hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高度生殖医療における卵巣過剰刺激症候群と多胎に関する臨床的・社会学的研究

補助生殖医療(ART)と呼ばれる高度生殖医療技術の普及に伴い、ゴナドトロピン製剤の使用量は急増し、重症化する卵巣過剰刺激症候群(OHSS)の頻度が増加していることは重篤な問題であり、また早期に考えなければならない問題である。現在採卵した卵を全て凍結し、その後に胚移植を行う方法も取られているが、早急に望む患者にとっては時間的制限もプレッシャーとなる場合も多い。私どもは、既に胚移植日の血中von Willebrand factor(vWF)値を指標に、重症OHSSの発症を感度80.0%、特異度93.8%で予測することに昨年成功し、今年度はこの指標のもとに重症OHSSの発症をどの程度軽減できるかを継続検討した。その結果、かなりの成績を上げ、更に重症OHSS化が危ぶまれる患者に対し、後述する方法を用いて早期に対応を行うことが可能となった。私どもが独自に開発した腹腔-肘静脈シャントを用いた腹水静脈持続還流療法により、重症OHSSを危機的状態から早期に回復させる治療法の臨床成績の検討を昨年度に引続き継続したところ、満足すべき結果が得られた。本治療の特色は、アルブミン製剤を用いず、自己蛋白を使用するため、血液製剤による副作用がなく、従来の治療法に比べ入院期間を2/3までに短縮できることである。医学的側面だけでなく経済的側面からも有用な方法であると確信し、国内のみならず、現在世界の不妊治療をリードしているESURE(ヨーロッパ不妊学会)等において発表し、その内容を評価された。補助生殖医療(ART)と呼ばれる高度生殖医療技術の普及に伴い、ゴナドトロピン製剤の使用量は急増し、重症化する卵巣過剰刺激症候群(OHSS)の頻度が増加している。体外受精においてOHSSのハイリスク患者では、全胚凍結保存し妊娠によるHCGの暴露を避けることが現在効果的なOHSS回避法とされているが、凍結胚移植の妊娠率は一般に採卵後胚移植に比べ劣っているため、全例凍結胚移植をおこなうことには医学面、経済面からも抵抗がある。私どもは、胚移植日の血中von Willebrand factor(vWF)値を指標に、重症OHSSの発症を感度80.0%、特異度93.8%でで予測することに成功した。これは平成10年度の日本受精着床学会にて報告した。現在この指標のもとに重症OHSSの発症をどの程度軽減できるかの検討を実施している。次に発症した重症OHSSを危機的状態から早期に回復させる独自の腹腔一肘静脈シャントを用いた腹水静脈持続還流療法という従来の治療法を一新する方法を開発し臨床応用に成功した。シャントは腹腔に挿入したテフロンカテーテルロータリーポンプフィルターを介し肘静脈に接続するいたって簡単な回路であるので、いずれあらゆる施設での実施は可能であると考えている。本治療は、現在までに35症例に実施され、患者の苦痛を顕著に軽減し、早期の回復が可能である。平均本治療実施日数は2.7日であった。本治療の特色は、アルブミン製剤を用いず、自己蛋白を使用するため、血液製剤による副作用はないこと、従来の治療法に比ベ入院期間を2/3までに短縮できることである。医学的側面だけでなく経済的側面からも有用な方法であると確信している。本法に関しては、平成10年度の日本産婦人科学会総会および同年のヨーロッパ不妊学会で報告した。
中部地方の玄武岩類のSr・Nd同位体組成の研究

1.上野玄武岩類と御嶽山の玄武岩質岩石のSrーNd同位体組成長野・岐阜両県下の上野玄武岩類(2.7ないし0.9Ma)10個について、^<87>Sr/ ^<86>Srと^<143>Nd/ ^<144>Ndを測定した。^<87>Sr/ ^<86>Sr=0.70550.7070、ε_<Nd>=+3.3ー1.1であり、これら同位体比は特定の経年変化を示さない。そのε_<Nd>^ー^<87>Sr/ ^<86>Sr関係は、地球平均値(ここではε_<Nd>=0、^<87>Sr/ ^<86>Sr=0.70475)に近く、マントル列にほぼ平行な帯状にばらつき、^<87>Sr/ ^<86>Srの高い側にやや外れる。これに対し、同一地域内の御嶽火山(0.8Ma以降)の玄武岩質岩石3個はマントル列内にプロットされる。両者の^<87>Sr/ ^<86>Srの違いは、地殻物質の影響では説明できそうになく、約1Maに当地域下のマントル内で何等かの事件が起きたことを反映していると思われる。2.地蔵峠安山岩類のSrーNd同位体組成上野玄武岩類と同時代にほぼ同一地域に形成された地蔵峠安山岩類4個のε_<Nd>^ー^<87>Sr/ ^<86>Sr関係は、上野玄武岩類のそれと重複する。故に上野玄武岩類の活動時に形成されたマグマのSrとNdの同位体組成の大枠は、その化学組成と無関係に決定されたと言えよう。3.両白山地および福井県北部の火山岩類のSrーNd同位体組成両白山地(願教寺山、大日ケ岳、経ケ岳および毘沙門岳)と福井県北部(国見岳と東尋坊)の火山岩類のε_<Nd>^ー^<87>Sr/ ^<86>Sr関係は、上野玄武岩類と類似するが、それよりも高^<87>Sr/ ^<86>Srで低ε_<Nd>の方向に伸びたばらつきを示す。1.中部地方の火山岩類の放射年代デ-タを収集・整理した。その結果、両白山地においては約5Ma以降、また中部山岳地域(現在の乗鞍岳周辺)においては約2.5Ma以降、火山活動が断続的に起きていることが分った。約5Ma以前についてはデ-タ不足のため不明である。2.上の結果に基づき、主に年代値の分る岩石試料を採集した。3.顕微鏡観察により、変質作用を受けていない(またはその程度の弱い)試料を選別した。

4.それらの試料のうちの幾つかについて、岡山大学地球内部研究センタ-のFinnigan MAT 261型質量分析計を用いて、SrとNdの同位体比を測定した。その結果は次の通りである。(1)未知試料と同時に分析した標準試料BCRー1の分析結果は、^<87>Sr/^<86>Sr=0.70490±0.00002、ε_<Nd>=0.02±0.08である。すなわち分析精度は良好である。(2)約2±0.5Maに形成された上野玄武岩類のε_<Nd>はほぼ0に近い(ー1.8+3.0)。(3)上記の火山岩類は、その殆どがSrとNd同位体比のεプロットにおいて、マントルアレ-の右側に外れる。すなわち^<87>Sr/^<86>Sr比が高い。いっぽう1Maより若い御嶽山の玄武岩質岩石はマントルアレ-内にプロットされる。故に上野玄武岩類と御嶽山の玄武岩類は、その分布域が重複するにもかかわらず、マグマ根源物が異なる可能性が高い。1.上野玄武岩類と御嶽山の玄武岩質岩石のSrーNd同位体組成長野・岐阜両県下の上野玄武岩類(2.7ないし0.9Ma)10個について、^<87>Sr/ ^<86>Srと^<143>Nd/ ^<144>Ndを測定した。^<87>Sr/ ^<86>Sr≒0.70550.7070、ε_<Nd>≒+3.3-1.1であり、これら同位体比は特定の経年変化を示さない。そのε_<Nd>ー^<87>Sr/ ^<86>Sr関係は、地球平均値(ここではε_<Nd>=0、^<87>Sr/ ^<86>Sr=0.70475)に近く、マントル列にほぼ平行な帯状にばらつき、^<87>Sr/ ^<86>Srの高い側にやや外れる。これに対し、同一地域内の御嶽火山(0.8Ma以降)の玄武岩質岩石3個はマントル列内にプロットされる。両者の^<87>Sr/ ^<86>Srの違いは、地殻物質の影響では説明できそうになく、約1Maに当地域下のマントル内で何等かの事件が起きたことを反映していると思われる。2.地蔵峠安山岩類のSrーNd同位体組成上野玄武岩類と同時代にほぼ同一地域に形成された地蔵峠安山岩類4個のε_<Ndー> ^<87>Sr/ ^<86>Sr関係は、上野玄武岩類のそれと重複する。故に上野玄武岩類の活動時に形成されたマグマのsrとNdの同位体組成の大枠は、その化学組成と無関係に決定されたと言えよう。3.両白山地および福井県北部の火山岩類のSrーNd同位体組成両白山地(願教寺山、大日ケ岳、経ケ岳および毘沙門岳)と福井県北部(国見岳と東尋坊)の火山岩類のε_<Nd>ー^<87>Sr/ ^<86>Sr関係は、上野玄武岩類と類似するが、それよりも高^<87>Sr/ ^<86>Srで低ε_<Nd>の方向に伸びたばらつきを示す。
運動器外傷後の巧緻性（Dexterity）再獲得における脳内可塑性

本研究は、膝前十字靭帯(ACL)損傷後の回復過程にて、巧緻性(下肢関節間の巧みな協調運動)に着目し、その機能下腹程度を評価するための新手法の開発を目的とした(目的1)。また、ACL損傷の運動器の回復過程はよく調べられているが、中枢側の回復様相は明らかではない。特にダメージを受けた膝からの感覚入力が回復の過程でいかに補償され、巧みさの回復に貢献するかは明らかではない。そこで、運動課題時の脳活動をNIRSで多点計測し、巧緻性の回復に貢献する中枢側の可塑様相を評価をすることも目的とした(目的2)。2016-2018年にかけて、のべ6名のACL損傷再建者を対象に評価を行った。また、同数の対象者を得た。目的2のNIRS評価は担当する研究者の退職に伴い、遂行が困難となり、2017年時点で運動器側の評価のみを行うことにした。目的1において、下肢巧緻性評価デバイス(Multiple Dexterity Evaluation Device:mDex)を設計開発し2台を作成した。これを用いてACL再建者の術後評価を行った。対象者には仰臥位、脚挙上姿勢にて、目前に提示されたモニタ上でサイン波状に上下する教師刺激に合わせて足膝股関節を同時に屈曲伸展させ、mDexのフットプレートを上下動させるレッグプレス様のタスクを行わせた。mDexの角度センサより上げ下げの大きさ、スムースさ(躍度)、複雑さ(Approximate Entropy:AP)を算出した。特に動きの複雑さを表すAPが術後経過に伴い増大した。歩行等のタスクではこれまでも機能回復に伴いAPが増大し動きにヒトらしい複雑さが回復することは報告があったが、足軌道がデバイスに拘束された状態でもAPの増大が確認できたことは新規な知見であった。mDexは術後早期に巧緻性回復を狙うにあたり、安全で効果があり、評価も行える方法として提案できるものである。本研究の目的は運動器外傷により低下した動作の巧緻性(巧みさ:Dexterity)を再獲得させる大脳皮質の多領域にわたる可塑的メカニズムについて解明する。これを達成するため、運動器の回復過程がよく調べられている膝前十字靱帯(ACL)再建術後をモデルとして独自開発した巧緻性テスト(m-Dexテスト)と近赤外線分光法(NIRS)による脳活動評価を行う。平成28年度は、巧緻性テスト(m-Dexテスト)を実施するためのデバイス(mDexデバイス)の構築と精度検証、安全性テストおよびソフトウェア構築を行った。mDexデバイスは軽量なリンク機構を下肢で操作することで、内蔵された加速度センサやポテンショメータから下肢がmDexデバイスに与えた運動学的情報を計測する。その情報から運動方程式を介して下肢が生成した力を算出し、その滑らかさや時空間的な再現性の高さ、左右差を視覚化することで巧緻性の評価を可能とするものである。精度実験を反復し、計算上得られる下肢の作用力と測定値が実際的レベルで一致することを確認した。このことにより、着地やランニングが許可されていない早期のACL損傷患者(アスリート)も、転倒のリスクのない仰臥位にて疑似荷重状態の下肢三関節の協調を評価、訓練することが可能となった。また、他の進捗としてはmDexデバイスおよびこれを用いたmDexテストの特許申請のためのプロセスを進めている。また平成29年度からの実験本格化に向けて大阪大学医学系研究科研究倫理委員会の倫理審査を終了させ、前十字靭帯(ACL)損傷者を対象としたmDexテストの予備実験を行った。この予備実験を通じて計測手順の見直しや、テスト項目の簡便化など前向きな課題を得た。対外的な成果発表は特許申請との関連から現在のところ差し控えている。平成28年度の進捗については概ね順調に進展している。備品費で計上したmDexデバイス2台も順調に構築された。mDexデバイスに関しては、途中、想定できていなかった設計上な是弱性が明らかとなったが、早急に設計を見直し、問題を解決した。ハードウェア側の進捗は予定通り平成28年度で完了している。ソフトウェア側では、対象者に可視フィードバックする内容として、1)角度再現性、2)リズム変動、3)足膝股関節の反復運動の空間的ばらつき、などであり、これらはリアルタイムに対象者に提示できるようソフトウェアの洗練を進めてる。ソフトウェアがが平成28年度中に完了できなかった要因としては、下肢巧緻性を表象するのに適した物理量の選定に時間がかかっていることである。巧緻性の解釈が多岐に渡るため、特定の物理量で全体を表すことが困難であった。このため、デバイス名にもあるmultipleが表すように、複数指標での下肢巧緻性評価に向け、指標の決定を急ぐ。ACL損傷者を対象とした予備実験も数回実施し、平成29年度から本格化する実験に向けて順調に準備が進んでいる。また、合わせて知財戦略も進めた。研究計画では、mDex計測の拠点を大阪大学と武庫川女子大学の2拠点としていたが、mDexデバイスの十分な精度検証と安全性確認が完了するまでは大阪大学1拠点での実施としている。

特にダメージを受けた膝からの感覚入力が回復の過程でいかに補償され、巧みさの回復に貢献するかは明らかではない。そこで、運動課題時の脳活動をNIRSで多点計測し、巧緻性の回復に貢献する中枢側の可塑様相を評価をすることも目的とした(目的2)。2016-2018年にかけて、のべ6名のACL損傷再建者を対象に評価を行った。また、同数の対象者を得た。目的2のNIRS評価は担当する研究者の退職に伴い、遂行が困難となり、2017年時点で運動器側の評価のみを行うことにした。目的1において、下肢巧緻性評価デバイス(Multiple Dexterity Evaluation Device:mDex)を設計開発し2台を作成した。これを用いてACL再建者の術後評価を行った。対象者には仰臥位、脚挙上姿勢にて、目前に提示されたモニタ上でサイン波状に上下する教師刺激に合わせて足膝股関節を同時に屈曲伸展させ、mDexのフットプレートを上下動させるレッグプレス様のタスクを行わせた。mDexの角度センサより上げ下げの大きさ、スムースさ(躍度)、複雑さ(Approximate Entropy:AP)を算出した。特に動きの複雑さを表すAPが術後経過に伴い増大した。歩行等のタスクではこれまでも機能回復に伴いAPが増大し動きにヒトらしい複雑さが回復することは報告があったが、足軌道がデバイスに拘束された状態でもAPの増大が確認できたことは新規な知見であった。mDexは術後早期に巧緻性回復を狙うにあたり、安全で効果があり、評価も行える方法として提案できるものである。本研究の目的は運動器外傷により低下した動作の巧緻性(巧みさ:Dexterity)を再獲得させる大脳皮質の多領域にわたる可塑的メカニズムについて解明する。これを達成するため、運動器の回復過程がよく調べられている膝前十字靱帯(ACL)再建術後をモデルとして独自開発した巧緻性テスト(m-Dexテスト)と近赤外線分光法(NIRS)による脳活動評価を行う。平成29年度は、前年度に完成させた巧緻性テスト(m-Dexテスト)とデバイス(mDexデバイス)を用い、3名の新規な膝ACL再建患者を対象として、計6回の測定を実施した。うち2名の対象はこれらの対象は再建後6ヶ月を経過しスポーツ復帰を果たしたことから検査終了となるが、1名については平成30年度も引き続き、経過を追う。なお、この1名についてはACL再建術の実施前からのリクルートに成功しており、術前からの変化を調査できる貴重な症例であった。平成30年2月の再建術を経て術後3ヶ月から測定を再開し、スポーツ復帰までの経過を詳細に追う。平成29年度は、皮質興奮性の測定で予定していたNIRSの使用が、担当者の退職に伴い実質不可能になった。これに代替するため前頭部からの脳波計測を検討し、測定機器の選定を行った(PGV株式会社製パッチ型脳波センサ)。健常被験者を対象に、この脳波計測方法について、これまでのmDexデバイス計測との同期や、運動による脳波信号へのノイズ混入程度の確認などテストを実施した。なお、平成29年度においてもmDexデバイス特許申請進捗との関連から、学術成果の公表は現在のところ差し控えている。平成29年度終了時点で、全体計画からやや進捗が遅れている。
地域医療福祉における音楽活動の実践と思想―支援関係と音楽表現の協働性に着目して―

本研究の目的は、地域医療福祉に関わる音楽活動の特性を支援関係と音楽表現という観点から明らかにするものである。二年目である平成三〇年度内に行った研究内容とその成果発表の状況は、以下の通りである。昨年度からひき続き、コミュニティ音楽療法の潮流の理論的背景を整理しつつ、本年度はさらに報告者独自の視点からその枠組みを刷新すべく、次の観点から考察を進め、一部は論文化し発表した。まず、コミュニティ音楽療法の文脈においてとりあげられている、日本の事例である「神戸音遊びの会」について、これまでの文献調査と実地調査をとりまとめ、その音楽的集合性の倫理的ー美的側面について検討した。その際、キュレーターのニコラ・ブリオーによる「関係性の美学」をめぐる近年の論争と、それに関連するフェリックス・ガタリ、およびジル・ドゥルーズによる装置概念を補助線として、「関係性の摩擦」を含み込む音楽的集合性の生成のダイナミズムについて明らかにした。次に、近年の障害パラダイムとの関連から音楽活動の協働性について検討した。世界保健機関による国際生活機能分類(ICF)と障害学における「社会モデル」の普及に伴い、音楽活動と環境との関係性をどのように見直していけばいいのかを、アメリカのNPO「ミュージック&メモリー」による認知症ケアのための音楽プロジェクトをめぐる議論を手がかりに検討した。その音楽プロジェクトの個人療法モデルを超えた社会的側面に着目し、コミュニティ音楽療法とソーシャルワークとの関係性の一端を明らかにした。最後に、リカバリー思想が息づいた障害者支援のあり方について手がかりをえるため、国内外の精神保健福祉活動に関する実地調査を行った。本年度は、諸般の事情により、当初の研究計画の見直しを余儀なくされた部分も生じたが、結果的には、これまでの成果の一部を学術論文の形で発表することができ、一定の研究成果につなげることができたと考える。最終年度は、前年度に引き続き、可能な限りコミュニティ音楽療法に関する実地調査と情報収集を進め、関連領域との横断的なつながりを精査し明確化していく。そのうえで、それまでの文献研究と実地調査の成果を総括し、地域医療福祉の現場における音楽活動の協働性についての新たな理論構築を行うことを本研究の最終的な目的とする。また、適宜、研究成果を国内外の学術集会や学会誌において発表していく。本研究の目的は、地域医療福祉に関わる音楽活動の特性を支援関係と音楽表現の協働性という観点から明らかにするものである。一年目である平成二九年度内に行った研究内容とその成果発表の状況は、以下の三点にまとめられる。1「コミュニティ音楽療法」(CoMT)における音楽観と支援関係の捉え方についての理論的考察、および関連する音楽活動についての実地調査:CoMT提唱者らの言説におけるコミュニティ概念や障害概念、生態学的視点の明確化、日本の事例として「神戸音遊びの会」の活動の背景にある思想の読解、および公演とワークショップへの参加と関係者へのインタビューに基づく考察を行った。2CoMTにおける包摂と排除をめぐる諸問題についての検討:2017年7月に開催された第15回世界音楽療法大会(於つくば国際会議場)において、音楽療法士の沼田里衣氏(大阪市立大学)と三宅博子氏(明治学院大学)との共同企画で、「コミュニティ音楽療法における包摂と排除:日本の事例を通して考える」と題するラウンドテーブルを開催した。そのなかで報告者は、「コミュニティ音楽療法からみる社会包摂と排除とは何か?:アイデンティティ・ポリティクスを超えて」と題する口頭発表を行い、音楽療法の実践を捉え直すための理論的視座を示した。なお、日本音楽療法学会からの依頼により、当該ラウンドテーブルでの成果についての報告文を寄稿した。3芸術活動を通した社会包摂と労働の関係性についての検討:上記2の課題を「労働」という観点にまで広げ、ひき続き沼田・三宅両氏との共同で、アートミーツケア学会2017年度大会(於京都市立芸術大学)において、アートと仕事の関係について考えるトークセッションを企画・開催した。地域作業所の専門家である鈴木励滋氏(地域作業所カプカプ)と池田真典氏(日本福祉大学)を交え、障害者の働き方について討論と意見交換を行い、理論的示唆を得た。今年度は、主に、90年代にヨーロッパにおいて提唱されてのち、今や国際的な発展をみせているCoMTの潮流をひも解きながら、病院や福祉施設での治療や支援活動において用いられている芸術活動の協働性の仕組みと課題を明らかにすべく研究をすすめた。その成果の一部は、国際学会での発表や学術論文の形ですでに発表済であり、一定の成果を得ることができたと考える。一方で、CoMTが拠り所としている概念的枠組みの妥当性と諸理論の相互連関の精査および論点の抽出に想定していた以上の時間を要したため、実地調査が国内に限られ、当初予定していた国外の調査が遅れている。

その際、キュレーターのニコラ・ブリオーによる「関係性の美学」をめぐる近年の論争と、それに関連するフェリックス・ガタリ、およびジル・ドゥルーズによる装置概念を補助線として、「関係性の摩擦」を含み込む音楽的集合性の生成のダイナミズムについて明らかにした。次に、近年の障害パラダイムとの関連から音楽活動の協働性について検討した。世界保健機関による国際生活機能分類(ICF)と障害学における「社会モデル」の普及に伴い、音楽活動と環境との関係性をどのように見直していけばいいのかを、アメリカのNPO「ミュージック&メモリー」による認知症ケアのための音楽プロジェクトをめぐる議論を手がかりに検討した。その音楽プロジェクトの個人療法モデルを超えた社会的側面に着目し、コミュニティ音楽療法とソーシャルワークとの関係性の一端を明らかにした。最後に、リカバリー思想が息づいた障害者支援のあり方について手がかりをえるため、国内外の精神保健福祉活動に関する実地調査を行った。本年度は、諸般の事情により、当初の研究計画の見直しを余儀なくされた部分も生じたが、結果的には、これまでの成果の一部を学術論文の形で発表することができ、一定の研究成果につなげることができたと考える。上記1・2に関しては、関連領域の近年の議論の系譜をひき続き丹念に追い、論点を地道に整理していく必要がある。とくに、CoMTを特徴づける鍵概念の一つであるエコロジーという用語については、その解釈の深度や実践との結びつきに実践者・研究者・領域ごとのばらつきや曖昧な点が多々見受けられることから、音楽学・音楽療法論・現代芸術論のみならず、社会福祉学、障害学、社会学、人類学など先行する関連領域の議論を参照しつつ、横断的なつながりを精査し明確化していくことが課題である。3に関しては、障害者の働き方と芸術的な活動の関連性について、近年のアクティベーション論、社会的企業論、個別就労支援プログラム(IPS)など諸外国の新たな就労支援モデルの動向も視野にいれつつ、調査および考察を進めていく予定である。最終年度は、前年度に引き続き、可能な限りコミュニティ音楽療法に関する実地調査と情報収集を進め、関連領域との横断的なつながりを精査し明確化していく。そのうえで、それまでの文献研究と実地調査の成果を総括し、地域医療福祉の現場における音楽活動の協働性についての新たな理論構築を行うことを本研究の最終的な目的とする。また、適宜、研究成果を国内外の学術集会や学会誌において発表していく。
海馬遅発性神経細胞死におけるカリクレイン-キニン系に関する研究

海馬CA1は虚血に対して特に脆弱であるが、この海馬遅発性神経細胞死(DND)には細胞内Ca濃度上昇による種々のC2依存性酵素の活性化が関与すると考えられている。ところで、デラジキニンはPIレスポンスを介して細胞内Ca濃度を上昇させ、ホスホリパーゼA2を活性化することが知られている。また、ブラジキニンは虚血後の浮腫の発生にも関与すると考えられている。これらはカリクレイン-キニン系のDNDへの関与を示唆するものであり、DNDにおけるカリクレイン-キニン系の意義を解明するために虚血によるカリクレイン活性の変化について検討した。虚血はスナネズミ二血管閉塞により行い、3.5分間の虚血負荷後血流を再開させた。一定時間後に海馬を摘出し、酵素標品を調製した。本酵素標品と合成基質のPro-Phe-Arg-MCAを反応させ、生成したAMCの蛍光強度を指標にカリクレイン活性を測定した。コントロール海馬のカリクレイン活性は0.709±0.074nmol/mg protein/minであった。虚血24時間後の活性は0.604±0.005nmol/mg protein/minでコントロールに比べて有意な変化は認められなかった。虚血48、72および120時間後のカリクレイン活性についても測定を行なったがいずれも虚血による有意な変化は観察されず、神経細胞の脱落が起こっている虚血120時間後においてもカリクレイン活性は正常レベルを示した。大脳皮質(線条体を含む)、脳幹(中脳、視床下部および橋・延髄)および小脳の3部位についても同様の検討を行なったがいずれも有意な影響は認められなかった。以上のように、本実験結果からはDNDにおけるカリクレインの関与を明らかにできなかった。しかしながら、アルツハイマー型痴呆患者脳においてカリクレイン様活性が有意に低下しているとの報告もあり、虚血後の記憶・学習障害との関連からもDNDにはカリクレイン-キニン系は関与していないと結論づけるのは早計であると思われる。
加速器質量分析法の研究

1.RFQライナックを用いる加速器質量分析法の研究;今年度の実験では新たに製作したRFイオン源により,H^+,H_2^+,D^+等のRFQライナック(東大原子核研究所,TALL)での加速実験(薄膜による分子イオンの解離及び検出器での散乱イオンの程度の調査)を行ってトリチウム(T)測定のための技術的諸条件を検討し,自然レベルのトリチウムを検出できる見通しを得た.このための方法として有望なやり方は(1)HT^+又はHD22^T+D1イオンとして加速しD_2^+又はHD_2^+をガイドイオンとしてモニターする.(2)分析電磁石の上流に分子イオン分解のための膜厚100μg/cm^2程度の炭素膜を置く(3)検出器はSSD又は電離箱を用いエネルギースペクトルをとりこの加速器で加速されるTのエネルギー2.4MeVのピークを検出する.この方法によりT/H比10^<-18>以下の検出が可能と判断された.なお今回の実験では加速器のパワーアンプの出力不足のためトリチウムの加速実験はできなかった.2.東大タンデムバンデグラーフ加速器を用いる加速器質量分析法の研究;^<14>C測定法及び昨年度新たに成功した^<26>Al測定法について試料調製法の改善を行い,特に炭酸ガス試料からの^<14>C試料の汚染炭素の割合を0.5%以下まで改善できた.これは^<14>C年代として4.5万年に相当し,固体試料での限度5.5万年に及ばないものの以前の3.5万年に比べ改善された.また測定系の改善により測定スピードが向上した.今年度新たに^<36>Clの測定を試みたが^<36>Cl/Cl<10^<-9>では測定できなかった.検出に飛行時間法を採用することの必要性が示唆された.なお^<129>I測定のためには分析電磁石など大巾な性能向上が不可欠と判断された.応用として昨年度に引続き^<10>Be,^<14>C,^<26>Alについて各々核反応断面積の測定,考古・地学試料の研究,宇宙物質中の宇宙線生成核種の研究等を行い新しい知見を得た.本研究は核研のRFQライナックを用いる開発研究(特にトリチウム検出)と東大原子力研究総合センターのタンデムを用いる研究の2本立てで行っている。前者については本年度は加速器質量分析(AMS)に必要な装置の取付けが中心となった(分子ポンプの増強による真空強化、実験における磁場の正確なモニターのためのガウスメーター等の整備等)。この年度末にRFQライナックの放射線施設検査がパスしたので、AMSのための予備テストは次年度早々にスタートできる予定である。東大原子力研究総合センターのタンデム加速器による研究は順調に進行した。これまで【^(10)Be】,【^(14)C】が±2-3%の精度で測定されてきたが、新たに【^(26)Al】(半減期:7.3×【10^5】年)の測定が可能になった。この核種の測定に対しても我々が従来独自に開発を進めてきた内部ビームモニター法を工夫し高精度の測定ができるようになり、現在精度は±5%程度、感度は【^(26)Al】/【^(27)Al】比で【10^(-13)】である。また【^(14)C】の測定については炭酸ガスから無定形炭素を得るガスラインを組み立てて、ガス試料の【^(14)C】AMS法を検討した。現在木炭等の炭化物の測定限度は【^(14)C】年代に換算して55000年程度であるが炭酸ガス試料では現代組成の炭酸ガスの混入がバックグラウンドとして入り40000年程度でやゝ悪い。応用として【^(10)Be】では核反応断面積の測定、火山の険究、宇宙線・宇宙物質の研究等、【^(14)C】ではネアンデルタール人遺跡の植物種子の年代測定等考古学試料の年代測定、【^(26)Al】では隕石中の宇宙線生成核種の定量等が行われた。これらの成果については国際加速器質量分析学会(カナダ)等で発表予定である他、いくつかの学会誌等に報告あるいは報告準備中である。1.RFQライナックを用いる加速器質量分析法の研究;今年度の実験では新たに製作したRFイオン源により,H^+,H_2^+,D^+等のRFQライナック(東大原子核研究所,TALL)での加速実験(薄膜による分子イオンの解離及び検出器での散乱イオンの程度の調査)を行ってトリチウム(T)測定のための技術的諸条件を検討し,自然レベルのトリチウムを検出できる見通しを得た.このための方法として有望なやり方は(1)HT^+又はHD22^T+D1イオンとして加速しD_2^+又はHD_2^+をガイドイオンとしてモニターする.(2)分析電磁石の上流に分子イオン分解のための膜厚100μg/cm^2程度の炭素膜を置く(3)検出器はSSD又は電離箱を用いエネルギースペクトルをとりこの加速器で加速されるTのエネルギー2.4MeVのピークを検出する.この方法によりT/H比10^<-18>以下の検出が可能と判断された.なお今回の実験では加速器のパワーアンプの出力不足のためトリチウムの加速実験はできなかった.2.東大タンデムバンデグラーフ加速器を用いる加速器質量分析法の研究;^<14

>C測定法及び昨年度新たに成功した^<26>Al測定法について試料調製法の改善を行い,特に炭酸ガス試料からの^<14>C試料の汚染炭素の割合を0.5%以下まで改善できた.これは^<14>C年代として4.5万年に相当し,固体試料での限度5.5万年に及ばないものの以前の3.5万年に比べ改善された.また測定系の改善により測定スピードが向上した.今年度新たに^<36>Clの測定を試みたが^<36>Cl/Cl<10^<-9>では測定できなかった.検出に飛行時間法を採用することの必要性が示唆された.なお^<129>I測定のためには分析電磁石など大巾な性能向上が不可欠と判断された.応用として昨年度に引続き^<10>Be,^<14>C,^<26>Alについて各々核反応断面積の測定,考古・地学試料の研究,宇宙物質中の宇宙線生成核種の研究等を行い新しい知見を得た.
ミューオピオイド受容体に対するアンチセンスオリゴDNAの効果

(1)ラット脳のperiaquductalgray(PAG)に、ミューオピオイド受容体(μ-OR)に対する、ホスホロチオエ-ト化したアンチセンスオリゴDNA(S-オリゴ)(10μg)を1回だけ投与して、μ-ORmRNA量の経時的変化をRT-PCR法で調べた。その結果、投与後12時間目にのみ有意な減少(対照群の34%)が認められ、投与後6、24、および48時間目には有意な変化は認められなかった。次に、(2)PAGにS-オリゴ(10μg)を1日置きに3回投与し、μ-ORmRNA量の経時的変化を検討した。その結果、最終投与から12時間目および24時間目で5%に減少したが、48時間目には有意な変化は認められなかった。また、(3)PAGにS-オリゴ(10μg)を1時間毎に3回投与し、μ-ORmRNA量の経時的変化を調べた。その結果、最終投与から12時間目で14%、24時間目で15%に減少したが、48時間目には有意な変化は認められなかった。なお、(4)ラット脳の側脳室に、1回10μg、1日2回、5日間S-オリゴ(10μg)を投与し、最終投与から24時間目に全脳を摘出し、小脳を除いた全脳のμ-ORmRNAをノーザンブロット法で測定したところ、1-%に減少していた。以上の実験結果より、S-オリゴ投与による標的タンパク質mRNA量の減少の程度は、S-オリゴの投与回数、投与間隔および投与後の時間経過などに影響されることが明らかにされた。そして、適切な投与方法を用いれば、S-オリゴにより、標的タンパク質を選択的に著しく減少させうることが示唆された。
エレクトロスプレーイオン化質量分析法を基軸とする新たな無機微量分析体系の構築

エレクトロスプレーイオン化質量分析法(ESIMS)を用いる無機イオンの微量定量法の開発を行った。電気透析の原理に基づくオンライン脱塩装置などの前処理法の開発を行った。また、ESIMSでクロム酸一水素イオン(m/z 117)を直接測定することにより、6価クロムの測定法を開発した。一方、この時、インターフェース部でクロム酸のようなオキソ酸とカルボン酸を含むキレート剤が脱水縮合反応をおこすことを見出した。現在、この反応を用いる無機オキソ酸の微量定量法の開発を行っている。さらに、ハロゲン化物イオンと同様、三元錯体生成を利用してシアン化物イオンとチオシアン化物イオンを高感度に測定できることを見出した。汎用的なエレクトロスプレー質量分析装置を用いて、生物・環境試料など様々な実試料中の全無機イオンを、網羅的かつ迅速、高感度に定量できる新規な分析システムの開発を目指している。本年度は、(1)オンライン脱塩法の開発、(2)金属イオン定量の高感度化のための検討、(3)有害オキソ酸の定量法の開発、(4)三元錯体生成を用いる陰イオンの定量法の開発、の4項目について検討を行った。(1)に関しては、微小流路チャネルを陽イオンまたは陰イオン交換膜で挟みこんだ電気透析式脱塩セルを自作した。脱塩効率を、塩化ナトリウム水溶液を用いて評価したところ、90%以上の塩化ナトリウムを除去出来ることが分かった。この結果は今後の研究の基礎となると考えられる。(2)に関しては、固相抽出法を用いる2価重金属イオンの分離・濃縮法を開発し、生物標準試料の分析に応用し良好な結果を得ることができた。(3)に関しては6価クロムの定量法をほぼ完成させたが、他のオキソ酸の探索は、次年度以降の課題として残った。(4)に関しては、シアン化物イオンの超高感度定量法を確立したが、チオシアン酸イオンやアンモニアについてはうまくいかなかった。そのため、今後も検討を継続する予定である。さらに、クロム酸イオンとカルボン酸の脱水反応がエレクトロスプレー部分で高効率に起こることを新たに見出した。この反応は、新たな誘導体化法としても期待できると考えられるので、今後、その有用性を検証する予定である。汎用的なエレクトロスプレー質量分析装置(ESI-MS)を用いて、生物・環境試料など様々な実試料中の全無機イオンを、網羅的かつ迅速、高感度に定量できる新規な分析システムの開発を目指している。その研究過程で、クロム酸イオンとカルボン酸との脱水反応がエレクトロスプレー部分で高効率に起こることを新たに見出した。そこで本年度は、昨年度からの継続課題として1オンライン脱塩法の開発、2イオンクロマトグラフ(IC)との結合システムを用いる六価クロム測定法の改良、および3カルボン酸との脱水反応を利用する新たなオキソ酸の定量法、特にケイ酸イオンの定量法の開発、の3項目について検討を行った。1に関しては、昨年度までの検討をもとに、より迅速・高効率に脱塩が可能な電気透析式脱塩セルの試作を行った。0.1 M NaClを含む試料溶液が5分以内に完全脱塩できるセルを完成させた。この脱塩セルを質量分析装置の前段階に接続し、金属錯体検出における共存塩除去の効果を検討した。その結果、0.1 MまでのNaClが溶存する試料において、10 μMのAl-Cydta錯体が安定して検出できることが分かった。2に関しては、昨年度完成させたICを用いる六価クロムの測定法をさらに改良し、クロム酸イオンとNTAの脱水縮合生成物をESI-MSで測定する方法を開発した。その結果、クロムに対して180 nMの検出限界が得られた。3に関しては、昨年度の検討に基づき、特に、天然水中のケイ酸の定量法の検討を行った。まず、種々のカルボン酸のうち、IDAが最も高感度を与え、その検出限界は12 nMであった。また、検出感度に影響を与えるESIMS装置のパラメーターのうち、CDL温度が最も重要であり、高温であるほど(300°C)高感度となることがわかった。これは、脱水反応がCDL部で起こっていることを示唆している。その研究過程で、昨年度クロム酸イオンとカルボン酸との脱水反応がエレクトロスプレー部分で高効率に起こることを新たに見出した。そこで本年度は、昨年度からの継続課題として1オンライン脱塩法の開発、2イオンクロマトグラフとの結合システムを用いる土壌中六価

クロムの測定法の開発、および新たに3カルボン酸との脱水反応を利用する新たなオキソ酸の定量法の開発、の3項目について検討を行った。1に関しては、昨年度までの検討をもとに電気透析式脱塩セルの試作を行い、脱塩効率が高い脱塩セルを完成させ、脱塩条件の検討を行なった。その結果、10 mMNaClの除去が可能であった。さらに、NaClとより移動度が低いイオン(トリクロロ酢酸)を一緒に流したところ、選択的にNaClを取り除くことができた。この結果は今後の研究の基礎となると考えられる。2に関しては、土壌抽出液中六価クロムの測定法をほぼ完成させることができた。さらに3に関しては、硫酸、リン酸、硝酸などの非金属元素のオキソ酸、亜ヒ酸、ヒ酸、亜セレン酸、セレン酸、ケイ酸、ホウ酸など半金属元素のオキソ酸、クロム酸、モリブデン酸、タングステン酸、バナジン酸などの金属元素のオキソ酸と、カルボン酸を含む種々のキレート剤との脱水反応を網羅的に検討した。その結果、非金属元素<半金属元素<金属元素、のオキソ酸の順に、脱水反応が起こりやすいことを見出した。また、一例としてケイ酸を選び、その定量性を検討したところ検出限界として86nMが得られた。上記(3)、(4)の項目など、若干の遅れが生じている項目もあるが、中心的な課題である(1)、(2)に関しては順調に研究が進行している。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、汎用的なESIMS装置を用いて、生物・環境試料など様々な実試料中の全無機イオン網羅的かつ迅速、高感度に定量できる新規な分析システムの開発を行うことである。具体的な研究テーマとして、研究のスタート時には、1オンライン試料前処理法として迅速かつ高効率な脱塩システムを開発し、金属イオン測定のハイスループット化を実現する。2錯形成剤を最適化し、対象となる金属イオンの種類を増やすとともに、さらにその高感度化を目指す。3亜ヒ酸、亜セレン酸などの有害オキソ酸の迅速かつ高感度な分析法を開発する。(これまでにオキソ酸イオンの一種である6価クロムの測定法を完成させている)4ハロゲン化物イオンに加えて、金属イオンとの3元錯体生成を利用するCN-、SCN-やアンモニウムイオンの高感度定量法を開発する、の4つを上げている。1に関しては、脱塩装置の開発が順調に進み来年度でほぼ完成できる予定である。さらに当初計画には入って居なかったが、イオンクロマトグラフをオンライン前処理に用いる方法も検討を行い、成果を上げている。2の高感度化に関しては、H25年度に詳しい検討を行う予定である。3に関しては、新たにエレクトロスプレーで起こるオキソ酸イオンとカルボン酸との脱水反応を見出し、その利用に関する基礎的研究が進んでいる。4に関してはCN-、SCN-に関しては3元錯体生成を確認したが、アンモニウムイオンに関しては研究が進んでおらず、H25年度にイオン対生成など、新たな研究を開始する予定である。このように、一部研究の遅れもあるが、脱水反応など新たな可能性の開拓もあり、概ね、当初の計画と目的に沿った研究が順調に進行中と考えられる。上記課題(1)などが順調に進行しているため、概ね、これまでの計画通り研究を進める予定である。さらに、研究の過程で、クロム酸イオンとカルボン酸の脱水反応がエレクトロスプレー部分で高効率に起こることを新たに見出した。
事例ベースに基づく学習者の潜在要因分析と個別教育支援システムの開発

当初本研究ではCBDTをベースとした教育支援型意思決定モデルの構築を予定していたが、CBDTのベースとなる類似度を求める手法では、学生の質的要因などの類似度を測定することが難しいことがわかったため、29年度から本研究では別の手法の検討を行っていた。昨年度の研究では、教師なしの学習を用いて学生の様々な要因から学生の理解度または成績を推定を行ったが、予測精度の面で厳しい結果となっていたため、30年度は教師ありの学習法を用いて分析を試みた。学生の要因として、リアクションペーパーの情報をはじめ、小テストの点数や毎回の授業で学生自身がつけた自分自身の理解度などの13変数を説明変数とし、学生の最終成績を推定する問題として機械学習の手法を用いて分析を行った。成績と各要因との相関においては、リアクションペーパーの内容が一番高い結果となった。また本研究では、学生の問題を一早く見つけることを目的としているため、本分析では主に成績不良の学生を推定できればよいと考え、目的変数である定期試験の点数(平均値:58.7,SD:18.7)を2つのカテゴリ(60点以上:問題なし,60未満:問題あり)に分類し、バイナリデータとして扱い、問題ありに分類される学生の推定精度を検討した。いくつかの手法で推定を行ったところ、Random Forestで成績を推定したときの精度が最も高かった。この成果に関しては、学会(第43回教育システム情報学会全国大会,2018)にて発表を行った。さらに、Random Forestを用いた教育支援システムを簡易アプリケーションとして実現できるようにVisual Basicによる開発を試みた。アプリケーションの検証等は30年度内に間に合わなかったが、引く続き本提案システムの改善、検証を行っていく予定である。1.学習行動と関連がある潜在因子の分析調査過去の生徒情報から現在の生徒と類似性の高いデータを抽出する際、どのような指標をもって類似性が高いと言えばよいのかという問題が生じる。この問題を解決する為には、学力や学習行動に影響を及ぼす因子を見つけ出すことが重要となる。そこで平成28年度は、学生が毎講義時に書いたリアクションペーパーをテキストマイニングで分析し、成績に影響を及ぼす要因を探った。本研究では、リアクションペーパーによる振り返りがしっかり行えている学生ほど真の理解度が高いのではないかという仮説をたて、文章(講義13回分)に含まれている専門用語の出現割合と成績の相関分析を行った。その結果、弱いながらも有意な正の相関がみられた(r=0.33, p<.001)。また、専門用語の出現割合と小テストの平均に関しても、弱い相関がみられた(r=0.34, p<.001)。またリアクションペーパー以外にも、毎講義時の学生自身の主観的理解度(5段階評価)、予備知識(5段階評価)、小テストの点数なども合わせて、相関や重回帰分析を行い、関連の強い因子の分析を行った。この成果に関しては、学会で報告を行った。潜在因子の抽出作業では、リアクションペーパーが学生の成績と相関が強いということが明らかとなったため、PLSAを用いた分析までは、当該年度には行わなかった。今後は、様々な視点から最も成績に影響を及ぼす要因や因子を決定する必要がある為、文章の内容の分類などを行い、様々な手法での比較検討が必要となる。平成28年度の研究計画であった「学習行動と関連がある潜在因子の分析調査」に関しては、学生の学習記録にあたる振り返りシートを用い、その選択項目および文章について分析をし、成績に影響を及ぼす要因などをいくつか探ることができたため、当該年度の研究は、おおむね順調に進んでいると言える。しかし、要因の探索に関しては、まだ全てが終了はしていないが、本研究では潜在因子を見つけることが大きな課題でもあり、時間がかかることは想定済みであったため、当該年度の進捗状況としては、問題なく進んでいると考えている。また現在、学生の発話に相当するリアクションペーパーを学習行動の一部と位置づけ、様々な視点から分類しており、平成29年度の中盤までには潜在因子の分析が終了する見通しを立てている。またのその結果については、学会等で報告をする予定である。その後は、類似度の評価方法の検討および意思決定モデルの構築に取り掛かる予定である。以上の理由により、平成28年度はおおむね順調に進展していると評価する。平成28年度に計画をしていた「見えない障害や学習行動と関連がある潜在因子の分析調査」に関して、当該年度で調査できなかった項目について平成29年度は引き続き行った。前年度の研究では、学生自身の主観により評価した理解度、予備知識、そして授業中に行った小テストは、成績と大きな相関がみられなかったことから、学生の発話に相当する学習内容の振り返りの文章から、成績を予測できる要因がないのかの分析を行った。具体的には、学生から得られた授業ごとの振り返り内容に対して、テキストマイニングを行い、文章内容をいくつかに分類し、分析を行った。分類は「軽い振り返り」「深い振り返り」「授業内容」「感想」「疑問」「未分類」「要望」「質問」とした。成績の得点を目的変数、理解度、予備知識および各分類の集計数を説明変数とし、ステップワイズ法による重回帰分析を行った。その結果、「軽い振り返り」(β=0.422, p<.001)と「深い振り返り」(β=0.570, p<.001)を説明変数としたときが、AICが最も小さく最適なモデルとなった。一方、決定係数は0.211(p<.001)と低かった。

また各分類と試験や小テストの得点との関係では、「深い振り返り」「疑問」が、試験やテストの得点と相関があることが明らかとなった。また、「感想」のみ多く述べている学生ほど、中間試験や小テストの得点が低くなる傾向にあることもわかった。この成果に関しては、学会(第42回教育システム情報学会全国大会,2017)で報告を行った。平成29年度計画である「潜在因子に基づく類似度評価方法の開発」に関しては、類似度としてユークリッド距離やコサイン類似度などを検討した。しかしながら、教師なしの学習では、予測精度の面で、学生の成績を予測することが難しいため、次年度に教師ありの学習を使った方法で検討するという課題が残った。平成28年度の研究計画で予定していた内容が終えられなかったため、平成29年度も引き続き調査を行う必要がでてしまい、その結果、当該年度の研究計画である意思決定モデルの構築まで進めることができなかった。また、類似度評価方法の開発に関しても、想定していた手法ではうまく予測できないことが分かり、機械学習の様々な手法を検討する課題が次年度に持ち越しとなってしまった。現在は、別の手法を使った評価方法の検討をすでに進めており、今年度の前半でその結果について学会で報告できると考えている。以上の理由により、平成29年度はやや遅れていると評価する。当初本研究ではCBDTをベースとした教育支援型意思決定モデルの構築を予定していたが、CBDTのベースとなる類似度を求める手法では、学生の質的要因などの類似度を測定することが難しいことがわかったため、29年度から本研究では別の手法の検討を行っていた。昨年度の研究では、教師なしの学習を用いて学生の様々な要因から学生の理解度または成績を推定を行ったが、予測精度の面で厳しい結果となっていたため、30年度は教師ありの学習法を用いて分析を試みた。学生の要因として、リアクションペーパーの情報をはじめ、小テストの点数や毎回の授業で学生自身がつけた自分自身の理解度などの13変数を説明変数とし、学生の最終成績を推定する問題として機械学習の手法を用いて分析を行った。成績と各要因との相関においては、リアクションペーパーの内容が一番高い結果となった。また本研究では、学生の問題を一早く見つけることを目的としているため、本分析では主に成績不良の学生を推定できればよいと考え、目的変数である定期試験の点数(平均値:58.7,SD:18.7)を2つのカテゴリ(60点以上:問題なし,60未満:問題あり)に分類し、バイナリデータとして扱い、問題ありに分類される学生の推定精度を検討した。いくつかの手法で推定を行ったところ、Random Forestで成績を推定したときの精度が最も高かった。この成果に関しては、学会(第43回教育システム情報学会全国大会,2018)にて発表を行った。さらに、Random Forestを用いた教育支援システムを簡易アプリケーションとして実現できるようにVisual Basicによる開発を試みた。アプリケーションの検証等は30年度内に間に合わなかったが、引く続き本提案システムの改善、検証を行っていく予定である。
物質内ゲージによる非定常衝撃波センシングシステムの開発と応用に関する研究

一段式火薬銃を用いて負荷-再負荷-除荷条件下で平板衝撃試験を行い、非定常衝撃波センシングシステム(UWSS)を確立することができた。UWSSは単軸ひずみ状態下での材料の非定常波伝播特性を詳細に検討することができる.その手順はつぎのとおりである.まず第一に、ターゲット試験片中の3ヵ所に埋め込んだPVDFゲージにより、時間の関数として応力の推移を計測する.この応力の測定結果から,3点の隣り合う2点の中間点で,応力の関連した彼の位相速度U°を決定する.第二に,この二つの中間点で,運動量保存則を用いて粒子速度のプロフィールを計算する.その結果から,二つの中間点の中央において,粒子速度に関連した位相速度U°を求めることができる.最後に,その中央点で,質量保存則を適用して,ひずみの推移を決定できる.このUWSSを応用した試験材料はポリメタクリル酸メチル(PMMA),ポリカーボネート(PC),アルミニウム(JIS:A1100)である.これらの試験片について得られた成果は次のようである.1.応力と粒子速度の伝播速度U°,U°は常に一致するのではなく異なることもある.2.単軸ひずみ状態での応力・ひずみ図について,負荷から再負荷に移る点はほぼユゴニオ曲線上にあるが,再負荷から除荷に移る点はユゴニオ曲線よりも応力の大きい側にある.3.ユゴニオ曲線は負荷-再負荷のような履歴の影響を含む特性とは区別して考えねばならない.一段式火薬銃を用いて負荷-再負荷-除荷条件下で平板衝撃試験を行い、非定常衝撃波センシングシステム(UWSS)を確立することができた。UWSSは単軸ひずみ状態下での材料の非定常波伝播特性を詳細に検討することができる.その手順はつぎのとおりである.まず第一に、ターゲット試験片中の3ヵ所に埋め込んだPVDFゲージにより、時間の関数として応力の推移を計測する.この応力の測定結果から,3点の隣り合う2点の中間点で,応力の関連した彼の位相速度U°を決定する.第二に,この二つの中間点で,運動量保存則を用いて粒子速度のプロフィールを計算する.その結果から,二つの中間点の中央において,粒子速度に関連した位相速度U°を求めることができる.最後に,その中央点で,質量保存則を適用して,ひずみの推移を決定できる.このUWSSを応用した試験材料はポリメタクリル酸メチル(PMMA),ポリカーボネート(PC),アルミニウム(JIS:A1100)である.これらの試験片について得られた成果は次のようである.1.応力と粒子速度の伝播速度U°,U°は常に一致するのではなく異なることもある.2.単軸ひずみ状態での応力・ひずみ図について,負荷から再負荷に移る点はほぼユゴニオ曲線上にあるが,再負荷から除荷に移る点はユゴニオ曲線よりも応力の大きい側にある.3.ユゴニオ曲線は負荷-再負荷のような履歴の影響を含む特性とは区別して考えねばならない.口径25mm加速管を有する一段式火薬銃を用いて,ポリメタクリル酸メチル(PMMA)などの高分子材料よりなる積層円板間にPVDFゲージ3枚を埋め込んだターゲットに,アルミニウムと銅からなる積層板インパクターを衝突させる平板衝撃試験を行った.負荷-再負荷-除荷の応力波形を計測し,衝撃諸量を決定した後に応力・ひずみ挙動を検討した.PMMAについて実験を行った応力域で得られた実績は以下のようである。1.ピエゾ圧電効果を有する高分子の応力ゲージ(PVDFゲージ)3枚を用いて,PMMAの三か所で応力波を計測し,運動量および質量保存則から衝撃諸量の推移を定め得る.すなわち,3点での衝撃応力推移の測定結果から,隣り合う2点の中間点で,第一に,応力の伝搬速度U^aが計算できた.第二に,運動量保存則を用いて粒子速度が計算できた.後者の結果から,それら中間点の中央点で,粒子速度の伝搬速度U^aが計算できた.最後に,質量保存則を適用して,中央点で,ひずみの推移が得られた.2.応力と粒子速度の伝搬速度U^a,U^aは常に一致するのではなく異なることもある.3.単軸ひずみ状態での応力・ひずみ図について,負荷から再負荷に移る点はほぼユゴニオ曲線上にあるが,再負荷から除荷に移るユゴニオ曲線よりも応力の大きい側にある.4.PMMAのユゴニオ曲線は負荷-再負荷のような履歴の影響を含む特性とは区別して考えねばならない.1.昨年度の口径25mmに代えて口径40mmの加速管を有する一段式火薬銃を用いて,金属材料のアルミニウム(A1100)よりなる積層円板間にPVDFゲージ3枚を埋め込んだターゲットに,アルミニウムと銅からなる積層板インパクターを衝突させる平板衝撃試験を行った.負荷ー再負荷ー除荷の応力波形を計測し,衝撃諸量を決定した後に応力・ひずみ挙動を検討した.A1100について実験を行った応力域で得られた実績は以下のようである.(1)ピエゾ圧電効果を有する高分子の応力ゲージ(PVDFゲージ)3枚を用いて,A1100の三か所で応力波を計測し,運動量および質量保存則から衝撃諸量の推移を定め得る.すなわち,3点での衝撃応力推移の測定結果から,隣り合う2点の中間点で,第一に,応力の伝播速度U^aが計算できた.