hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食葉性甲虫類のギルド構造におよぼすアリの役割

(2)金沢市湯涌にあるハクサンアザミの群落とその周辺でアリ類の生態の基礎調査を行ったところ,2亜科9属16種が確認され,そのうち高密度であったのは,ムネアカオオアリ,トビイロケアリ3種,アシナガアリであった。(2)ハクサンアザミには,アザミヒゲナガアブラムシと他1種が5月後半から7月ごろまで高密度に発生するが,これにはアリ類はattend(随伴)しなかった。(3)アリ類に対するアザミ食葉性甲虫類の防衛行動をクロヤマアリの野外コロニ-とエゾアカヤマアリの室内飼育コロニ-を使って実験した。ヤマトアザミテントウ,アザミクビホソハムシ,アザミカミナリハムシには化学防衛が認められた。しかし,アザミクビホソハムシの防衛には背中にのせた糞の存在が重要であること,アザミカミナリハムシの化学防衛力はあまり強くないこと,ヤマトアザミテントウの化学防衛力は安定して強力であった。アオカメノコハムシは尾端に乗せた糞を巧みにあやつってアリの攻撃をかわすことができた。キベリトゲトゲは全く無防備であっが潜葉性であるためにアリには攻撃されにくいであろう(4)渓流ぞいの谷間,道沿い,開けた場所など異なる環境にはえているハクサンアザミに対する各種甲虫類の分布を調べたところ,ヤマトアザミテントウは谷間に限って分布するが,アザミカミナリハムシ,アオカメノコハムシは様々なハビタ-トを利用できることがわかった。(5)ハクサンアザミの植物体上でのアリの密度は低かったこと,また甲虫類の化学防衛できるので,アリがギルド構造に及ぼす効果は少なかった(2)金沢市湯涌にあるハクサンアザミの群落とその周辺でアリ類の生態の基礎調査を行ったところ,2亜科9属16種が確認され,そのうち高密度であったのは,ムネアカオオアリ,トビイロケアリ3種,アシナガアリであった。(5)ハクサンアザミの植物体上でのアリの密度は低かったこと,また甲虫類の化学防衛できるので,アリがギルド構造に及ぼす効果は少なかった(1)金沢市郊外(湯涌地区)の山間部の渓流ぞいにはえるハクサンアザミとカガノアザミの群落を調査地と設定した。ハクサンアザミには、株・茎・葉ごとに番号をうち区別して、草丈、葉の大きさ、茎の太さなどの経時的変化を記録した。アザミの食葉性甲虫類の産卵・摂食部位と食害量を記録するとともに卵・幼虫・蛹などの数を定期的にカウントして、資源分割の状況をしらべた。(2)ハクサンアザミにきているアリと甘露提供者(アリマキ)の種類相個体数、空間分布を調べた。(3)ハクサンアザミ、カガノアザミの地上部を刈りとり、部位別に昆虫相を調査した。(4)アザミの頭花をサンプリングして(調査地内および国内各地)、これを利用している昆虫相を調べた。(5)各種昆虫類は現在同定依頼中である。石川県の白山山麓に生育する、ハクサンアザミの葉を、餌資源として優占的に利用している食葉性甲虫5種(コブオオニジュウヤホシテントウ、ルリクビナガハムシ、アザミカミナリハムシ、アオカメノコハムシ、キベリトゲトゲハムシ)の「種間の相互作用」と「共存機構」を明らかにし、アリ類が上記の甲虫類におよぼす、捕食者としての直接的役割、および甘露提供者、寄主植物を通しての間接的役割を以下のごとく検討した。【○!1】室内飼育によるアザミの食葉性甲虫類の生存-繁殖スケジュ-ルの比較:石川県の白山山麓に生育するハクサンアザミを、餌資源として優占的に利用している食葉甲虫のうち、ヤマトアザミテントウ(En)、アオカメノコハムシ(Cr)、ルリクビナガハムシ(Lc)、アザミカミナリハムシ(Ac)の生存-繁殖スケジュ-ルを室内飼育によって比較した。

金沢市湯涌で採集した越冬直後の成虫を、プラスチック容器で1対ずつ、5月上旬から9月上旬まで、20oC、自然日長の条件で飼育した。(1)成虫の平均寿命(飼育開始後の生存日数)は、雄58.0、雌58.4(En)、雄100.1、雌95.9(Cr)、雄116.3、雌119.9(Lc)、雄79.5、雌93.1(Ac)であった。ヤマトアザミテントウは短命であったが、それ以外の種は長命で、多数の個体が飼育打ち切り時点でも生存していた。(2)1雌あたり産卵数は、251.3(En)、382.6(Cr)、831.7(Lc)、565.4(Ac)であった。(3)産卵パタ-ン:ヤマトアザミテントウでは、初期にはっきりしたピ-クを示したが、アザミカミナリムシ、ルリクビナガハムシは、長期間にわたり一定のペ-スで産卵し続ける傾向があった。【○!2】その他の調査項目:1.アザミを刈り取り、乾重量を計測し、草丈、茎の太さ、葉の枚数などとの相関式の作成した。2.調査地以外のより広範な環境条件に生育しているハクサンアザミの食葉性昆虫類、アリ類の分布状況の調査。3.アリの一般生態調査、とくにアザミおよび調査地内に優先的に分布するイタドリ、シシウド、ヨモギなどについても、アリとその甘露提供者(アリマキ、カイガラムシなど)の種類相、個体数、空間分布を記録した。4.ハクサンアザミの葉以外の部位(新芽、茎、頭花)の昆虫相の調査。(1).金沢市湯涌にあるハクサンアザミの群落とその周辺でアリ類の生態の基礎調査を行ったところ,2亜科9属16種が確認され,そのうち高密度であったのは,ムネアカオオアリ,トビイロケアリ3種,アシナガアリであった。(2).ハクサンアザミには,アザミヒゲナガアブラムシと他1種が5月後半から7月ごろまで高密度に発生するが,これにはアリ類はattend(隨伴)しなかった。(3).アリ類に対するアザミ食葉性甲虫類の防衛行動をクロヤマアリの野外コロニ-とエゾアカヤマアリの室内飼育コロニ-を使って実験した。ヤマトアザミテントウ,アザミクビボソルムシ,アザミカミナリハムシには化学防衛が認められた。しかし,アザミクビボソハムシの防衛には背中にのせた糞存在が重要であること,アザミカミナリハムシの化学防衛力はあまり強くないこと,ヤマトアザミテントウの化学防衛力は安定して強力であった。アオカメノコハムシは尾端に乗せた糞を巧みにあやつってアリの攻撃をかわすことができた。キベリトゲトゲは全く無防備であったが潜葉性であるためにアリには攻撃されにくいであろう。(4).渓流ぞいの谷間,道沿い,開けた場所など異なる環境にはえているハクサンアザミに対する各種甲虫類の分布を調べたところ,ヤマトアザミテントウは谷間に限って分布するが,アザミカミナリハムシ,アオカメノコハムシは様々なハビタ-トを利用できることがわかった。(5).ハクサンアザミの植物体上でのアリの密度は低かったこと,また甲虫類の化学防衛できるので,アリがギルド構造に及ぼす効果は少なかった
イネの各生育段階における紫外線(UV-B)の影響と生産性の評価

アガロースゲル電気泳動像の画像解析は、そのソフトの改良作成に時間がかかったが、専門家の協力により所期の目的を達成することが出来た。この画像解析装置の信頼性を検定するため、今回開発した装置での試料のデータ(Cyclobutyl pyrimidene dimer CPD量)を米国のSutheland博士のところで同じ試料を使って試験して貰った結果を比較したところ、ほぼ同一の結果が得られ、ソフトにはほとんど問題のないことが解った。この装置を使って、紫外線感受性と紫外線抵抗性のイネ2種を用いてUV-Bを照射し、DNA損傷をCPD形成量として調べたところ、損傷の度合いは両者とも同程度であった。しかし、形成されたDNA損傷の修復について光回復および除去修復能について調べたところ、両者とも両機構を備えているが、紫外線感受性株(Serjumki)は、紫外線抵抗性(marithbachi sc-6)よりも修復能が弱いことが判明した。また、光回復はUV-Bでの損傷を受けると直ちに機能するのに反し、除去修復はゆっくり働くことが解った。これらの結果は、少なくともイネの「紫外線抵抗性」とは紫外線によるDNA損傷量は同じだが、その修復能の高さの違いであると結論づけられる。次いで、イネの各生育段階について、第1-2葉の時期、3-4葉の時期、5-6葉の時期の紫外線に対する感受性について、DNA損傷の度合い、光修復能と除去修復能などを調べた。この結果、1-4葉までの時期におけるイネのDNA損傷の度合ならびに修復能は、ほぼ同じであったが、5-6葉以後になるとDNA損傷の度合は2割ほど減少した。この理由は、この時期には葉緑体が増加や細胞の肥厚により核DNAに到達する紫外線量の減少が挙げられる。これらの結果、現在日本で栽培されているイネの紫外線抵抗性を調べ、オゾン層の減少による紫外線の影響を最小限にくい止める方策が必要である。今年度はイネに対するUV-Bの影響と感受性の基礎的な解析を行い、この結果を次年度(平成8年度)の研究に応用しようとするものである。本年度購入したCCDカメラはパソコンに接続し、ゲル電気泳動像を取り込んだ。これまで、目的のDNA損傷量を求めるための市販のソフトはなく、何度か改良の結果、新たに専用のソフトを開発することが出来た。これによりCCDカメラは十分に活用できることになった。これまでの結果、紫外線をカットしたgrowth chamber(GC)および太陽光(紫外線および可視光)を十分受けた屋外で生育したイネの初期DNA損傷量は両者とも2-3CPD/Mbと低く、予想に反しほぼ同等であった。この点をさらに詳しく調べるため、両者にUV-Bを照射し、光回復および除去修復能を調べた結果、GCで生育したイネでは除去修復能が非常に低く、もっぱら光回復系DNA修復に使われていた。一方、屋外で生育したイネでは光回復および除去修復系も機能していた。従って、屋外で生育したイネの内因性のDNA損傷量がGCで生育したイネとほぼ同等に保たれるのは、これら修復機構が直ちに損傷を修復する結果、内因性のDNA損傷量は見かけ上GCで生育したイネと同様に低い値を示すことがわかった。次いで、UV-B照射量と修復能の関係を検討したところ、(1)DNA損傷の度合いはUV-B量に依存していること、(2)DNA損傷の修復は損傷が小さい時(約10CPD/Mb以下)はほとんどが光修復機構で修復されること、(3)DNA損傷の修復は損傷が大きい時は、光修復と除去修復の両機構が使われること等が明らかになった。

この結果は、対照に用いたアルファルファと比較すると、イネでは除去修復能の誘導がアルファルファに比べ弱く、専ら光回復が修復の主要な機構として働き、植物種により修復様式が異なることを示唆している。本年度は、アガロースゲル電気泳動装置を使って、紫外線感受性と紫外線抵抗性のイネ2種を紫外線をカットしたファイトトロン(東北大、共同利用施設)用いてUV-Bを照射し、DNA損傷をCPD形成量として調べた。紫外線(UV-B)によるDNA損傷の度合いは両者とも同程度であった。しかしながら、形成されたDNA損傷の修復は、両者とも光回復および除去修復能とも備えているが、紫外線感受性株(Oryza sativa var.serjumki)は、紫外線抵抗性(Oryza sativa var.marithbachi sc-6)よりも修復能が弱く、光回復はUV-BでDNAが損傷を受けると直ちに反応して機能するのに反し、除去修復機能はゆっくり働くことが解った。これらの結果は、形成されたDNA損傷はまず初めに光回復機構で修復が行われ、それでも間に合わない場合に除去修復能が働き出すものと考えられる。この様なシステムは、DNA修復がまず外部の可視光線エネルギーでの光回復で行われ、損傷が多い場合には内部エネルギーをも使うという効率の良い方法で行われていることを示している。次いで、イネの各生育段階について、第1-2葉の時期、3-4葉の時期、5-6葉の時期の紫外線に対する感受性について、DNA損傷の度合い、光修復能と除去修復能などを調べた。この結果、1-4葉までの時期におけるイネのDNA損傷の度合ならびに修復能は、ほぼ同じであったが、5-6葉以後になるとDNA損傷の度合は2割ほど減少した。この理由は、この時期には葉緑体が増加や細胞の肥厚により核DNAに到達する紫外線量の減少が挙げられる。これらの結果、イネの紫外線抵抗性はDNA損傷の修復能力の高いものを示しており、今後日本で栽培されているイネの紫外線抵抗性を調べ、増加する紫外線に対する方法を早急に検討する必要がある。
革新的な汎用性立体保護基の導入による新奇な有機元素化合物の構築と機能開発

ヒドロインダセン骨格を有するかさ高い縮環型立体保護基(Rind基)の導入により、ジシレンやホスファシレンなど高周期元素不飽和結合を含む新奇なパイ共役電子系物質群を開発した。これらは共平面性に優れた主鎖構造に基づく特異な光物性・電子物性を有しており、有機電子デバイスに応用可能である。また、Rind基の導入により新しい典型元素不飽和化合物の合成にも成功し、実験化学と理論化学の両面から特異な電子構造について解明した。独自に開発した汎用性の高い「縮環型立体保護基(Rind基)」の導入により、ケイ素-ケイ素二重結合などの第3周期以降の重い典型元素の不飽和結合などを構成単位とする新奇な共役電子系物質群を構築し、それらの物性・機能評価を通して、将来のエレクトロニクス・フォトニクス分野で中心的役割を果たす「機能性有機元素化合物」の化学を開拓・発展させることを目的としている。「高周期元素-ポリパラフェニレンビニレン(PPV)」や「高周期元素-ポリアセチレン」などの学術的にも価値の高い物質を創り出し、機能性物質開発の新しい研究戦略・研究指針を提供して、物質科学研究を先導する。初年度である平成19年度は「ケイ素-PPV」の構築と機能開発について集中的に研究を行った。縮環型立体保護基を開発してモデル化合物(モノマー)や単一分子量を有するオリゴマーの合成研究を行い、分子構造や光物性に関する基礎データを集積して、高周期不飽和結合を構成単位とする新奇なパイ共役電子系の化学的・物理的性質について明らかにした。機能性有機元素化合物の化学を展開する上で極めて重要な知見を得た。立体保護基の合成では、分子内フリーデル・クラフツ反応を用いて、側鎖の種類や配列の異なる種々の縮環型立体保護基を収率良く合成した。アルキル鎖長の異なる誘導体など今後の研究展開において必要となるバラエティー豊かな縮環型立体保護基のシリーズを創り出すことに成功した。これらの立体保護基を用いて、新たに4種類のモデル化合物(ジシラスチルベン誘導体)の合成・単離に成功した。単結晶を作成して分子構造をX線結晶構造解析により決定するとともに、溶液中の構造や電子物性を分光学的手法により明らかにした。剛直なヒドロインダセン骨格に起因する共役電子系の構造制御、立体保護基の側鎖の違いによる化学安定性の変化、溶解性や結晶性の制御など、モデル化合物の化学的・物理的性質について基礎データを十分に収集した。また、モデル化合物で得られた知見に基づき、4種類の立体保護基を用いて「ケイ素-PPV」のオリゴマーを合成した。ゲル濾過クロマトグラフィーを用いて分子量分布を解析した。一部のダイマーは単離に成功し、ベンゼン環とケイ素-ケイ素二重結合が交互に配列した共平面性の高い分子構造を解明した。また、一連のオリゴマーがジシレン化合物としては初めての発光特性を有するなど、パイ共役系の拡張に伴う興味深い光物性について明らかにした。平成20年度は平成19年度に引き続き「ケイ素-PPV」の構築と機能開発について研究を行うとともに、リン-ケイ素二重結合を有する「ホスファシレン」化合物を新たに設計・合成し、分子構造や光物性に関する基礎データを集積して、高周期元素不飽和結合を構成単位とする新奇なパイ共役電子系の化学的・物理的性質について明らかにした。平成19年度に開発した「縮環型立体保護基」を用いて「ジブロモジシレン」を安定に合成・単離し、これを前駆体として種々のアリール化剤を同時あるいは逐次反応させることにより、対称型および非対称型の「ジシラスチルベン」誘導体を創り出すことに成功した。また、種々の縮合多環芳香族基をケイ素上に有する「ホスファシレン」化合物を系統的に合成し、いずれも平面性に優れた分子構造を有することを単結晶X線構造解析により決定した。高周期元素不飽和結合と芳香族置換基との共役効果について分光学的手法により解明し、縮環型立体保護基の優れた立体保護効果および構造規制効果について確認した。また平成20年度では、縮環型立体保護基にホウ素、炭素、窒素、酸素、硫黄、ゲルマニウムなどの典型元素、銅や金などの遷移元素を導入することに成功した。ホウ素やゲルマニウムなどの不飽和結合を有するモデル化合物(モノマー)の合成研究を行うとともに、嵩高いフェノールやチオール、アニリンなどを開発して遷移金属錯体の単座配位子として活用した。一部の化合物については合成・単離に成功し、特異な分子構造や配位様式、発光特性などについて明らかにした。平成21年度は19年度、20年度に引き続き、独自の縮環型立体保護基(Rind基)を用いて高周期元素不飽和結合等を含む新奇な有機元素化合物に関する研究を推進した。ケイ素パイ共役電子系化合物として「テトラシラシクロブタジエン」を合成・単離し、平面ひし形の四員環構造を)線結晶構造解析により決定した。

ケイ素不飽和四員環の電子構造をNICS等の理論計算により明らかにした。また、種々の縮合多環芳香族基をケイ素上に有する「パイ拡張型ジシレン」化合物を系統的に合成し、いずれも平面性に優れた分子構造を有することを明らかにした。ケイ素-ケイ素二重結合と芳香族置換基との共役効果にっいて分光学的手法により解明し、Rind基の優れた立体保護効果および構造規制効果について確認した。一部の化合物は固体状態において顕著な発光特性が観察された。「パイ共役系ボスファシレン」化合物については、これを配位子とする金錯体へと研究展開した。分子構造や配位様式を決定し、金原子を含む新奇な共役電子系について分光学的手法により解明した。また平成21年度では、ホウ素-ホウ素結合を有する「二重水素架橋ジボラン(4)」を合成・単離し、特異なバタフライ構造を解明した。理論計算や電子密度分布解析により、ジボラン部分の電子構造について詳細に明らかにした。また、立体保護効果の異なるRind基を用いて、有機銅化合物の会合状態や分子構造を制御した。Rind基が有機金属化学にも適用可能であることを示した。さらに平成21年度では、「二官能性立体保護基」の研究をスタートした。ヒドロインダセン骨格からなる嵩高いパラフェレン型二官能性化合物として、キノンやモノチオキノン体の合成に成功し、分子構造や光物性に関する基礎データを集積した。平成22年度は、平成1921年度に引き続き、独自に開発したヒドロインダセン骨格を有する縮環型立体保護基(Rind基)を用いて、高周期元素不飽和結合を構成単位とする新奇な有機元素化合物に関する研究を推進した。平面ひし形のケイ素四員環化合物「テトラシラシクロブタジエン」に関して、詳細な理論計算(結合次数、電荷分布、ビラジカル性)により電荷分離した電子構造を解明した。パラ位に長鎖アルコキシ基を有する第3世代のRind基を開発し、ベンゼン環とジシレンが交互に配列した高次オリゴマーを合成・単離して、共役の拡張と光物性について調査した。また、チオフェンやフランなどのヘテロ環が置換したパイ共役系ジシレン化合物を新たに合成し、分子構造や電子物性について明らかにした。ジブロモジシレンからブロモシリレンへの熱解離について調査し、ドナーが配位したブロモシリレンを合成・単離して分子構造を決定した。かさ高いRind基を2つゲルマニウム上に有する二価化学種ゲルミレンとアミンオキシドとの反応により、室温で安定なゲルマノンを合成・単離することに成功した。また、平成22年度は、新奇なホウ素多重結合化学種「二重水素架橋ジボラン(4)」の中性子線構造解析を行い、架橋水素の位置を実験化学的に決定した。さらに、水素化ホウ素化合物の新展開として、ジボラン(6)ジアニオン、ジボラン(5)アニオンを合成し、ホウ素間の結合状態について実験化学と理論計算のインタープレイにより明らかにした。Rind基の炭素パイ電子系へのフィードバックとして、共平面性に優れたオリゴチオフェンを合成し、分子構造や光物性に関する基礎データを得た。Rind基の二官能性立体保護基としての展開として、空気や湿気に安定なモノチオベンゾキノンを合成し、平面性に優れたキノイド構造について明らかにした。最終年度である平成23年度は、平成1922年度に引き続き、ヒドロインダセン骨格を有する縮環型立体保護基(Rind基)を用いて、高周期元素不飽和結合を構成単位とする新奇な有機元素化合物に関する研究をさらに推進した。
歯根膜細胞に伝達されるメカンカルツグナルの分子生物学的解析

歯根膜細胞に加わるメカニカルストレスが、どのようなシグナルとして細胞内に伝達され、炎症性サイトカインや増殖因子の転写・翻訳を制御しているのかを明らかにするために以下の実験を行ない、いくつかの興味深い知見を得た。1.メカニカルストレス・P.intermediaLPS共刺激がヒト歯根膜細胞に与える影響歯根膜細胞に過剰なストレッチ力を単独あるいはP.intermediaとともに負荷することによって炎症性サイトカインおよび増殖因子の発現動態がどのように変化するかを調べた。その結果、メカニカルストレスの単独負荷によってIL-6,IL-8,G-CSF,M-CSFおよびVEGFなどの液性因子の発現が誘導された。さらにP.intermedia LPSとの共刺激によってこれらの発現は増強された。次にBMP-2,およびBMP-4の発現動態について調べた。その結果、歯根膜細胞は恒常的にBMP-2を発現していたが、ストレッチ負荷によってその発現は消失した。また、BMP-4の発現はストレッチ負荷によって増強された。2.ストレッチ負荷による歯根膜細胞におけるCD14分子の発現誘導過剰なストレッチ負荷が歯根膜細胞におけるLPS receptor CD14分子の発現を修飾するか否かについて検討した。その結果、ストレッチ負荷によって、CD14の発現が誘導されること、またその発現はprotein kinase Cを介して行われていることが明らかになった。さらにストレッチ負荷によるCD14分子の発現増強は歯根膜細胞のLPSに対する応答性を高めて、同細胞からの過剰な炎症性サイトカインの産生を促し、歯周組織破壊を促進する可能性が示唆された。本研究では、メカニカルストレスが、歯根膜細胞における炎症性サイトカインおよび増殖因子の発現にどのような影響を及ぼすのか、またそのメカニズムはいかなるものなのか明らかにするために以下の実験をおこなった。1.ヒト歯根膜から分離した歯根膜細胞にFlexercell StreinUnits(FLEXCELL Co.Ltd.)を用いて間欠的なストレッチを負荷し経時的に各種炎症性サイトカインの発現をタンパクおよびmRNAレベルで調べた。その結果、ストレッチ負荷によってinterleukin-1a,interleukin-6,interleukin-8,granulocyte colony stimulating factor,およびmacrophagecolony stimulatingfactorタンパクおよびmRNAの発現が経時的に増加することが明らかになった。以上の結果から、過剰なメカニカルストレスは炎症性サイトカインの誘導を増強する一方、BMPなどの発現を調節して歯周組織破壊を助長する可能性が示唆された。平成10年度はこれらの因子の発現調節にかかわっている転写因子およびプロモーター領域の解析を行なう予定である。
3次元・4次元多様体の位相幾何学的研究

3次元・4次元多様体及びそれに含まれている結び目、絡み目、グラフ、曲面について幾何、代数、解析的手法及び計算機を駆使して多方面から研究を行った。多様体の葉層構造、力学系、特性コホモロジー、ホモトピー、交叉形式の理論、関数環の分析などを手がかりに、多様体のDS-diagramと組み合わせ論的研究、特に3次元多様体を球面上のグラフに変え、それを組み合わせ論的に研究した。1つの多様体を定めてその中に含まれる結び目、絡み目、グラフの分類、特に空間グラフ(spatial graph)の分類についてや平面的グラフ(planar graph)を空間に埋め込んで結び目としての射影の結果を得た。グラフ上の全てのサイクルと同じ個数の任意の結び目を用意し、その結び目を全て実現しているような空間グラフが存在するとき、そのグラフは順応性を持つというが、この順応性(adaptability)を持つグラフについていくつかの結果を得た。またグラフの空間表現において何を標準的なものとすべきかという問題を考え、2つの標準的と考えられる概念を提案し、それに沿っていくつかの結果を得た。空間グラフを分類する同値関係としてグラフホモローグという概念を導入し、この同値関係に関する完全不変量を導入し、これによってグラフホモローグによる分類が完全に出来ることを示した。さらにユークリッド空間内のグラフに対して全曲率を定義して、いくつかのグラフに対して全曲率がいつ最小になるかを決定した。この結果は閉曲線の全曲率に対する微分幾何学の古典的結果の一般化になっており、今後の発展が期待される。
林冠の3次元構造・葉量の季節変化の非破壊自動測定結果を踏まえた群落蒸散量の解析

対象とした実森林は愛知県豊田市内の里山二次林でコナラ,アラカシ,リョウブ,ヤブツバキなどから構成される。測定は2001年10月31日に実施した。CCDカメラに画角104×77度の広角レンズを装着し,レーザ光切断法に基づいて距離情報をもつアクティブ広角画像を得た。レーザ投射器には赤・近赤の2波長のレーザを装着しその反射特性の違いを利用して,アクティブ広角画像内の同化部・非同化部を判別した。乱流変動法により群落蒸散量を求めた。魚眼レンズ用いて得た情報(画像または高低角別の相対照度)からLAIを推定するためにはギャップフラクション法などが用いられるが,林冠が傾斜している場合や不均一な厚さをもつ場合でもこれらが考慮されることは少ない。「水平で均一な厚さをもつ林冠」が仮定されることが多いが,レーザ光切断法によるアクティブ広角画像上の距離情報を用いることにより,実際の林冠との違いを以下の2項目について定量化できた。a)任意の高低角・方位角でレンズに差し込む光線が林冠を通過する距離。b)林冠の外形状・厚さ・傾きおよび大ギャップの位置と大きさ。すなわち,葉群とギャップの3次元空間分布である。改善したLAI推定法は, a)の林冠通過距離を用いてギャップフラクションまたは相対照度を「水平で均一な厚さをもつ林冠」の場合の値に換算し対応するLAIを求めこれを葉群密度に換算し, b)の3次元空間分布に基づいて積算しLAIを求めるという方法である。
細菌を用いた新規ヒ素検出・定量システムの開発

世界的規模で問題になっているヒ素汚染を調査する際に、ヒ素濃度の迅速・安価な測定法は研究の端緒として必須の技術である。現在用いられているICP-MS法等の大規模な機器を使用しない、微生物を用いたヒ素の検出・測定法の構築を目標として研究を行なった。ヒ素濃度の環境基準は10 ppb(約0.13μM)であるため、この濃度のヒ素の検出を最低の目標とした。用いる細菌として、土壌由来の細菌であるRhodococcus erythropolis IAM1399株、およびそのヒ素耐性遺伝子群破壊株(以下IAMΔars株)を用いた。それぞれの株に、亜砒酸に応答する転写制御因子ArsRをコードするarsRと、ルシフェラーぜ遺伝子の上流にArsR結合領域を挿入したものを保持するレポータープラスミドを導入した。昨年度までの研究で、リン酸を培地中に加えることで、ヒ酸の取り込みが抑えられ、亜ヒ酸に依存した発光が観察された。しかし、ヒ酸に対する活性が低かったため、細胞内でヒ酸を亜ヒ酸に還元するArsCタンパク質を高発現させることで、ヒ酸に対する応答を増大させることを目指した。arsCの上流に、構成的プロモーターを挿入したプラスミドを導入し、ArsCを高発現させた。しかしヒ酸に対する応答は大幅には改善しなかった。同時に、今回作製した株を用いて、ヒ素汚染土壌サンプル中のヒ素を水で溶出したサンプルのヒ素濃度測定を行なった。その結果、発光が確認され、ヒ素の検出に成功した。しかし、原子吸光高度計を用いたときの濃度と、発光量から予想した濃度には差があり、濃度を測定できるまでには至らなかった。土壌由来の細菌であるRhodococcus erythlopolis IAM1399株のヒ素耐性遺伝子群破壊株(以下Δars株)を用いて亜ヒ酸検出系を構築した。Δars株は亜ヒ酸排出ポンプであるArsBタンパク質を生成することが出来ないため、亜ヒ酸を細胞外に排出することが出来ず、数μM(数十数百ppb)の亜ヒ酸に対して感受性を示す。すなわち、低濃度の亜ヒ酸を菌体に蓄積することが出来ると考えられる。まずはこの株に、亜ヒ酸に応答して転写抑制を解除するArsRタンパク質をコードするarsR遺伝子と、ArsRが結合して転写を抑制するDNA領域(arsRプロモーター領域、以下ParsR)、さらにその下流にレポーター遺伝子として発光タンパク質遺伝子(luxAB)を連結したプラスミド(pKLAParsR3+arsR)を導入した。構築した組換え菌の亜ヒ酸およびヒ酸に対する応答を観察した結果、亜ヒ酸に対しては1 nMまで、ヒ酸に対しては1 μMまでは明確な反応を示した。環境基準は約0.13 μMであるため、亜ヒ酸に関しては感度の問題をクリアできた。ヒ酸に関しては菌体量等の条件の改善により、さらに感度を上げる方法を考える必要がある。上記システムでは亜ヒ酸とヒ酸の区別がつかないため、サンプル中の亜ヒ酸のみを測定するために、リン酸を過剰に与えることでヒ酸の取り込みを抑えることを試みた。その結果、リン酸を10 mMとなるように加えることで、100μMヒ酸存在下での発光値を1/40に抑えることが可能であった。逆に、ヒ酸と亜ヒ酸を合わせたトータルのヒ素濃度を測定するために、細胞内に入ったヒ酸を全て亜ヒ酸に変換する細菌株の構築にも取り組んだ。Δars株にヒ酸還元酵素遺伝子であるarsCを導入した株を作製した。この株のヒ酸還元活性とこの株を用いたヒ素検出系を29年度に評価する予定である。細菌を用いたヒ素の検出系の原型を構築することができた。亜ヒ酸に対する反応については、環境基準以下を達成できたが、ヒ酸についてはまだできていない。培養の条件を検討する必要がある。リン酸を添加することでヒ酸存在下での反応を抑えることが明らかとなったが、完全に抑えることができていないのに加え、得られたデータがやや不明瞭である。データの取り直しが必要である。リン酸還元酵素遺伝子の導入はできたが、その評価までには至らなかった。以上、研究材料の作製については順調に進んだが、データの採取が予定より遅れているため、上記の評価とした。この株に、亜ヒ酸に応答して転写抑制を解除するArsRタンパク質をコードするarsR遺伝子と、ArsRが結合して転写を抑制するDNA領域(arsRプロモーター領域、以下ParsR)、さらにその下流にレポーター遺伝子として発光タンパク質遺伝子(luxAB)を連結したプラスミド(pKLAParsR3+arsR)を導入した。構築した組換え菌の亜ヒ酸およびヒ酸に対する応答を観察した結果、亜ヒ酸に対しては環境基準である約0.13 μM以下の濃度の検出に成功したが、ヒ酸に関しては環境基準の10倍以上の濃度が検出に必要であった。そこで今年度は、細胞内に入ったヒ酸を全て亜ヒ酸に変換することでヒ酸に対する感度を上昇させることを試みた。ヒ酸還元酵素

遺伝子であるarsCを上述のレポータープラスミド中のarsRの下流に導入したプラスミドを構築し、Δars株に導入した。この株のヒ酸に対するレポーター活性を測定した結果、ヒ酸に対する感度は上がっていなかった。培地中のリン酸によってリン酸の取り込みが抑えられているため、それに付随してヒ酸の取り込みも抑えられている可能性を考え、リン酸飢餓状態で実験行なったが、やはり感度の上昇は見られなかった。現在は、arsCを菌体内で高発現させるためにカナマイシン耐性遺伝子のプロモータの下流にarsCを挿入したプラスミドを作製し、これまでの株に導入を試みている。亜ヒ酸に対する反応については、環境基準以下を達成できたが、さらに検出感度を上げたいと考えている。これに関してはリン酸の取り込み経路の破壊を考えている。ヒ酸については試みた方法がうまくいかず、感度の上昇が思うように進まなかった。今年度さらに注力する必要がある。また昨年度得られたデータが不明瞭であったためデータの取り直しを行ったが、これに時間を割かれてしまって進度が遅れてしまった。以上より、上記の評価とした。世界的規模で問題になっているヒ素汚染を調査する際に、ヒ素濃度の迅速・安価な測定法は研究の端緒として必須の技術である。現在用いられているICP-MS法等の大規模な機器を使用しない、微生物を用いたヒ素の検出・測定法の構築を目標として研究を行なった。ヒ素濃度の環境基準は10 ppb(約0.13μM)であるため、この濃度のヒ素の検出を最低の目標とした。用いる細菌として、土壌由来の細菌であるRhodococcus erythropolis IAM1399株、およびそのヒ素耐性遺伝子群破壊株(以下IAMΔars株)を用いた。それぞれの株に、亜砒酸に応答する転写制御因子ArsRをコードするarsRと、ルシフェラーぜ遺伝子の上流にArsR結合領域を挿入したものを保持するレポータープラスミドを導入した。昨年度までの研究で、リン酸を培地中に加えることで、ヒ酸の取り込みが抑えられ、亜ヒ酸に依存した発光が観察された。しかし、ヒ酸に対する活性が低かったため、細胞内でヒ酸を亜ヒ酸に還元するArsCタンパク質を高発現させることで、ヒ酸に対する応答を増大させることを目指した。arsCの上流に、構成的プロモーターを挿入したプラスミドを導入し、ArsCを高発現させた。しかしヒ酸に対する応答は大幅には改善しなかった。同時に、今回作製した株を用いて、ヒ素汚染土壌サンプル中のヒ素を水で溶出したサンプルのヒ素濃度測定を行なった。その結果、発光が確認され、ヒ素の検出に成功した。しかし、原子吸光高度計を用いたときの濃度と、発光量から予想した濃度には差があり、濃度を測定できるまでには至らなかった。現在の系を用いて、ヒ酸に対する感度を上げるための条件検討を行う。初期菌体濃度と培養時間について検討する予定である。リン酸添加時の発光量のデータを取り直す。リン酸の濃度を変えて実験を行い、最適な濃度を検討する。菌体内に入ったヒ酸を亜ヒ酸に還元する組換え菌の評価を、ヒ酸還元活性とヒ酸検出活性の両面から検討する。以上の結果を統合して、定量性を示すことが可能かどうかを検討する。
HTLV-I感染によるテロメレース活性化に関する研究

HTLV-IによるT細胞腫瘍化の中で、ウイルスの転写活性化因子Taxによる転写因子活性化と細胞増殖シグナル遺伝子の関連はよく調べられているが、テロメレース遺伝子との関連は明らでない。そこで、Taxとテロメレースの関連を解明しHTLV-IによるT細胞の腫瘍化機構の解明を目指した。HTLV-IはCD4陽性T細胞に感染する。そこで、末梢正常T細胞とHTLV-Iが感染した不死化T細胞株でテロメレース活性を測定した。末梢正常T細胞はマイトージェンで活性化してもテロメレース活性は認められなかった。一方、不死化T細胞株ではテロメレースが活性化されていた。次いでHTLV-I感染,T細胞株と非感染T細胞株でテロメレース活性を比較した。その結果、調べたすべての細胞株で、HTLV-I感染、非感染にかかわらずテロメレース活性が認められたが、HTLV-I感染細胞株の中でウイルス発現細胞株(MT-2,TL-Su)のテロメレース活性は、HTLV-I非感染細胞株(Jurkat,MOLT4,Kit 225)に比べ有意に上昇していた。これらの結果は、HTLV-I感染によりテロメレースが変動することを示唆しており、Taxかその役割を果たしている可能性がある。この可能性を検証するために、テロメレース遺伝子のプロモーター領域を導入したレポータープラスミドを現在作成中で、それを用いてTaxのテロメレース遺伝子プロモーターに与える影響を解析する。
マイクロダイアリシス法を用いたアルコールの心理作用に関係する脳内物質の探索

マイクロダイアリシス法を用いて、アルコール代謝関連物質の脳内モノアミン系に対する作用を検索した。実験動物にはWistar系雄ラットを用いた。脳透析部位は側坐核とした。アルコール摂取により内因性に生成されるアルコール代謝物質としては、サルソリノール(テトラヒドロイソキノリン誘導体の一つ)とノルハーマン(β-カルボリン誘導体の一つ)を用いた。薬物(10μM1mM)の注入はマイクロダイアリシスプローブを介しておこない、採取した透析液中に含まれるモノアミンとその代謝物質は電気化学検出器を用いた高速液体クロマトグラフィー装置で分析した。その結果、サルソリノールの投与により、モノアミンの細胞外濃度の著明な増加と代謝物質の著明な減少が認められた。サルソリノールによるモノアミン放出作用は、セロトニンに対してより選択的であり、テトロドトキシン(2μM)によって阻害されなかった。また、その効力は、代表的なモノアミンリリーザーであるメタンフェタミンと比べると、ドーパミンに対しては約2.6倍、セロトニンに対しては約783倍強力であった。一方、ノルハーマンの投与は、ドーパミンの細胞外濃度の弱い増加をもたらすが、代謝物質に対しては有意な影響を示さなかった。以上の結果から、アルコールの脳内モノアミン系に対する作用の一部は種々のアルコール代謝物質を介する可能性があることが示唆された。
ヒト肺癌における67KDaラミニンレセプターの発現

癌克服を達成するためには、主病巣に対する治療と同時に癌転移の予防と治療が不可欠である。しかし、癌転移のメカニズムは未だ十分に解明されたとは言い難い。従来よりわれわれは癌細胞の生合成する各種細胞外マトリクス成分、特に基底膜の細胞接着タンパクであるラミニンに注目して、癌転移とのかかわり合いについて研究してきており、マウス肺癌細胞3LLでは高転移株で内因性ラミニンの発現レベルが低下しているなどの知見を得ている。一方、細胞表面に在存するラミニンレセプターについては、インテグリンファミリーに属したレセプター以外、解析が未だ十分とは言えない。そこで、よりラミニンとの親和性の高い67kDaレセプターの発現をヒト肺癌を例に分子生物学的手法を用いて検討し、転移増殖に関わる癌の特性を解明しようとした。また、臨床材料を用いて67kDaレセプターの発現と予後との関係を検討した。乳癌や大腸癌では67kDaラミニンレセプターの発現とその悪性度が相関するとの報告があるからである。まずはじめに、ヒト肺癌細胞およびヒト肺線維芽細胞より67kDaラミニンレセプターの前駆体タンパクである37kDaラミニンレセプターポリペプチドのcDNAをクローニングした。両者でそのヌクレオチド配列を比較したところ、3ヵ所で差異を認め、うち2ヵ所ではアミノ酸の相違を伴っていた。しかし、タンパクの2次構造の違いは無かった。つぎに、各種ヒト肺癌細胞/組織における発現をmRNAレベルおよびタンパクレベルで比較検討した。その結果、肺癌においてもラミニンレセプターの発現は増殖速度の大きい悪性度の高い肺癌細胞で亢進していることが示された。
「元朝秘史」モンゴル語の形態論的研究

本研究は、平成9年と平成10年の2年間において、『元朝秘史』のモンゴル語の文法形態素の意味と機能を計算機を利用した手法によって分析し、文法体系を記述しようとしたものである。研究期間中に『元朝秘史』全12巻のモンゴル語をローマ字転写の形で計算機に入力するとともに、本文中に現れるすべての単語について語幹と語尾の境界にタグを付する作業を行い、計算機処理に最適化した電子化テキストを作成した。電子化テキストの作成に当たっては、Louis Ligeti "Histoire secrete de Mongols"(Budapest,1971)のローマ字転写に基づきつつも、これを原本である四部叢刊本『元朝秘史』の巻、丁、行をタグとして付し、各行を原本に対応させたほか、本文中の名詞類には語幹と曲用語尾の境界タグを付し、動詞類には語幹と活用語尾の境界タグを付した。また、電子化テキストを入力する過程で、上記Ligetiのローマ字転写を四部叢刊本『元朝秘史』の本文と照合した結果、Ligetiの転写中には500箇所以上の誤記・脱字・脱落があることが判明した。電子化テキストではこれらを校訂し、原文に一層忠実なローマ字転写を行った。このように入力・整理を行った『元朝秘史』モンゴル語の電子化テキストを計算機によって統計分析を行い、全12巻に現れるすべての単語の出現頻度と出現位置を示した索引を作成したほか、文法的接尾辞〈名詞類の曲用語尾と動詞類の活用語尾〉についても同様の検索を作成し、さらにそれらの文脈付き索引(KWIC)を作成して、用例を一覧の形で参照できるようにした。本研究は,平成9年と平成10年の2カ年において,計算機を利用した手法によって『元朝秘史』のモンゴル語の文法形態素の意味と機能を分析し,文法体系を記述しようとするものである。計画初年度の平成9年においては,『元朝秘史』全12巻のモンゴル語の電子化データの入力・整理を行ない,テストケースとして第1巻の全形態素の文脈付き索引を作成した。『元朝秘史』の電子化データの入力に際しては,Louis Ligeti"Histoire secrete de Mongls"(Budapest,1971)のローマ字転写方式を基にして,四部叢刊本『元朝秘史』の巻,丁,表裏,行をタグとして付して体裁を整えた。電子化テキストの作成に当たっては,本文中のすべての単語に対して語幹と文法的接尾辞の境界を入力するが,この作業には単語の文法的分析が不可欠であり,これらのデータを作成し校訂することが本年度の研究の中心的な作業となった。このように入力・整理を進めている『元朝秘史』の電子化テキストの分析のシュミレーションとして,全12巻のうち第1巻分の電子化テキストを対象として文法的接尾辞のみならず,全ての形態素を余すところなく抽出し,それらの文脈付き索引(KWIC)を作成した。これに基づいて検索,頻度統計,用例抽出等の処理と行い,それぞれの文法的形態素の種類と意味・用法を体系的に分類・記述する作業を進めている。本研究は,平成9年と平成10年の2ヵ年において,計算機を利用した手法によって『元朝秘史』のモンゴル語の文法形態素の意味と機能を分析し,文法体系を分析・記述しようとするものである。今年度は、前年度に引き続いて『元朝秘史』モンゴル語の電子化データの入力・整理を行ない、所期の目的を達成した。研究の主要な作業となったのは、本文中に現れるすべての単語について文法的分析を行い、それに基づいて語幹と語尾の境界を確定し、形態素に切り分ける作業であったが、年度中にそれらの作業と校正を終え、全単語と全語尾の文脈付き索引を作成することができた。『元朝秘史』の電子化データは,Louis Ligeti "Histoiresecrete de Mongols

"(Budapest,1971)により,これを四部叢刊本『元朝秘史』の巻,丁,行をタグとして付し、さらに本文中のすべての単語に対して語幹と語尾の境界タグを付してある。入力した電子化テキストを原本(四部叢刊本)と照合・校正する過程で、上記Ligetiのローマ字転写の中には500箇所以上の誤記・誤植があることが判明した。電子化テキストではこれらを校訂し、原文に忠実なローマ字転写を行うことができた。このように入力・整理を行った『元朝秘史』の電子化テキストの文法的分析として,全12巻に現れる、名詞の格語尾と動詞の活用語尾の文脈付き索引(KWIC)を作成し、それぞれの異形態、出現位置,出現頻度,用例を一覧の形で分類・整理し,それらの意味と用法を体系的に記述した。
増殖因子存在下における歯根膜線維芽細胞の走化活性と細胞周期の関係

【目的】近年,歯周治療は再生を念頭に置いたものに変わりつつある。再生療法の更なる発展のためには,歯周組織再生機構を正確に把握することが必要である。例えば,年齢の異なる二名に同様の歯周組織再生治療を施した場合,一般的に高齢者の再生は若年者ほど良好でないことが知られている。これは,細胞周期に関与する蛋白発現量の変化に伴って起こる増殖活性の低下が原因の一つであるとされている。歯周組織再生において,歯根膜線維芽細胞の遊走と増殖の関係は非常に重要であるため,老化に伴う歯根膜線維芽細胞の走化活性を調べることは意義のあることである。本研究は,老化した細胞の蓄積が高齢者の細胞の走化活性の低下の一因であるという仮定に基づき,細胞の遊走能と加齢の関係,増殖能の低下との相関関係について調べた。【材料と方法】歯根膜線維芽細胞の走化活性は同意の得られた3人の若年者と4人の成人から採取分離したものを用いて比較した。その際遊走した細胞としなかった細胞それぞれについて,細胞周期のいずれかの時期にあるかを形態学的および免疫組織化学的な手法で同定した。また,それぞれの細胞についてc-fosおよびc-myc mRNAの発現をin situ hybridization法を用いて調べた。【結果】成人から採取した細胞は若年者の細胞と比較して有意に低い走化活性を示した。遊走した細胞の中にはS期およびM期の細胞はなかった。また,遊走した細胞すべてがc-fos mRNAを発現していたのに対し,遊走しなかった細胞の中にはc-fos mRNAを発現していない細胞があった。【結論】歯根膜線維芽細胞の走化活性は増殖活性同様に加齢とともに減少する。細胞は老化するとc-fosを発現しなくなることから,高齢者の走化活性の低下は,細胞自体の老化と関係があることが示唆された。歯根膜線維芽細胞(PDL)の遊走と増殖に及ぼすFGFの作用を明確にするために,FGF存在下での細胞の増殖と遊走を,細胞周期の観点から調べた。1.供試細胞とその培養:PDLは,同一被験者の健常者抜去歯の歯根膜から分離・調製した。細胞の培養はウシ胎児血清を10%の割合に含むDMEMを用い,5%CO_2存在下,37°Cで行った。2. FGF:FGFはrecombinant human aFGF,bFGF,およびKGFを用いた。3. DNA合成能:[_3H]-チミジンの細胞内への取り込み量を示標としてDNA合成を測定した。4.走化能:ボイデンチャンバーの変法を用いて測定した。5.細胞周期の判定:細胞がいずれの細胞周期にあるかを以下の方法で調べた。1) DNA合成期(S期):ブロモデオキシウリジン(BrdU)を取り込ませ,BrdU Labeling and Detection Kitを用いて核が濃染した細胞をS期の細胞とした。2)有糸分裂期(M期):アセトカルミンで染色し,分裂像の見られる細胞をM期の細胞とした。3)静止期(Go期):c-fosおよびc-mycのmRNAをin situハイブリダイゼーション法によって検出し,それらを発現していない細胞をG_0期の細胞,発現している細胞をG_0期以外の細胞とした。【結果】1. DNA合成に及ぼすFGFの影響:PDLのDNA合成は,aFGFおよびbFGFに対して0.110ng/mlの範囲で濃度依存的に促進された。KGFには影響を受けなかった。2. FGFに対するPDLの走化性:PDLのFGFに対する走化性は,供試したいずれのFGFに対しても0.1100ng/mlの範囲で濃度依存的に増した。3. PDLのFGFに対する遊走と細胞周期:FGFに対して遊走していない細胞の中にはS期,M期およびG_0期の細胞があるが,遊走した細胞にはそれらの時期の細胞はなかった。

遊走した細胞の中にはS期およびM期の細胞はなかった。また,遊走した細胞すべてがc-fos mRNAを発現していたのに対し,遊走しなかった細胞の中にはc-fos mRNAを発現していない細胞があった。【結論】歯根膜線維芽細胞の走化活性は増殖活性同様に加齢とともに減少する。細胞は老化するとc-fosを発現しなくなることから,高齢者の走化活性の低下は,細胞自体の老化と関係があることが示唆された。
救急病院の受付停止に伴う地域医療への影響評価：地理情報システムの解析を基礎として

本研究の目的は島根県における救急医療機関へのアクセシビリティを、救急覚知データ、およびGIS(地理情報システム)を用いて評価することである。松江市消防、出雲市消防、雲南消防、大田市消防から覚知データを入手し、現着や病着時間について評価した。また、GISを用いたシミュレーションにより、現着病院到着までのアクセシビリティを二次医療圏ごとに評価した。その結果、救急覚知データの解析から、特に平日夜間帯において、他の時間帯と比較すると現着や病着時間が要していることが、GISを用いた解析から、二次医療圏間のアクセシビリティ差や、救急病院の受付停止に伴う地域住民へのアクセシビリティの影響が確認された。日本における救急医療体制は、都道府県が作成する二次医療圏単位までの医療計画に基づき整備されてきた。しかし、近年、中山間地域を多く抱える島根県のように、医師不足に伴う救急告示病院の指定取り下げにより、患者の搬送時間の長時間化が懸念されている。したがって、本研究では、救急医療の質の1つの基準として、救急医療機関への搬送時間(アクセシビリティ)を県内の二次医療圏について検討を行った。その際に地理情報システム(GIS: Geographic Information System)を用いて救急医療機関へのアクセシビリティ分析を実施した。手法としては、平成22年国勢調査町丁・大字、ならびに基本単位区統計データと地理情報システム、ならびに道路ネットワークデータを用いたシミュレーションを組み合わせて、医療圏ごとにアクセシビリティの評価を行った。その結果、二次医療圏ごとのアクセシビリティの差や救急病院告示停止による地域住民への影響が統計データから示唆された。次に、地理情報システムを用いたシミュレーションに加えて、雲南、松江、出雲、大田の各消防署とデータ受領に関する契約を取り交わしたうえで、平成23年1月25年10月に各消防署が覚知した全件の救急搬送データを入手し、3年間にわたる救急搬送の変化について解析を実施している。なお、本研究では島根県と同様に中山間地域を広く擁する和歌山県についても同様の解析を実施した。具体的には和歌山県新宮市の消防から救急搬送のデータの提供を受け、アクセシビリティの分析を実施した。本研究では、中山間地域を多く有する島根県を例に、地理情報システム(GIS)を用いて、救急病院の受付停止が、地域住民の救急病院へのアクセシビリティに与える影響を評価することである。具体的には、二次医療圏を分析単位として、救急車で救急病院へ搬送するのに必要な時間を本研究のアクセシビリティとして定義し、救急病院の受付停止前後において当該医療圏や隣接する医療圏への搬送時間の変化を定量的に評価することである。平成24年度は本研究の分析対象となる島根県の保健医療に関する統計データや空間基盤データの整備に従事した。平成25年度の分析で用いる、平成22年の島根県における町丁・大字別人口統計データの収集や、二次医療圏境界、国土数値情報をもとにした行政界、道路、救急医療機関などの空間基盤データの整備を行った。本年の活動の結果、平成24年11月に開催された日本農村医学会総会のシンポジウムにおいて、島根県における救急医療機関へのアクセシビリティに関して、英語による発表を行い、国内のみならず、海外との研究者と中山間地域における救急医療体制についてGISを用いた分析の可能性について意見交換を行った。平成25年度は、患者の救急搬送データを収集し分析することにより、今年度に実施した基礎的な資料と組み合わせて、本研究課題となる、GISを用いたシミュレーションと実際の搬送結果との比較、および救急病院の受付停止が地域住民のアクセシビリティに与える影響の評価を実施する。今年度は分析対象となる島根県の保健医療に関する統計データや空間基盤データの整備に力点を置いた。具体的には、平成25年度の分析で用いる、平成22年の島根県における町丁・大字別人口統計データの収集や、二次医療圏境界、国土数値情報をもとにした行政界、道路、救急医療機関などの空間基盤データの整備を行った。当初の計画では平成25年の13月に、大田市消防をはじめとする消防署から、実際の患者搬送状況を示すデータを入手する予定であったが、このデータの入手が遅れているため、患者情報の電子地図上でのデータベース化が遅れている状況である。今年度の進捗が遅れている原因である、実際の患者搬送データの入手を、島根大学や関連自治体の協力のもと、できるだけ早急に行う。実際の患者搬送データの入手後、救急事例の発生場所、搬送先病院、覚知から現場到着までの時間、現場到着から搬送先までの時間、患者の疾患などについてデータベース化し、救急搬送の情報を地図化する。地図化した情報を用いて、実際の搬送時間によって地域を分類し(10分・30分・60分圏内等)、アクセス可能な時間帯ごとの人口割合を「救急搬送カバー率」とし、医療圏内における救急搬送のアクセシビリティを明らかにする。その後、「救急搬送カバー率」を指標として、シミュレーションによる救急搬送アクセシビリティと実際の搬送によるアクセシビリティの差を求める。

さらに、救急病院受付停止前後の年度(平成22年度)を境として、医療圏内の残された病院と隣接する医療圏への救急搬送の増減量を計算し、救急受付停止に伴う医療圏内の残された病院と隣接する医療圏への影響を推定することによりアクセシビリティの変化を評価する。前述した実際の患者搬送状況の入手が遅れているため、搬送状況に関するデータベースを構築・保存するハードウェアー、ならびに、患者の住所情報を電子地図上に位置情報として返還するアドレスマッチング・ソフトの購入を今年度は行わなかった。したがって、物品購入や消耗品購入に関する研究費の今年度の執行が、当初計画と比較すると、大幅に下回ることになった。したがって、次年度においては、実際の患者情報を入手次第、当初計画にもとづき、物品購入と消耗品購入の予算を執行する。また、実際の患者情報のデータベース化を行う際には、アルバイトを雇用することにより、データ・クリーニングの作業を遂行するため、人件費も当初の予算計画通り執行する予定である。
16〜17世紀イタリア世俗声楽曲の歌詞に関する文献学的考察

16世紀にイタリアで活躍した作曲家、ジャケス・デ・ヴェルト(15351596)による世俗声楽曲の歌詞を対象として、その出典である文学作品との間に認められる異読について調査を行った。その成果の一部を取りまとめた論文「<ポエジア・ペル・ムジカ>についての一考察」を、『転換期の音楽』編集委員会編、『転換期の音楽-新世紀の音楽学フォーラム』第1部の中で発表した(2002年10月10日、東京:音楽之友社刊)。さらに、近年出版されたヴェルト書簡集(I.Fenlon, Ginches de Wert : Letters and Documents, s.l. 1999)に基づいて、16世紀後半の多声世俗声楽曲の創作活動における、作曲家による(1)歌詞選択と(2)作曲様式の選択という2点から、ヴェルトの書簡に認められるいくつかの証言を考察した。その成果として論文「ジャケス・デ・ヴェルトの手紙-16世紀のイタリア多声世俗声楽曲研究から見たその意義」を執筆し、地中海学会機関誌『地中海学研究』XXVにおいて公表した(2002年5月31日発行)。なお筆者は、上述のヴェルト書簡集について書評を執筆した(伊語)。まもなくイタリアの音楽学会Il Saggiatore Musicale機関誌、Il Saggintore Musicale, VIIIに掲載される見込みである。また、目下筆者は今まで行ってきた一連の研究-ヴェルトの歌詞の出典と入手経路の特定、および出典となった文学作品との間に認められるヴェルトの歌詞の異読に関する考察--を一つの論考として伊語でまとめ直す作業を進めている。準備が整い次第、Il Saggintore Musicaleに投稿する予定である。