hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
沖縄産4種のマングローブ構成樹種の集団遺伝と家系分析に関する研究

沖縄に産するマングローブ構成樹種の中でオヒルギ、メヒルギ、ヤエヤマヒルギと、マヤプシキを研究材料として、2年間の研究実施計画に基づいた研究の第2年目、すなわち最終年度の研究が行われた。アイソザイム(同位酵素)を用いた解析には、ポリアクリルアミド垂直平板電気泳動法が用いられ、電気泳動後23酵素種について染色が試みられた。その結果、ヤエヤマヒルギでは酸性フォスファターゼなど5酵素種で明瞭なバンドパターンが得られ、酵素多型がみられたパーオキシダーゼの推定遺伝子座を用いて集団間の遺伝的な距離が算出された。オヒルギとメヒルギについても同様に表現型から遺伝子型が求めら、遺伝的解析が行われた。マヤプシキは西表島、石垣島、小浜島の3つの島のみに見られるが、石垣島では2個体しか確認されないことから、石垣島では危機的状態にある。このマヤプシキについては、3酵素種の遺伝子座を用いて遺伝的距離等が求められたが、石垣島にはわずかに2個体しか残っていないことから、それら2個体については統計的処理による集団遺伝学的解析を行うことはできなかった。ヤエヤマヒルギについてはDNA抽出効率の良かったIce Cold Buffer法を用いてDNAが抽出され、開発されたマイクロサテライトを用いて遺伝的解析が行われたが、集団内の遺伝的変異が小さく、今回開発したマイクロサテライトでは遺伝的な変異量を統計的に処理できるまで精度を挙げることができなかった。アイソザイムの解析結果とDNAの解析結果から、世界のマングローブ分布の北限近くに位置する沖縄のマングローブ4樹種では、集団間の遺伝的変異が比較的小さく、遺伝的距離も大きくはなかった。したがって、今後更に、遺伝的な変異解析と平行して、種子の散布様式や、交配様式も合わせた研究の必要性も痛感された。
急性期脳塞栓破砕療法の実験的検討

1.背景と目的急性虚血性脳卒中発症時の第一選択治療法は、発症3時間以内の超急性期血栓溶解剤投与療法である。本研究では血栓溶解を加速させるために次の点を具体的な目標とした。(1)含気製剤と超音波併用による血栓破砕力の増強の確認(2)含気製剤を破裂させる衝撃力を増す低周波超音波発生装置の設計・製作(3)家兎股動脈塞栓モデルの完成2.方法含気製剤は超音波造影剤として臨床使用されているLevobist(シェーリング(株))を静注。周波数200kHz1MHz,出力0.1W/cm^23.0W/cm^2が選択可能な動物実験用5φ超音波プローブを製作。家兎股動脈を用いたトロンビン血栓塞栓モデルを形成。血栓溶解剤はmonteplaseを静注。超音波照射はヒト側頭骨を介して施行。実験はt-PA単独群,超音波併用群,含気製剤追加群で比較。3.結果(1)家兎股動脈塞栓モデルの作成に成功した。(2)t-PA単独群に比し超音波併用群は血管開存率で45倍の増高があり、その血流量回復率も60%を超えた。(3)超音波併用群と含気製剤追加群との間に有意差は無かった。4.考察超音波併用血栓溶解療法の有効性を家兎股動脈塞栓モデルにて示すことはできた。しかし、含気製剤を追加しても有意な有効性の向上は認められなかった。その理由として含気製剤の生体内での寿命が35分と短いこと、完全塞栓モデルでは塞栓部上流まで気泡が到達し難い可能性もあることなどが考えられた。そのため動注法など新治療方式の開発が必要になるものと考えられた。5.結語静注した含気製剤と血栓溶解剤、そして超音波照射の三位一体効果はと血栓溶解剤と超音波照射との併用法以上の結果は得られなかった。血栓近傍への微小気泡の誘導方法が必要になると考えられた。脳塞栓発症直後の超急性期にその血栓を溶解することは治療上の第一選択である。すなわち、発症後3時間以内の血栓溶解剤の動注又は静注は脳神経系の壊死回避の極めて重要な問題である。本研究は、脳血栓溶解法として血栓溶解剤投与、超音波照射、含気製剤投与の三者の複合作用による溶解加速法を実現し、これを実験的に確認することを目的としている。本年度は次の実績を積み、複合的血栓溶解法確立の基礎を培った。(1)含気流体に対する血流量測定法の精度検討血流再開通を監視するために超音波トランジットタイム血流計を用いることとしたが、原理的に含気製剤による音響インピーダンスの不均一流体に対する精度は補償されていなかった。ここでは濃度の異なる微小含気流体に対して、トランジットタイム血流計は極めて高い雑音性波形を呈するが、その平均値波形は充分な測定精度を有し、実験に供しうることを確認した。(2)塞栓モデル形成による血栓の性質の検討塞栓モデルとして塩化第二鉄家兎股動脈塞栓と、自家血ラット脳塞栓の2種類で検討した。a.家兎股動脈塩化第二鉄塞栓モデル塩化第2鉄の濃度を変えて、経血管壁に塞栓形成をした。

家兎の体重、血流量、血管径によって塞栓形成までの時間が左右され、1525%濃度で、1040分で塞栓を形成した。この血栓は病理学的に極めて血小板豊富なタイプで、使用血栓溶解剤の選択条件となった。b.ラット自家血脳塞栓モデル糸状の自家血血栓を作成し、カテーテル的に中大脳動脈根幹部に留置し脳血栓症を作った。覚醒下神経学的評価後、再麻酔下で血栓溶解剤の静注と、経頭蓋的超音波インターミッテント照射を行った(500KHz、連続波、0.83W/cm^2)。24時間後に摘出脳の虚血容積を三次元的に評価し、超音波併用法の有用性を確認した。三者複合作用を評価する基盤形成に成功した。1.背景と目的急性虚血性脳卒中発症時の第一選択治療法は、発症3時間以内の超急性期血栓溶解剤投与療法である。本研究では血栓溶解を加速させるために次の点を具体的な目標とした。(1)含気製剤と超音波併用による血栓破砕力の増強の確認(2)含気製剤を破裂させる衝撃力を増す低周波超音波発生装置の設計・製作(3)家兎股動脈塞栓モデルの完成2.方法含気製剤は超音波造影剤として臨床使用されているLevobist(シェーリング(株))を静注。周波数200kHz1MHz、出力0.1W/cm^23.0W/cm^2が選択可能な動物実験用5φ超音波プローブを製作。家兎股動脈を用いたトロンビン血栓塞栓モデルを形成。血栓溶解剤はmonteplaseを静注。超音波照射はヒト側頭骨を介して施行。実験はt-PA単独群、超音波併用群、含気製剤追加群で比較。3.結果(1)家兎股動脈塞栓モデルの作成に成功した。(2)t-PA単独群に比し超音波併用群は血管開存率で45倍の増高があり、その血流量回復率も60%を超えた。(3)超音波併用群と含気製剤追加群との間に有意差は無かった。4.考察超音波併用血栓溶解療法の有効性を家兎股動脈塞栓モデルにて示すことはできた。しかし、含気製剤を追加しても有意な有効性の向上は認められなかった。その理由として含気製剤の生体内での寿命が35分と短いこと、完全塞栓モデルでは塞栓部上流まで気泡が到達し難い可能性もあることなどが考えられた。そのため動注法など新治療方式の開発が必要になるものと考えられた。5.結語静注した含気製剤と血栓溶解剤、そして超音波照射の三位一体効果はと血栓溶解剤と超音波照射との併用法以上の結果は得られなかった。血栓近傍への微小気泡の誘導方法が必要になると考えられた。
茶カテキンが引き起こす渋味感覚の分子機構

本研究では、渋味の分子機構解明に向け「味覚神経上ではTRPA1とTRPV1が緑茶カテキン(EGCG)を感じる渋味センサーであり、それらが活性化されることが渋味感覚を導いている。」という仮説を立て研究を進めた。結果、調製後時間経過し酸化したEGCGのみが、TRPA1、TRPV1、更に培養感覚神経を活性化すること、更に酸化EGCG溶液中のTheasinensin Aが、それらの活性化を引き起こす物質の一つであることを突き止めた。また、酸化EGCGへの各動物種のTRPチャネルの応答性の違いからキメラ解析を行い、両TRPチャネルとも6回膜貫通部位に酸化EGCG応答に重要な部位が存在することが判明した。本研究では、渋味感覚の分子機構解明に向け「味覚神経上ではTRPA1とTRPV1が茶カテキン(EGCG)を感じる渋味センサーであり、それらが活性化されることが渋味感覚を導いている。」という仮説を立て研究を進めている。これまでに以下の成果を得ていた。(a)TRPA1は、緑茶カテキンEGCGで活性化される。(b)感覚神経の他のTRPの中では、TRPV1がEGCGに反応する。さらに、TRPV1はTRPA1よりEGCG感受性が高い。(c)TRPA1とTRPV1を発現するマウス後根神経節由来の培養感覚神経は、EGCGにより活性化される。(d)溶解直後のEGCGはTRPチャネルを活性化せず、数時間経過したEGCGがTRPチャネルを活性化する。HPLCとLC-MS解析より、時間経過により出現する物質の中に、生理活性の高いEGCGの二量体Theasinensin A/Dが存在した。今年度は、更に以下のような研究成果を得た。1(渋味リガンドの特定):Theasinensin Aを精製し、TRPA1とTRPV1に対する作用を解析して、Theasinensin Aが数時間経過し酸化したEGCG溶液に出現する渋味感覚を引き起こす物質の一つである事が明らかになった。2(センサー上の渋味リガンド認識部):魚類のゼブラフィッシュの二種のTRPA1(zTRPA1aとzTRPA1b)をキメラ解析した結果、zTRPA1aの渋味認識部位がN端に存在する事が示唆された。一方、各種の動物のTRPV1及びTRPA1の酸化EGCGへの反応性を解析した結果、TRPV1は鳥類から、TRPA1は哺乳類からカテキン反応性を示すことが明らかになった。以上の解析から、動物がどのようにしてTRPV1とTRPA1を使って植物由来の渋味成分を認識できるようになってきたか、解析することが可能になった。3(実際の感覚神経の渋味応答):実際の培養感覚神経が、酸化EGCG、Theasinensin Aにより活性化され、その応答においてTRPV1とTRPA1の相互作用が関与している事が明らかになった。昨年度は、以下の成果を得ることが出来た。(1)ヒトとマウスのTRPA1は、4種のカテキンの中で、どちらもEGCGで最も活性化されるが、ヒトの方がマウスよりEGCG感受性が高いことが判明した(マウスEC50=約50μM、ヒトEC50=約10μM)。また、それらの活性化は、5μM Rutenium Red(RR)で部分抑制され,100μM AP-18と100μMHC-030031で遮断された。(2)感覚神経に発現する他のTRPの中では、TRPV1がEGCGに反応した。さらに、TRPV1は、2μM以上で活性化されTRPA1よりEGCG感受性が高かった。また、その応答は5μMRR, 10μMcapsazepin(CPZ)で遮断された。(3)TRPA1とTRPV1を発現するマウス後根神経節由来の培養感覚神経は、EGCGにより濃度依存的に刺激された。更に、その応答は、100μM AP-18とHC-030031では部分抑制され、10μM CPZでは完全抑制された。即ち、感覚神経のEGCG応答は、実はTRPV1をメインに介していると考えられた。(4)溶解直後のEGCGはTRPチャネルを活性化せず、数時間経過したEGCGがTRPチャネルを活性化する事が判明した。酸化防止剤のVitamin C添加でEGCGへの応答が消失した。HPLCとLC-MS解析より、時間経過により出現したのは、EGCGの二量体Theasinensinであった。

即ち、Theasinensinが、渋味リガンドの実体である事が示唆された。内容の一部を院生が学会発表し、学術奨励賞を受賞(第28回茶学研究会)。本研究では、渋味感覚の分子機構解明に向け「味覚神経上ではTRPA1とTRPV1が緑茶カテキン(EGCG)を感じる渋味センサーであり、それらが活性化されることが渋味感覚を導いている。」という仮説を立て研究を進めた。結果、以下の事が明らかになった。(1) TRPA1とTRPV1は、調製後時間経過し酸化したEGCGで活性化される。TRPV1はTRPA1より酸化EGCG感受性が高い。TRPA1とTRPV1を発現する培養感覚神経は、酸化EGCGにより活性化される。(2)溶解直後のEGCGではなく酸化EGCGがTRPチャネルを活性化する。HPLCとLC-MS解析より、酸化EGCG溶液中に、生理活性の高いEGCGの二量体Theasinensin A/D(TS-A/D)が存在した。精製TS-AがTRPA1とTRPV1を活性化することが判明し、TS-Aが緑茶の渋味物質の一つである事が明らかになった。実際の培養感覚神経が、TS-Aにより活性化され、その応答においてTRPV1とTRPA1の相互作用が関与している事が明らかになった。(3)酸化EGCG・TS-AによりTRPV1とTRPA1チャネルが実際に活性化されることをパッチクランプ法により電気生理学的に確認され、更に高濃度では抑制が検出された。(4)TRPV1は鳥類から、TRPA1は哺乳類から酸化EGCG反応性を示すことが明らかになった。両TRPの動物種による応答性の違いから酸化EGCG感受性部位の探索が可能になり、どちらのTRPチャネルも6回膜貫通部位に感受性部位が存在することが判明した。渋味感覚の解明に向け、これらの研究成果の貢献は非常に大きい(主要発表論文は、国際誌Chem sensesの2015年度の第1巻の表紙に採用され、ハイライト論文に選定された)。分子神経生物学「渋味リガンドの特定」については、四位らの方法により合成・精製に成功したTheasinensin Aは、酸化EGCGに比べ極めて高いTRPA1活性化能を持つ事が判明した。一方、TRPV1に対しては、明らかな活性化能が検出されるものの、酸化EGCGの活性を説明するには不十分であり、Theasinensin Aに加え更に未知の渋味リガンドが存在する事が明らかになった。「センサー上の渋味リガンド認識部」については、ゼブラフィッシュTRPA1の解析によってzTRPA1aのN端部のアンキリンリピート6から10の重要性が判明した。また、哺乳類、鳥類(ニワトリ)、爬虫類(ガラガラヘビ)のTRPV1及びTRPA1の酸化EGCGへの反応性を解析した。実験に先立ち、ニワトリDRGを材料にTRPA1cDNAをクローニングした。そして、応答解析の結果、TRPV1は鳥類から、TRPA1は哺乳類からカテキン反応性を示すことが明らかになった。そして、予備的な結果ではあるが、キメラチャネルを用いた実験で非常に興味深い知見が得られつつある。マウスのN端をもつニワトリチャネル(MC-TRPA1)とニワトリのN端を持つマウスチャネル(CM-TRPA1)のキメラを作成して解析した。結果、CM-TRPA1のみがカテキン応答性を示した。
東海地方における近代水陸交通の地域的変化に関する歴史GIS研究

本研究では,東海地方の中でも主要な5流域(木曽三川・天竜川・豊川・矢作川・富士川)を調査対象に,水陸交通に関する歴史GISデータベースを構築し,時空間分析をすることを目的としている。科研費(研究活動スタート支援)で取り組んだ「淀川流域」と「利根川流域」と同様の手法を用いて,将来的に東海地方の5流域を含めた比較研究を行うことを予定している。平成30年度は研究計画に基づき,主に以下の2つを実施した。1.東海地方5流域の範囲を網羅する旧版地形図を入手し(明治期から順次作業),愛知大学で所有する大型スキャナーを利用して,TIF形式でデジタルデータ化した。その後,GISソフトウェアを用いて,TIF形式の画像に緯度経度座標の付与などの幾何補正を行い,GISデータ化(ラスター形式)した。そして,豊川流域・天竜川流域・矢作川において,旧版地形図をもとに,河川や道路,街道,鉄道などの水陸交通にかかわるGISデータ(ベクター形式)を構築した。2.東海地方5流域に関する絵図,古文書,古記録,古写真,絵葉書,自治体の編纂資料等を購入し,絵図や古写真,絵葉書についてはスキャナーを利用して,デジタル化した。天竜川流域では,明治期から昭和初期までの舟運に関する古文書・古記録を入手できたため,これまで構築した水陸交通に関する歴史GISデータと重ね合わせ(オーバーレイ)ができるように,歴史的な地理情報についてExcelを用いてデータ化した。また,明治中期における船舶定繋地のGISデータ化については,『徴発物件一覧表明治23年版』を用いるなど,統計書に記載された情報も順次GISデータベース化した。上述のように,平成30年度は東海地方における水陸交通の歴史GISデータベースの構築に向けて,最も基盤となる旧版地形図データのGIS化と,入手した資料のデータ化の作業を実施した。前者の成果として,「三遠南信地域における歴史GISデータベースの構築」(『越境地域政策研究論集』2019年3月)に掲載した。後者については古文書・古記録の解読を含むもので,データ化・整理に膨大な時間を費やした関係で,当初予定していた現地でのフィールドワークが実施できなかった。しかしながら,現地調査を行うためには,収集した地図・資料をもとにした歴史GISデータベースの分析が必要不可欠であることから,結果として「おおむね順調に進展しているもの」と判断する。令和元年度は,構築した歴史GISデータベースをもとに,フィールドワークを実施し,得られた知見や現地で収集した統計・資料等をGISデータ化し,更新作業を進める。また,平成30年度に構築途中であった木曽三川流域と富士川流域についても,GISデータ化に取り組み,当初の研究計画通り,令和2年度には,得られた分析結果を総合して,本研究の最終的な目的である,東海地方の主要5流域における近代水陸交通の地域的変化を明らかにしたい。

また,平成30年度に構築途中であった木曽三川流域と富士川流域についても,GISデータ化に取り組み,当初の研究計画通り,令和2年度には,得られた分析結果を総合して,本研究の最終的な目的である,東海地方の主要5流域における近代水陸交通の地域的変化を明らかにしたい。「7.現在までの進捗状況」で記載したように,平成30年度は当初予定していた現地でのフィールドワークが実施できなかったこと,またその分,絵図や古文書などの資料の「物品費」の購入に大幅な執行をした関係で次年度使用額が生じた。
もう一つの日本近代音楽史～大正・昭和初期の女性音楽家の創造的演奏活動を再評価する

本研究は、近代日本における洋楽ジャンルの成立と楽界に対する演奏家の貢献を再評価するため、女性音楽家たちの創造的な演奏活動が「歴史的演奏会」と「日本歌曲」の成立に果たした役割を明らかにすることを目指す。初年度の2018年度は、従来最も研究の進んでいないソプラノ歌手永井郁子(1893-1983)に関する基礎調査を集中的に行った。まずは『朝日新聞データベース聞蔵II』と『読売新聞データベース・ヨミダス歴史館』によって、両新聞に掲載された記事を収集・整理して、永井の音楽活動のアウトラインを描き出した(前者の成果は2018年12月に公表済みで、後者の成果は2019年6月に公刊の予定)。次に、これまでのピアニスト小倉末子(1891-1944)研究の経験と成果に基づいて、日本統治時代の朝鮮半島で発行された新聞の調査を行い、朝鮮における永井の活動とその問題点を抽出した(その成果は2019年3月に公表済みである)。卒業生のデータ入力アルバイト1名の働きによって、多数の新聞記事をスムーズに整理することができたことを記して感謝する。また、当時の音楽雑誌や一般雑誌に掲載された関連記事の収集を、国会図書館関西館を始めとする関連図書館で行なった。台湾からの留学生の協力を得て、台湾で出された戦前の新聞のデータベース調査を2019年1月から3月にかけて実施することができたのは幸甚であった。さらに、1949年7月27日のアサヒグラフに掲載された1枚の写真をきっかけとして、ステージ活動から引退(1941年)した後の永井郁子の所在や活動について、福井県勝山市で調査を行って具体的な成果を得ることができたのは望外の喜びであった。永井郁子の場合には、新聞や雑誌調査に予想以上の手間暇がかかり、初年度にある程度の成果(大学の紀要論文3本)を上げることができたものの、まだまだ課題が残っている状態である。研究計画の中でも述べたように、永井郁子『邦語歌唱十六講・いばらの道』(東京:噴泉堂、昭和7年)に第500回演奏会までの開催都市名(北は樺太、南は台湾、西は満州・朝鮮から支那に及ぶ)と開催回数の一覧表(残念ながら開催年月日や演奏会場名等は記載がない)、および掲載紙誌の月別一覧があり、これを手掛かりに一定の成果を着実に上げてきている。しかしながら、第501回から第999回までの演奏会については、新聞のデータベース調査からも期待したほどの手掛かりは得られず、この様子では全体像を明らかにすることは相当難しいのではないかと感じ始めている。一方、勝山市教育委員会市史編纂室の山田氏の協力によって、戦争末期の永井郁子の疎開先やそこでの教育活動について、『町の新聞』(勝山市の市報の前身)掲載の記事等を閲覧収集することができた。当時開校したばかりの福井県立勝山高等学校で音楽の授業を受けた第1期の卒業生に会わせて頂いて、永井郁子の歌の指導について思い出を語ってもらったり、疎開先であった寺を訪問して、1949年のアサヒグラフに掲載されていた当時のままに残されている庭を拝見させてもらったりと、思いがけない展開と成果を得ることができたのは大きな喜びであった。このように予想以上の成果を得られた面もあるので、全体としてはほぼ順調に推移していると言うべきであろう。2年目の2019年度は、1)女性雑誌や少女雑誌等における関連記事の調査収集と、2)地方新聞における関連記事の調査収集を行う。女性雑誌や少女雑誌は、国会図書館や日本近代文学館にも所蔵が少なく、婦人雑誌の専門図書館(石川武美記念図書館)でも欠号が多いため、調査収集が困難な場合が多いが、緻密な準備を行うことで集中的に収集する。地方新聞については、初年度に山陽新聞や樺太新聞等を試験的に調査してみたところ、非常に時間が掛かるものの、一定の成果が得られることが分かったので、粘り強く継続していく積りである。

さらに、1949年7月27日のアサヒグラフに掲載された1枚の写真をきっかけとして、ステージ活動から引退(1941年)した後の永井郁子の所在や活動について、福井県勝山市で調査を行って具体的な成果を得ることができたのは望外の喜びであった。永井郁子の場合には、新聞や雑誌調査に予想以上の手間暇がかかり、初年度にある程度の成果(大学の紀要論文3本)を上げることができたものの、まだまだ課題が残っている状態である。研究計画の中でも述べたように、永井郁子『邦語歌唱十六講・いばらの道』(東京:噴泉堂、昭和7年)に第500回演奏会までの開催都市名(北は樺太、南は台湾、西は満州・朝鮮から支那に及ぶ)と開催回数の一覧表(残念ながら開催年月日や演奏会場名等は記載がない)、および掲載紙誌の月別一覧があり、これを手掛かりに一定の成果を着実に上げてきている。しかしながら、第501回から第999回までの演奏会については、新聞のデータベース調査からも期待したほどの手掛かりは得られず、この様子では全体像を明らかにすることは相当難しいのではないかと感じ始めている。一方、勝山市教育委員会市史編纂室の山田氏の協力によって、戦争末期の永井郁子の疎開先やそこでの教育活動について、『町の新聞』(勝山市の市報の前身)掲載の記事等を閲覧収集することができた。当時開校したばかりの福井県立勝山高等学校で音楽の授業を受けた第1期の卒業生に会わせて頂いて、永井郁子の歌の指導について思い出を語ってもらったり、疎開先であった寺を訪問して、1949年のアサヒグラフに掲載されていた当時のままに残されている庭を拝見させてもらったりと、思いがけない展開と成果を得ることができたのは大きな喜びであった。このように予想以上の成果を得られた面もあるので、全体としてはほぼ順調に推移していると言うべきであろう。2年目の2019年度は、1)女性雑誌や少女雑誌等における関連記事の調査収集と、2)地方新聞における関連記事の調査収集を行う。女性雑誌や少女雑誌は、国会図書館や日本近代文学館にも所蔵が少なく、婦人雑誌の専門図書館(石川武美記念図書館)でも欠号が多いため、調査収集が困難な場合が多いが、緻密な準備を行うことで集中的に収集する。地方新聞については、初年度に山陽新聞や樺太新聞等を試験的に調査してみたところ、非常に時間が掛かるものの、一定の成果が得られることが分かったので、粘り強く継続していく積りである。実質的には使い切っていたが、伝票処理の流れの都合上、翌年度当初に処理された形となったものである。
海馬破壊ラットにおけるメタンフェタミン反復投与による増感現象形成についての研究

記憶やキンドリングとの関連が示唆されている海馬の機能がメタンフェタミン(MAP)の単回投与によって誘発される行動や中枢ドパミン神経系の変化にどのような影響を及ぼすかについての検討を行った。Wistar系雄性ラットを用いてイボテン酸により神経化学的に海馬を破壊した群(10-11週齢,6匹),リン酸バッファーにより疑似手術を行った対照群(10-11週齢,6匹),および老齢ラットに疑似手術を行った老齢群(40-42週齢,7匹)の3群において,海馬手術実施12日後に線条体にガイドカニューレの植え込み手術を施行し,その48時間後にマイクロダイアリシス法により採取したサンプルからHPLC-ECDシステムを用いてドパミンおよびその代謝産物であるDOPAC,HVAの変化をMAP2mg/kgの腹空内投与の60分前から80分後まで20分間隔で測定した。また,ラットの行動はSCANET SV10を用い,水平行動のM1(最小検出移動距離12mm),M2(最小検出移動距離48mm)および立ち上がり行動のカウント数をMAP投与の30分前から70分後まで5分間隔で測定した。MAP投与40分後の線条体のドパミン濃度はMAP投与前と比較して海馬破壊群では19.7倍,対照群では14.8倍,老齢群では10.2倍といずれも有意な上昇を示したが,その上昇率は3群間で有意差は認められなかった。一方,MAP投与60分後のDOPACは投与前基礎値にくらべ,海馬破壊群では0.33倍,対照群では0.32倍,老齢群では0.40倍であった。MAP投与60分後のHVAは投与前基礎値にくらべ,海馬破壊群では0.75倍,対照群では0.73倍,老齢群では0.86倍であった。以上の結果からMAPの単回投与により誘発される行動学的,および中枢ドパミン神経系の変化に対して海馬機能が影響を及ぼしていないことが示唆された。
卵胞液の利用に関する繁殖生理学的研究

活性炭で処理した豚卵胞液(CTPFF)を家兎に投与し、交尾刺激又はhCG静注による排卵及びその後の黄体機能について検討した。1.CTPFFを5mlずつ8時間おきに15回、又は4mlずつ12時間おきに10回連続皮下投与し、最終投与時に強制的に交尾させたが全例(15羽)排卵しなかった。外陰部の腫脹・潮紅の度合は処理開始12日で著減した。交配後4日目の処理家兎卵巣では大型卵胞数が有意に減少した。CTPFF投与期間中.末梢血漿中のFSH濃度は測定限界値以下のものがほとんどであったが、処理中止後12日で高い値を示すものが見られた。2.CTPFF4mlを12時間おきに連続10日間投与し,hCG10luを静注して半数例(3/6)に排卵を誘起(偽妊娠)できたが、排卵数は平均1.7個と非常に少いものであった。しかし15luの投与では全例排卵(6/6)し、平均排卵数も3.0とやや増加した。3.CTPFF4mlの10回投与後、hCG10luの静注で誘起した偽妊娠4日目の卵巣では、卵巣と黄体の平均重量は対照区(CTPFFの代りに生理食塩水を注射)と比較して差はなかったが、大型卵胞数が減少した。末梢血漿のプロゲステロン濃度は処理中対照区に比し高レベルを示したが、排卵時の上昇,その後の急減は対照区と同様であり、偽妊娠4日目では処理区は対照に比し低レベルを示した。4.前項3と同じ処理後、hCG15luを静注した区では、偽妊娠7日目の卵巣と黄体の平均重量は共に対照区より減少した。血中プロゲステロン濃度も偽妊娠3日目より7日目まで、処理区で低値を示し、7日目の黄体組織にも退行的徴候が見られた。しかし偽妊娠10日目では卵巣と黄体の平均重量は対照区と差のないものとなっていた。
ネアンデルタールとサピエンスの骨格の形態差から探る飛び道具使用行動の差異

約5万年前にサピエンスがアフリカからユーラシアに拡散すると、それ以前からヨーロッパを中心に生息していたネアンデルタールは地球上から姿を消した。本研究の目的は、飛び道具使用行動からネアンデルタールとサピエンスの交替劇について考察することである。平成26年度は、投槍器にかんする以下の研究を重点的に進めた。投槍器は、先端部に突起(または凹み)のついた棒(または板)のことで、槍の飛距離および貫通力と命中精度などの槍投げのパフォーマンスを向上させるための道具である。投槍器は交替劇よりも前につかわれはじめた可能性がある。1.実験考古学的研究ネアンデルタールとサピエンスとの交替の原因を説明するさまざまな仮説の中に、両者の間に存在した狩猟技術の違いを重視する見方がある。この見方にとって、狩猟具の種類が石器のサイズのみから判断できるかどうかという問題はきわめて重要である。こうした考古資料の解釈に有用なデータを提示するために、槍先端部の質量が投槍器をもちいた槍投げの飛距離におよぼす影響を実験考古学的に調べた。この研究の結果は、狩猟具の種類が石器のサイズのみから判断できるという考えと調和しなかった。2.バイオメカニクス的研究投槍器が槍投げのパフォーマンスを向上させる理由の一つは、投擲動作にふくまれる円運動の回転半径が延長されるからであると考えられるが、しかしながら投槍器の仕組みが完全に理解されているわけではない。投槍器の仕組みについての理解を深めるために、手部で直接槍を投げる場合と投槍器をもちいて槍を投げる場合とで体幹および上肢のキネマティクスを比較した。投槍器をもちいると肘関節を大きくつかえるようになることがわかり、このことも投擲パフォーマンスの向上に貢献する可能性が高い。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的はネアンデルタールとサピエンスの交替劇に彼らが使用した飛び道具や彼らの投擲能力の差異がどのように関与したのかを議論することである。平成25年度は、以下の研究を進めた。(1)投槍器の仕組みと長所についての理解を深めるために、投槍器の有無による槍の初速度と身体から槍への運動エネルギーの伝達効率の変化を調べた。投槍器を使用するほうが、手で槍を直接投げるよりも、槍の初速度と運動エネルギーの伝達効率が高かった。この結果から、投槍器を使用すると槍の効果的な投擲が可能になることが実証され、さらに、身体から槍への運動エネルギーの伝達効率の向上がその一因となっていることが示唆された。(2)投槍器の使用による槍の初速度と運動エネルギーの伝達効率の向上は槍を水平方向に投擲する場合と45度上方に投擲する場合の両方において見られた。この結果から、投槍器は地上性動物の狩猟だけでなく樹上性動物や飛翔動物の狩猟にも利用可能な汎用性の高い飛び道具だったという新しい仮説が導かれた。(3)投槍器は汎用性の高い飛び道具だったという仮説を検証するために、アレウトとイヌイットにおける投槍器の使用法についての文献研究をおこなった。次の記載を見つけた。投槍器を使用するのはおもにカヤックによる海上狩猟の場面である。飛翔中の鳥類の狩猟には別の狩猟具を用いる。したがって、仮説は支持されなかったが、民族資料をさらに集めて、今後も検証していきたい。(4)ネアンデルタールと初期サピエンスの投擲能力推定の基礎データとするために、槍の初速度と実験対象者の形態的特徴との相関関係を調べた。また、ネアンデルタールと初期サピエンスの化石四肢骨の寸法にかんする記載のある文献を集めた。

投槍器をもちいると肘関節を大きくつかえるようになることがわかり、このことも投擲パフォーマンスの向上に貢献する可能性が高い。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の研究は順調に進行し、当初計画どおりに遂行できた。平成26年度は考古資料における飛び道具の種類の同定と関連した研究に力を入れる。当初計画にはふくまれない内容であるが、これまでに研究を進めていく中でネアンデルタールとサピエンスの交替劇について考察するためのより有意義な研究を計画するにいたった。先史時代の飛び道具には手投げの槍、投槍器、弓矢などいくつかの種類がある。飛び道具の種類におうじて、槍の推進効率、殺傷力、石材の節約などの観点で機能的に最適な石器のサイズが存在すると一般的に考えられており、これをもとに考古資料における狩猟法が論じられてきた。平成26年度の研究では、考古資料における狩猟法の同定について新しい視点をもたらしたい。
アメリカエレクトロニクス産業のイノベーション展開とそのネットワーク構造の分析

第一に、「経済発展と技術革新」に関する理論の検討に関して、近年注目されつつある企業間関係の特に動態的なプロセスとそれをネットワーク的な構造として把握することの意義が確認でき、課題設定をより鮮明にするために、エレクトロニクス産業での「日米」協業という観点から、分業構造のネットワーク的な性質とその階層的性格についての有効な事例となっており、この視角は、資本主義の制度的・歴史的条件の比較考証の点で重要な意義をもち、その特質を分析する上での確認できた。第二課題である個別分野でのエレクトロニクスの技術的発展過程とその普及の分析にかんしては、1980年代初頭の「規制緩和」措置を巡る技術的・経済的背景の考察とその後の経過についての情報エレクトロニクス産業の分析、その「規制緩和」の背景となった企業間ネットワークとの関連のその後の推移との相違と意義について一定の成果が得られた。第三の課題であるエレクトロニクスの技術革新の「シ-ズ」と「ニーズ」の関連については、第二の課題と相当重なるが、特にテレビ産業におけるRCAの技術開発とその製品の普及のプロセスに注目することによって、カラーテレビ産業そのもののイノベーション展開過程とアメリカ独特のネットワーク的構造について分析を行った。これは、日本の「ネットワーク」構造論との接点でも、具体的分析でもって、その積極的評価と消極的評価との基本的な考察について一定の知見が得られたと考えられる。今年度は、課題を三点に整理して作業を進めてきた。第一のアメリカエレクトロニクス産業の基礎データの整理は、まず個別企業の年次報告、および企業間提携の推移等を軸にして、ソフトウェア産業・電気通信産業・放送産業の分野を中心に、雑誌・論文・図書の収集を踏まえてその作業に進展があり、その整理・考察も進行中である。第二の「ネットワーク論」「経済発展と技術革新」についての理論サーベイと文献整理・分析は、日米比較などを参考にしながら作業は進みつつあるが、昨今の日本経済の不況と大統領選挙後のアメリカ経済再生論に関する各種の議論を受けて、アメリカ的特質である市場メカニズムを基礎にしたネットワーク構造について、従来の議論をより相対化しながら考察している。第三の個別分野でのネットワーク構造の分析、特に本年度重点的な課題としたマイクロ化技術革新の波及構造の分析は、アメリカの企業間競争のダイナミズム発生の背景についての考察、および、ソフトウェアとの分業構造との関連で、その発展してきた経緯を考察するところまで進行しつつある。また、もう一つの重点的課題とした電気通信産業については、1980年代初頭の「規制緩和」後の展開についての整理が進み、さらにエンドユーザーの利用形態の発展と、それに伴う電気通信事業体の業態多様化とについて考察を進めつつある。何れの分野も本研究が注目しているネットワーク構造の視点の必要性が認められるとともに、業際的な考察をさらに進めていく上で、その間隙を埋め合わせる資料の収集に力を入れる必要を感じている。平成5年度の研究成果は、まず第一に、アメリカエレクトロニクス産業をとりまく外部環境についての整理をほぼ整理しおえたことである。特に、戦後のアメリカ経済の各段階でのM&A、支配企業の各エレクトロニクス産業での市場支配の戦略とその限界、1970年代以降の日本・ヨーロッパ企業との競争と提携関係などの点から、アメリカエレクトロニクス産業の特殊アメリカ的ネツトワーク企業間構造をおおまかに把握できたことである。第二に、「ネツトワーク論」および「経済発展と技術革新」に関する理論的サーベイを文献の整理・分析もほぼ整理されつつある。特に、近年注目されている比較資本主義分析の成果を受けて、それをより市場組織と企業組織との関連を、その相互比較の点から考察できた。第三に、個別分野でのネツトワーク構造の分析を進めることであるが、とりわけエレクトロニクス産業のマイクロ化技術革新の波及構造に関する資料の分析を、電気通信ネツトワークの業態変化に注目して分析した。しかし、この点は、現在進展しつつある事象でもあるため、その評価を定めるには、未だ時期が熟していないことがあげられる。

とりわけ、技術革新面での標準化とデジタル化が、電気通信産業自体の「ニーズ」を創出しつつあり、これらのデジタル・ネツトワーク化を、社会的普及過程という連関的・構造的視角から分析・評価し、これらの分野における企業・技術・政策相互の関連と1980年代からの企業戦略の修正を整理することは、今後の課題として残されている。
スプレー塔による酸性排ガスの回収に関する基礎的研究

スプレー塔による酸性排出ガスの回収に関する基礎研究として、二酸化炭素-空気の混合ガス中を自由落下する水および水酸化ナトリウム水溶液の単一液滴による二酸化炭素の吸収に関して理論および実験的立場から検討を行った.まず、水滴による二酸化炭素の物理吸収実験は、液滴径、落下距離および二酸化炭素濃度を変えて行った。実測値は、二酸化炭素濃度の異なる実験条件に関わらず固体球浸透モデルの解析解と良好に一致した。これより、水滴による二酸化炭素の吸収の場合、移動抵抗は液側支配であることが得られた。水酸化ナトリウム溶液中への二酸化炭素の反応吸収の場合、反応は非瞬間不可逆2次反応、物質移動抵抗は液側支配として、反応項を含む非定常拡散方程式をクランク-ニコルソン法による有限差分法により数値解析を行い、反応係数に対する吸収液濃度の影響について理論的立場から検討を行った。これとは別に、二酸化炭素-空気混合ガス中を自由落下する水酸化ナトリウム水溶液の単一液滴による吸収実験を、炭酸ガス濃度、落下距離および水酸化ナトリウム水溶液の初期濃度を変えて行った。その結果、二酸化炭素の吸収量は、落下距離および吸収液の初期濃度が増加するにともない増加し、二酸化炭素濃度が減少するにともない減少する結果を得た。さらに、前述に数値計算の結果と実測値との比較を行ったところ両者は良好に一致した。以上の結果をもとに、二酸化炭素-空気混合ガス中を自由落下する単一液滴の物理吸収および化学吸収に関するシミュレーションを行い実測値と比較したところ、両者は良好に一致した。
ネジ切り加工技術向上のための振動診断システムの開発

ネジ切盤およびネジ研削盤において、加工されたネジのリード誤差の発生原因となる工作物の回転運動と工具の直線送り運動間の同期誤差に着目した振動解析法を新たに考案して研究を続けた結果、以下の成果が得られた。1.新たに考案したネジ切り加工用振動解析法は、1)ねじり静特性試験2)ねじり動特性試験,3)断続切削試験,4)空転試験,5)ネジ切試験の5項目である。2.切削加振によるねじり動特性試験により、従来測定が困難であった工具・工作物間駆動系全体のねじり固有振動数を求めることができ、断続切削試験によりそのねじり固有振動数を確認できる。3.空転試験およびネジ切試験において、同期誤差の記録結果を周波数分析したのち駆動系統図と対照することにより、ネジ切精度に影響する駆動系箇所が明確にできる。この手法はネジ切盤の設備診断技術として応用できる。4.ネジ切盤の駆動系を改良して空転試験およびネジ切試験を実施した結果、同期誤差の原因箇所が改善でき、駆動系のねじり固有振動数は僅かに高周波数側に移動することが確認できた。5.新たに考案したネジ研削加工用振動解析法は、1)空転試験,2)急停止試験,3)ネジ研削試験の3項目からなっている。6.空転試験およびネジ研削試験において、同期誤差の記録結果を周波数分析したのち駆動系統図と対照することにより、ネジ研削精度に影響する駆動系箇所が明確にできる。この手法はネジ研削盤の設備診断技術として応用できる。供試ネジ研削盤の場合、空転時の同期誤差の原因箇所はテーブルの送り方向により異なるが、研削時には送り方向によらず1箇所が同期誤差の原因となり、テーブル駆動用送りネジの1回転が研削されたネジのリード誤差の主成分と確認できた。1.研究目的昨年度(昭和59年度)までに開発した回転運動と直線送り運動間の同期誤差演算処理装置およびリードのよろめき演算処理装置による両計測技術をネジおよびウォームの最終仕上加工であるネジ研削加工に適用して、ネジ加工精度を向上させることを目的とする。試験したネジ研削盤については駆動系の改良すべき箇所が明確にでき、これらの技術の蓄積は高性能なネジ研削盤の設計に有効に適用できる。2.研究成果生産現場において、工作機械精密送りネジおよび精密ウォームを仕上加工するために使用されている精密ネジ研削盤を対象として、(1)空転試験、(2)研削試験および(3)リードのよろめき測定試験を実施したところ、以下のことが判明した。(1)同期誤差の測定結果は、空転中と研削中においてほぼ同じ値を示す。(2)テーブルの送り方向により同期誤差の測定結果は明らかに異なった値を示しており、これはネジ研削盤のテーブル送りネジの両端の支持機構に起因するものである。したがって、精密なネジの仕上研削は常に高精度の送り方向を適用すべきである。(3)同期誤差測定結果をFET処理することにより、テーブル摺動面のスティックスリップおよび駆動系の特定の箇所に起因する同期誤差成分が明確にできた。さらに、これらの同期誤差が研削ネジのリード誤差に転写されていることも確認できた。以上の研究成果は、昭和61年3月に開催される昭和61年度精密工学会春季大会学術講演会において講演発表される。
箱庭の砂に触れることに関する臨床心理学的研究

本研究の目的は、箱庭療法において砂に触れることが制作者にとってどのように体験されるのかを分析することにある。平成20年度は、19年度の実施した箱庭制作とPAC分析5事例に関するデータを基に以下の研究発表を行った。1.「箱庭継続制作における砂の内的体験-箱庭制作5事例の砂に関するPAC分析から-」(日本心理臨床学会第27回大会基礎・調査研究B309発表論文集p.224筑波国際会議場2008年9月5日)においては、箱庭継続制作5事例の箱庭の特徴とPAC分析による内的体験の構造を分析し、砂に触れることが根源的自然と無限の物に触れる体験となり、それによって変容が生じ、非日常的でヌミノースな体験に開かれる可能性があることを呈示した。2.「箱庭の砂に触れることとイメージ-作成過程の検討とPAC分析を通して-」(日本箱庭療法学会第22回大会研究発表A-2発表論文集p.71-71愛知教育大学2008年10月26日)においては、とくに1.の研究発表で砂に対するambivalentな体験を呈した箱庭継続制作2事例について、制作過程のactivityをVTRから分析し、箱庭の特徴およびPAC分析による内的体験構造との比較検討を行った。箱庭の砂に触れる体験が主体の内面に触れる体験となり、砂の動きと主体の動きが対応すること、境界とその向こう側というイメージや主体の核となる中心イメージをめぐる動きが表現されうることを呈示した。3.「箱庭の砂に触れることに関する臨床心理学的研究」(くすの木印刷2009年3月31日発行)では、箱庭制作とその直後の自由描画について分析すると共に、本研究全体の成果として、箱庭の基盤を構成する一要因である箱庭における砂に触れることが、砂を体験する主体のあり方そのものに影響することを呈示した。平成19年度は、箱庭の継続制作における内的な体験を、非言語的データ(VTRおよび描画)と言語的データ(PAC分析)の形で、以下の要領で収集した。1.箱庭制作を継続的に体験する対象者グループの形成(平成19年6月7月)臨床心理学分野の大学院生が心理臨床技法を習得するために、トレーニング・グループを形成し、イメージ技法を体験するグループ・ワークを実施した。その後、箱庭の継続制作による自己体験を希望し研究協力への同意を得られた5名の大学院生(女性、22歳23歳)を対象者とした。2.箱庭の継続制作と描画・VTRデータの収集(平成19年8月平成20年2月)上記5名の対象者の個々に箱庭制作を継続的に実施し、箱庭制作のたびに箱庭製作過程のVTRを記録し、箱庭体験に関する自由描面を施行。なお、実際の箱庭療法と近似的な状況を実現するために、制作回数と制作ペースは、個々の対象者と話合いながら決定した。(事例1:12回、事例2:11回、事例3:12回、事例4:13回、事例5:8回制作)3.PAC(個人別態度構造)分析の実施(平成20年3月)上記5事例に関して各2セッションのPAG分析を実施。「砂の体験」に関する自由連想語に関して、クラスター分析を行い、各クラスターおよびクラスター間の解釈を行った。その結果は、20年度の心理臨床学会および箱庭療法学会にて発表予定。
全ゲノム比較解析に基づく分子擬態の検出

本研究は、分子レベルでの擬態が寄生性の生物と宿主の間でどの程度普遍的にみられる現象であるのかを検証することを主目的とした。この目的のために、まずデータベースからさまざまな生物種の全ゲノム配列データを入手し、それをアミノ酸配列に翻訳することによって、さまざまな生物における全蛋白質配列(プロテオーム)データを用意した。平成9年2月までに、インフルエンザ菌、マイコプラズマ2種、大腸菌、らん藻、パン酵母、古細菌、各種ファージ、各種ウイルスなどのプロテオームデータを入手した。これらのプロテオームの共通性を調べるために、Hash Tableを利用して長さが2-20アミノ酸のペプチドを高速に検索できる専用プログラムを開発した。電子計算機を利用して、各生物種のプロテオームデータに対してこのプログラムを実行した。現在は、最終的な分子擬態の検出のための統計的方法論の開発を行っており、その開発に成功すれば、本研究の当初の目的であった分子擬態の検出に成功するものと予想している。今後、この研究成果を、学術論文などで発表する予定である。また、この研究の副産物として、ヒトのゲノム中には数多くの大規模な重複領域が存在するというきわめて興味深い発見をすることができた。97年2月現在、合計128カ所の重複領域を発見しており、これはヒトの遠い過去におけるゲノムの倍数化の結果であろうと考えられた。この研究成果は国際学会で発表するとともに、「ヒトゲノム重複領域データベース」としてWWW(URL : http/www.cib.nig.ac.jp/dda/timanish/dup.html)で公開している。
建設技能労働者の処遇改善のための日本型5D-BIMの諸元に関する研究

本研究は、5D-BIMを活用して、建築生産システムにおける技能労働者の役割と位置づけを明確化し、適切な評価と処遇を得るための要件整理を目的としたものである。本研究の成果は、まずは、近年の研究事例が少なかった新しい米国ユニオンの機能について、賃金の決め方、能力評価手法、教育訓練プログラム等について網羅的に考察を行ったことである。その上で、5D-BIMの関係に着目した日米の生産システム、プロジェクトマネージメントの差異を整理し、日本型建築生産システムとBIMシステムの間に存在する矛盾の解決方策として、3Dオブジェクトの分割・合成によるオブジェクトクラスの再定義という新しい視座の考察をおこなった。2015年度は、米国セントルイスにおいて主にユニオンシステムについて、サンフランシスコにおいてBIMおよび民間発注者主導の新しいプロジェクト運営方式に関して調査をおこなった。ユニオンについては、組織的・近代的徒弟制度とでもいえるシステムに注目し、その具体的カリキュラムや、背景にある明確な評価指標・基準、能力に応じた処遇の具体値、時間外労働の上乗せ額、休日が安定的に確保される環境等について知見を得た。いっぽう、米国ではユニオンを使うことが義務づけられているわけではなく、常に単価の安いノンユニオン(不法労働を含む)との競争に晒されていること、その影響もあり、従来の閉鎖的な組織がオープンな組織と仕組みへと変化してきていることを知ることが出来た。民間発注者主導の新しいシステムについては、現在においてもトヨタ生産方式が良く研究されており、「大部屋」「プル生産」「ジャストインタイム」等の要素が建設プロジェクトに活用されていることが確認できた。Lean Integrated Project Delivery(LIPD)においては、“Target Value Design"でプロジェクト初期段階で目標価格を決め、その価格に向けて設計を造り込むことをBIMを有効に活用してフロントローディングを実現しようとしている事を知ることが出来た。Integrated Form of Agreement(IFOA)については、プロジェクト全体の生産性向上や、リスクを事前に解消するために、異なる主体がプロジェクトの上流で協働する手続きを定義していることと、そのプロジェクトマネジメントを発注者が主導し、合理的な建築生産プロセスを築いていることを確認することができた。ただし、研究事例が限定的なため新年度ではより多くのサンプルを調査する必要がある。どちらかといえば保守的な存在とされることが多いユニオンについて、近代徒弟とでもいえる入職者確保方策、および生産性向上のための教育・訓練を軸に、ユニオンが新しい姿に変化してきており、今後も注目する価値があることを提示できたことは従来に内製化である。BIMについては、日本では効果的な活用方策を模索している段階であるが、民間主導の発注システムにおいて、今でもトヨタ生産方式が研究され、日本以上にその利点を抽出し、ステイクホルダー間の調整等に活用しようとしている実態を知ることが出来た。これは、既往の研究には記されていない新しい知見であり、正に本研究のタイトルである日本型の5DBIMの諸元記述の重要なヒントを得ることが出来た。2016年度は、米国サンフランシスコにおいて、BIMやIPDに先進的に取り組む組織、および、技能労働者の実態を直接観察することができる建設現場を調査した。訪問先は、CSI(Construction Specification Institute)、GSA(General Service Administration)、現地ゼネコンの現場2カ所、日系ゼネコンの現場1カ所、現地設計事務所、発注者組織、Auto Desk社のBUILD space、大学の研究室2カ所等である。今回の調査により、BIMやIPDの推進による生産性の向上が技能者の処遇改善に寄与していること、および、発注者が5D-BIMの活用やIPDの推進および技能者の確保・育成の重要性に理解があることが生産性の向上に寄与し、発注者自体の利益の最大化にも寄与している実態を把握することが出来た。また、技能労働者の勤務実態や賃金の決定方法、支払い方法、労働当局による確認や罰則等について、実務側からみた運用の実態を把握することができた。シンガポールにおいては、PSSCOC、SIA、REIDAS等の約款と現場における実態としての発注者、設計者、施工者(元請・専門工事業)の関係を調査し、先進的な発注者においては、施工部門を有し自らが主体的に設計を進めているケースもあること、設備や躯体のサブコンが元請を担うだけでなく発注者として開発事業を行うことでプロジェクト全体のリスクを低減させている例があることなど、従来知られていなかった新しい試み、および、それらにおけるBIMの活用状況を把握することができた。本年も現場での調査を継続し、サンプルを増やして、これまでに得られた知見を検証する計画である。また、米国で今でも研究されているトヨタ生産方式、これと類似点も多い日本の建築生産システムについて、米国人のとらえ方を深く検証して再評価・逆輸入すべきポイントについて探ることとしたい。ユニオンシステムについては、実現場における使用者側の評価を調査してメリット・デメリットを客観的に分析し、日本において活用できるモデルについて考察する。

建築社会システム本研究は旅費が大半を占めるため、燃油サーチャージ等の変動により誤差が生じて次年度繰越が生じた。2016年度の交通費等として適切に執行する。
心的外傷経験が行動と情動に与える影響について:乳児院群と家庭群の比較

本研究では、乳幼児期における不適切な養育を受けた子どもに対する、アタッチメントと心的外傷経験のスクリーニングを可能とする尺度作成が主目的であった。重篤な虐待については医学・法学・社会福祉的な観点での研究が進む中、軽度中程度の虐待被害にあっている子どもを見つけ出し、適切な治療を受けさせ、予後の発達を保障することが今必要とされている。そのため、保育士や保健師、幼稚園教諭などの乳幼児に関わる者が簡便に使え、かつ、判定度が高い尺度が必要となる。ここでは、約2000名の保育士に協力を求め、0-2歳児用、3-5歳児用、障害児用の尺度について、アタッチメント、愛着障害、トラウマ的出来事、トラウマ反応等に対する回答を求めた。その結果、虐待が疑われる乳幼児において、特に愛着障害の因子が5つ見出された。基本的に、親との愛着が深刻なまでに不健全であるとされる「安全基地行動の歪曲」の下位分類にあたる、自らを危険にさらす行動や抑圧、過剰応諾などが取り出された。また、0-2歳児でも3-5歳児でも、心理的虐待の疑いのある場合に、もっとも多くのトラウマ反応の特徴(画一的な遊び、からだの引きつり、用心深い、集中できない等)が見出された。身体的虐待においても類似の特徴が見られた。ただし、虐待はある1つの種類が単独で起こるというよりも、複数が同時に起きている可能性が高いので、症状の重なりも当然起こりうるだろう。また、トラウマ反応を従属変数とし、アタッチメントの安定性、愛着障害、保育者の虐待推測の3変数を階層的重回帰分析で検討したところ、トラウマ反応をもっとも予測したのは、愛着障害であった。つまり、なんらかの愛着障害の特徴が見られるということはまず、虐待されている可能性があり、かつ、トラウマ反応を引き起こす程度に不良な状態であることが考えられる。14年度では、以下の2つのことを中心に基礎的な研究を行っている。1)乳幼児の心的外傷経験についての文献を集めて、そのレビューを作成しつつある。ある程度以上の年齢(学童期後半)の子どもについてのトラウマ関連の臨床研究や実証研究の論文は存在するが、0歳から3歳までの乳幼児についての研究論文は非常に少ないことがわかった。関連して、12月上旬にアメリカで開かれた「03歳学会」に出席し、最新の情報収集を行った。これらの文献や資料などから、現在、論文を準備中である。2)乳児院に月に数回出向き、乳児の観察と保育者への面接を実施してきた。乳児の行動観察は、実際に乳児院に預けられている虐待を疑う子どもの行動特徴を拾うために行った。保育者には、「少し他の子と比べて変わっている子ども」について、乳児院で関わってきた子どものことでその特徴や理由などをインタビュー形式で語ってもらった。これらのデータからは、乳児院にいる乳児で年齢や背景の特徴などから、虐待を疑わせる心的外傷障害や愛着障害についての記述を取り出し、1)での文献から得られた先行研究と照らし合わせて、アセスメントについての尺度項目や評定案を捻出中である。15年度は上記の活動から、実際に尺度作成を行い、パイロットデータの収集を行う予定である。15年度においては、以下の2つの活動を重点的に行ってきた。1)14年度の活動を踏まえて、0歳から5歳までの子どもに対する心的外傷障害の有無や度合い、並びに、愛着障害についての程度を評定する尺度を作成した。そして、これらを愛知県内の保育所の保育士約2000名に対して実施した。現在、回収された質問紙からデータを入力中である。