hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
QOLの向上を支える看護の役割に関する日米比較研究

平成8年度の実施施設および対象者は、米国は病院・家庭医・クリニック・医師のオフィスを利用している対象者158名、日本は各都県にまたがる総合病院6施設の288名である。現在も調査は続行中であるが、中間報告としてまとめたものである。結果は、両国の対象者の関心が高いのは生命の維持存続に関わる項目に関してであり、看護ケアも実施されている。しかし患者の関心が高いのに比較しケアが行われていないのは、対象者のそれまでの生活背景にポイントをおくことである。また両国間の相違は、対象者への対応方法、表現方法のように捉えられる。これらが文化的背景とどの様に関わるかは今後の課題ではあるが、安楽は基本的ニードの充足性と深い関わりを持つことは明確である。今後の方向としては、1での定義の関連性を含め対象者のQOLに根ざした看護実践のあり方およびその役割について分析を進め明確にする必要がある。また「安楽」「安寧」が単に身体的、精神的側面だけでなく、社会文化的条件が深く関わり、絡み合っている現状が国際比較から導き出せることが推測できることから、社会文化的条件による比較をさらに強調することの重要性を確認した。4.研究会招聘教授および研究会の参加者は、2年間で延べ約500名と討議結果では、「安楽」が極日常の概念となっているだけにとらえにくく、また広い概念でもある。患者を助ける看護実践として、QOLを高める基本概念としても、さらに検討を重ねる必要性について確認された。以上を踏まえて「安楽」に関する研究は、調査の対象国としてクエ-トを加え、また日米の対象施設を増加させて、一層発展させる予定である。平成7年度の成果の概要は、次の通りである。1.「安楽」「安寧」に関するわが国の研究的取り組みは、その多くが看護実践の中に見られる。しかし、概念的に、また看護の質として統合された研究はごく少ないという実態を知ることができた。本研究者の研究会で招いた、ナイチンゲ-ルの研究家として知られる金井氏においても、ナイチンゲ-ルの論文を「安楽」「安寧」の視点から捉えたということは始めての試みといっている。また社会学者でもある小野殖子氏も同様に捉えており、研究者と両者との間で、本研究の重要性を再確認する結果となった。2.アメリカ側の文献調査からは、「安楽」「安寧」の研究が1991年頃より急速に取り組み始められている傾向が見られる。しかし、それもまだ概念化の段階であり、分析・活用・組織化に至っていないと思われる。さらに、「安楽」「安寧」を看護の質の評価に実際に活用するのは今後の研究に待つところである。アメリカにおける平成7年度の調査結果から人種間での「安楽」「安寧」に対する感じ方及び性差による相違が予測され、本研究が看護の質的研究として活用でき、また文化的背景による看護の基本への示唆が期待できると推測され、研究者間の関心が高まる。3.「安楽」「安寧」が単に身体的、精神的側面だけでなく、社会文化的条件が深く関わり、絡み合っている現状が国際比較から導き出せることが推測できることから、社会文化的条件による比較を強調することの必要性を感じ、平成7年においては、更にもう一カ国を追加できないか具体的検討を始めている。4.患者に対する「安楽」「安寧」を中心とした精神看護(リエゾンナース)の専門家の存在の必要性について今後の検討に加える必要がある。
スフィンゴ糖脂質による口腔癌の悪性形質制御機構

糖鎖が口腔扁平上皮癌やメラノーマの悪性形質に深く関与していることが明らかになった。口腔扁平上皮癌では、Lewis yの発現が癌の悪性形質を減弱させる。その機序として、Lewis yがEGFRのリン酸化に抑制的に関与することが示唆された。また、メラノーマでは、GD3発現下でYesの多くが、脂質ラフト画分に局在し、その結果、Yesの恒常的な活性化に繋がり、悪性形質を増強していることが明らかになった。基盤C糖鎖が口腔扁平上皮癌やメラノーマの悪性形質に深く関与していることが明らかになった。ヒト口腔扁平上皮癌細胞株7種類における糖脂質、糖タンパク質の発現プロファイルをFACSを用いて明らかにした。その結果、高発現で特異性の高いガングリオシドは認められなかった。一方、血液型抗原であるLewisa, Lewisb, Lewis x, Lewis y, blood type 2Hなどが発現していることが判明した。また、口腔扁平上皮癌患者の病巣部では、正常組織と比較して、Lewis y, blood type 2Hの発現が高くなっていることがわかった。その分子メカニズムに関しては、現在調査中である。ヒトメラノーマ細胞では、ジシアリル糖脂質であるGD3がp130Cas, paxillin, FAKを介して、細胞増殖能、浸潤能を亢進させるということを以前報告してきたが、今回、さらにGD3の発現により、種々の細胞外基質(ECM)への接着能が亢進し、インテグリンのノックダウンを行うと、増殖、浸潤が大きく低下することが判明した。一方、メラノーマ細胞にモノシアリル糖脂質であるGM1合成酵素遺伝子を導入し、GM1を発現させると、細胞浸潤能、増殖能、移動能が低下し、癌の悪性形質が軽減することが判明した。そのメカニズムとして、GM1合成酵素の発現により、脂質ラフト画分に存在していたGD3が,非ラフト画分に拡散すること、p130Cas, FAK, paxillinといったfocal adhesion pathwayに関与する分子群のリン酸化レベルの低下が示された。また、ショ糖密度勾配法で分離した脂質ラフト画分と非ラフト画分のGD3をmass解析した結果、GM1合成酵素の発現により、非ラフト画分に移動したGD3では、不飽和脂肪酸が増加していることが示された。ヒト口腔扁平上皮癌細胞株では、Lewis yおよびtype 2Hが高発現していることが判明した。そこで、口腔扁平上皮癌患者23例および白板症と臨床診断され、病理診断において上皮に異型成が認められると診断された患者14例におけるこれらの発現を免疫染色にて検討した。その結果、口腔扁平上皮癌患者では、type 2Hが100%、lewis yが91.3%認められた。また、上皮異形成をもつ患者の病理組織では、type 2Hは、92.9%、Lewis yは78.6%の病理組織に認められた。Lewis yおよびtype 2Hにおける口腔扁平上皮癌の悪性形質獲得の分子メカニズムについては、現在検討中である。また、私たちは難治性の口腔癌であるメラノーマの増殖機構解明のため、GD3欠損メラノーマ細胞の遺伝子操作に基づいて、メラノーマ細胞のジシアリル糖脂質GD3がp130Cas、paxillin、FAKのチロシンリン酸化を亢進して癌悪性形質を増強すること、モノシアリル糖脂質GM1の発現がそれらのリン酸化レベルを低下させ、癌悪性形質を減弱させることを明らかにしてきた。そこで、今回、私たちは、新たに、Srcファミリーキナーゼのメラノーマの悪性形質獲得への関与について検討した。メラノーマでは、Yes, Fyn, Src, Lynが発現していて、これらの分子に対するsiRNAを用いた実験により、Yesのみが、GD3発現(+)メラノーマ細胞の悪性形質に関与していることが判明した。そのYesは、GD3依存的に活性化し、その結果、細胞増殖および浸潤能を亢進させること、その機序としてYesの細胞内局在の変化がGD3依存的に惹起されることが明らかになった。ヒト口腔扁平上皮癌におけるLewis yおよびtype 2Hにおける悪性形質への関与を明らかにするため、これらの糖鎖を発現していない口腔扁平上皮癌細胞亜株にfut1 (α1-2フコース転移酵素)を発現させ、Lewis yおよびtype 2H安定発現細胞株を樹立した。この結果、Lewis yおよびtype 2Hの発現によって、in vitro実験では、細胞増殖、浸潤能の低下、また、in vivo実験では、腫瘍形成能の低下が認められた。また、7種類の口腔扁平上皮癌細胞において、EGFR上のLewis y構造の有無とそのEGFRのリン酸化レベルとの間に逆相関があることがわかり、Lewis y発現(-)細胞の方が、Lewis y発現(+)細胞より、血清刺激後のEGFRのリン酸化が強いことが判明した。

一方、糖鎖転移酵素遺伝子改変細胞を用いて、口腔癌として問題の大きいメラノーマにおけるジシアリル糖脂質GD3の高発現が、癌の悪性形質を増強し、モノシアリル糖脂質GM1の発現が、癌の悪性形質を減弱させることを明らかにしてきた。そこで、新たに、リポソームを用いた再構築実験系により、糖鎖の違いが癌の悪性形質を分別制御するかについて検討した。GD3発現(-)メラノーマ細胞のlysateから免疫沈降したYesとGD3をリポソームに包埋して、Yesの活性レベルを検討した結果、GD3の添加により活性化が認められた。一方、GD3発現(+)メラノーマ細胞由来のYesに対して、同様にGM1を添加した場合、Yesの活性レベルが有意に抑制されることが判明した。つまり、GD3がYesの活性を上昇させる一方、GM1はYesの活性を低下させることがin vitroの系でも示され、メラノーマにおいて、糖脂質糖鎖の違いが癌の悪性形質を正負に制御するメカニズムを再構築実験系により詳細に解明しうることが明らかになった。基盤C
日本人前立腺癌における前立腺癌関連遺伝子座8q24の検討

日本人家族性前立腺癌134家系、散発性前立腺癌158例および対照として前立腺肥大症120例において8q24に存在するrs1447295とDG8S737の遺伝子タイピングを行った。DG8S737は-12 allele(OR 1.86,95% CI 1.11-3.00,p=0.02)、rs1447295ではA allele(OR 2.36,95% CI 1.41-3.94,p=0.002)がそれぞれ家族性前立腺癌においてリスクを増す結果であった。8q24に存在する2つの遺伝子多型は日本人家族性前立腺癌、高悪性度前立腺癌においてリスクを増加すると考えられた。2006年にアイスランド人の連鎖解析やアフリカンアメリカンの混合マッピング法から前立腺癌疾患関連遺伝子座として8q24が同定された。8q24に存在する一塩基多型rs1447295およびマイクロサテライトマーカーDG8S737の多型との間に強い関連が示されている。我々は日本人家族性および散発性前立腺癌とrs1447295およびDG8S737の多型との関連を検討することを目的として、実験を開始した。これまでにrs1447295の遺伝子多型についてはTaqMan SNP Genotyping Assayを用いてタイピングが可能であることを確認してあるので実際のサンプルを使用して実験を行った。家族性前立腺癌(FPC)134家系、散発性前立腺癌(SPC)158例、対照として前立腺肥大症患者120例についてrs1447295の遺伝子タイピングを実施した。rs1447295は"C"と"A"のアレルがある。それぞれの群の(対照、SPC、FPC)アレル頻度は"C"193(80.4%)、253(80.1)、189(70.5)、"A"47(19.6)、63(19.9)、79(29.5)であり、カイニ乗検定を行いました。FPC群は有意に"A"が多く(P=0.0099)、SPC群では有意差はなかった。"A"をリスクアレルと考え"CC"対"CA+AA"のゲノタイプで解析したところ、FPC群ではオヅズ比2.36(95%CI:1.41-3.94,P=0.001)と前立腺癌リヌクを増加する結果であった。次に1)診断時年齢60歳未満、2)GleasonSum>7、3)転移ありの群に分けてサブグループによる解析を行った。結果、1)2)ではFPC群においては"A"のアレル頻度が有意に高く(P=0.008,0.023)、3)については有意差が認められなかった。SPC群については、1)2)3)すべてに有意差が無かった。以上のことにより日本人家族性前立腺癌においてrs1447295"A"アレルは前立腺癌リスクを増すことが分かった。今後、DG8S73についても順次タイピングおよび解析を行う。これまでにrs1447295遺伝子多型については概ねタイピングが完了しており、平成20年度、結果を各種学会で報告してきた。平成21年度はDG8S737の遺伝子タイピング予備実験(fluorescent genotyping)を行った後、実際のサンプルによる遺伝子タイピングを施行した。家族性前立腺癌(FPC)134家系、散発性前立腺癌(SPC)158例、対照として前立腺肥大症患者120例についてrs1447295およびDG8S737の遺伝子タイピングを実施した。rs1447295のAアレルの頻度が家族性前立腺癌群に有意に高かった(29.5%vs19.6%,p=0.010)。DG8S737についてはこれまで-8アレルと前立腺癌の関連が指摘されていたが、日本人家族性前立腺癌においては-12アレルと有意な関連が認められた(OR,1.86;95% CI,1.11-3.00;P=0.02)。

以上のことにより8q24におけるrs1447295のAアレルとDG8S737の-12アレルは日本人家族性前立腺癌リスクに関与している可能性が示された。今後、追加サンプルのタイピングおよび解析、科学論文雑誌への投稿を進める。2006年にアイスランド人の連鎖解析やアフリカンアメリカンの混合マッピング法から前立腺癌疾患関連遺伝子座として8q24が同定された。8q24に存在する一塩基多型rs1447295およびマイクロサテライトマーカーDG8S737の多型との間に強い関連が示されている。我々は日本人家族性および散発性前立腺癌とrs1447295およびDG8S737多型との関連を検討することを目的として、実験を開始した。これまでにrs1447295遺伝子多型については概ねタイピングが完了しており、平成20年度、結果を各種学会で報告してきた。平成21年度はDG8S737の遺伝子タイピング予備実験(fluorescent genotyping)を行った後、実際のサンプルによる遺伝子タイピングを施行した。家族性前立線癌(FPC)134家系、散発性前立腺癌(SPC)158例、対照として前立腺肥大症患者120例についてrs1447295およびDG8S737の遺伝子タイピングを実施した。rs1447295のAアレルの頻度が家族性前立腺癌群に有意に高かった(29.5% vs 19.6%,p=0.010)。DG8S737についてはこれまで-8アレルと前立腺癌の関連が指摘されていたが、日本人家族性前立腺癌においては-12アレル有意な関連が認められた(OR,1.86;95% CI,1.11-3.00;P=0.02)。
数学リテラシーを育成する教員養成系数学教育の教授法開発とその理論化の研究

本研究は,学校数学教育カリキュラム策定における数学リテラシー概念の応用に基づき,教員養成教育における数学教育カリキュラムの理念化,開発を行おうとする。先行研究における教員養成系数学教育カリキュラム例の提案を踏まえ,本研究ではそれらを批判的に検討し,さらに数学史等新たな分野の教授法開発を試みると共に,教員養成数学カリキュラムの理念化を行い,その枠組の作成までを行った。一方この方法論を他教科に拡げる形で教科内容学の確立を目指し,新たな研究を進めつつある。本研究は1)教員養成数学教育教授法の開発と理論化,2)(リテラシー像に基づく)教員養成数学カリキュラムモデルの再構築,3)数学教員の持つべき数学リテラシー像の策定の3方面にわたって行われる。本年度は次の活動を行い,成果を得た。以下に見るように,初年度の活動として,予備的なものが多く,それらは下記研究集会報告集中に纏められている。また浪川が「数学セミナー」に隔月の連載を執筆し(2013年4月2015年6月),学術専門誌ではないが,関連した話題を扱っている。0.具体的活動としては,南九州大学での研究集会(2015年2月)を開催すると共に,京都大学数理解析研究所での日本数学会教員養成系懇談会主催共同研究に協力した。また数学教育の会が2年ぶりに行われ,名古屋数学教育セミナーを3回開催した。1.教員養成教授法の開発については,上記の活動の中で個別の研究を積み重ねた。数学史については,建部賢弘生誕350年の記念行事の中で様々の知見を得た。2.カリキュラムモデルの再構築については,椙山女学園大学でのモデルについて予備的考察を行った。3.数学教員の持つべき数学リテラシー像の策定については,真島秀行氏が日本学術会議で予備的考察を行った。また蟹江幸博氏の「教育数学」の構想が深く関連する。数学セミナーの記事では,特に「数学コンピテンシー」についての考察が関連する。当初計画になかった新たな動きとして,2014年5月に,教科専門の立場からの教員養成カリキュラム・指導法研究を行う日本教科内容学会が設立された。本研究内容は数学教育におけるそれとして,まさに趣旨が一致することから,研究代表者の浪川が副会長の一人として協力することとなった。すなわち,以下に見るように,初年度の方向性を具体化して推し進める部分と,継続的な活動とに分かれる。前者の主要部分については,浪川の執筆した二つの論文にまとめられると共に,「数学セミナー」の連載(2015年6月号まで)にも含まれている。0.具体的活動。継続的な活動としては,名古屋数学教育セミナーを3回開催したに止まった。特に南九州大学での会合を研究代表者の都合により,本年6月に延期した(既に準備中)。本年度は主に個別の関連する話題での活動に協力する形を取った。具体的には日本教科内容学会,愛知県高校教員10年研修,免許更新講習,幾何教育研究会,東北大学専門教育プログラムへの協力等がある。特に代表者の属する椙山女学園大学のカリキュラムを再検討した。ここでは数学のコアカリキュラムを主に検討対象とした。また今年度から幾何教育研究会の活動が始まり,幾何教育の観点からこれに協力することとなった。2.数学教員の持つべき数学リテラシー像の策定については,日本教科内容学会の発足に合わせて,一般的な見地から考察を進め,その枠組みを浪川が論文としてまとめた。計画書にある教授法の開発とカリキュラムの再構築は,椙山女学園での検討を論文化した。これに倣った他大学での検討を最終年度の活動として行う予定である。また教科教育学会で招待論文を執筆したことで,他教科をも視野に入れた教員養成カリキュラムの枠組みを提案できた。さらに個別カリキュラムでは,幾何教育研究会との共同作業が進んでいる。これらの最終的な成果は2016年の国際数学教育世界大会で招待講演者の一人として公にする予定である。本年度は最終年度に当たり,次のような活動を行った。活動は,初年度の方向性を具体化して推し進める部分と,継続的な活動とに分かれる。0.具体的活動。全体会合を6月に南九州大学で開催した。また研究代表者は国際数学教育世界大会で本研究課題に関わる招待講演を行った。名古屋数学教育セミナーも3回開催した。数学教育の会が開催できなかった一方,日本教科内容学会の新たなプロジェクトに協力することとなった。その他愛知県高校教員10年研修,日数教講習,日本教育心理学会への協力等がある。1.教員養成教授法の開発については,全体会合に於いて,他大学の教員養成カリキュラムとの比較検討を行った。講義テキストの検討は行ったが,当初予定していた公表にまでは至らなかった。また数学史,統計学など応用的科目について,数学教育セミナーで取り扱った。2.椙山女学園の数学教員養成カリキュラムを,本研究の提示するカリキュラムモデルの一つの実現として意味づけることとなった。

ただしまだリテラシーの記述が未完で公表されていない。3.数学教員の持つべき数学リテラシー像の策定については,研究代表者の提示した枠組を参考に,日本教科内容学会において「教科内容学」を具体的に構築するプロジェクトが始まった。本計画でなお達成できなかった内容については,平成29年度に採択された研究計画「数学リテラシー概念に基く教員養成系数学教育カリキュラム具体化の研究と教授法の開発」において継続して研究し完成させる。本研究は,学校数学教育カリキュラム策定における数学リテラシー概念の応用に基づき,教員養成教育における数学教育カリキュラムの理念化,開発を行おうとする。先行研究における教員養成系数学教育カリキュラム例の提案を踏まえ,本研究ではそれらを批判的に検討し,さらに数学史等新たな分野の教授法開発を試みると共に,教員養成数学カリキュラムの理念化を行い,その枠組の作成までを行った。一方この方法論を他教科に拡げる形で教科内容学の確立を目指し,新たな研究を進めつつある。計画書にある,従来からの継続である活動は予定通り開催した。特に「数学教育の会」を復活開催できた。今年度は計画初年次であり,活動そのものとしては予備的なものが多く,纏まった形で提示するには至らなかったものの,内容的には順調に推移していると考えられる。課題そのものの個別活動としての研究会を開催する余裕のなかったのは残念であるが,その一方でより広い枠組みとしての新たな学会(日本教科内容学会)の設立があり,これに深く関与できたことは,本研究の進展にも大いに寄与するものがあると期待する。実際2015年にはこの学会誌に研究代表者は招待論文を執筆する予定であり,また2016年の国際数学教育世界大会では招待講演者の一人として本研究成果を公にする予定である。1)個別教授法の開発,2)カリキュラムモデルの提示,については,椙山女学園大学教育学部数学コースのカリキュラム検討を踏まえ,日本の主な教員養成系大学での比較検討を6月に行う予定である。また幾何教育についての検討をさらに推進する。1)については,他大学研究協力者の協力を仰ぐ。3)が最も重要であるが,日本教科内容学会招待論文の内容を数学教育に具体化する形で,国際数学教育世界大会招待講演の準備を行う。またこれらの成果を一書に纏める計画を具体化する。さらに研究計画にある,数学教育の会,名古屋数学教育セミナー等の活動を推進していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。1)個別教授法の開発,2)カリキュラムモデルの提示,については,2015年度に研究代表者のいる椙山女学園大学教育学部数学コースのカリキュラムについて十分検討を加える形で総合的に行う予定である。1)については,他大学研究協力者の研究を加える。3)が最も重要であるが,この度日本教科内容学会が発足したことから,「教科内容学」の方法論も併せて考察し,またその数学教育での具体化を試みる形で,上に述べた招待論文の執筆,招待講演の準備を行う。
海外事業投資の組織マネジメント－自律性と知識移転のトレ－ドオフの解消に向けて－

日本企業の海外事業投資に関して主として2つの方向から研究を行ってきた。第1は、スタートアップ企業への投資活動に着目して、日本企業のコーポレート・ベンチャー・キャピタル(CVC)活動についての研究である。CVCは、イノベーションの源泉として注目が集まっており、特に日本においてはVC投資に占めるCVCの割合が高く、その成果を検討することは学術的・実務的双方の観点から重要性が高いと考えられる。CVCは投資側の企業から見れば、スタートアップに事業活動を任せるという点で自律性が高く、他方でそれが知識移転を難しくさせるという点で、本研究の目的に合致した研究対象であると考えられる。より具体的に本研究では、アーカイバルデータに基づいてデータベースを作成し、国内・海外双方の観点から分析を行った。また、調査を進めていくために、アメリカカリフォルニア大学サンディエゴ校のUlrike Schaede教授と共同研究を行い、これまでに海外学会での発表、国内外のセミナーでの発表を行ってきた。これらの発表のフィードバックを活かして、今年度は学術論文の執筆の取り組んだ。第2は、日本企業の直接的な海外事業活動として海外現地法人でのイノベーション活動の成果について研究を行った。特に、リバースイノベーションと呼ばれる新興国での研究開発活動が、本社にどのように還流されているのか、という点に注目した。日本企業を対象とした質問票調査を行い、今年度は3回の学会及びセミナーでの発表を行った。学術論文に関しては、これまでに2本の英語論文を執筆し、1本が今年度に海外ジャーナルに掲載された。もう1本は、今年度海外ジャーナルに投稿したが、不受理であったため別の投稿先を現在検討中となっている。現在、企業の事業投資の1形態として「日本企業のコーポレート・ベンチャー・キャピタル(CVC)活動を分析対象として採り上げて研究を実施している。CVCとは、一般的にはベンチャー・キャピタル等の機関が行うベンチャー投資を、事業会社が自社の戦略目的のために行うことを指している。日本では、ベンチャー企業への投資のうち約7割8割をCVCが占めている。これは、アメリカのCVC投資額が全体の2割3割程度であるという結果と比べると非常に大きく、日本におけるベンチャー企業の育成に果たすCVCの役割は非常に重要なものであると言える。他方で事業会社にとってもベンチャー企業は先端的な技術や新しい事業やビジネス・モデルの源泉であり、事業会社による投資対象として近年注目を集めている。また、スタートアップへの投資は、一方で自律性を与える必要がありながら、他方でスタートアップの成長のための知識移転や新しい技術を投資企業の社内に吸収するための知識移転を行う必要があるというジレンマを抱えるものでもある。そのため、CVCは今回の研究テーマの分析対象として非常に有望な事象であると考えた。これまでの研究では、アメリカでのCVC投資企業へのインタビューに加え、スタートアップへの投資に関する日米の商業データベースと日経Financial Questの財務データベースを組み合わせた独自のデータベースを構築した。これらのデータに基づいて、どのようなCVCがスタートアップの成果に結びついているのか、あるいはどのような企業がCVCという新たなマネジメント施策に着手できているのかについて、定量的な分析を行ってきた。この成果の一部は、2016年5月に行われたJoint JFIT-STAJE conference at UC San Diegoにおいて報告済みである。現在までのところ、コーポレート・ベンチャー・キャピタルという本研究の分析対象として有望な事象を選定し、研究に着手することが出来た。その後の研究の進捗についてデータベースの作成が進行しており、分析可能な形式が整いつつある状況である。そのため、今後の研究に関しての具体的な方針が決定している。また、成果の発信という点に関しては、既に一部の成果に関して上述したようにカンファレンスで報告済みであり,また2017年8月に行われるアメリカ経営学会(Academy of Management)のパネル・セッションにおいても報告予定である。以上の点から現段階ではおおむね計画していた進行は達成できている。現在、企業の事業投資の1形態として日本企業のコーポレート・ベンチャー・キャピタル(CVC)活動を中心的な分析対象として採り上げて研究を遂行している。これは、アメリカのCVC投資額が全体の2割3割程度であるという結果と比べると非常に大きく、日本におけるベンチャー企業の育成に果たすCVCの役割は非常に重要なものである。平成29年度の研究実績としては、2017年8月にアメリカ経営学会(Academy of Management)にて日本企業のコーポレートベンチャーキャピタル活動に関する研究成果の報告を行った。また、平成29年度には、上述の研究を補完する形で、新たに日本企業の海外イノベーション活動に関して、企業調査に基づいた分析を行い、学術論文の執筆も行った。これにより、日本企業の事業投資活動に関して、対外的なものに加え社内での事業投資活動の実態を確認できたことで、より広い観点から、日本企業の事業投資活動に関する研究の遂行ができた。

定量分析のためのデータベースの作成は、ほぼ完成し、日米の商用データベース及び日経Financial Questの財務データベースを組み合わせた独自のデータベースを構築した。このデータベースでは、日本企業のスタートアップ企業への投資状況と投資企業の財務状況が確認できる。データの分析活動も順調に進んでおり、分析結果の一部は海外の学会報告や民間企業のセミナー等で発表済みである。日本企業の海外事業投資に関して主として2つの方向から研究を行ってきた。第1は、スタートアップ企業への投資活動に着目して、日本企業のコーポレート・ベンチャー・キャピタル(CVC)活動についての研究である。CVCは、イノベーションの源泉として注目が集まっており、特に日本においてはVC投資に占めるCVCの割合が高く、その成果を検討することは学術的・実務的双方の観点から重要性が高いと考えられる。CVCは投資側の企業から見れば、スタートアップに事業活動を任せるという点で自律性が高く、他方でそれが知識移転を難しくさせるという点で、本研究の目的に合致した研究対象であると考えられる。より具体的に本研究では、アーカイバルデータに基づいてデータベースを作成し、国内・海外双方の観点から分析を行った。また、調査を進めていくために、アメリカカリフォルニア大学サンディエゴ校のUlrike Schaede教授と共同研究を行い、これまでに海外学会での発表、国内外のセミナーでの発表を行ってきた。これらの発表のフィードバックを活かして、今年度は学術論文の執筆の取り組んだ。第2は、日本企業の直接的な海外事業活動として海外現地法人でのイノベーション活動の成果について研究を行った。特に、リバースイノベーションと呼ばれる新興国での研究開発活動が、本社にどのように還流されているのか、という点に注目した。日本企業を対象とした質問票調査を行い、今年度は3回の学会及びセミナーでの発表を行った。学術論文に関しては、これまでに2本の英語論文を執筆し、1本が今年度に海外ジャーナルに掲載された。もう1本は、今年度海外ジャーナルに投稿したが、不受理であったため別の投稿先を現在検討中となっている。今後の研究については、まず現在作業を行っているコーポレート・ベンチャー・キャピタル活動について、定量的な分析を進めていく予定である。この領域は、経営戦略論やコーポレート・ファイナンスの領域において欧米企業を中心に実証研究の蓄積が行われており、それらの研究に依拠しながら日本企業の行動についての実証研究が展開可能であると考えられる。他方で、定量的な分析を補完する形で定性的なインタビュー調査を実施していく予定である。今後の研究の方向としては、学術論文の執筆を中心に検討している。
卒業生の視点からみたカレッジインパクトと大学評価に関する研究

本研究の目的は、授業内容などフォーマルな教育面に限らず、学生文化などインフォーマルな面での大学教育の効果を視野に入れた分析を行うことによって、卒業生・在校生による総合的かつ効果的な大学評価のあり方を検討することにある。この目的にそくして、本研究では、以下の作業を行った。(1)複数の大学の在校生・卒業生を対象として、アンケート調査を実施し、母校に対する大学評価を行ってもらうと同時に、自分の大学時代について学生文化の実態などについても、調査した。(2)さらに、その分析を進める過程で、意識面ではなく、より客観的な指標で、学生文化の実態を押さえておく必要に気づき、複数の大学の在校生を対象として、学生の生活時間に関するアンケート調査を実施した。(3)また、それら学生文化についての調査結果を、歴史的な文脈で位置付けるために、学生文化のなかでもとくにアルバイト活動に焦点を当て、今回は、戦前期から1950年代の戦後混乱期までに期間を絞り、その歴史の一部を記述した。1950年代以降の動向については、現在検討を進めている最中であり、来年度中には、論文化できるはずである。以上の結果については、いずれも論文等の形で報告を行った。そして、それらを総合して、研究成果を最終報告書にまとめた。本研究の全体目的は、授業内容などフォーマルな教育面に限らず、学生文化などインフォーマルな面での大学教育の効果を視野に入れた分析を行うことによって、卒業生・在校生による総合的かつ効果的な大学評価のあり方を検討することにある。この目的に則して、4年計画の初年度に当たる本年度は、以下の作業を行った。(1)5つの四年制大学、2つの短期大学の卒業生を対象とした郵送アンケート調査の解析、(2)それとの比較を行うため、1つの四年制大学の在校生を対象に、ほぼ同じ質問項目からなる質問紙調査のみならず、3つの四年制大学を対象に、生活時間調査を実施(現在解析中)、(3)クラブ活動の実態についての在校生インタビュー調査などを実施した。なお、とくに(1)の解析結果については、「研究発表」欄に掲載した論文等で報告を行ってきた。それら論文では、卒業生と在校生で大学評価のあり方がいかに違うのかについての比較検討などを行った。(2)、(3)については、現在集計・解析中である。なおこの研究を進める上で、図書費は必要文献の充実、旅費は調査打合せ、謝金はデータ入力、消耗品はそれら資料の整理のために用いた。この目的に則して、4年計画の2年目に当たる本年度は、以下の作業を行った。(1)昨年度には、3つの四年制大学を対象に、生活時間調査を実施したが、その解析を行った。(2)また、昨年度以前から継続して行ってきた、複数の大学・短期大学の在校生や卒業生を対象とした調査の解析を補うために、学生活動の実態についての在校生インタビュー調査などを実施した(現在解析中)。(3)スポーツを事例にとったアメリカの学生文化の実態、それへの評価などを、翻訳する形で紹介した。それら論文では、学生の生活時間の使い方をもとに、学生文化の実態を明らかにした。また、(3)については、「研究発表」欄に掲載した監訳書の出版という形で、報告を行った。(2)については、現在解析中である。この目的に則して、4年計画の3年目に当たる本年度は、以下の作業を行った。

1)昨年度までに実施してきた、複数の大学の在校生・卒業生を対象とした、学生文化の実態、学生の生活時間、大学評価などの諸調査の総合的な解析を進めると同時に、計量的な分析を補うためにとくに調査対象大学の1つをサシプルとして、モノグラフ的にその大学の学生文化と大学評価に関するケーススタディ分析を行った。(2)また、これまで男子学生文化に比べて紹介されることが少なかった、アメリカの女子大学を事例にとり、とくに女子学生文化の発展の様相を歴史的に明らかにした。(3)さらに最近の大学院の拡大傾向とからめて、大学院における学生文化の変化を、とくに就職動向に絞って分析した。そして、以上(1)(3)の解析結果については、「研究発表」欄に列記した論文等で報告を行った。なお、この研究を進める上で、図書費は必要文献の充実、旅費は調査打合せ、謝金はデータ入力、消耗品はそれら資料の整理のために用いた。本研究の全体目的は、授業内容などフォーマルな教育面に限らず、学生文化などインフォーマルな面での大学教育の効果を視野に入れた分析を行うことによって、卒業生・在校生による総合的かつ効果的な大学評価のあり方を検討することにある。この目的にそくして、4年計画の最終年に当たる本年度は、最終報告書の作成にむけて、以下の作業を行った。(1)昨年度までに実施してきた、複数の大学の在校生・卒業生を対象とした、学生文化の実態、学生の生活時間、大学評価などに関する諸アンケート調査の総合的な解析を進めると同時に、それら学生文化についての調査結果を、歴史的な文脈で位置付けるために、学生文化のなかでも、とくにアルバイト活動に焦点を当て、今回は、戦前期から1950年代の戦後混乱期までに期間を絞り、その歴史の一部を記述した。なお、1950年代以降の動向についても、昨年9月の教育社会学会で、報告を行なったことを付記しておきたい。(2)さらに、以上の作業を含めて、これまでに行ってきた研究成果を最終報告書にまとめた。そして、とくに(1)の結果については、「研究発表」欄に記した論文等で報告を行なった。なお、この研究を進める上で、図書費は必要文献の充実、旅費は調査打ち合わせ、謝金はデータ入力、消耗品はそれら資料の整理のために用いた。
根尖病巣に浸潤した好中球の活性化および細胞死の制御を図る研究

本研究では、炎症巣に浸潤した好中球の細胞機能および細胞死の様態を評価することを目的とした。平成15年度には、唾液および根尖病変から高純度に好中球を分離する方法を確立し、調整した炎症巣由来好中球を無刺激下およびPMAとZymosanで刺激して活性酸素産生能を調べた。無刺激下の好中球は、末梢血好中球に比較して有意に高い活性酸素産生能を示した。さらに、その活性は、PMAとZymosan添加により有意に上昇した。無刺激の好中球にカルモジュリン阻害剤(W-7)を加えると、活性酸素産生能は有意に低下した。一方、protein kinase C阻害剤(H-7)を加えても活性酸素産生能は有意に低下しなかった。以上の結果から、炎症巣由来好中球はすでに活性化されて、活性酸素を産生しており、そのシグナル伝達系には、protein kinase Cの役割は大きくないと解釈された。平成16年度には、好中球のアポトーシスの様態を、PIとannexin V染色によりflow cytometry解析した。調整直後の好中球は、早期アポトーシスに陥った細胞は10%未満であったが、4時間RPMI1640+10%FBSで培養後には、80%以上が後期アポトーシスあるいはネクローシスの状態にあることがわかった。現在、異なる培養液およびヒト血清を組み合わせて、好中球の細胞死の動態を詳細に検討しつつある。また、好中球自身が産生する活性酸素により細胞死が促進される可能性を抗酸化剤のアポトーシス抑制作用から検討する必要がある。さらに、抗酸化剤、カスパーゼ阻害剤、シグナル伝達阻害剤による細胞死の抑制効果を検討した。抗酸化剤として、NAC,グルタチオン、エピガロカテキン、ビタミン類、mannitol, SOD, catalase,シグナル伝達阻害剤としてPKC inhibitor, caspase inhibitors, p38MAPKinhibitorを使用した。NAC,グルタチオン、エピガロカテキンは好中球の細胞死を有意に抑制した。一方、caspase inhibitorsおよびシグナル伝達阻害剤はアポトーシスを抑制しなかった。炎症巣に浸潤した好中球の細胞機能および細胞死のメカニズムを解明することは、根尖病変や歯周炎の感染症に対する生体防御能を人為的に制御する医療を展開することに繋がる。平成15年度は、唾液および根尖病変から高純度に好中球を分離する方法を確立し、調整した炎症巣由来好中球を無刺激下およびPMAとZymosanで刺激して活性酸素産生能を調べた。一方、proteine kinase C阻害剤(H-7)を加えても活性酸素産生能は有意に低下しなかった。以上の結果から、炎症巣由来好中球はすでに活性化されて、活性酸素を産生しており、そのシグナル伝達系には、proteine kinase Cの役割は大きくないと解釈された。

今後、MAPキナーゼ、srk,チロシンキナーゼ阻害剤を用いて解析し、好中球の活性化に関わるシグナル伝達系を特定したい。一方、好中球のアポトーシスの解析は、DNA fragmentationおよびPIとannexin V染色によるFlow cytometryで解析した。アポトーシスの陽性対照として、UV照射したHL-60を使用した。クリアーなラダーが観察できたHL-60に比較して、好中球のラダーは、明瞭ではなく、スメアー状であった。一方、Flow cytometry解析により、調整直後の好中球は、早期アポトーシスに陥った細胞は10%未満であったが、4時間RPMI1640+10%FBSで培養後には、80%以上が後期アポトーシスあるいはネクローシスの状態にあることがわかった。現在、異なる培養液およびヒト血清を組み合わせて、好中球の細胞死の動態を詳細に検討しつつある。また、好中球自身が産生する活性酸素により細胞死が促進される可能性を抗酸化剤のアポトーシス抑制作用から検討する必要がある。本研究では、炎症巣に浸潤した好中球の細胞機能および細胞死の様態を評価することを目的とした。平成15年度には、唾液および根尖病変から高純度に好中球を分離する方法を確立し、調整した炎症巣由来好中球を無刺激下およびPMAとZymosanで刺激して活性酸素産生能を調べた。無刺激下の好中球は、末梢血好中球に比較して有意に高い活性酸素産生能を示した。さらに、その活性は、PMAとZymosan添加により有意に上昇した。無刺激の好中球にカルモジュリン阻害剤(W-7)を加えると、活性酸素産生能は有意に低下した。一方、protein kinase C阻害剤(H-7)を加えても活性酸素産生能は有意に低下しなかった。以上の結果から、炎症巣由来好中球はすでに活性化されて、活性酸素を産生しており、そのシグナル伝達系には、protein kinase Cの役割は大きくないと解釈された。平成16年度には、好中球のアポトーシスの様態を、PIとannexin V染色によりflow cytometry解析した。調整直後の好中球は、早期アポトーシスに陥った細胞は10%未満であったが、4時間RPMI1640+10%FBSで培養後には、80%以上が後期アポトーシスあるいはネクローシスの状態にあることがわかった。さらに、抗酸化剤、カスパーゼ阻害剤、シグナル伝達阻害剤による細胞死の抑制効果を検討した。抗酸化剤として、NAC,グルタチオン、エピガロカテキン、ビタミン類、mannitol, SOD, catalase,シグナル伝達阻害剤としてPKC inhibitor, caspase inhibitors, p38MAPKinhibitorを使用した。NAC,グルタチオン、エピガロカテキンは好中球の細胞死を有意に抑制した。一方、caspase inhibitorsおよびシグナル伝達阻害剤はアポトーシスを抑制しなかった。
予測符合化モデルと、自律推論する脳機構との照合

ヒトにとっても、人工知能にとっても、意思決定は不可欠な機能である。意思決定とは、複数の選択肢から、ベストを選択する機能である。我々は、意思決定の際に、最適な選択をすべく、文脈や状況に応じて、基準を調節している。しかし脳の中で、どのようなメカニズムで、その基準が設定され、利用されているかは、よくわかっていなかった。本年度は、霊長類が、複数のオプションから、熟慮の上、ベストを選択する過程を評価できる系を確立した。具体的には、刺激のsaliencyを変化させずに、ambiguityだけを操作して、サルのperceptual decisionのゆれを定量的に検証できる系を開発した。実際、刺激のambiguityを横軸に、縦軸に、サルの行動選択をとるとsigmoid状の心理関数が、サルの決断時間をとると、逆V字の線形関数が、フィットできるデータを得られた。行動実験を行った。神経科学的実験を行う。行動実験を行った。
「原因」「因果」概念との比較に基づく「おのずから」概念の研究

「おのずから」概念については、これまでも、日本における哲学的思惟の基層をなすものとしてその重要性が注目されてきた。しかしそこでは、「おのずから」が日本思想に限定された特殊な概念と捉えられ、広く諸思想との対比からその内容が明確に規定されることがなかった。本研究では、「原因」「因果」という観点から「おのずから」概念に注目し、東西諸思想における「原因」「因果」概念との比較を通じて、その特質の明確化を行った。平成24年度も、前年度に引き続き研究分担者がそれぞれの専門領域から固有の「因果」「原因」概念の発表を行い、それらとの比較検討を通じて「おのずから」概念の立体的理解に努めた。具体的には、西洋思想の文脈では、ソクラテス(プラトン)のイデア原因論、マルブランシュの機会原因論、(マルブランシュの合理主義を退けて経験主義の立場から因果関係を分析した)ヒュームの因果理解、さらに合理主義と経験主義を統合し独自の考察を展開したカントの因果論、また科学史からは18世紀ヨーロッパにおける病因論の展開、歴史学からは19世紀アメリカに事例を求めた因果理解の様態が示された。一方東洋思想の文脈からは、仏教における行為論を通じた因果理解、中国古代の儒家(孔子、孟子、荀子)に見られる因果理解、及び近世日本儒家思想の「天命」観に見られる因果理解が示されたほか、近世初頭のキリスト教日本伝道にあたって「おのずから」的思惟をその中核に据えた天台本覚論が、キリスト教的伝統とどのように交差し、軋轢をもたらしたかが明らかにされた。これらの発表は、論文集『因果の探究』(秋元ひろと編、三重大学出版会)として発表された。これらの考察を通じて特に問題となったのは、人間の意志やその根底にある自由の問題と、「おのずから」的思惟との関係であった。「おのずから」は、単なる機械論的な因果理解と異質であるとともに、超越的な「天」や「自然」の様態と深く関わりをもつが、それが人の現実的な意志的行為やそれを可能とする「自由」と、どのように寄り添い、もしくは齟齬するかが今後の検討課題となった。研究最終年度にあたる平成25年度は、前年度までに行われた東西諸思想における「原因」「因果」観念の特色把握を総合し、「おのずから」概念の立体的な把握を行うべく努めた。研究分担者からは、新たに以下の知見が報告された。すなわち、西洋思想の文脈では、伝統的なアリストテレス的因果理解に対するベーコン、ホッブスの知識論における「原因」「結果」理解の特質が報告されるとともに、一方東洋思想の文脈からは、古代インドのヴァイシェーシカ学派における業と因果の関係とともに、それらと解脱との特殊な関係が仏教的因果理解との相同性の観点から報告された。これらをも踏まえ、さらにこれまでの研究で明らかとなった「おのずから」と人の現実的な意志的行為やそれを可能とする「自由」との関係、あるいは「自然」のもつ超越性との関係の孕む問題性を視野に入れながら、研究代表者から『愚管抄』を手がかりとした研究報告が行われた。『愚管抄』において歴史の流れは普遍的な「法爾自然」(「世の移りゆく道理」、具体的には「劫初劫末の時運」という下降史観)に支配されているが、一方『愚管抄』には、具体的な政治形態は皇統の持続という「因果の道理」に基づきその都度作り変えられてゆくとする理解がある。ここに、人の意志的行為や、超越的な「冥衆」の働きかけを介在した、「因果」との、ある意味で矛盾・対立を含んだ「おのずから」(「自然」)理解の特質を見ることができる。これまで生成論の文脈で示された「おのずから」、すなわち人為を超え、人がその運動に寄り添うべきものとされた「おのずから」概念との比較を行うことで、考察すべき方向がさらに明示的に示された。本研究は、日本の哲学的思惟の基層をなす「おのずから」概念の特質を、東西諸思想における「原因」「因果」概念との対比を通して明らかにすることを目的とする。「おのずから」概念の重要性については、すでに先行研究において注目されてきたが、それらは、「おのずから」を日本思想に限定された特殊概念として捉え、広く諸思想との対比からその姿を明確にしたものとなっていない。これに対し本研究は、「原因」「因果」という観点から「おのずから」概念に注目し、東西諸思想における「原因」「因果」概念の検討を通じ、それとの対比から、「おのずから」概念を一般的な哲学的概念として位置づけ、その特質の明確化を図ろうとするものである。今年度は、生成論における「おのずから」概念の特質を、東西諸思想の「原因」「因果」概念把握との対照から検討した。具体的には、月1回をめどに定例研究会を開催するとともに、9月には三重大学において共同研究会を開催し、問題点の所在を確認した。

その中で特に注目されたのが、「おのずから」的思惟と超越との関係である。因果性には(1)自然科学的因果性と(2)倫理的責任の因果性とを区別することができるが、例えば(2)について見れば、日本近世初頭に来日したキリシタンにとって、伝道の障害と考えられたのがキリスト教的な自由意志の概念が「おのずから」概念との間に生みだす軋轢であった。もとより東洋にも仏教の因果応報説や儒教的な天命観があるが、そうした諸思想においても、世界生成の理解を「神」や「天」といった超越的なものとの関わりでどのように捉えるかが、個人の倫理的主体性の問題と分かちがたく結びついている。世界を「おのずから」なる生成と捉える思惟が、それらとどのように関わるのか、それはまた(1)について見れば、病因論における自然発生説の否定といった自然科学的認識の発展の問題とも分かちがたく結びつく問題であることが確認された。本研究は、日本の哲学的思惟の基層をなす「おのずから」概念の特質を、東西諸思想における「原因」「因果」概念との比較を通して明らかにしようとするものである。上記「研究実績の概要」でも示した通り、24年度も、分担者及び代表者から、それぞれの専門領域固有の「原因」「因果」理解が示されたことで、最終目的である「おのずから」概念の立体的理解にあたっての様々な観点を獲得することができた。特に人の行為における「意志」や「自由」の問題が比較にあたり枢要な観点となることが理解された点で、重要な観点を得ることができたといえる。定例研究会及び9月に三重大学で実施した共同研究会において、「原因」「因果」概念について、代表者及び分担者それぞれの専門領域の立場から発表が行われ、問題点の所在についての確認と理解の深化が行われたとともに、3月にはその中間的なまとめを発表することができた。研究最終年度にあたり、23年度・24年度において獲得された知見をもとに、東西諸思想における「原因」「因果」の特質把握を総合し、「おのずから」概念の立体的な把握を行う。研究代表者及び研究分担者は、これまでに共有された知見を自らの専門領域にフィードバックさせ、他との連関を踏まえながら「原因」「因果」概念の特質をまとめ、研究代表者は、さらにそれらを踏まえて、「おのずから」概念の総合的な把握を行う。検討を行うために、24年度に引き続き定例研究会を開催するとともに、夏期には研究メンバー全員による研究会を開催して、成果の取り纏めに向けた準備を行う。前年度に引き続き三重大学に所属する研究者を中心に定例研究会を開催するとともに、夏期には東京大学において、研究メンバー全員による研究会を開催し、次の中心的課題となる時間論(歴史意識)に関わる「因果」概念について、問題点の所在を確認し、中間的な成果の発表を行う。「次年度使用額」は少額(8,473円)であり、当初研究費使用計画に変更は無い。具体的には、「設備備品費」で必要な文献資料を購入するとともに、「消耗品費」で研究環境の整備を行い、「その他」で関連文献の複写を行う。また三重大学において研究会を行うため、「国内旅費」を使用する。23年度はほぼ順調に計画が遂行されたが、18円の未使用研究費が出た。少額であるためいずれの費目においても使用することができず、次年度の繰り越しとなった。繰り越しが少額であるため、24年度も当初計画通り、必要な研究資料の購入・複写等を行うとともに、旅費を使用し研究メンバー全員による研究打合せを実施する。
ATL-AIDS関連ウイルスの疫学とウイルス・病態の比較

アフリカ・インド・パプアニュ-ギニア・南米におけるHTLVー1とHIV及びその関連サルウイルスの疫学調査、ウイルスの分離・解析及びその病態の比較を行うことを目的としており、今年度は以下に述べる成果があった。1.インド:タミ-ル等少数民族の多い南インドとボンベイで調査を行った。ボンベイでは1000名の一般供血者血清のうち1名が抗HTLVー1蛍光抗体(FA)陽性であった。また南部タミル・ナドウ州では外来患者より395例、白血病患者より34例の血清を得られたが、凝集法(PA)では陽性例があったものの、FAでは全て陰性であった。日本で見られるHTLVー1関連神経疾患であるHAMと類似のTSP患者の診察を南部2市で行い、そのうち8例はHAMと同じ症状であった。但しHAMでよくみられる排尿障害を伴わない例が多かった。剖検所見はHAMと全く同様であった。TSP例のうち1例でELISA抑制試験及びウエスタンブロット法(WB)により確実なHTLVー1陽性例が確認され、また不確かな1例があった。HTLVー1陽性例はTSP患者以外にも3例存在し、特に非圧迫性背髄症の1つでインドで報告されているEale's症候群で陽性があったことは注目される。いずれのHTLVー1陽性例においても血清よりも髄液中の抗体が明瞭であった。このようにHTLVー1はインドにも存在し、インドのTSPの中にも典型的なHAMと同じものがあることが初めて明らかになった。また典型的なHTLVー1とは異なるその関連するウイルスの存在が疑われた。現在、持ち返ったリンパ球からのウイルス分離を試みている。2.南米(コロンビア):黒人が多い海岸部と離れ、互いに隔絶されたアンデス山地とアマゾン地域のインディオの調査を行った。アマゾン地域では4種族計86例を採血したところ、PAでは陽性2例があったがFA、WBともにいずれも陰性であった。アンデス地域では2種族計85例のうちパエズ族でPA3例、FA2例、WB3例の陽性が見いだされた。またこの地域にはTSP患者が見られた。3.パプアニュ-ギニア:寺師班と共同で今年度は本島2地域で調査を行った。ラエではSTD患者を含め65例から採血し、そのうち4例がPA陽性であり、ポポンデッタでは72例のうち2例がPA陽性であった。PA陽性および疑陽性15例の末梢リンパ球を培養したところ、いずれも抗HTLVー1血清によって認識されるウイルス抗原は検出されなかったが、1例では自己血清によりFA抗原が認められた。HTLVー1とは別の関連ウイルスの可能性を現在検索中である。昨年度また寺師班が集めたパプアニュ-ギニア各地域の血清1528検体を調べたところ、PAでは208例、FAでは31例が陽性であった。FA陽性例は中央山岳部では皆無で、北部海岸部及び島部に多かった。しかしソロモン諸島は全て陰性であった。また年齢別分布は我が国における加齢に伴う増加は見られず、若齢層に多い傾向が見られた。4.アフリカ(ケニア・ガ-ナ):ガ-ナにおいては病理組織標本の保存が悪く観察できなかったが、タンザニアでは可能であった。その悪性リンパ腫は日本と異なっており、T細胞白血病のうちHTLVー1との関係が疑われるものが存在していた。ガ-ナのAIDS/ARC患者よりHIV2株を分離できた。1株は従来知られているHIVー1群と考えられたが、1株はHIVー1とHIVー2のDNAプロ-ブとハイブリダイズしないことから、第3のエイズウイルスの可能性があった。一部の遺伝子配列の決定を行ったところ、HIVー2関連であったが、従来のHIVー2群とは大きな相違があり、別群と考えられた。このようにHTLVー