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近世ドイツの俗人兄弟団に見る対抗宗教改革

本年度は、研究課題「近世ドイツの俗人兄弟団に見る対抗宗教改革」の一環として、17世紀半ば後期の都市ケルンにおけるプロテスタント共同体の問題、および都市ケルンの宗派間関係の問題を研究した。年度前半においては、前年度からの継続課題である、17世紀半ばのヴェストファーレン講和会議期における、ケルン・プロテスタント共同体とケルン都市参事会の間での宗派間交渉と、その結果としてのケルンにおける宗派共存の枠組み形成の問題を検討した。この宗派共存の枠組み形成という問題は、近年ドイツ近世史研究で着目されつつある、近世ドイツの実態としての複数宗派混合状態と、その結果としての宗派共存体制(「宗派複数性」)という問題に繋がる重要性を持つと思われる。本年度は、まず上記のケルンにおける宗派間交渉に関する研究成果を、2011年5月の「日本西洋史学会大会」において発表した。当学会での議論を通じて、宗派間交渉に着目する研究手法や、「宗派複数性」という概念の意味について、より一層見識を深めることができたと考える。さらに、以上の研究成果を公表するために、論文「近世都市ケルンのプロテスタント共同体--ヴェストファーレン講和会議期の宗派間交渉の考察--」を執筆し、学会誌へ投稿した。本稿は、2012年3月に『史学雑誌』より受理通知を受け、今後同誌に掲載される予定である。また、前年度に投稿し審査中であった論文「17世紀初頭の都市ケルンにおける宗派紛争--「ミュールハイム建設問題」を事例として--」が、2012年1月に『西洋史学』に掲載された。さらに、俗人兄弟団の研究については、2012年1月に、研究論集『中近世ヨーロッパの兄弟団』(仮題)へ、中近世ドイツ・スイスを扱う章への執筆依頼を受け、執筆準備を開始した。2012年3月には、編集会議において準備報告を行った。本年度は、「対抗宗教改革運動」の捉え直しという研究目的と、そのための近世都市ケルンの宗派共存・宗派紛争の検討という研究実施計画に基づき、17世紀半ばの宗派間交渉の分析を行った。とりわけ、俗人兄弟団を事例としたカトリック側の異宗派観の変容と、カトリック・プロテスタントの直接的な関係の変容という考察の方向性のうち、本年度は後者に焦点を絞って分析を行った。それは、兄弟団の出版物などに表われる異宗派観は、都市内での現実的な宗派間の法的関係や、宗派間の交流のあり方などに強く規定されるものであるため、形成された異宗派観の分析に先立って、その基盤となる現実的関係を明らかにする必要を認識したためである。具体的には、ヴェストファーレン講和条約交渉期に、ケルンのプロテスタント少数派共同体が、自身の権利拡大を目指して行った、一連の交渉を検討対象とした。この作業においては、2010年7月・8月のドイツでの資料調査の際に入手した、ケルン・プロテスタント関連の史料を利用した。分析を通じて、ヴェストファーレン講和条約交渉が、ケルンにおいてもカトリック・プロテスタント双方に宗派間関係を改めて規定する意欲を生じさせたこと、都市参事会は、都市内における宗教的事案の裁治権者としての自身の地位が侵されない限りは、プロテスタント居住を容認し、彼らの権利拡大要求にも好意的に対応する姿勢だったことが明らかとなった。以上のことは、都市内における宗派間関係が、共存・併存を前提としたものとなったことを示しており、敵対的であったと従来考えられてきたケルンの宗派間関係を見直す結論であるとともに、ケルンの「対抗宗教改革運動」の実態を捉え直す契機にもなるものである。現在以上の分析結果を論文として発表する準備を進めている。
慢性腎臓病によるエネルギー感知障害の分子病態解明と治療法開発

最近、我々は慢性腎臓病(CKD)においてエネルギー恒常性維持機構の中心であるAMP活性化プロテインキナーゼ(AMPK)が尿毒素やアシドーシスによってエネルギー不全(AMPの上昇)を正しく感知できなくなること、これが臓器を超えて心臓や骨格筋でも惹起され、結果として全身臓器のエネルギー不全状態を惹起することを明らかにした。本研究では、CKDにおける腎臓を含めた全身臓器のAMPKを中心としたエネルギー恒常性維持機構の破綻の詳細を明らかにし、その共通した分子機序や治療標的を明らかにする。さらに創薬スクリーニングなどによって、全く新しい概念のCKDの包括的治療法の開発を行う。
クラウドファンディングによるネグレクテッド疾病薬開発ベンチャーの存続可能性

診断薬をメインとしながらも、ネグレクテッド疾病薬開発ベンチャーの存続とクラウドファウンディングの可能性を調査した。クラウドファウンディングではベンチャーキャピタル(VC)による資金調達能力には及ばないが、直接VCが投資する以前に、事業計画の専門家チェック・市場調査を含む情報非対称性の削減機能とベイジアンMCMC分析の応用が期待できる。また、利益追求型をも含むバイオベンチャーを現状でのスターベンチャーとその他ベンチャーとに分け、リーマンショック時の各グループの研究開発投資のパターンをベイジアンMCMC分析によってバックワード的に解析した。加えて、2019年3月4日にCARB-Xから支援を受けるバンガロールのネグレクテッド疾病薬開発を目指すBugworksのCEO・CSOと面会し、社会的バイオベンチャーのデスバレー存続を可能とする知的財産の経済的価値のリアルオプション分析に関して、共同研究の検討で合意した。そして、2018年4月から1年間、スズキ財団から支援を受けたポスドクフェローとしてIIScからDr.G.D. Tikasを迎え、共同研究を行った。さらに、EDGE-NEXTでのIIScへの学生引率やJSPSさくらサイエンスでのIISc院生との当該テーマを含むMOTに関する議論を実施した。研究の背景として、医薬の主流が化学合成からバイオ医薬に推移する中で、先駆的な創薬バイオベンチャーのほとんどは深化するデスバレー(赤字期間)克服に向け高付加価値の疾病治療を標的とし、人口が高成長の途上国での熱帯・貧困に由来する非常に多くの患者ニーズから乖離する傾向がある。故に、本研究目的は、当該医薬開発の需要と供給の架橋に向け、1米国で法制化された税控除(希少疾病医薬法)や、バウチャー(「優先審査保証」及び「小児疾病優先審査保証」)による研究開発投資の回収可能性、2優先審査保証権の金融工学的評価の有効性、そして、3クラウドファンディング(Crowdfunding)を通したバーチャルベンチャーの存続可能性などを調査し、国際的なバイオ医薬開発に向けたオープンイノベーションへの提言を目指すことにある。初年度であるH28年度の計画は、当該疾病領域へのバイオベンチャーの参入阻止の障壁として、主に資金・情報・経営能力・承認規制・知的所有権などを想定し、実態調査を通じて障壁の特性を見つけることにあった。特にデスバレーを克服できる開発資金のクラウドファンディングによる調達可能性を重点的に調査し、モデル構築・検証、現実の解釈、モデルと現実のギャップ解消を試みた。アプローチとしては、先ず、論文・特許・財務などのデータを用いたサイエンスリンケージ分析、第2に希少疾病医薬法による税控除、優先審査保証PRVや小児疾病優先審査保証PPRVなどのオプション価値をリアルオプション分析による評価、第3にベンチャーと大学・政府・非営利団体と製薬大企業との提携のゲーム理論による分析、ナッシュ均衡解・パレート最適解を計算し、オプションゲーム分析の有効性の検証、第4に、ネットワークにおける不完全情報下での意思決定へのベイジアン情報探索の効果の検証にあった。モデル構築やデータによる検証などは概ね実行できた。具体的には、米国での途上国疾病(Neglected Diseases)を事業分野とするバイオベンチャーの公開財務データを基に、現在とリーマンショック直後との研究開発投資の動向と純損益・株主価値などの指標との関係をベイジアンMCMC分析によって統計的に解析してデスバレー克服の戦略的特徴を検証した。また、現実的動向を理解する目的で、UCBerkleyの工学部長、同大学の起業家・技術センター、UCSFのQB3、スタンフォード大学のOTLなどの聞き取り調査を実施し、米国の法制度の仕組みの検証、当該バイオベンチャーの生態系の調査はできたと考えている。しかし、フィルードワークで当該事業のバイオベンチャーへの調査が対象企業の了解を得るのが困難でもう少し深く実態に触れることに困難さを感じてもいる。研究対象としての途上国疾病(Neglected Diseases)には、マラリア・HIV・結核の主要3大疾病の他に、ブルーリ潰瘍、シャーガス病、コレラ、デング熱、トラコーマを含む熱帯疾病13種、そして肺炎球菌感染症、下痢、毒素原性大腸菌、ロタウイルスなど貧困関連の疾病6種を含む計22種が撲滅の標的になっている。現在、バイオベンチャーが介入している開発プロジェクトとして、治療薬では72件、ワクチンでは87件、診断薬では32件の計191件が知られている。他方、製薬大企業では各範疇が順に54、21、0の計75件となり、むしろベンチャーによる貢献数の多さが目立つが、バイオベンチャーの母集団の数からすると5%程度の企業の参入と推定されている。また、関連のバイオベンチャー134社の国別分布では米国34%、英国7%、インド・ドイツ・スイス各5%、デンマーク4%、中国3%の順で、日本の割合はさらに2%とかなり低い位置を占める。3年の研究期間の対象を医療の優先順位から初年度に治療薬、第2年度にワクチン、そして最終の第3年度に診断薬と予め大別している。今年度は、第2年度で、第1年度の治療薬に続き、ワクチンにおける当該ベンチャーの活動を公開データを基に解析した。特に、途上国疾病(Neglected Diseases)に関与するバイオベンチャーでの治療薬とワクチンとの比較において、研究開発費と純益・株主価値・現金投下資産との各投入-産出の関係をベイジアンMCMC分析によって解析した。より具体的には、現時点とリーマンショック時点との2時点における研究開発投資のスタイルの相違を解析し、各グループのデスバレー克服に対する戦略の相違をリスク管理と製品ポートフォリオの観点から解析した。また、モデルについて事例による妥当性検証のためにインドのCentre for Cellular and Molecular Platforms (C-CAMP)とバイオベンチャー数社の実態調査も実施する機会があった。

ベイジアンMCMC分析についてRStanを用いて解析したが、当該ソフトウエアの使用に関して初めてのわりには順調に進んだと思われる。また、国際会議、JSPS-ICSSR2国間セミナー(バンガロールのIndian Institute of Science(IISc)にて開催)、国内学会での各研究発表でもそれぞれ比較的好意的なフィードバックを得られたと自己評価している。インドのIIScとの2国間セミナーでは、相手の研究室の新人の博士課程の院生(学部から飛び級で博士課程に入学)のテーマ・方法論が研究代表者のテーマと類似であることが判明し、同じくIIScの他の研究室のポスドクが2018年4月末に研究代表者の研究室に民間財団の支援で赴任しており(2019年末まで滞在予定)、加えて、第2回目のJSPS-ICSSR2国間セミナーは2018年8月に今度は本学にて開催予定である。こうして、今後、インドのIIScとの共同研究の可能性が期待される。診断薬をメインとしながらも、ネグレクテッド疾病薬開発ベンチャーの存続とクラウドファウンディングの可能性を調査した。クラウドファウンディングではベンチャーキャピタル(VC)による資金調達能力には及ばないが、直接VCが投資する以前に、事業計画の専門家チェック・市場調査を含む情報非対称性の削減機能とベイジアンMCMC分析の応用が期待できる。また、利益追求型をも含むバイオベンチャーを現状でのスターベンチャーとその他ベンチャーとに分け、リーマンショック時の各グループの研究開発投資のパターンをベイジアンMCMC分析によってバックワード的に解析した。加えて、2019年3月4日にCARB-Xから支援を受けるバンガロールのネグレクテッド疾病薬開発を目指すBugworksのCEO・CSOと面会し、社会的バイオベンチャーのデスバレー存続を可能とする知的財産の経済的価値のリアルオプション分析に関して、共同研究の検討で合意した。そして、2018年4月から1年間、スズキ財団から支援を受けたポスドクフェローとしてIIScからDr.G.D. Tikasを迎え、共同研究を行った。さらに、EDGE-NEXTでのIIScへの学生引率やJSPSさくらサイエンスでのIISc院生との当該テーマを含むMOTに関する議論を実施した。第2年度の平成29年度では、主にワクチンを対象に第1年度と類似のアプローチを用いてデスバレーの克服可能性をモデル構築・検証と実態調査とを通じて検討する。実態調査の対象としては、ワクチンプロジェクトの多いベンチャーとして、イタリア企業、オランダ企業、デンマーク企業などが主に含まれる。また、先進技術領域の癌ワクチンProvengeを開発したDendreonにも同疾病領域への参入可能性を問いたい。クラウドファンディングの調査に加えて政府支援がワクチンと診断薬の両プロジェクトを増やすという統計的結果の理由も検証する。
国際河川に於ける流域国の係争を回避する手段としての「越境環境影響評価」

国際河川や国際湖沼の流域国が,「エスポー条約」に準拠する越境環境影響評価の枠組み策定に合意する要件は,カスピ海のように流域国への悪影響が非対称的ではなく全ての流域国が影響を受ける場合,カナダと米国間の国際河川のように幾つかの河川では一方の国が上流国であるが他の河川ではその国が下流に位置するという地政学的な関係にある場合,メコン川のように地域内での経済的な統合が進み流域国間には相互依存関係が存在する場合,であることが判明した。欧州諸国の間で制度的な枠組みとして浸透しつつある「エスポー条約」の国際河川に於ける適用性に関して,メコン川委員会[MRC]で進められている,「越境環境影響評価」の為の枠組みとしてのガイドライン策定について,聞き取り調査を行った.また,メコン川委員会の構成国(タイおよびラオス)のガイドライン策定への対応と国内法との整合性に関して,各国内委員会の関係者からの聞き取り調査を行った.世界銀行,米州開発銀行などの諸機関での聞き取りと,研究の進捗に関する協議を,「環境法研究所」の担当者と行うと共に,研究会を開催した.想定される制度的および組織的な枠組みの有効性を,現実に生じている国家間の確執と参照して考察するために,ガンジス川での解決策についてシステム解析の観点から解析を行っている研究者を研究会に招聘し,聞き取り調査を行った.国際連合欧州経済委員会[UN-ECE]にある「エスポー条約」事務局の関係者から.最近の展開と世界各地の国際流域での適用に向けた試みについて聞き取り調査を行なった.ドナウ川デルタの事例について解析を行っている研究者を研究会に招聘し,「エスポー条約」による問題解決に関わる問題点について聞き取り調査を行った.カスピ海流域での「エスポー条約」に基づくガイドラインとプロトコールの制定,豆満江の流域国による「越境環境影響評価」の為の枠組み制定への動きについて関係者からの聞き取り調査を行った.国際協力機構,欧州復興開発銀行,欧州連合本部での現状と進捗についても,関係者との聞き取り調査を行った.「越境環境影響評価」に関わる国際機関および援助機関に関する文献調査と聞き取り調査を継続的に実施した.2010年4月に国際司法裁判所が,ウルグアイがウルグアイ川沿岸に建設した製紙工場に起因する汚染に関して,ウルグアイとアルゼンチンの間での係争に対して下した判決に着目して,国際流域での環境影響評価の実施を規定する流域国間協定の有用性と,常置機関および臨時に設置される機関が果たし得る機能について考察を行った.また,ウルグアイでの制度的および組織的な枠組みと,メコン川流域でのメコン川委員会に於けるそれらを比較分析することにより,メコン川委員会が有する,流域国間の調停機能の限界と,その改善策について,環境影響評価の実施と流域国への通告機能の観点から検討を加えた.カスピ海,メコン川,ダニューブ川,豆満江(Tumen River)における,「越境環境影響評価」の整備状況を,法制度的および組織的側面から評価するために,これらの流域における「越境環境影響評価」も枠組み策定に関与してきた研究者と実務者による国際シンポジウムを日本(東京)で開催し,有用な情報の蓄積を図ると共に法制度的および組織的側面での改善事項を抽出した.国際シンポジウムでの発表と討議の内容については,国際的な学術誌の特別号として纏めて公刊することを計画している.また,これまでの分析から学術論文として取り纏めた研究成果が,学術誌に掲載された.本研究からの知見は,平成22年度までに4編の学術論文として公刊されている.平成23年度は,それらの論文で呈示した知見を更に精緻化すると共に,今後の研究の方向性を追求すべく,「越境環境影響評価」に関わる国際機関および援助機関に関する文献調査と,これらの機関に於けるヒアリングを継続的に実施した.また,本研究の実施への協力を得ている国内外の研究者との協議と,国際流域管理を専門とする研究者からのヒアリングも継続的に実施した.流域国間での情報の透明性欠如が,流域国の猜疑心を生み,係争に発展するという,本研究から得られた知見より,情報の透明性を確保するために流域国間が合意すべき「制度的枠組」が含むべき要素を事例研究より特定すること,および,そのような「制度的枠組」が有為に機能することを補助する為の「仕組み」を提案することが重要との認識に至ったことから,そのような枠組での研究を実施することにより,本研究の課題を更に深化することを志している.有効に機能する「仕組み」を構築する為の試みとして,本研究より,流域の水資源利用を最適化するための「意思決定支援システム」が備えるべき要件を,流域国からの専門家の参加を得て特定することが必要と考えるに至った.本研究からの知見をウェブサイトで開示すると共に,平成22年度に日本(東京)で開催した「越境環境影響評価」の枠組み策定に関与してきた研究者と実務者による国際シンポジウムでの発表と討議の内容を基軸とした,国際的な学術誌の特別号を公刊する準備を進めた..
心磁計による薬物誘発QT延長と関連する遺伝子一塩基多型の解析法の開発

[研究目的](1)64チャンネル心磁計(64chMCG)による致死的不整脈や傷害心筋などを早期スクリーニング法の開発。(2)薬物によるQT延長や心筋傷害の違いを個人レベル、一塩基遺伝子多型(SNPs)などの遺伝子レベルで予測し、副作用の少ない医薬品の適正投与や新しい治療法の評価法の構築。[臨床的意義]64ch MCGによる致死的不整脈や傷害心筋などを早期スクリーニング法と基盤となる成因のSNPs解析法は、個別化医療のシステムとして有用と考えられた。薬剤使用による心筋傷害や致死的不整脈を未然に防ぐための遺伝子レベル・個体レベルでの個別化医療の基盤研究は重要な課題である。QT延長の原因となる心筋のイオン・チャンネルの一塩基遺伝子多型(SNP)の1つにいわゆるI_<Kr>電流がある。抗不整脈薬だけではなく、抗癌剤なども薬物誘発QT延長をもたらすということもわかってきた。薬剤によるQT延長や傷害心筋の評価は、薬剤開発の安全性評価としても重要度を増している。平成18年度、研究課題の中で以下の点を構築した。(1)心磁計は心臓の電気的現象を三次元的に評価することが可能である。64チャンネル心磁計で再分極過程の異常を直接的に反映する指標であるRTc時間のばらつき(RT dispersion)とTpeak-end dispersionを計測して、心磁図による薬剤誘発QT延長および傷害心筋評価法を開発した(Int J Card Imaging 2006)(3)抗がん剤(MVAC療法)施行例を登録(10例)して、64チャンネル心磁計でアドリアマイシンによる心筋傷害の有無を検証した。さらに、抗がん剤(methotrxate)代謝にかかわるMTHFRの遺伝子多型(A677C)を解析するシステムを構築した。[研究目的](1)64チャンネル心磁計(64ch MCG)による致死的不整脈や傷害心筋などを早期スクリーニング法の開発。(2)薬物によるQT延長や心筋傷害の違いを個人レベル・一塩基遺伝子多型(SNPs)などの遺伝子レベルで予測し、副作用の少ない医薬品の適正投与や新しい治療法の評価法の構築。
日米高等教育制度における宗教学の実態調査

国内の全ての四年制大学約700校について、宗教立か、総合か文系・理系か、設立は何年かを調べた。そのうち、資料提供を得た約450校については、2002年度の講義概要集から、宗教に関係のある授業を選び、内容を26カテゴリーに分類した。その授業が対象とする学部・学科の種類、必修/選択の別、教員名、教員の性別、単位数、教職用科目であるか否か、指定テキスト・参考書等を調べた。この作業は研究期間内に完成することは困難であったため、100校を抽出し、それについてまず全体的に調べた。比較対象である米国の大学については、アメリカ宗教学会による調査、文献をもとに実態と教育理念史を調べた。その結果わかった主なことは以下の通りである。(1)米国の大学で公立校でも8割に存在する「キリスト教入門」「聖書入門」の授業は、日本の大学では「神道」ではなく「日本研究」と名づけられた授業に該当する。米国でも日本でも、宗教学者のディシプリンに対する自己理解(異文化理解や多文化主義重視)と、宗教関連の授業の実態(ナショナル・アイデンティティ重視)には少なからぬ違いがある。また、米国でも日本でも、伝統的な哲学系、人文系の授業の方が、社会科学系の授業よりもなお圧倒的に多い。(2)宗教に関する授業は、全体的にみると公立大学の方が、(非宗教系私大はもとより)宗教系私大よりも多様性とバランスを有している。(3)生命倫理・環境倫理に関する授業が増加しているが、そのうち40%近くは宗教的な観点を加えていた。(4)宗教関係の授業を担当している女性教員の比率は米国や他の分野と比べて低く、その低さは「ジェンダーと宗教」をテーマとする授業についても変わらなかった。この研究成果は、17年3月に開催された第19回国際宗教学宗教史会議世界大会において、「宗教教育の国際比較研究」をテーマとする特別パネルで発表した。英文論文集の刊行も検討している。15年度は、まず全国の大学から資料となる講義概要集・履修要項を取り寄せることから始めた。700余のすべての4年制大学に依頼し、約450校から資料提供を得た。次に講義概要集から、宗教に関係の授業を選び、大学ごとにファイルした。また、各大学の単科・総合の別、規模、学部構成等を調べた。ファイルの授業一つ一つについて、それがどのような種類の授業であるかを分類した。分類の内訳は、A宗教史的キリスト教B神学的キリスト教C宗教史的仏教D教学的仏教E儒教・道教Fヒンドゥー教Gイスラム教Hユダヤ教I宗教史的神道J神学的神道K比較研究L日本研究・民俗学M地域研究N宗教哲学O環境/福祉/生命/医療PジェンダーQ新宗教R宗教学入門・概論・理論S宗教心理学T宗教社会学U宗教人類学V宗教と文学・芸術W宗教と暴力・宗教の対立Xその他宗教関係Y宗教に関係のない生命倫理/環境倫理Z科学と宗教の26カテゴリーである。他に、その授業が対象とする学部・学科の種類、必修/選択の別、教員名、教員の性別、単位数、教職用科目であるか否か、指定テキスト・参考書等を調べ、表に入力した。以上の作業を進めた結果、年度内にファイリング作業はすべて完了した。表への入力作業は5分の1が終わったところである。16年度は入力作業を終わらせ、データを集計しまとめる予定である。

研究発表の場としては、の二つの学会で、宗教教育に関するパネルで口頭発表する。3月末の学会の方では、パネルのコーディネーターも務め、さらに大会終了後、全パネリストの発表をもとにした論文集を編集する。16年度は、15年度にファイリングをすませたデータを入力し、集計・分析する作業を行った。全国の約450校の4年制大学を対象に、2002年度の全授業の中から「宗教」を主要な要素とするものをすべてピックアップし、一つ一つについて、それがどのような種類の授業であるかを分類した。分類の内訳は、A宗教史的キリスト教B神学的キリスト教C宗教史的仏教D教学的仏教E儒教・道教Fヒンドゥー教Gイスラム教Hユダヤ教I宗教史的神道J神学的神道K比較研究L日本研究・民俗学M地域研究N宗教哲学O環境/福祉/生命/医療PジェンダーQ新宗教R宗教学入門・概論・理論S宗教心理学T宗教社会学U宗教人類学V宗教と文学・芸術W宗教と暴力・宗教の対立Xその他宗教関係Y宗教に関係のない生命倫理/環境倫理Z科学と宗教の26カテゴリーである。他に、その授業が対象とする学部・学科の種類、必修/選択の別、教員名、教員の性別、単位数、教職用科目であるか否か、指定テキスト・参考書等を調べ、表に入力した。また、これとは別に、700余の全ての4年制大学について、それが宗教系かどうか、総合か理系か文系か、設立年は何年かについてデータベースを作成した。授業分類・入力の過程で、非常に時間を要する作業であることがわかったため、17年3月の学会用には、先に100校の標本を抽出し、その集計・分析をもとに発表を行った。この学会は、第19回国際宗教学宗教史会議世界大会(開催地東京)であり、「宗教教育の国際比較研究」をテーマにした二つの特別パネルをコーディネートし、各国(英、米、独、蘭、韓、日、インドネシア、ケニア)から研究者をパネリストとして招き、自分もパネリストの一人として参加した。このパネリスト全員の発表原稿をもとにした論文と、さらに数人の国外の執筆者による論文を集め、英文論文集を刊行する編集作業を進めている。
類人猿におけるヘルペスウィルスの存在及びその動態を探る

われわれはヒトヘルペスウイルスがサルのものに類似したシークエンスを持つことから、霊長類におけるヘルペスウイルスに着目し、ヒトのヘルペスウイルス(ヒトヘルペスウイルス6型;HHV6とエプスタインバーウイルス;EBV)を用い、サルにおけるヘルペスウイルスの動態を、ヒトと平行して調査した。昨年および今年度、ヒト細胞においてウイルスHHV6遺伝子が染色体DNAに組み込まれた状態で3世代にわたり伝播している事実を明らかにした。また、リンフォーマ患者において、ヒトEBVウイルスが染色体DNAに組み込まれている症例を見出した。一方、サル類において、HHV6とEBVのプライマーを使い、スクリーニングを行った。チンパンジー3匹(霊長類研究所で出生)、アカゲザル37匹(捕獲時の生息地;インド30匹、中国7匹)、ニホンザル152匹(捕獲時の生息地;兵庫県17匹、岡山県58匹、大分県77匹)から血液を採取、DNA抽出を行った。得られたDNAを100ナノグラムずつ使い、PCRを行った。その結果、HHV6では全て陰性であった。しかし、EBVでは、ヒトのコントロールDNA(EBV陽性)では129bpに相当するバンドが見られるが、37個体に40bpのバンドが得られた(アカゲザル;インド21/30匹、中国3/7匹、ニホンザル;大分2/77匹、兵庫4/17匹、岡山6/58匹)。このことからヒトとはやや異なるEBV類似ウイルスの感染が示唆された。さらに、これらの個体の染色体標本において、EBV(EcoRI fragment)のコスミドプローブを使ったFISHにより、EBVゲノムの組込みを検討中である。霊長類はヒトに近縁であることから、実験動物として重要な位置を占める。霊長類を利用する実験を行うにあたりウイルス感染の有無の情報は必須である。また、感染したサルにおけるウイルスの動態を探り、感染様式を追求することは安全面からも重要である。我々はヒトヘルペスウイルスがサルのヘルペスウイルスに類似したシークエンスを持つことから、霊長類におけるヘルペスウイルスに着目し、ヒトのヘルペスウイルスを用いて、サルにおけるヘルペスウイルスの動態についての情報を得ることを計画した。現在まで、ニホンザル42検体、チンパンジー3検体の血液を採取し、血清、DNAをそれぞれ収集した。また、全血培養法を行って、FISH解析用に染色体標本を作製した。ニホンザル28検体、およびチンパンジー3検体のDNAについて、HHV6のプライマーをテンプレートにしてPCR・電気泳動法により、ヒトヘルペスウイルス6(HHV6)ゲノムの存在を調べたが、これまでのところすべて陰性であった。同様に、10検体についてその染色体標本を使ってFISH法によるHHV6ゲノムの検索を行ったが、陽性は観察されなかった。従って、HHV6ゲノムの染色体への組込みは今のところ見つかっていない。今後、さらに検体の収集を行い、血清学的検索、PCRによる検索、およびFISH法による検索を継続して行う。また、エプスタイン・バーウイルス(EBV)のコスミドプローブが入手できたので、検体から得られた染色体標本を使ってFISH法を用いた検索も進行中である。

チンパンジー3匹(霊長類研究所で出生)、アカゲザル37匹(捕獲時の生息地;インド30匹、中国7匹)、ニホンザル152匹(捕獲時の生息地;兵庫県17匹、岡山県58匹、大分県77匹)から血液を採取、DNA抽出を行った。得られたDNAを100ナノグラムずつ使い、PCRを行った。その結果、HHV6では全て陰性であった。しかし、EBVでは、ヒトのコントロールDNA(EBV陽性)では129bpに相当するバンドが見られるが、37個体に40bpのバンドが得られた(アカゲザル;インド21/30匹、中国3/7匹、ニホンザル;大分2/77匹、兵庫4/17匹、岡山6/58匹)。このことからヒトとはやや異なるEBV類似ウイルスの感染が示唆された。さらに、これらの個体の染色体標本において、EBV(EcoRI fragment)のコスミドプローブを使ったFISHにより、EBVゲノムの組込みを検討中である。
亜熱帯域のミコール酸含有放線菌群の多様性解明とその保全

本研究は、生物多様性が豊かな亜熱帯域から天然のミコール酸含有放線菌群を選択分離することで生物多様性を解明し、菌株の保全を行う事を目的とした。亜熱帯域として沖縄県石垣島および西表島において森林とサトウキビ畑から各々20試料の採取を行い、Nocardia属12種、Mycobacterium属2種を確認した。Rhodococcus属の選択分離法としてノボビオシン(10 mg/L)とフラジオマイシン(20 mg/L)を併用し、さらにアルカリ-SDS溶液による土壌前処理法を組み合わせること事が有効であ分かった。本研究得られ離株は新種推定さ菌が得られたので微生物保存機関における寄託保全を行った。本研究は、生物多様性が豊かな亜熱帯域から天然のミコール酸含有放線菌群を選択分離することで生物多様性を解明し、菌株の保全を行う事を目的としている。22年度は亜熱帯域として沖縄県石垣島および西表島において森林とサトウキビ畑から各々20試料の採取を行った。ミコール酸含有放線菌であるNocardia属やMycobacterium属については申請者らが開発したショ糖密度勾配遠心法とオリーブ油-SDS法を用いて分離を行った。なお、分離株の同定には16SrDNAの塩基配列(>1300bp)を用いて相同性検索を行った。その結果、Nocardia aobensis、Nocardia araoensis、Nocardia asteroides、Nocardia cyriacigeorgicaなど計12種を見出すことができた。また、Mycobacterium属についてはMycobacterium neworleansenseとMycobacterium peregrinumの2種のみが検出された。一方で、未だ選択分離法が設定されていないRhodococcus属については抗生物質耐性とアルカリ-界面活性剤耐性を用いた選択分離法の構築を試みた。まず、Rhodococcus属既知種12株を用いて抗生物質耐性試験を行ったところ、ノボビオシン(10mg/L)とフラジオマイシン(20mg/L)を併用した場合、全ての既知種が耐性を示した。一方、土壌中の主要放線菌であるStreptomyces属の既知種21種では僅か5%しか耐性を示さなかったため、選択剤としての有効性を検証する事が出来た。次いで、アルカリ-界面活性剤耐性との組み合わせることで、土壌試料からRhodococcsu属の出現割合を3割程度まで上昇させることができた。平成23年度については、引き続きNocardia属とMycobacterium属の分離を試み、新たにRhodococcus属の選択分離法を適用していく予定である。新種と推定される菌株が数株存在していたので、分類学的な詳細な研究を行い、新種の提案を行う予定である。なお、本研究で収集した分離株は現在、山梨大学にて-80°Cにて保全を行っている。23年度は亜熱帯域として沖縄県石垣島および西表島で分離されたミコール酸含有菌の中から新種と推定されるNocardia属およびRhodococcus属について詳細な分類学的な研究を行った。まず、Rhodococcus sp.1540-FN-6R株(NBRC 108552)と1540-FN-20株(NBRC 108555)の16SrRNA遺伝子に基づく系統解析からRhodococcus属の中で独立したクレードを作り、相同性としてはRhodococcus triatomaeと98.2-98.6%であることから近縁種である事がわかった。これら菌株のメナキノン、全菌体糖組成、脂肪酸組成などの化学分類学的性状試験の結果からRhodococcus属である事が同定された。続いて、API ZYM試験や糖の資化性試験において近縁種であるRhodococcus triatomaeと性状が異なることから、これら2株は新種であることが強く示唆された。一方、Nocardia sp.IF2-1株(NBRC 108818)は、16SrRNA遺伝子に基づく系統解析からNocardia pseudovaccinii、Nocardia anaemiae、Nocardia vinaceaとクレードを作り、これら既知種との相同性は98.5-98.9%であった。化学分類学的性状試験ではミコール酸含有菌に特徴的なArabinoseおよびGalactoseが主要な菌体糖成分であり、メナキノンはMK-8(H_4,ω-cycl.)とMK-8(H_2)であり、脂肪酸はC_<16:0>を主要組成としていた。以上のことから、これらミコール酸含有菌が新種であることが強く示唆されたため、NBRCにて菌株を寄託保全した。
新規[3+2+2]型環化付加反応を用いる生物活性化合物及び多環性化合物の合成

ニッケル触媒を用いた電子欠乏性メチレンシクロプロパンとアルキンとの[3+2+2]型環化付加反応は,様々な置換基を有する7員環骨格を構築できる有用性の高い反応である。本反応は様々なアルキンを用いることが可能であり,共役エンインを基質として用いることでビニルシクロヘプタジェン誘導体を得た。また,3成分[3+2+2]型環化付加反応と続くDiels-Alder反応による4成分間反応により多環性7員環化合物を構築した。本反応は生物活性化合物や複雑な環構造を容易に構築できる点からその応用性が期待されるが,反応機構に関しては未開の部分があり,応用展開を行うに先立ちより詳細な議論が必要である。そこで,理論計算を用いた本反応の機構解析に着手した。まず,前駆体となる5員環メタラサイクルの安定性について計算を行ったところ,置換基の立体障害が反応の選択性に寄与していることが確認された。続いて,5員環メタラサイクルと電子欠乏性メチレンシクロプロパンとの反応について解析を行うと,二重結合への挿入を経由する経路と,3員環部の炭素-炭素σ結合の開裂を伴った経路の2通りが導かれた。それぞれの遷移状態を探索すると,後者の方がエネルギー的に有利な経路であることがわかった。この経路では,メチレンシクロプロパン上のカルボニル基がニッケルと相互作用し,活性化エネルギーの低下や位置選択的な反応の促進に貢献していることが示唆された。これらの結果は,電子欠乏性メチレンシクロプロパンが特異的な7員環形成反応に大きく関与していることを示しており,新たな触媒反応を開発する上での一つの手がかりとなる結果だといえる。ニッケル触媒を用いた[3+2+2]型環化付加反応を利用し,レチノイド類縁体の合成を試みた。電子欠乏性メチレンシクロプロパンとアルキンから容易に構築できる7員環化合物のエステル部位を加水分解し,アミノ安息香酸エチルとカップリング反応,安息香酸エステル部位の加水分解を経て数種のレチノイド類縁体を合成した。この化合物の分化誘導活性を測定した結果,弱い活性があることが確認された。また,興味深いことに合成した化合物の中に神経成長作用があることを確認した。本化合物は短工程で容易に合成でき,かつ7員環上の置換基を種々変えられる点から,更なる発展が見込めるものであるといえる。また,共役エンインを用いた[3+2+2]型環化付加反応について検討を行った。ニッケル触媒下電子欠乏性メチレンシクロプロパンと共役エンインとの反応は効率よく進行し,70-90%の収率で目的の7員環化合物を与えた。本反応は3成分間反応に展開することもでき,トリメチルシリルアセチレンを用いることで,選択的に3成分付加体を与えた。ここで得られた7員環化合物に対しDiels-Alder反応を試みたところ,目的の多環性化合物を与えた。さらに,3成分[3+2+2]型環化付加反応とDiels-Alder反応をワンポットで行うことで,4成分[3+2+2]/[4+2]型連続環化付加反応を達成した。本反応は単純な分子から複雑な多環性化合物を一挙に構築することのできる有用な反応であるといえる。
自律神経と平滑筋の培養系でのシナプス再構築とその薬理

本研究は、自律神経組織と平滑筋の同時培養により神経筋接合部を再形成させ、シナプス伝達の機序を電気生理学的手法及び細胞内カルシウム(Ca)濃度変化測定の手法を用いて明らかにすることを目的とした。標本としては、交感神経系の上頸神経節と効果器の精管・虹彩縮瞳平滑筋を組み合わせて用いた。また、効果器には心筋も用いた。幼若ラット上頸神経節・心臓、成熟モルモット精管・虹彩縮瞳筋を酵素で処理し、単一細胞を得た後、短期初期培養(17日間)を行った。培養前後の神経・平滑筋単一細胞にホールセルクランプ法を適用し、膜電流の種類・性質(主にCa依存性K電流[Ik-ca])をそれぞれの電流を特異的に抑制する薬物を用いて比較したが変化は見られなかった。神経・平滑筋細胞の同時培養は、単独培養に比べ著しく成功率が低く、シナプス形成の確認は電子顕微鏡を用いた形態学的な観察に留まった。更に、比較的容易に培養が行える心筋細胞を用いて、神経細胞との同時培養も試みたが結果は同じだった。同時培養を行う過程で、細胞内Ca貯蔵部位が膜興奮性に及ぼす影響を検討するため、小胞体(SR)Caポンプの特異的抑制薬であるサイクロピアゾン酸(CPA)の作用を検討した。CPAによるSR貯蔵Caの減少は、特に活動電位の再分極に寄与しているIk-caの減少をもたらし、神経・平滑筋細胞の興奮性を増大させることが明らかとなった。また、培養細胞に先立ち、モルモット単一心筋細胞にCa蛍光指示薬(Fluo-3AM)を取り込ませ、共焦点レーザー顕微鏡を用いて心筋細胞全体の細胞内Ca濃度変化を観察したところ、通電刺激・興奮性薬物投与により細胞内Ca濃度の上昇が見られた。以上により、初期培養による細胞を用いて同時培養を行っても、充分、生体内の神経筋接合部のモデルとして利用できる可能性が示唆された。よって、同時培養さえ定常的に成功すれば、上記手段を用いることによってシナプス伝達の機序の解明が期待できる。本研究は、自律神経組織と平滑筋の同時培養により神経筋接合部を再形成させ、シナプス伝達の機序を電気生理学的手法およびCa濃度変化測定の手法を用いて明らかにすることを目的とした。標本としては、交感神経系の上頚神経節と効果器の精管・虹彩縮瞳平滑筋を組み合わせて用いた。幼若ラット上頚神経節をコラゲナーゼで単離し培養した。また、成熟ラットおよびモルモット精管・虹彩縮瞳筋から平滑筋細胞を単離し培養した。同時培養に先立ち、短期培養(23日)後の神経細胞および精管・縮瞳筋平滑筋細胞の膜電流を単離直後のそれぞれの細胞の膜電流と比較検討した。単離直後の各々の細胞で主に観察される膜電流は、Ca電流、遅延性K電流およびCa依存性K電流がある。それぞれの電流を特異的に抑制する薬物を用いることにより、培養前後での膜電流の性質を検討した。その結果、短期培養によっても、膜電流の種類、性質等はほとんど変化しないことが示された。よって、初期培養による細胞を用いて同時培養をおこなっても、十分、生体内の神経筋接合部のモデルとして利用できる可能性が示唆された。

その過程で、細胞内Ca貯蔵部位の膜興奮性の及ぼす影響を検討するべく、小胞体Caポンプの特異的抑制薬であるサイクロピアゾン酸(CPA)の作用を調べた。小胞体貯蔵Caの減少は特にCa依存性K電流の減少をもたらし、神経・平滑筋細胞の興奮性を増大させることが明らかとなった。なお、単離した神経・平滑筋細胞の単独培養は定常的に成功するようになったが、同時培養での成効率はかなり低かった。現在、培養が比較的容易である幼若ラット心筋細胞を用いて、シナプス形成を試みることを検討中である。また、単離直後の平滑筋細胞とは性質が異なっているが、平滑筋の細胞株を用いて、シナプス形成を試みることも検討中である。本研究は、自律神経組織と平滑筋・心筋の同時培養により神経筋接合部を再形成させ、シナプス伝達の機序を電気生理学的手法およびカルシウム(Ca)濃度変化測定の手法を用いて明らかにすることを目的とした。標本としては、交感神経系の上頸神経節と効果器の精管平滑筋・心筋を組み合わせて用いた。幼若ラット上頸神経節および心臓、成熟モルモット精管をコラゲナーゼなどの酵素で処理し、単一細胞と得た後、短期培養(17日間)を行った。ラット培養心筋細胞は、1)培養時間とともに偏平化し、増殖した。2)個々の細胞が周期的な拍動をくり返し、集合体では同期した拍動が観察された。3)興奮性薬物投与による拍動数の増加が見られた。よって、培養心筋細胞においても、各種受容体は保持されていると思われる。一方、培養神経細胞では、1)神経突起の伸展がみられ、神経体の成長が見られた。2)神経突起の伸展に伴い、神経網が発達した。これらの特徴は過去の報告と一致しており神経ならびに心筋細胞の短期培養に成功したと考えられる。また、培養心筋細胞内のCa濃度変化を測定するのに先立ち、モルモット単離心筋細胞にCa蛍光指示薬(Fluo-3AM)を取り込ませ、共焦点レーザー顕微鏡を用いて細胞内Ca濃度変化を観察した。XY走査モードを用いて心筋細胞全体のCa濃度変化を観察したところ、通電刺激ならびに興奮性薬物投与により細胞内Ca濃度の上昇が見られた。しかし、細胞内Ca濃度上昇は、細胞の部分部分によって異なり、しかも興奮収縮時にはCaウエーブが発生することも知られているので、細胞全体での高い時間分解能での解析が更に必要であると思われる。なお、神経・効果器の同時培養は、現在もかなり成功率が低いため、成功率を高める方法を依然検討中である。
内耳に発現するｍｉＲＮＡの分子構造と生理機能の解析

マウス内耳全体、コルチ器、ラセン神経節、血管条・外側壁、前庭系等の亜部位に分けて、組織よりtRNAを抽出し、mirVana miRNAisolation kit等を用いて、内耳miRNAを抽出・精製し、内耳に発現するmiRNAの遺伝子動態を網羅的に解析した。これまでの欧米からの報告と一致して、マウス内耳の発生、分化、成熟の各段階において重要な役割を果たすmiR-96、miR-182、miR-183の発現を確認した。マイクロアレイ解析から胎生マウス内耳に発現するmiRNA(蝸牛で100種類以上のmiRNA)を同定した。マウス内耳の発生、分化、成熟の各段階において重要な役割を果たすことが知られているmiR-96、miR-182、miR-183の内耳での発現を確認した。特にmiR-96の機能異常では、動物モデルでも人でも難聴を発症することが確認されているので、同遺伝子に焦点を絞りさらなる解析を予定している。内耳(蝸牛および前庭系)に発現するmiRNAの研究は、欧米において今まさに開始されたばかりであるが、すでにいくつかの貴重な報告がなされた。マウス内耳の発生、分化、成熟の各段階においてmiR-96、miR-182、miR-183が重要な役割を果たすことを明らかにした研究、マイクロアレイ解析(206種類のmiRNA)から胎生マウス内耳に発現するmiRNA(蝸牛で105種類のmiRNA、前庭系で114種類のmiRNA)を同定し、その内のmiR-15aの標的遺伝子が、有毛細胞の分化および機能維持に必須のSlc12a2、Cldn12、Bdnfであることを示した研究、さらにmiR-96の遺伝子変異による難聴モデルマウスの作製、そして実際に遺伝性難聴家系におけるヒト難聴発症因子としてのmiR-96遺伝子変異の同定等が相次いで報告された。マウス内耳全体、あるいはコルチ器、ラセン神経節、血管条・外側壁、前庭系等の亜部位に分けて、組織よりtRNAを抽出し、mirVana miRNAisolation kit等を用いて、内耳miRNAを抽出、精製する。バイオアナライザー・スペクトロフォトメーターを用いてmiRNAの質的・量的解析を行った。その結果、これまでの報告と同様に、蝸牛および前庭系からそれぞれ100種類を超えるmiRNAを同定した。すでに報告のあるmiR-96、miR-182、miR-183の発現も確認された。これらのmiRNAの主たる発現部位は、内・外有毛細胞およびラセン神経節細胞であった。これらの分子の標的遺伝子は有毛細胞の分化・機能維持に必須のSlc12a2、Cldn12、Bdnf等の遺伝子群であることが報告されており、内耳の発生段階でこれらのmiRNAが重要な役割を果たすことが推察できた。マウス内耳全体、コルチ器、ラセン神経節、血管条・外側壁、前庭系等の亜部位に分けて、組織よりtRNAを抽出し、mirVana miRNAisolation kit等を用いて、内耳miRNAを抽出、精製した。これらのmRNAをmirVana miRNAlabeling kitによりラベルし、mirVana miRNA probe set (Ambion)を収載したマイクロアレイ・チップとハイブリダイゼーションさせることで、内耳に発現するmiRNAの遺伝子動態を網羅的に解析した。マイクロアレイの結果は、GenePix biochip readerにより読み込んだハイブリ生画像データをDigital Genome System Suite、GeneSpring等により解析した。。バックグラウンドと比較して2倍以上の遺伝子発現量を示すものを"内耳に発現するmiRNA"として同定した。学会発表、論文発表では十分な成果は上がっていないが、当初の研究計画に沿ってデータ集積は進んでいる。(理由)研究計画書にある通り、1)マウス内耳からのmiRNA抽出に成功、2)内耳miRNAのマイクロアレイ解析の遂行、3)マウス内耳に発現するmiRNAの同定、の3項目について成果を出せた。内耳miRNAの内耳発局在についての形態学的解析抽出された内耳miRNAからDIG LNAprobesを作成した上でISH法を施行して、それぞれのmiRNAの内耳での局在を明らかにする。

、内耳miRNAの標的遺伝子・mRNA・蛋白の同定内耳の発生、分化、成熟、および機能維持に重要な役割を果たすことがすでに知られているさまざなイオンチャネル、トランスポーター、レセプター、神経栄養因子等の内耳での局在部位を検討し、内耳miRNAの局在と比較検討することで、それぞれのmiRNAの標的となりうる候補分子を抽出する。さらに、現時点で利用可能なmiRNAのデータベース(miRanda等)上で、それぞれのmiRNAとの結合モチーフがその分子の遺伝子上に存在するかどうかを解析して、内耳miRNAの標的となる遺伝子・mRNA・蛋白を決定する。(今後の推進方策)研究計画書に沿って、さらに研究を推進する。実験動物、実験試薬・キット、画像解析ソフト、解析用PCなどで使用する予定(次年度の研究費の使用計画)研究計画書に沿った研究経費の使用を行う。
外国人児童のための算数文章題CAIの開発研究

日本の公立小学校に在籍する外国人児童の教科理解を助けるために加配教員を配置している地方自治体は多いが、児童の母語ができる人材は限られている。また、児童の個人差への対応も困難な状況がある。本研究は、教科内容を外国人児童の母語と日本語による文字および音声提示し、個人差に応じた学習支援をしていくための基礎研究である。算数文章題CAI教材を開発し、実施結果から今後の方向性を探ることを目的にしている。ブラジル人児童を対象に行なった結果では、来日期間が長くなっても日本語で算数文章題理解が困難な児童が多数いた。機械的な計算問題はできても文章題を日本語で理解し、概念操作を行なうことは難しい。コンピュータ上に日本語および母語であるポルトガル語で、文字提示と必要に応じて音声提示できる文章題問題を用意し、内容理解を助ける絵と式の選択方式で解答させた。紙と鉛筆による出題にくらべ、学習者の興味・動機付けは格段に高く、当初はブラジル人児童のみを対象とするつもりであったが、他の外国籍の児童や日本人児童もぜひやりたいという希望が多く、対象者を拡大して実施した。ブラジル人児童をはじめ外国人児童は日本人児童に比べ、反応時間、正答率で大きな差が見られ、必ずしも母語の方が成績がいいとは限らないことがわかった。しかし、CAI教材では、同じ問題に繰り返し挑戦する児童がいることなどから、学習者の興味を持続させる可能性が高く、今後さらに問題数や対応言語を増やしていくことが重要であることが確かめられた。開発したCAI教材はインターネットで発信するつもりでいたが、小学校でインターネットにつながったコンピュータの使用が困難な場合がまだ多く、個別にプログラムを組み込んだコンピュータを持参して行なったため予定よりデータ収集が遅れている。引き続き実施した結果に基づき、広く公開していきたい。平成13年度は、日本の公立小・中学校に在籍する外国人児童、特にブラジル人児童・生徒のためのコンピュータ教材の開発を目的とした基礎研究及び予備開発を行なった。基礎研究を村上が主に担当し、CAI開発を大野が行った。基礎研究として、まず教師へのインタビューや児童の観察から、日常生活では支障のない程度に日本語を習得していても、学習場面では日本人児童・生徒についていけない外国人児童の問題点を整理した。次に、学校で使われている教科書の分析から、算数の文章題は小学校低学年から3, 4年生にかけて急激に難度が増し、その後の学習の躓きの原因になっていることがわかった。そこで、小学校3年までの文章題に用いられる用語や表現、形式を整理し、基本的な四則計算を用いる典型的な文章題を抽出した。これらの問題のポルトガル語版を作成し、ポルトガル語が話せても読めない児童のために音声テープを作った。文章題の理解を測るために選択肢問題形式にし、日本人児童およびブラジル人児童各約100名に実施した。日本人児童には日本語版のみ、ブラジル人児童には日本語版・ポルトガル語版(音声付)を用いた。この段階では、実施はすべて紙に書かれた問題の答を鉛筆で記入するものとした。この紙版テスト結果の分析から、これらの問題の信頼性が確認された。また、日本語で出題された問題に関しては、ブラジル人児童の正答率は日本人児童に比べ著しく劣っていることが明らかになった。さらに現在の学年や滞在期間に関わらず、小学校低学年の文章題理解ができていないことが確認された。しかし、渡日時期が遅いほど、すなわち高学年になってから渡日した児童ほど正答率は上がっており、ポルトガル語で理解できていれば、日本語でも理解が容易であることがわかった。

以上のことから、1)ブラジル人児童の多くに小学校低学年の段階で躓きが見られること、2)この躓きは滞在年数が長くなっても改善されず、その後の学習の障害になっていること、3)彼らの母語であるポルトガル語で理解できれば、日本語による理解も容易になることの3点が確認された。この結果に基づいて、コンピュータを用いて提供する文章題のレベルや形式を決め、コンピュータ上の作動について検討を行った。文章題問題や選択肢の絵の取り込み作業(雇い上げ謝金)を行い、プログラミングを大野が担当した。実際に使う上での問題点を分析するため、問題をCDに焼付けノート型コンピュータを外国人児童のいる公立学校に携帯し、児童の実施の様子をビデオカメラに録画した。今後の本格実施に備え、問題の量的・質的充実を図るとともに、コンピュータ操作上の問題点の検討・改善も行っていく。日本の公立小学校に在籍する外国人児童の教科理解を助けるために加配教員を配置している地方自治体は多いが、児童の母語ができる人材は限られている。また、児童の個人差への対応も困難な状況がある。本研究は、教科内容を外国人児童の母語と日本語による文字および音声提示し、個人差に応じた学習支援をしていくための基礎研究である。算数文章題CAI教材を開発し、実施結果から今後の方向性を探ることを目的にしている。ブラジル人児童を対象に行なった結果では、来日期間が長くなっても日本語で算数文章題理解が困難な児童が多数いた。機械的な計算問題はできても文章題を日本語で理解し、概念操作を行なうことは難しい。コンピュータ上に日本語および母語であるポルトガル語で、文字提示と必要に応じて音声提示できる文章題問題を用意し、内容理解を助ける絵と式の選択方式で解答させた。紙と鉛筆による出題にくらべ、学習者の興味・動機付けは格段に高く、当初はブラジル人児童のみを対象とするつもりであったが、他の外国籍の児童や日本人児童もぜひやりたいという希望が多く、対象者を拡大して実施した。ブラジル人児童をはじめ外国人児童は日本人児童に比べ、反応時間、正答率で大きな差が見られ、必ずしも母語の方が成績がいいとは限らないことがわかった。しかし、CAI教材では、同じ問題に繰り返し挑戦する児童がいることなどから、学習者の興味を持続させる可能性が高く、今後さらに問題数や対応言語を増やしていくことが重要であることが確かめられた。開発したCAI教材はインターネットで発信するつもりでいたが、小学校でインターネットにつながったコンピュータの使用が困難な場合がまだ多く、個別にプログラムを組み込んだコンピュータを持参して行なったため、予定よりデータ収集が遅れている。引き続き実施した結果に基づき、広く公開していきたい。