hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
青年期破壊的行動に対する介入としての構造化筆記法の開発

本研究では,青年期にみられる自己破壊に対する構造化筆記を用いた介入法を開発し,その効果を検証することを目的とした。研究1では,文献研究,有識者調査,および予備実験を通して,構造化筆記法が開発された。研究2では,介入実験によって,開発された筆記法が,特には,感情調整の自信および感情の受容という感情調整指標に対して効果を及ぼすことが示され,また,自己破壊についても一定の効果をもつことが示唆された。本研究は,青年期にみられる行動化(acting-out)としての破壊的行動に対し,構造化筆記を用いた有効な介入法を開発することを目的とするものである。その際,従来提唱されてきた理論モデルに基づき,構造化筆記によって情動体験の回避を直面へと変化させていくことによって,破壊的行動という方略をより適応的な形態に置き換えることを目指す。研究は,1.青年期破壊的行動への介入としての構造化筆記法の開発,2.開発された構造化筆記法についての効果検討,という2つのパートから構成される。研究開始年度である平成21年度にはその内,1.の一部を行った。具体的には,まず,文献の翻訳及びレビュー,また,学会や研究会において情報収集を行い,その結果を元に,構造化筆記法(案-1)の作成を行った。次いで,作成された構造化筆記法(案-1)について,心理学の専門家3名からの意見を求め,内容の検討及び修正を行った。その結果,構造化筆記法(案-2)が作成された。今後は,作成された案-2を用いて少数サンプルを対象とした予備実験を行い,そこから得られたデータを元に完成版を作成する予定である。先行研究では,1.同じ治療期間で比較した際,問題を会話により扱うよりも筆記により扱う方が,より問題への直面を促すとされていること,2.行動化しがちな人は,相手を操作したり騙したりするために会話を用いる可能性があり,対面での介入の困難さが指摘されていること,3.困難を抱えた多くの人にとって,筆記的な介入法は比較的抵抗が少なく,アクセスも容易であること,などが指摘されている。よって,本研究を通し作成された構造化筆記法は,青年期に多発する破壊的行動への介入として,望ましい選択のひとつとなることが期待される。平成22年度は昨年度に引き続き,2.の途中までを行った。具体的にはまず,効果検討に先立って大学生を対象にスクリーニング調査を行い,自己破壊的思考得点が一定水準以上の群を抽出し,研究への参加を依頼した。その後,研究参加への承諾のとれた13名を,構造化筆記群(7名),統制群(6名)の2群に無作為に割り当て,介入前・後において,自己破壊的変数などについての評価を行った。構造化筆記群の介入においては,昨年度からの予備実験の上作成された完成版を用いた。なお,途中でドロップアウトした者はいなかった。最終的には,構造化筆記群・統制群各20名の被験者を予定しているため,平成23年度は引き続き介入実験を進め,被験者を増やした上で検討・考察を行う予定である。本研究において作成される構造化筆記法は,利用に際して比較的抵抗を引き起こしにくくアクセスも容易であることから,青年期に多発する破壊的行動への介入として,望ましい選択のひとつとなることが期待される。本研究は,青年期にみられる破壊的行動に対し,構造化筆記を用いた有効な介入法を開発することを目的としたものである。その際,従来提唱されてきた理論モデルに基づき,構造化筆記によって情動体験の回避を直面へと変化させることにより,破壊的行動をより適応的な形態に置き換えることを目指した。研究は,1.青年期破壊的行動への介入としての構造化筆記法の開発,2.開発された構造化筆記法についての効果検討,という2つのパートから構成された。本年度は昨年度に引き続き,1.において作成された筆記法を実験材料として,2.の研究を実施し,完了させた。最終的に,構造化筆記群17名,統制群14名の計31名からデータが得られた。自己破壊的思考や感情調整の自信などの諸変数を従属変数として,実験条件(構造化筆記群・統制群)×測定時期(プレ・1w後・4w後)の2要因混合計画にもとづく分散分析を行ったところ,感情調整の自信などの変数で実験条件と測定時期との間の交互作用が認められ,下位検定の結果,それらの変数に対する構造化筆記のポジティブな効果が認められた。

一方,自己破壊的思考に関しては,有意な交互作用は認められなかった。これらのことから,本研究において作成された構造化筆記法は,自己破壊に直接作用するというよりは,それと関わると考えられる,自らの感情を調整できるという自信等に効果を与えるとことが示された。本研究における知見は,広く,感情調整に困難を示す青年への介入を考える上で重要と考えられる。
多能性幹細胞から視床下部と下垂体の機能的ユニットを作る

平成30年度は、下垂体ACTH細胞と視床下部CRHニューロンとがin vitroで同時誘導される条件を見出し、CRHとACTHとが一つのユニットとして機能していることを示した。我々が本研究課題より以前に開発した「ヒトES/iPS細胞から下垂体前葉への分化法」では、分化前半は視床下部と下垂体の前駆細胞がそれぞれ共存して誘導されているが、そこから先の成熟過程では、下垂体前駆細胞はACTH細胞などへ最終分化を達成しているのに対して、視床下部前駆細胞は途中で分化を止めてしまい、うまく最終分化しない。そこで、平成29年度に開発した「ヒトiPS胞から視床下部CRH神経への分化法」の条件のうち、下垂体前葉分化法との違いを検討した上で、神経成熟に重要と想定される条件を下垂体前葉分化条件に加えた。その結果、一つの細胞塊の中に、ACTHの染まる細胞とCRHの染まる細胞とが共存する状態を作り出すことに成功した。言い換えれば、CRHニューロンとACTH産生細胞とが1つの細胞塊内に共存したユニットが誘導できたと言える。従って、当初計画に次善の策として含めていた産業技術総合研究所の2-chamber培養装置を用いた実験は行わなかった。次に、作出したCRH-ACTHユニットが機能的に連携しているかどうかをin vitroで検討した。外因性のCRHを添加しなくても培養液中のACTH分泌が高まる結果を得たことから、ユニット内のCRHニューロンが機能して内因性にCRHを分泌していることが示唆された。また、低グルコース培地への暴露によりACTH分泌が高まること、この作用はCRHレセプター阻害薬により有意に抑制されること、などからCRHのコントロール下にACTHが置かれていることが示唆された。平成30年度の研究計画に沿った研究を実施し、所期の成果を達成したため上記と判断した。この成果を論文としてまとめ、現在投稿中である。当初の全体計画に沿って、平成31年度研究計画を実施していく。具体的にはCRH-ACTHユニットの機能的連携がin vitroで示されたら、次に、異所性移植による効果判定を行う。対照群は、ACTH細胞のみの異所性移植群とし、CRH-ACTHユニットがより高度な機能を果たすかどうか、特にストレス下などで差が出るかを調べる。動物はマウスもしくはラットを用いる。既に我々は下垂体機能不全モデルマウス・ラットの作成技術を保持している。また、腎皮膜下や皮下などへの異所性移植手技、活動性などの効果判定の評価系も保持している。オプションとして、ACTH細胞を正所性移植することで、レシピエント動物の視床下部との連携が再構築できないか調べ、CRH-ACTHユニットと比較することも検討中である。正所性、つまりトルコ鞍内へ移植するためには、マウスやラットではサイズが小さすぎて技術的に困難である。サルを用いれば物理的に可能なサイズと言える。既に滋賀医科大学・動物生命科学研究センターと共同研究契約を締結済みであり、カニクイザルを用いて、正所性と異所性移植との比較を行うことで倫理申請中である。平成29年度は、視床下部分化培養系でヒトiPS細胞からCRHニューロンを分化誘導する条件を確立した。全体計画での方針に従って、CRHニューロンとACTH細胞との共存条件探索を行う前に、平成29年度はまず、視床下部のみの分化法でCRHニューロンを誘導できる条件の確立を目指した。これまでに、ヒトES細胞から視床下部AVPニューロンへの分化法確立に取り組んできており、その方法で分化誘導して得られた視床下部ニューロンを詳細に検討すると、CRHが陽性に染まる細胞が含まれていることを見い出した(Ogawa K et al. 2018Scientific Reports)。この分化条件をベースにして、CRHを含む視床下部ニューロンを安定して分化させる培養条件を確立した。使用する細胞としては将来の汎用性を考慮してヒトiPS細胞とし、201B7株・409B2株・454E2株など一般に広く用いられているものを複数用いることで、robustな分化方法へと洗練させるようにした。ストレス応答を中枢性に制御する役割を果たす視床下部CRHニューロンは、一般に、視床下部室傍核(PVN)の小細胞性ニューロンである。その部位の胎児での発生様式を、in vitroで再現できるように分化条件を調整した。具体的には、視床下部前駆細胞に発現するRAX、その後、背側視床下部へと分化したことを示すPAX6陽性かつNKX2.1陰性、などをマーカーとして各分化ステップ毎に条件を決めていった。iPS細胞株ごとに誘導因子添加の濃度や時期に多少の違いはあるものの、最終的にはいずれの細胞株でもCRHニューロンが分化誘導が可能であることを確認した。

そこで、平成29年度に開発した「ヒトiPS胞から視床下部CRH神経への分化法」の条件のうち、下垂体前葉分化法との違いを検討した上で、神経成熟に重要と想定される条件を下垂体前葉分化条件に加えた。その結果、一つの細胞塊の中に、ACTHの染まる細胞とCRHの染まる細胞とが共存する状態を作り出すことに成功した。言い換えれば、CRHニューロンとACTH産生細胞とが1つの細胞塊内に共存したユニットが誘導できたと言える。従って、当初計画に次善の策として含めていた産業技術総合研究所の2-chamber培養装置を用いた実験は行わなかった。次に、作出したCRH-ACTHユニットが機能的に連携しているかどうかをin vitroで検討した。外因性のCRHを添加しなくても培養液中のACTH分泌が高まる結果を得たことから、ユニット内のCRHニューロンが機能して内因性にCRHを分泌していることが示唆された。また、低グルコース培地への暴露によりACTH分泌が高まること、この作用はCRHレセプター阻害薬により有意に抑制されること、などからCRHのコントロール下にACTHが置かれていることが示唆された。平成30年度の研究計画に沿った研究を実施し、所期の成果を達成したため上記と判断した。この成果を論文としてまとめ、現在投稿中である。当初の全体計画に沿って、平成30年度研究計画を実施していく。具体的には以下の2点である。(1)下垂体ACTH細胞と視床下部CRHニューロンとが同時誘導される条件を確立する。;これまでに見出した視床下部ニューロン成熟条件を、下垂体前葉分化条件に加え、下垂体細胞のみならず視床下部ニューロンも成熟する条件を最適化し、CRHニューロンとACTH産生細胞とが1つの細胞塊内に共存したユニットを作成する。同時誘導が達成できない場合は、2-chamber培養装置を利用する。この培養装置は、国立研究開発法人・産業技術総合研究所の医薬品アッセイデバイス研究グループにて開発されたもので、2つのchamberが流路を介して接続している。そこで、CRHニューロンとACTH細胞とを別々に分化誘導しておき、上流のchamberにCRHニューロンを、下流のchamberにはACTH細胞を播種することで1つの機能的ユニットを作る。産総研とは共同研究契約の締結を完了した。ただし、この培養装置を用いる場合、CRHニューロンおよびACTH細胞ともにトリプシン酵素液などで解離し、chamber内に再播種する必要がある。この手順が細胞機能にダメージを与える可能性が高く、全体としてホルモン分泌機能が落ちてしまうことが危惧される。以上から、2-chamber培養装置は次善の策と考えている。(2) CRH-ACTHユニットのin vitro機能テストを行う。;上述の(1)で作出したCRH-ACTHユニットが機能的に連携しているかどうかをin vitroで検討する。その他にも、培養液中のCRH濃度、低グルコースやセロトニンなどによるCRH刺激の効果、CRHレセプター阻害剤の効果などを調べることで、CRHとACTHとの相互作用の有無を検査する。当初の全体計画に沿って、平成31年度研究計画を実施していく。具体的にはCRH-ACTHユニットの機能的連携がin vitroで示されたら、次に、異所性移植による効果判定を行う。
食物繊維構成多糖の微細構造

食物繊維の生理機能解明の基礎研究として、植物性食品の細胞壁構成多糖類の化学構造や物理化学的性質を明らかにすることは不可欠であるとの観点から本研究を行った。1.葉菜類(キャベツ、ハクサイ、ホウレンソウ、チンゲンサイ、レタス)と根菜類(ダイコン、ゴボウ、レンコン、ニンジン、カブ)の細胞壁水不溶性画分を構成している多糖類は、いずれも共通であった。すなわち、(1)側鎖構造を有するラムノガラクツロナン、(2)フコースを含むキシログルカン、(3)アラバン、(4)(1→4)-ガラクタン、(5)分岐アラビノガラクタン、(6)セルロース等を有すると考えられる。しかし、それら多糖の量比には若干の差があると思われる。また、細胞壁水可溶性画分はほとんど共通で中性糖側鎖をもつラムノガラクツロナンであると思われる。しかし、ゴボウでは顕著な量のイヌリンが含まれている。2.ゴボウのキシログルカンの微細構造を解析した結果、豆科植物キシログルカン型の構造をもつことがわかった。3.また、各種葉菜類のキシログルカンの化学構造も互いに類似しており、豆科植物型キシログルカンであった。4.ゴボウの貯蔵・温水処理中に、水溶性食物繊維のイヌリンが組織内の加水分解酵素の働きにより低分子化されることが明らかとなった。5.タケノコ及びキャベツの水不溶性食物繊維は、いずれもin vitroにおけるグルコースの拡散速度遅らせることを明らかにした。これは、水不溶性食物繊維の低分子糖を一時的に抱え込む性質に由来すると考えた。6.糸状菌キシラナーゼ(mesophilic fungus strain Y-94:生命工学工業技術研究所の三石安氏より)を用いホホバキシランの構造解析を試み、本酵素は分岐キシランの構造解析に有効であることが判明した。1.双子葉植物に属する植物は、全般的に水不溶性食物繊維を構成する多糖類として、セルロ-ス以外にアラビノガラクタンもしくはガラクタン系多糖類及びペクチン系多糖類が多い。他方、単子葉植物に属するものでは、ペクチン系多糖類が少ないことがわかった。2.水可溶性多糖類としては、主にペクチン系多糖類が多いが、他に水可溶性食物繊維に属するフラクタンを含むもの(タマネギ、ゴボウ、およびニンニク)があった。特にタマネギでは乾物の1/21/3を占めることがわかった。3.野菜類の葉菜類(キャベツ、ハクサイ、レタス、チンゲンサイおよびホウレンソウ)では、チンゲンサイを除き、食物繊維多糖類量に匹敵するかもしくはそれ以上の単糖類およびオリゴ糖類が多く含まれることがわかった。4.キャベツ、ハクサイ、レタス等には、構成糖としてフコ-スを多く含む多糖の存在がわかった。以上の知見をもとに、今後は、植物性食品の構成多糖類による系統的な分類を明確にし、それぞれのなかから特徴的な多糖類の微細構造を酵素を用いて解析する予定である。各種植物性食品の食物繊維を構成している多糖類の種類を調べるために、日常の食生活で摂取する機会の多いものを材料に選び、水可溶性および水不溶性食物繊維画分に分画後、各画分を構成する多糖類について分析した。その結果、大きく、(1)穀類に代表されるβー(1→3),(1→4)ーDーグルカン、アラビノグルクロノキシラン、およびセルロースを主構成多糖類とするグループと、

(2)葉菜類に代表されるポリガラクツロン酸、アラビノガラクタン、キシログルカンおよびセルロースを主構成多糖類とするグループに分類できることがわかった。食物繊維構成多糖類の微細構造解析に有効な酵素標品を検索するため、市販の各種炭水化物加水分解酵素標品(サンザイム1000、メイセラーゼP、マセロチームS、ドリセラーゼ、トヨセルラーゼ、セルラーゼAPー3およびペクチナーゼ等)を、前述(1)の代表としてイネ、(2)の代表として緑豆を選び、それぞれから調製した水不溶性食物繊維画分に直接作用させ、各々の水不溶性画分の重量減少率と繊維構成多糖類の減少率を調べた。その結果、メイセラーゼPとドリセラーゼがともに、イネと緑豆の水不溶性食物繊維構成多糖類すべてを加水分解することがわかり、構造解析に有効な酵素が含まれる可能性が示された。現在、有効酵素の検索を行っている。現在精製中の各種酵素標品や恵与された各種微生物由来の酵素標品を用いて、各種多糖類、特に、最近、ペクチン同様壁の強度(軟化)に重要な働きをもつことが示唆されているキシログルカンを中心に構造解析を行い、植物間での比較を行う予定である。本年は、食物繊維構成多糖の一つキシログルカンの微細構造について調べた。また、葉菜類のなかから日常の食生活で摂取する機会の多いキャベツ、ハクサイ、レタス、チンゲンサイおよびホウレンソウを選び、それぞれの可食部細胞壁から調製したキシログルカン画分(24%KOH抽出物、水可溶性・中性多糖画分)を用いて、構成糖、ヨード複合体吸収スペクトルおよび糖結合様式等を比較した。いずれのキシログルカンもフコース、キシロース、ガラクトースおよびグルコースから構成されており、その化学構造は互いに非常に類似していることがわかった。いずれも上記オリゴキシログルカン七糖、九糖および十糖を構成単位としており豆科植物キシログルカン型であった。
和太鼓を学習材として活用しながら児童が協働的に学ぶ力を培う

1.研究目的4年生児童を対象に和太鼓を学習材として取り上げ,他者と関わり合いながら演奏を完成させていく活動が,児童の協働的に学ぶ力を培うことに繋がるかを検証していくことである。2.研究方法和太鼓を使った音楽づくりの学習を通して,「リズムを即興的につくって打つことや,かけ合いを意識した他者とのやりとりが協働的な表現につながっていたか。」「ペアや班での関わりの中で児童の演奏やふり返りの記入内容を確認し合うことが協働的に学ぶ活動に繋がるか。」について授業時の児童の様子やふり返りの記入内容,実際の演奏の様子などを基に考察を行った。3.研究成果我が国の郷土の伝統音楽を教材に,楽譜を使わない伝承方法・体験の少ない和楽器を使った音楽づくりを行った結果,毎時間のふり返りを次時の学習の初めに確認したり伝え合ったりすることで,課題解決に活かしながら音楽の表現を追及していく姿が見られた。また,単元をとおして,児童の関心意欲が低下することなく発表会を迎え,「もっと表現したい,もっと演奏したい」という思いを引き出すことができた。他のチームの表現の工夫や太鼓の打ち方・音色に関してなども気付きとして挙がっており,自分の表現だけでなく他者の表現に影響を受けて「次はこうしたい」「もっと工夫したい」という感想が見られたことからも,他者の表現に触れることで自分の表現のふり返りを行い,次の学習にいかそうとすることができていたといえる。今回の実践では,和太鼓を学習材として音楽づくりを行う活動は,協働的に学ぶ力を培うことに繋がるということを確認することができたが,児童が協働的に学習を進めていくことのできる授業の展開や教材・教具の開発について更に考える必要がある。
ガスから鉱物の凝縮に関する実験的研究

宇宙の化学進化をになう固体物質の形成を速度論的係数の決定を目的とし、地上における実験においては取り扱いの困難な核形成は取り扱わず、結晶成長に目標を絞った。また、実験的な困難性から、単純系に限った実験をおこなうこととした。蒸発源として酸化鉄(Fe2O3)を用い、珪酸塩鉱物であるフォルステライトとMo金属を凝縮基板とした。蒸発温度1350°C、蒸発時間1-120時間の範囲で実験をおこない、いずれの条件においても凝縮物が得られた。電子顕微鏡を用いた観察の結果、凝縮物は金属結晶であることが判明した。凝縮物の形状、サイズは時間とともに系統的に変化し、フォルステライト上とMo上ではそれらは異なり、フォルステライト上のほうが自形性が高くサイズも大きい。これは真空中の輻射場におかれた透明に近いフォルステライトと不透明度の高い金属の実温度の違いと解釈され、ガスの過冷却度の高いフォルステライト上では粒子成長速度が大きいとみなされる。結晶成長と新たな核形成とは競合過程にあり、ガスフラックスとが大であるほど核形成が進行する。さらに、タングステンの共存する系ではガス組成が金属鉄と合金の2相領域にある場合は、合金はウイスカー状となり、金属とは異なる形状を示す。これらの結果から、宇宙環境における珪酸塩鉱物と金属の成長について知見が得られた。凝縮過程においは系は熱平衡にあり、凝縮成分は過飽和状態で凝縮するが、凝縮後直ちに実効温度は低下するため、大きな成長速度をえることができる。一方金属成分は、実効温度が周囲のガスとほぼ等しいため、成長速度はごく小さくなる。そのため、金属粒子はごく細粒となる。また従来は、金属はその大きな表面張力のため単独で核形成すると考えられてきたが、実効温度の低い珪酸塩鉱物上に核形成・成長するほうがエネルギー的には有利であり、複合粒子が形成されると考えられる。太陽系および星の様々な進化過程における固体物質形成過程はガスからの鉱物の凝縮を通じて進行する。凝縮過程はカイネティックな過程であり、その速度、速度を支配する素過程の解明は太陽系や宇宙の物質進化に決定的に重要である。従来、実験的困難から、コントロールした条件下での鉱物の凝縮実験はおこなわれてこなかった。本研究では、フォルステライト、金属鉄など、宇宙進化にとってもっとも主要な鉱物のガスからの結晶成長速度を、温度とガスフラックスをコントロールした条件下でおこなう実験装置の開発をおこなう。本年度はシステム構成の設計をおこない、ガスソースとしてクヌッセンセルを用い、ガスソースと結晶成長場を独自に温度コントロールする装置とする仕様を決定した。本研究の目的にもっとも適したガス発生装置を確定するため、申請者のもつ既存の真空装置に業者のもつ部品をとりつけ、様々なテストをおこなった。その結果、ヘリコンスパッタカソードを用いることに決定した。同時に、既存装置をもちい、ガス圧の高い条件での鉱物の蒸発実験をおこない、ガス圧の関数としての蒸発速度の決定をおこなった。フォルステライトおよび金属鉄について初めてその速度の決定に成功し、金属鉄については凝縮係数が1にきわめて近いこと、フォルステライトはガス圧の関数としての凝縮係数とその温度依存性を求めた。この結果、太陽系星雲の温度上昇過程における蒸発過程を定量的にモデル化することが可能となった。これらの結果は3月にNASAジョンソンスペースセンターにおいて行われる月惑星科学会議において発表予定である。同時に、凝縮実験をおこなう上での技術的な問題を検討し、開発中の装置の改善点として考慮することにした。

宇宙や太陽系における化学進化は、固相と気相の間の相変化とそれにともなう元素分配、それが非平衡に進行する場合の非平衡元素分配、同位体分別、という化学過程と、固相と気相のサイズによる分別すなわち物理過程の2つのタイムスケールにより決する。本研究においては、非平衡過程における凝縮速度を決定するため、ソースとなるガスと凝縮物の温度を独立にコントロールし、またガスフラックスを測定可能な装置の開発をめざしてきた。平成12年度にはシステム構成を決定し、ガスソースとしてクヌッセンセルを用いることを決定し、年度末にクヌッセンセルを購入した。本年度は主に、昨年度購入したガスソースを用い、フラックスのコントロール、フラックス測定を適切におこなうことをおこなった。その結果、多成分系のガスからのフラックスのコントロール、測定、多成分ガスの混合比のコントルールがきわめて困難であることが判明した。その原因は、クヌッセンセルを用いることで、元素分別がおこり、単純な酸化物であっても、金属元素と酸素の、より複雑な化合物の場合は、構成元素の間の分別がおこるためである。また、任意の混合比を得ようとして温度を変化させると、その分別程度が変化する。このため、現在、ガスソースのコントロールを、金属元素は金属として、酸素は酸素として装置内に導入する方法を検討している。一方、凝縮速度を支配する、カイネティックパラメターである凝縮係数を決定するため、既存装置を用いて、ガス圧の存在する条件でのフォルステライトの蒸発実験をおこない、圧力の関数としても蒸発係数の決定をおこなった、その結果、蒸発係数は圧力にほとんど依存性をもたず、真空蒸発係数を決定することで、比較的広範囲に適用可能であることが判明した。しかし温度に対する依存性に関しては、実験技術上の問題があり、まだ決定的にすることができていない。現在、引き続き実験を継続中である。さらに、これらの過程をモンテカルロ法をもちいてシュミレーションし、蒸発における不飽和度、凝縮における過飽和度の関数としても凝縮・蒸発速度を決定した。この結果は、上記実験結果と基本的に調和的であるが、一部不調和であり、その原因は多成分系においては単純な結合エネルギーのみでこれらの過程を議論できないためと考えられる。以上の結果、来年度にむけての問題点が明瞭になったため、その対応を検討中である。前年度までの研究結果により、多成分系の凝縮を完全にコントロールした条件下でおこなうことは現状ではきわめて困難であることが判明していたので、単純系に限った実験をおこなうこととした。宇宙環境において最も多量に存在し重要である金属鉄に焦点を絞った。蒸発源として酸化鉄(Fe2O3)を用い、珪酸塩鉱物であるフォルステライトとMo金属を凝縮基板とした。蒸発温度1350°C、蒸発時間1-120時間の範囲で実験をおこない、いずれの条件においても凝縮物が得られた。電子顕微鏡を用いた観察の結果、凝縮物は金属結晶であることが判明した。凝縮物の形状、サイズは時間とともに系統的に変化し、フォルステライト上とMo上ではそれらは異なり、フォルステライト上のほうが自形性が高くサイズも大きい。
夜間の短波長光暴露が睡眠とエネルギー代謝に及ぼす影響

夜間の短波長(青色)光暴露はメラトニン分泌の抑制や睡眠の抑制などを引き起こすことが知られている。睡眠・覚醒とエネルギー代謝はその調節因子を共有して協調しているので、光環境がエネルギー代謝、特に睡眠時エネルギー代謝に影響を及ぼす可能性が考えられる。本研究では、就寝前の青色LED暴露(波長465nm、強度12.1 μW/cm2)が睡眠時と翌朝のエネルギー代謝に及ぼす影響を検討した。本研究で用いた青色LEDは光量が少なく、睡眠脳波には影響が見られなかった。しかし翌日午前中にうとうとする状態(睡眠深度1、2)の時間帯が増加し、また朝食によるエネルギー代謝の亢進(食後熱産生)も抑制された。短波長LEDをヒューマン・カロリメーター(間接熱量測定用の密閉室)に設置し、就寝前2時間の短波長光暴露(5ルックスに設定)の有無が睡眠(睡眠ポリグラフにより解析)と睡眠時エネルギー代謝(間接熱量測定)に及ぼす影響を検討した。年度途中に学内の健康医科学イノベーション棟1階にカロリメーターを睡眠研究専用に新設(それ以前は総合研究棟Dの施設を使用)し、代謝測定の精度を更に向上させて研究を遂行した。就寝前に通常認められる心拍数や体温(本研究では内耳温度を測定)の低下が光暴露で抑制されたが統計的に有意な差ではなかった。睡眠の質と量(総睡眠時間、睡眠効率、睡眠潜時、睡眠深度など)あるいは睡眠時エネルギー代謝(エネルギー消費量、脂質酸化、炭水化物酸化など)にも統計学的な有意差は認められなかった。睡眠ポリグラフによる脳波測定とエネルギー代謝測定を翌日の昼まで続けたところ、マイクロ・スリープと呼ばれる現象が光暴露翌日の午前中に顕著となった。これは脳波測定から睡眠深度1-2の浅睡眠と判定される“居眠り"で、対照群の6±8分に対して、26±29分と統計学的に有意に増大した。またそれに伴ってエネルギー消費も低下する傾向が認めたが、統計学的に有意な差とはならなかった。更に被験者からの聞き取りによって、光暴露翌日の午前中には覚醒状態を保って座位安静を保つことが困難であったとの報告を得た。翌朝午前中の脳波の周波数解析によりα波の出現が光暴露翌日の午前中に増大していることが明らかになった。本研究では穏やかな光照射条件により睡眠に顕著な影響がなくとも、翌日(少なくとも午前中)の活動が影響を受ける事が示唆された。現代社会の生活習慣上の問題(睡眠障害、寝坊と朝食欠食、午前中の学習効率の低下など)に対応する実験モデルとなる可能性が見えつつある。光は概日リズムの同調因子であり、特に夜間の短波長(460nm前後)光の曝露はメラトニン分泌を抑制することが知られている。近年、照明技術が発達し、短波長成分を含む光は、照明用光源やパソコン、テレビのディスプレイ素子として広く活用されている。夜間の短波長光曝露はメラトニン分泌を抑制し、睡眠に影響を及ぼす可能性がある。そこで、短波長であるブルーライトLED光源を使用し、夜間の睡眠への影響を明らかにするため、睡眠ポリグラフ検査を実施した。また、睡眠と連動しているエネルギー代謝への影響についても検討するため、実験はヒューマンカロリメーター室で行った。健常成人男性9名を対象に、ランダム化クロスオーバー試験でブルーライト曝露試行と対照(光曝露なし)試行の2試行実施した。ブルーライト曝露試行と対照試行で、夜間の睡眠や睡眠時のエネルギー代謝に差はみられなかった。しかし、翌朝午前中の脳波では、起きているように指示していたにも関わらず、ブルーライト曝露試行で覚醒水準が低下している時間(睡眠ステージ1と2)が26.0±9.8分(対照試行:6.3±2.7分)と有意に多かった。翌朝午前中のエネルギー消費量、酸素消費量、二酸化炭素産生量についても、ブルーライト曝露試行で有意に低かった(図3)。また、朝食後の食後熱産生はブルーライト曝露試行で57±7 kcal/3h(対照試行:74±7 kcal/3h)と有意に低かった。就寝前のブルーライト曝露は夜間の睡眠や睡眠時のエネルギー代謝には影響を及ぼさなかったが、翌日午前中のエネルギー消費量や食後熱産生に影響を及ぼす可能性が示唆された。夕刻以降の短波長光(460nm)照射が睡眠、睡眠時エネルギー代謝及び翌日午前中の覚醒度とエネルギー代謝に及ぼす影響を検討した。間接熱量測定室(ヒューマン・カロリメータ)に短波長光LEDを設置し、5ルックスの照度となるよう設定して2時間の照射を行った。先行研究では眼に直接光りが入るゴーグルを特注して短波長光照射の影響を検討していたが、より日常生活に近い様式での短波長光の照射でも深睡眠の軽度の抑制が認められた。

これは睡眠脳波の周波数解析からデルタ波のパワーを算出することでより鮮明に観察された。本研究では翌日の午前中の代謝も測定し、睡眠に対する影響が翌日の午前中の代謝や覚醒度に及ぼす影響を検討したが、予期しなかったことではあるが、午前中の居眠りが多発することを見出した。具体的には前日就寝前に短波長光照射したことにより翌日午前中の座位安静時にも脳波的な睡眠(居眠り)が長時間観察される例が多発した。この現象を確認すべく現在例数を増やして検討しているが、さらにこれが短波光照射に特異的な現象であるのか、またメラトニンの分泌抑制に由来するのかなど機序の解明が残されている。昨年度に新設された健康科学イノベーション研究棟の研究室に睡眠時エネルギー代謝に特化した高精度のカロリメータを設置できた。室内には照明の位置や高さを自在に調節できるガイドレールを設けており、次年度以降更に研究が進められる体制が整った。LEDをカロリメータに設置して実験条件を設定し、必要な測定を計画通りに行える体制が築けた。1回の光暴露で睡眠や睡眠時エネルギー代謝に影響が認められなかったことは、先行研究の結果から考えて予想外であったが、それでも光暴露翌日午前中の覚醒度に影響が認められたことは新たな知見と考えている。先行研究との結果の相違は光照射の方法(専用ゴーグルを装着して強制的に光を眼に当てた先行研究vs天井からの光を直視しないよう配慮した本研究)の違いにもよるが光照射量の違いである可能性も考えられた。本実験で購入したLEDはパナソニック社の特注品で、実験条件を提示して作成依頼したものであり、光源と眼の距離から5ルックス程度になるよう計算されて設計されている。しかし、次年度に実験を継続するにあたっては、光照射条件について、光放射の実測を追加して実験条件を先行研究と比較する必要があると考え検討を開始した。東日本大震災の直接的な被害は軽微であったが、余震の影響で被験者が安定して就寝することが困難であったため、実験再開まで3ヶ月程要した。光照射量はLED製造会社(パナソニック社特注)から供与された資料に基づいて、光源から被験者の目までの距離から被験者が浴びる光の強さを推定して実験を行ってきた。5ルックスという光の強さは非常に低レベルであり、これが睡眠への影響が認められなかった原因であると考えているが、睡眠を大きく妨げない光照射が翌日午前中の覚醒度に影響することは興味深い知見だと考えている。先行研究で報告されている睡眠阻害についても再現できれば興味深い実験モデルの条件が設定できると考えている。従って、放射照度を実測し、被験者の眼の安全を確保しながら、より強い光の照射についても検討する必要がある。このためには、短波長光の網膜に対する影響(障害)に詳しい専門家の意見も取り入れて安全に研究を進める必要があると考えている。短波長光の網膜への障害についての専門家グループと春の学会でコンタクトを取り、研究を進めて行く。併せて、短波長光に限定せずに他の光条件(白熱光など)での検討も行うことを計画している。本年度から研究の場所を健康科学イノベーション研究棟に移し、睡眠に特化した代謝測定室としてカロリメータを使い、研究を進める。またこの研究棟が医学系棟に隣接しているという立地条件もこれまでとは異なる。従って睡眠時無呼吸の患者さん等、必ずしも睡眠が正常でない被験者の測定も積極的に行い、機序の解明等に邁進する。
中部九州における火山災害予測図作成のための火山噴火史に関する基礎研究

中部九州の4つの活火山に関する本研究に関連して,研究期間を通じて得られた研究成果の一部は,後述の研究発表の項に示すようにいくつかの機会に公表した。その概要は次の通りである。1.雲仙火山については,大学合同観測班の一員として普賢岳の現在の噴火活動の推移の観測を行ない,国の噴火予知活動に協力・貢献した。また,雲仙火山全体の過去の噴出物の詳細な野外調査を行い,その結果に岩石試料の放射年代測定結果を加味して,雲仙火山の活動史を相当程度に明らかにした。その成果は解説書のついた「雲仙火山地質図」として,地質調査所から近く印刷・公表される予定である。2.阿蘇火山については,カルデラ形成にかかわる大規模火砕流の温度・破壊力の解明から,阿蘇中岳の最近の噴火活動の特徴の解明にいたるまで広範な問題について,多くの新知見を得た。その結果,阿蘇中岳に関しては,災害予測図の第1段階の試作品を作成し,公表できた。3.鶴見岳火山および九重火山に関しては,文献調査および現地調査を行ない,いくつかの新知見を得た。得られた新知見の一部は,その都度発表している(研究発表の項参照)が,現在検討中の問題はいずれまとめて公表の予定である。中部九州の4つの活火山に関して,本年度は,下記の研究成果が得られた.これらの成果には,まだ予察的な段階のものもあり,来年度も引き続いて研究を進展させたい.1.雲仙火山について.雲仙火山の発達史に関して,5つのステージ区分を行い,それぞれのステージに溶岩ドームの形成と火砕流の発生があったことが判明した.その結果1990年からの噴火と同様の活動がおよそ10万年以降も続いていたことが解った.また,1792年に大崩壊した眉山は数千年前に形成された非常に新しい火山であることも判明した.2.阿蘇火山について阿蘇火山には西暦553年以降の噴火記録があり,その中にある火口周辺の古いお寺の被害に関して,火山灰に埋没した遺跡の調査と^<14>C年代測定値から,遺跡と記録とを具体的に対比する事ができた.この成果は,平成6年度中に公表する予定である.3.九重火山について火山灰の調査から,文献には記述されていない数千年前の噴火の堆積物を見いだした.この成果は予察的なものであるので,その噴出源等について来年度さらに詳しく調査したい.4.鶴見岳について鶴見岳の一部を構成する伽藍岳の噴出物と考えられる数枚の火山灰層が,数千年前までの火山灰土中に見いだされた.来年度には,それぞれの火山灰層の噴出源の確定と,それらの詳細な年代決定を行いたい.中部九州に位置する4個の活火山に関する噴火史の解明のために,本年度は,野外調査・文献調査など多方面にわたる調査を行った.本年度の研究成果の概要は次の通りである.1.雲仙火山については,大学合同観測班の一員として普賢岳の現在の噴火活動の推移の観察を行ない,国の噴火予知活動に協力・貢献した.また,雲仙火山全体の過去の噴出物の詳細な野外調査を行い,その結果に岩石試料の放射年代測定結果を加味して,雲仙火山の活動史を相当程度に明らかにした.その成果は解説書のついた「雲仙火山地質図」として,地質調査所から近く印刷・公表される予定である.2.阿蘇火山については,カルデラ形成にかかわる大規模火砕流の温度・破壊力の解明から,阿蘇中岳の最近の噴火活動の特徴の解明にいたるまで広範な問題について,多くの新知見を得た.その結果,阿蘇中岳に関しては,災害予測図の第1段階の試作品を作成し,公表できた.3.鶴見岳火山および九重火山に関しては,文献調査および現地調査を行ない,いくつかの新知見を得た.得られた新知見の一部は,その都度発表している(研究発表の項参照)が,現在検討中の問題はいずれまとめて公表の予定である.
高付加価値・高機能触媒の磁気分離

研究期間の最終年度として,当初の研究計画を実現すべく,磁気ビーズ上に担持された高付加価値・高機能触媒の開発を目指し,研究を行った。昨年度までに見いだしている銅イオンと4,4-ビピリジンからなるハイブリッドポリマーをアミノ官能基を表層に有する磁気ビーズに担持し,有機一無機ハイブリッドポリマーでコーティングされた磁気ビーズを得た。有機-無機ハイブリッドポリマーカプセル化磁気ビーズは,シリルエノラートを基質にするα-ヒドロキシケトンへの酸素酸化の良好な触媒となり,反応終了後には磁気分離により,触媒を定量的に回収することができ,5回の再利用においても重篤な触媒活性の低下を引き起こすことなく用いる事ができた。さらに,本手法の一般性を示すべく,種々の金属塩と4,4-ビピリジンからなる有機-無機ハイブリッドポリマーを磁気ビーズ上に構築し,その触媒活性を網羅的に検討した。このようなコンビナトリアルケミストリー的な研究を展開することにより,従来の手法では得ることが困難であった有機-無機ハイブリッドポリマーの調製とその触媒活性の評価を行うことに成功した。以上のように,高付加価値・高機能触媒の磁気分離と題して行った本萌芽研究において研究計画に沿った研究を適正に実施し,上記に示すような特徴ある合成プロセスの実現することで目標を達成することができた。磁気ビーズ上に担持された高付加価値・高機能触媒の開発を目差し、研究を行った。不斉触媒反応に有用な分子性錯体触媒の担持を目標とし、独自の設計に基づいて本研究目的に適う光学活性ビスイミダゾリン配位子の開発を行った。本配位子は、室温、空気中で保存できる安定性を有し、取り扱いの容易な化合物であった。また多くの金属塩に高い親和性をもって配位し、錯体触媒として触媒的不斉プロパン化やジオール類の触媒的不斉アシル化反応に有用であることを確認した。現在、本配位子の磁気ビーズへの導入と、それを用いる触媒的不斉反応への応用を検討中である。一方、磁気ビースを用いる触媒反応の開発には、アミノ基末端を表層に有する磁気ビーズを用い、種々の銅塩と錯体を形成した後に触媒として用いることで、触媒的Henry反応や、カルボニル化合物の触媒的α-ヒドロキシル化反応に有用であることを見いだした。実際に、反応終了後の触媒が磁気分離により、回収できることも確認している。特にカルボニル化合物の触媒的α-ヒドロキシル化反応は、空気中の酸素を直接用いることができるため、酸化反応としてもその実用性は極めて高いものである。今後は、研究計画に基づいたいくつかの高機能磁性体の合成手法を検討することにより、磁気ビーズの安定性を向上させたい。さらに、独自に開発に成功した光学活性イミダゾリン配位子を用いることで、より高付加価値、高機能な触媒の磁気分離に展開し、実用的な環境調和型反応プロセスの確立を目指す予定である。高付加価値・高機能触媒の磁気分離を目差し、本年度は、固相に担持するためのリンカー部位を有する配位子として、ビナフトール骨格を有する光学活性サリチルアルデヒド誘導体、光学活性イミダゾリン誘導体、さらにはピリジン誘導体を合成した。研究計画に従い、重合部位を有する配位子を磁性ナノ粒子存在下に共重合を行い、配位子で覆われた磁性複合材料を得た。これらの触媒能を検討したところ、光学活性サリチルアルデヒド誘導体を担持した磁性ナノ粒子が、アルデヒド類へのジエチル亜鉛の求核付加反応において触媒活性を示し、まずまずの光学純度で目的化合物を得ることに成功した。現在、より高い不斉収率で目的物を得ることができるよう、リンカー部位や担持量を含めた触媒調製の最適化を行っている。また、光学活性イミダゾリン誘導体やピリジン誘導体を用いた反応においては、これらと銅塩からなる触媒がHenry反応に有用であることを見いだした。これらの磁性ナノ粒子担持型触媒は、磁気分離により容易に回収・再利用できることを確認した。さらに、本年度は、独自の研究において触媒活性を有することを見いだしている有機一無機ハイブリッドポリマーの磁気ビーズヘの固定化も検討を行い。銅塩と4,4'-ビピリジンからなるハイブリッドポリマーを磁性粒子状に自己組織化により構築することにも成功した。本ハイブリッドポリマーは、酸素雰囲気下にシリルエノラートをα-ヒドロキシケトンへと変換する反応の良好な触媒となることを確認し、これらもまた磁気分離により回収・再利用が可能であった。

以上のように,高付加価値・高機能触媒の磁気分離と題して行った本萌芽研究において研究計画に沿った研究を適正に実施し,上記に示すような特徴ある合成プロセスの実現することで目標を達成することができた。
高度専門職業人養成の教師教育における大学教員の資質要件に関する研究

本研究では、教職大学院を対象に、国内外の質的調査研究を通して、教師教育を担う大学教員の資質要件を多面的に解明した。近年の専門職養成では「実践」が重要視され、養成カリキュラムや実務家教員の導入などの大きな変化が見られる。本調査は質問紙調査と訪問調査を主とし、同時に国内外の事例調査を行った。主な結論では、実践に関連するキーワード「実践」「実践知」「実務」「実践研究」「実務家教員」「研究」等の理解は多様で、具体的内容が十分に共有されていないことが明らかになった。実務家教員の割合や定義も大学により異なり、求められる資質も一様でなく、どれも模索段階にある。今後それらの検証と質保証の開発が急務である。本研究テーマである「高度専門職業人養成の教師教育における大学教員の資質要件に関する研究」を策定した段階の状況からいくつかの点で変化があり、1年目はその実態確認も含めて研究内容を修正してマクロ的アプローチで取り掛かった。本研究の基盤である「理論と実践」の問題は、教職大学院をはじめとした教師教育分野といった限定的な大学教育の範疇だけでなく、高等教育研究分野からも、大学教員一般に大学組織として明確に「研究と教育」の両機能を養成する動きが出てきたことである。教師教育も大学教育の専門教育分野のひとつであるという認識に立つと、教師教育に携わる教員には専門分野に特化した資質能力の前に、大学教員一般に求められる「研究と教育」に対応する能力が求められる。本研究は全体の研究計画を修正してメンバーでの議論を進め、メンバーの勤務大学での状況を整理するとともに、国内外の大学教員の資質能力に関する先行研究調査と資料の収集と必要な訪問調査を行った。関係の取り組みが確認できる大学を対象にして、以下のように訪問調査及び資料収集を行った。「研究」中心の総合大学がほとんどのため、プログラムのカリキュラム内容は全体的に「教育」に重点が置かれている。訪問調査:東北大学高等教育開発推進センター、収集資料「研究大学における大学院教員の能力開発の課題」、2010年、「教員準備プログラム」関連資料、「新任教員プログラム」関係他多数。資料収集:名古屋大学高等教育研究センター実施プログラム関係他27年度は、本研究テーマの基盤として1年目に取り組んだ「理論と実践」の問題確認と教職大学院を対象にした実態調査の準備の上に、実地調査を行うとともに実態調査を実施した。また、調査内容の取りまとめを中心に学会において中間報告を行った。主な活動内容と実績は以下の通りである。1研究会と打ち合わせ会(合同研究会全6回、その間に個別打ち合わせ、メールおよび電話での連絡打ち合わせを行った)、・27年5月14日研究会(研究内容全体の整理と確認、質問紙調査の調査項目および質問項目の検討、アンケート用紙の作成、訪問調査先分担とスケジュー確認他)、・27年7月19日研究会(アンケート結果の分析、訪問調査の報告と分析、学会発表の計画,外国現地調査の計画他)、・27年8月18日学会発表打ち合わせと発表資料の検討、・27年9月19日学会発表の最終打ち合わせ、外国現地調査の訪問先および調査内容の検討、・27年12月24日外国現地調査(シンガポール)の打ち合わせ、・28年2月25日外国現地調査の最終打ち合わせ、2年目研究内容の総括と3年目の計画検討、2訪問調査および質問紙調査、・27年6月8月、全27教職大学院対象に訪問調査(7大学)、質問紙調査(20大学)を実施した。具体的には機関、研究者教員、実務家教員を対象として、質問内容は訪問調査および質問紙調査では原則同様とし、対象者には同じ質問内容と個別の内容を入れて実施した。4学会発表、27年9月19日日本教師教育学会第25回大会(於:信州大学)共同発表:「教職大学院における「理論と実践」に関する研究」1年目には、採択時の配布額による実施内容の修正や、研究対象である教職大学院の施策展開に基づく当初プロジェクト計画の変更を行った。2年目は、修正計画に沿って訪問調査、質問紙調査、外国現地調査、学会発表を行った。全体として概ね計画通り進めることができたが、予算およびメンバーのスケジュールの関係で外国現地調査をシンガポールのみで行った。なお調査結果の集計および分析は分担して行い、メンバーでその結果を議論したが、全体を通しての議論は十分とは言えず、最終年度ではテーマに沿って結論に繋がる検証を進めて行く必要がある。本研究のテーマは、「高度専門職業人養成の教師教育における大学教員の資質要件に関する研究」である。近年の高等教育改革の専門職養成では「実践」が重要視され、養成カリキュラムの重点化や実務家教員の導入などの大きな変化が見られる。それは大学における専門職養成の「理論と実践」の問題を包含し、「臨床の知」を「学」に形成するプロセスでもある。本研究では、実務家教員の比重が大きい教職大学院に焦点をしぼり、国内外の実態の質的調査研究を通して、教師教育を担う大学教員の資質要件を多面的に解明した。調査は、全教職大学院の質問紙調査と抽出大学の訪問調査を主とし、同時に大学教員の資質向上に取り組む総合大学の事例調査を行い、また海外の先進的事例としてシンガポールの訪問調査を行った。さらに、これらの結果を踏まえ、研究会を開催し本テーマに関する議論を深めた。本研究では以下の結論が得られた。実践に関連するキーワード「実践」「実践知」「実務」「実践研究」「実務家教員」等の理解は多様で、具体的な内容は十分に共有されていない。また教職大学院における「研究」に関する概念の理解も同様に十分に共有されているとはいえない。

実務家教員の割合や定義も大学により異なり、求められる資質も一様でなく、どれも模索段階にある。今後「実務家教員」というカテゴリーがもつ「実務」と高度専門職業人養成で必要とする「実践」の具体的内容の検証と共通理解、また「実践研究」の定義、「実務家教員」と「研究者教員」という区分が持つ意味の検証が求められる。教職大学院における多様な実務家教員の実情と供給の現状を背景に、教職大学院における教員の具体的な質保証と質を担保した養成の開発が急務である。最終年度は全体の取り組みと成果をまとめ、最終報告書の冊子を作成した。研究終了後、国内外の学会を中心とした発表および論文投稿を予定している。本研究では、教職大学院を対象に、国内外の質的調査研究を通して、教師教育を担う大学教員の資質要件を多面的に解明した。近年の専門職養成では「実践」が重要視され、養成カリキュラムや実務家教員の導入などの大きな変化が見られる。本調査は質問紙調査と訪問調査を主とし、同時に国内外の事例調査を行った。主な結論では、実践に関連するキーワード「実践」「実践知」「実務」「実践研究」「実務家教員」「研究」等の理解は多様で、具体的内容が十分に共有されていないことが明らかになった。今後それらの検証と質保証の開発が急務である。プロジェクト計画時点からいくつかの状況変化が確認されたため、実施計画の修正を行った。まず、当初計画から配布予算が大幅に減額されたため、経費がかさむ訪問調査を最小限とするため、まずテーマに沿って課題と現状の再確認を行い、文献やインターネットによる資料収集を中心におき、1年目の訪問調査も国内に変更した。また、高等教育研究分野を中心に、総合大学の学内向けの大学教員対象プログラムの開発が進みつつある実態から、大学教育における教師教育の座標を俯瞰する視点から調査をスタートした。なお、当初予定の教職大学院25大学のアンケート調査は、2大学の新設と教員養成における大学院の教職大学院一本化の動向を見計らい、時期を遅らせて2年目に実施することとした。調査結果および収集資料の整理やアンケート内容の検討が年度をまたぐことになったため、研究計画の修正を踏まえた内容における達成度は結果的に遅れ気味となった。2年目の取り組みで調整を図っていきたい。最終年度として、これまでの調査結果を精査し、検証して十分議論を深める必要がある。その上で、最終報告書を作成するとともに、研究成果の発信と発展を具体的に検討する。その内容は以下の計画で進める。・5月21日有識者による研究会開催(訪問調査の協力者を中心に、教職大学院の施策展開上で重要な役割や果たした有識者のよる研究会を開催し、中間報告書(27年9月日本教育学会第25回大会で発表した調査結果およびシンガポール調査報告書)をもとにして、本プロジェクトのテーマについて議論する。)・研究会(8月および12月予定)全研究結果を精査し、議論を整理する。最終報告書を作成する。・研究成果の発信方法の検討および研究の発展的展開の検討
自己発見の契機としての進路決定ガイダンスシステムの設計と開発

規範理論に基づいて学生の学生の進路の決定を援助するシステムを開発した。規範理論が個人的決定を援助できるかどうかに関しては、議論の多いところであるが、本研究によって開発されたシステムは、興味の側面、価値観の側面、進路に関する知識の側面等をいかに考え、いかにアイデンティティを確立するかを援助する面に重きを置いており、直接的に決定を援助する機能は副次的である。しかし、この直接的な決定の援助をするモジュールはいくつかの斬新な機能を備えている。すなわち、本システムは、デシジョントリ-を作成し、言語表現によって主観確率を測定し、AHPによって多次元効用を測定するという過程を援助し、最終的には、期待効用最大化の原理によって、最適な進路を示唆するものである。このモジュールは、学生の進路決定を代行するものではなく、この一種のシミュレーションゲームであると考えられる。学生は、自らが意思決定の諸側面において、どのような位置にあるかを理解し、シミュレーションをすることによって、進路決定を自らの重要な決定であると位置づけ、進路決定の準備性を高めることが期待できる。さらに、このシステムの有効性に関して、実際に学生に本システムを使用してもらい、好意的な評価データを得ている。本システムの開発及び有効性の評価とともに、規範理論と記述理論の関係、また、有効なシステム作りとの関係について、理論的な深化が達成されたことも付記しておく。本年度は、進路相談システムの骨格を構築した。このシステムは、自分自身について知ること、企業について情報を検索すること、決めかたについて学習すること、将来の決定についてシミュレーションすることなどができる。1.興味や適性について、コンピュータによるテストを行い、結果をプロフィールとして表示する。これによって、自分の現状について考える。2.企業についての情報を集め、データベース化する予定であったが、この点に関しては、本年度は完成していない。現在は、システムのこの部分は、印刷情報によっている。3.ベイズ的な決めかたについて学習する。すなわち、最初に代替案を列挙し、関連する不確定事象の主観確率を評価し、結果の効用を評価するという過程を経て、最後に、期待効用によって、主観確率と効用を統合する。ベイズ的な決めかたは一種の規範であり、現実の人間はこのような規範的な決めかたはしないが、規範モデルがあることを意識することは、現実の決めかたによい影響があると考える。4.進路選択のシミュレーションを行う。すなわち、進路の選択を決定の木(ツリー)として、表現し、最後の結果について効用評価を行い、当面の代替案のそれぞれの期待効用を評価し、期待効用最大化によって、もっともよい代替案を選ぶ。次に、期待値の評価について再考し、もし、ある努力をすることによって、その主観確率が変容する場合には、新しい期待効用を計算する。規範理論に基づいて学生の進路の決定を援助するシステムを開発した。本システムの開発及び有効性の評価とともに、規範理論と記述理論の関係、また、有効なシステム作りとの関係について、理論的な進化が達成されたことも付記しておく。