hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
企業の構造改革における参入・撤退・資源の再配分：半導体産業の実証研究

われわれが観察したダイナミック・シナジーは、そのひとつのあり方として注目されているものの、その実証が十分とはいえなかった。ここでダイナミック・シナジーの実態を示したことによって、今後さらなる実証および理論面の深化が期待できる。本年度は海外において高く評価されている経営学の2つの学会において研究発表を行った。そのうちのひとつ米国経営学会においては、経営戦略分野における優秀論文賞(Distinguished paper Award)を受賞するなど、研究の質の面では高い成果をあげることができた。その一方で、後半の半年間は分析結果の全面的な内容確認に多くの時間を要してしまい、セミナー等を十分に開催することができなかった。すでにデータベースの本体部分の整備は終了した。今後は個別の分析課題に取り組む。その際に、追加でデータを入手する必要がある可能性はあるものの、ほとんどの労力を分析作業にさくことが出来る準備が整った。今後は引き続き研究者間のコミュニケーションを密にして、分析の進捗を早めたい。そのため、今年度は研究ミーティングを3ヶ月に1回程度開催して、進捗管理を行う他、半年に1度のペースで研究セミナーを開催し、成果を公表する。このセミナーを目標とすることで、着実な成果の取りまとめを行っていく。これまでは、組織の資源に着目したアプローチによって半導体企業の参入と撤退の分析を行ってきた。これについては、2019年度の早い段階で論文を仕上げて投稿する。その後、企業のポジショニングや競合企業の行動を勘案した算入と撤退の分析を行うことによって、過年度までの組織の内部資源中心のアプローチを補完する視座としての外部環境による影響を検討する。
細胞認識能をもつケージド化合物の合成とその応用

1.ポリエステル型デンドリマーの合成:昨年度来、結合部位を3ヵ所(糖、基質、デンドリマー骨格それぞれへの結合部位)もつ2-ニトロベンジル誘導体を種々設計し合成を試み、3-ペンジルオキシアセトフェノンにアクリル酸t-ブチルを2分子マイケル付加させて得られるジカルボン酸誘導体1をユニットとして選びだし、そのニトロ化物の大量合成を計画した。しかしながら、1のニトロ化の位置選択性、収率が予想をはるかに下回り目的とするニトロ化物を大量に得ることが困難であった。そこで、まず、1を成長ユニットとするポリエステル型デンドリマーの合成を試み、その表層に糖を修飾したCagedLeu-Leu-OMeを結合させることとした。ポリエステル型デンドリマーは、まず、1を原料として、デンドロンG2、G3をdivergent法で合成し、焦点部分のベンジルエーテルを加水素分解後、コア(1, 3, 5-benzenetricarbonyl trichloride)に結合させることにより構築した。現時点では、得られたデンドリマーの表面にCagedLeu-Leu-0Meの修飾をおこなっているところである。2.PAMAMデンドリマーへのCagedLeu-Leu-OMeの導入:α-カルボキシニトロベンジル型のCagedLeu-Leu-OMeを末端アミノ基を有するPAMAMデンドリマーとアミド結合させることにより、末端に4、8、16個のCagedLeu-Leu-OMeを有するデンドリマー型ケージド化合物を合成した。これらにメタノール中で350nm光を照射すると、Leu-Leu-OMeが放出されることを確認した。
Zn-63の物理的・生物学的特性を利用する腫瘍PET診断薬剤の開発研究

Zn-63は半減期38分のポジトロン核種で、天然存在比が最も高いCu-63から医療用小型サイクロトロンで製造可能と、臨床使用に有利な条件を備えている。Znは発がんや腫瘍増殖にも深く関わると考えられることから、Zn-63を用いる腫瘍のPETイメージングの可能性について検討し、がん細胞のZn取り込みが生理的なZn要求性に依存すること、腫瘍集積には比較的弱いキレート剤であるEDDAの利用が有利なこと、投与量の調節によりZnの腫瘍集積性を高め得ること等を明らかにした。また研究機関内でZn-63を製造、マウス腫瘍のPET撮像にも成功した。Znの腫瘍結節への取り込みが、将来腫瘍イメージング剤として使用可能であるかを予測するため、皮下に数種類の腫瘍を移植したマウスにおいて,Zn-65標識Zn-EDDAを尾静脈より投与し、体内分布を調べた。腫瘍結節への集積は3%ID/g前後、腫瘍/血液比は5前後、腫瘍/筋肉比は5を越え、イメージングに十分な値と考えられた。しかし、膵臓の他、骨、肝臓、上部腸管、腎臓への集積は腫瘍への集積より高く、これらの組織での腫瘍の検出は難しく,Zn-EDDAによる腫瘍イメージングは限られた組織でのみ可能ではないかと推測された。また、腫瘍細胞への取り込みのメカニズムにせまるため、Zn-65標識Zn-EDDAの培養細胞への取り込みと、細胞の増殖速度、細胞内のZn濃度、および数種類のZn-トランスポーターの発現量の関係について検討した。細胞への取り込み量と、細胞の増殖速度や特定のZn-トランスポーターの発現量との間には相関が見られなかったが,Znの取り込み量の高い腫瘍細胞では細胞内のZn濃度が高い傾向が見られ、腫瘍細胞へのZnの取り込みは、細胞の生理的条件、Zn要求度によって決まるのではないかと推測された。今後、細胞の種類を増やしZn取り込みと細胞内Zn濃度等の関係を明確にする予定である。Zn-63の製造については、これまで金属ターゲットを用いた放射性核種製造の経験のある大型サイクロトロンを用いた製造方法の検討を進め、十分な純度と収量をもったZn-63の製造に成功した。インビトロ培養ヒトがん細胞による検討において、EDTA, Glycineなどをリガンドとして使用し、EDDAをリガンドトした場合とZn-65の細胞への取り込みを比較したところ、少なくともインキュベート時間1時間まででは安定な亜鉛キレートを形成するもの(stability constantの高いもの)ほど細胞への取り込みが低い傾向が見られた。異なる細胞間の取り込みの高低の順位はリガンド間でほとんど変わらず、今回使用したリガンドの間では共通した機序による亜鉛の取り込みが行われていることが推測された。培養がん細胞の細胞内亜鉛濃度と亜鉛の取り込みについて、前年度の10種とあわせ、計16種の細胞について比較したところ、両者の間には正の相関関係が認められた(R^2-0.74,p<0.001)。インビトロの検討に使用したヒトがん細胞のうち、ヌードマウスへの皮下移植により腫瘍の形成が認められた8種について、担がんマウスにZn-65-EDDA(Zn:EDDA=1:2.2,投与量:1mgZn/kg)を投与、1時間後の腫瘍および各種臓器への集積を検討したところ、腫瘍への集積は2.3-4.2%ID/gで、in vivoでの腫瘍結節への集積と、培養時の細胞への取り込みの間には正の創刊が認められた(R2=0.53,P<0,05)。以上の結果より、各細胞種の亜鉛要求性を反映していると考えられる細胞内の亜鉛濃が、細胞培養時、in vivoでの腫瘍細胞へのZn-65-EDDA取り込みを規定しているものと推測された。前年度までの結果に基づき、Zn-63を用いる腫瘍イメージングについて腫瘍への集積をさらに改善するため、キレート剤の種類、投与量などについてより好ましい条件を求めて検討を進めた.基礎検討にはZn65を用い、キレート剤をEDDA,EDTA,Glycineの3種とし、さらにZnとしての投与量をマウスの体重あたり、1mg/kg、0.25mg/kg,0.1mg/kgと変化させて、種々のヒト腫瘍細胞を皮下に移植して作製した担がんマウスに尾静脈より投与してbiodistributionを比較した。全ての投与量において、Zn-EDTAは腫瘍への集積がZn-EDDAおよびZn-Glycineに比べて低く、Zn-EDTAの高い安定性がin vivoにおいても腫瘍集積に不利に働いていると考えられた。Zn-EDDAとZn-Glycineでは腫瘍への集積量には大きな差が認められなかったが、血液中の放射能の残存量がZn-Glycineのほうがやや高い傾向がみられ、腫瘍と他臓器との比からみると、Zn-EDDAが腫瘍イメージングに適していると考えられた。

また、投与量については0.25mg/kg,0.1mg/kgで1mg/kgより高い腫瘍/組織比が得られた。膵臓のイメージングでは1mg/kgが最適とされていたのと異なる興味深い結果であった。上記の結果に基づき、所内において製造したZn-63を用いてbiodistributionで各種腫瘍のうち中程度の集積を示したU87MGを移植した担がんマウスにZn-63-EDDA(0.25mg/kg)を投与して小動物PETにより投与後1.5時間までの画像を取得した。投与後1時間前後で腫瘍が明瞭に描出された。以上より、Zn-63により標識されたZn-EDDAは腫瘍の描出に十分な能力を持つPETイメージング剤と考えられた。
テロメラーゼ機能・テロメア維持機構の解明とその臨床応用

テロメラーゼ非依存的テロメア維持機構は、テロメア維持機構の理解のために重要であるばかりでなく、ヒト癌の一部に見られることや、テロメラーゼ活性を持つ癌細胞をテロメラーゼ阻害剤で処理した時に耐性細胞として出現するなど、制癌の面でも重要である。本機構を有する細胞は、異常に長いテロメア末端(23kbp以上)を持つことが特長とされてきたが、実は2-4kbpと短く、これが染色体外テロメア断片DNA(ECTR-DNA)と大きな複合体を形成していることがわかった。細胞内では、このような複合体形成によって、DNAポリメラーゼによるテロメア延長が起きるものと推定された。ヒト線維芽細胞は、テロメラーゼ遺伝子導入だけでは不死化できず、不死化にはSV40のT抗原遺伝子の働きも必要であることがわかったが、必要とされる機能はT抗原機能の全部ではなく、T抗原機能のごく一部かあるいはt抗原機能で代行されものと推定するまでに限局された。これに対して、ヒト血管内皮細胞ではテロメラーゼ遺伝子導入だけで不死化する可能性が有ることがわかった。テロメア・テロメラーゼの高感度・定量的・簡便な測定法を改良し、肝組織において前癌組織の半数に、慢性肝疾患を含む非癌部より明らかに高い活性を認め、患者に対する対処への指針の一つになると考えられた。肝組織のテロメアは、年齢とともに、年1回程度の細胞分裂に相当する短縮を示した。慢性肝炎、肝硬変では年齢によらずテロメアは短く、中には分裂限界に近いサイズを示すケースも見られることなどが、初めて示された。このように、本研究の目標としたすべてについて大きな進展があり、テロメア・テロメラーゼと細胞の分裂寿命・不死化、癌の発生・進展に関する基礎的研究と、診断・治療に結び付ける応用的研究の両面にわたって、大きく寄与することができた。テロメラーゼは、細胞が無限分裂寿命をもつ(不死化する)ために不可欠の酵素と考えられ、正常体細胞組織にはなく、癌組織にはあることが予想されていた。本研究の目的は、1)テロメラーゼの精製とcDNAのクローニング、2)癌の発生・進展にかかわるテロメラーゼの癌組織および前癌病変に特異的な発現、3)テロメラーゼの発現調節を担う遺伝子の解明、4)テロメラーゼをターゲットとする癌の新しい早期診断法の確立、および5)新しい化学療法剤ターゲットとしてスクリーニング法の確立、である。本研究の成果として、以下のころが本年度に明らかになった。1)テロメラーゼ活性は、癌組織では高頻度に強陽性であり、正常組織ではきわめて弱いか陰性であることが、多くの検体で確認された。2)初期の癌でもテロメラーゼ活性陽性頻度が高い場合が多いことがわかった。3)以上の知見は、テロメラーゼ活性が新しい癌診断の遺伝子マーカーとして期待できることを示した。4)頻度は低いが前癌組織でも高い活性を示すものがあった。5)癌診断および制癌阻害剤スクリーニングのターゲットとしてのテロメラーゼ活性測定のため、テロメラーゼ測定の簡易化、定量化などの改良が進められた。6)癌化の過程でのテロメア短縮とテロメラーゼ発現が、異常染色体をもった細胞を安定に存続せしめ、細胞癌化に寄与することが示唆された。7)テロメラーゼ活性を抑制する遺伝子がヒト3番および5番染色体上にあることがわかり、前者の位置は数Mbまでにせばめられた。8)ヒトテロメア結合蛋白質のcDNA候補を複数クローニングすることに成功した。7)癌細胞の分化によりテロメラーゼ活性が抑制されることがわかった。8)テロメラーゼ酵素の精製、cDNAクローニングにはまだ成功しなかった。テロメラーゼ活性は,ヒト体内では生殖巣にのみ強い活性があり,増殖の幹細胞を含む再生系組織は弱い活性をもつが,その他の大部分の組織には活性がない。これに対して癌組織は強い活性を示すものが多いことから,テロメラーゼは癌診断の新しいマーカーとして,また,制癌剤の新たなターゲットとして注目されている。しかし,癌診断に不可欠の定量的測定に関する現在のテロメラーゼアッセイ法には種々の問題があるため,この1年間で,問題点をほぼ解決できる実用的なTRAP/HPA法を開発した。すなわち,1)操作が簡単で測定時間が短縮される,2)測定結果が数値として得られる,3)放射性同位元素など特殊な試薬・設備が不必要である,4)きわめて感度が高い,5)広範囲の酵素濃度で直線性が得られる,6)組織中にあるアッセイ阻害物質の影響が軽減できる。これにより,テロメラーゼ発現の定量的測定が改良され,多くの定量的データの集積が可能になり,癌の早期診断への適用に大きく寄与するものと期待される。テロメラーゼ酵素の分子生物学的進歩として,テロメラーゼ複合体のコンポーネントの一つであるTLP-1のcDNAがクローニングされた。これは酵素活性を担うものではなく,活性調節にかかわるものと考えられる。さらに,テロメラーゼの酵素活性を担う触媒サブユニットであるhTRTもクローニングされた。正常細胞へのhTRTの導入によってテロメラーゼ活性が発現すること,逆転写酵素モチーフに変異を導入したものには活性がないこと,発現は培養細胞でも癌組織でもテロメラーゼ活性と非常によく相関することがわかった。これにより,テロメラーゼに関する分子生物学の飛躍的な進展が期待されるとともに,これをもちいたテロメラーゼのin situ検出の道がひらけた。本研究渫題の目的は,1)テロメラーゼ複合体を構成するコンポーネントcDNAのクローニングとその機能解析,2)癌の発生・進展にかかわるテロメラーゼの癌組織およひ

前癌初期に特異的な発現の解析,3)テロメラーゼのin situ検出法の確立を含めた測定法の改良・応用,4)テロメラーゼの発現調節を担う遺伝子の解明,5)テロメラーゼをターゲットとする癌の新しい早期診断法の確立,6)新しい化学療法剤ターゲットとしてのテロメラーゼ阻害剤スクリーニング法の確立である。それぞれ具体的な成果として,1)テロメラーゼの触媒サブユニットであるhTERTクローニングに成功し,テロメラーゼ活性をもたない正常細胞に導入することで活性の発現に成功した,2)正常線維芽細胞にhTERTを導入してテロメラーゼ活性陽性となった細胞は,テロメアが延長し,分裂寿命も延長したが,不死化はしなかった。3)肝組織ではhTERTのmRNA発現とテロメラーゼ活性が良く対応し,非癌部では発現がなく,癌ではきわめて初期から発現があることから,診断に使えることが明らかになった,4)hTERTの抗体により,癌細胞の核が特異的に染色されることがわかった,5)hTERTの発現を抑制するリプレッサーと考えられる遺伝子が複数の染色体にあることがわかり,その存在部位をさらに狭めることに成功した,6)従来のテロメラーゼ測定法の問題を改善し,きわめて高感度で定量的な方法を開発し,正確な定量の困難であった胃・大腸組織でも測れるようになった結果,診断法としての向上とともにhTERTの転写後調節の存在が示唆された,7)新しい制癌剤をめざして,効率的なテロメラーゼ阻害剤のスクリーニング法を確立し,いくつかの有効成分を発見した。以上のように初期の目的のすべてについて大きな進展があり,テロメア・テロメラーゼと癌の発生・進展に関する基礎的研究と診断・治療に結び付ける応用的研究の両面にわたって,大きく寄与することができた。テロメラーゼ非依存的テロメア維持機構は、テロメア維持機構の理解のために重要であるばかりでなく、ヒト癌の一部に見られることや、テロメラーゼ活性を持つ癌細胞をテロメラーゼ阻害剤で処理した時に耐性細胞として出現するなど、制癌の面でも重要である。本機構を有する細胞は、異常に長いテロメア末端(23kbp以上)を持つことが特長とされてきたが、実は2-4kbpと短く、これが染色体外テロメア断片DNA(ECTR-DNA)と大きな複合体を形成していることがわかった。細胞内では、このような複合体形成によって、DNAポリメラーゼによるテロメア延長が起きるものと推定された。ヒト線維芽細胞は、テロメラーゼ遺伝子導入だけでは不死化できず、不死化にはSV40のT抗原遺伝子の働きも必要であることがわかったが、必要とされる機能はT抗原機能の全部ではなく、T抗原機能のごく一部かあるいはt抗原機能で代行されものと推定するまでに限局された。これに対して、ヒト血管内皮細胞ではテロメラーゼ遺伝子導入だけで不死化する可能性が有ることがわかった。テロメア・テロメラーゼの高感度・定量的・簡便な測定法を改良し、肝組織において前癌組織の半数に、慢性肝疾患を含む非癌部より明らかに高い活性を認め、患者に対する対処への指針の一つになると考えられた。肝組織のテロメアは、年齢とともに、年1回程度の細胞分裂に相当する短縮を示した。
IT環境における新しい汎用的な教科教育システムアーキテクチャの構築と評価

平成16年度に行った研究によって得られた新たな知見等の成果は以下の通りである。「遠隔教育支援サイトAccess to Japan」を立ち上げ、韓国Sunmoon大学との間で遠隔教育実験を行った。本実験は、韓国在住の韓国人の日本語学習者に対し、ネイティブ(日本人)が録音した音声ファイルをアップロードできるWeb上の電子掲示板を介して発音の誤りの指摘するという方法で行われた。その結果、以下の2点が示唆された。(1)本システムを利用することで、海外でもネイティブの発音指導を受けることが可能であること(2)本システムを利用し、ネイティブに録音した音声を聞いてもらうという経験をすることで、発音に対する自信のなさを軽減できること本研究成果については平成16年度情報処理教育研究集会や国際会議IWLeL2004にて報告した。2.LAN環境における授業支援システム「LINCS」を早稲田大学理工学部のドイツ語の授業で利用し評価を行った。その結果、特にレポート提出機能や教材ファイル提示機能といった、教員-学生間のファイル交換の機能について、システムを利用しない講義と比較して利便性が増したという声を教員・学生双方から聞くことができた。本研究成果についてはPCカンファレンス2004で報告した。日本人中国語学習者に対して、中国語のピンインの習得度と発音の正しさを調査したところ、これら2つには相関があることが示唆された。本研究成果を国際会議e-Learn2004にて報告した。本年度の研究実績の概要は以下の通りである.・教室内の集合授業を対象とした汎用的な授業支援システム本年度は「1.WWW上で実現する汎用的な自宅学習・授業支援システム」と「2.SCORM規格に準拠した学習コンテンツ・学習履歴管理システム」を開発した.1については早稲田大学理工学部のドイツ語の授業において試用中である.2については現在国際会議に論文を投稿中である.・携帯電話を利用した電子教材システム早稲田大学理工学部におけるドイツ語の授業の受講生を対象とした携帯電話を利用したドイツ語単語練習システムを開発し,実験を行なった.・PDAを利用した手書き漢字指導システム早稲田大学国際部の学生を対象としたPDA上で漢字の書取り採点を実現するシステムを試作した.・3Dヴァーチャル空間を利用した中国語学習環境Macromedia Directorを開発言語としてWeb3D空間を実現し,空間認知体系に基づく中国語学習環境を試作した.本システムに関しては,国際会議ED-MEDIA2003にて中間発表を行なうことが決定している.・CSCWの導入早稲田大学国際部の学生を対象としたWebベースのCSCW環境を試作した.本システムは早稲田大学国際部の留学生対象の日本語の授業で試用中である.・映像を利用した日本語教育支援システム早稲田大学国際部の学生を対象としたビデオ・オン・デマンド型の日本語教育支援システムを試作した.本システムは早稲田大学国際部の留学生対象の日本語の授業で試用中である.また,教育工学会第18回全国大会にて中間発表を行った.国際会議ED-MEDIA2003においても発表する予定である.本年度の研究実績の概要は以下の通りである.・携帯電話やPDAを利用した電子教材システム・3Dヴァーチャル空間を利用した中国語学習環境MacromediaDirectorを開発言語としてWeb3D空間を実現し,空間認知体系に基づく中国語学習環境を試作した.6月に国際会議ED-MEDIA2003にて中間発表を行ない(論文:Multimedia Chinese Teaching Tool ...以下略)、非常に好評であった.また、それを発展させ論文誌へ投稿し、採録が決定した(論文:3次元バーチャル空間を...以下略)・CSCWの導入早稲田大学国際部の学生を対象としたWebベースのCSCW環境を試作した.本システムは早稲田大学国際部の留学生対象の日本語の授業で試用中である.試用の中間報告をED-MEDIA2004にて行う(論文:Assistance to Collaborative Distance ...以下略)・映像を利用した日本語教育支援システム早稲田大学国際部の学生を対象としたビデオ・オン・デマンド型の日本語教育支援システムを試作した.

本システムは早稲田大学国際部の留学生対象の日本語の授業で試用中である.国際会議ED-MEDIA2003において、その成果を発表した(論文:Requirements for Spoken ...以下略).本研究は大学等における語学の授業を中心とし,授業とその予習復習にパーソナルコンピュータ(以下PC)・携帯電話・携帯情報端末(以下PDA)といった情報機器のそれぞれの特徴を生かした汎用的な新しい教育システムを構築し,それをモデルとして広く提案するものであった。平成16年度は本研究の最終年度にあたり、前年度までに開発済みの教育システムの実際の授業・講義中での本格利用と、そのフィードバックをもとにした改良が中心となった。分担者楊が中心となって進めた中国語教育支援システムでは3Dヴァーチャル空間を利用した中国語学習環境を構築し、早稲田大学文学部で利用されている。また、その研究成果は教育システム情報学会英文誌等に採録された。分担者スワンが中心となって進めた日本語初級者対象のWebベースのCSCW環境は、早稲田大学日本語研究教育センターの授業で毎週利用され、また、分担者保坂が中心となって進めた日本語中級者対象の映像を利用した日本語教育支援システムは更に完成度を高め、CD-ROM教材として配布を予定している。これらについては、国際会議IWLeL2004等にてその成果を発表した。加えて、携帯電話やPDAとPCを利用した電子教材システムとして、XMLを利用してデバイスの種類及び教材出題形式に依存することなくそれぞれで共有して利用することが出来る日本語学習教材作成システムの開発を行い、試験運用した。これに関しては国際会議ED-MEIDA2004にて研究成果発表を行った。すべての研究は代表者成田の総括の下、分担者林、藤田が中心となって開発・保守・運用が行われた。
新奇点突然変異マウスモデルを用いた2型糖尿病の原因遺伝子探索と発症機構の解析

申請者が作出した,グルコキナーゼ遺伝子(Gck)変異マウス12系統はすべての系統において,ヘテロ変異体では緩やかな高血糖を呈する.本研究課題において,変異を有する系統のヘテロ変異個体同士を交配することにより,3種類のコンパウンドヘテロGck変異マウスを作出した.同じ点突然変異系統同士の交配によりホモ変異個体を作出した.その結果,ヘテロ変異では比較的穏やかな糖尿病を発症する個体もホモ変異ならびにコンパウンドヘテロ変異となると重症化するということ,さらにそのなかでも生存率や,血糖値などにおいて差が見受けられたことから,変異の箇所や変異によって生じる遺伝子産物の違い(ミスセンス変異あるいはナンセンス変異の違い)により,機能発現に差異が生じることが明らかとなった.これらの結果は第19回International Mouse Genome Conferenceならびに第28回日本分子生物学会で発表された.また,ヒト2型糖尿病に類似した肥満,高インスリン血症,インスリン抵抗性の表現型を示す変異マウス系統に関して,変異遺伝子同定のfine mappingを実施し,現在ゲノム上約3Mb領域に絞り込まれ,領域内の遺伝指数は12に絞り込まれた.新たな変異マウスの検出を目的とし,高脂肪食負荷をかけたENIJ変異誘発個体に生化学検査を実施した.高血糖変異系統として検出された2系統は11週齢の若齢では正常,高脂肪食負荷後の18週齢では高血糖を発症したが,遺伝性が不明瞭となった.遺伝的背景の影響を考慮し,表現型が検出できる交配相手系統の検討のためにC3H,DBA/2J系統と交配したが表現型は検出できなかった.既に作出されている単一遺伝子変異マウス系統,グルコキナーゼ遺伝子(Gck)変異マウスを用い,複数遺伝子の変異が表現型に及ぼす影響を検証するため,異なるGck変異を有する系統のヘテロ変異個体同士を交配することにより,3種類のコンパウンドヘテロGck変異マウスを作出した.またこれらコンパウンドヘテロ個体との比較のため,同じ点突然変異のホモ変異個体も作出し,表現型解析を実施した.その結果,ヘテロ変異では比較的穏やかな糖尿病を発症する個体もホモ変異ならびにコンパウンドヘテロ変異となると重症化するということ,さらにそのなかでも生存率や,血糖値などにおいて差が見受けられたことから,変異の箇所や変異によって生じる遺伝子産物の違い(ミスセンス変異あるいはナンセンス変異の違い)により,機能発現に差異が生じることが示唆された.これらの結果は第19回International Mouse Genome Conferenceならびに第28回日本分子生物学会で発表された.また,ヒト2型糖尿病に類似した肥満かつインスリン抵抗性の表現型を示す変異マウス系統に関して,変異遺伝子同定のfine mappingが進行しており,現在ゲノム上約7Mb領域に絞り込まれた.新たなENU誘発変異マウスの検出を目的とし,高脂肪食負荷をかけENU変異誘発個体に生化学検査を実施した.その中から2系統が高血糖変異系統として検出された.これらの系統は11週齢の若齢では正常,高脂肪食負荷後の18週齢では高血糖を発症した.興味深いことにこれら系統の遺伝様式は劣性であり,上記の形跡が進展しているラインが全て優性であることから,また新たなバリエーションある変異系統として期待できる.現在各種アディポサイトカイン測定の準備として正常個体の基準値がほぼ設定終了し,順次変異系統のサンプルを測定予定である.申請者が作出した,グルコキナーゼ遺伝子(Gck)変異マウス12系統はすべての系統において,ヘテロ変異体では緩やかな高血糖を呈する.本研究課題において,変異を有する系統のヘテロ変異個体同士を交配することにより,3種類のコンパウンドヘテロGck変異マウスを作出した.同じ点突然変異系統同士の交配によりホモ変異個体を作出した.その結果,ヘテロ変異では比較的穏やかな糖尿病を発症する個体もホモ変異ならびにコンパウンドヘテロ変異となると重症化するということ,さらにそのなかでも生存率や,血糖値などにおいて差が見受けられたことから,変異の箇所や変異によって生じる遺伝子産物の違い(ミスセンス変異あるいはナンセンス変異の違い)により,機能発現に差異が生じることが明らかとなった.これらの結果は第19回International Mouse Genome Conferenceならびに第28回日本分子生物学会で発表された.また,ヒト2型糖尿病に類似した肥満,高インスリン血症,インスリン抵抗性の表現型を示す変異マウス系統に関して,変異遺伝子同定のfine mappingを実施し,現在ゲノム上約3Mb領域に絞り込まれ,領域内の遺伝指数は12に絞り込まれた.新たな変異マウスの検出を目的とし,高脂肪食負荷をかけたENIJ変異誘発個体に生化学検査を実施した.高血糖変異系統として検出された2系統は11週齢の若齢では正常,高脂肪食負荷後の18週齢では高血糖を発症したが,遺伝性が不明瞭となった.遺伝的背景の影響を考慮し,表現型が検出できる交配相手系統の検討のためにC3H,DBA/2J系統と交配したが表現型は検出できなかった.
アルコール・アセトアルデヒド・酢酸の体内動態と臓器障害との関係

アルコールは代謝されて、アセトアルデヒド・酢酸となる。本研究は、血中アルコール及びアセトアルデヒド・酢酸の体内動態と臓器障害との関係を検討することを目的とした。家兎を使った動物実験を行い、コンピュータによる薬物動態学的検討を進めた。血中アルコール及びアセトアルデヒド・酢酸の濃度測定はガスクロマトグラフを使用し、気化平衡法によった(島津製ヘッドスペース分析システム:GC-9A、HSS-2A、C-R4A)。アセトアルデヒド測定にはPCA法を使用し、酢酸測定はGillesらの方法に準拠した。臓器障害の指標としては、過酸化脂質、LDH、GPTを分光光度法(島津製:UV1600)により測定し、アルコール性臓器障害について検討した。その結果、アルコール投与に対する臓器障害の指標の増加に個体差が大きく、一定の傾向は認められなかった。今後の課題としたい。アルコールは非線形速度論に従うため、クリアランスは一定ではない。このため、動態解析には、申請者が採用している、投与量の異なる複数の血中消失曲線についての同時当てはめを行わなければならない。血中アルコール及びアセトアルデヒド・酢酸濃度曲線を使って、サンプル動物のモーメント解析とコンパートメントモデル解析を行った。その結果、血中アセトアルデヒド変化は二峰性変化を示し、第二ピークが肝臓からの代謝産物との見解を示した。また、酢酸が非線型動態を示し、ミカエリス・メンテン型消失モデルに従うことを明らかにした。同時に、アルコールと酢酸の血中消失曲線の同時当てはめを行い、アルコールと酢酸の動態モデルを検討した。その結果、アルコールと酢酸ともにミカエリス・メンテン型消失動態に従うモデルが最適であることが明らかとなった。今後の課題としたい。アルコールは体内でアセトアルデヒド・酢酸へと代謝される。本研究は、血中アルコール及びアセトアルデヒド・酢酸の体内動態と臓器障害との関係を検討することを目的とする。このために、アルコールの急速静注を行い、厳密な薬物速度論的解析を行っている。血中アルコール及びアセトアルデヒド・酢酸の濃度測定はガスクロマトグラフを使用し、気化平衡法による。実験動物としては家兎を使った。血中アセトアルデヒド濃度測定にはPCA法によった。臓器障害の指標として血清中の過酸化脂質及びLDHやGPTを測定し、分光光度法(島津製UV-1600)を使用した。投与するアルコールは非線形速度論に従うため、投与量の異なる複数の血中消失曲線についての動態解析を行わなければならない。得られた血中アルコール及びアセトアルデヒド・酢酸濃度曲線を使って、現在、モーメント解析及びコンパートメントモデル解析を行っている。このモーメント解析は非線形薬物動態の基本的動態を調べる検定法として有用である。血中アセトアルデヒド濃度は二峰性の変化を示し、血中酢酸濃度はプラトーを形成する台形型の変化を示した。また、フラッシング反応を起こす人と同じ様な実験条件を得るため、家兎にアルデヒド脱水素酵素の阻害剤であるシアナマイドの前処置を行い、アセトアルデヒド蓄積によるアルコールとのその代謝産物や臓器障害への影響を調べ始めている。実験動物をコントロール(アルコール単独投与)群、シアナミドを処置した上でのアルコール投与群に分け、各投与量の群について実験をする。以上により得られた各消失曲線から、アルコールとアセトアルデヒド・酢酸及び各臓器障害マーカーの血中動態を解析し、人体データと比較検討する。血中アルコール及びアセトアルデヒド・酢酸の体内動態と臓器障害との関係を検討することを本研究は目的とした。前年と同様に、動物実験を続け、コンピュータによる薬物動態学的検討を進めた。実験動物としては、家兎を使用した。

アセトアルデヒド測定にはPCA法を使用し、酢酸測定はGillesらの方法に準拠した。臓器障害の指標としては、過酸化脂質、LDH、GPTを分光光度法(島津製:UV1600)により測定し、これらの指標を使い、アルコール性臓器障害について検討した。その結果、アルコール投与に対する酵素の漏出や過酸化資質の増加には個体差が大きく、一定の傾向は認められなかった。今後の課題としたい。血中アルコール及びアセトアルデヒド・酢酸濃度曲線を使って、モーメント解析を行い、その動態特性を検討した。その結果、いずれもが非線形動態に従うことが明らかとなった。続いて、酢酸の単独投与実験を行い、コンパートメントモデル解析により、酢酸がミカエリス・メンテン型消失モデルに従うことを明らかにした。また、アルコールと酢酸の血中消失曲線の同時当てはめを行い、アルコールと酢酸の動態モデルを検討した。アルコール及び酢酸が非線形速度論に従うため、動態解析には投与量の異なる複数の血中消失曲線についての同時当てはめを行った。その結果、アルコールと酢酸ともにミカエシス・メンテン型消失動態に従うモデルが最適であることが明らかとなった。
確率放物型発展方程式に関する研究

本研究課題は、当初3年間の研究期間であったが研究代表者の退職により2年で廃止されることになる。初年度(平成26年度)では、無限次元空間における確率放物型発展方程式を設定しそれらの強解の構成について研究を行った。Banach空間において、有限次元ブラウン運動がら定まるノイズを含み、主要部が解析的半群の生成作用素であるような確率発展方程式に対して、ほとんどすべてのサンプル・パスがHolder連続であるような強解の概念を導入した。関連して、有限次元の確率魚群モデルや確率森林動態モデルの研究を行った。最終年度(平成27年度)では、昨年度の成果を踏まえBanach空間における確率放物型発展方程式に対して強解の構成を行った。ノイズ項が未知関数に依存しないような加法的ノイズを含む線形・半線形発展方程式に対して、ほとんどすべてのサンプル・パスが最適に近い指数でHolder連続となる解の構成を行った。線形方程式については内容をまとめることができて投稿中である。半線形方程式については、現在のところ発表に向けて準備中である。関連して決定形の放物型発展方程式について、すべての解軌道に沿って値が単調に減少するようなLyapunov関数が存在する場合にそれぞれの解軌道が適当な定常解に漸近的に収束することを保証する一般的な理論を構築した。これは、有限次元のSimon-Lojasiewicz理論の無限次元空間への拡張である。当初の研究計画では、この理論の確率放物型発展方程式への応用はなかったが今後の研究課題として興味深い。具体的な研究実績としては、福岡工業大学において開催された若手研究者向けの勉強会に講師として招へいされ、大学院生とともに参加した。ミラノ大学のMola講師を招へいして共同研究を行った。佐賀および京都大学で開催された研究集会で招待講演を行った。研究面では、Ta Viet Ton(協力者)並びに山本吉孝(分担者)、大崎浩一(分担者)とで線形確率放物型発展方程式の解の構成を行った。また、このメンバーで確率森林動態モデル(ただし常微分方程式バージョン)を考察し、樹木の枯死率にノイズ効果が加わった場合にその大きさと森林の持続性との関係について定量的な結果を得た。太田家健佑(D2学生)をRAとして雇用し、研究に関連する文献資料の収集と整理、発表論文の準備等の作業を依頼した。線形バージョンながらBanach空間における確率放物型発展方程式について強解の構成に成功した。ノイズは有限次元の外力項として負荷される。併せて、初期値と外力関数に関する最大正則性も示すことができた。本成果は、次のステップとして非線形バージョンを考察する上での基礎である。本成果は発表に向けて準備中である。他方、確率森林動態モデル(常微分方程式バージョン)において樹木の枯死率にノイズが加わったとき、その大きさと森林の持続性あるいは消滅性との関係性について定量的な結果を得ることができた。本結果は、次に拡散形(偏微分方程式バージョン)へ拡張する際の指針となる結果である。本結果は論文として纏めて現在投稿中である。Banach空間における確率放物型発展方程式では、非線形バージョンを扱う。線形方程式に対して得られた強解の正則性を利用して非線形方程式に対して強解の構成を行う。さらに非線形方程式から生成される力学系の構成を行う。生物学モデルに関しては、特に森林動態モデルについてどの様なノイズの入れ方が可能か、あるいは生態学的に妥当かといった問題について、フィールド・ワークの文献等を調査しながら検討する。
LRRを用いた抗原認識システムの開発

無顎類(メクラウナギ,ヤツメウナギ)の抗原レセプターであるvariablelymphocyte receptor (VLR)は,免疫グロブリンやT細胞レセプターと異なり,leucine-rich repeats (LRR)をモジュールとして遺伝子再構成を行うことにより,10^<14>にも及ぶ多様性を作り出し,高い親和性と特異性をもって抗原に結合する.この事実は,無顎類には有顎類のそれとは原理的に異なる抗原特異的な生体識別機構が存在することを示唆しており,興味深い.本研究では,VLRが抗原を特異的に認識することに着目して、VLRのLRRモジュールを利用して,抗体の代用となる抗原認識試薬の開発を目指すことを最終的な目的としている.本年度は,飼育可能で入手しやすいヤツメウナギのVLRシステムの詳細な解析を行った.その結果,ヤツメウナギには従来から知られていたVLRA,VLRB遺伝子のほかに,VLRCと命名した第3のVLR遺伝子が存在することを見出した.VLRC遺伝子は,1) VLRB遺伝子の発現を誘導する抗原刺激を与えても発現が誘導されない,2) LRRCT領域における多様性が乏しい,などの特徴を有している.さらに,種々のヒト細胞株,アロ血球,糖鎖抗原で免疫したヤツメウナギから白血球を分離し,cDNAを作成し,ファージディスプレイライブラリーを作成した.現在,パンニングにより,免疫源と特異的に反応するファージクローンを探索している段階である.無顎類(メクラウナギ,ヤツメウナギ)の抗原レセプターであるvariablelymphocyte receptor(VLR)は,免疫グロブリンやT細胞レセプターとは異なり,leucine-rich repeats(LRR)をモジュールとして遺伝子再構成を行うことにより,1017にも及ぶ多様性を作り出し,抗原に特異的に結合する.この事実は,無顎類には有顎類のそれとは原理的に異なる抗原特異的な生体識別機構が存在することを示唆しており,興味深い.本研究では,VLRが抗原を特異的に認識することに着目して、VLRのLRRモジュールを利用して,抗体の代用となる抗原認識試薬の開発を目指すことを最終的な目的としている.本年度は,メクラウナギVLR-A,-B分子(VLR-B 2分子種,VLR-A 1分子種)を大腸菌で発現させることによって,組み換え蛋白質を得て,VLR-A,-Bモノマーの結晶構造を決定した(韓国Jie-Oh Lee准教授との共同研究).結晶構造の解析から以下の点が明らかになった.1.VLR-A,VLR-BモノマーはLRRファミリーの蛋白質に特徴的な馬蹄形のソレノイド構造をとっている.2.各LRRモジュールは24アミノ酸残基からなるが、LXXLXLXの7残基が並列に配置するべータストランドはVLR分子の凹面を形成している.3.LRRモジュールのアミノ酸配列はきわめて多様性に富んでいるが,そのbackbone structureはよく保存されている.4.可変性に富んだアミノ酸残基の大部分は,VLR分子の凹面に位置するべータストランドに集中している.したがって,VLRはその凹面で抗原を認識していると考えられる.無顎類(メクラウナギ,ヤツメウナギ)の抗原レセプターであるvariablelymphocyte receptor (VLR)は,免疫グロブリンやT細胞レセプターと異なり,leucine-rich repeats (LRR)をモジュールとして遺伝子再構成を行うことにより,10^<14>にも及ぶ多様性を作り出し,高い親和性と特異性をもって抗原に結合する.この事実は,無顎類には有顎類のそれとは原理的に異なる抗原特異的な生体識別機構が存在することを示唆しており,興味深い.本研究では,VLRが抗原を特異的に認識することに着目して、VLRのLRRモジュールを利用して,抗体の代用となる抗原認識試薬の開発を目指すことを最終的な目的としている.本年度は,飼育可能で入手しやすいヤツメウナギのVLRシステムの詳細な解析を行った.その結果,ヤツメウナギには従来から知られていたVLRA,VLRB遺伝子のほかに,VLRCと命名した第3のVLR遺伝子が存在することを見出した.VLRC遺伝子は,1) VLRB遺伝子の発現を誘導する抗原刺激を与えても発現が誘導されない,2) LRRCT領域における多様性が乏しい,などの特徴を有している.さらに,種々のヒト細胞株,アロ血球,糖鎖抗原で免疫したヤツメウナギから白血球を分離し,cDNAを作成し,ファージディスプレイライブラリーを作成した.現在,パンニングにより,免疫源と特異的に反応するファージクローンを探索している段階である.
古代・中世移行期における宮廷礼儀の変容と平安京出土土器に関する総合的研究

本研究においては、平安京・京都で出土する<土器>の器形的・器種的な変容が、文献史料を通じて知られる宮廷儀礼の変容といかなる関係にあるかについて考察することを目的としている。<土器>を中心とした食器に関わる文献史料を抽出する作業を、研究の第一段階においていたが、これについては前年度までにひとまず終了している。したがって、本研究の最終年度にあたる今年度は、それにもとづく考察をおこない、研究の総括をおこなうことを課題とした。平成18年7月に法政大学で催された歴史学研究会古代史部会において、口頭にて研究の中間報告をおこなった。そこでの質疑応答などでえられた知見などをふまえながら、同年11月に学術論文として成果をあらためて公表した。そこでは、(1)宮廷でなされた饗宴儀礼は、食器の種類や飲食の形態を通じて2つに類型化することが可能であること、(2)そのうち日常的になされた饗宴儀礼の形態が平安時代以降に盛行していき、それにともなって様器などの華やかな食器が出現したこと、(3)9世紀初頭に律令官人の食事が自動的に与えられるものから給与的なものへ変質し、それと表裏の関係にあるものとして、天皇の侍従的性格を濃くした公卿たちによって中・下級官人へ食事を与える機会が増加したことが、如上の変化の背景にあると推測しうること、のおおむね3点を指摘した。活況を呈している儀礼研究のなかに考古資料を位置づけようという、本研究の当初の目的は達成できたものと考える。また、そうした成果の報告と並行して、饗宴儀礼に関わる史料の調査をおこなった。そこでは、個々の宮廷儀礼についての日記や記録を収載した部類記とよばれる史料を調査対象としたが、部類記のなかには饗宴儀礼以外のものも多く含まれており、全体像の把握というところまではいたらなかった。部類記に関する調査研究については今後の課題としたい。古代・中世の移行期において土器が使用される宮廷儀礼(特に饗宴儀礼)を文献史料から幅広く抽出し、いかなる儀場でいかなる名称の土器が使用されたかに注目しながら、利用に便があるような簡略なデータベースを構築した。ここで構築したデータベースは、文献史料に記載された土器を中心とする食器名を抜き出し、その出典や記事全体のおおまかな内容をあげるとともに、食器名の前後15文字程度を引用したもので、これによって使用方法や使用する儀礼・儀場が一定程度把握できるものとなっている。本年度は、主に11世紀から13世紀初めの史料を検索し、予定していた範囲の文献の検索はほぼ終了することができたが、より研究に資するデータベースとするために、次年度以降は一層多くの史料検索を行ない、かつ検索対象の時期を広げていきたいと考える。また、こうした作業を行なう一方で、宮廷儀礼に関する個別的な研究を学会誌へ二本発表した。一つは、平安時代の宮廷儀礼において儀場の装飾を行なった装束使なる官司について、その組織の特色や儀礼関与形態、成立時期を考察したものであり、その検討を通じて、10世紀中葉という時期に宮廷儀礼の多くが天皇の身近なものへと変化している様相を明確にすることができた。もう一つは律令制的宗教儀礼の中核を担う神祇官なる官司に関する考察であり、成立意義を律令制導入に伴い宮廷内に祭祀空間を有するようになるという観点から描き出した。いずれの論文も、土器の使用方法を明確にするという本研究の課題に直接的には関係しないものともいえようが、これまでの先行研究が土器というモノを研究の始点にし、逆に儀礼という観点からモノを描き出すことが不充分であったという反省点に立つならば、当該研究の基礎的作業として不可欠なものであったと考える。前年度に引き続いて、<土器>が使用される宮廷儀礼(特に饗宴儀礼)を文献史料から抽出し、いかなる儀場、いかなる儀礼において、どのような名称の<土器>が使用されていたのかについて分析・検討をおこなった。前年度は、食器に関わるもの全てを対象として史料の抽出をおこなったが、分析が散漫になることを考慮し、今年度は「土器」とよばれるもののなかでも「春日器」「深草器」、それから「土器」とは異なってある種特殊な器と考えられる「様器」「銀器」「瓷器」など、対象を絞って史料を収集した。特に儀式書や文学作品の検索をおこなったことで、<土器>を通じて宮廷儀礼が類型化できること、出土土器の変容も宮廷儀礼展開の流れと不可分であることを認識できた。こうした検討結果については、近く口頭発表および文章による報告をおこなう予定である。また、そうした作業と並行する形で、律令都城制の最終形態である平安京が崩壊し、中世都市京都が展開していく時代的変遷過程を、京都の郊外である吉田地域をフィールドに考察して公表した。これは、出土土器の理解には都市や交通に関する認識を深める必要があり、都市の変容や交通の様相が端的にあらわれるのは、市街地よりもむしろ郊外においてではないかとの予測によるものである。フィールドとした吉田地域の様相が郊外の特質として一般化しうるかについては検討の余地があるが、京都の周縁地域の変貌を12世紀から16世紀の長い時間幅で把握しえたことは有意義な作業であったと考える。今後は、こうした都市様相の展開、<土器>などの考古資料のあり方、一見静的・保守的にもみえる宮廷儀礼などの様相、の三者がどのような関連をもつのかについても課題となろう。

<土器>を中心とした食器に関わる文献史料を抽出する作業を、研究の第一段階においていたが、これについては前年度までにひとまず終了している。したがって、本研究の最終年度にあたる今年度は、それにもとづく考察をおこない、研究の総括をおこなうことを課題とした。平成18年7月に法政大学で催された歴史学研究会古代史部会において、口頭にて研究の中間報告をおこなった。そこでの質疑応答などでえられた知見などをふまえながら、同年11月に学術論文として成果をあらためて公表した。そこでは、(1)宮廷でなされた饗宴儀礼は、食器の種類や飲食の形態を通じて2つに類型化することが可能であること、(2)そのうち日常的になされた饗宴儀礼の形態が平安時代以降に盛行していき、それにともなって様器などの華やかな食器が出現したこと、(3)9世紀初頭に律令官人の食事が自動的に与えられるものから給与的なものへ変質し、それと表裏の関係にあるものとして、天皇の侍従的性格を濃くした公卿たちによって中・下級官人へ食事を与える機会が増加したことが、如上の変化の背景にあると推測しうること、のおおむね3点を指摘した。活況を呈している儀礼研究のなかに考古資料を位置づけようという、本研究の当初の目的は達成できたものと考える。また、そうした成果の報告と並行して、饗宴儀礼に関わる史料の調査をおこなった。そこでは、個々の宮廷儀礼についての日記や記録を収載した部類記とよばれる史料を調査対象としたが、部類記のなかには饗宴儀礼以外のものも多く含まれており、全体像の把握というところまではいたらなかった。部類記に関する調査研究については今後の課題としたい。
真菌による人単球由来樹状細胞からのサイトカイン産生のメカニズムの解明

健常人から得られたPBMCから単球を分離し、GM-CSFおよびIL-4の存在下に5日間培養し、人単球由来樹状細胞(DC)を誘導した。また同時に人の気管支(ATCC 10231)、爪(ATCC 24433)、血液(ATCC 90028)から分離されたCandida albicansの臨床分離株を液体培地にて振盪培養し、酵母形の真菌を回収した後、死菌を作成した。DCおよび真菌(死菌)を1:0.1,1:1,1:10の割合でそれぞれ48時間培養した後、培養したDCを回収し、表面マーカーの発現の変化および培養液中のサイトカインについて検討を行った。フローサイトメトリーにて表面マーカーの分析を行ったところ、驚くべきことにDC上のCD80,CD83,CD86は、カンジダ死菌(真菌刺激)により、濃度依存性に発現の増強を認め、DCが活性化することが明らかになった。一方CD1aの発現は濃度依存性に低下が認められた。ΔMFによる解析ではCD86の発現が最も強く認められた。また同時にELISA法にて産生されるサイトカインの定量を行ったところ、炎症性サイトカインTNF-αやMCP-1,IL-8などのケモカイン、またTh1/Th2の調節に重要な役割を果たすIL-10,IL-12の産生が濃度依存性に認められた(IL-1β,IFNγ産生は認められなかった)。我々の研究により、カンジダ刺激後にはDCの活性化に伴い様々なサイトカイン、ケモカインが産生されることが明らかになった。DCはカンジダに対してマンノースレセプターやβグルカンレセプターなど複数のレセプターを有しており、サイトカイン産生の機構は複雑であるが、今後もさらに研究を継続し、DCの真菌感染症に対する役割を明らかにしたいと考えている。健常人(ボランティア)から得られた血液よりPBMCを分離し、ペトリデッシュにて37°Cで1時間培養後、貼りつき細胞を回収することにより単球を分離した。分離した単球をGM-CSFおよびIL-4の存在下に5日間培養し、人単球由来樹状細胞を誘導した。また同時に、人の気管支(ATCC10231)、爪(ATCC24433)、血液(ATCC90028)から分離されたCandida albicansの臨床分離株をそれぞれサブローデキストロース液体培地にて37°Cで15時間振盪培養し、酵母形の真菌を回収した後、さらに65°Cで4時間加熱し、死菌を作成した。上記操作にて得られた樹状細胞および真菌(死菌)を1:0.1,1:1,1:10の割合でそれぞれ48時間培養した後、培養した樹状細胞を回収し、表面マーカーの発現の変化および培養液中のサイトカインの産生について検討を行った。フローサイトメトリーにて分析を行ったところ、驚くべきことに人単球由来樹状細胞上のCD80,CD83,CD86は、混合培養したカンジダ死菌(真菌刺激)により、濃度依存性に発現の増強を認めた(ただし、1:10では樹状細胞のviabilityは低下した)。また同時にELISA法にて培養上澄み液中のIL-10の定量を行ったところ、濃度依存性にIL-10の産生を認めた。他の炎症性サイトカイン(IL-1β,TNF-α,MCP-1,IL-8など)やTh1/Th2に関連したサイトカイン(IL-12,IFN-γなど)の産生の有無については現在検討中である。
塑性ひずみ履歴を受けた鋼構造部材の残存性能推定方法に関する研究

鋼構造建築物の長寿命化や鋼部材のリユースを促進するためには、地震によって被災した建物や部材が継続使用可能かどうかを判定する技術が求められる。本研究は、塑性ひずみによる損傷を受けた建築用鋼部材の残存変形性能を、硬さから推定する手法の確立を目標としている。先ず、塑性ひずみを受けた鋼材の強度及び変形性能と硬さの関係を調査し、両者の関係を定式化した。さらに、梁部材の硬さ分布を調査したところ、材端の硬さが10%予ひずみ材と同等になると、まもなく破断する危険が高いことが分かった。近年、地球環境問題への配慮から、建築構造物の長寿命化や部材のリユースに対する社会的関心が高まっており、解体の容易な構造形式やスケルトン-インフィル構造などの開発が盛んに行われている。ここで意図している建築資材の保全・循環を実現するためには、被災後の構造物や一旦解体された鋼部材の残存性能を推定し、構造物や部材が継続使用可能かどうかを判定する技術が求められる。一方、小型で携帯可能な硬さ計測機器が開発されたことを受けて、鋼部材の硬さ計測を現場での検査項目として取り入れる動きがある。鋼部材の残存性能を硬さから推定することができれば、建築資材の保全・循環を促進する上で有益である。本研究では、既往の実験結果に基づき、塑性ひずみを受けた鋼材の機械的特性(引張強さ、一様伸び、補歪エネルギー)を、硬さ変化率の関数として定式化した。更に、無垢材の応力ひずみ関係と硬さ変化率によって、塑性化後の応力ひずみ関係を推定する手順を提案した。これらの知見の実大部材に対する適用性を検証するため、SN400材の圧延H形鋼による梁試験体6体を製作し、載荷パターンをパラメータとして繰り返し載荷実験を実施した。梁が破断するまで載荷した試験体について硬さ計測を行った結果、載荷パターンが異なる場合でも、破断面付近の硬さには有意差が見られないことが確認された。一部の試験体については破断する前に載荷を中断し、硬さ計則を行った。これらの試験体については、破断させた試験体に比べて硬さ変化率が小さく、変形性能として余力があることが硬さから推定できた。しかし、硬さ計測値にはばらつきがみられるため、残存変形性能の予測精度を向上させるためには、計測条件を含めた検討が必要である。近年、地球環境問題への配慮から、建築構造物の長寿命化や部材のリュースに対する社会的関心が高まっている。これを実現するためには、被災後の構造物や一旦解体された鋼部材の残存性能を推定し、構造物や部材が継続使用可能かどうかを判定する技術が求められる。本研究は、塑性ひずみによる損傷を受けた建築用鋼部材の残存変形性能を、硬さから推定する手法について検討を行ったものである。昨年度は、SN400材の圧延H形鋼による実大の梁試験体6体を製作し、載荷パターンをパラメータとして繰り返し載荷実験を実施した。今年度は、昨年度の実大実験残材について、継続的に硬さ分布の調査を行った。その結果、梁端フランジ(梁端から60mm程度、スカラップ底付近)の硬さが5%予ひずみ材と同等の場合、梁の残存変形性能は元の性能に対して6070%程度が期待できるが、硬さが10%予ひずみ材と同等になると、梁端が破壊する危険があることが分かった。また、実験残材についてスンプ法による金属組織観察を行い、塑性化部において結晶粒界面のずれが明瞭に観察できることを確認した。更に、残材の塑性化部より試験片を採取して素材引張試験を実施し、鋼材の引張特性と硬さとの関係を調査した。その結果、昨年度までの研究にて明らかにしたように、鋼材の残存変形性能と硬さ変化量には明瞭な負の相関が見られ、既往の知見に対して更なるデータインテグレーションを図ることができた。