hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
繁殖戦略が異なるスミレ属2種における分子進化生態学:QstとQTLによる解析

具体的には、系統樹と形質から推定される対比を用いて、中立(ブラウン運動モデル)を仮定した形質進化を10000回シミュレーションし、実データとの比較を行った。系統樹の推定は、全国からサンプリングされたエイザンスミレ11集団63個体とヒゴスミレ11集団54個体のAFLP533遺伝子座で行った。形質値の測定は、同一環境下で8カ月間生育させた後に5つの花形質、3つの葉形質、5つの資源分配形質について行った。シミュレーションの結果、種間で異なる形質、異ならない形質に関わらず安定化選択、もしくは遺伝的浮動が働いていた。この結果はこれまで一般的であると考えられてきた多様化選択とは異なる結果である。またこの結果は、昨年度まで行っていたF_<ST>とQ_<ST>の比較の結果と一致するものであった。2,QTL解析:種差が自然選択によって生じたのか?種差の進化の遺伝的背景を明らかにするために現在QTL解析を進めている。19年度は、QTL解析のためのF2(雑種2世代目)の獲得を行った。予定ではF2を300個体獲得する予定であったが、生育が悪く約100個体程度しか獲得できなかった。今後もF2の獲得と生育を進めていく。また同時に、形質測定を行い、QTL解析を進める。今年度は、多くの時間を解析と論文書きにあてた。以下(1)の研究の中の系統解析の結果はJournal of Plant Researchに出版予定である。他2編についても、近日中に投稿する予定である。1,Q_<ST>解析:種差が自然選択によってどの集団でも維持されているのか?生物の多様化をもたらす重要な進化的な力として自然選択と遺伝的浮動があげられる。本研究では、森林性のエイザンスミレと草原性のヒゴスミレの姉妹種を用いて2種間の環境の違いに適応的だと考えられる形質に対し、自然選択(均一化選択、多様化選択)と遺伝的浮動のどちらが相対的に重要なのかを明らかにする事を目的とした。選択と浮動の相対的な重要性を明らかにするために、F_<ST>とQ_<ST>の比較がよく行われている。しかしながら、系統の影響を考慮していないという問題点がある。そこで本研究では系統樹を基にした解析を行った。具体的には、系統樹と形質値から推定される対比を用いて、中立(ブラウン運動モデル)を仮定した形質進化を10000回シミュレーションし、実データとの比較を行った。形質値の測定は、同一環境下で8ヵ月間生育させた後に3つの繁殖形質、2つの葉形質、3つの資源分配形質について行った。春葉重/面積と種子数/さく果に対して種間では多様化選択が働いており両種内集団間では均一化選択が働いていた。このことは、両種の光環境に対する適応の結果、種間で多様化し種内では均一に維持されていることを示唆する。この結果は、これまで行っていたF_<ST>とQ_<ST>の比較の結果と一致するものであった。現在、投稿準備中である。20年度は、QTL解析のためのF2(雑種2世代目)を約300個体程度獲得した。今後はF2の獲得と生育を進めていくと同時に形質測定を行いQTL解析も並行して進めていく。
窒素分子の活性化と化学的利用

1.MoおよびWの三級ホスフィン錯体に配位した窒素分子を、錯形成下で新規なピロリルイミド配位子へと変換できることを見いだした。本錯体はLiAlH_4で処理するとピロールやアミノピロールを与えた。また複数の金属中心を用いる特異な窒素固定系の開発に関連して、WとTi、Zr,Hfなど4族金属元素を含む架橋型窒素錯体の合成、CrやRuなどの錯体上で配位活性化されたフルオロアレーンとアニオン型W窒素錯体との反応による混合金属架橋アリールジアゼニド錯体の合成などにも成功した(干鯛)。2.Al_2O_3やMgOに担持したルテニウム上への吸着窒素分子が、硝酸セリウムの添加や酸化-還元サイクルによるルテニウム粒子の高分散化などによりさらに活性化されることをFT-IR測定により解明し、アンモニア生成反応に対する触媒活性との関連を明らかにした。(秋鹿)。3.窒素と等電子構造をもつ三級アルキルイソシアニドを配位子とするパラジウム錯体は、Si-Siσ結合切断反応に有効であり、フェニルアセチレンや電子不足オレフィンのジシリルを触媒することを見いだした(伊藤)。4.バナジウムを含む窒素固定酵素活性部位モデルに関連して、三座硫黄配位子3-チアペンタン-1,5-ジチオラート(tpdt)を有するバナジウムの新規錯体[V(tpdt)_2]^-を単離し、その構造を解明した(巽)。5.分子状窒素を窒素源とする新規な含窒素複素環化合物合成法として、TiCl_4/Li系によりMe_3SiClとN_2から触媒的に生成するN(SiMe_3)_3を無水フタル酸と系中で反応させることによりフタルイミドを得る反応を開発した(森)。6.環状テトラチアエーテルMe_3[16]aneS_4を補助配位子とする窒素錯体から誘導されるイミド錯体はアセトンやベンズアルデヒドに付加し、α-ヒドロキシアルキルイミド錯体(MoNC(OH)RR')を与えることを見いだした(吉田)。1.[M(N_2)_2(P)_4](1;M=Mo,W;P=三級ホスフィン)の配位窒素が、CrやFe上で配位活性化されたハロアレーン、各種ヨードシランと反応して有機ジアゼニド、ヒドラジド配位子へと変換できることが判明した。また1から合成されるジアゾアルカン錯体における、脱プロトン化、配位子置換、酸化などの多彩な反応性も明らかになり、一連の新規な窒素固定関連錯体への誘導が可能であることも示された(干鯛)。3.窒素分子の還元機構における重要な中間体に対応するニトリド錯体(NEt_4)_2[MoN(bdt))_2Cl](bdt=1,2-C_6H_4S_2)の単離に成功し、また本錯体のニトリド配位子が高い求核性を有し酸素分子や水と容易に反応してオキソ錯体へと変換されることが判明した(中村)。1.三級ホスフィンを補助配位子とするMo,Wの窒素錯体の配位窒素への窒素-炭素結合形成反応についてさらに検討し、CrやRu上で配位活性化されたハロアレーンを用いた末端窒素原子のアリール化による混合金属アリールジアゼニド錯体の生成反応、ジアルデヒド類を用いた末端窒素原子を含む含窒素複素環構築反応などを新規に開発し、後者については含窒素複素環化合物を錯体上から遊離させることに成功した(干鯛)。2.酵素の窒素分子活性化サイトのモデル化合物として遷移金属-硫黄錯体の合成を試み、いくつかの新規なTaやNbのチオラート錯体、スルフィド錯体の単離同定に成功した。またこれら錯体から、RhやRuなどの後周期遷移金属を含む混合金属-硫黄クラスターが誘導できることも明らかにできた(巽)。3.窒素固定酵素内のFe-S,Fe-Mo-Sクラスターにおいてはスルフィドやチオラートの硫黄とペプチド鎖NHとの水素結合が重要な役割を果たしており、今回、アミド結合を置換基内に含む各種チオラートを配位子とする新規なFe(II),Co(II),Fe_4S_4錯体を合成し、その構造や物性の酵素活性部位との関連を明らかにした(中村)。4.TiCl_4を用いて、還元剤であるMgまたはLi過剰量共存下、Me_3SiClと窒素ガスとを反応させた後、生成物を塩酸処理し、続いてPhCOClや無水フタル酸で処理すると、PhCONH_2やフタルイミドが得られることを見出した。Liを用いた系では反応は触媒的に進行した(森)。5.窒素還元系の中間体の一つと考えられるイミド(NH)錯体を、クラウンチオエーテルを配位子とするMo錯体について単離することに成功し、このイミド配位子とオキシラン類との反応による有機イミド配位子生成反応や、BPh_4アニオンによる脱プロトンを経るニトリド錯体への変換反応などを明らかにした(吉田)。

また複数の金属中心を用いる特異な窒素固定系の開発に関連して、WとTi、Zr,Hfなど4族金属元素を含む架橋型窒素錯体の合成、CrやRuなどの錯体上で配位活性化されたフルオロアレーンとアニオン型W窒素錯体との反応による混合金属架橋アリールジアゼニド錯体の合成などにも成功した(干鯛)。2.Al_2O_3やMgOに担持したルテニウム上への吸着窒素分子が、硝酸セリウムの添加や酸化-還元サイクルによるルテニウム粒子の高分散化などによりさらに活性化されることをFT-IR測定により解明し、アンモニア生成反応に対する触媒活性との関連を明らかにした。(秋鹿)。3.窒素と等電子構造をもつ三級アルキルイソシアニドを配位子とするパラジウム錯体は、Si-Siσ結合切断反応に有効であり、フェニルアセチレンや電子不足オレフィンのジシリルを触媒することを見いだした(伊藤)。4.バナジウムを含む窒素固定酵素活性部位モデルに関連して、三座硫黄配位子3-チアペンタン-1,5-ジチオラート(tpdt)を有するバナジウムの新規錯体[V(tpdt)_2]^-を単離し、その構造を解明した(巽)。5.分子状窒素を窒素源とする新規な含窒素複素環化合物合成法として、TiCl_4/Li系によりMe_3SiClとN_2から触媒的に生成するN(SiMe_3)_3を無水フタル酸と系中で反応させることによりフタルイミドを得る反応を開発した(森)。6.環状テトラチアエーテルMe_3[16]aneS_4を補助配位子とする窒素錯体から誘導されるイミド錯体はアセトンやベンズアルデヒドに付加し、α-ヒドロキシアルキルイミド錯体(MoNC(OH)RR')を与えることを見いだした(吉田)。
レーザ励起による表面反応ダイナミクスの究明とエピタキシャル成長の原子層レベル制御

本研究は、有機金属を原料とする高真空中での有機金属分子線エピタキシ-法を用いて、レーザ光励起におけう表面反応のダイナミクスを定量的に解明し、これを原子層レベルでの結晶成長の制御に応用することを目的としている。広禁制帯幅半導体として着目されているリン系半導体をとりあげ、III族原料としてトリエチルガリウムを、V族原料としてホスフィンを用い、ガリウムリンの成長を試みた。光源には窒素レーザを用いた。本年度得られた主な成果は次の通りである。1.表面反応律速領域において、光照射により成長速度の増加を確認した。これは、光照射により表面に吸着した原料の分解が促進されたためである。2.光照射時の反射高速電子回折パターンの輝度の時間変化を解析することにより、表面化学反応の素過程を解明し、反応過程のモデルを提案ちあ。吸着種の量の時間変化をレート方程式を解くことにより求めた。反応過程の定量的な解析を試み、実験結果と良く一致することを明らかにし、提案したモデルの妥当性を示した。3.原料ガスを熱分解し、活性度の高い前駆体を生成することにより、成長膜への炭素混入が低減できることを実験で明らかにした。また、得られた成長層の電子的性質と炭素量との関連を検討した。以上の成果により所期の目的は達成された。今後、より詳しい表面反応ダイナミクスを検討するとともに、結晶成長の原子層制御に応用することが必要であると考えられる。
考古遺跡を発掘調査終了後に地域の文化資源として活用する方法論の検討

本研究は、1遺跡活用に関する先行研究の整理、2考古系文化財の取り扱いならびに土地利用に関するイタリアの現行法およびカンパニア州条例の解明、3ソンマ・ヴェスヴィアーナの地域社会との関係においての「アウグストゥスの別荘」遺跡の発掘調査の現状と社会的課題の解明、4同遺跡のステークホルダーの特定と分析、5同遺跡とソンマ・ヴェスヴィアーナの住民との関係の分析、6カンパニア州における考古遺産の活用状況の分析、から成る。平成30年度は、1と2を完了した。2については、2013年より進行中のイタリア文化遺産行政の大改革が、2018年4月の政権交代を受けてさらに変化した状況を最新のイタリア語文献を精査しながら分析した。その成果は部分的に、2018年7月開催の文化遺産国際協力コンソーシアムの研究会にて報告した。3、4、5に関しては、2018年10月にソンマ・ヴェスヴィアーナを訪問し、「アウグストゥスの別荘」遺跡および周辺地域において実地調査を行った。とりわけ、遺跡から最寄りの鉄道駅の名称が「Villa augustea」に変わった経緯について、一次資料を収集し、分析した。6については、平成28-29年度にすでに十分にデータを獲得したという認識のもと、追加の分析は行わなかった。また、2018年4月にはパドヴァ大学とアルト・ガルダ博物館が共同開催したワークショップ「Participatory Research in Archaeology」に講師として参加し、「アウグストゥスの別荘」遺跡におけるパブリックアーケオロジーに関する発表を行った。さらに2019年2月には、東京大学大学院総合文化研究科グローバル地域研究機構地中海地域研究部門が主催した研究発表会「火山噴罹災地の文化・自然環境復元ー2017/2018ー」において「ソンマ発掘調査の記録と記憶のアーカイブ化」と題した発表を行った。「研究実績の概要」に記したように、おおむね計画通りに進捗したが、当初予定していた社会調査を実施するにあたって、ソンマ・ヴェスヴィアーナの遺跡発掘調査のステークホルダーから事前合意をとりつけるための調整に想定以上の時間を要した。これについては、研究期間を一年延長させることによってステークホルダーたちとより緻密な調整を行える見込みが立ったため、平成31年度に完了させることにした。「現在までの進捗状況」で言及した社会調査を完了させ、過去に収集・分析した資料とデータをすべて整理した上でまとめ上げる。その上で、発掘調査途中にある考古遺跡を調査終了後に地域の文化資源として活用するための方法論の試論を構築し、学会発表ならびに出版を通して研究成果を積極的に発信する。本研究は、東京大学を中心とした調査団が2002年より行っているイタリアのソンマ・ヴェスヴィアーナの通称「アウグストゥスの別荘」遺跡の発掘調査を中心事例として、発掘調査途中にある考古遺跡を調査終了後に地域の文化資源として活用するための方法論を構築することを目指す。この目的を達成すべく、本研究では1文化遺産研究とパブリックアーケオロジー研究に見られる遺跡活用の先行研究の整理、2考古系文化財の取り扱いならびに土地利用に関するイタリアの現行法およびカンパニア州条例の解明、3ソンマ・ヴェスヴィアーナの地域社会との関係においての「アウグストゥスの別荘」遺跡の発掘調査の現状と社会的課題の解明、4同遺跡のステークホルダーの特定と分析、5同遺跡とソンマ・ヴェスヴィアーナの住民との関係の分析、6カンパニア州における考古遺産の活用状況の分析を進める。平成28年度は、1と2として文献精査(1は英語文献、2はイタリア語文献を中心にして)、3として発掘調査の関係者への聴き取り調査を行い、その上でイタリアを訪問し、ソンマ・ヴェスヴィアーナまたカンパニア州での野外調査を通して4と6を行った。これらの一連の作業を通して平成29年度に行う予定の5の準備を整えた。また、英語の学術雑誌『Public Archaeology』にて論文を出版した。イタリア訪問中にはフィレンツェにてパブリックアーケオロジーの円卓会議に出席し、イタリア語で発表を行った。本研究で行う1文化遺産研究とパブリックアーケオロジー研究に見られる遺跡活用の先行研究の整理、2考古系文化財の取り扱いならびに土地利用に関するイタリアの現行法およびカンパニア州条例の解明、3ソンマ・ヴェスヴィアーナの地域社会との関係においての「アウグストゥスの別荘」遺跡の発掘調査の現状と社会的課題の解明、4同遺跡のステークホルダーの特定と分析、5同遺跡とソンマ・ヴェスヴィアーナの住民との関係の分析、6カンパニア州における考古遺産の活用状況の分析、のいずれの作業項目も当初計画通りに進んでいるため。なお、平成28年度のイタリア出張は当初は8月に行う予定であったが、研究代表者が事務局長(Secretary)を務める世界考古学会議京都大会が8月末から9月頭にかけて行われたため、出張時期を遅らせて2月に渡伊した。

平成29年度は、英語文献を中心に1を行い、2については2013年より進行中のイタリア文化遺産行政の大改革の実態・影響をイタリア語文献を精査しながら分析した。3、4、5に関しては、2017年10月にイタリアを訪問し、ソンマ・ヴェスヴィアーナにて実地調査を行った。そのイタリア訪問時にはまた6として、チミティーレ、ノチェーラ、サルノの博物館、ナポリ大学博物館を訪問し、各地域の考古遺跡が博物館を通していかに「語られて」いるかを調査した。2018年3月には、来日したアカデミア・ディ・ベッレ・アルティ・ディ・ナポリ大学のデ・シモーネ氏と共に、「アウグストゥスの別荘」遺跡の将来展望について打ち合わせを行った。研究成果の発信としては、2017年6月にフィンランドのタンペレにおける考古遺跡マネジメントのワークショップにて、また2017年9月にはオランダのマーストリヒトの欧州考古学会(EAA)にて自らが共同座長を務めたセッションにて、それぞれ英語で学会発表を行った。本研究で行う1文化遺産研究とパブリックアーケオロジー研究に見られる遺跡活用の先行研究の整理、2考古系文化財の取り扱いならびに土地利用に関するイタリアの現行法およびカンパニア州条例の解明、3ソンマ・ヴェスヴィアーナの地域社会との関係においての「アウグストゥスの別荘」遺跡の発掘調査の現状と社会的課題の解明、4同遺跡のステークホルダーの特定と分析、5同遺跡とソンマ・ヴェスヴィアーナの住民との関係の分析、6カンパニア州における考古遺産の活用状況の分析、のいずれの作業項目もほぼ当初計画通りに進んでいるため。本研究は、1遺跡活用に関する先行研究の整理、2考古系文化財の取り扱いならびに土地利用に関するイタリアの現行法およびカンパニア州条例の解明、3ソンマ・ヴェスヴィアーナの地域社会との関係においての「アウグストゥスの別荘」遺跡の発掘調査の現状と社会的課題の解明、4同遺跡のステークホルダーの特定と分析、5同遺跡とソンマ・ヴェスヴィアーナの住民との関係の分析、6カンパニア州における考古遺産の活用状況の分析、から成る。平成30年度は、1と2を完了した。2については、2013年より進行中のイタリア文化遺産行政の大改革が、2018年4月の政権交代を受けてさらに変化した状況を最新のイタリア語文献を精査しながら分析した。その成果は部分的に、2018年7月開催の文化遺産国際協力コンソーシアムの研究会にて報告した。3、4、5に関しては、2018年10月にソンマ・ヴェスヴィアーナを訪問し、「アウグストゥスの別荘」遺跡および周辺地域において実地調査を行った。とりわけ、遺跡から最寄りの鉄道駅の名称が「Villa augustea」に変わった経緯について、一次資料を収集し、分析した。6については、平成28-29年度にすでに十分にデータを獲得したという認識のもと、追加の分析は行わなかった。
デジタルホログラフィによる粒子流速計測法の高精度化に関する研究

デジタルホログラフィを用いた粒子画像流速計におけるホログラム像記録の高品質化を目的として、新たな位相シフト方式の適用を考案した。すなわち参照光と物体光を独立に周波数変調する光路を構築し、ヘテロダイン干渉による位相シフトを実現することで、ホログラムの時間解像度と空間解像度を両立させた位相シフト方式が可能にした。またホログラム像からの数値再生結果において各粒子の奥行位置を判定する方法として、粒子像の輝度ピークに対して新たな尖度パラメータを適用し、尖度最小の再生位置を粒子奥行とする方法を考案した。この手法をシミュレーションおよび実験による粒子ホログラムに適用して、ともに高精度の計測結果を得た。位相シフト方式のデジタルホログラフィを3次元の粒子流速計測法に適用し、撮影ホログラムからの再生像の画質を大きく高めて粒子の位置捕捉精度を高めるとともに、手法そのものをトモグラフィによる計測手法とハイブリッド化することにより、流速測定の実用性と精度を向上させることを研究の第1目的としている。この研究目的に向けて平成25年度は、2光路方式のホログラム像撮影系において、参照光と物体光の光路にそれぞれAOM素子と2台の独立のデジタルファンクションジェネレータを導入し、ヘテロダイン方式により2光路間に一定の周波数偏差を発生させ、それを動画撮影カメラで時系列的に撮影することにより、位相シフトホログラム画像の記録を行った。その結果、この周波数変調方式の位相シフトホログラフィの記録系では、従来のピエゾステージ方式の位相シフトホログラフィに比べて、高速かつ安定した位相差ホログラム画像の記録が可能であることが確かめられた。一方、トモグラフィによる粒子像の3次元認識手法については、前年度における複数カメラの撮影法と校正方法、トモグラフィの再構成アルゴリズムの高精度化と効率化、再構成画像からの粒子位置捕捉アルゴリズム等に関して一定の評価が定まったため、平成25年度は長時間露光による粒子像(すなわち粒子流跡線)のトモグラフィ再構成の研究に研究の主眼を向けた。2次元画像による粒子流跡線の可視化では、流跡線同志の不可避的な交差と流跡線の方向判定という大きな問題があるが、3次元流跡線をトモグラフィにより再構成する場合には、各カメラの撮影像における流跡線交差の影響は容易に除去できる。流跡線の方向判定のためには、流跡線の撮影光源に連続光レーザとパルスレーザとの2種類のレーザシートを併用し、流跡線ベクトルの始点に形状的な特徴を付けて撮影することにより、再構成した3次元流跡線上でその方向判定を行う画像処理手法を試みた。位相シフト方式のデジタルホログラフィを3次元の粒子流速計測法に適用し、撮影されるホログラムの画質を大きく高めて粒子の3次元位置の捕捉精度を高めるとともに、計測手法そのものを計算機トモグラフィによる計測手法とハイブリッド化することにより、流速測定の実用性と精度を向上させることを研究の第1目的としている。この研究目的に向けて、平成24年度は周波数シフト方式によるホログラム画像の記録と数値再生を試みた。この手法の実現のため、現有の装置であるマッハツェンダー干渉計の光学系を活用し、その2系統の光路にそれぞれAOM素子(専用ドライバを含む)とシャッター、そして高精度のデジタルファンクションジェネレータを導入し、電気的な周波数シフトによる位相差ホログラム画像の撮影を試みた。その一方で、ハイブリッド法のもう一方の要である計算機トモグラフィによる粒子像の捕捉方法についても、複数カメラの撮影法と校正方法、計算機トモグラフィの再構成アルゴリズムの高精度化と効率化、再構成画像からの粒子位置の捕捉アルゴリズムの改良などを試みた。計算機トモグラフィによる粒子像再生には、いわゆるゴースト像の発生という大きな問題点があり、そのため従来手法に対して新たな改善の試みを行った。その結果、周波数シフトによる位相差ホログラム画像の獲得については、導入したAOM素子のドライバの安定性や、AOM素子自体の変調周波数とカメラの走査周波数のオーダーの大きな相違により、予定された精度の周波数シフトを得ることが困難であると思われた。この状況を改善するため、ドライバについては回路の自主製作により安定化を目指し、周波数差に関しては使用カメラを高速度カメラに変更する等の改善手法を準備中である。計算機トモグラフィの手法改善については幾つかの有益な研究成果が得られ、その内容は日本機械学会の英文誌やIJICICの英文誌で公表されている。最終年度の研究では、前年度のシステムで課題であったホログラム撮影光学系の外乱に対する過敏性や、撮影光学系の光路中に置かれた試験流路の密度変化や屈折率変化による位相縞の時間的不安定性の解消を目標に、個々の光学コンポーネントの適否や設置の見直し、光学系全体への機械的振動や室内気流の影響遮断、流路実験条件が許す範囲での試験流体の高密化、以上の手順を慎重に繰り返し試みた。

その結果、位相縞の時間的不安定を相当程度まで抑制させることができたが、それでもホログラム面上の位相縞は完全に時間安定とは言い難いものがあり、この状態で周波数変調方式の位相差ホログラムを撮影した際に、当初設定した位相差が撮影結果にどこまで厳密に反映しているかは正確に見積り得ない状況にある。しかし位相差ホログラムからの数値再生による深度画像の結果では定性的に定量的にも、位相シフトを用いない単純なインラインホログラフィによる復元結果より精度の改善が見られた。一方、デジタルホログラフィによる計測信頼性や計測範囲をさらに改善するため、トモグラフィ数値再生法を併用する研究については、最終年度の研究において、トモグラフィ再生した粒子軌跡の画像解析で補助パルス光による露光開始タグ(流れ方向判別用)を必ずしも正確に認識できない現象を慎重に検討した。その結果、現状のトモグラフィ再構成における計算メッシュの分割数に技術的限界があり、再生像のきめ細かい解析に必要な解像度が不足していること、34台のカメラ撮影によるトモグラフィシステムでは再生像がカメラ光軸方向へいびつに伸びた形状で再生され易く、それも露光開始タグの正確に認識を阻害していること、よって現状での改善には高価かつ高負荷の処理系構築に依らざるを得ない状況であり、このアプローチの実用化にはカメラ撮影機器や計算機技術の更なる技術革新を待つ必要があるという結論に至った。流体工学,画像処理工学,応用光学3次元の画像流体計測を可能にする2つのキーテクノジーのうち、トモグラフィの研究は実用性や精度の点で満足すべきシステムが整いつつあり、現在はそれを位相シフト方式のデジタルホログラフィとハイブリッド化することを念頭において、長時間露光の粒子像(流跡線像)の3次元再構成に適用する技術の開発に主眼をおいている。ただし3次元再構成した流跡線像を画像解析し、その形状的特質から個々の粒子の3次元速度を復元する部分の研究については、実際の流体実験で撮影される流跡線像のクオリティ上の問題もあり、現状で必ずしも良好な速度分布結果が得られない場合も見受けられる。流跡線の撮影画像は、撮影光学系の特性による解像度の問題や像自体のハレーション等の問題があるため、短時間露光による粒子の瞬時画像と比較して、その幾何学量を正確に見積ることには困難な部分が多いことを認識している。一方の位相シフトデジタルホログラフィの研究については、新たな位相シフト方式の実装とその検証をほぼ完了しており、撮影した位相差ホログラム像から粒子の立体像を再現する計算処理系も順調に開発が進行しているが、光路の厳密な位相を扱うこの手法は単純なインラインホログラフィ等に比して、計測対象である流体の密度変化や屈折率変化には敏感に反応することに留意する必要がある点を確認した。流体自体やそれが接する固体境界における光学特性をよく認識せず位相シフト法を適用すると、再生像に明瞭な位相縞が発生し、そこに再生粒子像が重なると、その粒子の正確な奥行計測はほとんど不可能になる。よって、位相シフトホログラフィではこの位相縞を発生させない粒子ホログラム像の撮影が肝要であり、とくにマイクロチャンネルの流れへの応用では、チャンネル素材の光学特性による位相縞発生が重要問題となる。平成26年度は、この問題点を位相シフト法応用面での重要課題と位置づけて研究する予定である。
リパーゼのランダム変異による光学活性α-アシルグリセロール合成の最適化

1.光学活性α-アシルグリセロールの最適化:C.antarctica由来のリパーゼ(Chirazyme L-2)を触媒として、グリセロールと脂肪族系並びに芳香族系の酸無水物とのエステル化反応を行い、手光学活性モノアシルグリセロールの合成を行った。興味深いことに、芳香族系酸無水物であればR体のモノアシルグリセロールを与え、共役二重結合が存在しても脂肪族系酸無水物であればS体かラセミ体のモノアシルグリセロールを与えた。このことは、R体アシルグリセロール選択性の獲得に於いて、芳香環と酵素活性中心に於ける特定のアミノ酸とのOH-πあるいはCH-π相互作用が存在することを示唆している。2.光延法を利用したフェニルプロパノイドモノアシルグリセロールの合成:抗酸化活性が期待され、化粧品分野において使用が期待されるフェニルプロパノイドモノアシルグリセロール誘導体を合成した、即ちR, S-ソルケタールとフェノール性水酸基を有する有機酸(cinnamic, ferulic, p-coumaric, caffeic acid)との、光延法による縮合を検討し、短段階高収率でフェニルプロパノイドモノアシルグリセロールの合成に成功した。3.ミコフェノール酸のヒストンデアセチラーゼ阻害剤への変換:脂肪細胞分化誘導阻害物質として研究室で見いだされたミコフェノール酸から、ヒストンデアセチラーゼ阻害剤をデザイン合成して、これに成功した。
オスマン帝国末期イスタンブル都市社会における近代演劇：帝国と大衆とを結ぶ装置

本研究は、19世紀末・20世紀初頭オスマン帝国の都イスタンブルにおいて近代演劇が果たした政治的・社会的役割を、同時代の演劇ポスター(東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所所蔵)と公文書史料とに基づいて解明することを目的とする。とくに近代演劇興行を通して見えてきた演劇と政治との関わりおよび演劇と大衆生活との関わりを政治文化史・イスタンブル都市生活史の観点から考察し、演劇が帝国と大衆とを結びつける装置として機能したことを明かにする。本研究をすすめる主たるメンバーは、申請者江川ひかりおよび研究協力者永田雄三(公益財団法人東洋文庫研究員)、奥美穂子(明治大学研究知財戦略機構研究推進員)である。
災害弱者の火災時安全を担保する高規格避難施設の設計規準と設置誘導方策に関する研究

1.医療・福祉施設の防災計画手法の分析2.医療・福祉施設への一時待機場所の設置可能性の検討避難階段の踊り場に一時待機場所を設置した場合の床面積の増加量を検討するとともに、一時待機場所の設置誘導を目的とした、経済的負担増に対する緩和措置を提案した3.高規格避難施設に対する認知度および有効性の評価に関する設計者の意識調査医療・福祉施設、高齢者施設、障害者施設の設計経験者を対象に、高規格避難施設設置としての「屋外避難スロープ」と「屋内避難階段の一時待機場所」に対する認知度、それらを設置した場合の有効性、設計上の問題点、設置した場合の平面計画への影響に対する設計者の意識調査を実施した。4.多段型スロープの走行性の評価車いすによる走行実験で決定したスロープユニットを2個直列配置し、車いすによる自力昇降実験と介護者による昇降実験を行い、車いすの速度・加速度・停止距離の計測と走行性の評価をおこなった結果、多段型スロープが通常型スロープと比較して走行性・安全性に優れることを確認した。5.多段型スロープの曲線型スロープへの適用性の寸法的検討スロープユニットの矩形の踊り場を台形に変形し、スロープユニットを連続させ、曲線スロープを多角形近似させた曲線多段型スロープを提案し、円弧部の中心角、スロープ両端の高低差、台形の踊り場の角度をパラメータとしたさまざまなバリエーションが可能であり、曲線の美しさと安全性が両立しうる曲線スロープの実現が期待できる。1.医療・福祉施設の防災計画手法の分析医療・福祉施設の避難施設、防火区画、避難バルコニーの設置状況を分析し、ADA Accessibility Guidelinesに規定された一時待機場所との比較検討をおこなった。2.医療・福祉施設への一時待機場所の設置可能性の検討避難階段の踊り場に一時待機場所を設置した場合の床面積の増加量を検討するとともに、一時待機場所の設置誘導を目的とした、経済的負担増に対する緩和措置を提案した3.高規格避難施設に対する認知度および有効性の評価に関する設計者の意識調査医療・福祉施設、高齢者施設、障害者施設の設計経験者を対象に、高規格避難施設設置としての「屋外避難スロープ」と「屋内避難階段の一時待機場所」に対する認知度、それらを設置した場合の有効性、設計上の問題点、設置した場合の平面計画への影響に対する設計者の意識調査を実施した。1.医療・福祉施設の避難施設の寸法・形状調査医療施設363例、福祉施設198例の図面をもとに、病棟部基準階に設置されている避難階段および避難バルコニーの配置・形状・寸法、水平避難区画の取り方、その他の避難安全対策を調査・分析し、それらの傾向と特徴を整理した。2.基準階柱割と避難階段の配置の関係病棟部基準階柱割りの1×1スパンの縦横寸法と区画面積、1区画内における避難階段、附室、非常用エレベータ、通路各部の収まりを5?タイプに分類した。3.特別避難階段とADAにおける一時待機場所の寸法比較日本における附室型特別避難階段の平面各部の寸法を、ADA Accessibility Guidelinesに規定された一時待機場所(Areas of Rescue Assistance)に要求されている寸法と比較し、各階踊り場における車いす待機場所の確保の可否を検討するとともに、可の場合の平面計画上の特徴を明らかにした。4.階段型スロープの有効性の検討従来の避難スロープは長大かつ踊り場間隔が長いため、避難時や日常利用時の安全性や利便性に問題があった。そこで、福祉のまちづくり条例とハートビル法の基準に合わせてスロープを分割した階段型スロープ(平均勾配1/20)を提案し、1人の介護者が複数の車いすを避難させる簡単なシミュレーションを行った。その結果、階段型スロープが避難時間の短縮と避難者の安全確保に効果があることを確認した。5.ユニットスロープの製作と車いす昇降実験高さと勾配が異なる階段型スロープのユニットスロープを4タイプ製作し、それぞれについて、車いすによる自力昇降策験と介護者による昇降実験を行い、車いすの速度・加速度・停止距離を計測した。その結果をもとに各ユニットの昇降時の安全性を評価し、ユニットの形状・寸法を決定した。1.医療・福祉施設の避難施設避難階段への一時待機場所の設置可能性の検討(1)医療・福祉施設578例の病棟部基準階にある屋内避難階段995例の平面形状・寸法を分析した結果、ADAの一時待機場所の平面寸法基準を満たすものが8例(0.8%)しかないことを明らかにした。(2)避難階段の踊り場に一時待機場所を設置した場合の床面積の増加量を検討するとともに、一時待機場所の設置誘導を目的とした、経済的負担増に対する緩和措置を提案した。2.車いす利用者による階段型スロープユニットの走行性の評価昨年度提案した4種類の階段型スロープユニット(平均勾配1/20)を、昨年度の実験結果をもとに2種類に絞り、それらを対象に車いす利用者による走行性の評価実験を行った。

その結果に基づき、階段型スロープユニットの候補を決定した。3.階段型スロープの走行性の評価2で決定した階段型スロープユニット2段分の階段型スロープを、勾配20分の1の通常型スロープと平行に組み立て、健常者と車いす使用者を被験者として、両者の車いす昇降時の速度計測と同時に昇降しやすさの比較実験を行い、以下の結果を得た。(1)階段型スロープは中間踊り場があるため、通常型スロープよりも上り走行時の負担が軽い。(2)階段型スロープは下り走行時に中間踊り場で減速できるため、加速による恐怖感が通常型スロープより少ない。(3)介助者による介護走行のしやすさの評価は、両者に差が見られない。4.長大スロープにおける車いすの走行実験屋外スロープの推奨勾配20分の1の長大スロープ(斜路部長さ18m)において、健常者による車いすでの昇降実験を行った結果、上り時には上肢への負担が大きいこと、下り時には加速がついて危険な場合があることを明らかにした。この結果は、通常型スロープに対する階段型スロープの優位性を補強するものである。1.高規格避難施設の実現可能性の検討昨年度に引き続き、単に障害者の避難安全性を確実に担保するだけでなく、平常時の居住性、快適性、日常利便性の向上につながる避難施設はどうあるべきか、またそれにより、日常的な認知しにくさ、日常動線と避難動線の乖離、避難施設の倉庫化という、現行の避難施設における防災上の問題点の解消ないしは緩和するデザインの可能性を検討した。2.屋外スロープ設置のデザイン手法の分析福祉のまちづくり条例やハートビル法の施行により、あらたに車いす用スロープが設置された事例を収集・分析し、そのデザイン処理、設置位置、動線処理等に基づき、スロープのデザイン手法の類型化を行った。3.高規格避難施設に対する認知度および有効性の評価に関する設計者の意識調査医療・福祉施設、高齢者施設、障害者施設の設計経験者36名を対象に、高規格避難施設設置としての「屋外避難スロープ」と「屋内避難階段の一時待機場所」に対する認知度、それらを設置した場合の有効性、設計上の問題点、設置した場合の平面計画への影響に対する設計者の意識調査を実施した。その結果、屋外避難スロープより一時待機場所に対する評価が高くなった。4.高規格避難施設普及のための緩和・誘導策に関する設計者の意識調査3と同様、ハートビル法の改正により導入された「床面積からの除外による容積率の算定の緩和」と「融資制度による支援」の認知度と、それらを高規格避難施設の普及に提供した場合の有効性に対する設計者の意識調査を実施した結果、7080%の回答者が多少なりとも有効性を認める結果を得た。以上の調査検討を通して、最終年度に向けて高規格避難施設の設計基準案作成に必要となる基礎資料を得ることができた。1.長大スロープの問題点の整理長大スロープを直線型、つづら折り型、曲線型(円弧型、スパイラル型)とそれらの複合型に分類し、長大スロープを車いすで利用するときの問題点を、日本および海外のスロープ設置基準に照らして整理した。
海産魚介類の腸炎ビブリオ汚染に及ぼすデロビブリオの影響

腸炎ビブリオ食中毒の疫学調査で最も困難な問題のひとつは、多くの事例で推定原因食品から耐熱性溶血毒(TDH)産生性腸炎ビブリオが検出できないことである。これは、TDH産生菌の汚染を受けた魚介類は同時にデロビブリオの汚染も受けており、短時間に増殖したTDH産生菌が食中毒を起こした後、デロビブリオの感染を受けて死滅したためと考えられる。我々は沖縄県本部町の本部漁港と港外の海水から腸炎ビブリオを溶菌する125株のデロビブリオを分離した。この内の114株を用いてTDH産生菌15株に対する溶菌活性スペクトルを調べた結果、56種類に型別できた。デロビブリオCd22株を用いて、溶菌活性に対する水の塩分濃度の影響を調べた結果、本菌は塩分濃度3510‰の人工海水中では安定であったが、5‰以下では活性が低下した。デロビブリオYd9-1株の増殖に必要な腸炎ビブリオD3株の濃度は10^8cfu/ml以上であった。次に、魚介類を汚染した腸炎ビブリオがデロビブリオYd9-1株により溶菌するか否かを検討した。インド産エビを二分し、一方にはD3株、他方にはD3株+Yd9-1株を加えて5°C又は25°Cに4日間放置し、経時的に両菌株の菌数を測定した。その結果、D3株の菌数は、25°C保存検体では投与後2日目に10^810^9cfu/gまで増加した後、減少に転じた。Yd9-1株の存在下ではD3株の菌数が1オーダー程度抑制された。5°C保存検体ではD3株の菌数に大きい変動は見られなかったが、Yd9-1株の存在下では1オーダー程度抑制された。魚介類を汚染した腸炎ビブリオはデロビブリオにより溶菌することが示唆された。沖縄県本部町の本部漁港と港外の海岸で海水を採取して実験室に持ち帰り、デロビブリオの分離を行った。孔径5μmのメンブランフィルターで莢雑物を除いた海水500mlを3本の滅菌容器に分注し、これに各々腸炎ビブリオD3株(TDH産生菌、nal-r)、N18株(TDH非産生菌、nal-r)、R13株(TDH非産生菌、rif-r)の新鮮培養菌を10^910^<10>/mlになるように加えて25°Cで510日間静置し、デロビブリオを増菌した。腸炎ビブリオの溶菌による検体の濁度低下を肉眼で確認した後、この検体を塩分濃度25‰の人工海水で段階希釈し、増菌に用いたものと同じ腸炎ビブリオ株を10^910^<10>/mlになるように封入した人工海水寒天(腸炎ビブリオ寒天)上に0.1mlづつ塗沫して25°Cで培養した。腸炎ビブリオ寒天上に出現したプラークを釣菌して、同じ菌株を封入した腸炎ビブリオ寒天上で純化した。

本菌が活発な運動性を有する小桿菌(デロビブリオ)であることを光学顕微鏡下で確認し、90株(漁港内82株、漁港外8株)のデロビブリオを得た。分離したデロビブリオ株に対するTDH産生菌15株、TDH非産生菌5株の感受性をスポット法で検査して感受性スペクトル表を作成した。その結果、デロビブリオは指示菌として使用したTDH産生菌に対する感染性から少なくとも56種類に型別できること、使用したTDH産生菌のすべてがデロビブリオに対する感受性パターンを異にすることが判明した。さらに、本部漁港の海水から分離したデロビブリオCd22株は塩分濃度3510‰の人工海水中では安定であるが、5‰以下の塩分濃度では活性が低下することが判明した。このことは、汽水域で増殖した腸炎ビブリオは沿岸海域に流出して海産魚介類を汚染した後、デロビブリオの感染を受けて徐々に死滅するという私の仮説と一致している。沖縄県本部町の渡久地漁港の海水からTDH産生性腸炎ビブリオD3株(nal-r)を指示菌として44株のデロビブリオを分離した。この内、増殖速度の速いYd9-1株を実験に用いた。広島産冷凍カキとインド産エビ(black tiger)を解凍後二分し、一方にはD3株+Yd9-1株、他方にはD3株を加え、各々5°C、25°C又は25°C12時間後に5°Cで保存した。経時的に検体を取り出して乳剤にし、D3株とYd9-1株の菌数を測定した。その結果、カキから検出されるD3株の菌数は、25°C保存検体中では投与後23日は10^510^7cfu/gレベルを保っていたが、その後減少し、7日目までに検出限界以下になった。25°C→5°C保存検体中では4日目まで10^410^6cfu/gレベルを保っていたが、その後徐々に減少し、11日目に検出限界以下になった。5°C保存検体中では投与後7日目まで変化がなかったが、11日目に消失した。Yd9-1株の存在によるD3株の菌数の減少は見られなかった。一方、エビの場合、25°C保存検体中では2日目に10^810^9cfu/gレベルまで増加した後、減少に転じた。Yd9-1株の存在下ではD3株の菌数が10^<-1>/g程度抑制された。25°C→5°Cと5°C保存検体ではD3株の変動は見られなかったが、Yd9-1株の存在下では10^<-1>/g程度抑制された。実験終了後に、今回の実験に用いたカキには高濃度の塩分が含まれていることが判明した。このことから、検体に含まれる高濃度の塩分が菌数の推移に影響していることが予想される。今後は水産食品中における腸炎ビブリオとデロビブリオの相互作用をより詳しく検討する予定である。
近代日本の蚕種貯蔵風穴に関する基礎的研究

風穴とは、天然の冷気が噴出する自然の洞穴などのことを指すが、近代の日本ではこれを蚕糸業発展のために大いに利用した。国家の近代化を推進するため、政府は外貨獲得の重要な原資として輸出生糸の増産をはかり、広く全国で養蚕が行われるようになる。明治・大正期を中心に天然の冷却装置である風穴を利用した蚕種の貯蔵も全国各地で盛行し、養蚕の多回育化を実現し、生糸の原料繭の増産を支えた。本研究は、機械式冷蔵施設が一般化する昭和初期まで重要な役割を果たした近代産業遺産の蚕種貯蔵風穴に着目し、その創設の背景、歴史、分布、構造、制度、運営形態、地域的特色等について検討を試みようとしたものである。研究に際しては、特に幕末明治初期以来の創始の地にして全国の風穴の半数近くを擁した長野県、後発ながら大規模風穴を設置した山梨県・群馬県、そして長野・群馬とともに全国屈指の養蚕・蚕種製造地であった福島県など各地の諸例を取り上げながら検討を進めた。その概要は以下のとおりである。いち早く蚕種貯蔵風穴の本格利用が開始された長野県では、蚕種製造の盛んな地区を中心に、近接する風穴を地域の有力者らが個別に経営する形で展開した。やがて生糸輸出量増大に際し養蚕の多回育化、夏秋蚕の繭の品質向上が求められるようになり、二化性蚕の生育の安定性の確立及び繭・生糸の品質向上の取り組みが風穴施設を利用して進められるようになった。こうして長野県内では各地で蚕種貯蔵風穴が増加する一方で、設備不十分なものも増える弊害も生じた。明治30年代後半になると、蚕糸技術研究の核として発展した東京蚕業講習所の技師が関与した最新の風穴が、山梨・群馬など東京に近い周辺県で設置されるようになった。長く全国の蚕種製造をリードしてきた長野県はここに風穴取締規則を定め、県内風穴施設と蚕品種の質の向上に取り組む。山梨県富士風穴や群馬県荒船風穴で貯蔵量100万枚に達する大規模風穴が中央の技術及び人的支援を導入して設置され、鉄道・電信設備を駆使した近代的経営が行われた。また、福島県の伊達風穴など地域の組合の設立によるものも設置された。こうして明治末大正期には伝統県長野と、後発の最新技術導入県との間で風穴の設備向上と大規模化を競う状況が展開した。その後、一代交雑種の開発や機械式冷蔵庫の普及により、山間僻地に立地する難点をかかえた蚕種貯蔵風穴は、昭和初期にはその歴史的役割を終える。
BMPとその新規調節因子USAG-1を軸に慢性腎障害の治療法および診断法を探る

腎臓病患者数は増え続けていますが、いまだ根本的な治療薬は開発されていません。骨形成因子BMP7は障害された腎臓を修復することが報告され注目を集めましたが、他臓器への広範な副作用が問題となり、実用化には至っていません。また大量の蛋白投与が必要なことから、内因性の阻害分子があるのではないかと考えられてきました。申請者は腎臓におけるBMP7の作用を抑制する阻害分子USAG-1を発見し、USAG-1が腎臓の尿細管から分泌されるBMP7の保護作用を抑制し、尿細管障害および糸球体障害を悪化させることを発見しました。USAG-1を標的とする薬剤には、腎臓病治療薬としての可能性があります。1糸球体障害におけるUSAG-1の機能解析2 USAG-1を標的とした治療戦略およびバイオマーカーの可能性2-1 USAG-1中和抗体の作成USAG-1蛋白は非常に壊れやすく大量精製できないために従来の方法での抗体作成が困難であった。申請者はこの問題を克服するためにgenetic vaccinationの手法を用いて抗体を作成した。2-2 USAG-1発現抑制剤のスクリーニング申請者はUSAG-1/LacZマウス(前述)の腎臓から初代遠位尿細管培養細胞を樹立し、そのlacZ発現変化がUSAG-1発現の変化と対応していることを確認し、この細胞を用いたLacZ活性定量系をhigh throughput screening(HTS)系として最適化した。3尿細管セグメント分化メカニズムの解明申請者は部位特異的にCreERT2を発現するマウスを既に作成している。これらの部位特異的inducible Creマウスをindicatorマウスと交配し、タモキシフェン依存的かつ部位特異的に遺伝子組み換えを惹起できることを確認した。近年、腎障害モデルに骨形成因子BMP-7を投与すると、障害尿細管が修復され、腎機能が回復することが報告された。これは腎不全からの回復という点では画期的であるが、BMP受容体が全身に存在するため、他臓器への広範な副作用が懸念される。申請者は既に尿細管間質障害におけるUSAG-1の役割を明らかにしたが、末期腎不全の原因疾患の大半は糸球体疾患である。これらの病態においてもUSAG-1がBMP-7の腎修復作用を抑制していることが明らかになれば、USAG-1を標的とした治療戦略の適応疾患が拡大することとなる。本研究では申請者がみいだした新規BMPアンタゴニストであるUSAG-1の腎臓病進展における役割について解析を行った。申請者が見いだしたUSAG-1は遠位尿細管に強発現するBMPアンタゴニストであり、同じく遠位尿細管から分泌され、腎保護作用をもつBMP7と結合し、その受容体への結合を阻害する(Yanagita M et al. J Clin Invest 2006)。しかしながらUSAG-1の糸球体障害における役割については分かっていなかった。申請者は、遺伝性進行性糸球体腎炎であるアルポート症候群のモデルマウスであるcol4a3欠損マウスとUSAG-1欠損マウスを交配し、その腎機能低下、蛋白尿および組織障害の程度がUSAG-1欠損マウスで軽微であることを見いだした(Yanagita M et al. J Clin Invest 2010)。さらに遠位尿細管から分泌されたUSAG-1がmacula densaを通して糸球体に到達する可能性を示唆し、糸球体-遠位尿細管クロストークの可能性について提唱した。この結果から、USAG-1に対する中和抗体には尿細管および糸球体病変の双方に有効な薬剤としての可能性があると考えられる。現在申請者はUSAG-1中和抗体作製にも成功し、そのin vivoにおける役割について検証中である。一方で申請者は遠位尿細管におけるUSAG-1発現が強いほど腎予後が悪いことを見いだし、USAG-1発現が腎予後マーカーとして有望である可能性についても見いだした(Yanagita M et al. Kidney Int 2008)。以上の結果から、USAG-1は腎臓病治療薬および診断薬のターゲットとして有望であると考えられた。
健康診断受診率向上政策の費用対効果分析

平成30年度は、アンケートデータ関連の処理に時間を費やした。具体的には、自治体に対して配布したアンケート調査、およびインターネット調査のデータ整備である。まず、自治体アンケートについてである。前年度末の時点で、紙媒体で行ったアンケートの電子化(Excelでの入力)までは完了していた。しかしながら、本研究では、Excelではなく、Stataによる分析を行うため、Excelで入力済みのデータを、Stataで読み込めるように整理する必要がある。Excelでのデータ入力には、データ入力用に雇用したアルバイトを活用した。そのため、データを整備するにあたり、まずはデータの入力漏れ、入力ミスのチェックが必要であった。この作業は、アンケートの原本を見ながら、すべて手作業で行うしかない。入力漏れや入力ミス自体が多かったわけではないものの、入力内容の正否を1つ1つ確認していく作業には手間を要した。また、Stataは数字以外のデータは基本的に読み込めないため、データの入力漏れや入力ミスを修正したあと、文字で記入されている項目については、数字に置き換えるなどの作業が必要となり、この作業についても、かなりの時間を要する。一方で、インターネット調査については、すでにStataで読み込める段階になっている。ただ、今回の分析では、自治体に対するアンケートと、一般市民に対するインターネット調査を、居住自治体という情報を通じて統合して、分析に用いる。そのため、インターネット調査単独では分析を行うことができない。平成30年度を通じて、データ整備自体は進展した。ただし、手作業が多いため、想定よりも時間を要することとなった。そのため、直接的な研究成果を得るには至らなかったものの、研究成果を得ることに向けて前進した。遅れが出た理由としては、データ整備が想定以上困難だったことが大きい。平成29年度に、紙媒体で行ったアンケート調査を、そのままExcelシートに入力することまでは完了していた。実際の分析を行う前に、Excelシートの内容が正しいかどうか確認し、その後、文字で入力されている内容を数字に置き換える(たとえば、実施中=1,未実施=0などとする)といった作業が必要になる。これらの作業は、関数などにより自動化することが難しく、基本的にすべて手作業で行う必要がある。研究代表者、研究分担者とも、このような修正作業をこれまでに行った経験がないため、時間の見積もりに誤算があった。研究代表者は平成31年4月より、職場を移す予定である。そのため、平成31年度は、平成30年度以上に、本研究遂行のためのエフォートを確保することが難しくなると考えている。少しでも作業を効率化する、分析の焦点を絞り込むなどの工夫により、できる限り速やかな研究の進展を目指しているところである。平成29年2月に、三重県名張市に赴き、健康診断に関する政策をヒアリングした。ヒアリングのテーマは、健康診断の各種受診勧奨政策における実施費用、それらの効果に関する政策担当者の実感、今後行う予定の、自治体アンケートに関する意見聴取であった。それらの成果は、以下の通りである。第一に、名張市では、健康診断の受診勧奨政策として、特定健診受診料の引き下げ、他の自治体よりも手厚い、がん検診無料クーポンの配布、まちの保健室を通じた口コミでの受診勧奨などを行っていた。名張市では、これら以外にも、さまざまな受診勧奨政策を同じタイミングで実施したということで、それぞれの政策がどの程度の効果を上げたのかは、識別が難しいとのことであった。第二に、意見聴取の結果、自治体アンケートは、特定健診に関するパートと、がん検診に関するパートを分けた方が答えやすいとの回答を得た。理由は、特定健診は国保課、がん検診は健康増進課(いずれも、自治体によって名称が異なる場合あり)の管轄であるため、管轄ごとにアンケートを分けた方が答えやすい、ということであった。最後に、名張市でのヒアリングの成果として、自治体アンケートを年度末次年度4月に実施することは望ましくないことが分かった。その理由は、年度末は繁忙期であること、次年度4月は、部署の異動直後であり、担当者が十分な時間を取れない可能性が高いことである。したがって、当初、平成28年度中(平成29年2月3月)に行う予定だった、自治体アンケートは、平成29年の5月に実施することとなった。本年度の主な研究計画は、(1)自治体ヒアリング、(2)自治体アンケートの2点であった。このうち、(1)自治体ヒアリングについては、三重県名張市にて実施済みである。その結果、以下のような成果があった。まず、健康診断の受診勧奨政策に関する費用対効果推定に必要な、政策実施費用に関する情報を入手した。次に、自治体アンケートの実施方法、詳細に関する示唆を得ることができた。また、自治体アンケートの実施時期について、年度末前後は避けた方が良い、との情報を得た。自治体アンケートの実施時期については、当初予定していた、平成28年度中(平成29年度2月3月)から、平成29年度(5月を予定)に多少ずれ込んだものの、平成28年度中の実施を想定して、必要な予算の見積もり、調査票の策定を行っていたため、平成29年度早々には、滞りなく実施できる体制が整っている。実施時期を年度末から5月にずらしたことで、回収率は上昇することが見込まれ、実施時期が23ヶ月遅れる以上の利点があると考えている。平成29年度には、自治体アンケートに加え、インターネット調査を実施する予定であるが、調査票の策定はすでに最終段階に入っており、予算の見積もりに関しても、すでに開始している。そのため、自治体アンケートを回収後すぐに、平成29年6月を目処に実施できる手はずとなっている。