hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遠隔虚血プレコンディショニングを用いた造影剤腎症への総合的治療法の開発

虚血性心疾患の診断・治療においては心臓カテーテル検査が必要となる場合があるが、一部の患者において合併疾患としての腎機能低下により、検査後の造影剤腎症を発症することがある。遠隔虚血プレコンディショニングにその予防効果があることが臨床的に示されているが、本研究ではそのメカニズムを検討した。血液中に循環するエクソソームという粒子の中身が遠隔プレコンディショニングにより変化することが明らかとなり、とくにマイクロRNAの変化が重要であることが明らかとなった。この結果は、造影剤腎症の新たな治療戦略の基盤となる情報を提供すると考えている。1.ラット造影剤腎症モデルにおけるRIPC後のエクソソームの変化と腎での分子動態の解明ラットに対して、remote ischemic preconditioningを行い、その前後での血清エクソソームの抽出ならびにエクソソーム内のマイクロRNAのアレイを行った。remote ischemic preconditioningはバンドを用いて、5分間の虚血・再灌流を3回繰り返す方法を採用した。アレイの結果、数種類のマイクロRNAに増加、ならびに現症が認められた。また、同時に、腎臓でのmRNA発現の変化もアレイで検討し、有意に増加、減少したmRNAを同定した。現在、関連のあるマイクロRNAをバイオインフォマティクスを用いて絞り込んでいる。同時に、ラットにおける急性造影剤腎症モデルの確立のため、パイロット実験を行っている。SDラットにindomethacin (10mg/kg)とL-NMAE (10mg/kg)の投与後に造影剤(8.3 ml ioversol/kg)を投与し、24時間で血清クレアチニンが上昇するモデルを考えており、クレアチニンの増加を目安にモデルが安定して作れるように調整中である。今後はこのモデルを用いて、マイクロRNAでの治療介入実験をする予定であり、腎障害の程度などをコントロールできるようにする必要がある。2.ヒトでのRIPC後の血液中のエクソソームの質的・量的変化の解明また、健常人でもRIPCを行い同様のエクソソームの変化をマイクロRNAアレイにて検討している。RIPCにて血清中のエクソソームの量自体が増加するという既報があり、その検証を行っているが、今のところ有意な増加は認められていない。エクソソームの量的・質的な変化をさらに調べていく必要がある。現在のところ、基礎的な分子動態の解明が進んでおり、今後重要な結果が得られる可能性が高いと考え、概ね順調とした。ラットにおいてremote ischemic preconditioningを行い、その前後での血清からエクソソームの抽出を行い、そこからのマイクロアレイも予定通りに終了している。候補となるマイクロRNAの絞り込みも進んでおり、予定した計画と照らしてもおおむね順調に進展していると考えている。しかし、腎症モデルの確立に時間を要しており、対応が必要である。1.ラット造影剤腎症モデルにおけるRIPC後のエクソソームの変化と腎での分子動態の解明:ラットに対して、remote ischemic preconditioningを行い、その前後での血清エクソソームの抽出ならびにエクソソーム内のマイクロRNAのアレイを行った。アレイの結果、数種類のマイクロRNAに増加、ならびに減少が認められた。さらに、関連のあるマイクロRNAをバイオインフォマティクスを用いて数種類に絞り込むことができた。2.ヒトでのRIPC後の血液中のエクソソームの質的・量的変化の解明:健常人でもRIPCを行い同様のエクソソームの変化をマイクロRNAアレイにて検討している。ヒト

由来、ラット由来のエクソソーム内のマイクロRNAの発現プロファイルの比較、クラスター解析を行い、両データから共通で変化するmicroRNAの中から、25-5p、23b-3p、27b-3p、133a-3p、205-5p、99a-3pをピックアップした。3.ラット造影剤腎症モデルにおけるエクソソーム関連microRNAmimicの効果の検討:ラットにおける急性造影剤腎症モデルの確立をもちいて、実験を行った。SDラットにindomethacin (10mg/kg)とL-NMAE (10mg/kg)の投与後に造影剤を投与し、造影剤腎症モデルの作成を行った。現在、候補のmicroRNAmimicでの治療介入実験を継続しており、腎障害の軽減につながる新規治療戦略開発に繋げたいと考えている。虚血性心疾患の診断・治療においては心臓カテーテル検査が必要となる場合があるが、一部の患者において合併疾患としての腎機能低下により、検査後の造影剤腎症を発症することがある。遠隔虚血プレコンディショニングにその予防効果があることが臨床的に示されているが、本研究ではそのメカニズムを検討した。血液中に循環するエクソソームという粒子の中身が遠隔プレコンディショニングにより変化することが明らかとなり、とくにマイクロRNAの変化が重要であることが明らかとなった。この結果は、造影剤腎症の新たな治療戦略の基盤となる情報を提供すると考えている。Remote ischemic preconditioning関連のマイクロRNAの決定を急ぎ、ラット腎障害モデルにてその効果を検討する。腎症のモデルの確立に時間がかかっており、共同研究者との連携をより積極的に行っていく。当初の予定以外の腎症モデルがないかも検討を行いながら、remote ischemic preconditioningによって変化したマイクロRNAの病態との関連が明らかに出来るように計画を修正していく。虚血性心疾患における再灌流障害の予防・治療当初、予定していた研究打ち合わせおよび情報収集のための国内、外国旅費を今年度は使用しなかった。そのため残金を次年度への使用とした。次年度以降は、ラット腎障害モデルを使って治療モデル実験を計画しており、これらに研究費を使用する予定である。
RIイメージングによる植物―病原糸状菌における物質動態の解明

絶対寄生菌であるコムギうどんこ病菌とその宿主植物であるパンコムギの相互作用における物質動態の研究では、RIイメージング技術を用いて寄生菌から宿主へ、宿主から寄生菌への物質移行を可視化することができた。放射性同位体32Pと14Cが、宿主植物からコムギうどんこ病菌に移行し、最終的に分生子に蓄積することを確認した。14Cは、14CO2を用いており、光合成の同化産物をコムギうどんこ病菌を利用していることを示している。更に32Pを含んだ分生子をを第1葉に接種したところ、接種葉以外の植物部位に32Pが移行した。このことは、未知の機構を介して病原菌由来の物質が植物体内を吸収され、移動することを示唆する。また、宿主植物とコムギうどんこ病菌の糖のやり取りに関与する糖トランスポーターの遺伝子発現変化を明らかにした。また、イネといもち病菌の相互作用の研究では、pi21の放射性同位元素の窒素の取り込み実験を行ったところ、pi21抵抗性の有無の植物に対しいもち病を接種して、同位元素の窒素を投与すると、罹病性品種で移行が弱く、抵抗性品種で著しく移行活性が上昇ことを確認した。また、イネの多品種のいもち病病斑における、金属含有量を測定すると、ホウ酸の値が著しく高かった。そこで、ホウ酸トランスポーターの変異株を用いて、いもち病検定を行った。その結果、特定のホウ酸トランスポーターの変異株において、野生株よりいもち病抵抗性の低下が見られた。いもち病抵抗性を付与するために、イネはホウ酸を利用している可能性があり、現在詳細に解析を進めている。放射性同位体(RI)イメージング技術を用いた植物病原糸状菌と宿主植物の相互作用における物質動態を明らかにできる系を、イネいもち病菌とコムギうどんこ病菌をモデルに構築し、(1)植物から病原糸状菌への物質動態、(2)病原糸状菌から植物への物質動態を明らかにすることを目的である。平成29年度においては、植物から病原糸状菌への物質動態について検証した。コムギうどんこ病菌をモデルにした系においては、炭素の放射性同位体14Cでラベルされた二酸化炭素を充填した密閉空間に、コムギうどんこ病菌に感染させたコムギを設置し、光合成による同化産物がコムギうどんこ病菌に取り込まれるかを確認する実験を実施した。対照実験として、光合成がおきない暗環境下でも実施した。二酸化炭素の添加は、コムギうどんこ病菌の分生胞子が形成される前に行った。分生胞子が形成された添加後、分生胞子を回収し、分生胞子と感染葉のオートラジオグラフィによる可視化を行った。この結果、同化産物がコムギうどんこ病菌に取り込まれ、分生胞子に蓄積することが確かめられた。暗環境下でも放射線が検出されたが、明環境下に比べて弱かった。また、感染葉においても、コムギ葉よりうどんこ病菌の菌糸に強いシグナルが観察された。よって、RIイメージングによって、うどんこ病菌がコムギ葉から多くの同化産物を奪っていることを可視化することができた。pi21遺伝子は、多様なレースがあるいもち病に対して、ブロードに抵抗性を示す抵抗性遺伝子である。この抵抗性のメカニズムを調べるために、pi21抵抗性の有無の植物に対しいもち病を接種して、放射性同位元素用いた植物の取り込み実験を行った。その結果、炭素の放射性同位体を用いた実験では、抵抗性の有無による移行の差は見られなかった。一方、放射性同位体の窒素を用いた実験では、罹病性と抵抗性で著しく葉の移行活性に差があることが観察された。同化産物が、コムギ葉からコムギうどんこ病菌に移行し、最終的に分生胞子に蓄積することが確認できた。コムギうどんこ病菌をモデルにした系においては、植物から病原糸状菌への物質動態を明らかにするという目的を達成している。しかし、RIイメージング実験において、サンプル間で、放射線量のばらつきが大きいという問題や、想定していたよりコムギうどんこ病菌の分生胞子形成がゆっくりであり、分生胞子回収時間が遅れるといった問題があった。その原因は、うどんこ病菌を均一に接種できていなかったことや、水耕栽培と密閉空間による湿度の上昇にある。より質の高いデータを得るためには、これらの問題を解決する必要がある。また、感染葉においても、コムギ葉よりうどんこ病菌の菌糸に強いシグナルが観察されたので、分生胞子を作る前から形成するまでの物質動態をRIイメージングができる可能性が示唆された。区分をやや遅れているとしたのは、より挑戦的であるコムギうどんこ病菌からコムギ葉への物質移行を確かめる実験を実施できなかったこと、そして、かなり難度の高い3次元イメージングに挑戦できなかったからである。分生胞子への同化産物の移行は、確かめられたので、コムギうどんこ病菌からコムギ葉への物質移行を確かめる実験は、平成30年度の前半に結果を出せる見込みはある。一方、3次元イメージングについては、手探りの状態である。pi21抵抗性の有無の植物に対しいもち病を接種して、炭素の放射性同位元素用いた植物の取り込み実験を行ったが、抵抗性の有無による移行の差は見られなかった。一方、放射性同位体の窒素を用いた実験では罹病性品種でその移行活性が弱く、抵抗性品種で著しく移行することが明らかになった。いもち病は窒素栄養を多量に与えると、非常に罹患しやすくなる性質を持つ。

本結果は、いもち病の抵抗性と可視化した窒素栄養の動態を結びつけた重要な発見となった。絶対寄生菌であるコムギうどんこ病菌とその宿主植物であるパンコムギの相互作用における物質動態の研究では、RIイメージング技術を用いて寄生菌から宿主へ、宿主から寄生菌への物質移行を可視化することができた。放射性同位体32Pと14Cが、宿主植物からコムギうどんこ病菌に移行し、最終的に分生子に蓄積することを確認した。14Cは、14CO2を用いており、光合成の同化産物をコムギうどんこ病菌を利用していることを示している。更に32Pを含んだ分生子をを第1葉に接種したところ、接種葉以外の植物部位に32Pが移行した。このことは、未知の機構を介して病原菌由来の物質が植物体内を吸収され、移動することを示唆する。また、宿主植物とコムギうどんこ病菌の糖のやり取りに関与する糖トランスポーターの遺伝子発現変化を明らかにした。また、イネといもち病菌の相互作用の研究では、pi21の放射性同位元素の窒素の取り込み実験を行ったところ、pi21抵抗性の有無の植物に対しいもち病を接種して、同位元素の窒素を投与すると、罹病性品種で移行が弱く、抵抗性品種で著しく移行活性が上昇ことを確認した。また、イネの多品種のいもち病病斑における、金属含有量を測定すると、ホウ酸の値が著しく高かった。そこで、ホウ酸トランスポーターの変異株を用いて、いもち病検定を行った。その結果、特定のホウ酸トランスポーターの変異株において、野生株よりいもち病抵抗性の低下が見られた。いもち病抵抗性を付与するために、イネはホウ酸を利用している可能性があり、現在詳細に解析を進めている。植物から病原糸状菌への物質動態を確かめられたので、病原糸状菌から植物への物質動態の検証実験を実施する。コムギうどんこ病菌からコムギ葉の物質移行の確認するために、14Cを含む分生胞子をコムギ個体の葉に接種し、植物体内への14C移行を確かめる。まず、オートラジオグラフィではなく、液体シンチレーターで調べる。液体シンチレーターでの実験の可否によって、以下の実験を行う。(1)コムギうどんこ病菌からコムギ葉の物質移行の時間的動態を捉える。感染段階における宿主植物体内への14Cの分布を可視化する。(2)コムギうどんこ病菌からコムギ葉への物質が、長距離移動するのかを確かめる。(3)感染組織から植物体の他組織の物質移行の有無を、14Cのオートラジオグラフによって、どの組織まで物質が移行するのかを明らかにする。そして、3次元イメージングに挑戦する。14Cを取り込ませた感染葉から連続凍結切片を得る。そして、凍結切片に含まれる14Cの分布を、イメージングプレートを感光体とするオートラジオグラフィで可視化する。得られた連続した2次元断面オートラジオグラフを統合することによって3次元分布を得る。放射性同位体の窒素を用いた実験では罹病性品種でその移行活性が弱く、抵抗性品種で著しく移行することが明らかになった。しかしながら、実験に供試したサンプルの不足や、いもち病を接種してからの時間など多くの実験的要因を残している。今後、これらの要因を整理しながら実験結果の再現性を確認し、放射性同位体の窒素を吸収させて植物の取り込みが如何に変化するかを調べていく予定である。また、いもち病斑のみを切り取ったサンプルを用いて、非放射性元素での金属含量の測定を行い、局所的な金属イオンの変化を調べ放射性実験の補助的データとする。
多結晶人工ダイヤモンドとダイヤモンドFETを組合わせた究極放射線耐性検出器の開発

加速器を用いた素粒子・原子核実験では、近年のメガワット級加速器のような大強度化ビームの恩恵により様々な学術的成果が見込まれる半面、その大強度ビームに起因する検出器の放射線損傷への対応が喫緊の課題となっている。近年、合成ダイヤモンド結晶を半導体検出器として利用するダイヤモンド検出器が優れた放射線耐性を持つ事が示され、実用化の研究が進められている。本研究では、製造が難しく非常に高額な単結晶ダイヤモンドではなく、安価な多結晶ダイヤを用いる事で、エネルギー計測の精度は犠牲にしつつも、放射線計数に特化した検出器としての運用を目指し、大強度陽子加速器における新しいビームモニタを開発する事に成功した。本研究課題では、放射線損傷への優れた耐性から近年注目を集めているダイヤモンド結晶を用いた放射線検出器を新たに開発し、これを大強度陽子加速器施設(J-PARC)にて実際の大強度陽子ビームによって照射し、その性能を実証するものである。そのため、従来とは異なる新しい合成ダイヤモンド結晶をインド工科大学ボンベイ校との共同開発でこれを供給し、本研究課題では、主にこの結晶の検出器としての実装、及び基礎特性試験を通じたビームモニタへの開発研究、を実施する計画である。計画は2ヶ年で完了する予定で、平成27年度には、主に実験室にてセンサーの基礎特性試験・信号読出回路の準備、それら回路への放射線照射試験、等を実施して、J-PARCでの照射試験に備える。平成28年度には、これらの準備状況を踏まえ、実際に大強度ビーム環境下での照射試験を実施し、合成ダイヤモンド結晶の放射線検出器としての開発研究に目処を付けることが目標である。初年度である平成27年度には、計画通り、信号読出回路の放射線照射試験を複数回実施(神戸大学・東北大学)し、優れた性能を実証した。また、検出器への大強度陽子ビーム照射試験の予備試験として、電子ビーム照射試験を東北大学にて実施した。更に、ダイヤモンド検出器を大強度環境下で運用するための動作条件の最適化の研究を、主に計算機シミュレーションにより進めた。平成27年度に得られた以上の成果により、翌平成28年度には、当初の計画通り実際に大強度陽子ビームによる照射試験を実施する予定である。当初計画では、初年度である平成27年度にセンサーの基礎特性試験を終え、平成28年度にJ-PARCにて実施する予定の大強度陽子ビーム照射試験に向けて、信号読出回路等の準備を完了させることになっている。平成27年度には計画されていた内容をほぼ終え、更に、ビーム照射試験の予備試験として、電子ビーム照射試験まで実施することが出来た。試験の結果、読出回路の検出器への実装方法に不具合が発見されたため、本番照射試験に向け、これらの改善作業を鋭意進めている。読出回路自身の放射線損傷への耐性は、別途、中性子・電子照射試験を実施し、問題がないことを確かめている。また、陽子ビーム照射試験では、検出器を陽子加速器のビームパイプ内に設置する必要があり、そのため、ビームパイプの内外、すなわち真空と大気の双方の間で、高電圧印加や電気信号取得を行う必要があり、高性能な真空電流導入端子(フィードスルー)を準備する必要があるため、平成27年度末にこれらの準備を終えた。従って、平成28年度に計画している大強度陽子ビーム照射試験に向けた準備は、ほぼ完了しており、当初計画通りに進行している。本研究課題では、放射線損傷への優れた耐性から近年注目を集めているダイヤモンド結晶を用いた放射線検出器を新たに開発し、これを大強度陽子加速器施設(J-PARC)にて実際の大強度陽子ビームによって照射し、その性能を実証することを目指している。そのため、従来とは異なる新しい合成ダイヤモンド結晶をインド工科大学ボンベイ校との共同研究でこれを供給し、本研究課題では、主にこの結晶の検出器としての実装、及び基礎特性試験を通じたビームモニタへの開発研究、を実施する計画である。計画は2カ年で完了する予定で、初年度(平成27年度)には、主に実験室にてセンサーの基礎特性試験・信号読み出し回路の準備、それら回路への放射線照射試験、等を実施して、J-PARCでの照射試験に備えた。最終年度(平成28年度)には、これらの準備状況を踏まえ、実際に大強度ビームを検出器試作機へ照射する前に、加速器ビームパイプ脇での放射線検知試験を実施した。通常、大強度加速器では、加速された粒子とビームパイプ内部の残留ガスとの衝突によりエネルギー損失が生じ、これに起因する放射線信号がビームパイプ脇で検知される(ビームロス信号)。ここではまず、ダイヤモンド検出器試作機をJ-PARC・MR加速器ビームパイプ脇に設置し、ビームトンネル内という高放射線環境化でビームロス信号を問題なく検知できる事を実証した。また、併せて単結晶・多結晶のダイヤモンド双方でビームロス信号のデータを取得、今後の開発方針を定めるための貴重なデータを収集した。本研究計画はここで終了するが、今回得られた知見を生かし、今後は今回制作した検出器試作機を改造し、実際のビームパイプ内部に導入、これに大強度陽子ビームを照射して、大強度ビームモニタとしての実際の運用の研究へと発展展開する予定である。

本研究では、製造が難しく非常に高額な単結晶ダイヤモンドではなく、安価な多結晶ダイヤを用いる事で、エネルギー計測の精度は犠牲にしつつも、放射線計数に特化した検出器としての運用を目指し、大強度陽子加速器における新しいビームモニタを開発する事に成功した。当初計画に従い、平成28年度中に、J-PARCにおける大強度陽子ビームを開発中の合成ダイヤモンド結晶検出器に照射し、その性能を研究する。主に、電荷輸送効率を測定し、大強度放射線損傷による輸送効率の悪化を確認し、それを評価する。また、将来のビームモニタへの応用を視野に入れ、検出器周りの実装要素(信号読出回路・高周波ケーブル・真空機器・電流導入端子等)の開発研究も並行して進める。陽子ビームの照射試験実施時期は、加速器の運転計画との兼ね合いがあるので今の段階で確定は出来ないが、加速器の試験運転時に実施する方向で調整を進めている。素粒子実験インド工科大学ボンベイ校にて製作された合成ダイヤモンド結晶サンプルが、インドの共同研究者が日本へ出張する際に手荷物として持参されたため、当該サンプルの輸送費が不要になったため。電子ビーム照射試験の結果、信号読出回路の検出器への実装方法に不具合が見つかったため、その改良施作に使用する。
リー群のホモトピー論的研究と非安定K理論

これまでリー群の随伴作用や交換子写像に関してホモトピー論的な研究を進めてきました。交換子写像についてはI.M.Jamesの提起による「直交群SO(n)とSO(m)はいつSO(n+m-1)の中でホモトピー可換か」という問題があります。ここで、ホモトピー可換とは交換子写像が0-ホモトピックであるということです。Jamesらはこの問題に一定の結果を与えましたが、以前の研究の中でそれよりも強い結果を与えることに成功しています。さて、エルミート計量を持つ複素ベクトル空間の直交変換群、つまり、ユニタリ群についての同様の問題、すなわち「U(n)とU(m)はU(n+m-1)内でホモトピー可換か?」という問題はR.BottによりSamelson積を使って否定的に解決されていますが、これを「写像のホモトピー類の成す群[U(n)∧U(m),U(n+m-1)]内での交換子写像の位数はいくつか?」という問題に発展させることができます。すなわち、この位数が1のときがホモトピー可換に相当します。この位数の大きい事はユニタリ群のホモトピー的な非可換性が大きい事を示します。今回の研究のなかでは、この解決としてU(n)の部分空間ΣCP^<(n-1)>を使い、実は[ΣCP^<(n-1)>∧ΣCP^<(n-1)>,U(n+m-1)]は巡回群であり、さらに、交換子写像はその群の中で最も位数の大きい元、すなわち生成元になっていることを明らかにしました。また、もっと一般に空間Xに対してホモトピー類の群[X, U(n)]を考えることができます。これはnが十分大きいとき、XのK理論、K^1(X)に一致しますので、非安定K理論と捉えることが出来ます。Xの次元が2nより小さいときは上記の群はK理論に一致しますので、非安定性が見られるdimX≧2nが興味深い場合となります。今回の研究ではこの非安定K理論としての関手X→[X, U(n)]についてdimX=2nの場合の決定方法を調べました。通常のK-理論とは空間Xに対してlim_<n→∞>[X, BU(n)]及びlim_<n→∞>[X, U(n)]を対応させる関手である。ただしU(n)はユニタリ群、BU(n)はその分類空間である。本研究では非安定K-理論として次のようなホモトピー関手を考える。すなわち空間Xに対して、[X, ΩU(n)]及び[X, U(n)]を対応させる。この関手はホモトピー圏から群への関手になる。また、各Xに対して、nが十分大きい場合には通常のK-理論に一致する。しかし非安定K-理論は通常のK理論とは異なり、値として出て来る群は非可換なものとなり扱いは難しい。そのかわりK-理論よりもより細かく空間の性質を反映し、強力な関手として期待される。本年度はこの非安定K-理論の基礎的研究として有限CW複体Xの次元が2nの場合に[X, U(n)]を決定することを考えた。その結果、Xの次元が2n以下ならば[X, U(n)]は2n次整係数コホモロジーのある商群でK^1(X)を拡大したものであること、その2n次整係数コホモロジーの商群は有限群であること、またその拡大は中心拡大であること、さらに拡大を決定付ける[X, U(n)]の交換子はカップ積で記述できることなどを示した。この結果は論文としてまとめたが、現在投稿中である。

これはnが十分大きいとき、XのK理論、K^1(X)に一致しますので、非安定K理論と捉えることが出来ます。Xの次元が2nより小さいときは上記の群はK理論に一致しますので、非安定性が見られるdimX≧2nが興味深い場合となります。今回の研究ではこの非安定K理論としての関手X→[X, U(n)]についてdimX=2nの場合の決定方法を調べました。
ドイツ・ベルリン圏における都市化と農村社会の相関

「ドイツ・ベルリン圏における都市化と農村社会の相関」をテーマとする本研究にあっては、世襲財産(Fideikommiss)に象徴される大土地所有への年来の着目を継続しながら、一転、農村から都市へと視点を移し、「都市と農村のあいだ」と言うべきヨーロッパ社会経済史研究史上の新生面の開拓を展望した。都市と農村の立体的関係は、ベルリン近郊テルトウ郡(Kreis Teltow)等のいわゆる「都市近郊農村」(Vorortgemeinde)の実態にあまりにも明らかなのである。四年間にわたった当該の研究のおもな成果は、およそ以下のとおりである。(1)図書館調査を中心とする資料・文献の整備については、とりわけ「ベルリン圏・都市近郊農村の現代史」に着目して、マッツァラートのナチズム論、あるいは、ヒンツェのプロイセン自治体史論等の基本文献の収集と整理に努めた。(2)研究発表としては、平成17年9月15日、Urbanisierung und die Vorortgemeinde unter besonderer Berucksichtigung des Kreises Teltow um Berlinと題する研究報告を、「アイヒシュテット・カトリック大学」主催の「日独経済史家第3回シンポジウム」において行った。(3)学術論文の主要な成果は、「近世ドイツにおけるクライス制の展開」ならびに「近世ドイツ東部定住地耕区の諸類型」の両論考である。(4)研究成果の公表を目的として、さらに、平成17年2月、『ドイツ都市近郊農村史研究-「都市史と農村史のあいだ」序説』を出版した。本書は、当該の成果の到達点と水準を示す当面の総括にほかならないが、同時に、本研究を踏まえて、次の新たなステップに進むために「必要な通過点」を指示する作品でもある。「ドイツ・ベルリン圏における都市化と農村社会の相関」に関する研究経過と成果は、およそ以下のとおりである。(1)図書整備については、とりわけ「ベルリン圏の都市近郊農村史の諸問題」に注目して、シラーの大土地所有史研究やライフの貴族史論あるいはハーゲンのブランデンブルク・ユンカー史研究などの新刊書の収集と整理に努めた。(2)図書館調査は、計画どおり、ベルリン国立図書館・ベルリン自由大学図書館そしてベルリン・フンボルト大学図書館を中心に行った。現在準備中の著書『ドイツ土地所有と近代社会-「都市史と農村史のあいだ」研究序説』を仕上げるための最終的な文献検索と収集を行い、シュタール、クラーマー、ブリクレ、マイアーそしてアーベルなどなどの基礎資料を参看して、万遺漏なきに努めた。(3)研究成果としては、上述の書物の完成に没頭して、研究成果公開促進費の交付を申請した。『ドイツ土地所有と近代社会』は、平成2年度刊の著書『ドイツ世襲財産と帝国主義-プロイセン農業・土地問題の史的考察』以降10年有余の間、積み重ねてきた成果の一つの集成である。ワールドワイドな研究史を鳥瞰する緒論を冒頭に配した同書は、前編ドイツ大土地所有の歴史的役割、そして、後編ドイツ都市農村連続体の歴史的個性、の二編構成をとっている。本書出版後には、「都市化と農村社会の相関」のテーマを、よりいっそう深めて追求するために、ベルリン圏のみならず、南ドイツにも止目して、「ドイツ都市化の諸類型と南北比較」の実証的研究に進む予定である。(1)図書整備については、とりわけ「ベルリン圏の都市近郊農村史の諸問題」に注目して、リッベ編のベルリン市史研究やポール編のベルリン財政史論などの新刊書の収集と整理に努めた。

(2)図書館調査は、計画どおり、ベルリン国立図書館・ベルリン自由大学図書館そしてベルリン・フンボルト大学図書館を中心に、本年2月出版の著書『ドイツ都市近郊農村史研究-「都市史と農村史のあいだ」序説-』を仕上げるための最終的な文献検索と収集を行い、ビュッシュ、ヒンツェ、そして、ヒンリクスなどの基礎的業績を参看して、万遺漏なきを期した。(3)研究成果としては、上述の書物の完成に専念した。『ドイツ都市近郊農村史研究-「都市史と農村史のあいだ」序説-』は、平成2年度刊の著書『ドイツ世襲財産と帝国主義-プロイセン農業・土地問題の史的考察-』以降10年有余のあいだ、積み重ねてきた成果の一つの集成である。ワールドワイドな研究史を鳥瞰する緒論を冒頭に配した同書は、前編ドイツ大土地所有の歴史的役割、そして、後編ドイツ都市農村連続体の歴史的個性、の二編構成を取っている。本書出版後は、「都市化と農村社会の相関」のテーマを、よりいっそう深めて追求するために、ベルリン圏のみならず、南ドイツにも止目して、「ドイツ都市化の諸類型と南北比較」の実証研究に進む予定である。「ドイツ・ベルリン圏における都市化と農村社会の相関」をテーマとする今年度の研究の経過と成果は、およそ以下のとおりである。(1)主として図書館調査に基づく図書整備については、とりわけ「ベルリン圏の都市近郊農村形成の前史と背景」に注目して、ベルリン国立図書館・ベルリン自由大学図書館そしてベルリン・フンボルト大学図書館を中心に、2005年2月に出版した著書『ドイツ都市近郊農村史研究-「都市史と農村史のあいだ」序説-』の達成水準に継続する文献検索と収集を行い、W.クーン、E.ミュラー・メルテンス、さらに、B.ツィエンタラ等の基礎的文献を精読した。(2)研究成果としては、「近世ドイツにおけるクライス制の展開-ベルリン近郊郡テルトウの実態に即して」ならびに「近世ドイツ東部定住地耕区の諸類型-エッシャー説整理の一試論」と題する二つの論考を執筆するとともに、ドイツ・アイヒシュテット大学で行われた国際シンポジウムにおいて、"Urbanisierung und die Vorortgemeinde unter besonderer Berucksichtigung des Kreises Teltow um Berlin"を口頭発表し、ここ数年間にわたるドイツ史研究のさしあたっての成果を発信した。2006年度は、「ベルリン圏における都市化と農村社会の相関」に関する当面の研究の最終年に当たるため、一方において、ベルリン圏への止目を継続しながら、時期的対象を第二帝政期に限定することなく、ワイマール期からナチズム期にまで延長して、よりいっそう永いタイムスパンのもとで当該のテーマを追求するとともに、同時に他方では、ベルリン圏のみならず南ドイツにも止目して、「ドイツ都市化の諸類型と南北比較」の実証研究に進むという二段構えの計画を構想することによって、さしあたりベルリン文書館における未公刊一次史料の発掘と解読から始めて、研究範囲の時空両面にわたる内在的かつ必然的な拡大・深化の作業を行う予定である。「ドイツ・ベルリン圏における都市化と農村社会の相関」をテーマとする最終年度の研究経過とその成果は、およそ以下のとおりである。
興奮毒性に応答するシグナル伝達経路の解明とNrf2による細胞死抑制機構の解析

アストロサイトは脳内で細胞外グルタミン酸の恒常性を維持しているが、興奮毒性における応答の詳細は不明である。本研究ではC6グリオーマ細胞にグルタミン酸を負荷した実験系を用いて、C6細胞内のグルタチオン量が減少し、小胞体でのタンパク質折り畳みにおいてジスルフィド結合を形成するProtein disulfide isomerase、細胞保護機能を持つMitochondrial heat shockprotein 70が酸化損傷を受ける事を明らかにした。GSH減少をきっかけとして生じる細胞保護機能の減弱と小胞体ストレスを改善することで、アストロサイトを正常化し、脳内環境を改善できる可能性がある。本研究は、興奮毒性による神経細胞死を制御するメカニズムに関わる、グリア細胞由来の分子を明らかにする事を目的として、興奮毒性時におけるグリア細胞の機能変化をタンパク質翻訳後修飾や酸化傷害、転写因子Nrf2の活性とその下流の遺伝子発現を中心に解析する。興奮毒性時にグリア細胞が作り出す脳内微小環境を解析し、その正常化を目指す事で神経細胞保護的な環境を作り出すことを目標に行った。本年度は、神経細胞およびアストロサイトの初代培養系を確立し、興奮毒性に対する応答を解析した。E17.5ラット胎児の大脳皮質から調整したアストロサイトは、興奮毒性試薬であるグルタミン酸による細胞死が認められなかった。しかし、細胞内グルタチオン量の減少が認められたことから、興奮毒性によって細胞内の抗酸化能が減少している事が示唆された。現在、興奮毒性曝露後のアストロサイトにおいて、酸化修飾を受けるタンパク質の同定を進めている。また、翻訳後修飾の変化によるタンパク質機能の変化を検討する事を目的とした、リン酸化タンパク質の定量解析も行う予定である。リン酸化タンパク質の検出には、二次元電気泳動法とPhos-tag Biotinを用いたウェスタンブロット法を組み合わせて行ったが、二次元展開したタンパク質が微量であるためか、良好な結果が得られていない。リン酸化タンパク質の濃縮など、前処理の検討が必要である。E17.5ラット胎児の海馬から調整した神経細胞は、NMDAやカイニン酸の濃度依存的な神経細胞死が認められた。現在は、細胞内抗酸化能を担うグルタチオン合成に関わるタンパク質の発現変動解析を進めている。本研究は脳内環境の恒常性を維持する役割を果たすグリア細胞に注目し、興奮毒性による神経細胞死を制御するメカニズムを解明する事が目的である。グリア細胞が興奮毒性時に応答する際、どのような分子が関わるかを明らかにし、その正常化を目指す事で神経細胞保護的な環境を作り出す事を目標に行っている。本年度は、興奮毒性における酸化ストレスを中心に、グルタチオン(GSH)産生および細胞内酸化損傷タンパク質の検出を行った。C6ラットグリオーマ細胞を用いて、興奮毒性が引き起こす酸化ストレス状態を評価した。また、タンパク質酸化損傷の指標としてカルボニル化タンパク質の生成を検出し、興奮毒性による酸化ストレスの経時的変化と合わせて定量解析した。興奮毒性試薬としてグルタミン酸を負荷したC6細胞は、時間依存的に細胞死が認められた。この時の細胞内GSH量は、細胞死が認められるよりも早期から減少していた。このことは、グルタミン酸による細胞死に先立ち、細胞内が酸化ストレス状態であることを示している。GSHの減少に伴いタンパク質の酸化が認められるかについて、カルボニル化タンパク質を定量することで評価した。グルタミン酸負荷した細胞から経時的にタンパク質を抽出し、カルボニル化タンパク質に対する抗体を用いてウェスタンブロットを行った結果、GSH減少にやや遅れてカルボニル化タンパク質が増加する傾向が認められた。さらに個々のタンパク質のカルボニル化量を比較する目的で、二次元電気泳動とウェスタンブロットを組み合わせた実験を行った。その結果、コントロールと比較して著しくカルボニル化が増加するタンパク質の存在が認められた。酸化ストレスに脆弱なタンパク質が存在することは、細胞内の特定の機能が酸化ストレスにより影響を受ける事を示唆すると考える。今後はタンパク質の同定を行い、どのような機能が影響を受けるかを明らかにしてゆきたい。本研究は、興奮毒性におけるグリア細胞の応答に関わる分子を明らかにし、脳内環境の恒常性維持に基づく神経細胞死の制御に関わるメカニズムを解明する事を目的としている。これまでの研究では、興奮毒性試薬であるグルタミン酸を負荷したC6ラットグリオーマ細胞(C6細胞)において、細胞死に先立ち、細胞内グルタチオン量の経時的な減少と、それに引き続くタンパク質酸化損傷の増加が認められた。本年度は興奮毒性を負荷したC6細胞において、興奮毒性による酸化ストレスに応答する分子を解明することを目的とし、タンパク質酸化損傷の指標のひとつであるカルボニル化タンパク質を同定した。昨年度までの結果でカルボニル化タンパク質の増加が認められたグルタミン酸負荷後9時間とコントロールの細胞を用い、それぞれタンパク質を抽出した。二次元電気泳動とカルボニル化タンパク質に対する抗体を用いて、各タンパク質のカルボニル量を比較定量した。解析の結果、グルタミン酸負荷によりカルボニル化が増加するスポットが8個検出された。各タンパク質スポットからトリプシン消化にて得られたペプチドを濃縮・脱塩し、飛行時間型質量分析装置を用いてアミノ酸配列解析を行った。解析の結果、Protein disulfide isomerase (PDI)、Mitochondrial heat shock protein 70 (HSP75)を同定した。HSP75はミトコンドリアのシャペロンタンパク質であり、虚血による細胞傷害からアストロサイトを保護する機能が報告されている。PDIは小胞体でのタンパク質折り畳みにおいてジスルフィド結合を形成する酵素である。

以上の結果から、興奮毒性時にアストロサイトでは、GSH減少をきっかけとして細胞保護機能の減弱と小胞体ストレスが起きていると考えられる。これらの機能変化を改善し、アストロサイトの正常化を目指す事で、脳内環境の改善に繋がる可能性がある。アストロサイトは脳内で細胞外グルタミン酸の恒常性を維持しているが、興奮毒性における応答の詳細は不明である。本研究ではC6グリオーマ細胞にグルタミン酸を負荷した実験系を用いて、C6細胞内のグルタチオン量が減少し、小胞体でのタンパク質折り畳みにおいてジスルフィド結合を形成するProtein disulfide isomerase、細胞保護機能を持つMitochondrial heat shockprotein 70が酸化損傷を受ける事を明らかにした。GSH減少をきっかけとして生じる細胞保護機能の減弱と小胞体ストレスを改善することで、アストロサイトを正常化し、脳内環境を改善できる可能性がある。本年度は、興奮毒性負荷後のアストロサイトにおける細胞内酸化ストレス状態の詳細を検討し、細胞内酸化ストレスが生体高分子に与える酸化損傷を解析した。興奮毒性試薬を負荷したC6ラットグリオーマ細胞では、GSHの減少を介して細胞内が酸化ストレス状態となり、タンパク質の酸化損傷の指標であるカルボニル化タンパク質が増加する事を明らかにした。さらにこのタンパク質酸化損傷は、特定のタンパク質において強く認められた。これらの結果は、興奮毒性状態で生じた酸化ストレスがタンパク質を酸化し、細胞の生存に影響を与えていると考えられる。今後、どのような機能を持つタンパク質が酸化ストレスに対して脆弱であるかを明らかにすることで、興奮毒性におけるグリア細胞に対する酸化ストレスの役割が解明できると考える。本年度の結果から、興奮毒性試薬負荷によってグリア細胞が酸化ストレス状態になる事が明らかになった。我々は以前、興奮毒性試薬を投与した実験動物において、転写因子Nrf2によって発現が制御されている抗酸化酵素ヘムオキシゲナーゼ1が強く発現する事を認めている。本実験系においても、転写因子Nrf2が制御する遺伝子の変化を検討することで、GSH減少による酸化ストレスがグリア細胞の応答にどのような影響を与えるかを解明できると考える。以上のように次年度の検討課題は明らかになっており、概ね順調に進展していると考える。生化学、神経科学次年度は興奮毒性を負荷したグリア細胞において酸化損傷を受けるタンパク質を同定する。どのような機能を持つタンパク質が酸化ストレスの標的となるかを明らかにし、グリア細胞の機能変化や細胞死との関わりを検討する。また、酸化ストレスに応答する転写因子であるNrf2の下流遺伝子の発現変動について、グリア細胞における詳細な解析を行う。
擬同型知識構造モデルを用いた水害時における避難行動決定過程のシミュレーション

本研究は、住民が河川災害時にどのような行動を取るのか、その意思決定過程のプロトコルデータを収集し、プロトコルデータから状況の認識に用いた知識や推論の過程を事実推論ルールとして抽出し、状況認識から行動を決断する過程を行動ルールとして抽出し、抽出した推論ルールをもとにして、避難行動のシミュレーションを行うことを目的とする3ヵ年の継続研究である。まず、平成14年度に、ビデオを用いた水害疑似体験実験を行い、非難行動決定過程の発話プロトコルを収集し、同プロトコルから様相分離法で2270の命題を抽出した。平成15年度は、平成14年度に抽出した行為命題に対して、動詞とその動詞と共起する名詞句の格(特に「対象格」「随伴格」「目標格」「道具格」)に着目して分類を行った。その結果、動詞とその動詞と共起する名詞句に出現する名詞の辞書的意味から、プラグマティックな解釈を行わずに、行為の分類が可能であることを明らかにした。平成16年度は、状況認識に関する889命題を抽出し、(1)事象が生起している時間により、既定事実(過去の経験)、即時的状況(避難行動時間帯内で生じる現況及び予測)、恒常的属性・普遍的真理に分類でき、(2)避難行為動詞に伴う格の意味内容から記述対象が、水害原因、非難場所、避難経路、水害情報および同伴者に分類でき、(3)述語句の特徴から事実記述的な命題と評価命題に分類できることを明らかにした。最後に、行為命題と状況記述命題を組み合わせて、避難行動をシミュレートした。今回の実験では性別、住宅、居住地の地理的状況、家族の状況などの要因を厳密にコントロールしてデータが取得できていないため、個人個人の状況に応じたシミュレーションまではできなかったが、水害経験者、未経験者の行動の差異を再現することはできた。平成14年度は、住民が河川災害時にどのような行動を取るのか、その意思決定過程のプロトコルデータを収集し、プロトコルデータから状況の認識に用いた知識や推論の過程を事実推論ルールとして抽出し、状況認識から行動を決断する過程を行動ルールとして抽出するための事前言語データ解析法を開発した。具体的には、北海道豊平川流域住民を対象とした水害避難予備模擬実験を改善し、対象者24名の本実験を行った。そのため、まず、(1)降雨開始から河川氾濫までの状況変化に応じたシナリオを作成する。現在の所、大雨注意報発令、大雨警報発令、避難勧告発令、避難命令発令の順に事態が進行するシナリオを作成する予定。(2)降雨状況、水位状況に現実感を出すために豊平川流域の実画像の収集、(3)実画像をもとにした画像編集、(4)天気図、累積雨量図、水位グラフ、ハザードマップ等、意思決定に必要な情報を被験者の要求に応じて随時提供できる環境をパーソナルコンピュータ上で構築した。つづいて、対象者24名に対し、大雨注意報発令、大雨警報発令、避難勧告発令、避難命令発令の各段階事に、ビデオ情報提供し、ビデオで想定された状況の中でどのような避難行動をとるのか、またそのような避難行動を決定する過程で頭に浮かんだことを全て発話してもらい、発話データの記録を行った。プロトコルデータから、事実推論ルールと行動決定ルールの分析を行った。その手順は、以下の通りである。(1)使用されている様相表現を抽出し、分類し、様相表現に関する辞書を作成する。(2)様相表現に着目して事実命題と価値判断命題を抽出する。(3)各命題に使用されている動詞の分類を行い、事実推論ルールと行動決定ルールを抽出した。平成15年度は、平成14年度にプロトコルデータから様相分離法によって抽出した水害避難行動決定ルールをもとに、実験では言語化されなかったルールを、リフレクティブ・グループ討議法により抽出することを目的として実験とデータ分析を行った。

リフレクティブ・グループ討議法には、前年度にプロトコル実験を行った札内川管理者の参加を想定していたが、同手法は開発途上であるため、まず社会工学専攻の大学院生3名によるプレ実験を行った。プレ実験の結果、言語化されなかったルールを推定するという作業は、Sperber, D. and Wilson, D.が関連性理論の中で提唱している推意(implicature)のプロセスとみなしうること、したがって、効率的に言語化されなかったルールを特定するためには、プロトコル実験の状況を逐一見せるよりも、事前に類型化されたルールと刺激情報を提示し、両者を結びつける推移プロセスを推定するという課題を提示し、討議するという代替的方法が有効であることが明らかとなった。そこで、行為命題を以下の手順に従って分類した。まず、平成15年度に抽出した行為命題に対して、避難行動に関連する5つのカテゴリー(「情報収集行動」「退避準備行動」「退避行動」「連絡行動」「その他行動」)を設定し、次に、行為命題に出現した動詞を、動詞の辞書的意味から分類し、辞書的意味から分類できない場合には、動詞とその動詞と共起する名詞句の格(特に「対象格」「随伴格」「目標格」「道具格」)に着目して分類を行った。その結果、動詞とその動詞と共起する名詞句に出現する名詞の辞書的意味から、プラグマティックな解釈を行わずに、行為の分類が可能であることを明らかにした。さらに、分類された行為命題から行動ルールの推定を行った。本研究は、住民が河川災害時にどのような行動を取るのか、その意思決定過程のプロトコルデータを収集し、プロトコルデータから状況の認識に用いた知識や推論の過程を事実推論ルールとして抽出し、状況認識から行動を決断する過程を行動ルールとして抽出し、抽出した推論ルールをもとにして、避難行動のシミュレーションを行うことを目的とする3ヵ年の継続研究の3年度目にあたるものである。平成16年度の実績は、以下の通りである。まず、平成14年度に様相分離法で抽出した2270命題から、状況認識に関する889命題を抽出した。抽出にあたっては、日本語文法学者益岡(1987)による述語の類型にもとづき、平成15年度分析対象に置いた意思動詞が表現する行為命題と、主格1人称+形容動詞の組み合わせで構成される情意表出文を除外したものが、動態事象、静的事象、属性叙述に対応することから、これを状況記述命題とすることができることを確認した。さらに、状況記述命題は、(1)避難行為動詞に伴う格の意味内容から記述対象が、水害原因、非難場所、避難経路、水害情報および同伴者に分類でき、(2)現象が生起している時間により、過去の事実・経験、避難行動時間帯内で生じる現況及び予測、普遍的な属性・状態に分類でき、(3)述語句の特徴から事実記述的な命題と評価命題に分類できることがわかった。最後に、平成15年度に抽出した行為命題と今年度抽出した状況記述命題を組み合わせて、避難行動をシミュレートした。避難行動には、性別、住宅、居住地の地理的状況、家族の状況などさまざまな要因が影響することがわかっているが、今回の実験では関係要因を厳密にコントロールしてデータが取得できていないため、個人個人の状況に応じたシミュレーションまではできなかったが、水害経験者、未経験者の行動の差異を再現することができるデータを得ることはできた。
ゼブラフィンチにおける分子遺伝学的手法の確立をめざす基盤技術の開発

ヒトの言語の基盤となる音声制御機構のように生後の発達と密接に結びついた学習メカニズムについて、マウスをはじめとする従来のモデル動物では詳細に研究することが困難であり、分子遺伝学を駆使できる新たなモデルシステムが必要とされている。Passeriform(スズメ目)に属する鳥類は、ヒトの言語と良く似たプロセスを経て個体問の意思伝達手段である音声信号を獲得することが知られている。これらの鳥類には、哺乳類の大脳皮質-基底核-視床から構成される運動系神経回路と相同な音声制御に特化した神経回路が存在すること、さらにはこの運動系神経回路がヒトの言語領域と相同なミラーニューロンシステムの特徴を持つことが明らかになっている。したがって、これらの鳥類の音声制御機構を研究することで、ヒトの言語の基盤となるような脳メカニズムの解明が期待されている。本研究では、音声学習に関して分子から行動レベルまで体系的に研究できるモデル実験系を確立することを目標として、ゼブラフィンチにおける分子遺伝学的な遺伝子操作法の可能性を追求した。神経細胞特異的なプロモーターの下流にマーカーとしてGFPを発現するコンストラクトを含むウイルスベクターをゼブラフィンチの初期胚にインジェクションを行い、人工ふ化を行った。さらにマーカー分子を発現する動物個体を野生型個体と交配し、導入遺伝子が次の世代に伝達されるか検証した。その結果、次の世代にも導入遺伝子が伝達されていることを確認出来た。本研究の成果は、これらの鳥類でもトランスジェニック動物が作製出来る事を示す物であり、ヒトの言語のように生後の発達と密接に結びついた学習機構についての分子遺伝学的アプローチの突破口になると期待できる。遺伝子操作が可能なマウス、線虫、ショウジョウバエは、脳のメカニズムを体系的に理解し、さらに神経系疾患の病態の解明や治療法の開発に欠かすことができないモデル動物となっている。しかしながら、ヒトの言語の基盤となる音声制御機構のように生後の発達と密接に結びついた学習メカニズムについて、マウスをはじめとする従来のモデル動物では詳細に研究することが困難であり、分子遺伝学を駆使できる新たなモデルシステムが必要とされている。Passeriformに属する鳥類は、ヒトの言語と良く似たプロセスを経て個体間の意思伝達手段である音声シグナルを獲得することが知られている。これらの鳥類には、ヒトの言語領域のように音声制御に特化した神経回路が存在し、哺乳類の大脳皮質-基底核-視床から構成される運動系神経回路と相同であることが明らかになってきた。その結果、マーカーを発現する動物個体を得ることができた。今後は導入遺伝子が次の世代に伝達されるか検証していく。現在のところ、文献的にゼブラフィンチを含むPasseriformに属する鳥類での遺伝子操作技術について報告はない。本研究の成果は、ヒトの言語のように生後の発達と密接に結びついた学習機構についての分子遺伝学的アプローチの突破口になると期待される。
カイコガ成虫の夏型ホルモンと蛹表皮褐色化ホルモンの一次構造と作用機作の解析

カイコガ脳内に存在し、キタテハ短日蛹に夏型成虫をつくらせるホルモン活性物質とアゲハチョウに褐色蛹をつくらせる蛹表皮褐色化ホルモン活性物質は、逆相高速液体クロマトグラフィーを含む5回の精製を繰り返すことによって、ほぼ単離に近い状況にまで精製できた。しかし、両ホルモン活性の生物検定について季節的な制約があるために、単離を確認するまでには至っていない。また、カイコガに夏型と秋型の季節型が存在し、その季節型の発現が胚期と幼虫期の光周温度条件によって決定されていることを初めて明らかにした。また、その季節型の発現には、現在、カイコガ成虫の脳-食道下神経節から精製中の夏型ホルモン活性物質でなく、食道下神経節で生産され、脳から分泌されるDaipause hormone(DH)が関与している可能性を示唆する結果をえた。しかし、秋型成虫を生ずる予定の長日蛹に、抗DH血清を投与しても、秋型成虫の発現を阻止することはできなかった。さらに、2種のタテハチョウで、成虫の脳-食道下神経節の抽出液中に、アラタ体を活性化して成虫卵巣休眠を終了させる神経分泌物質(アラトトロピン)が含まれている可能性を示す結果を得た。
同種造血幹細胞移植ドナー由来のT細胞が認識する白血病抗原の同定

移植片対白血病(graf-versus-leulkemia, GVL)効果の誘導を目的としたドナーリンパ球輸注療法(donor leukocyte infusion, DLI)によって、同種造血幹細胞移植後の慢性骨髄性白血病(chronic myelogenous leukemia, CML)再発の大部分は寛解に至る。本年は、これまでにわれわれが同定したGVL効果担当BV16陽性T細胞クローンのエピトープの同定を試みた。VB16陽性T細胞クローンのCDR3領域についてアミノ酸配列を決定した結果、このT細胞クローンのCDR3領域はmyelin basicproteinを認識するT細胞クローンと同様のモチーフを有しており、HLA-DRB1*1501拘束性にCD49bIドメインを認識できる可能性が考えられた。患者とドナーのCD49bIドメインではコドン256に変異がみられ健常人を対象とした解析の結果患者型とドナー型の対立遺伝子の頻渡は0.66と0.34であった。患者とドナーはそれぞれの対立遺伝子のホモであった。次に、ドナーの樹状細胞に患者型DC49bIドメイン由来の15-merペプチドをパルスした後に放射線照射し、DLI後寛解時に患者から採取したドナー由来のT細胞と2週間培養したところ、in vivoで同定したクローンと同じCDR3モチーフを有するBV16陽性T細胞が増殖した。さらにこのT細胞は患者型CD49bIドメイン由来の15-merペプチドをパルスしたHLA-DRB1*1501導入・細胞に対してのみ有意に細胞増殖活性を示した。以上のことから、CD49bは初めて同定されたHLA-DRB1*1501拘束性組織適合抗原であり、GVL効果の標的抗原と考えられた。