hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロシア連邦ウオルガ中流域6民族共和国エリートの比較研究

タタルスタン、マリエル、バシコルトスタン、チュワシで研究代表者、分担者による現地調査が行われた。委託研究の結果、6共和国中、バシコルトスタンを除く5共和国について、共和国政治クロニクル、エリート伝記、郡・市レベルでの指導者異動についての膨大なデータが集積された(うち、タタルスタン、モルドワ、ウドムルチヤについては、露語資料集として既刊)。邦語出版物としては、研究報告輯2冊『タタルスタン、ウドムルチヤにおける国家建設とエリート』、『ロシア・イスラム世界へのいざない』を出版。1999年、2000年のスラブ研究センター冬期シンポジウムにおいてパネルが組織され、海外では、1999年11月にアメリカ・スラブ学会(於セント・ルイス)で松里が、2000年10月にビシケクで宇山が成果発表。内容的には、ロシアの民族共和国の政治体制の性格分化について比較研究し、「集権的カシキスモ」などの新しい分析概念を国際的に提唱した。ヴォルガ中流域のマクロリージョン史を16世紀まで射程に含めて分析、ロシアのイスラム研究やフィン・ウゴル史研究について橋頭堡を作った。民族起源論的な言説が共和国の現代政治に持つ意味について考察した。本年度、松里は全体の総括および現地協力者の組織化を、袴田は連邦政府(大統領府と民族省)の地域政策決定過程に関する資料収集を、下斗米はタタルスタンの外交政策の研究を、宇山は当該地域に関する文献(現地語を含む)の購入と、今世紀初頭のイスラム改革運動(ジャディーディズム)の研究を担当した。(1)現地調査:松里がウドムルチャ(1998年9月)とタタルスタン(1999年1月)で現地調査を行った。(2)委託研究組織:研究対象となっている6共和国すべてについて現地協カ者を組織し、過去10年間の政治史クロニクル、エリートの伝記調査、郡・市レベルでの指導者の異動について調査が進行中である。(3)研究会組織:1999年1月29日、スラブ研究センター冬期研究報告会で1パネルを組織した。袴田の司会の下、松里がタタルスタンとウドムルチャについて、一橋大学社会学部の関啓子氏がタタルスタンのエリートについて報告した。(4)邦語での出版:上記研究会での報告に基づく論文集(松里・関共著)が本年4月に出版される。(5)欧米での研究発表:1999年11月にセントルイスで開催されるアメリカ・スラブ学会(AAASS)で組織されるロシアの地方自治に関するパネルで、松里が本プロジェクトの成果に基づいて報告する。(6)欧文での出版:(2)の調査結果が、露文資料集『ロシアのリージョン』シリーズの中の2分捕として出版される。第1分冊は本年夏までには出るだろう。現地調査:松里がタタルスタン(6月)、下斗米がマリエル(3月)、宇山がチュワシ、タタルスタン、バシコルトスタン(2-3月)で調査。成果発表:松里がアメリカ・スラブ学界でタタルスタン政治体制について報告。その邦語版は、『スラヴ研究』に近刊。研究報告輯は、2冊既刊。No.1(ウドムルチヤ、タタルスタン、バシコルトスタンのエリート)、No.2(ロシアにおけるイスラムの歴史)。対象民族共和国のリージョン政治については露語資料集を2冊近刊。他、邦語報告輯1冊を予定。合計して、研究報告輯は邦語3冊、露語2冊。
内部アリル系の位置および立体選択的変換反応

遷移金属触媒によるアリル系化合物の活性化を経る炭素.炭素および炭素.ヘテロ元素結合形成反応は汎用性の高い有用な有機合成手段である。しかし、アリル系両端に立体的および電子的に似た置換基を持つ化合物(内部アリル系)の反応では位置選択性の制御が困難であり、この手法の適用範囲を著しく制限している。本研究は、独自の反応設計原理に基づく新規触媒反応の開発によってこの問題を解決し、新しい有機合成の発展に寄与した。パラジウム(II)触媒による酢酸アリル類とアリールホウ酸の位置および立体選択的カップリング反応の反応機構に関する知見を得るため、各種パラジウム錯体の化学両論反応を行った。その結果、この反応が、カチオン性モノアセトキシPd(II)錯体とアリールホウ酸の金属交換によってカチオン性アリールPd(II)錯体を生成し、酢酸アリル類の配位、Ph-Pdの炭素-炭素二重結合への位置選択的付加を経、アセトキソPd(II)のβ脱離によりアリル-アリールカップリング生成物を与える反応経路が強く示唆された。酢酸アリル類が過程の詳細な検討により、酢酸アリルの炭素-炭素二重結合がPdに配位している段階ではアセトキシ基はPdに配位していないが、Ph-Pdの炭素-炭素二重結合への位置選択的付加、アセトキソPd(II)のβ脱離の段階ではアセトキシ基がPdに配位することを強く指示する実験結果も得られた。パラジウム(II)触媒アリル-アリールカップリングを応用して、抗鬱剤として現在臨床使用されているセルトラリンの合成に応用した。また銅触媒によるアルキルホウ素化合物とリン酸アリル類の位置および立体選択的カップリング反応も開発した。末端アルケンの9-BBN-Hによるヒドロホウ素化により得られるアルキルボランが優れた反応剤となり、様々な官能基の存在化で効率よく原応する。環状リン酸アリル類の反応は立体特異的に進行する。一方、鎖状化合物の反応では立体特異性が十分でないことがあるので、その改善が今後の課題となっている。遷移金属触媒によるアリル系化合物の活性化を経る炭素-炭素および炭素-ヘテロ元素結合形成反応は汎用性の高い有用な有機合成手段である。本研究は、独自の反応設計原理に基づく新規触媒反応の開発によってこの問題を解決し、有機合成の発展に寄与すべく実施するものである。昨年度の研究で得られたPd(II)触媒による酢酸アリル類とアリールホウ酸の位置および立体選択的カップリング反応の反応機構に関する知見を元に、スルホンアミドキノリンをアニオン型配位子とする中性Pd錯体触媒を新規に開発した。これにより本反応においてカチオン性パラジウム中心は必須でないことが明らかとなった。γ位にケイ素置換基を持つ酢酸アリル誘導体とアリールホウ酸のPd触媒カップリングによるアリルシランの合成法を開発した。光学活性な基質の反応により高い光学純度の光学活性アリルシランを合成することが出来る。また銅触媒によるリン酸アリル類のカップリング反応をさらに展開し、アリールホウ酸エステルとのカップリング反応を開発した。Pd触媒の反応には適さなかったZ配置のアルケンや環状アルケンを含む基質に適用性を示すことから、Pd触媒とCu触媒は相補的である。さらにアルケンのヒドロホウ素化で得られるアルキルホウ素化合物を基質として用いる銅触媒反応の研究を展開する中で、2-イミダゾイル-α,β-不飽和ケトンへの共役付加反応や二酸化炭素への付加反応を開発した。どちらも幅広い官能基許容性を示す反応である。本年度は、昨年度までの研究で得られた知見を元に、位置選択的アリル化反応の概念をさらに一般化することを検討し以下に述べるような大きな成果が得られた。銅触媒によるリン酸アリル類のγ位選択的アリル位アルキル化の求核剤として、新たにケテンシリルアセタールを用いる反応を開発した。光学活性なアリル基質の反応は立体特異的に進行する。クライゼン転位と形式的に等価な反応であり、強塩基を用いることなく進行する官能基許容性に優れた手法として有機合成化学的に有用である。銅触媒によるリン酸

アリル類のγ位選択的アリル位アルキル化の求核剤として、新たにヘテロアレーンやフルオロアレーンを直接用いる反応を開発した。ヘテロアレーン類の分子間2級アルキル化を立体選択的に達成した初めての例である。さらに、銅触媒によるγ位選択的反応の求電子剤としてリン酸プロパルギルエステルを用いる反応を2種開発した。一方は求核剤としてアルキルボランを用いる反応で、もう一方はアリールおよびアルケニルボロン酸エステルを用いるものである。どちらも官能基選択性に優れ、立体特異的に進行するため、軸不斉アレンの合成法として有用である。
中性水素電波２１ｃｍ線を用いて探る宇宙構造形成

宇宙が始まってから現在の宇宙へと進化するに至る過程で、初期天体形成や宇宙に存在する中性水素が電離する再電離期と呼ばれる現象があり、これらの時期の物理過程を考えることは現代天文学の重要な問題の一つであると考えられている。宇宙の初期天体形成時期や再電離期を探るために、中性水素の超微細構造由来の21cm線放射が有用と考えられている。21cm線シグナルを統計的に探る手法として、輝度温度揺らぎの2点統計量であるパワースペクトルが広く使われている。輝度温度揺らぎの確率分布がガウス分布に従うのなら、その統計的性質はパワースペクトルのみで完全に記述することができるとされている。しかし、天体物理学的な効果によって21cm線シグナルは統計的に非ガウス分布を持つと予想されており、これはパワースペクトルだけでは評価することができない。そこで、本年度の研究では21cm線シグナルの非ガウス性を評価するために、より高次統計量である輝度温度揺らぎのバイスペクトルを導入しその空間依存性や赤方偏移依存性を評価して、パワースペクトルとの違いを調べた。その結果、バイスペクトルはパワースペクトルと異なり、大スケールと小スケールの相関を見ることが出来たり、シグナルが大きくなる特徴的なスケールが存在することを確認した。また、バイスペクトルを用いた再電離モデルパラメータへのFisher解析を行い、これらのパラメータに対してパワースペクトルよりも強い制限を得られることを示した。この結果は、国内外の研究会や学会で発表を行い、また論文としてまとめられ、海外の雑誌(MNRAS)に掲載された。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、交付申請書に記した様に、ニュートリノ質量、スペクトラルランニングインデックス、ウォームダークマター質量など、宇宙の小スケールでの構造形成に影響を与える宇宙論的効果を、宇宙暗黒時代、再電離期における中性水素電波21c血線によって調べる方法についての研究を行った。具体的にはクェーサーやガンマ線バーストなどの電波源を背景光が中性水索によって吸収を受けた結果作られるスペクトルに現れる21cm吸収線と呼ばれる特徴に注目した。宇宙の小スケールでの構造形成は未だに観測されていないため、21cm吸収線を用いることによって、構造形成の物理を探ることのできる可能性を示した意義は大きい。これまでの観測では、例えばウォームダークマターの質量の下限に対する制限は得られている一方で、上限に関する強い制限は得られていない。しかし本研究では、21cm線の吸収線に注目した方法を用いると、ウォームダークマターの質量の上限に対して、これまでの観測とは独立に強い制限が与えられる可能性を示唆した。先行研究では、21cm線の輝線を用いて上記の宇宙論的効果を調べる内容については数多く見受けられるが、吸収線を用いて宇宙論的効果を調べたのは本研究が初めてである。私達が提案したこの新しい方法は、2020年代に起動予定の大型電波干渉計SKAを用いた中性水素の観測で検証できる可能性がある。そのため、今後の将来観測で探ることができるかもしれない小スケールでの構造形成にっいての物理を探る新しい方法を提案できた意義は大きいと考える。今年度は、3つの研究テーマについて研究活動を行った。1つ目は、21cm線吸収線を用いて、ニュートリノ質量や温かいダークマター、インフレーション時の初期パワースペクトルのランニングを探る方法の提案である。これは、クェーサーなどの背景電波源から発せられる電波連続波がミニハロー内の中性水素によって吸収を受ける様子を、中性水素の超微細構造由来の21cm線を用いて観測することによって、宇宙論的効果と21cm線吸収線系の数を対応付けるという考えに基づいている。この研究結果に付いては、Physical Review Dにて出版された。2つ目は、21cm線のパワースペクトルを1点統計を用いて探る方法の提案である。21cm線のパワースペクトルの時間発展のグラフには特徴的な3つのピークが現れる。これらピークは天体物理学的効果によって現れると考えられていたが、その詳細については調べられてこなかった。そこで、私は、分散や歪度などの1点統計関数を用いて、これらのピークについての物理的解釈を行った。その結果、歪度は、効果的な天体物理学的現象によって符号が変化するので、天体物理学的効果を探る指標となりうることを示した。この結果は、Monthly Notice Royal of the Astronomical Societyに投稿した。3つ目は、21cm線のバイスペクトルの観測可能性についての研究である。21cm線輝度温度場は非ガウス統計に従うことが予測されており、パワースペクトルだけだと統計的性質を完全には探ることができない。そこで、より高次な統計量であるバイスペクトルについての理論計算およびその観測可能性について議論した。この結果は、、Monthly Notice Royal of the Astronomical Societyに投稿中である。

しかし、天体物理学的な効果によって21cm線シグナルは統計的に非ガウス分布を持つと予想されており、これはパワースペクトルだけでは評価することができない。そこで、本年度の研究では21cm線シグナルの非ガウス性を評価するために、より高次統計量である輝度温度揺らぎのバイスペクトルを導入しその空間依存性や赤方偏移依存性を評価して、パワースペクトルとの違いを調べた。その結果、バイスペクトルはパワースペクトルと異なり、大スケールと小スケールの相関を見ることが出来たり、シグナルが大きくなる特徴的なスケールが存在することを確認した。また、バイスペクトルを用いた再電離モデルパラメータへのFisher解析を行い、これらのパラメータに対してパワースペクトルよりも強い制限を得られることを示した。この結果は、国内外の研究会や学会で発表を行い、また論文としてまとめられ、海外の雑誌(MNRAS)に掲載された。本来は、21cm線吸収線系を用いた宇宙構造の探求が主要研究テーマであったが、今年度その研究テーマに沿った研究結果がPhysical Review Dに掲載されたので、研究目標は達成されたと考えている。これに加えて、今年度は新たに二つの研究テーマに沿って研究活動を行い、論文投稿までもっていくことができたので、当初の計画以上に進展していると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、21cm線輝度温度場の新しい解析方法について探求していく。具体的には21cm線バイスペクトルの理論的性質の探査および、これまでのパワースペクトルを用いた解析方法との比較や、これら二つの解析を組み合わせることによって、再電離モデルの制限がどの程度良くなるのかについての研究を行う予定である。本年は上記「研究実績概要」に述べた研究内容について論文を執筆し、Physical Review Dに論文を投稿中であるため、概ね順調に研究は進んでいると判断した。本研究をまとめた論文がPhysical Review Dに掲載された後は、21cm線シグナルを計算するパブリックコード21cmFASTを改良し、将来の電波観測により宇宙再電離期を特徴づけるパラメータに対してどれくらいの制限を得られるのかを見積もる予定である。また、21cm線のシグナルを統計的に解析する方法は現在、パワースペクトルのみだが、新たな統計解析の方法についての議論も行う予定である。
目視困難な末梢深層静脈可視化のための近赤外光反射システムの改良と臨床応用

近赤外光を用いて目視困難な静脈を可視化する装置の開発に向けた光学材料の基礎実験を行っている。最適な近赤外光の波長、最適な偏光角度、ナローバンドの効果を検証した。関心領域の光波長域を同等の強度で照射するハロゲンランプと関心領域の光波長域を同等に感度をもち5nmごとに同時に撮影するハイパースペクトルカメラを使用し、ボランティアの触診のみで検知した目視困難な静脈を目視困難静脈モデルとして撮影した。獲得した画像データを主観的・客観的に分析評価したところ、静脈と周囲皮膚領域を示す静脈像として主観的評価だけでなく客観的にも約50%の画像が静脈像であると評価できなかった。客観的に静脈が可視化できていないことになるが、この原因は静脈の深さだけではなく撮影手法と画像分析方法に課題があると推察された。画像分析については既存の分析ソフトを使用しているため限界がある。専門家にコンサルテーションしながら静脈と皮膚周囲組織の関心領域の位置、面積などについてさらに分析を進めた。メインアウトカムは、関心領域の波長帯から各波長で撮影した画像から静脈と周囲皮膚が持つ輝度情報でコントラスト比を算出し、各波長を比較して選択することである。今回の問題点はその前段階で見つかったといえる。既存する画像解析ソフトをいくつか比較検討し、場合によってはソフト開発も視野にいれながら課題解決に向け撮影手法と画像分析方法を再検討し、再度データを獲得する必要がある。実験手法と分析方法に課題があることがわかった。この課題を解決し再度実験しデータを獲得する必要がある。再実験に使用するハイパースペクトルカメラは借用による有料計測サービスを利用しているため、実験計画、そして実施には時間を要する。近赤外光を用いて目視困難静脈を可視化する装置開発に向け、装置を構成する光学材料の最適な使用方法の基礎データは精度が高い実験方法と分析方法によって得ることができる。これまでの実験・分析方法の問題を洗い出した対策は撮像する静脈と周囲皮膚との位置関係や前腕の角度などに改善の余地があることが分かっている。画像解析分析方法についてはまだ検討が十分ではないが、次回の実験までに構築する。また近年のカメラ技術の進展により関心領域よりさらに長波長での感度をもつカメラが普及しつつある。目視困難静脈の透視技術をさらに後押しする技術として基礎実験方法を見直したい。本研究の目的は危険性の高い末梢静脈穿刺を安全・確実に実施する為に、目視困難な深層静脈を可視化する技術を開発、臨床評価することである。平成29年度の計画は、静脈を可視化する試作機の作成に向け最適な近赤外光光波長を特定する基礎的な実験をした。我々のこれまでの実験といくつかの既存機器から関心領域は概ねわかっているが、実験精度、対象、分析方法は妥当性が十分ではなく明らかでなかった。光波長に依存性を持つ皮膚深達度と静脈ヘモグロビンの光学特性から技術進展を図るためには重要であり、かつ精度の高い実験が必要である。実験精度は、近赤外光領域に十分な光量を持つハロゲンランプとその領域に感度を持つハイパースペクトルカメラを使用することで向上させた。対象の静脈は、超音波診断装置を使用して血管径、深さを計測した目視困難静脈を用いた。分析は関心領域の光波長帯の静脈領域と皮膚周囲組織領域の反射率を算出し2領域の差が最も大きい波長帯を選択した。対象は健常女性の持つ32本の目視困難静脈であった。血管径の中央値は3.3mm(範囲1.7ー5.3mm)、深さは4.7mm(範囲3.0-8.6mm)であった。今回の画像分析に耐えられる静脈は15本であった。17本は静脈領域と周囲皮膚領域の区別が不明であった。つまり2領域の差が求められないデータが5半数以上を占めたということになる。この結果を基に適切な光波長を選択することは妥当とはいえない。撮像から画像分析までのプロセスに問題があると考え、これを中間解析として課題解決を検討している。平成29年度の研究計画は、最適は光波長帯の選択と最適な偏光角度の特定であった。だが、今回の実験の結果から、最適な光波長を選択できるデータとして疑問が残った。妥当性のないデータからの選択は今後静脈を可視化する試作機を作成していくうえで大きな問題となる。ここで新たに問題を明確化し、原因を追求、実験、分析方法の再検討をしなければならない必要性がでてきた。この再検討のためスーパーバイズを受け、分析方法を再構築している。また撮像方法にも問題があるとわかった。画像分析と撮像方法を改善して再実験を行う必要がでてきたことが、やや遅れているとする理由である。

客観的に静脈が可視化できていないことになるが、この原因は静脈の深さだけではなく撮影手法と画像分析方法に課題があると推察された。画像分析については既存の分析ソフトを使用しているため限界がある。専門家にコンサルテーションしながら静脈と皮膚周囲組織の関心領域の位置、面積などについてさらに分析を進めた。メインアウトカムは、関心領域の波長帯から各波長で撮影した画像から静脈と周囲皮膚が持つ輝度情報でコントラスト比を算出し、各波長を比較して選択することである。今回の問題点はその前段階で見つかったといえる。既存する画像解析ソフトをいくつか比較検討し、場合によってはソフト開発も視野にいれながら課題解決に向け撮影手法と画像分析方法を再検討し、再度データを獲得する必要がある。実験手法と分析方法に課題があることがわかった。この課題を解決し再度実験しデータを獲得する必要がある。再実験に使用するハイパースペクトルカメラは借用による有料計測サービスを利用しているため、実験計画、そして実施には時間を要する。現在検討中である画像分析と撮像方法の課題を解決して平成30年度再実験を行うこととする。これには利用しているハイパースペクトル有料計測サービスを提供してる業者の協力を得ること、さらに綿密な撮像方法論の確立、対象者の確保を基に実験計画を再立案して行う。今年度はこれに取り組むが最終年度の目標を達成する見込みはあると考えている。今年度後半は試作機を作成するための材料、アートワークする業者も検討する予定である。近赤外光を用いて目視困難静脈を可視化する装置開発に向け、装置を構成する光学材料の最適な使用方法の基礎データは精度が高い実験方法と分析方法によって得ることができる。これまでの実験・分析方法の問題を洗い出した対策は撮像する静脈と周囲皮膚との位置関係や前腕の角度などに改善の余地があることが分かっている。画像解析分析方法についてはまだ検討が十分ではないが、次回の実験までに構築する。また近年のカメラ技術の進展により関心領域よりさらに長波長での感度をもつカメラが普及しつつある。目視困難静脈の透視技術をさらに後押しする技術として基礎実験方法を見直したい。平成29年度計画、実施した基礎実験は中間解析の時点で我々の仮説と異なった。この時点で実験方法、分析方法を修正する必要性がでてきた。本実験で重要となる要素は対象となる目視困難静脈の妥当性、実験材料の精度、撮像方法、画像分析方法があげられるが特に撮像方法と画像分析方法に問題があると考えている。この問題を解決、修正し再実験に取り組む。再実験は対象者の都合により次年度となるため次年度の使用額が生じることとなった。実験の中間解析により実験手法と分析方法に問題がみつかった。これを解決する対応策の検討と再実験の必要性がでてきた。このため当該年度の使用予定額を次年度の使用額に追加することにした。
哺乳動物卵管の生物機能に関する基礎的研究

ハムスタ-卵管由来細胞培養系の培養上澄(条件づけ培地)を作製し、胚発生促進効果が体細胞と共存しない場合にも観察されるかどうかを検討した。条件づけ培地を作製するのに体細胞の培養上澄を24,48,120時間に回収し、対照群の基本培養液(BWW+0.3%BSA)における胚発生効率を比較した。胚発生の過程は前24時間に倒立型顕微鏡にて観察し、胚盤胞率を算定した。その結果、Day5に胚盤胞に達したものは24時間の条件づけ培地では1.1%(1/91)で、その際の対照群は3.1%(3/97)であった。条件づけ培地作製に時間をかけると培養効率は低下し、48時間の条件づけ培地では4ーCell率が23.6%(21/89)で、その際の対照群40.0%(28/70)に比して有意に低値であった。この傾向は条件づけ培地作製に120時間を費やした場合もっと顕著で、条件づけ培地における4ーCell率18.5%(15/81)であり、その際の対照群も9.9%(8/81)であり、48時間および120時間の条件づけ培地、および同じ時間培養器中で経過させた対照群においても胚盤胞率は0であった。胚発生促進活性が、条件づけ培地を用いた場合には消失してしまう機序を明らかにするため新たに共培養を行った条件づけ培地を用いて胚を培養したところ、やはり胚盤胞率は0.6%(1/169)であり、また共培養した培養上澄に共培養にもちいて来た胚を隣のwellに移し培養を行った場合にも、胚盤胞率は0.6%(1/178)であった。これらの結果は共培養によって観察される胚発生促進効果が体細胞由来の極めて不安定な物質かあるいは共培養に際して胚が体細胞の極めて近くで培養される局所的環境条件を考えると、濃度依存性の極めて高い物質であると考えられる。体細胞の近傍で体細胞が消費する為に相対的に酸素分圧が低下しているか或は体細胞が培養液中のFe,Cu或はZnなどの微量金属を取り込み一種のフィルタ-効果を発揮する為ではないかと考えられた。今年度は当初の計画に従って(1)卵管上皮とマウス胚との共培養を行い、胚発生に及ぼす効果を検討し、(2)ついでこの効果が如何なる分子種よるものであるのかについて検討した。『結果』マウス卵管由来細胞の培養は当初予期した以上に困難で本研究ではハムスタ-卵管組織との共培養を行った。マウス前核期胚を用いて共培養を行うと培養開始後96時間の時点で基本培養条件を用いた対照群の胚盤胞率か4.4%(8/182)であったのに対し、共培養を行った実験群では22.4%(46/109)であり有意に発育促進効果が高かった。同様にday2に回収した2細胞期胚を用いて同様の共培養実験を行ったところ孵化胞胚率は対照群で27.1%(54/199)、実験群で36.5%(72/197)であり共培養群における有意な発育促進効果が認められた。更に同様の実験を桑実期胚を用いて行ったところやはり同様の促進効果が認められた。この共培養による促進効果の性質を明らかにする為に、ハムスタ-卵管組織を用いてconditioned mediumを作製して前述の共培養と同様の実験を行ったが、どの様な時期の胚を用いても促進効果は認められなかった。その際、conditioned mediumを作製するのに要した日数が長くなる程以後の培養成績は低下した。ついで、胚一卵管組織相互作用によってのみ産生される促進因子の存在を想定して共培養後の培養上澄を用いてマウス前核期胚を培養したが、何等促進効果は認められなかった。『まとめ』以上の結果から以下のことが明らかになった。1)卵管組織と胚との共培養により胚発育促進効果が得られた。2)この促進効果は生きている体細胞と共培養を行った時にのみ認められ調整培地では認められなかった。3)調整培地を作製する時に用いた時間が長時間になる程胚培養効率は低下する事から、基本培養条件下(5%CO_2 in air)にて変質する様な機構、例えば自動酸化等による培地中の成分の変化等か推定された。

この傾向は条件づけ培地作製に120時間を費やした場合もっと顕著で、条件づけ培地における4ーCell率18.5%(15/81)であり、その際の対照群も9.9%(8/81)であり、48時間および120時間の条件づけ培地、および同じ時間培養器中で経過させた対照群においても胚盤胞率は0であった。胚発生促進活性が、条件づけ培地を用いた場合には消失してしまう機序を明らかにするため新たに共培養を行った条件づけ培地を用いて胚を培養したところ、やはり胚盤胞率は0.6%(1/169)であり、また共培養した培養上澄に共培養にもちいて来た胚を隣のwellに移し培養を行った場合にも、胚盤胞率は0.6%(1/178)であった。これらの結果は共培養によって観察される胚発生促進効果が体細胞由来の極めて不安定な物質かあるいは共培養に際して胚が体細胞の極めて近くで培養される局所的環境条件を考えると、濃度依存性の極めて高い物質であると考えられる。体細胞の近傍で体細胞が消費する為に相対的に酸素分圧が低下しているか或は体細胞が培養液中のFe,Cu或はZnなどの微量金属を取り込み一種のフィルタ-効果を発揮する為ではないかと考えられた。
サーフェス・プロペラに関する総合的研究

1.4種のプロペラを作成し、曳航水槽、空洞水槽、高速回流水槽においてサーフェス・プロペラの実験を行い、この種のプロペラ独特の現象について新しい知見を得た。またサーフェス・プロペラには超空洞プロペラの方が適していることを確かめた。2.新しい揚力面理論の一つとして、尖点を持つ馬蹄渦を用いるQCMのプログラムを開発した。この方法は、少ない渦格子によって、安定したプロペラ性能を計算できる上に、等価2次元翼を求めることが出来る。これと線形キャビテーション翼理論を組合せて、空洞プロペラの性能を求めるプログラムを開発した。これは精度も良く計算し易い。3.非線形空洞翼の計算プログラムを開発し、Waid翼型とカップ対翼に適用して、有効な計算法であることを確かめた。4.パネル法によって、不均一流れの中で作動するプロペラの性能と圧力分布を求めるプログラムを開発した。実船のプロペラ上の圧力分布を計算し、実験値を良く一致する結果を得た。5.翼と空洞まわりの流れを求める非線形理論計算法の一つとして、一次渦パネル法による計算法を開発した。これをWaid翼に適用して、実験値と良い一致を得た。この計算法を超空洞プロペラの設計に適用して、3種の設計条件を満す3つの超空洞プロペラを設計して、実験を行ない、理論的予測が正しいことを確認した。6.空洞水槽中で作動するプロペラの推力とトルクが、POTと比べて増加する現象をQCMと境界要素法を用いて理論的に解明した。7.3次元翼まわりの流れを求める計算法として、簡便で精度の良いSQCMを開発し、タンデム水中翼の性能を計算し、一方では水中翼の実験を行い、計算値と実験値の良い一致を得た。この方法は、今後いろんな方面に発展しうる方法であると思われる。1.SSPA型超空洞プロペラ(直径D=22cm)を製作し、通常のMAU型プロペラ(同直径,既存)と共に、曳航水槽において、プロペラ深さIを3種類(I/D=0,0.5,1.0)変えて、プロペラ性能を実験によって求めた。2.上記2つのプロペラを高速回流水槽(最高6.0m/secまで可能)において、プロペラ性能を実験によって求めて、曳航水槽において得られたプロペラ性能と比較した。同時に、プロペラの空気吸込み状況、および通常型プロペラと超空洞プロペラの翼面を覆う空気膜の出来方の違いを観察した。そして後者の方が、背面を空気膜が覆い易いことを確かめた。3.空洞水槽において、上記プロペラの超空洞状態のプロペラ性能を求め、キャビティの出来方を観察し、空気膜の出来方との違いを調ベた。4.2次元翼上に生じる超空洞と翼性能をキャビテ-ション水槽において計測し、米国での実験結果に近い結果を得た。5.2次元翼上の超空洞現象を理論モデルを用いて解析するための、線型理論および渦パネル法によるプログラムを作成して翼性能の計算を行い、上記実験値と比較したところ、良い一致が得られた。6.プロペラ性能を解析するための、渦格子法および準連続渦格子法による計算プログラムを開発し、プロペラ単独性能を計算した結果、実験値と十分一致する結果が得られた。1.サーフェス・プロペラに及ぼすスキューと翼数の影響を調べるために、30゚スキュー角付きプロペラと4翼プロペラの模型を作成し、高速回流水槽、空洞水槽および曳航水槽においてプロペラ性能試験を行い、スキューと翼数の影響を明らかにした。2.2次元翼、部分空洞翼、超空洞翼の性能計算用線形理論プログラムを作成し、これとQCMプロペラ性能計算法とを組合せた空洞プロペラ性能計算法を開発した。3.2次元超空洞翼の非線形理論のプログラムを作成し、実験結果と比較し良く合うことを確かめ、またカッピングを翼後縁に付けると揚力が増すことが計算によって確められた。

4.翼表面から空気を吹き出して空洞を発生させる方法によって、空洞内の流れを計測し、このベンチレイティッド・キャビテーションが自然空洞と良く似た現象であることが確かめられた。つまりサーフェス・プロペラと超空洞プロペラの類似性が確かめられたことになる。5.楕円平面形とNACA0012の3次元直進翼に発生する空洞の実験を行い、空洞がおきているときの翼まわりの流場と圧力分布に関する基礎データが得られた。6.QCMを非定常プロペラ性能解析のために拡張し、非定常的に等価な2次元翼という考え方を導入して、非定常プロペラの性能と圧力分布を求めるプログラムを開発し、実験値と比較して有効な方法であることを確かめた。7.超高速で水面下を直進運動する2次元翼の性能と水面形状を求める実験結果と定性的に一致することを確認した。さらにタンデム翼についての計算と実験を行った。1.1翼のMAU型翼断面とSSPA型翼断面を持つプロペラを作成して、高速回流水槽において1回転中の推力とトルクの変動を計測した。結果は回転数と前進速度と没水深度によって、非常に異る変動を示した。深度がゼロの場合、水中にある半回転の間にも鋭いピークが10回程度現われる変動となり、改めて現象の複雑さを認識できた。2.超空洞プロペラの性能を一次渦パネル法を用いて解析するプログラムを開発し、超空洞プロペラの断面形状まで考慮できる有効な方法であることを確認した。またこの方法を新しい超空洞プロペラの設計に適用し、3つの設計条件の下で設計したプロペラが略設計通りの性能を持つことを実験によって確かめた。3.QCMから等価2次元翼を求め、これに2次元空洞翼理論を適用して、キャビテーションを起しているプロペラの性能を求めるプログラムを開発した。これを適用して性能を求めた結果、計算時間が短かく、しかも精度の良い結果が得られる有効な方法であることを確認した。4.不均一流中でのプロペラ翼面の圧力分布を求めるために、パネル法を用いる計算プログラムを開発した。これを実船伴流中のプロペラに適用して、実測のプロペラ翼上の圧力変動に近い値を求めることに成功した。5.サーフェス・プロペラによく使用されるカップについての理論解析を行い、必要な推力増加を得るには、どのようなカップを付ければ良いかを求めるチャートを示した。6.サーフェス・プロペラの設計に、超空洞プロペラの理論が適用できると思われるが、空気吸込みは微妙なファクターで変るので、いくつかの注意点をまとめた。7.3次元タンデム水中翼性能を求めるプログラムを開発し、実験結果と合う結果を得た。
高圧下における非フェルミ液体状態の安定性

本研究は非フェルミ液体(Non-Fermi Liquid,NFLと略記)状態の高圧下における安定性に関する知見を得るため、試料としてY1-xUxPd3を取り上げた。この物質はx=0.2付近でNFL特有の絶対温度Tに比例する電気抵抗を示すことで知られている。本研究においてはこの事を考え、この項の圧力変化を調べることにより、NFLの安定性を調べた。電気抵抗は直流四端子法を用い、高圧装置としては2GPaまでをピストン・シリンダーを、又それ以上を東大物性研のキュービック・アンビルを用いて測定した。常圧では電気抵抗は文献と同じく約50K以下でT-linmear termを示したが、2GPaの圧力をかけると約10K以下でこの温度依存からのずれが見られた。更に圧力を6GPaまで上げるとTに比例する振る舞いは消え、電気抵抗はフェルミ液体特有のT^2に比例する温度依存を示す。即ちY0.8U0.2Pd3のNFL状態は厚く下において不安定となり通常の金属に見られるようなフェルミ液体状態に移行していくことになる。この結果は1気圧における近藤温度TKの体積に対する振る舞い、即ち体積の減少(圧力の増加)に伴うTKの増大の実験結果とも定性的に一致している。NFLが高圧下において、不安定になることは本研究によりはじめて明らかにされたものである。
疼痛の制御機構における生体膜上の糖、シアル酸の機能解析

昨年度までに、炎症が生じている皮膚における神経線維を観察し、シアル酸分解酵素の投与によって炎症時に増加した表皮内の神経線維の形態が変化することを見出した。このため、シアル酸分解酵素の持つ鎮痛作用は神経終末の形態変化が影響を及ぼしていると考えられる。今年度はさらに解析を進め、神経ペプチドがシアル酸分解酵素により神経線維内で増加している可能性を示唆する結果が得られ、後根神経節神経細胞由来の細胞株においても、シアル酸分解酵素処理により細胞内で神経ペプチドが増加した。このペプチドの増加がどのように鎮痛作用に影響を及ぼすか現在解析している。一方、脊髄においてガングリオシド合成に関わるシアル酸転移酵素の遺伝子発現量が末梢の炎症により影響を受けることを解析してきたが、今年度は神経障害性疼痛モデルにおいて同様に遺伝子発現量の測定を行った。モデル作成後の日数により、遺伝子発現量が増減することが示唆されたため、さらに詳細な解析を行い、炎症性疼痛との比較を行う予定である。なお、遺伝子発現量変化のパターンから炎症の早期に脊髄において増加すると予想されるいくつかの糖脂質を脊髄髄腔内へ投与すると痛みが引き起こされることも確認された。その一つとして、シアル酸を含有しない脂質であるが、硫酸化糖脂質も痛みを引き起こすことが明らかとなり、その分子メカニズムもあわせて解析し、シアル酸以外の糖の痛みへの関与も検討した。また、炎症性疼痛が持続し、慢性期になると脊髄におけるシアル酸転移酵素発現量の減少が認められたことから、シアル酸含有糖脂質の原料となるアミノ酸による鎮痛効果の解析も引き続き行った。その結果、このアミノ酸の効果は炎症早期には効果がなく、慢性期のみに鎮痛効果を発揮することが明らかとなった。本年度はシアル酸分解酵素による鎮痛効果のメカニズムを解析する目的で、皮膚内末梢神経の神経ペプチドの動態について免疫組織蛍光染色により検討した。染色性が増大するペプチドについては、後根神経節由来神経細胞株をシアル酸分解酵素処理したところ、細胞内で染色性が増大したためシアル酸がペプチドの動態の制御に関与していると考えられる。このペプチドがシアル酸分解酵素による鎮痛に関与している可能性が考えられるため、マウスを用いた検討と共に細胞系を用いることができると思われる。一方、神経障害性疼痛において、糖脂質の合成系に関与するシアル酸転移酵素の動態を検討したところ、いくつかの酵素発現量が変化することが示唆された。さらに、シアル酸を含有しないタイプの糖脂質においても痛みに関与する可能性を示唆する結果が得られ、今後糖脂質と痛みとの総括的な関係性を検討する上で新たな展開が期待できると思われる。シアル酸分解酵素により蓄積すると予想される糖脂質に対するプローブを用いて、皮膚内の神経線維において、無処置、炎症時、炎症時にシアル酸分解酵素を処置したものを比較し、シアル酸分解酵素がどのような細胞で糖脂質を変化させることで痛みに影響を及ぼすか検討を行う。神経ペプチドについては、痛みに関与する可能性について阻害剤などを用いて検討を行う。また、神経障害性疼痛におけるシアル酸転移酵素の発現量変化については術後初期と慢性期の間でどのような違いがあるか検討を行う。炎症性疼痛における遺伝子発現量の動態と比較することで、痛みを引き起こす共通の糖脂質が存在するか、それともそれぞれの慢性痛において異なる糖脂質が関与するか検討を行う。また、シアル酸分解酵素の発現量についても検討を行う。アミノ酸による鎮痛について、慢性疼痛時における血中、脳脊髄液や組織中のアミノ酸含量がどのように変化するか、また、その痛みへの影響を解析する。その結果から、フリーなアミノ酸が痛みへ影響を及ぼすか否か検討を行う。炎症が生じた部位においては、無害な触刺激なども痛みとして感じてしまう機械的アロディニアが生じる。本年度は、完全フロイントアジュバントにより炎症を引き起こした後に認められる機械的アロディニアがシアル酸分解酵素の投与により緩和されることを確認し、炎症時に観察される皮膚に出現する糖脂質について検討を行った。まず、シアル酸分解酵素を投与した皮膚より得られた糖脂質については、コントロールと比較して高級ガングリオシドが減少し、TLC上で移動度の高い糖脂質が増加していることから、シアル酸を有する皮膚内の糖脂質が、実際に鎮痛効果が出現するまでの間に分解を受けていることが示唆された。さらに、シアル酸分解酵素投与時の皮膚の組織学的な解析を行い、現在解析中である。また、変化の認められた糖脂質を効率良く入手するため、培養細胞が同一の糖脂質を有しているか検討したが、手持ちの培養細胞からはそのような糖脂質が得られなかったため、探索していく予定である。一方、炎症が持続し慢性化すると、非炎症部位にも痛みが生じる場合がある。我々の実験系では、炎症惹起後15日目において非炎症部位である対側の足底においても機械的アロディニアが生じていることを確認した。そこで、慢性疼痛におけるシアル酸を含む糖鎖の意義を検討するため、この時点で脊髄後根神経節および脊髄を採取し、糖転移酵素発現量についてリアルタイムPCRにより解析を行ったところ、いくつかの糖転移酵素の発現量の変化が認められた。このような糖転移酵素の発現がどのように慢性疼痛の出現に関与しているか、遺伝子ノックダウンなどにより解析を行うことを予定している。今年度はシアル酸分解酵素の鎮痛効果の確認や組織学的解析を行った。さらに、次年度に予定していた慢性炎症性疼痛における内在性のシアル酸転移酵素を含む糖転移酵素の発現量解析を行ったことで、慢性炎症における疼痛異常の発現機序に対しある種の糖転移酵素の活性変化が必要であることが示唆された。

そのため、以降の解析を行う遺伝子をある程度しぼれるのではないかと思われる。一方で、行動実験室の規模の制約や実験者の増加などから、シアル酸分解酵素が影響を及ぼす疼痛刺激の種類や、神経障害性疼痛モデルでの効果については次年度以降に解析を行うこととした。本年度は炎症が生じている皮膚における神経線維の形態を観察した。炎症が生じると表皮内の神経線維量が増大していくことが知られているが、これまでの研究で鎮痛効果を有することが明らかとなったシアル酸分解酵素の投与により、神経線維の形態が変化することを見出した。そのため、この形態変化により機械的刺激に対する痛みの感受性が低下していることが推測された。なお、後根神経節神経細胞由来の細胞株を神経突起伸長させた後にシアル酸分解酵素を作用させると、伸長の鈍化(或いは退縮)が認められたため、神経細胞上のシアル酸化合物に作用している可能性が考えられた。一方、無処置マウスの足底へガングリオシド(シアル酸含有糖脂質)を投与することで痛みが引き起こされることをすでに報告しているが、このメカニズムについてさらに検討したところ、NMDA受容体やTRPV1の関与が示唆された。また、皮膚に炎症を惹起させた後の後根神経節や脊髄におけるガングリオシドの生合成に関わる酵素の遺伝子発現量解析については引き続き解析する酵素を増やし、ガングリオシド合成全体としてどのように変化していくか検討を行った。昨年度までと同様に、炎症が持続している慢性期と炎症後間もない急性期の後根神経節および脊髄を採取し、糖転移酵素発現量についてリアルタイムPCRにより解析を行ったところ、多くの糖転移酵素発現量の変化が認められ、炎症の持続する期間により脊髄の糖脂質発現量がダイナミックに影響される可能性が示唆された。さらに、いくつかの糖転移酵素は発現量が減少するため、合成経路上、ガングリオシドを構成しているセラミドの基質となるアミノ酸であるL-セリンを経口投与した結果、炎症性疼痛が抑えられることが明らかとなった。本年度はシアル酸分解酵素による表皮内神経線維の組織学的解析を引き続き行った。微小な神経線維の形態変化について解析を行い、注目した構造については変動が認められたため、今後は再現性などについて検討をしていく予定である。糖転移酵素の解析については予想以上に変化した酵素の種類が多かったため、特定の酵素と痛みの関連については示すことが出来なかったが、発現パターンの変化ととらえて解析を行う予定である。シアル酸化合物の一つであるガングリオシドにより引き起こされる疼痛についても、その分子機構が少しずつ明らかになってきたので、今後より詳細に検討を行う。さらに、アミノ酸という安価な化合物かつ経口投与という簡便な方法で鎮痛効果が認められたため、鎮痛の方法として有意義なのではないかと考えている。昨年度までに、炎症が生じている皮膚における神経線維を観察し、シアル酸分解酵素の投与によって炎症時に増加した表皮内の神経線維の形態が変化することを見出した。このため、シアル酸分解酵素の持つ鎮痛作用は神経終末の形態変化が影響を及ぼしていると考えられる。
自己実現理論を応用した長期固定型実習導入に向けた調査及び実習方法の構築

長期固定型実習を日本に導入することへの意見を学生に求め,結果,(341名:看護学生261名,助産学生80名)から回答が得られた。導入することに,賛成56名(16%),反対159名(47%),どちらとも言えない126名(37%)であり,反対が圧倒的に多かった。賛成理由は,「知識・技術が深められる(12名)」「スタッフとの人間関係の構築ができる(4名)」「好きな領域の方がやる気が出る(5名)」「環境の変化からくる精神的な負担の軽減(1名)」,「実習記録の減少への期待(1名)」などであった。反対の理由は,「講義・演習で学んだ領域の看護の実践を学びたい(19名)」「全ての領域に興味があり、実践を学びたい(15名)」という意見の他に,「全ての領域を知り自分に合う就職先を見出したい(18名)」,「多くの看護師の対象・場に合わせたケアをみることで看護の工夫・判断力を学べる(17名)」「経験することで自分に合う領域が分かる(14名)」「多くの看護師に会え、学べる(モデル、目標になる看護師像、看護観を培う)(7名)」などであった。学生は,学問として学んだ領域は,講義・演習・実習として一連の過程を通して学ぶ必要があるとの認識をもつ一方,学びは,臨床の看護師の実践を見学する事により得るもので,自分が実践して得るものとは捉えていないことが示唆される。また,看護職としての適性や興味といった自分探しの場であり,就職や進学を決定するための機会としても捉えている。高度化・複雑化する医療の中で,学生の医療過誤を避けるために,ますます見学実習となり実践の機会は少なくなることが予測される。シナリオや多職種共同によるシミュレーション演習を実習に振り替えている国などもあり,患者を対象とした実践が困難であれば,このような方法を含めた実習以外での実践力の強化も含めて,教育の方法の検討が必要である。日本の看護学各論の臨地実習では多くの場合、実習場所・領域ごとに2週間前後で終了し、5-6か所をローテーションしながら実習を行い、患者の発達段階に応じた看護を学んでいる。しかし、海外では、このような短期で実習場所を移動するローテーション実習を中止し、1か月以上同じ場所で実習する長期固定型実習を行っている。これにより、学生の実施場所への所属意識が培われ、看護師になるという自己実現を達成するために、自分で積極的に学び、看護師としての臨床適応力・実践力を高められるとしてる。本研究はこのような実習の方法を日本に導入する事の是非を問い、導入する場合の方法を構築する事を目的とする研究である。その為に、Levett-Jones氏らが開発し調査した「the Ascent to Competence Scale(上昇意識尺度)」の日本語版を作成し調査を行い、1か所で長期に実習している豪州の学生を対象に行った調査と比較を行う。同時に、長期固定型実習に対する意見を学生に問い、それを基に、教員を対象とした質問紙を作成し、教員に日本での導入に対する意見を求める調査を行う。また、実際に長期固定型実習を行っている海外の大学を調査し、看護・助産教育のカリキュラム・実習方法を調査し、日本での具体的な方法を構築する事を目的とする。27年度は、日本語版の質問紙の作成と海外の調査を実施した。28年度は調査の実施、海外の調査、最終年度は、結果の公表を予定している。Levett-Jones氏に「the Ascent to Competence Scale(上昇意識尺度)」の日本語版の作成と使用許可をいただき、翻訳・逆翻訳の過程を修了し、学内の倫理審査に提出した。倫理審査通過後、国内で調査を行う。また、長期固定型を取り入れている豪州のフリンダース大学看護・助産学部で、長期固定型実習の具体的な方法について調査を行った。Levett-Jonesらは、看護学生は、看護師という自己実現に向かって絶えず成長しようとする欲求を持っておりマズローの自己実現理論が適応されるとしている。この理論では、生理的欲求、安全欲求、社会的欲求の低次欲求は外的要因に影響され、この低次欲求が満たされなければ、学生自身によって実現しようとする内的要因である高次欲求を達成しようとしないとしている。この理論における社会的欲求とは、組織に所属し(belongingness)良好な人間関係が培われる帰属意識を指し、2週間程度で場を移動する実習では、実習の場の人との関係構築がなされないため帰属意識が培われないことになる。専門職意識の向上心、臨床適応能力の向上心が培われず、高次欲求の自尊欲求・自己実現欲求につながりにくいとされる。大学教育において、学生の自主性を促し主体的に学習に取り組むためのより良い教育方法の開発は、必要不可欠な事である。この理論から、McCoy M A. , Levett-Jones T, Pitt V, (2013)は「the Ascent to Competence Scale」を作成した。本研究では、そのscaleを翻訳し「日本語版看護臨地実習での実践力上昇意識尺度」を作成した。研究対象者は、大学で看護を学ぶ看護学生とした。また、1か所の実習期間の長い助産学生を比較対象とした。このため、看護と助産の実習の読み替えのない学生を対象とし、統合カリキュラムで助産の免許を取得できる教育課程をもつ大学の学生は除外し、専攻科・別科・大学院で助産師教育を行っている看護系大学に研究依頼を行った。

研究協力の得られた大学の看護学生及び助産学生(コントロール群)にアンケートを実施している。看護学生は300名程度助産学生は80名程度の回答を回収した。データ収集が終わり次第、分析を開始する。研究の協力を得るのに時間がかかり、看護学生については、すべての回答用紙を回収したが、助産学生については、まだ回収を終了していない。McCoy M A. , Levett-Jones T, Pitt V, (2013)が、マズローの自己実現理論をもとに作成した看護学実習での看護学生の専門職意識の向上心、臨床適応能力の向上心、実習において修得した実践力についての自己意識を測定することを目的に作成した「the Ascent to Competence Scale」を許可を得て、翻訳し「日本語版看護臨地実習での実践力上昇意識尺度」を作成した。この日本語版を使用して、日本の看護大学生300名と比較対象として助産学生90名からデータを収集することができた。また、現在の各論実習のように2週間程度で実習の領域毎の実習場を移動することと1か所に1か月以上固定して看護学の実践力を向上させる実習を導入することについての意見も同時に求めた。また、長期固定型実習を行っている豪州フリンダース大学看護助産学部に視察を行い、担当の教員にインタビューを行った。看護学生と助産学生の両方のデータを使用して尺度の因子分析を行ったが、因子が抽出されず、看護学生のみで因子分析を行うことで因子は抽出されたが、マズローの理論に沿った安全欲求、社会的欲求、自尊欲求、自己実現欲求には分類されなかった。これは、オリジナルの尺度でも同様の結果(McCoyら)であった。現在も理論、項目、因子の概念などを考慮しながら、繰り返し分析を行っている。信頼性・妥当性の確認を行いながら最終的な尺度の作成を行う。尺度のコントロール群である助産学生のデータが少なく、1年延長してデータ収集を行ったがそれでも90名分程度しか収集できなかった。収集したデータを看護学生、助産学生間で比較しても、看護学生で高い得点の項目が必ずしも助産学生で高いとは言えず、同じ実習でも看護学生と助産学生の認識は全く違う事が分かり、分析の手法を様々試して尺度の開発に取り組んでいる。また、1か所の実習期間の長さと実習による実践力への自信との関連などは、助産学生が1か所での実習期間が長いため、看護学生と助産学生の結果と比較することで得られると当初予測したが、実習の内容や目的が違うため、一概に言えないことが示唆された。このため、海外の研究の結果を比較し考察するなど、分析・考察の方法を色々と模索している状況であるが、次年度は、成果の発表を行う予定である。長期固定型実習を日本に導入することへの意見を学生に求め,結果,(341名:看護学生261名,助産学生80名)から回答が得られた。導入することに,賛成56名(16%),反対159名(47%),どちらとも言えない126名(37%)であり,反対が圧倒的に多かった。賛成理由は,「知識・技術が深められる(12名)」「スタッフとの人間関係の構築ができる(4名)」「好きな領域の方がやる気が出る(5名)」「環境の変化からくる精神的な負担の軽減(1名)」,「実習記録の減少への期待(1名)」などであった。