hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
溶媒和構造計測手法の研究：拘束空間内における液体の統計力学の開発と応用

本研究では期間全体を通して原子間力顕微鏡や表面力測定装置、ライン光ピンセットから測定される平均力ポテンシャルから基板近傍の溶媒和構造や基板近傍やコロイド粒子表面近傍における分散コロイド粒子の集団配置を逆計算する事に挑戦した。また、溶媒やコロイド粒子らを任意の2つの表面で挟むと拘束空間が生じるがその拘束空間でどういった事が起きているのかなど調べた。また拘束空間における溶媒和構造やコロイド粒子の集団配置がどういった近似で表現できるかといった事も検討した。本年度は本科研費の期間を1年延長し、以下の(A)(C)を研究した。(A)変換理論の改良・高速化・検証計算を行った。変換理論の改良のためインプットデータとして新たにX線や中性子の小角散乱由来の構造因子のモデルポテンシャルフリーな逆解析技術が必用になった。そこでその技術の開発とさらにその逆計算を妥当な時間内で収束させるための数値計算高速化を行った。(B)イオン液体中における粒子ー粒子間平均力ポテンシャルの追加研究の下準備を行った。これまでイオン液体中のカチオンとアニオンを球でモデリングしていたが、実際はより複雑である。カチオンやアニオンをダンベル型などに近似して粒子ー粒子間の平均力ポテンシャルを研究するために、より高度な液体の積分方程式理論について知識を深めた。(C)溶液中に塩や高分子を溶かした場合の平均力ポテンシャルの研究を行った。高分子の添加によって枯渇相互作用が生じ粒子ー粒子間に引力が生じる事はよく知られているが粒子ー基板間でも同様の効果が生じるかを実験データの逆計算と純粋な理論計算の両方の観点から研究した。表面に高分子鎖の生えたコロイド粒子間の平均力ポテンシャルも研究した。通常は構造エントロピー由来の斥力が生じるのだが、高分子鎖がどちらかと言えば疎水性なため上記斥力を上回る疎水相互作用由来の引力を観察した。これまで研究者が独自に研究してきた変換理論(原子間力顕微鏡や表面力測定装置で測定されるフォースカーブを固体表面上の溶媒和構造に変換する理論)の開発を行った。これまで、平たい板と板の間のフォースカーブを溶媒和構造に変換する理論を提案していたが、実際の原子間力顕微鏡のプローブは鋭い針であるし、表面力測定装置では板は円筒型である。そこで本年度は、より現実に近い形状モデルにおける変換理論の導出を行った。この変換理論の基礎は液体の統計力学である。溶媒を小球の集団として取り扱い、また、カークウッドの重ね合わせ近似を適用、さらに、デルヤギン近似の厳密解を求める事で、本変換理論の導出に成功した。そして、変換理論の検証実験を計算機中で行い、本変換理論はフォースカーブから溶媒和構造を半定量的に計算できる事を示した。実際に、原子間力顕微鏡で測定された水中におけるマイカ鉱物上のフォースカーブをインプットとして、マイカ鉱物上の水和構造の見積もりも行った。見積もられた水和構造は分子動力学シミュレーションやX線反射率測定による結果と良い一致を示す事が分かった。さらに、変換理論によって実際のプローブの有効直径は1nm程度である事も判明した。原子間力顕微鏡の測定条件を模倣した分子動力学シミュレーションでは、モデルプローブの直径は1nm程度ある。よって、プローブ直径においても変換理論と分子動力学シミュレーションの間で良い一致が見られた。これらの成果は、学会や物理化学の専門誌で発表した。変換理論の精度をより高めるには、拘束空間内の液体の統計力学をより深く理解する必要がある。そこで、汎関数微分などを利用し、液体を狭い空間に閉じ込めた場合の挙動を理論解析した。今後は、ここで導出した式を利用し、変換理論の精度向上に努める。原子間力顕微鏡や表面力測定装置で利用されているプローブや板の形状を取り入れ、より現実的なモデルの中で、フォースカーブから溶媒和構造の変換を出来るようにした。この変換理論の導出は、本研究が開始され早々に成功したため、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。また、その新しい変換理論の検証計算や実験への適用も行う事ができた。検証計算によって、本変換理論の妥当性や精度の高さが確認され、さらに、実験への適用によって実験データからマイカ鉱物上の水和構造の見積もりに成功した。その成果は、本年度中に物理化学の有名専門誌に搭載する事もできた。これまで求めてきた水和構造は、1次元の水和構造だったが、現在はより詳細な3次元の水和構造の計算にも取り組んでいる。また、汎関数微分を使い拘束空間内の液体の性質をより深く理解するための理論解析も行った。この理論解析は、今後の課題である変換理論の精度向上に役立つものと考えられる。この様に、本研究はおおむね順調に進展している。(ア):これまでの作成してきた一次元の変換理論を元に、三次元の変換理論を作成した。この変換では数値不安定性が生じたためその対応策も提案した。現在は、この変換理論でカルサイト上の三次元の水和構造の取得に挑戦している。(イ):これまで作成してきた一次元の変換理論をレーザーピンセットに応用し、その成果を国際雑誌に載せる事ができた。レーザーピンセットを利用すると、コロイド粒子が捕捉できる。そこで、大小2種類のコロイド粒子のある分散媒中で捕捉された2つの大コロイド粒子間の平均力ポテンシャルから、大コロイド粒子周りに存在している小コロイド粒子の密度分布構造を変換理論より求めた。また、2つの大コロイド粒子間における(拘束空間内における)小コロイド粒子の密度分布構造も求めた。

この計算は、将来より小さなコロイド粒子・溶質分子・溶媒分子の分布構造をレーザーピンセットより求めるための、ファーストステップ的研究として行った。(ウ):その他、コロイドプローブ原子間力顕微鏡から基板上のコロイド粒子の密度分布を求める研究にも着手した。この成果を学会で発表した所、若手講演賞を頂く事ができた。また、その発表内容が短編の解説文として学会誌に載る事にもなった。(エ):これまでの研究を元に、イオン液体中で原子間力顕微鏡によって測定されるフォースカーブの形状の解釈に関する研究にも着手する事ができた。研究の進展がストップする事はないので、おおむね順調に進展している。例えば、本研究を元に今年も査読ありの国際論文が出来たし、学会発表では若手講演賞も頂いた。また、理論的な進展もしており、それに伴ったプログラミング・検証計算もおおむね順調に進んでいる。(ア):三次元の変換理論を作成したが、この変換では数値不安定性が生じたためその対応策も提案した。しかし、数値不安定性に対応した手法は計算負荷が高く、非常に時間がかかるため、現在もカルサイト上の三次元の水和構造の取得に挑戦している。(イ):レーザーピンセットでつかんだ2つの粒子間のポテンシャルを測定する実験と理論を組み合せた研究を行った。これにより2粒子間に拘束された空間におけるイオン濃度や高分子濃度などについて分析できないか検討した。(ウ):コロイドプローブ原子間力顕微鏡で測定されたプローブー基板間のフォースカーブから、基板近傍におけるコロイド粒子の層構造を計算した。これまでの変換理論を若干改良する事にも成功した。また、コロイド粒子の体積分率や表面電位、基板の表面電位の変化が層構造にどう影響するかも調べた。これらの影響について、測定データを元にした変換理論の結果とモデル理論計算の結果を比較する事で、両者の一致を確認する事ができた。本研究成果が国際雑誌に搭載される事が決定した。本研究は溶媒和構造研究のモデル研究にもなった。(エ):イオン液体中で原子間力顕微鏡によって測定されるフォースカーブの形状の解釈に関する研究を行い、基板近傍におけるイオン液体の溶媒和構造に関する研究を行った。本研究成果を国際雑誌に搭載した。(オ):イオン液体中におけるコロイド粒子ーコロイド粒子間の平均力ポテンシャルについて理論計算を行い、コロイド粒子表面間に挟まれたイオン液体の性質について検討した。論文原稿の執筆や査読への対応のため、細かい修正を予想以上に多くする事になったので、その分、研究そのものの進展がやや遅る事となった。また、変換理論の中身が進展するにつれ計算負荷が予想以上に重くなった事も、研究がやや遅れた原因の1つである。本研究では期間全体を通して原子間力顕微鏡や表面力測定装置、ライン光ピンセットから測定される平均力ポテンシャルから基板近傍の溶媒和構造や基板近傍やコロイド粒子表面近傍における分散コロイド粒子の集団配置を逆計算する事に挑戦した。
中・高齢者における脚伸展パワー発揮の速度要因の検討

レッグパワー(竹井機器工業社製)を用い、4種類の脚伸展速度(0.6m/秒、0.8m/秒、1.0m/秒、および1.2m/秒)での脚伸展パワーを測定し、得られた速度と脚伸展パワーより、速度-脚伸展パワー曲線を求め、脚伸展パワーのピーク値、およびピーク値発揮の際の速度を算出し、ピーク値、およびピーク値発揮の際の速度の加齢にともなう低下を検討した。被検者は、健常男性21名(すべて本学専任教員:年齢55歳以上、157cm174cm、53kg78kg)、測定の主旨を説明し、測定に慣れさせた後、15秒程度の休息をはさみながら、少なくとも45回本試行を繰り返させ、その最大値をその速度での脚伸展パワーとした。脚伸展パワーのピーク値は630.0±112.0watt、体重当たりでは9.7±2.0watt/kg、また、ピーク値発揮の際の速度は0.95±0.03/秒であった。年齢毎の被検者数が少ないので、年齢間の比較はできないが、1つの集団としてみた場合、脚伸展パワーのピーク値は男子12歳程度、体重当たりの脚伸展パワーのピーク値は男子7歳10歳程度、また、ピーク値発揮の際の速度は男子17歳以上程度であった。各速度でのパワー値がほとんど等しくある例も多々みられ、低速の脚伸展速度(0.2m/秒、0.4m/秒)での測定を行えば、特にピーク値発揮の際の速度に関し、さらに正確な情報が得られたと思われるが、低速の脚伸展速度では、腰に対する負担が大きくなることから、今回は測定しなかった。本方法では、被検者の日常の身体活動量、および活動様式を考慮した脚伸展速度の設定、あるいは、力曲線・速度曲線の立ち上がりの検討が必要であると思われた。また、他の測定方法(垂直跳・全力階段駆け登り法・自転車エルゴメーター駆動等)における脚伸展パワーとの相互比較も含め、中・高齢者の脚伸展パワー測定に適した方法を考案する必要があると思われた。
三次元パノラマＸ線装置を応用した歯根を含む口腔模型の開発

本研究では,三次元パノラマ画像と歯列模型三次元画像を用いて,歯根を含むデジタル口腔模型を作製して,歯冠および歯根の形態的特徴を評価することを目的とした.歯科レントゲン撮影用頭部ファントムを被写体として,歯列模型三次元画像,CT画像および三次元パノラマ画像を取得し,歯列模型三次元画像とCT画像とが,高精度に統合できることを明らかにした.CT画像と三次元パノラマ画像の上顎前歯歯根尖の位置を比較した結果から,三次元パノラマ画像を応用したデジタル口腔模型では,上顎前歯歯根尖について,前後的な位置では誤差が大きいものの,側方的・垂直的位置は精度よく評価できることが示唆された.本研究の目的は、上下顎歯列模型から得られた三次元デジタルデータと三次元パノラマX線写真から得られた個々の歯根を含む三次元デジタルデータを統合して、歯根を含むデジタル口腔模型を作製し、歯冠および歯根の形態的特徴を評価することである。そのためには、歯科レントゲン撮影用頭部ファントムを被写体として、歯列についての印象採得と三次元パノラマX線撮影が必要であった。しかし、市販の歯科レントゲン撮影用頭部ファントムでは、歯根の形態的特徴を把握することは可能であるが、歯列のデータを得るための印象採得ができなかったため、まず、歯根の解剖学的特徴を備え、印象採得が可能な歯列を有する頭部ファントムを作製することとした。そこで、市販の歯科レントゲン撮影用頭部ファントムを改造して、正常咬合排列を行い、印象採得が可能な新しい頭部ファントムの作製を行った。本研究の目的は、上下顎歯列模型から得られた三次元デジタルデータと三次元パノラマX線写真から得られた歯根情報を含む三次元デジタルデータを統合して、歯根情報を含むデジタル口腔模型を作製し、歯冠および歯根の形態的特徴を評価することである。昨年度に、市販の歯科レントゲン撮影用頭部ファントムを改造し、印象採得が可能で歯根の解剖学的特徴を有する、新しい頭部ファントムの作製を行った。上下顎歯列の三次元デジタルデータと三次元パノラマX線写真から得られた歯根を含む上下顎歯列の三次元データを統合するためには、三次元パノラマX線写真データをStandard Triangulated Language (STL)フォーマットなどの一般化された三次元データに変換する必要がある。しかし、三次元パノラマX線写真データをこれらの汎用フォーマットに出力することが現在では困難であるために、まずは、CT三次元データと歯列三次元デジタルデータを統合した。本研究では,三次元パノラマX線写真から得られた三次元デジタル画像(以下,三次元パノラマ画像)と歯列模型から得られた三次元デジタル画像(以下,歯列模型三次元画像)を用いて,患者の放射線被曝の少ない,歯根を含むデジタル口腔模型を作製し,歯冠および歯根の形態的特徴を評価することを目的とした.まず,歯列の印象を採得できる歯科レントゲン撮影用頭部ファントムを作製し,その歯列について,印象採得後に歯列模型を作製して,歯列模型三次元画像を取得した.また,同一の頭部ファントムを被写体として,Computed Tomography (CT)撮影および三次元パノラマX線撮影を行い,CTから得られたデジタル画像(以下,CT画像)と三次元パノラマ画像を取得した.得られた歯列模型三次元画像とCT画像について,左右中切歯間中点,犬歯尖頭,第二小臼歯頬側咬頭頂および第一大臼歯近心頬側咬頭頂を基準として画像の統合を行った結果,歯列模型三次元画像とCT画像が高精度に統合できることを明らかにした.次に,CT画像と三次元パノラマ画像について,上顎6前歯切縁を基準として統合を行い,歯根尖の位置を比較したところ,CT画像と三次元パノラマ画像との間で,上顎前歯歯根尖の側方的および垂直的座標については,大きな差が認められなかった.すなわち,その差は,側方的座標では,中切歯で1.0mm,側切歯で1.2mm,犬歯で1.0mmを示し,垂直的座標では,中切歯で0.9mm,側切歯で1.3mm,犬歯で1.4mmを示した.しかし,前後的座標については,中切歯で13.3mm,側切歯で13.9mm,犬歯で14.5mmと大きな差が認められた.これらのことから,三次元パノラマ画像を応用した,歯根を含むデジタル口腔模型では,上顎前歯歯根尖について,前後的な位置では誤差が大きいものの,側方的・垂直的位置は精度よく評価できることが示唆された.本研究では,三次元パノラマ画像と歯列模型三次元画像を用いて,歯根を含むデジタル口腔模型を作製して,歯冠および歯根の形態的特徴を評価することを目的とした.歯科レントゲン撮影用頭部ファントムを被写体として,歯列模型三次元画像,CT画像および三次元パノラマ画像を取得し,歯列模型三次元画像とCT画像とが,高精度に統合できることを明らかにした.CT画像と三次元パノラマ画像の上顎前歯歯根尖の位置を比較した結果から,三次元パノラマ画像を応用したデジタル口腔模型では,上顎前歯歯根尖について,前後的な位置では誤差が大きいものの,側方的・垂直的位置は精度よく評価できることが示唆された.上下顎歯列の三次元デジタルデータと三次元パノラマX線写真から得られた歯根を含む上下顎歯列の三次元データを統合するために、歯根の解剖学的特徴を備え、歯列の印象採得が可能な頭部ファントムが必要であった。しかし、これらの特徴を備えた頭部ファントムは市販されていなかったために、その製作に時間を要した結果、データを採得するには、まだ至っていない。

三次元パノラマX線写真データをStandard Triangulated Language (STL)フォーマットなどの一般化された三次元データに変換するためのソフトウェアを開発する。上下顎歯列模型から得られた三次元デジタルデータとComputed Tomography (CT)画像から得られた、歯根を含む三次元デジタルデータを統合した時の方法を参考にして、上下顎歯列模型から得られた三次元デジタルデータと三次元パノラマX線写真から得られた三次元デジタルデータを統合する方法を確立する。歯科矯正学新しく作製した頭部ファントムを被写体として、三次元パノラマX線写真を撮影する。また、同頭部ファントムの歯列の印象採得を行ったのち、口腔模型を作製して三次元表面形状計測装置により三次元データ採得を行う。得られた三次元パノラマX線画像と口腔模型三次元画像について、形態マッチングソフトウェアを用いて、三次元形態のマッチング・統合技術を確立する。データを統合する基準として、三次元パノラマX線画像と口腔模型三次元画像で得られた歯列弓の形態的特徴を用いることとする。三次元パノラマX線写真データをStandard Triangulated Language (STL)フォーマットなどの一般化された三次元データに変換するためのソフトウェアを開発する必要があり、次年度にソフトウェア開発コストの支払いを行う必要があるため。歯科用頭部ファントムの作製・納品が遅れたために、次年度に歯科用頭部ファントムの支払いを行う必要があるため。次年度にソフトウェア開発コストの支払いを行う。次年度に請求される予定の歯科用頭部ファントムの支払いを行う。
木造３階建の一戸建て住宅の現状と課題

本研究は、研究担当者が2006年に三階建の狭小戸建て住宅(木造三階建狭小住宅)が多数立地している大阪府大東市の三階建戸建て住宅居住者に対する意識調査を実施し、若年層には日照や通風などの居住性が評価されているものの、高齢者からは三階の部屋を利用しにくいなど評価が低い結果を得たことを背景に、前回調査から10年以上経過して三階建て住宅がさらに増加していることが確認されたことから、その現状を再確認し、集積による市街地の現況ついて考察することを目的としている。2006年度調査で多くの木造三階建狭小住宅が立地していた大東市内を対象に2017年度から再度分布を調査し、2018年度までに特に密集している地区についての調査を終えることができた。その結果、想定していたよりもさらに多くの木造三階建狭小住宅が立地していることが明らかになった。大東市内に木造三階建狭小住宅が多数立地しており、特に集積することにより、木賃住宅がかつてそうであったように老朽化等により新たな密集市街地が形成される可能性があることが明らかになった。また、住宅販売の広告分析により、間取りや敷地面積、立地に関する情報を収集し他結果、使いにくい間取りや狭い前面道路の現状などの生活環境や防災上の問題についてとりまとめた。また、さらに特に密集している地区について現地調査を行うとともに、過去の土地利用を調査中であり、立地の現状と課題等があきらかになりつつある。現在それらの結果をとりまとめた投稿論文を執筆中である。大東市内における木造三階建狭小住宅の分布調査を昨年度より実施しているが、対象数が予想より多かったため、現地調査とデータのとりまとめが遅れている。また、分布調査の結果、2006年に調査した時よりも大幅に木造3階建住宅が増加したことが明らかになったため、追加調査として過去の住宅地図を入手して現在木造三階建住宅が立地している地区の建て替えの推移についても調査を行なっており、調査項目が増加したことも遅れの要因になっている。今年度は分布調査の結果をもとに、分布状況をデジタル化するとともに、居住者に対するアンケート調査を実施し結果をとりまとめる。現在分布調査がほぼ終わりに近づいており、この結果をもとにして古い住宅地図を参照して従前の土地利用調査を実施中である。これらの結果をもとに立地動向を明らかにするためにGISを利用してデータ入力を行なう。また、大東市内の木造三階建居住者を対象にしたアンケート調査のための調査票を準備中であり、今年度後半にはアンケート調査を実施し、分布調査の結果とともに結果を論文にとりまとめる予定である。本研究は、長屋や文化住宅の代替ともいえる狭小な敷地に建つ3階建木造一戸建住宅に着目し、それらの住宅が経年により不良住宅となる可能性があると考え、3階建木造一戸建て住宅が社会資本として有用なのかどうかについて立地分析や意識調査を通じて考察するものである。初年度は、(課題1)3階建木造一戸建住宅の分布と立地特性について、1立地特性分析(地域地区・開発規模・開発事業者)2不動産広告の分析を行なう予定となっており、1立地分析については、住宅地図と現況調査をもとに大東市内の3階建て住宅の立地状況についてデータ収集を行なうとともに、2不動産広告の3階建て住宅事例の収集と分析を行なった。1については、10年前の調査で約1,000件の事例があったことから当初2,000件程度の事例があると予想していたが、想定以上に件数が多く、初年度に全部の事例の立地確認を行なうことができなかったため、立地分析をその後も継続中である。しかし現在までの収集事例の分析により、3階建て狭小住宅が密集している地域が形成されていることなどが明らかになっている。また、2不動産広告の3階建て住宅事例の収集と分析については、大東市と東大阪の不動産広告を収集し、立地条件・間取りや規模等の現状を分析した結果、地域の違いにより敷地面積や間取りの違いがあることや3階建ての間取りの類型や販売価格、前面道路の現状などが明らかになった。これらの主な結果をとりまとめて3月末に日本建築学会大会学術講演に投稿し、2018年9月6日に学会発表を行なう予定である。当初想定していた3階建て住宅の立地件数が想定していた以上にあったため課題1の1立地分析が遅れている状況である。課題1の2については、予定通り進捗している。

また、住宅販売の広告分析により、間取りや敷地面積、立地に関する情報を収集し他結果、使いにくい間取りや狭い前面道路の現状などの生活環境や防災上の問題についてとりまとめた。また、さらに特に密集している地区について現地調査を行うとともに、過去の土地利用を調査中であり、立地の現状と課題等があきらかになりつつある。現在それらの結果をとりまとめた投稿論文を執筆中である。大東市内における木造三階建狭小住宅の分布調査を昨年度より実施しているが、対象数が予想より多かったため、現地調査とデータのとりまとめが遅れている。また、分布調査の結果、2006年に調査した時よりも大幅に木造3階建住宅が増加したことが明らかになったため、追加調査として過去の住宅地図を入手して現在木造三階建住宅が立地している地区の建て替えの推移についても調査を行なっており、調査項目が増加したことも遅れの要因になっている。課題1の1立地分析が収集事例の増加で遅れているので引き続き事例収集を実施するとともに結果をもとに分析を行なう。また、2年目に実施予定の「課題2不動産流通市場における3階建木造一戸建て住宅の位置づけ」の1不動産流通販売事業者のインタビュー調査、2開発事業者アンケート調査を並行して実施していく予定である。今年度は分布調査の結果をもとに、分布状況をデジタル化するとともに、居住者に対するアンケート調査を実施し結果をとりまとめる。現在分布調査がほぼ終わりに近づいており、この結果をもとにして古い住宅地図を参照して従前の土地利用調査を実施中である。これらの結果をもとに立地動向を明らかにするためにGISを利用してデータ入力を行なう。また、大東市内の木造三階建居住者を対象にしたアンケート調査のための調査票を準備中であり、今年度後半にはアンケート調査を実施し、分布調査の結果とともに結果を論文にとりまとめる予定である。研究課題13階建木造一戸建て住宅の分布と立地特性1立地特性分析について想定以上に件数が多く、立地調査が終了していないため立地のデータ入力の経費として2017年度分の予算が消費できないでいる。なるべく早く立地調査を終了し、データ入力を外部委託し、結果をもとに分析を行なう。また、2018年度は前年度の残りの調査と並行して、当初予定していた「課題2不動産流通市場における3階建木造一戸建て住宅の位置づけ」に関する3階建木造一戸建の住宅の流通の実態調査を実施する。当初予定していた木造三階建狭小住宅の分布調査が調査対象が想定していたより多かったため結果のとれまとめが遅れたことから、分布データのデジタル化や木造三階建狭小住宅居住者へのアンケート調査の実施が遅れることになった。分布調査がほぼ終わったことから、デジタル化の外部委託やアンケート調査については2019年度に実施する。
線引き制度運用からみた地方都市のコンパクト性評価モデルの開発に 関する研究

都市のコンパクト性を環境負荷軽減及び都市計画制度の実効性の観点から評価できる指標を構築し、その指標を用いて、地方都市の線引き(区域区分)制度を運用または廃止した場合の効果を二酸化炭素排出量の減少に置き換えて分析できる「線引き制度運用による都市コンパクト性の評価モデル」を開発した。開発したモデルを用いて、線引き都市、非線引き都市が隣接する都市圏における線引き制度運用の効果と課題、地方都市の広域土地利用コントロールの方向性について考察した。近年、多くの地方自治体で目標として掲げている「環境にやさしいコンパクトで持続可能都市」の実現に対しては、線引き制度の継続の是非について合わせて議論される必要がある。本研究課題は、線引き制度の運用が、コンパクトな都市形成に与える影響について、環境負荷、特に二酸化炭素排出量分布を指標として明らかにすることを第一の目的としている。今年度は、前年度に整備したデータに加え、平成2年度の対象地域の100mメッシュデータを整備した。整備データを用いて、都市施設までの距離、土地利用の状況(地域地区指定状況)、人口密度分布等が、交通及び建設分野の二酸化炭素排出量にそれぞれどのような影響を与えているかを統計解析的手法により明らかにした。その結果、平成17年、平成2年ともに交通、建築分野の二酸化炭素に影響を与えている要因に大きな変化は見られなかった。交通分野の排出量に影響を与えている要因は、線引き都市、非線引き都市ともに「商業地域」、「インターチェンジから1km程度離れた地区」、「鉄道駅に近い地区」であり、大きな差異は見られなかった。一方、建築分野の排出量に影響を与えている要因は、線引き都市、非線引き都市ともに「人口が大きい地区」という点で共通していたものの、「用途地域」、「総合病院からの距離」に対する影響に違いが見られた。得られた結果をもとに、線引き制度を導入した場合、廃止した場合それぞれの排出量を予測する「線引き制度運用による都市コンパクト性評価モデル」を開発し、分析した結果、線引き制度の廃止は、都市全体での交通、建築分野の排出量を増加させ、特に商業系用途地域、病院から近い地区での排出量を増加させる傾向があることが明らかになった。一方で線引き制度の導入は、都市全体の排出量を削減する代わりに、一部住居系用途地域、病院から遠い地区において大きく排出量を増加させる結果となった。線引き制度運用の効果を二酸化炭素排出量の増減により評価する「線引き制度運用による都市コンパクト性の評価モデル」の開発を目指し、平成23年度は対象都市圏のデータ整備を行った。まず、人口移動に関しては、平成17年度山口県都市圏総合都市交通体系調査を基に、新築建物の立地動向に関しては、平成18年度都市計画基礎調査を基に、統計区別にデータを整理した。次に、対象都市圏の公共交通拠点である鉄道駅、バス停、都市施設(小学校、郵便局、都市計画公園、美術館・博物館、開発、インターチェンジ、総合病院、大規模店舗、福祉施設、幹線道路)の立地位置について整理した。以上のデータを、地理情報システムにより100mメッシュデータとして整理した。各メッシュ内人口の移動状況より、交通に伴い発生する二酸化炭素量、新築建物の立地状況より、建築に伴い発生する1年あたりのLCCO2量を算出した。また、公共交通拠点施設、都市施設の立地状況より、各メッシュの中心から都市施設まで距離を計算した。各都市施設までの距離、土地利用の状況(用途地域、用途白地地域、市街化調整区域、都市計画区域外)、人口等を説明変数、交通により排出される二酸化炭素量、建築により排出される一年あたりのLCCO2量をそれぞれ外的基準とした場合の数量化I類分析を行い、線引き都市、非線引き都市における交通、建築によって排出される二酸化炭素量に影響を与える要因を明らかにした。以上の結果を、日本建築学会大会(関東)オーガナイズドセッションにおいて発表した。なお、中心市街地を対象として、二酸化炭素排出量を低減しうる施策を実施した場合の効果を評価し、その結果を中国で開催された国際会議AURG2012において発表した。平成24年度に実施予定であった、人口、建築、土地利用関連データのメッシュデータ化は既に実現されている。また、メッシュデータを用いた数量化I類分析により、交通、建築に伴い排出される二酸化炭素量に影響を与える要因も既に明らかになっている。一方で、平成2年の人口、交通、土地利用データは未整備の状況である。以上より、現在までの研究の達成度は、おおむね順調に進展しているといえる。数量化I類分析の結果、平成17時点において交通に伴い発生する二酸化炭素量に影響を与える要因は、「用途地域」、「インターチェンジからの距離」、「鉄道駅からの距離」であり、建築に伴い発生する二酸化炭素量に影響を与える要因は、「人口」、「用途地域」、「総合病院までの距離」であることが明らかになった。今年度は、平成2年度の交通量調査、都市計画基礎調査結果より、GISデータを整理し、数量化I類分析を行い、平成17年度の結果との比較考察を行う。また、平成16年度に線引き制度を廃止した香川県新居浜市、西条市に構築したモデルを適用し、対象都市における排出状況との違いを考察することで、線引き制度を廃止した場合の影響を考察する。

また、作成されたGISデータは、対象都市圏における将来都市構造に向けて専門家が計画策定を行う際、住民参加による協議の場において有益な情報になりうると考えられるため、GISによる作成データ編集機能とWEBによる情報提供機能を有したソフトウェア開発を実施する。平成23年度は、当初研究計画に記載されていなかった関連研究について国際会議(天津・中国)で発表を行い、その分の旅費を支出しなかったため、未使用額が生じた。次年度は、全国の線引き制度を廃止した都市(新居浜市、西条市、高松市、荒尾市、海南市、笠岡市、都城市)の土地利用調査を行うことを計画している。またそれらの都市の人口、土地利用に関する100mメッシュデータを購入することを検討する。また、連携研究者の協力のもと、データ収集とその整理を行いたい。これら、作業への協力者に対する謝金として、それに相当する経費を支出する。研究成果は、日本建築学会大会、同学会支部大会、日本都市計画学会大会、国際会議(DDSS、ISAIA、ISHED、CUPUM等)において発表を行い、国内外に発信する。研究対象自治体に対しても研究成果の提供、発信を行う。情報提供を行う際には、インターネットを介しても情報発信できるよう、また、利用者が設定した将来市街地像に対して、評価結果を表示できるようなソフトウェア開発を行う。そのため、動作環境に適合したコンピュータ、GISソフトを新たに購入したい。ソフトウェア開発に際しては、プログラミングに関する専門知識の提供及び作業への協力者に対する謝金も必要である。
電荷注入層と有機強誘電体薄膜の複合化による超高圧光電変換素子の高効率化

本年度は有機強誘電体薄膜の異常光起電力効果を利用した光電交換の高効率化に関し、下記の成果を得た。(1)電荷注入層との複合化による高効率化:高分子および有機薄膜において発生する光電流値は非常に低い。その一因は光照射時に生成するキャリア数が少ないことにあると考えられる。そこで、高分子強誘電体薄膜試料の上に電荷注入層としてSe膜を積層した試料を作製したところ、APV電流値は積層しない場合と比べて数倍と上昇した。また、開放端電圧値も数分以内に採用した測定系の限界値である120Vに達した。また、積層試料を数枚更に積層すれば、数百千Vと超高圧の光誘起電圧の発生も可能と考えられ、この光電セルは、高電圧のみを必要とする用途には十分実用化の可能性があることを示唆する。(2)平行光入射法による高効率化:通常の薄膜試料面に対して垂直方向から光を入射する方法では光吸収効率は極端に悪い。そこで、膜面に平行方向から光を照射する方法を採用した結果、APV電流の照射単位面積当りの値は垂直光入射法に較べ、約千倍も向上することがわかった。その一因として、この異常光起電力効果では光電変換機能は試料内部全域で発生するという発現機構が考えられる。(3)電界下真空蒸着法による超薄膜光電変換素子作製の可能性:有機材料における光電変換機能の格段の向上を目指すには、高度の分子配向および構造制御が不可欠であると考えられる。そこで、真空蒸着装置および高電界印加可能試料セルを用いてPVDFの真空蒸着を試みた。その結果、電界無印可では非極性のα型結晶が生成するのに対し、蒸着過程で直流の高電界を印可することにより自発分極を有するβ型結晶の分子配向試料が生成すること、作製した超薄膜試料は明確な圧電・焦電性を示すことを確認した。
毛状根特異的高発現プロモーターを利用した物質生産系の開発

高い増殖性の毛状根で高発現の遺伝子に興味が持たれ、そのプロモーターは導入遺伝子の毛状根での発現応用において興味が持たれる。そこで、ヒヨス毛状根(毛根病菌15834株で誘導)で高発現な遺伝子のクローニングとそのプロモーターの解析を行った。ヒヨス毛状根からcDNAライブラリーを作成し、プラークハイブリダイゼーション、ドットプロットハイブリダイゼーションを行い、毛状根で特異的に高発現のcDNAクローン7つを単離した。これらの塩基配列の決定とホモロジー検索の結果2つのクローンは各々熱ショック蛋白、パーオキシダーゼと相同性が確認された。7つのクローンの内、最も高発現な、HR7と仮称するcDNAは0.5kbと、比較的小さな遺伝子であり、しかも正常根や葉では全く発現しておらず毛状根に特異的な遺伝子であることが明らかになった。HR7のゲノミッククローンをスクリーニングするためにヒヨス毛状根のゲノミックライブラリーを作成し、HR7のcDNAをプローブとしてスクリーニングを行い、ポジティブクローンを得た。この5'上流域を含む塩基配列を決定し、転写開始点も決定した。5'上流域にGUSを繋いで作成したプラスミッドをパーティクルガンにより毛状根、正常根、葉に導入しGUS活性を測定した結果、この5'上流域が毛状根特異的発現プロモーター部分であることを確認した。CaMV35Sプロモーターと比較した結果、発現プロモータ部分であることを確認した。CaMV35Sプロモータを凌駕するものではなかった。HR7遺伝子はオーキシンで特異的に発現が抑制されるという興味有る結果が得られた。毛根病菌(Agrobacterium rhizogenes)を感染誘導したナス科ヒヨス(Hyoscyamus niger)の毛状根はホルモンフリー培地で非常に高い増殖性を示す。そこで、この毛状根において特異的に高発現する遺伝子のクローニングを行い、そのプロモーターの毛状根における物質生産系への利用とその遺伝子の役割について検討を行った。ヒヨス毛状根のcDNAライブラリーから特に高発現のHR7遺伝子を分離し、そのゲノミッククローンを既にクローニングし、その構造遺伝子部分、プロモーター部分の塩基配列を決定し、プロモーター領域の毛状根における発現性を検討し、HR7のプロモーターは毛状根特異的に高発現であるが、パーティクルガンによるトランジェントな発現では、CaMV35Sプロモーターに必ずしも勝るものではないことを確認している。今年度は、1、HR7プロモーターの発現性のCaMV35Sプロモーターとの比較をトランジェントに再確認を行った。2、HR7遺伝子の発現の組織特異性を検討し、毛状根に特異的で、正常根では毛状根の20%の発現が、カルスやその他の組織では発現が非常に弱いことが明らかになった。3、形質転換植物体におけるHR7プロモーターの発現性の検討を行うべくHR7プロモーター下流にGUS遺伝子を連結したコンストラクトを作成し形質転換植物体の誘導を行っているが今のところ成功していない。4、HR7ゲノムクローンの各種植物ホルモンや各種阻害剤等の化学物質に対する発現の応答性についてノーザンハイブリダイゼーションで検討した結果、オーキシンによってその発現が特異的にしかも強く阻害されることが明らかになった。HR7遺伝子の発現はオーキシンによって、1nMという低濃度で発現が阻害され、経時的には、3時間後から抑制がみられ、比較的応答が遅くオーキシンが間接的にHR遺伝子を抑制していることが推測される。
摂食・嚥下機能療法による高齢者の認知脳機能回路の賦活と抗酸化機構との関連性の探索

嚥下体操による高齢者の認知機能増進のメカニズムに酸化ストレスが関与していることを独自に開発した筋電図法と電子スピン共鳴(ESR)法を用いて証明すること目的とした。筋電図による解析から嚥下体操を行うことは,若年者,高齢者ともに,嚥下関連筋の筋活動を円滑にし,嚥下を容易にすることが示唆された.また、健常者においては、嚥下体操を行うことにより、唾液中の活性酸素消去能が高くなっていた。これは嚥下体操を行うことで抗酸化システムを亢進する可能性が考えられた.これらの結果は,活性酸素種の酸化ストレスによる脳血管疾患が原因である摂食・嚥下障害を防ぐことから、嚥下体操の誤嚥性肺炎の予防効果を示唆している。23年度おいては健常者ボランティアによる食形態の違いによる嚥下関連筋の筋活動の評価を行い、次いで嚥下体操の効果を非侵襲計測である表面筋電図計測により嚥下関連筋の活動電位を定量的に測定することを可能にする研究成果が得られた。従って、24年度はさらに実験を進め、測定した生波形を全波整流し、5Hzのローパスフィルターで平滑化処理を行い、整流平滑化筋電図(rfEMG)を求めた。すべての被験者で、嚥下体操前後の水分嚥下時の飲み込みやすさについて聞き取り調査したところ、1名を除き、円滑さに変化は感じなかった。一方で,嚥下体操前後の水分嚥下時のrfEMGで得られた信号の最大振幅を比較したところ、13名中8名で、嚥下体操後の水分嚥下時のrfEMGの信号が低下した。その信号の最大振幅の低下は舌骨下筋群で最も著明で,平均%rfEMG値で31.4%減少した。この評価から、嚥下体操を行うことは、その後の水分嚥下時の嚥下関連筋の筋活動を円滑にし、嚥下を容易にすることが示唆され、筋活動の円滑化がむせや誤嚥の予防につながると考えられた。若年健常者において嚥下体操の効果がみられたことより、摂食・嚥下障害の機能回復のみならず、予防の観点からも高く評価できると考えられた。これと平行して、高齢者ボランティアに実際に簡易神経認知検査、ならびに先端医療機器(fMRI、光トポグラフィー)による高次脳検査と唾液による抗酸化能評価を実施する前に、健常者ボランティアによるこれらの検査の評価も進めている。現代社会では有病高齢者の割合が増加し、要介護者のうち、脳血管疾患が占める割合が全体の29.3%と最も高く、そのうち40%前後に摂食・嚥下機能が起こるとの報告がある。摂食・嚥下機能療法の一つである嚥下体操は肺活量の減少による咳反射の低下の予防や肩や首の運動による舌運動に関連する筋の刺激,顔の運動による表情筋の刺激など様々な効果が期待でき,介護施設において集団で行え,高齢者自らが手軽にできることより普及している。本研究プロジェクトにおいて、この嚥下体操の唾液中の活性酸素消去能(抗酸化能)に及ぼす効果について検討したので報告する。研究の目的と方法を説明して、同意が得られた者で、反復唾液嚥下テストおよ水飲みテストが正常であり、過去において嚥下障害を認めなかった者を対象とし唾液採取上清中のヒドロキシラジカル、スーパーオキシド、一重項酸素の消去活性を電子スピン共鳴(ESR)法により測定し,嚥下体操との関連性を検討した。すべての被験者において、ヒドロキシラジカル、スーパーオキシド、一重項酸素のすべての活性酸素種において嚥下体操前に比較して嚥下体操後で消去活性は上昇した。健常者においては、嚥下体操を行うことにより、唾液中の活性酸素消去能が向上した。これは嚥下体操を行うことで、活性酸素産生を消去する抗酸化システムを強化する反応がみられた可能性が考えられた。食前に嚥下体操を行うことで、摂食・嚥下に関する筋機能の活性化のみではなく、唾液中の抗酸化作用による生体に対する抗酸化システムにおける防御機構が活性化された。ヒドロキシラジカル、スーパーオキシド、一重項酸素による酸化ストレスが原因の脳血管障害による摂食嚥下障害を防ぐ抗酸化能が唾液において確認されたことから、嚥下体操の習慣化により先の疾患を原因とする高齢者の誤嚥性肺炎の予防効果も期待できると考えられた。

65歳以上の高齢者人口(平成21年)の総人口に占める割合は22.7%となり、要介護高齢者の介護状態の進行予防が大きな課題である。摂食・嚥下障害の予防・機能回復に有効とされる「嚥下体操」は多くの介護施設において集団で行え、高齢者自らが介護者の指示・介入なしに手軽にできることより普及している。これまでに嚥下体操の評価を定量的に明瞭に示した報告は少ない。23年度は高齢者ボランティアに実際に簡易神経認知検査、ならびに先端医療機器(fMRI,光トポグラフィー)による高次脳検査を実施する前に、まず健常者ボランティアによる食形態の違いによる嚥下関連筋の筋活動の評価を行い、次いで嚥下体操の効果を非侵襲計測である表面筋電図計測により嚥下関連筋の活動電位を定量的に測定することを評価可能にした。表面筋電図は完全無侵襲であり,シール状電極の貼付けだけで10分程度で検査できるため,国内外で嚥下機能のスクリーニング検査として提案されている。しかしこれを食形態の違いによる筋活動の変化や嚥下体操の前後における機能評価に応用する試みは内外にないので、我々は嚥下障害の予防・回復に役立つと考えられる、嚥下体操による高齢者の嚥下関連筋の活動の変化を表面筋電図で捉え、その効果を定量的に評価した。筋電図の振幅は筋活動の時間にも関連するが、嚥下体操を行うことはその後の水分嚥下時の嚥下関連筋の筋活動を円滑にし,嚥下を容易にすることが示唆され、筋活動の円滑化がむせや誤嚥の予防につながると考えられた。若年健常者においても嚥下体操の効果がみられたことより、摂食・嚥下障害の機能回復のみならず、予防の観点からも高く評価できると考えられた.さらに、生体に及ぼす影響を唾液成分中の活性酸素消去能について電子スピン共鳴(ESR)法を用いて測定し、酸化ストレス制御機構への影響を解明する研究を進めている。当初から高齢者ボランティアに当初神経認知検査を行う予定であったが、23年度の摂食嚥下障害のメカニズム解明のための健常者ボランティアによる食形態の違いによる嚥下関連筋の筋活動の評価研究の研究成果が出たため、24年度は嚥下体操の効果を非侵襲計測である表面筋電図計測により嚥下関連筋の活動電位を定量的に測定する評価技術を健常人で確立した。これらの評価法の確立と健常者のデータの蓄積は最終的に行う高齢者ボランティア、脳血管障害患者の摂食嚥下体操による効果と比較する際にはメカニズム解明を含め重要となると考えたためである。23年度は高齢者ボランティアに当初神経認知検査を行う予定であったが、まず23年度摂食嚥下障害のメカニズム解明のために、健常者ボランティアによる食形態の違いによる嚥下関連筋の筋活動の評価を行い、次いで嚥下体操の効果を非侵襲計測である表面筋電図計測により嚥下関連筋の活動電位を定量的に測定することを評価可能にしたため遅れたが、24年度に高齢者ボランティア、脳血管障害患者の摂食嚥下体操による神経認知検査と表面筋電図計測を合わせて行う予定であり、重ねて、生体に及ぼす影響を唾液成分中の活性酸素消去能について電子スピン共鳴(ESR)法を用いて測定する予定である。23、24年度の結果から、表面筋電図計測による摂食嚥下機能の評価が可能になった。したがって、最終年度に高齢者ボランティア、脳血管障害患者の摂食嚥下体操による神経認知検査と表面筋電図計測を合わせて行う予定であり、また、重ねて、生体に及ぼす影響を唾液成分中の活性酸素消去能(抗酸化能)についても電子スピン共鳴(ESR)法を用いて測定する予定である。最終的にはこれらを集約して、高齢者ボランティア、脳血管障害患者の先端医療機器(fMRI,光トポグラフィー)による高次脳検査を実施することで研究総括する。23年度に表面筋電図計測による摂食嚥下機能の評価が可能になったので、24年度は24年度に高齢者ボランティア、脳血管障害患者の摂食嚥下体操による神経認知検査と表面筋電図計測を合わせて行う予定である。
シェイクスピア演劇における母親不在の問題の批評的研究

1.母親不在はシェイクスピアのかなり多くの戯曲に見られる特徴であるが、母親不在の事例のかなりのものがシェイクスピアを●な権利文化に起因するであろう。すなわち、シェイクスピアは自然に、意図的あるいは無意図的に母を母を無視しているにすぎないと考えられる。2.母親不在は少数俳優の人数と力量に限りがあることと関係があると言われることがあるが、それは考えにくい。Romeo and JulietからCoriolanusにいたるかなりの戯曲に存在感のある若くはない女性が描き出されていたことは、年配女性を演ずることのできる少年葉俳優がその時期に育成されていたことを意味している。3.いわゆる「四大悲劇」はシェイクスピアが家族の問題、性の問題を中心主題として、近親のありうる問題を男性の眼から研究して劇である。ただ一つ、母-娘の関係のみが忘れられているのは、シィクスピアが男性作家であったことによる。4.Hamler, All's Well that Ends Well, Coriolanusは深層で息子と母の関系を息子の側から追及した劇であり、そのために邪魔になる父を不在にしている。5.他方、King Lear, Cymbelin, The Tempestは深層で父と娘の関係を父の側から追及した劇であり、そのために邪魔になる母を不在にしている。1.Learの妻(三人の娘の母)はすでに死亡している。Brabantioの妻(Desdemonaの母)も娘の口ぶりから死亡しているらしい。Potoninsの妻(Opheliaの母)の姿もまだない。これらに見られるのは娘を手離す父の姿である。もっとも典型的なのが、The TempestのProsperoとMirandの父娘の姿だ。娘の結婚という状況に際して母の介在を許さぬ父娘関係は不自然であり、まだ解明に達していない。2.その一方、Hamlet王子にとって不在なのは母でなく父(殺害された)である。また、Macbeth夫妻にとって不在なのは子どものほうである(ということは、父も母も不在であることにほかならない)。それ以上に奇異なのは、Hamletにとって存在する母が亡き夫の弟と再婚することによって息子から遠のき、それをHamletが苦にすることである。母Gertrudeは妻と母をもう一度やり直そうとしている。さらに奇異なのは、macbeth夫人が子どもに乳をやった経験があるから赤児のいとおしさは承知していると言いながら、目的のためには、その歯のない歯茎から乳首を引ったくり脳みそをたたき出して見せるとまで言っていることである。仮定の上の表現であるが、すさまじい幼児虐殺の情景であり、Macduffの幼児は母とともにそのような虐殺の犠牲となっている。これは母の抹殺と言うべきである。3.娘の結婚を前にした父娘関係から母が除外されているのは、父権制社会の実像を反映しているかもしれないし、母役のできる少年俳優の不足を反映しているかもしれない。けれども、母が登場するとき、その母が問題を引きずっているのは、まさに母が問題とされていると考えるしかない。そう想定している。シェイクスピアの利用した典拠との照合も要するから、次年度の作業とする。1.母親不在の特徴が際立つ演劇群のなかで、Hamletには母Gertrudeが登場する。そして、母が登場するとき、その母が問題を引きずっているのは、まさに母が問題の核心であることを推測させた。2.母親が不在でないことで逆に注意を引くのがシェイクスピア晩期のロマンス劇、Pericles/Cymbeline/The Winter's Taleである。主人公の妻(娘および息子の母)たちは存在したが、すでに死亡していたり、劇中で死亡したりして、いわば出番が少なく、活動の場は娘たちに与えられている。これらの劇の基本的な枠組みは、家族の離散に始まって再会で終わる(3篇のうち2篇に妻の蘇生が用意され、同じく2篇に娘の結婚が用意されている)ものである。3.この「父-母-娘」の再会はPericlesとThe Winter's Taleで実現しているが、それは不自然なほどの作意で達成されている幸福である。

また、Cymbelineの現王妃は王の後妻であり娘の継母であって、おとぎ話の「悪い妃」「悪い継母」である。4.ロマンス劇の最後のThe Tempestでは、また母が不在である。ここにあるのは魔術を会得し、すべてを自在に操る父と操られる無邪気な娘との関係だけである。5.夫婦の一方(あるいは両方)が幼児を残して死亡する事例の多かった現実が背景になければならない。それにもかかわらず、シェイクスピアが母(妻というより)を描くのを避けているのは心理学的問題後とえられる。1.母親不在の徴候は表面に観察される傾向であるらしく思われる。数は非常に少ないがHamletの母GertrudeやCoriolanusの母Volumniaのような相当に強烈な母親像が存在しなくはないからである。2.表面の母親不在あるいは数少ない母親存在の背後には心理的問題が嗅ぎとれる。あえて、歴史・社会的条例をも巻き込んだ心理学的問題であると言ってもいいであろう。それは、シェイクスピア演劇の、さらにはシェイクスピア自身の<対称想>の問題であったであろう。3.心理学的観点をとるなら、不在でなく存在する母たちの像に照明をあてることから始めるのが道筋である。まずGertrudeを、つぎにVolumnoiaを見るのが適当であると考える。この二人は母親不在の指摘を忘れさせるほど特異であると言っていい。4.Hamletの母Gertrudeの性格・人物を特定することが出発点である。たぶん、もっとも重要な要素が官能の過剰あるいは情熱の超過とでも言うべき特徴である。話は、一族の復讐劇Hamletの上におおいにかぶさったためにこの劇を錯綜させることとなってしまったこのシーンの主題に戻ることとなる。この劇で主人公Hamletの躓いたのが、そして劇作家シェイクスピアの躓いたのが性の問題であった。作業のテーマはT.S.エリオットが「ハムレットの問題」として提示した問題に解説・敷衍を加えることである。
「郡県革命」という視角による廃藩置県史像の再構成

本研究では、廃藩置県による日本の国家構造の変化について、「郡県革命」という視角を導入することで、より歴史具体的に理解することを目指した。本研究ではまず、尼崎藩の儒学者を事例として、国制改革としての版籍奉還の同時代的理解を明らかにした。また明治初年の藩政改革や府藩県会議の分析を通して、廃藩置県に先行する地方支配体制である「府藩県三治制」について考察を加えた。結果として、廃藩置県へ至る過程は単線的な「中央集権化」ではなく、「封建」的支配を容認したまま「郡県」的を制度化させようとした「府藩県三治一致」への模索とその挫折の上に成立しえた、ということが明らかとなった。本研究は、明治維新最大の改革といわれる廃藩置県(1871・明治4)への歴史過程を、封建制から郡県制への国家体制の再編過程と捉えることにより、廃藩置県の歴史的画期性ないし本質について、具体的に明らかにしようとするものである。この研究目的を達成するために、申請者は1政治思想史的アプローチ、2藩政史的アプローチ、3社会史的アプローチの3つの視角から、廃藩置県史像の再構成を試みている。これらのうち、平成26年度においては、1の政治思想史的アプローチに関連した論文を学会誌に発表した。論題は「幕末維新期における封建論とその論者ー尼崎藩儒者服部元彰を題材にー」、掲載誌及び巻号は、大阪歴史学会『ヒストリア』第248号(2015年2月、査読有)である。この論稿で得た結論は以下の点となる。第1に、明治初年の国家政策審議機関「公議所」において、大名領主制の存続を意図した「封建論」は、政府等が推進する「郡県論」(=府県制推進論)と主張者の数において拮抗していた。第2に、この「封建論」においては、封建制と郡県制は両立可能とされ、郡県制(武士身分ではなく国家官僚からなる府県制)への国家体制の純化は、むしろ国力を弱めるとされた。また基礎的な事実として、第3に、公議所における「封建論」のオピニオンリーダーとして、摂津尼崎藩の服部元彰がいたことも明らかにした。これら3つの結論は、早稲田大学図書館所蔵服部文庫の諸史料を収集・分析したことにより得られたものである。またその他、2015年3月14日、大阪歴史科学協議会3月例会において「草莽隊をめぐる諸矛盾とその史的意味」と題した研究報告を行い、上記3の社会史的アプローチに相当する研究を進行させた。この研究は明治維新期における軍事組織の官僚化を政策史と社会史の両面から考察しようとするものである。27年度以降は、この視角からの研究についても論文としてまとめる予定である。(1)論文「「幕末明石藩の政治動向の基礎的考察」(神戸大学大学院人文学研究科地域連携センター年報『LINK』【地域・大学・文化】』5、2015年12月所収)について本研究課題にある「「郡県革命」としての廃藩置県史像の再構成」を進める際、幕末段階において藩と中央権力との関係が、主従制的な関係から官僚制的な中央ー地方関係へと、どの程度移行していたかを歴史具体的に分析する必要がある。本論文で扱った明石藩は播磨国に位置する親藩であり、従来幕末維新史研究で中心的に扱われてきた薩摩藩や長州藩などの藩とは対称的な「徳川方」の藩である。また、その地政学的位置は、明石海峡防備の要衝を占める位置にあり、異国船や長州藩など反幕府的勢力から政治・経済上の要所大坂を守る際、明石藩の役割は非常に重要なものであったといえる。しかしながら、本論文によってつぎのことが明らかとなった。すなわち、明石藩は1866(慶応2)年の第2次長州征討時、財政難や藩領内での大水害などを背景として、自ら徳川方の第一線から退くことを決断した。このことは、徳川将軍家と家門大名松平家(明石藩)との間の主従制的な結合関係が急速に弛緩したことを意味し、幕末史全体においても転換点の一つと位置づけうる。1868(慶応4)年の戊辰戦争勃発後、明石藩が家門でありながら比較的早く新政府への臣従に踏み切れたのは、以上のことが前提となっている。(2)明石市立文化博物館所蔵黒田家文書「慶応三卯年日記」(同前所収)についてこれは、学界では未検討の史料について翻刻・内容紹介をしたものである。この史料は最幕末期の明石藩において軍政の要職にあった黒田久六という人物が記した公用の日記である。この日記は、長州征討・大政奉還・王政復古への明石藩の対応を具体的に把握することができるもので、この原稿の執筆を通じて、上記(1)の論文を発表することができた。本研究は1政治思想史的アプローチ、2藩政史的アプローチ、3社会史的アプローチ、以上3つの視角から廃藩置県の背景となる政治的・社会的ダイナミズムを明らかにしようとするものである。このうち、1については1年目に「幕末維新期における封建論とその論者」(『ヒストリア』248、2015年)において見通しをつけた。今年度は2に関わる「幕末明石藩の政治動向の基礎的考察」論文によって、ペリー来航から戊辰戦争期までを射程にいれて、封建主従制的な国家体制の内在的矛盾の展開過程を明らかにすることができた。