hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニュ-タウンの成熟化に伴う地域施設発生の誘導手法と環境保全システムに関する研究

2.ニュ-タウンにおけるセンタ-内施設の変容過程に関する分析千里ニュ-タウン、泉北ニュ-タウン、須磨ニュ-タウンを対象にして、センタ-内の各種業種の発生および消滅の過程を時系列的に分析し業種毎に残存率を求め、新陳代謝の実態を明らかにした。3.ニュ-タウンにおけるセンタ-施設の利用選択行動に関する調査神戸市の須磨ニュ-タウンおよび西神ニュ-タウンを対象にして、アンケ-ト調査を実施し、居住者の施設選択の実態とその法則性を明らかにした。主要な調査項目は、選択施設名、選択理由、利用交通手段等である。この結果を用い、選択行動のモデル化を行なった。4.街角施設が周辺環境に与える影響の実態住宅地内部に地域施設が混在しているニュ-タウンにおいて、どのような業種が、どのような影響を周辺環境におよぼしているかを明らかにするために、京阪神地区のニュ-タウンにおいて施設の立地状況などを調査し、業種毎のデ-タシ-トを作成した。周辺環境におよぼしている影響としては、敷地からのはみ出しによる道路占拠、駐車、景観、色彩、音、臭気の6項目により評価し、業種による特性を抽出した。その結果、影響の程度により、業種のタイプ分けが可能となり、ニュ-タウンの環境保全のための敷地計画と街路計画の基礎的資料が得られた。今年度の主たる研究成果は以下のとおりである。1.各種施設の施設原単位の経年変化に関する研究この研究は,我が国における各種の施設数の経年変化を明らかにすることを目的としている。まず,さまざまな統計資料をもとにして,対象とした施設の全国的な経年変化のパタ-ンを調査した。そして,これらの経年変化パ-タンをいくつかのタイプに分類し,各タイプごとに,その要因を検討した。2.核施設周辺における地域施設の発生過程に関する研究この研究では,地域の核となりうる地域施設が建設されると,その周辺にどのような施設がどのように発生するのかを明らかにすることを目的としている。核施設としては「郊外型SC」を調査対象として選定し,その周辺における施設発生の状況を経年的に調査し分布図を作成した。そして,核施設からの距離と施設数の関係などの分析を行った。3.地域施設の立地特性の経年変化に関する研究この研究は,鉄道駅周辺地域を調査対象として,過去および現在の住宅地図を用いて,各種施設の立地特性の経年変化を明らかにすることを目的としている。まず,対象駅を中心とした各種施設の分布図を作成し,この図をもとにして人口規模・駅からの距離と施設数の関係,分布パタ-ンなどの経年変化を調べて,各地域における立地特性を分析した。4.スポ-ツ施設の立地予測に関する研究ニュ-タウンに目玉となる施設を誘導するには,その立地可能性の検討がまず必要となる。この研究ではスポ-ツ施設を対象として,人口,用途地域などのデ-タを用い,その立地特性を数量化2類により分析した。さらに,この結果を用いたスポ-ツ施設立地の要測手法の適用性を新しく鉄道駅が設置された地域を対象として検討した。
筋萎縮性側索硬化症の栄養療法指針作成を目的とした基礎的疫学研究

ALS患者を対象とした栄養摂取状況に関する調査、特に進行した者とそうでない者の比較結果と症例対照研究結果から、ALS患者は対照に比べエネルギー摂取量が低く、栄養素でも糖質摂取割合は高く、脂肪およびタンパク質摂取割合は有意に低かった。食品摂取状況では大豆、乳製品、魚など蛋白質を含む食品及び緑黄色野菜など抗酸化ビタミンを含む食品を高頻度(週1回以上)に摂取する者の割合が有意に低かった。これらの結果からALS患者の栄養療法の指針を1)できるだけ食事量を増やすこと2)糖質摂取割合を減らして脂肪や蛋白質の摂取割合を増やすこと3)緑黄色野菜など抗酸化ビタミンを含む食品を増やすことと定めた。本研究の目的は、疫学的手法を用いてALSの予後進展防止のための最適な栄養管理・栄養指導の確立に資するエビデンスの提供しALSの発症予防・予後進展予防に寄与しうる栄養および食品成分の解明することにある。そこで本年度では、上記の目的を達成するために、研究計画どおりの症例対照研究、研究計画にはなかったが食事実態調査および神経難病患者を対象とした栄養調査システムの開発の3つの研究チームを立ち上げた。症例対照研究チームと食事実態調査チームの関係は、前者によりALS患者の栄養摂取上の概要の把握を行うことにより栄養摂取状況に関するエビデンスを提供し、さらに後者により前者では把握できない具体的な栄養摂取状況を明らかにできるため、エビデンスの補完が可能にする。これらの研究手法により、本研究の目的である最適な栄養管理・栄養指導の確立を可能とする。そこで、症例対照研究チームでは、本年度の主な研究計画であったALS患者の食生活習慣の概要の把握を非患者との比較から明らかにすることを目的として、栄養調査票の選定を含め調査票の作成、調査後の対応など実施に向けた体制づくりを行い、まず東海3県のALS協会の協力を得て協会員約200名に郵送による調査を開始し、現在調査進行中である。食事実態調査チームは、ALS患者様の3日間の食事内容の調査を実施している。調査内容としては、3日間の毎食の食事と間食をデジカメで撮影とその内容を記録を行うことである。現在、愛知県内のALS患者様11名について調査を終了し、現在データの解析と共に、最終的は3年間で50名を目標としてリクルートを行っている。神経難病患者を対象とした栄養調査システムの開発チームでは、IT機器を用いた簡易の栄養調査システムを開発することにより患者様及び介護者に負担なくリアルタイムに栄養調査を行うことが可能となる。来年度の食事実態調査への活用を目標として、現在調査システムの開発を進めている。調査内容としては、患者20名に対し3日間の毎食の食事と間食をデジカメで撮影とその内容の記録を行い、患者の栄養サポートを目的とした「元気本気やる気」パンを開発し、商標登録を申請し承認(登録第5471963号)を受けた。さらに、さらに汎用化に向けて、4名の患者から味などの食感や問題点に関する調査を行った。今後、最終的には研究年度内で50名を目標としてリクルートを行っている。ALS患者の栄養状況を対照群との比較を行った結果、ALS患者は対照群に比べ糖質摂取量及び摂取割合が高く、一方脂肪およびタンパク質の摂取割合、緑黄色野菜の摂取頻度及びβカロテンやビタミンCン摂取量が有意に低かった。

また、患者のエネルギー摂取量を日常動作別、BMIによる体格別に比較した結果、日常動作別では寝たきりであるが,座が可能な者4名のエネルギー摂取量は1055±137kcal,歩行可能で,近所外出可能者7名のエネルギー摂取量は1505±206kcalであり、体格別ではBMI18.5未満のやせの者のエネルギー摂取量はBMI18.525.0未満の普通体重者に比べ低かった。一方蛋白質摂取量はエネルギー摂取量と同様、やせの者はBMI18.525.0未満の普通体重者に比べ低かった。さらに、蛋白質摂取量と摂取目安量(たんぱく質1.0g×標準体重(kg))を比較した結果、やせの者は5名中5名とも摂取量は目安量に比べ少なく、普通体重者では3/6人の50%の者で低かった。患者と対照を比較した症例対照研究結果と、患者を対象とした栄養摂取状況調査の結果から、ALS患者では糖質摂取割合が高く、一方蛋白質摂取割合、緑黄色野菜摂取量が低いことが認められた。そこで、ALS患者の栄養療法の指針として1食事中のエネルギー摂取量を増やすこと、2糖質の割合を減らし、一方脂質や蛋白質の割合を高めること、3緑黄色野菜などβカロテンやビタミンC等の抗酸化ビタミンの摂取を増やすこととした。特に、痩せの者は普通体重者に比べ、全体に20-30%食事量を増やす必要を認めた。今回の結果に基づき定めた栄養指針に基づき、病状の進行予防に寄与するように、機能性を考慮した「高たんぱく、高抗酸化ビタミン」のパンの開発を行った(商標登録第5471963号「元気やる気本気」パン)。本研究の目的は、疫学的手法を用いてALSの予後進展防止のための最適な栄養管理・栄養指導の確立に資するエビデンスを提供しALSの発症予防・予後進展予防に寄与しうる栄養および食品成分の解明を目的に立ち上げた症例対照研究、食事実態調査および神経難病患者を対象とした栄養調査システムの開発の3つの研究チームを軸に研究の推進を行った。まず、症例対照研究チームでは、当初の目的は1年目でほぼ終了したが、さらなる信頼度の高いエビデンスを得るために、昨年度、本年度も症例のリクルートを行い、52例の症例の収集を行った。本研究の目的である最適な栄養管理・栄養指導の確立に関して、1年目に収集された100名の患者のその対照者の比較から得たデータをもとに患者の栄養サポートを目的とした「元気本気やる気」パンを開発し、平成24年2月17日に商標登録の承認(登録第5471963号)を受けた。このパンを直接ALS患者に摂取してもらうことで、このパンの味、食感などの食べやすさに関して、平成23年度から引き続きリクルートを行い本年度では25名の患者に対して1か月間調査を行った。その結果、1か月と短期間であったが、10名の患者から「継続して食すことができる」「ALSの治療方法がない現在、このパンは何か救いになる」との評価を得た。神経難病患者を対象とした栄養調査システムの開発チームでは、IT機器を用いた簡易の栄養調査システムを開発することにより患者様及び介護者に負担なくリアルタイムに栄養調査を行うことが可能となる。
70ミリ映画のアーカイブにむけた基盤形成

本研究の目的は、日本国内ではほぼ実見不可能となってしまった70ミリ映画とその文化について、最適な保存と上映、復元方法を明らかにし、日本における70ミリ映画文化の永続的な保存と再現を可能とするアーカイブの基礎を築くことにある。具体的には、70ミリ日本映画3作と日本の映画監督による1作の計4作品に対象を絞り、1)それらのネガおよびポジ・フィルムの所在と状態、2)70ミリ映画フィルムと映画文化の様態、3)欧米での70ミリ映画フィルムの保存と上映の現状、4)国内での70ミリ映画フィルムの最適な保存方法、上映環境、復元方法、の4点を明らかにしたうえで、最終的には70ミリ映画の国内上映を可能とし、媒体固有の芸術表現の再現を取り戻すことにある。本年度は当初、上記1)は当該作品のフィルム情報と復元案の作成、2)は報告、3)は海外所蔵機関との復元にむけた打合せ、4)は収蔵70ミリフィルムの上映、を計画していたが、4)については前年度に実現し、成果もおさめたため、本研究の最終目標である「70ミリ映画の国内上映を可能とし、媒体固有の芸術表現の再現を取り戻す」に焦点を据え、海外から最新の70ミリ上映用プリントを借用し、真正な上映の実現体制を完備することを課題に設定した。これら課題については、多くの協力者の力を得て概ね達成することができた。とりわけ1)と3)では、情報収集と打ち合わせを重ね、復元に必要な機器、予算、課題を明らかにした。さらに4)については、欧米各国で本年度上映された『2001年宇宙の旅』ニュープリントを借用し、当館所蔵フィルムにはなく上映経験もないポリエステルベースの70ミリフィルムでDATASAT方式サウンドの借用・海外移送・検査・調整・上映までを行い、12回上映を無事に終了することができた。鑑賞者からも満足の声を得ることができ、本目的を達成できたと言える。具体的には、70ミリ日本映画4作に対象を絞り、1)それらのネガおよびポジ・フィルムの所在と状態、2)70ミリ映画フィルムと映画文化の様態、3)欧米での70ミリ映画フィルムの保存と上映の現状、4)国内での70ミリ映画フィルムの最適な保存方法、上映環境、復元方法、の4点を明らかにしたうえで、最終的には70ミリ映画の国内上映を可能とし、媒体固有の芸術表現の再現を取り戻すことにある。本年度の計画では、上記1)については、1大映の『釈迦』『秦・始皇帝』の状態調査、2『デルス・ウザーラ』の調査、3『太平洋戦争と姫ゆり部隊』のフィルム所蔵先調査を、2)についてはこれら4作品に関する文献調査を、3)については、170ミリ現像が可能なハリウッドの現像所やシアトルシネラマ等視察調査・情報収集、2オスロ70ミリ映画祭の視察・情報収集を、そして4)については1フィルムセンター所蔵70ミリフィルムのリストアップ、2不足機器等のリストアップ、370ミリ上映の可能性のある国内施設調査、を予定していた。然しながらオスロ映画祭が2017年秋開催となった為、研究効率を図るべく3)の海外調査を次年度以降に回して、研究協力者の協力を得て、上記4)を集中的に行った。その結果、4)については翌年度分の研究計画までほぼ終える成果をあげ、70ミリ映画の国内上映を可能とする道筋をたてることができた。上記1)および2)についても、1)の3はまだ所蔵先が不明だが、その他の課題はおおむね計画通り進捗している。「おおむね順調に進展している」と自己評価した理由は、前項で記したように、研究目的の3)は次年度以降の課題に回したが、4)については、本年度の計画していた1フィルムセンター所蔵70ミリフィルムのリストアップ、2不足機器等のリストアップ、370ミリ上映の可能性のある国内施設調査を終え、更に2年目の計画としていた170ミリ映画の上映・検査に必要な機器等の収集・購入、2収蔵70ミリフィルムの状態検査、をほぼ終えることができたからである。また、この進捗状況に伴って、70ミリ映画の試写まで実施することができ、その結果、70ミリ映画のうち、Todd-AO方式、MGM Camera 6、Super Panavision 70、Panavision 70、Super Panavisionといったシステムの作品は、プリント状態が良好であれば、フィルムセンターでの上映が可能であることも確認できた。70ミリ映画の上映は、当初は3年目もしくは研究終了後に実施する計画であったが、現時点でその目途が立ったことは大きな成果と言える。尚、上記の成果を受け、より具体的な調査・情報収集を、3)の170ミリ現像が可能なハリウッドの現像所やシアトルシネラマ等視察調査・情報収集、2オスロ70ミリ映画祭の視察・情報収集を、2017年度に行う予定である。具体的には、70ミリ日本映画4作に対象を絞り、1)それらのネガおよびポジ・フィルムの所在と状態、2)70ミリ映画フィルムと映画文化の様態、

3)欧米での70ミリ映画フィルムの保存と上映の現状、4)国内での70ミリ映画フィルムの最適な保存方法、上映環境、復元方法、の4点を明らかにしたうえで、最終的には70ミリ映画の国内上映を可能とし、媒体固有の芸術表現の再現を取り戻すことにある。本年度は、上記1)については、『釈迦』『秦・始皇帝』の復元方法に関する調査・検討、『デルス・ウザーラ』の復元方法に関する調査、『太平洋戦争と姫ゆり部隊』のフィルム調査を、2)については1950-1970年代の国内発行文献から70ミリ映画に関する記事収集、3)については、欧米での70ミリ映画文化の保存と受容の現状調査結果を日本での70ミリ文化環境整備に反映すべくフィルム検査機器、フィルムの保存・受容状況、『釈迦』の70ミリ復元に関するサウンドトラックおよび現像作業可能機関の調査を、そして4)については、70ミリフィルム上映・検査に必要な機器等の収集・購入、所蔵70ミリフィルムの状態検査、を計画した。研究協力者の協力により、上記課題のすべてを概ね達成することができた。とりわけ3)と4)については、オスロとイギリスの調査を行い、翌年度分の計画までほぼ終えることができた結果、所蔵70ミリフィルム『デルス・ウザーラ』の上映会まで開催するに至った。2回の上映を無事に終了し、参加者からも70ミリフィルム本来の映像・音表現への衝撃の声を得たことから、本研究目的を概ね達成できたと言える。1版「当初の計画以上に進展している」と自己評価した理由は、前項で記したように、研究目的に掲げたすべての課題について概ね計画通り実施することができ、とりわけ4)については、前年度にTodd-AO方式、MGM Camera 6、Super Panavision70、Panavision 70、Super Panavision等の70ミリ作品はプリント状態が良好であれば、フィルムセンターでの上映が可能である旨を明らかにできた結果、最終年度の計画としていた「フィルムセンター収蔵70ミリフィルムの上映を試み、一つの解決策を提示する」を達成できたことによる。更に、研究目的の3)についても、最終年度の計画としていた「日本劇映画の復元案を実行に移すための調査・打ち合わせに反映する」までを研究協力者の著作権者およびフィルムメーカー、ラボの協力を得てできたこと、そして、前年度の課題としてあげたオスロ70ミリ映画祭の視察・情報収集、シネラマの調査を実施できたこと、などがあげられる。本研究の目的は、日本国内ではほぼ実見不可能となってしまった70ミリ映画とその文化について、最適な保存と上映、復元方法を明らかにし、日本における70ミリ映画文化の永続的な保存と再現を可能とするアーカイブの基礎を築くことにある。具体的には、70ミリ日本映画3作と日本の映画監督による1作の計4作品に対象を絞り、1)それらのネガおよびポジ・フィルムの所在と状態、2)70ミリ映画フィルムと映画文化の様態、3)欧米での70ミリ映画フィルムの保存と上映の現状、4)国内での70ミリ映画フィルムの最適な保存方法、上映環境、復元方法、の4点を明らかにしたうえで、最終的には70ミリ映画の国内上映を可能とし、媒体固有の芸術表現の再現を取り戻すことにある。
農耕革命に伴う咬耗パターンの変化

東京大学総合研究博物館所蔵の、縄文・古墳・鎌倉・江戸時代人骨について、以下の作業を行った。まず歯列の保存状態と各種歯科疾患の罹患状態について、一定の基準を満たす標本を分析対象資料として選定した。次に、これらの資料において歯列の復元の歪みを確認し、あるものについては、アセトンを用いて歯列を一度解体した上で復元を修正した。こうして選択した標本群について、個体の年齢、前歯咬合形式、咬耗度、咬合面傾斜角について一連のデータを採取した。これらのデータを昨年度に収集した、他の日本の古人骨資料のデータと合わせて、各変数間の関連性を探る統計解析を行った。解析はなお進行中であるが、予備的な解析結果としては、当初の予想通り、前歯部咬合形式と咬合面傾斜角の時代変化が連動する傾向が示された。さらに、ドイツのゼンケンベルグ自然史研究所が所蔵するジャワ原人の化石標本について、同様のデータを採取し検討したが、ジャワ原人では縄文時代人と同じく、前歯部の咬耗の激しさと大臼歯咬合平面の平坦さを併せ持つ傾向があり、文献から知れる他の化石人骨の状態を考慮すると、これが先史時代人に一般的な歯列形態であったことがうかがわれる。さらに、研究の過程で新たな可能性として浮かび上がってきたのは、上顎前歯のLSAMAT(lingual surface attrition of the maxillary anterior teeth)と呼ばれる特殊な磨耗の成因についてである。南米の古人骨資料などで報告のあるこの磨耗は、咀嚼運動とは無関係な特別な行動の結果と解釈されることが多い。本研究の過程で、これと似た咬耗が、日本の鎌倉時代人に頻繁に認められた。本研究が示しつつある知見に沿って考えれば、LSAMATは前歯の咬耗が減少し、人類の前歯部咬合形式が変化した過渡期に必然的に現れた現象で、特別な行動を示すものではないことが示唆される。大臼歯部咬合面傾斜角の計測法を再点検し、そのための計測器具を、既製品に加工を加えることによって作製した。本年度は、国立科学博物館所蔵の縄文・鎌倉・江戸時代人骨、および京都大学理学系研究科所蔵の縄文時代人骨について、データを採取した。当初データ採取を予定していた、札幌医科大学所蔵のオホーツク文化期に属する人骨標本群については、実際に保存状態を確認して検討した結果、例数が十分なものにならないと判断されたため、とりあえず今回の分析からは除くことにした。各標本について歯列の状態を確認し、歯列が十分に残存していない個体、および生前の脱落歯、虫歯や歯周病などの歯科疾患が顕著な個体を分析対象から除いた。次に残った個体について保存状態を確認し、歯列の復元に歪みのあるものについては、一度接着剤をアセトンにより溶解させて標本を解体した上で、復元のやり直しを行った。選択された標本について、歯牙年齢、咬耗度、大臼歯部における前後方向の咬合のタイプなどを記録し、大臼歯部の咬合面傾斜角と前歯部咬合形式を計測した。本年度に採取したデータの予備的な分析結果では、当初の予測通り、咬合面傾斜角は歴史時代人において頬側方向へ下方傾斜する傾向が強く、縄文時代人ではこの傾斜が弱いことが示された。来年度は、東京大学総合研究博物館と九州大学比較社会文化研究科所蔵の古人骨資料について、同様のデータを採取した上で、咬合面傾斜角と咬合形式の時代的変化の関連性について、最終的な分析を行う予定である。
琉球語祖語の再建：琉球語の系統を探る

琉球祖語を近隣の地域の祖語と比較分析した結果、現段階では借用語などの存在から言語接触の可能性はあるが、これらの言語間には系統関係があるとは言えない。今後さらに詳しい比較分析研究を進めて行く必要がある。また、先学の研究で指摘されている琉球語と近隣地域の言語との関係に関する議論を精査する必要もある。この場合、琉球語の研究者だけでなく、韓国語、オーストロネシア諸語、アイヌ語の研究者との協力も必要となる。琉球諸語およびそれらの諸方言について資料の整理を終えた。諸言語間および方言間における語彙の対応を比較し、規則的変化をまとめ、奄美祖語、沖縄祖語、宮古祖語、八重山祖語、そして琉球語祖語の再建も終えた。現在琉球語祖語から下位の祖語、そしてそれぞれの祖語(奄美祖語、沖縄祖語、宮古祖語、八重山祖語)が現在の言語および方言へ変遷していく過程の分析を行っている。アイヌ語諸方言や祖語に関する資料の収集および整理は既に終え、音韻体系に関する資料の整理分析も終えた。オーストロネシア語族の言語、特に台湾の土着民の言語の資料収集を終え、資料全体の分析を現在行っている状況である。ハワイ大学図書館からメールにより電子化された資料を収集した。韓国語諸方言に関する資料国立図書館で資料の収集、またチェジュ島で方言の調査を行った。現在資料を整理している。琉球語が話されている諸島の近隣には朝鮮半島で話されている朝鮮語(韓国語も含む)、台湾で話されているオーストロネシア諸語、そしてアイヌ語が存在する。これらの言語の語彙や音声体系を比較し琉球語とこれらの言語との関係(系統または言語接触)を明らかにすることが本研究の目的である。具体的な目的は以下に列挙する5つ。1.奄美諸島から先島諸島までの広い範囲で話されている琉球語の音韻体系の比較分析を行うこと。2.琉球語の基本語彙を基に、歴史比較言語学の観点から祖語を再建すること。3.琉球語における言語変化の特徴を明らかにし、琉球語下位分類を試みること。4.祖語から現代琉球語諸方言への変遷過程を説明すること。5.琉球語特有の語彙(マース等)の語源の探求。収集した基本語彙リストに基づき、琉球語祖語とアイヌ語祖語、オーストロネシア語祖語、朝鮮語祖語と比較分析し、琉球語と系統が同じ可能性がある言語が近隣地域にないか探った。また、琉球語は日本語と同系であるが、日本語の語彙と語源が異なると思われる語彙が多数あり、これら琉球語特有の語彙が近隣の言語および文化と接触した際に入ってきた可能性がないか比較分析を行った。現在の状況:収集した資料を公開するためホームベージを作成する準備を行っている。同時に分析をまとめ論文または報告書というかたちで公開する準備も行っている。公開する予定の資料,特に基本語彙のリストは随時語彙を追加する計画であり、他の研究者も含め、今後の研究につなげられるよう整える。今後の研究の展開:1.本研究で比較した言語以外との比較分析。2.九州で話されている方言との詳細比較。3.名詞以外の基本語彙(動詞や副詞、そして機能語彙など)もリストに加え、本研究で比較した言語も含め、分析を行う。沖縄県内外の図書館や研究施設において琉球語に関する書籍、調査報告書、紀要論文、辞書などの資料を収集し、基本語彙330項目に分類し整理をした。現在までに整理した基本語彙は身体,親族,時間空間,天体,気象,道具,動物,植物,代名詞からなり、動詞と形容詞は第二段階として後ほど項目に加える予定である。したがって、最終的には基本語彙の項目は330以上になる。奄美から与那国の区間で話されている方言50方言整理した琉球語方言は30あり、基本語彙330が全てあげられていない方言もある。それらの方言の現地調査を行い、抜けている項目の語彙の収集をする予定。琉球語に関しては、琉球語語彙のデータを比較し、音の規則的対応関係を探る作業、規則変化や不規則変化等の整理,分類する作業を現在行っている。奄美諸方言はほとんど終えているが、他の琉球語諸方言は平成24年度に行う。これらの音韻・音声変化の整理が終わり次第、琉球語の下位区分を行い、他の言語との接触に起因する変化や世代間のギャップに起因する変化など歴史と照らし合わせて不規則変化の説明を試みる。資料の整理と同時にそれぞれの方言の音韻体系の分析については、奄美諸方言の分析は終え、沖縄本島の諸方言の分析に取りかかり始めたところである。アイヌ語諸方言や祖語に関する資料の収集および整理は既に終え、琉球語諸方言と同様に基本語彙の項目に分類し整理した。音韻体系に関する資料の整理分析を平成24年度に行う。オーストロネシア語族の言語、特に台湾の土着民の言語の資料収集を現地で行った。これらの資料の一部は基本語彙の項目にそって整理済みであるが、平成24年度に資料全体の整理および分析を終える予定。韓国語諸方言に関する資料は国内で一部収集した。

平成24年度にソウル大学や国立図書館で資料の収集、またチェジュ島で方言の調査を行う予定である。最終年度に実施した研究の成果は:(1)琉球諸語方言のデータを整理した。データはSwadesh (1971)の基礎語彙を含む381項目の現代琉球語諸語の基礎語彙。現代琉球諸語については、奄美、与論島、喜界島、徳之島、沖永良部島、沖縄北、沖縄南、宮古、八重山、与那国に分類。祖語については琉球祖語を始め、オーストロネシア祖語およびアイヌ祖語の語彙を上記の項目にしたがってまとめた。(2) http://w3.u-ryukyu.ac.jp/ling/index.htmlにウェブサイトを開設し、上記(1)に示したデータや分析結果を公開している。(3)現在執筆中の論文も随時上記のウェブサイトで公開する。実施した研究の結果:言語接触により借用された語彙などを除き、琉球祖語をオーストロネシア祖語およびアイヌ祖語の語彙や音韻体系などを比較した結果、現段階で借用語などの存在により言語接触の可能性はあるが、これらの言語との系統関係があるとは言えない。更に緻密な比較分析を行い、それぞれの言語の音韻体系間において規則的な対応があるかどうか研究を進めて行く必要がある。また、これまで村山(1981)などの先行研究で指摘されている琉球語と近隣地域の言語との関係を1つずつ細かくその議論を精査する必要もあると考える。この場合、琉球語の研究に携わっている研究者だけでなく、韓国語、オーストロネシア諸語、アイヌ語の研究者との協力も必要となる。参考文献村山七郎(1981)『琉球語の秘密』東京:筑摩書房.随時データをアップデートしている。タイトルは仮タイトル、今後的確な名称へかえる予定。人文学(言語学)当初の計画と比べ、現在までの進歩状況は「やや遅れている」と判断する。その理由は以下のとおりである。1.オーストロネシア語祖語および台湾の土着民言語の祖語に関する資料が比較研究をする上でやや不足しており、補足調査する必要があるため。書籍によりあげられている語彙の数や項目などが異なり、琉球語の基礎語彙と比較する際に欠けている語彙が多数あることが分かった。これらは国立国会図書館で資料を収集する。外国の書籍などはインターライブラリーローンなどをとおして資料の収集を行う予定である。2.奄美祖語、沖縄祖語、宮古祖語、八重山祖語から現在の言語および方言へ変遷していく過程の分析がやや遅れ気味である。多数の方言の語彙を収集しており、方言間の言語接触などの要因も考慮するため、それぞれの方言へ変化する過程の分析に時間がかかっている。当初の計画と比べ、現在までの進歩状況は「遅れている」と判断する。1.ホームベージ作成も含め、データの整理および分析に時間がかかっているため。2.琉球語諸語のアクセント体系も含め、音韻体系の変遷について、再考を行っているため。当初の計画とくらべ、現在までの進捗状況は「やや遅れている」と判断する。その理由は以下の2つであると考えている。1.収集した資料の記述方法や記述に使われている記号の多様性を統一する作業に時間がかかっている。
スプリット型ｔＲＮＡからみたｔＲＮＡの構造安定化戦略と進化の研究

本研究では生命の起源を分子から調べる一連の研究の一部である。初期段階において生命はtRNAを遺伝暗号の重要な担い手として選んだが、共通のクローバリーフ構造を有する分子どのように選ばれて来たのかの謎は解かれていない。tRNAは2つの大きなヘアピン型のRNAに由来すると考えるが、実在する例にも、コードする遺伝子が1つながりのものではなく前半と後半とを大きく2分割して存在するもの等がある。本研究ではゲノム情報を活用してスプリット型遺伝子を網羅的に検索し実験的に追跡した。インフォルマティックスによるでは多くの候補を見つけることができた。また過去に報告された遺伝子がスプリット型であることの検証をした。本申請研究では生命の起源を分子レベルにおいて解析することを目的とした一連の研究の一部を構成する。細胞性生物の初期段階において生命はtRNAを遺伝暗号の担い手かつアミノ酸の運び手として選んだが、種を超えてまた対応するアミノ酸を超えて共通のクローバーリーフ構造(立体構造ではL字構造)を有するtRNAがどのように選ばれてきたのかの謎は解かれていない。本申請研究ではtRNAの由来は2つの大きなヘアピン型のRNAに由来するとするモデル(発表済み)に基づく実証研究である。このtRNAの由来におけるダブルヘアピンモデルは、実際のtRNA分子をコードする遺伝子において現在でも残っていることが別の研究者らによって示されてきたが、本申請研究では、その過程を更に網羅的に検証することを目的とした。実際に、みつかった例では、tRNA分子をコードする遺伝子が1つながりのものではなく、前半と後半部分とを大きく2つに分割した形で存在する例や、更に多数の断片へと分割されてコードされ、これらは別々に転写された後に1つながりに生成されるという過程をたどる。本申請研究ではゲノムデータベースの情報を広く活用し、ゲノム配列内に存在するスプリット型tRNA遺伝子をさらに網羅的に検索し、それを実験的に追跡するという方法論を選択した。インフォルマティックスによるゲノム配列上での検索では多くのスプリット型tRNA遺伝子の可能性を有するものを見つけることができた。その後に実験的に検証したものでは、過去に報告された遺伝子がスプリット型であることの検証に成功したが、新規のものとしては断定的な証拠にはつながらず現段階では報告するに至っていない。この報告書を記述している時点で実験的な検証をおこなった遺伝子候補はごく一部にすぎないため、残りの部分の検証に期待されるところである。本申請研究はその発端となる事前研究が存在する。生命はどこからきたか?分子から細胞へとどのような過程を経て今の生物は存在するのか?その答えを得るための一つの方法論として申請者はtRNAに着目した。tRNAはタンパク質合成のキー分子であり、それ故に「安定」であることが「常識」であるが、事実は異なり、この分子は必ずしも安定というわけではない。その原因をtRNA分子が誕生する過程と、tRNAと同程度に古くから存在していて共に「共進化」してきたと考えることができるリボヌクレアーゼPというリボ核タンパク質酵素との相互作用の観点を切り口として種々のモデルを提唱してきた。tRNAの由来には複数あり、少なくとも1つは2つのスプリットされた分子の結合によって誕生したとするモデルを提唱した。後に、ゲノム上において実際にスプリット(分断)された遺伝子として存在するtRNAが見つかり、申請者のモデルの正当性が着目されつつある。本申請研究では、スプリットした状態で転写され、後に連結されるいわゆるスプリットtRNAを実際に検索することと、実験的なモデル系を使って検証することである。本年度はその事前研究を発展・進行させ、本申請研究へとつながる内容にあたる研究成果を現在、投稿論文へとまとめている途上である。本研究は(1)実際の細胞からのtRNA分子ライブラリーの検索、(2)候補tRNAの試験管内転写を利用した個別の検証、(3)ゲノム情報におけるインフォルマティックスを利用した検索、の3つの部分から構成される。ゲノムデータベースの検索によって可能性があると思われる候補を絞り、実際の生物細胞において検索を行う手法をとっているが、概ね当初に推定したペースで検索を進めることができているため「順調」であると判断した。今後は残りの検索を進めるとともに、モデル実験系での検証を行って行く予定である。ゲノムデータベースの検索によって可能性があると思われる候補を絞り、実際の生物細胞において検索を行う手法をとっている。実験的な操作が中心となっているため、主に試薬と試薬の反応に必要なプラスチック器具の購入のために支出を行う。
感性マルチメディアディスプレイの試作と感性評価に関する研究

香り付き映像は、臨場感が期待できるが、従来のディスプレイは、映像表示装置と香り発生装置が分離されているため、映像と香りとの一体感に欠けるなどの問題がある。そこで、本研究課題では、映像と香りが一体的に提示できる感性マルチメディアディスプレイ(KMMD)を試作し、香り付き映像を提示し、心理的効果を評価した。KMMDは、プロジェクタスクリーンに小さな空気穴を開け、裏側に気流発生機構を設けることで、スクリーンを介して観察者側に香りを放出できる構成にした。風触覚の提示により吸気動作を促し、香りを提示することで高い香り知覚率を得た。香り付き映像を視聴中の視線動作、脳血流変化などを調べ、臨場感を考察した。<研究実施計画>本研究課題は、映像と香り・気流が一体として提示できるスクリーン方式の感性マルチメディアディスプレイ(KMMD)を試作し、3次元の映像を表示すると共に、表示対象の近くから香り、又は、気流を提示し、心理的効果をアンケートによる主観評価、及び、生体反応計測装置を用いた客観評価により明らかにするものある。このために、サブ課題として、(1)スクリーン方式のKMMD構成法、(2)観察者の位置検出と気流や香りの提示法、(3)映像・香り一体提示コンテンツの感性評価法を設定する。初年度は、(1)(2)に重点を置き、感性評価のための実験環境を構築する。2年度は、実験環境の改良と共に、様々な映像に香り・気流を提示し、感性を評価する。最終年度は、香りの有無によるコンテンツ評価を検討する。<平成24年度の研究実績>スクリーン方式のKMMDにおいて、画面裏側に複数の香り放出機構を設け、香り付き映像を表示できる環境を整えた。香り提示方法において、映像と香りを協調的に表示するためには、利用者が吸気状態にあるときに香りを放出することが望ましい。しかし、呼吸状態を非接触な手段で検出することは簡単ではない。そこで、コンテンツによって利用者に吸気動作を誘導する方法を検討した。映像に連動するように風触覚を提示すると、反射的な吸気動作が起きることを明らかにし、当該吸気動作モデルに基づき香りを提示する実験を行い高い香り知覚率を得た。映像・香り一体表示の感性評価において、KMMDを用いて映像提示場所と香り放出場所の位置ずれをパラメータにして視線動作を分析し、臨場感に関するアンケートを行った。その結果、位置づれ量とともに視線動作には特徴的な変化が見られ、アンケート結果と合わせて考察すると、KMMDは自然な表示が可能であることが分かった。これらの成果は、国内外の学会に発表した。香り付き映像は、臨場感が期待でき映像内容の理解に有効と思われる。最近、スーパー、商店街などで広告にも利用され始めた。しかし、従来のディスプレイは、映像表示装置と香り発生装置が分離されているため、映像と香りとの一体感に欠ける等の問題がある。そこで、本研究課題では、映像と香りが一体的に提示できる感性マルチメディアディスプレイ(KMMD)を試作し、香り付き映像を提示し、心理的効果をアンケート、及び、生体反応計測により明らかにする。サブ課題として、(1)穴空きスクリーンとプロジェクタを用いたKMMD構成法、(2)香り提示法、(3)コンテンツ制作と臨場感評価法を設定した。1、2年度は(1) (2)の課題に、最終年度は、(3)の課題に重点をおいた。具体的成果を以下に示す。KMMD構成法:スクリーンサイズは、横1800×縦1200mmで、パネル裏側に気流発生機構を設け、スクリーンを介して観察者側に香りが放出できるようにした。スクリーンに穴を設けることにより画質への影響が懸念されるが、画面を大きくすれば画質劣化を少なくできる知見を得た。香り提示法:気流発生装置として空気砲、及び、送風機を用いて香りを利用者まで搬送する実験を行った。その結果、画面から数m離れた被験者に香りを知覚させることができた。また、風触覚を提示すると、反射的な吸気動作が起き易いことを明らかにし、当該吸気動作モデルに基づく香り提示実験を行い、高い香り知覚率を得た。コンテンツ制作と臨場感評価法:花畑に風が吹く映像、調理映像などを用い、香り有無しによる臨場感の違い、視線動作の特徴、脳血流変化などを調べた。その結果、映像に合致する香りを提示すると臨場感が高まり、当該映像の注視回数、注視時間が増加し、散瞳も起きやすいこと、脳血流に特徴的な変化が見られることを明らかにした。一方、不一致の香りではコンテンツ価値を低下させる可能性を指摘した。<研究実施計画>本研究課題は、映像と香り・気流が一体として提示できるスクリーン方式の感性

マルチメディアディスプレイ(KMMD)を試作し、3次元の映像を表示すると共に、表示対象の近くから香り、又は、気流を提示し、心理的効果をアンケートによる主観評価、及び、生体反応計測装置を用いた客観評価により明らかにするものある。このために、サブ課題として、(1)スクリーン方式のKMMD構成法、(2)観察者の位置検出と気流や香りの提示法、(3)映像・香り一体提示コンテンツの感性評価法を設定する。初年度は、(1)(2)に重点を置き、感性評価のための実験環境を構築する。2年度は、実験環境の改良と共に、様々な映像に香り・気流を提示し、感性を評価する。最終年度は、香りの有無によるコンテンツ評価を検討する。<平成23年度の研究実績>スクリーン方式のKMMDを試作した。画面サイズは、横1800mm、縦1200mmで、この中に、気体通過パネル(横400×縦200mm×厚さ1.5mm)が9枚実装されている。パネルには、2mmφの穴が、3.5mm間隔で設けられている。この画面の裏側に気圧発生機構を設け、気体通過画面を実現した。画面に映像を表示し、気体に香りを混入し、映像観賞中の被験者に向けて放出し、このときの視覚特性、嗅覚特性を調査する主観評価実験を行った。その結果、画面に設けた穴によって、映像品質が大きく低下すると言う意見は余りなかった。また、香りを数m離れた被験者に受容させることができた。次に、画面に複数の食品表示し、一部の食品画像の近傍から関連する香りを放出する実験1と、関連しない香りを放出する実験2を行い、このときの被験者の視線データを分析した。その結果、実験1の方が、対象食品が長く見られ、視線の動きも自然なことを明らかにした。これらの成果は、国内外の学会に発表しつつある。試作した大型のKMMDを用いて、映像表示位置と香り放出位置の一致、不一致の影響を視線動作から評価した。その結果、両者の位置ずれをパラメータとして、視線動作パターンに変化が見られることを明らかにした。視線の分析とアンケート結果より、視聴者は、映像・香りに位置ずれがあると、矛盾を感じ、当該矛盾を確認するために探索的な視線動作行うと言う興味深い結果が得られた。臨場感を評価する指標として利用できる可能性がある。また、映像に香りを連動させて提示する際に課題となる香り提示タイミングの制御に関して実験を行い、空気触覚提示を伴う香り提示法を提案し、香り知覚率を向上させる可能性を明らかにした。これらの結果は、国際会議、国内会議で発表した。また、学会紙論文に投稿中である。大型のKMMDを試作することができ、特性評価から、概ね予測通りの結果が得られた。当該試作品を用いることにより、視覚に加えて、空気触覚、香りを提示できる実験環境を構築できた。複数の感覚刺激を組み合わせて提示する実験を開始しているが、興味深い結果が得られつつある。映像と香りの提示場所を任意に制御できるKMMDの原型を開発しつつある。この実験装置を用いると、様々な香り付き映像を表示して心理効果を評価できる。映像と香りが協調的に表示されれば、臨場感の向上につながると思われる。臨場感評価方法を提案しながら、香り付き映像が自然に知覚される条件を明らかにしていく。
近代日本の演劇写真から歌舞伎の近代化および近代演技の成立過程を検証する

2016年度は、博士論文の執筆とそのための調査を中心に行い、研究報告は1回にとどめた。よって、以下にその内容について報告した上で、博士論文の進捗状況について報告する。2016年11月7日、渋谷教育学園において開催された、日本アジア協会のYoung Scalars Programにて`Kuichi Uchida -The Pioneer of Theatre Photographs'の表題で研究報告を行った(口頭発表、英語)。同報告では、日本で初めて演劇写真の販売を手がけ、明治初年の演劇界の動向と密接な関わりを持ったと思われる写真師・内田九一(1844ー1875)の来歴と演劇界との関わりに言及した。これまでに報告者は日本演劇学会で演劇写真の変遷について報告した際、内田の業績について言及したことがあったが、それはごく一部であり、今回が内田九一と近代日本演劇の関連を中心に報告する初めての機会となった。内田を取り巻く人脈には明治初年の有力な政治家や軍隊関係者もおり、彼に着目することで、明治初年の演劇界に幅広い分野の人物が影響を与えていたことが証明出来ることを報告した。なお、同報告の成果は日本アジア協会の紀要に報告と同タイトルで投稿しており、現在審査中である。続いて、博士論文の進捗状況について述べる。三部構成で執筆しており、現在第一部を執筆している。2016年度は「演劇写真に対する消費者の視点」を考察することに重点を置き、明治期に刊行された演劇雑誌『歌舞伎』『演芸画報』の掲載写真の分析及び読者欄に投稿された演劇写真に対する発言の収集、分析につとめた。この成果をふまえ、2017年度中に博士論文提出の見込みが立ち、当初の予定をほぼ完遂出来たと言える。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は、今後の研究に資する基礎的な情報収集として1幕末明治30年代における演劇写真撮影者情報および現存する写真現物の所在・写真情報の調査、2演劇雑誌『歌舞伎』『演芸画報』掲載の演劇写真情報の収集、さらに研究テーマに即した調査・研究成果の学会発表、論文執筆を行った。まず、基礎的な情報収集の作業の成果を述べる。1としては、在野の古写真研究者より明治初年に撮影されたと見られる演劇写真のデータの提供があり、その被写体についての調査・研究を行った。その成果は平成27年度中に公開の予定である。2については、下記の学会発表と論文執筆を優先したため、現時点では『歌舞伎』40号までの調査に留まった。1、2の作業は次年度以降も継続する。続いて、研究テーマに即した調査・研究成果の学会発表、論文執筆について述べる。平成26年度は以下の3点の成果がある。(1)【論文】「演劇写真研究の泰斗・安部豊の仕事ーその成果と活用をめぐってー」(三恵社、2015、印刷中)(2)【口頭発表】「九代目市川団十郎家康像の変遷ー『松栄千代田神徳』を中心にー」(歌舞伎学会)、(3)【論文】「「表情」をめぐる冒険ー20世紀初頭、新旧俳優の挑戦ー」(森話社、2015、印刷中)。(1)は従来演劇研究で着目されることのなかった演劇写真研究者・安部豊を紹介し、その仕事を現在の演劇研究に活用する方法を提唱したものである。(2)は九代目市川団十郎の演技・演出の変遷を「徳川家康」役の演劇写真を参考に考察したもので、演劇写真研究に作品研究を取り入れた新たな試みであった。(3)は、役者の演技や演劇写真の「表情」が重視されるようになった明治40年代に着目し、近代日本演劇における演技術の変化を検証した。いずれも従来取り上げられることの少ない作品や人物を取り上げており、近代日本演劇研究に新たな視点を与えるものであったと言える。平成27年度の研究実績としては1、西洋比較演劇研究会におけるシンポジウムの主催と口頭発表、2、歌舞伎学会秋季大会における口頭発表の2点がある。その内容と意義については以下の通りである。1、申請者は平成27年10月10日に成城大学で開催された西洋比較演劇研究会シンポジウム「演劇の近代化と俳優術の変容」を西洋演劇の若手研究者2名と共に主催し、口頭発表と討論を行った。シンポジウムのテーマは申請者の研究課題「近代日本の演劇写真から歌舞伎の近代化および近代演技の成立過程を検証する」に即したものである。申請者の口頭発表「明治・大正期の狂気の表情ー演劇写真を手がかりとした一考察ー」では、明治末期大正期の演劇雑誌に多く見出される、役者の「狂気」の演技を捉えた演劇写真を研究対象とし、近世と近代で「狂気」の定義および演技はどのように変化したのかを検証した。その結果、明治維新以降に西洋からもたらされた精神病理学の影響で人々の「狂気」に対する認識が変化し、従来の演技術では表現し得ない写実的な「病」の描写が求められるようになったこと、その表現の一手段として役者は「表情」の研究に重きを置くようになり、「狂気」の演技を捉えた演劇写真は、その成果の記録と研究の一助となった可能性を指摘することが出来た。この「狂気」の演技を捉えた演劇写真の研究は、申請者が研究計画のひとつとして掲げていたものである。2、申請者はまた同年12月13日に学士会館で開催された同大会において口頭発表「福地桜痴試論ー

『侠客春雨傘』を中心にー」を行った。同発表で取り上げた『侠客春雨傘』は従来の近代日本演劇研究では等閑視されていた作品だが、それを研究の俎上に上げただけではなく、同作品の登場人物が実在の演劇写真撮影者をモデルとしていることを指摘、通常の作品研究に留まらず、申請者の研究課題に即した報告を行うことが出来た。「おおむね順調に進展している」と自己評価する理由としては、以下の3点を挙げることが出来る。1、「近代日本の演劇写真から歌舞伎の近代化および近代演技の成立過程を検証する」という研究課題に即した調査・研究とその成果の報告を行っている2、特別研究員申請時より大きな研究課題の一つとして挙げていた、明治末大正期に多く演劇雑誌に掲載された「狂気」の演技(表情)を捉えた演劇写真の研究を遂行出来た3、従来の作品研究に、申請者独自の視点を盛り込んだ報告を行うことが出来た以上の点は当初の研究課題および計画に即しており、積極的な評価を行うことが出来る。だが、計画通りの成果であり、予想を超えた大きな発見・進捗とはいえない。また、平成27年度は国際学会における英語での報告を予定しており、その準備のために渡英して調査することも計画に盛り込んでいたのだが、申請者と報告を予定していた学会の事務局との連絡ミスにより、報告の遂行が不可能となってしまった。報告は改めて次年度に行うこととし、今年度内にその準備は進めてきたので、研究の進捗としてはそれほどの遅れはないのだが、当初研究計画として掲げていた報告が果たせなかったのは遺憾である。以上の理由により、進捗状況を「おおむね順調に進展している」とした。2016年度は、博士論文の執筆とそのための調査を中心に行い、研究報告は1回にとどめた。よって、以下にその内容について報告した上で、博士論文の進捗状況について報告する。2016年11月7日、渋谷教育学園において開催された、日本アジア協会のYoung Scalars Programにて`Kuichi Uchida -The Pioneer of Theatre Photographs'の表題で研究報告を行った(口頭発表、英語)。同報告では、日本で初めて演劇写真の販売を手がけ、明治初年の演劇界の動向と密接な関わりを持ったと思われる写真師・内田九一(1844ー1875)の来歴と演劇界との関わりに言及した。これまでに報告者は日本演劇学会で演劇写真の変遷について報告した際、内田の業績について言及したことがあったが、それはごく一部であり、今回が内田九一と近代日本演劇の関連を中心に報告する初めての機会となった。内田を取り巻く人脈には明治初年の有力な政治家や軍隊関係者もおり、彼に着目することで、明治初年の演劇界に幅広い分野の人物が影響を与えていたことが証明出来ることを報告した。なお、同報告の成果は日本アジア協会の紀要に報告と同タイトルで投稿しており、現在審査中である。続いて、博士論文の進捗状況について述べる。三部構成で執筆しており、現在第一部を執筆している。2016年度は「演劇写真に対する消費者の視点」を考察することに重点を置き、明治期に刊行された演劇雑誌『歌舞伎』『演芸画報』の掲載写真の分析及び読者欄に投稿された演劇写真に対する発言の収集、分析につとめた。この成果をふまえ、2017年度中に博士論文提出の見込みが立ち、当初の予定をほぼ完遂出来たと言える。
従業員の人事データと意識調査結果に基づく日本企業の報酬構造とその変容に関する研究

本研究では,製造業企業A社の人事データと従業員意識調査結果とを用いて,A社が実施した人事制度改革ならびに雇用調整の経済的帰結を分析した.分析の結果,以下の2点が明らかとなった.(1)A社では2000年以前には職能資格制度を採用していたが,従業員の高齢化に伴い高位資格への自動的な昇格や滞留などの年功的弊害が目立ってきた.この問題を解決するために,A社は管理職層に対する職務等級制度を導入した.改革の結果,A社の職能資格制度から職務等級制度への移行過程において,大規模な従業員格付変更が実施されたが,その中で労働意欲が向上したのは上位格付けされた管理職層のみであって,同等または下位格付けされた管理職層ならびに非管理職層の労働意欲は下落した.このことから,A社の成果主義的人事改革は,その目的である労働意欲の喚起に必ずしも成功してないという結論が導かれた.(2)1990年代を通じて重要性を増してきた希望退職という雇用調整が何をもたらすのかを考察した.A社が実施した第1次雇用調整においては,在職者全体と希望退職者との比較,ならびに自己都合退職者と希望退職者との比較から,希望退職者の職能資格等級や給与は相対的に高いにもかかわらず,査定点は在職者と同等程度であり,自己都合退職者よりも低いことが判明した.つまり,希望退職者は会社にとって辞めてほしい人だったといえる.これに対し,第2次雇用調整においては,同様の比較から,管理職層では在職者全体と希望退職者との間の査定点はほぼ同等程度であったが,非管理職の資格の低い層では希望退職者の査定点が有意に高く,自己都合退職者と希望退職者との間には査定点の差はないことが明らかとなった.A社の事例は,優遇条件や勧奨活動によっても,会社が辞めてほしい人だけが辞めるのではなく,成績優秀者も流出するという逆選択現象が希望退職には伴うことを明らかにした.本研究では,製造業企業A社の人事データと従業員意識調査結果とを用いて,A社が実施した人事制度改革ならびに雇用調整の経済的帰結を分析した.分析の結果,以下の2点が明らかとなった.(1)A社では2000年以前には職能資格制度を採用していたが,従業員の高齢化に伴い高位資格への自動的な昇格や滞留などの年功的弊害が目立ってきた.この問題を解決するために,A社は管理職層に対する職務等級制度を導入した.改革の結果,A社の職能資格制度から職務等級制度への移行過程において,大規模な従業員格付変更が実施されたが,その中で労働意欲が向上したのは上位格付けされた管理職層のみであって,同等または下位格付けされた管理職層ならびに非管理職層の労働意欲は下落した.このことから,A社の成果主義的人事改革は,その目的である労働意欲の喚起に必ずしも成功してないという結論が導かれた.(2)1990年代を通じて重要性を増してきた希望退職という雇用調整が何をもたらすのかを考察した.A社が実施した第1次雇用調整においては,在職者全体と希望退職者との比較,ならびに自己都合退職者と希望退職者との比較から,希望退職者の職能資格等級や給与は相対的に高いにもかかわらず,査定点は在職者と同等程度であり,自己都合退職者よりも低いことが判明した.つまり,希望退職者は会社にとって辞めてほしい人だったといえる.これに対し,第2次雇用調整においては,同様の比較から,管理職層では在職者全体と希望退職者との間の査定点はほぼ同等程度であったが,非管理職の資格の低い層では希望退職者の査定点が有意に高く,自己都合退職者と希望退職者との間には査定点の差はないことが明らかとなった.A社の事例は,優遇条件や勧奨活動によっても,会社が辞めてほしい人だけが辞めるのではなく,成績優秀者も流出するという逆選択現象が希望退職には伴うことを明らかにした.従業員個人の人事考課,昇進・昇格,賃金などの履歴を年々記録・蓄積した企業内の人事データは,企業がいかなる人事政策を採り,どのような報酬構造を実現しているのかを,結果面で厳密に把握するための不可欠の資料である。本研究では,人事データの提供と従業員意識調査の実施に内約を与えてくれた製造業企業A社の報酬構造を実証的に分析する。以下の3つの方法による分析を重層的に積み重ねることが本研究の目的である。1.聞き取り調査の方法を用いて,当該企業の人事制度とその運用状況を聴取する。2.人事データの計量分析の方法により,人事制度とその運用,さらには制度改革が,人事部や管理者の意図通りに実現しているのか否かを分析する。3.従業員意識調査(アンケート調査)の方法により,人事戦略の変更や処遇格差の拡大に対して,従業員個人がどのような反応を示すかを解明する。こうした手法により,(1)企業は意図した報酬構造をどこまで実現できているか、(2)人事政策と報酬構造(およびその変化)はどのような成果を生み出しているかを明らかにする--これが本基盤研究の課題である。平成15年度は,先行する研究や調査の包括的展望を行った上で,A社の人事部,および事業部門長に対して,in-depthな聞き取り調査を実施した。また,入手した人事データの予備的分析を行った。すなわち,1.人事制度に関する制度設計を行ったA社の人事部,ならびに人事制度を実際に運用している各事業部門長に対して聞き取り調査を行い,人事制度に関する経営側の意図と,その運用上の問題点を明らかにした。