hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
名詞句の指示性・非指示性に関する意味論的・語用論的研究

また、そこから、文法理論の位置づけ関して興味深い帰結が得られることを論証した。(西山1998参照)昨年度に続き、本年度も、指示機能を有さない名詞句の意味機能について考察した。本年度は、研究グループのメンバーがこれまでおこなってきた研究成果をふまえ、とくに次の作業を行った。1、英語のコピュラ文のデータを集積し、これまでのコピュラ文の分類(「叙述文」「指定文」「同定文」「同一性文」)の妥協性を再検討した。2、「特におすすめなのがこのメニューです」のようなタイプの文について、これが既成のコピュラ文の分類に納まらないことに注目し、その理由を意味論的および語用論的立場から論じた。3、一般に「指定文」と「倒置指定文」とは互いに対応していると思われてきたが、倒置指定文」に対応する「指定文」が不可である(もしくは容認可能性が低くなる)ような文も存在することに注目した。4、指定文にはふたつのタイプのものがあることを論じた。(西山1999参照)5、"Speaker's grammar"という表現の曖昧性に注目し、そこから、言語学の基礎付けにかんしてChomskyのような心理主義とも異なった新しい見方が可能であることを論じた。(西山2000参照)本研究の最終年度である本年度は、研究グループのメンバーがこれまで行ってきた研究成果をそれぞれ整理し、コピュラ文の主語名詞句と述語名詞句の指示性・非指示性の特徴付けを確認することに重点を置いた。具体的には、次の作業を行った。1.日本語のコピュラ文のデータを集積し、これまでのコピュラ文の分類(「叙述文」「指定文」「同定文」「同一性文」)の妥当性を検討し、同定文、指定文以外の解釈の可能性を検討した。2.「とくにおすすめなのがこのメニューです」のような文と英語の提示機能をもつ倒置構文"Equally difficult would bea solution to Russell's paradox."との類似性を検討し、「とくにおすすめなのが・・・」構文は同定文と類似しているとはいえ、むしろ提示機能があるという点で「提示文」であるということを論証した。(熊本2000参照)3.これまで、多くの日本語文法研究家によって、倒置指定文「AハBダ」の「Aハ」は主題を表し、全体は有題文であるのは当然である、と考えられてきたが、本研究では、この通説を批判的に検討し、そこに潜む問題点を論じた。とくに、倒置指定文や指定文という構文の本質からして、この種の構文が有題文ではありえないことを論証した。また、この議論を手がかりにして、<「ハ」は(対照を表す用法でないかぎり)つねに主題を表す>とする日本語文法家のあいだで暗黙のうちに仮定されてきた見解が誤りであることを示した。(西山2000参照)
ひとは感情知性としての子どもの共感性をどのようにとらえているのか

共感的行動は生まれ持った生物学的基盤があるとされている。また発達心理学者は、共感的行動が学習されたものではなく、生得的なものとさえ述べている。そこで今回の研究では、まず幼稚園児を対象として、親と幼稚園教諭から子どもの共感性に関して報告させるとともに、(生物学的な)親自身の共感性をも評定する。第二番目の目的は、そのような子ども自身の共感的行動について、縦断的研究を使用して共感的行動が変化するのかが検討された。2つのグループから構成される幼稚園児とその親が今回の研究の対象者である。第一のグループは(コフォート1=男児27名・女児22名)49名の幼稚園児で、今回の縦断的研究には彼らが3歳の時と4歳の時に参加する。第二のグループ(コフォート2=男児38名・女児23名)は61名で、同じく4歳の時と5歳の時に参加する。研究データは、親および幼稚園教諭からの質問紙による子どもの共感性報告と、親自身の共感性評定から得られた。加えて、上記の縦断的研究データとして、幼稚園における子どもの行動が観察され、I/Oサンプリング法を使用して、10分間の行動が分析された。その結果、幼稚園教諭と親は、園児の共感性に関しては、異なった見方をしていることが明らかになった。幼稚園教諭は3歳児に対して、4歳児より高い共感性得点を報告した。大人の共感性評定であるIRI(対人的反応性指標)を用いて、幼稚園という就学前(3歳-5歳)の発達過程にある幼稚園児の共感性との関連を検討すると、母親自身の共感性こそが、自分の子どもの共感性と関連していることが見受けられた。特に、母親自身の認知面ではなく情意面での共感性が、子どもが3歳という早い時期より、関連していることが明らかにされ、子どもの共感性の情意面は、生物学的・遺伝的な影響を受けている可能性が示唆された。本年度の研究は、申請した研究実施計画に基づき3年計画研究の初年度にあたるため、質問紙法と行動観察法の両方の研究道具を用いて、大学付属幼稚園の3歳児および4歳児を対象とし、共感性と対人行動についての調査とビデオ観察がとりおこなわれた。前者の質問紙法では、2004年6月に幼稚園教諭からの報告により、被験者である幼稚園児の共感性が測定され、3歳児118名と4歳児168名からのデータが得られた。また、後者の行動観察法では、(a)自然観察と(b)実験観察の両方の場面が設定され、それぞれ5分程度のビデオ観察がおこなわれた。(a)自然観察は、2004年6月から7月にかけておこなわれ、園児のクラスにおける朝の自由遊び場面で、幼稚園児の集団での対人行動が観察され、ビデオにおさめられた。一方、(b)実験観察は、2004年9月におこなわれ、他の園児が室外活動時に、被験者である幼稚園児を対象として、室内でのお絵かき課題が実験設定された。具体的には2人1組の園児が入室5分後別の園児を入室させ、初めに入室していた園児の共感行動が、他の言語行動、視線行動などと共に観察され、ビデオにおさめられた。その結果、3歳児62名と4歳児83名のビデオデータが得られた。現在までのところ、幼稚園教諭からの質問紙データの入力は全て終了しているが、行動分析を補助する協力者の、観察データのコード化訓練やコード入力をすすめており、本年度の自然観察および実験観察の両方の行動データ入力は、まもなく終了する予定である。

平成17年度も、同一園児を対象として縦断的に(a)自然観察と(b)実験観察の両方をとりおこない、今回の質問紙結果と併合して、集団教育現場における子どもの共感性に関しての発達的検討をおこなっていく。継続年度にあたる本年度の研究では、申請した研究実施計画に基づき、大学付属幼稚園に在籍している児を対象として、昨年度と同様の方法でビデオによる行動観察がとりおこなわれた。同時に、観察対象児の親に対して、質問紙による親自身の共感性が測定された。すなわち、縦断的行動観察と質問紙の両方の研究道具を用いて、園児の具体的な行動と親の共感性との関連が組織的に検討された。前者の行動観察法では、(a)自然観察と(b)実験観察の両方の場面が設定され、それぞれ5分程度のビデオ観察がおこなわれた。(a)自然観察は、2005年6月から7月にかけておこなわれ、園児のクラスにおける朝の自由遊び場面で、幼稚園児の集団での対人行動が観察された。一方、(b)実験観察は、2005年9月から10月におこなわれ、他の園児が室外活動時に、被験者である幼稚園児を対象として、室内でのお絵かき課題が実験設定された。具体的には2人1組の園児が入室5分後別の園児を入室させ、初めに入室していた園児の共感行動が、他の言語行動、視線行動などと共に観察された。後者の質問紙法では、情動共感性尺度を用いて、観察対象児の親自身の情動面と認知面における共感性が測定され、4歳児75名と5歳児88名のデータが得られた。昨年度観察された園児の行動と、親や幼稚園教諭による園児の共感性の関連については、2005年5月のアメリカ心理科学会と2005年8月のアメリカ心理会で発表された。また園児と親自身の共感性との関連については、2006年5月のアメリカ心理科学会で発表することになっている。本年度得られた園児の自然、実験、両場面での行動観察データは、現在のところ整理されコード化されている段階である。したがって最終年度にあたる平成18年度は、園児についての昨年度観察された行動データと本年度の縦断的行動データ、ならびに、幼稚園教諭や親自身から得られた質問紙データなどを併合して、集団教育現場における子どもの共感性に関しての発達的検討をおこなう。本年度は2年にわたる縦断研究を終了した3年目の最終年度にあたる。既に申請した研究計画書に基づき、幼稚園児の共感性を巡る質問紙による調査、および、縦断的に取り組まれた行動観察データが併合され、組織的に検討された。まず、2004年6月に母親に対して、同年7月に幼稚園教諭に対して実施された質問紙調査により、園児の共感性が測定され、3歳児118名と4歳児168名からのデータが報告された。この質問紙による検討からは、幼児の共感性のとらえ方の評定者間の違いが報告され、3歳から4歳への発達に伴って(母親ではなく)教諭は幼児の共感性を低く報告していることが明らかになった。一方、IRI(対人的反応性指標)をとおして得られた母親の共感性は、園児が3歳の時点から情動的な側面である「共感的配慮」と関連していること、また4歳になると、母親の「共感的配慮」に加えて、認知的な側面である「視点取得」や「空想」とも関連してくることが報告された。この結果からは、情意面での共感性は、むしろ生得的なもの、遺伝的に規定されるものではないかと推測された。次に、園児の行動は、2004年6月から同年7月に自由遊びの場面(=朝に園児が来園後、自由に対人行動ができる場面)が、2004年9月には実験設定の場面(=クレヨンと画用紙を制限し、中程度のストレスを与えたお絵書き課題の場面)が行動観察された。
日本における歴史時代の噴火災害と発生頻度

将来起こるであろう自然災害の危険度を正しく評価するためには,災害の規模と発生確率を知ることが必要である。このために歴史時代だけにとどまらずに12万年前までにさかのぼって,日本とその周辺で起こった爆発的噴火のカタログを完成させた。これは『火山灰アトラス』として東大出版会から1992年8月に出版した。また火山噴火史の事例研究として,東伊豆単成火山地域,那須火山を対象に調査してその成果を報告した。前者の『火山灰アトラン』は1枚1枚のテフラ(火山灰)層のもつ鉱物組み合わせやそれらの屈折率などの属性を表に示した上で,その年代を決定し,分布範囲を示した。すなわち過去に起こった爆発的火山噴火の被害がおよんだ範囲が図によって示されており,個々の噴火事例の発生年代も決定されている。したがって特定規模の噴火災害が起こる時間確率を評価するための基礎資料が揃ったと言える。以上のように,爆発的噴火による災害については,規模と発生確率を明言して未来予測をする準備が整った。事例研究である,東伊豆単成火山地域で新しく編まれた噴火史は,1989年に海中で噴火してその後もしばしば群発地震を起こしている同地域についての今後の噴火推移の見通しを与えている。もう一方である那須火山では最近の時代に甚大な被害をもたらした噴火が起こっており,同火山の噴火史に関する新しい知見は噴火災害に関する近未来予測を立案するときの重要な基礎資料となる。
アズレン及びその関連π電子系を利用した新規拡張共役系化合物の合成

1.アズレン環の高い公極効果を利用したカルボカチオンの高度な安定化今回,新たにアズレン環と電子供与基であるジメチルアミノ基を組み合わせたトリス(ジメチルアミノアズレニル)メチルカチオンの合成とその安定性についての検討を行った。結果,pK_R^+で24.3と現在のところ世界一大きなpK_R^+値をもつ安定なカルボカチオンであることが判明した。2.アズレン環の高い分極効果を利用した高度に分極したπ共役系の構築アズレン環により拡張されたジシアノキノジメタン類を合成しそのUVやCVを用いて分極特性に関する検討を行った。その結果ジアズレニルジシアノキノジメタンはキノンメチッドより更に大きな分極性を持つことが明らかになった。3.アズレン環の高い分極効果がヘテロクムレン結合の物性および反応性に及ぼす効果1-アズレニルスルフィン類の合成法を完成させ、それらの色々な反応性よりトロポチオンS-オキシド同様にスルフィン結合の極性転換の存在を明らかにした.4.新規アズレン骨格の合成方法の開発シクロヘプタトリエンとジクロロケテンの反応を検討した.その結果[2+2]付加体を収率良く生成する条件を見い出した.この[2+2]付加体から本研究の原料であるアズレン類、2-ヒドロキシアズレン、2-メチルアズレン類、およびアズレン合成の重要な中間体あるオキサアズラノンを短段階で合成する新たな方法を開発することができた。
金属表面に施されたセラミックス・金属間化合物コーティング層の破壊挙動解析

本研究では自動車のボディ用鋼板として多くの需要があるGA鋼板,および今後実用化が期待されているコーティング超伝導材料について,試料の力学試験および観察から得た結果とコーティング層の多重破断・はく離をモデル化した有限要素解析を組み合わせることで,コーティング材料全般に適用可能な力学的解析手法を構築し,破壊の予測法を考案するとともに最適な幾何学構造を設計・提案することを目的とする.本年度はGA鋼板試料について,引張ひずみ負荷時にコーティング層が引張方向に連なって座屈・はく離する集団座屈・はく離現象の詳細な観察,解析を行い,1.基材鋼の平均結晶粒径と集団座屈・はく離した領域のサイズの違いから,集団座屈・はく離の要因をすべり系のずれに因る不均一変形ではないと判断し,2.まず一つのコーティング層が先行してはく離し,そのはく離が引張方向に隣接するコーティング層のはく離を誘発するという集団座屈・はく離プロセスを仮定した.この仮定を基に有限要素モデルを作成して解析を行い,3.界面の強度が弱いほどコーティング層のはく離距離,はく離面積ともに大きぐなり,その引張方向に隣接するコーティング層もはく離距離,はく離面積ともに大きくなることを明らかにし,これにより集団座屈・はく離プロセスが始めて明らかにされた.4.また,同様の集団座屈・はく離は他の金属と脆性コーティングの複合材料,例えばAl/Al2O3線材でも実際に観察され,今回得られた集団座屈・はく離プロセスは同種の脆性コーティング材料に広く適用可能と期待される.コーティング超伝導材料については,上記GA鋼板と同様にコーティング層が多重破断した後,数%負荷ひずみで,試料幅方向への圧縮破壊により界面はく離が生じることが実験的に明らかになった.上記解析手法を伝授した研究室後輩が解析を行っており,卒業後もアドバイスを続けていく所存である.本研究では自動車のボティ用鋼板として多くの需要があるGA鋼板,および今後実用化が期待されているコーティング超伝導材料について,試料の力学試験および観察から得た結果とコーティング層の多重破断・はく離をモデル化した有限要素解析を組み合わせることで,コーティング材料全般に適用可能な力学的解析手法を構築し,破壊の予測法を考案するとともに最適な幾何学構造を設計・提案することを目的とする.本年度はGA鋼板試料について,より精細に室温におけるコーティング層はく離の観察を行うことではく離に到るプロセスの細分化を行い,1.試料全体に一軸引張ひずみを負荷すると,コーティング層内に試料幅方向への圧縮応力が発生し,その圧縮応力によりコーティング層が曲げ変形すること,および2.その曲げ変形の引張側となるコーティング層の表面においてクラックが生じ,突合せ状態となって大きく盛り上がり,最終的なはく離に到ることを明らかにした.これらの結果を元に,コーティング層に曲げ変形によるクラックを導入する前と後の二種類のモデルを組み合わせることで,3.広範なひずみ領域に対応可能な引張変形時のコーティング層はく離を再現する三次元での有限要素解析モデルの構築に成功した.さらにその解析モデルにおいて引張方向のコーティング層クラック間隔を変化させることで,4.引張方向のクラック間隔が短いほどはく離の開始するひずみは高ひずみになり,さらにはく離距離も小さくなり実質的なはく離を抑制する効果があるという,世界で初めてコーティング層の多重破断とはく離の直接的な相互作用に言及する知見を得た.本研究では自動車のボディ用鋼板として多くの需要があるGA鋼板,および今後実用化が期待されているコーティング超伝導材料について,試料の力学試験および観察から得た結果とコーティング層の多重破断・はく離をモデル化した有限要素解析を組み合わせることで,コーティング材料全般に適用可能な力学的解析手法を構築し,破壊の予測法を考案するとともに最適な幾何学構造を設計・提案することを目的とする.本年度はGA鋼板試料について,コーティング層はく離のごく初期段階での挙動の精細な観察,解析を行い,1.まずクラック部ではく離が発生し,その後はく離領域がコーティング層中央へ進展し,コーティング層中央のはく離後は急速にはく離距離が増大するというはく離プロセスを明らかにした.また新たに発見した,コーティング層の多重破断時のクラック間隔を短くすることによるはく離の抑制効果について解析を進め,2.引張方向のクラック間隔ははく離の開始するひずみに大きく影響を及ぼすこと,および3.試料幅方向のクラック間隔は全体のはく離プロセスの進行度合に大きく影響を及ぼすことを明らかにした.

さらに近年の車体軽量化による燃費向上というニーズに応えるため基材を高強度化した際のコーティング層破壊に及ぼす影響について,4.基材の高強度化によりコーティング層内部の発生応力が大きくなり,多重破断のクラック間隔が短くなること,および5.高強度化自身はコーティング層/基材界面で発生するはく離応力に影響を与えないが,クラック間隔が短くなることで結果的にはく離が生じにくい応力状態になることを明らかにした.他方コーティング超伝導材料については,SPring-8にて室温および液体窒素温度における格子ひずみ測定を行い,熱残留ひずみの評価に必要なデータの収集を行った.本研究では自動車のボディ用鋼板として多くの需要があるGA鋼板,および今後実用化が期待されているコーティング超伝導材料について,試料の力学試験および観察から得た結果とコーティング層の多重破断・はく離をモデル化した有限要素解析を組み合わせることで,コーティング材料全般に適用可能な力学的解析手法を構築し,破壊の予測法を考案するとともに最適な幾何学構造を設計・提案することを目的とする.本年度はGA鋼板試料について,引張ひずみ負荷時にコーティング層が引張方向に連なって座屈・はく離する集団座屈・はく離現象の詳細な観察,解析を行い,1.基材鋼の平均結晶粒径と集団座屈・はく離した領域のサイズの違いから,集団座屈・はく離の要因をすべり系のずれに因る不均一変形ではないと判断し,2.まず一つのコーティング層が先行してはく離し,そのはく離が引張方向に隣接するコーティング層のはく離を誘発するという集団座屈・はく離プロセスを仮定した.この仮定を基に有限要素モデルを作成して解析を行い,3.界面の強度が弱いほどコーティング層のはく離距離,はく離面積ともに大きぐなり,その引張方向に隣接するコーティング層もはく離距離,はく離面積ともに大きくなることを明らかにし,これにより集団座屈・はく離プロセスが始めて明らかにされた.4.また,同様の集団座屈・はく離は他の金属と脆性コーティングの複合材料,例えばAl/Al2O3線材でも実際に観察され,今回得られた集団座屈・はく離プロセスは同種の脆性コーティング材料に広く適用可能と期待される.コーティング超伝導材料については,上記GA鋼板と同様にコーティング層が多重破断した後,数%負荷ひずみで,試料幅方向への圧縮破壊により界面はく離が生じることが実験的に明らかになった.上記解析手法を伝授した研究室後輩が解析を行っており,卒業後もアドバイスを続けていく所存である.
イネ紋枯病抵抗性・感受性系統における炭素分配制御メカニズムの解明

イネ紋枯病抵抗性は、解糖系の炭素分配クロスロードと名付けた、解糖系からのスクロース合成・澱粉合成・フェニルプロパノイド代謝への分岐部の炭素分配制御によってもたらされていることが明らかとなり、今後この部分における制御特性についての解明が代謝工学的な紋枯病抵抗性の実現に向けたターゲットであることが示唆された。また、現有するイネ紋枯病抵抗性を交配育種的に活用する2種類のQTLが同定され、抵抗性イネ育種に大きな可能性があることも明らかとなった。さらに、現有する抵抗性系統に多収性をもたらす遺伝子の連鎖が示唆され、紋枯病抵抗性と多収性の両立も可能である。イネ葉鞘細胞のイソプロパノイド・澱粉・スクロース代謝における炭素分配クロスロード(炭素分配クロスロード)において、解糖系が関与する炭素分配クロスロードへの炭素供給に係る酵素3種類(GAPDK、PGM,、PGI)、炭素分配クロスロードでの炭素分配に係る酵素2種類(FBPA、TPI)、酸化的ペントースリン酸回路(OPPC)への炭素供給に係る酵素1種類(G6PDH)について、菌接種後1、2、4日目の遺伝子発現について解析した。菌接種1日目と2日目において、炭素分配クロスロードでの炭素分配に係るFBPAとOPPCへの炭素供給に係るG6PDHの遺伝子発現が感受性、抵抗性の両系統で増大した。特に、FBPAの遺伝子発現は抵抗性系統が感受性系統の2倍と高くなった。しかし、菌接種後4日目においては調査した酵素遺伝子の発現はいずれも低下した。調査した酵素に関係する代謝中間体の動態については、炭素分配クロスロードにおいてE4PとPEPへの分岐点に位置するGAPの含量が、3回のいずれの調査においても調査した他の代謝中間体より高い含量となった。次に高い含量を示したのは同じく炭素分配クロスロードのスクロースへの分岐点に位置するDHAPであった。また、炭素分配クロスロードの入口部に位置するFBPが3番目に高い含量であった。特に、病班が顕著となる4日目において抵抗性系統の菌接種区で、これらFBP、DHAP、GAP含量が同様の最も高い含量を示した。以上のように、調査した系統系及びOPPC関連の酵素遺伝子の発現と関連する代謝中間体含量の動態は必ずしも一致したものではなかったが、炭素分配クロスロードの炭素分配に係るFBPAが菌接種の1日目という初期にその遺伝子発現が明らかに増大すること、及び炭素分配クロスロードを構成する4種類の代謝中間体の3種類の物質(FBP、DHAP、GAP)が高くなるという、想定した抵抗性系統での炭素分配クロスロードの活性化を示す結果が得られた。イネ紋枯病に対する抵抗性を示す2F18-7-32系統(32R)を交配親に用いた時のヘテロシス効果について形態形質と収量形質を解析した。収量形質については、1000粒重は24.7gと中間親に較べ10%のヘテロシスを、一穂粒数は118粒と優勢親より15%のヘテロシスを、ha当たりの収量は12.5tと優勢親の日本晴れの9.5tを31.6%上回るヘテロシスを示した。成熟期の全乾物は5.5gと優勢親・日本晴4.1gより34%高いヘテロシスを示し、一穂籾重は2.48gと優勢親・日本晴2.30gを7.8%上回るヘテロシスを示した。収穫指数については45.0%と中間親と同様であった。出穂日はF1系統で1週間遅く、稈長は18.3%優勢親より高かった。最上位から2番日の葉身の面積は優勢親よりも4.5%のヘテロシスが認められ、その出葉角は19.9°と日本晴れと同様に直葉型を示した。分けつ角は15.8°と32Rと同様であった。分けつ数は32.2と32Rと同様であった。イネのR.solani抵抗性系統(2F18-7-32)と感受性系統(2F21-21-29)において、R.solaniに感染後の代謝中間体含量とmRNA発現レベルを調べることによって解糖系とペントースリン酸回路が重複する炭素分配クロスロードにおいて、スクロース、澱粉、及び二次代謝への炭素の分配程度を明らかにした。グルコース1リン酸(G1P)、グルコース6リン酸(G6P)、フラクトース6リン酸(F6P)、フラクトース1,6ニリン酸(F1,6P2)、グリセロアルデヒド3リン酸(GAP)、ジヒドロキシアセトンリン酸(DHAP)、ホスホエノールピルビン酸(PEP)の含量は、菌感染後に解糖系が活性化することを示していた。この中間体の増減は関連する

酵素遺伝子のmRNA発現の程度とよく対応するものであった。菌感染の抵抗性系統では、F6P、F1,6P2、DHAP、GAP、PEPの含量が感受性系統に較べ有意に高くなった。DHAP含量の増大は、解糖系において炭素分配がスクロース合成の方向に活性化していることを示していた。同時にGAPとPEP含量の増大は、解糖系からシキミ酸径路を経たフェニルプロパノイド代謝への炭素分配が活性化することも観察された。1071のマーカーを用いて、紋枯病抵抗性系統32Rと日本晴との交雑F2世代における遺伝的多系の解析を行い、紋枯病抵抗性に関するQTL解析を行った。病班指数との関係で解析したQTLとして第3及び第7染色体に座乗する2及び9個のQTL遺伝子の中で、Tepep(32R系統の親品種)由来の第3染色体上に座乗するRM7180と第7染色体上に座乗するRM214の有効性が高いことが明らかになった。つまり、これらのQTL、を用いた紋枯病抵抗性品種を交雑育種によって開発する可能性が示された。紋枯病抵抗性系統32Rと感受性系統29Sは、特に幼少期において低温下での生育に違いが見られることが観察されてきた。14°Cから37°Cにわたり6種類の温度条件下で、これら2系統の生育特性と光合成特性について解析した。20°C以下の条件下で32Rの生育が29Sに較べて優位に大きく、光合成特性(光反応、温度反応、CO2濃度反応)及び成長関数(RGR、NAR)のいずれも32Rで優れていることが観察された。さらに、これらの違いをもたらす原因のひとつが地下部の生育量の違いであることも明らかになった。つまり、32Rが示すポリジーン由来の紋枯病抵抗性が低温下における根の生育を活性化するQTLと関連するものであることを示唆している。今後、前述の研究で同定したQTLとの関係を解析する予定であるが、本成果は幼少期の低温と生育旺盛期の高温という今後の地球温暖化にともなう気温変化に32Rで見られる紋枯病抵抗性の遺伝的背景が極めて有効であることを示唆している。
視覚芸術におけるトラウマと心理ケア――芸術と臨床の連携に向けた歴史研究と理論構築

本研究では視覚芸術におけるトラウマの歴史とその表現について考察した。トラウマが心理ケアの方法として用いられてきた歴史は長い。戦争神経症やシェルショックが問題とされた第一次世界大戦前後にはじまるが、1980年代以降のPTSDへの関心にあわせて、芸術家はパフォーマティブな参加芸術に取り組むようになり、芸術批評やキュレーションの課題になった。本研究ではトラウマに取り組む具体的な芸術家の実践と理論を検証した。トラウマ的な歴史の記憶を視覚表現で再構築しすることで、個人の記憶のみならず集合的記憶としてともに美的に感受される。視覚芸術の歴史と理論の理解は、将来のトラウマの心理ケアの可能性につながる。昨年度は、現代アートとトラウマや癒やしをテーマとして現代芸術祭『ドクメンタ13』の調査などを行った。その成果をも参考にしながら、参加型アートプロジェクトとして、療養所を一時開設したり、武装解除のための園芸療法などを行っているペドロ・レイエスの2000年代の活躍に関する論考を発表した。レイエスは自分の創作活動と心理劇やゲシュタルト療法との関連を述べており、フロイトに由来する精神分析学には頼らない、アートと心理療法のつながりを明らかにした。それによって、セラピーと参加芸術、医療福祉と現代アート、心理劇やメディエーションといった主題をまとめることができた。あわせて、本年度は、マルセイユを中心に現地滞在を行い、地中海地域における戦争や移民をめぐるトラウマと芸術表現について調査した。特に2013年に開設された地中海文明博物館を中心として行われたマルセイユープロヴァンスの文化イベントの実地調査によって、地中海地域の移民と芸術史の関わりに重点を置いた近年のフランス芸術界の動向に関して、きわめて充実した知見を得ることができた。その知見をもとに、地中海地域を軸としたトラウマ文化の様態について、戦中戦後の芸術史を再考するためのパースペクティヴを構築するための基盤固めを行うことができた。さらに、1930ー40年代のシュルレアリスムが展開する時代における戦争神経症に関する考察のための文献収集を各地の大学図書館などによって大きく進展させていると同時に、1970年代のアメリカにおけるトラウマ文化の興隆をめぐる二次資料の収集に取り掛かっている。また、ウェブマガジンや雑誌の原稿依頼を通して、バルテュスやケントリッジなど個々のアーティストの創作に潜むトラウマ文化という観点を深めつつ、一般に広く提示する試みをはじめている。アートとトラウマ・ケアの歴史と理論をまとめるために、基本的な資料と関連する芸術家を扱った資料の収集を行った。あわせて、ヨーロッパで行われている展覧会やアート・フェスティバルの視察を通して、トラウマとアートの歴史と現在に関する知見を得ることができた。その研究をもとに、アートセラピーの再考を主題にした論集(『アートセラピー再考ー芸術学と臨床の現場から』平凡社刊)に拙論「セラピストとしての芸術家ーリジア・クラークと移行対象」と、アートセラピーをめぐる年表を執筆した。この論考では1970年代にフランスに亡命していたブラジル人アーティストの考察を通して、アートセラピーの制度化の黎明期におけるアートとセラピーという課題がもっていた意義を歴史的に考察した。とりわけ、精神分析の対象関係論のフランスでの広がりを通して、アートセラピーの歴史にこれまでにない視点からの考察を加えることができた。また、臨床心理学におけるライフヒストリーやナラティヴ・アプローチによるトラウマ・ケアの調査も進めている。NYのナラティヴ・メディスンにも関わっている小説家の調査を行い、文章作成とセラピーの関わりを書評としてまとめた。さらに、2011年の東日本大震災の被災地で参加型アートをもちいて心のケアに取り組んでいるアート・コーディネーターの方とともに日本でのトラウマ・ケアとアートやナラティヴをめぐる研究会を行った。ナラティヴを使ったセラピーやトラウマの支援を考えるとき、個人の治癒という観点だけでなく、より親しい家族や小集団に語りの経験が受けいられることや、社会的に記憶が媒介(メディエーション)されることの重要性が見い出された。トラウマという観点を切り口に、これまでの19世紀研究を別の角度の論考を発表し、口頭発表を行うことができ、また第二次世界大戦以前の時期の日仏や、アメリカの第一次世界大戦後のトラウマ的問題などについて、小エッセイを発表した。19世紀研究としては、「印象派の都市と自然」(『シリーズ都市と芸術パリ1』喜多崎親編、竹林舎)で、都市の緑化の文脈でパリ・コミューン前後のトラウマについても触れた。また、口頭発表「絵筆とナイフーピサロとセザンヌを中心に」(『マネから印象派へ:1860年代のフランス絵画の変貌』日仏美術学会)では、精神的外傷の問題とは直接関係しないが、絵画とナイフという主題で、コミューン期前後の飢餓感に関わる食や農業表現の問題を論じた。20世紀中葉の戦争とトラウマをめぐる表象に関しては、日仏美術学会のシンポジウム報告「戦争と芸術:第一次世界大戦期における日仏の芸術的様相」をまとめ、第二次世界大戦以前、1930年代の農村の荒廃と、農業の機械化についてドキュメンタリー映画を扱い「自然との対峙ーロバート・フラハティとアメリカの大地」(『neoneo』)で論じた。さらに、1990年代の日本のアートとトラウマに関して、ダムタイプの高谷史郎についての口頭発表をを国際シンポジウム(『TRAUMA AND UTOPIA』)で行い、2010年代の南三陸町での参加型アートの実践についての研究会記録「アート×ナラティヴ×災害トラウマ記憶の紡ぎ手の役割を考える」を紀要にまとめた。また不眠と現代社会について論じたジョナサン・クレーリーの著作の翻訳『24/7眠らない社会』とその解説を、注意経済という観点に触れながら執筆した。

注意の問題は解離という概念とも絡むものであり、解説で、具体的な日本の戦後を描いた映画に触れながらそのことについて言及できたことは大きな成果だった。トラウマをキータームとして用い、1990年代以降の芸術批評の整理を行った。芸術祭の状況やステートメント、美術史・批評家ハル・フォスター、グリゼルダ・ポロックらの議論を辿りながらブラハ・エッティンジャーによる精神分析理論を批判的に再検証したマトリクスの概念とトラウマの美学について考察した論文を発表した。本研究2015年度の課題は、特に1920年代からの、戦争神経症からPTSDの定式化がなされるまでの時期のトラウマ問題と芸術表現を再考することであり、そのために、収集した資料の整理に基づいて作家研究を進めた。その観点で、第一次世界大戦を映画化したアベル・ガンスと、その直前のドイツによるナミビアの植民地化を主題としたウィリアム・ケントリッジの作品《ブラックボックス》(2005年)について考察を行った。精神分析学における「喪の労働」という言葉が誕生する時期に、戦争、映像メディア、喪といった主題の交差を、過去の映画の技法と、それらの映像や技法を現代のインスタレーションとして用いる作家の考察を通して学会発表を行い、論文として発表した。またRealkyotoを含めた雑誌やウェブなどの媒体に、研究に付随して得た考察や、調査の一部を公表し、とりわけ京都国際芸術祭Parasophiaのレビューは、トラウマと視覚芸術という本研究の課題にも通じるものがあり、現代芸術祭を語るとき本研究の視点が有益であることを示した。トラウマと視覚芸術の主題に関して書き続けた論考は、書籍にするだけのボリュームが既にある。今後は上記の内容を、全体的に手直しをしたうえで、まとめ直す作業を行う。本研究で得られた視覚芸術におけるトラウマ、記憶、アーカイブ、メディエーションに関する知見をもとに、次の課題に進んでいく。本研究では視覚芸術におけるトラウマの歴史とその表現について考察した。トラウマが心理ケアの方法として用いられてきた歴史は長い。戦争神経症やシェルショックが問題とされた第一次世界大戦前後にはじまるが、1980年代以降のPTSDへの関心にあわせて、芸術家はパフォーマティブな参加芸術に取り組むようになり、芸術批評やキュレーションの課題になった。本研究ではトラウマに取り組む具体的な芸術家の実践と理論を検証した。トラウマ的な歴史の記憶を視覚表現で再構築しすることで、個人の記憶のみならず集合的記憶としてともに美的に感受される。視覚芸術の歴史と理論の理解は、将来のトラウマの心理ケアの可能性につながる。これまでのトラウマと視覚芸術に関する調査内容を活かしながら、さまざまな時代やジャンルにわたる研究成果を発表している。昨年度は、当初想定していたよりも多くの口頭発表やエッセイの執筆に恵まれ、非常に幅広い分野にわたって論じることになった。
骨髄混合キメラにおいてドナーT細胞の制御が自己反応性B細胞に及ぼす影響について

骨髄移植による骨髄混合キメラ導入は難治性SLEの治療に有効であるが、なぜ異常なhostの細胞を残したまま正常骨髄を移植して疾患が治癒するのかその理由はわかっていない。本研究では、移入した骨髄から由来するT細胞がhostのMHCに拘束され、MHC完全不一致donorのB細胞をT細胞が認識しないことを利用し、T細胞がTCR/MHC interactionを介して自己反応性B細胞を認識し選択的に刈り込んでいるということを提示した。本研究は、自己免疫疾患のある動物に骨髄混合キメラを導入すると、ドナー骨髄細胞由来のT細胞がTCR/MHC interactionによって自己反応性B細胞を抑制するということを明らかにすることを目的としている。その際T細胞は胸腺で正の選択によりホストのMHCに拘束されるので、ドナーのMHCがホストと完全に不一致であると、T細胞の制御からドナーのB細胞が漏れてしまい、新たな自己反応性B細胞がドナーの骨髄から発生することが懸念された。そこで、SLEのモデルであるBXSB mouseにMHCの異なる様々なドナーから骨髄移植を行いその効果を比較した。その結果、i)遺伝的に正常なマウスの骨髄から発生したB細胞でもBXSBというlupus prone mouseの体内環境におかれると何らかの因子により自己反応性になりうる、ii)各種骨髄移植の実験から、正常骨髄から分化した細胞にauto-immune stateを是正する能力がある、iii)ただし、それにはTCR/MHCを介したT/B interactionが全てのB細胞との間に保たれていることが必要である、ということがわかった。つまり、骨髄混合キメラを作ると自己反応性B細胞ができなくなるのではなく、新たにできてきた自己反応性B細胞をT細胞がTCR/MHC interactionを介して刈り込めるようになり、疾患が治癒す灸と考えられた。さらに、BXSBに自己抗原と相同性のあるallo抗原を免疫するとallo抗原交差反応性自己抗体が上昇することがわかっていたが、T/B interactionが保たれる組合せのキメラマウスでは自己抗体の産生を抑制することができた。これに対し、MHC完全不一致キメラでは交差反応性自己抗体は上昇し続け、新たにできた自己反応性B細胞を刈り込むシステムがあるという仮説をさらに裏付ける結果となった。本研究は、自己免疫疾患のある動物に骨髄混合キメラを導入すると、ドナー骨髄細胞由来の丁細胞がTCR/MHC interactionによって自己反応性B細胞を抑制するということを明らかにすることを目的としている。SLEのモデルであるBXSB mouseに骨髄移植を行い、キメラを誘導する実験により、i)遺伝的に正常なマウスの骨髄から発生したB細胞はlupus prone mouseの体内環境におかれると何らかの因子により自己反応性になりうる、ii)正常骨髄から分化した細胞にauto-immune stateを是正する能力がある、iii)それにはTCR/MHCを介したT/B interactionが全てのB細胞との間に保たれていることが必要であり、MHC完全不一致donorとのキメラ動物では、T cellの監視から逃れたdonorの正常B cellが自己反応性になった場合にこれを除去できず自己抗体を産生する、iv)MHC完全不一致キメラでは自己抗体の産生は続くが、TCR/MHC interactionがないためIsotype switchingがおこらず生命予後自体は改善したようにみえる、v)ただし、強制的に自己抗体産生を誘導すると、急激に自己抗体力価が上がることがあり、MHC完全不一致キメラには潜在的な危険性がある、ということがわかった。さらに、近年の論文報告等から、T cell上のFasLの欠損とAPC上のFasの欠損が自己免疫の発症と関わっていることが解明され、本研究で明らかにしようとしているT cellの自己反応性細胞監視システムがFas/FasLによるapoptosisに依存していることが示唆される。このため、Fas/FasLを欠損したlprとgld mouseを用いて、新たな骨髄混合キメラ動物の作製に着手し、さらに詳細な解析を行うこととした。本研究は、自己免疫疾患のある動物に骨髄混合キメラを導入すると、ドナー骨髄細胞由来のT細胞がTCR/MHC interactionによって自己反応性B細胞を抑制することを証明することを目的としている。SLEのモデルBXSBmouseに骨髄移植を行い、キメラを誘導する実験により、i)遺伝的に正常なマウスの骨髄から発生したB細胞はBXSB mouseの体内環境におかれると何らかの因子により自己反応性になる、ii)正常骨髄から分化した細胞に自己免疫状態を是正する能力がある、iii)それにはTCR/MHCを介したT/B interactionが全てのB細胞との間に保たれていることが必要であり、MHC完全不一致ドナーとのキメラ動物では、T細胞の監視から逃れたドナーの正常B細胞が自己反応性になった場合にこれを除去できず自己抗体を産生する、ということが明らかになった。さらに、MHC完全不一致ドナーとのキメラでは自己抗体の産生が続いていても生命予後がよくなる理由として、iv)

MHC完全不一致キメラでは、TCR/MHC interactionがないためIsotype switchingがおこらず自己抗体である抗DNA抗体がIgMのままであること、v)抗DNA-IgMは糸球体に沈着するがIgGのように糸球体係蹄で補体を活性化しないため腎障害が軽度になり生命予後自体は改善することを組織学的手法で明らかにした。また、臨床応用された場合に患者は日常生活で様々な抗原にさらされるので、MHC完全不一致キメラが自己タンパクと相同性がある異種抗原にさらされた場合どのように反応するかを、強制的に自己交叉性抗体の産生を誘導する系で調べたところ、急激に自己抗体力価が上がることがあり、MHC完全不一致キメラには感染などで自己タンパクによく似た外来抗原と接触した場合に新たな自己免疫をおこす潜在的な危険性がある、ということがわかった。
後方散乱光検出型ESP測定装置の臨床検査医学への展開

新しい測定法であるエンドトキシン散乱測光法(Endotoxin Scattering Photometry; ESP)は、従来の測定法より正確・迅速にEtを測定できる。敗血症診断試薬として研究を行ってきたが、ESPが高感度である故に、これまで測定出来ていなかったEtが検出できる。本研究では、ESPでの正常レベルを見いだすことと生活習慣病などの慢性疾患におけるEtのレベルとその臨床的意義を検討する事を目的としている。Etとの関連が未解明であった疾患において、革新的な治療法や予防法の開発につながる可能性がある。これらの疾患の重症化や合併症の予防につながり国民の健康増進に寄与すると考えられる。
多動原体型染色体生物における組み換えのホットおよびコールドスポットの検出法の開発

当該研究年度当初計画において提案した2.FISHシグナル間の測定方法の確立、3.組み換え依存的な連関地図との歪みの検出を中心に研究を推進させた。前年度に計画2.の一部を実行済みであったため、本年度は確立された方法を洗練させるとともに3.の研究に取り組んだ。その結果、BACシグナルをランドマークとした染色体の物理的な距離と組み換えに依存した連関地図との遺伝的距離との間には大部分のマーカーについて大まかな一致をみた。これにより、鱗翅目昆虫においてFISHによる遺伝子間の物理地図は、交配を介した組み換え価による連関地図に代替可能な手法であることが明らかとなった。他方、染色体の一部に物理距離と遺伝距離の齟齬が認められ、前者が後者よりも大きくなるならびにその逆の部位が全体の約1/4染色体で認められた。それらは、それぞれ組み換えのコールドならびにホットスポットの可能性が非常に高い部位である。総じて、組み替えのコールドスポットと考えられる部位は染色体内部に存在し、ホットスポットと考えられる部位は染色体両端に存在した。このことと、多動原体型染色体の動原体分散型との関わりについて今後興味が持たれる。また、これらの部位における遺伝子配列の異同を検討するとともに染色体構造との比較を行うためにも、現在進行しているカイコゲノム配列情報の再アセンブリーの完成が待たれる。多動原体型染色体の組み替えのコールドおよびホットスポットの確定のためには鱗翅目昆虫におけるfiber-FISHの確立が重要となっており、現在開発を行っている。当該研究年度当初計画において提案した1.BAC-FISHシグナルに依拠する物理地図作製の実験を中心に研究を推進させた。申請者が確立したカイコBACを用いたFISH技術を基盤として、分子連関地図情報と統合されたBACクローンとBACのコンティグ化情報を研究協力者の安河内氏とともに完成させGeneticsに発表した。この情報をもとにBACクローンを染色体上に展開し、各染色体(n=28)当たり平均7個のアンカーポイントを形成しさせた。分子連関地図でのマッピングに間違いのないことを2点のBAC問において随時確認しながら進める必要があると当初指摘したが、1つの染色体にのみ、BAC-FISHマッピングと分子連関地図情報に齟齬が発見された。連関地図作製に用いられた情報を精査したところ、FISHマッピング情報が正しいことが明らかとなり、BAC-FISHマッピング手法の優位性が確認された。さらに、研究進捗が予定を上回ったため、カイコ染色体は減数分裂前期パキテン期染色体上に形成されたアンカーポイント二点間のBACシグナル距離測定法の確立を行った。全体計画の予定通り、CCDカメラにより取得されるデジタルデータ上で市販のPCとフリーソフトのImageJ(v1.30)を用い安価で簡便な画像解析システムを自作できた。現在、全てのアンカーポイントについて詳細なデータを抽出中である。なお、予備的なデータではあるが、確立したシグナル間の測定方法により分子連関地図上法との比較を行い、染色体上の物理距離と遺伝子座位問に歪みの存在可能性を示す染色体部位が認められている。
家族性複合型高脂血症の原因遺伝子の探求

家族性複合型高脂血症(FCHL)は、家族性高コレステロール血症(FH)より頻度の高い、代表的な遺伝性高脂血症のひとつである。FHはLDLレセプター遺伝子の異常により発症することがすでに知られているが、FCLHの原因遺伝子は未知である。本研究は、最近発見されたVLDLレセプター遺伝子が、FCHLの原因遺伝子であるかどうかを検討するためにおこなった。FCHL患者よりDNAを抽出し、VLDLレセプター遺伝子に欠失や挿入のような大きな異常が認められるかどうか、サザン法により検討した。20家系の典型的なFCHL患者を調べたが、サザンレベルで検出できるような欠失や挿入は認められなかった。したがって、本研究では、VLDLレセプター遺伝子の異常によりFCHLが発症していることを示唆するような結果は得られなかった。VLDLレセプター遺伝子の5'コントロール領域には、3塩基の繰り返しによる多型があることが報告されている。今後はこの多型と高脂血症との関連について、集団レベル、家系レベルで検討する予定である。
パーキンソン病に対する遺伝子治療に関する研究

1.plasmid DNA-liposome complexの1週間持続的注入により、tyrosine hydroxylase(TH)あるいはaromatic L-amino acid decarboxylase(AADC)geneを片側パーキンソン病モデルラットの線条体に導入した。TH gene geneのみを導入した群に比べて、TH geneとAADC geneの両方を導入した群でより顕著な行動学的改善効果が得られた。組織学的にも刺入したカニューレ周辺にこれらの遺伝子が導入されていることが確認された。免疫学的検索により、これらの遺伝子の発現は主にグリアにあることが判明した。今後の課題は、遺伝子発現期間をいかに長期にのばしていくか、また、グリアだけでなく、ニューロンにいかに遺伝子導入をしていくか、である。2.神経成長因子(NGF)産生能を遺伝子操作によってbaby hamster kidney(BHK)細胞に導入し、これをカプセル化して副腎髄質クロム親和細胞と同時にパーキンソン病モデルラットの線条体内に移植した。移植12カ月後の時点でも、カプセルからは十分量のNGFが産生されており、組織学的にもカプセル内でのNGF産生細胞の良好な生着が確認された。同時に移植されたクロム親和細胞の生着率は、NGFカプセルを同時に移植しなかった場合に比べて約30倍であった。カプセル化細胞の脳内移植は、免疫学的拒絶反応や腫瘍形成を引き起こすことなく神経伝達物質や神経栄養因子を脳内に供給することを可能にするが、本研究によりその効果が長期間安定して見られることが示され、近い将来臨床応用が期待される。我々はこれまでplasmid DNA-Liposome complexの持続的注入により、安全に中枢神経系細胞(主としてglia系)に外来遺伝子を導入することができることを示してきた。本年は、本法をパーキンソン病モデル動物に応用した。まず、3種類のプラスミドベクターを作成した。Chickenβ-actinpromotorをCMV enhancerと融合させたCAG promotorとbovinepapilloma virus genomeの69%fragmentを持つpCAGGSBPVと、CAG promotorの下流にhuman tyrosine hydroxylase type 1 (HTH1) cDNAを挿入したpCAGGSBPVHTH1、同じくCAG promotorの下流にhuman aronatic L-amino acid decarboxylase (AADC) cDNAを組み込んだpCAGGSBPVAADCである。これらのプラスミドベクターと、cationic liposomeであるdioctadecylamidoglycylspermine (DOGS)を1:3の割合で混合して複合体を形成させ、osmotic pump (Alzet)を用いて、あらかじめ6-hydroxydopamine (6-OHDA)にて作成した片側パーキンソン病モデルラットの右線条体内に、7日間の持続注入を行った。モデルラットは、注入プラスミドの種類によって3群にわけ、A群:pCAGGSBPVHTH1を25μg注入、B群:pCAGGSBPVHTH1とpCAGGSBPVAAADCを25μgずつ混合注入、C群:pCAGGSBPVを25μg注入、とした。apomorphine誘発回転運動については、C群では経過中変化が見られなかったが、A群およびB群では、注入終了直後より回転運動の改善が見られた。また、この効果は、B群においてより顕著であった。HTH1およびAADCの発現の有無については、注入終了後7日目に屠殺したものについてみると、刺入したカニューレ周辺に、A群ではTH,B群ではTHおよびAADCがともに効率よく発現されており、組織学的にも導入遺伝子の発現が確認された。以上より、liposome-DNA複合体の持続注入法を応用することにより、パーキンソン病モデルにおける運動症状の改善が得られ、本法がパーキンソン病に対する遺伝子治療の一つとなる可能性が示された。Baby hamster kidney (BHK)細胞に遺伝子操作を加えてヒト神経成長因子(hNGF)産生能を持たせた。

この細胞を高分子の半透膜に包み込み、パーキンソン病モデルラットの側脳室内、もしくは線条体内に副腎髄質クロマフィン細胞とともに移植した。副腎髄質クロマフィン細胞を単独で移植した群、およびhNGF産生細胞を側脳室内に移植した群では、アポモルフィンで誘発される回転運動に改善効果が見られなかったが、クロマフィン細胞とhNGF産生細胞を同時に線条体内に移植した群では移植2週あるいは4週目に有意な回転運動の減少が見られた。組織学的に検討すると、hNGF産生細胞を同時に側脳室内に移植した群では、クロマフィン細胞単独移植群に比べて、クロマフィン細胞の生着率は5倍程度になっていたが、hNGF産生細胞を同時に線条体内に移植した群では、クロマフィン細胞の生着率はさらに向上し、クロマフィン細胞単独移植群の20倍に及んだ。移植したhNGF産生細胞からのNGF分泌は移植1カ月後も持続していることが確認された。さらに、組織学的にもhNGF産生細胞の生着が確認され、腫瘍化や免疫学的拒絶反応は認められなかった。これらのことから、高分子半透膜に包み込んだhNGF産生能をもたせたBHK細胞の脳内移植は、クロマフィン細胞の生着率を向上させ、パーキンソン病モデル動物の機能改善に有効であることが明らかとなった。これらのデータより、この方法が将来、パーキンソ病の治療の一つとなる期待がもたれる。神経栄養因子を脳内に安定供給する手段として、遺伝子操作により神経栄養因子産生能を持たせた細胞をカプセル化して脳内に移植する方法は、臨床応用の期待できる有用な方法である。しかし臨床応用に際してはこの方法が長期にわたって有効であることを証明する必要がある。baby hamster kidney(BHK)細胞にpNUT-β-hNGF constructをリン酸カルシウム法を用いて遺伝子導入し、NGF産生能を持たせた。この細胞を高分子半透膜製のカプセルに封入し、パーキンソン病モデルラットの線条件内に副腎髄質クロム親和細胞と同時に移植した。宿主は移植1ヵ月、6ヶ月、12ヵ月後に屠殺し検討した。カプセル内には移植12ヵ月後も多数のNGF産生細胞が生着し、2-3ng/dayのレベルのNGFが産生され続けていた。NGFカプセルと同時に移植されたクロム親和細胞の生存数は、12ヵ月後でも宿主1匹あたり1000を越えており、NGFカプセルを移植しなかった場合に比べて約30倍の生存数であった。また、アポモルフィン誘発の回転運動についても、NGFカプセルと同時に移植した群では40-50%の回転運動の減少が移植12ヶ月後も観察された。本研究により、(1)カプセル化したNGF産生細胞は12ヵ月の長期にわたり生着し、脳内にNGFを供給する、(2)NGFの持続的分泌により、同時移植されたクロマフィン細胞の生着率が長期にわたって向上する、