hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
活性酸素種による腸管平滑筋の神経伝達物質収縮減弱反応の機序に関する研究

老化や癌などの疾患の誘発要因として、活性酸素やフリーラジカルの生物学的作用の重要性が指摘される中、モルモット腸管平滑筋を使用して、過酸化水素(H_2O_2)が神経伝達物質acetylcholine(ACh)の収縮反応を減弱させる機序について研究をすすめている。今回、AChの収縮反応に対するH_2O_2のdamageの解明のため、H_2O_2、hydroperoxide compoundのACh、脱分極剤の収縮反応に対する影響を比較検討し、当初計画の生化学的検討を行わないまでに興味深い生理現象をとらえることができ、以下の知見を得た。・H_2O_2、hydroperoxide compoundは細胞膜内、あるいは、細胞質内のSH-基を酸化することでCa^<2+>influxが抑制され、resting、および、stimulatedな状態でACh、脱分極剤による収縮反応を減弱させた。・H_2O_2、hydroperoxide compoundは、agonist刺激に随伴する細胞内Ca^<2+>-ATPaseのinhibitorであるthapsigargin(non-TPA tumor promotor)による収縮をresting、および、stimulatedな状態で減弱させた。以上の結果より、H_2O_2は細胞膜内、あるいは、細胞質内のSH-基を酸化することで、一過性にpre-synapseからAChをreleaseさせ、細胞内Ca^<2+>-ATPaseのinhibitorであるthapsigarginの収縮を減弱させるようなCa^<2+>influxが抑制され、AChの収縮を減弱させる可能性が示唆された。
光駆動イオン輸送蛋白質の動作機構の解明

イオンポンプ蛋白質は、エネルギー生産や情報伝達に必要な膜電位やイオン濃度勾配の形成に重要な役割を果たしている。本研究では、高精度な赤外分光計測を駆使して、イオンが輸送される過程で生じるタンパク質の構造変化を明らかにし、その輸送機構の解明を行うことを目的としている。特に、イオンがタンパク質内部でどのような包摂状態にあるのかを、周辺に存在するアミノ酸側鎖や蛋白質内部の水分子の分子振動、さらには赤外活性なイオン分子(硝酸イオン)を用い、イオン分子そのものの分子振動から明らかにする。対象となるイオンポンプ蛋白質は光で駆動される古細菌型ロドプシンが主であるが、それらの研究を元に光駆動ではないイオンポンプ蛋白質(Na^+ポンプであるV-ATPaseなど)も研究対象とし、両者の駆動メカニズムの違いを明らかにする。平成22年度は以下のような成果を得た。1)プロトンポンプ活性を示す古細菌型ロドプシンであるGloeobacter Rhodopsin(GR)に対して低温赤外分光計測を行い、光誘起構造変化および内部結合水を含む蛋白質内部の水素結合ネットワークの変化を明らかにした。その結果、古細菌型ロドプシンのプロトンポンプ活性と正の相関のある2400cm^<-1>以下の強い水素結合を形成した水分子がGRにも存在することがわかった(Hashimoto, et al.Biochemistry)。2)Na^+ポンプであるV-ATPaseのKリングにおけるイオン脱着に伴う構造変化を全反射赤外分光法によって明らかにした。分子量70万にもおよぶ膜タンパク質複合体においても酵素活性を保ったまま計測することが可能であることを示した(Furutani, et al.J.Am.Chem.Soc.)。本研究では、高精度な赤外分光計測を駆使して、イオンが輸送される過程で生じるタンパク質の構造変化を明らかにし、その輸送機構の解明を行う。平成21年度は以下のような研究成果を得た。1.べん毛モーター蛋白質複合体を構成するPomA/PomB蛋白質に対するATR-FTIR計測に成功した。Na^+イオンの結合に伴う赤外差スペクトルを計測することで、PomBに対するNa^+の結合部位をAsp24と同定した(Y.Sudo et al., Biochemistry 48,10136-10145)。2.アナベナセンサリーロドプシンの217番目のアミノ酸残基を置換することで、細胞外側から内側へと通常とは逆向きにプロトンを輸送するタンパク質を作製することに成功した(A.Kawanabe et al., J.Am.Chem.Soc.131,16439-16444)。3.時間分解赤外分光装置を新規に立ち上げて、バクテリオロドプシン(プロトンポンプ)およびハロロドプシン(塩化物イオンポンプ)の3850-900cm^<-1>の中赤外領域でのスペクトル変化を12.5μsecの時間分解能で取得することに成功した。
模擬授業生徒役学生のＩＣＴを活用した実践的指導力の向上に関する実証的研究

教員養成課程で行われる模擬授業は,講義回数や授業時間の制約から,代表の学生が教師役を務め,多くの学生は生徒役として受講している。こうした模擬授業では,主として教師役の学生の実践的指導力の向上が意図されており,生徒役の学生の実践的指導力の向上はほとんど意図されてこなかった。そこで,本研究では,家庭科教員養成課程の模擬授業において,教師役の学生のみならず,生徒役の学生の実践的指導力の向上を意図してICTを活用し,その効果を検証する。具体的には,(I)講義前後の自撮り模擬授業映像の比較による自己省察の試行と効果検証,(II)模擬授業での教師目線映像の記録とその活用による効果検証を行う。今年度は,(I)講義前後の自撮り模擬授業映像の比較による自己省察の試行と効果検証について,代表者と分担者で自撮り模擬授業の内容と方法について検討した。模擬授業としてどのような指導場面を取り上げることが効果的であるか,先行研究をもとに検討を行った。模擬授業で取り上げる指導方法として,協調学習を取り入れた授業について検討を行い,成果を学会で報告した。つぎに,(II)模擬授業での教師目線映像の記録とその活用による効果検証について,研究協力者である大学教員の協力を得て,教師目線映像の記録方法について検討した。また,本大学の情報基盤センターが支援しているオンライン教育講座を受講し,撮影した模擬授業の記録データを共有する方法について検討した。また,教員養成課程の学生を対象に模擬授業の実践や自己省察に関するヒアリング調査を行い,模擬授業の振り返りや自己省察に関する教師目線映像の活用方法について検討した。研究の目的や実施計画に関して,交付申請書に記載した内容にそって研究を行い,(I)講義前後の自撮り模擬授業映像の比較による自己省察の試行と効果検証について,先行研究をもとに模擬授業で取り上げる場面を検討して具体化したこと,(II)模擬授業での教師目線映像の記録とその活用による効果検証について,教師目線映像の記録方法とその活用法について検討を行い,ベテラン教員の教師目線映像をもとにした教材の開発と受講学生の教師目線映像の活用に分けて研究を進めること,ヒアリング調査において模擬授業の振り返りや自己省察においてSNSの有効性が示唆されたことから,本研究はおおむね順調に進展している。まず,「(I)講義前後の自撮り模擬授業映像の比較による自己省察の試行と効果検証」について,代表者と分担者がそれぞれ担当する家庭科教育法の授業において,講義前後の自撮り模擬授業映像の比較による自己省察を試行する。その効果を検証するために調査を実施する。そして,代表者と分担者,協力者とともに,模擬授業自撮り映像を活用した自己省察の方法について検討する。つぎに,「(II)模擬授業での教師目線映像の記録とその活用による効果検証」について,教師目線映像の記録方法およびその活用方法について検討する。それをもとに,代表者と分担者が模擬授業において実践および調査を実施する。それをもとに,模擬授業における教師目線映像の記録とその活用に関する評価を行う。また,現職家庭科教員の自己省察への適用可能性について検討する。

そして,代表者と分担者,協力者とともに,模擬授業自撮り映像を活用した自己省察の方法について検討する。つぎに,「(II)模擬授業での教師目線映像の記録とその活用による効果検証」について,教師目線映像の記録方法およびその活用方法について検討する。それをもとに,代表者と分担者が模擬授業において実践および調査を実施する。それをもとに,模擬授業における教師目線映像の記録とその活用に関する評価を行う。また,現職家庭科教員の自己省察への適用可能性について検討する。(理由)教師目線映像の記録に用いるウェアラブルカメラを2台購入する予定であった。そこで,当初,予定していた製品を1台購入して試行したところ,操作性や記録方法に課題があることが判明した。そのため,教師目線映像の記録方法について再検討する必要が生じたことにより,年度内の完了が困難となった。(使用計画)次年度に教師目線映像を記録するための物品費に充てる。
若者のひきこもり支援の実践妥当性に関する日韓比較研究－集団参加効果の実証化－

今年度は滋賀県精神保健福祉センター内にあるひきこもり支援センターにおいて、ひきこもりの若者をもつ家族支援に関する研究をおこなってきた。家族支援に関してはひきこもり支援センター内で月1回開催される家族に対する心理教室を基軸に、ひきこもり家族の特徴を観察し、効果的なアプローチの検討をおこなってきた。家族支援に関する調査で明らかになったことは、子どもがひきこもることによって、親が親として育つ機会が保障されないまま、現在に至っていることである。ひきこもりの若者をもつ家族の一つの群として、不登校からひきこもりに至った若者の家族があげられる。この群の家族は、一般的に子どもが親から時間的・空間的・心理的に距離を取り始め、自らの交友関係を築いていく時期である思春期・青年期において、子どもと時間的・空間的・心理的な距離をもつことがないまま現在に至っている場合が多い。この心理教育の実践は、滋賀県のひきこもり家族への家族支援のテキストとして作成し、その作成過程についての論文を執筆中である。さらに、昨年度に引き続き、韓国ソウル市立青少年クリエイティブセンターにおいて、ひきこもりの若者およびその支援者に対する聞き取りを実施した。同センターでは社会的企業法を軸に若者の新たな雇用創出をおこなっており、ひきこもりの若者の社会参加のひとつの場として提起されている。日本ではひきこもりからどう回復するかといった支援方針が当初強く見られたが、韓国では若者の生活環境の整備が個別支援より先行している点が日韓のひきこもり支援の相違点のひとつとしてあげられる。これについては福祉教育研究会で報告をおこない、現在執筆中である。今年度は、4月から7月にかけて、京都市に位置する地域若者サポートステーションで行った調査論文の執筆をおこなった。立命館大学産業社会論集に掲載された。この論文では、地域若者サポートステーションを利用する若者のうち、ひきこもりの若者を分類し、引きこもりの若者の特長を示すとともに、どのような背景を経て、ひきこもりに至ったのかについての整理をおこなった。地域若者サポートステーションでは、若者の個別的な背景に即した支援の展開が課題であり、若者の発達に即したアセスメントが必要とされている。そのため、この論文で示したひきこもりの若者の類型化は今後の支援を検討するにあたり、議論の方向性を示すものとなった。さらに、本研究の目的は、ひきこもりの若者の集団参加の過程に、どのような支援の要素をいれることでより効果的な社会参加につながるかを明らかにすることである。そのため、支援を利用するひきこもりの若者の実態把握は必要であり、当該論文で示した類型化は今後の研究の基盤となる。8月から3月にかけて、大韓民国ソウル市に位置するソウル市立青少年職業体験センター(通称:ハジャセンター)において調査をおこなった。若者の集団参加の過程では、若者の就労の場を検討することが欠かせない。ハジャセンターでは、社会的企業法に基づき、若者の就労の場を展開している。なかでも、ユジャサロンというひきこもりの若者の支援を目的とした社会的企業において参与観察を行った。この成果については、現在論文執筆中である。さらに、11月に1回、2月には3回の研究報告を行い、ひきこもりの若者と社会参加に関する研究の成果を報告した。概ね良好に進んでいる。研究報告は計画通りに進んでいる。一方、海外に在住していたこともあり、論文投稿において、投稿時期が十分に把握できず、審査中のものがあり、予定より掲載論文が少なくなっている。しかし、執筆するべき題材はより深化しており、今後の進度に期待する。研究計画の変更はほとんどなく、今年度のフィールドワーク先を和歌山のみではなく、大津市にも広げることである。若者の社会参加を検討するにあたり、若者の新たな就労の場を提示していく必要性がある。大津市ではそうした動きがあるため、そこでのフィールドワークも含めた研究を推進していく。
赤血球の概日リズムの同調機構の解明

本研究では、ペルオキシレドキシン2(Prx2)とスルフィレドキシンの結合に由来する生物発光共鳴エネルギー移動の測定系を開発した。K562細胞の内因性チオレドキシンレダクターゼをノックダウンし、分化・脱核することで、擬似赤血球を作出した。擬似赤血球が32°Cと37°Cの温度サイクルに同調したことから、生体内においても、高体温期に産生される過酸化水素がPrx2の概日リズムを同調していると推測される。さらに、異なる位相の擬似赤血球を混合すると、概日リズムが干渉することを発見した。さまざまな位相の擬似赤血球と未知位相の赤血球を混合し、干渉の程度を測定することで、被験者の赤血球の位相を特定する基盤を作った。ヒト赤血球におけるペルオキシレドキン2 (Prx2)の二量体形成と単量体への解離の概日リズムを測定する条件を決定するため、貴重なヒト検体を使用する前に、ヒト赤白血病細胞株K562を疑似赤血球として予備検討を行った。K562細胞にPrx2を含む生物発光ドナーと蛍光アクセプターをコードするBRET (Bioluminescence Resonance Energy Transfer:生物発光共鳴エネルギー移動)コンストラクトをエレクトロポレーションにて遺伝子共導入し、酪酸ナトリウムにより、ヘモグロビンを産生する赤芽球系細胞へ分化させた。この細胞に過酸化水素を30分間添加し、Prx2の二量体形成を促進させると、約24時間後に再び二量体形成に由来するBRETシグナルを観測できた。本研究ではこれまで、生物発光ドナーと蛍光アクセプターをそれぞれコードする2種類のプラスミドを遺伝子共導入していたため、BRETシグナルを放出するために必須の両方のプローブを発現する細胞は、あまり多くなかった。そこで、遺伝子導入された細胞でBRETシグナルを確実に得るため、同一のプラスミド上に生物発光ドナーと蛍光アクセプターをコードする遺伝子とその遺伝子の間にIRES(Internal Ribosomal Entry Site:リボソーム内部進入部位)を配置したバイシストロニックBRETコンストラクトを作製した。この改良によってBRETシグナルの強度と特異性が飛躍的に向上すると考える。以上の研究から、ヒト赤血球におけるPrx2二量体形成の概日リズムを測定するためのモデル細胞を確立することができた。このモデル細胞を用いて、睡眠時無呼吸症候群の患者における間欠的低酸素を模した低酸素培養がPrx2の概日リズムの位相に与える影響を精査することで、赤血球の概日リズムの同調機構を明らかにする予定である。本研究では、タンパク質の会合による生物発光共鳴エネルギー移動(BRET)を用いて、抗酸化酵素ペルオキシレドキシン2(Prx2)の二量体形成と単量体への解離の概日リズムを測定してきた。本測定で疑似赤血球として予備検討に用いているヒト赤白血病細胞株K562はチオレドキシンレダクターゼ(TrxR)が赤血球よりも多く発現しており、Prx2二量体のS-S結合がより速く還元され、単量体に解離してしまうため、二量体形成に由来するBRETシグナルが得られる時間が極めて短かった。そこで、過酸化水素により酸化されたPrx2のシステイン残基(Cys-SOH)がさらに酸化された過酸化Prx2(Cys-SOOH)を再び酸化Prx2に還元するスルフィレドキシン(Srx)に着目し、BRETを用いた概日リズム測定系を構築できるか検討した。従来のPrx2プローブ同士の組み合わせではK562のTrxRを2,4-ジニトロクロロベンゼンで阻害した後、過酸化水素を添加して同調させることで概日リズムが生じていたが、Prx2とSrxプローブの組み合わせでは何も添加しなくても自律的な概日リズムが得られた。Srxによる過酸化Prx2の還元反応は大変ゆっくり進むため、長時間に亘ってBRETシグナルが持続したと考えた。また、SrxはPrx2と近縁のPrx3の過酸化型に対するアフィニティーが還元型の5倍高いことから、Srxの過酸化Prx2に対する指向性がBRETシグナルの増強に寄与したと推測した。以上の研究から、過酸化Prx2の高感度センサーとして、新たにSrxをBRETプローブに加えることで、Prx2のシステインスルフィン酸残基の酸化還元に由来する概日リズムを測定する実験系を確立した。Prx2とSrxプローブの組み合わせは阻害剤や過酸化水素による同調が不要であるため、より生理的な条件で概日リズムを測定することが可能になった。Prx2の概日リズムを任意の酸素濃度で測定するため、炭酸ガスインキュベーターと光電子増倍管を搭載したルミノメーターKronos Dio (ATTO)に窒素ガスの吸入口と酸素センサーを増設したが、システム上のトラブルや酸素センサーの故障があり、原因究明と修理のため、実験が約半年間滞ってしまった。また、交付申請時には予定されていなかった研究室の大幅改装を行ったために約2ヶ月間ほとんど実験ができなかった。本研究は、抗酸化酵素ペルオキシレドキシン2(Prx2)の酸化還元リズムの同調機構について調べた。過酸化水素によりPrx2のシステイン残基(Cys-SH)は酸化(Cys-SOH)、あるいは過酸化(Cys-SOOH)され、スルフィレドキシン(Srx)により過酸化型Prx2は酸化型Prx2に還元される。

Prx2の酸化還元リズムは、過酸化型Prx2とSrxの結合に由来する生物発光共鳴エネルギー移動(BRET)を一週間に亘って測定したものである。申請時はPrx2とSrxのプローブタンパクを赤血球に直接導入する計画であったが、リポフェクションやエレクトロポレーションによるタンパク質導入では脂質融合や穿孔形成で細胞膜が脆弱になり、赤血球は数日で死滅してしまった。一方、有核細胞である赤白血病細胞株K562にPrx2とSrxのプローブタンパクをコードする遺伝子を導入した場合は、細胞分裂によって細胞膜の損傷が回復するため、これを測定の対象とした。遺伝子導入したK562を酪酸ナトリウムで赤芽球系細胞に分化させ、32度12時間、37度12時間を1週間繰り返す温度サイクルで培養すると、高温期の終わりに過酸化型Prx2のピークがくる概日リズムが得られた。この細胞をさらにサイトカラシンBで脱核させると、明瞭な正弦波の酸化還元リズムを呈する疑似赤血球を得ることができた。以上の結果より、生体内においても高体温期に産生される過酸化水素がPrx2の酸化還元リズムを同調していると推測できる。過酸化水素とPrx2の反応は非常に速いため、Prx2の酸化還元リズムを測定することで、内因性の過酸化水素の産生リズムを間接的に推定できる。平成2931年度の科研費基盤研究(C)「抗酸化物質の飲み頃を探る」では、本研究の成果である疑似赤血球を用いて、睡眠時無呼吸症候群の患者の赤血球の酸化還元リズムを測定する計画である。本研究では、ペルオキシレドキシン2(Prx2)とスルフィレドキシンの結合に由来する生物発光共鳴エネルギー移動の測定系を開発した。K562細胞の内因性チオレドキシンレダクターゼをノックダウンし、分化・脱核することで、擬似赤血球を作出した。擬似赤血球が32°Cと37°Cの温度サイクルに同調したことから、生体内においても、高体温期に産生される過酸化水素がPrx2の概日リズムを同調していると推測される。さらに、異なる位相の擬似赤血球を混合すると、概日リズムが干渉することを発見した。さまざまな位相の擬似赤血球と未知位相の赤血球を混合し、干渉の程度を測定することで、被験者の赤血球の位相を特定する基盤を作った。本年度はヒト赤血球にタンパク質導入するタンパク質プローブを精製し、導入条件を検討する予定であった。しかし、Prx2の概日リズムの測定に際して、疑似赤血球として用いたK562細胞のような浮遊細胞は接着細胞に比べて、表面積が大きいためか生物発光の減衰が大変早かった。そのため、測定系のBRETシグナルの強度と特異性をさらに向上させる必要が生じ、BRETコンストラクトの改良を優先した。低酸素培養を行うため、炭酸ガスインキュベーターと光電子増倍管を搭載したルミノメーターKronos Dio (ATTO)に酸素センサーを増設したが、本体のどこからか気体が漏れるトラブルがあり、任意の酸素濃度での測定が行えなかった。平成27年度の研究で新たに開発したPrx2とSrxのBRETプローブを用いて、任意の酸素濃度おける概日リズムの測定の至適化を行い、睡眠時無呼吸症候群の患者検体の概日リズムの測定を行う。医歯薬学Kronos Dioの気体のリーク箇所を特定・修理し、任意の酸素濃度によるPrx2の概日リズム測定を行う。次年度使用額の発生は“11.現在までの進捗状況"の(理由)に記載したような機器の故障や研究室の引越に伴う研究の遅延により、平成27年度に補助事業期間延長
超強電界を利用した電子物性制御

物質の電子状態を制御する手法として、イオン液体などの電解質の電気二重層及び原子層堆積法による極薄薄膜の作り出す超高電界を利用した電界効果トランジスタ構造を用いることで、多様な材料に関して界面に高密度電荷注入を行った。これらの手法を用いることで、電界効果の研究対象が、従来の半導体、絶縁体だけでなく、金属にも適用できることを明らかにした。また、電界効果を行うことで、電界誘起金属ー絶縁体転移、電界誘起強磁性ー常磁性転移など、材料の状態を電圧で制御することに成功した。研究計画では、2011年度は以下の3つの目標を掲げていた。1.イオン液体電解質を用いた高密度キャリア注入技術の確立、2.原子層堆積法を用いた極薄絶縁膜を用いたキャリア注入技術の確立、3.高密度キャリア注入による様々な電子相転移の研究。それぞれの研究に関して、本年度は以下の成果をあげた。1,3に関しては、(1)酸化物絶縁体であるVO2に、イオン液体をゲート絶縁層として利用したトランジスタ構造を用いて電子を注入することで、室温で金属-絶縁体転移の制御に成功した。通常トランジスタ構造を用いた場合には、電子は絶縁体/半導体の間の界面のみに注入されるが、VO2の場合は界面だけでなく、薄膜単結晶全体に電子が注入されることを確認した。(2)イオン液体の作り出す強電界を利用して、金属磁石であるコバルトの強磁性-常磁性転移温度(キュリー温度)を100度以上電気的にスイッチすることに成功した。(3)ワイドギャップ半導体であるダイアモンドに、イオン液体を用いて電子注入を行い、トランジスタ動作に成功した。(4)イオン液体電解質を用いて電気化学発光セルの試作に成功した。など4つの成果をあげることができた。2に関しては、原子層堆積法を用いて、有機半導体の上に直接、酸化物の絶縁膜を成長させる無機-有機ハイブリッド半導体デバイスの試作に成功した。従来の有機デバイスに比べて、低電圧駆動が可能になると同時に、酸化物の絶縁膜による有機半導体の封止により、寿命が飛躍的に上昇した。など成果をあげることができた。本研究では、物質の電子状態を制御する手法として、イオン液体などの電解質の電気二重層及び原子堆積法による極薄薄膜の作り出す超強電界を利用し、その背景に眠るサイエンスの理解と応用展開を目指すことを目標に研究を行った。今年度は、原子層堆積法により成膜した極薄絶縁層を用いたキャリア注入技術の確立及び、イオン液体を用いた電界効果トランジスタ構造を用いることでイオン液体ー固体界面に高密度キャリア注入を行い、様々な相転移(金属ー絶縁体転移、強磁性ー常磁性転移)の研究を行った。1、イオン液体を含有する全固体フィルムの作製に成功した。ポリマーの種類を変えることで、イオン液体単体と同様の静電容量をもち、低温での実験も行えるフィルムの作製が行えた。またフィルムを用いることで、化学反応などをおさえる事ができることも明らかにした。2、原子層堆積法を用いて、有機単結晶の上に直接HfO2及びAl2O3の絶縁膜を成膜し、その絶縁膜を利用した電界効果トランジスタの作製に成功した。HfO2及びAl2O3の極薄膜を使うことで、閾値電圧が低く、低電圧駆動が可能なトランジスタを実現した。また、絶縁膜が有機単結晶の全体を封止しており、大気中で放置しても、有機半導体の性能が劣化しないことを発見した。3、イオン液体を用いた電界効果トランジスタ構造を用いることで、パーマロイFePt薄膜に高密度キャリア注入を行い、磁壁の形成などを電圧によって制御できること見出した。4、イオン液体を用いて、PrSrMnO3の薄膜の電荷密度の制御を行い、金属ー絶縁体転移の制御に成功した。また、電界効果の制御により、化学置換では実現しなかった新しい絶縁体状態を発見することに成功した。2012年度は3つの目標(1イオン液体電解質を用いた高密度キャリア注入技術の確立、2原子層堆積法により成膜した極薄絶縁膜を用いたキャリア注入技術の確立、3高密度キャリア注入による様々な電子相転移の研究。)を掲げていた。1に関しては、一般的な半導体であるシリコン、及びワイドギャップ半導体であるダイアモンドを用いて、イオン液体電解質を用いた電界効果トランジスタ構造を作製し、ホール係数より注入されたキャリア数を見積もり、高密度キャリア注入に必要なデバイス構造、イオン液体電解質の最適な条件を導きだした。またイオン液体電解質単体では、実験試料との化学反応が起きてしまう事があるため、ポリマー中にイオン液体電解質を溶かした全固体フィルムの作製を行い、化学反応を抑えることに成功した。2に関しては、原子堆積法を用いて、有機半導体の上に直接、極薄絶縁膜を作製することに成功した。その結果、従来の有機デバイスに比べて、低電圧駆動が可能になると同時に、酸化物の絶縁膜による有機半導体の封止により、寿命が飛躍的に上昇した。

3に関しては、酸化物絶縁体であるVO2に、イオン液体電解質をゲート絶縁層として利用したトランジスタ構造を用いて電子を注入することで、室温で金属ー絶縁体転移の制御に成功した。また金属磁石であるコバルト、鉄、ニッケルに関して、強磁性ー常磁性の転移温度を電気的スイッチが出来る様になった。更に新展開として、イオン液体電解質とポリマーを混ぜ、電圧を印加するだけで自己組織PN接合の形成が可能となる、有機ELに匹敵する輝度の発光デバイスの作製に成功した。イオン液体電解質を用いたキャリア注入に関して、共同研究により、数多くの試料を手にいれることができ、それぞれの試料を用いて実験をおこなうことで効率的に成果をあげることができている。また原子層堆積法に関しては、専門家の意見を取り入れる事で、比較的スムーズに絶縁膜の作製を行う事ができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。またイオン液体電解質を使った自己組織PN接合の研究など新たな進展を見せており、おおむね順調に進展している。基本的には、研究計画を変更なしで進めていく。今後は、イオン液体電解質及び原子層堆積法による絶縁膜を利用したハイブリッドデバイスの作製を行い、詳細に電子状態を変化させた際の物性測定を行っていきたい。また低温物性測定装置が立ち上がったので、低温における詳細な電気物性の測定を行っていく。また試料に関しては、継続して共同研究を行う事で、幅広く集める。イオン液体電解質及び原子層堆積法による絶縁膜を利用したハイブリッドデバイスの作製を行い、詳細に電子状態を変化させた際の物性測定を行っていきたい。また新展開の発光デバイスに関しても、そのメカニズム解明の研究などを行っていく。
標準束が自明な代数多様体上のベクトル束の研究

この研究により得られた結果は以下の通り。研究代表者の吉岡康太は安定ベクトル束が存在するための必要十分条件を求め,またモジュライ空間の連結性を示した.モジュライ空間がコンパクトである場合には,そのアルバネーゼ写像を決定し,またそのファイバーが既約超ケーラー多様体になることを示した.Beauvilleは既約超ケーラー多様体にたいして複素解析的(双有理的)不変量である周期を導入しているが,吉岡はさらにアルバネーゼ写像のファイバーとしてあらわれる既約超ケーラー多様体に対して,その周期を向井格子を使って書き下した.またその変形同値類が多様体の次元にしかよらないという著しい結果を示した.これによりモジュライ空間の位相構造に関する研究は階数が1の場合に帰着された.方法はフーリエ・向井変換とK3曲面の複素構造の変形理論を使ってなされたが,その過程でフーリエ・向井変換と安定性の間の関係について研究した.さらに楕円曲面上の安定層のモジュライ空間、K3曲面上の2次元のモジュライ空間、Gromov-Witten不変量の研究等についての研究を行ないいくつかの成果を得た。また研究分担者の斎藤政彦は3次元Calabi-Yau多様体の一般種数におけるGromov-Witten不変量(一般には有理数)の母関数が適当な変数変換により整数不変量(BPS状態数)を用いて得られるというGopakumar-Vafa予想について研究した.特にβ次元Calabi-Yau多様体の純次元1の連接層のモジュライ空間を用いてBPS不変量の数学的な定義の候補を与え,特殊な場合ではあるが現在までのGromov-Witten不変量の具体的な計算と,その定義が整合的であることを確かめた.研究分担者の山田泰彦は有理楕円曲面の上のD-braneに関する興味深い研究をした.モノドロミー群,Mordell-Weil格子,アフィンワイル群等の数学的に美しい構造が物理の観点から新たに見直され,今後も有理楕円曲面上のベクトル束のモジュライとの関係等発展が期待される.齋藤や山田は対称性や幾何の観点からパンルベ方程式を研究しとく齊藤はBacklund変換が双有理幾何学に現われるフロップであることを示し、また有理曲面の変形理論がPainleve方程式を導く事を示した.これはパンルベ方程式のRiccati解の分類への応用がある。この研究により得られた結果を大別すると以下の2つとなる。1.K3曲面やabel曲面上の層のモジュライ空間の研究:K3曲面やabel曲面上の層のモジュライ空間はsymplectic多様体になることが向井により知られている。私はFourier-Mukai変換の手法をつかって、モジュライ空間がコンパクトになる場合にその変形型が次元だけで決まることをしめした。このことによりモジュライ空間の連結性がしたがい、また位相不変量などが計算可能になった。K3-fibrationと楕円-fibrationをもつCalabi-Yau多様体の弦分配関数(Gromov-Witten不変量の母関数)はある種のJacobi形式のliftingとして得られることが河合俊哉により予想されている。私は河合と共同でこのJacobi形式の幾何学的意味を考えた。

とくにD0+D2-braneを考えることは連接システムを考えることに対応し、ファイバーのK3曲面からのD0+D2-braneの寄与はそのモジュライ空間のオイラー数であらわされることを示した。なおこの研究においては97年99年のK3曲面上の層のモジュライ空間についての研究が大変役立ったことを付け加えておく。この研究により得られた結果を大別すると以下の2つとなる。1.向井変換の研究:K3曲面やable曲面上の層のモジュライ空間を調べるのに大変有効な道具として、向井変換という層の変換がある。これは層の変換と書いたが実際は層の移った先は必ずしも層にはならず一般には層の複体(より正確には導来圏の対象)になる。そこでいつ層が層に移るか?また安定性が保たれるか?という問題は応用上大切である。この問題について、一般には安定性が保たれないことを示した。またこの反例により、一般にどのような主張が期待できるかを問題として提出しその一つの証拠を与えた。2.退化した向井型変換の研究:有理曲面の場合、向井変換のような良い変換(つまり導来圏の同値性を与えるもの)は期待できない。しかしながらこの場合も向井変換の類似は定義できる。そこで適当な条件のもと、この向井型変換によって層のどのような情報が失われるかを調べ、それがUhlenbeckのコンパクト化への縮小写像を与えることを示した。これは丸山によって以前得られている結果の拡張を与える。この研究により得られた結果は以下の通り。1.向井変換の研究:K3曲面やabel曲面上の層のモジュライ空間を調べるのに大変有効な道具として、向井変換という層の変換がある。去年度、一般には安定性が保たれないことをabel曲面の場合に示していたが、本年度はK3曲面の場合にも反例を構成した。また肯定的な結果として、次数が十分高ければ安定性が保たれるという漸近的安定性をある仮定のもとしめした。さらに向井によってもともと導入されたabel曲面上の向井変換についてはピカール一般という仮定のもとモジュライ空間の双有理構造を保つことを示した。2.K3曲面上の2次元のモジュライ空間についての研究:2次元のモジュライ空間は特異点がない場合は向井によってK3曲面になることが知られている。特異点を持つ場合の研究は阿部により有理2重点をもつK3曲面になることが観察されていたが、わたしは大西宣明と共同で、このことの証明を完成し、また実際にA, D, E型すべての特異点が現れることをしめした。この過程で、特異点に付随した単純Lie代数が自然に現れた。とくに基本ルートベクトルを使って例外集合が表現された。またワイルchamberがGIT商に現れるchamber構造と一致することがわかった。
マウス脂肪組織における副腎皮質刺激ホルモン受容体遺伝子の転写調節機構の解明

マウス副睾丸周囲脂肪組織には副腎皮質刺激ホルモン受容体(ACTH-R)遺伝子の発現が認められ、その発現量はノーザン解析により副腎の約10分の1であることが明らかになった。副睾丸周囲脂肪組織に発現しているACTH-R mRNA量はマウス生体へのACTH-Z(2IU)投与によって有意な変化を示さなかった。また、デキサメサゾン(100μg)投与による内因性ACTHの抑制ならびに下垂体摘出による内因性ACTHの欠損によっても同組織に発現しているACTH-R mRNA量は副腎とは対照的に有意な変化を示さなかった。一方、マウス前脂肪細胞株であるNIH3T3-L1細胞を一定の条件で脂肪細胞に分化させて行ったin vitroの検討では、ACTH1-24(10^<-12>10^<-8>M)の添加により、マウス副腎由来の細胞株であるY-1細胞とは逆に、ACTH-R mRNA量の有意な減少が認められた。この現象は1mMジブチリルサイクリックAMP(dbcAMP)の添加によっても再現されたことから、副腎・脂肪細胞両組織におけるACTH-R遺伝子の転写調節機構の違いはA-kinase活性化以降での相違であることが推測された。10^<-11>10^<-7>Mデキサメサゾン添加ではACTH-R mRNA量の有意な変化はみられなかった。新規のRNA合成を阻害するアクチノマイシンDを添加して同様の検討を行ったところ、dbcAMP添加によるACTH-R mRNA量の減少はdbcAMP添加によるACTH-R mRNAの崩壊のみならず、転写レベルでの現象であることが確認された。マウス副睾丸周囲脂肪組織には、RT-PCR法ならびにノーザン解析により副腎皮質刺激ホルモン受容体(ACTRH-R)遺伝子の発現が認められ、その発現量は副腎の約10分の1であった。副睾丸周囲脂肪組織に発現している、ACTH-R mRNA量はマウス生体へのACTG-Z、デキサメサゾン投与によっても、副腎とは対照的に有意な変化を示さなかった。マウス前脂肪細胞株であるNIH3T3-L1細胞を一定の条件で脂肪細胞に分化させて行った。In vitroの検討では、ACTH1-24の添加により、副腎由来の細胞株であるY-1細胞とは逆に、ACTH-R mRNA量の有意な減少が観察された。この現象はACTHのセカンドメッセンジャーであるジプチリルサイクリックAMP(dbcAMP)の添加により再現されたことから、副腎・脂肪細胞両組織におけるACTH-R遺伝子の転写調節機構の違いはA-kinase活性化以降で相違のあることが推測された。次にノーザン解析でdbcAMP添加によるACTH-R mRNA量の経時的な変化を検討したところ、ACTH-R mRNAの減少は急速であり、1mM dbcAMP添加の2時間後には約20%に低下し、以降24時間まで緩徐に減少を続けた。さらに、新規のRNA合成を阻害するアクチノマイシンDを添加して同様の検討を行ったところ、dbcAMP添加によるACTH-R mRNA量の減少はdbcAMP添加によるACTH-R mRNAの崩壊のみならず、転写レベルでの減少があることが確認された。
触媒活性劣化の反応工学的体系化に関する研究

触媒の活性劣化に対する研究は重要であるにもかかわらず、これを系統的に行ったものは、少なかった。その理由の一つは、この研究は個々の研究者が計画しても研究できる範囲が限られているためである。本企画調査研究では、化学工学会を主な活躍の場とし、活性劣化に興味をもつ11名の研究者がそれぞれの研究で経験した事例を持ち寄り、その集大成を行うことを目的として研究を行った。そして、この研究の最終目標を大学で触媒について学んだ経験のある企業の研究者であれば、容易に使うことができる活性劣化マニュアルを作成することとした。平成10年1月23日に工学院大学新宿校舎で活性劣化に関するシンポジウムを開催し、上記の10名の研究者の他にプラント製造企業で活性劣化について研究している技術者を、講師としなり、活性劣化マニュアルに記載する事項について発表し、参加者との意見交換を行った。当日の聴衆は、化学工業、石油精製業、石油化学業、触媒メーカ、自動車メーカから家電メーカまで多岐にわたり、出席者数は120名を超え、この分野に対する関心の強さをあらためて知らされた。本シンポジウムで使用した予稿集を添付するが、現在でも企業の技術者あるいは大学の研究者から配布の請求が来ている。本研究に参加した研究者から、このシンポジウムを将来とも継続したいとの声が多く、数年後に目標の活性劣化マニュアルを作ることを目標に触媒化学の研究者を含めて研究を行うこととなった。この研究は単に1年間の調査に止まらず、将来に種を蒔いたと考えられ、目標を達成したと考えている。
特別なニーズをもつ子どもへの教育・社会開発に関する比較研究

「特別なニーズをもつ子どもへの教育・社会開発に関する比較研究」をテーマにして、アジア、ユーラシア・東欧、ラテンアメリカを対象における比較研究を行った。国連・障害者権利条約採択と各国の批准という状況下で、インクルーシブ社会構築の課題には、何れの国も様々な課題を抱え、特に貧困との関連性は、途上国だけでなく先進国の障害者にとっても根強い問題であることが明らかになった。他方で、一部の国は国家の財政赤字に直面しつつも、障害者権利条約に従った政策改善を追求している。本研究は、インクルーシブ社会形成の新たな知見に迫り、特別なニーズ教育・社会開発に関する技術移植、制度移植の基礎資料と位置づけることができる。本研究は、「特別なニーズをもつ子どもへの教育・社会開発に関する比較研究」をテーマとして、特別なニーズをもつ子ども(とりわけ知的障害を中心とする障害児)への教育および社会開発(福祉、医療、就労、社会参加)の動向と課題について、先進国と発展途上国(新興市場国含め)という「社会開発パラダイム」、アジア、ユーラシア・東欧、ラテンアメリカという「地域パラダイム」から、それぞれ調査を行い、比較検討することを目的としている。平成23年度は、A:社会開発パラダイム研究会、B:地域パラダイム研究会の2つの研究会合同の「合同研究会」を計3回開催した。そこでは、年次計画に従って、研究体制、研究内容、計画と方法について、確認し、「本調査(1)」(質的調査)を進めるための準備(調査票の作成等)を行うと共に、調査結果についての意見交換を行った。なお、研究内容については、特別なニーズをもつ子ども(とりわけ知的障害を中心とする障害児)への教育および社会開発について、具体的には、子どものライフステージにしたがって、障害の早期発見・診断、就学、移行支援(進路、就労)等とした。障害児分野の教育、福祉、医療等に関する統計資料および先行研究のレビューも並行して取り組んだ。またA.B.研究会の下部研究会であるワーキンググループ(WG)(Aは、A-1「政治・経済体制」、A-2「教育、障害・発達」、A-3「福祉、医療」、Bは、B-1「アジア」、B-2「ユーラシア・東欧」、B-3「ラテンアメリカ」)を開催し、相互に研究報告を行った。平成23年度の「本調査(1)」は、適宜、研究協力者の同行を求め、(1)アジアについては、タイとモンゴル、(2)ユーラシア・東欧については、ドイツとロシア、(3)ラテンアメリカについては、メキシコとキューバを対象に、関係行政機関、学校・施設、大学・研究機関をそれぞれ訪問調査した。研究成果については、雑誌への投稿を行った。平成25年度は、A:社会開発パラダイム研究会、B:地域パラダイム研究会の2つの研究会合同の「合同研究会」を計5回開催した。そこでは、年次計画に従って、「本調査4」(イタリア)および「補足調査12」(ドイツ、スペイン、ロシア)を進めるための準備(調査票の作成等)を行うと共に、調査結果についての意見交換を行った。研究内容については、特別なニーズをもつ子どもへの教育および社会開発について、具体的には、子どものライフステージにしたがって、障害の早期発見・診断、就学、移行支援(進路、就労)等とした。またA.B.研究会の下部研究会であるワーキンググループを開催し、相互に研究報告を行った。「本調査4」は、研究協力者の同行を求め、「補足調査12」は、対象国の関係行政機関、学校・施設等をそれぞれ訪問調査した。アジア及びラテンアメリカについては、調査を実施せず、対象国に関する情報収集を行った。研究成果の一部還元として、12月に、ロシアから2名の研究者を招聘し、国際セミナー「ロシアの障害児教育・インクルーシブ教育とヴィゴツキー理論」および公開研究会「インクルーシブ教育の国際的動向と課題」を開催した。研究成果については、研究紀要等への論文掲載、学会・研究会(国内外)での発表を行った。平成24年度は、A:社会開発パラダイム研究会、B:地域パラダイム研究会の2つの研究会合同の「合同研究会」を計4回開催した。そこでは、年次計画に従って、「本調査2・3」(質的調査)を進めるための準備(調査票の作成等)を行うと共に、調査結果についての意見交換を行った。研究内容については、特別なニーズをもつ子ども(とりわけ知的障害を中心とする障害児)への教育および社会開発について、具体的には、子どものライフステージにしたがって、障害の早期発見・診断、就学、移行支援(進路、就労)等とした。

またA.B.研究会の下部研究会であるワーキンググループを開催し、相互に研究報告を行った。「本調査2・3」は、研究協力者の同行を求め、1アジアについては、モンゴル、2ユーラシア・東欧は、ロシア、ドイツ、スペインを対象に、関係行政機関、学校・施設、大学・研究機関をそれぞれ訪問調査した。3ラテンアメリカについては、調査を実施せず、対象国に関する情報収集を行った。12月には、4カ国(ロシア、ドイツ、モンゴル、ベトナム)から研究者を招聘し、特別ニーズ教育と社会開発に関する国際シンポジウム及び学術講演会を開催し、研究成果の還元を図った。その他、研究成果については、研究紀要等への論文掲載、学会発表等を行った。本研究は、「特別なニーズをもつ子どもへの教育・社会開発に関する比較研究」をテーマとして、特別なニーズをもつ子ども(とりわけ知的障害を中心とする障害児)への教育および社会開発(福祉、医療、就労、社会参加)の動向と課題について、先進国と発展途上国(新興市場国含め)という「社会開発パラダイム」、アジア、ユーラシア・東欧、ラテンアメリカという「地域パラダイム」から、それぞれ調査を行い、比較検討することを目的としている。平成26年度は、A:社会開発パラダイム研究会、B:地域パラダイム研究会の2つの研究会合同の「合同研究会」(第13回第19回)を合計7回開催した。そこでは、年次計画に従って、本調査(「アジア」はネパール、「ユーラシア・東欧」はポーランド、「ラテンアメリカ」はチリを対象として)を進めるための準備、調査結果に基づく意見交換を行い、研究を進めた。研究成果の一部還元として、12月に、スペイン、メキシコ、キューバから研究者を招へいし、国際シンポジウム「スペイン語圏の障害児教育・インクルーシブ教育ースペイン、メキシコ、キューバー」を開催した。あわせて、招へい研究者に特別支援学校、重度心身障害児者施設等の見学を実施し、実態に基づく意見交換、研究交流を行った。また、研究成果を研究叢書(全3巻)として発刊する準備を行い、そのうち第1巻『ロシアの障害児教育・インクルーシブ教育』(黒田学編、クリエイツかもがわ)を年度内に編集し、2015年4月に刊行した。その他の研究成果については、大学紀要への論文発表、学会、研究会での口頭報告を精力的に行った。平成27年度は、研究最終年度であり、ロシア、ドイツ、ベトナム、ポーランド、デンマークにおける調査を実施し、5年間の研究総括を行った。
乾燥地沿岸農業地域における地下水塩水化の評価と予測：地下水質への灌漑の作用と効果

対象地域の海岸帯水層の水収支を推定するために、上流の涵養域を対象として流域水収支モデルのSWATを適用した。モデル計算のキャリブレーションは、対象流域から下流端のダム貯水池への流出量を基におこなった。流出量は、ダム貯水池の日データ(水位、降水、蒸発、取水)のデータより、日収支を計算し算出した。そのデータをSWATで出力される流出量と比較し、モデルパラメータのチューニングを行った。キャリブレーションおよびパラメータのチューニングは、SWAT-CUPを用いておこなった。流域水収支計算を降水量の異なる年の3ケースで行った。出力される地下水流出量を上流から海岸帯水層への地下水流入量と仮定し、併せて帯水層上の蒸発散、地下水揚水量を考慮し、帯水層の年間の水収支を計算した。その結果、現在の地下水用水量で年間降水量が平年値の場合、地下水位の変動は少ないという結果が得られた。一方、年間降水量が平年値を下回る場合は、地下水位が低下することが示唆された。対象地域において最近10年間は平年値を下回る傾向にあり、渇水年が続いている。そのような状況では、これまでのような地下水利用では、持続的な地下水利用は難しいことが示唆された。今後は、海岸帯水層内の地下水流動計算を行う予定であるが、そのために必要な気象観測用の機器をダム貯水池の管理所内に設置した。以降現地の共同研究者の協力を得て、データを収集する。また、地下水流動計算は、既往研究の境界条件にてテストケースを計算しており、既往研究と同様の結果を得られている。今後はこれまでに本研究で得られている灌漑用水量のデータや上流域からの地下水流入量等を境界条件に加えて計算を行い、現地観測結果と比較しパラメータの設定等を行う。最終的にそれらの境界条件の影響が対象地域内の地下水流動に与える影響を定量化するとともに、持続的な地下水利用の提言を行いたいと考えている。対象地域の地下水揚水量を定量化するため、現地の農業水利組合の協力の下、2010年から2013年の農地面積と灌漑用水量に関するデータを収集した。また、農家の灌漑行動をモデル化するため、対象地域内の2つの農業水利組合を対象として、聞き取り調査を行った。各月の灌漑用水量、地下水と地表水の使用量の割合、収入と支出に関して30サンプルを得た。それらのデータを基に、農地面積と灌漑用水量の単相関モデルを作成し、対象作物(ペッパーとトマト)の単位作付面積あたりの必要灌漑用水量を推定した。また、各農家への聞き取り調査の結果から、灌漑用水量に占める地下水使用量の割合を、対象作物ごとにモデル化し、地下水使用量の推定を行った。そして、土地利用図を基に対象地域全他の灌漑用水量と地下水揚水量を定量化した。地下水揚水量と地下水位に相関がみられ、地下水揚水量が多いところで地下水位の低下が顕著であった。また、これまで得られている地下水試料中の微量元素を分析した。分析した微量元素Br, B, Srイオンは、それぞれ水ー岩石溶解反応や地下水への塩水浸入の指標として使用される元素である。その結果、それぞれの元素の空間分布と対象地域の地質分布、及び塩素イオンやNa, Caイオンの空間分布との間に関係性が認められ、塩水浸入地域の特定が可能となった。この結果を基に、対象地域の地下水流動と地質構造の概念モデルを作成した。この成果を基に、今後数値解析における計算対象領域のパラメータ設定を行う予定である。対象国の情勢悪化に伴い、現地調査が十分にできず、観測機器の設置も遅れている状況であるが、現地の協力研究者と協同で、機器の設置を平成28年度の当初に行い、データの収集を開始する予定である。

今後はこれまでに本研究で得られている灌漑用水量のデータや上流域からの地下水流入量等を境界条件に加えて計算を行い、現地観測結果と比較しパラメータの設定等を行う。最終的にそれらの境界条件の影響が対象地域内の地下水流動に与える影響を定量化するとともに、持続的な地下水利用の提言を行いたいと考えている。対象地域の地表水を用いた灌漑が、半乾燥地域海岸帯水層に対して、どのような効果を及ぼすのかについて、数値解析で検討を行う。数値解析に必要なデータの収集を今後本格的に行って予定であるが、これまでに地下水質と水位のデータは、十分に得られており、気象データを必要最小限のデータが得られている。そのため、データ収集と並行して、数値解析を行っていく。また、数値解析を行う際には、オーストラリアのNational Centre for Groundwater Research and Trainingの地下水研究者の協力を得る予定である。現地の情勢悪化のため、購入を予定していた観測機器の設置ができなかった。また、それに関連して予定していた現地調査を実施できなかったため。平成27年度に購入を予定していた観測機器の購入と、現地への設置を行う。また、数値解析に使用するプログラム、物理実験に使用する消耗品等を購入する予定である。
データベースト・カウンセリング＆ガイダンスシステムの開発研究

本研究の目的は,いじめ防止対策推進法に基づくいじめ情報管理データベースシステムの開発を目指している。同システムを,データベースト・カウンセリング&ガイダンスシステムと呼称する。略称は,DB_CGSである。主な研究成果は,次の通りである。第1に,DB_CGSはいじめ事案概要報告データベース,いじめ防止教育データベース,いじめ介入データベース,証拠データベースを含んでいる。第2に,DB_CGSの試行評価を行った。試行評価は,10人の中学校および高等学校のベテラン教師によって実施された。その結果,実用性,有効性,操作性,機密性において高い評価を得た。本研究は,いじめ防止対策推進法に対応したいじめ防止,早期発見,早期対応,重大事態への対処用のデータベースシステムの開発を目的としている。また,当該データベースシステムを,データベースト・カウンセリング&ガイダンスシステムと呼称する。また,略称として,DB_CGS(Data Based Counseling&Guidance System)を用いる。平成27年度の研究目標は,商用のデータベース・ソフトウェアである桐10(管理工学研究所)を基幹ソフトウェアとして,DB_CGSのプロトタイプを作成することであった。当初の計画通りに,前期では,DB_CGSが取り扱うデータの構造化を,学校現場でのニーズや実態分析を通してコンテンツの検討し,そこに含まれる各データベース,入出力のインターフェースを作成した。後期は,DB_CGSをWebブラウザから呼び出し,操作できるようにホームページを作成した。同ホームページでは,「いじめ事案概要」,「アセスメント」,「個別援助計画」,「モニタリング」,「チーム会議」,「調査報告」の基幹コンテンツを配置し,データベースを起動し各種処理が行えるようにした。また,いじめ防止等対策委員会,生徒指導部会,学年会,職員会議等での活用を想定して,「いじめ防止対策推進法」,「国いじめ防止基本方針」,「地方いじめ防止基本方針」,「学校いじめ防止基本方針」の補助コンテンツを配置した。これらは,PDFファイルがリンクされている。これによって,DB_CGSホームページを起点として,各種データベースの呼び出しや入出力,検索などが,迅速に行える。以上のように,当該年度の目標は達成された。本年度は,DB_CGSのプロトタイプの開発が目標であった。開発ポイントであったホームページ画面から,多様なデータベースや必要情報を呼び出すということはクリアした。また,いじめ防止対策推進法におけるいじめ防止,早期発見・対応,重大事態への対処に対応したコンテンツ開発も,大半を行った。その成果に関しては,学会発表や学術論文として報告した。以上の点から,当初の計画通りおおむね順調に進展している。本研究では,いじめ防止対策推進法第22条で規定される学校におけるいじめの防止等対策組織が,管理・運用する総合的な情報管理データベースシステムの開発を目指している。同システムを,データベースト・カウンセリング&ガイダンスシステム(Data Based Counseling&Guidance System)と名付け,DB_CGSと略する。以下,データベースをDBと略記する。平成27年度は,ブラウザベースのDB_CGSポータルの開発,いじめ事案概要DB(概要報告書DB,いじめ被害児童生徒DB,いじめ加害児童生徒DB,事情聴取記録DBを含む),チーム援助モニタリングDBの開発を行った。平成28年度の研究目的は,データベースセキュリティ対策,いじめ防止教育DB,チーム援助シートDB,証拠画像DBの開発を行った。研究成果としては,次の3点が摘できる。第1に,スタンドアロンのPC内に,暗号化された仮想ドライブにデータベースが保管されるため,安全かつ容易に管理・運用できる。第2に,いじめ事案概要,いじめの防止教育に関する学習指導案,いじめの早期発見・早期対応および課題解決時のチーム援助援助シート,いじめ事案に関連する諸証拠の画像ファイルなどを,Webブラウザから呼び出し,データ入力,検索が容易に行える。第3に,現職教員を対象に,DB_CGSの試用評価を行った。評価結果は,5段階評価で平均値4.5点以上であった。特に,DB_CGSの必要性,操作性,実用性で4.8と高い評価を得た。以上の点から,DB_CGSの学校現場での実用性は,いじめ防止教育,いじめの早期発見・解決,重大事態への対処,ケース会議などの諸活動で十分期待できる。ただし,導入に際しては,商用ソフトの購入のための財源の確保,DB_CGS環境の構築・運用に関するマニュアル作成,校内研修の実施など実務上の課題が残っている。平成28年度前期においては,DB_CGSのプロトタイプで,学校現場での実用性を考慮し,やや不十分だと思われるデータベースの開発を行う。その後,DB_CGSをインストールしたノートPCとプロジェクタを用いて,ホワイトボード等への投影実験を行い,操作性や視認性の確認し,最終調整を施す。後期では,DB_CGS完成版を教員やスクールカウンセラー等に,試用評価を行い。その評価結果に基づいて,DB_CGS実用版を開発する。

申請時は,本学のHPでDB_CGSを公開予定であったが,前期の開発作業と後期の試用評価と,その間の学会発表や学術論文での成果公表までが限界だと判断し,それについては行わない。生徒指導商用データベースとノートPCの金額と謝金における所得控除分の金額によって,端数が生じ,当初予算額50万円より約5千円の未使用金が発生した。平成28年度のノートPCの購入等で,前年度の繰越金約5千円を支出する予定である。