hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ｐ－ｇｐ阻害活性を有する高酸化度天然物の効率的全合成法の確立

本年度は、昨年度構築した4-ヒドロキシジノウォールの全合成経路を基盤として、高酸化度アガロフラン類の網羅的な類縁体合成を行う予定であった。しかし最近、所属研究室にて、より効率的に誘導体群を供給しうると考えられるアガロフラン類の新たな合成ルートが構築された。そこで予定を変更し、昨年度にその有用性を見出したフェノールの酸化的脱芳香環化と続くアルキン類とのDiels-Alder反応の一般性をさらに拡大しつつ、本研究の目的であるP-gp阻害活性天然物の合成研究を行うこととした。アコニチンアルカロイドに属するリカコニチンは、複雑に縮環した高酸化度の6環性骨格を持ち、また強力なP-gp阻害活性も有している。その効率的全合成法の確立に向け、まずはモデル化合物としてタラチサミンを選択し、その合成研究を行なった。タラチサミンの特異な6環性骨格のBCD環部は、ビシクロ[2.2.2]オクタン骨格からの転位反応によって生合成されると予想されている。そこで、そのような反応を鍵反応として合成終盤に用いることとし、必要なビシクロ[2.2.2]オクタン骨格をフェノールの酸化的脱芳香環化と続くDiels-Alder反応によって構築する合成計画を立案した。実際の合成ではまず、市販化合物から1工程で導いた既知のケトンより、マンニッヒ反応などを用いて標的のAE環部に対応するアザビシクロ[3.3.1]ノナン骨格を得た。続いてFleming-Tamao酸化によって1位酸素官能基を、またKeckラジカルアリル化によって5位炭素鎖を、それぞれ立体選択的に導入した。最後に、アリル基末端の1炭素を除去した後、付加反応によって芳香環部位を連結した。これにより、既知化合物から計13工程にて、4つの連続する不斉点を持つAE環部に芳香環が連結された化合物を得た。今後鍵反応に付すことで、タラチサミンの全合成が達成できると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。4-ヒドロキシジノウォールは、三環性のジヒドロ・β-アガロフラン骨格が多数の酸素官能基によって修飾された構造を有し、また薬剤排出トランスポーターであるP-gpの阻害活性を有する。その効率的全合成法の確立に向け、本年度前半ではまず、2位および15位の酸素官能基がない類縁体であるレイサンチンAをモデル分子として合成研究を行った。その結果、構築に困難が予想された10位4級炭素は銅を用いた1,4-付加反応によって効率的に構築することができたものの、その基質合成のために保護基の導入など多段階を要した。またその後の変換において、上記1,4-付加反応の立体選択性発現に重要な役割を果たした9位環状アセタールの加水分解を種々検討したが、望まない脱水反応が同時に進行するのを防ぐことはできなかった。以上の知見を基盤として、本年度後半では、新規な合成計画を立案して4-ヒドロキシジノウォールの合成研究を行った。まず既に構築法の確立されているフェノール誘導体を酸化的に脱芳香環化することで、5位4置換炭素を効率的に構築した。続いてこの酸化によって生じたジエンとプロピオール酸メチルとのDiels-Alder反応によって、10位4級炭素の効率的な構築に成功した。本研究中で新規に見出したセシウム塩を用いる条件によって、先の酸化で構築したエポキシドを温和な条件下にて求核的に開環し、続いて5位と11位の二つのヒドロキシ基間で酸性条件下脱水縮合を行うことで、非常に酸化度の高い基質においてC環の構築に成功した。最後に4位に立体選択的にメチル基を導入することで、多くのアガロフラン骨格に共通して存在する、4,5,10位の連続4置換炭素を立体選択的に構築することに成功した。4-ヒドロキシジノウォールは、三環性のジヒドロ-β-アガロフラン骨格が多数の酸素官能基によって修飾された構造を有し、また薬剤排出トランスポーターであるP-gpの阻害活性を有する。昨年度合成を達成した、3連続四置換炭素を有する4環性ジエンに対しオゾン分解を行い、電子密度の差を利用した化学選択的なオゾン分解が可能である事を見出した。しかし、本オゾン分解および鍵反応であるDiels-Alder反応において重要である電子吸引基は後に除去する必要があり、現在用いているカルボキシメチル基はその除去が困難であると考えた。そこで、より除去が容易なスルホニル基を電子吸引基として用いることとした。具体的には、Diels-Alder反応のジエノフィルを昨年度のプロピオール酸メチルからエチニル-p-トリルスルホンへと変更してその後の合成を行った。結果、反応条件の微調整を行うのみで先の基質と同様にオゾン分解まで達成することができた。またこのスルホニル基は、予期した通り後の還元条件にて容易に除去する事ができた。ここから1炭素を除去し酸化段階の調整を行うことで、4-ヒドロキシジノウォールに対応する全ての酸素官能基を正しい立体化学で有するジヒドロ-β-アガロフラン骨格へと導いた。最後に、これまで報告例のなかった本骨格上の多数のヒドロキシ基のアシル化について検討を行った。結果、完全な位置選択性で計6個のアシル基を導入する方法論を確立することができ、市販の化合物から計38工程にて4-ヒドロキシジノウォールの世界初の全合成を達成した。

本年度は、昨年度構築した4-ヒドロキシジノウォールの全合成経路を基盤として、高酸化度アガロフラン類の網羅的な類縁体合成を行う予定であった。しかし最近、所属研究室にて、より効率的に誘導体群を供給しうると考えられるアガロフラン類の新たな合成ルートが構築された。そこで予定を変更し、昨年度にその有用性を見出したフェノールの酸化的脱芳香環化と続くアルキン類とのDiels-Alder反応の一般性をさらに拡大しつつ、本研究の目的であるP-gp阻害活性天然物の合成研究を行うこととした。アコニチンアルカロイドに属するリカコニチンは、複雑に縮環した高酸化度の6環性骨格を持ち、また強力なP-gp阻害活性も有している。その効率的全合成法の確立に向け、まずはモデル化合物としてタラチサミンを選択し、その合成研究を行なった。タラチサミンの特異な6環性骨格のBCD環部は、ビシクロ[2.2.2]オクタン骨格からの転位反応によって生合成されると予想されている。そこで、そのような反応を鍵反応として合成終盤に用いることとし、必要なビシクロ[2.2.2]オクタン骨格をフェノールの酸化的脱芳香環化と続くDiels-Alder反応によって構築する合成計画を立案した。実際の合成ではまず、市販化合物から1工程で導いた既知のケトンより、マンニッヒ反応などを用いて標的のAE環部に対応するアザビシクロ[3.3.1]ノナン骨格を得た。続いてFleming-Tamao酸化によって1位酸素官能基を、またKeckラジカルアリル化によって5位炭素鎖を、それぞれ立体選択的に導入した。最後に、アリル基末端の1炭素を除去した後、付加反応によって芳香環部位を連結した。これにより、既知化合物から計13工程にて、4つの連続する不斉点を持つAE環部に芳香環が連結された化合物を得た。今後鍵反応に付すことで、タラチサミンの全合成が達成できると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の目標であった4-ヒドロキシジノウォールの全合成は達成できなかったため。しかし、構築に困難が予想された4,5,10位の3つの連続した4置換炭素の構築は完了できたので、一つの大きな課題はクリアできたものと考えている。既存の類縁体合成研究では未解決であった、多数のヒドロキシ基のアシル化の位置選択性の問題を解決し、本研究計画の最も重要なマイルストーンである4-ヒドロキシジノウォールの全合成を達成することができた。残る最大の課題は、Diels-Alder反応で生じた二つのアルケンの位置選択的な酸化開裂、および天然物に不要な二つの炭素原子の除去である。今後はこれらの課題に取り組みながら、適切な酸化段階の上昇と位置選択的なアシル化を適宜行い、4-ヒドロキシジノウォールの全合成を達成する予定である。以上の経路によって4-ヒドロキシジノウォールの全合成が達成できれば、確立した経路は、2年目の目標である酸化段階の異なる類縁体レイサンチンBと13-デオキシエボニノールの合成へと展開できるものと予想している。今年度達成した全合成において得られた知見を基盤として、当初の予定通り類縁体合成を行う予定である。具体的には、骨格上に多数存在するアシル基が生理活性発現に重要であるとの報告に基づき、アシル化パターンの異なる類縁体の合成と構造活性相関研究を行う。
C-H結合活性化を用いた新規フラーレン及びその部分骨格を有するn型半導体の開発（国際共同研究強化）

本研究は、触媒的C-H結合活性化を鍵とする新しい分子変換反応及び触媒系の開発を行い、国際共同研究を通してエネルギー問題解決に役立つ新規官能基化フラーレン及びその部分骨格を効率的合成し、優れた半導体の新機能を創出することを目的とした。今回我々は、Pd触媒を用いた新奇なπ拡張星型ベンゾトリスチアゾールやオキサゾール骨格の構築法とジベンゾカルバゾールの構築法の開発に成功した。1.Pd(0)触媒とXPhos配位子の存在下チアゾールの連続的C-Hアリール化反応を伴う環化三量化により新奇なπ共役ベンゾトリスチアゾールが効率的に構築できることを見出した。本研究では、チアゾールの4位と5位の異なるC-H結合の反応性を基に、2-アリール-4-臭素チアゾール基質分子設計およびパラジウム触媒とXPhosリン配位子の最適化により目的環化三量化反応の開発を達成した。本反応の開発により、様々なチオフェンやビフェニルなどπ拡張置換基を有する星型新規縮環骨格の構築に成功した。2.Pd(II)触媒にMnO2酸化剤とPivOH酸を用いると、アルキンの末端にビフェニル置換基を有するオルトアルキニルアニリンがC-N結合切断を経る5ーエンド環化反応に続くビフェニルのオルトC-H結合活性化反応により、ジベンゾカルバゾール骨格が効率的に構築できることを見出した。本反応の最適化Pd触媒系の探索により様々な官能基を有するπ拡張ジベンゾカルバゾール誘導体の合成に成功した。内定年度:2015本研究は、フラーレン部分骨格の進化した構築法の開発およびリチウム内包フラーレンの新規触媒的官能基化反応の開発を行い、国際共同研究を通してエネルギー問題解決に役立つ新規n型半導体材料の効率的な合成と新機能の創出を目的としている。本年度では新規一電子酸化反応による新しいπ拡張多環式芳香環の構築に成功した。また新規リチウム内包フラーレンの合成を試みた。2.リチウム内包フラーレンの官能基化の試み:独自に開発したフラーレンの官能基化反応を用いて官能基化リチウム内包フラーレンの合成を試みた。例えば、Mn粉末を用いたリチウム内包フラーレンと1,2-bis(bromomethyl)benzeneの環化反応では、のぞみのモノ及びビス環化付加体のほか多置換環化付加体も生成しやすいことがわかった。本年度では新しい一電子酸化反応の開発に半導体および発光材料候補として様々なねじれたπ拡張多環芳香族炭水化物化合物の合成に成功した。これは当初予期してなかった結果であるが、本結果は高く評価され国際総合誌のNature Communication(2016, 8, 15073)に掲載された。また、当初計画したリチウム内包フラーレンの官能基化の開発は現在進行中である。本研究は、新規官能基化フラーレン及びその部分骨格の合成と物性研究を行い、国際共同研究を通してエネルギー問題解決に役立つ新規n型半導体材料の効率的な合成と新機能の創出を目的とする。今回我々は、チオフェンおよびピロール環を含む5種類の新規高度π拡張したジシアノメチレンーS,Nーヘテロアセンキノイドの合成と物性研究を行った。新たに合成した新規キノイドは溶液中で長い吸収波長を示した。特に、最も長いπ共役系を有するJH10キノイド化合物は溶液中の880nmの吸収波長に比べ、薄膜状では1260nmの吸収波長を示した。この結果はJH10キノイドが固体状態での強い分子間の相互作用を有していることを示す。また、新規JHキノイドはー4.09ー4.22eVと言う低いLUMOエネルギーを有していることからn型半導体としての有力な候補である。更に、JH10キノイドはー5.18eVの高いHOMOエネルギー準位を示しており、本化合物は両極性半導体としての応用が可能であることを明らかにした。本年度では高度にπ拡張したS,N-ヘテロアセン骨格を有するキノイド化合物の合成に成功し、その物性研究により高機能性n型半導体として可能性を明らかにした。本研究は高く評価され国際誌のBull. Chem. Soc. Jpn. 2017, 90, 789ー797に掲載された。2.Pd(II)

触媒にMnO2酸化剤とPivOH酸を用いると、アルキンの末端にビフェニル置換基を有するオルトアルキニルアニリンがC-N結合切断を経る5ーエンド環化反応に続くビフェニルのオルトC-H結合活性化反応により、ジベンゾカルバゾール骨格が効率的に構築できることを見出した。本反応の最適化Pd触媒系の探索により様々な官能基を有するπ拡張ジベンゾカルバゾール誘導体の合成に成功した。本年度では新規π拡張多環芳香環構築法の開発に成功した。今後、これらの知見に基づき本方法を更に拡大することで様々なフラーレン部分骨格を有するπ拡張縮環骨格が構築できることが期待される。まだ、新たな分子設計と合成によりn型半導材料として新規π拡張キノイド分子の合成を行う。また、これまでのフラーレンの官能基化反応の知見に基づき官能基化リチウム内包フラーレンの選択的かつ効率的合成を行う予定である。本年度はπ拡張S,N-ヘテロアセン骨格を有する新規n型半導体のキノイド合成に成功した。今後はこれまでの触媒的C-H官能基化およびタンデム型一電子酸化反応を拡大することで、フラーレンの部分骨格を有する窒素を含む新規6員環ー5員環縮環化合物および6員環ー7員環縮環化合物の合成と物性研究を行う予定である。
In,P化合物を用いるMOCVD,ALEにおける表面反応基礎過程の研究

これまでにMOCVDにおける薄膜形成について多くの研究がなされてきたが、それらの多くは膜質、成膜速度、等のマクロスコピックな研究であった。シリコンやGaAs薄膜形成については、いくつかの原子レベルでの研究も報告されているが、InP,GaP等の燐系の化合物半導体薄膜形成についての報告はほとんどないのが現状である。従って、本研究では基板としてSi(111),Si(100),GaP(001)を用い、有機金属ガスの、トリメチルリン(TMP)、トリエチルリン(TEP)、タ-シャリブチルリン(TBP)、トリエチルインジウム(TEI)をそれらの基板上に吸着させ、吸着状態、分解反応機構を詳細に研究した。本研究における主な成果を以下に述べる。(2)TEIおよびTEPはSi(100)、GaP(001)に室温で分子状に吸着し、昇温するとエチレンと水素に分解して、表面にIn,Pを残す。(3)TBPは室温でSi(100)、GaP(001)上で部分的に解離して吸着し、昇温するとイソブチレンと水素に分解し、表面にPを残す。(4)TEI、TEP、TBPはSi(100)およびGaP(001)上でβ-水素解離反応で分解する。(5)水素共存下でのTEI、TEP、TBPの分解反応はGaP(001)ではおおきな影響を受けるが、Si(100)では影響を受けない。これはGaP(001)では水素が解離吸着し、Si(100)では吸着しないことによる。以上の成果はMOCVD,ALE(原子層エピタキシ-)法において有機金属を用いて半導体のヘテロ接合の第1層形成機構を明らかにしたものである。これらの成果はヘテロ界面を有する半導体デバイスを形成するうえで貴重な指針を与える。半導体基板上にIII-V族化合物半導体薄膜のヘテロ接合を形成し、種々のデバイスを作製する場合、界面の急峻性が非常に重要になる。急峻な界面を得るためには界面の制御が必要であり、MOCVDの場合反応分子の吸着、分解の機構を解明し、界面との第1層の形成反応を制御しなければならない。以上の観点から、我々はインジウム源であるトリエチルインジウム(TEI)のGaP(001)表面での分解、燐源であるトリメチル燐(TMP)のSi(111)-(7x7)表面への吸着を、前者では昇温脱離法(TPD)を後者では走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて調べ、以下の結果を得た。(1)TEIは分解して約100度と320度でエチレンを発生させる。前者はTEIのエチル基がβ脱離分解で、後者は基板に吸着したエチル基の分解で生じると推定された。(2)TEIの分解では約100、220、320度で水素を発生させる。100度及び320度ではエチレン生成に伴い、220度では基板から、それぞれ水素が発生したと推定された。(3)水素雰囲気下(実際のMOCVDの条件により近い)でTEIのTOD測定を行うと、100度と320度で発生するエチレンの強度比が逆転して320度のエチレン強度が増加する。この理由として水素が基板に吸着することにより、β脱離分解が阻害されたと推定された。(4)ほとんどがTMP分子はSi(111)-(7x7)表面のセンターアドアトムに吸着するが、そのほかのサイトに吸着した分子でもセンターアドアトムサイトに移動する。この選択的な吸着はTMPに孤立電子対が存在し、一方センターアドアトムには非占有電子密度が相対的に高いことから起こると考えられる。

これまでにMOCVDにおける薄膜形成について多くの研究がなされてきたが、それらの多くは膜質、成膜速度、等のマクロスコピックな研究であった。シリコンやGaAs薄膜形成については、いくつかの原子レベルでの研究も報告されているが、InP,GaP等の燐系の化合物半導体薄膜形成についての報告はほとんどないのが現状である。従って、本研究では基板としてSi(111),Si(100),GaP(001)を用い、有機金属ガスの、トリメチルリン(TMP)、トリエチルリン(TEP)、タ-シャリブチルリン(TBP)、トリエチルインジウム(TEI)をそれらの基板上に吸着させ、吸着状態、分解反応機構を詳細に研究した。本研究における主な成果を以下に述べる。(2)TEIおよびTEPはSi(100)、GaP(001)に室温で分子状に吸着し、昇温するとエチレンと水素に分解して、表面にIn,Pを残す。(3)TBPは室温でSi(100)、GaP(001)上で部分的に解離して吸着し、昇温するとイソブチレンと水素に分解し、表面にPを残す。(4)TEI、TEP、TBPはSi(100)およびGaP(001)上でβ-水素解離反応で分解する。(5)水素共存下でのTEI、TEP、TBPの分解反応はGaP(001)ではおおきな影響を受けるが、Si(100)では影響を受けない。これはGaP(001)では水素が解離吸着し、Si(100)では吸着しないことによる。以上の成果はMOCVD,ALE(原子層エピタキシ-)法において有機金属を用いて半導体のヘテロ接合の第1層形成機構を明らかにしたものである。これらの成果はヘテロ界面を有する半導体デバイスを形成するうえで貴重な指針を与える。
口腔癌に対するセツキシマブの治療効果を高めるための薬剤感受性制御機構の解明

研究代表者はセツキシマブ耐性に関与する遺伝子検索として、セツキシマブ投与前後の検体で臨床効果判定で増悪の診断を得た検体を用いて、次世代シークエンサーを用いた解析で遺伝子同定およびその機能について検討を行った。結果として候補遺伝子が複数あがったが、そのうちの1つであるPIK3CA遺伝子を候補遺伝子とし、それをコードするたんぱく質の発現とセツキシマブの治療効果について免疫組織学的に解析し、有意に治療効果の悪い群で高い発現が認められた。次いで、口腔扁平上皮癌細胞株を用い、コードするタンパク発現の高い細胞株での感受性を検討したところ、細胞株でも低い発現を呈した細胞株と比較し、耐性を示した。そこで、コードするタンパクをノックダウンしたところ、感受性の向上および浸潤能の抑制が示された。同様の実験系としてヌードマウス背部皮下に細胞株を移植し、4週間薬剤投与し、コードするタンパクを抑制し、感受性の変化を確認したところ、同様にセツキシマブ感受性の向上が確認できた。結論として、PIK3CA遺伝子は口腔癌においてセツキシマブ耐性に寄与しており、この遺伝子の抑制はセツキシマブ感受性の回復に期待できるものと考えられた。動物実験系まで予定通りデータを抽出でき、現在論文投稿中であるため。ただ、研究代表者が病欠により休職したため、期間延長を申請した。今後はこの遺伝子を利用して末梢血を用いて、播種性腫瘍細胞を指標とした治療効果予測を前向き研究で行っていくことを画策している。本研究ではセツキシマブの感受性制御遺伝子の同定およびその機能について明らかにする。頭頸部癌における国内外の研究動向をみると、セツキシマブ耐性株樹立後の内因性の遺伝子あるいは分子マーカーを用いた検討が多く、臨床現場への普及をめざすためには、より臨床的側面から得られた結果を元に、セツキシマブ耐性機構の検討が必要であると考えている。耐性を規定する新たな遺伝子の同定は、今後の治療効果予測,また薬剤耐性を示す腫瘍に対する標的治療の開発に貢献できると考える。本年度の概要として、セツキシマブでPDの効果判定を得た症例の投与直前のホルマリン固定パラフィン包埋切片より採取した組織および再発した組織よりDNAを採取し、CancerHotspot Panel v2を使用し、投与前後で変化のある遺伝子を網羅的に解析、同定する手法を用いて行った。今回使用したパネルに収載されている癌遺伝子および癌抑制遺伝子の中では特異的に発現するものは検出できなかった。そのため、口腔癌でEMTに関与する遺伝子(当科研究室でその変異については報告済み)をピックアップし、それぞれを免疫組織染色で発現量変化を定量したところ、ある1つの遺伝子Xで大きな変化がみられることを明らかにした。そのため、その遺伝子Xが強く出る癌細胞株を選択し、現在発現強度に応じたセツキシマブの感受性変化についてIn vitroおよびIn vivoで検討している途中である。多少実験手法に変更はあったが、候補遺伝子Xを同定でき、実験計画通りにIn vitroおよびIn vivoでの実験を進行中であるため。本年度は主に候補遺伝子Xの発現強度に応じた細胞株を用いて、In vivoにてセツキシマブの感受性変化について解析する予定である。掲載論文の費用の支払いが次年度におよんだため。H30年度に残額が生じた理由について、研究代表者が病欠により3か月間休職したため、その間研究遂行できなかった分、期間延長を申請したため。
大学院留学生のための多文化間関係調整能力を高めるための教育プログラムの開発

本研究の目的は、大学院留学生を主たる研究の対象として、1)研究活動を促進する上で障壁となっている日本固有の学術文化および研究交流上の課題を明らかにし、2)大学院留学生および一般学生が国際共同研究を推進する上で求められる「多文化間調整能力」の向上をはかる「教育・研究支援プログラム」を開発して、3)国際比較の視点から同プログラムの分析・評価を進めることで、その総合的な知見を獲得することにある。平成30年度は、これまでの調査や実践から開発された多文化間グループ・アプローチの理論や技法を元に、現代の日本の大学に適合した大学院留学生と一般学生を対象とする教育プログラムの実践および検証を行った。大学院留学生や一般学生の「多文化間調整能力」を向上することを目的とした教育プログラムには、多文化間グループ・アプローチを活用したディスカッション形式が有効であることが明らかになり、アメリカにおいて長年同様の教育プログラムを実践している、ミネソタ大学の担当者と本研究の成果について報告し、多文化間における共修を目的としたグループファシリテーションの理論や技法、プログラムの効果や評価について、意見交換を行った。さらに、最終年度として、研究報告会を開催し、国際教育や留学生支援を実践している他大学の研究者や担当者を招いて本科研の研究の成果について協議を行うとともに、欧米間の理論枠組みの相違点や評価手法等について検討した。平成26年度は、予備調査として先行研究を収集し、留学生の留学体験、研究活動の状況、コミュニケーション状況、対人関係状況、支援状況についての課題の整理を行った。さらに現状を把握するために、大学院留学生の留学体験や研究活動についてインタビュー調査を進めており、進捗について研究会で報告し、今後の研究の方向性を検討した。また、オーストラリアにおける大学の留学生と現地学生の多文化共修や多文化間調整能力を高めるための教育を実施している大学を視察訪問し、ヒアリング調査を行った。本研究においてさらなる開発に取り組む教育プログラムについては、これまでの実践について研究発表を行い、論文としても投稿した。平成27年度は、平成26年度の研究成果をさらに発展させるために、大学院留学生を対象に、日本における留学体験や学習・研究活動の状況、コミュニケーション状況、対人関係状況、大学の環境に関するインタビュー調査を進めた。インタビュー結果については、研究会等で発表を進めてきた。今後もさらなる分析を進め、今後研究論文として投稿する予定である。インタビュー結果を踏まえて、大学院留学生の多文化間関係調整能力を高めるために必要とされる多文化間グループ・アプローチを活用した留学生と日本人学生のためのプログラム開発し、実施した。プログラム開発のために、国内外の研究論文や文献を収集し、多文化間グループ・アプローチに関する理論や技法の整理を行った。その上で、プログラムを開発を行い、実施した。実施後は、参加者を対象にアンケート調査を行い、プログラムの効果を明らかにすることを試みた。この研究による多文化間グループ・アプローチの開発、実施方法の検討、成果について、多文化間共修に関する図書にまとめ、平成28年度に刊行される予定である。さらに、研究成果の深化を目指して、アジアからの留学生の状況について把握するために、中国人留学生の学生生活に詳しい江志遠氏にヒアリングや研究会での発表を依頼し、情報収集を行った。また学会、研究会、研修会等に参加し、他大学における先進的な取組みや留学生が置かれている環境について情報収集を実施した。大学院留学生に必要とされる多文化間関係調整能力及びその支援の方法を検討するインタビューについては、平成26年度、27年度に取り組んだ。平成28年度は、インタビュー結果を論文として投稿する予定である。多文化間グループ・アプローチに関する先行研究や調査の実施はおおむね順調に進展している。計画では、国際教育担当者のための国際学会に参加し、アメリカの大学における実践や成果研究について調査する予定であったが、この部分については、平成28年度に実施し、国内外の研究者と討議および情報交換を行う予定である。平成28年度は、これまでの研究成果を元に、5月にアメリカで海外されたNAFSA (National Association for International Educators)に参加し、留学生の多文化間関係調整能力を高めるための教育方法や大学における多文化間共修の環境づくりについてセッションにモデレーターとして参加し、関係者との情報交換や協議を通して、本研究の成果について検討した。留学生の多文化間における関係調整能力を身につけるには、留学生のみを対象とする教育の機会を提供するだけではなく、留学生と一般学生が共に学び合えるよう、有益な教育機会を提供することが重要であることが確認された。これまでの研究成果、及び教育実践の取組みを執筆し、『多文化間共修:多様な文化背景をもつ大学生の学び合いを支援する』(坂本・堀江・米澤編、2016、学文社)の第5章において、本研究の成果も踏まえて、大学において取り組んできた多文化間共修授業やグループアプローチを活用した教育プログラム「多文化間ディスカッショングループ」の開発、実施方法、成果について論じた。これまでの研究成果を元に、多文化間グループアプローチを活用した教育プログラムの実践研究を進め、実践研究の一部を執筆し、報告した。来年度はさらに研究成果を投稿し、総括として多文化間グループ・アプローチのファシリテーション論の構築を試みる。

平成29年度は国内外における多文化間グループ・アプローチの理論や技法について分析を行い、現代の日本の大学に適合した大学院留学生と一般学生を対象とする教育プログラムを開発および検証を進めるとともに、国際教育担当者などへのヒアリング等を通じて、大学院留学生のための「教育・研究プログラム」の実装化を目指した。具体的には、文部科学省の「スーパーグローバル大学創成支援事業」を受けた立命館大学、慶應義塾大学等で国際教育分野を担当する関係者と連携し、大学の教職員を対象としたプログラム研修会を実施した上で、インタビューやアンケート調査などを行って、その分析を行った。また、多文化間グループ・アプローチに基づくワークショップ・デザインの分野で先駆的な活動を進めているアメリカ在住のメーカー亜希子氏の研修等に参加して、その後にプログラム評価の手法について意見交換を行った。なお、平成29年11月末より産休・育休を取得し、研究期間の延長を申請している。平成29年11月末より産休・育休を取得したため研究活動を一時休止している。本研究の目的は、大学院留学生を主たる研究の対象として、1)研究活動を促進する上で障壁となっている日本固有の学術文化および研究交流上の課題を明らかにし、2)大学院留学生および一般学生が国際共同研究を推進する上で求められる「多文化間調整能力」の向上をはかる「教育・研究支援プログラム」を開発して、3)国際比較の視点から同プログラムの分析・評価を進めることで、その総合的な知見を獲得することにある。平成30年度は、これまでの調査や実践から開発された多文化間グループ・アプローチの理論や技法を元に、現代の日本の大学に適合した大学院留学生と一般学生を対象とする教育プログラムの実践および検証を行った。大学院留学生や一般学生の「多文化間調整能力」を向上することを目的とした教育プログラムには、多文化間グループ・アプローチを活用したディスカッション形式が有効であることが明らかになり、アメリカにおいて長年同様の教育プログラムを実践している、ミネソタ大学の担当者と本研究の成果について報告し、多文化間における共修を目的としたグループファシリテーションの理論や技法、プログラムの効果や評価について、意見交換を行った。さらに、最終年度として、研究報告会を開催し、国際教育や留学生支援を実践している他大学の研究者や担当者を招いて本科研の研究の成果について協議を行うとともに、欧米間の理論枠組みの相違点や評価手法等について検討した。先行研究、及び他大学の取組みの調査については順調に進めている。教育プログラム開発に向けた理論的基礎をさらに固めるために、大学院留学生を対象としたインタビュー調査は、さらなる参加者が必要だと考えられるため、平成27年度も引き続き継続していく予定である。平成28年度は、継続して多文化間グループ・アプローチを活用した教育プログラムの実施を研究を進める。
線状多環梯子状化合物合成用触媒の開発に関する研究

本研究は、我々が既に見い出している,オレフィンとアセチレンとの[2+2]付加反応において,従来基質の制限が大きく,その適用範囲に限りのあった触媒系を,飛躍的に発展させ,その適用しうる基質の範囲を拡大し,より任意な線状多環化合物合成を行なおうとするものであるが,平成4年度において次のような重要な成果を得た。1.Ru(COD)(COT)/アルキルホスフィン系において,ノルボルネンとアセチレンジカルボン酸ジメチルエステルとの反応において,アルキル基を選択することにより,ほぼ定量的に[2+2]付加反応が,選択的に進行することを見出し,Diels-Alder反応と組み合わせることにより高収率で線状多環化合物を合成することが出来た。2.Cp^^*Rucl(ジオレフィン)型錯体はノルボルネン類とアセチレンの[2+2]付加反応に,きわめて高い触媒活性を示した。特に,アセチレンとして,芳香族および脂肪族内部アセチレン,さらにはエステル基,アセタール基を有するアセチレン類にも広く一般的に適用が可能であり収率,選択性ともに高いことが明らかになった。さらに興味深いことには,末端アセチレンとノルボルナジエンとの反応においては,[2+2]付加物が中程度の収率で得られるが,同時に,1,3-ジ置換ベンゼンが生成することが見出された。3.反応機構について検討したところ,2.の反応においては,まずアゼチレンとノルボルネン化合物が同時に配位したルテニウム錯体が生成し,環化反応によりルテナシクロペンテン錯体が生成する。このとき,ノルボルネンの配位はπ-電子の張り出しにより必がexo配位をする。2置換アセチレンの場合は還元的脱離反応によりシクロブテン化合物が生成するが,末端アセチレンの場合には,レトロ-Diels-Alder反応が起り,ルテナシクロペンタジエン錯体が生成し,その環元脱離により,2置換ベンゼンが生成することが推論された。
パラジウムを用いたビアリールカップリング反応による生物活性複素環化合物の合成研究

1.Toddaquinolineの合成研究平成17年度の研究により、toddaquinolineの基本骨格であるbenzo[h]quinolineの合成については達成できているので、toddaquinoline及びその類縁体についての合成研究を検討した。2-Bromo-5-hydroxypyridine誘導体のformyl化を種々検討した。Hydroxy基をtosyl化して保護する事により、formyl化を達成したが、目的の3-formyl体(1)ではなく4-formyl体(2)であった。化合物(2)のWittig反応によりdibromoolefin誘導体(3)の単離に成功した。(3)Dibromoolefin誘導体(3)のPdあるいはCu試薬によるカップリング反応化合物(3)の2ケのハロゲン原子を足がかりにPd反応剤、あるいはCu反応剤を用いて、ビアリールカップリング反応の検討を行なったが、上手くいかなかった。さらなる検討を行なっている。上記の1-(1)で3-formyl体(1)を合成できなかったので、この合成を種々検討した。1.Toddaquinolineの合成2-BromopyridineをBuLiで処理し、ついでDMFを作用させ目的化合物を得た。ビアリールカップリング反応の原料となるモノブロモオレフィン(2)とジブロモオレフィン(3)をWittig反応により立体選択的に合成した。(3)化合物(2と3)の分子内ビアリールカップリング反応化合物(2)のPdによる、分子内ビアリールカップリング反応を行ない、2種類の閉環体を得たが、目的物(4)は少量しか得られなかった。化合物(3)のCuによる閉環反応はスムーズに進行し、目的化合物のみを選択的に得る事が出来た。1-2.Toddaquinolineの合成研究2-Bromo-5-hydroxypyridine誘導体のformyl化を種々検討した。Hydroxy基をtosyl化して保護する事により、目的を達した。化合物(5)のWittig反応によるモノブロモオレフィン(6)の単離には成功しなかったが、ジブロモオレフィン(7)は単離に成功した。現在、化合物(7)のPdあるいはCu試薬によるカップリング反応を検討中である1.Toddaquinolineの合成研究平成17年度の研究により、toddaquinolineの基本骨格であるbenzo[h]quinolineの合成については達成できているので、toddaquinoline及びその類縁体についての合成研究を検討した。
分子認識機能電極のメゾスコピックパターンニング

本研究の目的は、分子レベルで構造が制御された分子認識表面を有し、かつ、サブミクロンからサブミリメーターにわたるメゾスコピック領域において規則的なパターンを有するミクロ電極を作製し、パターンに特徴的な電気化学特性を発現することにある。すでに我々は、様々な高分子の希薄溶液を電極などの固体基板上にキャストして得られるフィルム中で、数百ナノメーターから数百ミクロンにわたるいわゆるメゾスコピック領域において、規則的な二次元配列したドットやライン、ハニカム状のネットワークなど様々な構造が形成されることを見いだした。さらに、これらの構造が、フィルム形成過程における非平衡熱力学過程で形成される散逸構造が固定化されたものであることを明らかにした。一方、我々は、核酸塩基を親水部に有する単分子膜が下水相に溶存する核酸塩基とWatoson-Crick型の相補的な塩基対を形成することを、表面圧-面積曲線の詳細な解析と蛍光顕微鏡による直接観察により明らかにすることで、きわめて高い分子認識能を有する界面の作製に成功した。そこで本研究では、本申請者らが見いだした新しい手法を用いて、分子認識機能を有し、かつ、メゾスコピックな領域において構造制御されたミクロ電極を作製し、その構造特性に特徴的な電気化学特性を明らかにする。具体的には、核酸塩基や多糖類を有する自己組織性分子膜によってパターン化された電極の表面を修飾し、DNAや蛋白質との特異的な相互作用を電気化学的な手法によって検出するシステムを構築する。本年度は、高分子のメゾスコピックパターンを鋳型とした金マイクロアレー電極の作製を行った。まず、ITO電極上にメゾスコピックサイズのハニカム構造を作製し、これを鋳型として金のミクロパターンを作製した。このパターンの上から真空中で金をコートした後、鋳型となる高分子のネットワークを有機溶媒ならびに超音波洗浄で除去し、厚さ数ナノメーター、直径数ミクロンのヘキサゴナルに配列した金のドットパターンを得た。
樹体内水・炭素利用プロセスに立脚した樹木成長の降雨応答機構の解明

京都府南部に位置する山城試験地において現優占樹種である落葉樹コナラおよび常緑樹ソヨゴに加えて次期優占するであろう常緑樹アラカシの成木において葉群光合成速度、幹呼吸速度、樹液流速度、幹肥大生長を連続的に観測した。葉群光合成速度は主に光環境の影響を受けるが、高温および低温下では低下するといった温度の影響も受けていた。光合成の温度依存性は単純に瞬間瞬間の温度に依存するのではなく、強い温度ストレス後に低下してその後も低下したままという履歴効果をもつことが明らかになった。幹呼吸については、基本的には温度に対して指数関数的に反応するが、その温度依存性には季節性がみられた。幹呼吸速度には日によって大きなバラつきがみられるため、幹呼吸速度の変動のうち、温度や季節性で説明できない成分を抽出しその変動を調べた。その変動は光合成速度の変動から2、3日遅れるように追従したパターンを示していた。この結果、幹呼吸速度は基本的に温度や肥大生長・展葉といった生物季節的なイベントで説明できるが、光合成産物が多くとり込まれた後に上昇し、光合成産物の取り込みが少ないときに低下するといった、光合成産物の流れにも依存していることが明らかになった。このように、同一樹木内で光合成と呼吸は独立しているわけでなく、連動していることが明らかになり、本研究の結果からは光合成・呼吸の差分である樹木成長の変動は緩和されることが予想される。27年度が最終年度であるため、記入しない。落葉・常緑広葉樹混交林の山城試験地における優占樹種である落葉樹コナラと常緑樹ソヨゴにおいて、1年間通して光合成速度および樹液流速を連続測定した。年間通して葉をつけるソヨゴは冬及び夏に光合成速度が低下した。ソヨゴの光合成最適温度域はコナラよりも低く、温暖な気候ではソヨゴの光合成生産量はコナラに比べると相対的に低くなることが分かった。両樹種ともに晴天日が継続すると樹液流速および光合成速度は徐々に低下し、降雨後に回復する傾向がみられた。その傾向はソヨゴにおいて顕著であり、高温と乾燥に対して脆弱であることが示唆された。潜在自然植生が常緑樹林帯である気候帯に属するにもかかわらず、同試験地においては常緑樹に比べて落葉樹の生長趾が大きいことが毎木調査の結果からわかっている。ソヨゴでみられた夏の光合成低下は常緑樹の低い生長量を説明するひとつの要因となりうる。また、日本本土より強い乾燥がみられる小笠原諸島父島において、乾燥により矮性化した樹木を用いて土壌乾燥過程にともなう樹木の生理機能の変化を測定した。その結果、降雨後の上壌乾燥により水ポテンシャルを低下させる樹種と低下させない樹種の両者がみられ、降雨間隔が広がると水ポテンシャルを低下させる樹種において乾燥ストレスが強くかかることがわかった。ところが、同等の降雨間隔であっても夏季の乾燥ではこのような傾向がみられたが、冬季の乾燥では水ポテンシャルに樹種差がみられなかったことから、父島に生育する樹木において乾燥ストレスは夏季に限られていた。京都府南部の山城試験地において、長期の毎木調査の結果をまとめたところ、試験地を優占する落葉樹種であるコナラの現存量は増加していたが、試験地を優占する常緑樹種であるソヨゴの現存量はあまり増加していなかった。樹木生長の樹種差を引き起こすメカニズムを解明するために葉光合成および幹呼吸を自動で連続観測できる測器を開発してそれぞれの速度を測定した。その結果、暑い夏には常緑樹であるソヨゴの光合成速度は低下し、コナラの光合成速度の低下はあまりみられなかった。各樹種の光合成速度には温度依存性がみられ、コナラでは気温30°Cのときに光合成速度が最大になる一方、ソヨゴでは気温25°Cのときに光合成速度は最大になり、盛夏で気温が40°C近いときにはソヨゴではほとんど光合成はみられなかった。また、コナラとソヨゴのほかにアラカシにおいても同様の観測を開始した。アラカシは現存量としては多くないものの、近年の成長率が高く将来の植生遷移後に優占する可能性のある樹種である。アラカシにおける夏の光合成速度はコナラと同程度であり、夏の暑さに対して強いことが明らかになった。また、アラカシは常緑性であるために冬も光合成しており、そのため年間通した光合成量はコナラを上回ることが計算により求められた。一方で、アラカシにおける冬の光合成速度はソヨゴと比べると低いため、アラカシはソヨゴよりも低温耐性が低く、逆に夏の高温耐性が高いため、アラカシとソヨゴの分布域は気温によって表現されうることが生理的性質から明らかになった。

その変動は光合成速度の変動から2、3日遅れるように追従したパターンを示していた。この結果、幹呼吸速度は基本的に温度や肥大生長・展葉といった生物季節的なイベントで説明できるが、光合成産物が多くとり込まれた後に上昇し、光合成産物の取り込みが少ないときに低下するといった、光合成産物の流れにも依存していることが明らかになった。このように、同一樹木内で光合成と呼吸は独立しているわけでなく、連動していることが明らかになり、本研究の結果からは光合成・呼吸の差分である樹木成長の変動は緩和されることが予想される。コナラとソヨゴに加えてアラカシにおいて光合成・幹呼吸の自動連続測定を行なっている。また、今春の展葉期の測定から展葉時の芽の呼吸速度が常緑樹において落葉樹と比べると大きいことが明らかになり、フェノロジーと個体炭素収支の関係における新たなパラダイムを構築することが期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。2年続けて雨の多い年であったため、当初目標にしていた樹木成長に対する乾燥影響の評価は現在のところできていない。これからは樹木成長の連続観測とともに、年輪解析を用いた過去の樹木成長と気候の関係から乾燥影響評価をおこなっていきたい。両試験地において、当初の予定通りに機材を設置し、測定に成功している。父島において天候上の理由により、当初想定されたほどの乾燥がみられなかったが、湿潤年と乾燥年における樹木生理機能の変動をみる研究であるため、この点について支障は生じていない。山城試験地において、光合成とともに幹・枝呼吸速度を同時連続測定する。前年度は現優占樹種であるコナラとソヨゴにおいて測定したが、今年度は照葉樹林の代表樹種のひとつであるアラカシにおいても測定を開始し、常緑落葉混交林から照葉樹林に遷移が起こるプロセスを樹木光合成および呼吸から明らかにする。
きめの細かい情報処理教育を行なうためのコンピュータ操作の分析・支援システム

コンピュータを利用した教育が広く行なわれるようになってきているが、コンピュータやアプリケーションプログラムの豊富な機能を教えるだけでは、コンピュータ上でデータを加工して活用する考え方や技能を身に付けさせることはむずかしい。実際にコンピュータを操作して、文章作成、ドロ-・ペイントソフトによる作図、データの集計とグラフ化、データの検索・分析などを身近な例を用いて行ない、学習者が考え方を自身で工夫・発見していくことができる演習が必要であると考える。このような演習を実現するために、本研究では、学習者がコンピュータと対話しながら学習を行なうときに、学習者が誤った方向に進み過ぎて、片寄った考え方を身に付けたり、理解することを諦めてしまったりしないような支援をコンピュータが行なうシステムの開発を目的とした。このシステムxaidは、コンピュータの操作をリアルタイムに観察・分析し、誤った操作を行なっているか操作方法に困っている状況と判断したときに適切なコメントや例を示したり、学習者の求めに応じて、その時の状況にふさわしい「ヘルプ」を与えるものである。操作画面に学習者が行なうとしているコマンド操作の意味をリアルタイムに表示することで、学習者は操作の意味を理解・納得しながら操作を進めることができるようになった。また、実際に操作を試しながら学習でき、操作過程も分析可能なCAI教材の開発も行なった。開発したソフトウェア群はワークステーション上で動作するものが殆どであるが、支援システムの基本原理は現在のパーソナルコンピュータに応用でき、また、学習教材は少しの変更により単独で利用が可能である。コンピュータ操作実習を伴う情報処理教育において、教師が学習者に理解して欲しいと考えていた内容が、操作の勘違いから誤った方向で定着してしまうことがある。たとえば、ワードプロセッサを用いて文書データの整形、文字列の検索・置換・索引の自動生成などを行なうことで、コンピュータによるデータ処理の可能性について理解を深めさせようと意図していても、学習者が実習テキストをよく読まなかったりテキストの記述の不備などから勘違いした操作をしてしまっても、提出された印刷結果からは学習者の理解度を読み取ることはできない。我々は、操作した結果よりも操作過程の把握が重要であると考え、パーソナルコンピュータ上で学習者の操作を記録・再現するシステムを開発し、記録された操作過程データをもとに学習の分析を行ない、学習者への助言や教材の改良を行なってきていたが、分析結果を操作中の学生にリアルタイムにフィードバックするまでには至らなかった。本研究では、まず、同様の操作分析システムをワークステーション上に作成して操作過程データの収集を行ない、教育内容の改善・工夫を行なった。その後,ワークステーションのマルチプロセスとXウィンドウシステムの機能を活用し、操作過程を逐次分析しながら適切な指示やコメントをリアルタイムに学生(操作者)に与えるプログラムを試作した。動作の把握が容易で、操作命令が利用者に覚えにくいアプリケーションプログラムの場合に硬化をあげることができた。今後、グラフィカルユーザインタフェースを採用したプログラムにも適用し、利用者が自身で試行錯誤しながら学習していけるような支援ができるシステムにしていく予定である。

操作画面に学習者が行なおうとしているコマンド操作の意味をリアルタイムに表示することで、学習者は操作の意味を理解・納得しながら操作を進めることができるようになった。また、実際に操作を試しながら学習でき、操作過程も分析可能なCAI教材の開発も行なった。開発したソフトウェア群はワークステーション上で動作するものが殆どであるが、支援システムの基本原理は現在のパーソナルコンピュータに応用でき、また、学習教材は少しの変更により単独で利用が可能である。
地球内部の物質移動の素過程の観察と物質科学的な解析

地殻表層ならびに地殻下部で起こっている物理化学的また力学的過程を再現し定量的な実験を基に動的解析をして地殻・マントル物質の移動循環を総合的に扱い、さらに巨視的には大陸の成長・変化について、またそれらの現象を物質科学的に議論をする必要が急務となってきた。また地震予知、火山予知が叫ばれて久しいが必ずしも充分な成果を得ていない。以上の研究必要性から重点領域研究「結晶地球のダイナミックス」の平成8年度申請を目的として本総研を企画した。本研究は岩石学、鉱物学、構造地質学、地球化学や、また地震学、火山学等の地球物理学などからも幅広い研究集団を組織した。研究班を組織して各班毎に将来研究の遂行に当たり必要事項を検討した。続いて全体で研究会(東大資料館)を開催した。この研究集会を通して研究の進め方、組織、共同研究などについても検討し、重点領域研究申請の意義や、申請に向けて準備、計画を議論した。また全体集会で研究組織が一同に会して重点研究申請の研究目的を以下の5課題について重点的に研究をすることを決定した。1.地球深部物質の上昇機構と大陸の成長過程のモデリング2.地球下部物質の温度-圧力-時間経路の精密測定3.地殻・マントルの流動現象4.固体地球での物質拡散5.スラブの移動の起因力となる物質科学研究班で検討した事項を整理し、提示された研究問題を全体で検討して有機的な班、とその総括班を構成した。重点研究申請の研究経費についても議論をおこなった。重点申請書の作成作業の準備委員会を発足させ、重点研究申請のための申請書冊子を印刷し、平成8年度に申請を行った。
音響共鳴現象から常時地球自由振動の励起源を探る

本研究で周期100秒の帯域では、Rayleigh波だけではなく、Love波も定常励起されている事が明らかとなった。この観測事実は、海洋波動と固体地球の地形カップリングが重要である事を示唆している。定量的に見積もったところ、励起振幅は観測された振幅と同程度であることが分かった本研究で周期100秒の帯域では、Rayleigh波だけではなく、Love波も定常励起されている事が明らかとなった。定量的に見積もったところ、励起振幅は観測された振幅と同程度であることが分かった気圧計の観測網を関東地方に展開している。しかし平成19年度末に観測機器の故障が生じた。そのため平成20年度中頃に観測機器を修理した。現在では問題点も解決して、連続観測が可能となった。関東地方13観測点で連続観測を継続中である。その結果、茨城県沖の地震に伴う気圧変動の検出に成功した。また、常時地球自由振動の励起源を探る上で重要な発見もあった。長周期Love波の常時励起現象の発見である(Nishida et al. 2008)。常時励起Love波の検出は励起メカニズムを考える上で重要である事は明らかであったが、期待される振幅は小さすぎるために、観測限界を超えていると考えられてきた。この問題を解決するために本研究では、新たにアレー解析の手法を開発した。この手法をHi-net高感度加速度計アレーに適応し、Love波Rayleigh波の励起振幅を見積もった。驚くべき事に、Love波の振幅がRayleigh波の振幅よりも大きい事が明らかになった。Love波を効率的に励起するためには、海洋波浪と固体地球の地形カップリングが重要であると考えられる。常時地球自由振動の励起源は大気海洋現象であると考えられている.大気海洋中の擾乱が固体地球の振動を励起する場合、捩じれを伴わない伸び縮み基本モード(Rayleigh波)が卓越すると信じられてきた。しかしながら、観測上の制約があるため、実際には検証する事ができなかった。最新の観測データを解析してみると、予想に反して、長周期Love波(捩じれを伴う波)が常時励起されている事が分かってきた(Nishida et al. 2008)。この観測結果は、常時地球自由振動の励起メカニズムを理解する上で重要な発見である。観測されたLove波は海洋地域で励起されており、大陸での励起は非常に弱い事が分かった.海洋地域の中でも特に、陸海境界付近の励起が強い事から、海洋重力波が海底地形を通して固体地球の振動を引き起こしていると考えられる。この発見により、大気固体地球のカップリングだけでなく、海洋波浪と固体地球の地形カップリングも重要である事が明らかとなった昨年度、Rayleigh波だけではなく、Love波も定常励起されている事が明らかとなった。本年度は、より定量的に地形カップリングのメカニズムを周期50秒より長周期の帯域で見積もった。その結果、海洋波動は同程度の波長を持つ海底の凸凹を通して効率的にLove波Rayleigh波を励起できる事が分かった。見かけ上海底上にシングルフォースが働いていると近似することができ、見積もられた励起振幅は観測された振幅と同程度であることが分かった。地球内部の構造を知るには、地震波の伝わり方が重要な手がかりとなる。これまでは、"地震"の引き起こした地面の震動を観測する事によって、全地球的な(=地球深部までを含めた)地震波速度構造が調べられてきた。いままで、地震以外が引き起こした振動である常時地球自由振動から、全球的な地球内部構造を推定した例は存在しない。本研究では17年(1986-2003)という長期にわたる質の良い常時地球自由振動のデータを使う事によって、精度の問題をクリアーし、相互相関解析という手法を用いて、観測点間を伝わる表面波の伝播を捉える事に成功した。伝播の特徴から、全球的な地球内部構造を推定することに、初めて成功した。今後この手法は、地球ほど地震が起きていない他の惑星の内部構造を調べる上で、有力なツールになるかもしれない。