hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
gamma/delta型T細胞による抗腫瘍防御機構の解析と治療への応用

T細胞はその抗原レセプターより、alpha beta型とgamma delta型の2種類に分類される。抗腫瘍免疫などの生体防御機構におけるgamma delta型T細胞の役割を検討するために、細胞内寄生性細菌であるListeria monocytogenesや、メチルコラントレン誘導のMeth A fibrosarcomaをマウスに移植した後に出現してくるgamma delta型T細胞について解析をおこなった。(1)リステリア感染症......致死量以下リステリア菌を腹腔内に投与して1日目、3日目、8日目の腹腔内出T細胞を調べると3日目にCD48のgamma delta型T細胞が増殖しており、8日目になるとCD4またはCD8のalpha beta型T細胞が増加した。3日目に増加しているgamma/delta型T細胞の抗原特異性を検討したところ、Heatーkilled Listeriaは反応しなかったが、BCG由来のレコンビナント65kd Heat shock protein(HSP)で有意に増殖した。リステリア菌だけでなく感染3日目の腹腔マクロファージには65kd HSPとホモロジーの高いHSPが検出された。以上の結果より、リステリア感染早期に発現するgamma/delta型T細胞は、細菌または自己細胞の発現するHSPを認識して活性化されるものと考えられる。(2)担癌状態......BALB/c由来のMeth A腫瘍を皮下に移植した同系BALB/cマウスの局所リンパ節で増加するT細胞を検討した。移植後3日目でCD4ーCD8 gamma delta T細胞が有意に増加しており、移植後8日、14日となるにつれて、CD4^+alpha beta T細胞が増加した。腹腔内でも同様に移植後早期にgamma/delta型T細胞が増殖し、14日目以降ではCD4^+細胞が増加した。VACー1に対する細胞障害活性は移植3日目で有意に高く、14日目ではむしろ低下していた。腹腔内で早期に増加するgamma/delta型T細胞は65kd HSPに反応した。一方、局所リンパ節ではgamma delta型T細胞のみならず、CD4^+T細胞もHSPに反応して増殖することがわかった。Winn assayでこれらのHSP特異的T細胞の抗腫瘍活性を調べたところ、有意に腫瘍の増殖をおさえた。
介護保険施設における認知症高齢者に対する排泄自立支援プログラムの開発

認知症高齢者は、認知機能の低下により自ら尿意を自覚することが難しくなり、トイレへの移動が出来なくなることがある。このような理由等から起こる尿失禁を機能性尿失禁という。機能性尿失禁の利用者には、適切な支援があれば排泄の自立に導ける可能性がある。介護保険施設利用の認知症高齢者に対する排泄の自立支援プログラムを開発することが本研究の目的である。(本研究の主な目的)1.介護保険施設利用の認知症高齢者に対する排泄ケアの実態を明らかにする。2.介護保険施設利用の認知症高齢者に対する排泄自立支援プログラムを開発し、その効果を検証する。
外国人モスレム看護師の倫理観と受け入れ側の対策に関する基礎的研究

本研究では、日本インドネシア経済連携協定で来日したイスラーム教徒の外国人看護師の倫理観をイスラームとの関連から分析することを目的とした。イスラーム教徒のインドネシア人看護師が日本で直面している困難の原因は、宗教というよりはむしろ、専門的知識・技術の保有者として評価されず、患者の身の回りの世話にしか従事できないことにあるという結果を得た。一方で来日後、身の回りの世話が看護の重要な業務で、宗教的にも価値が高いと学んだという意見もあった。本研究は、日本国内で看護師として働く外国人モスレムの倫理観を、イスラーム諸国の看護の状況を踏まえた上で、イスラーム法の規範との関連から理解し、外国人モスレム看護師を受け入れるための課題と対策を明らかにすることを目標としている。平成21年度は、イスラーム圏における看護倫理に関する議論を知るために、現地語の文献・資料の収集と予備調査を目的として、インドネシアとイランへの渡航を研究計画にあげていた。しかし、インフルエンザの流行と政治的混乱により、インドネシアとイランへの渡航が不可能となった。そこで、現地で活動する研究者等の協力を得て、現地語で出版されているイスラームと医療・看護倫理に関する文献と資料を収集し、その翻訳と読解を集中的におこなった。さらに、近年英語で出版されたイスラーム圏における公共性と倫理、医療と看護の倫理に関する論文や研究書を収集し、文献研究をおこなった。また、細谷がこれまでおこなってきた調査資料のうち、イスラームと看護倫理に深く関係すると思われるインタビューのテープ起こしと翻訳をおこない、内容の理解を深めた。さらに、関係者とのネットワークを広げ、インドネシア人看護師と受け入れ施設に関する情報収集をおこなった。これらをもとに、今後予定しているモスレム看護師とその関係者に対するインタビューガイドを作成した。加えて、日本中東学会、看護倫理学会、イスラームとNGO国際ワークショップで発表をおこない、イスラームにおける医療、看護、介護の倫理に関する議論をもった。その他、外国人看護師問題に関する勉強会や研究会等に参加し、情報収集をおこなった。以上、研究の重要な部分である現地での調査はできなかったが、広く関係文献、資料、学会等での議論に触れることで、外国人モスレム看護師がケアを提供する際に問題となる点を整理することができた。平成22年度は、イスラーム圏における看護倫理に関する議論を知るために、イラン(5月)とインドネシア(12月)に渡航した。イランでは、イラン医科大学看護助産学部を訪問し、外国人看護師の受け入れと国外への看護師送り出しに関する情報を得た。また、イスラームと看護倫理における議論に関する資料を収集し、帰国後はその読解をおこなった。イランにはインドネシアと異なる宗派を基にした議論があるため、インドネシア人モスレム看護師の倫理観を分析する上で、有用な情報である。インドネシアでは、イスラームの思想に依拠した看護教育をおこなう私立の看護大学を訪問した。そこでは、各授業の前にコーランの朗誦をおこない看護をイスラームの社会貢献の一つとして位置付ける独自の教育方法を採用している。インドネシアの医療系大学や病院の半数以上は民営の組織である。地域によっては、教育機関や医療機関の多くがイスラーム系団体の組織である。国立大学に進学した学生でも、それまでの教育歴の中で、イスラーム系団体の学校に通い倫理教育を受けた確率が高いと推測される。国内では、ケア労働者の国際移動について、国を問わず文献研究をおこなった。また他の研究資金を活用して国内の100の病院にアンケートを配布しモスレム看護師の受け入れについて回答を得た。本年度は、2回の現地調査と国内アンケート調査により、イスラームの看護倫理とイスラーム国における看護教育の実際、さらに看護の国際移動と受け入れ側の状況について、より具体的な情報を得ることができた。平成23年度は最終年度にあたる。そこで、これまで得た情報を総合的に理解するため、イラン(5月)とインドネシア(8月)に渡航し、看護倫理とイスラーム法に関する追加情報を収集することで、宗派間・二国間比較のための考察を深めた。インドネシアでは集中的な現地調査が可能になったため、現地のモスレム看護師が渡航先として考える国々(日本、アメリカ、イギリス、オランダ、フィリピン、タイ、マレーシア、サウジアラビア)で就労・就学経験をもつ関係者にインタビューをおこない、選択の理由を調査した。また、現地で看護師が働く病院以外の施設(老人ホーム、孤児院)を訪れ、看護師の職域を調査した。さらに、日本で看護師国家試験を受験し合格した者も含め、在日インドネシア人モスレム看護師に対してインタビューをおこなった。

これまでの研究から、インドネシア人モスレム看護師は看護師の仕事をイスラームの倫理観と結び付けて理解しているが、来日したインドネシア人モスレム看護師が日本で直面している問題は、宗教的な価値観からくる習慣の違いというよりは、むしろ専門的知識・技術の保有者として正当に評価されないことに起因する問題であることがわかった。この原因として、来日したインドネシア人モスレム看護師が渡航目的をキャリアアップととらえる傾向と、日本の制度上の位置付けとの間に齟齬があることが考えられた。12月にはロンドン大学主催の国際ワークショップ(於・イスタンブール)に参加し、発表の一部でインドネシアのイスラームと看護倫理に関する研究成果に触れ、各国のイスラーム研究者と意見を交換した。
低次元多様体上の諸構造の研究

研究代表者,各研究分担者のそれぞれの分野における計画にもとづいて,研究を進めた.その結果,当初の目的を完全に達成し,さらに将来の明かるい展望を含む大きな成果をあげることができた.以下にその一部をまとめて記述する.研究代表者(森田)は向きづけ可能閉曲面をファイバーとするファイバーバンドル(曲面バンドル)の特性類の理論を強力に推し進めた.ひとつの応用として,最近米国カリフォルニア大バークレー校のCassonが発見した,向きづけられたホモロジー3球面の新しい不変量, Casson不変量,玉曲面バンドルの特性類に付随する二次的不変量として説明することに成功した.この方面ではさらに曲面の写像類群やBraid群の種々の線形表現との関連で新たな発展が期待される.次に,各研究分担者の成果のうちおもなものを列記する.藤原は恒等作用素に近い無限個のFourier積分作用素の積がFourier積分作用素となることをはじめて証明した.丹野は接触構造でもつRiemann多様体の研究を推し進めた.福田は曲面間の写像の退化した特異点を摂動したときにあらわれる尖点の個数(mod2)がもとの特異点の低相不変量であることを示し,その量を与える代数的公式を与えた.岡は3次元超曲面の特異点としてあらわれる2次元代数曲面の3次元toric varietyの中での変形理論をつくった.野口は双曲的多様生への正則写像に関する拡張一収束定理を証明し,モジュライ問題,ディオファンタス幾何学への応用を得た.研究代表者,各研究分担者のそれぞれの分野における計画にもとづいて,研究を進めた.その結果,当初の目的を完全に達成し,さらに将来の明かるい展望を含む大きな成果をあげることができた.以下にその一部をまとめて記述する.研究代表者(森田)は向きづけ可能閉曲面をファイバーとするファイバーバンドル(曲面バンドル)の特性類の理論を強力に推し進めた.ひとつの応用として,最近米国カリフォルニア大バークレー校のCassonが発見した,向きづけられたホモロジー3球面の新しい不変量, Casson不変量,玉曲面バンドルの特性類に付随する二次的不変量として説明することに成功した.この方面ではさらに曲面の写像類群やBraid群の種々の線形表現との関連で新たな発展が期待される.次に,各研究分担者の成果のうちおもなものを列記する.藤原は恒等作用素に近い無限個のFourier積分作用素の積がFourier積分作用素となることをはじめて証明した.丹野は接触構造でもつRiemann多様体の研究を推し進めた.福田は曲面間の写像の退化した特異点を摂動したときにあらわれる尖点の個数(mod2)がもとの特異点の低相不変量であることを示し,その量を与える代数的公式を与えた.岡は3次元超曲面の特異点としてあらわれる2次元代数曲面の3次元toric varietyの中での変形理論をつくった.野口は双曲的多様生への正則写像に関する拡張一収束定理を証明し,モジュライ問題,ディオファンタス幾何学への応用を得た.
金属人工格子多層膜における原子拡散機構の解明

本研究では金属人工格子多層膜の自己拡散、不純物拡散、相互拡散、反応拡散を高精度に測定しそれらの拡散機構を解明すると共に、多層膜の電気抵抗を測定し、その伝導機構を明らかにすることを目的とした。今年度は金属多層膜の作製、装置の作製、オ-ジェ分析および電気抵抗の測定を遂行した。1.金属人工格子多層膜の作製:電子ビ-ム加熱2元蒸着装置を用いてAl/FeおよびAl/Ti多層膜を作製した。また、スパッタリング法を用いてFe/Cr多層膜を作製した。2.多層膜における拡散:超高真空中に取り付けたイオンガスからのArイオンビ-ムによって多層膜拡散試料をスパッタし、そのスパッタ原子を12nmごとに堆積し半導体検出器によりその放射能強度を測定できるイオンビ-ムナノセクショニング装置を今年度で試作、完成した。また、オ-ジェ分析装置の作製も完了し、この装置を用いてFe/Cr多層膜のアニ-ル前後の深さ方向の濃度分布を精度よく測定した結果、350Cで30時間アニ-ルしても濃度分布に大きな変化は認められなかった。従って、Fe/Cr多層膜の拡散係数はバルク試料の相互拡散係数よりもかなり小さいことが判明した。今後、拡散の定量的な測定を行なっていく予定である。3.電気抵抗の測定: Al/FeおよびA1/Ti多層膜の電気抵抗率した結果、抵抗率は積層周期の減少と共に急激に増大することを見出した。これらの抵抗率は積層周期の逆数とほぼ比例関係にあることを見い出し、このことから伝導電子の果面散乱が電気抵抗に大きく寄与するものと結論づけた。
水田稲作以前の稲作存否に関する実証的研究

土器胎土に含まれるプラント・オパールを検出する方法は、当該土器が製作される以前、土器製作地に検出プラント・オパールの給源植物が存在したことを立証する有効な方法である。本研究では、土壌および土器胎土に含まれるプラント・オパールを検出し、イネ(0ryza satival L)をはじめ、イネ科作物の栽培起源の追究を試みた。以下に、その大要を述べる。*縄文時代早期--鹿児島:上野原遺跡におけるテフラ(BP9000)直下の土壌試料からイヌビエ(Echinocloa属)のプラント・オパールを検出した。イヌビエと栽培ビエは極めて近縁であり、両者とも食用になる。当該遺跡では集落跡が確認されており、ヒエの粗放栽培が始まっていた可能性も充分考えられる。*縄文時代前期--青森:三内丸山遺跡出土の土器胎土分析の桔果、イヌビエのプラント・オパールが大量に検出された。遺跡が大規模集落であることを考えると、ヒエ栽培の可能性も視野に入れる必要があろう。*縄文時代後期--岡山:岡山大学構内遺跡出土の土器および岡山:南溝手遺跡出土の土器胎土分析の結果、イヌビエのプラント・オパールが検出された。これらの土器は約3500年前に製作されたものであり、同時代すでに西日本で稲作が行われていたことを証すものであろう。また、長崎:稗日原遺跡では、縄文時代後期に堆積したと考えられる火山灰(六ツ木火砕流:約3600年前)の直下からイネのプラント・オパールが検出された。これらのイネは、その随伴植物および遺跡の立地から畑作で栽培されたものとみるのが妥当と思われる。わが国における農耕の起源がどこまで遡るかは定かでない。日本列島におけるイネ、その他の作物遺物については、縄文時代後期以前に遡る事例もいくつかは報告されているが、その数は少なく結論を得るにはいたっていない。土器胎土に含まれるプラント・オパールを検出する方法は、その土器が製作される以前に、そのプラント・オパールが由来する植物が存在したことを示すものであり、作物起源を実証的に追究しようとする場合有効である。平成9年度は次に示す島根:板屋3遺跡および長崎:稗田原遺跡における調査研究を行った。島根:板屋3遺跡における土器胎土分析当該遺跡で発掘された縄文時代後晩期の土器30点に関する胎土分析を行った。その結果イネのプラント・オパールは検出されなかったが、シコクエビのプラント・オパールが縄文時代晩期初頭の土器胎土から検出された。シコクエビは焼畑作物であり、わが国で確認されたものでは最も古い事例である。長崎:稗田原遺跡における土壌および土器胎土分析縄文時代後期に噴出した火砕流に覆われた土層試料から、イネのプラント・オパールが検出された。これは九州地方で確認されたイネ遺物としては、最も古い事例であり、明らかに水田稲作に先行するものである。このイネは周辺立地からみて焼畑栽培によるものと思われる。縄文時代後期の土器胎土から、イネらしいプラント・オパールが検出されたが検出数が少なく確認するには至らなかった。高知:居徳遺跡は初期の突帯文土器をともなう縄文時代晩期中葉の遺跡である。この時期の遺物包含層から木製の両手鍬とみられる木製品が出土し、日本列島では最古の木製農具ではないかと注目されている。両手鍬は水田稲作における代掻き作業具と考えられ、ここでイネ遺物が確認されれば、水田稲作の開始期が初期突帯文土器の時代まで遡る蓋然性が高くなる。

縄文時代晩期中葉は水田稲作が渡来したと考えられている時期であり、水田稲作に先行する畑稲作と水田稲作が併存する時代への移行期にあたる。居徳遺跡における初期突帯文土器包含層土壌および同土器胎土のプラント・オパール分析を行い、同時代におけるイネの存否を検証した。土壌試料約100点、土器試料10点の分析を行った結果、初期突帯文土器包含層土壌から多量のイネープラント・オパールが検出され、同時代におけるイネの存在が確認された。この事実から、上述の木製具は両手鍬であると判断してほぼ間違いないことが判るとともに、現在のところ、同遺跡が水田稲作のもっとも古い事例になることが明らかになった。水田稲作の渡来ルートに関するデータを考慮する時、高知地方が最初の渡来地とするには無理があり、九州西北部では、さらに古い水田稲作事例が存在する可能性が高まった。土器胎土に含まれるプラント・オパールを検出する方法は、当該土器が製作される以前、土器製作地に検出プラント・オパールの給源植物が存在したことを立証する有効な方法である。本研究では、土壌および土器胎土に含まれるプラント・オパールを検出し、イネ(Oryza sativa L.)をはじめ、イネ科作物の栽培起源の追究を試みた。以下に、その大要を述べる。*縄文時代早期--鹿児島:上野原遺跡におけるテフラ(BP9000)直下の土壌試料からイヌピエ(Echinocloa属)のプラント・オパールを検出した。イヌビエと栽培ビエは極めて近縁であり、両者とも食用になる。当該遺跡では集落跡が確認されており、ヒエの粗放栽培が始まっていた可能性も充分考えられる。*縄文時代前期--青森:三内丸山遺跡出土の土器胎土分析の結果、イヌビエのプラント・オパールが大量に検出された。遺跡が大規模集落であることを考えると、ヒエ栽培の可能性も視野に入れる必要があろう。*縄文時代後期--岡山:岡山大学構内遺跡出土の土器および岡山:南溝手遺跡出土の土器胎土分析の結果、イネのプラント・オパールが検出された。これらの土器は約3500年前に製作されたものであり、同時代すでに西日本で稲作が行われていたことを証すものであろう。また、長崎:稗田原遺跡では、縄文時代後期に堆積したと考えられる火山灰(六ツ木火砕流:約3600年前)の直下からイネのプラント・オパールが検出された。これらのイネは、その随伴植物および遺跡の立地から畑作で栽培されたものとみるのが妥当と思われる。
近慣性周期内部重力波による物質の鉛直輸送・散逸過程に関する研究

1.数値実験による研究近慣性周期内部重力波は水平流速の強い鉛直シアーを伴う。その流速シアーにより生じる高周波内部波の砕波やそれに伴う海水混合について、非静水圧近似の鉛直2次元モデルを用いて調べた。○海底から上層に向かって増加する水平流速のシアー中における内部重力波の基本的な変形発展として、(1)上層に内部重力波のエネルギーが集中し、鉛直変位の振幅が上層で大きくなる、(2)上層では内部重力波の伝播方向、下層では反対方向の平均流が生じる、などが認められた。本数値実験では、さらに、内部重力波のエネルギー集中により、増大した鉛直変位が密度逆転を引き起こす過程を見ることができた。○内部重力波の運動エネルギー減衰時間と基本場のシアーの強さとの関係を調べた。シアーの持つ最大流速が内部重力波の位相速度より小さい場合には減衰時間はシアーが大きくなるにつれて線形的に減少したが、シアーが位相速度より大きい場合には減衰時間はシアーのない時の20分の1以下と著しく短くなった。○内部波の位相速度と基本場の流速が一致する深度(critical layer)で顕著な混合が生じた。混合による位置エネルギーの増加率と基本場の流速シアーの強さとの関係を調べた。鉛直混合は、流速シアーが強いほど促進されるわけではなく、流速シアーの持つ最大流速が内部重力波の位相速度の約5倍のときに最も顕著であった。2.観測による研究近慣性周期内部重力波と類似した特性を持つ内部潮汐について、駿河湾奥部での観測結果を解析した。解析の結果、内部潮汐波に依って湾奥に新たに内部静振が生じていたことが明らかとなった。この内部静振が生じる過程(内部潮汐と海底地形との相互作用)が、内部潮汐波エネルギーの減衰機構において重要であること、および海水混合に重要な役割を果たしていることを指摘した。1.数値実験による研究近慣性周期内部重力波による水平流速の鉛直シアー中に高周波内部波が存在し砕波することを想定し、鉛直2次元の非静水圧近似モデルによる数値実験を行った。水平流速の鉛直シアーにより鉛直第一モードの高周波内部波から鉛直スケールの非常に小さい(鉛直波数の大きい)渦が形成され、それにより海水が混合する過程や示された。次年度には問題を3次元化する予定であったが、渦動粘性係数が計算の安定性にかなり影響することが分かったため、今後は計算の安定性保ちつつ、海水混合における各種パラメータの依存性について2次元モデルでさらに検討していく。2.観測及び観測記録の解析による研究(1)1999年10月に小笠原諸島西部海域で近慣性周期内部重力波の観測を実施した。漂流ブイに設置したADCPで測定した流速記録より、近慣性内部重カ波による鉛直スケール約15mの水平流の鉛直シアーが観測された。シアーの強さは最大で約5.0×10^<-3> (s^<-1> )であった。(2)振幅40mを越える内部潮汐波及び浮力振動数に近い高周波内部波が観測されるファンデフカ海峡で得られた係留観測記録を解析した。この記録では、内部潮汐波の発生・伝播特性および内部潮汐波と高周波内部波との関係に注目した。内部潮汐波は順圧潮流により海峡奥のsillで発生し、潮流による移流効果を受けながら伝播していることが分かった。内部潮汐波の伝播に伴い一時的に密度成層が変化するが、高周波内部波は強い成層時に顕著になることが分かった。
ナノメートルサイズの電極基板上の化学修飾を利用した光並びに電子デバイスの開発

PSIー分子ワイヤー金ナノ粒子ー金ナノ電極の光応答性について調査した。具体的には修飾ナノ電極を犠牲試薬(アスコルビン酸ナトリウム)、メディエーター(DCIP)、界面活性剤(ヘキシルアミン、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム)の存在下、680 nmの赤色光を照射して、電位変化を測定した。この段階では信号が微弱なため、グラフェンFET上にPSIー分子ワイヤー金ナノ粒子のユニットを固定化し、光応答性を調査した。まず、グラフェンFETは東京農工大の前橋グループと共同研究を通して数十ナノメートル程度の平滑な基板を調製した。次にピレン骨格とナフトキノン部位を有する分子を合成し基板上にパイスタックを活用して固定した。次にPSIを単分子膜で固定化できるように時間、条件を振りながら最適条件を探索した。最終的には基板上に数分子程度のPSIが固定化した基板を作成した。680nmの光を照射したところ、金ナノ電極の場合と比較し、光応答性が向上した。引き続き、再現性の確認や感度向上の検討を行っている。本研究を通して室温で少数フォトンが検出システムを構築する基盤研究に成功した。本成果の一部はChem.Lett.に投稿した。合わせて、環状有機ケイ素化合物(ジシラン架橋[2.2]シクロファン類)をパラジウム触媒を用いた手法で合成し、東京大学の田代グループと共同で温度変化による分子運動の観察を、大阪大学の多田グループと共同で真空蒸着による薄膜化並びに有機EL化を行った。本成果はJ.Am.Chem.Soc.に投稿した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は金やシリコン電極をナノメートルサイズまで小型化し、自己組織化単分子膜(SAM)を活用した1生体分子による少数フォトンカウンティングシステムの構築と2ギャップ電極中のポリチオフェン分子の架橋による分子細線素子の構築である。この研究の最大の特徴は分子アーキテクトニクスの考え方に立脚し、数ミリメートル数マイクロメートル程度の大きさで展開していた修飾電極をナノサイズ(分子サイズ)に適応し、分子スケールデバイスに応用することにある。使用するナノ電極については生体分子の大きさにフィットするように40 nmφの金電極を予定している。平成28年度は、電子線リソグラフィー技術を用いた内径数十nmφの円状金ナノ電極を作成、PSIを2 nm程度の粒径を有する金ナノ粒子の固定化、構築した複合材料の光照射(680 nm)による1フォトン計測を目的とした研究を行った。1つの金ナノ電極上に1つのPSIしか固定化できないように「Si-Au/Ti-Si3N4-フォトレジスト」から成る電極基板を作製し、電子線描画、現像、イオンエッチング、フォトレジストの除去の条件検討を詳細に行い、最終的に直径15 nm程度の円形金ナノ電極を作製することができた。表面構造はAFM観察によって詳細に行った。また、別実験で粒径2 nm程度のサイズのそろった金ナノ粒子を調製し、これを介したPSIの金電極への固定化を行った。現在の条件ではPSIは電極上で凝集して固定化されているので、固定時間と吸着量の検討を行っている。派生した研究として白金ナノ粒子を介してPSIIを金基板に固定化する実験も行った。得られた修飾電極は断面SEM観察や光挙動により構造確認を行った。この基板にアスコルビン酸ナトリウムの存在下680 nmの光を照射すると効率良く光電流を取り出すことに成功した。大阪大学の研究者と協力をしてナノ電極の作製まで成功し、条件検討も順調に進行している。引き続き本申請に関する実験を行い、1つの金ナノ電極に1つのPSIが固定化できる条件下で、680 nmの光照射を行い、1フォトンが精密に計測できるシステムを平成29年度中に作製する。
新しい画像処理による乳癌進展の解析と乳房温存療法への応用

【目的】乳房温存療法では術前に乳癌の進展を明らかにすることが重要である。本研究では3次元MRI画像が乳癌進展巣をどの程度抽出できるかを、切除標本の全割病理所見と対比し、評価することを目的とした。【対象と方法】乳癌と診断された34症例に対し術前にMRIを施行し、MRI上で腫瘍の性状と拡がりを3次元的に解析した。手術後に摘出乳房を5mm幅で全割して病理検索し癌マップを作成、MRI所見と対比させた。【結果】MRIにおける撮像パターンは限局腫瘤型、区域進展型、ランダム進展型の3型に分類できた。限局腫瘤型は20例で、このうち18例では病理マップ上も腫瘍は限局ないし2cm以内に存在していたが、2例では4cmに渡ってDCISの進展が認められた。区域進展型は11例で、区域解剖に沿ってびまん性に淡染する部分は広範に進展するDCISであることが確認された。また濃い小結節状の染まりは浸潤癌ないし腫瘤形成性のDCISであった。ランダム進展型は3例で、腫瘤が細長く造影され、病理マップで癌の浸潤と確認された。進展型の14例中6例では、マンモグラフィおよび超音波で腫瘍の進展範囲が病理像の半分程度に過少評価されていたが、MRIでは癌の進展がより正確に抽出された。【考察】3次元MRIは、特に浸潤癌や広範な乳管内癌を感度良く抽出しうる有用なmodalityである。したがって、3次元MRIは乳房温存療法の適応決定に重要と考える。しかし、限局腫瘤型の約10%で主腫瘍から乳頭方向へ高度の乳管内進展をMRIで抽出できず、さらに検討すべき課題と考えられる。【目的】乳癌の進展を新しい画像処理によって明らかにすることを目的に、画像診断の新しいmodalityである3次元MRI)が乳癌親展巣を描出する能力を,切除標本の全割病理所見と対比することによって評価した.【対象と方法】乳癌と診断された20症例に対し術前にMRIを施行し,MRI上で腫瘍の性状と広がりを3次元的に把握した.根治手術後に摘出乳房を5mm幅で全割して病理検索し,MRI所見と対比させた.【結果】20例中18例でMRI上癌巣を描出できた(感度90%).(a)18例中9例は限局型で,それらは病理検索でも腫瘍は限局しており,乳管内進展も全て2cm以下であった.(b)残りの9例は非限局型で,うち4例はあたかも乳腺の区域に沿うようにびまん性に造影されるもので,病理検索で広範囲に進展する乳管内癌であることが確認された.3例は腫瘤が細長く伸びる,すなわち娘結節と連なったように造影されるもので,病理マップで湿潤癌の進展であることが確認された.この3例中2例では,術前のマンモ,超音波画像(US)で腫瘍の進展範囲が実際の半分程度に過少評価されていたが,MRIではより正確に造影描出されていた.【考察】MRIは浸潤癌や広範囲の乳管内癌を感度良く,マンモなどより正確に描出できる傾向にあった.したがって、3次元MRIは乳房温存療法の適応決定に重要と考える.今後、顕微鏡レベルの組織像との対応を解析し、MRIによる画像診断で乳癌の進展の判定がどこまで可能か、良・悪性の鑑別診断が可能か、について更に検討を要する。【研究成果の発表】大内憲明、他:Tis乳癌に対する乳房温存療法:成績評価とその適応。

第96回日本外科学会(千葉)、1996年4月石田孝宣、大内憲明、他:乳房温存手術の適正な切除範囲の検討:浸潤巣からの乳管内病巣の拡がりを中心に。第4回日本乳癌学会総会(東京)、1996年6月【目的】乳房温存療法では術前に乳癌の進展を明らかにすることが重要である。本研究では3次元MRI画像が乳癌進展巣をどの程度描出できるかを、切除標本の全割病理所見と対比し、評価することを目的とした。【対象と方法】乳癌と診断された34症例に対し術前にMRIを施行し、MRI上で腫瘍の性状と拡がりを3次元的に解析した。手術後に摘出乳房を5mm幅で全割して病理検索し癌マップを作成、MRI所見と対比させた。【結果】MRIにおける撮像パターンは限局腫瘤型、区域進展型、ランダム進展型の3型に分類できた。限局腫瘤型は20例で、このうち18例では病理マップ上も腫瘍は限局ないし2cm以内に存在していたが、2例では4cmに渡ってDCISの進展が認められた。区域進展型は11例で、区域解剖に沿ってびまん性に淡染する部分は広範に進展するDCISであることが確認された。また濃い小結節状の染まりは浸潤癌ないし腫瘤形成性のDCISであった。ランダム進展型は3例で、腫瘤が細長く造影され、病理マップで癌の浸潤と確認された。進展型の14例中6例では、マンモグラフィおよび超音波で腫瘍の進展範囲が病理像の半分程度に過少評価されていたが、MRIでは癌の進展がより正確に描出された。【考察】3次元MRIは、特に浸潤癌や広範な乳管内癌を感度良く描出しうる有用なmodalityである。したがって、3次元MRIは乳房温存療法の適応決定に重要と考える。しかし、限局腫瘤型の約10%で主腫瘍から乳頭方向へ高度の乳管内進展をMRIで描出できず、さらに検討すべき課題と考えられる。
水分ストレス応答を制御するペプチド－受容体による長距離シグナル認識機構の解明

本年度は接ぎ木技術を使って野生型と受容体変異体を接合した後、根からペプチドを吸収させ、葉でのNCED3の発現を解析した。葉が野生型の遺伝形質を持つ接ぎ木植物では、根からペプチドを吸収させると、数時間後に葉でのNCED3遺伝子の発現上昇が起こった。一方、葉の遺伝形質が受容体変異体である接ぎ木植物では、根からペプチドを吸収させても、葉でのNCED3遺伝子の発現上昇は認められなかった。この結果は、根から吸収されたペプチドは、葉の維管束で、受容体と会合することで、維管束細胞内のNCED3遺伝子の発現上昇をひき起こすことを示している。加えて、受容体遺伝子の組織特異的発現を解析するために、受容体遺伝子のプロモーターにGFPを付加させた形質転換植物体を作成した。2つあるペプチド受容体の1つに関しては、根や葉の維管束組織で発現していることを明らかにした。この結果は、道管を使って根から葉に移動するペプチドは、維管束組織で発現している受容体と結合して、下流にそのシグナルを伝えていることを示唆する。今後は、もう一つの受容体の組織特異的発現場所に関しても、解析を進める予定である。次に、受容体変異体における、乾燥ストレス処理時に蓄積するアブシジン酸(ABA)の量を測定した。野生型植物体では、乾燥ストレス処理後、葉でABAが蓄積することを明らかにした。また野生型植物体でも、根ではほとんど乾燥ストレス依存的なABAの蓄積は検出されなかった。一方、受容体変異体の葉では、乾燥ストレス処理後も、ほとんどABAの蓄積はおこらなかった。この結果から、乾燥ストレス時に、根から葉に移動したペプチドが、維管束組織で受容体と結合すると、NCED3遺伝子(ABA合成酵素)の発現を介して、葉でのABA蓄積がおこることが示唆された。今年度の研究成果として、接ぎ木技術を使って野生型と受容体変異体を接合し、根からのペプチド吸収処理依存的な、葉でのNCED3遺伝子の発現を解析することで、ペプチドが道管組織を根から葉に移動するという仮説を、より裏付ける結果を得ることができた。これまで根へのペプチド吸収処理が、その後2次的なシグナル因子に変換されて、根から地上部に移動する可能性が考えられていた。しかし今年度は、ペプチド受容体を用いて接ぎ木実験を行ったことで、ペプチドが道管を通って根から葉に移動する点、葉でペプチドが受容体に受容されてその後のシグナル伝達を制御しており、ペプチド処理による2次的なシグナルの移動ではない、というこれまであった2つの疑問を明確に払拭できる結果を得られたことは、成果として大きいと考えている。またプロモーターGFP植物を使って、受容体の発現組織を観察し、維管束組織で受容体が発現していることを明らかにできた点も、上記の結論を補完する重要な結果になると考えている。また植物体における乾燥ストレス条件での生理応答の変化として、気孔の閉鎖、ABAの蓄積、乾燥ストレス耐性遺伝子の発現などが挙げられる。本年度は、受容体変異体では、乾燥ストレス条件下でもABAが蓄積しにくいという生理応答の表現型を明らかにすることができた。乾燥ストレス条件でのABAの蓄積は、ABA合成酵素NCED3の発現上昇に、直接関係していることがこれまでに報告されている。受容体変異体では、根からのペプチド吸収処理、および乾燥ストレス処理時に、NCED3の発現上昇が見られないという結果から、受容体変異体で乾燥ストレス条件下でABAが蓄積しにくいという理由は、NCED3の発現制御の異常が原因であると裏付けられた点も、非常に大きい成果だったと考えている。以上の研究活動から、本研究課題は、概ね順調に進展していると考えられる。次年度では、残りの受容体遺伝子の組織特異的発現を、引き続き解析する。近年、植物の受容体型キナーゼの網羅的試験管内相互作用の実験から、ペプチドを受容する受容体はダイマー(2量体)を形成すること、またそのダイマー形成では、ヘテロな受容体型キナーゼがより多く複合体を形成することが報告された(Smakowska-Luzan et al., Nature, 2018)。従って、現在突き止めているペプチド受容体が、2遺伝子存在することは、上記の研究報告に合致している結果である。従って、残りの受容体も、他方と同様に維管束組織で発現していることが、ヘテロ2量体を形成してペプチドを受容するメカニズムに重要な点であると考えている。また、これまではABA合成酵素であるNCED3遺伝子の発現に着目して解析を進めているが、その他の乾燥ストレスおよびABA依存的に発現誘導される遺伝子群が、受容体変異体内でペプチド処理および乾燥ストレス条件下で、どのような発現パターンを示すかを明らかにすることは、重要であると考えている。乾燥ストレスに対する植物の生理応答の1つである、遺伝子発現制御の観点から、ペプチドー受容体が制御するABA合成を介した遺伝子制御の一端を明らかにする計画である。さらにペプチド受容体群は、NCED3の発現を制御するメカニズムとして、リン酸化シグナル伝達を使っていると考えられる。高感度質量分析計LC-MS/MSを使って、網羅的なリン酸化プロテオーム解析を行い、ペプチドー受容体モジュールの直接的な下流因子の同定を行う。研究支援センターの質量分析部門と共同研究を行うことで、リン酸化ペプチド濃縮・精製のノウハウを学び、微量なリン酸化ペプチドも検出することで、ペプチドー受容体の下流候補因子を同定する成功率を高めることも検討する。

本年度は接ぎ木技術を使って野生型と受容体変異体を接合した後、根からペプチドを吸収させ、葉でのNCED3の発現を解析した。葉が野生型の遺伝形質を持つ接ぎ木植物では、根からペプチドを吸収させると、数時間後に葉でのNCED3遺伝子の発現上昇が起こった。一方、葉の遺伝形質が受容体変異体である接ぎ木植物では、根からペプチドを吸収させても、葉でのNCED3遺伝子の発現上昇は認められなかった。この結果は、根から吸収されたペプチドは、葉の維管束で、受容体と会合することで、維管束細胞内のNCED3遺伝子の発現上昇をひき起こすことを示している。加えて、受容体遺伝子の組織特異的発現を解析するために、受容体遺伝子のプロモーターにGFPを付加させた形質転換植物体を作成した。2つあるペプチド受容体の1つに関しては、根や葉の維管束組織で発現していることを明らかにした。この結果は、道管を使って根から葉に移動するペプチドは、維管束組織で発現している受容体と結合して、下流にそのシグナルを伝えていることを示唆する。今後は、もう一つの受容体の組織特異的発現場所に関しても、解析を進める予定である。次に、受容体変異体における、乾燥ストレス処理時に蓄積するアブシジン酸(ABA)の量を測定した。野生型植物体では、乾燥ストレス処理後、葉でABAが蓄積することを明らかにした。また野生型植物体でも、根ではほとんど乾燥ストレス依存的なABAの蓄積は検出されなかった。一方、受容体変異体の葉では、乾燥ストレス処理後も、ほとんどABAの蓄積はおこらなかった。この結果から、乾燥ストレス時に、根から葉に移動したペプチドが、維管束組織で受容体と結合すると、NCED3遺伝子(ABA合成酵素)の発現を介して、葉でのABA蓄積がおこることが示唆された。今年度の研究成果として、接ぎ木技術を使って野生型と受容体変異体を接合し、根からのペプチド吸収処理依存的な、葉でのNCED3遺伝子の発現を解析することで、ペプチドが道管組織を根から葉に移動するという仮説を、より裏付ける結果を得ることができた。これまで根へのペプチド吸収処理が、その後2次的なシグナル因子に変換されて、根から地上部に移動する可能性が考えられていた。しかし今年度は、ペプチド受容体を用いて接ぎ木実験を行ったことで、ペプチドが道管を通って根から葉に移動する点、葉でペプチドが受容体に受容されてその後のシグナル伝達を制御しており、ペプチド処理による2次的なシグナルの移動ではない、というこれまであった2つの疑問を明確に払拭できる結果を得られたことは、成果として大きいと考えている。またプロモーターGFP植物を使って、受容体の発現組織を観察し、維管束組織で受容体が発現していることを明らかにできた点も、上記の結論を補完する重要な結果になると考えている。また植物体における乾燥ストレス条件での生理応答の変化として、気孔の閉鎖、ABAの蓄積、乾燥ストレス耐性遺伝子の発現などが挙げられる。本年度は、受容体変異体では、乾燥ストレス条件下でもABAが蓄積しにくいという生理応答の表現型を明らかにすることができた。乾燥ストレス条件でのABAの蓄積は、ABA合成酵素NCED3の発現上昇に、直接関係していることがこれまでに報告されている。
腸管形成不全モデル動物を利用した始原生殖細胞の移動・分化メカニズムの解析

本研究では、PGCsと胚性内胚葉の相互作用を明らかにするため、Geneticalな体細胞組織の移動阻害実験を計画した。Sox(S__-ry-related HMGb<ox>___-)サブグループFに属するSox17遺伝子が胚性内胚葉に発現しており、その欠損マウス胚では胚性内胚葉の細胞数が減少することが報告されている。つまり、同マウス胚はPGCsの移動の足場である胚性内胚葉の形成不全モデルマウス胚といえる。そこで、胚性内胚葉形成不全がPGCsの移動・分化に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし、Sox17欠損マウス胚におけるPGCsの移動・分化を解析した。Sox17欠損マウスの解析結果から、哺乳類の生殖細胞は形成直後に胚性内胚葉組織に移入すると、胚性内胚葉によって自律的な運動能を抑制され、胚性内胚葉の分化とそれに伴う形態形成の力を利用して後腸まで移動することが明らかとなった。同研究成果は、連綿と続く哺乳類の生命の連続性を保証するメカニズムとして重要なものであるばかりでなく、しばしばその性質から"脳"に例えられる腸管の発生過程におけるもっとも初期の役割を明確に示したという点においても極めて興味深いものである。マウスの生殖細胞は、生殖腺とは全く異なった系譜で形成される。胎齢7.5日に尿膜基部の胚体外中胚葉中に形成された始原生殖細胞は、増殖を繰り返しながら後腸沿いに体軸前方に移動する。胎齢8.5日の始原生殖細胞は、腸管周辺を遊走した後、10.5日齢頃になると腸間膜を経て左右それぞれの生殖腺に入る。胎齢7.58.5日の胎子では、下半身で劇的な形態形成、特に、始原生殖細胞の通り道である後腸の形成が起こるため、腸管形成と始原生殖細胞の挙動との相互作用について解析することは難しい。しかしながら、腸管形成不全マウスを用いればこれまで解析が不可能であった腸管形成と始原生殖細胞との関連性が明らかになる。本研究で、腸管形成不全のSox17欠損マウスを解析し、(1)始原生殖細胞の腸管への移動、および(2)始原生殖細胞の分化能の変化、の2点について腸管形成が果たす役割を明らかにすることを目的とする。平成18年度において、正常型(Sox17^<+/+>)および腸管内胚葉形成不全(Sox17^<-/->リマウスにおける始原生殖細胞の数的変化および局在変化の違いを明確にした。さらに、透過型電子顕微鏡を用いた微細構造レベルの解析により、始原生殖細胞自身の形態および周辺の細胞との接着様式に着目し、腸管内胚葉の分化異常および腸管内胚葉と始原生殖細胞の密な接着を示唆する結果を得た。以上の解析から、腸管内胚葉の分化異常により異所的に移動する始原生殖細胞が現れること、およびその移動異常は腸管内胚葉の分化異常と関わっている可能性を明らかにした。次に、異所的に移動した始原生殖細胞の分化パターンを調べたところ、始原生殖細胞の分化マーカーおよび核内基盤(DNAおよびピストンのメチル化)に異常は認められなかった。このことから、始原生殖細胞の分化は場所依存的でない可能性が考えられた。昨年度の研究から、以下の内容を明らかにした。(1)PGCsの核内基盤の変化は細胞自律的な現象である。腸管内胚葉を移動する間にPGCsの起こるダイナミックな変化のひとつに核内基盤の変化が知られている。異所的に移動したPGCsの分化を調べたところ、脱メチル化およびヒストン修飾は腸管内胚葉に移動したPGCsと同様であった。このことから、PGCsの核内基盤の変化は腸管内胚葉との相互作用によるものでなく、細胞自律的に進行するものと考えられた。(2)腸管内胚葉の分化不全はPGCsの移動異常を引き起こす。Dil標識および全胚培養技術による細胞系譜の追跡により、PGCs移動の足場である胚体後端部の腸管内胚葉組織は、正常型では腸管形成に伴いダイナミックに移動するが、Sox17欠損マウスでは移動不全を示すことを明らかにした。このことから、PGCsの移動が起こらない原因として、足場の内胚葉の移動停止が影響していることが推察された。(3)腸管内胚葉のレスキューによりPGCsの移動が正常になる((2)の内容の裏取り実験)組織再構築および、キメラ作成により腸管内胚葉を正常型にした場合、PGCsは後腸に正常に移動することが示唆された(キメラ解析は現在継続中)。以上の結果から、腸管内胚葉の分化がPGCsの移動に重要であることが示された。

Sox17欠損マウスの解析結果から、哺乳類の生殖細胞は形成直後に胚性内胚葉組織に移入すると、胚性内胚葉によって自律的な運動能を抑制され、胚性内胚葉の分化とそれに伴う形態形成の力を利用して後腸まで移動することが明らかとなった。同研究成果は、連綿と続く哺乳類の生命の連続性を保証するメカニズムとして重要なものであるばかりでなく、しばしばその性質から"脳"に例えられる腸管の発生過程におけるもっとも初期の役割を明確に示したという点においても極めて興味深いものである。
微分方程式の総合的研究

本研究は、実施計画書に述べられたように、常微分方程式、偏微分方程式、及びその双方にまたがる研究に大別され、微分方程式全般にわたる研究を対象にするものである。その実際は総合的な研究集会(89.12/20ー22、於早稲田大学)及び分担者あるいは協力者を中心とする地域ごとの、あるいは、テ-マごとのシンポジウムやセミナ-によって進められた。これらの活動をもとにして、以下に掲げる様々な分野において当研究の発展に寄与する多くの新しい結果や知見を得ることができた。(1)実領域上の非線形常微分方程式の安定性、振動理論などの定性的理論、(2)関数微分方程式の漸近的理論、(3)複素領域上の常微分方程式及び偏微分方程式の解析的理論、(4)超越幾何関数など特殊関数に関する理論、(5) Hamilton系の理論、制御問題等について新しい結果が示された。(6)双曲型、放物型、楕円型の線形偏微分方程式、線形Scrodinger方程式に対する存在、一意性、解の性質などに対する基本的理論、(7)準楕円性、擬微分作用素、散乱理論に関する研究が進められた。(8)双曲型、放物型、楕円型の非線形偏微分方程式、非線形Schrodinger方程式に対する正値大域解、(非)有界解、爆発解、弱解、粘性解などの存在、一意性、漸近的性質、(9) NavierーStokes方程式、Boltzmann方程式など流体力学その他応用科学に関連する方程式の数理解析的研究、(10)発展方程式、関数空間、可積分性の研究も行われた。本研究は実施計画書に述べたように、[1]常微分方程式、[2]偏微分方程式、[3]両分野にまたがる研究の3つに大別し、各分野毎に様々な研究に細分される。また、応用数学等の境界領域における研究の活性化も目的として、代表者・分担者の協力と指導のもとに、研究活動・研究交流が積極的に実行され、当初の目的をほぼ順調に達成した。研究活動は(1)総合的研究集会、(2)分担者を中心とした中規模研究集会、(3)小規模研究集会の開催、(4)各種研究集会への参加、(5)分担者会議、個人レベルでの研究交流等を行なった。(1)総合的研究集会は早稲田大学理工学部において12月20日22日にわたって行なわれ、[3]に関する講演5を重点において、総計14の講演が行なわれた。地方大学所属研究者の参加に配慮して、個人レベルの研究交流が有効に行なわれた。(2)中規模研究集会は、関数微分方程式と力学系(加藤順二、大山10/26-28)、偏微分方程式(上見練太郎、札幌、8/3-5)、微分方程式(北村右一(草野尚)、長崎、8/1-2)、線形と非線形(望月清、松本、10/27-29)、偏微分方程式(笠原晧司、富士市、9/4-7)応用数学における非線形性(高木泉(加藤順二)、仙台、1/25-27)、複素領城上の微分方程式(岡本和夫、神戸、10/5-9)、発展方程式(相沢貞一、倉敷、11/30-12/2)等が主として本研究のもとに行なわれた。(3)以下については述べないが、とくに、有限・無限次元力学系の日米セミナ-(増田久弥(三村昌〓、加藤順二)、京都、7/16-21)に積極的に参加して多大な成果があった。本研究は平成2年度にも継続されるが、平成2年にはICM-90も開催され海外からの来日研究者の数も多く見込まれること、境界領域を重視する立場から、平成2年度は(2)、(3)、(4)を主として研究計画をすすめたい。本研究は、実施計画書に述べられたように、[1]常微分方程式、[2]偏微分方程式、及びその双方にまたがる研究に大別され、微分方程式全般にわたる研究を対象にするものである。

その実際は総合的な研究集会(89.12/20ー22、於早稲田大学)及び分担者あるいは協力者を中心とするシンポジウムやセミナ-によって進められた。それらの中で中規模のものとしては、九州地区における微分方程式(草野尚、89.8/1ー2)、各地における偏微分方程式:北海道地区(上見練太郎、89.8/3ー5;91.2/14ー16)、関西地区(笠原晧司、89.9/4ー7;岩崎敷久、90.12/20ー22)、松本(望月清、89.10/26ー28;90.12/3ー5)、松山(梶谷邦彦,91.1/5ー7)、及び複素領域の微分方程式(岡本和夫、89.10/5ー9;90.11/5ー8)、関数微分方程式(古用哲夫、89.10/26ー28;加藤順二、90.8/30ー9/2)、発展方程式(相沢貞一、89.11/30ー12/2;丸尾健二・梶木屋龍治、90.8/17ー20)、変分問題(菊池紀夫、90.8/17ー20)、応用数学における偏微分方程式(高木泉、90.1/25ー27)、古典力学(伊藤秀一、91.1/16ー18)、WKB法(西本敏彦、91.3/18ー20)など各話題を中心として多岐にわたっている。また、以上の研究集会の中には海外の研究者の参加もみられた。そのほか小規模の研究集会も数多くもたれた。以上、補助金をもとに活発な研究活動が行われ、数多くの成果を挙げることができ、今後の発展への見通しを得ることができた。
除草剤散布にともなうダイオキシン類曝露林業労働者の癌死亡リスクに関する追跡研究

ダイオキシン類の健康影響、特に癌の死亡リスクへの影響を明らかにすることを目的に、2.3,5-Tを含む除草剤の散布作業を行っていた国有林の林業労働者を対象として、歴史的コホート研究を実施した。複数の名簿に基づいて列挙した2266人のうち、住所情報が揃っていた2091人をコホートとして設定し、それらの者の生死を明らかにするとともに、死亡者にあっては死亡診断書記載事項証明書を法務省の許可を得て入手し、ICD分類に従って原死因を決定した上で、過剰死亡の有無をSMRとその95%信頼区間により評価した。除草剤散布を担当した職種に属していた男性966人のうち224人が死亡していたが、これらの者の心疾患死亡のSMRは0.58(95%信頼区間:0.39-0.85)、脳血管疾患も0.58(0.37-0.85)と、いずれも全国平均を有意に下回る状況を示し、全死亡のSMRも0.69(0.61-0.79)と有意に1を下回った。女性の場合、除草剤散布作業の担当職種であった造林担当者192人中16人が死亡していたが、そのSMRは0.43(0.26-0.69)と全国平均を有意に下回る死亡状況であった。心疾患と脳血管疾患は例数が少なかったため信頼区間の幅は広かったが、男性と同様、点推定値は1を下回っていた。苗畑担当者64人の結果も同様であった。これらの成績はhealthy worker effectの存在を示唆するものであった。一方、全悪性腫瘍のSMRはこれら男性が0.70(0.56-0.86)、女性の造林担当が0.78(0.41-1.42)、苗畑担当が1.42(0.67-2.91)と同じく全国平均を下回る死亡状況であり、部位別癌の死亡状況についても特記すべき結果はなく、今回の対象者に過剰死亡を示す癌は認められなかった。しかし、分析対象とした者の死亡割合は20%前後にとどまっていること等から、確定的な結論を得るにはさらに追跡と慎重な検討を要すると考える。本研究は、国際がん研究機関による'IARC Monographs on the evaluation on the carcinogenic risks on humans'第68巻(1997)でグループ1(ヒトへの発癌性あり)に分類されたダイオキシン類に曝露された可能性のある集団の追跡調査によって、ダイオキシン類の健康影響、特に癌死亡リスクの大きさを明らかにすることを目的としたものである。本年度は対象コホートの確立と死亡診断書閲覧のための認容申請の準備を目的とした。一部の国有林では、不純物としてダイオキシン類を含有する除草剤が1967年から1970年まで使用されていたが、この間に近畿地方と中国地方の2府14県の常勤職員として勤務経験のあった林業労働者2091名を、複数の退職者名簿と調査協力の得られた就労経験者等から情報に基づき対象コホートとして設定した。このうち228名は、古い電話帳や旧住宅地図などを利用しても所在を明らかにし得ず、消息不明に終わった。