hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境保全NPO活動の知識創造モデルの作成と知識創造試算表による評価に関する研究

本研究の目的は、ナレッジマネジメントを地域社会に応用展開し、「NPO活動の本質は、地域に必要な知識を創造する」というコンセプトを核に知識を効果的に進める「地域のナレッジ・マネジメント」の理論・手法を構築・開発することである。平成17年度は、琴引浜を守る会(京都府網野町)および北海道自然保護学校ねおす(北海道札幌市及び黒松内町)を継続して調査すると共に、山形県庄内平野のクロマツ林保全のNPO活動がどのような発展経過をたどったのかを詳細に検討した。また、黒潮実感センター(高知県大月町柏島)、片野鴨池総合研究会(石川県加賀市)の活動、石川県環境総合条例の制定過程をほかの共同研究者とともに調査し、それぞれの活動がNPOの知識資産として多様な知識を創造するという仮説から、「サーキットモデル」によってそれを分析し評価した。同時に、企業経営における「全銭的利益」に変わる評価基準として「知識」を採用し、どれだけの知識創造が行われたかを客観的に評価・分析を可能とする「知識創造試算表」を昨年度に引き続いて発展させ、非営利活動のNPO活動に適応できる一般モデルとして標準化した。その結果、知識の増加を時間を単位として計測することが可能であり、また知識を資本として扱うことで、複式簿記の原理を利用するフォーマット、知識残高試算表を完成させた。この試算表を使うことで知識資産の増加を把握することができることを大学での研究活動の分析から確かめ、それを具体的なモデルとして確立した。またその際に用いる評価指標を財務基準に習い複数見いだした。その指標を用いることによって、NPO活動のモニタリングが可能である。以上の結果は、日本NPO学会での発表し、また環境経済政策学会、日本沿岸域学会などに投稿し掲載された。本研究は、ナレッジ・マネジメントを地域社会に応用展開し、「NPO活動の本質は、地域に必要な知識を創造する」ことというコンセプトを核に、知識を効果的に進める「地域のナレッジ・マネジメント」の理論・手法を構築・開発することである。平成15年度は、環境分野のNPO活動がどのように発展したかに関して、琴引浜を守る会(京都府網野町)、北海道自然保護学校ねおす(北海道札幌市及び黒松内町)、黒潮実感センター(高知県大月町柏島)、片野鴨池総合研究会(石川県加賀市)の活動を共同研究者とともに現地調査した。そして、それぞれの活動が知識を地域で創造する視点から分析できることを見いだし、「サーキットモデル」によってそれを分析し、その評価を試みようとした。同時に今年度は、企業経営における「金銭的利益」に変わる評価基準として「知識」を採用し、どれだけの知識創造が行われたかを客観的に評価・分析を可能とする「知識創造試算表」の原型を、同様な非営利活動である研究開発行動をモデルとして作成した。その結果、知識の増加を時間を単位として計測することが可能であり、また知識を資本として扱うことで、複式簿記の原理が利用できることが明らかになった。そしてこの試算表を使うことでその結果を研究開発活動に反映させて行くことが可能であることが立証された。またその際に用いる評価指標に関しても分析し、結果をモニターできる評価指標を複数開発した。その指標を用いることによって、活動がどのように変化しているか数値化して表すことが可能になることを確かめた。以上の結果は、日本NPO学会での発表し、また環境経済政策学会などに投稿した。本研究の目的は、ナレッジマネジメントを地域社会に応用展開し、「NPO活動の本質は、地域に必要な知識を創造する」ことというコンセプトを核に、知識を効果的に進める「地域のナレッジ・マネジメント」の理論・手法を構築・開発することである。

平成16年度は、琴引浜を守る会(京都府網野町)および北海道自然保護学校ねおす(北海道札幌市及び黒松内町)を継続して調査すると共に、山形県庄内平野のクロマツ林保全のNPO活動がどのような発展経過をたどったのかを詳細に検討した。また、黒潮実感センター(高知県大月町柏島)、片野鴨池総合研究会(石川県加賀市)の活動、石川県環境総合条例の制定過程をほかの共同研究者とともに調査し、それぞれの活動がNPOの知識資産として多様な知識を創造するという仮説から、「サーキットモデル」によってそれを分析し、その評価を試みようとした。同時に、企業経営における「金銭的利益」に変わる評価基準として「知識」を採用し、どれだけの知識創造が行われたかを客観的に評価・分析を可能とする「知識創造試算表」を昨年度に引き続いて発展させ、非営利活動のNPO活動に適応できる一般モデルとして標準化を試みた。その結果、知識の増加を時間を単位として計測することが可能であり、また知識を資本として扱うことで、複式簿記の原理を利用する様式を完成させた。この試算表を使うことで知識資産の増加を把握することができることを確かめた。またその際に用いる評価指標に関して財務基準に習い複数見いだした。その指標を用いることによって、NPO活動のモニタリングが可能である。以上の結果は、日本NPO学会での発表し、また環境経済政策学会、日本沿岸域学会などに投稿した。本研究の目的は、ナレッジマネジメントを地域社会に応用展開し、「NPO活動の本質は、地域に必要な知識を創造する」というコンセプトを核に知識を効果的に進める「地域のナレッジ・マネジメント」の理論・手法を構築・開発することである。平成17年度は、琴引浜を守る会(京都府網野町)および北海道自然保護学校ねおす(北海道札幌市及び黒松内町)を継続して調査すると共に、山形県庄内平野のクロマツ林保全のNPO活動がどのような発展経過をたどったのかを詳細に検討した。また、黒潮実感センター(高知県大月町柏島)、片野鴨池総合研究会(石川県加賀市)の活動、石川県環境総合条例の制定過程をほかの共同研究者とともに調査し、それぞれの活動がNPOの知識資産として多様な知識を創造するという仮説から、「サーキットモデル」によってそれを分析し評価した。同時に、企業経営における「金銭的利益」に変わる評価基準として「知識」を採用し、どれだけの知識創造が行われたかを客観的に評価・分析を可能とする「知識創造試算表」を昨年度に引き続いて発展させ、非営利活動のNPO活動に適応できる一般モデルとして標準化した。その結果、知識の増加を時間を単位として計測することが可能であり、また知識を資本として扱うことで、複式簿記の原理を利用するフォーマット、知識残高試算表を完成させた。この試算表を使うことで知識資産の増加を把握することができることを大学での研究活動の分析から確かめ、それを具体的なモデルとして確立した。またその際に用いる評価指標を財務基準に習い複数見いだした。以上の結果は、日本NPO学会での発表し、また環境経済政策学会、日本沿岸域学会などに投稿し掲載された。
KATPチャネル遺伝子異常による糖尿病発症機序解明と薬剤反応性変化についての検討

ATP感受性K^+(K_<ATP>)チャネルは、Kir6.2およびSUR1の2つのサブユニットから構成され、膵β細胞からのインスリン分泌に重要である。上記遺伝子異常に関して、自験例および解析委託された変異に関して電気生理学的検討を含む機能解析を行い、変異部位の違いによりATP感受性、インスリン分泌促進薬反応性およびK_<ATP>チャネル蛋白の膜面への発現に違いが生じることを明らかにした。変異K_<ATP>チャネルの発現系を用いたin vitroでの処方前薬効評価により、同遺伝子変異を有する患者における薬効予測が可能であることが示唆された。京都大学医学部附属病院および協力医療機関において、家族歴濃厚な糖尿病患者においてインフォームドコンセント取得の上採血・ゲノム抽出し、現在までにK_<ATP>チャネル遺伝子(Kir6.2遺伝子およびSUR1遺伝子)に遺伝子変異を有する症例を4症例見いだした。同定された変異部位を有するヒトKir6,2遺伝子およびヒトSUR1遺伝子を発現ベクターに組み込み、哺乳動物細胞に発現させて、電気生理学的手法(パッチクランプ:whole-cell modeおよびsingle-cell mode)を用いて、各変異K_<ATP>チャネルにおける糖尿病治療薬(スルホニル尿素薬など)の薬剤反応性、膵β細胞内ATP濃度変化に対するATP感受性、および膵β細胞膜面への発現障害の有無に関して検討を行った。同じ遺伝子内での変異でもその変異部位によって、糖尿病治療薬(スルホニル尿素薬など)に対する薬剤反応性、膵β細胞内ATP濃度変化に対するチャネルのATP感受性、および膵β細胞膜面への発現障害の程度が異なることを明らかにした。これまでの同疾患(新生児糖尿病)の治療は、生涯、インスリン治療必須とされてきたが、これらの結果は、同遺伝子異常を有する患者に対する経口薬での治療選択肢の可能性を提供するとともに、経口薬の中でも各薬剤反応性変化を事前にin vitroで評価出来ることから、薬剤選択の論拠となる可能性があり臨床的にも有用と考えられる。京都大学医学部附属病院および協力医療機関において、新生児糖尿病症例、新生児期に高血糖にて一時的にインスリン療法施行歴のある患者および家族歴濃厚な糖尿病患者においてインフォームドコンセント取得の上、採血・ゲノム抽出を行い、本年度はKATPチャネル遺伝子(Kir6.2遺伝子およびSUR1遺伝子)変異を有する症例を2症例同定した。同定された変異を有するヒトKir6.2遺伝子およびヒトSUR1遺伝子を発現ベクターに組み込み、哺乳動物細胞に発現させて、電気生理学的手法(パッチクランプ法)を用いて、各変異KATPチャネルにおける経口血糖降下薬(スルホニル尿素薬など)の薬剤反応性、膵β細胞内ATP濃度変化に対するATP感受性の変化および共焦点レーザー顕微鏡を用いた膵β細胞膜面へのKATPチャネル発現障害の有無に関して検討を行った。同じ遺伝子上であっても変異部位が異なれば、経口血糖降下薬に対する薬剤反応性、ATP感受性および膵β細胞膜面への発現障害の程度が異なることが確認された。これらの結果は、KATPチャネル遺伝子異常による糖尿病発症機序の理解に有益な知見であり、これまでインスリン療法が必須とされてきた新生児糖尿病症例に対する新たな治療選択肢(経口薬での治療)を提供する知見となる。また、同じ遺伝子上の変異でも、変異部位が異なることにより薬剤反応性の違いが生じることから、将来的には、処方前in vitro解析による各遺伝子変異部位に応じた事前薬効評価が可能となる可能性を示唆することから、これらの知見の集積は、今後、臨床的にも有用なものとなる可能性がある。京都大学医学部附属病院、協力医療機関および国内外の医療・研究機関からの解析委託を受け、本年度は新生児糖尿病患者計8症例に関して検討。KATPチャネルを構成するKir6.2およびSUR1サブユニット上の未報告部位を含む遺伝子変異に関して、ATP感受性および経口血糖降下薬スルホニル尿素(SU)薬に対する感受性を評価。なかでも協力医療機関から解析委託を受けた症例に関して、in vitroで発現させた変異KATPチャネルに対する現在臨床使用可能な複数のSU薬の薬剤感受性を電気生理学的手法(パッチクランプ法)を用いて並列評価した結果、薬剤間で薬効変化に差異を認め、同遺伝子変異に関して、ある特定のSU薬はほとんど薬効低下が起こらず、野生型KATPチャネルと同程度の薬効が見込めることを見いだした。実際に解析依頼元の協力医療機関においてSU薬を用いた治療が行われ、in vitro評価で薬効が保たれていた特定のSU薬により著明な血糖改善を認めた。本症例は、本薬剤著効により、これまでの強化インスリン療法から離脱でき、経口薬での血糖管理が可能となった。これまでの新生児糖尿病は、生涯、インスリン治療が必須とされてきたが、これらの結果は、同遺伝子異常を有する患者に対する経口薬での治療の可能性を提供するのみならず、経口治療薬薬剤反応性変化を事前のin vitro機能解析で評価することが実際に可能であることを示すものであり、本申請研究の大きな目標である、薬剤処方前in vitro評価に基づいた治療薬選択論拠の提示が可能であること意味する。本成果は臨床的にも大きな可能性を開く成果であると考えられる。
出土青銅製文化財の保存処理に使用されたアクリル樹脂の劣化について

荒神谷遺跡出土青銅製品の保存処理に使用したアクリル樹脂について、分子構造の変化を赤外分光分析、熱分解-ガスクロマト/質量分析、ゲル浸透クロマトグラフィー、核磁気共鳴、熱分析を行った。その結果、未使用の樹脂と比較すると分子構造の変化が認められた。これらの変化が機能を低下させる劣化であるかを確認したが、含浸用樹脂以外に保存処理時に使用した接着剤などの混入が見られ、現時点では機能性の評価までは至らなかった。また、未使用の樹脂を加熱や水分添加により強制的に劣化させた結果、高湿度下、加熱により変化が生じていることが分かった。しかし、溶剤の存在下では高温高圧環境でも変化が見られないことも分かった。今年度は荒神谷遺跡出土銅剣について、その一部分から以前の緊急修理で含浸されたアクリル樹脂(パラロイドNAD10)を溶剤(アセトン)で抽出し分析を行った。分析は全反射フーリエ変換赤外分光(ATR-FTIR)、熱分解-ガスクロマト/質量分析(Pyro-GC/MS)、ゲル浸透クロマトグラフィ(GPC)の3種類の方法を用いた。ATR-FTIRは36点、、Pyro-GC/MSは25点について、さらにGPCは新しく装置を導入するための予備的な分析として実施した。遺物から抽出した樹脂と未使用の樹脂とを比較することで、分析結果に変化が生じているかどうかの有無と、変化している場合はどのような変化が生じているかの確認を行った。以前にも銅鐸や銅剣の一部をATR-FTIRで分析し変化が確認されたが、今回以前の試料とは別の資料について分析を行った結果、ATR-FTIRについては前回と同様にその一部に未使用の樹脂と比較すると主なピーク位置のシフトあるいはピーク強度が変化することが認められた。変化が認められたものの中から25点を選びPyro-GC/MSを実施した。結果は現在検討中である。また、GPCについてはまず新たに科研費で分析装置を購入し測定を行うための装置の導入に向け機種を選択する作業にとりかかった。まず、未使用の樹脂と遺物に含浸された樹脂などの分析をメーカーに依頼し、結果を確認するとともに装置の費用や性能も含め総合的に判断して購入メーカーを決定した。年度末には装置が設置され、予備的な分析を始めた。来年度から本格的な分析を開始する。これらの分析と平行して遺物の履歴からどのような保管環境および展示環境に置かれていたか、さらに劣化への影響なども調査した。昨年に引き続き、新たに36点の銅剣について、アセトンで抽出した樹脂をATR-FTIR(赤外分光分析)とPyro-GC/MS(熱分解-ガスクロマト/質量分析)により分析を実施した。ATR-FTIRではその一部に昨年と同様に1230cm-1付近の吸収位置と強度および1150cm-1付近の吸収強度に変化が見られたものがあった。これまで対象とした全試料についてのATR-FTIR分析の結果では、その約25%に強度の変化と約30%に高波数側へのシフトが見られた。また、ほぼ半数に1150cm-1付近の吸収強度の減少が見られた。Pyro-GC/MSでは未使用の樹脂も含めて主なピークはアクリル酸エステルとメタクリル酸エステルであることが分かった。特に550°Cにおける熱分解では未使用の樹脂に比べて含浸樹脂のピークの増加が確認されたことから何らかの化学変化が生じている可能性があることを示すと思われた。さらに未使用のアクリル樹脂を標準試料として60°C、105°C、60°C(95%RH以上)の環境に保管し劣化促進実験を実施した。これらについてはATR-FTIRとPyro-GC/MS以外にGPC(ゲル透過クロマトグラフィー)による分析を実施した。その結果、60°Cに加温した樹脂は、塗膜硬化や分子量の変化が観察されたが、骨格構造に大きな変化は観察されなかった。105°Cに加温した樹脂は、塗膜硬化とともに、構造的な変化が観察された。高湿度下で60°Cに加温した樹脂は、分子量に変化は観察されないが構造的な変化が観察された。それらの変化は、銅剣から抽出した樹脂の変化と異なることも明らかになった。今後、構造変化を促進すると考えられる鉄や銅イオンの存在下で60°Cの加温を行うことでアクリル樹脂がどのように変化するかを検討したい。含浸に使用しているアクリル樹脂はパラロイドNAD10であるが、この樹脂は溶液状態で市販されており、溶剤を蒸発させてシート状にした樹脂の劣化促進実験を行う計画であった。しかし、溶剤を完全に蒸発させるとシートが非常にもろくなることがわかった。そのため、当初計画していた方法では一部の劣化実験が遂行できないことがわかり、方法の見直しを図る必要が生じた。当初からは予想しない状況が生じたためその解決に多少時間がかかり、一部の劣化実験は終了できたが、27年度内に予定していたすべての実験が完全に終了するまでには至らなかった。新たに36点の銅剣についてアセトン抽出したアクリル樹脂をこれまでと同様の分析を行いその結果を比較した結果、これまでとほぼ同じ傾向を示した。続いて未使用のアクリル樹脂を(A)室温で約1.5年(溶剤が残存)、(B)60°Cで約1.5年(溶剤無)、(C)60°C高湿度下で約1.5年(水を含む)の条件に置いたものの塗膜としての機能性を検討した。

今回の実験で新たに溶剤は長年にわたり樹脂内部に留まることが判明し、膜形成や機能に重要な役割を持つことが明らかとなった。そこでこれらの挙動を熱分析と赤外分光分析により判断した。熱分析では600°Cまでの昇温で、窒素下では300°Cと400°C付近に分解による吸熱反応、空気下では400°Cに燃焼によるピークが確認できた。熱重量測定では(A)は150°C付近から溶剤が蒸発することによる重量減少が、(C)では100°C付近から水が蒸発することによる重量減少が見られた。軟化点については、溶剤を含む(A)は溶剤が含まれていない(B)(C)に比べ15°C前後高温側にシフトすることがわかった。試料(A)(B)(C)と200°Cまで加熱後の試料の赤外分光分析では(A)(B)は加熱前後で分子の骨格構造に大きな変化は無く、一方(C)は水酸基に由来するピークと劣化による一部のピークの変化が見られたが、加熱により水酸基に由来するピーク強度が低下したことを除けば(A)(B)と近似した結果となった。加えて、カルボニル基に由来するピークに着目することで、樹脂に含まれる溶剤や水分が分子構造の変化や樹脂膜の機能に影響を及ぼすと考えた。以上、樹脂の化学変化や機能を検討する場合、樹脂そのものの変化だけでなく溶剤や水分の関与も検討する必要があることがわかった。また、室温で1.5年放置しても樹脂中の溶剤は残存しており、これらが遺物の防錆や強化に影響する可能性が考えられる結果となった。昨年、当初予定していなかったアクリル樹脂以外の樹脂の存在が確認されたことより、出土資料の含浸樹脂の分析はこれらの樹脂を取り除いた上で分析を行う必要があることがわかった。また、促進実験を行う中で、本来蒸発して劣化とは関係のないと考えられていた溶剤が塗膜の機能に関係することが判明し、溶剤を含めた劣化条件を再度検討する必要が生じた。銅剣から抽出した樹脂についてはこれまでの分析で含浸樹脂のパラロイドNAD10以外に多くの成分が含まれていることが明らかとなった。これらの成分を同定するためこれまでも実施していた熱分解-ガスクロマトグラフ/質量分析(Pyro-GC/MS)に加えてゲルろ過クロマトグラフィー(GPC)による分取後のPyro-GC/MS、核磁気共鳴(NMR)などの分析を新たに実施し、含まれる成分の同定を行った。その結果、保存処理時に同時に使用したパラロイドB72やシアノアクリレート樹脂、エポキシ樹脂などが含まれていることが明らかとなったが、現時点では同定ができない成分も確認された。一方、処理に使用したパラロイドB72などがNAD10由来で変化した成分の検出を阻害している可能性も考えられたため、今回の一連の分析を行うことでこれらが処理に使用した樹脂に由来するものであるか、あるいはNAD10が劣化により生成した成分であるかを調べようとしたが分析試料が少量であったため、含有量の少ない成分については現時点では突き止めることはできなかった。上記保存処理に使用した樹脂の分析と並行してこれまでも未使用のNAD10を強制的に劣化させる実験を行ってきた。これまで常圧で熱劣化および水分劣化による分子構造の変化を追跡した結果、105°Cの条件以外では当初から含まれる溶剤が完全に蒸発しないことも分かり、これらの影響も考慮する必要があることがわかった。そのため、NAD10(原液:溶剤は脂肪族炭化水素が主体のもの)を392時間、加圧・加温条件で強制劣化実験を行った。
無限次元空間上の確率解析

本研究の目的は、場の量子論に於ける確率量子化の問題や神経細胞の振るまいをも含む無限粒子の統計力学などを無限自由度の数学としてとらえ、無限次元空間上の汎関数解析、無限変数の偏微分方程式を研究することであった。我々の方法論的特徴は、無限次元空間上の測度論である確率論の手法を用いる点にあった。この様な方向での研究にとっては、無限次元空間上の超関数の基礎空間が、いかなるものであるか、或いはいかなるものでなければならないかを明らかにすることが不可欠である。本研究代表者は、北海道大学の岡部氏のグル-プと共同して、超対称的場の理論に現れる超対称的ラプラシアンに対するドラム-ホッジ-小平の分解における零ホ-ムの空間をもって、新しい無限次元空間上の超関数の基礎空間とする理論を構築した。これは京都大学の重川氏が、近年、急速に進歩したマリアバン解析における抽象ウィナ-空間上の超関数の基礎空間を用いてドラム-ホッジ-小平の分解を示したことにも動機づけられている。この我々の研究は、無限次元の幾何学への重要な一歩でもある。これらの成果は、現在投稿中の新井氏との共著の論文としてまとめられた。無限次元空間上の対称マルコフ形式を用いた汎関数解析への応用なども見込まれるが今後の問題である。さらに場の量子論の或る種の正値性と久保の線型応答理論から出発した岡部理論を通しての経済現象の予測などのデ-タ解析への応用は論の創始者である岡部氏と滋賀大の中野氏による共著の論文としてまとめられた。
音楽科新人教師育成プログラムの開発：経験年数の異なる教師の実践知の比較を通して

本研究では,主に次の点に取り組む。1音楽科授業における教師の実践知の2側面(「即時の知」と「信念・価値観としての知」)を,同一被験者から抽出し包括的に解明する。2被験者は新人教師,熟練教師とし,それぞれの実践知の特徴を比較することを通して,音楽科新人教師育成プログラムを開発する。本研究により,音楽科授業を行う多くの新人教師の授業力量が高まることが期待される。
パイロクロア型イリジウム酸化物における特異な磁気秩序および輸送特性の研究

金属絶縁体転移を示すパイロクロア型イリジウム酸化物Ln2Ir2O7において,(1)金属絶縁体転移の機構解明,(2)絶縁層のall-in/all-out型磁気秩序の特性究明,(3)キャリアドープによる新奇物性の創出を目的として,多面的な測定手法(輸送特性,磁化測定,中性子散乱,ミュオンスピン緩和など)と第一原理計算をベースにした理論計算手法を連携して研究を行っている。松平はLn=Nd及びEu, Yの輸送特性におけるホールドープ効果から量子臨界性について調べた。磁化や比熱測定も行った。また,ミュオンスピン緩和に用いる多結晶資料の合成を行った。ヘリウム3クライオスタットを用い,ホールドープされた(NdCa)2Ir2O7の電気抵抗を0.35Kまで測定し,Ca7%で1.5K,Ca10%で1.1Kで磁気転移を示すことを確認した。渡邊は希土類が非磁性のLn=Eu, Yにおけるホールドープ系のミュオンスピン緩和測定を行い,磁化及び輸送特性と合わせ磁気相図を確定した。Ln=EuとYでは消失するホールドープ濃度依存性が異なることを明らかにした。富安は計画通り前年度までに測定していたNd2Ir2O7偏極中性子散乱実測データを活用し、高度数理科学を用いた磁気構造解析法の論文を公表した。小野田は昨年度までに、正四面体の頂点上のイリジウム原子を囲む酸素原子の八面体IrO_8が、頂点を共有して連なっているパイロクロ物質Ln2Ir2O7の電子構造を理論的に解析してきた。この系の中性子磁気散乱の第一原理計算を進めたが、なお、コードの開発と既知の物質でのテストが引き続き必要である。一方、IrO_8の八面体が面共有して連なっているスピネル物質Ir2O4の電子構造を理論的に解明した。その結果、この系が高温量子スピンアイスとしてふるまうことが分かった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。金属絶縁体転移を示すパイロクロア型イリジウム酸化物Ln2Ir2O7において,(1)金属絶縁体転移機構の解明,(2)絶縁相のall-in/all-out型磁気秩序状態の特性究明,(3)キャリアドープによる新奇物性の創出を目的として,多面的な測定手法(輸送特性,磁化測定,中性子散乱,ミュオンスピン緩和など)と第一原理計算をベースにした理論的手法を連携して研究を行なう。2015年8月31日理化学研究所にて,代表者および分担者3名が参加した全体ミーティングを行い,研究の現状および今後の研究の展開について議論をした。代表者および分担者間の議論および研究打ち合わせは必要に応じて随時行った。松平はLn=NdおよびYの輸送特性におけるCa置換によるホールドープ効果から量子臨界性について調べた。また,中性子散乱およびミュオンスピン緩和法に用いる多結晶試料の合成を行った。単結晶育成については,Ca置換系およびLn=Dyについて数回行ったが,目的の単結晶は得られなかった。渡邊はLn=SmおよびNdにおいて、ミュオンスピン緩和法および密度汎関数法による数値計算的手法を用いて磁気秩序状態におけるスピン構造および各元素の磁気モーメントの大きさを調べた。小野田はLn=PrおよびYに対する第一原理電子状態計算を相対論的なLSDA+U法に基づいて行い、オンサイトクーロン相互作用Uを大きくするにつれて、常磁性半金属ー反強磁性半金属ー反強磁性絶縁体へと相転移すること、反強磁性半金属ではワイル点がフェルミ準位近傍に現れることがあることを示した。キャリアドープによる量子臨界性については,Ln=NdとYで統一的な結果が得られつつある。計画していた偏極中性子回折を実施し,Nd2Ir2O7の磁気モーメントの評価が行うことに成功した。ミュオンスピン緩和の測定及び解析から、Irスピンの結合状態がNd2Ir2O7においては反強磁性的、Sm2Ir2O7においては強磁性的であることがわかった。また、Sm系におけるIrの磁気モーメントがNd系の半分以下であることを示した。第一原理電子状態計算により、オンサイトクーロン相互作用Uを大きくするにつれて、常磁性半金属ー反強磁性半金属ー反強磁性絶縁体へと相転移する事および反強磁性半金属ではワイル点がフェルミ準位近傍に現れることがあることを明らかにした。重希土類およびキャリアドープ系の結晶育成には成功していないが,それを除いた研究は当初計画以上に進展している。金属絶縁体転移を示すパイロクロア型イリジウム酸化物Ln2Ir2O7において,(1)金属絶縁体転移機構の解明,(2)絶縁相のall-in/all -out型磁気秩序状態の特性究明,(3)キャリアドープによる新奇物性の創出を目的として,多面的な測定手法(輸送特性,磁化測定,中性子散乱,ミュオンスピン緩和など)と第一原理計算をベースにした理論的手法を連携して研究を行なうことを目的としている。2016年7月21日九州工業大学にて,代表者および分担者3名が参加した全体ミーティングを行い,研究の現状および今後の研究の展開について議論をした。また,代表者および分担者間の議論および研究打ち合わせは必要に応じて随時行った。

また,中性子散乱およびミュオンスピン緩和法に用いる多結晶試料の合成を行った。渡邊はLn=SmおよびNdにおいてμSRを実施し希土類モーメントおよびIrモーメントが長距離磁気秩序状態であることを確認した。第一原理計算から予想されるミュオン位置をもとに双極子磁場計算を行い、NdとIrの磁気モーメントが強磁性的に結合し,SmとIrは反強磁性的に結合していることを見出した。これらの結果は論文として公表した。またCaをドープしたLn=NdのμSR測定を行った。CaをドープによりIrモーメントの磁気秩序状態の方が急速に消失していていく傾向が確認された。富安は海外実験施設を用い、R2Ir2O7 (R = Pr, Nd, Y, Tb)の非偏極・偏極中性子回折データを取得した。標準的なリートベルト解析を完了し、結晶・磁気構造解析に成功した。小野田は第一原理電子状態計算を相対論的なLSDA+U法に基づいて行い中性子散乱の結果に対する理論予測を行った。また,電子相図の解析を進めている。Ca置換によるホールドープ効果について,ミュオンスピン緩和実験から相図が解明されつつある。また,当初計画では予定していなかった中性子散乱測定が実行され,それらの結晶構造解析に成功した。また,第一原理電子状態計算による磁気構造の理論予測および電子相図の解明が行われている。重希土類およひCa置換によるキャリアドープ系の結晶育成には成功していないが,それ以外の研究は概ね順調にに進展している。金属絶縁体転移を示すパイロクロア型イリジウム酸化物Ln2Ir2O7において,(1)金属絶縁体転移の機構解明,(2)絶縁層のall-in/all-out型磁気秩序の特性究明,(3)キャリアドープによる新奇物性の創出を目的として,多面的な測定手法(輸送特性,磁化測定,中性子散乱,ミュオンスピン緩和など)と第一原理計算をベースにした理論計算手法を連携して研究を行っている。松平はLn=Nd及びYの輸送特性におけるホールドープ効果から量子臨界性について調べた。磁化や比熱測定も行った。また,ミュオンスピン緩和に用いる多結晶資料の合成を行った。渡邊はLn=Nd及びYのホールドープ系のμSR測定を行い,磁気相図を明らかにした。現在,現在、研究結果を取りまとめる論文を執筆中である。また, (Nd1-xCax)2Ir2O7に関する強磁場μSR測定を実施し、Nd・Irスピンの動的性質を調べ、Ndスピンが磁気転移点よりも高温側より揺らぎのスローイングダウンを起こしていることを明らかにした。富安は中性子回折データから磁気構造を解析する手法の開発を進め、実測したLn2Ir2O7の中性子回折データに適用することに成功した。この手法は、得られた実験データに対する真の解を数学的に探索・保証する画期的なものである。小野田は,スピン軌道祖語作用の強いIr5d電子におけるノンコリニア磁性秩序の解析手法を開発を行った。この場合に中性子磁気弾性散乱パターンを正しく解析するには、孤立原子に対するDirac-Hartree-Fock近似を越えたBloch波動関数そのものを用いた磁気形状因子を採用する必要があると考えられる。そこで、OpenMX第一原理計算パッケージに磁気形状因子の計算プログラムを現在開発した。
In Situ Hybridizationによる肝炎ウイルスおよび発癌遺伝子同定:小さな肝細胞癌における検索

小さな肝癌生検材料でrasおよびmycの発癌遺伝子の発現の同定を行うには, In situ Hybridizationが適しているが,実際にこの方法での検索は少く,最初に予備実験として再生肝における発癌遺伝子の発現について検査したこの実験の結果In situ Hybridization法によっても発癌遺伝子の発現の検索は可能となった.次に小さな肝癌についてrasおよびmycの発癌遺伝子について検索すると生検例中明らかな癌にはras遺伝子の発現の増加を見たが, hyperplastic noduleの例では発癌遺伝子の発現の増加は見られなかった.肝癌部での発癌遺伝子とウイルス(HBV)DNAの組み込みとの相関をみるため, HBVの全DNAプローブの他にsubgenomicプローブ(S-gene, C-gene, X-geneのそれぞれの領域とのみ結合するプローブ)を作製した.これらのプローブを用いて検索した結果では肝癌部において発癌遺伝子発現とHBV-DNA組み込みとの相関はみられなかった.肝癌部でのras遺伝子の点変異(one point mutation)を検索するため,正常ras遺伝子DNA及び,点変異ras遺伝子DNAを合成し,これらをプローブとして検索した結果,肝癌部ではras遺伝子の点変異が明確に生じているとは言えなかった.しかしながら大腸癌ではras遺伝子DNAの12番目又は13番目に点変異が生じていることが認められた.小さな肝癌生検材料でrasおよびmycの発癌遺伝子の発現の同定を行うには, In situ Hybridizationが適しているが,実際にこの方法での検索は少く,最初に予備実験として再生肝における発癌遺伝子の発現について検査したこの実験の結果In situ Hybridization法によっても発癌遺伝子の発現の検索は可能となった.次に小さな肝癌についてrasおよびmycの発癌遺伝子について検索すると生検例中明らかな癌にはras遺伝子の発現の増加を見たが, hyperplastic noduleの例では発癌遺伝子の発現の増加は見られなかった.肝癌部での発癌遺伝子とウイルス(HBV)DNAの組み込みとの相関をみるため, HBVの全DNAプローブの他にsubgenomicプローブ(S-gene, C-gene, X-geneのそれぞれの領域とのみ結合するプローブ)を作製した.これらのプローブを用いて検索した結果では肝癌部において発癌遺伝子発現とHBV-DNA組み込みとの相関はみられなかった.肝癌部でのras遺伝子の点変異(one point mutation)を検索するため,正常ras遺伝子DNA及び,点変異ras遺伝子DNAを合成し,これらをプローブとして検索した結果,肝癌部ではras遺伝子の点変異が明確に生じているとは言えなかった.しかしながら大腸癌ではras遺伝子DNAの12番目又は13番目に点変異が生じていることが認められた.In situ hybridization法を用いて、小さな肝癌生検材料でras及びmycの発癌遺伝子の同定を行うため、最初に予備実験として再生肝における発癌遺伝子の発現について検索した。SpragneDawleyラットの2/3肝部分切除を行い、12,24,36,48,72,96時間後に屠殺し、又controlとして肝部分切除ラット及びsham opeラットを屠殺し用いた。In situ hybridizationはC-myc及びH-rasをnick translation法にて【^3H】を標識し、これらをプローベとして行った。各細胞あたりの粒子数を算出し、sham opeラット肝を対比し、その推移を算定した。C-mycの発現は肝切除後24時間目をピークとし、切除時の23.0%の増加を示した。H-rasの発現は36時間目にピークを示し、197%の増加を示した。この結果より、In situ hybridization法によっても発癌遺伝子の発現の検索は可能となった。次に小さな肝癌5症例11検体,対象として剖検で得られた大きな肝癌7症例14検体(癌部及び非癌部各1検体)を検索した。用いたプローブはC-myc,Hlk-rasで前者はmyc geneのexon-3を制限酵素で切った1.6kbのDNAであり、後者はレトロウイルス由来のras gene(H及びK)の600bpのDNA断片を用いた。剖検7例の癌、非癌部に有意のgrain数増加は見られなかった。生検例中明らかな癌3例中2例に有意にras遺伝子群のgrain数増加(3-6倍)をみた。しかしHyperplastic noduleの2例及び非小病変部にはgrain数の増加は見られなかった。従来の形態学的診断法に加えIn situ hybridization法を用いることで小さな生検材料につき、発癌遺伝子を含む各種蛋白発現が検索可能となり、肝癌初期病態解明に役立つと考えられる。
典型金属イオンから構成される光触媒による水の分解反応

本研究は水の光分解反応に対して活性をもつ新規な光触媒の開発を目的とし、d^<10>電子状態を持つIn^<3+>,Sn^<4+>,Sb^<5+>を骨格イオンとして含む酸化物の光触媒作用について調べた。d^<10>電子状態の典型金属イオンであるIn^<3+>から構成される酸化物Sr_<1-x>M_xIn_2O_4(M=Ca,Ba)、NaInO_2およびLaInO_3がRuO_2を担持することにより水の光分解反応に対して活性な新しい光触媒となることを示し、これらのIn酸化物を構成する歪んだInO_6八面体内部の双極子モーメントが光励起電荷の分離に有効に作用し、光触媒活性を発現するという機構を明らかにした。またIn^<3+>と同様にd^<10>電子状態であるSn^<4+>およびSb^<5+>から構成される典型金属酸化物の光触媒作用について調べ、M_2SnO_4(M=Ca,Sr)、NaSbO_3、CaSb_2O_6、M_2Sb_2O_7(M=Ca,Sr)が助触媒RuO_2担持により水の光分解反応に対して活性を持つ新しい光触媒となることを示した。さらに異なる電子状態の金属イオンを組み合わせることによる複合化効果に着目し複合型酸化物Ba_3In_2Zn_5O_<11>、LinGeO_4、AgInW_2O_8、In_6WO_<12>およびPbSb_2O_6に助触媒RuO_2担持により、水の光分解反応に対して活性な光触媒となること示した。バンド計算により、異なる電子状態の複合化により伝導帯のみならず、価電子帯の軌道も混成を生じ、バンドギャップを狭くできることを示した。さらに酸化物の代わりにd^<10>典型金属窒化物であるGe_3N_4が、RuO_2担持により、窒化物として初めて水の分解反応に対して活性な光触媒となることを見出した。以上のように、本研究ではd^<10>電子状態をベースとする金属酸化物、窒化物が水の分解反応に対して活性な新しい光触媒となることを見出し、水の光分解反応を進行する新しい光触媒グループとなることが結論される。本年度の研究においてはBa_3In_2Zn_5O_<11>(d^<10>-d^<10>電子状態)およびAgInW_2O_8(d^<10>-d^0電子状態)、またIn_6WO_<12>(d^<10>-d^0電子状態)のように典型金属イオンとd^0あるいはd^<10>電子状態の金属イオンを合わせもつ複合酸化物に着目し、RuO_2を担持した場合の水の分解反応に対する光触媒作用について検討を行った。RuO_2/AgInW_2O_8の水の光分解反応において、反応初期より水素と酸素が生成し、照射時間とともにほぼ直線的に増加した。反応の繰り返しにおいても、同程度の水素と酸素の生成が見られ、安定な光触媒作用を示した。他のRuO_2/Ba_3In_2Zn_5O_<11>およびRuO_2/In_6WO_<12>の場合においても、水素と酸素を生成する光触媒活性を示し、複合酸化物が水の光分解反応に対し活性であることを見出した。AgInW_2O_8のバンド計算において価電子帯はAg4dとO2pの混成軌道から構成されており、また伝導帯はW4dとIn(5s+5p)との混成軌道であり、InとWの複合化がバンド構造に反映されることが示された。新しい展開としてd^<10>s^2電子状態の典型金属イオンPb^<2+>と、d^<10>電子状態の遷移金属イオンSb^<5+>を含むd^<10>s^2-〓子状態の複合酸化物PbSb_2O_6について検討を行いRuO_2を担持することにより高い光触媒活性をもつことを〓d^<10>s^2電子状態のPb^<2+>を含む酸化物が光触媒となることを見出した。またIn^<3+>と同様にd^<10>電子状態であるSn^

<4+>およびSb^<5+>から構成される典型金属酸化物の光触媒作用について調べ、M_2SnO_4(M=Ca,Sr)、NaSbO_3、CaSb_2O_6、M_2Sb_2O_7(M=Ca,Sr)が助触媒RuO_2担持により水の光分解反応に対して活性を持つ新しい光触媒となることを示した。さらに異なる電子状態の金属イオンを組み合わせることによる複合化効果に着目し複合型酸化物Ba_3In_2Zn_5O_<11>、LinGeO_4、AgInW_2O_8、In_6WO_<12>およびPbSb_2O_6に助触媒RuO_2担持により、水の光分解反応に対して活性な光触媒となること示した。バンド計算により、異なる電子状態の複合化により伝導帯のみならず、価電子帯の軌道も混成を生じ、バンドギャップを狭くできることを示した。さらに酸化物の代わりにd^<10>典型金属窒化物であるGe_3N_4が、RuO_2担持により、窒化物として初めて水の分解反応に対して活性な光触媒となることを見出した。以上のように、本研究ではd^<10>電子状態をベースとする金属酸化物、窒化物が水の分解反応に対して活性な新しい光触媒となることを見出し、水の光分解反応を進行する新しい光触媒グループとなることが結論される。
液胞膜H^+‐ATPaseの生合成・細胞内輸送・高次構造構築機構の研究

酵母液胞膜H^+-ATPaseは分子量が凡そ500kDaの巨大な膜タンパク質であり,58種のサブユニットからなる複合体を形成していると考えられる。昨年度までの研究により,3種のサブユニットの構造遺伝子のクロ-ニングを行ない,その塩基配列を決定した。VMA1(67kDa:触媒サブユニット),VMA2(57kDa:調節サブユニット),VMA3(16kDa:DCCD結合性膜貫通プロトン路構成サブユニット)はいずれもH^+-ATPaseの活性発現とin vivo液胞酸性化に必須の遺伝子である。VMA1,VMA2,VMA3の欠失変異株(△vma1,△vma2,△vma3)の表現型がCa^<2±>感受性,非発酵性炭素源利用不能性(ClS^-Pet^-)であることを見出し,この表現型にもとづいて新しいVMA遺伝子群を探索した。このため,既に分離同定していたCls^-Pet^-変異株の液胞膜H^+-ATPase活性,液胞のCa^<2+>輸送活性,液胞内部の酸性化活性を指標とする総合的なスクリ-ニングを行ない,また,vma1,vma2,vma3との相補試験を行なった。この結果,vma11,vma12,vma13変異が上記の活性欠損を引きおこすことを認めた。新規遺伝子VMA11をクロ-ニングし,その塩基配列を決定した。本遺伝子はアミノ酸残基164個よりなる疎水性タンパク質の構造遺伝子であり,VMA3遺伝子と56%の相同性をもつことが判明した。△vma11変異株はH^±ATPase活性を欠損しており,変異株より調製した液胞膜小胞にはVMA1,VMA2,VMA3遺伝子産物のすべてが欠損していた。このことは,この新しいプロテオリピド(VMA11遺伝子産物)がH^+-ATPaseの機能性サブユニットの分子集合に必須であることを示している。
地理的距離を考慮した東日本大震災の心理的反応に関する継続的調査研究

本研究は,東日本大震災に対する心理的反応を全国的かつ継続的に測定することで,その被災地からの地理的距離による差異の経年変化を明らかにすることを目的としている。さらに,それらの成果に基づいて,青年による災害伝承,青年の防災・安全意識の維持に必要な支援に関する提言を策定する。さらに,新たに大規模災害が発生した場合には,その心理的反応を解析することも目的の一つとなる。平成30年度は,前年度までの調査結果を分析し,学術年次大会(東北心理学会第72回大会)で発表した。隣接7県では,エリア3以遠より遅れて震災5年後から意識の低下が始まったと考えられる。しかし,震災の記憶はまだ活性化されやすい状態にあり,2016年4月の熊本地震発生によってその記憶が想起されて震災観が一時的に上昇したと解釈できる。また,九州地方においては,震災3年後から意識低下が見られたが,地元・近隣県での熊本地震の経験によって震災への意識が強まったと解釈できる。震災観の変化には,震災への心理的距離の影響が考えられた。この他,Web調査以外の手段で継続的に調査しているデータについても分析をおこなった。震災当時に中学生だった群と高校生だった群とを比較したが、震災観、死生観、精神的不健康に大きな差はなかった。一方,震災観と死生観に正の相関がみられ,震災と生死が直接的に結びついている様子がみられた。当初の計画通り,調査研究が進行しているため。最終年度となる令和元年においても,当初の計画通り,定期のWeb調査を実施するとともに,これまで得られたすべてのデータを詳細に分析することを予定している。特に,調査の実施年によって若干構造が変化する因子構造について,全期間のデータに基づいたより精緻な分析を実施したうえで,それに基づいた経年変化を明らかにしたい。そのうえで,今後に向けた課題を整理し,次年度以降の研究のあり方について分担研究者等と議論を重ねる予定である。今後2025年まで調査を継続し,震災後の大学生の価値観(生活観,自然観,震災観などいろいろ)を見守り続ける。本研究は年間一回の定期調査を継続的に実施し,その結果に基づいて心理的反応の推移を地理的要因を考慮しながら分析を実施することが主たる目的となる。平成27年度も定期調査を予定通り1月中旬に滞りなく実施できた。また,平成26年度までのデータに基づいて経年変化について一定の成果を得て,それを平成28年7月のICP2016に発表することができるなど,おおむね順調に進展している。平成28年度は,例年継続的に実施している1月の定期調査は予定通り実施した。それに加えて,28年4月に発生した熊本地震の影響を探るために,7月にスポット調査を追加実施した。これら2回の調査に過去のデータを加えて分析した結果,熊本地震の影響が九州地方に現れたことが確認できた。すなわち,本調査で継続的に用いている質問紙の下位尺度の一つである「震災観」について,九州地方の評定平均値が東日本大震災後2年目の水準近くまで上昇したのである。これは熊本地震の発生によって,東日本大震災への意識が強まったと解釈できる。このことはまた,本研究が目的の一つとする「新たな大規模災害発生の際の心理的反応の解析」に有効であることも示した。一方,熊本地震の影響は,本研究で「隣接領域」と呼ぶ,東日本大震災の被災3県に隣接する7県においても5年目調査で示されていた意識の低下傾向が,2014年度水準まで回復したことも明らかにされた。これは,熊本地震の発生によって、当該地域の人びとの東日本大震災の記憶が想起されたものと想像される。これらの成果を東北心理学会第70回大会において発表し,多くの来場者を得た。なお,本研究に関連して,平成27年度までの成果に基づき,第31回国際心理学会(横浜)において1件の研究発表及び,1件のinvited symposiumを開催した。災害の発生を幸運と捉えるわけにはいかないが,本研究の遂行にとって熊本地震の発生は大きな成果をもたらした。研究概要に記したとおり,毎年1月の定期調査のほか,7月にスポット調査を実施した結果,熊本地震の被災地からの地理的距離と,東日本大震災の被災地からの地理的距離がそれぞれ近い領域の心理的反応に興味深い特徴が検出された。このことは本研究の目的とする災害に対する心理的反応を継続的に測定し続ける意義を示したものであると同時に,さらに詳細に分析を進めることで災害と心理的反応のメカニズムに迫ることのできる契機になったと考えられる。これらのことから,当初の計画以上に進展していると評価できる。

本研究は、東日本大震災に対する心理的反応を全国的かつ継続的に測定することで、その被災地からの地理的な距離による差異の経年変化を明らかにすることを目的としている。この成果に基づいて、青年の防災・安全意識の維持に必要な支援に関する提言を策定する。さらに、新たに大規模災害が発生した場合には、その心理的反応を解析することも目的の一つとなる。平成24年度から毎年1月から2月にかけて実施している調査について平成28年度分までの5カ年分のデータ、および、平成28年度の熊本地震から3ヶ月後の7月に実施したスポット調査のデータをあわせて分析した。その結果、宮城・福島・岩手の3県から離れた地域ほど、東日本大震災に対する意識は時間の経過とともに低下傾向にあったが、これら3県に隣接する7県および九州地方では、熊本地震3ヶ月後には一時的に調査開始当初の水準まで回復し、宮城・福島・岩手県と同水準の値を示した。しかし、そのさらに6ヶ月後には、1年前と同水準に戻っていたことから、熊本地震の影響は一時的なものであった可能性が考えられた。なお、精神的健康状態に関しても同時に調査を続けているが、これまでのところ地域差がみられていない。なお、これらの成果は、日本感情心理学会第25回大会にて報告した。また、例年継続的に実施している1月の定期調査について、平成29年度分の調査を予定通りWeb調査にて実施した。今後分析を行う。当初の計画通り、調査が進行しているため。本研究は,東日本大震災に対する心理的反応を全国的かつ継続的に測定することで,その被災地からの地理的距離による差異の経年変化を明らかにすることを目的としている。さらに,それらの成果に基づいて,青年による災害伝承,青年の防災・安全意識の維持に必要な支援に関する提言を策定する。さらに,新たに大規模災害が発生した場合には,その心理的反応を解析することも目的の一つとなる。平成30年度は,前年度までの調査結果を分析し,学術年次大会(東北心理学会第72回大会)で発表した。隣接7県では,エリア3以遠より遅れて震災5年後から意識の低下が始まったと考えられる。しかし,震災の記憶はまだ活性化されやすい状態にあり,2016年4月の熊本地震発生によってその記憶が想起されて震災観が一時的に上昇したと解釈できる。また,九州地方においては,震災3年後から意識低下が見られたが,地元・近隣県での熊本地震の経験によって震災への意識が強まったと解釈できる。震災観の変化には,震災への心理的距離の影響が考えられた。この他,Web調査以外の手段で継続的に調査しているデータについても分析をおこなった。震災当時に中学生だった群と高校生だった群とを比較したが、震災観、死生観、精神的不健康に大きな差はなかった。一方,震災観と死生観に正の相関がみられ,震災と生死が直接的に結びついている様子がみられた。当初の計画通り,調査研究が進行しているため。平成28年度調査は平成24年度から開始した継続調査の第5回目となる。当初計画通り,5年目の節目に調査結果をまとめ、青年による災害伝承、青年の防災・安全意識、自己実現、将来展望等のために必要な支援に関して防災に資する提言を検討する。また,4月に発生した熊本地震の影響を調査するため,学内研究費を確保できる見込みで,この結果を本研究にも組み込むことで,「被災地からの距離的要因」の検討を進めることを計画している。
精神分裂病動物モデルにおける中枢シグマ受容体の変化の検討

σ受容体結合実験に用いられてきた従来の放射性リガンドには種々の問題があるため新しい方法を確立した。[^3H]-YM-09151-2はD2/D3/D4のリガンドとして知られているが、これがNa^+ freebuffer中、25nM spiperone存在下ではσ受容体に特異的にしかも高親和性に結合することを見いだした。Scatchard解析ではone site(Kd=1.48±0.31nM、ラット全脳crude membrane画分)であったが、σ1選択性の高い(+)-pentazocineによる阻害実験から、two site(σ1/σ2)であることがわかった。ラット全脳ではσ1とσ2の存在比は約1:3であった。この方法を用いて精神分裂病の動物モデルであるメタンフェタミン逆耐性動物でのσ受容体の変化を検討した。メタンフェタミン4mg/kgを腹腔内に1日1回、14日間反復投与して逆耐性を形成し、種々の断薬期間後に断頭し、冠状切片を作製し、autoradiographyを行なった。断薬24時間後では内側前頭前皮質、海馬、黒質(緻密層、網状層)、中脳被蓋部、小脳で[^3H]-YM-09151-2結合が増加していた。その他の部位(線状体、視床、側坐核、梨状様皮質など)では変化がなかった。経時的検討では断薬7日後、21日後にて検討したところ、後2者の増加は一過性であったが、前2者の増加は3週間後でも持続してみられた。逆耐性現象の最も重要な特徴の一つは一旦形成されると半永久的にこの可塑性変化が持続することであることから、今回の結果と合わせると内側前頭前皮質と海馬でのσ受容体の持続的増加がこの現象に関与していると考えられた。また、これまでのわれわれの行動薬理学的知見を考慮すると、精神分裂病ではσ受容体の過活動が生じており、これが病態生理において大きな役割を果たしているものと考えられた。
極地のコケに生息する低温生育性微生物の生物資源としての評価

極地固有の低温生育性微生物とくに植物寄生性糸状菌の保全と有効利用をはかるための基礎資料を得ることを目的として,いくつかの菌種の同定を行い,酵素産生能などの特質を明らかにした。まず,2002年8月に高緯度北極域のスピッツベルゲン島のコケから分離されたTrichoderma属菌を,培養形態とrDNA ITS領域の塩基配列からT.polysporumと同定した。これら菌株の液体培地中での酵素産生能を調べたところ,キシラナーゼとポリガラクツロナーゼの産生が認められた。これらのうちポリガラクツロナーゼを精製して,その温度別活性を調べたところ,40°Cにおいて最大活性を示し,0°Cにおいても最大活性の47%の活性を有していることがわかった.温帯産の同種株では,このような低温での酵素活性は認められなかったことから,北極産のT.polysporum株は,温帯産の同種よりも低い温度で活性を示す酵素を産生することが明らかになった。次に,2004年7月から2008年1月に,北極のスピッツベルゲン島とグリーンランド,および南極のアデリー島の植物からPythium属菌の分離し,種同定を試みると同時に酵素産生能を調べた。その結果,これらの地域から得られた同属菌は極地に固有の5つの種レベルで異なるグループに類別されることが明らかになった。北極産のPythium属菌株と,それと類似の形態をもつ温帯産の同属菌を用い,菌体の凍結耐性を比較したところ,北極産でより高い凍結耐性能が見られた。しかし,一方で低温活性酵素の産生は本属では見られなかった。なお,この実験の過程で,野外で安全かつ効率的に同属菌を分離するための選択分離培地を開発した。さらに,北極の主要植生の1つである多年生草本のムカゴトラノオに寄生する黒穂病菌について,スピッツベルゲン島に生息する同病原菌の野外調査を行い,菌種の同定をおこなった。北極域のコケから分離された数種の土壌糸状菌について同定を行い,酵素産生能を調べた.まず,スバールバル諸島スピッツベルゲン島のコケから分離されたTrichoderma属菌を,培養形態とrDNA ITS領域の塩基配列からT.polysporumと同定した.一般に,Trichoderma属菌は,植物遺体の分解菌として知られており,そのいくつかの種は,様々な分解酵素を産生することが知られている.そこで北極分離株である本株の酵素産生能を調べた.本菌をビート抽出液培地で培養し,その培養液中の上澄を用いて7種類の多糖類に対する酵素活性を調査した.その結果,本菌はキシラナーゼとポリガラクチェロナーゼを産生することが明らかとなった.また,キシラナーゼについてはさらに温度別活性調査を行ったところ,0°Cでの活性が至適温度での活性の20%に達した.このことは,低温でのキシラナーゼ活性が高いことを示しており,本株が低温酵素を産生している可能性が示された.T.polysporumは温帯にも生息する。そのため,今後,温帯産の同種との比較実験を行い,北極産の株の特性を明らかにする予定である.次に,グリーンランドの東沿岸部で採取されたコケからPythium属菌47株を分離し,上述と同様の方法で同定し,酵素産生能を調べた.