hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
成長に応じるスーパービジョンモデルとバイザー研修・支援システムの構築に関する研究

本研究ではスーパーバイジーの専門性向上のための成長ニーズに応じたスーパービジョンモデルを提示し、それに基づき効果的なスーパービジョンが実践できるスーパーバイザー養成・育成研修プログラムや支援システムの提示を目的している。2018年度は1.スーパービジョンモデル並びにスーパーバイザー養成に関わる国内外の研究動向と検証内容の確認、2.スーパーバイジーの成長過程に即したニーズ、並びにニーズに応じたスーパービジョン内容や方法に関するニーズ把握の意義と課題の確認、3.スーパービジョンにおけるスーパーバイジーのニーズ把握調査の調査項目、調査対象等の選定を行った。1.では、スーパービジョンについての国内の研究、文献は近年増加している傾向があること、しかし研究レビュー論文では最新の情報を整理されているが、国内の実証的な研究に援助実践の領域の量的な差があり、また、国外の研究、検証成果やスーパービジョンモデル提示の活用が必ずしも十分ではないことが確認された。さらに、実証研究に基づいたスーパービジョンモデルの生成ならびに検証についての課題があることが明らかになった。2.についてはスーパーバイジーが初任者から専門援助職として成長していく過程でスーパービジョンの必要性、意義については文献や職能団体の研修体系等において言及されている。しかし、成長過程における特徴的なニーズ検証、それをもとにした研修モデルの提示に関する課題が明らかになった。以上をふまえ、3.ではスーパーバイジーの専門職としての経験に応じて、専門性向上に向けたスーパービジョンの活用ニーズ把握対象の抽出は、子ども家族領域、生活施設領域等、これまでスーパービジョンの実証的な研究が少ない領域を含めた領域横断とし、かつ、国内外のスーパービジョンモデル提示を活用した調査内容の確定を行い、次年度の実施準備ができた。研究組織メンバー内で以下の点についてそれぞれの個別の連絡と合わせて、検討研究会を3回開催し、研究成果を確認し、次年度の調査設計、調査内容の決定を行うことができた。一つ目に、国内外のスーパービジョンに関わる本テーマに即した先行研究のレビューについては、近年の出版物や研究論文等について、研究代表者ならびに研究分担者がそれぞれの専門領域を中心として文献を収集し、分析を行った。さらに、それらの成果を踏まえて、広くソーシャルワークスーパービジョン並びにスーパーバイザー養成研修のモデル提示についての検討により、スーパーバイジーの成長に着眼したニーズの把握方法の検討を行った。二つ目に先行研究をもとに、個々に行っている個人スーパービジョンやスーパービジョン研修の実践事例による検証を行いつつ、スーパーバイジーのニーズ把握調査の設計と実施上の留意点、対象の選定をおこなった。なかでもこれまでほとんど研修参加や調査結果などが十分にみられていない領域分野として子ども家庭福祉領域や生活施設のソーシャルワークスーパービジョンの実態把握に向けた課題検討と調査実施の方法検討が重点となった。三つ目に、スーパーバイザー養成のモデル提示に必要な検証として、スーパーバイザーに活用され得るスーパービジョン理論やモデル、スーパービジョン実践の根拠確認についての調査(インタビューならびにフォーラム)実施の計画と調査内容の確定にむけることができた。以上、3点について研究組織内での検討に多くの時間を費やしたが、調査実施は次年度早期の実行を予定できている。よって、おおむね順調に進展しているといえる。本研究2年目では、スーパーバイザーの成長ニーズに応じたスーパービジョン並びにスーパーバイザー養成研修のモデル提示に必要な文献収集と結果の活用は引き続き行っていく。加えて、これまでの文献研究等でスーパービジョン実施、並びに実証研究の援助領域差があること等についてスーパービジョンに関わる学識経験者や社会福祉援助の現場の管理職等に専門的助言を受け、文献研究では得られなかったスーパービジョン実施の課題整理の材料得て、調査項目確定のための検討、確認を続ける。さらに、現任1年目から3年目程度の初任者レベルのソーシャルワーカーのスーパービジョンのニーズ把握を行っていく。対象領域として子ども家庭福祉分野、生活施設、医療、地域包括領域等、領域横断となるように、対象を抽出し、半構造的なインタビュー調査を行い、その結果から初任者段階に応じたスーパービジョンの検討を行っていく。あわせて、経験のあるスーパーバイザーからもインタビュー調査によって、スーパーバイジーの成長プロセスに関わるスーパービジョンの留意点や根拠としていること、方法などの提示を求め、スーパーバイジーのニーズとの比較検討を行い、スーパービジョンモデル案の構築に活かすこととする。そして、これらのことを活かして、研究3年目に予定する中堅レベルとされる現任4年目から10年程度、さらにそれ以上のスーパーバイジーのスーパービジョンニーズの把握に向けた検証内容の確定とスーパーバイザー養成に必要な内容の検討を行っていくこととする。その他に、フォーカスグループインタビューもしくはフォーラム等の方法によって、複数の経験豊かなスーパーバイザーが相互に自身のスーパービジョンに関する経験や考えを提示し合うことによってスーパーバイジーのニーズ把握ならびにスーパーバイザー養成の検討材料を得ることを計画している。

さらに、実証研究に基づいたスーパービジョンモデルの生成ならびに検証についての課題があることが明らかになった。2.についてはスーパーバイジーが初任者から専門援助職として成長していく過程でスーパービジョンの必要性、意義については文献や職能団体の研修体系等において言及されている。しかし、成長過程における特徴的なニーズ検証、それをもとにした研修モデルの提示に関する課題が明らかになった。以上をふまえ、3.ではスーパーバイジーの専門職としての経験に応じて、専門性向上に向けたスーパービジョンの活用ニーズ把握対象の抽出は、子ども家族領域、生活施設領域等、これまでスーパービジョンの実証的な研究が少ない領域を含めた領域横断とし、かつ、国内外のスーパービジョンモデル提示を活用した調査内容の確定を行い、次年度の実施準備ができた。研究組織メンバー内で以下の点についてそれぞれの個別の連絡と合わせて、検討研究会を3回開催し、研究成果を確認し、次年度の調査設計、調査内容の決定を行うことができた。一つ目に、国内外のスーパービジョンに関わる本テーマに即した先行研究のレビューについては、近年の出版物や研究論文等について、研究代表者ならびに研究分担者がそれぞれの専門領域を中心として文献を収集し、分析を行った。さらに、それらの成果を踏まえて、広くソーシャルワークスーパービジョン並びにスーパーバイザー養成研修のモデル提示についての検討により、スーパーバイジーの成長に着眼したニーズの把握方法の検討を行った。二つ目に先行研究をもとに、個々に行っている個人スーパービジョンやスーパービジョン研修の実践事例による検証を行いつつ、スーパーバイジーのニーズ把握調査の設計と実施上の留意点、対象の選定をおこなった。なかでもこれまでほとんど研修参加や調査結果などが十分にみられていない領域分野として子ども家庭福祉領域や生活施設のソーシャルワークスーパービジョンの実態把握に向けた課題検討と調査実施の方法検討が重点となった。三つ目に、スーパーバイザー養成のモデル提示に必要な検証として、スーパーバイザーに活用され得るスーパービジョン理論やモデル、スーパービジョン実践の根拠確認についての調査(インタビューならびにフォーラム)実施の計画と調査内容の確定にむけることができた。以上、3点について研究組織内での検討に多くの時間を費やしたが、調査実施は次年度早期の実行を予定できている。よって、おおむね順調に進展しているといえる。本研究2年目では、スーパーバイザーの成長ニーズに応じたスーパービジョン並びにスーパーバイザー養成研修のモデル提示に必要な文献収集と結果の活用は引き続き行っていく。
長期岩盤モニタリングシステムの開発と実用化試験

岩盤の長期安定性を評価するためのモニタリングシステムの開発と実用化試験を行った。モニタリングの手法は、岩盤内部に発生した微小な破壊にともなって、発せられるAEと呼ばれる弾性波信号をとらえるものであり、岩盤の大規模な異常現象を予知することを目的とする。また、モニタリング岩盤周辺で行われる掘さくによって、誘起される応力の再分配とこれに伴う不安定挙動の震源を突き止め、災害防止に役立てようというものである。まず、AE信号をとらえるためのセンサーを自作した。岩盤の中に長期にわたって埋め込むことが条件であるため、共振周波数が100200kHzの圧電素子にオペアンプとハイパスフィルタを一体化したものを制作した。AEセンサーの性能を評価するとともに、モニタリングシステムの実用化を目的として、室内実験を実施した。3種の岩石について、単軸圧縮試験と単軸引張試験を行い、載荷に伴って発生するAEを自作したセンサーによって観測した。圧縮試験で観測されたAE波形の振幅スペクトルを分類したところ、主なものとしては、100kHz前後に際だった卓越周波数をつものと、50kHzと100kHz前後に卓越周波数を持ち低周波領域の波も優勢な2つのタイプに分かれることがわかった。しかしながら、3種の岩石が持つ岩石力学的特徴あるいは破壊様式との関連を見出すことができなかった。また、引張試験では、低周波の波に高周波の波が重なったタイプのAE波形が観測され、その卓越周波数は20kHz前後であり、圧縮試験で観測されたAE波形の特徴と明らかに異なるものであった。しかし、20kHzという周波数は用いた試験片の固有振動数に相当するものであって、引張破壊に固有のものであるか否か、明確な結論を引き出すことはできなかった。さらに、一辺が45cmの大理石の立方体ブロックを用い、ハンマー打撃による人工震源を使って、AEソースロケーションの模擬実験を行った。最後に、岐阜県神岡町の神岡鉱業(株)神岡鉱山栃洞坑において、人工震源を使ったAEセンサーの性能試験、現位置の岩盤の弾性波速度と減衰定数を測定した。残念ながら、現位置試験中に自然原因のAEを観測することはできなかったが、モニタリングシステムの検証を行うことができた。本年度(平成6年度)は、研究の初年度であったので、準備的な研究を主として行った。『長期岩盤モニタリングシステムの開発と実用化試験』という研究テーマに沿うべく、文献調査、資料収集を始めとして、波形解析とデータ処理のためのソフトウェア開発を行った。また、岐阜県の神岡鉱山をフィールドに選び、自作したAEセンサーを埋設して予備的な計測を行った。実験の概要は以下の通りである。既説の坑道から上向きに5mの垂直孔を4本穿孔し、この中にAE(微小地震)を検知するセンサーを1孔に1本づつ埋設した。孔と孔の間隔は約10mであって、正方形を形作るように配置されたが、その中央を明瞭な傾斜70度の亀裂が1枚走っている。AEセンサーは岩盤内に発生する微小なAE音を捉えるのが本来の目的であるが、まず、岩盤の弾性波伝播特性、減衰特性や亀裂の影響を明らかにする必要がある。

そこで、正方形格子の内部及び外部に15孔にのぼる垂直上向き孔を別に穿孔し、この中で精密雷管を起爆して人口地震を発生させ、雷管の爆轟波を4本のセンサーによって捉えた。人口震源の位置を変えて、震源とセンサー間の弾性波伝播速度、亀裂を挟むことによる影響、センサー間の感度補正、減衰定数、波形解析、震源同定の精度チェック等を行った。主な結果は次の通りである。岩盤中の弾性波伝播速度としては、5220m/secの値が平均値として得られ、観測波形のパワースペクトラムから、周波数ごとの減衰特性値であるQ値を求めたが、高周波成分の減衰が著しいことが解った。しかし、残念ながら、今回の計測では、亀裂の影響が明瞭には現れなかった。また、計測中に天然のAEを捉えることができなかったので、来年度は地圧条件の厳しい深部に計測ステーションを設ける予定である。いずれにしても、現位置計測のシステムと計測データ処理システムに関する作業が終わったので、来年度の本格計測の準備は整った。昨年に引き続き『長期岩盤モニタリングシステムの開発と実用化』を目指して、神岡鉱山における現場実験を計画した。昨年までの現場実験から、選んだサイトでは自然のAEの発生が少ないことがわかったので、深部の採掘切羽周辺に測定現場を移すことを考え、鉱山との打ち合わせを行った。しかしながら、一昨年来の円高傾向に一層の拍車がかかり、打ち合わせを行った1995年初夏の段階では、円の対米ドルレートが80円を割る状況となって、神岡鉱山の経営と操業そのものが深刻な危機となった。その後、円安に戻ったものの、神岡鉱山の主生産物である鉛・亜鉛の国際市況の低迷は続いており、現在も依然として厳しい状態にある。このため、神岡鉱山にこれ以上負担を掛けることが難しいと判断し、実験室を中心とした実験に計画を改めることにした。本年度行った実験室実験から得られた主な知見は以下の通りである。1)来待砂岩・田下凝灰岩・三城目安山岩の3種の岩石について、単軸圧縮試験と単軸引張試験を行い、載荷に伴って発生するAEを2つのセンサーによって観測した。2)圧縮試験で観測されたAE波形の振幅スペクトルを分類したところ、主なものとしては、100kHz前後に際だった卓越周波数をもつのと、50kHzと100kHz前後に卓越周波数を持ち低周波領域の波も優勢な2つのタイプに分かれることがわかった。来待砂岩と田下凝灰岩では前者が多く、三城目安山岩では後者のタイプが多いことがわかった。しかしながら、3種の岩石が持つ岩石力学的特徴あるいは破壊様式との関連を見出すことができなかった。3)引張試験では、低周波の波に高周波の波が重なったタイプのAE波形が観測され、その卓越周波数は20kHz前後であり、圧縮試験で観測されたAE波形の特徴と明らかに異なるものであった。しかし、20kHzという周波数は用いた試験片の固有振動数に相当するものであって、引張破壊に固有のものであるか否か、明確な結論を引き出すことはできなかった。4)一辺が45cmの大理石の立方体ブロックを用い、ハンマー打撃による人工震源を使って、AEのソースロケーションの模擬実験を行った。この実験には合計8つのセンサーを用い、8つのセンサーによって観測された受信波から震源を逆算し、その誤差を求めた。
スピン分解ＡＲＰＥＳによる遷移金属ダイカルコゲナイド原子層の研究

本研究では、原子層遷移金属ダイカルコゲナイド(TMD)における物性発現機構の解明および新機能物性の創出を目的として、主に分子線エピタキシー(MBE)法による新たな原子層TMD薄膜の作製と高分解能スピン分解角度分解光電子分光(ARPES)による電子状態の測定を行った。成長基板温度を制御することにより、三角プリズム型構造および正八面体型構造の単層TaSe2薄膜を作り分けることに初めて成功した。これらの薄膜のARPES測定を行うことにより、単層1H-TaSe2が金属的な電子状態を有する一方、単層1T-TaSe2は理論計算に反して絶縁体的な電子状態を有するモット絶縁体であることを明らかにした。これらの結果は米国化学会誌ACS Applied Nano Materialsに掲載された。また、国内での学会にて以上の結果を発表した。単層VSe2をMBE法により作製し、物性に密接に関わるフェルミ準位近傍の電子状態を詳細に測定することにより、140 K付近において電荷密度波転移に伴う金属-絶縁体転移が生じることを明らかにした。また、転移温度(140 K)以上では擬ギャップ及びフェルミアークが存在していることを発見した。フェルミ面の詳細決定により、これらのバルクでは見られない特異な電子状態は、次元性の変化によるフェルミ面変調によりネスティング条件が飛躍的に向上したことに起因している可能性を見出した。以上の結果はNano Researchに掲載された。その他、Se化合物に加えTe化合物の新規原子層TMD薄膜の作製や、Kインターカレーションを用いた新たな原子層化手法の考案にも成功している。本研究では、分子線エピタキシー法による新たな原子層遷移金属ダイカルコゲナイド薄膜の作製、およびスピン分解角度分解光電子分光による電子状態の測定を行った。その結果、いくつかの新たな原子層TMD薄膜の作製に成功し、それらの電子状態を測定することにより原子層化による特異物性の発現を解明することができたため、順調に進展していると判断した。合成手法の検討により、未だ合成が達成されていない原子層TMD(主に硫化物やテルル化物)を構造を制御して作製し、その高分解能ARPES測定を行うことにより、原子層化による電子状態や物性の変化を明らかにする。特に硫化物については現在原子層TMD対して主に用いているMBE法による合成が困難であることから、すでに作製条件が確立しているセレン化物やテルル化物を用いたトポタクティック反応による合成の可能性を検証する。空間反転対称性の破れやトポロジカル相の表面状態に起因したスピン偏極電子状態が期待される原子層TMDのスピン分解ARPES測定を行い、3次元スピン構造を含む詳細な電子状態を決定することにより、スピン偏極電子状態と物性の関係を解明する。これまで作製してきた多様な性質を有する原子層TMD薄膜にアルカリ金属を蒸着することでキャリア注入を施し、その性質を高分解能ARPES測定等によって調べることにより、キャリア注入による物性制御の可能性や新奇物性発現の有無などを明らかにする。特にキャリア注入を利用したフェルミ面制御によるCDW相制御の可能性や、CDW相やモット絶縁相と超伝導発現の関係に着目して研究を進める。必要に応じて国内外の研究機関との共同研究を積極的に行い、放射光やレーザー光源を用いた様々な先端実験手法(X線吸収分光や共鳴非弾性X線散乱、軟X線光電子分光、レーザー光電子分光など)を利用することにより、多角的なアプローチで研究を進める。

合成手法の検討により、未だ合成が達成されていない原子層TMD(主に硫化物やテルル化物)を構造を制御して作製し、その高分解能ARPES測定を行うことにより、原子層化による電子状態や物性の変化を明らかにする。特に硫化物については現在原子層TMD対して主に用いているMBE法による合成が困難であることから、すでに作製条件が確立しているセレン化物やテルル化物を用いたトポタクティック反応による合成の可能性を検証する。空間反転対称性の破れやトポロジカル相の表面状態に起因したスピン偏極電子状態が期待される原子層TMDのスピン分解ARPES測定を行い、3次元スピン構造を含む詳細な電子状態を決定することにより、スピン偏極電子状態と物性の関係を解明する。これまで作製してきた多様な性質を有する原子層TMD薄膜にアルカリ金属を蒸着することでキャリア注入を施し、その性質を高分解能ARPES測定等によって調べることにより、キャリア注入による物性制御の可能性や新奇物性発現の有無などを明らかにする。特にキャリア注入を利用したフェルミ面制御によるCDW相制御の可能性や、CDW相やモット絶縁相と超伝導発現の関係に着目して研究を進める。必要に応じて国内外の研究機関との共同研究を積極的に行い、放射光やレーザー光源を用いた様々な先端実験手法(X線吸収分光や共鳴非弾性X線散乱、軟X線光電子分光、レーザー光電子分光など)を利用することにより、多角的なアプローチで研究を進める。
手洗いと速乾性擦式手指消毒薬を併用する際の注意点に関する検討

速乾性擦式手指消毒薬(9種類、うち2種類は手術時手指消毒ウォーターレス法用)の単独使用時と、手洗い(石鹸3種類と流水のみの4通り)後に消毒した場合について、手指細菌を検出し(各方法2936例)、検討した。ウォーターレス法用以外の7種類の消毒薬を4通りの手洗い後に使用した場合、消毒後の検出菌数は、手洗いをしないで消毒した場合と比べて多く、28通りの組み合わせ中18通りで有意差がみられた(p<0.05)。クロルヘキシジングルコン酸塩0.5g/100ml含有の2種類のウォーターレス法用消毒薬は、手洗い後の使用でも検出菌数が比較的少なく、単独使用時との有意差はなかった。手洗い直後に速乾性擦式手指消毒薬を使用した場合、手指から多数の細菌が検出されることがあり、どのような石鹸使用後にどのような速乾性擦込式手指消毒薬を使用した場合多数の細菌が検出されるのか、どのような場合は大丈夫か、どのような対策をとればよいか検討することを目的としている。平成25年度までに、液体石鹸2種類、固形石鹸1種類と流水、および流水のみの4通りで手洗いし、滅菌ペーパータオルで拭いた後、速乾性擦式手指消毒薬9種類(うち2種類は手術時手指消毒ウォータレス法用)で手指消毒を行い、手形培地(SCDLP:消毒薬不活性化剤添加トリプトソーヤ寒天培地)で、手洗い前、手洗い後、消毒後に手指細菌の検出を行った。各手洗い・手指消毒の組み合わせについて、2936例検討した。2種類の手術時手指消毒ウォータレス法用以外の7種類の速乾性擦式手指消毒薬を手洗い後に使用した場合、いずれも手洗いをしないで消毒した場合と比べ、検出細菌数が多い傾向がみられ、石鹸の種類や石鹸使用の有無による大きな差はみられなかった。手術時手指消毒ウォータレス法用の速乾性擦式手指消毒薬(エタノール約80vol%、クロルヘキシジングルコン酸塩0.5g/100ml、ジェル状)は、手洗い後に消毒しても検出菌数が少なく、手洗い後の使用に適していると考えられた。しかし、別のクロルヘキシジングルコン酸塩0.5%含有の手術時手指消毒ウォータレス法用の速乾性擦式手指消毒薬を手洗い後に使用した場合、消毒後の検出菌数が多い例が若干あり、クロルヘキシジングルコン酸塩が0.5%入っていれば大丈夫とは言い切れない面もみられた。手洗い直後に速乾性擦式手指消毒薬を使用した場合、手指から多数の細菌が検出されることがあり、本研究では、どのような石鹸使用後にどのような速乾性擦込式手指消毒薬を使用した場合多数の細菌が検出されるのか、どのような場合は大丈夫か、どのような対策をとればよいか検討することを目的としている。液体石鹸2種類、固形石鹸1種類の計3種類で手洗いし、滅菌ペーパータオルで拭いた後、速乾性擦式手指消毒薬4種類で手指消毒を行い、手形培地(SCDLP:消毒薬不活性化剤添加トリプトソーヤ寒天培地)で、手洗い前、手洗い後、消毒後に手指細菌の検出を行った。石鹸と速乾性擦式手指消毒薬12通りの組み合わせで、各組み合わせについて2232例検討した。手洗いに用いる石鹸による差は見られなかったが、手洗い後に、速乾性擦式手指消毒薬A(エタノール83ml/100ml、塩化ベンザルコニウム0.2g/100ml、ジェル状でない)、B(エタノール72.3ww%、クロルヘキシジングルコン酸塩0.2g/100ml、ジェル状でない)、C(エタノール76.981.4w/v%、クロルヘキシジングルコン酸塩0.2 w/v%、ジェル状)の消毒薬を使用した場合に、消毒後に多数の一般細菌が検出されることがあり、消毒後の平均検出菌数が多かった。一方、手術時手指消毒ウォータレス法用の速乾性擦式手指消毒薬D(エタノール約80vol%、クロルヘキシジングルコン酸塩0.5g/100ml、ジェル状)では、手洗後に消毒した場合の検出菌数が少なく、手洗い後の使用に適していると考えられた。速乾性擦式手指消毒薬Dには、クロルヘキシジングルコン酸塩0.5g/100mlが添加されており、その濃度がB、Cに比べ高いことが、影響していると考えられた。手洗い直後に速乾性擦式手指消毒薬(以下擦式手指消毒薬とする)を使用した場合、手指から多数の細菌が検出されることがあり、どのような石鹸使用後にどのような擦込式手指消毒薬を使用した場合多数の細菌が検出されるのか、どのような場合は大丈夫か、どのような対策をとればよいか検討することを目的としている。これまでに、液体石鹸2種類、固形石鹸1種類と流水、および流水のみの4通りで手洗いし、滅菌ペーパータオルで拭いた後、擦式手指消毒薬9種類(うち2種類は手術時手指消毒ウォーターレス法用)で手指消毒を行い、手形培地(SCDLP:消毒薬不活性化剤添加トリプトソーヤ寒天培地)で、手洗い前、手洗い後、消毒後に手指細菌の検出し、29通りの組み合わせについて、各2936例検討した。ウォーターレス法用以外の7種類の擦式手指消毒薬については、単独使用時の消毒前後の手指細菌の検出も各3031例行った。

ウォーターレス法用以外の7種類の擦式手指消毒薬を手洗い後に使用した場合、手洗いをしないで消毒した場合と比べ、手洗い後に消毒した場合の平均検出菌数は、これまでに行った24通りの手洗いと手指消毒の組み合わせでいずれも多く、うち14通りの組み合わせについてはt検定で有意差がみられた(p<0.05)。流水のみの手洗い後に擦式手指消毒薬を使用した場合にも、擦式手指消毒薬単独使用に比べると検出菌数が多く、流水の使用によって手指に水分が存在することの影響があると考えられる。ウォーターレス法用の擦式手指消毒薬(エタノール約80vol%、クロルヘキシジングルコン酸塩0.5g/100ml)は、手洗い後に消毒しても検出菌数が少なく、手洗い後の使用に適していると考えられた。しかし、別のクロルヘキシジングルコン酸塩0.5%含有のウォーターレス法用の擦式手指消毒薬を手洗い後に使用した場合、消毒後の検出菌数が多い例もみられた。手洗い直後に速乾性擦式手指消毒薬(以下擦式手指消毒薬とする)を使用した場合、手指から多数の細菌が検出されることがある。そこで、どのような石鹸使用後にどのような擦込式手指消毒薬を使用した場合、多数の細菌が検出されるのか、どのような場合は大丈夫か、どのような対策をとればよいか検討した。液体石鹸2種類、固形石鹸1種類と流水、および流水のみの4通りの方法で手洗いし、滅菌ペーパータオルで拭いた後、擦式手指消毒薬9種類(うち2種類は手術時手指消毒ウォーターレス法用)で手指消毒を行い、手形培地(SCDLP:消毒薬不活性化剤添加トリプトソーヤ寒天培地)で、手洗い前、手洗い後、消毒後に手指細菌を検出し、36通りの組み合わせについて、各2936例検討した。また、9種類の擦式手指消毒薬の単独使用時の消毒前後の手指細菌の検出を各3031例行った。ウォーターレス法用以外の7種類の擦式手指消毒薬を4通りの手洗い後に使用した場合、消毒後の平均検出菌数は、手洗いをしないで消毒した場合と比べ2.221.0倍多く、28通りの組み合わせ中18通りはt検定で有意差がみられた(p<0.05)。流水のみの手洗い後に擦式手指消毒薬を使用した場合にも、擦式手指消毒薬単独使用に比べると検出菌数が多く、流水の使用によって手指に水分が存在することが影響していると考えられた。一方、ウォーターレス法用の擦式手指消毒薬(エタノール約80vol%、クロルヘキシジングルコン酸塩0.5g/100ml)は、手洗い後に消毒した後の平均検出菌数が少なく、消毒薬単独使用時との有意差はなく、手洗い後の使用に適していると考えられた。別のウォーターレス法用の擦式手指消毒薬を手洗い後に使用した場合、平均検出菌数はやや多かったが、消毒薬単独使用時との有意差はなかった。クロルヘキシジングルコン酸塩の濃度が高いことが、影響していると考えられた。速乾性擦式手指消毒薬(9種類、うち2種類は手術時手指消毒ウォーターレス法用)の単独使用時と、手洗い(石鹸3種類と流水のみの4通り)後に消毒した場合について、手指細菌を検出し(各方法2936例)、検討した。ウォーターレス法用以外の7種類の消毒薬を4通りの手洗い後に使用した場合、消毒後の検出菌数は、手洗いをしないで消毒した場合と比べて多く、28通りの組み合わせ中18通りで有意差がみられた(p<0.05)。クロルヘキシジングルコン酸塩0.5g/100ml含有の2種類のウォーターレス法用消毒薬は、手洗い後の使用でも検出菌数が比較的少なく、単独使用時との有意差はなかった。手洗い直後に速乾性擦式手指消毒薬を使用した場合、手指から多数の細菌が検出されることがあり、どのような石鹸使用後にどのような速乾性擦込式手指消毒薬を使用した場合多数の細菌が検出されるのか、どのような場合は大丈夫か、どのような対策をとればよいか検討することを目的としている。
動作および視覚概念を教示可能なロボット対話手法の構築

日常環境で人と共生するロボットの実現には,ユーザや状況に適応したコミュニケーションが重要となる.本研究では,物体の名称や動作などの実世界知識を学習可能なロボット対話フレームワークの確立を目指す.今年度はロボット対話技術のクラウド化と,一般公開を行った.(1)ロボット対話技術のクラウド化:音声コミュニケーション可能なロボットにおいては,ロボット上の計算機によって音声処理が行われることが多い.しかしながら,そのようなスタンドアロン型の機構では,高精度な音声認識や高品質な音声合成が難しい.そこで本研究では,ロボット向けのクラウド型音声認識・合成ツールキットrospeexを開発した.rospeexの音声認識部は,前年度にロボカップ@ホームタスクを用いて実証実験を行ったモジュールを拡張したものである.また,rospeexの音声合成部には,前年度に開発した非モノローグ音声合成技術を用いている.(2)クラウド型音声コミュニケーションツールキットrospeexの公開:サービスロボットの開発では,開発コストを抑えられることからRTミドルウェアやROS(Robot Operating System)などのミドルウェアの利用が一般的になりつつある.しかしながら,ミドルウェアに対応した音声対話モジュールはスタンドアロン型を前提としたものが多い.そこで,研究コミュニティ全体の開発スピード向上に貢献するために,rospeexを無料かつ認証不要で公開した.クラウド型音声合成のみのユーザも合わせて,半年間で3000ユニークユーザを達成した.これらの実ユーザの利用を分析し,実用的に十分な速度で音声認識・合成処理が実行できることを確認した.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。日常環境で人と共生するロボットの実現には,ユーザや状況に適応したコミュニケーションが重要となる.本研究では,物体の名称や動作などの実世界知識を学習可能なロボット対話フレームワークの確立を目指す.今年度はロボット対話技術のクラウド化と,一般公開を行った.(1)ロボット対話技術のクラウド化:音声コミュニケーション可能なロボットにおいては,ロボット上の計算機によって音声処理が行われることが多い.しかしながら,そのようなスタンドアロン型の機構では,高精度な音声認識や高品質な音声合成が難しい.そこで本研究では,ロボット向けのクラウド型音声認識・合成ツールキットrospeexを開発した.rospeexの音声認識部は,前年度にロボカップ@ホームタスクを用いて実証実験を行ったモジュールを拡張したものである.また,rospeexの音声合成部には,前年度に開発した非モノローグ音声合成技術を用いている.(2)クラウド型音声コミュニケーションツールキットrospeexの公開:サービスロボットの開発では,開発コストを抑えられることからRTミドルウェアやROS(Robot Operating System)などのミドルウェアの利用が一般的になりつつある.しかしながら,ミドルウェアに対応した音声対話モジュールはスタンドアロン型を前提としたものが多い.そこで,研究コミュニティ全体の開発スピード向上に貢献するために,rospeexを無料かつ認証不要で公開した.クラウド型音声合成のみのユーザも合わせて,半年間で3000ユニークユーザを達成した.これらの実ユーザの利用を分析し,実用的に十分な速度で音声認識・合成処理が実行できることを確認した.日常環境で人と共生するロボットの実現には、ユーザや状況に適応したコミュニケーションが重要となる。本研究では、物体の名称や動作などの実世界知識を学習可能なロボット対話フレームワークの確立を目指し、今年度は基盤技術の開発と実環境における実証を行った。(1)音声対話を通じた実世界知識の学習:動作学習および音声合成・対話実験に用いる生活支援ロボットプラットフォームのハードウェアおよびソフトウェアを開発した。日常環境において、日用品を探す、ユーザと対話する、などのタスクを行うことを想定し、等価騒音レベル75dBの騒音環境下で音声対話可能な設計とした。このロボットは、ユーザとの音声対話を通じて実世界知識(名称の音素列や視覚的特徴)を学習することができる。(2)非モノローグ音声合成:ロボットと人間の対話において、合成音声が平板的であるため対話の自然性が損なわれるという問題があった。そこで、非モノローグコーパスによるHMM音声合成を提案した。MOS(Mean Opinion Score)を用いて性能評価を行った結果、読み上げタスクにおいては既存手法であるモノローグ音声合成と同等であり、対話タスク・生活支援ロボットタスクにおいてはモノローグ音声合成を上回る結果を得た。(3)ロボカップ@ホームタスクによる実証実験:開発した動作学習・音声対話モジュールの実証実験として、生活支援ロボットのベンチマークテストであるロボカップ@ホーム世界大会に出場し、準優勝(20チーム中)を果たした。今年度に開発した基盤技術である非モノローグ音声合成では、音声合成における標準的な評価尺度であるMOS(Mean Opinion Score)により性能評価を行っている。被験者実験に際し、専門家によるバイアスされた評価を避けるため、年代・性別をバランスした一般ユーザ(音声合成・ロボティクスの研究者・学生は1名も含まれていない)を24名集め、実際の生活支援ロボットと対面させた。被験者実験の結果、ベースライン手法であるモノローグ音声合成のMOS値を大きく上回り、理論上の上限に近い性能を得た。開発した手法は、ロボット向け合成音声としてこれまでにないレベルの品質を達成できたと考えられる。また、開発したロボット向け音声対話モジュールの実証実験においても、ロボカップ@ホーム世界大会において準優勝という結果を得ている。一般に、実験室レベルのみでロボットの総合機能を客観評価することは簡単ではない。一方、ロボカップ@ホームタスクは国際的な技術委員によりタスク内容とスコアが標準化されていると同時にある程度の規模の参加チーム(約20チーム)があり、実験室レベルの評価と比較して客観性に関して優位である。

平成25年度は、A)ユーザの継続的学習をうむ発話理解および対話戦略の開発と、B)擬人化された形態が認識精度に与える影響の評価を行う。A)では、家庭用ロボットに向けた指示発話を収集し、ロボットが理解できる言い方をユーザが段階的に学ぶ枠組みを取り入れ、最終的に多様な言い回しに対応できる発話理解手法を開発する。タスクとしては、ロボカップ@ホームにおいて標準化されたタスクを用いる。発話理解ではロボットに対する指示コーパスの構築が重要であるので、最初に取り組む。コーパス構築では、ロボットを媒介としてWizard-of-Oz形式(被験者に自律ロボットであることを伝えるが、実際にはロボットを実験者が操作する)と、ウェブベースの大規模収集を組み合わせる。コーパス中に頻出する動詞・言い回しをクラスタリングし、家庭用ロボット向け発話理解タグを設計する。タグの複雑さを定量化して、ロボットが理解できる言い方をユーザが段階的に学べる機構を開発する。次に、ロボットが擬人化されやすい形態を持つことによる機能を、精度向上と学習過程への影響の面から定量評価する。本研究では、擬人化されやすい形態を数種類製作し、顔認識精度や音声認識精度を評価する。タスクとしては、ロボカップ@ホームの"Who is Who"(未知ユーザの顔と名前をその場で記憶するタスク)などを用いる。ユーザの発話時間・発話回数を比較評価する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
東アジアにおけるマントルの不連続面と異方性の詳細なマッピング

日本から沈み込みスタグナントするスラブの温度異常による不連続面の深さ異常とスラブの中に内在する地震波速度異方性を日本から中国大陸下まで連続的に解析することを目的として、東アジア全域に解析領域を拡げるため、中国、韓国、台湾の研究機関との共同研究提携を進め、本年度、各研究機関の管理する非公開データの提供及び解析結果の公開について了承を得ることができた。申請者はこれまで、ScS波の多重反射波の組み合わせを用いることによりウェッジマントルとスラブの異方性に分離する事に成功し、本年度は中国および台湾、IRIS地震観測網を用いて同様の解析を行った。その結果、日本列島下のスラブ内に均一に存在する北北西方向の地震波速度異方性は太平洋スラブがスタグナントし始める中国東縁部まで検出できるが、さらに西側では消失することが分かった。スラブの上にあるウェッジマントルには、日本列島下では火山フロントを境に太平洋側では海溝に平行な方向の異方性と日本海側で沈み込み方向に平行な異方性があるという結果が得られ、日本海側の異方性は中国大陸下でも見られることを確かめた。この結果は地震学のみならず、マントルのダイナミクスの研究分野まで影響を与えるものである。中国と台湾の広帯域地震計により明瞭に観測されている660-km不連続面を起源とするS波トリプリケーションを検出し、一次元モデルで計算した理論波形と比較すると明らかに走時および波の振幅に異常がみられることが分かった。走時異常から不連続面の深さが40km以上下降していると考えられるが、走時および振幅異常ともに完全に説明つけることはできていない。今回、得られたS波トリプリケーションの走時および振幅異常は、中国大陸下に広がるスタグナントスラブに起因する上部マントルの地震波速度変化および660-kmマントル不連続面の深さ変化を詳細に解明する手段になると期待される。日本列島全域に設置された傾斜計と広帯域地震計で観測されたScS波とその多重反射波を用いて、太平洋プレートを起源とし日本海溝から沈み込むスラブ内に北北西方向のS波を早く伝搬させる異方性が均一に存在することを明らかにした。異方性の原因は、オリビンの定向配列と考えられていることから、我々はスラブ内に見られる異方性はその特徴から太平洋フレートが獲得したものと考えた。しかし、スラブ内全域に本当に均一なのか、特にオリビンの相転移の起こる410km不連続面を超えてもオリビンの定向配列は保たれるのか、さらに660km不連続面の上で横たわっているスラブの終焉部までその特徴がみられるかどうかは、日本の観測点だけでは十分に研究できない。当該年度では、日本での観測記録を用いた研究を進めると共に、中国、台湾および韓国の観測記録の解析を行った。中国には、中国地震局が運営している広帯域地震観測網(NCSN)があり、韓国でもKorea Institute of Geology, Mining and Materials(KIGAM)が運営する広帯域地震観測網がある。しかし、どちらも非公開データであるため、両研究所に共同研究を提案し、データ提供をうけた。韓国のデータは、解析対称である地震波が到達する時刻に失測などがあり、異方性解析ができなかったが、中国のデータに対しては、スラブの終焉部を伝搬するScS波とその多重反射波について日本のデータと同じ解析を行うことができた。また、国際的に公開データである台湾の観測点を用いることで解析範囲を拡げることができた。その結果、410km不連続面を超えても、太平洋プレートが獲得した異方性は消失しないがスラブ終焉部である中国大陸下では均質な異方性が消失している可能性があることがわかった。つまり、スラブ終焉部では相転移した後に残った鉱物の定向配列を消失させるための別の原因、例えば、応力変化などを考える必要があることがわかった。

今回、得られたS波トリプリケーションの走時および振幅異常は、中国大陸下に広がるスタグナントスラブに起因する上部マントルの地震波速度変化および660-kmマントル不連続面の深さ変化を詳細に解明する手段になると期待される。
インクルーシブ教育システムにおける中学校の通級の在り方に関する研究

本研究では中学校における通級による指導の課題として、1生徒の指導、2担当者の専門性、3教室運営、4在籍校・学級との連携、5保護者との協働の5つの課題があり、中学校において広がらない理由として、1思春期にある生徒のニーズ把握の難しさ、2教師の気づきのシステム、3通級による指導の校内の位置づけ、4周囲の理解と周知の不足などの4つの視点を指摘した。今年度は、生徒のニーズの把握と担当者の専門性に焦点を当てた。思春期にある中学生には、心と身体の不一致、不安や衝動の高まり、他者の目への意識、万能感の揺らぎや自分探しの迷走など様々な発達上の課題が指摘される。発達障害がある生徒の場合は、失敗経験等による低い自己評価やもちにくい自己効力感、対応策が見えない周囲との違和感、疎外感への気づき、自覚しにくい場の空気の読み方の違い、ズレなども想定される。これらの課題は対人関係も含めた周囲の環境との関係で理解することが重要になる。保護者アンケートによれば、中学校入学時に面談を行ったのは6割、面談をしない理由は「様子を見てから」「特別扱いされたくない」等。担任には「こまめに声をかけてもらっている」一方で、「あまり声をかけないようにしてもらっている」もあり、保護者の願いにも違いが見える。通級による指導での効果的な指導が在籍学級に活かされることは、合理的配慮にもつながっていく。通級による指導の担当者には、合理的配慮に関する助言者、支援者の役割も担うことが求められる。1生徒の指導、2担任等に対するコンサルテーション、3保護者の教育相談の3つの専門性が重要になる。通級による指導の担当者には、通常の教育と特別支援教育の両面から集団の中での個別的な指導・支援という視点がもてること、通級による指導で得られた知見をわかりやすく周囲に伝え、生徒の支援者を増やしていくことが重要な役割になる。中学校における通級の5つの課題と広がらない理由の4つの視点は、システム上の問題と指導上の問題の大きく2つに分けられる。5つの課題の中の1教室経営、4在籍校・学級との連携と、広がらない理由の3通級による指導の校内の位置づけ、4周囲の理解と周知の不足などはシステム上の問題であり、5つの課題の1生徒の指導、2担当者の専門性、5保護者との協働と、広がらない理由の1思春期にある生徒のニーズ把握の難しさ、2教師の気づきのシステム等は指導上の問題である。それらの内容を整理した上で、研究協力者等と協議を重ね、具体的な課題解決の方策について研究をまとめていく。平成30年度より高等学校においても通級による指導が開始され、国立特別支援教育総合研究所(2018)は導入段階における10のポイントをまとめている。1教職員全体の共通理解、2校内の支援リソースの機能と役割、3担当教員の配置と専門性、4意義や目的に関する説明と周知、5関係機関との連携、地域資源の活用、6生徒のニーズ把握と通級の判断、7特別の教育課程の編成、8通級による指導の指導内容、9指導の評価と単位認定、10進路に関する指導である。中学校にも共通する部分が多い。その中でも「生徒のニーズの把握」と「担当者の専門性」については、中学校、高等学校の通級による指導においては特に重要な要素と考えられることから、今年度はそこに焦点を当てた。問題を整理し、具体的な課題解決の方策についてまとめていく段階において、教育委員会や通級による指導の担当者等の支援者側からの意見だけでなく、本人や保護者等の通級による指導の利用者側から意見を収集することも重要であると考え情報収集を行った。より根拠のある研究としてまとめていくため、研究期間を一年間延長し、本人や保護者等からも意見を収集する調査等の機会を設けることとした。インクルーシブ教育システムにおいて通級による指導は連続性のある多様な学びの場の一つとしてさらなる充実が求められる。本研究の目的は、小学校に比べ設置が極端に少ない中学校の通級指導教室について、その現状と課題について整理し、具体的な課題解決の方策についてまとめ、様々な課題を抱える思春期における通級による指導の在り方について提言することである。研究の進捗に当たっては、中学校における通級による指導の5つの課題と広がらない理由の4つの視点について、それらの内容を整理した上で、研究協力者等と協議を重ねることにより、具体的な課題解決の方策について研究をまとめていく。問題を整理し、具体的な課題解決の方策についてまとめていく段階において、教育委員会や通級による指導の担当者等の支援者側からの意見だけでなく、本人や保護者等の通級による指導の利用者側から意見を収集することも重要であると考え、より根拠のある研究としてまとめていくため本人や保護者等からも意見を収集する調査等の機会を設けることとする。研究のまとめに当たっては、生涯にわたる切れ目のない支援の視点からも中学校通級指導教室だけでなく、必要に応じて、小学校通級指導教室及び中学校とも共通部分の多い高等学校通級指導教室からも参考となる情報を収集したいと考えている。本研究の目的は、小学校に比べ設置が極端に少ない中学校の通級指導教室について、その現状と課題について整理し、様々な課題を抱える思春期における通級による指導の在り方について検討することである。

平成28年度は、先行研究、事例や実践報告等のレビューを行うとともに、全国の中学校通級指導教室担当者にアンケート調査及び訪問によるインタビュー調査を実施し、担当者が捉える中学校の通級による指導の課題について、その現状を把握した。アンケート調査は、427校、604名の担当者から回答を得た。分析対象となる生徒数は6145名、回収率は62.2%であった。担当者の教職経験の平均は22年、通級経験年数の平均は3.7年、特別支援学校教諭免許保有者の割合は55.7%であった。通級生徒の男女比は3:1、学年にばらつきはなかった。指導時間帯については、授業時間内77.3%、授業時間外19.6%、不定期4.6%であった。小学校からの継続通級は39.5%であった。通級による指導の課題については、生徒の指導に関する課題として、「授業を抜けることへの抵抗感」、「生徒の実態の多様化への対応」、「特性に応じた教材等の準備」、「指導の客観的評価」等。担当者の専門性の課題では、「公的な研修の機会の不足」、「育成のシステム」、「校内人事等による担当者の決定」、「自立活動や発達検査に関する知識不足」、「免許のない教科の専門性」等。教室運営上の課題では、「生徒数の増加に伴う教員配置」、「勤務時間外の業務量の負担」、「教室配置や教材、備品等の予算確保」等。在籍校との連携では、「通級に関する理解不足」、「連携のための時間設定」、「課題についての共通理解」、「学校間、教員間により意識の差」等が挙げられた。一年目の研究計画では、年度末までに関連する内容の研究論文他、事例研究や実践報告等のレビューを行うとともに、全国の中学校通級指導教室にアンケート調査を実施することにより、中学校における通級による指導の現状と課題を把握することとしている。アンケート調査及び訪問調査では、特に発達障害のある生徒に関する指導についても聞いている。中学校期の発達障害のある生徒の状態像は多様であり、自立活動や教科を通した指導の指導計画及び指導内容、指導評価等については、体系化、明確化されたものはなく、担当者個々の力量に委ねられていることがわかった。また、小学校の通級に比べて、教育相談的な対応も多いことがわかった。平成29年度は、平成28年度に実施した全国の中学校通級指導教室担当者へのアンケート調査の結果から見えてきた、中学校における通級による指導が広がらない理由について、1対象となる思春期にある生徒のニーズ把握の難しさ、2教科担任制である教師の気づきのシステム、3生徒指導や教育相談対応と通級による指導の位置づけ、そして、4通級による指導の位置づけとも関連した理解と周知の不足などの視点から考察し、学会において発表した。また、これらの調査結果を資料として、経験豊富な全国20校35名の中学校通級指導教室担当者及び通級による指導を活用している中学校の教員、教育委員会指導主事等に半構造化面接を行い、中学校期という発達段階における通級による指導の在り方について4つの視点から情報収集を行った。ここでは、生徒側と教師側の課題の一部について触れる。生徒側の課題としては、人との関わりやコミュニケーション能力の影響が大きくなる。困っていることや嫌なことを発信できないと孤立感を生じやすい。特に生徒同士のつながりが強くなる部活の人間関係も大きい。通級により抜ける授業、部活や学校行事等、学校を抜けられない状況は多い。制服の異なる他校通級はさらに心理的な負担感が大きくなる。
ＤＮＡメチル化パターンを利用した新たな魚類育種法の開発

DNAのメチル化は遺伝子の発現を制御する重要な機構である一方、餌環境やストレスによりそのパターンが変化する。変化したパターンは遺伝することから塩基配列の変化を伴わない新たな育種手法としての可能性が考えられる。体長の大小に関連する遺伝子として成長ホルモン遺伝子、インシュリン様成長因子をクローニングし、発現制御領域のメチル化パターンの系統間、個体間の比較を行ったが体長の大小との関連は観察されなかった。また、非致死高水温処理が高温耐性を増大させることが明らかとなり、その効果が16日間持続することも明らかとなった。また、グッピーにおいて行動の差異を定量化する手法の開発を行った。平成24年度は成長関連ホルモン遺伝子のクローニングと非致死高温処理による高温耐性の変化について実施した。成長関連ホルモン関連遺伝子として成長ホルモン(GH)とインシュリン様成長因子I(IGF-I)を選定し、イントロン領域を含む全転写領域について塩基配列を決定し成長の異なるグッピーに系統間で配列およびメチル化パターンの比較を行った。比較に用いたのは本研究室でクローズドコロニーとして継代飼育されている大型のF系統と小型のS系統である。GHは612bp、204個のアミノ酸からなる翻訳領域が得られた。これらは6個のエクソンと5個のイントロンから構成されていた。翻訳領域内に系統間での差異は検出されなかったが、上流領域とイントロン内に変異が観察された。上流用域の変異と体長との間には弱い関連が見られ、系統間の体長差に対する寄与率は約30%であった。また、上流領域においてメチル化パターンの比較を行ったが系統差に起因する差異は検出できなかった。IGF-Iでは558bp、186アミノ酸からなる翻訳領域が得られた。これらは5個のエクソンと4個のイントロンから構成されていた。上流領域とイントロンに変異が観察されたが、系統差に起因する変異は観察されなかった。また、上流領域のメチル化パターンの系統間比較を行ったが、差異は観察されなかった。環境適応能力の指標として高温耐性を用い、非致死高温処理による前処理が高温耐性へ及ぼす影響について調べた。実験にはWs系統を用いた。非致死高水温である35°Cでグッピーを2時間処理すると致死水温である37°Cでの生存時間が未処理の平均2時間が6時間から10時間と3倍から5倍に増加した。この高温耐性の増加は処理後16日間維持されていた。HSP70タンパクの発現量は非致死高温処理後6時間後には低下しておりHSP70タンパクの蓄積によるものとは考えられなかった。本年度は以下の成果が得られた。1)前年度にクローニングされた成長ホルモン遺伝子の上流域においてメチル化パターンの解析を行い、メチル化パターンの変異と体調の関連を調べた。パターンごとの体長比較を行ったが、明確な差異は認められなかった。また、成長ホルモン遺伝子内の変異と体長との関連も調べたが関連は認められなかった。2)グッピーにおいて兄妹交配を行い環境適応能力とメチル化パターンの変化を調べた。兄妹交配は4代目まで得られ、近郊係数の上昇に伴う環境適応能力の低下が観察され、親魚間の遺伝的類似の上昇が、その仔魚の環境適応能力に大きく影響しており、遺伝的に類似した新魚の子ほど環境適応能力が低かった。しかし、各世代間でメチル化パターンの比較を行ったが差は観察されなかった。3)マウスにおいてメチル化パターンに変化をもたらすとされる成分を含む餌料をグッピー用に作成し、グッピーに対しての投餌実験を行った。投餌は雌親に対して行い、生まれた仔魚の体長を指標とし、成長(60日目体長、180日目体長)と成長率(60日目から180日目)の測定を行った。餌は組成の違いによりMS、HS、3SZMの3種類作成した。いずれの実験区でも成長において明確な差異は観察されなかった。本年度の実験では雌の妊娠時期における餌料に含まれる物質のメチル化への影響を検討したが、成長過程も含めた生活史全般での餌料の影響も考慮する必要があると考えられる。また、魚類は環境水などからも影響を受けることから、環境水が及ぼす影響についても検討する必要がある。平成23年度はゲノム中のDNAメチル化量の定量、と成長ホルモン(GH)遺伝子とインシュリン様成長因子I(IGF-I)のクローニングと系統間比較を行った。DNAメチル化量の定量では、抽出したDNAを二つに分け一方をバイサルファイト法により非メチル化シトシンをウラシルに変換し、もう一方はそのままとし、それぞれを制限酵素処理した後、アダプターを接続し、PCRにより増幅した。さらにメチル化感受性制限酵素で切断し、メチル化感受性制限酵素用アダプターを接続する。アダプター配列+αのプライマーを用い選択的PCRを行った後、電気泳動を行う。

電気泳動後バンドパターンを比較しバンド共有度からメチル化の量を定量する。バイサルファイト処理しないDNAはメチル化部位、非メチル化部位ともに切断されるが、バイサルファイト処理されたDNAはメチル化部位のみが切断される。共通バンドの量はDNA中のメチル化部位の相対量を表すことになる。この手法を用い系統間、組織間でのDNAメチル化パターンの量や差異を明らかにする予定であった。しかし、平成23年度は震災の影響でシーケンサーが代わったことなどから、現在のところ安定した結果が得られていない。平成24年度に再度同様の分析を試み、安定した結果を得られるようにしたい。GHの系統間比較では両遺伝子ともにF系統とS系統間で配列変異が観察された。IGH-I遺伝子もF系統とS系統においてクローニングされ、系統間比較を行ったが、個体差は観察されたものの系統差に由来する際は観察されなかった。GHとIGF-Iがクローニングされたことから、今後遺伝子領域でのメチル化パターンの比較が可能となった。本課題は概ね計画通り進行していると言える。本課題では1)系統間のメチル化パターンの成長関連形質および環境適応形質に関与する遺伝子におけるメチル化の影響評価、2)AFLP法を用いた網羅的解析、3)メチル化パターンに及ぼす餌料の影響評価を課題として挙げている。平成24年度に対象と想定していた3遺伝子(GH、IGF-I、HSP70)中2遺伝子(GH、IGF-I)について解析が終了した。残りのHSP70についてもクローニングは完了しているので、平成25年度中の解析は可能である。また、平成25年度には非致死高温処理がメチル化パターンに及ぼす影響についても解析する予定である。これは当初の予定には入っていなかった課題であるが非常に興味ある問題であるので本課題で解析を試みたいと考えている。2)の網羅的解析についても手法の確立に手間取っていたが、現在は手法として確立され、系統間比較や餌料の影響評価に用いることができるレベルに達している。飼育実験に関しても次世代を得るのに苦労し、平成24年度中に解析を開始することができなかったが、平成24年度より開始した飼育実験が平成25年度中に完了するので、飼育実験によるサンプルが得られ次第解析を開始したいと考えている。震災の影響で研究室の機器類が復旧したのが9月以降であったことなどから、全体的に遅れ気味である。特に、DNAメチル化量の定量化に関しては安定した結果が得られておらず、達成度が低いと言わざるを得ない。原因は新しいシーケンサーを用いたフラグメント解析を習得するのに十分な時間が取れていなかったことが挙げられる。平成24年度にも同様の分析を試み安定した成果を得られるようにしたいと考えている。一方で平成24年度に計画していたGHやIGF-I遺伝子の系統間での配列比較が平成23年度中にかなり順調に進んだ。当研究室でクローズドコロニーとして維持している大型のF系統と小型のS系統間で両遺伝子をクローニングし、エクソン領域と一部イントロン領域の配列比較を行うことができた。こちらに関しては当初の計画以上に進展しているといえる。全体として概ね計画通り順調に進展しているといえると考える。