hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
チリの湿地性植物群の変遷史から読み解く南半球特異的植物相の成立過程

2)前年度に採集したサンプルの分類学的検討(平成28年4月から11月):今年度に採集したサンプルについて,チリ文化庁から輸出許可を得て日本に輸出した。また,前年度に研究協力者が採集した化石資料に基づき,後期始新世の湿地に生育したナンヨウスギ科の新種を記載した。この新種は,現在はオセアニア地域にしか生育しないEutacta節の種が南米にもかつて分布したことを示す点で重要である。この種は産状観察から,湿地環境に生育したことが分かった。従って,この種の発見により,湿地逃避仮説を支持する証拠が加わったことになる。1)当初は,今年度中に現生植物に関する採集調査を実施する予定であった。しかし,前年度に輸出許可および採集許可が得られなかった影響で,今年度に化石採集を重点的に行うこととなった。そのため,現生植物の採集に着手できなかった。2)採集した化石についてピール切片を作成し,分類学的検討を行う予定であった。しかし,バルパライソ港の労使トラブルなどによりチリからの輸出が滞り,サンプルの日本への到着が大幅に遅れた。そのため,この作業に着手できなかった。関係機関の調査・輸出認可手続の遅れにより前年度までに実施できなかった古植物学的解析と現生植物に関する分子系統学的解析を行った。1)コチョルゲ産の白亜紀・始新世植物化石に関する古植物学的解析コチョルゲ地域の上部白亜系キリキナ層から産出した鉱化化石群集を観察し,多様なスギ科植物が含まれることを明らかにした。この中にはコウヨウザン亜科の化石が含まれたが,これは同亜科としては南半球から初めての産出記録であり,後期白亜紀には地球の植生が南北半球で対象であったことを示す重要な証拠である。また,ソテツ目の新種Sueria laxinervisを報告した。本属は,ソテツ目としては特異な単葉をもつことで特徴付けられるが,気孔装置の細胞構成と葉柄の維管束配置から,ソテツ目の植物であることが確実となった。類似した形態をもつ植物は北半球の中生界から産出することが古くから知られているため,今後北半球産のものについても検討が必要であると思われる。一方,始新統クラニラウエ層産の植物化石群集についても観察を進め,それらと現生の泥炭層にトラップされた植物遺体の産状を比較した。その結果,根の産状やひび割れを埋める砂質堆積物の状況が類似していることがわかった。Blechnum penna-marinaは周南極分布を示すシシガシラ科のシダ類であり,泥炭湿地を中心に生育する。本種の分布と泥炭湿地の成立過程との関係を解明するため,GRAS-Diによる集団解析を実施した。その結果,チリ国内において地理的構造が検出できなかった。このことは本種の分布拡大が比較的最近に起きたか,現在も遺伝的交流が盛んに行われていることを示唆する。サンプルの輸出が遅れた結果,植物群全体についての分類学的検討がやや遅れることとなった。この点については,研究代表者および分担者の指導する学生を多数動員し,採集した化石の観察を推進することで,遅れを取り戻す。1)来年度以降に,速やかに現生植物調査を実施する。2)サンプルは日本に到着したので,速やかにピール切片を作成し,分類学的検討を進める。特に,上述の未知のスギ科(広義)の球果,マキ科のシュート,ソテツ目の葉化石は本研究の目的達成の上で重要なので,優先的に研究を進める。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
暫間軟質義歯裏装材の評価法に関する研究

多くの暫間軟質義歯裏装材(ティッシュコンディショナー)が開発され,市販されている。しかし,臨床に使用する段階において,組織調整,動的印象および暫間裏装には,どのような製品をもちればよいか明確ではない。使用にあたって,目的別に材料学的性質は異なるはずである。粘弾性的な性質からまとめると,粘膜調整には床下粘膜の変形回復による持続的な弱い力に対して,流動し,その作用が長期間,持続することが必要である。そのため,粉末ポリマーの分子量を小さく(約10万)し,EtOH含有量を少なくすることが必要である。動的印象には初期には流動性が高く,機能時に負荷がかかっている状態の形態を再現し,その後には急激に流動性が減少し,印象を取りだし,模型を製作するのに変形しないことが必要である。そのため,粉末ポリマー分子量を中位(約20万)とし,EtOH含有量を多くすることによって,経時的な変化を大きくすることである。暫間裏装には一旦,義歯に裏装され口腔粘膜に適合した後には流動性が低く,咬合交径など変化しないことが望まれ,変形せず,咀嚼力などの外力を吸収するに十分弾性が高いことが必要である。そのため,粉末ポリマー分子量を大きく(30万以上)し,またEtOH含有量を少なくすることが必要である。動的印象は,義歯に裏装した際には均一な負担圧分布が必要とされ,また模型を製作するという観点から,優れた寸法精度を有していることが必要である。そのためには,粉末ポリマーの分子量は上記と同様の条件において,EtOH含有量を可及的に少なくすることが必要となるが,経時的な粘弾性変化を大きくするために分子量の大きい,また粘度の高い可塑剤を用いる必要がある。義歯装着者を義歯に対する順応性の良否によって分類し、床下粘膜の評価と術前、術後の咀嚼機能スコア-による予後の判定を比較検討した。併せて既往歴、精神的および肉体的自覚症状等からなる健康調査標(KMI)との関連性について検討を行った。その結果,1.顎堤の状態と義歯に対する順応性との関連性は特に認められず,視診や触診等の口腔内診査では限界があると考えられた。2.咀嚼機能スコア-は両患者群共に術前に比べ術後では約1.5倍高くなった。しかし、義歯に順応しない患者群は術後でも、義歯による咀嚼機能に満足しない状態であった。一方、義歯に順応する患者群の多くは術後には義歯による咀嚼機能に満足する状態であった。3.健康調査票の集計結果、義歯に順応する患者の多くは既往歴、精神的および身体的な自覚症状が少ない傾向であった。一方、義歯に順応しない患者では上述の3項目ともに多い傾向であり、またその合計も多かった。以上のことより、無歯顎患者の義歯治療を行う上で,口腔内の診査のみではなく,患者の患者の既往歴、精神的および身体的な健康状態を把握することが治療の難易の理解および治療方針決定等の治療進行上ならびに術後の経過に有効であると考えられる。義歯難症例患者の口腔機能を改善するために義歯リベ-ス法,粘膜調整法,動的印象法および暫間裏装法等より連なる義歯調整法と義歯製作法を確立する必要がある。したがって粘弾性質から各種市販の暫間軟質義歯裏装材の臨床的な使用目的について分類し、それぞれの製品の用途に合った使用から臨床術式について検討した。

結果の概略は、暫間軟質義歯裏装材を用いて、術者および患者の両者が納得のいくまで義歯床下および形態を調整し、その状態を最終義歯に置き換えて、義歯機能を最大限発揮できるようにすることである。多くの義歯裏装材が開発され,市販されているが,実際の目的にあった材料学的性質(物理化学的,機械的,生物的)については明確でない。そこで,多くの市販製品を取り上げ,目的別に材料学的な観点から整理,分類し,その市販製品を用いて,粘膜調整,動的印象および暫問裏装の術式を患者に適応して,その臨床的要件を検討した。すなわち粘膜調整には床下粘膜の変形回復による持続的な弱い力に対して,流動し,その作用が長期間,持続することが必要である。動的印象には初期には流動性が高く,機能時に負荷がかかっている状態の形態を再現し,その後には急激に流動性が減少し,模型を製作するのに変形しないことが必要である。暫問裏装には一旦,義歯に裏装され口腔粘膜に適合した後には流動性が低く,咬合高径など変化しないことが望まれ,変形せず,咀嚼力などの外力を吸達するに十分弾性が高いことが必要である。以上の点をよく把握し,患者の治療目的に合致した材料および術式を選択をすることが重要である。動的印象の要件を満たす材料として粉末ではPEMAの分子量および粒度,溶液として可塑剤(BPBG)へのアルコ-ルの添加について実験的に検討した。その結果,粘弾性的性質の経時的変化の点からPEMAの分子量は約20万が適当であった。また初期の流動性と関連するゲル化時間には,粉末の粒度と溶液のアルコ-ル濃度とで大きく関係した。すなわちゲル化時間を短くするには粉末の粒子を小さくするか,あるいは可塑剤へのアルコ-ル濃度を高めればよい。しかし,アルコ-ルは水中に流出しやすく結果的に裏装材の収縮が大きくなるので,濃度は低めがよい。したがって,動的印象には分子量約20万のPEMA粉末を用い,その粒子は50μm程度に小さくし,溶液のアルコ-ル濃度は10%程度が適切であると考えられた。暫間軟質義歯裏装材を動的印象材として使用する際,その寸法精度および義歯床下に適用した場合の負担圧の変化に対する粉末粒径,および溶液のEtOH含有量が及ぼす影響を検討するため,暫間軟質義歯裏装材の経時的寸法変化,重量変化,EtOHおよびBPBGの溶出を測定し,さらにシミュレーション模型上で,歯肉頬移行部と歯槽頂部における経時的な負担圧分布変化を測定し,以下の結果を得た。1.暫間軟質義歯裏装材には経時的な寸法が認められた。その要因としてゲル化に伴う収縮と流動が関与しいてた。2.暫間軟質義歯裏装材の重量変化からみた吸水性はごくわずかであり,寸法変化にはほとんど影響を及ぼさなかった。3.粒径が小さいほど,また溶液のEtOH含有量が多いほど暫間軟質義歯裏装材のゲル化に伴う収縮は大きくなり,EtOH溶出量も多くなった。BPBG溶出量はEtOH溶出量の1/100以下であり,粉末粒径およびEtOH含有量の影響はほとんど認められなかった。4.負担圧の経時的変化は歯槽頂部では小さかったが,歯肉頬移行部では条件により変化に幅があった。また負担圧は顎堤が高いほど歯槽頂部では大きく,歯肉頬移行部では小さくなった。5.溶液のEtOH含有量が多いほど歯肉頬移行部における負担圧減少は著明となり,その変化も早期から認められた。また粉末粒径が小さいほど歯肉頬移行部における負担圧減少傾向は大きくなった。6.EtOHを含まない溶液を使用した試料では,歯肉頬移行部における負担圧の経時的変化は認められなかった。また粉末粒径は負担圧変化に影響を及ぼさなかった。
ケモカインシグナル伝達系の神経免疫疾患における意義:病態解析と治療応用

神経免疫疾患におけるケモカインシグナルを検討した.未治療重症筋無力症患者の末梢T細胞のケモカインシグナルは胸腺組織型により異なっており,とくにTh1シグナルに関与するケモカイン受容体であるCXCR3の発現レベルが胸腺腫合併患者において有意に減少していること,胸腺腫内CXCR3陽性CD4 T細胞数が有意に増加している事が明らかになった.過形成胸腺合併患者ではTh2型ケモカイン受容体CCR3とTh1型受容体CCR1の発現レベルが有意に増加していた.これらのケモカイン受容体発現レベルは治療後の慢性期には正常化していた.末梢血のナチュラルキラー細胞数およびナチュラルキラーT細胞数も過形成胸腺合併患者と胸腺腫合併患者の間で差を認めた.このことから,重症筋無力症(とくに胸腺腫合併患者)ではTh1を介するシグナル異常が優位だがTh2シグナル変化も存在すること,これらの変化はステロイドや胸腺摘出術により正常化に向かうことが明らかになった.胸腺におけるケモカイン発現レベルを解析した結果,ケモカインCCL21の発現レベルが過形成胸腺症例でのみ選択的に増加しており胸腺腫では有意の増加が認められないことが明らかになった.胸腺細胞のCCL21への遊走も過形成胸腺のみで著明に亢進していた.リンパ球のリンパ組織へのホーミングにはCCL21の受容体であるCCR7が不可欠であるため,CCL21の発現増加が過形成胸腺合併重症筋無力症患者の病態に本質的な役割を担っていると考えられる.多発性硬化症では再発時髄液中T細胞でのTh1型ケモカイン受容体発現率が上昇しており,緩解期にもCXCR3陽性T細胞数の増加が認められた.ケモカインシグナルの解析による病状(再発・悪化)の評価とケモカインシグナル制御による治療が期待される.本年度は,多発性硬化症再発時の治療前後での,また,重症筋無力症における胸腺摘出術前後でのリンパ球のケモカインシグナル伝達系を解析した.多発性硬化症では髄液CD4Tリンパ球におけるTh1系ケモカイン受容体のCCR5とCXCR3の発現が増加していた.CCR5が再発時に一過性に発現が増加するのに対してCXCR3発現は高値を持続するなど,それぞれの受容体が異なる制御を受けている事が明らかになった.ケモカインのうちエオタキシン,RANTESは再発前後で変化しなかった.重症筋無力症の治療法として胸腺摘出術が重要だが免疫系への作用については不明のままであった.そこで,胸腺摘出術前後での免疫担当細胞のサブポピュレーション,機能およびケモカイン受容体発現レベルを経時的に解析した.その結果,胸腺摘出手術は各リンパ球分画に影響しない事,術前にはnatural killer細胞数が著明に増加しているが術後正常化する事を見いだした.すべての免疫系ケモカイン受容体の発現レベルを検討した結果,重症筋無力症患者のCD4T細胞ではTh1関連受容体CXCR3の発現低下とTh2関連受容体CCR3の発現上昇が認められたが,術後にこれらの異常は是正されて健常者と同じレベルとなった.MG患者のT細胞機能は胸腺摘出術前にはTh2優位であるが術後慢性期にはTh1/Th2バランスが是正される事を明らかにした.これらの研究成果によって胸腺摘出術の免疫学的意義を明らかにし得た.来年度は,Tリンパ球のホーミングに重要なケモカインであるCCR7シグナルの上記疾患での解析,抗原提示に重要な樹状細胞の検討,胸腺上皮細胞の異常について検討を進める.さらに,上記のケモカイン受容体を介するシグナルの制御による多発性硬化症,重症筋無力症の治療を目指したin vitroの実験もすすめていく.神経免疫疾患におけるケモカインシグナルを検討した.未治療重症筋無力症患者の末梢T細胞のケモカインシグナルは胸腺組織型により異なっており,とくにTh1シグナルに関与するケモカイン受容体であるCXCR3の発現レベルが胸腺腫合併患者において有意に減少していること,胸腺腫内CXCR3陽性CD4 T細胞数が有意に増加している事が明らかになった.過形成胸腺合併患者ではTh2型ケモカイン受容体CCR3とTh1型受容体CCR1の発現レベルが有意に増加していた.これらのケモカイン受容体発現レベルは治療後の慢性期には正常化していた.末梢血のナチュラルキラー細胞数およびナチュラルキラーT細胞数も過形成胸腺合併患者と胸腺腫合併患者の間で差を認めた.このことから,重症筋無力症(とくに胸腺腫合併患者)ではTh1を介するシグナル異常が優位だがTh2シグナル変化も存在すること,これらの変化はステロイドや胸腺摘出術により正常化に向かうことが明らかになった.胸腺におけるケモカイン発現レベルを解析した結果,ケモカインCCL21の発現レベルが過形成胸腺症例でのみ選択的に増加しており胸腺腫では有意の増加が認められないことが明らかになった.胸腺細胞のCCL21への遊走も過形成胸腺のみで著明に亢進していた.リンパ球のリンパ組織へのホーミングにはCCL21の受容体であるCCR7が不可欠であるため,CCL21の発現増加が過形成胸腺合併重症筋無力症患者の病態に本質的な役割を担っていると考えられる.多発性硬化症では再発時髄液中T細胞でのTh1型ケモカイン受容体発現率が上昇しており,緩解期にもCXCR3陽性T細胞数の増加が認められた.

ケモカインシグナルの解析による病状(再発・悪化)の評価とケモカインシグナル制御による治療が期待される.今年度はT細胞の機能解析を中心に研究を進めた。重症筋無力症(MG)におけるTh1/Th2バランスは胸腺摘出前のMG患者末梢リンパ球におけるケモカインシグナルがTh2優位にシフトしているのが術後除々に是正され,胸腺摘出手術が患者の免疫バランスを是正する働きがあることが示された.MG患者の経時的観察の結果,増悪時(クリーゼ)にはケモカインシグナルが再びTh2優位となり治療後に正常化する事も明らかになり,Th1型ケモカインCXCR3シグナルの強化がMG治療に有用である可能性が高くなった.MG胸腺の異常を明らかにするために胸腺T細胞でのケモカイン受容体発現を検討した結果,意外にもMGではTh1およびTh2型のケモカイン受容体を発現するsingle positive T細胞が増加していた.CCR2,CCR3,CXCR4などのケモカイン受容体発現もMG胸腺では著明に増加していた.一度抗原刺激を受けたCCR7陽性のセントラルメモリT細胞の著明な増加も明らかになった.これらよりMG胸腺のT細胞は免疫的に活性化した状態にあることが示された.CCR7陰性のエフェクタメモリT細胞へと分化する前,すなわち病初期での胸腺摘出術がより有効であるという臨床経験に合致するものである.これらの研究成果によって胸腺摘出後の免疫学的意義を明らかにした.多発性硬化症再発時の髄液ではセントラルメモリーT細胞が増加していた本年度の研究により,神経免疫疾患ではCCR7陽性のセントラルメモリーT細胞が増加していることが明らかになり,CCR7阻害薬による治療への基礎研究の必要性が示された.14年度はケモカイン制御による治療を目指し,培養患者リンパ球によるケモカイン制御薬を投与して自己抗体産生とリンパ球活性化について検討する予定である.重症筋無力症患者の末梢血T細胞におけるケモカインシグナルを胸腺摘出前後で比較検討した.その結果,胸腺腫合併患者と過形成胸腺合併患者では,ケモカインシグナルが著明に異なることが明らかになった.とくにTh1シグナルに関与するケモカイン受容体であるCXCR3の発現レベルが胸腺腫合併患者において有意に減少していること,胸腺腫内CXCR3陽性CD4T細胞数が有意に増加していることが明らかになった.一方過形成胸腺合併患者のCD4T細胞ではTh2型ケモカイン受容体CCR3とTh1型受容体CCR1の発現レベルが有意に増加していた.これらのケモカイン受容体発現レベルは胸腺摘出手術後慢性期にはいずれの組織型の患者においても正常化していた.末梢血のナチュラルキラー細胞数およびナチュラルキラーT細胞数も過形成胸腺合併患者と胸腺腫合併患者の間に有意の差を認めた.このことから,重症筋無力症(とくに胸腺腫合併患者)ではTh1を介するシグナル異常が優位だがTh2シグナル変化も存在すること,これらの変化はステロイドや胸腺摘出術により正常化に向かうこと,臨床症状の変動を評価するうえでこれらのケモカインシグナルの解析が有用であることが明らかになった.胸腺におけるケモカイン発現レベルを一斉解析した結果,ケモカインCCL21の発現レベルが過形成胸腺症例でのみ選択的に増加しており胸腺腫では有意の増加が認められないことが明らかになった.胸腺細胞のCCL21遊走性も過形成胸腺のみで著明に亢進していた.
現代日本語における格体制の交替現象の諸タイプに関する研究：成立原理の統一的説明

現代日本語には、従来から知られている壁塗り代換(例:壁にペンキを塗る/壁をペンキで塗る)をはじめとして、格体制の交替現象が複数存在する。本研究では、これらの現象の成立原理について、以下のことを明らかにした。(1)これらの交替は、いずれも、「同じ現実の出来事が依存的転位と総体変化の二通りに類型化される」という共通の原理によって成立する。(2)交替のタイプの異なりは、それぞれの交替を起こす動詞が表す依存的転位の種類や総体変化の種類の異なりを反映したものである。(3)上記(1)(2)が示すように、格体制の交替現象は、動詞の範疇的意味に階層を考えることで、統一的に説明することができる。現代日本語には、「壁にペンキを塗る/壁をペンキで塗る」(壁塗り代換)のような格体制の交替現象が複数存在する。本研究の目的は、これらの現象の成立原理を統一的に説明することである。26年度はこれらの現象のうち、「壁塗り代換」(例:壁にペンキを塗る/壁をペンキで塗る)と「餅くるみ交替」(例:桜の葉に餅をくるむ/餅を桜の葉でくるむ)の分析を進めた。この二つの交替現象は、ニヲという格体制とヲデという格体制の交替(自動詞文の場合はニガ形とガデ形の交替)であるという点で共通するが、交替の際の格成分の対応の仕方が異なっており、前者では「ニ格/ヲ格(壁に/壁を)」「ヲ格/デ格(ペンキを/ペンキで)」というパターン、後者では「ニ格/デ格(桜の葉に/桜の葉で)」「ヲ格/ヲ格(餅を/餅を)」というパターンで交替が起こる。本研究では、これらの交替をヴォイスの交替現象(より具体的には能動文と直接受動文の交替)と比較することで、ニヲ形とヲデ形の交替に上記二種類の交替パターンが生じる理由を考察した。その結果、ニヲ形とヲデ形の交替は(ヴォイスの交替現象とは異なり)現実世界の出来事が言語において類型化される過程で生じる現象であり、そのことが二種類の交替パターンを生む要因になっているという見込みを得た。以上の成果を、第11回現代日本語文法研究会(於:大東文化会館、2014年12月6日)で発表した。今年度の研究成果は以下の通りである。(1)格体制の交替現象とヴォイスの現象の違いを原理的に明らかにした。能動文・直接受動文等のヴォイスの現象と、壁塗り代換等の格体制の交替現象を比較し、両現象における形式の交替が根本的に異なる原理で起こることを明らかにした。具体的に述べると、能動文・直接受動文は、同じ事柄的意味を表しつつ叙述事態の層において異なる意味内容を表すという関係にあり、話し手がどの事態参画者に視点を置いて述べるかによって格形式が交替する。これに対し、壁塗り代換は同じ現実の事態が二通りの事柄的意味に類型化される現象であり、事態類型の交替と、それに伴う事態参画者の意味役割の交替によって格形式が交替する。なお、ヴォイスでは動詞が語形変化するのに対し格体制の交替現象では動詞の語形変化が起こらないが、この相違点も、上で述べた、両現象における格形式の交替原理の違いから説明できる。以上の内容を論文として発表した。(2)壁塗り代換の、文法現象としての特徴を明らかにした。日本語に壁塗り代換は存在しない(従来「壁塗り代換」とされてきたものは体系的な文法現象ではない)と主張する山田昌裕(2004)「壁塗り代換(spray paint hypallage)ー文法現象の存在をめぐってー」(『表現研究』79)を検討し、山田(2004)の挙げる根拠がいずれも成り立たないことを論じた。この検討を通して、壁塗り代換は一定の仕組みで(現実世界の同じ出来事が言語において二通りに類型化されるという仕組みで)成立している体系的な文法現象であることを、改めて明示的に確認した。「格体制の交替現象とヴォイスの現象の違いを考察し、格体制の交替現象の成立原理の特徴を明らかにする」という当初の目的が達成できたため。(1)「グラスから水を空ける/グラスを空ける」のような、離脱型の壁塗り代換について、以下の(a)(c)の3点を明らかにした。(a)「グラスを空ける」のような表現はメトニミーによって成立するのではなく、動詞「空ける」が状態変化動詞としての用法を持つことで成立すると考えられる。したがって、「グラスから水を空ける/グラスを空ける」は格体制の交替現象として位置づけられる。(b)離脱型の壁塗り代換を起こすのは、位置変化の下位類である「依存的転位」と状態変化の下位類である「総体変化」を表す動詞に限られる。ここから、この交替は、同じ現実の出来事が、言語の表す意味の世界において、依存的転位と総体変化の二通りに類型化されることで成立する現象であると考えられる。(c)上記(b)より、離脱型の壁塗り代換は、「壁にペンキを塗る/壁をペンキで塗る」のような付着型の壁塗り代換と同じ原理により成立することが分かる。

(2)「巻く」という動詞は「包丁をさらしで巻く/包丁にさらしを巻く/さらしに包丁を巻く」のように格体制の交替を起こすが、「囲う」は「巻く」と似た意味を表すにもかかわらず、「屋敷を土塀で囲う/*屋敷に土塀を囲う/*土塀に屋敷を囲う」のように交替をを起こさない。その理由を考察した。そして、「(ヲデ)囲う」には、「「ヲ格句の事物(内側)ーデ格句の事物(外側)」という位置関係を指定する」という意味的特徴と、「「デ格句の事物→ヲ格句の事物」という動きの方向を指向する」という意味的特徴があり、これらの意味的特徴が、格体制の交替の成立を妨げているということを明らかにした。「離脱型の壁塗り代換の分析を完了させる」という当該年度の目標が達成できたため。「彼に積極性が乏しい(こと)」「彼が積極性に乏しい(こと)」のようなニガ形とガニ形の交替現象(満ち欠け代換)について、次のことを明らかにした。(1)成立原理:「乏しい」等の交替述語がニガ形で表す存在や位置変化には、ガ格句の事物の存在のあり方がニ格句の事物の観点から規定されるという特徴があり、「ガ格句の事物(x)の存在のあり方」に、ニ格句の事物(y)が組み込まれている。これにより、これらの述語の表す「xの存在(あるいは位置変化)」という事態を、yに関する事態として(yの状態や状態変化として)読み替えることが可能になる。また、「乏しい」等がガニ形で表す状態や状態変化には、ガ格句の事物とニ格句の事物とで構成される総体的な状態であるという特徴があり、「ガ格句の事物(y)の状態」に、ニ格句の事物(x)が組み込まれている。これにより、これらの述語の表す「yの状態(あるいは状態変化)」という事態を、xに関する事態として(xの存在や位置変化として)読み替えることが可能になる。「満ち欠け代換」は、こうした、事態類型の読み替えによって起こると考えられる。(2)壁塗り代換との関係:「グラスに水が満ちる」「グラスが水で満ちる」のような「壁塗り代換」も、「存在、位置変化」と「状態、状態変化」の事態類型の読み替えによって成立する現象であり、この点で、「満ち欠け代換」と共通する。一方で、両現象には、状態や状態変化を表す文の形式がガニなのかガデなのかという違いがある。この相違は、状態や状態変化の<材料>にあたる事物がガ格句の事物の内在物であるか否かという意味的な違いを反映したものであると考えられる。上記、及び前年度までの研究により、現代日本語における格体制の交替現象の諸タイプ(壁塗り代換の付着・移入型と離脱型、餅くるみ交替、満ち欠け代換)について、その成立原理を統一的に説明した。現代日本語には、従来から知られている壁塗り代換(例:壁にペンキを塗る/壁をペンキで塗る)をはじめとして、格体制の交替現象が複数存在する。本研究では、これらの現象の成立原理について、以下のことを明らかにした。(1)これらの交替は、いずれも、「同じ現実の出来事が依存的転位と総体変化の二通りに類型化される」という共通の原理によって成立する。(2)交替のタイプの異なりは、それぞれの交替を起こす動詞が表す依存的転位の種類や総体変化の種類の異なりを反映したものである。(3)上記(1)(2)が示すように、格体制の交替現象は、動詞の範疇的意味に階層を考えることで、統一的に説明することができる。26年度内に研究成果を論文として発表することを目標としていたが、産前産後休暇・育児休業の取得で研究が中断したことにより目標達成には至らなかったため。ヴォイスとの比較の視点や動詞の意味の階層性に着目する視点を、他のタイプの交替現象にも適用して分析していく。当該年度までの研究で、格体制の交替現象の分析には、動詞の意味の階層性への着目や、ヴォイスとの比較の視点が重要であることが分かった。これらの視点を残りのタイプの交替にも適用して分析を進め、格体制の交替現象の成立原理を統一的に説明する。
プラズマ重合を用いたフッ素イオン交換薄膜の作製

ペルフルオロ系のスルフォン酸基を固定したカチオン交換性で架橋構造を有する薄膜をプラズマ重合法によって作製すること目指した。バックボーンポリマーの出発原料としてヘキサフルオロプロピレンを選び、ヘキサフルオロプロピレンを重合するためのプラズマ条件を明らかにした。これによって架橋度を低く抑えたポリマーを得る幅広い条件を明らかにした。次にカチオン交換基となるスルフォン酸基の原料として種々の化学種を調べた結果、トリフルオロメタンスルフォン酸以外には適当な材料が見つからなかった。そこで、トリフルオロメタンスルフォン酸を気体として再現性良く反応系に導入するための装置を作製した。これを用いてスルフォン酸基のプラズマ中での分解の程度とプラズマ条件の関係を明らかにした。この条件とヘキサフルオロプロピレンの重合条件とが重なる範囲で両者の混合ガスでプラズマ重合を行い、生成物を分析してプラズマ条件、ガス条件などと生成するプラズマ重合膜の化学的性質との関係を調べ、目的の架橋構造を持つペルフルオロスルフォン酸系のカチオン交換性を作製するための条件を求めた。その結果市販の炭化水素系カチオン交換膜に比肩し得る交換容量を持つペルフルオロスルフォン酸カチオン交換性薄膜を作製することができた。出発原料のプラズマ中での反応については現在詳細に検討中である。イオン交換性膜のような高機能性の薄膜の作製はプラズマ重合では従来不可能とされてきたが、本研究によってこれが可能であることを明らかにし、プラズマ重合の新しい可能性と、架橋構造を有するペルフルオロスルフォン酸膜の合成の道を拓いた。
信頼性のある雷遮蔽理論構築のための高速・高感度雷撃進展撮影装置の開発

本研究では、現象の発生時間が短く発光が微弱である最終雷撃過程(この過程内で雷撃距離が決定される)が撮影可能な高速・高感度雷撃進展撮影装置を開発・制作し、世界最初となる一般的な落雷の最終雷撃過程の撮影を成功させることを目的としている。17年度は装置の製作と試験、および予備観測を行った。18年度は夏季および冬季に雷観測を行った。高速・高感度の新型雷撃進展撮影装置を制作した。雷放電路の発光を受光するデバイスには32素子マルチアノード光電子増倍管(旧型は16×16ピンフォトダイオード)を用いる。このデバイスの信号立ち上がり時間は0.6ナノ秒であり、十分な性能を有する。また、感度はこれまでに使用していた雷撃進展撮影装置ALPSの千倍以上ある。受光デバイスからの信号は微弱であるので、受光デバイス製作会社が提供している電流入力型プリアンプによって32素子別々に増幅する。その周波数帯域はDC50MHz(旧型はDCから5MHz)であり十分な性能を有している。ディジタル記録器は最大サンプリング速度40Mサンプル/秒(ALPSは10Mサンプル/秒)、分解能12ビット(ALPSは8ビット)、記録長2Mワード/ch (ALPSは16kワード/ch)、チャンネル数16(ALPSは256)である。これをLED光により性能評価を行ない当初の性能があることを確認した。冬季は各年度約3ヶ月間石川県河北郡内灘町にある風力発電設備を観測対象とした冬季雷観測を行った。観測期間中6例の落雷を新型雷撃進展撮影装置で記録することに成功した。このうち1例は旧型雷撃進展撮影装置と同期がとれ、しかも電流の記録にも成功した。旧型の発光強度測定装置と今回開発した測定装置両者の発光強度の高度別時間変化波形は大変よく似ており、十分に活用できることを再確認した。また、旧型装置では全く発光が認められていない段階で風車先端より発光現象があることを確認した。この現象は発光の増加と減少7回ほど繰り返し、その後風車の先端からリーダと呼ばれる前駆雷撃が雷雲に向かって進展を開始したことが分かった。このときの電流変化は発光の変化とほぼ一致しており、リーダ進展開始前にも放電現象があることを初めて確認できた。本年度は以下に示すように装置の製作と試験、および予備観測を行った。1雷撃進展撮影装置の製作高速・高感度の新型雷撃進展撮影装置を制作した。

受光デバイスからの信号は微弱であるので、受光デバイス製作会社が提供している電流入力型プリアンプによって32素子別々に増幅する。その周波数帯域はDC50MHz(旧型はDCから5MHz)であり十分な性能を有している。ディジタル記録器は最大サンプリング速度40Mサンプル/秒(ALPSは10Mサンプル/秒)、分解能12ビット(ALPSは8ビット)、記録長2Mワード/ch(ALPSは16kワード/ch)、チャンネル数16(ALPSは256)である。これをLED光により性能評価を行ない当初の性能があることを確認した。2屋外観測2005年12月1日から2006年2月10日まで石川県河北郡内灘町にある風力発電設備を観測対象とした冬季雷観測を行った。観測期間中7例の落雷を新型雷撃進展撮影装置で記録することに成功した。このうち1例は旧型雷撃進展撮影装置と同期がとれ、しかも電流の記録にも成功した。両装置の発光強度の高度別時問変化波形は大変よく似ており、十分に活用できることを確認した。また、旧型よりも時間的に早い段階で発光を記録しており、しかも立ち上がり時間が速く当初の性能を有していることが実際の観測でも確認できた。本研究では、現象の発生時間が短く発光が微弱である最終雷撃過程(この過程内で雷撃距離が決定される)が撮影可能な高速・高感度雷撃進展撮影装置を開発・制作し、世界最初となる一般的な落雷の最終雷撃過程の撮影を成功させることを目的としている。昨年度は装置の製作と試験、および予備観測を行った。本年度は以下に示すように夏季および冬季に雷観測を行った。夏季雷観測雷放電による発光を受光する素子は光電子増倍管を利用している。そのため感度・時間分解能共に極めて高いが、逆に昼間使用すると著しく受光素子の劣化が進む。メーカーに受光素子のチェックを依頼したところ大きなダメージを受けているとの解答があり、新しく受光素子を購入すると共に、昼間は動作しないような仕組みに変更した。従って、夜しか観測できないために平成18年度は約3ヶ月間岐阜大学内において観測を行ったが、1例も記録することはできなかった。冬季雷観測観測2006年11月1日から2007年2月9日まで石川県河北郡内灘町にある風力発電設備を観測対象とした冬季雷観測を行った。観測期間中6例の落雷を新型雷撃進展撮影装置で記録することに成功した。旧型の発光強度測定装置と今回開発した測定装置両者の発光強度の高度別時間変化波形は大変よく似ており、十分に活用できることを再確認した。また、旧型装置では全く発光が認められていない段階で風車先端より発光現象があることを確認した。この現象は発光の増加と減少7回ほど繰り返し、その後風車の先端からリーダと呼ばれる前駆雷撃が雷雲に向かって進展を開始したことが分かった。このときの電流変化は発光の変化とほぼ一致しており、リーダ進展開始前にも放電現象があることを初めて確認できた。
若年期女性を対象とした朝食習慣改善のための体験型栄養教育プログラムの開発と評価

女子大学生の、欠食習慣や菓子・菓子パン単独摂取などの偏食といった朝食問題を改善するため、従来型である講義型式に、1自己の朝食記録を客観的に見ることによる気づきに基づく動機づけ2朝食提供による直接的な介入によって生じる身体的・精神的な変化の体験を加えた栄養教育プログラムの効果評価を行った。実生活に反映し得るように、時間と費用と手間を省く工夫をした献立による朝食の直接的な提供の結果、行動変容段階モデルにおけるステージの上昇、継続的な食行動の変化、ならびに精神的な不定愁訴の有意な軽減が観察された。それゆえ、若年期女性の朝食習慣改善のために体験型栄養教育プログラムを導入する意義が示唆された。本研究の目的は、女子大学生の朝食問題を改善するための栄養教育プログラムの開発である。すなわち、精神的に疲労感や混乱度が高い状況を示す傾向のある欠食習慣者や、菓子や菓子パン単独摂取などの偏食傾向者の朝食行動を改善することで、QOLを高めるプログラムを計画・実施し、評価を試みた。本栄養教育プログラムは介入効果を高めるために、従来の講義型栄養教育に、1自己の朝食記録を客観的に見ることによって得た気づきによる動機づけ2朝食提供による直接的な介入によって生じる身体的・精神的な変化の体験を加え、朝食行動に及ぼす影響を検討した。さらに、直接的な介入となる朝食献立は、栄養教育後の実生活に反映しやすいように、可能な限り時間と費用と手間を省く工夫を行った。朝食提供を受けるため通学時刻を早めるという介入群へ生じる負担を軽減し参加しやすくするため、平成25年57月に介入を実施し、その効果を対照群と比較して評価した。その結果、果物や主菜の摂取頻度の有意な増大など、食行動が変化した。また、朝食行動との関連があるといわれる体温や作業効率などの指標からは身体的な変化を確認できなかったが、精神的な不定愁訴の有意な軽減が観察された。さらに、行動変容に対する意識やセルフ・エフィカシーを高めた者の割合が高く、今後の朝食行動の変容へつながる可能性を示唆した。経済的評価を試みた国内の先行研究は少ないため、海外の先行研究と比較を試みる予定である。本研究は、平成24年度前期に朝食映像調査により、朝食欠食あるいは菓子パンなどの単独摂取傾向者を抽出するためのスクリーニングを行い、同年度後期に栄養教育プログラムの実施を予定していた。しかしながら本研究者は、平成23年度よりパイロットスタディとして実施してきた異なる内容の2つの栄養教育プログラムによって、対象者のニーズに適合した効果的な内容の運営と詳細な検討結果を得てから、本研究を開始することとした。そのため、平成24年度前期中途まで時間を要したが、2つの栄養教育プログラムから1朝食問題について、問題意識の低い対象者を抽出することに最も工夫を要すること2対象者の抽出から栄養教育の実施までの時間は、できるだけ短くして参加意欲を下げない工夫を要すること3早朝から自主的に取り組む内容の朝食介入プログラムは、対象者の生活リズムを考慮し、後期(秋冬)より前期(春夏)に実施することが負担が少なく、かつ効率的であることを明らかにした。そのため、平成25年度前期期間に、スクリーニング・アセスメント・栄養教育プログラムの実施・初期評価までを終えるべく研究計画を再構成した。まず、本研究専用のPCやHDの購入とセットアップ、個人情報守秘下での朝食映像画像メールの処理システムや分析方法の確立、質問紙や体温計などの調査、栄養士の手配、直接介入となる朝食メニューのシミュレーション、あらたな研究計画に沿った運営の調整・倫理審査委員会の承認などを済ませ、朝食平成25年度4月より開始する対象者募集に必要な掲示媒体、ppt媒体などを準備し、実施可能な状態にしている。1研究の流れの見直しのため1)本研究で実施する栄養教育プログラムで実施される内容が、対象者のニーズを満たす効果的なものであるために、パイロットスタディとして平成23年度より実施してきた異なる内容の2つの栄養教育の運営と詳細な検討が、平成24年度前期期間途中まで時間を要したこと。その結果、対象者の抽出から栄養教育の実施までの時間を短縮して実施すべきであることが明確になったため。2)本研究は早朝から対象者本人が自主的な意思で朝食問題の改善に取り組む内容であり、生活リズムから考えると、その教育効果を高めるためには後期(秋冬)より前期(春夏)に実施することが負担が少なく、かつ望ましいと考えられ、平成25年度前期期間を待つ必要があったため。2研究に伴う手続きのため1)大学内での栄養教育プログラムの実施・運営であるため、対象者の所属する非栄養関連学科の授業運営などとの間で調整を要したため。2)上記1の内容を反映し、かつ、未成年である対象者の保護者からの同意書などにも配慮した倫理審査委員会への申請手続きと承認に時間を要したため。以上の理由から【研究の目的の達成度は遅れている】

が、平成24年度後期中に調整・準備・倫理審査委員会の承認、ならびにシステム(朝食映像画像メールの処理システムや分析方法の確立、栄養士の手配など)構築を済ませ、平成25年度4月より実施可能な状況にしている。平成25年度前期に、アセスメントからプログラムの実施、効果に関する初期の継続評価までが集中するが、個人情報の守秘義務を大原則にして、個人へ還元する部分とID化したデータとして解析する部分を明確に分けて実施していくことが重要となる。また、実施時期が遅れたことから、最終的な統計解析、まとめ、報告のための時間的余裕が短いことを念頭に、その都度整理し、まとめを作成する。1平成25年度4月より対象者の募集活動を実施し、4月中旬より随時、朝食映像記録調査を開始する。栄養士による画像分析結果を受け、5月中旬には栄養教育対象者の抽出を行う。抽出者に対し栄養教育プログラムの主旨説明を行い、参加希望者から同意書を得た後にベースラインとなる身体的ならびに精神的アセスメント(体温、POMS短縮版で測定する気分状態、100マス計算行いシートで測定する作業効率、生活習慣)を実施する。介入群と対照群を設定し、介入群より介入を開始する。プログラムは1週間ずつの朝食提供による直接介入[介入I;朝食欠食や菓子パンなどの偏食傾向に加えてほしい一工夫][介入II;もっとも早くて簡単な組み合わせパターン]を体験し、心身に生じる変化を体験する。その後の講座は講義型は最低限とし、実体験について討論する参加型で行う。2栄養教育の対象とならなかった者への、メッセージ媒体の作成と送付を栄養士が実施する。3介入の効果評価、継続評価、ならびに、クロスオーバーデザインとして対照者への栄養教育プログラムを実施する。4解析し、まとめと報告を行う。5月中旬より、栄養教育対象者の抽出とプログラムの実施、ならびに、映像送付したが栄養教育非対象者へ返却するメッセージ媒体の作成と送付を行う。【平成24年度の謝金で予算立てしていた、栄養士による“映像読取作業"ならびに“朝食提供と教育補佐とメッセージの返却作業"は、平成25年度前期に執行される予定である。】2栄養教育の効果をアセスメントし評価するために必要な体温計などの消耗品と、平成24年度後期に研究分担者とともにシュミレーションしてきた直接介入となる朝食についての試作、提供に必要な食材などの消耗品、栄養教育プログラムを実施するために必要なOA関連品や文房具などの消耗品を用いて、平成25年度4月より実施する。【平成24年度消耗品費で未購入分は、平成25年度前期に執行される予定である】3介入の効果評価、継続評価、ならびに、クロスオーバーデザインとしての対照者に対する栄養教育プログラム実施に伴う、栄養士による“映像読取作業"ならびに“朝食提供と教育補佐作業"、ならびに必要なOA関連品や文房具などの消耗品は、平成25年度に予算立てした謝金ならびに消耗品費を用いる。4解析やまとめ、報告に要する消耗品は、平成25年度に予算立てした消耗品費を用いる。
核子対相関と非束縛状態を基とした核構造の多様性の系統的解明

クラスター殻模型アプローチを用いて原子核内における核子相関のメカニズムを研究した。陽子-中性子対にはアイソスピンがT=1とT=0のチャンネルがあり、反対称性からT=1は0+、T=0は1+のスピン-パリティを持つ。一般に全体の核子数が偶数の原子核は基底状態が0+となることが普通であるが、陽子と中性子が奇数でかつ同じ数である核においては1+が基底状態となる核がある。これはT=0の相関が強くなるためであり、その条件を解明するため閉殻構造のコア核に陽子と中性子を付加し、フッ素(F)18、スカンジウム(Sc)42、銅(Cu)58についてクラスター殻模型計算を行なった。実験で得られている18F, 42Sc, 58Cuの基底状態はそれぞれ1+, 0+, 1+であり、18F, 58CuでT=0チャンネル(1+)が強くなっていることが期待される。核子相関を精密に取り扱うためには相互作用にテンソル力を用いること重要である。相互作用を中心力のみにして計算した場合、コア核の変化による寄与の差があるにもかかわらずすべてT=0チャンネルが強い寄与を示し、1+が基底状態となった。これは、中心力のみではT=0チャンネルの相関を作り出すメカニズムが強く出過ぎるためであると考えられる。そこで相互作用に現実的核力のテンソル部分を適用し、中心力に繰り込まれていたテンソルの寄与を強度パラメータの形で削減した計算を行うと42ScでのT=1チャンネルとの準位の逆転が再現できた。中心力のみの場合との大きな違いは、陽子-中性子対において軌道角運動量が2だけ違う軌道の組の寄与である。テンソル力はこの組について強い引力を示す。18F, 58Cuではこの組が十分に効くような価核子の軌道となっているのに対し、42Scでは軌道の間隔が大きいため陽子-中性子対はそのような組の寄与が弱いことを解明した。本申請は(I)現実的核力が引き起こす核子相関の精密な解析および(II)価核子の模型空間における非束縛状態が核構造に与える影響の解明の二つを研究期間である3年間で明らかにすることが目的である。それらの理論的解明にあたり「ガウス基底によるM-schemeクラスター殻模型的アプローチ(M-scheme COSM)」を計算手法の主軸とし、(a)核内での相関を微視的視点で解析、(b)コア核内での重陽子相関が価核子空間に与える影響の解明、(c)重陽子-重陽子相関を取り扱える模型空間への拡張、の三つを具体的研究遂行手段としてあげている。ここまで、(I)と(II)の目的達成のため、(a)の相関の微視的取り扱いについて十分な議論および計算に基づくメカニズムの解明を行なってきた。現実的核力としてArgonne V8'と呼ばれる核力を用い、重要な寄与であるテンソル部分を用いて相関を解析した。テンソル力を取り入れることで高い運動量(エネルギー)の状態の記述が重要となる。高い運動量の状態は非束縛状態であるため、ガウス基底によって波動関数を展開し、非束縛状態が正確に取り入れられる枠組みによって相関の解明を行なった。研究成果は国際会議ならびに国内の学会において発表済みであり、かつ現在学術論文としてまとめている状態にある。申請年数が三年でかつ大きく3つある研究課題(a-c)のうち残りが(b)および(c)の2つであることがから、概ね順調であると判断される。残りの課題として(b)コア核内での重陽子相関が価核子空間に与える影響の解明と(c)重陽子-重陽子相関を取り扱える模型空間への拡張、が挙げられる。今年度は主に(b)について進める予定であるが、(c)についてもある程度の準備期間が必要であるために同時進行で進める。(b)ではコア核内の相関を「価核子の模型空間の部分的占有」という描像で記述する。占有される模型空間の算出においてコア核に対しM-Scheme COSMを適用する。導き出された結果を相互作用、あるいは禁止状態の記述に適用する。(c)では二核子を対とする波動関数の模型を構築し、それに対し現実的核力を用いた構造計算の定式化を行う。

そこで相互作用に現実的核力のテンソル部分を適用し、中心力に繰り込まれていたテンソルの寄与を強度パラメータの形で削減した計算を行うと42ScでのT=1チャンネルとの準位の逆転が再現できた。中心力のみの場合との大きな違いは、陽子-中性子対において軌道角運動量が2だけ違う軌道の組の寄与である。テンソル力はこの組について強い引力を示す。18F, 58Cuではこの組が十分に効くような価核子の軌道となっているのに対し、42Scでは軌道の間隔が大きいため陽子-中性子対はそのような組の寄与が弱いことを解明した。本申請は(I)現実的核力が引き起こす核子相関の精密な解析および(II)価核子の模型空間における非束縛状態が核構造に与える影響の解明の二つを研究期間である3年間で明らかにすることが目的である。それらの理論的解明にあたり「ガウス基底によるM-schemeクラスター殻模型的アプローチ(M-scheme COSM)」を計算手法の主軸とし、(a)核内での相関を微視的視点で解析、(b)コア核内での重陽子相関が価核子空間に与える影響の解明、(c)重陽子-重陽子相関を取り扱える模型空間への拡張、の三つを具体的研究遂行手段としてあげている。ここまで、(I)と(II)の目的達成のため、(a)の相関の微視的取り扱いについて十分な議論および計算に基づくメカニズムの解明を行なってきた。現実的核力としてArgonne V8'と呼ばれる核力を用い、重要な寄与であるテンソル部分を用いて相関を解析した。テンソル力を取り入れることで高い運動量(エネルギー)の状態の記述が重要となる。高い運動量の状態は非束縛状態であるため、ガウス基底によって波動関数を展開し、非束縛状態が正確に取り入れられる枠組みによって相関の解明を行なった。研究成果は国際会議ならびに国内の学会において発表済みであり、かつ現在学術論文としてまとめている状態にある。申請年数が三年でかつ大きく3つある研究課題(a-c)のうち残りが(b)および(c)の2つであることがから、概ね順調であると判断される。残りの課題として(b)コア核内での重陽子相関が価核子空間に与える影響の解明と(c)重陽子-重陽子相関を取り扱える模型空間への拡張、が挙げられる。今年度は主に(b)について進める予定であるが、(c)についてもある程度の準備期間が必要であるために同時進行で進める。(b)ではコア核内の相関を「価核子の模型空間の部分的占有」という描像で記述する。占有される模型空間の算出においてコア核に対しM-Scheme COSMを適用する。導き出された結果を相互作用、あるいは禁止状態の記述に適用する。(c)では二核子を対とする波動関数の模型を構築し、それに対し現実的核力を用いた構造計算の定式化を行う。国際会議に2回参加したが、両会議とも中国であったため旅費支出額が少なめになったことで次年度使用額が生じた。今年度も2回の国際会議参加を予定しており、かつ欧州開催も含まれるため旅費支出については問題無いと考えられる。
自己の組織と細胞で構築したバイオメカニカル・ポンプシステムの開発:システム要素の検討

自己組織と細胞で構築したバイオメカニカルポンプシステムのシステム要素として,骨格筋のエネルギー源としての能力をCardiomyoplasty(CMP)により検討した.正常心成山羊4頭の左広背筋に対し電気的トレーニングを68週間行なった.その後,CMPを施行し,急性期において広背筋を刺激すると非刺激時に比ベ,肺動脈収縮期圧,右心拍出量,右心室駆出率は,上昇及び増加傾向を示したが有意差はなかった.左室収縮期圧及び左室収縮末期圧ー容積関係の傾き(Ees)には,変化をみなかった.今回の検討ではCMPによる右心機能への補助効果を認めた.バイオメカニカルポンプのin vitro構築の一環として,自己組織の再構築によるハイブリッド人工心内膜作成のため,山羊血管微小細片をコラーゲンゲルに包埋して培養した.3週間後には作業原理どおりゲル表面に血管内皮細胞の再構築をみた. in vivo構築として既製高porosity人工血管を使用し,コラーゲンに自己微小血管片を混入し,ゲル化させ人工血管に塗布した.これを成山羊の血管にグラフトすると,最長3カ月の観察期間において吻合部から人工血管中央部の内腔面に内皮化が観察された.この内皮細胞は,ゲル中の自己微小血管片より内腔面に遊走したもので,組織再構築による人工心内膜形成の可能性が示唆された.しかし,この人工血管周囲に左広背筋を巻き付けた実験では,骨格筋と人工血管は比較的容易に分離し,一体化した組織とするためには検討を要した.さらに山羊広背筋を用いチューブ状のポンプを作成し,模擬回路においてその拍出能力を検討したところ容量80ml,前負荷20mmHg,後負荷80mmHgにて920ml/minであり,右心補助には充分有用と考えられた.以上の検討よりバイオメカニカルポンプ開発の可能性が示された.今後は,セグメント化ポリウレタンを構造材としたバイオメカニカルポンプを作成し,その補助能力および抗血栓性を検討する必要がある.自己組織と細胞で構築したバイオメカニカルポンプシステムのシステム要素として,骨格筋のエネルギー源としての能力をCardiomyoplasty(CMP)により検討した.正常心成山羊4頭の左広背筋に対し電気的トレーニングを68週間行なった.その後,CMPを施行し,急性期において広背筋を刺激すると非刺激時に比ベ,肺動脈収縮期圧,右心拍出量,右心室駆出率は,上昇及び増加傾向を示したが有意差はなかった.左室収縮期圧及び左室収縮末期圧ー容積関係の傾き(Ees)には,変化をみなかった.今回の検討ではCMPによる右心機能への補助効果を認めた.バイオメカニカルポンプのin vitro構築の一環として,自己組織の再構築によるハイブリッド人工心内膜作成のため,山羊血管微小細片をコラーゲンゲルに包埋して培養した.3週間後には作業原理どおりゲル表面に血管内皮細胞の再構築をみた. in vivo構築として既製高porosity人工血管を使用し,コラーゲンに自己微小血管片を混入し,ゲル化させ人工血管に塗布した.これを成山羊の血管にグラフトすると,最長3カ月の観察期間において吻合部から人工血管中央部の内腔面に内皮化が観察された.この内皮細胞は,ゲル中の自己微小血管片より内腔面に遊走したもので,組織再構築による人工心内膜形成の可能性が示唆された.しかし,この人工血管周囲に左広背筋を巻き付けた実験では,骨格筋と人工血管は比較的容易に分離し,一体化した組織とするためには検討を要した.さらに山羊広背筋を用いチューブ状のポンプを作成し,模擬回路においてその拍出能力を検討したところ容量80ml,前負荷20mmHg,後負荷80mmHgにて920ml/minであり,右心補助には充分有用と考えられた.以上の検討よりバイオメカニカルポンプ開発の可能性が示された.今後は,セグメント化ポリウレタンを構造材としたバイオメカニカルポンプを作成し,その補助能力および抗血栓性を検討する必要がある.循環補助システムのエネルギ-源としての骨格筋及び刺激装置の検討として、成山羊を用い、広背筋を遊離後胸背神経および広背筋の末梢に電極を縫着した。電気刺激は、既存の製品を改造した刺激装置により、初期の2週間はburst頻度30Hz、30回/分で刺激を行ない、2週間毎に刺激回数を増し、12カ月間広背筋の刺激を行った。その後広背筋を剥離し、支配神経及び血管を温存し、広背筋を胸腔内へ移した。この筋肉フラップを心臓周囲に巻きつけ、自己心と同期させて収縮を行なったところ、自己心に拡張障害はみられなかった。収縮期の補助効果については現在検討を続行している。また、この筋肉フラップをサック型ポンプに巻きつけ、模擬循環回路で検討したところ、低圧である右心系の補助として有効と考えられた。バイオメカニカル・ポンプシステムのin vitro構築として、まず多孔質・連通孔人工心臓用マトリクスの作成を試みた。セグメント化ポリウレタン溶液に平均粒径150500μmまたは5001000μmのNaclの結晶を混入させ、キャストフィルムを作成し、これを湯洗することによりNaCl結晶を溶出させ、多孔質・連通孔マトリクスを得ることができた。次に、このマトリクスを支持体として自己組織再構築させるための生体成分要素として、血管壁の組織小片と単離細胞のin vitroの培養に対する適性を検討し、山羊の血管壁細胞培養システムを確立した。