hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分布制御糖鎖機能化グラフェンによる超高感度インフルエンザセンサシステムの開発

今後、ウイルスとの反応性を詳細に調べることで、BSA固定化プロセスの可否を明らかにしていく予定である。SGPに関して展開状態の安定性までで反応性の実験が不十分だったのでやや遅れていると判断した。本研究で開発するバイオセンサは、グラフェンFETの表面にレセプターである糖鎖プローブを展開したものであり、糖鎖プローブのシアル酸配位によりインフルエンザウイルスの感染宿主を選択的に結合させる。高感度検出のための糖鎖プローブ構造最適化のため、展開手法の比較を行った。特に、効率的な検出のための糖鎖プローブの分布制御を行った。平成29年度に報告したように、Sialylglycopeptide (SGP)では反応性のゆらぎが大きかったが、展開プロセスの最適化により糖鎖プローブとして高効率化の可能性があったので検討した。反応性のゆらぎの原因は、分子のコンフォメーションゆらぎのために一部の分子の反応性が遮蔽されるためであるので、糖鎖を持たないタンパク質であるBovine serum albumin (BSA)を足場分子として用いることで、分子ゆらぎをむしろ反応性の向上に用いることに成功した。また、糖鎖とウイルスの結合状態のAFM観察から糖鎖の使用効率が向上していることが分かり、高感度化につながっていた。同時に反応性のゆらぎも抑えられ、使いやすい糖鎖プローブの開発が出来た。これらの結果は、学会発表を行うと共に、現在、論文を投稿中である。短い糖鎖であるシアリルラクトサミンに関してもBSAに固定化して検討を行っているので、今後比較検討を行う予定である。また、デバイスの半導体材料の高性能化として、BN膜の成長を検討し大面積化に成功したので論文発表を行った。一方、ウイルスと細胞や糖鎖の結合に関して、微小な信号を解析しなければならないため、多数の感染実験から結合性を評価する必要がある。解析効率の向上により大電流化の要件の緩和が期待されるため、反応評価実験に使用するウイルスのプラーク写真のカウンティングに関して、特徴点抽出の効果を検討した。平成30年度は、Sialylglycopeptide (SGP)の分布制御を進めた。BSA固定化を検討し、反応活性、そのゆらぎを詳細に調べて論文等にまとめた。SGPに集中することで、比較すべき条件等が明確になったが、糖鎖間の比較は実験を継続中である。データは揃ってきているがさらに積み重ねる必要があるので、やや遅れていると判断した。糖鎖を2本鎖でシアル酸を持つSialylglycopeptide (SGP)の糖鎖プローブとしての評価も進めた結果、反応性が高いデータが得られ、プローブとして適当であると思われる。しかし、高分子鎖を用いたプローブに比べて反応性のゆらぎが大きかった。また、AFM像からも高さの分布が見られた。そこで、固定化手法の改良としてBSA固定化を進めている。AFM像では、比較的安定しているようであり、さらに、糖鎖に集中部分と疎な部分があり、適度の空間的距離を取っていて、細胞上の糖鎖に近い配置となっている。今後ウイルスとの反応性を調べて最適化を進める予定である。
英語の名詞句構造の共時的・通時的研究

英語史における定冠詞の発達と出現と名詞後位属格の消失について調査・分析を行った。定冠詞は指示詞から発達し、その出現時期は12世紀後半ぐらいからで定冠詞としての地位を確立したのは14世紀頃であることを明らかにした。定冠詞は水平化により特定の形態が頻繁に使われるようになり、意味の漂白化が起こった。また、定冠詞の出現が名詞後位属格の消失に影響を与えていることを提案した。さらに、古英語に多く観察された名詞後位修飾の形容詞の分布変化についても説明を試みた。平成25年度は、英語の定冠詞theの出現に関して、1出現時期と確立の時期、2古英語の指示詞seの名詞句構造上の位置、3指示詞seから定冠詞theへの発達過程の三点について研究することを目標にあげていた。1について、YCOE、PPCME2、PPCEMEなどの史的コーパスを使って得られたデータの分析を行い、定冠詞の出現時期は12世紀頃で、完全に定冠詞としての機能を持つのは14世紀前半であることを明らかにした。2について、多くの先行研究(Lyons (1999)、Roberts and Roussou (2003)、Watanabe (2009)など)が古英語の指示詞はDP指定部であると分析している。しかし、それらの分析を検討した結果、現代以前の英語に、実際は存在しない、"The thisbook"のような用例を予想するという、理論的問題があることを指摘した。また、先行研究の多くは理論中心で、事実面からの実証が弱い。1で得られたデータに基づき、指示詞の統語位置について分析を重ねた結果、指示詞の統語位置はD主要部であると結論付け、先行研究が直面する理論的問題も解決できることを示した。3について、当初は文法化を生成文法の理論で説明を試みているGelderen (2011)のFeature Economyを利用して、定冠詞の発達を捉えることが出来るという予想で研究を進めていた。しかし、Feature Economyには理論的問題があることが明らかになった。現在は、3について、Roberts and Roussou (2003)やRoberts (2007)の理論的枠組みによるアプローチで研究を進めている最中である。3について、北海道理論減額研究会第6回大会で研究発表を行った。また、13について、日本英文学会第86回大会で研究発表をすることが決まっている。今年度は、まず、定冠詞の文法化について、去年度に得られたデータに基づいて研究を行った。去年度まではGelderen (2011)によって提唱されいている素性の経済性(Feature Economy)による言語循環の観点からの説明を試みていたが、この分析には素性の解釈、統語構造上の変化、経済性など関する問題があり、定冠詞の言語変化を適切に捉えることができない。そこで、Hopper and Traugott (2003)での意味の漂白化からの説明を与えた。具体的にここでの漂白化とは、指示詞が、それが持つ[i-deixis]素性によるを失うことを意味しており、素性の消失により、Dem主要部からD主要部へと再分析され、Dem-D移動も消失した。ここでの漂白化は屈折の水平化と言語使用における頻度の増加によるものである。この研究結果は、日本英文学会第86回大会で発表された。また、修正した内容がIVY47巻に掲載済みである。また、現代英語における二重属格についての研究も行い、茨木(2012)での名詞後位属格の分析を適用した説明を試みた。具体的には、現代英語の二重属格も古英語同様に二重DP構造を持っており、属格名詞に内在格付与を行った名詞が上位のN主要部まで移動することで派生が収束すると主張した。このような分析によって、二重属格が持つ解釈を適切に捉えることができると結論付けた。この研究成果は北海道教育大学紀要に掲載予定である。最後に、名詞後位修飾要素に関する研究を、形容詞に焦点を当てて行った。ほとんどの形容詞が古英語では名詞後位に現れることが可能であった。主要部移動分析や句移動分析に問題点があることを指摘し、一部の形容詞が右方移動する可能性を探った。この研究結果は北海道理論言語学研究会第7回大会で発表された。平成27年度は、名詞句構造の発達を通時的視点と共時的視点から明らかにするために、所有代名詞の文法化と名詞修飾形容詞の歴史的変遷について研究を行った。名詞修飾要素の中で所有代名詞のみが、古英語においてかなり自由な分布を示していたことがIbaraki (2009)の調査によって明らかになっている。Ibaraki (2009)のコーパス調査を基に、もう一度データを精査し、所有代名詞の分布の移り変わりを明らかにした。そして、定性を持つ名詞句内修飾要素はD主要部へ文法化するという仮説を立て、所有代名詞のD要素への分布化に生成文法の理論を用いて説明を与えた。今後は、属格名詞や(不)定冠詞などのD要素への文法化についても、コーパス調査を行い、ここでの仮説に基づいて説明を与えていく。名詞修飾形容詞は、古英語では主要名詞の前にも後ろにも自由に表れることが出来ていたが、現代英語までに限定形容詞は名詞前位に現れるようになり、叙述形容詞は名詞後位に現れるようになる。

本年度は、Fischer (2000)とHaumann (2010)の調査・分析を批判的に検討し、それらの問題点を指摘した。そして、Dikken (2006)のRP構造を用いた分析を使って、形容詞の分布の変遷に説明を与えた。このような調査・分析は名詞句の中でも低い位置の構造を明らかにする一助となると考える。所有代名詞の文法化については第87回英文学会のシンポジアムで研究成果を発表し、形容詞については第33回日本英語学会で研究発表を行った。英語史における定冠詞の発達と出現と名詞後位属格の消失について調査・分析を行った。定冠詞は指示詞から発達し、その出現時期は12世紀後半ぐらいからで定冠詞としての地位を確立したのは14世紀頃であることを明らかにした。定冠詞は水平化により特定の形態が頻繁に使われるようになり、意味の漂白化が起こった。また、定冠詞の出現が名詞後位属格の消失に影響を与えていることを提案した。さらに、古英語に多く観察された名詞後位修飾の形容詞の分布変化についても説明を試みた。本年度は不定冠詞に関する研究を進める予定であったが、二重属格や名詞後位修飾要素の発達へと研究方向が変わっていった。研究方向は変わったが、二重属格や名詞後位修飾要素等の研究から明らかになった事実は、名詞句構造の解明という本研究課題へ大きく貢献するものである。英語学来年度は、引き続き名詞後位修飾要素、特に形容詞に焦点を当てて研究を進める。現段階分かっていることは、名詞後位修飾の形容詞についてHauman (2010)やFischer (2000, 2001, 2006, 2013)などの先行研究があるが、これらの説明には解釈と統語位置の説明に関して問題が残るようである。史的コーパスを利用して新たにデータを取り、先行研究の問題点を克服できる提案ができるよう研究を進めていく。また、これまで分かった名詞句内修飾要素の発達より、英語における名詞句の限定システム(Determiner system)に対する提案を行えるよう研究を進める。英語の定冠詞theの発達について、、1出現時期と確立の時期、2古英語の指示詞seの名詞句構造上の位置、3指示詞seから定冠詞theへの発達過程の三点について研究することを目標にあげていたが、1と2については予定通り調査・分析を行うことができた。3について、採用する予定であったGelderen (2011)の理論的枠組みに問題があることが明らかになり、言語事実を説明できない(矛盾が生じる)ということが分かった。彼女の主張するFeature Economyとは、単語の持つ素性に経済的なものとそうでないものが存在しており、その経済性に基づいて、文法化は起こるというものである。しかし、このような考えを推し進めていくと、そもそもなぜ、非経済的な素性を言語が持つのか、という問題が生じる。また、GelderenはChomsky(1995)のMerge over Moveに基づいたLate Merge Principleを主張している。Late Merge Principleとは、ある要素が併合した後より高い位置へ移動するよりも、直接、その高い位置へ併合させるほうが経済的である、というものである。しかし、ChomskyのMerge over Moveは、ある位置へ低い位置にある要素をあげるよりも新たな要素をその位置へ直接併合させるほうが経済的である、というものである。GelderenはChomskyのMerge over Moveを取り違えているようである。
セメント質再生機序に関する免疫細胞化学的研究

ラット上顎臼歯の近心根セメント質を除去し、人工的に象牙質を露出させ、そこに再生される歯周組織との界面の物質についてコロイド金標識の免疫染色を行い電顕観察した。使用した抗体は非コラーゲン性骨蛋白としてオステオポンチン、骨シアロプロテイン、オステオカルシンとフィプロネクチン、血清蛋白としてアルブミンとフェチュインを用いた。露出象牙質とそれに面した再生組織との界面の透過型電顕像は、電子密度の高い無定形の層として特徴づけられた。この層は、抗オステオポンチン抗体、抗骨シアロプロテイン抗体と強く反応した。抗オステオカルシン抗体、抗フェチュイン抗体には、弱いながら反応したが、抗フィプロネクチン抗体、抗アルブミン抗体には反応を認めなかった。また、抗オステオポンチン抗体、抗骨シアロプロテイン抗体は、再生セメント質基質にも反応を示した。露出象牙質表面におけるオステオポンチン、骨シアロプロテインの存在は、歯周組織再生過程における最初のセメント質沈着に関係していることが示唆される。また、この界面は、骨基質間にみられるセメントライン、細胞と骨基質間にみられる境界腺(lamina limitans)や骨と移植材の界面などと形態的にも細胞化学的にも類似しており、基質-基質間の接着を始めとする多彩な機能が推察されている非コラーゲン性骨蛋白が、セメント質再生過程においても重要な役割を演じていることが示唆された。
蛍光分光法を用いた麹菌活性評価システムの開発

蛍光分光法による麹菌活性評価技術の開発を目的に、麹菌を測定するのに適した励起波長と検出波長を選定し、麹菌体量、酵素活性との関係を検討した。その結果、麹菌を測定するには励起波長410nm、検出波長630nmが最適と判断された。殺菌した米麹からは蛍光を確認できなかったため、この蛍光は菌の活性に由来するものと考えられた。また、本手法は、米麹の培養と共に変化する含水率やグルコース濃度の影響を受けない事が明らかになった。蛍光強度は、麹菌体量や酵素活性と高い相関が得られた。この事により、蛍光分光法は麹菌体量やα-アミラーゼ活性、酸性カルボキシペプチダーゼ活性を評価するのに利用適性が高いと考えられた。米麹の含水率は菌の繁殖と共に1733%の範囲で減少するため、含水率を13.8、24.2、33.2%に調整した蒸米を用い、含水率が蛍光強度に与える影響を検討した。その結果、検出波長630nmの値に大きな変化は見られず、含水率に影響されない事を確認した。また、検出波長480nm付近における蛍光強度は含水率の減少と共に35451(counts/20μs)から49059(counts/20μs)に増加した。この結果からも含水率が低くなると考えられる培養後期に検出波長480nm付近の値は増加しており、その増加と比較して蒸留水の値は3248(counts/20μs)と遥かに低い事から、検出波長480nm付近の蛍光強度は含水率などにより変化した米の性状が影響していると考えられた。米麹は培養に伴いグルコース生成する1)ため、2、6、10%に調整したグルコース水溶液を用い、グルコースが蛍光強度に与える影響を検討した。その結果、検出波長630nmの値に大きな変化は見られず、3248(counts/20μs)と低い値となった事から、グルコース濃度に影響されない事を確認した。蛍光分光法が様々な清酒麹に利用可能か検討するため、吟醸用麹と元立用麹を用いて48時間培養した米麹を測定した。その結果、吟醸用麹と元立用麹共に検出波長630、690nmにおける蛍光強度の増加が見られたため、本手法は様々な清酒麹に利用可能であると確認された。培養48時間の米麹に2.66WのUVを10秒間照射し滅菌処理した米麹を用い、蛍光強度に与える影響を確認した。滅菌処理を施した米麹の蛍光スペクトルより、滅菌する事で検出波長630、690nmにおける蛍光強度のピークは消失した。この事から検出波長630、690nmにおける値は麹菌の何らかの活性を捉えていると考えられた。蛍光強度と他の指標との関係はR2=0.8740.971高い相関を示した。また、α-アミラーゼ活性、酸性カルボキシペプチダーゼは活性の立ち上がりや定常期に入る時間帯が蛍光強度と同様であった。これに対しグルコアミラーゼ活性、α-グルコシダーゼ活性は培養26時間まで活性増加があまり見られず、30時間頃から急激に活性が増加し45時間程度でほぼ安定し、蛍光強度とはやや異なる経過をとった。このように、蛍光強度は麹菌体量、α-アミラーゼ活性、酸性カルボキシペプチダーゼと類似した値の推移を示した。培養終期における蛍光強度の減少や、滅菌する事によるピークの消失から、特定成分を直接的に捉えているとは考えにくく、本手法は生菌が発する生体エネルギーに由来するものが大きく関与していると推察された。そこで、生物体のエネルギー源であるATPと蛍光強度との関係を検討した。ATPと蛍光強度は麹菌の増殖後期まで連動した値の推移を示し、培養終期には蛍光強度と同様にATPにも値の減少が確認された。以上の事から本手法は、ATPなどの生体エネルギーや麹菌の生産物などを総合的に捉えている可能性があると考えられた。そのため、製麹工程だけでなく酒母や醪など酒類製造現場における他の微生物評価にも発展が期待できる。本研究をまとめると、麹菌を測定するには励起波長410nm、検出波長630nmが最適と判断された。殺菌した米麹からは蛍光のピークが消失したため、この蛍光は菌の活性に由来するものと考えられた。また、本手法は含水率やグルコース濃度の影響を受けない事が明らかになった。蛍光強度は麹菌体量や酵素活性と高い相関が得られ、これらを評価するのに利用適性が高いと考えられた。

蛍光分光法を用いた麹菌活性評価システムを開発するにあたり、(1)麹菌検出に適する光励起波長と検出波長をスクリーニングした後、(2)繁殖状況の異なる麹菌をモニタリングし、波長を最終決定することを試みた。米麹と蒸米の蛍光強度は検出波長470480nmで最大を示し、波長が長くなるにつれ蛍光強度は減少する傾向を示した。しかし、米麹においては検出波長630nmにて再度値が増加するという特異的な傾向が確認された。この結果から、検出波長630nmの値を測定する事で、麹菌からの情報を得られると考え、検出波長630nmの蛍光強度を測定するのに最も適した励起波長を検討した。その結果、検出波長630nmの蛍光強度を測定するには励起波長410nmが最適と判断した。そこで実際に励起波長を410nmに設定し、繁殖状況の異なる米麹(培養048時間)と培地に培養した麹(培養018時間)を測定した。その結果、培養0、12時間の米麹は麹菌の繁殖が進行しておらず、蛍光強度にも大きな変化は見られなかったが、培養30、48時間の米麹は検出波長630nmにおいて蛍光強度の増加が確認された。米麹、培地で培養した麹共に検出波長480nmにおいて蛍光強度は最大となったが、米麹は培養時間と共に増加し、培地では減少する傾向を示したため、検出波長480nm付近における蛍光は麹菌とは直接関係していないと考えられた。そこで、励起波長を410nm、検出波長を630nmに選定し、この条件における米麹培養中の蛍光強度の変化を確認した。米麹の蛍光強度は培養010時間まで緩やかに増加し、培養2038時間の間まで急激に増加した。その後、培養58時間まで2190622752(counts/20μs)の範囲で一定に推移した後、培養74時間では減少し、麹菌体量や酵素活性と類似した値の推移を確認する事ができた。本研究の遂行にあたり、発光因子の特定や検出波長の妥当性を明らかにするために必須となる、米や麹菌含有成分等の発光に及ぼす影響の解明が成され、順調に進展していると考えられる。本研究の遂行にあたり、麹菌の計測に適した光励起波長と検出波長のスクリーニング、繁殖状況の異なる麹菌のモニタリングと蛍光スペクトル解析による光励起・検出波長の決定がなされ、初年度の目標は十分達成された。麹菌の主な役割は、麹酵素による蒸米の溶解と糖化、清酒酵母の増加と発酵促進があげられる。この過程では、菌体量のS字曲線的増加、生菌の増殖活動に伴うATP量の変化、アミラーゼ、カルボキシペプチダーゼなどの酵素活性の変化が起きる。そこで、麹菌の活性を評価する際に用いられるこれらの項目と発光値を、繁殖過程を細かく分割して計測し、相互の関係を明らかにする。これらの結果より、発光が麹菌増殖量・エネルギー、酵素活性などの何を主たる要因として結びついているのかを特定する。合わせて、本手法の分析精度や分析限界を既存の手法と比較してその優位性を判断する。蛍光分光法を用いた麹菌活性評価システムを開発するにあたり、今後は、米や麹菌含有成分の発光におよぼす影響の解明、菌体量、ATP、酵素活性と蛍光スペクトルの相互関係の解明を通して発光因子の特定を行う。本年度は、ATPや酵素活性と発光量との関係を解明する前に、より大きな影響があると考えられる水分や麹金泰内部成分との関係を重点的に行った。よって、これらの分析に必要となる費用は次年度の研究計画と合わせて活用する計画である。次年度は、米や麹菌含有成分の発光におよぼす影響の解明、菌体量、ATP、酵素活性と蛍光スペクトルの相互関係の解明に必要となる、発光試薬や検査キットなどの購入を中心に研究費を活用する。
透過電子顕微鏡中その場変形三次元観察法による金属組織塑性変形挙動定量評価の確立

金属材料の弾塑性変形・破断のダイナミクスを、電子顕微鏡中その場観察を主とする多次元・多手法で解析し、塑性変形の開始から局部変形・破断に至るまでの各過程で微細組織の外部応力に対する応答がどのように変化していくか、素過程の類似性と相違性を実験的に明らかにできるかを直接観察によって明らかにする。さらに、こうした理解が金属以外の無機・有機材料にも適用可能かどうかについて検討を行う。
ラジカルカチオンプール法を用いるC-H官能基化反応の開発

電解酸化を用いたC-H結合の官能基化による芳香族化合物への窒素官能基導入法を開発した。本手法の成功の鍵はカチオン性中間体が生成することにより電極反応による過剰酸化が抑制されることである。カチオン性中間体は電解終了後にピペリジンと反応させることにより中性の窒素官能基をもつ化合物に変換できる。さらに本手法を用いて生理活性物質を従来法より高収率・省ステップで合成し、本手法が新しい合成ルートを与えうることを明らかにした。電解反応を用いた有機合成は化学反応剤を必要としない環境負荷の小さい反応である。本研究の目的は、「ラジカルカチオンプール法」などラジカルカチオンを用いた電解合成法を確立するとともに、それを用いたCーH結合の官能基化反応を開発することである。本方法は、反応剤や触媒を用いずC-H結合を直接官能基化できる点で、優れた合成法となるものと期待できる。本年度は、芳香族化合物のCーH結合をアミノ基(ーNH2)に変換する方法を開拓した。アセトニトリル/ピリジン(100/5)共溶媒中でナフタレンを室温で電解酸化した。得られた粗生成物を減圧乾燥した後、ピペリジンとアセトニトリルを加え80 °Cで12時間撹拌したところ、目的の1-ナフチルアミンが高い収率で得られた。一電子酸化により生成したナフタレンのラジカルカチオンがピリジンと反応し、さらに一電子酸化および脱プロトン化が進行することにより、ピリジニウムイオンが生成し、それがピペリジンと反応して1-ナフチルアミンが得られたものと推定される。本手法は電子豊富な芳香族化合物に適用可能であり、アニソール、ビフェニル、ジフェニルエーテルから対応する芳香族第一級アミンを得ることができた。またアニソールについて官能基許容性を調べたところ、アルキル、ヨウ素、アミド、エステル、ケトン、ニトロ基等、広範な官能基が許容であった。芳香族第一級アミンは様々な医薬、天然物、有機機能性材料として使用されており、本手法は、金属化合物や還元剤を用いずに温和な条件で芳香族CーH結合をアミノ基に変換できる優れた方法である。本年度は、芳香族化合物をメシルイミダゾール存在下に電解酸化することによりイミダゾリウムイオン中間体を得、これをピペリジンと反応させることによりN-芳香族置換イミダゾールを合成する方法を開発した。さらに、ベンジル位の水素をもつ芳香族化合物をメシルイミダゾール存在下に電解酸化し、得られたイミダゾリウムイオンをピペリジンと反応させることにより、ベンジル位にイミダゾールの導入された生成物を得ることもできた。さらに本手法を用いて,より電子豊富な芳香環の隣のベンジル位を選択的に官能基化し、生理活性物質を従来法より高収率・省ステップで合成し、本手法が新しい合成ルートを与えうることを明らかにした。Publicationsに研究成果を記載化学本年度の研究では、芳香族のラジカルカチオンを効率的に利用して、CーH結合をアミノ基(ーNH2)に変換する方法を開拓できた。この反応は合成的に重要であり、遷移金属触媒や化学的酸化剤を用いずにこのような分子変換を達成できたことから、研究はおおむね順調に進展しているといえる。次年度は、本年度で有用性が確かめられたコンセプトをさらに発展させて、ラジカルカチオンを用いた電解合成法を用いたCーH結合の官能基化反応を開発し、有用な機能や生物活性をもった物質合成に適用していく計画である。
社会シミュレーションにおける消費者調査データに基づいたモデリング方法の研究

今日では,情報技術の発展に伴い,エージェントベースの社会シミュレーション(ABSS)は,複雑な社会システムの振る舞いやシステムの構成メンバーの相互作用を研究するための一般的な方法となった.しかし,ABSSにおけるエージェントの行動モデルを表現するための決定的な方法論はいまだ確立されていない.本研究では,アンケート調査に基づいた精緻なモデル化をベイジアンネットワークの枠組みで行う新しい方法論を提案した.この方法により,エージェントの行動モデルの構築とモデルの内部パラメータの推定とを同時に行うことができる.研究対象に民間の医療保険市場を選び,シナリオ分析を適用して提案手法の有効性を実証した.本研究は,消費者の商品選択行動が創発する市場動向に関する社会システムを対象とし,実証的調査で得られたマーケティング・データに基づく,新規なモデル化方法によるエージェントベース・シミュレーション(ABS)の構築を目指す.ABSは非斉一的で限定合理的な行動モデルを持つ活動主体(エージェント)のインタラクションによって様々な社会現象を生み出す新しいタイプのシミュレーションである.ABSのモデリングの明確な方法論は,まだ確立されていない.そこには,エージェントの行動モデルの構築の難しさと,行動モデル内のパラメータ推定問題,の2つの困難が存在する.この課題に対して,我々はエージェントの行動モデルはベイジアンネットワーク(BN)を用いて表現できると考え,以下の方法論の提案を行った.(1)対象とする市場について,既存のデータ等からエージェントの行動モデルに関連する要因を洗い出し,考えられる仮説を立てる.(2) (1)で抽出した要因について消費者アンケートを作成,実施する.(3)得られたアンケート結果から仮説を検証する.仮説は要因のネットワーク構造として表現することができるので,アンケートデータに対して対数線形モデルなどの手法を用いて構造を検証し,不十分な点は修正する.(4)得られた要因ネットワークに基づき,BNを使ってアンケートデータから条件付確率を学習し,確率推論を実施してパラメータを取得する.本年度は,研究対象を民間医療保険市場に限定し,上述の提案手法の検証を行った.我々は,医療保険の加入には「そろそろ感」が存在しているという仮説を立て,2014年8月20日25日に,800人に対してインターネット調査を実施した.そして,ライフステージに着目した状況シナリオと,広告投下・営業員活動を考慮した戦略シナリオを組み合わせたシナリオ分析を実施してシミュレーションを行った.本研究は,消費者の商品選択行動が創発する市場動向に関する社会システムを対象とし,実証的調査で得られたマーケティング・データに基づく,新規なモデル化方法によるエージェントベース・シミュレーション(ABS)の構築を目指す.我々はエージェントの行動モデルはベイジアンネットワーク(BN)を用いて表現できると考え,以下の方法論の提案を行った.(1)対象とする市場について,既存のデータ等からエージェントの行動モデルに関連する要因を洗い出し,考えられる仮説を立てる.(2) (1)で抽出した要因について消費者アンケートを作成,実施する.(3)得られたアンケート結果から,カイ二乗法や対数線形モデルなどで仮説を検証する.(4)得られた要因ネットワークに基づき,BNを使って条件付確率を学習し,確率推論を実施してパラメータを取得する.まず研究対象を民間医療保険市場に限定し,医療保険の加入には「そろそろ感」が存在しているという仮説を立て,2014年8月に800人に対してインターネット調査を実施した.カイ二乗検定や対数線形モデルなどの手法を用いてモデルの検証を行ったが,一部についてはアンケートの不備により十分に確認できない構造が生じてしまった.以上を踏まえ,本年度は,主に不十分だった以下の2点を修正したアンケートを実施した:(1)対数線形モデルでの分析により,構造妥当性において新たに関連が認められたノード間あるいは妥当性がなく切断されたノード間をとりこんだ形で行動モデルを修正し,アンケートを設計する,(2)「そろそろ感」は現在の代替指標ではとくに有効な役割をモデル上で果たしていないので,アンケートでは「そろそろ感」自体を説明した上でその影響を直接聞く.アンケートは,2015年12月に,800人に対して実施した.現在,この結果を分析中である.当初の計画に従って予定通りに研究を進めており,大きなトラブル等の発生もなかった.本研究は,消費者の商品選択行動が創発する市場動向に関する社会システムを対象とし,実証的調査で得られたマーケティング・データに基づく,新規なモデル化方法によるエージェントベース・シミュレーション(ABS)の構築を目指す.我々はエージェントの行動モデルはベイジアンネットワーク(BN)を用いて表現できると考え,以下の方法論の提案を行った.1.対象とする市場について,既存のデータ等からエージェントの行動モデルに関連する要因を洗い出し,考えられる仮説を立てる.2. 1.で抽出した要因について消費者アンケートを作成,実施する.3.得られたアンケート結果から,カイ二乗法や対数線形モデルなどで仮説を検証する.4.得られた要因ネットワークに基づき,BNを使って条件付確率を学習し,確率推論を実施してパラメータを取得する.これまでに,先行調査に対して,「そろそろ感」の質問の変更,「健康不安ーメディア」と「口コミー保険満期」の2つの因果関係を調べる質問を追加する形でアンケートを改善することで,その結果を消費者行動モデルや行動モデルのパラメータ取得のためのBN構築に反映させることができた.

今回改善した手法について従来のBN構築手法であるAICを用いた手法と比較することで手法の妥当性や市場の変化への頑健性を示した.そして,消費者行動モデルと今回構築したBNから得られるパラメータを用いてシミュレーション実験を行い,先行研究の結果を比較することで保険市場自体の変化や性質を調べ,医療保険主契約の加入率は変化しにくいということやがん保険主契約や介護保険主契約の加入率が増加してきているということなど,いくつかの知見を得ることができた.当初の計画に従って予定通りに研究を進めており,大きなトラブル等の発生もなかった.本研究は,消費者の商品選択行動が創発する市場動向に関する社会システムを対象とし,実証的調査で得られたマーケティング・データに基づく,新規なモデル化方法によるエージェントベース・シミュレーション(ABS)の構築を目指す.我々はエージェントの行動モデルはベイジアンネットワーク(BN)を用いて表現できると考え,以下の方法論の提案を行った.(1)対象とする市場について,既存のデータ等からエージェントの行動モデルに関連する要因を洗い出し,考えられる仮説を立てる.(2) (1)で抽出した要因について消費者アンケートを作成,実施する.(3)得られたアンケート結果から,カイ二乗法や対数線形モデルなどで仮説を検証する.(4)得られた要因ネットワークに基づき,BNを使って条件付確率を学習し,確率推論を実施してパラメータを取得する.最初に,研究対象を民間医療保険市場とし,医療保険の加入には「そろそろ感」が存在しているという仮説を立て,2014年8月に800人に対してインターネット調査を実施した.モデルの検証を行ったところ,一部についてアンケートの不備により十分に確認できない構造が生じてしまった.この結果を踏まえ,2015年12月に再度アンケート調査を実施した(対象者数は800人).今回改善した手法について従来のBN構築手法であるAICを用いた手法と比較することで手法の妥当性や市場の変化への頑健性を示した.そして,消費者行動モデルと今回構築したBNから得られるパラメータを用いてシミュレーション実験を行い,先行研究の結果を比較することで保険市場自体の変化や性質を調べ,医療保険主契約の加入率は変化しにくいということやがん保険主契約や介護保険主契約の加入率が増加してきているということなど,いくつかの知見を得ることができた.今日では,情報技術の発展に伴い,エージェントベースの社会シミュレーション(ABSS)は,複雑な社会システムの振る舞いやシステムの構成メンバーの相互作用を研究するための一般的な方法となった.しかし,ABSSにおけるエージェントの行動モデルを表現するための決定的な方法論はいまだ確立されていない.本研究では,アンケート調査に基づいた精緻なモデル化をベイジアンネットワークの枠組みで行う新しい方法論を提案した.
歯根膜神経終末における新規イオンチャネルの解析

酸感受性イオンチャンネルacid sensing ion channel(ASIC)は、特に、酸の感受、侵害受容、機械受容に関与する非電位依存性陽イオンチャネルである。本研究では、マウスの上顎切歯歯根膜および歯根膜神経を支配する三叉神経節におけるASIC3の発現について、免疫組織化学的手法を用い、タンパクレベルならびに遺伝子レベルで検索した。ASIC3は、歯根膜ルフィニ神経終末において、機械受容に関与する分子として機能することが示唆された。ENaCfamilyはDEG(degenerin)/ENaC遺伝子ファミリーに属する非電位依存性陽イオンチャネルで、線虫の機械受容に関連するチャネルと考えられている。近年、ENaC同様、DEG/ENaC遺伝子ファミリーに属する酸感受性イオンチャネル(acid-sensing ionchannel ; ASIC)が脊髄神経節のニューロンに発現し、酸感受性、機械刺激受容、侵害受容などに関与するチャネルとして注目されてきた。しかしながら、歯根膜神経終末におけるASICの存否、局在、役割についてはまったく不明である。本研究の目的はマウス歯根膜ルフィニ神経終末におけるASICの存否ならびに局在をタンパク、遺伝子レベルで明らかにすることである。本年度は、歯根膜ルフィニ神経終末の細胞体がある三叉神経節におけるASICのmRNA発現の確認およびin situ hybridizationおよび免疫細胞化学による検索を行った。RT-PCR法により、三叉神経節ではASIC 1,2,3mRNAが検出されたが、ASIC4mRNAのシグナルは観察されなかった。この結果とこれまでの論文から、本研究ではASIC3をターゲットとして研究を進めることとした。ASIC3のcRNAプローブを作成し、DIG標識により、in situ hybridization法を施行し、一部の三叉神経節ニューロンにASIC3mRNAの発現が認められた。また、ASIC3抗体を用いた免疫染色により、in situ hybridizationの結果同様、ASIC3の免疫反応が三叉神経節に観察された。また、歯根膜を免疫染色したところ、ルフィニ神経終末様構造がASIC3陽性を示した。ASIC3が歯の機械受容に関わる重要なチャネルの一つであることが示唆された。酸感受性イオンチャンネルacid sensing ion channel (ASIC)は、ENaC/DEG (degenerin)遺伝子スーパーファミリーに属する、非電位依存性陽イオンチャネルであり、特に、酸の感受、侵害受容、機械受容に関与することが知られている。しかしながら、三叉神経節由来の豊富な神経支配を受ける歯根膜において、ASIC3の局在、機能に関する報告はない。本研究では、マウスの上顎切歯歯根膜におけるASIC3の発現について、免疫組織化学的手法を用い検討を行った。さらに、歯根膜神経を支配する三叉神経節におけるASIC3の発現を、タンパクレベル(免疫組織化学的手法と定量的分析)ならびに遺伝子レベル(RT-PCR法およびin situ hybridization法)により検索した。マウス上顎切歯舌側歯根膜におけるASIC3の免疫染色では、太い軸索が複雑に分枝した樹枝状の歯根膜ルフィニ神経終末の特徴的形態を示した。一方、侵害受容性の自由神経終末として知られる細い神経線維には、ASIC3陽性反応は認められなかった。蛍光二重染色では、ASIC3の免疫陽性反応は、軸索神経には認められたが、終末シュワン細胞を含むシュワン細胞には認められなかった。三叉神経節においては、さまざまな大きさのニューロンがASIC3陽性を示したが、小型から中型の大きさのニューロンが強陽性を示し、特異的なcRNAプローベを用いたin situ hybridization法においても確認された。三叉神経節における定量的分析では、ASIC3陽性ニューロンの38%が、機械的受容を伝達する中型のニューロンに分類された。以上の結果から、ASIC3は、歯根膜ルフィニ神経終末において、機械受容に関与する分子として機能することが示唆された。
ジュース成分の迅速分析によるサトウキビの生産管理・支援システムの開発

本研究では,サトウキビの品質評価用サンプル・ジュースの成分(N,P,Kなど)を近赤外分光分析装置で迅速に測定する方法を確立し,それに基づく生産管理・支援システムとその利用法の開発を目的とし,(1)近赤外分光分析装置によるジュース成分の計測システムの開発,(2)このシステムによる土壌分析および葉片成分分析,(3)これらの分析結果の相互関係の確認,(4)品質データと計測結果からなるデータベースの構築,(5)生産管理・支援システムの構築とその利用法に関する検討,(6)圃場状態を地図上に表示する地理情報システム(GIS)の開発を行った。今年度の主な結果は次の通りである。(1)近赤外分光分析装置による計測システムを利用したジュース成分,土壌成分の分析近赤外分光分析装置を用いて開発した十数種類のジュース成分を同時に計測するシステムを用いて,南大東村,北大東村などで採取したジュース成分の分析を行った。カリウム(K)などのミネラル分の測定もできることを示したが,なぜこれらが測定できるのかについて解明を試みた。(2)分析結果の相互関係の確認各種データの分析により品質に対する因子とその効果を明確にし,蔗汁成分による圃場診断法を検討した。(3)データベースの解析手法の確立とその利用データベースを解析し,収量・糖度モデルを作成し,その利用法を検討した。(4)GISによる生産管理・支援システムの構築とその利用法に関する検討南大東村,北大東村の圃場地図を作成し,データベースとリンクさせて,単位収量,糖度,作型などのマッピングを行った。本研究では,サトウキビの品質評価用サンプル・ジュースの成分(N,P,Kなど)を近赤外分光分析装置で迅速に測定する方法を確立し,それに基づく生産管理・支援システムとその利用法の開発し,近赤外分光分析装置によるジュース成分の計測システムの開発,このシステムによる土壌分析および葉片成分分析,これらの分析結果の相互関係の確認,品質データと計測結果からなるデータベースの構築,生産管理・支援システムの構築とその利用法に関する検討,圃場状態を地図上に表示する地理情報システム(GIS)の開発,を行うことを目的としている。初年度の成果として,(1)近赤外分光分析装置によるジュース成分の計測システムの開発本研究で購入した近赤外分光分析装置を用い,10種類以上のジュース成分を同時に計測した。サンプル数が少ないにも係わらず,糖度以外にK,Pなどいくつかの元素成分が一応の精度で測定できることを明らかにした。(2)品質データのデータベースの構築南大東村における4年間の品質データを用いたデータベースを作成し,この地域における生産構造を解析した。(3)生産管理・支援システムの構築システムの基本設計およびGISをベースとした仮想システムを検討し,GIS構築のために南大東村の地形図および圃場図を作成した。さらに,定点100圃場を中心に品質データのマッピングを行った。(4)システムの利用法に関する検討データベースを利用して栽培支援を行う方法を検討した。本年度はNIRの利用法の検討が中心となり,その可能性が高いことを示すことができたが,検量線の作成に用いたサンプル数は50サンプルと少なく,品種・栽培方法・地域特性を考えると,その精度には大きな制限がある。今後,蔗汁のNIR推定精度とその範囲を向上させるため,検量線作成に用いるサンプル数を増やし,精度ならびに信頼性の向上を図る予定である。本研究は,サトウキビの品質評価用サンプル・ジュースの成分(N,P,Kなど)を近赤外分光分析装置(NIR)で迅速に測定する方法を確立し,それに基づく生産管理・支援システムとその利用法の開発を目的としている。

具体的には,NIRによるジュース成分の計測システムの開発と分析,品質データと分析結果からなるデータベースの構築,生産管理・支援システムの構築とその利用法,数理解析手法の開発に関する検討,これらを地図上に展開する地理情報システム(GIS)の開発を目指している。(1)NIRによって測定可能と判断される蔗汁中の各成分はsucrose,Mg,Ca,K,Sなどであった。前年においてもほぼ同様な結果を得ており測定可能性が確認できた。(2)土壌成分についてもNIRによって測定可能と判断される成分は,TC,TN,pH,P,K,含水率であった。と蔗汁中の成分についての関係が明らかになれば,効率的な土壌成分の改良によって甘蔗糖度の向上が期待できる.(3)NIRによる迅速な情報収集の結果を分析し,各肥料成分の過不足を判定し合理的な施肥管理技術を確立すれば,土壌成分の測定とサトウキビの栄養診断をNIRによって行うことができると判断した。(4)比較的少数の品質データ,蔗汁成分データ,土壌成分データであっても,点表示あるいはサーフェイス表示によって分布の特徴が視覚的に把握できた.特に,地域的な特徴が明瞭に解析できるようになった.さらに,すべての圃場の単位収量,糖度などをマッピングすることによってより精密な評価が可能になった。(5)南大東島で特徴的な傾向を示す農家を抽出しマッピングを行い,9年間の生産実績を評価するとともに問題点を明確にできることを示した。本研究では,サトウキビの品質評価用サンプル・ジュースの成分(N,P,Kなど)を近赤外分光分析装置で迅速に測定する方法を確立し,それに基づく生産管理・支援システムとその利用法の開発を目的とし,(1)近赤外分光分析装置によるジュース成分の計測システムの開発,(2)このシステムによる土壌分析および葉片成分分析,(3)これらの分析結果の相互関係の確認,(4)品質データと計測結果からなるデータベースの構築,(5)生産管理・支援システムの構築とその利用法に関する検討,(6)圃場状態を地図上に表示する地理情報システム(GIS)の開発を行った。今年度の主な結果は次の通りである。(1)近赤外分光分析装置による計測システムを利用したジュース成分,土壌成分の分析近赤外分光分析装置を用いて開発した十数種類のジュース成分を同時に計測するシステムを用いて,南大東村,北大東村などで採取したジュース成分の分析を行った。カリウム(K)などのミネラル分の測定もできることを示したが,なぜこれらが測定できるのかについて解明を試みた。(2)分析結果の相互関係の確認各種データの分析により品質に対する因子とその効果を明確にし,蔗汁成分による圃場診断法を検討した。(3)データベースの解析手法の確立とその利用データベースを解析し,収量・糖度モデルを作成し,その利用法を検討した。(4)GISによる生産管理・支援システムの構築とその利用法に関する検討南大東村,北大東村の圃場地図を作成し,データベースとリンクさせて,単位収量,糖度,作型などのマッピングを行った。
β2インテグリンとトロンボモジュリンの結合が炎症と凝固に与える影響

敗血症では炎症と凝固のクロストーク、いわゆる免疫反応による凝固障害(Immunothrombosis)が注目されている。これらは細菌の体内での広がりを抑制するための生体反応と考えられているが、その生成過程で血管内皮と白血球がどのように相互作用しているか不明な点が多い。我々はImmunothrombosisの病態解明のためにTMの炎症時と非炎症時の発現量をフローサイトメトリーと免疫染色により確認し、さらに白血球と血管内皮細胞との結合実験系を確立した。我々はTMの細胞外ドメイン(Domain 1,2,3)と抗体の定常領域を融合したリコンビナントTMD123-Fcを作成、精製してヒト末梢血単核細胞(PBMC)との結合を調べてインテグリンの活性依存的に結合する事を明らかにしてきた(BBRC 2016)。これらの結合実験では固相化したTMの細胞外ドメインとヒト末梢血単核細胞との接着を観察するための特異的な実験系(TMのみを固相化して白血球が結合するか確認する実験系)で証明した。しかしながら実際の血管内皮細胞上にはTM以外にICAM-1、VCAM-1など他のインテグリンリガンドが多数存在している。また、炎症刺激によりTMやICAM-1の発現量も変化し、TMが白血球に結合する意味も炎症時と非炎症時では異なると考えられる。そこで今年度はより生理的な条件下での白血球とTMとの結合を確認した。すなわち血管内皮細胞(HUVEC)と白血球(PBMCやTHP-1など白血球のcell lineを用いる)との結合にTMD123が関与していることを証明するために1固相化したHUVECと白血球との結合実験を行い、この結合が2価陽イオン依存性に増強される事を確認した。さらに炎症時にはHUVEC上に発現するTMやICAM-1の発現量が変化することを踏まえ、2この結合がTNF-α刺激で増強することを確認した。今後は3この結合がTMD123(リコモジュリン)投与により抑制されるか?すなわちDICの治療に臨床で使用されているリコモジュリンに新たな抗炎症作用(白血球と血管内皮細胞の接着抑制作用)が認められるか検討する。さらに4HUVECと白血球の結合阻害にリコモジュリンのどの細胞ドメインが関与するのか?を各ドメインのみで作成したリコンビナントタンパクで検討していく。血管内皮細胞と白血球の接着実験では実験系の確立が比較的スムーズに達成できたため。我々はTMによる抗炎症作用を解明する一環として、白血球の血管内皮細胞への接着に及ぼすTMの役割を検討し、白血球インテグリンLFA-1とMac-1は血管内皮上でICAM-1だけでなくTMにも結合することを明らかにしてきた。また、TMをシャーレに固相し、THP-1、Jurkat細胞およびPBMCを共培養することで遊走を観察する系を検討してきた。これらの知見から我々は血液中に存在するTM(もしくは治療薬のsoluble TM)が白血球と血管内皮細胞との結合を抑制する可能性があると考え、以下の点を検討し、明らかにした。1)血管内皮細胞(HUVEC)を固相化し、健常人から取り出したPBMCのインテグリンを活性化して生理的なシェアストレス下で結合実験を行い、インテグリン活性依存的にPBMCと血管内皮細胞が結合する系を確立した。2)血管内皮細胞と白血球の結合が各種インテグリン抗体とrhsTMにより抑制される可能性について検討した。3)炎症時に血管内皮細胞上に発現するTMがTNFα(炎症刺激)により発現量が減少することを蛍光顕微鏡で確認した。4)細胞外小胞上のTMの発現量について検討し、健常人とSIRS患者(敗血症、外傷など)で比較して差があることをフローサイトメトリーで確認した。5)さらにEV上のインテグリン発現量に関しても検討し、敗血症では細胞外小胞上の白血球インテグリンはbeta2 integrinが有意に増加していて、いくつかの臨床パラメーターと相関していることを証明した。以上からTMが様々な形で白血球と血管内皮細胞との接着に関与している可能性を明らかにした。今後はこれらの知見をもとにsoluble TMと細胞外小胞TMのさらに詳しい抗炎症作用のメカニズムについて明らかにしていく。敗血症における炎症制御
納豆菌を用いた鶏腸内に生息するカンピロバクター駆逐と腸内フローラへの影響

次の研究課題に取り組むことによって諸問題を解決し、鶏肉フードチェーン内からカンピロバクター食中毒を撲滅し、食の安全を目指す。1数多く存在する納豆菌の中からC. jejuniに対して高い増殖抑制効果をもつ菌株を探索する。高い増殖抑制効果を持つ菌の要因を明らかにする。2納豆菌の投与が、鶏腸管内でC. jejuniに対して効果的か検討する。3増殖抑制効果の高い納豆菌を鶏に添加したときの腸内フローラの変化を経時的に観察し、腸内フローラ構造の変化と鶏生体への影響を測定する。
南海プレート境界の不均質すべりと前弧テクトニクスの相関抽出

南海沈み込み境界の巨大地震発生域周縁に観測されるゆっくり滑りの不均質の地質学的実態と成因を理解するため、上盤マントルの蛇紋岩化の岩石学的モデルに基づき、構造地質学と地球物理学と地形年代学による多角的アプローチから検証に取り組んだ。その結果(1)ゆっくり滑りに伴う深部低周波微動と天然蛇紋岩構造がサイズ分布において対比できること、(2)四国西部の重力異常の東西変化や深部低周波微動の特徴的な長さの東西変化が蛇紋岩化の違いで説明できる可能性、(3)四国の河川の離水年代からプレート界面不均質への地殻応答が制約できる可能性が見えた。プレート境界深部の歪み解消過程の定量化へ一つの道筋をつける成果と言える。本研究の目的は、南海プレート境界のすべり分布とマントルウェッジ最浅部の蛇紋岩化およびそれに起因する物性変化との相関を見出すことにある。計画の初年度には、(1)四万十川流域の地形学と宇宙線核種年代学によるすべり分布の100万年スケールの時間変化、(2)四国西部の重力測定による重力異常広域分布の精密化、(3)マントルウェッジかんらん岩の蛇紋岩化過程に関する地質岩石学、(4)中央構造線近傍の剪断応力の推定の4つの調査研究を並行して進めた。それぞれ計画通りに調査と測定、試料の収集を行ない、分析・解析を進めている。(1)年代測定試料の元素抽出処理は順調に進み、東京大学における加速器および質量分析の使用申請は採択された。分析実施により測定ルーティンを確立でき、次年度の本格的同位体測定へ手応えを得た。(2)南北・東西合わせて3測線の重力異常の精密化により、表層地質による短周期異常の精確な補正ができる。これにより深部構造に由来する広域変化への蛇紋岩の寄与を検討できるようになった。(3)岩手県宮守岩体の野外調査を実施し、アンチゴライト蛇紋岩化が比較的局所的に起こっていることを確認した。連続露頭を発見し、センチメートルからメートルスケールの解析を行なう見込みが立った。また愛媛県東赤石岩体では、連続露頭で蛇紋岩一かんらん岩のなす層状構造の詳細な観察を行なった。野外観察、微細構造の観察および鉱物化学組成の結果から、流体によって運ばれるシリカ(SiO_2)の付加がアンチゴライト蛇紋岩の形成反応において重要な駆動力であること、アンチゴライト面状配列の形成に伴って流体経路が局在化することが明らかとなった。本研究により、反応と流体経路の形成と物質供給が相互に作用してマントルウェッジの蛇紋岩化が進行する様子が記述できた。(4)中央構造線の南北で炭質物温度計による温度プロファイルを得て、勇断熱のモデル計算を行なった。本研究の目的である南海プレート境界の不均質すべりの実態解明と前弧テクトニクスとの相関抽出のため、重力異常の解析、深部低周波微動(DLFT)の解析、マントルウェッジ速度構造の解析、天然蛇紋岩の構造解析、四万十川離水年代による地形変動解析を行なった。それぞれ進展があったなかで特筆すべき点として以下の4つが挙げられる。1天然蛇紋岩の層状構造にDLFTに見られるようなサイズの指数分布が認識され、SiO2の移動と反応の競合がプレート境界構造の形成に本質的であることが明らかとなった。2DLFTのスケーリングイメージングから特徴的長さスケールが長期的SSE領域に向かって大きくなる変化が見いだされた。3比高40-65mの旧河床から2-20万年の離水年代が得られ、宇宙線核種による年代測定が河川の形状発達、ひいては地形変動解析の有力なツールとなることが示された。4西南日本深部に観測されていた高VP/VS領域のS波スプリッティング解析から含水マントルの新たな異方性要因を提案した。5四国西部の重力異常についてマントルウェッジ蛇紋岩を含めた構造モデルによるフィッティングを検討し、蛇紋岩の寄与は必ずしも必要ないという予察的な結果を得た。これらの成果の一部はH25年度中に論文や国内学会で発表するなどして公表し、他も原稿作成の構想を練りつつある。また、長期的SSE領域の東縁の位置に第四紀河成段丘を横切るようなリニアメントを発見するなど、研究計画において鍵となるような成果も得られている。南海プレート境界の不均質すべりの実態解明と前弧テクトニクスとの相関抽出をテーマとして、深部低周波微動の解析と四万十川の離水年代による地形変動解析および、深部で鍵を握ると考えられる蛇紋岩について三波川帯の例を取扱い、鉱物共生と構造の関係について解析を行なった。まず、四国西部の短期的および長期的スロースリップイベントの分布と2種のアンチゴライト蛇紋岩の推定分布域の相関について、四国東赤石岩体と白髪山岩体の観察結果を合わせて議論を詰めて論文を国際誌に公表した。この岩石学的モデルをベースに、西南日本の深部低周波微動の振幅-活動期間およびエネルギーのスケーリング関係の地域的な変化を見たところ、推定蛇紋岩分布と良い相関を示し、連続的な構造変化があることが明らかとなった。ゆっくり滑りの物質科学を進める上で重要な結果である。この成果は、米国地球物理学会などで発表し、2編に分けて投稿準備中である。一方、蛇紋岩構造解析の結果、マイクロスケールに2種の構造要素があり、かつ露頭スケールの層構造も加えて3種の指数関数的スケーリングが認められた。