hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝情報を活用した疾病罹患前の血漿アディポカイン濃度と大腸がん罹患リスクの検討

本研究では、遺伝情報を操作変数に用いるMendelian Randomization(MR)法を用いて未知・未観察の交絡による影響を調整し、疾病罹患前の血漿アディポカイン濃度と大腸がん罹患リスクとの関連を検討した。従来の疫学統計手法を用いて観察された血漿レプチン濃度と大腸がん罹患リスクとの関連は、MR法を用いても観察されたため、未知・未観察の交絡により観察された結果でないことが示唆された。ただし、MR法の前提条件を満たす遺伝子多型が適切に選択されていたか、今後精査する必要があると考えている。また、より確かなエビデンスとするため、他の集団において再現性を確認する必要があると考えている。本研究は、遺伝情報を操作変数に用いるMendelian Randomization法を活用して未知・未観察の交絡による影響を調整し、疾病罹患前の血漿アディポカイン濃度と大腸がん罹患リスクとの関連を検討することを目的としている。平成27年度は、申請した研究計画に則り、Mendelian Randomization法を適用するために必要なゲノム網羅的な遺伝情報を多目的コホート研究のベースライン調査時に収集したDNA検体から抽出した。また、Mendelian Randomization法を適用しないで、疾病罹患前の血漿アディポカイン濃度と大腸がん罹患リスクとの関連を検討し、平成28年度以降に行うMendelian Randomization法を適用した検討の準備を行った。既知の交絡による影響を調整した解析から、血漿レプチン濃度と大腸がん罹患リスクとの間に統計学的有意な正の関連を、血漿アディポネクチン濃度と大腸がん罹患リスクとの間に統計学的に境界域の負の関連を観察した。肥満の指標であるBody Mass Indexでさらに調整したところ、血漿レプチン濃度で見られた統計学的有意な関連も統計学的に境界域の関連となってしまった。しかし、対照群の血漿レプチン濃度をもとに5等分位にした解析では、第一5等分位(最低分位)の群を対照に、第五5等分位(最高分位)の群で統計学的有意に大腸がん罹患リスクが上昇していることを観察した。この結果をもとに平成28年度の研究方針を定め、先ずは血漿レプチン濃度と大腸がん罹患リスクとの関連をMendelian Randomization法を用いて再解析することとした。交付申請時に予見し得なかったような事態が生じなかったため。研究2年目となる平成28年度は、前年度に続き、Mendelian Randomization法を適用するために必要なゲノム網羅的な遺伝情報を多目的コホート研究のベースライン調査時に収集したDNA検体から抽出した。また、平成27年度にMendelian Randomization法を適用しないで、疾病罹患前の血漿アディポカイン濃度と大腸がん罹患リスクとの関連を検討した結果、血漿レプチン濃度と大腸がん罹患リスクとの間に統計学的有意な正の関連を観察したものの、血漿アディポネクチン濃度と大腸がん罹患リスクとの間には統計学的に境界域な負の関連しか観察されなかったため、当初研究計画で平成29年度に対象とする予定であった血漿レプチン濃度から研究を開始することとした。従って、研究全体の進捗がやや遅れている。血漿レプチン濃度を対象とした研究を推進していく過程で、近年のゲノム網羅的関連解析の結果、血中レプチン濃度との関連が示唆されているFTO遺伝子に見られる複数の遺伝子多型と大腸がん罹患リスクとの関連を検討した。対象とした8つの遺伝子多型ほぼ全てで、統計学的に境界域な関連が見られた。大腸がん罹患リスクが上昇していた遺伝子型は、血中レプチン濃度が上昇すると考えられている遺伝子型と一致していた。血中レプチン濃度と相関することが知られているBody Mass Indexで調整したところ、FTO遺伝子に見られる遺伝子多型と大腸がん罹患リスクとの関連が更に強まったことは、大変興味深い知見である。平成29年度は、当初研究計画で平成28年度に対象とする予定であった血漿アディポネクチン濃度を含めて研究を推進し、Mendelian Randomization法を用いて大腸がん罹患リスクとの関連を検討していく計画である。平成28年度の当初研究計画では、血漿アディポネクチン濃度を対象に研究を進める予定であったが、平成27年度に行った従来法による解析で大腸がんとの有意な関連が見られた血漿レプチン濃度の研究を優先させることとしたため。研究最終年度となる平成29年度は、Mendelian Randomization法を用いて未知・未観察の交絡による影響を調整した疾病罹患前の血漿アディポカイン濃度と大腸がん罹患リスクとの関連を検討した。まず、血漿レプチン濃度との関連を検討するため、近年のゲノム網羅的関連解析から血漿レプチン濃度との関連が示唆されているGCKR, COBLL1, CCNL1, LEP, FTO, SLC32A1等の遺伝子から複数の遺伝子多型を選択した。次に選択した複数の遺伝子多型と大腸がんとの関連をコホート内症例対照研究のデザインで検討した。Mendelian Randomization法を適用して求められたオッズ比が統計学的有意だったことから、平成27年度にMendelian Randomization法を適用しないで観察された、疾病罹患前の血漿レプチン濃度と大腸がん罹患リスクとの関連を検討した結果は、未知・未観察の交絡により観察されたものではないことが示唆された。

ただし、95%信頼区間の幅が相当に広かったため、Mendelian Randomization法の前提条件を満たす遺伝子多型が適切に選択されていたか、精査する必要があると考えている。同様に、Mendelian Randomization法を用いて未知・未観察の交絡による影響を調整した疾病罹患前の血漿アディポネクチン濃度と大腸がん罹患リスクとの関連するため、近年のゲノム網羅的関連解析から血漿アディポネクチン濃度との関連が示唆されているADIPOQ, ARL15, GPR109A, CDH13, PEPD等の遺伝子を中心に複数の遺伝子多型を選択し、現在Mendelian Randomization法による解析を進めている。本研究では、遺伝情報を操作変数に用いるMendelian Randomization(MR)法を用いて未知・未観察の交絡による影響を調整し、疾病罹患前の血漿アディポカイン濃度と大腸がん罹患リスクとの関連を検討した。従来の疫学統計手法を用いて観察された血漿レプチン濃度と大腸がん罹患リスクとの関連は、MR法を用いても観察されたため、未知・未観察の交絡により観察された結果でないことが示唆された。ただし、MR法の前提条件を満たす遺伝子多型が適切に選択されていたか、今後精査する必要があると考えている。また、より確かなエビデンスとするため、他の集団において再現性を確認する必要があると考えている。平成28年度の当初研究計画に沿って、血漿レプチン濃度と大腸がん罹患リスクとの関連をMendelian Randomization法を用いて解析する。当初研究計画で平成29年度に対象とする予定であった血漿レプチン濃度から研究を開始することになったため、研究全体の進捗がやや遅れている。本年度は、当初研究計画で平成28年度に対象とする予定であった血漿アディポネクチン濃度を含めて研究を推進し、Mendelian Randomization法を用いて大腸がん罹患リスクとの関連を検討する。がん疫学当初参加を予定していた学会に、参加できなかったため。平成28年度末に発注を行い、納品が平成29年度となったため、平成28年度の支出として計上されなかった。平成28年度に開催される学会に参加して、使用する計画である。既に執行を完了している。
組織化単分子層のナノ物性とその制御

構造規制された単分子層を機能性有機分子の自己組織化により金基板上に構築し、おもに酸塩基物性の測定と制御を行った。評価法として、酸解離にともなうイオン会合に由来する質量変化を水晶振動子マイクロバランスで測定する表面質量滴定法を開発し、その有用性を検討した。酸解離定数(pKa)だけでなく表面酸中心密度を同時に決定できる優れた方法であることを立証した。単分子層の機能中心としてカルボキシ基およびアミノ基を選択し、表面質量滴定法により、表面酸塩基特性の評価を行った。pKaにおよぼす鎖長や電解質イオンの効果、さらには単一単分子層やアルカンチオールとの混合単分子層における酸中心密度の効果を検討した。その結果、表面pKaはバルクの値に比べ酸では大きく、塩基では小さくなることがわかった。この原因は酸塩基平衡で生成する荷電表面種間の反発の相互作用にあり、その大きさは酸塩基中心の分布など表面構造に極めて敏感であることを明らかにした。また、カルボキシ基の表面pKaは、負の電位の付与で減少し正の電位の付与で増加した。これは、界面における酸塩基特性の外部制御が達成できたことを意味する。ポリマー薄膜の評価にも表面質量滴定法を応用し、表面pKaと機能基間相互作用の大きさを決定した。さらに、表面質量滴定法の基礎となるイオン会合機構の解明に関する研究も併せて遂行した。イオン会合している単分子層の脱離にともなう質量変化の測定とその厳密な解析から、会合カチオンは溶媒和していることや界面での溶媒和数を決定するなど他手法では得ることが困難な新たな知見を得た。本研究の目的は、特定の物質と選択的に会合する表面を分子修飾により構築する際に重要な修飾層物性の正確な評価とその制御法の確立を行うことである。本年度はおもに水晶振動子マイクロバランス(QCM)を用いた表面質量滴定法により単分子層やポリマー薄膜の酸塩基物性の評価を行った。種々の鎖長のメルカプトアルキルカルボン酸(HS(CH2)nCOOH:Cnカルボン酸と表記)単分子層をAu(111)/QCM電極上にセルフアセンブリ法で構築した。解離したカルボキシル基と溶液中のカチオンの会合に基づく表面質量の増加が観測された。質量-pH曲線から求めたpKaはC2-C15カルボン酸に対し5.9-6.5で鎖長とともにやや大きくなる傾向があった。いずれもバルクの値より大きく、特にC2カルボン酸では吸着によりチオール基の誘起効果が減じるためpKaのシフトは顕著であった。全質量変化とチオール基の還元脱離量から求めた吸着量との対比から、カチオンは水和して会合していると結論した。種々鎖長のアルカンチオールとの混合単分子層についても検討し、いずれの鎖長のカルボン酸の場合でも解離種間の反発の相互作用があること、またその大きさは数kJ/molであることがわかった。ポリヒドロキシフェニル酢酸薄膜でもCnカルボン酸単分子層のときと同様な質量-pH曲線が得られ、pKaは7.1であった。ポリビニルピリジン薄膜ではpHの増加とともに、脱プロトネーションと共存していたアニオンの脱離がおこるため質量は減少した。pKaは4.8であり、質量変化は膜厚に比例した。すべての試料について、本年度購入したネットワークアナライザにより水晶振動子のインピーダンス解析を行い滴定中の周波数変化が質量のみに依存していることを確認した。また、関連研究として修飾電極への金属錯体や酸素分子の吸着過程をQCMで追跡した。物質選択な界面を機能分子の修飾により構築するには、界面における修飾分子の物性を正しく評価することが重要である。

本研究では、分子レベルで構造規制された界面における物性を種々の条件下で測定し、界面における物性の支配因子を明らかにすることを目的とした。本年度は、昨年度に引き続き機能中心に酸塩基を選択し、おもに水晶振動子マイクロバランスを用いた表面質量滴定法により検討を行った。末端にカルポキシ基やアミノ基を有するアルカンチオールの単分子層をAu(111)電極上にセルフアセンプリ法で構築した。カルボキシ基の場合はカチオンとの会合が進行するためpHとともに質量が増加し、アミノ基では逆に会合していたアニオンが脱離するため質量が減少した。カルボキシ基とアミノ基をともに有するシステインでは低pHで質量が増加した後に高pHで減少し、表面質量滴定法が界面の物性に極めて敏感な物性評価法であることが確認できた。カルボキシ基の単一単分子層ではカルボキシ基密度を減少させるとpKaはバルクの値に向かって減少した。アルカンチオールとの複合単分子層ではカルボキシ基密度とともにpKaの増加が観測されたが、単一単分子層では適定カーブの解析からカルボキシ基の解離にともなうpKaのシフトはわずかであることがわかった。これらから、pKaは界面の構造に強く依存し、隣接カルボキシ基間の相互作用(静電的な反発と水素結合)の寄与が明らかになった。また、末端がカルボキシ基のチオール単分子層で修飾した電極に負の電位を付与したところpKaが減少した。pKaのシフトの大きさは電位と鎖長に依存した。これらのことは界面における酸塩基特性の外部制御が可能であることを示している。また、関連研究として修飾電極における物質移動の検討も行った。本研究は分子レベルで構造規制された界面における物性の評価を目的としている。本年度はおもに水晶振動子マイクロバランスを用いた表面質量滴定法を用いて自己組織化単分子層の酸塩基特性評価を行うとともに、物性評価のキープロセスである荷電表面種(酸塩基平衡で生成)と溶液中のイオン会合について検討した。アミノアルキルチオール単分子層の表面質量滴定では、pHとともに質量が減少した。質量変化量のアニオン依存性などから、酸側でプロトネーションしているアミノ基に会合しているアニオンがpHの増加とともに脱離することに由来するものと結論した。pKaはバルクの値より2-5pKaユニット小さく、鎖長に強く依存した。単分子層生成の初期や単分子層を酸性やアルカリ性溶液から調製した場合には質量の増加や増減両方の挙動が観測された。これは単分子層中で配向が逆転し酸性のチオール基が溶液側に向いている分子の存在を示し、表面質量滴定法による界面物性評価が構造に関する知見も与えることがわかった。メルカプトアルキルカルボン酸単分子層についてはこれまで詳細に検討してきたが、本年度は2価カチオン溶液中での評価を行った。単一単分子層や混合単分子における表面カルボン酸濃度依存性から、低濃度では表面カルボン酸と2価カチオンが1:1会合、高濃度では2:1会合すると結論された。1価カチオン溶液中ではメルカプトアルキルカルボン酸やアルカンチオール単分子層の還元脱離に伴う質量減少を種々の条件下(チオールの鎖長、電解質の種類や濃度、溶媒)で測定し、カチオンは溶媒和して会合していること、界面での溶媒和数はバルクの値より小さいことなどイオン会合についての詳細な知見を得た。
締固め土の圧縮性と強度性状との相関性に関する研究

締固め土の圧縮性と強度性状との相関性を調べるにあたって,締固め試験,圧密試験,一面セン断試験を同時併行的に実施した.このうち一面セン断試験は今回申請した中型一面セン断試験機を用いている・この研究から得られた知見の概略は以下の通りである.1)締固め曲線の最適な数式表現法を見い出すことができた.2)締固め試験と圧密試験結果を乾燥密度含水比グラフ上に同時にプロットすることにより,両者の相関性が明かになった.すなわち,砂質土では試料の初期含水比が高いほど圧縮直線の傾きは緩やかで,粘性土の場合は試料の初期含水比に無関係に等傾度の圧縮直線となった・これらの直線と締固め曲線との交差点が締固め応力に相当するものと考えられる.また,圧縮直線がゼロ空気間隙曲線を大きく越える現象がとくに粘性土において顕著にみられたが,これは土の骨格構造の弾性変形に起因するものと判断される.3)一面セン断試験から得られる土の強度定数については,砂質士の定圧セン断では内部摩擦角φは試料の初期状態に無関係にほゞ-定値を示しており,これはこの土固有の内部摩擦角であると考えられる.粘性土の定圧セン断では強度定数は初期含水比の影響を強く受ける結果が得られた.4)定体積セン断における応力パスの形は,砂質土では左(応力の低い側)に凸の曲線形となり,過圧密領域としての性状が顕著に現れており,粘性土では圧密降伏応力(P_c)を境に左に凸と右に凸(正規圧密領域の性状とみなされる)の特徴的な応力パスが得られた。最終的に締固め土の応力ひずみ関係の定量的確立を目指して今後も本研究を続行していくつもりである.締固め土の圧縮性と強度性状との相関性を調べるにあたって,締固め試験,圧密試験,一面セン断試験を同時併行的に実施した.このうち一面セン断試験は今回申請した中型一面セン断試験機を用いている・この研究から得られた知見の概略は以下の通りである.1)締固め曲線の最適な数式表現法を見い出すことができた.2)締固め試験と圧密試験結果を乾燥密度含水比グラフ上に同時にプロットすることにより,両者の相関性が明かになった.すなわち,砂質土では試料の初期含水比が高いほど圧縮直線の傾きは緩やかで,粘性土の場合は試料の初期含水比に無関係に等傾度の圧縮直線となった・これらの直線と締固め曲線との交差点が締固め応力に相当するものと考えられる.また,圧縮直線がゼロ空気間隙曲線を大きく越える現象がとくに粘性土において顕著にみられたが,これは土の骨格構造の弾性変形に起因するものと判断される.3)一面セン断試験から得られる土の強度定数については,砂質士の定圧セン断では内部摩擦角φは試料の初期状態に無関係にほゞ-定値を示しており,これはこの土固有の内部摩擦角であると考えられる.粘性土の定圧セン断では強度定数は初期含水比の影響を強く受ける結果が得られた.4)定体積セン断における応力パスの形は,砂質土では左(応力の低い側)に凸の曲線形となり,過圧密領域としての性状が顕著に現れており,粘性土では圧密降伏応力(P_c)を境に左に凸と右に凸(正規圧密領域の性状とみなされる)の特徴的な応力パスが得られた。最終的に締固め土の応力ひずみ関係の定量的確立を目指して今後も本研究を続行していくつもりである.
行動の自動計測・リアルタイムフィードバックシステムを用いた行動形成研究の展開

本研究では、報酬の随伴による行動変容を、新たな行動の形成過程として捉える。ハトを用いた行動実験から行動形成の基礎的知見を得るとともに、そうした研究をさらに発展させるべく、行動の自動計測・リアルタイムフィードバックを備えた実験プラットフォームの開発を試みる。本研究から得られる行動形成の基礎的知見は、行動変容過程の理解に資するとともに、より質の高い臨床応用へと繋げることができる。また、自動計測・リアルタイムフィードバックを備えた実験プラットフォームは、新たな研究手法を提供し、基礎・応用の両場面において目視・手動で行われてきた行動形成について、その機械による完全代替化という未来像を示す。
細胞分化にともなうクロマチンポテンシャルの変化とその分子基盤

遺伝子発現は、ヌクレオソームレベルと細胞核レベル、そしてその中間に位置する「クロマチンドメイン」や「核内コンパートメント」と呼ばれるメガベース(Mb塩基)単位のクロマチン高次構造によって多階層的に制御される。このクロマチン高次構造は細胞分化に伴って変動し、クロマチンが潜在的にもつ転写の起こりやすさ(クロマチンポテンシャル)の変化と密接な関係があると考えられる。本研究では、マウス胚性幹細胞(ES細胞)とそれを分化させた細胞を用いて、Mb単位のクロマチン構造を制御する因子群の機能を明らかにすることで、細胞分化を実現するクロマチンポテンシャルの分子基盤を解明することを目的とする。2018年度は、以下の研究を進めた。眞貝は、クロマチンリモデリング因子によって如何に転写抑制のエピゲノムがダイナミックに制御されているかを明らかにすることを目指している。今年度は、クロマチンリモデリング因子HELLS/CDCA7複合体が如何にDNAメチル化を制御するのか、その実体をin vitroで解明するために、昆虫細胞でHELLS, CDCA7, DNMT3A, 3B, 3Lを発現させるベクターを構築し、蛋白質の発現・精製系を構築した。平谷は、Mb単位のクロマチン構造の一つとして近年見出された核内コンパートメントについて、その制御因子の網羅的探索を行い、核内コンパートメントの分子基盤を明らかにすることを目標にしている。初年度は、核内コンパートメント分布とよく相関する複製タイミングを生細胞で可視化できる実験系の構築を試みた。複製タイミングが分かっているゲノム領域にGFPを導入したES細胞株を複数樹立した結果、GFP強度の違いから、GFP挿入領域の複製タイミングが推定可能と結論できる結果を得た。次年度は、この系を使いて、核内コンパートメントの制御因子の網羅的探索を進める。眞貝の担当である「クロマチンリモデリング因子によって如何に転写抑制のエピゲノムがダイナミックに制御されているか」を明らかにする目的で、クロマチンリモデリング因子HELLS/CDCA7複合体によるDNAメチル化制御の解析をスタートさせた。昆虫細胞で必要な因子を高発現させ、精製する系をおおよそ確立したので、in vitroでの解析を進める目途が立った。平谷の担当である「Mb単位のクロマチン構造の一つとして近年見出された核内コンパートメントについて、その制御因子の網羅的探索を行い、核内コンパートメントの分子基盤を明らかにする」研究については、制御因子の網羅的探索のためのレポーターシステムの構築を試み、この実験系が意図した通りに機能することを確認した。(1-1)昆虫細胞で産生したクロマチンリモデリング因子複合体・HELLS/CDCA7、DNAメチル化酵素Dnmt3a, 3b, 3Lを用いて、in vitroDNAメチル化におけるHELLS/CDCA7の役割をヌクレオソームを基質として検討する(眞貝)。(1-3)A/Bコンパートメント形成におけるH3K9メチル化酵素の役割を解析する(眞貝/平谷)。(2-1)昨年度は細胞分化に伴う複製時期変化パターンの異なる4つのゲノム領域にGFP遺伝子をノックイン(KI)したGFP-KI型マウスES細胞を作製し、期待の持てる予備実験結果を得た。今年度は、これらのGFP-KI型ES細胞が複製に伴うコピー数に応じたGFP蛍光強度を示すかを細胞周期及びGFP強度を指標としたセルソーティングとsingle-cell Repli-seq(1細胞全ゲノムDNA複製解析法)を組み合わせて検討する。検討が順調に進めば、未分化ES細胞を用いてCRISPR/Cas9 sgRNAライブラリーによる複製時期制御因子の網羅的探索を行い、核内コンパートメント制御因子の網羅的同定への足がかりを得る(平谷)。眞貝の担当である「クロマチンリモデリング因子によって如何に転写抑制のエピゲノムがダイナミックに制御されているか」を明らかにする目的で、クロマチンリモデリング因子

HELLS/CDCA7複合体によるDNAメチル化制御の解析をスタートさせた。昆虫細胞で必要な因子を高発現させ、精製する系をおおよそ確立したので、in vitroでの解析を進める目途が立った。平谷の担当である「Mb単位のクロマチン構造の一つとして近年見出された核内コンパートメントについて、その制御因子の網羅的探索を行い、核内コンパートメントの分子基盤を明らかにする」研究については、制御因子の網羅的探索のためのレポーターシステムの構築を試み、この実験系が意図した通りに機能することを確認した。(1-1)昆虫細胞で産生したクロマチンリモデリング因子複合体・HELLS/CDCA7、DNAメチル化酵素Dnmt3a, 3b, 3Lを用いて、in vitroDNAメチル化におけるHELLS/CDCA7の役割をヌクレオソームを基質として検討する(眞貝)。(1-3)A/Bコンパートメント形成におけるH3K9メチル化酵素の役割を解析する(眞貝/平谷)。(2-1)昨年度は細胞分化に伴う複製時期変化パターンの異なる4つのゲノム領域にGFP遺伝子をノックイン(KI)したGFP-KI型マウスES細胞を作製し、期待の持てる予備実験結果を得た。今年度は、これらのGFP-KI型ES細胞が複製に伴うコピー数に応じたGFP蛍光強度を示すかを細胞周期及びGFP強度を指標としたセルソーティングとsingle-cell Repli-seq(1細胞全ゲノムDNA複製解析法)を組み合わせて検討する。検討が順調に進めば、未分化ES細胞を用いてCRISPR/Cas9 sgRNAライブラリーによる複製時期制御因子の網羅的探索を行い、核内コンパートメント制御因子の網羅的同定への足がかりを得る(平谷)。
高温超伝導薄膜の超高速ミリ波スイッチング特性の評価

Y-Ba-Cu-O(YBCO)酸化物高温超伝導薄膜の光応答特性について評価し、この超伝導薄膜の超伝導-常伝導転移を利用してミリ波の超高速スイッチングを特性を得ることが本研究の目的であった。厚さ0.2mumのYBCO超伝導薄膜を0.5mm×15mm×15mmの単結晶MgO(100)基板上にレーザアブレーション法により作製した。この膜は基板面に垂直な強いc軸配向した単結晶薄膜で、臨界温度は約90kであった。次に共振周波数24.0GHzのTE_<011>モード銅製円筒空洞(直径15.8mm、長さ23.8mm)を設計・作製し、このミリ波空洞の一方の短絡板中央に直径8mmの穴を設け、この部分にYBCO超伝導薄膜を取り付けた。この空洞の無負荷Q値を測定した結果、Q値は温度の低下と共に上昇し、室温で1.3×10^3、20kで2.6×10^3となった。また、ミリ波透過電力を測定した結果、透過電力は超伝導転移温度の90k程度までは温度の低下と共にほぼ直線的に減少しており、その後急激に減少し、50k程度以下になるとほとんで透過しなくなった。この特性は、2.84GHzの転移温度以下でほとんど透過しなくなる実験結果とは異なり、周波数が高くなったことにより表面抵抗が大きくなり特性があまり良くない。すなわち、良好なミリ波スイッチング特性を得るためにはかなり低温で使用しなければならないことがわかった。さらに、パルス時間幅10ns、波長1.06mumのQスイッチNd:YAGレーザ光パルスをYBCO薄膜に照射し超伝導-常伝導移転させ、空洞内のミリ波エネルギーを外部回路に取り出すことでミリ波スイッチング特性を評価した。その結果、90k以下ではミリ波スイッチングが可能なことが示され、低温ほど特性が良いことがわかった。今後は、多結晶薄膜のミリ波スイッチング特性等の評価を行い、超高速スイッチングとなる条件を検討する予定である。
オクタシアノ系機能性分子磁性材料の設計と研究

我々は最近オクタシアノ錯体[M(CN)_S]^<n->(M=Mo,W)をの構造的多様性と柔軟性に着目して構築素子として一連の強磁性体ボリマー、スピンクラスターの創製に成功した。本研究では初めて前者を単結晶として単離することに成功し、また一次元ポリマーの合成にも成功した。[NiL_2]_<0.5n>[LNi(NC)_3W(CN)_5]_n・3nH_2O(L=2,6-pyridinedimethanol)(2)の構造解析より、結晶は[NiL_2]^<2+>カチオン、[LNi^<II>(NC)_3W^V(CN)_5]_n^<n->ポリマーアニオン、及び溶媒の水分子からなることがわかった。ポリマーアニオンにおいては、二つのNi^<II>と二つのW^V原子が架橋CN基を通して菱形状に繋がっており、それを基本ユニットとして梯子状一次元構造を形成している。Wは八配位であり、八つのCN基の中の三つはNiに架橋配位している。Niはすべて八面体六配位である。磁気測定より2はT_cが約6Kのフェロ磁性体であり、スピンガラス的性質をも持っていることがわかった。以上の結果から[M(CN)_S]^<n->の構造的柔軟性がポリマーにおいても保たれていることがわかり、こうした性質が外場誘起特性の変化に重要な役割を果たしていると考えられる。
製品イノベーションを促進する，PG・PJベースの予算管理システムモデルの構築

本研究は、製品開発プロジェクト(以下PJ)におけるイノベーション促進のために、PJの上位概念であるプログラム(以下PG)に着目し、予算管理システムを中心とするマネジメント・コントロール・システムのモデル構築を目的とするものである。製品開発においては、製品戦略・製品開発戦略に基づく中長期的な開発計画の中に個別の製品開発を位置付けてのイノベーションが求められるが、そのための予算管理を中心とするマネジメント・コントロールの役割は明確でない。そこで中長期的な開発計画に対応するものとしてPGを,個別製品開発に対応するものとしてPJを位置付け、それぞれの内容と関係性を整理して予算管理システムを中心とするマネジメント・コントロール・システムのモデル構築を本研究の目的とした。本研究は3か年を期間として実施するものであり、初年度にあたる2017年度においては製品開発に求められるイノベーションを促進するのに必須の要素として組織学習を位置づけ、その組織学習を促進する為に、予算管理システムを中心とする財務的なコントロール・システムと、理念・事業境界システムを中心とする非財務的なコントロール・システムからなる、マネジメント・コントロール・システムのモデルを仮説として抽出した。しかしながら、研究2年目にあたる2018年度において、非財務的なコントロール・システムの中身をより詳細に具体化する必要から、PJマネジメントのそもそもに立ち返り、活動(PJマネジメントにおけるWBS)とスケジュール・品質(PJマネジメントでのQCDのうちQとD)を非財務的な要素として位置づけ、財務的な要素である予算(PJマネジメントでのQCDのうちC)とセットで、業績管理システムとして定義した。本研究は3か年を期間とする研究であり、1年目はモデル構築とアンケート調査項目の確定、2年目はアンケート調査とインタビュー調査の実施と分析、最終年である3年目は総まとめと論文作成を予定していた。1年目である2017年度においては、文献調査とリサーチサイトでのインタビュー調査に基づき、仮説として検証の為のモデルを構築した。しかしながらアンケート調査を最終化する段階で、リサーチサイトでのより詳細な調査をする必要性が高いと判断し、管理会計分野およびPJマネジメント分野の先行研究に基づき、予算管理に焦点を当てながら、業績管理システムとしてのマネジメント・コントロール・システムを明らかにすることとした。その結果、前年度の2017年に一旦作成したモデルについて修正の必要性が発生している。3か年の全体計画のうち当該年度は3年目にあたり、当初より予定していた全体研究計画では、アンケート調査とインタビュー調査の結果をとりまとめて分析した上で、論文としてまとめることを想定していた。しかしながら、製品開発分野を対象とするPGとPJベースの管理会計研究という、従来の管理会計研究とは異なる探索的な研究ということもあり、仮説としてのモデルの構築に時間を要してしまっている。但し、検証の為のモデルを精緻化するためのインタビュー調査は継続できており、主にインタビュー調査、および文献調査を通じて仮説としてのモデル構築を急ぎ、アンケート調査を早急に実施することを想定している。大枠の仮説としては、予算管理を中心とする業績管理システムの運用を通じての、PG・PJ・職能部門間、またPJチーム内での、垂直のインタラクションと水平のインタラクションの促進、それらのインタラクション促進が組織学習につながり組織としての探索的な活動を刺激すること、その為には、組織目標の共有とその組織目標の中で個別PGとPJを位置付けて組織内で共有することの重要性が明らかとなっており、この仮説をベースに、具体的な検証モデルの構築を急ぐことにしている。モデル構築およびアンケート調査が困難であると判断した場合には、インタビュー調査の頻度・回数を上げるとともに、リサーチサイトでの参与観察を設定し、調査、研究を継続する。参与観察については交渉済であり、リサーチサイトの了承を得ている。本研究は3か年を期間として実施するものであり、初年度にあたる当該年度においてはモデルの仮説構築とアンケート調査実施に向けての質問項目の抽出・精査を試みた。結果、製品開発に求められるイノベーションを促進するのに必須の要素として組織学習を位置づけ、その組織学習を促進する為に、予算管理システムを中心とする財務的なコントロール・システムのみでなく、理念・事業境界システムを中心とする非財務的なコントロール・システムを用いたマネジメント・コントロールを通じて、PGとPJ間、及びPJチーム内やPJ間、またPJ・PGと職能部門長間での、垂直・水平のインタラクションを促進することを最重要とするマネジメント・コントロール・システムのモデルを仮説として構築した。予算管理システムやバランス・スコア・カードといった個別の管理会計システムに着目した研究は多くなされてきたが、マネジメント・コントロール・システム全体としての実証研究や、製品開発業務を対象とする研究は未だ不十分であり、本研究はその点を補う可能性を持つ。本研究は3か年を期間とする研究であり、1年目はモデル構築とアンケート調査項目の確定、2年目はアンケート調査、およびインタビュー調査の実施と分析、最終年である3年目には、総まとめと論文作成を予定としている。その全体計画に沿って、初年度にあたる当該年度に予定していた研究計画はおおむね予定どおり終了できた。

当該年度は、文献調査と従来からのリサーチサイトでのインタビュー調査に基づき、翌年度以降の実証に向けて、仮説としてのモデルを構築することを最重要目標としており、そのモデルが構築されたため、進捗状況としての判断を行った。既に実証に向けてのアンケート調査用の質問項目の精査もほぼ終わっており、研究2年目の半ばからのアンケート調査票の配布に向けて、配布対象の選定等含め、準備を最終化しつつある。一方で、当該研究は対象としての製造業事業者について、大企業のみでなく中小企業も対象とし、組織規模に応じての相違点を明らかにすることも目的としているが、特に中小企業を対象とするインタビュー調査等は未着手である。また、アンケートでの質問項目を最終化する中で、仮説として一旦構築したモデルの一部修正が発生する可能性もあり、アンケート調査実施に向けての最終準備を慎重に進める必要がある。本研究は、製品開発プロジェクト(以下PJ)におけるイノベーション促進のために、PJの上位概念であるプログラム(以下PG)に着目し、予算管理システムを中心とするマネジメント・コントロール・システムのモデル構築を目的とするものである。製品開発においては、製品戦略・製品開発戦略に基づく中長期的な開発計画の中に個別の製品開発を位置付けてのイノベーションが求められるが、そのための予算管理を中心とするマネジメント・コントロールの役割は明確でない。そこで中長期的な開発計画に対応するものとしてPGを,個別製品開発に対応するものとしてPJを位置付け、それぞれの内容と関係性を整理して予算管理システムを中心とするマネジメント・コントロール・システムのモデル構築を本研究の目的とした。本研究は3か年を期間として実施するものであり、初年度にあたる2017年度においては製品開発に求められるイノベーションを促進するのに必須の要素として組織学習を位置づけ、その組織学習を促進する為に、予算管理システムを中心とする財務的なコントロール・システムと、理念・事業境界システムを中心とする非財務的なコントロール・システムからなる、マネジメント・コントロール・システムのモデルを仮説として抽出した。しかしながら、研究2年目にあたる2018年度において、非財務的なコントロール・システムの中身をより詳細に具体化する必要から、PJマネジメントのそもそもに立ち返り、活動(PJマネジメントにおけるWBS)とスケジュール・品質(PJマネジメントでのQCDのうちQとD)を非財務的な要素として位置づけ、財務的な要素である予算(PJマネジメントでのQCDのうちC)とセットで、業績管理システムとして定義した。
アジアの経済発展をめぐる経済システムと社会システムの相関についての経済社会学的研究

経済発展は、必ずしも経済的要因だけで達成されるものではなく、特にアジアの発展途上国の経済システムと社会システム(下位体系)の相関関係を分析すると、経済システムはその国や地域固有の社会構造によって規定されていることがわかる。この点従来多くのアプローチは全体社会と経済システムの関係から捉えてきたが、経済社会学の視点に基づく本研究は、社会システム(下位体系)を、社会集団や地域社会という「社会システム」、生活様式の「生活システム」、社会的規範と文化的価値に基づく行為態度という「行為システム」の3つに分けて考察した。この結果、固有の社会構造に応じた多様な経済発展の経路が存在し、この固有の社会システム(下位体系)を考慮することが、地域住民にとって望ましい適正規模の経済発展につながる点、またそれは社会システム(下位体系)の水準上昇である社会発展をめざす社会開発によって可能になる点が、明らかになった。
不安行動惹起遺伝子の特定と治療法開発

不安障害、パニック障害の原因は今のところ不明である。本研究は、行動学的に不安様症状を呈するミュータントマウス(bv)の原因遺伝子を明らかにすること、不安障害に至る分子メカニズムを明らかにすることを目的とした。その結果、bvの原因遺伝子は神経細胞だけに発現する選択的スプライシング調節因子であるSrrm4であることが判明した。成体マウスにおいてGABA A受容体γ2サブユニット(Gabrg2)のスプライシングバリアントの発現比率が対象群とは異なることが確認され、本遺伝子がヒトGABA神経系機能調節に関わることがうかがわれた。さらに、初代培養ニューロンにSrrm4ノックダウンを行う実験系を確立した。Bronx Waltzer(bv)マウスは、常染色体劣性形式をとる自然発生型の難聴モデルとして知られ、内耳コルチ器の内有毛細胞が変性・細胞死を起こすことが特徴である。本マウスの原因遺伝子として選択的スプライシングに関与するSrrm4が特定されて内耳におけるスプライシング調節異常の結果、内耳の変性が生じることが示された。bvマウスの行動的特徴として明暗試験、高架式十字迷路における不安亢進が認められ、情動面において不安表出のつよいフェノタイプがある。生後6週齢bvの大脳皮質、特に帯状回皮質、体勢感覚皮質ではパルブアルブミン(PV)陽性GABA性介在ニューロンの発現が顕著に低下しているため、不安亢進の背景に抑制神経系の異常が関与していることが予想される。Srrm4の異常がGABA性介在ニューロンの構築・機能異常を引き起こし、その結果不安様行動を示すようになると考えられる。そこで本年度は中枢神経系におけるSrrm4 mRNAの発現パターンを発達的に検討した。またGABA性介在ニューロン異常の出現時期を面積組織学的に検討した。その結果、生後早期から海馬のアンモン角および歯状回、小脳の顆粒細胞層、嗅球の細胞層でSrrm4 mRNAの強い発現が確認された。生後3週までのPV陽性GABA性介在ニューロンの発現は対照群、bv群に差がなかった。この点から、生後1ヶ月以降に介在ニューロンの異常が出現する神経変性の可能性が考えられた。遺伝性難聴を示すBronx waltzer(bv)マウスは、行動および組織学的特徴として8週齢の時点で不安様行動の亢進および皮質領域におけるパルブアルブミン(PV)陽性GABA神経細胞の減少が認められている。bvマウスの原因遺伝子であるSrrm4はneuron特異的に発現する選択的スプライシング調節因子であるが、中枢神経系における役割は明らかになっていない。本年度我々は、GABA神経系の発達・機能調節においてSrrm4が関与すると仮定し、その役割を明らかにするため、電気生理学的検討および遺伝子発現解析を進めた。マウス脳スライスにおいて皮質および扁桃体領域神経細胞をホールセルパッチクランプし、薬理学的操作によりグルタミン酸作動性入力を阻害して自発性抑制性シナプス後電流(sIPSC)を記録した。その結果、6週齢bvマウスにおけるsIPSCsの低下が観察された。Srrm4によるスプライシング調節を受ける可能性のある候補遺伝子について特にGABA神経系に関与する遺伝子に注目し、real time PCR法を用いた遺伝子発現解析を行った。その結果、成体マウスにおいてGABA A受容体γ2サブユニット(Gabrg2)のスプライシングバリアントの発現比率が対象群とは異なることが確認された。これらの点から、GABA A受容体の機能的異常がbvマウスで生じている可能性が考えられた。原因遺伝子Srrm4はneuron特異的に発現する選択的スプライシング調節因子で中枢神経系発生や発癌に関する役割が解明されつつある。我々はGABA神経系の発達・機能調節においてSrrm4が深く関与すると仮定し、その役割を明らかにするため、電気生理学的検討および遺伝子発現解析を進めた。マウス脳スライス皮質・扁桃体領域神経細胞をホールセルパッチクランプし、薬理学的操作によりグルタミン酸作動性入力を阻害して自発性抑制性シナプス後電流(sIPSC)を記録した。6週齢bvマウスにおけるsIPSCsの低下が観察されGABA系の関与が見出された。Srrm4によるスプライシング調節を受ける候補遺伝子について特にGABA神経系に関与する遺伝子に注目し、real time PCR法を用いた遺伝子発現解析を行ったところ、成体マウスにおいてGABA A受容体γ2サブユニット(Gabrg2)のスプライシングバリアントの発現比率が対象群とは異なることが確認された。最終年度はGABA A受容体γ2サブユニットの機能的異常を解明するため、初代培養ニューロンにSrrm4ノックダウンを行う実験系を作成した。まずSrrm4shRNA発現ベクター作成、レンチウイルスへのパッケージ、導入後のSrrm4発現およびGABA A受容体γ2サブユニット発現の関連性を検討し、bvマウスにおける不安行動の機序の一端が明らかとなった。

その結果、bvの原因遺伝子は神経細胞だけに発現する選択的スプライシング調節因子であるSrrm4であることが判明した。成体マウスにおいてGABA A受容体γ2サブユニット(Gabrg2)のスプライシングバリアントの発現比率が対象群とは異なることが確認され、本遺伝子がヒトGABA神経系機能調節に関わることがうかがわれた。さらに、初代培養ニューロンにSrrm4ノックダウンを行う実験系を確立した。原因遺伝子の脳内発現部位ならびに発現時期を同定し、ターゲットとなるGABA機能関連遺伝子の候補をスクリーニングできた。現在、bv遺伝子(Srrm4)の機能不全が不安にどのように関与するのかについて、分子メカニズムの解明の作業に移行しているため。小児神経学2年間で得られた成果を元に、不安病態の分子メカニズムの解明のための基盤的研究を一層進める。パッチクランプで得られたGABA系受容体異常は鍵となる所見であり、原因遺伝子との関連を詳細に検討していきたい。また、ベンゾジアゼピン薬物によるレスキューを図ることで、精神科臨床に役立つ知見を集積していきたい。原因遺伝子の解明がなされたため、その分子発現を発達期に応じて免疫組織化学的に明らかにする事ができた点と遺伝子RNAの発現をIn situ hybridtizationで確認できたため。また、行動異常発現年齢における上記分子の機能異常との関連を研究できる素地が確立したため。安価な研究試薬を一括購入して、効率よく研究に使用したことから物品費使用額が当初予定より減った。また、研究協力者について謝金が不要となったため人件費・謝金が減った。初年度成果を元に不安病態の解明を目指してモデル動物を使用した基盤的な研究を進める。とくにニューロンレベルの機能、膜機能をパッチクランプによる方法で明らかにしていき、膜機能が不良な場合はそのレスキューを目指す治療薬物の検討を行いたい。分子生物学的研究ならびに免疫組織化学的研究のための試薬購入費とする。および研究協力者を予定しているため、その人件費に使用する。
熱衝撃を受けたセラミック軸受球の巨視的割れおよび接触損傷に対する信頼性評価

単一熱衝撃負荷を受けた窒化ケイ素製セラミック球の巨視的割れ(熱衝撃破壊)およびリングクラック発生に対する強度信頼性を評価した.初めに,水中急冷熱衝撃試験を通じて熱衝撃破壊データを取得した.次に熱衝撃を受けたセラミック球に対する球圧子押込み試験を通じてリングクラック発生データを取得した.最後に,破面観察や破壊力学的アプローチを通じて熱衝撃破壊およびリングクラック発生メカニズムを明らかにし,それぞれの強度評価手法を提案した.本年度では,初めにセラミック軸受球に対応した自由落下式水中急冷熱衝撃試験機を構築した.その後,構築した試験機を用いて1セラミック軸受球の熱衝撃による巨視的割れ形態と臨界温度差および2熱衝撃後の接触強度と損傷形態を調査した.その要約を以下に示す.1球径3/8inchおよび9/32inchの2種類について水中急冷熱衝撃試験を実施した.き裂発生温度差に対してき裂発生確率を割り付けてワイブル解析を行い,臨界温度差を決定した.その結果,試験片寸法の増大とともに臨界温度差は低下し,ワイブル理論に基づき評価できた.また熱衝撃を受けたセラミック軸受球は,表面層に巨視的なき裂が発生し,分岐を繰り返しながら進展していた.さらに割れた試験片について破面観察を行った結果,極表面層に介在物が観察された.したがってセラミック軸受球の熱衝撃による巨視的割れは,極表面層に存在する介在物周りに最大引張熱応力が作用し,応力拡大係数が臨界値に到達して起こると考えられる.2熱衝撃を受けたセラミック軸受球(熱衝撃材)および処女材に対して球圧子押込み試験を実施した.このとき熱衝撃材は,1で得られた実験結果を考慮して,巨視的割れが発生しなかった試験片について調査し,初期に発生するリングクラック(RC)を破壊の指標とした.その結果,巨視的な観察からはRC発生形態に大きな相違は観察されなかった.しかしながら,熱衝撃材のRC発生荷重は処女材と比較して熱衝撃温度差が大きいほど低下し,ばらつきも大きくなった.RC発生位置もまた処女材と比較してばらつく傾向が見られた.以上のことより,熱衝撃を受けたセラミック軸受球に対する基礎的な強度特性および破壊形態のデータベースが得られた.球径15/32inchの窒化ケイ素セラミック軸受球(以下,セラミック球)に対する水中急冷熱衝撃の追実験を実施することで巨視的割れを伴う熱衝撃破壊する温度差や破面観察による破壊形態のデータベースをさらに追加した.構築したデータベースを基に熱衝撃破壊発生温度差とその統計的性質についてワイブル分布と有限要素法(FEM)解析の適用および応力拡大係数と仮想等価き裂長さを組み合わせた破壊クライテリオンの導入によって力学的な観点から検討した.以下に明らかにした事柄を示す.1FEM解析から得られた熱衝撃破壊発生温度差における熱応力と等価き裂長さとの関係は,窒化ケイ素セラミックスの4点曲げ試験から得たデータとともに破壊クライテリオンを適用することによって統一的に評価することができた.すなわちこのことは,セラミック球の熱衝撃による破壊起点は曲げ破壊と同様に極表面に存在する製造欠陥(介在物)であることを示している.ゆえにセラミック球の熱衝撃破壊は,極表面層に存在する製造欠陥周りに引張熱応力が作用して臨界値に到達したとき,1本のき裂が発生することによって起こる.その直後,球形に依存した軸対称の引張熱応力によってき裂進展と分岐が起こることを明らかとした.2セラミック球の熱衝撃破壊発生温度差の統計的性質を明らかにするために,ワイブル分布に破壊クライテリオンを組み合わせることで欠陥寸法分布を導出した.その後,破面観察から得た製造欠陥寸法から推定した等価き裂長さのワイブルプロットと比較した.その結果,推定値と実験値はよく一致し,熱衝撃発生温度差のばらつきは製造欠陥のばらつきに支配されることを明らかとした.熱衝撃を受けたセラミック軸受球の巨視的割れに関する基礎的データベースは十分構築できた.さらに研究計画通り力学的な観点から強度特性を評価して定量的に明らかにすることができた.現在,熱衝撃後の接触損傷特性(1接触強度,2接触強度のばらつき,3リングクラック発生位置)に関してデータベースを詳細に構築するとともに応力拡大係数を破壊クライテリオンとして力学的観点から調査を行っている.しかしながら,いまだ十分に解明できていない点がある.以上のことより,おおむね順調に進展していると自己評価した.本研究では,高温環境下で使用される機械構造物のハイエンド部品としての市場が拡大している窒化ケイ素製セラミック軸受球(セラミック球)に対して,実環境で経験する熱衝撃を受けた場合の巨視的割れ(熱衝撃破壊)および接触損傷に対する信頼性をそれぞれ体系的に評価した.具体的には,水中急冷したセラミック球の熱衝撃破壊およびリングクラック発生強度特性についてデータベース化するとともにそれらの損傷メカニズムを解明し,以下の知見を得た:1熱衝撃破壊は,極表面層に存在する製造欠陥を起点として,引張熱衝撃応力によって1本のき裂が発生する.その後,形状に依存したフープ引張熱応力によってき裂は分岐進展する.2熱衝撃破壊強度は,基礎データとなる窒化ケイ素セラミックスの4点曲げ試験から得られる曲げ強度と欠陥寸法のデータから推定できる.3熱衝撃を受けた場合,リングクラック発生強度は低下し,そのばらつきは増大する.また,リングクラック発生位置は,処女材と比較して接触境界に近づく.これらは,熱衝撃および大気中での加熱による酸化の複合的な影響によって生じる.

4リングクラック発生強度は,Gクライテリオンに基づく簡易なモデルによってFEM解析から熱応力を推定すれば予測できる.以上より,実環境で経験する熱衝撃を受けたセラミック球の熱衝撃破壊およびリングクラック発生強度特性についてデータベース化を行い,それらの損傷メカニズムを実験および力学的解析より明らかにすることができた.その結果,2および4に示すように熱衝撃後の巨視的割れおよびリングクラック損傷に対して評価手法を提案できた.本成果は,セラミック球を高温実環境下で使用する場合を想定した強度信頼性設計のための基礎的知見となることが期待できる.単一熱衝撃負荷を受けた窒化ケイ素製セラミック球の巨視的割れ(熱衝撃破壊)およびリングクラック発生に対する強度信頼性を評価した.初めに,水中急冷熱衝撃試験を通じて熱衝撃破壊データを取得した.次に熱衝撃を受けたセラミック球に対する球圧子押込み試験を通じてリングクラック発生データを取得した.最後に,破面観察や破壊力学的アプローチを通じて熱衝撃破壊およびリングクラック発生メカニズムを明らかにし,それぞれの強度評価手法を提案した.当初の計画通り,熱衝撃を受けたセラミック軸受球の巨視的割れおよび接触損傷に関するデータベース化を進めることができた.まだデータベースとしては十分とは言えない段階ではあるが,それぞれの強度特性や破壊形態の知見が得られた.ゆえに,おおむね順調に進展していると自己評価した.熱衝撃後の巨視的割れに関する評価は計画通りに進めることができたため,最終年度では,熱衝撃後の接触損傷についてデータベースを基に接触損傷特性について力学的な観点から明らかにする.特に接触損傷では,急冷に伴って極表面層に発生する微視的損傷に加えて加熱中の高温酸化の影響も受けていると予想しており,試験方法を工夫して実験的にアプローチすることも検討している.材料力学,材料強度学,破壊力学熱衝撃による巨視的割れに関して,さらに異なる球径のセラミック軸受球に対して実験を行い,破壊形態,臨界温度差およびその確率特性に関してデータベース化を進める.その後,FEM解析およびデータベースを基に破壊力学観点から巨視的割れ発生と臨界温度差の関係について理論的に検討する.熱衝撃後の接触損傷に関して,特に1接触強度の低下,2接触強度のばらつき,3リングクラック発生位置のばらつきの3点に注目し,追実験を行うとともに,それらの関連性についてさらに実験的に検討する.その後,データベースを基に破壊力学的観点から3点について理論的に検討する.当初予定をしていた熱衝撃後の接触損傷に関する研究について,予想と異なる結果を生じたため計上した予算を執行できなかった.次年度,研究計画を見直して実施する.接触損傷試験について研究計画を再度見直しを実施し,再研究計画に沿って試験片購入や実験的アプローチによる消耗品に計上する予定である.