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SS-B抗原cDNAの分離および同定に関する研究

目的:膠原病患血清中に証明される細胞核成分に対する自己抗体(抗核抗体)の産生機序追究は病因解明に大切な課題である。本研究は膠原病患者と健常人を対比し抗核抗体の対応抗原の性状および発現様式を分子生物学的に追究することを目的とした。方法:(1)対象:教室の抗SSB/La抗体陽性膠原病患者を対象とし、同抗体陰性患者および健常人を対照とした。(2)cDNAプローブ/λgt11 cDNAライブラリーより、ヒトSSB/La蛋白をコードするcDNAを抗SSB/La抗体陽性血清を用いクローニングした。このinsert cDNA(2.1KB)をrandom primer法で32P標識したものをハイブリダイゼーションプローブ(32P標識SSB/La-cDNA)とし用いた。対照に同様にクローニングしたKu抗原cDNAを使用した。(3)La/SSB抗原mRNAの発現様式:La/SSB抗体陽性膠原病患者を対象とし、同抗体陰性患者および健常人を対照としSSB/La抗原を遺伝子レベルで対比し検討した。(4)La/SSB遺伝子の多様性:膠原病患者で抗La/SSB抗体陽性例を対象とし、同抗体陰性膠原病患者および健常人を対照としLa/SSB抗原遺伝子の多様性を調べた(RFLP)。成績および結語:(1)SSB/La抗原遺伝子のRFLP:ヒト末梢血DNAを用いた今回の研究でKu80kDa蛋白遺伝子に3.4kb Hind 111フラグメントを持つ者と持たない者がおりRFLPを認めた。しかし、SSBおよびKu70kDa蛋白遺伝子にはRFLPを認めなかった。(2)SSB/La抗原mRNA:細胞質RNAを試料にドットブロット法でSSB/La抗原発現量を調べると健常人に比し右の膠原病患者でSSB-mRNA発現量が多い症例があった。本研究は膠原病患者と健常人を対比し有核細胞のLa/SSB抗原を蛋白質、遺伝子レベルで質的および量的に調べることを目指した。例数が少なく結論は出せなかったが自己抗体産生機序追求にさらに検討すべき課題と考える。細胞核成分と反応する抗核抗体は膠原病を自己兔疫疾患とする基本的特徴で,(1)抗核抗体の特異性と膠原病臨床像との密接な関連,(2)抗核抗体には関連症状に先行し検出されるものがあることなどが示されている.これらの成績は抗核抗体の産生は単なる組織障害や炎症の副産物ではなく膠原病の基本的疾病過程にかかわることを強く示唆する.抗核抗体の産生機序を追求していく上で対応抗原の物理生化学的性状や生物学的機能の解明は極めて大切と考えられ膠原病の乾燥症状と関連する抗SSーB抗体と反応するSSーB抗原を精製しN末より第23番までのアミノ酸列を決定した.本年度はSSーB抗原cDNAのクローニングを目標とし以下の成果を得た.(3)CDNAライブラリー:分離したpoly(A)^+RNAを鋳型としcDNAを合成しpoly dGーdCテーリング法でクローニングベクターpAT153に挿入,×1776に形貨転換しcDNAライブラリーを作製し得た.
相互行為の民族誌的記述:社会的文脈・認知過程・規則

本研究は、日常会話、身体的関与、電子コミュニケーションなど、多様な相互行為を民族誌的な文脈で分析し、コミュニケ-ションを支える普遍的な行為、認知、推論の能力と、それを構造化する規則/規範を解明することを目的とした。これを達成するために、月例で研究会を開催し、研究発表と討議を継続した。並行して、各班員が収集した資料のデータベース化を進めた。また数台のビデオカメラで収録した資料を合成・分析する多人数会話分析システムを構築した。班員は以下の三つのサブ班を構成し、集中的な調査と分析を行った。「社会班」は、静岡県水窪町において芸能伝承における身体技法の教示過程を分析するとともに、長野県の精神障害者グループホームにおける相互行為を分析し、場に課せられる制度的拘束と自発的な交渉的企てとの間に生じる噛み合わせを解明した。また、大学生、研究者、市民の会話を多数分析し、発話重複や「ひきとする」にともなうターン=テイキングの構造特性を明らかにするとともに、身体が開示する意味を画定する方法論を開発した。「認知班」は、会話の転写資料から抽出した情報構造と推論過程を認知言語学の理論を参照しながら解明した。また、発話解釈、相互知識といった基本的な論点を批判的に検討し、発話主体の事態認知を明らかにする記述装置を開発した。さらに、浮遊数量詞、発話文末の過去形といった文法特性について新しい理解を生み出した。「規則班」は、他の2班からもたらされた成果を情報科学、倫理学、人間行動学の新しい知見に基づいてモデル化し、その構造特性をシミュレートするシステムを構築した。また、発話者の心的な情報処理とジェスチャーの協働をコンピュータ上で微視的に分析する方法を開発した。さらに、自然言語の計算機的な処理という観点から会話の時間構造を解明した。以上の成果について、班間の情報交換を徹底した上で論文を執筆し、報告書にまとめた。月例で研究会を開催し、班員以外の研究協力者をも招聘しながら、研究発表と討議を行なった。とくに、会話コーパスとターン=テイキング・システム、言語における体感表現、ジェスチャーと空間認知、演技と現実の会話の比較、ユニゾンとひきとり、子どもの相互行為における戦略、手話、ギフト・コミュニケーションなどのテーマを取り上げた。これを並行して、各班員が個別に収集してきた資料の共有とデータベース化を進めた。また、数台のビデオカメラで収録した資料を合成・分析する多人数会話分析システムの構築を進め、予備的な分析を試みた。さらに班員は三つのサブ班を編成し、より特化したテーマで集中的な調査と分析を行なった。「社会班」は静岡県水窪町において伝統芸能継承における身体技法の教示過程を分析するとともに、長野市の精神障害者グループホームにおける入所者と職員の相互交渉を分析した。さらに大学生の会話を多数分析し、発話の「重複」や「ひきとり」に伴う相互行為の構造と文法的・意味論的な単位の特質を体系的に解明した。「認知班」は、会話の転写資料から抽出した文の形態・構文・意味・情報構造を分析し、その特質が発話の解釈過程において文脈と相互作用する機序を解明するとともに、参与者の相互知識や発話主体の認識について考察した。「規則班」は、過去の研究会の成果『コミュニケーションの自然誌』を、情報科学などの新しい知見をもとに見直すとともに、電子ネットワークや電話などの非対面的相互行為の事例を広範に収集してデータベース化した。さらに、他の2班から提供されるデータを倫理学、人間行動学などの理論を参照しながらデータ化した。

さらに、上記3班すべてと研究協力者が集まり、富山大学人文学部に集積されてきた多数の談話資料を協同して検討するとともに、本年度の実績とりまとめと来年度の研究計画にかかわる打ち合わせと討議を行なった。月例で研究会を開催し、前年度に得られた資料を基にして、各自が研究発表を行なうとともに、相互批判と討論を徹底した。並行して、前年度に構築した共有資料とデータベースを利用して、各班の調査活動の有機的な連関をはかるとともに、新たな問題点を摘出した。「社会班」は静岡県水窪町の芸能伝承場面、および長野県の精神障害者作業所に関するフィールドワークを継続した。とくに、現地でVTR資料を再生し参与者自身からの語りをひきだして分析することによって、相互行為の当事者のイーミックな視点を抽出した。また会話場面において個々人の生活史がどのように参照され、あるいは隠蔽されるかを分析した。さらに、北陸先端大学で多人数会話の場での相互行為を収録し、独自に開発した分析システムによって解析した。「認知班」は、前年度に立てた理論的枠組みと分析・記述装置をさらに発展させるために、関連する認知理論の知見を取りこみ、資料分析の妥当性を高めた。また、大学生の会話と調査地の資料を比較することによって、トピック理解の形式を認知論的な観点から類型化するとともに、発話解釈・推論とマクロな組織化との相互連関を明らかにした。「規則班」は、種々の情報空間における漏洩現象に焦点を合わせてデータ収集と解析を継続した。また、初年度において獲得された作業仮説を、コンピュータ上のシミュレーション・システムの構築という形で実現するとともに、その実効性を各班の成果をもとに検証した。さらに、このモデル構築と現実のデータとの間に発生するズレを剔抉し、人間的相互行為における規則性に関する理論の土台づくりを進めた。月例で研究会を開催し、過去2年間に得られた資料を基にして、研究分担者と研究協力者が発表を行なうとともに、綿密な討論を継続した。これと並行して、前年度までに構築した共有データベースを利用して、研究成果のまとめに向けて分析を収斂させた。「社会班」は、静岡県水窪町の芸能伝承場面、および長野県の精神障害者作業所に関するフィールドワークをさらに推し進め、相互行為に課せられる制度的拘束と日常的コミュニケーションとの複雑な噛み合わせを解明した。また、ビデオに収録された会話と言語テキストの関係を実験的手法によって分析し、身体が開示する意味を画定する方法論を確立した。「認知班」は、会話的相互行為における情報構造と推論過程を認知言語学の理論を参照しながら解明し、事態認知のレベル、浮遊数量詞、発話文末に使用される過去形などについて、語用論と相互行為論とを結合させた視座から、精密な分析を完成させた。「規則班」は、発話者の心的な情報処理とジェスチャーの協働をコンピュータ上で微視的に分析する方法を開発したうえで、この協働を支配する認知的規則と制度的規範を解明した。また自然言語の計算機的な処理を念頭に置いて、会話の時間構造を解明するとともに、対面相互行為の原初的な構造特性をシミュレートするモデルを構築した。以上の研究成果に関して、研究チーム全体で情報交換と相互批判を徹底したうえで、代表者、分担者、協力者がオリジナルな論文を執筆し、報告書を完成した。
エネルギー関数型過渡安定度計算の実用化

従来、過渡安定度でのエネルギー関数法による研究は、多くの研究者により、研究されてきた。その中で、伝達コンダククンスの項は、解析的に積分できないということから、解軌道計算時に数値的に積分していく方法が一般的となっていた。また、精度に関しては、垣本-大沢-林法により、臨界エネルギー値の同定が正確になり、従来までの控え目さが大幅に改善された。本研究では、この垣本-大沢-林法を基に、エネルギー関数を時間により展開することを試みた。特に、このテーラー展開の係数は、数式処理言語RED CEにより導出すにことを提案した。エネルギー関数による安定不安定の判別は、臨界エネルギーを同定し、動揺中の事故除去後の系統構成に対するエネルギーを臨界エネルギーと比較することにより行なわれる。この臨界エネルギーの様々な同定法が考察されてきたが、実際の運用・計画時には、今もって従来法(試行錯誤的シュミレーション法)に置き代わって用いられることは非常に少ない。その理由の一つとして、解の信頼性の問題が挙げられる。信頼性の乏しい要因として第二動揺や減速脱調を考え、グラフィック画面を通して考察し、その結果、新しい安定限界同定法を開発した。従来の手法と異なり、開発した手法(RIDGEと呼ぶ)は、システムの安定領域に明確な限界を与えるものである。系統分離は、脱調する個別の発電機の過渡エネルギーに依存するということが最近報告されているが、脱調する発電機の同定法が問題であった。本研究で開発したRIDE理論では、その発電機を同定することが可能である。そこで、本研究では、最初に脱調する発電機の個別型エネルギー関数を使用することを考案し、解軌道の計算には、オンライン目的のため、テーラー展開法を用いた。また、縮小Y行列を用いずに発電機の内部電圧位相角を表わす方法もあわせて開発した。電力系統の計画および運用においては,電力潮流計算と過渡安定度計算は二大基本課題である.本研究では,この内の過渡安定度計算に関して,エネルギー関数法の実用化に関する検討を行なった.まず,古典モデル(過渡リアクタンス背後電圧一定の発電機モデルおよび定インヒーダンスの負荷モデル)での新しい高速化手法を,数式処理言語のREDUCEを用いて開発した.これにより,従来,微分方程式をルング・クッタ法等で数値的に解いていたものが,テーラー級数展開の解として簡単に得られるようになり,高速化がはかられた.元来,回転子角と角速度のテーラー展開解は, 2次項位までは,比較的容易にできたが,それ以上の次数になると非常に複雑となり,手計算で行なうことには無理があった.本研究では,このテーラー展開の係数計算を,一般の人工知能言語であるREDUCEを用いて行なうことを提案した.これに関する研究は,昭和62年4月の電気学会全国大会および昭和62年7月の電気学会電力技術研究会にて発表し,電気学会論文誌(B分冊)昭和62年7月号に掲載となった.また,国外においても,昭和62年7月に西ドイツで開催されたIFAC第10回世界大会で発表した.次に着手した問題は,エネルギー関数法の信頼度の問題である.この研究の第一歩として一機系での視覚的な研究を行なった.すなわち,一機系の安定限界曲線と解軌道をCRT上に描き,それをプリンタ出力して検討した.この視覚的研究により,従来考えられていたのとは別な過渡安定度評価式RIDGEというものが見いだされた.現在最も進んでいる垣本,大沢,林法は第二動揺安定度等に問題があったが,今回開発した手法では可能となった.この研究も,昭和62年4月の電気学会全国大会

ならびに昭和62年7月の電気学会電力技術研究会で発表され,昭和63年6月の電気学会論文誌に掲載決定となった.従来・過渡安定度計算は、シミュレーションによる方法が用いられているが、エネルギー関数による研究もなされている。エネルギー関数による安定不安定の判別は臨界エネルギーを同定し、動揺中の事故除去後の系統構成に対するエネルギーを、臨界エネルギーと比較することにより行なわれる。この臨界エネルギーに対して、さまざまな同定法が考えられてきたが、最も新しい研究では、垣本-大沢-林法と呼ばれる手法が有力である。エネルギー関数法は、数多くの研究がなされてきたが、実際の運用、計画時には、今もって従来法(試行錯誤的シミュレーション法)に置き代わって用いられることは非常に少ない。その理由の一つとして、解の信頼性の問題が挙げられる。本研究では、信頼性の乏しい原因として、第二動揺や、減速脱調を考え、多くのグラフィック画面出力結果を考察することによって、新しい安定限界同定法(RIDGE理論と呼ぶ)を開発した。この方法は、従来の手法と異なり、システムの安定限界に明確な限界を与えるものである。)上で延べたRIDGE理論の特徴は、現在最も進んだ方法として知られている垣本-大沢-林法の欠点を解決するものである。すなわち、垣本-大沢-林法では、事故継続中のシミュレーションを用いて、第一動揺で脱調することを仮定していたが、第一動揺で脱調しない様な場合または、第二動揺で脱調してしまう場合には問題があった。開発されたRIDGE理論でこの問題が解決された。また、最近、エネルギー関数の精度向上に関して、系統分離というものは、脱調する個別の発電機の過渡エネルギーに依存するということが報告されているが、その脱調する発電機の同定が問題であった。本研究では、RIDGE理論で、その脱調発電機を同定できることを見出した。また、前処理計算としてかなりの計算時間を要する縮小Y行列を用いない手法も合わせて開発した。
悪性骨軟部腫瘍におけるエリブリンメシル酸塩による低酸素環境の改善

悪性骨軟部腫瘍における低酸素環境の影響を調査するため様々な肉腫細胞株においてHIF-1の発現を調べた。その結果、悪性末梢神経鞘腫瘍の複数の細胞株において、低酸素環境だけでなく常圧酸素環境においてもHIF-1αが高発現していることがわかった。悪性末梢神経鞘腫瘍の臨床サンプルを用いた検討では、HIF-1αの発現は予後不良と関係していた。さらに、HIF-1αの発現をSiRNAで抑える、あるいはHIF-1α阻害剤であるケトミンを用いることにより、低酸素、常圧酸素いずれの環境においても悪性末梢神経鞘腫瘍の増殖を抑制することが可能であった。(PLoS One. 2017, Fukushima S)HIF-1α経路はエリブリンメシル酸塩のターゲットとして非常に有望であり、エリブリンがHIF-1αを介して腫瘍増殖に与える影響を現在解析中である。また、エリブリンがターゲットとしている微小管を形成するタンパクであるTubulinのサブユニットの発現の差異によって、エリブリンの感受性や腫瘍の増殖活性が規定される可能性についても探索している。平滑筋肉腫細胞株においてエリブリン耐性株の作成に成功し、耐性株でのTubulinのサブユニット解析を行い、Tubulinβ3の高発現が耐性化に関与している可能性が示唆された。現在さらなる解析を進行中である。臨床面においては、悪性骨軟部腫瘍におけるエリブリンの投与状況とその効果を解析し、研究会にて発表した。基礎的検証、実験においては低酸素環境の関与やエリブリンメシル酸塩の作用機序についての解析が予想よりも順調に進んでいる。ただし臨床での解析については、投与症例が予想を下回っていること、FMISO-PETの承認がおりていないことからやや遅れている。エリブリンメシル酸塩に対する平滑筋肉腫細胞株の耐性化の機序の解明を通じて、エリブリンの作用機序、さらには効果予測マーカーの探索を行う。特にTubulinのサブユニットであるTubulinβ3は有力な候補であり、解析を進めていく。今年度にTissue microarray作成機器およびマウス解剖用ルーペを購入予定であったが、前者は予算超過、後者は次年度に使用するため、次年度へ繰り越して使用することとなった。
ヒト扁桃胚中心の機能的形態に関する研究

私共はDNA合成期にある細胞内に取込まれる5ーB romoー2ーdeoxyuridine(以下B rdUと略す)を抗B rdU抗体で免疫組織学的に検出することによりウサギの口蓋扁桃の胚中心において、リンパ球の分裂・動態について発表した。口蓋扁桃の胚中心においては底極部でリンパ球が活発に分裂し暗殻方向に移動していくが、暗殻には移行せず、濾胞間領域から扁桃外に出て行くものと思われた。口蓋扁桃胚中心のリンパ球を観察すると底極部では大型未熟なリンパ球が、一方胚中心名調部には中間から成熟リンパ球が認められ、形質細胞も散見される。したがって底極部で分裂したリンパ球が暗殻方向に移動して行くにつれて成熟し抗原保有細胞に分化していくのではないかと想定できる。そこで、今回はB rdUを取込んだ細胞が抗体を保有するようになるか否か検討した。(方法)家兎口蓋扁桃を用した。家兎にB rdUを静注後、経時的に口蓋扁桃を摘出し、抗B rdU抗体で検出した後、FITC標識の抗ウサギIgG抗体を反応させ蛍光顕微鏡で観察した。(結果)胚中心暗調部及び暗殻では抗IgG抗体の反応は見られず、胚中心名調部や濾胞間領域、陰窩上皮内にはIgGが存在する所見がみられた。B rdUを取込んだ細胞はB rdU静注後14時間には暗殻近くまで移動するが、暗殻付近まで移動してもIgGを保有するものはほとんで認められなかった。静注後72時間後では胚中心内にB rdUを取込んだ細胞はほとんどみられなくなり、胚中心外に出ていってしまったと思われる。したがって胚中心底極部付近で分裂したリンパ球は抗体保有細胞に分化する前に胚中心外に出ていってしまうものと考えられた。
新規キノプロテイン補酵素のモデル合成と機能解明

1.キノプロテイン補酵素のひとつであるトリプトファントリプトフィルキノンのモデル合成で、重要なビルディング・ブロックとなる2-エチルアセト酢酸メチルの合成法を確立した。相間移動反応を利用することによってアセト酢酸メチルの選択的2-エチル化が達成され、トリプトファントリプトフィルキノンモデルの効率的合成への途が拓けた。さらに合成最終段階の酸化剤としては、硝酸二アンモニウムセリウム塩よりもフレミー塩が有効であることが判明した。2.キノプロテインの補酵素として代表的なピロロキノリンキノンについて、ミセル場における生体関連基質のアミンに対する酸化反応効率を検討し、通常酵素モデルのミセルとしてよく用いられるセチルアンモニウム・プロミドよりも細胞膜構成成分のひとつであるレシチンが、大きく反応を促進させることが明らかとなった。この原因として、ミセルよりもベシクルのほうが補酵素と基質の反応場での配向性に優れ、より生体系に近づくものと思われる。3.よりキノプロテインモデルに近づける目的で、ベシクルを構成する界面活性剤を各種合成して、反応活性を検討した。その中で、もっともシンプルな二鎖型活性剤であるジドデシルジメチルアンモニウム・プロミドがレシチンよりも優れた反応場を構築することが明らかになった。同じ二鎖型活性剤であってもジェミニ型活性剤では、疎水基の間に基質が固定化され、反応効率が大きく低下することが判明した。4.キノプロテインモデルの設計には、基質、反応場としてのベシクル膜の柔軟性、および補酵素モデルの極性が密接に関係することを明らかにした。1)TTQモデル合成の基幹化合物であるC-エチルアセト酢酸メチルの選択的合成法を検討した。トリエチルベンジルアンモニウム・クロリド(TEBA)を相間移動触媒とする相間移動反応により選択的に目的化合物を合成する方法を確立した。この方法では水を用いると副生成物のO-エチル化物が副生するので、水を用いないで有機相としてベンゼンを使用し、粉末化した固定の苛性カリによるアセト酢酸メチルとヨウ化エチルとの相間移動触媒反応が良好な結果を与えることを明らかにした。反応溶媒の極性を上げたり、アルカリとして苛性ソーダを用いると反応系が複雑になり目的物の収量が低下した。現在、合成したC-エチルアセト酢酸メチルを用いるTTQモデルの合成ルートを検討中である。2)キノプロテイン補酵素の一つであるPQQのアルキルアミンの酸化的脱アミノ化反応を検討した。従来この反応はセチルトリメチルアンモニウム・ブロミド(CTAB)を用いて検討されてきたが、この反応系では反応速度が遅く生体系との差が問題となっていた。本研究では反応場をレシチンによって形成される二分子膜にすることによって、効率的な触媒反応系の構築が可能であることを明らかにした。この反応系により活性の低いアルキルアミンでもスムーズな脱アミノ化反応が観察され、生体反応の化学的シミュレーションが可能となった。現在、レシチン以外の二分子膜形成試薬による本反応を検討中である。2.キノプロテインの補酵素として代表的なピロロキノリンキノンについて、ミセル場における生体関連基質のアミンに対する酸化反応効率を検討し、通常酵素モデルのミセルとしてよく用いられるセチルアンモニウム・ブロミドよりも細胞膜構成成分のひとつであるレシチンが、大きく反応を促進させることが明らかとなった。

3.よりキノプロテインモデルに近づける目的で、ベシクルを構成する界面活性剤を各種合成して、反応活性を検討した。その中で、もっともシンプルな二鎖型活性剤であるジドデシルジメチルアンモニウム・ブロミドがレシチンよりも優れた反応場を構築することが明らかになった。同じ二鎖型活性剤であってもジェミニ型活性剤では、疎水基の間に基質が固定化され、反応効率が大きく低下することが判明した。4.キノプロテインモデルの設計には、基質、反応場としてのベシクル膜の柔軟性、および補酵素モデルの極性が密接に関係することを明らかにした。
加齢に伴う三叉神経領域における異常疼痛の発現機序の解明

本研究の目的は、加齢現象が三叉神経領域における痛覚におよぼす影響を検討することである。そこで、老齢ラットと成熟ラットにおけるCFAによる痛み刺激に対応する単一ニューロン活動を記録し、三叉神経脊髄路核領域におけるpERK陽性細胞の数を継時的に比較検討した。また、セロトニン取り込み阻害薬の疼痛反応に対する影響について実験を行なった。成熟ラットの三叉神経脊髄路核のVi/Vc zoneでは、CFAによる痛み刺激によりニューロン活動が顕著に増加した。pERK染色陽性細胞の数は、2日目に比べ、3日目をピークに5日目および7日目は有意に増加していた。電気生理学的手法を用いて、加齢が関与する三叉神経領域の痛覚刺激に対する応答特性の変化の解析を目標とした。予備実験では、痛み刺激に対応する単一ニューロン活動を記録して解析した。老齢ラット(月齢30ヶ月)と成熟ラット(月齢9ヶ月)をペントバルビタールナトリウム(50 mg/kg,ip)にて麻酔した。ラットの顔面領域に痛み刺激を与え、三叉神経脊髄路核中間亜核と三叉神経脊髄路核尾側亜核との移行部(Vi /Vc zone)およびこの部位から尾側に5.6 mm、吻側に1.6 mmの範囲(第一頸髄/第二頸髄:C1/C2 zone)に挿入した電極から単一ニューロン活動を記録した。本実験では、三叉神経領域の侵害刺激に対する下行性疼痛抑制が、加齢に伴いどのように変化するかを明らかにするため、オピオイドレセプターの拮抗薬であるナロキソンを用いて、内因性モルヒネ様物質による下行性疼痛抑制系の賦活を検討した。まず炎症と加齢の要因が痛み受容機構にどの様に関与するかを調べるために、顔面領域に起炎物質であるComplete Freund's adjuvant (CFA)を注入した炎症モデル動物を老齢ラットと成熟ラットで作成し、予備実験とおなじ手順で実験を行い単一ニューロン活動を記録し解析した。本学の耐震工事に伴い実験室が使用できなかったため、平成27年度に購入予定であった実験機器の購入ができず実験を行えなかった。そのため予備実験である痛み刺激に対応する単一ニューロン活動の解析が遅れてしまった。平成27年度は、本学の耐震工事のため実験室が使用できず、予定していた老齢ラット(月齢30ヶ月)と成熟ラット(月齢9ヶ月)における顔面領域の痛み刺激に対応する三叉神経脊髄路核中間亜核と三叉神経脊髄路核尾側亜核との移行部(Vi /Vc zone)の単一ニューロン活動の解析がほとんどできなかった。したがって、平成28年度では、成熟ラットのVi /Vc zoneにおける単一ニューロン活動の解析を中心に行った。その結果、痛み刺激によりニューロン活動が顕著に増加することが観察された。さらに、成熟ラット顔面領域に起炎物質であるCFAを注入した炎症モデル動物を作成し、オピオイドレセプターの拮抗薬であるナロキソンを用い、内因性モルヒネ様物質による下行性疼痛抑制系の賦活を検討した。現在、実験結果を解析中である。また、平成28年度に実行する予定であった成熟ラット顔面領域にCFAを注入し2、3、5、7日後に再び麻酔し、4%パラホルムアルデヒド溶液にて灌流固定した。延髄と上部頸髄を含む全脳部位を摘出し、Vi/Vc zoneとC1/C2zoneの連続組織切片を作成した。この標本を用いてpERK免疫染色を行い、pERK陽性細胞の数を調べた。その結果、pERK陽性細胞の数は、CFA注入後の2日目に比べ、3日をピークに5日目および7日目は有意に増加していた。平成29年度は、遅れている老齢ラットの電気生理学実験における顔面刺激に対するVi /Vc zoneの単一ニューロン活動および内因性モルヒネ様物質による下行性疼痛抑制系の加齢による影響を検討する。さらに、顔面刺激後における老齢ラットのVi/Vc zoneとC1/C2zoneのpERK陽性細胞の数についても評価する。実験計画初年度(平成27年度)に本学校舎の耐震工事があり、実験室が使用できなかったため、平成27年度に計画していた実験がほとんど遂行することができなかった。また、老齢ラットの作成に時間がかかるため、老齢ラットで行う実験がまだ遂行されていない。本申請研究は、初年度に本学の耐震工事のため実験室が使用できず、予定していた老齢ラット(月齢30ヶ月)と成熟ラット(月齢9ヶ月)における顔面領域の痛み刺激に対応する三叉神経脊髄路核中間亜核と三叉神経脊髄路核尾側亜核との移行部(Vi /Vc zone)の単一ニューロン活動の解析がほとんどできなかった。しかしながら、その後の研究において、成熟ラットのVi /Vc zoneにおける単一ニューロン活動の解析を中心に行った。この結果は現在解析中である。また免疫組織学的実験として、成熟ラット顔面領域にCFAを注入し2、3、5、7日後に再び麻酔し、4%パラホルムアルデヒド溶液にて灌流固定をおこない、延髄と上部頸髄を含む全脳部位を摘出し、Vi/Vc zoneとC1/C2zoneの連続組織切片を作成した。

この標本にpERK免疫染色を行い、pERK陽性細胞の数を調べた。その結果、pERK陽性細胞の数は、CFA注入後の2日目に比べ、3日をピークに5日目および7日目は有意に増加していた。比較対象となる老齢ラットについて、電気生理学実験として、老齢ラットの顔面刺激に対するVi /Vc zoneの単一ニューロン活動および内因性モルヒネ様物質による下行性疼痛抑制系の加齢による影響、および顔面刺激後における老齢ラットのVi/Vc zoneとC1/C2zoneのpERK陽性細胞の数についての研究が現在進行中である。本研究の目的は、加齢現象が三叉神経領域における痛覚におよぼす影響を検討することである。そこで、老齢ラットと成熟ラットにおけるCFAによる痛み刺激に対応する単一ニューロン活動を記録し、三叉神経脊髄路核領域におけるpERK陽性細胞の数を継時的に比較検討した。また、セロトニン取り込み阻害薬の疼痛反応に対する影響について実験を行なった。成熟ラットの三叉神経脊髄路核のVi/Vc zoneでは、CFAによる痛み刺激によりニューロン活動が顕著に増加した。pERK染色陽性細胞の数は、2日目に比べ、3日目をピークに5日目および7日目は有意に増加していた。本学の耐震工事が終了し実験室のセットアップが終わり次第、速やかに実験を開始する。平成28年度において、成熟ラットにおける電気生理学実験および免疫染色実験は、ほぼ順調に行われている。したがって、平成29年度は、早急に老齢ラットを作成または購入し、予定していた実験を遂行し、成熟ラットのデータと比較し解析する予定である。矯正歯科学本学の耐震工事により実験機器の購入ができなかったため次年度使用額が生じた。実験計画初年度(平成27年度)に本学校舎の耐震工事があり実験室が使用できず、予定していた実験が遂行できなかったため。新たな実験設備のセットアップのために神経応答記録用システムおよび実験動物を購入する。実験室が使用可能となった平成28年度は順調に実験が行われている。したがって、平成29年度は、老齢ラットの電気生理学実験および免疫染色実験のために補助金を使用する予定である。
多波長計測に基づくクレアチンキナーゼ計測用光ファイバ化学センサの研究

1.入射部に直接石英光ファイババンドルを接続可能としたポリクロメータの結像面に512チャンネルダイオードアレイ検出器を設置した多波長反射分光装置を試作した。分光測定可能波長範囲は200nmから900nmである。現在パーソナルコンピュータとの接続回路と計測用ソフトウェアの製作を行っている段階である。2.クレアチンキナーゼの測定のためにクレアチンキナーゼの存在下で、NADPHを最終的に生成する3段階の化学反応から構成される反応を光ファイバ先端にて起こさせるための固定化反応槽の試作に関しては、クレアチンキナーゼ以外の反応に関与する酵素であるヘキソキナーゼとG6PDHをポリアクリルアミドゲル内に固定し、反応に必要なクレアチンリン酸、ADP,グルコース、NADPなどの基質は基質溶液として別途に用意して供給することで試作した。これを光ファイバ先端に取り付けてクレアチンキナーゼ存在下でのNADPH生成に伴う膜の反射率低下速度を測定した結果、繰り返し測定に対しても同様のセンサ応答を示すことが確認された。3.センサヘッド部に関しては、酵素固定膜の固定位置が安定し、かつ外部から十分な基質溶液の供給を得るために大きな開口部を有するヘッド部を製作した。これによりセンサ応答の再現性が改善された。4.実験では酵素固定化膜からの反射光強度の絶対値が試料溶液のタンパク成分の有無、種類などによっても大きく変化した。今回使用した試料はクレアチンキナーゼ標準血清なで血球を含まない系であり、全血を測定対象とした場合には夾雑成分の影響をセンサ応答が受ける可能性を示している。実績報告書提出時点では、多波長計測の有効性について明確な結果を出すことができなかったが、今回試作した実験装置により多波長計測の応用について今後さらに研究を進めていく予定である。
コーパスとアーカイブ資料を利用したフィンランド語の格の用法の変遷に関する研究

現代標準フィンランド語では、主語、目的語を表示する格が3つあり、しかも3つの格は、いずれも主語と目的語の両方を表示することができる。現代フィンランド語の格表示は、通時的な変遷の結果成立したものであり、格の機能もまた通時的に変化してきたと考えられるので、フィンランド語における格表示と格の機能の通時的な変化を観察することは、共時態における格表示および格の機能の解明に資するところが大きい。本研究では、主に、「AがBにさせる/することを許す」という意味を表す許可構文を取り上げ、その構文の成立の過程を通して、フィンランド語の文法機能を表示する格の用法と機能の変遷を考察した。研究に当たっては、ヘルシンキ大学人文学部フィンランド語フィンランド文学科のアーカイブ(Muoto-opin arkisto)やCSC(Finnish IT-centre for Science)のコーパス(Kielipankki(Word Bank))から資料を収集し利用した。許可構文は、不定詞を補部に取り、主要部動詞の主語と補部の不定詞の主語は異なっている。フィンランド語では、このような場合、不定詞の主語は通常主要部動詞の目的語として表されるが、この構文では主語として表される。したがって、この構文の格表示は、本研究のテーマである文法機能を表す格の用法の変遷を考えるに当たって、格好の材料を提供している。許可構文の格表示は一見特異に見えるが、この構文が成立するに至った過程を通時的にたどれば、合理的な説明が可能で、また、そのことを通して、文法機能を表示する格の機能についても、有意義な知見を得ることができる。本研究の成果は、4編の論文としてまとめた他、第22回スカンジナビア言語学会と第40回欧州言語学会において、それぞれ研究発表を行った。本研究の目的は、フィンランド語の格の中で特に文法機能を表示するのに用いられる格、すなわち主格・属格・分格の用法が時代と共にどのように変遷してきたかを探ることにある。研究代表者は、これまで共時態におけるこれらの格の用法とその使い分けの原理を明らかにしてきたが、その説明が通時的な変化に照らして妥当なものであるか検証することが本研究の眼目である。19年度までの4年にわたる研究の初年度である本年度は、基礎資料の収集に取り組んだ。基礎資料には、通時的資料のほか、歴史的変化を裏付ける方言資料も含まれる。資料の収集には、ヘルシンキ大学およびフィンランドの国語研究所の言語コーパスやフィンランドのCSC(Centre for Scientific Computing)が公開している研究者用テキストデータベースを利用した。また、1月には、フィンランドおよびエストニアに渡航し、フィンランドでは、ヘルシンキ大学フィンランド語学科のアーカイブ(muoto-opin arkisto)および国語研究所のアーカイブ(murrearkisto)で方言資料を収集し、エストニアでは、タリン教育大学で関連資料を収集した。収集した資料の分析には次年度以降継続して取り組んでいくが、本年8月にロシアで開催される第10回国際フィン・ウゴル学会議で、Semantic Macroroles and Case Marking in the Finnish Langaugeと題して研究発表を行う予定なので、その発表に本年度の研究成果を反映させるべく、現段階での分析結果を整理した。また、研究成果は、次年度以降順次論文にまとめる予定である。研究代表者は、これまで共時態におけるこれらの格の用法とその使い分けの原理を明らかにしてきたが、その説明が通時的な変化に照らして妥当なものであるかを検証することが本研究の眼目である。

19年度までの4年にわたる研究の二年度目である本年度は、前年度に引き続き、基礎資料の収集および整理に取り組んだほか、収集した資料を分析し、その分析に基づいて研究成果を論文にまとめた。前年度に収集した資料は、研究代表者自身で整理すると共に、大学院生に謝金を支払って資料のデータ化を依頼した。また、ヘルシンキ大学およびフィンランド国語研究所の言語コーパス、フィンランドのCSC(Centre for Scientific Computing)が公開しているテキストデータベースを使って資料の収集を続けたほか、1月にはフィンランドに渡航し、ヘルシンキ大学フィンランド語学科のアーカイブ(muoto-opin arkisto)で資料の調査収集を行った。東京大学および関西外国語大学の図書館でも関係資料を収集した。本年度の当初の計画では、8月にロシア連邦マリ共和国で開催された第10回国際フィン・ウゴル学会議で研究発表を行う予定であったが、現地の民族問題に起因する政治的な緊張により参加者が激減し、研究発表を行っても所期の成果が期待できない情勢となったため、会議への参加は見送り、来年度6月にデンマークで開催される第22回スカンジナビア言語学会で研究発表を行うよう計画を変更した。本研究の目的は、フィンランド語の格の中で特に文法機能を表示するのに用いられる格、すなわち主格・属格・分格の用法が時代と共にどのように変遷してきたかを探ることにある。研究代表者は、これまで共時態におけるこれらの格の用法とその使い分けの原理を明らかにしてきたが、その説明が通時的な変化に照らして妥当なものであるかを検証することが本研究の眼目である。19年度までの4年にわたる研究の三年度目である本年度は、前年度に引き続き、基礎資料の収集および整理に取り組んだほか、収集した資料の分析および考察を進めた。6月には、これまでの研究成果をまとめ、デンマークのオールボー大学で開催された第22回スカンジナビア言語学会で、Unavailability of the Particular Cases for Marking the Grammatical Functions in the Finnish Languageという題の研究発表を行った。前年度までに収集した資料は、研究代表者自身で整理すると共に、大学院生に謝金を支払って資料のデータ化を依頼した。また、ヘルシンキ大学およびフィンランド国語研究所の言語コーパス、フィンランドのCSC(Centre for Scientific Computing)が公開しているテキストデータベースを使って資料の収集を続けたほか、東京大学図書館でも関係資料を収集した。4年にわたる研究の最終年度である本年度は、収集した資料の整理と資料の分析、考察を進めた。収集した資料は、大学院生に謝金を支払って、整理を依頼した。
医療観察法病棟に勤務する看護者の感情体験に関する研究

医療観察法に基づく指定入院医療機関に勤務する看護者を対象として、触法精神障害者への援助過程で生じる感情体験を明らかにし、看護者の感情疲労を軽減するための支援方法を構築する目的で、3施設でのフィールド調査を行った。その結果、MDT会議はスタッフ同士相互のスーパービジョンとしての機能を有すること。病棟管理者は看護者の感情体験を直接支える役割と多職種マネジメントを行い、看護者の成長を支える環境を調整する役割を果たすこと。医療観察法病棟の目的を見失わず、継承していくという病棟管理者の姿勢が、看護者の成長を支えることが明らかになった。分析結果を学会発表し、交流集会を開催して、米国の司法看護視察を行った。本研究は、医療観察法に基づく指定入院医療機関の医療観察法病棟に勤務する看護者を対象として、対人関係障害をもつといわれる触法精神障害者への援助過程で生じる感情体験を明らかにし、看護者の感情疲労を軽減するための支援方法を構築することを目的とする。研究期間は、平成23年から25年までの3年間で、今年度はその中間期にあたる。初年度に実施した、3施設の医療観察法病棟を研究のフィールド調査の分析した内容を研究協力者に提示するとともに、平成24年6月に開催される精神保健看護学会において、「医療観察法病棟に勤務する看護者の感情のゆらぎへの支援と題したワークショップを開催した。話題提供者として、治療困難な事例に関わったプライマリーナース、プライマリーナースを支援するアソシエートナース、病棟管理者の3名が登壇し、フロアとの意見交換を行った。その結果、MDT会議は、治療システムとして機能するだけではなく、チームの中で語り合い、治療場面を振り返る作業によって、スタッフ同士相互のスーパービジョンとしての機能を持っていること。MDT内での連携がうまくいかず、対象者の治療の進行に差が生じることによって、プライマリーナースへの心理的負担がかかることが明らかになった。司法精神看護という新しい分野に携わる看護者同士が集まり、触法精神障害者との援助関係構築の難しさや自分自身の至らなさを感じる体験を語り合う場をもつことで、看護者としてのアイデンティティを確認する機会となることが示唆された。初年度、フィールド調査をおこなったが、研究者自身の入院加療の影響で分析作業が遅延。研究2年目、データ分析作業とともに、平成24年6月に看護学会において、ワークショップを開催した。困難事例に関わった看護師3名が登壇し、フロアとの意見交換を行った。その結果、MDT会議は治療システムとして機能するだけではなく、スタッフ同士相互のスーパービジョンとしての機能を持っていること。対象者の治療の進行に差が生じることによって、プライマリーナースへの心理的負担がかかることが明らかになった。この交流集会の開催により、新しい分野に携わる看護者同士が集まり、触法精神障害者との援助関係構築の難しさや自分自身の至らなさを感じる体験を語り合う場をもつことで、看護者としてのアイデンティティを確認する機会となることが示唆された。最終年度となる平成25年度夏季には、アメリカの司法看護教育についての情報を得るため、UTMB (The University of Texas Medical Branch) School Of Nursing、University of Pittsburgh, School of Nursing、Duquesne University, School of Nursingを訪問し、情報交換をおこなった。12月には日本看護科学学会学術集会において、フィールド調査結果の研究発表ならびに看護者の支援方法について考えるワークショップを開催。平成26年には3つの学会で研究結果を発表予定である。看護者の感情体験支援として、病棟管理者が、プライマリーナースがケアコーディネーターとして役割を果たせるようにデブリーフィングの機会を設けることや、施設間のピアレビューにより所属施設の長所に気づき伸ばしていくことが重要であることが明らかになった。今後、支援モデルならびに研究の全行程について最終報告書としてまとめ公表する。研究期間は、平成23年から25年までの3年間で、今年度はその初年度にあたる。具体的な活動として、触法患者ケアを困難にする要因を把握するとともに、治療を支援する看護者の揺らぎと再生のプロセスを明らかにすることを目的に、3施設の医療観察法病棟を研究のフィールドとし、エスノグラフィーを用いた調査をおこなった。調査協力の得られた医療観察法病棟に研究者として入り、通常の看護業務は行わず、申し送りやカンファレンス、治療プログラムへの参加を通じて参与観察によるデータの収集をはかった。フィールドワーク終了後は、観察メモや記憶をもとにフィールドノートを作成し、研究者間で情報の共有化をはかり、医療観察法病棟のもつ特殊な文化について把握することにつとめた。

また、各病棟の管理者1名、当該病棟の勤務年数3年以上の看護師2名、1年未満の看護師2名を対象に、インタビューを実施し、インタビューによって得られた録音データは、逐語録として文字化し、参与観察によってフィールドノートに記載されたデータとともに、分析をおこなった。分析した内容をもとに、平成24年6月に開催される精神保健看護学会において、治療困難な事例に関わったプライマリーナース、プライマリーナースを支援するアソシエートナース、病棟管理者の3名の方に話題を提供していただき、看護者の感情のゆらぎの実態とその支援方法について考える機会としてワークショップを開催する予定である。初年度のフィールド調査が研究者の入院加療のため遅れたため、その内容を研究論文にまとめる作業が大幅に遅れた。昨年は、学会でのワークショップ開催によって研究協力者からの意見を得ることができ、支援モデル作成のためのデータ収集はできてきている。支援モデルの構築までに時間を要することから、研究の進捗状況としては、やや遅れているとした。当初の計画では、フィールド調査を夏季に実施する予定であったが、研究代表者自身の入院加療のために、実施を冬季に遅らせざるえなかった。そのため、年度末にデータ整理を終え、現在データの分析をおこなっている段階である。現在おこなっているデータ分析と6月に予定されているワークショップでの意見交換内容をもとに、平成24年度は、支援モデル(案)の作成をおこなう。具体的には、前年度の結果をもとに、研究者およびスーパーバイザーとの会議を行い、医療観察法病棟で勤務する看護者への支援モデル(案)を作成する。さらに、支援モデル(案)の提示とフィードバックの機会として、学会などの場を用いて、ワークショップを企画・開催し、看護者の揺らぎと再生のプロセスおよび作成した支援モデル(案)を提示する。提示した内容について、フロアから、意見を収集する。さらに、平成25年度は、ワークショップから得られたデータをもとに、すでに作成した支援モデル(案)を再検討し、最終的に提示するモデルを構築し、公表する。なお、調査研究の成果は随時、研究論文としてまとめ、学会発表や学術雑誌、大学紀要などへ投稿して公表する。本研究の全容は最終年度に「研究成果報告書」を作成する。24年度予算として、ワークショップ実施にかかわる旅費を計上していたが、学会開催地が近郊であったため、減額となった。25年度は、研究発表ならびにワークショップの開催、アメリカの司法看護コースの訪問などを予定しており、必要経費として計上する。また、研究推進のために必要な知識を得る目的で、文献図書費を計上する。研究の遂行には、ワークショップ実施のための研究協力者と、結果分析の研究補助者の協力が必要であり、それに必要な費用は謝金をあてる。録音テープの文字化、編集作業は研究補助者に委託し、それに必要な費用は謝金をあてる。
脳変性性疾患における感性的処理機構に関する研究

〔目的〕Parkinson病などの脳変性性疾患における表情認知障害の有無を動画表情刺激(VTR)を用いて検討した。〔対象・方法〕Parkinson病患者16名、健常者67名を対象とした。動画刺激課題では6種類の基本表情(幸福、悲しみ、怒り、恐怖、驚き、嫌悪)を表現している役者のビデオ画像を見せ、それぞれの表情を表す単語が書かれたカード6枚の中から選択させることで、表情認知能力を判断した。その他に、静止画刺激20種類、感情のこもった音声刺激64種類、感情を喚起する内容の文章刺激27種類で検討した。合わせて知能検査として、Min-Mental State Examinationを施行した。〔結果〕Parkinson病患者は動画刺激を用いての恐怖と嫌悪表情判断について、健常者と比較して低い選択率を示した。また、静止画刺激と動画刺激の表情認知の成績は有意な相関を示した。一方、音声・文章刺激は正常で、表情認知判断と人物異同判断の成績、Min-Mental State Examinationの成績は有意な相関を示さなかった。〔考察〕Parkinson病患者は、他の表情判断は良好であったにも関わらず、恐怖・嫌悪についての表情認知のみが障害されていたことから、大脳基底核は表情認知において重要であり、表情が複数のネットワークにより処理されることが示唆された。また、表情、音声からの感情認知は知能、視近く機能、気分に影響されず、さらに、Parkinson病患者の"仮面様顔貌"に見られる表情表出障害は、表情の表出面だけではなく、認知面にも障害ある可能性が示唆された。
ミエリン関連糖蛋白(MAG)プロモーター解析による髄鞘形成プログラムの解明

脊髄損傷は高度の運動機能障害と長期にわたる闘病を患者に強いるだけでなく、社会的・経済的にも深刻な問題となっているが、その治療法は未だない。損傷脊髄には脱髄病変が存在すると考えられ、軸索信号の伝播に必須であるはずの髄鞘形成が障害されており髄鞘形成を誘導することで、軸索再生を促すことができる可能性がある。本研究では脊髄損傷の病態を髄鞘形成の異常として捉え、髄鞘の形成メカニズムを解明することによって新たな治療ターゲットを見出すことを最終目的とする。主に末梢神経における研究から、髄鞘形成細胞の初期分化マーカーである、髄鞘関連糖蛋白(myelin-associated glycoprotein : MAG)が髄鞘形成初期に発現上昇を示し、かつ、その発現を誘導する遺伝子操作を行うことにより髄鞘形成が促進されることが報告されている。そこで我々は、脱髄神経の再髄鞘化機構を解明するうえで、MAGの発現調節を明らかにすることが重要であると考え、MAG発現の転写レベルでの調節を検討した。ラットMAG遺伝子のプロモーター解析により、同遺伝子プロモーターのシスエレメントを同定した。判明したシスエレメントをベイト配列に用いた酵母ワンハイブリッドスクリーニングにより、シスエレメントに結合し転写活性を高める新規のリングフィンガーファミリー蛋白(RNF)を同定した。このRNFの強制発現により、MAGプロモーターのルシフェラーゼ活性は上昇しMAG転写の活性化が証明された。また、RNAi技術を用いて、シュワン細胞でのRNF遺伝子発現をノックダウンしたところ、MAGプロモーターのルシフェラーゼ活性は低下し、MAGの発現はメッセンジャーレベルでも、蛋白レベルでも低下していることが確認され、RNFはMAGの発現に必須の因子であることが示された。またRNAiによりRNF遺伝子が抑制されたシュワン細胞は、ニューロン・シュワン細胞共存培養で髄鞘を形成せずRNFがMAGの発現調節だけではなく、シュワン細胞の分化・髄鞘形成に重要な役割をしていることが明らかとなった。脊髄損傷を含め神経損傷では軸索信号の伝播に必要である髄鞘形成が脱髄により障害されており、その治療においては損傷神経の再髄鞘化が重要である。主に末梢神経における研究から、髄鞘関連糖蛋白MAGが髄鞘形成初期に発現上昇を示し、かつ、その発現を誘導する遺伝子操作を行うことにより髄鞘形成が促進されることが報告されている。脱髄の再髄鞘化機構を解明するうえで、MAGの発現調節を転写レベルで明らかにすることが重要であると考えられる。そこで今回、ラットシュワン細胞初代培養系を用いてMAG遺伝子プロモーター解析を行った。ラットゲノムDNAよりMAG遺伝子をサブクローニングし、これを組み込んだルシフェラーゼレポーターベクターを作成した。MAG遺伝子転写活性を高めるcis-acting elementを同定するため、転写開始点上流で種々のサイズのdeletion mutantを作成し、これをラットシュワン細胞に導入、ルシフェラーゼ活性を測定した。これによりMAG遺伝子転写開始点の約130bp上流で転写活性を高めるcis-actin gelementである20塩基配列を同定した。この配列を遺伝子より欠失させることにより転写活性は著減し、また反復配列を遺伝子に挿入することにより転写活性は増大した。次にこの配列に結合し転写制御を行っていると考えられるタンパク質の存在を証明するためゲルシフト法をおこなった。先の塩基配列を含むDNAプローブとシュワン細胞核抽出蛋白を反応させたところ、DNA-蛋白質複合体のシフトがみられ、転写制御因子蛋白の存在が予測された。現在この蛋白質を同定するため酵母one-ハイブリッドを用いて候補蛋白質のスクリーニングを行っている。
小型高圧クランプセルマグネットを用いたミニ多重極限環境の創製

超強磁場、超高圧、超低温の多重極限環境の創製には大がかりな装置と、多額の費用を要するが、多重極限の妙味はむしろその組み合わせにある。そこで、本研究においては大がかりな装置、多額な費用を必要としない範囲、即ち、強磁場(40T)、高圧(1GPa)、極低温(0.5K)のミニ多重極限の創製を目指した。この際の基本的なアイデアは、小型の高圧クランプセル内にミニパルスコイルを導入した小型高圧クランプセルマグネット(1GPa、10T)の開発であり、昨年度から本年度にかけて、これの設計、制作を試みた。試料空間を直径2φ、長さ2mmの円筒形に設定し、外径4φ、内径3φ、長さ6mmの空間に0.12φの銅線200回巻のコイルを巻き、これに最大280Aのパルス電流を印加する。この際、3mFの電解コンデンサを用いれば、200V充電で、パルス幅1.5ms、最大磁場10Tが得られる。これを既設の30Tマグネットと同期して発生させることで40Tの磁場が得られる。実際には、ミニコイルは液体ヘリウムで冷却しているが、パルス電流印加時の発熱による電気抵抗の上昇が大きく、十分な磁場が得られなかった。また、高圧セルに関しては、特にセル内にリード線を導入する部分の製作が難しく、所定の圧力に達していない。一方、3Heを用いた極低温環境は0.6Kの温度が得られており、これにより、現時点では、磁場30テスラ、温度0.6Kの環境下で、磁化測定が可能となった。今後も、技術的問題を一つずつ解決していき、当初の目標の達成を目指す。そこで、本研究においては大がかりな装置、多額な費用を必要としない範囲、即ち、強磁場(40T)、高圧(10GPa)、極低温(0.5K)のミニ多重極限の創製を目指す。この際の基本的なアイデアは、小型の高圧クランプセル内にミノパルスコイルを導入した小型高圧クランプセルマグネット(1GPa、10T)の開発であり、本年度はこれの設計、制作を試みた。そこで、コンデンサ等、電子部品を購入し、パルス磁場発生回路を制作した。また、ミニコイルを入れる高圧セルとして、高強度セラミックス材料のジルコニアを用いた内径4φ、外径8φ、長さ25mmのシリンダー及び外径4φ、長さ20mmのピストンを外注し、これを高圧クランプするためのセルをベリリウム銅を用いて制作を開始した。さらに、3Heガスを購入し、クライオスタットの制作を行った。この際、真空ポンプを一台購入し、既設のガスハンドリングシステムに組み込んだ。以上の通り、現在、研究開発途上であり、来年度完成を目指す。