hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コンクリートを超える圧縮強度を有する固化処理構造材の開発

事前に7日強度を比較したところ、カキ殻を60%添加した供試体はカキ殻が高圧により脆くなり添加しない場合より4割ほど一軸強度が低下し、また、スラグおよび豊浦標準砂を100%添加した場合はほぼ同じ8MPaとなり添加しない場合を上回った。3)スラグ添加による耐久性の改良をはかるため、岩の乾湿繰返し吸水率試験方法(KODAN 111)、岩のスレーキング率試験方法(KODANl10)およびすりへり減量試験(ASTM規準)および吸水膨張試験をそれぞれの基準に従って行った。吸水率はスラグ添加の有無によらず初期状態から変化しない。その結果、吸水膨張も起こらない。スレーキング率は、含水比が低く空隙が少ない場合ほど小さくなる。以上の結果より、スラグを添加することにより、すりへりに対する耐久性を増すことができる。
ポリグルタミン蛋白質による異常コンフォメーション転移の伝播機構解明

アルツハイマー病やプリオン病、ポリグルタミン病などの神経変性疾患では、異常構造に変化した蛋白質が、正常構造の蛋白質に異常構造を伝播し次々と異常構造に変化させることで、アミロイド線維と呼ばれる蛋白質の異常な凝集体を細胞内外で形成し、神経変性を引き起こすと考えられている。一つの仮説として、プリオン病では、プリオン蛋白質モノマー間で異常構造の伝播が起きると推測されているが、過渡的に形成される異常構造モノマーの検出が困難であることから、その詳細は未解明である。さらに、他の神経変性疾患関連蛋白質でこのようなプリオン様の異常構造伝播が起きるかは不明である。平成29年度では、異常構造(βシート)化したThio-polyQ62モノマーの少量の添加により、正常構造(αヘリックス)のThio-polyQ62モノマーが、βシート構造に転移することが明らかになった。平成30年度では、1通常はαヘリックスのまま安定に存在するポリグルタミン鎖長の短いThio-polyQ35モノマーもまた、βシートThio-polyQ62モノマーの少量の添加により、βシート転移することが明らかになり、βシートThio-polyQ35モノマーが形成されることがわかった。また、2βシートThio-polyQ35モノマーを単離し、マイクロインジェクターを用いてHeLa細胞内に導入するとHeLa細胞の増殖が遅くなり、βシート化したThio-polyQ35モノマーは細胞毒性を発揮することが示唆された。さらに、3Thio-polyQの凝集抑制効果が認められているQBP1ペプチドを添加することで、異常構造の伝播が抑制されることが明らかになった。平成30年度は、1通常はαヘリックスのまま安定に存在するThio-polyQ35モノマーもまた、βシートThio-polyQ62モノマーの少量の添加により、βシート転移することを明らかにし、βシートThio-polyQ35モノマーが形成されることを見出した。また、2βシートThio-polyQ35モノマーを単離し、マイクロインジェクターでHeLa細胞内に導入するとHeLa細胞の増殖が遅くなることを明らかにし、βシートThio-polyQ35モノマーの細胞毒性についての知見を得た。さらに、3Thio-polyQの凝集抑制効果が認められているQBP1ペプチドによる異常構造伝播の阻害効果も明らかにした。研究計画を一部変更したものの、Thio-polyQモノマー間での異常構造伝播が示され、異常構造化したThio-polyQモノマーが毒性を発揮することが示唆され、いずれの研究もおおむね順調に進展した。今後の研究計画では、1βシートThio-polyQモノマーおよびThio-polyQアミロイド線維を断片化したシードを用いて、異常構造伝播の解析を行い、シードから異常構造モノマーが形成されるか明らかにする。2等温滴定型熱量計や表面プラズモン共鳴分析法により、QBP1ペプチドがどのようにThio-polyQ蛋白質モノマー間の異常構造伝播を抑制したのか、その分子機序を明らかにする。具体的には、QBP1ペプチドがThio-polyQのαヘリックスもしくはβシートモノマーのどちらに作用するのか明らかにする。以上の結果から、ポリグルタミン蛋白質による異常構造転移の伝播機構の解明を目指し、論文にまとめる。アルツハイマー病やプリオン病、ポリグルタミン病などの神経変性疾患では、異常構造に変化した蛋白質が、正常構造の蛋白質に異常構造を伝播し異常構造に変化させることで、アミロイド線維と呼ばれる蛋白質の異常な凝集体を細胞内外で形成し、神経変性を引き起こすと考えられている。平成29年度は、モデル蛋白質として、モノマー状態での正常構造(αへリックス)から異常構造(βシート)への異常構造転移を検出できるチオレドキシン融合ポリグルタミン蛋白質(Thio-polyQ)を用い、1Thio-polyQのαヘリックスからβシートへの転移を規定する物理化学的因子の解明、2異常構造転移の伝播性の証明、3βシートモノマーによるβシート構造伝播の解明を目指した。濁度測定や円偏光二色性測定、nondenaturing PAGEの結果から、βシートThio-polyQモノマーの少量の添加により、αへリックスThio-polyQモノマーのβシート転移が促進されることを明らかにした。また、そのβシート転移したThio-polyQには、モノマー状態の分子種が含まれていた。以上の結果から、異常構造Thio-polyQは正常構造Thio-polyQへ異常構造を伝播することが示され、モノマー間で伝播が起きている可能性が示唆された。このような異常構造伝播は、神経変性疾患関連蛋白質に共通する普遍的な機構かもしれない。平成29年度は、1Thio-polyQのαヘリックスからβシートへの転移を規定する物理化学的因子を明らかにし、βシート構造へと転移したモノマーのこれまでの精製法に加えて、さらに安定的に単離できる条件を確立する。2単離したβシートThio-polyQを、αへリックス構造をもつThio-polyQモノマーや通常はアミロイド線維を形成しない鎖長の短いThio-polyQに添加し、異常構造転移の伝播性を明らかにする。

3βシートモノマーおよびシードによるβシート構造伝播の解析を行い、シードのみならず異常構造を持つモノマー単独でも、正常な蛋白質に作用し、異常構造の伝播を起こすことを明らかにする。以上の3つの研究を計画していた。いずれの計画もおおむね順調に進展し、βシートThio-polyQがαへリックスThio-polyQへ異常構造を伝播することが明らかになり、モノマー間での伝播が示唆された。アルツハイマー病やプリオン病、ポリグルタミン病などの神経変性疾患では、異常構造に変化した蛋白質が、正常構造の蛋白質に異常構造を伝播し次々と異常構造に変化させることで、アミロイド線維と呼ばれる蛋白質の異常な凝集体を細胞内外で形成し、神経変性を引き起こすと考えられている。一つの仮説として、プリオン病では、プリオン蛋白質モノマー間で異常構造の伝播が起きると推測されているが、過渡的に形成される異常構造モノマーの検出が困難であることから、その詳細は未解明である。さらに、他の神経変性疾患関連蛋白質でこのようなプリオン様の異常構造伝播が起きるかは不明である。平成29年度では、異常構造(βシート)化したThio-polyQ62モノマーの少量の添加により、正常構造(αヘリックス)のThio-polyQ62モノマーが、βシート構造に転移することが明らかになった。平成30年度では、1通常はαヘリックスのまま安定に存在するポリグルタミン鎖長の短いThio-polyQ35モノマーもまた、βシートThio-polyQ62モノマーの少量の添加により、βシート転移することが明らかになり、βシートThio-polyQ35モノマーが形成されることがわかった。また、2βシートThio-polyQ35モノマーを単離し、マイクロインジェクターを用いてHeLa細胞内に導入するとHeLa細胞の増殖が遅くなり、βシート化したThio-polyQ35モノマーは細胞毒性を発揮することが示唆された。さらに、3Thio-polyQの凝集抑制効果が認められているQBP1ペプチドを添加することで、異常構造の伝播が抑制されることが明らかになった。平成30年度は、1通常はαヘリックスのまま安定に存在するThio-polyQ35モノマーもまた、βシートThio-polyQ62モノマーの少量の添加により、βシート転移することを明らかにし、βシートThio-polyQ35モノマーが形成されることを見出した。また、2βシートThio-polyQ35モノマーを単離し、マイクロインジェクターでHeLa細胞内に導入するとHeLa細胞の増殖が遅くなることを明らかにし、βシートThio-polyQ35モノマーの細胞毒性についての知見を得た。さらに、3Thio-polyQの凝集抑制効果が認められているQBP1ペプチドによる異常構造伝播の阻害効果も明らかにした。研究計画を一部変更したものの、Thio-polyQモノマー間での異常構造伝播が示され、異常構造化したThio-polyQモノマーが毒性を発揮することが示唆され、いずれの研究もおおむね順調に進展した。今後の研究計画では、1等温滴定型熱量計により、βシートThio-polyQモノマーとαへリックスThio-polyQモノマーや鎖長の短いThio-polyQの蛋白質間相互作用の熱変化を直接検出する。
大殿筋の収縮運動は分娩後の尿失禁の慢性化を予防できるか？

本研究では、分娩後の腹圧性尿失禁が慢性化するのを予防するために、1大殿筋収縮が骨盤底筋訓練の代用として尿失禁の改善に有効であるかを、臨床症状とMRIにより形態学的に検証する、2さらに、大殿筋収縮運動の簡便さや継続性を検証することを目的とする。本研究により、筋収縮を自己チェックできる大殿筋収縮運動が、分娩後尿失禁を有する女性に有効であることを検証すれば、子育ての日常の中で母親が簡便に骨盤底のケアができる。さらに、運動の簡便さや継続性を検証すれば、高齢者にも応用が可能である。本研究の成果は、健康長寿を目指すわが国において、尿失禁予防の側面から質の高いヘルスケアを提供し、女性のQOLを高めることに貢献できる。研究対象者は、乳児4か月健康診査の案内時に母親宛の研究参加のお願い文書を同封し、公募している。応募者を大殿筋収縮運動群と従来の骨盤底筋訓練群の2群に分け、それぞれの運動を個別指導している。その後、各運動を3か月間継続し、その間、1か月毎に臨床症状とMRIにより骨盤底の形態学的指標に基づく評価と調査用紙による運動の簡便性と継続性を2群で比較している。臨床症状については、尿失禁症状・QOL評価質問票ICIQ-SF)や60分パッドテスト(国際尿禁制学会)を用い、運動実施前と実施後を比較している。運動は各群ともに10秒間収縮と弛緩を30回/日、1・2秒の収縮と弛緩を20回/日を設定した。日々の運動の実施回数は、カレンダーに記載し、提出を求めた。現在、15名の応募者が3か月間運動を継続している。全例において、尿失禁症状は改善している。骨盤底の形態学的評価は、解析中である。骨盤底の形態学的評価を行うためのMRI撮影施設を変更した。使用したMRIはMAGNETOMSYMPHONY(SIEMENS、ドイツ)1.5テスラから3.0テスラになり、画質はより鮮明になった。公募により27名の応募があった。そのうち、尿失禁の自覚はあるが60分パッドテストにおいて失禁量が定量できなかった者7名、仕事復帰や家族の病気等により研究参加の継続が困難になった途中中断者5名の計12名を研究対象から除外した。ただし、3か月間運動を継続できた15名以外の2か月間継続できた3名、1か月間継続できた2名、初回のみ参加した7名の計27名のMR画像と臨床症状については、MR画像とともに中間評価をしている。臨床症状とMR画像による尿道の支持構造、膀胱頚部の可動性に関する評価項目を再検討し、今後、追加データを収集する。運動の困難性や継続性に関する調査用紙は、修正の必要性はなしと判断した。今後の課題としては、大殿筋の収縮力をより強化するために考案した2種類の動作において、中間評価の結果、動作間に差が認められなかった。このことについて、撮影時に客観的なデータを得るための捕助用具の必要性が示唆された。撮影に持ち込める捕助用具を検討することが課題である。そのうち、尿失禁の自覚はあるが60分パッドテストにおいて失禁量が定量できなかった者7名、仕事復帰や家族の病気等により研究参加の継続が困難になった

途中中断者5名の計12名を研究対象から除外した。ただし、3か月間運動を継続できた15名以外の2か月間継続できた3名、1か月間継続できた2名、初回のみ参加した7名の計27名のMR画像と臨床症状については、MR画像とともに中間評価をしている。臨床症状とMR画像による尿道の支持構造、膀胱頚部の可動性に関する評価項目を再検討し、今後、追加データを収集する。運動の困難性や継続性に関する調査用紙は、修正の必要性はなしと判断した。今後の課題としては、大殿筋の収縮力をより強化するために考案した2種類の動作において、中間評価の結果、動作間に差が認められなかった。このことについて、撮影時に客観的なデータを得るための捕助用具の必要性が示唆された。撮影に持ち込める捕助用具を検討することが課題である。膀胱用超音波画像診断装置(ブラッダースキャン)の購入価格が予定より低価格になったため。
強誘電体ナノプレートを利用した高性能ナノピラー型マルチフェロイック材料の開発

高温スパッタ法により高度にa軸配向した(Bi3.25Nd0.65Eu0.10)Ti3O12 (BNEuT)ナノプレートを作製した。有機金属化学気相堆積(MOCVD)法により、基板温度400-500°C、成膜時間30-90 minの条件で(200)BNEuT/(101) Nb:TiO2基板上にFe3O4単相薄膜を作製した。反応性イオンエッチング法によりマイクロパターニングを検討し、作製したFe3O4/(200) BNEuT/(101) Nb:TiO2/Ti構造体の構造・磁気・強誘電特性を詳細に調べ、当該材料が室温で強誘電性及び強磁性が利用可能なマルチフェロイック材料として有望であることを実証した。本研究は強誘電性と磁性間の電気磁気効果を利用して動作する電源不要の各種(磁気、回転数、流量、位置)センサデバイスやスマートフォン等の待機電力補充用給電素子を実現するためのマルチフェロイックデバイスの開発を目的としている。本年度は理想的なナノピラー型強誘電体-強磁性体ナノ周期構造を有する複合材を作製するため、大きな空隙率をもつ強誘電体ナノプレートの至適なスパッタ作製条件(スパッタガス圧; 0.4-5.0 Pa)の検討を行った。得られたナノプレートを複合材の強誘電体テンプレートに用い、溶液プロセスによりその空間への強磁性体微粒子導入も検討した。得られた研究成果は以下の通りである。(1)高温スパッタ法により650°C、0.4-5.0 Paの条件でNb:TiO2(101)基板上に高度にa/b軸配向した膜厚2.3μmの(Bi3.25Nd0.65Eu0.10)Ti3O12(BNEuT)ナノプレートの作製に成功した。(2)本研究で得られたナノプレートは、高配向性(a/b軸配向率、(h00)/(0k0) = 92.9-98.3%)及び高結晶性[(200)/(020)回折反射の半価幅(FWHM)、0.21-0.46°]を有することを見出した。(4) BNEuTナノプレートはH2O2中で150°C、24 h水熱処理することで超親水性表面を得た。これにイソプロピルアルコールを溶媒とするFe3O4強磁性体微粒子(粒子径; 8-10 nm)/コロイダルシリカ混合溶液を滴下した後、100-150°C、30 minの条件で真空乾燥して緻密膜を得た。断面TEM観察によりナノ空間への強磁性体の導入を確認した。本年度はマルチフェロイック複合材を作製するための強誘電体ナノプレートに関し、ナノプレート構造体及びその特性(強誘電性及び圧電性)について実用化を視野に入れて再現性の検討を行った。また、作製したナノプレートを複合材の強誘電体テンプレートに用い、有機金属化学気相堆積(MOCVD)法により、微小なナノプレート空隙への強磁性マグネタイト(Fe3O4)ナノ粒子の高密度充填を検討した。(1)高温スパッタ法により、基板温度650°C、ガス圧0.4 Paの条件でNb:TiO2基板上に高度にa軸配向した膜厚2.3 μmの(Bi3.25Nd0.65Eu0.10)Ti3O12 (BNEuT)ナノプレート構造体を再現性よく合成することに成功した。得られたBNEuT薄膜は残留分極2Pr = 66 μC/cm2及び約24%の表面空隙率を有していた。(2) MOCVD法により、Fe源としてiron(III) tris(2,2,6,6-tetramethyl-3,5-heptanedionato [Fe(thd)3]を用い、基板温度400-500°C、成膜時間30-90 min、Arキャリアガス流量100 sccm及びN2Oガス流量300 sccmの条件で(200)BNEuT/(101)Nb:TiO2基板上にFe3O4薄膜を作製することに成功した。振動試料型磁力計を用いて磁気モーメント-磁場(M-H)特性を測定した結果、作製した試料は室温強磁性体であることが判明した。次年度はこのFe3O4ナノ粒子のさらなる高密度充填性をはかるため、MOCVD実験について至適条件の探索を行う予定である。また、作製したFe3O4薄膜は室温で金属並みの導電性を示すため、今後は強磁性体と電極を兼ねた形状で作製するための新規磁性電極作製プロセスの開発を行う必要がある。当初の予定通り、合成実験並びに物性評価が順調に推移したため、ほぼ予定していた研究成果を得ることができたと考えている。

しかしながら、当初の計画に記載していた水溶液法による強誘電体ナノプレート空隙へのFe3O4強磁性体ナノ粒子の導入は、表面改質を行った後も十分とはいえず、MOCVD法の特徴である「ステップカバリッジ(段差被覆)」特性に着目して、Fe3O4導入法について「水溶液法」から「MOCVD法」に切り替えて検討を行った。その結果、現在までのところ、ナノプレート高さの約40%程度の充填を達成することができた。本年度は強磁性体薄膜作製法に有機金属化学気相堆積(MOCVD)法を採用し、(200)(Bi3.25Nd0.65Eu0.10)Ti3O12 (BNEuT)/(101)Nb:TiO2基板上に基板温度(400-500°C)と成膜時間(30-90 min)を変えて強磁性マグネタイト(Fe3O4)薄膜の作製を検討した。作製したナノピラー型マルチフェロイック複合体の断面微細構造観察から、充填率を評価した。また、振動試料型磁力計(VSM)を用いて磁気特性を測定した。さらに、強誘電性を評価するため、基板温度500°C、成膜時間30-90 minの条件で前述の複合体を作製した。これらをフォトリソグラフィ技術と反応性イオンエッチング(RIE)法を組み合わせた手法により、Fe3O4薄膜電極のマイクロパターニング加工条件を検討し、Fe3O4/BNEuT複合体薄膜デバイスを完成させた。得られた研究成果は以下の通りである。(1) MOCVD法により、基板温度410°C、成膜時間60及び90 minで作製した複合体のBNEuTナノプレート空隙へのFe3O4ナノ粒子の断面充填率は、いずれも約89%に達した。(2) RIE加工した複合体は、成膜時間に依存せずいずれも明瞭な矩形のP-Eヒステリシスループを示した。これより、磁性電極を介して強誘電性[残留分極2Pr = 7.9μC/cm2]を示すことを初めて実証した。(3) RIE加工した複合体は、500 kA/mの飽和磁化(Ms)及び296-377 Oeの保磁力(Hc)を有していた。これらの値は反応性スパッタ法により(100)及び(110)MgO基板上に作製したエピタキシャルなFe3O4膜と同等のすぐれた磁気特性を示唆した。(4) RIE法によりマイクロパターニング化したFe3O4/BNEuT複合体薄膜がすぐれたマルチフェロイック特性を示すことを実証した。高温スパッタ法により高度にa軸配向した(Bi3.25Nd0.65Eu0.10)Ti3O12 (BNEuT)ナノプレートを作製した。有機金属化学気相堆積(MOCVD)法により、基板温度400-500°C、成膜時間30-90 minの条件で(200)BNEuT/(101) Nb:TiO2基板上にFe3O4単相薄膜を作製した。反応性イオンエッチング法によりマイクロパターニングを検討し、作製したFe3O4/(200) BNEuT/(101) Nb:TiO2/Ti構造体の構造・磁気・強誘電特性を詳細に調べ、当該材料が室温で強誘電性及び強磁性が利用可能なマルチフェロイック材料として有望であることを実証した。当初の予定通り、合成実験が順調に推移したため、ほぼ計画通りの研究成果を得ることができた。水溶液法による強誘電体ナノプレート空隙への強磁性体微粒子の導入実験は、導入を確認したけれども高密度充填という目標に対してはいまだ十分とは言えない。本年度はMOCVD法を利用した強磁性体微粒子の導入も並行して検討する予定である。本年度はMOCVD法によるFe3O4ナノ粒子の導入実験を加速させる。また、これと同時に磁性電極作製プロセスの開発も行う。具体的には、フォトリソグラフィ技術とMgOなどの犠牲層の応用を検討し、ナノピラー型強誘電体-強磁性体複合材を完成させる。28年度が最終年度であるため、記入しない。材料工学・材料加工・組織制御工学本年度はMOD法による水溶液法を利用した強磁性体微粒子の導入を進展させる。それと並行してMOCVD法を利用した強磁性体微粒子導入の実験にも取り組み、目標の達成を加速させる。
エピソード記憶の「再活性化の仮説」に関する検討－認知神経科学的アプローチ－

今年度は、本研究課題であるエピソード記憶における「再活性化の仮説」を検討するために、健常者を対象とした脳機能画像法(差分法・Dynamic Causal Modeling; DCM)を用いた研究を行った。具体的には、本研究の実験プロトコル作成のためのパイロットスタディ・本実験のプロトコル作成・データ取得・解析を行った。当初の計画通りに、記憶課題で被験者に記憶させる刺激に1種類の付加情報を付けて記憶課題を行ったところ、データ解析に耐えうるような成績・データが得られなかった(データ解析を行うにあたり、ある程度の記憶成績・正当した際の幾つかのパターン・また失敗した試行の数のそれぞれがある程度必要となる)。そこで先行研究をレビューし直して実験プロトコルを複数作成し(記憶させる刺激に付加する情報の種類と数を変化させた)これをそれぞれ複数名に実施・その結果の検討を行ったために、当初予定していたよりもパイロットスタディの完了に大幅に時間がかかり、その後の本実験に移行するのが遅くなった。また本実験においてもパイロットスタディの際と同様に、課題の成績が芳しくない被験者や、統計解析に使用する正当数(数パターンある)や誤答数が著しく偏っていた被験者は解析から除外したため、現段階では本実験において統計解析に耐えうるだけのデータが得られておらず(解析を行うには被験者数が少ない)、得られている結果は当初立てた仮説とは異なり、メインテーマである「再活性化の仮説」を成立させるために必要である海馬の活動を観察することができなかった。しかし前述した通り、不十分な被験者数での解析であることがその要因である可能性が大きいため、被験者数を増やすことで解析の精度が高まり、当初立てた仮説通りの結果を得ることができるのではないかと考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、特別研究員採用一年目ということで、当初の研究予定としては、日々の生活の記憶であるエピソード記憶の記銘・想起のメカニズムの仮説の一つである「再活性化の仮説」を検討することを目的とし、下記の2種類の研究・研究遂行の準備を行う予定であった。研究B:脳損傷者と健常者を対象とした、構造画像(拡散テンソル画像,3D画像のvoxel-based morphometry解析; VBM解析)と心理実験を用いた研究。本年度は上記の研究Aの実験プロトコル作成のためのパイロットスタディ・実際の実験プロトコル作成・データ取得・解析まで行い、研究Bの実験プロトコル作成のためのパイロットスタディを行う予定であったが、昨年3月に起こった東日本大震災の影響で受入研究機関の閉鎖(平成23年5月上旬まで)、また実際に研究活動を行う実験施設(MRIを使用する実験施設)のMRIの破損により、実験自体の遂行が難しい時期が続いた(平成23年6月上旬まで)。受入研究先の閉鎖期間、またMRIの使用が不可能であった期間は、研究Aの実験プロトコル作成のために先行研究の調査を行い、研究遂行のためにできることを行ってきた。実験施設のMRI復旧後は、他の利用者との兼ね合いや自身の研究Aの実験プロトコル完成が遅れていることもあり、比較的簡易にデータ取得ができるfunctional MRI実験を行い、そのデータ解析を進めている。このデータに関しては、来年度の早い時期にデータ解析を終了させ、その成果を国内の学会で発表し、論文を執筆する予定である。本年度は昨年度に行ったfunctional MRI実験のデータ解析を終了させた。来年4月以降にはこの実験データに関して論文を執筆し、国内の学会で成果報告を行う予定である。また、当初の研究予定としては、日々の生活の記憶であるエピソード記憶の記銘・想起のメカニズムの仮説の一つである「再活性化の仮説」を検討することを目的とし、下記の2種類の研究・研究遂行の準備を行う予定であった。研究A:健常者を対象とした、脳機能画像法(差分法・Dynamic Causal Modeling ; DCM)を用いた研究。課題は連合記憶課題(二つの刺激を併せて記憶する課題。例:単語と絵を同時に呈示し、その二つを記憶する)を実施する。研究B:脳損傷者と健常者を対象とした、構造画像(拡散テンソル画像,3D画像のvoxel-based morphometry解析;VBM解析)と心理実験(連合記憶課題)を用いた研究。本年度は上記の研究Aの実験プロトコル作成のための連合記憶課題を用いたパイロットスタディを実施し、パイロットスタディの結果を踏まえて課題に修正を加えた実際の実験プロトコルを作成し、その後連合記憶課題の行動データ、及び脳機能画像データの取得・解析を行い、それに加えて、研究Bの実験プロトコル作成のためのパイロットスタディを行う予定であった。研究Aの実験プロトコル完成、fMRI実験でのデータ取得に関しては、採用中断期間が明ける来年度に完遂することを目指す。平成25年度は、昨年度の出産休暇に入る前に行ったfunctional MRI実験のデータ解析を行い、更に考察を発展させ、投稿論文の執筆に取り組んだ。その結果、何度かの本文の修正やデータの再解析を経て、Neuroscience Letters誌に掲載される事となった。この研究は本研究課題で用いる刺激(実験参加者に認知的な課題を行ってもらう際に視覚的に呈示するもの)作成の際に参考にするべき結果(本研究課題でその機能を検討する予定である海馬の働きについての結果や、どのような刺激で海馬がより活性化されるかと行った考察)を含んでおり、そのため今後本研究課題を推進する上で重要な先行研究となる。また、本研究課題は下記の2種類の課題を含んでいる。

研究B :脳損傷者と健常者を対象とした、構造画像(拡散テンソル画像, 3D画像のvoxel-based morphometry解析; VBM解析)と心理実験を用いた研究。上記の2種類の研究・研究遂行の準備に関しては、実験プロトコル作成のためのパイロットスタディ・実際の実験プロトコル作成・データ取得を行う予定であったが、前述のfunctional MRI実験のデータ解析・論文執筆などを積極的に行った事や自らの周辺状況との兼ね合いで、予定通りに研究活動を遂行することができなかった。今年度は、本研究課題であるエピソード記憶における「再活性化の仮説」を検討するために、健常者を対象とした脳機能画像法(差分法・Dynamic Causal Modeling; DCM)を用いた研究を行った。具体的には、本研究の実験プロトコル作成のためのパイロットスタディ・本実験のプロトコル作成・データ取得・解析を行った。当初の計画通りに、記憶課題で被験者に記憶させる刺激に1種類の付加情報を付けて記憶課題を行ったところ、データ解析に耐えうるような成績・データが得られなかった(データ解析を行うにあたり、ある程度の記憶成績・正当した際の幾つかのパターン・また失敗した試行の数のそれぞれがある程度必要となる)。そこで先行研究をレビューし直して実験プロトコルを複数作成し(記憶させる刺激に付加する情報の種類と数を変化させた)これをそれぞれ複数名に実施・その結果の検討を行ったために、当初予定していたよりもパイロットスタディの完了に大幅に時間がかかり、その後の本実験に移行するのが遅くなった。また本実験においてもパイロットスタディの際と同様に、課題の成績が芳しくない被験者や、統計解析に使用する正当数(数パターンある)や誤答数が著しく偏っていた被験者は解析から除外したため、現段階では本実験において統計解析に耐えうるだけのデータが得られておらず(解析を行うには被験者数が少ない)、得られている結果は当初立てた仮説とは異なり、メインテーマである「再活性化の仮説」を成立させるために必要である海馬の活動を観察することができなかった。しかし前述した通り、不十分な被験者数での解析であることがその要因である可能性が大きいため、被験者数を増やすことで解析の精度が高まり、当初立てた仮説通りの結果を得ることができるのではないかと考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。昨年3月に起こった東日本大震災の影響で受入研究機関の閉鎖(平成23年5月上旬まで)があり、また実際に研究活動を行う実験施設(MRIを使用する実験施設)のMRIの破損により、実験自体の遂行が難しい時期が続いた(平成23年6月上旬まで)ため。昨年度に行ったfunctionalMRI実験のデータ解析や妊娠中の自身の体調、採用中断期間までの時間との兼ね合いで、思ったように当初の研究活動を遂行することができなかった。
マメ科植物の窒素固定共生の制御における植物・微生物間相互作用の解析

マメ科植物と根粒菌の共生窒素固定能の制御に関わる宿主植物因子とその機能の解明を目指し、根粒特異的に発現する遺伝子の解析を行った。根粒を形成し根粒菌の細胞内共生も成立するが、窒素固定活性に異常を示すミヤコグサFix-変異体Ljsym104の原因遺伝子のプロテアーゼ活性が検出され、根粒中でプロテアーゼとして機能することが示唆された。また、Nod65について、根粒特異的に発現が誘導され接種後8日目で最も高い発現が見られることと、RNAi植物で根粒着生数が減少したことから、本遺伝子がマメ科植物根粒における植物細胞からバクテロイドへの有機酸トランスポーターである可能性が示唆された。マメ科植物と根粒菌の共生による窒素固定能の制御に関わる宿主植物因子及び、それらによって成り立つ植物・微生物間相互作用の解明を目指す。本研究では、根粒を形成し根粒菌の細胞内共生も成立するが、窒素固定活性に異常を示すミヤコグサFix-変異体Ljsym104の原因遺伝子として単離された根粒特異的なAspartic peptidaseが、根粒菌の細胞内共生体(バクテロイド)化とバクテロイドを含む共生特異的な細胞内小器官であるシンビオソームの形成に果たす役割の分子生物学的解明、およびバクテロイドの窒素固定活性を支える根粒特異的なジカルボン酸トランスポーター遺伝子の機能解析を実施する。LjSym104に関して、MBPとの融合蛋白の利用により、可溶性画分に発現させることに成功したが、peptidase活性は検出できなかった。根粒細胞内での局在部位解析のために大腸菌で発現させた蛋白を抗原として作成したポリクローナル抗体は、Western Blotでは有用であることを確認したが、根粒切片を用いた免疫組織化学ではシグナルは検出できていない。また、SYM104:GFP及びSYM104:mCherryを毛状根形質転換系により導入したミヤコグサ根粒では、融合蛋白の蛍光は検出できなかった。DCT1に関しては、これが気孔開閉において作用するアニオンチャンネルであるSLAC1ファミリーに属する蛋白をコードしていることが明らかになった。この遺伝子のエクソン部分にLORE1の挿入がある変異体候補が見いだされたが、種子が得られなかったため、変異体を用いた解析は断念した。毛状根形質転換によるプロモーター::GUSを用いた解析の結果、DCT1の発現部位は根粒非感染細胞であることが示された。3通りのDCT1フラグメントを用いたRNAi実験は、根粒形成や窒素固定活性に関する明確な表現型の変異をもたらさなかった。LjSym104に関して、MBPとの融合蛋白を用いて可溶性画分に発現させることに成功し、pH3.0-4.5で自己分解活性を検出、pH5.06.5でカゼイン分解活性を検出した。以上のことから、LjSYM104はペプチダーゼ活性を有することが確認された。また、in situ hybridizationにより、Sym104は感染細胞で発現している可能性が示唆されたが、局在についてはさらに検証が必要である。マメ科植物の根粒特異的な遺伝子Nod65は、peptide transporterファミリーに属する輸送体タンパクをコードしている。本遺伝子がマメ科植物根粒における植物細胞からバクテロイドへの有機酸トランスポーターである可能性を考え、発現様式の解析と、RNAiによるノックアウト植物の作成を試みた。RT-PCRによる発現解析の結果、Nod65遺伝子の発現量は根粒菌接種後8日目できわめて高く、その後根粒の発達に伴ってやや低下する傾向にあった。根や地上部での発現は見られなかった。毛状根形質転換によるRNAiの結果、Nod65ノックダウン個体では、根粒の窒素固定活性に有意な減少が認められたマメ科植物と根粒菌の共生窒素固定能の制御に関わる宿主植物因子とその機能の解明を目指し、根粒特異的に発現する遺伝子の解析を行った。マメ科植物と根粒菌の共生による窒素固定の有効利用の道を探るため、共生窒素固定能の制御にかかわる宿主植物因子およびそれらによって成り立つ植物・微生物間相互作用の解明を目指す。

本研究では、根粒を形成し根粒菌の細胞内共生も成立するが窒素固定活性に異常を示すミヤコグサFix-変異体Ljsym104の原因遺伝子として単離された根粒特異的なAspartic peptidaseが、根粒菌の細胞内共生体(バクテロイド)化、バクテロイドを含む共生特異的な細胞内小器官であるシンビオゾームの形成に果たす役割の分子生物学的解明、およびバクテロイドの窒素固定活性を支える根粒特異的なジカルボン酸トランスポーター遺伝子の機能解析を実施する。LjSym104に関して、プロモーター::GUSを毛状根形質転換系によりミヤコグサ根に導入したところ、根粒の非感染細胞での発現が示された。LjSYM104タンパク質の根粒細胞内での局在部位解析のために、大腸菌で大量発現させたタンパク質と、C末端側の13アミノ酸よりなるペプチドを抗原としてポリクロナル抗体の作成を試みた。大腸菌中でLjSYM104タンパク質を発現させ、Aspartic peptidase活性を検証した。さらに、LjSYM104と高い類似性を有し耐病性に関与することが示されているシロイヌナズナのCDR1遺伝子により、Ljsym104変異体が相補されたことから、LjSYM104は細胞外に分泌されペプチダーゼとして機能している可能性が示唆された。根粒特異的なジカルボン酸トランスポーター(候補)遺伝子DCT1については、発現様式を明らかにするとともに、RNAiによるノックアウト実験を試みた。LjSYM104に関して、LjSYM104のペプチダーゼ活性検出は、可溶画分にペプチドを生成する条件の検討に時間がかかった。大腸菌を用いてHis-tag融合蛋白、GST融合蛋白の系、出芽酵母におけるガラクトース誘導系での蛋白質合成を試みたが、いずれも可溶性画分に蛋白質を検出することはできなかった。また、MBPとの融合で生成した可溶性のペプチドに関しても、融合ペプチド、切り離したペプチドとも活性を検出することができておらず、pH等の条件の検討が必要である。局在解析については、ポリクローナル抗体を用いた4%パラホルムアルデヒドにより固定した根粒のパラフィン包埋切片、ビブラトームによる組織切片に対する免疫組織化学と、蛍光蛋白との融合遺伝子を毛状根形質転換系で導入し蛍光を検出する方法を試みているが、特異的なシグナルの検出には至っていない。tag付き遺伝子の導入により、免疫組織化学ができないか検討する。DCT1に関しては、変異により引き起こされる表現型の変化を見いだすことはできなかった。この遺伝子のエクソン部分にLORE1の挿入がある変異体候補は、種子が得られなかったため、解析を断念した。また、3通りのDCT1フラグメントを用いたRNAi実験を試みたが、根粒形成や窒素固定活性に関する明確な表現型の変異をもたらさなかった。LjSym104に関しては、ペプチダーゼ活性検出が遅れているのは、大腸菌で生産させたタンパク質の可溶化条件の検討に時間を要したためである。また、プロテオーム解析に関しては、試みた抽出方法では変異体根粒から解析に供する十分量のタンパク質を抽出できなかったためで、サンプル調製方法の検討が必要である。局在解析については、GFP融合タンパクの根粒内での蛍光強度が弱く、明確な結論を得られなかった。そのため、SYM104タンパク質に対する特異抗体を作成するとともに、MYCタグ融合タンパクによる形質転換ー局在解析を準備している。
エクソソームによる、細胞内分子を標的としたがん治療の創出

がん治療において、細胞表面を対象とした治療は優れた効果が期待できるが、細胞内部を対象とした自由度の高い治療プラットフォムはない。エクソソームは薬剤のデリバリーシステムとして期待されており、単鎖抗体であるnanobodyを格納してがん細胞内部に取り込ませることで治療を行うことを想定し、そのための基礎的検討を行う。
Rett症候群モデルによる中枢および顎口腔機能異常の発症メカニズムの解明

Rett症候群モデルの雄マウスでは、死亡する約2週前より体重が減少に転じ、摂食量の急激な低下が生じること、またヘテロ欠損雌マウス(Mecp2+/-)を30週以上通常の餌で飼育すると、約80%が過食による著しい肥満を呈することが明らかになった。肥満を呈したMecp2+/-では、延髄においてチロシン水酸化酵素の著明な減少がみられ、視床下部ではメラニン凝集ホルモンとその受容体の上昇が認められた。Mecp2+/-の肥満にはこれら中枢の変化が関わっている可能性が示唆されたRett症候群モデルの雄マウスでは、死亡する約2週前より体重が減少に転じ、摂食量の急激な低下が生じること、またヘテロ欠損雌マウス(Mecp2+/-)を30週以上通常の餌で飼育すると、約80%が過食による著しい肥満を呈することが明らかになった。Mecp2+/-の肥満にはこれら中枢の変化が関わっている可能性が示唆されたRett症候群の発症メカニズムの解明は発達障害児の顎口腔機能の異常や呼吸・発声異常の原因を探る上で重要であり、健常児の口腔機能の発達を理解するうえでも貴重である。1)Rett症候群の発症にはMeCP2の変異が直接関与していることから、本研究ではまず免疫組織学的手法により、ラットの脳内でのMeCP2の局在を発達段階に分けて調べた。生後1日から3か月までの雌Wistarラットについて、4%パラホルムアルデヒドにて環流固定したのち脳を取り出し、30μmの厚みで連続切片を作製した。ウサギ抗MeCP2抗体(Affinity BioReagent社、およびEpigentek社)を一次抗体に用い、DAB法にてMeCP2の局在を調べたところ、生後1週目以降でMeCP2は主としてニューロンに特異的に発現し、細胞核に強いシグナルが認められた。成熟雌ラットにおいて、MeCP2陽性細胞は前頭皮質に多数認められたが、視床下部、海馬では前頭皮質に比較してMeCP2陽性細胞の数は全般に少なかった。Rett症候群では睡眠覚醒リズムが不安定であることから、サーカディアンリズムの中枢である視交叉上核でのMeCP2の発現を調べたところ、生後2週以降で少数の陽性細胞が認められた。今後、MeCP2発現の概日変動の有無について検討する予定である。2)MeCP2のノックアウトマウスがRett症候群のモデルマウスとして開発されており、ジャクソンラボより入手可能である。平成18年度中にこのマウスについての神経生理学的、あるいは行動学的解析を開始する予定であったが、研究代表者の所属が変わり、実験機材の運搬やノックアウトマウス受け入れの準備などに時間を要したため、18年度は予定された実験を実行に移すことが出来なかった。平成19年度は、日本大学での遺伝子組み換え実験倫理委員会の承認が得られ次第、歯学部においてノックアウトマウスを対象とする実験を開始する予定である。なお、長時間ビデオ撮影システムによる行動解析に関する予備実験は終了している。Rett症候群の発症にはMeCP2の変異が直接関与していることから、本年度は免疫組織学的手法により、マウスの脳内でのMeCP2の局在と発現レベルを調べた。MeCP2の欠損マウスMeCP2(-/y)は、ジャクソンラボよりヘテロ欠損雌性マウスMeCP2(+/-)を購入し、野生型雄性マウスと交配することにより得た。23か月齢のMeCP2(-/y)マウス、MeCP2(+/-)マウス、ならびに野生型雄性マウスについて、環流固定後30μmの厚みで連続切片を作製し、ウサギ抗MeCP2抗体(Affinty BioReagent社、およびEpigentek社)を一次抗体に用い、DAB法にてMeCP2の局在を調べた。MeCP2(+/-)マウスならびに野生型マウスにおいて、MeCP2は主としてニューロンに特異的に発現し、細胞核に強いシグナルが認められた。MeCP2陽性細胞は前頭皮質に多数認められ、視床、視床下部、橋、延髄にも陽性細胞が広く分布していたが、視床下部では前頭皮質に比較して陽性細胞の数は少なかった。一方、MeCP2(-/y)マウスについては、MeCP2陽性細胞は全く認められなかった。また、前者ではサーカディアンリズムの中枢である視交叉上核においても、多数のニューロンでMeCP2の発現が確認された。ハイビジョンCCDカメラを用いて、呼吸障害が顕在化してきたMeCP2(-/y)マウスの行動観察を行うとともに、行動量を受動型赤外線センサーにて1か月以上連続測定し、野生型マウスと比較した。その結果MeCP2(-/y)マウスでは、野生型マウスと比較して、呼吸障害が明確ではない離乳期において、すでに行動量の低下が認められることが明らかになった。また、行動量を調べたMeCP2(-/y)マウスの半数以上で、明暗環境への適応に異常が認められた。これまでの研究から, Rett症候群モデルのMeCP2(-/y)雄マウスの寿命が約10週で,死亡する約2週前より体重が増加から減少に転じ,摂食能力の急激な低下が生じること,それとほぼ同時期に無呼吸発作の頻度が増加することが明らかになった。

一方でヘテロ欠損雌マウスMeCP2(+/-)を30週以上通常の餌を与えて飼育すると,約60%という高頻度で体重が標準値の2倍以上に増加することが明らかになり,その原因として摂食調節中枢の異常に起因する過食が強く示唆された。そこで免疫組織学的手法により,マウスの視床下部弓状核でのbrain-derived neurotrophic factor (BDNF)ならびにfatmass and obesity associated (FTO)の発現をMeCP2(-/y)マウス, MeCP2(+/-)マウスならびに野生型マウスで調べた。BDNFはMeCP2(-/y)マウスにおいて発現レベルの低下が認められた。またFTOについてはこれらのマウス間で弓状核での発現レベルに差はみられなかったが, MeCP2(-/y)マウスならびにMeCP2(+/-)マウスでは,腹内側核など弓状核以外の神経核での発現の増加が認められた。MeCP2(+/-)肥満マウスならびに野生型マウスの摂食調節中枢(弓状核および孤束核)からRNAを抽出し,マイクロアレイ解析を実施した結果, MeCP2(+/-)肥満マウスでは孤束核においてTHならびに小胞膜モノアミントランスポーター2(VMAT2)mRNA発現の著明な低下が認められた。脳におけるMeCP2による遺伝子発現制御の詳細は現在も不明であるが, MeCP2(+/-)肥満マウスにおいてklotho遺伝子ならびにtransthyretin遺伝子の著明な発現量低下がみられたことから,中枢での酸化ストレス亢進がMeCP2(-/y)マウスでの進行性の呼吸異常,ならびにMeCP2(+/-)マウスの肥満発症に関与している可能性が示唆された。
液体化合物結晶の迅速X線結晶解析

C6程度の分子量を持つ単純な低分子化合物については、室温で液体であるためこれまで結晶構造解析による研究が行われてこなかった。一方でこのような低分子については逆に非常に多彩な手段によって理論計算、分光学的測定がなされており、分子や結晶の3次元構造の決定については多大な興味が持たれている。そこで、本研究では2次元検出器を用いた新しい迅速X線回折計と窒素吹き付け型低温装置を組み合わせることにより、有機物理学の分野で興味が持たれている液体化合物について結晶化を行い結晶構造の解析を目的とした。メトキシカルボニル基をもつ低分子化合物の結晶化とX線結晶構造解析に初めて成功し、液体化合物結晶化の条件を検討するとともに、X線結晶構造解析を行い精密な三次元分子構造を行うことができた。特に酢酸エチルについては、合成溶媒や工業原料として有用な化合物であり、その分子構造はこれまで多数の理論計算によって検討されてきたが、今回初めて結晶状態の分子構造が決定できたため構造の比較を行った。また一連の分子の基本的物性である融点が結晶構造中にみられる水素結合パターンと相関があることを見いだした。融点にみられる偶奇効果が水素結合パターンで説明できる例は初めて見いだされたものである。さらにビニル基を併せ持つ低分子化合物についても結晶構造を明らかにしビニル基の重合反応性について検討を行った。以上、本研究の成果は(1)低融点化合物結晶化手法の確立、(2)メトキシカルボニル基をもつ低分子化合物の結晶構造解明、(3)融点と結晶構造の相関の解明、とまとめられる。単結晶X線結晶構造解析法は、分子・結晶構造の詳細な知見を得ることができる手法として、物質・物性研究で広く用いられている。しかしながら、この手法が適用できるのは、0.1mm程度の単結晶状態にある物質についてだけであるという制限があり、微細な粉末結晶、非晶質、液体化合物については適用が難しい。一方、分子を構成する原子数の少ない液体化合物については、産業的に重要な物質も多くまた分光学的、理論的な研究も多く行われており、その構造に非常に興味が持たれている。そこで本研究は、常温で液体である化合物について低温下で単結晶を作成する技法を開発し、さらに単結晶構造解析を行ってその分子・結晶構造を明らかにすることを目的としている。第一年度の目標としては、液体化合物の単結晶作成およびX線回折技法を確立することとした。作成する単結晶についてX線回折測定を行うためには、-100°C以下の低温条件を測定装置上で保つ必要があるため、特に迅速にX線回折測定を行うことができる、迅速測定装置上で単結晶を測定する技術を確立することに成功した。これは、化合物の融点直下で種結晶を発生させ、温度制御により数mmの大きさにまで結晶を成長させるものである。この手法により、高分子材料であるスチレンの単結晶を作成することに成功した。さらに単結晶X線構造解析の結果、スチレンの分子・結晶構造を明らかにした。理論計算による分子構造と構造比較を行ったところ、ビニル基とベンゼン環のねじれ角が予想より小さく、結晶中のパッキングによる分子変形を確認した。また、結晶状態でビニル基の重合の可能性を検討したところ、重合が起こった場合には螺旋状の高分子となりうる分子配置であることを明らかにした。これらの知見をActa Crystallographica Sect.Eに論文発表した。
米州のFTA下における農業生産・貿易構造の再編とアグリビジネス展開の実証研究

第一に,現在WTOとFTAの組み合わせによって市場統合を進めることが試みられているが,その際輸出補助金の撤廃が問題となっている.主要な貿易品目である穀物,乳・乳製品について隠れた輸出補助金の存在を明らかにし,その大きさを米国,カナダさらにはオーストラリアおよびニュージーランドの各国毎に計量的に示した.第二に,北米諸国間における農産物貿易の動向を米国からの輸出入を中心に統計分析をおこなった.北米自由貿易協定発効後の米国の農産物貿易において北米地域の重要性が増してきており,当該地域では穀物および飼料が米国の輸出部門としていっそう成長していること,園芸作部門では域内貿易の相互浸透が進展する中でメキシコに対する入超とカナダに対する出超傾向が確立していることが明らかとなった.第三に,以上のような状況の下での各国の農業構造の変動と多国籍アグリビジネスの役割を,チリ,ブラジル,メキシコ,カナダ,米国での現地調査をもとに明らかにした.まず,チリでは多国籍企業等の輸出業者が輸出向け果実・野菜生産を直営生産と契約生産によって組織化するが後者が主流となってきていること,生産者に着目すると,技術者や企業家が輸出向け生産に参入して担い手になるタイプと,小農民が土地の私的所有化にともなって再度両極分解して商業的経営が形成されて担い手になるタイプという二つの系譜の存在が析出され,それらにおける契約取引内容が明らかになった.次にブラジルでは,低迷する国際コーヒー価格のもとでの有機栽培への自主的取り組みの実態が明らかとなった.メキシコでは,北米自由貿易協定のもとでの連邦政府の農政転換の詳細とプエブラ州における州レベルでの政策展開,特定農村において付加価値生産共同事業への農家の取り組み実態を明らかにした.さらにカナダにおけるアグリビジネスの直接投資の動きと農業生産者による新世代農協設立の動き,米国カリフォルニア州の酪農における一層の規模拡大の動きを明らかにした.第一に,現在WTOとFTAの組み合わせによって市場統合を進めることが試みられているが,その際輸出補助金の撤廃が問題となっている.主要な貿易品目である穀物,乳・乳製品について隠れた輸出補助金の存在を明らかにし,その大きさを米国,カナダさらにはオーストラリアおよびニュージーランドの各国毎に計量的に示した.第二に,北米諸国間における農産物貿易の動向を米国からの輸出入を中心に統計分析をおこなった.北米自由貿易協定発効後の米国の農産物貿易において北米地域の重要性が増してきており,当該地域では穀物および飼料が米国の輸出部門としていっそう成長していること,園芸作部門では域内貿易の相互浸透が進展する中でメキシコに対する入超とカナダに対する出超傾向が確立していることが明らかとなった.第三に,以上のような状況の下での各国の農業構造の変動と多国籍アグリビジネスの役割を,チリ,ブラジル,メキシコ,カナダ,米国での現地調査をもとに明らかにした.まず,チリでは多国籍企業等の輸出業者が輸出向け果実・野菜生産を直営生産と契約生産によって組織化するが後者が主流となってきていること,生産者に着目すると,技術者や企業家が輸出向け生産に参入して担い手になるタイプと,小農民が土地の私的所有化にともなって再度両極分解して商業的経営が形成されて担い手になるタイプという二つの系譜の存在が析出され,それらにおける契約取引内容が明らかになった.次にブラジルでは,低迷する国際コーヒー価格のもとでの有機栽培への自主的取り組みの実態が明らかとなった.メキシコでは,北米自由貿易協定のもとでの連邦政府の農政転換の詳細とプエブラ州における州レベルでの政策展開,特定農村において付加価値生産共同事業への農家の取り組み実態を明らかにした.さらにカナダにおけるアグリビジネスの直接投資の動きと農業生産者による新世代農協設立の動き,米国カリフォルニア州の酪農における一層の規模拡大の動きを明らかにした.本年度は,平成16年度「研究の目的」と「研究実施計画」に沿って,以下の研究を実施した。第一に,理論的・研究史的検討と海外調査準備のための研究会を九州大学(福岡市)にて実施し,課題のうち特に北米自由貿易協定の加盟国農業への影響に関する先行研究をサーベイして今年度海外調査の課題を明確化した。第二に,ブラジル,カナダ,アメリカ合衆国,メキシコにおいて海外調査を実施した。ブラジル調査においては,市場統合が進展する下でのブラジルコーヒー農業部門の構造変化について,大主産地であるミナス・ジェライス州でのコーヒー農場と農業団体での調査にもとついて明らかにし,併せて農業生産者の自主的取り組みとしてのコーヒー・フェアトレードの発展について把握した。カナダでは北米自由貿易協定の下でのカナダ畜産部門の構造変化について,ブリティッシュ・コロンビア州,サスカッチュワン州における調査にもとづいて実態を明らかにした。メキシコでは,北米自由貿易の下で米国から大量のトウモロコシが流入することになったことの実態,影響および対応について,ハリスコ州とプエブラ州での現地調査と州政府・農業団体での情報・統計収集にもとついて把握した。とくにハリスコ州では平坦で灌概された有利な農地基盤のうえで商業的・企業的農業開発をつうじた対応が見られ,プエブラ州では傾斜的で灌概や機械化が進んでいない条件下で零細農民が自己生産トウモロコシをトルテージャ(トウモロコシ粉を主原料とする薄焼き)に加工する協同組合的事業を創設することで対応するという対称的な動向を析出した。アメリカ合衆国では,北米自由貿易下でメキシコからの園芸農産物輸入が増大する実態と,それがカリフォルニア州,ワシントン州の園芸部門に与える影響について,大学および現地農場での調査によって実態を把握した。本年度は,平成17年度「研究の目的」と「研究実施計画」にそって,以下の研究を実施した。

第一に,平成16年度の研究小括と海外調査準備のための研究会を立命館大学(草津市)で実施し,とくにメキシコとチリにおける研究成果を整理して,本年度調査の対象と方法を明確化した。第二に,メキシコ,チリ,アメリカ合衆国において海外調査を実施した。メキシコ調査においては,全国農業者販売協会等におけるヒアリングと資料収集によってNAFTAの下で展開してきた連邦政府の農業プログラムについて,とくに直接支払い政策の詳細について明らかにした。またプエブラ州農業者販売支援協会等において連邦政府直接支払い政策の州レベルでの展開について把握することと合わせて,特定農村においてNAFTA対応のために付加価値生産協同事業に取り組む農家調査を行ない,その存在形態を把握した。いっぽうハリスコ州においては,スペインからの資本と技術を導入してNAFTAを活用した対米輸出トマトを大規模に生産する多国籍事業体の展開実態を現地調査によって把握した。チリ調査においては,多国籍企業等が輸出向け果実・野菜産業を組織化する具体的な形態について実態調査を行なった。そこから,多国籍企業等の輸出業者は農業生産について直営生産と契約生産によって組織化するが後者が主流になってきていること,果実・野菜の生産者に着目すると,技術者や企業化が輸出向け生産に参入して担い手になるタイプと,農地改革によって共同体的所有下の小農民となった生産者が土地の私的所有化にともなって再度両極分解して商業的経営が形成されて担い手になるタイプという二つの系譜の存在が析出され,それらにおける契約取引内容が明らかになった。アメリカにおいてはカリフォルニア州の大規模酪農部門がNAFTAによる市場再編下でいっそうの構造変化と大規模化を進めている実態について把握し,またその地域別・出自(移民形態)別の特徴が存在することがわかった。第三に,平成16年度,17年度の海外調査ならびに計量分析の結果を研究成果報告書として取りまとめた。