hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
河口慧海研究-その思想と行動-

河口慧海の思想の形成と発展の過程を、便宜上3期に分け、それぞれについて【.encircled1.】著作の分析、【.encircled2.】近親者からの聞き取り、【.encircled3.】現地調査を実施することによって、次のような知見を得た。第1期:思想形成の時代(1897)河口は仏教の革新、「破邪顕正」を叫ぶラディカルな青年仏教者として登場する。自己教育の才能に恵まれたかれは、時代の要求を鋭敏に感じ取り、非常な行動力でそれを実践に移してゆく。その思想には、かれの独創というよりも、時代の共通感覚といったものが色濃く看取される。それは、明治期の新仏教運動を特徴づける在家主義・戒律主義であり、反キリスト教の運動であり、大内青巒らによる尊皇奉仏大同団の活動、井上円了の推進した「仏教の哲学的形成」の運動であり、「新仏教」の運動である。第2期:チベット旅行時代(18971915)この期の主著『西蔵旅行記』は、河口自身が期するごとく、一宗教家の思想探求の書として読まれるべき性格を持つ。そこにはチベット仏教からの直接の影響は見出だしがたい。第3期:「在家仏教」時代(19151945)かれが提唱・実践した在家(ウパーサカ)仏教は、宗教思想家河口の至りついた結論とみなすことができるが、それは一面では明治仏教において提出された諸問題(弊風の打破・在家主義・戒律主義など)に対するかれなりの解答であった。また河口が梵蔵漢のテクストから矢継ぎ早に翻訳出版した大乗の諸経典は、大衆教化の有力な手段であると同時に、かれの運動を支える教証の性格を有していた。特に『法華経』『勝鬘経』『維摩経』の出版(192428)は、かれが日本における在家仏教の祖とみなす聖徳太子の『三経義疏』を意識したものある。かれが創出した存家仏教修行団はその後消滅したが、その思想と行動派、新宗教興隆の時代の先駆けをなしたものと位置付けることができる。
北東北地方における超高密度作業路網の作設技術の開発に関する研究

○研究目的近年,路網作設工法として大橋式や四万十式といわれる作設技術が注目を集めている。しかしながら,積雪寒冷の東北地方では,簡易で耐久性のある作業路の作設は緒についたばかりであり,多くの解決すべき課題がある。このため,本研究では,岩手大学御明神演習林に作設されている,四万十式類似の作業路を対象に,(1)直切工法の安定限界高,(2)路体堅密化,(3)盛土転圧による加重土圧と締固めの関係,の解明のための基礎データの収集を目的とした。○研究方法直切工法の可能性を法面高との関係で明らかにするため,新設作業路の切土法面形状の変化を測定し,崩落土砂量と堆積土砂量を得た。路体堅密化速度は,簡易支持力測定装置,山中式硬度計を用いて,作業路の路肩,轍,中央の値を測定した。加重土圧と締固めの関係は,接地圧の異なるバックホウ(0.25m^3, 0.45m^3)で転圧を行い,転圧によって得られる路面支持力と締固回数の関係を測定した。測定には簡易支持力測定装置を用いた。測定箇所の土の試験として含水比試験,粒度試験,土粒子密度試験を室内で行った。○研究成果切土法面の堆積土砂量は春夏にかけ増加がみられた。逆に崩落土砂量は春夏にかけて減少した。切土法面高と堆積土砂量にはr=0.7程度の正の相関が認められ、切土法面高と崩落土砂量にもr=0.65程度の正の相関があった。作業路の路面のCBR値は「路肩<中央<轍」(p<0.01)の順であった。盛土転圧による締固めは,転圧回数10回までに最大の路面支持力が得られた。路面硬度は,転圧回数5回までに最大値をとり,5回以降はその低下が確認された。含水比は,転圧回数10回まで低下し,転圧回数20回を超えると上昇した。含水比の上昇が路面支持力の低下に関係したことが明らかとなった。
中国語を学習する日本語話者向けの発音訓練のシステムの開発

日本語話者は中国語の「有気音」と「無気音」を聴き取れなく,帰宅後の自習も自分の発音に対して正確な評価手段もない。本研究では,中国語話者9名と日本語話者20名の中国語の有気音二重母音唇音pai[p'ai], pao[p'ao], pei[p'ei]とpie[p'iε],舌尖音tai[t'ai], tao[t'ao],tie[t'iε]とtou[t'ou],舌根音kai[k'ai], kao[k'ao], kie[k'iε], kou[k'ou]の3種類の音節,全部で12音節の発話のVOTとVOT中に吐いた息のパワーを比較するにより,従来の有気音評価の結果と異なるパターンを発見した。すなわち,有気音の正確さはVOTの長さだけではなく,VOT中に吐いた息のパワーにも依存することが分かった。その結果より,新たな発話評価基準を確立した。更にその新しい発話評価基準を用いて,中国語の「有気音」と「無気音」の発話の訓練システムを開発し,「有気音」と「無気音」の発話の正確さを判定した。その結果「無気音」の判別率は約85%,「有気音」の判別率は76%であった。これまで、発話中のVOTが長ければ,有気音に聞こえ,VOTが短ければ,無気音に聞こえると言われていたが,ここではVOTが何msであれば正確な有気音に聞こえるか調査する。平成19年8月に中国の大学へ出向き,中国語を週2コマ,約1年間学習した日本人学生約15名を対象にして,学生らの二重母音の発話を現地の中国人に聞かせて,学生のVOTの長さと発話評価の関係を調べた。また,現地の中国人約10名学生の発話を評価し,発話の聴取も行なった。さらに中国の大学と研究所で中国語の音声研究の情報収集とディスカーションを行なった。パソコンの音声解析ソフト(購入したパソコンとソフト)を用いてVOTの長さを測定して分析し,それらの発話(中国で取ったデータ)を比較することにより,学生の発話の問題点を分析した。これらの発話のVOT中に吐いた息の平均パワーを求め,発話評価との関係を調べた。まず,有気音の発話のVOT中の新たな相対平均パワーを導出する方法を提案し,唇音と舌尖音二重母音の有気音の音節の発話に対して,それぞれのVOT中に吐かれた息の相対平均パワーを求めた。学生と中国語話者の発話のそれぞれのVOTの長さ,相対平均パワーと発話評価との関係を考察した。その結果は,1)VOTが短すぎる場合は発話の評価が悪く,相対平均パワーの強さは発話の正確さに関係ない。2)VOTの長さが一定の範囲内であれば,発話の正確さはVOTの長さだけで決まるのではなく,VOT中に吐いた息のパワーが強さに依存する。3)VOTが十分長いときは,発話の正確さはVOT中のパワーの強さに依存しない,VOTの長さに依存するという新たな発話の評価基準を確立した。中国語の有気音の発話は、日本人に難しいとされており、正しい発話の基準としてVOTの長さが広く受け入れられて来た。VOTは閉鎖された声道の破裂から声帯振動開始までの時間間隔である。前年度に続いて日本人学生の発話を聴取採録し,中国語話者のVOTと日本語話者のVOTを分析しながら,その長さを測定した。学生らの発話を中国人に聞かせて学生のVOTの長さと発話評価の関係を調べた。正確な有気音のパターンを求め,発話の新しい評価基準を確立した。しかし、VOTの長さは目視により求めた。

20年度に購入したMATLABソフトやパソコン用部品,参考書などを用いて,まず、マイクロフォンから学生の発話をパソコンに取り込んで,発話の入力と記録およびデータベース作成のためのプログラムを作成した。次に確立した新たな発話評価基準により、中国語有気音の発話の正確さを決める要素の一つはVOTの長さであることを確かめた。そこで、本年度はVOTを自動的に測定するためのソフトウエアの開発を試みた。すなわち、学生の発話の音声信号をマイクロフォンを通してパソコンに取り込み,MATLAB言語を用いて、VOTの自動測定プログラミグを試みた。具体的には、バンド幅が200Hzで、32チャンネルのフィルタバンクを構成した。測定する音声の最高周波数は6350Hzである。この帯域毎のパワーを測定して時系列で出力する。次にこの出力結果をもとにVOTの開始点(破裂点)とVOTの終了点(声帯振動が始まる前の点)を自動的に検出し,VOTの長さを自動計算した。その結果は目視の結果と比較してよく一致しており、VOTの自動測定に実用可能であるとの結論を得た。次年度はさらに発話のパワーの自動測定のプログラムの開発を試み、信頼性の高い、有気音の自動評価プログラムの開発に取り組む予定である。これまでの研究成果によれば、中国語の有気音の発話において、VOTの長短が発話の評価基準であり,これが長ければ,有気音に聞こえ,高い評価が得られると言われていた。平成19年度中本研究課題における筆者らの研究で、有気音の発話の正確さはVOTのみでなく,発話の際のVOT中に吐く息のパワーにも依存することが示された。そこで平成20年度は,パソコンにマイクロフォンからの発話を取り込みVOTの長さを自動測定するソフトウエアの開発を行い,一定の成果を得た。21年度は,まず,VOT中相対平均パワーの自動計算のソフトウエアを開発し,それから中国語の「有気音」と「無気音」の自動判別のシステムを開発しました。本システムは日本語話者による中国語の発話を収録し,コンピュータにより発話の正確さの重要なパラメータであるVOTを計算する。VOTが短すぎる時は無気音と判断する。VOTが十分長い時は有気音と判断する。VOTが一定の幅内のときにはVOT中のパワーを計算し,著者らが確立した有気音の発話評価基準により有気音か無気音かの判別を行う。その時はパワーが大きければ,発話の評価も高い。また,最近では中国に語学留学する学生が増加し、現地でも有気音の発話の客観的評価方法に関心が集まっている。中国の大学へ出向き,「有気音」,と「無気音」の自動判別のシステムの問題を討議すると共に、中国の音声研究の情報を収集し,現地の中国人の発話の収録を行った。帰国後にそれらのデータを用いて,本システムを改良した。無気音の判別率の平均値は約78%で,有気音の判別率の平均値は約65%である。更にそれらの研究結果は,2010年春季研究発表会で「中国語を学習する日本語話者向けの発音訓練システム」というデーマで発表を行った。また,「中国語有気音の二重母音の発話評価におけるVOTとパワー依存性について」のテーマで電子情報通信学会2010年総合大会で発表した。
凍結路面に適した義足足部・膝継手の機能評価

冬期間,圧雪,凍結路面での歩行を強いられる地域では,滑りやすい路面における歩行を考慮した義足構成品の選択が必要となる.今回,大腿切断者を対象に,異なる膝継手,足継手・足部の組み合わせでの歩行実験を施行し,どのような組み合わせが冬期間有効であるか模擬凍結路面を作成し検討した.対象は中断端大腿切断者で,既存の膝継手5種類(3R15,3R106=1,3R95,3R60=1,CLEG)と足継手・足部4種類(1D10,1D25,C-walk, LuxonMax)の組み合わせにより,歩行実験を施行した.模擬凍結路面は,実際の凍結路面を想定し,ビニールシート上にオリーブオイルを塗布して作成した.さらに滑りやすくするために靴は市販のバレーシューズを使用した.歩行路上にビニールシートを設置し,VICON512(カメラ6台)とAMTI床反力計にて歩行データを採取した.統計処理は,自由歩行にて1歩行周期,ストライド長,歩行速度に関して,それぞれの膝継手と足継手・足部の組み合わせで二元配置分散分析を施行し,有意差のある因子に関して多重比較検定を組み合わせ間にて施行した.統計学的結果と歩行中の関節角度変化からbouncing機構を有する膝継手では立脚相での膝継手の軽度が可能であり,また,足継手・足部の可動域が広いものほど模擬凍結路面上の歩行が安定しており,これらの組み合わせが凍結路面上の健常者歩行パターンに類似していた.冬期間,圧雪,凍結路面での歩行を強いられる地域では,滑りやすい路面における歩行を考慮した義足構成品の選択が必要となる.今回,大腿切断者を対象に,異なる膝継手,足継手・足部の組み合わせでの歩行実験を施行し,どのような組み合わせが冬期間有効であるか模擬凍結路面を作成し検討した.対象は中断端大腿切断者で,既存の膝継手5種類(3R15,3R106=1,3R95,3R60=1,CLEG)と足継手・足部4種類(1D10,1D25,C-walk, LuxonMax)の組み合わせにより,歩行実験を施行した.模擬凍結路面は,実際の凍結路面を想定し,ビニールシート上にオリーブオイルを塗布して作成した.さらに滑りやすくするために靴は市販のバレーシューズを使用した.歩行路上にビニールシートを設置し,VICON512(カメラ6台)とAMTI床反力計にて歩行データを採取した.統計処理は,自由歩行にて1歩行周期,ストライド長,歩行速度に関して,それぞれの膝継手と足継手・足部の組み合わせで二元配置分散分析を施行し,有意差のある因子に関して多重比較検定を組み合わせ間にて施行した.統計学的結果と歩行中の関節角度変化からbouncing機構を有する膝継手では立脚相での膝継手の軽度が可能であり,また,足継手・足部の可動域が広いものほど模擬凍結路面上の歩行が安定しており,これらの組み合わせが凍結路面上の健常者歩行パターンに類似していた.本年度は、市販の足部・足継手と膝継手の組み合わせを変えて歩行分析を行い、義足の構成部品によって歩行がどのように異なるかを明らかにした。歩行分析によって膝継手の種類を変えることが、足部・足継手を変更するよりも明らかに歩行に影響が及ぶことが明らかとなった。またそれぞれの膝継手に合わない足部・足継手も明らかとなった。また凍結路面での歩行分析を再現性のあるものにするために、模擬凍結路面を作成した。歩行実験室にビニールシートを引き詰め、その上にオイルを塗布し模擬的凍結路面とした。本年度は、凍結路面上での健常者の歩行を明らかにするために、複数の健常者の模擬凍結路面での歩行分析を行った。模擬凍結路面での歩行分析によって、健常者は前後・左右方向の床反力が生じないように膝・股関節を軽度屈曲し前傾肢位で歩行を行っていることが明らかとなった。このことは従来大腿義足使用者の立脚相での膝継手角度が伸展位であることが凍結路面での歩行を困難にしていることであると推測される。ただ近年膝継手を軽度屈曲させ歩行の安定性を確保可能な膝継手も開発されている。来年度は、これら立脚相で膝継手を軽度屈曲可能とする機構のものを中心に模擬凍結路面での歩行分析を通じて、既存の膝継手および足部・足継手の中から凍結路面に適した構成品を提案する予定である。最終段階では実際の凍結した路面での評価もおこなっていく予定である。冬期間,圧雪,凍結路面での歩行を強いられる地域では,滑りやすい路面における歩行を考慮した義足構成品の選択が必要となる.今回,大腿切断者を対象に,異なる膝継手,足継手・足部の組み合わせでの歩行実験を施行し,どのような組み合わせが冬期間有効であるか模擬凍結路面を作成し検討した.対象は中断端大腿切断者で,既存の膝継手5種類(3R15,3R106=1,3R95,3R60=1,CLEG)と足継手・足部4種類(1D10,1D25,C-walk, LuxonMax)の組み合わせにより,歩行実験を施行した.模擬凍結路面は,実際の凍結路面を想定し,ビニールシート上にオリーブオイルを塗布して作成した.さらに滑りやすくするために靴は市販のバレーシューズを使用した.歩行路上にビニールシートを設置し,VICON512(カメラ6台)とAMTI床反力計にて歩行データを採取した.

統計処理は,自由歩行にて1歩行周期,ストライド長,歩行速度に関して,それぞれの膝継手と足継手・足部の組み合わせで二元配置分散分析を施行し,有意差のある因子に関して多重比較検定を組み合わせ間にて施行した.統計学的結果と歩行中の関節角度変化からbouncing機構を有する膝継手では立脚相での膝継手の軽度が可能であり,また,足継手・足部の可動域が広いものほど模擬凍結路面上の歩行が安定しており,これらの組み合わせが凍結路面上の健常者歩行パターンに類似していた.
話しことばの記憶の伝承：消滅危機言語とされる宮古島のことばの映像アーカイブ構築

本研究は、3つのプロジェクトを軸としている。プロジェクト1は、「映像による話しことばアーカイブ構築」、プロジェクト2は、「映像の背景を可視化するためのフィールドワーク調査」、プロジェクト3は、「子どもたちのための映像ワークショップと映像制作」である。1研究代表者がニュージーランドのオークランド大学で行われた第22回国際社会言語学シンポジウムの口頭発表とポスター発表で、社会言語学者たちと意見を交換し、消滅危機言語の映像記録をアーカイブ化の方向性を確かめることができた。2前科研研究からの継続である宮古島でのフィールドワークのドキュメンタリー映像(47分)が完成し、アーカイブ化のコンテンツの核を持つことができた。3国際NGOのリングアパックス・インターナショナルのアジア支部であるリングアパックス・アジアの支部長を務めるJelisava Biba Sethnaと協働により、2019年2月21日にユネスコが推奨する世界の「母語の日」の16言語のお祝いメッセージを含む映像(5分)を、また、2019年は国連が宣言した「国際先住民言語年」のための日本とタイ、日本は宮古語、タイはタイの少数民族たちの言語であるBisu, Tro, Urai Lawoc, Khmu & Patani Malayの5言語、合計6言語話者たちによる「声」と話者たちの背景の説明をつけたビデオ(11分半)を制作した。このビデオは国連のリソースとしてウェブサイトで公開した。4プロジェクト3を今年度中に始めることはできなかったが、2019年から宮古島市内の一小学校で、総合学習として1学期に1度の年間を通しての映像ワークショップを行えるように学校側から許可を得、教務主任と協働体制ができた。5連携研究者が言語の多様性に関わる講演や講義を日本国内で積極的に行い、日本国内の少数言語話者の言語についての考えを広めた。2018年度は、研究代表者の怪我、研究協力者の映像アーティストの病気により、前半は計画通りに進まなかった。以下、プロジェクトごとに進捗状況を報告する。<プロジェクト1:映像のアーカイブの方向性の確認>2018年6月に、研究代表者がオークランド大学(NZ)で開催された第22回国際社会言語学シンポジウムで口頭発表とポスター発表を行った。ポスターでは、本科研研究のテーマであるドキュメンタリー制作と記録の蓄積の可能性を問う内容で、ニュージーランドを始めとする、アメリカ、ヨーロッパ、アジアの研究者たちに興味を持ってもらい、口頭で議論をしながら多くの情報を得た。中でも、イランの少数言語で映像制作を試みようとしている若手の研究者とインドネシアの少数言語話者の当事者でもある研究者との議論から、今後のアーカイブの可能性と映像での記録の可能性の手ごたえを得た。<プロジェクト2:フィールドワーク調査とリングアパックス・アジアとの協働>フィールドワークは藤田ラウンドが中心となり、現地の佐渡山と協働作業で行った。藤田ラウンドは2018年9月から2019年3月まで5回、宮古島に出張し、これまでの個人のインタビュィーをはじめ、学校、デイケア施設、漁業組合など現地のキーパーソンたちと顔つなぎをし、また、新たなインタビュィーを開拓した。こうしたフィールドワークの地縁を活かし、2019年1月に国際NGOのリングアパックス・インターナショナルのアジア支部であるリングアパックス・アジアの支部長を務めるJelisava Biba Sethnaと二人で8人が宮古語で語る映像記録をコーディネートした(詳しくは上記の研究実績概要を参照)。<プロジェクト3:子どもたちのための映像ワークショップと映像制作>研究代表者と映像アーティストの二人の怪我と病気により、プロジェクト3は2019年から始めることにした。<プロジェクト1>今年度はアーカイブ構築のための理論について、先行研究に当たる。まず、国内の京都大学を中心としてた映像人類学というジャンルの中でドキュメンタリーが活用されており、それをどのように公開、蓄積しているかを学ぶ。次に国外でのアーカイブをめぐる理論について調査する。<プロジェクト2>フィールドワークに関しては、2018年度に新たな調査地に入る予定で、6島から成る宮古島市において、これまで2島内の1集落づつを調査地として比較にさらにもう1島、1集落を加えることができる見通しがたった。これにより、先行研究では宮古語のバリエーションは30-40あるといわれてきた中で、新たな調査地には若いバイリンガルも存在するため、地理的なバリエーションだけではなく、時間軸の世代間のバリエーションの比較も可能になるかもしれない。これが実現すれば、宮古語の現状と年齢別の言語使用ををさらに多面的に記述することが可能になるだろう。<プロジェクト3>2018年に準備を整えた子ども向けの映像プロジェクトを2019年度は一学期に一度、合計3回、宮古島市内の小学校で実施する。この授業は総合学習の位置づけで、映像プロジェクトを東京から出前をするが、総合学習の枠を十二分に活かした内容とするため、小学校の教務主任を始め、担任の教員たちとの話し合いも持ちながら、アクション・リサーチとして研究・録画をする。すでに、2018年11月にまずは藤田ラウンドが小学校と打ち合わせをし、2019年には映像アーティストも同席し、正式に校長に許可を得て、また実務としての連絡係りとなってくれる教務主任の先生と3人で2019年度の詳細な計画を立てることができており、2019年2月と3月に必要な機材を予算の範囲で購入し、準備が整っている。

1研究代表者がニュージーランドのオークランド大学で行われた第22回国際社会言語学シンポジウムの口頭発表とポスター発表で、社会言語学者たちと意見を交換し、消滅危機言語の映像記録をアーカイブ化の方向性を確かめることができた。2前科研研究からの継続である宮古島でのフィールドワークのドキュメンタリー映像(47分)が完成し、アーカイブ化のコンテンツの核を持つことができた。3国際NGOのリングアパックス・インターナショナルのアジア支部であるリングアパックス・アジアの支部長を務めるJelisava Biba Sethnaと協働により、2019年2月21日にユネスコが推奨する世界の「母語の日」の16言語のお祝いメッセージを含む映像(5分)を、また、2019年は国連が宣言した「国際先住民言語年」のための日本とタイ、日本は宮古語、タイはタイの少数民族たちの言語であるBisu, Tro, Urai Lawoc, Khmu & Patani Malayの5言語、合計6言語話者たちによる「声」と話者たちの背景の説明をつけたビデオ(11分半)を制作した。このビデオは国連のリソースとしてウェブサイトで公開した。4プロジェクト3を今年度中に始めることはできなかったが、2019年から宮古島市内の一小学校で、総合学習として1学期に1度の年間を通しての映像ワークショップを行えるように学校側から許可を得、教務主任と協働体制ができた。5連携研究者が言語の多様性に関わる講演や講義を日本国内で積極的に行い、日本国内の少数言語話者の言語についての考えを広めた。2018年度は、研究代表者の怪我、研究協力者の映像アーティストの病気により、前半は計画通りに進まなかった。以下、プロジェクトごとに進捗状況を報告する。<プロジェクト1:映像のアーカイブの方向性の確認>2018年6月に、研究代表者がオークランド大学(NZ)で開催された第22回国際社会言語学シンポジウムで口頭発表とポスター発表を行った。ポスターでは、本科研研究のテーマであるドキュメンタリー制作と記録の蓄積の可能性を問う内容で、ニュージーランドを始めとする、アメリカ、ヨーロッパ、アジアの研究者たちに興味を持ってもらい、口頭で議論をしながら多くの情報を得た。中でも、イランの少数言語で映像制作を試みようとしている若手の研究者とインドネシアの少数言語話者の当事者でもある研究者との議論から、今後のアーカイブの可能性と映像での記録の可能性の手ごたえを得た。<プロジェクト2:フィールドワーク調査とリングアパックス・アジアとの協働>フィールドワークは藤田ラウンドが中心となり、現地の佐渡山と協働作業で行った。藤田ラウンドは2018年9月から2019年3月まで5回、宮古島に出張し、これまでの個人のインタビュィーをはじめ、学校、デイケア施設、漁業組合など現地のキーパーソンたちと顔つなぎをし、また、新たなインタビュィーを開拓した。
前立腺間質をターゲットとした去勢抵抗性前立腺癌に対する新規分子標的治療薬の開発

前立腺癌ー前立腺間質細胞の関係に対する、Wnt/βカテニン経路の関与の検証のため、前立腺間質細胞に対するアンドロゲン刺激による、Wntリガンドの産生促進の確認を行った。1前立腺間質細胞に対するアンドロゲン刺激による、Wntリガンドの産生促進の確認2Wntリガンドの、去勢抵抗性前立腺癌細胞に対する増殖促進能の確認前立腺癌ー前立腺間質細胞の関係に対する、Wnt/βカテニン経路の関与の検証のため、前立腺間質細胞に対するアンドロゲン刺激による、Wntリガンドの産生促進の確認を行った。1前立腺間質細胞に対するアンドロゲン刺激による、Wntリガンドの産生促進の確認2Wntリガンドの、去勢抵抗性前立腺癌細胞に対する増殖促進能の確認前立腺癌ー前立腺間質細胞の関係に対する、Wnt/ β-カテニン経路の関与の検証のため、前立腺間質細胞に対するアンドロゲン刺激による、Wntリガンドの産生促進の確認を行った。a.前立腺間質細胞株の培養とRNAの回収:前立腺間質細胞株PrSCを10%活性炭処理ウシ血清を含むフェノールレッド無添加培地にて培養し、24時間刺激した後RNAを回収した。b. Wntリガンドの同定と、アンドロゲン刺激による発現上昇の確認:抽出したRNAを用いてSABioscience社のWnt経路PCRアレイを行い、発現上昇されているWntリガンドの同定を試みた所、Wnt4,5A,5Bにおいて有意な発現の上昇が認められた。c.アンドロゲン依存性の確認:ジヒドロテストステロン作用時にビカルタミド(アンドロゲンレセプター阻害薬)を同時に用いると、有意な上昇は認められず、アンドロゲン特異的であることを確認した。d. Wntリガンドの定量的評価と回収:WntリガンドのELISAを行うことで定量的評価を試みたが、今の所、再現性のある結果が得られていない。1前立腺間質細胞に対するアンドロゲン刺激による、Wntリガンドの産生促進の確認。d. Wntリガンドの定量的評価と回収:WntリガンドのELISAを行うことで定量的評価を行った。2Wntリガンドの、去勢抵抗性前立腺癌細胞に対する増殖促進能の確認。a. WntリガンドのPC3への投与:上記の培地を去勢抵抗性前立腺癌細胞株PC3に(アンドロゲンレセプター発現なし)かけることで、培地に含まれるWntリガンドのPC3への作用を確認した。b. β-カテニン核内移行亢進の確認:WntリガンドによるPC3細胞のWnt経路への作用については、ウエスタンブロット法を用いてβ-カテニンの変化を確認した。現在、実験を継続しつつ、学会発表ならびに論文作成の準備中である。前立腺癌WntリガンドのELISAを行うことで定量的評価を試みたが、今の所、再現性のある結果が得られていない。その原因としては、以下の可能性が考えられる。1抗体と精製タンパク質の適性の問題2ELISAの方法の問題直接吸着法を用いて行い、再現性のある結果が得られなかった為、以下の方策を考えている。1抗体と精製タンパク質の変更2サンドイッチ法による定量的評価3競合法による定量的評価4mRNAレベルの実験を行うにとどめて、実験を遂行する
自己修復可能な絶縁層を有するプラズマアクチュエータ

絶縁層に人工的なボイド構造が形成されたプラズマアクチュエータに高周波高電圧を印加し、粒子画像流速測手法(PIV)を用いた空間速度分布解析、電流・電圧計測による電力および波形解析、および3次元構造が解析できる顕微鏡によるボイド構造のその場観察により性能評価を行った。絶縁層に挿入する誘電体として、初年度に試作した低融点油脂が充填されたポーラス状アルミナセラミックスに加え、3次元凹凸構造を有する樹脂表面に低融点油脂をペーストすることで型取りすることで空隙を形成した誘電体を試作した。空間速度分布解析用の誘電体は、シリコーン樹脂両面銅張積層板の片面エッチングで露出電極および裏面電極が形成された平板によって挟み込むことでプラズマアクチュエータ構造を構築した。PIVによる空間速度分布解析の結果、時間経過とともに電極近傍の速度分布が増加し、ボイド構造内で発生する誘電体バリア放電に起因するスパイク状の電流の発生頻度が減少する。低融点樹脂がボイド構造内に発生する誘電体バリア放電により溶融している様子を観察するため、試作した誘電体を2枚の石英ガラス板の間に挿入し、薄膜銅テープを石英ガラス板の両面外側に非対称配置したプラズマアクチュエータ構造を構築した。電圧印加直後から露出電極下側に存在するボイド構造の油脂壁面が振動しており、ボイド内に存在する空気が激しく流動する現象を確認した。また、より低融点の樹脂を用いた場合、V-Qリサージュ図形から解析した供試体の静電容量が、時間的に減少する現象が確認されるが、油脂内に存在するボイド構造壁面が短時間で溶融し、空隙が円形状に縮小することに起因することが明らかになった。本研究で試作するプラズマアクチュエータは、従来型と同様に絶縁層となる誘電体の表裏両面に電極となる2枚の金属板を設置しただけの極めてシンプルな構造であり、電極の非対称配置によって壁面に沿う一方向のジェットを誘起することで流動特性を把握する。研究開始直後から、誘電体層に人工的なボイド構造を造形するための手法開発に取り組んだ。網目状の金属やプラスチックを型として、低融点樹脂を塗りこむことにより、ポーラス状の薄膜誘電体の形成を試みた。それらを多層化することで厚みが0.5mm程度の絶縁中間層を試作する手法を試みたが、型から薄膜誘電体を破損することなく剥離させることが困難であった。また、形成後の時間経過により反りや亀裂が生じることが多く、供試体ごとの個体差を小さくする必要があった。そこで、空隙率の異なるポーラス状アルミナセミックス板を絶縁中間層とする新しい構造を採用した。ポーラス状のアルミナセラミックス板の上下面には、膜厚0.5mmのシリコーンゴムシートを接着することで、上下面が絶縁層に挟まれた一体型のポーラス状アルミナセラミックスを構築することが可能となった。交流高電圧を印加するめの表裏電極には、銅テープを利用した。一方、アルミナセラミックスの空隙はボイド構造として機能し、表裏電極間への電圧印加により誘電体バリア放電が生成されることが確認された。そこで、自己修復機能を付与するための予備実験として、ポーラス状アルミナセラミックスの一部に低融点樹脂を充填させた供試体の試作に取り組み、総厚み1.5mm程度のプラズマアクチュエータの試作に成功した。供試体に内部構造の変化が供試体の静電容量の変化に与える影響を調査するため、正弦波電圧を連続印加時の消費電力の時間変化をV-Qリサージュ法で解析した。低融点樹脂やポーラス構造を持つアルミナセラミックス板を絶縁中間層として構成されるプラズマアクチュエータの試作に予想以上の時間を要した。また、プラズマクチュエータ供試体を試験セル内で連続駆動した場合、テストセル内のオゾン濃度が急速に上昇するため、活性炭フィルターを備えた送風機を設置し、テストセル内のオゾン濃度がある程度一定になるよう対策を講じた。しかし、送風機をセル内に設置したことにより循環空気が徐々に加熱され、プラズマアクチュエータ誘起ジェットの駆動条件が大きく変化することが明らかになった。そこで、オゾン濃度の上昇を抑制しながら、テストセル内の空気温度をある程度一定にするための機構の設計や確認のための予備試験に多くの時間を費やしたため、進捗がやや遅れた。

電圧印加直後から露出電極下側に存在するボイド構造の油脂壁面が振動しており、ボイド内に存在する空気が激しく流動する現象を確認した。また、より低融点の樹脂を用いた場合、V-Qリサージュ図形から解析した供試体の静電容量が、時間的に減少する現象が確認されるが、油脂内に存在するボイド構造壁面が短時間で溶融し、空隙が円形状に縮小することに起因することが明らかになった。自己修復機能を持たせるための新たな試みとして、内部構造や空隙率の異なる絶縁中間層を3次元プリンタによって造形し、薄膜化による多層化や内部構造の高度化を行う。また、低融点樹脂と3次元構造体を恒温炉内に設置されている金属容器内に同封し、加熱条件を変化させることで絶縁中間層の空隙に低融点樹脂を充填する手法を開発する。平成29年度の実験では表裏電極として銅テープを用いたが、銅テープと絶縁層との接着性が低く、想定しない場所で誘電体バリア放電が生じることが確認された。そこで、シリコーン両面銅張積層板のエッチングによる電極と上下絶縁層の一体形成や、イオンプレーティングなどの高度なコーティング技術を用い、可能な限り凹凸が無く上下絶縁層との接着性に優れた電極形成を行う。性能評価試験を実施するために、テストセル内のオゾン濃度、プラズマアクチュエータ近傍の空気温度を一定にする機構を備えたテストセルを試作し、異なる絶縁中間層を有するプラズマアクチュエータ供試体について、電圧印加後のボイド構造の変化が誘起されるジェットの流動特性や電気特性に与える影響を調査する。ジェットの流動特性は粒子画像流速測定法(PIV)を用いて解析し、電気的特性は瞬時の電力を解析するとともに、絶縁中間層の状態を電圧印加後に時間的に変化する電力特性から明らかにする。またV-Qリーサジュ図形を詳細に解析し、絶縁中間層のボイド構造の違いが絶縁層全体の静電容量の変化に与える影響を定量的に評価する。これらの実験結果をもとに、自己修復可能なプラズマアクチュエータの等価回路のモデル化を行う。「現在までの進捗状況」報告したように、テストセル内のオゾン濃度の上昇を抑制しながら、空気温度をある程度一定にするための機構開発が必要となった。よって次年度使用額を活用して、(1)テストセル外部への排出する高濃度オゾンを含む空気を活性炭フィルターを介して清浄するための機構、(2)テストセル外部からの空気流入機構、(3)流入空気をセル内で整流する機構、の3つの機構を備えたオゾン排気システムの試作に活用する。また、供試体試作のノウハウが蓄積されたため、様々な供試体の試作補助を行うテクニカルスタッフの雇用に予算配分を行う。
固気混相流中に於ける熱伝達並びにエロ-ジョンと粒子クラスターとの関係

循環流動層内粒子挙動とともに、熱伝達並びにエロ-ジョンと粒子クラスターとの関係を昨年に引き続き行った。流動は、主に2つの方法、いわゆる可視化法と、光ファイバープローブ法を使って、アプローチを行い解析を進めた。前者の可視化法として今回は空間フィルター法を用いた。その高速ビデオ画像をかなりの枚数処理することで画像解析の信頼性を確保するとともに粒子速度分布の測定を行い、光プローブ法との結果とを比較してその方法の妥当性を確認した。伝熱に関しては、微細線を用いて、いわゆる粒子と同等径程度のオーダのものを使用し、伝熱に及ぼす粒子流動、粒子密度(粒子クラスターが含まれる)の影響を確認しながら伝熱機構を論じた。以下得られた結果を、列挙する。・流動層内粒子速度はガス速度に依存しているが、ガス速度の増加割合には比例しない。いわゆる、ガス速度の増加とともにスリップ速度が増加することが確認された。・空間フィルター画像解析法、可視化法及び光ファイバー・プローブ法の三種で粒子速度の局所の時・空間平均速度並びにその分布を実測した。三者の一致は良く、画像解析速度測定法が確立できた。・粒子濃度と熱伝達には極めて重大な相関があるが、流れの領域(流動様式)によっては、粒子速度に依存する対流伝熱が支配的になる領域が存在する。この領域を希薄・高速領域と称する。粒子サイズと細線サイズの相対的大きさが伝熱機構に何らかの影響があることが確認された。伝熱のメカニズムを詳細に調べるためにはさらに粒子濃度あるいは流動様式との関連を勘案しながらミクロ領域での議論が必要である。本年度は、既存のミニュチュア循環流動層システムにおいて可視化可能なようにかつ測定センサーの挿入が可能なように改造し、流動状態の観察を行った。循環流動状態を確認し、パターン化分類し、さらに実験粒子クラスターの挙動を可視化観察した。1.光プローブセンサーによる充填粒子の流動状態、流速等を計るとともに、流路断面に、白金細線をはり、抵抗温度計として内部温度を測り、流動状態、クラスターの有無でどのように熱伝達が変化するのかを定量的に確認した。2.高応答性の圧力ピックアップを購入して圧力分布、変動など非定常粒子挙動に対応した信号が得られるようになった。3.また高速ビデオシステムによる可視化画像解析(ビデオ信号の取込、加工、処理)を行い、その結果、極めて詳細なメカニズム解明ができる本研究に適切なデータ処理、解析システムの構築がなされた。当初の目的である、循環流動槽内の粒子流れパターン、粒子クラスター(塊)の形状はほぼ得られたものと思われる。短期間の成果ではあるが、研究成果が国際会議等で公表できたことは、かなり評価できるものと思われる。学術的な問題点として、粒子クラスターの熱伝達への定量的寄与度がいかほどなのか分離して評価できる実験ないし理論的手法を考える必要がある。さらに粒子クラスターのランダムな挙動を規定する何らかのパラメーターが必要である。さらにデータの蓄積がなされれば、まだまだ新たな知見が得られるものと期待される。伝達に関しては、微細線を用いて、いわゆる粒子と同等径程度のオーダのものを使用し、伝熱に及ぼす粒子流動、粒子密度(粒子クラスターが含まれる)の影響を確認しながら伝熱機構を論じた。

・流動層内粒子速度はガス速度に依存しているが、ガス速度の増加割合には比例しない。いわゆる、ガス速度の増加とともにスリップ速度が増加することが確認された。・空間フィルター画像解析法、可視化法及び光ファイバー・プローブ法の三種で粒子速度の局所の時・空間平均速度並びにその分布を実測した。三者の一致は良く、画像解析速度測定法が確立できた。・粒子濃度と熱伝達には極めて重大な相関があるが、流れの領域(流動様式)によっては、粒子速度に依存する対流伝熱が支配的になる領域が存在する。この領域を希薄・高速領域と称する。・粒子サイズと細線サイズの相対的大きさが伝熱機構に何らかの影響があることが確認された。伝熱のメカニズムを詳細に調べるためにはさらに粒子濃度あるいは流動様式との関連を勘案しながらミクロ領域での議論が必要である。
免疫毒素によるオレキシン神経選択的除去マウスの作成と解析

摂食および睡眠・覚醒を制御すると考えられているオレキシンの生理的役割を詳細に解析するための手段として、オレキシン神経特異的に、免疫毒素の標的蛋白質となるヒトIL-2受容体αサブユニット(hIL-2Rα)を発現しているトランスジェニックマウスの構築を進め、昨年までにほぼ全てのオレキシン神経にhIL-2Rαを発現しているラインを得ることができた。本年度は、まず正常マウスの視床下部内におけるオレキシン神経の詳細な分布を免疫蛍光抗体法を用いて解析したところ、ブレグマから1.72mmの位置をピークとして前後軸方向に均等に分布していることが明らかとなった。次いで、昨年までに作成したオレキシン神経に限局してhIL-2Raを発現するトランスジェンニックマウスの側脳室および第3脳室に、免疫毒素anti-TacPE38を濃度を変えながら投与した後、同様の手法でオレキシン神経の分布の変化を観察した。すると、側脳室に免疫毒素を投与した場合には、オレキシン神経数は約半数に減少しており、特に視床下部内の前方部分において限定的にオレキシン神経の消失が見られた。一方、第3脳室に投与した場合には、視床下部の全行くにわたってオレキシン神経の消失が見られ、細胞数は40%にまで減少していた。以上より、生後特定の時期に後天的に、しかも前後軸方向に任意に偏りを持たせながら、オレキシン神経を除去できる手法を確率することができた。今後は、こうしてオレキシン神経の一部を除去したマウスにおける表現型の解析を進め、視床下部内のオレキシン神経の位置と生理的機能との相関について詳細なマッピングを進める。1.オレキシン神経特異的にヒトIL-2受容体a鎖を発現するマウスの作成。摂食や睡眠制御といった生理的な現象に対するオレキシン神経の役割を詳細に解析することを目的として、ヒトプレプロオレキシン遺伝子の翻訳開始点から上流3.2kbの断片をプロモーターとして、C末にEnhanced-Green Fluorescent Protein(EGFP)を融合させたヒトIL-2受容体a鎖cDNAを結合し、3'側にはラットプロタミン-1遺伝子の第1エクソンの一部と、イントロンおよび第2エクソンのpoly(A)siteまでをつないでトランスジーンを構築した。このコンストラクトを用いてトランスジェニックマウスを作成したところ、14ラインのトランスジーンポジティブなfounderを得ることができた。これらのトランスジェニックマウスにおいて、視床下部外側野に局在するオレキシン神経に限局してEGFPの蛍光が観察されるかどうか、またオレキシン神経の何割にEGFPの発現が見られるかについて解析を行った結果、オレキシン発現神経の80%以上に、しかもオレキシン神経のみに限局してEGFPの蛍光が観察されるラインを得ることができた。またオレキシン神経に限局しているが、EGFP陽性の割合が低いラインも複数得ることができた。2.抗Tac-PE38によるオレキシン神経特異的細胞死の誘導1.で得られたトランスジェニックマウスの脳室内に、様々な量の抗Tac-PE40を投与後、経時的なオレキシン神経の消失およびマウス表現型の変化について解析を行い、抗Tac-PE38投与方法の至適条件の検討を行った。
チャネルロドプシンの機能亢進とそのメカニズムの解明

本研究では遺伝子治療としての役割を果たすチャネルロドプシンの光感受性を亢進させる方法を検索する。光感受性亢進のため、必要とされる条件およびそのメカニズムを解明することを目的とする。これまでの研究において、2種類のチャネルロドプシン[クラミドモナスチャネルロドプシン2と当研究室で開発した改変型緑藻類ボルボックス由来チャネルロドプシン-1遺伝子(mVChR1)]を発現させたHEK293細胞では、オールトランスレチナールの添加により、光反応性を高めることが可能であることをパッチクランプ法により確認している。これは、光受容に必要であるオールトランスレチナールを双方で奪い合い、利用している結果、培養においてもレチナールの不足が生じたと考えられた。そこで、動物モデルにおいても、オールトランスレチナールを添加した場合、光応答性(増幅)が亢進するか、調べることとした。オールトランスレチナールの不足が生体で起きうる事象であるか簡易に調べるため、mVChR1を発現させた遺伝盲ラットにおいて、高照度(5000lx)の光を24時間1週間連続で照射した。mVChR1を強制的に働かせることで、オールトランスレチナールが不足すれば、反応が減少すると考えた。しかしながら、その結果、得られる視覚誘発電位(VEP)の振幅には変化が見られなかった。以上から、mVChR1を連続して機能させたとしても、通常食で飼育すればレチナールの枯渇は起きないと考えられた。我々は、更に、予備実験として、mVChR1を発現させた遺伝盲ラットにビタミンA投与を行い、VEPを測定する実験を行った。その結果、ビタミンA投与翌日では、視覚誘発電位の振幅増加がみられた。このことは、ビタミンA投与により、mVChR1の光応答性を亢進できる可能性を示唆している。これまで行ってきた研究から、ビタミンAの添加により、オプトジェネティクスタンパク質の光感受性亢進が可能であることが示唆された。そこで、本年度はビタミンAの枯渇状態が、網膜で起きているか、調べることを目的とした。枯渇状態についての検討実験については、本年度で完了しており、研究計画に従っている。この検討を順調に進められたため、次年度に予定した研究を一部、予備実験を行った。遺伝盲ラットへのビタミンA投与後、光応答性亢進が見られるか、数匹のみを用い検討を始めた。この実験については、今後、個体数を増やし、検討していく予定である。本研究の最終目的は、オプトジェネティクスの機能亢進とそのメカニズムの解明である。予備実験において、遺伝盲ラットへのビタミンA投与では、光応答性を増加できることをVEPで示せた。このことから、神経節においてオプトジェネティクスタンパク質が機能するため、レチナールの重要性が示された。通常の網膜では、神経節細胞においてレチナールは必要とされておらず、オプトジェネティクスタンパク質がレチナールを利用した場合、その代謝経路も不明である。本研究では、このメカニズムも明らかにしたいと考えているが、本年度は未実施である。一部計画の変更があったものの、おおむね順調に進展している。我々は、予備実験としてmVChR1を発現させた遺伝盲ラットにビタミンA投与を行い、VEPを測定する実験を行った。その結果、ビタミンA投与によりmVChR1の光応答性を亢進できる可能性が示唆された。H31年度は、この追加試験の実験デザインを変え、更に詳しく検討する。詳細には、mVChR1を発現させた遺伝盲ラットをビタミンA欠乏食で飼育し、経時的に視覚誘発電位を測定する。さらにビタミンAを投与してからも経時的に測定する。ここで投与するビタミンAの投与量をいくつか設定し、適切な濃度を決定する。更に、この決定濃度に対するmVChR1の反応と、通常の餌の場合におけるmVChR1の反応をVEP測定による応答を比較することで、ビタミンAのオプトジェネティクスにおける有効濃度を決定したいと考えている。また、次年度以降ビタミンAの投与量とその網膜到達量を調べる予定である。これらの濃度を求めることができれば、オプトジェネティクスの機能亢進に有用であると考えられる。我々は、既に2種類のチャネルロドプシン(クラミドモナスチャネルロドプシン2とmVChR1)を発現させたHEK293細胞では、オールトランスレチナールの添加により、光反応性を高めることが可能であることをパッチクランプ法により確認している。このことは、光感受波長域が異なり、また応答速度の異なる2種類のチャネルロドプシンを網膜神経節細胞に作らせることで、光応答および光感受波長域の異なる2つの視覚情報を作り出せると考えられる。現在のオプトジェネティクスの視覚への応用研究では、1種類のオプトジェネェティクスタンパク質により光情報を取得しているため、色情報などが失われている。2つの視覚応答は、色覚などを創り出せる可能性があり、今後、光波長域が限定されたオプトジェネェティクスが創出された際に、多くの色情報を創出できる可能性がある。これまでの研究において、2種類のチャネルロドプシン[クラミドモナスチャネルロドプシン2と当研究室で開発した改変型緑藻類ボルボックス由来チャネルロドプシン-

1遺伝子(mVChR1)]を発現させたHEK293細胞では、オールトランスレチナールの添加により、光反応性を高めることが可能であることをパッチクランプ法により確認している。これは、光受容に必要であるオールトランスレチナールを双方で奪い合い、利用している結果、培養においてもレチナールの不足が生じたと考えられた。そこで、動物モデルにおいても、オールトランスレチナールを添加した場合、光応答性(増幅)が亢進するか、調べることとした。オールトランスレチナールの不足が生体で起きうる事象であるか簡易に調べるため、mVChR1を発現させた遺伝盲ラットにおいて、高照度(5000lx)の光を24時間1週間連続で照射した。mVChR1を強制的に働かせることで、オールトランスレチナールが不足すれば、反応が減少すると考えた。しかしながら、その結果、得られる視覚誘発電位(VEP)の振幅には変化が見られなかった。以上から、mVChR1を連続して機能させたとしても、通常食で飼育すればレチナールの枯渇は起きないと考えられた。我々は、更に、予備実験として、mVChR1を発現させた遺伝盲ラットにビタミンA投与を行い、VEPを測定する実験を行った。その結果、ビタミンA投与翌日では、視覚誘発電位の振幅増加がみられた。このことは、ビタミンA投与により、mVChR1の光応答性を亢進できる可能性を示唆している。これまで行ってきた研究から、ビタミンAの添加により、オプトジェネティクスタンパク質の光感受性亢進が可能であることが示唆された。そこで、本年度はビタミンAの枯渇状態が、網膜で起きているか、調べることを目的とした。枯渇状態についての検討実験については、本年度で完了しており、研究計画に従っている。この検討を順調に進められたため、次年度に予定した研究を一部、予備実験を行った。遺伝盲ラットへのビタミンA投与後、光応答性亢進が見られるか、数匹のみを用い検討を始めた。この実験については、今後、個体数を増やし、検討していく予定である。本研究の最終目的は、オプトジェネティクスの機能亢進とそのメカニズムの解明である。予備実験において、遺伝盲ラットへのビタミンA投与では、光応答性を増加できることをVEPで示せた。このことから、神経節においてオプトジェネティクスタンパク質が機能するため、レチナールの重要性が示された。通常の網膜では、神経節細胞においてレチナールは必要とされておらず、オプトジェネティクスタンパク質がレチナールを利用した場合、その代謝経路も不明である。本研究では、このメカニズムも明らかにしたいと考えているが、本年度は未実施である。一部計画の変更があったものの、おおむね順調に進展している。我々は、予備実験としてmVChR1を発現させた遺伝盲ラットにビタミンA投与を行い、VEPを測定する実験を行った。その結果、ビタミンA投与によりmVChR1の光応答性を亢進できる可能性が示唆された。H31年度は、この追加試験の実験デザインを変え、更に詳しく検討する。詳細には、mVChR1を発現させた遺伝盲ラットをビタミンA欠乏食で飼育し、経時的に視覚誘発電位を測定する。さらにビタミンAを投与してからも経時的に測定する。
気づかれにくい文法的類義表現の研究

文法現象を担う文法形式に存在する「文法的類義表現」については、同じ文法カテゴリーに属する形式同士の研究はかなり進んでいる。一方で、異なる文法カテゴリーに属する形式や、品詞を異とする形式が、使用条件によっては類義となる現象については、今まで看過されがちであった。このような現象を、本研究は「気づかれにくい文法的類義表現」と捉えて、文法研究文献の精査、文法現象の観察、非母語話者のデータの分析を通じて、その具体形式を抽出し、体系的に整理し、重要形式については十全に記述する計画である。それにより、文法的類義表現の研究、日本語文法の研究に資することを目指し、さらには日本語教育分野への応用をも視野に入れる。
がんの発育・放射線化学療法抵抗性に関与する脂肪由来アディポカインの機能解析

(1)Adiponectin投与にてAPC欠損(Min)マウスの小腸adencmaの個数と大きさは有意に低下した。ヒト、胃癌、大腸癌組織におけるadiponectin受容体(AdipoRI and R2)のmRNA,タンパクの発現量をRT-PCR免疫染色で検討したところ、健常部と比べて共に有意に低下していた。(2)胃培養癌細胞において、TGF-β添加がAdipoR1とAdipoR2は有意に低下した。(3)Adiponectinは通常培養液で大腸癌細胞の増殖を抑制したが、グルコース欠乏状態では、細胞の生存を補助する役割を果たし、これはautophagyを介していることが判明した。以上より、腹腔内脂肪由来のadiponectinは癌の発生、進展を制御する環境因子として重要な役割を有している。一方、TGF-βはadiponectinの受容体を低下させることによって、その抑制作用を回避させる機序を介して癌の進展に促進的な作用を発揮することが推測された。(4)胃癌術後の内臓脂肪量と皮下脂肪量の変化を臍レベルのCT画像を用いたFATScanにてretrospeotiveに検討すると、迷走神経温存群と切離群との間で、皮下脂肪量の変化には差を認めなかったが、内臓脂肪量は迷走神経温存群で優位に高値に保たれていた。迷走神経は腹腔内脂肪を調節する生理学的機能を有している事が示唆された。(1)APC欠損(Min)マウスの腹腔内にadiponectin1.5mg×3回を投与すると、小腸に発生するadenomaの個数と大きさは有意に低下した。一方、胃癌、大腸癌組織におけるadiponectin受容体(AdipoR1 and R2)のmRNA,タンパクの発現量をRT-PCR免疫染色で検討したところ、健常部と比べて共に有意に低下していた。また、胃培養癌細胞において、TGF-βを添加すると、0.1-1ng/mlの濃度で、AdiPoR1とAdipoR2は有意に低下した。以上より、腹腔内脂肪由来のadiponectinは大腸癌の発生を抑制する環境因子として重要な役割を有している一方で、TGF-βはadiponectinの受容体を低下させることによって、その抑制作用を回避させる機序を介して癌の進展に促進的な作用を発揮することが推測された。(2)胃癌術後の内臓脂肪量と皮下脂肪量の変化を臍レベルのCT画像を用いたFATscanにてretrospectiveに検討すると、迷走神経温存群と切離群との間で、皮下脂肪量の変化には差を認めなかったが、内臓脂肪量は迷走神経温存群で優位に高値に保たれていた。迷走神経は腹腔内脂肪量を調節する生理学的機能を有している事が示唆された。
国産希少元素の有効利用を目指した高周期へテロ元素プロセスの開発

本研究では、希少元素を利用した医薬品や機能材料などの付加価値の高い物質へ変換する手法を確立することを目的としている。セレンやテルル、ヨウ素などの高周期ヘテロ原子は、日本が世界的な生産量を誇る元素であり、このような日本特産の地下資源を積極的に利用した手法の開発は重要である。本年度は、高周期ヘテロ原子のうち16族ヘテロ原子、ヨウ素、窒素を取り上げ、それらの元素特性に基づく効率の高い分子変換法の開発とその応用を目指し、種々検討した。ハロゲン化キノリン、特にヨウ化キノリンは、それら有するC-I結合を他の官能基群への容易な変換が可能であるため、様々な機能性化合物の前駆体として重要な化合物群である。しかしながら、ヨウ化キノリン、特に複数のヨウ素を含む誘導体の簡便な合成法は限定されている。そこで、o-アルキニル芳香族イソシアニドの光誘起分子内環化反応に基づく2,4-ジヨードキノリン類の直裁的な合成を新たに達成した。1当量のヨウ素の存在下、イソシアニドに対して高圧水銀灯による光照射を行ったところ、2,4-ジヨードキノリンが良好な収率で得られることを見出した。さらに、得られたジヨードキノリン類はパラジウム触媒を用いたクロスカップリング反応へ応用できたことから、様々な分子変換反応への有用性についても示したと言え、論文発表を行った。また、ジフェニルジテルリドを用いる光誘起ラジカル反応では2-ハロゲン化キノリンを効率的に得ることができる反応系の開発に成功し論文発表を行った。