hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プロテオミクス手法による膵臓癌の抗体医薬品標的分子の同定と新規治療法の開発

免疫組織化学染色法により、膵臓癌組織中に本癌抗原が高発現することも明らかにした。最終年度において、本癌抗原に対するマウスモノクローナル抗体を18クローン取得することに成功した。開発した抗体が標的とする癌抗原と結合することで細胞内へ取り込まれる活性を示す事が確認出来たため、チューブリン阻害活性を有する抗癌剤結合2次抗体を用いたin vitro ADC(antibody-drug conjugate)アッセイを行った結果、IC50値が癌抗原陽性細胞に対して1nM以下を示したが、癌抗原陰性細胞には抗腫瘍効果を発揮せず、標的抗原の発現に特異性を示した強い抗腫瘍効果を確認することに成功した。引き続き、膵臓癌の抗体医薬として治療への応用を目指した開発を進めている。定量的プロテオーム解析により、正常ヒト膵臓上皮細胞と比較して膵臓癌細胞株にて高発現する膜タンパク質を探索した。同定された癌抗原候補分子が膵臓癌組織中に高発現することも免疫組織化学染色法により明らかにした。本癌抗原に対するマウスモノクローナル抗体を取得することに成功した。開発した抗体が標的とする癌抗原と結合することで細胞内へ取り込まれる活性を示す事が確認出来たため、チューブリン阻害活性を有する抗癌剤結合2次抗体を用いたin vitro ADCアッセイを行った結果、癌抗原陽性細胞に対して1nM以下のIC50値を示し、標的抗原の発現に特異性を示した強い抗腫瘍効果を確認することに成功した。正常ヒト膵上皮細胞と7種類の膵臓癌細胞株との間で細胞表面膜タンパク質をisobaric tag for relative and absolute quantitation (iTRAQ)法により網羅的に定量解析することにより、膵臓癌抗原候補タンパク質を複数種類同定した。これらの癌抗原候補タンパク質の内、1つの分子について発現をウェスタンブロット法およびFACSで検証した結果、AsPC1、BxPC3、PANC1において細胞膜に発現することを明らかにした。siRNAを用いて本分子の発現を抑制させることで癌細胞の増殖抑制効果が認められたことから本分子が癌細胞の増殖と関与することが明らかとなった。さらに、膵臓癌臨床検体を用いた免疫組織化学染色法により、癌抗原候補分子が膵臓癌組織中において高発現することを証明し、治療標的となり得る事を示した。本癌抗原分子に対するマウスモノクローナル抗体の開発を試みた結果、複数クローンを18種類取得することに成功した。精製抗体について、抗体の詳細な性質を解析すると同時に、細胞増殖抑制効果を検討している。マウスゼノグラフトモデルに対する治療効果を証明するため、SCIDマウスを用いたゼノグラフトモデルの条件検討も完了済みで有り、有用な抗体を絞り込んだ後、抗腫瘍効果をin vivo実験により証明する。腫瘍免疫学本研究によりiTRAQ解析から同定された膵臓癌に対する癌抗原候補タンパク質の膵臓癌における機能についてsiRNAを用いた遺伝子発現抑制技術を用いて解析する。また、本癌抗原候補分子に対するモノクローナル抗体を独自に開発することに成功しており、表面プラズモン共鳴(SPR)測定により高親和性のクローンを選別する。フローサイトメトリーにより抗体の癌抗原との反応性も確認する。
高速離散波長可変レーザーと擬似光周波数コム干渉顕微鏡の研究

周波数間隔200GHzで受光器の応答時間速い繰り返し周波数で離散的に光周波数を掃引する波長可変レーザー光源の開発を目指し、原理確認として、レーザー共振器構成によるレーザー発振を確認した。離散走査のためのエタロン(光共振器)と空間走査用デバイスと分散素子との組み合わせにより作製した共振器と可視光発振用のファイバータイプのレーザー媒質を用いて、離散的な波長走査が可能であることを確認した。SPMの回折格子としての性質として、Littrow配置で回折次数に相当する複数の設置角で入射光軸に戻り光を示す。空間位相変調器としては高次回折成分では、高分解能な断層像を得ることが可能となる。回折光を直接検出する場合には軸方向(深さ方向)分解能が、回折次数に依存する。本研究では、SPMと検出器間に結像光学系を組むことで回折次数に依存しないシステムで実験を行った。可視光のスーパーコンティニューム光源を利用して深さ方向1ミクロン分解能が得られることを確認し、さらに2次元バランス検波により2次元シングルショット断層画像の背景除去とS/N向上ができることを確認した。断層スペクトル分光法について、時間領域低コヒーレンス干渉の時間走査を行い相関波形ごとにフーリエ変換するが、複素屈折率分布を分離計測するためにクラマース・クロニッヒ変換を導入して2層膜の分離する方式を、時間領域低コヒーレンス干渉法とスペクトル領域同干渉法を用いて実施した。いずれの場合にも空間分解してスペクトルを計測できることを確認した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。周波数間隔200GHzで受光器の応答時間よりも速い繰り返し周波数で離散的に光周波数を掃引する波長可変レーザー光源を開発した。原理確認用の構成として、第一に半導体光増幅器をレーザー利得媒質として偏波コントローラによる偏光調整と波長走査機構を含むファイバーリング型の光源を開発して連続波長走査を確認し、第二にエタロンを適切に設置することで、離散的に光周波数走査が行われることを確認した。ここで波長走査機構は回折格子を含む反射光学系を構築して実現した。ここでは、試験として低速のビーム走査機構を用いてオシロスコープと光スペクトル解析器によりミリ秒の繰り返し時間で走査されることを確認した。さらに、リング型レーザー共振器内の適切な位置ににエタロン(光共振器)を設置する方法で離散的な光波長走査レーザーの作成に成功した。エタロンは500 μm厚のガラスに金蒸着して作製した。波長走査機構としてポリゴンミラーと回折格子を組み合わせた光学系をレーザー共振器内に作成することで、擬似光コム干渉用の光源を作製した。ここで、ナノ秒領域により周波数走査が行われることを確認した。そして、レーザー光でパワーがある上に発生した出力光をフィルタで削ることなく実質の光コムとして干渉計測に利用してより高いエネルギー利用効率を得た。これにより高感度化への基本原理を確認した。また、上記のエタロンを設置することで、その周波数が200GHz間隔で離散的に発振していることを確認した。光コム干渉を用いて形状計測範囲拡大できる光計測システムを実現するために、高感度化を実現するためのポイントである広い周波数間隔の疑似的な光コムを効率よく発生することに成功した。具体的には、200GHz間隔のコムピークを高速に順次離散的に走査できる光源を実際に組み上げて実験的に動作確認した。さらに、外部共振器型のリングレーザーと外部にエタロンを組み合わせて離散ステップ200 GHzで30 nmの帯域を42 kHzの繰返し周波数で離散走査される様子を実験的に確認し、上記レーザー光を干渉計に導入し疑似光コム干渉での段差計測を実験で確認したが、この際にレーザー共振器内にエタロンを配置することで、エタロンのフィネスで決まる干渉次数の上限をさらに引き上げられることを確認した。離散走査のためのエタロン(光共振器)を500 μm厚のガラスに金蒸着して作製し離散的な波長走査が可能であることを確認した。この前提で、SPMの操作により回折次数を光学的に選択してイメージングすると、深さ方向の倍率が次数に比例してズームイン/アウトできることを確認した。特に回折次数を20次まで増やし、CCDで観測されるシングルショット断層画像のピクセルあたりの深さ距離(単位μm /pixel)を制御した。空間位相変調器と検出器の間の結像光学系に4-f光学系を構築して分解能がピクセル数のみに依存することを確認した。

断層スペクトル分光法について、時間領域低コヒーレンス干渉の時間走査を行い相関波形ごとにフーリエ変換するが、複素屈折率分布を分離計測するためにクラマース・クロニッヒ変換を導入して2層膜の分離を実現した。離散波長可変レーザーの動作に関する原理確認実験が成功したこと、離散掃引に関わらずシングルショット光学干渉計へ導入した際にコム干渉波形を得られることを確認した。さらに、計測範囲の空間位相変調器による回折次数依存性や空間分解分光の高精度化などの基本動作を実験的に確認しており、シングルショット断層計測の高速化の基礎となる技術の動作原理の検証を行っている。周波数間隔200GHzで受光器の応答時間速い繰り返し周波数で離散的に光周波数を掃引する波長可変レーザー光源の開発を目指し、原理確認として、レーザー共振器構成によるレーザー発振を確認した。離散走査のためのエタロン(光共振器)と空間走査用デバイスと分散素子との組み合わせにより作製した共振器と可視光発振用のファイバータイプのレーザー媒質を用いて、離散的な波長走査が可能であることを確認した。SPMの回折格子としての性質として、Littrow配置で回折次数に相当する複数の設置角で入射光軸に戻り光を示す。空間位相変調器としては高次回折成分では、高分解能な断層像を得ることが可能となる。回折光を直接検出する場合には軸方向(深さ方向)分解能が、回折次数に依存する。本研究では、SPMと検出器間に結像光学系を組むことで回折次数に依存しないシステムで実験を行った。可視光のスーパーコンティニューム光源を利用して深さ方向1ミクロン分解能が得られることを確認し、さらに2次元バランス検波により2次元シングルショット断層画像の背景除去とS/N向上ができることを確認した。断層スペクトル分光法について、時間領域低コヒーレンス干渉の時間走査を行い相関波形ごとにフーリエ変換するが、複素屈折率分布を分離計測するためにクラマース・クロニッヒ変換を導入して2層膜の分離する方式を、時間領域低コヒーレンス干渉法とスペクトル領域同干渉法を用いて実施した。いずれの場合にも空間分解してスペクトルを計測できることを確認した。シングルショットの高速化を狙うために、周波数間隔200GHzで受光器の応答時間0.1msよりも速い1MHに匹敵する繰り返し周波数で離散的に光周波数を離散的に掃引する波長可変レーザー光源を開発する。レーザー光でパワーがある上に発生した出力光をフィルタで削ることなく実質の光コムとして干渉計測に利用してエネルギー利用効率90%以上を得て高感度化を図る。レーザー共振器の構成として、青色LDと中心波長約550 nmのレーザー利得媒質であるPr3+添加シングルクラッドファイバ(以降、PD-SCF)を用いた光出力を実現する。さらに、共振器エンドミラーを回折格子とし、その回折格子への入射角をAODで制御する。AODを制御するマイクロ波周波数を離散的に高速掃引することで、高速離散波長可変レーザー光を得る。また、マイクロ波周波数の離散走査とエタロン(光共振器)を設置する方法について検討を進める。この様に擬似光コム干渉用の光源を作製する。また、100次分の干渉により、100枚分の画像をCCD1台の1フレームで取得する。100次(±50次)干渉を得るために、エタロンとレーザー共振器のフィネスの関係についても最適化するための基礎検討を進める。近赤外領域から可視光領域での離散波長可変レーザーの確立とシングルショット干渉波形の確認を行う。
シイタケ廃菌床の半炭化処理による新しい木質系断熱材の開発

本研究は、広葉樹チップを用いたシイタケ菌床栽培で排出される廃菌床を、新たな木質系断熱材に転換する基礎技術の研究である。このタイプの廃菌床では、菌糸によるチップ同士の接着,木材腐朽による細胞壁内の微細クラックの形成、という特性をもつ。木質系断熱材設計の視点から、前者は接着剤不要のチップブロックの形成、後者は最も熱が伝わりやすい細胞壁の断熱化と言え、廃菌床は断熱材に相応しいポテンシャルをもつと考えられる。そこで本研究では、そのポテンシャルを熱伝導率および各種強度性能などから調べるとともに、半炭化処理(トレファクション)を適用して更なる断熱性の向上を試みる。
内部告発の多角的分析を通じた「規範性の境界」に関する哲学的研究

本研究は、内部告発の研究を通じて、規範性一般の内部と外部とを分かつ境界がどのような性質のものであり、いかなる条件によってそれが成立するのか、という規範性の境界問題に応えることを目指して実施された。結論は以下の通り。(1)われわれが内部告発を行ないうる規範的な存在者であるためには、現在明示的に属する規範の境界の向こう側に参照可能な新たな規範が常に存在していなければならない。(2)そうした境界は、歴史的な来歴をもつそれ以上外に出られない岩盤としての倫理を共有する限りで成立しうる。本研究は、内部告発という具体的なテーマを哲学的に研究することを通じて、最終的には、規範性一般の内部と外部とを分かつ境界がどのような性質のものであり、いかなる条件によってそれぞれが成立するのか、という規範性の境界問題に応えることを目的としている。本年度は、研究実施計画に従い、規範性の境界に関わるさまざまなアプローチからの検討を試みた。たとえば、中岡成文氏の著書『試練と成熟』をめぐるワークショップにて、自己変容と自己変容の語りとの隔たりを論じ、「自己変容」をとりまく規範性についての批判的考察を試みた。また、京都生命倫理研究会にて「内部告発における異議の構造」と題する報告を行い、「異議申し立て」という切り口から内部告発について検討する機会を得た。さらに、日本倫理学会シンポジウムにて「当事と他事の間で生き方を問う倫理学」と題する報告を行い、倫理学という営みに伴われる規範性の境界について考察を進めることができた。その他、全国万引犯罪防止機構や愛知県警が未成年を対象に実施した非行に関する意識調査の分析・報告にも携わり、実証的な知見から規範性についての知見を深めることができた。結論は以下の通り。本年度は、研究実施計画に従い、公益通報者保護法に関する行政文書と関連書籍の収集を行うとともに、規範性に関する哲学的な研究文献も収集した。本年度の成果としては、2010年に発表した拙論「内部告発の倫理的次元」(『社会と倫理』第24号、201-215頁)を加筆修正の上、英語論文"Whistleblowing as a Human Condition: A New Philosophical Approach to Boundaries of Normativity"として改訂執筆を行った。(時期は未定だが、近刊の研究論集に収録される予定である。)本論考は、本研究課題における内部告発理解の屋台骨を形成する重要なものであり、今後実施予定の海外の研究者との議論を促進することにつながると期待される。また、日本国際政治学会2012年度研究大会での報告「人道支援の倫理ー博愛か偏愛か」、および、『哲学と現代』第28号収録の論考「災害廃棄物の倫理学への試論ー〈負〉の財としての廃棄物から復興・減災を考えるー」での議論も、内部告発を扱ったものではないが、規範性の境界に関する本研究と基本的な問題意識を共有するものであり、自身の哲学的洞察の深化を促した。さらに付け加えるなら、本年度に上梓した拙著『倫理学という構えー応用倫理学原論』において、倫理学的探求に対する自らの姿勢を示すことで、本研究課題遂行上の方法論的地歩を固めることができた。本年度は、前年度に引き続き、規範性の境界に関わるさまざまなアプローチからの検討を試みた。たとえば、犬塚元責任編集『岩波講座政治哲学2啓蒙・改革・革命』に所収の論考「ヒュームとスミス:共感と観察者の理論は正義を語りうるか」では、ヒュームとスミスの共感基底的な道徳哲学の理論が正義を支えるそのあり方の違いを論ずることで、正義という一見すると固定されているかに思われる規範の境界がかなりの揺れ幅をもって捉え得ることを示すことができた。また、中部哲学会シンポジウムでの報告「自然化の行き着く先としての倫理の非自然性:戸田山からウィギンズ、そしてヒュームへ」では、本質的論争可能性によって展開する道徳の歴史性を核とするウィギンズの非自然主義的な道徳哲学の試みを参照して、ヒュームの道徳哲学が、自然主義的な知的探求による道徳の把握が最終的にはそれを支える非自然性に突き当たるということを示す試みであったという解釈を提示し、規範性の境界の振幅を支える規範的岩盤のありかを示そうとした。それに関連して、ウィギンズの主要論文を収録した翻訳書『ニーズ・価値・真理:ウィギンズ倫理学論文集』(勁草書房)を出版した。

哲学、倫理学、応用倫理学当初の計画では、本年度においてビジネス倫理に関連する、社会心理学的なアプローチの内部告発研究をサーベイする予定であったが、他の用務やスケジュールの関係上、着手することができなかった。規範性の境界に関わる研究を進めることはできているのに対して、地道に情報を収集し整理する時間的余裕がないことが遅れの主たる理由である。当初の計画では、本年度において「トナミ運輸」の事例を研究・分析する予定であったが、他の用務やスケジュールの関係上、着手することができなかった。また、内部告発とみなしうるかということそのものが議論の的になりうるウィキリークスの事例についても詳細に研究する必要があることに気づき、急ぎ文献の収集に着手したが、研究そのものの進展にまでは至らなかった。これら、事例研究の進行の遅れが、上記自己点検評価の主たる理由である。最終年度の平成26年度では、内部告発に関する哲学的な分析を試みる論文、および、規範性の境界問題に関する哲学的な分析を試みる論文の2本を執筆する予定であるため、早急にその準備に着手し、論文執筆とサーベイを同時並行で進めて行く。最終年度の平成26年度には、内部告発に関する哲学的な分析を試みる論文、および、規範性の境界問題に関する哲学的な分析を試みる論文の2本を執筆する予定であり、それらの内容を踏まえた国際学会での報告をも視野に入れているため、次年度(平成25年度)の研究遂行がきわめて重要となる。本年度積み残した「トナミ運輸」の事例とウィキリークスの事例についての研究、および、社会心理学、人類学、社会学などの隣接領域における規範性の境界問題に関わる研究の調査を速やかに進めていく必要がある。デスクトップマシンの購入を予定していたが、残額を上回る見込みが明確となったため。(帳尻合わせのための計画外の支出を避けるため)デスクトップマシンの購入を行なう。該当なし。
足部マッサージの生理学的研究-鼻呼吸を併用したリラクセーション効果の検討

今回は、3技法(腹式呼吸・足部マッサージのみ・両技法併用)の生理的効果を検討する目的で実施した。被験者は、健康女性10名で、ベットにあおむけになり、足部マッサージと足部マッサージに腹式呼吸を加えた状態でそれぞれ15分間、腹式呼吸のみで3分間の3技法を実施した。この3技法を実施直前から60分後の自律神経活動を心拍変動のパワースペクトル解析によって評価した。統計検定は、それぞれ実施直前の値を100%としたその変化率を用いて評価した。そして3技法の各測定時間の比較を多重比較のTukuyHSDの検定を用いて行った。また、各技法による実施直前から終了時、終了15分後、終了30分後、終了45分後、終了60分後の測定値の経時的変化について反復測定による分散分析を行い、さらに実施直前値と終了後の各測定値の比較を多重比較のDunnettの検定を用いて行った。その結果、足部マッサージのみでは、心拍数に減少傾向がみられたが、終了15分後には再増加していた。また副交感神経活動の指標としての高周波成分(HF)は有意な変化を示さなかった。腹式呼吸のみの場合では、終了後より心拍数に有意な減少を示した。そしてHFは終了15分後より有意な増加を示した。一方、腹式呼吸を加えた足部マッサージの場合には、心拍数に終了直後、15分後ともに有意な減少を示した。HFは終了15分後より有意な増加傾向を示した。今回の結果は、腹式呼吸を加えたことで、足部マッサージのみの場合より、リラクゼイション効果が大きくなることを示した。足部マッサージに腹式呼吸を加えることによる生理的検討を行い、リラクセーション効果に関する、効果的な技法を見い出すことを目的としている。平成12年度は腹式呼吸の呼吸様式を中心に実験した。まず、呼吸様式として、吸息は鼻から行う。この理由は、鼻呼吸は鼻腔を通る間に空気が浄化、加湿され、免疫力も高まるといわれている。また、腹式呼吸は自律神経を刺激して血行を良くし、内臓を活性化させるといわれる。呼息については口からとした。実験は、健康な2030歳の女子、7名である。体位はベットに仰向けとなり、呼息4秒、吸息4秒を3分間実施し、終了後から60分間は自然呼吸とした。測定方法は心拍変動のパワースペクトル解析により、心拍数(HR)、副交感神経活動の指標として高周波成分(HF),交感神経活動の指標として低周波成分と高周波成分の比(LF/HF)を評価した。統計検定は、実施直前の値を100%とし、HR,HF,LF/HFの時系列変化を反復測定による分散分析を行った。今回の結果は、実施直前と終了後から60分間を比較すると心拍数の減少、副交感神経活動の指標を示す高周波成分(HF)の増加、また交感神経活動の指標として低周波成分と高周波成分の比(LF/HF)の低下が有意に認められた。
里親支援機関事業創設期の諸課題～里親委託推進と支援の構成要素、類型化に関する研究

児童相談所の業務である里親支援の民間委託を可能にした里親支援機関事業だが、事業の一部委託、児童相談所直営も多い。事業実施主体である都道府県市は、乳児院や児童養護施設、児童家庭支援センターやNPO法人、都道府県市里親会等への事業委託を始めたが、自治体間格差も明らかとなっている。そこで、事業提供主体別に、児童相談所型・施設型・里親型・地域機関型の類型化モデルを試み、ヒアリングをもとに各モデルの特性や課題を検討した。平成24年度は、すでに前年度より制度化され制度本実施となった里親支援機関事業の展開の他に、里親支援においては、乳児院・児童養護施設といった社会的養護施設に里親支援専門相談員の配置が始まった、大きな動きが生じた年度となった。また、児童家庭支援センターの業務にも里親支援がもりこまれ、都道府県市里親会にもピアサポートの立場で里親支援が期待されるなど、これらのすべてが「里親支援機関」として機能する期待が政策的に示された年度となった。さまざまな里親支援担当者が、里親支援が本来業務である児童相談所にプラスして用意されたことになる。しかし、里親支援機関事業をすでに手がけてきた施設のレベルでは具体的な課題とともに支援活動の成果が実感され始めた様子であるが、一方新規参入の施設等は、何をどう支援することが里親支援なのかという戸惑いが見え隠れする時期であった。そこで、本研究では、以下のことを手がけた。(1)前年度に引き続き自治体関係者、社会的養護関係者へのヒアリングを継続実施した。(2)里親家庭、養育支援ニーズの把握を引き続き行った。(3)里親支援担当者への支援、スーパーヴァイズをめぐる課題の検討を定例で行った。(4)里親支援機関事業の先行事例の検討とその整理を通し、事業の成果および課題の確認を手がけた。(5)施設による里親支援・地域支援の可能性と課題に関し、平成23年度の本研究における成果および筆者が研修講師を担当した里親支援の全国研修において主催者・参加者の了解を得て収集した全国の実践事例、職員の抱える里親支援への意識を整理・考察し、学会発表を行った。(「里親支援機関事業をめぐる一考察施設受託型の事業の課題を通して」、第13回日本子ども家庭福祉学会全国大会,単独)、(6)里親ソーシャルワークのあり方に関して関連研究会に参加、里親支援の構成要素や理論化に向けた課題を検討した。里親支援機関事業の実施状況のうち、とくに入所型社会的養護施設による里親支援の現状と課題、今後の可能性についての研究成果を、前年度に引き続き、14回日本子ども家庭福祉学会全国大会において発表した。タイトルは「里親支援機関事業をめぐる一考察施設受託型の事業の課題を通して(2)」である(単独)。これらの研究成果は、里親家庭を委託児童・実子、養育者を含めた家庭全体として支援するスタンスから、既存の社会資源を活かした里親支援機関のあり方について言及するものであり、本研究の一環として意味をなすものである。当初の研究計画における研究の進展状況としては、児童相談所と入所型社会的養護施設における里親支援の実際と今後の可能性についての状況把握は進んでいる。平成23年度は社会的養護が大きく動き、里親支援が重要検討事項となった時期であった。そこで、まず政策や里親養育・支援に関する動向の把握、先行調査研究や資料整理を手がけた。そのうえで以下のことを行った。(1)里親や養親、委託されていた子ども、里親支援機関事業担当者、自治体職員等にヒアリングを行い、里親家庭および養育支援ニーズの検討を試みた。(2)国際的な状況を把握するため、国際フォスターケア機構、IFCO(International Foster Care Organization)主催の世界大会、第16回カナダ・ヴィクトリア大会に参加し、情報収集を行った。社会的養護の当事者による意見表明のあり方、里親家庭への支援、家庭を移行する子ども・養育者への支援、実親や養育者との分離をめぐるグリーフケア、支援者支援等のトピックスについて考察した。(3)里親支援機関事業の先行調査研究において指摘された事業の課題や今後の展開の可能性を抽出し整理した。(4)平成23年度厚生労働省発表の資料で里親委託率の進展に実績をあげていた、児童相談所直営型である大分県および大分県里親協議会への訪問事例調査を実施した。その成果をふまえ「里親制度の推進に向けて市町村・地域との連携、里親支援のあり方を検討する」と題した日本子ども虐待防止学会第17回いばらき大会の分科会で指定討論者として発題した。(5)里親ソーシャルワークのあり方に関して関連研究会に参加、里親支援の構成要素や理論化に向けた課題を検討した。(6)本研究と関連し筆者が手がける、里親支援機関事業の一環としての里親家庭訪問支援事業担当者へのスーパーヴィジョン業務がある。その分析とともに、先行実践から抽出される家庭訪問事業の意義と抱えがちな構造的な課題、今後の展望を本研究の一環として整理し、第12回日本子ども家庭福祉学会全国大会において発表した。本研究を通し、里親支援機関事業(平成21年度)の実施状況と実践上の課題を検討した。

昨今我が国では家庭養護(里親等)への委託の促進と養育支援のあり方が喫緊の課題とされ、関係者の協議と実践化が続けられている。里親支援機関事業は、児童相談所が本来業務として担ってきた里親支援の民間委託を可能にしたが、事業の一部委託、児童相談所直営型も多い。先行研究では、事業実施主体である都道府県市が、乳児院や児童養護施設、児童家庭支援センター、NPO法人、都道府県里親会等への事業委託を始めたが、自治体間格差が明らかになっていた。そこで筆者は事業提供主体の類型化モデルを作成、児童相談所型・施設型・里親型・地域機関型のヒアリングを実施、各モデルの特性や課題、支援要素を検討してきた。平成26年度は施設による里親支援の可能性を中心に検討した。一方向的な「施設による里親への支援」にとどまらない施設・里親の相互支援の可能性。児童相談所と連携しつつも措置権者でない立場で支援を提供する強みと、支援の継続性を活かす方向性。インケアを軸に施設が培ってきた専門性を活かすことを前提とした地域支援機能の再確認。里親ソーシャルワークのあり方と人材育成は引き続き課題といえる。関係者が手がけ始めた支援の実際からは、成果の一方、里親ソーシャルワークの実質をめぐる課題もうかがえた。研究途上の平成24年度からは児童家庭支援センターにも里親等への支援機能が加わり、乳児院・児童養護施設に里親支援専門相談員が配置された。が、その業務も自治体間・施設間で多様である。里親支援専門相談員が里親支援機関事業における里親委託等推進員と併存する施設もあることから、社会的養護の各資源の機能を活かすための枠組みと前提の確認が必要となっている。各類型の今後の支援提供の可能性を引きつづき検討し、里親支援を機能させるための課題の考察を進める予定である。子ども家庭福祉、社会的養護(理由)平成24年度は、里親支援の体制に政策的に再編があり、里親支援機関として里親支援機関事業受託者や引き続き里親支援が本来業務である児童相談所が手がける体制から、里親支援機関事業受託以外の(あるいは事業受託とも重複する形で職員が新規配置となり、連携のあり方を模索する施設も含め)社会的養護施設、児童家庭支援センター、都道府県市里親会もまた「里親支援機関」として機能させるという体制の変更が加えられた。そのため、状況を見定めつつ、実質各関係者・担当者がどのように機能し始めるか、何をどう支援することが里親支援なのか、里親支援機関とは何か、関係者に求められる役割分担や協働のあり方とはどのようなものか、その枠組みや概念、手法の確認作業が各地で関係者により進められ、地域格差も大きいが、筆者も本研究と仕事レベルとの両方で大きくかかわり、模索することとなった。したがって、研究開始時には想定していなかったこうした状況変化の中で、研究当初に研究手法として描いていた方法に調整を加える必要が生じたこと。加えて、動きつつある里親支援の実践状況を、まずは里親支援機関事業とその他の里親支援機関の関係において見極める必要も生じた。そこで状況把握と関係者からのヒアリングにつとめた年度となった。このため、研究としては自己評価として「やや遅れている」と言わざるを得ない。
統合失調症者の家族の介護負担感に影響を及ぼす社会文化的・自然環境的要因

日本(新潟市)と韓国(ソウル市、テグ市)の精神障害者地域家族会の協力のもと、調査協力の同意の得られた各100人の家族会会員を対象に、介護負担感(J-ZBI_8)、対処技能(FCQ-23)、介護意識(7items)、スティグマ(18items)、社会的距離(5items)などの尺度を用いて質問紙調査を実施した。解析の結果、1)統合失調症患者を抱える家族の介護負担感、知覚的スティグマ認知、社会的距離は韓国に比べて日本で有意に大きく、2)個人的スティグマ認知は日本に比べて韓国で有意に大きかった。これらのことから、東アジアの日韓両国では、統合失調症者の家族の介護負担感やスティグマ認知に相違がみられる可能性が示唆され、各国における介護負担感の軽減、家族自身のスティグマの緩和を効果的に進めるための支援システムの構築が課題であると推察された。筆者らの継続してきた家族研究は、(1)家族の病態イメージ(患者の社会活動に対する期待)は都市部と離島で異なること、(2)家族の対処技能及び介護意識による介護負担感への影響は、大都市と地方都市とは異なること、(3)患者の精神症状と家族の生活困難度、感情表出、患者受容能力は関連がみられることを示唆した。しかしながら、家族内外の実際的な支援、家族内の機能、家族自身のスティグマによる介護負担感への影響については課題を残した。平成19年度の調査研究は、(1)家族内外の支援状況と家族内の機能(媒介因子)による介護負担感への影響を計量疫学的に分析し(横断的分析)、(2)社会文化的・自然環境的要因の異なる地域の比較検討(行動生態学的分析)を目的とした。具体的には、新潟及び長崎における地域家族会などの協力のもと、各研究センターで合計50人程度の調査対象者を確保し、国内の調査を実施した。所定の基準に従って、研究協力の同意を得られた家族成員について評価を完了した。評価尺度には、介護負担感(J-ZBI-8)介護意識(NAS-8)、ソーシャルサポート(SNQ-15)、家族機能(GF-FAD-12)などの評価尺度を用いた(国内共同研究)。また、これら国内の調査研究で用いた評価尺度と同様のものに、対処技能、スティグマなどの尺度を加え、韓国のソウル市、大邱市などにおける調査を着手した。具体的には、精神障害者家族会主催の研修会などで、調査協力の同意の得られた家族成員を対象に、集団面接もしくは郵送法により評価を開始した(国際共同研究)。本年度は、家族自身のスティグマ認知が介護負担感や対処技能にいかなる影響を及ぼすのかについて、社会文化的・自然環境的要因の異なる国内外の地域を設定し、比較検討した(比較文化精神医学的分析)。1.新潟研究センター:平成20年度の国内調査を実施した。新潟研究センターでは、地域家族会などの協力のもと調査対象者(合計100人)を確保し、所定の基準に従って研究協力の同意を文書で得られた家族成員について、下記の評価を9月に実施した。評価尺度として、介護負担感(J-ZBI_8)、対処技能(FCQ-23)、介護意識(7 items)、スティグマ(18 items)、社会的距離(5 items)などを用いた。2.韓国研究センター(ソウル、大邱):平成19年度に実施した韓国人を対象とした調査の結果を計量疫学的に解析し、比較文化精神医学的に日韓両国のデータを比較検討した。諸外国の統合失調症患者家族の介護負担感に関する研究では、家族の介護負担感と患者の症状特性、家族の対処技能、ソーシャルサポート、精神的健康状態との関連が指摘され、わが国の家族を対象とした本研究の成果からも、統合失調症と同居する母親の介護負担感は、患者の社会生活状況、母親の対処技能、精神疾患・障害の理解度、実際的支援、家族機能に関与が示唆されている。わが国は、過去20年間精神科病床が維持され世界的にも着目される中、隣国の韓国は、1995年の精神保健法制定以前「祈祷院」など無認可の施設収容が長らく利用され、法施行後に精神科医療機関が増加傾向にあるものの、地域生活支援サービスの整備には課題を残している。また、医療保護入院という患者の任意ではなく、また自傷他害の恐れのない患者の入院形態を我が国同様残しているという法制度上の共通点を持っ。その背景には、儒教意識、伝統的な家族相互扶助意識の価値観、地域社会のスティグマ、公的な家族支援の乏しさ、地域の社会資源の量的な不足など多様な要因による関与が推察される。

そこで本研究は、日本と韓国の家族のスティグマの詳細な解析を韓国の歴史と現状に詳しい研究分担者の協力により試み、比較文化精神医学的に考察を試みた。
出血性ショック後の臓器障害に与える一酸化窒素吸入の効果に関する研究

出血性ショック後の臓器障害や予後は,まだ十分に改善されていない。出血性ショックにおいてNOは臓器障害の機序に関与していると考えられている。出血後の時期によって以下のようにNOの産生が変化する。早期には, endothelial NOS (eNOS)の活性が低下し, NO産生が低下し,晩期には炎症カスケードの誘導により, inducible NOS (iNOS)が過剰に活性化されてNOが過剰に産生される。これが重症化に関与しているとされる1)。NOドナーやNOS阻害薬の経静脈的投与によりNOの産生をコントロールすることが試みられているが,まだ臨床応用までには不十分である。吸入NOは臨床経験がある薬剤であるが,出血性ショックの治療に用いられた報告はない。全身的な血管拡張がない濃度の吸入NOは,肺血管だけでなく全身的に作用し,静注したNOドナーと比較し,微小血流を改善し心筋の梗塞層を減少すると報告されている2)。出血性ショックラットに対して吸入NOの生存率に対する効果を検討した。輸液蘇生後の出血性ショックラットに吸入NOを30分投与したところ,12時間後の生存率はNO非投与群と比べ有意(p=0.033)に改善した。上大静脈における亜硝酸塩(NO2)濃度はNO非投与群と比べ,投与5時間後まで有意に高値であった。吸入NOによって亜硝酸塩濃度が上昇することで組織障害が低下したことが推測された。出血性ショック早期にNO投与が有用である可能性が示唆された。しかし機序についてはNO消去剤を使用し検討を行ったが、機器の具合もあり検討することができなかった。出血性ショック後の臓器障害にはまだ有効な治療法がない。また出血性ショック後の臓器障害の重症化に一酸化窒素が関与しているとされている。NOドナーやNOS阻害薬の経静脈的投与により一酸化窒素の産生をコントロールすることが試みられているがまだ臨床応用されたものはない。吸入一酸化窒素(NO)は臨床経験がある薬剤であるが、出血性ショックの治療に用いられた報告はない。出血性ショックにおける吸入一酸化窒素の有効性について検討した。9週齢のSDラットに対して全身麻酔下で脱血により血圧を40 mmHgの出血性ショック状態を1時間保ち蘇生する出血性ショックモデルを作成した。その後30分間一酸化窒素を吸入させる群(Shock+NO+)と一酸化窒素を吸入させない群(Shock+NO-)の比較を行った。その結果は出血性ショック早期に生体内窒素酸化物は減少しNO-群は生存率が悪化した。NO+群は生体内NOを増加し、出血性ショック早期の生存率を改善した。今後は出血性ショックと一酸化窒素の関連を加齢などの因子と合わせて検討する予定である。測定機器の故障し、計測に時間がかかったため。そこで本研究では吸入NOのHSに対する臓器保護効果、全身炎症抑制効果、予後に対する効果を検討する。またHS早期、晩期においてNOS阻害薬等の投与下でNOを吸入させることでNOのHSにおけるメカニズムを解析する。研究に当たり吸入NOによる生存率延長は確認することができた。組織障害の程度についても評価することができた。しかし吸入NOによるHS晩期におけるiNOSに対する効果についてはまだこれから解析する予定である。この経過を医療ガス学会誌に報告を行った。機器の調節、測定の制度確認のため実際の研究が遅くなったため出血性ショックの重症化に一酸化窒素(NO)が深く関与している。出血性ショック初期は生体内のNOの不足による炎症の誘導、晩期では生体内のNOの過剰産生により重症化が起こる。NOドナーやNOS阻害薬の経静脈的投与によりNOの産生をコントロールすることが試みられているがまだ臨床応用されたものはない。つまり現在それに対する有効な治療法はないといえる。NOを吸入させることで初期の不足を補い、晩期のNOの誘導を止めることができれば有用であると考え検討を行ってきた。検討の結果、出血性ショックに出血性ショックに対して一酸化窒素(NO)を吸入させると生存率が延長することがわかった。また吸入NOによって下大静脈内のNOx濃度が上昇することが分かった。早期のNO産生低下に対して血行動態を維持可能な濃度のNO吸入で微小血流を改善し臓器を保護する可能性が示唆された。対照群において、ショック早期は出血性ショックによってNOxの産生が低下した。これにより生存率が低下した可能性が考えられ、NOを吸入させることで臓器保護、生存率が改善した可能性があることが分かった現時点では、NO吸入した出血性ショックラットは非吸入群よりも生存率が高かった。この機序についてはまだわかっていないこれにより手術における大量出血の際にNOの吸入を行うことが実用化できれば、術後の臓器不全による集中治療の長期化を防ぐことができれば、より安全な周術期管理や集中治療管理が可能となる。出血性ショックにおける吸入NOの有用性の検証は行うことができた、またその機序についての検証を行っている段階である出血性ショック後の臓器障害や予後は,まだ十分に改善されていない。

これが重症化に関与しているとされる1)。NOドナーやNOS阻害薬の経静脈的投与によりNOの産生をコントロールすることが試みられているが,まだ臨床応用までには不十分である。吸入NOは臨床経験がある薬剤であるが,出血性ショックの治療に用いられた報告はない。全身的な血管拡張がない濃度の吸入NOは,肺血管だけでなく全身的に作用し,静注したNOドナーと比較し,微小血流を改善し心筋の梗塞層を減少すると報告されている2)。出血性ショックラットに対して吸入NOの生存率に対する効果を検討した。輸液蘇生後の出血性ショックラットに吸入NOを30分投与したところ,12時間後の生存率はNO非投与群と比べ有意(p=0.033)に改善した。上大静脈における亜硝酸塩(NO2)濃度はNO非投与群と比べ,投与5時間後まで有意に高値であった。吸入NOによって亜硝酸塩濃度が上昇することで組織障害が低下したことが推測された。出血性ショック早期にNO投与が有用である可能性が示唆された。しかし機序についてはNO消去剤を使用し検討を行ったが、機器の具合もあり検討することができなかった。喫煙や加齢は血管内皮からの一酸化窒素の産生が低下することが知られている。これら合併症をもつラットに対する出血性ショックの影響を検討し吸入一酸化窒素の効果を検討する予定である。吸入NOの生存率改善効果のメカニズムを解明するためにiNOSの発現等について検討を行う予定である出血性ショックにおける吸入NOの有用性の検証は行うことができた、またその機序についての検証を行っている段階である研究がやや遅れたために使用するはずの額が低下したため。機器の調節に時間がとられたため予算の使用が遅れてしまったため当初の計画が、測定機器の不具合の修理により遅くなってしまった。表題の機序の解明のための研究費用として必要となった(計画)ラットによる検体処理をおこないデータ整理を行う予定である次年度使用額を使用して研究の遅れを取り戻す予定である。機器の調整が行得たため、研究の遅くなった分を取り戻す予定である
免疫細胞への標的機能を持つバイオコンジュゲートによる免疫制御

受容体-リガンド分子間の結合面の相補的な構造を模倣する機能性小分子は、標的分子(受容体/リガンド)に対する特異的なターゲッティング素子として機能する。このような機能性小分子として、我々は、ファージライブラリシステムを用いて、免疫細胞の表面蛋白質であるCD80と特異的に結合するペプチドモチーフF2を決定した。本研究では,F2ペプチドモチーフをナノスフェアに結合させたバイオコンジュゲートによる免疫細胞表面分子への標的化とそのシグナル遮断による免疫反応の制御を行うことを目的とした。15残基よりなるF2モチーフの配列を持つペプチドを合成し,それをポリスチレン・メタクリル酸共重合ナノスフェアにコートしたバイオコンジュゲートを作製した。しかしながら,このバイオコンジュゲートは,CD80に対ずる結合能が低下していたため,F2モチーフに変異を加えることで高い結合力をもつモチーフの創製を検討した。即ち,F2モチーフの各アミノ酸サイトに約50%の率で変異が導入された変異ライブラリをfUSE5ベクターによるファージディスプレイシステム上で作製し,このライブラリの中から,抗CTLA4抗体とCD80に高い結合能をもつモチーフを有するファージをパニングによって選別した。得られたファージについて,そのCD80に対する結合能を解析したところ,元のF2モチーフの数倍の結合活性を持つものが得られた。さらにこれらのモチーフの配列解析を行ったところ,結合に重要なアミノ酸残基が同定された。これらの配列をもとにした合成ペプチドのバイオコンジュゲートを用いた免疫細胞の標的化と免疫反応の制御が今後の課題である。
木部分化に伴うブラシノステロイドの合成制御及び作用機構の解析

これまでの研究から、ヒャクニチソウの管状要素分化に先立って内生のブラシノステロイド量が増加すること、ブラシノステロイドは細胞外だけでなく培地においても存在し、増加することが明らかになっている。そこでヒャクニチソウの管状要素分化の誘導に必要である、オーキシンとサイトカイニンがこれら、分化に伴うブラシノステロイドの合成と分泌に関与しているのかどうかを明らかにするために、オーキシン・サイトカイニン濃度の異なる対照条件におけるブラシノステロイド量の測定を行った。まず今回の定量では、かなり上流のステロール量も定量した。その結果、ヒャクニチソウで管状要素分化に先立って蓄積するブラシノステロイド量は植物で一般に見られる量の10100倍になるが、逆にステロール量は通常の植物より1/10/100程でしかないことが明らかになった。ブラシノステロイドの分泌に関して、細胞と培地に存在する割合はホルモン条件に関係なく物質ごとに一定であることがわかった。従って、ブラシノステロイドの培地への分泌は分化に関連したものではないことが明らかになった。一方、ブラシノステロイドの蓄積量はオーキシン・サイトカイニンによって大きく影響を受けることがわかった。多くのブラシノステロイドにおいて、オーキシン・サイトカイニンが存在する分化誘導条件において最も多くの蓄積量が測定され、特にティファステロール、6-デオキソティファステロールにおいて顕著であった。しかしながら、これらの下流のブラシノステロイドである6-デオキソカスタステロンはサイトカイニン依存的な増加が見られ、またカスタステロンは、ホルモン条件に関係なく、培養することでほぼ同レベル蓄積することが明らかになった。活性型と考えられるブラシノステロイドは、ブラシノライドか、その直前の前駆体であるカスタステロンである。分化が誘導されなくても蓄積するカスタステロンにどんな機能があるのか不明である。もう一つ、培地に存在するブラシノステロイドの機能も不明である。しかし少なくとも、これまでの研究からブラシノステロイドの合成は管状要素分化に必須であることが明らかとなっているが、本研究によってその後のシグナル伝達の構築が分化のスイッチになっていることが示唆された。
７Ｔ超高磁場ＭＲＩを応用した消化器癌切除標本の３Ｄ実体顕微鏡の開発

大腸癌モデルラットにおいて,7-tesla超高磁場MRIを用いた粘膜ムチン強調撮像法を開発し,腫瘍ー正常境界部の判定が容易になるか検討した.高鉄ジアミン染色液(HID)の浸透染色液は粘膜杯細胞に特異的に反応し,粘膜強調画像を得る事ができた。DMH誘発ラット発癌モデルでは,肉眼的には把握不可能であった正常ー腫瘍境界部の決定が容易になった.本研究で開発された,HID浸透染色によるMRI-粘膜ムチン強調撮像法はラット大腸癌発癌モデルでの粘膜内伸展の画像化を可能にし,正常ー腫瘍境界部の客観的診断法と有用であった.本法は大腸のEMR/ESD材料における新たな腫瘍範囲評価法となる可能性が示唆された.消化器癌の1摘出標本における断端・深達度評価、ならびに2分子標的治療薬bevacizumab(アバスチン)の腫瘍新生血管に対する治療効果判定を目的として、7T超高磁場MRIによる消化管病変撮像法の開発を目指す。研究期間内に開発するのは、常磁性体を使う二つの撮像法である。1)酸化鉄(III)浸透法による粘膜ムチン強調撮像法。2)Gd(ガトリニュウム)含有ポリアミドアミンデンドロン脂質を用いた、腫瘍および腫瘍新生血管の造影法。酸化鉄(III)浸透法による粘膜ムチン強調撮像法に関しては、最小病変は50マイクロメータの微小病変を確認でき、腫瘍の側方進展を明確に決定できた。深部方向への浸潤はT2画像で評価し、筋層浸潤はある程度明確化可能であった。高鉄ジアミン染色液を用いた浸透染色と高磁場MRIを組み合わせることで、腫瘍細胞の側方進展の明確化が可能であった。本法は従来の病理検査手法を用いることなく、短時間に粘膜切除標本の腫瘍範囲の特定が可能で優れた方法であった。Gd含有ポリアミドアミンデンドロン脂質を用いた腫瘍および腫瘍新生血管の造影法は、大腸癌培養細胞株HT29を用いたxenograftを用いて皮下腫瘍の条件検討を開始した。xenograftの新生腫瘍血管は200100マイクロメーターまでは影出可能であったが、bevacizumabの抗腫瘍効果に関しては組織学的評価と画像上の腫瘍に侵入する血管密度の間には相関は認められなかった。7T超高磁場MRIによる新生腫瘍血管への抗体療法の評価は現段階で実用可能な方法とは認められなかった。DMH誘発ラット発癌モデルでは,肉眼的には把握不可能であった正常ー腫瘍境界部の決定が容易になった.本研究で開発された,HID浸透染色によるMRI-粘膜ムチン強調撮像法はラット大腸癌発癌モデルでの粘膜内伸展の画像化を可能にし,正常ー腫瘍境界部の客観的診断法と有用であった.本法は大腸のEMR/ESD材料における新たな腫瘍範囲評価法となる可能性が示唆された.消化器癌の摘出標本における断端・深達度評価、ならびに分子標的治療薬bevacizumab(アバスチン)の腫瘍新生血管に対する治療効果判定を目的として、7T超高磁場MRIによる消化管病変撮像法の開発を目指す。本年度は酸化鉄(III)浸透法による粘膜ムチン強調撮像法の開発を行った。ムチンのエンハンスメントにはコロイド鉄、並びに高鉄ジアミン染色液を用いた。撮像の条件は、濃度、浸透時間、固定条件について検討した。固定条件は、室温で、Triton-X処理を行い、1時間の浸透時間で高鉄ジアミン染色液によるエンハンスメントが可能であった。ラット大腸癌発がんモデルで3T/7T MRIによる腫瘍範囲の決定を行い、全ての標本を2 mm間隔でブロック作製し、4マクロメーターの暑さで連続切片をつくった。最小病変は50マイクロメータの微小病変を確認でき、腫瘍の側方進展を明確に決定できた。さらにGd(ガトリニュウム)含有ポリアミドアミンデンドロン脂質を用いた、腫瘍および腫瘍新生血管の造影法の開発に着手し、条件検討を開始した。本研究は、実験計画の予定通り進捗している。現在投稿論文を作成、および特許の申請に向けた準備を開始したGd(ガトリニュウム)含有ポリアミドアミンデンドロン脂質を用いた、腫瘍および腫瘍新生血管の造影法の開発に着手し、条件検討を開始した。さらにベンチトップ型のMRIでの臨床応用の可能性についても検討を重ねる。上記実験のための,動物,試薬等を計上した.
変異誘導及び代謝工学による海産真正眼点藻ナンノクロロプシスの遺伝的改良に関する研究

Nannochloropsis sp.(ナンノ株)のWT株(野生株)とそれから誘導した7変異株を供試した。これらの株を海水補強培養液を用いて、光強度60μE^<-2>S^<-1> PFD(12:12LD)条件下で成育に対する温度の影響を調べた。変異株のうち4株は、WT株と同様に18°Cで最も良く成育し、ST-6株より成育率は高かった。変異3株は、25°Cか28°Cで最も高い成育率を示した。35°Cではいずれの株も成育しなかった。これらの株を大量培養し、得られたの藻体の脂質について試験した。藻体から抽出した全脂質量は、WT株と比較して、約80120%の範囲で変動した。その脂肪酸組成を分析した結果、WT株と比較して、4株において高度不飽和脂肪酸(C 20:4アラキドン酸、C 20:5イコサペンタエン酸、C 22:6ドコサヘキサエン酸)の含有率が高く、これら3種類の脂肪酸の合計でST-6株より2560%増加した。WT株と変異株の代表株について、脂肪酸合成の一つの鍵酵素となるアセチルCoAカルボキシラーゼ(ACCase)活性を測定した。しかし、この酵素の活性と全脂質量や脂肪酸組成とが必ずしも相関しなかった。WT株のACCase活性は除草剤によってやや抑制されることから、このACCaseは真核型と原核型の二つの型が含まれると判断された一方、変異株のACCase活性は除草剤によって殆ど抑制されなかった。WT株と3変異株から抽出したタンパクをSDS-PAGE電気泳動して、西洋ワサビのパーオキシダーゼを結合したstreptavidinをプローブとする免疫プロット法でACCaseを検出した結果、34210KDaの範囲にビオチン-ポリペプチドの7本のバンドが検出された。51KDaのポリペプチドのN末端アミノ酸(10種)配列から、シロイヌナズナなどのACCaseと約80%の相同性が認められた。
現代のハンブルクにおけるカントルによる音楽の伝統継承と社会貢献に関する実態研究

平成21年度は本研究の最終年度にあたり、ハンブルクの5つの主要教会にある合唱団を対象に、アンケート調査を実施した。全部で110名の合唱団員から有効回答を得た。アンケートでは、年齢や職業などの基本的事項の他に、音楽活動の意義、目的、音楽歴、専門教育の経験、さらにカントルに対する職業イメージや社会的期待などを質問した。その結果、現代のハンブルクにおけるカントル職に関するさまざまな課題や問題が明らかにされた。第1に、ほとんどの団員がカントルはすばらしい職業であり、音楽的才能の他に、リーダーシップ、統率力、コミュニケーション力などの社会性を重要視していた。第2に、こうした重要な職業であるとの認識から、カントルの職業的な待遇や身分の不安定さに対して、行政や宗教局に対する無理解を指摘する声が多かった。第3に、ハンブルク市においてクラシック音楽のみならず、宗教音楽に対する市民のニーズが低下しており、市民全体の理解を得るのが難しいという状況がある。第4に、教会で活動する人々が減少し、ハンブルクを管轄する教区の統合が予定されており、ハンブルクが宗教上の支配的地位も揺さぶられているという現状がある。こうしたきわめて厳しい状況にありながら、カントルをはじめ、音楽大学生、アマチュアの音楽愛好家がハンブルクの音楽文化をさせているという構図には変わりはなく、今後の文化政策の展開に期待したい。平成19年7月:ハンブルクの5つの主要教会のカントル5名(聖ヤコビ教会:R.ケルバー、聖ペトリ教会:Th.ダール、聖カタリーネン教会:A.フィッシャー、聖ニコライ教会:M.H.ボルグレーフェ、聖ミヒャエリス教会:Chr.シェーナー)に対して、書面によるアンケート調査を実施した。カントルとして必要な職務上の資質や職業観などについて、詳細な回答を得ることができた。彼らの職業的なアイデンティティが伝統的な「カントル」ではなく、現代で求められる職務内容に対応して、「オルガン奏者」であったことは、今後の研究の方向を修正する必要を生じた。また音楽活動においては、各教会の信徒集団(ゲマンインデ)との関係が重要であり、彼らとのコミュニケーションが重要であることが明らかになった。平成19年10月末から11月初旬にかけては、書面によるアンケート調査をもとに、5人のカントルにインタビュー調査を実施した。アンケートによる回答での不明な点を明らかにすることができた他、現在のハンブルクにおけるカントルを取り巻く音楽環境ならびに社会環境について、貴重な意見を収集することができた。またハンブルク国立公文書館においては、カントルに関する古文書を調査したほか、日本では入手困難である研究文献を収集することができた。本年度は、昨年度同様に、ハンブルクの5人のカントルに対して、1)職務の内容、2)ゲマインデ(教区住民)との関係について、アンケート調査を実施した(8月)。1)に関しては、カントルの職務内容は、カントルが所属する教会の立地条件によって制限されていること、カントルの個人的な経歴よりも、ゲマンイデ(教区住民)が望む音楽活動を優先しなくてはならないことなどが、カントルによるアンケート記述から明らかになった。2)に関しては、カントルとゲマインデ(教区住民)との関係は5つの教会において良好であること、音楽の専門家としてのカントルの発言権が認められていること、しかし最終的には、ゲマインデの代表者と合議ですべてのことが決定されることが明らかになった。また10月から11月にかけて、研究代表者(久保田慶一)とふたりの研究協力者(片野耕喜・山梨大学・教育人間科学部・准教授、久住庄一郎・千葉大学・教育学部)と現地調査を実施し、5人のカントルに対して、インタビュー調査を実施した。インタビューでは、アンケートの記述内容の確認のほか、カントルの職務を遂行するうえでの課題や問題を聞き取ることができた。