hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
純青色高輝度EL素子の開発

3.高真空MOCVD装置の設計・作製エイコ-・エンジニアリング社製のEV-1026型高真空MOCVD装置に、有機金属原料と固体ド-パント原料を導入するための系を設計し、Tmを選択ド-ピングしたZnS薄膜を成長できる高真空MOCVD装置の作製にとりかかる段階にある。1.高真空MOCVD装置の整備:高真空MOCVD装置の整備の遅れのために本来の計画からは大幅に遅れている。現在、既設のMOCVD装置による研究と並行して、最後の原料ガスの制御系の整備を急いでいる。2.周期的ド-ピング構造の設計:本研究で提案した周期的ド-ピング構造の概念は、活性層に未ド-プZnSのを周期的に挿入して電子の加速を十分に行い、Tm^<3+>の高いエネルギ-準位への選択的な励起を実現しようとするものである。電子加速層に関しては、Tm^<3+>の基底準位から青色発光の始状態である^1G_4準位への励起を選択的に行うために、膜厚として1318nm程度が適当であることが計算から求められた。本研究で得られた薄膜の結晶粒径は50nm程度と見積られることから、多結晶膜であっても前記の加速域を十分に達成できると期待される。ド-ピング層の不純物濃度については、濃度消光の観点から最適な発生中心濃度が存在すると考えられる。現在、実際にZnS:Tm蛍光体粉末を焼成し、その発光特性からTm濃度の最適値についての検討を進めている。3.周期的ド-ピング構造の作製:これまでのMOCVD装置を用いて、周期的なTmド-ピング構造を有するZnS薄膜の作成に着手した。具体的な構造パラメ-タ-に関しては、電子加速領域である無添加ZnS層の厚さを1050nmの範囲で変化させた。ド-ピング層成長時の原料供給については、1)成長を中断してTmをド-ピングする(原子層ド-ピング)、2)成長を継続しながらド-ピングする、の二方法を試みた。これらの薄膜についてSIMS分析を行った結果、周期的ド-ピング構造が形成されていることが確認された。一方、フォトルミネッセンスおよびEL素子作製後のエレクトロルミネッセンス測定では効率の高い青色発光は達成されていない。現在ド-ピング層の作製条件の最適化を進めている。1.原料としてDEZn、DES、金属Tmを用いる高真空MOCVDにより、ガラスおよびGaAs基板上にZnS:Tm薄膜の成長に初めて成功した。この方法により、数%のTmド-ピングが可能であることを見いだし、原子層ド-ピングの手法においても高濃度ド-ピングができる見込みを得た。2.作製した薄膜がTm^<3+>イオンの内殻遷移による青色のフォトルミネッセンスを示すことを確認すると共に、赤色および赤外の発光帯を含めて、その遷移過程について検討した。次いで、このZnS:Tm膜を活性層として、高周波スパッタ法により堆積したTa_2O_5を絶縁層とした二重絶縁構造のEL素子を作製した。交流駆動によりTm^<3+>イオンによる発光を観測したが、青色発光の輝度は低い。3.ZnS:TmEL素子の青色発光輝度の向上を目指し、発光層の設計を行った。具体的には、まず(1)効率の良い青色発光を得るために、原子層ド-ピングの手法によりTm原子が膜中で十分に分散するように制御し、次いで(2)EL素子において効率の良い励起を実現するために、(1)の発光層を電子加速層のアンド-プ層と周期的に積層する素子構造の設計を行った。引続き(1)に関して、アンド-プ層に周期的にTmの原子層ド-ピング行ったZnS薄膜を作製した。現時点では構造パラメ-タの最適化は十分になされていないが、ガラスおよびGaAs(100)基板上に200A間隔で5×10^<11>cm^<-2>の面ド-プを30周期行った薄膜についてフォトルミネッセンス測定を行い、原子層ド-ピングが効率の高い青色発生を得る上で有効な方法であることの感触を得た。
日本における同業者信仰の実態と変容に関する研究

従来の民俗研究では都市における商・職人たちの信仰を「職能神」や「職業神」の範疇に含んで扱ってきたが、民俗学関係の書物では「職能神」とは「農民以外の漂泊する職人集団」を前提とした、特定の条件を持つ職人が信仰する神(信仰対象)と説明している。しかし、現代社会における商・職人の信仰実態は「職能神」の定義にあてはまらない点が多くあり、さらに広い範囲の職種の集団や信仰実態を包括する概念が必要である。本研究では、職・商人たちが同業組合単位、あるいは有志などの集団で共通の信仰対象をもつ事例を「同業神信仰」と位置づけ、その実態と変容を明らかにするものである。
対称錐の基本領域における境界成分の計算と応用

この研究では、古典群の元のキス数を求めるアルゴリズムを提案し、応用を図った。これはジーゲルによる正定値対称行列のミンコウスキー領域における評価式と、ショートベクトルアルゴリズムを利用している。線形変換の高さは、等方空間の部分格子の像の余体積と格子の余体積の次元調節付きの比で定義される。格子のモジュラー変換の最小の高さを密度という。密度を与えるモジュラー変換の同型類の数をキス数という。これは格子配置の球充填問題の一般化である。応用として、4次シンプレクティック群の、全等方部分空間に関する高さに関するキス数の計算を行い、局所最大キス数を持つ格子を3種類発見した。実シンプレクティック群のジーゲル上半空間への作用の基本領域はジーゲル基本領域と呼ばれ、有限個の超曲面によって定まる半空間の交わりとしての記述を持つ。ゴットシュリンクにより二次の場合は28個の超曲面が必要かつ十分であることが示されている。研究代表者および他2名の2012年の結果により、それら超曲面の交わりの0次元成分(0-セル)はすべて求められた。これはボロノイ理論における完全形式の一般化の観点から重要である。しかしながら2012年の時点では、それらのジーゲルモジュラー同値性は明らかではなかった。本研究の課程において、ボロノイ理論における最短ベクトルを求めるアルゴリズムに着想を得て、0-セルのグラム行列を考えることにより、そのジーゲルモジュラー同値性を完全に決定することができた。結果は40個の同値類にわかれる。ジーゲルモジュラー同値性をグラム行列の同値性とその整行列がジーゲルモジュラー群に属するかどうかの判定の二段階にわけ、それぞれを実行するコンピュータプログラムの作成を行った。さらに0-セルの固定化部分群の位数を同様の考察により求められる。これらはゴットシュリンクの結果を再確認するものであった。さらにこの着想を発展させ、各0セルの最短モジュラー行列ともいうべき要素を求めることが重要であることが認識された。これらはランキン型の完全形式を求める際と共通の困難さがあることも認識された。今後この要素を求めるアルゴリズムの開発が求められる。4次元の格子のうち、そのグラム行列が2次の実シンプレクテック群になっているものをシンプレクティック格子という。シンプレクティック格子はジーゲル上半空間をそのパラメータ空間にもつ。ジーゲルモジュラー群による同値類はしたがってジーゲル基本領域がパラメータ空間である。4次の格子の典型的な高さ関数はエルミート定数を与える一次のものとランキンによる高次に一般化されたものがある。高次のものについてはランキンによるランキン定数の決定があり、またクーランジェオンによる完全格子の導入がある。申請者の2015年度における研究は、これをシンプレクティック格子の場合に考えるものであった。2次の高さ関数に関する最短モジュラー行列(これはエルミートの場合の最短ベクトルにあたる)のモジュラー同値類の数を2次のキス数という。2次のキス数が局所最大になるものが、この場合の完全性にあたる格子と考えられるが、申請者はグレブナー基底を用いることにより、(1) A2xA2格子、(2)D4格子、および(3)あるルート格子でないもの、が上記性質をみたすシンプレクティック格子であることをつきとめた。(2)はクーランジェオンの意味で完全である。(1)は完全ではない一方(3)は定かではない。これを解決することが今後の課題である。またクーランジェオンの意味で完全な行列を2次のキス数の観点から明らかにすることが期待される。シンプレクティック格子の場合について、よい知見を得ることができているので、一定の進度が得られているといえる。この理論的な取扱い、たとえばジョルダン代数や対称錐による定式化については、理解が進んでおらず、見通しがたっていない。この研究では、簡約的代数群である古典群に対し、その要素のキス数を定義し、キス数を求めるアルゴリズムの提案を行った。あるベクトル空間上の二次形式または交代形式を考え、それから定義される直交群または斜交群を一般線形群の部分群として考える。ベクトル空間の格子を固定する。二次形式(交代形式)の等方空間との交わりも格子(これを部分格子ということにする)となっていると仮定すると、このとき、線形変換の高さは、部分格子の像の余体積と格子の余体積の次元調節付きの比で定義される。すべてのモジュラー変換による格子の移動のうち、最小の高さを密度という。各線形変換の密度のうち、最大密度のものを、その古典群のエルミート定数という。古典群として一般線形群そのものを考え、等方部分群として一次元部分空間を考えると、これは格子配置の球充填問題に帰着される。密度を与えるモジュラー変換のある同型類の数をキス数という。この研究では古典群のキス数を求めるアルゴリズムを、ジーゲルによる正定値対称行列のミンコウスキー領域における評価式と、ショートベクトルアルゴリズムを利用して作成した。等方空間の次元が高いとランキン、クーランジェオンらによる4次元空間内のランキン定数の研究があるが、一般に研究成果が非常に少ない。これは高さが非ユークリッド的になることが要因で、ボロノイアルゴリズムが使えないことによる。この研究では、4次元空間上の斜交形式に付随する古典群のとき、全等方部分空間に関する高さに関するキス数の計算を上述アルゴリズムを用いて行った。

結果として、A2型ルート格子の直積の場合のキD4型ルート格子の直積の場合のキス数8,およびルート格子でないキス数7のものの3種類の局所最大キス数を持つ格子を発見した。なおこの場合のエルミート定数はD4型ルート格子によって得られる。この研究では、古典群の元のキス数を求めるアルゴリズムを提案し、応用を図った。これはジーゲルによる正定値対称行列のミンコウスキー領域における評価式と、ショートベクトルアルゴリズムを利用している。線形変換の高さは、等方空間の部分格子の像の余体積と格子の余体積の次元調節付きの比で定義される。格子のモジュラー変換の最小の高さを密度という。密度を与えるモジュラー変換の同型類の数をキス数という。これは格子配置の球充填問題の一般化である。応用として、4次シンプレクティック群の、全等方部分空間に関する高さに関するキス数の計算を行い、局所最大キス数を持つ格子を3種類発見した。この研究の申請の元となった結果における未解決部分が、今年度の研究によって解決できた。最短ベクトルを求めるアルゴリズムを、二次ジーゲルモジュラー行列の場合に拡張することができたが、これをさらに4次モジュラー行列の場合でも適用可能にする必要があるので、そのアルゴリズムの開発を行いたい。その後、4次格子の場合の2次のキス数について計算を行いたい。数論最小ベクトルを求めるアルゴリズムを開発する。そのため、研究協力者と研究連絡をできるだけ密に行う。また必要な機材などを物品費を利用して拡充する。さらに文献を充実し、C.ババールらの一連の論文の理解を深め、本研究に役立てる。研究連絡を予定した回数実施できなかったため。研究連絡において研究協力者のサポートにより、研究連絡用の旅費が一回分使用しなくてすんだため。研究連絡を十分に行う。また、不足した部品やアップグレード用の計算機物品を購入する。さらに内外での研究発表に利用する。研究連絡の旅費に充てる。
RAMPと相互作用するGPCRの網羅的探索と複合体機能の解析

(I)解析対象とするタンパク質に光反応性を持つ非天然型アミノ酸を導入し,細胞内での相互作用因子とクロスリンクさせ,捕捉した相互作用相手を質量分析によって同定する手法の開発を行った.また,長いリンカーを持つ新規光反応性アミノ酸をタンパク質に導入することに成功し,広い範囲でのクロスリンクを可能にした.(II)細胞膜上におけるRAMPとカルシトニン受容体様受容体の相互作用様式を結晶構造解析と部位特異的光クロスリンクアッセイを駆使して詳細に明らかにした.(I)解析対象とするタンパク質に光反応性を持つ非天然型アミノ酸を導入し,細胞内での相互作用因子とクロスリンクさせ,捕捉した相互作用相手を質量分析によって同定する手法の開発を行った.また,長いリンカーを持つ新規光反応性アミノ酸をタンパク質に導入することに成功し,広い範囲でのクロスリンクを可能にした.(II)細胞膜上におけるRAMPとカルシトニン受容体様受容体の相互作用様式を結晶構造解析と部位特異的光クロスリンクアッセイを駆使して詳細に明らかにした.「in vivO光クロスリンク法」と質量分析を組み合わせることによる内在性相互作用因子の同定法の確立本研究のテーマであるRAMP1の相互作用因子の同定にむけて,細胞内で生じたクロスリンク複合体の構成成分を質量分析によって解析する手法の開発を行った.具体的にはHEK293細胞中に光クロスリンカーとして働く非天然型アミノ酸を部位特異的に導入したGRB2アダプタータンパク質を発現させ,細胞に光を照射した後,この分子とクロスリンクした内在性タンパク質群を質量分析によって同定することを試みた.この変異型GRB2は,自身のSH2ドメインのリガンド結合部位近傍に非天然型アミノ酸を含み,タンパク質としては全長を発現する.質量分析法としては比較定量的質量分析法であるSILAC法を用い,クロスリンクした分子をクロスリンク非依存的な共精製産物と区別して同定した.この結果,GRB2-SH2ドメインの既知相互作用因子であるEGFRとSHP2に加え,新規相互作用因子としてAF6やGIT1,また,hnRNPFを含む複数のRNA結合タンパク質が同定された.AF6やGIT1は膜近傍に存在するタンパク質複合体中に含まれ,また,その配列中にGRB2-SH2結合配列が見出されたことからアダプタータンパク質であるGRB2の結合因子として妥当であると考えられた.一方で,RNA結合タンパク質とGRB2-SH2の相互作用に関する情報は殆ど無く,その相互作用様式は不明であった.そこで,GRB2とhnRNPFの詳細な相互作用解析を行い,両者の相互作用が細胞質内および核内で生じうること,GRB2のSH2ドメインとhnRNPFの2番目のRRMドメインとが相互作用すること,また,両者の相互作用にはリン酸化が必須ではないことを示した.これらの知見はGRB2がRNAの輸送や代謝にも関与する可能性を示唆するものである1.RAMP-GPCR間のin vivo光クロスリンク当グループ内においてRAMP2細胞外ドメインとGPCRの一種であるカルシトニン受容体様受容体(CRLR)の細胞外ドメインとの複合体結晶構造が得られた。この複合体が実際に細胞膜上で形成されているかどうかを調べるため、RAMP2の様々な位置にパラベンゾイルフェニルアラニン(pBpa)を導入した変異体を全長のCRLRとともにヒト胎児腎臓細胞膜上に共発現させ、細胞にUV照射した際のクロスリンクの有無を調べた。その結果、結晶構造中で見られた両者の相互作用領域の近傍にpBpaを導入した時にのみクロスリンクが見られたことから、この複合体が生体膜上でも同じ様式で形成されていることがわかった。この結果は、たとえば結晶構造を基に設計された阻害剤が細胞膜上に発現している複合体にも結合しうることを示唆するものである。2.鎖長の長いクロスリンカーの開発とタンパク質への導入pBpaを導入したRAMP2変異体はCRLRとはクロスリンクしたが、類縁のGPCRであるカルシトニン受容体(CTR)とはクロスリンクしなかった。これはpBpaの鎖長が短く、非常に限定的な範囲でしかクロスリンクを形成しないことが原因であると考えられた。そこで、鎖長が長くフレキシブルな構造を持ち、かつタンパク質中に部位特異的に導入可能な新規クロスリンカー(Nε-トリフルオロメチル-ジアジリニル-ベンジルオキシカルボニル-リジン:tmdZLys)を開発した。このクロスリンカーは、古細菌に由来するピロリジルtRNA合成酵素の変異体とピロリジンtRNAを哺乳類培養細胞中に発現させることで、目的のタンパク質に対して部位特異的に取り込ませることができた。さらに、実際にtmdZLysはpBpaと比較して広い範囲で対象タンパク質とクロスリンクすることを示した。1.RAMP-GPCR間のin vivo光クロスリンクRMAP2とカルシトニン受容体様受容体(CRLR)の複合体構造および細胞膜上での相互作用様式についてX線結晶構造解析法とin vivo光クロスリンク法を用いて解析した。その結果、RAMP2の2本のαヘリックス(α2,α3)とCRLRのN末端のαヘリックスが互いに垂直に重なって相互作用していることが明らかになり、また、生細胞膜上でも両者が同様の構造を取って相互作用していることが示唆された。また、RAMP1とCRLRの相互作用様式についても同様に解析し、RAMP2を用いて得られた結果と比較したところ、両者とも構造上ホモロジカルな位置でクロスリンクが形成されたことから、CRLRはRAMP1およびRAMP2と同様の様式で相互作用していることが示唆された。

さらに、本研究成果を応用し、インターロイキン5とその受容体、CD38二量体の相互作用様式についてin vivo光クロスリンク法によって解析し、その成果を報告した(Prot. Sci. 2012, Structure 2012)。2.鎖長の長いクロスリンカーの開発とタンパク質への導入RAMPと相互作用するGPCRを広く探索するため、鎖長が長くフレキシブルな構造を持つ新規光クロスリンカーであるトリフルオロメチルジアジリニルZリジン(tmdZLys)をタンパク質に部位特異的に導入し、相互作用因子と広範囲でクロスリンクさせる方法を開発した。実際に、GRB2タンパク質のSH2ドメインの様々な箇所にtmdZLysを導入して既知の結合因子であるEGFRとのクロスリンク効率を調べた結果、tmdZLysはこれまで用いていた光クロスリンカーであるパラベンゾイルフェニルアラニンと比較して広い範囲でクロスリンクすることを示し、この成果を報告した(Mol. Biosyst. 2012)。光クロスリンク能をもつ長鎖非天然型アミノ酸であるtmdZLysの導入に成功したことで、RAMPと相互作用するGPCRを探索するための準備が整った。24年度が最終年度であるため、記入しない。新たに開発した鎖長の長い非天然型アミノ酸tmdZLysを用いてRAMPと相互作用するGPCRの探索を行う。同時に、ふたつのタンパク質がクロスリンクした箇所の配列を質量分析によって決定する手法の開発に取り組む。
磁性ナノ粒子を用いた温熱治療と光力学的治療を併用した新しい治療法の開発

作成したモデルマウスを1Control群2MCL注入群(AMF非照射群)3MCL注入+AMF照射群(治療群)に分類し、治療を開始した。MCL集積周囲にはnecrosis areaを認めた。治療群はControl群に比べ、腫瘍の増殖を抑えた。さらにapoptosisを誘導した。治療群において、IL-2,IFN-γをwestern blottingにて計測したところ、有意な誘導を認めた。さらに、CD8陽性Tリンパ球は、治療群において有意な誘導を認めた。以上の結果からMCL Heat Therapyは膀胱がんに対する直接的な抗腫瘍効果を示すだけではなく、腫瘍免疫を強化していることが判明した。1.マウス膀胱がん皮下転移モデルの作成; BALB /cSlc-nu/nuにT24:1×106 cells / 100 μl (in PBS)を背中の左右に皮下移植しマウス膀胱がん皮下移植モデルを作成した。2.MCL Heat Therapyの治療効果;作成したモデルマウスを1Control群(無治療群)2MCL注入群(AMF非照射群)3MCL注入+AMF照射群(治療群)に分類し、治療を開始した。治療は2回/週、4週間行った。MCLの注入後、30分間AMFを照射した。治療は片側のみとした。治療終了後、MCLの集積の確認を鉄染色にて行った。腫瘍部にMCLを認め、MCL集積周囲にはnecrosis areaを認めた。MCL注入+AMF照射群はControl群に比べ、腫瘍の増殖を抑えた。さらにControl群に比べ、腫瘍の壊死領域が有意に拡大し、apoptosisを誘導した。これらの結果から、MCL注入+AMF照射群はより強力に腫瘍を抑制することが判った。また、MCL注入+AMF照射群において、非治療側の腫瘍縮小効果が認められた。HSP70,CD8陽性Tリンパ球の誘導サイトカインである、IL-2,IFN-γをwestern blottingにて計測したところ、治療群において有意な誘導を認めた。さらに、CD8陽性Tリンパ球の評価を目的に免疫染色を行ったところ、治療群において有意な誘導を認めた。以上の結果からMCL Heat Therapyは膀胱がんに対する直接的な抗腫瘍効果を示すだけではなく、CD8陽性Tリンパ球を介した腫瘍免疫を強化していることが判明した。膀胱がんマウスモデルの作成;作成したマウス膀胱がんモデルは、免疫機能を評価可能であることが判った。MCL heat therapyの治療効果;作成したモデルマウスを1control群(無治療群)2MCL注入群(AMF非照射群)3MCL注入群+AMF照射群(治療群)に分類した。治療終了後、MCLの集積を鉄染色にて行った。腫瘍部にMCLを認め、周囲にはnecrosis areaの拡大を認めた。MCL注入群+AMF照射群は、Control群に比べ腫瘍の増殖を抑えた。さらにControl群に比べ、necrosis areaが有意に拡大し、apoptosisを誘導した。これらの結果からMCL注入群+AMF照射群は、より強力に腫瘍を抑制することが判った。また、MCL注入群+AMF照射群において、非治療側の腫瘍縮小傾向を認めた。HSP70の誘導、CD8陽性Tリンパ球、および誘導サイトカインであるIL-2/IFN-γの誘導を、western blottingにて証明した。以上の結果から、MCL heat therapyは膀胱がんに直接的な抗腫瘍効果を示すだけではなく、CD8陽性Tリンパ球を介した腫瘍免疫を強化していることが判った。浸潤性膀胱がんでは、治療法として根治的膀胱全摘除術などの侵襲の高い治療法が選択され、QOLを著しく低下させている。私たちは、正電荷リポソーム抱埋型磁性ナノ粒子(Magnetite Cationic Liposome:MCL)を用いた磁場誘導組織内加温法(MCL Heat Therapy)の癌に対する治療効果を研究し、様々な癌の増殖抑制効果を報告してきた。また、新規光感受性物質フラーレンと紫外線による膀胱内Photodynamic Therapyの開発を進め、表在性膀胱がんに対する治療効果を認めている。このMCL Heat TherapyとPhotodynamic Therapyを融合することにより、浸潤性膀胱がんに対する保存的根治的治療法を開発することが目的である。私たちは、BALB / c Slc-nu/nuにT24:1×106 cells / 100 μl (in PBS)を背中の左右に皮下移植し、膀胱がんモデルマウスを作成した。次いで、MCLの注入の有無により2群に分けた(1)MCL注入群(2)MCL非注入群。MCLの濃度は33mg/ml、用量は100μ/回、2方向から腫瘍中心部に5μ/minの速度で注入した。

両群共に交番磁場を照射し、照射時間は30min/回、1週間に3回施行し、施行前に毎回MCLを注入した。治療開始後3週間でマウスをsacrificeし、病理組織学的検討を行った。鉄染色にて、MCLの集積を確認し、画像処理にてnecrosis areaを計測した。MCL注入群におけるnecrosis areaの拡大を認めた。また腫瘍細胞増殖評価のため、PCNA染色を施行し、治療群における腫瘍細胞増殖活性の抑制を確認した。腫瘍免疫評価のため、CD8染色およびHSP70の蛍光免疫染色を施行し、治療群におけるCD8陽性Tリンパ球の誘導およびHSP70の誘導を認めた。本研究目的は、マウス膀胱癌皮下移植モデルに対して、フラーレン+UVA-1照射および磁性ナノ粒子(MCL)を用いた磁場誘導組織内加温法の併用療法による腫瘍縮小効果について明らかにすることである。これまでに、膀胱がんに対するMCL Heat Therapyの抗腫瘍効果について証明した。さらに、非治療側に腫瘍縮小効果を認めたため、腫瘍免疫の関与を示唆する結果を得た。そのため、MCL Heat Therapyの免疫賦活化作用の評価、western blotting,免疫染色,蛍光免疫染色(HSP70,IL-2,IFN-γ,CD8陽性Tリンパ球)やその分析に時間を要した。当初の研究計画では、昨年度に、膀胱がんに対する正電荷リポソーム包埋型磁性ナノ粒子(Magnetic Cationic Liposome:MCL)を用いた温熱治療(MCL Heat Therapy)およびフラーレンを併用したphotodynamic therapyの治療効果および病理組織学的検討を予定していた。MCL Heat Therapyの膀胱癌に対する腫瘍縮小効果および腫瘍免疫の強化については昨年度に証明した。しかしながら、予想以上にモデルマウスの作成(腫瘍の生着と両側の同程度の腫瘍サイズの成長)とMCL Heat Therapyの実施(磁場強度と温度の調節、サーモグラフィーを用いた温度計測および動物実験用CTによる腫瘍サイズの計測)に時間を要し、Photodynamic therapyの治療効果および病理組織学的検討が施行不可能であった。現在、隔週で実施している研究グループの報告会にて、現在の研究の進歩状況を検証し、学内外の専門家より適切な指示を受けている。さらに、当大学内の定期的な研究報告会にて、計画の妥当性と進歩状況を客観的に評価し、円滑に研究を進めるよう指示を受けている。これまでに、MCL Heat Therapyの膀胱がんに対する治療効果(抗腫瘍効果および免疫賦活化作用)を証明した。当初の予定では、24年度にPhotodynamic therapyの治療効果の検討も行う予定であった。今後、効率的に研究を進めるため、研究方法毎に研究者を分担し、定期的な研究報告会を行うことにより、研究の共有化をはかることとする。一部の研究については業者への委託研究によって行う予定である。
登録有形文化財住宅における「守るために活かす」計画技術に関する研究

最終年度は、個人所有の登録有形文化財住宅(以下、登文住宅)の公開・活用と保全との関係を具体的に探り、登文住宅を開くことが保全に繋がるという開放系登文住宅の可能性を明らかにすることを目的とした。全国の積極的な公開・活用事例30例を対象に、保全と活用に関する所有者・運営者ヒアリングおよび公開・活用の観察記録、図面等の資料収集を行った。保全活動への専門家や支援者等の第三者の参加(来訪者も含む)の程度、および近隣・地域や他事例との連携・連鎖といった関係性形成の程度の二つの視点から、開放系保全と関係性形成の実態を分析した。その結果、当該住宅を保全組織が活動する【保全組織活動】、当該住宅をハブとして地域の古民家再生・活用を展開する【地域ハブ】、関係性形成の程度は低いが、保全活動への第三者の参加程度が比較的高い【参加】、逆に関係性の程度が比較的高い【関係形成】、両者とも比較的高い【関係形成+参加】の5タイプを抽出した。一方、公開・活用についてはその内容と範囲とから使いこなし実態を分析した。その結果、広い敷地全体あるいは周辺の田畑や里山を含んだ環境において参加型で活動する《フィールドミュージアム》、個別活用が地域イベントに展開する《地域展開》、遠隔地の所有者に代わって地元組織が運営する《地元組織》、所有者中心で建物内で文化・アメニティ事業を行う《文化・アメニティ》、スタジオやカフェなど収益事業を主に文化・アメニティ事業も行う《収益+α》の5タイプを抽出した。登文住宅を公開・活用により開くことは、保全に関する専門家・支援者との関係を築くだけでなく、来訪者が建物・庭園の日常の維持管理や保全の動機づけともなる。また、登文住宅を使いこなすことが、運営する所有者に愉しみを与え(保全のモチベーションとなる)、その活動が地域に展開することにより地域の活性化や他の古民家の再生・活用にも連鎖していく。登録有形文化財住宅を優れた空間やデザインを有する建築資源・地域資源といった現代的な視点から評価し、その保全と活用の可能性を探るために、公開・活用を実践している13件の私有の文化財住宅を対象として、建物視察、図面等資料収集および所有者ヒアリングを実施した。主なヒアリング項目は、1建物の概要、2改修工事、3住み継ぎ、4文化財登録の経緯、5公開・活用である。登録・保全・活用の経緯を明らかにした上で、文化財住宅の活用によって来訪者に対して提供される環境の特性を「生活」「歴史」「非日常性」の3視点から探った。その結果、以下の4タイプに分類できた。1生活環境型:主に私的生活空間の一部を活用するものである。20世紀前半から半ばに建築された比較的新しい規模の小さな郊外住宅である。2歴史環境型:文化財住宅全体を公開し、19世紀以前の建築当初の空間、継承されたモノを見せる。NPO等の団体による運営・サポートが特徴である。3非日常環境型:質の高い空間を活かして、宿泊やギャラリー等に転用したものである。4複合環境型:住まいの一部を公開・活用するものである。「1」と異なり、比較的規模の大きな農家であるため、私的空間が公開・活用部分から分離されている。所有者を中心とする任意団体の運営サポートが特徴である。4タイプ13事例について提供される環境特性と開く手法を明らかにした。現在、開くことが望まれかつ比較的開くことが容易なのは、都市近郊の旧農村集落に点在する、住み手在住の「複合環境型」に分類される大規模農家と考えられる。このような私的文化財住宅に対して必要な提案は、住環境の整備計画と活用計画ならびにサポート組織の立ち上げ、建物を維持する保全計画となる。文化財住宅の保存・活用といっても、開くことで提供される環境によってその手法が異なることが明らかとなった。今後の文化財住宅の活用に向けて有用な知見である。総合的には概ね順調に進展しているが、以下の理由により研究計画を組み替えている。当初の研究計画では、初年度(平成28年度)に近畿圏の登録有形文化財住宅の所有者を対象としたアンケートによる悉皆調査を行い、立地や建築実態および保全・活用の全体像を把握し、2年目(平成29年度)に先進的個別事例調査を通して、文化財住宅の価値・意味・位置づけ・可能性を再考する予定であった。しかし、予備調査を始めたところで、大阪府登録文化財所有者の会と大阪府建築士会が共同で府下の登録有形文化財所有者に対して「登録文化財の保存と活用等に関するアンケート調査」を実施していることが判明した。そこで研究計画を変更して平成28年度に先進的個別事例調査を、平成29年度にアンケート調査を実施することにした。また、先進的個別事例調査のための情報収集の過程で、積極的に公開・活用している個人所有の文化財住宅は大阪府を中心とする近畿圏の特徴ではないか、という新たな仮説が生まれてきた。そのため、平成29年度のアンケート調査は近畿圏だけでなく、全国の登録有形文化財住宅の所有者・運営者を対象とすることにする。全国の個人所有の登録有形文化財住宅の保全と公開・活用実態を把握するために、個人所有者を対象としたアンケート調査を実施した(回収率41%・365件)。補足としてヒアリングも10事例行った。全体の半数近くが公開・活用経験があり、現住(主住居として使用)でも4割が公開・活用の経験がある。現住で公開・活用経験ありのうち2割強は公開のみで、8割弱は居住以外の活用を行っている。活用内容は、大空間にできる続間等での展覧会やコンサートが多い。

一方で店舗・事務所等の商業的活用は少ない。現住の公開・活用のきっかけの特徴は、「見せて欲しいと頼まれた」「登録有形文化財になった」といった第三者の要望や評価であり、来訪者もそれに対応して「知人友人」「建物に関心のある人」が多い。登録文化財登録理由は、「第三者に勧められた」が最も多い。その内訳は、自治体からの要請に加え、現住では「建築関係」つまり建築士等からの勧めが多い。現住では住環境維持の屋根・外壁工事や耐震補強といった工事の機会が多く、そのことが「建築関係者」と出会う契機となっている。公開・活用の障害は、現住では「住まいとして使っている」が多いのは当然であるが、「運営を担う人がいない」「破損等のトラブルが心配」「改修が必要である」「費用がかさむ」は非居住より少ない。現住している所有者らが運営を担い、見守り、そして建物の維持管理により、公開・活用に当っての特別な工事が不要となり、費用を掛けずに実施できる。一方、運営において、所有者らへの過度の負担が課題となる。多くの登録文化財住宅が住みながら公開・活用を行っている。住むことは、建物の継続的な維持管理へと繋がり、その過程で建築専門家との出会いが生じる。そしてその出会いが登録文化財への登録や公開・活用に繋がっていく。また、身近な友人・知人のニーズ把握し易く、より積極的かつ効果的な運営が可能となる。文化庁の国指定文化財等データベース(2017年4月19日現在)において登録有形文化財住宅は1,693事例(4,897件)あり、そのうち個人所有かつ主屋が残存(蔵だけ等は除外)のものは1,016事例と6割を占める。その所有者を対象にして郵便によるアンケート調査をしたところ回収率41%(不着128、辞退3、有効回答365)と、この種の調査としては非常に高い数値であった。保全と公開・活用に対する個人所有者の関心の高さが伺える。また、登録有形文化財所有者関係団体からの依頼により、公開・活用事例の紹介を中心とした講演を複数回行った。最終年度は、個人所有の登録有形文化財住宅(以下、登文住宅)の公開・活用と保全との関係を具体的に探り、登文住宅を開くことが保全に繋がるという開放系登文住宅の可能性を明らかにすることを目的とした。全国の積極的な公開・活用事例30例を対象に、保全と活用に関する所有者・運営者ヒアリングおよび公開・活用の観察記録、図面等の資料収集を行った。保全活動への専門家や支援者等の第三者の参加(来訪者も含む)の程度、および近隣・地域や他事例との連携・連鎖といった関係性形成の程度の二つの視点から、開放系保全と関係性形成の実態を分析した。その結果、当該住宅を保全組織が活動する【保全組織活動】、当該住宅をハブとして地域の古民家再生・活用を展開する【地域ハブ】、関係性形成の程度は低いが、保全活動への第三者の参加程度が比較的高い【参加】、逆に関係性の程度が比較的高い【関係形成】、両者とも比較的高い【関係形成+参加】の5タイプを抽出した。一方、公開・活用についてはその内容と範囲とから使いこなし実態を分析した。
受容と制作のダイナミズム:新聞記事にみる川上音二郎の西洋演劇翻案

川上音二郎による翻案劇制作を研究対象とし、その受容環境との関係を中心に考察を行った。翻案劇の制作は、まずは受容環境への適応として現れるが、しかし次世代の受容の素地となっていく。翻案制作は、次世代にとって乗り越えるべき「ひとときの代用品」にはとどまらない。「歌舞伎受容層」への適応としての川上演劇のあり方と、「探偵劇」という従来は注目されていなかった様相を考察することを通じて、次世代の受容基盤を川上音二郎の制作が提供していることを明らかにした。また、翻案は制作当時の歴史的な受容のなかでは翻案としては認識されず、その役割を終えたときに翻案と認定されるという、芸術制作の認識にかかわる理論的な知見を得た。以上は、共著書・論文・講演・学会発表のかたちで公表した。平成19年度は、まず明治27年-31年(西洋演劇翻案劇『意外』・『又意外』・『又々意外』のシリーズから31年の『又意外』再演の失敗にいたる時期)を中心に、各種新聞資料(萬朝報、読売新聞、都新聞などの劇評)を調査した。西洋の事情に詳しい坪内逍遥や小山内薫などの当時の知識人が西洋演劇の"本場"の上演や台詞などとの比較から、川上の翻案劇を"まがい物"として貶めていたこととは対照的に、それらの劇評は、むしろ歌舞伎の様式や台詞まわしとの比較に関心をもっていた。このことは、川上音二郎による「歌舞伎受容層にむけての適応」としての翻案劇の傾向を間接的に明らかにし、さらには、そのような適応現象が受容者層に実感されていたことを示している。また明治の演劇における女優/女形の使用についても検討した。川上音二郎は、シェイクスピア劇の移植において貞奴(女優)を登用していた。これに対して、新劇(翻訳劇)陣営は当初女形を使用していた(とくに小山内薫の自由劇場)。この事情は、"川上を否定して"本格的"翻訳劇(新劇)へ"、という目的論的整理にはうまく回収されない。この点について、当時の劇評による女優の評判、また女形使用を論じる小山内の言説を検討した。"イプセンの老婆であれば女形でも十分である"という小山内の有名な弁解はあくまでもタテマエであり、そこには女優の現状に対する適応を見てとることが出来た。つまり、従来、翻案・適応を場当たり的な打開策と拒絶していた新劇陣営のなかにも、適応の様相は見いだしうるのである(この点は、関西大学・東西学術研究所にて、平成19年6月16日に口頭発表した)。前年度に引き続き、平成20年度も、劇評と筋書を中心に新聞記事を分析し、川上音二郎による西洋演劇翻案の制作とその受容について考察した。各紙記事の分析から、受容の実際を再構成しようとする今回の研究にとって、(従来さほど重視されなかった)萬朝報記事が一般の受容のありようを示唆している点で示唆に富むことが明かとなった。というのも、当時の知識人が好み、また後の新劇陣営の演劇史記述が重視した時事新報の劇評と比較するとき、萬朝報記事は旧劇(歌舞伎)との比喩を多用し、当時の一般の観客の理解に訴えようとする傾向が顕著であったからである。これは、当時の観客が歌舞伎という枠組みのなかで西洋演劇翻案を理解しようとしていた事情を側面から照らすものであり、(「西洋仕込」を喧伝しつつも)つねに実際の受容を念頭において「日本化」を志した、当時の川上のマーケティング能力をも示しているといえるからである。平成20年度の研究費は、新聞記事の調査と考察のために主として充てた。それに加えて、本年度は、J. Sanders、L. Hutcheonなどをはじめとする理論的諸著作にもあたり、翻案現象一般についての考察を深めた。川上演劇への過小評価は、新劇陣営による攻撃のみならず、翻案という現象そのものへのわれわれの過小評価にもよっている。川上の西洋演劇翻案もまた明治期の異文化接触の一環であり、オリジナル(シェイクスピア)からの「喪失」ではなく、受容層の理解の枠組み(明治においては歌舞伎)との関係から理解されるべきである。この点については、研究成果(共著『宝塚という装置』)のなかで考察の一端を示した。平成21年度は、明治36年のシェイクスピア翻案(『オセロ』翻案、『ハムレット』翻案)について、当時の新聞記事(萬朝報、時事新報、都新聞など)を参照しながら調査・検討し、さらに「翻案」現象に関する理論的な総括を行った。まず新聞記事の調査から、この時期の川上の翻案劇は大盛況を示したとはいえ、それは川上の自負する「西洋土産」という意図とは必ずしも一致しないことが明かとなった。

おおむね記事は、その翻案制作(適応措置)の歌舞伎風の記述に熱心であり、小山内薫や坪内逍遥らの例外を除くとき、シェイクスピアの「オリジナル」との「比較」、ほ舘事たはほとんど見られない。つまり、明治期の日本への翻案(適応)を目指して川上によって制作されながら、一般の受容層にとって優勢であったのは、(欧化主義のもと抑圧されていた)歌舞伎を中心とした演劇環境の方であったといえよう。このような調査を進めるなかで、「翻案」現象にまつわる受容の問題(「翻案」としての認識)を考察したい「翻案」は、ふつう作品の存在論的なあり方として、「オリジナル」と対比させられる。しかし、明治期日本のような文化接触の現場においては、そのような「比較」は起こらない。制作は、はじめ翻案「である」ことを意識されず、やがて翻案「である」と認識されるに至る。つまり、「翻案」とは、受容環境の如何にようて認識されるものであり、制作そのものに貼り付けられる存在論的なレッテルではない。この検討については、アリストテレス『詩学』の理論とともに、「ギリシャ哲学セミナー」での招待講演・および論集において公表した。なお研究費は、主に近代演劇関係の消耗図書購入に充てた。
グルタミン酸トランスポーターの発現細胞による機能的差異

中枢神経系の興奮性シナプス伝達は主にグルタミン酸により担われており、グルタミン酸シグナル伝達の解明は脳機能解明の基礎となる。我々の分野では、神経回路網の形成・脳高次機能におけるグルタミン酸シグナリングの機能的役割を分子、細胞、個体レベルで明らかにすることを目指す。また、過剰なグルタミン酸は神経毒性を示し、様々な精神神経疾患の原因と考えられている。精神神経疾患におけるグルタミン酸シグナル伝達の病態生理学的役割を解明し、それら疾患の新しい治療法の開発を目指す。グルタミン酸トランスポーターは、神経終末から放出されたグルタミン酸を取り込み、神経伝達物質としての作用を終わらせ、細胞外グルタミン酸濃度を低く保つ機能的分子である。現在まで脳のグルタミン酸トランスポーターには、グリア型2種類(GLT1, GLAST)と神経型2種類(EAAC1, EAAT4)の計4種類のサブタイプが知られている。本年度は、グルタミン酸トランスポーターのうち、GLASTまたはEAAC1をノックアウトしたマウスでは眼内圧の上昇を伴うことなく網膜神経節細胞が脱落し視神経が変性するという、正常眼圧緑内障と同様な症状が生ずることを見出した。GLAST欠損マウスではミューラー細胞内のグルタチオン含量が減少しており、グルタミン酸受容体阻害薬を与えると神経節細胞の減少が抑えられた。一方、EAAC1欠損マウスでは神経節細胞の酸化ストレスに対してさらに脆弱化していた。これらの事実からこれらのグルタミン酸トランスポーターはグルタミン酸による興奮毒性の抑制に加えてグルタチオンの合成にも必要であることが示唆される。このマウスは正常眼圧緑内障の始めてのモデルであり、今後のこの種の疾患の治療法の探索に有望なモデルであるとしている。グルタミン酸トランスポーターは、細胞外のグルタミン酸を細胞内に輸送するトランスポーターであり、現在まで5種類のサブタイプが知られている。各サブタイプをHEK細胞などに発現させ、グルタミン酸の輸送活性を解析すると、グルタミン酸の取り込み特性に大きな差は認められない。しかし、各サブタイプの個体レベルでの機能には、大きな違いがある。このような機能的多様性の機序として、トランスポーターが発現する細胞の環境(広義のトランスポトソーム)の違いが考えられる。最近申請者は、グルタミン酸トランスポーターGLAST、EAAC1欠損マウスの網膜において、神経節細胞が変性していくことを見いだした。しかし、両欠損マウスでは、神経変性の程度・時間経過に大きな違いがある。網膜において、GLASTはミューラー細胞(ダリア細胞)に、EAAC1は神経節細胞に発現している。本研究では、同じグルタミン酸輸送活性を持つGLAST, EAAC1の欠損が、どうして異なった表現型を示すのか、そのメカニズムを解析し、発現する細胞がトランスポーターの機能に及ぼす影響を細胞・器官・個体レベルで明らかにする。本年度は、GLAST欠損マウスの神経変性にはグルタミン酸の興奮毒性と酸化ストレスの両者が関与していることを明らかにした。また、EAAC1欠損マウスの神経変性には酸化ストレスのみが関与していることを明らかにした。今後は、これらの違いがどのような分子メカニズムで起こるか明らかにする予定である。
自発性瞬目の機能的役割とその神経機構の解明

我々ヒトはおよそ3秒に1回瞬きをする。眼球湿潤に必要な数の5倍にも上ることから、何のために頻回に自発的に瞬きをしているのかは不明である。本研究では、自発性瞬目の機能的役割とその神経機構の解明を目的に研究を行った。映像観察時に自発的に発生した瞬きに伴う脳活動の変化を調べたところ、デフォルト・モード・ネットワークに加えて海馬や前頭眼窩野などの領域が活動を一過性に上昇させる一方、背側と腹側の注意のネットワークの活動が一過性に減少することを発見した。さらに、ニコチン性アセチルコリン受容体の遺伝子多型により瞬目率に違いがあること、また、右の角回が瞬目率に影響を与えていることを明らかにした。自発性瞬目の機能的役割とその神経機構を明らかにすることを目的に研究を行った。まず、自発性瞬目の機能を明らかにするために、時間認知課題、記憶再生課題、運動課題、意思決定課題など様々な種類の行動課題をしているときの、瞬きを計測し、そのタイミングや回数が行動と相関があるかを調べた。その結果、瞬きの多い人ほど、時間を短く見積もるという傾向が得られた。つぎに、自発性瞬目の機能を支える脳神経機構を明らかにするために、神経シナプス受容体の変異と瞬目率の関係を調べた。ドーパミンが瞬目率の上昇を引き起こすことが知られているが、これまでドーパミンの遺伝子の変異が、瞬目率の個人差と関係があるという報告がない。そこで、ドーパミンだけでなく、セロトニンや他の受容体関連の遺伝子の変異も調べて、その相互作用により、瞬目率の個人差を説明できるか、試みた。その結果、複数の遺伝子の変異が瞬目率に影響を与える因子として特定することができた。神経伝達物質のドーパミンを投与すると自発性瞬目率が増加するという先行研究に着目し、ドーパミンの放出に関連する神経シナプス受容体や代謝酵素の遺伝子変異と瞬目率の個人差を明らかにすることで、瞬目の発生に関与する神経機構を解明することを試みた。具体的には、150名の学生が自由に映画を見ているときの瞬目率を計測し、その個人差と相関する1塩基多型を調べた。その結果、ドーパミン放出細胞のプレシナプス受容体であるニコチン受容体の遺伝子変異が有意に瞬目率の個人差と相関することを明らかにした。つぎに、自発性瞬目に伴う神経活動を明らかにするために、映像観察時に自然に発生した瞬目に伴う脳活動の変化をfMRI法を用いて調べた。その結果、以前に発見したデフォルト・モード・ネットワークの領域に加えて、両側の海馬、両側の小脳が瞬目に伴い血流が増加することを発見した。上記の結果をそれぞれ論文としてまとめ、英文査読誌に掲載された。研究代表者らは、以前、fMRIを用いて、自発性瞬目に伴いデフォルト・モード・ネットワークと海馬の神経活動が一過性に上昇することを発見した。今年度は、その研究をさらに進めるために、それらの脳活動が上昇することで瞬きが誘発されるのか、あるいは、瞬きをすることでそれらの領域の活動が変化するのかを明らかにするために、実験を複数行った。具体的には、時間解像度を上げるために、サルの海馬の神経発火の活動を電気生理学的手法を用いて計測し、瞬き前後での海馬の神経発火の頻度の変化を調べた。その結果、瞬き開始から数百ミリ秒後に、一過性に活動が上昇する細胞が多数見つかった。このことから、瞬きにより、海馬の神経活動の上昇が引き起こされていることが明らかになった。さらに、癲癇患者の脳活動を脳表面に張り付けた電極により直接計測することで、海馬のリップル波と瞬きの発生の関係を調べた。しかし、リップル波と瞬きの間に有意味な関係性は見出すことができなかった。これまでの人を対象とした神経活動の計測に加えて、癲癇患者の方の脳活動の計測やサルを対象とした電気生理学手法を用いた神経活動の計測により、自発性瞬目の機能的役割の神経機構を明らかにしようと試みており、計画以上の研究が進展している。ヒトは3秒に1回の頻度で瞬きをしている。眼球湿潤には15秒に1回で十分であるため、一体何のために頻回に瞬きをしているのか未だに大きな謎である。本研究は自発的な瞬きの機能的役割とその神経機序を明らかにすることを目的としている。本年度は、2つの研究を行った。(研究1)瞬きは1分間に数回しかしない人もいれば50回以上する人もいるように、非常に個人差が大きい。そこで、その瞬きの大きな個人差に着目し、それと相関して脳の容積が変化している領域があるかを調べた。MRI装置を用いて、54名の健常な成人の脳の構造画像を撮像し、さらに、映像を見ているときの自然な瞬きの頻度も計測した。その結果、右の角回のみ、瞬きの頻度の高い人ほど、脳の灰白質の容積が大きいという正の相関を示すことを発見した。さらに、その領域のTMSを用いて磁気刺激により活動を阻害したところ、映像観察時の自発的な瞬きの頻度が低下した。これらの結果から、右の角回の領域が瞬きの発生頻度の調整に関与していることが明らかとなった。

以上の結果を論文にまとめて、国際英文誌にて発表した。(研究2)次に、瞬きの発生頻度は、覚醒・ストレス・情動などによって個人内でも非常に大きく変化することに着目した。そこで、覚醒や情動によって大きく活動が変化する自律神経の活動と自発性の瞬きの発生に関係があるかを明らかにするために、40分間映像を自由に視聴しているときの、瞬きと心拍数の活動を同時に計測した。その結果、瞬きの度に、その数秒後に一過性に心拍数の上昇が生じることを発見した。さらに、呼吸と汗腺の活動を調べた結果、呼吸は瞬きに伴い変化がみられない一方、汗腺の活動は瞬き直後に増加することがわかった。以上のことから、交感神経活動が瞬きに伴い、一過性に亢進していることが考えられる。これらの結果から、瞬きは覚醒レベルの制御に関与していることが初めて明らかとなった。我々ヒトはおよそ3秒に1回瞬きをする。眼球湿潤に必要な数の5倍にも上ることから、何のために頻回に自発的に瞬きをしているのかは不明である。本研究では、自発性瞬目の機能的役割とその神経機構の解明を目的に研究を行った。映像観察時に自発的に発生した瞬きに伴う脳活動の変化を調べたところ、デフォルト・モード・ネットワークに加えて海馬や前頭眼窩野などの領域が活動を一過性に上昇させる一方、背側と腹側の注意のネットワークの活動が一過性に減少することを発見した。さらに、ニコチン性アセチルコリン受容体の遺伝子多型により瞬目率に違いがあること、また、右の角回が瞬目率に影響を与えていることを明らかにした。自発性瞬目の機能的役割とその神経機構の解明に関して、認知行動課題を用いて機能的役割を明らかにするとともに、関連する神経伝達物質のシナプス受容体との関連を調べることで、神経機構の解明に関する研究も並列して進めることができている。これまで自発性瞬目は、神経伝達物質のドパミンが関与していることがわかっているが、それに加えて神経伝達物質のセロトニンが果たす役割も明らかにしていく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。認知神経科学自発性瞬目率と関係する神経シナプス受容体や神経伝達物質を明らかにし、さらに、具体的に脳のどこの領域の神経が重要であるのかも調べることで、自発手性瞬目に関する脳神経機構の解明を一段更に深める。さらに、瞬目の機能の神経機構を明らかにするため、電気生理学的手法を用いて、神経活動を直接計測することを試みる。実験用の電極やMRIの使用料として最終年度に必要なため。電気生理学的手法を用いた瞬きに伴う神経活動の計測を次年度に行うことにしたため、それに必要な計測装置の使用料や購入費を次年度に繰り越した。電気生理用の多点電極の購入ならびにMRIの使用料と参加者への謝金として使用予定28年度が最終年度であるため、記入しない。自発性瞬目率と関係する神経シナプス受容体や神経伝達物質を明らかにし、さらに、具体的に脳のどこの領域の神経が重要であるのかも調べることで、自発性瞬目に関する脳神経機構の解明を一段更に深める。さらに、瞬目の機能をより説明できる認知行動課題を明らかにすることで、機能とその神経機構がつながるような研究を執り行う。脳活動計測のためのMRIの使用料と、電気生理学的手法を用いた神経活動の計測のための装置や電極購入に使用する。
トマトゲノム国際共同研究参画のための緊急企画

本研究では、国際コンソーシアム方式で急速に進むトマトゲノム研究に我が国の関連研究者が参画し、諸外国の期待に見合った貢献をするための研究企画を行うこと、さらにこの企画をもとに国内で実施されている大型研究プロジェクトの一つとしてトマトゲノム研究を提案することを目的とした。この目的を達成するために、本研究代表者がオーガナイザーとなって日本育種学会つくば大会(2005年8月20-21日)において、「ナス科ゲノム国際共同研究への参画と情報活用」をテーマにシンポジウムを開催した。さらに、2006年2月4-5日には、「International Symposium on Toamato Genome Research in Tsukuba」(国外から7名、国内から9名の講演者)と題して筑波大学で国際シンポジウムを開催した。これらの2つのシンポジウムにはそれぞれ100名以上の参加者があり、国内のトマトゲノム研究の俯瞰と共通認識の醸成を行うことができた。一方、イタリアのイスキアで開催されたナス科植物国際ゲノム研究第2回ワークショップ(2005年9月25-29日)に参加し、日本コンソーシアムの研究の現状紹介と諸外国での取り組みの現状についてて情報収集を行った。このような活動を通して、トマトゲノム国際共同研究おいて、日本の貢献が重要であるとの認識が国内に生まれ、採択には至らなかったが本研究代表者を研究代表候補者としてトマトゲノム関連研究を実施すべきとの趣旨で学術創成研究への推薦が行われた。以上のような活動を通して、トマトゲノム研究を推進すべきとの共通認識が日本国内に醸成された。平成18年度以降には、日本がトマトゲノム国際共同研究において貢献できる仕組みが速やかに整備されることを期待したい。