hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
義歯支持粘膜の支持能力を簡便に評価する装置の開発

そこで,若年有歯顎者と高齢無歯顎者の粘膜性状(厚さ・弾性率)と疼痛閾値(圧力・沈下量・圧縮率)の関係を比較検討した.その結果,高齢無歯顎者は若年有歯顎者より,粘膜が厚く,弾性率が小さく,疼痛を感じる時の圧力,圧縮率は小さかった.以上より高齢無歯顎者の粘膜は若年有歯顎者と比較し,負担能力が低い可能性が示唆された.しかし,義歯床で覆われる義歯支持粘膜は各測定部位で粘膜性状や疼痛閾値が異なる上,臨床において同時測定システムの探触子先端の形態により正確な粘膜性状と疼痛閾値を測定できているかは不明である.そのため,現段階では実測した無歯顎者の義歯支持粘膜の厚さと疼痛発生時までの荷重量,沈下量を用いて,生体に近似した義歯支持粘膜の三次元有限要素モデルを構築し,同時測定システムの測定結果の妥当性を検証している.同時測定システムの妥当性の検証が済み次第,口蓋床に同時測定システムを組み込み,若年有歯顎者を対象にリリーフの効果の検証を行う予定である.現在使用している同時測定システムの探触子先端の形態により本システムの測定値と実際の粘膜性状と疼痛閾値の測定結果が異なる可能性が当講座の佐藤裕二より指摘された.そこで,実測した無歯顎者の義歯支持粘膜の厚さと疼痛発生時までの荷重量,沈下量を用いて生体に近似した義歯支持粘膜の三次元有限要素モデルを構築し,同時測定システムの測定結果の妥当性を検証しているため.目的:本研究は有歯顎者における疼痛発生時の噛みしめ力と口蓋粘膜沈下量の関係を同時に解析可能な上顎口蓋床形態の装置を新たに開発し,口蓋床正中部のリリーフが支持力に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした.方法:被験者は著明な口蓋隆起がなく,口蓋粘膜に異常を認めない有歯顎者15名とし(男性8名,女性7名,平均年齢28.9歳),上顎には口蓋粘膜に接し,噛みしめ力により沈下する疑似口蓋床,沈下量を測定するための上顎の基準となる前歯部用シーネ,下顎には疑似口蓋床に噛みしめ力を加えるための加圧用シーネを装着した.また,疑似口蓋床はリリーフ量の異なる3種類を製作した:「口蓋正中部のリリーフなし」「口蓋正中部にリリーフ量0.23 mm(幅10 mmのシートワックス1枚)付与」「口蓋正中部にリリーフ量0.46 mm(幅10 mmのシートワックス2枚)付与」.被験者には疼痛が生じるまで毎秒100 Nで噛みしめさせ,疼痛発生時の噛みしめ力と口蓋粘膜沈下量を,小型圧縮型ロードセルと小型超音波厚さ計を用い,同時に測定した.リリーフ量間の比較は,繰り返しのある2元配置分散分析を行った.また,疼痛発生時噛みしめ力と口蓋粘膜沈下量において,各リリーフ量でPearsonの相関を求めた.結果:「リリーフなし」と「リリーフ量0.23 mm付与」,「リリーフなし」と「リリーフ量0.46 mm付与」の間には,疼痛発生時の噛みしめ力,口蓋粘膜沈下量ともに有意な増加が認められた(p < .05).しかし「リリーフ量0.23 mm付与」と「リリーフ量0.46 mm付与」の間には,有意差はなかった.本研究は疼痛発生時のかみしめ力と口蓋粘膜沈下量の関係を同時に測定する装置を開発し,これらとリリーフの関係を解析した.被験者は15名とし,上顎に疑似口蓋床,上顎の基準となる前歯部用シーネ,下顎には疑似口蓋床に噛みしめ力を加えるための加圧用シーネを装着した.また,疑似口蓋床は口蓋正中部に幅10 mm・リリーフ量の異なる3種類を製作した:「なし」「0.23 mm」「0.46 mm」.計測は疼痛発生時の噛みしめ力と口蓋粘膜沈下量を同時に測定した.結果として「なし」と「0.23 mm」,「なし」と「0.46 mm」の間には疼痛発生時の噛みしめ力,口蓋粘膜沈下量ともに有意な増加が認められた(p < .05).平成25年度は当講座で開発した粘膜の厚さと荷重量の同時測定システムを応用し,若年有歯顎者における粘膜性状と疼痛閾値を同時測定する手法を確立した.その結果,若年有歯顎者における粘膜性状のパラメータ(厚さ・弾性率・粘弾性)と疼痛閾値のパラメータ(圧力・沈下量・圧縮率)の計測結果が得られ,また,無歯顎者においてもシーネを用いることで測定が可能であることが確認されたことから,高齢無歯顎者における測定を行った.
近世京坂の案内記に見られる描写内容とその意義に関する地理学的研究

本研究の目的は、近世京都および大坂の名所案内記を近世都市研究の資料として活用するために、基礎的な研究を行うことにある。本年度は、昨年度の成果を受け、まず、京都を対象とした「京都もの」名所案内記の特性に関する検討を行った。その際、名所案内記の整理の際して設定した「読み物」と「実用書」という対比に留意し、「読み物」の事例として17世紀中期の『京童』を、「実用書」の事例として18世紀以降の一連の小型案内記を取り上げて検討した。その結果、『京童』にみられる「読み物」としての特性は、以下のような点に現れていることが明らかとなった。すなわち、著者自作の俳諧や狂歌がみられたり、地誌的記述が簡略化されて著者の俳諧論が展開される箇所がみられるなど、作品全体の中で俳諧が大きな比重を占めている点、和漢の古典的教養に基づく名所観がみられ、文章や挿絵において必ずしも当代の実景が描写されていない点などである。一方、小型案内記にみられる「実用書」としての特性は、以下のような点に現れていることが明らかとなった。すなわち、寺社の一般公開日や拝観料等に関する記述、名所巡りのモデルコースの設定などにみられるように、名所巡りの実用的情報を示している点、各名所などを、現在と同じように、具体的かつ現実の観光要素として描写している点などである。この点で、小型案内記は現在の旅行ガイドブックに通じる特徴を備えていることが確認できた。本年度の研究としては、今一つ、近世大阪を対象とした「大坂もの」名所案内記の収集および整理がある。その結果、「京都もの」と同様のジャンルの他に、「大坂もの」独自のジャンルの存在が確認された。それは、17世紀末の『難波鑑』のように年中行事を集成したもの、および18世紀末以降の『浪華のながめ』や『浪速のむめ』などに代表される狂歌絵本である。前者は一年間の日付順に記述するという記述スタイルに特徴があり、後者の狂歌絵本は小型案内記の体裁をとった狂歌本と位置づけられる。本研究の目的は、近世京都および大坂の案内記を、近世都市研究の資料として活用するための、基礎的な研究を行うことにある。そのため、本年度は、まず、案内記の収集を行った。その際、国文学研究資料館によりデータベース化された『国書総目録』などを参考に、案内記原本の複写の収集につとめた。その上で、案内記の類型化を試みた。まずは、従来から比較的研究成果がみられる京都案内記について、類型化のための二つ軸を設定した。その内の一方の軸は、記述のスタイルに関するもので、各名所等を一定の順序に従って記述する「道順方式」と、各名所等を分類項目別に記述する「アイテム方式」とに分類するというものである。また、もう一方の軸は作品としての性格に関するもので、文学的な要素を色濃く持つ「読み物」と、現在の旅行ガイドに類似した「実用書」とに分類するというものである。これら二つの軸により、各種の京都案内記を4類型に分類し、年代順に整理を試みた。その結果、17世紀末を境に、「道順方式」と「アイテム方式」のいずれにおいても、「読み物」から「実用書」への比重の移動が確認できた。また、大坂案内記の類型化も試みたが、おおむね上記の京都案内記の類型を適用できることがわかった。ただし、大坂案内記に関しては、内容面から、新たな検討を要するものの存在がわかった。これは、狂歌などと密接な関係を有するものである。この種のものの位置づけや、京都案内記における同類のものの存在の有無に関しては、本年度十分に検討できなかったので、来年度の課題としたい。このような、類型化とならんで、今後の利用も考慮して、案内記類のデータベース化も試みた。現段階では京都案内記の代表的なものの一部を対象にした試作であるが、来年度も引き続き、試みることにしたい。

その結果、「京都もの」と同様のジャンルの他に、「大坂もの」独自のジャンルの存在が確認された。それは、17世紀末の『難波鑑』のように年中行事を集成したもの、および18世紀末以降の『浪華のながめ』や『浪速のむめ』などに代表される狂歌絵本である。前者は一年間の日付順に記述するという記述スタイルに特徴があり、後者の狂歌絵本は小型案内記の体裁をとった狂歌本と位置づけられる。
日本の会計実務における近世と近代の連続と非連続

昨年度の一般研究(c)の補助金を使って調査・収集した社史資料から、明治期に和式帳合から洋式簿記に転換した会社、大正期に転換した会社、創業時より洋式複式簿記を採用した会社、および明治-大正期には和式帳合を用い続けた会社を整理して、「社史に見る西洋式複式簿記の導入」としてまとめた(学内事情で入稿が遅れ現在校正中)。上記の会社は非金融企業であるが、今年度は日本における洋式簿記導入の先駆的役割を果たした銀行の社史を調査し、大蔵省による伝習と第一国立銀行から他の諸国立銀行への伝習過程を追跡した。その成果は、現在論文にまとめているところである。また、月桂冠や先収会社のCash BookやJournalといった洋式帳簿を調べた結果を原稿にまとめはじめたが、過去に行なった近世三井家の簿記会計を英文で簡潔にまとめるようにとの依頼原稿の作成に思いのほか手まどり、また、追悼記念論集のために「明治初期の国立銀行における複式簿記の導入過程」の原稿完成を優先させている。
PETによるアミノ酸トランスポータ標的がん治療のモニタリング法の開発に関する研究

L型アミノ酸トランスポーター(LAT1)は、がん細胞特異的に発現し、胆管がんをはじめとするがんの増殖や患者の予後と相関する。LAT1は必須アミノ酸の取り込みの他、mTOR系を介する細胞増殖シグナル伝達に関与しており、その阻害はがんの標的治療となる。L-[3-18F]-α-methyl tyrosine (18F-FAMT)は、がん特異性が高く、集積程度がLAT1発現と相関し患者の予後とも相関する。またLAT1阻害はアミノ酸の取り込みや細胞増殖を抑制する。これらのことから18F-FAMT-PETは、LAT1標的がん治療の適応判断や治療効果の判定に役立つ画像マーカーとして有用と考えられた。分子イメージング平成25年度に計画していた動物実験が順調に実施され、初期の目的が達成されたため、平成26年度の研究実施計画に記載した「適宜実験系を見直し追加する」必要がなくなったため、平成26年度は物品費の使用額が当初計画より少額となった。平成26年度には臨床研究で胆管癌の他に非小細胞肺癌、頭頚部癌、消化器癌などについてもLAT1発現の解析を行った。さらにアミノ酸トランスポーターとしてASC amino-acid transporter 2 (ASCT2)も癌治療の標的となる可能性を示唆するデータが得られたため、平成27年度はその検討も推進する。そのために次年度使用額が生じた。免疫組織染色に使用する抗体などの消耗品の購入に使用して研究を行う計画である。
妄想の発生のメカニズムと心理学的介入についての実証的研究

本研究は、妄想の発生メカニズムとして有力視されている2つの仮説を検討するものである。すなわち、結論への飛躍バイアス仮説と原因帰属バイアス仮説である。これまでの先行研究により、妄想を持つ患者は、少ない情報から強い確信に至ってしまうという判断傾向があり、これはベイズ統計学の見地から、「結論への飛躍バイアス」と呼ばれる。本研究では、こうした結論への飛躍バイアスが妄想傾向を持つ健常者にもみられるかを検討した。実験参加者は、妄想を持つ統合失調症患者と一般大学生である。一般大学生は、ピーターズ妄想質問紙の得点によって、高妄想的観念群と低妄想的観念群に分けられた。課題は、先行研究で多く用いられてきたビーズ玉課題である。その結果、高妄想的観念群は、低妄想的観念群に比べて、情報収集の量が少なく、自分の決断に対する確信度が高いことが確かめられた。つまり、妄想的観念が高い群は、低い群に比べて、「結論への飛躍」が見られる。先行研究と合わせて考えると、妄想と妄想的観念の発生メカニズムには共通のものが存在することが示唆され、妄想と妄想的観念の連続説が支持される。さらに、一般大学生を対象にして調査した結果、高妄想的観念群は、低妄想的観念群に比べて、ポジティブな出来事に対しては内的に(自分のせいだと)帰属し,ネガティヴな出来事に対しては外的に(他者や状況のせいだと)帰属していた。ネガティヴな出来事を外的に帰属することは,被害妄想を説明する。また,ポジティヴな出来事を内的に帰属することは,誇大妄想を説明する。妄想の発生メカニズムとして有力視されている3つの仮説を検討した。すなわち、ベイズ仮説、「心の理論」仮説、原因帰属仮説の3つである。本年度は、臨床研究とアナログ研究の2つを同時にすすめた。臨床研究においては,妄想と統合失調症を持つ人を対象とした。アナログ研究とは、臨床群ではなく、一般の健常者(本研究では一般大学生)における精神病理を調べる研究である。臨床研究においては,統合失調症群を対象として,3つの課題をおこない、継時的に妄想的観念の変化を調べ、3つの課題成績がその後の妄想の発生をどれだけ予測するかを調べた。こうした準実験のパラダイムを用いることによって、妄想発生の因果関係を調べるものである。アナログ研究では、一般大学生を対象にして、課題の信頼性と妥当性の検討をおこなった。ベイズ仮説については、先行研究で多く用いられてきたビーズ玉課題とコイントス課題を検討した。「心の理論」仮説については、被調査者が成人であることを考慮して、成人用に開発されたヒント課題と視線課題を検討した。これらは自閉症研究において臨床的妥当性も確かめられているものである。原因帰属仮説については、帰属スタイル尺度(Seligmanら,1979),自己標的バイアス尺度(Fenigstein,1984),推論バイアス尺度(丹野・坂本,1997)などの質問紙法を検討した。従属変数としての妄想を測る方法としては、質問紙法の妄想観念チェックリスト(丹野・石垣,1997)と、構造化面接法のMAPI(対人観念多次元アセスメント)を用いた。これらの検討の結果、いずれの課題についても、その信頼性と妥当性が確かめられた。本研究は、妄想の発生メカニズムとして有力視されている3つの仮説を検討するものである。本年度は、アナログ研究を中心として、ベイズ仮説をおもに検討した。これまで、妄想を持つ患者を対象とした研究において、ベイズ課題を用いた実験をおこなうと、妄想を持つ患者は、持たない患者に比べて、判断を下す際に、情報収集の量が少なく、自分の決断に対する確信度が高いことが知られている。これは「結論への飛躍」バイアスと呼ばれる。本年度はアナログ研究を中心に研究をすすめた。

アナログ研究とは、臨床群ではなく、一般の健常者(本研究では一般大学生)における精神病理を調べる研究である。一般大学生を対象にして、妄想的観念が強い群と弱い群に分け、先行研究で多く用いられてきたビーズ玉課題を用いて検討した。その結果、妄想的観念が強い群は、弱い群に比べて、情報収集の量が少なく、自分の決断に対する確信度が高いことが確かめられた。つまり、妄想的観念が強い群は、弱い群に比べて、「結論への飛躍」が見られる。先行研究と合わせて考えると、妄想と妄想的観念の発生メカニズムには共通のものが存在することが示唆され、妄想と妄想的観念の連続説が支持される.また、社会的場面を想定したベイズ課題にすると,妄想的観念が強い群にも「結論への飛躍」バイアスはみられなくなった。このことから、妄想的観念が強い群も,対人場面においては、推論を慎重に行なうために、「結論への飛躍」バイアスはみられなくなると考えられた。こうした結果は、妄想的観念の指導や治療介入において示唆するところが多い。本研究は、妄想の発生メカニズムとして有力視されている3つの仮説を検討するものである。すなわち、ベイズ仮説、「心の理論」仮説、原因帰属仮説の3つである。本年度は、アナログ研究を中心として、ベイズ仮説と原因帰属仮説を検討した。先行研究と合わせて考えると、妄想と妄想的観念の発生メカニズムには共通のものが存在することが示唆され、妄想と妄想的観念の連続説が支持される。また、社会的場面を想定したベイズ課題にすると,妄想的観念が強い群にも「結論への飛躍」バイアスはみられなくなった。さらに、一般大学生を対象にして調査した結果、妄想的観念が強い群は、ポジティブな出来事に対しては内的に(自分のせいだと)帰属し,ネガティヴな出来事に対しては外的に(他者や状況のせいだと)帰属していた。ネガティヴな出来事を外的に帰属することは,被害妄想を説明する。また,ポジティヴな出来事を内的に帰属することは,誇大妄想を説明する。
癌形質を消失させるマイクロＲＮＡ群の薬物応用への試み

癌細胞を形態上は正常形質に回帰させるヒトマイクロRNAを発見した。それは未分化型肝癌細胞の肝組織形成、奇形腫形成で発見し、そのメカニズム解析を本検討で行った。脱分化誘導の実態を、導入後3日目、5日目、7日目と経時的にそのDNAメチル化レベル及びRNAメチル化レベルを検討し、脱メチル化誘導が原因が重要な原因の1つと考えられた。メタボローム解析では、5日目にsilencingされ、その2日後にiPS細胞レベルの別の種類の細胞になることが分かった。520dの標的遺伝子の検討では、ELAVL2をはじめとする計3種類をルシフェラーゼアッセイで同定し得た。癌細胞は正常細胞になり得る初めての報告である。癌の正常細胞化に関してその根底にあるメカニズムを解明する試みをした。miR-520dが未分化型癌細胞を容易にiPSに変化させうることから、miR-520dの標的遺伝子が抑制されることで、その効果を発揮すると考えられた。そこでバイオインフォーマティックス(Web上に5種類の利用できるデータベース)を用いて標的遺伝子を予測した。その結果ELAVL2などが候補として浮上したため、ルシフェラーゼレポーター発現アッセイを行い、miR-520dが実際にin vitroでELAVL2の3`領域に直接結合して、本遺伝子を発現抑制することを突き止めた。次いで、この抑制された遺伝子を、免疫不全マウス(KSN/Slc)を用いてin vivo検討した。miR-520dと同様の幹性誘導による奇形腫や肝組織が得られることを期待していたが、腫瘍形成をせず、腫瘍自体が消失する結果になる。幹性誘導の証明には至らなかったが、必ずこのマイクロRNAの標的遺伝子群の中に重要な鍵となる遺伝子があると予想する(この標的遺伝子の成果までで論文投稿した)。ELAVL2以外の遺伝子関与を証明するために、その次の候補として、TEAD1やGATAD2Bが挙げられ(知的財産権申請2012年12月)、これらの遺伝子群を用いたin vitro検討を行っている。ここまでの成果は、平成24年度日本癌学会総会、肝胆膵国際会議、日本臨床薬理学会総会で発表した。癌を正常細胞化させることはできない。それが常識であった。しかし画像診断上、「治療経過中に腫瘍が徐々に消失していく。」このような治療が夢ではないのではないかと、実感している。miR-520dを低分化あるいは未分化な癌細胞株に導入することで酷似した現象を確認し、xenograftモデルで幹性誘導機序で癌形質抑制能があることを見出した。この分子生物学的な特徴は、多能性マーカーと癌抑制遺伝子(P53)が高発現すること、脱メチル化遺伝子AID(AICDA)が強く抑制されていることである。また導入癌細胞が免疫不全マウスにおいて奇形腫や派生正常組織に変化することからiPSCや間質性幹細胞へと転換されたことを示唆している。この成果を1月に発表した(Scientific Reports, 2014)。この現象は、「hiPSC生成メカニズムの解明と癌の良性化または正常細胞化が現実に可能であり、相互にリンクしていること」を示唆している。miR-520d, ELAVL2は未分化癌を発生由来細胞へ回帰させ、悪性形質を喪失させる特徴を持ち、治療へ応用すれば、癌細胞が元の正常細胞へ形質転換する世界に類を見ない画期的な生体分子である。正常細胞に関しては、導入された線維芽細胞、血管内皮細胞、角化細胞、扁平上皮細胞は、免疫不全マウスにおいて造腫瘍性を有しないため、がん細胞(特に癌幹細胞)に劇的な効果が期待できることも重要な特徴である。当該miRNAである520dは標的として3種の遺伝子を同定した。メカニズム解析では、DNAレベル、RNAレベル、メタボローム解析を行った。レンチウイルスによる導入後5日目の癌細胞の脱メチル化誘導に因り、メタボロームネットワークのサイレンシングが連動して起こり、iPSレベルまで脱メチル化する。この誘導が本現象の根幹にあることを明らかにしえた。遺伝子異常に関してはまだ実施できていない。今後はメカニズムの解明に傾注する。それが常識であった。しかし未分化型肝癌にmiRNA(hsa-mir-520d)を導入すると、約1ヶ月で正常肝組織への形質転換をin vivo検討で確認することができる。このことは当該マイクロRNAの高発現により、肝臓の最も悪性度・転移性・治療抵抗性の未分化型肝癌が現実に正常細胞化するということを意味する。

我々はin vitroだけでなくin vivoにおいて山中因子導入で用いられた293FT細胞の幹性化のみならず、未分化型肝癌細胞を幹細胞に形質転換できることを見出したことを受けて、他の未分化型悪性腫瘍の良性化を試みてきた。これらはP53を高発現しつつも多能性マーカーを強発現する特徴を有する。リプログラミングレベルによりin vivoでの効果が異なることを基礎データとして、腫瘍を形成しない方法論の確立を目指して検討している。特にmir-520dはHLF細胞をin vivoで正常肝組織に誘導できたことより、この条件の最適化により安全な誘導方法や治療的手段になり得ると位置づけ、検討を進めている。本研究費による当該年度での成果としては、全体計画の一部であり、主に単独マイクロRNA発現レンチウイルス量とin vivoで観察される成果の比較検討を行った。メカニズム解析としては、メチレーション関連遺伝子、多能性マーカー、がん抑制遺伝子の共通した発現様式に注目し、その発現様式を新たなベクターを用いた検討を現在も行っている。多様ながん細胞での解析を行うには未分化維持環境で幹細胞を培養したり、細胞工学的解析を行うためには月4050万円ほどの費用が発生するため、細胞を肝癌細胞HLFのみに絞り検討を行なった。成果として、1細胞あたり1コピーの導入により、がん細胞が奇形腫や肝組織にin vivoで誘導可能であることが明らかとなった。当初の目的は癌細胞の正常細胞化のメカニズム証明であり、創薬開発ではない。学術的検討として、特に治療抵抗性癌細胞ほどiPS化しやすいのではないかということであった。肝癌、膵癌、甲状腺癌、多形性膠芽腫、線維肉腫など未分化型がん細胞株または肉腫細胞株で行い、iPS様細胞への変化を認めたため、当該マイクロRNAは、この現象を誘導するがん化に本質的な生体分子であると認識された。この2年間、当該科研費(挑戦的萌芽研究基金)の恩恵を受けているけれども、遂行するための資金として、足りないところは他の予算を充当している。効果につく試薬は本助成金では購入できないからである。目標の1/3は達成していると自己評価している。当初5年間でin vivo検討もメカニズム解析も行う予定であったが、気持ちの続く限り継続していく。がん細胞はたったひとつの細胞から発生することが一般的である。そしてがん細胞はその派生元の細胞に戻ることができる。これが我々の結論である。現象論的には実証できているため、メカニズム解析が必要であり、ほんの糸口になるものでも明らかになるよう検討中である。現象論だけでNatureに投稿したが、メカニズム解析をして再投稿するようにレビューされた。我々はそのための検討を行っている。可能な範囲で少しづつ目的は達成している。昨年中にPCT出願や早期審査出願し、知的財産権は終了した。H24には肝癌の幹性誘導による肝細胞化、良性化に関する現象論に関する発表を国際会議(IHPBA 7月1-5日)で行う予定である。本研究は難治性かつ悪性度の高い未分化癌、低分化癌に共通している現象であると位置づけ、更なる予算獲得を模索している。研究の進み具合はやや遅いが、少しづつ行う予定である。
消化管癌に対する新たな光線力学療法の開発

NPe6光線力学的療法の,ヒト消化管癌治療に対する有効性を実験的に検証した。ヌードマウスに移植したヒト由来の消化管癌に対して,既存の薬剤と同等以上の抗癌効果を認めら,今までは不可能であった繰り返しのレーザー治療を安全に行え,その場合の抗癌効果も確認された。治療後4週間の暗室生活の必要性,繰り返し治療が不可能という,既存の光線力学的療法の問題点をNPe6が解決してくれる可能性が確認された。【目的】近年消化管がんに対する内視鏡的腫瘍切除術の進歩により,適応症例が重複する光線力学的療法(PDT)の施行数が激減している。内視鏡的腫瘍切除は技術が高度化され,施設が限定されるため,病変にレーザー光を照射するだけのPDTの簡便性は魅力的である。消化管癌へのPDTは現在フォトフリンが保険適応を受けているが,4週間以上の光線管理が必要なため,PDTの普及を鈍化させている。一方,フォトフリンでは光線過敏症の問題から短期間の追加治療が不可能であり,レーザー照射中に組織障害を来たさないPDTにとっては不利な条件となる。このため,フォトフリンより光線過敏症が軽微なTalaporfin sodium(NPe6)によるヒト胃癌に対するPDTの開発を目的とした。【方法】ヌードマウス背部皮下にヒト胃がん株MT2を移植し,腫瘍径が78mmに達した時点でPDTを行った。NPe6:10mg/kgを静脈内投与2時間後に半導体レーザーを用いてレーザー照射した(波長:664nm,照射エネルギー密度:100J/cm^2)。【結果】NPe6、PDTの抗腫瘍効果はCR:87.5%(7/8)であり,同様のフォトフリン、PDT(62.5%,5/8)と同等以上の抗腫瘍効果であった。その後12週間経過観察したが,腫瘍の再発を認めなかった。【目的】近年消化管がんに対する内視鏡的腫瘍切除術の進歩により、適応症例が重複する光線力学的療法(PDT)の施行数が激減している。内視鏡的腫瘍切除は技術が高度化され、施設が限定されるため、病変にレーザー光を照射するだけのPDTの簡便性は魅力的である。消化管癌へのPDTは現在フォトフリンが保険適応を受けているが、4週間以上の光線管理が必要なため、PDTの普及を鈍化させている。一方、フォトフリンでは光線過敏症の問題から短期間の追加治療が不可能であり、レーザー照射中に組織障害を来たさないPDTにとっては不利な条件となる。このため、フォトフリンより光線過敏症が軽微なTalaporfin sodium (NPe6)によるヒト胃癌に対するPDTの開発を目的とした。【方法】ヌードマウス背部皮下にヒト胃がん株MT2を移植し、腫瘍径が78mmに達した時点でPDTを行った。NPe6:10mg/kgを静脈内投与2時間後に半導体レーザーを用いてレーザー照射(波長:664nm、照射エネルギー密度:50J/cm^2)を2週間隔で3回施行した。【結果】追加治療でCRを50%において認めた。CR例ではその後12週間経過観察したが、腫瘍の再発を認めなかった。このため、フォトフリンより光線過敏症が軽微なTalaporfin sodium(NPe6)によるヒト胃癌に対するPDTの開発を目的とした。レーザー照射1、3、7日後に腫瘍周辺組織を切除し、腫瘍血管の状態を検討した。【結果】腫瘍血管はレーザー照射3日後には有意に血流遮断されていた。
低温レーザー干渉計プロトタイプ

本研究の目的は、計画研究(本特定領域、以下同様)「低温鏡の開発」で開発・製作されるサファイアミラーと計画研究「低温懸架系の開発」で開発・製作される低温防振系を組み込んで、基線長100mの低温レーザー干渉計プロトタイプを構築することである。初年度の平成14年度には、神岡鉱山内に100m×100mのL字型トンネルを掘削した後に、実験室環境を整備した。平成15年度は、中央実験室部分にモードクリーナー用真空タンクを設置し、レーザーを組み込んで高安定光源を製作した。また、低温ミラーを格納するクライオスタットを設計し、その実機モデルを製作して冷却特性や振動特性を測定した。特に、これまでより2桁振動の少ないパルスチューブ方式冷凍機が開発されたので、それを組み込んだ特性試験を繰り返し行った。これらと平行して低温レーザー干渉計のデザインについて検討し、デザインレポートとしてまとめた。平成16年度はクライオスタット1基を神岡坑内に設置し、冷却テストおよび振動環境測定を行った。その後、さらにクライオスタット2基とそれをつなぐ100m真空パイプや真空タンクを設置して、CLIOレーザー干渉計の片側部分が完成した。最終年度となる平成17年度は、残るクライオスタット1基などを設置し、真空・低温系全体が完成した。以上の準備のもと、基線長100mのレーザー干渉計を組み上げ、低温での運転に成功した。同時に、その雑音スペクトルを取得した。一方、本研究は計画研究「地球物理への応用」と共同で基線長100mの高感度レーザー歪計を設置し、地球物理観測の情報を重力波観測にいかすことも重要な課題としている。この装置は平成14年度に完成し、平成16年度に設置した超伝導重力計とともに観測を続けており、今後の重力波観測に必要となるデータが取得できるようになった。本研究は、計画研究(本特定領域、以下同様)「低温鏡の開発」で開発・製作されるサファイアミラーと計画研究「低温懸架系の開発」で開発・製作される低温防振系を組み込んで、基線長100mの低温レーザー干渉計プロトタイプを構築することが目的である。それまでの2年間に100mレーザー干渉計を設置する施設の整備とモードクリーナーを含むレーザー干渉計の光源を準備する。今年度は、まず神岡鉱山内に100m×100mのL字型トンネルを掘削した後に、壁面へのコンクリート吹き付けと防塵塗装を施し、照明・電源および給排水ポンプを設置するなど、実験室環境を整備した。平成15年度にはクリーンブースの設置を行なう予定である。また、低温レーザー干渉計を設計するために6回のデザインミーティングを開催し、低温化にかかわる問題点とその解決法についてのレポートをまとめた。一方、本研究は計画研究「地球物理への応用」と共同で基線長100mの高性能レーザー歪計を併設し、地球物理的観測による情報を重力波観測にいかすことも重要な目標としている。このため、今年度はレーザー歪計の真空系を製作し、100mトンネルに設置した。レーザー歪計を設置する準備として、トンネル掘削直後に弾性波速度を測定した。結果は5km/sを超える結果が得られ、100mトンネルを取り巻く岩盤が非常に固く、地球物理観測に適することが判明した。平成15年度に少なくとも半年間の観測データを取得し、解析することにより、地球のコア振動をとらえることが充分に期待できる。初年度であった前年度には、神岡鉱山内に100m×100mのL字型トンネルを掘削した後に、壁面へのコンクリート吹き付けと防塵塗装を施し、照明・電源および給排水ポンプを設置するなど、実験室環境を整備した。今年度も引き続き実験環境を整えると共に、モードクリーナーを設置する中央実験室部分にクリーンブースの設置を行なった。プロトタイプの常温部分であるモードクリーナーについては真空タンクを設置し、レーザーを組み込んだ高安定光源を製作中である。また低温ミラーを格納するクライオスタットを設計し、その実機モデルを製作して冷却特性や振動特性を測定した。特に冷却に用いる冷凍機は、これまでより2桁振動の少ないパルスチューブ式が開発されたので、それを組み込んだ特性試験を繰り返し行った。また、低温レーザー干渉計のデザインについて検討し、デザインレポートとしてまとめた。昨年度に真空系を設置したレーザー伸縮計に光学系を組み込んで、レーザー伸縮計としての観測を開始した。震度の大きな地震により励起される地球のコアモードの振動を探査する解析を進めている。神岡坑内は岩盤が非常に固く安定なため、地球物理に関する重要な知見が得られるはずである。実際に理論的予想に近い地球潮汐が観測されており、地球物理観測に適していることが実証された。

初年度であった14年度には、神岡鉱山内に100m×100mのL字型トンネルを掘削した後に、実験室環境を整備した。前年度も引き続き実験環境を整えると共に、モードクリーナーを設置する中央実験室部分にクリーンブースの設置を行なった。プロトタイプの常温部分であるモードクリーナーについては真空タンクを設置し、レーザーを組み込んだ高安定光源を製作した。また低温ミラーを格納するクライオスタットを設計し、その実機モデルを製作して冷却特性や振動特性を測定した。特に冷却に用いる冷凍機は、2桁振動の少ないパルスチューブ方式冷凍機が開発されたので、それを組み込んだ特性試験を繰り返し行った。また、低温レーザー干渉計のデザインについて検討し、デザインレポートとしてまとめた。今年度は1基のクライオスタットを神岡坑内に設置し、冷却テストおよび振動環境測定を行った。その後、さらに2基のクライオスタットとそれをつなぐ100m真空パイプや真空タンクを設置して、CLIOレーザー干渉計の片側部分が完成した。現在は真空テストを行っている。一方、本研究は計画研究「地球物理への応用」と共同で基線長100mの高性能レーザー歪計を併設し、地球物理的観測による情報を重力波観測にいかすことも重要な目標としている。14年度にレーザー伸縮計は観測を開始した。神岡坑内は岩盤が非常に固く安定なため、地球物理に関する重要な知見が得られるはずである。実際に理論的予想に近い地球潮汐が観測されており、地球物理観測に適していることが実証された。また、今年度は直近に超伝導重力計が設置された。本研究の目的は、計画研究(本特定領域、以下同様)「低温鏡の開発」で開発・製作されるサファイアミラーと計画研究「低温懸架系の開発」で開発・製作される低温防振系を組み込んで、基線長100mの低温レーザー干渉計プロトタイプを構築することである。初年度の平成14年度には、神岡鉱山内に100m×100mのL字型トンネルを掘削した後に、実験室環境を整備した。平成15年度は、中央実験室部分にモードクリーナー用真空タンクを設置し、レーザーを組み込んで高安定光源を製作した。また、低温ミラーを格納するクライオスタットを設計し、その実機モデルを製作して冷却特性や振動特性を測定した。特に、これまでより2桁振動の少ないパルスチューブ方式冷凍機が開発されたので、それを組み込んだ特性試験を繰り返し行った。これらと平行して低温レーザー干渉計のデザインについて検討し、デザインレポートとしてまとめた。平成16年度はクライオスタット1基を神岡坑内に設置し、冷却テストおよび振動環境測定を行った。その後、さらにクライオスタット2基とそれをつなぐ100m真空パイプや真空タンクを設置して、CLIOレーザー干渉計の片側部分が完成した。最終年度となる平成17年度は、残るクライオスタット1基などを設置し、真空・低温系全体が完成した。以上の準備のもと、基線長100mのレーザー干渉計を組み上げ、低温での運転に成功した。同時に、その雑音スペクトルを取得した。
ＳｉＣバイポーラトランジスタの表面・界面キャリア再結合過程の解明に基づく高性能化

本年度はまず、増幅率制限要因の解明に向けて、p-nダイオードを用いた再結合電流の定量的な評価に取り組んだ。これにより、SiC BJTの増幅率は表面再結合電流により制限されていることを定量的に明らかにし、その表面再結合速度を得た。また、申請者のこれまでの研究で得られた材料物性およびデバイス物理に関する知見を活かしてSiC BJTのデバイス設計を工夫し、実際に作製した。具体的には、ベース拡がり抵抗を低減するため寄生領域にイオン注入し、低抵抗領域を形成した。その結果、SiC BJTのオン特性を大幅に向上することができ、SiC BJTにおいて初めて明確な伝導度変調を実現し、オン抵抗をユニポーラリミットの半分にまで低減できた。また、作製したBJTのオン特性の温度依存性を評価することで、伝導度変調の温度依存性を明らかにした。これまで、SiC BJTでは伝導度変調が明確に確認されていなかったため、これは新たな知見となる。さらに、昨年の研究においてデバイスシミュレーションで確認されていた、伝導度変調領域の拡張現象に関しても、実験的に確認することができた。これは、マルチフィンガーBJTにおけるフィンガー本数を設計する上で重要な知見となる。以上のように本研究により、SiC BJTのオン特性の制限要因に関する定量的な知見を提示することができ、また、SiC BJTの優れたポテンシャルのデモストレーションに成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、SiCバイポーラトランジスタのキャリア再結合過程を明らかにし、高性能化を実現することである。そこで本研究では、その第一歩として、再結合電流の大きさを決めるパラメータ(表面再結合速度・キャリア寿命)の導出を試み、様々な表面処理を施した4H-SiCpnダイオードの再結合電流成分のデバイスサイズ依存性を評価した。しかし、SiC pnダイオードを作製すると、ダイオードの低電流域で順方向リーク電流が生じ、それが再結合電流成分を隠すため、再結合電流の評価ができなくなるという問題が生じた。そこで本研究では、順方向リーク電流を無視できる、高電流域の評価をすることで、上記パラメータの導出を試みた。通常、高電流域では、拡散電流が支配的になっているため、再結合電流の評価および上記パラメータの導出は困難である。しかし、デバイスシミュレーションを用いた解析を組み合わせることで、高電流域からも上記パラメータを導出できることを見出し、実際に導出した。過去にデバイスを用いた上記のパラメータを導出に関する研究はなく、本研究が初めてである。ただしこの解析では、デバイス表面におけるバンドベンディングの影響や、SiC/SiO2界面に存在する界面準位の影響などを考慮していないため、更なる改良が必要である。また本研究では、順方向リーク電流の起源を、デバイス表面におけるバンドベンディングの影響に着目し、実験とシミュレーションにより明らかにした。一方、リーク電流の低減方法については、まだ明らかになっておらず、現在考察中である。SiCバイポーラトランジスタ(BJT)の性能向上(増幅率の向上)には、再結合電流の低減が極めて重要である。本研究では、その再結合電流の大きさを決めるパラメータ(表面再結合速度・キャリア寿命)の導出のためにpnダイオードを評価した。パラメータを正確に確定することこそは完遂できなかったが、デバイス作製プロセスと上記パラメータの関係性はある程度見出せた。また、この関係性は、SiC BJTにおける増幅率の大小関係と整合することを確認した。よって今後、様々なプロセスでダイオードを作製し、本研究で提案した評価手法を用いることで、高電流増幅率を有するSiC BJTの実現につながると考える。本研究は、今後のSiC BJTの高性能化のための土台を築いたと考えており、進捗状況としては、概ね順調と考えている。SiCバイポーラトランジスタ(BJT)の高性能化にむけて、p型SiCの物性評価に着手した。申請者は、過去にp型SiCのホール効果測定の研究を行っていたが、その際に得られた知見にもとづき、p型SiCのフォトルミネセンス(PL)測定の発光スペクトルを解析した。その結果、p型SiCのアルミニウム(Al)ドーピング密度と、励起子発光強度の関係性を明らかにした。本研究により得られた知見は、p型SiCのドーピング密度の非破壊評価を可能にし、SiC BJTのベース層の設計に有用である。さらに、本研究のみならず、p型SiCのドーピング密度のウェハマッピングなど、工業的にも活用可能な知見となる。SiCバイポーラトランジスタは、伝導度変調による低オン抵抗(低損失)動作が理論上は可能であるにも関わらず、明確な伝導度変調は確認されていない。それどころか、オン抵抗は、設計したデバイス構造から予想される値よりも大きくなる。そこで本研究では、SiC BJTのオン抵抗が大きくなる要因について実験とシミュレーションにより考察した。SiC BJTの寄生ダイオードを考慮した等価回路モデルを提案することで、オン抵抗が増大する理由を定量的に明らかにした。この知見に基づき、SiC BJTの伝導度変調動作を実現するうえで、満たすべき設計条件を示した。SiC BJTは通常、電流密度を大きくするため、マルチフィンガー型で用いる。しかし、これまでマルチフィンガーのフィンガー本数がオン特性に与える影響は明らかにされていなかった。そこで本研究では、フィンガー本数が伝導度変調に与える影響についてシミュレーションを用いて調べた。その結果フィンガー本数が少ない方が、伝導度変調領域の拡張によりオン特性がよくなる場合があることを明らかにした。

高性能SiCバイポーラトランジスタ(BJT)を実現するための、デバイス設計条件を明らかにできた。この知見は、最低限満たすべき条件であるが、この条件が満たされていなかったことにより、これまでのSiC BJTのオン特性は制限されていた。この知見に基づき、SiC BJTを作製することで、伝導度変調による低オン抵抗動作が実現できると期待できる。また、シミュレーションによるマルチフィンガーBJTに関する研究は、実用上重要な知見であり、高性能SiC BJTが実現できた暁には有用となる。以上の状況をかんがみると、SiC BJTに関する研究は大きく前進しており、概ね順調と考えている。本年度はまず、増幅率制限要因の解明に向けて、p-nダイオードを用いた再結合電流の定量的な評価に取り組んだ。これにより、SiC BJTの増幅率は表面再結合電流により制限されていることを定量的に明らかにし、その表面再結合速度を得た。また、申請者のこれまでの研究で得られた材料物性およびデバイス物理に関する知見を活かしてSiC BJTのデバイス設計を工夫し、実際に作製した。具体的には、ベース拡がり抵抗を低減するため寄生領域にイオン注入し、低抵抗領域を形成した。その結果、SiC BJTのオン特性を大幅に向上することができ、SiC BJTにおいて初めて明確な伝導度変調を実現し、オン抵抗をユニポーラリミットの半分にまで低減できた。また、作製したBJTのオン特性の温度依存性を評価することで、伝導度変調の温度依存性を明らかにした。これまで、SiC BJTでは伝導度変調が明確に確認されていなかったため、これは新たな知見となる。さらに、昨年の研究においてデバイスシミュレーションで確認されていた、伝導度変調領域の拡張現象に関しても、実験的に確認することができた。これは、マルチフィンガーBJTにおけるフィンガー本数を設計する上で重要な知見となる。以上のように本研究により、SiC BJTのオン特性の制限要因に関する定量的な知見を提示することができ、また、SiC BJTの優れたポテンシャルのデモストレーションに成功した。SiCバイポーラトランジスタ(BJT)の高性能化に向けては、作製プロセス(表面パッシベーション方法)のみならず、デバイス構造の工夫が重要となる。そこで今後は、デバイスシミュレーションを用いて、デバイス構造がSiC BJTの電流-電圧特性に与える影響に関する研究を行う予定である。特に、SiC BJTのベース抵抗が、オン抵抗や伝導度変調に与える影響はパワーデバイスを作製する上で極めて重要な知見であるため、それに関して調べていく予定である。これまで得られた知見をもとに、実際に高性能10kV級SiC BJTの実現を目指す。具体的には、増幅率の向上と伝導度変調動作の実現を目指す。増幅率向上に向けて、再結合電流を低減する必要がある。そこで、再結合電流低減のためのパッシベーション方法をpnダイオードを用いて行う予定である。
頻尿に対する新しいアプローチ：単純ヘルペスウイルスベクターを使用した遺伝子治療

冷えストレス頻尿モデルにおける求心路(L6 dorsal root)におけるc-fosの発現を調査し、その役割と治療ターゲットにした場合の意義を検討する。冷えストレス頻尿のモデルとして、SD雌ラットを冷蔵庫(6°C)に移動させ、冷えストレスをかける。膀胱内圧測定を行って、頻尿になっていることを確認する。誘発された頻尿において、脊髄L6 dorsal rootにおけるc-fosの発現を、RT-PCRと免疫染色を用いて評価を行う。結果として、冷えにより誘発された頻尿により、c-fosの発現は強まっていた。C-fosをターゲットとした頻尿治療の可能性が示唆された。寒冷刺激モデル、間質性膀胱炎モデルを使用して、TRPM8アゴニスト、アンタゴニストが排尿に及ぼす効果について検討した。すべての実験には250-270g雌SDラットを用いた。膀胱内にTRPV1アゴニストであるレジニフェラトキシン(RTx)を注入したのちに、ホルマリンで還流固定を行い、脊髄L6を摘出した。免疫染色にてc-fos陽性細胞を観察した。また、還流固定をせずに脊髄L6を摘出し、RT-PCRにてc-fosmRNAを定量した。免疫染色、RT-PCRいずれの場合も有意にc-fosの増加を認めた。次に、寒冷刺激(4°C冷蔵庫内に20分)を与えたラットの脊髄L6を同様に摘出し、免疫染色、RT-PCRを行った。C-fosは増加傾向を認めたが統計学的に有意差は認めなかった。次いで、TRPM8アゴニストであるメンソールをラットの腰から臀部に塗布したのちに同様の実験を行った。免疫染色、RT-PCRいずれにおいても有意に脊髄L6のc-fosは増加していた。以前我々は、ラットに寒冷刺激を与えても、メンソールを塗布しても、いずれの場合も膀胱内圧測定にて排尿間隔の低下(頻尿)を呈することを確認している。寒冷刺激による頻尿がラット皮膚TRPM8を介しての反応であると考察した。今回、寒冷刺激においては脊髄L6のc-fosに有意差は認められなかった。一方でメンソール刺激においてはc-fosの増加を認めた。いずれの場合もラットは頻尿を呈するが、その作用機序に違いが存在する可能性が示唆された。今後報告を行っていく。おおむね実験計画書に沿って行われているが、新規の機器導入に当たり、実験プロトコールの再確認が必要であり、今後進行が遅れる可能性もある。すべての実験には250-270gの雌SDラットを用いた。膀胱内にTRPV1アゴニストであるレジニフィラトキシン(RTx)を注入したのち、ホルマリンに灌流固定を行い、脊髄L6を摘出した。また、灌流固定せずに脊髄L6を摘出し、RT-PCRにてc-fosmRNAを定量した。C-fosは増加傾向を認めたが、統計学的に有意差を認めなかった。寒冷刺激による頻尿がラット皮膚TRPM8を介しての排尿であると考察した。一方で、メンソール刺激においてはc-fosの増加を認めた。寒冷刺激、TRPM8アゴニスト(メンソール)の刺激、いずれにおいても全く同様のパターンの頻尿を呈することは、今までの実験で確認されていたことである。今回、両刺激において、脊髄c-fosの変化に違いが認められたことは新たな見識であった。これまで我々は寒冷刺激はおおむねTRPPM8を介しての反応であると考察していたが、作用機序が異なる可能性も示唆された。本研究の最終的な目的である、寒冷刺激による遺伝子治療を確立するために、今後新たなターゲットとしてTRPA1やベータ3受容体の関与についても同様に実験を進めていく予定である。

また、われわれは正常ラットではなく、病態モデルを(膀胱出口部閉塞モデル、卵巣提出モデル、高血圧モデルなど)確立して実験を行っている。今後、これら病態モデルを用いても同様の実験を行っていく予定である。泌尿器科免疫染色用の抗体、RT-PCR用のプライマーについて、当初の予定よりも少量にて研究できたため、今回は次年度使用額が生じた。次年度使用額は平成28年度請求額と合わせて消耗品費として使用する。
酸化ＬＤＬ及びその受容体ＬＯＸ－１の全身動態の非侵襲分子イメージング

近年血中の微量酸化LDL量が計測できるようになり、循環器疾患との関連が改めて指摘されている。我々は高解像度SPECTを用いてマウスの全身の酸化LDLの分布のイメージングを行った。その結果、従来から知られていた肝臓以外に、心臓、肺、褐色脂肪等にも集積することが本研究で明らかになった。特に褐色脂肪への集積密度は肝臓に匹敵していた。血中からの酸化LDL等老廃物除去には肝臓以外のこうした組織も大きく寄与していると考えられ、疾患状態ではその機能が破綻していると推定された。循環血液中の酸化LDLは、肝臓で急速にクリアランスされ、血中からは分単位で消失すると古くから言われてきた。昨年度開発した高比放射能の[123I]oxLDLの標識法と最新の超高解像度SPECTを使用して、マウス全身の酸化LDL分布のイメージングを行った結果、肝臓以外の組織での代謝が以外なほど多いことを見出した。これをヒントに動脈硬化を抑制する新しいメカニズムに迫っている。これまで酸化LDLを動脈硬化の諸悪の根源として、酸化LDLがどの様に体内で生成されるのか?どの様にしてできなくするかの研究が中心に行われてきた。しかし、抗酸化剤に代表されるこうした試みは決してうまくいっていない。酸化LDLの血中クリアランスが非常に速いことからも判るように、正常な生体においてはこのような異物の発生を前提とした、異物除去能力が非常に高度に備わっている。従って、このような除去能力にもかかわらず、血中変性LDL濃度上昇が発生してくることが、恒常性破綻が起きていることを示している。このように考えると超高解像度SPECTにより検出された諸臓器は変性LDL除去に非常に妥当な役割を有していることが容易に想定された。既に、これら臓器での取り込みに関わる分子を同定し、ノックアウトマウスを用いて上記組織への取込が完全に抑制されることをイメージングで明らかにしている。今後これら臓器機能と動脈硬化抑制機能の直接的な繋がりを生理学的な実験より証明していく。動脈硬化等、循環器系疾患の重篤な危険因子である、酸化LDLの詳細な体内動態については、不明な部分が数多く残されている。本年度は、今後の研究計画を遂行する上での重要な手技である、[123I]oxLDLの標識法の確立を行った。即ち123Iヨウ素を酸化LDLに標識する手法として、直接法であるICL法、Chloramine-T法、間接法であるHYNICを用いた手法での標識率や収率、安定性、酸化LDLの変性があるかを調べた。その結果Chloramine-T法を応用し新たに開発した標識手技が、安定して高い収率での[123I]oxLDLを作成可能であることが判明した。ただし、標識率と収率に関しては、試したすべての手法に於いてCarrierとして添加するColdNaIとHot Na123Iの比が大きく関わっており、使用目的に応じてこの比を調整して標識を行うこととした。即ち、細胞活性や臓器分布では収率に重点をおいて、Coldの割合を増やした手法で、SPECTを用いた非侵襲計測においては標識率に重点をおいたHotの量の多い状態で標識行うこととした。尚、Carrier Freeでも行ったが標識率・収率が安定しないため、CarrierであるCold NaIは微量ではあるが添加することとした。さらに、上記のすべての方法を用いて作成した[123I]oxLDLを用いてin vitroでの性質の確認をLOX-1発現細胞を用いたDose Responseや競合阻害実験をおこない、細胞への取込状態の検証をおこなった。SPECTを用いたマウスの全身動態や臓器分布の評価の実験も行い、特に小動物用SPECTを用いた全身SPECTにおいてこれまで報告されていない部位への集積が観察されており、今後この部位にどうして集積があるのかの検証を引き続き行っていく予定である。酸化LDLが動脈硬化をはじめとする循環器疾患の根源であり、どの様に体内で生成されるのか?どの様にしてできなくするかの研究が中心に行われてきた。しかし、抗酸化剤投与に代表されるこうした取り組みは決して上手くいっていない。酸化LDLの血中からのクリアランスが非常に速いことからも判るように、正常な生体では、異物除去能力が高度に備わっている。このような除去能力にもかかわらず、循環器病疾患患者において血中変性LDL濃度上昇することが、恒常性破綻を示していると考えられる。H24年度に、Chloramine-T法を応用し[123I]oxLDLの高比放射能の標識法の確立を行った。

H25-26年度には、その[123I]oxLDL用いて、マウスへの投与実験を行い、ダイナミックプラナー像の画像解析の結果、ワイルドタイプマウスの尾静脈投与後約120秒で肝臓に集積し、血中には殆ど残らないこと、また腎臓には殆ど集積しないことが確認された。大動脈Enfaceサンプルを用いた酸化LDLの血管への集積の評価では、血管内皮細胞への集積や、ApoE KOマウスの動脈硬化巣への集積が観察されたが、それ以上に、高い集積が血管外領域にあることが判った。また高解像度SPECTを用いた全身分布の評価でも、マウスの肩甲骨周辺の褐色脂肪組織等への集積が認められた。血管外への集積も褐色脂肪組織であった。肝臓以外の褐色脂肪をはじめとする諸臓器が酸化LDLの除去に対して大きな役割を有しており恒常性の維持に役割を果たしていることが容易に想定された。現在、これら臓器での取り込みに関わる分子の同定を行っており、それをイメージングで明らかにしていく予定である。さらに、今後これら臓器機能の活性化と動脈硬化抑制機能の関連を引き続き研究を行っていく予定である。生理学、画像処理、薬理学、流体力学血中からの酸化LDLを除去する臓器としては、これまで肝臓であると考えられてきたが、それ以外に複数の臓器がそれに関わっていることが超高解像度SPECTイメージングにより示すことができた。また、これら臓器での酸化LDLを取込む分子を同定し、ノックアウトマウスのSPECTイメージングによってこれら組織への取込が完全に抑制させることを示した。[123I]oxLDLの標識法の改良やその性質の検証については計画通り進めることができている。細胞を用いてのin vitroの評価も計画通りのものである。試験的にDiI-oxLDLに対して123I標識をする実験も行い、それの細胞での検証も行ったがこれをin vivo用いることにより、ミクロとマクロが同時に観察できるので今後開発を進めたい。また、小動物用SPECTを用いての実験においてこれまで報告されたことのない部位への集積が観察された。これは、同一個体をヒト用SPECTや空間分解能を疑似的に下がる操作により検出できないことも確認した。この新しい現象を発見したことにより、計画以上に進展していると評価した。ただし、今後はこの現象の評価や機序についての実験もしていく計画しているため当初計画と多少変更がでてくるものと考えている。超高解像度SPECTにより新たに集積がみつかった組織は大きく分けて2種類あり、臓器分布により定量的に検証を行った。1つは、集積密度(%ID/g)が肝臓並みに高いが非常に小さな組織であり、もう一つは%ID/gは低いものの、全身に存在する組織であった。共に、様々な研究がおこなわれている組織ではあるが、動脈硬化との関係は全く報告されておらず、今後様々な新たな知見をうることができる、現在これら組織を活性化することで、酸化LDLのクリアランスに寄与するのではないかと考え生理学的実験を行っている今回発見された、酸化LDLの集積個所はこれまでに報告のない個所であり、前述のようにこれまでのSPECT装置では空間分解能の点から検出ができなかった領域であることまでは判明した。この部位への集積を検証するため以下のような実験を考えている。1)本当にそこに集積されるのかの追試2)どういう機序でそこに集積されるのか?3)集積に外因的な条件が必要なのか?4)部位より細胞を初代培養することによって、細胞単体でも取り込むのか?