hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超分散広域環境におけるソフトウェア開発環境に関する研究

本年は,超広域分散環境におけるソフトウェア開発環境に関する。様々な課題に対して取り組み,以下のような成果を得た.超分散環境の一具体例であるオープンソースソフトウェア開発では,世界中に分散している開発者間が相互に互いの作業内容を報告する手段として電子メールが主に用いられており,それらの電子メールは単純にアーカイブとして蓄積されている.オープンソースソフトウェアに関わる開発者は,このアーカイブを検索することによって,過去の問題点,解決に至る経緯や議論の経過などを得ることができるが,必要とされる情報を特定する方法は,これまでアーカイブの全文検索技術に依存しており,特定の事項を効率良く検索することができなかった.そこで,電子メールによって行われる議論の単位としてスレッドを採用し,スレッド相互の関連を用いた電子メールアーカイブの検索システムの試作を行った.本システムでは,アーカイブ中のスレッドを特定した上で,各スレッド間に類似の話題や同一のファイルに対する話題等を事前に解析して,スレッド間の相互関係の抽出を行う.利用者からの検索要求があった場合には,通常の全文検索手法によって得られる結果と,スレッド間の相互関係から計算する類似のスレッドの両方を検索結果として提示する.オープンソースの一つであるFreeBSDの開発事例を用いて,試作したシステムの評価実験を行った結果,本システムは既存の全文検索システムよりも良い検索精度を持つことが明らかとなった.超広域分散環境は主にインターネット上に構築されているが,そのインターネット上では文書がHTMLやその改良版であるXHTML等のマークアップ言語によって記述されている.マークアップ言語による文書は,一般的に文書内で静的に記述される文書内容と,スクリプト等によって記述された,動的に決定される文書内容が混在している.マークアップ文書を正しく記述するためには,マーク付けが構文通り正しく行われているかを事前に確認する必要があるが,既存の構文チェック手法では,動的に決定される文書内容を無視しているため,実際には構文誤りを含む文書に対して誤りを検出できないことがあった.そこで,マークアップ言語としてXHTMLを取り上げ,動的に決定される内容が含まれる文書の構文チェックを行う手法の提案を行った.本手法は,動的に記述された内容を文書パターンとして正規表現を用いて静的な記述に変換した上で,静的に記述された文書とあわせた構文チェックを行うものである.本手法を用いることにより,文書の構文誤りを事前に検出することが可能となるため,文書を用いた開発者の情報交換を正確に行うことができると期待される.本年は,超広域分散環境におけるソフトウェア開発環境に関するさまざまな課題に対して取り組み,以下のような成果を得た.超分散環境の具体例であるオープンソースソフトウェア開発では,版管理システムを中心とする開発スタイルが一般的である.この種の開発では,開発者が世界中に分散していることから,開発者間のコミュニケーションを円滑に行えるようにすることが開発を進捗させる上で重要な課題であるが,既存の環境は十分な支援を行っているとはいえない.そこで,版管理システムの持つ情報を利用して,開発者間コミュニケーションを支援するシステムの提案を行った.本システムでは,過去のコミュニケーション履歴と版管理システムヘ蓄積された開発履歴を統合したデータベースを用いて,コミュニケーション時に必要となる情報を提供することを目指すものである.本システムにより、開発者が現在行われている作業内容を容易に抽出することが可能となり,開発者相互の状況がわかりやすくなることが期待される.コミュニケーションを行うにあたって共通の知識を定量的に得ることが可能となるため,コミュニケーションを円滑に行うために役立つ.版管理システムに記録されている過去のプロダクトの開発履歴を閲覧することにより,過去の開発に関してより深い理解を得ることができると考えられる.しかし,過去の開発履歴の閲覧手段はソースコードの差分情報と作業記録を単純に提示するだけであり,開発中に現在作業中のソースコードと似たようなソースコードを探しだすことは不可能であった.そこで,版管理システムに蓄積されたソースコードの変更履歴をデータベース化して,そのデータベースをソースコード片を入力として検索した結果を用いたソースコード修正支援手法を提案する.本手法によって,ソフトウェア保守において過去の開発履歴を容易に参照することができ,修正作業が行いやすくなることが期待できる.本年は,超広域分散環境におけるソフトウェア開発環境に関する。様々な課題に対して取り組み,以下のような成果を得た.超分散環境の一具体例であるオープンソースソフトウェア開発では,世界中に分散している開発者間が相互に互いの作業内容を報告する手段として電子メールが主に用いられており,それらの電子メールは単純にアーカイブとして蓄積されている.オープンソースソフトウェアに関わる開発者は,このアーカイブを検索することによって,過去の問題点,解決に至る経緯や議論の経過などを得ることができるが,必要とされる情報を特定する方法は,これまでアーカイブの全文検索技術に依存しており,特定の事項を効率良く検索することができなかった.そこで,電子メールによって行われる議論の単位としてスレッドを採用し,スレッド相互の関連を用いた電子メールアーカイブの検索システムの試作を行った.本システムでは,アーカイブ中のスレッドを特定した上で,各スレッド間に類似の話題や同一のファイルに対する話題等を事前に解析して,スレッド間の相互関係の抽出を行う.利用者からの検索要求があった場合には,通常の全文検索手法によって得られる結果と,スレッド間の相互関係から計算する類似のスレッドの両方を検索結果として提示する.オープンソースの一つであるFreeBSDの開発事例を用いて,試作したシステムの評価実験を行った結果,本システムは既存の全文検索システムよりも良い検索精度を持つことが明らかとなった.超広域分散環境は主にインターネット上に構築されているが,そのインターネット上では文書がHTMLやその改良版であるXHTML等のマークアップ言語によって記述されている.

マークアップ言語による文書は,一般的に文書内で静的に記述される文書内容と,スクリプト等によって記述された,動的に決定される文書内容が混在している.マークアップ文書を正しく記述するためには,マーク付けが構文通り正しく行われているかを事前に確認する必要があるが,既存の構文チェック手法では,動的に決定される文書内容を無視しているため,実際には構文誤りを含む文書に対して誤りを検出できないことがあった.そこで,マークアップ言語としてXHTMLを取り上げ,動的に決定される内容が含まれる文書の構文チェックを行う手法の提案を行った.本手法は,動的に記述された内容を文書パターンとして正規表現を用いて静的な記述に変換した上で,静的に記述された文書とあわせた構文チェックを行うものである.本手法を用いることにより,文書の構文誤りを事前に検出することが可能となるため,文書を用いた開発者の情報交換を正確に行うことができると期待される.
X線光電子分光法と分子軌道計算によるガラスの電子構造解析

(1)高真空中で破断した正常なガラス表面に単色Al-KαX線を照射してX線光電子スペクトル(XPS)の測定を行った。測定中は資料表面に低エネルギーの電子シャワーを照射し、さらに試料表面の約1mm上方にNi金属メッシュを置くことで、均一な帯電中和補正が可能となった。その結果、石英ガラスの酸素およびケイ素の内殻準位について、従来の報告例に比較して半価幅の小さい非常にシャープなピークを得ることに成功した。(2)次に、2成分系アルカリケイ酸塩ガラスのXPSスペクトルの測定を行った。その結果、Olsスペクトルを架橋酸素と非架橋酸素に帰属される明瞭な2つのピークに分離できた。さらに、Ols結合エネルギーはアルカリ酸化物の含有量が増すほど、また同じアルカリ含有量ではアルカリ種がLi、Na、Kの順に低エネルギー側にシフトすることを見出した。また、陽イオンの内殻準位の結合エネルギーもOlsと同様に僅かなシフトを示すことを確認した。このシフト量は陽イオン、陰イオン間の相対的な塩基度に支配されていると結論付けた。(3)価電子帯近傍のXPSスペクトルについても従来にない鮮明なスペクトルを得ることに成功した。DV-Xα法を用いた分子軌道計算(新規備品)により求めた状態密度は実測のXPSスペクトルと非常に良く対応していた。(4)本研究で得られたXPSスペクトルをデータベースとして公開するために、測定データの書式について検討するとともに、学内LAN上でのデータ転送試験を行った。
カポシ肉腫(Kaposi's sarcoma)の血管組織新生.退縮の病態像および分子病理学的機序

カポシ肉腫の病変は血管関連組織成分および間葉系組織成分の消長が基本であるので、同疾患の病巣における血管組織および関連間葉系組織新生・退縮の病態像の把握およびその機序を検討した。そしてカポシ肉腫をはじめ広く血管性腫瘍の病変発現の機序について、関連所見のデーターベースを集積し考察した。1)文献検索を中心にごく最近の情報の集積と分析を進めた。i)従来蓄積されてきたカポシ肉腫に関する資料・情報をもとに同疾患の基礎的研究に適応したデーターベースのための病理形態学的、免疫病理学的、分子病理学的検索と解析、ii)同疾患の軟部組織病変としての良性病変と悪性病変との関連性。2)病理形態学的データーベースを全年度にわたって集積した。3)病理形態学的検索方法および臨床所見とともに、分子病理学的検索およびその解析方法を以下の諸点について検討した。i)カポシ肉腫の病変発現の機序および発生要因、ii)カポシ肉腫の疾病本態、iii)各種炎症性病変やエイズとカポシ肉腫の発生機序との関連性、iv)血管組織増生との関連性。4)同疾患の初発病変と考えられる病巣部位の病理形態学的要素の分析と集積、病巣部位の漸次変化する病変の進行状況の病理形態学的および免疫病理学的要素の分析と集積を行った。5)免疫病理学的および分子病理学的解析法で以て、病変を分子レベルで検討した。6)同疾患の血管組織の新生動態および腫瘍化する過程を病理形態学、免疫病理学、分子病理学的に検索した。7)病変部位における血管組織の退縮過程を病理形態学的、免疫病理学的、分子病理学的に検索した。8)同疾患の病巣部位の各種病原体構成成分の検出を検討した。9)熱帯地域をはじめとする諸外国の研究機関および医療機関と連携し、各種熱帯性感染症や腫瘍疾患を病理学的に検索し、熱帯病の系統的病理学におけるカポシ肉腫の位置付けを検討した。また中国、インドネシア等における、国際熱帯病理学会議の主催を行い、同疾患の熱帯病における位置付けについても検討した。さらに米国内の国立衛生研究所、諸研究機関等においても同疾患を検討した。エイズの併発症の一つの血管組織増生性病変であるカポシ肉腫の発症病態を把握するために血管病変の発現機序を解明する。研究は以下の順序で遂行した。1)初発病変と考えられる病巣部位の病理形態学的変化の各要素の集積。2)集積した要素を分析するためのデーターベース化の検討。3)漸次変化する病変の進行状況の病理形態学的変化の各要素の集積。4)漸次変化する病変の集積した要素のデーターベース化するための検討。5)病変部位における血管組織の新生動態および腫瘍化する過程の把握のための参考資料としての血管性軟部組織病変の各種免疫病理学的手法。6)同じく病変部位における血管組織の退縮過程の把握のための免疫学的手法の技術的開発。7)病巣部位の漸次変化する血管組織の新生動態、腫瘍化過程、さらに退縮過程の形態解析のための技術的開発。8)同疾患の病巣部位の各種病原体の構成成分の分子病理学的検出の試み。9)熱帯地域をはじめとする諸外国の研究機関および医療機関と連携し、各種熱帯性感染症や腫瘍疾患の病理解剖材料や外科材料の送付を受けて病理学的に検索し、熱帯病の系統的病理学におけるカポシ肉腫の位置付け。究極的に以下の諸点を目指す。1)カポシ肉腫の本態について病変部位の病理形態学的、免疫病理学的、分子病理学的指標による成績の集積ならびにその解析により、それが炎症性病変であるか、腫瘍性病変であるかを検討した。2)良性病変であるか悪性腫瘍であるかを判別する。3)関連した炎症性病変の発生機序の把握。4)関連した腫瘍性病変の発生機序の把握。5)カポシ肉腫の病変発現と病変の推移の把握。6)カポシ肉腫の病理組織発生と本態を把握。7)カポシ肉腫と各種血管性病変との鑑別診断学的方法の樹立。

4)同疾患の初発病変と考えられる病巣部位の病理形態学的要素の分析と集積、病巣部位の漸次変化する病変の進行状況の病理形態学的および免疫病理学的要素の分析と集積を行った。5)免疫病理学的および分子病理学的解析法で以て、病変を分子レベルで検討した。6)同疾患の血管組織の新生動態および腫瘍化する過程を病理形態学、免疫病理学、分子病理学的に検索した。7)病変部位における血管組織の退縮過程を病理形態学的、免疫病理学的、分子病理学的に検索した。8)同疾患の病巣部位の各種病原体構成成分の検出を検討した。9)熱帯地域をはじめとする諸外国の研究機関および医療機関と連携し、各種熱帯性感染症や腫瘍疾患を病理学的に検索し、熱帯病の系統的病理学におけるカポシ肉腫の位置付けを検討した。また中国、インドネシア等における、国際熱帯病理学会議の主催を行い、同疾患の熱帯病における位置付けについても検討した。さらに米国内の国立衛生研究所、諸研究機関等においても同疾患を検討した。カポシ肉腫の発症病態を把握するために血管病変の発現機序を追求した。カポシ肉腫はエイズの併発症型の血管組織増生性病変を中心に調べた。研究は以下の順序で遂行した。1)初発病変と考えられる病巣部位の病理形態学的変化の各要素の集積。2)集積した要素を分析するためのデーターベース化の検討。3)漸次変化する病変の進行状況の病理形態学的変化の各要素の集積。4)漸次変化する病変の集積した要素のデーターベース化するための検討。5)病変部位における血管組織の新生動態および腫瘍化する過程の把握のための参考資料としての血管性軟部組織病変の各種免疫病理学的手法。6)同じく病変部位における血管組織の退縮過程の把握のための免疫学的手法の技術的開発。7)病巣部位の漸次変化する血管組織の新生動態、腫瘍化過程、さらに退縮過程の形態解析のための技術的開発。8)同疾患の病巣部位の各種病原体の構成成分の分子病理学的検出の試み。9)熱帯地域をはじめとする諸外国の研究機関および医療機関と連携し、各種熱帯性感染症や腫瘍疾患の病理解剖材料や外科材料の送付を受けて病理学的に検索し、熱帯病の系統的病理学におけるカポシ肉腫の位置付け。究極的に以下の諸点を目指している。1)カポシ肉腫の本態について病変部位の病理形態学的、免疫病理学的、分子病理学的指標による成績の集積ならびにその解析により、それが炎症性病変であるか、腫瘍性病変であるかを検討する。2)良性病変であるか悪性腫瘍であるかを判別する。3)関連した炎症性病変の発生機序の把握。4)関連した腫瘍性病変の発生機序の把握。5)カポシ肉腫の病変発現と病変の推移の把握。6)カポシ肉腫の病理組織発生と本態を把握。7)カポシ肉腫と各種血管性病変との鑑別診断学的方法の樹立。1)病理形態学的検索方法および臨床所見とともに、分子病理学的検索およびその解析方法を以下の諸点について検討した。i)カポシ肉腫の病変発現の機序および発生要因の推察、ii)カポシ肉腫の疾病本態の把握、iii)各種炎症性病変やエイズとカポシ肉腫の発生機序との関連性、iv)血管組織鱒生との関連性。2)主として文献検索を中心にごく最近の情報の集積と分析を進めた,i)従来蓄積されてきたカポシ肉腫に関する資料・情報をもとに同疾患の基礎的研究に適応したデーターベースのための病理形態学的、免疫病理学的、分子病理学的検索と解析による検討、ii)同疾患の軟部組織病変としての良性病変と悪性病変との関連性。
既存不適格製品広域継続利用の適正なリスク評価と解消に必要な社会システム構築の研究

既存不適格製品の大量広範囲継続利用に伴う健康被害リスクを最小化するために必要な社会システム構築方策の基礎的資料として、アスベストに関するアンケート調査により、高等教育機関での情報発信状況の実態を解明した。次に、アスベスト使用建物マップの作成と現地調査による作成マップの実態との整合性の確認検証方法として、カメラ付き携帯電話とGPS内臓カメラを用い、Web上の地図にGPSによる位置情報付建物撮影位置を表示するプラットフォームを考案し、アンケートを送付した高等教育機関の位置と学生数などのデータを同心円表示する機能を付加することで、高等教育機関の人的資源を平時のデータ収集に活用する方策を示した。本研究は、アスベスト製品を事例として、既存不適格となった製品の大量かつ広範囲継続利用のリスクを多角的に評価し、健康被害リスクを最小化するために必要な社会システム構築の方策を明らかにしようとするものである。6千万1億トンと推定されるアスベスト製品の処理を、実行スケジュールとリスクを明確にして、社会全体で取り組むために必要な基礎情報・手段を提供するため、1アンケート調査。2リスクの見える化。3対象(市民、行政など)別のリスク説明手法の開発。4アスベスト混入災害廃棄物処理方法の比較検証を研究課題として年度別に取り組む計画である。本年度は、アスベストに係わる継続教育に関して、大学・高等専門学校・専門学校等、約800の高等教育機関へアンケートを実施した。アンケートでは、アスベスト製品(建材等)の継続利用・処理・リスク等に係る教育の実態(次世代の実務従事者への情報伝達)を調査項目とした。アンケートは郵送で実施するとともに、専用ホームページを開設し、翌年度までの1年間、ホームページからも回答できる仕様とした。当初は、将来、建設産業に従事するであろう建築系学生を中心としたアンケートを想定したが、過去の調査等により、教育機関でのアスベストに関する教育(情報伝達)機会が少ないことが判明したことから、大学は理工系以外も対象とし、高等専門学校および専門学校は理工系を中心とした。アンケートの集計分析結果は、次年度に成果報告(学会発表)を予定している。次に、潜在的アスベスト使用建物マップの作成と現地調査による作成マップの実態との整合性の確認検証方法として、カメラ付き携帯電話(スマートフォン)とGPS内蔵カメラを用いて、GPSによる位置情報付建物写真の活用方法を検証した。アンケート調査でホームページを開設したことから、当初、翌年度に実施予定であったリスクの見える化に伴う作業の一部(教育機関のマップとエリア表示)、位置情報付きカメラ(写真)データ利用の妥当性の検証を前倒しで実施した。平成27年度に予定した東日本大震災でのがれき処理におけるアスベスト混入等の実態調査は、次年度以降に実施予定である。本研究は、アスベスト製品を事例として、既存不適格となった製品の大量かつ広範囲継続利用のリスクを多角的に評価し、健康被害のリスクを最小化するために必要な社会システム構築の方策を明らかにしようとするものである。実行スケジュールとリスクを明確にして、6千万1億トンと推定されるアスベスト製品の処理に社会全体で取り組むために必要な基礎情報・手段を提供するため、1アンケート調査、2リスクの見える化、3対象(市民、行政など)別のリスク説明手法、4アスベスト混入災害廃棄物処理方法の比較検証を研究課題として、年度別に取り組む計画である。本年度は、前年度に策定したアスベストに係る継続教育に関するアンケート調査を実施した。実施に当たり、当初予定の800高等教育機関に約160機関を追加した。これは学部ごとにキャンパスが独立している大規模な大学等に対して、より密なアンケート調査を実施する為である。1次回収期間を経て約200機関から回答を得たが、学生数の多い主要な私立大学や地域を代表する公立大学等からの回答が得られなかったことから、回答の得られなかった約700高等教育機関に対して、中間期に再度のアンケートを実施した。その結果、追加で約130機関より回答を得た。なお再アンケート回収結果の検収が年度を超えたため、最終的なアンケートの集計分析結果の成果報告(学会発表)を次年度に予定している。次に、潜在的アスベスト使用建物マップの作成と現地調査による作成マップの実態との整合性の確認検証方法として、カメラ付き携帯電話(スマートフォン)とGPS内臓カメラを用い、GPSによる位置情報付建物写真の活用方法に関して引き続き検証した。アンケート調査では、1次回収の結果意図した高等教育機関からの回答がほとんど得られなかったため、2次アンケートを実施した。その結果アンケート回収期間が予定より長くなり、アンケート結果の分析などに後れを生じている。またアンケート調査でホームページを開設したことから、次年度以降に実施予定であったリスクの見えるかに伴う作業の一部(教育機関のマップとエリア表示)、位置情報付カメラ(写真)データ利用の妥当性検証を実施した。次に、震災がれき処理におけるアスベスト混入等の実態調査は、当初計画では2011年3月の東日本大震災を対象としたが、2016年4月に熊本地震が発生したことから、両地震での対応の違いを含めて検討するため、次年度での調査も予定している。本研究は、アスベスト製品を事例として、既存不適格となった製品の大量かつ広範囲継続利用のリスクを多角的に評価し、健康被害リスクを最小化するために必要な社会システム構築の方策を究明している。我が国は6千万1億トンと推定されるアスベスト製品を製造し、その多くは主に建材として今も利用されている。建物老朽化等による除去処分では100年掛ると言われ、その適正な除去処分が求められているが、不適切事案は無くならない。また我が国は、地震や台風など自然災害リスクが非常に高い。

阪神淡路大震災のがれき処理に携わった方にアスベスト繊維飛散に起因する死亡者も出ているが、健康影響が顕在化するまで長い期間があることから、一般的な関心度は低い。本研究では、アンケート調査により高等教育機関での情報発信状況の実態を解明した。976機関にアスベストに係る教育等のアンケート調査を実施し、392機関より回答を得た。アスベスト問題の情報発信経験の有無では、一般教養課程で90%、専門課程でも80%の機関で「経験無し」の回答であり、その多くは履修要項で求められていないことを理由としている。また「経験有り」の回答のほとんどは、担当教員自身のカリキュラムによるもので、教員の退職に伴い講座も終了するなど、情報発信の継続性は必ずしも担保されていない。次に、潜在的アスベスト使用建物マップの作成と現地調査による作成マップの実態との整合性の確認検証方法として、カメラ付き携帯電話とGPS内臓カメラを用い、Web上の地図にGPSによる位置情報付建物撮影位置を表示するプラットフォームを考案した。プラットフォームには、アンケートを送付した高等教育機関の位置と学生数などのデータを同心円表示する機能を付加し、高等教育機関の人的資源のデータ収集への活用方策を示した。この方法は、災害現場での廃棄物集積場や災害後の残存建物状況の把握にも適用できる。既存不適格製品の大量広範囲継続利用に伴う健康被害リスクを最小化するために必要な社会システム構築方策の基礎的資料として、アスベストに関するアンケート調査により、高等教育機関での情報発信状況の実態を解明した。次に、アスベスト使用建物マップの作成と現地調査による作成マップの実態との整合性の確認検証方法として、カメラ付き携帯電話とGPS内臓カメラを用い、Web上の地図にGPSによる位置情報付建物撮影位置を表示するプラットフォームを考案し、アンケートを送付した高等教育機関の位置と学生数などのデータを同心円表示する機能を付加することで、高等教育機関の人的資源を平時のデータ収集に活用する方策を示した。アンケート調査は、郵送での回答率の低さと回答内容による再アンケート等を可能とする為、専用ホームページを1年間開設した。このアンケートホームページの利用を拡充して、より密度の高い回答を得られるような工夫(中間結果の公表など)を行い、高等教育機関でのアスベスト問題に係わる教育実態の把握に努め、課題の分析、教育機関別の講義テキスト案作成に寄与する計画である。
ブドウ膜炎の発症極早期における炎症関連因子の検討とその治療応用について

エンドトキシンブドウ膜炎(EIU)は、LPSによって惹起される前眼部の急性炎症モデルである。セレクチンは白血球浸潤の最初の段階であるローリング現象に寄与し、P-セレクチンは刺激により血管内皮の細胞内から表面に発現してくることが、E-セレクチンは転写レベルでの発現調節をうけていることが知られている。EIUの虹彩毛様体血管内皮においては、LPS投与後15分後及び3-5時間後の2蜂性にP-セレクチンが、7-24時間後にE-セレクチンの発現が免疫組織学的にみられた。両セレクチンの中和抗体は、それぞれ細胞極期の細胞浸潤を有意に抑制したが、P-セレクチン抗体はLPS投与後6時間以降の投与では有意な抑制効果がなかったのに対し、E-セレクチン抗体は炎症発症後でも投与時以降の細胞浸潤を有意に抑制した。また、前眼部と網膜でのE-セレクチン遺伝子の発現経過をPCRで定量すると、いずれもLPS投与6時間後にピークに達し、前眼部、網膜それぞれの細胞浸潤極期に発現量がもとの状態にもどるというパターンがみられた。また、両抗体の同時投与は、細胞浸潤をほぼ完全に抑制した。これらの結果から、P-セレクチンは細胞浸潤の開始に、E-セレクチンは細胞浸潤の維持に関与しており、P-セレクチンの阻害は発症の予防に、E-セレクチンの阻害は細胞浸潤の軽減、早期改善に有効である可能性が示唆された。更に我々は、著明な細胞浸潤を特徴とする全眼部ブドウ膜炎が臨床的に男性優位にみられることに注目し、性ステロイドのひとつであるエストロゲンの細胞浸潤に対する影響をEIUを用いて検討した。我々はラット虹彩毛様体血管内皮にエストロゲンレセプターが存在することを免疫組織学的に確認し、オス>卵巣摘出後メス>メスの順に浸潤細胞が多いこと、エストロゲン腹腔内投与により細胞浸潤及びE-セレクチンのメッセージ発現が有意に抑制するという結果を得た。このことから、エストロゲンはセレクチンの発現を遺伝子レベルで抑制することにより細胞浸潤を抑制している可能性が示唆された。今年度はエンドトキシンぶどう膜炎におけるセレクチンの関与について、重点的に研究を行った。P-セレクチンは通常血管内皮内に貯留されており、何らかの刺激下に細胞表面に発現する。免疫組織学的に、LPS投与15分後および3から5時間後に虹彩毛様体の血管内皮で2峰性に発現がみられた。さらに、P-セレクチンの中和抗体をLPSと同時に投与すると、24時間後の炎症極期の前房への細胞浸潤が有意に抑制された。また、LPS投与6時間後に中和抗体を投与しても、細胞浸潤の抑制効果はみられなかった。一方、E-セレクチンは転写レベルで発現調節がなされており、刺激下に新たに合成されてくることが知られているが、本ぶどう膜炎モデルにおいては、免疫組織学的にはLPS投与7時間後より虹彩、毛様体の血管内皮に発現がみられ、その発現は24時間後まで維持された。

さらに、その発現をメッセージレベルでPCRにより定量すると、LPS投与6時間後に虹彩毛様体、および網膜において発現のピークがみられ、さらに前眼部では24時間後、網膜では48時間後に発現量はもとの量にまで戻った。この時間は、前眼部、網膜それぞれにおける炎症の極期の時間と一致していた。また、P-セレクチンと異なり、E-セレクチンは、炎症発症後のどの段階で中和抗体を投与しても、その後の細胞浸潤を有意に抑制した。これらの結果より、P-セレクチンは細胞浸潤の開始に、E-セレクチンは細胞浸潤開始後、その維持に関与していることが推察された。さらに、両セレクチンの中和抗体を投与すると、細胞浸潤は90%以上抑制された。これらのことから、将来的、臨床的には、P-セレクチン阻害剤はぶどう膜炎の炎症の予防に、E-セレクチンは炎症発症後の炎症の軽減、寛解に有効である可能性が考えられた。今年度は、臨床的に著明な細胞浸潤を特徴とする全眼部ブドウ膜炎が男性優位にみられることから、性ステロイドのひとつであるエストロゲンの細胞浸潤に対する影響を検討した。近年になって、性器官のみならず、他臓器の血管内皮にもエストロゲンのレセプターが存在し、生理的、病理機序に関与していることがわかってきたが、まず我々はラット前眼部の血管内皮にもエストロゲンレセプターが存在することを免疫組織学的に確認した。さらに、オス、メス、卵巣摘出後メスの三者にエンドトキシンブドウ膜炎を惹起して炎症極期の前房中細胞浸潤を比較すると、オス>卵巣摘出後メス>メスの順に浸潤細胞が多かった。さらに、これらにエストロゲンを腹腔内投与すると、細胞浸潤は有意に抑制された(メス>オス)。さらに、このエストロゲンによる細胞浸潤抑制効果は、レセプター拮抗剤であるタモキシフェンで拮抗された。次に、細胞浸潤に関与する因子として、E-セレクチンの発現に対するエストロゲンの効果を検討した。E-セレクチンは、昨年度の我々の研究で、LPS投与6時間後に虹彩毛様体においてそのメッセージの発現がピークとなり、7時間後から血管内皮に免疫組織額的に発現し、エンドトキシンブドウ膜炎発症後の細胞浸潤の維持に関与していることがわかっている。エストロゲンを投与すると、E-セレクチンの発現はメッセージレベルで低下し、またタモキシフェンによりエストロゲン効果は拮抗された。このことから、エストロゲンはその作用機序の一つとしてレセプターを介してセレクチンの発現を遺伝子レベルで抑制することによって細胞浸潤を抑制している可能性が示唆された。
ニホンウナギの産卵環境を決める化学的要因の探索

ニホンウナギの産卵海域である西マリアナ海嶺のにおい成分を記憶していて、ウナギが戻ってくるための頼りにしているとの仮説のもと、におい成分の候補としてアミノ酸を分析した。採水した地点・深度・時間による差が大きい一方で、分担者がこれまで分析してきた日本沿岸海水や河川水に比べて明らかに異なるパターンを示した。その濃度はウナギが感知するのに十分であった。アミノ酸以外の低分子を網羅的に分析したところある程度の特徴が見出された。さらに、実験室における産卵時における海水の化学成分も調べた。ウナギの産卵実験の前後に海水を採取し、当該水槽に供給されている海水をコントロールとして確保した。入手した海水を、蛍光標識後アミノ酸分析装置で溶存アミノ酸を定量した。現時点では、特定のアミノ酸あるいは特有のアミノ酸組成が産卵前後でみられるという結果は得られていないが、今後採水のタイミングなどを変更する可能性などを検討する予定である。また、産卵後のウナギの粘液を回収し、同様にアミノ酸分析に供した。さらに、LC/MSにより網羅的に有機成分を測定した。現在解析中である。ニホンウナギの産卵地である西マリアナ海嶺にJAMSTECの調査船で行き、採水を実施した。10箇所以上の地点で、各12深度の海水を採り、大学に持ち帰った。同様に溶存アミノ酸を分析したところ、ニホンウナギの味神経応答試験によるアミノ酸刺激閾値濃度を超える濃度のアミノ酸が検出された。いくつかのアミノ酸の濃度と緯度に関係があることが示されたが、平成25年度の航海で入手した海水も分析してみると、その傾向に再現性はなかった。別のアミノ酸と緯度に関連性があることが示された。現時点では再現性のあるアミノ酸濃度の傾向というのは見いだすことができていない。同じ海水について低分子化合物を網羅的にLC/MSで分析した。同時に、日本海沿岸の海水も分析して比較した。西マリアナ海嶺に特有の成分が見いだされているが同定には至っていない。コンタミと思われる可塑剤もかなり検出されており、実験方法の再検討も必要である。台風の影響で、予定の産卵時期における採水はできず、採卵後の採水となった。とはいえ、産卵予想ポイントから、前年度より範囲を狭めて、12の深度から採水することができた。大学に持ち帰った海水を蛍光標識して超高速液体クロマトグラフィーにより溶存アミノ酸を分析した。ニホンウナギの味神経応答試験によるアミノ酸刺激閾値濃度を超える濃度のアミノ酸が検出され、特にシステインやメチオニンの濃度が高いことが示された。しかしながら、採水ポイントで確かに産卵が行われたかどうかの確証が得られず、現時点では産卵場所と溶存アミノ酸濃度の関係を説明できない。また、同じ海水について低分子化合物を網羅的にLC/MSで分析し、前年度の結果と合わせて現在解析中である。前年度のウナギの産卵実験の結果に基づき、産卵の直前に焦点を絞りながら、産卵前から産卵後まで経時的に採水を実施した。西マリアナ海嶺の海水と同様に、蛍光標識後超高速液体クロマトグラフィーにより溶存アミノ酸を分析すると共に、SPEで処理後網羅的にLC/MSで分析を実施した。その結果、一部のアミノ酸が産卵前に上昇するなどの現象がみられたが、今後再現性を検討する予定である。また、その他有機成分についても産卵前に上昇する現象がみられ、今後再現性を検討の上、可能性のある成分について同定する必要がある。産卵場所の海水の分析を実施する予定であったが、悪天候のために、到着が産卵のタイミングから遅れてしまった。また、産卵場所を確認するための十分な情報を得ることができなかった。しかしながら、貴重な当該海域の海水を入手・分析することはできた。水槽での産卵実験については、分析の対象とする候補物質を絞り切れていない現状にある。しかしながら、採水のタイミングなど実験方法の改善は進めているし、海水の分析結果にもはっきりした経時変化がみられてきている。最終年度に研究を加速するために必要な知見が得られている。今年度においては、ニホンウナギの産卵地である西マリアナ海嶺への研究航海が実施されなかったため、同海域の海水を新たに入手することができなかった。あらためて過去5年間の遊離アミノ酸分析結果を検討したところ、地点・水深による差だけでなく日変化も大きいが、高濃度のアミノ酸は共通していた。ある程度近い範囲では水深ごとに同じ傾向を示すことが見いだされた。また、低分子化合物を網羅的に解析したところ、主成分分析によりクラスターを形成する地点群を見いだすことができた。初年度と2年度目で産卵海域に共通して見いだされる化合物もあり、今後の研究においては一つの候補物質として着目するべきである。前年度までのウナギの産卵実験の結果に基づき、時間間隔を短くして、実験回数も増やして採水を実施した。西マリアナ海嶺の海水と同様に、蛍光標識後超高速液体クロマトグラフィーにより溶存遊離アミノ酸を分析すると共に、SPEで処理後LC/MSで網羅的に低分子化合物の分析を実施した。これらの結果から主成分分析を行った。遊離アミノ酸では産卵時以降グルタミンとリシンの濃度が上昇した。これらは、フェロモン作用を示すのではなく、精子や卵由来と考えられる。この上昇傾向は養成魚より天然魚により顕著に表れた。低分子分析の結果は、親魚の状態に差があるためか、各回で大きな差がみられた。

それでも総合的に判断して、産卵前に増加していると考えられる炭素数2040のピークが数個観測された。今後はこれらのピークに着目しながら、親魚の状態、産卵結果と総合的に判断して探索することが必要である。ニホンウナギの産卵海域である西マリアナ海嶺のにおい成分を記憶していて、ウナギが戻ってくるための頼りにしているとの仮説のもと、におい成分の候補としてアミノ酸を分析した。採水した地点・深度・時間による差が大きい一方で、分担者がこれまで分析してきた日本沿岸海水や河川水に比べて明らかに異なるパターンを示した。その濃度はウナギが感知するのに十分であった。アミノ酸以外の低分子を網羅的に分析したところある程度の特徴が見出された。さらに、実験室における産卵時における海水の化学成分も調べた。産卵環境の特徴的に出現する物質の解明を目的としているが、現在のところは候補物質を絞り込むには至っていない。しかしながら、初年度の実験によって、当初計画した実験方法の妥当性や、問題点が明らかになっており、次年度以降に研究を加速するために必要な基礎的知見を得ることができた。最終年度においては、産卵地域での採水は、参加できる調査航海がないため、実施しない。この採水については、申請時点から可能であるかどうか未定であったため、実施しないことは予定された計画の範囲内である。水槽での産卵実験についても、候補成分を絞り切れていない状況なので、最終年度に無理に生物試験を実施せずに、採水実験回数を増やすことと、化学的実験に注力することとする。水産化学産卵実験の現場での採水方法について、研究代表者と分担者の協議を深め、より効果的な方法で実施する予定である。また、有機成分の網羅的な解析を行うために、ナノLCを使用してより高感度の分析を実施する予定である。これらのことにより、目的の候補物質を挙げられるように努める。
超音波を利用したオイルサンドからのビチューメン低温分離回収過程における脱硫の検討

露天掘りにより回収されたオイルサンドから超重質油であるビチューメンを分離・回収する過程において、硫黄の除去を同時に行うことを目的とした研究である。この同時処理を低温で行うことを特徴とする。ビチューメンは、常温では粘度が高く、流動性がない。そこで、界面活性剤を添加し、超音波を照射することでオイルサンドを水溶液内に分散し、超音波の剥離作用によってビチューメンを砂から分離する。さらに、この分離過程で、酸化脱硫法を適用して硫黄を除去することを検討する。超音波は溶液中の物質輸送を促進するため、使用する薬剤の低濃度化および低温・短時間におけるオイルサンドからのビチューメンの分離・回収と脱硫が期待できる。
スピン制御を基盤としたアミン酸素酸化触媒及び炭素骨格構築反応の開発

アミン類は生物活性物質中に広く存在する初期構造であり、アミン窒素原子を足掛かりとしてsp3炭素-水素(C(sp3)-H)結合を位置選択的に変換することができれば、含窒素医薬品もしくはそのビルディングブロックに対して化合物合成の簡略化や医薬リードの構造的多様性の拡張が達成できると考えた。<N-メシチル保護アミンとイソシアナートとのカップリング反応の開発>当研究室で開発されたアミンβ位の酸化的カップリング反応条件をもとに、求電子剤の拡張を行った。ここでは生成物としてβアミノ酸構造を与えるイソシアナートの活用を考えた。フェニルイソシアナート、N-メシチルピペリジンを基質として用い、反応条件の検討を行い、基質一般性の検討を行った。3等量のアミンを用い、三塩化鉄・DMAP (N,N-dimethy-4-aminopyridine, 5 mol%)、TBP (1.5 eq.)、ジクロロエタン(DCE; 0.05 M)中, 60 oCにて反応は進行し、最高82 %収率にて反応が進行することを見出した。<N-ベンジル保護アミンとニトロオレフィンとの室温下β位カップリング反応の開発>アミン窒素原子上の保護基として、N-mesityl基や4-methoxy-2,6-dimethyphenylなどは合成上取扱いにくく、反応条件が過酷であることも先の反応条件では好ましくないため、室温化で進行し、合成上取扱い易い保護基を用いた反応へ改善して行くべく検討を行った。基質として4-chlorobenzylpiperidineと種々のニトロオレフィンを用い、CuCl (5 mol%)、DMAP (20 mol%)、TBHP (tBuOOH; 2.0 eq.)、DCE (0.1 M)中にて反応を行ったところ、最高収率91%にて反応が進行することを見出した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
超高圧実験による地球の分化と成層構造の研究

燒結ダイアモンドによる超高圧高温の発生を行い、以下のように幾つかの線に沿って実験を遂行した。(1)放射光によるX線その場観察によってSnO_2のCaCl_2型からα-PbO_2型さらに立方晶(Pa3-)への転移はそれぞれ15,17GPaで生ずることが判明した。立方晶のP-V-Tの関係を29GPa、1400Kまで調べ、常圧下での単位胞体積と体積弾性率はそれぞれ130.6(3)Å^3,246(9)GPa、25GPaでの熱膨張率は1.7(4)x10^<-5>K^<-1>と決定された。また、鉄の状態を約40GPa,1600Kまで観察し、ε-γ相境界線の決定と30GPa以上において存在が主張されている第5番目の固相βの探査を行った。その存在を確認できなかったが、条件を拡大して継続している。(2)(Mg,Fe)O-SiO_2系の溶融実験を40GPaまで行い、ペリドタイトの結果と比較して、30GPa以上においてペロブスカイトのリキダス相としての晶出に少量のAl_2O_3の存在が必須であることが明らかになった。(3)MORB組成の物質について相平衡関係を37GPaまで調べ、出現する相の化学組成とそれぞれの量比を決定した。その結果、最近報告されている沈み込むスラブの下方900-1100kmに存在する地震学的不連続に対応する相変化は認められなかった。しかし、この物質の下部マントル上半部における密度は平均的な密度より高く下部マントルにおいてもスラブは沈み込み得ることが示された。マントルと中心核の分離過程およびマントルの成層構造の起源を明らかにするためにペリドタイト、ペリドタイト+鉄の溶融実験を下部マントル条件下まで行った。ペリドタイトにおけるリキダス相は約31GPaまではマグネシオビュスタイト(Mw)であるが、これ以上の圧力ではペロフスカイト(Pv)に変わることが判明した。この結果は、深さ900km以上で生ずるマグマはペリドタイトよりSiO2成分に欠乏した組成を持つことを示しマグマオーシャン中での物質分化に大きな制約を与える。溶融鉄(MI)と溶融けい酸塩(SL)、Mw,Pvとの間のMn,Co,Niの分配を29GPaまで調べた。Mnの親石性、Co,Niの親鉄性が圧力とともに減少することが明らかになった。マントルと地球の資源物質に近い組成を有するとされるCI隕石のCo,Niの存在度を考慮すると、得られた分配データは深さ1500km以上のマグマオーシャンの中での中心核の分離を示唆する。放射光(Spring-8)を用いて燒結ダイアモンド多数アンビル装置の圧力検定を行い、AuとMgOマーカーにより40GPaまでの発生を確認した。さらに,1500C以上の高温でも発生圧力は殆ど変わらないことが示され、多数アンビル装置で従来から問題にされてきた高温発生に伴う圧力の低下がほぼ克服された。このような技術的開発の上で、凍結不可能なSnO2の立方晶の相のその場観察を行った。その結果,25GPa以上で安定化するとされていたこの相が実は20GPa程度でも生ずることを明らかになり、体積弾性率と熱膨張率の測定が行われた。(1)放射光によるX線

その場観察によってSnO_2のCaCl_2型からα-PbO_2型さらに立方晶(Pa3-)への転移はそれぞれ15,17GPaで生ずることが判明した。立方晶のP-V-Tの関係を29GPa、1400Kまで調べ、常圧下での単位胞体積と体積弾性率はそれぞれ130.6(3)Å^3,246(9)GPa、25GPaでの熱膨張率は1.7(4)×10^<-5>K^<-1>と決定された。また、鉄の状態を約40GPa,1600Kまで観察し、ε-γ相境界線の決定と30GPa以上において存在が主張されている第5番目の固相βの探査を行った。その存在を確認できなかったが、条件を拡大して継続している。(2)(Mg,Fe)O-SiO_2系の溶融実験を40GPaまで行い、ペリドタイトの結果と比較して、30GPa以上においてペロフスカイトのリキダス相としての晶出に少量のAl_2O_3の存在が必須であることが明らかになった。(3)MORB組成の物質について相平衡関係を37GPaまで調べ、出現する相の化学組成とそれぞれの量比を決定した。その結果、最近報告されている沈み込むスラブの下方900-1100kmに存在する地震学的不連続に対応する相変化は認められなかった。しかし、この物質の下部マントル上半部における密度は平均的な密度より高く下部マントルにおいてもスラブは沈み込み得ることが示された。
時空間的森林資源利活用のためのランドスケープ最適化システム構築に関する研究

森林の経営目的は木材生産はもとより森林のリクリエーション的利用・国土保全的利用等と多目的であり、こうした多目的な条件を充実し、かつ自然条件が異なるそれぞれの林地に適した経営(適地適経営)を行うことが必要である。例えば、林木の生産性が高いところでは木材生産用に経営計画を立て、林地崩壊が予想されるところでは国土保全を目的とした計画を、また森林景観が良いところではリクリエーション利用を目的とした計画を立てることが必要である。森林資源の保有する自然環境・生活環境等全ての面でのポテンシャルを最大限に活用するには、このような適地適経営を念頭に置いた最適森林利用計画を誘導するシステムが必要不可欠である。本研究では日本国内の森林を対象に、まず森林資源の時空間的要素を考慮できる森林資源利活用のためのランドスケープ最適化システムのプロトタイプを構築した。ここで構築したシステムは、時間的な森林資源の最適利用のみならず、ランドスケープマネジメントの枠組みでの位置的資源利用の最適配分が可能である。これは、数理計画法において現在最も注目されている0-1整数計画法に基づく問題で、ここで対象とする問題はNP-Hardと言われ、その解法には莫大な計算力を必要したが、ここではモンテカルロ法に基づくヒューイリスティック最適化アルゴリズムを用い、解の探求の算出時間の短縮が可能となった。実証分析には、現在森林資源利活用が最も盛んな宮崎県西郷村を事例研究の対象とし、その地域で試験林を設定し森林蓄積量の調査を行い、生長量の推定を行った。また、得られたデータに基づいて、森林資源成長モデルの構築し、最適化システムとの連携を試みた。ここで構築したシステムはまだプロトタイプではあるものの、将来的には更に広域の森林を対象にできるものに改良する予定である。
鉛取扱作業者における鉛の摂取経路について

<研究目的>鉛取扱い作業者の顔面皮膚や爪に付着している鉛濃度と血中鉛濃度との関連を調べ、作業者への鉛の摂取経路について検討し、鉛取扱い作業場でのより適切な衛生管理の指標を提示することを目的とした。<対象と方法>1.国内2カ所の精錬作業所で、低および中レベルの鉛曝露を受けている36名を対象に調査を行った。対象者が作業をしばらく行った後、洗顔を行っていない状態で、消毒綿により両頬と額の拭き取りを行うとともに、作業合間に手洗いを行っていない状態で対象者の左右の手の爪を収集した。対象者の作業・衛生行動、喫食・喫煙習慣、保護マスクの使用について自記式質問紙を用いてあわせて調査した。2.清拭後の消毒綿と汚れが付着した状態の爪、および職場の定期健診時に肘静脈採血により得られた対象者の血液を高純度硝酸で湿式灰化し、適宜希釈後、原子吸光光度計によりそれぞれの鉛濃度を分析した。3.作業環境中鉛の摂取経路を調べるため、作業中、作業者の顔面に電顕用伝導性テープを密着させ、吸着した環境中浮遊粒子の粒径分布を顕微鏡下で観察し、X線ミクロアナライザーにより粒子構成元素の分析を行った。<結果と考察>対象者の顔面皮膚および爪に付着していた鉛量は、どちらも血中鉛濃度と正に相関していることが認められた。作業者の頬に付着していた粒子を走査電子顕微鏡下で観察したところ、粒径10μm以上の大粒子の存在が確認され、それら粒子の含有元素を分析したところ、鉛が主成分の1つとして検出された。重回帰分析により作業者の血中鉛濃度に影響を及ぼす要因として、顔や爪に付着していた鉛量のほかに、作業中の喫煙本数が有意な因子として選択された。鉛作業者の鉛摂取については、従来より経気道的経路が注目されているが、本研究により経気道吸入され得ない鉛含有の大粒子を、作業者が顔面皮膚や手指を経由して経口摂取する可能性が示された。
甲状腺原発悪性リンパ腫におけるFOXP1/IGH 融合遺伝子発現の検討

甲状腺原発悪性リンパ腫におけるFOXP1/IGH融合遺伝子発現の検討を行い,リンパ腫診断における有用性,予後,治療効果などの臨床的因子に与える影響を検討する.甲状腺リンパ腫の発生母地である慢性甲状腺炎(橋本病)との関連を、病理組織形態学、免疫組織化学、FOXP1/IGH融合遺伝子解析により解明し、甲状腺悪性リンパ腫のlymphomagenesisを解明する.甲状腺原発悪性リンパ腫におけるFOXP1/IGH融合遺伝子発現の検討を行い,リンパ腫診断における有用性,予後,治療効果などの臨床的因子に与える影響を検討する.甲状腺リンパ腫の発生母地である慢性甲状腺炎(橋本病)との関連を、病理組織形態学、免疫組織化学、FOXP1/IGH融合遺伝子解析により解明し、甲状腺悪性リンパ腫のlymphomagenesisを解明する.
グローバル新古典輸送シミュレータの開発

非軸対称系では、磁場構造が3次元的であるため、粒子間衝突による新古典輸送が、一般に軸対称性のあるトカマク装置に比べ大きい。そのため、非軸対称系の核融合炉を考える場合、この新古典輸送の低減が最適化の重要な要因の一つである。一方、新しい大型装置や将来の核融合炉における新古典輸送を正しく評価するためには、ドリフト運動論方程式の駆動項をグローバルな形で与える真にグローバルなシミュレーションコードの開発が必要不可欠である。本研究では、ドリフト運動論方程式の駆動項をグローバルな形で与えるグローバル新古典輸送シミュレータの開発を目指している。本年度は、昨年度完成した局所輸送解析コードDCOMを用いて新古典輸送解析における様々な知見を得るとともにグローバル新古典輸送シミュレータの最終的な開発を行った。DCOMコードは、無衝突プラズマにおいても、収束等の問題がなく高精度に局所新古典輸送係数を求めることができる。本年度は大型ヘリカル実験装置(LHD)実験プラズマパラメータを用いて新古典輸送係数を評価し、DCOMコードの有効性を示すと伴に新古典輸送解析について様々な知見を得た。また、グローバル新古典輸送シミュレータの開発においては、昨年度に引き続きLHDのイオンサイクロトロン加熱における少数イオン粒子に対して適用を行った。本年度は、様々なパラメータ依存性などを明らかにし、グローバル輸送解析において重要な知見を情得ることが出来た。同時に、グローバル新古典輸送解析に向けて最終的な開発を行った。特に、計算時間の短縮およびコードの汎用性を高めるためMPIライブラリを用いた並列化を行なった。また、これら5次元位相空間における詳細な分布関数を解明するシミュレーションコードの開発研究の成果が認められ、平成13年度プラズマ・核融合学会賞(技術進歩賞)を受賞した。本年度は、グローバル新古典輸送シミュレータの基礎的部分の開発、および局所解析結果との比較のために、局所輸送解析コードDCOMの開発を行った。グローバル新古典輸送シミュレータの開発は、これまで電子サイクロトロン共鳴加熱による電子流束を評価するため開発されたシミュレーションコードを基にして行われた。まず、粒子ソース・損失項および物理量の評価等に関連する部分の開発を行った。また、出来上がった部分の妥当性等を検討し、シミュレーションコードの現段階での有用性を示すため、大型ヘリカル実験装置(LHD)のイオンサイクロトロン加熱における少数イオン粒子に対して適用を行った。少数イオン粒子のグローバル輸送シミュレーションにより、これまで謎であった少数イオンの5次元位相空間分布を得ることが出来、少数イオン粒子閉じ込めの解析において重要な情報が得ることが出来た。この研究成果については、国際土岐コンファレンスにおいて発表を行った。局所輸送解析コードDCOMの開発においては、コードの作成が終了した。また、このコードの信頼性の確認のため、LHD磁場配位における新古典輸送係数を評価し、これまで一般的に用いられているDKESコードとの比較を行い、良い一致を得た。
モデル動物を用いた副腎白質ジストロフィーの病態解明と治療への応用

[目的]副腎白質ジストロフィー(ALD)の治療法としては、早期の骨髄移植の有用性が示されている。骨髄移植の治療効果の発現機構を明らかにするために、正常細胞がALD細胞の代謝障害を是正するかどうかを調べた。[方法]ALD患者由来の線維芽細胞163T(G418耐性)とマウスのミクログリア細胞株N9を混合培養、または両細胞をフィルターで分離して培養した。1週間後にG418によりN9のみを除去した。回収した163T細胞の極長鎖脂肪酸(VLCFA)をHPLCにより分析した。混合培養後の163T細胞のリグノセリン酸β酸化活性を測定した。また、ALD蛋白をウエスタンブロットにより調べた。[結果]C26:0/C22:0の割合は163TとN9の細胞数を1:1および1:10で混合培養した場合、0.50および0.54と対照163Tの0.88に比して有意に低下していた。フィルターで分離して培養した場合には0.84であり、対照と有意差を認めなかった。163T細胞のリグノセリン酸β酸化活性の低下は混合培養により改善しなかった。ALD蛋白は混合培養後の163T細胞には検出されなかった。[結論]正常細胞はALD細胞のVLCFA蓄積を改善するが、その効果は液性因子によるものではなく細胞接触によって得られる。ALD蛋白が正常細胞からALD細胞に移入されることはない。