hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝専門看護師の実践力の明確化と遺伝専門看護師教育課程の構築

1に関するアンケート調査では、基礎教育課程における「遺伝学」関連科目の単独開講は未だ低く、「遺伝看護学」に至っては看護領域科目の中での教授であって、単独開講はさらに低かった。また、遺伝関連科目の開講は、それらを教授できる教員の所属の有無が大きく関与していた。2については、本学の遺伝専門看護師教育課程に専門看護師の役割としての「実践・相談・調整・倫理調整・教育」の内容を整え、日本看護系大学協議会より、平成27年に承認を得ることができた。最終年度は、上記3の目標を達成するために、看護基礎教育で遺伝関連の教育が具体的内容を把握するために、各大学のHP上に公開されているシラバスの内容を確認した。調査は途中であるが、傾向としては「遺伝学の基礎知識」及び「遺伝病あるいは遺伝子検査」に関しての教授は、十分とは言い難い現状にある。また、遺伝看護学を看護領域科目の中で開講しているシラバスは、「母性看護学」であったがその数も少ない状況である。このように、基礎看護学の上に構築される専門看護師教育課程であるが、現状としては遺伝に関する基礎教育の希薄さが認められることから、今後の専門看護師教育課程の構築を図るためにも、基礎看護教育課程において、「遺伝学」及び「遺伝看護学」の充実に向けた取り組みが必要であることが示唆された。本研究は、遺伝看護専門看護師(GCNS)が質の高い看護の提供ができるように、その教育課程の構築を図ることが目的である。看護基礎教育における遺伝学の教育についての調査では、遺伝学についての開講は未だ低く、その科目を教授する教員の有無が大きく関与していた。さらにその詳細を確認するためにシラバスを分析した調査では、遺伝学を開講していた大学は33%で、その科目設定は選択科目での開講が57%であった。このことから、看護基礎教育の上に積みあげるGCNSの教育は、遺伝学の知識の教授が重要であった。一昨年、受けた手術で現在も術後後遺症による疼痛と歩行障害があるため、治療を受けている。少しずつ回復傾向にあり、研究時間の確保ができるようになっているが、まだ予定していたエフォートには至っていない。最終年度となるため、研究に費やす時間を多くとることと、術後の後遺症については共同研究者の協力をえながら、円滑な研究となるように調整を行いたいと考える。遺伝看護今後は、残された研究課題13について行なう共に、5の承認を受けた遺伝専門看護師教育課程の構築に向けた検討を引き続き行っていくこととする。昨年7月に脊髄内腫瘍の摘出術を受け、1カ月間の入院とさらにリハビリを含めて2か月間の療養活を送った。また、術後も後遺症も続いており、疼痛が強いため、研究にあてる時間がなかなか確保できなかった。前述したように、2年前に受けた背髄内腫瘍摘出の術後後遺症の疼痛が思が、思いのほか緩和されず、日々疼痛のとの闘いで研究に充てる時間がなかなか確保できず、研究が計画通りの使用額に至らなかった。研究の順序性をかえ、遺伝専門看護師教育課程の申請に多くの時間を費やした為、予定の支出に至らなかった。また、前述したように病気の後遺症で研究としての外出に制限があることから、調査費や学会参加等の旅費の支出ができなかった。
染色体分配装置の新規形成メカニズム

ヒト染色体セントロメアに由来する反復DNA配列(アルフォイドDNA)を培養細胞へ導入することにより、本来の染色体と同等の複製・分配機能(セントロメア機能)を備えた人工染色体が形成される。本研究では、哺乳類セントロメア機能構造の集合メカニズム解明を目的として、ヒト及びマウス人工染色体システムを用いて以下の解析を進めた。セントロメア構造形成の分子機構の解析:アルフォイドDNA配列に依存したセントロメアの新規形成機構はヒトHT1080細胞およびマウス胎児線維芽細胞で保存されていることを明らかにして来たが、意外にもHeLa細胞では人工染色体形成が起こらなかった。そこでHela細胞ヘアルフォイドDNAを導入しその直後にChIP assayを行い解析した結果、DNA導入直後はセントロメア機能マーカーであるCENP-Aクロマチンの集合がHeLa細胞でも同様に起るが、その後の2週間の間に強いヘテロクロマチン化が起こり、セントロメア形成が抑制されることを発見した。そこで細胞株によるクロマチン集合バランスの違いが未成熟セントロメアクロマチンを維持し成熟させるかどうかの差を生じさせているとの仮説を立てた。これを証明する系として,tetO/tetR-ヒストン各種修飾酵素融合タンパクの系を用いて、人工染色体上でクロマチン集合バランスを自在に変換できるシステムを構築した。このシステムを用いて解析した結果、強いヘテロクロマチン化はセントロメア形成を阻害し、これと拮抗するヒストンH3のアセチル化は逆にセントロメア形成を促進することを明らかにした。さらに、HeLa細胞でも、クロマチン集合バランスを調節することで機能的なセントロメア形成と安定な人工染色体形成が起こることを示し,仮説が正しいことを証明した(論文投稿中)。(1)セントロメア構造形成の分子機構の解析:アルフォイドDNA配列に依存したセントロメアの新規形成機構はヒトHT1080細胞およびマウス胎児線維芽細胞で保存されていることを明らかにして来たが(Okada et al, Cell 2007)、HeLa細胞では人工染色体形成が起こらなかった。そこでHela細胞へアルフォイドDNAを導入しその直後にChIP assayを行い解析した結果、DNA導入直後はセントロメア機能マーカーであるCENP-Aクロマチンの集合がHeLa細胞でも同様に起るが、その後の2週間の間に強いヘテロクロマチン化が起こり、セントロメア形成が抑制されることを発見した。基本的なセントロメアの新規形成機構はヒト・マウスで保存されているが細胞株によるヘテロクロマチン形成能の強さの差が未成熟セントロメアクロマチンを維持できるかどうかの差となって現れることが分かった。(2)セントロメア再構成系へ繋がる細胞モデル系の開発: ChIP assayではDNA導入1-3日の間でヒト・マウスの細胞内ではCENP-Aクロマチンの集合がすでに検出可能である。そこで細胞膜をマイルドに破壊し、人工染色体前駆体DNA(アルフォイドDNA)を混ぜて、セントロメア形成過程を再現する細胞モデル系の開発を進めている。
19世紀末アルゼンチンにおける「国民」の創出と音楽

平成20年度の目的は、主にアメリカ合衆国での資料収集と前年度にアルゼンチン本国で行ったフィールド調査の事後研究を継続することであった。課題として設定したのは、「19世紀末に構築されたアルゼンチン・アイデンティティーがグローバル化した現代社会において、どのように多様化しているのか」について、民族誌的アプローチを通して分析・検証することである。とりわけ注目したのは、フォーク・フェスティバルをはじめとする舞台表演である。壇上で人々が「演じる」アイデンティティーの変化について歴史的脈絡をおさえたうえで、現在アルゼンチンの人々が抱えるアイデンティティーに対するコンフリクトを音楽から描き出すことを試みた。本研究の重要性は、以下の3点にまとめることができる。(1)上記の音楽を通した文化分析をデータ資料だけではなく、民族誌的手法を通して現地の人々の感情や感覚を描き出したこと;(2)歴史音楽学と民族音楽学的手法を組み合わせることで過去と現在の両者から、アルゼンチン・アイデンティティーの変化と持続について記述・分析・考察することができたこと;そして(3)先行研究においては軽視されてきた音楽的側面に焦点をあてることによって、アイデンティティー構築とそれに伴うジレンマを描写するのに新たな可能性を提示できたことである。尚、これらの研究結果は国内だけではなく、アメリカ合衆国における民族音楽学学会の全国大会などにおいて(タイトル:The Challenge of the Contemporary ArgentineMalambista:Confronting Globalization andTradition)発表し、議論を交わすことでさらに洞察を深める機会を得ることができた。平成19年度、本研究の目的は、19世紀末から20世紀初頭アルゼンチンにおける、音楽と国民アイデンティティの創造の関係を明らかにすること、同時に当該研究をめぐる、アルゼンチンとアメリカ合衆国の研究者間のポリティクスを読み解くなかで、本研究の位置づけをすることであった。調査内容は、以下に示した国内・外(アメリカ合衆国、アルゼンチン共和国)における文献・資料調査とフィールド・ワークに基づく。1.2007年6月10-12日東京(東京大学・上智大学)2.2007年6月19-7月22日アメリカ合衆国1)カンザス州立大学、2)マイアミ大学ラテン・アメリカ・センター、図書館における資料収集、アルゼンチン音楽研究者のシュヴァルツ=ケイツ(Deborah Schwartz-Kates)博士との対談3.2007年12月14日-2008年1月14日アルゼンチン共和国1)ブエノス・アイレス国立図書館、国会図書館、セルバンテス劇場付属図書館におけるアーカイヴ調査・資料収集現地インフォーマントに対するインタビュー2)コルドバヘスス・マリア音楽祭、ナショナル・マランボ・フェスティバルにおけるフィールド・ワーク本調査により、アルゼンチンにおける音楽によるアイデンティティーは、19世紀末に端を発しつつ、現在にいたるまで国際的なアカデミックの潮流と密接に関わりながら、交渉され、その都度、修正を繰り返しながら形成されてきていることを、具体的に明らかにすることガできた。具体体的な成果は、2008年2月から3月にかけて、アメリカ合衆国において行われた音楽学学会における3度の発表と2008年に大阪大学文学部より出版された『待兼山論叢』第41号において掲載された論文である。とりわけ、前者においては発表後、他研究者と議論を通して、日本における本研究の国際的意義を証明するものとなった。
天体核反応における遮蔽効果およびチャネル結合効果

1.遮蔽効果の初期状態依存性を明らかにするため、2準位結合ツアネル方程式を数値的に解くことによって、内部自由度が反応の初期に励起状態と基底状態にある場合の障壁透過率に対するチャネル結合効果の比較を行い、内部運動が遅い場合には、初期状態が励起状態であるか基底状態であるかに依らず、チャネル結合効果は、障壁透過率を、障壁より低いエネルギ-では増幅させ、高いエネルギーでは抑制すること、-方、早い内部運動は、基底状態から出発する場合は障壁透過確率を増幅するが、励起状態から出発する場合は、極めて低い入射エネルギーの場合を除いて、抑制することを示した。又、これらの特徴が、内部自由度空間の準位数や、振動結合型や回転結合型などチャネル結合の特徴にどのように依存するかの詳細な分析を行った。これらの結果は、初年度(平成12年度)に行った、量子トンネル効果に対する半古典的平均場理論で得た遮蔽効果の特徴を裏付けるものである。2.2準位結合チャネル計算の詳細な分析を行い、障壁中での内部自由度の遷移に伴って、空間的に変動するポテンシャルの変化(繰り込み)が起こること、特に、初期状態が励起状態にあるか、ポテンシャル障壁の前で励起が起こる場合は、この効果が著しくなることを示した。この事は、遮蔽効果の研究には、通常の静的解析とは異なる動的効果を取り入れた研究が重要である事を示している。3.環境と相互作用した巨視的自由度のポテンシャル障壁に沿った運動を、量子拡散過程の観点から定式化し、高温領域では拡散係数と散逸係数の間に良く知られた揺動散逸定理が成り立つが、量子揺らぎが優勢になる低温領域では、量子効果のない場合の揺動散逸定理からの変化は、ポテンシャルの井戸の中を運動する場合とは著しく異なる事を示した。実験室での超低エネルギー核反応における標的核の束縛電子による遮蔽効果の研究をおこなった。まず、理論的枠組みとして、電子の時間発展と散乱核の相対運動を自己無撞着に決定する散乱理論を開発した。古典的に許される領域のみを記述の対象とするこれまでの同様な研究に比べ、我々の理論は、虚時間法を用いてトンネル領域における振る舞いもあからさまに取り扱うところに大きな特徴がある。その後、遮蔽効果の特徴を明らかにするために、理論的取り扱いが比較的簡単な、標的核に束縛される電子が一個である場合に、その理論を適用し、幾つかの定量的解析を行った。これまでに得られた主な研究結果は以下のとおりである。(1)入射エネルギーが比較的高い場合は、遮蔽効果の大きさは、いわゆる、瞬間トンネル近似での遮蔽エネルギーと一致する。(2)入射エネルギーが低く、トンネル領域が融合原子のボーア半径と同じ程度になる場合は、電子の影響は、ポテンシャル障壁の一様な低下では表現できない。(3)その一つの結果として、遮蔽効果の大きさは、従来慣例的に考えられてきた断熱極限での遮蔽エネルギーの値、つまり、標的原子と融合原子における電子の束縛エネルギーの差、より大きくなることがある。(3)古典領域のみを取り扱う従来の理論は、入射エネルギーがある程度高く、トンネル領域が、融合系のボーア半径より十分大きいときにのみ、遮蔽効果の正しい記述を与える。(4)電子の初期状態が全散乱系からみた場合励起状態にある場合には、トンネル領域において非断熱遷移が促進され、特に大きな遮蔽効果が期待される。これらの研究を進める際に、核反応中の束縛電子の時間変化に対するシミュレーションの結果を可視化した.これによって古典領域およびトンネル領域での電子密度の変化の視覚的把握が可能になった。
HETE衛星を用いたガンマ線バーストの即時観測によるX線スペクトルの詳細測定

私が中心メンバーとなって貢献しているガンマ線バースト探査衛星HETE-2は、年間約20個のペースでガンマ線バースト(GRB)の位置速報をおこなってきた。特に2002年10月4日(GRB021004)と12月11日(GRB021211)に起きたバーストで、それぞれ48秒と22秒というリアルタイムの位置速報を出すことに成功した(Gamma-ray Burst Coordinate Network, http://gcn.gsfc.nasa.gov/gcn/参照)。これにより、今まで誰も調べることのできなかった、バースト発生直後の光学対応天体の振る舞いが、詳細に観測された。その結果、バースト直後における予想外の増光や、きわめて急速に減光する対応天体などが発見され、GRB発生環境の研究に大きなブレークスルーをもたらした。私は広視野X線モニターの運用と解析を通じて、これらの成果を出すのに直接の貢献をした。また、HETE-2がとらえたバーストのエネルギースペクトルを詳細に観測していくなかで、X線領域のみに放射を示す特異なバースト(X線フラッシュ;XRF)が予想以上に多く存在し、全バーストの30%以上を占めていることを示した。XRFがGRBの一種なのかどうかは大きな謎の一つであったが、HETE-2の観測により、エネルギーフラックスのピーク値(Ep)以外の特徴は、GRBに酷似していることがわかった。その結果から、XRFは中心天体からの物質放出速度が遅く、エネルギーの青方偏移をあまり受けていないGRBであると解釈するのが最も自然ではないかという結論が得られた。またGRBのEp分布は、1990年代のBATSE検出器の結果を元に200keV付近に集中していると考えられていて、これが理論モデル構築上の足かせとなっていたが、HETE-2の結果により、Ep分布が200keV付近に集中しているわけではなく、さらに低いエネルギーまで広がっていることがはっきりと示された。HETE-2衛星は、2002年1月末までに53個のガンマ線バースト(GRB)をとらえ、そのうち14個について位置の速報をおこなった。この速報にもとづいて、地上や軌道上の可視、電波、X線望遠鏡が追観測をおこない、うち3個について対応する残光天体が発見された。1年間バーストのスペクトル研究を進めてきた中で、私が非常に興味を持っている結果は、X線フラッシュ(XRF)と呼ばれる現象が予想以上に多く見られたことである。XRFとは、GRBのような光度曲線を持ちながら、ガンマ線領域ではほとんど放射が見られず、X線領域にのみ放射が見られる特異なバーストである。位置速報ができた14個のバーストのうち5個がXRFであった。XRFはこれまでも何度か観測されていたが、系統的な観測はおこなわれておらず、HETE-2によって初めて、それがきわめてありふれた現象であるということが確認された。本研究の課題である「スペクトルの詳細測定」をおこなうには、測定器のエネルギーレスポンスを正確に知っておくことが非常に重要となる。打ち上げ前に構築されたエネルギーレスポンスが正しいかどうかを確認するために、運用初期に「かに星雲」によるエネルギー較正をおこなった。その結果、低エネルギー領域においてレスポンスが予想した値からずれていることがわかった。この原因を追究するために、スペアの測定器を用いて、地上で追試験をおこない、その結果を用いて正しいエネルギーレスポンスを再構築した。来年度は、修正されたエネルギーレスポンスを用いて、これまで得たGRBやXRFのスペクトルを詳細に解析していく予定である。特に力を入れたいと考えているのは、エネルギースペクトルという切り口から、XRFとGRBの関係について調査することである。XRFとGRBは、同じ現象を違う角度から見ているだけではないかという理論予想があり、HETE-2による今後の観測に期待がかかっている。

その結果から、XRFは中心天体からの物質放出速度が遅く、エネルギーの青方偏移をあまり受けていないGRBであると解釈するのが最も自然ではないかという結論が得られた。またGRBのEp分布は、1990年代のBATSE検出器の結果を元に200keV付近に集中していると考えられていて、これが理論モデル構築上の足かせとなっていたが、HETE-2の結果により、Ep分布が200keV付近に集中しているわけではなく、さらに低いエネルギーまで広がっていることがはっきりと示された。
新規単結晶皮膜の形成方法

本年度は,平成19・20年度に実施した「Al_2O_3表面へのコランダム単結晶皮膜のエピタキシャル成長」の更なる深化とともに,「その他の単結晶皮膜の作製と応用」に関する研究を推進し,フラックス蒸発エピタキシー(フラックス成膜)法の確立をめざした。はじめに,フラックス蒸発法の成膜条件(特に保持温度と昇温時間)を制御し,さらに,フラックス(溶媒)中への基板投入のタイミングを調整することで,超ファイン成膜(高被覆再現性)を試みた。特に,サファイア(Al_2O_3)表面へのルビー(Al_2O_3:Cr)エピタキシャル成長の場合,高温保持段階に達したるつぼに基板を投入することで,昇温時の基板表面の溶解を抑制でき,きわめて微細な結晶薄膜作製を実現した。また,育成条件の中でも昇温速度と保持温度を増大することで,膜厚を数百μmから,数百nm数μm程度まで薄膜化することに成功した。この結果,さらなる細線再現性を実現できた。この条件を用いて,複雑な立体構造をもつアルミナ材料表面をルビー薄膜で一様に覆うサンプルも作製できた。昨年度,さまざまな希土類元素や遷移金属元素を取り込んだAl_2O_3系結晶薄膜の作製に成功した。本年度は,環境浄化への応用をめざし,チタン酸ナトリウム結晶皮膜の作製を試みたところ,NaClフラックス蒸発法にて繊維状チタン酸ナトリウム結晶がサファイア(0001)基板表面に晶出する様子が観察された。この場合,繊維状チタン酸ナトリウム結晶が,サファイア{0001}面に起因した配向成長する様子(三角形の成長模様)が観察された。このチタン酸ナトリウム結晶は,光触媒特性や選択的吸着特性をもつこともわかった。本研究の目的は,フラックスの蒸発を駆動力にしたフラックス蒸発エピタキシー法により,高品質な単結晶皮膜をセラミック基板表面に直接形成し,その複合基板材料をエネルギー・エレクトロニクス分野などで応用するための基礎研究を推進することである。本年度は特に,アルミナセラミック基板表面へのコランダム単結晶皮膜の形成技術の確立に注力した。はじめに,アルミナ基板の表面原子を利用した酸化モリブデンフラックス蒸発法により,約1100°Cにてアルミナ成分の溶解・結晶化を実施した。また,結晶皮膜の観察を容易にするため,酸化クロムをドープし,赤色発色を目指した。その結果,アルミナ基板表面に,六方両錐を基本形状とするきわめて高品質なルビー単結晶からなる結晶皮膜の作製に成功した。フラックス成分が接触するすべての領域に,ルビー単結晶皮膜の形成が可能であるとわかった。形成される単結晶皮膜形状は,セラミック基板表面状態に大きく影響されることが観察された。アルミナセラミックのような多結晶基板(きわめて多数の結晶粒界が存在)の場合,ルビー単結晶はさまざまな方位で成長するため,きらきらと輝いた。皮膜断面観察により,ルビー単結晶皮膜はアルミナ基板表面から直接成長する様子が観察され,その密着性はきわめて高強度であった。つぎに,ルビー単結晶皮膜を形成可能な基板種(アルミナ純度)を検討した。アルミナとシリカの混合割合が60:40の場合,ルビー単結晶皮膜は成長せず,AlとSiを含んだ化合物が生成した。アルミナ基板純度が90%以上の場合,ルビー単結晶皮膜を形成できることがわかった。特に,その純度が99%以上の場合,きわめて高品質なルビー単結晶皮膜を育成できた。また,酸化モリブデンの蒸発を抑制する塩基性酸化物(例えばNa_2CO_3など)を添加することで,結晶成長速度の抑制による皮膜の高品質化が可能となった。本年度は,前年度実施した「酸化モリブデンフラックス蒸発法によるアルミナセラミック基板表面へのコランダム単結晶皮膜の形成」の更なる深化とともに,「アルミナセラミック基板表面へのコランダム単結晶皮膜のエピタキシャル成長」研究を推進し,フラックス蒸発エピタキシー法の確立を目指す。はじめに,微細凹凸形状をもつサファイア(Al_2O_3)基板を用いて,ルビー(コランダム)単結晶皮膜の成長様式を観察した。その結果,フラックス育成した皮膜表面に,Al_2O_3結晶構造に起因する三角形や六角形の成長模様を観察できた。これらの成長模様はサファイア基板の欠陥を核として広がる様子が確認された。育成した結晶皮膜の特性を向上するためには,上述の成長模様の出現を抑制する必要がある。非鏡面サファイア基板は半透明であるが,フラックス(成膜)処理することで透明化できるといった特長も備えていた。次に,微細凹凸形状をもつアルミナセラミックス(三次元構造体)を用い,フラックス蒸発法による結晶皮膜コーティングの細線再現性を確認した。数百μmの凹凸形状やパターニングであれば,その形状を維持したまま,結晶皮膜を被覆できた。細線再現性がきわめて良好であるため,次年度以降,さまざまな応用展開を提案する。最後に,複数層の結晶皮膜コーティングを試みた。アルミナ材料表面にルビー結晶皮膜を被覆した後,イエローサファイア皮膜や希土類元素(Ln)含有Al_2O_3結晶皮膜による被覆を試みた。すると,下層のルビー皮膜とイエローサファイア皮膜は混じることなく,2層コーティングすることができた。また,同様の実験をAl_2O_3:Ln結晶皮膜を被覆したところ,選択的な光照射により特徴的な発光を観察できた。

本年度は,平成19・20年度に実施した「Al_2O_3表面へのコランダム単結晶皮膜のエピタキシャル成長」の更なる深化とともに,「その他の単結晶皮膜の作製と応用」に関する研究を推進し,フラックス蒸発エピタキシー(フラックス成膜)法の確立をめざした。はじめに,フラックス蒸発法の成膜条件(特に保持温度と昇温時間)を制御し,さらに,フラックス(溶媒)中への基板投入のタイミングを調整することで,超ファイン成膜(高被覆再現性)を試みた。特に,サファイア(Al_2O_3)表面へのルビー(Al_2O_3:Cr)エピタキシャル成長の場合,高温保持段階に達したるつぼに基板を投入することで,昇温時の基板表面の溶解を抑制でき,きわめて微細な結晶薄膜作製を実現した。また,育成条件の中でも昇温速度と保持温度を増大することで,膜厚を数百μmから,数百nm数μm程度まで薄膜化することに成功した。この結果,さらなる細線再現性を実現できた。この条件を用いて,複雑な立体構造をもつアルミナ材料表面をルビー薄膜で一様に覆うサンプルも作製できた。昨年度,さまざまな希土類元素や遷移金属元素を取り込んだAl_2O_3系結晶薄膜の作製に成功した。本年度は,環境浄化への応用をめざし,チタン酸ナトリウム結晶皮膜の作製を試みたところ,NaClフラックス蒸発法にて繊維状チタン酸ナトリウム結晶がサファイア(0001)基板表面に晶出する様子が観察された。この場合,繊維状チタン酸ナトリウム結晶が,サファイア{0001}面に起因した配向成長する様子(三角形の成長模様)が観察された。このチタン酸ナトリウム結晶は,光触媒特性や選択的吸着特性をもつこともわかった。
民事司法改革実現のための効果的な不服申立システムの検討

平成16年度においては、ADRおよび特別手続法における不服申立て(法的救済)の研究を課題とした。裁判外紛争処理方法(ADR)や特別民事手続法にとって、そこで提示される紛争解決案が当事者に受容されることが理想である。しかし、ADR等の手続的正当性に疑問がある場合には、そこでの紛争解決案が当事者を拘束することには疑問が生じる。そのために、第一にADR内部における不服申立て制度が構築されるべきであるが、第二に、ADRも一国の司法制度に組み込まれている限りにおいて、国家裁判所による再審査に服することが認められる。後者については、特に憲法レベルで要請される手続権保障を実現するために、ADR等の判断を取り消すための判断取消手続と執行許可宣言手続がある。他方で、これらの制度を悪用して、ADRで自己に不利な判断を下された当事者が、審査項目に関連させて実質上審理の蒸し返しを試みることが考えられる。このような問題意識を前提にして実施された本年度の研究活動を通じて、平成15年の法改正によって立法上の整備が完了した日本の仲裁法における不服申立て制度について一定の成果が得られた。研究対象は、日本法に先立ち仲裁法の大改正を行ったドイツ法であったが、ドイツにおいてこの改正法施行後6年が経過した現在でも、判例に混乱があり、学説の対立も激しい争点の一つが、仲裁判断に対する不服申立てないし再審査のための手続規制であることが判明した。仲裁判断に対する執行決定の手続法式(決定手続か判決手続か、双方審尋を原則とする決定手続か)および国家の民事裁判制度が有する執行上の救済制度である請求異議の訴えとの役割分担など、興味深い論点について検討することができた。具体的な研究実績として、以上の問題状況の解明につながる論文および紹介等を複数の雑誌に公表することができた。平成14年度の研究目的は、効果的な司法制度の設計のために、手続内不服申立のシステムである控訴および上告について上訴制限の観点から検討することである。具体的な研究対象は、2000年に大胆な控訴制限を実現したドイツの新民訴法の状況である。本年度は、新法施行にともなう実務の混乱をうかがわせる裁判例も公表され始めた時期でもあった。これらの最新の判例といっせいに改訂された体系書及び注釈書を収集して、新法の問題点を検討することができた。他方で、現在の司法改革の原動力となった政治的および政策的な背景を調査するために、ドイツ・ケルン大学手続法研究所をベースにして現地調査を実施した。法改正論議において当初の草案の修正を引き起こす決定的な批判を行ってきた研究グループへのインタビュー、並びに実際に新法の運用において難問に直面している実務家からの意見聴取をすることができた。以上の研究の成果として、ドイツの新民訴法、特にその上訴制限に関する法改正は、理論的にもまた実務的にも満足のできるものではないという評価が支配的であることが明らかになった。具体的には、許可控訴の要件である「重大な意義」の概念が不確定なので、混乱をきたすこと、一般的な控訴受理の手続は控訴制限及び控訴裁判所にとっては何の効果もないこと、むしろ手続の遅延が見込まれること、他方で、控訴制限の代償として、審級内の不服申立手続が新設されたが、対象事件が限られることから特に意味のある改正とはいえないこと、しかし、憲法裁判所の負担を軽減する方法であることは評価できること、などがあげられる。その他に、ドイツの民事司法改革に関連して、裁判手続における裁判官の裁量の限界、並びにヨーロッパ全土の動きとしてADRの強化の問題について生じている新動向も調査を始めることができた。平成15年度は、本研究課題にかかるテーマの中でも手続外部的不服申立の可能性を検討した。手続外部的不服申立とは、具体的な訴訟手続の遂行そのものを外部から抑制するような法制度である。濫用的提訴行為に対する損害賠償責任の追及と訴訟差止訴訟(アンチスートインジャンクション)がその中心テーマである。具体的には、濫用的提訴に関しては、伝統的には訴訟上の信義則の一態様として議論されてきた伝統的テーマである。次に、訴訟差止訴訟は、近時の国境を越えた訴訟事件、欧州と米国にまたがる国際事件において訴訟競合状態が発生したときの内国裁判所での訴訟戦略の一つとして注目されている。いずれも、事後的な提訴抑制装置として機能するものであるが、それが過剰な場合には正当な権利行使が抑制される危険性も生じる。これらの問題について、基本的な文献の収集と検討のほかに、ドイツ・ケルン大学手続法研究所に出張して、ヨーロッパの研究者および実務家に面接調査をすることができた。そこからは、ヨーロッパの政治的経済的統合に伴う法統一の傾向は、いっそう拍車がかかっているのに対して、依然として大西洋をはさんだアメリカ合衆国との関係では、司法摩擦状態はなくなっていないこと、むしろ先鋭化していることなどが明らかになった。このことは、世界統一の民事訴訟法ルールの策定を目指す国際条約案の挫折としても指摘されていた。司法摩擦の要因は、アメリカ法の過激な法制度、ずなわちクラス・アクションと懲罰的損害賠償にあることは従前の議論から明らかになっているが、問題の場面が製造物責任や消費者保護という伝統的な法分野から、知的財産権保護および第二次大戦の被害者補償という新しい法政策を反映した問題領域に広がっていることが興味深い。

裁判外紛争処理方法(ADR)や特別民事手続法にとって、そこで提示される紛争解決案が当事者に受容されることが理想である。しかし、ADR等の手続的正当性に疑問がある場合には、そこでの紛争解決案が当事者を拘束することには疑問が生じる。そのために、第一にADR内部における不服申立て制度が構築されるべきであるが、第二に、ADRも一国の司法制度に組み込まれている限りにおいて、国家裁判所による再審査に服することが認められる。後者については、特に憲法レベルで要請される手続権保障を実現するために、ADR等の判断を取り消すための判断取消手続と執行許可宣言手続がある。他方で、これらの制度を悪用して、ADRで自己に不利な判断を下された当事者が、審査項目に関連させて実質上審理の蒸し返しを試みることが考えられる。このような問題意識を前提にして実施された本年度の研究活動を通じて、平成15年の法改正によって立法上の整備が完了した日本の仲裁法における不服申立て制度について一定の成果が得られた。研究対象は、日本法に先立ち仲裁法の大改正を行ったドイツ法であったが、ドイツにおいてこの改正法施行後6年が経過した現在でも、判例に混乱があり、学説の対立も激しい争点の一つが、仲裁判断に対する不服申立てないし再審査のための手続規制であることが判明した。仲裁判断に対する執行決定の手続法式(決定手続か判決手続か、双方審尋を原則とする決定手続か)および国家の民事裁判制度が有する執行上の救済制度である請求異議の訴えとの役割分担など、興味深い論点について検討することができた。具体的な研究実績として、以上の問題状況の解明につながる論文および紹介等を複数の雑誌に公表することができた。
フランス語学習を取り入れた新しい英語学習のあり方の実証的研究

「フランス語学習から英語学習を考える!」1学習内容とねらい(1)内容フランス語は日本ではあまり馴染みが無いように感じられるかもしれないが、実はいろいろなところで使われており、日本人にとって大変身近な言語である。そのフランス語(英語以外の外国語)を切り口に英語を学習していこうと考えた。英語と同じようにアルファベットを用いる言語であるフランス語は、語源的にも英語との結びつきはとても深い。そこで、簡単なフランス語会話や単語を発問したり意味を理解したりする中で、英語との共通点を探し、聞き覚えあるものの中から親近感を感じ取ろうとした。そして「フランス」そのものを感じ取れるような授業展開を図った。そうすることで異文化理解にも幅広く興味を持ち、また言語習得の新しい視点として英語という言語の本質も様々な角度から体得できた。(2)ねらい・フランス語を発音したり覚えたりする中で、共通性の高い英語への理解を深める。・フランス語を発音したり覚えたりする中で、英語という言語との類似性に気付き、その文化的背景までに関心を持つ。・異学年合同グループで学習することで、お互い刺激をしながら高め合う。*フランス語学習は誰も分からない学習内容となるため、学年差を特に感じずに取り組める題材である。しかし、英語と同様にアルファベットを用い、また言語の起源を探れば英語と密接に繋がりのあるものとして、違った角度から英語学習に取り組むには適していると考えた。ここに、学年差、経験差が表れ、教え学び会う意義を実感できるものと思われる。2振り返りと今後の見通し正直、フランス語は難しい。すべての物の名前が男性名詞や女性名詞に分かれ、また語形変化は英語よりも複雑である。語順の規則性も英語や日本語とも異なり、なかなか身につけていく手がかりが少ない。フランス語を学ぶと、「英語」という言語を学ぶことが、如何に簡単かが分かる。フランス語を生徒に「難しい...」と思わせ、学習意欲を減退させたくない。難しいと思う手前を最終の習得段階と捉え、そこまでは精一杯取り組ませると同時に、「これだけ喋られるようになった」という満足感を味わわせたい。その境界線をどこにするか、今後の大きな課題である。今後の見通しとして、今までに得た喜びや意欲を、「発信」という形で学習の価値付け・意味付けを図りたい。
In vivo RNAiによる遺伝子ノックダウンマウス作出と薬物動態研究への応用

2本鎖RNAを用いた特定遺伝子の発現抑制は、RNA干渉(RNA interference:以下RNAi)と呼ばれるが、線虫において最初に報告され、効率よく配列特異的な遺伝子のノックダウンが可能であることが示された。その後、改良法の適用によりRNAiの誘導が培養哺乳類細胞においても可能であることが発見され、極めて有用性の高い遺伝子機能解析ツールとしてにわかに注目を集めている。本研究は、RNAiをマウス個体レベルで実現する方法を確立し、薬物動態を支配する重要な機能分子であるトランスポーターや薬物代謝酵素の遺伝子をin vivoでノックダウンしたマウスの作出を目指す。昨年度はホタルルシフェラーゼを外来のモデル標的遺伝子に選択してRNAiの評価を行ない、マウスの系において水溶液の形で高容量(1.6ml/mouse)、高速(5秒以内)で静脈内投与するハイドロダイナミクス法を利用することで、in vivoで外来遺伝子のノックダウンが可能であることを明らかにした。そこで本年度は、内因性の標的遺伝子標的として肝実質細胞に発現している薬物排出トランスポーターP-Glycoprotein (P-gp)を選択し、標的塩基配列に相補的な合成の短い二本鎖RNA(siRNA)およびsiRNA発現プラスミドベクターを設計した。これらをマウス静脈内にハイドロダイナミクス法により投与した結果、mRNAレベルが有意に低下することが明らかとなった。また、ウエスタンブロッティングによるタンパクレベルでの評価においても低下していることが示され、in vivoにおける内因性の標的遺伝子をノックダウンできる可能性が示唆された。本年度はまず、ホタルルシフェラーゼを外来のモデル標的遺伝子に選択し、RNAiの評価を行なった。その結果、マウス大腸癌CT-26細胞等を用いた培養細胞の系で行い、in vitroで遺伝子ノックダウンが可能であることを確認した。また、マウスの系においても水溶液の形で高容量(1.6ml/mouse)、高速(5秒以内)で静脈内投与するハイドロダイナミクス法を利用することで、in vivoでも外来遺伝子のノックダウンが可能であることを明らかにした。さらに、肝臓に発現している内因性の標的遺伝子のノックダウンがin vivoで可能かどうかを評価する目的に、標的として肝実質細胞に発現している薬物排出トランスポーターP-Glycoprotein(P-gp)を選択し、標的の塩基配列の候補を決定した。CT-26細胞のin vitro系で評価した結果、内因性の遺伝子ノックダウンも誘導可能であることを見いだした。
第一原理計算を用いた分子動力学法の開発と界面への応用

界面付近に存在する少数の分子の構造とダイナミクスを分子レベルで理解することで、より自在な浸透性や濡れ性の設計が可能になると期待される。全原子分子動力学(MD)シミュレーションは、物質の挙動を分子レベルで理解するための強力な手法である。原子間相互作用を古典力場で表現した古典MDシミュレーションが広く行われており、分子からなる系に対しては特に有効であるが、古典力場は質点としての原子同士の相互作用に基づいて構築されており、非局在化した電荷分布や方向性のある化学結合を表現しにくいという弱点がある。そこで、最小限のパラメータから様々な物質を計算することのできる第一原理計算MDシミュレーションが強く望まれる。本研究では浸透圧調節物質として重要なトリメチルアミンオキサイド(TMAO)と水の混合物の第一原理MDシミュレーションを行い、これまでの古典MDシミュレーションでは再現できていなかった、TMAOの酸素まわりに水素結合するOH伸縮振動ピークの赤方偏移を再現した。これは第一原理計算によって水素結合の方向性を記述することができるためであり、今後の古典力場構築の指針としても重要になる結果である。さらに、界面近傍の分子の振動を検出することのできる和周波発生(SFG)分光スペクトルをシミュレーションすることで、実験結果と照らし合わせながら界面での水の挙動を明らかにしてきた。限定されたトラジェクトリからもSFGスペクトルを計算できるよう、SFG応答関数に対応した表面選択的速度・速度相関関数とそれに基づいたSFGスペクトルの表式を導出した。この表式の有効性を実証した上で、水/空気界面の第一原理MDトラジェクトリからSFGスペクトルを計算し、最新の実験結果と一致する結果を得ることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。和周波発生分光スペクトルは、界面近傍数nmの領域に存在する赤外・ラマン活性な振動を検出する手法であり、界面の構造やダイナミクスを調べるのに有用である。界面に存在する分子は不均一な環境の影響を受けるため、得られるスペクトルは幅が広く、解釈が困難であることが多い。そこで、シミュレーションによる微視的な理解が不可欠になる。和周波発生分光スペクトルの計算にはこれまで古典分子動力学法が主に用いられていたが、第一原理計算を援用することでシミュレーション可能な系が大きく広がることが期待される。本課題では、第一原理計算を駆使して下記の二つについて研究を行った。古典力場は質点同士の相互作用ポテンシャルを決めるため、非局在化した電荷を記述しにくい、今回、第一原理計算から求めた半導体表面の誘起電荷を取り込み、半導体表面の分極を表現可能な古典力場を用いて分子動力学(MD)シミュレーションを行い、酸化チタン表面近傍の水のダイナミクスを計算した。誘起電荷の相関の減衰と水素結合、回転のダイナミクスを比較することで、水分子の回転運動が最も表面電荷に支配されることを明らかにした。[T. Ohto et al., J. Phys.: Condense. Matter 26244102 (2014)]第一原理MD法は力場パラメータを決める必要がなく、幅広い応用可能性を持っているが、現実的に可能なシミュレーション時間からは充分に収束した和周波発生分光スペクトルを得ることが難しいという問題がある。我々は和周波発生分光スペクトルに対応した表面選択的な速度・速度自動相関関数を導出し、まず古典MDを用いて相関関数の収束性を確かめた。今後、第一原理分子動力学法によって脂質/水界面や有機分子/金属界面の和周波発生分光スペクトルを計算していく予定である。当初は種々の脂質あるいは界面活性剤/水界面の和周波発生分光スペクトルを第一原理分子動力学を用いて計算する予定であったが、応用への指向性が強すぎると判断し、基本的な空気/水界面の計算を古典分子動力学法との比較も交えて行うことにした。

そのため応用については遅れているものの、計算手法の有用性をきちんと確認することができ、空気/水界面の和周波発生分光スペクトルの計算手法依存性など、これまで議論が不十分であった点を明らかにする計算を行うことができたため、全体としては順調に進展していると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、浸透圧調節物質であるトリメチルアミンオキサイドを含む水と空気の界面、有機半導体であるAlq3と金属の界面について、第一原理分子動力学法を用いて和周波発生分光スペクトルを計算し、実験との比較を行う。これまで用いて来た表式は水のOH伸縮振動に特化した表式であるが、これらを水以外の物質に適用可能かどうかを検討しながら計算を行う。
工学的展開を目指す天然変性蛋白質の構造・機能解析

天然変性蛋白質が示す新規な特異的相互作用と会合形成能に着目し、その機構を種々の物性・構造解析に加え、熱力学的解析および速度論的解析に基づいて記述した。具体的には、2つの天然変性蛋白質をモデルに、構造解析に加え、熱力学的および速度論的解析、変異導入解析により、標的分子・リガンドとの相互作用の相互作用機構、触媒機構を明らかにした。新規な添加剤系による蛋白質ハンドリング系を構築した。また、機能未知であった分子種については、in vivo解析からその機能を明らかにした。さらに、新規標的分子を用いた物質集積の制御、材料設計などボトムアッププロセスの工学的応用への展開の可能性を示した。(1)各種欠損体の構築Tob1:各ドメインを1つ以上欠損させた欠損体について、Flagペプチドの融合蛋白質として構築した。可溶性分子としての調製が可能であった。Elastin binding protein of Staphylococcus aureus (EbpS):構造・機能に重要なドメインならびにアミノ酸残基を同定するため、アミノ酸配列の特徴に基づいて3つのブロックに分割し、各ドメインを1つ以上欠損させた欠損体の発現・調製系を構築した。(2)複合体の物性解析Tob1、EbpS双方について、全長蛋白質ならびに欠損体の溶液構造を円二色性や蛍光スペクトルを用いて評価した。N末端ドメインを有する分子種を中心に、熱安定性や化学安定性を、示差去査型熱量測定(DSC)ならびに変性剤滴定による構造変化から熱力字的に評価した。(3)環境制御に基づいた天然変性蛋白質の自己集積構造への誘導と構造解析:EbpSZn,Cu,Co,Fe,Mnについて、pHおよびイオン強度など溶媒の変化に伴う会合形成の変化を見た。蛋白質の表面状態によって親和性が変化するアルギニンのような添加剤の添加が会合形成能に及ぼす影響を考察した。(1)で構築した欠損体について(1)(3)についての考察を行い、ドメインの特徴を明らかにした。(4)表面プラズモン測定(SPR)滴定型熱量計(ITC)を用いた解析:Tob1Tob1と標的蛋白質との複合体形成における結合速度と解離速度についてbiacoreT100を用いて測定した。EbpSと各種金属イオンの相互作用、Tob1と各種標的蛋白質の相互作用について、VT-ITCを用いて、複合体の形成に伴い発生する熱量を測定し、その特徴を明らかにした。(1)構築した変異体・欠損体の物性解析:Tob1,EbpSTob1、EbpS双方について、前年度構築した全長蛋白質ならびに欠損体、部位特異的変異体の溶液構造を円二色性や蛍光スペクトルを用いて評価した。前者はpolyPQ領域存在の重要性、後者は膜貫通と想定される領域の存在が集合体形成に及ぼす影響を明らかにできた。Tob1についてはN末端ドメインを有する分子種を中心に、各種測定を行うことで、標的蛋白質との複合体形成におけるPolyPQ領域の役割、特に立体構造形成と相互作用の協同的作用を明らかにした。(2)環境制御に基づいた天然変性蛋白質の自己集積構造:EbpSZn,Cu,Co,Fe,Mnについて、特にZnとの特異的な相互作用とその会合形成を観察した。EbpSの欠損株、発現誘導株を樹立し、EbpSが増殖能に密接に関連していること、感染能、集積能とZnイオンとの関連を明らかにした。凝集抑制剤であるアルギニンの存在で会合形成が抑制されることから、会合形成における相互作用が疎水的なものであることが推察された。(3)表面プラズモン測定(SPR)滴定型熱量計(ITC)を用いた低分子化合物の探索:Tob1Tob1の天然変性領域が機能に及ぼす影響に関して考察を深めるため、今年度は、結合蛋白質CNOT7に特異的に結合する低分子化合物、特にフラグメント化合物をSPRによる結合アッセイに基づいて探索した。2000化合物の中でCNOT7に特異的結合可能と考えられるフラグメントを複数選出することができた。(1)構築した変異体・欠損体の物性解析:Tob1Tob1、EbpS双方について、前年度構築した全長蛋白質ならびに欠損体、部位特異的変異体の溶液構造を円二色性や蛍光スペクトルを用いて評価した。Tob1についてはN末端ドメインを有する分子種を中心に、熱安定性や化学安定性を、示差走査型熱量測定(DSC)ならびに変性剤滴定による構造変化から熱力学的に評価した。Tob1と種々の標的蛋白質との複合体形成における結合速度と解離速度についてbiacoreT200を用いて測定した。(2)環境制御に基づいた天然変性蛋白質の自己集積構造:EbpS前年度見出した、EbpSのin vivoでの機能とZn結合による自己集積構造との関連について,さらに解析を進めた。

樹立したEbpSの欠損株、ならびに発現誘導株を用いて、その感染能、と金属イオン添加との関連を考察し、その増殖能との強い相関を世界にさきがけて明らかにした。(3)表面プラズモン測定(SPR)滴定型熱量計(ITC)を用いた低分子化合物の探索:Tob1Tob1の天然変性領域が機能に及ぼす影響に関して考察を深めるため、結合蛋白質CNOT7に特異的に結合する低分子化合物を探索し、Tob1との相互作用の阻害に関して考察した。前年度探索したCNOT7に特異的相互作用する低分子化合物を用いた相互作用を精密に解析し、その機構の記述に成功した。以上の結果に基づき、蛋白質問相互作用阻害剤開発の礎を築いた。
ダイオキシンによる性未成熟誘起の機構:GnRH 低下のインプリンティングの寄与

本研究では、妊娠ラットへのダイオキシン(TCDD)曝露が胎児期の性ホルモン合成系障害を起点として出生後にゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH)低下を固定し、性未成熟を規定するとの新規機構を見出した。成果は以下の通り。1) TCDDによる出生児のGnRH低下は4日齢より成長後まで継続する。2) TCDD曝露母より出生した雄児脳へのGnRH補給はTCDD依存的交尾行動障害を改善する。3) TCDDは胎児期に性ホルモン合成を障害するが、TCDD曝露胎児への生殖腺刺激ホルモンの補給により出生後のGnRH低下が起こらなくなる。前年度の研究により、最強毒性のダイオキシンである2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin (TCDD)の妊娠ラットへの曝露により出生雄児において視床下部ゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH)の発現低下が固定され、成長後に性行動障害が惹起することを明らかにした。本年度は、成長後にまで固定されるGnRH低下の機構を明らかにすることを目標として検討を実施した。エピジェネティック制御(DNAメチル化およびヒストン修飾)に対する影響を検討するため、DNAメチル化への影響を解析した結果、TCDDは視床下部GnRH遺伝子上流のDNAメチル化に対しては全く影響を及ぼさなかった。種々のヒストン修飾酵素の発現変動も認められなかったことから、TCDDはエピジェネティック制御への影響以外の機構でGnRH低下を固定すると考えられた。GnRH産生の場である視床下部のGnRHニューロンは、発達期において性ステロイド刺激依存的に成熟するが、TCDD母体曝露により出生前後の児の性ステロイド合成は障害される。すなわち、TCDDは発達期の性ステロイド合成低下を介してGnRHニューロン成熟を障害し、出生児の低GnRH体質を惹起する可能性も考えられる。これを検証するため、TCDD曝露胎児に低下する性ステロイド合成刺激ホルモンを補給し出生児のGnRH発現を検討した結果、TCDD依存的なGnRH低下は、胎児への補給により正常水準に回復することが明らかになった。以上の成果から、TCDD母体曝露は出生児の低GnRH体質を固定を介して性成熟を障害し、この機構には出生前後の性ステロイド合成低下を起点とする視床下部GnRHニューロン成熟の障害が関与する可能性が新規に見出された。成果は以下の通り。本研究では、申請者らが最近に発見した妊娠ラットへの2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin (TCDD)投与による出生・成長後の視床下部gonadotropin-releasinghormone (GnRH)の発現低下の毒性学的意義付けならびに機構解析を実施した。第一に、TCDDによるGnRH低下と性未成熟との関連性を明らかにするため、TCDDにより低下するGnRHを出生ラットの脳室内に補給し、TCDDによる性行動障害(性未成熟の指標の一つ)が改善されるか否かを検討した。その結果、TCDD依存的に出現する性行動障害がGnRH補給によりほぼ正常水準にまで改善することが実証された。本成果から、成長後のGnRH低下がTCDD依存的な性未成熟誘起の主たる要因であることが明らかとなった。第二に、GnRH発現低下の時期を明らかにするため、胎児出生児の各時期における視床下部を用いてmRNA発現変動の解析を行った。その結果、TCDDによるGnRH発現低下は出生後4日目より出現し、成長後に至るまで持続することが確認された。ラットの場合、出生後2週間程度でニューロン核の形成/発達がほぼ完了することから、本研究で見出した生後早期より出現するGnRHの発現抑制は、TCDDがGnRHニューロン核の形成自体を破綻させた可能性を示唆する。平成24年度は、この点に着目して更なる研究展開を図る。以上のように、出生後早期より持続的に起こるGnRH低下のインプリンティングが、ダイオキシンによる性行動障害の発現に直結する重要因子であることが、本研究において初めて見出された。本知見は、これまで全く理解されていなかったダイオキシンによる性未成熟誘起の新規機構を提唱する重要な成果と考えられる。平成23年度は、「TCDDによる成長後のGnRH発現低下と性未成熟の関連性の検証」および「GnRH低下の出現時期の同定」という二つの課題を明らかにすべく研究を実施した。実績の概要の項に記載の通り、TCDD胎児期曝露による成長後の性行動障害が、GnRH補給によりほぼ改善することを確認し、TCDDによるGnRH低下が性未成熟誘起の機構として重要であることを実証した。さらに、TCDDによるGnRH低下が生後4日目より成長後に至るまで持続的に起こることを明らかした。

以上のように、いずれの目標も達成していること、ならびに当初の仮説を支持する成果が得られていることから、本研究は順調に進展しているものと判断する。平成23年度の研究により、GnRH低下が性未成熟の主たる要因であることを突き止めた。従って、GnRH低下の機構解明が実現できれば、ダイオキシンによる性未成熟誘起における対処法の構築に向け重要な知見となる。平成24年度の研究は、当初の研究計画に従いTCDD胎児期曝露による出生児におけるGnRH低下の機構を明らかにする。まず、胎児および出生児視床下部より切片を作製し免疫染色を行い、GnRHニューロンの形成状況に対するTCDDの作用を検討する。これにより影響が認められた場合は、ニューロン形成に関わる諸因子(性ホルモンおよび神経伝達物質)を補給することで障害が改善する否かを検討する。もし、ニューロン形成に影響が認められなければ、エピジェネティック制御に対する影響を介して出現する可能性が浮上する。GnRH遺伝子におけるDNAメチル化ならびにヒストン修飾に対する影響を観察する。もし異常が認められれば、それらを改善した場合の効果を検証する。上記の研究推進方策に従って、必要な消耗品類、動物を適宜購入する。その他には、研究成果発表として国内学会発表(3回を予定)の参加旅費を計上する。また、論文校正、投稿料ならびに印刷代を計上する。