hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
巨大領域のための有限要素法と領域分割計算ならびに関連事項

三次元一定水深水域における柱状障碍物外部の水の波の高精度計算の一環として、円形柱状島外部の水の波散乱シミュレータの作成を、円外帰着波動ノイマン境界条件問題のFSM近似解を用い、研究協力者千葉文浩、大關雅己らの協力を得て開始した。2.分担者が著しい成果を収めた研究課題の例(分担者名)(1)ニューラルネットワーク変分同化法による逆問題解法(竹田辰興)。(2)無限領域におけるヘルムホルツ方程式の数値解法の開発と、その応用としての音声生成問題(加古孝)。(3)精度保証法の技法を用いた有限要素法の射影誤差の定量的見積り法の開発(山本野人)。(4)金属の焼き鈍し時の結晶粒界の運動を記述する平均曲率流方程式の自己相似解の完全な分類(中村健一)。(5)三次元Helmholtz問題への仮想領域法の適用における事前誤差評価の導出と対応する数値実験による確認(小山大介)。(6)密度依存ナビエ・ストークス方程式の密度方程式への保存型風上近似法の適用、ならびに、ナビエ・ストークス方程式へ特性有限要素法の適用(田端正久)。(7)3次元渦電流解析の領域分割法に対するA一φ法の適用とその基本部分プログラムの作成(金山寛)。(8)混ざらない非圧縮性の2流体問題の有限要素近似における正則化ヘビサイド関数を用いた界面の収束性証明(大森克史、藤間昌一)。(9)ルンゲ・クッタ型解法の時間発展偏微分方程式への適用(小藤俊幸)。3.海外共同研究者である中国北京清華大学韓厚徳教授を2002年7月26日8月16日電気通信大学に招聘し、共同研究を実施した。4.2003年1月8日10日に研究打ち合わせ会「横浜研究会」を、KKRホテルポートピア横浜で開催した。分担者の他に専門家を招待して講演を依頼した。会期中に海洋科学技術センターを訪問し、世界最高速ハイパフォーマンスコンピュータシステム地球シミュレータを見学、情報収集ならびに研究連絡を実施した。1.研究代表者を中心として得られた知見ディリクレ境界条件円外帰着波動問題の基本解近似解法において、波源点と拘束点を円周上に等間隔同位相に配置した場合の選点法においては、誤差が波源点の数に対して指数的に減少することを示した。2.分担者が著しい成果を収めた研究課題の例(分担者名)(1)微分方程式定式化による時系列データの補間・予測問題のニューラルネットワーク解法(竹田辰興)。(2)音声生成問題の有限要素法による数値シミュレーション、特に複素固有値の変分公式の導出とその適用(加古孝)。(3)2次元非凸領域ポアソン方程式に対する三角形一次要素誤差評価定数上界の精度保証付き決定(山本野人)。(4)周期的または概周期的空間構造を持つ不均質媒質中を伝播する1次元フロント波の実効速度に及ぼす空間非一様性の影響(中村健一)。(5)三次元ヘルムホルツ問題の仮想領域法・有限要素近似の一様離散inf-sup条件の十分条件の精密化(小山大介)。(6)温度に依存する諸係数を持つレーリー・ベナール方程式に対する誤差評価付きの有限要素スキームの作成(田端正久)。(7)A-φ法による時間調和渦電流問題に対する階層型領域分割法の並列環境における有効性の実証(金山寛)。(8)非混合・非圧縮2流体問題に対するラグランジュ乗数・質量保存・有限要素スキームの導出と理論解析ならびに数値実験(大森克史、藤間昌一)。(9)ルンゲ・クッタ法の偏微分方程式と遅延微分方程式に対する適用(小藤俊幸)。(10)一定角速度回転容器中の滑り境界条件非圧縮性粘性流体運動の定常流れに収束する必要十分条件(渡邊二郎)。3.2004年2月19日20日に研究打ち合わせ会「調布研究会」を、電気通信大学で開催した。
プーチン政権下の現代ロシアにおける「超大統領制」の諸相：統合と調整

初年度の中心的課題は,電子法令集や人事録等に収録されたロシア連邦大統領機構の人事・制度に関する規範的文書の分析を実施することであった。平成29年度は,6月及び11月に学会報告を実施し,冬季にはロシア連邦モスクワにおける調査活動を実施した。本研究の成果の一端は,「プーチン政権下の現代ロシアにおける『超大統領制』と大統領機構-国家安全保障政策の総合調整メカニズム」と題して,2017年11月に早稲田大学で開催された西洋史研究会大会にて報告した。報告では,第2次プーチン政権(2012年5月発足)において,大統領機構は,構造的に大きく変化し,国家安全保障上の最重要課題を担当する大統領府の部局や大統領管轄連邦執行権力機関が創設されたこと,その結果,2000年初頭,スリム化が進んだ大統領機構は,第2次プーチン政権において,その組織が拡大する傾向にあることを指摘した。また,既存の国家機関を通じて,かかる課題に取り組むわけではなく,大統領機構の内部に担当部局を新設した点は注目に値することなどを指摘した。併せて,中間的な報告として,連邦執行権力諸機関の職員数の変遷や大統領機構の人事政策の特徴に関する分析結果も提示した。ロシア連邦における調査研究活動は,2017年11月末から2018年2月初旬にかけて,ロシア連邦外務省附属モスクワ国立国際関係大学をベースとして実施した。ロシア国立図書館(レーニン図書館)等において,関連する学術書・論文等の収集・分析を実施するとともに,モスクワ国立国際関係大学所属の研究者と現代ロシア政治・安全保障政策,喫緊の日露関係等について,意見交換を行った。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ラジカル源を併用したHW-CVD技術の開発と不純物転化ナノ結晶薄膜作成への応用

シラン・メタンを原料としたホットワイヤー化学気相成長(HW-CVD)法によるn型およびp型ナノ結晶SiC薄膜の作製に関する研究を行った。(1)予備実験として、N2のHW上での分解を調べ、N_2がHW-CVD法においても有用なN源であることを明らかにした。(2)N_2およびH_2ガス流量を制御して膜の結晶性およびN混入量の制御を図ることにより、高い電気伝導度を有するNドープn型膜の作製に成功した。(3)ラジカル源を併用することにより、固体源をドーパントとしても不純物添加ができ、p型膜の作製の可能性を示したシラン・メタンを原料としたホットワイヤー化学気相成長(HW-CVD)法によるn型およびp型ナノ結晶SiC薄膜の作製に関する研究を行った。(3)ラジカル源を併用することにより、固体源をドーパントとしても不純物添加ができ、p型膜の作製の可能性を示したN_2ガスをドーパントガスとしてn型ナノ結晶3C-SiC薄膜の開発に関する研究を行い、3S/cmの電気伝導度を有するn型膜の作製に成功した。予備実験としてホットフィラメントによるN_2ガス分解に関する研究も行い、以下に述べる知見が得られた。1)フィラメント温度T_f=1600°CにおいてN_2は分解するが、分解効率は低い。T_fの上昇によりN_2分解は促進する。特にT_f=1900から2000°Cに上げたときN_2分解は劇的に増加した。しかし、T_f=2100°CにおけるN_2分解量はT_f=2000°Cと比べほとんど変化しなかった。これはN_2ガス供給律速によるものと考えられる。2)SiH_4/CH_4/H_2ガス流量を1/1/200sccmとしてN_2ガス流量を変化させてnc-3C-SiC薄膜を作製した。N_2ガス流量0から10sccmに増加させると、暗電気伝導は0.3S/cmまで増加し、その活性化エネルギーは28meVまで低下した。しかし、N_2ガス流量10から50sccmの範囲では暗電気伝導度およびその活性化エネルギーは変化しなかった。N原子の膜中混入は膜の結晶性を低下させた。そのため、ドーパント量は増えるが構造の乱れによる輸送特性の低下により見かけ上電導特性が変化しなかったと考えられる。3)N_2ガス流量を50sccmとして、H_2ガス流量を増加させると電気伝導度は向上した。1000sccmのとき3S/cmを得た。これは、H_2ガス流量の増加に伴い膜の結晶性が改善されたためである。SiH_4/CH_4を原料としたホットワイヤーCVD法によるn型およびp型ナノ結晶3C-SiC(nc-3C-SiC)薄膜の作製に関する研究を行った。1.高い電気伝導を有するNドープn型nc-3C-SiC薄膜作製のための以下の知見を得た。(1)N_2ガス流量を増加させると、Si組成は変化しないが、N組成は増加し、C組成は低下した。また、ナノ結晶SiCの結晶性は低下した。その結果、ドーピング効率すなわちドーパントとして働くN原子の膜中N原子に対する割合は低下した。そのため、N原子の取り込み量が少ない領域では、N組成の増加に伴いキャリア濃度は増加し、電気伝導度は向上した。しかし、N原子の取り込み量が多い領域になると結晶性の低下の効果が顕著となり、キャリア濃度は低下し、電気伝導度は低下した。(2)H_2ガス流量を増加させると、Si組成は変化しないが、N組成は低下し、C組成は増加した。また、結晶性は向上した。その結果、ドーピング効率は改善され、キャリア濃度は増加し、電気電導度は改善した。(3)高いH_2およびN_2ガス流量の条件にて、5S/cmのn型膜を作成することに成功した。2. Gaをドーパントとしてp型nc-3C-SiC薄膜の作製に関する研究を行った。(1)Ga供給のラジカル源へのH_2ガス流量を増加させると、Gaの膜中への取り込み量は増加し、電気伝導度は改善した。(2)固形物をドーピングの原料に用いても、本研究で開発したラジカル源を併用することにより容易に不純物添加が可能であることを実証した。
希土類添加LiNb03を用いた内部共振光第2高調波発生導波路レーザ

希土類添加LiNbO3導波路レーザとLiNbO3第2高調波発生(SHG)デバイスを組み合わせた,高機能LiNbO3導波路発光デバイス実現を目的として研究を行い,次のような成果を得た.1.昨年度確立した,Nd熱拡散LiNbO3基板上擬似位相整合SHG分極反転グレーティング作製技術を用い、内部共振型SHG導波路レーザを試作した.Nd熱拡散後に,周期6.8μm,相互作用長1mmの分極反転グレーティングを作製,ピロ燐酸中での選択プロトン交換とアニ-リングによりチャネル光導波路を作製した.その両端面に共振器鏡を接着した.こうして作製したデバイスを波長814nmのチタンサファイアレーザ光で励起すると,閾値45mWのCWレーザ発振が確認できた.発振波長1084nm,スロープ効率は0.5%であった.また,内部共振SHGによる波長542nmの緑色光も得られた.分極反転グレーティングの不均一のためにSHG規格化変換効率は0.5W^<-0.5>cm^<-1>と,予測値1.1W^<-0.5>cm^<-1>に比べて小さかった.それでもμWオーダの緑色出力を得ることが出来た.以上により,希土類添加LiNbO3導波路レーザとSHGデバイスの集積化技術を確立,その有用性が実証できた.2.1.の成果を発展して実現する,波長多重光通信での要求が高い高速高効率波長変換デバイスの検討を開始した.希土類元素には波長1.5μm帯で光学活性なErをもちい,非線形光学差周波発生に基づく波長変換デバイスと組み合わせる.Erによる光増幅作用により,短相互作用長で高効率な波長変換デバイスが実現できる.レート方程式解析に基づいたEr導波路レーザのシミュレータを開発した.今後も検討を継続し,波長変換デバイスと組み合わせたデバイスのシミュレータ開発,デバイス設計,実現を図る.本年度は、内部共振光第2高調波発生(SHG)導波路レーザ作製のための基本技術である、Nd熱拡散ニオブ酸リチウム基板での強誘電分極反転グレーティング作製法の確立を目指して研究をおこなった。その結果、以下のような知見を得た。1分極反転グレーティング構造を作製した後、ニオブ酸リチウム基板をNd熱拡散処理すると、分極反転構造が消失してしまう。2ニオブ酸リチウム結晶にNd熱拡散処理を施すと、Li_2O外拡散が生じて+Z面上で分極反転層が生じる。この分極反転層は、そのあとの電圧印加による分極反転グレーティング作製を妨げる。3ニオブ酸リチウム結晶へのNd熱拡散処理時に、Li_2O外拡散による分極反転層生成を抑制するためにあらかじめSiO_2スパッタ層(膜層10nm)を+Z面上に堆積しておけば、2で問題になった分極反転層生成を抑制出来ることがわかった。この方法で作製した、分極反転層のないNd熱拡散ニオブ酸リチウム結晶を用いれば、電圧パルス印加法により、その基板上に分極反転グレーティングが作製できることがわかった。4 3で作製した基板に、周期電極を作製し、反転抗電界以上の電圧を印加することで、第2高調波発生に用いる疑似位相整合用分極反転グレーティングを作製することができた。Nd:LiNbO3導波路レーザによる発振波長1.084μmの光のQPM-SHG用の周期6.8μmの分極反転グレーティング作製に成功した。来年度は、この分極反転グレーティングを有するNd熱拡散ニオブ酸リチウム結晶上に導波路レーザ共振器を作製して、内部共振光第2高調波発生導波路レーザの作製を検討する。希土類添加LiNbO3導波路レーザとLiNbO3第2高調波発生(SHG)デバイスを組み合わせた,高機能LiNbO3導波路発光デバイス実現を目的として研究を行い,次のような成果を得た.1.昨年度確立した,Nd熱拡散LiNbO3基板上擬似位相整合SHG分極反転グレーティング作製技術を用い、内部共振型SHG導波路レーザを試作した.Nd熱拡散後に,周期6.8μm,相互作用長1mmの分極反転グレーティングを作製,ピロ燐酸中での選択プロトン交換とアニ-リングによりチャネル光導波路を作製した.その両端面に共振器鏡を接着した.こうして作製したデバイスを波長814nmのチタンサファイアレーザ光で励起すると,閾値45mWのCWレーザ発振が確認できた.発振波長1084nm,スロープ効率は0.5%であった.また,内部共振SHGによる波長542nmの緑色光も得られた.分極反転グレーティングの不均一のためにSHG規格化変換効率は0.5W^<-0.5>cm^<-1>と,予測値1.1W^<-0.5>cm^<-1>に比べて小さかった.それでもμWオーダの緑色出力を得ることが出来た.以上により,希土類添加LiNbO3導波路レーザとSHGデバイスの集積化技術を確立,その有用性が実証できた.2.1.の成果を発展して実現する,波長多重光通信での要求が高い高速高効率波長変換デバイスの検討を開始した.

希土類元素には波長1.5μm帯で光学活性なErをもちい,非線形光学差周波発生に基づく波長変換デバイスと組み合わせる.Erによる光増幅作用により,短相互作用長で高効率な波長変換デバイスが実現できる.レート方程式解析に基づいたEr導波路レーザのシミュレータを開発した.今後も検討を継続し,波長変換デバイスと組み合わせたデバイスのシミュレータ開発,デバイス設計,実現を図る.
自殺行動に関連したメタボロミクスによるバイオマーカーの検索

「うつ状態」における自殺企図は、異種性が大きいことが予想されるため、まずは統合失調症群に疾患群を絞った。自殺企図群と非自殺企図群の間で、衝動性に関連するとされる血清総コレステロール値に有意差はみられず、またPANSSの陽性症状、陰性症状,思考解体,敵意・興奮,不安・抑うつの項目についても、自殺行動に特徴的な精神症状は指摘できなかったが、自殺企図群内においては、男性は女性に比して血清総コレステロール値は低く、精神症状の得点は概して高い傾向にあった。自殺企図患者に高感度のメタボローム解析を適応した、自殺企図患者の血液サンプルの解析を行い、マルチバイオマーカー探索を継続し、精神疾患患者の自殺リスクの早期拾い上げ、自殺再企図予防の可能性についても検討を継続する予定である。本年度はストレス応答を制御するHPA系に着目した自殺関連遺伝子として、既にHPA系制御との関連が報告されているFKBP5遺伝子に着目して相関研究を行ったところ、同遺伝子ハプロタイプと日本人における自殺既遂者との間に相関を認めた。本研究計画の端緒は、自殺行動を起こす状態にある患者は、ある特定のストレス過剰状態が存在すると想定し、そのストレス過剰状態を血液サンプルから類型化しバイオマーカーとして碓立することができれば、疾患を問わず自殺行動を予測し予防できるのではないかと考えた点にある。バイオマーカーの検出方法としては、自殺行動に至る過剰ストレス状態においては、ストレスホルモンであるコルチゾール、神経ペプチド、サイトカイン、炎症、酸化ストレス、タンパク分解酵素活などの亢進の結果、メタボロームが産生され、血中に放出されていると予想される。そこで、本研究では、そのようなメタボロームの変化を複数組み合わせたマルチバイオマーカーという概念を提唱し、マルチバイオマーカーが自殺行動を引き起こす過剰ストレス状態の新しいバイオマーカーとなるのではないかと考え、その検索を行い、この概念の正当性を検証することを目的としている。本年度は当研究に先行する準備的研究として、神戸大学医学部付属病院精神神経科に通院および入院中の統合失調症患者における抗精神病薬治療と脂質代謝異常の関連について血液サンプルのメタボローム解析を神戸大学医学研究科質量分析総合センターにおいて実施中であり、成果発表を予定している。文献的にも自殺企図患者にメタボローム解析を適応する試みはいまだなされていないため、予備的研究における手技および結果解釈の習熟の後、この高感度の質量分析計を活用して、計画に従い自殺企図患者の血液サンプルのメタボローム解析を行い、自殺行動を惹起する過剰ストレス状態の新しいバイオマーカーとなるマルチバイオマーカーを探索する。本研究計画の端緒は、自殺行動を起こす状態にある患者は、ある特定のストレス過剰状態が存在すると想定し、そのストレス過剰状態を血液サンプルから類型化しバイオマーカーとして確立することができれば、疾患を問わず自殺行動を予測し予防できるのではないかと考えた点にある。本研究に先行する準備的研究として、神戸大学医学部付属病院精神神経科に通院および入院申の統合失調症患者の抗精神病薬治療と脂質代謝異常の関連について血液サンプルの採取は終了し(約30例)、神戸大学医学研究科質量分析総合センターにおいてメタボローム解析を実施中であり、成果発表を予定している。前記予備的研究ののち、自殺企図患者にメタボローム解析を適応し、この高感度の質量分析計を活用して、本年度より自殺企図患者の血液サンプルのメタボローム解析を行い、自殺行動を惹起する過剰ストレス状態の新しいバイオマーカーとなるマルチバイオマーカーを探索する予定である。自殺のメタボローム解析は、検討の価値は高いと考えるが、「うつ状態」における自殺企図においては、heterogeneityが大きいことが予想されるため、まずは統合失調症群に疾患群を絞って解析を開始することを計画した。先行研究として、血清脂質(低コレステロール血症)と攻撃性・自殺行動増加の関連が指摘されており、予備的研究として統合失調症患者の治療薬(抗精神病薬)の違いによる脂質プロファイルの変化の有無についても比較検討を行なうことを計画した。

本研究においては、前年度に引き続き、神戸大学医学部附属病院精神神経科に通院および入院中の統合失調症患者の抗精神病薬治療と脂質代謝異常の関連について、総数60例の血液サンプルの収集を行なった。また併行して、15例の生命的危険性の高い企図手段をもちいた自殺企図(飛び降り、縊頚等)を行なった統合失調症患者の血液サンプルの収集も行なっており、神戸大学医学研究科質量分析総合センターにおいて予備的研究ののち、自殺企図患者にメタボローム解析を適応し、この高感度の質量分析計を活用して、自殺企図患者の血液サンプルのメタボローム解析を行い、自殺行動を惹起する過剰ストレス状態の新しいバイオマーカーとなるマルチバイオマーカー探索に取りかかっている。今後、患者の臨床的背景として、対象患者全例に実施したPANSSによる敵意等の評価およびBACS-Jを用いた統合失調症の認知機能評価と自殺行動との関連についても検討を加え、精神疾患患者の自殺リスクの早期拾い上げ、自殺再企図予防の可能性について成果発表を予定している。本研究に先行する準備的研究は順調に進展しているものの、同意やサンプル採取のタイミングの問題で自殺企図患者のよりの協力が困難な場合があるが、本年度は20例程度のサンプル収集および解析を目標とする。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の展開としては、現在研究面においては本教室で研究分担者の菱本らが自殺者の分子遺伝学的方法を用いた相関研究、統合失調症の成因におけるサイトカインの関与に関する分子遺伝学的研究を、笹田らが統合失調症、気分障害患者の認知機能に関する臨床研究を計画進行中であり、精神疾患と自殺行動との関連についても今後検討を加える予定である。また本研究で得られた知見をもとに、他科や他施設とも連携し、精神疾患患者の自殺リスクの早期拾い上げ、自殺再企図予防の取り組みを行なっていく予定である。
骨細胞に着目したインプラント周囲骨のメカノバイオロジーの解明

インプラントに不適正な荷重がかかるとインプラント周囲の骨が吸収する現象が知られている。一方、生体では適度な荷重により骨の恒常性が保たれている。このように応力と骨の関係には解明されていないことが多いことから、メカニカルストレスの受容機構を解析する必要があると考えた。ラット口腔内インプラントモデルを作製し(非荷重、適正荷重、過度荷重)組織学的計測を行った。各群インプラント周囲に新生骨の形成が認められたが、類骨が多く、成熟した骨に認められる骨細胞は観察されなかった。また、力学的反復刺激を与えたところ、刺激を与えた群におけるRANKLの発現量が有意に高かった。このことから、インプラント周囲骨細胞にかかる応力から骨吸収が惹起され、リモデリングが開始される可能性が示唆された。本研究は、骨に対するメカニカルストレスの受容機構と骨リモデリング現象を骨細胞に着目して詳細に解析することを目的としている。本年度はin vivoに関しては、4週齢のラット上顎臼歯(片側)を抜歯し、4週間後にインプラントを埋入、この時咬合して全く咬合しない非荷重群、適正に咬合する適正荷重群、強く咬合するようにインプラントを浅めに埋入した過度荷重群に分けて、埋入後1週間後、2週間後、4週間後を観察した。骨ラベリングを時期によってラベリング剤を替えて行ったため経時的に骨量の変化を計測できると考えている。マイクロクラックも染色しているが明瞭に観察できなかったので試料数を増やして現在、標本を作製中である。結果としては、過度荷重群はインプラントが早い段階で脱落するケースも多かったので、今後は咬合高径をもう少し低くし、インプラントにかかる咬合力をやや強めに調整すれば、マイクロクラックが観察できるのではないかと考えている。また、in vitroの解析の準備も行った。実際の骨構造に近いモデルを作製するために、骨細胞を3次元ゲルに培養し、骨細胞間のネットワークを再現するという手法をとった。骨細胞は骨細胞樹立株MLO-Y4を使用した。まず、このMLO-YO細胞を継代し、凍結保存を行った。またコラーゲンゲル培養が安定して行える条件を検索し、実際にこの骨細胞が3次元コラーゲン培地でしっかり細胞突起を伸ばしているところを確認した。本研究は、骨に対するメカニカルストレスの受容機構と骨裏モデリング現象を骨細胞に着目して詳細に解明することを目的としている。in vitroの解析として、歯槽骨に埋入されたインプラントの実験モデルを確立すること、またインプラントにかかる微小振動の力学的刺激に対する骨細胞の応答を検討した。インプラント周囲環境を模擬した三次元ゲルにMLO-Y4細胞を培養し微小振動を与えると、振動群が非振動群と比較してM-CSFとRANKLの発現が上昇する可能性が示唆された。しかし、ゲルに培養するとその後周囲組織の検討が困難なため、インプラント周囲組織を模擬した実験系の次段階として、生分解性ポリマーにインプラントを埋入する形に変更し、分解性ポリマーの中でも細胞培養に最適な接触角をもったPLAに細胞培養することとした。PLA内の三次元培養によるMLO-Y4細胞の生存率をCalcein AMとPIの二重染色により確認したところ、インプラント周囲(培養部の中心部)の生存率が低いことがわかった。また、PLA三次元モデルで微小振動を与えた後培養液上清を検討したところM-CSFの発現が上昇したが、RANKLにおいて有意差は認められなかった。今後は、培養液上澄みでBonemarrowを培養することや振幅や刺激負荷時間をかえて刺激負荷実験を行っていく予定である。invivoは、3種のインプラント(非荷重群、適正荷重群、過度荷重群)を4週齢のラット上顎臼歯(片顎)を抜歯した後に埋入し、1週間後、2週間後を観察した。前年度より過度荷重群の咬合高径をやや低めに設定した。現在試料作成中であるが、インプラントの脱落ケースはなくなったので咬合の違いによる骨の変化が観察できると考えられる。今後はin vivoとin vitroの結果を照らし合わせて、骨と応力の関連が解明できると考える。近年インプラント治療は急速な普及を見せている中で、そのさらなる適応拡大や生存率の向上を目的に、様々な材料やシステムが開発されている。一般的に、生物は応力負荷状態によって骨量を維持している(骨形成が活性化されている:Wolffの法則)ことが知られている。

しかし、歯科臨床では義歯床下の歯槽骨や応力のかかったインプラント周囲骨が吸収することがよくあり、応力は骨に対してネガティブなものとしてとらえられているのが現状である。このように応力と骨の関係には解明されていないことが多いことから、メカニカルストレスの受容機構と骨リモデリング現象を詳細に解析する必要がある。特にmechanostat cellと考えられている骨細胞に着目し検討することとした。ラット口腔内上顎臼歯を抜歯し、インプラントを埋入した。非荷重(咬合しない、応力がかからない)、適正荷重(咬合面と同様の高さ)、過度荷重(過度な応力がかかる)のそれぞれの応力がかかるインプラントモデルを作製し、インプラントを埋入し1週、2週、4週間後に屠殺し、組織学的計測を行った。骨細胞に着目し、経時的にインプラント周囲骨の骨細胞がインプラントにかかる応力の違いによりマイクロクラックを形成するか、その量を蛍光染色にて観察した。1週間後、各群インプラント周囲に新生骨の形成が認められた。周囲骨はまだ幼若で類骨が多く、成熟した骨細胞は観察されなかった。2週間後、それぞれの群にインプラント周囲に新生骨の形成が認められ、周囲骨の石灰化も認められたが、骨細胞は認められなかった。4週間後、インプラント周囲の新生骨の多くが石灰化されたのが観察された。荷重群は骨細胞も観察され、マイクロクラックも観察されたが、その量に有意な差は認められなかった。in vitroの研究モデルに関しては、3次元培養モデルの確立が困難であり(培養中心部の培養細胞の生細胞の割合が少ないことが問題となっているので、現在培養液や生分解性ポリマーの再検討を行っている)、現在も検討中であるが、その他の条件は決定しているので研究進度はおおむね順調であるといえる。in vivoはインプラントの咬合高径を変更し、経過は順調である。24年度が最終年度であるため、記入しない。一部工学部とも連携し知識を共有することで、より迅速なinvitroの3次元培養モデルを確立しできているので、今後も引き続き継続してより適正なモデルを作製し、検討を行っていけると考える。in vivoに関しては、非脱灰研磨標本の作成技術は当研究室で確立されているので、問題なく進行できる。また、新しく取り入れる染色法についても手技は当研究室で問題なく行えるもので計画をたてているので順調に進行できると考える。
人工光合成型二酸化炭素固定化反応のための新規光触媒の開発

水を電子源としたCO2還元反応は,光エネルギーの化学エネルギーへの変換およびCO2のC1化学原料への変換が可能であるため,CO2の資源化という観点から非常に重要な反応である.本研究では,われわれが開発してきたソーラー水分解のための光触媒材料をベースとしたCO2還元反応に活性な新規光触媒を数多く開発した.また,Ag助触媒の担持および炭酸塩の添加による協奏効果を見いだしたことで,水を電子源として利用しながら高選択的にCO2を還元することに成功した.さらに,可視光応答性金属硫化物光触媒を,水を電子源として利用できる人工光合成型CO2還元反応に有効な粉末系および電極系に展開することに成功した.二酸化炭素の光触媒的還元反応における銀助触媒と炭酸塩の添加の相乗効果を利用することにより,数多くのワイドバンドギャップ光触媒を見いだすことができた。これにより二酸化炭素還元光触媒ライブラリーがより充実した。また,可視光領域で駆動する二酸化炭素固定化光触媒の探索として,水素生成に有効な可視光応答型金属硫化物光触媒に着目した。その結果,犠牲試薬存在下で活性を示す可視光応答性金属硫化物粉末光触媒を見いだした。さらに,これらの硫化物光触媒がp型半導体特性を有することに着目して,二酸化炭素還元のための光カソードとしての利用を検討した。その結果,可視光照射下で活性を示すことを見いだした。このときの還元生成物は一酸化炭素であった。さらに,この光カソードとわれわれが見いだしてきたBiVO4光カソードを組み合わせることにより,ノーバイアスで疑似太陽光を用いた二酸化炭素還元反応が進行することを見いだした。この場合,酸素生成も確認できた。これにより,二酸化炭素と水から一酸化炭素と酸素を生成する新たなアップヒル型の人工光合成系を構築することに成功した。(1) Ag/NaTaO3:Baの高活性化-炭酸水素塩添加効果-反応溶液への種々の塩の添加効果を検討した。その結果,反応溶液への種々の炭酸塩の添加によって,CO2還元活性が向上した。特に,Ag/NaTaO3:Ba光触媒を用いたCO2還元反応において,反応溶液にNaHCO3を添加することで,CO2還元反応に対する反応選択性は60%程度から93%まで向上し,高選択的にCOを生成した。このように,反応溶液にNaHCO3を添加することで,高選択的にCO2を還元できるシステムを構築することに成功した。(2)水を電子源としたCO2還元反応のための新規光触媒の探索-ナノロッド光触媒の開発-高い水分解活性を示すNaTaO3:Ba光触媒は,Ag助触媒を担持することでCO2還元反応に活性を示す。そこで本研究では,上記光触媒と同様にTaを構成元素に含む金属酸化物光触媒の探索およびAg助触媒を用いたCO2還元反応を検討した。その結果,錯体重合法で調製したタングステンブロンズ構造を有するナノロッド状単結晶KMM'Ta5O15(M and M' = Ca, Sr, and Ba)光触媒が,NiO助触媒を用いた水分解反応に高い活性を示しただけでなく,Ag助触媒を担持することでCO2を還元しCOを生成した。このとき,化学量論的な酸素生成を確認していることから,水を電子源として消費しながらCO2を還元できる新規金属酸化物単結晶微粒子の開発に成功した。単結晶ナノロッドKCaSrTa5O15光触媒の高活性化とそのメカニズムの解明を行った。錯体重合法を用いてTbをドープしたKCaSrTa5O15の単結晶ナノロッドを合成した。このナノロッドは,室温において,Tb3+に帰属される緑色発光を呈した。固相法で合成した同一組成の多結晶体の発光強度は,ナノロッドよりも著しく小さかった。これは,ナノロッド内の粒界における無輻射失活が,多結晶体よりも少ないことを示している。NiO助触媒を担持したナノロッドを用いた水分解反応における見かけの量子収率は,6。6% (at 254 nm)に達した。この値は固相法の約3倍である。さらに,Ag助触媒担持したナノロッドは,多結晶体よりも高効率にCO2を還元してCOを生成した。このCO生成選択率は,NaHCO3 aq。を用いることで約90%に達した。このように,光触媒の高結晶微粒子化および反応溶液へのNaHCO3の添加が,CO2還元活性の高活性化に重要であることを明らかにした。一方,可視光照射下でCO2還元反応に活性を示す金属硫化物光電極の開発を試みた。Cuを構成元素に含む金属硫化物光触媒の多くがp型半導体特性を示し,特にCu0。8Ag0。2GaS2が優れたCO2還元用光カソードとして機能することがわかった。さらに,ZnSで表面修飾することで飛躍的なカソード光電流の向上が確認され,CO2の還元生成物としてCOが得られた。また,その光カソード表面に金属助触媒を担持することでCO生成に対するファラデー効率が向上することがわかった。このように,可視光で駆動するCO2還元反応に活性な金属硫化物光カソードを開発することに成功した。本年度の研究目的は,「水を電子源とした二酸化炭素の還元反応に活性を示す新規光触媒の開発」である。具体的には,Ag,Cu,Ga,In,Zn等からなる硫化物やTa,Nb,Ti等を構成元素とする酸化物に着目し,新規な光触媒材料および反応システムの開発に注力した。

その成果として,犠牲試薬を含む水溶液における二酸化炭素の還元反応に活性を示す可視光応答性金属硫化物光触媒を見いだすことに成功した。それらのなかで,CuGaS2光触媒がCO生成反応,NiをドープしたZnSがHCOOH生成反応に活性な光触媒であることを見いだした。このような成果の応用展開として,二酸化炭素還元用光触媒として金属硫化物光触媒,水の酸化用光触媒として金属酸化物光触媒および適切な電子伝達剤を用いたZスキーム型二酸化炭素還元反応を検討した。さまざまな組み合わせを検討した結果, CuGaS2光触媒,TiO2光触媒および還元型酸化グラフェンを用いたZスキームシステムが,紫外光照射下における水を電子源とした二酸化炭素の還元反応に活性を示すことを見いだした。13CO2を用いた同位体実験を行い,本ZスキームシステムがCO2を固定化できている科学的証拠を得た。また,CuGaS2光触媒への貴金属助触媒担持が,その光触媒活性の安定化に有効であることを見いだした。このように,水中における二酸化炭素の還元反応に活性な金属硫化物光触媒を見いだした。さらに,水を電子源とした二酸化炭素の還元反応に活性なZスキームシステムの構築に成功した。水を電子源としたCO2還元反応は,光エネルギーの化学エネルギーへの変換およびCO2のC1化学原料への変換が可能であるため,CO2の資源化という観点から非常に重要な反応である.本研究では,われわれが開発してきたソーラー水分解のための光触媒材料をベースとしたCO2還元反応に活性な新規光触媒を数多く開発した.また,Ag助触媒の担持および炭酸塩の添加による協奏効果を見いだしたことで,水を電子源として利用しながら高選択的にCO2を還元することに成功した.さらに,可視光応答性金属硫化物光触媒を,水を電子源として利用できる人工光合成型CO2還元反応に有効な粉末系および電極系に展開することに成功した.水を還元剤とした二酸化炭素還元のための新規粉末光触媒および電極の開発に成功したので,予定通りの成果が得られている。27年度が最終年度であるため、記入しない。化学、触媒化学、電気化学、光化学光触媒材料の探索を引き続き行う。一方で,粉末光触媒や光電極に対して表面修飾や助触媒を検討することにより,高効率化をはかる。さらには,COに留まらず炭化水素等の有用な生成物を与える新たな助触媒探索も行って行く。そして,その反応機構を解明して行く。なお,研究計画の変更は無い。当初の目的である二酸化炭素還元光触媒ライブラリーの充実,可視光駆動型粉末光触媒および光電極の開発に成功した。さらに,光電極系では,疑似太陽光照射下でノーバイアスで働く系の構築に成功した。したがって,おおむね順調に進展していると判断される。Ag/NaTaO3:Ba光触媒を用いた水を還元剤とした二酸化炭素の還元反応の高活性化や新しい光触媒材料の開発に成功したことから,おおむね達成したと言える。二酸化炭素還元光触媒ライブラリーをより充実していくと共に,新たな助触媒を開発することにより一酸化炭素のみならず炭化水素のような多電子還元生成物を得ることを目指す。これまでに得られた知見を生かして,新たな粉末光触媒および光電極材料系を探索する。さらに新しい光触媒材料開発を行う。
ヒルシュスプルング病モデル動物としてのエンドセリンB受容体欠損ラット

先天性消化管壁内神経節欠損ラット(ARラット)は腸閉塞症状を呈することから、ヒトの遺伝性疾患、ヒルシュスプルング病のモデル動物として有用であることが知られている。最近この病態が、先天性エンドセリンB受容体欠損に起因することが明らかにされた。本研究では、ARラットの消化管狭窄部と膨大部における形態学的変化、平滑筋の機能的変化ならびに腸内フローラの変化について検討し、このモデル動物の病態生理学的特徴を明らかにすることを目的とした。初年度は、ARラットにける狭窄部位の消化管平滑筋収縮性、平滑筋層や神経繊維などの形態学的特徴、さらに消化管内容物が貯留する回腸膨大部位の腸内フローラなどについて検討し、特徴的な変化を明らかにした。さらに、回腸膨大部の平滑筋層にマクロファージが顕著に増加していることなども見出した。今年度は、ARラットの筋層間で増加したマクロファージに注目し、どの様な変化があるかを検討した。その結果、インターロイキン-1βの発現が増加していることを見出したが、誘導型一酸化窒素合成酵素やシクロオキシゲナーゼ-2に変化は認められなかった。すなわち、閉塞病変により腸管の免疫系の活性化が生じているが、LPSなどの曝露にまでは至っていないことが示唆された。さらに腸管マクロファージの性質を調べるため、試験管内において正常ラットの腸管組織をLPSで曝露し、誘導型一酸化窒素合成酵素とシクロオキシゲナーゼ-2の発現を調べたところ、両者とも著しく増加していた。以上の成績から、ヒルシュスプルング病においては、マクロファージなどの消化管免疫系が活性化し、これによって二次的に消化管運動が影響されていることが考えられた。ARラットにおいて、狭窄部位の消化管平滑筋収縮能は、消化管内容物が貯留する回腸膨大部の収縮能に比べて顕著に増大していた。このARラットにおける消化管平滑筋の収縮能の増加は、筋直接刺激による高濃度KCl収縮と受容体刺激による収縮(カルバコールおよびエンドセリン-1)のいずれにおいても同程度認められた。さらに、消化管平滑筋細胞層は狭窄部位において有意に増加していた。また、消化管狭窄部位においては、外来性の神経繊維束のみが見られ、網目状の神経叢は欠落していた。一方、消化管内容物が貯留する回腸膨大部位の腸内フローラは、総菌数が増加し、通常盲腸でしか見られない量の嫌気性菌が認められた。さらに、腸内フローラの体内移行をきたす可能性が高い好気性菌が異常に増殖していたことから、正常な小腸で見られるフローラコントロール機構が働いていないことが示唆された。形態学的検討からこの回腸膨大部の平滑筋層にマクロファージ様細胞が顕著に増加していることが明らかとなった。以上の成績から、ARラットの消化管狭窄部位では、筋原性に収縮能が増加している可能性が考えられた。また、消化管膨大部においては、腸内フローラの異常が認められ、おそらく感染に対する防御機構として、平滑筋層に多量のマクロファージが浸潤するものと考えられた。
外部因子の非定常性を考慮した中小スパン橋梁の長期ヘルスモニタリング技術の開発

本研究は橋梁の維持管理のため,交通振動を利用した長期的な構造物ヘルスモニタリング技術の開発を目指している.採用第二年度の研究活動においては,以下に示す進展が得られた.採用初年度において開発された損傷検知に関する理論体系を整理し,各種損傷実験により提案手法の有効性を検討した.単径間鋼トラス橋,多径間鋼トラス橋,単径間単純桁構造の鋼鈑桁橋の3橋の実橋梁における損傷実験ついて,損傷検知および損傷位置推定の有効性が確認された.なお,上記のうち単径間鋼鈑桁橋においては長期的な計測結果を通じた温度変化が振動特性に与える影響について追加検討を行っている.上の検討を通じて,橋梁の振動現象を把握するために有限要素モデルに最適化の余地があることが分かった.特に,計測された振動特性の変化が橋梁のどのような変状に基づくものであるかを確認するうえで,有限要素モデルは将来的に有効な手段となると考えられた.したがって,本年度は損傷指示指標の開発と並行して,計測された結果を基に実構造物の諸元を有限要素モデル上で再現するデータ同化手法の開発を行った.当初の研究計画においては,本年度は気温変動への対応を改善したうえで計測データから逐次的に異常の有無を判別する方法を検討する予定であった.上記の目標は長期計測における逐次的なデータ処理過程を提案する点では達成されたが,気温変化への対応についてはさらなる改善の余地が残される.また,本研究の最終的な目的として,実地での運用を目指した枠組みの提案を目指していた.しかしながら,提案手法における理論体系について学術誌への掲載に至らず,上記の目標の達成はなされなかった.一方,橋梁の維持管理の手段としてデータ同化を含めた広範な意思決定基準についての着想に至り,進捗を得た点は当初の計画を上回る成果と考えられる.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は橋梁の維持管理のため,交通振動を利用した長期的な構造物ヘルスモニタリング技術の開発を目指している.具体的には,振動計測を通して損傷による振動特性の変動を検知する解析アルゴリズムの提案,および提案手法の実務的な運用指針の作成を主な方策としている.上記目的に基づいた採用初年度の研究活動を通じ,以下に示す進展が得られた.解析アルゴリズムの開発に関してベイズ統計を利用した機械学習に着目し,橋梁の動的応答を表す回帰モデルにおける各種パラメータの確率分布を導出する方法を示した.また上記の確率分布から橋梁の振動特性に対応するパラメータを抽出し,これらの変動を検出する仮説検定手法を考案した.以上の方法により,既往研究において困難であった不確かさの定量化に基づき,非定常な橋梁の振動から振動特性の統計的変動を効果的に検知することが可能となった.なお,データ処理の簡素化に向けた回帰モデルの再構築についても並行して検討を行っている.単径間鋼トラス橋および鋼鈑桁橋における現場実験を通じて提案手法の有効性を確認した.鋼トラス橋の現場実験おいては,腐食による引張部材の破断事例を模擬し人工的な損傷を導入した先行研究の実験データを用いた.上記検討について,先行研究における損傷検知手法と比して検知精度の点で改善が見られた.さらに損傷の位置および程度の推定について有効性が示された.鋼鈑桁橋における現場実験に関しては採用の前年度から連続的な長期計測を行っている.この長期計測において主桁の熱膨張による伸縮が観測され,提案指標を用いて境界条件の変動による振動特性の変化が確認された.上述の長期計測の後,同一の鋼鈑桁橋において新たに主桁上を進展する疲労亀裂を模擬した損傷実験を行った.上記の損傷実験についても鋼トラス橋における実験結果と同様,提案指標により損傷による振動特性の変化が効果的に検知されることが示された.採用初年度においては構造物ヘルスモニタリング技術の開発に関連して,損傷による振動特性の変動を検知する解析アルゴリズムの開発,提案手法の効果検証,気温や交通荷重など長期計測における外部因子の変動への対策検討が計画された.特に,実橋梁に損傷を導入する現場実験の計画がなされた.上述した本研究の実績において,当該計画のうち損傷検知アルゴリズムの開発および検証の各段階が以下のように実現された.第一に開発段階に関して,ベイズ統計を用いた仮説検定手法により損傷の位置および程度の推定を含めた効率的な損傷検知を可能とした.第二に検証段階においては,単径間の鋼トラス橋および鋼鈑桁橋における現場実験の考察から,提案手法が外部因子の変動による影響を考慮した実務上のニーズに耐えうるものであることが確認された.なお,採用初年度新たに行った鋼鈑桁橋における損傷実験については,当初の計画通り適切な事前検討のもと安全面へ十分な配慮を行ったうえで計測がなされた.これらの成果について単径間の鋼トラス橋における検証については既に国内外の学会および学術誌への発表を随時行っており,さらに鋼鈑桁橋における検証についても次年度の公開が決定している.以上の成果から本研究課題における採用初年度の進展について,提案手法の実践的な応用が期待され,概ね計画当初の目的に適う成果が得られたと考えられる.特に,提案された損傷指示指標が損傷の位置および程度を把握するうえで有用である点が示されたことは研究計画当初の想定を上回る成果である.ただし,初年度の課題として計画されていた気温の変動を伴った観測データから損傷に関連する有意な情報を抽出する方法論については,次年度以降に更なる改善の余地が見込まれる.

本研究は橋梁の維持管理のため,交通振動を利用した長期的な構造物ヘルスモニタリング技術の開発を目指している.採用第二年度の研究活動においては,以下に示す進展が得られた.採用初年度において開発された損傷検知に関する理論体系を整理し,各種損傷実験により提案手法の有効性を検討した.単径間鋼トラス橋,多径間鋼トラス橋,単径間単純桁構造の鋼鈑桁橋の3橋の実橋梁における損傷実験ついて,損傷検知および損傷位置推定の有効性が確認された.なお,上記のうち単径間鋼鈑桁橋においては長期的な計測結果を通じた温度変化が振動特性に与える影響について追加検討を行っている.上の検討を通じて,橋梁の振動現象を把握するために有限要素モデルに最適化の余地があることが分かった.特に,計測された振動特性の変化が橋梁のどのような変状に基づくものであるかを確認するうえで,有限要素モデルは将来的に有効な手段となると考えられた.したがって,本年度は損傷指示指標の開発と並行して,計測された結果を基に実構造物の諸元を有限要素モデル上で再現するデータ同化手法の開発を行った.当初の研究計画においては,本年度は気温変動への対応を改善したうえで計測データから逐次的に異常の有無を判別する方法を検討する予定であった.上記の目標は長期計測における逐次的なデータ処理過程を提案する点では達成されたが,気温変化への対応についてはさらなる改善の余地が残される.また,本研究の最終的な目的として,実地での運用を目指した枠組みの提案を目指していた.しかしながら,提案手法における理論体系について学術誌への掲載に至らず,上記の目標の達成はなされなかった.一方,橋梁の維持管理の手段としてデータ同化を含めた広範な意思決定基準についての着想に至り,進捗を得た点は当初の計画を上回る成果と考えられる.今後の研究については,当初の計画通り上述の提案手法の実用的な運用方法に関するガイドラインの作成を目指す.この目標を実現する方策として,長期計測における意思決定基準の提案,解析アルゴリズムの高度化,異常検知のためのGUI(Graphical User Interface)の開発の3点から検討を行い,それぞれについて次のように研究を進める.長期計測における意思決定基準については昨年度の損傷検知技術の成果に準拠し,気温変動への対応を改善したうえで計測データから逐次的に異常の有無を判別する方法を検討する.なお,提案した仮説検定手法が計画当初の予想を上回る効果を示したため,気温の変動を表現する数学的モデル構築においては当初予定された応用的な機械学習技術の適用は行わず,提案手法の簡易な拡張による統計的処理を検討する.具体的には,気温差のあるデータを提案手法における機械学習の対象とし,外気温の変動を考慮した回帰モデルの構築を行う予定である.解析アルゴリズムの高度化においては上述の意思決定基準の検討に並行して,採用初年度に得られた知見を拡張した挑戦的な研究に取り組む.特に,事後確率を用いた定量的な異常度評価手法,および部分空間法をベイズ的な推論問題に拡張した構造同定手法の開発を行う.これらの検討を通じ,異常検知に関して更なる検知精度の改善,客観性の確保,計算負荷の低減,および指標の簡素化を目指す.以上の検討を踏まえ外部因子の非定常性を考慮した異常検知基準を設定したうえで,実務上の制約に即したデータ収集・解析技術およびモニタリング情報の可視化技術について実地での運用を目指した枠組みを提案する.
欧州統合の歴史的再検討:一次史料の多角的分析と体系的総合

本研究は,2004年に拡大し、また憲法条約体制をそなえ、2003年のイラク戦争ではアメリカと対立して世界政治の中で重要な地位を占めつつあるEU(欧州連合)の成立発展を、一次史料に基づきながら再検討することを課題としていた。日本における従来のEU理解は、EUの平和理念を過度に強調し、EUが主権国家に代わる連邦政府を構築するという理解か、長期的な歴史観、あるいはその背後にある理念や思想を無視して、機構の発展という観点からのみ欧州統合を論じる傾向が強い。しかし本研究においては、史料を中心に据え、詳しい解説を試みることで、ヨーロッパ統合を歴史研究の対象に押し上げ、根本的に書き改める共同学術プロジェクトである。欧州各国で一次史料の収集と研究歴を持つ研究分担者により、欧米における近年の歴史研究の最新成果について研究をまとめ、其々の問題意識の中で研究報告をまとめた。さらに研究会全体の作業として、膨大な統合史の一次史料を整理し、重要な史料についてはテキストデータの電子化、解説の付与を行った。また、ヨーロッパ統合の理念史や二次大戦以前の統合の試みを正面から検討する一方で、統合が本格化する冷戦期の展開については、欧州共同体の基盤を提供する安全保障と規範構造の関連から分析を進めた。このように統合、安全保障、文化・法規範という多層構造として、戦後ヨーロッパ統合の歴史をEU-NATO-CE体制として捉えなおして検討した。本年度の研究実績は以下の3点にまとめられる。1)研究インフラの整備(史料集の類書および一次史料・二次文献の体系的なリスト化と購入)研究費補助を受ける前から、メールなどのやり取りを通じて、欧州統合史の史料を扱った類書をとりあげ、世界中の図書館から体系的にザーヴェイし、類書リストを作成した。その上で、それらの収集につとめ、ほぼすべての類書を集め終えたといえる。同時に、膨大な関連一次史料・二次文献を整理し、重要だと認められるものから、購入を図った。これらの作業から、基本的な研究インフラが整ったといえよう。2)研究合宿メンバーが離れ離れに研究を行っていることから、以下のような内容の合宿を組織し、綿密な討論をおこなった。・研究合宿1(札幌、9月):基本的な視角の整理(特に安全保障との関連)、今後の研究の進め方、および収集した類書の検討、ジャン・モネの位置づけ・研究合宿2(札幌、12月):基本的な視角の拡大(とくに原理思想との関連で)、重要一次史料の整理、農業共同体の位置づけ・研究合宿3(静岡、3月):基本的な視角の拡大(社会組織・政策との関連)、重要一次資史料の絞込み・このほかにも、2月に有志で札幌にて集まり、戦後欧州統合史の時期区分について濃密な議論をおこなった。3)重要史料のデータベース化この間、類書のサーヴェイから、選定のもととなる史料のデータベース化を進め、ほぼ3000近くの入力・整理を終えた。これは来年度には、目録として出版する予定である。本年度における研究実績は以下の通りである。まず、7月に研究代表者ならびに研究分担者全員が札幌で会合を開き、戦後ヨーロッパ統合の進展に当たって、基礎となる時代区分のあり方について議論を交わした。この議論は、ヨーロッパ統合が何をもって進展したのかという、研究課題の根本的なテーマに関る議論であった。その結果、研究代表者と研究分担者の間で、ヨーロッパ統合の発展パターンに関する相互理解が深化した。このことは、下記に触れる、当該研究課題のプロジェクトの一環である、「ヨーロッパ統合史史料総覧」の発刊に向けて重要な下地作りとなった。この史料総覧の発刊編集に向けた相互的な意見交換・論点議論に加え、日本国際政治学会2003年度研究大会の第一部会「ヨーロッパ統合史の再検討」における研究発表の準備を7月から9月にかけて進めた。この研究発表は、研究代表者である遠藤が司会を勤め、研究分担者である細谷・上原・川嶋の三名が其々40年代後半・50年代・60年代初頭のヨーロッパ統合を、歴史的なパースペクティブから再検討し、経済統合と安全保障の相互的なリンケージと各国の外交戦略におけるヨーロッパ統合の位置づけに関する報告を行ったものである。

この三本の報告は、ヨーロッパ統合史研究が日本で本格的に開始された狼煙であり、本研究課題の枠内で研究代表者・分担者・協力者間の濃密で先駆的な議論の積み重ねから抽出された、戦後ヨーロッパ統合史研究の中間的な成果を、学界に投げかけたものであった。国際政治学会における発表は多数の聴衆を集め、活発な議論が交わされ、積極的な成果を収めることに成功した。さらに、研究代表者・分担者の個別的な研究実績に加え、本年度末に、欧州各国にて公刊されているヨーロッパ統合史の史料集に収録されている史料をリスト化した、「ヨーロッパ統合史史料総覧」を発刊した。総数3000近い史料データを収録した当該総覧は、日本におけるヨーロッパ統合史研究のインフラストラクチャーを提供するものである。本研究は、2004年に拡大し、また憲法条約体制をそなえ、2003年のイラク戦争ではアメリカと対立して世界政治の中で重要な地位を占めつつあるEU(欧州連合)の成立発展を、一次史料に基づきながら再検討することを課題としていた。日本における従来のEU理解は、EUの平和理念を過度に強調し、EUが主権国家に代わる連邦政府を構築するという理解か、長期的な歴史観、あるいはその背後にある理念や思想を無視して、機構の発展という観点からのみ欧州統合を論じる傾向が強い。しかし本研究においては、史料を中心に据え、詳しい解説を試みることで、ヨーロッパ統合を歴史研究の対象に押し上げ、根本的に書き改める共同学術プロジェクトである。欧州各国で一次史料の収集と研究歴を持つ研究分担者により、欧米における近年の歴史研究の最新成果について研究をまとめ、其々の問題意識の中で研究報告をまとめた。さらに研究会全体の作業として、膨大な統合史の一次史料を整理し、重要な史料についてはテキストデータの電子化、解説の付与を行った。また、ヨーロッパ統合の理念史や二次大戦以前の統合の試みを正面から検討する一方で、統合が本格化する冷戦期の展開については、欧州共同体の基盤を提供する安全保障と規範構造の関連から分析を進めた。このように統合、安全保障、文化・法規範という多層構造として、戦後ヨーロッパ統合の歴史をEU-NATO-CE体制として捉えなおして検討した。