hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポインター方式による新しい分子模型教材を使った自然科学教育の展開

1.福井大学共通教育「物質の構造」で、ダイオキシンとシクロヘキサンキットを用い模型製作を行った。受講生のアンケートから結合に用いる楊枝の長さによる色分け等の改善点が指摘され,新型キットに反映され、従来キットより格段の時間短縮が可能になった。また、講義内容が2次元表記から3次元表記となるため、学生の学習意欲への刺激が期待でき、学習効果の向上に寄与できた考えている。2.医学準備教育課程における物質化学教育で,生体物質分子の構造の理解増進のため,大型の分子模型を用いた提示型学習プログラム(生体基礎有機化学コース)の実践を行った。また,少人数によるフルコース製作体験セミナーを実施した。これにより,従来より格段の理解増進が図られ、学生による授業評価でも極めて高い評価が得られている。3.可変型分子模型教材の開発への取組み実際の分子のダイナミックな動きを表現できる可変型分子模型の開発を進めている。来年度の目標では、この教材を用いた提示型授業を実施する予定である。I.ポインター方式分子模型教材(特許第3757283)の開発コンセプトと成果1)原子分子物質の理解増進を図るため、次の特徴を有する教材の開発を目標としている。(1)入手容易で安価な部材や身の回りにある部材を活用できること。(2)製作した分子模型は解体せず,いつも机上に置き学習できること。(3)教材として充分な精度を有すること。(4)製作原理方法が自明であり,小中高大を問わず学習者が直ちに理解できること。(5)どのような分子・結晶であろうとも製作できること。(6)小中高大を問わず,授業で使える簡便さと実用性があること。2)成果と実践応用(1)医学部教材としてDL-グリセルアルデヒド光学異性体キット及びD-グルコースキットを開発し実践授業に応用し学習効果を上げた。(2)中学生用化学反応学習キット(特願2006-331847)を改良し、地元中学校での実践授業に活用した。担当教諭から高い評価が寄せられた。(3)高校化学金属結晶学習キットを改良し、SSH高と連携し実践応用し、担当教諭の高い評価が得られた。(4)分子模型教材の普及啓発活動のため、HP(http://www.bunshi-mokei.com/fujii/index.phpを更新した。(5)地域貢献として地元教育機関等と連携し、SPP連携講座、SPP教員研修、JST地域科学技術理解増進推進事業、日本学術振興機構・ひらめき☆ときめき等事業に採択され、自然体験学習等環境教育に応用するとともに広く普及啓発活動を実施した。(6)以上の研究成果実績が認められ、日本教育公務員弘済会奨励金を受賞した。
配向分子による電子線非弾性散乱の立体ダイナミクス

電子運動量分光は、標的分子の高速電子衝撃イオン化により生成する非弾性散乱電子と電離電子双方のエネルギーと運動量を同時計測し、電離電子がイオン化前に分子内で持っていた運動量の分布(運動量空間波動関数の二乗)を電子軌道毎に得ようとする手法である。本分光はコンプトン散乱実験の発展形であり、米、加、豪などの数グループによりこれまで活発に研究がなされ、ベンゼン程度の大きさまでの分子について相当数の報告がある。しかし、そのいずれもが対象とする気相分子の空間的ランダム配向により得られた結果は空間平均した波動関数形に止まっており、定量的議論には至らない。本研究では、上述した空間平均の実験的困難を克服するため、研究代表者がこれまで行ってきた電子運動量分光、レーザー光電子分光及び光イオン化同時計測実験の成果をベースに、軌道毎の電子運動量分布を分子座標系で観測する手法の開発を試みた。すなわち、配向分子の電子運動量分光実験を行うためaxialrecoil解離イオンをも含めた(非弾性散乱電子・電離電子・解離イオン)三重同時計測実験を開始した。その結果、極端に弱い信号強度のため予備的ではあるが、気相分子の電子運動量分布の異方性や立体衝突ダイナミクスを世界に先駆けて観測することに成功した[M.Takahashi et al.,J.Electr.Spectrosc.,invited paper]。本研究の展開は、分子軌道を3次元的に見るという、おそらく化学者全体の夢の一つを実現することに繋がっていく。これは、理論計算を通じてのみしか波動関数形を窺い知ることのできない現状と比較すると、分子科学研究のブレークスルーの一つになるであろう。波動関数形に関する実験と理論の比較は、電子軌道理論の発展を促すに止まらず、化学結合や化学反応に対する理解にまで質的変化をもたらす可能性を持つ。本研究は、電子エネルギー損失分光(EELS)に画像観測イオン検出法を応用し、配向分子の振動子強度を測定する手法の開発を目的とする。振動子強度の分布は光や荷電粒子と物質との電磁的相互作用一般を統括するため、EELSやその移行運動量がゼロの極限に相当する光吸収実験により盛んに測定されてきた。しかし、測定された膨大な量の振動子強度データは、標的原子分子の空間的ランダム配向により、電子や光と分子との個々の衝突の異法性に関する情報を持たない。本研究計画は、この難点を克服し、衝突ダイナミクスのより詳細な研究を試みるものである。H14年度中に、以下の4つの研究を行った。1.本補助金により、(非弾性散乱電子・解離イオン)同時計測用エレクトロニクス及び解離イオン検出器の製作を行った。2.パルス電子銃を用いた水素分子の電子衝撃イオン化による解離イオンの検出を通じて、解離イオン検出器とエレクトロニクスの最適条件を検討し、これらを既存のEELS装置と組み合わせて、配向分子の振動子強度を測定するための装置として完成させた。3.窒素分子など幾つかの二原子分子の価電子イオン化を対象とした実験を行った。その結果、S/N比は悪いものの、(非弾性散乱電子・解離イオン)同時計測信号の検出に成功した。4.個々の検出器のカウントレートなど同時計測に関する実験条件を詳細に検討した結果、解離イオン検出器の取りこみ角を大幅に制限すれば、上記S/N比を改善できることが分った。以上の成果を踏まえ、所期の目的である配向分子の振動子強度測定に向けて、装置の改良を進めている。
コイのインターフェロンの構造と機能解析

二つのI-IFN遺伝子(CL1、CL2)をクローニングした。コイのI-IFN遺伝子は183186個のアミノ酸残基から構成されていることが確認された。二つのアイソフォームのI-IFN遺伝子の相同性は75.2%を示した。免疫賦活剤の刺激により、I-IFN遺伝子(CL2)の発現量が増加していることが確認された。I-IFN誘導物質の発現動態は、免疫賦活剤の刺激では24時間後にI-IFN誘導物質(Mx)の発現量が最大になり、I-IFNタンパク質の刺激では、一時間後にMxの発現量が最大になり、その後減少が見られた。I型インターフェロン(I-IFN)はウイルスに対する免疫反応において必須の役割を果たすとともに、広く細菌感染においてもマクロファージやナチュラルキラー細胞の活性化、Th1反応の誘導といった多様なメカニズムによって免疫賦活作用を発揮する重要なサイトカインである。本研究では、コイからI-IFN遺伝子を分離し、構造および機能について解析を行った。I-IFN遺伝子を分離するために、免疫賦活剤で刺激したコイの頭腎からcDNAライブラリーを作製した。次に、既知のI-IFNの遺伝子配列を基に縮重プライマーを作製し、cDNAライブラリーを鋳型にPCRを行いI-IFNのクローニングを試みた。また、RACE法によってコイのI-IFNのアミノ酸をコードする領域の塩基配列を決定した。さらに得られたコイのI-IFNのアミノ酸配列をもとに、他の魚種のI-IFNとの相同性、および系統解析を行った。その後ゲノムのイントロン、エキソン解析を行い、さらにコイのI-IFNタンパク質を合成、精製し、免疫賦活剤や合成したコイのI-IFNタンパク質で免疫刺激した頭腎におけるI-IFN誘導物質の発現動態の解析を行った。ゲノム構造は、5つのエキソンと4つのイントロンから構成され、他の硬骨魚類と類似していた。本研究では、昨年度コイからクローニングしたI-IFN遺伝子の機能について解析を行った。コイからクローニングしたI-IFN遺伝子の機能を解析するために、小麦胚芽を用いたin vitroの系を用いてタンパク質の合成を行った。この合成したI-IFN(CL-1)を、コイの腎臓の細胞に作用させ、Mx遺伝子の発現について検討を行った。さらに、ほ乳類ではインターフェロンを誘発することで知られているCpGを用いてこれらの遺伝子の発現についても検討を行った。小麦胚芽の系を用いて、分子量21kDaのI-IFN(CL-1)タンパク質を合成することが出来た。このタンパク質(100ng)をコイの腎臓の細胞に作用させた結果、1時間後に8倍のMx遺伝子の発現の上昇が観察された。その後、このMx遺伝子の発現は減少し、48時間後には平常値に戻った。従って、今回合成したI-IFNタンパク質は、ほ乳類と同様な抗ウイルス作用があると考えられた。さらに、この遺伝子は、腎臓の細胞をCpGによる刺激によって、発現の上昇が観察された。昨年度、コイから2種類(CL-1,CL-2)のI-IFN遺伝子をクローニングした。本研究では、その中のCL-1遺伝子の機能を検討したが、今後CL-2についても同様に検討をする必要がある。I型インターフェロン(I-IFN)はウイルスに対する免疫反応において必須の役割を果たすことが知られている。昨年度までの研究で、コイからこのI-IFN遺伝子をクローニングし、その構造を明らかにした。今年度は、このI-IFN遺伝子を活性化する免疫賦活剤およびTLRによるパターン認識機構について検討を行った。コイの頭腎白血球に、免疫賦活作用を持つLPS、PolyI:C及びイムキモットを作用させ、このI-IFN遺伝子の発現動態について経時的にRT-PCRにより解析を行った。

I-IFN遺伝子の発現は、LPS処理したコイの頭腎白血球において有意な増加を観察されなかった。さらに、Mx遺伝子の増加も確認されなかった。一方、PolyI:Cもしくはイムキモットで処理をした頭腎白血球は、I-IFN遺伝子の発現を有意に増加させた。その後、これらの白血球からMx遺伝子の発現の有意な増加も確認された。次に、イムキモットのレセプターであるTLR7の遺伝子のクローニングを試みたところ、コイにおいても同レセプターの存在が明らかとなった。コイのTLR7の遺伝子は1049個のアミノ酸塩基より構成され、シグナル伝達に必要な種々のモチーフはよく保存されていた。コイのTLR7遺伝子は、ゼブラフィッシュと89.6%、フグとは83.4%、ニジマスとは80.6%の相同性を示した。さらに、本遺伝子の発現はコイのすべての組織で確認された。コイTLR7遺伝子は、イムキモット処理後、24から48時間後に発現の増加が確認された。これらの結果より、コイでも、ほ乳類と同じようなTLRによるパターン認識機構を持っていることが明らかとなった。
加工組立型産業地域でのゼロエミッションのためのデータベース構築

加工組立型産業地域における生産プロセスのネットワーク化とこれによるゼロエミッション化のためのデータベース(DB)の構築および評価を行うことを目的として研究を行い,以下の成果を得た.(1)ゼロエミッションのための排出物データベースの創成:群馬県太田市を中心とし,運送時間約1時間の地域(群馬県東毛地区,栃木県西南地域)を対象として,工場へのアンケート調査を行い,排出物交換情報として開設したインターネット上のオンラインデータベース(OLDB)に公開し,これらの副産物化と交換による地域内の物質循環とゼロエミッション化を図った.その結果,リアルタイム情報の重要性と交換者相互の信頼関係が重要であることが明らかになった.一方,排出物の解析結果には,排プラスチック,排油やスラッジなどが排出量の上位を占めており,加工組立型産業地域における排出物の特性が明らかとなった.(2)副産物化と物質循環のための排出物の利用法・利用技術DBの創成:排出物DBの解析結果に基づいて,(a)生産プロセスとしての材料再生と工場配置マップ,(b)利用技術,副産物化ファクトDB,(c)利用法に関する研究・試験機関についてのOLDBを作製した.加工組立型産業地域においては,排プラスチックなどの材料再生プロセスを一つの生産プロセスとして新たに位置付けた物質循環のためのネットワーク形成が重要であり,本研究では,地域内の工場の所在分布,工場の設備,能力,排プラスチックの受入条件等の情報を実地調査した.OLDB上に公開されたこれらの工場には,当初予想されたプラスチック成形工場ばかりでなく,他の産業からの問い合わせがあり,DBとして良好に機能していることが明らかとなった.以上の結果,加工組立型産業地域におけるゼロエミッションのための有効なデータベースと,オンライン・データベースの有効性が明らかとなった.加工組立型産業地域における生産プロセスのネットワーク化とこれによるゼロエミッション化のためのデータベース(DB)の構築および評価を行うことを目的として研究を行い,以下の成果を得た.(1)ゼロエミッションのための排出物データベースの創成:群馬県太田市を中心とし,運送時間約1時間の地域(群馬県東毛地区,栃木県西南地域)を対象として,工場へのアンケート調査を行い,排出物交換情報として開設したインターネット上のオンラインデータベース(OLDB)に公開し,これらの副産物化と交換による地域内の物質循環とゼロエミッション化を図った.その結果,リアルタイム情報の重要性と交換者相互の信頼関係が重要であることが明らかになった.一方,排出物の解析結果には,排プラスチック,排油やスラッジなどが排出量の上位を占めており,加工組立型産業地域における排出物の特性が明らかとなった.(2)副産物化と物質循環のための排出物の利用法・利用技術DBの創成:排出物DBの解析結果に基づいて,(a)生産プロセスとしての材料再生と工場配置マップ,(b)利用技術,副産物化ファクトDB,(c)利用法に関する研究・試験機関についてのOLDBを作製した.加工組立型産業地域においては,排プラスチックなどの材料再生プロセスを一つの生産プロセスとして新たに位置付けた物質循環のためのネットワーク形成が重要であり,本研究では,地域内の工場の所在分布,工場の設備,能力,排プラスチックの受入条件等の情報を実地調査した.OLDB上に公開されたこれらの工場には,当初予想されたプラスチック成形工場ばかりでなく,他の産業からの問い合わせがあり,DBとして良好に機能していることが明らかとなった.以上の結果,加工組立型産業地域におけるゼロエミッションのための有効なデータベースと,オンライン・データベースの有効性が明らかとなった.
肥満による子宮体がん癌関連線維芽細胞活性化メカニズムの解明とその制御

「肥満による子宮体がん癌関連線維芽細胞活性化メカニズムの解明とその制御」子宮体癌の罹患率は増加しており、肥満の増加が子宮体癌の増加の一因となっている。肥満における癌の進展の要因として組織の低酸素環境や高Interleukin-6 (IL-6)の影響が知られているがその詳細なメカニズムは分かっていない。近年、癌周囲環境においてがん関連繊維芽細胞(cancerassociated fibroblasts;CAFs)が癌の浸潤・転移に重要な働きを担っていることが知られている。そこで我々は子宮体がん癌関連線維芽細胞において低酸素およびIL-6がどのように影響するかについて研究することにより子宮体癌進展のメカニズムを解明することを目的とした。平成30年度:過去4年間治療した子宮体癌症例196例を対象とし、肥満が子宮体がんの進行期、組織型、リンパ節転移および脈管侵襲の有無に関与するか検討したところ脈管侵襲及びリンパ節転移の有無との関連を認めた。現在は子宮体がん患者の血清(肥満、非肥満)を採取しELISA法を用いてIL-6を測定し、BMIなどの臨床的背景との関連および予後に関してどのように影響しているかについて検討しており現在はデータ解析中である。今後は外科的に切除した子宮体がん組織よりCAFsを抽出し、CAFsの低酸素環境下における浸潤能への影響を検討している。また野生型およびIL-6-/-マウスを用いて子宮体がん細胞株およびCAFs-GFPを5-7週齢のメスヌードマウスに移植し腫瘍を形成させることを目的としてIL-6-/-マウスを作成中である。「肥満による子宮体がん癌関連線維芽細胞活性化メカニズムの解明とその制御」近年子宮体癌の罹患率は増加しており、肥満の増加が子宮体癌の増加の一因となっている。また近年、癌周囲環境においてがん関連繊維芽細胞(cancer-associated fibroblasts;CAFs)が癌の浸潤・転移に重要な働きを担っていることが知られている。肥満が子宮体癌の脈管侵襲に関連していることが示唆された。現在は子宮体がん組織よりCAFsを分離培養し低酸素下で培養し、HIF-1αの活性およびその下流にあるVEGFの発現について検討する。つぎに子宮体がん細胞とCAFsとの相互関係を検討するために子宮体がん細胞株とCAFsを共培養し低酸素化と正常酸素化においてのHIF-1αおよびEMT関連蛋白(Snail、Slug、TWIST、E-cadherin)の免疫染色発現の違いについて検討中である。平成29年度:我々が作製した子宮体がん354例の組織マイクロアレイ標本を用い、肥満群(BMI>25)非肥満群(BMI≦25)に分けて低酸素誘導因子であるHIF-1αおよびEMT関連蛋白(Snail、Slug、TWIST、E-cadherin)の免疫染色を行い、それぞれの発現の違いおよび浸潤・転移の有無、予後などの臨床病理学的因子に影響するか否かを解析し、肥満群におけるHIF-1αの発現が上昇している可能性が示唆された。

現在は子宮体がん患者の血清を採取しELISA法を用いてIL-6を測定し、BMIなどの臨床的背景との関連および予後に関してどのように影響しているかについて検討することを目的とし施設研究倫理委員会に申請中である。さらにCAFsを培養しており、がん細胞株とともに移植し転移・浸潤能を検討するよていである。産婦人科研究室および大学研究科において必要実験装置は整っており、また共同研究者も協力的であることからおおむね順調に進展している。今後は倫理委員会に承認の上患者血清を採取しIL-6などを測定の上比較検討である。さらにvivoにおていも準備中である。「肥満による子宮体がん癌関連線維芽細胞活性化メカニズムの解明とその制御」子宮体癌の罹患率は増加しており、肥満の増加が子宮体癌の増加の一因となっている。肥満における癌の進展の要因として組織の低酸素環境や高Interleukin-6 (IL-6)の影響が知られているがその詳細なメカニズムは分かっていない。近年、癌周囲環境においてがん関連繊維芽細胞(cancerassociated fibroblasts;CAFs)が癌の浸潤・転移に重要な働きを担っていることが知られている。そこで我々は子宮体がん癌関連線維芽細胞において低酸素およびIL-6がどのように影響するかについて研究することにより子宮体癌進展のメカニズムを解明することを目的とした。平成30年度:過去4年間治療した子宮体癌症例196例を対象とし、肥満が子宮体がんの進行期、組織型、リンパ節転移および脈管侵襲の有無に関与するか検討したところ脈管侵襲及びリンパ節転移の有無との関連を認めた。現在は子宮体がん患者の血清(肥満、非肥満)を採取しELISA法を用いてIL-6を測定し、BMIなどの臨床的背景との関連および予後に関してどのように影響しているかについて検討しており現在はデータ解析中である。今後は外科的に切除した子宮体がん組織よりCAFsを抽出し、CAFsの低酸素環境下における浸潤能への影響を検討している。また野生型およびIL-6-/-マウスを用いて子宮体がん細胞株およびCAFs-GFPを5-7週齢のメスヌードマウスに移植し腫瘍を形成させることを目的としてIL-6-/-マウスを作成中である。おおむね順調であり、共同研究者とともに引き続き研究を進めていく予定である。当初の計画に則って研究を推進し、平成30年度末までの研究内容を一層深めつつ、平成31年度の名古屋で開催される日本産科婦人科学会に報告ができるように努力をする。
宇宙デブリ脱軌道ミッションの概念設計研究

平成30年度、検出追尾実験班では、デブリ模擬装置・デブリ追尾装置と統合した。検出部には、製作した光電子増倍管によるアレイ検出器と保有するMPPCアレイ検出器を用いた。光電子増倍管によるアレイ検出器は、JEM-EUSO国際コラボレーションで開発した宇宙線観測用でリアルタイム出力は出来ないため、模擬デブリの光量測定に用いた。デブリ追尾試験にはmini-EUSOと同じデザインの光学系とMPPCアレイ検出器を用いた。スクリーン上に模擬宇宙デブリを生成し、検出・追尾実験を行う。宇宙デブリを模擬した光点の明るさと背景光レベルを変化させ、検出効率を調べた。EUSO望遠鏡(2.5m)の検出環境(距離100km、直径1cm、相対速度10km/秒の宇宙デブリ)を、3m程度の距離にあるスクリーンを用いて模擬した。典型的な場合の信号光量、背景光量、横断時間は、それぞれ、2.0x10**7光子/秒、1.3x10**8光子/秒、14m秒と見積もり、これを基準として条件を変えながら検出効率を評価し、検出限界レベルを探索した。さらに、軌道シミュレーション班で得られた宇宙デブリの軌道シミュレーションの結果をデブリ模擬装置で模擬し、検出・追尾が行えることを確認した。回転抑制班では、レーザーアブレーションにより発生する力積のビーム入射方向成分は、ビーム入射角度に関わらず一定になるはずであるが、ほとんどの条件でビーム入射方向成分はビーム入射角度の増加に伴い大きくなっていることを発見した。力積は,ビーム入射角度0度の結果に対して60度では約220%増加していた。「1cm以上の小型デブリから1mを超える大型デブリを効率的に減少させるミッション」の概念設計として、まとめるための基礎情報を得ることを完了した。これに軌道シミュレーション結果を加味して、2019年度中に概念設計案をまとめる予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。理化学研究所においては、模擬宇宙デブリの検出・追尾実験の詳細検討とそのシステムの製作を進めた。検出・追尾実験に用いるデブリ検出部である望遠鏡の屈折光学系とその焦点面検出器、デブリ追尾部の設計を行った。しかし、平成28年11月に、これらを担当していたポスドク研究員が急逝したため、検出部と追尾部の設計とその製作状況の詳細を把握するために、数ヶ月の時間を必要とした。デブリ検出望遠鏡及び追尾部の製作は、把握できたところから、実施した。京都大学においては、レーザーアブレーションによる宇宙デブリの軌道変化を追跡する数値シュミレーションコードの開発を進めた。このプログラムを用いて、太陽同期軌道において宇宙機からの距離と相対速度を求めて、レーザー射出によるデブリ脱軌道の効率を調べるのが目的である。名古屋大学においては、Nd:YAGレーザーを整備し、さまざまな物質のレーザーアブレーション反力の測定を行えるようにした。理研においては平成28年11月までに、模擬宇宙デブリの検出追尾実験の詳細検討、デブリ検出部の望遠鏡、追尾部の設計を完了し、平成29年3月までにデブリ検出部の望遠鏡、追尾部の製作を行う予定であったが、平成28年11月に、これらを担当していた研究員が急逝したため、研究代表者がこれを引き継ぐこととした。デブリ検出部及び追尾部の製作は、把握できたところから実施した。京都大学における計算コード開発およびアブレーション反力の測定システムの整備については順調にすすんでいる。理化学研究所においては、昨年度、設計したデブリ検出望遠鏡のフレネルレンズ2枚の製作と望遠鏡構築作業を行った。並行して、望遠鏡の焦点面検出器の製作を進めており、来年度前半に完成予定である。焦点面検出器の準備が整うまでの期間、CCD検出器を用いてデブリ検出望遠鏡の整備を進めている。デブリ追尾装置では、レーザーの出射方向を制御する機構として、ステッピングモーター、ブラシレスモーターを用いた2種類の追尾装置を構築した。追尾装置制御ソフトとして、PID制御を基本とした予測制御のアルゴリズムを開発をし、整備を進めている。また、プロジェクタを用いてスクリーン上に模擬宇宙デブリの生成を行うソフトウェアの開発も進めている。京都大学においては、昨年度作成した計算コードに、射線に対して、垂直な成分の効果を考慮する変更を行った。名古屋大学においては、昨年度整備した反力測定システムにより、反力のデータベースに着手した。理化学研究所においては、昨年度にあった、研究員に急逝による遅れは、ほぼ解消できたと考えている。京都大学および名古屋大学における作業は順調に進んでいる。

典型的な場合の信号光量、背景光量、横断時間は、それぞれ、2.0x10**7光子/秒、1.3x10**8光子/秒、14m秒と見積もり、これを基準として条件を変えながら検出効率を評価し、検出限界レベルを探索した。さらに、軌道シミュレーション班で得られた宇宙デブリの軌道シミュレーションの結果をデブリ模擬装置で模擬し、検出・追尾が行えることを確認した。回転抑制班では、レーザーアブレーションにより発生する力積のビーム入射方向成分は、ビーム入射角度に関わらず一定になるはずであるが、ほとんどの条件でビーム入射方向成分はビーム入射角度の増加に伴い大きくなっていることを発見した。力積は,ビーム入射角度0度の結果に対して60度では約220%増加していた。「1cm以上の小型デブリから1mを超える大型デブリを効率的に減少させるミッション」の概念設計として、まとめるための基礎情報を得ることを完了した。これに軌道シミュレーション結果を加味して、2019年度中に概念設計案をまとめる予定である。来年度前半に、完成する望遠鏡の焦点面検出器を組み込み、模擬宇宙デブリの検出・追尾の動作アルゴリズムの最適化したあと、様々な模擬宇宙デブリの条件を与え、宇宙用実機の製造に必要な基本性能の決定を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
原発事故に関連する放射線不安はなぜ消えないのか：精神影響長期化のメカニズムの解明

本研究プロジェクトは「情報」をキーワードとして,原発災害の心理学的影響が長期化するメカニズムを解明することを目的とする。この目的を達成するために行われた4つの研究の概要を以下に示す。研究1)事故直後の情報提供戦略は事実を伝えることと安全性の強調だったが,それらは効果的でなく情報や対策への不信を高めた。情報提供する専門家は,市民の論理や合理性の理解を深めることが重要だと考えられる。また,主に東北地方で行われた放射能に関するリスクコミュニケーションの資料から主要な用語を抽出し,それらの用語がどの程度新聞記事で用いられてきたかを分析した。研究2)ツイッター利用者に限定しない,新たな大きなサンプルを対象とする調査として,Web調査会社のモニタを対象として,日本国内の3地域(被災地域,首都圏,京阪神)の居住者に限定して,2018年11月下旬に調査を実施した.前年度実施した項目に加え,震災当時と現在のソーシャルメディア利用状況を尋ねるWeb調査を実施した。研究3)放射線に対する危険知覚のレベルと個体特性としての感染嫌悪傾向の関係を調べた。福島県内で子どもと暮らす母親と東京都内で子どもと暮らす母親を対象に29年度に実施した調査結果の分析を行った。その結果,原発災害に関連すると見られる心理的影響は放射線に対する危険知覚と密接に関わる一方で,危険知覚は個人の感染脆弱性のレベルに影響を受けていることがわかった。研究4)東日本大震災後、福島第一原発事故が保護者心に与える影響を調査分析してきた。放射線については不安やストレスに感じる程度は個人差が大きいことが分かり、情報に対する態度が異なることが影響するのではないかと考えられた。そこで情報リテラシーと保護者ストレスにおける放射能危険知覚の媒介効果を検討したところ,情報リテラシーが放射能危険知覚を介して保護者ストレスを下げることが明らかになった。研究1)インターネット上で公開されていた2011年夏頃から約2年間にリスクコミュニケーションで使用されたパワーポイントや配布資料を収集した。一つ一つの資料の内容が多く,全体では膨大な量となるため内容の分析に時間がかかっている。大まかにキーワード,主要概念や特徴などを整理したが,詳細な検討には至っていない。研究2)調査データが示す傾向は,調査1とほぼ類似しており,原発事故や放射線に関する不安は低下しているが「高止まり」の傾向があり,居住地域による差は見られなかった。震災の心理的インパクトは,被災地域で他よりも高いが,いずれも大きく低下していた。当初は前年度に取得を予定していたがそれが叶わなかったパネルデータの第1波データを得ることができた。研究3)原発事故の被災者にみられる精神影響の長期化を進化論的視点から理解するため,行動免疫システムと精神影響との関係を調べてきた。現時点で,個人特性としての感染脆弱性が放射線への危険知覚を介して精神影響を引き起こす可能性が考えられたが,更に研究を追加し仮説の確からしさを追及したい。研究4)東日本大震災後,福島第一原発事故が幼児・児童の保護者心に与える影響を調査分析してきた結果,避難経験の有無により保護者のストレスの高さは異なるが,情報リテラシーが放射能の危険知覚を介して保護者のストレスを低減させるという働きは共通してみられる現象であると考えられた。保護者が抱えるストレスを低減させる保護要因が明らかになったのは,大きな成果として捉えている。研究1)当初は,発信された情報が住民にどのような感情反応を引き起こしたのかを検証する予定であったが,当時のSNSへの投稿データが十分に確保できないことが判明したため,情報の発信と住民の感情的な反応とを対応づけることが難しくなった。このため,発信された情報の質的な分析と,そのような情報が新聞でいつどのように報道されていたのかについてより詳細に分析する方針に変更した。研究2)当初は同一対象で実施することを予定していたツイートログの時系列変化の分析とパネルデータの分析は,別対象で実施する。来年度は,ツイートログデータは計量テキスト分析により不安やストレス関連語との共起を含めて時系列変化を検討する。Web調査は2019年9月に第2波を実施し,時系列比較を行う。両者に基づき,ソーシャルメディアを活用した効果的なリスクコミュニケーションの可能性を考察する.研究3)29-30年度の研究から感染脆弱性に代表される行動免疫システムと原発災害の心理的影響との関連性が推察された。本仮説の確からしさを追及する一つの方策として,チェルノブイリ原発事故による心理的影響と行動免疫システムとの関係について調査する必要があると考えられた。研究4)個人によって放射能関連の情報に対する態度が異なることが,災害後の行動選択に影響を与えるとともに,保護者のストレスの長期化にも影響する可能性が考えられる。そこで,福島原発事故後の福島で子どもを抱える保護者がどのように情報を取得し,どのような情報によって自らの行動を選択していったのかを探索的に調査する。災害関連情報が市民、県民に与えた影響について検討していきたい。

また,主に東北地方で行われた放射能に関するリスクコミュニケーションの資料から主要な用語を抽出し,それらの用語がどの程度新聞記事で用いられてきたかを分析した。研究2)ツイッター利用者に限定しない,新たな大きなサンプルを対象とする調査として,Web調査会社のモニタを対象として,日本国内の3地域(被災地域,首都圏,京阪神)の居住者に限定して,2018年11月下旬に調査を実施した.前年度実施した項目に加え,震災当時と現在のソーシャルメディア利用状況を尋ねるWeb調査を実施した。研究3)放射線に対する危険知覚のレベルと個体特性としての感染嫌悪傾向の関係を調べた。福島県内で子どもと暮らす母親と東京都内で子どもと暮らす母親を対象に29年度に実施した調査結果の分析を行った。その結果,原発災害に関連すると見られる心理的影響は放射線に対する危険知覚と密接に関わる一方で,危険知覚は個人の感染脆弱性のレベルに影響を受けていることがわかった。研究4)東日本大震災後、福島第一原発事故が保護者心に与える影響を調査分析してきた。放射線については不安やストレスに感じる程度は個人差が大きいことが分かり、情報に対する態度が異なることが影響するのではないかと考えられた。そこで情報リテラシーと保護者ストレスにおける放射能危険知覚の媒介効果を検討したところ,情報リテラシーが放射能危険知覚を介して保護者ストレスを下げることが明らかになった。研究1)インターネット上で公開されていた2011年夏頃から約2年間にリスクコミュニケーションで使用されたパワーポイントや配布資料を収集した。一つ一つの資料の内容が多く,全体では膨大な量となるため内容の分析に時間がかかっている。大まかにキーワード,主要概念や特徴などを整理したが,詳細な検討には至っていない。研究2)調査データが示す傾向は,調査1とほぼ類似しており,原発事故や放射線に関する不安は低下しているが「高止まり」の傾向があり,居住地域による差は見られなかった。震災の心理的インパクトは,被災地域で他よりも高いが,いずれも大きく低下していた。当初は前年度に取得を予定していたがそれが叶わなかったパネルデータの第1波データを得ることができた。研究3)原発事故の被災者にみられる精神影響の長期化を進化論的視点から理解するため,行動免疫システムと精神影響との関係を調べてきた。現時点で,個人特性としての感染脆弱性が放射線への危険知覚を介して精神影響を引き起こす可能性が考えられたが,更に研究を追加し仮説の確からしさを追及したい。研究4)東日本大震災後,福島第一原発事故が幼児・児童の保護者心に与える影響を調査分析してきた結果,避難経験の有無により保護者のストレスの高さは異なるが,情報リテラシーが放射能の危険知覚を介して保護者のストレスを低減させるという働きは共通してみられる現象であると考えられた。保護者が抱えるストレスを低減させる保護要因が明らかになったのは,大きな成果として捉えている。本研究プロジェクトは「情報」をキーワードとして,原発災害の心理学的影響が長期化するメカニズムを解明することを目的とする。この目的を達成するため行われた4つの研究の概要を以下に示す。研究
閉鎖海域の水質浄化のための流動制御に関する研究

本研究は、閉鎖海域の水質浄化のための流動制御に関する研究である。まず、平成11年度の研究では、我が国における主な閉鎖海域の地形的な特徴について調査し、開口部鉛直断面積と閉鎖海域平面積の比で定義される閉鎖度指数によっていくつかのタイプに分類を行った。また、流動制御を行って海水交換を促進することが現実的と考えられる地方の漁港を対象として同様な閉鎖度を調査し、閉鎖度指数によって分類した。これと並行して粒子追跡法による数値シミュレーション法を開発し、予備計算として矩形の港湾に対して数値計算を実施した。次に、平成12年度の研究では、閉鎖性が強いと思われる瀬戸内海の一漁港を例として取り上げ、漁港内の水質改善のために防波堤の一部に開口部を設け、海氷の流動を制御することによって海水交換を促進することを試みた。流動制御のエネルギー源としては潮汐を利用し、防波堤に設けた開口部の位置を変えた場合の海水交換率と平均滞留時間の比較を行った。海水交換率は、潮流計算によって時々刻々の流れ場を求め、流れのトレーサーとして投入された仮想粒子の動きと分布状態から計算される。この方法により海水交換のメカニズムが視覚的に捉えられるとともに、海水交換を促進するために防波堤の一部に開口部を設けることの有効性が示された。以上の研究の応用として、同様な手法を博多湾に適用し、現在問題となっている湾奥の和白干潟の海水交換について考察を行った。海水交換促進のために海の中道に水路を新設する提案を行い、数値シミュレーションによって検討した。新しい提案は、外海側から湾内側に一方向に水流を制御することで、これにより海水交換は促進され、平均滞留時間も短縮されることが確かめられた。平成11年度の研究では、我が国における主な閉鎖海域の地形的な特徴について調査し、閉口部鉛直断面積と閉鎖海域平面積の比で定義される閉鎖度指教によっていくつかのタイプに分類を行った。これと並行して閉鎖海域の海水交換率を求めるために、粒子追跡法による数値シミュレーション法を開発し、予備計算として矩形の港湾に対して数値計算を実施した。その結果、開口部の大きさと形状に関して興味深い結果を得た。また、数値計算結果を検証するために潮汐水槽において模型実験を実施した。トレーサーとしては直径が2cmほどのプラスチック球とピンポン球を使い、計算と同条件で、上げ潮時に矩形湾全域にトレーサーを投入した。以後の動きを画像として取り込み、複数校の画像から速度場の分布を求め、計算結果と比較した。その結果、投入後一周期を過ぎる頃からトレーサーはお互いにくっついて、団子状態となり、安定した実験が難しいことがわかった。ただし、投入直後からのトレーサーの分布や速度分布については計算値とほぼ同様であった。現在、上述の手法を現実的な問題に適用するために閉鎖性が強いと思われる瀬戸内海の一漁港を取り上げ、矩形港湾と同様な数値シミュレーションを実施中である。平成12年度の研究では、まず閉鎖性が強いと思われる瀬戸内海の一漁港を例として取り上げ、漁港内の水質改善のために防波堤の一部に開口部を設け、海水の流動を制御することによって海水交換を促進することを試みた。つぎに、同様な手法を博多湾に適用し、現在問題となっている湾奥の和白干潟の海水交換について考察を行った。

和白干潟では、博多湾の富栄養化のためアオサが異常繁殖し、その後腐敗することによって悪臭を発生するとともに干潟の生態系にも多大な悪影響を与えているが、さらに和白干潟の前面に大規模な人工島建設が進行中であり、環境の悪化が懸念されている。本研究では、海水交換促進のために海の中道に水路を新設する提案を行い、数値シミュレーションによって検討した。新しい提案は、外海側から湾内側に一方向に水流を制御することで、これにより海水交換は促進され、平均滞留時間も短縮されることが確かめられた。ただし、今回は500mメッシュによる粗い計算であったので、さらに細かなメッシュを使った計算が望まれる。
人工光合成デバイスを目指したドナー・フラーレン結合分子系の設計と評価

フラーレン誘導体(カルボン酸置換フラーレン)を二酸化チタンへ吸着固定化による)光増感サイクルの実現し、長寿命電荷分離状態を実現する分子系の開発を行った。具体的には以下のような研究を行った。フラーレンにカルボニル基を合成により導入し、二酸化チタン上に水素結合により固定化することに成功した。固定されたカルボン酸置換フラーレンを光励起し、溶液中のドナーと電子移動を起こさせ、生じた電子を二酸化チタンへ伝達させることが出来、新たな光増感型の電子移動サイクルを実現した。この反応過程は定常光照射実験ならびにナノ秒およびピコ秒のレーザーフラッシュホトリシス等の種々の高速反応測定法によりラジカルイオン種を直接観測して解析した。得られた速度論的データをもとに反応の最適化をおこなった。また、カルボン酸置換フラーレンを固定した二酸化チタンを透明電極に塗布し、光起電デバイスへの応用が実現した。ドナ・フラーレン結合分子系の合成および電荷分離再結合過程の評価を行った。マイクロ秒オーダーの電荷分離寿命を達成し、それには励起三重項状態の寄与が不可欠であることが判明した。さらにドナー部にカロテン系の大きなパイ共役系を用いて、再配向エネルギーが低下するため、更なる長寿命化を実現した。このように合成したドナー・フラーレン結合分子で生じた電荷を二酸化チタン上へと導入して、光起電デバイスへの応用を図った。
帰納的理論構築による測定スポーツのコーチング学の体系化

平成30年度はロシア語圏におけるコーチング学のあり方について調査した。まず、コーチ養成教育との関わりからウクライナ・カザフスタン共和国で行われている上級コーチ養成プログラムについて調査した。その結果、両国で行われているプログラムの内容は、1古代ギリシャのオリンピックとオリンピック大会の復活についての最新の知識、2近代オリンピックの発展、問題、矛盾、3オリンピック大会に向けたナショナルチームと選手のマネジメントの準備と組織における現代的アプローチ、4オリンピックスポーツの選手に関する各一般理論の動向、5身体の機能システムと準備過程における適応、6選手の技術的、戦術的、心理的な準備、7選手の身体的準備における運動能力とその方法、8選手の長期的で現代的な準備システムと人間の発育発達、9選手の年間トレーニングにおける最新のピリオダイゼーション、10ウォームアップ、トレーニング課業、ミクロサイクル及びメゾサイクルの構築に関する現在の傾向と問題、11試合の準備における現代システムの予測と選択、方向付け、制御、モデリング、12選手の準備のための医学的および生物学的支援の現状、といった内容にまとめられた。昨年度分析した西側諸国と東欧の上級コーチ養成の考え方を比較してみると、ピリオダイゼーション理論のとらえ方に相違があることが分かった。理論書の分析では、マトヴェイエフ、プラトーノフ、イスリン等の主要著作を分析対象として取り上げた。その結果、競技力の形成・向上に関わる様々な課題がピリオダイゼーション理論の枠組みのなかで統合化されていることが明らかとなった。この点は、米国を中心とした西側諸国の要素主義的なコーチング、トレーニング理論の考え方と異なるものであり、前述したコーチ養成教育の内容とも一致していた。平成30年度の研究課題は、「東欧圏におけるコーチング学の内容とその認識論的立場に関する調査」であった。この課題を達成するために、東欧圏を代表してウクライナとカザフスタンにおけるコーチ養成プログラムの内容を分析し、その結果を「陸上競技学会誌」に『ウクライナにおける上級コーチ養成教育』としてまとめるとともに、日本コーチング学会第30回大会において、『ウクライナ、カザフスタン共和国における上級コーチ養成プログラム』と題して発表を行った。このなかでは、国際コーチングエクセレンス協議会(ICCE)のプログラムとウクライナ、カザフスタンの上級コーチ養成プログラムを比較していることから、次年度の研究課題であるロシア語圏のコーチング学と西側諸国のコーチング学を比較検討する際のひとつの課題が終了している。平成31年度は29、30年度の研究成果をふまえて、引き続きロシア語圏におけるコーチング学、とりわけ理論書の分析を進めるとともにドイツ語圏のコーチング学についても調査し、英語圏のそれと比較検討する。そのため、ドイツのハイデルベルク大学とウクライナ国立大学への訪問を予定している。それによって、英語圏、ドイツ語圏、ロシア語圏のコーチング学の内容を比較検討し、今後の我が国におけるコーチング学のあり方に関する提言をまとめる。また、一般理論としてのコーチング学の内容分析をふまえて、世界的に見ても例をみない『測定スポーツのコーチング学』を体系化するための基礎資料の収集を行う。平成29年度の研究課題は国際コーチングエクセレンス(ICCE)、日本スポーツ協会及び個別競技団体等が示しているスポーツ指導者の養成プログラムを検討し、その問題点を明らかにすることにあった。本研究の結果、次のことが明らかとなった。これまでのスポーツ指導者養成プログラムを見ると、スポーツ指導者に必要な知識は,自己自身や他者とのあいだで行なわれる様々な活動を客観的に理解し,省察を通して反省的に実践していくことができるための知識とスポーツ科学に関する知識であるとまとめることができた。近年の養成プログラムでは、「現場で起こりうる様々な課題をいかに対処できるようになったか」という思考・判断や態度・行動を含めた実践力を獲得することに軸足を置き、スポーツ医・科学等の知識・技能を高めつつ、現場で起こり得る実際的な課題を設定し、その課題を解決するための仮説を立て、仮説に基づき検証を行なうことで能力を高める「施行と振り返り」が考慮されていた。このように過去の反省をふまえ実践的な内容が取り上げられているものの、その「実践性」については一考を要することもまた明らかとなった。スポーツ医科学に代表される自然科学で現時点において明らかにされていない、いわゆる「前科学的」な問題は、いずれ研究が進めば自然科学によって解明されると理解されるが、このような問題は、そもそも自然科学とは異なる人間科学的の守備範囲であり、「前科学的」問題は、「先科学的知」である「実践知」によって検討されるものである。したがって、スポーツ指導者教育カリキュラムの現状を見ると、このような実践知をどのようにしてカリキュラムのなかに位置づけていくのかということと、自然科学的な理論知と実践知のどのような「協力関係」を構築していくのかという課題が浮かび上がってくることになる。平成29年度の研究課題は「スポーツ指導者養成機関が提示しているスポーツ指導者の資質・能力のあり方に関する調査」であった。この課題を達成するためにさまざまな関連団体のスポーツ指導者養成プログラム等を分析し、その結果は日本大学教職センター発刊の『教師教育と実践知』に「スポーツ指導者養成機関のスポーツ指導者教育における理論知と実践知」と題しまとめることができた。本年度はさらに、平成30年度の研究課題である「東欧圏におけるコーチング学の内容とその認識論的立場に関する調査」の準備として「英語圏におけるコーチング学関連テキストの分析」を行なった。この成果は、平成30年度の研究課題をまとめる際の比較対象となるのであろう。

その結果、両国で行われているプログラムの内容は、1古代ギリシャのオリンピックとオリンピック大会の復活についての最新の知識、2近代オリンピックの発展、問題、矛盾、3オリンピック大会に向けたナショナルチームと選手のマネジメントの準備と組織における現代的アプローチ、4オリンピックスポーツの選手に関する各一般理論の動向、5身体の機能システムと準備過程における適応、6選手の技術的、戦術的、心理的な準備、7選手の身体的準備における運動能力とその方法、8選手の長期的で現代的な準備システムと人間の発育発達、9選手の年間トレーニングにおける最新のピリオダイゼーション、10ウォームアップ、トレーニング課業、ミクロサイクル及びメゾサイクルの構築に関する現在の傾向と問題、11試合の準備における現代システムの予測と選択、方向付け、制御、モデリング、12選手の準備のための医学的および生物学的支援の現状、といった内容にまとめられた。昨年度分析した西側諸国と東欧の上級コーチ養成の考え方を比較してみると、ピリオダイゼーション理論のとらえ方に相違があることが分かった。理論書の分析では、マトヴェイエフ、プラトーノフ、イスリン等の主要著作を分析対象として取り上げた。その結果、競技力の形成・向上に関わる様々な課題がピリオダイゼーション理論の枠組みのなかで統合化されていることが明らかとなった。この点は、米国を中心とした西側諸国の要素主義的なコーチング、トレーニング理論の考え方と異なるものであり、前述したコーチ養成教育の内容とも一致していた。平成30年度の研究課題は、「東欧圏におけるコーチング学の内容とその認識論的立場に関する調査」であった。この課題を達成するために、東欧圏を代表してウクライナとカザフスタンにおけるコーチ養成プログラムの内容を分析し、その結果を「陸上競技学会誌」に『ウクライナにおける上級コーチ養成教育』としてまとめるとともに、日本コーチング学会第30回大会において、『ウクライナ、カザフスタン共和国における上級コーチ養成プログラム』と題して発表を行った。このなかでは、国際コーチングエクセレンス協議会(ICCE)のプログラムとウクライナ、カザフスタンの上級コーチ養成プログラムを比較していることから、次年度の研究課題であるロシア語圏のコーチング学と西側諸国のコーチング学を比較検討する際のひとつの課題が終了している。平成30年度は29年度の成果をふまえて、東欧圏におけるコーチング学の内容とその認識論的な立場について調査研究を実施する。そのために、ドイツ語圏及びロシア語圏における文献収集とその分析を行なう。特に、ロシア語圏については、旧ソ連のコーチング学の流れを引き継ぐウクライナ在住のトレーニング学の第1人者のプラトーノフ氏を尋ね、共産主義時代から今日に至る東欧圏のコーチング学の展開について調査を行なう予定である。
法律専門職業人賠償責任保険と依頼者保護制度の構築

依頼者が弁護士に対して法律相談又は紛争解決を依頼する際に掛かる費用をてん補する弁護士費用保険に関する近時の裁判例を基に、弁護士報酬の現実の支払要件、弁護士報酬基準に関する日弁連LAC報酬基準に関する評価、同種事件でありながら弁護士費用保険が利用できる場合と、利用できない場合とで、異なる弁護士報酬基準を定めていることの妥当性を検討した論文を研究成果として公にした。昨年度に続き、弁護士賠償責任保険を巡る免責条項の解釈に関する学説及び裁判例の再構築をすすめた。弁護士が依頼者に対して負っている善管注意義務と自己の程度における管理義務との相違は、故意を判断する場合の判断基準がどういうものを判断基準として考えられているか、また約款の文言における文言解釈においてどのような者を対象として約款解釈すべきと解されているか、すなわち、約款の解釈においては、一般的にその取引社会における一般的な相手方(加入者)を判断基準として想定しており、専門職業人として当該専門職業人として求められる一般的な基準において約款解釈される必要性はないのか、弁護士における過誤の事例毎における内容と免責条項の適用に関する相関関係や、弁護士職務基本規程で求められる弁護士の義務との関係などに関して研究を進めた。研究成果は未だ未発表のままのため最終年度において研究成果を公表できればと考えている。また依頼者見舞金制度が弁護士賠償責任保険制度に及ぼす影響に関しても研究を進めた。比較法的検討が不十分なところがあり、特にカナダの依頼者保護基金との関係の検討が十分に研究が進められていない。弁護士賠償責任保険を巡る免責条項の解釈に関する学説及び裁判例の再構築をすすめる。弁護士が依頼者に対して負っている善管注意義務と自己の程度における管理義務との相違は、故意を判断する場合の判断基準がどういうものを判断基準として考えられているか、また約款の文言における文言解釈においてどのような者を対象として約款解釈すべきと解されているか、弁護士における過誤の事例毎における内容と免責条項の適用に関する相関関係や、弁護士職務基本規程で求められる弁護士の義務との関係などに関して研究を今年度も継続し研究成果をまとめる予定である。弁護士賠償責任保険における免責条項の解釈が依頼者見舞金制度ができたことによる運用上の変化があり得るか、本来の責任保険の役割や、弁護士職務基本規程との関係に関して引き続き研究を進める予定である。またフランスでの法律職業人の賠償責任保険の運用や、ベルギーでの弁護士賠償責任保険とそれとは別の信用保険制度の相関関係に関して研究を進めることを予定している。一定の法律分野において弁護士会が弁護士を紹介する場合に信用保証保険を利用して紹介した弁護士に不祥事が発生し、依頼者に損害が発生した場合に、当該保険で損害をてん補する制度設計が提案されているようであり、それとの関係も踏まえて研究を進める予定である。依頼者が弁護士に対して法律相談又は紛争解決を依頼する際に掛かる費用をてん補する弁護士費用保険に関する裁判例を総合的に検討し,同保険の損害保険契約における費用保険としての特色、費用損害を算出する基礎となる経済的利益の考え方、弁護士報酬を巡る問題、利益相反に関する問題、弁護士の選任に関する問題、弁護士費用保険に特有な紛争解決機関の設置の必要性と、設置後の運用に関する問題、司法アクセスにおける役割と今後の対象分野の拡大性の必要性、弁護士の質の確保と依頼者保護に関する問題、等、総合的な研究を進めた。これらの研究成果を書籍の1章にまとめることができた。日本保険学会関東部会報告会で、近時の弁護士費用保険を巡る裁判例に関して研究報告を行い特に弁護士報酬の現実の支払要件に関して検討を加えた。研究報告後の研究成果はまだ未発表のままのため次年度での研究成果の公表を考えている。弁護士賠償責任保険を巡る免責条項の解釈に関する学説及び裁判例の再構築をすすめた。弁護士が依頼者に対して負っている善管注意義務と自己の程度における管理義務との相違は、故意を判断する場合の判断基準がどういうものを判断基準として考えられているか、また約款の文言における文言解釈においてどのような者を対象として約款解釈すべきと解されているか、弁護士における過誤の事例毎における内容と免責条項の適用に関する相関関係や、弁護士職務基本規程で求められる弁護士の義務との関係などに関して研究を進めた。研究成果は未だ未発表のままのため次年度に研究成果の一部を公表できればと考えている。カナダの依頼者保護基金制度の資料入手が遅れていること、フランスの法律専門職業人に巡る賠償責任保険に関する資料入手が遅れていることもあり、比較法研究が遅延している。

また依頼者見舞金制度が弁護士賠償責任保険制度に及ぼす影響に関しても研究を進めた。比較法的検討が不十分なところがあり、特にカナダの依頼者保護基金との関係の検討が十分に研究が進められていない。弁護士賠償責任保険を巡る免責条項の解釈に関する学説及び裁判例の再構築をすすめる。弁護士が依頼者に対して負っている善管注意義務と自己の程度における管理義務との相違は、故意を判断する場合の判断基準がどういうものを判断基準として考えられているか、また約款の文言における文言解釈においてどのような者を対象として約款解釈すべきと解されているか、弁護士における過誤の事例毎における内容と免責条項の適用に関する相関関係や、弁護士職務基本規程で求められる弁護士の義務との関係などに関して研究を今年度も継続して続け研究成果の一部を公表できればと考えている。弁護士賠償責任保険における免責条項の解釈が依頼者見舞金制度ができたことによる運用上の変化があり得るか、本来の責任保険の役割や、弁護士職務基本規程との関係に関して引き続き研究を進める予定である。またフランスでの法律職業人の賠償責任保険の運用や、ベルギーでの弁護士賠償責任保険とそれとは別の信用保険制度の相関関係に関して研究を進めることを予定している。弁護士が依頼者に対して負っている善管注意義務と自己の程度における管理義務との相違は、故意を判断する場合の判断基準がどういうものを判断基準として考えられているか、また約款の文言における文言解釈においてどのような者を対象として約款解釈すべきと解されているか、弁護士における過誤の事例毎における内容と免責条項の適用に関する相関関係や、弁護士職務基本規程で求められる弁護士の義務との関係などに関して研究を今年度も継続し研究成果をまとめる予定である。一定の法律分野において弁護士会が弁護士を紹介する場合に信用保証保険を利用して紹介した弁護士に不祥事が発生し、依頼者に損害が発生した場合に、当該保険で損害をてん補する制度設計が提案されているようであり、それとの関係も踏まえて研究を進める予定である。申請時と採用時とで所属する大学を移籍したことで研究環境等の変化があり予想以上に研究環境になれるため等に時間を要した。次年度に海外調査に同行することが明らかになったことからその費用を次年度に繰り越しておく必要が生じた。