hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
IgG4関連疾患はMALTリンパ腫の発症原因になり得る

MALTリンパ腫の発症にIgG4関連疾患(IgG4-RD)が関与している可能性を考え、当科で診断したMALTリンパ腫69例を対象に、IgG4-RD合併の有無について検討した。69例中11例(16%)にIgG4-RDの診断基準を満たす病変が確認された。MALTリンパ腫の部位別では眼窩が41例中10例(24%)にIgG4-RD合併が確認され、他は肺MALTリンパ腫7例中の1例(14%)であった。IgG4-RD合併MALTリンパ腫11例中3例に、経過中部位の異なるMALTリンパ腫や形質細胞腫が続発したことから、IgG4-RDはMALTリンパ腫などB細胞性腫瘍の発症原因となる可能性が考えられた。IgG4関連疾患とMALTリンパ腫発症の関わりを明らかにするために、まずは1998年から2013年の過去16年間に当科で診断した新規MALTリンパ腫65例について後方視的に臨床病理学的解析を行った。血清IgG4値を検討した52例中15例(29%)にIgG4関連疾患の合併が組織学的検討により確認された。特に眼窩病変(36例中13例:36%)と肺病変(5例中2例:40%)を有する症例のIgG4関連疾患合併が高頻度であった。20例(多発性:2例、眼窩:13例、唾液腺:2例、肺・胃・直腸各1例)について、一部症例は捺印標本を用いてFISH解析を行ったが、MALT1遺伝子転座は全例陰性であった。54例の予後把握が可能であったが、診断からの観察期間:5180ヶ月(中央値56.5ヶ月)における5年全生存率は96.2%。死亡例は1例で、リンパ腫発症前から合併している腎癌の悪化によるものであった。22例は無治療経過観察で、32例に治療(照射単独Rx:22例、化学療法:7例、CMT:3例)が行われた。初回Rx治療でPDであった1例を除く奏功31例の5年PFS=82.1%(1175ヶ月:中央値48ヶ月)であった。Rx例でIgG4合併4例の5年PFSは33.3%で非合併17例の100%に比べ不良であった(Log Rank:p=0.012)。以上については2014年第54回日本リンパ網内系学会総会で発表予定である。MALTリンパ腫発症に対するIgG4関連疾患の関わりを明らかにするために、1998年から2013年の過去16年間に当科で診断した新規MALTリンパ腫65例について後方視的に臨床病理学的検討を行った。血清igG4値を検討した52例中15例(29%)はI組織学的にもIgG4陽性形質細胞比が40%以上であり、gG4関連疾患の診断基準を満たした。特に眼窩病変(13例/36例:36%)と肺病変(2例/5例:40%)を有する症例はIgG4関連疾患の定義を満たす症例の頻度が多かった。20例(多発性:2例、眼窩:13例、唾液腺:2例、肺・胃・直腸各1例)についてFISH解析によりMALT1遺伝子転座を調べたが、全例陰性であった。54例の予後把握が可能であったが、診断から観察期間:5180ヶ月(中央値:56.5ヶ月)における5年全生存率は96.2%であり、死亡した1例はリンパ腫発症前から合併していた腎癌の悪化によるものであった。22例は無治療経過観察が行われ、32例に治療(照射単独(Rx):22例、化学療法:7例、両者併用(CMT):3例)が行われた。初回Rx治療でPDであった1例を除く奏効31例の5年PFS=82.1%(1175ヶ月:中央値48ヶ月)であった。Rx例においてIgG4関連疾患の定義を満たす4例の5年PFSは33.3%であり、定義を満たさない17例のPFS 100%に比べ不良であった(Log Rank p=0.012)。これらの結果は2014年6月に行われた第54回日本リンパ網内系学会総会において優秀演題口演に選択され発表した。IgG4関連疾患を背景として発症するMALTリンパ腫の分子病態を明らかにするため、新潟大学遺伝子倫理審査委員会の承認を得て、現在、MYD88遺伝子の変異解析を進めている。新潟大学血液内科で診断された初発成熟B細胞腫瘍37例についてMYD88変異を解析した。対象は、WM/LPL 7例、MGUS(IgM) 1例、CLL 6例、PLL 1例、HCL 1例、MALTリンパ腫21例(IgG4関連疾患が背景にある6例を含む)。これら症例の組織・骨髄/末梢血細胞凍結保存検体(28例)あるいはパラフィン包埋保存検体(9例)よりDNAを抽出し、PCR法およびダイレクトシークエンス法(サンガー法)によりMYD88の変異解析を行った。凍結細胞あるいは組織を用いた28例中1例(4%)はPCR産物が得られず、判定不能であった。パラフィン包埋保存検体を用いた9例では3例(33%)でPCR産物が得られず、パラフィン検体で検出感度が低い傾向にあった。

シークエンス解析が可能であった33例で、WM/LPLにおいて6例中5例(83%)にMYD88 L265P変異が確認された。MALTリンパ腫17例中1例(6%)にも変異が認められたが、この症例はIgMのM蛋白を有する眼窩MALTリンパ腫であった。IgG4関連疾患が背景にあるMALT6例は全てMYD88変異が認められなかった。その他のIgM-MGUS、CLL、PLL、HCL症例にもMYD88変異は認められなかった。これらの結果は2016年5月に開催される第56回日本リンパ網内系学会総会で発表予定である。MYD88遺伝子解析は共同研究機関であるLSIメディエンスに委託して行っているが、適切な材料の確定を含む検査方法の確立や臨床検体の集積に時間を要した。新潟大学血液内科においてIgG4関連疾患の診断が可能であったMALTリンパ腫69例例中11例(16%)にIgG4関連疾患の合併が認められた。特に眼窩(41例中10例:24%)でIgG4関連疾患合併例が高頻度であった。他部位は肺で8例中1例(13%)に合併を認めるのみであり、消化管、唾液腺、甲状腺など他部位には合併が認められなかった。次に2001年2月から2015年7月に診断された初発成熟B細胞腫瘍39例についてMYD88変異を解析した。対象は、WM/LPL 7例、MGUS(IgM) 1例、CLL 6例、PLL 1例、HCL 1例、MALTリンパ腫23例(IgG4関連疾患が背景にある6例を含む)。患者組織凍結保存検体(30例)あるいはパラフィン包埋保存検体(9例)よりDNAを抽出し、PCR法およびダイレクトシークエンス法(サンガー法)によりMYD88の変異解析を行った。凍結組織/細胞では30例中29例(97%)で変異解析が可能であったが、パラフィンブロックでは9例中変異解析は6例(67%)しか解析できなかった。凍結組織/細胞に比べ、パラフィンブロックの検出率が低い傾向であった(p=0.009)。病理診断別ではWM/LPLは検討可能であった6例中5例(83%)にMYD88変異が認められた。他にMYD88変異が認められたのはMALTリンパ腫20例中1例のみ(5%)であった。他のCLL6例、PLL1例、HCL1例、MGUS1例は全てMYD88変異は陰性であった。WM/LPLは他疾患に比べ有意にMYD88変異が多い傾向があった(p<0.001)。MALTリンパ腫の中でMYD88変異が認められた唯一の症例は、眼窩リンパ腫の症例である。両眼瞼の腫脹で発症し、二回にわたる生検の結果、IgG4/IgG=約50%でIgG4関連疾患が背景にあり、濾胞間の異型B細胞がMALTリンパ腫と病理診断されている。しかし、この症例はIgM-κのM蛋白も指摘されていた。これらの結果は2016年9月に開催された第56回日本リンパ網内系学会総会で発表した。MALTリンパ腫の発症にIgG4関連疾患(IgG4-RD)が関与している可能性を考え、当科で診断したMALTリンパ腫69例を対象に、IgG4-RD合併の有無について検討した。69例中11例(16%)にIgG4-RDの診断基準を満たす病変が確認された。MALTリンパ腫の部位別では眼窩が41例中10例(24%)にIgG4-RD合併が確認され、他は肺MALTリンパ腫7例中の1例(14%)であった。IgG4-RD合併MALTリンパ腫11例中3例に、経過中部位の異なるMALTリンパ腫や形質細胞腫が続発したことから、IgG4-RDはMALTリンパ腫などB細胞性腫瘍の発症原因となる可能性が考えられた。MYD88変異解析は共同研究機関であるLSIメディエンスに委託して行っているが、検査方法の確立に時間を要した。IgG4関連疾患の背景のあるMALTリンパ腫の症例数を増やしてMYD88変異について検討する。今回、MYD88変異の認められたMALTリンパ腫について臨床病理学的特徴を解析する。
退院移行期の小児がん患児の親のレジリエンス促進を図る前向き子育てプログラムの活用

小児がんの入院治療を終え、復園・復学途中にある患児の母親で、子育てに不安や困難を抱える母親3名を対象に、前向き子育てプログラム(トリプルP)による介入を実施した。介入前後には、子どもの強さと困難さ尺度(SDQ)、子育てスタイル尺度(PS)、抑うつ・不安・ストレス尺度(DASS)、育児関連レジリエンス尺度、自由記載で構成された質問紙調査を行い、効果を検討した。SDQ、DASSでは多くの項目で改善がみられ、具体的な子育てスキルを伝えることが育児不安を抱える母親へのサポートとして有効である可能性が示唆された。レジリエンスの促進や介入の長期的な効果については、今後対象者を拡大して調査する必要がある。小児医療の進歩により小児がんの治癒率は78割まで向上し、患児や親の心理・社会的問題にも注目が集まるようになった。小児がんの過酷な治療体験は、患児だけでなく親の不安や抑うつ傾向も高めることが知られている。特に幼児期から学童期までに退院を迎えた場合は復園・復学、きょうだいへの対応など様々な課題があり、医療を離れて子どもを支える母親に対し、レジリエンス(立ち直り力)を高める心理サポートが重要である。前向き子育てプログラム(トリプルP)は親の不安や抑うつを軽減し問題解決力や自己効力感を高めることが確認されており、レジリエンス促進を図るために有用な介入であると考えられる。そこで本研究では、退院移行期の小児がん患児の親にトリプルPによる介入を行い、レジリエンスの促進を図ることを目的とした。2014年度は、研究協力施設であるチャイルド・ケモ・ハウスと協同し、以下の内容を実施した。1対象者へのヒアリングチャイルド・ケモ・ハウスが実施する、退院後の小児がん患児の親の交流会に参加し、退院後の困難や育児支援のニーズについてヒアリングを行った。その結果、無事退院は迎えたものの、易感染性等の問題から復園・復学もままならず、地域からも孤立しがちになっている親子の現状や、育児支援へのニーズが明らかとなった。また、トリプルPの介入に向けてどのような工夫があれば参加しやすいか等の調整を行った。2トリプルP実施に向けた準備研究協力者3名にグループトリプルPファシリテータ資格を取得してもらい、研究代表者は既取得のグループトリプルPに加え、介入レベルの異なるファシリテータ資格を取得した。これにより、様々な状況の対象者に柔軟に対応できる準備を整えた。また、所属機関の倫理委員会に申請を行い、承認を得た(承認番号323)。本研究は、小児がん治療中に育児困難を生じた母親を対象に前向き子育てプログラム(トリプルP)による介入を行い、効果を検証することを目的としている。【トリプルP実施前後に使用する質問紙の作成】実施前後に介入効果を検討するため、育児困難に関する尺度(DASS:親の抑うつ・不安・ストレス、PES:子育て役割に対する親の認識、PS:子育てスタイル、SDQ:親が認識する子どもの行動変化など)と育児関連レジリエンスを測定する尺度を使用し、質問紙を作成した。【小児がん患児の親を対象としたトリプルPの開催】研究協力施設であるチャイルド・ケモ・ハウスと協同し、育児困難を抱える母親を対象にトリプルPを実施した。プログラムはトリプルPジャパンの認定を受けたファシリテータが実施し、相談セッション(計4回)、電話セッション(3回)、修了セッション(1回)を2ヵ月間で実施した。【介入効果の検討と成果の発表】トリプルP受講前後に実施した質問紙を分析し、1事例目をケーススタディとして学会発表を行った。今年度は全ての収集データについて学会発表を行い、学術論文として投稿する準備を進めている。研究対象者が当初の予定より遠方だったこと等により、トリプルPの実施に時間を要した。特に幼児期から学童期には、入院治療を終えても復園・復学、きょうだいへの対応など様々な課題があり、医療を離れて子どもを支える母親に対し、レジリエンス(立ち直り力)を高める心理サポートが重要である。そこで本研究では、退院後の小児がん患児の親のレジリエンス促進への示唆を得るため、トリプルPによる介入を行い、効果を測定することを目的とした。小児がんの入院治療を終え、外来化学療法を行いながら復園・復学の移行期にある子どもの母親3名に前向き子育てプログラムを実施した。介入前と修了セッション後に質問紙調査を実施し1属性2子どもの強さと困難さ尺度(SDQ)3子育てスタイル尺度(PS)4抑うつ・不安・ストレス尺度(DASS)5育児関連レジリエンス尺度6自由記載について調査した。3事例ともに、SDQ、PS、DASSにおいて改善がみられたが、介入効果の持続や事例の拡大方法については検討が必要であると考えられる。28年度は本研究成果についての学会発表を行った。今後、論文投稿の準備を進めていく予定である。

介入前後には、子どもの強さと困難さ尺度(SDQ)、子育てスタイル尺度(PS)、抑うつ・不安・ストレス尺度(DASS)、育児関連レジリエンス尺度、自由記載で構成された質問紙調査を行い、効果を検討した。SDQ、DASSでは多くの項目で改善がみられ、具体的な子育てスキルを伝えることが育児不安を抱える母親へのサポートとして有効である可能性が示唆された。レジリエンスの促進や介入の長期的な効果については、今後対象者を拡大して調査する必要がある。研究遂行に向けて、実施体制や倫理申請等の準備状況がおおむね整っているため。上記の理由により研究の進捗にやや遅れがあったため、研究期間を1年間延長した。今年度は、収集データの整理、学会発表、論文投稿の準備を進める予定である。小児看護今後は、対象者の具体的なリクルートを行いトリプルPを実施していく。その際、対象者がトリプルPのホームワーク等によって負担や困難を感じないよう、達成に向けての援助を十分に行う。また、前後で実施する質問紙を分析し、学会成果に向けての準備を行っていく。研究の進捗にやや遅れが生じたため。研究データの取りまとめと発表にかかる物品購入などに使用していく。
EGb761の創傷軽減・治癒促進効果についての検討

本研究の序盤ではまず培養細胞を対象とした基礎実験を行い、EGb 761の細胞分裂速度や分化への影響、細胞毒性などを検討する。中盤以降では動物実験を行い、EGb 761の生体への効果を観察する。ラットなどを用いた各種創傷モデルを作成し、創傷の軽減効果や治癒促進効果の有無を観察する。また、免疫組織学的検討や血清分析なども行い、EGb 761の薬理作用を検討する。
水素分子輝線の励起決定に基づくスターバースト銀河の研究

本研究の目的は、平成2-3年度に開発した郵政省通信総合研究所(CRL)1.5m望遠鏡のファブリペロ・イメージャを用いて2μm水素分子振動線のイメージング観測を行い、銀河系内の拡散天体(HII両域、星形成領域、惑星状星雲、反射星雲、超新星残骸など)、及び系外銀河の活動領域の物理状態及び空間構造を詳細に調べることである。まず昨年得られたデータを以下の論文にまとめた。(1)オリオンKL分子雲でのH_2イメージは、中心領域のみならず周辺部に放射状にのびているフィラメントを鮮やかに写し出している。一方、分子円盤方向には、高密度分子ガスとの激しい衝突を示唆するクランプがみられる(学位論分;菅井肇)。(2)超新星残骸IC443のH_2輝線イメージは多くのクランプを含む複雑な空間分布を示しており、これとHI(21cm)イメージとを比較することにより、この領域にはCショックとJショックが分子雲の密度に対応して混在していることがわかった(学位論文;井上素子)。さらに今年度はH_22-1S(1)用の狭帯域フィルターを用意し、スターバースト銀河NGC253、KL分子雲・ブライトバーを含むオリオン星雲、反射星雲NGC2023、双極流天体L1157などの1-0/2-1のイメージを取得し、現在データ解析中である。これら2本の輝線強度比は、これらの天体での水素分子振動線の励起機構の空間構造を明らかにする。当初予定していたPtSiアレイを検出器とするグレーティング分光器は、国立天文台岡山観測所188cmクーデ焦点用に変更した。アレイ制御系は性能向上を目指し設計を変更したので完成が遅れているが、年度内には完成する予定である。さらに、アレイも1040×1040に変更し、カメラ系も新たに製作している。
造血幹細胞移植患者の口腔内細菌叢の変化が粘膜障害に与える影響の解明

造血幹細胞移植予定の患者は、移植前処置の大量化学療法や放射線全身照射の影響により骨髄抑制が起こり、さまざまな副作用が発症しやすくなる。口腔領域においては重度の粘膜障害が高頻度に発症し、咀嚼や嚥下に障害をきたすことで患者のQOLが著しく低下する。移植治療前から口腔ケアを行うことで口腔粘膜障害が軽減するといわれているものの、口腔内細菌叢の変化と口腔粘膜障害の重症度との関係については明らかになっていない。本研究では移植前後の厳しい免疫抑制状態での患者の口腔内細菌叢の変化を解析し、口腔粘膜障害の重症度との関連性について検討を行った。本研究では移植前後の厳しい免疫抑制状態での患者の口腔内細菌叢の変化を解析し、口腔粘膜障害の有無と重症度との関連性を解明することを目的としている。申請者らは現在までに、造血幹細胞移植前の専門的口腔ケア開始前後における患者の口腔粘膜障害の重症度に影響する要因について調査を行い、口腔粘膜障害には移植後のメトトレキサートの有無と移植前専門的口腔ケア介入の有無が関係しているという結果を得ている。このことは造血幹細胞移植前から行う専門的口腔ケアや患者への口腔衛生指導が口腔粘膜障害軽減に有効であることを支持するものである。また、口腔粘膜障害の発症に口腔常在細菌叢の構成が関与する可能性が考えられるものである。平成27年度は造血幹細胞移植を行った患者の原疾患、治療歴、移植方法、移植回数など患者背景ごとの調査をすすめた。さらに、口腔粘膜障害の重症度に影響する要因についてさらに検討するため造血幹細胞移植を行った患者から1当科初診時(感染源精査目的にて受診した際)2寛解導入療法などの免疫抑制状態から回復した移植前処置前3極度の免疫抑制状態である移植当日4移植細胞が生着し好中球の立ち上がりがみられる移植後約3週間後の計4回口腔内細菌を採取し、DNAの抽出を行った。平成27年度は造血幹細胞移植患者の口腔内細菌叢の分析を行うため、造血幹細胞移植を行った患者の原疾患、治療歴、移植方法、移植回数など患者背景ごとの調査をすすめ、対象患者の口腔内細菌を採取し、T-RFLP法を用いて解析を行い、細菌の構成比について検討する予定であった。患者背景ごとの調査はすすんでいるが、患者の治療スケジュールは体調や検査などに左右されるため、当科を受診する時期が採取予定の時期よりも遅く、移植直前となることがあったことや受診後すぐに移植となり全身状態が悪く口腔内細菌の採取が困難な場合があり、必ずしも正確なタイミングで口腔内細菌を採取できないこともあった。よってT-RFLP法を用いた解析、細菌の構成比についての検討がやや遅れている。今後も口腔内細菌の採取をすすめ解析、検討を行っていく予定である。このことは造血幹細胞移植前から行う専門的口腔ケアや患者への口腔衛生指導が口腔粘膜障害軽減に有効であることを支持するものであり、口腔粘膜障害の発症に口腔常在細菌叢の構成が関与する可能性が考えられるものである。対象患者の原疾患、治療歴、移植方法などの患者背景はさまざまで、被験者数を増やし患者背景を統一することで、特徴的な細菌構成パターンの解明につながると考えられる。これまで、造血幹細胞移植を行った患者の原疾患、治療歴、移植方法、移植回数など患者背景ごとの調査を行った。さらに、口腔粘膜障害の重症度に影響する要因について検討するため造血幹細胞移植を行った患者から1当科初診時(感染源精査目的にて受診した際)2寛解導入療法などの免疫抑制状態から回復した移植前処置前3極度の免疫抑制状態である移植当日4移植細胞が生着し好中球の立ち上がりがみられる移植後約3週間後の計4回口腔内細菌を採取し、DNAの抽出を行った。

造血幹細胞移植患者の口腔内細菌叢の分析を行うため、造血幹細胞移植を行った患者の原疾患、治療歴、移植方法、移植回数など患者背景ごとの調査をすすめ、対象患者の口腔内細菌を採取し、T-RFLP法を用いて解析を行い、細菌の構成比について検討する予定であった。患者背景ごとの調査は進んでいるが、口腔内細菌の採取に関しては、治療スケジュールが患者の体調や検査などに左右されるため、歯科を受診する時期が採取予定の時期よりも遅く、移植直前となることがあったことや受診後すぐに移植となり全身状態が悪く口腔内細菌の採取が困難な場合があり、必ずしも正確なタイミングで口腔内細菌を採取できないこともあった。よってT-RFLP法を用いた解析、細菌の構成比についての検討がやや遅れている。今後も口腔内細菌の採取を進め、症例を増やし、口腔内のどの細菌属が増え、どの程度の口腔粘膜障害のリスクとなるのかを検討し、口腔粘膜障害の重症度に影響する要因について検討する予定である。造血幹細胞移植予定の患者は、移植前処置の大量化学療法や放射線全身照射の影響により骨髄抑制が起こり、さまざまな副作用が発症しやすくなる。口腔領域においては重度の粘膜障害が高頻度に発症し、咀嚼や嚥下に障害をきたすことで患者のQOLが著しく低下する。移植治療前から口腔ケアを行うことで口腔粘膜障害が軽減するといわれているものの、口腔内細菌叢の変化と口腔粘膜障害の重症度との関係については明らかになっていない。本研究では移植前後の厳しい免疫抑制状態での患者の口腔内細菌叢の変化を解析し、口腔粘膜障害の有無と重症度との関連性を解明することを目的としている。申請者らは現在までに、造血幹細胞移植前の専門的口腔ケア開始前後における患者の口腔粘膜障害の重症度に影響する要因について調査を行い、口腔粘膜障害には移植後のメトトレキサートの有無と移植前専門的口腔ケア介入の有無が関係しているという結果を得ている。このことは造血幹細胞移植前から行う専門的口腔ケアや患者への口腔衛生指導が口腔粘膜障害軽減に有効であることを支持するものであり、口腔粘膜障害の発症に口腔常在細菌叢の構成が関与する可能性が考えられるものである。対象患者の原疾患、治療歴、移植方法などの患者背景はさまざまで、被験者数を増やし、患者背景を統一することで、特徴的な細菌構成パターンの解明につながると考えられる。造血幹細胞移植を行った患者の原疾患、治療歴、移植方法、移植回数など患者背景ごとの調査を行い、さらに、口腔粘膜障害の重症度に影響する要因について検討するため造血幹細胞移植を行った患者から1寛解導入療法などの免疫抑制状態から回復した移植前処置前2極度の免疫抑制状態である移植当日3移植細胞が生着し好中球の立ち上がりがみられる移植後約3週間後の計3回口腔内細菌を採取し、DNAの抽出、PCRを行い、一部のサンプルは次世代シーケンサー解析を行った。本研究では移植前後の厳しい免疫抑制状態での患者の口腔内細菌叢の変化を解析し、口腔粘膜障害の重症度との関連性について検討を行った。本年度に引き続き、造血幹細胞移植を行った患者の原疾患、治療歴、移植方法、移植回数など患者背景ごとの調査をすすめ、特徴的な細菌構成のパターンの調査を行う。
2光子励起イメージングによる覚醒脳神経回路網の解析

本研究では、抑制性ニューロンにだけ黄色蛍光たんぱく質を発現する遺伝子改変ラット: VGAT-Venusラットもしくは遺伝子改変マウス: VGAT-Venusマウスを用いたin vivo二光子励起機能的カルシウムイメージング法を覚醒下の大脳視覚野の脳機能イメージングに適用し、覚醒下と麻酔下における大脳皮質一次視覚野で、興奮性ニューロンと抑制性ニューロンの光反応性の違いについて解析を行った。近年、覚醒時の大脳皮質神経回路網の機能に抑制性ニューロンが大きな役割を果たしていることが示唆されている。しかしながら実験方法の困難さから、今までの覚醒大脳皮質神経回路網の解析は電極を用いたブラインド法によって行われてきたので、覚醒状態による大脳皮質回路網内の多数のニューロン活動を同時に計測し、大規模に解析をするということはされてこなかった。本研究は、二光子励起機能的カルシウムイメージング法を覚醒下のげっ歯類大脳皮質視覚野に適用し、覚醒下の大脳皮質における興奮性ニューロンと抑制性ニューロンの活動を同時に多数計測することによって、覚醒下の脳活動を大規模に解析しようとするものである。そこで、去年まで、抑制性ニューロンにだけ黄色蛍光タンパク質を発現する遺伝子組み換えラットを用いて、覚醒脳のニューロン活動を計測するシステムをセットアップしてきた。現在は、この系を用いて覚醒脳と麻酔下の脳の活動を比較検討している。また、脳の覚醒機能を調節する一つの重要な系として、アセチルコリン投射系が考えられている。そこで、麻酔下のマウスの大脳皮質神経細胞の活動を二光子励起機能的カルシウムイメージング法によって計測している際に脳幹網様体マイネルト基底核を電気刺激するシステムを用いて、ニューロモジュレーターであるアセチルコリンが、興奮性・抑制性ニューロン各々に対してどのような影響を及ぼすのか、比較検討している。今後は覚醒下のニューロン活動のデータとの比較により、覚醒脳で、特にアセチルコリンが何を行っているのか、詳細に検討していく予定である。しかしながら、実験方法の困難さから、今までの覚醒大脳皮質神経回路網の解析は電極を用いたブラインド法によって行われてきたので、覚醒状態による大脳皮質神経回路網内の多数のニューロン活動を同時に計測し、大規模に会席されては来なかった。本研究は、in vivo二光子励起機能的カルシウムイメージング法を覚醒下のげっ歯類大脳視覚野の脳機能イメージングに適用し、覚醒下の大脳皮質で興奮性と抑制性ニューロンに分けてイメージングすることによって、覚醒下の脳活動における抑制性ニューロンの活動解析を目指すものである。そこで、まず、今年度は、去年度までに開発した、抑制性ニューロンにだけ黄色蛍光たんぱく質を発現する遺伝子改変ラット:VGAT-Venusラットを用いたin vivo二光子励起機能的カルシウムイメージング法を覚醒下のラット大脳視覚野の脳機能イメージングに適用するための実験系を用いて覚醒状態における視覚反応の研究を行った。また、脳の覚醒状態をコントロールすると考えられている脳幹網様体マイネルト基底核の神経細胞はアセチルコリンを神経伝達物質として放出し、大脳皮質神経回路網の覚醒状態に関与しているという知見から、大脳皮質視覚野でのこの作用を解明するため、麻酔下のマウスの大脳皮質神経細胞の活動をin vivo二光子励起機能的カルシウムイメージング法で計測している時に脳幹網様体マイネルト基底核を電気刺激できる系を立ち上げ中である。覚醒遺伝子改変ラットを用いたin vivo二光子励起機能的カルシウムイメージング法は画像の揺れが激しいため、解析方法や計測するまでのラットの訓練など計測に向けた準備に要する時間が大きいのが現状である。よって、覚醒脳の機能を模倣するシステムを構築する必要性が求められる。脳の覚醒にアセチルコリン覚醒脳の機能を模倣するシステムとして、脳幹網様体マイネルト基底核の神経細胞を電気刺激するシステムは、脳波を変化させることから人工的に脳の覚醒状態を改変することが可能なシステムである。今後はこのシステムとin vivo二光子励起機能的カルシウムイメージング法を組み合わせて、脳の覚醒状態が変化した場合、大脳皮質視覚野の神経回路網内の興奮性ニューロンと抑制性ニューロンの活動変化を解析して行く予定である。また、この解析結果と実際の覚醒脳でのin vivo二光子励起機能的カルシウムイメージング法による大脳皮質視覚野神経回路網内の興奮性ニューロンと抑制性ニューロンの活動を比較し、統合的に解析して行く予定である。次年度は麻酔下のマウスを模倣的に覚醒状態を人工的に改変させるため、脳幹網様体マイネルト基底核の神経細胞を電気刺激するシステムをセットアップする。マイネルト基底核を刺激すると大脳皮質の脳波が一過的にslow waveが消失することから脳波を指標に刺激電極の位置を決める。この刺激システムを確立後、in vivo二光子励起機能的カルシウムイメージング法を組み合わせて、脳の覚醒状態が変化した場合、大脳皮質視覚野の神経回路網内の興奮性ニューロンと抑制性ニューロンの活動変化を解析して行く予定である。

また、脳幹網様体マイネルト基底核の神経細胞を電気刺激するシステムは、問題としては、電気刺激によって、マイネルト基底核以外を刺激してしまってる可能性がある。そこで、脳幹網様体マイネルト基底核のアセチルコリン陽性ニューロン特異的にチャネルロドプシンを発現するトランスジェニックマウスの購入を計画している。このマウスを用いれば、青色光刺激によって、アセチルコリン陽性ニューロンだけを刺激することが可能となるので、電気刺激法に加え、この方法も確立させ、in vivo二光子励起機能的カルシウムイメージング法を組み合わせることで脳の覚醒状態が変化した場合、大脳皮質視覚野の神経回路網内の興奮性ニューロンと抑制性ニューロンの活動変化を解析して行く予定である。さらに今まで本研究代表者はin vivo二光子励起機能的カルシウムイメージング法にカルシウム蛍光指示薬を用いてきたが、現在、カルシウム蛍光タンパク質GCaMPをマウス大脳皮質のニューロンに発現させ、長期的にニューロンの活動を計測するシステムも立ち上げ中である。
ＥＵ衰退地区の変容と地域再生政策の影響に関する比較研究

本研究は、パリ郊外クリシー・スー・ボワ、アムステルダムスローテルファールト、ロンドン北ウエストミンスターという異なる歴史的背景をもった三つの都市衰退地区において、2000年代以降にEUの支援を受けてそれぞれの国家がすすめてきた「地域再生」政策の内容を明らかにし、その地域への影響を各地区での現地調査にもとづいて検討した。そして三地区において、程度の差こそあれ、分極化の進行と都市中心部の再開発ニーズの高まりというマクロな構造変化のもと、同政策が地域に一定期間定住してきた住民のうちの最下層を地域から排除する影響をもたらしていることが明らかになった。研究の2年目である平成25年度は、主に聞き取りによって衰退地区のコミュニティの変容と地域再生政策に関する調査をすすめ、データの整理・分析を行った。前半は、平成24年度の調査データの整理(聞き取りのテープ起こし、データの分類)と分析作業をおこなった。夏に海外調査を実施する予定であったが、平成24年度に知見として得られたEUレベルの都市政策において重視されている「ソーシャルミックス」概念についての理解を深めるために多くの資料・文献を読み込む必要がでてきたこと、ここまでの研究成果の一部をフランスの学術誌Hommes et migrationsに特集号としてまとめることになり、その編集作業が続いたため、夏の調査準備の時間をとれなかったことから、夏の調査は延期することにして、資料の読解・精査にあたった。その間も海外協力者に調査を依頼し、その結果をスカイプ会議を通じて繰り返し議論し、必要に応じてデータの交換をおこなって共同で分析をすすめた。夏の調査の代わりに平成26年1月の初めに渡欧し、フランス国立科学研究所(CNRS)にてこれまでの研究成果の発表をするとともに、イギリス、オランダの研究者と打ち合わせの会議をもうけた。そのうえで平成26年夏に予定している最後の長期間の調査の準備について具体的な内容について話しあった。また平成26年3月には再度渡欧し、パリ政治学院とオックスフォード大学で研究成果を発表した。またパリとロンドンにて合計6件のヒアリングをおこなった。初年度だったので、前半に基礎資料・データの収集と事前調査、後半には収集した資料の分析と本調査を行った。前半は、1関連文献のレビュー、2理論的枠組みの精錬、3事前調査の準備(調査日程の策定、対象者の選定、海外研究協力者とのインターネット会議による打ち合わせ、予備調査質問表の作成など)を行った。8月にはブエノスアイレスで開かれた国際会議に出席し、この分野の第一線で活躍する研究者たちと議論を行い、国際比較の理論枠組構築の可能性について考察を深めた。9月中旬には二週間、パリ郊外にて、海外研究協力者との研究打ち合わせ(比較枠組みの検討など)と事前調査(問題の所在を掴むため都市政策、住宅、福祉、司法、警察関係者を対象に聞き取り)を実施した。後半は、1事前調査結果の分析、2関連資料・文献を収集の継続を中心に行った。さらに平成25年3月にはリール大学で開かれた学会に参加し、これまでの調査結果の一部を発表し、貴重な意見交換をおこなった。さらに一週間というかぎられた時間ではあったが、パリ郊外の公営団地における参与観察と住民への聞き取り調査を実施した。初年度で得られた知見として、この十年間、EUの都市政策で「ソーシャル・ミックス」という概念がクローズアップされ、都市政策の転換が起きていることがわかった。そして、こうした政策がおよぼす影響のひとつとして、当該地区の住民の階層化が進行しつつあることがわかってきたが、その傾向と影響については平成25年度以降の調査で、さらに明らかにしていく必要がある。3年間の研究の総括に力を注いだ。これまでの調査結果を整理し、最終的な分析・検討をくわえた後、関連領域の専門家と意見交換を行って、成果報告をまとめた。前半には、平成25年度3月に研究協力者と行った打ち合わせでの指摘を取り入れ、調査結果の分析ならびに理論枠組みの構築を行った。それにあたっては関連文献・資料に再度あたると共に、Advanced Marginalityネットワークのメンバーとインターネット会議を通じて二度にわたって意見交換を行い、枠組みの精査をすすめた。そしてその成果の一部を9月に『国境政策のパラドクス』という共著として刊行した。さらに9月に追加調査を実施し、総括に向けての準備をすすめた。後半は、追加調査データの整理と分析作業を行った。主に海外研究協力者とメールならびにインターネット会議を通して議論を重ね、衰退地区の状況を抜本的に改善しうる政策のあり方を検討した。3月には社会科学高等研究院(フランス)でワークショップを開催する予定であったが、1月のパリ風刺新聞社襲撃事件などの余波のため、海外研究協力者から成果報告のワークショップを5月に延期したいとの旨の申し入れがあり(5月23、24日を予定)、延期を決定した。その分、活字での成果報告書の作成を行い、それは平成27年5月に『排外主義を問いなおす』というタイトルで勁草書房より刊行される。

社会学平成25年度は比較対象の三地区の実態が近年どのように変容し、それがどのようなメカニズムのもとで起きているのかについて、L・ヴァカンらの提唱するSocial Insecurity概念を中心に据えつつ(Wacquant, 2011)、衰退地区の問題を治安だけでなく、雇用、住居、教育、政治、宗教、家族、地域コミュニティなど複数の領域にまたがる「不安定」の帰結として多角的に考察し、複数の困難が特定の都市空間に集積するプロセスと背景についての考察をすすめることができた。夏に予定していた現地調査を延期せざるをえなくなったが、それは成果の一部をフランス学術誌特集号として掲載するという「成果」や文献読み込みと平成25年度のデータの分析、さらに海外協同研究者による調査の実施とデータの共有によって、十分におぎなうことができた。平成26年度もさらに慎重に計画をすすめる。本研究では1990年代からEUレベルでも国家レベルでも衰退地区対策の制度化がすすみ、地域再生政策が行われてきたにもかかわらず、状況の改善がすすんでいない地区に注目し、こうした政策の影響を再検討、分析して、衰退地区の変容と背景を理解する目的で、パリ郊外を中心にとりあげながら、アムステルダム、ロンドンで現地調査を行い、比較分析をおこなうことをめざしている。平成24年度は、調査対象の三地区における基本情報・データを収集して、比較分析の枠組みの構築をすすめた。具体的にはア)三地区の現状を社会・経済・民族・都市空間などの側面から把握し、歴史的形成の過程や当該社会における同地区の位置づけを整理する、イ)三地区で行われてきた都市政策の内容と背景、主体の多様性(地域、国、EU)を整理し、特に2000年代以降の地域再生政策への転換と背景を検討することをめざし、海外研究協力者との連携によって、概ね目的は達成できた。特に、当初は予定していなかった8月のブエノスアイレスでの国際会議への出席をつうじて、衰退地区研究の第一人者との密度の濃い議論を三日にわたって行うことができたのは貴重であった。反省点としてはアムステルダム調査が海外研究協力者の体調の問題もあってやや遅れていることがあげられる。こうした点をふまえながら、平成25年度以降も慎重に計画をすすめていきたい。平成26年度は最終年度なのでこれまでの研究の総括を行う。調査結果を整理し、最終的な分析・検討をくわえ、関連領域の専門家と意見交換を行い、年度末にフランスで成果を発表する。夏の追加調査を行った段階で最終的に判断をするが、三ヶ国の比較を行う上で、新たな課題(EUとのつながりを抑える必要性や、同じ国内の異なるサイトでの調査の必要性)が生じてきており、これらの新たな課題を平成26年度で分析の対象に加えて行くのか、それとも今後改めて新たな計画をたちあげてそこでの課題とするのかについて、海外協同研究者とも早急に議論をして判断する。平成25年度は、本研究が調査対象に定めた三地区の実態が近年どのように変容し、それがどのようなメカニズムのもとで起きているのかを明らかにするため、聞き取り調査をすすめ、データの整理・分析を行う。
地球環境の保全を志向する自然観の育成をはかる理科カリキュラム開発の基礎的研究

本研究では,実際の霧の観察,その事前及び事後の調査,映像による調査,ランドサット画像による調査など5種類の調査を実施し,霧の観察前後での生徒の変容、霧の観察をした生徒と映像で霧を見た生徒との比較,ランドサット画像での地形や霧についての読み取りの実態などを調べた。1.映像を観察した生徒と霧を体験した生徒との比較事前調査では両者とも霧を静的にとらえているものが多いが,霧を体験した後の生徒は霧を動的なものとしてとらえる様になる。しかし,映像を見た後の生徒では霧を静的にとらえるものが依然として多い。また,映像を見た生徒は霧の地形,気温,風などとの関わりにはあまり気づかないようである。2.事後調査の結果からみた生徒の霧に対する強い印象多くの生徒が,「霧が動くこと」,「霧の濃度の変化」,「霧が晴れる様子」など霧の動的な面を挙げている。霧のイメ-ジについては、「不思議なもの」,「興味ある対象」,「神秘的なもの」など,事前調査ではほとんどみられなかった事項が多く挙げられた。これは,霧の観察によりそれに対する知的好奇心が一層強く現れたものと考えられる。3.ランドサット画像による調査結果からみた環境認識の実態飛騨地域を中心とするおよそ50万分の1のカラ-画像(B5判)により,高山市,大阪峠など,荒城川,宮川など国府中学の生徒にとっては身近な地域を同定することについては,河川についてはできがよくないが,地点についてはよくできる。霧の分布を地形図に書きこむことも割によくでき,霧の分布に関しても,盆地に広がっていること,場所によって濃淡の違いがあることなどをとらえている。1.霧に関する事前調査(平成2年7月12日実施)・霧の発生原因については国府中より小金井中の生徒の知識が豊富。・霧についての体験は国府中の生徒の方が多い。・霧についてのイメ-ジは、両校とも静的なものが圧倒的に多い。・霧の発生する気象条件・地形については、国府中の生徒の方が温度変化などの具体的な回答をしており,霧に対する関心は高いと思われる。・霧の発生時期や発生場所,消滅の過程などの霧の生態に関する知識が乏しい。2国府中学校第2学年120名に大坂峠(960m)から盆地の霧が晴れる様子を平成2年11月22日午前9時45分11時30分に行い,その観察結果を自由に記述させた。・霧の様子については、霧の濃淡,多い少ない,霧の粒が動く,霧が層状になっている,霧の上は水平になっているなどの指摘が多い。・霧の変化する様子については,霧が水平方向や垂直方向に激しく動くこと,霧の粒が動くこと,霧が晴れるときは特に激しく動くことなどを指摘している。・霧が晴れる様子を見たとき,多くの生徒が真白な霧の水平線上に青空と遠方の山山が現れ,ところどころで霧が盛り上がるように変化する様に大変な感動をしていた。・霧の下や中では気温が低く,上では暖かく感じること,周囲の草木に付着した水滴が霧が晴れると蒸気したことなどに気づいた者もいた。3小金井中の生徒には同上のビデオ映像を見せた。(記録集計中)4国府中における霧の観察事後調査実施(回収中)1.ランドサット画像による調査結果からみた環境認識の実態(1)地形の読み取りと位置の同定(調査対象:岐阜県国府中学3年生)高山市、古川町など飛騨地域を中心とするB5判のランドサット画像(50万分の1)において、乗鞍岳、御岳などの高い山、高山市、古川町などの位置を同定することは大変良くできる。

しかし、地元の荒城川、宮川などの4本の河川の流域とその合流点などを写し取る作業の結果はあまり良くない。(2)霧の広がり方や霧の分布高度のとらえ方(調査対象:同上)霧におおわれた地域(河合村と古川町のごく一部)を答えさせる課題は約3割の正答率であった。霧の広がり方については、場所によって霧の濃淡が異なること、霧は山に囲まれた所・平地・盆地に広がっているという記述が多かった。このとき、霧の分布域は大変広いことを挙げたものが1割ほどいた。霧の分布域を地形図に記入する作業では、約4割の生徒がほぼ正しくできており、少し大き目もしくは小さ目に記入したものも合わせると約8割の生徒が霧の分布域をだいたいとらえているといえる。霧の分布高度の読みとりも約4割の生徒が正しく回答している。2.霧の観察における「関心・態度・意欲」についての評価中学校理科の指導要録の観点が、今回改訂された。自然事象への関心・意欲・態度では、自然の事象に関心をもつ、科学的に調べる活動を行う、協力をして活動に取り組む、日常生活と関連づけて考察する、自然環境を保全し生命を尊重するなどがその一般的な評価項目である。平成2年度に行った霧の観察記録を基に、これら項目についての評価を試みた。
既知および未知の細胞間シグナル分子による植物形態形成の調節

多細胞生物の成長には細胞間の情報伝達が必須です。私達は、植物の形態形成に欠かせない細胞間コミュニケーションを担うシグナル分子を見いだし、また、シグナル分子の合成、受容、情報伝達の仕組みを明らかにすることを目的としました。本研究では、サイトカイニン合成酵素遺伝子多重変異体を用いて、サイトカイニンの合成ルートを明らかにしました。また、多重変異体を利用し、サイトカイニンは植物の肥大成長の重要な調節因子であることを示しました。さらに、変異体を野生型の接ぎ木実験によって、異なった種類のサイトカイニンの植物体内での動きを明白に示す事ができました。サイトカイニンの受容に関しては、サイトカイニンはヒスチジンキナーゼのみに寄って受容されている事を明らかにし、受容後のリン酸基の転移によるシグナル伝達の仕組みも詳しく解析しました。さらに、リン酸転移の負の制御因子AHP6はサイトカイニンの情報を組織特異的に調節することにより、維管束内の原生木部の位置を決めている事も示しました。ホルモン応答を起こした細胞が隣接細胞に及ぼす影響を調べる実験系も構築しました。本研究では、新しい細胞間シグナル分子を大規模にスクリーニングすることもしました。分泌シグナルを持つ低分子ペプチドをコードする多数の遺伝子を過剰発現することにより、生理機能ペプチドを選び出し、表皮細胞の密度を調節するシグナル分子(EPF2)とパタンを調節するペプチド(EPF1)を同定しました。これら以外にも未報告のシグナル分子候補が見いだしたので、今後、詳しく調べたいと考えています。植物の形態形成には、動物の場合と同様に、細胞間のシグナル分子が重要な役割を果たしている。これらのうち、いわゆる植物ホルモンと言われる低分子の情報伝達分子は良く知られているが、これら以外にも多くの未知のシグナル分子が存在すると考えている。そこで、本研究では、既知の植物ホルモンがどのように形態形成に関わっているのかを深く追求するとともに、新規のシグナル分子をできるだけ多く同定し、その役割を解明していく。まず、既知の植物ホルモンであるサイトカイニンがどのような仕組みで形態形成を制御しているのかを追求した。そのためには、サイトカイニンの合成と受容の両方の仕組みの解明が必要である。サイトカイニン合成酵素は私達が発見したものであるが、シロイヌナズナにはこれをコードする遺伝子が7つ存在する。これらがそれぞれどの組織で発現し、その発現はどのような制御を受けているのかを詳しく調べた。例えば、その一つ、AtIPT3は篩部で発現し、硝酸イオンによって誘導される。これらすべての遺伝子破壊株を取得している。AtIPT3の破壊株では、硝酸イオンによるサイトカイニン量の上昇が抑えられており、サイトカイニンを介した硝酸イオン応答に関わっていることが示された。現在これらの遺伝子破壊株の多重突然変異体の解析を行っているところである。また、三つあるサイトカイニン受容体すべての遺伝子を破壊した3重突然変異体を作成したところ、非常に小さいが、驚くべきことにある程度生存することができた。この突然変異体ではサイトカイニン応答は完全になくなっているので、基本形態の形成にはサイトカイニンのシグナルが必要無いことを示している。新奇のシグナル分子としては、分泌性小ペプチドを狙った。今年度見い出した因子のうち、No20ファミリーと呼んでいる遺伝子群は、メリステモイドと気孔で発現し、気孔密度と気孔の配置を制御している。NO67は、葉肉細胞で発現し、気孔形成を正に制御している。本研究では、既知の植物ホルモンがどのように形態形成に関わっているのかを深く追求するとともに、新規のシグナル分子をできるだけ多く同定し、その役割を解明していく。既知ホルモンとして、特にサイトカイニンの合成系、受容伝達系について調べた。シロイヌナズナでのサイトカイニン合成酵素(ATP/ADPイソペンテニル基転移酵素)遺伝子群は7つのメンバー(AtIPT1,3,4,5,6,7,8)からなる。

atipt1 3 5 7四重変異体は地上部の成長が悪いが、根はむしろ長い。予備的にサイトカイニン量を測定したところ、イソペンテニルアデニンとt-ゼアチン、およびこれらのリボシド型の量が大きく低下していることがわかった。このことは、これら遺伝子産物が、植物体内でのサイトカイニンの合成に必須の役割を果たしていることの証拠となった。しかし、cis-ゼアチンリボシドは低下していなかった。cis-ゼアチンの合成にはAtIPT2が重要な役割を果たしていることもわかってきた。シロイヌナズナにはサイトカイニン受容体が三つ(CRE1,AHK2,AHK3)存在する。CRE1から、下流因子への情報伝達の仕組みを知るため、in vitroのリン酸リレー系を構築し、in vitroでサイトカイニンに応答したリン酸リレー系を再構築することに成功した。新規の細胞間情報伝達因子としては、気孔パターニングの制御因子に関する解析を行った。通常、気孔は互いに隣接しないように形成される。Gene20-9,Gene20-10は、メリステモイド(孔辺細胞の前駆体)で発現しており、細胞外分泌シグナルを持つタンパク質をコードする。これらの遺伝子を過剰発現すると気孔形成が抑制され、二重変異体では気孔が隣接して形成されることを見いだし、これら遺伝子が気孔パターニングにおける側方阻害因子であることが明らかになった。植物の形態形成には、動物の場合と同様に、細胞間のシグナル分子が重要な役割を果たしている。本研究では、既知の植物ホルモンがどのように形態形成に関わっているのかを深く追求するとともに、新規のシグナル分子をできるだけ多く同定し、その役割を解明していく。既知ホルモンとして、サイトカイニンの情報伝達系について詳しく調べた。サイトカイニンは、シロイヌナズナでは、CRE1、AHK2、AHK3の3つの受容体によって受容され、リン酸基はAHP15を介してレスポンスレギュレーターへと転移する。本年度はサイトカイニン情報伝達系の新しい因子AHP6を見出してその機能解析を行った。AHP6はリン酸転移メディエーターに似ているが、リン酸基を受け取る保存されたヒスチジン残基がない。試験管内リン酸転移系により、AHP6はCRE1-->AHP15-->レスポンスレギュレーターへのリン酸転移を阻害することがわかった。また、AHP6は、根のprocambiumで将来のprotoxylemになる細胞で発現し、サイトカイニン低応答ドメインを作り出している。サイトカイニン応答が低下するとprotoxylemへと分化するのである。Gene20-9はメリステモイド(孔辺細胞の前駆体)で発現しており、細胞外分泌シグナルを持つタンパク質をコードする。これらの遺伝子を過剰発現すると気孔形成が抑制され、遺伝子を破壊すると気孔が隣接して形成される。
薬剤アレルギーにおけるT細胞の機能と役割に関する研究

1.薬剤過敏症候群(DIHS)は、薬剤アレルギーとヒトヘルペスウィルスの再活性化を伴う、重症型薬疹である。本患者の末梢血単核細胞を調整して経時的に調べた結果、いずれも症状の経過中に免疫学的異なる2相が認められた。すなわち皮疹発症早期にCD4陽性細胞の活性化を認め、遅れてCD8陽性細胞の活性化がみられた。また、経過中に制御性T細胞と思われるCD4+CD25+CTLA+細胞数の減少を認め、これはCD8陽性細胞の活性化とほぼ同時にみられた。皮疹の極期の患者から、CD4陽性細胞とCD8陽性細胞を調整し、その細胞がどのような抗原に反応するのかを解析した。原因薬剤刺激による増殖反応およびサイトカイン産生は、CD4陽性細胞にのみ起こり、CD8陽性細胞には見られなかった。また、CD8陽性細胞のT細胞受容体のレパートリーを調べると、サイトメガロウィルスの主要ペプチドであるpp65反応性細胞障害性T細胞と同一のVβ鎖の増殖が認められ、このCD8陽性細胞は再活性化したウィルスに反応する細胞であることが示唆された。これらの結果から、DIHSの病因には、薬剤反応性のCD4陽性細胞と、引き続いておこった再活性化したヘルペスウィルス反応性のCD8陽性細胞が関わっていることが明らかになった。現在、本患者2名の末梢血単核細胞から薬剤反応性T細胞クローンまたはラインを作成し、解析中である。2.発熱とともに全身に好中球性膿疱を生じる重症型薬疹として急性膿疱性皮疹(AGEP)がある。本疾患の既往のある3名から末梢血単核細胞を調整し、それぞれ原因薬剤に対して反応するT細胞クローンまたはラインを作成し、その特性を検討した。得られた細胞は、CD4またはCD8陽性で、T細胞受容体に偏りは見られなかった。殆どがCXCR-3を発現していた。これらの細胞は、IFN-γ以外に、TNF-αとIL-8を産生しており、皮膚への好中球浸潤などの臨床症状を反映していると考えられた。薬剤アレルギー患者からの検体採取および薬剤反応性クローンの樹立当科に受診した薬剤アレルギー患者10名より,末梢血を採取し,単核細胞を調整して冷凍保存した.一部は,薬剤添加リンパ球増殖反応試験を行い,薬剤濃度依存性の増殖を確認して診断の根拠とした.薬剤アレルギーの内,急性汎発性発疹性膿疱症の患者4名(アモキシシリンによるもの3例,ラニチジンによるもの1例)から,薬剤反応性クローンを9株樹立し,金製剤による多形紅斑型薬疹患者1名から,14株のT細胞クローンと2つのT細胞ラインを樹立した.それらのT細胞受容体Vβ鎖,フェノタイプ,ケモカイン受容体の発現,非特異刺激におけるサイトカイン産生を調べた.その結果,反応するT細胞のT細胞受容体Vβ鎖に偏りは認められず,また,反応T細胞のフェノタイプはCD4陽性とCD8陽性の両者がみられた.急性汎発性発疹性膿疱症においては,ケモカイン受容体は,CXCR3を発現するものが殆どであり,興味深いことに,腸管への特異的遊走を示すCCR9を発現するものもみられた.産生サイトカインは,インターフェロン-γやインターロイキン(IL)-2などのTh1タイプのサイトカインであった.

また,これらのT細胞クローンは高率に好中球遊走活性をもつIL-8やTNF-αを大量に産生しており,本疾患病態を形成するために重要な役割を演じていると考えられた.また,金製剤における薬剤アレルギーでは,組織主要適合抗原が一致しない抗原提示細胞によっても,金製剤添加時に増殖反応を認め,薬剤抗原認識には,従来の外来抗原認識機構と異なったメカニズムが存在する可能性が示唆された.1.薬剤過敏症候群(DIHS)は、薬剤アレルギーとヒトヘルペスウィルスの再活性化を伴う、重症型薬疹である。本患者の末梢血単核細胞を調整して経時的に調べた結果、いずれも症状の経過中に免疫学的異なる2相が認められた。すなわち皮疹発症早期にCD4陽性細胞の活性化を認め、遅れてCD8陽性細胞の活性化がみられた。また、経過中に制御性τ細胞と思われるCD4+CO25+CTLA+細胞数の減少を認め、これはCD8陽性細胞の活性化とほぼ同時にみられた。皮疹の極期の患者から、CD4陽性細胞とCD8陽性細胞を調整し、その細胞がどのような抗原に反応するのかを解析した。原因薬剤刺激による増殖反応およびサイトカイン産生は、CD4陽性細胞にのみ起こり、CD8陽性細胞には見られなかった。また、CD8陽性細胞のT細胞受容体のレパートリーを調べると、サイトメガロウィルスの主要ペプチドであるpp65反応性細胞障害性T細胞と同一のVβ鎖の増殖が認められ、このCD8陽性細胞は再活性化したウィノレスに反応する細胞であることが示唆された。これらの結果から、DIHSの病因には、薬剤反応性のCD4陽性細胞と、引き続いておこった再活性化したヘルペスウィルス反応性のCD8陽性細胞が関わっていることが明らかになった。現在、本患者2名の末梢血単核細胞から薬剤反応性T細胞クローンまたはラインを作成し、解析中である。2.発熱とともに全身に好中球性膿疱を生じる重症型薬疹として急性膿庖性皮疹(AGEP)がある。本疾患の既往のある3名から末梢血単核細胞を調整し、それぞれ原因薬剤に対して反応するT細胞クローンまたはラインを作成し、その特性を検討した。得られた細胞は、CD4またはCD8陽性で、T細胞受容体に偏りは見られなかった。殆どがCXCR-3を発現していた。これらの細胞は、IFN-γ以外に、TNF-αとIL-8を産生しており、皮膚への好中球浸潤などの臨床症状を反映していると考えられた。