hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮頚癌細胞の浸潤・増殖能に関する基礎的研究

本研究では、子宮頚癌の浸潤・増殖動態の解明を目的として、特に癌と間質の接点における生物学的反応に注目し、癌細胞の増殖に対してautocrine,paracrineに作用する種々の増殖因子が、その浸潤能に如何なる影響を与えているかを検討した。平成3年度は、細胞外基質成分としてlaminin(La),collagenIV(Co),その融解酵素としてtissue plasminogen activator(t-PA)に着目し,子宮頚癌培養細胞(OMC-1:子宮頚部扁平上皮癌株、OMC-4:子宮頚部腺癌株)の増殖やLa,Co,t-PA産生能に対するepidermal growthfactor(EGF)(10^<-10>M)とtransfominggrowthfactor(TGF)-β(10^<-11>M)の効果について検討した。その結果、OMC-1はLa,OMC-4はLaに加えてCo,t-PA産生能を有すること、またLa,Coは対数増殖期初期に主に産生されることが判明した。一方OMC-1のLa,Co,t-PA産生能はEGF,TGF-βにより変化しなかったが、OMC-4ではLa,Co産生能はEGFにより減少、TGF-βにより増加、t-PA産生能は逆にEGFにより著明に増加、TGF-βにより減少した。以上から、生理的濃度のEGFとTGF-βは特に腺癌株の問質再生融解能の調節因子として作動することが示唆された。そこで平成4年度は、追加実験として内膜腺癌株2株(Ishikawa,OMC-2)を用いて同様の実験を行った。その結果両者はともにEGFにより殖植促進され、またこれらのLa,Co,t-PA産生能に対して、EGF,TGF-βはOMC-4の場合と同じく相反する効果を示すことが判明した。したがって、EGPとTGF-βは、特に腺癌の浸潤過程における腺管周囲基底膜構成因子の産生と分解に密接に関与していることが推察された。なお当初の計画では、培養細胞の癌遺伝子や間質融解酵素のmRMA発現に対する増殖因子の効果についても検討する予定であったが、mRNAの抽出過程が安定しないため完遂するには至っていない。現在、腺癌培養細胞と正常間質細胞との混合培養実験により、癌細胞の浸潤能をより直接的に評価するとともに、頚部腺癌の臨床検体を用いて、La,Co,t-Paの局在を免疫組織化学的に検討しつつある。本研究では,子宮頚癌の浸潤・増殖動態の解明を目的として,特に癌と間質の接点における生物学的反応に注目し,癌細胞の増殖に対してautocrine,paracrineに作用する種々の増殖因子が,その浸潤能に如何なる影響を与えているかをまず検討した.平成3年度は,細胞外基質成分としてLaminin(La),CollagenIV(CO),その融解酸素としてTissue Plasiminogen Activator(tーPA)に着目し,子宮頚癌培養細胞(OMCー1:子宮頚部扁平上皮癌株,OMCー4:子宮頚部腺癌株)の増殖やLa,Co,tーPA産生能に対するEpidermal Growth Factor(EGF)とTransforming Growth Factor(TGF)ーβの効果について検討した.細胞増殖はcell countにより評価し,各培養上清中へのLa,Co産生量はRIA法,tーPA産生量はEIA法により測定した.なお生体内現象を想定し,EGFとTGFーβの添加実験は生理的濃度(10^<ー10>M)で行った.その結果,1×10^7個細胞のLa産生能(U/ml/wk)は,OMCー1;7.5,OMCー4;0.9,Co産生能(ng/ml/wk)は,OMCー1;2.5以下,OMCー4;62.0,tーPA産生能(ng/ml/M)は,OMCー1;1.5以下,OMCー4;65.9であった.また増殖曲線との対比から,La,Coは対数増殖期初期に主に産生されることが判明した.OMCー1の増殖はEGFにより促進,TGFーβにより抑制されたが,OMCー4では有意な変化は認められなかった.一方,OMCー1のLa,Co,tーPA産生能はEGF,TGFーβにより変化しなかったが,OMCー4では,La,Co産生能はEGFにより減少,TGFーβにより増加,tーPA産生能は逆にEGFにより著明に増加,TGFーβにより減少した.以上から,扁平上皮癌株はLa,腺癌株はLaに加えてCo,tーPA産生能を有することが判明した.また,扁平上皮癌株の増殖能および腺癌株の腺癌株の浸潤能(間質再生融解能)に対し,生理的濃度のEGFとTGFーβが相反する生物学的作用を有する可能性が示唆された.本研究では、子宮頚癌の浸潤・増殖動態の解明を目的として、特に癌と間質の接点における生物学的反応に注目し、癌細胞の増殖に対してautocrine,paracrineに作用する種々の増殖因子が、その浸潤能に如何なる影響を与えているかを検討した。平成3年度は、細胞外基質成分としてlaminin(La),collagenIV(Co),その融解酵素としてtissue plasminogen activator(t-PA)に着目し,子宮頚癌培養細胞(OMC-1:子宮頚部扁平上皮癌株、OMC-4:子宮頚部腺癌株)の増殖やLa,Co,t-PA産生能に対するepidermal growth

factor(EGF)(10^<-10>M)とtransfominggrowthfactor(TGF)-β(10^<-11>M)の効果について検討した。その結果、OMC-1はLa,OMC-4はLaに加えてCo,t-PA産生能を有すること、またLa,Coは対数増殖期初期に主に産生されることが判明した。一方OMC-1のLa,Co,t-PA産生能はEGF,TGF-βにより変化しなかったが、OMC-4ではLa,Co産生能はEGFにより減少、TGF-βにより増加、t-PA産生能は逆にEGFにより著明に増加、TGF-βにより減少した。以上から、生理的濃度のEGFとTGF-βは特に腺癌株の問質再生融解能の調節因子として作動することが示唆された。そこで平成4年度は、追加実験として内膜腺癌株2株(Ishikawa,OMC-2)を用いて同様の実験を行った。その結果両者はともにEGFにより殖植促進され、またこれらのLa,Co,t-PA産生能に対して、EGF,TGF-βはOMC-4の場合と同じく相反する効果を示すことが判明した。したがって、EGPとTGF-βは、特に腺癌の浸潤過程における腺管周囲基底膜構成因子の産生と分解に密接に関与していることが推察された。なお当初の計画では、培養細胞の癌遺伝子や間質融解酵素のmRMA発現に対する増殖因子の効果についても検討する予定であったが、mRNAの抽出過程が安定しないため完遂するには至っていない。現在、腺癌培養細胞と正常間質細胞との混合培養実験により、癌細胞の浸潤能をより直接的に評価するとともに、頚部腺癌の臨床検体を用いて、La,Co,t-Paの局在を免疫組織化学的に検討しつつある。本研究では,子宮頸癌の浸潤・増殖動態の解明を目的として,特に癌と間質の接点における生物学的反応に注目し,癌細胞の増殖に対してautocrine,paracrineに作用する種々の増殖因子が,その浸潤能に如何なる影響を与えているかを検討した.平成3年度は,細胞外基質成分としてlaminin(La),collagenIV(Co),その融解酸素としてtissue plasminogen activator(t-PA)に着目し,子宮頸癌培養細胞(OMC-1:子宮頸部扁平上皮癌株,OMC-4:子宮頸部腺癌株)の増殖やLa,Co,t-PA産生能に対するepidermal growth factor(EGF)(10^<-10>M)とtransforming growthfactor(TGF)-β(10^<-11>M)の効果について検討した.その結果,OMC-1はLa,OMC-4はLaに加えてCo,t-PA産生能を有すること,またLa,Coは対数増殖期初期に主に産生されることが判明した.一方,OMC-1のLa,Co,t-PA産生能はEGF,TGF-βにより変化しなかったが,OMC-4ではLa,Co産生能はEGFにより減少,TGF-βにより増加,t-PA産生能は逆にEGFにより著明に増加,TGF-βにより減少した.以上から,生理的濃度のEGFとTGF-βは特に腺癌株の間質再生融解能の調節因子として作動することが示唆された.そこで平成4年度は,追加実験として内膜腺癌株2株(Ishikawa,OMC-2)を用いて同様の実験を行った.その結果両者はともにEGFにより増殖促進され,またこれらのLa,Co,t-PA産生能に対して,EGF,TGF-βはOMC-4の場合と同じく相反する効果を示すことが判明した.
CCDを用いた夜間における道路施設の視認性評価システムの開発

運転者や歩行者から見たときの道路上視対象の視認性は、安全を考えたとき重要な因子である。しかし、道路空間における視対象の明るさ測定方法が不十分であり、これを手軽に可能とさせるシステムの開発が必要であった。これまで、画像を用いた明るさ評価手法はいくつか実用化されてきている。しかし、デジタル技術が発達する前のものであること、道路交通を対象とした画像利用技術が不足していることから、独自に将来のデジタル技術の発展を踏まえた画像を用いた視認性評価システムの開発に着手した。最初に、デジタル画像の明るさと輝度との関係を定式化できるかどうか、更にデジタル画像のデータを直接利用できないかについて検討した。光源として車両のヘッドライトと太陽光を考え、デジタル画像の明るさと輝度との関係をカメラが取り入れる光量から整理した。次に、デジタル画像のデータと被験者の視認性を関連させうるかどうかについて単純な視対象と複雑な視対象を用いた現場実験を行った。デジタル画像の明るさを表すピクセル値と被験者の視認性評価とに結びつきがあることを示し、デジタル画像のみによって視認性評価可能であることも示した。最後に、これまで評価が難しいとされた霧発生時の視認性評価にデジタル画像を適用し、デジタル画像を用いた明るさ処理システムが安価で有効な情報獲得技術となるかどうかについて検討した。いずれも不十分な点は多々残ったが、今後のデジタル技術の進歩を踏まえ、場の技術である道路交通環境における安全を考えたときの静止画像の利用が見込めることを示唆できたと考えている。運転者への情報伝達デバイスを考えるとき、視認性は重要な検討項目である。一般に、道路上における標識、区画線などの道路交通施設の視認性をコントラストとして測定するため輝度計が使われている。しかし、輝度計は測定対象物と背景を同時に測定できない、また測定後にどの測定対象を測定したのか、測定対象物のどこを測定したのかを知ることができない。このため、CCDによる画像から視認性を評価しようとする手法が検討されてきた。画像による評価が有用であることは明らかであったが、画像の測定時間が長い・CCDの反応が不安定・アナログデータのデジタル化過程が難しいなどの問題があった。近年のデジタル技術の進歩により、従来のCCDを用いた輝度測定における問題を解決できる可能性が高くなりつつある。本年度は、ピクセル値(DSカメラの明るさのデジタル出力)によって測定可能な輝度範囲(特に下限値)と精度について、被験者による視認性評価とDSカメラによる視認性評価の比較について、2つの実験を実施した。これらの実験から、DSカメラによるデジタル値の明るさ(ピクセル値)を輝度値に変換できることを見出した。変換式は、EV値の関数として示された。また、被験者による対象物の発見評価実験から、被験者による発見と非発見の境界は、限界コントラストとほぼ一致していることが分かり、DSカメラは被験者の感度を適切に評価すると言えた。以上から、ハイレベルなDSカメラは道路空間における視覚対象物の視認性評価に使える可能性を示唆できたと言えよう。画像から人間の視認性を限界はあるが分析できることから、視認性の高い運転者への情報提供デバイス設計への応用を今後検討して行きたい今年度は、運転者や歩行者から見たときの視認性をデジタルカメラで撮影したデジタル画像上に表す手法に取り組んだ。視認性に与える要因として環境要因と属性要因を考え、それらの要因としての妥当性について検討した。環境要因として、順応輝度・コントラスト・視角とした。一方、属性要因としてコントラスト感度を用いた。視機能の優劣として最も一般的に用いられているのは視力である。しかし、視力は濃淡が明確な高コントラストの指標を使っており、低コントラストの指標に対する評価となっていない。そこで、コントラストに関する視機能としてコントラスト感度を用いた。影響要因の妥当性を実証するため2種類の実験を行った。一つ目は、反射率の異なる紙を貼りつけた板を用いた実験であり、画像としては単純な視覚対象物となっていた。

二つ目は、白・黒・灰の車両の認知発見に関する実験である。車両のコントラストの大小は、車両の部位によって複雑なものとなっておりどの部分のコントラストを認知発見に使うかによる影響が大きい複雑な視覚対象物となっていた。単純な視覚対象物に関する視認性実験では、視認性評価における影響要因の中からコントラスト・視角・コントラスト感度の要因を取り上げた。それらの要因を説明変数とすることから板の発見認知を高い確率にて判別できる結果を得た。一方、複雑な視覚対象物に関する視認性実験では、視認性評価における影響要因の中からコントラスト感度と、コントラストの代わりに順応輝度とダミー変数として車の色を取り上げた。それらの要因を説明変数とし車両の発見認知を被説明変数とし重回帰分析を実施したところ、高い重相関係数となった。また、各々の要因のt値は高く意味のある説明変数であると言えた。2つの実験の結果から、影響要因として対象物のコントラスト・視角・順応輝度と説明変数とし、属性変数としてコントラスト感度を考えることから対象物の発見認知を推定可能と言えた。今後、影響要因をデジタルカメラの画像上に表現する手法について検討を進めていきたい。本研究では、道路監視カメラの画像を用いて、視界不良の判別を行う手法の基礎について検討した。視界不良時において、画像全体のコントラストが低下し、画像内の直線成分がなくなっていく特徴がある。そこで、視界不良時と良好時との間において画像の濃度抽出を行った。次に、濃度の2次元フーリエ変換を行い、濃度の周波数(パワースペクトル)の特徴を検討した。この結果、霧非発生時の画像は原画像に含まれる周波数成分が低周波から高周波に渡って多く存在した。一方、霧が濃くなるに従って、周波数分布の凸凹がなくなり、その周波数全体のパワースペクトルが低下することが分かった。そこで、得られた各周波数成分のパワースペクトルを、対応する画素の濃度と考えることによって、画像としての特徴抽出を行った。パワースペクトルの平均と分散を計算し、それらと画像内の区画線の輝度コントラストとを比較した。輝度コントラストとパワースペクトルの指標とには、明らかな相関が見られた。以上から、本研究は道路監視カメラのような画像から霧の特徴を考慮したアルゴリズムを開発し、視界不良判別が可能となることを示唆しえた。今後、画像処理アルゴリズムを整理し、実用的なシステムとして開発してきたい。
双方向コンテンツのプログラミング教材開発と生体情報モニタによる評価方法の検討

H30年度ではまず、入手可能な双方向コンテンツのプログラミング言語およびその開発環境を入手・評価し、既存の開発環境を用いた試行授業等による問題点を検討した。その結果、アクティビティ図を描画することでJavaScript(jQueryも含む)言語に変換するWebベースのタブレットを援用した学習用プログラミング開発環境を構築するための学習用インターフェースあるいはプログラミング教材を新たに開発することとした。プログラミング経験に乏しい中学生にとってコーディングは難易度が高いため、アクティビティ図による簡易型のプログラム手法が相応しいと考えた。これは、プログラミング課題毎にブロック化された処理要素を予め準備し、描画済みの処理要素をお互いに結線することでHTMLやJavaScriptを自動生成できるビジュアル型のプログラミング環境をWebアプリによって実現した。これは、JavaScriptの軽量ライブラリィであるjQueryのプラグイン「jCanvas」を利用し、アクティビティ図の処理要素や矢印等を動的に描画している。本開発Webアプリは、教員側がプログラミング課題毎に処理要素のブロックとそれに対応したプログラムのサブルーチンを設定することで様々なプログラミング課題に幅広く対応することを可能にした。アクティビティ図を描画してJavaScriptのソースプログラムを生成するまでのプロセスはWebアプリとして開発し、その成果は日本産業技術教育学会で発表するとともに一部の成果は、すでに学術論文として掲載されている。また、学校現場からの要望により、双方向コンテンツのプログラミング題材について基本機能から課題として追加可能なモジュール型のプログラミングスタイルを開発し、本開発環境に適用可能なプログラミング題材を複数開発するとともに、その指導計画を提案した。2017年3月に改訂された新学習指導要領では、小学校におけるプログラミング的思考能力、中学校技術・家庭科技術分野におけるネットワークを利用した双方向コンテンツのプログラミングが導入されたが、既存のプログラム開発環境では、生徒を対象とした教材としての取り扱いが極めて難しく、新たな学習用プログラム開発環境とその教材化が求められていた。本研究では、タブレットを援用した学習用プログラミング開発環境を構築するための学習用インターフェースあるいはプログラミング教材を開発し、学部学生を対象とした試行授業においてそれらを試行し、被験者の生体情報を複数の手段で測定し、科学的な教材評価の検討および検証を行うとともに、学習効果が認められたものについては、実際の中学校等において授業実践に供することを目指している。本研究では、3年計画であり、1年目にWebアプリとしてプログラミング支援環境を構築することとしており、アクティビティ図の描画からJavaScriptプログラムを生成するプロセスは開発できたが、分岐処理への対応やJavaScriptソースファイルの編集機能などが求められており、それへ対応するためにさらに開発を継続しなければならない。また、学校現場からのプログラミング題材とそれを実現するサンプルプログラムへの要望が強く望まれ、プログラミング支援環境の高度化とともにプログラミング題材への対応を行う必要が生じた。当初の研究計画の予定は、一定程度進んでいるものの、このような想定外の課題への対応を余技なくされており、次年度への課題を積み残している。開発しているプログラミング支援環境を引き続き開発継続するとともに、ソースプログラム編集機能などの機能の高度化を検討し、引き続きプログラミング題材の開発と新たな指導法を検討する。また、開発教材を用いた学習指導案と学部学生を対象とした試行授業によって、開発した学習環境等を評価する。評価に際しては、携帯型脳活動計測装置を用いた被験者の脳血流量等を計測して、学習効果の検討を行う。もちろん、プログラミング課題の難易度や理解度についても当該装置を用いた評価について検討する。学習効果が高いと認められたものについては、実際の学校現場において学習効果を検証する。開発した教材や学習インターフェースについては、成果のあった学習指導案や学習プリント等と併せてWeb上で公開する。また、これらの成果については、日本産業技術教育学会等で学会発表および論文投稿を行う予定である。

本研究では、タブレットを援用した学習用プログラミング開発環境を構築するための学習用インターフェースあるいはプログラミング教材を開発し、学部学生を対象とした試行授業においてそれらを試行し、被験者の生体情報を複数の手段で測定し、科学的な教材評価の検討および検証を行うとともに、学習効果が認められたものについては、実際の中学校等において授業実践に供することを目指している。本研究では、3年計画であり、1年目にWebアプリとしてプログラミング支援環境を構築することとしており、アクティビティ図の描画からJavaScriptプログラムを生成するプロセスは開発できたが、分岐処理への対応やJavaScriptソースファイルの編集機能などが求められており、それへ対応するためにさらに開発を継続しなければならない。また、学校現場からのプログラミング題材とそれを実現するサンプルプログラムへの要望が強く望まれ、プログラミング支援環境の高度化とともにプログラミング題材への対応を行う必要が生じた。当初の研究計画の予定は、一定程度進んでいるものの、このような想定外の課題への対応を余技なくされており、次年度への課題を積み残している。開発しているプログラミング支援環境を引き続き開発継続するとともに、ソースプログラム編集機能などの機能の高度化を検討し、引き続きプログラミング題材の開発と新たな指導法を検討する。また、開発教材を用いた学習指導案と学部学生を対象とした試行授業によって、開発した学習環境等を評価する。評価に際しては、携帯型脳活動計測装置を用いた被験者の脳血流量等を計測して、学習効果の検討を行う。もちろん、プログラミング課題の難易度や理解度についても当該装置を用いた評価について検討する。学習効果が高いと認められたものについては、実際の学校現場において学習効果を検証する。開発した教材や学習インターフェースについては、成果のあった学習指導案や学習プリント等と併せてWeb上で公開する。また、これらの成果については、日本産業技術教育学会等で学会発表および論文投稿を行う予定である。
初期宇宙と銀河形成

3年の研究期間(昭和6163年度)のうち、61年度には、まず研究セミナー「重力理論と初期宇宙」を開催して、約20名の研究者と、研究課題にかかわる研究の現状、今後の方針を検討した。また、研究を順次進め、62、63年度にわたって、次の5項目の研究を遂行した。1.初期宇宙、とくにインフレーション期における密度ゆらぎの量子論的発生について研究。また、量子的ゆらぎの古典化についても研究した。2.バリオン・光子・無衝突ダークマターからなる宇宙における密度ゆらぎの時間発展を、ゲージ不変な方程式に基づいて調べた。再結合期の前から解き始めて現在のゆらぎの値を求め、宇宙背景放射の非等方性の度合を決めた。この値を観測値と比較して、ゆらぎの性質を調べた。3.非一様な宇宙における観測量の間の関係式を、ゲージ不変な方式で求め非一様性が観測に及ぼす効果を、線型近似の範囲で明らかにした。4.大きい非一様性をもつ宇宙の力学的進化を調べるため、N体シミュレーションの方法を用い、数値計算のプログラムを開発した。それを、約千個の銀河団からなる系に適用して、宇宙の大規模構造を再現することに成功した。5.非一様な宇宙の観測には、大きい非一様性が重要な役割をするので、上記のN体シミュレーションによって導いたモデル宇宙の中での光の伝播を調べて、非一様性の観測に及ぼす効果を調べた。この研究には、非線型性が充分に考慮されており、光の伝播には重力レンズ効果が含まれている。今後、以上の研究をもとに研究を発展させ、とくに重力レンズ効果に注目して進めたいと思う。今年度行ったことは、主に2項目の研究を推めたことと、予定していた研究セミナーを開催したことである。第1の研究は、バリオン,光子,無衝突ダーク粒子からなる宇宙における密度ゆらぎの時間発展に関する式を、ゲージ不変な形で定式化し、再結合期の前から現在へ向って解くことで、この計算は今も進行中である。得られる結果は、宇宙背景放射の非等方度の観測と比較でき、宇宙初期の情報をもたらす。第2の研究は、ダーク粒子が不安定な崩壊粒子である場合について、宇宙モデルを、銀河の個数分布観測のデータを比較して、モデルパラメターの値を調べたこと。パラメターの値の範囲は、かなり限定されることがわかったが、今後、さらに、せばめられると思われる。第1及び第2の研究成果は、既に、学会,研究会において発表している。研究セミナーは、1987年1月26日28日に、広島大学理論物理学研究所会議室で開催した。名称は、「重刀理論と初期宇宙」研究会。東京大学,京都大学,大阪大学等から約20名の研究者が参加し、初期宇宙の構造と進化につき、研究発表と討議を行なった。今年度行った研究は,主に次の3項目からなる.最初の2項目は,前年度の研究を発展させたもので,第3の項目は,新たに加わったものである.1.バリオン・光子・無衝突ダーク粒子からなる宇宙における密度ゆらぎの時間的発展を,ゲージ不変な方程式にもとづいて調べた.再結合期の前から解き始めて現在のゆらぎの値を求め,宇宙背景放射の非等方性の度合を決めた.この値を,観測値と比較している.2.ダーク粒子が,冷い粒子と,その崩壊によって生れる崩壊粒子からなる宇宙モデルにおける銀河の集団化(クラスタリング)と銀河団の集団化をN体シミュレーションの方法により調べた.銀河間の相関関数と銀河団の相関関数を別々に求め,それぞれの観測値との比較を行った. 2つの相関関数の間のギャップは,宇宙論における大きな謎であり,それの解明の一つの助けになるものと思う.3.ゆらいだ

フリードマン宇宙モデルにおける観測量の間の関係式を,ゲージ不変な方式で求めた.ゆらぎをもたない宇宙モデルのものに比べ,宇宙の大規模についての情報をもたらす点でより有効である.以上の研究の成果は,物理学会・天文学会で発表し,かつ,学術雑誌においても発表した.今年度行った研究は、主に次の3項目からなる。最初の2項目は、前年度の研究を継続し発展させたもので、第3の項目は、新たに加わったものである。1.バリオン・光子・無衝突ダークマターからなる宇宙における密度ゆらぎの時間発展を、2種類のダークマターについて調べた。また、ゆらぎについては、断熱ゆらぎ、および、等曲率ゆらぎの場合をとりあげた。宇宙背景放射の非等方性へ及ぼす影響を調べ、その値を観測値と比較した。2.銀河団の集団からなる宇宙の大規模構造の進化を調べるため、一辺が200メガパーセックの箱の中に分布する約1000個の点(銀河団)の位置の力学的発展を調べた。観測される宇宙の構造の注目する局面を再現することが可能であることがわかった。3.天文学的観測は、光・電波等の電磁波をとおして行われるが、これらは、非一様な物質分布の中を通過するとき、重力によって行路を曲げられる(重力レンズ効果による)。これまで調べた非一様宇宙モデルにおいて、どの程度の影響があるかを推定し、モデルのパラメターによっては、非常に大きい影響があることがわかった。このような、非一様物質分布が光学的観測に及ぼす効果は、これまで調べられていなかったので、今後、詳しく調べ発展させていきたいと思う。以上の研究の成果は、天文学会、物理学会で発表し、学術雑誌においても発表している。
相模湾における中深層生物の生息調査

調査は2017年9月25日、2018年2月8日、2月23日、3月28日の、秋季、冬季、春季に行った。それぞれの調査において生殖巣が発達している中深層生物は確認できなかったが、2月の調査では保育中のオオタルマワシが多数採集された。採集された生物は、カイアシ類や各種幼生などの微小な甲殻類から、アミ類、エビ類や端脚類などの節足動物門、オヨギゴカイ科などの多毛類である環形動物門、ウキツノガイ属やマメツブハダカカメガイ属などの翼足類、イカ、タコなど頭足類を含む軟体動物門、軟クラゲ類、剛クラゲ類、管クラゲ類などのヒドロ虫綱や冠クラゲ類などの刺胞動物門、カブトクラゲなどの有櫛動物門、ウニ類幼生やクモヒトデ類幼生などの棘皮動物門、ヤムシなどの毛顎動物門、ウミタルやオタマボヤなどの被嚢動物亜門、ヨコエソ科やハダカイワシ科、シギウナギ科、ワニトカゲギス目などの脊索動物門など多数採集され、水深200m付近より水深500m付近での採集の方が多様な生物が採集される事が分かった。特にカムリクラゲ目やコウモリダコ属の一種、シギウナギ科やワニトカゲギス目の魚類など、近年本実験所において採集されたことの無い種は水深500m付近に生息し、本調査方法において採集可能であると判明した事は大きな成果であった。この様に多様な生物が採集され、本実験所において行われる臨海実習や各研究者への生物提供も十分可能である事が判明した。採集された生物の主な種は固定して保管してあり、研究者へ提供できる状態にしてある。刺胞動物及び介形虫類の研究者には、サンプルの提供を行った。撮影した生物画像はファイルにまとめ本実験所採集室内に置き、随時閲覧可能な状態とした。京都大学や東京大学にて行われた研修会議や技術発表会では、口頭発表やポスター発表並びに画像ファイルの展示を行った。どちらも多数の参加者に興味を持たれ、中深層生物へのより一層の理解を深める事ができた。
抗肥満性ホルモンFGF21の新たな発現制御・脂質代謝改善機構の解明

FGF21は肝臓で合成・分泌され、抗肥満効果を有するホルモンである。本研究では、FGF21の脂肪肝における脂質代謝制御機構、及び脂肪肝においてFGF21の発現を制御する新規転写因子の解析を行った。FGF21は核内受容体PPARgを介して脂肪肝軽減効果を有することを見出した。またFGF21のプロモーター領域に新規転写因子の応答配列を同定し、そのノックアウトマウスにおいて脂肪肝によるFGF21の誘導が有為に低下することを見出した。平成28年度は、1脂肪肝におけるFGF21標的遺伝子の同定、2FGF21によるリン脂質代謝制御の解析、3脂肪肝におけるFGF21の発現調節機構の解析を実施した。1脂肪肝におけるFGF21標的遺伝子の同定:FGF21欠損マウスもしくはFGF21を発現するアデノウイルスを投与したマウスに脂肪肝誘発食(メチオニン・コリン欠乏食)を摂取させた。肝臓からRNAを調製し、リアルタイムPCRを用いた遺伝子発現解析の結果、FGF21により変動する遺伝子を複数同定した。現在、培養細胞を用いて各遺伝子の詳細な発現制御機構の解析を行っている。2FGF21によるリン脂質代謝制御の解析:FGF21欠損マウスもしくはFGF21過剰発現マウスの肝臓から脂質抽出液を調製し、各種パラメーターを解析した。しかしながら、肝臓全体では予想していた変動をみることができなかった。そのため、組織内の各膜分画の単離法を確立した。このサンプルを用いて各分画におけるリン脂質の解析を行っている。3脂肪肝におけるFGF21の発現調節機構の解析:転写因子Xの欠損マウスを入手し、脂肪肝誘発食(メチオニン・コリン欠乏食)によるFGF21の発現変動を解析した。肝臓のRNAを用いたリアルタイムPCR解析の結果、欠損マウスにおいてFGF21の有為な発現低下が認められた。プロモーター解析の結果、FGF21の転写開始点上流に転写因子Xの応答領域が存在することが示唆された。現在、転写因子Xのプロモーター領域への結合実験など詳細な解析を行っている。研究2に関しては、予想に反してFGF21によるリン脂質の変動が認められなかったため、肝臓の各分画における解析を実施した。この分画法の確立に予想以上に時間を要したため、今年度に予定していたマイクロアレイ実験を実施できなかった(来年度への繰越申請済み)。一方、研究1と3に関しては順調に進行しているため、来年度内の研究終了が期待できる。平成29年度は、1FGF21の標的遺伝子の同定(マイクロアレイ実験)、2FGF21標的遺伝子の機能解析、3転写因子Xによる脂肪肝抑制能の解析、4脂肪肝による転写因子Xの発現制御機構の解析を行った。1FGF21の標的遺伝子の同定に関しては、脂肪肝誘発食(メチオニン・コリン欠乏食)を摂取させたFGF21欠損マウスと、アデノウイルスを用いたFGF21過剰発現マウスの肝像RNAを用いたマイクロアレイ実験を行った。解析の結果、FGF21により制御されうる遺伝子を複数同定した。リアルタイムPCRによる検証実験の結果、FGF21による発現変動を確認できた。2FGF21標的遺伝子の機能解析に関しては、各遺伝子の過剰発現またはノックダウンするアデノウイルスベクターを構築中である。今後、これらのアデノウイルスを用いて個体レベルの解析を行う予定である。一方、阻害剤が報告されている因子に関しては、ウイルスベクターの構築を行う前に、脂肪肝モデルマウスへの阻害剤の投与実験を行う。少なくとも一つの因子(因子A)に関しては、阻害剤投与により肝臓トリグリセリドの有為な変動が認められた。3転写因子Xによる脂肪肝抑制能の解析に関しては、転写因子Xの欠損マウスを用いてメチオニン・コリン欠乏食による動物実験を行った。2週間の摂取実験の結果、野生型マウスと転写因子Xの欠損マウス間の肝臓トリグリセリド量に有意な差は認められなかった。現在は、摂取期間を延長した実験を進行中である。4脂肪肝による転写因子Xの発現制御機構の解析に関しては、遺伝子発現解析の結果より転写因子Xの発現を制御する候補因子を同定しつつある。今後、候補因子による転写因子Xの遺伝子発現制御の詳細な解析を行う予定である。来年度は、本年度実施できなかったマイクロアレイ解析によるFGF21の標的遺伝子の同定を特に重点的に行う。また、予定していたFGF21標的遺伝子の脂肪肝抑制効果、欠損マウスを用いた転写因子Xによる脂質制御、そのプロモーター領域の解析を行う。本助成金は、申請書の研究実施計画に記載した実験に必要な経費に用いる。具体的には、遺伝子発現解析に必要な消耗品(DNAチップ、マイクロアレイ試薬)、培養細胞実験に必要な消耗品(食品成分、血清、培地、RNA解析等に必要な試薬類)、動物実験に用いる消耗品(実験動物購入費、餌、血液・RNA解析関連試薬類)、及び旅費(学会における研究成果発表、本研究と関連ある発表内容の情報収集)のための費用である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
多方向不規則波造波装置を用いた実海域再現性に関する研究

暴風時の波浪は,静穏状態から暴風が強くなるに従って発達し始め,暴風が最盛期のときに最大の波高となった後は,暴風の衰退とともに波高が小さくなってゆく.暴風は一般に移動性の低気圧によって起こされるために,風の向きが時間とともに変化し,それに伴って波向も大きく変化する.現状における不規則波の造波装置では,定常状態の不規則波は,一方向不規則波であっても多方向型不規則波であっても造波できるようになっているが,暴風時の波浪のように時間的に諸元が変化する波浪を実験室内に再現する手法についてはまだ十分な検討がなされていないし,また,そのような造波装置の開発がなされていない.そこで,本研究課題では,暴風時の波浪を実験室内に再現する手法について検討を行ったものである.暴風時の波浪を実験室内に再現するに当っては,現地の波浪の特性を十分に把握しておく必要がある.そこで,太平洋側の波浪観測点として御前崎,日本海側として輪島を選定して,これらの地点における暴風時の波浪の経時変化特性を調べた.暴風時の波浪としては,2m以上になる波を考え,それの継続時間や増大や減衰の勾配,波向の変化を調べた.また,御前崎においては年間における多峯型方向スペクトル波の出現特性も調べた.多峯型方向スペクトル波浪の発生頻度やその原因,さらにはそのような特性を有する波浪の出現頻度の再現法について調べた.また、田辺湾の高潮観測塔における過去5年間の波浪データを解析した.湾内の暴風時の波高に湾外からの波浪がどのように影響するかその特性について,大阪湾を対象にして検討を行った.大阪湾の湾奥では,湾内発生波が小さい場合には外洋波の影響は大きいが,湾内波が発達してくると外洋波は無視できるようになることを示した.上述のような現地波浪の特性を下にして,水路内に暴風時の波浪のように時間的に諸元が変化する一方向不規則波を水路内に再現する手法を開発した.開発したモデルを用いて,暴風時の一方向不規則波を造波した.目標としたように時間的に波浪を変化させることができることを確認した.次に,多方向不規則に関して暴風時の波浪を再現する手法を提案した.しかしながら,この方法は,現状の造波システムには適用できないために,造波システムの変更が必要であることが判明したために,現状では開発したシステムの妥当性を実験で検証するところまで到っていない.今後の課題でもある.暴風時の波浪は,静穏状態から暴風が強くなるに従って発達し始め,暴風が最盛期のときに最大の波高となった後は,暴風の衰退とともに波高が小さくなってゆく.暴風は一般に移動性の低気圧によって起こされるために,風の向きが時間とともに変化し,それに伴って波向も大きく変化する.現状における不規則波の造波装置では,定常状態の不規則波は,一方向不規則波であっても多方向型不規則波であっても造波できるようになっているが,暴風時の波浪のように時間的に諸元が変化する波浪を実験室内に再現する手法についてはまだ十分な検討がなされていないし,また,そのような造波装置の開発がなされていない.そこで,本研究課題では,暴風時の波浪を実験室内に再現する手法について検討を行ったものである.暴風時の波浪を実験室内に再現するに当っては,現地の波浪の特性を十分に把握しておく必要がある.そこで,太平洋側の波浪観測点として御前崎,日本海側として輪島を選定して,これらの地点における暴風時の波浪の経時変化特性を調べた.暴風時の波浪としては,2m以上になる波を考え,それの継続時間や増大や減衰の勾配,波向の変化を調べた.また,御前崎においては年間における多峯型方向スペクトル波の出現特性も調べた.多峯型方向スペクトル波浪の発生頻度やその原因,さらにはそのような特性を有する波浪の出現頻度の再現法について調べた.また、田辺湾の高潮観測塔における過去5年間の波浪データを解析した.湾内の暴風時の波高に湾外からの波浪がどのように影響するかその特性について,大阪湾を対象にして検討を行った.大阪湾の湾奥では,湾内発生波が小さい場合には外洋波の影響は大きいが,湾内波が発達してくると外洋波は無視できるようになることを示した.上述のような現地波浪の特性を下にして,水路内に暴風時の波浪のように時間的に諸元が変化する一方向不規則波を水路内に再現する手法を開発した.開発したモデルを用いて,暴風時の一方向不規則波を造波した.目標としたように時間的に波浪を変化させることができることを確認した.次に,多方向不規則に関して暴風時の波浪を再現する手法を提案した.しかしながら,この方法は,現状の造波システムには適用できないために,造波システムの変更が必要であることが判明したために,現状では開発したシステムの妥当性を実験で検証するところまで到っていない.今後の課題でもある.多方向不規則波造波装置を用いて、暴風時波浪特性の時間的変化を実験水槽内に再現するソフトを開発することを目的として、わが国周辺海域における暴風時の波浪変化特性を調べるとともに、多方向不規則波造波装置を用いて波浪特性の時間変化を再現する手法について検討した。

暴風時の波浪特性の変化については、日本海側として留萌、輪島、鳥取の3地点および太平洋側として久慈、御前崎、高知の3地点を対象にして、過去5年間(1993-1997)の波浪観測値を用いて調べた。暴風時波浪としては、有義波の波高が2m以上になったときとして定義し、暴風時波浪の継続時間、波高の増大および減衰速度、波向きの変化について調べた。その結果、暴風時の波浪の継続時間は日本海側と太平洋側で異なり、日本海側で長い傾向がある。暴風時の波高増大速度の分布形は日本海側では地点によらずほぼ同じ分布形を示したが、太平洋側では地点によってその分布形は大きく異なった。日本海側では波高の減衰速度は波高の増大速度の0.5-0.6倍となって、増大速度より小さい.鳥取では、暴風の継続時間において波向きがWからN方向へ変化する規則性があったが、他の地点では明瞭でなかった。暴風時における波向きの変化は、16方位に直してせいぜい3方位程度の変化であった。暴風時波浪の変化を実験室内に再現するソフトの開発については、波向きおよび周波数(周期)の異なる数多くの成分波を予め乱数列で設定し、暴風時の波浪スペクトルの時間変化に対応して成分波の振幅だけを変化させる方法を検討した。このようにすることによって、時間的な変数は成分波の振幅だけになり、取り扱いが容易になる。現在は、この方法に沿ってプログラムを作成している.多方向不規則波造波装置を用いて、暴風時波浪特性の時間変化を実験水槽内に再現するソフトを開発することを目的として、わが国周辺海域における暴風時の波浪変化特性を調べるとともに、多方向不規則波造波装置を用いて波浪特性の時間変化を再現するプログラムの開発を行った。暴風時の波浪特性特性の変化については、日本海側として留萌、輪島、鳥取の3地点および太平洋側として久慈、御前崎、高知の3地点について検討を行いとりまとめた。台風9807号の通過地点で観測した波浪データを用いて、急激に変化する異常波浪の変化特性も調べた。湾内における外洋進入波が湾内発生波に与える影響を調べるために、まず湾内進入波の変形特性を数値計算で検討した。この計算では、外洋進入波を方向スペクトル波として計算し、潮流による流れの影響も考慮できるようにしている。御前崎沖において1997年4月1日から1998年3月31日の1年間にわたって観測された波浪方向スペクトルを用いて、多峯型方向スペクトルの出現特性について調べた。このような出現特性をもつ多方向不規則波を数値計算によって再現する手法についても検討を行い、提案した手法によってかなり精度よく再現できることが明らかになった。以上のように現地観測波浪を用いて調べた現地の波浪特性から水槽内に再現しなければならない波浪の変化条件を明らかにした。この結果に基づいて、水槽内に再現する波浪の波向変化範囲を設定するとともに、周波数の変化範囲も設定した。これらの変化範囲に乱数で成分波の波向および周波数を与え、そして成分波のエネルギーレベルについては、波浪の発達にしたがって変化させる方法を採用している。現在プログラムを作成し、プログラム上の問題点を修正している状況にある。多方向不規則波造波装置を用いて,暴風時波浪特性の時間変化を実験水槽内に再現するソフトを開発することを目的として,わが国周辺海域における波浪の方向スペクトル特性を調べ,暴風時における波浪の変化特性を明らかにした.そして,このような変化特性を示す波浪を実験室内に再現するプログラムの開発を行った.波浪の方向スペクトル特性としては,御前崎および御坊沖で海象計によって観測された1年間にわたる波浪データを用いて,8時間および1時間毎に方向スペクトルを計算し,多峯型方向スペクトル波の出現特性等を明らかにするとともに,このような統計的な特性をもつ方向
アトピー性皮膚炎のかゆみにおける消化管ホルモンの役割の解明と治療への応用

本研究ではかゆみと無関係であると考えられていたコレシストキニン(CCK)に着眼し、かゆみにおけるCCKの役割を解明するためにマウスを用いて研究を行った。行動学的及び薬理学的解析から、マウス髄腔へのCCK8S投与は、脊髄後角CCK2受容体発現ニューロンを介してアロネーシスを誘発することが明らかとなった。以上より、新たなアロネーシスモデルの開発に成功し、このモデルを用いることで、アロネーシスの発症に関与する分子基盤の解明と治療法の開発に繋がると考えられた。本年度は、マウスの髄腔内にcholecystokinin 8S (CCK8S)を投与することで、かゆみ行動が惹起さるか否かについて検討した。生理食塩水投与群(コントロール群)と比較して、CCK8Sを髄腔内投与したC57BL/6Jマウスでは掻破行動の回数が増加する傾向を示した。かゆみ行動を撮影した場所を調査すると、換気口から微風が発生しており、マウスにとってこの微風が機械刺激になった可能性が考えられた。そこで、換気口から微風が発生しない環境でかゆみ行動を観察したところ、生理食塩水投与群(コントロール群)とCCK8S髄腔内投与群の間で掻破行動回数に有意な違いは認められなかった。次に、小型扇風機から微風をCCK8S髄腔内投与群に与えると、時間経過(30分、60分、90分後)とともに掻破行動回数が有意に増加することが明らかとなった。次に、アロネーシスの発症に脊髄内のCCK8Sが関与することが考えられたために、CCK8S髄腔内投与群にvon Freyを用いたアロネーシスアッセイを行った。生理食塩水投与群(コントロール群)と比較して、CCK8S髄腔内投与30分、60分、90分後のアロネーシススコアが有意に増加することを見出した。以上の結果から、脊髄内CCK8Sはアロネーシスの発症に関与することが示唆された。本年度は脊髄内にCCK8Sを投与することでアロネーシスが発症することを見出した。薬理学的な検討が不十分ではあるが、追加採択課題としておおむね順調に研究が進展したと考えている。我々はDNAマイクロアレイ解析により、アトピー性皮膚炎(AD)様症状を発症したNC/Ngaマウスの後根神経節(DRG)で発現増加する遺伝子として、消化管ホルモンで中枢神経系にも広く分布するcholecystokin (CCK)を見出した。しかし、これまでかゆみ発現におけるCCKの役割についてはほとんど明らかにされていない。本研究ではかゆみ発現におけるCCKの役割とADの新規かゆみ治療法の開発を目指している。本年度は、CCK8Sは脊髄内に分布するCCK-2R発現細胞を介してアロネーシスが発症することを見出した。組織学的な解析が不十分であるが、追加採択課題としておおむね順調に研究が進展したと考えている。かゆみ科学、神経科学、皮膚科学現在、in situ hybridization法や免疫組織化学法により、DRG及び脊髄におけるCCK8S及びCCK-2R発現細胞の特性を解析中である。また、髄腔内CCK8S投与マウスやCCK-saporinマウスを用いて、痛み行動に対するCCK8S-CCK-2Rシステムの影響について検討する。さらに、アトピー性皮膚炎モデルマウスのかゆみに対するCCK-2Rアンタゴニストの影響についても検討する予定である。
頭蓋咽頭腫の治療標的遺伝子検索：プレシジョンメディシンに向けて

頭蓋咽頭腫は若年にも発生し、再発率の高い難治性腫瘍である。そのうちpapillary typeは近年になり分子標的薬治療の報告も散見されつつある一方、adamantinomatous typeはその発生機序にWnt/β-cateninシグナル経路の関与が示唆されているが、同経路のどの分子が薬物治療の標的遺伝子となるかは明らかでない。本研究では標的遺伝子同定の為に、遺伝子変異・発現解析を行い候補を同定し、次に候補遺伝子の作用機序解析を行う。最終的には標的候補遺伝子が最適か否か、model mouseや細胞培養系を使用した治療実験で検証する。以上を順次達成していく事で臨床応用への足掛かりを作る。
震災に関する民衆知／民俗知の意義と応用可能性に関する比較社会学的研究

本調査研究によって、震災に関する民衆知/民俗知は、相双地区の避難民に関するかぎり、たしかに存在することが明らかになった。しかし、実際の避難に際してはそれらは活かされなかった。多くの場合、避難民は、家族や近隣の日常的なコミュニケーションにもとづいて避難行動を取った。また、震災に関する民衆知/民俗知は地区防災計画等には反映されていない。なお、海外の事例については、現地研究者による資料・文献サーベイ等によってフォローされたが、震災に関する明確な民衆知/民俗知は存在しなかった。「研究の目的」で掲げた「地域コミュニティ次元で存在する伝統文書および非文書の口述資料を掘り起し、長年の『生活の共同』に根ざす民衆知/民俗知、とりわけ地震、津波等非日常時におけるそれらの構造を解明する」点については、研究分担者の松本行真の福島県浜通り住民に対するアンケート調査およびヒヤリング結果の分析によって一定程度果たすことができた(松本2013)。また研究代表者の吉原も、研究分担者の長谷部弘の協力を得て、会津若松市に居住している大熊町民に対して上記テーマに関連するヒヤリングを行い、近々その成果を集約する予定である。同時に、原発爆発による被災が「『生活の共同』に根ざす民衆知/民俗知」の継承を困難にしていることも明らかになった。なお、上記「研究の目的」では、調査はインドネシアバリ島もフィールドにする予定であったが、実際には現地調査を実施するまでには至らなかった。その代わり、現地研究協力者との協働にもとづく「『生活の共同』に根ざす民衆知/民俗知の<現在性>」の確認を行うことはできた。そういうことで、曲がりなりにも「民衆知/民俗知」のクロスカルチュラルな分析枠組みを提示し、それに基づく成果集約の方向性を示すことはできたといえる(吉原2013)。また本研究の遂行過程で、上記テーマに関連する研究者ネットワークができあがり、本研究の裾野が広がるとともに、国際的な共同研究への磁場形成に貢献することになったことは特筆されるべきである。このことは、当初の「研究の目的」からすれば、派生的な成果にとどまるかもしれないが、本研究そのものが未開拓の分野に属することを考えるとその意義はかぎりなく大きいといえる。研究実施計画にもとづいて、メンバー全員で福島県県立図書館および福島県県政情報センターで関連資料の閲覧および関連資料の収集をおこなった。また、別途研究プロジェクトで刊行した資料集『バリ島に生きる古文書』のうちの震災に関する民衆知/民俗知の部分を集成し、論点の抽出にとつめた。これらは、簡易の資料集として作成し、メンバー間で共有している。個別の作業では、吉原が会津若松市の大熊町仮設住宅の住民にたいするアンケート調査で、また松本がいわき市の相双地区からの避難民にたいするアンケート調査で、それぞれ前記民衆知/民俗知の継承に関する項目を独自に立てた。現在、回収が終わり、その集約結果を検討中である。なお長谷部は、上記の作業とは別個に南相馬地区の災害文書の収集をおこなっている(現在、進行中)。インドネシア・バリにおける関連調査は、今年度はパイロット・スタディに終始した。現在、そこで得た知見を整理中であるが、同時に、国内調査で得た知見とのすりあわせが次年度の研究実施計画との関連で喫緊の課題となっている。なお、この間、吉原は日本学術会議社会学小委員会主催のシンポジウムおよび東北都市学会の2012年度大会シンポジウムで、成果の一部を中間成果報告という形で報告した。これらは『学術の動向』および『東北都市学会研究年報』でその抄録が掲載されることになっている。当初の研究目的で記した「地域コミュニティ次元で存在する伝統文書および非文書の口述資料を掘り起し、長年の『生活の共同』に根ざす民衆知/民俗知、とりわけ地震、津波等非日常時におけるそれらの構造を解明する」点に関して、研究代表者の吉原は、会津若松市に避難している大熊町民に対して数次にわたるヒヤリングを実施し、その成果をファイリングし、メンバー間で共有している。また分担者の松本は相双地区の楢葉、富岡町等の住民に対して同様のヒヤリングをおこない、その成果を別記「研究発表」の刊行物に反映させている。さらに分担者の長谷部は相馬市に対して同様のヒヤリングを実施し、多くの成果を得ている。なお、上記研究目的を達成するためにインドネシア・バリ島もフィールドに据えていたが、実際には現地調査を実施するまでには至らなかった。ただ、前回の科研費基盤B・海外学術調査(「アジアメガシティの多層化するモビリティとコミュニティの動態に関する経験的研究」)の成果の一部として刊行した『バリ島に生きる古文書ーロンタール文書のすがた』を上記研究目的の下に再解読をおこない、知見の豊富化につとめた。以上の研究を通して、テーマ(震災に関する民俗知/民衆知の応用可能性の探究)はより人々の生活世界に根ざす具体的なものになるとともに、テーマに関する国際的な比較共同研究への一つの道標が記されたと考えられる。

社会学国内外の二地点をフィールドとする調査研究は、必ずしも共通の調査方法に基づくものではないが、テーマに関するクロスカルチュラルな分析から、検証に耐え得るそれなりの結果を得ることができた。また本研究によって、より包括的で体系的なクロスカルチュラルな分析への方向性を示すことができた。研究実施項目は大きくは3つの部分、すなわち(1)国内資料調査、(2)国内アンケート調査、そして(3)海外資料調査からなる。まず(1)であるが、当初実施計画の7割程度は達成できた。ただ、当初予定していなかった『バリ島に生きる古文書』の解読が新たに付け加わったためにこの部門の作業に若干の遅れが生じた。次に(2)であるが、アンケート調査の調査票の作成自体はスケジュール通り進行したが、関連機関の許可およびインフォーマントとの折衝に予想外の時間を費やしたため、この部門の作業の進捗に若干の影響が生じた。最後に(3)であるが、カウンターパートナーが病気になったため、事実上、パイロット・スタディ程度の作業に終わってしまった。こうしてみると、(3)を除いて研究実施計画はほぼ達成できたと考えられる。また、初年度としては研究成果のとりまとめも順調であったと考えられる。次年度は(3)にシフトした実施計画が中心になるだろう。今後の推進方策の基本は、初年度で得た知見の総括と新たな論点の抽出に基づく調査研究の進展にある。同時に、本研究の研究代表者および研究分担者がかかわる今後のさまざまな調査研究に本研究の成果が引き継がれることによって、より多面的で創建的な研究の進展が期待される。基本的には、昨年度の実施計画のうちほぼ順調にすすんだ国内調査研究については、その到達点を踏まえた上で集約に向けての論点の抽出と補足調査(資料調査およびアンケート調査)の実施につとめる。遅れの生じた海外研究については、昨今の調査経費の高騰により、当初通り研究をすすめることができるかどうかは多分に不透明な部分があるが、国内調査研究との整合性を維持しながら、全体の調査計画に支障がきたさないよう鋭意進める心算である。具体的には、国内調査については昨年度の調査を引き継ぐとともに、あらたな調査課題の抽出とそれにもとづく、資料調査およびアンケート調査をメンバー3人の役割分担を明確にした上で遂行する。海外調査については、カウンターパートナーと協議した上で、当初計画のより効率的な履行が可能となる体制を早期に組み、今年度末までに調査を終え、成果が出せるようにしたい。また、2年間にわたる成果の最終集約に向けての方法(学会発表、論文集約等)と課題について検討する。同時に、さらなる研究の発展の可能性について追及する。研究代表者の本務校での予期せぬ仕事と研究協力者の個人的事情(病気等)が重なり、実施計画の一部を遂行できなかった。未遂のヒヤリングおよび資料サーベイを遂行するための費用、およびそれらの結果の整理・分析に関連する費用に充てる。当初策定した研究計画が、その後の調査旅費の高騰などによって修正を余儀なくされている。とりわけ人件費・謝金をおさえるために、調査期間の短縮(→旅費の縮減)が避けられなくなっている。