hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しいレトロウイルス・ベクターによる造血幹細胞への遺伝子導入と肝臓での遺伝子発現

Iベクターによる遺伝子発現の検討(1)肝細胞での導入遺伝子の特異的な発現を目的とするため、FMEVタイプのレトロウイルス・ベクターのU3regionに、B型肝炎ウイルスのエンハンサー領域を挿入し、さらに、CATマーカー遺伝子を組み込んだ10種類のベクターを作成し、Huh7、Alexander、HLEなどの肝癌細胞株に感染させた。結果、肝癌細胞株で他の細胞株に比べ導入遺伝子の発現効率が1.52倍高いレトロウイルスの開発に成功し、マウスへのvivoの実験でも高いことを確かめた。(2)FMEVタイプのレトロウイルス・ベクターのエンハンサー領域の上流に、メチル化を予防するため、URIと呼ばれるインシュレターを組み込みこんだ。血球系細胞のK562、Mam、間葉系細胞のNIH3T3、293では、ベクター導入後二週間の時点でマーカー遺伝子(CAT)の発現がコントロールに比べて、1.21.5倍増加していた。長期にわたり高発現が続くクローンのエンハンサー領域のメチレーションPCRを行い、メチル化と導入遺伝子のサイレンシングとの関係を検討している。IIインシュレーターやSARの効果に関する検討C57BL/6-GFPトランスジェニックマウスから骨髄細胞を採取し、ストローマ細胞・サイトカインを用いたin vivtroの系でluciferaseを発現するFMEVベクターに感染させて遺伝子を導入後、C57BL/6マウスに細胞を移植した。移植後、あらかじめ組み込んでおいた薬剤耐性遺伝子でin vivo selectionを行い、その後定期的にマウスの末梢血、肝臓を調べ細胞中に占めるドナー由来の細胞の頻度、そしてその細胞へのマーカー遺伝子の組み込み率,発現率を調べている。目的遺伝子を骨髄細胞に入れるため,臓器特異的長期発現を重視して今までに開発したレトロウイルスとB型肝炎ウイルスのハイブリッドベクターやメチル化予防ベクターの応用を検討している。I種々のレトロウイルス・ベクター産生細胞の作成(1)肝細胞での導入遺伝子の特異的な発現を目的とするため、FMEVタイプのレトロウイルス・ベクターのU3regionに、B型肝炎ウイルスのエンハンサー領域を挿入し、さらに、CATマーカー遺伝子を組み込んだ10種類のベクターを作成し、Huh7、Alexander、HLEなどの肝癌細胞株に感染させた。現在、それらの細胞株でのマーカー遺伝子の発現の変化について検討している。現在は、長期間発現したクローンとそうでないクローンを限界希釈により分け、メチレーションPCRを行い、メチル化を起こした部位を同定している。II造血肝細胞への遺伝子導入による肝疾患遺伝子治療の検討C57BL/6マウスから骨髄細胞を採取し、ストローマ細胞・サイトカインを用いたin vitroの系でCATを発現するFMEVベクターに感染させて遺伝子を導入後、NEO遺伝子を組み込んだストローマ細胞上で選択し、C57BL/6マウスに細胞を移植した。移植後、定期的にマウスより肝臓を摘出し、LacZ染色にて、全肝細胞中に占めるドナー由来の肝細胞の頻度、ドナー由来の肝細胞とそれ以外の細胞との比率を調べている。また、GFPトランスジェニック・マウスの骨髄細胞より、各種のモノクロナール抗体とカラムを用いて、CD34陽性分画、及び、各種分化マーカー陰性かつCD34陰性分画を調整している。Iベクターによる遺伝子発現の検討(1)肝細胞での導入遺伝子の特異的な発現を目的とするため、FMEVタイプのレトロウイルス・ベクターのU3

regionに、B型肝炎ウイルスのエンハンサー領域を挿入し、さらに、CATマーカー遺伝子を組み込んだ10種類のベクターを作成し、Huh7、Alexander、HLEなどの肝癌細胞株に感染させた。結果、肝癌細胞株で他の細胞株に比べ導入遺伝子の発現効率が1.52倍高いレトロウイルスの開発に成功し、マウスへのvivoの実験でも高いことを確かめた。(2)FMEVタイプのレトロウイルス・ベクターのエンハンサー領域の上流に、メチル化を予防するため、URIと呼ばれるインシュレターを組み込みこんだ。血球系細胞のK562、Mam、間葉系細胞のNIH3T3、293では、ベクター導入後二週間の時点でマーカー遺伝子(CAT)の発現がコントロールに比べて、1.21.5倍増加していた。長期にわたり高発現が続くクローンのエンハンサー領域のメチレーションPCRを行い、メチル化と導入遺伝子のサイレンシングとの関係を検討している。IIインシュレーターやSARの効果に関する検討C57BL/6-GFPトランスジェニックマウスから骨髄細胞を採取し、ストローマ細胞・サイトカインを用いたin vitroの系でluciferaseを発現するFMEVベクターに感染させて遺伝子を導入後、C57BL/6マウスに細胞を移植した。移植後、あらかじめ組み込んでおいた薬剤耐性遺伝子でin vivo selectionを行い、その後定期的にマウスの末梢血、肝臓を調べ細胞中に占めるドナー由来の細胞の頻度、そしてその細胞へのマーカー遺伝子の組み込み率,発現率を調べている。目的遺伝子を骨髄細胞に入れるため,臓器特異的長期発現を重視して今までに開発したレトロウイルスとB型肝炎ウイルスのハイブリッドベクターやメチル化予防ベクターの応用を検討している。
戦後日本における生活主体の形成に関する研究-生活意識と生活行動への総合的接近-

本研究では、戦後日本形成のポイントを、前年度にひきつづき、人々の日常的な生活のレベルに求めた。とくに本年度は、戦後日本の生活主体の研究を、1.その基盤形成と、2.その日本的特質の2点に分けて展開した。1.生活主体の基盤形成においては、(1)家計、(2)家族、(3)調査論、という3つの視点から接近した。(1)家計都市勤労者を中心とした家計データを、1945年から60年代末にわたって集めるとともに、いくつかの視点から詳細に分析した。その結果、マクロベースでは通常いわれるように、1955年頃の戦前水準と構造への回復の事実が認められた。けれども、2つの点で戦前の生活構造とは異なっていた。1つは50年代前半の急速な回復過程での、新たな生活要因であり、もう1つは、雑費の構成に示される新たな生活態度であった。(2)家族家計における新たな傾向は、1950年代における家族イメージによって明らかになる。当時の映画やラジオが流布した家族像は、1950年代半ばから新たな核家族中心のものへ変容する(「ホームドラマ」の成立)。(3)調査論以上の新たな戦後的性格は、1950年代後半から60年代にかけて実施された各種の新しい社会調査においても、対象分類の方法や調査結果の集約の仕方(「ニーズ論」)の非戦前性として認められる。2.戦後生活主体の日本的特質においては、2つの経験から切り込んだ。(1)原子爆弾被爆者のライフヒストリー論被爆者という日本固有の生活集団の生活史がどのように語られるかを通して、戦後の意味を考察した。(2)人工妊娠中絶1950年前後の年間100万件をこえる中絶の戦後性を分析した。
直感的な操作が可能な分散アルゴリズム学習支援シミュレータの実現

本研究は、分散アルゴリズムの学習支援を目的として、直感的な操作を伴った体験的な学習を指向した分散アルゴリズムシミュレータの構築とその評価を目的としたものである。本研究では、協調学習環境として本システムの設計を行い、プロトタイプの構築と実験的評価を行った。その結果、本手法が分散アルゴリズムの特徴を体験的に学ぶ環境を実現できることが確認できた。本研究は,分散アルゴリズムの学習支援環境として,直感的な操作を伴った体験的な学習を指向した分散アルゴリズムシミュレータの構築とその評価を目的としたものである.平成21年度は,主に関連研究の調査とシミュレータの設計,実験評価用のシステム構築を行った.まず本研究の対象とする,分散アルゴリズム学習支援に関する国内外の先行研究について調査と整理を行い,分散アルゴリズムの研究者と意見交換を行いながら,本研究が目指す学習のシナリオと開発すべきシミュレータの全体像をまとめた.平成21年9月には"情報科学ワークショップ"にてシミュレータのコンセプトを発表し,参加者と意見交換を行った.その上で,実験評価用のシミュレータの実装を行った.科研費申請時点で購入を予定していた一部機材が発売中止のため購入できなくなったが,外部研究者の協力により当該機材を別途借り受けることができ,実装を進めることが可能となった.作成した試作システムを用いて学習シナリオを想定した運用実験を行い,分散アルゴリズム学習への本システムの効果ととともに,シミュレータとしての改善すべき点を確認した.平成22年2月には本年度分の成果をまとめて国際会議(ICETC 2010)に投稿した.これについては平成22年4月現在採録済で,6月に発表,あわせてProceedings掲載予定である.平成21年度全体を通しては,シミュレータの機能拡張の点では若干進捗の遅れが生じているが,それ以外は概ね当初の研究実施計画通りに推移した.本研究は,分散アルゴリズムの学習支援環境として,直感的な操作を伴った体験的な学習を指向した分散アルゴリズムシミュレータの構築とその評価を目的としたものである.2年目となる平成22年度は主に,構築した試作システムの評価,およびその成果の対外発表を行った.平成22年6月には,前年度に論文が採録済であった国際会議(ICETC 2010)において発表を行い,主に試作システムの設計コンセプトについて参加者と意見交換を行った.また平成22年7月の国内発表(情報処理学会コンピュータと教育研究会)においては,主に本システムを用いた学習手法と評価実験を中心とした発表を行い,教育支援システムや情報教育関係の研究者から,学習効果的視点での本手法に関する意見交換を行った.2件の対外発表と意見交換の結果,本手法は分散アルゴリズムの特徴,特に局所性を体験的に理解するのに有用であるという評価を得た.一方で,現状の設計では可能なシミュレーションが限定的なため,より多様なシミュレーション形態を可能とすること,そのためのシステムの改良が必要であるという知見も得られた.そこで平成22年9月以降は,システムにおいてプロセス動作に相当する端末を,従来のもの(SunSPOT)からより高性能な表現ができるもの(iPod Touch)へ変更し,多様なシミュレーションを実現するためのプラットフォーム作り,および学習の振り帰りを容易にするための端末プログラムの改良を行った.端末変更に伴い開発に時間がかかったことから,改良後のシステムについて平成22年度内の論文発表には至らなかったが,次年度中に論文として成果をまとめる予定である.
アルメニア語新約聖書における談話戦略の比較研究

本研究では談話分析の最良の資料である新約聖書「書簡」を対象に、古典アルメニア語新約聖書と新約聖書ギリシア語本文との比較分析により、談話レベルでの対応関係を同定した。談話構造を構成する主要範疇である談話境界、卓立、結束性の観点から、古典アルメニア語新約聖書に特徴的な談話戦略を解明した。また、現代アルメニア語テキストと比較した結果、現代語の談話戦略が古典期とは異質な性格を帯びていることを明らかにした。古典アルメニア語新約聖書の談話構造を分析するための第一級の資料とされる「書簡」というテキスト・ジャンルに焦点を絞り、談話構造を構成する主要な三つのカテゴリー、すなわち1談話境界[談話の一単位が終わり新たな一単位が始まるところ]、2卓立[談話の山場]、3結束性[談話をひとまとまりとして結束させる諸要素の総体]のそれぞれに関して、新約聖書ギリシア語本文と古典アルメニア語聖書のうち「パウロの名による書簡」(「コロサイ人への手紙」「エフェソ人への手紙」「テサロニケ人への第二の手紙」「テモテへの第一・第二の手紙」「テトスへの手紙」)をテキスト対照し、談話的レベルでの対応関係を同定した。とくに、アルメニア語翻訳に見られる独特の異訳や、付加・省略・不訳などギリシア語原文からの逸脱に注目し、これらの現象がアルメニア語に固有の談話戦略を反映した意図的な翻訳行動によるものであったことを明らかにした。また、アルメニア語本文でisk, aysowhetew, ard, apa, owremnなどの小辞がギリシア語本文の小辞と微妙な差異を示しつつ用いられていることやギリシア語に欠如する代名詞が明示されていることに対しては、談話戦略的な意図が明瞭に認められることを明らかにした。以上の比較分析作業と並行して、古典期アルメニア語から現代アルメニア語に至る談話戦略と談話構造の変化を捉えるために、現代アルメニア語新約聖書の「パウロの名による書簡」についても同様の分析を進めた結果、上記の三つのカテゴリーのうちとくに結束性に関連して、談話構造が古典期とはきわめて異質な手段によって展開されていることを明らかにした。古典アルメニア語新約聖書における談話構造および談話戦略を分析するための第一級の資料である「書簡」というテキスト・ジャンルに焦点を絞り、談話構造を構成する三つの主要カテゴリーすなわち1談話境界[談話・話題の一単位が終わり別の新たな単位が始まるところ]、2卓立[談話のクライマックス、最も重要な部分]、3結束性[談話をひとまとまりとして結束させる諸要素の総体]のそれぞれに関して、新約聖書ギリシア語本文と古典アルメニア語聖書のうちいわゆる「公同書簡」(すなわち「ヘブル人への手紙」「ヤコブへの手紙」「ペトロの第一の手紙」「ペトロの第二の手紙」「ユダの手紙」)をテキスト比較対照し、談話的レベルでの二聖書間の対応関係を同定した。とくにアルメニア語聖書の側に散見される独特の異訳や付加・省略あるいは不訳など、ギリシア語原文からの逸脱に着目し、これらの現象が古典アルメニア語翻訳者に固有の談話戦略を講ずるためになされた意図的な翻訳行為であったことを明らかにした。また、アルメニア語本文における談話的な標識がギリシア語本文のそれらと微妙な差異をともなって使用されていることや、とくに結束性の観点からギリシア語に欠如している代名詞や直示詞が明示されていることなどに関しては、談話戦略的な意図が認められることを明らかにした。以上の比較分析作業と並行して、古典期から現代に至る談話構造と談話戦略の変化を見るために、現代アルメニア語新約聖書の「公同書簡」についても同様の分析を進めた結果、とくに接続詞の使用と語順の違いが顕著に認められたことから、現代アルメニア語が上記の主要なカテゴリー全体にわたって古典期とは異質な情報構造が関わっている可能性を指摘した。古典アルメニア語新約聖書における談話構造を分析するための第一級資料である「書簡」に焦点を絞り、談話構造を構成する三つのカテゴリー、すなわち(1)談話境界[談話の一単位が終わり新しい単位が始まるところ]、(2)卓立[談話の山場]、(3)結束性[談話を一貫したまとまりとして結束させる諸要素]のそれぞれに関して、まず新約聖書ギリシア語本文と古典アルメニア語聖書のうち「パウロ書簡」(「ローマ人への手紙」「コリント人への第一・第二の手紙」「ガラテヤ人への手紙」「フィリピ人への手紙」「テサロニケ人への第一の手紙」「フィレモンへの手紙」)を対照し、談話的レベルでの対応関係を同定した。特に、アルメニア語側に見られる異訳や逸脱した対応、すなわち付加・省略・不訳などが、アルメニア語に固有の談話構造を反映する現象であることを明らかにした。特に、アルメニア語新約聖書に頻出するiskをはじめとする談話小辞や人称直示の談話的機能は、ギリシア語とは明らかに異なる特徴であることを突き止めた。こうした発見は談話をマクロ構造的観点から理解することの重要性を示したという点でも意義あるものと認められる。また、上記作業と並行して、古典期アルメニア語から現代アルメニア語にいたる談話戦略の変化を通時的に捉えるという目的のために、現代アルメニア語新約聖書の「パウロ書簡」についても同様の分析を行った結果、文法および語彙の変化をうけて、談話戦略の手だてが古典期とは著しく異なっていることを明らかにした。

談話構造を構成する三つの主要カテゴリー、すなわち談話境界、卓立、結束性のそれぞれに関して、前年度までに行ってきた新約聖書ギリシア語本文とアルメニア語翻訳テキストの「書簡」すなわち「パウロ書簡」「パウロの名による書簡」「公同書簡」を比較対照し、談話的レベルでの対応関係を同定する作業に基づき、書簡テキスト全体について古典アルメニア語における談話構造と談話戦略の特徴を包括的に調査した。その際、特にギリシア語本文からは説明できない意訳、付加・省略・不訳などギリシア語原文からの逸脱ないしは談話標識対応の微妙な差異、そして人称直示詞の使用状況に着目することにより、これらの現象が古典アルメニア語翻訳者に固有の談話戦略を効果的に駆使するため意図的になされた翻訳行為を反映していることを明らかにした。特に古典アルメニア語に固有の定冠詞・形容詞・副詞を横断する人称直示詞の体系が談話構造を構成する有効な手段として機能していた実態が福音書と同様に「書簡」においても明瞭に認められた。しかし、「書簡」ではこの手段に大きく依存することは意図的に避けられており、文脈に応じて自由な訳も散見され、アルメニア人翻訳者独自の解釈もそこに反映されていることが確認された。また、この分析結果を現代アルメニア語新約聖書の「書簡」における談話構造と比較することにより、古典期から現代にいたる談話構造と談話戦略の変化を見るために、同様の分析を進めた結果、特に結合辞ないし談話的小辞の使用状況と節レベルにおける語順の違いが顕著に確認されたことから、さらにアルメニア人母語話者による情報をも考慮することにより、現代アルメニア語が主要な三つのカテゴリー全体にわたって古典期とは異なる談話戦略を講じていることを明らかにした。言語学ギリシア語新約聖書の古典アルメニア語への翻訳に見られる談話戦略とギリシア語新約聖書本文に見られる談話戦略の異同を比較分析することによって、古典アルメニア語新約聖書に特徴的な談話構造を明らかにするという目的に向かって、23年度の「パウロ書簡」に続き24年度は「パウロの名による書簡」のテキスト間の厳密な比定作業を順調に進めてきた。その分析により得られた結果を現代アルメニア語新約聖書における談話構造とも比較するという課題も並行して行ってきており、古典期における構造とは著しく異なる構造の観察されることが明らかになった。したがって、アルメニア語新約聖書における共時的・通時的観点による談話構造の総合的研究という目的に関して言えば、当該年度分の実施計画はおおむね達成されたものと判断する。ギリシア語新約聖書に見られる談話戦略と古典アルメニア語翻訳に見られる談話戦略の異同を比較分析することにより古典アルメニア語新約聖書に特有の談話構造を明らかにするという目的に向かって、23年度の「パウロ書簡」と24年度の「パウロの名による書簡」に続き25年度は「公同書簡」のテキスト間の比定作業を順調に進めてきた。その分析結果を現代アルメニア語新約聖書における談話構造と比較する作業も並行して行っており、古典期とは顕著に異なる談話構造・情報構造が認められることをも明らかにした。
単純ヘルペスウイルスI型初感染症の潜伏ウイルスの再活性化について

HSV-1初感染症例のnatural historyに関しては,1953年の幼児を対象に詳細な観察がなされたBuddingらの報告のみである.近年,非抗体保有者の高齢化に伴い,HSV-1初感染症は乳幼児の疾患ではなくなったことと,特異的に効果のある抗ウイルス剤の開発により治療法も一変した.そこで,成人を含めたHSV-1初感染症での新しいnatural historyの観察を目的とした.研究対象は,口腔外科で診断・治療を行い,協力に同意が得られ,6ヶ月以上観察することの出来ている初感染10症例で,小児3例(男性1例,女性2例)と成人7例(男性1例,女性6例)である.研究方法は,症状消失してから毎日唾液よりHSV-1の分離を行い,月1回末梢脈血を採取し,中和抗体価を測定しその推移を観察した.また,月1回の再来時に発症エピソードを聞き,ウイルス分離との関わりを検討した.その結果,10例中7例は1年間,3例は6ヶ月の協力で,全例に症状消失後,唾液中への排出が見られており,月毎に分離陽性を1回としてカウントすると,1年群では最低2回から多い人では10回(平均7回)分離され,6ヶ月群でも3回5回(平均4回)であった.この中で症状の発現をみたものは6例で,その内4例は3回から5回と頻繁に口唇あるいは口腔内粘膜に限局性のびらんを発症した.しかし,唾液からの分離日と一致したものは少なかった.また,中和抗体価の推移をみると従来のペア血清で比較すると,有為な上昇をみたものは半数(10日2週後)の5例で,残りはそれより遅れて,4倍以上の上昇を示した.以上のことから初感染後に長期にわたって唾液中への無症候性排出や再発病変が発現していることが明らかとなった.また,ペア血清による血清学的診断において,中和抗体下の測定のみでは初感染症の確認が出来にくくなっていた.単純ヘルペスウイルス1型(HSV-1)初感染症例で,初感染後の自然史を把握する目的で,当科を受診し,約半年から1年間の長期経過観察に協力の得られた7症例につき,病巣発現とHSV-1の唾液中への無症候性排出状況並びに抗体の推移について長期に渡って観察した.すなわち,唾液は毎日自宅で採取し,月に1回,再来時に検体を集め,HSV-1の分離を行った.またその時,抗体用の採血を行い,中和抗体価とIgM,IgG抗体価を測定し,病巣発現の有無につき問診した.今回は,抗体採取の終了した11歳女児例(6ヶ月間)と24歳女性(12ヶ月間)の2例の結果を示す.小児例では病巣の発現はなく,2ヶ月目と5ヶ月目に2回,唾液中への無症候性排出が見られ,中和抗体価は2ヶ月目に180倍とピークを示し,IgMは1ヶ月後にピークに達し,その後下降したのに対し,IgGはピークが2ヶ月後にみられ,その後下降を示した.一方,成人例では約2ヶ月に1回の割合で5回の下唇ヘルペスの発症を見ており,この時には唾液からHSV-1が分離され,この他2回,無症候性排出も見られた.中和抗体価は6ヶ月後に320倍とピークを示し,IgMは2ヶ月後にIgGは4ヶ月後にピークを示し,ともに病巣発現に合せて変動を示した.以上のことから,小児と成人で再発病態が異るものと推測された.HSV-1初感染症例のnatural historyに関しては,1953年の幼児を対象に詳細な観察がなされたBuddingらの報告のみである.近年,非抗体保有者の高齢化に伴い,HSV-1初感染症は乳幼児の疾患ではなくなったことと,特異的に効果のある抗ウイルス剤の開発により治療法も一変した.そこで,成人を含めたHSV-1初感染症での新しいnatural historyの観察を目的とした.研究対象は,口腔外科で診断・治療を行い,協力に同意が得られ,6ヶ月以上観察することの出来ている初感染10症例で,小児3例(男性1例,女性2例)と成人7例(男性1例,女性6例)である.研究方法は,症状消失してから毎日唾液よりHSV-1の分離を行い,月1回末梢脈血を採取し,中和抗体価を測定しその推移を観察した.また,月1回の再来時に発症エピソードを聞き,ウイルス分離との関わりを検討した.その結果,10例中7例は1年間,3例は6ヶ月の協力で,全例に症状消失後,唾液中への排出が見られており,月毎に分離陽性を1回としてカウントすると,1年群では最低2回から多い人では10回(平均7回)分離され,6ヶ月群でも3回5回(平均4回)であった.この中で症状の発現をみたものは6例で,その内4例は3回から5回と頻繁に口唇あるいは口腔内粘膜に限局性のびらんを発症した.しかし,唾液からの分離日と一致したものは少なかった.また,中和抗体価の推移をみると従来のペア血清で比較すると,有為な上昇をみたものは半数(10日2週後)の5例で,残りはそれより遅れて,4倍以上の上昇を示した.以上のことから初感染後に長期にわたって唾液中への無症候性排出や再発病変が発現していることが明らかとなった.また,ペア血清による血清学的診断において,中和抗体下の測定のみでは初感染症の確認が出来にくくなっていた.
TiO_2半導体pHセンサ-を用いる高温高圧水用pH計測器の試作

高温高圧水環境における金属材料の腐食事故の原因の究明と防止対策の確立のためには、腐食環境のpHを正確に知ることが不可欠である。本研究では、TiO_2単結晶をpH感応素子とする半導体pHセンサ-を用いた高温水用pH計測器の開発を試み、以下の成果を得た。1.pH電極用TiO_2単結晶の選定:Nb_2O_5添加量を0.0010.05wt%の範囲で種々変えたTiO_2単結晶電極のMottーSchottky(MーS)プロットおよびフラットバンド電位E_<fb>ーpH曲線を測定した。その結果、0.01wt%Nb_2O_5添加TiO_2単結晶は低電導度溶液中でも直線的なMーSプロットを生じ、かつ理想的なpH応答特性を有することから、この結晶がpH感応素子として最適であると決定した。2.TiO_2半導体センサ-式pH計測器の作製:0.01wt%Nb_2O_5添加TiO_2単結晶を用いて、250°Cまでの使用に耐えるpH電極を作製した。この電極と電位制御用のポテンショスタットおよびインピ-ダンス測定用の周波数応答解析器から成るpH計測器を試作し、本装置が25250°Cの温度範囲で正常に動作することを確認した。3.pH校正曲線の測定:pH既知の溶液を用いて、25250°Cの各温度におけるE_<fb>ーpH関係曲線を測定し、E_<fb>値からpHを決定する際の校正曲線を求めた。4.電解質の種類および濃度の影響:水溶液中の電解質の種類や濃度の影響を調べた結果、高濃度のNa^+イオンが存在すると測定値に僅かな変化を生じるが、その他のイオンによる妨害作用はないことが分かった。5.高温純水のpH測定:沸騰水型原子炉の炉水である純水のpHを25250°Cの範囲で測定した。実測値は水の解離定数から計算したpH値に一致することから、作製したpH計測器が高温水中で使用できることが確認された。1.研究目的高温高圧水環境における金属材料の腐食事故の原因の究明と防止対策の確立のためには、腐食環境のpHを正確に知ることが不可欠である。本研究では、TiO_2単結晶をpH感応素子とする半導体pHセンサ-を用いて、高温水のpHを自動的かつ連続的に測定できる装置を開発することを目的とした。2.研究成果(1)TiO_2半導体センサ-式pH計測器の作製:Nb_2O_5添加TiO_2単結晶をpH電極に用いたpH計測器を試作した。本装置の計測部は電位制御用のポテンショスタット、インピ-ダンス測定用の周波数応答解析器、並びに各装置の制御とデ-タ収集、解析のためのパ-ソナルコンピュ-タによって構成した。この装置によりpHを自動的かつ連続的に測定するためのプログラムを作成した。(2)装置の動作特性の評価:試作した装置を用いて、0.05wt%Nb_2O_5添加TiO_2単結晶電極のMottーSchottky(MーS)プロットを25250°Cの範囲の各温度において測定した。得られたデ-タを以前に同一条件下で手動測定して求めたデ-タと比較した結果、今回試作した装置は正常に動作することが確認された。(3)pH電極用TiO_2単結晶の選定:Nb_

2O_5添加量を0.0010.05wt%の範囲で種々変えたTiO_2単結晶電極のMーSプロットおよびテラットバンド電位ーpH曲線を測定した。その結果、0.01wt%Nb_20_5添加TiO_2単結晶は低電導度溶液中でも直線的なMーSプロットを生じ、かつ理想的なpH応答特性を有することから、この結晶がpH感応素子として最適であると決定した。1.研究目的高温高圧水環境における金属材料の腐食事故の原因の究明と防止対策の確立のためには、腐食環境のpHを正確に知ることが不可欠である。本研究では、TiO_2単結晶をpH感応素子とする半導体pHセンサ-を用いて、高温水のpHを自動的かつ連続的に測定できる装置を開発することを目的とした。2.研究成果(1)pHセンサ-電極の作製:前年度の研究により明らかになった、pHセンサ-として最適の0.01wt%Nb_2O_5添加TiO_2単結晶を用いて、250°Cまでの高温における使用に耐え、かつ取扱の容易なpH電極を作製した。(2)pH校正曲線の作成:25250°Cの各温度においてフラットバンド電位EfbとpHとの関系曲線を測定し、Efb値からpHを決定する際の校正曲線を求めた。デ-タは統計的に処理し、校正曲線をソフトウェアとして供給できるようにした。(3)高温純水のpH測定:沸騰水型原子炉の炉水である純水のpHの温度による変化を、25250°Cの範囲で測定した。その結果、いずれの温度においても実測のpH値は水の解離定数から計算されるpH値に一致することが分かった。(4)電解質の種類および濃度の影響:水溶液中の電解質の種類や濃度によって、測定されるpH値がどのように影響を受けるか検討した。高濃度のNa^+イオンが存在すると測定値に僅かな変化を生じたが、その他のイオンによる妨害作用はないことが分かった。
環状イミニウムカチオンと炭素求核剤の反応における立体化学の逆転現象

当研究室では、独自に開発したインダイレクトカチオンプール法で発生させたN-アシルイミニウムイオン中間体に対して、炭素求核剤を作用させる方法を用いる炭素-炭素結合法に注目して研究を行っている。この方法は環状アミンのα位炭素での立体選択的炭素-炭素結合の強力な手段となり得る。これまでに、ピペリジン骨格を有するN-アシルイミニウムイオンと様々な炭素求核剤を用いて反応を行っていたところ、アリルスタンナンとアリルGrignard反応剤を用いた場合に、まったく異なる立体選択性で反応が進行することを偶然見出し、前年までに、支持電解質や有機金属反応剤の金属の種類さらには会合状態の違いが、特異な選択性の発現に大きく影響を与えていることを明らかにすることにより、Boc基のカルボニル酸素と支持電解質のフッ素原子が配位した中間体の形成がこの異常な立体選択性発現の鍵であるというモデルを提唱してきた。今年度は計算科学を用いて、このモデルの詳細な遷移状態計算を行った。その結果、これまで考えているモデルが妥当であることが概ね支持された。また、N-Boc部分を酸素に変えたカチオン(オキシカルベニウムイオン)では立体化学の逆転現象はおこらなかったことから、実験化学的にもこのモデルの妥当性が示唆された。さらに、前年度までに、メチルクプラートを求核剤として用いた際に通常とは逆の立体であるcis体が高い立体選択性で得られることを見出したが、フェニルクプラートでも同様な現象が発現することがわかった。これの発見は本手法の合成的な有用性を大きく広げるものと考えている。生理活性物質においてよく見られる環状アミンのα位での立体選択的炭素-炭素結合は合成化学の観点から非常に重要な課題である。本研究では、われわれが独自に開発したインダイレクトカチオンプール法とよばれる手法で発生させたN-アシルイミニウムイオン中間体を経由する方法に注目して研究を行っている。本法では、ジアリールジスルフィドの低温電解酸化により生じるスルホニウムイオンをアリールチオ基を有するカチオン前駆体に作用させることでN-アシルイミニウムイオンを不可逆的に発生・蓄積させ、その後これに対して各種炭素求核剤を作用させることで、様々な置換基の導入を行うことができる。一連の研究の中で、求核剤として、アリルスタンナンとアリルGrignard反応剤を用いた場合に、まったく異なる立体選択性で反応が進行することを見出した。本研究では、なぜ求核剤を使い分けるだけで立体の異なるアリル化体を作り分けることができるのか、詳細なメカニズムを解明することを目的として検討を行った。まず、DFT計算の結果から、本系においてN-アシルイミニウムイオンのカチオン部位及びGrignard反応剤のMgに支持電解質が配位することによって通常とは異なる立体選択性で目的物が得られている可能性が示唆された。そこで、支持電解質の違いによる立体選択性に違いについて検討を行った。その結果、通常用いているボレート塩のホウ素上の置換基を変更するだけで、選択性が大きく変化することがわかった。その他の支持塩も検討し、塩の違いで選択性が大きく変化することがわかった。また、Grignard反応剤以外の有機金属反応剤を用いた検討、および会合状態の異なる有機マグネシウム反応剤でも検討を行い、金属や構造の違いにより、選択性が大きく変化することを実験的に明らかにした。目的であるアリルスタンナンとアリルGrignard反応剤を用いた場合に、まったく異なる立体選択性で反応が進行する理由の解明に向けて、DFT計算や支持電解質の検討、異なる有機金属反応剤を用いた場合の選択性の変化、さらには有機金属反応剤の会合状態が反応にどう影響するかを詳細に調査し、これらが反応の選択性に大きく関与することを見出したため。インダイレクトカチオンプール法で発生させたN-アシルイミニウムイオン中間体に対して、炭素求核剤を作用させる方法を用いる炭素-炭素結合法に注目して研究を行っている。具体的には、1ジアリールジスルフィドの低温電解酸化により生じるスルホニウムイオンを、アリールチオ基を有するカチオン前駆体に作用させることでN-アシルイミニウムイオンを不可逆的に発生・蓄積させ、2これに対して各種炭素求核剤を作用させることにより炭素-炭素結合が生成する。ピペリジン骨格を有するN-アシルイミニウムイオンと様々な炭素求核剤を用いて反応を行っていたところ、アリルスタンナンとアリルGrignard反応剤を用いた場合に、まったく異なる立体選択性で反応が進行することを偶然見出した。本研究の目的は、なぜ求核剤を使い分けるだけで立体の異なるアリル化体を作り分けることができるのか、詳細なメカニズムを解明することにある。前年までに、DFT計算の支持電解質や有機金属反応剤の金属の種類さらには会合状態の違いが、特異な選択性の発現に大きく影響を与えていることを実験的に明らかにした。今年度はさらに詳細にDFT計算を行うとともに、金属の種類と会合状態の影響についても精査した結果、二量化したアリルマグネシウムブロミドの二つのマグネシウム原子にBoc基のカルボニル酸素と支持電解質のフッ素原子が配位した中間体の形成が示唆され、計算化学では活性化エネルギーもcis体形成の方が小さくなった。このモデルは実験事実もとよく一致し、特異な立体化学の逆転現象がこの経路を通じておこることが強く示唆された。さらに、メチルクプラートを求核剤として用いた際に通常とは逆の立体であるcis体が高い立体選択性で得られることを発見した。この発見は本手法の合成的な有用性を大きく広げるものと考えている。

研究目的であるアリルスタンナンとアリルGrignard反応剤を用いた場合に、まったく異なる立体選択性で反応が進行する理由を、計算化学と実験によりある程度説明できるモデルを提唱することができたため。また、これまではアリル化以外の反応においては、求核剤を使い分けてもcis体とtrans体との双方を選択的に合成することはできていなかったが、上記のように、メチル化において同様の特異な立体化学の逆転現象が起こることを見出した。この発見は本手法の合成的な有用性を大きく広げるものと考えている。当研究室では、独自に開発したインダイレクトカチオンプール法で発生させたN-アシルイミニウムイオン中間体に対して、炭素求核剤を作用させる方法を用いる炭素-炭素結合法に注目して研究を行っている。この方法は環状アミンのα位炭素での立体選択的炭素-炭素結合の強力な手段となり得る。これまでに、ピペリジン骨格を有するN-アシルイミニウムイオンと様々な炭素求核剤を用いて反応を行っていたところ、アリルスタンナンとアリルGrignard反応剤を用いた場合に、まったく異なる立体選択性で反応が進行することを偶然見出し、前年までに、支持電解質や有機金属反応剤の金属の種類さらには会合状態の違いが、特異な選択性の発現に大きく影響を与えていることを明らかにすることにより、Boc基のカルボニル酸素と支持電解質のフッ素原子が配位した中間体の形成がこの異常な立体選択性発現の鍵であるというモデルを提唱してきた。今年度は計算科学を用いて、このモデルの詳細な遷移状態計算を行った。その結果、これまで考えているモデルが妥当であることが概ね支持された。また、N-Boc部分を酸素に変えたカチオン(オキシカルベニウムイオン)では立体化学の逆転現象はおこらなかったことから、実験化学的にもこのモデルの妥当性が示唆された。さらに、前年度までに、メチルクプラートを求核剤として用いた際に通常とは逆の立体であるcis体が高い立体選択性で得られることを見出したが、フェニルクプラートでも同様な現象が発現することがわかった。これの発見は本手法の合成的な有用性を大きく広げるものと考えている。これまでの検討の結果、支持電解質や有機金属反応剤の金属の違い、さらには顔号上体の違いが、本研究で取り上げている特異な選択性の発現に大きく影響を与えていることがわかった。今後はさらに詳細なDFT計算を行っていくとともに、上記事項についてより詳細かつ系統的な調査を行うことにより、この現象の発現機構を明らかにしていく予定である。さらに、この現象を合成的に利用した、さまざまなピペリジン誘導体の立体選択的合成の指針提案についても行っていきたい。今後は本手法の一般性を精査するとともに、詳細かつ系統的な調査を行う。さらに、N-Boc部分を酸素に置き換えた環状カチオン(オキシカルカルベニウムイオン)を用いて、昨年度までに提唱したモデルが正しいかどうかの検証を行い、この現象の発現機構をより確かなものとするとともに、この現象を合成的に利用した、さまざまな立体選択的合成の指針提案も行っていきたい。科学研究費以外に獲得した予算との兼ね合いで、次年度に繰越を行った方が、より効率的に研究資金の運用ができると判断したため。
シクロオキシゲナ-ゼ・リポキシゲナ-ゼの生理的ならびに病理的動態の研究

アラキドン酸を前駆物質としてプロスタグランジンなどの生理活性物質を生合成するシクロオキシゲナ-ゼやリポキシゲナ-ゼのような酸素添加酵素について、その生理的ならびに病理的動態を、細胞レベルさらに分子レベルで解明することを、本研究計画の目的とする。1.酵素触媒能:ヒト血小板12ーリポキシゲナ-ゼの基質特異性を調べて、リノ-ル酸やリノレン酸との反応性がほとんどなく、白血球の酵素と区別されることを確認した。2.酵素免疫測定法による組織の酵素含量の定量:抗12ーリポキシゲナ-ゼ抗体を使って酵素免疫測定法を作り、ブタ各組織をスクリ-ニングしたところ、下垂体に高い酵素含量を認めた。3.免疫組織化学的方法による酵素の分布と局在の検討:5ーリポキシゲナ-ゼおよび12ーリポキシゲナ-ゼの抗体を得て、ブタ各組織の免疫組織化学的に調べて、それぞれ顆粒球に強い染色を示しリンパ球は陰性であった。その他に、12ーリポキシゲナ-ゼは下垂体に、5ーリポキシゲナ-ゼは肺と膵に陽性細胞を見出した。4.代謝物の測定:11ーデヒドロトロンボキサンB_2のモノクロ-ン抗体を得て、その免疫親和性クロマトによる抽出精製法と免疫測定法を確立した。5.酵素の動態:マウス骨芽細胞シクロオキシゲナ-ゼのEGF、TGFーβ、エピネフリンなどによる誘導を、シンクロオキシゲナ-ゼの抗体とcDNAを用いて、酵素蛋白量とmRNA量の増加で確認した。6.酵素のcDNAクロ-ニング:ブタ白血球およびヒト赤白血病細胞の12ーリポキシゲナ-ゼ、ならびにヒト血小板シクロオキシゲナ-ゼのcDNAをそれぞれクロ-ニングして、その塩基配列を決定し、酵素蛋白の一次構造を明らかにした。シクロオキシゲナ-ゼとリポキシゲナ-ゼは、アラキドン酸を基質とする酸素添加酵素で、そのペルオキシド生成物はさらに代謝されて、プロスタグランジン・トロンボキサン・ロイコトリエンなどの生理活性物質を生成する。これらの酵素を精製して、その性質と反応性を明らかにするという今までの酵素学的研究成果の上に、シクロオキシゲナ-ゼとリポキシゲナ-ゼの生理的ならびに病理的動態とその調節機構を、細胞レベルさらに分子レベルで追究し、病態の発生機構との関連で解明することを、本研究計画の目的として、以下のような結果を得た。1)免疫組織化学的研究:ブタの各組織のどの細胞に酵素が存在するのかを調べた。12ーリポキシゲナ-ゼに対する抗体を使い、酵素抗体法で光顕および電顕での観察を行った結果、白血球では顆粒球と単球の細胞質に酵素が存在するが、リンパ球には探知されなかった。また、酵素免疫測定法の結果、白血球に次いで12ーリポキシゲナ-ゼ含量の高い消化管、肺、リンパ節、脾、胸腺などでは、実質細胞は染色されず、浸潤白血球が陽性であった。2)酵素の動態の研究:骨芽細胞のプロスタグランジンE_2合成を、EGFやTGFーβのような成長因子やエピネフリン(cAMPを介して)が促進し、シクロオキシゲナ-ゼ活性を上昇させることを見出している。これがシクロオキシゲナ-ゼの活性化ではなく、酵素誘導であることを転写・翻訳の阻害剤を使った実験や、イムノブロッティングで確認した。3)代謝物の測定:シクロオキシゲナ-ゼやリポキシゲナ-ゼの動態の検索の一環として、血液や尿に見出されるアラキドン酸代謝物を追跡することが必要である。特に代謝的半減期の長いものの測定が有意義である。

トロンボキサンB_2の安定代謝物の11ーデヒドロートロンボキサンB_2に対するモノクロ-ン抗体を作り、放射免疫測定法の条件を設定した。シクロオキシゲナ-ゼとリポキシゲナ-ゼはアラキドン酸を基質とする酸素添加酵素で、そのペルオキシド生成物はさらに代謝されて、プロスタグランジン・トロンボキサン・ロイコトリエンなどの生理活性物質を生成する。これらの酵素を精製して、その性質と反応性を明らかにして来たが、さらにこれらの酵素の生理的ならびに病理的動態とその調節機構を、細胞レベルさらに分子レベルで追究し、病態の発生機構との関連で解明することを目的として、以下の成果を得た。1)酵素免疫測定法による組織酵素含量定量:12ーリポキシゲナ-ゼ抗体を利用するサンドウィッチ方式の酵素免疫測定法を使って、昨年度に続いてブタの各組織をスクリ-ニングし、下垂体前葉に比較的高い酵素含量を探知した。酵素抗体法で光顕ならびに電顕で観察した結果、分泌顆粒をもつ実質細胞の細胞質に酵素の局在を認めた。2)酵素の動態の研究:骨芽細胞株MC3T3ーE1でシクロオキシゲナ-ゼがEFG、TGFーβ、エピネフリンなどで誘導されるらしいことが、今までの研究でわかっているが、今年度は抗シクロオキシゲナ-ゼ抗体でウエスタンブロット法を実施して、酵素蛋白量の増大を示し、さらに、シクロオキシゲナ-ゼcDNAをプロ-ブとして使ってノ-ザンブロット法を行って、酵素のmRNAが増加していることを認め、その動態を追究した。3)代謝物の測定:血液や尿のトロンボキサンA_2の安定代謝物(11ーデヒドロトロンボキサンB_2)のレベルを、免疫測定法で定量する際の試料の精製法として、昨年度調製した11ーデヒドロトロンボキサンB_2に対するモノクロ-ン抗体を利用して、免疫親和性クロマトグラフィ-を開発した。また、プロスタグランジンI_2の安定代謝物の2,3ージノルー6ーケトプロスタグランジンF_1αの抗体の調製の試みも開始した。アラキドン酸を前駆物質としてプロスタグランジンなどの生理活性物質を生合成するシクロオキシゲナ-ゼやリペキシゲナ-ゼのような酸素添加酵素について、その生理的ならびに病理的動態を、細胞レベルさらに分子レベルで解明することを、本研究計画の目的とする。1.酵素触媒能:ヒト血小板12ーリペキシゲナ-ゼの基質特異性を調べて、リノ-ル酸やリノレン酸との反応性がほとんどなく、白血球の酵素と区別されることを確認した。2.免疫組織化学的方法による酵素の分布と局在の検討:5ーリポキシゲナ-ゼの抗体を得て、ブタ各組織の免疫組織化学的に調べて、顆粒球に強い染色を示しリンパ球は陰性であった。その他に肺と膵に、陽性細胞を見出した。3.代謝物の測定:プロスタグランジンE_2とロイコトリエンC_4のモノクロ-ン抗体を得て、それぞれの免疫親和性クロマトによる抽出精製法と免疫測定法を確立し、ヒト関節液中の病態値を測定した。4.酵素の動態:マウス骨芽細胞シクロオキシゲナ-ゼが、プロスタグランジンE_2,F_2αおよびI_2によって誘導されることを、シクロオキシゲナ-ゼの抗体とcDNAを用いて、酵素蛋白量とmRNA量の増加で確認した。5.酵素のcDNAクロ-ニング:ブタ白血球およびヒト赤白血病細胞の12ーリポキシゲナ-ゼ、ならびにヒト血小板シクロオキシゲナ-ゼのcDNAをそれぞれクロ-ニングして、その塩基配列を決定し、酵素蛋白の一次構造を明らかにした。
DNAトポイソメラーゼの核機能領域の細胞増殖に対する作用

1。ヒトトポIIαに特異的なモノクロン抗体8D2は病理標本においてKi67抗体と同様に悪性増殖と相関した染色像を示し、また抗癌剤治療の効果やその予後に関するデータも集まりつつあるので、この抗体についてさらに詳細な解析を行なった。この抗体のエピトープはC末端に近いアミノ酸残基1390-1440の間にあり、免疫沈降、FACSによる解析にも有効であったが、トポIIαの活性は阻害しなかった。またトポIIの活性部位近傍にエピトープを持つモノクロン抗体2B5mについては、活性部位(アミノ酸残基805)に対してエピトープはアミノ酸残基825-850の間にあることが示され、今後トポIIの酵素活性への影響を調べる。既にエピトープを決めた他の多数の抗体のデータを加えると、トポII分子のドメイン構造とそこの機能の関係を推測できる。2。トポIIαとトポIIβの大きな差はC末端領域にあり、この部分は酵素活性そのものには必要とはされないが核移行のシグナルを始めとし、細胞周期に依存してリン酸化される部位が多数存在している。トポIIβに特異的なモノクロン抗体の約40種がこの領域にエピトープを持つので、ここを更に細分化し抗体の分類を行った。抗体の作用は検討中である。3。このようにして決定した機能領域に当たる部分を、GFP(蛍光発光たんぱく)と融合させて酵母に導入し、その局在を検討した。トポII分子をN末端からおよそ3等分しT,P,Qと名付けると核移行に関してはQ領域のみで必要十分であるが、それにP領域を加えると、細胞周期に依存したGFPの局在が見られた。更にN末端側のT領域を付加するとGFPのシグナルは観察されなくなり、この部分にはトポIIの細胞内での寿命に関する配列があるものと考えられる。これまで誰も培養細胞にトポII遺伝子を導入して発現ができなかったことと対応すると考えられ、更に詳しく解析したところ、原因はN末端から180残基以内にあることが明らかになった。それぞれの領域にはさまざまな相互作用をするたんぱくが存在するはずであり、トポIIカラム、BIACOREなどにより、相手のたんぱくの同定、解析を行うことを目的とし、しかるべき量と純度をもったトポII標本の量産化を試みた。これまで用いてきた発現系では大量に得られたたんぱくがいずれも不溶性であり適さなかったが、プロモーターを変えることにより、いくつかの断片を可溶化した状態で得ることができその作用を調べた。1。2。3。
ラジオ波焼灼療法と樹状細胞移植を併用する新しい悪性腫瘍の集学的治療法の開発

2細胞株FSa-IIを用いて加温後のHSP70発現をインビトロレベルでウェスタンブロットを用いて検討した。45度までの加温では、加温後細胞内にHSP70が増加した。3新開発した三次元温度分布表示用ファントムを用いて、刺入型アプリケータによる0.5wattでのRF加温を行った。刺入型アプリケータ近傍には45度以上の高温域が出現し、その周囲には45度以下の低温域が存在した。4 C3Hマウスに細胞株FSa-IIを移植し、刺入型アプリケータによる0.5watt、5分間のRF加温を行った。TG50値を算出できるマウス数での検討はいまだ完了していないが、無処置、RF加温単独、樹状細胞移植単独、樹状細胞移植併用RF加温の群に分けて処理後腫瘍の大きさを観察し、無処置、樹状細胞移植単独と比して、RF加温群、さらに樹状細胞移植RF加温併用では強い増殖遅延傾向が観察され、ひきつづきインビボでの検討を続ける予定である。悪性腫瘍に対する新しい集学的治療法としてRFAと樹状細胞移植を組み合わせ、腫瘍制御を格段に向上させることを目的として以下の研究を行った。2)細胞株FSa-II Fを用いて加温後のHSP70発現をインビトロレベルで検討した。45度までの加温では、加温後、経時的にHSP70発現増強したが、それ以上の温度では、細胞はapoptosisではなく、necrosisとなり、HSP70発現は低下した。3)Scidマウスに細胞株Fsa-II Fを移植して、インビボでのRFA単独治療におけるRFAでの加温処理の方法について検討した。RFAでは、刺入型アプリケータ周囲に少ない出力で、45度以上の高温域が出現した。その周囲には45度以下の低温域が存在した。現在、この領域におけるHSP70発現を検討している。腫瘍の再発に関与するのはこの領域と考えられ、今後、この領域に対するHSP誘導と樹状細胞移植併用の効果を検討していく予定である。今後は、細胞株FSa-II Fの宿主として、C3H-HeNマウスを用いて樹状細胞の採取と移植を行い、マウス移植腫瘍細胞に対するRFA単独治療と、マウスより抽出精製した樹状細胞を用いた樹状細胞移植併用群に分け、RFA後の腫瘍サイズの経過観察と再発の時期について、とくにHSP70発現と樹状細胞移植の時期に焦点を当てて比較検討する悪性腫瘍に対する新しい集学的治療法としてRFAと樹状細胞移植を組み合わせ、腫瘍制御を格段に向上させることを目的として以下の研究を行った。2細胞株FSa-II Fを用いて加温後のHSP70発現をインビトロレベルで検討した。45度までの加温では、加温後、経時的にHSP70発現が増強したが、それ以上の温度では、細胞はapoptosisではなく、necrosisとなり、HSP70発現は低下した。3細胞株FSa-II Fの加温後の細胞内EGFPの細胞外への流出を検討した。加温後、経時的に細胞内EGFPの細胞外への流出が増加した。4当科で開発したRFA用ファントムを用いて、RFAの刺入型アプリケータ周囲の高温域について検討した。現在、C3Hマウスでの加温領域におけるHSP70発現を検討している。今後は、細胞株FSa-II Fの宿主として、C3Hマウスを用いて樹状細胞の採取と移植を行い、マウス移植腫瘍細胞に対するRFA単独治療と、マウスより抽出精製した樹状細胞を用いた樹状細胞移植併用群に分け、RFA後の腫瘍サイズの経過観察と再発の時期について、とくにHSP70発現と樹状細胞移植の時期に焦点を当てて比較検討する。
越境の琉球芸能社会史－近代の大阪、南洋群島、ハワイを中心に

本年度は、戦前の大阪、ミクロネシア、ハワイといった場で展開した越境的な沖縄芸能史を描き出すと同時に、芸能において作り上げられた人々の関係性を照らし出す社会史としての芸能史を試みることを目的としていた。この課題を達成するため、次の三つの調査をすすめた。調査内容及びその成果を以下のとおりである。1)前年度に検討したハワイでの沖縄のレコードの流通経路をさらに詳しく明らかにするため、2013年1月から2月にかけてハワイで新聞資料の調査及び聞き取り調査を実施した。この調査では1930年代後半のハワイの沖縄商店では、オリジナル録音が可能な蓄音器が販売されており、ハワイの沖縄音楽の演奏家は自らの演奏を吹き込んだレコードを多く残していることが新たに明らかになった。2)1)で行ったようなモノの流通をさらに詳しく調べるため、沖縄の伝統楽器・三線のハワイでの流通の実態を明らかにしようと試みた。2011年8月、11月、2013年2月に沖縄を訪問し沖縄県立図書館での資料収集や三線職人や演奏家への聞き取り調査などを実施した。この調査では、1930年代にハワイ移民から三線の需要が高まり、三線の仲買人を通じて多くの名器がハワイに渡ったことが明らかとなった。また三線どうしの交換など様々なやり取りを経て、ハワイ移民が所有していた三線が現在沖縄で保管されている事例が多いことも明らかになった。3)戦前ハワイで行われた沖縄芝居の興行に焦点を当て、興行を支える移民のネットワークのありようを検討した。これまで収集してきた新聞記事をもとに、1930年に行なわれた新垣松含一座の興行に関する事実関係を明らかにするとともに、引率者、世話人、興行主などを担った人々の経歴を明らかにした。検討の結果、ホノルルにおける成功者たち、沖縄移民が集住する各プランテーションの農業労働者たちが各地でネットワークを形成し、ハワイ各島での巡業を支えたことが明らかになった。今年度に遂行した研究により、越境する芸能の展開を追うだけにとどまらず、レコードや楽器などモノの流通にまで視野を広げ、これまでの研究成果をさらに発展させることができた。またフィールドワークでは、これまでほとんど発掘されてこなかった戦前のレコードなど入手困難な資料を多く発掘し、文献資料のみにおいて検討されてきた領域をさらに深めることができた。1)レコードや楽器などの現物調査を進めるとともに、モノの流通に関する証言を沖縄やハワイで収集し、その流通経路のありようをさらに詳しく明らかにする。当該地域での長期的なフィールドワークや綿密な資料の調査が必要である。2)芝居の役者への聞き取り調査を進め、どのような人々のつながりによって芸能の越境性が維持されているのかさらに詳しく明らかにする。大阪、南洋群島、ハワイなど各地での芝居の興行についてさらに資料収集を進め、公演の演目や場所、引率者、世話人、興行主などについて整理し、地域横断的な歴史記述を試みる。本年度の研究は、戦前の大阪、ミクロネシア、ハワイといった場で展開した越境的な沖縄芸能史を描き出すと同時に、芸能において作り上げられた人々の関係性を照らし出す社会史としての芸能史を試みることを目的としていた。この課題を達成するため、本年度は越境的な芸能のひろがりを作り出す大きな契機となった沖縄のレコードの移民先での展開を検討した。具体的に注目したのはハワイにおける沖縄レコードの展開であり、調査地はハワイ島ヒロとした。ハワイにおける沖縄のレコードの流通経路には沖縄系商店を通じて販売される経路と、ハワイ移民が那覇の商店などでレコードをまとめ買いして、ハワイへ持ち帰って配るという経路があった,レコードをとくに求めたのは沖縄の古典音楽の演奏をおこなう移民たちであり、こうした人々によってレコードは古典音楽の稽古に用いられるようになった。また移民は集めたレコードをファイルに編集して、音楽を集めたり、並べ直したり、組み合わせたりするようになった。レコードは移民のコミュニティ形成や芸能の場の両方に深くかかわって流通しながら、コミュニティには縛られない私的な音世界のひろがりや音楽とのつきあいかたを可能にしたといえる。今年度の研究で得られた以上のような成果は、人の移動と同時に展開する地域横断的なメディアを考えるうえで重要であり、移民研究やメディア研究にあらたな視座を拓くものである。この研究における成果は、国際的なシンポジウム(『これまでの沖縄学、これからの沖縄学』早稲田大学、2012年3月2931日)において報告しており、来年度に刊行される『移民研究年報』(日本移民学会)に投稿する予定である。