hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイパフォーマンス製造企業の研究

平成16、17年度の2年間の研究実績は以下の通り。1.製造企業に関する国際共同調査データベースの構築:日本、アメリカ合衆国、ドイツ、イタリア、英国、スウェーデン、フィンランド、韓国、オーストリア、スペインの10カ国の大学研究者による製造事業所の共同調査によって共同データベースを構築する作業が継続的に行った。現時点で、7力国のデータが集計され終わった。2.企業との討議を通じた経営課題の抽出:調査データを基に、各事業所でヒアリングと現地調査を行ない、近年の事業所経営の努力焦点について情報収集した。セル方式の台頭、一気通貫体制の強化という焦点が強く浮かび上がった。3.研究成果:研究は3つの焦点があった。第一は、10年前との比較で連動経営構造の変化を調べ、この10年で何が変化したかということ、第二は、品質問題に関わる諸機能の連動プロセス特性を明らかにすること、第三は、開発プロセスをも包含して連動特性を把握することであった。第一の点では、現場の活動水準が全般的に低下している傾向があることがわかった。しかしながら、現在ではその反省から、現場強化に回帰する努力がなされ始めたことを確認した。第二の焦点では、品質強化プロセスは製品設計から現場の品質改善の連動性確保を指向するコミュニケーション強化が重要という知見が得られた。第三の焦点では、開発と製造の業績は相互に正の関わりがあって、どちらかで競争力を高い業績を持続することが難しいことがわかった。情報技術の利用力も連動性と正の相関を持つという知見も得た。これらは各々内外の学会発表および論文として発表。今後の研究課題は、連動経営のポイントとして、開発と製造プロセスの連動行動を確保するプロセスとしてフロント・エンドにおける計画段階の質を上げるという方向が強く示され、それは今後の研究テーマとして展開する予定になっている。今年度(平成16-17年度)における研究実績は以下の通り。1.査協力事業所への調査結果の報告と討議・事業所見学:調査結果データをもとに調査協力企業の調査事業所に関する実践活動に基づく比較分析を行った。これは調査協力への見返りの提供とデータ解釈における背後の実情を知るためである。比較は事業所経営の側面を11の次元で整理し、それらの次元における比較が中心である。分析の結果、10年前と同様の平行格差現象を抽出した。経営におけるさまざまな活動の連動性の差がこのような平行格差現象を生み出すわけで、バブル崩壊後の製造企業経営でもその意味合いは変わらないことが判明した。日本企業データのみを使って各事業所の比較結果を調査協力事業所において報告し、それに基づく事業所経営に関する討議をおこなった。同時に、現在行われている事業所経営の努力の焦点、生産システムにおける近年の動向などをヒアリングし、データ背後の定性的な意味合いを把握することを行った。これらは今後の解析において重要な情報になる。今年度は25社についての調査報告と訪問を行った。2.2004年11月にアメリカのボストンで行った全米意思決定学会(通称、DSI年次大会)において共同研究に従事する9力国の研究者が会して、各国の調査の概要と問題点、さらには共同研究のテーマなどを討議した。データ収集はすべての国が完了したわけでなく、国とすれば約半分の国においてほぼ完了している状況である。平成17年度中に国際データベースを構築する計画である。3.研究は今回の調査データがサプライチェーンおよび開発関係の活動を網羅しているので本格的な連動経営の姿を抽出すること、さらに近年における品質問題の発生を考慮した品質に関連した活動の姿を明らかにすることから着手した。成果は平成17年3月における日本生産管理全国大会にて発表した。今年度(平成17-18年度)の研究実績は以下の通り。

1.平成16年度からの調査協力事業所への調査結果の報告と討議の継続:今年度は10社の調査報告と訪問、さらに調査結果に基づいて現在の事業所経営の課題や問題に関する討議とヒアリングを行った。2.2005年11月にサンフランシスコで行った全米意思決定学会(DSI年次大会)において共同研究に従事する9カ国の研究者が会して、各国の調査の概要と問題点、また各国における近年の製造企業経営に関する動向と共同研究の焦点などを討議した。データ収集は平成18年度中に参加国の80-90%程度の国際データベースを構築する計画である。研究は3つの焦点があった。第1は、近年その低下が懸念されている品質力についてコミュニケーション連動という視点から規定要因を探ることであった。第2は、今回の調査データがサプライチェーンと開発活動まで網羅しているので開発プロセスをも包含して連動特性を把握することであった。第3は、情報技術利用力と実践活動との関わりを探ることであった。第一の焦点では品質強化のプロセスは時間経過の上で強化と衰退のダイナミックスを描きうること、そしてそれは改善活動の経営的位置づけによって左右されるなどの知見を得た。第2の焦点では開発と製造との有意な相関があることを見出した。この研究はいわゆるフロントエンド・ローディングの概念として拡張していく予定。第3の焦点では、情報技術利用能力に関してもその利用度は10年前に比して進展しているが、その効果は一般的な実践活動と有意な正の相関があって、情報技術と実践活動の高水準な関わり合いが経営成果に結びつくという知見を得た。研究成果は国内では第22、23回日本生産管理全国大会、同学会予稿集および論文誌にて発表した。国際的には、成果は平成17年度におけるシカゴにおける全米生産管理学会(POMS)にて発表し、さらに英国学術誌にて発表予定(採択済み)である。
ストレス関連ホルモンと乳がん罹患・予後に関する分析疫学研究

心理的要因・ホルモン環境と乳がん罹患・予後との関連を種々のデータを用いて明らかにした。宮城コホート及び患者コホートの解析では、心理的要因はがん罹患には影響を与えないが、罹患後の予後、特に閉経前乳がんの予後に影響を与えることが示された。一方、閉経後乳がん症例を対象とした血中・組織中ホルモンの解析からは、閉経後乳がんのホルモン環境は生活習慣との関連が強く、心理的要因との関連は小さいことが示された。ストレスを含む心理的要因及びそれに伴うホルモン環境の変化が閉経後乳がんの予後に与える影響は小さく、今後、閉経前乳がんを対象とした心理的要因とホルモン環境との関連の解明が必要であると考えられた。乳がんの発生・進展にはストレスなどの心理的要因が関与していることが示唆されている。本研究の目的は、ストレス関連ホルモンである副腎皮質ホルモンに着目し、(1)宮城コホート及び新規に収集する乳がん罹患者及び健常者データを解析することによって、パーソナリティー・ストレスなどの心理的要因及び副腎皮質ホルモンと乳がん罹患・予後との関連を明らかにする。(2)心理的要因と血中副腎皮質ホルモン濃度との関連を、乳がん罹患者及び健常者においてそれぞれ明らかにし、「ストレスに対する副腎皮質ホルモン分泌パターンの差異」によって乳がん罹患リスク・予後が説明されるかどうかを解明することである。平成23年度は、1.実施計画の倫理審査、2.宮城コホートの追跡延長、3.新規研究対象者(乳がん罹患者及び健常者)選定手順の確立、4,対象者への質問紙調査及び心理的テスト手順の確立、5.血液及び乳腺組織検体採取手順の確立、6.データ収集の6つを実施した。研究対象者は、宮城県立がんセンター病院の閉経後女性乳がん手術例及び生検例、検査や健診で入院した閉経後女性より選定することとし、11月末には対象者への説明と同意の手続き・心理テスト・検体採取など、3-5の一連の手順を確立した。また、同時期までに、研究実施計画は関連機関の倫理委員会ですべて承認され、ホルモン測定精度の信頼性も確認された。12月から本格的にデータ収集を開始した。2月末時点で15名の閉経後乳がん罹患者から研究参加への同意が得られ、血中及び乳腺組織中ホルモン値、組織中アロマターゼ活性、生活習慣質問紙調査、心理テスト(信頼性妥当性が確認されているPOMS尺度による)、臨床情報、病理診断情報が集積されている。平成23年度は、1-6の調査研究以外に、女性ホルモン・副腎皮質ホルモンと乳がん罹患との関連について、先行疫学研究・基礎研究からの情報収集も行った。本研究の目的は、ストレス関連ホルモンである副腎皮質ホルモンに着目し、パーソナリティー・ストレスなどの心理的要因及び各種ホルモンと乳がん罹患・予後との関連を明らかにすることである。平成25年度は、以下(1)(3)を実施した。(1)1990年に設定された宮城コホートを2007年まで追跡し、パーソナリティー尺度(EPQR)と乳がん罹患・予後との関連を明らかにした。各EPQR尺度と乳がん罹患リスクとの関連は認められなかったが、乳がん罹患(罹患者250名)後は、外向性尺度(extraversion)の点数が高い者ほど全死亡リスクが低くなる傾向(p=0.08)を認めた。(2)2001年ー2004年に設定した乳がん患者コホート142名を2011年まで追跡し、術前血中ホルモン値と予後との関連を明らかにした。副腎皮質ホルモン値と予後との有意な関連は認められなかったが、ER+/PR+乳がんでは、血中Estradiol値が高い者ほど有意に全死亡リスクが上昇していた(p=0.005)。(3)前年度に引き続き、新規乳がん手術症例を対象に、生活習慣調査及び血中・乳腺組織中ホルモンの測定を進めた。さらに、術前・退院時・術後3か月時点に各種心理テストを実施した。2月末時点で、前年度までの46例と併せ65例のホルモン値のデータが得られ、このうちの49例で心理テストのデータが集積された。尚、研究者らが過去に収集したホルモン値のデータも併せると2月末までに129例のホルモン値が集積されている。今後、さらにデータ収集を進め、心理的要因・生活習慣と血中・組織中ホルモン値との関連を解析する予定である。このほか、平成25年度は、生活習慣調査データを基に新規乳がん患者の栄養素摂取量を算出した。栄養素摂取はホルモン値に影響を与える可能性があり、今後の乳がん罹患・予後要因の各種解析では交絡要因として考慮する必要がある。

本研究の目的は、ストレス関連ホルモンである副腎皮質ホルモンに着目し、(1)宮城コホート及び新規に収集する乳がん罹患者及び健常者データを解析することによって、パーソナリティー・ストレスなどの心理的要因及び副腎皮質ホルモンと乳がん罹患・予後との関連を明らかにする、(2)心理的要因と血中副腎皮質ホルモン濃度との関連を、乳がん罹患者及び健常者においてそれぞれ明らかにし、「ストレスに対する副腎皮質ホルモン分泌パターンの差異」によって乳がん罹患リスク・予後が説明されるかどうかを解明することである。平成24年度は、1.宮城コホート追跡延長データの確定、2.乳がん患者コホートの予後調査の継続、3.新規研究対象者(乳がん罹患者及び健常者)に対する生活習慣調査及び心理テスト、4.新規対象者(乳がん罹患者)の臨床情報及び病理診断情報の集積、5.新規対象者(乳がん罹患者)の血中及び乳腺組織中ホルモン値・組織中アロマターゼ活性の測定、の5つを実施した。乳がん患者コホートは過去にホルモン値・ベースラインデータを収集した閉経後乳がん約200名から成り、新規研究対象者は宮城県立がんセンター病院の閉経後女性乳がん手術例及び生検例、検査や健診で入院した閉経後女性より選定した。2月末時点で昨年度の15例と併せて46例の新規乳がん罹患者のデータが集積されている。平成24年度は、上記1ー5以外に、乳がん患者コホート及び新規乳がん罹患者のマンモグラフィー所見(臨床画像情報)を見直し、標準的尺度を用いてこれら対象者の乳腺密度をコード化した。また、宮城県立がんセンターの既存データベースを用いて肥満度など乳がんの基本的な予後因子を同定した。今後のストレス・ホルモン値と予後との関連の解析では、この予後因子を交絡因子として組み込む予定である。本研究の目的は、ストレス関連ホルモンである副腎皮質ホルモンに着目し、パーソナリティー・ストレスなどの心理的要因及び各種ホルモンと乳がん罹患・予後との関連を明らかにすることである。平成26年度は、以下(1)(4)を実施した。(1)前年度に引き続き、新規乳がん手術症例を対象に生活習慣調査及び血中・乳腺組織中ホルモン値の測定を進めた。前年度までの65例と併せて2月末までに86例のホルモン値が集積された。(2)前年度までの65例及び研究者らが過去に収集した64例併せた129例の新規乳がん手術症例をデータベース化し、血中・乳腺組織中ホルモン値と各種生活習慣・心理的要因との関連を解析した。ER+/PgR+乳がんでは、肥満度(BMI)が高い者ほど血中・組織中のEstrone, Estradiol, Testosterone, Androstenedione値が有意に上昇するなど、いくつかの生活習慣とホルモン値との関連が認められた。また、ER-/PgR-乳がんでは飲酒歴のある者でCortisol高値、ER-/PgR-/HER2-乳がんでは、不安感のある者で血中DHEA, Cortisolが高値であった。(3)新規乳がん手術症例を対象に術前・退院時・術後3か月時点に3種類の心理テストを実施した。前年度分と併せ2月末までにすべての心理テストデータが揃ったのは57例であった。このうちの一部を(2)のデータとリンクし、心理テストスコアとホルモン値との関連を解析した。術前の心理尺度POMS・T-A(緊張及び不安感)スコアと組織中Testosterone値との間に正の相関が認められた。
大学導入教育における英語スタディ・スキルズ育成のためのカリキュラムおよび教材開発

本研究は,大学入学時の導入教育(とくに大学1年次生)における英語によるスタディ・スキルズ育成のための,カリキュラム・シラバスの策定およびマルチメディアの積極的な活用を念頭に置いた教材の作成,授業運用をめぐるノウハウの蓄積を行うことを目的とするものである.新しい時代の大学英語教育のあり方を模索する一つの研究として,大学導入教育レベルにおける英語によるスタディ・スキルズの習得を目指した教授と学習に関する基礎的研究を行いつつ,教材開発を行った.本研究の特色は,(1)大学における導入教育時に焦点をあてたこと,(2)既習の英語という言語を教えること,個人の学力差、学習者のニーズの多様化,専門課程への橋渡しなどの点に対応できる英語教育を,大学における導入教育に位置づけ,具体的な研究に取り組んだ点,(3)英語という特定言語の教育にかかわる問題を扱うのであるが,研究組織のメンバーは,言語教育のみならず,心理言語学,コーパス言語学,社会言語学など専門分野は多岐にわたり,また,教育工学を専門とする者との共同でカリキュラムおよび教材開発を行った,という点である.具体的には,Language Skillsを10テーマ設定し,それを中核に据え,IT-Related Skills, Sound Focus, Grammar/Vocab Focus, Your Projectの観点からカリキュラムを組織した.それに基づき,『First Steps in AcademicEnglish Skills-英語アカデミック・スキル入門』というパイロット版の教材開発した.本研究は,大学入学時の導入教育(とくに大学1年次生)における英語によるスタディ・スキルズ育成のための,カリキュラム・シラバスの策定およびマルチメディアの積極的な活用を念頭に置いた教材の作成,授業運用をめぐるノウハウの蓄積を行うことを目的とするものである.新しい時代の大学英語教育のあり方を模索する一つの研究として,大学導入教育レベルにおける英語によるスタディ・スキルズの習得を目指した教授と学習に関する基礎的研究を行いつつ,教材開発を行った.本研究の特色は,(1)大学における導入教育時に焦点をあてたこと,(2)既習の英語という言語を教えること,個人の学力差、学習者のニーズの多様化,専門課程への橋渡しなどの点に対応できる英語教育を,大学における導入教育に位置づけ,具体的な研究に取り組んだ点,(3)英語という特定言語の教育にかかわる問題を扱うのであるが,研究組織のメンバーは,言語教育のみならず,心理言語学,コーパス言語学,社会言語学など専門分野は多岐にわたり,また,教育工学を専門とする者との共同でカリキュラムおよび教材開発を行った,という点である.具体的には,Language Skillsを10テーマ設定し,それを中核に据え,IT-Related Skills, Sound Focus, Grammar/Vocab Focus, Your Projectの観点からカリキュラムを組織した.それに基づき,『First Steps in AcademicEnglish Skills-英語アカデミック・スキル入門』というパイロット版の教材開発した.本研究は、新しい時代の大学英語教育のあり方を模索する一つの研究として、大学導入教育レベルにおける英語によるスタディ・スキルズ(学習技術;study skills)の習得を目指した教授と学習に関する基礎的研究を行いつつ、教材開発をおこなうものである。今回の申請では、大学入学時の導入教育(とくに大学1年生時の前期・後期を想定)における英語によるスタディ・スキルズ育成のための、カリキュラム・シラバスの策定およびマルチメディアの積極的な活用を念頭に置いた教材の作成、授業運用をめぐるノウハウの蓄積を行う。平成17年度には、大学入学時の導入教育(とくに大学1年生時の前期・後期を想定)における英語によるスタディ・スキルズ育成のための、カリキュラム・シラバスの策定およびマルチメディアの積極的な活用を念頭に置いた教材の作成、授業運用をめぐるノウハウの蓄積を遂行するため、以下の諸点を念頭に置いて研究を進めてきた:(1)教材開発の基本方針に関する議論、開発教材のラインナップの決定、(3)開発教材および研究方法の特色に関する議論。こうした議論を踏まえて、平成17年度は、次の研究、調査、教材開発を行ってきた:(1)国内外における導入教育の「外国語」科目での実施状況に関する実態調査(オーストラリア・メルボルン大学における初年次教育について情報を収集、意見交換を行った他、国内外のスタディ・スキルズ関係の書籍および教材の収集を行った)、(2)カリキュラム・シラバス案の策定、(3)第1次教材作成(具体的な、教材作成、コンテンツ開発に着手し、数回研究会を開催し、原稿・内容を検討した。テキスト本文の執筆には全員が関わっているが、とくに(a)英文法に関する部分の執筆(山内)、(b)ボキャブラリーに関する部分の執筆(横川)、(c)メディア・リテラシーおよびコンピュータ・リテラシーに関わる部分の執筆(村上、内田)、(d)英語によるリスニング・スピーキング活動に関わる部分の執筆(グリア)といったように、各研究者の研究成果が活かせるように配慮した)。本研究は、新しい時代の大学英語教育のあり方を模索する一つの研究として、大学導入教育レベルにおける英語によるスタディ・スキルズ(学習技術;study skills)の習得を目指した教授と学習に関する基礎的研究を行いつつ、教材開発をおこなうものである。とくに,大学入学時の導入教育(とくに大学1年生時の前期・後期を想定)における英語によるスタディ・スキルズ育成のための、カリキュラム・シラバスの策定およびマルチメディアの積極的な活用を念頭に置いた教材の作成、授業運用をめぐるノウハウの蓄積を行うものである。平成18年度は,以下のことを行った.(1)カリキュラム開発の仕上げと教材開発平成18年度後期は、第2次作成教材(CD-ROM教材を含む)を研究代表者および研究分担者の勤務校の一部の授業で半年間試用し、授業運営上のノウハウを蓄積すると同時に、開発教材の改訂にフィードバックできるよう問題点などを探った。その上で,教材をリライトし,試行版テキストを作成した.

(2)マルチメディア教材の作成第2次作成教材に基づき、必要に応じて、マルチメディア教材の作成を行った。効果的な英語によるスタディ・スキルズ習得をサポートするCD-ROM教材を作成するため、平成18年度は英語リスニング問題にかかわる音声の録音・編集を行った。具体的には、スタディ・スキルズに関わるさまざまな面について、たとえば、基礎的なリスニング・スピーキング力養成のためのタスク(音声、映像)を開発した。ライブラリーおよびインターネットを利用した文献・事項調査の方法、英語によるプレゼンテーションの実例、ボキャブラリー等の自学自習用の音声を含むCD-ROM学習教材などを取り入れる予定であるので,その検討を開始した。本研究は,大学入学時の導入教育(とくに大学1年次生)における英語によるスタディ・スキルズ育成のための,カリキュラム・シラバスの策定およびマルチメディアの積極的な活用を念頭に置いた教材の作成,授業運用をめぐるノウハウの蓄積を行うことを目的とするものである.新しい時代の大学英語教育のあり方を模索する一つの研究として,大学導入教育レベルにおける英語によるスタディ・スキルズの習得を目指した教授と学習に関する基礎的研究を行いつつ,教材開発を行った.本研究の特色は,(1)大学における導入教育時に焦点をあてたこと,(2)既習の英語という言語を教えること,個人の学力差、学習者のニーズの多様化,専門課程への橋渡しなどの点に対応できる英語教育を,大学における導入教育に位置づけ,具体的な研究に取り組んだ点,(3)英語という特定言語の教育にかかわる問題を扱うのであるが,研究組織のメンバーは,言語教育のみならず,心理言語学,コーパス言語学,社会言語学など専門分野は多岐にわたり,また,教育工学を専門とする者との共同でカリキュラムおよび教材開発を行った,という点である.具体的には,Language Skillsを10テーマ設定し,それを中核に据え,IT-Related Skills,Sound Focus,Grammar/Vocab Focus,Your Projectの観点からカリキュラムを組織した.それに基づき,『First Steps in AcademicEnglish Skills-英語アカデミック・スキル入門』というパイロット版の教材開発した.
新規な高効率ガス分離用促進輸送膜の提案と地球環境保全への適用

中空糸多孔膜の内側(原料ガス側,高圧側)に着目ガスと選択的,可逆的に反応するキャリア溶液を原料ガスとともに連続的に供給し,ガスを吸収した液を透過側(低圧側,シェル側)に透過させる方式の新規なガス分離用促進輸送膜を提案し,これを模擬燃焼排ガスからのCO_2の分離およびエチレン/エタンの分離に適用し,以下の結果を得た.1.純水を吸収液,原料ガスをCO_2/N_2混合ガスとして用い,原料ガスと水を大気圧で限外濾過中空糸膜モジュール(中空糸膜内径:0.8mm)の膜内側に供給し透過側を減圧に保った実験,および原料側を加圧(最大5気圧)に,透過側を大気圧に保つ実験を行った.実測されたCO_2の透過速度は,原料側,透過側ともに気液溶解平衡が成立していると仮定して計算した値の80%以上であり,本モジュールの効率は極めて高いことが確認された.2.アミンをキャリアとする模擬燃焼排ガス中のCO_2(1.515モル%CO_2)の分離実験では,CO_2は98.599.8%まで濃縮され,ガスの平均対流時間が0.28sと短くても約80%のCO_2が回収・濃縮された.また,CO_2回収エネルギーは,既往のガス吸収法は高分子膜法や高分子膜法と比較して著しく小さく,本方法は極めて省エネルギー的なCO_2回収法であることが判明した,また,熱誘起相分離法により自作した内径が大きい中空糸限外濾過膜(内径1.2mm)を用いることにより,更なる省エネルギー化が達成できた.3.硝酸銀をエチレンのキャリアとする80%エチレン/20%エタンの分離実験を,原料側を加圧に(<500kPa),透過側を大気圧に保って行い,エチレンを99.8%の純度で回収することができた.4.膜モジュールは数ヶ月にわたる断続的な実験において安定であり,透過性,選択性の減少は認められなかった.中空糸多孔膜の内側(原料ガス側,高圧側)に着目ガスと選択的,可逆的に反応するキャリア溶液を原料ガスとともに連続的に供給し,ガスを吸収した液を透過側(低圧側,シェル側)に透過させる方式の新規なガス分離用促進輸送膜を提案し,これを模擬燃焼排ガスからのCO_2の分離およびエチレン/エタンの分離に適用し,以下の結果を得た.1.純水を吸収液,原料ガスをCO_2/N_2混合ガスとして用い,原料ガスと水を大気圧で限外濾過中空糸膜モジュール(中空糸膜内径:0.8mm)の膜内側に供給し透過側を減圧に保った実験,および原料側を加圧(最大5気圧)に,透過側を大気圧に保つ実験を行った.実測されたCO_2の透過速度は,原料側,透過側ともに気液溶解平衡が成立していると仮定して計算した値の80%以上であり,本モジュールの効率は極めて高いことが確認された.2.アミンをキャリアとする模擬燃焼排ガス中のCO_2(1.515モル%CO_2)の分離実験では,CO_2は98.599.8%まで濃縮され,ガスの平均対流時間が0.28sと短くても約80%のCO_2が回収・濃縮された.また,CO_2回収エネルギーは,既往のガス吸収法は高分子膜法や高分子膜法と比較して著しく小さく,本方法は極めて省エネルギー的なCO_2回収法であることが判明した,また,熱誘起相分離法により自作した内径が大きい中空糸限外濾過膜(内径1.2mm)を用いることにより,更なる省エネルギー化が達成できた.3.硝酸銀をエチレンのキャリアとする80%エチレン/20%エタンの分離実験を,原料側を加圧に(<500kPa),透過側を大気圧に保って行い,エチレンを99.8%の純度で回収することができた.4.膜モジュールは数ヶ月にわたる断続的な実験において安定であり,透過性,選択性の減少は認められなかった.多孔膜の原料ガス側(高圧側)に透過物質と可逆的に反応するキャリヤーの溶液(膜液)を原料ガスとともに連続的に供給し、膜液を透過側(低圧側)に透過させる方式の新規なガス分離用促進輸送膜を提案し、これを燃焼排ガス中の温室効果ガスであるCO_2の分離・回収・濃縮に適用し、以下の成果を得た。1.熱誘起相分離法を用いて、エバールやポリエチレン等のポリマーより、種々の分画特性を有する中空糸多孔膜を作製し、製膜条件と膜の細孔構造、液透過特性の関係を明らかにした。2.中空糸膜モジュールを作製し、原料ガス(CO_2/N_2混合ガス)とCO_2のキャリヤー溶液(9種類のアミンの水溶液)をモジュールの下部から膜の内側に供給し、中空糸膜の外側を減圧にして膜の内側から外側に透過した液からCO_2を放散させて濃縮CO_2を回収した。原料ガスの中空糸内での滞留時間が0.28sと短いにもかかわらず、CO_2が1.515%から98.599.8%まで一挙に濃縮でき、CO_2回収率は5090%であった。N_2に対するCO_2の選択性は約5000、CO_2の透過速度は1.2x10^<-3>cm^3/(cm^2・s・cmHg)であり、既往の促進

輸送膜や高分子膜と比較して格段に高い。3.上記の予備的な実験結果を基に、本方式のエネルギー消費量を既往のガス吸収法と比較した結果、本方式が優れていることが判明した。本方式は、燃焼排ガス中のCO_2の分離・回収・濃縮のみならず、石油化学プロセス等での酸性ガスやオレフィンガスの省エネルギー的な分離濃縮へ適用可能であることが示唆された。4.実験に用いたアミンによるCO_2の吸収・放散特性について文献調査し、2.での実験結果を考察した。また、新規なアミンについてはガス収着装置による測定を行いつつある。中空糸多孔膜の内側(原料側、高圧側)に着目ガスと可逆的・選択的に反応するキャリアの溶液を原料ガスとともに連続的に供給し、キャリア溶液を透過側(低圧側)に透過させる方式の新規なガス分離用促進輸送膜を提案し、これを用いて以下の成果を得た。1.純水を吸収液、原料ガスをCO_2/N_2混合ガスとして、原料ガスと水を大気圧で限外濾過中空糸膜モジュールの膜内側に供給し透過側を減圧に保った実験、および原料側を加圧に、透過側を常圧に保つ実験を行った。実測されたCO_2透過速度は、原料側、透過側ともに気液溶解平衡が成立しているとして計算したCO_2透過速度の約80%であり、本方式でのガス吸収・放散両過程を含む物質移動の総合効率は極めて高いことが判明した。また、膜両側にかなりの圧力差があっても、液が満たされていない膜の細孔をガスが非選択的に透過せず、膜モジュールが安定性であることが実証された。2.各種アミンをキャリアとするCO_2/N_2の分離では、中空糸の内径が分離エネルギーに影響するので、熱誘起相分離法により種々の内径のPVDF中空糸膜限外濾過膜を作製してCO_2分離実験に用いた。内径を1mmにすると、これまで用いてきた内径0.8mmの膜と比較して分離エネルギーが約40%節減でき、本方式は既往の分離法と比較して極めて省エネルギー的であることが判明した。3.硝酸銀をエチレンのキャリアとするエチレン(80%)/エタン(20%)混合ガスの分離濃縮実験を、加圧モジュールを用いて行った。回収エチレンの純度は99.6%、エチレン透過速度も既往の促進輸送膜より約1桁高かった。液の透過がジュールの上部で起こるほどモジュールの効率が高く、総合効率が90%にも達することが判明した。4.本分離手法は省エネルギー的で装置のコンパクト化が可能であり、他のガスの分離にも適用できると思われる。
抗原ペプチド/MHC分子高結合性CTLの誘導を指標とした腫瘍抗原の同定

白血病細胞では綱胞周期調節タンパクであるCDK2,CDK4タンパクが過剰発現しており,HLA-A^*2402健常者ではCDK2,CDK4タンパク由来のCDK2_<167-175>,CDK4_<179-187>ペプチドに対するT細胞の末梢性トレランスが不完全であることを昨年までに確認した.HLA一致同種造血幹細胞移植(allo-SCT)ドナーの末梢血単核細胞から,magnetic beadsを用いて分離したCD8陽性ナイーヴT細胞を,CDK2_<167-175>ペプチドをパルスしたA24-T2(CDK2_<167-175>-T2)とCDK4_<179-187>-T2で繰り返し刺激してCDK2_<167-175>ペプチド特異的CTL(CDK2_<167-175>-CTL)とCDK4_<179-187>-CTLを誘導した後に,CDK2とCDK4タンパクを過剰発現している患者白血病細胞と,同じ患者由来でCDK2とCDK4タンパクを過剰発現していないEpstein-Barrウイルス形質変換B細胞株(EBV-LCL),ドナー由来のEBV-LCL,ドナー骨髄単核細胞(BMMC)に対するCDK2_<167-175>-CTLとCDK4_<179-187>-CTLの反応性を検討した.CDK2_<167-175>-CTLとCDK4_<179-187>-CTLは,白血病細胞と共培養するとIFNγを放出したが,患者由来のEBV-LCL,ドナー由来のEBV-LCL, BMMCと共培養してもIFNγを放出しなかった.この結果から,健常ドナー由来のCDK2_<167-175>-CTLとCDK4_<179-187>-CTLは患者白血病細胞とEBV-LCL細胞でのCDK2_<167-175>とCDK4_<179-187>の発現量の差を認識して,患者白血病細胞のみを特異的に傷害したことが明らかとなり,健常ドナーの末梢血中には白血病細胞が過剰発現している自己抗原CDK2_<167-175>,CDK4_<179-187>に対する抗原ペプチド/MHC分子高結合性CTLが存在していると考えられた.従ってallo-SCT後CDK2_<167-175>及びCDK4_<179-187>ペプチドワクチンを患者に投与して抗原ペプチド/MHC分子高結合性CTLを効率よく増殖させることが出来れば,移植片対白血病効果を誘導できる可能性が示唆された.さらにこの可能性を裏付けるために,CDK2_<167-175>/HLA-A24マルチマー,CDK4_<179-187>/HLA-A24マルチマーを用いて,allo-SCTを受けた患者末梢血中のCDK2_<167-175>-CTLとCDK4_<179-187>-CTLの有無と移植片対白血病効果との関連性を検討した.BIMASのソフトウェアを用いたアルゴリズム解析の結果、細胞周期調節タンパクであるCDK2、CDK3、CDK4、CDK6タンパク分子のアミノ酸配列の中からHLA-A*2402分子上に提示可能な9merのペプチドが同定された。各々のタンパク分子は別々の遺伝子にコードされているが、CDK2由来のペプチド(CDK2_<167-175>)とCDK3由来のペプチド(CDK3_<167-175>)、CDK4由来のペプチド(CDK4_<179-187>)とCDK6由来のペプチド(CDK6_<181-192>)のアミノ酸シークエンスは同一であり、CDK2_<167-175>/CDK3_<167-175>とCDK4_<179-187>/CDK6_<181-192>間の相同性も高かった。HLA-A*2402を遺伝子導入したT2細胞上のHLA-A*2402分子は、抗原と結合していない状態では不安定であったが、合成したCDK2_<167-175>あるいはCDK4_<179-187>ペプチドをA24-T2と伴にインキュベートしたところ、細胞表面上のHLA-A*2402分子の発現はペプチド濃度依存性に安定化した。この結果から、HLA-A*2402分子に結合したCDK2_<167-175>及びCDK4_<179-187>ペプチドは、A24-T2によってCD8陽性T細胞に提示されることが確認された。HLA-A*2402陽性健常者の末梢血単核細胞(PBMC)からmagnetic beadsを用いて分離したCD8陽性T細胞を、CDK2_<167-175>ペプチドをパルスしたA24-T2 (CDK2_<167-175>-T2)で繰り返し刺激し誘導したCTLは、CDK2_<167-175>-T2を特異的に傷害した。

同様にCDK4_<179-187>-T2で刺激し誘導したCTLはCDK4_<179-187>-T2を特異的に傷害した。この結果から、自己抗原であるCDK2_<167-175>、CDK4_<179-187>に対する寛容(トレランス)は健常者では強固なものではなく、in vitroでの抗原刺激によってペプチド特異的CTLが容易に誘導されることが示された。一方、急性骨髄性白血病細胞と急性リンパ性白血病細胞では健常者のPBMCに比べてCDK2、CDK4タンパク分子が過剰発現していることがwestern blottingにより確認された。以上の結果から、HLA-A*2402健常者ではCDK2_<167-175>及びCDK4_<179-187>に対するT細胞の末梢性トレランスが不完全であり、同種造血幹細胞移植後白血病患者ではCDK2_<167-175>及びCDK4_<179-187>を標的としたワクチン療法によって抗原ペプチド/MHC分子高結合性CTLを誘導できる可能性が示唆された。白血病細胞では綱胞周期調節タンパクであるCDK2,CDK4タンパクが過剰発現しており,HLA-A^*2402健常者ではCDK2,CDK4タンパク由来のCDK2_<167-175>,CDK4_<179-187>ペプチドに対するT細胞の末梢性トレランスが不完全であることを昨年までに確認した.HLA一致同種造血幹細胞移植(allo-SCT)ドナーの末梢血単核細胞から,magnetic beadsを用いて分離したCD8陽性ナイーヴT細胞を,CDK2_<167-175>ペプチドをパルスしたA24-T2(CDK2_<167-175>-T2)とCDK4_<179-187>-T2で繰り返し刺激してCDK2_<167-175>ペプチド特異的CTL(CDK2_<167-175>-CTL)とCDK4_<179-187>-CTLを誘導した後に,CDK2とCDK4タンパクを過剰発現している患者白血病細胞と,同じ患者由来でCDK2とCDK4タンパクを過剰発現していないEpstein-Barrウイルス形質変換B細胞株(EBV-LCL),ドナー由来のEBV-LCL,ドナー骨髄単核細胞(BMMC)に対するCDK2_<167-175>-CTLとCDK4_<179-187>-CTLの反応性を検討した.CDK2_<167-175>-CTLとCDK4_<179-187>-CTLは,白血病細胞と共培養するとIFNγを放出したが,患者由来のEBV-LCL,ドナー由来のEBV-LCL, BMMCと共培養してもIFNγを放出しなかった.この結果から,健常ドナー由来のCDK2_<167-175>-CTLとCDK4_<179-187>-CTLは患者白血病細胞とEBV-LCL細胞でのCDK2_<167-175>とCDK4_<179-187>の発現量の差を認識して,患者白血病細胞のみを特異的に傷害したことが明らかとなり,健常ドナーの末梢血中には白血病細胞が過剰発現している自己抗原CDK2_<167-175>,CDK4_<179-187>に対する抗原ペプチド/MHC分子高結合性CTLが存在していると考えられた.従ってallo-SCT後CDK2_<167-175>及びCDK4_<179-187>ペプチドワクチンを患者に投与して抗原ペプチド/MHC分子高結合性CTLを効率よく増殖させることが出来れば,移植片対白血病効果を誘導できる可能性が示唆された.さらにこの可能性を裏付けるために,CDK2_<167-175>/HLA-A24マルチマー,CDK4_<179-187>/HLA-A24マルチマーを用いて,allo-SCTを受けた患者末梢血中のCDK2_<167-175>-CTLとCDK4_<179-187>-CTLの有無と移植片対白血病効果との関連性を検討した.
認識機構に着目した感染とがんに対する生体防御システムの分子機構の解明

自然免疫系の細胞質核酸受容体に着目して解析を進めた結果,PARP-13のアイソフォームZAPSが,RIG-Iと会合し,RIG-Iを介するウイルス感染防御の強力な正の制御因子であることを見出し,ZAPSがインフルエンザウイルス由来のNS1による免疫回避機構に関与することも明らかにした.さらにPARP-7/TIPARPとPARP-12が,RIG-Iの負の制御因子であることを見出した.また,HCMVに対する新たなDNA認識機構を同定した.一方で,腫瘍浸潤性樹状細胞における腫瘍由来のDNAとHMGB1を介する自然免疫シグナルの抑制機構解明の研究にも貢献した.今後,見出された核酸を介する自然免疫シグナル制御を感染症やがんのコントロールにつなげていきたい.感染症は人類にとって古くから大きな問題であり,感染をコントロールするためには病原体に対する生体防御機構の解明は極めて重要な課題である.この問題に取り組むべく,我々は,最も初めのプロセスである病原体の侵入に対する宿主の『感知システム』に着目した.微生物特有の分子パターンを認識するパターン認識受容体(pattern recognition receptors ; PRRs)はI型インターフェロン(IFN)や炎症サイトカインなどの遺伝子発現を誘導し,自然免疫応答を活性化するのみならず,適応免疫応答の強力な活性化を誘導することにつながり,感染免疫の重要な"starting switch"である.このPRRsによる認識機構や下流のシグナル経路を解明することにより,感染をコントロールするための有用な標的を見出すことが期待される本研究では,自然免疫系におけるDNAセンサーを中心とした細胞質核酸認識機構およびそれを介して活性化される自然免疫応答を規定するシグナルの制御を明らかにする研究を推進することによって,特にウイルス感染の治療や予防に有用な新しい分子基盤を提示し,感染症のコントロールに貢献することを目指す自然免疫系の細胞質核酸受容体に着目して解析を進めた結果,PARP-13のアイソフォームZAPSが,RIG-Iと会合し,RIG-Iを介するウイルス感染防御の強力な正の制御因子であることを見出し,ZAPSがインフルエンザウイルス由来のNS1による免疫回避機構に関与することも明らかにした.さらにPARP-7/TIPARPとPARP-12が,RIG-Iの負の制御因子であることを見出した.また,HCMVに対する新たなDNA認識機構を同定した.一方で,腫瘍浸潤性樹状細胞における腫瘍由来のDNAとHMGB1を介する自然免疫シグナルの抑制機構解明の研究にも貢献した.今後,見出された核酸を介する自然免疫シグナル制御を感染症やがんのコントロールにつなげていきたい.一昨年同定したDAI(DLM-1/ZBP1)以外にも細胞質内でDNAを認識する分子の存在が示されていることから,新たなDNA認識に関わる分子を検索し,細胞質DNAによる自然免疫応答の活性化メカニズムを解明することを本年度の主要な目標として研究を推進した.poly (dA : dT)・poly (dT : dA)にマグネットビーズを結合させたものをbaitとして,それに結合性を示す蛋白質をMASSによって解析した結果, 10以上の候補蛋白質が同定された.これらの中で, DNA結合領域をもっているものあるいはそれが予想されるものについて, cDNAクローニングを行った.次に,過剰発現系で, IFN応答性のルシフェラーゼアッセイおよび定量的RT-PCRによって機能解析を行い,細胞質DNA刺激による応答性が有意に増強されるものが数種類確認され,これらを最終候補分子とした.現在これらの候補分子がDNAセンサーとして機能しうるか, DNA刺激による細胞内動態についてイメージング解析や表面プラズモン共鳴などを用いたDNA結合性に関する詳細な解析を行っている.同時にsmall interfering RNA (siRNA)を用いた解析も進行中であり,いずれにしても今後,細胞質DNAによる自然免疫応答活性化の分子メカニズムを明らかにする予定である.一方,もう一つの課題としてのがん細胞排除機構における自然免疫系による認識機構の解析に関しては,核酸認識による自然免疫系の活性化の可能性について検討するための実験系を構築中であり,前課題で見出した分子の関与を含め,引き続き,検討する予定である.昨年まで細胞質核酸刺激によって誘導される自然免疫応答の活性化経路を制御する新規分子の検索を行った結果、複数の候補分子を同定するに至った。本年度は、候補分子の1つであるSCI2という分子に着目して機能解析を遂行した。その結果、SCI2を様々なヒト由来の細胞に発現させることで、細胞質核酸刺激によるIFN-α/βの産生誘導が10倍以上に増強されることが明らかとなった。さらにRNA干渉によりSCI2の発現を抑制させると、細胞質核酸刺激によるI型IFN発現誘導が顕著に抑制された。同様なSCI2による影響が、IFN誘導のみならず、炎症性サイトカイン誘導でも確認された。よってSCI2は細胞質核酸刺激によって誘導される自然免疫応答の正の制御因子であることが明らかにされた。次にSCI2の作用メカニズムについてノックダウンの系により検討を進めた。SCI2をノックダウンした細胞では、I型IFN産生誘導に必須の転写因子であるIRF-3の転写活性が顕著に阻害され、またIRF-3の二量体化が抑制された。さらにNF-κBの活性化も抑制されることが示された。IRF及びNF-κBの両経路を制御する上流ステップに対する影響を調べたところ、核酸刺激依存性にRIG-Iと直接的に会合し、その結果RIG-IのATPase活性を促進させるための新しい制御因子であることが示唆された。

さらにSCI2のインフルエンザ感染における効果を検討したところ、SCI2を発現させた細胞では、インフルエンザウイルス感染時のIFN-β誘導が顕著に増強され、上清中のウイルス価も数十分の1に抑制された。以上の結果は、近年、社会的に大きな問題となっているインフルエンザ感染のコントロールという観点からも、今回同定したSCI2という分子が治療標的として重要な役割を担っている可能性が示唆されると考えている。現在、研究結果について論文投稿準備中である。本年度、微生物感染によって活性化される自然免疫シグナル経路の新しい制御因子として、ポリADPリボースポリメラーゼ(PARP)スーパーファミリーメンバーであるPARP-13のアイソフォームを同定し、ZAPS(zinc finger antiviral protein, short form)と名付けた。核酸を介する自然免疫シグナルの活性化におけるZAPSの関与及びウイルス感染における役割をヒト細胞において検討した結果、細胞質においてウイルス由来のRNA認識に関わる代表的なパターン認識受容体であるRIG-Iのシグナル経路にZAPSが関与することを明らかにした。ZAPSをHEK293Tなどのヒト細胞に発現させた場合、RIG-Iリガンドである5'三リン酸RNA刺激によるI型インターフェロン(IFN)や炎症性サイトカインの発現誘導を強力に増強した。このようなZAPSのRIG-I経路に対する作用は、siRNAを用いてZAPSの発現を抑制させた健常人の末梢血由来単球において確認できた。また,zinc-finger nucleaseによるアプローチによって独自に作製したZAPS遺伝子欠損ヒト細胞を用いて解析した結果、RIG-Iによって認識されることが知られているニューキャッスル病ウイルスの感染によるIFN-βmRNAの発現誘導が顕著に阻害された。さらにZAPSの作用機序について検討を進めた結果、ZAPSは刺激依存的に細胞質においてRIG-Iと直接的な会合を行うことによってRIG-Iの活性化を促進し、下流の遺伝子発現を強力に増強することが示された。またZAPSの発現レベルを増加させることで、インフルエンザウイルス感染によるI型IFN応答を増強し、ウイルスの増殖を抑制することが細胞レベルで確認された。したがって、ZAPSは、ウイルスに対する感染防御として有用な標的分子であることが示唆された。昨年度,ポリADPリボースポリメラーゼ(PARP)スーパーファミリーに着目し,核酸刺激によるI型IFNをはじめとするサイトカインやケモカインの発現誘導などの自然免疫応答を増強する新たな調節因子としてPARP-13のアイソフォーム"ZAPS"を同定した.まずZAPSについて,近年報告されているIFI16やAIM2などによる細胞質DNA認識経路との関連性について検討を進めたが,ポリメラーゼIII-RIG-Iを介する応答を誘導することで知られているB型DNAを除いて,いずれにおいても明らかな関連性はみとめられなかった.
ネットワーク資源割り当て問題に関する非集中型不動点最適化アルゴリズム

帯域幅割り当てやストレージ割り当てといったネットワーク資源割り当ての問題を不動点集合と呼ばれる制約集合上での最適化問題に定式化し、その問題を解くための手法「非集中型不動点最適化アルゴリズム」を考案した。提案アルゴリズムがある条件下で問題の解に収束することを証明した。また、提案アルゴリズムと既存アルゴリズムとの数値比較実験を行い、提案アルゴリズムの有用性を示すことができている。ネットワーク化されたシステムに参加する各ユーザが自身の目的関数と制約集合をもつとき、ネットワーク全体の最適化問題を、全ユーザの共通制約集合上での全ユーザの目的関数の総和を最小化する問題として定式化する。平成24年度では、各ユーザの制約集合が容易に計算可能な(非拡大写像と呼ばれる)非線形写像の不動点集合で、かつ、各ユーザの目的関数が凸または非凸のときの最小化問題について考察を行い、その問題を解くための非集中型最適化アルゴリズムを提案することに成功している。また、提案アルゴリズムを帯域幅割り当て問題に適用し、提案アルゴリズムの有用性を数値実験により示すことができている。ネットワーク化されたシステムに参加する各ユーザが自身の目的関数と制約集合をもつとき、ネットワーク全体の最適化問題を、全ユーザの制約集合の共通部分集合上での全ユーザの目的関数の総和を最小化する問題として定式化する。大規模・複雑なネットワークにおいて、ネットワーク内にいる各ユーザは、自分以外の他ユーザすべての目的関数や制約集合を知ることは一般にはできない。このような状況の下で、ネットワーク全体に関する最小化問題を解くことを考えるとき、各ユーザが自身の目的関数や制約集合のみから得ることのできる情報を他のユーザに伝えあい、ネットワーク内で協力しあうことで、全ユーザが最小化問題の解を見つけることができる反復アルゴリズム(非集中型最適化アルゴリズムと呼ぶ)は有用であろうと考えられる。平成23年度では、各ユーザの制約集合が(必ずしも単純な形状ではない)閉凸集合で、かつ、各ユーザの目的関数が凸のケースでの最小化問題について考察し、その問題を解くための非集中型最適化アルゴリズムとその収束解析を与えることができている。特に、制約集合をある計算可能な非拡大写像の不動点集合として表現することで、不動点理論に基づいた非集中型最適化アルゴリズムの開発に成功している。一方で、全ユーザの目的関数が必ずしも凸ではないケースにおける、全ユーザの目的関数と制約集合を利用すること必要とする、集中型最適化アルゴリズムについても考察した。本研究で得られたアルゴリズムの高速収束性や有用性については、具体的なネットワーク資源割り当てに対する数値実験を行い、既存手法との数値比較等を用いて検証した。大規模・複雑ネットワークでの資源割り当て問題を解くための非集中型最適化アルゴリズムの提案とその収束解析について与えることができている。また、提案アルゴリズムの有用性についても、数値実験で検証している。以上に示す通り、当初の予定通り研究が進捗している。平成23年度の研究成果を発展させる。具体的には、各ユーザのもつ目的関数が非凸のときのネットワーク全体の最小化問題を考察し、その問題を解くための非集中型最適化アルゴリズムを考案する。このようなアルゴリズムの開発は、平成23年度に得られた非凸最適化問題を解くための集中型最適化アルゴリズムのアイデアを用いることで、十分可能であると考えている。当初予定していた研究会や国際会議等への参加が困難な状況となったため、平成24年度に使用する予定の研究費が生じた。平成24年度では、平成23年度に得られた研究成果を多くの場で発表し、平成24年度で予定している研究が順調に進展できるよう、様々な研究者と情報交換を行う。また、研究調査のために、ネットワーク及び最適化関連の研究会や国際会議に積極的に参加する。
戦後写真の日米間交流と「スナップ」写真の展開

当初の研究計画に沿って、「戦後写真の日米間交流と「スナップ」写真の展開」について作品調査および資料調査を遂行し、研究成果については東京国立近代美術館発行の論文集や国際交流基金主催のシンポジウム等にて発表した。本研究は、日本の写真史において、手持ちカメラで撮影された瞬間写真を意味するスナップが独立したジャンルとして確立し、それが日本写真の伝統を形成していった過程について、その詳細を明らかにすることを目的としている。また、そのためには日本の代表的なスナップの作例だけではなく、それらに大きな影響を及ぼした同時代のアメリカ写真の分析が不可欠であるという観点から本研究は構想されている。本年度の研究では昨年に引き続き木村伊兵衛、土門拳、森山大道らによる日本の代表的なスナップ写真作品の研究を行ったが、被写体に気づかれずに撮影するキャンディッド・フォトの撮影手法がはらむ倫理的問題について新たに注目した。肖像権について以前はどのように理解されてきたのか歴史的経緯を検討した結果、とりわけ土門拳がこの問題についてしばしば言及していることが明らかになった。土門にとっては事前の承諾を得ずに撮影することは、演出を排除した「リアリズム写真」のための必要条件であったが、その一方で、そのような撮影方法が被写体の人権を侵害する可能性があることを認識していた。そのジレンマが特に露呈したのは筑豊炭田の炭鉱夫の家族を取材した作品集『筑豊のこどもたち』であった。これらの知見については東京国立近代美術館発行の『実験場1950s』に寄稿した論文、「土門拳とリアリズム写真ー「絶対スナップ」のジレンマ」で発表した。当初の研究計画通り、「戦後写真の日米間交流と「スナップ」写真の展開」について作品調査および資料調査を行い、論文の執筆を進めた。研究成果の一部については美術雑誌『REAR』にて発表を行った。この目的を達成するために申請者は国内および国外で作品・資料調査を行った。その結果得られた知見のうち、次の二点が特に重要である。第一点目として、スナップの展開に果たした戦前の状況の重要性が挙げられる。スナップが写真ジャンルとして発展を遂げるのは戦後に入ってからであるが、その基本的な概念は1930年代半ばにはすでに用意されていたことが明らかになった。第二点目は、スナップの民衆芸術としての側面である。スナップの非芸術的ないわゆる「ヴァナキュラー写真」としての側面は当初から念頭に置かれていたが、資料の分析を通して、日本写真史の展開においてアマチュア写真家たちが果たした役割が、従来考えられてきた以上に大きいことが判明した。写真と、絵画や彫刻といったその他の伝統な媒体との差異については、これまで主に媒体の物理的性質(絵具とフィルム、絵筆とカメラなど)から説明されることが多かった。そのような状況のなかで、絵画や彫刻に比べたとき、写真はより多くの人々によって制作(撮影)されており、その点において、より広い階層の民衆参加を可能にする芸術であるという事実はこれまで過小評価されてきた。それに対して、本研究員によるスナップの歴史に関する研究は、民衆参加の可能性が写真という媒体の重要な特徴であることを示した。申請書に記載した計画通り、「スナップ」写真史に関する作品および資料調査を進めることができ、新たな知見を得ることができたため。平成23年度の研究で得られた調査結果を元に論文の執筆を進めるとともに、個別の内容について追加調査を行う予定である。とりわけ、1)戦前の新興写真運動におけるスナップの位置、2)1950年代のリアリズム写真と生活記録運動との関係性、3)1990年代以降のスナップの展開、という三つの事項については、さらなる作品・資料分析の必要性が判明したため、それらに特に焦点を合わせて調査を進める。