hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全方向移動機能を有する自動車型電動車の操縦システムと制御に関する研究

全方向移動機能を有する自動車型の移動装置に対してハンドルやペダルといった従来の自動車の操縦装置を装着し,その運転を行うシステムを検討した.従来の全方向移動機構は3自由度の指令値が必要であるが,自動車の運転装置はハンドルによる操舵角の指定と前進方向速度の2自由度しか指令を与えることができない.そこで全方向移動の移動特性を活用した運動制御のひとつの方法として,ドリフトのような車輪の滑りを含んだ自動車の動的挙動を制御装置で計算し,その計算結果に基づいて全方向移動機構の制御を行う方法を提案し,この実現性について検討を行った.実験を行うための試作車両を設計製作し,車両の動力学モデルの計算結果に基づき,全方向移動制御が実現できることを確認した.全方向移動機能を有する自動車型の移動装置に対してハンドルやペダルといった従来の自動車の操縦装置を装着し,その運転を行うシステムを検討した.従来の全方向移動機構は3自由度の指令値が必要であるが,自動車の運転装置はハンドルによる操舵角の指定と前進方向速度の2自由度しか指令を与えることができない.そこで全方向移動の移動特性を活用した運動制御のひとつの方法として,ドリフトのような車輪の滑りを含んだ自動車の動的挙動を制御装置で計算し,その計算結果に基づいて全方向移動機構の制御を行う方法を提案し,この実現性について検討を行った.実験を行うための試作車両を設計製作し,車両の動力学モデルの計算結果に基づき,全方向移動制御が実現できることを確認した.従来,本研究室で製作した自動車型の4輪構成(前輪にアクティブキャスタ,後輪に従動キャスタ)の全方向移動車両を改造設計し,これまでの車両と比較して,車両全体の小型軽量化および全方向の動作性能の向上をはかった.小型化にあたり,人間が搭乗した場合の重心の位置を考慮し,駆動輪と従動輪の配置を検討し,負荷のかかる後輪に駆動輪を置くことで,従動キャスタによる外乱を軽減し,全方向移動動作の性能向上を図り,特に真横移動の動作が顕著に改善することができた.また,全方向移動を行うことのできる移動性能を通常の自動車に用いられるハンドル,ブレーキ・アクセルペダルにより操縦する方法について検討を行った.用いた運転装置はレースゲームなどに使用するUSBでPCに接続できるハンドルシステムであるが,そこに備えられるスイッチなども併用し,運転者の操縦意思をコンピュータで判断した.しかしながら車両の状態(動作モードや移動速度,それぞれの運転装置の状態など)の情報を運転者に知らせる必要性が認められたため,タッチパネル式のコマンド入力機能および情報表示機能を有するディスプレイを設置し,操縦方法の視覚認識を強化した,これにより操縦操作における運転者とのインタラクティブなやりとりにより,運転方法の簡易化を図った.その有効性について検証するため,走行テストを複数の被験者に対して行った.その結果,タッチパネルを使用したシステムの有効性を確認した.しかしながら,課題も見つかったため,今後の対策とした.本研究ではホロノミックな3自由度を有する全方向自動車を普通の乗用車のようなハンドル,アクセルペダル,ブレーキペダルといった一般的な操縦装置を使って操縦するための方法と,その制御について検討を行っている.この車両システムでは3自由度を有する全方向移動システムを2自由度の指令を送る自動車型の操縦装置を用いて操縦しているため,自由度の差をどのように処理するか,あるいは活用するかが着眼点となる.そこで本年度の研究では,通常の比較的高速な走行時においては,3自由度の車両自由度の1つに制限を加えることで,安全が確保できる範囲の運転状態では通常の車両型モデルに従った車両走行を行わせるモードを用意した,さらに,運転者がさらに高速な走行や,急激なハンドル操作を行った際には,その危険性を判定したうえで,アクティブキャスタの独立操舵,独立駆動性を活かしてスリップを伴う運動状態を模擬して,本当に車両が制御不能な状態に陥る前に,運転者に危険な領域が近づいていることを知らせることで,危険な運転を未然に防ぐ運転支援制御システムを提案しその検討を行った.これを実現するための試作機を設計,製作し,車載コンピュータに対して,通常2自由度車両モデル,およびスリップを含む3自由度モデルを搭載し,運転者および車両の状態に応じて2自由度運動,3自由度運動を切り替える実験を行った.その結果,提案する車両制御方法が実現可能であることを確認した.全方向移動機能を有する自動車型の移動装置に対してハンドルやペダルといった従来の自動車の操縦装置を装着し,その運転を行うシステムを検討した.従来の全方向移動機構は3自由度の指令値が必要であるが,自動車の運転装置はハンドルによる操舵角の指定と前進方向速度の2自由度しか指令を与えることができない.そこで全方向移動の移動特性を活用した運動制御のひとつの方法として,ドリフトのような車輪の滑りを含んだ自動車の動的挙動を制御装置で計算し,その計算結果に基づいて全方向移動機構の制御を行う方法を提案し,この実現性について検討を行った.その概略は以下である.まず,運転者は通常の自動車の運転と同じ方法により,ハンドルとアクセル・ブレーキペダルを操作することにより車両を運転する.このとき制御装置内部では,すべりが起こった際の横方向移動やスピンなどのその場旋回を含んだ車両の動的挙動を計算する.この計算結果に従うように車両の3自由度の運動を制御することで,すべりなどを模擬した車両の動的挙動を実現する(運転者に体感させる)ことができる.

このとき実際には,車両の車輪と床の間にすべりが発生しているわけではないので,危険な状況に陥ることを事前に運転者に察知させる目的ですべりの運動を模擬し,安全運転を促すことや,すべりを含む状況における運転練習などのシステムに応用することが可能であると考えられる.本研究においては,全方向移動車両の動的モデルに基づく制御を実現する試作車上両による実験を行い,その実現性を確認した.さらに実時間で計算が可能である厳密な車両の動的挙動モデルの構築について検討を行った.
原始地球大気におけるマグマオーシャンの影響--希ガスの溶解度--

岩石鉱物試料を希ガス雰囲気下で溶解し,希ガスの溶解度を測定する装置を作製することが本研究の目的の一つであった.その実験のための希ガス混合気体や電気炉の作製を行った.また,気体質量分析計の自動化のためホール素子を利用した磁力計をつかった質量ピークの自動探知など改良を加えた.こらの装置は組立てを終了し,基礎データを収集している段階にある.今後はこの装置を使用して岩石鉱物試料の種類,温度,圧力など実験条件を変化させて溶解度の測定を行っていく計画である.本研究の目的として,溶解度だけでなく他の物理化学的な希ガスの取込み機構についても実験を行うことがあった.その1つとして水素,メタンの混合ガスからダイヤモンドが気相成長する際に多量の希ガスを捕獲することについての実験を従来の機器を用いて行った.希ガスの取込み機構として従来は物理吸着が最も大量の希ガスを捕獲することが知られていたが,気相成長のダイヤモンドもそれと同程度の効率で希ガスを取込むことが知れた.しかも物理吸着では希ガスは低温で放出されるのに対し,気相成長ダイヤモンドは2000°C近い高温まで希ガスを保持していることがわかり,原始太陽系内でのダイヤモンドの生成とも関連して宇宙化学の研究上大変重要であると思われる.また衝撃合成ダイヤモンドの希ガス測定から,イオンインプラテーションによると思われる希ガスの取込み機構も調べた.これによる希ガス取込みは気相成長ダイヤモンドによるものよりも約1桁効率が悪い.しかし,衝撃圧による変化など今後も研究していく必要がある.その他地熱水系に析出してくる無定形シリカの希ガスを測定し,特に思い希ガスのXeが地熱水の温度ときれいに相関することを発見した.無定形シリカのどのサイトに希ガスが取り込まれるかなども今後の研究課題である.岩石鉱物試料を希ガス雰囲気下で溶解し,希ガスの溶解度を測定する装置を作製することが本研究の目的の一つであった.その実験のための希ガス混合気体や電気炉の作製を行った.また,気体質量分析計の自動化のためホール素子を利用した磁力計をつかった質量ピークの自動探知など改良を加えた.こらの装置は組立てを終了し,基礎データを収集している段階にある.今後はこの装置を使用して岩石鉱物試料の種類,温度,圧力など実験条件を変化させて溶解度の測定を行っていく計画である.本研究の目的として,溶解度だけでなく他の物理化学的な希ガスの取込み機構についても実験を行うことがあった.その1つとして水素,メタンの混合ガスからダイヤモンドが気相成長する際に多量の希ガスを捕獲することについての実験を従来の機器を用いて行った.希ガスの取込み機構として従来は物理吸着が最も大量の希ガスを捕獲することが知られていたが,気相成長のダイヤモンドもそれと同程度の効率で希ガスを取込むことが知れた.しかも物理吸着では希ガスは低温で放出されるのに対し,気相成長ダイヤモンドは2000°C近い高温まで希ガスを保持していることがわかり,原始太陽系内でのダイヤモンドの生成とも関連して宇宙化学の研究上大変重要であると思われる.また衝撃合成ダイヤモンドの希ガス測定から,イオンインプラテーションによると思われる希ガスの取込み機構も調べた.これによる希ガス取込みは気相成長ダイヤモンドによるものよりも約1桁効率が悪い.しかし,衝撃圧による変化など今後も研究していく必要がある.その他地熱水系に析出してくる無定形シリカの希ガスを測定し,特に思い希ガスのXeが地熱水の温度ときれいに相関することを発見した.無定形シリカのどのサイトに希ガスが取り込まれるかなども今後の研究課題である.
フリーラジカル反応基剤を含有した5-FU坐薬の開発と直腸癌術前治療への応用

本研究では多価不飽和脂肪酸含有5-FU坐薬を開発し、多価不飽和脂肪酸に温熱が加わることにより生じるフリーラジカルと5-FUの抗腫瘍効果を期待し、直腸癌症例の術前三者併用療法に応用することを計画した。多価不飽和脂肪酸(イコサペンタ酸)の酸化防止としてビタミンEの添加および坐薬表面を従来の坐薬基剤でコーティングすることで安定な剤型を開発した。直腸癌の術前に用い、温熱治療、放射線療法と併用し、従来の三者併用療法と臨床効果を比較検討中である。具体的には、切除標本でフリーラジカルにより誘導されるアポトーシス細胞の有無、腫瘍組織内DNAの酸化的障害を検討している。又、術前座骨神経浸潤があり座骨神経切除がさけられないと判断された直腸癌の骨盤内局所再発症例に使用し、著明な腫瘍縮小効果がえられ、座骨神経を温存し得た症例を経験した。1986年より、下部進行直腸癌症例に対して、5-FU座薬、温熱治療及び放射線治療を併用した三者併用療法を行い、良好な成績を挙げてきた。一方、多価不飽和脂肪酸に温熱を加えるとfree radicalを発生しcytotoxicityを発揮することに着目し、今回の課題では、docosahexaenoic acid(DHA)を含有した5-FU座薬を開発し三者併用療法の効果を増強させることを目的とした。多価不飽和脂肪酸は、その吸収過程でlipaseの介在を必要としないため、座薬でも、DHAの経口投与による粘膜移行性もかなり良好であり、これはマウスよりもヒトの方が顕著であった。しかし、経口による直腸粘膜移行量に比較すると、座薬によるDHAの直腸粘膜移行量は20倍で、座薬による投与は効率的にも優れていることが判明した。DHA投与による腸内細菌叢の変化も生理的に問題のないものであった。
項書換えの正規化性解析

項書換えは等式変形によって計算を行う計算モデルであり、宣言型プログラミング言語および自動定理証明システムの理論基盤となっている。「(弱)正規化性」は計算結果が存在することを保証する性質であり、実数や無限リストなどを扱うための遅延評価や、帰納的定理の自動証明において重要な役割を果たす。しかしながら強力な解析技法が多く存在する停止性と異なり、正規化性の自動解析技術は発展途上の段階にある。本研究の目標は正規化性を自動解析する技術を開発・発展させることである。本年度の研究成果は以下の通り。1.計算結果が存在する場合に必ず計算結果に辿り着く系統的な計算方法は「正規化戦略」と呼ばれる。平成30年度は「正規化性の自動解析」手法を開発し、そして「戦略抽出」に、つまり正規化戦略を自動構成する手法の研究に取り組む予定であった。しかし研究を進めるうちにこの構想と計画は逆転させたほうがよいと気づいた。まず平成31年度に行う予定であった「局所解析」の課題を前倒して行い、最左最外書き換えの正規化性を停止性に帰着させる変換を開発した。次に最左最外書き換えが正規化戦略になるように書き換えシステムを変換する手法を開発した。先述の通り項書換えの停止性証明に関しては強力な手法が確立しており、今回得られた2つの変換と既存の停止性解析手法を組み合わせることで、遅延評価戦略を用いる(一階の)プログラムの正規化性を自動証明できるようになった。2.前年度は正規化性の調査から研究が派生し、完備化定理(自動定理証明の基盤技術)に関する成果が得られた。その一つは順序付き完備化(ordered completion)の健全性定理に対する簡潔な形式証明であった。その理論整備を進めることで順序付き完備化の完全性定理(Bachmair et al, 1989)に対しても見通しの良い形式証明を与えることに成功した。先述の通り変換手法によるアプローチが奏功し前年度の遅れは解消された。先述の通り、正規化性解析の枠組が一通り完成した。今後は正規化性自動解析ツールを実装し解析能力の強化を図る。特に局所解析の強化に取り組む。またツールの性能評価のため遅延評価を用いるプログラムを集め、正規化性の問題集を作成する。項書換えは等式変形によって計算を行う計算モデルであり、定理自動証明システムや宣言型プログラミング言語の理論基盤となっている。正規化性は計算結果が存在することを保証する性質であり、帰納的定理自動証明や遅延評価において重要な役割を果たす。しかしながら、強力な解析技法が多く存在する停止性と違い、正規化性の解析技術はまだ発展途上の段階にある。平成29年度は最内・最外停止性を用いた正規化性の自動証明技法、ループ検出による自動反証技法、そして正規化性問題を小さな問題に分割するモジュラリティによる変換手法の研究を行った。また、それらをベースにした正規化性の自動解析ツールを実装した。問題集を作成し行った評価実験においてそれらの有効性を確認したが、まだ改善の余地があり平成30年度もこれらの研究を継続する。計算結果が存在する場合に必ず計算結果へ辿り着く計算方法は「正規化戦略」と呼ばれる。等式自動証明の基盤手続きである完備化の研究において、正規化戦略がその効率化の鍵となるcritical pair criteriaに密接に関係していることが判明した。この研究を円滑に行うため、オーストリアの研究協力者らとともに完備化理論の整備を進めた。その結果、定理自動証明システムWaldmeisterなどに採用されている順序付き完備化(ordered completion)に対して簡潔な健全性の証明を得た。さらに定理証明支援システムIsabelle/HOLでその形式証明を行った。この成果を取りまとめた論文はFSCD 2017に採録された。先述の通り、定理自動証明の研究が進展し正規化性の応用が見つかった。これは当初予定していなかった成果である。一方その研究にやや時間を割かれたため、正規化性の自動解析技法の研究開発は一部、年度内に完了しなかった。

2.前年度は正規化性の調査から研究が派生し、完備化定理(自動定理証明の基盤技術)に関する成果が得られた。その一つは順序付き完備化(ordered completion)の健全性定理に対する簡潔な形式証明であった。その理論整備を進めることで順序付き完備化の完全性定理(Bachmair et al, 1989)に対しても見通しの良い形式証明を与えることに成功した。先述の通り変換手法によるアプローチが奏功し前年度の遅れは解消された。引き続き正規化性解析の自動化に取り組む。また応用として見出したcritical pair criteriaと正規化戦略の関係については、その考察に基づく定理自動証明システムのプロトタイプを実装し評価実験を行う。来年度の課題である戦略抽出については、停止性・正規化性のモジュラ性を主軸に研究を行う。先述の通り、正規化性解析の枠組が一通り完成した。今後は正規化性自動解析ツールを実装し解析能力の強化を図る。特に局所解析の強化に取り組む。またツールの性能評価のため遅延評価を用いるプログラムを集め、正規化性の問題集を作成する。
歯周病の新規治療標的分子の探索とヒト型抗体療法IT創薬開発のゲノム科学応用研究

日本人の歯周炎患者にはFimA線毛II型P.gingivalisが多いという報告から、II型TDC60株の全遺伝子配列解析し、公開した。歯周病の効果的な新規治療標的分子を探索し、臨床で実用化可能な中和抗体の作製とIT創薬の開発を試みた。標的分子として、TDC60株で発現量が多いマイナー線毛分子Mfa1、コラーゲン代謝酵素Dap2,ジペプチダーゼPepD-2について解析した。PepD-2及び共凝集因子でヘミン結合能をもつHBP35の立体構造解析を行い、各々の分子機能と阻害因子について解析を行った。本年度は、歯周病原菌Porphyromonas gingivalis TDC60(II型)のゲノムプロジェクト解析の終了を進め、染色体マップの作製に成功した。TDC60株は、全長が2,340,032bpからなる環状DNAで、プラスミドの存在は認められなかった。I,IV型P.gingivalisの染色体の複製開始点でのゲノム配列は保存されていたが、TDC60株でも保存されておりその他の部位では非常にランダムにゲノム構造が入れ替わっていることが判明した。60aa以上のORFとして、1,874ORFの確定を終了した。I型ATCC33277では、20aa以上のものが約2,000と報告されていることから、ORF数としては同じくらいになると想定している。Conjugative transposonを介して、ATCC33277、W83とは異なる遺伝子群が入り込んでいることから、新規病原因子の存在が示唆される。また、ゲノム構造の変化が非常に大きく、同じISが数十ヵ所に散在しているため、この部分を全て検討する必要がある。今後、完成したII型TDC60株ゲノムデータベースを利用して歯周病の効果的な新規治療標的分子を探索し、当研究室で構築したゲノムデータベースを基盤に、臨床で実用化可能な安全性の高いヒト型中和抗体の作製が可能なった。また、歯科界初といえるIT創薬の開発のステップとしてTDC60株の特異分子の探索を行ったところ、他の菌株でminor/short線毛分子がTDC60ではmajor/longerであることが判明し、本株の重要な治療標的分子であることが示唆された。主要な歯周病原菌Porphyromonas gingivalisを標的として、当研究室で構築したゲノムデータベースを基盤に、歯周病の効果的な新規治療標的分子を探索し、その標的分子に対して、臨床で実用化可能な安全性の高いヒト型中和抗体の作製と歯科界では初といえるIT創薬の開発を試みることを目的としてスタートした。また、研究成果を網羅的有機的に利用できるようなデータベースを構築し、歯科界の共通財産として公開することで歯周病撲滅のための研究推進に役立てるために、P.gingivalis TDC60(II型)ゲノムプロジェクトに取り組み、本年度終了した。この結果をもとに、ATCC33277(I型)、W83(IV型)の各遺伝子の相同性を比較し、TDC60(II型)特異発現標的分子の探索を行い、治療標的分子の遺伝子クローニングと組換えタンパクの量産に取りかかっている。TDC60株で特異に発現しているマイナー線毛Mfa1分子は、33277株では発現量の少ない分子だが、病原性、抗原性の高い分子である報告も多いことから、TDC60株に見られる病原性の起因の一つである可能性が示唆された。本研究の付加価値として、本大学院教育でゲノム科学基礎研究者として大学院生を参加させ、歯科医学の将来をになうゲノム科学専門研究者として育成することを目指しており、遺伝子発現解析技術、解析の研究拠点として機能を果たし、本校にとどまらず全国的に貢献した。一方、40-kDa外膜タンパクの立体構造情報をもとにDOCKシステムを利用してin silico screeningを行いリード化合物の探索を行なう準備としてヘム結合部位の候補を探索し、検討を行っている。また、研究成果を網羅的有機的に利用できるようなdatabaseを構築し、歯科界の共通財産として公開することで歯周病撲滅のための研究推進に役立てるために、P.gingivalis TDC60(II型)ゲノムプロジェクトに取り組み、本年度終了し、NCBI databaseにて公開した。この結果をもとに、ATCC33277(I型)、W83(IV型)の各遺伝子の相同性を比較し、TDC60(II型)特異発現標的分子の探索を行い、治療標的分子の遺伝子クローニングと組換えタンパクの量産を行った。

TDC60株で特異に発現しているマイナー線毛Mfa1分子は、33277株では発現量の少ない分子であり、本分子が病原性、抗原性の高い分子である報告も多いことから、TDC60株に見られる病原性の起因の一つである可能性が示唆された。さらに、Mfa1は、他株でマイナーと呼ばれる分子であるにもかかわらず、TDC60株では多量に発現している分子であることが確認された。本研究の付加価値として、本大学院教育でゲノム科学基礎研究者として大学院生を参加させ、歯科医学の将来をになうゲノム科学専門研究者として育成することを目指しており、遺伝子発現解析技術、解析の研究拠点として機能を果たし、本校にとどまらず全国的に貢献した。一方、共凝集因子として発見され、その後、ヘミン結合能をもつことが見いだされた40-kDa外膜タンパク質の酸化還元電位を測定した結果、-240mVという還元性の高い分子であり、他の分子を還元する能力をもつ可能性が示唆されたことから、P.gingivalisにおける本分子の機能は興味深い。立体構造情報をもとにDOCKシステムを利用してin silicoscreeningを行いリード化合物の探索を行なう準備としてヘム結合部位の候補の探索を行っている。主要な歯周病原菌Porphyromonas gingivalisを標的として、当研究室で構築したゲノムデータベースを基盤に、歯周病の効果的な新規治療標的分子を探索し、その標的分子に対して、臨床で実用化可能な安全性の高いヒト型中和抗体の作製と歯科界では初といえるIT創薬の開発を試みることを目的としてスタートした。また、研究成果を網羅的有機的に利用できるようなdatabaseを構築し、歯科界の共通財産として公開することで歯周病撲滅のための研究推進に役立てるために、P. gingivalis TDC60(II型)ゲノムプロジェクトに取り組み、本研究事業内に終了し、NCBI databaseに公開した。ATCC33277(I型)、W83(IV型)の各遺伝子の相同性を比較し、TDC60(II型)特異発現標的分子の探索を行い、治療標的分子の遺伝子クローニングと組換えタンパクの量産を行った。TDC60株で特異に発現しているマイナー線毛Mfa1分子が、TDC60株では多量に発現していることが確認され、マイナー線毛Mfa1分子が、病原性、抗原性の高い分子であることから、TDC60株に見られる病原性の起因の一つである可能性が示唆された。TDC60株に特異的な分子について立体構造解析を行った。その一つ、PepDとベスタチンの構造結合状態から、ジペプチド類似体の阻害効果に注目し、本酵素の阻害が、菌の増殖をも抑制することを見いだした。糖利用菌ではないP. gingivalisのエネルギー獲得経路としてのジペプチダーゼの重要性が示唆された。TDC60株を抗原として、網羅的に460のモノクローナル抗体を作製した。特に、LPS、FimA、Mfa1、PepDに対する抗体が数種多数選別された。これらハイブリドーマからのScFv抗体作製に着手している。本年度、TDC60株のゲノムプロジェクトが終了したことによって、P.gingivalisのゲノムには、相当数の組み替え、ゲノム内移動があることが明らかになった。この理由から、TDC60株のゲノムの解読は困難を極めた。当初予定していた比較
低MgATPや高MgADP環境で骨格筋線維の収縮制御がはずれるのはどうしてか?

生理的な三次元構築を保った骨格筋スキンドファイバーで、活性化を修飾する生理的因子であるカルシウムイオンとアクトミオシンクロスブリッジ、筋節長の間の相互作用を検討した。カルシウムイオンがなくても、MgATPよりも過剰のMgADPがあると骨格筋スキンドファイバーを収縮した。MgADPが結合したミオシン頭部がアクチンと作る強いクロスブリッジが制御を外し、MgATPを結合したミオシン頭部が収縮サイクルにはいると考えられる。この過剰のMgADPによる収縮は、たとえばカルシウムイオンなしで筋節長を2.8μmに引き伸ばしたときと、筋節長を2.5μmのままにカルシウムイオン濃度を10^<-6.5>M程にしたときとでほぼ同じだった。すなわち活性化に対する過剰MgADP、カルシウムイオン、筋伸展の効果はいずれも独立でない。MgADPが枯渇しそうな濃度も収縮を起こすが、この収縮も筋節長を伸ばすと起こりやすくなった。さらに張力発生から評価した協同性(ヒル係数)はカルシウムイオンにより活性化するときと過剰のMgADPで活性化するときでその筋節長依存性までよく似ていた。これはカルシウムイオンによる活性化と、過剰のMgADPによる活性化が緊密に関係していることを示唆する。過剰なMgADPにより活性化されて収縮しているスキンドファイバーのX線回析は低MgADP濃度で活性化しているときと同様に硬直性クロスブリッジを主体としたパターンを示した。ただし5.9nmのアクチン層線の強度分布はカルシウム収縮に近く、この強度分布が硬直クロスブリッジに特徴的なものではないことが示された。
近現代フランスにおける哲学と心理学の関係

19世紀末フランスにおける哲学と心理学の関係、なかでも反省哲学派と呼ばれる哲学の潮流と当時の実験心理学および折衷主義哲学の心理学の関係について研究した。研究成果は日仏哲学会2013年春季大会で発表した。哲学者アランの生地モルターニュにあるアラン博物館で文献調査を行い、1920年代から30年代にかけてアランが寄稿していた心理学雑誌の目録を作成した。フランス国立図書館では、主にアランの心理学講義に関する草稿調査を行った。190911年とのものと推定される「感情の哲学」を参照し、以前に作成した翻刻を修正したほか、1920年代の講義録の調査を行った。2012年度は主に19世紀末フランスにおける哲学と心理学の関係、なかでも反省哲学派と呼ばれる哲学の潮流と当時の実験心理学および折衷主義哲学の心理学の関係について研究した。具体的には、ジュール・ラシュリエ、ジュール・ラニョー、エミール・シャルチエ(アラン)といった哲学者たちの心理学論について、直接的な影響関係が確認できる3人の思想を比較した。3人の形而上学あるいは反省心理学は、カントの超越論的哲学の影響を色濃く残しており、直観の被規定性、人間の認識能力の有限性についての意識から出発していること、それは唯物論的認識論を拒否して、意識に与えられるものへの反省的分析を行うことで、必然的に、反省を可能にする思考の外部を何らかの形で想定しなければならない事態に立ち至ったこと、その結果、精神の真の学と彼らが考えるものの中に、価値論的な議論を呼び込むことになったことを明らかにした。この研究成果は、2013年3月に京都大学で開催された日仏哲学会春季大会で発表した。発表の準備にあたって、日本では参照できなかったラニョーに関する博士論文、ラシュリエの書簡集等をフランス国立図書館で調査した。資料収集の過程で予想外の発見もあった。研究対象とするフランスの哲学者アランと日本人彫刻家高田博厚との交流を示す新資料が発見され、これまで由来のわからなかったアランの未刊の草稿との関連が確認された。新しい資料を参照しつつ、アランの草稿の読解を試みた論文を執筆した。これは2013年度中に刊行予定である。本年度は哲学者アランの講義草稿・講義録を中心とした調査研究を行った。特筆すべき結果は以下の2点である。1)アランの生地モルターニュにあるアラン博物館で文献調査を行い、1920年代から30年代にかけてアランが寄稿していた心理学雑誌の目録を作成した。これをもとにしてパリのフランス国立図書館で前記雑誌の現物調査を継続した。とりわけ『心理学と生活』(La Psychologie et la vie)という雑誌は、これまで注目されてこなかったアメリカのプラグマティズムや行動主義とアランの関係を示す資料を含んでいるほか、いわゆる自己啓発の手段としての心理学の普及にアランが関与していたことを示しており、今後のさらなる調査を要する。2)フランス国立図書館では、主にアランの心理学講義に関する草稿調査を行った。190911年とのものと推定される「感情の哲学」(Philosophie des sentiments, NAF17706)を参照し、以前に作成した翻刻を修正したほか、1920年代の講義録(Cours donnes au college Sevigne. 1913-1923, NAF17704)の調査を行った。後者の講義録はその一部が1970年代に『感情の弁証法』(Dialectique des sentiments)と題して出版されているが、出版されたものはオリジナル草稿の半分程度を抜粋したものであること、編者による文章の意図的な改変や見落としが多数あり、心理学講義の批評校訂を今後継続する必要があることを確認した。これらの研究成果は現在執筆中のアランに関する単著に反映する予定である。本研究は近現代フランスの文学・思想を理解するうえで重要となる哲学と心理学の関係というテーマについて、第三共和政期(1870-1914)の状況を多面的に解明しようとするものであるが、2012年度では、次の結果を得ることが出来た。ジュール・ラシュリエとジュール・ラニョーは、フランス反省哲学と呼ばれる潮流に位置づけられる哲学者であり、哲学と心理学の関係という問題系について、二人の哲学者にはいくつかの共通点を指摘することができる。新しい心理学である実験心理学が姿を現してきた時代に、それらがなお汲み尽くしえぬ領域があると考え、その探求こそが哲学の仕事であると考えた哲学者たちの構想した「精神の真の学」が問題となる。本研究では、反省的分析と呼ばれる哲学の方法をめぐって、ラニョーによるラシュリエ批判が読み取られるという先行研究の指摘を考慮しつつも、両者の形而上学をともに支えているのは、存在への愛とでも言うべき価値論的な議論であることを明らかにした。

アランとその師ラニョーの思想の密接な影響関係はかねてから指摘されるところであるが、心理学に対する両者の立場の違いはこれまで正面から問題にされてこなかった。本研究では、感情とも感覚とも訳することのできるsentimentを、もっとも原初的な認識様態として両者が捉えつつも、アランはsentimentにおける情感性の構成要件として自由の概念を認めることで、独自の情念論への発展契機とし、実験心理学の感情研究の乗り越えを図る契機としたことを指摘した。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究は以下のとおり、1)アランの草稿研究、2)哲学者ポール・ジャネ研究の2つの軸にそって展開する予定である。アランが発表した著作には、心理学について懐疑的あるいは批判的な言辞が随所に見受けられる。しかしそうした発言は、アランがどのような心理学の文献を読み、どのような判断に基づいてなされているのか、実証的に検討することが困難であった。ところで、フランス国立図書館やアランの生地モルターニュにあるアラン博物館には、アランが遺した未刊の講義草稿や、アランの講義を学生が筆記したノートが保管されている。申請者は『感情の哲学』と題された講義草稿の翻刻を作成して博士論文に添付し、そこに含まれるアランの文献調査記録を公刊されたテクストとつき合わせることによって、アランの心理学理解を示す多くの情報が草稿に含まれていることを示した。本研究ではこうした講義草稿や講義録の調査を渡仏時に継続する。19世紀末フランスのアカデミズムを代表する哲学者の一人であるポール・ジャネ(心理学者ピエール・ジャネの叔父)は、1870年代に『時代』という新聞で「哲学運動」と題した時評を連載していた。ここには彼が博士論文の審査を担当した心理学者リボーについての論評が見られる。心理学を哲学の基礎分野とみなした折衷主義哲学の最後の世代に属するジャネの心理学観と哲学の規定を、こうした時評や『形而上学と心理学の原理』等の主著をもとに解明することを目指す。
在宅高齢者と介護者の食生活と栄養を支援するプログラムの開発

地域在住の高齢者本人やケアの担い手が日常的に日々の食事や栄養について携帯端末を使って記録や相談ができるトータルなプログラムを開発し、運用可能性を検討した。ニーズ調査を踏まえて、スマートフォン上の食事アプリを実装し、実証実験でツールのユーザビリティやプログラムのフィージビリティを検討した。実証実験に参加した40代から70代のモニターおよび、食事バランス等を評価した管理栄養士の質問紙とインタビュー調査から、本プログラムは、高齢層に新しいチャレンジの機会を与え、健康な食生活や運動習慣を維持・向上するとともに、闘病経験者が安心して在宅療養することを支えるサービスのひとつとして寄与することが示された。本研究は、在宅高齢者の健康維持と介護者の負担軽減のために、管理栄養士等の専門職がコミュニケーションでサポートするプログラムを開発・運用するものである。初年度は、高齢者の食事や栄養に関するニーズ調査を、東京都新宿区と山形県鶴岡市で実施した。15名の高齢者の自宅に赴き、食生活の実態調査(自炊、惣菜購入、外食、宅配の利用頻度)、食生活についての不安、不便と感じていること、欲しいサービスについて、半構造化面接を行った。その上で質問紙を作成し、鶴岡市において国保加入者200名を対象にアンケート調査を実施した。その結果、食事内容は季節変動が大きいことや、高齢になるほど食事のバリエーションが乏しくなること等が明らかになった。またスマートフォンの利用については、50代60代は問題なく操作できることを確認した。一人暮らしの高齢者および、親の介護をしている世代にとって、スマートフォン上で栄養師等の専門家のサポートが得られるアプリケーションのニーズがあることが確認できた。こうした結果も踏まえて、スマートフォン上で食事指導コミュニケーションを行うためのアプリケーションの開発と実装を行った。アプリケーション実装は、KDDI研究所とコウエイコーポレーションの協力を得て行い、スマートフォン側と管理栄養士側がともに楽に情報入力ができるよう工夫した。管理栄養士4名の協力でテストトライアルを行った結果、管理栄養士側の画面上で食事評価がしにくい部分があることがわかり、システムの改修をした。その結果、1日(3食)の食事評価に要する画面遷移を少なくし、指導効率を高めることが可能となった。在宅高齢者および在宅療養者の健康維持・増進を目的に、昨年度までに開発したスマートフォンを用いて食事記録を元に管理栄養士とコミュニケーションを行うプログラムの実証を行った。参加者は東京都と山形県に在住の自立高齢者および在宅療養中のがん患者(4879歳)合わせて9名(40代2名、60代1名、70代6名)で、このうちスマートフォンの利用経験が全くない者は5名であった。実証実験は、スマートフォン操作に慣れてもらうために、36日間の練習期間をおいてから、12月12日(土)16日(水)の5日間で実施した。参加者に毎回の食事の写真をアップロードしてもらい、管理栄養士が食事バランスの評価とコメントを1日12回返信した。実証実験終了後に全利用者と管理栄養士に対して、アンケート調査とインタビュー調査を実施し、プログラムの有用性や運用上の課題等を訊いた。その結果、「食生活を見直したり、考え直すきっかけになったか」という問いに対して、8名が「とてもそう思う」または「そう思う」と回答し、「楽しめたか」と「また参加したいか」という質問に対しては7名が「とてもそう思う」「そう思う」と回答した。特に負担感が大きく、楽しめなかったと回答したのは、スマートフォンの使用経験のない79歳の女性であった。管理栄養士による食事コミュニケーションプログラムは、特にがん患者の満足度や評価が高かった一方で、健康で活動的な70代の高齢者においてはバラつきが見られた。食事バランスとコメント入力を担当した管理栄養士(20代)が、一人1食分にかかった時間は4分程度であった。管理栄養士からは、評価する上でタイムラインが見にくかったという意見があったものの、糖尿病患者の指導や動機付け等に有効であるとの評価が得られた。当初の予定どおり実証実験を行うことができ、一人暮らし高齢者、療養中の患者、都市部在住者、地方在住者というバリエーションを試すことができた。しかし、実証実験の参加者の人数は9名と、当初の予定より少なかった。平成28年度は、昨年度までに開発したスマートフォンを用いた被験者の食事記録を管理栄養士が指導するプログラムのフィージビリティと経済評価を行うために、決定木を用いた経済分析ソフトウェア"TreeAge"を用いて探索的な費用分析を進めた。経済評価の方法としては、ヘルスケア分野においては費用効果分析(Cost-effectiveness Analysis)や費用効用分析(Cost-utility Analysis)が比較的多く行われているものの、当該プログラムにおける効果指標として臨床検査値やQALY等を用いることが困難であることから、本研究においては費用便益分析を採用し便益を被験者のサービスに対する支払い意思額(WTP=Willingness to Pay)で測定することとした。平成2627年度に実施した実証実験のデータから、デバイスやプログラムインストールにかかった費用、通信費、管理栄養士等の人権費等を算出した。費用については、1年間に2週間の管理栄養士指導を含むプログラムと、3ヶ月毎に1週間の管理栄養士指導を含むプログラムの2つのシナリオを仮定して計算した。これらに2種類のプログラム対する被験者の支払い意思額については、昨年度の被験者を対象に次年度に聞き取り調査を行うこととした。また、昨年度までの成果を国際学会で発表するとともに、国内外の同様の事例とその効果測定に関してシステマティックレビュー等により情報収集を行った。平成28年3月平成29年3月まで、研究代表者が在外留学制度で米国に在住していたことにより、国内での実験および研究を進めることができなかった。

ただし、前年までの成果について米国で開催された学会で報告を行ったほか、当該プログラムの費用分析は米国において進めることができた。在宅ケアの担い手が日常的に日々の食事や栄養について携帯端末を使って記録や相談ができるトータルなプログラムを開発し、運用可能性を検討してきた。最終年度の2017年度は、(1)機能を追加したアプリケーションの実証、(2)当該アプリを使ったサポート職種を対象にフォーカスインタビューを行い、今後の展開の可能性やフィージビリティを確認した。(1)アプリケーション実証実験:昨年度までに出た課題を踏まえ、食事以外のヘルスデータを取り込める拡張機能を持ったアプリケーションを、在宅高齢者5名に1週間使ってもらい毎食の記録を送信してもらった。終了後にインタビューを実施し、ユーザビリティ、利用によって得られた主観的効用、支払い意思額を尋ねた。1日あたりの支払意思額は50円300円で、毎食撮影する負担は大きいので夕食のみ、または月に4回程度使いたいという希望が聞かれた。また食材等のアドバイスは、どこで買えるのかという情報も合わせてもらえれば便利であるとの意見が出た。(2)フィージビリティの検討:当該アプリの利用経験がある在宅ケアに関わる計12名の専門職種にフォーカスグループインタビューを実施し、使用したケースから感じられたメリットや、利用シーン拡大に向けた課題を抽出した。その結果、サービス展開にあたっては、栄養指導の支援をする専門職の人的コストがサービス展開のネックであることが確認された。専門職が頻繁に介入しなくても、介護者同士が相互に励ましあえるような仕組みがあるだけで心理面のストレスが緩和され意義が大きいことも示唆された。また将来的には、カロリーはAIが自動で計算し、専門職は動機付けの声がけに徹することができれば、人的リソースとコストの課題は解決できるのではないかという意見も出た。研究期間全体の成果:在宅高齢者が簡単に使えるツール開発にとどまらず、サービス創出の可能性を示すことができた。地域在住の高齢者本人やケアの担い手が日常的に日々の食事や栄養について携帯端末を使って記録や相談ができるトータルなプログラムを開発し、運用可能性を検討した。ニーズ調査を踏まえて、スマートフォン上の食事アプリを実装し、実証実験でツールのユーザビリティやプログラムのフィージビリティを検討した。実証実験に参加した40代から70代のモニターおよび、食事バランス等を評価した管理栄養士の質問紙とインタビュー調査から、本プログラムは、高齢層に新しいチャレンジの機会を与え、健康な食生活や運動習慣を維持・向上するとともに、闘病経験者が安心して在宅療養することを支えるサービスのひとつとして寄与することが示された。アンケート調査の実施箇所が当初の予定より少なくなったものの、アンケート回答者数は当初の予定数を確保できた。
複数の抗体酵素を用いての協同効果による標的タンパクの破壊に関する研究

Helicobacter pylori菌の表面タンパク質として発現し、生体内尿素をアンモニアに変換することにより胃内で同菌の生存を支えている重要分子のウレアーゼを特異的に攻撃する抗体酵素を作製する事が本年度の研究実施計画の主要な点であったが、以下に示す事が明らかとなった。(1)抗Helicobader pylori urease体のうち、HpU系列ではこれまでに、HpU-1,2,9,10,17,18,19,20を、また、UA系列ではUA-1,7,9,15について解析を行った。その結果、HpU系列に関してはHpU-1,9,18,20に触媒三つ組み残基様構造の存在が推定された(UA系列は現在、立体構造を構築中)。(2)HpU-2および-18はHelicobader pylori菌のウレアーゼα-subunitのアミノ酸配列183-204および183-195をそれぞれ認識する。そこで抗体による抗原分解実験では、183-204に対応する配列SVELIDIGGNRRIFGFNALVDR(エピトープペプチド)を化学合成し、これを用いた。その結果、HpU-9軽鎖は急速にペプチド抗原を分解した。分解産物をMassで調べたところ、非常に多くのペプチド分解断片を確認した。(3)また、HpU-18軽鎖上記と同じ条件で混合したところ、約80時間の誘導期を経た後、やはりペプチド抗原の分解が始まり、約110時間で同ペプチドは反応系から完全に消失した。エピトープペプチドを再添加すると、誘導期を示さずただちにエピトープペプチドは分解され26数時間で完全に消失した。分解産物にはやはり、多くのペプチド分解断片が存在した。以上の結果およびこれまでの結果を合わせると、触媒三つ組み残基様構造とペプチダーゼ活性とがかなりの相関を持つことが判明した。本研究では天然型抗体酵素の基礎的研究を行うと共に、Helicobacter pylori菌の表面タンパクさらにはインフルエンザウイルスのコートタンパクを破壊する抗体酵素を得るのが第1の目的である。また、同一の抗原分子に対して作製した複数の抗体酵素を同時に組み合わせて協同的に作用させ、抗原タンパクに対する破壊能力を飛躍的に高めることも併せて検討するのが第2の目的である。本年度の実施計画の1つであるスーパー抗体酵素(41S-2-L)に対する抗イディオタイプモノクローナル抗体の作製はうまく行えた。得られた抗体の中、i41-3およびi41-7はスーパー抗体酵素と特異的に反応した。しかも、i41-7抗体はペプチダーゼおよびプロテアーゼ活性を持っていた(平成14年度日本化学会発表予定)。また、i41-3抗体はinternal imageをしている特徴ある抗体であると思われる。また、i41SL1-2も抗イディオ様抗体として取得できた。面白いことにこの抗体は軽鎖および重鎖共にペプチダーゼ活性を示した。そして、抗原の分解はどちらもMichaelis-Menten式に従っていた。軽鎖ではkcat=0.6min^<-1>, Km=1.98x10^<-6>M, kcat/Km=3.1x10^5min^<-1>M^<-1>,重鎖ではkcat=0.6min^<-1>, Km=1.27x10^<-5>M, kcat/Km=4.9x10^4min^<-1>M^<-1>となった。インフルエンザウイルスのhaemagglutinin分子の2カ所の不変領域配列TGLRNおよびGITNKVNSVIEKをもつペプチドを合成し、抗体作製を行ったが、免疫したインフルエンザ抗原ペプチドに反応したが、他のタンパク質ともかなり交差反応を示し、目的の性能をもつクローンは取得できなかった。Helicobacter pylori菌(HP)のウレアーゼに対するいくつかの抗体が触媒三つ組み残基様構造(Asp, His, Ser)をとっており、それらはペプチダーゼ活性を持つと推定される。現在、この活性試験に入っている。(3)また、HpU-18

軽鎖上記と同じ条件で混合したところ、約80時間の誘導期を経た後、やはりペプチド抗原の分解が始まり、約110時間で同ペプチドは反応系から完全に消失した。エピトープペプチドを再添加すると、誘導期を示さずただちにエピトープペプチドは分解され26数時間で完全に消失した。分解産物にはやはり、多くのペプチド分解断片が存在した。以上の結果およびこれまでの結果を合わせると、触媒三つ組み残基様構造とペプチダーゼ活性とがかなりの相関を持つことが判明した。
卵巣明細胞腺癌の悪性形質に関与する転写因子HOXA10の機能解析と治療法の開発

昨年度、卵巣明細細胞腺癌の悪性化に関与する転写因子としてHOXA10を検討したがHOXA10を抑制しても、細胞増殖能に変化はなかった。このため、新しい転写因子としてNF-kBを検討することとした。以前、我々の研究班は卵巣明細胞腺癌においてNF-kBの特異的阻害薬であるDHMEQを培養液中に添加することによって、卵巣明細胞腺癌が産生する免疫抑制性サイトカインであるIL-6が顕著に産生抑制されることを示した。また、卵巣明細胞腺癌株を移植したヌードマウスに、NF-kBを腹腔内投与することで、血液中のIL-6濃度が低下し、ヌードマウスの樹状細胞のT細胞刺激能が賦活されることを示していた。一方でDHMEQは非水溶性で、点滴および経口投与ができないため、臨床応用は困難という問題がある。そこで、申請者は、卵巣明細胞腺癌の悪性形質に重要な役割を担うNFkBの阻害作用を持つ既存の薬剤を探索することとした。既存の薬剤1492種類をスクリーニング可能なdrug repositioning libraryを用いて明細胞腺癌のIL-6産生能を低下させる薬剤をスクリーニングした。この結果、Curcumin、statin、このほか、薬剤Xがスクリーニングされた。クルクミン投与によって、卵巣癌移植ヌードマウス血液中のIL-6濃度が低下し、ヌードマウスの樹状細胞のT細胞刺激能が賦活された。また、薬剤Xでも同様であった。現在、これらの薬剤が明細胞腺癌の発生に関与するか、研究協力者河上が作成した卵巣明細胞腺癌発症マウスモデルを用いて検討している。当初、HOXa10が卵巣明細胞腺癌の悪性形質と密接に関与すると予想して研究を進めたが、関与は限定的であった。このため、我々の研究班が以前、明細胞腺癌の悪性形質と密接に関与することを示していたNF-kBに着目することとし、その阻害作用を持つ薬剤をスクリーニングするところから再度研究をスタートした。年度前半は育児休暇を取得したため、研究を行う時間を少ししかとれなかった。主に研究を年後半のみ行ったため、予定よりも進捗は遅れた。一方で研究協力者の河上が卵巣癌発症マウスを提供してくれたため、その後の研究は順調に進んでいる。卵巣癌自然発症モデルマウスを用いて、スクリーニングした薬剤が発症予防に役立つかを検討する。転写因子であるHOX遺伝子群の中で、正常卵巣に発現せず卵巣明細胞腺癌に特異的に高発現するとされるのはHOXA10である。これまでに、明細胞腺癌患者でHOXA10の発現と予後に有意な相関があることが報告されているが(Li et al, 2009)、その機序や細胞内癌シグナルとの関連については未だ不明である。以上のような背景より、本申請研究では、卵巣明細胞腺癌におけるHOXA10の悪性形質への関与の詳細を、遺伝子抑制実験、遺伝子過剰発現実験、SP分画(癌幹細胞)での発現解析を行うことで明らかにすることを目指した。本年度は、先ず、卵巣明細胞腺癌と漿液性腺癌の免疫学的特徴を検討するため、ぞれぞれ30検体でCD8陽性細胞数と予後を検討した。CD8陽性細胞の浸潤密度は明細胞腺癌で有意に少なかった。予後については漿液性腺癌と明細胞腺癌ともにCD8浸潤数と再発には関連が認められなかった。卵巣明細胞癌株であるRMG-II及びES-IIに、HOXA10 siRNAを導入しノックダウン後、WST-1 assay及びxCELLigence assayを用いて、細胞増殖能の解析を行った。結果、細胞増殖能は軽度低下したのみであった。HOXA10の解析を続けるとともにHOXA10と同じHOX遺伝子群に属するHOXD9に着目し、同様の実験を行った。HOXD9をノックダウンした卵巣明細胞腺癌細胞株では、細胞増殖能に有意な差が認められ、HOXD9が卵巣明細胞腺癌の悪性形質に深く関与していることが示唆された。HOXA10の明細胞腺癌に対する悪性化の関与は限定的であったため、何度か同様の研究を行った。また、2月より産休となり、研究を一時中断した。

この結果、Curcumin、statin、このほか、薬剤Xがスクリーニングされた。クルクミン投与によって、卵巣癌移植ヌードマウス血液中のIL-6濃度が低下し、ヌードマウスの樹状細胞のT細胞刺激能が賦活された。また、薬剤Xでも同様であった。現在、これらの薬剤が明細胞腺癌の発生に関与するか、研究協力者河上が作成した卵巣明細胞腺癌発症マウスモデルを用いて検討している。当初、HOXa10が卵巣明細胞腺癌の悪性形質と密接に関与すると予想して研究を進めたが、関与は限定的であった。このため、我々の研究班が以前、明細胞腺癌の悪性形質と密接に関与することを示していたNF-kBに着目することとし、その阻害作用を持つ薬剤をスクリーニングするところから再度研究をスタートした。年度前半は育児休暇を取得したため、研究を行う時間を少ししかとれなかった。主に研究を年後半のみ行ったため、予定よりも進捗は遅れた。一方で研究協力者の河上が卵巣癌発症マウスを提供してくれたため、その後の研究は順調に進んでいる。HOXA10の明細胞腺癌に対する悪性化の関与は限定的である可能性があり、他のHOX遺伝子群の遺伝子で有望な遺伝子としてHOXD9を選択した。HOXD9は申請者のグループが子宮頸癌で詳細に分子機構を解明しており、遺伝子抑制実験や細胞内パスウェイ解析など、ノウハウを蓄積している。HOXA10の解析と共にHOXD9の解析を進める。卵巣癌自然発症モデルマウスを用いて、スクリーニングした薬剤が発症予防に役立つかを検討する。効率的に研究を行った。また、2月以降、産休のため実験を一時、中断したため。本年の残金は、マイクロアレイ解析に使用する予定である。年度前半は育児休暇を取得したため、研究に時間を割くのが困難であった。来年度は本研究の卵巣癌自然発症モデルマウスを用いたin vivo研究の進捗のため使用する。