hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タイ国の環境発癌プロモーターと人癌との関係

1)タイ国の癌の臓器別発生率統計によると,日本とは明らかに異なるパターンを示す.例えば,日本では非常に少ない皮膚癌がタイ国では第7位を占める.タイ国では日本と異なる何らかの環境因子が発癌に関与していると理解される.特に,タイ国の番傘村の油,南洋桐油には発癌プロモーターが含まれているので,これら発癌プロモーターが人癌の発生に関与しているかを調査研究する.2)南洋桐油に含まれる発癌プロモーターの構造決定を完成する.2.チェンマイ地区の番傘村では,発癌プロモーターを含む桐油を長年傘の防水に使用している.チェンマイ地区の皮膚癌の疫学調査を行うと共に,タイ国の癌統計の資料から,タイ国の地方別癌発癌率の比較,発生部位,患者の分布状況などを検討した.皮膚悪性腫瘍患者について地方別にみると,最も多いのはMueng地区の20例, 25.5%,次が番傘村があるSan kampang地区の9例, 11.4%であった.本調査に際して面接した番傘従業者はいずれも10年40年以上の長期にわたり作業を従事したにもかかわらず,皮膚疾患や前癌状態としての慢性皮膚炎症は認められなかった.環境発癌プロモーターがヒトの皮膚癌の原因となるか,もっと検討を続ける必要がある.3.タイ国産ウルシ科植物のウルシ油について成分を単離した.既知3ー置換並びに4ー置換アルキルカテコール類等数種類を得,発赤テストを行った.不飽和度の高いアルキル置換体が弱いながら活性を示したが,発癌プロモーター活性は弱いと思われた.ツクバネウルシの果実には新規化合物が存在するかも知れない.4.チェンマイ地方の市場で購入したコショウ, 15種類についてAmes tesrを行った.いずれも突然変異原性は陰性であった.コショウが,タイ国人の胃癌の原因であるとの考察は否定できた.1)タイ国の癌の臓器別発生率統計によると,日本とは明らかに異なるパターンを示す.例えば,日本では非常に少ない皮膚癌がタイ国では第7位を占める.タイ国では日本と異なる何らかの環境因子が発癌に関与していると理解される.特に,タイ国の番傘村の油,南洋桐油には発癌プロモーターが含まれているので,これら発癌プロモーターが人癌の発生に関与しているかを調査研究する.2)南洋桐油に含まれる発癌プロモーターの構造決定を完成する.2.チェンマイ地区の番傘村では,発癌プロモーターを含む桐油を長年傘の防水に使用している.チェンマイ地区の皮膚癌の疫学調査を行うと共に,タイ国の癌統計の資料から,タイ国の地方別癌発癌率の比較,発生部位,患者の分布状況などを検討した.皮膚悪性腫瘍患者について地方別にみると,最も多いのはMueng地区の20例, 25.5%,次が番傘村があるSan kampang地区の9例, 11.4%であった.本調査に際して面接した番傘従業者はいずれも10年40年以上の長期にわたり作業を従事したにもかかわらず,皮膚疾患や前癌状態としての慢性皮膚炎症は認められなかった.環境発癌プロモーターがヒトの皮膚癌の原因となるか,もっと検討を続ける必要がある.3.タイ国産ウルシ科植物のウルシ油について成分を単離した.既知3ー置換並びに4ー置換アルキルカテコール類等数種類を得,発赤テストを行った.不飽和度の高いアルキル置換体が弱いながら活性を示したが,発癌プロモーター活性は弱いと思われた.ツクバネウルシの果実には新規化合物が存在するかも知れない.4.チェンマイ地方の市場で購入したコショウ, 15種類についてAmes tesrを行った.いずれも突然変異原性は陰性であった.コショウが,タイ国人の胃癌の原因であるとの考察は否定できた.
パルス波レーザーを用いた根管内洗浄法の確立

この研究の目的は,レーザー照射による根管内洗浄作用のメカニズムを解明することと安全性を確認することである。高速度カメラを用いてEr:YAGレーザーを照射した際の蒸気泡とキャビテーション気泡を,水中内およびガラス製模擬根管内で可視化した。さらに,ガラスビーズのトレーサーの動きを根管モデル内で捉えた。円錐型と平坦型のチップでは,蒸気泡の形状と存続期間が異なっていた。根管模型内では,蒸気泡は根管壁に沿って上下に大きく変化し,その後に多数のより小型のキャビテーション気泡の形成と崩壊が繰り返し観察された。トレーサーを用いた解析では,レーザー照射によって根管内には急速な撹搾作用が生じることが明らかとなった。また,模擬根管内でレーザー照射を行った時の根尖方向への圧力を測定したところ, 2-3MPaの圧力が生じることが分かった。以上の結果は, Er:YAGレーザーによる根管内洗浄のメカニズムは気泡の形成・崩壊による高速の液体の動きに依存している可能性を示唆している。円錐型チップを装着したEr:YAGレーザーは,根管内洗浄法として有望であると考えられる。この研究の目的は,パルスレーザー照射による根管内洗浄作用のメカニズムを解明することである。高速度デジタルカメラを用いて先端が84°に加工された円錐型チップ(外径300μm)を装着したEr:YAGレーザーを30,50,70mJの出力で照射(1pps)した際のトレーサー(ガラスビーズ)の動きを根管モデル内で捉えた。さらに,蒸気泡とキャビテーション気泡の様子を,水中および透明模擬根管(内径1mm)で可視化した。トレーサーによる液体の動きは,チップの位置によって影響を受けることが分かった。すなわち,チップ先端が根管底部から2mmの位置では活発な液体の動きが観察されたが,0mmでは活発な動きは認められなかった。また,5mmではチップ周囲には流体が起こるが,根管底部近くではその作用が弱まった。50mJの出力時における気泡は,水中での蒸気泡は220μsで最大の大きさに到達し,リンゴ状の形状を示した。その160μs後に消失し,2次的な気泡は20μs後に出現した。その後も気泡の形成と崩壊を繰り返し,最終的には600μsで全ての過程が終了した。根管模型内では,蒸気泡は700μsに渡って根管壁に沿って上方に大きく成長し,その後に多数のより小型のキャビテーション気泡の形成と崩壊が繰り返し観察された。この過程が終了するまでに4,500μsを要し,出力が高いほど全課程は長くなった。以上の実験結果より,根管内におけるEr:YAGレーザーの洗浄メカニズムはレーザー誘発気泡の膨張と崩壊によって引き起こされる急速な液体の動きに依存していることが示唆された。この研究の目的は,パルス波レーザー照射による根管内洗浄効果のメカニズムを解明し、臨床において有効な操作法を確立することである。高速度デジタルカメラを用いて先端が84゚に加工さ-れた円錐型チップ(外径300μm)を装着したEr:YAGレーザを30,50,70mJの出力で照射(1pps)した際のトレーサー(ガラスビーズ)の動きを根管モデル内で捉えた。さらに、蒸気泡とキャビテーション気泡め様子を水中および透明模擬根管で可視化した。その結果、トレーサーによる液体の動きは、チップの位置によって影響を受けることが分か、っだ。すなわち、チップ先端が根管底部から2mmの位置では活発な液体の動きが観察されたが、0mmでは活発な動きは認められなかった。また、5mmではチップ周囲に流れが起こるが、根管底部近くではその作用は弱まった。50mJの出力時において、水中での蒸気泡は220μs後に最大の大きさに到達し、リンゴ状の形状を示した。その160μs後に蒸気泡は消失し、2次的な気泡は20μs後に出現した。その後も気泡の形成と崩壊を繰-り返し、最終的には600μsで全ての過程が終了した。根管模型内では、蒸気泡は700μsに渡って根管壁に沿って上方に大きく成長し、その後に多数の小型のキャビテーション気泡の形成と崩壊が繰り返し観察された。この過程が終了するまでに4,500μsを要し、出力が高いほど全課程は長くなった。

以上の実験結果より、根管内におけるEr;YAGレーザーの洗浄メカニズムはレーザー誘発気泡の膨張と崩壊によって引き起こされる急速な液体の動きに依存していることが示唆された。パルス波レーザー照射による根管洗浄法は、有効に作用すると判断される。
学士課程における初年次教育マネジメントの有効性に関する調査研究

高等教育機会の一層の拡大とそれに伴う入学者集団のさらなる多様化が進むなかで、初年次教育関する戦略マネジメントの考え方が、大学経営の国際的なテーマとして重要性が増しつつある。今日の日本においては、初年次におけるガイダンスやオリエンテーションや導入セミナーの重要性は、多くの関係者に認識されている。しかし、4年間のトータルな教育のなかで初年次教育を位置づけて、その最終成果の質の向上を図るという戦略マネジメントの考え方と方法は、まだ普及している段階にない。本研究では、初年次教育の研究と実践がはやくから蓄横されてきている米国とオーストラリアに注目し、事例調査を通して、両国における現在の動向と成果の把握を試みた。その結果、初年次教育経営の動向として、(1)授業及び授業外を含む大学生活全般にわたるプログラムの開発、(2)教職員の組織的研修プログラムの充実、(3)体系的なスタディ・ティップスの充実、(4)戦略プランニングという新しい大学経営手法の適用、を挙げることができる。本研究は2年計画で進めている。初年度に当たる平成13年度は、オーストラリアと米国の大学において初年次教育マネジメントの動向を概観した。また、上記の両国の特定の大学において組織的に取り組まれている初年次教育マネジメントのケースを調べ、有効に機能するメカニズムや条件を具体的に明らかにした。なお、アジアのケースも対象に加え、韓国の調査を行った。米国については文献・資料調査を通した調査を行い、オーストラリアについては現地の大学訪問調査を行った。その結果を以下に列挙して示す。1.オーストラリアでは、メルボルン大学の高等教育研究センターと導入教育プログラム部、ラトルーブ大学教育開発部、シドニー大学の教授学習研究所と学生サービス部を訪問した。2.オーストラリアの大学では、初年次教育マネジメントの課題は、従来の入学時のオリエンテーションの充実に加えて、初年次生が最初に出会う授業の内容と経験の充実を視野に入れたマネジメントの考え方が重視されていた。また、学生の多様性に対する対応も初年次マネジメントの基本にあり、ラーニングティップスなど学生向けの多様な学習ガイドの充実が図られていた。3.アメリカの多くの大学では、新入生を大学教育にスムーズに適応させることが、卒業率の向上にとって効果的かつ効率的であるという認識が共有されており、授業の一環として初年次セミナーが導入されている。また、そのための研修や教師へのインセンティブなどの組織的サポートが充実している。4.成果の発表は以下の通りである。・池田輝政「1年次教育の設計」第33回学生生活研究セミナー発表、民主教育協会中国・四国支部開催、2001年8月28日・中井俊樹「名古屋大学の初年次教育の取り組みと課題-米国との比較」平成13年学生生活研究セミナー発表、民主教育協会東海北陸支部開催、2001年8月20日。・池田輝政「初年次教育-オーストラリア調査と名古屋大学の実践事例」長崎純心女子大学教養教育研究会発表、平成14年3月8日高等教育機会の一層の拡大とそれに伴う入学者集団のさらなる多様化が進むなかで、初年次教育関する戦略マネジメントの考え方が、大学経営の国際的なテーマとして重要性が増しつつある。今日の日本においては、初年次におけるガイダンスやオリエンテーションや導入セミナーの重要性は、多くの関係者に認識されているしかし、4年間のトータルな教育のなかで初年次教育を位置づけて、その最終成果の質の向上を図るという戦略マネジメントの考え方と方法は。まだ普及している段階にない。本研究では、初年次教育の研究と実践がはやくから蓄積されてきている米国とオーストラリアに注目し、事例調査を通して、両国における現在の動向と成果の把握を試みた。
生体鉱物の形成過程における中間相の構造・安定性について

本年度は、炭酸カルシウム、リン酸カルシウムの相転移ダイナミクス、多形形成プロセスに与える添加物の電荷や、親水性などの影響について検討を行った。生体中に含まれる様々なイオンや化合物は、遊離状態で存在しているだけでなく、化合物中に官能基などの形で含まれている。このように、同じイオンや官能基でも水和性などの違いが生体鉱物形成過程に引き起こす影響について、詳細な観察を行った。炭酸カルシウム系においては、添加物のリン酸の電荷が多形形成に与える影響について調べた。生体環境下においては、遊離リン酸は主に一価のイオンとして存在しており、これはバテライトの形成を抑制する。ここでは、二価のリン酸源としてビタミンB2のリン酸誘導体のフラビンモノヌクレオチド(FMN)を用いて、二価のリン酸が炭酸カルシウム形成に与える影響について検討を行った。二価のリン酸イオン存在下では、バテライトが安定化し、カルサイトの形成が強力に抑制された。これは、一価のリン酸イオンとは真逆の影響であった。二価のリン酸が多く存在する高pH下においても同様の結果が得られた。リン酸カルシウム系では、カルボキシル基の水和性がリン酸カルシウム形成に与える影響について検討した。疎水性カルボキシル基を金のナノコロイドに結合させることで、水中に多量に分散させた。疎水性カルボキシル基は、リン酸カルシウム形成時にリン酸第八カルシウム(OCP)という、水酸アパタイト(HAP)の前駆体に固有に存在する構造(HPO4-OH層構造)を抑制した。一方、水和性カルボキシル基として酢酸を添加したところ、逆にHPO4-OH層構造が発達した。このように、同じイオンでも価数や、水和性の違いにより、生体鉱物形成に与える影響は真逆になるということを突き止めた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、全ての生物に共通の体液イオン組成環境下にであるCa-CO_3-PO_4 3成分系において、(1)炭酸カルシウムの一相であるバテライトの成長及び溶解に対するリン酸イオンの効果を検証する研究、(2)コラーゲンなどの表面に存在している不溶性のカルボキシル基が、リン酸カルシウムの相転移ダイナミクスに与える影響についての研究を行った。(1)光学顕微鏡によるバテライト結晶の成長及び溶解過程その場観察、SEM、TEM、EDX等による形成相の評価を通じて、リン酸イオンがバテライトの前駆体であるアモルファス相の構造を変調すること、及びその結果として見かけ上バテライトの表面エネルギーを変化させる現象を初めて見いだした。さらに、リン酸イオン存在下では、より不安定なバテライト構造を持つ結晶相が表面エネルギーの差により出現するということも見出した。この成果は現在2報の論文として投稿中である。以上の成果に引き続き、上記(2)の研究を行った。メルカプタンの1種であるMUAという有機物を金ナノ粒子上に固定したものを不溶性カルボキシル基として用いた。光散乱法による溶液中での粒子集積過程観察及びTEMによる析出物の同定の結果、MUAを含む系では、初成相であるアモルファスリン酸カルシウム(ACP)から8リン酸カルシウム(OCP)への相転移過程上で、未知相であるリン酸第3カルシウムβ相によく似た中間遷移相(擬似β-TCP)が観察された。MUAを含まない条件では、擬似β-TCP相は出現しない。また、ACPの集積速度及び結晶相への相転移速度にもMUAの含有による違いが観察された。この結果は、適切な添加物により、リン酸カルシウムの形成過程において従来未知の中間遷移相を自由に形成出来る可能性を示し、新たなバイオマテリアル形成への応用が期待できる。本成果は、短報誌として国際誌に投稿中である。

このように、同じイオンでも価数や、水和性の違いにより、生体鉱物形成に与える影響は真逆になるということを突き止めた。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定通り、炭酸カルシウム系、リン酸カルシウム系での中間遷移相のダイナミクス及び、構造に関して多くの有用なデータをとることができ、その成果は3本の論文としてまとめることが出来た。以上を鑑みるに、研究はおおむね順調に進展していると判断される。リン酸カルシウム系で得られた中間遷移相の1種である擬似β-TCPは、その物性から骨再生バイオマテリアルとして有用な物質であるということが期待される。今後は、この擬似β-TCPの物性についてより詳細な測定を行う予定である。具体的には、得られた擬似β-TCPを加熱処理し、結晶構造解析及び、溶解・成長ダイナミクスについて調べていく予定である。
倍加半数体系統を利用したネギ属高精度染色体地図の開発

ネギ属の遺伝学的研究において倍加半数体(DH)系統と分子マーカーを併用することは,Allium cepaの育種計画に有益な遺伝学的知見を供給することになる.本研究では,タマネギとシャロットのDH系統間のF1雑種から得た雌性発生個体群を分離集団として用い,Allium cepa連鎖地図の構築を行った.この研究で得られた研究成果としては,S型細胞質雄性不稔の稔性回復核遺伝子に連鎖する幾つかのDNAマーカーをマッピングしたこと,ならびに,フザリウム属菌の感染で発病する乾腐病に対する抵抗性に関与する遺伝子の座乗染色体を決定したことが挙げられるネギ属の遺伝学的研究において倍加半数体(DH)系統と分子マーカーを併用することは,Allium cepaの育種計画に有益な遺伝学的知見を供給することになる.本研究では,タマネギとシャロットのDH系統間のF1雑種から得た雌性発生個体群を分離集団として用い,Allium cepa連鎖地図の構築を行った.この研究で得られた研究成果としては,S型細胞質雄性不稔の稔性回復核遺伝子に連鎖する幾つかのDNAマーカーをマッピングしたこと,ならびに,フザリウム属菌の感染で発病する乾腐病に対する抵抗性に関与する遺伝子の座乗染色体を決定したことが挙げられる本年度は以下の点について実験および検討を行った.1.マッピング集団の作成シャロットとタマネギのDH(倍加半数体)系統間のF1個体由来未受粉小花(7,727個)を培養して77個体の植物体を再生し,再生個体の中の34個体が半数体であることを確認した.また,残りの中の32個体は二倍体であった.次に,1種類の共優性CAPSマーカー座(GI)に関して72再生個体における遺伝的分離を観察したところ,二倍体においても両親タイプしかみられなかった.したがって,得られた二倍体は全てDHであることが示唆された.解析した全再生側体におけるタマネギ型とシャロット型の分離における観察値(40:32)はメンデル遺伝の期待分離比(1:1)に適合し(x^2=0.89,0.25<P<0.5),これらの集団がマッピングに利用可能であることが示唆された.さらに,F_1個体の自家受粉とシャロットDH由来花粉を用いた戻し交雑によりF_2とBC_1の種子もそれぞれ多数得られた.2.DNA多型の検出16種類のプライマー組合せを用いてタマネギとシャロットのDH系統およびF1個体のAFLP分析を行った結果,総計554本のバンドが検出でき,そのうち,タマネギで検出されたバンドは526本,シャロットで検出されたバンドは523本であった.また,タマネギ特異的バンドは31本,シャロット特異的バンドは28本それぞれ検出され,バンド共有率は89.4%であった.また,合計60種類のSSRプライマーセットを用いて総計588本のバンドが得られ,タマネギ特異的バンド138本およびシャロット特異的なバンド140本がそれぞれ検出され,バンド共有率は52.7%となった.さらに,34種類のESTプライマーセットを用いて多型解析を行ったところ,2種類のSCARマーカー,10種類のCAPSマーカーおよび2種類のSNPマーカーを得ることができた。この様に,タマネギとシャロットDH系統間において様々な手法でDNA多型の検出を行い,数多くのDNAマーカーを得ることに成功した.得られたマーカーの多くはF_1個体に遺伝することが確認された.今後,多型が検出されたプライマーセットを用い,各種分離集団をマッピング研究に供試していく予定である.3.シャロット特異的サポニン化合物の物質同定シャロットの根から抽出した粗サポニンをTLCで分画し,各フラクションの乾腐病菌に対する抗菌活性を調べた.最も顕著な抗菌活性を示したフラクション(No.5)の化合物について液体クロマトグラフ質量分析およびプロトンNMR分析を行った結果,本化合物は分子量708のスピロスタノール型サポニンであることが判明した.また,細菌に対して抗菌活性を示したフラクションNo.7の化合物はフラボノイドのケルセチンと同定された.1.シャロットとその倍加半数体(DH)を花粉親に用いてS型細胞質雄不稔タマネギ系統との検定交雑をそれぞれ行って得られた個体の花粉稔性を調査した結果,全てが花粉不稔を示したので両者の核内稔性回復遺伝子座(Ms)の遺伝子型は劣性ホモ接合のmsmsであることがわかった.タマネギDHの当該遺伝子型は優勢ホモ接合のMsMsであることが分かっているので,両DH間の交雑により得られる分離集団はMsのマッピングに適した集団であることが確認された.2.2010から2011年にわたり,タマネギDH系統とシャロットDH系統間のF1雑種の未受粉小花を培養することによりF1由来雌性発生個体群(Fl-GPP)の作出を行った.10,604個の未受粉小花を培養して100個体の植物体再生に成功し,これらについて17種類のESTと10種類(わSSRからなる27種類のDNAマーカーの分離比を確認したところ,26種類がメンデル遺伝め期待分離比(1:1)に適合した,また,マーカー間の連鎖解析を行ったところ,8組において強い連鎖が観察された.以上より,F1-GPPは優れたマッピング集団であることがわかった.

3.シャロットとタマネギのDH間のF1雑種の自家受粉を行った結果,221個体から成るF2集団が得られた,そこで'先ず,分離集団としての適性を確認するためにDNAマーカーの遺伝分離を調査したところ,一種類のDNAマーカーの分離における観察値がメンデル遺伝の期待分離比(1:2:1)に適合した.さらに,形態マーカーや量的形質に関する解析も進めており,本集団はF1-GPPの補完的な材料としてマッピング研究に利用できることが示された.4.ネギやタマネギの単純反復配列やESTの塩基配列情報に基づいて得られた425種類のDNAマーカーを用いて解析を行ったところ,176種類において種間多型が確認された.さらに,これらの多型マーカーの予備解析をF1-GPPより任意に抽出した9個体を用いて行ったところ,殆ど全てのマーカーについて分離が確認され,今後の本格的な遺伝分析に期待がもたれた.5.各DH個体の根から得られたサポニン粗抽出物を用いて定性・定量の比較解析を行ったところ,両者の違いが検出された.そこで,現在,F1-GPPおよびF2を用いてこれらの形質に関する遺伝分析を実施中である.タマネギとシャロットの倍加半数体系統間のF1雑種由来の小花を培養することで得られた雌性発生個体分離集団(100個体)の植物体養成が完了し、連鎖解析による遺伝子マッピングが可能となった。113種類のDNAマーカーによる連鎖解析を行った結果,12連鎖群, 102マーカーからなる全長807cMの連鎖地図を構築することができた.さらに,シャロット由来単一異種染色体を添加したネギ系統シリーズを用いることにより12連鎖群を8種類の染色体へ振り分けることができた.これまでの一連の研究により,F1雑種の`S型細胞質雄性不稔に対する稔性回復遺伝子座(Ms)'における遺伝子型はヘテロ接合であることがわかっている。そこで,Yangら(2012)が開発したMs遺伝子座の遺伝子型判別マーカーをParkら(2012)のMs遺伝子座近傍マーカー(3種類)とともにマッピングすることを試みた。その結果,全てのマーカーが第2染色体連鎖地図中のMs遺伝子座付近にマッピングされた。また,過去に構築された同染色体の連鎖群(Parkら,2012;MaCullumら,2012)中にみられる本研究と共通なマーカーを用いて3種類の地図を統合したところ,現存するマーカーのうちParkらのものがMs遺伝子座に最も近接していることが明らかになった。上記の分離集団を用い,タマネギ乾腐病を引き起こすフザリウム属菌に対して強い抗菌作用を示すサポニン化合物の根部含量に関するQTL(量的形質座位)解析を行ったところ,これらの生産に関与するQTLが第1染色体上に検出された。添加系統シリーズの分析により,本染色体上にはサポニン生合成の鍵酵素であるSqualene synthaseの遺伝子が座乗していることが分かっており,量的変化に本遺伝子が関与することが示唆された。最も困難と予測されていた植物材料の作出・栽培に少々手間取ったため,全体の進行に遅れが生じた.24年度が最終年度であるため、記入しない。十分な数のF1由来雌性発生個体とF2個体の作出に成功したので,連鎖地図の構築とサポニン関連遺伝子のマッピングは順調に進行していくことが予想される.耐病性試験と稔性回復遺伝子座のマッピングでは、ともにF1由来雌性発生個体とF2個体の自殖後代をそれぞれ作出する必要がある.しかし,両集団の種子稔性は著しく低いため,後代作出は容易ではない.そこで,来年度は胚珠培養などの植物組織培養技術を駆使して種子稔性の向上を図り,個体獲得効率を上げることを試みる予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
組織構造形成、変革、制度化のメカニズム：海外子会社と本国本社の相互作用を題材に

前年度までの広範な定性・定量調査の結果を踏まえ、追加的に聞き取り調査と、公開のデータベースの購入と追加を行った。後者の公開の有料データベースでは、他産業で起こっている現実的な国際化のための子会社側の主体的活動と本社側の機構改革について広範なデータを補完することができた。国際化に関する既存研究では、佐々木(2007)が示したように、組織の分化のパターンは、階層間と職能間で起こることによって共通の認識が得られにくいことが分かっている。当然、これによって組織構造の企画や変革のあり方も影響を受けるから、追加的調査で産業間での相違を明らかにした。その際に、経営史的な視点を導入して各企業の社史のデータを加味した。こうした経営史学的な視座は、桑原(1990)に示されたように有用であるが、マーシュ・萬成(1985)以降、国際化の組織構造論においては、ほとんど蓄積がなかった。これらを平成28年度、29年度の定性研究と定量研究を統合研究とした。平成30年度は、前年度までの遅れについて新たなコンセプトと新たなデータベースによってペースを取り戻すことができたと考えられる。とりわけ、最終年度においては、内的国際化(Inward Internationalization)という新しいコンセプトを掘り起こし、空間的拡張を前提としない内的国際化が知識と成果に与える影響を実証的に扱うことができた。多国籍企業論など既存の国際化研究では十分に扱われていなかった論点に光を当てることができたと考える。平成28年度計画としては、主に日本国内の調査を行うことであった。本年度の最初の研究目的は、海外子会社側の組織構造と役割・機能、ならびに、本国本社側の海外子会社管理とグローバル化に対応した機構改革の実態についてパイロット調査として事例研究を行うことであり、すでに協力を得ている日本ファルマアライアンス協会(JPAA)を通じて、(1)内資系大手(武田、アステラス、エーザイなど)と(2)準大手(塩野義、大日本住友など)、(3)中堅(マルホ、科研、日本新薬など)ならびに(4)外資系大手(ファイザー、バイエルなど)、(5)その他の外資系(ギリアード、テバ、レオファーマなど)、をあわせて15社程度を調査対象とし事例ー変数マトリックスを作成する。この過程では、調査分科会の協力も得ながら順次聞き取り調査を実施した。なお、これと並行して二次情報の分析として、国際経営研究で定番として用いられてきた『海外進出企業総覧』から海外子会社のデータを収集してきた。ただし、これらの二次情報ではほとんどが、形式的な設立年、出資比率等であるため、組織の構造的側面に関する情報は皆無である。二次情報とパイロット調査で得られた一次情報をもとに各社、各国ごとの組織構造に関するデータベースの基礎を作った。これらについては、紀要論文に投稿するための草稿を仕上げている。学部専任教員が定足数よりも大幅に下回っているため、学内行政の負担増などといった特殊要因があり、やや遅れている。後の年度でキャッチアップできるように修正する予定である。前年度に行った事例研究を元に、さらに海外子会社での聞き取り調査などを実施した。同時に必要な史的データならびに公開2次データを収集した。よって、(1)外部環境(進出国の発展段階と制度的すきま、進出国が売上に占めるの程度、製品の多角化度合いなど)、(2)内部条件(部門間の分化のパターン、ラインとスタッフのパワーと関係、海外子会社側の公式権限やマネジャーの企業家活動といった行動様式、本国本社側の機構改革と意図など)、(3)組織フィールド内の正統性とファッション(組織フィールドでの参照対象、同業他社の進出形態など)、という組織構造の3要因の観点から影響する変数を抽出した。平成30年度向けの調査表に組み込むものである。これによって、産業特殊性で説明できる部分と共通性のある部分、国際化が本格化した産業ごとの世代効果を明らかにできる。単純なサーベイ調査のみでは、組織構造の時系列的変化を踏まえた動態的な分析は困難であるが、平成28年度に得た定性研究の結果と、発展段階が異なる産業間比較、国際比較によって動態的視点で分析する。平成29年度は、定性研究と定量研究を合わせて質の高い研究とした上で、日本的国際化の経営実践を世界的に発信するため、国内学会、研究会、AJBSなど、また、学術雑誌で理論的なフレームワークを開発した結果などを発表した。前年度で取りまとめた定性的な事例研究については国内の学術雑誌(組織科学、日本経営学会誌等)に投稿準備中である。必要なデータが新たに発見でき、かつ、それらを年度中に入手できたため。

これらを平成28年度、29年度の定性研究と定量研究を統合研究とした。平成30年度は、前年度までの遅れについて新たなコンセプトと新たなデータベースによってペースを取り戻すことができたと考えられる。とりわけ、最終年度においては、内的国際化(Inward Internationalization)という新しいコンセプトを掘り起こし、空間的拡張を前提としない内的国際化が知識と成果に与える影響を実証的に扱うことができた。多国籍企業論など既存の国際化研究では十分に扱われていなかった論点に光を当てることができたと考える。前年度に行った事例研究を元に、(1)外部環境(進出国の発展段階と制度的すきま、進出国が売上に占めるの程度、製品の多角化度合いなど)、(2)内部条件(部門間の分化のパターン、ラインとスタッフのパワーと関係、海外子会社側の公式権限やマネジャーの企業家活動といった行動様式、本国本社側の機構改革と意図など)、(3)組織フィールド内の正統性とファッション(組織フィールドでの参照対象、同業他社の進出形態など)、という組織構造の3要因の観点から影響する変数を分類し、特定する。平成29年度の目的は、それを元に、大規模なサーベイ調査を行うことである。この大規模サーベイの際に、産業間比較研究、国際比較研究を実施する。すなわち、国際化で先行していた日本の自動車産業やエレクトロニクス産業、食品産業など、ならびにスタートップを対象とすること、加えて、外資系企業の本社、日本法人子会社を対象として組み込むことで、他産業での現地子会社の組織構造、国内で生まれる組織の場合の比較研究を行う。すでに研究協力を得ている外資系医薬品企業の日本法人を通じて海外本社法人の調査依頼を行う。これによって、産業特殊性で説明できる部分と共通性のある部分、国際化が本格化した産業ごとの世代効果を明らかにできる。単純なサーベイ調査のみでは、組織構造の時系列的変化を踏まえた動態的な分析は困難であるが、平成28年度に得た定性研究の結果と、発展段階が異なる産業間比較、国際比較によって動態的視点で分析する。平成29年度は、定性研究と定量研究を合わせて質の高い研究とした上で、日本的国際化の経営実践を世界的に発信するため、欧州経営学会(EGOS)、アジア経営学会(AAoM)などで発表する予定とする。同時に、前年度で取りまとめた定性的な事例研究については国内の学術雑誌(組織科学、日本経営学会誌等)に投稿することを目標とする。前年度までの広範な定性・定量調査の結果を踏まえ、追加的に聞き取り調査によって、他産業で起こっている現実的な国際化のための子会社側の主体的活動と本社側の機構改革について分厚い記述を完成する。佐々木(2007)に示したように、組織の分化のパターンは、階層間と職能間で起こることによって共通の認識が得られにくいことが分かっており、組織構造の企画や変革のあり方も影響を受けるため、追加的調査で産業間での相違を明らかにする。その際に、経営史的な視点を導入して各企業の社史のデータを十分に加味する。
GluR1をターゲットにした早期抗うつ効果発現のメカニズム探索

本研究は、我々がこれまでに見出したHDAC阻害剤SAHAによる早期抗うつ効果の分子機構の同定を目的とした。その成果として、SAHAはCaMKIIβの発現を増加させることでAMPA受容体サブユニットGluR1のリン酸化を促進し、その結果GluR1のシナプス膜上への移行が増大し、これが早期抗うつ効果に必須な分子イベントであることが示された。この結果はCaMKIIβ- GluR1シグナル経路が早期抗うつ効果の作用機序に関与していることを示唆している。本研究目的は、早期の抗うつ効果発現に寄与する新たな分子経路を同定することである。我々の先行研究において、HDAC阻害剤がCaMKIIのisoformであるCaMKIIβを介して、またうつ病モデル動物の海馬CaMKIIβ発現制御が、うつ様行動あるいは抗うつ効果に関与する可能性を見出した。平成26年度はマウス海馬組織におけるCaMKIIβの分布、および早期抗うつ作用を有するHDAC阻害剤の投与により同部位におけるCaMKIIβの発現量、分布にどのような影響をもたらすかを、免疫組織学手法を用いて解析した。まずストレス脆弱性を有する8週齢のオスBALB/cマウスの全脳において、CaMKIIβが特に海馬組織に非常に多く分布し、CA1、CA3、歯状回にCaMKIIβがbroadに分布している事を確認した。次に早期抗うつ効果を有するHDAC阻害剤のSAHAを同系統マウスに5日間腹腔内投与しCaMKIIβの発現量を解析したところ、歯状回領域において有意に増加していることが確認された。また歯状回領域内に存在する海馬未成熟神経細胞のCaMKIIβ発現量も有意に増加していることが確認された。また、CaMKIIβの標的分子としてGluR1に着目し、慢性ストレス負荷後のGluR1発現量を測定した。その結果、シナプス画分を用いた検討において、ストレス負荷群の海馬におけるGluR1発現量は、非ストレス群に比して有意に低下していた。また、この発現低下はSAHAや抗うつ薬の慢性投与により回復した。以上の結果はCaMKIIβ-GluR1シグナル経路が抗うつ機序に関与していることを示唆している。今後は、GluR1の機能を抑制あるいは活性化したマウスを用いて、GluR1の抗うつ作用に対する役割を解析する予定である。我々の先行研究において、HDAC阻害剤がCaMKIIのisoformであるCaMKIIbetaを介して、またうつ病モデル動物の海馬CaMKIIbeta発現制御が、うつ様行動あるいは抗うつ効果に関与する可能性を見出した。平成27年度は、CaMKIIbetaがGluR1のリン酸化を制御しているかを検討した。CaMKIIbetaの発現をノックダウン可能なアデノ随伴ウイルスを海馬に投与し、3週間後にGluR1のリン酸化レベルを測定した。その結果、CaMKIIbetaノックダウンマウスにおけるGluR1のリン酸化レベルはコントロールマウスに比して有意に低下していた。また、慢性ストレスを負荷したBALB/cマウスの海馬にGluR1のシナプスへの局在を増大させるペプチドを投与した結果、うつ状態は回復した。この結果から、海馬シナプス上のGluR1が抗うつ効果に重要な役割を担っていることが示唆された。以上の解析から、SAHAによる抗うつ作用は、CaMKIIbetaによるGluR1のリン酸化が重要な役割を担っていることが示された。この結果は、GluR1のシナプス膜上への移行を促進させるような化合物が即効性のある抗うつ化合物となり得る可能性を示唆している。海馬のCaMKIIβ発現量が早期抗うつ効果を有するHDAC阻害剤投与により変化すること、また特に歯状回領域においては未成熟神経細胞に至る発現量の変化も確認できた。我々がCaMKIIβの標的因子として予想しているGluR1についても、ストレス負荷およびその後の抗うつ効果を有する薬剤投与によりCaMKIIβと同方向の変化を示していることが確認され、CaMKIIβ-GluR1シグナル経路が早期抗うつ効果へ関連している可能性が示唆された。分子精神医学
環境化学におけるプラズマ触媒反応の利用

新規の誘電体バリアー放電プラズマ触媒反応器、高速化移転式グロー放電触媒反応器および高周波超音波プラズマ反応器を製作し、次の5種類の環境化学分野における重要反応を実験し、その実用性を検討した。すなわち、クリーンエネルギー製造を目的とした、1)天然ガスおよびメタノールの水蒸気改質による燃料電池用水素の製造、2)天然ガスの部分酸化によるメタノールの製造、3)水および二酸化炭素の直接分解による有効利用、また、環境汚染物質の分解除去を目的とした、4)窒素酸化物の効率的分解、5)フロン類の分解無害化。これらの研究成果は総計23編、内外の著名学会誌上で発表することができた。なお、マイクロ波プラズマ反応器によるフロン類の分解除去反応については別途報告書を作成する。1999年度は、長崎大学松本研究室とコネチカット大学SUIB研究室との共同研究により、誘電体バリアー放電プラズマ反応器を用いた二酸化炭素、メタン等の熱力学的に安定な地球温暖化物質の有効利用、大気汚染物質である窒素酸化物の分解除去反応をけんとうした結果、従来の熱触媒プロセスの結果を凌駕する有望な成果を得ることが出来た。一方、長崎大学江頭研究室においてはおよびマイクロ波プラズマストリーク反応器を用いて、フロン類大気汚染物質の分解除去について検討した結果、従来の触媒プロセスでは得られなかった100%分解率を達成した。これらの本年度分の研究成果は、内外の学術論文誌に10報(そのうちの6報を記入)が掲載され、加えて数報が印刷中または審査中である。本中間研究実績報告書には、誘電体バリアー放電プラズマプロセスについて記す。プラズマ領域において離反応性の二酸化炭素やメタンは励起され、電極表面の触媒作用によって、有用な生成物に効率的に変換した。例えば、二酸化炭素は、一酸化炭素と酸素とに直接分解し、メタンと反応し水素を生成し、部分酸化により有用なメタノールとホルムアルデヒドを選択的に生成した。また、窒素酸化物も、実用条件下で完全に分解除去することが出来た。さらに、これらの反応における有効な励機種を発光スペクトルにより追及し、プラズマ触媒反応機構の解明に取組み、有る程度の成果を得ることが出来た。2000年度は、前年度の成果を基に、実用化を念頭に置いたプロセスに取り組む一方、プラズマ領域において特定の反応物分子のみを励起する「選択的励起プラズマ反応器」の開発に挑戦したいと考えている。
マウス胆嚢／胆管系発生におけるＳｏｘ１７の役割

具体的内容: H25年度は、Sox17における胆嚢/胆管系発生の分子機序を解明するため、マイクロアレイ解析により綱羅的な標的遺伝子の探索を行った。また、特にSox17上流因子の探索を行うために胆嚢/胆管系領域におけるインビトロの全胚培養を用いた阻害剤添加実験により上流因子の候補を選抜した。さらに、インビトロにおける胆嚢/胆管前駆細胞の肝臓・膵臓への相補的多分化能の解析の予備実験を行い、一定の成果を得た。意義:哺乳類の中で、胆嚢は鯨、ラット、馬、鹿などで欠損しており、胆管系の多様性が確認されている。また、ヒトの胆道閉鎖症や胆嚢癌では胆嚢領域(一部胆管領域)を切除する外科的治療が一般的に行われており、アメリカでは毎年50万人以上の人が胆嚢摘出術を受けている。このように胆嚢は比較的不必要な臓器であるため、肝膵胆管系の細胞可塑性を応用することで外科的に切除しても問題のない胆嚢から肝臓や膵臓の再生を行うという事ができれば非常に臨床的に意義があると考える。重要性:肝膵胆管系(肝臓,膵臓,肝外胆管,肝内胆管,胆嚢管,胆嚢)の中で現在ほとんど未知の領域である胆嚢/胆管系発生の分子機序を解明することは非常に重要であり、将来的に肝膵胆管領域の細胞可塑性を応用し、胆嚢や胆管細胞から肝臓や膵臓を再生させ、21世紀の移植医療創出の一旦を担っていくことであろう。当該年度は、胆嚢/胆管系の特異化に関わるSox17の上流および下流のシグナル因子を同定を行う上で計画以上の成果を得たため(抄録なし)具体的内容: H25年度は、Sox17における胆嚢/胆管系発生の分子機序を解明するため、マイクロアレイ解析により綱羅的な標的遺伝子の探索を行った。当該年度は、胆嚢/胆管系の特異化に関わるSox17の上流および下流のシグナル因子を同定を行う上で計画以上の成果を得たため(抄録なし)
マウス胎仔単離肺上皮器官培養による小細胞肺癌モデルの開発

本研究の目的は、遺伝子改変マウスを用いて、小細胞肺癌モデル( genetically engineered mouse model: GEMM)の開発、胎仔肺から上皮を単離し3D器官培養系の確立、さらにGEMM胎仔肺由来の肺オルガノイドからの小細胞発癌形成の実験系の確立を目指しています。このため、本研究の計画プロセスは、1)器官培養系による3D肺形成モデルの開発、2)小細胞肺癌を目指したgenetically engineered model mouseの開発、3)肺オルガノイド器官培養系と小細胞肺癌のGEMMを用い、小細胞肺癌のin vitroの3D発癌モデルの開発からなります。3年間の科研費期間で、こららの確立を試みたいと考えています。この研究モデルにより、ゲノム編集技術や小分子化合物などを用いて、小細胞肺癌の発生の分子機構解明や、治療標的分子の解析、再発モデルへの展開などへの基盤研究としたいと期待しています。2018年度の目標は、1)器官培養系による肺形成モデルの開発、2)小細胞肺癌を目指したgenetically engineered model mouseの開発と確立を目指しました。1)に関しては、Sox9陽性領域ののマウス胎仔肺末梢上皮の単離培養を試みました。無血清添加で、FGF7を投与ることにより、単離肺上皮は、嚢胞性の構造を形成し、培養7日より嚢胞からbuddingが起こり、更にこれらは培養14日で肺胞様の構造を呈しました。これら肺胞様構造は、RT-PCR、免疫染色および電子顕微鏡観察より、1型および2型肺胞上皮から成りますが、Sox2の発現は無く、神経内分泌細胞を含む気道上皮系の細胞は出現しませんでした。2)については、p53遺伝子欠損成体マウスに、肺特異的にdoxycycline誘導Rb遺伝子不活化あるいはNotchシグナル不活化の影響について、検討しましたが、神経内分泌細胞の増生病変は得られませんでした。更に、Rb遺伝子不活化およびNotchシグナル不活化状態にすることで、肺内に多数の上皮内増殖性病変を観察できました。これら病変は、INSM1(+),Ki67標識率20%であり、低悪性度の神経内分泌癌でした。2018年度中に、低悪性度の神経内分泌癌モデルの作成を成功しましたので、更に、oncogenicは刺激を加えることで、小細胞肺癌GEMMの確立を試みます。取りあえず、この低悪性度神経内分泌癌モデルを用いての、胎仔肺のin vitroでのオルガノイドを作成しつつ、神経内分泌癌の3D神経内分泌腫瘍発癌実験系の確立を目指します。2019年度中には、小細胞肺癌GEMMの確立と、低悪性度の神経内分泌癌のオルガノイド発癌実験系の確立を目指します。
獣害問題における被害意識の多様化プロセスの解明と包括的軋轢軽減モデルの構築

ニホンザル問題において、農家の被害認識の形成要因として対人関係に着目し、獣害が深刻化する過程を明らかにした。また、さまざまな条件下において農家の対策意欲や被害認識を形成する社会的要因について定量的な分析を行い、軋轢を軽減させるための社会科学的アプローチについて検討した。本研究では、各地でさまざまな社会・文化的条件のもと発生している獣害問題を対象に地域住民の被害認識構造を解明し、食害という生物学的現象に対して地域住民の被害認識(対策意欲や問題許容性)が多様化する社会的要因を明らかする。そのうえで、従来の自然科学的アプローチに加え住民意識をふまえた社会科学的アプローチを融合させる包括的な軋轢軽減モデルについて検討する。本研究では,日本各地でさまざまな社会的文化的条件のもと発生している獣害問題を対象に,農家の被害意識構造を解明し,それらを地域比較することで食害という生物学的現象に対して地域住民の被害意識が多様化する社会的要因を明らかにすることを目的としている.獣害発生条件の異なる複数地域を対象に地域住民の被害意識構造を把握するためのアンケート調査の分析を行う.当初予定していた調査対象地域は青森県下北半島,鹿児島県屋久島,滋賀県湖北地域,および奈良県と三重県の県境に位置する宇陀市・名張市,福島県西会津町の5地域であったが,このうちH19年度は屋久島と宇陀・名張地域に対して行った第一回アンケート調査結果の分析を行った.この結果,被害対策に関する知識や技術をどれだけ習得しているかという「対策熟達度」の低さ,相談相手・感情共有相手の欠如などといった「疎外感」さらに「行政評価」の低さが顕著にみられ,これらのことが農家の被害対策意欲の低さと関連している可能性が示唆された.今後は「対策意欲」と「被害者意識」などを構成概念とした共分散構造分析い,また獣害発生条件の異なる他地域と比較することによって被害意識形成プロセスの多様化要因を考察する.これらのことが明らかになれば,農家の意識構造に負の影響を与えている社会的要因を,住民への働きかけ(情報提供や協働など)を通じて効率的に解消することができるようになり,H19年度は下北半島,宇陀・名張地域および屋久島を対象として,その準備のための現地調査と今後の活動について関係者との打ち合わせを行った。本研究では,日本各地でさまざまな社会・文化的条件のもと発生している獣害問題を対象に,農家の被害意識構造を解明し,それらを地域比較することで食害という生物学的現象に対して地域住民の被害意識が多様化する社会的要因を明らかにすることを目的としている.今年度は青森県下北半島で深刻化するニホンザルの農作物被害問題について,住民の被害意識に影響を与えている社会的要因に関する分析を行った.その結果,被害農家は日常レベルにおいて許容を伴う複雑な「被害認識」を持っているが,被害経験を共有しない他者と対峙する場面では,サルに対する否定的価値観だけが表出されやすいこと,またそのような否定的価値観は地域社会において先鋭化され,捕獲をめぐる意見に収斂されやすいことが明らかになった.しかし,ニホンザルの農作物被害軽減に向けては,捕獲が必ずしも有効な手法ではなく,このような場合,施策をめぐって異なる価値観を持つ利害関係者間で意見の対立が生じ,獣害が社会問題化しやすい状況にあることが判明した.これらの分析により,地域住民の被害認識の形成に「対人関係」などの社会的要因が強く影響を与えている可能性が示唆される.今後は獣害発生条件の異なる複数地域を対象に実施したアンケート調査の分析を行い,鄭良的な手法で地域住民の「被害認識」に影響を与えている社会的要因の抽出を行う.また獣種や社会・文化的条件の異なる地域間比較を行うことで,住民の被害認識が多様化する要因を考察する.本研究では,さまざまな社会・文化的条件のもと発生している獣害問題を対象に,農家の被害意識構造を解明し,それらを地域比較することで食害という生物学的現象に対して地域住民の被害意識が多様化する社会的要因を明らかにすることを目的としている.今年度は兵庫県篠山市のニホンザル農作物被害問題において被害農家の対策実行意欲に影響を与えている要因を明らかにするために、農業形態グループ別に共分散構造分析行った.その結果,被害農家の「対策実行意欲」は「被害頻度」に影響を受けず、「対策熟達度」や「営農意欲」「対策効果の体験」などの社会的要因の影響を受けていることが明らかになった。また、それぞれの社会的要因の「対策実行意欲」への影響力は販売農家と自給農家で異なっていた。販売農家の場合、「対策熟達度」、「営農意欲」の順で影響力が強く、自給農家の場合は「対策熟達度」の影響力が販売農家と比べて低く、また「営農意欲」「対策効果体験」もほぼ同等の影響力を持つ結果となった。被害農家の「対策実行意欲」を高めるためには、「対策熟達度」や「営農意欲」を高めることは農業形態にかかわらず有効であることが推察される。とくに自給農家の場合単に対策熟達度を高めるための情報提供だけでなく、対策効果を体験してもらうような機会の創出も重要であることが示唆されたことは、今後の獣害対策の支援のあり方を検討する際に有用な成果となる。

本研究では、さまざまな社会・文化的条件のもと発生している獣害問題を対象に、農家の被害意識構造を解明し、それらを地域比較することで食害という生物学的現象に対して地域住民の被害意識が多様化する社会的要因を明らかにすることを目的としている。今年度は、兵庫県において「獣害に強い集落づくり」取り組み支援を行っている5集落を対象に意識調査を行い、共分散構造分析により、獣害に対する問題許容性に影響を与えている要因の定量的な把握を試みた。その結果、被害農家の「問題許容性」に対して、「被害への近接性(被害を受けた時期)」が強い負の影響を与えていることが明らかになった。今回の分析では有意な結果とならなかったが、「被害頻度」「支援満足度」が与える影響も大きい傾向にあった。また、被害農家の「支援満足度」に対しては、「相談相手の欠如」が強い負の影響を与えてしいることが明らかになった。聞き取りによる質的調査から、日常、被害を許容する発言をする農家でも、(1)被害発生直後、または(2)被害を共有しない相手に対し、被害を拒絶する発言をする傾向にあることが明らかになっている。今回の分析結果からも、問題許容性を高めるためには、被害発生直後に高まる「被害感情」をいかに解消できるかが、重要といえる。また、獣害に対する「相談相手」の存在は「支援満足度」を高める効果も期待でき、問題許容性の向上に寄与する可能性もある。
凝縮性に基づく有用単語群の検出と構造化技術の構築

本研究の目的は、文章ビックデータを分類し、各分類に適切な注釈語(アノテーションワード)を付与することである。本目的を達成するため、クラスタ係数の概念を発展させた凝縮性という指標を導入し、それに基づいた分類や注釈語付与手法を提案した。提案手法の妥当性を評価するために、計算機実験や実証評価を行った。実証評価では、近代新聞検索サイトに適用し、広く公開することにより評価を行った。計算機実験では、Web上に存在するさまざまなデータに適用することにより、妥当性の評価を行った。また、文書データ以外のデータにも適用範囲を広げ、農業環境データ等への応用も行った。以上のことから、提案手法の有用性が明らかとなった。本研究の目的は、1)凝縮性の高い単語群の検出技術の確立とその特性や有効性の評価2)凝縮性の高い単語群の構造化技術の確立とその結果の有用性評価3)確立した検出技術と構造化技術の近代新聞検索サイト等での実証評価である。1)については、凝縮性に基づく単語検出手法の有効性や特徴を、観光レビューサイトにおける記事の分析を通じて明らかとした。また、重要な単語を検出することを考える際、解析対象とするデータが、どのように生成されているか等の情報は重要である。本研究では特に、SNSやレビューの文章を実際に記述するユーザーに着目した。具体的には、解析対象となるデータにおいて重要な役割を果たすユーザーについて、その影響度を分析する手法を提案すると共に、実データに対して適用することにより、その有効性を明らかとした。2)については、従来は一つの属性のみにより行われていたアノテーション付き可視化法を、多種情報に拡張するとともに、計算機実験によりその有効性を明らかとした。3)については、本研究で得られた成果を基にした気づき型検索システムを構築し、近代新聞検索サイト(https://www.npoabc.jp/)において、2015年11月から2016年2月末にかけて実証実験を行った。実証実験により、構築したシステムの問題点や改善点を明らかとした。本実証実験は、現在も継続している。目的1)については、計算機実験により、凝縮性検出手法が有効性を明らかにしている。加えて、ユーザーの影響度の評価手法という新しい手法を提案している。これらのことより、おおむね順調に進展していると考える。目的2)については、従来の手法を拡張することにより、より妥当なアノテーションを行う手法を提案している。また、それらを可視化する手法を提案している。目的3)については、近代新聞検索サイトにおける実証実験を行い、有効性や問題点を明らかとしている。また、実験を継続して行うと共に、他データでの実験についても検討している。本研究の最終目的は、文章郡を類型化するとともに、それらを可視化した結果にアノテーションワード(注釈語)を付与することにより、重要かつ特徴的な情報を自動抽出することである。そこで本研究では、1)凝縮性の高い単語群の検出技術の確立とその特性や有効性の評価2)凝縮性の高い単語群の構造化技術の確立とその結果の有用性評価3)確立した検出技術と構造化技術の近代新聞検索サイト等での実証評価、について取り組んでいる。1)ならびに2)については、アノテーションワードの新たな付与方法を提案し、その手法が従来とどのように異なった結果を与えるのかと、有用性についての検討を行った。3)については、単語郡以外のデータに対しても提案手法が有効か否かの検討を行った。具体的には、ユーザーの行動履歴に対して提案手法を適用することにより、ユーザー行動分析を行えるか否かについての検討を行った。また、さまざまなデータに対して類型化やアノテーション付与を行う際に必要となる手法について、幾つかの検討を行った。はじめに、アノテーションを付与する際には、単純に文章情報中の単語を捉えるのではなく、その文章自体を作成したユーザーの属性も重要になってくると考えられるため、ユーザーの影響度について評価する方法を検討した。さらに、実際の観光地等の評価を行う際には、距離情報や道路情報が必要となるため、それらの評価方法について検討した。また、産業分析に適用する際には、その業種内での役割や位置づけが重要となることが考えられるため、その評価方法についての検討を行った。目的1)ならびに2)については、前年度までの手法を拡張した手法を提案し、その評価を行っている。目的3)については、当初想定していた文章郡への適用を拡張し、非文章データに対する類型化やアノテーションの付与の検討を行っている。加えて、それらの非文章データに対して適用する際に必要となる、さまざまな手法についての検討も始めている。これらのことから、順調に進展していると考える。これらのことより、全体として、おおむね順調に進展していると考える。本研究の最終目的は、文章群を類型化すると共に、それらを可視化した結果にアノテーションワード(注釈語)を付与することにより、重要かつ特徴的な情報を自動抽出することである。そこで本研究では、1)凝縮性の高い単語群の検出技術の確立とその特性や有効性の評価、2)凝縮性の高い単語群の構造化技術の確立とその結果の有用性評価、3)確立した検出技術と構造化技術の近代新聞検索サイト等での実証評価、について取り組んでいる。1)ならびに2)については、前年度までに、凝縮性に基づく重要単語検出方法を提案し、それを基とした類型化とアノテーションワードの付与手法も提案した。