hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん患者の在宅医療を支えるためのヘルスケアケーム構築を阻む要因

在宅療養へ移行する事例をリストアップして検討した結果、多職種によるチームを編成する優先度が高い基準として、以下の4項目が見いだされた。1)入院前から、あるいは入院中にADLの低下があり、特に移乗・移動動作の自立が低下している患者、2)疼痛コントロールや呼吸管理に医療職者の必要度が高い患者、3)在宅に戻った後、状態が短期間で低下すると予測され、再入院が必要とされる患者、4)独居あるいは高齢の夫婦のみで生活している患者。この基準に照合させながら、優先度が高いと判断された患者・家族に対して、多職種によるチームで関わりながら問題点を整理した。その結果、がん患者の在宅療養移行にチームで関わる上での課題が明らかになったので、その一つに関して事例を用いて述べる。事例:患者は69歳の男性、末期の食道癌(肺リンパ節への転移・食道穿孔による縦隔炎併発)で入院前は65歳の妻と長女の3人暮らしであった。手術は適応できず、化学療法と放射線療法を実施していたが、肺転移増大が認められ、ターミナルであることが患者・家族に説明された。患者は、何とか状態を改善させて一度は家に戻ることを強く希望していた。しかし、家族は本人の希望を叶えたいとの思いと、在宅に戻って状態が悪化した時への不安が入り混じり、在宅への決心がつかない状態であった。この患者の場合、高度な呼吸困難と疼痛への援助が治療および看護における重要課題であり、本人の在宅への希望も考え、医師・看護師・薬剤師・理学療法士・MSWによるチームでかかわった。看護師は、家族の不安の緩和を図り、患者の状態が少しでも安定している時期に短期間でも在宅に戻れるように支援していくことを目標に考えたが、この点に関するチーム全体のコンセンサスを得るための調整に時間を要した。その結果、在宅に戻る最適な時期を逸し、チームとして在宅に向けて動き始め、実現可能となった時に患者は他界した。チームで関わる上でメンバーが同じ目標を持つことは重要であり、そのためにディスカッションを重ねることも必要である。しかし、タイムリーな決定が必要な場合、いかに短期間でチームが一体となって目標に向かえるかが大きな課題となった。課題の解決の糸口として、俄か作りのチーム編成ではなく、何度となくチームを組むことでメンバー間の理解を深めておくことの重要性が明らかになった。在宅療養が必要となったがん患者・家族(以下ケース)にかかわった臨床現場の看護者(30名)を対象として、これらのケースにとって必要であると考えたヘルスケアチームの構成メンバーとその役割期待を明らかにし、またヘルスケアチームが構成されなかったり構成し難かった場合はその原因を明らかにすることを目的として、自由回答式の質問紙調査を実施した。さらに臨床現場の看護者が必要と考えているヘルスケアチームのメンバーと、我々研究者が必要と考えるメンバーに差異があるか、差異がある場合はその原因を明らかにするために回答の対象となった患者に関する情報の提供を受け、分析検討した。分析結果の概要を以下に示す。1)在宅療養に向けて必要と考える専門職として、全ての看護者が訪問看護師と在宅医をあげており、医療を担うメンバーの確保が重要視されていた。この点は我々の考えと一致した。また日常生活動作(ADL)の自立度が低下している患者では、家族の介護力の状況に関わらずヘルパーおよびケアマネジャーがメンバーにあげられていた。一方、我々が、長期的にみて家族の疲労軽減を目的にヘルパーおよびケアマネジャーがメンバーとして必要と判断したものの看護者がこれらの職種をあげていなかったケースが2例があった。2)看護者は、入院中から悲嘆や不安が強い患者や家族の動揺が強いケースに対してのみ心理療法士やカウンセラーをメンバーにあげていた。我々は、がん闘病の各段階で適切な緩和ケアの提供が必要であることを考えると全てのケースに精神的な支援を提供できる専門職種がメンバーとして必要であると考えており、差が認められた。3)看護者はそれぞれの専門職者と個別に連絡をとることで在宅療養を可能にしていたが、チームとしての構築はいずれのケースも不十分であった。チームのリーダーあるいはマネジメント的な役割を担う存在の有無が個々の連携の形で留まるか、チーム構築に発展できるかの鍵と推察された。これらの実績を踏まえて、今後、全国規模の質問紙調査とヘルスケアチームのメンバーとして必要とされる専門職者への面接調査を実施し、ヘルスケアチーム構築を阻む要因を明らかにしていく。全国の地域がん診療連携拠点病院および都道府県がん診療連携拠点病院180施設に常勤している医師看護師、理学療法士、作業療法士、言語療法士、薬剤師、栄養士、医療ソーシャルワーカー(似下MSW)の8職種を対象にがん患者の在宅医療にかかわる専門職種ならびにヘルスケアチームについて、現状および個々の認識に関しし質問紙調査を実施した。医師141名、看護師210名、理学療法士185名、作業療法士92、言語療法士34名、薬剤師223名、栄養士122名、MSW89名から回答を得て、以下のことが明らかになった。1)がん患者および家族に対して今までにヘルスケアチームの一員として関わった経験の有無では、医師84名(59.6%)看護師150名(71.4%)、理学療法士51名(27.9%)、作業療法士15名(16.3%)、言語療法士3名(8.8%)、薬剤師74名(33.3%)、栄養士43名(35.5%)、MSW(73.9%)が経験があると回答した。

ヘルスケアチームが関わる意義に関して「とても必要である」と捉えている者は全体では748名(69.0%)であり、医師103名(75.1%)、看護師175名(84.5%)、理療法士105名(57.1%)作業療法士38名(42.2%)、言語療法士24名(70.6%)、薬剤師149名(67.1%)、栄養士71名(58.2%)、MSW70名(79.5%)であった。作業療法士を除いた職種においてはそれぞれ半数以上の者が、がん患者および家族に対してヘルスケアチームとして関わる意義を認識していた。しかし、実際にチームで関わった経験は、医師や看護師、MSWで半数以上を示すにどどまり、他の職種がチームに加わることは現状ではまだ少ないと推察された。2)がんの患者および家族の退院後の生活を視野に入れ、地域の専門職種に入院中からヘルスケアチームのメンバーに入ることに関しては「必要である」と答えた者は843名(77.4%)、「あまり必要でない」は26名(2.4%)、「どちらともいえない」は220名(20.2%)であった。また「必要である」と答えた者のうち「現実的に可能である」と考えている者は216名(25.6%)であり、「不可能である」あるいは「どちらとも言えない」と考えている者は638名(75.7%)占めた。「不可能」あるいは「どちらともいえない」と考える理由として最も多かったものは「話し合いの時間を調整することが難しい」(455名)であり、次はいで「所属が異なるととで連携が取りにくい」(361名)であった。地域の専門職種との連携の重要性は認識されているが、時間の調整などの困難性から実現の難しさを実感している現状が明らかになった。3)がん患者の在宅医療を支えるヘルスケアチーム構築を今後進めるために必要と考える内容に関しては、「他の専門職についての知識・理解を深める」が993名(93.2%)、「定期的に病棟で種々の職種からなるチームカンファレンスを開催する」が993名(93.2%)、「人員の厳しい職種に関しては病院全体で対策を考える」が928名(87.1%)、「地域の専門職種と情報を交換するために定期的にカンファレンスを開催する」が821名(77.1%)であった。また患者および家族を含めたヘルスケアチームの構築に関しては934名(87.7%)が必要と捉えていた。在宅療養へ移行する事例をリストアップして検討した結果、多職種によるチームを編成する優先度が高い基準として、以下の4項目が見いだされた。1)入院前から、あるいは入院中にADLの低下があり、特に移乗・移動動作の自立が低下している患者、2)疼痛コントロールや呼吸管理に医療職者の必要度が高い患者、3)在宅に戻った後、状態が短期間で低下すると予測され、再入院が必要とされる患者、4)独居あるいは高齢の夫婦のみで生活している患者。この基準に照合させながら、優先度が高いと判断された患者・家族に対して、多職種によるチームで関わりながら問題点を整理した。その結果、がん患者の在宅療養移行にチームで関わる上での課題が明らかになったので、その一つに関して事例を用いて述べる。事例:患者は69歳の男性、末期の食道癌(肺リンパ節への転移・食道穿孔による縦隔炎併発)で入院前は65歳の妻と長女の3人暮らしであった。手術は適応できず、化学療法と放射線療法を実施していたが、肺転移増大が認められ、ターミナルであることが患者・家族に説明された。
藻類サスペンションのせん断流におけるガス交換に関する研究

宇宙ステーションや月面基地での開鎮空間、さらに大気中のCO_2固定源やO_2供給源として、微細藻類バイオリアクターの活用が期待されている。バイオリアクターの性能改善のためには、光環境リアクター内流れの影響がガス交換性能に対してどのようかを明確にする必要がある。本研究では、回転二重円筒を用いて、単純せん断流れ場での微細藻類(スピルリナ及びクロレラ)の酸素発生速度と成長速度の変化を測定した。酸素発生温度は、短期実験において光環境、温度、負荷せん断応力を変化させて求められた。スピルリナでは、せん断応力の負荷とともに酸素発生量は増加するが、過序な応力では細能の拒傷のため酸素発生は低下した。クロレラではせん断応力の負荷により酸素発生量は減力したが、負荷の除去により再び増加した。クロレラに関しては、せん断応力負荷の後、形態を電子顕微鏡によって観測したが、損傷は認められなかった。クロレラの酸素発生の減少は、細胞機能の変化で、可逆性のあるものと認められた。成長速度の変化は、5日間にわたる培養によって観測した。スピルリナの場合では、せん断応力の負荷とともに成長が促進された。クロレラの場合培養開始後24時間程度まで成長が停滞したが、その後成長がはじまり、負荷せん断応力が高いほど急激な成長を示した。これらの結果から、リアクター内の流れは、藻体の光合成機能に力学的刺激を与え、ガス交換量が促進することが明らかとなった。この傾向は、リアクター設計に有利な性質で、リアクターの性能改善が可能となることがわかった。
IgA腎症の発症・進展に関与するウイルスの役割についての病態病理学的研究

マウスにウイルスを接種した動物実験系を用い,ウイルスの動向を明らかにする目的で,組織学的ならびにウイルス学的検討を行った。マウスに血清無添加培養Vero細胞で増殖後精製した10^7TCD_<50>のCox.B4virusを静脈内接種し、接種後6時間から28日まで腎を採取し,in situ hybridizationおよび間接螢光抗体法によって,ウイルスRNAとウイルスの表面蛋白の局在を検討した。in situ hybridizationは,Cox.B4 virus感染マウス腎を凍結薄切切片を用い,エタノールとアセトンにて固定した後,digoxigeninでラベルしたcDNA probeで行った。その結果,接種後6時間で最もシグナルの増強を認めたが,弱いながらも接種後28日でも陽性であった。間接螢光抗体法は,Cox.B4 virus感染マウス腎を凍結薄切切片を冷アセトンにて固定し,FITC標識抗マウス血清を用い,IgG,A,M,C_3を直接法で,Cox.B4 vitus Ag.を間接法にて検索した。その結果,IgG,A,M,C_3は何れの時期にも陰性であったが,Cox.B4 virus Ag.は接種後6時間では陰性で,接種後28日においてはメサンギウムに染色された。以上のことにより,ウイルスRNAとウイルス表面蛋白の局在が明らかとなり,また長期間にわたりCox.B4 virusは,腎臓組織に存在し続けるということが知られた。この事実は,本ウイルスはウイルスRNAの形で腎臓に長時間局在し得ることを,示唆するものであり,少数回の感染によって腎臓において常時抗原の提供を行ない,その場での免疫複合物の産成に寄与する可能性が大であるものと考えられた。IgA腎症の実験モデルを作成する目的で、マウスにウイルスを接種して、組識学的ならびにウイルス学的検討を行なった。腎炎作成のために、4週齢マウスにCox.B4 virusを1カ月間隔で5回静脈内接種した。最終接種1カ月後(6カ月齢)より1カ月間隔で12カ月間にわたり腎および血液を採取した。腎は光顕(HE,PAS,Azan染色)、蛍光抗体法(IgG,IgA,IgM,C3,virusーAg)および電顕にて検討した。血液はウイルスの中和抗体価と血清IgG,IgA,IgM値を測定した。メサンギウムの増殖ならびに同部へのPAS陽性沈着物は、検討の終了した10カ月齢まで増強した。蛍光抗体法では6カ月齢はIgG優位でmesangial patternに染色されたが、8,9カ月齢になるとIgAが同等あるいは優位となり、以後は常にIgAが同様染色態度で優位に染色された。virusーAgは10カ月齢まではすべて2(+)で、変動は見られなかった。電顕では光顕でのPAS陽性沈着物に一致してメサンギウム領域にelectron dense depositsが認められ、一部内皮下および上皮下にも存在した。血清IgG,IgM値は、コントロ-ル群に比較して常に高値であり、加齢とともに上昇した。血清IgA値は、コントロ-ル群が加齢とともに上昇するのに比し、7カ月齢以降急速に上昇し8カ月齢でほぼ最高値となり、以後ほとんど変動を示さなかった。ウイルス抗体価は、11カ月齢まではゆっくり上昇した。以上から、ウイルスの遷延感作によってIgA腎症とほぼ同様の腎炎が生ずることが明らかとなり、実験モデルとしての可能性が高まったものと考えられる。これまでの検討で、ウイルスを断続的に静脈内接種をすることによってヒトIgA腎症に類似した病変が生ずることを明らかにしたが、これらの組織病変がcirculating immune complex(CIC)によって生ずるものか、それともinsitu immune complex(insitu IC)によるものかは明確ではなかった。

今回は、これらを検討する目的で、ウイルスを皮下注射にて予めマウスを免疫してから、静脈内に接種した群と非免疫群とを作成し、組織学的ならびにウイルス学的に比較検討した。その結果、免疫群ではウイルスの静脈内接種によって、メサンギウム増殖を伴う腎組織病変が得られるものの、これは血清IgG,IgA値の低下に伴った一過性の変化であって、その後速やかに修復された。一方、非免疫群ではウイルスの静脈内接種によって、血清IgG値およびウイルス抗体価(中和抗体価:NT値)は経時的に上昇した。血清IgA値は一過性の上昇を示し、組織学的には軽度のメサンギウム増殖を認めた。なお、ウイルスの1回静脈内接種によって、蛍光抗体法ではウイルス抗原は、メサンギウム領域に28日間にわたって認められ、insitu-PCR法でも同様に陽性であった。即ち、静脈内接種されたウイルスは、長期間メサンギウム領域に留まり、その場においてinsitu ICを形成することによって、腎病変を惹起する可能性が示唆された。マウスにウイルスを接種した動物実験系を用い,ウイルスの動向を明らかにする目的で,組織学的ならびにウイルス学的検討を行なった。マウスに血清無添加培養Vero細胞で増殖後精製した10^7TCD_<50>のCox.B4virusを静脈内接種し,接種後6時間から28日まで腎を採取し,in situ hybridizationおよび間接蛍光抗体法によって,ウイルスRNAとウイルスの表面蛋白の局在を検討した。in situ hybridizationは,Cox.B4 virus感染マウス腎を凍結薄切切片を用い,エタノールとアセトンにて固定した後,digoxigeninでラベルしたcDNA probeで行なった。その結果,接種後6時間で最もシグナルの増強を認めたが,弱いながらも接種後28日でも陽性であった。間接蛍光抗体法は,Cox.B4 virus感染マウス腎を凍結薄切切片を冷アセトンにて固定し,FITC標識抗マウス血清を用い,IgG,A,M,C_3を直接法で、Cox.B4 virus Ag.を間接法にて検索した。その結果,IgG,A,M,C_3は何れの時期にも陰性であったが,Cox.B4 virus Ag.は接種後6時間で最も強くメサンギウムに染色され,接種後28日においても染色強度は低下するものの,同様の場所に陽性に認められた。以上のことより,ウイルスRNAとウイルスの表面蛋白の局在が明らかとなり,また長期間にわたりCox.B4 virusは,腎臓組織に存在し続けるということが知られた。この事実は,本ウイルスはそのままの形で腎臓に長時間局在し得ることを,示唆するものであり,少数回の感染によって腎臓において常時抗原の提供を行ない,その場での免疫複合物の産成に寄与する可能性が大であるものと考えられた。
アレイ化ナノ針電極とマイクロ流路の集積化素子による培養神経細胞内部の活動電位測定

本研究では、MEMS技術を発展させたナノ立体加工によって150nm程度の直径の針電極をVLSIチップの各所に作り、その上に培養したニューロンの細胞膜に貫通して挿入することで、細胞内の電位を多点で同時に測定することを目的とする。特に、研究代表者の有するMEMS要素技術を統合し、人工的なネットワークを構成する多数の神経細胞について、その個別活動状態を測定した上で、ニューロン間の相互作用を明らかにすることを目標とする。本研究は、直径150nm程度のナノ針電極を金属配線と集積化するプロセスを要素技術としており、最終的にはこれをVLSIと融合し、複雑な電極配置上で、複数の細胞部位における活動電位計測を得、ニューロン間の相互作用を明らかにする。VLSIへの融合は、ナノ針電極の配置やプロセス条件など多くの検討が必要であると考えるため、VLSI融合を念頭においた基礎条件の検討と、システムの基礎部品の設計試作を行った。本年度は、(1)培養細胞の観察を容易化するLSI基板ならびに(2)細胞内活動電位の選択的読み出しLSI回路の検討設計ならびに試作を行った。観察容易化LSI基板として、検討の結果、本プロジェクトとは独立して研究が進められていた「LSI基板材質変更法」による透明基板技術を採用することが有望であるとの結論に達した。同LSI基板材質変更法に用いるSOI(Silicon on Insulator) LSIならびに、電位の読み出しを行うマトリックススイッチLSIの設計を行い東京大学大規模集積システム設計教育研究センター(VDEC)を通じて試作した。チップ到着に前後してで研究代表者本人が第一子出産ならびに受給資格の喪失(フランス科学技術センタCNRSーの任期切れ)となり科研費としては1月31日で終了したが、研究自体は引き続き着実に進行中である。
筋音による歩行中の粘弾性調節機構の解明

歩行中の筋の粘弾性を推定するための計測・解析システムを構築した.トレッドミルを歩行しているときに,脛とふくらはぎの筋に電気刺激を与えて,皮膚表面の振動(筋音)を計測した.この信号から歩行による振動と,随意筋音を取り除いて,誘発筋音のみを抽出した.電気刺激を入力とし,誘発筋音を出力とするシステムを仮定し,システム同定法を適用して,伝達関数を求めた.伝達関数から,筋のスティフネス(弾性)と粘性を推定した.その結果,脛の筋のスティフネスは,踵接地時にもっとも大きく,遊脚期に小さいことを明らかにした.また,ふくらはぎの筋のスティフネスは,歩行速度に対して線形に増加することを明らかにした.歩行はヒトの運動の中で基本的な運動の一つである.歩行中には,運動のエネルギーを位置エネルギーと筋の弾性エネルギーに変換して貯え,また放出して,滑らかな運動を実現している.そこで本研究では,歩行中の筋のスティフネスを推定する方法を確立した.具体的には,8名の健常男性の歩行中の前脛骨筋の誘発筋音を計測し,そのシステムを同定して筋のスティフネスを推定した.前脛骨筋は足部を背屈する筋であり,歩行時には踵接地時にもっとも筋活動が高くなる.そこで歩行周期における踵接地時に,総腓骨神経を経皮的に電気刺激して,前脛骨筋の筋音を加速度センサで計測した.計測した筋音には,随意筋音と歩行自体の加速度が含まれる.そこで,電気刺激をトリガーとして同期加算平均して随意筋音を取り除いた.また,歩行の加速度を自己回帰モデル(モデル次数の決定にはAICを用いた)で近似してカルマンフィルタを構成し,カルマンフィルタを用いて,電気刺激を与えたときの筋音を平滑化して誘発筋音を取り除き,歩行自体の振動を求めた.これを電気刺激を与えたときの筋音から引いて誘発筋音を抽出した.誘発筋音を出力とするシステムを同定した.伝達関数の極から固有周波数を求めて,前脛骨筋のスティフネスを推定した.踵接地時における前脛骨筋の誘発筋音のシステムのモデル次数は,安静時と同様に6次であった,6次のモデルにおいて,もっとも低い固有周波数は筋の収縮方向のスティフネスを反映しており,それから求めたスティフネスは,踵接地時には1070±554 N/mとなり,安静時の86.3±18.0 N/mと比較して10倍以上になることを明らかにした.また,踵接地時のスティフネスのばらつきは安静時に比べて大きく,歩行には個人差が大きいことが示唆された.歩行周期において,前脛骨筋では踵接地時に筋活動がもっとも高くなることを確認し,踵接地時に総腓骨神経に電気刺激を与えることができる計測システムを構築した.また,計測された筋音に含まれる随意筋音と歩行自体の加速度を取り除いて,誘発筋音を抽出する方法を確立した.また電気刺激を入力とし,誘発筋音を出力とするシステムの同定に成功し,伝達関数の固有周波数から前脛骨筋のスティフネスを推定することに成功しており,本研究課題は概ね順調に進展している.ヒトは,運動エネルギーと筋肉の弾性エネルギーを相互に変換して,効率よく歩行している.本研究では,歩行中の筋肉のスティフネス(バネ定数)を,電気刺激による誘発筋音にシステム同定法をて起用して推定した.今年度は,センサと信号処理系について新たな方法を開発し,また(1)つま先離地時について履物による歩様の変化と弾性の関係,(2)踵接地時,遊脚期およびつま先離地時について,膝関節の可動域を制限して歩様を変化させたときのスティフネスの変化を調べた.センサと信号処理系については,筋肉のスティフネスに関係する固有周波数が低いため,低い周波数の検出に適するコンデンサマイクロフォンについて検討した.しかし,コンデンサマイクロフォンでは,遮断周波数が低いハイパスフィルタを用いる必要があるため,センサの応答が低下する短所がある.そこで,遮断周波数を高くし,微分回路の特性を持たせて,応答を速めた.その結果,従来の加速度センサを用いる場合と比較すると,カルマインフィルタによる平滑化の過程が不要になり,単純に,電気刺激を加えたときの振動から加えないときの振動を引くのみで,誘発筋音を抽出するこが可能になった.履物によるスティフネスの変化は,履物によって一様に変化することがなく,脱げやすいスリッパを履いたときの適応方法が個人によって異なることを,筋電図および関節角度の変化から明らかにした.また,膝関節の可動域を制限した場合には,足関節の背屈で適応し,前脛骨筋のスティフネスが増加する傾向を示した.誘発筋音を加速度センサを用いて計測する方法に加えて,コンデンサマイクロフォンを用いて計測するシステムを構築できたこと,また複数の条件で踵接地,遊脚期およびつま先離地のスティフネスを推定することができており,本研究課題は概ね順調に進展している.歩行はヒトの基本的な運動の一つである.歩行時には踵が接地したときの衝撃を筋および腱の弾性エネルギーとして保存し,蹴りだし時にそれを放出することによって,効率的に運動していることを仮定した.この仮定の下では,歩行速度が速くなるにつれて,運動エネルギーが大きくなり,筋に保存されるエネルギーも大きくなるはずである.保存するエネルギーを大きくするためには,筋の伸びが著しく変化することはないので,筋のスティィフネスを大きくしていると考えられる.

そこで,本年度は,歩行速度を様々に変化させて,腓腹筋とヒラメ筋のスティフネスを推定した.スティフネスの推定には,本研究で開発した誘発筋音にシステム同定法を適用する方法を用いた.歩行速度を2,3,4,5km/hに変化させて8名の成人男性にトレッドミルを歩行させた.電気刺激を与えるために,外側腓腹筋と内側腓腹筋を同時に刺激できる位置を決定し,銀・塩化銀電極を貼付した.電気刺激を,踵接地を基準とする1歩行周期において,40%のときに与えた.これは,蹴り出しの時期に対応する.筋音の計測にはコンデンサマイクロフォンを用いた.また,同様にヒラメ筋を刺激できる位置を決定して,誘発筋音を計測した.誘発筋音にシステム同定法を適用して3次の伝達関数を同定した.伝達関数の固有周波数と,対象者の体重から推定した各筋の質量から,筋のスティフネスを求めた.その結果,いずれの筋においても,スティフネスが歩行速度の増加とともに増加した.従来,歩行では,運動エネルギーと位置エネルギー(重心の上下動によるエネルギー)を相互に変換すると考えられていることに対し,運動エネルギーを弾性エネルギーを相互に変換することも行なっていることを明らかにした.歩行中の筋の粘弾性を推定するための計測・解析システムを構築した.トレッドミルを歩行しているときに,脛とふくらはぎの筋に電気刺激を与えて,皮膚表面の振動(筋音)を計測した.この信号から歩行による振動と,随意筋音を取り除いて,誘発筋音のみを抽出した.電気刺激を入力とし,誘発筋音を出力とするシステムを仮定し,システム同定法を適用して,伝達関数を求めた.伝達関数から,筋のスティフネス(弾性)と粘性を推定した.その結果,脛の筋のスティフネスは,踵接地時にもっとも大きく,遊脚期に小さいことを明らかにした.また,ふくらはぎの筋のスティフネスは,歩行速度に対して線形に増加することを明らかにした.歩行周期における立脚期および遊脚期の前脛骨筋のスティフネスを推定する.また,歩行運動において,蹴り出し動作に関わる腓腹筋のスティフネスの推定方法を試みる.腓腹筋では,経皮的な神経刺激によって筋を収縮させることが困難であるため,腓腹筋の上の皮膚に刺激電極を貼付して,経皮的に筋を刺激する.歩行において,蹴り出しの役割を担う腓腹筋およびヒラメ筋について,蹴り出しときのスティフネスの推定を行う.このとき,歩行速度を様々に変化させて,運動エネルギーと筋肉の弾性エネルギーの関係を明らかにする.また,運動効果が注目されているつま先歩行を対象として,腓腹筋およびヒラメ筋のスティフネス推定を試みる生体計測
トリプレット病におけるミスマッチ修復遺伝子の関与及び治療に関する研究

ミスマッチ修復遺伝子に蛋白結合し相互作用する新たなミスマッチ修復蛋白や修飾因子を同定を目標として実験を進めた。新規遺伝子の遺伝子クローニングを行うためにミスマッチ修復遺伝子ならびに候補遺伝子の発現ベクターを作成した。現在、遺伝子発現を確認し、新規遺伝子の検索を行った。また、今まで知られているミスマッチ修復遺伝子が欠損している細胞株を用いて、DNA修復機構に影響をおよぼすメソトレキサートやアルキル化剤などの修飾因子候補の添加の有無による3塩基繰り返し数の変動をPCR法及びサザンブロット法を行い検討を加えた。その際に発現が変動する遺伝子を検索し、変動の程度をノザンブロット法ならびにRT-PCR法で確認後、3塩基繰り返し数の変動との関連を検討している。ミスマッチ修復遺伝子に蛋白結合し相互作用する新たなミスマッチ修復蛋白や修飾因子を同定を目標として実験を進めている。酵母two-hybrid法を用いて遺伝子クローニングを行うためにミスマッチ修復遺伝子ならびに候補遺伝子の発現ベクターを作成した。現在酵母内での発現を確認中である。さらに、今まで知られているミスマッチ修復遺伝子が欠損している細胞株を用いて、DNA修復機構に影響をおよぼすメソトレキサートやアルキル化剤などの修飾因子候補の添加の有無による3塩基繰り返し数の変動をPCR法及びサザンブロット法を行い検討を加えている。
小中高生のエネルギーリテラシー評価手法および教育効果分析手法の構築

本研究ではリテラシーと適切なエネルギー選択には正の関係があると仮定し、年代別に保有すべきリテラシーの特定化、および、教育効果分析手法の構築を行うことにより、リテラシーの向上、ひいては、望ましいエネルギー選択を誘発させるエネルギー教育の在り方に関して具体的な政策提言を行うことで、地域分散型システムへの移行を需要サイドから促進することを目的とする。本研究では、エネルギーの課題が先進している島嶼地域の小中高生を主な研究対象者とする。具体的には、リテラシー向上を目的としたエネルギー教育の在り方を議論すべく、以下の3点について取り組む。【取組A】小中高生別の教育すべきエネルギーリテラシーの特定化【取組B】教育効果分析方法の構築と効果的な教育プログラムの提案【取組C】教育効果の波及効果の分析:選好性との関係性と生徒の家族への影響初年度は取組A、および、取組Bを中心に研究活動に取り組んだ。具体的には、申請者が研究活動スタート支援の課題として開発した、成人を対象としたエネルギーリテラシー評価手法をベースとして、教育学者、小中学校・高校教諭、環境学者、エネルギー専門家等との議論を通じて、小中高生に教育すべきリテラシーの特定化を試みた。特定化ののち、問題形式に変換することでリテラシーが計測可能な調査票を作成した。プレ調査として、2018年12月に鹿児島県立国分高校、鹿児島県立種子島高校、新潟県立佐渡高校の高校生33名を対象としたサステナビリティワークショップの前後に、第一弾の調査票を使った調査を実施した。調査票の難易度の妥当性だけでなく、ワークショップの教育評価についても分析を行った。当初は初年度には「取組A」のみを計画していたが、次年度から取り組む予定であった「取組B」についても実施することができた。ただし、想定よりもリテラシーの測定手法の精緻化についての取組はやや遅れ気味である。以上を踏まえ、おおむね順調に進展していると判断した。次年度は、取組A,Bを中心に研究を行う。研究協力者の協力を得て、体験型・ロールプレイング型ワークショップ、エネルギー専門家による講義、また、小中学校、高校教諭による授業などを組み合わせたエネルギーワークショップを実施する。教育効果の抽出・分析方法は、初年度に開発したリテラシーテストなど知識の変化を定量的に分析可能な手法や、テキストマイニングなどの定性的な情報の分析を融合して、その構築を試みる。さらにその手法を用いて教育効果の分析を行い、分析結果を踏まえて教育すべきリテラシーの更新や、ワークショップの内容の改善・更新を行う。以上の作業を最終年度も繰り返し、教育効果分析手法の精緻化を継続的に行う。最終年度は、取組Cを中心に研究を行う。リテラシーとエネルギー選択の関係性を分析することで、エネルギー教育を通じたリテラシー向上が地域分散型エネルギーシステムへの移行を促進する有効性を解明したいが、小中高生は実際に電力プランを契約しないため、エネルギー教育が契約内容の変更に影響を及ぼすか調査をすることは不可能である。そこで、選択の基礎となるエネルギーの選好性を把握することで、本研究課題の仮説を検証する。選好性は、選択型実験形式の質問を回答者に回答させることで計測し、選好の多様性を考慮可能な潜在クラスモデルや混合ロジットモデルを用いて分析する。また、エネルギー教育の波及効果として、生徒の家族への影響をアンケート調査とインタビューを通じて検証する。

さらにその手法を用いて教育効果の分析を行い、分析結果を踏まえて教育すべきリテラシーの更新や、ワークショップの内容の改善・更新を行う。以上の作業を最終年度も繰り返し、教育効果分析手法の精緻化を継続的に行う。最終年度は、取組Cを中心に研究を行う。リテラシーとエネルギー選択の関係性を分析することで、エネルギー教育を通じたリテラシー向上が地域分散型エネルギーシステムへの移行を促進する有効性を解明したいが、小中高生は実際に電力プランを契約しないため、エネルギー教育が契約内容の変更に影響を及ぼすか調査をすることは不可能である。そこで、選択の基礎となるエネルギーの選好性を把握することで、本研究課題の仮説を検証する。選好性は、選択型実験形式の質問を回答者に回答させることで計測し、選好の多様性を考慮可能な潜在クラスモデルや混合ロジットモデルを用いて分析する。また、エネルギー教育の波及効果として、生徒の家族への影響をアンケート調査とインタビューを通じて検証する。当初想定していたより出張が少なく、また、購入した物品が少なかったため。しかし、初年度に進捗すべき目標は達成している。
クロムの暴露によるヒト肺癌発生機序に関する研究-クロム暴露とgenomic instability-

我々はクロムに暴露したヒト肺癌について、3p,5q,9p,17p領域のloss of heterozygosity(LOH)及びMicrosatellite instability(MSI)について検討し、修復遺伝子hMLH1,hMSH2の発現についても検討した。クロム関連工業従事者に発生した発癌33症例40病変、対照例として、クロムに暴露していない肺癌29例を選択した。パラフィン包埋材料よりmicrodissection法にて腫瘍細胞と正常細胞のDNAを別々に抽出し、6つのmicrosatellite markerを用い、microsatellite gene instability(MSI)を検索した。6つのmicrosatellite marker中2つ以上のmicrosatellite領域にMSIを認めたものは、クロム肺癌では33症例40病変中30病変(75%)と高頻度であった。非クロム肺癌は29例中4例(13.8%)であった。クロム肺癌においては、対照例と比較して有意に高頻度MSIを認めた。また、MSIを認めたmarkerの個数が多い症例ほど、クロム暴露年数が多い傾向を認めた。3p、5q、9p、17p領域においては、LOH認めた症例の頻度は、クロム肺癌と非クロム肺癌で有意な差は認めなかった。クロム肺癌ではMSIが高頻度で認めることより、修復遺伝子の異常があるかどうか、検討した。修復遺伝子hMLH1とhMSH2の蛋白の発現を検討するため、クロム肺癌28例、非クロム肺癌28例について、hMLH1とhMSH2のモノクローナル抗体にて免疫染色した。非クロム肺癌では全例hMLH1とhMSH2とも強発現していた。クロム肺癌ではhMLH1が14/28が強陽性、10/28中等度陽性、4/28弱陽性、hMSH2では20/28が強陽性、6/28中等度陽性、2/28が弱陽性であった。以上よりクロム肺癌では修復遺伝子蛋白の発現が低下している症例を認め、これがMSIの頻度が高い原因の可能性がある。今回、我々はクロムに暴露したヒト肺癌について、3p、5q、9p、17p領域のloss of heterozygosity(LOH)及びMicrosatetlitc instability(MST)について検討した。【対象】クロム関連工業従事者に発生した肺癌33症例40病変であり、対照例として、組織型、性別、年齢、喫煙指数などの因子を合わせた非クロム肺癌症例を29例選択した。【方法】肺癌症例のパラフィン包理材料よりmicrodisscction法にて腫瘍、正常組織のDNAを抽出した。PCRは、6つのmicrosatetlitc marker中2つ以上のMSTを認めたものは、クロム肺癌は29例中4例(13.8%)であった。非クロム肺癌におけるMSTの頻度は、従来の報告(034.4%)と差はなかった。クロム肺癌においては、対照例と比較して有意に高頻度にMSTを認めた。また、MStを認めたmarkerの個数がおおいほど、クロム暴露年数が多い傾向にあったが、喫煙指数との関連は認めなかった。3p、5q、17p領域においては、LOH認めた症例の頻度は、クロム肺癌と非クロム肺癌で有意な差は認めなかった。【結語】クロム肺癌では高頻度にMSTを認めた。今後、クロム肺癌のミスマッチ修復遺伝子の異常について調べる必要があると思われる。<目的>

前年度私たちはクロム肺癌においてMSIが高率(75%)に認められることを報告した。MSIの原因として、修復遺伝子の異常が考えられるので、今年度はクロム肺癌における修復遺伝子hMLH1,hMSH2の発現について検討した。<材料・方法>クロム関連工業従事者に発生した肺癌28例、対照例としてクロムに暴露していない肺癌28例を選択した。ホルマリン固定パラフィン包埋材料より切片を作製し、脱パラフィンし、hMLH1hMSH2のモノクローナル抗体を用い、酵素抗体法(CSA法)にて免疫染色した。<結果>hMLH1とhMSH2抗体の染色性の内部コントロールとして気管支上皮、線維芽細胞、リンパ球を用いた。腫瘍細胞の染色性では、80%以上染まるものを強陽性、30%>、80%<のものを中等度陽性、30%以下のものを弱陽性とした。クロムに暴露していない肺癌28例はhMLH1とhMSH2抗体とも全例強陽性であった。クロム肺癌はhMLH1抗体は強陽性14/28(50%)、中等度陽性10/28(36%)、弱陽性4/28(14%)であった。hMSH2抗体は強陽性20/28(71%)、中等度陽性6/28(21%)、弱陽性2/28(7%)であった。クロム肺癌症例はコントロール群と比べてhMLH1は約半数、hMSH2は約30%の蛋白発現の低下を認めた。<考察>
中山間地域における農村自治の現状と展望－集落と議会の学際的比較研究－

中山間地域では社会を牽引してきた昭和一桁生まれ世代が80歳を越え、多くの集落では消滅の危機が現実になるほどの変革期が到来している。これに応じて集落レベルの自治は大きく変質したが、その過程は克明に研究され、その対策についても詳細に検討されてきた。しかし、地方議会を通じた自治については、近年十分な分析が試みらておらず、いわば空白地帯となって久しい。そこで、本研究では地域社会と自治の現状を経済学・社会学及び政治学・行政学から学際的に解明するとともに、移住者の自治への参加を軸に今後のあり方を検討する。また、分析の結果を基に東・東南アジアの農村自治の同異を探り、日本の事例の位置づけを試みる。
経年によるコンクリートの細孔構造粗大化と耐凍害性低下機構の解明

本研究では、高強度コンクリートの耐凍害性が経年により低下する原因について、ひび割れおよび細孔構造変化の観点から検討した。その結果、コンクリートが夏期に乾湿繰返しおよび乾燥を受けることによってマイクロクラックが発生するだけでなく、セメント水和物であるC-S-Hのシリケートアニオン鎖の縮重合により数nm以下のナノ構造が変化して直径402000nmの細孔量が増加するとともに、インクボトル型細孔量の増加と入り口細孔径の粗大化などが原因となって凍結水量が増加することによりコンクリートの耐凍害性が低下することを明らかにした。本研究では,経年による高強度コンクリートの耐凍害性低下の原因をひび割れおよび細孔構造変化に加え,珪酸カルシウム系水和物(C-S-H)のナノ構造変化から解明することを目的としている.セメント水和物であるC-S-Hのnmスケールでの微細構造変化について,核磁気共鳴(固体NMR)およびガス吸着等温線の測定を行い,コンクリート工学と材料科学を融合した新たなアプローチにより,耐凍害性低下のメカニズムの解明を試みている.なお,本研究では水銀圧入法で得られる直径数nmまでの構造を「細孔構造」,数nm以下のC-S-Hの空隙構造および表面性状,結晶構造を「ナノ構造」と定義している.平成19年度は,硬化セメントペーストおよびモルタルを用いて径年を想定した30°Cおよび50°Cの乾湿繰返しおよび50°Cの乾燥を与える環境変化養生を行い,その細孔構造およびナノ構造の変化を水銀圧入法,アルキメデス法,^<29>Si-NMR,窒素および水蒸気吸着によって評価するとともに,耐凍害性の変化との関係について検討した.その結果,乾湿繰返しおよび乾燥に伴って固体部分の真比容積が減少し,全空隙量はほとんど変化しないものの,直径6nm以下のナノ領域の空隙量が減少し,直径402000nmの領域の細孔量が増加する傾向にあることが明らかとなり,乾湿繰返しおよび乾燥に伴う耐凍害性の低下の主要因が,マイクロクラックだけではなく既往の研究でも指摘されている直径402000nmの範囲の細孔量の増加にあることを指摘した.本研究では,経年による高強度コンクリートの耐凍害性低下の原因をひび割れおよび細孔構造変化に加え,珪酸カルシウム系水和物(C-S-H)のナノ構造変化から解明することを目的としている.前年度は、普通ポルトランドセメントを用いた硬化セメントペーストおよびモルタルを用いて径年を想定した乾湿繰返しおよび乾燥を与える環境変化養生を行い,水銀圧入法,アルキメデス法, ^<29>Si-NMR,窒素および水蒸気吸着によって細孔構造およびナノ構造の変化を評価し,乾湿繰返しおよび乾燥に伴う耐凍害性の低下の主要因が,マイクロクラックだけではなく直径402000nmの範囲の細孔量の増加にあることを明らかにしている.今年度は,さらにフライアッシュセメントを用いたモルタルを対象に加え,養生材齢および温度・湿度の条件を変化させた乾燥または乾湿繰返し,水中養生を行った場合の細孔構造およびナノ構造の変化,耐凍害性および両者の相関性について検討を行った.その結果,セメント種別や試験材齢によらず,高温乾燥,乾湿繰返し条件で細孔構造が粗大化し,耐凍害性に影響を及ぼす402000nmの細孔量が増加することを確認した.また、水銀圧入法を繰返す細孔構造解析を行うことにより,細孔量と細孔径分布だけでなく,インクボトル型細孔に関しても検討を加え, 402000nmの細孔量の増加とインクボトル細孔の増加に相関があること,インクボトル細孔の入り口径を粗大化させていることを明らかにした.さらに,細孔構造変化と耐凍害性の相関性についての検討結果から、高温乾燥による402000nmの細孔量の増加,インクボトル細孔の増加および入り口細孔径の粗大化が凍結水量の増加に影響を及ぼし,耐凍害性の低下の原因となっている可能性があることを指摘した.
蛋白質工学によるリボ核酸分解酵素の基質認識機構の研究

1.特定の塩基を認識する機構の研究:RNase T_1と阻害剤2′GMPの複合体のX線結晶解析をもとに、グアニン塩基認識部位のアミノ酸残基を人工的に置換し、アデニン塩基特異性に変えることを試みた。そのために、RNase T_1に比べ、アデニン塩基にも親和性のあるRNase Msとのハイブリッドプロテインを2種類と塩基結合部位のふたの役目をしているTyr45をTrpに変えた変換体と、グアニン塩基のN1位を認識しているGlu46をAlaに変えた変換体を作製した。pApCに対する切断活性/pGpCに対する切断活性の相対活性で比較すると、いずれもRNase T_1に比べ数10から数1000倍、特異性が変化していた。しかし活性の絶対値はRNase T_1に比べ著しく低下していた。活性の低下をできるだけ抑えたまま特異性を変化させる為に、今後、RNase T_1と基質類似体の複合体のより精密な構造の情報を得ることを計画している。2.RNA鎖切断反応機構の研究:カビ由来のRNaseでは、His40、Glu58、Arg77、His92が共通に存在し、今までの化学修飾等の結果から触媒残基と推定されている。RNase T_1におけるこれら残基の機能を明らかにするために、His40→Ala、Thr、Asp、Glu58→Ala、Gln、Asp、Arg77→Lys、Thr、His92→Alaの9種類の変換体を作製し、pGpCを基質とし反応速度論的解析を行なった。これらの結果をもとに以下の反応機構を考え出した。『まずArg77が基質のリン酸部分を捕え、基質を結合部位に引き込む。次いでTyr42Tyr45のループ部分でグアニン塩基のより精密な認識が成される。切断反応の第一段階は、His40が塩基触媒として基質の2′水酸基からプロトンを引き抜き、同時にHis92は酸触媒として働き、2′、3′環状リン酸体を生成する。第2段階は今とは逆の働きで、環状リン酸体が加水分解される。Glu58は反応の引き金となるHis40の近傍に位置し、その塩基触媒としての役目を高める働きをする。』1.特定の塩基を認識する機構の研究:RNaseT_1のグアニン特異性をアデニン特異性に変えることにを試みた. RNaseMs(グアニン優先的ではあるが,アデニンも認識できる)との一次構造を比較検討し, 2種類のハイブリッドプロテインを作製した. i)RNaseT_1のグアニン認識部位Tyr^<42>-Asn^<43>-Asn^<49>-Tyr^<45>をRNaseMsの配列Tyr^<42>-His^<43>-Asp^<44>-Tyr^<45>にした変換体. ii)塩基認識部位を含むループ部分(Val35Pro55)をRNaseMsの相当する部分(Ile34Ser55)に変えた変換体.基質にpGpCとpApCを用い, pH7.5とpH4.6の2種類の条件で活性を測定した.いずれの変換体もRNaseT1に比べるとグアニン塩基特異性をアデニン塩基特異性にすることができ,この傾向はpH7.5の方が高かった.しかし活性の絶対値は著しく低下した.以上の結果を基に,モレキュラーダイナミクスを加味し,活性の絶対値をできるだけ下げずに,特異性を変換させることを現在検討している.2.RNA鎖切断反応機構の研究:著者らはRNaseT_1の触媒反応について『His40とHis92が直接関与する残基で, Glu58はその働きをサポートする残基である』という機構を提示した. RNaseT_1と類似の一次構造および機能を持つRNaseがカビ,細菌から今までに多数発現されている.His92, Glu58はいずれにも存在するが,細菌由来のものではThr(RNaseSt), Asp(RNaseBa, Bi)に置換している. Thr, AspがHis40の代役を果しうるのか,すなわちRNaseStやRNaseBa, BiでもGlu58-His40-2-OHのCatalytic triadの機構が成り立つのか否かを調べた.Thr40, Asp40変換体はいずれも活性が著しく低下し,結論は否であった. RNaseSt, Ba, Biではおそらく, Glu58-His92による機構で行なわれているものと推測される.一次構造上,類似したRNaseでも真核生物と前核生物との間には大きな違いがあると考えられた.1.特定の塩基を認識する機構の研究:RNase T_1と阻害剤2′GMPの複合体のX線結晶解析をもとに、グアニン塩基認識部位のアミノ酸残基を人工的に置換し、アデニン塩基特異性に変えることを試みた。

活性の低下をできるだけ抑えたまま特異性を変化させる為に、今後、RNase T_1と基質類似体の複合体のより精密な構造の情報を得ることを計画している。2.RNA鎖切断反応機構の研究:カビ由来のRNaseでは、His40、Glu58、Arg77、His92が共通に存在し、今までの化学修飾等の結果から触媒残基と推定されている。RNase T_1におけるこれら残基の機能を明らかにするために、His40→Ala、Thr、Asp、Glu58→Ala、Gln、Asp、Arg77→Lys、Thr、His92→Alaの9種類の変換体を作製し、pGpCを基質とし反応速度論的解析を行なった。これらの結果をもとに以下の反応機構を考え出した。『まずArg77が基質のリン酸部分を捕え、基質を結合部位に引き込む。次いでTyr42Tyr45のループ部分でグアニン塩基のより精密な認識が成される。切断反応の第一段階は、His40が塩基触媒として基質の2′水酸基からプロトンを引き抜き、同時にHis92は酸触媒として働き、2′、3′環状リン酸体を生成する。第2段階は今とは逆の働きで、環状リン酸体が加水分解される。Glu58は反応の引き金となるHis40の近傍に位置し、その塩基触媒としての役目を高める働きをする。』1.特定の塩基を認識する機構の研究:RNaseT_1のグアニン塩基認識部位のアミノ酸変換体のうち、Tyr45→Trp変換体とGlu46→Ala変換体はアデニン塩基を僅かであるが認識し易くなっていた。より大きな特異性の変換を目指し、両者を組合わせた、(1)Tyr45→Trp、Glu46→Gln変換体、(2)Asn44→Asp、Tyr45→Trp、Glu46→Gln変換体を作製した。(1)(2)共にpApC切断活性はpH4.6の条件下ではTyr45→Trp変換体、Glu46→Ala変換体に比べ低下していたが、pH7.5では増加していた。pApC切断活性/pGpC切断活性の相対活性で比較すると、RNaseT_1に比べ数10倍から数1000倍、特異性は変化していた。しかし活性の絶対値はRNaseT_1に比べ著しく低下していた。活性の低下をできるだけ抑えたまま、特異性を変えるには、今後、RNaseT_1と基質類似体の複合体のより精密な構造の情報が必要と考えられる。2.RNA鎖切断反応機構の研究:カビ由来のRNaseに共通に存在し、触媒残基と推定されるHis40、His92、Glu58、Arg77のうち前3者について、前年度までにRNaseT_1を基にした各種変換体を作製し、それら残基の機能について考察してきた。残りのArg77を調べるため、同じく塩基性のアミノ酸のLysあるいは電荷を持たないThrに変換した。いずれもpGpCに対する切断活性はほぼ完全に失われ、Arg77は非常に重要な機能を持つことを示していた。更にLys77変換体について詳しく解析すると、反応速度定数、ならびに基質誘導体との解離定数がいずれも約1桁大きくなり、Arg77は基質の捕捉に重要であることが示された。今までの結果を総合して考えると、RNaseT_1のRNA分解機構は「まずArg77が基質のリン酸部分を捕え、次いでTyr42Tyn45のループ部分でグアニン塩基を認識し、His40とHis92の酸塩基触媒により、ホスホジエステル結合を切断する」と考えられた。
新興国自動車メーカーのグローバルマーケティングに関する総合的研究

新興国自動車メーカーである、現代自動車のグローバルマーケティングについて、インド、ロシア、中国市場への市場参入方法とマーケティング戦略の比較、および先進国企業との戦略比較を中心に研究を行った。現代自動車のグローバル・マーケティングの「配置」と「調整」では、自社工場の設置は人口が多く将来的に需要が見込める国BRICsを中心に中小型車を投入し、市場の大きさや潜在力に応じて直接進出方式とライセンス方式を使い分けている。4P戦略は、全世界で同一のスローガンによるグローバルな統合の下、プラッットフォームは共有し標準化しながら、地域のニーズや状況にあわせてデザイン等は現地適合化を行い、拠点間でのノウハウの移転・共有を行っていることを明らかにした。また、先進国自動車メーカー(トヨタ)との違いは前者がグローバルモデルの「本国モデル」あるいは「先進国モデル」を基盤とした新興国への転用を原則とし、機能的価値や品質、耐久性など「見えない」点に力を注いでいるのに対し、現代自動車は、国単位でBRICS市場を分割し特定国向けの専用車種を開発投入し、「新興国モデル」を基盤として他の新興国へ横展開し、デザインなどの「見える化」に力を注ぎ、市場環境に応じてフレキシブルな対応を行っていることを明らかにした。当初の研究実施計画に基づいて,以下の実績をおさめた。第一に,中国、韓国、ロシア、日本で新興国自動車メーカーのマーケティングと自動車流通業態の実態調査と資料収集を行った。ロシア(チスクワ、サンクトペテルブルグ)では中国自動車のディーラー、韓国自動車のディーラー、日本自動車のディーラー、欧米系自動車のディーラー、ロシア自動車ディーラーに対するインタビュー調査と資料収集。中国調査では中国自動車ディーラー、アジア村第のディーラー・モール、中国行政機関、日本自動車メーカー、中国自動車メーカーに対するインタビュー調査と資料収集。韓国調査では、現代自動車、日系自動車メーカー、韓国自動車工業会に対するインタビュー調査と資料収集を実施した。日本では文献調査、と自動車メーカー、ディーラーに対するヒアリング調査と資料収集を行った。本研究により、韓国・中国の自動車メーカー成長の源泉となったロシア市場における「非消費者層」の実態と購買行動および自動車流通構造解明と、それに対するメーカーのマーケティング戦略の基礎資料を収集することができた。韓国・中国自動車メーカーの最低機能、低価格の自動車は、先進国メーカーとは、異なる顧客がターゲットである。新興国市場「ロシア」と「中国」に踏み込んだマーケティング調査、発想の転換、適切なマーケティング施策を解明するための基礎資料を収集することができた。彼らは非消費層を「顧客」や「消費者」に変えるために、技術、製品・サービスそのものの発想の転換をしてきたことを明らかにする資料収集をすることができた。第一に,昨年に引き続き、中国、韓国、ロシア、日本で、新興国自動車メーカー(とりわけ現代自動車)のマーケティングと自動車流通業態の実態調査と資料収集を行った。中国調査では一汽トヨタ販売(FTMS)、マツダ中国、一汽トヨタ4S店、ホンダ中国、北京現代工場、北京現代本社、北京アジア村交易市場現代自動車ディーラー調査、韓国調査では現代自動車、現代自動車アサン工場、韓国トヨタ、韓国ホンダ、韓国自動車工業会、韓国トヨタディーラー、韓国デンソー、韓国自動車工業協同組合(KAICA)、現代MOBISほか、ロシアでは、日系および韓国系、ロシア系自動車メーカーのディーラー10社、日本では自動車メーカー(トヨタ、ホンダ、三菱自動車)やAKカーニー等で集中的なインタビュー調査を行い、データを収集した。その結果、韓国自動車メーカーの「非消費者層」への接近方法とマーケティング戦略の豊富な基礎資料を収集することができた。また、新たに、ドイツ、スウェーデン、トルコにおいても自動車メーカー、ディーラーに集中的なインタビュー調査を行い、自動車メーカーのマーケティングと自動車流通業態に関するデータ、先進国自動車メーカーと新興国自動車メーカーのマーケティング戦略の差異性と同質性、先進国・新興国におけるマーケティング移転の差異性と同質性に関する基礎資料を収集した。これらのデータをもとに、スウェーデンで開催された国際学会ICCEESで、トヨタと現代自動車のロシア市場への参入方法とマーケティング戦略の差異性について報告した。これらの調査から、新興国自動車メーカーが新興国市場において踏み込んだマーケティング調査、発想の転換、適切なマーケティング施策を実施し、「非消費層」を「消費者」に変えるために、技術、製品・サービスそのものの発想の転換をしたこと、およびライセンシングによるKD(ノックダウン)による参入プロセスやSTPや流通チャネル、現地適応化などマーケティング力が優れていたことを明らかにすることができた。