hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
擬二成分描像に基づくサーモトロピック液晶の構造とダイナミクスの研究

エキゾチックな液晶相の構造モデルと起源:アキラル分子が作るキラルキュービック相の構造モデルとして既存のモデルより優れたものを提案した.また,キュービック液晶に見られるねじれた配列の起源を計算機実験により検討した.温度変化型液晶を示す分子の多くは剛直なコアと柔軟なアルキル鎖を併せ持ち,液晶相ではアルキル鎖は高度に乱れた状態にある.このため,液晶相をコアとアルキル鎖という二成分からなる考える擬二成分描像が有効である.本研究では,この視点に立って,ミクロ相分離の結果としての層状液晶相を取り上げた.液晶における異方性拡散の測定と解析,SmE相の膨潤挙動の観測,液晶類のシステマティクス解析による構造の理解,複雑な液晶相の凝集構造に対するモデルの構築,テラヘルツ時間領域分光(THz-TDS)システムの構築とSmE相など測定を実施し,成果を論文,学会発表の形で公表した.断熱法を除く測定関係は順調に推移したが,断熱型熱量計が年度途中で故障したため,予定した実験を完了でき無かった.現在,復旧に取り組んでおり,間もなく,修理が終了し,年度内の早い時期には実験を完了できると予想される.一方で,nCB混合系においてリエントラント現象など予期しなかった発見があり,本課題が目的としている,擬二成分描像に新たな深化があった.上述の通り,全体としては概ね順調に研究は進んでいる.拡散実験における困難については,アルキル鎖長依存性やアルカン添加効果などを通じた解析により,他の液晶相との差異の抽出に努めている.また,論文として報告できる段階にある研究成果が幾つかあるので,実験・解析と並行してとりまとめに努め,公表を行っていきたい.28年度が最終年度であるため、記入しない。物性物理化学テラヘルツ時間領域分光システムの完成:実験結果が予想できる脂質ー水系などで測定を行いながら調整を行い,N相,SmA相などの単純な液晶相を手始めに液晶相のテラヘルツ分光を実施する.SmB相および膨潤SmE相の構造解析:SmB相についてSmE相と同様の方針で精密な構造解析を進める.SmE相の異方性拡散の測定:蛍光色素のブリーチとその後の回復を利用して,拡散挙動の異方性を明らかにする方法を確立したので,SmA相を介して配向させたSmE相を作り,拡散異方性を測定する.構造情報との整合性に注目して解析を進める.nCB系の統一相図の完成:擬二成分描像の一つの到達点としてnCB/mCB混合系の統一相図を完成させ,論文として公表する.SmB相の膨潤挙動の検討:これまでに見出したSnE相の膨潤挙動同様SmB相が膨潤するかを検討する.研究成果の発信:いくつかの成果が論文として発表できるレベルにまとまりつつあるので,これらをとりまとめる.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
単鎖抗体の精密配向固定による反射干渉分光センサの超高感度化

本研究では、反射干渉分光センサの高感度化のために、SiN基板上に高密度かつ高活性に固定化可能なタグ付き単鎖抗体の開発を行った。大腸菌由来Elongation Factor Tuから生成するペプチド断片の中に、SiNに対して強く吸着する複数のペプチド断片を獲得し、これらをSiN親和性ペプチドタグ(SiN-tag)とした。SiN-tagを導入したグルタチオンSトランスフェラーゼはSiN基板上において高密度に固定化可能であった。さらに、SiN-tag融合単鎖抗体の安価な生産技術を確立するとともに、RIfSセンサ上で抗原分子を高感度に検出ことに成功した。本研究では、インフルエンザウィルスや病原性微生物のリアルタイム検出に利用可能な低コストかつ高感度な反射干渉分光(RIfS)センサの開発を目的とする。すなわち、申請者が独自に開発した窒化ケイ素親和性ペプチド(SiN-tag)の付着メカニズムを解明するとともに、SiN-tagを末端部に導入した単鎖抗体(scFv-SiN-tag)を分子シミュレーションによって精密設計し、分子配向性や熱力学的安定性を評価する。さらに、組換え大腸菌を用いたscFv-SiN-tagの培養生産技術、高効率リフォールディング技術、さらには、従来極めて困難であったRIfSセンサチップ(SiN)基板上へのscFvの高密度配向固定化技術を確立することで、抗体固定化RIfSセンサの大幅な低コスト化、高感度化を達成する。本研究を実施することで、極めて低コスト・高感度・迅速なベッドサイド検査が可能となる。本年度は、前年度にシーズとして発見した単鎖抗体のリフォールディング技術の確立について主に検討を行った。単鎖抗体は、大腸菌内で主に封入たいとして発現し、高原結合活性を有する活性型に構造変化させるための操作(すなわちリフォールディング操作)が必要となる。タグなし単鎖抗体は、大腸菌内で可溶化しやすく、N末端側にpelB readerシグナルを融合することでジャーファーメンターによって4g/Lもの生産性を達成することが鹿野であった。SiN-tagを融合した単鎖抗体(scFv-SiN)を大腸菌内で高発現させたところ、これまでのタグ付き単鎖抗体の結果と同様に封入体中に発現され、これらのリフォールディング操作が必要となった。前年度、タグ付き単鎖抗体の見かけの等電点を45付近となるようにC末端部にPoly D-tagを導入することで、リフォールディングにおける回収率を大幅に改善することを見出した。この現象の汎用性を証明するために、当研究室が保有する単鎖抗体12種類について、同様の現象が実施可能かを検討した。単鎖抗体の等電点は、それぞれのアミノ酸配列によって異なるが、おおむね68の範囲であり、ポリアスパラギン酸(D-tag)の導入によって見かけの等電点を46の範囲まで減少させることを見出した。これらをpH8.5の条件で透析リフォールディングを行うことで、回収率を90%以上に向上することが可能であった。これらの結果より、SiN-tag融合単鎖抗体の汎用的な生産技術を確立することに成功した。当初の計画に沿って順調に進捗している。本研究では、反射干渉分光センサのセンサチップ表面において、抗体、酵素などの機能性タンパク質を高密度・高配向・高活性に固定化可能なペプチドタグの探索、ならびに、一本鎖抗体の固定化技術の開発を行った。センサチップに利用されている窒化ケイ素SiN表面に対し、大腸菌可溶性タンパク質を用いて吸着操作を行った後に、二次元電気泳動で吸着タンパク質の分離・同定を行った。その結果、SiN吸着性タンパク質としてElongation Factor Tu(ELN)が同定された。ELNをプロテアーゼでペプチド断片に分解し、付着性のあるペプチド断片の行ったところ、複数種類のペプチドが高い付着性を保持していることが明らかとなった。さらに、同定されたSiN-bindingpeptideをモデルタンパク質であるGlutathione S-transferase (GST)のC末端部に導入し、これらの融合タンパク質のSiN基板表面への付着性をRIfSセンサを用いて比較検討したところ、3種類のペプチド断片が、GSTに融合した後においても付着性を高く保持していることが明らかとなった。特に、最も付着性が高かったELN-TP14とELN-V821は、アミノ酸配列が重複いることから、これらに保存されているアミノ酸配列がSiN基板表面に対して高い付着性を保持していることが明確となった。ELN-V821をC末端に融合した単鎖抗体を組換え大腸菌によって生産し、封入体からタグ付きscFvを回収後、リフォールディングによって立体構造を回復させた。SiN-tag融合scFvを固定化したRIfSセンサチップを用いて抗原検出を行ったところ、タグなしscFvと比較して大幅に検出感度が向上した。SiN-tagの単離に成功し、さらに、SiN-tagとSiN基板表面の相互作用の強度ならびに吸着メカニズムがおおよその範囲で推定できたことは大きな進歩であると考えている。

今年度、得られたタグ付き単鎖抗体の生産技術・リフォールディング技術をもとに、これらをSiN基板上に固定化するための種々の条件検討を行う。さらにSiN基板を用いたRIfSセンサを用いて、固定化量の把握、さらには、SiN基板上における単鎖抗体の残存活性について定量評価を行う。当初の研究計画にしたがい遅れを生じないように努めるたい。
膵β細胞の破壊と過形成の両方の病因となるインスリン自己抗体の産生機序の解明

インスリン自己免疫症候群と1型糖尿病はともにインスリン自己抗体を病因とする2大疾患である。また外来性ヒトインスリン注射によるインスリン抗体は動物インスリン注射歴のないヒトインスリン注射中糖尿病患者血中に存在し、血中インスリンを捕獲するが、いまのところ細胞毒性は知られていない。前者は病因的抗体である。1.インスリン自己免疫症候群患者の統計はこれまで東京女子医科大学糖尿病センターでおこなわれている。1970-1997年まではすでに報告した(Ann Med Interne 150:245,1999)ように244名であった(平均9名/年)。1998-1999年の報告は11症例であったが、1999-2003年に24症例(平均7症例/年)の報告ないし個人的な情報を得た。1970年に発見された最初の症例から数え、2003年末までに279症例となる(平均8.5症例/年)。本症候群の発症頻度の増加はいまのところ見られない。しかしながら、依然として発症していることがわかる。頻度の減少はない。2.外来性ヒトインスリン製剤に対するインスリン抗体のスキャチャード解析をインスリン自己免疫症候群のインスリン自己抗体のそれと比較した。昨年までの28症例に加え、本年度は4症例を入手できたが、これまでの実験結果から得ている本症候群の特徴(インスリン自己抗体のk1(10^8L/mol)は1未満,b1(10^<-8>mol/L)は10以上)は踏襲できていた。これは外来性インスリンのそれとは明確に異なる(k1は1以上、b1は1以下)。3.上記のK1とb1の相違はインスリン自己抗体の抗原エピトープの相違により産生機構の違いを表していると考えられる。4.1型糖尿病のインスリン自己抗体は微量なため、今回測定系にのらなかった。高感度の系を検討中。頻度の減少はない。高感度の系を検討中。抗原が共通のインスリンでありながら、インスリン自己抗体は病態が全く異なる2つの疾患の発症と強く関連する自己抗体といえる。本年度におこなった研究業績を以下にのべる。1.インスリン自己免疫症候群患者の統計はこれまで東京女子医科大学糖尿病センターでおこなってきた。1998-1999年の報告は11症例であった。以前の1970-1991年までの集計では190名(9名/年)であったので、増加傾向になるのか、厳重に集計していく必要がある。これまで入手できた28名のインスリン自己免疫症候群のインスリン自己抗体のk1(10^<8>L/mol)は1未満であり、b1(10^<-8>mol/L)は10以上であった。これまで入手できた外来性インスリンに対する抗体のk1は1以上、b1は1以下であった。3.1型糖尿病発症時にインスリン自己抗体が中検レベルで発見された患者が存在した。このインスリン抗体のスキャチャード解析は自己抗体と外来性インスリンに対する抗体の中間の性質をもっていた。

インスリン自己免疫症候群と1型糖尿病はともにインスリン自己抗体を病因とする2大疾患である。前者は、インスリン自己抗体によって自己のインスリンが捕獲されてしまい、血中インスリン濃度は十分であるにもかかわかずインスリン活性のないインスリン抗体と結合したインスリンばかりのために血糖が高値となる。後者は自己免疫機序によってインスリン産生細胞である膵β細胞が破壊されてしまい、血中インスリンが絶対的に欠乏した病態であるが、昨今種々の膵臓特異的自己抗体のうち微量インスリン自己抗体が他の自己抗体(抗GAD抗体や抗IA-2抗体)よりも早期に出現しており、1型糖尿病発症感受性を決定している可能性が示唆されてきた。1.インスリン自己免疫症候群患者の統計はこれまで東京女子医科大学糖尿病センターでおこなってきた。1970-1997年まではすでに報告した(Ann Med Interne 150:245,1999)ように244名であった(平均9名/年)。1998-1999年の報告は11症例であったが、1999-2002年に21名(平均7名/年)の報告ないし個人的な情報を得た。2.外来性ヒトインスリン製剤に対するインスリン抗体のスキャチャード解析をインスリン自己免疫症候群のインスリン自己抗体のそれと比較した。これまで入手できた28名のインスリン自己免疫症候群のインスリン自己抗体のk1(10^8L/mol)は1未満であり、b1(10^<-8>mol/L)は10以上であった。これまで入手できた外来性インスリンに対する抗体のk1は1以上、b1は1以下であった。3.1型糖尿病発症時にインスリン自己抗体が中検レベルで発見された患者が存在した。このインスリン抗体のスキャチャード解析は自己抗体と外来性インスリンに対する抗体の中間の性質をもっていた。また外来性ヒトインスリン注射によるインスリン抗体は動物インスリン注射歴のないヒトインスリン注射中糖尿病患者血中に存在し、血中インスリンを捕獲するが、いまのところ細胞毒性は知られていない。前者は病因的抗体である。1.インスリン自己免疫症候群患者の統計はこれまで東京女子医科大学糖尿病センターでおこなわれている。1970-1997年まではすでに報告した(Ann Med Interne 150 : 245, 1999)ように244名であった(平均9名/年)。1998-1999年の報告は11症例であったが、1999-2003年に24症例(平均7症例/年)の報告ないし個人的な情報を得た。1970年に発見された最初の症例から数え、2003年末までに279症例となる(平均8.5症例/年)。本症候群の発症頻度の増加はいまのところ見られない。しかしながら、依然として発症していることがわかる。頻度の減少はない。昨年までの28症例に加え、本年度は4症例を入手できたが、これまでの実験結果から得ている本症候群の特徴(インスリン自己抗体のk1(10^8L/mol)は1未満、b1(10^<-8>mol/L)は10以上)は踏襲できていた。
オーストリア学派経済学説の第一世代・第二世代間の継承関係について

(1)1999年6月パリで開催されたハイエク生誕100年記念学会で、中山が計画経済論とハイエクの思想展開について報告した。(2)小樽商科大学の江頭助教授の協力を得て、小樽商科大学における関連文書の調査が行われた。(3)モルゲンシュテルン文書(the Oskar Morgenstern Papers:アメリカ、ノースカロライナ州デューク大学パーキンス図書館蔵)の1920年代と1930年代初頭までの文書(草稿、日記、新聞記事等々)のデジタル化(JPEG画像による撮影:合計2500枚以上)とハードコピーを行った。(4)帰国後、収集された資料の解読と内容分析を行なった。(5)その成果の一部は、2000年6月末にバンクーバーで開催されたアメリカ学史学会大会で塘・中山共同論文として報告された。(6)私費または別途の資金により2000年9月にヴィーンでモルゲンシュテルン他のオーストリア学派経済学者(ハイエク、ミーゼス等)の関連資料のデジタル化(3500枚以上)とハードコピーによる収集を行った。(7)帰国後、バンクーバ報告の内容の改善のために、新しい資料の分析を行い、現在も継続中である。その結果、大戦間期にヴィーン大学の法律学および国家学部教授として経済学を講じていた正教授オトマー・シュパンの重要性が明かとなった。(8)その成果の一部は、2000年11月に一橋大学社会科学古典資料センターで開催された古典資料講習会において塘によって、さらに、同年12月に立教大学で開催された比較思想史研究会で中山によって、さらに2001年2月末にドイツのダルムシュタットで開催されたヨーロッパ経済学史学会で塘によって報告された。1999年5月27日ー29日パリのAssociation desHistoriens de la Tradition EconomiqueAutrichienneによって開催されたハイエク生誕100周年記念コンファレンス(Economic Analysis and Political Economy in the Thought of F.A.Hayek)において、中山が報告(An Investigation of Hayek's Criticism of Central Planning)を行い、塘はE.ヒース氏の報告(Spontaneous Order and Liberalism)論文にコメントをした。前者には、フロアからレイヨンフーブット氏やモス氏やサレルノ氏など、多数の質問があり大いに参考となった。また同年夏に、アメリカのノースカロライナ州にあるディーク大学パーキンス図書館マニュスクリプト部に保管されているオスカー・モルゲンシュテルン・ペーパーの取材調査を行った。その内容は膨大でありすべてを調査することは日程上困難であったので、ゲーム理論形成期に関わる時期(1944年『ゲーム理論と経済行動』出版以前)の資料を中心に調査を行った。同時期に属する日記の一部やそのほかのマニュスクリプトなどのデジタル撮影とコピーを行った(2500枚以上)。目下そのマニュスクリプトの活字化とその内容分析の最中である。平成11年に調査・収集を行ったモルゲンシュテルン文書(the Oskar Morgenstern Papers:アメリカ、ノースカロライナ州デューク大学パーキンス図書館蔵)の資料の解読と内容分析を行なった。その成果の一部は、2000年6月末にバンクーバーで開催されたアメリカ学史学会大会で塘・中山共同論文として報告された。報告論文名は、Some economic thoughts on Oskar Morgenstern beforegame theoryである。その後、私費または別途の資金により2000年9月にヴィーンでモルゲンシュテルン他のオーストリア学派経済学者(ハイエク、ミーゼス等)の関連資料のデジタル化(3500枚以上)とハードコピーによる収集を行った。帰国後、バンクーバでの報告の内容の改善のために、ヴィーンで収集された新しい資料の分析を行い、現在も継続中である。

その結果、大戦間期にヴィーン大学の法律学および国家学部教授として経済学を講じていた正教授オトマー・シュパンの重要性が明かとなった。その成果の一部は、2000年11月に一橋大学社会科学古典資料センターで開催された古典資料講習会において塘によって、さらに、同年12月に立教大学で開催された比較思想史研究会で中山によって、さらに2001年2月末にドイツのダルムシュタットで開催されたヨーロッパ経済学史学会で塘によって報告された。後者のタイトルは、Some Viennese contexts of Oskar Morgenstern before The Theory of Games-Part I : in the 1920s-である。
高温溶融金属の流動速度測定用プローブの開発

初年度では大型風洞を用いて乱れ強さが約15%に達する格子乱流場における抵抗係数C_Dを測定した。球の直径は50.1mmから150mmまでの4種類である。球への近寄り流れの速度は熱線風速計で測定し、出力をマイクロコンピューターで処理して平均速度と乱れ強さを求めた。また乱れのスケールは高速フーリエ変換器(FFT)を用いて決定した。これらの結果に基づき、抵抗係数C_Dに及ぼす乱れ強さと乱れのスケールの影響を調べ、標準抵抗係数の適用範囲を明らかにした。次年度は実際にプローブを作製して、抵抗係数が標準抵抗係数に従う範囲内で空気噴流、水噴流の流速を測定した。検定は熱線風速計およびレーザードップラー流速計を用いて行った。偏差は前者については±5%、後者については±10%であった。さらに円筒容器内の水-空気系ならびに水銀-空気系の底吹き気泡噴流中の液体速度を本プローブを用いて測定し、その妥当性を確認した。最終年度は耐火レンガとステンレス浴槽を用いて円筒形の浴を作製し、プローブを夕ーンテーブルの回転腕に取り付け、約70°Cから数100°Cにわたるウッドメタル浴内を旋回させ、検定を行い、支持棒の影響を明かにし、実用化への目途をたてた。また連続鋳造モールドの水モデルを用いて、モールド内に本球抵抗プローブを浸漬し、流速測定を行い、その結果をレーザードップラー流速計による測定値と比較して妥当性を検証した。レーザードップラー流速計による測定値との偏差は±15%以内であった。さらに標準定数に基づくk-ε乱流モデルを用いた数値計算結果と比較し、自由表面が存在する場合にもこの乱流モデルが十分な精度で適用できることを確認した。現在、実操業におけるモールド内の溶鋼の流動速度の測定を試みている。熱伝達,物質移動,介在物の挙動といった冶金流動現象を知るうえで,流速は重要なパラメ-タであるが,高温溶融金属を対象とした流速計は見あたらない.本研究では,球の抵抗を利用した溶融金属にも適用可能な流速計を新たに開発し,まずコ-ルドモデルに適用しその妥当性を検証した.平均流速uの流れ場に置かれた直径Dの球に働く平均抵抗F_Dは抵抗係数C_Dの関数として表されるので,あらかじめC_Dが与えられていればF_Dよりuを求めることができる.主流中の乱れ強さTuがきわめて小さな場合には,レイノルズ数Reの関数として標準抵抗係数C_<DS>が明らかにされているが,実操業における溶鋼浴内のような非常に乱れた場のC_Dは明らかでない.そこで,乱れの効果を,乱れ強さと乱れの相対的スケ-ルに着目して調べたうえで,F^^ー_Dを測定してu^^ーを求め,熱線風速計,レ-ザ-ドップラ-流速計(LDV)による測定結果と比較した.なお測定は空気噴流,水噴流,水ー空気系気泡噴流,水銀ー空気系気泡噴流の中心軸上で行った.球の抵抗係数C_Dに対しては乱れの相対的スケ-ルの影響はみられず,レイノルズ数Reと乱れ強さTuで整理できた.Tuの増加にともないC_Dはより小さなReから標準抵抗係数C_<DS>からずれて減少しはじめるが,それより小さなReではTuの影響を受けないことがわかった.この範囲で流速を測定すると,空気噴流では±5%,水噴流では±10%の誤差内で測定可能であった.水ー空気系気泡

噴流中のガスホ-ルドアップαが数%の領域に対して流速を求めたところLDVの測定結果と比較的よく一致した.水銀ー空気系気泡噴流の測定位置でのαは10数%の値をとるが,求められた流速は空気ー水銀系気泡噴流の気泡上昇速度の結果から判断してもほぼ妥当な値と考えられる.前年度に引き続き水銀ー空気系の気泡噴流中に浸漬した本プロ-ブの流動抵抗を測定することによって流速を求めた.この結果の妥当性を検証するために,キュリ-点以下の溶融金属の流速測定用として最近開発された永久磁石を用いた流速計による測定を行った.その結果,常温においては両者は±15%の測定誤差の範囲内で一致することが確認された.この実験によって球と支持棒の最適な直径比の選択ならびに出力検出用の電気回路の改良を行い,高温溶融金属の流速測定に適用可能なプロ-ブの見通しをつけることができた.つづいて常温から1100°Cの範囲の任意の温度に設定可能な溶解炉を作製した.ステンレススチ-ル製の円筒溶に融点が47°Cのウッドメタルを溶解し,ウッドメタルの温度が60°Cから200°Cの範囲を対象として本プロ-ブと上記永久磁石を用いた流速計による測定を行った.本プロ-ブの支持棒を浴の上方に設けた旋回ア-ムに取り付け,プロ-ブを浴内に浸漬させて旋回させることによって測定精度を調べた.測定精度は流速が10cm/sから100cm/sの範囲において±10%であった.なお永久磁石を利用したプロ-ブの検定も同様にして実施した.さらに容器の底から窒素を吹込むことによって浴内に発生させた上昇気泡噴流中に両プロ-ブを浸漬させ,浴温度が60°Cから300°Cの範囲で測定を実施中である.当初,流体の平均速度と乱れ強さを同時に測定できるプローブの作製を目指したが,乱れに起因する球の抵抗の変動と支持棒を含めたプローブの振動に起因する抵抗変動を明確に分離することは,乱れ強さが100%を大きく越えるような冶金反応容器内の流れ場においては非常に難しいことが判明した.したがって,現在平均速度のみを測定できるプローブの開発を進めている.耐火レンガとステンレス浴槽を用いて円筒形の浴を作製した.プローブをターンテーブルの回転腕に取り付け,約70°Cから数100°Cにわたるウッドメタル浴内を旋回させ,検定を行い,支持棒の影響を明かにし,実用化への目途をたてた.つぎに連続鋳造モールドの水モデルを用いて,モールド内に本球抵抗プローブを浸漬し,流速測定を行い,その結果をレーザードップラー流速計による測定値と比較してその妥当性を検証した.レーザードップラー流速計による測定値との偏差は±15%以内であった.さらに標準定数に基づくk-ε乱流モデルを用いた数値計算結果と比較し,自由表面が存在する場合にもこの乱流モデルが十分な精度で適用できることを確認した.現在,電磁撹拌装置により駆動したモデル円筒容器内の溶鉄中にプローブを浸漬し,測定精度の確認を行うとともに,k-ε乱流モデルを用いた数値計算を実施している.平行して実操業におけるモールド内の溶鋼流動速度測定を試みている.
運動による抗うつ・抗不安作用の神経機序の解明

運動は脳の機能構造的変化を引き起こし、うつ病や不安障害などのストレス関連精神疾患の発症予防に貢献することが示唆されている。しかし、その脳内神経機構や有効な運動条件については依然として解明されていない。本研究では、運動の抗うつ・抗不安作用、関連脳部位に及ぼす影響及び有効な運動条件について明らかにしようとした。本研究の結果から、運動による抗うつ・抗不安作用の神経機序として、セロトニン神経系の活性化、HPA軸(CRF神経)活性の正常化、海馬神経新生の増加が考えられ、これらの脳神経系は適切な運動条件を設定することで、より効果的に変化し、抗うつ・抗不安作用をもたらすことが示唆された。スポーツ活動や運動は、身体にとどまらずストレスに関連した精神疾患の予防・改善といった“こころ"の健康にも多様な恩恵効果をもたらす。この背景には、脳の高い可塑性と運動との相互作用による神経系の適応的変化が関連している。最新の神経科学研究は、運動が脳に機能的、解剖学的変化を誘発することを明らかにしている。しかし、“運動の癒し効果"を発現する神経機序や有益な運動条件については依然解明されていない。本研究では、ストレス関連精神疾患(うつ病、不安障害)に対する運動の効果とその神経機序について、行動神経科学的アプローチを用いて解明し、これらの疾患に対する取り組みを“治療から予防へ"とシフトさせる運動方略を探索することを目的とした。その目的達成のために、本年度は運動強度に焦点を当て、急性運動時に活性化する脳神経回路(機能マッピング)、及び、強度の異なる慢性運動(46週)による行動変容(うつ様行動)と脳内神経活動の応答特性における運動強度依存性(乳酸性作業閾値以下と以上)について検討した。機能マッピングの解析は、逆行性トレーシング法と免役組織化学法を併用し、中脳縫線核(抗うつ・抗不安に関連)から海馬(記憶、うつ病、ストレス制御に関連)に投射する経路の活性を検討した。また、慢性運動の効果を解析するために、強制水泳テスト及びスクロース嗜好性テストを用いてうつ様行動を評価し、同時に中脳縫線核と視床下部室傍核(ストレス中枢)における神経活動の強度依存性について検討した。結果として、中脳縫線核から海馬へ投射する神経経路は、低強度運動時により活性化する傾向にあった。一方、慢性運動は強度にかかわらずうつ様行動を減少する傾向にあったが、その神経活動のパターンは運動強度によって異なる傾向にあった。これらのことから、運動による抗うつ効果の神経機序は、運動強度により異なる可能性があるものと推測された。運動がうつ病や不安症などのストレス性精神疾患の予防・改善に有用であることは臨床的に知られている。この背景には、脳の高い可塑性と運動との相互作用による神経系の適応応答が関連していると考えられる。先行研究より、脳内モノアミン(特にセロトニン;5-HT)が抗うつ・抗不安効果と密接に関わり、また、ストレス反応系であるHPA軸の調節不全がうつ病や不安症の発症に関連していることが示唆されている。さらに、海馬神経新生とうつ病の関連についても注目されている。しかし、運動による抗うつ・抗不安作用を発現する神経機序や有益な運動条件については依然解明されていない。本研究課題では、うつ病や不安症に対する運動の効果とその神経機序について行動神経科学的アプローチを用いて解明し、その知見をもとに適切な運動方略の探索を目的とした。本年度は、主として運動トレーニングに焦点を当て、4週間の低強度(LT以下)及び高強度(LT以上)トレッドミルトレーニングの前後における急性運動時の神経活動の変化(感受性)とトレーニング後のうつ様行動、海馬神経新生について検討した。その結果、トレーニング前においては、低強度運動は視床下部室傍核(PVN:HPA軸活性に関連)の活動を高めることなく中脳背側縫線核(DRN:5-HTニューロンの起始核)の活動を高め、一方、高強度運動は、PVNの活動のみを高め、DRNの活動を高めることはできなかった。しかし、トレーニングによって急性運動に対するPVNの感受性は低下し(活動抑制)、さらに高強度トレーニングはDRNの感受性を高めた。また、トレーニング後、うつ様行動は減少し、海馬神経新生は増加した。これらのことから、運動による抗うつ・抗不安作用の神経機序として、HPA軸の過剰活性の抑制、5-HT神経の活性化、海馬神経新生・生存・成長の増強が重要な要因となることが推測された。運動はストレスを緩和するための行動戦略のひとつであり、同時に、うつ病や不安症などのストレス関連精神疾患に対する予防・改善効果が認められている。先行研究より、脳内モノアミン神経系(特にセロトニン;5-HT)の機能低下、ストレス反応系であるHPA軸の調節不全、海馬神経新生の低下が、うつ病や不安症の発症に関連していることが示唆されているが、運動による抗うつ・抗不安効果を発現する神経機序や有益な運動条件については依然解明されていない。本研究課題では、ストレス関連精神疾患(うつ病、不安障害)に対する運動の効果とその神経機序について行動神経科学的アプローチを用いて解明し、これらの疾患に対する取り組みを“治療から予防へ"とシフトさせる運動方略を探索することを目的とした。本年度は、前年度までの運動トレーニングによる抗うつ・抗不安作用に関する行動及び脳神経活動の応答特性の再現性について検証し、さらにストレス関連精神疾患モデル動物(うつモデル動物)の作成を試み、うつ病発症に対する運動の予防・改善効果とその背景にある脳神経系の可塑性について検討した。

その結果、運動トレーニングにより、急性運動に対する視床下部室傍核(HPA軸活性に関連)の感受性の低下(活動抑制)、中脳背側縫線核(5-HTニューロンの起始核)の感受性の亢進、海馬神経新生の増加が引き起こされ、うつ様行動が減少することが明らかとなった。しかし、精神疾患モデル動物に関する実験では、先行研究の実験手技及び結果が一部再現できず、実験結果としては予備的な段階にとどまった。本年度の結果から、運動による抗うつ・抗不安作用の神経機序として、HPA軸の過剰活性の抑制、5-HT神経の活性化、海馬神経新生・生存・成長の増強が重要な要因であることが示唆された。運動は脳の機能構造的変化を引き起こし、うつ病や不安障害などのストレス関連精神疾患の発症予防に貢献することが示唆されている。しかし、その脳内神経機構や有効な運動条件については依然として解明されていない。本研究では、運動の抗うつ・抗不安作用、関連脳部位に及ぼす影響及び有効な運動条件について明らかにしようとした。本研究の結果から、運動による抗うつ・抗不安作用の神経機序として、セロトニン神経系の活性化、HPA軸(CRF神経)活性の正常化、海馬神経新生の増加が考えられ、これらの脳神経系は適切な運動条件を設定することで、より効果的に変化し、抗うつ・抗不安作用をもたらすことが示唆された。本研究では、動物実験による抑うつ・不安症状の評価に複数の行動実験を行ったが、それらの反応に、若干、予想を上回る個体差がみられ、実験条件の見直しによってかなり改善は認められたものの若干の手直しが必要であり、その方法について検討していたため。また、精神疾患モデル動物(うつモデル動物)の作成、神経回路の機能マッピング及び慢性的神経活動の解析において、先行研究の実験手技及び結果が一部再現できず、それらを改善するための試行錯誤や実験方法の再確認に時間を要したため。これらの問題が生じたため実験が予備的な段階にとどまり、予算についても一部は次年度に持ち越すことになった。運動生理学・行動神経科学現段階での実験手技・方法の問題点に関して、実験操作の見直し、実験試薬の変更、結果の再検証などを通して改善する。その上で、運動による抗うつ・抗不安作用に関する行動変容、脳神経活動の応答特性について継続して検証し再現性のあるデータを収集する。さらに同様の実験を、ストレス関連精神疾患モデル動物(うつモデル動物)を対象に実施し、運動による抗うつ・抗不安効果の背景にある脳の機能及び可塑性について検討する。本年度の結果から、運動による抗うつ・抗不安作用の神経機序として、HPA軸の過剰活性の抑制、5-HT神経の活性化、海馬神経新生・生存・成長の増強が重要な要因であると仮定された。しかし、これらの神経系はそれぞれに特異的な機能を果たすだけでなく互いに関連していることが示唆されていることから、今後、その機能マッピングについて詳細に検討する必要がある。そのために、運動時に活性化する脳神経回路の機能マッピング、運動による神経新生、神経成長因子、神経伝達物質の応答特性の相互作用の解明を目指し研究を推進する。
周産期における新生子牛と母牛の福祉性、特に健康性の評価

新生子牛の死亡率の文献の総説について、産業上の含意を含めてAnimal Science Journal誌において紹介した。分娩前後の母牛のストレスレベルと出生後の新生子牛のストレスレベルとの関連を調べ、母牛から新生子牛へのストレス伝播が初乳を介してではなく、胎盤を通じて生じていることを明らかにした。新生子牛での免疫移行不全(FPT)発症に対する分娩房敷料量および品種の効果を調べ、FPT予防における敷料増量の効果およびホルスタイン種と黒毛和種での品種間差を確認した。1.「新生子牛の福祉:死亡率に焦点をあてた総説」を次の通りまとめた:子牛の死亡率の抑制は、畜産農家にとって家畜福祉のみならず、生産性向上のためにも、極めて重要である。子牛の高い死亡率は、大規模化、飼育管理者の職務遂行能力、厳しい気候、出生後5週齢までの若齢期間と関連している。死亡率抑制の大前提は、受動免疫移行不全の早期発見とそれに対する処置であるけれども、急性下痢をはじめとする感染性疾患による新生子牛の死亡率は、これらの物理的および心理的ストレッサーの存在下でより高くなる。このことから、2次的に影響するこれらの環境要因についても、畜産農家は看過しないことが勧められる。治療よりも予防のためには、家畜福祉のみならず、生産性の観点からも、環境の質の向上が図られるべきである。2.「分娩前の母牛のストレスレベルが出生直後の子牛のストレスレベルを決定づける」ことを次の通り明らかにした:8頭の妊娠牛を分娩前7日に分娩房に収容し、分娩前7日と分娩後1, 2, 3日に採血した。子牛についても出生後6時間と1, 2日に採血し、血中と初乳中のコルチゾールおよびIgG濃度を測定した。分娩前の母牛の血漿コルチゾール濃度が高いほど、出生後の子牛の血漿コルチゾール濃度も高かった。パス解析では、出生後6時間における子牛の血漿コルチゾール濃度が分娩前7日の母牛の血漿コルチゾール濃度に大きく依存することが示された。一方、初乳中コルチゾール濃度は分娩前の母牛と出生後の子牛のいずれの血漿コルチゾール濃度とも相関しなかった。血漿および初乳中IgG濃度も、母牛と子牛の間で、コルチゾール濃度のような明確な相関がみられなかかった。これらの結果は、母牛から新生子牛へのストレス伝播が初乳ではなく、胎盤を通じて生じていることを示している。自然哺乳の黒毛和種子牛では免疫移行が良好であるのに対し、人工哺乳の乳用子牛の約40%、交雑種肉用子牛の約25%が免疫移行不全(FPT)と報告されている。また、前述の実験の中で、分娩房の少ない敷料がホルスタイン種子牛の起立と受乳を阻害することを確認した。そこで、敷料を増やしてその効果を確認し、自然哺乳の黒毛和種との免疫移行の比較も行った。敷料少量分娩房条件(厚さ約6 mm:HT群)に、敷料(おが屑)増量分娩房条件(厚さ20 mm:HD群)を加え、出生後6時間、母子を同居させた。出生48時間後に子牛から採血し、血漿IgG濃度とコルチゾール濃度を測定した。また、敷料少量の自然哺乳の黒毛和種子牛(JBT群)からも採血した。FPTの子牛割合は、HT群4/8、HD群2/8、JBT群1/5であった。IgG濃度(mg/mL)は、HT群11.8±8.7に対して、HD群31.7±22.8(P < 0.05)、JBT群34.5±26.4(P = 0.12)と高値を示した。コルチゾール濃度(ng/mL)は、HT群8.3±10.9に対して、HD群7.9±7.2 (P = 0.94)、JBT群13.5±14.8 (P = 0.48)であった。子牛の血漿IgG濃度に対する敷料増量の効果と品種間差が示唆された。本研究の目的は、周産期(分娩前後)における母子牛の家畜福祉性を、特に健康性に焦点を当てて評価することである。平成23年度については、冬季に分娩したホルスタイン種雌牛4頭を対象に、分娩前後の母子行動を監視装置を用いて記録すると共に、分娩1週間前および分娩後1, 2, 3日目に採血し、分娩後6時間目に採材した初乳中、および、その子牛の出生後6時間, 1, 2日目の血漿中コルチゾール濃度との相関を求めた。前者については、現在、行動解析中である。

後者については、母牛の分娩1週間前の血漿コルチゾール濃度と分娩後3日間の血漿コルチゾール濃度(全てr=0.983, P<0.05)および初乳中コルチゾール濃度(r=0.973, P<0.05)との間に、極めて強い相関が認められ、子牛の出生後6時間目(r=0.94, P=0.06)および2日間(1日目r=0.985, P<0.05;2日目r=0.935, P=0.07)の血漿コルチゾール濃度との間にも、極めて強い相関が見られた。また、初乳中コルチゾール濃度と子牛の出生後6時間目(r=0.992, P<0.01)および2日間(1日目r=0.933, P=0.07;2日目r=0.843, P=0.16)の血漿コルチゾール濃度との間にも、強い相関が認められた。これらの結果から、分娩前にストレスレベルが高い母牛は、分娩後も引き続きストレスレベルが高いままであり、子牛は、出生前には母牛からの血液を介して、出生後には初乳を介して、その影響を受けることが示唆された。平成23年度(初年度)は、協力機関との調整に時間を要し、実験の開始が遅れたが、平成24年度については、計画通り、実験を遂行することができた。さらに、文献調査を加え、それを総説としてまとめることができたことから、おおむね順調と評価できる。初年度ということもあり、調査場所である協力研究機関との連絡調整、および、行動観察用監視装置等の実験機材の入手に日数を要し、研究全体の開始が遅れたため。ホルスタイン種牛については、昨年度までの研究成果を受けて、当初の計画にはなかったものの、子牛の受乳成功には分娩房の敷料の厚さが重要であることが判明したことから、従来の飼育方式よりも敷料の量を増やして、その効果(子牛の受乳成功および受動免疫移行)を確認する。また、当初の予定通り、ホルスタイン種牛と黒毛和種牛の母子について、分娩(出生)前後における母子双方の健康・生理指標について比較する。平成23年度に記録した行動データの解析、および、採材した血中と初乳中の免疫グロブリンの生化学分析を実施する。また、平成23年度には冬季分娩牛を対象に調査したことから、平成24年度については、引き続き同じ調査協力研究機関において、夏季分娩予定牛を対象に、調査を実施し、供試個体数を増やすようにする。供試牛用飼料、採血・サンプル保存用器具類、血漿および初乳中の生化学分析試薬(コルチゾール、免疫グロブリンのEIA分析キット)ならびに、調査場所への出張旅費および成果発表のための学会出張旅費として使用予定採血・サンプル保存用器具類、血漿および初乳中の生化学分析試薬(コルチゾール、免疫グロブリンのEIA分析キット)ならびに、調査場所への出張旅費および成果発表のための学会出張旅費として使用予定
アジア環境経済モデル構築へ向けた食料需要構造の社会システム工学的分析

アジア地域の経済発展に伴う生活水準の向上により、食生活の改善がめざましい。しかしながら、食生活の改善は食料需要量の増大を引き起こし、例えば1995年より世界最大の穀物輸出国であった中国が、穀物輸入国に転じようとしている。また一方では、アジア地域の急速な工業化に伴う優良農地の消滅による農業生産量の伸びの鈍化がみられる。今後のアジア地域の発展を考えていく上で、食料需給面、環境問題、経済問題、およびこれらの相互関係を考慮したアジア環境経済モデルを構築することが必要でる。現在まで、環境分野、経済分野、それぞれの分野においては、深く研究が行われているが、特に経済と環境を有機的に関連づけた研究成果はあまり例をみない。本研究は、これら人間活動を説明するために様々な分野で深く行われている研究領域を有機的に結合する研究である。経済発展に伴い消費行動は変化する。必ずしも所得の増大が食料消費量の増大を招くわけではない。所得と消費行動の関連についての資料を収集、および分析を行う。環境変化と食料生産は密接な関連をもっている。過去の環境変化(気候変動)と食料生産との関連について、地域ごとに分析する。また、基本データ収集を行い、コブダグラス型生産関数を構成する資本ストックおよび労働投入量間の関係式を推計する。環境・食料・経済を構成要素としたシステムダイナミックス手法を用いたアジア環境経済モデル構築を試み、過去を再現可能なモデルを構築する。
接着斑分子の動態とチロシン燐酸化のリアルタイムイメージング

本研究の目的は、培養血管内皮細胞における伸展刺激依存性の形態応答のシグナリング機構の解明を目指して、接着斑分子の動態やチロシン燐酸化のリアルタイムイメージング技術を開発することにある。そのために、生体蛍光染色法と高精度多重計測光学顕微鏡の開発を中心に研究を進めた。その結果、1)GFP-アクチンを導入した安定な細胞株(HEK細胞)の樹立に成功し、長時間にわたるアクチン動態の観察ができるようになった。内皮細胞の安定株(ECV細胞)については現在開発中である。2)インテグリンの細胞外ドメインを特異的に認識するFI TC標識抗体でイングリンを標識することにより、長時間のライブ観察が可能になった。3)インテグリンのリガンドであるフィブロネクチンをコートしたガラスビーズを細胞表面に接着させることにより、その周囲に接着斑とストレスファイバーを人工的に誘導してその動態を観察できるようになった。4)全反射型近接場顕微鏡を製作し、細胞膜ー基質の接着面に分布する標識蛋白質(インテグリン)のみを極低背景光の元で高精度に観察できるようになった。5)微分干渉検鏡、位相差検鏡、通常蛍光検鏡、共焦点検鏡、反射干渉検鏡、全反射近接場検鏡、フォトブリーチングが可能な光学顕微鏡を開発し、膜蛋白質のトランスローケーションや代謝をリアルタイムで観察できるようになった。6)上記顕微鏡にレーザーピンセットを導入し、細胞に接着したグラスビーズを機械的に操作して細胞に機械刺激が与えられるようになった。現在このシステムを用いて機械刺激で誘導される細胞内シグナリングの解析を始めている。燐酸化のライブイメージングについてはまだ成功しておらず今後の課題である。
自然免疫を介した自己免疫疾患病態機序の解明～シェーグレン症候群の新たな病因論～

自己免疫疾患は自身の臓器や細胞が標的となる免疫難病であり、症状も多様性を示すため、根本的治療法の確立が難航している。近年、様々な疾患への自然免疫細胞の関与が注目されており、なかでもマクロファージには、表現型や機能が異なる多くのフェノタイプの存在が明らかになっている。これらの様々なマクロファージが疾患特異的に関連することが指摘されているが、自己免疫疾患に関しては疾患の多様性もあり、マクロファージの関連は不明な点が多い。口腔領域で患者のQOLを低下させる自己免疫疾患として、国の指定難病であるシェーグレン症候群(SS)がある。SSは涙腺・唾液腺などの外分泌腺を標的とし、ドライアイ、ドライマウスを主症状とする。本研究では、唾液腺組織に存在するマクロファージのフェノタイプを明らかにし、それらのマクロファージがSSの発症や進行に与える影響を明らかにすることを目的としている。本年度の研究成果としては、SSモデルマウスの唾液腺には表現型が異なる少なくとも2種類のマクロファージ(F4/80+ CD11bhighとF4/80+ CD11blow)が存在することがわかった。これらのマクロファージの違いについて調べる為、唾液腺から各マクロファージを調整し、ケモカインの発現を網羅的に解析したところ、F4/80+ CD11bhighでより多くのケモカイン類の発現を認め、なかでもCCL22の発現がモデルマウスの唾液腺マクロファージで亢進していることを確認した。さらに、モデルマウスT細胞ではCCL22により遊走能が亢進することを確認した。また、抗CCL22抗体の持続的な静脈内投与により病態形成が抑制されることを確認しており、これらの結果は、標的臓器マクロファージの産生するCCL22がSS病態に関与することを示唆するとともに、新たな分子標的治療のターゲットとなる可能性を見出すことができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
在宅における介護保険サービス利用者と家族介護者の健康要因に関する国際比較研究

高齢化の国際的動向はアジア諸国においても日本をはるかに上回るペースで高齢化が進んでいる。特に台湾では2018年に総人口のうち65歳以上の高齢者が占める割合が14%以上の高齢化社会、2025年には21%以上の超高齢社会になることが見込まれ、日本を上回るペースで高齢化が進むことが予測されている。本研究は次の2つの計画、1在宅における家族介護者の睡眠状況と介護負担感や家庭血圧について客観的デバイスを用いた中長期的な追跡調査を実施し因果関係を検証する、2台湾(台北医学大学)との二国間比較調査を行い日本だけではなく国際的な高齢者支援のあり方を検討し、長寿社会に貢献する施策のための知見を提示することを目的とし研究を開始している。1においては2017年以降、本研究に参加している研究対象者の1年後の追跡調査を本学において倫理審査の承認を得た後に2018年より開始している。更に対象者数及び時点数を更に加えるため2018年に新規対象者を追加した。今後2019年に1年後の追跡調査を予定している。ベースラインの研究結果については国際学会で発表を行い、その内容を現在英語雑誌に投稿中であり、概ね予定通り進捗している。2においては、2018年より台北医学大学のChung教授らと共に国際比較研究の準備を開始し、質問紙や研究プロトコルについての打合せを継続的に行い、2018年末に台北医学大学におけるIRBを提出した段階であり、2019年には予定通り台北で同様のプロトコルで調査が開始できる見込みであり、こちらも概ね予定通り進捗している。加えて共同研究者よりインドネシアにおいても国際比較できるよう現在調整がなされており、少なくとも3カ国間での比較が見込まれる。研究成果としては前述のベースラインのデータと多時点での追跡データを分析して睡眠と介護負担感や心理尺度とのマルチレベルでの因果関係を報告できる段階である。研究実績の概要に示したとおり、1在宅における家族介護者の睡眠状況と介護負担感や家庭血圧について客観的デバイスを用いた中長期的な追跡調査の実施、2台湾(台北医学大学)との二国間比較調査を行い、日本だけではなく国際的な高齢者支援のあり方を検討し、長寿社会に貢献する施策のための知見を提示することを目的とし1と2を平行して進めている。。ベースラインの研究結果については国際学会で発表を行い、その内容を英語雑誌に投稿中であり、概ね予定通り進捗しているが、加えて2019年の国際学会においては台湾の研究者、日本の研究者と共にThe Experience of Family Caregivers: Longitudinal and Diary Methodsをテーマに演題を応募し、シンポジウムの演題発表者のひとりとして本研究結果からWithin-Caregiver Relations between Care Burden, Negative Affect, and Sleepのテーマで発表を目指している。本研究は既に25組の家族介護者とその被介護者の協力のもと合計751時点のデータ収集及びデータセット作成が2018年度のうちに完了しており今後、変化の個人差要因などを詳細に分析が可能である。。2においては、2018年より台北医学大学のChung教授らと共に国際比較研究の準備を開始し、質問紙や研究プロトコルについての打合せを継続的に行い、2018年度末に台北医学大学におけるIRBが提出できた段階であり概ね順調な進捗である。本研究の今後の研究の推進方策について、目的1と2に分けて以下を予定している。1の本邦においては2019年度に1年後の追跡調査を予定している。1年後のデータをアウトカムとした中長期的な因果の検証が可能なだけではなく、季節変動や被介護者や家族介護者の変化に伴う個人内の変動要因を多時点でも分析が可能となる。ベースラインの研究結果については睡眠と心理尺度、起床時血圧との関連について国内国際学会に既に演題を応募しており、研究成果の報告を数多く実施していく予定である。その内容の一部は現在英語雑誌に投稿中であり、2019年は査読審査への対応など予算に計上した計画が概ね予定通り進捗することが見込まれる。2の国際比較研究については、特に台北医学大学のChung教授らとの研究調査に重点がおかれることが見込まれ、2018年に予定していた台湾出張の予算を2019年に繰り越して対応することとした。既に提出された台北医学大学におけるIRBが承認された後、早ければ今夏には概ね40組の研究対象者数を目標に台北の地域在住高齢者とその家族介護者への訪問調査を開始する。台北に加えて研究に参加することとなったインドネシアにおいて質問紙の感度解析も並行して調査を実施する予定である。2019年に調査の実施及びデータセットの入力作業を進めることが本科研課題における2019年の予定であり、そのための2018年の準備は概ね順調に進んだといえる。国際比較により日本と近年介護保険法が施行されたばかりのアジア地域のひとつである台湾における現状の比較は、双方にとって有益な情報を得ることができ、日本の介護保険施策に対してもアジア諸国との違いを明らかにすることで提言が可能となる。国際比較の研究結果については、2019年度以降も引き続き国際学会及び海外雑誌への投稿を予定しており、オーサーシップについての打ち合わせを今後進める予定である。

高齢化の国際的動向はアジア諸国においても日本をはるかに上回るペースで高齢化が進んでいる。特に台湾では2018年に総人口のうち65歳以上の高齢者が占める割合が14%以上の高齢化社会、2025年には21%以上の超高齢社会になることが見込まれ、日本を上回るペースで高齢化が進むことが予測されている。本研究は次の2つの計画、1在宅における家族介護者の睡眠状況と介護負担感や家庭血圧について客観的デバイスを用いた中長期的な追跡調査を実施し因果関係を検証する、2台湾(台北医学大学)との二国間比較調査を行い日本だけではなく国際的な高齢者支援のあり方を検討し、長寿社会に貢献する施策のための知見を提示することを目的とし研究を開始している。1においては2017年以降、本研究に参加している研究対象者の1年後の追跡調査を本学において倫理審査の承認を得た後に2018年より開始している。更に対象者数及び時点数を更に加えるため2018年に新規対象者を追加した。今後2019年に1年後の追跡調査を予定している。ベースラインの研究結果については国際学会で発表を行い、その内容を現在英語雑誌に投稿中であり、概ね予定通り進捗している。2においては、2018年より台北医学大学のChung教授らと共に国際比較研究の準備を開始し、質問紙や研究プロトコルについての打合せを継続的に行い、2018年末に台北医学大学におけるIRBを提出した段階であり、2019年には予定通り台北で同様のプロトコルで調査が開始できる見込みであり、こちらも概ね予定通り進捗している。加えて共同研究者よりインドネシアにおいても国際比較できるよう現在調整がなされており、少なくとも3カ国間での比較が見込まれる。研究成果としては前述のベースラインのデータと多時点での追跡データを分析して睡眠と介護負担感や心理尺度とのマルチレベルでの因果関係を報告できる段階である。研究実績の概要に示したとおり、1在宅における家族介護者の睡眠状況と介護負担感や家庭血圧について客観的デバイスを用いた中長期的な追跡調査の実施、2台湾(台北医学大学)との二国間比較調査を行い、日本だけではなく国際的な高齢者支援のあり方を検討し、長寿社会に貢献する施策のための知見を提示することを目的とし1と2を平行して進めている。。ベースラインの研究結果については国際学会で発表を行い、その内容を英語雑誌に投稿中であり、概ね予定通り進捗しているが、加えて2019年の国際学会においては台湾の研究者、日本の研究者と共にThe Experience of Family Caregivers: Longitudinal and Diary Methodsをテーマに演題を応募し、シンポジウムの演題発表者のひとりとして本研究結果からWithin-Caregiver Relations between Care Burden, Negative Affect, and Sleepのテーマで発表を目指している。