hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮内感染(絨毛羊膜炎)における新しい胎児治療の基礎的研究

胎児期や生後早期発症の重症細菌感染症に対して出生前に胎児の顆粒球系細胞の予備機能を子宮内で増強し、生下時直後より充分な宿主防御能を得るための新しい治療の基礎実験として、ラット胎仔へ顆粒球系コロニー刺激因子(rhG-CSF)を直接皮下注しrhG-CSFの血中動態と末梢・骨髄の反応性を検討することを目的とした。【材料と方法】1)妊娠S/Dラットの胎齢21日目に、胎仔皮下へ直視下にrhG-CSFの100μg/kgを1回皮下投与し、投与前,1,2,4,8,10,12,24,48時間後(H)に各15匹の仔を帝王切開にて娩出し頚静脈から採血し、胎仔血清中G-CSF濃度(ELSA法にて測定)、胎仔末梢血白血球数と各分画比率を測定し、rhG-CSF没与後の血中動態と白血球動態を検討した。2)rhG-CSF(以下G)100μg/kgまたは同容量の生食(対照)を、娩出日(胎齢21日目)の2日前から隔日に1回投与(1回投与群)・娩出日(胎齢21日目)の4日前から隔日に2回投与(2回投与群)・娩出日(胎齢21日目)の6日前から隔日に3回投与(3回投与群)を行い、経日的な投与効果を胎仔の末梢血顆粒球数およびその分画・大腿骨切片の骨髄機能の指標であるMarrow Myeloid Cellularity Score(MMCS)・脾細胞塗沫標本で各群15匹において検討した。仔の娩出は帝王切開にて行い、娩出後仔頚静脈から直ちに採血した。【結果】1)rhG-CSFl回投与において、胎仔血清G-CSF濃度は、G投与後2時間でピーク(35000pg/mL)に達し、半減期は約4.4時間であった。胎仔末梢血の顆粒球数は投与数時間で著明に増加し8時間後にピークに達した。顆粒球数増加は主に好中球の増加によるものであった。2)経日的投与においては、分娩4日前(2回投与群)と6日前(3回投与群)からrhG-CSFを胎仔へ隔日皮下投与することにより、仔末梢血レベルで好中球数は対照に比し有意に増加した。仔の骨髄・脾レベルでは、娩出の6日前からrhG-CSF 100μg/kgの隔日3回皮下投与が生下時の好中球予備能を対照に比し有意に増強した。また2回・3回投与群の末梢好中球数は対照や1回投与群に比し有意に増加した。胎仔はrhG-CSF投与に反応し、娩出の6日前からrhG-CSF 100μg/kgの隔日3回皮下投与により、出生直後から著明な骨髄予備能増強と末梢血顆粒球の増加が得られる。本法は子宮内細菌感染の児に対して、出生前から児の骨髄予備能を促進させ、生下時直後から宿主防御能の増強を得る有力な手段となることが示唆された。<目的>子宮内細菌感染症(絨毛羊膜炎)は児にしばしば致命的な敗血症を発症し生命予後に影響を及ぼす。この背景には児の骨髄予備能の未熟性からくる顆粒球系細胞の枯渇が主要因としてある。この傾向は児が未熟であるほど助長されるが、早い週数のpreterm PROMなどでは、待機的治療を余儀なくされる。このような背景を持つ、本疾患の治療法として、胎児の骨髄予備能を促進し、児の感染症の予防と治療方法を確立するため、本研究では、基礎実験として、妊娠ラットの胎仔への顆粒球系コロニー刺激因子であるフィルグラスチム(rhG-CSF)の投与について検討した。<方法>1.S/Dラットの胎仔に直視下にrhG-CSF100μg/kg/日を皮下注し、時間推移に伴う胎仔および母体のG-CSF濃度と顆粒球の動態を検討し、最適な投与日数・投与時期を検討した。2.分娩日(胎齢21日目)の4日・6日前から隔日に胎仔にrhG-CSF100μg/kg/日を皮下注し、帝王切開にて胎仔を娩出しcontrolと比較した。胎児末梢血中の顆粒球数、分葉球・桿状球の比率ならびに大腿骨切片の顆粒球系細胞の成熟度についてMarrow Myeloid Cellularity Score(MMCS)を用いて検討した。<成果>胎仔の血中の白血球に占める成熟顆粒球の比率はrhG-CSF投与群でcontrolに比して有意に増加した。骨髄の顆粒球の成熟度(MMCS)は、s6日前からの投与群において著用に増加を認めた。【材料と方法】1)妊娠S/

Dラットの胎齢21日目に、胎仔皮下へ直視下にrhG-CSFの100μg/kgを1回皮下投与し、投与前,1,2,4,8,10,12,24,48時間後(H)に各15匹の仔を帝王切開にて娩出し頚静脈から採血し、胎仔血清中G-CSF濃度(ELSA法にて測定)、胎仔末梢血白血球数と各分画比率を測定し、rhG-CSF没与後の血中動態と白血球動態を検討した。2)rhG-CSF(以下G)100μg/kgまたは同容量の生食(対照)を、娩出日(胎齢21日目)の2日前から隔日に1回投与(1回投与群)・娩出日(胎齢21日目)の4日前から隔日に2回投与(2回投与群)・娩出日(胎齢21日目)の6日前から隔日に3回投与(3回投与群)を行い、経日的な投与効果を胎仔の末梢血顆粒球数およびその分画・大腿骨切片の骨髄機能の指標であるMarrow Myeloid Cellularity Score(MMCS)・脾細胞塗沫標本で各群15匹において検討した。仔の娩出は帝王切開にて行い、娩出後仔頚静脈から直ちに採血した。【結果】1)rhG-CSFl回投与において、胎仔血清G-CSF濃度は、G投与後2時間でピーク(35000pg/mL)に達し、半減期は約4.4時間であった。胎仔末梢血の顆粒球数は投与数時間で著明に増加し8時間後にピークに達した。顆粒球数増加は主に好中球の増加によるものであった。2)経日的投与においては、分娩4日前(2回投与群)と6日前(3回投与群)からrhG-CSFを胎仔へ隔日皮下投与することにより、仔末梢血レベルで好中球数は対照に比し有意に増加した。仔の骨髄・脾レベルでは、娩出の6日前からrhG-CSF 100μg/kgの隔日3回皮下投与が生下時の好中球予備能を対照に比し有意に増強した。また2回・3回投与群の末梢好中球数は対照や1回投与群に比し有意に増加した。胎仔はrhG-CSF投与に反応し、娩出の6日前からrhG-CSF 100μg/kgの隔日3回皮下投与により、出生直後から著明な骨髄予備能増強と末梢血顆粒球の増加が得られる。本法は子宮内細菌感染の児に対して、出生前から児の骨髄予備能を促進させ、生下時直後から宿主防御能の増強を得る有力な手段となることが示唆された。
プラナリアの領域特異性を決定する遺伝子群の発現調節機構

再生能力の強いプラナリアは摂食により体が成長し、飢餓によって体が萎縮するが、体のプロポーションは変わらない。プラナリアには位置情報を日常的に監視調整するシステムの存在が伺える。本研究は、位置価を乱すことにより生ずる領域特異的な遺伝子の発現の変化、および背腹軸決定に関わるプラナリアBMP遺伝子のクローニングと発現を調べた。(1)プラナリアの頭部領域のくり抜き断片を咽頭後方の領域に移植すると、移植片の前後に、あらたに、咽頭が形成された。脳または胴尾部を特徴づけるマーカー遺伝子の発現を調べたところ、移植片を中心に虫体が向かい合った形に、組織が再編成されていた。前後軸に沿う移植は介在モデルに従う新組織形成を引き起こすと考えられた。咽頭後部領域を咽頭前部領域に移植しても、移植片の前後に咽頭が誘導され、同様に解釈された。(2)プラナリアのくり抜き断片を背腹を逆転し移植すると、移植領域の背側および腹側に中空円筒状の構造が形成された。プラナリアの背腹の境(縁)を特徴づける中間径遺伝子(IF2)の発現を調べたところ、円筒構造の縁は、まさしく、縁であることが確かめられた。背と腹が縁構造を介さず直面すると、細胞増殖を誘起し、新たな縁構造を作ることがわかった。プラナリアを切断すると、縁構造を介さず背と腹が直面するので、切断後の再生機構の一部は背と腹の相互作用に基づくと考えられた。(3)組織断片の代わりに、増殖因子(レチノイン酸、脊椎動物のFGF2、BMP-4)を染み込ませたビーズを用いて、形態形成異常が誘起できるか調べたが、効果がみられなかった。そこで、プラナリアの増殖因子BMPのクローニングを行った。プラナリアBMPは正常虫では背側正中で発現していた。正中を含まない縦切り断片は再生初期には、背側に広くBMPを発現していた。プラナリアBMPは背側を特徴づける遺伝子であると考えられた。
性ホルモンと低酸素応答性分子による骨恒常性制御

閉経によるエストロゲン欠乏は、骨を吸収する破骨細胞の活性化から骨量減少をきたし、骨粗鬆症を発症する。申請者は、低酸素応答性の代表的な転写因子であるHIF1αが、エストロゲン欠乏により破骨細胞に発現することを見出した。そこで、閉経後骨粗鬆症治療薬の候補として、破骨細胞のHIF1αを抑制する活性がある薬剤を同定した(2016年論文報告)。また、男性骨粗鬆症モデルにおいても、破骨細胞にHIF1αが蓄積することを見出し(2016年論文報告)、同定した破骨細胞のHIF1αの阻害剤のいずれもが、男性骨粗鬆症モデルによる骨量減少を完全に抑制できることを明らかにした(2017年論文報告)。骨粗鬆症は加齢や性ホルモンの欠乏、代謝性疾患あるいは炎症性疾患の罹患、ステロイドなどの薬剤の使用など、様々な要因が複雑に絡んで発症することが知られているが、その詳細は不明のままである。申請者は閉経によるエストロゲン欠乏モデルとしてマウスの両側卵巣切除モデルであるovariectomy (OVX)モデルを用い、OVXによるエストロゲン欠乏時に破骨細胞において低酸応答性の代表的な転写因子であるhypoxia inducible factor 1alpha (HIF1α)が蓄積すること、エストロゲンは破骨細胞のHIF1αを蛋白質レベルで抑制する作用があること、またHIF1αの抑制剤の投与はOVXによる骨量減少を完全にブロックできることを世界に先駆けて見出していた(Proc Natl Acad Sci U S A. 2013)。しかし、HIF1αが男性骨粗鬆症においても治療標的となるかは不明であった。本研究では、アンドロゲンがエストロゲン同様破骨細胞のHIF1αを蛋白質レベルで抑制すること、男性骨粗鬆症モデルとして両側精巣切除モデルであるorchidectomy (ORX)モデルを用いて、ORXによるアンドロゲン欠乏で破骨細胞にHIF1αが蓄積することを見出した。さらに、ORXによる骨量減少はHIF1αの抑制剤の投与により完全にブロックできることを見出し、これらの成果について論文で報告することができた(Biochem Biophys Res Commun. 2016)。本研究においては、当初からの目標であった男性骨粗鬆症の発症機構について、特にアンドロゲン欠乏性の骨粗鬆症の発症が破骨細胞のHIF1αの蓄積によって発症することを解明し、また、HIF1αの抑制剤の投与によりアンドロゲン欠乏性の骨粗鬆症の発症が完全に阻止できることを世界に先駆けて見出した点で順調に進展している点と考えられる。このことは、前立腺癌の治療等において実施されるhormone depletive therapyにおいてみられる男性骨粗鬆症のマネージメント法を明らかにした点でも評価できると考えている。破骨細胞のHIF1αに対する阻害活性が男女問わず性ホルモン欠乏性の骨粗鬆症の治療標的となること、また今回用いたin vitroにおける薬剤による破骨細胞のHIF1αの阻害活性をスクリーニングする手法が新たな骨粗鬆症治療薬開発のためのスクリーニング法となり得ることに関して特許出願を果たしたことも、本研究が概ね順調に進展していると評価できる点であると考えている。今日の急激な超高齢社会の到来を受けて、骨粗鬆症の患者数は増加の一途をたどっている。骨粗鬆症は加齢や性ホルモンの欠乏など、様々な原因が複雑に絡んで発症することが知られているが、その詳細は不明であった。申請者はエストロゲン欠乏による閉経後骨粗鬆症モデルとしてマウスの両側卵巣切除モデルであるovariectomy (OVX)モデルを用い、OVXによるエストロゲン欠乏により骨吸収を担う破骨細胞内において低酸応答性の代表的な転写因子であるhypoxia inducible factor 1alpha (HIF1α)がタンパク質レベルで蓄積すること、つまりエストロゲンは破骨細胞のHIF1αを蛋白質レベルで抑制する作用があること、またHIF1αの抑制剤の投与はOVXによる骨量減少を完全にブロックできることを世界に先駆けて見出し報告した(Proc Natl Acad Sci U S A. 2013)。また、女性のみではなく、男性骨粗鬆症モデルとして両側精巣切除モデルであるorchidectomy (ORX)において、HIF1αの阻害剤は骨量減少を完全にブロックできることを見出した(Biochem Biophys Res Commun. 2016)。本研究ではさらに、破骨細胞のHIF1αの抑制効果を持つ薬剤で、すでに上市されている薬剤を4剤同定し、ORXによる骨量減少はこれらHIF1αの抑制効果を持つ薬剤の投与により完全にブロックできることを見出し、これらの成果について論文で報告することができた(Biochem Biophys Res Commun. 2017)。本研究では、課題名の通り性ホルモンと低酸素応答性分子による骨恒常性の制御機構とその破綻による骨粗鬆症発症機構の解明を目指しているが、本研究では、目標通り低酸応答性の代表的な転写因子であるHIF1αが、女性においても男性においても骨粗鬆症発症の鍵分子であることを見出した。また、mouse geneticsのような遺伝子工学的な手法ではなく、より臨床に近い方法として、人為的にHIF1αを阻害する阻害剤も複数同定した。

これらHIF1α阻害剤の一部はすでに臨床応用されているものであったことから、性ホルモン欠乏性の骨粗鬆症において、低酸素応答性分子による骨恒常性破綻のメカニズムの理解と、そのメカニズムの解明に基づく新たな治療法、およびその開発法のストラテジーを提案することができたと考えている。今日、HIF1αは様々な腫瘍においても治療標的として注目されており、特に骨に転移する乳がんや前立腺癌では腫瘍の治療のため性ホルモンを抑制する治療を行うことから、性ホルモン欠乏性の骨粗鬆症を発症することも少なくない。しかし、こういった性ホルモン欠乏性の骨粗鬆症では、腫瘍の治療のため性ホルモンの補充が行えない。今回の発見は、こうした腫瘍治療のための性ホルモン欠乏に基づく骨粗鬆症の治療にも有用であると考えられ、HIF1αを標的とした治療法は、閉経等による性ホルモン欠乏性骨粗鬆症に限らず、こうした腫瘍に関連した骨粗鬆症の治療法への発展が期待できることも、本研究が概ね順調に進展していると評価できる点であると考えている。骨粗鬆症は閉経や加齢、炎症性疾患あるいは代謝性疾患への罹患、ステロイド等の薬剤投与、遺伝、喫煙やアルコール摂取などの生活習慣、など、多種多様な因子により発症が誘導される。骨粗鬆症中でも、閉経や加齢で発症する原発性骨粗鬆症は、性ホルモンの欠乏が大きく影響していることが考えられる。申請者は両側卵巣摘出ovariectomy (OVX)によるエストロゲン欠乏から骨粗鬆症を発症する閉経後骨粗鬆症モデルマウスを用いて、OVXによるエストロゲン欠乏により骨吸収に必須の細胞である破骨細胞内において低酸応答性の代表的な転写因子であるhypoxia inducible factor 1alpha (HIF1α)がタンパク質レベルで蓄積することを見出した(Proc Natl Acad Sci U S A. 2013)。破骨細胞特異的HIF1α欠損マウスあるいは野生型マウスへのHIF1α阻害薬の投与によっては、OVXによる骨量減少がキャンセルできることを明らかにした。これらの先行知見を受けて、本研究課題では性ホルモンの欠乏は、女性だけではなく男性においても骨粗鬆症の発症の原因となること、男性骨粗鬆症モデルである両側精巣切除モデルorchidectomy (ORX)では、OVXの時と同様に破骨細胞内にHIF1αのタンパク質レベルでの蓄積を認め、HIF1αの阻害剤によりORXによる骨量減少を完全にブロックできることを見出し報告した(Biochem Biophys Res Commun. 2016)。また、HIF1αの抑制が可能な薬剤を複数同定し、ORXによる骨量減少が、これらHIF1αの抑制効果を持つ薬剤の投与により完全にブロックできることを見出し報告することができた(Biochem Biophys Res Commun. 2017)。閉経によるエストロゲン欠乏は、骨を吸収する破骨細胞の活性化から骨量減少をきたし、骨粗鬆症を発症する。申請者は、低酸素応答性の代表的な転写因子であるHIF1αが、エストロゲン欠乏により破骨細胞に発現することを見出した。そこで、閉経後骨粗鬆症治療薬の候補として、破骨細胞のHIF1αを抑制する活性がある薬剤を同定した(2016年論文報告)。また、男性骨粗鬆症モデルにおいても、破骨細胞にHIF1αが蓄積することを見出し(2016年論文報告)、同定した破骨細胞のHIF1αの阻害剤のいずれもが、男性骨粗鬆症モデルによる骨量減少を完全に抑制できることを明らかにした(2017年論文報告)。
畜産物の利用拡大を目指した天然型フィタン酸の機能性の解明

牛乳や牛肉などの畜産物はフィタン酸の天然の摂取源である。フィタン酸は免疫調節作用などの生理活性を有し、新規機能性脂質として近年注目を集めている。一方、これまでの研究では非天然型も含む異性体混合物が試験に使用されており、上記の生理活性が、畜産物に特徴的な天然型フィタン酸(3SR, 7R, 11R-体)によって発揮されているのかは定かでなかった。本研究は畜産物摂取によるヒトの健康増進を目指した基礎研究であり、天然型フィタン酸の免疫調節作用の詳細を明らかにするために実施する。H29年度までの取り組みにより、マウス脾臓細胞やT細胞からの炎症性サイトカイン(IFN-γ、IL-17A)の産生が天然型フィタン酸によって抑制されることが明らかになっていた。そこでH30年度は、IFN-γやIL-17A以外のサイトカインの産生に対する天然型フィタン酸の影響を調べた。また、T細胞以外の細胞種としてB細胞に着目し、B細胞からの抗体産生に与える天然型フィタン酸の影響も調べた。なお、当初計画では、培養細胞レベルでの検討以外に動物レベルでの検討も予定していたが、諸般の事情により、本研究では培養細胞レベルでの機能性評価に注力した。その結果、天然型フィタン酸が、IFN-γやIL-17Aと同様にIL-2の産生も抑制する一方で、IL-4の産生には影響を及ぼさないことが明らかとなった。加えて、天然型フィタン酸はB細胞からの抗体産生には影響を与えないことも明らかになった。以上の結果から、天然型フィタン酸が免疫疾患の発症に関与するIFN-γ、IL-2、IL-17Aのようなサイトカインの産生を抑制すること、ならびに、天然型フィタン酸は細胞種によって異なる効果をもたらすことが示された。本研究は「畜産物摂取によるヒトの健康増進」を目指した基礎研究であり、天然型フィタン酸の免疫調節作用の詳細を明らかにするために実施する。H29年度は、天然型フィタン酸の有機合成を行い、それを用いて培養細胞レベルでの機能性評価を実施した。マウスから脾細胞やT細胞を分離し、天然型フィタン酸の存在下で培養した後、各細胞からのサイトカイン産生を定量的PCRやELISAの手法で測定した。また、天然型フィタン酸の作用メカニズムを明らかにするため、A549細胞を用いたレポーターアッセイで、天然型フィタン酸がNF-κBの転写活性に与える影響も調査した。その結果、天然型フィタン酸はマウス脾細胞やT細胞からの炎症性サイトカイン(IFN-γ、IL-17Aなど)の産生を、タンパク質レベルおよびmRNAレベルの両面で有意に低下させることが明らかになった。また、天然型フィタン酸がNF-κBの転写活性を抑制することや、ペルオキシソーム増殖因子活性化受容体(PPAR)αのアンタゴニストであるGW6471の存在下では、天然型フィタン酸によるNF-κBの転写活性抑制作用が認められないことも明らかになった。IFN-γやIL-17Aは自己免疫反応に関与するサイトカインであり、上記の結果は天然型フィタン酸が自己免疫疾患の症状改善に有用であることを示唆している。また、PPARαを介したNF-κBの転写活性抑制が、天然型フィタン酸の免疫調節作用メカニズムである可能性も示された。これまでの検討で、天然型フィタン酸がマウス脾細胞やT細胞からの炎症性サイトカイン(IFN-γ、IL-17Aなど)の産生を抑制することを明らかにしている。また、天然型フィタン酸の免疫調節作用メカニズムの一端が明らかになっている。これらの結果は、日本畜産学会第123回大会にて既に報告済みである。H29年度は培養細胞レベルでの機能性評価を優先させたため、次年度は、動物レベルでの機能性評価を集中的に実施する予定である。なお、動物レベルでの機能性評価に必要となる天然型フィタン酸は一部合成済みである。以上のことから、当初計画通りに研究が進んでいるものと評価している。

また、T細胞以外の細胞種としてB細胞に着目し、B細胞からの抗体産生に与える天然型フィタン酸の影響も調べた。なお、当初計画では、培養細胞レベルでの検討以外に動物レベルでの検討も予定していたが、諸般の事情により、本研究では培養細胞レベルでの機能性評価に注力した。その結果、天然型フィタン酸が、IFN-γやIL-17Aと同様にIL-2の産生も抑制する一方で、IL-4の産生には影響を及ぼさないことが明らかとなった。加えて、天然型フィタン酸はB細胞からの抗体産生には影響を与えないことも明らかになった。以上の結果から、天然型フィタン酸が免疫疾患の発症に関与するIFN-γ、IL-2、IL-17Aのようなサイトカインの産生を抑制すること、ならびに、天然型フィタン酸は細胞種によって異なる効果をもたらすことが示された。当初計画に従って、次年度も引き続き研究を進める。H29年度は培養細胞レベルで天然型フィタン酸の機能性評価を実施したが、次年度は評価対象を動物レベルにまで拡大する。具体的には、自己免疫疾患のモデル動物を作成し、それを用いて天然型フィタン酸の有用性を明確にする予定である。H29年度は天然型フィタン酸の有機合成と、それを用いた培養細胞レベルでの機能性評価に注力した。そのため、動物レベルでの機能性評価に必要な物品の購入を、H29年度は見送った。次年度は、動物レベルでの機能性評価を集中的に実施する予定である。天然型フィタン酸の動物レベルでの評価結果は世界的にも報告がなく、本研究計画を完遂するために不可欠な試験項目である。具体的には、自己免疫疾患のモデルマウスを使用した試験を実施する予定であり、それに必要な動物実験関連物品(血球計測装置など)や天然型フィタン酸分析器具(ガスクロマトグラフィー用カラムなど)を購入する予定である。
大規模自然災害による社会・経済的ネットワークの変容と持続的な地域農業資源管理

本研究では、大規模な自然災害の発生後の地域農業の構造変化と農業の復興に寄与した要因を、被災の時期が異なる長崎県島原半島と宮城県仙台市沿岸部を事例として分析した。島原半島では、被災前の社会的ネットワークが復興の過程で活用されたことや新品目について収益が見込める販路が確保されたことが農業復興の鍵として挙げられる。両地域での個別農家への聞き取り調査では、農地や家屋の立地によって被災の程度ならびに受けることのできた助成金や復興支援が大きく異なり、各農家の復興の経路にも大きな影響を及ぼしたことが明らかとなった。特に東日本大震災の津波被害が大きかった沿岸部では農業経営を共同化する傾向がみられた。本研究課題の目的は,大規模な自然災害の被災地における中長期的な営農収益の向上と流通ネットワークならびに社会的ネットワークとの関係を明らかにすることである.この研究目的を達成するために,事例研究として1990年代初頭に発生した雲仙普賢岳噴火災害の被災地である島原市・南島原市と2011年に発生した東日本大震災の被災地である仙台市の被災農家や農地を研究対象とした.平成26年度には,産地形成の要因として既存研究で検討されてきた新技術の導入・組織化・農業政策などが大規模な自然災害の発生によってどのように変容し,地域農業の構造変化につながったのかを検討した.具体的には,2015年現在,災害発生から24年が経過している長崎県島原半島を中心として,現地の図書館や公的機関の資料室等にて災害に関する基礎的な資料を収集するとともに,関係者への聞き取り調査を行った.島原半島の被災地では,災害復興事業を契機として新品目への転換が進み,地域農業の再興が実現された.災害をきっかけとして離農農家が増加したにもかかわらず,農地の区画整理や新品目の導入がスムーズに実施された理由として,農業復興と農地利用の効率化のために農業者,地方自治体,土地改良区など多様な主体を含む協議会が設置されたことや新品目について収益が見込める販路が確保されたことが挙げられる.島原の事例では,もとの居住地域に基づいた避難場所の設定が可能であったため,避難先においても隣近所の社会的ネットワークが維持され,復興事業に関する政府への陳情,協議会の設置,土地区画整備における換地の実施などといった際にこの社会的ネットワークが重要な役割を担っていたと考えられる.農家への個別アンケート調査について,協力を依頼していた現地の機関で改組があったことと,農繁期を避けるために,計画よりも実施がやや遅れているが,調査先機関の協力により,その他のデータ収集や聞き取り調査について予定以上の進展があったため,おおむね順調に進展しているといえる.平成27年度には,東日本大震災の被災地である仙台市に焦点をあて,資料収集ならびに聞き取り調査を行った.その結果,農地や家屋の立地によって被災の程度ならびに受けることのできた助成金や復興支援が大きく異なり,各農家の復興の経路にも大きな影響を及ぼしたことが明らかとなった.特に東日本大震災の津波被害が大きかった仙台ではその傾向が大きく,被害の大きかった沿岸部ほど農業経営を共同化する傾向がみられた.そこで,詳細な地理的データを入手し,被災地とそうでない地域との差異について,GISを用いてよりマクロな分析を行った.また,島原半島では,被災前と被災後の販売ネットワークの変容について個別農家への追加的な聞き取り調査を行い,営農の復興と販路との関係を分析した.その結果,災害復興事業による施設園芸への転換の際に助成率の高かった農家世帯においては農協・市場出荷が主流であるのに対して,助成率が低かったあるいは全く助成を受けなかった農家世帯では,スーパーマーケットとの直接取引や全国的な消費者組合に出荷するなど,独自に開拓した販路の割合が大きいことがみられた.助成率の高さは,被災状況だけではなく,帰農した時期と農家が選択した転換後の品目に大きく関係していた.帰農の時期については,個別農家の家族のライフステージ,たとえば,世帯主や後継者の年齢,被災時における就学児童の有無が帰農の意思決定に大きな影響を及ぼしたことが明らかとなった.本研究では、大規模な自然災害の発生後の地域農業の構造変化と農業の復興に寄与した要因を、被災の時期が異なる長崎県島原半島と宮城県仙台市沿岸部を事例として分析した。今後は,農業の復興において重要な役割を果たした社会的ネットワークについて,より詳細に分析するために,本年度は捕捉しきれなかった離農世帯についても調査対象に含め,営農を続ける世帯との比較を行う.また,島原半島の事例研究で得られた知見をもとに,仙台市において東日本大震災が被災地の営農に及ぼした影響を長期的に研究する.農地の転換についてアンケート調査等でデータ収集をすることが難しい場合には,既存の地図データやセンサスのデータを用いてより広範囲に,定量的に分析する.27年度が最終年度であるため、記入しない。農業地理学,農業経済学27年度が最終年度であるため、記入しない。
ブラジル・サッカー像の形成過程に関する歴史的研究

ブラジル・サッカーから連想されるイメージ、プレイスタイルの理想像、競技観や理念等を「ブラジル・サッカー像」と呼び、本研究ではその形成過程を歴史的に明かにすることを目的とした。予備調査として実施したブラジル・サッカー史研究の動向レビューから、ブラジル人による自国サッカー史の見方が大きく三つの時期を画して変化する傾向を指摘した。それらの各時期について、第一にブラジル・サッカー史叙述に作用した社会背景とサッカー界の動勢を明らかにし、第二に代表的な言説を提示した重要人物を取り上げ、言説を規定した思想的立場や研究手法を検討し、そして第三に各々の時期に出現するブラジル・サッカー像がどのようなものであったかを考察した。結果として、第1期(1940年代1960年代)にはマリオ・フィーリョ(Mario Filho)の言説に特徴的な「リオデジャネイロの黒人・混血選手に注目するローカルな見方」、第2期(1970年代1980年代)にはダマータ(DaMatta)に特徴的な「ブラジル社会を生きる国民[民衆]に注目するナショナルな見方」、第3期(1990年代現在)にはアントニオ・ソアレス(Antonio Soares)等に特徴的に見られる「世界の中にブラジル・サッカーを位置付けるグローバルな見方」という三つの見方に対応したブラジル・サッカー像が確認された。本研究の分析を通して、ブラジル人による自国サッカー史の見方の歴史的変化が「ブラジル・サッカー像」の形成過程にも影響を与えてきたのではないか、という仮説を検証した。ブラジル・サッカーから連想されるイメージ、プレイスタイルの理想像、競技観や理念等を「ブラジル・サッカー像」と呼び、その形成過程を歴史学的に明かにすることが本研究の目的である。これまでの予備的研究の中で、ブラジル・サッカー史研究の動向をレビューし、ブラジル人による自国サッカー史の見方が大きく三段階に変化する可能性を指摘してきた(第1期:1940年代60年代、第2期:1970年代1980年代、第3期:1990年代現在)。本研究においては、これらの各時期について、第一にブラジル・サッカー史叙述に作用した社会背景とサッカー界の動勢を明らかにし、第二に代表的な言説を提示した重要人物を取り上げ、言説を規定した思想的立場や研究手法を検討し、そして第三に各々の時期に出現するブラジル・サッカー像がどのようなものであったかを考察していく。初年度である平成17年度は、ブラジルでの調査と資料収集を実施し、第1期(1940年代1960年代)及び第2期(1970年代1980年代)におけるブラジル・サッカー像の形成に影響を与えたマリオ・フィーリョ(Mario Filho)、ダマータ(DaMatta)等の諸言説を中心に検討を行った。その結果、第1期、第2期に特徴的に見られるブラジル・サッカー史叙述(リオデジャネイロの黒人・混血選手に注目するローカルな見方、及び、ブラジル社会を生きる国民[民衆]に注目するナショナルな見方)と対応したブラジル・サッカー像が確認された。本年度に得られた研究成果の一部を、「ブラジル・サッカー史像と1980年代」(日本体育学会体育史専門分科会2005年度春の定例研究集会、2005年5月、広島)、および、「『ブラジル・サッカー史像』とプレイスタイルをめぐる言説との歴史的連関」(日本体育学会第56回大会、2005年11月、つくば)の二つの口頭発表で報告した。平成18年度は、第3期(1990年代現在)におけるブラジル・サッカー像についての考察を進めた。資料となる主要な諸言説が、体育・スポーツ史分野のブラジル国内学会CongressoNacional de Historia do Esporte, Lazer, Educacao Fisica e Dancaにおいて順次報告されてきた経緯に注目し、同学会の第1回大会(1993年)第9回大会(2004年)の報告書掲載論文のレビューを行った。この作業によって、近年、W杯ブラジル代表チームに注目しているアントニオ・ソアレス(Antonio Soares)ら特に重要な気鋭の研究者の存在が明らかになった。

彼らについては関連論文も精査しながら、サッカー史叙述に作用した社会背景とサッカー界の動勢、言説を規定した思想的立場や研究手法を詳細に検討することにより、ブラジル・サッカー像の今日的状況とその形成過程を考察した。平成18(2006年)5月6月には上記学会の第10回記念大会の視察に赴き、現地研究者との意見交換を通じて研究動向についての理解を深めた。結果として、第3期に特徴的に見られるブラジル・サッカー史叙述(世界の中にブラジル・サッカーを位置付けるグローバルな見方)と対応したブラジル・サッカー像の形成過程が明らかになった。なお、本年度に得られた研究成果の一部を「ブラジル体育・スポーツ史学会第10回大会視察報告-ブラジル・サッカー史研究の動向に注目して-」(日本体育学会高知支部第81回定例研究集会、2006年10月、高知)として口頭発表した。
国際法秩序の中の国際労働法

国際労働法が、国際公法秩序を構成する重要な要素であって、特殊・自己完結的な法制度でないことを明らかにした。国際労働法は、国際労働機関(ILO)が設定する国際労働基準が中心となり、その実施監視機能により内容が充実するが、それは国際法秩序の中に位置づけられてこそ初めて意味を持つことが明らかになった。国際労働法は、労働に特化した特殊な国際法ではなく、国際人権法の一部として、国際社会の組織化を担っていることを明らかにした。平成25年5月と26年2月『公衆衛生』に発表した2つの論文「国際労働基準の日本での批准状況」および「企業の労働CSR強化の方向性と労使関係の今後の在り方真に社会的パートナーになりうるためには?」において国際労働基準が日本でどのような社会的役割を担っているかを論じ、26年10月に出版された『法律時報』の「国際社会の機能主義的結合」では、ILO基準を含む機能主義的国際組織による規範設定が有する、国際法立法過程とその拡充にとっての意義を認定することができた。11月にデリーで行われたアジア国際法学会研究大会では、ILO条約が持つ国内労働立法上の意義を、日本の最近の労働判例を例として取り上げて研究発表を行い、様々な視点からのコメントをうけながら国際法秩序の中で果たすILO基準の位置づけを明確にしていくことができた。国際労働法が国際人権法としての実体を持つと同時に、国際行政法の適用としての側面を持つことが明らかになるとともに、従来から言われているILO基準実施監視の準司法的機能が国際法の司法過程としても位置付けられることを明らかにしていくことができた。研究代表者は本研究にとって必要な文献はすでに多く所持していたが、さらに最近の刊行物で研究テーマに直接関連するものを充実することができた。とりわけ年度末に出張したILO本部でのいくつかの刊行物は価値が高いものであった。秋にはシドニーで開かれたアジア国際法学会研究大会に出席し、主として国際人権法関連のパネルにおいて意見交換を行い新たな知見を獲得した。同様に国内でも各種学会・研究会に出席して本研究の問題意識をもとにして各種の知見を得た。年度初頭に刊行された雑誌(『新・判例解説Watch』(vol.10)2012年4月日本評論社305-308頁「消防職員が団体を結成し活動することへの牽制が違法とされた事件」)では、ILO条約という国際労働法が、地方公務員法(国内法)を凌駕するという内容の判旨であることを確認した。また、年度末に刊行された雑誌(日本労働研究雑誌632号2013年2・3月108-110頁書評「マイケル・ヒューバーマン著ぎこちないカップルー国際貿易と労働基準の歴史」)においては、経済史研究をを国際労働法の切り口から評釈し、国際労働法学の守備範囲の広さを確認した。年度末に行ったジュネーブILO本部調査においては、国際労働基準実施監視機構の現状について、担当職員から最新の情報を獲得したが、それらは公的刊行物からは得られない、引用ができない内容の情報であるが、国際労働法学を体系的に構築するためにはきわめて重要な情報である。ジュネーブではさらにCERN(欧州原子核研究所)の法務部を訪れ、法務部長等と国際機構の運営において占める非拘束的国際法文書(ILOの活動の大部分が非拘束的文書の集積によること)の重要性を再確認した。初年度は各種文献の精査に加え、オーストラリア・ニュージーランド国際法学会研究大会(シドニー)において国際労働法関連の意見交換、情報収集を行い、その他、国内での学会・研究会等で研究課題に関する新しい知見を獲得するとともに、問題意識の輪郭形成を行った。次年度(平成25年度)はアジア国際法学会研究大会(ニューデリー)において「国際法強化のための国内裁判所の利用(特に労働事件をとりあげて)」という発表を行い、意見交換の結果新しい知見を得た。その他国内諸学会・研究会においても、引き続き新しい知見の獲得を続行するとともに、いくつかの関連論文を執筆した。(たとえば「ILO基準適用監視制度再考」『普遍的国際社会への法の挑戦』(芹田健太郎先生古希記念)坂元茂樹・薬師寺公夫編、信山社、2013年2月、61-82頁)最終年度(平成26年度)は、ワシントンで開かれた国際法協会・アメリカ国際法学会合同の研究大会において様々なセッションに参加し、とりわけ国際法協会の「ビジネスと人権」研究グループのセッションにおいて、労働基本権とビジネスの関係を議論するとともに、国際立法過程で国際労働法が重要な働きをすることを指摘した。秋に開かれたアジア国際法学会中間大会(ダッカ)及び、国内諸学会・研究会における研究会での意見交換を通じての、国際労働法の国際法体系内の位置づけについての研究を遂行した。11月末のILOジュネーブ本部での聞き取り調査において国際労働立法過程の最新の情報を収集して、3年度にわたる研究の総括的調査とした。

関連の研究成果として「国際社会の機能主義的結合」『法律時報』2013年10月(85巻11号)13-19頁、「人の国際移動と労働-国際組織の役割-」『立命館法学』2014年5・6号(357・358号)1-21頁などがある。国際法国際労働法が、国際法秩序の中で独自のレジームを形成していないこと、すなわち国際法全体の立法、行政、司法過程のなかで機能していることを、かなり実証的に明らかにすることができ始めたということができる。国際人権法の一部としての国際労働法というくくり方ができるのではないか、ということもこの間執筆したいくつかの論文の中で徐々に形を作り始めている。国際人権法が国際法の一部である、すなわち国際人権法の国際法化ということを語ることができるとすれば、国際労働法もまた国際法秩序の中に位置づけられることがわかってきた。初年度計画した文献収集・調査研究はほぼ網羅できた。そのなかで、当初予定された上海でのアジア労働法学会研究大会への出席が、当大会の準備が遅れて予定が立たなくなったためシドニーで開かれたアジア国際法学会研究大会で代替した。シドニーではアジア労働法学会で得られたであろう知見と同じかそれ以上のものが獲得できた。座学による認識の拡充と、他の研究者らとの意見交換は、国際労働法体系を構築していくうえできわめて有用で、2年度、3年度に向けた地ならしは満足すべきレベルで達成されたとみることができる。ただ、学内行政業務の集中(九州大学国際担当副学長として定年前にしなくてはならないこと)により、かなり研究の時間が割かれてしまったことは否めないが、2年度からは新しい所属(立命館大学法学部)の下で学内行政から解放され、研究が中心になるので、さらに充実していくことができると思われる。かなり明確になってきた結論の中身をさらに拡充することが最終年度に課された課題である。広い意味の国際労働法の中に登場してきた新しい規範(準規範)的存在である企業の社会的責任概念を見極める作業を、国際法協会「企業と人権作業部会」の一員として遂行する中で、国際労働法概念を最終的に国際法体系の中に位置づけることを試みる。8月のアジア国際法学会研究大会などにおいても、その問題意識を提示して諸外国の研究者と意見交換をする。2015年3月までにこの間得られた知見を総合して具体的な成果物の出版を目指す。2年度の研究計画としては、通説的な教科書などにおいて国際人権法が国際レベルと国内レベルで別の実現制度があるとされていることを否定し、実はそうではなくその両者は相互に働きあい、渾然一体となって国際労働法が実現されていくことを明らかにすることがある。この問題意識は、以前研究分担者として参加した最上敏樹研究代表者による基盤研究(B)「国際法における立憲主義と機能主義」の共同研究の過程で獲得したものであり、そこでの結論としての立憲主義と機能主義の融合という認識をさらに展開させていくものである。今年度5月の世界法学会での国際立憲主義についての議論に参加し、また、11月にインドで行われるアジア国際法学会隔年研究大会では、この問題意識に関する発表を行う予定である。ILOジュネーブ本部訪問は初年度末に遂行したので、2年度は省略することができ、海外調査・研究出張はインドなどアジアが中心となる。2014年度早々4月2-10日にワシントンDCで開催の国際法協会研究大会における研究にかかわる旅費を見込んだため、45万8千円程度最終年度に繰り越した形となった。
小胞体ストレス応答遺伝子NDRG1およびHERPUD1の機能解析

NDRG1は、血栓・動脈硬化惹起物質ホモステインにより誘導される遺伝子として我々により単離された。次いで、NDRG1は、常染色体劣性遺伝形式を示すCharcot-Marie-Tooth病4D型(CMT-4D:遺伝性運動感覚性ニューロパチーLom型)の原因遺伝子であることが判明した。我々はNdrg1遺伝子の機能を明らかにする目的でNdrg1遺伝子ホモ欠失マウスを作成した。ホモ接合体は致死ではなかった。遺伝子欠失マウス(5週齢)の坐骨神経は脱ミエリン化がおこっていたが、ヘテロ体は正常であった。抗NDRG1抗体を用いた免疫組織化学的解析の結果、野生型マウス坐骨神経において、NDRG1はシュワン細胞の細胞質に局在しており、ミエリン鞘に陽性像は見られなかった。以上のことから、NDRG1は、末梢神経のミエリン鞘の構造維持に必須のタンパク質であることが示された。心血管系疾患の危険因子である高ホモシステイン血症のメカニズムを解明するため、ホモシステインにより血管内皮細胞で発現が誘導する遺伝子を探索し、HERPUD1を同定した。その遺伝子産物であるHerpは54kDaの小胞体膜に結合した蛋白質であり、小胞体ストレスにより発現誘導がおこる。Herpの生体内の機能を明らかにする目的で、遺伝子欠失マウスを作成した。ホモ欠失マウスは正常に出産し、明らかな異常は見られなかった。遺伝子欠失マウスの耐糖能を検討した。絶食後のマウスにグルコースを膜腔内に投与したところ、遺伝子欠失マウスは耐糖能が低下することが明らかとなった。次に、局所脳虚血モデルでは、遺伝子欠失マウスでの脳梗塞の体積が大きかった。Herpはアストログリアの虚血で発現誘導がおこるので、遺伝子欠失マウスではグリア細胞にHerpが発現せず、虚血ストレスに脆弱になったのではないかと考えた。NDRG1は、血柱・動脈硬化惹起物質ホモステインにより誘導される遺伝子として我々により単離された。Ndrg1遺伝子の発現を調べたところ、腎では発現が観察されなかったが、坐骨神経では極めて弱いが発現が確認された。組織像を調べたところ、本遺伝子欠失マウス(5週齢)の坐骨神経は脱ミエリン化がおこっていたが、ヘテロ体は正常であった。3ヶ月齢ホモ接合体マウスの末梢神経には、オニオンバルブ化や、コラーゲン化、マクロファージの浸潤が見られ、これらの像は、ヒトのCMT-4D型でみられたものと酷似していた。このような末梢神経の形態変化は、5適齢から見られたが、初期の12週齢では観察されなかった。したがって、ミエリン形成能は正常に保たれていると考えた。これは他の多くのCMT病の責任遺伝子の発現パターンと異なっている。

一方、中枢神経系においては、Ndrg1欠損マウスに組織学的な異常は見いだされず、運動機能検査の結果からも、運動協調性など高次の機能は維持されていることが示唆された。以上のことから、NORG1は、末梢神経系のミエリン鞘の構造維持に必須のタンパク質であることが示された。Ndrg1欠損マウスは末梢神経変性疾患のモデルマウスとして有用であり、NDRG1の分子機能の解明に貢献すると思われる。HERPUD1遺伝子ノックアウトマウスの表現型の解析心血管系疾患の危険因子である高ホモシステイン血症のメカニズムを解明するため、ホモシステインにより血管内皮細胞で発現が誘導する遺伝子を探索し、HERPUD1を同定した。その遺伝子産物であるHerpは54kDaの小胞体膜に結合した蛋白質であり、小胞体ストレスにより発現誘導がおこる。小胞体ストレスは、小胞体内腔で立体構造不全蛋白質の蓄積がシグナルとなり、ATF6およびIRE1-XBP1経路を経て標的遺伝子の発現へとつながる。小胞体ストレスは、虚血や糖尿病に関連することが明らかとなっている。Herpの生体内の機能を明らかにする目的で、遺伝子ノックアウトマウスを作成した。ホモ欠失マウスは正常に出産し、血液・尿の生化学検査、行動、組織像に明らかな異常は見られなかった。小胞体ストレスに関わる遺伝子の欠失マウスは耐糖異常を示すものがある。また、Herpは膵臓で高発現している。そこで、ノックアウトマウスの耐糖能を検討した。絶食後のマウスにグルコースを腹腔内に投与したところ、ノックアウトマウスは耐糖能が低下することが明らかとなった。インスリンに対する応答は正常であったので、ノックアウトマウスではインスリンの分泌に障害があるのかもしれない。次に、脳虚血モデルを検討した。マウスの両側総頚動脈と左中大脳動脈を閉塞することにより、30分間局所的な虚血負荷を与え、次いで総頚動脈の血流を再開する局所脳虚血モデルでは、ノックアウトマウスでの脳梗塞の体積が大きかった。Herpはアストログリアの虚血で発現誘導がおこるので、ノックアウトマウスではグリア細胞にHerpが発現せず、虚血ストレスに脆弱になったのではないかと考えた。また、NDRG1は特異抗体を作成した。
口蓋裂児の発声とその発達

唇顎口蓋裂児の乳児期の叫喚音声の音響特性と鼻腔共鳴量、及びそれらの発達的変化を調査した。また、それに先立って、KAY社製Nasometerの有効性について予備的に調査した。〈方法〉1.予備的調査は3歳から7歳までの口蓋裂児30例から得た5母音をNasometerを使用してnasalanceを計測し、3名の言語治療士による聴覚判定と比較した。2.生後1カ月以内にHotz床を装着した口唇、口蓋ともに未手術の片側唇顎口蓋裂乳児3例(男2例、女1例)と片側唇顎裂男児1例を対象とした。生後0カ月から6カ月まで毎月1回叫喚音声を録音して、1)同一月齢の唇顎口蓋裂児のHotz床装着時と撤去時および片側唇顎裂児の3種の音声をランダムに配置したサンプルテ-プを3名の言語治療士に提示して、3種の何れの音声であるかを識別させた。2)ソナグラフを用いて音響学的分析を行った。3)音声の採集時にNasometerを用いてnasalanceを測定した。〈結果と考察〉1.nasalanceと聴覚判定とは相関がみられ、さらに聴覚的判定でとらえられない僅少の差を測定する事ができた。2.1)聴取識別実験では唇顎口蓋裂児と唇顎裂児との識別は4カ月以後正答率が上昇していたが、Hotz床の有無の識別については正答率に差は認められなかった。2)ソナグラム上唇顎裂児は吸気時と排気時の音声が明瞭な一対を形成したりリズミカルな音声で、早期に安定したフォルマントを獲得し、また、1呼気の発声持続時間は全検査期間を通じて有意に長かった。3)nasalanceは唇顎口蓋裂児ではほぼ変化なく推移していたが、唇顎裂児では生後4カ月以降唇顎口蓋裂児と有意な差が認められるようになった。口蓋裂による鼻咽腔閉鎖機能不全は音響解析上では早期から叫喚発声に影響を及ぼしていたが、聴覚印象とNasometerによる調査では生後4カ月以降に鼻咽腔閉鎖獲得児との差異が明確になっていた。〔目的〕唇顎口蓋裂乳児の初期の発声である叫喚音声の発声様式と音響特性、及びそれらの発達的変化を正常児と比較検討することを目的として、0から3カ月までの乳児期の叫喚音声の鼻腔共鳴量の測定と音響解析を行なった。また、それに先立って、鼻腔共鳴量測定機器(KAY社製Nasometer)の有効性について予備的に調査した。〔方法〕1.予備的調査;3歳から7歳までの口蓋裂患児30例から得た5母音発声時の225音についてNasometerによって鼻音化指数を計測し、3名の言語治療士による聴覚判定結果と比較した。患児の鼻咽腔閉鎖機能は諸検査の総合判定では良好から不全にわたっており、Speech aid装着例では装着時と撤去時の資料を得た。2.生後1カ月以内に口蓋床を装着した口唇、口蓋ともに未手術の片側唇顎口蓋裂乳児3例(男2例、女1例)と唇顎口蓋裂が認められない男児1例について、生後0カ月から3カ月まで毎月1回10分程度の叫喚音声を採集した。唇顎口蓋裂児では口蓋床装着時と非装着時の音声を採集した。

(1)採集時にNasometerにより鼻音化指数を測定した。(2)同一月齢の唇顎口蓋裂児の口蓋床装着時と撤去時および健常児の音声を各々対にしたサンプルテ-プを3名の言語治療士に提示して、それぞれの音声を識別させた。〔結果と考察〕1.鼻音化指数と聴覚判定結果とは相関がみられたが、開鼻声の印象を得る域値は各母音によって異なっていた。本機は一対の音声資料の鼻腔共鳴量の比較に有効であると考えられた。2.(1)乳児期初期の叫喚音声は排気時と吸気時の音声が一対をなして1呼気の音声となっており、その1呼気の音声の鼻音化指数を平均して比較すると、鼻音化指数が高かったのは口蓋裂児の口蓋床撤去時で、以下口蓋床装着時、正常児の順であった。(2)聴取識別実験では何れの比較でも正答率は低く、特に口蓋床装着時と撤去時の識別の正答率は低かったが、患児の月齢と正答率との間にやや相関がみられた。唇顎口蓋裂児の乳児期の叫喚音声の音響特性と鼻腔共鳴量、及びそれらの発達的変化を調査した。また、それに先立って、KAY社製Nasometerの有効性について予備的に調査した。<方法>1.予備的調査は3歳から7歳までの口蓋裂児30例から得た5母音をNasometerを使用してnasalanceを計測し、3名の言語治療士による聴覚判定と比較した。2.生後1カ月以内にHotz床を装着した口唇、口蓋ともに未手術の片側唇顎口蓋裂乳児3例(男2例、女1例)と片側唇顎裂男児1例を対象とした。生後0カ月から6カ月まで毎月1回叫喚音声を録音して、1)同一月齢の唇顎口蓋裂児のHotz床装着時と撤去時および片側唇顎裂児の3種の音声をランダムに配置したサンプルテ-プを3名の言語治療士に提示して、3種の何れの音声であるかを識別させた。2)ソナグラフを用いて音響学的分析を行った。3)音声の採集時にNasometerを用いてnasalanceを測定した。<結果と考察>1.nasalanceと聴覚判定とは相関がみられ、さにら聴覚的判定でとらえられない僅少の差を測定する事ができた。2.1)聴取識別実験では3カ月までは正答率は低かったが、患児の月齢の上昇に伴って正答率が上昇する傾向がみられた。2)ソナグラム上唇顎裂児は吸気時と排気時の音声が明瞭な一対を形成したリズミカルな音声であるのに対し、唇顎口蓋裂児では排気時の音声が極めて弱く短かく、また、1呼気の発声持続時間は全検査期間を通じて唇顎裂児で有意に長かった。3)nasalanceは唇顎口蓋裂児のHotz床撤去時、床装着時、唇顎裂児の順で高かったが、生後4カ月以後では唇顎口蓋裂児と唇顎裂児の差が拡大していた。口蓋裂による鼻咽腔閉鎖機能不全は音響解析上では早期から叫喚発声に影響を及ぼしていたが、聴覚印象とNasometerによる調査では生後4カ月以後に鼻咽腔閉鎖獲得児との差異が明確になっていた。
ドライバの予見時間領域を用いた歩行者事故対策に関する研究

本研究では、ドライバの予見時間に着目し、交差点右折時における横断歩行者と右折車との事故回避のための効果的な情報提供の在り方を明らかにした。具体的には、被験者を用いた模擬交差点における右折実験を実施し、ドライバが歩行者を認知する時間領域(予見時間領域と呼ぶ)があることを明らかにし、通信技術を用いて予見時間帯で歩行者を認知できるようにする歩行者回避支援方策を提案した。1960年代からのドライバの前方認知に関する文献についてレビューし、ドライバには前方の危険を判定する時間領域があり、そこで必要な情報を提供することが危険回避に有効であることを明らかにした。その時間領域は、運転場面によって差異あるが、3秒から5秒であることを示した。この結果について、第42回土木計画学研究発表会にて公表した。次に、申請者らが実施したテストコースでの右折実験結果から、右からの歩行者認知タイミングが右折挙動に与える影響を求めた。文献レビューの結果と同様、歩行者を認知する予見領域がドライバにはあり、衝突が予測される時刻から3秒から4秒前となることを示した。この結果について、第90回米国運輸交通会議にて報告した。3番目とし、歩行者が右折車を認知するタイミングを求める実験を実施した。同時に、右折車と歩行者間のDSRC通信の可能性と通信による危険回避支援について検討した。独立行政法人土木研究所寒地土木研究所の苫小牧試験路に模擬交差点を作成し、若年者と高齢者を横断歩行者とした実験を実施した。前述したドライバが歩行者との危険回避を判断するタイミングと歩行者が右折車を認知および危険と感じるタイミングの違いを検討した。実験結果から、右折待機中にドライバが歩行者を認知するタイミングと歩行者が右折車を認知したいとするタイミングが近いことが分かり、通信による支援が有効であることを確認できた。この結果について、第67回土木学会北海道支部研究発表会にて公表した。平成23年度に、実交差点での歩行者横断実験を行い、交差点横断歩道における右左折車と歩行者の錯綜場面の詳細な危険条件を、歩行者のリスク認知行動の視点から抽出した。リスク認知距離の分析から、リスク認知距離を短くする状況は、右折R型×高齢者×夜間と左折L型×若年者×昼間、左折R型×高齢者・若年者×夜間であることが示された。横断歩道進入車両への事前からの注意行動の分析から、車両へ注意を払わない傾向が強い状況は、高齢者、若年者共に昼間の左折L型の場面であった。その傾向は、高齢者の場合、特に顕著であった。一方、若年者は左折L型×昼間のほかに、右折R型×夜間、左折L型×夜間でも注意を払っていない傾向が強かった。高齢者は、右折R型の場面で、夜間になるとリスク認知距離が短くなった。一方、車両への事前注意は夜間のほうが昼間よりもよく行っていた。夜間の右折R型では、高齢者は右折車が来ると予想できているにも関わらず、実際に接近してきたことに気が付くのが遅いことになる。この高齢歩行者の交通行動に有効な支援の一つとしては、歩行者に合わせた適切な夜間の道路照明の配置及び照度の設定を提案する。これにより、夜間であっても車両との距離感覚を適切に保つことができ、車両の接近に早めに気付くことが可能と考える。また、左折車は右折車と違い、歩行者により近い車線を走行しており、左折開始から衝突点までの距離が短いため、歩行者は事前からの車両への注意が必要と言えた。年齢層、昼夜、右左折による横断行動のリスクが異なり、接近してくる車両に対する認知行動が異なることを明らかにできた。交通事故の中でも人対車両事故は歩行者と接触することから人的被害は大きく、その減少が強く求められている。日本において歩行中の死者数が状態別死者数のNo.1となって数年経過してきている。このような状況において本研究では、交差点の横断歩行者事故に注目した。横断歩道を通行するとき、左右を見て安全を確認し渡りなさいという安全指導が一般的に行われている。しかし、歩行者が、いつ・どこで右左折車を確認し、右左折車との危険を評価すべきかを具体的に示した例は少ない。歩行者が危険を正しく判断できるかどうか不明なレベルで、歩行者に安全を呼び掛けている。いつも見ていれば安全というようなレベルである。横断のリスクを示すハザードの指標が明確に示されていない。本年度の研究では、これまでの実験成果をとりまとめ、横断歩道横断時の右左折車確認行動の首振り挙動から,どこでどのように首を振り安全確認をすればリスクを軽減できるかを捉えることを目的とし分析した。その結果、交差点進入直前、横断歩道の中央付近で右左折車の存在を確認することを促し、車両を認知させることが、適切な回避行動、横断の安全につながることが分かった。夜間の高齢者は、右左折車の確認回数が少なく、遅れていた。過去の研究から、右左折車のドライバが横断歩行者を的確に発見することは難しい。両者の結果から、横断歩道を横切るとき