hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体内化学反応知識ベースの構築と代謝経路の予測

分子生物学的な観測と細胞レベルの生命現象との橋渡しをするものとして、ゲノムから細胞内の代謝活動を網羅的に推定するとともに、実際に化学分析をおこなって代謝物質の種類と濃度の変化を経時的に解析することの重要性が認識されるようになってきている。本研究課題では、ゲノムにコードされた酵素遺伝子から未知代謝経路を推定するために必要とされる、細胞内における化学反応機構を知識(反応ルール)として表現することを目的として研究をおこなった。ここで反応知識とは、代謝物質の化学構造とその反応(変換)様式の関係を有機化学的な機構にもとづいて記述したものである。そこで、データベースKEGG(Kyoto Encyclopedia of Genes and Genomes)からPATHWAY,COMPOUND,LIGANDを取り出し、各代謝反応について基質化学構造と反応機構を調べて反応様式を決めることにした。各代謝反応について有機化学的な反応機構を詳細に調べてみると、EC番号による反応様式の分類と反応機構とが一致しない例が多くあった。細胞内の化学反応の変換様式を知識化するためには、EC番号による分類でなく、化学反応機構にもとづいた分類をおこなう必要性があることがわかった。反応機構が共通している酵素反応を同じ反応様式であるとしてグループ化したところ、16カテゴリーに分類された。細胞内の化学反応は水溶媒中でATPの化学エネルギーを利用し、酸化的環境という制約下で進行している。このような制約のもとでは、限られた化学反応様式だけが許されるであろう。本研究課題ではそれを生体内化学反応知識として表現したことになる。このように細胞内環境に適応した化学反応様式は、代謝経路においておそらく繰り返し利用され、複雑な代謝経路の構成単位とみなすことができるであろう。
多因子疾患パーキンソン病遺伝子の解明とオーダーメイド医療をめざした至適薬剤の選択

パーキンソン病(PD)は、中高年に発症し、ドパミンニューロンの変性により振戦、筋固縮など運動障害を主症状とする神経変性疾患であり、治療薬があるが、多くの薬剤はドパミンの補充が主体であり根本的な治療ではない。PDは多因子遺伝性疾患と認知され、家族性PDではa-synucleinやparkin遺伝子が発見されたが、患者の大部分を占める弧発性PDでは疾患感受性遺伝子は証明されていない。弧発例では、振戦を主体とする群、抗パ剤で副作用を起こしやすい群など、その経過・中心となる症状・薬剤の効果は患者により異なり、このことは従来PDとして一括して行われていた遺伝解析に階層化を可能にし、また遺伝子多型によって患者個人個人に必要な薬剤を必要な量投与するオーダーメイド医療が可能であることを意味する。本研究では、候補遺伝子から未知のSNPを探索し、SNPをもとに患者群と正常群で階層化も考慮した関連解析を行い疾患感受性遺伝子を同定すると同時にSNPと各薬剤への反応性、副作用との関連を明らかにしオーダーメイド治療法を確立する、ことを目的とし以下の結果を得た。1)PD患者、正常対照それぞれ約250名を対象にし、PDの疾患関連候補遺伝子19個21SNPのタイピングを行い、BDNF遺伝子480G/AのAAホモ接合体が患者で有意に多いことを見い出した。2)大人数の対象を効率的にタイピングできる方法を決定するため、Pyrosequencing法、SnapShot法、TaqMan法などを試用検討し、384個同時に測定できるTaqMan法が一番有用であるとの結論を得た。3)これまでに患者の詳細な臨床データのあるDNAサンプルを約350収集した。さらに、PDの専門家であり、PDに関する顕著な研究業績を持ち、かつ多数の患者を診療している順天堂大、香川中央病院と共同で収集・解析を行うので、平成13年度には患者1,000人のDNAに到達できることが期待される。
ストレス蛋白質に対するT細胞応答の分子機構

1)MHCクラスI分子への抗原ペプチドの提示は通常小胞体膜に局在するTAP(transporterassociated with antigen processing)を介して行われることが知られている。しかし、proteasomeからTAPにいたる過程は不明であった。我々は抗原ペプチドのあるものはhsc73と、強く会合し、しかもこれら抗原ペプチドはhsc73-TAPの会合を介して小胞体内に輸送されることを示した。また今年度の我々の研究はhsc73-TAPの会合がMeDSG等の人工ポリアミンで阻害されることにより、細胞内に大量に存在するポリアミンが、間接的に抗原ペプチドの小胞体内への輸送を制御している可能性を示唆した。この事は、免疫学的なエスケープ機構を新たに説明するもとして大変重要な実験事実と考えられた。2)hsc73様の分子がH-ras癌遺伝子による形質転換の過程でラット線維芽細胞表面に発現するが、こも分子と反応するT細胞はラットT細胞レセプターVδ6を発現しているものであることが、T cell hybridomaを樹立することにより明らかとされた。本年度は70kDa hspと反応するT細胞レセプター(TCR)構造を決定することができた。すなわち、CD3^+、CD4^-、CD8^-、NKR-P1^-、TRCαβ^-のT細胞とBW5147細胞のT cell hybridomasを得た。これらのTCR構造を調べたところいずれもTCRγ2δ6であった。CDR-3の部分を検索するといずれのクローンにも6つのamino acid stretchをみることができたが、アミノ酸構成は異なりN-diversityをみとめることができた。すなわちfamily usageは同じであったがCDR-3は異なっていた。このことは70kDa hsp様分子が提示分子として働くとしてもこれと複合体をつくる物質にある程度のheterogeneityの存在することが推測された。1)細胞表面に発現する70kDa hsp様分子とT細胞反応:単クローン抗体(mAb)067により認識されるラット70kDa hsp様細胞表面分子と反応するT細胞ハイブリドーマを確立できた。すなわちラットCD3+4-8-TCRαβ-のT細胞ラインとBW5147細胞をハイブリダイズし、067mAbで反応が抑制されるT細胞ハイブリドーマを得た。これらの特徴をTCR遺伝子について解析するといずれもCD3+TCRδ6(+)でありTCRはγ1かγ2であった。TCRδ6のCDR3についてはlimited polymorphismを示した。2) 70kDa hsp分子の細胞表面発現機構:単クローン抗体NT22は哺乳類細胞表面発現hsp70様分子を認識する。そこで、まずNT22がtriton-X114により分離された形質膜画分と反応するか否かを決定した。その結果、明らかにNT22はこの両分と反応していることが確認された。そこで、2次元電気泳動を行い、特異的なスポットをとり、アミノ酸の1次構造を決定した。その結果、今日迄報告のない未知の蛋白であることが判明し、現在オリゴヌクレオチドを用いてクローニング中である。1)MHCクラスI分子への抗原ペプチドの提示は通常小胞体膜に局在するTAP(transporter-associated with antigen processing)を介して行われることが知られている。この事は、免疫学的なエスケープ機構を新たに説明するものとして大変重要な実験事実と考えられた。2)hsc73様の分子がH-ras癌遺伝子による形質転換の過程でラット線維芽細胞表面に発現するが、この分子と反応するT細胞はラットT細胞レセプターVδ6を発現しているものであることが、T cell hybridomaを樹立することにより明らかとされた。
大深度地下建設工事における地下水環境影響評価システムの構築

本研究では、提案する地下水環境評価システムの初期条件・境界条件を定量的に確定するために、千葉工業大学津田沼校地内地下80m、230mおよび400mにおいて、地下間隙水圧を10分間隔で経時的に測定した。観測結果の分析から大深度地下の間隙水圧には気圧や起潮力が即時的に影響していることが明らかになった。また、夏期に地下の間隙水圧が下がり、冬期に上昇するといった季節変動も明らかになった。この変動の要因に関しては降水や地下水汲み上げが考えられたが、両者のデータと季節変動のテータを定量的に比較したところ、それぞれとの相関は見られず、現時点では季節変動の要因確定はできず、今後の研究課題となった。本研究で新たに提案した地下間隙水圧季節変動を正規化した年次地下間隙水圧の定量的非核法を用いて地下間隙水圧観測データを分析した結果、2000年度以前に比べ、最近2年間の地下間隙水圧が上昇していることが明らかになり、地球温暖化影響の定量的評価に地下間隙水立つの値が利用できる可能性が示された。3次元土水連成有限要素法を用いた大深度地下建設工事における地下水環境影響評価システムを構築した。このシステムの特徴は、地下建設工事の施工過程、地盤の物理特性、排水境界条件、既設構造物等の複雑な条件を考慮したうえで、大深度地下工事に伴う地下水圧やその消散過程を含む環境影響を定量的に評価できる点にある。実際に地下200mにおけるシールド工事を想定した地下挙動を解析し、上述した地下間隙水圧の観測結果との比較に基づき、大深度地下建設工事における地下水挙動について定量的な環境影響評価基準を提案した。さらに、海外の大深度地下建設工事における地下水挙動の観測データを調査・収集し、提案した地下水環境影響評価システムの合理性を確認した。大深度地下建設工事に伴う地盤変状のシミュレーション法の確立に関して、既に開発済みの数値解析手法を大深度地下工事に適用するために、新たに硬質地盤を対象とした構成則の導入等を行った。また、大深度地下の環境影響は、長時間・広範囲に及ぶ。このため、大深度地下空間構築後の老朽化等による地下構造物と地盤の間の排水条件の変化が地下水環境に影響を及ぼす可能性がある。これを評価するために、地下構造物境界の排水条件を自由に設定・変更できる機能を上記プログラムに新たに導入した。この成果を国際的学会の学術誌に投稿し、掲載決定を得た。大深度地下における地質特性や工事の影響を調査するために、既発表論文等の調査に加え実際の大深度地下工事で計測された地盤変状データ等の収集を行った。我が国においては、計測管理下で行われた大深度地下工事事例はほとんどなく、地盤変状観測データ等の収集は困難であったが、米国の地下大規模地下加速器(素粒子物理学における実験装置)の建設工事や好物資源掘削坑の工事における地盤変状や間隙水圧の観測結果が得られた。これには、欧米におけるこれら建設工事に詳しい海外共同研究者の協力を得た。これら情報の収集および観測データの処理、解析用のパラメーター選定のための打ち合わせを海外にて1回実施した。大深度地下における地下水圧や地下水流の既設変状等のデータは、環境影響評価における重要な初期条件・境界条件である。この条件を確定するため、千葉工業大学校地内に設置された観測坑より得られた地下水圧、温度等のデータの分析を行った。観測データは平成8年度から、地下水圧は10分毎、温度は常時観測されデータ蓄積が行われているので、この観測を継続して行った。観測データの分析から、大深度地下水の挙動解明のための知見が得られた。

本研究では、提案する地下水環境影響評価システムの初期条件・境界条件を定量的に確定するために、千葉工業大学津田沼校地内地下80m、230mおよび400mにおいて、地下間隙水圧を10分間隔で経時的に測定した。観測結果の分析から大深度地下の間隙水圧には気圧や起潮力が即時的に影響していることが明らかになった。また、夏期に地下の間隙水圧が下がり、冬期に上昇するといった季節変動も明らかになった。この変動の要因に関しては降水や地下水汲み上げが考えられたが、両者のデータと季節変動のデータを定量的に比較したところ、それぞれとの相関は見られず、現時点では季節変動の要因確定はできず、今後の研究課題となった。本研究で新たに提案した地下間隙水圧季節変動を正規化した年次地下間隙水圧の定量的比較法を用いて地下間隙水圧観測データを分析した結果、2000年度以前に比べ、最近2年間の地下間隙水圧が上昇していることが明らかになり、地球温暖化影響の定量的評価に地下間隙水圧の値が利用できる可能性が示された。3次元土水連成有限要素法を用いた大深度地下建設工事における地下水環境影響評価システムを構築した。このシステムの特徴は、地下建設工事の施工過程、地盤の物理特性、排水境界条件、既設構造物等の複雑な条件を考慮したうえで、大深度地下工事に伴う地下水圧やその消散過程を含む環境影響を定量的に評価できる点にある。実際に地下200mにおけるシールド工事を想定した地下水挙動を解析し、上述した地下間隙水圧の観測結果との比較に基づき、大深度地下建設工事における地下水挙動について定量的な環境影響評価基準を提案した。海外の大深度地下建設工事における地下水挙動の観測データを調査・収集し、提案した地下水環境影響評価システムの合理性を確認するとともに、地盤の有効応力履歴により地下建設工事時の地下水挙動・環境が変化することを明らかにした。
動脈新生内膜肥厚に対する光線力学的治療の検討:スカベンジャー経路による標的療法

新生内膜肥厚を抑制する治療法としてのPhotodynamic therapyが注目されている.そのなかでも新生内膜肥厚に強く関わる平滑筋細胞とマクロファージを選択的に標的とするLigandの有用性について検討してきた.また光感受性物質HPDは光線過敏法などの副作用やヘモグロビンの吸収帯と重なることから血管系の治療に使用しずらい面があった.しかし最近の第二世代Photosensitizer(PS)の中で注目されているものにChloroaluminium sulfonated phthalcyanine(Pc)やMono-L-aspartyl chlorinee6(NPe6)があり,Pcと信性内膜肥厚(IH)治療の有用性が報告されている.ligand結合Chlorinee6の結果をふまえ,実際に応用の可能性の高いPSであるPcにLigand結合させ検討した結果,Pcはphotosensitizerとして効果的に機能し,Free-Pc群と比較しIHにより強い細胞傷害を与えることが解り,scavenger recepter targeting photodynamic destrucionの有用性が示唆された.上記内容は1997年日本脈管学会にて発表した.現在実際の臨床応用を前提としたPDTの有用性を検討するためには,血管内照射によるPDTの施行手技とその開発が必要となる.今回新しくNZWウサギへのレーザー照射用全周性Cylindrical fiberを2種類開発して,その性能を評価している.その評価方法としては今まで報告されている第二世代のPhotosensitizerのなかでさらに長波長側での励起,蛍光測定が可能はN Pe6を使用し,各種濃度のNPe6ゼラチンを作成してファイバーからのLaserの到達範囲を観察し,血管内照射として可能なNPe6投与後の時期を検討した.それをふまえてコントロールとして動脈傷害後でfree-NPe6投与後3時間後のレーザー照射を施行し,NPe6-PDTの治療効果について検討した.平滑筋細胞の全周性の傷害が認められ,ファイバーの有効性が認められた.この内容は1998年3月開催の日本循環器学会にて発表予定.現在NPe6は血中でアルブミンと1:1で結合が得られることから,mal-BSA+NPe6投与を作成して検討をすすめる予定.心血管閉塞性疾患に対するバイパス手術や,PTCA,stent,などEndovascular Surgery治療後に起こる再狭窄は,動脈壁損傷が引き金となる重要な合併症である.新しい再狭窄治療として光線力学的療法(PDT)の有効性が注目されている.有効なPDTには光感受性物質の治療部位への高い集積性が得られる必要がある.動脈傷害部位ではマクロファージと合成型平滑筋細胞が重要である.我々はこれら細胞が発現するスカベンジャー受容体を標的にした,受容体ligand(maleylated-BSA)と蛍光物質との結合体は特異的に傷害部位及び内膜肥厚部位に集積することを報告した.さらに光感受性物質をLigand結合させ,取り込みの有用性をin-vitro, in-vivoで報告した.また治療効率の高い第二世代の光感受性物質NPe6を用いた傷害動脈へのPDT効果につき検討を行いその有効性を報告してきた.現在,臨床を想定した血管内PDT及びPDDの開発を目標として,血管内照射用cylindrical fiberを使用して,検討を行っている.今回治療後2週間目の治療群では傷害動脈中膜の平滑筋細胞の消失が,照射4日後と同様に認められ,内膜肥厚形成はコントロール群と比して抑制された.次にバルーン傷害後10週間1%コレステロール食摂取させた動脈硬化モデルでの血管内照射を見ると,内膜肥厚部位の内側でのPDT効果は観察されたが,中膜平滑筋細胞の傷害は見られなかった.現在さらに動脈硬化モデルにインターベンションを加えたモデルでの光感受性物質の中膜への集積動態を観察し,血管内照射のプロトコールを作成検討中である.さらに血流の影響を排除し,selectiveに低エネルギーで均一な照射を行う目的で,バルーンを使用した照射ファイバーの導入中である.これらの内容は1998-日本循環器学会・1998-国際光線力学的療法学会・1998-国際脈管学会・1998-日本レーザー医学会誌などにて発表した.
血液脳関門Tight Junction形成に関わる周皮細胞特異的遺伝子の探索

血液脳関門(BBB)は極めて低い透過性を示し、脳血管内皮細胞のTight Junction (TJ)で強く結合している。OccludinはTJ形成と成熟化のキー蛋白であるが、Occludinを発現させる生理学的な物質は不明である。Ang-1は血管透過性を調節する因子とされており、壁細胞から分泌されることが近年明らかになった。しかしBBBにおける役割はわかっていない。バキュロウィルス感染昆虫細胞に、クローニングしたラットAng-1遺伝子を導入し、蛋白を発現させた。この遺伝子組み換えAng-1は、SV40温度感受性突然変異株tsAラージT抗原遺伝子導入ラット(Tg-rat)より樹立した脳血管内皮細胞株(TR-BBB)において、occludin蛋白を増加させた。これにより、Ang-1がBBBの透過性を調節する因子であることを示した。2.脳血管周皮細胞株(TR-PCT)の樹立とBBBにおける役割の解明:3.TR-PCT由来のAng-1によるTR-BBBのTJ発現増強TR-PCTとTR-BBBを共培養したところ、TR-BBBのOccludinのmRNAが誘導された。さらに、Ang-1の抗体により、この誘導が消失したことから、周皮細胞由来のAng-1がBBBのTJ形成に関わる特異的遺伝子であることを明らかにすることができた。血液脳関門において、周皮細胞は血管内皮細胞とアストロサイトの間に基底膜に包まれて存在する。しかし、その意義や成熟度、機能性は不明である。周皮細胞、血管内皮細胞、および、アストロサイトの血液脳関門Tight Junction形成への役割を比較検討し、周皮細胞特異的な遺伝子を探索するため、我々は、SV40温度感受性突然変異株tsAラージT抗原遺伝子を導入したトランスジェニックラット(SV40TG-RAT)より得られる種々細胞株を用いることを試みた。脳血管内皮細胞株、および、アストロサイト株は既に同種ラットから樹立されており、我々は脳血管周皮細胞株(TR-PCT)を樹立したところ、サイトカインに応答する多機能性細胞株であることが確認された(Asashma T, Iizasa H, Terasaki T., et al., Eur.J.Cell Biol., in press, 2002)。また、同ラットから樹立した骨髄由来血管内皮細胞株(TR-BME)は、in vitroマトリジェル上で、管腔を形成するなどの生物活性を有していた(Hattori K.., Muta M., et al., Pharmaceut.Res., 2001)。一方、血管透過性を調節する因子として知られるAngiopoietin-1(Ang-1)を、ラットより初めてクローニングし、これを高濃度に発現する昆虫細胞系を確立した。この実験系を用いてAng-1のTR-BMEへの効果を検討したところ、Tight Junctionを構築する蛋白の発現を上げることがわかった(Iizasa H.,投稿中)。これらの成果をもとに、順次特異的遺伝子を探索していく予定である。周皮細胞特異的遺伝子の1つにAngiopoietin-1(Ang-1)が知られている。我々は、Ang-1がTight Junction構成蛋白の1つoccludinの発現に与える影響を調べるために、ラットAng-1をクローニングし、条件的不死化脳毛細血管内皮細胞株TR-BBBに添加後のoccludinの発現変化を調べた。その結果、TR-BBBにおけるoccludinの発現は蛋白レベルで約3倍増加した。Horiらは、我々が以前樹立した条件的不死化脳血管周皮細胞株TR-PCTを用いて、周皮細胞由来occludin発現誘導因子として、Ang-1を同定している。したがって、周皮細胞によるTight Junction発現調節因子の1つは、Ang-1である可能性が考えられる。以前我々が樹立した、血管内皮前駆細胞と類似した性質を示す条件的不死化骨髄血管内皮細胞株TR-BMEは、ラット腫瘍中において、VEGFと反応して血管を構築する。

TR-BMEはカドヘリンなどの発現を欠落していることから、TR-BMEへAng-1を添加することでTight JunctioへのAng-1の影響を詳細に解析することが、可能となる。次に、樹立した周皮細胞株の性質を詳細に解析したところ、これら細胞株は高血圧や加齢に関する遺伝子を発現しており、血管構造の維持に対して重要な役割を担う可能性が指摘されたことから、我々は周皮細胞の基底膜に産生、維持に対する影響を細胞株を用いて解析した。その結果、周皮細胞は、基底膜構成成分やその分解酵素などを強く発現しており、Tight Junctionに続く第2のバリヤーである基底膜の産生、維持にとって中心的な役割を担う可能性が指摘された。現在、詳細を解析中である。
Ｓ１Ｐ，アデノシン，トロンボポエチンを用いたＮＡＳＨの線維化抑制治療の開発

近年,非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)は増加傾向であるが発症機序は不明な点が多く,有効な治療法はない.これは適したNASHモデル動物が乏しいことが一因である.我々はNASH研究の発展のために,新規NASHモデル動物の作成を試みた.肝臓X受容体作動薬と四塩化炭素の併用投与によりヒトNASHに特徴的な病理組織像を呈するモデルの作成が可能となった.本モデルはインスリン抵抗性を有しており,既存の飢餓モデルに比べより優れたモデルと考える.肝臓X受容体(Liver X Receptor、LXR)の作動薬であるLXR activatorはアテローム性動脈硬化症等の薬剤であるが,その副作用で脂肪肝をきたすことが知られている.われわれはLXRに着目し,今年度は新たなNASHモデル動物の作成を試みた.新規NASHモデル作成方法は, High Fat食を給餌したC57BL/6N雄miceにCCl4およびLXR activatorを腹腔内投与することで作成した.実験群をCCl4単独群(control群), CCl4+溶媒群(溶媒群), CCl4+ LXR activator群(NASH群)の3群に分け,比較検討した(各n=3).体重増加率はcontrol群:溶媒群:NASH群=31.3%:20.5%:22.6%と全群で増加していた.肝体重比は4.4±0.7:4.4±1.0:7.0±1.0とNASH群で有意に上昇していた.生化学検査ではAST/ALT/T-cho/TG/Gluともに3群間で有意差は認めなかった.組織学的評価ではHE染色およびMasson trichrome染色, Sirius red染色, Oil red染色を施行し,各群において炎症細胞浸潤および繊維化を認めたが, NASH群においてより強い脂肪化・肝細胞風船化・マロリー小体を認めた. Real time PCRではNASH群においてSREBP-1cの上昇が見られ,さらにfasの上昇およびApoB100の低下を有意に認めた.新規NASHモデルはこれまでの飢餓モデルとは違い体重減少を認めず,また肝体重比の有意な上昇も認めており,よりヒトNASHに近い有効なモデルであると考えられた.また,脂肪合成能の上昇および脂質輸送能の低下から著明な脂肪肝を認め,組織学的に繊維化および炎症細胞浸潤,さらにマロリー小体を認めておりNASHの病態を反映したモデルであると考えられた.再現性も認めており,今後NASHに対する治療法の確立のため,更なる研究を継続する.肝臓X受容体(Liver X Receptor:LXR)の作動薬であるLXR activator(LXRa)はアテローム性動脈硬化症の治療薬であるが,副作用で脂肪肝をきたすことが知られている.我々はLXRに着目し,新たなNASHモデル動物の作成を試みた.High Fat食を給餌したC57BL/6J雄性miceにCCl4およびLXRaを腹腔内投与することで新規NASHモデルを作成した.実験群をHF群(control群),HF+CCl4群(CCl4群),HF+LXRa群(LXRa群),HF+CCl4+LXRa群(NASH群)の4群に分け比較検討した(各n=5).体重増加率は全群で増加しており,肝体重比はNASH群で有意に上昇していた.生化学検査ではAST/ALT/TGはNASH群で有意に上昇しておりNASH群における肝障害,高脂血症が示された.Real time PCRではLXRa群, NASH群で脂質合成に関与するSREBP-1c, fasの有意な上昇, NASH群で脂質代謝に関与するアポリポタンパク質であるApoB100の有意な低下を認めた.インスリン負荷試験ではNASH群でインスリン抵抗性(IR)を認めた.組織学的評価ではHE染色,Masson trichrome染色,Oil red O染色を施行した.NASH群において肝細胞風船化・マロリー小体,大滴性脂肪滴沈着,炎症細胞浸潤,bridging fibrosisを認め,NASによる評価ではNASH群は平均6.6で5匹全てがNASHの診断基準を満たした.新規NASHモデルはこれまでの飢餓モデルとは違い体重減少を認めず,またIRを認めておりよりヒトNASHに近い有効なモデルであると考えられた.脂肪合成能の上昇および脂質輸送能の低下から著明な脂肪肝を認め,組織学的特徴を認めておりNASHの病態を反映したモデルであると考えられた.今後NASHに対する治療法の研究を継続する.近年,非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)は増加傾向であるが発症機序は不明な点が多く,有効な治療法はない.これは適したNASHモデル動物が乏しいことが一因である.我々はNASH研究の発展のために,新規NASHモデル動物の作成を試みた.肝臓X受容体作動薬と四塩化炭素の併用投与によりヒトNASHに特徴的な病理組織像を呈するモデルの作成が可能となった.本モデルはインスリン抵抗性を有しており,既存の飢餓モデルに比べより優れたモデルと考える.NASHモデルの評価として、ヒトNASHの病理診断に準じた評価を施行し、病理学的にもNASHと診断できる評価を得られた.また歩留まりもよく,再現性があることから実験動物としての汎用性を示すことが出来た.今後は予定している薬剤投与実験を開始し, NASHのメカニズム解析を施行する予定である.医歯薬学当初の計画通り進めていく。まずはNASHモデルにおける肝再生障害メカニズム解明およびS1P投与による肝再生促進効果の確認を施行する。

本年度はNASHモデル作成に時間をかけたため、予定していたS1P投与による肝再生促進効果等の実験が未施行であるために、次年度使用額が生じる結果となった。当初の予定通り実験を遂行していくために使用する予定である。
リンパ系への薬物ターゲッティングの合成化学的アプローチ

リン脂質は、消化管内で酵素的に脱アシルの後、腸管細胞に吸収され、そこで再アシル化されてキロミクロンに取り込まれた後、血中には入らず、リンパ行性に吸収されることが知られている。酵素を利用するホスファチジン酸エステル類の一段階合成法を既に開発したので、種々の薬物のホスファチジル体を合成できる。5-フルオロウリジンが強い制癌活性を持ち、かつその強い紫外吸収によりHPLCを用いた体内動態解析が容易なことから、1,2-ジパルミトイル型の5′-フォスファチオジル-5-フルオロウリジン(1)を合成し、基礎検討を行なった。1をラットに経口投与後、腸管内液、胸管リンパ液中およ血液をHPLC分析し、1または1由来の化合物を検索した。その結果、グリセロール部2-位が長鎖不飽和脂肪アシル基であるリノレオイル基またはアラキドノイル基で置換した2及び3が血中に比べて約30倍の高濃度でリンパ液中に存在することが確認された。この結果から、当初想定したように、天然リン脂質に特異的な吸収機構によって1が経口吸収されたことが示唆された。
近代英文学における日本の表象に関する実証的研究

2018年度は本研究の5年目にあたり、これまでの研究・調査においてなお不十分な部分を補いつつ、本研究の総括を進める準備を遂行した。これまでの研究は、概ね予定通り進行してきたが、次の三点において、なお追加調査と資料整理が必要であった。すなわち第一に、ジョージ・サルマナザールが『フォルモサ』を刊行した18世紀初頭(具体的には1704年から10年にかけて)の同時代資料(特に当時のロンドンで発刊された定期刊行物類)の補充調査、第二に、ジョナサン・スウィフトが1690年代に起居していたサー・ウィリアム・テンプルの当時の蔵書資料の復元に関する補充調査、第三に、このスウィフトの『ガリヴァー旅行記』に直接的な影響を与えたと推定される書籍・地図類の特定のための補充調査(すなわち、当時の日本・オランダ(および英国)間での書籍・地図類の交易品目一覧からの割り出し作業)である。これら三つの作業は、概ね、夏季休暇中に実施した英国・ロンドンの大英図書館での集中的な資料調査によって目標に達することができた。その後、本研究の総括に向けて、これまでの研究成果を検証しつつ集約する作業を進めた。その中には、ダニエル・デフォーの『ロビンソン・クルーソー』続編に関する追加調査も含まれている。(すなわち、デフォーの蔵書目録の再点検と、この『ロビンソン・クルーソー』続編が対象としている日本以外のアジア諸地域の情報の入手経路の特定、である。)また、研究初年度および2年目に調査し整理した、18世紀初頭のイギリスにおける日本表象の事例を再吟味し、体系的な文化考察を進めた。その成果の一部は、2019年度に英語論文として刊行される予定である。以上の経緯により、本研究の総括をする態勢はほぼ整ったと言えるが、成果の最終的な発表へ向けての精査と海外の研究者との意見交換などに万全を期すべく、研究期間を1年延長することとした。本研究は、2014年度から5年の研究期間を想定し、2018年度に至るまで概ね順調に推移したと言える。すなわち、初年度には、17世紀後半から18世紀初頭にかけてのイギリスにおける日本表象に関する体系的資料調査とその文化史的考察への準備、2年目から3年目にかけては、ジョージ・サルマナザールの『フォルモサ』、ダニエル・デフォーの『ロビンソン・クルーソー』続編、ジョナサン・スウィフトの『ガリヴァー旅行記』を中心とした本格的な日本表象作品の分析と作家の伝記的事実に関する調査(特に蔵書資料などについて)、4年目は、特に書籍や地図類などの交易状況を調査し、そこから日本表象が生じた素材や背景事情に関する分析をおこなうこと、そして最終年度は、研究の総括と最終的な研究成果の公表、というものである。2018年度の研究については「研究実績の概要」に詳述した通りであるが、研究の総括にあたり、なお三つの追加的な調査を必要とした。(すなわち、18世紀初頭の同時代資料の補充調査、第二に、サー・ウィリアム・テンプルの当時の蔵書資料の復元に関する補充調査、第三に、『ガリヴァー旅行記』に直接的な影響を与えたと推定される書籍・地図類の特定のための補充調査)である。これらを踏まえて2018年度後半には研究の総括のための準備に入り、研究成果を全体的に吟味する作業を進めた。その中では、研究初年度および2年目に調査した、18世紀初頭のイギリスにおける日本表象の事例を再吟味し、体系的な文化考察を進めた。また、デフォーの『ロビンソン・クルーソー』続編に関する追加的調査もおこなった。以上の通り、本研究の総括のための態勢はほぼ予定通り整ったと言えるが、成果の最終的な発表へ向けての精査や吟味、海外の研究者との意見交換などに万全を期すべく、また2018年度の本務校役職(現代教養学部長)を考量し、研究期間を1年延長することとした。上記の「研究実績の概要」および「現在までの進捗状況」において詳述した通り、本研究は、これまで概ね予定通り進行し、現在は研究の総括を進めてその成果を公表するという段階に至っている。2018年度には、本務校役職(現代教養学部長)を勘案して研究期間の1年延長を申請したが、この点は、2019年度においては特に問題はない。2019年度が本研究の最終年度ということになるが、実施すべき具体的な内容は、次の三つである。すなわち、第一に、これまでに収集した資料およびその分析成果を改めて整理・吟味し、それらを体系的に記述するということである。こうした記述の一部は、既に、2019年度に刊行予定の英語論文などにもまとめられているが、特に2018年度に実施した補充調査の分析と整理を徹底させ、最終的な研究成果に盛り込む予定である。2019年の具体的な内容の第二は、研究成果を総括するにあたって、内外の専門家との意見交換や情報交換の機会を設ける、ということである。具体的には、本研究の成果に特化した個別シンポジウムを開催し、その場でのディスカッションや情報交換を積極的に研究成果に取り込む、ということである。2019年度の具体的な内容の第三は、研究成果の公開手段として、論文、著書の刊行と同時に、専用のウェッブサイトを制作・公開するということがある。論文、著書の刊行については、すでに準備作業が進行中であり、研究成果の十分な発信が可能である。また、専用のウェッブサイトについても、基本的な構成や内容はほぼ定まっており、2019年度においては、改めて内容の吟味を行うことが中心的な作業となる。

なお、上記の主に三つの研究内容は、すべて、すでに2018年度においてある程度準備が進められてきたものであり、そのための必要経費等は、当初の予定通りに執行される。したがって、補助金の費目等に変更が発生することはない。研究初年度である平成26年度には、当初の計画通り、研究目的の第一、すなわち近代初期イギリス(1660年から1727年)の日本表象として既に書誌的情報のあるものの内容を吟味し、それを文化史的文脈の中で整理・体系化するという調査研究を、英国・大英図書館での調査などを含めて遂行した。その中で、カロンの『日本大王国史』(英訳は1663年)、モンタヌスの『日本誌』(英訳は1670年)、サルマナザールの『フォルモサ』(1704年)、デフォーの『ロビンソン・クルーソー』(第2部、1719年)、スウィフトの『ガリヴァー旅行記』(1726年)、ケンペルの『日本誌』(1727年)などの主要作品の出版経緯とその形態、流布の状況を具体的に把握することができ、次年度以降の個別作家研究の基礎を固めることができた。これらの作品における日本表象を文化史的文脈に位置づける場合に留意すべきことは、そうした表象が帯びているフィクションとしての性格と実録としての性格が、どのような程度において混合し、そしてその混合の度合いがさらなる言説の流布にどのように影響したのか、という点である。目下のところ、研究代表者はこれを、当時の近代文明の進化を促すとともに小説等のフィクションに見られる想像力と創造力を拡げる「好奇心(curiosity)の発現」と捉え、両者をトータルに把握するという立場で文化史を構想し、研究発表や論文執筆をおこなっている。初年度のこうした調査研究の過程で、もう一つ大きな収穫であったのは、マテオリッチの「坤與万国全図」をはじめ、地図に見られる視覚表象の東西交流の詳細を確認できたことである。こうした地図には、当然のことながら、探検航海の成果として科学的に記載されている部分と想像に基づくフィクションが加えられている部分とが混在しているが、その状況こそ、上述の文化史構想の妥当性を適切に示すものと考えている。平成27年度は本研究の2年目にあたる。研究初年度においては、17世紀後半から18世紀前半に刊行された英語文献および地図における日本表象を網羅的に調査することに主眼を置いたが、本年度は、その中でも特に重点的に検討することを計画している作家であるジョージ・サルマナザール、ダニエル・デフォー、およびジョナサン・スウィフトのうち、ジョージ・サルマナザールとジョナサン・スウィフトに関して、その日本表象の諸相をそれぞれの執筆経緯を参照しつつ明らかにすることを中心に研究を遂行した。これは、本研究が、当時の英語文献における日本表象に関する網羅的なインデックス作成を一つの目的としつつも、それを単にインデックスに留めるのではなく、文化史的・文学史的文脈を検証することで、日本表象の意味を包括的・体系的に捉え、そのイギリスおよびヨーロッパにおける機能や役割を明確にするという本研究の主目的の根幹にかかわるものである。なかでも、伝記的事実や人物像がはっきりしないサルマナザールについての本年度の調査では、サルマナザール自身の全著作の執筆・出版経緯について、なお詳細が不明な部分を残しつつも、全体像が明らかになり、またこれと共に、関連するイギリス王立協会の記録、著作出版当時の定期刊行物の反応、書評の詳細などの資料調査によって、彼の日本表象の影響の大きさを確認することができた。
機能性モノクローナル抗体を用いた自己免疫性甲状腺疾患の新しい検査法の開発

マウスにTSH日受容体354-367位相当合成ペプチドを免疫し、モノクローナル抗体を分離した。甲状腺細胞に対する生物活性では(1)cAMP産生刺激活性抗体、(2)TSH刺激性cAMP産生に対する阻害性抗体、(3)非作用性抗体に分類され、その認識部位を解析した。代表的な抗体を放射性ヨード標識し、甲状腺細胞への結合アッセイ系を作成し、抗体の相互の競合作用やバセドウ病患者血清を用いて各モノクローナル抗体の結合阻害活性を調べた。バセドウ病患者血清によって有意な結合阻害現象を示す抗体を認めたが,臨床病状や経過と結合阻害活性の間には特定の関連性は認められなかった。上記と同様の免疫を施したマウス脾細胞を経時的に採取し、活性型T細胞を追跡した。抗原特異性ELISPOT法にてIL-4産生細胞数が著増し、TSH-Rに特異的なTH2細胞系の活性化が誘導されることが明らかとなった。認識エピトープは抗原に用いた部分以外の複数箇所にも出現し、T細胞レベルでのEpitope Spreadingが実証された。TH2細胞の活性化と血中抗体価は有意な正の相関を示した。ヒト末梢血を用いた安定した抗原特異性ELISPOT法を設立し(平成11年臨床病理学会近畿支部総会発表予定)、健常人と自己免疫性甲状腺疾患患者を対象に調べた。TH1系に大差がなかったが、バセドウ病患者では、IL-4産生細胞数が著増しており、TSH-Rペプチドの添加によって、更にその活性化が促進された(平成11年日本内分泌学会総会発表予定)。バセドウ病患者がTH2細胞系の活性化が生じていることが実証できたとともに、TSH-Rペプチドを用いた抗原特異的ELISPOT法によって、自己免疫性甲状腺疾患患者の診断に有用な新しい検査法の基盤が開発できたものと考える。マウスに甲状腺刺激ホルモン受容体(TSH-R)のアミノ酸配列354-367位相合成ペプチドを免疫し、結合活性から分離したモノクローナル抗体(MoAb)を性状分析した。甲状腺細胞及びTSH-R発現CHO細胞に添加して生物学的活性を検証した。(1)cAMP産生誘導活性を示すMoAb、(2)TSHによるcAMP産生誘導を阻害する活性を有するMoAb、(3)cAMP産生系に影響を及ぼさない抗体に分類された。(1)は免疫に用いた領域以外にN端側に強い親和性を示し、(2)は免疫領域及びその隣接C端側を認識する抗体であると判明した。(3)は(1)や(2)と部分的に類似する認識性を有する抗体もあったが、定型的な結合性は示さなかった(平成9年日本内分泌学会総会報告)。代表的抗体を放射性ヨード標識し、甲状腺細胞への結合アッセイ系を作成し、抗体の相互の競合作用やバセドウ病患者血清を用いて各モノクロナール抗体の結合阻害活性を調べた。臨床病状や経過と結合阻害活性の間には特定の関連性は認められなかった(臨床病理学会近畿支部総会発表予定)。A)バセドウ病患者血清中の抗体の結合親和性が低い、B)多くのクローンが混在しているなどの可能性が考えられた。合成ペプチドを定期的に免疫し経時的にマウスの脾細胞を採取し、活性型T細胞を分泌サイトカインで追跡している。プラセボでは観察されないTSH-R反応性T細胞の誘導が、免疫開始1ヶ月後頃より観察されてきている(平成10年日本内分泌学会総会発表予定)。

NISに対する自己抗体の存在が報告され、自己免疫性甲状腺疾患患者の新たな自己抗原として注目されている。同遺伝子を導入し安定発現した細胞を分離し、その性状解析を加えた。モノクローナル抗甲状腺刺激ホルモン受容体(TSH-R)の結合活性と生物学的活性分析をした。代表的な抗体を放射性ヨード標識し、甲状腺細胞への結合アッセイ系を作成し、抗体の相互の競合作用やバセドウ病患者血清を用いて各モノクローナル抗体の結合阻害活性を調べた。N端、C端を認識する抗体において、バセドウ病患者血清によって有意な結合阻害現象を示すものを認めたが、臨床病状や経過と結合阻害活性の間には特定の関連性は認められなかった(平成10年臨床病理学会近畿支部総会発表)。合成ペプチドを定期的に免疫し、経時的にマウスの活性型T細胞を分泌サイトカインで追跡した(平成10年日本内分泌学会総会発表)。抗原特異性ELISPOT法を用いた検討では、IFN-γはTSH-R抗原に対する免疫反応の変化は生じなかったが、IL-4産生細胞数が著増し、TSH-Rに特異的なTH2細胞系の活性化が誘導されることが明らかとなった。認識エピトープは抗原に用いたC端インサート部分(354-367)以外の複数の箇所にも出現し、T細胞レベルでのDeterminant Spreadingが実証できた。TH2細胞の活性化と血中抗体価は有意な正の相関を示し(P<0.001)、B細胞系のDeterminant Spreading現象を裏付ける成績となった。ヒト末梢血を用いた抗原特異性ELISPOT法の安定したアッセイ系を設立し(平成11年臨床病理学会近畿支部総会発表予定)、健常人と自己免疫性甲状腺疾患患者において、IFN-γとIL-4分泌性を通して、TSH-Rに対する活性化T細胞のサブグループを調べた。TH1系には大きな差がないが、バセドウ病患者では、IL-4産生細胞スポット数が著増しており、TSH-Rペプチドの添加によって、更にその活性化が促進されることが明らかとなった(平成11年日本内分泌学会総会発表予定)。バセドウ病患者がTH2細胞系の活性化が生じていることが実証できたとともに、TSH-Rペプチドを用いた抗原特異的ELISPOT法によって、自己免疫性甲状腺疾患患者の診断に有用な新しい検査法の基盤が開発できたものと考える。
グリオーマ腫瘍幹細胞の脳内環境における分化・増殖能と浸潤パターン

本研究ではこれまでにラットグリオーマ細胞株C6より腫瘍幹細胞の性質をもつ分画(C6-TSC)を分離し、C6-TSCがin vivoにおいて浸潤性増殖を示すことを見い出した。また、ACNU耐性C6細胞がC6-TSCと同様の生物学的動態を示すことを発見した。今年度は、in vitroで単離された腫瘍幹細胞と生体腫瘍組織内の腫瘍細胞との関係を検討するために、C6に加えてU87、U251、U373グリオーマ細胞株を幹細胞培養条件下(Neurobasal medium+B27+L-Glu+EGF+bFGF)で培養し、sphere形成能、多分化能を観察した。全ての細胞株で、幹細胞培養条件下において、大多数の細胞が1次および2次sphereを形成した。グリア、ニューロンへの多分化能は親株でも認められたが、sphere形成細胞(SFC)ではより多くの細胞がニューロンやオウゴデンドロサイトのマーカーを発現した。SFCを分散して血清存在下で培養すると、再びmonolayerとして増殖した。これまでC6グリオーマ細胞株の中にside populationとして少数の腫瘍幹細胞が含まれる、あるいは、C6グリオーマ細胞はほとんど全てが腫瘍幹細胞であるとの相反する内容の報告があったが、今回の結果からはグリオーマ細胞は一般に株化された時点で腫瘍幹細胞としてのポテンシャルをもつ分画が選択されていることが示唆された。また、幹細胞としての形質(stemness)は特定の細胞分画の特性であるだけではなく、環境要因による可逆的な表現型であることが示唆された。このことはさらに、生体腫瘍組織内でも局所の酸素濃度や栄養状態などの環境因子や治療の介入によって腫瘍細胞のstemnessが可逆的に消長する可能性を示している。1)ラットグリオーマ細胞株からの腫瘍幹細胞の調整とin vitroにおける幹細胞としての特性の検討ii)生成したSpheroidを接着基質上で成長因子を除いた条件で分化させ、各種神経系の分化マーカーに対する免疫染色を行ったところ、元の細胞株ではみられなかった04(オリゴデンドロサイト前駆細胞のマーカー)やNeurofilament(成熟したニューロンのマーカー)の発現がみられ、この手法により選択された細胞が多分化能を有していることが示された。2)グリオーマ腫瘍幹細胞のラット脳への移植得られたspheroidあるいは元の細胞株を分散し、成獣ラット大脳基底核に5,000個の細胞を移植し、一ヶ月後にパラホルムアルデヒドで灌流固定後脳の組織切片を作成し、腫瘍細胞の分布を比較した。両者とも旺盛な腫瘍性増殖を示したが、元の細胞株が境界鮮明な腫瘍塊を形成し、腫瘍細胞の浸潤は血管周囲に限られたのに対し、spheroid由来の細胞は脳実質に盛んな浸潤能を示した。後者はヒトグリオーマ組織における腫瘍細胞の浸潤パターンにより近く、グリオーマの浸潤モデルとして有用であると考えられた。残りの研究期間ではこの実績に基づき、更にspheroid由来の細胞を異なる発生段階の異なる部位に移植し、正常神経系前駆細胞の移動様式との比較の上で、グリオーマにおける組織の成り立ちと腫瘍幹細胞との関係を考察する予定である。1)ACNU耐性ラットグリオーマ細胞株のin vitroにおける幹細胞としての特性の検討i)グリオーマは化学療法・放射線治療に対し抵抗性を示し、これらの治療後一旦縮小しても、しばしば悪性化を伴って再発する。昨年度Green fluorescent protein(GFP)を安定的に発現するラットグリオーマ細胞株C6(GFP-C6)を神経幹細胞の培養条件下で培養し、細胞株から幹細胞の性質を持つ腫瘍細胞(C6-TSC)を選択的に増殖させることに成功した。さらに、化学療法後に残存する腫瘍細胞が腫瘍幹細胞としての性質を持ち、より悪性度の高い腫瘍として再発する可能性を考え、化学療法剤ACNU 100μg/mlを上清に加えてGFP-C6を2週間培養し、残存する細胞を選択した。ii)ACNU耐性C6細胞において各種神経系の分化マーカーに対する免疫染色を行ったところ、C6-TSCと同様に、元の細胞株ではみられなかったO4(オリゴデンドロサイト前駆細胞のマーカー)やneurofilament(成熟したニューロンのマーカー)の発現がみられ、この手法により選択された細胞が多分化能を有していることが示された。2)グリオーマ腫瘍幹細胞のラット脳への移植ACNU耐性C6細胞をラット脳に移植したところ、C6-TSCと同様に浸潤性の増殖を示し、腫瘍形成能を有することを発見した。残りの研究期間ではこの実績に基づき、更にC6-TSCおよびACNU耐性細胞を異なる発生段階の異なる部位に移植し、正常神経系前駆細胞の移動様式との比較の上で、グリオーマにおける組織の成り立ちと腫瘍幹細胞との関係を考察する予定である。

全ての細胞株で、幹細胞培養条件下において、大多数の細胞が1次および2次sphereを形成した。グリア、ニューロンへの多分化能は親株でも認められたが、sphere形成細胞(SFC)ではより多くの細胞がニューロンやオウゴデンドロサイトのマーカーを発現した。SFCを分散して血清存在下で培養すると、再びmonolayerとして増殖した。これまでC6グリオーマ細胞株の中にside populationとして少数の腫瘍幹細胞が含まれる、あるいは、C6グリオーマ細胞はほとんど全てが腫瘍幹細胞であるとの相反する内容の報告があったが、今回の結果からはグリオーマ細胞は一般に株化された時点で腫瘍幹細胞としてのポテンシャルをもつ分画が選択されていることが示唆された。また、幹細胞としての形質(stemness)は特定の細胞分画の特性であるだけではなく、環境要因による可逆的な表現型であることが示唆された。このことはさらに、生体腫瘍組織内でも局所の酸素濃度や栄養状態などの環境因子や治療の介入によって腫瘍細胞のstemnessが可逆的に消長する可能性を示している。
心筋イオン・チャンネル機能を修飾する中国産動植物毒の開発に関する研究

本年は,中国産植物毒素・ト-センダニン(tosendanin melia)の心筋Ca^<2+>チャネルへの作用を検討した。単一モルモット心室筋細胞の活動電位への作用を検討したところ,活動電位延長作用を示した。この毒素の膜電流への効果は,遅延整流K^+電流を抑制し,Ca^<2+>電流に対しては約半数の例で増強,他では効果がみられなかった。増強作用のみられた例でも,その効果発現には2030分を要し,その作用には何らかの細胞内機序を介していることが示唆された。現在,その細胞内機構を明らかにするために,単一チャネル電流を記録して検討している。別の中国産植物毒素・シタンジン(salvia militorrhiza bge)は,主成分としてディヒドロベンゾアルデハイドを含んでいる。このものがK^+チャネル開口薬と類似の作用をもたらすとされているので,その機序を検討した。本物質は,心筋の活動電位を短縮させ,その作用はグリベンクラミドにより抑制された。その作用は時間非依存性外向き電流の増加にもたらされた。単一チャネル電流の記録から,本物質はATP感受性K^+チャネルを開口させることが判明したが,cellーfreeのinsideーoutパッチでは作用は不定で,ADPの存在下でのみ明らかとなった。これらのことより,シタンジンは,ATP感受性K^+チャネル開口作用を有し,その作用発現には細胞内機序を介するものであり,ADPの介在を必要とすることが判明した。
がんサバイバーとの協働による「情報リテラシーを高めるモデル」の開発

がんサバイバーの情報リテラシー向上を支援するモデルを開発するために、治療後のがんサバイバーの情報ニーズと情報支援に関する調査を実施した。具体的には、文献検討と海外資料の収集、子宮がんサバイバーと前立腺がんサバイバーを対象にした情報ニーズと情報探索行動に関する調査、がんサバイバーによるフォーカス・グループインタビューなどを実施し、モデルの内容とわが国における情報支援のあり方を検討した。研究目的は、がんサバイバーと協働して「情報リテラシーを高めるモデル」を開発することである。平成25年度はモデル開発の第2段階と位置づけ、情報支援プログラムの内容に関する知見を得るために、以下の3点を実施した。1.国内・海外文献レビュー:平成24年度からがんサバイバーの情報ニーズに関する文献検討を継続して行った結果、診断後の時間経過に応じて情報ニーズの優先順位が変化するなど、いくつかの重要な知見を得た。しかし、文献の多くはがんの診断期・治療期に焦点をあてていたため、さらに長期生存期のがんサバイバーを対象とした文献検討を追加、実施した。過去10年間の国内研究は6件のみであった。海外では長期生存期の研究が52件あり、近年増加しつつあるが、情報ニーズという観点からの研究はまだ少ない。研究分野としての重要性が確認された。2.情報ニーズと情報探究行動に関する研究:長期生存期のがんサバイバーのうち前立腺がんサバイバーを対象者として、初期治療後の情報ニーズと情報探究行動に関する実態調査を開始した。1半構成的面接と2健康関連QOL尺度を用いた質問紙調査を、治療終了後6か月、1年後、2年後、3年後の計4回行う計画である。長期的なデータ収集により、治療終了後の時間経過に応じた知見を得ることが期待できる。3.「情報リテラシーを高めるモデル」開発のためのアクションリサーチ:モデル開発の手立てとして、がんサバイバー参加型のアクションリサーチを採用している。平成25年度は、1参画するがんサバイバーのリクルートと、2アクションリサーチに関する勉強会を実施し、モデル試案作成に向けてがんサバイバーと医療者との準備状況を整えることができた。研究目的は、治療を終了したがんサバイバーの「情報リテラシーを高めるモデル」を、がんサバイバーと協働して開発することである。H24年度はモデル開発のための基礎的資料を獲得する段階と位置づけ、以下の3点を実施した。1.海外における情報支援の現状把握:がんサバイバーに対する長期的な情報支援の内容および運用に関する情報を得るために、米国のがんサバイバーシップクリニックを視察した。また、情報ツールとしての、インターネット、オンラインコミュニティ活用に関する海外の動向を探索し、オンラインデータベース、体験共有・相互支援コミュニティサイト、世代別専用サイトなど、情報提供・情報共有の方法に関する示唆を得た。これらの情報は、本研究のモデル開発において有用である。2.がんサバイバーの情報ニーズに関する過去5年間の国内・海外文献レビュー:対象文献で扱われていた主題を整理した結果、1情報提供の現状、2対象別・時期別の情報ニーズの特徴、3医療情報に関するサバイバーと医療者の認識に大別できた。提供されていない情報があること、診断後の時間経過に応じて情報ニーズの優先順位が変化すること等、重要な知見を得た。しかし、国内文献の多くは診断・治療期(急性期)あるいは終末期の研究に集中しており、本研究において治療を終えた長期生存者の情報ニーズを明らかにすることの重要性が確かめられた。3.人工肛門造設術を受けたがんサバイバーの復職過程の調査:がんサバイバーの復職支援の重要性に着目し、人工肛門保有者の復職過程における体験を調査した。その結果、職場環境に適応し働き続けるために1必要な情報は何か、2誰と情報を共有するかなど、長期的な情報支援の観点から知見を得ることができた。本研究の目的は、がんサバイバーと協働して「情報リテラシーを高めるモデル」を開発することである。平成26年度は、モデル試案作成に向けて以下の2つの研究を実施した。1.子宮がん体験者の情報ニーズと情報探索行動に関する研究初期治療を終えた子宮がん体験者10名を対象に面接と健康関連QOLの質問紙調査を行った。治療後年数が経過してもがんの再発・転移の不安や身体症状に対処する必要性から、治療や健康に関する情報ニーズが存在していた。情報探索を阻害する要因として、子宮がんに関する情報量不足、システムの問題など、医療者側の課題が示された。一方、がん体験者が情報にアクセスし、理解する力の不足も明らかとなった。2.「情報リテラシーを高めるモデル」開発のためのアクションリサーチモデル試案作成のために、患者会の代表者とピアサポーター7名によるフォーカス・グループインタビューを実施した。がん体験者の情報リテラシーを高める要因として10の【カテゴリー】が抽出され、個の領域、相互の領域、システムの領域に分類された。個の領域に含まれる要因は、がん体験者自身の【情報ニーズ】、【情報リテラシー】、【共感スキル】であった。がん体験者を取り巻く人的環境との相互の領域では、体験者どうしの【情報発信モラル】と【影響力】、体験者と医療者の【相互理解】が抽出された。