hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
二重磁気共鳴法による希薄ドープ半導体の超低温・高磁場でのスピンダイナミクスの研究

Si:Pは磁気共鳴型量子コンピュータの有力な候補デバイスとされており、量子計算のために必要とされる1 K以下の超低温および3テスラ以上の高磁場中で磁気共鳴測定を行う。昨年度までに、凹球面と平面からなるオープンなミラー型共振器の開発等を行うとともに、ESRシステムの感度を改善し、標準試料として酸化マグネシウム中の希薄なマンガンイオンや、有機ラジカルDPPHのESRを行った。最終年度には、Si:PのESRに再び挑戦し、超低温域のESR測定の高感度化に成功した。さらに動的核偏極によりリン核スピンを50%まで偏極させることに成功した。並行して、共振器の平面ミラーをピエゾアクチュエータを用いて可動式にすることで周波数を調整できるようにした。また、平面ミラーを金薄膜で構成したものを作成し、NMRが可能であることを示した。Si:PについてはDNP-NMR信号などの純粋な二重共鳴信号の観測には至らなかったので、さらに共振器構造を変更し、開発を行った。これらの成果を物理学会等の学会において多数発表し、研究協力者の大学院生が発表賞を受賞した。研究期間全体として高周波超低温二重磁気共鳴装置の開発に成功した。特に、このシステムは、ピエゾアクチュエータを用いた共振器調整機構や、金薄膜を用いることによって周波数の異なる磁気共鳴を可能とする機構などの特徴をもつものである。今後、さらに共振器構造を改良することにより、量子コンピュータ候補デバイスであるSi:Pのスピンダイナミクスを直接観測することができるであろう。磁気共鳴型量子コンピュータの有力な候補デバイスである、シリコン半導体中に希薄にリンをドープした試料(Si:P)について、量子計算のために必要とされる1 K以下の超低温および3テスラ以上の高磁場中で電子スピン共鳴(ESR)や核磁気共鳴(NMR)測定による基礎研究を行った。まず装置開発を行い、室温から0.1 K程度の超低温領域までの測定が可能なシステムを構築するとともに、特殊な共振器の開発により、ESR/NMR二重磁気共鳴測定が可能になった。このシステムを用いてSi:PのESR測定を行い、最大50%(熱平衡の数百倍)のリン核スピンの偏極を観測した。さらに詳細な測定を国際共同研究により行った。平成26年度における当初の計画どおり、共振器開発、希釈冷凍機磁気共鳴装置の開発等、おおむね順調に研究が進展している。特に、希釈冷凍機をもちいた磁気共鳴システムを完成させ、それを用いてESR信号検出に成功したことから、十分に成果が得られていると判断される。組み上げた希釈冷凍機ESRシステムを用いて希薄ドープSi:PのESR測定を行う。さらに、共振周波数をより感度の良い位置に調整できるように、ピエゾアクチュエーターを用いた可動機構を組み込み、周波数を希釈冷凍機に組み込んだあとにも変化させられるようにする。また、薄膜平面ミラーを用いた共振器を用いてESR測定、NMR測定が可能であることを確かめる。ESR測定において動的核偏極が観測されることを確認した後、ESR/NMR二重磁気共鳴測定にすすむ。ESR感度が向上しない場合、原因によっては、パーツの新規購入や検出方法の変更、共振器形状の変更を検討する。これまでの成果について論文発表を目指す。
比例論史におけるダイナミックシンメトリー理論の意味に関する研究

本年度は、これまでに収集したハンビッジの著作を研究のためにテキストデータにした。特にマイクロフィルムからのラスターデータにノイズが多く、その除去に努めた。そしてハンビッジの著作を再構成し、古代ギリシア芸術の比例法についてのハンビッジの仮説が、同時代の数学史家T.HeathやG.Allmanの歴史認識の影響を受けていることを明らかにした。また19世紀後半から20世紀初頭におけるアメリカ美術の変動やアクロポリスの研究の状況など、ダイナミックシンメトリー理論(DS理論)が提唱された文化的背景について考察した。次に、DS理論の影響を研究する一環として、日本において同埋論を取りあげた建築関係の論考(武田五一・村田治郎・服部勝吉・杉山信三・江山正美・瀧澤眞弓・藤島亥治郎などによる)について考察した。その結果、日本での同理論の受容の実態として以下のことが判明した。1923年に安井武雄がDS理論を論じて以来、同理論は海外の新理論として度々紹介、検討がなされたが、四天王寺や不審庵といった日本の空間との関係で論じられることもあった。しかも、同理論は日本建築のプロポーションの解析にとどまらず、日本の古代建築の作図法の推定や『作庭記』の読替などに援用された。以上は、DSが古代エジプトやギリシア、及びインドのみで使用されたとするハンビッジの主張に反するものであり、日本における同理論の展開の特質として位置づけられる。また日本での論説の一部にDS理論に対する否定定的見解が見られるものの、1920年代のR・カーペーターやE・ブレイクによる論文のような客観的な批判論文は、これまでに収集した日本の論考にはない。本年度の計画は、ジェイ・ハンビッジとダイナミックシンメトリー理論に関する資料収集を可能な限り行い、その内容の整理、および既往研究の検証などを行うことであった。まず資料収集については、これまでにハンビッジの著作(初版)を含め、ダイナミックシンメトリー理論に言及した内外の論文・文献を総計約130点収集し、他にハンビッジの未発表原稿やドローイングの複写を入手した(収集作業は今後も継続する)。収集した資料については、内容にもとづき「分析対象となる史料」と「参照すべき既往研究」に分類した。史料に関しては、ハンビッジの論理やダイナミックシンメトリー理論の基礎概念について、古代思想や他の比例論をふまえて批判的に検討を加えるとともに、当時の論争や同理論の援用について整理を行った。既往研究については、検証を行うことで、信憑性が高いとされる戦後の研究にも一部に誤りが存在することも判明した。またパルテノン神殿やエレクテイオンに関するハンビッジの研究については、ハンビッジの著作の記述に、部材の曲線や装飾の位置などに関して不明瞭な部分が散見されたため、これについては実際にアクロポリスにおいて情報収集を行い、確認を行った。なお2004年9月に、この理論に関する基礎概念やハンビッジの論理に関して、研究代表者の論文が『日本建築学会計画系論文集』第583号(査読付)に掲載された。その内容は、ハンビッジの論理の矛盾、および基礎概念の原義に焦点をあててダイナミックシンメトリー理論の本質を明らかにするものである。
中国特色社会主義の多角的研究

本研究の多くの部分は研究代表者・分担者が所属する社会主義理論学会の協力を得た。特に中国の研究者との交流を重視し、2013年12月に12名の中国人研究者を招き、「中国特色社会主義の行方と理論問題」の主題で第四回日中社会主義フォーラムを開催した。2015年4月には中国人研究者1名を招き講演会「『さあ「資本論」を読んでみよう』について」を開催した。2016年3月には四名の中国人研究者を招き、「中国社会主義の多様性」を主題に第五回日中社会主義フォーラムを開催した。いずれも社会主義理論学会と当科研費プロジェクトの共催である。参加者・集会報告などはいずれも社会主義理論学会HPに掲載されている。平成25年度の主要な研究実績は、第四回日中社会主義フォーラム開催であった。第四回日中社会主義フォーラム「中国特色社会主義の行方と理論問題」は2013年12月21日、22日両日、慶應義塾大学三田校舎北館3F大会議室で開催された。研究代表者大西広、研究分担者瀬戸宏、田上孝一、松井暁が会員である社会主義理論学会が主催し、慶應義塾大学東アジア研究所および当科学研究費補助金「中国特色社会主義の多角的研究」プロジェクトが共催であった。参加者は約60名に達した。中国から12名の研究者を招き報告を受け、日本側からは当科研費メンバー全員を含む8名が報告した。中国特色社会主義をテーマとした日本で数少ないシンポジウムとして、非常に貴重であり、大きな成果をあげたといえよう。フォーラムの主要内容、予稿集は社会主義理論学会HPに専用ページを設けて掲載されているので参照していただきたい。http://sost.que.jp/myweb_017.htmこのほか、研究代表者、研究分担者はそれぞれ関連する個別研究をおこなった。1.平成26(2014)年度は、研究計画に記したように、研究代表者、分担者の個人研究を中心とした。同時に、研究代表者、分担者は、全員が会員である社会主義理論学会の研究集会(年1回)、研究会(年3回)その他に参加し、研究内容の交流に努めた。2.研究代表者・大西広は、論文「中国:社会主義をめざす資本主義」(『季論21』第25号、2014年7月)を発表し、中国特色社会主義の現状を経済面から分析した。研究分担者・瀬戸宏は、論文「中国特色社会主義をどう考えるかー社会主義の初期段階、新民主主義、開発独裁」(『情況』2014年5・6月号)を発表し、中国特色社会主義の特徴を社会主義の初期段階、新民主主義、開発独裁の三方面から分析した。研究分担者・田上孝一は、論文「毛沢東の矛盾論について」(『東京電機大学総合文化研究』第12号、2014年12月)を発表し、今日においても中国特色社会主義の重要な理論基礎となっている毛沢東思想の分析を『矛盾論』を中心におこなった。研究分担者・松井暁は、論文「「自由・平等・協同」か「自由・平等・所有・功利」か」(関西唯物論研究会編『唯物論と現代』第52号、2014年11月)を発表し、中国特色社会主義が社会主義を主張している以上必然的に含む倫理価値観について考察した。3.ここに記したものは、研究代表者・分担者の平成26年度の主要な研究成果であり、これ以外にも多くの研究成果を得ている。その詳細は13.研究発表(平成26年度の研究成果)を参照していただきたい。本年度の研究は、研究課題「中国特色社会主義の多角的研究」にふさわしく、多方面から中国特色社会主義の現状とその理論諸方面を考察した内容豊かなものであったと言えよう。2015年4月26日に中国人研究者余斌氏(中国社会科学院マルクス主義研究院研究員)を招き講演会「『さあ「資本論」を読んでみよう』(荘厳・角田史幸訳こぶし書房)について」を開催した。『さあ「資本論」を読んでみよう』は余斌氏の著書で、その日本語訳が刊行されたのを機に、講演会を企画したものである。これは社会主義理論学会2015年度(第26回)研究集会を兼ねるものであった。48名の参加があり、余斌氏との間で活発な質疑応答が行われた。講演会の詳細な内容報告は社会主義理論学会HPに掲載されている。2016年3月5日、6日中国から四名の研究者を招き、「中国社会主義の多様性」をテーマとして第5回日中社会主義フォーラムを慶応大学三田校舎で開催した。招聘した研究者は、李延明(中国社会科学院マルクス主義研究院研究員)、張光明(北京大学国際関係学院教授)、邱海平(中国人民大学経済学院教授)、王進芬(南京師範大学公共管理学院教授)、それに日本側研究者六名を合わせ、計十名の研究者が報告した。今回のフォーラムの趣旨は、あえて考え方の異なる中国側研究者を招き、中国社会主義を巡る中国国内のさまざまな見解の一端を示すことであった。李延明、張光明氏は中国社会主義の現状に否定的で民主化の必要性を強調し、邱海平、王進芬氏は中国特色社会主義に肯定的であった。

報告者の見解の相違を反映してフォーラムでは活発な討論が行われ、傍聴者を含めたフォーラム参加者は主催者の予想を大幅に上回り延べ百名余りに達し、フォーラムは大きな成功を収めた。フォーラムでの発言原稿は社会主義理論学会HPに掲載されている。このほか、研究代表者、分担者は個人研究として別稿の研究成果を発表した。本研究の多くの部分は研究代表者・分担者が所属する社会主義理論学会の協力を得た。特に中国の研究者との交流を重視し、2013年12月に12名の中国人研究者を招き、「中国特色社会主義の行方と理論問題」の主題で第四回日中社会主義フォーラムを開催した。2015年4月には中国人研究者1名を招き講演会「『さあ「資本論」を読んでみよう』について」を開催した。2016年3月には四名の中国人研究者を招き、「中国社会主義の多様性」を主題に第五回日中社会主義フォーラムを開催した。いずれも社会主義理論学会と当科研費プロジェクトの共催である。参加者・集会報告などはいずれも社会主義理論学会HPに掲載されている。平成26年度の研究を通して、中国特色社会主義の現状と特質をより明らかにすることができた。特に研究代表者・分担者は、中国特色社会主義の「社会主義」の要素の分析に力を注いだ。中国の「社会主義」要素は、日本ではほとんどの場合単に「保守性」としかとらえられないが、本研究を通してそれには中国社会に対する積極的肯定的側面もあることがある程度明らかになった。このような視点は、日本の現代中国研究ではほとんどみられないものである。平成26年度には、9.研究実績の概要および13.研究発表(平成26年度の研究成果)に記したかなり豊かな研究成果をあげることができた。また、平成26年度の研究を通して、平成27年度の研究実施への展望も開けることができた。しかし、中国特色社会主義はそれ自体が政治・経済・社会および国際的要素がからみあった複雑な内容をもつものであり、その特質の解明には今後なお一層の努力が必要とされる。これらは、平成27年度の課題となる。以上が、平成26年度の研究は「おおむね順調に進展している」と自己判断する理由である。経済学平成27年度の研究実施計画は次の通りである。平成25年度、26年度と同様に研究代表者、分担者全員が参加する社会主義理論学会を通して研究をおこなう。1.平成27年9月に中国・中山大学で開催が予定されている第五回中日社会主義フォーラムに参加し論文発表する。研究代表者、分担者のほか、社会主義理論学会会員数名にも旅費を支給し参加・論文発表を促す。2.平成27年4月26日に開催が予定されている2015年度社会主義理論学会研究集会に中国から研究者を招き学術交流をおこなう。3.その他、研究代表者、分担者は個人研究の形で中国特色社会主義について研究を深める。申請段階での本年度主要研究内容である第四回日中社会主義フォーラムを、予定通り開催することができた。中国側から12名の研究者を招き日本側も8名が参加するというかなり規模の大きなフォーラムであったが、参加者全員がフォーラムの主題に沿った学術報告をおこない、活発な討論がおこなわれ、参加者の満足度も高かった。傍聴者も含めた参加者は60名に達し、社会主義をテーマとする研究集会として予想を上回る人数であった。第四回日中社会主義フォーラムは大きな成功を収めた。このほか、科研費メンバーは個別研究としても成果をあげることができた。平成25年度の研究は当初の計画以上に進展している、と考える理由である。松井教授が来年度に2万円程度の繰り越し、研究代表者の大西が約4万円の繰り越しとなったが、これは来年度に中国で本科学研究費主催のシンポジウムを開催する際の費用として使われる。
難治性多発性骨髄腫に対する「小胞体ストレス誘導療法」の確立

多発性骨髄腫(MM)にボルテゾミブ(BZ)/マクロライド(CAM)を同時に作用させ,プロテアソーム/オートファジーを同時阻害することでERストレス負荷によるアポトーシスが誘導される。ミスフォールドタンパク質はHDAC6とダイニンとの協働によりアグリソームへ輸送され取り込まれる。BZ/CAM処理によりアグリソームが形成される,ここにHDAC6阻害剤ボリノスタットを同時添加すると, ERストレス負荷の増大と強力なアポトーシスが誘導された。プロテアソーム,オートファジー,アグリソーム間の巧妙な細胞内ネットワークの存在が示唆され,これを標的とするMM新規治療法の可能性が示唆された。マクロライド系抗生剤クラリスロマイシン(CAM)は,多発性骨髄腫(MM)細胞や乳癌細胞株ならびにマウス胎生線維芽細胞(MEF)に対してオートファジー阻害活性を有することを明らかにした。また,CAM単独添加培養では細胞毒性を発現しないが,プロテアソーム阻害剤ボルテゾミブ(BZ)と併用することで殺細胞効果が増強した。これは,細胞内二大タンパク質分解機構であるオートファジー・リソソーム系とユキキチン・プロテアソーム系とを同時に阻害することで,小胞体(ER)ストレス応答を介したアポトース誘導が増強したと考えられる。一方,正常な立体構造として折りたたまれないミスフォールドタンパクは凝集体を形成し,さらにヒストン脱アセチル化酵素6(HDAC6)とダイニンとの共同によりアグリソームを形成することが知られている。そこでMM細胞株に対して,HDAC6阻害活性を有するボリノスタット(SAHA)をBZ/CAM同時添加培養系に追加したところ,ERストレス負荷はさらに著増しアポトーシス誘導が亢進した。また,BZ/CAM同時添加により,ビメンチン陽性のアグリソームが核膜周囲が形成され,この周囲にはオートファゴソーム・オートリソソームおよびミトコンドリアの集簇像が観察された。しかし,これらアグリソーム・細胞内小器官の集簇は,SAHAの添加により抑制された。また,BZ/CAM/SAHAの3剤併用時には,ERストレス性のアポトーシス誘導転写因子CHOPの発現が著増し,CHOPノックアウトマウス由来のCHOP-/-MEFならびにsiRNAによるCHOPノックダウンMM細胞株では,この殺細胞増強効果は著しく減弱した。以上より,細胞内二大タンパク質分解系とアグリソーム形成には,巧妙なネットワーク機構が形成されていると考えられ,これを計画的な遮断することでERストレス負荷を介した細胞死が効率的に誘導されることが示唆された。現在,CAMの阻害活性における標的分子の探索を進めている。多発性骨髄腫(MM)は単クローン性γ-グロブリンの産生を特徴とする難治性腫瘍である。小胞体(ER)内腔に不良タンパク(unfolded protein )が蓄積すると,ユビキチン化されてプロテアソームで分解されるが,この許容量を上回る不良タンパクの蓄積によりアポトーシスが誘導される。筆者はこれまで,ユビキチン-プロテアソーム系とオートファジー-リソソーム系およびER三者間の細胞内ネットワークに着目してきた。難治性MMの新規治療を目指して,本研究では1筆者らが発見したマクロライド系抗生剤のオートファジー阻害活性における「標的分子」の同定を行い,2プロテアソーム阻害剤とマクロライドとの同時併用で期待されるERストレス負荷を介した強力な細胞死誘導効果を,「分子レベル」と動物実験による「治療効果」の両面から検証することが本研究の主目的である。各種マクロライド抗生剤の中で,15員環マクロライド化合物であるアジスロマイシン(AZM)が最も強いオートファジー阻害活性を発現することが判明した。また,プロテアソーム阻害剤ボルテゾミブ(BZ)との併用により細胞内二大タンパク質分解機構を同時に阻害することで,ERストレス負荷の増大,特にアポトーシス誘導性転写因子CHOPを介してMM細胞のアポトーシスが効率的に誘導されることを明らかにした。このAZMのオートファジー阻害活性における標的分子を同定する目的で,機能性磁性ナノ粒子(FGビーズ)にAZMを固相化し,アフィニテイー精製による「AZM結合分子」同定が進行中である。現在FGビーズ表面に光感受性クロスリンカーを用いたAZM固相化の至適条件もほぼ確立した。各種マクロライド系抗生剤の中で,アジスロマイシンがクラリスロマイシン,エリスロマイシン,ジョサマイシンに比して最も効果的にオートファジーの流れ(flux)と止める作用を有することが明らとなった。また,ボルテゾミブとの併用時における骨髄腫の殺細胞効果ならびにERストレス増強負荷は,これらマクロライドのオートファジー阻害効果の比活性と一致し,AZMとBZとの併用が最もと強力な殺細胞効果の増強が観察された。また,機能性ナノ粒子(半田ビーズ)へのAZMの固相化条件設定もほぼ確立した。細胞内にはオートファジー・リソソーム系とユビキチン・プロテアソーム系の2つの主なタンパク質分解系が作動している。細胞内アミノ酸のリサイクル機構として機能しているオートファジーは、現在までに、低酸素・低栄養環境下でのがん細胞の増殖の他、がん幹細胞の維持にも重要であるとの報告がなされている。これまで筆者は、オートファジー及びユビキチン・プロテアソーム系のタンパク質分解系の制御を介した新規がん治療法の開発を目指してきた。

興味深いことに、アジスロマイシン(AZM)を中心とするマクロライド系抗生物質は、本来の抗菌活性の他にオートファジー抑制効果を有し、プロテアソーム阻害剤をはじめとする他の抗がん剤と併用することで、強い抗腫瘍効果を発揮することを発見した。また、アミノ酸飢餓条件下でマクロライドを添加することにより各種がん細胞株に対して強い殺細胞効果を発現することも明らかにした。このことは、オートファジーはがん細胞に対して“細胞保護的"に機能し、種々の抗がん剤による細胞死を回避させていることを示しているものである。これより、オートファジー阻害剤の開発は抗がん剤による治療効果を改善する可能性を示している。多発性骨髄腫細胞株を用い、マクロライド系抗生物質であるAZMやクラリスロマイシン(CAM)と、ユビキチン・プロテアソーム系阻害剤のボルテゾミブ(BZ)とを併用し、細胞内の二大タンパク質分解系を同時に阻害することで、ERストレス負荷が著増し、CHOP誘導を介してアポトーシスが強力に誘導される効果を発見した。この現象は、ストローマ細胞と各種骨髄腫細胞株との共培養系でも再現できた。これより、難治性骨髄腫に対するプロテアソーム阻害剤とマクロライド併用による"ERストレス誘導療法"の新規治療戦略の可能性が示された。多発性骨髄腫(MM)にボルテゾミブ(BZ)/マクロライド(CAM)を同時に作用させ,プロテアソーム/オートファジーを同時阻害することでERストレス負荷によるアポトーシスが誘導される。ミスフォールドタンパク質はHDAC6とダイニンとの協働によりアグリソームへ輸送され取り込まれる。BZ/CAM処理によりアグリソームが形成される,ここにHDAC6阻害剤ボリノスタットを同時添加すると, ERストレス負荷の増大と強力なアポトーシスが誘導された。プロテアソーム,オートファジー,アグリソーム間の巧妙な細胞内ネットワークの存在が示唆され,これを標的とするMM新規治療法の可能性が示唆された。in vitroの実験系で,オートファジー・リソゾーム系,ユビキチン・プロテアソーム系およびアグリソーム系の同時阻害により,小胞体ストレス負荷が著しく上昇し,かつ,アポトーシス誘導性の転写因子CHOPの活性化により強力に骨髄腫細胞のアポトーシス誘導能が高まることを明らかにした。オートファジー阻害剤としては,マクロライド系抗生剤のクラリスロマイシン,アジスロマイシンを使用しているが,その阻害活性の標的分子の同定ならびに分子機構は明らかにされていない。AZN固相化機能性ナノ粒子を用いたアフィニテイー精製に質量分析を組み合わせることで,マクロライド抗生剤におけるオートファジー阻害活性の標的タンパク質の同定を継続して進める。また,骨髄腫細胞株をNODマウスに移植し,BZとAZM併用による抗腫瘍効果の優位性を検証する予定である。腫瘍学機能性磁性ナノビーズ(FGビーズ)にアジスロマイシンを固相化し,AZMとの結合分子の同定を進めることで,マクロライド系化合物によるオートファジー阻害活性の分子機構の解明を進める。「210円」と少額未使用のため次年度に繰り越す。少額のため次年度に繰り越す。
政策関心空間の構造分析と政治的意思決定支援への応用

本研究の目的は政策関心空間と呼ぶ変化の早い世論の計測手法の確立と、その活用による政治的な意思決定、特に選挙における有権者の意思決定を支援する優れたシステムの構築である。本年度は参議院議員選挙がが予定されているため、その選挙に於ける各種の社会実験を実施した。内容としては、shuugi.inとして実施している予測市場実験の世論計測手法の有効性を確認すること、またマニフェストの全文検索システムを提供することによる世論計測技術の確立、および新しい投票行動支援システムの設計、実施である。その中で、本研究で取り組んできている政策文書の自動分類技術分類といった、世論計測に用いられる要素技術を活用している。本年度の成果としては下記のとおりである。参議院選挙に見られた民主党の惨敗という結果は最終的に予測できなかった。しかし、政権交代後の民主党に対する期待の高まりと失望を計量的に評価できたことについては成果である。マニフェストの検索実験には、Twitterによるアクセスインターフェースを実装するなど、より親和性の高いアプローチを採用したが、これらの結果アクセスが増加し、選挙における争点として年金、医療などへの関心が高いことを計量することができた。また、争点投票支援システムによって、争点の理解度による投票行動の影響を分析することができた。分かりにくい争点が存在する場合には、概ね政党に対する心理的な影響(いわゆる感情温度)によって態度を決定するという傾向である。そのことは、今後の政策主体の政治の実現に向けて大きな障害となりうることが考えられるため、今後の課題であると言える。本年度は衆議院議員の任期満了が予定されているため、衆議院選挙が実施されることが確実であったため、その選挙に於ける各種の社会実験を実施した。内容としては、shuugi.inとして実施している予測市場実験の世論計測手法の有効性を確認すること、またマニフェストの全文検索システムを提供することによる世論計測技術の確立、および新しい投票行動支援支援システムの設計、実施である。本年度の成果としては下記の点を上げることができる。まず一点目に予測市場実験shuugi.inでの極めて精度の高い予測の実現である。新たな与党となった民主党の獲得議席をほとんど誤差なく308議席と予測した上に、一般的な見方とは異なり福田政権下での選挙であってもおそらく自民党は下野していた可能性が高いことを示した。その際に、エージェントの導入やかんたん売買システムなどのインターフェース向上により一般的に困難とされるダブルオークション方式による市場の運営に改善をもたらしたことは突起すべきである。また、二点目としてマニフェスト検索システム実験による世論計測の可能性、およびベクトル空間モデルに依存しない新しい投票支援システムの実用性を示した。
品質保証を可能にするマルチサービス光ネットワークアーキテクチャに関する研究

本研究では、超高速光ネットワークアーキテクチヤにおいて、異なる品質レベルのサービスを共通のネットワーク基盤上で提供できるような、マルチサービスの実現方法について検討し、有効なサービス品質保証の実現のメカニズムについて解明することが目的である。平成16年度では、光バーストトスイッチングネットワークにおけるサービス品質を差別化するための方式についての検討を行った。ネットワーク帯城の利用状況に基づくバーストスケジューリングをサービス優先度のクラス毎に行う方法として、波長先取りを必要とするものとしないものの2つの方式を提案した。シミュレーションによる性能評価で、これらの方式は異なるサービスクラスに対して、バースト廃棄率の差別化を有効に行えることが確認された。平成17年度では、前年度で提案されているサービス品質差別化方式について、連続マルコフ連鎖モデルによる理論評価モデルを構築し、バースト長がポアソン分布を有する場合について、理論計算とシミュレーションによる評価結果がよく一致していることを確かめた。さらに、これまでの相対的品質差別化の方式の提案に加え、絶対的品質保証のための方式について検討し、波長先取りによる絶対的品質保証方式を提案した。提案方式では、これまでに提案されている優先的廃棄方式よりも、無駄な廃棄をなくすことによって、高優先サービスの廃棄率を抑えるト同時に、すべてのサービスクラスの平均廃棄率をより小さく抑えられることがシミュレーションおよび解析によって確かめられた。本研究は、サービス品質保証の概念を新しい通信アーキテクチャである光ネットワークの範疇へと広げるためのものであり、新しい交換アーキテクチャの研究が行われている今日では、より高度なサービス機能を光ネットワークで提供する仕組みの開発が必要であり、本研究の成果はそれに寄与するものである。本研究では、超高速光ネットワークアーキテクチャにおいて、異なる品質レベルのサービスを共通のネットワーク基盤上で提供できるような、マルチサービスの実現方法について検討する。そのために、さまざまな交換方式やネットワークの制約条件に基づく光ネットワークにおける品質保証法を検討し、有効なサービス品質保証の実現のメカニズムについて解明する。平成16年度では、光バーストスイッチングネットワークを重点にサービス品質を差別化するための方式についての検討と性能評価を行った。一定期間内におけるネットワーク帯域の利用状況に基づくバーストスケジューリングをサービス優先度のクラス毎に行う方法として、波長先取り(Wavelength Preemption)を必要とするものとしないものの2つの方式を提案した。さらに、波長先取りを必要とする方式ではこれまでに提案されている比例的廃棄方式(Proportional Dropping)よりも、無駄な廃棄をなくすことによって、すべてのサービスクラスの廃棄率がより小さく抑えられる。一方、波長先取りを必要としないスケジューリング法では、前者に比べ、比例的廃棄方式からの性能の改善が少ないものの、波長先取りのための経路変更による実現の複雑さを減らすができる。また、ネットワークのコアノードにて限定的なバッファリング機能を有する光バーストスイッチングネットワークの場合のスケジューリングの方法についても検討した。それはサービスクラス毎に異なるバッファ利用の優先度を設けることによって、サービスの差別化を実現する方法である。今後、その方法を光パケットスイッチングネットワークにも利用できるための拡張を行うことを考えている。平成17年度では、昨年度で検討、提案されている光バーストスイッチングネットワークにおけるサービス品質差別化方式について、連続マルコフ連鎖モデルによる理論評価モデルを構築し、バースト長がボアソン分布を有する場合について、理論計算とシミュレーションによる評価結果がよく一致していることを確かめた。提案方式では、これまでに提案されている優先的廃棄方式よりも、無駄な廃棄をなくすことによって、高優先サービスの廃棄率を抑えると同時に、すべてのサービスクラスの平均廃棄率をより小さく抑えられることがシミュレーションおよび解析によって確かめられた。

また、動的波長割当法の実現方法として、WDMによる波長ルーテイング方式を採用したネットワークにおける論理トポロジーの構築方法について検討し、新しいアルゴリズムの提案を行った。提案方式では、ネットワークの上に流れるトラピックの変化や利用できるネットワーク資源の変化が起こった場合、現在流れているトラピックへの影響を考慮し、それを最小限にすることができる方式である。シミュレーションの評価により、これまでの方式と比べ、中断される通信の数を抑えながら、パケット伝送経路の平均ホップ数を削減できることが確かめられた。本研究は、サービス品質保証の概念を新しい通信アーキテクチャである光ネットワークの範疇へと広げるためのものであり、新しい交換アーキテクチャの研究が行われている今日では、より高度なサービス機能を光ネットワークで提供する仕組みの開発が必要であり、本研究の成果はそれに寄与するものである。
組織幹細胞の活性化による骨格筋の増量と再生促進に関する研究

骨格筋の可塑性の発現には、筋組織の組織幹細胞である筋衛星細胞(サテライトセル)が重要な役割を果たしている。筋損傷後の再生において、サテライトセルは活性化されて主要な役割を演じていることから、骨格筋量を維持する(筋萎縮を抑制する)にはサテライトセルの賦活化が鍵となる。そこで本研究では、(1)骨格筋再生機構およびその能力に関与するサテライトセルの役割およびその由来を明らかにし、(2)サテライトセルの増殖や分化を促す因子を見出し、骨格筋の再生能力を高める具体的方策を見出すことを目的とした。本研究は3年計画で実施された。その結果、(1)筋損傷後の回復初期にサテライトセルが活性化すること、(2)筋肥大を引き起こす条件化では、筋損傷後の回復が促進すること、(3)損傷骨格筋の再生には骨髄組織幹細胞が関与していること、(4)温熱ストレス、女性ホルモン(estrogen)および筋収縮(筋活動)が筋の再生を促すシグナルを骨格筋細胞に発生させること、(5)骨格筋再生時にはインターロイキン6(IL-6)およびNF-κBが関与すること、(5)骨格筋の肥大に寄与する筋細胞の分化を促進する細胞内シグナル伝達にHSP72が関与すること、が示された。以上より、サテライトセルの増殖や分化を促す因子としてストレス応答関連分子を発現するストレス応答を誘導する細胞外刺激を負荷することが骨格筋の再生能力を高めるために有効であることが明らかとなった。本研究の成果は、筋萎縮の抑制や筋肥大の促進、あるいは筋損傷の回復促進する手法の開発につながると考えられ、スポーツ科学はもちろんのことリハビリテーション領域においても重要な知見であると確信する。そこで本研究では、(1)骨格筋再生機構およびその能力に関与するサテライトセルの役割およびその由来を明らかにし、(2)サテライトセルの増殖や分化を促す因子を見出し、骨格筋の再生能力を高める具体的方策を見出すことを目的とする。本研究は3年計画で実施され、本年度はその1年目に当たる。実験機器は、現有設備を使用して実施している。本年度の検討項目は、骨格筋組織における筋タンパク増量ならびに再生における組織幹細胞の動態ならびに骨格筋細胞の細胞周期を増殖期および分化に移行させる因子を解明することとする。カルディオトキシン(CTX)投与による筋損傷モデル(C57BL/6Jマウス)を用いて、損傷と再生に伴うサテライトセルの動態および細胞内シグナルの検出を行った。さらに、筋損傷からの回復が筋肥大を引き起こす環境下で変化するか検討した。その結果、筋損傷後の回復初期にサテライトセルの活性化が認められた。さらに、筋肥大を引き起こす条件化では、筋損傷後の回復が促進することを明らかにした。また、筋タンパク増量および再生における骨髄組織幹細胞の関与について顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)投与の影響から検討した。その結果、G-CSF投与のタイミングにより回復が促進することも、逆に遅延化することもあることが明らかとなった。以上より、骨格筋組織における筋タンパク増量ならびに再生におけるG-CSF感受性組織幹細胞ならびにサテライトセルは同一の役割を演じている可能性が示唆された。

そこで本研究では、(1)骨格筋再生機構およびその能力に関与するサテライトセルの役割およびその由来を明らかにし、(2)サテライトセルの増殖や分化を促す因子を見出し、骨格筋の再生能力を高める具体的方策を見出すことを目的とする。本研究は3年計画で実施され、本年度はその2年目に当たる。まず、骨格筋組織に再生を促すG-CSF投与方法の確立に関する検討を行い、筋損傷前のプレコンディショニングが有効であることを明らかにした。このことは、サイトカインが骨格筋組織幹細胞あるいはサテライトセルの活性化において重要な役割を演じていることを強く示唆するものである。また、筋タンパク増量ならびに再生における骨格筋細胞の細胞周期を増殖期および分化に移行させる細胞内シグナルについて、カルディオトキシン(CTX)投与による筋損傷モデル(C57BL/6Jマウス)を用いて検討した。その結果、温熱ストレス、女性ホルモン(estrogen)および筋収縮(筋活動)が筋の再生を促すシグナルを骨格筋細胞に発生させることが明らかとなった。温熱ストレスについては培養骨格筋細胞を用いて検討し、温熱刺激によりサイトカインシグナルの発生が認められた。以上より、骨格筋組織における筋タンパク増量ならびに再生におけるストレス感受性組織幹細胞およびサテライトセルを活性化させる細胞性因子はサイトカインである可能性が示唆された。骨格筋の可塑性の発現には、筋組織の組織幹細胞である筋衛星細胞(サテライトセル)が重要な役割を果たしている。筋損傷後の再生において、サテライトセルは活性化されて主要な役割を演じていることから、骨格筋量を維持する(筋萎縮を抑制する)にはサテライトセルの賦活化が鍵となる。そこで本研究では、(1)骨格筋再生機構およびその能力に関与するサテライトセルの役割およびその由来を明らかにし、(2)サテライトセルの増殖や分化を促す因子を見出し、骨格筋の再生能力を高める具体的方策を見出すことを目的とした。本研究は3年計画で実施され、本年度はその3年目(最終年度)に当たる。これまで2年間の研究成果を踏まえ、骨格筋組織に再生を促す筋タンパク増量ならびに再生における骨格筋細胞の細胞周期を増殖期および分化に移行させる細胞内シグナルを解明することを目的とした。骨格筋損傷モデルを用いた検討により、温熱刺激によりサテライトセルが活性化され、筋損傷の回復が促進されることが示され、その際に生じる細胞内シグナルとしてインターロイキン6(IL-6)、およびNF-κBの関与が示唆された。温熱刺激ならびにストレスタンパク誘導剤によるストレスタンパク質(HSP72)の発現誘導が骨格筋細胞の分化を促進することが示され、細胞内シグナル伝達におけるHSP72の関与が強く示唆された。ヒトを対象とした実験も一部実施し、筋肥大や筋力増強を期待できない30RM未満の運動でも温熱刺激を組み合わせることで、筋肥大ならびに筋力増強が引き起こされることが示された。以上より、サテライトセルの増殖や分化を促す因子としてストレス応答関連分子の関与が強く示唆され、こうした分子を発現するストレス応答を誘導する細胞外刺激を負荷することが骨格筋の再生能力を高めるために有効であることが明らかとなった。
「半分のポルフィリン」にインスパイアされた電子機能性配位π空間の創製

環状平面構造に起因する芳香族性、安定性、電子的・光学的特性を有するポルフィリンと対照的に、π共役系非環状型オリゴピロール誘導体はピロール環の特徴(窒素部位の相互作用能およびπ共役系の平面性)を利用することによって、環状分子には見られない多様な金属錯化形態の発現、機能性電子マテリアルの創製が期待される。たとえば、ジピリンユニットをピロールα位間で直接連結した2量体であるビジピリンは、ZnII架橋によって[2+2]型二重らせん構造を構築することをこれまでの研究で明らかにしている。らせん構造のπ電子系の拡張を目的として、末端ピロールα位に芳香環を導入した誘導体を合成し、その金属錯化挙動を検証した。錯化する金属イオンの種類に依存したらせん構造の形成と、それに起因する電子物性が見出された(Chem. Lett. 2014)。拡張したπ電子系(らせん状金属錯体)に起因した酸化・還元挙動に関しても、その変換過程および電子物性の変調を明らかにした(論文投稿準備中)。一方、ジピリンのβ位を芳香環によって連結した直線状オリゴマーを合成し、ジオールホウ素架橋による多様な集合体形態(長方形型、三角柱型)の構築を見出した(Dalton Trans. 2013)。さらに電荷を有するπ電子系の規則配列構造形成を目的とし、カチオン性Pt(II)錯体を基盤とした次元制御型集合体の創製および半導体物性の発現へと展開した(論文投稿準備中)。25年度が最終年度であるため、記入しない。たとえば、ジピリンユニットがピロールα位間で直接連結した2量体ビジピリンは、ZnII架橋によって[2+2]型二重らせん構造を構築することが知られているが、溶液中で容易にラセミ化する。そこでらせん構造の安定化(キラリティの保持)を目的として、メゾ芳香環部位を共有結合で架橋した誘導体を合成し、溶液中、エナンチオマー間で変換しない安定な二重らせん構造の形成が可能であることを明らかにした。このとき、UV/vis吸収およびCDスペクトルなどから架橋鎖長や温度に応じたらせんピッチの変化が確認され、2種類の安定な二重らせんモードの存在、およびスペクトルとらせん構造との相関を理論計算によって明らかにした(Chem. Sci. 2013)。一方、ジピリンのβ位を芳香環によって連結した直線状オリゴマーを合成し、ジオールホウ素架橋による多様な集合体形態(長方形型、三角柱型)の構築を見出した(Dalton Trans. revised)。また、ジピリンのメゾ位を鋭角スペーサーで連結した2量体からはポリゴン型金属錯体が形成することを明らかにした(CEJ in revision)。さらに、ジピリンのメゾ位を直接連結した2量体を合成し、ZnII架橋による配位ポリマーの創製に成功した(JPP 2013)。金属錯化能を有する非環状型π共役系配位子の合成を行い、それをビルディングブロックとした多様な集合体の構築に成功しているため。今後も金属錯化能を有する非環状型π共役系配位子の合成を継続し、とくに機能性素子への展開を念頭においた物性(電荷輸送能など)の評価に焦点を当て、研究を推進したい。
プラズマ励起軟X線レーザー照射による原子・クラスターの非線形X線吸収過程

高強度プラズマX線レーザーと物質との相互作用,特に,非線形X線吸収現象を電子分光により明らかにすることを目的として実験を行った.ここで,X線レーザーの発振波長は13.9 nmであり,Xe原子の場合には4d内殻電子を光電離することができるため,内殻電離誘起強結合プラズマが発生する.本研究では原子・クラスターを対象とし,この非線形光学効果の寄与,及び,発生するプラズマの特性を明らかにした.高強度プラズマX線レーザーと物質との相互作用,特に,非線形X線吸収現象を電子分光により明らかにすることを目的として実験を行った.ここで,X線レーザーの発振波長は13.9 nmであり,Xe原子の場合には4d内殻電子を光電離することができるため,内殻電離誘起強結合プラズマが発生する.本研究では原子・クラスターを対象とし,この非線形光学効果の寄与,及び,発生するプラズマの特性を明らかにした.本研究の目的は、高強度軟X線レーザー(波長:13.9nm,パルス幅:7ps,強度:10^<13>W/cm^2以上)と物質との相互作用により初めて実現可能となるX線非線形光学現象を世界に先駆けて観測することにある。特に着目するのは、これまで高輝度X線源の制約により未開領域であった非線形X線吸収に伴う原子の内殻2ホール形成、及び、内殻電離による強結合プラズマ中での多体衝突再結合と呼ばれる新しい素過程である。本年度は,上記2つの課題のうち,プラズマの発生についての研究を重点的に進めた。実際には,X線レーザー・キセノンクラスター相互作用に伴って発生する光電子,オージェ電子を飛行時間型電子分光器にて計測を行った。その結果,クラスターサイズが大きくなると光電子ピークの位置が低エネルギー側にシフトし,最終的にはマクスウェルボルツマン型の分布関数となることが判明した。この時の温度は数eVと非常に低く,強結合プラズマが発生することを実験的に初めて見出した、現在,この現象が数値計算でも再現できるかを調べるために,分子動力学的なシミュレーションコードを開発しており,結果が出次第,論文投稿する予定である。一方,より精密な電子スペクトルを得るために,磁気ボトル型電子分光器の設計も開始した。設計では有限要素法による電磁場解析で電子の軌道をシミュレーションし,最適な磁場強度,減速電圧を決定することができた。次年度ではこれに基づいて検出器の製作を行う。本研究の目的は、高強度軟X線レーザー(波長:13.9mm,パルス幅:7ps,強度:10^<13>W/cm^2以上)と物質との相互作用により初めて実現可能となるX線非線形光学現象を世界に先駆けて観測することにある。本年度の成果は2つある.まずは,X線レーザー・クラスター相互作用により,内殻電離誘起の強結合状態のプラズマが発生することを世界で初めて実験的に明らかにした点である(Phys.Rev.A誌にて発表).このような特異な環境は今後,XFELでの高強度硬X線レーザーとの相互作用を研究する上でも重要と考えられる.もう一つの成果は,磁気ボトル型電子分光器を数値計算に基づき設計,製作し,その特性を評価した結果,自作ではあるが極めて良好なエネルギー分解能を持つ分光器を開発することができたことである.この分光器を用いることにより,発生する電子をほぼ捕獲することができるため,従来よりも格段に高いS/N比での電子計測が可能になる.本研究の目的は,日本原子力研究開発機構関西研にて開発された世界最高レベルのプラズマ励起高強度軟X線レーザー(波長: 13.9 nm,パルス幅: 7 ps,強度: 1013 W/cm2以上)と物質との相互作用により初めて実現可能となるX線領域での非線形光学現象を世界に先駆けて観測することにある。特に着目するのは非線形効果が寄与する,1内殻電離過程の異常増大と2内殻電離が誘起する強結合プラズマの発生である.なお,相互作用物質は,このX線レーザーで4d電子の内殻電離が可能であるキセノンであり,さらに集団的な振る舞いを調べるために原子はクラスター状となっているものを採用する(ファンデルワールスクラスター).まず,1の実験に関しては従来の放射光では観測されないようなダブルオージェ崩壊過程が存在することをイオン質量分析により突き止めた.この非線形現象を理解するために光電離,電子衝突電離を含むレート方程式プログラムを構築した.さらに飛行時間型の電子分光器を用いたエネルギースペクトル計測より,詳細な内殻電離ダイナミクスを明らかにすることに成功した.一方,2に関してはピコ秒オーダーという極短時間ではあるが,内殻電離によって誘起される低温高密度の強結合クラスタープラズマが発生することを電子スペクトル計測,及び,数値計算により明らかにした.このような特異なプラズマの発生は高強度X線パルスの実現により初めて可能となるものであり,その成果はPhysical Review Aにて報告した.現在までに,内殻電離誘起である強結合クラスタープラズマが発生することを明確に示すデータが世界で初めて得られたため,研究は順調に進んでいる.24年度が最終年度であるため、記入しない。

昨年度開発を終了した磁気ボトル型電子分光器を用いることにより,次年度はさらに詳細なデータを高いS/N比で得られるはずである、したがって,X線域での非線形光学現象である内殻2ホールとこれまでにない原子過程である多体衝突再結合が発生しているのかを明らかにする.24年度が最終年度であるため、記入しない。
幹細胞再生医療のための細胞増殖因子グラジエント化足場の創製

生体組織の発生や再生プロセスにおいては、細胞の時間的、空間的な増殖、分化が重要であり、この制御が、時間的、空間的、濃度的に最適な条件でタンパク質などの生理活性物質が配置された細胞の周辺局所環境によって行われていることが知られている。そこで、このような細胞の周辺局所環境を空間的に変化させるために、官能基濃度のグラジエントをもつ傾斜機能化材料を作製し、それらの材料上での細胞の接着ならびに増殖について検討した。ポリアクリルアミドを表面グラフト化した不織布に対して、高分子鎖の酸アミド結合を一方向の濃度勾配をもつように加水分解反応することによって、官能基濃度のグラジエントをもつ傾斜機能化材料を得た。また、濃度勾配は加水分解の反応条件により変化させることができた。導入したカルボキシル基に対して両末端アミノ基をもつ化合物をリンカーとして、ヘパリンを縮合反応により導入した。多くの細胞増殖因子はヘパリンに親和性があるため、その一例として塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)を用いたところ、ヘパリンを介して傾斜的にbFGFが導入されていることがわかった。次に、bFGFをグラジエント化した足場材料へラット大腿骨から単離した間葉系幹細胞(MSC)を播種したところ、bFGFの濃度に依存して、足場材料内での増殖がグラジエント化されることがわかった。細胞増殖因子と足場材料とを組み合わせる試みとして、細胞増殖因子遺伝子を固定化した足場材料を作製した。骨分化を促進する遺伝子を固定化したコラーゲンスポンジにMSCを播種した後、バイオリアクターを用いて培養を行い、同系のラットの背部皮下へ埋入した。その結果、遺伝子が固定化された足場材料上で培養したMSCのみが骨再生を示すことがわかった。このことは、遺伝子を固定化した機能性足場材料を用いることにより、幹細胞の分化をコントロールできることを示唆している。これらの知見を傾斜機能化材料へ応用することにより、幹細胞の増殖分化を傾斜的にコントロールすることができる足場材料を設計することができると考えられる。ポリアクリルアミドハイドロゲルおよびポリアクリルアミドを表面グラフト化した不織布を作製した。高分子鎖の酸アミド結合を一方向の濃度勾配をもつように加水分解反応することによって、官能基濃度のグラジエントをもつ傾斜機能化材料を得た。一方、コラーゲン固定化傾斜機能化ポリアクリルアミドハイドロゲル上で線維芽細胞を培養したところ、培養1日後の接着細胞密度は傾斜機能化ハイドロゲルのコラーゲン固定化量に依存し、コラーゲン固定化量の多い部分では細胞は接着、伸展していたがコラーゲンが固定化されていない部分では細胞が認められなかった。次に、細胞増殖因子と足場材料とを組み合わせる試みとして、細胞増殖因子の徐放化が可能な足場材料を作製した。ゼラチンとβ-リン酸三カルシウム粒子(β-TCP)とを混合した後、凍結乾燥することにより、平均孔径200μmのボアをもつスポンジを作製した。得られたスポンジへラット大腿骨から単離した間葉系幹細胞を播種した後、骨分化培養を行ったところ、β-TCPの添加量によって、骨分化度は変化することがわかった。一方、細胞増殖因子として骨形成因子(BMP-2)を含有したスポンジをラット背部皮下へ埋入したところ、スポンジ内部への細胞浸潤と骨形成とが認められた。

その結果、遺伝子が固定化された足場材料上で培養したMSCのみが骨再生を示すことがわかった。このことは、遺伝子を固定化した機能性足場材料を用いることにより、幹細胞の分化をコントロールできることを示唆している。これらの知見を傾斜機能化材料へ応用することにより、幹細胞の増殖分化を傾斜的にコントロールすることができる足場材料を設計することができると考えられる。
イギリスにおける中等学校の専門化政策に関する研究

本研究の目的は第1には、イギリスの保守党政府による中等学校専門化政策の理念と政策の展開過程を探ることであり、第2には専門中等学校の実態を明らかにすることであった。第1の目的のために専門中等学校関連の文献に基づく分析を行うとともに、第2の目的のためにテクノロジー・カレッジと語学カレッジの校長等に対する質問紙調査を実施した。まず、中等学校専門化政策の基本的理念として、経済的発展のための教育の強化及び学校教育とビジネス、産業との連携の強化という理念が強く打ち出されていた。それは専門中等学校として最初にテクノロジー・カレッジと語学カレッジが設立されたことにも示されている。すなわち21世紀における基盤産業となる情報テクノロジー部門における人材の養成と、海外でビジネスを展開できる人材の養成を、この二つの中等学校はめざすものである。しかしまた、専門中等学校は3年間という期限内における目標の達成という枠をはめることによって、中等教育全体の水準向上のための重要な要素として期待されていた。このため1997年5月に政権について労働党政府も専門中等学校自体については、水準向上を促進するという観点から、その継続を意図している。ただし、専門中等学校の理念については、それが少数の学校を財政的に優遇するものであるとの批判があることには留意しておかなければならない。第2の目的に関しては、テクノロジー・カレッジ及び語学カレッジ全校(181校:1996年12月段階)の校長等に対して、カレッジヘの移行の動機、教師・生徒・親の反応、スポンサーの状況、カリキュラム、入学方針、テクノロジー・カレッジ及び語学カレッジの将来についての意見、教育上の問題点などに関する質問紙調査を実施し、94校からの回答を得た。(回答率51.9%)また、質問紙調査と平行して、これらのカレッジから学校要覧、発展計画などの関連資料を収集した。その結果、テクノロジー・カレッジまたは語学カレッジに移行した動機として強調されていたのは、学校予算の増大であった。スポンサーを見つけることの難易については、多くの学校が困難であり、スポンサー探しに多大の努力をはらわざるをえなかったと回答した。特に注目される点は、現在は専門中等学校の大半は非選抜的な入学方法をとっているが、専門化した領域に特化した適性などによる選抜を行ったり、考慮したりしている学校があり、専門中等学校と中等学校における選抜とが結びつく可能性があることである。なお、テクノロジー・カレッジ及び語学カレッジの将来については、大半の校長は労働党政権の下でも専門化された中等学校政策は継続されるであろうという楽観的見通しを持っていた。本年度はまず、中等学校の専門化政策についての基礎的文献を収集するとともに、シティ・テクノロジー・カレッジトラストに対して資料を請求し、テクノロジー・カレッジ及び語学カレッジに関する基礎的資料を収集し、中等学校の専門化政策の概念、目標などを把握した。その結果、中等学校の専門化政策には産業界の意向が予想以上に強く反映されており、これらのカレッジの教育がビジネス志向になっていることが明らかとなった。

さらに、テクノロジー・カレッジ及び語学カレッジ全校(181校)の校長等に対して、カレッジへの移行の動機、教師・生徒・親の反応、スポンサーの状況、カリキュラム、入学方針、テクノロジー・カレッジ及び語学カレッジの将来についての意見、教育上の問題点などに関する質問紙調査を実施し、94枚からの回答を得た。(回答率51.9%)また、質問紙調査と平行して、これらのカレッジから学校要覧、発展計画などの関連資料を収集した。その結果、テクノロジー・カレッジまたは語学カレッジに移行した動機として、強調されていたのは、学校予算の増大であり、多くの学校がテクノロジー・カレッジまたは語学カレッジへの移行を、学校予算拡大のための好機と捉えていることが明らかとなった。また、教育における「優秀性」の達成をあげた学校も多く、教育水準の向上も重要な動機として意識されていた。スポンサーを見つけることの難易については、多くの学校が困難であり、スポンサー探しに多大の努力をはらわざるをえなかったと回答した。したがって、今後のテクノロジー・カレッジや語学カレッジの発展にとっては、この点が障害となることが予測されるであろう。テクノロジー・カレッジ及び語学カレッジの将来については、大半の校長は労働党政権の下でも専門化された中等学校政策は継続されるであろうという楽観的見通しを持っていた。本年度は、本研究のまとめの年度であり研究目的に沿って、第1に、保守党政府によって展開された中等学校の専門化政策の理念、目標を、前年度に収集した文献に加えて、今年度新たに収集した文献に基づいて分析した。この分析において、保守党政府は政権交代直前の1996年においても専門化政策をその中等教育政策の中心として拡大させようとしていたことを明らかにした。また、1997年5月に政権を獲得した労働党政府の政策についての考察も行った、その結果、労働党政府は専門中等学校を教育水準向上のための重要な手段と位置づけ継続する方針を打ち出し、この点については保守党政府の政策を継続させようとしていることを明らかにした。さらに、専門中等学校をめぐるイギリスにおける議論についても分析を行い、専門中等学校に対する財政的優遇措置への批判が見られることを指摘した。第2に、前年度に実施した専門中等学校の校長等に対する質問紙調査についての、詳細な分析を行うとともに、収集した発展計画書、学校要覧などの関連資料の分析を行った。その結果、特に注目される点として、専門中等学校の教師たちは大半の学校において専門中等学校になることにポジティブな態度を示していたが、専門化する領域以外の教師たちの間にはある程度の不安や不満がみられたこと、また現在は専門中等学校の大半は非選抜的な入学方法をとっているが、専門化した領域に特化した適性などによる選抜を行ったり、考慮したりしている学校があり、専門中等学校と中等学校における選抜とが結びつく可能性があることを明らかにした。以上の研究成果は刊行予定の研究成果報告書において報告している。