hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱帯アジア産昆虫類のインベントリー作成と国際ネットワークの構築

14年度に引き続き、熱帯アジア各国のカウンターパートの研究機関を訪れ、インベントリー作成、コレクションの構築、モニタリングの試行、院生向けの自然史学に関する教育実習などを行った。そして、各国のカウンターパートの協力を得て合同調査を同時並行的に行った。具体的には、矢田、上田、広渡は中国広州および海南島で海外共同研究者である王敏博士とともに鱗翅類及び双翅類に関する野外調査を行った。今年度は蛾類の調査が進み、大型蛾類81種、未記載種と思われるツヤコガ科2種を含む小蛾類130種の材料を得た。また、華南農業大学において、主に両群の標本調査を行うとともにインベントリー構築に関する討議を行った。湯川、紙谷は、タイ、チェンマイのチェンマイ農業大学および国立生物防除研究センター(NBCRC)のNapompeth博士らの協力を得て、カンパンサン、チェンマイにおいて野外調査を行い、また、NBCRCと共同でタイ国産昆虫類の目録データベースを完成の協力体制について話し合った。山根もタイ、バンコクの国立科学博物館を訪れ、膜翅目コレクションの構築について話し合い、またカオ・アン・リュー・ナイ国立公園でアリ類の分布調査を行った。また、小島、野村、吉澤は、マレーシア(半島部)Kebangsaan大学のDr.Ghaniをカウンターパートとして、林冠部のフォギングによって甲虫目(ゾウムシ、ハネカクシ、アリズカムシ類など)、チャタテムシ目について多数の材料を得た。中西は、継続中のサバ大学との学術交流協定に則って、タビン野生生物保護区のチョウ類についてインベントリーを作成した。矢田は、ドイツ、Stuttgartで開催(2003年5月)された、インターネットによる蝶の情報化に関するワークショップ、および、つくばで開催(2003年10月)された生物多様性情報構築に関する国際会議に参加し、本プロジェクトについて紹介した。これらの会議への参加を通じて各国のインベントリーに関与している研究者との交流を深めることができた。1.15年度に引き続き、熱帯アジア各国のカウンターパートの研究機関を訪れ、インベントリー調査、コレクションの構築、モニタリングの試行、院生向けの自然史学に関する教育実習などを行った。2.具体的には、矢田、上田、広渡らは中国広州および海南島で海外共同研究者である王敏博士とともに鱗翅類及び双翅類に関する野外調査を行った。多数の鱗翅類の未記載種と海南島未記録種を得て、暫定的なチェックリストを作成した。湯川らは、タイのチェンマイ農業大学および国立生物防除研究センター(NBCRC)のW.Suasaard博士らの協力を得て、チェンマイにおいて野外調査を行い、タイのタマバエ相解明を進めた。山根はインドネシア、ボゴール動物博物館のR.Ubaidillah博士とともにアリ類のコレクションの整理を行い、またボゴール周辺で分布調査を行った。また、小島、野村らは、7月に半島マレーシアのKebangsaan大学のGhani博士の協力を得て、林冠部のフォギングによって甲虫目について多数の材料を得た。中西は、タビン野生生物保護区のチョウ類317種についてインベントリーを作成した。
生理的な神経支配下での骨格筋アクチン線維形成の動態制御機構

横紋筋は筋収縮により呼吸や運動,心臓の拍動など生命の維持に必須の役割を果たしている。しかし,成長などの過程において筋肥大を制御する分子機構はこれまで不明であった。本研究では,除神経を施した骨格筋と心筋において,骨格筋とは異なる機構によってN-WASPを介したアクチン重合が制御されている可能性を見いだした。また,圧負荷条件下の心筋肥大においてN-WASPの活性化が心機能の維持に必須の役割を果たしていることを解明した。したがって,骨格筋とは異なる未知の機構により心筋肥大においてN-WASPの活性は調節されており,またこの機構は生理的な心機能の維持に関与する可能性が示唆された。骨格筋や心筋といった横紋筋は,呼吸や運動,心臓の拍動など生命の維持に必須の役割を果たしている。これまでの研究によりインスリン様増殖因子(IGF-1)によって引き起こされる骨格筋の肥大がN-WASP-nebulinを介する筋原線維Z帯からのアクチン線維形成と連動することを明らかにしてきた。一方,除神経などにより引き起こされる筋萎縮ではIGF-1の作用があっても骨格筋は萎縮する。そこで本研究では,神経支配がIGF-1による筋肥大を制御する可能性について検討した。まず,マウス骨格筋の除神経を坐骨神経切除により行った。その結果,骨格筋の萎縮を認めた。Aktのリン酸化状態についても検討したところ,Aktの局在は筋原線維Z帯から変わることはなかったが,除神経を施した骨格筋においてAktのリン酸化が抑制されていることを見いだした。しかし,N-WASPの局在は依然としてZ帯に検出されたことから,神経支配はIGF-1シグナルだけでなく,N-WASPの局在の制御にも影響を与えることが明らかとなった。そこで,神経支配に依らないN-WASPの局在制御を明らかにするため,不随意筋でもある心筋において,N-WASPの局在を確認した。心筋においてもN-WASPは筋原線維Z帯に局在するが,大動脈結紮における心肥大を誘導してもZ帯に局在した。また,N-WASPは心筋特異的nebulinファミリーであるnebuletteと結合し,アクチン重合を引き起こした。しかしながら,心臓にEGFP-アクチンを発現させたところ,アクチンはZ帯に取り込まれたものの,少なくとも数日の生理的条件では伸長しなかった。したがって,除神経骨格筋および心筋の定常状態におけるN-WASP-nebulette-Lmod2によるアクチン線維形成は抑制性のシグナルなどにより制御されており,とりわけ生理的な心筋においては,N-WASP-nebuletteタンパク質複合体の活性を抑制する機構の存在が示唆された。本研究では筋原線維のアクチン線維形成における神経支配の必要性を生体内と初代培養系において明らかにし,この原理に基づいて,筋肥大とそれにともなう筋原線維形成を骨格筋と神経細胞の共培養系により再現することを目的としている。当該年度では,まず,マウス座骨神経の切除を行った。その結果,前脛骨筋において筋萎縮が誘導されたことを凍結切片の筋断面積より確認した。また,IGF-1シグナルの下流におけるAktやGSK-3betaの局在を調べたところ,筋原線維Z帯に局在するAktやGSK-3betaは除神経によっても局在変化がみられなかった。さらに,来年度の計画である初代培養での骨格筋・神経共培養系の確立を行い,遺伝子導入系として,EGFP-骨格筋型アクチンを発現するアデノウイルスを作製した。来年度はこれを用い,神経支配と筋原線維アクチン動態の関係について初代培養系を中心に解析を行う予定である。一方,骨格筋と心筋の初代培養系ではZ帯からのアクチンフィラメント形成が起こらないことがこれまでに報告されている。今年度の研究において,不随意筋である心筋においても骨格筋と同様に生体内ではZ帯からアクチンフィラメント形成が引き起こされることを明らかにした。したがって,骨格筋においては神経支配に付随した筋収縮等のイベントがIGF-1シグナルを調節している可能性が新たに考えられた。今後は,心筋において特に筋原線維形成が必要な代償性心肥大期におけるアクチンフィラメント形成の機構も解明する。この結果からアクチンフィラメント形成機構の神経支配との関係を考察し,横紋筋における筋原線維アクチンフィラメント形成を引き起こすための必要条件を詳細に調べていく方針である。研究計画に記載した内容以上の成果が上がっていることや,来年度への準備状況を考慮すると,おおむね順調に進展していると判断した。不随意筋である心筋の生体内における解析から,神経支配に付随した筋収縮等のイベントがIGF-1シグナルによるアクチン線維形成を調節している可能性が新たに考えられた。

したがって,今後は心筋を研究計画に加えて,特に筋原線維形成が必要な代償性心肥大期におけるアクチンフィラメント形成の機構を解明する。この結果を踏まえて,骨格筋と神経細胞の共培養により,N-WASP-nebulinによる筋原線維Z帯からのアクチン重合をEGFP-アクチンの取り込みやFRETを用いて可視化する。以上の解析から,生理的な筋肥大におけるアクチン動態制御の機構とその必要条件を詳細に調べていく方針である。主に薬品や実験動物等,器具類などの物品費に充当させて,さらに研究を推進させる予定である。薬品費には本研究に用いる一般試薬,生化学・分子生物学用試薬,酵素,抗体,PCR用プライマー,siRNAなどの経費が含まれる。初代培養系やプラスミドDNA構築に必要な培養皿やチップ,チューブなどの消耗品は器具類として含まれ,初代培養細胞系で使用する血清・培地・トランスフェクション試薬などは,細胞培養用試薬として薬品費に含まれる。本研究は,マウスの骨格筋や心筋を用いて解析を行うため,マウスの購入費や飼育費が実験用動物等に含まれる。
水を酸素源とする簡便で高選択的な酸素官能基導入反応の開発

酸素分子を酸化剤として温和な条件で選択的に酸素官能基を有機化合物に導入する反応は、有機合成上の大きな課題である。本研究では酸素分子を直接に有機化合物に導入するのではなく触媒サイクルにおける再酸化剤として用い、求核剤に含まれる酸素原子が含酸素化合物の酸素源となる、高選択的な酸素官能基導入反応を開発した。Pd触媒を用い溶媒にDMA(N,N-ジメチルアセトアミド)を用いる系は、従来のWacker-Tsuji反応に比較して末端オレフィンだけでなく内部オレフィンまでも基質に用いることが可能になり、各種のケトン類を簡便に合成できた。さらに官能基をもつ基質への位置選択的な酸素官能基の導入までを実現した。含酸素化合物が非常に重要な位置を占める現在の化学工業において、酸素分子を酸化剤として用い、温和な条件で選択的に酸素官能基を有機化合物に導入する反応は、反応性や選択性の制御が未だ充分ではなく、大きな課題として残っている。そこで本研究では、酸素分子を直接に有機化合物に導入するのではなく触媒サイクルにおける再酸化剤として用い、求核剤として水を用いて水に含まれる酸素原子が含酸素化合物の酸素源となる、高選択的な酸素官能基導入反応の開発を行った。1年間の研究の結果、酸素分子を酸化剤とし水を酸素源とする新しい型の酸化反応を開発できた。パラジウム触媒を用い溶媒にDMA(N,N-ジメチルアセトアミド)を用いる系は、従来の銅-パラジウム-DMF系でのWacker-Tsuji反応に比較して銅を取り除いた効果が現れ、末端オレフィンだけでなく内部オレフィンまでも基質に用いることが可能になって、二重結合部位を選択的に酸化してケトン類を合成できた。さらに官能基をもつ基質にも適用でき、位置選択的な酸素官能基の導入までを実現した。この成果をもとに、すでに2件の論文報告を行っている。含酸素化合物は有機化合物の中で重要な位置を占め、その選択的な合成法の開発は触媒化学の大きな課題である。酸素官能基導入反応の有力な手段となる酸化反応は一般にコントロールが困難であり、特に高い選択性を要求される反応において、酸素分子は酸化剤としてユビキタスな存在であるが、ラジカル性が強くまた酸素-酸素結合の切断に必要な電子移動が制御し難いため、酸素分子が直接基質に取り込まれる例はほとんどなかった。そこで本研究では、酸素分子を金属種の再酸化剤として用いる触媒反応系について検討を行なった。従来型のWacker-Tsuji反応は、末端オレフィンからメチルケトン類を合成する手段として有用であるが、内部オレフィンや官能基を持つ基質には適用できなかった。本研究では25年度にその欠点を解消した反応系として、PdCl2-DMA系触媒を用いて水を求核試薬としたオレフィン類の炭素ー炭素二重結合のカルボニル化を開発し、高選択的な酸素官能基導入反応へ展開した。その結果、α,βー不飽和化合物を基質に用いた場合、位置選択的な酸化反応によって、含窒素へテロ環合成や液晶化合物の出発物質として重要なβケトエステル類を簡便に合成することが可能になった。この触媒反応は均一系であるので、26年度はさらに工業触媒として有用性をあげるためにパラジウム種の固定化を試みた。しかし現時点ではリーチングの問題が解決できておらず、有意な知見を得ていない。また本研究に並行して金属触媒を用いた幾つかの酸素酸化反応についても研究を展開し、シランからシラノール生成や、フェノールのカップリング反応など、酸素分子が生成物に取り込まれない形の触媒反応を見いだすことができた。触媒化学1年間で予定した以上の成果をあげることができた。特に官能基を持つオレフィン類を基質として酸化反応を行ったところ、その官能基を酸化することなく維持したまま、二重結合部位のみを酸化してケトン化できた。しかもケトンが導入された位置は官能基より遠い側の炭素原子であり、基質側の立体的電子的要因で選択性をコントロールできることが明らかになった。さらに、二重結合と官能基の位置関係によって本触媒を用いた直接酸化反応が適用できない基質に対しても、求核剤として水に換えてメタノールを用いれば反応することを見いだし、本研究で開発したパラジウム-DMA系は酸素官能基導入反応として広く一般化できることが分かった。パラジウム-DMA系は、比較対象とする銅-パラジウム-DMF系での反応に比べてsimpleかつcleanであり、もともと環境調和型であるという特徴を有していた。その触媒反応系が選択性の制御までを可能にし、さらに反応の拡張性まで示すことができたので、当初予定した目的を完全に達成した。2年間で達成できることを目指した本研究であるが、上述のように当初目標とした選択的な酸素官能基導入反応を既に達成できた。したがってさらに高度な目標として、今後は本反応を進行させる触媒系の不均一化にチェレンジする。

本研究で開発したパラジウム-DMA系は基本的には触媒活性種であるPd(II)種が溶媒であるDMAに溶解した均一系での反応であり、生成物であるケトン類(含酸素化合物)と触媒との分離が困難であるという欠点がある。これは均一系触媒自体がもつ性質であり、分離にエネルギーを必要としない省エネルギー型と金属触媒の回収再使用という資源の有効利用の2つの観点から、反応系を不均一化する必要がある。そこで今後は、固体触媒あるいは固定化錯体触媒による本反応の不均一系での確立にむけて取り組んで行く計画である。上述のように、当初に計画した以上に順調に研究が進んだので、研究成果の学会発表を行う機会が無く、直接に論文発表するまでに至った。トライした実験の数が少なくて大きな成果を上げたので消耗品の使用も少なく、当初予定した金額全てを使用する事が無かった。現在、本研究の次の段階にあたる固体触媒化を目指している。この研究はより難度が高く、実験の失敗も予想できるので、研究費を消耗品に充てることを考えて次年度使用とした。本年度は均一系で当初計画した選択性・反応性を示す触媒反応系の開発に成功したので、次年度は不均一系で同じ機能を発揮する触媒システムの設計開発を行う。具体的には、(i)溶媒として用いたDMAがパラジウムのPd(0)種からPd(II)種への再酸化に機能しているので、アミド系ポリマーとパラジウム種との組み合わせにより金属種を固定化する方法を開発する。(ii)反応系に金属カチオンの対イオンとして塩素イオンが存在しているが、このイオン種を固体化する。すなわちヘテロポリ酸などの固体アニオンを対イオンとしたパラジウム種の固定化法を開発する。この2つのアプローチによって、本触媒系の実用化に向けた研究を展開する計画である。
薄膜蒸発現象による省エネ型の高性能伝熱・熱輸送技術の研究

加熱面上の薄膜蒸発伝熱現象を解明し蒸発伝熱特性を増大することを目的とする.基礎研究では,多層メッシュ付き面や交差溝付き面などの新型構造についてミクロ構造や寸法を適正化し,泡による薄い液膜供給のモデル蒸発伝熱実験を行なった.応用技術開発では,電子機器冷却と太陽熱コレクター集熱について検討した.その結果,高い蒸発熱伝達率を得られる適正な伝熱面構造条件と液供給条件を見出した.加熱面上の薄膜蒸発伝熱現象を解明し蒸発伝熱特性を増大することを目的とする.基礎研究では,多層メッシュ付き面や交差溝付き面などの新型構造についてミクロ構造や寸法を適正化し,泡による薄い液膜供給のモデル蒸発伝熱実験を行なった.応用技術開発では,電子機器冷却と太陽熱コレクター集熱について検討した.その結果,高い蒸発熱伝達率を得られる適正な伝熱面構造条件と液供給条件を見出した.薄膜蒸発伝熱特性に及ぼす液供給条件や蒸発面構造の影響の基礎データを取得し,実用条件での液分配制御適正化のデータを得ることを目的で3種類のモデル実験(作動流体は水,伝熱面はヒータによる加熱した銅面,周囲条件は飽和水蒸気)を行なった.1.基礎研究:(1)蒸発伝熱特性に及ぼす液供給条件の影響に関し,液供給条件として注射針からの局所的な液供給と,泡による液膜供給について実験により検討し,泡による液膜供給方法が,乾き面を生じることなく継続的に伝熱面表面の全体に液膜を形成し伝熱特性を高くできることを明らかにした.(2)蒸発伝熱特性に及ぼす蒸発面構造の影響に関し,平滑面,多数のくぼみ付き面,メッシュ付き面について実験により検討し,メッシュ付き面に薄い液膜を供給する場合が伝熱特性を最も高くできることを明らかにした.今後,さらに蒸発伝熱特性の増大技術について検討を進める予定である.2.応用技術開発:実用条件での蒸発伝熱特性に及ぼす液分配制御の検討について,(1)局所的に熱流束が大きい発熱面モデル(電子機器冷却への応用)に,積層多層流路供給方法を実験により検討し,狭い隙間を持たせて表面張力の作用を利用すると有効であることを明らかにした.(2)熱流束が小さく広い伝熱面積の発熱面モデル(太陽熱コレクターへの応用)に,液膜を筋状に流下させる方法を実験により検討し,細線などによる表面張力の作用を利用すると高い蒸発伝熱特性を実現できることを明らかにした.今後,さらに実用条件に近い発熱面へ液分配制御の方法について検討を進める予定である.薄膜蒸発伝熱特性に及ぼす液供給条件や蒸発面構造の影響の基礎データを取得し,薄膜蒸発に適した条件を見出すことを目的で,基礎研究としてモデル伝熱実験を行ない,応用技術開発として2ケースの実用条件を考慮した伝熱実験を行なった.1.基礎研究:平成22年度に高い伝熱特性を有すること明らかになったメッシュ付き面について,積層枚数を変えた3種類の構造を用い,泡による液膜供給の液供給量を変えたモデル蒸発伝熱実験(作動流体は水,伝熱面はヒータによる加熱した銅面,周囲条件は飽和水蒸気)を行なった.その結果,構造条件ごとに最適な液供給量が異なり,積層枚数が1層と2層の多孔構造伝熱面が同程度に最大伝熱特性を有することを明らかにした。2.応用技術開発:(1)局所的に熱流束が大きい伝熱面モデル(電子機器冷却への応用)について,実用条件(高発熱部の寸法が100mm)にて3種類の液供給方法と蒸発伝熱特性を伝熱実験(周囲条件は大気)により検討し,表面張力作用を利用する積層多層流路供給方法は実用条件でも平成22年度に行った小さい寸法と同程度に高い特性にできることを明らかにした.(2)熱流束が小さく広い伝熱面積の伝熱面モデル(太陽熱コレクターへの応用)について,伝熱面を多孔質構造にして局所的な液供給による液膜を伝熱面全体に広げる作用をもたせて,外部からのふく射加熱方式および内部ヒータ加熱方式の蒸発伝熱実験(周囲条件は大気)により検討し,その結果で多孔質層厚さをできるだけ薄くすることが有効であることを明らかにした.加熱面上の薄膜蒸発伝熱現象を解明し蒸発伝熱特性を増大することを目的とし,基礎研究として蒸発面構造の最適化を行ない,応用技術開発として2ケースの実用条件について検討した結果,高い蒸発熱伝達率を得られる条件を見出した.1.基礎研究:平成23年度までに検討したメッシュ付き面のデータを基にして,さらに高い蒸発伝熱特性を得るために新型交差溝付き構造を考案した.重要な点は蒸発伝熱特性を上げるために薄い膜を形成し,かつ蒸発した量の液を速やかに供給できる構造にすることであり,さらに実用を考えると製作が容易であることも必要である.それらの観点でミクロ構造や寸法を適正化した7種類の交差溝付き構造のサンプルを製作し,泡による液膜供給のモデル蒸発伝熱実験(作動流体は水,伝熱面はヒータによる加熱した銅面,周囲条件は飽和水蒸気)を行なった.その結果,交差溝深さを0.5mmと1.0mmにし,溝幅0.5mm,角部を鋭角にすることで最大の蒸発熱伝達率を示し,メッシュ付き面よりも約1.5倍大きく(平滑面の約8倍)できるという結果を得た.2.応用技術開発:

(1)電子機器冷却への応用として,局所的に熱流束が大きい伝熱面モデル(高発熱部の寸法が100mm)について,表面を交差溝付き構造とし,伝熱面表面の濡れ性を良くし,さらに伝熱面の内部から液を染み出させて液供給する方法を検討した.伝熱実験(周囲条件は大気)を行なった結果,この実用条件でも基礎研究のモデル蒸発伝熱実験と同程度に高い蒸発熱伝達率を実用条件でも得られるという結果を得た.(2)太陽熱コレクターへの応用として,熱流束が小さく広い伝熱面積の伝熱面モデルについて,蒸発伝熱面近くの周囲空間の水蒸気濃度を高くすることで高い蒸発熱伝達率を得られるという結果を得た.今年度の交付申請書に記載した研究の目的および研究実施計画に沿って順調に進展している.24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに得られた知見をもとに,蒸発伝熱特性をさらに増大し,また実用条件での特性の増大を実現する.1.基礎研究:今後,さらに液供給条件や蒸発面構造を適正化し,蒸発伝熱特性の増大技術について検討を進める予定である.2.応用技術開発:今後,実用上での制約も考えて,電子機器冷却・太陽熱コレクター装置での伝熱面へ最適な液分配制御の方法について,システム全体の観点から検討を進める予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
意識的呼吸が姿勢制御に及ぼす影響

気功やヨガなどの効果は経験的に知られているが,その効果を実証する科学的根拠に乏しい.本研究は,東洋的身体技法の不可欠な要素である呼吸法が,姿勢の自動的制御を促進するとの仮説を検証した.一般的かつ簡便な呼吸法を考案した.呼吸法の前後の姿勢動揺を測定・分析した結果,呼吸法後に足圧中心軌跡の不規則性が高まった.また,呼吸法後に認知課題と姿勢課題を同時に課す二重課題のパフォーマンスが向上することが示された.したがって,本研究で開発された呼吸法は,姿勢の自動的制御を促進すると結論づけられる.それぞれの東洋的身体技法で実践されている呼吸法には独特の作法や哲学があり時に複雑で難解である.その一方でそれらに共通する行い方や意識の持ちようもある.25年度は,それら呼吸法のエッセンスというべきものを東洋的身体技法の実践と文献研究を通じて抽出し,大学体育での授業実践を通じて教授法の確立と作法の簡略化を行った.さらに,確立した教授法を用いて,授業受講者を対象者として呼吸数と気分の調査を行い,その効果を確認した.その結果,確立した呼吸法を実施することによって,自然な呼吸に比べ呼吸数が減り快適度が増すことが明らかとなった.快適度の増加は,生理的ストレスの軽減と関連しており,この呼吸法のコンディショニング法やストレスマネジメント法としての有用性を示唆するものである.呼吸法の教授方法が確立され,その効果が確認されたことで,学校教育やスポーツの現場への普及に向けての足がかりができたと考えられる.上記の呼吸法の確立と並行して,呼吸法の姿勢制御に及ぼす影響についても検討を進めた.立位姿勢で上記の呼吸法を行い,その時の足圧中心軌跡を分析した.その結果,我々のこれまでの研究成果と一致して,自然呼吸時と比較して,呼吸法実施中には足圧中心軌跡の不規則性が増加することが明らかとなった.この結果は,呼吸法の実施によって自動的姿勢制御が促進されたことを示し,本研究の仮説を支持するものである.今後は,呼吸法実施後に呼吸法の効果が持続するのかを,自動的姿勢制御の促進の観点から検討を加える予定である.それぞれの東洋的身体技法で実践されている呼吸法には独特の作法や哲学があり時に複雑で難解である.その一方でそれらに共通する行い方や意識の持ちようもある.25年度は,簡便な呼吸法の教授法の確立と作法の簡略化を行った.さらに,確立した教授法を用いて,授業受講者を対象者として呼吸数と気分の調査を行い,確立した呼吸法を実施することによって,自然な呼吸に比べ呼吸数が減り快適度が増すことが明らかとなった.快適度の増加は,生理的ストレスの軽減と関連しており,この呼吸法のコンディショニング法やストレスマネジメント法としての有用性を示唆するものである.呼吸法の教授方法が確立され,その効果が確認されたことで,学校教育やスポーツの現場への普及に向けての足がかりができたと考えられる.上記の呼吸法の確立と並行して,呼吸法の姿勢制御に及ぼす影響についても検討を進めた.立位姿勢で上記の呼吸法を行い,その時の足圧中心軌跡を分析した.その結果,我々のこれまでの研究成果と一致して,自然呼吸時と比較して,呼吸法実施中には足圧中心軌跡の不規則性が増加することが明らかとなった.この結果は,呼吸法の実施によって自動的姿勢制御が促進されたことを示し,本研究の仮説を支持するものである.26年度は,呼吸法の実施中に促進される姿勢制御の自動性が持続的なものかを検証する実験を実施した.具体的には,呼吸法実施の前後での姿勢制御の自動性の変化を捉えようと試みた.足圧中心軌跡だけでなく,モーションキャプチャシステムによって,身体部分の動揺の関係性から,呼吸などの生理作用によって不可避的に生じる身体動揺を相殺する様相を捉えるための分析方法を検討中である.今後は,実験で得たデータの分析を進めるとともに,学会や論文にて研究成果を発表していく予定である.25年度は,簡便な呼吸法の教授法の確立と作法の簡略化を行った.26年度は,呼吸法の実施中に促進される姿勢制御の自動性が持続的なものかを検証する実験を実施した.具体的には,呼吸法実施の前後での姿勢制御の自動性の変化を捉えようと試みた.27年度は,前年度に得た実験データの解析および追加実験を実施した.その結果,我々のこれまでの研究成果と一致して,呼吸法による仰臥位安静後に足圧中心軌跡の不規則性が増加することを突き止めた.これは自然による仰臥位安静後には認められない変化であった.これらの結果は,本研究の呼吸法が姿勢制御の自動性を亢進するとの仮説を支持するとともに,その効果がある程度持続することを示唆する.さらに気分変化の分析では,自然呼吸による仰臥位安静が覚醒度を低下させるのに対して,呼吸法による場合では覚醒度の低下が抑えられた.呼吸法による持続的な姿勢制御の自動性亢進および快適度の増加は,呼吸法のコンディショニング法やストレスマネジメント法としての有用性を示唆するものである.呼吸法の教授方法が確立され,その効果が確認されたことで,学校教育やスポーツの現場への普及に向けての足がかりができたと考えられる.気分変化と姿勢制御の自動性亢進との関係性については今後,さらなる検討が必要である.

今後は,実験で得たデータの分析を進めるとともに,二重課題法による実験を実施し,姿勢制御の自動性亢進によって開放された情報処理資源が認知課題に配分しうるのか検討するとともに,学会や論文にて研究成果を発表していく予定である.当初の研究計画のとおり,初年度に呼吸法の簡略な教授法を確立することができた.姿勢制御の自動化の評価については,足圧中心軌跡の分析法が確立でき,呼吸法実施中の変化を確認した.その一方で,3次元モーションキャプチャシステムの導入が計画より遅れた.26年度より運動学的データの収集を行ってきたが,未だ呼吸法の効果を示すような運動学的評価指標を確立するまでには至っていない.その一方で,27年度は,足圧中心軌跡および気分変化の分析により,呼吸法の効果およびその持続性についての研究成果を得て発表することができた.研究期間を延長した28年度には,運動学的データの解析と研究成果の発表をすすめるとともに,最後の研究課題である呼吸法の実施による二重課題パフォーマンスの変化の検討を行う.25年度は,簡便な呼吸法の教授法の確立と作法の簡略化を行った.26年度は,呼吸法の実施中に促進される姿勢制御の自動性が持続的なものかを検証する実験を実施した.具体的には,呼吸法実施の前後での姿勢制御の自動性の変化を捉えようと試みた.27年度は,呼吸法による仰臥位安静後に足圧中心軌跡の不規則性が増加することを突き止めた.これは自然呼吸による仰臥位安静後には認められない変化であった.これらの結果は,本研究の呼吸法が姿勢制御の自動性を亢進するとの仮説を支持するとともに,その効果がある程度持続することを示唆する.さらに気分変化の分析では,自然呼吸による仰臥位安静が各制度を低下させるのに対して,呼吸法による場合では覚醒度の低下が抑えられた.呼吸法による持続的な姿勢制御の自動性更新および快適度の増加は,呼吸法のコンディショニング法やストレスマネジメント法としての有用性を示唆するものである.呼吸法の教授方法が確立され,その効果が確認されたことで,学校教育やスポーツの現場への普及に向けての足がかりができたと考えられる.28年度は,呼吸法の前後で,姿勢課題と認知課題を同時に課す二重課題法による実験を実施した.姿勢制御の自動性亢進によって開放された情報処理資源が認知課題に配分しうるのか検討するためであった.その結果,呼吸法による仰臥位安静後,座位での認知課題(実行機能を評価するとされるStroop課題)において向上が認められたものの,タンデム立位で認知課題を行う二重課題条件では呼吸法実施による向上は認められなかった.したがって,呼吸法によって実行機能は向上するが,これは姿勢制御の自動性亢進とは関連がないと考えられる.今後は,本実験で得られた足圧中心軌跡データおよび気分変化データについて分析を進めるとともに,学会や論文にて研究成果を発表していく予定である.気功やヨガなどの効果は経験的に知られているが,その効果を実証する科学的根拠に乏しい.本研究は,東洋的身体技法の不可欠な要素である呼吸法が,姿勢の自動的制御を促進するとの仮説を検証した.一般的かつ簡便な呼吸法を考案した.呼吸法の前後の姿勢動揺を測定・分析した結果,呼吸法後に足圧中心軌跡の不規則性が高まった.また,呼吸法後に認知課題と姿勢課題を同時に課す二重課題のパフォーマンスが向上することが示された.したがって,本研究で開発された呼吸法は,姿勢の自動的制御を促進すると結論づけられる.当初の研究計画のとおり,初年度に呼吸法の簡略な教授法を確立することができた.姿勢制御の自動化の評価については,足圧中心軌跡の分析法が確立でき,呼吸法実施中の変化を確認した.
レーザーアニールによる選択的局所GOI構造作製技術の開発

本研究課題は、素子分離が容易かつ寄生容量低減が可能なSOI(Silicon On Insulator)基板の構造的な利点と、Geの高いキャリア移動度を活かした次世代半導体基板として期待されるGOI(Germanium On Insulator)あるいはSGOI(Silicon Germanium On Insulator)構造を、Si基板上で選択的かつ高品質に作製するための技術を開発することを目的とする。SiとGeの近赤外光に対する光吸収係数の違い、および融点の違いを利用した熱処理により、シリコン基板上で周囲を完全にシリコン酸化膜で覆われた薄膜アモルファスGeのみを融解・液相化し、一部に設けておいたシリコン基板との接触点から選択的に単結晶Ge層を基板平面方向にエピタキシャル成長させる。本年度は、SOI基板上にGe層を全面あるいはライン状に形成した後、SiO_2層でキャップしたSiO_2/Ge/Si/SiO_2試料に対して、ランプ加熱炉による急速加熱アニール処理あるいは波長1064nmのフェムト秒YAGレーザー照射を施して、GOI構造およびSGOI構造を作製した。作製した試料は、X線回折法、断面TEM観察、電子後方散乱回折法(EBSD:Electron Backscatter Diffraction)により結晶性を評価した。その結果、フェムト秒パルスYAGレーザーを用いた溶融・結晶化では、アブレーションの抑制が課題となることがわかった。また、液相Geと固相Si界面でのSiとGeの相互拡散現象の制御が重要であるとの前年度の知見から、SiGe層は表面側では液相、Si層側では固相となるようSOI層厚とGe膜厚を設計することで、平坦かつ歪み緩和率100%の高Ge濃度SGOI構造の作製に成功した。GOI構造については、液相エピタキシャル成長による単結晶Ge層の形成を確認し、またバックゲートトランジスタを作製して電気特性評価を行い、固相結晶化した多結晶Ge層よりも大幅に優れたキャリア移動度を得た。
紫外共鳴ラマン分光法によるDNA結合蛋白MerRの金属錯体における金属種区別法の解明

本課題の研究対象であるDNA結合蛋白のなかで、まずMerRの単離精製を試みたがうまくいかなかったので、第2候補の亜鉛感受性p53蛋白を取り上げた.p53はガン抑制因子と呼ばれ、DNAの複製や細胞の成長、細胞の分裂などに関わる蛋白質である。ガン細胞にはp53の変異体が多く蓄積することから、この蛋白質が正常に機能していることで腫瘍やガンの成長を抑制していると考えられている。p53に関しては細胞レベルで多くの研究が行われているが、分子レベルでその機能を明らかにした研究は今のところない。そこで本課題ではp53の情報伝達メカニズムを紫外共鳴ラマン分光法を用い、分子レベルで明らかにする。American Type Culture Collectionより入手したヒトのp53のcDNAからDNA結合ドメインをPCRで増幅し、発現ベクターに組み込み、大腸菌での発現系を構築した。DNAから蛋白質への翻訳は3つのヌクレオチドからなるコドンを介して行われるが、真核生物と原核生物では同じアミノ酸でも好んで使用されるコドンが異なるため、真核生物の蛋白質を原核生物である大腸菌で発現させる場合、発現効率が悪いことがある。ヒト由来のp53を用いた本研究でも、発現量が極めて低く、初めは培地1Lあたり0.2mg程度の精製蛋白質しか得られなかった。そこで最適な大腸菌種の選択や発現条件の最適化を行うことで、当初の10倍以上である10mg/培地1L程度の収量が得られるようになった。精製蛋白質は金属を含まないアポ蛋白質だったので、ZnやCu,Niで再構成した。アポ蛋白質の紫外共鳴ラマンスペクトルを測定したところ1478cm^<-1>にトリプトファン由来と思われる強いバンドが観測されたが、Niを再構成した蛋白質では、1398cm^<-1>にシフトしていた。現段階ではまだ詳細を議論できる程の良質なスペクトルが得られていないので、今後は更に蛋白質の精製量を増やし、スペクトルを測定すると共に、変異体を作製し、p53の情報伝達メカニズムを明らかにしていく予定である。
下痢原性細菌迅速同定のための合成オリゴヌクレオチドプローブの開発

病原細菌の迅速同定を目的として、細菌の産出する病原因子に着目し、それらの遺伝子の有無を検出するハイブリダイゼーション法が導入されつつある。しかし、その操作上の問題があり一般臨床検査にまで浸透していない。本研究ではこの問題点を解決し、実用可能なプローブ法の開発を目指して、毒素原性大腸菌の耐熱性エンテロトキシンを対象とし、非アイソトープ標識合成オリゴヌクレオチドプローブの開発を行ない、以下の成果を得た。1.毒素原性大腸菌の耐熱性エンテロトキシン遺伝子の塩基配列を各種合成オリゴヌクレオチドプローブで検索することにより、エンテロトキシンの毒素活性と関連する塩基配列を検出した。この部分に対する合成オリゴヌクレオチドプローブは生物活性のある耐熱性エンテロトキシン産生株を検出できた。2.合成オリゴヌクレオチドプローブを、クロスリンカーとスペーサーを介してアルカリフォスファターゼ酵素で標識できた。この標識を施したプローブは数十アトモルの標的DNAを検出できた。3.耐熱性エンテロトキシンを産生する大腸菌株は、アルカリフォスファターゼ酵素で標識したオリゴヌクレオチドプローブを用いたDNAコロニーハイブリダイゼーション法を用いて、簡単にかつ短時間で検出できることを示した。病原細菌の迅速同定を目的として、細菌の産生する病原因子に着目し、それらの遺伝子の有無を検出するハイブリダイゼーション法が導入されつつある。
光環境と摂食行動のリズムパターンの制御による閉経後女性の肥満予防法の開発

エストロゲン(E2)欠乏による過食・肥満は、摂食行動リズムの乱れを伴う。またE2が光依存性に摂食量を調節している可能性を我々は示してきた。本研究では、E2欠乏による過食・肥満が光環境と摂食行動リズムの調節により抑制できるかを検討した。E2欠乏は光刺激による摂食・肥満抑制作用を減弱させる可能性が示された。さらに、強い光刺激曝露は、E2欠乏状態でも摂食量、体重増加を抑制した。また、強制的な摂食行動のリズム形成は、E2欠乏状態でも過食・肥満を抑制した。以上、生活環境である光環境の制御と摂食リズムを考慮した適切な生活習慣により、閉経後女性の過食・肥満を抑制できる可能性が示された。エストロゲンには、明期に特異的に摂食を抑制し、リズム中枢の視交叉上核(SCN)の神経活動を亢進させることを我々は明かにしてきた。また、ラットを恒常暗環境に曝露すると、エストロゲンの明期に特異的な摂食抑制作用が消失することを明らかにしてきた。以上より、エストロゲンの摂食抑制作用には光刺激が重要であり、エストロゲンは光に対する反応性を亢進させて摂食を抑制している可能性がある。しかし、これまでの実験では恒常暗環境への曝露は、2日間と短かったため、恒常暗環境が長期的に摂食行動や体重調節に影響を及ぼすのかについては、不明であった。本実験では、ラットを長期間の恒常暗環境、また照度の異なる光環境下で飼育し、体重増加、摂食行動、SCNのc-Fos発現に対する長期の恒常暗環境曝露と照度の影響を検討した。実験には、卵巣摘出メスラットを用い、エストロゲンを補充したエストロゲン(E2)群と、コレステロールを補充した(Veh)群に分け、実験を行った。長期恒常暗環境曝露により、E2群の体重増加量、主観的明期および1日当たりの摂食量は有意に増加した。Veh群においても体重増加量、主観的明期の摂食量が有意に増加したが、増加率でみると、体重増加量と主観的明期の摂食量ともにVeh群よりE2群で有意に大きかった。また、SCNのc-Fos発現は両群とも主観的明期において減少し、E2群とVeh群間の差がなくなった。同様の結果が、光の情報が入力するSCNの腹外側領域においても得られた。一方、高照度の光環境曝露によりVeh群でも明期の摂食抑制がおこり、明期の摂食量がE2群とほぼ同様になった。以上より、エストロゲンの摂食抑制作用・抗肥満作用は光依存性であることがさらに明らかとなった。また、エストロゲン欠乏時、明期の摂食量増加が体重増加の一因であることが示唆された。研究は、ほぼ計画通り進んでいる。特に、長期的な恒常暗環境が摂食行動と体重調節に及ぼす影響については、計画通りに実験が進み、研究目的をほぼ達成した。しかし、光の強度と色みが摂食行動に及ぼす影響に関する実験は、現在進行中であり、さらに検討の必要がある。卵巣摘出ラットへのエストロゲン補充は、明期に特異的に摂食量を抑制し、視交叉上核の神経活動を亢進させることを我々は明らかにしてきた。昨年度は、主に光環境の影響を明らかにするため、長期の恒常暗環境曝露実験を行った。その結果、エストロゲン欠乏ラット、エストロゲン補充ラットのいずれにおいても明期に相当する時間の摂食量と体重増加が大きくなったが、その増加はエストロゲン補充ラットの方が大きかった。以上より、エストロゲン欠乏による過食の原因の1つとして、エストロゲン欠乏により光に対する感受性が低下し、摂食行動の日内リズムが障害された結果、明期の摂食量が亢進し、摂食量が増加した可能性が示された。近年、摂食行動の日内リズム調節の乱れが肥満形成や過食に関与している場合があることが示されてきている。エストロゲン欠乏ラットでは、摂食行動リズムが乱れ、明期の摂食量が増加して過食になるのであれば、明期の摂食を制限することにより、過食や肥満が予防できる可能性がある。そこで、本年度はエストロゲン補充群とエストロゲン欠乏群の両群において、明期に絶食させて飼育するラットと自由摂食で飼育するラットに分け、摂食行動のパターンと摂食量、体重を測定した。本年度の実験結果は、以下の通りである。エストロゲン欠乏ラットでは、明期に摂食制限をすることにより、1日あたりの摂食量が有意に低下し、体重増加も抑制された。一方、エストロゲン補充ラットでは明期摂食制限は、1日あたりの摂食量、体重増加に影響しなかった。この結果は、エストロゲン欠乏による摂食行動の日内リズムの乱れが過食と肥満を惹き起こすことを示唆する結果であった。しかし、視床下部弓状核における時計遺伝子産物の発現やc-Fos発現に明期摂食制限の影響は認められず、そのメカニズムはいまだに不明である。現在は、視床下部の他の摂食関連部位の解析を進めている。

E2欠乏は光刺激による摂食・肥満抑制作用を減弱させる可能性が示された。さらに、強い光刺激曝露は、E2欠乏状態でも摂食量、体重増加を抑制した。また、強制的な摂食行動のリズム形成は、E2欠乏状態でも過食・肥満を抑制した。以上、生活環境である光環境の制御と摂食リズムを考慮した適切な生活習慣により、閉経後女性の過食・肥満を抑制できる可能性が示された。今後も研究計画に基づいて、研究を進めていく予定である。現在のところ、研究は概ね計画とおりに進んでおり、研究計画の大幅な変更の予定は無く、計画通り研究を進める予定であるが、更に詳細な行動解析を行う予定である。詳細な解析を行うことにより、エストロゲンによる光環境に対する応答の変化の中枢メカニズムを明らかにすることができる可能性があり、今後の研究の発展につながると考えられる。また、研究成果を学術論文で公表するための時間と経費を割り当てる。食行動学実験の進捗状況はぼぼ計画通りであるが、恒常暗環境の実験は予定よりも順調に進んだため、わずかではあるが使用額が所要額よりも少なくなった。次年度は、計画通り、予定の経費を使って研究を進めるとともに、本年度に生じた次年使用額は、論文投稿または、英文校正の経費として使用する予定である。
定期市の変動過程ー盛んな定期市と衰退した定期市の比較ー

定期市(あるいは一般に露店市場)の盛衰を左右する要因を、「川下の要因」「川上の要因」「行政の介入」という三つのグル-プにわけて考えたい。(ここでは商品の流通過程のうち、消費者により近い部分を「川下」生産者により近い部分を「川上」とよぶ。)1川下の要因。たとえば大型店の出店は、消費者にとって購買先の選択の幅の拡大を意味する。大型店と定期市の競合はおおむね定期市の衰退を結果する。とくに昭和40年代以降の定期市の衰退は、この要因によってほぼ説明できよう。しかし、露店市場の様々な商習慣には大型店では代替できないものがあり、この独自性は露店市場の部分的なリヴァイヴァルにつながる可能性をもっている。2川上の要因。各地の公設卸売市場の開設以降、その地域の定期市がそれまでもっていた生産者と問屋をむすぶ機能は消滅ないし低下した。大正期以降の定期市の衰退は、この出来事によって説明できるかもしれない。しかし、第一に、公設卸売市場に出荷できない規格はずれの生産物(はね品・B品といわれる)がある。これらの売りさばきル-トのひとつとして、定期市が利用されることがある。第二に、相対的に就業機会に乏しい地域では、(個人ごとあるいは世帯ごとの)多就業の一機会として定期市が利用されることがある。これらの二点は定期市の衰退とは逆の方向に作用するだろう。3行政の介入。定期市が道路上に開設される場合には、「道路占用権」の問題を通路として行政当局から種々の介入がなされる。この点についてはとくに新潟市の明治期以降の歴史資料を材料にやや掘り下げて検討した。)1川下の要因。2川上の要因。3行政の介入。代表者が,平成2年度10月1日に金沢大学文学部に配置換えとなり,新潟大学教養部は併任となったので,平成2年9月末までの実績概要を記す。1.新潟市内の定期市,市近郊の定期市については,所在・規模・市日などに関してのデ-タを収集した。2.とくに新潟市内野町の定期市(毎月1日と15日)については,出店者に対するインタヴュ-を重ね,約50例ほどを蓄積した。また,内野の定期市を自家の庭場とする武野一家とも接触し,ヤシと定期市の関係に関して知見をえた。3.新潟市から金沢市に転居したため,新潟市近辺のフィ-ルド・ワ-クを継続することが困難となったので,能登半島輪島の市にも足をのばした。しかし、輪島の市は毎日市であり,従って,近辺に定期市群のネットワ-クを伴っていないようであった。1新潟県内のいくつかの市町村に定期市の現況について照会を行い、33市町村から回答をえた。それによれば、個々の定期市の盛衰については不明であるが、複数の定期市からなる「定期市群」は以前として健在である。2新潟市内の三つの定期市は、ス-パ-,大型店などの他業態との競合による売り上げ不振のため、いずれも出店数が減少しつつある。3新潟市の定期市は戦後の数度にわたる場所の移転にもかかわらず、新潟市ほどの出店数減は生じていない。流通面での競合がそれほど激しくはないことと、生産者たちが、出荷ル-トに乗り切らない「はね品」の売り捌き先として定期市を活用しているためと思われる。4石川県鶴来町には,戦後しばらくの間まで六斉市が存在していた。地元の人の説明によれば,道路拡張のさいに廃止されたという。他業態との競合という経済的理由以外の理由によって消滅した定期市の一例であろう。5石川県およびその近辺には、現在では定期市群は存在しない。しかし、大正期まで遡ると、定期市群の存在した可能性がある。また近年では、地域おこしの一体として、やや変則的な定期市が企画される事例がいくつかある。

6定期市あるいは露店市の衰退に作用する諸要因のうち、行政当局の介入の諸相について、新潟市と東京都とを比較の事例として、公刊資料や新聞記事を使って歴史的な比較分析を行った。
復元生態史に基づく持続性生態資源利用プログラムの解明

環境や人為的にもたらされる攪乱に対して、生物資源とそれを利用するヒトがどのような対応をし、高い生産性と利用域の拡張を同時に達成してきたのだろうか。地域のくらしは、地域固有の環境特性をふまえた知識体系や技術体系をはぐくんできていると言え、生態資源との相互依存性は、地域社会の基礎構造に埋め込まれていると言える。本研究では、タイ国バンドン湾の環境において、攪乱と応答の繰り返しを復元生態史と位置付け,現在に至るまでの相互依存の形成過程を視座で再構築していく。そして,地域資源の潜在力を拡張しながら利用し、環境劣化や自然災害に対して柔軟に対応する知識や技術がもたらした相互依存性を持続するためのプログラムを可視化・指標化することを目的としている。H30年度は,引き続き政権変動による制度変化との調整に苦慮した。一方で,H29年度から調査中心地としたKanchanadit群における調査は,これまで(前科研助成も含む)の取り組みの積み上げが実を結ぶ成果が得られ始めた。具体的には,当該地域における仲買い業と養殖業を兼業する有力者の協力を得た,カキ養殖の主力漁村におけるアンケート調査を実施出来たことである。この回収率は90%と高く,また1980年代から現在(2018年)までの災害発生年とその被害程度,そして回復期間を数量的に把握することが出来た。タイ政府が沿岸二枚貝養殖に関する統計情報を殆ど有していない現状を鑑みて,これらの成果は当該地における地域生態資源利用の持続性の解明につながる大きな成果となった。得られたデータの解析をさらに進め,同時に不足している雨季の漁撈実態を集積することが次年度の課題である。2014年のクーデター以来,軍事政権による制度変更の影響は今も続いている。加えて2016年のラーマ9世崩御により,その混乱の深度は増しているとさえ感じる。一方で,「研究実績」でも述べたが,調査地を絞り,現地の有力者の協力を得て3村に渡るアンケート調査を実施できたことで,本研究の基本的問いかけである「環境や人為的にもたらされる攪乱に対して、生物資源とそれを利用するヒトがどのような対応をし、高い生産性と利用域の拡張を同時に達成してきたのか」に対する,数量的なデータを多く得ることが出来た。これらの解析と今少しの補完調査を行う事で,本研究目的を達成可能と判断し,現在までの進捗状況を「おおむね順調に進展している」と結論した。H30年度に得られたデータの解析をさらに進め出来るだけ長期間の資源利用における災害と復元の再構築に努める。現地調査では,これまでの調査結果を補完する調査を実施する。既に完了した調査対象海域の養殖区画図を用いて聞き取りを行う。環境や人為的にもたらされる攪乱に対して、生物資源とそれを利用するヒトがどのような対応をし、高い生産性と利用域の拡張を同時に達成してきたのだろうか.地域のくらしは、地域固有の環境特性をふまえた知識体系や技術体系をはぐくんできていると言え、生態資源との相互依存性は、地域社会の基礎構造に埋め込まれていると言える.本研究では、タイ国バンドン湾の環境において、攪乱と応答の繰り返しを復元生態史と位置付け,現在に至るまでの相互依存の形成過程を視座で再構築していく.そして,地域資源の潜在力を拡張しながら利用し、環境劣化や自然災害に対して柔軟に対応する知識や技術がもたらした相互依存性を持続するためのプログラムを可視化・指標化することを目的としている.H29年度は,まず制度変化との調整に苦慮した。2014年のクーデター後,政策・制度の改変が次々と行われてきた。沿岸資源利用に関しても大きな変動があった。特にこれまで許可されてきた養殖エリアや就業の認可取り消しが,本研究にとって大きな影響を与えた。そのため,本年度は調査重点エリアの再設定を行った。その結果,Kanchanadit群Kade村を中心に,Tha Thon村,Thakienthon村が設定された。現在,カキについては安定的な収量が続いているが,ハイガイはここ数年の洪水発生時期や規模の変化により不安定状態であることも明らかとなった。次年度以降,この洪水頻度と収量の変動についてデータ解析を行う予定である。なお,タイ政府は(政権交代の影響もあるだろうが),収量についての詳細な統計情報を殆ど保管していない現状も明らかとなった。よって,直接聞き取りなど柔軟な調査法を検討する必要が,次年度の課題である。政権による影響はあった。一方で,その影響が少なかった集落や操業域も十分残っている。収量など,統計的なデータの蓄積が不十分(行政機関が廃棄してしまった)であるが,これまでの収集データと,本年度の調査によって再設定された調査対象によって補完可能と考えている。以上のことより,本研究の進捗はおおむね順調に進展しているとした。

そして,地域資源の潜在力を拡張しながら利用し、環境劣化や自然災害に対して柔軟に対応する知識や技術がもたらした相互依存性を持続するためのプログラムを可視化・指標化することを目的としている。H30年度は,引き続き政権変動による制度変化との調整に苦慮した。一方で,H29年度から調査中心地としたKanchanadit群における調査は,これまで(前科研助成も含む)の取り組みの積み上げが実を結ぶ成果が得られ始めた。具体的には,当該地域における仲買い業と養殖業を兼業する有力者の協力を得た,カキ養殖の主力漁村におけるアンケート調査を実施出来たことである。この回収率は90%と高く,また1980年代から現在(2018年)までの災害発生年とその被害程度,そして回復期間を数量的に把握することが出来た。タイ政府が沿岸二枚貝養殖に関する統計情報を殆ど有していない現状を鑑みて,これらの成果は当該地における地域生態資源利用の持続性の解明につながる大きな成果となった。得られたデータの解析をさらに進め,同時に不足している雨季の漁撈実態を集積することが次年度の課題である。2014年のクーデター以来,軍事政権による制度変更の影響は今も続いている。加えて2016年のラーマ9世崩御により,その混乱の深度は増しているとさえ感じる。一方で,「研究実績」でも述べたが,調査地を絞り,現地の有力者の協力を得て3村に渡るアンケート調査を実施できたことで,本研究の基本的問いかけである「環境や人為的にもたらされる攪乱に対して、生物資源とそれを利用するヒトがどのような対応をし、高い生産性と利用域の拡張を同時に達成してきたのか」に対する,数量的なデータを多く得ることが出来た。これらの解析と今少しの補完調査を行う事で,本研究目的を達成可能と判断し,現在までの進捗状況を「おおむね順調に進展している」と結論した。洪水の頻度とその影響について,行政が収集した統計データからの検討は不可能な現状である。よって,資源利用者からの直接聴取による再現が必須となる。幸い,研究代表者は当該地域での活動が長いため,既知の資源利用者が多い。H29年度の調査時に再設定された調査漁村および協力してくれる資源利用者の選定が完了している。次年度以降,これら調査地においてアンケートなどを交えた聴取調査を実施し,近年の洪水および収量(資源量)変動の実態を再構築していく。H30年度に得られたデータの解析をさらに進め出来るだけ長期間の資源利用における災害と復元の再構築に努める。現地調査では,これまでの調査結果を補完する調査を実施する。既に完了した調査対象海域の養殖区画図を用いて聞き取りを行う。政権交代(クーデターによる軍事政権)による,制度改正があり,当初予定していた調査地での調査が出来なかった。H29年度のその後の調査により,調査地・対象者などの再設定が完了したため,H30年度には調査人員(調査強度)を増加する。特に乾季調査によりウエイトを掛けて調査を行う。この際の人件費・渡航費・調査謝金などに充当する。H30年度に予定していた調査人員よりも少ない人員で調査を実施できたこと,およびコンピュータの購入を次年度に持ち越したことで生じた。2019(令和元年)度の調査における経費(人件費,渡航費および謝金),さらにデータ整理用に必要なコンピュータの購入に充当する。