hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
5d遷移金属化合物のモット転移と異常量子相の研究

さらに、自由電子系のトポロジカル絶縁体では電子状態のトポロジーが変化するトポロジカル相転移点においてはbulkで一電子励起ギャップがゼロになることが要請されるが、相互作用に誘起されるトポロジカル相転移においては一電子ギャップがゼロとならない非従来型のトポロジカル相転移が起きることを指摘し、エンタングルメントスペクトルの考察から、少なくとも一つの集団励起スペクトルがbulkでgaplessになることを見出した。上述のようにトポロジカル絶縁体における強相関効果について解析を行い局所電子相関効果が及ぼす効果を解明した。つまり、反強磁性トポロジカル絶縁相がバンドの繰りこみによって安定化する事やRKKY相互作用、近藤効果に起因してトポロジカル絶縁相が強磁性金属相内に発現する事を見出した。一方で、空間的な電子相関効果に関しては未解決の問題があり、例えば空間的な電子相関効果によって非自明なトポロジーを発現する事が平均場近似では提案されているが、数値的には明らかになっておらず、今後の課題である。さらにlong range entangled phaseの研究にも取り組みたいと考えている。上述のように、本研究では一次元のトポロジカル絶縁体における強相関効果を信頼性の高い解析手法を用いて解析した。その結果、従来は一鱈子スペクトルにおいてのみ興味が持たれていたが、集団励起スペクトルが系のトポロジカルな性質を反映し、新奇な振舞いをすることが明らかとなった。トポロジカルに非自明な構造を持つ相の発現はスピン系でもその発現が提案されている。しかし、電荷自由度を持つトポロジカル相とどのようにつながるかについては明らかになっていない点が多い。具体的には電荷自由度を持つKitaev mdelやHaldane phaseの解析を計画している。なお、Haldane phaseに関しては解析をすでに始めている。また、上述の研究を二次元系に拡張するためにクラスター動的平均場理論や、厳密対角化などの手法を活用して取り組むことを考えている。本研究では素あ持つ対称性がもたらすトポロジカル相について解析を行った。しかし、トポロジカルに非自明な相はそれだけではなく、トポロジカルに秩序した相も存在し今後そのような系の解析に取り組む予定である。
技能伝承のための触力覚協調インタラクションによる分散訓練環境の 構築

学習者が体感的インタラクションを通して学習する環境を構築するため、触力感覚を提示する触力覚インタフェースを整備し、視覚の提示と整合するマルチモーダル・インタラクションを実現するための仕組みを構築した。まず、触力感覚を再現する触力覚インタフェースについて刺激の種類及び提示方式を検討した。次に、触力覚制御の手法及び触力覚情報を分散環境で共有するための方式を検討した。その上で、体感的インタラクションを効果的に共有し、視覚刺激と整合したマルチモーダル・インタラクションを構成する触力覚インタフェースについて、性能評価を行った。高度な技術や技能を継承するには、知識伝達だけではなく、技を体感する必要がある。そこで、技術や技能について学習者が体感的インタラクションを通して技能を習得できる環境を構築する.本研究では、接触インタラクション技法として、有線綿デバイスを手に装着して触覚提示を行う手法と仮想物体を現実物体上に重畳する手法の異なる二種類のインタフェースを研究する。本年度は、現実物体に情報を重畳して提示する拡張現実感技術を利用した触覚インタラクションの特性を調べ、触力覚フィードバックにより触力覚情報を高精度に再現するモデルを設計するための基礎データを取得した。触知可能なインタフェースとして地図及び紙パドルを使った情報提示システムを利用し、学習環境における触覚インタラクションの特性を評価した。その結果、地図及び紙パドルという物理物体を使って情報を操作するのは直感的であり高い興味を抱かせるが、紙パドルの誤認識による不安定性が指摘された。触覚フィードバックとして振動刺激を利用した拡張現実感インタフェースのプロトタイプを構築した。拡張現実感は現実環境と仮想環境との融合によるインタラクションを提供することから、実物体の接触感覚を振動刺激で拡張提示することに相性が良い。また、力覚フィードバックとして五指による把持を実現する装置を構築するための制御について基本特性を見積もると共に、フィードバック情報を高精度に再現するための仕組みを設計した。高度な体感的インタラクションを提供するには、感覚取得情報の大部分を占める視覚及び視覚触覚情報の相互連携が重要になる。そこで、三次元情報を立体表示するシステムについて、高い臨場性を実現する構成を検討した。そこで、技術や技能について学習者が体感的インタラクションを通して習得できる環境を構築する。本研究では、接触インタラクション技法として、有線デバイスを手に装着して触力覚提示を行う手法と仮想物体を現実物体上に重畳する手法の異なる二種類のインタフェースを研究する。当該年度は、現実物体に情報を重畳して提示する拡張現実感技術を利用した触知可能なインタフェースとして紙パドルを使った情報提示システムを構築し、有用性を評価した。その結果、紙パドルという物理物体を使って情報を操作するのは直感的であり、複雑な3次元形状を扱う場合に優位性が指摘された。また、学習環境における有用性を評価するため、地図及び紙パドルを使った情報探索システムを構築した。科学館などの公共学習環境において情報リテラシー弱者の情報操作手法として優位性が期待される。触力覚提示手法では、力覚フィードバックとして引っ張り力刺激を利用したインタフェースのプロトタイプを構築した。学習の場面で手軽に利用できる構成を検討した結果、一般的なPCのマウスに力覚フィードバックを与える手法を採用することにした。また、接触判定には汎用的な衝突判定ライブラリを使用し、干渉具合に応じてフィードバックを与える仕組みを独自に構築した。さらに、デバイスとして安価に製作できるように、汎用的な部品や単純な組み立てで構成した。三次元描像が必要であり、遠隔地同士で触力感覚の共有が有用と考えられる学習コンテンツとして分子構造を扱うことにした。高度な体感的インタラクションを提供するには、感覚情報の大部分を占める視覚および視覚触覚情報の相互連携が重要になる。昨年度に引き続き、三次元情報を立体表示するシステムについて高い臨場性を再現する仕組みを検討し、これを評価した。本研究の目的は、触力感覚を提示する触力覚インタフェースを構築し、視覚、聴覚の提示と整合するマルチモーダル・インタラクションを協調的に生成する環境を開発することである。そのため、触力感覚を精度良く再現する触力覚フィードバックを与える触力覚デバイスを製作し、複数の利用者が体感的情報を共有する仕組みを構築する。作業時の力加減を筋電信号として測定し、力加減を再現するモデルから力加減を推定することを考えていたが、昨年度までに取得したデータ分析の結果から筋電信号に含まれる雑音の影響で力加減を精密に推定することが困難になると予想されたため、仮想物体の干渉に基づいて力加減を算定することにした。触力覚インタフェースとして、張力で力覚フィードバックを提供する力覚デバイスを複数構築した。位置情報の取得には、PCに付属するマウスを使用した。任意の形状の仮想物体の干渉に対して、干渉具合に応じて力情報を計算する仕組みを構築した。また、複数のデバイスが、ネットワークを介して協調動作する仕組みを構築した。

力情報は直接交換せず、仮想物体の位置情報を交換し、各端末で力情報を計算する設計とした。高度な体感的インタラクションを提供するには、触力感覚の提示だけでは不十分であることがわかっている。視覚の臨場性を実現するため、三次元情報を立体表示するシステムの特性の改善及び遠隔で立体を再現する仕組みの検討を行った。また、視覚触覚情報の相互連携について、3次元空間内の仮想物体を操作するアプリケーションを設計し、力覚デバイスを実装する構成を検討した。本研究の目的は、学習者が体感的インタラクションを通して学習する環境を構築するため、触力感覚を提示する触力覚インタフェースを整備し、視覚の提示と整合するマルチモーダル・インタラクションを実現することである。触力感覚を再現する触力覚インタフェースとして、張力で力覚フィードバックを提供し、汎用的な部品で構成できるデバイスを利用することとした。本年度は、製作した力覚デバイスを2つのアプリケーションとして組み上げた。一つは、三次元物体どうしの相互作用の具合を力覚提示によって認識しやすくするものである。三次元物体の形状だけではなく、電気的特性を与えて、複雑な相互作用を感覚的に把握することを支援している。力覚提示は、物体同士の干渉に対してその程度に応じて力の大きさを変化させる仕組みとした。もう一つは、現実空間と仮想物体との相互作用の具合を力覚提示によって認識できるようにするものである。ステレオカメラを用いて現実空間の奥行き情報を取得することにより、擬似的に現実空間を触知できる仕組みを構築した。力覚提示は、奥行き情報を持つ現実空間及び三次元形状を持つ仮想物体を双方とも剛体と仮定し、その干渉具合に応じて力を制御する仕組みとした。前者のアプリケーションについて利用実験を行い、力覚提示の特性を評価した。これは、三次元物体どうしの相互作用の具合を力覚で認識できるか試行したものである。その結果、力覚提示の有用性は認められたものの、アプリケーションの操作性に左右されることとなった。高度な体感的インタラクションを提供するには、感覚情報の大部分を占める視覚情報及び触力覚情報との相互連携が重要になる。そこで、三次元情報を高い臨場感で提示するシステム、並びにネットワーク上の分散環境に伝送する仕組みを構築した。触力感覚を提示する触力覚インタフェースを構築し、視覚、聴覚を含めたマルチモーダル・インタラクションを協調的に生成することが、本研究の主目的である。筋活動に基づく力加減の再現は難航しているが、力覚デバイスや力覚フィードバックを与える力情報の計算、これを遠隔で共有する仕組み、そして視覚情報との連携のための立体表示システムの検討に関しては予定通り進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。接触インタラクション技法として、直接的に触力覚提示を行う手法と拡張現実感を用いて間接的に提示される手法について整理する。
マヨラナ・ニュートリノ探索実験用大型飛跡検出器の開発

ニュートリノがマヨラナ性(物質と反物質の区別が無い性質)を持つことを実験的に証明するには、原子核の二重ベータ崩壊にニュートリノ放出を伴わない崩壊モードが有ることを示すのが唯一の現実的な方法である。本件は二重ベータ崩壊で放出される2つのベータ線が一様磁場の中で描く螺旋飛跡を捉えて個々のベータ線の運動量を測定することによってニュートリノ放出を伴わない崩壊モードを探索する世界唯一の大型測定器を製作するための開発研究である。従来行われて来たエネルギー測定と比較して背景事象を極端に減らすことが出来るのが特長である。既知のニュートリノが軽い理由を説明するシーソー機構と、それに基づくレプトジェネシスは宇宙が物質だけから構成され反物質が無い現実を自然に説明する。理論の根底に有るマヨラナ性(物質と反物質の区別が無いこと)が事実であるなら、いくつかの原子核は必ずニュートリノ放出を伴わない二重ベータ崩壊(0nbbと略記)を起こす。我々は0nbbを確認する最も確実な方法として、2つのベータ線が一様磁場中で描く螺旋飛跡を捉えて個々の運動量を測定する実験Drift Chamber Beta-ray Analyzer (DCBAと略称)を開発してきた。DCBAではニュートリノ放出を伴う二重ベータ崩壊の半減期測定が限度である。0nbbの半減期は10の25-26乗年と予測されているので、将来は超伝導マグネットを利用した一様磁場飛跡検出器Magnetic Tracking Detector (MTDと略称)に大量の崩壊核を組み込むことを考えている。当該研究では0nbbを起こす確率が高いと予想されるQ値の高いNd-150やMo-100等を崩壊核ソースとして使用する予定である。今後MTDに進むためには大型飛跡検出器であるドリフトチェンバー本体の量産技術を確立する必要がある。MTDに設置される幅50 mmのドリフトチェンバーは全部で28台を予定しており、チェンバー間には27枚の崩壊核ソース板が挿入される。これらを一体に組み上げてチェンバーガスコンテナに収納し、さらにMTDマグネット内に挿入するには、チェンバー製作と組立技術を確立しなければならない。本研究期間内に実機大のチェンバー2台とダミーソース板1枚を、高い剛性が得られるように試作すると共に組立てとワイヤー張りに必要な治具を開発し、建設のノウハウを得ることを目的としている。平成27年度は回転機能を持つ治具の設計と製作を行った。本研究期間内にMTDに据え付けるドリフトチェンバーの内、最大のものを2台と、その間に挿入する崩壊核のダミーソース板1枚を試作することを目的としている。チェンバー1台でも高い剛性が得られるように設計するが、実際に組み立ててワイヤーを張り宇宙線の飛跡を観測することによってのみ実用性が確認できる。ワイヤーには3種類が在る。一つはアノードワイヤーと呼ばれ、材質は金メッキ・アルミニウム、直径20ミクロン、長さ約2.5mである。もう一つは材質金メッキ・アルミニウム、直径80ミクロンで、長さ約2.5mのカソードワイヤーとフィールドワイヤー、約1.6 mの長さのピックアップワイヤーと区別して呼ばれる。他の一つはガードワイヤーで、材質はベリリウム銅、直径140ミクロン、長さ約2.5 mである。これらをフィードスルーという電気絶縁棒を介して3mmピッチでアルミ合金の枠に縦横に固定する。平成27年度は、回転式のチェンバー組み立て台を設計・製作し完成させた。これを利用してワイヤーとフィードスルーの接続半田付け作業が円滑に行える。又、ワイヤーの張力測定やタワミ測定も容易に出来る。ワイヤー張りに必要な材料と各種小道具(プーリー、張力を加える錘、等)も手配した。以上の状況から計画はおおむね順調に進展していると考えている。ニュートリノの質量が非常に軽い理由はシーソー機構理論で説明されている。その理論に基くレプトジェネシス理論によれば宇宙が物質によって満たされていて、反物質が無い理由が説明できる。これらの理論の根底にはニュートリノが物質と反物質の区別が無いマヨラナ・ニュートリノであるという仮定がある。この仮定が事実であるなら原子核が二重ベータ崩壊する際にニュートリノ放出を伴わない現象(ここでは0n2bと略記する)が起きるはずである。我々は0n2bを実験的に確認するために、崩壊で放出される2本のベータ線(電子線)の運動量を一様磁場中で測定する装置(Drift Chamber Beta-ray Analyzerと称しDCBAと略記される)を開発している。この崩壊の半減期は10の25-26乗年と理論的に予測されているので1000 mol(約6x10の26乗個)以上の崩壊原子核が必要である。将来、DCBAと同じ測定原理であるが、大型且つ高精度化したMagnetic Tracking Chamber (MTDと略記)を製作したい。MTDは崩壊原子核の板を大型飛跡検出器に組み込み、それらを超伝導マグネットによる大容量一様磁場内に設置する装置である。小型飛跡検出器についてはDCBAで実績があるが、大型化・高精度化には飛跡検出器部(Tracking Chamber、TCと略記)にもマグネットにも多大の開発要素がある。本申請は大型TCの技術開発に限定している。主たる開発項目は(1)大型化による機械的・電気的特性の理解、(2)チェンバー内部構造の細密化によるデータ読み出しの開発、である。

これまでに、測定原理についてはDCBAで実証した。(1)については27年度に製作した冶具と28年度に製作したワイヤー張り装置を使用して試験を継続している。(2)についてはプリアンプを試作しDCBAの一部を使って試験中である。(1-1)機械的特性:28年度はMTD実機に設置する最大の大きさのチェンバー枠2台とその間に挟み込む崩壊原子核ソースのダミー板を製作した。今年度はこれらを組み上げて全体の剛性を測定する。(1-2)電気的特性:アノードワイヤー、ピックアップワイヤー、カソードワイヤーそれぞれについて、代表的な位置に実際に使用するワイヤーを張り、重力や静電力の影響を測定する準備が出来ている。今年度は測定を行い結果をまとめる。(2)プリアンプの開発:これまでに試作したプリアンプをDCBAチェンバーに取り付けて、宇宙線の飛跡を観測するべく準備している。飛跡が得られたら位置分解能の測定が可能となる。ニュートリノの質量が非常に軽い理由はシーソー機構理論で説明されている。この理論ではニュートリノが物質と反物質の区別が無いというマヨラナ性を持つ粒子であると仮定されている。そして、この理論に基づくレプトジェネシス理論によれば、宇宙が物質に満たされていて反物質が無い理由が説明できるので、マヨラナ・ニュートリノは宇宙の起源を説明する鍵を握る粒子として注目されている。ニュートリノがマヨラナ性を持つなら、原子核が二重ベータ崩壊する際にニュートリノ放出を伴わない事象(ここでは0n2bと略記)が生ずることが理論上予言されている。我々は0n2bを実験的に確認するために崩壊で放出される2本のベータ線の個々の運動量を測定する装置を開発している。ベータ線が一様磁場中で描く特定半径の螺旋飛跡のみを捉えるので、他の粒子(光子、アルファ粒子等)が背景事象として混入しない。将来的には大量の崩壊核(1000モル程度)を必要とするが、プロトタイプとしてDrift Chamber Beta-ray Analyzer (DCBA)を開発・運転し、現在は得られたデータを使用して解析に必要な技術開発を続けている。将来の大型実験装置Magnetic Tracking Detector (MTD)の建設には大型化特有の技術が必要である。飛跡検出部には大量のワイヤーを張る必要が有る。特に(1)ワイヤーを支える支持枠の形状や枠の固定方法等機械的問題点、(2)それらのワイヤーに誘起されるベータ線の大量の位置情報収集と高速情報処理等電気的問題点に着目して本研究を行ってきた。かなりの部分については解決策を見出したが、改良の余地も有るので今後も技術開発を継続する予定である。ニュートリノがマヨラナ性(物質と反物質の区別が無い性質)を持つことを実験的に証明するには、原子核の二重ベータ崩壊にニュートリノ放出を伴わない崩壊モードが有ることを示すのが唯一の現実的な方法である。本件は二重ベータ崩壊で放出される2つのベータ線が一様磁場の中で描く螺旋飛跡を捉えて個々のベータ線の運動量を測定することによってニュートリノ放出を伴わない崩壊モードを探索する世界唯一の大型測定器を製作するための開発研究である。従来行われて来たエネルギー測定と比較して背景事象を極端に減らすことが出来るのが特長である。
分散制約解消系を融合する関数論理型プログラミング

特約解消系を融合する関数論理型言語のための計算モデルに加え,計算モデルの基礎となる項書換え系の理論について研究した.また,分散環境におけるブログラミングのあり方について,一つの具体的な形を提示するため,等式求解の計算モデルに基づいた制約関数論理型プログラミングシステムの開発を行なった.本研究の成果の概要を,計算モデルの構築とプログラムシステムの開発とに分けて以下に示す.1.計算モデルの構築まず,遅延ナローイング計算系(Lazy Narrowing Calculus,LNCと略す)を設計した.本研究では,計算モデルとなる理論的体系をいくつか提案しているが,LNCは,これらに共通する性質を議論するための基礎的体系である.制約を扱える関数理論型言語の計算モデルを構築するため,LNCを条件付きの場合へと拡張した計算系である,遅延条件付きナローイング計算系(Lazy Conditional Narrowing Calculus,LCNCと略す)を設計した.さらに,計算機上での実装を容易にし,実効効率を向上させるため,LCNCに内在する非決定性を除去する改良を加えた.また,高階のプログラムを扱えるようにするための拡張として,作用型項により高階の項を表現する場合の計算系である作用型遅延ナローイング計算系(Applicative LNC)と,ラムダ式により高階の項を表現する場合の計算系である高階遅延ナローイング計算系(LNff)を新たに提示した.計算モデルとして重要な性質である求解安全性の結果を,各計算系についてそれぞれ得ることができた.2.プログラムシステムの開発分散環境における関数論理型プログラムシステムの本格的な実装を行った.このシステムを,制約解消系を備えた関数論理型プログラミング環境CFLP(Constrait Functional Logic Programming system)と呼ぶ.CFLPはインタプリタ,スケジューラ,制約解消系の3つの要素で構成し,Mathematicaを用いた分散型ソフトウェアシステムとして実装した.CFLPはナローイング計算系を基本とし,関数論理型言語インタープリタが,分散環境を構成する計算機に配置された複数の制約解消系にアクセスしつつ,等式の求解を行なう.ナローイング計算系は項代数上で解を求め,問題固有のドメインで解釈される定数やそれらの定数に対する操作は,ドメイン固有の解法を実現する制約解消系を必要に応じて呼び出して利用する.CFLPは,分散制約解消系と関数論理型プログラム処理系との融合という,本研究の目標を実現するものとなっている.特約解消系を融合する関数論理型言語のための計算モデルに加え,計算モデルの基礎となる項書換え系の理論について研究した.また,分散環境におけるブログラミングのあり方について,一つの具体的な形を提示するため,等式求解の計算モデルに基づいた制約関数論理型プログラミングシステムの開発を行なった.本研究の成果の概要を,計算モデルの構築とプログラムシステムの開発とに分けて以下に示す.1.計算モデルの構築まず,遅延ナローイング計算系(Lazy Narrowing Calculus,LNCと略す)を設計した.本研究では,計算モデルとなる理論的体系をいくつか提案しているが,LNCは,これらに共通する性質を議論するための基礎的体系である.制約を扱える関数理論型言語の計算モデルを構築するため,LNCを条件付きの場合へと拡張した計算系である,遅延条件付きナローイング計算系(Lazy Conditional Narrowing Calculus,LCNCと略す)を設計した.さらに,計算機上での実装を容易にし,実効効率を向上させるため,LCNCに内在する非決定性を除去する改良を加えた.また,高階のプログラムを扱えるようにするための拡張として,作用型項により高階の項を表現する場合の計算系である作用型遅延ナローイング計算系(Applicative LNC)と,ラムダ式により高階の項を表現する場合の計算系である高階遅延ナローイング計算系(LNff)を新たに提示した.計算モデルとして重要な性質である求解安全性の結果を,各計算系についてそれぞれ得ることができた.2.プログラムシステムの開発分散環境における関数論理型プログラムシステムの本格的な実装を行った.このシステムを,制約解消系を備えた関数論理型プログラミング環境CFLP(Constrait Functional Logic Programming system)と呼ぶ.CFLPはインタプリタ,スケジューラ,制約解消系の3つの要素で構成し,Mathematicaを用いた分散型ソフトウェアシステムとして実装した.CFLPはナローイング計算系を基本とし,関数論理型言語インタープリタが,分散環境を構成する計算機に配置された複数の制約解消系にアクセスしつつ,等式の求解を行なう.ナローイング計算系は項代数上で解を求め,問題固有のドメインで解釈される定数やそれらの定数に対する操作は,ドメイン固有の解法を実現する制約解消系を必要に応じて呼び出して利用する.CFLPは,分散制約解消系と関数論理型プログラム処理系との融合という,本研究の目標を実現するものとなっている.本年度は,制約解消系を融合する関数論理型言語のための計算モデルを構築し,このモデルに基づくプログラムシステムの開発を行なった.研究の成果は次の通りである.1.計算モデルの構築制約を扱える関数論理型言語の計算モデルを構築するため,遅延条件付きナローイング計算系(Lazy Conditional Narrowing Calculus,LCNCと略す)を設計した.LCNCは,本研究に先立ち我々が考案した遅延ナローイング計算系(Lazy Narrowing Calculus,LNCと略す)を,条件付きの場合へと拡張したものである.さらに,計算機上での実装を容易にし,実行効率を向上させるため,LCNCに内在する非決定性を除去する改良を加えた.また,高階のプログラムを扱えるようにするための拡張として,作用型遅延ナローイング計算系(Applicative LNC)を新たに提示した.

計算モデルとして重要な性質である求解完全性の結果を,各計算系についてそれぞれ得ることができた.2.プログラムシステムの開発制約付き関数論理型プログラムシステムの開発を行なった.このシステムは,LCNCの非決定性を排除して得られる計算系LCNCdを計算モデルとし,Mathematica処理系上に実装した.これにより,Mathematicaのもつ記号計算の能力を拡張すると同時に,Mathematicaのもつ数式処理や数値演算の機能をプログラムシステムで利用することが可能になった.制約解消系を融合する関数論理型言語のための計算モデルを構築し,このモデルに基づくプログラムシステムの開発を行なった.1.計算モデルの構築制約を扱える関数論理型言語の計算モデルを構築するため,遅延条件付きナローイング計算系(Lazy Conditional Narrowing Calculus,LCNCと略す)を設計した.LCNCは,本研究に先立ち我々が考案した遅延ナローイング計算系(Lazy Narrowing Calculus,LNCと略す)を,条件付きの場合へと拡張したものである.さらに,計算機上での実装を容易にし,実行効率を向上させるため,LCNCに内在する非決定性を除去する改良を加えた.また,高階のプログラムを扱えるようにするための拡張として,作用型項により高階の項を表現する場合の計算系である作用型遅延ナローイング計算系(Applicative LNC)と,λ式により高階の項を表現する場合の計算系である高階遅延ナローイング計算系(LNff)を新たに提示した.計算モデルとして重要な性質である求解完全性の結果を,各計算系についてそれぞれ得ることができた.2.プログラミングシステムの開発分散環境における関数論理型プログラムシステムの本格的な実装を行った.このシステムを,制約解消系を備えた関数論理型プログラミング環境CFLP(Constraint Functional Logic Programming system)と呼ぶ.CFLPはインタプリタ,スケジューラ,制約解消系の3つの要素で構成し,Mathematicaを用いた分散型ソフトウェアシステムとして実装した.CFLPはナローイング計算系を基本とし,関数論理型言語インタープリタが,分散環境を構成する計算機に配置された複数の制約解消系にアクセスしつつ,等式の求解を行なう.ナローイング計算系は項代数上で解を求め,問題固有のドメインで解釈される定数やそれらの定数に対する操作は,ドメイン固有の解法を実現する制約解消系を必要に応じて呼び出して利用する.CFLPは,分散制約解消系と関数論理型プログラム処理系との融合という,本研究の目標を実現するものとなっている.
肝腫瘍に対する局所ならびに肝動脈内免疫賦活因子注入による抗腫瘍効果についての研究

昨今、凍結免疫に注目が集まっているが、凍結免疫では腫瘍深部から凍結させることに加え、免疫賦活作用を増強させる薬剤を加えることで、抗腫瘍効果から予後の延長を図ることが期待される。我々は、凍結免疫に関わる免疫賦活としてのIVRの介入の可能性に着目し研究を開始した。研究を進めるにあたり、まず凍結作用そのものの安定性、確実性の検討を詳細に行う必要があると考えられた。そこで、最初に凍結針として液体窒素を用いた針を自作した。現在市販されている凍結針は主に2種類あり、一つはアルゴンガス及びヘリウムガスを用いた凍結針、もう一つが液体窒素を用いた凍結針である。液体窒素を用いた針は、比較的安全で安価な構造である。我々はまず液体窒素を用いた凍結針を用いた凍結を試みたが、このシステムの構築にあたり様々な針などを用いた実験を試みた。最終的に凍結針の構造として中腔針の先端を溶接閉塞させ、中腔内に別個新たな針を挿入し、液体窒素を注入する構造のものを作成した。その上で、ex vivoモデルを用いて凍結させながらCT下で凍結されていく様子を評価した。次年度からはさらに良い凍結針を作成し、その到達温度そのもの画像定量化できる評価方法として、光音響画像を用いた検討を行う。その画像およびデーターロガーの値と組織障害程度を対比させることで、適切な温度画像診断、適切な組織温度到達の上で、適切な組織障害をもたらすことを明らかにしていく予定である。凍結免疫に関わる知見を得る為、最初に安定して評価可能な凍結システムそのものの確立を目指した。最終的に凍結針の構造として中腔針の先端を溶接閉塞させ、中腔内に別個新たな針を挿入し、液体窒素を注入する構造のものを作成し、データーロガーを用いた温度測定(評価)によって深部から良好に凍結されることが確認された。しかしながら、このシステムの確立に予想以上に多くの時間を要したため、当初の予定より遅れを生じた。組織深部から凍結させるシステムとしての凍結針を自作し、ex vivoモデルを用いたCTガイド下での凍結実験により、本システムによる凍結範囲のCTによる描出が可能であることも確認できた。凍結療法は凍結される温度が絶対的な技術的到達点であるが、これは生体そのものの状態、つまりは標的組織の温度、血流、間質量など様々なパラメーターが関与するため、絶対的な予測や手法としての一般化は不可能である。したがって、実際の凍結時にリアルタイムで何度まで到達できたかを画像化できれば、凍結療法における技術的指標になる。今後は、凍結がどの程度されたか深部組織の到達温度そのものを画像で評価する方法を検討していく予定である。具体的には、ベッドサイドで画像評価可能な画像機器として欧米を中心として臨床で急速に普及している光音響画像装置を用いる。我々の施設では、全国に先駆けて小動物用光音響画像装置を施設に導入している。生体における様々な条件下でのそのシグナルの違いを定量化し、凍結針による凍結温度の画像化するとともに組織障害程度を病理組織にて行う。これにより、データーロガーを用いた計測による組織内温度をゴールドスタンダートとして組織内温度画像診断を確立する。また、同時に小動物用CTを用いて撮像を行い、CTによる見え方とCT値、組織温度到達程度の比較も行う。以上の凍結に関する実験系を確立した上で、IVR介入による免疫賦活効果の増強について検討する。放射線科領域では日常臨床としてアブレーション治療ととも選択的動脈塞栓術あるいは選択的動注による局所の抗癌治療も行っている。凍結療法は悪性腫瘍に対する局所アブレーション治療の一つであるが、原発巣の凍結療法後に遠隔転移巣が縮小することがあり、凍結免疫の関与が推測されている。本研究では、免疫賦活療法を併用した局所治療により、より効果的な抗腫瘍治療システムを構築することを目的としている。免疫賦活の方法として局所の腫瘍凍結療法を組み合わせることは非常に有望な方法と考えられる。しかし、動物モデルで深部臓器に対して経皮的な腫瘍凍結療法の実験を行うことは容易ではなく、反復して実施し、安定した実験結果を導き出すことは困難と予想された。そこで、凍結療法の手技手法は古典的な外科的凍結療法を用いて行うこととし、そこに免疫賦活物質や免疫細胞の投与を経血管的選択的注入を中心とした投与方法で併用し、その効果を検討することとした。動物モデルとしては、選択的な経血管的薬剤注入が可能で、かつ外科的凍結療法も施行可能と考えられる兎VX2腫瘍モデル(肝および大腿皮下)を用いる方針とした。本年度は、まず選択的肝動注の手技を一定化させることを試みた。腫瘍非移植家兎に対して、血管造影の手技を用いて肝動脈選択を行い、DSAにて血管の走行や描出を確認した。そこで、sham controlとしてエバンスブルー(色素)を動注し、屠殺後に開腹して色素の分布や濃度のDSA像との一致について肉眼的及び定量的に確認した。腫瘍モデルについては、VX2腫瘍を一定量皮下に植え込みモデル作成を試みたが、生着腫瘍サイズが一定ではなく、不均一性の問題が解消されなかった。

当初の計画では、家兎VX2腫瘍モデルの深部腫瘍(肝腫瘍・腎腫瘍)に対して経皮的に凍結療法を行う予定であったが、反復して実施し、安定した実験結果を導き出すことは困難と予想されたため、外科的凍結療法を用いて行うことに変更した。本年度は、まず選択的肝動注の手技を一定化させることを試み、腫瘍非移植家兎を用いて血管造影像と薬剤分布の関係についても一定の成果を得た。そこでVX2腫瘍を家兎大腿の皮下に植え込み腫瘍モデルの作成を試みたが、生着腫瘍サイズが一定ではなく、不均一性の問題が解消されなかった。そのため、定量的評価を行うモデルが得られず、凍結療法併用による効果を評価する段階にまで至らなかった。したがって、予備的な動物実験の成果を得ているが、最終的な本研究の評価まで至っていない点から、(3)の「やや遅れている」と判断した。昨今、凍結免疫に注目が集まっているが、凍結免疫では腫瘍深部から凍結させることに加え、免疫賦活作用を増強させる薬剤を加えることで、抗腫瘍効果から予後の延長を図ることが期待される。我々は、凍結免疫に関わる免疫賦活としてのIVRの介入の可能性に着目し研究を開始した。研究を進めるにあたり、まず凍結作用そのものの安定性、確実性の検討を詳細に行う必要があると考えられた。そこで、最初に凍結針として液体窒素を用いた針を自作した。現在市販されている凍結針は主に2種類あり、一つはアルゴンガス及びヘリウムガスを用いた凍結針、もう一つが液体窒素を用いた凍結針である。液体窒素を用いた針は、比較的安全で安価な構造である。我々はまず液体窒素を用いた凍結針を用いた凍結を試みたが、このシステムの構築にあたり様々な針などを用いた実験を試みた。最終的に凍結針の構造として中腔針の先端を溶接閉塞させ、中腔内に別個新たな針を挿入し、液体窒素を注入する構造のものを作成した。その上で、ex vivoモデルを用いて凍結させながらCT下で凍結されていく様子を評価した。次年度からはさらに良い凍結針を作成し、その到達温度そのもの画像定量化できる評価方法として、光音響画像を用いた検討を行う。その画像およびデーターロガーの値と組織障害程度を対比させることで、適切な温度画像診断、適切な組織温度到達の上で、適切な組織障害をもたらすことを明らかにしていく予定である。凍結免疫に関わる知見を得る為、最初に安定して評価可能な凍結システムそのものの確立を目指した。最終的に凍結針の構造として中腔針の先端を溶接閉塞させ、中腔内に別個新たな針を挿入し、液体窒素を注入する構造のものを作成し、データーロガーを用いた温度測定(評価)によって深部から良好に凍結されることが確認された。しかしながら、このシステムの確立に予想以上に多くの時間を要したため、当初の予定より遅れを生じた。血管造影による選択的動注の手技は確立されたため、腫瘍非植え込み兎を用いて外科的凍結療法の手技を確立する。開腹下に液体窒素を一定量用いた凍結処理を行う予定である。
運動神経線維の選択的再生能に関する実験的検討

【目的】運動神経の選択的再生能の証明と選択的再生能を発揮する至適距離の決定<方法>神経断端間隙が2mmと4mmの群を作成し、両群とも右側は遠位神経断端を回旋しないように縫合し(非回旋群)と左側は180°回旋し(回旋群)てシリコンチューブに縫合した。術後4、8、16、24、36、48週において9頭ずつを屠殺し、遠位運動枝および知覚枝内への再生運動神経の酵素活性(choline acetyltransferase(以下CAT)活性)を測定した。さらに運動神経軸索染色を行うことにより選択的再生能を評価し、神経再生能を発揮する至適距離を決定する。<結果>神経断端間隙2mm郡のCAT活性は、非回旋群では縫合後4,8,16,24週で、回旋群では術後8週で運動枝の方が知覚枝のCAT活性値に比べ有意に高値を示した。神経断端間隙4mm群のCAT活性は、非回旋群では縫合後4,8,16,24,36週で、回旋群では術後8,16,36週で運動枝の方が知覚枝のCAT活性値に比べ有意に高値を示した。回旋群で神経断端間隙4mm群の方が間隙2mm群よりも有意差を認めた週数が多いことから間隙を4mmした方が再生運動神経が選択的に運動枝に再生する可能性がある。神経断端間隙2mm群の運動神経軸索染色による運動枝・知覚枝内の再生運動神経軸索数は非回旋群および回旋群の運動枝・知覚枝間で有意差はなかった。運動神経軸索数、軸索径、ミエリン径の測定は現在測定中である。【目的】運動神経の選択的再生能の証明と選択的再生能を発揮する至適距離の決定〈方法〉神経断端間隙2mmと4mm、遠位神経断端を回旋しないように縫合した非回旋群と180°回旋した回旋群を作製し、術後4、8、16、24、36、48週において6頭ずつを屠殺し、遠位運動枝および知覚枝内への再生運動神経の酵素活性(choline acetyltransferase(以下CAT)活性)を測定し、さらに運動神経軸索染色をおこなうことにより選択的再生能を評価し、神経再生能を発揮する至適距離を決定する。〈結果〉神経断端間隙2mm群のCAT活性は、非回旋群、回旋群とも術後4週では運動枝と知覚枝に差はなかったが、非回旋群で縫合後12週以降、回旋群で術後8,24,48週で運動枝の方が知覚枝のCAT活性値に比べ有意に高値を示した。神経断端間隙4mm群のCAT活性は現在データ処理中である。また、神経断端間隙2mm群の運動神経軸索染色による運動枝・知覚枝内の再生運動神経軸索数は非回旋群および回旋群の運動枝・知覚枝間で有意差はなかった。運動神経軸索径、ミエリン径の測定は画像解析購入後行う予定である。

さらに運動神経軸索染色を行うことにより選択的再生能を評価し、神経再生能を発揮する至適距離を決定する。<結果>神経断端間隙2mm群のCAT活性は、非回旋群では縫合後4,8,16,24週で、回旋群では術後8週で運動枝の方が知覚枝のCAT活性値に比べ有意に高値を示した。神経断端間隙4mm群のCAT活性は、非回旋群では縫合後4,8,16,24,36週で、回旋群は術後8,16,36週で運動枝の方が知覚枝のCAT活性値に比べ有意に高値を示した。回旋群で神経断端間隙4mm群の方が間隙2mm群よりも有意差を認めた週数が多いことから間隙を4mmした方が再生運動神経が選択的に運動枝に再生する可能性がある。神経断端間隙2mm群の運動神経軸索染色による運動枝・知覚枝内の再生運動神経軸索数は非回旋群および回旋群の運動枝・知覚枝間で有意差はなかった。運動神経軸索数、軸索径、ミエリン径の測定は現在測定中である。
神経ー血管連関応答下における網膜血流と神経活動の相互調節作用の解明

網膜の血のめぐり(網膜血流)は色々なものにより調節されているが、これを網膜循環の自己調節機構と呼ぶ。その一つとして神経血管連関があげられる。これは神経の働きによって網膜血流がコントロールされるという概念である。しかしその機序は明らかとなっていなかった。本研究では、神経血管連関に神経だけでなく、網膜グリア細胞の働きが重要であることを明らかにした。目的:網膜血流には脳血流と同様に、環境に応じた血流自己調節機構が存在しており、網膜血流自己調節機構の破綻が糖尿病網膜症に代表される網膜疾患の病態形成に関与していることが知られている。しかし網膜血流自己調節機構の詳細な機序は明らかになっていない。本研究では神経血管連関という概念に注目しその解明を行った。神経血管連関とは脳血流研究において提唱された概念で、神経と血管が相互に作用することにより局所脳血流が調節されるとされている。近年網膜でもその存在が示唆されているが詳細な機序については明らかになっていない。そこで本研究では網膜における神経血管連関の存在とその機序についてネコin vivo網膜血流実験系を用いて解析した。方法:まずフリッカー光刺激前のネコ網膜血流(Basal RBF)を測定し、その後光の点滅刺激であるフリッカー光刺激を3分間行い網膜光刺激後の網膜血流をBasal RBFと比較した。網膜血流はレーザードップラー眼底血流計(LDV100, Canon)で測定した。更に、フリッカー光刺激後の血流変化には網膜神経の興奮が関与していることが示唆されており、網膜神経由来の血管拡張物質である一酸化窒素(NO)のフリッカー光刺激後血流変化反応への寄与について検討するため、神経型NO合成酵素(nNOS)阻害薬(L-NPA)の硝子体内投与後にフリッカー光刺激後の網膜血流を測定し、PBS投与群と比較した。結果:フリッカー光刺激後に網膜血流はBasal RBFに比較して約60%増加することが明らかとなり、この増加反応はnNOS阻害薬であるL-NPA投与群では20%に抑制された(IOVS2015 in press)。結論:フリッカー光刺激によりネコ網膜血流が増加し、この反応は神経型一酸化窒素合成酵素阻害薬で一部抑制された。以上より、網膜光刺激による網膜血流増加反応には網膜神経細胞由来の血管拡張物質である一酸化窒素が関与していると示唆された。ネコ網膜において網膜神経血管連関の存在を明らかにした。つまり、16Hzの点滅光を網膜に照射することで、約60%もの網膜血流が上昇(フリッカー血流増加反応)することがわかり、また、この血流増加反応には網膜グリア細胞、神経細胞由来の一酸化窒素(NO)による血管拡張作用が関与していることを突き止めた。つまり、グリア細胞障害を引き起こす薬剤であるL-aminoadipic acid (LAA)をネコ硝子体内腔に投与することで、フリッカー血流増加反応が1/3程度まで減弱し、さらに、神経由来NO合成酵素阻害剤であるL-NPAを同時に投与することで、この血流増加反応がほぼ完全に消失した。本研究によって、ネコ網膜では神経機能と網膜循環がその相互作用により循環調節していることが明らかとなり、それは網膜グリア細胞および神経由来と考えられるNOによる反応であることが示唆された。予定していた基礎研究(ネコin vivo網膜血流実験系)の目標は概ね達成された。しかし臨床研究として予定していた健常者での同実験はいまだ実験途中であり、学会・論文発表するには至っていないため。網膜循環基礎研究ではネコin vivo網膜血流実験系を用いて、網膜における神経血管連関の存在を証明した。更に、その機構には神経由来と考えられる一酸化窒素の関与があることを明らかにしたが、神経由来一酸化窒素だけでは網膜神経血管連関のメカニズムを全て説明するには至らなかった。そこで神経血管連関のメカニズムについて、本研究で明らかとなった神経由来一酸化窒素の関与の他に、網膜グリア細胞の関与が我々の予備実験において示唆された。次年度では網膜神経血管連関における網膜グリア細胞の役割について検討を進める。具体的には網膜グリア細胞の働きを抑えるとされるgliotoxinのL-aminoadipic acidを硝子体投与し、フリッカー光刺激後の網膜血流を測定し、control群との比較を行う。また、今回達成できなかった、臨床研究である「健常者におけるフリッカー刺激後の網膜血流量変化の測定」を進めていく。臨床研究における健常者への謝金総額が予想を下回り、更に使用する実験動物(ネコ)を大量購入することにより予定よりも安く計上できたため。臨床研究を更に進めるための謝金として、更に次年度には本年以上に実験動物を必要とするためその購入費が予想を上回ると予想される。それらの費用に計上する予定である。
蔵書形成を視点とした戦国毛利氏の文芸についての基礎的研究と旧蔵書目録の作成

1.デジタル写真撮影によって収集した江戸期の防長諸藩蔵書目録類のうち、江戸後期成立の『宝庫御書物目録国書之部』、天保10年時の記録『御書物目録御国大御納戸』、文化6年時の記録『麻布大御納戸御書物目録』について翻刻し、『県立広島大学人間文化学部紀要』に掲載した。2.山口県文書館・山口大学附属図書館・周南市立中央図書館・岩国徴古館・明治大学附属図書館・国立公文書館内閣文庫・東大史料編纂所等において、江戸期の防長諸藩蔵書目録類を調査し、デジタル写真撮影によって収集するとともに、それらを順次翻刻してアルバイトの協力を得て整理し、内容を検討しつつパソコンに入力する作業を行った。3.すでに研究の及んでいる毛利氏旧蔵典籍やその関連資料を収集し、書誌情報の記載や文学史上の位置付けがなされている先行研究について調査し、既発表の書誌情報をスキャナーで読みとってデータ化した。また、各地の文庫・図書館に赴き毛利家旧蔵図書の調査および毛利家旧蔵典籍の所在に関する情報収集や意見交換、毛利家旧蔵典籍と関連する諸典籍の調査を行った。4.山口県文書館等において、江戸期以前の防長諸社寺・諸家旧蔵典籍類について、萩藩政資料から抽出し、毛利家旧蔵典籍との関連について調査するとともに、古書肆において戦国毛利家に関する新出史料数点を発見、購入した。また、戦国期より続く大名家蔵書について、各種刊行目録類を購入し、その傾向を調査し、毛利家蔵書と比較・検討した。5.データベース化の基礎作業として、各目録類や書誌情報掲載書目から、共通する書誌情報を比較・検討し、データベースの枠組みを構築した。現在、この枠組みに従ってすでに加工の終えた書誌情報をデータベース化する作業に取り組んでいる。1.山口県文書館・明治大学附属図書館等において、江戸期の防長諸藩蔵書目録類を調査し、デジタル写真撮影によって収集するとともに、それらを順次翻刻してアルバイトの協力を得て整理し、内容を検討しつつパソコンに入力する作業を行った。この成果の一部は「広島女子大学国際文化学部研究紀要』に掲載した。2.すでに研究の及んでいる毛利氏旧蔵典籍やその関連資料を収集し、書誌情報の記載や文学史上の位置付けがなされている先行研究について調査し、既発表の書誌情報をスキャナーで読みとってデータ化し、アルバイトの協力を得て整理した。3.国文学研究資料館・国会図書館・国立公文書館・東京大学史料編纂所・実践女子大学・法政大学能楽研究所・早稲田大学・東海大学・名古屋市鶴舞中央図書館・京都総合資料館・京都文化博物館・京都大学図書館・花園大学・奈良国立博物館・福岡県立図書館・福岡市総合図書館等に赴き、毛利家関係図書の調査および毛利家旧蔵典籍の所在に関する情報収集や意見交換、毛利家旧蔵典籍と関連する諸典籍の調査を行った。研究発表に記載したごとく、それらの成果の一部については公開することができた。それ以外の成果として、1.毛利家周辺資料に見られる蔵書印を確認することができ、『郡山集』について写本、版本二種の存在を確認し、必要資料を撮影した。2.戦国・豊臣期の毛利氏関係史料の調査と写真撮影を行い、長府毛利藩関係文書に、従来知られていない史料の存在を確認した。3.『童舞抄』の新たな写本を徳山毛利家旧蔵典籍中に発見した。4.古書肆において新出史料である「毛利元就書状」「大和家文書」を発見し、購入した。5.妙心寺搭頭龍華院に江戸期において毛利家関連典籍の存在したことが確認された。1.山口県文書館・岩国徴古館等において、江戸期の防長諸藩蔵書目録類を調査し、デジタル写真撮影によって収集するとともに、それらを順次翻刻してアルバイトの協力を得て整理し、内容を検討しつつパソコンに入力する作業を行った。

この成果の一部は『広島女子大学国際文化学部研究紀要』に掲載した。2.すでに研究の及んでいる毛利氏旧蔵典籍やその関連資料を収集し、書誌情報の記載や文学史上の位置付けがなされている先行研究について調査し、既発表の書誌情報をスキャナーで読みとってデータ化し、アルバイトの協力を得て整理した。3.山口県文書館等において、江戸期以前の防長諸社寺・諸家旧蔵典籍類について、萩藩政資料から抽出し、毛利家旧蔵典籍との関連について調査した。4.国文学研究資料館・国会図書館・国立公文書館・東京大学史料編纂所・東京国立博物館・法政大学能楽研究所・早稲田大学・奈良国立博物館・岩国徴古館・山口県文書館・鹿児島大学附属図書館等に赴き、毛利家関係図書の調査および毛利家旧蔵典籍の所在に関する情報収集や意見交換、毛利家旧蔵典籍と関連する諸典籍の調査を行った。5.戦国期より続く大名家蔵書について、各種刊行目録類を購入し、その傾向を調査し、毛利家蔵書と比較・検討した。6.第二次世界大戦以前、毛利家により蔵書の一部が台湾や中国の高等教育・研究機関に寄贈されていることに鑑み、これらの機関の蔵書目録について、関係者から聞き取り調査を行い、購入可能な目録を入手した。1.昨年度に引き続き山口県文書館・内閣文庫・東大史料編纂所等において、防長諸藩の家臣及び関係社寺の蔵書目録類を調査し、その一部をデジタル写真によって収集した。調査・収集の成果をアルバイトの協力を得て整理し、内容を検討しつつパソコンに入力する作業を行った。2.すでに研究の及んでいる毛利氏旧蔵典籍やその関連資料について調査し、法政大学能楽研究所等の毛利氏旧蔵能楽関係資料を電子複写等で収集し、特に鈔写謡本の系統について調査した。3.各地に蔵される毛利氏関連史料を調査し、戦国毛利低の文芸活動に関わる記録を抽出する作業を行った。4.戦前に毛利公爵家から旧台北帝国大学に古典籍が寄贈されたという確実な情報に基づき、台湾に赴いて実態調査を行った。国立台湾大学図書館については、毛利家旧蔵本には蔵書印がないこともあって、日本古典籍の現蔵「桃木文庫」と紛れていると思われる。図書分類シールなどの調査を依頼したが不十分であるので、再度調査が望まれる。5.それぞれの担当範囲において、国文学研究資料館・国会図書館・早稲田大学図書館・都立中央図書館等に赴き、毛利氏旧蔵書のうち貴重古典籍について、その実態の確認・検討作業を行った。その結果、毛利氏周辺には、連歌師の里村紹巴とその周辺人物との関係の深さを推測させるような未発掘の資料が伝わっていた可能性が浮かび上がってきた。とりわけ物語関係資料については、『源氏物語』以外の物語の存在が一般に知られていないこともあって、その可能性が皆無ではないと思われる。また、室町幕府の奉行人であり芸能・文化面で顕著な活動をした大和宮内が晩年に毛利家に関係を持ち、本業である軍学でその子孫が毛利家に仕えていたことが判明した。同時に大和家文書を収集することができた。今後は戦国毛利家による文化活動に大和宮内の果たした役割を解明すべく、調査を進める予定である。1.昨年度までにデジタル写真撮影によって収集した江戸期の防長諸藩蔵書目録類のうち、萩藩江戸屋敷大御納戸の蔵書目録『麻布大御納戸御書物目録』について翻刻し、同時期の萩城内大御納戸の蔵書目録『御書物目録御国大御納戸』と比較対照した。
チベット仏教絵画の図像学的および様式史的研究

本研究は、チベットの仏教絵画を対象にその図像内容の解明と様式の確定を行うことを目的とする。そのために、まずはじめにチベット内外に残されている数多くのタンカと、チベット文化圏に残る主要な仏教寺院の壁画を対象に、画像データベースを構築した。そして、これをふまえて図像上の主題の特定と、様式史の変遷の解明を行った。2年間という限られた期間であったため、第一段階の画像データベースの構築を優先的に進め、その作業は現在も継続中である。これにもとづく個別的な研究成果をいくつかの著書、研究論文等のかたちで発表してきたが、図像の主題や様式に関する総合的な研究成果は、さらにこれから随時公表する予定である。研究成果報告書では、本研究の基礎資料であるチベット仏教美術のデータベースの一部を公開した。具体的には、アメリカ合衆国のShelly & Donald Rubin Foundationによって運営される"Himalayan Art Project"がWeb上で公開するタンカを中心としたチベット仏教美術の基本データと、過去およそ10年間に欧米から刊行されたチベット仏教美術に関する主要な図録類から抽出したデータである。個別的な作品についての研究として、アメリカ合衆国のボストン美術館に所蔵されるタンカを取り上げて、その図像内容の解明と、チベット仏教美術史上における位置づけについて考察を行った。またチベット仏教絵画の独特の形式である「集会樹」について、図像内容の解明と、宗教実践との関係を明らかにした。今年度は研究全体の基礎的な作業として、これまでに公表されているチベット絵画の資料を網羅的に収集し、パーソナル・コンピュータを用いてデータベースの構築をすすめている。研究代表者自身がこれまで収集してきた写真資料もあわせて、画像データベース化するとともに、個々の作品から抽出した主要なモチーフやテーマに関する情報や、文献から収集した情報などもこれにリンクさせて、統合的なデータベースとしている。これをふまえて、図像内容の特定を中心とした図解解釈学的研究を進めている。マンダラや尊像の比定を行い、典拠となる文献との照合をへて、作品と文献との関係について考察を進めている。また、寺院の壁画の場合、寺院全体のプランと壁画の主題との関係を考察し、寺院の構造と作品との関係にも検討を加えている。これらは次年度に行う予定の様式史研究のための基礎的なデータともなる。その結果、この作品がインドで著されたマンダラ儀軌書『ヴァジュラーヴァリー』と密接な関係を持っていることが明らかになった。さらに、『ヴァジュラーヴァリー』と関連するチベットのタンカの中では、もっとも原典の記述に忠実であることなどが解明された。具体的には、アメリカ合衆国のShelly&Donald Rubin Foundationによって運営される"Himalayan Art Project"がWeb上で公開するタンカを中心としたチベット仏教美術の基本データと、過去およそ10年間に欧米から刊行されたチベット仏教美術に関する主要な図録類から抽出したデータである。個別的な作品についての研究として、チベット仏教絵画の独特の形式である「集会樹」を取り上げ、図像内容の解明と、宗教実践との関係を明らかにした。また、インドの建築儀礼に起源を持つ「ヴァーストゥナーガ」という図画についての考察を行った。

密教文献に含まれるヴァーストゥナーガに関する記述を集成し、この図画が宇宙論的な意味を持つこと、その伝統がネパールやチベットでは近年に至るまで維持されていることを明らかにした。