hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速度撮影装置を用いた声帯結節発症に関与する不適切な大声発声の評価法の確立

昨年度我々は、声道および胸腔・腹腔内圧を測定するためにマノメトリーを特注し、現在健常人を対象にして条件設定を行っているところである。強弱の咳払い・通常母音発声・ハミング発声・大声母音発声・母音クレシェンド・ハミングクレシェンドを行った場合の各部位の圧変化を検討したところ、1声門上部圧の変化は揺れのみ観察され、声門開放期の圧上昇に因るものと考えられた、2頸部食道内圧はわずかなセンサーの位置の変化により上部食道括約部の影響が大きくなる、また発声などのタスクに無関係な変化が多いため、粘膜の直接接触の影響が考えられた、3胸部食道内圧と胃内圧は、呼気努力により上昇し、呼気努力がない場合は安定して0の値を示すことから、内腔内で気圧のみを反映すると考えられた、4咳払い時には胸部食道内圧と胃内圧は同程度に増大した、5母音・ハミングクレシェンド時には胃内圧は上昇するが、胸部食道内圧の増大は緩やかであり、横隔膜の収縮の関与が示唆された。声門上圧・頸部食道内圧(声門下圧を反映)・胸部食道内圧(胸腔内圧を反映)・胃内圧(腹腔内圧を反映を同時モニタリングするため、スターメディカル社に、4点の圧センサーを有するマノメトリーの作成を2017年6月に依頼し、2017年12月に納品された。このため、マノメトリーの条件設定に遅れを来した。また当施設の倫理委員会より、当研究に対し、健常人の参加の際に、大学院生・医療スタッフを参加させるのではなく、謝礼を出して一般より参加者を募るように指示を受けたため、現在他の大学院生・医療スタッフを被験者に出来なくなり、最近は研究協力者自身が被験者となり、条件設定を行っている。当研究の我々の課題は、大声の産生が、呼気強化と声門抵抗の増大のいずれに依存するのかかを客観的に判別する手法を開発し、嗄声のない健常人と嗄声を有する声帯結節患者との間の発声様式の違いを明確にすることである。ハミング時に声門上部および声門レベルの抵抗が低下するという我々の過去の研究結果から、ハミングをしながら大声発声を行うと、通常の持続母音発声を行いながら大声発声を行った場合と比較して、喉頭抵抗に依存しない衛生的な大声発声を誘導できることが想定される。まず我々は、持続母音発声あるいはハミング発声中に声を徐々に増大するクレシェンドタスク(それぞれVCT・HCT)中の喉頭動態を比較した。健常者17例および良性声帯病変を持つ嗄声患者13例にVCT・HCTを行わせ、音圧レベル、高速度喉頭動画、および電気声門図(EGG)信号を同時記録して各種パラメータを解析して比較した結果、健常群のVCTおよびHCTの失敗率は41%と6%であり、VCTの失敗は急速なSPLの増大に起因しており、VCT失敗群の声帯接触時間率は成功群に比較して高かった。タスク間比較では、HCTの音圧レベルは低く、声門上部圧迫の程度は小さかった。従って、VCTの失敗は、声門抵抗の増大に起因すること、ハミングは音圧増強過程中の喉頭抵抗増大を緩和することが示唆された。さらに上記の2タスク間で音圧レベルの違いは、音圧計の測定値が、喉頭抵抗の違いのみでなく音声の放射部の面積に影響を受けることに起因する可能性がある。これを踏まえ、同じ発声努力を継続しながら母音/a/と/u/を交互に、また母音/e/とハミング/m/を交互に発しながら音圧計と頸部加速度計を用いて音響エネルギーを同時計測したところ、頸部加速度計信号の測定値は口形に依存しないことから、音声放射部の面積に依存せず、発せられた音響エネルギーを測定可能であることが示された。消化管内圧を測定するマノメトリーの納品が2017年12月にずれこみ、その後にマノメトリーを用いた消化管内圧測定の条件設定を開始した。
アルツハイマー病におけるタウ伝播機構の解明

アルツハイマー病で見られる病理学的特徴の一つに、異常凝集したタウタンパク質が記憶と関連の深い神経細胞内に蓄積し、このタウ病理の程度が認知機能低下と高い相関関係にあることが知られている。また、タウ病理の進展様式は神経回路に沿って進展することが明らかになっているが、そのメカニズムは未知である。そこで本研究では、神経回路依存的なタウ病理の進展機構の解明を目指すべく、原因分子の同定をin vivoレベルで推し進める。また、神経回路依存的なタウ病理の進展はアミロイドβが凝集してできた老人斑存在下で顕著にみられる。そこでアミロイド斑とタウ伝播の関係についても動物モデルを用いて精査してゆく。
３次元運動解析システム作成と物理実験および身体運動理解への応用法の研究

中等教育における物理学習用の簡便な力学実験装置の開発を行った。3次元運動解析を目指したため、当初深度センサーをもつマイクロソフト社のkinectの利用を想定して開発を行い、達成した。しかし、このkinectが製造中止となってしまった。代替機も検討したが、中学、高校の導入には入手容易性、メンテナンス、価格の面で折り合いがつかないと判断した。したがって、このような震度センサーの利用ではなく、他の手段をとることとした。力学の教材で扱う主要な運動としては、放物運動、円運動、衝突が考えられる。これらの加速度を伴う運動において、力の作用の理解が困難ということが、本システムの開発動機であったので、改めて、3次元運動として鉛直方向および水平方向以外の自由度も考慮するが、その自由度としては、等速運動までを考えることとした。このため、鉛直、水平に加えて奥行き情報については2点のデータがあれば良いこととなる。また本システムはあくまで中学校高校の初学者が正しい力の概念を獲得することにあるため、自動化した実験より身体を利用した実験を行うことがより望ましいと考えた。したがって奥行き情報を2点同定可能な方法として、レーザー距離計の導入を行なった。運動面に対し角度を持った方向からの観測も可能とした。開発したシステムについてはこれまで国際会議での2件の発表および学会での口頭発表を行った。研究の目的が実際での教育現場での利用なので、本システムの機材を容易に貸し出し可能としてまとめ、ソフトウェアの利用法用、実験手引の説明書を作成した。また機材の貸し出し可能なものとした。研究協力いただいている中学校での試験的な実施は行なったが、広く一般にアナウンスする段階までには至っておらず、どのような形で本システムを提供するかについては、この段階では行えなかった。至急アナウンスを予定している。コンピュータビジョン技術を用いて、動画より運動物体の抽出および運動解析を可能とするソフトウェアを開発した。これまでのソフトウェアでは、物体を色と形で認識して、質点として取り扱い、重力下での質点の運動解析を可能とした。このソフトウェアを用いることで、物体位置をリアルタイムに重ね合わせて、軌跡を可視化することが出来るが、さらにそれぞれの位置で物体にはたらく力をベクトルとして表示可能となっている。これにより視覚的に力の理解が可能となり、より直感的な力学理解が可能となったと考えられる。現実の物体には重心まわりの回転等の相対運動が生じる。画像データからこのような相対運動を示すことは困難であるため、相対運動表示および解析は手つかずだったが、今回はこのソフトウェアでの物体抽出を物体の2点に付加した色情報を用いることで、条件付きではあるが可能とした。これにより物体の相対運動(回転等)も識別可能となったと考えられる。さらに本ソフトウェアの取り扱いと実験手法を詳細に記したマニュアルを作成し、運動解析システムに必要なソフトウェアなどをまとめてCD化し高校へ提供することができた。実際に、複数の高校および中学校に打診し、受け入れを認めてもらうことができた。これらの学校には、システムを含むCDを提供することができた。これにより、本運動解析システムによる力学学習の試験実施の準備が整った。実際の実験およびその効果の検証実験は近日中に行えるようになっている。ソフトウェアの開発はほぼ予定通り実施出来ている。コンピュータビジョン技術は従来我々が用いてきた技術をそのまま使用しており、相対運動の解析も可能とした。最新のコンピュータビジョン技術の使用についても今後検討する予定であるが、これ迄用いてきた手法でも、ある程度の精度で相対運動についても計測可能であることが分かったため、ソフトウェア開発から、実際の使用による効果検証に移ることが可能となったといえる。ウェッブカメラ撮影による動画にコンピュータビジョン技術を用いることで、実際の物体の運動にその場で力のベクトルを表示して提示できる機能は、その精度も含め教育現場での使用に耐えるものとした。このためにウェブカメラに使用されるCCDセンサーやCMOSセンサーの特性と動体撮影時の歪みの考察も深めた。この考察も開発した運動解析ソフトウェアに含めることで、本ソフトウェア利用による動体測定の実験において、重力加速度をほぼ10%以内の精度で求めることができた。しかしながら重力加速度の精度良い数値を得るためには、運動撮影に注意深い配置の設定が必要となった。これは動体の運動軌跡がカメラに対し垂直な面内に収まる必要があるためである。これは学校教育での本ソフトウェアの使用を制限する恐れもあるため、このような制約を取り除くことを考えた。そのため、深度センサーをもつマイクロソフト社の製品、キネクトの使用を想定して改めて運動解析ソフトウェア開発を行った。しかしながら、このキネクトの提供取り止めがマイクロソフト社により決定されたため、この製品利用を断念せざるをえず、深度情報を得るための代替案を考える必要が生じた。現状ではレーザー距離計の利用を行い、実験状況の測定をまず行った後、開発した運動解析ソフトウェアでの実験を想定している。問題点としてはレーザー距離計自体一般的な存在ではなく、本体も高額であり、想定している利用者にとって不慣れなものであると予測されることが挙げられる。このため学校教育の中での使用を容易にするためのマニュアルの制作が必須となった。このような状況を含めた開発結果は昨年度の国際会議ACIT2017において報告した。曲折があったため、実際の高校および中学校での実験は遅れており、本年度の実施のための準備を進めている段階である。研究実績にも述べたように、想定していた機器の入手が困難となり使用できないこととなったため、代替案を得る必要があった。

現状ではレーザー距離計の利用を想定しているが、この機器が高額かつ一般的でないといった問題点を抱えている。このような想定外の事態が発生したため、予定していた教育現場での実験実施が遅れることとなった。とはいえ、開発している運動解析ソフトウェア自体の性能は向上させることができ、より高い精度での実験を行える可能性を得ている。中等教育における物理学習用の簡便な力学実験装置の開発を行った。3次元運動解析を目指したため、当初深度センサーをもつマイクロソフト社のkinectの利用を想定して開発を行い、達成した。しかし、このkinectが製造中止となってしまった。代替機も検討したが、中学、高校の導入には入手容易性、メンテナンス、価格の面で折り合いがつかないと判断した。したがって、このような震度センサーの利用ではなく、他の手段をとることとした。力学の教材で扱う主要な運動としては、放物運動、円運動、衝突が考えられる。これらの加速度を伴う運動において、力の作用の理解が困難ということが、本システムの開発動機であったので、改めて、3次元運動として鉛直方向および水平方向以外の自由度も考慮するが、その自由度としては、等速運動までを考えることとした。このため、鉛直、水平に加えて奥行き情報については2点のデータがあれば良いこととなる。また本システムはあくまで中学校高校の初学者が正しい力の概念を獲得することにあるため、自動化した実験より身体を利用した実験を行うことがより望ましいと考えた。したがって奥行き情報を2点同定可能な方法として、レーザー距離計の導入を行なった。運動面に対し角度を持った方向からの観測も可能とした。開発したシステムについてはこれまで国際会議での2件の発表および学会での口頭発表を行った。研究の目的が実際での教育現場での利用なので、本システムの機材を容易に貸し出し可能としてまとめ、ソフトウェアの利用法用、実験手引の説明書を作成した。また機材の貸し出し可能なものとした。研究協力いただいている中学校での試験的な実施は行なったが、広く一般にアナウンスする段階までには至っておらず、どのような形で本システムを提供するかについては、この段階では行えなかった。至急アナウンスを予定している。このシステムを用いた実験を、対象とする高校生および中学生に対して行ない、本システムの効果の検証を行なう予定である。最終年度ということもあり、できるだけ早い時点での教育現場での実験実施が必須と考えており、現在その準備を行っているところである。実験は測定の実施だけではなく、その実験のための準備も含めて実験であるため、高校および中学校の学生に、そのような実験に必要な準備を含めた知識を獲得してもらうことは有意義なことと思われる。ただ、限られた教育時間内にどこまでの内容を含めるかの授業設計を考えて、実験実施を行うことが必要であることは間違いない。
抗RANKLモノクロナール抗体投与後の低Ca血症の検討 ―新規予測因子の開拓－

概ねの研究通りの症例登録は完了させた。現在、収集したデータを解析している。今後はさらに追加解析を行っていき、報告していく。当初の予定より症例の登録が若干遅れたが、概ね予定通りの症例登録を済ませることは良い点だと考えている。研究を推進するためにさらに研究協力者を増員し対応していく。本研究は転移性骨腫瘍に対する抗RANKLモノクローナル抗体投与時の骨代謝マーカーの有用性にFocusを当てた臨床研究である。途中経過からは仮説通りの結果が得られる可能性が高いと考えている。本年はさらに、どのような患者がより安全に治療を進めることができるのか?に焦点を当てて検討していく予定だ。本年のもう一つの課題としてガイドラインの改定があげられる。抗RANKLモノクローナル抗体は骨粗鬆症領域にも使用されているが、研究計画時より、骨代謝マーカーのガイドライン(2018年度版)が改訂された。それに伴い、対象疾患は違うが、基本軸は同じであり、本研究でも若干の軌道修正を行い、対応することとした。さらに、学会等でも、本研究課題に対する詳細なメカニズムの知見は十分でないと感じている。途中経過から基礎的知見についても追加検討を行うこととした。本年は、治療として確立されている本薬剤がさらに安全に臨床で活用されるための可能性を臨床・基礎の両面から探索していく予定である。現在、世界が直面している超高齢社会に伴い、転移性骨腫瘍患者も増加している。本研究を早急に完了させることで、少しでも安全に治療を進めることに連関させることができればと考えている。途中経過より、基礎的な知見による検証が必要と考えた。本年では、結果の追加解析と基礎的検討を行うこととする。現在、症例登録は概ね予定通り済んでおり、Data収集や解析を早急に行い、基礎研究を進める必要がある。研究協力者を増員し、研究の推進を図る。本年は研究計画に沿い、倫理委員会・UMIN登録も終え、早期より研究を開始することができた。昭和大学病院に通院・入院されており、デノスマブを投与予定であった患者を対象に症例登録を中心に行った。他科の研究協力者との連携も良好であり、整形外科以外にも泌尿器科や乳腺外科でも登録が行われている状況である。さらに、症例の登録を加速させるために大学附属病院を新たに登録施設として追加し、他施設研究として対応している。現在、登録されている患者は40名程度おり、研究計画よりやや劣るものの大きなずれはないと考えている。さらに継続して症例の登録を行っていく予定であり、同時にデータ登録・解析・発表も行っていく。また、骨転移患者に抗RANKLモノクローナル抗体を投与する最大の目的は骨関連事象発生を抑制させることにある。その点について研究会に参加し、再度、解剖学的知見(椎体の骨構造・脊髄周囲の構造)を充実させた。本研究を大局から検討する上でも役立ったと考えている。本年も継続して、学会等で最新の知見を得る予定である。現在のところ、得られている結果の範囲では、本研究では、仮説を再現できる可能性があると考えている。つまり、「骨代謝マーカーは低Ca血症発生の新規予測因子となりうる」ということである。今後も継続して研究を行っておき、考察を重ねていく予定である。症例登録が若干遅れている。しかし、研究計画と大きな相違はないと考えている。症例登録が遅れている対策として登録施設を増やすことで対応していく。また、研究協力者とのミーティングも今年度同様頻回に行い、環境を整えていく。本年は当講座の自費研究としていくつかの項目を補った。

そのため、差額は次年度の主に物品費に充てる予定である。症例登録に若干の遅れが生じたことが原因の1つであるが、概ね予定通りの症例登録を済ませることができたことは良いことだと考えている。取れに伴い、全体の計画を見直したため、次年度使用額が生じた。
NFκB を分子標的としたL-ドーパ誘発性ジスキネジアの治療法開発

NFκB p65サブユニットセリン276残基のリン酸化タンパク質(p65-pS276)は、正常マウス脳において線条体神経細胞の核に優位に発現していた。様々なドパミン刺激により線条体機能分画ごとに発現パターンを形成し、機能分子として働いていた。P65-pS276はDNAに結合し転写活性を上昇させることで神経活性を誘導しており、p65-pS276を選択的に阻害するとパーキンソン病モデルマウスにおいて発症したL-ドーパ誘発性ジスキネジアを抑制した。これらの発見は、線条体における新たなシグナル伝達系を明らかにし、運動異常症の機序解明と治療法開発に寄与するものと考えられた。マウス脳線条体の神経細胞おいて、ドパミン刺激(アポモルフィン刺激)によりNFκB P65サブユニットが活性化されることを免疫組織学的に確認した。この活性化にはドパミンD1受容体刺激が必須であった。脳線条体には、ストリオゾームーマトリックスという二つの機能分画と、腹側ー背側線条体という2種類の機能分画が存在し、前者は本研究課題のパーキンソン病ジスキネジアで異常が指摘されており、後者は報酬システムで異なった働きがあることが知られている。さまざまなドパミン受容体(ドパミンD1受容体、D2受容体、D1-D2ヘテロダイマー受容体)刺激薬による異なるドパミン受容体刺激によって、これら機能的に異なる部位で、異なった活性化が認められた。このことは、NFκBが炎症反応等ではなく、脳線条体ではドパミン刺激に反応し、機能的に働く分子であることを示していると考えられた。アポモルフィン刺激によるNFκB P65サブユニットの活性化はそのDNAへの結合を約2倍ほど上昇させた。現在、ドパミン刺激による、NFκB P65サブユニットセリン276残基のリン酸化酵素を同定する作業を行っており、また偽基質、フマル酸ジメチルを用いた活性化の抑制実験を施行中である。さらにパーキンソン病モデルマウス、およびl-dopa誘導性ジスキネジアモデルを作成した。これらのモデルマウス脳線条体におけるNFκB P65サブユニットの活性化様式を免疫組織学的に検討中である。マウス脳線条体の神経細胞においてさまざまなドパミン刺激がNFκB p65サブユニットのリン酸化を促進し、この発現の上昇が機能的分画特異性を持つことを昨年度の実績に記載した。このNFκB p65の活性化様式は、神経細胞活性の指標として広く用いられているimmediate early geneのひとつc-fosの発現様式と分布が酷似していることから、その関与を調べた。In situ hybridizationを用いて、NFκB p65リン酸化とc-fosのmRNAの二重染色を行うと、非常によく一致することが確認された。ここまでの所見を国内の学会にて報告した。また、研究の過程で発見した方法論、関連する所見を随時論文にまとめ報告した。NFκB p65のリン酸化を特異的に阻害するsmall moleculeを用いてこの阻害実験を行ったところ、ドパミン刺激後のc-fosの発現を抑制し、ジスキネジアを抑制することを発見した。ここまでの発見を論文にする準備をしている。また引き続きl-dopa誘導性ジスキネジアモデルにおいてNFκBの活性化を抑制することで、ジスキネジアを抑制できるか行動試験、および免疫組織学的手法にて検討中である。NFκBのセリン276残基のリン酸化を抑制するための実験を偽基質を用いて遂行していたが、NFκBのセリン276残基をリン酸化する酵素活性を落としている可能性が示唆された。Small moleculeを用いた実験に切り替えて、同じ実験を遂行したが、中枢への移行をいう点、薬剤が非常に難溶性で溶媒の選択が困難という点で、予備実験に非常に時間がかかったため。まず、NFκB P65サブユニットセリン276残基のリン酸化タンパク質(p65-pS276)が、正常マウス脳において、線条体の中型有棘細胞の核に優位に発現していることを発見した。様々なドパミン受容体刺激をマウスに与え、p65-pS276の発現様式を脳線条体にて観察すると、p65-pS276は異なるドパミン受容体刺激は機能分画ごとに発現パターンを形成し、ドパミン刺激に対する機能分子として働いている可能性を見出した。高濃度のアポモルフィンをマウスに投与すると、p65-pS276の線条体での発現は強く上昇し、このp65-pS276の発現は核内で起こり、p65の細胞質から核内への移行や、細胞質におけるIκBαの分解を必要としないこと、p65-pS276発現はCreb-binding protein(CBP)をリクルートして複合体を作り、DNAのκB binding sequenceへの結合を約2倍に活性化させることを発見した。核内でのp65セリン276残基のリン酸化は、MSK1が行うと報告されていたが、線条体のアポモルフィン刺激においてはそのisoformであるMSK2、およびPKAcが行うこと、p65-pS276の発現は神経活性の指標として重要であるc-fosを誘導していることを発見し、p65-pS276はc-fos発現のマーカー、すなわち神経活性指標として用いられることを示唆した。

アポモルフィン投与によるp65-pS276の発現をspecificな、small molecule inhibitorを用いて抑制すると、c-fosの発現のみならず異常なmotor stereotypy発生も抑制し、運動異常症治療の標的分子として用いられることを示した。以上、脳線条体におけるNFκBのドパミン刺激に対する詳細な役割を初めて明らかにした。現在、投稿準備中である。NFκB p65サブユニットセリン276残基のリン酸化タンパク質(p65-pS276)は、正常マウス脳において線条体神経細胞の核に優位に発現していた。様々なドパミン刺激により線条体機能分画ごとに発現パターンを形成し、機能分子として働いていた。P65-pS276はDNAに結合し転写活性を上昇させることで神経活性を誘導しており、p65-pS276を選択的に阻害するとパーキンソン病モデルマウスにおいて発症したL-ドーパ誘発性ジスキネジアを抑制した。これらの発見は、線条体における新たなシグナル伝達系を明らかにし、運動異常症の機序解明と治療法開発に寄与するものと考えられた。NFκB P65サブユニットセリン276残基リン酸化酵素の同定に若干時間を要しているが、他の実験に関しては、順調に進展していると考える。NFκBのセリン276残基のリン酸化の抑制はジスキネジアを抑制する一方、運動量全体を抑制する可能性があった。D1-D2 agonistを用いたstereotypy誘発モデルにて、stereotypyとlocomotionを測り、まずジスキネジアのみを落とすのか、運動量全体を抑制するのか見極めようとしている。もし、ジスキネジアのみをおとすのであれば、引き続きNFκBのリン酸化を抑制することでパーキンソン病モデルマウスにおいてジスキネジアを抑制することができるかについての実験を続ける。運動量全体を落とすのであれば、治療法としては投与量を調整することで、ジスキネジアの出現を運動症状の改善が得られている至適用量にて調整できるかの実験を行う。不随意運動症当初の研究実施計画に従って、NFκB P65サブユニットのパーキンソン病のL-ドーパ誘発性ジスキネジアマウスモデルでの働きを解明し、この分子の活性化を抑制することで疾患の治療が可能かどうか解析する。
硫黄原子の特性を利用する生理活性3ーベンズアゼピン誘導体の合成研究

1.ベンズアゼピン誘導体の合成原料である2ーフェネチルアミン誘導体の新規な簡易合成法を開発した。2.N-[2-(3,4-Dimethoxyphenyl)ethyl]-N-methyl-2-(methylsulfinyl)acetamideの塩化メチレン溶液をトリフルオロ酢酸無水物で処理する(A法)か、あるいはベンゼン中2当量のpートルエンスルホン酸と還流する(B法)と、対応する3ーベンズアゼピンー2ーオン誘導体が54%および58%の収率で得られることを最らかにした。3.このようにして得られた3ーベンズアゼピンー2ーオン誘導体をLiAlH_4還元、Raney Niによる脱硫によって、対応するベンズアゼピンに導いた。4.このベンズアゼピンの新合成法を利用して、セファロタキシンの合成研究を行った。先づ、文献に従って合成した6-(3,4-methylenedioxyphenyl)-1-azaspiro[4.5]dec-8-eneから誘導されるαースルフィニルアセトアミドをB法を用いて環化すると、期待するベンズアゼピノン誘導体が得られた。このシクロヘキセン部分を5員環に環縮小することを試みたが満足な結果は得られなかった。5.そこで、シクロヘキセンの代りに最初から5員環を構築することによりセファロタキシンを合成する計画をたてた。即ち、ニトロスチレン誘導体から数行程を経て合成した8-acetoxy-6-(3,4-methylenedioxyphenyl)-1-azaspiro[4.4]nonaneのスルフィニルアセトアミド誘導体をB法で環化すると環化体が得られ、3行程で文献記載の1,3,5,6,9,15-hexahydro-4H-1,3-dioxolo[4.5-h]pyrrolo[2.1-b][3]benzazepin-2(1H),8-doneに導いた。この化合物は既に金沢大学花岡らによって3行程を経てセファロタキシンに導かれているのでここにセファロタキシンの形式合成が完成した。1.ベンズアゼピン誘導体の合成原料である2-フェネチルアミン誘導体の新規な簡便合成法を開発した。2.N__--〔2-(3,4-Dimethoxyphenyl)ethyl〕-N__--methyl-2-(methylsulfinyl)acetamide(1)の塩化メチレン溶液をトリフルオロ酢酸無水物で0°Cから室温で処理する。(A法)か、或はベンゼン中2当量のP__--toluene-sulfonic acidと水を除きながら還流する。(B法)と、1,3,4,5-tetrahydro-7,8-dimethoxy-3-methyl-1-methylthio-2H__--3-benzazepin-2-one(2)がそれぞれ54%および58%の収率で得られることを明らかにした。3.A法を1,3,4,5-tetrahydro-7,8-dimethoxy-3-methyl-1-methylthio-5-phenyl-2H__--3-benzazepin-2-one(3)の合成に応用した。このとき5-フェニル基と1-メチルチオ基に関する2つの立体異性体が生成したが、副生成物のcis異性体のX-線結晶解析を行ないその立体構造を明確にした。

4.N__--〔2-(3,4-Dimethoxypheny1)ethy〕-N__--methyl-2-methylsulfinyl-2-phenylacetamideをA法で環化したところ、予期したベンズアゼピンの他に、脱メチルメルカプタンを伴って1,3-dihydro-7,8-dimethoxy-3-methyl-1-phenyl-2H__--3-benzazepin-2-oneが主生成物として得られた。5.これらのベンズアゼピノン(1)(3)はLiAlH_4還元、Raney Niによる脱硫によって、対応するベンズアゼピンに導いた。6.現在、このベンズアゼピンの新合成法を利用して、アルカロイド、セファロタキシンの合成研究を行っている。これまでに、文献に従って合成した6-(3,4-methylenedioxyphenyl)-1-azaspiro〔4.5〕dec-8-oneから誘導されるα-スルフェニルアセトアミドをB法を用いて環化すると、期待するベンズアゼピノン誘導体が得られている。1.このベンズアゼピンの新合成法を利用して、アルカロイド、セファロタキシンの合成研究を行った。先づ文献に従って合成した6-(3,4-methylenedioxypheny1)-1-azaspiro[4.5]dec-8-eneから誘導されるα-スルフィニルアセトアミドをB法を用いて環化すると、期待するベンズアゼピノン誘導体が得られた。このシクロヘキセン部分を5員環に環縮小することを試みたが満足な結果は得られなかった。2.そこで、シクロヘキセンの代りに最初から5員環を構築することによりセファロタキシンを合成する計画をたてた。即ち、ニトロスチレン誘導体をTrostの反応によってメチレンシクロベンタン誘導体とし、数行程を経て、6-(3,4)-methylenedioxypheny1)-1-azaspiro[4.4]nona-8-oneを得た。このスルフィニルアセトアミド誘導体は環化しなかったが、ケトンをアセトキシル基に変換すると期待通り環化体が得られ、3行程で文献記載の1,3,5,6,9,15-hexahydro-4H-1,3-dioxolo[4.5-h]pyrrolo[2.1-b][3]benzazepin-2(1H),8-doneに導いた。この化合物は既に金沢大学花岡らによって3行程を経てセファロタキシンに導かれているのでここにセファロタキシンの形式合成が完成した。
蛍光偏光度測定による内分泌撹乱物質のスクリーニング法の開発

平成15年度までに、エストロゲン受容体に高い親和性を有する蛍光標識エストラジオールを開発し、この試薬を用いて、蛍光偏光度測定法により20種類以上の化学物質のエストロゲン受容体への結合能(50%阻害濃度およびHill係数)を求めた。そして、Hill係数と各物質の作用様式(agonist, partial agonist, antagonist)を検討した結果、Hill係数により化学物質の作用様式が分類できることを明らかにした。平成16年度は、受容体-化学物質複合体と、転写共役因子の結合を蛍光偏光度測定により解析した。転写共役因子としてhuman Steroid Receptor Coactivator-1(SRC1)を選び、SRC1の受容体結合部位を蛍光標識し蛍光プローブとして用いた。SRC1の受容体結合部位は、発現ベクターを大腸菌に導入しタンパク質を合成し、可溶性画分をアフィニティーカラムにより精製し得た。これをFITCで蛍光標識しプローブとした。このプローブと、受容体-化学物質複合体の二量体との結合を蛍光偏光度測定により解析し、親和性を求め、この値と受容体-化学物質の結合におけるHill係数と比較検討した。その結果、Hill係数と今回求めた親和性との間に良好な対応関係が認められた。すなわち、Hill係数が異なると、転写共役因子と受容体-化学物質複合体との相互作用に差が生じることが確認された。この相互作用に差が生じれば、エストロゲン活性にも差が生じると考えられ、Hill係数は化学物質のエストロゲン活性の指標となることが明らかになった。以上の結果、化学物質と受容体が結合することにより受容体の立体構造が変化し、受容体-化学物質複合体が二量体化する際の協同性の指標であるHill係数に影響を与えたことが確認された。蛍光偏光度測定法を用いて、内分泌攪乱物質の簡便かつ迅速なスクリーニング法を開発するとともに、多種類の化学物質のスクリーニングを行い、化学物質の構造と内分泌攪乱作用との関係を解明することを目的として研究を行った。我々は、既に、エストロゲン受容体に高い親和性を有する蛍光標識エストラジオールを開発している。平成15年度は、この試薬を用いて、21種類の化合物(ホルモン、薬物、工業化学物質、植物エストロゲン)のエストロゲン-αおよびβ受容体への50%阻害濃度およびHill係数を求めた。その結果、50%阻害濃度から求めた各物質のエストロゲン受容体への親和性は、従来のアイソトープを用いたレセプターバインディングアッセイ法と同等であり、本法により化学物質のエストロゲン受容体への結合能が正しく評価できることが示された。また、pseudo-Hill plotにより求めたHill係数と各化合物の作用様式(agonist, partial agonist, antagonistなど)の関係を検討した。その結果、α、βいずれの受容体においても、Hill係数により化合物の作用様式が分類できることが明らかになった。この結果は、化学物質と結合したエストロゲン受容体が、化学物質の作用様式により異なる立体構造をとることに対応していると考えられる。したがって、50%阻害濃度により結合能が、Hill係数により作用様式が予測でき、本法が、内分泌攪乱物質の簡便かつ迅速なスクリーニング法となる可能性が示唆された。
第三期役者評判記の総合情報書庫構築研究

本研究は、日本近世演劇の基盤研究として近世期に出版された「役者評判記」を対象に、研究資料として正確な翻刻本文を作成し、それを使ったデータ・ベースを構築しようとするものである。今回の研究期間においては、いわゆる第三期(安永年間から享和年間まで)の役者評判記について、正確なデジタル翻刻本文を完成させるべく、研究協力グループも組織しながら大きく作業を進展させた。新時代の翻刻凡例を策定し、それに則った本文の調整、諸本を対照して、諸本確認翻刻(C翻刻)までの作業を実施した。また、役者移動DBを代表に、評判記を校正する情報データ・ベースの集合体をWEB上に展開し、海外の歌舞伎研究者の利用も想定した役者評判記の閲覧・検索システムによる、デジタル歌舞伎情報書庫を完成させるための作業を展開した。外題・人名・用語索引については、いわゆる手作業の線引は行わず、統合的な用語索引のシステムの実験を行った。役者評判記デジタル閲覧システムの原本閲覧システムを運用継続しながら、翻刻本文とのレイヤー化が実験された。検索された用語から、「歌舞伎興行年表」や「歌舞伎人名DB」「歌舞伎外題DB」「登場人物DB」「歌舞伎用語DB」へと連動が可能となった。また、今回の研究成果として、第三期以降の評判記の需要や地方への伝播について、あらたな視点による研究論文集をまとめた。本年度は、継続的諸本調査として、演劇博物館新規購入分、ならびに明治大学新規購入分(抱谷文庫本)を実施し、すべての対象となる評判記の調査を完了した。書誌データの入力は、完全には完了しなかったので、次年度の課題とする。また、本文翻刻を鋭意進め、基本入力(A2翻刻)の享和期までの完了についてほぼ目処をつけた。A2翻刻までが揃うことで、外題・人名・用語索引のシミュレーションが可能となり、本年度実験作業を開始した。計画上スタートすることになっていた、C翻刻については、2006年度に開始することとする。デジタル歌舞伎情報のシステム開発については、上記、外題・人名用語索引のシミュレーションの他、一期役者移動索引のデジタル化を完成し、宝永以前索引との統合を終えた。また、三期移動索引と同様に正徳-享保移動索引をネット上で公開した。二期外題、移動索引の公開用データについては、ほぼ完成しているが、公開にはいたらなかった。本研究は、補欠採用であったため、全般的に、実施計画より進捗は状況は遅れ気味となった点は認めざるを得ないが、一方で、採択以前に1回、採択以降に1回の研究分担者ならびに研究協力者による研究集会を実施できたため、全般的なデータ完成度は高くなった。本研究の最終目的は、日本近世演劇の基盤研究として学界をあげて邁進している伝統ある継続研究である。近世期に出版された「役者評判記」を発生から終焉にまで亙って、研究資料として正確な翻刻本文の作成とそのデータベース化を図ろうとするものであるが、今回の研究期間においては、いわゆる第三期(安永年間から享和年間まで)の役者評判記について、正確なデジタル翻刻本文を完成させ、データベースの集合体をWEB上に展開し、海外の歌舞伎研究者の利用も想定した役者評判記の閲覧・検索システムによる、デジタル歌舞伎情報書庫を完成させようとしている。本年度は、1,公的所蔵機関(石水博物館)、個人所蔵(今尾氏所蔵本)資料の調査を実施した(8月、3月)。石水博物館所蔵本は、園田学園女子大学近松研究所を通じて、デジタルデータを閲覧することができ、長年の懸案であった当該機関の調査を実施できた。2,本文翻刻(デジタル本文)の作成継続により、2007年度中における第三期本文第一次翻刻完了の目途が立った。3,諸本校正以降の作業のための本文修正作業と凡例作りを行った。本文修正作業と凡例については、研究合宿方式を採り、10月・12月・2月・3月に実施した。4,先にデータベース化した第三期役者移動索引の出版をめざし、データ修正を行った。(8月)5,研究協力者を含めた研究会・打合わせを6月に実施した。

以上本研究は、日本近世演劇の基盤研究として近世期に出版された「役者評判記」を発生から終焉にまで亙って、研究資料として正確な翻刻本文とデータベース化を図ろうとするものである。今回の研究期間においては、いわゆる第三期(安永年間から享和年間まで)の役者評判記について、正確なデジタル翻刻本文を完成させ、データベースの集合体をWEB上に展開し、海外の歌舞伎研究者の利用も想定した役者評判記の閲覧・検索システムによる、デジタル歌舞伎情報書庫を完成させることが目的となっている。本年度は、特に東京の諸所蔵機関・関東圏の地方役者評判記などの諸本調査を実施した。本文翻刻については、引続き本文作成作業を継続したが、凡例に則った本文の調整、諸本を対照した本確認翻刻(C翻刻)までの作業を実施した。C翻刻の完全な完成には至らなかったため、外題・人名・用語索引については、いわゆる手作業の線引は行わず、統合的な用語索引のシステムの実験を行った。役者評判記デジタル閲覧システムの原本閲覧システムを運用継続しながら、それと翻刻本文とのレイヤー化が実験され、検索語による連続ページ閲覧が可能となることが実証された。また、検索された用語から、ハイパーリンクにより、「歌舞伎興行年表」や「歌舞伎人名DB」「歌舞伎外題DB」「登場人物DB」「歌舞伎用語DB」へと連動が可能となる。また、それぞれのデータベースから評判記閲覧システムへの閲覧も可能であり、さらに閲覧中に、用語をDBへの登録を行うことにより、双方向型情報蓄積システムとなることも実証された。また、今回の研究成果として、外題・人名・用語索引の考え方、この時期の評判記に関する翻刻の問題点、ならびに評判記の性質を明らかにする研究論文集をまとめた。
口腔癌および大腸癌における各種プロテイン・ホスファターゼの解析

細胞周期のG1期からS期への移行には、retinoblastoma蛋白(pRb)のリン酸化が必須である。一方、ヒト正常上皮由来細胞株であるHaCaTは、transforming growthfactor(TGF)-βで処理した場合、pRbは脱リン酸化状態にあり、G1期にて増殖停止する。また、脱リン酸化酵素であるプロテインホスファターゼ(PP)についてもPP2A,PP1の活性化がG2/M期,G1/S期の移行に必須であることが知られている。本研究においては、G1期でのpRbの脱リン酸化がPPにより制御されているかについて、HaCaTにおけるPPの細胞内局在の解析、および口腔癌細胞での局在様式の変化の検索を行った。2ng/mlのTGF-β処理した24時間後に、各細胞の蛋白を抽出して核と細胞質に分画し、PPの各種アイソタイプに対する特異的抗体を用いてウェスタンブロットを行った。その結果HSC3,HOC313,HSC4およびHaCaTにおける、PP1γ1蛋白の核内発現レベルは1:1:1:4であった。TGF-β処理時にはHSC3,HOC313では1:1のままであったが、HSC4,HaCaTでは0:1に低下していた。一方PP1α蛋白では、1:1:0:2であった。TGF-β処理時にはHSC3,HOC313,HSC4では1:1:0のままであったが、HaCaTでは1に低下していた。以上の結果より、pRbのリン酸化状態の変化とPP1γ1蛋白およびのPP1γ1核内レベルは、逆相関になっていることが明らかになった。生体内における生理的機能の制御には、蛋白質のリン酸化・脱リン酸化が関与している。本研究では脱リン酸化酵素であるプロテイン・ホスファターゼ(PP)について、消化管粘膜(口腔と大腸)の基底細胞での局在様式、および食品中に含まれる発がん物質(PhIP)により誘導される細胞増殖でのPPの発現変化を検索する。実験には、各種PP(PP1α,1γ1,1γ2,1δ,2A)、および新しくクローニングされたPP5(H),PPV(0)に対する特異的抗体を用いて、免疫組織学的手法とウエスタンブロット法により解析する。さらに口腔癌と大腸癌における各PPの発現異常の有無、および細胞内局在を明らかにし、PPの発現様式の変化と癌化との関連について検討する。平成7年度においては、当初の計画どおりPP5,PPVに対する抗体が得られた。PP5のN端側には、蛋白-蛋白相互作用に関与すると考えられているTPR(tetratricopeptide repeat)が3個含まれるが、不溶性のため抗体生成にはN端側の2個を除去したcDNAを用い、GST(glutathione S-transferase)との融合蛋白質として大腸菌に発現させた。得られた可溶性蛋白質をGSTカラムにて精製し、これを抗原としてウサギに免役した。

2ng/mlのTGF-β処理した24時間後に、各細胞の蛋白を抽出して核と細胞質に分画し、PPの各種アイソタイプに対する特異的抗体を用いてウェスタンブロットを行った。その結果HSC3,HOC313,HSC4およびHaCaTにおける、PP1γ1蛋白の核内発現レベルは1:1:1:4であった。TGF-β処理時にはHSC3,HOC313では1:1のままであったが、HSC4,HaCaTでは0:1に低下していた。一方PP1α蛋白では、1:1:0:2であった。TGF-β処理時にはHSC3,HOC313,HSC4では1:1:0のままであったが、HaCaTでは1に低下していた。以上の結果より、pRbのリン酸化状態の変化とPP1γ1蛋白およびPP1α蛋白の核内レベルは、逆相関になっていることが明らかになった。
インド・カティアワール地方における中世の都市構造とその現代的変容に関する調査研究

ムガル朝以前に成立した港市の形成と変容プロセスを解明するため、インド西部カーティアワール地方を対象とする臨地調査により、地域固有の生活空間の形態を明らかにするとともに、印パ分離独立による多数の宗教人民交換を経て、現在もカーストコミュニティーの住み分けが顕著に進行する地区を選定し、その住区構成を明らかにした。19世紀以降の古来の水利遺構を援用した市街地整備により、西欧の近代的手法と異なる居住環境の編成が目指されたことを示した。本研究は、インド土着の居住文化とイスラームとの接触・共存による都市形成、都市空間構成、およびその変容過程を考察することを主目的とし、カティアワール半島沿岸における港市を対象にその空間的特質を明らかにする。本年度はマングロール市、ヴェラヴァル市を対象とする臨地調査を行った。具体的には市街地の集住域に数多く遺る階段井戸、街路の側溝といった、市街地形成当初とみられる水利施設に着目し、それらの悉皆的な分布状況や所有形態、および一部実測調査を実施した。調査遺構は、転用され廃墟となる場合も少なくないが、集住するコミュニティーによって使われ方や建築形態も様々で、これら水利施設の存在が現在に至る都市の市街地化や住み分けに影響を与えてきたと考えられる。この点を踏まえつつ、今後の分析・考察を進める予定である。本研究は、インド土着の都市・居住文化とイスラームとの接触・共存の現代的変容を考察する事例研究として、中世期に形成されたカティアワール半島沿岸の港市を対象に、都市構造と集住単位、都市コミュニティーの住み分け、居住空間の構成に着目し、その居住特性と現代における変容プロセスを明らかにすることを目的とした。具体的には、カティアワール半島沿岸にあるマングロールMangrol、ヴェラヴァルVeraval、ソムナート・パタンSomnath Patanでの臨地調査、ならびに英国における資料収集調査を計画し、本年度は主に英国において地図資料と文献資料の収集調査を行った。調査により、対象地域・都市に関する19世紀後半の都市形成史、都市形態、および14世紀以降の宗教施設、公共施設の分布といった都市の基本的構成を把握できた。これらを基礎資料とし、次年度以降のインドにおける臨地調査において、詳細な都市施設分布調査と住まい方調査を行う予定である。本研究は、インド北西部カーティアワール地方において13世紀16世紀に形成された港市の都市構造に着目し、イスラームとの接触における都市・建築の転用過程と市街地空間の変容を明らかにすることを目的とする。具体的対象地を、ヒンドゥー土着の都市形状を持つマングロールMangrolと,ムガル朝成立以前のイスラームの港市であるヴェラヴァルVeravalに定め,街路,施設配置,街区といった都市組織の集合の仕方において異なる構成原理を持つ事例に着目し、主に以下の点から臨地調査を実施した。1.カーティアワール沿岸部における港市の形成と14世紀の水利用の建築遺構インドでも早期にイスラーム化した沿岸部の都市では、旧市街が外郭と内郭からなる二重の方形の囲壁で構成され、その形成に際し、既存の寺院、市壁といった都市基盤の大部分が転用された経緯を持つ。マングロールでは、14世紀初頭の建設当初と考えられる貯水井戸・貯水槽等の水利用の建築遺構が20以上確認され、その分布状況と建築形態に関する調査を行った。貯水井戸の遺構について、沿岸部のイスラーム化の過程で成立した特異例と考えられ、調査成果を中世建築研究会、日本沙漠学会沙漠誌分科会、日本建築学会大会で発表した。2.中世遺構と現代の市街地整備への援用印パ独立後に多数の住民移動を経験したカーティアワール地方の港市は、往時から現代まで住民構成を大きく変えている。都市の公共施設である水利遺構は,現状では所有・管理形態をめぐる宗教的な重層性を持つこと、また灌漑以外にも祠堂やコミュニティ施設として利活用されている実態が明らかとなった。近代の植民地期に直接的支配を受けず、19世紀半ばから印パ独立までナワーブ(ムスリム太守)政権が長く存続した両都市では、既存の公共施設を踏襲し現代の市街地整備に援用された点が特徴として挙げられる。都市計画本年度で予定通り現地調査、英国での文献調査をほぼ終了した。調査で得られたデータの取りまとめに着手する段階である。本年度は、対象都市・地域の文献・地図資料収集調査に力を注いだ。時間的制約から予定していたインドでの臨地調査を実施できなかったが、対象都市については既に都市・建築に関する基礎的資料を収集済みであり、今回の英国調査で、既往研究で明らかにされてこなかった対象都市の形成史の概要が把握できたことは成果の一つである。現在では、現地研究機関およびインド人研究者と連絡調整を行い、インド考古調査局(A.S.I)をはじめ、現地大学期間との研究協力体制を整えつつある。研究計画に大きな変更はなく、概ね予定通り遂行されている。時間的制約から現地での建物実測調査を含めた情報がやや不足しているため、来年度では当初の計画通り、2週間程度の現地補足調査を予定している。

本研究の意義、枠組といった研究活動を、現地での都市建築分野研究および現住民へ還元することに努めたい。具体的には、研究対象地に関する都市建築調査を円滑に進め、さらに議論を深めるために、当地方の文化財建造物を管轄するインド考古調査局(A.S.I)、グジャラート州に拠点を置く歴史研究組織(D.I.N)、アーメダバード環境計画工科大学(C.E.P.T)といった現地研究機関と連絡調整を継続的に行い、双方での研究協力体制を整え、本研究に関する現地側との議論および情報共有を通じ、現地での情報発信に努めたいと考えている。本年度の申請にて夏期、冬期に予定した現地調査を一回に集約し、代わりに研究協力者を雇用し現地調査に同行することで現地調査の効率化を図ったことによる。最終年度での論文作成(日本建築学会関東支部研究報告等)業務の一環として、謝金にあて、研究補助員を雇用しCADソフトを用いた図面整理を行う予定でいる。次年度はインドでの臨地調査を2回、またイギリスでの追加史料調査1回を予定している。臨地調査では、イスラーム圏の建築専門の研究者、およびウルドゥー語、グジャラート語といった史料翻訳・通訳に精通する社会政治学専門の研究協力者に調査協力を得るため、同行者の海外渡航費と研究協力謝金を予定する。次年度使用額(繰越額)は、現地調査で得た建造物、地図資料を基に図版を作製するため、研究補助員を1名雇用する予定である。年度末には、調査成果を日本建築学会あるいはオリエント学会へ論文投稿を行う予定で、審査論文投稿費を計上する予定である。
ミスディレクションによる社会的注意の制御とダイナミクスの解明

平成29年度実施予定であった社会的注意の臨床場面における応用研究に着手はできなかったが、その準備過程において、バイオロジカルモーションとヴァーチャルリアリティによる研究を開始した。これにより、複数研究分野における学術論文投稿の準備を整えることができた。1.低次視覚レベルにおける社会的注意の検討前年度に引き続き、社会的注意が低次視覚レベルにおいてどのような影響をもつのか、近年の実験手法Ultra-rapid detection/categorization taskおよびSaccade choicetaskを用いて詳細に検討できた。特に、人間が他者を日常場面(シーン)でどのように検出するかについて、視点情報によって変化する他者の見え方が、検出の正確さに頑健に影響することを実証できた(査読付きプロシーディングスとして採択)。また、こうした低次視覚レベルにおける視点情報の影響は、周辺視野ではみられないことも解明できた(投稿準備中)。現在は、この影響が社会的注意の制御に困難を抱える発達障害児にも生じるのか、検討中である。2.海外渡航先における研究遂行前年度に引き続き研究遂行のためカナダに渡航し、当該研究分野で著名なProf. Monica Castelhanoから3Dコンピュータグラフィクス技術と眼球運動測定法を学び、習熟できた。加えて、バイオロジカルモーション研究の第一人者であるProf. Nico Trojeから、ヴァーチャルリアリティを利用した社会的注意の実験方法を習得することができた。日常場面における社会的注意を実験刺激として再現するための3Dオブジェクトおよびシーンの作成技術、眼球運動測定法とその解析法に加え、最新のヴァーチャルリアリティ環境の利用方法についても実践的な助言を得られ、実験が進んでいる(投稿準備中)。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、初年度の研究目的であったミスディレクションの分類とその特性解明を概ね達成した。さらに、28年度以降実施を計画していた、数量化モデル構築のための新しいプログラミング環境も整えることができた。(1)ミスディレクションの分類と特性について初年度の目的を概ね達成した。実験室環境ではない、日常場面に近い状況で注意を誘導するミスディレクションという技術には、いくつかの種類があることが先行研究で明らかにされていた。しかし、それらの分類の妥当性や特性は不明であった。特に、どのような種類のミスディレクションが最も効果的は議論の余地があった。これを受け眼球運動測定を用いて検討したところ、最も注意誘導に効果的なミスディレクションは、新奇性の高いオブジェクトを動作と同時呈示することであると実証できた。この結果は従来の注意の基礎研究の知見を支持するものであり、日常場面における注意機能の裏付けをできたといえる。研究結果は、査読付き論文として採択された。(2)新しい実験プログラミング環境の作成上記の主目的に加えて、今年度より実施予定であったプログラミング環境の構築をできた。日常場面のように種々の要因が混在する場面、あるいは動的な場面におけるヒトの知覚認知機能を測定するには、精度の高い実験環境が必要となる。実験用ソフトウェアとしては新しい、Python言語のExpyrimentというプログラミングライブラリの環境構築と精度テスト、およびこれによる実験をすでに行うことができた。研究成果は、査読付き国際学会発表2件、査読付き国内学会発表1件、国内研究会発表1件として採択された。研究会では、技術環境について高評価を得られた。また、構築したプログラミング環境やその使用方法について、共同研究先である東北大学情報科学研究科および災害科学国際研究所のホームページにて、国内初となる公開を予定している。昨年度の主な研究目的であった、ミスディレクションの分類と特性の解明に加え、次年度予定していた、新しいプログラミング環境構築とその精度テストなどまで実施できたため。今後実施予定の画像工学的手法や、MEGによる脳機能測定を円滑に行うための準備が整えられたといえる。本年度研究課題の検討はやや遅れているが、技術的側面および応用研究において期待以上の成果が得られた。(1)社会的注意の数量化モデル確立に伴う実験環境構築:本年度は、数量化モデルの確立には至らなかった。一方で、日常場面における社会的注意のような複雑な要因を検討する上で必要不可欠な実験環境の構築ができ、それに基づいた研究を遂行できた。前年度から進めていた、MacPC上でPython言語を使用した、正確な実験制御可能な研究設備が完成し、典型的な行動実験を始め、高精度の眼球運動測定および脳機能測定実験も、従来よりも円滑に実施できている。研究成果は、査読付き国際誌論文1本、査読付き国内誌論文1本、査読付き国際学会発表1件、査読付き国内学会発表1件、査読無し国内学会発表1件として採択された。(2)低次視覚レベルにおける社会的注意の検討:社会的注意が、低次視覚レベルにおいてどのような影響をもつのか、近年の実験手法Ultra-rapid detection/categorization taskを用いて、検討できた。特に、人間が他者を日常場面(シーン)でどのように検出するかについて、処理速度がシーンごとに異なることや、他者の向きが検出の正確さに影響を及ぼすことを実証できた。社会的注意の数量化モデル確立の基礎研究として重要な知見となり、査読付き国際学会発表1件として採択された(他に、査読付き国際誌Proceedingsとして1本査読中)。(3)海外渡航先における研究遂行: 2016年10月より研究遂行のためカナダに渡航し、当該研究分野で著名なProf. MonicaCastelhanoの指導のもと、最新の研究技術を習得している。