hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新人看護師の組織社会化におけるプロアクティブ行動が職場適応に及ぼす影響

目的:プロアクティブ行動は先行研究において適応に影響することが明らかになっている。看護学分野において、職場適応に関連した研究は蓄積されつつあるが、プロアクティブ行動のように新人看護師を積極的に自身の適応を促す主体としてとらえた研究は少ない。したがって、本研究では新人看護師の組織社会化におけるプロアクティブ行動が職場適応に及ぼす影響を検討する。方法:全国の病床数200床以上の病院に勤務する、就職後一部署にとどまっている社会人経験のない新人看護師1349名を対象に、1新人看護師の組織社会化におけるプロアクティブ行動尺度、2職場適応状態尺度、3個人属性からなる質問紙調査を実施した(2017年9月2017年10月)。新人看護師の組織社会化におけるプロアクティブ行動尺度は信頼性・妥当性の確保が検討されており、〈看護技術習熟行動〉〈人間関係構築行動〉〈積極的学習行動〉〈他者からのフィードバック探索行動〉の4つの構成要素、20項目からなる。職場適応状態尺度は〈看護実践への効力感〉〈仕事への肯定感〉〈チームへの所属感〉〈独り立ちした自覚〉の4つの構成要素、26項目からなる信頼性・妥当性が検討された尺度である。倫理的配慮:大阪府立大学看護学研究科研究倫理委員会の承認を受けて実施した。結果: 293名(回収率21.7%)から回収し、272名(有効回答率20.2%)を分析対象とした。新人看護師のプロアクティブ行動が職場適応に影響を及ぼすという概念枠組みに基づき、共分散構造モデルを構成し分析を行った。結果、1回目の分析ではRMSEAが基準値を超えていたため、修正指数と改善度を参考に[職場適応]の〈看護実践への効力感〉と〈チームへの所属感〉および〈看護実践への効力感〉と〈独り立ちした自覚〉の誤差変数間にそれぞれ共分散を設定し再分析を行った。結果、モデルの適合度は、GFI=0.963、AGFI=0.922、CFI=0.965、RMSEA=0.074であった。[プロアクティブ行動]から[職場適応]へのパス係数は0.77、決定係数は0.59を示した。考察:新人看護師の組織社会化におけるプロアクティブ行動は職場適応に影響を及ぼすことが確認された。新人看護師のプロアクティブ行動を育成することは、新人看護師の職場適応を促進することに繋がるのではないかと考える。
EGFの子宮における作用と役割

着床機構や妊娠維持機構を解明することは、家畜や野生動物の増殖効率向上に寄与するだけでなく、人の不妊の原因解明や出生率の制御などにも貢献することが期待される。妊娠中の子宮と胚は様々な成長因子を発現しており、これらは着床や妊娠の維持に重要な役割を果たしているものと考えられる。本研究は、heparin-binding EGF-like growthfactor(HB-EGF)が着床前のラット胚の発育を促進する作用や着床を誘起する作用を持つことを明らかにした。また、HB-EGFの抗体を着床前のラットの子宮腔内に微量注入したところ、その後の着床が抑制された。これらの結果より、HB-EGFは着床過程で重要な役割を果たしているものと推察された。さらに、ヤギの子宮内膜では、EGFとEGFレセプターが内膜上皮と腺におもに分布しており、EGFの子宮腔内への注入は子宮運動を抑制することを明らかにした。この結果より、EGFファミリーは子宮運動を調節して着床や妊娠の維持に寄与している可能性が考えられた。ところで、妊娠維持にはプロジェステロン(P)が必須であるため、Pの拮抗薬を妊娠中に投与すると妊娠は中絶する。本研究では、このようなP作用が欠乏した状況下においても、子宮を切開して胎子を子宮の圧力から解放すれば、妊娠後期のラットの胎子は発育を続けることを明らかにした。この結果は、Pは子宮の物理的環境を胎子の生存と発育に適したものにすることにより、妊娠維持に寄与することを示唆する。子宮におけるいくつかのEGFファミリーの成長因子の発現は、Pによって促進されることが報告されており、子宮へのPの作用の一部はEGFファミリーに仲介されている可能性が推察され、今後の検討課題になった。以上のように、本研究の結果はEGFファミリーの成長因子が着床過程や妊娠維持に重要な役割を果たしている可能性を強く支持するものであった。胚は子宮へ着床することにより、その後の正常な発育が可能となる。また、着床後の妊娠維持には黄体ホルモン(P)が必要であるが、Pの作用機構については不明な点が多い。着床機構や妊娠維持機構を解明することは、家畜や野生動物の増殖効率向上に寄与するだけでなく、人の不妊の原因解明、出生率の制御などにも貢献することが期待される。着床周辺期の子宮と胚は様々な成長因子を発現しており、これら成長因子は着床過程で重要な役割を演じているものと考えられている。本研究では子宮おける発現は明らかにされているものの、その役割については未だ不明であるheparin-binding EGF-like growthfactor(HB-EGF)に着目し、以下の点を明らかにした。まず、培養実験でHB-EGFはラット初期胚の発育を促進した。また、HB-EGFの抗体を着床前の子宮内に微量注入してHB-EGFの作用を抑制したところ、その後の着床が抑制された。さらに、着床遅延状態を維持したラットの子宮内にHB-EGF溶液を微量注入すると、約半分のラットで着床が誘起された。これらの結果より、HB-EGFには着床を促進する作用のあることが明らかとなった。妊娠維持にはPが必須なため、Pの拮抗薬を妊娠中に投与すると妊娠は中絶する。本研究は、このようなP作用が欠乏した状況下においても、子宮を切開して胎子を子宮の圧力から解放すれば、妊娠後期のラットでは胎子は発育を続けることを明らかにした。

この結果はPは子宮の物理的環境を胎子の生存と発育に適したものにすることにより、妊娠維持に寄与することを示唆する。EGFファミリーの成長因子の発現はPによって調節されることが報告されており、子宮へのPの作用の一部はEGFファミリーに仲介されている可能性が検討課題になった。着床機構や妊娠維持機構を解明することは、家畜や野生動物の増殖効率向上に寄与するだけでなく、人の不妊の原因解明や出生率の制御などにも貢献することが期待される。妊娠中の子宮と胚は様々な成長因子を発現しており、これらは着床や妊娠の維持に重要な役割を果たしているものと考えられる。本研究は、heparin-binding EGF-like growthfactor(HB-EGF)が着床前のラット胚の発育を促進する作用や着床を誘起する作用を持つことを明らかにした。また、HB-EGFの抗体を着床前のラットの子宮腔内に微量注入したところ、その後の着床が抑制された。これらの結果より、HB-EGFは着床過程で重要な役割を果たしているものと推察された。さらに、ヤギの子宮内膜では、EGFとEGFレセプターが内膜上皮と腺におもに分布しており、EGFの子宮腔内への注入は子宮運動を抑制することを明らかにした。この結果より、EGFファミリーは子宮運動を調節して着床や妊娠の維持に寄与している可能性が考えられた。ところで、妊娠維持にはプロジェステロン(P)が必須であるため、Pの拮抗薬を妊娠中に投与すると妊娠は中絶する。本研究では、このようなP作用が欠乏した状況下においても、子宮を切開して胎子を子宮の圧力から解放すれば、妊娠後期のラットの胎子は発育を続けることを明らかにした。この結果は、Pは子宮の物理的環境を胎子の生存と発育に適したものにすることにより、妊娠維持に寄与することを示唆する。子宮におけるいくつかのEGFファミリーの成長因子の発現は、Pによって促進されることが報告されており、子宮へのPの作用の一部はEGFファミリーに仲介されている可能性が推察され、今後の検討課題になった。以上のように、本研究の結果はEGFファミリーの成長因子が着床過程や妊娠維持に重要な役割を果たしている可能性を強く支持するものであった。
パピルス文書による初期イスラーム時代統治システムの研究

本年度は三年間の研究期間の最終年度として、これまでに収集・整理を行ってきたアラビア語パピルス文書に関するデータをもとに、アラビア語パピルス文書を用いた研究の総体的な見通しを得るとともに、それを広く初期イスラーム時代史研究に対してどのように活用することができるか、という点を中心に研究を進めた。第一に、それらの研究を通じて、アラビア語パピルス文書が史料の総体として持つ偏りの存在を明らかにすることができた。これは単に地域.時代の偏りだけではなく、これまで主な研究対象とされてきた公的な行政文書はエジプトの在地社会と政権の関係において作成されたものが多く、アラブ政権内の諸関係の分析のためには私的な文書からそれを探し出すことが必要であることを明らかにした。また、地域を主としたエジプト史研究の枠組みを越えて、初期イスラーム時代史研究全体に関わるものとしてパピルス文書研究を行っていくための方法について検討し、ウマイヤ朝期においてパピルス文書に用いられる言語そのものがギリシャ語からアラビア語へと変化するという「行政改革」と、アッバース朝期におけるアラビア語行政文書へのペルシャ語系の行政用語の導入という事象を比較しながら分析することによって、行政文書における変化が国家体制の変化とどう結びついているかという点に関しての見通しを示した。これらの研究は内容的に限定されたパピルス文書史料を用いて、どのように初期イスラーム国家の具体像を明らかにしてゆくか、という問題に関してひとっのモデルとなる方法を示すことができたという点で、今後の初期イスラーム史研究や文書研究一般に貢献するものであったと考えられる。(抄録なし)本年度は三年間の研究期間の第一年度として、アラビア語パピルス文書に関する基礎的な文献収集に最も力を注いだ。現在の受け入れ先である東洋文庫に所蔵されているパピルス文書カタログ群を閲覧した他、現在入手可能なパピルス文書カタログ及びアラビア語パピルス文書を扱った研究書を購入し、これらのカタログをもとに、今後未校訂のアラビア語パピルス文書を扱う際に必要となる基礎的なデータを整理する作業を行った。また、2011年6月から7月にかけて、エジプト・アラブ共和国に渡航し、主にアレクサンドリア図書館においてアラビア語パピルス文書のマイクロフィルムを閲覧、複写した。さらに2012年1月から2月にかけて、再びエジプト・アラブ共和国に渡航し、主にフランス東洋考古学研究所において、現在では入手困難となっているパピルス文書カタログを閲覧し、重要なものについては写真撮影を行った。以上のような基礎的な作業を進める一方、アラビア語パピルス文書に現れるクスタールQustalとジャフバズJahbadhという官職名(あるいは称号)に着目し研究を行った。アラビア語パピルス文書に見られる納税証明書から、クスタールとジャフバズはどちらも、納税者から税金を受け取り、それを秤量して確認するという役割を担っていたことがわかるが、それに加えてペルシア語で書かれたイランの地方史である『クムの歴史』に採録されたジャフバズに関する書簡と、アラビア語パピルス文書として残されているクスタールについての言及が見られる個人的な手紙を取り上げ、クスタールとジャフバズがそれぞれ納税者とどのような関係にあったかを分析した。このクスタールとジャフバズに関する研究は、2012年3月にチュニジアで開催された第五回国際アラビア語パピルス学会Fifth International Society for Arabic Papyrology Conferenceにおいて、口頭にて報告を行った。本年度は三年間の研究期間の第二年度として、第一年度に収集したアラビア語パピルス文書についてのデータを整理し、さらなる資料収集と個別事例の検討を進めた。またそれと同時に、これまで扱ってきた碑文や貨幣といった他の同時代史料との比較検討を行った。具体的には、前年に引き続き、アラビア語パピルス文書に見られる「クスタール」と「ジャフバズ」という肩書きを持つ人々が果たした役割、そして九世紀半ばに起こるクスタールからジャフバズへの移行の様相について考察を深めた。これは一つの事例研究としてのみならず、アッバース朝の支配体制の変質やその行政機構における「イラン化」という問題に対して多くの示唆を与えることができるという点で大きな意義を持つと考えられる。この問題については、昨年度末、チュニジアで開催された第五回国際アラビア語パピルス学会Fifth International Society for Arabic Papyrology Conferenceにおいて口頭にて報告を行った後、2012年12月九州史学会大会での報告を経た後、国際アラビア語パピルス学会の主導のもとで編纂される論文集に採録される予定である。また、パピルス文書とその他の資料との関連を探るという点においては、文献資料に書き写された碑文テクストを軸として、それを現存する別の碑文史料やパピルス文書史料のテクストと比較検討する作業を進めた。それにより、公的な意味合いを持つ建造物の建設作業への労働力動員に関して、年代記などの記述からは窺い知ることができない当時の建設事業に関わる人的動員の構造についても、明らかにすることができるという見通しを示した。

また、地域を主としたエジプト史研究の枠組みを越えて、初期イスラーム時代史研究全体に関わるものとしてパピルス文書研究を行っていくための方法について検討し、ウマイヤ朝期においてパピルス文書に用いられる言語そのものがギリシャ語からアラビア語へと変化するという「行政改革」と、アッバース朝期におけるアラビア語行政文書へのペルシャ語系の行政用語の導入という事象を比較しながら分析することによって、行政文書における変化が国家体制の変化とどう結びついているかという点に関しての見通しを示した。これらの研究は内容的に限定されたパピルス文書史料を用いて、どのように初期イスラーム国家の具体像を明らかにしてゆくか、という問題に関してひとっのモデルとなる方法を示すことができたという点で、今後の初期イスラーム史研究や文書研究一般に貢献するものであったと考えられる。第一年度に予定していたアラビア語パピルス文書研究に関わる基礎的作業を終えることができたことから、順調と見なすことができる。欧米の諸機関でのパピルス文書調査は実行できなかったが、チュニジアでの国際学会での報告を行ったことで、今後の調査が容易になることも予想される。アラビア語パピルス文書に関する個別の研究を、まだ具体的な成果として発表されていないものも含めて、計画通り進められたことから、おおむね順調と見なすことができる。第二年度以降については概ね計画通りに研究を行う。欧米の諸機関でのアラビア語パピルス文書調査を行うとともに、第一年度に国際学会にて報告した研究内容を国際学術雑誌に投稿する予定である。また以前より取り組んでいたハイデルベルク大学所蔵の未公刊のアラビア語パピルス文書についても、その翻刻と翻訳をパピルス学の学術雑誌に投稿する予定である。第三年度についても原則として計画に沿って研究を行う。具体的にはイギリスおよびオーストリアに蔵されているパピルス文書史料の調査を行うとともに、博士論文の成果と本研究の成果をあわせて、研究書を出版する準備を進める予定である。(抄録なし)
マイクロ波照射効果による多成分超伝導体の新奇ダイナミクス現象

まず初めに、ジョセフソン磁束フローの観測などから固有接合であることが主張されている鉄系超伝導体よりも層間距離が大きく、異方性も同程度である水酸化リチウム-鉄セレンの単結晶作製に取り組んだ。温度、反応時間、原料濃度などのパラメータを最適化した水熱合成により、超伝導転移温度が約40ケルビンであり、2ケルビンにおける超伝導体積分率が、ほぼ100%である良質な単結晶が得られた。また、水酸化リチウム-鉄セレンを水熱合成する際の前駆体であるカリウム-鉄セレンと同じ結晶構造を持つ物質探索を行い、新物質を発見した。この物質に対しても水酸化リチウム-鉄セレンと同様に、単結晶が得られた後に水熱合成を行い、固有ジョセフソン接合的振舞いを示すかどうか観測する予定である。収束イオンビームを用いて単結晶を加工してジョセフソン接合を作製する場合には、金線などで四端子を付ける必要があるが、水酸化リチウム-鉄セレンに対し、作業を数時間かけて大気雰囲気中にて行った場合、超伝導特性が劣化することが判明した。そこで、作業をグローブボックス中にて行えるように顕微鏡の鏡筒に取り付けたカメラの映像信号をグローブボックス外部のディスプレイに送信でき、また、グローブボックス内の雰囲気を保持できる試料密閉セルにより、測定時まで超伝導特性を劣化させないシステムの設計および作製を行った。このシステムを用いて水酸化リチウム-鉄セレンの電気抵抗測定を行い、超伝導特性の確認が取れ次第、ジョセフソン接合を作製し、IV特性を検証する予定である。シャピロステップを観測するため、GM冷凍機を用いた冷却およびヒーティング抑制のためのパルス測定装置までは立ち上げたが、ガンダイオードを用いたマイクロ波照射システムの構築が十分でない。ガンダイオードを用いたマイクロ波照射システムの構築を急ぐとともに、層状構造を持った新規超伝導物質を探索し、固有ジョセフソン接合的振舞いの解明に寄与する比較対象を増やしていく。当初予定していた物理特性測定システム(PPMS)とマイクロ波信号発生装置の組合わせよりも、異動先にあったGM冷凍機とガンダイオードを組合わせた測定システムの方が、マシンタイムの確保がはるかに容易であるため、後者を採用することにした。その結果、高価なマイクロ波信号発生装置の分が次年度使用額として生じた。この次年度使用額分については、ガンダイオードの購入に充て、様々な周波数を揃える予定である。
アミンα位の活性化に基づく新規有機合成反応の開発

1. α-シアノアミンを用いたシアノ化反応の開発申請者は、嵩高い脂肪族アミンのα位水素が効果的なヒドリド源として作用することを見出していた。本研究を基に、アミンα位にシアノ基を導入したα-シアノアミンを合成し、これを利用したシアノ化反応へと展開した。反応基質としてアルデヒド由来のアセタールならびにオルトエステルを用いると、非常に高い化学収率にて対応するシアノ化体を得ることができた。反応機構の解明を目指しNMR実験を行った結果、反応中間体としてオキソカルベニウムカチオンが生成していることを明らかにした。このように、嵩高いアミン誘導体を新規反応剤として利用したことで、有用な化学変換を達成した。2.アリールGrignard試薬を直接求核剤としたケトンの不斉1,2-付加反応の開発不斉配位子としてビナフトール誘導体を用いて、アリールGrignard試薬とケトンから光学活性第三級アルコール合成を行った。嵩高い置換基を有するビナフトール誘導体を合成したことで、高い立体選択性を獲得することに成功した。本反応は、アリールGrignard試薬を直接求核剤とした初の不斉反応であり、単純ケトンとGrignard試薬という入手容易な原料から、非常に簡便かつ迅速に多様な光学活性第三級アルコールを合成することができる。また、反応機構解明に向けた検討から、ビナフトールのジマグネシウム塩が不斉誘起を担っていると結論付けた。さらに、ケトンに対して50 mol %の不斉配位子においても、高い立体選択性を維持できることを明らかにした。Grignard試薬は非常に反応性が高く、不斉反応に応用するためには100 mol %以上の配位子が必要とされていたため、本結果は非常に意義深いものと考えている。今後、更なるメカニズムの解明とともに、配位子量の更なる低減化、生物活性物質合成への応用が期待できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。申請者がこれまでに開発した嵩高い脂肪族第三級アミンをヒドリド源としたエノンの共役還元反応で得られた知見を基に、嵩高いアミンα位にシアノ基を導入することに成功した。このシアノアミンは、市販品からわずか1工程、良好な化学収率にて合成可能である。また、これを利用したシアノ化反応を行ったところ、アセタールを用いた場合、高い化学収率で目的のシアノ化体を得ることができた。そこで、シアノアミンによるアセタールのシアノ化反応において、各種反応条件の最適化を幅広く行った。基質一般性の調査段階においては、様々なアルデヒド由来のアセタールにおいて良好にシアノ化反応が進行すること、さらにオルトエステルにも本手法が適用可能であることを見出している。従来、シアノ化反応は、人体に有害なシアン化物を使用することが多く、その危険性が問題視されていた。その一方、開発したシアノアミンは、室温化で長期間安定に存在することを見出しているため、本手法は安全かつ簡便なシアノ化反応と位置付けることができる。このように、新たな反応剤としてアミン誘導体を開発し、これを利用した有用な化学変換へと展開することができた。また、ジヒドロピランと各種アルコールから調製した非対称アセタールを反応基質とした場合、位置選択的なシアノ化反応が進行することを見出した。今後は、この選択性の改善や、更なる基質への応用、反応機構の解明等を中心に行う予定である。それらと並行して、別のアミン誘導体の合成も目指す。1.シアノアミンを利用したシアノ化反応の検討申請者は、嵩高いアミンα位にシアノ基を導入したシアノアミンを合成し、これを利用したシアノ化反応を行った。反応基質としてアセタールならびにオルトエステルを用いると、高い化学収率で目的のシアノ化体を得ることに成功している。反応機構を解明するためにNMR実験を実施した結果、反応中間体としてオキソニウムカチオンが生成していることを明らかにした。アセタールを用いてこの中間体を調製後、シアノアミンを加えるとシアノ化反応が、第三級アミンを加えると還元反応がそれぞれ高収率で進行することを見出した。今後、求核剤を検討することで、この中間体を利用した様々な付加反応へと展開できる可能性がある。本シアノ化反応に関しては、現在論文を執筆中である。2. Grignard試薬(有機マグネシウム化合物)を用いたカルボニル化合物の不斉1,2-付加反応の開発当研究室では、ビナフトール誘導体のリチウム塩を不斉触媒とした、ケトンの不斉アルキニル化反応を報告している。この先行研究から、リチウムと類似の軽金属であるマグネシウムを用いた際にも同様の活性種が生成し、効果的に不斉誘起が可能ではないかと考え、ビナフトール誘導体とGrignard試薬を組み合わせた不斉反応に着手した。様々なビナフトール誘導体を合成し、反応に適用したところ、効果的に不斉誘起できる新規配位子を合成することができた。本配位子存在下、2'-アセトナフトンとフェニルマグネシウムブロミドとの反応を行うと、得られた第三級アルコールの不斉収率は93%に達した。今後、基質適用範囲の拡大とともに、生物活性物質の合成にも着手する予定である。

本研究を基に、アミンα位にシアノ基を導入したα-シアノアミンを合成し、これを利用したシアノ化反応へと展開した。反応基質としてアルデヒド由来のアセタールならびにオルトエステルを用いると、非常に高い化学収率にて対応するシアノ化体を得ることができた。反応機構の解明を目指しNMR実験を行った結果、反応中間体としてオキソカルベニウムカチオンが生成していることを明らかにした。このように、嵩高いアミン誘導体を新規反応剤として利用したことで、有用な化学変換を達成した。2.アリールGrignard試薬を直接求核剤としたケトンの不斉1,2-付加反応の開発不斉配位子としてビナフトール誘導体を用いて、アリールGrignard試薬とケトンから光学活性第三級アルコール合成を行った。嵩高い置換基を有するビナフトール誘導体を合成したことで、高い立体選択性を獲得することに成功した。本反応は、アリールGrignard試薬を直接求核剤とした初の不斉反応であり、単純ケトンとGrignard試薬という入手容易な原料から、非常に簡便かつ迅速に多様な光学活性第三級アルコールを合成することができる。また、反応機構解明に向けた検討から、ビナフトールのジマグネシウム塩が不斉誘起を担っていると結論付けた。さらに、ケトンに対して50 mol %の不斉配位子においても、高い立体選択性を維持できることを明らかにした。Grignard試薬は非常に反応性が高く、不斉反応に応用するためには100 mol %以上の配位子が必要とされていたため、本結果は非常に意義深いものと考えている。今後、更なるメカニズムの解明とともに、配位子量の更なる低減化、生物活性物質合成への応用が期待できる。前年度から継続しているシアノアミンを用いたシアノ化反応において、機器分析測定により、反応中間体としてオキソニウムカチオンを検出することができた。また、Grignard試薬を求核剤としたケトンの不斉1,2ー付加反応の開発に取り組み、第三級アルコールを高立体選択的に合成することに成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。今回見出した中間体を利用し、様々な求核剤と反応させることで、シアノ化反応以外の付加反応へと展開する。また、シアノアミン以外のアミン誘導体の合成を行い、嵩高いアミンの反応性をより詳細に検証する。さらに、Grignard試薬とケトン間の不斉1,2ー付加反応において、更なる反応条件の精査、基質適用範囲の拡大などを行う。最終的には、Grignard試薬とイミンとの反応により、嵩高くキラルなアミン骨格の構築なども視野に入れている。これまでに開発した嵩高いアミンによる還元反応を基盤とし、アセタールのシアノ化反応へと展開することができた。シアノアミンによるシアノ化反応において、更なる基質適用範囲の拡大を目指す。また、詳細な反応機構を解明し、その結果を更なる展開へとフィードバックする。さらに、アミンにキラリティーを導入することで、不斉シアノ化反応へと展開するとともに、シアノアミン以外のアミン誘導体を合成する。
創造的跳躍としての類比（アナロジー）－隠れた方法概念によるディルタイ哲学の再構築

ディルタイの哲学はこれまで理解を方法概念とした解釈学の哲学とされてきたが、本研究は、これまで議論されることのなかった「類比」概念に注目し、ディルタイ哲学を再構築した。その主要な論点は以下の3点に纏められ、論文と著書で公表された。1.理解という方法概念も、帰納や演繹と異なり、個から個へ跳躍する類比によって形成される心的生の創造的な働きである。2.そして精神科学の客観性は、自然科学と異なり、類比による類似性そして類型によって保証される。3.したがって我々の歴史的世界は、歴史の進行とともに、未来への創造的跳躍を含みながら、常に類比的に形成し直されるのである。本研究は、ディルタイ哲学のなかで従来主題化されなかった「類比(アナロジー)」を〈隠れた方法概念〉として捉え、彼の哲学の再構築を目指している。本年度は2年目として、1.精神科学の基礎づけは歴史的社会的現実の解釈学という形態をとってその学的客観性が求められたこと、2.そしてこの客観性が類比による類似・連関・類型に求められたこと、これらを解明した。1. 2.の内容、そして3.そこから帰結する意義、重要な点は以下の通りである。1.ディルタイの哲学は初期から晩年に至るまで理解概念に貫かれ、晩年には歴史的社会的現実の理解を目指す解釈学へ展開した。この過程で理解概念は、個から個への類比的理解とともに、個と全体との循環的理解として形成され、かくして精神科学の学的客観性は、解釈学による全体的連関の理解によって、全体的連関への個の妥当性として確保されたのである。2.しかも、全体的連関の理解は、個から個を理解する類比的な進行によって類型の形成という仕方で遂行すると同時に、この類型から再帰的に個の理解が可能にするのである。こうした類比的な類型形成が、精神科学の基礎づけでは規則的斉一的な構造連関と目的連関として、そして歴史的世界の構築では作用連関と世界観の類型として、さらには歴史的社会的現実の理解に展開したのである。3.帰結として、精神科学の学的客観性が全体への個の妥当性に求められたことは、伝統的に普遍妥当性を求めた〈個と普遍〉という枠組への批判という意義を持つ。また、従来のディルタイ解釈に欠けていた重要な論点として、歴史的社会的現実が全体として完結せずに未来に開かれている以上、学的客観性は、ある時代ある社会という一定の範囲内での客観性に留まると同時に、理解もまた完結せずに時代の推移の中で常に誤解に曝され、理解し直され、不断に開かれているという点が帰結するのである。本研究は、ディルタイ哲学の研究史のなかで従来主題化されることのなかった「類比(アナロジー)」に注目し、それを彼の哲学の〈隠れた方法概念〉として捉え、彼の哲学を再構築することを目指している。本年度は研究最終年度として、彼の哲学が、理解概念を類比的な創造的跳躍として意味形成し、これによって精神科学に固有の学問的客観性を開拓し、かくして歴史的世界の創造的な構築を目指した哲学であることを解明した。その具体的な内容、そしてそこから帰結する重要性、意義は以下のとおりである。ディルタイの理解概念は、前年度に明らかにしたように、最初期の概念形成から類比に基づいているがゆえに、理解に基づく歴史的世界の構築も、普遍史的構築ではなく、生の謎に回答を与える個々の世界観の類比的な類型化として試みられ、これによって精神科学固有の客観性が求められたのである。彼の哲学は、当時の学問的状況の中で、とりわけヘーゲル以降の哲学を新たに形成しなければならない状況の中で、精神の絶対性あるいは普遍性を前提あるいは求めるのではなく、個々の生の出来事から出発し、それら相互の作用連関を解明しながらその全体を歴史的世界として構築することを試みているのである。ここから次の点が帰結する。すなわち、歴史は、絶対的精神によって完結・完成されるものではなく、常に未来に開かれ、したがって歴史的全体は未完結的で不断に変動するのであり、それゆえに彼が提示する解釈学は、一方で、個々の過去的出来事が全体形成の仕方に応じて常に理解し直される可能性を含意しているとともに、他方で、未来に向けて歴史的世界を創造的に構築する可能性をも含意しているのである。これが彼の解釈学において従来の研究で見過ごされていた重要な局面である。本研究は、これまでのディルタイ研究において積極的に主題化されなかった「類比(アナロジー)」を隠れた方法概念として捉え、彼の哲学の再構築を目指している。

本年度は1年目として、1.彼の哲学の初期から精神科学の方法概念として類比が挙げられていたこと、2.これによって中期から晩年の追体験・理解概念が形成されてきたこと、これらを解明し、その成果を研究会・学会・論文で公表した。1.2.の内容、そして、3.その意義、重要性は以下の通りである。1.彼は初期論理学講義の中で、J.S.ミルを批判し、精神科学の方法を類比に求めた。すなわち彼は、ミルが『論理学体系』で自然科学の方法論を演繹の援用による帰納法の確立に求め、それを精神科学へ適用したのに反対して、自然科学的な個から普遍あるいは普遍から個へ進む帰納・演繹ではなく、個から個へ進む類比に、精神科学固有の方法論を求めた。2.そして個から個への類比は、創造力の働きによって、非感覚的不可視なものへの創造的跳躍を行う働きとして、中期から晩年に、外界そして他者の心的生の実在性の問題の中で追体験・了解概念の意味内容を形成した。すなわち、自己と他者が心的生の抵抗経験のなかで相関的に形成されるさいに、両者の類似性から他者も自己と同様の心的存在者であることが「類比」される。ここでの「類比」は、単なる推論形式ではなく、抵抗経験における「体験」の様態を示す。この「類比体験」が心理学的には追体験として、解釈学的には理解として語られたのである。3.以上の成果内容は、認知心理学でのアナロジー理論(ヘッセ:実質的アナロジーの水平・垂直関係、ホリオーク:類似・構造・目的の多重制約理論)を援用し、ディルタイの想像力論で語られる追体験・理解概念をも視野に入れたものであり、従来の研究に対して新たな視角を開き、本研究の最終目標「ディルタイ哲学の再構築」の確かな礎石となる。本研究は研究期間が3年間であり、それに応じて年度ごとの目標地点を設定し、全体で3段階のステップを踏んで研究全体の目標を達成する計画を立てている。本年度は、その第2段階の達成を目標にしている。その3段階とは、1.ディルタイが初期論理学講義(1860/70年代)でJ.S.ミルの帰納法に反対して方法論として類比を提示している点に注目し、類比には帰納・演繹にない〈創造的跳躍〉が含まれ、これが彼の〈表立った方法概念〉である心理学的・解釈学的な追体験・理解を形成していること、2.そしてディルタイは、中期(80/90年代)の精神科学の基礎づけから晩年(1900-11)の歴史的世界の構築において、その学的客観性を、類比が捉える類似・連関・類型に求めていること、3.かくして彼の哲学は、創造的跳躍を含んだ追体験・理解によって、精神科学固有の客観性に基づく歴史的世界の創造的な構築を目指した哲学であること、以上の3段階である。これに応じて本年度の第2段階で挙げた事項、学的客観性の解明、そしてそれが類比による類型形成に基づいていること、これらの解明は、本研究計画による資料収集、その意味分析、研究者相互の意見交換、研究会の開催等を通して遂行された。とくに研究会の開催は、ディルタイ・テキスト研究会としてWebで公開し、その内容も本研究に即したディルタイのテキスト講読とテキスト研究に的を絞り、2ヶ月に1回程度の開催予定とし、本年度は7回開催(通算第25回目から31回目)し、本研究を推進した。これらによって、上記「研究実績の概要」の1と2に挙げた内容を達成し、その成果は、本年度の研究成果として、研究会・学会誌論文によって公表した。以上、3年間の計画に照らして、本年度はその第2段階の目標を達成し、その成果を公表しており、研究はおおむね順調に進展している。本研究は研究期間が3年間であり、それに応じて年度ごとの目標地点を設定し、全体で三段階のステップを踏んで研究全体の目標を達成する計画を立てている。本年度は、その第一段階の達成を目標にしている。
新規高性能ワクチンを目指したアジュバント材料の分子設計

近年、種々の生理活性物質を結合させることにより、新しいあるいはより高次の機能を創成するバイオコンジュゲート化学が盛んになりつつある。ポリエチレングリコール(PEG)はその溶解性、生体不活性等の特異的機能性により、タンパク質の抵抗原化や生体適合性表面の創成などに広く用いられてきている。現在までに用いられてきたPEGは片末端あるいは両末端に同種の官能基を有するセミあるいはホモテレケリックPEGが主流であった。筆者らはさらに高次の機能を兼ね備えた材料設計を目指して両末端に異なる官能基を有するPEG(ヘテロPEG)を容易にしかも定量的に合成する方法を検討してきた結果、いくつかのヘテロPEGの新規合成法を見いだした。これらヘテロPEGは高分子ミセル型ドラッグキャリヤ-表面に反応性基を導入できるため、糖鎖や抗体等標的指向性ユニットを導入できるだけでなく、蛋白とDNA等異なる生理活性物質のヘテロコンジュゲート等への応用が期待できる新しい材料である。実際、アルデヒド基を片末端、水酸基、カルボキシル基、メルカプト基或いはメタクリロイル基等を他末端に有するヘテロPEGをトリプシンインヒビターやリゾチームなどに一方の末端のみで結合させることにより、自由末端に官能基を残存した状態でタンパクコンジュゲートの調製が可能となった。これらのコンジュゲートはTOF-MASSによって精密な解析を行った。これら材料はアジュバント用材料の分子として期待できる。現在、その特性に関しても追求を進めている。
遺伝子導入筋芽細を用いた軸索再生誘導に関する実験

この研究の目的は培養シュワン細胞を組み込んだ人工神経を開発することである。Scaffoldとしては処理骨格筋が有用であり、その処理法は前年度にほぼ確立された。また筋芽細胞がシュワン細胞の遊走を高める事がわかり人工神経内に導入可能であることがわかった。今年度は我々が人工神経の理想形と考えているワーラー変性時のシュワン管形成の機序について検討した。細胞外マトリックスに存在する糖たんぱく質の1つで細胞の接着、遊走、増殖への関与が示唆されているテネイシンCに注目し、培養シュワン細胞のテネイシンC産生とその運動性を経時的に検討した。その結果、シュワン細胞からテネイシンCが産生されるにつれシュワン細胞の運動性は低下し、索状配列を呈した。またその後、テネイシンCの発現量の低下にしたがって再度運動性が向上した。実際にワーラー変性の早期よりテネイシンCは発現し始めその発現は神経が萎縮する時期まで及ぶことから、テネイシンCはワーラー変性の際、シュワン管形成を維持するために働いているものと考えられた。またシュワン管構造が破綻して、末梢神経が萎縮する際のシュワン細胞はアポトーシスによって減少していくことが証明された。この研究の目的は骨格筋を末梢神経欠損部への代用神経として利用するための筋処理方法を確立することと、移植したgraft material(拠理骨格筋)内へのSchwann細胞の遊走を増強させる方法を確立することである。今年度に得られた新たな知見としては以下の3つがあげられる。1.筋処理法の確立マーカインを骨格筋に注入すると基底膜構造を温存したまま急速な筋壊死、壊死筋の排除、筋再生をおこすという特性を利用し、代用神経を作成した。これらをラットの坐骨神経欠損部に移植したところ以前まで行われていた凍結融解処理筋移植より良好な機能回復が得られた。更にこれらは凍結融解した神経のallograftより良好な機能回復が得られることが分かった。2.筋芽細胞はSchwann細胞の遊走を促進した。マーカイン処理した骨格筋内には早期に筋再生のため筋芽細胞が多く存在する。それらを除去しなかった代用神経は、筋芽細胞を除去したものに比べ格段に良好な機能回復が得られた。よって筋芽細胞はSchwon細胞の遊走を増強させることが分かった。3.テネイシンCはSchwann細胞の遊走を抑制した。テネイシンCは細胞外マトリックスに存在する糖たんぱく質の1つで、悪性腫瘍、炎症、創傷治癒などの組織再構築を伴う生体反応の場に発現することが知られており、細胞の接着、遊走、増殖への関与が示唆されている。今回、Schwann細胞への働きを確認するため、切断した神経におけるテネイシンCの発現を組織学的に経時的に観察した。その結果、切断早期ではランビエ絞輪部、後期ではWaller変性部で亢進することが分かった。また培養Schwann細胞にテネイシンを加え遊走能を観察したところ、テネイシンを加えた方はその遊走を抑制することが分かった。
湿地帯におけるメイオベントスの生態学的機能に関する分子生化学的研究

南西諸島マングローブ湿地帯のセルロース分解機構を調査した結果、底泥のセルラーゼ活性のレベルには違いが認められた。貧毛類、線虫、ヨコエビ、介形虫などのセルロース分解を確認したところ、全てにおいてセルラーゼ活性が検出され、南西諸島マングローブ湿地帯のセルロース分解機構にメイオベントスが関わっていることが明らかになった。また、最も底泥の活性が高かったマーレ川について優占マクロベントスであるキバウミニナTerebralia palustrisの底泥中のセルロース分解に対する寄与を調べる為に糞を回収したところ、消化管と糞中のバンドの一部が一致した。以上の結果より南西諸島マングローブ湿地帯底泥のセルロース分解においてベントスの果たす役割が大きいことが明らかになった南西諸島マングローブ湿地帯のセルロース分解機構を調査した結果、底泥のセルラーゼ活性のレベルには違いが認められた。以上の結果より南西諸島マングローブ湿地帯底泥のセルロース分解においてベントスの果たす役割が大きいことが明らかになった寒冷地湿地帯のセルロース分解機構を明らかにする目的で、潟湖・海跡湖としてはクッチャロ湖、サロマ湖、能取湖、厚岸湖、風連湖の5潟湖および声問大沼、網走湖、ウトナイ湖、藻散布沼、パシクル沼、長節湖の6海跡湖で採泥を行い、泥炭湿地としては野付湾、メグマ沼の2地点で採泥を行った。河口域としては天塩川河口域、石狩川河口域、鵡川河口域、沙流川河口域の4河川で採泥を行った。底泥を採取しセルロース分解活性を測定した結果、北海道17湿地帯のセルロース分解能を定量的に測定した結果、泥炭湿地のメグマ沼が最も高いセルロース分解能(737.88nmol/gh)を示した。次いで、泥炭湿地の野付湾(92.39nmol/gh)、淡水性海跡湖のウトナイ湖(44.45nmonl/gh)、潟湖のサロマ湖(28.48nmol/gh)、潟湖の厚岸湖(21.42nmol/gh)、潟湖の能取湖(13.86nmol/gh)の順に高い分解能を示した。河口域の4地点は極めて低いセルロース分解能を示した。特に鵡川、沙流川については全くセルロース分解能を示さない結果となった。(0nmol/gh)活性の定性分析の結果から、メグマ沼(泥炭湿地)、野付湾(泥炭湿地)及びウトナイ湖(海跡湖)の底泥の分解はおもに菌類が、また長節湖(海跡湖)ではメイオベントスが担っていることが示された。以上の結果から、寒冷地湿地帯のセルロース分解活性レベルは湿地帯タイプにより異なり、活性を担う生物は多様であることが示唆された。また,活性が高い泥炭地は有機物量(植物残渣量)が多く、活性が低い河口域では植物残渣量が少ないことから、基質となるセルロースが多いことが高い活性レベルを発現するために重要な要因であることが示唆された。湿地帯のセルロース分解機構を明らかにする目的で、東海、近畿及び九州地方の5河川の湿地帯底泥のセルラーゼ活性を測定した。筑後川(福岡県)、緑川及び浜戸川(熊本県)、淀川(大阪府)、田中川(三重県)の底泥を採集し、それらのセルラーゼ活性を測定したところ、河川ごとの活性に有意な差が求められた。これらの活性が、底泥中に生息するメイオベントスなどによるものかどうかをする目的で、実体顕微鏡下でメイオベントスを完全に除去し、さらにクロラムフェニコールにより微生物と菌類を完全に死滅させた条件下で底泥のセルーゼ活性を測定したところ、数日間静置した場合にも活性レベルはほとんど変化しなかった。この結果は、セルラーゼはメイオベントスなどから分泌され、生物とは独立に底泥内で作用している可能性を示唆していた。また、底泥をオートクレーブし結合したセルラーゼ活性をすべて不活性化したのちに、市販のカビ由来のセルラーゼを吸着させたところ、いずれの河川の底泥も高いレベルのセルラーゼ結合能を示した。しかし、吸着した活性レベルには違いが見られたことから、底泥成分が河川ごとにことなる可能性が示された。底泥成分を泥と植物残渣に分けてセルラーゼ結合能を調べた結果、両成分とも結合能を示したが、乾燥重量当たりの結合能は植物残渣の方が高かった。これらの結果は、メイオベントスなどの湿地帯生物に由来するセルラーゼが植物残渣や泥などに吸着、固定化されることで、セルロース分解機能を発揮している可能性を示唆した。湿地帯におけるセルロース分解の生化学機構を明らかにする目的で、我国の亜熱帯域に発達するマングローブ林域における分解機構を調べた。採泥は沖縄本島、石垣島及び西表島の12

湿地帯(マングローブ湿地9地点、前浜干潟2地点、淡水湖沼1地点)で行い、マングローブ湿地帯として慶佐次川河口、漫湖、名蔵湾、宮良川河口、浦内川河口、マーレ川及びヒナイ川河口、後良川河口、前良川河口を、前浜干潟として羽地内海、高那干潟を、淡水湖沼としては大正池をサンプリング地に選んだ。12湿地帯のうち最大のセルラーゼ活性を示したマーレ川にはキバウミニナが群生していて、キバウミニナの糞と思われる緑色の塊が土壌中に散在していた。このことよりキバウミニナの糞が土壌のセルロース分解能の大きさに少なからず寄与している可能性が示唆された。この可能性を検証する為に行ったザイモグラフィー分析によるキバウミニナ中腸腺抽出液とキバウミニナの糞の比較では、両サンプルが比較的似たバンドパターンを示した。また、49 kDaのバンドは底泥及び底泥中のマングローブ木片、キバウミニナ及びその糞のいずれからも検出された。このことよりキバウミニナの糞に由来するセルラーゼが土壌のセルロース分解に寄与している可能性がより深まった。キバウミニナの糞から検出されたが中腸腺抽出液からは検出されなかった83 kDaのバンドは、キバウミニナの糞中に含まれる未分解のセルロース残渣を食物源とする微生物由来のセルラーゼの可能性があり、キバウミニナは自身でセルロースを分解するだけでなく、微生物によるセルロース分解の仲介者である可能性も示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。
階層的モジュール化適応ロバスト非線形制御系の構築および非線形メカトロ系への応用

本質的に相対次数が2次の運動系に対する標準的な適応位置決め制御では,filtered tracking errorのダイナミクス(相対次数が1次になる)について,パラメータのオンライン推定値をそのまま真値と見なすという確定性等価原理に基づいて適応制御設計を行っている.確定性等価原理に基づくので、フィードバック制御器と適応機構が複雑に絡み合うこととなり,従来のマイナーループを持つPI制御器よりは,制御系の構造がはるかに複雑になる.この構造の複雑さとともに調整(設計)の困難さが、このような適応制御の現場での普及の妨げになっていると思われる.一方,次世代の適応制御設計手法とされているバックステッピング設計手法は,1990年代から活発に研究されてきたが,n次のシステムに関する一般的理論が中心で,運動系制御に特化した定式化はあまり見られない.本研究では,運動系に対してバックステッピング設計に基づく適応ロバスト制御器の設計法を提案する.この提案法は,確定性等価原理に基づかない方法であり,まずロバスト制御機構によって制御系の過渡特性と誤差バウンドを理論的に保証し,この保証の下で制御誤差をさらに減少させるために適応機構を用いるという設計法である.すなわち,この設計法により得られる制御器は,外乱やモデリング誤差,及び適応機構自身によるパラメータ推定値の摂動などにロバストな非線形制御器をオンラインで適応調整するという意味での適応ロバスト制御器である.さらに,バックステッピング設計による適応ロバスト制御器の構造に対して,古典制御からの発展という新しい視点での解釈を与えている.この解釈により,一見複雑そうな適応ロバスト制御器が,従来のマイナーループを持つPI制御器に,フィードフォワードモジュール,ロバストモジュール,適応モジュールなどを階層的に加えて行くことによって構成できることを明らかにした.本研究によって,適応位置決め制御系には,確定性等価原理に基づく適応制御ではなく,バックステッピング設計による適応ロバスト制御の方が,理論的にも実用的にも適切であることが明らかになったと言える.本質的に相対次数が2次の運動系に対する標準的な適応位置決め制御では,filtered tracking errorのダイナミクス(相対次数が1次になる)について,パラメータのオンライン推定値をそのまま真値と見なすという確定性等価原理に基づいて適応制御設計を行っている.確定性等価原理に基づくので、フィードバック制御器と適応機構が複雑に絡み合うこととなり,従来のマイナーループを持つPI制御器よりは,制御系の構造がはるかに複雑になる.この構造の複雑さとともに調整(設計)の困難さが、このような適応制御の現場での普及の妨げになっていると思われる.一方,次世代の適応制御設計手法とされているバックステッピング設計手法は,1990年代から活発に研究されてきたが,n次のシステムに関する一般的理論が中心で,運動系制御に特化した定式化はあまり見られない.本研究では,運動系に対してバックステッピング設計に基づく適応ロバスト制御器の設計法を提案する.この提案法は,確定性等価原理に基づかない方法であり,まずロバスト制御機構によって制御系の過渡特性と誤差バウンドを理論的に保証し,この保証の下で制御誤差をさらに減少させるために適応機構を用いるという設計法である.すなわち,この設計法により得られる制御器は,外乱やモデリング誤差,及び適応機構自身によるパラメータ推定値の摂動などにロバストな非線形制御器をオンラインで適応調整するという意味での適応ロバスト制御器である.さらに,バックステッピング設計による適応ロバスト制御器の構造に対して,古典制御からの発展という新しい視点での解釈を与えている.この解釈により,一見複雑そうな適応ロバスト制御器が,従来のマイナーループを持つPI制御器に,フィードフォワードモジュール,ロバストモジュール,適応モジュールなどを階層的に加えて行くことによって構成できることを明らかにした.本研究によって,適応位置決め制御系には,確定性等価原理に基づく適応制御ではなく,バックステッピング設計による適応ロバスト制御の方が,理論的にも実用的にも適切であることが明らかになったと言える.本質的に相対次数が2次の運動系に対する標準的な適応位置決め制御では,filtered tracking errorのダイナミクス(相対次数が1次になる)について,パラメータのオンライン推定値をそのまま真値と見なすという確定性等価原理に基づいて適応制御設計を行っている.確定性等価原理に基づくので、フィードバック制御器と適応機構が複雑に絡み合うこととなり,従来のマイナーループを持つPI制御器よりは,制御系の構造がはるかに複雑になる.この構造の複雑さとともに調整(設計)の困難さが、このような適応制御の現場での普及の妨げになっていると思われる.一方,次世代の適応制御設計手法とされているバックステッピング設計手法は,1990年代から活発に研究されてきたが,n次のシステムに関する一般的理論が中心で,運動系制御に特化した定式化はあまり見られない.本研究では,運動系に対してバックステッピング設計に基づく適応ロバスト制御器の設計法を提案する.この提案法は,確定性等価原理に基づかない方法であり,まずロバスト制御機構によって制御系の過渡特性と誤差バウンドを理論的に保証し,この保証の下で制御誤差をさらに減少させるために適応機構を用いるという設計法である.すなわち,この設計法により得られる制御器は,外乱やモデリング誤差,及び適応機構自身によるパラメータ推定値の摂動などにロバストな非線形制御器をオンラインで適応調整するという意味での適応ロバスト制御器である.さらに,バックステッピング設計による適応ロバスト制御器の構造に対して,古典制御からの発展という新しい視点での解釈を与えている.

この解釈により,一見複雑そうな適応ロバスト制御器が,従来のマイナーループを持つPI制御器に,フィードフォワードモジュール,ロバストモジュール,適応モジュールなどを階層的に加えて行くことによって構成できることを明らかにした.本研究によって,適応位置決め制御系には,確定性等価原理に基づく適応制御ではなく,バックステッピング設計による適応ロバスト制御の方が,理論的にも実用的にも適切であることが明らかになったと言える.本質的に相対次数が2次の運動系に対する標準的な適応位置決め制御では,filtered tracking errorのダイナミクス(相対次数が1次になる)について,パラメータのオンライン推定値をそのまま真値と見なすという確定性等価原理に基づいて適応制御設計を行っている.確定性等価原理に基づくので、フィードバック制御器と適応機構が複雑に絡み合うこととなり,従来のマイナーループを持つPI制御器よりは,制御系の構造がはるかに複雑になる.この構造の複雑さとともに調整(設計)の困難さが、このような適応制御の現場での普及の妨げになっていると思われる.一方,次世代の適応制御設計手法とされているバックステッピング設計手法は,1990年代から活発に研究されてきたが,n次のシステムに関する一般的理論が中心で,運動系制御に特化した定式化はあまり見られない.本研究では,運動系に対してバックステッピング設計に基づく適応ロバスト制御器の設計法を提案する.この提案法は,確定性等価原理に基づかない方法であり,まずロバスト制御機構によって制御系の過渡特性と誤差バウンドを理論的に保証し,この保証の下で制御誤差をさらに減少させるために適応機構を用いるという設計法である.すなわち,この設計法により得られる制御器は,外乱やモデリング誤差,及び適応機構自身によるパラメータ推定値の摂動などにロバストな非線形制御器をオンラインで適応調整するという意味での適応ロバスト制御器である.さらに,バックステッピング設計による適応ロバスト制御器の構造に対して,古典制御からの発展という新しい視点での解釈を与えている.この解釈により,一見複雑そうな適応ロバスト制御器が,従来のマイナーループを持つPI制御器に,フィードフォワードモジュール,ロバストモジュール,適応モジュールなどを階層的に加えて行くことによって構成できることを明らかにした.本研究によって,適応位置決め制御系には,確定性等価原理に基づく適応制御ではなく,バックステッピング設計による適応ロバスト制御の方が,理論的にも実用的にも適切であることが明らかになったと言える.
3次元PETと脳賦活試験法を用いた高次脳機能の研究

(1)脳賦活法を用いたヒスタミン神経系の研究様々な神経活動に伴う神経伝達機能を非侵襲的に測定することは極めて重要な研究である。脳内ヒスタミンは覚醒や日内リズムに重要な役割を果たすことが知られている。それに関連して、常用量の第1世代H1ブロッカーの投与により眠気や認知能力の低下が生じることが知られている。しかしその発生メカニズムについて十分な研究はなされていない。本研究は、まず(1)[^<11>C]ドキセピンを用いてH1受容体占拠率を測定し、眠気発生や認知能力低下にどれだけのH1受容体占拠が必要か明らかにすることを試みた。さらに(2)H_2^<15>Oと3D-PETを用いて視覚認知課題遂行時の脳機能イメージングを行い、抗ヒスタミン薬投与による眠気や認知機能低下の発生メカニズムを明らかにした。(2)リガンド賦活法による神経伝達物質遊離測定。[^<11>C]ドキセピンを用いたヒスタミンH1受容体測定法を用いて、2回PET検査をすることによりヒトの脳内においてヒスタミン遊離が測定できるかを試みた。7人全例において[^<11>C]ドキセピン結合能は刺激に伴い結合量が減少した。SPMを用いた解析では、帯状回、海馬、前頭葉、一次感覚野などが特に結合量が減少した。また同時に被験者にインタビュー形式(visual analog scale)により調べた不快感と全脳の結合量の低下がよく相関した。以上のことから、腸管刺激によりヒスタミンが遊離してH1受容体に結合しその情報伝達の脳内処理が不快感に関係する可能性が考えられた。我々は現在までに、ヒスタミンH1受容体遺伝子ノックアウトマウスを用いた解析によりH1受容体が欠損していると内臓痛や体性痛ともその感受性が低下することを明らかにしている。リガンド賦活法により刺激に伴う神経伝達物質遊離を測定できることは受容体測定法のいっそうの発展に繋がると思われる。