hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スマートなものづくりにおけるデザイン支援に関する研究

この効果を促進するための方法はスマートなものづくりの安全面や環境面、教育面へ支援を日常生活に密着させることであると仮定して、実際に本大学に小規模分散型の施設群と管理体制および教育体制によるファブ・キャンパスという整備を行うことで、大量生産社会を脱却する未来のオープンイノベーション地域社会へのモデルを示した。「未来創造工場(仮称)」の運用開始に向けた準備は進める事ができたが、本研究の目的とするスマートなものづくりのデザイン実践的なデザイン活動事例について、25年度に獲得できたものは限られたため、デザイン理論に向けた研究成果を生み出すにはいたらなかった。その理由としては本研究は補欠採択であったため採択決定時期が25年11月となった事から、研究の開始の準備が遅くなった事が主な原因である。平成25年度までで本研究を推進するための基盤としての設備や組織の準備をすすめたことから、4つの情報技術を連動させたスマートなものづくりのデザインに関連した社会実用実験、地域連携実験、教育実験や開発研究実験の具体的な活動支援が開始された。その結果、いくつかの共通した傾向やその促進手法への手がかりなどを仮説的に抽出し、「未来創造ファクトリー」での応用に結びつける検討などが進んだ。第一にこれまでは多種の高度な機械や長年にわたる熟練した技能を前提としていたものづくりに多様なレベルのユーザーが参加可能となる事が、デザインそのものや新たなデザイン創造する活動に影響する点、第二に現代のものづくりが大量生産による性能向上を活用する事を主な経済原理として、その合理性がデザインのドライビングフォースだった事に対して、ここで定義するスマートなものづくりはそこから脱却する事によって、より地域や個人に根ざした社会との関係をデザインに反映する事にその関心を移行する点、第3に人間による利用状態のリアルタイムセンシングデータがアルゴリズム処理されてデザインに反映される傾向などによって、固定化された「かたち」のデザインから適応的な「しくみ」のデザインへの移行が進む点などがあると考えられる。こうした検討の内容が研究の達成度であると考えている。しかしながら、本研究の目的とするスマートなものづくりとデザインの関係を分析するための様々な事例が徐々に蓄積されてきてはいるが、一部の機器で機器の輸入手続きなどの様々な理由から実験利用の開始が遅れたため、その量と質は当初の予測に比べて十分とは言えない。またキャンパスに設置予定の「未来創造ファクトリー」の建物の開設時期が諸般の事情によって遅延していることから、予定していたシンポジウムも延期され、各研究分担者間での意見交換について期待したレベルに達していない。27年度が最終年度であるため、記入しない。
児童期における起立性調節障害および不定愁訴の社会生態学的解明

平成46年度の研究成果は以下のようである。1.タイ東北地区ウボンラチャタ-ニ-県3882標本のうち男子で18.8%,3772標本の女子のうち25.9%のODが見出された。2.上記のうち学年性別にみると低学年では男子は女子より陽性率が高く、中学生の年代になると女子が男子より大幅に高くなるという逆転がみられる。年令の上昇に伴って女子は急激に陽性率があがり、15歳(中3)にピークに達する(40%),一方男子は12歳の40.9%がピークで以降しだいに低下し15歳では18.8%となる。3.都市と農村を比較すると農村の方がOD症状は高頻度で出現している。これはタイ東北農村が低栄養でかつ他の不健康な条件が多いためと考えられる。4.日本人児童生徒の3年にわたる統計的観察によると,1960年代では数パーセントから10パーセントの陽性率を報告したものが多かった。ところが平成初年度の報告では30パーセントから40パーセントに及ぶものが多くなり、我々の調査でも、小学生30パーセント中学性40パーセントから50パーセントにまで及んだ。しかし平成4,5年度に行った全国調査では、激減して、小学生で13パーセント,中学生1317パーセント,高校生1317パーセントとなった。この背景には児童をとりまく生態学的条件として健康教育、テレビばなれ、スポーツ活動の興隆、食生活の改善なども考えられよう。5.ライフスタイルの乱れ(夜ふかし,運動不足,朝食ぬきなど)が起立性調節障害の原因の1つとなっていることが示唆された。ODをスクリーニングする診断基準を判別分析によって検討したところその信頼性を確認した。平成4年度は兵庫県G町,佐賀県A町,大阪府I市,滋賀県A町の児童生徒3422人およびその母親3422人を対象として起立性調節障害(OD)の診断テストと基本的生活習慣(就寝,起床時刻,目ざめ方と目ざめた時の気分,歯の健康,入浴・排便習慣,休み時間の過し方,帰宅後の遊びの状況,テレビ視聴時間,学習時間,食品の摂取状況,朝・夕食の状況,食品の好き嫌い,運動の実施状況)などに関する調査を行った。その結果,(1)生活が増々,夜型化しており,これに伴ってODは高頻度化している(2)学年の進むのに伴って自律神経系の自覚症状が高率に認められる。とくに「たちくらみ・めまい」は中学校3年生女子で71%,「朝起き不良」は中学校3年生男子が55%,同女子が53%,「疲れ易い」は中学13年生で男女とも60%を超え,「頭痛」は中学校3年生女子は51%であった。これらの結果から,思春期発育に伴う身体の成長と心身の不調の関係が特に重要な問題として残された。また,「動悸や息切れ」「食欲不振」「腹痛」などの症状も高頻度で見られることから,運動不足や食事などの日常の生活習慣にも問題が潜在していた。ODの陽性率は,男子小学校4年生が27%で最低であったが,中学校1年生43%,2年生50%,3年生58%で,女子は男子より高頻度で,中学校1年生54%,2年生60%,3年生では70%に達した。一方,母子相関については「子がODでODもODの場合」が27.9%であって,きわめて高い母子相関が認められた。このことからして,特に母親の体質傾向や養育態度あるいは子どもにとっての生活環境がODの発症に強い影響因子となっていることが明らかにされた。今後は多変量解析的にOD発症の疫学的要因の分析を道め,ODと生活習慣との関連を明らかにする予定である。

昨年度収集したデータ約10000標本に加えて本年度は東京、宮城、岩手、山梨、石川、静岡およびタイ国東北地域ウボン県の児童生徒の資料を収集した。主たる調査項目は起立性調節障害に関する診断項目と心電図、血圧検査(一部標本のみ)および家庭における生育環境などである。研究目標である同症候群の頻度分布の検討と母子相関、について日本のデータから以下の知見を得た。1.小学34年生の陽性率は男子0.7%、女子1.2%、同5、6年生3.0%および4.3%中学生9.7%と13.5%、高校生12.3%と17.2%であり、思春期以降に急増している。2.症状別にみると「乗り物酔い」男子31.0%、女子41.1%、「疲労倦怠感」32.8%と39.5%「立ちくらみめまい」22.1%と31.2%がきわめて高く学校教育上重大な問題を〓んでいる。3.同症候群の母子相関についてみると親子ともに起立性調節障害の確率はp=0.2790.281であって強い相関を見出した。4.生活の夜型化が進行している地域ほど同症候群の陽性率が高い。5.なおタイの児童生徒の陽性率は男子18.8%、女子25.9%であったが年齢的特徴が日本と異なり中学生の頻度が高かった。従来のデータに加えて新たに収集したのは、1)日本国内、小・中・高校生約8000名(小学校1240名、中学校1100名、中学生3130名、高校生3600)、2)タイ東北地区ウボンチャタニ-県、小・中学生約2000名、3)タイ北部地区チェンマイ県、小・中学生約2000名、4)同県サモン郡山岳地区のリス族、カレン族、モン(メオ)族の小・中学生400名である。主たる調査項目はODに関連した診断項目と生活環境諸条件に関する項目、生活行動に関連した項目、受療行動に関する項目などである。タイ資料については輸送等の都合で現在解析作業中であり結果まで至ってないが非常に面白い結果が期待されるところである。日本人データについては以下の結論を得た。(1)ODの陽性率は小学34年生男1.5%、女2.0%、同56年生男1.1%、女3.2%であるが中学生では男13.1%、女16.5%、高校生で男13.4%、女17.2%であり、中高生に頻度が高く教育上の大きな問題となっている。(2)OD児は生活が夜型でかつ不規則であり、欠食、朝ねぼう、運動不足、理由なく夜遅くまで起きていることが明らかである。ライフスタイルの生活指導が必要となっている。(3)症状としては乗物酔い、易疲労、頭痛そして立ちくらみめまいであってこれが思春期の発育に伴って急増する。(4)ODの背景には一人っ子、過保護、外食の一般化、テレビゲームの普及やおけいこ事、受験勉強、夜間の電話やテレビ・ビデオと夜型化した生活、運動不足がきわめて密接に関連している。
ベージュ細胞の分化の新たな経路～脂肪細胞特異的EID1過剰発現マウスの解析

1. EID1トランスジェニックマウスの作成と維持ヒトEID1のcDNAの上流に脂肪組織における発現プロモーターであるaP2プロモーターを、下流にWPRE配列を組み込んだEID1発現ベクターを構築した。そのベクターを240個の受精卵に導入し8匹の雌の子宮に移植した。誕生した25匹のF0マウスから2系統のEID1トランスジェニックマウスを得た。現在、第4世代のEID1トランスジェニックマウスを維持している。2. EID1トランスジェニックマウスの解析野生型およびEID1トランスジェニックマウスの皮下脂肪、内臓脂肪、褐色脂肪組織を摘出しEID1タンパク質の発現をWestern blot法によって解析した。全ての組織において野生型およびEID1トランスジェニックマウスで発現に有意な差はなかった。本研究では、EP300-interacting inhibitor of differentiation (EID1)トランスジェニックマウスを用いて脂肪細胞における機能を解析した。1. EID1トランスジェニックマウスの作成と維持:ヒトEID1のcDNAの上流に脂肪組織における発現プロモーターであるaP2プロモーターを、下流にWPRE配列を組み込んだEID1発現ベクターを構築した。誕生した25匹のF0マウスから2系統のEID1トランスジェニックマウス(Tg)を得た。野生型(WT)とTgの選別はPCRによるgenotypingにより行っている。現在、第5世代のEID1 Tgを維持している。2. EID1トランスジェニックマウスの解析:野生型およびEID1トランスジェニックマウスの皮下脂肪、内臓脂肪、褐色脂肪組織を摘出しEID1タンパク質の発現をWestern blot法によって解析した。そこで現在、寒冷暴露や高脂肪食の摂取、PPARgammaに対する特異的なアゴニストであるRosiglitazoneの投与など様々な手法を用いて導入したEID1の発現を刺激することを試みている。EID1トランスジェニックマウスの脂肪組織におけるEID1の発現が野生型と差が認められなかったため、このマウスを使ったEID1のin vivoにおける機能解析が進んでいない。内分泌生理学EID1トランスジェニックマウスに導入された発現ベクターには核内受容体型転写因子であるPPARgammaが結合するaP2プロモーターが組み込んである。PPARgammaに対する特異的なリガンドであり抗糖尿病薬であるRosiglitazoneの投与(胃ゾンデによる経口投与もしくは腹腔内投与)により、aP2-EID1の転写を活性化することでEID1トランスジェニックマウスのEID1発現を促進できると考えている。
歯の振動周波数の測定を利用した動的動揺度測定-歯周治療による歯の植立状態変化の定量評価とその解析-

この研究は、(1)歯周疾患罹患歯の植立状態を臨床的により詳細を評価するために、歯に振動を加えたときの周波数応答を測定する方法(動的動揺度測定法)を確立すること(2)歯周疾患治療の進行の中で他の臨床的パラメーターとこの動的動揺度の関連性を分析することの2つを目的として行われた。以下に研究業績の概要を示す。北海道大学歯学部附属病院を受診した患者8名に対して、通常の歯周疾患診査を行うとともに、上顎前歯の動的動揺度の測定を行った。動的動揺度の測定は上顎前歯口蓋面に小型の加速度センサーを瞬間接着剤で装着し唇側よりペリオテストで打振することで振動を加え、歯周組織の振動応答を歯に加わる加速度の変化としてピックアップしてチャージアンプで増幅したのちシグナルプロセッサーに入力した。入力データはフーリエ変換し周波数のパワースペクトラムを得た。その結果、歯の動揺度が増加するに従って打振に対する周波数のパワースペクトラムが左方へ移動し、より低周波域に現れ、先に行った人口歯根における動物実験と同様の傾向を示すことが明らかになった。このことから今回の方法による歯の動揺度測定はこれまで主観的に行われてきた歯の動揺度の測定を客観的に行うことができるものであり、臨床応用可能あることが明らかになった。現在さらに他の臨床的パラメーターの推移と動的動揺度の数値の関連性について検討すべく実験を進めている。
変形ファブリ・ペロ-形高効率超短光パルス発生器の開発

我々が考案した変形ファブリ・ペロ-(FP)変調器は,光位相変調器をFP干渉形に挿入したFP変調器の入射ミラーを入射光周波数を透過するFP干渉形に置き換えたものであり,変形FP変調器は連続光からピコ秒およびフェムト秒領域の超短光パルス列を効率よく生成することができるものである.これは,あらゆるレーザに適用できるほか,超広帯域の光サイドバンド生成が可能であり,実用性が非常に高いと考えられる.本研究は,変調器の試作を通じてその動作特性を評価し,実用性の向上を計ることを目的として行った.理論的検討の結果,従来のFP変調器の高速性を損なうことなく,出力光強度を数十倍から百倍程度まで大きくできることがわかった.そこで変形FP変調器の試作を次のように行った.まず,内部に挿入する高周波光位相変調器の研究を進め,電気光学結晶の分極反転を利用した疑似速度整合を達成することによって,16GHzにおいて変調能率が1.6rad/√<W>という高能率光位相変調器の開発に成功した.次に,光共振器に挿入するための低損失バルク形光位相変調器を試作し,これを用いて6GHzでの動作確認実験を行った.その結果,試作変形FP変調器において理論的に予測される数ピコ秒の光パルスを発生が確認でき,従来のFP変調器と同程度のパルス幅,スペクトル広がりでありながら,出力光強度が15倍以上にも増大できることが実験により確認された.さらに,光共振器の安定化系の試作と実験を行った結果,現在の技術によって十分な安定化が可能であることが確認できた.本研究により,変形FP変調器が高効率フェムト秒光パルス発生器,数十テラヘルツ超広帯域光サイドバンド生成器としてきわめて実用性が高いことが示された,今回は試作には至らなかったが,モノリシック化,集積化によってさらに高性能化が期待される.我々が考案した変形ファブリ・ペロ-(FP)変調器は,光位相変調器をFP干渉形に挿入したFP変調器の入射ミラーを入射光周波数を透過するFP干渉形に置き換えたものであり,変形FP変調器は連続光からピコ秒およびフェムト秒領域の超短光パルス列を効率よく生成することができるものである.これは,あらゆるレーザに適用できるほか,超広帯域の光サイドバンド生成が可能であり,実用性が非常に高いと考えられる.本研究は,変調器の試作を通じてその動作特性を評価し,実用性の向上を計ることを目的として行った.理論的検討の結果,従来のFP変調器の高速性を損なうことなく,出力光強度を数十倍から百倍程度まで大きくできることがわかった.そこで変形FP変調器の試作を次のように行った.まず,内部に挿入する高周波光位相変調器の研究を進め,電気光学結晶の分極反転を利用した疑似速度整合を達成することによって,16GHzにおいて変調能率が1.6rad/√<W>という高能率光位相変調器の開発に成功した.次に,光共振器に挿入するための低損失バルク形光位相変調器を試作し,これを用いて6GHzでの動作確認実験を行った.その結果,試作変形FP変調器において理論的に予測される数ピコ秒の光パルスを発生が確認でき,従来のFP変調器と同程度のパルス幅,スペクトル広がりでありながら,出力光強度が15倍以上にも増大できることが実験により確認された.さらに,光共振器の安定化系の試作と実験を行った結果,現在の技術によって十分な安定化が可能であることが確認できた.本研究により,変形FP変調器が高効率フェムト秒光パルス発生器,数十テラヘルツ超広帯域光サイドバンド生成器としてきわめて実用性が高いことが示された,今回は試作には至らなかったが,モノリシック化,集積化によってさらに高性能化が期待される.変形FP変調器は連続出力のレーザの外部に配置するだけで,レーザ出力よりもはるかに強度の大きい超短光パルスを生成できるもので当研究者らの考案したものである。本年度はこの変形FP変調器を試作し、その基礎動作を詳しく検討するとともに,光学バイアス安定化の基礎特性を評価した.まず理論的に動作の検討を行った後,7GHz領域で動作するLiTaO_3バルク位相変調器を試作し,これを用いることによって変形FP変調器を試作した.変形FP変調器はスーパーインバー上に3枚の高性能ミラーと先に試作した位相変調器を用いて構成され,光共振器の光学長はピエゾ素子で制御できるようにした.なお位相変調器自体では,16GHz帯で光波とマイクロ波の疑似速度整合を達成したものも試作し,その変調実験に成功した.つぎに,試作した変形FP変調器の動作実験を行い,従来のFP変調器に対して出力光強度が15倍以上になることを確認した。このときのパルス幅は,実時間観測では観測系の制限もあり2.9psであったが,スペクトルから逆算すると0.8psであった.光源は連続発振のアルゴンイオンレーザであり,このレーザでは従来にない光強度とパルス幅であると思われる.続いて,出力波形と出力光強度の光学バイアス依存性について測定を行い,理論によく一致していることを確認した.この結果,動作の安定化には入力FPフィルタの制御が最も重要であることが確認できた.安定化を行わない場合には光学バイアスは1分以内に最適点からはずれていったが,予備的な安定化実験においてこれを追尾させることができ,十分に安定化が可能であることがわかった.

我々が考案し,基礎動作の確認に成功した変形ファブリ・ペロ-(FP)変調器は連続光からピコ秒およびフェムト秒領域の超短光パルスを効率よく生成することができる.本年度は実用性の向上と評価を目的として,以下のように研究を進めた.コンピュータを用いたデジタル制御による,光共振器安定系を試作し,安定化実験を行い,安定度の評価を行った.その結果,入射側FPフィルタの安定化と制御が短期的には達成できることを確認した.しかし一般に用いられているガスレーザ程度の周波数安定度では,長期的な安定性には問題があり,これは帰還系の応答速度の高速化によって改善できることがわかった.そこで,従来はレーザの周波数安定化に利用されているPound-Drever法を逆にFP共振器の制御に利用して,FP共振器を揺らぎのあるレーザに追随させる方法を試み,予備実験によって十分高速に誤差信号が検出できることを確認した.変形FP変調器の内部に挿入する光位相変調器は,変調周波数が高く変調指数が大きいほどよい.そこで,新たにマイクロ波疑似速度整合形光変調器を試作し,単体のパルク形変調器では極限状態に近い大振幅位相変調実験を行った.その結果,変調周波数16.25GHzにおいて,変調指数90rad,スペクトル広がり約3THzを得た.このような光位相変調器を挿入することにより,結晶の分散限界に達する数十フェムト秒の光パルスが生成可能であることがわかった.本研究により,変形FP変調器が高効率フェムト秒光パルス発生器,数十テラヘルツ超広帯域光サイドバンド生成器としてきわめて実用性が高いことが示された.今回は試作には至らなかったが,モノリシック化,集積化によってさらに高性能化が期待される.
自己湿潤水溶液の沸騰伝熱特性の研究－限界熱流束向上と冷却デバイスへの応用－

高効率な微細構造冷却デバイスのための沸騰媒体として、自己湿潤液体、特にブタノール水溶液について沸騰伝熱特性を調べた。すなわち、水平加熱細線の成果を踏まえ、ミニチャネル内強制流動沸騰、プール定常及び非定常冷却の実験、伝熱メカニズムに関連した成分の選択的蒸発や、発生気泡の合体や微細化について同時並行的に研究を行い、その総合結果として、ブタノール水溶液が極めて有効な沸騰媒体であることを明らかにした。自己湿潤液体としてのブタノール水溶液の沸騰伝熱特性に関し、まず基礎的特性を探るために水平加熱細線を用いた飽和並びにサブクール沸騰実験を行い、核沸騰伝熱特性、特に限界熱流束の伝熱性能を詳細に調べた。その結果、純水の場合に比べ、熱伝達特性は劣るものの、限界熱流束は最大で34倍程度向上するため、ブタノール水溶液は冷却媒体として優れたものであることを明らかにした。この研究の過程で、限界熱流束のサブクール特性は特異な挙動を示すこと、つまりサブクールの増加と共に始めは減少し、最低値をとった後、増加に転じることを見出した。また、低濃度溶液の場合、1次気泡が合体しにくく、その結果、微細な気泡が多数発生する様相になり、これがミニチャネルなどへの応用上、大変有効となることが判明した。次に、冷却デバイスへの応用を念頭に、ミニチャネルでの流動沸騰実験及び加熱平板の急速冷却実験を行って、ブタノール水溶液の沸騰伝熱特性を調べた。ミニチャネル内での強制流動については、サブクール下の高流量では高い伝熱性能が得られ、ブタノール水溶液の冷却媒体としての有効性が確かめられた。また、急速冷却の実験からは、成分である水及びブタノールの選択的な蒸発に起因すると思われる2つの最大熱流束が現れるなどの新しい知見が得られた。自己湿潤液体の代表的沸騰媒体であるブタノール水溶液の沸騰伝熱特性について、水平加熱細線を用いたプール飽和沸騰、水平加熱面(直径30mm)の飽和並びにサブクール実験、水平加熱面(直径30mm)を用いた急冷(クエンチ)実験の3種の実験を行い、沸騰伝熱特性を調べたが、実験では特に、限界熱流束(CHF)の値に注目し、純水と比べCHFが増進するのかどうか、またブタノール水溶液の濃度がCHFに如何に影響するのかを調べた。その結果、細線系では純粋に比べ飽和の場合、CHFは濃度と共に大きくなり、純粋の23倍に向上すること、しかし平板の場合は純粋と大差ないこと、非定常クエンチ実験では、従来見出されていた溶質の選択的蒸発に伴う2つのクエンチ点の存在や、2つの極大熱流束の存在は今回の実験では確認できなかったことなどが判明した。総合結論として、ブタノール水溶液は伝熱促進の上で有効な沸騰媒体となりうるものの、平面系ではその特性が顕著でないとの結果となった。また、一部の結果は、従前に発表したものとは異なったものとなったが、これには沸騰実験中の溶液濃度の均一性の保持や、加熱面ヘの液体供給の仕方の違いなどが複雑に関係していると思われ、今後更なる検証実験が必要である。高度に集積化された電子機器やレーザ等光学機器の冷却のため、伝熱性能の高い水溶液の沸騰が注目されている。本研究では、マイクロ流路への応用も考慮して、伝熱向上のみならず、気泡の微細化も達成できるブタノール水溶液の沸騰伝熱特性について、当初の計画通り(1)飽和及びサブクール沸騰の熱伝達と発生気泡挙動の実験、(2)発生蒸気泡の蒸気成分の測定(成分の選択的蒸発の確認実験)、(3)発生気泡挙動、特に気泡の合体条件に関する実験研究、(4)流動沸騰伝熱特性の各実験を平衡して行うと共に、さらにブタノール水溶液の沸騰媒体としての有効性を示すための研究として(5)ブタノール水溶液を用いた非定常冷却実験(クエンチ実験)を行った。いずれもその成果が達成されたが、特に(2)の研究からは、一般に水よりもブタノールが選択的に蒸発し、これがサブクール特性と密接に結びついていること、(4)の研究から、飽和定流量下では必ずしも顕著な伝熱促進はないが、高流速流量下あるいは高サブクール下でブタノール水溶液は高い限界熱流束値を示すこと、すなわち沸騰媒体として優れていることが確認された。また、追加的に行ったクエンチ実験では、成分の選択的蒸発により、冷却曲線に2つのクエンチ点が現れること、つまり沸騰曲線に2つの極大熱流束が現れると言う興味深い知見がえられた。これらの成果は、所期の目標に匹敵する、あるいは一部凌駕するものであり、成果は国際学会及び国内学会において公表し、評価を得ている。初期の目標はおおむね達成できている。しかし、実用上データの必要な、加熱平板上の定常沸騰特性については、飽和沸騰については一応の結果が得られているものの、サブクール沸騰特性については実験継続中である。また、急速冷却実験については、実験中の溶液の濃度の変化があるためか、必ずしも統一性のあるデータが得られておらず、現在研究を継続中である。

最終年の平成25年度中には、これらの実験を終了し、初期の目的が達成できると考えている。本研究は高度に集積化された電子機器やレーザ等光学機器の冷却のため、伝熱性能の高い水溶液、特にブタノール水溶液の沸騰媒体としての有用性を実験的に明らかにすることを目的に計画し、都合5種類の基礎的実験を同時並行的に行った。その結果、伝熱促進ができることの確認、微細流路への応用を考え沸騰気泡が微細化すること、と言う当初の目的が達成された他、高温加熱面の急速冷却(応用)では2つのクエンチ点、2つの極大熱流束が出現するとの新しい知見が得られ、緩急冷却への応用が開ける可能性のあることなど予定外の成果も得られ所期の研究成果が達成されたと考えている。昨年度の成果に基づき、次年度は1水平加熱面を用いた飽和並びにサブクール沸騰の伝熱特性、および2急速冷却における信頼性のあるデータの取得、の2つの実験を集中的に行う予定としている。1の実験では、従来用いていた加熱面の直径が30mmとやや小さく、加熱面の周辺の沸騰伝熱特性に及ぼす影響が懸念されることから、大口径(50mm)する予定であり、必要試験部の設計は終え発注済である。また2の実験に関しては、昨年度は加熱面の初期加熱温度が300°Cと低かったため、高濃度水溶液の場合に蒸発時間との関連で、初期加熱温度の影響が出てしまった可能性が否定できないことから、高い初期加熱温度からの冷却を試みる計画であり、必要装置の設計は終え、製作済の状態である。最終年の次年度は、これまでの成果を総括し、自己湿潤液体としてのブタノール水溶液は沸騰媒体として有効なものであることを明らかにしたい。これまでの研究から、新しい研究テーマのあること、実験条件が未だ十分ではないなど、今後に残された課題も多い。まず、ブタノール水溶液の沸騰媒体としての有効性は確認できたが、媒体は現段階では2成分水溶液に限られており、多成分系の検討、つまりブタノール水溶液に勝る混合液が存在しうる可能性が残っている。また急速冷却(クエンチ実験)はこれまでのところ加熱面の最高温度が300°C以下であり、得られた結果が普遍性の在るものであるか否かも定かでない。さらには、今回行った実験は、研究室で使用可能な電源容量を考慮して基礎研究には加熱細線を用いているが、用いる細線の大きさの影響(細線径依存性)を現在のところ完全には明らかに出来ていない。こうした課題の解明が今後の研究の目的となる。本年度は、実験装置の改良を行った他は、既存の実験装置を使用し、また実験に必要な消耗品はストックしていたもので十分まかなえたため残高が発生したが、この残高を含め次年度は、上に述べた2種類の実験を行うための新たな試験加熱面部の製作費に経費の大半を用いる予定である。また、ブタノールやヒータ、熱電対など消耗品や、データの解析に必要なコンピュータ並びに記憶媒体等の消耗品の購入に充てる。これまでの研究の成果を内外の学会で発表するため、学会参加費や旅費としても経費の一部を使用する計画である。次年度は、まず急冷実験(クエンチ実験)を高温の初期加熱温度から始めるための実験装置を製作する予定である。次に、基礎実験のための水平細線系の装置は現有のものを用いるが、加熱白金細線あるいはステンレスチューブは多数必要であり、消耗品としての材料費が必要となる。また、これまで得た研究成果を内外の学会で発表するための出張旅費として使用する計画である。現在のところ、特段高価な計測機器類の購入は予定していない。
消散性の一般化と非線形発展方程式

1Murakami, Martin, Deimling, Lakshimikantham-Mitchell-Mitchell等により得られたBanach空間上の常微分方程式の初期値問題の解の一意存在定理を整備して,解が一意的に存在して解が適当な意味で初期値に連続的に依存するための必要十分条件を発見した。これは常微分方程式論で知られている常微分方程式論で知られているOkamuraの定理にほぼ相当する。概要は日本数学会秋季総合分科会で発表した。詳細に関する論文は投稿中である。2Lipschitz作用素の作る半群の新しいクラスを導入し,その基本的な性質を解明し,さらにそのひとつの生成定理を発見した。従来から知られている非線形縮小半群に関するBenilan, Takahashi, Kobayashi-kobayasi等の結果の拡張を与える。また,得られた生成定理は簡単な場合の準線形波動方程式に適用可能であることを見出した。概要は日本数学会年会で発表した。詳細に関する論文は準備中である。3以上の結果は準線形双曲型方程式系に適用可能な非線形半群論が建設可能であることを抽象論の観点から示唆している考えられる。一方,このことは準線形双曲型方程式系に関する最近のBressanの一連の具体的な研究によっても支持されると考えられる。これらの研究が互いに影響しあってさらに発展することが期待される。4Kohn多項式から作られるCauchy-Fanntappie積分核について研究した。またシュタルクワニヤ局在の量子化条件をLame方程式の場合に研究した。
ＨＳＰ２７を標的とした新しい大腸癌治療法の開発

HSP27発現が高い大腸癌細胞株では5-FU感受性は低く、またHSP27発現抑制により5-FU感受性は増強した。さらに、リン酸化阻害によるHSP27機能抑制によっても5-FU感受性は増強した。同様にCPT-11/l-OHPの感受性はHSP27発現レベルと逆相関した。また、抗EGF-R抗体薬はHSP27発現またリン酸化を抑制し、CPT-11の感受性を増強した。治癒切除大腸癌症例の術後補助化学療法群では、HSP27低発現群では高発現群に比較し無再発生存率は有意に良好であった。以上より、HSP27は大腸癌における抗癌剤の感受性バイオマーカーであるとともに、新たな治療標的になり得ると考えられる。HSP27の発現および機能抑制による抗癌剤(5-FU)感受性亢進よる新たな大腸癌治療法を開発すること、5-FU以外の抗癌剤(CPT-11、l-OHP)耐性とHSP27との関連について明らかにすることを目的とし以下の実験を行い成果を得た。ヒト大腸癌細胞株を用いた基礎実験では、in vitroにおいてHSP27発現レベルと5-FU感受性は相関(HSP27高発現では5-FU低感受性)し、動物モデルにおいても同様の結果であった。また、shRNAを用いたHSP27発現抑制によりin vitroおよび動物モデルにおいて5-FU感受性は増強し、また特異的リン酸化酵素阻害剤(SB203580)を用いたHSP27リン酸化阻害によるHSP27機能抑制によっても、5-FU感受性は増強した。治癒切除大腸癌症例(StageII/III)においてHSP27発現と予後との解析を行った。手術単独群では、HSP27発現に関わらず術後の無再発生存率に差を認めなかったが、術後補助化学療法群では、HSP27低発現群では高発現群に比較し無再発生存率は有意に良好であった。以上より、大腸癌におけるHSP27発現は、抗癌剤感受性のバイオマーカーであるとともに、その抑制により抗癌剤耐性が緩和される可能性があり、新たな治療標的になり得ると考えられる。研究実績の概要HSP27の発現および機能抑制による抗癌剤(5-FU)感受性亢進よる新たな大腸癌治療法を開発すること、5-FU以外の抗癌剤(CPT-11、l-OHP)耐性とHSP27との関連について明らかにすることを目的とし以下の実験を行い成果を得た。ヒト大腸癌細胞株を用いた基礎実験では、in vitroにおいてHSP27発現レベルと5-FU感受性は逆相関(HSP27高発現では5-FU低感受性)し、動物モデルにおいても同様の結果であった。また、shRNAを用いたHSP27発現抑制によりin vitroおよび動物モデルにおいて5-FU感受性は増強した。さらに、特異的リン酸化酵素阻害剤(SB203580)を用いたHSP27リン酸化阻害によるHSP27機能抑制によっても、5-FU感受性は増強した。同様にヒト大腸癌細胞株を用いた基礎実験において、HSP27発現レベルとCPT-11およびl-OHP感受性は逆相関した(HSP27高発現ではCPT-11/l-OHP低感受性)。また、抗EGF-R抗体薬(cetuximab)は、JAK/STAT系シグナル伝達を抑制することでHSP27の発現またリン酸化を抑制し、CPT-11の感受性を相乗的に増強した。以上より、大腸癌におけるHSP27発現は、多剤抗癌剤の感受性バイオマーカーであるとともに、その発現あるいは機能抑制により抗癌剤耐性が緩和される可能性があり、新たな治療標的になり得ると考えられる。これまでの基礎的実験において大腸癌における5-FUの薬剤耐性とHSP27発現が強い関連があること、さらにRNA干渉(siRNA)によりHSP27蛋白発現を抑制すると5-FU耐性を緩和することができることをin vitroで明らかにしてきた。平成23年度は、大腸癌細胞株へのHSP27 shRNA導入によりHSP27蛋白発現を恒常的に抑制する大腸癌細胞株を樹立することができ、HSP27発現および機能解析を行う実験の幅が拡大した。このHSP27 shRNA導入株を用いHSP27発現と5-FU感受性との関連を動物実験モデルにおいても明らかにすることができた。また、5-FUのみならず、他抗癌剤(CPT-11およびl-OHP)についても、in vitroにおいてHSP27発現大腸癌細胞株では耐性を示すことを明らかにできた。

平成24年度は、HSP27の機能的解析を行い、in vitroにおいて特異的リン酸化酵素阻害剤(SB203580)を用いたHSP27リン酸化阻害によるHSP27機能抑制によって、5-FU感受性は増強することが示された。また、臨床検体(StageII/III大腸癌)を用いたHSP27発現と予後との解析では、術後補助化学療法群では、HSP27低発現群では高発現群に比較し無再発生存率は有意に良好である結果となった。以上より、大腸癌におけるHSP27発現は、抗癌剤感受性のバイオマーカーであるとともに、その抑制により抗癌剤耐性が緩和される可能性があり、新たな治療標的になり得ると考えられる。今後は、他抗癌剤におけるHSP27の機能的解析を進めるとともに、新たな大腸癌治療として、HSP27を標的とした遺伝子治療(発現抑制)、drug deliverysystemによる腫瘍特異的治療、HSP27機能抑制(リン酸化阻害)による治療の開発を目指すことは有意義であると考えている。われわれは、これまでの基礎的実験において大腸癌における5-FUの薬剤耐性とHSP27発現が強い関連があること、さらにRNA干渉(siRNA)によりHSP27蛋白発現を抑制すると5-FU耐性を緩和することができることをin vitroで明らかにしてきた。平成23年度は、大腸癌細胞株へのHSP27 shRNA導入によりHSP27蛋白発現を恒常的に抑制する大腸癌細胞株(transfectants)を樹立することができ、HSP27発現および機能の解析を行う実験の幅が拡大した。そして、このtransfectantsを用いHSP27発現と5-FU感受性との関連(HSP27発現抑制は5-FU感受性を増強)を動物実験モデルで明らかにすることができた。また、5-FUのみならず、他の大腸癌に対する抗癌剤(CPT-11およびl-OHP)についても、in vitroにおいてHSP27発現大腸癌細胞株では耐性を示すことを明らかにでき、HSP27は大腸癌における多剤抗癌剤耐性因子である可能性を示すことができた。今後は、新たな大腸癌治療として、HSP27を標的とした遺伝子治療(発現抑制)、drug deliverysystemによる腫瘍特異的治療、HSP27機能抑制(リン酸化阻害)による治療の開発を目指すことは有意義であると考えている。2)多抗癌剤耐性におけるHSP27の機能的解析:HSP27と他抗癌剤(CPT-11, l-0HP, cetuximab/panitumumab, bevacizumab)耐性の関連について、これまでと同様に機能的解析を行い検討し多抗癌剤耐性因子としての治療標的になり得るかを検討する。平成25年度の研究助成金の運用については、繰越金と合わせ研究費の多くを、細胞培養関連物資(培養液、牛胎児血清、培養容器など)や抗体・試薬、動物(マウス)などの消耗品の購入費、さらに試薬調整や細胞培養管理を行う実験助手への謝金に運用する予定である。また、抗癌剤耐性にかかわる情報を速やかに入手できるよう国内外の研究会・学会(アメリカ癌学会、アメリカ癌治療学会、日本癌学会など)に参加するとともに、本研究により更なる成果が得られれば学会発表も行うため、経費として旅費も申請する。平成24年度の未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果であり、翌年度の消耗品購入に充てる予定である。
内因性マリファナとグリア―痛み治療の新たなターゲット―

炎症性メディエーターが、神経因疼痛に代表される慢性疼痛に及ぼす影響を調べ、慢性疼痛のメカニズムを解析することを目的に以下の実験・検討を行なった。In vitroの基礎実験として、ヒト神経系培養細胞であるSK-N-SH細胞・NB-1細胞、グリア系培養細胞であるU87MG細胞・U251MG細胞・NP-2細胞、神経近傍の血管周皮細胞であるBT-20/N細胞を対象にTNF-α、TRAILおよびFas-Lを添加して、これらの炎症性メディエーターの細胞障害性をtrypan-blue assay、Hoechst33432、AnnexinV/PI二重染色、およびbioassayを用いて測定した。その結果、複数の細胞に対して投与量依存性に細胞障害性を示すメディエーターが存在した。また、この細胞障害性に対するカンナビノイドの影響を調べたところ、カンナビノイドは投与量によって、細胞障害抑制作用を示す場合と細胞障害増強作用を示す場合があることが判明した。さらに細胞障害を示した培養上清中のHMGB-1をELISA法によって測定し、現在、それらのデータを解析中である。In vivoの実験系としては、ラットを用いてL5/6脊髄神経結紮によって発症する神経因性疼痛モデル、およびHIVの外被蛋白であるgp120を髄腔内投与することによって惹起される炎症性疼痛モデルを作成した。これらの疼痛モデルは足底部に機械的アロディニアを生じた。末梢血液中ならびに脳脊髄液中のTNF-αおよびHMGB-1を測定したところ、両メディエーターの上昇を認めた対象があった。現在はアナンダマイドを全身投与して、機械的アロディニアに対する抑制作用、上昇したTNF-αとHMGB-1に対する作用などを検討中である。
LatticeNET: Practical Lattice Codes for Cooperative Wireless Networks

無線通信システムのスペクトル効率を向上するために新しい実用的な有限長の格子符号化方式を開発した。以下の3つの重要な特性を有する新しい格子符号化方式を提案した:(1)AWGN送信電力制約を満たす(シェーピング利得を高める)、(2)高い誤り訂正能力を有する(符号化利得を高める)、(3)効率的な量子化および復号アルゴリズムを有する。性能・複雑性のトレードオフを改善するために2つの新しい確率伝搬法に基づく格子復号アルゴリズムを開発した。格子計算転送(compute and forward)手法を2つのガウスネットワークに適用し、格子符号化が無線ネットワークのスペクトル効率を改善できることを示した。28年度が最終年度であるため、記入しない。情報科学28年度が最終年度であるため、記入しない。
地域住民の基本健康診査結果を用いた要介護状態及び医療費の将来予測に関する実証研究

2004年4月1日に国保被保険者であった基本健康診査受診者を対象に、20042009年度の医療費を健診総合判定結果別に分析した。男女とも、治療中または管理中の者の医療費は異常なしまたはほぼ正常の者の医療費と比較して入院外で約4.5倍、入院で約6倍の増加であった。健康審査の結果と以後の医療費総額が関連していたことを明らかにした。また、娘との同居が要介護者の入院もしくは入所状況が影響することも明らかにした。F県T町において平成16年4月1日時点で国保一般加入者または老人医療(社保+国保)対象者かつ平成16年度の健康診断を受診した1,309名中、HbA1cを受診した540人(41.3%)について、平成16年4月から21年3月までの国保レセプトに記載された全ての傷病名の内、糖尿病(社会保険表章用疾病分類表(厚生労働省保険局)の中分類の402に該当する傷病名)を少なくとも一つ含むレセプトを有する人数を、1)平成16年度のみ、2)平成16年4月から平成21年3月まで、と期間を分割して算出した。集計はF県T町が収集したデータを匿名化及び連結不可能化した上で実施した。HbA1cを低(4.3未満)、正常(4.3以上5.2未満、特定健診高値(5.2以上5.9未満)、従来健診高値(5,9以上6.5未満)、糖尿病型(6.5以上)に分類したカテゴリ別の人数(割合)は低、正常、特定健診高値、従来健診高値、糖尿病型の順にそれぞれ、1人(0.2%)、150人(27.8%)、245人(45.4%)、77人(14.3%)、67人(12.4%)であった。平成16年度に糖尿病を傷病名に含むレセプトを少なくとも1件以上認めた者の人数(割合)はそれぞれ13人(8.7%)、48人(19.6%)、37人(48.1%)、43人(64.2%)とHbA1cの上昇につれて割合が増加していた。平成16年から20年までの期間に傷病名に糖尿病を含むレセプトを少なくとも1件以上確認できた者は正常、特定健診高値、従来健診高値、糖尿病型のそれぞれで46人(30.7%)、107人(43.7%)、66人(85.7%)、63(94.0%)であり、HbA1cの上昇につれて糖尿病での受診経験を有する者の割合は増加していた。また、糖尿病型と判定された者であっても、6%の者が5年間糖尿病では受診していないことが明らかになった。F県T町において平成16年度の健康診断を受診した2,414名中、平成16年4月1日時点で国保一般加入者または老人医療対象者であった1,309名(54.2%)について血圧値を、正常:収縮期血圧(SBP)140mmHg未満かつ拡張期血圧(DBP)90mmHg未満、拡張期高血圧:SBP140mmHg未満かつDBP90mmHg以上、収縮期高血圧:SBP140mmHg以上かつDPB90mmHg未満、高血圧:SBP140mmHg以上かつDBP90mmHg以上と判定し、対象者の国保診療報酬明細書(以後レセプト)に記載された全傷病名を社会保険表章用疾病分類表中分類に従って分類し、901(高血圧)に該当する傷病名が少なくとも1件確認された対象者数を、1)平成16年度のみ、2)平成16年4月平成21年3月まで、の期間について算出した。その結果、高血圧と判定された者の約2割は以後5年間で一度も高血圧で受診していないことを明らかにした。また、BodyMassIndex(kg/m^2)を、やせ(20未満)、やややせ(20以上22未満)、ふつう(22以上24未満)、やや肥満(24以上26未満)、肥満(26以上)に分類して対象者の平成16年4月から21年3月までのすべてのレセプトにおけるすべての傷病名をコード化した上で糖尿病による受診状況を検討した結果、男では「やせ」でも約3分の1に糖尿病による受診があったことを明らかにした。また、生活習慣の改善などによる血圧値の低下を把握する目的で、F県T町において実施された健康診断受診者について、生活習慣などの聞き取り調査を実施し、これまでに収集したデータとのリンケージを行う体制を構築した。平成16年4月1日に国保被保険者であった基本健康診査受診者を対象に、平成16年4月1日から平成21年3月31日までの5年間もしくは平成16年4月1日以降最初の国保資格喪失までの医療費の合計を検討した。

平成16年の総合判定結果を、1:異常なしまたはほぼ正常、2:要観察または要精密、3:要受診、4:治療中または管理中の4カテゴリに集約して一人あたり医療費を求めた。途中で資格喪失が生じた場合でも、便宜上平成16年の総合判定結果の各カテゴリの人数を分母として一人あたり医療費を算出した。男女とも、医科・外来は1:異常なしまたはほぼ正常、2:要観察または要精密、3:要受診、4:治療中または管理中の順に一人あたり医療費が増加していた。しかし、いずれのカテゴリも男性より女性は一人当たり医療費は低くなっていた。要観察または要精密の男女比は1.46倍であったが、それ以外のカテゴリでは1.81-2.05倍と2倍程度の差が認められた。入院及び医科と調剤の合計についても同様に健康診査の結果に応じて医療費が増大していた。また、医療費及び介護費用に強く関連する長期入院もしくは入所について、家族構成と入院もしくは入所の関連を検討した。具体的には、平成20年4月1日時点に満65歳以上で要介護認定の結果が要介護15とされた303人の中で調査に同意の得られた286名を対象に平成20年4月1日から平成21年3月31日までに90日以上の入院もしくは入所の有無と年齢、家族構成、要介護度、要介護の原因疾患の関連を多重ロジスティックモデルで検討した。息子との同居と比較した場合に娘との同居が入院もしくは入所する場合のオッズ比(95%信頼区間)は0.35 (0.13-0.93)と統計学的に有意であり、要介護度等を調整した後も家族構成によって要介護者の入院もしくは入所状況が影響されることが明らかになった。基本健康審査の結果と診療報酬明細書(レセプト)のリンケージ作業は終了しており、健康診断の結果が受診状況及び医療費に与える影響の分析が十分可能となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。対象者が基本健康審査受診者であるために、限られた追跡期間では要介護状態の発生はごくわずかであった。国保及び介護保険に関するデータの追加を行うことと、平成23年度に実施した生活習慣に関する追加調査のデータを用いて生活習慣の改善と以後の医療機関受信状況及び医療費に与える影響を検討する。
先祖帰り制御因子Notch ligand操作による脳虚血後神経再生促進法の開発

脳虚血の予防法を体外からの非侵襲的手法に依って判定する技術を開発改良して発表した。また、脳虚血が生じた場合に、その程度を如何に軽度にとどめ、早期に回復を促進するかについて検討を進めているが、特に、動脈硬化性疾患や糖尿病など、生活習慣病として広く社会において罹病率の高い疾患にフォーカスを当て、検討した。臨床の現場においては、予防的な対策が採れる場合は限定的であるので、予め、リスクの高い集団を特定する技術は有効と考えられる。一方、一度確立した神経障害に対して、保存的な処置やリハビリテーション的な管理を超えた治療法、再生促進法が可能であるか、神経伝達物資や栄養因子の関連を検討しながら、研究を進めた。栄養因子については既に臨床で使用可能である二つの栄養因子、インスリン様栄養因子と線維芽細胞増殖因子について単独投与、同時投与の効果を判定した。両者は相乗的とは言えないが、相加的に神経細胞の再生を促進することが確認された。今後、成熟脳やその他の成熟神経組織においても存在する未分化な細胞を合目的に誘導分化させる方法を開発することを目指して、神経障害後など神経組織の修復が必要な状況で、内因性に活性化され再生促進に寄与する可能性が示唆されているその他の因子と神経幹細胞などにフォーカスを当て更に臨床応用に向けた研究を進展させる予定である。先祖帰り制御因子Notch ligand操作による再生促進も栄養因子と相まって、効果を現すものと考えられる。一方、神経伝達物質の過剰や不足も神経細胞の破壊ならびに再生に大きく影響を与えることが指摘されているので、今回の研究でも、特に抑制性神経伝達物質の動態に関して、遺伝子改変動物を用いて検討し、神経機能への重要な関与を同定した。周術期や集中治療における脳虚血の予防法と、脳虚血が生じた場合に、その程度を如何に軽度にとどめ、早期に回復を促進するかについて検討を進めている。臨床の現場においては、予防的な対策が採れる場合は限定的であり、一度確立した神経障害に対しては、保存的な処置やリハビリテーション的な管理が治療の中心であるが、早期診断のための予見法の確立は重要と思われるので、診断法の一助となる脳血流評価についても研究を行った。また、残存した神経細胞の機能維持、機能補填による機能温存にとどまらず、積極的な神経再生を促進する治療法に関しても解析を進めている。特に、成熟脳やその他の成熟神経組織においても存在する未分化な細胞を合目的に誘導分化させる方法を開発することを目指している。神経障害後など神経組織の修復が必要な状況で、内因性に活性化され再生促進に寄与する可能性が示唆されている因子にフォーカスを当てている。今回の研究では、先祖帰り制御因子Notch ligand操作にによる再生促進を試みた。脳血流評価に関する研究では各種の鎮静・麻酔薬が脳血管の反応性に影響を与え、いわゆる自動調節能に変化が惹起されることを確認した.栄養因子の血管再性能に関する研究も、まずは末梢循環をモデルとして臨床研究において効果と副反応について解析を行った.こちらの研究からも血流再開による機能回復に関する知見が得られ、今後の臨床応用に向けての基礎データと考えている.これらに加えて、再生環境を整えることも重要であることから、神経突起再生に至適なグルコース濃度についても解析を進めている.重症患者管理における脳虚血の防止と、脳虚血が生じた場合の悪化阻止、回復促進、障害程度を軽度にとどめ、リハビリテーションを通じて回復を促進させる手法について研究を実施した。臨床の現場においては、予防的な対策が採れる場合は限定的であるが、一度確立した神経障害に対しても、保存的な処置やリハビリテーション的を効率的に行うことによって、相当な回復促進管理が可能と言われつつある。このため、診断法の一助となる脳血流評価について分析を加え、血管反応性に関する研究を行った。その結果、残存した神経細胞の機能維持、機能補填による機能温存にとどまらず、積極的な神経再生を促進する治療法に関しても開発が可能と考えられた。第一に、成熟脳やその他の成熟神経組織においても存在する未分化な細胞を合目的に誘導分化させる方法を開発することが可能であることを確認した。現在、神経障害後など神経組織の修復が必要な状況で、内因性に活性化され再生促進に寄与する可能性が示唆されている因子にフォーカスを当てている。今回の研究では、先祖帰り制御因子Notch ligand操作にによる再生促進を試み形態学的な解析を行った。第二に、脳血流評価に関する研究では各種の鎮静・麻酔薬、あるいは循環作動薬が脳血管の反応性に影響を与え、いわゆる自動調節能に変化が惹起されることを確認した.以上のことにより、栄養因子の血管再性能に関する研究も、まずは末梢循環をモデルとして臨床研究において効果と副反応について解析を行うことが重要であるということが分った.これらの研究からは、血流再開による機能回復に関する知見が得られ、今後の臨床応用に向けての基礎データが得られている.これらに加えて、再生環境を整えることも重要であることから、神経突起再生に至適なグルコース濃度についても解析を進め、いわゆる正常血糖閾が理想的であるということを解明した.脳虚血の予防法を体外からの非侵襲的手法に依って判定する技術を開発改良して発表した。

臨床の現場においては、予防的な対策が採れる場合は限定的であるので、予め、リスクの高い集団を特定する技術は有効と考えられる。一方、一度確立した神経障害に対して、保存的な処置やリハビリテーション的な管理を超えた治療法、再生促進法が可能であるか、神経伝達物資や栄養因子の関連を検討しながら、研究を進めた。栄養因子については既に臨床で使用可能である二つの栄養因子、インスリン様栄養因子と線維芽細胞増殖因子について単独投与、同時投与の効果を判定した。両者は相乗的とは言えないが、相加的に神経細胞の再生を促進することが確認された。今後、成熟脳やその他の成熟神経組織においても存在する未分化な細胞を合目的に誘導分化させる方法を開発することを目指して、神経障害後など神経組織の修復が必要な状況で、内因性に活性化され再生促進に寄与する可能性が示唆されているその他の因子と神経幹細胞などにフォーカスを当て更に臨床応用に向けた研究を進展させる予定である。先祖帰り制御因子Notch ligand操作による再生促進も栄養因子と相まって、効果を現すものと考えられる。一方、神経伝達物質の過剰や不足も神経細胞の破壊ならびに再生に大きく影響を与えることが指摘されているので、今回の研究でも、特に抑制性神経伝達物質の動態に関して、遺伝子改変動物を用いて検討し、神経機能への重要な関与を同定した。