応として初めて利用し、p型およびn型活性の2種ポリマーをそれぞれ正・負極とした「全有機電池」のプロトタイプを試作し、その動作を実証している。本研究では、安定ラジカル種が関与する電子移動過程の確立を基盤として、SOMOのエネルギーレベルと不対電子の非局在化度をバランスさせる設計により、密度高く安定なレドックス席を有するラジカルポリマーを合成する。また、物質移動過程の制御により、ポリマー内での迅速かつ大容量の電子移動過程を達成する。さらに、イオン輸送性を高めた新しい活物質の設計により、電解質および電解液の大幅な削減を可能にする。これら基礎的追究から得られる知見を総合し、「次世代有機ラジカル電池」として具体化することを目的とした。(1)ラジカルポリマーの精密合成前年度に得られたモノマーからアニオン(またはラジカル)重合を経て、対応するラジカル種をモノマー単位側鎖に有するラジカルポリマーを得た。TEMPO置換ポリアクリレート、プロキシルおよびニトロニルニトロキシドを有するポリマーを合成し、レドックス安定性を高める溶媒等を特定した。各種分光法からラジカルの電子状態を解明するとともに、電気化学特性の基礎データを得た。同時に起電力発生と充放電レート特性を予備的に確かめ、電池環境下での正極活物質の安定性・耐久性を明らかにした。(2)電極活物質の設計ラジカルポリマー薄膜のレドックス応答から、膜内の電荷補償イオンや溶媒分子の物質移動の効率を明らかにした。Dahms-Ruff式からラジカルサイト間の自己電子交換速度定数を決定し、溶液中での値と比較しながら、高速電荷伝播が可能な電解質条件を解明した。物質移動の定量はQCM、パルス分極、インピーダンス応答を組み合わせて正確に実施した。

室温大気下で安定なニトロキシドラジカル分子の電気化学的に可逆な酸化還元を、二次電池の電極反応として利用し、p型およびn型活性の2種ポリマーをそれぞれ正・負極とした全有機電池のプロトタイプを試作し、その動作を実証している。本研究では、安定ラジカル種が関与する電子移動過程の確立を基盤として、SOMOレベルと不対電子の非局在化度を制御し、密度高く安定なレドックス席を有するラジカルポリマーを合成することを目的とする。また、物質移動過程の制御により、ポリマー内での迅速かつ大容量の電子移動過程を達成する。さらに、イオン輸送性を高めた新しい活物質の設計により、電解質および電解液の大幅な削減を可能にする。これら基礎的追究から得られる知見を総合し、「次世代有機ラジカル電池」として具体化するのが狙いである。(1)ポリマー膜の構造制御:ラジカルポリマーのガラス転移について解析し、バルク構造を解明した。各種熱分析および動的粘弾性試験などから、一次構造との相関や架橋密度分布などを把握した。ブロックコポリマーへの展開に着手し、相分離ドメインのサイズ制御に基づく連続拡散経路の形成に関して基礎知見を集積した。(2)新規n型ポリマーの開拓:全有機二次電池の負極を構成するn型活物質を探索した。予備知見を集積しているニトロキシドを用いて、電子吸引基の導入によりN-トオキシルアニオンへの還元性を増加させた。強い電子吸引基によるSOMOの非局在化度の変化を、電極反応速度定数から予測した。また、SOMOレベルを指標として置換基効果を定量化し、還元電位との相関を明らかにした。隣接位にカルボニル基を有するアシルニトロキシド類にも拡張し、電子吸引基の適用範囲を明確にした。さらに、n型活性が期待できるニトロニルニトロキシドおよびガルビノキシルに対象を広げ、電位および速度定数を決定すると共に、還元状態の安定性を評価した。室温大気下で安定なニトロキシドラジカル分子の電気化学的に可逆な酸化還元を、二次電池の電極反応として初めて利用し、p型およびn型活性の2種ポリマーをそれぞれ正・負極とした「全有機電池」のプロトタイプを試作し、その動作を実証している。本研究では、安定ラジカル種が関与する電子移動過程の確立を基盤として、SOMOのエネルギーレベルと不対電子の非局在化度をバランスさせる設計により、密度高く安定なレドックス席を有するラジカルポリマーを合成することを目的とする。これら基礎的追究から得られる知見を総合し、「次世代有機ラジカル電池」として具体化する。1)電荷促進輸送系の構築ポリマー内の電子・イオンの拡散過程を詳細に解析した。電荷移動抵抗を平衡電位の関数として整理し、ポリマー内の輸送現象を定式化した。
S = 1/2カゴメ格子反強磁性体の特異な量子スピン液体状態の解明

Ca-Kapellasite, CaCu3(OH)6Cl2・0.6H2Oは格子歪みやイオンサイト乱れのないS = 1/2カゴメ格子反強磁性体のモデル物質であり、理論的な先行研究により量子スピン液体状態が実現する舞台になると予想されている。本研究では、Ca-Kapellasiteにおいて量子スピン液体状態の実現とその性質解明を目指して、単結晶育成、物性測定を行った。その結果、通常の長距離秩序とは異なる磁気基底状態が実現し、比熱の温度比例項に示唆されるギャップレスの特異な磁気励起が存在する事を見出した。本年度はCaカペラサイトの微小単結晶を用いた精密結晶構造解析、粉末試料における磁化、比熱測定を行い、フラストレートしたカゴメ格子にける磁気基底状態を明らかにする事を目的として研究を行った。単結晶X線回折実験から本物質の結晶構造を精密に決定し、Caカペラサイトの空間群がP3m1であり、磁性を担うCu2+イオンが歪みの無いカゴメ格子を形成している事を明らかにした。磁化測定からは、T*= 7 Kで磁化が僅かに増大し飽和する振る舞いを観測した。磁化過程において強磁性的な状態を示唆するモーメントの発達が観測されないことから、T*以下では反強磁性的な状態が実現している事が示唆される。比熱ではT*で相転移を示す明確なピークは見られなかったが、クロスオーバーを示唆する比熱のカスプが観測された。興味深い事に、本物質は絶縁体であるにも関わらず、比熱に温度比例項が観測された。この事は本物質の磁気状態において、特異な磁気励起が存在している事を示している。以上の結果は、Caカペラサイトにおいて、7 Kで通常の反強磁性秩序ではない何らかのユニークな磁気状態が形成された事を示唆している。粉末試料における試料評価、物性評価と並行して、本物質の単結晶育成を行った。水熱合成法を応用する事で、最大3 mm程度の六角平板単結晶を得る事に成功した。H28年度(最終年度)は本結晶を用いた測定を行う事で、Caカペラサイトの基底状態の解明を効率的に進める事が出来ると期待される。H27年度はCaカペラサイトの微小単結晶における単結晶X線回折実験により結晶構造を決定し、本物質が歪みの無いカゴメ格子である事を明らかにした。また、粉末試料における磁化、比熱測定から7 Kにおいて磁気秩序の形成を示唆する異常を観測した。比熱には温度比例項が観測され、特異な準粒子励起の存在を示唆する結果を得た。一方で、水熱合成法を応用する事により、最大で3 mm程度の単結晶を育成する事に成功した。以上は当初の計画通りの成果であり、H27年度の研究は順調に進展したと考えられる。CaカペラサイトCaCu3(OH)6Cl2・0.6H2Oは歪み、乱れのないS = 1/2カゴメ格子反強磁性体のモデル物質であり、磁気フラストレーションと量子揺らぎに起因したスピン系の新奇磁気状態の探索と性質の解明を目的として研究を行った。H27年度までの研究で最大6 mm程度の単結晶の育成に成功しており、H28年度はそれを用いた物性測定を行った。磁化、比熱測定の結果、CaカペラサイトはT*= 7 Kに磁気異常が生じることが明らかとなった。この温度で、ab面に平行に磁場を印可した磁化率は低磁場でカスプを示し、3 T以上の高磁場では磁化は弱い磁化を有し飽和した。一方で、比熱にはT*に小さいピークが観測されており、7 Kで磁気転移を示す。また、本物質は絶縁体であるが、T*以下に比熱の温度比例項が存在する事を見出した。この事はCaカペラサイトの磁気状態が通常の磁気秩序とは異なり、特異な磁気励起を有する事を示している。大阪大学先端強磁場科学研究センターで行った70 Tまでのパルス強磁場磁化測定からはメタ磁性やS = 1/2カゴメ格子反強磁性体で予想されている磁化プラトーは観測されなかった。Caカペラサイトはカゴメ格子上で競合する磁気相互作用J1、J2、Jdを有しており、古典モデルで計算されたJ1-J2-Jd磁気相図においてq = 0、√3×√3構造、Cuboc2構造の相境界近傍に位置している。この事は量子臨界点近傍でCaカペラサイトの特異な磁気状態が実現した事を示している。本課題は当初予定した計画よりも大きく進展し、理想的な量子カゴメ格子反強磁性体においてスピン液体的な磁気励起を有する特異な磁気状態を実験的に観測することに成功した。本成果はJournal of the Physical Society of Japan誌に論文として掲載されている。H27年度の研究においてCaカペラサイトの粉末物性測定、単結晶育成に成功した。

H28年度(最終年度)は得られた単結晶を用いて、巨視的及び微視的物性測定を行い、本物質の磁気基底状態の解明に取り組む予定である。巨視的測定では磁化測定と比熱測定を行い、磁化の異方性や比熱の温度比例項の精密な観測を通して、より本質的な磁気基底状態の性質を明らかにする。また、大阪大学先端強磁場科学研究センターでの共同利用実験として強磁場磁化過程測定を行い、1/3プラトーなどの特異な現象を探索する。微視的には、北海道大学低温研究室との共同研究としてNMR測定、KEKミュオングループとの共同研究としてμSR測定、Cross東海との共同研究として中性子弾性、非弾性散乱実験を行う事で、基底状態でのスピン配列、スピン揺らぎ、磁気相互作用を決定し、本物質の基底状態を解明する。物性物理学
舟小屋等の環日本海の伝統的民家における文化伝播の検証

日本海沿岸部に分布する伝統的民家建築について、舟小屋を主な調査対象として現地調査を実施した。舟小屋については九州から北陸にかけての悉皆的な調査を行い、特に集中して分布が確認された隠岐の島町における詳細な現地調査を実施し、報告を作成した。日本海沿岸部における特徴的な建築物としては、江津市の神楽殿、東出雲の柿小屋、荒島の石造建築物を選定し、建築構法の詳細な記録を作成したうえで、今後の街づくりに活用可能な資料として取りまとめた。沿岸部における町並み景観として、美保関、安来を選定し、基礎的調査を実施した。本研究においては、日本海沿岸部に分布する伝統的民家建築について、建築構法の詳細な記録を作成したうえで、日本海交易のもたらした暮らしと文化の視点から建築空間の形成要因を読み解いていくことを目的としている。2015年度は、文献調査としては「民俗建築」や宮本常一による民俗学の著作、地域の民俗報告書等を整備し、記載内容に関する検討を行なった。現地調査における主な調査対象地域は島根県隠岐郡隠岐の島町とし、計3回(8/31-9/1、10/16-18、3/16-19)にわたる現地調査を行なった。聞き取り調査及び実測調査により、舟小屋の分布と建築構法について明らかにした。なお、隠岐の現地調査は、島根大学安高研究室及び香川大学釜床研究室との合同で実施した。その他の調査対象として、地域独自の建築物である「神楽殿」と呼ばれる神楽のための舞殿が現存していることを見出し、その建築的特性に関する調査を実施した。島根県江津市及び邑南町、松江市における現地調査(8/29-30、12/17、1/26、3/10-11)を実施し、分布状況の確認と実測調査を行なった。今後も継続して調査を実施する予定である。更に、干柿を作るための常設の付属小屋である「柿小屋」の存在を確認し、他の地域に類例のない建築物であることから、その調査を実施した(11/7、1/9、3/30)。今後も継続して調査を実施していく予定である。当初予定していた隠岐の島町における調査を終了し、更に新たに「神楽殿」「柿小屋」といった地域独自の建築物を調査対象に加えることで、具体的な調査事例を増やすことができている。昨年度に引き続き、日本海沿岸部に分布する伝統的建築物に関する調査研究を実施している。2016年度における主な現地調査として、舟小屋に関する調査を継続して実施した。調査実施地域は、島根半島全域(6/5計7回)、隠岐の島(9/10-13)、日本海沿岸悉皆調査(8/26-28出雲北九州、9/21-25鳥取福井、11/3-6福井石川、3/26-31佐渡)である。島根半島においては、外海の沿岸部と内海の汽水域における舟小屋形式に相違が見られた。隠岐の島においては舟小屋全島の基本寸法を採取し、傾向を分析した。佐渡においては加茂湖周辺において「牡蠣小屋」と呼ばれる特殊な舟小屋が多数現存していることを確認した。また、日本海沿岸地域の特徴的な建築物として、島根県安来市荒島町の石造建築物調査(4/24計3回)、島根県東出雲町畑地区の干柿小屋調査(4/29計11回)、島根県江津市周辺の神楽殿調査(7/28計3回)を行なった。荒島の石造建築物は日本においては珍しい組積造の石造建築である。畑地区の干柿小屋は干柿を作ることに特化した常設の付属小屋であり、他地域においては類例が見られない。江津市の神楽殿は伝統的な大元神楽の舞場であり、神社にありながら本殿をもたない特殊な形式が見られるなど、民俗学的にも興味深い。さらに、景観調査として鳥取県米子市の伝統的景観に関する調査(8/9計2回)を実施している。新たな調査対象として、島根県出雲市十六島における海苔の乾燥小屋が見いだされた。また、沿岸部の伝統的集落である島根県安来市安来町、島根県出雲市大社町鷺浦に関する予備調査を実施しており、これにより今後の実地調査へとつなげていく予定である。昨年度新たに見出した「石造建築物」「柿小屋」「神楽殿」といった地域独自の建築物に関する現地調査を実施し、その概要を取りまとめることができた。さらに「海苔小屋」などの地域特有と思われる建築物を加え、また集落景観に関する検討も加えることにより、日本海沿岸地域の特徴的な建築物の調査事例を着実に増やしていくことができている。舟小屋に関しては、特に集中して分布が確認された隠岐の島を対象として資料を取りまとめ、建築学会計画系論文集に報告した。また、島根半島周辺において確認された特徴的な数種類の舟小屋に関する追加調査を実施した。日本海沿岸部と宍道湖周辺、大橋川周辺で建築形式が異なっており、立地と生業に対応した構造となっている。このように一定の地域内において形式の異なる舟小屋が複数確認されることは珍しく、他地域では見られない特徴である。さらに調査分析を進めたうえで論文等として報告する予定である。

日本海沿岸のその他の特徴的な建築物に関する調査としては、安来市の港周辺における鉄問屋の町並み調査(4/14計10回以上)、松江市美保関における町並み調査(6/3計4回)、出雲市の玉葱乾燥小屋の調査(6/10計2回)、袖師窯等の窯元の作業空間調査(6/6計2回)、有福温泉の景観と旅館建築調査(6/13計7回)等を実施している。安来は古くから鉄の積出港として栄えた地域であるが、悉皆調査により多数の伝統的建築物が現存することが確認された。美保関も交易港として繁栄した地であり、伝統的な景観と建築物が現存している。本年度は最終年度であるが、調査において地域の概要が確認された安来と美保関については、かつての日本海沿岸地域における産鉄と交易に関わる重要な地域と位置付けられることから、今後も継続して調査を実施していく。日本海沿岸部に分布する伝統的民家建築について、舟小屋を主な調査対象として現地調査を実施した。舟小屋については九州から北陸にかけての悉皆的な調査を行い、特に集中して分布が確認された隠岐の島町における詳細な現地調査を実施し、報告を作成した。日本海沿岸部における特徴的な建築物としては、江津市の神楽殿、東出雲の柿小屋、荒島の石造建築物を選定し、建築構法の詳細な記録を作成したうえで、今後の街づくりに活用可能な資料として取りまとめた。沿岸部における町並み景観として、美保関、安来を選定し、基礎的調査を実施した。舟小屋の調査に関しては、山陰一帯の沿岸地域に対象を広げるとともに、最も遠隔地である東北地方での調査の実施を検討する。その他の建築物については、「神楽殿」「柿小屋」の調査を継続して実施するとともに、地域的な建築材料である石州瓦の使用状況等に関する調査も付随して行なうことを検討する。舟小屋の調査に関しては、未調査である東北地方での調査を実施する。昨年度に調査を実施した佐渡島においては、加茂湖周辺に特徴的な「牡蠣小屋」と呼ばれる舟小屋が多数現存していることから、重点的に調査を行なう。その他の建築物についても継続的に調査を実施し、今後の新たな研究の展開へとつなげていく。舟小屋に関しては、特徴的な地域を選定のうえ建築学会等にて成果を公表していく。また、現在までに調査を実施した地域において、民家や集落景観の保存活用に関する検討を行ない、研究成果が活用されるよう働きかけていく。工学2015年度は、調査対象地が比較的近かったため、現地調査費用の支出を抑えることができた。多額の旅費が必要となる東北地方での現地調査を次年度に実施することとしたため。また、年度末に予定していた資料整理に伴う謝金支出について、次年度の年度初めに実施することとして時期を変更したため。次年度は遠隔地における調査を計画していることから旅費支出の増加が予想されるが、引き続き効率的な運用に努めたい。旅費の使用額が大きくなる東北地方及び佐渡における現地調査を順次実施していく。調査補助及び資料整理に関する謝金について、計画的に支出していく。
咀嚼運動が下顎骨成長発育に及ぼす影響に関する研究-遺伝子解析と力学解析の融合-

【目的】咀嚼は下顎骨成長に大きく影響を与えると言われている.そこで,研究1では,咀嚼の変化が下顎骨形態及び遺伝子発現変化にどのような影響を与えるのか,研究2では,力学解析に必要な基礎データ収集のため,異なったFacial Patternのにおける各部位の皮質骨の厚みと骨密度の違いを比較検討し,咀嚼が顎骨の成長に及ぼす影響を解明することを目的とした.【資料および方法】研究1では,生後3週齢ICRマウスを用い,実験群は硬食を与えた群,軟食を与1えた群,硬食と軟食を交互に与えた群の3群に分類した.実験開始1週後および4週後にμCTによる下顎骨の形態計測,H.E.染色染色,軟骨細胞増殖能の評価には,PCNAを用いた.さらに遺伝子発現変化の観察には,Laser Microdissection法を用い,real time PCR法にて軟骨性成長に関連する遺伝子発現量の定量評価を行った.研究2では,Cone-beam CTを用いて3種類のFacial patternにおける皮質骨の骨密度と厚みを計測した.【結果】研究1)Soft群とHard群において下顎骨形態に明らかな差異が認められた.組織学的評価より下顎頭軟骨において肥大軟骨細胞層は,Hard群で有意に厚かった.軟骨細胞増殖能は,Hard群で最も低かった.さらに,遺伝子発現量の変化においては,Hard群において軟骨細胞の石灰化及び最終分化に関与する遺伝子が有意に高い発現を示していた.研究2)3種類のFacial patternの皮質骨の厚みと骨密度は,統計学的に有意な差はなかった.しかし,Dolico Facial typeでは全ての部位に於いて,皮質骨の骨密度は低く厚みは薄い傾向が示された.【考察および結論】咀嚼運動が下顎頭軟骨細胞の分化に影響を与え,下顎頭における軟骨成長および下顎骨形態に大きく影響を与える可能性が明らかとなった.さらに,咀嚼筋の性質によって顔面骨格が変化する可能性が示唆された.【目的】咀嚼は下顎骨成長に大きく影響を与えると言われている.そこで,研究1では,咀嚼の変化が下顎骨形態及び遺伝子発現変化にどのような影響を与えるのか,研究2では,力学解析に必要な基礎データ収集のため,異なったFacial Patternのにおける各部位の皮質骨の厚みと骨密度の違いを比較検討し,咀嚼が顎骨の成長に及ぼす影響を解明することを目的とした.【資料および方法】研究1では,生後3週齢ICRマウスを用い,実験群は硬食を与えた群,軟食を与1えた群,硬食と軟食を交互に与えた群の3群に分類した.実験開始1週後および4週後にμCTによる下顎骨の形態計測,H.E.染色染色,軟骨細胞増殖能の評価には,PCNAを用いた.さらに遺伝子発現変化の観察には,Laser Microdissection法を用い,real time PCR法にて軟骨性成長に関連する遺伝子発現量の定量評価を行った.研究2では,Cone-beam CTを用いて3種類のFacial patternにおける皮質骨の骨密度と厚みを計測した.【結果】研究1)Soft群とHard群において下顎骨形態に明らかな差異が認められた.組織学的評価より下顎頭軟骨において肥大軟骨細胞層は,Hard群で有意に厚かった.軟骨細胞増殖能は,Hard群で最も低かった.さらに,遺伝子発現量の変化においては,Hard群において軟骨細胞の石灰化及び最終分化に関与する遺伝子が有意に高い発現を示していた.研究2)3種類のFacial patternの皮質骨の厚みと骨密度は,統計学的に有意な差はなかった.しかし,Dolico Facial typeでは全ての部位に於いて,皮質骨の骨密度は低く厚みは薄い傾向が示された.【考察および結論】咀嚼運動が下顎頭軟骨細胞の分化に影響を与え,下顎頭における軟骨成長および下顎骨形態に大きく影響を与える可能性が明らかとなった.さらに,咀嚼筋の性質によって顔面骨格が変化する可能性が示唆された.下顎骨の成長発育様相は他の長管骨とは異なる特殊性を有しており、その形態の決定過程では遺伝因子と環境因子が密接に関連していることが明らかとなっている。我々は、過去の研究から下顎頭軟骨切片上からダイレクトに超微量な遺伝子発現を定量評価出来る硬組織Laser Microdissection法を確立し、生理的な下顎頭軟骨の成長発育の包括的遺伝子発現プロファイルの観察を行ってきた。また、力学解析の手法を用いて物理的環境変化が下顎骨のその後の成長発育に影響を及ぼす事を報告してきた。具体的には1)咀嚼運動が引き起こす下顎頭軟骨における包括的遺伝子発現変化の観察。2)数理モデル(等価強度変化法)を用いた咀嚼運動における力学解析を行う。本年度においては咀嚼運動が引き起こす下顎頭軟骨における包括的遺伝子発現変化の観察を行った。その結果、咀嚼運動によって下顎頭軟骨の遺伝子発現プロファイルの変化を確認した。具体的には、当初予想していた成長因子の他、興味深い転写因子の発現差異が確認できた。今後、さらに変化のあった遺伝子群の機能解析をする事でその後の下顎骨成長発育に及ぼす変化を推測することができる。また、等価強度変化法によって作成したセルオートマトンモデルに上記の遺伝子の機能を考慮し条件を設定する。

以上のように生体の遺伝子情報を組み入れた力学モデルを用いることで阻嚼運動が下顎骨成長発育および形態に及ぼす影響をより正確に把握する事が可能になる。また、矯正臨床においても成長期治療および顎変形症治療においても非常に有益な情報に成りえるものと考えられる。【目的】咀嚼は下顎骨成長に大きく影響を与えると言われている.そこで,研究1では,咀嚼の変化が下顎骨形態及び遺伝子発現変化にどのような影響を与えるのか,研究2では,異なったFacial Patternのにおける各部位の皮質骨の厚みと骨密度の違いを比較検討し,咀嚼が顎骨の成長に及ぼす影響を解明することを目的とした.【資料および方法】研究1では,生後3週齢ICRマウスを用い,実験群は硬食を与えた群,軟食を与えた群,硬食と軟食を交互に与えた群の3群に分類した.実験開始1週後および4週後にμCTによる下顎骨の形態計測,H.E.染色染色,軟骨細胞増殖能の評価には,PCNAを用いた.さらに遺伝子発現変化の観察には,Laser Microdissection法を用い,real time PCR法にて軟骨性成長に関連する遺伝子発現量の定量評価を行った.研究2では,3種類のFacial patternにおける皮質骨の骨密度と厚みを計測した.【結果】研究1)Soft群とHard群において下顎骨形態に明らかな差異が認められた.組織学的評価より下顎頭軟骨において肥大軟骨細胞層は,Hard群で有意に厚かった.軟骨細胞増殖能は,Hard群で最も低かった.さらに,遺伝子発現量の変化においては,Hard群において軟骨細胞の石灰化及び最終分化に関与する遺伝子が有意に高い発現を示していた.研究2)3種類のFacial patternの皮質骨の厚みと骨密度は,統計学的に有意な差はなかった.しかし,Dolico Facial typeでは全ての部位に於いて,皮質骨の骨密度は低く厚みは薄い傾向が示された.【考察および結論】咀嚼運動が下顎頭軟骨細胞の分化に影響を与え,下顎頭における軟骨成長および下顎骨形態に大きく影響を与える可能性が明らかとなった.さらに,咀嚼筋の性質によって顔面骨格が変化する可能性が示唆された.
高速化双安定半導体レーザによる光マルチプレシングの研究

〔研究の目的〕本研究の目的とするところは高速、大容量のディジタル情報伝送・処理の新して方式として双安定動作する半導体レーザを用いた時分割多重化の基礎実験を行ない、デバイス物理的な観点からその実現可能性および限界を明らかにすることである。〔研究の方法〕本研究の目的を達成するため、(a)デバイス試作、(b)デバイス過渡応答の測定と解析、(c)2チャンネル光パルストリガ方法マルチプレクシング動作の基礎実験の実施、(d)双安定半導体レーザの不安定性等にカオス現象の観測と理論解析、の各手法を適用した。〔主要な研究成果〕(1)双安定半導体レーザを高速にスイッチオンするには吸収領域に短い電流パルスを注入するのが有効であり、スイッチオフするには利得領域に負の電流パルスを印加するのが有効であることがわかった。(2)トリガ用のクロックパルスを各素子に分配する配線のふくそうに基づくクロストーク障害を防ぐために、高速の光伝導デバイスを複合化した光トリガー双安定デバイス構造を提案するとともに個別デバイスの結合による原理実験を100MHzの繰返し周波数で実施し、ファンアウト特性、入射光波長に対する柔軟性、が示された。(3)2チャンネルの光トリガ方式時間領域マルチプレクサの基礎実験を行ない、本方式の原理的な実現可能性を確認した。(4)不均一注入半導体レーザは双安定動作するとともに動作条件、構造パラメータの選択に依り、自励発振、不規則振動などの不安定性を示すことがある。カオス動作につき、実験的理論的に詳しく調べ限定された動作領域で多重周期性を経由してカオス状態に至ることが示された。〔まとめ〕高速化光TDMについて検討し、1Gb/s以上が可能、と推定した。1.目的高速ディジタルシステムにおいて障害となる電磁誘導障害や,浮遊容量による遅延等の悪影響を避けるには光ディジタルデバイスを用いた光システム化が期待される.本研究では可飽和吸収領域を有する双安定半導体レーザを用いてギガビット/秒の領域におけるディジタル信号の時間分割多重化の可能性につき,実験的,理論的に検討を加え,その到遅限界を明らかにすることを目的とする.2.研究の方法まずInGaAsP/InP不均一注入双安定半導体レーザの高速化設計および試作をおこなった.活性領域中でのキャリヤ再結合寿命を短かくするために不純物密度を高くする試みをおこなった.また印加する電流パルスがCR時定数の影響で波形劣化をするのを抑えるために並列容量の少ないデバイス構造としてレーザストライプ構造の両脇にエッチング溝が堀りこまれている断面形状を採用し,沖電気研究的の協力の下に試作に成功した.試作されたレーザは室温連続発振し,不均一注入条件下で安定に双安定動作を示すことが確認された.また,光クロックパルス発生を目的にInGaAsP/InPDFB構造レーザの利得スイッチング実験をおこない,半値全隔1320ピュ秒を得ることが出来た(ストリークカメラによる観測).3.主要な成果パルス電流によりスイッチングをおこなう際の最大繰返し周波数を制約する要因について検討したところ,オフパルス印加後,可飽和吸収領域の吸収回復過程が充分進行しない場合に発生する自動ターンオン現象が主要な制約原因であることを実験的に見出した.この時間はオーバドライブを大きくすると短縮されるが,帰界的な状態ではストカスティックな不安定スイッチング現象が見出され,雑音スペクトルがSINC関数状となることがわかった.1.目的高速ティジタルシステムにおいて障害となる電磁誘導障害や浮遊容量による遅滞等の悪影響を避けるには光ディジタルデバイスを用いた光システム化が期待される。本研究では可飽和吸収領域を有する双安定半導体レーザを用いてギガビット/秒の領域におけるディジタル信号の時間分割多重化の可能性につき、実験的、理論的に検討を加え、その到達限界を明らかにすることを目的とする。

2.研究の方法第一年度目に得られた双安定半導体レーザの過渡応答特性についての実験的知見、ならびに光伝導体との組み合わせによる光トリガ方式マルチプレクシングの概念提案を踏まえて、2チャンネルのマルチプレクシング基礎実験をおこなった。すなわち、2個の双安定半導体レーザにはそれぞれ2個の光伝導デバイスが接続され、これを合計4個のパルス動作半導体レーザ(うち2個は光クロックパルスジェネレータ、2個は各チャネル光信号源)によって駆動される。各双安定半導体レーザはオンパルスとオフパルスの間だけ一定の光出力を出す。5MHzの繰り返しでの実験をおこない、クロストークのないこと、1以上のファンアウトの得られることを確認した。3.双安定半導体レーザの不安定性、特にカオス動作、についての検討双安定半導体レーザは強い非線形システムであるために双安定動作をするのであるが、同時に動作条件や構造パラメータの如何によって自励パルセーションや決定論的不規則動作(カオス状態)を示すことがありうる。セルフパルセーション動作を示す双安定半導体レーザに強い電流変調をかけたときに多重周期性を経由してカオス状態に移行することが確認され、計算機シミュレーションによって定性的なふるまいが理解された。このように双安定半導体レーザの不安定性はきわめて限られた領域でのみおこることがわかり、工学的実用性が言えた。
パワーマネジメント・セキュリティのためのゲーム機向けミドルウエアの構築

様々な社会問題を解決するためには人間の行動を改変することが重要である.特に,エネルギーを削減し持続可能な社会を構築するためには,情報技術を利用した分散基盤ミドルウエアが重要となる.本研究では,クラウドソーシングの考え方を利用して,集団行動をナビゲートすることによりエネルギーを削減することを試みた.具体的には,マイクロクラウドファンディングというミドルウエアを開発した.マイクロクラウドファンディングでは仮想性を利用して集団の行動のナビゲートを可能とする.本研究では,仮想化を導入する複数の方式を提案し,それらの有効性に関して検討をおこなった.社会の持続可能性は早急に解決すべき重要な社会問題である.情報技術を用いて持続可能社会を実現するための様々な取り組みがおこなわれているが,我々は,それをオペレーティングシステムとして実現することで解決しようとしている.過去の研究と大きな違いは,物理的なリソース管理により使用エネルギーを削減するのではなく,人間の行動をナビゲートすることにより,さらなる消費電力の削減を実現しようとしている.本年度は,オペレーティングシステムの基礎的な部分の構築と評価をおこない,成果を著名な査読付きの国際会議論文として発表をおこなった.1つ目の研究では,行動のナビゲーションのためにクラウドファンディングという新しい概念を提案し,それに基づく基盤システムの構築をおこなっている.本研究では,人間の行動をリソースと考え,そのリソースの管理を最適化する手段を提供する.本研究は,クラウドファンディングに関する先駆的な研究の1つであると高く評価を受けている.2つ目の研究は,消費電力を増大させずにマルチコアプロセッサの特性を利用してセキュリティを向上する手法を提案している.通常は,モニタリングのために余分なハードウエアを必要としたり,大規模な仮想化ソフトウエアを利用するオーバヘッドにより消費電力が増大していた.本提案では,マルチコアプロセッサのコアをとローカルメモリを有効に利用することにより,オーバヘッドを増大せずにセキュリティの向上が可能であることを示した.様々な社会問題を解決するためには人間の行動を改変することが重要である.特に,エネルギーを削減し持続可能な社会を構築するためには,情報技術を利用した分散基盤ミドルウエアが重要となる.本研究では,クラウドソーシングの考え方を利用して,集団行動をナビゲートすることによりエネルギーを削減することを試みた.具体的には,マイクロクラウドファンディングというミドルウエアを開発した.マイクロクラウドファンディングでは仮想性を利用して集団の行動のナビゲートを可能とする.本研究では,仮想化を導入する複数の方式を提案し,それらの有効性に関して検討をおこなった.計算機が使用する電力使用量を削減することは環境問題を解決するための1つの有力なアプローチである.過去にプロセッサに供給する電流や電圧を制御することで消費電力を削減する多くの手法が提案されてきたが,プロセッサが使用する電力量は必ずしも全体から見た場合には大きなものとは言えず,プロセッサ資源だけを考慮することは必ずしも得策でない.平成24年度は,以上の問題を解決するため,以下の2つの観点から研究をおこなった.1つ目の観点は,Android携帯端末を利用する場合にユーザの行動を予測して,ディスプレイデバイスの輝度を調整する手法である.この方式では,ユーザが過去に何を入力したかの情報を用いて,しばらくユーザがディスプレイをいつ見るかを予測する.予測により,すぐにディスプレイを閲覧する可能性が低いことが明らかな場合は,ディスプレイの輝度を低下させることで消費電力を減少させる.本提案手法により20%程度の消費電力を低下することが可能であることを示した.しかし,現状の提案手法では,予測の手法が単純であり,複雑なアプリケーションプログラムの電力制御をおこなうためには,より高度な振る舞いの予測が必要となる.そのために,平成25年度以降は,リアルタイム処理技術を利用した手法の検討をおこなう.2つ目の観点は,オペレーティングシステム自体が通常管理するCPU,メモリ,デバイス等のハードウエアリソースだけではなく,オペレーティングシステムが動作する環境全体を含めて使用するリソース量を削減するための手法の提案である.平成24年度は,経済的インセンティブを利用することで,各システムのリソース使用量を削減する手法を提案し,国際会議へ論文を投稿した.平成25年度は,提案する手法を実際に構築して有効性の検証をおこなう.社会の持続可能性は早急に解決すべき重要な社会問題である.情報技術を用いて持続可能な社会を実現するための様々な取り組みがおこなわれているが,我々は,それをオペレーティングシステムとして実現することで解決しようとしている.過去の研究との大きな違いは,物理的なリソース管理により使用エネルギーを削減するのではなく,人間の行動をナビゲートすることにより,更なる消費電力の削減を実現しようとしている.本年度は,クラウドソーシングの考え方を利用するオペレーティングシステムを構築し,評価をおこなった.具体的には,特に,ユーザの行動を動機づけるするための仕組みに関する検討をおこなった.1つ目の方式は仮想マネーを用いる方式で,お金を流通することで,ユーザに重要なことを気づかせることで,動機付けをする.2つ目の方式は,仮想ヒューマンを用いて共感を利用して行動をナビゲーションする方式である.最後の3つ目の方式は,ロールプレイイングを用いる方式である.シナリオを作成し,その社会的影響を分析することにより有効性を示した.また,開発したプロトタイプシステムの知見をまとめ,将来の類似のシステムを構築する際のガイドラインとして提示した.特に,人間の動機がユーザの行動をナビゲートする際に重要となり,具体的にどのようなメカニズムが利用可能かの提示をおこなった.これらの成果は,国際会議の論文として発表をおこなった..オペレーティングシステム今年度は実際に行動ナビゲーションを実現するためのオペレーティングシステムのプロトタイプシステムの構築をおこなった.プロトタイプシステムの評価では,主に,ソーシャルインセンティブとエコノミックインセンティブがどのように効果があるかに関して調査をおこなった.

その結果,基本的なアイデアの有効性が示された.成果は,モバイルマルチメディアに関する国際会議の査読付きフルペーパとして採録された.行動のナビゲーションのためにクラウドファンディングという新しい概念を使っており,クラウドファンディングに関する先駆的な研究の1つであると高く評価を受けている.本年度は,以下の2つの主要な研究成果を挙げた.1つ目の研究では,行動のナビゲーションのためにクラウドファンディングという新しい概念を提案し,それに基づく基盤システムの構築をおこなっている.本研究では,人間の行動をリソースと考え,そのリソースの管理を最適化する手段を提供する.本研究は,クラウドファンディングに関する先駆的な研究の1つであると高く評価を受けている.2つ目の研究は,消費電力を増大させずにマルチコアプロセッサの特性を利用してセキュリティを向上する手法を提案している.通常は,モニタリングのために余分なハードウエアを必要としたり,大規模な仮想化ソフトウエアを利用するオーバヘッドにより消費電力が増大していた.本提案では,マルチコアプロセッサのコアをとローカルメモリを有効に利用することにより,オーバヘッドを増大せずにセキュリティの向上が可能であることを示した.平成24年度は,最終的な目標を達成するための第一歩として,2つの研究課題に関して取り組みをおこなった.1つ目は,ユーザの行動の予測を利用して消費電力の削減をおこなう手法である.本課題では,Android端末のシステムを改変し,提案する手法が有効であるかを確認するために実際にプロトタイプシステムの構築をおこなった.また,作成したプロトタイプシステムを利用して評価をおこなった結果,十分に電力削減をおこなうことが可能であることが示され,研究を進める上ではじめに設定した方針が正しいことが実証された.この成果は,平成25年度以降の研究を進める上で,非常に有益な情報を提供している.2つ目の研究課題は,システム全体が管理するリソースをシステムを利用する環境も含めて管理するための手法に関する研究である.本課題では,ユーザの振る舞いをコントロールするためのデザイン手法を提案し,その手法を利用してリソース削減をおこなうためのシステムの提案をおこなった.平成24年度は,3通の国際会議への論文を投稿し,2通は平成24年度に発表をおこない,1通は平成25年度に発表をおこなう予定である.以上の成果により,平成24年度の研究の目的に関しては十分に達成したと考える.最終年度は,プロトタイプシステムにゲーム概念を導入することにより,さらに効果的な行動ナビゲーションの実現に関する検討をおこなう方式に関する検討をおこなう.
中国内陸部(貴州省)開発戦略に関わる日中米韓連携大学国際会議のための企画調査

1本企画調査研究の目的平成19年度開催予定の「中国西部大開発戦略と貴州省の文化・社会・環境の継承発展に関する国際会議」の企画調査を行うことである。2企画調査研究の内容このために以下のような企画調査活動を行った。(1)貴州大学との予備及び第一次現地共同調査(成果については国際会議において報告予定)藤原貞雄:貴州大学との共同調査合意形成と予備調査(貴州省の貧困県である沿河県)、陳禮俊:農戸調査(沿河県及び施乗県)、李海峰:消費者行動アンケート調査(貴陽市)、石龍潭:国有企業調査(貴陽市)、辻正二・坪郷英彦:少数民族の民俗調査(東南苗族トン族自治州雷山県西江その他)、糸原義人・松井範惇:農村経済調査(沿河県及び施乗県)(2)貴州大学研究者の招聘貴州大学西南民俗研究所長王良範教授(ワークショップ「貴州の民俗と研究展望」報告)、貴州大学経済学院洪明勇教授(下記シンポジウム報告)(3)第1回日中人材育成国際シンポジウム「中国西部開発の課題と人材育成-貴州省を中心にして-」(平成18年2月21日於いて山口大学)の開催(4)日本学術振興会「アジア研究教育拠点事業」申請本企画調査を長期的に発展させるために上記拠点事業に申請した。採択されなかったが、評価ランキングはAであった。(5)共同研究者会議開催5回にわたり会議を開催し企画の進捗確認、調整を活発に行った。3成果と今後の計画本研究グループは、貴州省をモデルとして、西部大開発政策を必要とさせたこの地域の文化・社会・環境の構造と特質を明かにする日中共同研究を進めている。これをさらに日本、中国、韓国、米国の研究者の共同調査、共同研究に拡大するために国際会議を開催することが必要と理解している。次年度は予備国際会議を(独法)アジア経済研究所と共同して東京で開催する予定である。
ドライバーの運転状況に基づく、都市環境での安全交通に関する研究

都市環境における交通の安全確保のために、ドライバーの運転状況に基づく交通モデルを作成し、実際の計測データとの比較検討を可能とするアーキテクチャの提案を行った。特に、現代における都市交通の解析とその中で個々の運転者におきる様々な状況について詳細に検討を加え、交通に影響を与える要因を数値化することにより精密なモデルを構築した。本研究ではstrategic, tactical, controlの3層構造モデルを基本としてモデル化を行い、さらに、実際のフィールドでおきている現象の解析を行い、必要に応じて改良、修正を行うことのできるアーキテクチャの提案を行った。また、東京大学国際・産学共同研究センターのサステナブルITSプロジェクトと連携することにより、ドライビングシミュレータを利用して、上記モデルの検証を行う体制も整えた。このプロジェクトと連携することで、ドライバーの個人的特性、すなわち、年齢、疲労度、あるいは、運転における傾向についても解析を行うことが可能となった。この連携においては、まだ本交通モデルやアーキテクチャを実際に同プロジェクトの一部として組み込むことまではできてはいないものの、同プロジェクトの交通流シミュレーションモデルとして本交通モデルを実装することができる可能性は見出すことができた。同プロジェクトのシミュレーションは実際の交通状況に基づいて行うことが可能であるため、未実装な部分はあるものの、本研究テーマに関しては今後の展開も含めて当初の目的に近いものが達成されたといえる。特に、本研究実績のおかげで、今後、同プロジェクトとの連携により、未実装部分の構築を行うことで、提案したアーキテクチャを実現し、さらに、ドライバー特性を含めた交通モデル作成のフィードバックルーチンの検証、交通モデルの高精度化を行う道が開けている。本研究では都市環境における交通の安全確保のために、ドライバーの運転状況に基づく交通モデルを作成し、実際の計測データとの比較検討を行っている。特に、現代における都市交通の解析とその中で個々の運転者におきる様々な状況について詳細に検討を加え、都市における交通状況に影響を与える要因を数値化することにより精密なモデルを構築する。さらに、このようなモデルをもとに実際のフィールドでおきている現象を解析するために、GPS、画像情報等を統合した実験システムを設計、試作し、モデルの精密化を図るとともに都市交通データの蓄積を行っている。本年度においては、まず研究課題であるドライバーの運転状況に基づく都市環境での安全交通に関し詳細なサーベイを行い、近年行われている研究についての情報収集を行った。並行して、本研究において運転状況を記述する基本的モデルとして位置づけているstrategic, tactical, controlの3層構造モデルについて検討を行った。さらに、本モデルをもとに現実環境の状況に基づいた有効なモデルパラメータの設定等を検討し、より精密なモデルの構築を試みている。さらに、このようなモデルをもとに実際のフィールドでおきている現象を解析し、都市における道路交通に関するデータを収集するため、位置情報、画像情報等を統合した実験システムを設計、試作する。