hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトES細胞によるメタボリックシンドロームの病態セルマッピングと細胞分化再生医療

メタボリックシンドロームおよびその合併症においては、増殖肥大した脂肪から分泌される生理活性ホルモン(アディポサイトカイン)の異常および高血糖、高血圧等に曝露された血管内皮細胞からの血管ホルモン分泌異常の双方が重要である。本研究は、メタボリックシンドロームにおける異常分化した脚肪細胞や血管構成細胞の機能是正、再生を目指し、無限の増殖性と全ての細胞に分化し得る多能性を有するES細胞(胚幹細胞)より同定した内皮細胞及び血管平滑筋細胞の双方に分化し、血管を構築できる"血管前駆細胞(Vascular Progenitor Cells ; VPC)"よりメタボリックシンドロームの病態に関わる細胞群の共通の前駆細胞、"間葉系前駆細胞"(Mesenchymal Progenitor Cells ; MPC)を同定純化し、さらにこの細胞を用いてメタボリックシンドローム新規ホルモンによる間葉系細胞分化異常の是正を目指した細胞分化再生治療の開発を目指した。本年度の研究により以下の成果を得た1.ヒトES細胞より、内皮細胞、血管平滑筋細胞および軟骨細胞、脂肪細胞への各細胞系譜に分化誘導できる培養法を見出した。2.我々が血管再生作用を有することを報告した血管拡張ホルモンであるアドレノメジュリン(adrenomedullin ; AM)が、in vitroおよび我々が開発したAMトランスジェニックマウスへのVPCの移植実験より、in vivoの双方において、ヒトES細胞由来VPCから内皮細胞への分化を高効率に誘導することを明らかにした。3.AMがマウス脂肪組織において高いレベルで発現していることが明らかとなった。脂肪組織内の脂肪細胞および非脂肪細胞ではほぼ同程度の遺伝子発現が認められた。4.AM発現を認める2種類の脂肪細胞株とヒトES細胞由来VPCとの共培養において、VPCから内皮細胞への高効率の分化誘導が観察された。5.AMはcAMPを介してNotchシグナルを活性化し、血管内皮細胞分化を促進しさらに血管内皮細胞の動脈分化を誘導することが示された。今回の検討より、今後VEGF、AM等の血管分化を促進する液性因子による血管再生治療と血管前駆細胞移植とを組み合わせることにより、より高効率な血管再生療法の確立が期待される。本研究は、メタボリックシンドロームにおける異常分化した脂肪細胞や血管構成細胞の機能是正、再生を目指し、無限の増殖性と全ての細胞に分化し得る多能性を有するES細胞(胚幹細胞)より同定した内皮細胞及び血管平滑筋細胞の双方に分化し、血管を構築できる"血管前駆細胞(Vascular Progenitor Cells ; VPC)"よりメタボリックシンドロームの病態に関わる細胞群の共通の前駆細胞、"間葉系前駆細胞"(Mesenchymal Progenitor Cells ; MPC)を同定純化する。この細胞を用いてメタボリックシンドローム新規ホルモンによる間葉系細胞分化異常の是正を目指した細胞分化再生治療の開発を目指す。本年度の研究による以下の成果を得た。1.ヒトES細胞より、内皮細胞、血管平滑筋細胞および軟骨細胞、脂肪細胞への各細胞系譜に分化誘導できる培養法を見出した。

2.我々が血管再生作用を有することを報告した血管拡張ホルモンであるアドレノメジュリン(adrenomedullin ; AM)が、in vitroおよび我々が開発したAMトランスジェニックマウスへのVPCの移植実験より、in vivoの双方において、ヒトES細胞由来VPCから内皮細胞への分化を高効率に誘導することを明らかにした。3.AMがマウス脂肪組織において高いレベルで発現していることが明らかとなった。脂肪組織内の脂肪細胞および非脂肪細胞ではほぼ同程度の遺伝子発現が認められた。4.AM発現を認める2種類の脂肪細胞株とヒトES細胞由来VPCとの共培養において、VPCから内皮細胞への高効率の分化誘導が観察された。我々は今回、血管においても産生されるアドレノメジュリン(AM)がNotchシグナルを介し血管前駆細胞の血管内皮細胞への分化および血管内皮細胞の動脈内皮への分化を誘導することを明らかにした。我々は以前、マウスES細胞をコラーゲンIVコートディッシュ上にて分化誘導を行うとVEGF-R2陽性細胞が出現し、VEGFの刺激によりこれらVEGF-R2陽性細胞から血管内皮細胞が誘導されることを報告している。これらVEGFの刺激のみでVEGF-R2陽性細胞から誘導される血管内皮細胞はCXCR4陰性ephrinB2陰性の静脈内皮細胞であった。しかし、VEGFにAMまたは8bromo-cAMPを加えることによりephrinB2陽性CXCR4陽性の動脈内皮細胞が誘導された。8bromo-cAMPを加えるとNotchの細胞内ドメインが増加しNotchシグナルの活性化が認められた。RBP-JノックアウトマウスES細胞においては、8bromo-cAMPを加えても動脈内皮細胞の誘導は認められなかった。また、Notchの細胞内ドメイの切断を阻害するγ-secretase inhibitorであるDAPTの添加によっても8bromo-cAMPによる動脈内皮誘導は阻害された。これらの結果から、AMはNotchシグナルを介して血管内皮細胞の動脈分化を促進することが示された。今回のマウスES細胞を用いた検討によって、AMはcAMPを介してNotchシグナルを活性化し、血管内皮細胞分化を促進しさらに血管内皮細胞の動脈分化を誘導することが示された。今回の検討より、今後VEGF、AM等の血管分化を促進する液性因子による血管再生治療と血管前駆細胞移植とを組み合わせることにより、より高効率な血管再生療法の確立が期待される。
超臨界流体中の異性化反応におけるクラマ-ス反転現象の検証

本研究は,2-ビニルアントラセン(2VA)のS_1励起状態でのs-cis⇔s-trans光異性化反応を対象として,超臨界流体を反応媒体として利用した低粘性領域から,高圧液相媒体の高粘性領域に至る広範囲な粘性領域での異性化の速度定数を決定行し,クラマ-ス反転現象を実験的に検証するのが究極の目的である。低粘性媒体は,超臨界エタン(6 - 10 MPa,323K)および超臨界CO_2である。一方,液相媒体はn-アルカン(ペンタン,ヘキサン,オクタン)溶媒(10^<-5>M)で,温度303 K,圧力500 MPaまでの条件で異性化の速度定数(k_f)の圧力依存性を測定した。k_fを求めるために,定常光による蛍光スペクトルの測定と蛍光寿命の測定を行った。蛍光寿命の測定はTi-Sapphireレーザーを励起光源とした時間分解光量子計数(TCSPC)法(70 ps fwhm)である。超臨界媒体中では,溶媒粘性の増加と共にk_fは増大する。それに対して,高圧液相領域でk_fは単調に減少する。すなわち,低粘性におけるエネルギーの平衡化が律速の領域から,高粘性における拡散が律速となる領域へと移行する"クラマ-ス反転"現象が観測された。この反転に伴うk_fの変化の挙動について,k_f^<-1>が両極限の速度定数の逆数の和の形で全粘性領域にわたる実験結果を再現することができた。このとき,液相と気相の活性化エネルギー差として12 kJ/molが得られた。また,高圧液相領域において,活性化体積についての考察も行っている。
ES/iPS細胞の分化におけるプラズマ照射効果とその分子生物学的機構の解明

低周波低温大気圧プラズマを生体に照射すると、様々な生体組織からの応答が認められ、低周波低温大気圧プラズマの医療への応用が行われ始めている。しかし、何故そのような細胞応答があるか、その機構はほとんど明らかにされていない。本研究は、低周波低温大気圧プラズマに対する細胞応答への分子生物学的基盤を提供することを目的としている。胚性幹細胞(ES細胞)は、多能性を持ち、生体を構成するすべての細胞へと分化する。マウスES細胞は、LIFを除いて浮遊培養すると、マウス胚を模した分化過程を経て、エピブラスト(着床後胚)から、三胚葉(内胚葉、中胚葉、外胚葉)で構成される胚様体へと分化する。前年度は、低周波低温大気圧プラズマ装置を用いて、マウスES細胞の胚葉体分化系にプラズマ照射を行い、プラズマ照射で分化が促進され、また、分化方向が規定されることを明らかにした。そこで、本年度は、この結果を確定させるために、複数種の分化マーカーを用いて、培地中のマウスES細胞に直接プラズマ照射を行わずに、プラズマ照射を行った培地を用いて胚様体形成を行い、検討した。前年度と同様な結果が得られ、分化が促進され、また、分化方向が規定された。さらに、分化に関与する各種シグナルの検討も行った。プラズマ照射培地を用いると、胚様体形成過程で、分化を促進するシグナルが上昇していることが明らかになった。以上の事実は、プラズマ照射により培地中に生じた何らかの成分が、分化シグナルへ影響を与え、マウスES細胞の分化を制御していることを強く示唆していた。26年度が最終年度であるため、記入しない。マウスES細胞は、LIFを除いて浮遊培養すると、マウス胚を模した分化過程を経て、エピブラスト(着床後胚)から、三胚葉(内胚葉、中胚葉、外胚葉)で構成される胚葉体へと分化する。低周波低温大気圧プラズマ装置を用いて、ES細胞の胚葉体分化系でプラズマ照射を行い、各分化マーカーの発現を検討した。プラズマ照射により、経時的にエピブラストマーカーの発現が増加し、エピブラストへの分化が促進されることがわかった。培養を続けると、中胚葉マーカーの発現の減少、それに引き続いて外胚葉マーカーの上昇が認められた。この事実から、プラズマ照射により中胚葉への分化が抑制され、さらに、その先の外胚葉への分化が促進されることがわかった。これらの現象は、ES細胞に直接プラズマを照射せず、プラズマを照射して調整した培地を用いて培養した場合も、同様に認められた。以上の事実から、プラズマ照射により培地中に生じた何らかの成分がES細胞の分化方向の決定に影響を与えていることが強く示唆された。プラズマ照射により培地中に生じた何らかの成分が、エピブラストへの分化の促進とその後の分化方向の決定、すなわち、中胚葉への分化の抑制と外胚葉への分化の促進に関わっていることを示すことができた。今後は、以下の点を中心に解析を進める。(1)プラズマ照射により培地中に生じたどの成分が、エピブラストへの分化の促進、中胚葉への分化の抑制、及び、外胚葉への分化の促進に関わっているか、検討する。

(2) (1)において、どの様なシグナル分子がどの様な変化を受けたのか、その分子メカニズムを検討する。(3)プラズマ照射が、さらに先の神経分化や筋分化に影響を与えるか、検討する。
少子化および外国人労働をめぐる経済理論的・計量的研究

本年度における主要な研究成果は次のとおりである。1.子供の養育費用が増大すると、総じて子供の数は減少することが実証的に明らかになった。子供の養育費用を減少させるような政策が少子化対策として有効である。2.子育て費用にはネットワーク効果がある。子供数が多いほど子供1人あたりの子育て費用は低い。少子化対策としてはネットワーク機能を向上させるような取組みが必要である。3.保育における規制の緩和は日本では大幅に立ち遅れている。さらに保育においては官業による民業の圧迫も顕著であり、民間参入も進まず、競争原理が働かない。結果として待機児童を解消するだけの供給拡大も見込めず、問題は放置されている。4.日本では異なる世代間で限られた就業機会を奪いあっており、若年者は相対的に不利な立場にある。5.賃金制度を変更するさいには、20歳代に関するかぎり、あまり大きな賃金変動がないように年功的部分を残しておく方が少子化対策として整合的である。他方、40歳代や50歳代については年功成分を減らし、能力主義的な賃金とする方がむしろベターである。6.国内労働者の限界教育訓練費用と外国人労働者の賃金(言語教育や社会的統合の費用を含む)の大小によって外国人労働の質と量が決まる。7.日本の外国人労働は安価な労働力として必要なときに必要な量だけ使用される型が多い。いわば「外国人の労働者の使い捨て」だ。このような労務管理方式は長期的に日本の経済社会に「負の遺産」を残すだろう。少子化の影響およびその原因を探ることが本研究グループの課題であるが,それらは多方面に及ぶと考えられるので,経済学だけでなく人口学や社会学を用いた多面的なアプローチが必要である。さらに,現実の政策にも関わる問題だけに理論だけでなく数量的研究も必要である。こうした問題意識のもとで,グループ内でのサブ研究組織の立ち上げ,テーマの調整,関連資料の収集が行われ,予備的な分析へ着手している。個々の研究テーマはおおよそ次の5点に集約される。(1)出生率低下に関する人口学的アプローチ,(2)出生率と育児の機会費用,女性の労働供給の関係,(3)外国人労働力移入の社会・経済的影響,(4)少子化と人的資本投資・雇用政策の関係(5)雇用やマクロ経済に与える影響,である。資料の収集に関しては特に磁気媒体の統計資料の収集に力をいれた。また,インターネットを利用したアンケート調査の実施を来年度計画しており,そのための質問表の作成に取りかかっている。なお,上記(3)の研究に関しては,海外での資料収集,ワークショップの開催,個票データを使用した計量分析への着手が行われ,外国人労働受け入れの効果を分析するためのシミュレーション・モデルの作成にも着手している。また,上記(5)の研究に関しても,世代重複モデルの作成,労働供給内生化モデルの作成など,予備的な分析に取りかかっている。本年度における主な研究実績の概要は次のとおりである。1.マイクロデータ『金融行動調査』(1998年)を用いて公的年金資産と家計資産の代替関係を調べた結果によると、日本では両者の代替はほとんど生じていなかった。2.日本では女性の晩婚化・非婚化が進行している。その理由のかなりの部分は夫候補と父親の所得プロファイルの変化だけで説明することができる。3.定年引き上げで父親の所得低下時期が60歳以上に繰りのべられたこと、および不景気によって若年層の賃金上昇が鈍ったこと、この2つが最近の日本における少結婚化の主な要因である。4.夫候補の賃金引き上げおよび父親層の賃金引き下げを同時に実施する(すなわち賃金プロファイルのフラット化)のが、少結婚化対策として効果的である。5.日本で外国人労働者を長期間雇用すると、社会的格差が拡大し、社会不安を増幅するおそれが強い。6.日本における外国人労働者内部において親世代と子供世代の意識と行動はかなり異なっており、深刻な対立状態すら発生している。7.雇用面の世代間利害調整においては、ある特定の政策が導入時点でプラスの効果をもたらしたとしても、それがその後にプラス効果を打ち消してしまうほどのマイナス効果につながることがよくあることを忘れてはならない。年齢による雇用差別禁止が若年層の失業を増加させたり、女性就業の促進が出生率をさらに低下させたりすることが、その具体例である。なお年度末に日本の人事制度に関する詳細なアンケートおよび少子化関連のインターネットアンケートを実施した。その分析は平成14年度に行う。本年度における主な研究成果は次のとおりである。1.英米では家族政策が弱いにもかかわらず出生率は比較的高く、女性の労働力率も高い。その理由は民間保育の発達、柔軟な労働市場、夫の家事・育児参加、などにある。2.日本と南欧諸国では出生率のみならず女性の労働力率も低い。弱い家族政策、硬直的な労働市場、固定的な性別役割分業、などがその共通の原因と考えられる。3.日本の非婚化は親世代と夫候補世代の賃金プロファイルの変化によってもたらされている部分が少なくない。女性の初婚は親から夫への乗りかえ行動でかなり説明することができる。4.シミュレーションによると貸金フラット化によって初婚がかなり促進される。5.保育サービスの効率性の高さを経営主体別に比較したところ、準認可保育園、民営保育園・公立保育園の順となっていた.一般に公立よりも民間保育園の方が効率性は高かった。

6.日本における民間企業3社の企業内人事データを分析した結果、報酬の決定要因としては職員資格の説明力が相対的に高いことが判明した。また年齢効果や勤続年数効果は小さくなる方向にある一方、査定点効果は大きくなってきている。7.他方、従業員の意識調査によると、仕事の重要度や成果で賃金格差がつくことを受いれている。ただ、成績評価や管理職登用に不満が残っており、成果主義への動きが労働意欲の向上にただちにつながっているとは言えない。本年度における主な研究成果は次のとおりである。1.公営保育所を民営化すると保育コストが低下し、保育市場は拡大する。入所児童数は18万人強増加すると見込まれ、現在4万人ほどいるといわれる待機児童問題を一挙に解決できることが判明した。2.中高年者の雇用を維持しようとすると、若者の雇用が抑制されてしまう。結果的に若者の求職意欲も喪失する。3.25歳時点で非正規職員ないし無職であった未婚女性は結婚年齢が高く、結婚相手の男性の年収も総じて低い。結果的に彼女たちが中高年になったときの就業率は高目である。4.日本の非婚化は親世代と夫候補世代の賃金プロファイルの変化によってもたらされている部分が少なくない。女性の初婚は親から夫への乗りかえ行動でかなり説明することができる。5.消費は物価下落時に景気を下支えする効果があり、デフレスパイラルを抑制している。6.積立金の運用利回りは少子化が進むと低下する。運用利回りは少子化の動きから中立的ではない。重要なことは経済成長を維持することであり、積立方式に年金財政を切りかえることではない。7.年金はゼロサムゲームである。積立方式への移行は、移行費用を期限つきで誰にどのように負担させるかという問題を表面化させる。本年度における主要な研究成果は次のとおりである。1.子供の養育費用が増大すると、総じて子供の数は減少することが実証的に明らかになった。子供の養育費用を減少させるような政策が少子化対策として有効である。2.子育て費用にはネットワーク効果がある。子供数が多いほど子供1人あたりの子育て費用は低い。少子化対策としてはネットワーク機能を向上させるような取組みが必要である。3.保育における規制の緩和は日本では大幅に立ち遅れている。さらに保育においては官業による民業の圧迫も顕著であり、民間参入も進まず、競争原理が働かない。結果として待機児童を解消するだけの供給拡大も見込めず、問題は放置されている。4.日本では異なる世代間で限られた就業機会を奪いあっており、若年者は相対的に不利な立場にある。5.賃金制度を変更するさいには、20歳代に関するかぎり、あまり大きな賃金変動がないように年功的部分を残しておく方が少子化対策として整合的である。他方、40歳代や50歳代については年功成分を減らし、能力主義的な賃金とする方がむしろベターである。6.国内労働者の限界教育訓練費用と外国人労働者の賃金(言語教育や社会的統合の費用を含む)の大小によって外国人労働の質と量が決まる。7.日本の外国人労働は安価な労働力として必要なときに必要な量だけ使用される型が多い。いわば「外国人の労働者の使い捨て」だ。
血小板フィブリノ-ゲンレセプタ-機能の発現機構に関する研究

GPIIbーIIIa complexのフィブリノ-ゲンレセプタ-機能発現に細胞内Ca^<2+>濃度の上昇によるGPIIbーIIIa complexのconformationの変化が関係しているか否か検討した。精製GPIIbーIIIa complexの各種Ca^<2+>濃度存在下での光学的変化は(1)円二色性の検討では生理的Ca^<2+>濃度の変化によって全体的なヘリックス、βシ-ト、及び不規則構造の変化を認めなかった。(2)トリプトファン蛍光スペクトラムはCa^<2+>濃度の上昇に伴って超波長となりトリプトファン周辺領域が親水性となる。(3)時間分解光度計によるGPIIbーIIIa complexのトリプトファン蛍光の相対光学収率は生理的Ca^<2+>濃度では変化を認めなかった。しかし10^<-8>M以下のCa^<2+>濃度ではGPIIbーIIIa complexの細胞外ドメインに変化を与えGPIIbとIIIaが解離するために著明なconformationの変化を示した。従って細胞内の生理的Ca^<2+>濃度の変化はGPIIbーIIIa complexの細胞質内ドメインのconformationの変化を及ぼさず、Ca^<2+>濃度が直接レセプタ-機能発現にかかわっていないと考えた。次にGPIIbーIIIa complexが細胞外Ca^<2+>の流入に関係し血小板の活性化にかかわっているか否か検討した。Ca^<2+>提示薬としてエクオリンやFuraー2を用いた成績では、(1)GPIIbーIIIa complexを欠如した血小板無力症では刺激後のCa^<2+>の流入が低値であった。(2)精製GPIIbーIIIacomplexを挿入したリポソ-ムでは外側のCa^<2+>濃度依存性に蛍光強度が増しCa^<2+>の流入が認められるのに対しGPIIbとIIIaの解離した蛋白を挿入した場合にはCa^<2+>流入が認められない等、よりGPIIbーIIIA complexはCa^<2+>流入に関係していると考えた。そこで平面膜再構成系を用いてGPIIbーIIIa complexのCa^<2+>チャンネル機能発現機構について検討した。(1)活性化血小板膜には電位非依存性、チャンネルコンダクタンス10PSのCa^<2+>チャンネルが認められた。(2)EGTA処理、RGDSやGPIIbーIIIaに対するモノクロ-ナル抗体存在下で刺激した血小板膜にはチャンネル活性は認められなかった。従ってGPIIbーIIIa complexへのフィブリノ-ゲン結合がGPIIbーIIIa complexのCa^<2+>チャンネル機能に重要である。血小板同志がフィブリノ-

ゲンを仲立ちとして凝集反応を起こし血栓症が起こると考えられている。血小板はトロンビン等の生理的凝固活性物質によって活性化されはじめてその表面にフィブリノ-ゲンを結合する。このフィブリノ-ゲンレセプタ-として血小板膜糖蛋白(GP)IIb-IIIa複合体が同定されているが、活性化されてはじめてフィブリノ-ゲン結合能を有する機序は不明である。本研究はGPIIb-IIIa複合体のフィブリノ-ゲンレセプタ-機能発現機構について検討した。本年はヒト血小板よりGPIIb-IIIa複合体を精製し、Ca^<2+>による形態変化について検討した。すなわち血小板は刺激を受けると細胞内Ca^<2+>濃度は10^<-8>Mから10^<-6>Mに上昇する。又一方細胞外液は10^<-3>Mであるためにこれら3濃度のCa^<2+>によるGPIIb-IIIa複合体ののconformationの変化を検討した。20°Cにおける各種Ca^<2+>濃度での精製GPIIb-IIIa複合体のうち円2色性による構造変化を検索した。その結果10^<-8>、10^<-5>^<-6>MのCA^<2+>濃度ではα-Heli×構造やβ-sheet構造には変化がなく、10^<-3>Mの濃度でβ-sheet構造が若干増加した。各Ca^<2+>濃度におけるGPIIb-IIIa複合体の中のトリプトファンの蛍光スペクトルの変化を蛍光光度計にて検討した。その結果10^<-3>Mでトリプトファン蛍光ははじめて長波長測に移動することからGPIIb-IIIa複合体全体として親水性に傾くと考えられた。しかし10^<-8>M、10^<-6>Mでは変化は認めなかった。時間分解光度計による検討では10^<-8>Mで短波長成分が増加し10^<-6>、10^<-3>Mでは逆に長波長成分が増加した。このことは10^<-8>MでGPIIb-IIIa複合体が解離したことによる変化と考えた。以上の結果よりGPIIb-IIIa複合体のconformationの変化は10^<-3>MのCa^<2+>濃度で生じ少なくとも10^<-8>Mや10^<-6>Mでは起こらないことより血小板活性化に伴う細胞内Ca^<2+>濃度の上昇は直接GPIIb-IIIa複合体のconformationの変化を引き起す可能性が少ないことか判った。フィブリノ-ゲンレセプタ-であるGPIIbーIIIa complexのconformationが細胞内Ca^<2+>濃度で変化しない点より、GPIIbーIIIa complexのレセプタ-機能発現にはCa^<2+>が直接GPIIbーIIIa complexに作用している可能性は少ないと判断した。そこで本年度はGPIIbーIIIa complexのCa^<2+>の
免震建築物制御用軸力制限機構付き回転慣性マスダンパーの開発

免震建物において上部構造物の総質量に匹敵するみかけ質量の慣性こまを設置し、それに軸力制限機構と支持ばねを介して接続したシステムについて、軸力制限機構部の非線形特性を複素剛性により等価線形化することにより伝達関数の閉形表現を導出した。これにより、ダイナミック・マスの効果による地震力低減効果を保持しながら上部構造物の床応答加速度を低減するダンパー解の閉形表現を定点法により導出した。更に、提案ダンパーの有用性を確認し、実用化のための資料を得るためにダンパー縮小試験体と実大試験体を用いた実験を実施し、理論の妥当性を検証した。平成24年度は、本研究課題で提案する免震構造制御用の新しいダンパー「軸力制限機構付き粘性マスダンパー」について理論的・実験的検討を実施し、以下の成果を得た。[理論面の成果]理論面においては、免震構造物に提案ダンパーを設置したとき、上部構造物質点変位の地動変位に対する応答倍率曲線上に、ダンパー軸力制限に無関係な定点が存在することを明らかにし、それを用いた最適制限軸力パラメータ解を提示した。[実験面の成果]提案ダンパーについて、縮小試験体を製作し、これを3層免震試験体に組み込んで大型振動台による加振実験を実施した。この試験においては、ダンパー取り付け部材の剛性が有限であったため、ダンパーの大きな付加質量とこの有限なバネ定数による高周波ノイズが発生したが、それ以外の点では提案ダンパーが理論通りの効果を発揮することが確認できた。本実験で発生した高周波ノイズについては、その発生原因を説明する理論モデルを構築し、これを回避するために支持部材の剛性を小さく調整することが有効であることを明らかにした。今後、縮小試験体の改修を行ってこの問題点を改善する予定である。また、実大ダンパーの試作も実施し、単体での加振実験を実施した。実大ダンパーでは、主として軸力制限部の動作の安定性と滑り機構の耐久性の確認を行い、これまでのところ良好な結果を得ている。今後引き続き、様々な周波数に対する加振実験を実施し実用化へ向けたデータを収集する予定である。平成25年度は、本研究課題で提案する免震構造制御用「軸力制限機構付き粘性マスダンパー」について理論的・実験的検討を実施し、以下の成果を得た。[理論面の成果]初年度においては、提案ダンパーに緩衝バネを直列接続することにより、床応答加速度を増大させること無く、免震構造の地震時応答変位を効率的に低減する設計解を定点法に基づいて見出した。平成25年度は、免震装置の設計において重要な装置引き抜き力を評価するために、上部構造物の地震時応答転倒モーメントを検討対象に拡張した。その結果、既往の免震用ダンパーと比較して、提案ダンパーが引き抜き力低減に有効な場合があることを明らかにした。[実験的成果]実験的検討としては、実物大ダンパーの要素実験、実物大ダンパー性能確認実験(低速度)、縮小試験体を用いた免震構造物実験を実施した。提案ダンパーでは軸力制限機構を構成する摩擦材(ナイロン)のエネルギー吸収による応答低減効果を期待する部分があるので、要素実験により耐久性を確認した。実物大ダンパーを試作し、平成26年度に予定している高速度載荷試験の予備試験として低速度単体加振実験を実施し、概ね設計通りの良好な結果を得ている。免震構造物縮小試験体に、緩衝バネを介して提案ダンパーを組み込んだ振動台実験を実施し、提案ダンパーを免震構造物に組み込んだ場合においても意図通りの挙動をすることを確認した。免震構造物を対象として,ダイナミック・マスと呼ばれる質量増幅機構付き2節点間見掛け質量要素をボールネジ機構で実装し,これまでにない新しい地震時応答制御技術を開発した.ダイナミック・マスを免震層に設置することで,構造物の相対応答を低減する見掛けの入力低減効果が得られることは既に知られていたが,上部構造物の床応答加速度が増大してしまう場合があった.本研究課題では,この床応答加速度低減のためのダンパーシステム改善を中心テーマに検討を進めた.H26年度は,床応答加速度上昇の主要因であるダンパー応答軸力を,変位応答低減効果を損なわない範囲で制限する軸力リリーフ機構の検討を行った.先ず一つ目の方法として,ダンパー支持部に並列に減衰を付与することが上部構造床応答加速度の低減に有効であることを明らかにしている.ダイナミック・マスと支持部材の構成する付加振動系の振動が上部構造の床応答加速度増大の要因となっていることから,付加振動系に直接的に減衰を付与することは上部構造床応答加速度の低減に直接的に効果があるということを理論的にも説明している.得られた成果は,2014年日本地震工学シンポジウムに英文論文として発表し,査読付き論文としては日本建築学会構造系論文集にも投稿済みで現在査読中である.

次に二つ目の方法として支持部に直列に粘性要素を接続することでこれまでにない免震制御効果が得られることを明らかにした.支持部に用いられる粘性要素としてはビンガム流体と呼ばれる非ニュートン流体を用いることで過大なダンパー力を制限すると同時に支持部に粘性減衰効果を期待することができる.これについても得られた成果は2014年日本建築学会東北支部研究報告会と2014年日本建築学会大会学術講演会にて合計4編の発表を行っている.26年度が最終年度であるため、記入しない。耐震工学26年度が最終年度であるため、記入しない。理論面では、本研究課題で提案するダンパーを有する免震システムに関して、軸力制限パラメータに依存しない共振曲線上の定点に基づく最適制限軸力を見い出した。提案ダンパーの縮小試験体加振実験も計画通り実施済みで、実験の結果ダンパー取り付け部材の有限剛性のために高周波ノイズが発生したので、今年度その改善を行う予定としている。平成25年度までに、提案ダンパーの等価線形化に基づく理論的な最適解の導出、線形解析で得られた最適解を実際の非線形要素から構成されるダンパーの設計へ逆置換する手法の検討や、設計上重要な検討事項であるアイソレーター応答引き抜き力低減効果などに関する検討が終了し、実物大ダンパーに関しても要素実験による材料の選定、実物大ダンパー低速度載荷実験による性能確認まで予定通り終了している。更に、縮小免震試験体を用いた性能確認試験まで進んでいるので、提案ダンパーの実用化に向けて、平成26年度に予定している実物大ダンパー高速度載荷実験の準備が概ね完了している状況である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題で提案する免震用ダンパーの支持部材について、解析的な検討に基づき最適なばね定数を決定し、それに基づいて縮小試験体の改修を行う。その結果高周波ノイズのない良好な結果が得られれば実大ダンパーの高速度載荷実験を実施し、実用化に向けたデータの収集を行う。今後の研究の推進方策として最も重要な課題と位置づけていることは、提案ダンパー、提案免震制御システムの実用化において最も重要な実物大ダンパーの高速度載荷実験である。当該実験は、カリフォルニア大学サンディエゴ校が保有するCaltrans Seismic Response Modification Device (SRMD)を利用して平成26年12月頃に行う予定である。また、平成26年度は、これまでの研究で得られた成果を国際専門誌や国内外の学会で発表する予定である。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成25年度請求額と合わせ、平成25年度の研究遂行に使用する予定である。次年度使用額が生じた理由は、平成25年度の研究を効率的に推進したことに伴い未使用額が発生したためであり、これは次年度請求額と合わせて今後の研究の遂行に使用する予定である。前年度において研究を効率的に推進したことにより、今年度使用することとなく未使用額を生じたが、これまで研究が効率的に順調に進んでいることから、次年度において提案ダンパーの更なる改良型の開発へ向けた基礎的な検討を進めるよていである。前年度未使用額は、この新たな検討に使用する計画で、助成金の効率的な活用により当初計画以上の研究成果が得られるものと期待している。
虚血性細胞死に至る海馬錐体細胞の機能ならびに形態学的変化

成熟ラット海馬スライス標本を作成し、虚血負荷(95%N_2-5%CO_2飽和グルコース欠乏液を潅流)すると、CA1錐体細胞は虚血負荷6分後に急峻脱分極電位を発生し、この時点で正常潅流液に戻しても、膜電位は消失して不可逆的変化をきたした。不可逆性変化の発生機序を調べ、以下の結果を得た。1)虚血負荷中のシナプス応答変化:虚血負荷4分後にfast EPSCは著明に抑制され、fast and slow IPSCsは消失した。検討した結果、fast EPSCとfast IPSCの抑制はシナプス前性で、slow IPSCの抑制はシナプス前および後性であり、これらの抑制にシナプス前膜におけるアデノシン1受容体の活性化と乳酸蓄積によるpHの低下が関与することを明らかにした。2)虚血負荷による形態学的変化:CA1錐体細胞をbiocytinで染色すると、コントロールのCA1錐体細胞は表面が平滑で濃染した細胞体をもち、樹状突起にはspineが多数みられた。一方、急峻脱分極電位発生直後では細胞体や樹状突起起始部表面にsmall blebs(小胞)が出現し、染色性が低下していた。正常潅流液再投与1分後にはmedium sizeの小胞となり、3分後にはlarge blebesが出現し、5分後には細胞が膨化してその形状は不鮮明になった。3) Co^<2+>による細胞膜保護作用:急峻な脱分極電位発生1分以内にCo^<2+>含有正常潅流液で置換すると、膜電位・膜抵抗はほぼ完全にコントロールに回復した。記録槽での潅流液置換に約30秒かかることを考慮すると、急峻脱分極電位発生1.5分以内であれば膜電位は完全回復すると思われた。形態学的変化と照合して考えると、急峻脱分極電位発生1.5分以降にsmall blebsがlarge blebesに変化することにより不可逆性変化が生起すると結論できた。成熟ラット海馬スライス標本を作成し、虚血負荷(95%N2-5%CO2飽和グルコース欠乏液を潅流)すると、CA1錐体細胞は虚血負荷6分後に急峻脱分極電位を発生し、この時点で正常潅流液に戻しても、膜電位は消失して不可逆的変化をきたした。不可逆性変化の発生機序を明確にするため、本年度計画した研究を実施し、下記の研究成果を得た。1)潅流液と組織間液中のNO濃度:潅流液中のNO濃度(酵素電極法で測定)は虚血負荷1分後より増加し始め、6分後(急峻脱分極電位発生時)にはコントロール値の約2倍に増加したが、正常潅流液を再投与すると速やかにコントロール値に戻った。一方、組織間液中のNO濃度(酸化・還元法で測定)は急峻脱分極電位発生後に著明に増加し始め、正常潅流液再投与5分後に最大値に達し、その後、緩やかにコントロール値に戻った。3)低温による細胞膜保護作用:記録槽の温度を35°C以下の低温環境にすると、急峻脱分極電位発生潜時が延長し、虚血負荷後膜電位の回復する細胞が増加した。至適低温は31°C前後であった。

1)成熟ラット(雄性8週齢)の海馬スライス標本を作成し、2%biocytin封入記録電極をCAl錐体細胞に刺入して正常潅流液中でbiocytinを注入後、細胞をABC法を用いて染色してコントロールとした。次に95%N_2-5%CO_2飽和グルコース欠乏液(脳虚血負荷)潅流し、同様の操作を急峻脱分極電位発生直後、さらに正常潅流液再投与1分後、3分後、5分後に行い、CAl錐体細胞の形態学的変化を観察した。コントロールのCAl錐体細胞は表面が平滑で濃染した細胞体をもち、樹状突起にはspineが多数みられた。急峻脱分極電位発生直後では細胞体や樹状突起起始部表面にsmall blebs(小胞)が出現し、染色性が低下していた。正常潅流液再投与1分後にはmedium-sized blebsとなり、3分後には1arge blebesが出現し、5分後には細胞が膨化してその形状は不鮮明となった。2)急峻な脱分極電位発生1分以内にCo^<2+>含有正常潅流液で置換すると、膜電位・膜抵抗はほぼ完全にコンlヘロールに回復したが、1.5分以後での再潅流では完全に回復しなかった。記録槽での潅流液置換に約30秒かかることを考慮すると、急峻脱分極電位発生1.5分以内であれば膜電位は完全回復するものと思われた。形態学的変化と照合して考えると、急峻脱分極電位発生1.5分以降にsmall blebsがlarge blebesに変化することにより不可逆性変化が生起すると結論できた。さらに、Co^<2+>含有正常潅流液で膜電位が回復したCAl錐体細胞の形状はコントロールのそれに比し、尖端樹状突起の細胞体近傍が長軸方向に膨化してやや延長していたが、短軸方向の長さは変わらなかった。すなわち、細長い錐体形をした細胞体が薄く染色され、その表面にblebsは認めなかった。この事実も、blebsの拡大と細胞体の膨化が不可逆性変化を発生させているという結論を強く支持した。
高放射線環境下における10um超高分解能薄膜観察装置の開発

荷電変換薄膜はビーム照射時に発生する熱や放射線損傷によって、ピンホールや変形を引き起こす。このため、成長過程、破損過程の研究には10μm以下の超高分解能観察装置が必要である。そこで、我々は高放射線環境でも超高分解能で常時観察できる望遠鏡の原理を応用した観察システムを考案した。最良な方式を選択した結果、1MGy放射線環境下で約8m先の被写体を8.33μmの分解能で観察できる超高分解能観察装置の製作に成功した。平成22年度に10um以下の高分解能を目指して詳細な光学計算を行いながら光学設計を行い、光学実験を行いながら機器の製作を行った。この設計コンセプトは次のように定めた。1)光学部品精度をレイリーリミット以下の高精度仕様とする、2)硝材、反射コート膜に最適材を用いる。光学部品への負荷を最小にとどめる機構の採用、3)外部からの熱などの画像への影響を除外するため、光路内は常温、常圧、気密仕様とする、4)最先端技術を取り入れた光学設計、研磨法の採用、5)残留放射線に強いチタン、SUSを使用する、6)可能箇所の自動化、7)設計変更にも柔軟に対応できる設計構造このコンセプトを元に、次の2つの観察方式の設計に成功した。1)バローレンズ型拡大光学系、2)コリメート拡大光学系両案の比較は実際に疑似光学光路を製作し、分解能などや機器取り扱いの比較を行った。結果、コリメート拡大方式は任意に倍率が設定できるなど柔軟性が高く、また、分解能も非常に良いことから当方式を採用した。10um以下の高分解能観察では、ピントの調整など非常に精巧な制御が求められる。実機では、ズーミングも付加したため、ピントと合わせて精密調整が出来るよう工夫し、設計、製作した。今後は、仮光路を製作し、分解能や色収差など光学性能試験を行っていく予定である。荷電変換フォイルはビーム照射時に発生する熱や放射線損傷によって、ピンホールや変形を引き起こす。この荷電変換フォイル上のピンホールの成長過程、破損過程の研究には10μm以下の超高分解能観察装置が必要であるが、観察装置の使用環境は高放射線、真空中の観察と非常に劣悪であるため、長時間観察できる条件を満たした装置は存在しない。放射線環境で使用できる材料や高分解能を可能とする様々な光学系を比較検討し、最良な方式を選択した結果、約9m先の被写体を8.3μmの分解能で観察できる超高分解能観察装置の設計に成功し、実機の製作を行った。本年度は超高分解能観察装置の光学性能試験について詳しく調べ、設計通りの性能が出ているか確認する。そのために、仮光路(光路上の光学機器はレンタル)を製作し、超高分解能観察装置を配置して、分解能、色収差などの光学性能を調べた。この光学性能試験により、高分解能で色収差もほとんど見られないことが確認された。非常に高性能な光学機器であることが証明されたことになる。この分解能は炭素フォイルのピンホール形成過程の観察するために必要な高分解能(10μm以下)に十分達成しており、今後は、製作した超高分解能観察装置を使用して、ビーム照射による荷電変換炭素フォイルの変形やピンホールの成長過程を詳細に観察することで、破損にいたるメカニズムを解明していくことが期待される。平成22年度に「10um以下の高分解能」を目指して詳細な光学計算を行いながら光学設計を行い、機器の製作を始め、平成23年度は、製作機器の性能試験を行った。試行錯誤しながら、技術改善に努め、その結果、目標である「10um以下の高分解能」の高放射線環境下で使用できる高分解能観察装置が完成した。最終年度である本年度は今までの光学計算から技術開発、性能試験までを詳細にまとめ、国際学会等で、広く成果発表を行うと共に、ホームページで国民に成果を発信することを心がけた。年度当初、平成22年度に借用したアポレンズが返却の際に輸送事故にて、一部破損した。輸送中の事故であり、また輸送保険にも加入していたこともあり、借用品は保険に手賠償された。同時に高分解能観察装置に輸送していたが、幸いその後の光学試験によって性能が失われていないことが確認された。成果発表は、国内の研究会と国際学会の2回行った。国内は、愛媛大学を会場として3月に行われた技術研究会にて報告した。また、国際学会は11月にタイ・バンコク行われたICEAST-2012(the International Conference on Engineering, Applied Sciences, and Technology 2012)で報告した。この研究会への報告書は2人の査読者により査読、評価され、この研究は5段階中4.3と非常に高い評価を受けた。この高評価は、当科研費で行われた技術開発が世界的にも認められたことになる。

また、一般市民に当技術開発を幅広くお知らせするために、ホームページを製作し、わかりやすく説明を行うことを心がけた。東日本大地震の影響により平成22年度分の納期が遅れたが、23年度の前期の仮光路製作の設計や製作準備を早めたことで、最終的には予定通りの達成度に到達した。24年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度は、光学性能試験により、高分解能で色収差もほとんど見られない、非常に高性能な光学機器であることが証明された。本年度は。このデータを詳細検討し、成果を纏め、発表を行う。また、さらなる高性能機器の製作に向け、他の研究の情報収集を行いたい。
植物の伸長成長を制御する新たなジベレリン情報伝達ネットワークの解明

これまでの研究により、ジベレリン内生量情報伝達に関わる転写活性化因子RSGの機能制御機構の解明に成果を上げてきた。その機能制御機構の実体は負の制御因子・14-3-3タンパク質との複合体形成を介した細胞内局在制御であった。ジベレリン内生量が上昇すると、CDPK1によりRSGのS114がリン酸化され、リン酸化S114を介してRSGは14-3-3と複合体を形成し核外に輸送される結果、ジベレリン生合成酵素遺伝子の転写が抑制される。本年度はCDPK1に着目し、CDPK1-RSG/14-3-3経路の上流を探る解析を試みた。RSGにジベレリン内生量情報を伝達するカルシウム依存性タンパク質キナーゼであるCDPK1はジベレリンによりリン酸化を受ける事を明らかにしている。このリン酸化の意義を探るため、ジベレリンによりリン酸化されるCDPK1のアミノ酸の同定に着手した。又、CDPK群は自己リン酸化を受ける事が多く報告されている。そこで、まず大量精製が可能なリコンビナントGST-CDPK1を大腸菌内で過剰発現させ、GSTタグを用いて精製してinvivo自己リン酸化反応を行い、SDS-PAGEにて精製後、質量分析による自己リン酸化部位の同定を行った。その結果、CDPK1が特異的基質を認識する領域であるのN末端variable領域の6番目のセリン残基と21番目のスレオニン残基にリン酸基が導入されている事を明らかとした。これまでの研究により、ジベレリン内生量情報伝達に関わる転写活性化因子RSGの機能制御機構の解明に成功している。その実体は負の制御因子・14-3-3タンパク質との複合体形成を介した細胞内局在制御であった。RSGにジベレリン内生量情報を伝達するカルシウム依存性タンパク質キナーゼCDPK1はジベレリンによりリン酸化を受ける事を明らかにしている。このリン酸化の意義を探るたぬ、ジベレリンによりリン酸化されるCDPK1のアミノ酸の同定に着手した。1)Hisタグを付加したCDPK1を過剰発現する形質転換植物から、コバルトィオンをリガンドとするMetal Affinity Chromatography (MAC)を用いて、CDPK1-His蛋白質の大量精製を試みた。MACのみで多くの共雑タンパク質が回収されるため、MAC精製画分を、さらに、Reverse Phase Chromatographyを用いて微量精製を行った。精製画分を用いて質量分析法でリン酸化アミノ酸部位の同定を試みたが、精製過程で用いている界面活性剤の影響でペプチドのピークを得る事が出来なかった。2)CDPK1は膜結合タンパク質であるため精製に界面活性剤が必須となるが、MACで界面活性剤濃度を1/100程度にまで下げる事に成功した。現在、この精製画分を用いて質量分析を行っている。

このリン酸化の意義を探るため、ジベレリンによりリン酸化されるCDPK1のアミノ酸の同定に着手した。Hisタグを付加したCDPK1を過剰発現する形質転換体からCDPK1-Hisを精製し、in vivoでリン酸化される部位の同定を試みたが、質量分析にてリン酸化シグナルが得られなかった。残念ながら、質量分析法でリン酸化ペプチドのシグナルを得るのは難しく、定法が定まっていないのが現状である。そこで、まず大量精製が可能なリコンビナントGFP-CDPK1を用いてin vivo自己リン酸化反応を行い、自己リン酸化部位の同定を行った。その結果、CDPK1のN末端vadable領域のT21にリン酸基が導入されている事を明らかとした。これまでの研究により、ジベレリン内生量情報伝達に関わる転写活性化因子RSGの機能制御機構の解明に成果を上げてきた。その機能制御機構の実体は負の制御因子・14-3-3タンパク質との複合体形成を介した細胞内局在制御であった。ジベレリン内生量が上昇すると、CDPK1によりRSGのS114がリン酸化され、リン酸化S114を介してRSGは14-3-3と複合体を形成し核外に輸送される結果、ジベレリン生合成酵素遺伝子の転写が抑制される。本年度はCDPK1に着目し、CDPK1-RSG/14-3-3経路の上流を探る解析を試みた。RSGにジベレリン内生量情報を伝達するカルシウム依存性タンパク質キナーゼであるCDPK1はジベレリンによりリン酸化を受ける事を明らかにしている。又、CDPK群は自己リン酸化を受ける事が多く報告されている。そこで、まず大量精製が可能なリコンビナントGST-CDPK1を大腸菌内で過剰発現させ、GSTタグを用いて精製してin vivo自己リン酸化反応を行い、SDS-PAGEにて精製後、質量分析による自己リン酸化部位の同定を行った。その結果、CDPK1が特異的基質を認識する領域であるのN末端variable領域の6番目のセリン残基と21番目のスレオニン残基にリン酸基が導入されている事を明らかとした。本来は、CDPK1のin vivoでのリン酸化部位を同定する事が目的である。しかしながら、in vivoでのリン酸化反応は自己リン酸化である可能性が高いと考えられるので、in vivoでの自己リン酸化部位を同定する事で得られた結果をin vivoに還元し、解析を進める事が出来ると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在行っているin vivoでのCDPK1の自己リン酸化部位の同定を完成させ、in vivoでの解析に進みたいと考えている。
保育における“二人称的かかわり”に関する研究

本研究は、二人称的応答のかかわりの中での保育実践の再検討から、保育の営み全体がどのように開かれ変革されるか、その可能性を探ることが目的であった。「子どもがかかわる世界」「子どもと保育者がかかわる世界」「子どもと保育者のかかわりに研究者がかかわる世界」の三つの二人称的かかわりの先には、対象をより深く「知る」という知的営みがあった。そこでの「知る」は、二人称的かかわりから生まれる「感じる」という知り方である。それは自分の中の意識の感覚やその喚起でも、一般的な定義や理屈や、観察的眼差しでどこか表面的に「感じる」三人称的な知り方でもなく、対象と出合い、対象の内側に入り、対象に「なって」心を揺り動かされ、心の底から「感じる」ことである。前者の「感じる」は"feel of"に対して、後者の「感じる」は"feel for"=「感じ入る」と捉えた。これまでの記録を「感じ入る」という視点で分析、考察を行ってみると、先に挙げた三つの二人称的かかわりが、対象になって、対象の内側から対象の訴えに耳を傾けるとき、対象の声が向こうから聴こえてきた。それでも、対象の本当の声がわらないこともある。わからなさをも受け入れ、その意味を長期間にわたって、知ろうとしていくことが二人称的応答や働きかけである。保育者は、自分の内側だけの(一人称)省察ではなく、対象になって対象の内側(二人称)から意味を捉え直していくとき、保育者の意図や願いだけが先走らない本当の援助が対象から引き出されていく。と同時に、そこには、二人称的かかわりを基盤としながら俯瞰的な眼差しや省察(二人称的かかわりを基盤とした三人称)が存在しする。二人称的に子どもとかかわり、子どもを知るということは、子どもが「感じ入る」世界に「感じ入り」、わからなさに耐えながら、子どもと共に「よさ」(三人称的世界)を探求し開かれていく営みである。平成28年度は以下の3点を中心に保育における「二人称的かかわり」に関する理論的検討を行った。1鯨岡(1996, 2006)の間主観性の概念とレディ, V(2005)の「二人称的アプローチ」を比較、検討しながら、保育における「二人称的アプローチ」の意味と有用性について文献から検討を行った。また、フィールドワークを行い、保育における子どもへの「二人称的アプローチ」の場面を収集すると共に事例の検討を行い「二人称的アプローチ」の意味の理論構築を行った。2「子どもと世界の二人称的かかわり」について、イタリアのレッジョ・エミリア市の乳幼児施設の研修に参加する共にフィールドワークを行い、ここでのデータをレッジョ・エミリア市の乳幼児教育思想の中心となる“The Pedagogy of listening"(Vecchi, V. 2010)の「対象の声を聴く」「対象との対話」という視点で、特にモノとのかかわりに視点をあて、子どもとモノと二人称的かかわりについて理論的考察を行った。3「子どもと世界との二人称的かかわり」における「よさ」(村井,2013)(「心地よさ」とともに「望ましさ」)の実感をどのように生み出し、また、「よさ」の実感が「子どもと世界との二人称的かかわり」を支えていくことの理論的考察を行い、「子どもと世界との二人称的かかわり」の営みの意味を明らかにした。さらに、「子どもが二人称的にかかわる世界」への「保育者の二人称的かかわり」の二人称的かかわりの二重構造について「よさ」(村井, 2013)を基盤とした「望ましさ(倫理的善)、公正さ」が生まれていくプロセスを、佐伯(前掲書)の「学びのドーナッツ論」を手がかりに考察を行った。平成28年度の研究実施計画に基づき、定期的な研究会の開催、イタリア、レッジョ・エミリア市の乳幼児教育の視察、乳幼児施設のフィールドワークの実施と事例のまとめと検討を行い、着実に研究を進めている。そして、上記の研究内容について、学会発表(国内、国外)を行った。また、本年度の研究成果について学術書としてまとめ平成29年度内に出版予定である。平成29年度は、保育実践や保育研究が「みるーみられる」の二人称的応答のなかで、保育者や研究者が「みる」「記述する」とはどのようなことか。二人称的眼差しの記述の在り方をより一般的な三人称的眼差しの記述と比較検討を行いながら、保育という営みを二人称的観点から記述する可能性をさぐった。具体的には、以下の2点を中心に研究を進めた。(1)保育実践や保育研究を二人称的に記述することの意味とその方法についての理論的研究(2)平成28年度、29年度と継続して行っているフィールドワークの記録を二人称的に記術し直し、そこから見えてくる意義の探求二人称的記述については、当初の計画では、平成30年度を予定していたが、フィールドワークを実施、記録、分析、考察していく為には、上記の項目は研究に必要不可欠であった。今年度の研究から明らかになったことは、1二人称的記述とは、子どもの視線に注目し、子どもの見ているもの、感じていることに共感し共同注意を行うことであり、それは二人称的眼差しである。2二人称的記述によって、主体としての子どもの思いや願い、それは、「ワタシ」であるという一人称が明確になる。