hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内耳障害における内耳有毛細胞の遺伝子組織学的研究

種々の負荷を与えて内耳感覚細胞障害を惹起させた鳥類内耳を組織培養に供し、その後の内耳感覚細胞の再生機転を観察した。その結果、音響外傷にて損傷を受けた内耳感覚細胞は血清添加培地、NGF添加培地にては再生しえたがこれらを含まない培地では再生しなかった。また、コラゲナーゼ処理にて障害をうけた内耳感覚細胞は血清添加培地、NGF添加培地血でも再生しなかった。これらの事実は感覚細胞の再生には、血清に存在する液性印紙や細胞外マトリックスの存在が必要なことを示唆している。モルモット内耳をゲンタマイシンにて傷害させ、その後の前庭感覚細胞の再生をin vivoで検討した。その結果、耳石器、半規管とも感覚細胞の再生がゲンタマイシン投与2週目より始まり、4週目には感覚毛の出現も認められた。これらの結果は哺乳類内耳前庭感覚細胞も再生能を有することを示唆している。また、これらのゲンタマイシン障害内耳の感覚細胞死の1つにアポトーシスが関与していることも確認された。モルモットにカナマイシン投与による内耳障害を惹起させ、内耳傷害とフリーラジカルの関係を検討したところ、外有毛細胞傷害にフリーラジカルが関与していることが判明した。またこのフリーラジカル発生はカナマイシンの内耳移行と密接に関係していた。これらの事実は今後アミノ配糖体内耳障害を考える上で、フリーラジカルの関与と、いままで再生能を有さないとしていた内耳感覚細胞にも、条件により再生機転が働く可能性があることを示唆しており、臨床応用に期待を抱かせるものである。原因不明の内耳障害に対し、哺乳類の求心性神経伝達物質であるグルタメートが関与するか否かの可能性を検討した。モルモットの内耳正円窓に種々の濃度のグルタメートを留置し、コルチ器有毛細胞に対する影響を検討したところ、濃度依存性に外有毛細胞死が確認された。微細形態学的にはこの死はネクローシスの様相を呈していた。外有毛細胞死の原因をさらに検討するため、in vitroの条件下でシスティンが、グルタメートの細胞毒性に関与するか否かを検討したところ、システィンを含まない培養液では細胞死が顕著であるのに対し、システィンを含む培養液では細胞死が抑制された。このことはグルタメート細胞毒性の過程にシスティンが関与していることを示唆するものである。モルモット内耳蝸牛に一酸化窒素供与体であるNOC5を作用させ、コルチ器に対する影響を検討した。in vitroによる検討では、濃度依存性にコルチ器外有毛細胞死が確認され、その死はネクローシスの様相を呈していた。in vivoの検討では、内耳局所留置後18時間を経てから外有毛細胞死が散在的に確認され、その細胞死の様相はアポトーシスの様相を呈していた。グルタメート、一酸化窒素は共に神経伝達物質であり、これら物質の内耳障害への関与についてさらに検討を進めている。トリパンブルーを用い、色素排泄能の変化を観察することにより、蝸牛組織の感覚細胞死を細胞レベルをもって評価する方法を考案した。この方法は従来の方法に比較して簡便で、かつ精確に内耳有毛細胞の変化を観察することが出来る方法であり、基礎的手技として今後大いに利用されるものと思われる。一酸化窒素(NO)の誘導体であるNOC-5を用いて、NOが内耳蝸牛有毛細胞に与える影響を検討した。
休眠状態からの覚醒ーサルモネラ菌覚醒因子の探索とその治療ー

細菌集団の一部では休眠状態にあるpersisterが抗菌薬から生き残ることによって感染症が完治しないことが問題である。申請者はこれまで乳酸脱水素酵素遺伝子ldhAがエネルギー通貨として知られるATPを細胞内に蓄積することによって抗菌薬に備える新しいpersister形成経路の存在を示唆した。本研究ではサルモネラ菌のATP量を1細胞レベルで可視化できる株を用いてATP蓄積型のpersisterを分取した後、mRNAおよび代謝物量を網羅的に解析し、感染症の原因となるpersisterを休眠状態から覚醒させる因子を同定する。そして、感染マウスを用いて覚醒因子の治療効果を検証し、臨床応用を目指す。
腫瘍新生血管を標的とした癌選択的遺伝子治療法の開発-生体外臓器システムを用いて-

摘出直後の大腸癌標本の癌栄養動脈および相同静脈にカテーテルを挿入し,PBSにて環流する生体外臓器システムを開発した.このシステムにM13ファージライブラリー(Ph-L)を経動脈的に注入し環流させた.その後,癌組織を摘出し,癌組織に強結合しているファージを回収した.回収されたファージを精製増幅,次の実験用のPh-Lとした.以上のサイクル(バイオパンニング)を3回行い,その結果得られた癌結合ファージの結合触手のシークエンス解読により,癌選択的結合ペプチドの配列が決定された(昨年度報告).この癌結合ペプチドを組み込んだファージベクター(CBP-PV)を,前述の生体外臓器システムに動注すると,コントロールベクター(Con-V)に比べ有意差をもって多く癌組織に集積(77.3±29.7 vs25.0±7.2pfu/mg-tissue)し,しかも周囲正常大腸組織に比べ癌組織に2.5±0.8倍多く結合した(Con-Vでは1.1±0.2倍,P<0.05).免疫組織染色では,このCBP-PVは,癌組織内の微小血管内皮に沈着していた.一方,同様の生体外臓器システムを肝癌の摘出標本でも作成(肝静脈/肝動脈/門脈にカニュレーション)し,肝癌結合ペプチドを同定すべくバイオパンニングを行った.現在,肝癌結合ファージの結合触手のシークエンス解読中である.研究成果は,平成15年の第89回日本消化器病学会総会(シンポジウム「消化器癌におけるテーラーメイド治療」),第103回日本外科学会(ワークショップ癌遺伝子治療の展望」)および第39回米国癌治療学会(ASCO2003,Chicago)にて発表し,この際,科学研究費補助金の助成を受けている旨も発表した.また,平成16年第90回日本消化器病学会総会(ワークショップ「消化器癌における分子標的治療」)にて発表予定であり,また現在研究成果をまとめ論文執筆中である.信州大学倫理委員会の審査通過後、研究を開始した。文章による同意が得られた、大腸癌手術患者より摘出した手術標本を使用した。大腸癌を、右側癌(盲腸、上行結腸)、横行結腸癌、左側癌(下行結腸、S状結腸、直腸上部)の3種類に分け、それぞれについて独立して研究を行った。摘出直後の大腸癌標本の癌栄養動脈および相同静脈にカテーテルを挿入固定し、PBSにて環流する生体外臓器システムを開発した。このシステムを用い、大腸癌摘出標本内にM13ファージライブラリー(5X10^<11>pfu)を経動脈的に注入し15分間環流させた。その後、新しいPBSを同システムに環流させ浮遊ファージを除去した。癌組織を摘出、ホモジェネートし、癌組織に強結合しているファージを回収した。回収されたファージを精製増幅し、次の実験用のファージライブラリーとした。以上のサイクル(バイオパンニング)を、右側癌、横行結腸癌、左側癌それぞれにつき3回ずつ行った。その結果、例えば左側癌の場合、1回目のバイオパンニング後に回収された癌結合ファージは9X10^4pfu/gだったのが、3回目では5.8X10^6pfu/gと60倍以上に増加しており、ファージに癌組織選択性が付与されたと考えられた。また、3回のバイオパンニングをくり返した後に得られた癌結合ファージの結合触手のシークエンス解読により、癌選択的結合ペプチドの配列が決定された。研究成果の一部は、平成14年の第57回日本大腸肛門病学会(パネルディスカッション「大腸癌遺伝子研究の臨床応用」)、第44回日本消化器病学会大会(パネルディスカッション「消化器癌に対する新規治療法の試み」)で発表、平成15年の第89回日本消化器病学会総会(シンポジウム「消化器癌におけるテーラーメイド治療」)、第103回日本外科学会(ワークショップ「癌遺伝子治療の展望」)および米国癌治療学会2003年次総会にて発表予定である。摘出直後の大腸癌標本の癌栄養動脈および相同静脈にカテーテルを挿入し,PBSにて環流する生体外臓器システムを開発した.このシステムにM13ファージライブラリー(Ph-L)を経動脈的に注入し環流させた.その後,癌組織を摘出し,癌組織に強結合しているファージを回収した.回収されたファージを精製増幅,次の実験用のPh-Lとした.以上のサイクル(バイオパンニング)を3回行い,その結果得られた癌結合ファージの結合触手のシークエンス解読により,癌選択的結合ペプチドの配列が決定された(昨年度報告).この癌結合ペプチドを組み込んだファージベクター(CBP-PV)を,前述の生体外臓器システムに動注すると,コントロールベクター(Con-V)に比べ有意差をもって多く癌組織に集積(77.3±29.7 vs25.0±7.2pfu/mg-tissue)し,しかも周囲正常大腸組織に比べ癌組織に2.5±0.8倍多く結合した(Con-Vでは1.1±0.2倍,P<0.05).免疫組織染色では,このCBP-PVは,癌組織内の微小血管内皮に沈着していた.一方,同様の生体外臓器システムを肝癌の摘出標本でも作成(肝静脈/肝動脈/門脈にカニュレーション)し,肝癌結合ペプチドを同定すべくバイオパンニングを行った.

現在,肝癌結合ファージの結合触手のシークエンス解読中である.研究成果は,平成15年の第89回日本消化器病学会総会(シンポジウム「消化器癌におけるテーラーメイド治療」),第103回日本外科学会(ワークショップ癌遺伝子治療の展望」)および第39回米国癌治療学会(ASCO2003,Chicago)にて発表し,この際,科学研究費補助金の助成を受けている旨も発表した.また,平成16年第90回日本消化器病学会総会(ワークショップ「消化器癌における分子標的治療」)にて発表予定であり,また現在研究成果をまとめ論文執筆中である.
ALMA偏光観測による惑星形成過程の新展開

本研究は、惑星形成の第一段階であるミクロンサイズのダストが付着成長していく過程を、原始惑星系円盤の天文観測から解き明かすことを目標としている。特に我々は、アルマ望遠鏡を用いた偏光観測に着目している。我々のグループは偏光観測をもちいることで成長途中のダストサイズを制限できることを理論的に突き止め、更に観測も精力的に進めている。本年度は特に、原始惑星系円盤HD142527について、偏光メカニズムが場所によって異なることを発見した。これは領域ごとにダストサイズが異なるという理論と一致している。この結果から、従来観測が難しいと言われていた磁場についても制限を与えることに成功した。これは、惑星形成が起こる原始惑星系円盤の環境への制限という点で重要である。更に、ダストの散乱光学特性計算から、ダストの空隙率の検討を始めたり、また、新たなダスト偏光メカニズムとしてダストのガス流整列の提唱を行った。本年度は原始惑星系円盤HD142527のALMA高解像度偏光データについて解析出版をした。その他にも2編関連する論文を出版している。これらの特に、本研究の目標の一つであるダストの組成に係る研究として、ダストの散乱光学特性についても理論的論文を発表しており、これは観測結果を理論的に解釈する際のもととなる。これらのことから、本研究は概ね順調に進んでいると言える。2年目となる2019年度は、観測としては、すでに取得済みの原始惑星系円盤AS209の偏光データ解析を進める。また、理論的にも従来考えられていなかったガス流によるダスト整列の理論も提唱しており、これらによって原始惑星系円盤の偏光観測の理論・観測それぞれにおいて研究を発展させる。他財源により予定していたよりも研究発表の旅費使用が少なかったため、次年度の研究発表で利用する。
排尿機能に対する末梢グリア（神経膠）細胞の作用

正常ラット後根神経節(DRG)でのプレイオトロフィン(Ptn)タンパク質の発現は、mRNAの発現と同様、神経膠細胞特異的であった。膀胱炎モデルでも、その発現は神経膠細胞に優位であり、正常・対照処置群との差異を証明することはできなかった。そこで、ウエスタンブロット法を用いて膀胱支配神経の分布するL6 DRG、および、分布のないL4でのPtnタンパク質発現を比較したところ、膀胱炎モデルではL6 DRGで発現が増加し、L4 DRGではその変化が小さいことが明らかとなった。以上より、膀胱損傷によるL6 DRG衛星細胞でのPtnタンパク質の発現増加が排尿機能に影響を及ぼす可能性がある。膀胱機能を調節する知覚神経の存在する後根神経節において、正常ラット群、Sham処置群、膀胱炎モデル群ともに神経細胞周囲にプレイオトロフィンタンパクが存在することを、免疫組織化学手法を用いて証明した。加えて、ウエスタンブロット法より、シャム処置群、膀胱炎モデル群のL6、S1位後根神経節においてプレイオトロフィンの発現の多い個体が存在することがわかり、さらに、膀胱機能に関与しないL4位後根神経節ではその発現が小さいという結果も得た。ただし、免疫組織化学では、炎症モデル群での発現が若干高いようではあるが、3群について明確な差は認められず、また、ウエスタンブロット法においても、正常でも発現の高い個体が存在するため、さらに実験を繰り返し統計学的に解析する必要がある。上記の結果を受け、プレイオトロフィン合成についての知見を得るため、in situ hybridization技術を用いて、プレイオトロフィンmRNAの分布を検討する計画を立てた。プレイオトロフィンとその受容体といわれているReceptor protein tyrosine phosphataseβ/ζ、Anaplastic lymphoma kinase、N-syndecanのRNAプローブを作成し実験を開始したが、組織標本作製法や、実験条件等の検討を要する状態であり、結果を得る段階には達していない。ウエスタンブロット法により、対照処置群、膀胱炎モデル群の膀胱機能を調節する知覚神経の存在するL6、S1位後根神経節においてプレイオトロフィン蛋白の発現の多い個体が存在することがわかり、また、膀胱機能に関与しないL4位後根神経節ではその発現が小さいという結果を得た。続いて、L6、S1位の後根神経節においてプレイオトロフィン蛋白が発現するかどうか、また、正常ラットと膀胱炎モデルラットとではその発現に違いがあるかについて免疫組織化学手法を用いて調べてきたが、後根神経節での染色状態が一定せず、はっきりした結果は得られていなかった。しかし、今年度、実験方法、試薬等を見直し再実験したところプレイオトロフィン蛋白の組織染色で一定した結果が得られるようになり、後根神経節では神経細胞には存在せず、神経の細胞体を囲むようにして存在する衛星細胞にのみプレイオトロフィン蛋白の発現を認めることを証明できた。また、正常ラット群だけでなく対照処置群、膀胱炎モデル群でも衛星細胞にのみプレイオトロフィン蛋白が発現することが判明した。さらに、プレイオトロフィン蛋白の神経に対する作用を生理学的に証明するためにパッチクランプ用増幅器、測定用顕微鏡、マニピュレーション装置を導入し調整を続け、また、神経細胞の初代培養も可能になったが、結果をまとめる段階には至らなかった。今研究では、プレイオトロフィン蛋白が正常ラット末梢知覚神経節である後根神経節では神経細胞ではなく衛星細胞に発現すること、膀胱炎モデルラットでもその発現様式には変化がないこと、その発現量は正常動物と比べ膀胱炎モデルで増加していることを明らかにすることができた。排尿生理学in situ hybridization用のプローブを作製し実験を行ったが、対照であるセンス鎖プローブでの染色陽性像などの問題が起こった。そのため、再度プローブを合成し実験したが、組織のスライドグラスからの剥離、反応による組織変化などの問題も加わり、in situ hybridizationの安定した条件を確立することができなかった。今後は、プローブの再設計まで視野に入れ、早急な実験条件確立を目指したい。in situ hybridization技術を用いて、正常ラット・膀胱機能不全モデルラット後根神経節でのプレイオトロフィンおよびその受容体のmRNAの発現・局在を調べ比較することにより、プレイオトロフィンが膀胱機能不全のある場合にどのような働きをするかについて解剖学的に検討する。ラット膀胱知覚神経の入力するL6、S1位の後根神経節(DRG)に細胞体を持つ知覚神経細胞を初代培養し、プレイオトロフィン蛋白質が正常ラット、膀胱炎モデルラットの知覚神経細胞の活動電位や膜に存在するチャネルの特性を変化させるかどうか電気生理学的手法を用いて調べる。続いて、膀胱知覚神経と衛星細胞との共培養系を確立し、正常神経細胞ー正常衛生細胞、正常神経細胞ーモデル衛生細胞、モデル神経細胞ー正常衛生細胞、モデル神経細胞ーモデル衛生細胞の組み合わせの共培養細胞を用いて、膀胱知覚神経と衛星細胞との相互作用について、電気生理学的手法を用いてに比較し、考察する。

組織観察での使用を兼ねて電気生理用蛍光顕微鏡を初年度に購入する予定であったが、組織観察には所属大学の共用顕微鏡の使用が可能となったため、実験の進行状況に合わせて、電気生理実験用の他の機器とともに、次年度購入するよう予定を変更した。電気生理実験用に、倒立顕微鏡システム、増幅器、マニピュレーター、マニピュレーター接続ステージ、解析ソフト等を購入する予定である。
日本食文化の学習を通じて生活の中の科学への興味関心を引き出す教育の試み

本研究2年目の今年度は、研究計画にあった3本の柱〔(1)調査研究,(2)アンケートおよびパネル実験,(3)食教育プログラムの実施〕のうち、(3)の食教育の実践的研究について主に行った。昨年度の本研究から、味覚の確立や嗜好の変化は小学校3年生前後にピークを迎えることから,この時期までにより多くの食体験を積むことが重要であるとの結果が得られていた。このことと,科学に対する先入観がないことを期待して,理科の授業が本格的にスタートしていない小学校14年生を対象に,味覚実験と調理実験を試行し,その効果を選択式テストにより判定した。実験内容は,着色料や香料による果実ジュースの作成,酸やアルカリの調理加工への利用(食材の色の変化,重曹による膨化とペクチン溶解等),微生物を利用した食品加工,電子レンジの仕組み等,化学,生物,物理の各分野全般を含むよう配慮した。結果は,実験終了後,前と比べて男女共に調理を科学的な目で捉えるようになり,科学の理解と関心の向上が認められ,調理実験が小学校低学年の科学の教材として有効であることが推察可能となった。また,習得した知識の応用力(知識を活かした他の現象の予測)においては男子のほうが得意とする傾向が認められたが,これに関しては対象人数を増やす等,更なる検討を要するものと考えられた。昨年度の研究において,食事に関する準備手伝いや行儀作法について親から男女差のある指導を受けている傾向が認められ,これらが日本特有の"料理は女性という意識"や"男子が調理に取り組みにくい環境"の形成に影響しているものと推察されたが,今回の実験のような調理を科学の教材として取り入れることは,食や調理に対する意識改革においても寄与できるものと推察された。なお,結果においては一部,食育に関する雑誌論文に掲載したが,全体をまとめたものに関しては現在,日本家政学会誌への投稿準備中である。本研究の研究計画にあった3本の柱<1)調査研究,2)アンケートおよびパネル実験,3)食教育プログラムの実施>のうち,本年度は1),2)について研究を行った。日本食は,食材の入手との関わりから四季との関連が強く,また,食で健康を維持しようといった趣が強いのが特徴である。そして,農業技術及び食品の加工技術の向上と医療の充実した現在では,伝統的な日本食を中心とした調理が家庭から消えつつあり,手軽さを求めて外食産業や中食の占める部分が大きくなってきていると言われる。しかし,これに関しては未だ一定の基準を設けた十分なデータは示されていない。そこで,小学生とその親を対象として,彼らの食生活において日本食が締める割合と,彼らが持つ日本の伝統食に関する知識について調査研究を行った。質問は,日本における四季の食材と行事食,もともと日本にはなかった輸入を主とする食材(野菜・果物・調味料)の利用頻度等について,日本の食文化における歴史資料の文献調査と,四季の食材に関する全国生産出荷量の地域別年次推移などの資料調査を綿密に行い設定した。結果は,食の知識において親の知識が高いとその子どもの知識も高い傾向が見られたが(統計学的相関性あり),旬については全体として親に比べて子どもらの知識は有意に低いことが明らかになった。この知識において親と子の相関性があったことから,家庭での食の教育"刷り込み"の重要性が推察されたが,調査から親の食に関する知識度と実際の家庭内での調理の充実度には関連性は見られず,食の教育として実際に調理することに限らず,見聞,口頭だけでも効果があると考えられた。つまり,季節に合った伝統的な日本食を見たり,食べたりするだけでも,食の教育方法としては学習効果が高いことが今回の結果から推察可能となり,来年度から行う匂いや味の実体験から進める教育効果に期待が持たれる結果であった。
造血細胞移殖をうける成人患者・家族の継続的支援と看護ネットワークに関する研究

本年度は、米国メイヨーメディカルセンターにて、造血細胞移植の現状を見学した。当センターでは、造血細胞移植に関する資格があり、日本の看護師とは業務範囲が大きく異なっていた。また移植当日のみの入院で、移植後、基本的には、約1ヶ月外来通院という状況であった。そのため患者・家族のセルフケアが重要であり、様々なパンフレット類が移植の前から渡されていた。またcancer education centerでは、多くのパンフレット、WEBなどの教材があり、専任のスタッフが情報、教育のサポートを行っていた。日本の造血細胞移植患者・家族への情報サポートの現状を調査した。信頼性のあるホームページとして、骨髄移植財団、国立がんセンター、日本造血細胞移植学会などのものがあり、造血細胞移植の概要、合併症、ドナーへの情報、移植施設など多くの情報量があり、以前に比べ、情報が入手しやすい状況にはあるが、必ずしも患者・家族向けの情報でなく、看護師の立場で移植前移植後の患者・家族の日常生活をサポートする情報は国立がんセンターのみであった。造血細胞移植患者の治療過程にある患者の情報ニードと情報探求行動-造血細胞移植前の調査の結果、情報ニードの内容として【移植による生命への影響】【移植による生活への影響】【移植の実際】があり、伝え方として、【専門的知識に基づいた私にとっての情報を伝えてくれる】【私に向き合ってくれる】【私の気持ちに寄り添い支えてくれる】とやはり一般的な情報のみでなく、私'に注目してほしいというニードがあることが伺えた。現在、移植後の情報ニード、探求行動を調査中であり、その結果を踏まえて看護師からの造血細胞移植に関する情報サポートの内容、あり方について検討していく。また造血細胞移植をうける患者・家族に関する困難と課題についてのアンケートを作成した。全国の移植認定施設30カ所に計300部配布予定である。本年度は、「造血細胞移植をうけた患者の体験と対処」について調査した8名の結果を分析し、結果の一部を造血細胞移植学会に発表した。移植後の体験と対処には、大きく「元の自分への希求」「元の自分と現在の自分とのギャップへの葛藤」「現在の自分の承認」という3つの局面が存在し、この局面の以降を支えるものとして造血細胞移植によって「生かされたという思いと自分の生の意味への模索」という局面が存在した。退院後も新たな身体症状の出現のみならず、心理・社会的側面に関わる問題が長期に存在するが、情報源が少ないこと、他者の理解が得られにくく対処が困難な場合もあり、継続的に個別に対応できる支援体制の必要性が示唆された。また「造血細胞移植の治療過程にあるがん患者の情報ニードと情報探求行動の分析」として、現在まで7名に面接調査を実施した。移植前に焦点をあてて2名の分析結果を日本がん看護学会に発表した。結果として1)造血細胞移植患者の移植前の情報ニードとして、移植の影響、移植の実際といった内容と伝え方のニードがあるが、求める情報の量、質には個人差が大きいこと、2)造血細胞移植患者は保証や納得を求めながら、移植の決定をゆるがせないために情報を求める、さけるという相反する情報探求行動をとっていること、3)情報提供のあり方として一般的な情報の提示のみならず、移植の意味・価値付け、揺れる気持ちに対する関わり、信頼関係を深める情報の伝え方を考慮する必要があることが示唆された。今後は、対象数を増やしながら、移植前、移植後の時期による情報ニード、情報探求行動を明らかにし、造血細胞移植患者の情報提供のケアプログラムの作成、実践を評価していく。看護ネットワークに関する研究では、造血細胞移植をうける患者・家族の看護に関する困難と課題について、アンケートを作成し、全国調査をする予定であり、予備調査として、造血細胞移植に携わっている看護師6名に面接調査を実施し、現在、結果を分析中である。本年度は、造血細胞移植の現状についての実地調査として、都内の造血細胞移植病棟を、見学、研修した。造血細胞移植患者の移植前の意志決定に関わる看護、造血細胞移植に伴う症状コントロール、特に口腔ケア、消化器症状、皮膚ケアについての看護、退院後のフォローの現状を見学した。遠方からの患者も多く、特に継続支援のシステムが必要と考えられた。また、造血細胞移植看護ネットワークの検討に向け、造血細胞移植をうける患者・家族の看護に関する困難と課題のアンケート作成のため、予備調査として造血細胞移植看護に携わっている看護師に面接調査を実施した。困難については、意志決定、症状コントロール、精神的ケアの他に、特徴的な内容として、リスクの大きい造血細胞移植に対する看護師自身の葛藤への対処についても語られた。これらの内容をもとに、アンケート内容を作成し、実施予定である。造血細胞移植患者の治療過程にあるがん患者の情報ニードと情報探求行動の分析の研究では、移植前の情報ニード、情報探求行動として、7名の患者に面接調査を実施した。情報ニードには、移植の影響、移植の実際といった内容と伝え方のニードがあるが、求める情報の量、質には個人差が大きく、保証や納得を求めながら、移植の決定を揺るがせないために情報を求めたり、避けたりという相反する情報探求行動をとっていることが明らかとなった。研究の一部をオーストラリアでの第13回国際がん看護学会にて発表した。

そのため患者・家族のセルフケアが重要であり、様々なパンフレット類が移植の前から渡されていた。またcancer education centerでは、多くのパンフレット、WEBなどの教材があり、専任のスタッフが情報、教育のサポートを行っていた。日本の造血細胞移植患者・家族への情報サポートの現状を調査した。信頼性のあるホームページとして、骨髄移植財団、国立がんセンター、日本造血細胞移植学会などのものがあり、造血細胞移植の概要、合併症、ドナーへの情報、移植施設など多くの情報量があり、以前に比べ、情報が入手しやすい状況にはあるが、必ずしも患者・家族向けの情報でなく、看護師の立場で移植前移植後の患者・家族の日常生活をサポートする情報は国立がんセンターのみであった。造血細胞移植患者の治療過程にある患者の情報ニードと情報探求行動-造血細胞移植前の調査の結果、情報ニードの内容として【移植による生命への影響】【移植による生活への影響】【移植の実際】があり、伝え方として、【専門的知識に基づいた私にとっての情報を伝えてくれる】【私に向き合ってくれる】【私の気持ちに寄り添い支えてくれる】とやはり一般的な情報のみでなく、私'に注目してほしいというニードがあることが伺えた。現在、移植後の情報ニード、探求行動を調査中であり、その結果を踏まえて看護師からの造血細胞移植に関する情報サポートの内容、あり方について検討していく。また造血細胞移植をうける患者・家族に関する困難と課題についてのアンケートを作成した。全国の移植認定施設30カ所に計300部配布予定である。
嗅覚系における神経回路の発生機構の共培養法による解析

嗅細胞の誘導機構まず、神経系のマーカー分子に対する免疫組織染色により、生体内の発生過程では、E12からNCAM陽性かつGAP43陽性の嗅細胞が現れることが明らかになった。この結果に基づき、マーカーをまだ発現していないE11の嗅上皮予定領域の表皮外胚葉を単独で培養したところ、マーカーが発現するようなった。しかし、もっと早いE10の表皮を単独で培養しても、マーカーがほとんど発現しなかった。このことから、嗅上皮への分化の方向性はE10からE11の間に決まることが示唆された。さらに、E10の表皮を表皮の内側に存在する間葉組織および終脳の組織片と共培養した結果、表皮の多くの細胞はマーカーを発現するようになった。このことは、表皮から嗅上皮への分化に間葉組織及び終脳が役割を果たすことを示唆する。2嗅細胞の軸策ガイド機構嗅神経が終脳の嗅球から拡散性誘引因子によって嗅球にガイドされる可能性を嗅上皮と嗅球のコラーゲンゲル内での共培養法により調べた。その結果、嗅神経の伸長は嗅上皮単独培養の場合と嗅上皮と嗅球の共培養の場合とで差が認められなかった。これに対し、嗅上皮を嗅球の組織を接触させて培養した場合には、嗅上皮から伸びた嗅神経が嗅球内に侵入する様子が観察された。これらの結果は嗅神経は嗅球からの拡散性分子ではなく、伸長経路での接触依存性の細胞間相互作用によって嗅球まで誘導される可能性を支持する。3嗅神経投射の嗅球の分化への関与上に挙げたように、嗅上皮と嗅球の共培養系において嗅神経の嗅球への投射を培養下で再現できたので、現在、この実験系で、嗅神経の嗅球予定領域への神経支配が嗅球を誘導するかどうか調べている。そのために、嗅球の分化のマーカーとなるR4B12分子(吉原、川崎、玉田ら、論文投稿中)の生体内および培養系での発現を調べている。
遷移金属原子団の転位反応に基づいた複核錯体の骨格構造変化と特性制御

ゲルミレン配位子を有する四核パラジウム平面錯体と三核白金錯体をそれぞれプロトン酸と反応させ、生成物の構造を明らかにした。反応及びその生成物は、用いる酸によって大きく変化し、弱酸のクレゾールを用いるプロトン化は可逆に進行した。トリフルオロ酢酸をプロトン源に用いたところ、平面四核錯体のプロトン化の中間には、四核平面に1個の橋かけヒドリド配位子が結合した錯体が生成した。さらに、この錯体はヒドリドを保ちながら、一つのPd-Si結合が開裂し、二座ホスフィンで四核部分が結合した八核錯体を生成した。これらの結果に基づき、プロトン化とこれに伴う分子構造変化の機構を解明することに成功した。ゲルマニウム配位子を有する四核パラジウム錯体の転位反応を新たに見出した。研究開始前に見出したプロトン酸による異性化反応に加えてルイス酸である遷移金属塩化物との反応を行った。その結果、四核部分の異性化、転位反応はおこることなく、四核錯体の頂点に加えた遷移金属が結合した複核錯体を得た。さらに、この錯体が四核平面上をNMR時間スケールで旋回運動を行っていることを明らかにした。この錯体生成は可逆であり、加熱によって四核錯体を再生する。その熱力学的パラメーターをNMRスペクトルから算出することに成功した。さらに、生成多核錯体の運動の動力学的パラメーターを温度可変NMRより算出した。これらのパラメーターから反応パラメーター、活性化パラメーターを算出し、本錯体生成過程及び動的過程の機構について明らかにした。本研究で合成する四核錯体の構成要素となる架橋ゲルミレンパラジウム錯体の反応を検討する過程で、複核錯体形成に関わる配位子結合反応の中間体に相当する二核錯体の合成に成功した。配位ゲルマニウム原子同士が近い距離にあり、分子軌道計算からも最高被占軌道がゲルマニウム間に広がっていることから、ゲルマニウム結合形成の重要な中間体であることがわかった。さらに、これがゲルミレン配位子の1,1-挿入の中間体として新しい機構を提案するものであることもわかった。今後はこの二核錯体の配位子交換などによって各種反応中間体を単離するとともに、その反応性を明らかにし、最終的には本研究の目的である多核遷移金属錯体における異性化反応へと展開することが可能になった。平面型四核パラジウム錯体の中で架橋ゲルマニウム配位子を有する錯体について、前年度の成果に基づいてルイス酸との反応生成物を精査した。ルイス酸性の高いハロゲン化亜鉛は反応しなかったものの、昨年検討を行ったヨウ化銅に加えてヨウ化銀も類似の付加反応をおこし、パラジウム4、銀1の組成をもつ混合金属錯体を生成することを見出した。この錯体はNMRスペクトルの測定によって、そのタイムスケールに相当する運動を行うこと、ヨウ化銅の付加体よりも平面上の11族金属の旋回運動が速くおきていることがわかった。四核パラジウムーゲルミレン平面錯体とブレンステッド酸である安息香酸、テトラフルオロホウ酸との反応を再検討し、プロトン化による鎖状平面四核錯体を得た。以前に得たクレゾールの付加体と同じカチオン四核構造を有する一方で、アニオンの位置が異なる結晶を得た。単結晶X線解析を行ったところ、鎖状四核錯体の構造が確定し、昨年までの一義性のない構造解析結果と異なり、信頼できる構造を得ることができた。三核平面白金ーゲルミレン錯体とブレンステッド酸との反応を行い、三核構造の上または下にプロトンがキャップして配位したカチオン性錯体を得ることができた。この錯体はカルボニル配位子を用いて以前に合成されていたが、極めて熱的に不安定であり、その構造が不明であった錯体である。今回ゲルミレン配位子を用いることによってプロトン化体を安定に単離することができた。さらに、プロトンが平面三核の上と下の位置で入れ替わる分子内反応が起きていることをNMRスペクトルの解析等で明らかにした。これら三核および四核パラジウム錯体と酸との新しい反応とその生成物を見出した。本研究の目的は四核パラジウムシリルおよびゲルミル錯体の酸による転位反応を詳細に検討し、この機構を解明することとそれを酸添加を刺激とする応答錯体系を開発することにある。本年度の研究によって、上記の反応の中間体構造、その反応性についての知見を得、総合的に反応機構を理解できた。本研究の当初の目標を達成し、さらに新しい錯体化学的な知見を得たといえる。四核パラジウムケイ素錯体[Pd4(SiAr2)3(dmpe)

3]のプロトン酸による転位反応について、酸の種類と反応条件を変化させて検討を行った結果、その中間化合物を単離、構造解析することに成功した。これに基づいて、本反応がプロトンのPd-Pd結合への付加によるカチオン錯体の生成にはじまり、さらに隣接するPd-Pd結合の開裂がおこる過程がおこり、不安定な開環型中間体を生成したのち、すみやかな異性化がおきて鎖状の四核錯体を生成することを明らかにした。このような酸による可逆な骨格異性化反応自体新規であるが、今回主要な中間体をすべて単離し、構造決定することができた。さらに、これら反応中間体の安定性について理論計算による評価を行った。その結果、Pd-Pd結合の開裂によって生成する対称性の低い中間体が熱力学的に不安定であり、この過程が異性化の律速段階であることを明らかにした。一方では反応の素過程も可逆であることから、この開環型中間体の生成は、プロトン化した四核平面錯体からの金属結合開裂、鎖状錯体からの配位子移動反応、のいずれによっても生成することがわかった。最終年度に至って、本研究が目標とした反応機構解明に成功し、しかもその機構の著しい新規性を明確に提示することができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。錯体化学26年度が最終年度であるため、記入しない。多核錯体の酸による構造変化反応を新たに見出し、その中間体相当化合物を単離した。これらによって次年度以降の研究が一層進展すると期待される。四核錯体のプロトン化による鎖状錯体の分子構造を決定したことは本研究の骨子に関わる重要な成果であるとともに、酸による金属原子団の転位反応を解明した世界で初めての例となる。白金三核錯体のプロトン化反応も、30年来の疑問に対する解答を与えたもので、学術上の意義は大きい。申請書の計画にしたがって、研究をすすめる。25年度に明らかにした四核鎖状錯体の分子構造に基づいて、逆反応である鎖状錯体から環状錯体への脱プロトン反応を検討する。あわせて反応の熱力学、動力学パラメーターを測定し、本転位反応の機構について明らかにする。
熱先端流れを応用した気流システムのマイクロ領域の流れ場への適用に関する研究

分子の平均自由行程が流れ場の代表長さに比べて無視できないような系で生じる熱誘導流れを利用したポンプシステムを構築し,ミクロな流れ場に適用することを目的として研究を進めた.本研究で用いるシステムの駆動部は,片側の面ともう片側の面で熱吸収率が異なるスリットを設置した円板を複数枚並べたものである.この駆動部をガラス管内に設置し,円板に赤外線ランプを照射することで,スリット周りに熱誘導流れを発生させる.本年度は,円板に用いる材料がポンプ性能に及ぼす影響と,実験装置の駆動部をモデル化した3次元数値解析により,スリット周りに生じる流れや,スリット形状と流量,ガラス管内圧力の関係を調べた.その結果以下のような成果が得られた.1.実験では,円板の素材に,アルミニウム,鉄,ステンレスの3種類の金属を用い,ここから2種類の金属の薄板を貼り合わせて,計6種類の円板を作成し,ポンプの性能を調査した.ポンプの性能は,薄板を設置したガラス管の両端に繋いだ容器の圧力差の大小で判定した.その結果,赤外線ランプを照射させる面に鉄,もう片側にステンレスを用いた時に,円板両面の温度差が最も高くなり,二つの容器の圧力差が最大となった.また,素材の組み合わせに依らず,平板の各面の温度差と容器の圧力差は線形関係にあることが確認された.2.数値解析では,実験装置をスリットを有する円板が等間隔に無限に設置されているとモデル化し,1ピッチ分を対象にして,スリット形状,平板間の間隔,円板の直径を代表長さとするKnudsen数が流路内の質量流速,圧力差に及ぼす影響を調べた.円板の温度比は,1:1.05に固定した.ガラス管の摩擦の影響で,流れ方向に圧力が減少するが,円板の前後で圧力が急激に上昇し,円板にポンプ作用のあることが確認された,また,スリットは,等価直径の大きいものほど大きな質量流量を発生させることが確認された.代表寸法と分子の平均自由行程の比であるKnuzsen数が,Kn=0.011程度の領域で生じる熱ほふく流れを利用した気流供給システム(ポンプ)を構築しマイクロスケール領域の流れ場に応用することを目的として,以下の事項について研究を行った。二つの真空容器をつなぐ直径36mmのガラス管内に,スリットを開けた円盤状の薄板を並べ,薄板に赤外線ランプを照射して片側の面ともう片側の面で温度差を付けることで熱ほふく流を発生させ,二つの容器に生じる圧力差を測定した。熱ほふく流は薄板の各面での温度差(温度比)に比例した流れが発生するため,今年度の研究では,熱伝導率の異なる薄板を重ね合わせることで大きな温度差を生じさせることを試みた。薄板の素材として,ステンレス,アルミニウム,鉄を用いた結果,光を照射する面にステンレス,光の影になる側にアルミニウムとする組み合わせが最も大きな温度比がつき,二つの容器の圧力差も大きくなることが確認され,ポンプ作用が最も高いことが分かった。また,スケール効果を考えて,このシステムを小型化することも試み,ガラス管の直径を10mmとスケールダウンしたシステムを作成した。小型化したシステムでも熱ほふく流れが生じることが確認できた。しかし,より高圧力領域での作動状況が,現在使用している真空計の測定範囲を超えるため,十分に検証ができなかった。今後,減圧,常圧での作動状況を確認し,本システムのスケール効果を確認する予定である。熱ほふく流れが効率よく発生するための素材の確定がほぼ出来た。また,スケール効果を考慮した,スケールダウンしたシステムを作成し,熱ほふく流が発生することを確認することが出来た。分子の平均自由行程が系の代表長さに比べて無視できないような系で生じる熱誘導流れを利用したポンプシステムを構築し,ミクロな流れ場に適用するすることを目的として,研究を進めている。本研究で構築しているシステムは,片側の面ともう片側の面で熱の吸収率が異なる円板にスリットを設け,これを多数ガラス管に直列に配置し,円板に光を当てて円板周りに熱誘導流れを生じさせる構造になっている。本年度は,実験装置に対応した領域の3次元数値解析を行い,装置内で生じている現象の再現を試みた。その結果,円板の温度の低い面側から高い面側にスリット通して熱誘導流れが発生し,円板の前後で圧力が上昇することが確認され,円板にポンプ作用が発生することを確認した。また,円板間の距離,希薄度が発生する流れの流速(流量)や圧力上昇に及ぼす影響も調査した。熱誘導流れは,希薄度の高い領域で減少し,自由分子流で消滅することが知られているが,表面性状によっては,自由分子流中でも発生する可能性のあることを明らかにした。これにより,ポンプシステムの作動領域が拡張される可能性も示すことができた。実験では,円板に用いる材料が性能に及ぼす影響を調査し,装置の小型化を行う上で検討が必要となる希薄度の低い領域におけるシステムの性能を検証するために装置の改良を行ったが,圧力計の校正に手間取り十分な実験が行えず,有用な実験データが得られなかった。今後,詳細な実験を行い,計算結果と比較検討することで,本システムの実用性を明らかにしていく予定である。実験装置の小型化に際し,本システムの希薄度の低い領域での性能を調べるために,実験装置の改良を行い,圧力計を新たに設置したが,校正に手間取ったために,実験が十分に行えなかった。

しかし,校正の無事に終了したので,今後は必要な実験データが得られると考えられる。分子の平均自由行程が流れ場の代表長さに比べて無視できないような系で生じる熱誘導流れを利用したポンプシステムを構築し,ミクロな流れ場に適用することを目的として研究を進めた.本研究で用いるシステムの駆動部は,片側の面ともう片側の面で熱吸収率が異なるスリットを設置した円板を複数枚並べたものである.この駆動部をガラス管内に設置し,円板に赤外線ランプを照射することで,スリット周りに熱誘導流れを発生させる.本年度は,円板に用いる材料がポンプ性能に及ぼす影響と,実験装置の駆動部をモデル化した3次元数値解析により,スリット周りに生じる流れや,スリット形状と流量,ガラス管内圧力の関係を調べた.その結果以下のような成果が得られた.1.実験では,円板の素材に,アルミニウム,鉄,ステンレスの3種類の金属を用い,ここから2種類の金属の薄板を貼り合わせて,計6種類の円板を作成し,ポンプの性能を調査した.ポンプの性能は,薄板を設置したガラス管の両端に繋いだ容器の圧力差の大小で判定した.その結果,赤外線ランプを照射させる面に鉄,もう片側にステンレスを用いた時に,円板両面の温度差が最も高くなり,二つの容器の圧力差が最大となった.また,素材の組み合わせに依らず,平板の各面の温度差と容器の圧力差は線形関係にあることが確認された.2.数値解析では,実験装置をスリットを有する円板が等間隔に無限に設置されているとモデル化し,1ピッチ分を対象にして,スリット形状,平板間の間隔,円板の直径を代表長さとするKnudsen数が流路内の質量流速,圧力差に及ぼす影響を調べた.円板の温度比は,1:1.05に固定した.ガラス管の摩擦の影響で,流れ方向に圧力が減少するが,円板の前後で圧力が急激に上昇し,円板にポンプ作用のあることが確認された,また,スリットは,等価直径の大きいものほど大きな質量流量を発生させることが確認された.数値シミュレーションを実施し,本システムで生じている熱ほふく流れのメカニズムを解明する。また,スケールダウンしたシステムの,より高い圧力での性能を詳細に測定する。更に,1mmオーダーのシステムを作成し,熱ほふく流の発生と,ポンプ作用を詳細に検討していく予定である。圧力計の校正が終了し,実験が遂行できるようになった。計算で得られた結果と詳細に比較することで,熱ほふく流のポンプ作用を明確にし,装置の小型化ならびにミクロな流れ場への適用を検討して,研究を総括する。実験装置の製作費が当初計画していたよりも低価格であったため,次年度使用額が生じた。実験に使用する圧力計が,予定していた価格よりも低く抑えられた。次年度の実験の消耗品費に充てる予定である。次年度の実験装置の改造費等の消耗品の購入に充てる
適切な転倒予防運動実施に不可欠な高齢者の姿勢制御能と下肢機能評価指標の研究

高齢者の転倒予防には,身体機能の観点からは姿勢制御能,下肢筋力,歩行機能の3要素が重要と考えられる.特に,姿勢制御能の維持向上に着目し,姿勢制御能と下肢機能の評価指標の検討を行うことを目的とする.バランス機能の観点から開眼静止立位時の足圧中心軌跡を対象とし,SDA法の解析を行った.また,下肢の機能推定を支援するため,後方踵部の体表画像をカメラで撮影し,踵骨傾斜角をはじめとした踵部および下腿の角度等の足部パラメータを画像解析により抽出する簡易的手法の検討を行った.高齢者の転倒が社会的問題である.高齢者の転倒は要介護要因の上位にあり,高齢者医療費,介護費用等の高騰を引き起こすなどの問題がある.高齢者の転倒予防には身体機能の観点からは,姿勢制御能の維持向上が重要である.そこで本研究では,姿勢制御能と下肢機能の評価指標の検討を行うことを目的とする.高齢者の転倒予防には,身体機能の観点からは姿勢制御能,下肢筋力,歩行機能の3要素が重要と考えられる.しかし,これらを定量的かつ転倒リスクを精度よく抽出する手法は開発されていない.本研究では,この中でも姿勢制御能に着目している.計測は,重心動揺計と小型姿勢制御計測装置の2つを用いた.計測は,静止立位姿勢を保持した状態で行った.それぞれの計測において,サンプリング周波数20Hzとした.解析は足圧中心(Center of pressure: COP)の総軌跡長,矩形面積,左右(x軸)の移動距離,前後(y軸)の移動距離,さらにそれぞれから得られるSDA法のパラメータである.SDA法のパラメータでは,姿勢制御のランダム性を表す拡散係数,および距離のパラメータを使用した.これらの結果の概要として,1従来のCOPのパラメータとSDA法のパラメータは高い相関が得られたこと,2転倒リスクは、拡散係数および距離のパラメータとの関係がある可能性が示唆されたこと,3下肢筋力との組み合わせにより総合的な転倒リスク指標の構築の可能性が示されつつあることがわかった.高齢者の転倒予防には,身体機能の観点からは姿勢制御能,下肢筋力,歩行機能の3要素が重要と考えられる.特に,姿勢制御能の維持向上に着目し,姿勢制御能と下肢機能の評価指標の検討を行うことを目的とする.バランス機能の観点から開眼静止立位時の足圧中心軌跡を対象とし,SDA法の解析を行った.また,下肢の機能推定を支援するため,後方踵部の体表画像をカメラで撮影し,踵骨傾斜角をはじめとした踵部および下腿の角度等の足部パラメータを画像解析により抽出する簡易的手法の検討を行った.高齢者の転倒が社会的問題である.高齢者の転倒は要介護要因の上位にあり,高齢者医療費,介護費用等の高騰を引き起こすなどの問題がある.高齢者の転倒予防には身体機能の観点からは,姿勢制御能の維持向上が重要である.そこで本研究では,姿勢制御能と下肢機能の評価指標の検討を行うことを目的とする.高齢者の転倒予防には,身体機能の観点からは姿勢制御能,下肢筋力,歩行機能の3要素が重要と考えられる.しかし,これらを定量的かつ転倒リスクを精度よく抽出する手法は開発されていない.本研究では,この中でも姿勢制御能に着目している.姿勢制御能の解析は,足圧中心(Center of pressure :COP)を用いて議論される.COPを用いた研究の課題は,1COPの移動距離や移動の面積のみでは対象者の姿勢制御能を十分に評価することが難しいこと,2据え置き型の重心動揺計は高価で特定の対象者にしか利用できないこと,3COPに寄与する因子は様々であり,運動力学的にCOPのみで姿勢制御能を議論することに無理がある,4運動などの介入を行うことで姿勢制御能が改善する場合,これらを適切に評価可能な指標が存在しないことなどが挙げられる.そこで本研究では,足圧分布計測装置と小型姿勢制御能計測装置を試作して14の問題に取り組む.高齢者の転倒が社会的問題である.高齢者の転倒は要介護要因の上位にあり,高齢者医療費,介護費用等の高騰を引き起こすなどの問題がある.高齢者の転倒予防には,身体機能の観点からは姿勢制御能,下肢筋力,歩行機能の3要素が重要と考えられる.本研究では特に,姿勢制御能の維持向上に着目し,姿勢制御能と下肢機能の評価指標の検討を行うことを目的とする.計測は,下肢筋力の観点から足指力(膝下の筋力を評価)と膝間力(股関節内転・外転筋力を評価),およびバランス機能の観点から開眼静止立位時の足圧中心(Center of pressure :COP)を対象とし,解析を行った.COPの総軌跡長,矩形面積,SDA法のパラメータを評価指標とした.また,運動指導により足指力,膝間力が向上した例において,運動指導前後のCOPを解析したところ,向上はSDA法パラメータでも評価することができた.このように,下肢筋力とSDA法等を用いることで転倒リスク評価を行うこと,つまり足部機能の向上の変化をとらえることができた.また,下肢の機能推定を支援するため,後方踵部の体表画像をカメラで撮影し,踵骨傾斜角をはじめとした踵部および下腿の角度の画像解析によって足部のパラメータを抽出する簡易的手法の検討を行った.フィールドにおける速やかな姿勢制御能評価および転倒リスク評価を実現可能とするに有用と考えている.

踵骨傾斜角,下腿傾斜角について解析を行い下腿形状と足圧分布の関連性を検討し,足圧分布データから判断される偏平足や浮き指といった足部異状について,画像のみで簡易的な判断が可能か検討した.被験者を低アーチ群,偏平足群,浮き指群,正常群の4群に分け角度の解析を行った結果,特に扁平足群のデータに違いがみられている.今後,撮影環境を見直し,角度解析を自動化することで足部のパラメータを抽出する簡易的手法になると考えられる.情報メディア学ここまでの結果で,バランス機能の観点に基づく大まかな転倒リスク指標の構築ができつつある.すなわち,横断的データに基づいて,姿勢制御能の評価により高転倒リスクのスクリーニングができる基礎的データが揃いつつある.これまでの結果より,姿勢制御能はそれぞれの対象者によりストラテジがある可能性が見えてきた.先行研究では,股関節戦略と足関節戦略が代表的だが,本研究ではさらに踏み込んだ姿勢制御戦略にまで言及できる可能性がある.以上のように,SDA法およびバランス・姿勢制御能に関する研究成果が概ね順調に集められつつある.この課題に取り組むために本研究では,a.静止立位時の姿勢制御能についてSDA法(Stabilogram diffusion analysis)を用いて解析している.SDA法はCOPの制御の様子を検証できる.具体的な実験方法は,開眼および閉眼状態において静止立位を1分間弱だけ保たせ,その間のCOPを計測し解析する.用いる計測器は,据え置き型の重心動揺計(足圧分布計測装置)とした.この際,対象者の特性を把握するために,下肢筋力,歩行機能,足部の状態等を計測・評価した.以上のように,本計測にかかわるシステムの改良、および実際の計測と解析を進めた.高齢者の転倒リスク向上の実際的な要素の抽出とSDA法を合わせた定量的姿勢制御能評価,および姿勢制御能と下肢機能の維持・向上に関わるパラメータ抽出について研究を推進する.足圧中心(Center of pressure :COP)の計測に用いる据え置き型の重心動揺計は,特定の対象者にしか利用できないこと,また高価な計測器である.一般的な使用を視野に入れると簡便な計測器が求められる.この小型姿勢制御能計測装置の改良を進める.SDA法のパラメータに強く影響を与える因子として,対象者の姿勢,下肢筋力等が考えられる.特に下肢筋力については本研究でも着目し,独自の方法により調査を並行して進めている.下肢の機能推定を支援するため、後方踵部の体表画像をカメラで撮影し,踵骨傾斜角をはじめとした踵部および下腿の角度の画像解析によって足部のパラメータを抽出する簡易的手法の検討も行う.今後の展開として,フィールドで実用・実現可能な姿勢制御能評価および転倒リスク評価指標の構築を並行して解析を進める.以上により,高齢者の健康支援の現場等ですぐに役に立つ指標の構築を目指すこととする.高齢者の転倒リスク向上の実際的な要素の抽出とSDA法を合わせた定量的姿勢制御能評価,および姿勢制御能と下肢機能の維持・向上に関わるパラメータ抽出について研究を推進する.足圧中心(Center of pressure :COP)の計測に用いる据え置き型の重心動揺計は,特定の対象者にしか利用できないこと,また高価な計測器である.一般的な使用を視野に入れると簡便な計測器が求められる.この小型姿勢制御能計測装置の試作も進める.本装置と据え置き型の装置の比較を行い,実用に耐えうることを検証する.さらに,フィールドで実用・実現可能な姿勢制御能評価および定量的転倒リスク評価指標の構築を並行して進める.介入の現場では,計測直後に解析を実施するマンパワーも時間もない.そこで,介入現場で簡単に誰でも使える転倒リスク評価システムを開発する.