hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
NPOシステムの形成に寄与する規範意識と公共性概念の研究

研究の成果は大きく分けて三つの部分に分けられる。それぞれが有機的に結び付いて全体的テーマを形成しているのだが、中身は以下の三つのサブテーマから構成されている。(1)公共性の概念的規定に関わるもの、(2)リスク社会のシステム特性に関するもの、ならびに(3)道徳と規範の可能性を問うものである。本研究では各々のサブテーマについて理論的考察を深め、それぞれの課題に対して、ある形での明確な見取り図を示した。その具体的内容は「研究成果報告書」にまとめられているが、簡単にそのポイントを示すなら、次のようにまとめることができる。(1)公共性概念について:「近代」的な公共性概念は、現代社会の中では一つの概念内容に収歛することが困難であり、いわば「微分された公共性」という形で様々な社会的状況に応じてそれが活用されるという点。(2)リスク社会について:現代のリスク社会が独特の社会システムを形成しており、近代的な「頂点と中心」のある社会構想は妥当性を失いつつあり、機能分化したネットワーク状の、しかも各システムの「不知」を考慮に入れた社会システムが構想されねばならないという点。(3)道徳と規範意識について:公共性概念の限界とリスク社会の現状を踏まえるなら、現代社会においてはもはや道徳・モラルによって社会を統合することが困難であることの自覚が必要であるという点。以上の三点である。これらの諸点をふまえてあらためてNPOの可能性を考えるとき、それが現代のリスク社会において多様化した個人と、機能分化した社会のリスク回避に向けて大きく貢献する可能性が見込まれる。以上の三点である。本年度は規範意識の基礎的研究を目指し、規範論・道徳論関係の基礎固めをした。昨年度、在外研究で訪問したハーバード大学ライシャワー研究所で得られた成果は、13年3月に刊行された二つの論文(「公共性の理論と構造」社会学雑誌、第18号、「複合社会の公共空間」近代、第87号)で一応のまとまりを得たので、本年度は更に進めて、公共性の基盤となる道徳意識と規範構造の分析を目指した。そこでこの目的を達成するために、本年11月から12月にかけにオックスフォード大学デュルケーム研究所ならびにフランス社会科学高等研究所を訪れ、デュルケームの道徳論に関する知見を深めるとともに、現地の研究者と交流することによって、この分野の知見を深め、多くの情報を収集した。また、国内諸大学において文献収集ならびに研究交流を行って、社会システム論的観点から公共性と道徳意識を位置付ける努力をした。このような研究の一環として、本年6月には社会学史学会2001年度大会(於:岡山県立大学)において「ハバーマス=ルーマン論争の学史的意味とモダニティ-デュルケームと関らせて-」と題してシンポジウムでの報告を行い、その内容を論文としてまとめた。これは日本社会学史学会機関紙『社会学史研究』の次号に掲載され、平成14年6月に刊行される予定である。また、公共性論の継続的展開としては、リスク社会の構造をシステム論的に再考し、NPOのあり方とその役割等を関係させて「複合社会の共生空間-リスク社会のシステムと不知のエコロジー-」にまとめた。これは平成14年秋にミネルヴァ書房から刊行される『産業化と環境共生』に収録される予定である。本年度は、昨年度の成果を踏まえて、規範論・道徳論についての理論的・学説史的考察を深めた。そのためにまず、ドイツ連邦共和国に出張し、エアランゲン・ニュールンベルグ大学社会科学研究所などにおいてドイツの研究状況を調査しつつ、研究交流を行った。また、2001年の日本社会学史学会シンポジウム報告の成果「ハバーマス=ルーマン論争の学史的意味とモダニティ-デュルケームと関わらせて」(『社会学史研究』第24号:2002年6月)の延長上で、二つのシンポジウム報告と研究会討論を行った。

2002年12月に、『T・パーソンズ生誕百周年記念国際シンポジウム』が法政大学で開催されたが、ここで招待報告を依頼され、「ハバーマスのパーソンズ受容と規範の更新-現代社会学の規範主義的理論構成-」と題する報告を行った。またその1週間後には、オックスフォード大学セントキャサリンズカレッジ神戸インスティチュートにおける『パーソンズ・セミナー』に招待され、ここでも諸外国の研究者に混じって"Habermas' acceptance of Parsons and renewal of norm"と題して英語による報告を行った。この報告は2003年中に他の報告と共に単行本として出版される。また2002年9月には、デュルケーム研究会からの依頼により、西南学院大学において、コメンテーターとして法社会学関係研究報告へのコメントを行った。刊行された研究成果は、上述の2002年6月刊行の『社会学史研究』に掲載された「ハバーマス=ルーマン論争の学史的意味とモダニティ」ならびに、2003年3月の『国際文化学研究』第19号に掲載される「未刊の論争」の二つである。2003年度中に「複合社会の共生空間」(『産業化と環境共生』ミネルヴァ書房)および上述のシンポジウム報告「ハバーマスのパーソンズ受容と規範の更新」も刊行される予定である。次年度はこれらの成果をより発展させて、道徳問題についてのより深い研究を目指したい。本年度は、これまでの諸成果を一定の形でまとめることを目指した。研究全体の終了は来年度であるが、ここでひとまずこれまでの研究成果を整理し、来年度は次のステップを見通した展望につなげることを目指さねばならない。そのような方向性を意図してまとめられたのが、著書『道徳回帰とモダニティ-デュルケームからハバーマス-ルーマンへ』(恒星社厚生閣、2003年10月刊行)である。この著作は、公共性論と道徳論についてのこれまでの研究をまとめ、既に発表済みの論文も含めつつ、現時点で、現代社会のシステムと道徳ならびに公共性がいかなる位置にあるかを考察したものである。第一部では、コミュニタリアンとリバータリアンの対立等に発する現代特有の道徳回帰現象から始め、ロールズの正義論やバウマンの「ポストモダン倫理」を経由して、ハバーマスとルーマンの道徳論上の対立点から、現代社会学が道徳にたいしてとるべきスタンスを検討した。第二部は公共性に関する論考であり、ハバーマス、アレント、メルッチ、セネットらの公共性論を比較検討し、いわゆる第3セクターやNPOセクターの現代的意義についても一定の見解を示した。第三部は、これを社会学の理論的観点から学史的に整理したものであり、規範論的社会理論の可能性と限界について考察した。上述の著作がどちらかというと理論学説に重きを置いた研究だったとすると、論文「リスク社会の共生空間-不知のエコロジー」(今田高俊編「産業化と環境共生』:ミネルヴァ書房、2003年12月刊行)は、より現実の社会の分析に焦点を当てた論考である。特に「リスク社会」
反応性スパッタリング法による導電性Rh酸化物薄膜の作製とその物性

RFマグネトロンスパッタ装置を用い、ArとO_2の混合ガス中で金属Rhターゲットを反応性スパッタリングすることで、Rh酸化物薄膜を作製した。スパッタリング条件および成膜後の熱処理によるRh酸化物薄膜の結晶構造、化学結合状態、電気特性に与える影響をX線回折、X線光電子分光分析、四探針法によりそれぞれ評価した。基板温度を100°C以下として、純酸素をスパッタガスとして用い、低RFパワー、低スパッタガス圧力などのスパッタリング条件では、導電性のRhO_2薄膜が形成されることがわかった。しかし、作製したRhO_2薄膜の結晶性は良くなく、アモルファスに近い構造で、抵抗率も約300μΩcmとやや大きい値であった。そこで、反応性スパッタリング法で作製したRhO_2薄膜の結晶性を改善し、抵抗率の低減を図るため酸素中での熱処理を行った。熱処理温度の上昇とともに結晶粒径が増大し、抵抗率も減少した。600700°Cで一時間、熱処理した結果、抵抗率は80μΩcmの最小値が得られ、抵抗温度係数(TCR)も正の金属的伝導を示すことを確認した。本研究で得られた最小抵抗率の値はバルクRhO_2で報告されている値とほぼ一致する。RhO_2薄膜は1気圧の酸素中では700°Cまで安定であるが、750°C以上ではRh_2O_3に熱分解する。Rh_2O_3の抵抗率は1mΩcm以上であり、TCRも負の半導体的性質を示すことを確認した。RuO_2やIrO_2などの導電性の白金属酸化物は、低抵抗で耐酸化性に優れることから、DRAMあるいは強誘電体メモリなどのキャパシタ電極への応用が検討されている。本研究の結果、RhO_2についても抵抗率80μΩcmと低抵抗な薄膜を作製できることが明らかとなり、電子デバイスへの応用が期待できる。RFマグネトロンスパッタ装置を用い、ArとO2の混合ガス中で金属Rhターゲットを反応性スパッタリングすることで、Rh酸化物薄膜を作製した。スパッタリング条件としてO2流量比の影響を検討した結果、O2流量比が20%程度の比較的低酸素雰囲気中では、半導体的性質のRh2O3膜が生成するが、O2流量比40%以上の高酸素雰囲気中では、より酸化が進みRhO2に近い組成の導電性膜が生成することがわかった。さらに、基板温度、スパッタガス圧力、RFパワーなどの諸条件を検討し、基板温度100°C以下、低RFパワー、低スパッタガス圧力の条件で、抵抗率260μΩcmと低抵抗であり、抵抗温度係数も正の金属的伝導を示す導電性薄膜を作製した。また、この低抵抗薄膜について、X線回折(XRD)およびX線光電子分光(XPS)分析による評価を行い、結晶性はあまり良くないが、ルチル構造のRhO2であることを確認した。プラズマ分光分析の結果、RhO2薄膜の得られた高酸素流量比、低RFパワー、低スパッタガス圧力の条件では、活性な原子状酸素およびO^<2+>イオンの相対強度が増加することから、プラズマ中の活性酸素量の増加がRhの酸化を促進し、RhO2薄膜の形成に重要であると考えられる。しかし、基板温度150°C以上ではRhO2の分解が進行し、半導体的なRh2O3が生成するとともに低効率も急増する。

今後は、酸素中での熱処理によりRhO2の分解を抑えながら、結晶性を改善することで、さらにRhO2薄膜の低抵抗化を図るとともに、Rh2O3およびRhO2薄膜の物性についてより詳細に検討する予定である。RFマグネトロンスパッタ装置を用い、ArとO_2の混合ガス中で金属Rhターゲットを反応性スパッタリングすることで、Rh酸化物薄膜を作製した。前年度の研究結果より、スパッタリング条件を最適化することで、抵抗率約300μΩcmと導電性のRhO_2薄膜が得られることがわかった。しかし、このRhO_2薄膜の構造はアモルファスに近く、結晶性の改善が必要であると考えた。そこで本年度は、このRhO_2薄膜の結晶化を促進して低抵抗化を図るため、酸素中熱処理の影響について検討した。1気圧の酸素中で1時間、温度を変えて熱処理した結果、温度の上昇とともにRhO_2薄膜の結晶粒径が増大し、結晶性が改善されることがわかった。600700°Cの熱処理により、結晶粒径は最大約15nmまで増大し、抵抗率も80μΩcmと低抵抗化することができた。また、抵抗率の温度変化も、金属伝導に特徴的な正の温度依存性を示すことを確認した。本研究で得られた抵抗率の値はバルクRhO_2で報告されている値と同等であり、熱処理による結晶粒径の増大と酸素欠損などの格子欠陥が低減したことが、電気特性の改善につながったものと考えられる。しかし、熱処理温度を750°C以上にすると、RhO_2が熱分解し、Rh_2O_3が生成することがわかった。Rh_2O_3の抵抗率は1mΩcm以上と大きく、温度の上昇とともに抵抗率が減少する半導体的特性を示すことを確認した。RuO_2やIrO_2などの導電性の白金属酸化物は、低抵抗で耐酸化性に優れることから、DRAMあるいは強誘電体メモリなどのキャパシタ電極への応用が検討されている。本研究の結果、RhO_2についても抵抗率80μΩcmと低抵抗な薄膜を作製できることが明らかとなり、電子デバイスへの応用が期待できる。
パルスパワーによるニトロメタンの反応制御とコンクリートの動的破壊

ニトロメタンの起爆及び爆轟メカニズムと反応速度制の制御(H30-31年度,主担当:田中)金属細線にパルス大電流を印可すると、金属線は瞬間的に加熱され蒸発する。細線の蒸発時には、衝撃波を伴う爆発が生じ、蒸発後にはアーク放電が生じる。ニトロメタン中でパルス細線放電を行うと、ニトロメタンは衝撃波による圧力負荷を受け、更にアーク放電によって加熱される。ニトロメタンがどの要因(衝撃波orアーク放電)で爆発反応を起こすのかを明らかにするために、金属細線に投入するエネルギーを条件変化として高速度ビデオカメラを用いた観察実験を行った。金属細線に投入するエネルギーが金属細線の蒸発エネルギーよりも低い条件では、ニトロメタンは溶融した金属を介して比較的長く加熱されたが、如何なる爆発反応(燃焼、爆燃、爆轟)も観察されなかった。蒸発エネルギーとほぼ同等なエネルギーを印加したところ、金属細線の部分蒸発に伴う衝撃波と蒸発箇所にアーク放電が生じ、ニトロメタンは爆燃反応を開始した。爆燃反応は、アーク放電による数十μ秒間の加熱を経てから(圧力が解放されてから)始まっており、アーク放電による高温加熱が爆燃反応の要因であることが明らかになった。銅管に充填したニトロメタン中に設置した金属細線に、その蒸発エネルギーの5倍程度の電気エネルギーを与え、銅管の破壊状況から反応形態を評価するシリンダー試験を実施した。銅管の破壊状況から、その反応形態が爆燃であることを明らかにした。電気エネルギーを条件変化にした初年度の試験では、高い衝撃圧力とアーク放電による高温加熱によっても爆轟反応に至らない結果を得た。観察実験により、ニトロメタンが爆発反応を開始する電気的条件を見出し、爆発反応の形態まで明らかにできている。初年度は、金属細線にタングステン線を用いており、その細線爆発にかかる電流・電圧を首尾よく計測した。タングステンは、融点が高く蒸発エネルギーも他の金属に比べて高いため、投入した電気エネルギーの多くは衝撃波の発生に消費されていると考えている。初年度の研究によって、ニトロメタンはアーク放電による加熱に起因して生じていることから、多くの電気エネルギーをロスしているものと考えられる。より低い蒸発エネルギーを持つアルミニウム線を用いて、爆発反応を開始する電気的な閾値を求めるために可視化実験を継続して実施する。また、コンクリート供試体を用いたモデル実験も実施する。ニトロメタンが爆発反応を開始するために必要な電気エネルギーの閾値を、高速度ビデオカメラを用いた観察実験により明らかにしていく。観察実験では、ニトロメタンを透明な矩形容器に充填し、アルミニウム等の金属細線に電気エネルギーを投入する。研究助成金は、ニトロメタンや金属、プラスティック素材、短波長レーザー光源のリース費用に主に使用する計画である。
日本の企業におけるロジスティクス戦略と組織に関する実証的研究

ロジスティクス組織と戦略について、企業や業界ごとの経営環境の変化、経営課題の変化に対してどのように対応するのかが注目された。経営環境・課題の変化がロジスティクス組織と戦略に及ぼす影響を、業務プロセス、企業間・企業内分業構造、組織構造(企業組織、ロジスティクス組織)、技術の変化(とくに、情報処理・ネットワーク技術)、戦略(企業戦略、企業間関係戦略、ロジスティクス戦略)といった基本的な軸とそれらの関係を探る中で明らかにしようと試みた。とくに、情報処理・通信技術(IT技術)の革新がロジスティクス戦略と組織に与える影響が注目された。IT技術を高度に応用することにより、サプライチェーン(調達先、販売先を含む企業間ネットワーク)の全体的なコントロールを可能にするとともに、ここから得られたリアルタイム情報を活用し、事業再構築、製品企画、設計、試作、生産支援、運用支援、廃棄といった事業や製品のライフサイクル管理に活用される方向が現実になりつつある。このような方向は、ロジスティクス組織や戦略において「自律分散と統合」という2つの方向を同時に実現するネットワーク型組織・戦略への転換を示唆している。今回の調査ではこうした変化の具体的メカニズム(因果経路)が十分に検証されてはいない。したがって、引き続き調査・分析を行う必要がある。主要製造業等に対してインタビュー(質問紙調査)を行い、ロジスティクス戦略および組織に関する基本的な事項を抽出した。その結果、当該企業の業種、扱い製品(サービス)、事業範囲、販売範囲、調達先の範囲、顧客特性、当該企業の経営課題、情報システムのレベルなどによって、ロジスティクス戦略および組織の在り方は変化することが推測された。とくに、当該企業や業界が抱える経営課題によって、調達先や顧客との機能分担や連繋の在り方が変化し、そのことによってロジスティクス戦略および組織の方向性が規定されていることが予想された。さらに、人的資源や知識・情報の蓄積、在庫や設備などの物的資源、情報処理能力など広範囲な経営資源との関連が注目され、なかでも人的資源の有効活用および在庫の圧縮と拠点ネットワークの構造変化との関係がロジスティクス戦略・組織の在り方に重大な影響を有していることが予想された。一方、ロジスティクス戦略・組織の在り方との関係が注目されるロジスティクス業務・システムの設計・運用に使用可能な情報処理ソフトについて調査したところ、現在開発中のソフトを活用できることが確認された。こうしたことからロジスティクス情報処理・通信システムの発達によりロジスティクス戦略・組織の在り方が大きく変化する可能性について確認された。以上の知見について検討を重ね、これらの仮説を検証すべく質問紙調査が設計され、750社に対して郵送法により実施した。これらの回答を回収し集計分析することによって仮説の検証を試みわが国の企業におけるロジスティクス戦略・組織の在り方について多角的に検討する。
アジア日系企業における人材育成の現地社会への貢献と摩擦-シンガポールのホワイトカラー管理を中心に-

本年度はシンガポールの日系企業地域統括拠点を対象に、その人事教育・管理システムの導入状況、その問題点、ならびにシンガポール政府の開発・人材育成支援策との関連についての聞き取り調査を実施した。調査対象は製造業6社である。シンガポール国内におけるローカルホワイトカラーの人事管理手法については、採用・初任賃金決定は全般的に現地の手法を取り入れる傾向が強いが、その後の評価・昇給決定については一様ではない。教育訓練については、どの企業も積極的な姿勢を示しており、プログラムの現地化、教育スタッフの現地化などが推し進められている。シンガポール国内の教育システムについては、各社とも政府からの資金援助プログラムをよく検討しており、コスト削減や政府からの援助受給資格を得ることの広告効果などが認識されていた。さらに製造業6社のうち4社が域内の人事・教育に関する統括・調整機能をも有していた。域内の人事管理の統括・調整機能としては、グループ企業間での賃金レベルの調整、評価基準の統一などがあげられる。人事管理の統括にあたって、地域統括拠点は各国拠点のトップマネジメントがローカルである場合に、その評価・任免について権限を保有する。調整という場合には、評価・任免に関しての権限をもたず、人事システムの開発や導入、情報提供などのサービス機能に特化する傾向が強い。この場合、人事に関わる権限の多くは日本、特に事業本部に属していることが多かった。人事をめぐる権限の分布は本社、或いはその世界事業に関する組織特性と密接に関連しているものと推測された。一方、教育・訓練については、権限の分布状況と関与状況はあまり関係ない。実際には、各拠点からの教育訓練に関する要請が強いため、これらの要請により効率的にこたえるために、統一的なプログラムを実施して事例が多い。また教育訓練の効率を上げるために、各拠点が保有する人材の能力評価を進めている事例も見られた。シンガポールへの地域内教育機能の立地については、直接的な政府による支援策は見られないものの、現状では様々な理由から比較優位が存在する。しかしながら、近隣国の政策や遠隔地教育の技術進歩などから、教育機能が将来的にもシンガポールに立地しなければならない理由は存在しないことが明らかになった。本年度は、シンガポール政府が掲げる人材育成の基本方針とその政策や支援策の内容を確認し、さらにそれら施策に関する日系企業の関与の可能性について確認した。同国政府が建国以来表明してきた国としての競争力をその人材拡充に求めるという方針は、一定の経済発展を達成した今日でも堅持され、人材育成をめぐる政策は拡充と改善が続けられている。競争力を高めるべき特定の職能領域を規定するものとして、アジア地域のビジネス・サービスセンターとなるという構想とそのベースとなるIT(Information Technology)能力を高めるという構想があげられる。これらの目標達成は国内労働市場が小さいことと関連して、外部からの人材調達と国内の労働力再開発や職業関連教育の強化を通じて試みられている。国内労働力の再開発は、すでに就職している労働者の為のスキル再開発プログラムへの公的機関からの資金援助や離退職者の再雇用促進プログラムの運営などによって行われている。また、職業関連教育の強化については、中等教育終了者むけの職業教育の改善と拡充が、コンピューター関連を中心に進められている。シンガポールの産業政策をめぐる特徴として工業化過程を通じて見られたものに、政労使による三者構造と外資の技術力活用があげられるが、前者は依然として人材育成の仕組みにもいかされていることが確認された。一方、人材開発に関する外資や外国政府との協力体制に関しては本年度の調査では確認しきれなかった。日本政府の資金援助による人材開発補助は、シンガポールが経済発展し、ODAによる援助対象国から外れることによって行われなくなっているが、民間を通じての人材開発協力は少数ながら行われている。しかしながら、そうした試みの現地日系企業一般への普及可能性、企業の人材開発戦略との関連の程度、政府や関連機関との連係の存在やそれから受ける影響などについては次年度の課題として残った。

また教育訓練の効率を上げるために、各拠点が保有する人材の能力評価を進めている事例も見られた。シンガポールへの地域内教育機能の立地については、直接的な政府による支援策は見られないものの、現状では様々な理由から比較優位が存在する。しかしながら、近隣国の政策や遠隔地教育の技術進歩などから、教育機能が将来的にもシンガポールに立地しなければならない理由は存在しないことが明らかになった。
雲仙火山地下構造の電磁気学的研究

雲仙火山全域の37点においてELF-MT法による電気抵抗測定を行い,雲仙火山周辺の浅部地下構造を調査した.その結果,標高200m未満の海岸に近い地域では,数100Ω・mの表層の下に海水準とほぼ同じレベルに帯水層が見られ,山体部では有意に高いレベルに帯水層が見られた.特に,普賢岳周辺や雲仙温泉などの地熱兆候地域,および金浜・布津断層や飯岳から九千部岳にかけての構造線に沿う地域などにおいて帯水層が浅くなる傾向が見られた.この事はこれらの断層を通して深部の熱エネルギーが地表へ輸送されている事を示しているのであろう.一方,金浜・布津断層とともに島原地溝を形成すると言われる千々石断層に沿う地域では帯水層が深くなっており,熱エネルギーの輸送という観点からは両者の断層系で著しい違いのある事が明かとなった.これより深部に関しては,ULF-MT法による電気抵抗測定を行った.その結果,雲仙地溝の北側では深さ23kmにおいて数10100Ω・mとなるのに対して地溝内では20Ω・m程度と低くなっている事がわかった.また,雲仙温泉付近の他,飯岳から九千部岳にかけての構造線付近で抵抗が低くなっている.特に後者は,噴火前の地震群発域に対応しており,興味深い結晶である.この低抵抗域がマグマの上昇経路であるかどうかは,現在までの観測点密度では不十分で,今後より高密度の観測を行う必要がある.繰り返し観測による比抵抗の時間変化は,現在のところ検出されていない.これは,繰り返し観測を行っている場所が適しているかどうかも含めて検討する必要がある.そのため,新たにネットワークMTを開始しており,今後の結果が期待される.雲仙火山全域の37点においてELF-MT法による電気抵抗測定を行い,雲仙火山周辺の浅部地下構造を調査した.その結果,標高200m未満の海岸に近い地域では,数100Ω・mの表層の下に海水準とほぼ同じレベルに帯水層が見られ,山体部では有意に高いレベルに帯水層が見られた.特に,普賢岳周辺や雲仙温泉などの地熱兆候地域,および金浜・布津断層や飯岳から九千部岳にかけての構造線に沿う地域などにおいて帯水層が浅くなる傾向が見られた.この事はこれらの断層を通して深部の熱エネルギーが地表へ輸送されている事を示しているのであろう.一方,金浜・布津断層とともに島原地溝を形成すると言われる千々石断層に沿う地域では帯水層が深くなっており,熱エネルギーの輸送という観点からは両者の断層系で著しい違いのある事が明かとなった.これより深部に関しては,ULF-MT法による電気抵抗測定を行った.その結果,雲仙地溝の北側では深さ23kmにおいて数10100Ω・mとなるのに対して地溝内では20Ω・m程度と低くなっている事がわかった.また,雲仙温泉付近の他,飯岳から九千部岳にかけての構造線付近で抵抗が低くなっている.特に後者は,噴火前の地震群発域に対応しており,興味深い結晶である.この低抵抗域がマグマの上昇経路であるかどうかは,現在までの観測点密度では不十分で,今後より高密度の観測を行う必要がある.繰り返し観測による比抵抗の時間変化は,現在のところ検出されていない.これは,繰り返し観測を行っている場所が適しているかどうかも含めて検討する必要がある.そのため,新たにネットワークMTを開始しており,今後の結果が期待される.
栄養と食による肥満細胞活性化制御の解析：「抗炎症食」をめざして

[目的]創傷治癒における肥満細胞の役割が示されており、一方、アルギニン(Arg)などのアミノ酸を用いた免疫栄養が有効とされる。今回、アミノ酸の肥満細胞への作用を検討した。[方法]P815細胞をGln・Arg濃度を変更した培地で培養し、IL-6で刺激後、上清中のヒスタミン・IL-13濃度をELISAで測定した。[結果]Gln高濃度培地ではIL-6によるP815のヒスタミン分泌が増加した。一方、ArgはIL-6への反応を変化させなかった。IL-13分泌はArg濃度やIL-6刺激で変化しなかった。[考察・まとめ]アミノ酸は肥満細胞からのヒスタミンおよびIL-13分泌に影響を与えることが判明した。肥満細胞の活性化機構に栄養因子が及ぼす影響について、P815培養系を用い解析した。まず、抗炎症作用および創傷治癒促進作用を有することが報告され、臨床的にいわゆる「免疫栄養」において用いられている機能アミノ酸に着目し、グルタミンの添加条件を変化させてP815からのヒスタミン分泌を定量した。具体的には、RPMI1640培地でP815細胞を培養し、継代と同時に培地中のグルタミン濃度を01,000mg/dLまで段階的に変化させ、一定期間培養後に培養上清中のヒスタミン濃度をELISAを用いて測定した。また一部細胞には既報に基づきリコンビナントIL-6を用いた試験管内刺激による肥満細胞活性化も行なった。この結果、1)肥満細胞の培養条件におけるグルタミン濃度の高低は肥満細胞からのヒスタミン基礎分泌を変化させる、2)IL-6刺激による非IgE依存活性化条件においては、培養液中のグルタミン濃度が肥満細胞のIL-6誘導ヒスタミン分泌を制御することが判明した。以上より、炎症による肥満細胞の活性化制御には、細胞を取り巻くアミノ酸(グルタミン)の条件が関わっていることが判明した。現在、グルタミンと並び「免疫栄養」で頻用されている機能アミノ酸であるアルギニンの作用をグルタミンと合わせて解析するとともに、肥満細胞の創傷治癒への関与という観点から、肥満細胞由来で創傷治癒に重要な役割を果たすことが示唆されているIL-13の分泌にグルタミンがどう影響するかについても検討中である。肥満細胞は、IgE依存性または非依存性に活性化され、脱顆粒やde novo合成によりヒスタミンやインターロイキン(IL)等の各種メディエータを産生・分泌することで、炎症やアレルギーのほか創傷治癒に関与することが知られている。一方、重症患者や周術期の病因病態に用いられる「免疫栄養」において、アルギニン(Arg)やグルタミン(Gln)などの機能アミノ酸が創傷治癒促進や感染症合併予防に寄与することが示唆されているが、そのメカニズムには不明な点も多く、特に肥満細胞に対する影響は明らかでない。今回我々は、アミノ酸が肥満細胞活性化に及ぼす作用について、培養肥満細胞を用い検討した。具体的には、マウス由来P815肥満細胞を、GlnおよびArg濃度を段階的に変化させた10%ウシ胎仔血清加RPMI1640培地を用いて培養し、一部をリコンビナントIL-6で刺激後、上清中のヒスタミンおよびIL-13濃度をELISAにより定量した。この結果、1)培養条件におけるGln濃度の高低は、肥満細胞からのヒスタミン基礎分泌を変化させ、2)IL-6刺激による非IgE依存活性化条件においては、培養液中のGln濃度を上昇させることでP815からのヒスタミン分泌反応が増強した。一方、3)培地中Arg濃度の上昇はP815細胞からのヒスタミン基礎分泌を増加させたがIL-6に対する反応性は変化させず、4)肥満細胞からのIL-13分泌はヒスタミンと異なりGln濃度のみに影響を受けた。すなわち、GlnやArgなどのアミノ酸は、炎症刺激による肥満細胞からのヒスタミンおよびIL-13分泌に対し、それぞれ異なる影響を与えることが判明した。免疫栄養におけるアミノ酸の作用の差異の一部に、肥満細胞からのメディエータ発現誘導の違いが関与している可能性が示唆された。肥満細胞の活性化および脱顆粒による炎症性因子の放出はアレルギー疾患のみならず炎症性疾患の病因病態にも深く関わることが示されているが、その活性化機構に栄養因子がいかに関わるかの詳細はこれまで明らかでない。栄養因子、特に食物由来栄養素が肥満細胞活性化にどのような役割を果たすかについて、PPARを介したシグナル伝達との関連を通して解析することを目的として、今回マウス由来肥満細胞株P815の実験系を構築した。

まず、抗炎症作用を有する栄養因子としていわゆる機能アミノ酸が挙げられていることから、その代表例であるグルタミンの添加条件を変化させてP815のヒスタミン産生量を検討した。P815からのヒスタミン産生誘導刺激として、既知因子であるIL-6添加を用い、ヒスタミン産生を細胞上清を用いたELISAにて定量したところ、予備実験の条件では添加グルタミン濃度とヒスタミン濃度との間には有意な相関は認められなかった。現在さらに条件を変更して検討中である。さらに、PPARアイソフォーム活性化によるヒスタミン産生への影響について、合成アゴニストを用いた刺激培養により現在検討中である。また、食品(今回はパイナップル)に含まれるタンパク分解酵素であり、最近その抗アレルギー作用が注目されているbromelainについて、P815の活性化に影響を及ぼすかについて検討した。この結果、bromelain存在下ではむしろIL-6によるヒスタミン誘導が促進される可能性が示され、bromelainの抗アレルギー効果はヒスタミン抑制以外の機構による可能性が示唆された。さらに条件を変更して検討し、食品と肥満細胞活性化との関連について解析する予定である。研究者が学内業務で多忙のため、研究に従事する時間をコンスタントに確保することが困難であり、培養実験が遅れている。当初、購入した肥満細胞株の状態が不良で、培養条件等を変更して安定するまでに時間がかかった。また、研究者自身が他業務のため細胞培養実験に取り組む時間を得難い状況であることに加えて、実験に定期的に従事できる人員(助手、実験補助員、大学院生等)がなく、実験計画はあっても実験を予定通りに施行することができなかった。平成25年度は大学院生が比較的定常的に実験を実施できる状況にあるため、細胞の各種条件下での培養および解析を進めたい。また、本実験でこれまでにグルタミンが肥満細胞活性化の一部を制御する可能性が示唆されているため、今後、他の機能アミノ酸(アルギニン等)との相互作用や、アミノ酸による肥満細胞活性化のシグナル伝達機構、さらに肥満細胞の活性化を栄養因子が制御しうることの臨床的意義などについて検討していきたい。平成23年度は実験環境整備にかなりの時間を要したものの、細胞培養系および必要な機器はおおむね確立できたため、今後は実験技術を有する人員を確保してコンスタントに実験を行い、結果を出せる状況としたい。平成25年度は主に実験試薬の購入及び実験補助員(非常勤)の人件費として用いる。具体的には、前年度用いたHistamine EIA kit(60,000円/96 well kit)さらにrecombinant murine, IL-6 (11,000/vial)等を引き続き追加購入して、結果の確認(再現性の検討)を行く。人件費として週2回のべ2名以上の技術員またはアルバイトを確保する(時給1,000円として1,000x4x2=8,000円、交通費を合わせ1週間約10,000円/週、1年間52週として520,000円)。H23年度は実験を遂行することが難しく、予定していた進渉が得られなかった。この為、試薬や消耗品の使用が少なく、購入することが少なかった為、繰越しとなった。H24年度は主に実験試薬の購入及び実験補助員(非常勤)の人件費として用いる。
シンクロナイズドスイミングにおけるリズム能力に関する研究

全国大会出場レベルから日本代表レベルのシンクロ選手8名および水球選手8名を対象に,陸上でのタッピング動作を用いて,シンクロ選手の感覚運動同期と肢間協調能力の特徴を検討した.試技は指タッピング,足タッピング及びその両方の課題を陸上にて実施した.その結果,感覚運動同期についてメトロノームのビートと異なったリズムでタッピングを行う2試技では,水球選手に比べシンクロ選手が有意に高い達成率を示し,感覚運動同期能力が高かった.一方,メトロノームのビートに合わせるタッピング試技において競技間の差が見られなかったことから,兼ね備えている個人のリズム能力は大差がないと考えられた.肢間協調について手と足を同時のタイミングでタッピングする試技では,シンクロ選手と水球選手に差は認められなかった.しかしながら,手と足で別々のリズムをタッピングする2試技では,双方においてシンクロ選手の方が有意に高い達成率を示した.このことから,シンクロ選手は水球選手よりも,引き込み現象が起こりづらく肢間協調の制御能力が高い可能性が示唆された.シンクロと水球どちらの競技においても水上または水中で上肢と下肢がそれぞれの独立したリズムを保っている.にもかかわらず,メトロノームのビートと異なったリズムでのタッピングや手と足の別々のリズムでのタッピングにおいて,シンクロ選手の感覚運動同期能力および肢間協調の制御能力が高かったのは,シンクロ選手が音楽という耳からの感覚刺激に動きのタイミングを合わせるトレーニングを日常的に積んでおり,音楽やリズムへの対応力が優れているからだと考えられる.研究計画どおりに課題の実験を終え,一定の研究成果を収めることができた。2018年度の研究成果の論文投稿および研究発表を行うとともに,次の研究課題の実験を進める。シンクロナイズド(アーティスティック)スイミングは音楽に同期する水上の動きを支持するために水中では推進技術が用いられている.通常,泳動作,走動作などのヒトの動きは,肢間協調と呼ばれる一つの肢から他の肢へ連動して反応を起こす反射性の働きがあるが,シンクロにおいては,経験上,水中の肢の動きは水上の演技と同じリズムでは動いていない.つまり,水上の肢の動きのリズムが変化しても,水中の肢の動きは個別のリズムを保持していると考えられる.言い換えれば,シンクロ選手は上肢ー下肢間に引き込み現象が起こりづらい特徴があると仮説される.そこで,シンクロ選手およびシンクロ選手以外のスポーツ選手を対象に,水中での立ち泳ぎ動作とリズムを変えた腕の動きを行った際の感覚運動同期と肢間協調能力を分析する。この研究課題で得た研究成果についても学会での研究発表と論文投稿を進める。シンクロナイズドスイミング選手の競技パフォーマンスは音楽および他の泳者といかに同期できるかという同期能力が大きく影響する。音楽との同期は,音楽のビートに動作を合わせることを基本としている。音楽を形作る基本的な種類の波には,なめらかでくらい響が特徴のサインウェーブ(正弦派)と,サインウェーブ(正弦派)よりも明るいスクウェアウェーブ(矩形波)の2種類がある。そこで,本年度は,種類の異なるビート(正弦派と矩形波)に合わせて指タッピング動作をしたときの同期について分析した。体育専攻学生16名と音楽専攻学生16名に,2種類(正弦派と矩形波)のビートに合わせて指タッピング動作を行うように指示した。さらに2種類(正弦派と矩形波)のビートは異なる3種類のテンポ(60, 120, 180 bpm)に合わせるよう,各20秒間,タッピング動作を行わせた。試技はLogic Pro Softwareを用いて同期エラーを算出し,ANOVAを用いて分析した。その結果,正弦派と矩形波の異なるビート間,および対象者のグループ間に統計的有意差はみられなかった。しかしながら,対象者のグループ間で主効果のみが統計的に有意な差を示したことから,対象者の特徴が指タッピング動作の同期能力に影響を与える可能性が示唆された。音楽専攻学生はビートに精通しているため,体育専攻学生に比較してタッピング動作での同期能力が優れていた。さらに,体育専攻学生はスクウェアウェーブ(矩形波)の方がエラーが少なかったことから,今後,アスリートを対象に同期能力を分析する際にはスクウェアウェーブ(矩形波)を用いるのが妥当ではないかと考えられた。この研究成果は2018年9月に筑波大学で開催されるバイオメカニクス・医学水泳国際学会で発表する。シンクロナイズドスイミングは水中と水上の動作の目的がまったく異なる運動である。水上の動作は音楽に合わせて動かすことを目的としており,水中動作は水上のパフォーマンスを可能とするよう推進力を発揮するための推進技術(スカーリングや立ち泳ぎ)を駆使している。すなわち,腕のパフォーマンスを行う際には水中では立ち泳ぎを行い,脚のパフォーマンスを行う際には水中ではスカーリングでその動作を支えている。そこで,本研究ではシンクロナイズドスイミングの水上水中動作の違いに着目し,シンクロ選手の肢間協調と同期能力を調査し,肢間協調の特性を明らかにすることとした。本年度は,音楽と動作の同期能力を調査する際にどのタイプの音を用いるのが妥当かを検証することを研究するにとどまり,実際のシンクロナイズドスイミングの肢間協調やシンクロナイズドスイミング選手の同期能力の特徴を見出すまでには至らなかった。しかしながら,幾度かの予備実験や議論を深めることができ,本研究の着眼点が明確になり,次年度以降の研究課題が明瞭になった。全国大会出場レベルから日本代表レベルのシンクロ選手8名および水球選手8名を対象に,陸上でのタッピング動作を用いて,シンクロ選手の感覚運動同期と肢間協調能力の特徴を検討した.

試技は指タッピング,足タッピング及びその両方の課題を陸上にて実施した.その結果,感覚運動同期についてメトロノームのビートと異なったリズムでタッピングを行う2試技では,水球選手に比べシンクロ選手が有意に高い達成率を示し,感覚運動同期能力が高かった.一方,メトロノームのビートに合わせるタッピング試技において競技間の差が見られなかったことから,兼ね備えている個人のリズム能力は大差がないと考えられた.肢間協調について手と足を同時のタイミングでタッピングする試技では,シンクロ選手と水球選手に差は認められなかった.しかしながら,手と足で別々のリズムをタッピングする2試技では,双方においてシンクロ選手の方が有意に高い達成率を示した.このことから,シンクロ選手は水球選手よりも,引き込み現象が起こりづらく肢間協調の制御能力が高い可能性が示唆された.シンクロと水球どちらの競技においても水上または水中で上肢と下肢がそれぞれの独立したリズムを保っている.にもかかわらず,メトロノームのビートと異なったリズムでのタッピングや手と足の別々のリズムでのタッピングにおいて,シンクロ選手の感覚運動同期能力および肢間協調の制御能力が高かったのは,シンクロ選手が音楽という耳からの感覚刺激に動きのタイミングを合わせるトレーニングを日常的に積んでおり,音楽やリズムへの対応力が優れているからだと考えられる.研究計画どおりに課題の実験を終え,一定の研究成果を収めることができた。まず,シンクロナイズドスイミング選手の肢間協調の特徴を明らかにする。立ち泳ぎができる他競技の選手,つまり水球選手や水泳選手とシンクロ選手とを比較する。試技は立ち泳ぎでの腕の動作とする。音楽に合わせて腕を動かした際の腕の動きと水中の立ち泳ぎ動作の関係をみる。また音楽のテンポを変化させた場合に,水中での立ち泳ぎ動作がどのように変化するのかを検討する。仮説は,シンクロナイズドスイミング選手は他競技の選手よりも,腕の動作の音楽との同期能力が高いこと,および腕の動作と立ち泳ぎ動作との間に引き込み現象(entrainment)が生じないことが考えられる。つぎに,サインウェーブ(正弦派)とスクウェアウェーブ(矩形波)の音の種類の違いによる同期能力についてタッピング,ステッピング,二重課題(タッピングとステッピング)を分析する。ここでは音楽専攻学生,体育専攻学生,シンクロナイズドスイミング選手,ダンサーを対象者として比較し,シンクロナイズドスイミング選手の同期能力と二重課題の特徴を明らかにする。2018年度の研究成果の論文投稿および研究発表を行うとともに,次の研究課題の実験を進める。シンクロナイズド(アーティスティック)スイミングは音楽に同期する水上の動きを支持するために水中では推進技術が用いられている.通常,泳動作,走動作などのヒトの動きは,肢間協調と呼ばれる一つの肢から他の肢へ連動して反応を起こす反射性の働きがあるが,シンクロにおいては,経験上,水中の肢の動きは水上の演技と同じリズムでは動いていない.つまり,水上の肢の動きのリズムが変化しても,水中の肢の動きは個別のリズムを保持していると考えられる.言い換えれば,シンクロ選手は上肢ー
プラズマ溶射によるプラスチック樹脂の表面硬化技術の開発と宇宙航空部材への適用

プラスチックの機械的特性、耐熱性など環境特性向上させるため大阪大学独自開発のガストンネル型プラズマ溶射を用いて、PET等プラスチック樹脂の表面に、金属膜を作製し、その作製プロセスの解明、複合機能膜の物性の解明を行い、高機能を持つ表面硬化樹脂の開発研究を行った。その結果、ガストンネル型プラズマ溶射を用いて酸化の少ない150ミクロン以上の銅、ニッケルなどの金属膜がPET表面上に得られた。本研究では、プラスチックの機械的特性、耐熱性など環境特性向上させるため大阪大学独自開発のガストンネル型プラズマ溶射を用いて、PET等プラスチック樹脂の表面に、金属、セラミックスなどの膜を作製し、その作製プロセスの解明、複合機能膜の物性の解明を行い、高機能を持つ表面硬化樹脂の開発研究を行った。このため、ガストンネル型プラズマ溶射により、外部供給方式で銅、ニッケル、チタンなどの金属粉末をプラスチック樹脂(特にPET)表面に溶射し、高硬度で、耐熱性、耐食性などに優れる金属複合プラスチック材料を作製した。この場合、ガストンネル型プラズマ溶射を用いて適正な溶射条件において150ミクロン以上の金属膜形成が可能となった。また、得られた銅、ニッケル、チタン膜のマイクロ構造を光学顕微鏡、電子顕微鏡で明らかにし、その皮膜組成をXRD等により解明した結果、酸化の少ない金属膜が得られた。ガストンネル型プラズマ溶射を用いた銅膜については、酸化のほとんどない膜が得られたが、ニッケルについては、酸化ニッケルのピークが若干みられた。一方。チタン膜については、窒化チタン(TiN)、酸化膜チタン(TiO2)形成のため、硬度の高い膜が得られた。プラスチック複合材料の高機能化のため機械的特性を測定した。銅、ニッケルの金属膜の硬さ(Hv=150200)については、いずれも接合部でHv=50と硬度の低下がみられた。チタン膜については、セラミック相ができ、Hv=500以上と格段に硬度の高い膜が得られた。このように、膜の表面から基板方向の傾斜機能を持つことが明らかになったが、溶射回数の増加により一様な膜が実現できた。以上、本研究で開発した表面硬化樹脂について、宇宙航空部品の軽量化を目指した様々な部材への適用の可能性が高まった。宇宙航空部品の軽量化には、軽金属に加えてプラスチックの利用が欠かせないが、強度、硬度など機械的特性、耐熱性など環境特性に劣る。このため、表面改質が考えられているが、これまでの技術では工程が複雑、コスト高であるなどの問題がある。本研究では、これらの課題を解決できる大阪大学独自開発のガストンネル型プラズマ溶射を用いて、ABS樹脂FRP等プラスチック樹脂の表面に、金属、セラミックスなどからなる複合機能膜を作製し、その作製プロセスの解明、複合機能膜の物性の解明を行い、高機能を持つ表面硬化樹脂の開発研究を行う。また、本研究で開発した表面硬化樹脂について、宇宙航空部品の軽量化を目指した様々な部材への適用性を検討する。このため、本年度は、ガストンネル型プラズマ溶射により、ニッケル、チタンなどの金属粉末をアクリルなどプラスチック樹脂表面に溶射し、高硬度で、耐熱性、耐食性などに優れる金属複合プラスチック材料を作製した。現在、ニッケルなど金属膜の厚みが薄く、また、プラスチック基板への熱の影響が大きいためその解決方法が課題となっている。また、得られたニッケル、チタン膜のマイクロ構造を光学顕微鏡、電子顕微鏡で明らかにし、その皮膜組成をXRD等により解明した。その結果、酸化の少ない金属膜が得られている。現在、硬さや引っ張り強度など機械的特性の結果をまとめている。以上の結果により、金属ープラスチック樹脂との複合・接合機構などを検討中である。ABS樹脂FRP等プラスチック樹脂の表面に、金属、セラミックスなどからなる複合機能膜を作製する方法については、プラズマ溶射を用いた場合、プラスチック樹脂基板への熱影響が大きく、基板の変形、変質により、技術的に困難さがともなう。このため、ガストンネル型プラズマ溶射を用いた本研究においても、適正溶射条件を探るのに時間を要し、未だ最適溶射条件に到達していないのが現状である。当初の目的では、ガストンネル型プラズマ溶射を用いて、ABS樹脂FRP等プラスチック樹脂の表面に、200ミクロン以上の金属、セラミックスなどからなる金属複合膜を得る最適条件を求めることが達成されているべきであるため、本研究の1年目の研究達成状況としては、若干遅れ気味である。したがって、高機能を持つ表面硬化樹脂の作製プロセスの解明、複合機能膜の物性の解明についての研究も現在進行中である。1.ガストンネル型プラズマ溶射を用いてABS樹脂FRP等プラスチック樹脂の表面に、金属複合機能膜を作製する場合の適正溶射条件を求める。この場合、プラスチック樹脂基板への熱影響を抑制し、基板の変形、変質を防ぐ。ガストンネル型プラズマ溶射を用いて、ABS樹脂FRP等プラスチック樹脂の表面に、200ミクロン以上のニッケル、チタンなど金属複合膜を得る。2.高機能を持つ表面硬化樹脂の作製プロセスの解明、複合機能膜の物性の解明についての研究を推進するとともに、金属皮膜特性を解明し、硬さや引っ張り強度など機械的特性、傾斜機能性も明らかにする。

また、それらの金属皮膜とプラスチック樹脂との複合・接合機構などを解明する。3.ガストンネル型プラズマ溶射により、ジルコニア、アルミナなどセラミックス粉末をプラスチック樹脂表面に溶射し、耐熱性、耐食性などに優れた機能をもつセラミックス複合プラスチック材料を作製する。それらのセラミックスとプラスチック樹脂との複合・接合機構と、金属ープラスチック樹脂との複合・接合機構とを比較検討する。4.種々のプラズマ溶射条件により、金属・合金粉末、セラミックス粉末を混合させてプラスチック樹脂表面に溶射し、高機能金属ーセラミックス複合皮膜を作製する。それらの構造・機能を解明することにより、新しい高機能プラスチック複合材料を設計する。5.本研究で開発した耐熱高機能を持つ表面硬化プラスチック樹脂について、宇宙航空部品の軽量化を目指した様々な部材への適用性を検討する。本年度において、プラスチック樹脂基板への熱影響が大きく、基板の変形、変質のため、ガストンネル型プラズマ溶射の最適溶射条件において溶射膜を得ていない。このため、本年度の研究計画に遅れがあり、次年度に使用する予定の研究費がある。以上のように、本年度は研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と執行額は異なったが、次年度の研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。
真菌関連過敏性肺炎の早期診断法の確立

今回、真菌を原因抗原とする過敏性肺炎に対して早期診断法を確立するべく、1)HP13例の居住環境調査を行い、環境真菌相を明らかにした。2)HP患者の肺胞洗浄液の真菌培養を行った。3)真菌に対する特異抗体の存在の有無を免疫沈降法を用いて検討した。4)標準株を用いて真菌抗原を抽出する事に成功した。5)真菌抗原を用いて、健常者コントロール9例、HP患者3例の血液検体を用いたリンパ球刺激試験(LST)を行った。抽出した真菌抗原を用いたLSTは、HPの早期診断に繋がる可能性が高いと考えられる。また真菌抗原を用いて患者血清との免疫沈降法を行い、LSTとの相関を検討していく予定である。住居関連慢性過敏性肺炎の早期診断法の確立を目指し以下の具体的な研究を進めている。【I】1真菌の関与が疑われる患者に気管支鏡検査を施行し、BALFを回収。BALFの真菌培養を行い、真菌を検出。2環境調査を行い、環境真菌を分離培養する。3患者血清に含まれる真菌抗体を、免疫沈降法を用いてスクリーニングをする。413の結果を総合的に判定し、環境真菌と慢性過敏性肺炎の関与を解析している。【II】1環境調査によって検出した真菌から粗抗原を取り出す方法を検討した。真菌培養、濾過、透析、ソニケーション、凍結乾燥という手順を踏み、真菌の粗抗原を抽出することに成功した。2現在進行中で、取り出した粗抗原を用い、同患者血清との免疫沈降法を施行している。また粗抗原を用い、患者血液とリンパ球刺激試験を行っている。リンパ球刺激試験は外注している。3既に慢性過敏性肺炎の原因として報告されている真菌や、環境調査で高頻度に検出される真菌の標準株を入手、培養し、粗抗原を取り出す方法を検討した。4今後は同粗抗原を用いて患者単核球やリンパ球を刺激し(ex vivo)、培養上清中のサイトカインプロファイルの解析を行っていきたい。具体的には急性過敏性肺炎と慢性過敏性肺炎との発症にはTh1/Th2バランスが重要と考えられており、Th1/Th2サイトカインプロファイルを解析することで発症機序や診断への手がかりに迫りたい。5また患者血液でのリンパ球刺激試験を行っていく方針にしている。住居関連など真菌と関連がある過敏性肺炎(HP)の報告は増加しており、Trichosporon以外の環境真菌の重要性も注目されているが、早期診断の手法は確立されていない。今回我々は、真菌を原因抗原とするHPに対して早期診断法を確立するべく、まずHP13例の居住環境調査を行い、環境から採取した検体で真菌培養を施行し、よく検出される環境真菌相を明らかにした。またHP患者の肺胞洗浄液の真菌培養を行い真菌の検出を試みた。次いで真菌に対する特異抗体の存在の有無を相模原病院の協力を得て、84例で免疫沈降法を用いて検討した。続いて環境調査よりよく検出される真菌の4種類(Aspergillus flavus, Cladosporium, Acremonium Sp, Trichosporon Sp)の標準株を用いて真菌抗原を抽出する事に成功した。この真菌抗原を用いて、健常者コントロール9例の血液検体を用いたリンパ球刺激試験(LST)を行い、比較的陰性が多い結果を確認した。続いてHP患者3例の血液検体を用いて同様のLSTを施行したところ、有意に高値で陽性となることが判った(現在進行中)。この標準真菌株から抽出した真菌抗原を用いたLSTは、HPの早期診断につながる可能性が高いと考えられ、さらに検討数を増やしていく予定である。医歯薬学本来は真菌標準株を用いた粗抗原の取り出しには、より短期間で完了できると想定していたが、予定より粗抗原の抽出方法の安定化に時間がかかった。今後の患者細胞を用いた検討やリンパ球刺激試験に順次応用していく予定としている。真菌の粗抗原の手順は整ったので、今後は順次計画通りに進めていけると考えている。研究計画にやや遅延が見られており、次年度に研究を繰り越しているため。真菌標準株の培養、環境真菌の培養、真菌の粗抗原抽出、リンパ球刺激試験、ex vivoによるサイトカインプロファイル測定に研究費を使用する。