hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物根圏の重金属析出機構の解明による植生修復が可能な不溶化技術の開発

鉱山跡地や射撃場の重金属汚染現場では,荒廃植生の回復と,鉛毒性低下・溶出抑制という2つの問題に対応することが求められる.本研究では汚染土壌の不溶化処理について,(1)不溶化資材を添加した土壌の鉛の溶解性ならびに化学形態の定性・定量(2)鉛不溶化と植物生育に伴う微生物生態系への影響を評価すること目的とした.不溶化資材を添加した土壌では,溶解性の比較的高いPbCO_3と鉛-有機物吸着態の存在比が減少し,溶解性の低い形態(鉛-リン化合物,Mn/Fe吸蔵態)に変化したことが,放射光源EXAFS解析によって明らかになった.一部の植物の根圏域では,土壌中の鉛形態の変化が促進されることも分かった.不溶化処理をした鉛汚染土壌中のDNAを抽出し,真正細菌の16SrDNAを標的としたDGGE法を用いて土壌中の細菌叢の群集構造を評価した.土壌pHを77.5程度にすることで植物の地上部に吸収される鉛の濃度が減少し,土壌細菌叢の多様性の促進に効果が見られた.鉱山跡地や射撃場の重金属汚染現場では,荒廃植生の回復と,鉛毒性低下・溶出抑制という2つの問題に対応することが求められる.本研究では汚染土壌の不溶化処理について,(1)不溶化資材を添加した土壌の鉛の溶解性ならびに化学形態の定性・定量(2)鉛不溶化と植物生育に伴う微生物生態系への影響を評価すること目的とした.不溶化資材を添加した土壌では,溶解性の比較的高いPbCO_3と鉛-有機物吸着態の存在比が減少し,溶解性の低い形態(鉛-リン化合物,Mn/Fe吸蔵態)に変化したことが,放射光源EXAFS解析によって明らかになった.一部の植物の根圏域では,土壌中の鉛形態の変化が促進されることも分かった.不溶化処理をした鉛汚染土壌中のDNAを抽出し,真正細菌の16SrDNAを標的としたDGGE法を用いて土壌中の細菌叢の群集構造を評価した.土壌pHを77.5程度にすることで植物の地上部に吸収される鉛の濃度が減少し,土壌細菌叢の多様性の促進に効果が見られた.安価で環境負荷の低い不溶化技術は,射撃場および鉱山跡地の広範な重金属汚染対策として有効である.多くの汚染現場で急務とされる荒廃植生の回復という問題に対応するために,緑化と金属不溶化の両方に対応した対策技術が必要であることを鑑みて,重金属汚染対応型の緑化基盤材の開発が必要である.そこで,本研究では,植物根の生理活性を受ける根圏土壌において,(1)重金属の溶解-析出や金属の化学形態と,(2)金属不溶化と植物生育に伴う,微生物生態系の修復との関係を明らかにすることを目的とした.鉛汚染土壌にリン資材(水酸アパタイト)を添加し,植物を100日間生育させた.そして,土壌の鉛とアンチモンの形態に対する植物根の生化学影響の有無を確認するために,土壌は根周囲の土壌とそれ以外の非根圏土壌に分けて採取し,これら金属の化学形態と,土壌の微生物多様性を分析した.士壌の鉛の化学形態は,有機物,酸化鉄,マンガンと吸着していることが確認された.この土壌にリン資材を添加した場合,鉛はリン化合物(緑鉛鉱)を形成して不溶化されることが熱力学的に予想されたが,土壌の鉛全体における緑鉛鉱の生成割合は30-40%に留まった.この要因としては,リンが土壌の鉄やアルミニウム鉱物と吸着されて,鉛の不溶化反応への利用が抑制されたことが考察された土壌中のアンチモンは5価の形態で存在していることが確認された.詳細な化学形態の同定は解析中である.土壌の細菌叢多様性(DGGE)は,植物と不溶化資材を併用することによって高まる傾向が見られ,汚染土壌における微生物生態系が修復されている可能性が示唆された.根圏と非根圏土壌において,これら金属の化学形態には明確な変化が見られなかったことから,根のごく近傍における土壌を採取して分析することによって明らかになると思われる.安価で環境負荷の低い不溶化技術は,射撃場および鉱山跡地の広範な重金属汚染対策として有効である.多くの汚染現場で急務とされる荒廃植生の回復という問題に対応するために,緑化と金属不溶化の両方に対応した対策技術が必要であることを鑑みて,重金属汚染対応型の緑化基盤材の開発が必要である.そこで,本研究では,植物根の生理活性を受ける根圏土壌において,(1)重金属の溶解-析出や金属の化学形態と,(2)金属不溶化と植物生育に伴う,微生物生態系の修復との関係を明らかにすることを目的とした.土壌のpHと植物根圏作用による鉛弾の溶解性に及ぼす影響を明らかにするために,風化レベルの異なる鉛弾を土壌に添加し,pHを5,7,9の3段階に調製後,ペレニアルライグラスの栽培試験を100日間実施した.TCLP溶出試験の結果,pH5の土壌からは最大で21ppmの鉛が溶出した.一方,pHを7に調製した土壌からの鉛の溶出量は2.9ppm,pH9の土壌からは検出されなかった.逐次抽出法の結果,交換態鉛の濃度は,pH5の土壌で95202mg/kgであるのに対して,pH7以上の土壌では2.1-3.6mg/kgに減少することが確認された.

土壌中のDNAを抽出し,このDNA中の真正細菌の16S rDNAを標的とし,DGGE法を用いて土壌中の細菌叢の群集構造を明らかにした.細菌叢の変化は土壌のpHに依存し,鉛弾の風化レベルの違いによる影響は認められなかった。土壌pHを775程度にすることで植物の地上部に吸収される鉛の濃度が減少し,植物体の成長が促進される.それに伴い土壌細菌叢も増加し,土壌細菌の生態系が改善することが示唆された.
骨代謝阻害薬のVEGFR2を介したVEGF-VEGFRシグナルの制御機構の解明

末梢血からDensity gradient法で単核球を分離し、さらにmagneticcell sorting法でCD11b陽性細胞(CD11b+)を抽出した。CD11b+細胞はRANKLにより破骨細胞分化が誘導された。さらにゾレドロン酸を投与することによりCD11b+細胞の破骨細胞形成は阻害され、破骨細胞分化マーカーであるNFATc1やVEGFR2の発現も低下していた。さらにVEGFR2の破骨細胞の分化の影響を調べるためVEGFR2中和抗体を投与し破骨細胞分化を行ったところ、中和抗体投与により濃度依存的に破骨細胞への分化が阻害された。ヒト型抗RANKLモノクローナル抗体であるデノスマブは,ビスフォスフォネート(BP)注射剤と顎骨壊死の発生が同頻度であり,破骨細胞の生存・分化におけるRANKLシグナル経路の障害が顎骨壊死に関与していると示唆される.これまでわれわれはゾレドロン酸に影響を受けるRANKLシグナル分子の同定のため,マイクロアレイを用いた網羅的な解析を行い,Nfatc1とCar2の2遺伝子がゾレドロン酸の破骨細胞分化阻害に伴い発現が低下することを明らかにした.さらにマイクロアレイの結果を詳細に検討し,VEGFR2がRANKLによる破骨細胞分化に関与する可能性を見出した.本研究ではVEGF-VEGFRシグナルとRANKL誘導破骨細胞分化との関連について研究を行い,骨代謝阻害薬関連顎骨壊死の病態を解明することを目的として研究をすすめている.平成27年度はデノスマブがヒト由来の破骨細胞にしか奏功しないため,健常人より採取した末梢血から破骨前駆細胞を多く含むと考えられているCD11b陽性細胞を抽出し破骨細胞へと分化誘導を行う実験系の構築とデノスマブによる破骨細胞形成阻害をきたす至適濃度の検討を行った.さらに再度マイクロアレイの結果を詳細に検討し,NFATc1の値をカットオフとして(RANKL/ZOL+RANKL=2.11),ゾレドロン酸非投与群に比べ投与群において発現低下が著明であった22遺伝子について未解析であったものについてrealtimePCRによるmRNA発現解析とwestern blottingでのタンパク発現解析による検証を行ったところ,新たにRnf183遺伝子においてゾレドロン酸非投与群に比べ投与群において発現低下がみられた.健常人の末梢血からDensity gradient法および吸着法で末梢血単核球を分離培養し,破骨細胞への分化誘導を行う方法は簡便である一方で分化効率が悪く,また細胞濃度の均一化が困難であった.このため当初の計画を変更し,Density gradient法に加え,Magnetic Cell Sorting法でヒト破骨前駆細胞の細胞表面マーカーと考えられているCD11bの陽性細胞を抽出し破骨細胞への分化誘導を行った.その結果,Density gradient法と吸着法のみと比較してより高率に破骨細胞へ分化することが確認できた.現在はゾレドロン酸やデノスマブ投与下でのTRAPassayによる形態的な,またpit formation assayにより機能的な破骨細胞への分化の検討を継続している.またマイクロアレイの結果抽出した候補遺伝子22個のうち,研究計画ではすでにその機能が既知であった遺伝子においてはmRNAおよびタンパク発現解析の結果,その発現が骨代謝阻害薬に依存しないとの結果を得られていたが,機能が未知,あるいは未解明な要素があるため解析を行っていなかったものも含めすべてについてrealtimePCR法でmRNA発現解析とWestern Blotting法によるタンパク発現解析の2段階のスクリーニングを行った結果,新たにRnf183遺伝子がゾレドロン酸による発現抑制を受けることが明らかとなった.これらの2つの実験系は研究計画書に未載な部分もあるが,本研究をすすめる上で重要な事項であり,進捗としてやや遅れが生じているのはこれらの実験を慎重に進めていたからである.ヒト型抗RANKLモノクローナル抗体であるデノスマブは,ビスフォスフォネート(BP)注射剤と同頻度に顎骨壊死を誘発し,破骨細胞の生存・分化におけるRANKLシグナル経路の障害が顎骨壊死に関与していると示唆される.これまでわれわれはゾレドロン酸に影響を受けるRANKLシグナル分子の同定のため,マイクロアレイを用いた網羅的な解析を行い,Nfatc1とCar2の2遺伝子がゾレドロン酸の破骨細胞分化阻害に伴い,発現が低下することを明らかにした.さらにマイクロアレイの結果を詳細に検討し,VEGFR2がRANKLによる破骨細胞分化に関与する可能性を見出した.本研究ではVEGF-VEGFRシグナルとRANKL誘導破骨細胞分化との関連について研究を行い,骨代謝阻害薬関連顎骨壊死の病態を解明することを目的をして研究を進めている.平成28年度はデノスマブがヒト由来の破骨細胞にしか奏功しないため,健常人より採取した末梢血から破骨前駆細胞多く含むと考えられるCD11b陽性細胞を抽出し,破骨細胞へと分化誘導を行う実験系を確立した.またマイクロアレイの結果から得られた22遺伝子のうちmRNA発現解析においてBPによる発現制御を受けると考えられた,VEGFR2,VEGFC,JDP2,RNF183についてwestern blottingタンパクレベルでの発現解析を複数回施行したが,VEGFR2遺伝子以外はいずれもタンパク発現の検討においてBP処理とは無関係の挙動を示し,候補から除外した.結果VEGFR2のみを候補遺伝子として現在解析を進めている.昨年度までの課題としてDensity gradient法に加えMagnetic

cell sorting法でヒト破骨細胞の細胞表面マーカーを考えられているCD11b陽性細胞を抽出し,破骨細胞へ分化誘導させる実験系で効率よく破骨細胞へと分化させるためにはやはり高密度での培養が必須であること(健常人男性40mlの採血から96wellプレートおよそ12枚分)が明らかとなった.またTRAPassayにおいてゾレドロン酸およびデノスマブともに濃度依存的に破骨細胞分化の抑制効果が表れた.研究試料の採取が健常人男性の末梢血であるため一度に大量の採取が困難であること,また前駆細胞が成熟破骨細胞へ分化するまでの時間に57日を要するため,研究遂行に時間を要する結果となっている.現在はVEGFR2のmRNAの発現に対し,ゾレドロン酸による発現抑制がみられることは確認されたが,デノスマブが同様に発現抑制に関与するか否かは,デノスマブ投与による培養上清中のRANKLの測定をELISA法などによって検討する必要がある可能性があり,進捗状況としてはさらに遅延する可能性がある。われわれはこれまでヒト型抗RANKLモノクローナル抗体、デノスマブにより生じる顎骨壊死の発症率がBP注射剤と同頻度であることから,RANKLシグナル経路の阻害にBP製剤に関与していると考え,マウスの破骨前駆細胞にゾレドロン酸を投与し、発現変動がある遺伝子を調べてきた。その結果、破骨細胞の分化について重要な役割を担う転写因子NFATc1と骨基質の分解に必要な酵素Carbonic anhydraseII(CAII)がゾレドロン酸により発現が抑制され、破骨細胞の分化が阻害されている可能性を示した。本研究に用いたマイクロアレイ解析の結果を再検討し、ゾレドロン酸により発現に影響を受ける新規の遺伝子の同定を試みた.その結果,血管新生を誘導する上で最も重要な分子のひとつであるVEGFR2の有意な発現低下を認めた.このため骨代謝阻害薬関連顎骨壊死の発症に顎骨の血管新生阻害が関係していると考え、ヒト末梢血単核球由来のCD11b陽性細胞に着目し研究を継続した。CD11bは単球/マクロファージのマーカーであり、CD11b陽性細胞が破骨細胞に分化することが知られている。実際に我々は健常人から採取した末梢血からCD11b陽性細胞(CD11b+)を抽出し、ゾレドロン酸を投与することにより破骨細胞形成は阻害され、破骨細胞分化マーカーであるNFATc1やVEGFR2の発現も低下していたことを示した。このため健常人の末梢血からDensity gradient法および吸着法で単核球を分離・培養し, M-CSFとRANKLで破骨細胞へ分化誘導しwestern blottingでのタンパク発現解析を行ったところ,ヒト破骨細胞でもマウス同様,ゾレドロン酸によりKDR/Flt-1/VEGFR2の有意な発現低下を認めた.末梢血からDensity gradient法で単核球を分離し、さらにmagneticcell sorting法でCD11b陽性細胞(CD11b+)を抽出した。CD11b+細胞はRANKLにより破骨細胞分化が誘導された。さらにゾレドロン酸を投与することによりCD11b+細胞の破骨細胞形成は阻害され、破骨細胞分化マーカーであるNFATc1やVEGFR2の発現も低下していた。
炭酸固定を触媒する微生物脱炭酸酵素によるCO_2の分子変換

脱炭酸酵素は逆反応で炭酸固定を触媒しないとされているが、Bacillus metarerium PYR2910に見いだしたピロール-2-カルボン酸脱炭酸酵素は炭酸固定をも触媒する新規酵素である。ピロールへの炭酸固定活性に注目すると、化学合成では困難な位置特異的な炭酸固定反応を触媒することから、二酸化炭素の分子変換への応用も可能である。しかしながら、ピロール-2-カルボン酸脱炭酸酵素の酵素構造・反応機構に関する知見は全くない。一方、類縁の酵素反応を探索をした結果、ピロール-2-カルボン酸脱炭酸酵素はSerratia属細菌にも分布していること、インドール3-カルボン酸脱炭酸酵素も可逆的に反応を触媒することがこれまでに明らかとなってきた。そこで、これらの新しい脱炭酸酵素群の分子および反応特性を解明するために、ピロール-2-カルボン酸脱炭酸酵素遺伝子のクローニングとその解析を進めた。インドール-3-カルボン酸脱炭酸酵素については、酵素を精製し性質の解明を行った。ピロール-2-カルボン酸脱炭酸酵素をB.megaterium PYR2910およびS.grimesiiIFO13537から精製し、プロテインシーケンシングによってアミノ酸配列の一部を得た。この配列に基づき、PCRによってそれぞれの部分遺伝子断片を増幅させ、増幅断片をプローブとしてピロール-2-カルボン酸脱炭酸酵素遺伝子をクローニングした。2種類の細菌の酵素一次構造は、これまで機能未知であった数多くの微生物タンパク質と2050%の相同性を示し、保存性の高い配列が数ヶ所認められた。近傍領域の解析ではピロールの代謝に関与する遺伝子群は認められなかったが、桂皮酸誘導体の脱炭酸酵素と高い相同性を示すタンパク質がコードされていた。B.megaterium PYR2910の遺伝子を大腸菌内で発現させ、野生型酵素と同じ特性を有することを示した。インドール-3-カルボン酸脱炭酸酵素は極めて酸素感受性であり、反応には不安定なSH基が関与することが示唆された。ピロール-2-カルボン酸脱炭酸酵素(ホモダイマー)とほぼ同一のサブユニット分子量を有し、一次構造の類似性が推察されるが、未変性酵素はホモテトラマーであった。精製酵素はインドールへの炭酸固定以外に、数種のインドール誘導体、キノキサリンにも作用し、相当するカルボン酸を生成した。脱炭酸酵素は逆反応で炭酸固定を触媒しないとされているが、ピロール-2-カルボン酸脱炭酸酵素は炭酸固定をも触媒する新規酵素である。また、同様の反応を触媒する酵素の報告はない。そこで、ピロール-2-カルボン酸脱炭酸酵素遺伝子のクローニングを進め、一方でさらに新たな脱炭酸酵素の探索を行った。ピロール-2-カルボン酸脱炭酸酵素の構造解析:精製酵素タンパク質をプロテアーゼ消化し、得られた断片のアミノ酸配列を解析した。配列に基づきPCR用プライマーをデザインし、PCR法によって酵素遺伝子の一部を増幅させ塩基配列を解析した結果、既知のいずれの脱炭酸および炭酸固定酵素とも有意な相同性を示さず、一次構造上でも新規な酵素であることが判明してきた。しかし、タンパク質全データベースに対して相同な一次構造をサーチしたところ、40%程度の相同性を示す機能未知の微生物タンパク質が数種認められた。このことは、微生物界に可逆的に炭酸固定反応を触媒する脱炭酸酵素郡が存在することを示唆している。インドール-3-カルボン酸脱炭酸酵素の発見:インドール-3-カルボン酸の脱炭酸を触媒する微生物を土壌から分離した。活性を高める培養条件を検討し、脱炭酸活性を約100倍にまで高め、炭酸固定能の有無を評価した。細菌株に見られた脱炭酸酵素はインドールへの炭酸固定をも触媒することが判明し、2-メチルインドールも良好な基質となった。酵素活性は酸素感受性が高く、還元剤の添加が反応を促進することが明らかとなった。

2種類の細菌の酵素一次構造は、これまで機能未知であった数多くの微生物タンパク質と2050%の相同性を示し、保存性の高い配列が数ヶ所認められた。近傍領域の解析ではピロールの代謝に関与する遺伝子群は認められなかったが、桂皮酸誘導体の脱炭酸酵素と高い相同性を示すタンパク質がコードされていた。B.megaterium PYR2910の遺伝子を大腸菌内で発現させ、野生型酵素と同じ特性を有することを示した。インドール-3-カルボン酸脱炭酸酵素は極めて酸素感受性であり、反応には不安定なSH基が関与することが示唆された。ピロール-2-カルボン酸脱炭酸酵素(ホモダイマー)とほぼ同一のサブユニット分子量を有し、一次構造の類似性が推察されるが、未変性酵素はホモテトラマーであった。精製酵素はインドールへの炭酸固定以外に、数種のインドール誘導体、キノキサリンにも作用し、相当するカルボン酸を生成した。
記憶を担う神経細胞集団の発火特性の解明

嗅内皮質は、海馬と大脳皮質のあいだの情報伝達を中継し、空間記憶や文脈依存記憶に重要な役割を果たす脳部位である。初年度に見出した前障から内側嗅内皮質への神経投射について、光遺伝学を用いて行動学的な役割を解析した。まず、ウイルスベクターの2重感染により、この投射経路に選択的に光感受性分子を発現させた。続いて光照射により神経活動を抑制すると、文脈依存的恐怖条件付け課題の成績が低下した。一方で自発運動量や不安様行動は変化しなかった。こうした結果から、前障は、嗅内皮質の機能を調節することで文脈依存記憶に寄与すると考えられる。前障の働きはこれまでほとんど理解されていなかったため、本研究は前障の機能の全容解明に向けた重要な足がかりになると考えられる。また本年度は、自由行動下におけるシナプス可塑性と海馬神経活動の因果関係について調べた研究内容について、論文の投稿・改訂をおこない発表した(Kitanishi et al., Neuron, 2015)。27年度が最終年度であるため、記入しない。記憶の形成にともない、脳内に散在する小数の神経細胞が強く活動し、最初期遺伝子という一群の遺伝子を発現する。これら少数の細胞が記憶情報をになう機能的細胞集団(cell assebly)であると考えられている。一方で、記憶形成にともない神経細胞の発火活動のパターンも動的に変化する。機能的細胞集団における遺伝子発現と発火パターンは、密接に相互作用しつつ記憶痕跡を形作ると考えられるが、生きた動物の脳における両者の関係性はほとんど明らかにされていない。そこで、本研究は、機能的細胞集団に遺伝子改変を行うことができるcFos-tTA遺伝子改変マウスに、マルチユニット記録法やウイルスベクターを組み合わせて適用し、記億を担うとされる機能的細胞集団の発火パターンを明らかにする。初年度にあたる今年度は、当初の計画通り、実験系の確立をおもに行った。まず、マルチユニット記録法のセットアップを行い、海馬CA1/CA3領域の場所細胞(place cell)の発火活動を記録・解析できることを確認した。次いで、組換アデノ随伴ウイルスベクターを作出するシステムを導入し、注入部位のほぼ全ての神経細胞に感染する高力価ベクターを作成した。また、tet0プロモータを搭載したウイルスベクターを作成してcFos-tTAマウスに注入することで、機能的細胞集団への選択的な遺伝子導入を達成した。さらに、光遺伝学システムをセットアップし、光感受性チャネルを海馬に導入し、光照射の作用を細胞および行動のレベルで確認した。なお、今年度の予想外の進展として、海馬-嗅内野回路への入力を解剖学的に探索したところ、この回路に強く投射する機能未知の細胞核を新たに見出した。このようにして、機能的細胞集団の発火特性を明らかにするための実験系の確立を行った。本研究は、記憶の形成にかかわる機能的細胞集団(cell assembly)を選択的に操作し、それによる神経活動パターンの変化を明らかにすることを目的としている。本年度は、海馬の機能的細胞集団を自在に操作するために、この細胞集団へのさまざまな遺伝子の導入を試みた。具体的には、cFos-tTA遺伝子改変マウスに、ウイルスベクターや他の遺伝子改変マウスを組み合わせて用いることで、光感受性タンパク質、Cre組換酵素、ドミナントネガティブ体、トレーサーとしての蛍光タンパク質などの導入を行った。全ての例で、機能的細胞集団と考えられる散在した少数の神経細胞に遺伝子発現が認められた。今後、学習時に遺伝子発現が顕著に増大する条件を整え、神経活動の記録を行う。また、本年度は、第1年度に見出した海馬/嗅内皮質回路に投射する機能未知の神経核についても検討を進めた。順行性・逆行性トレーサーによる解剖学的解析から、この神経核は大脳皮質の広い領域から入力を受け、その情報を統合して海馬/嗅内皮質へと出力することが示唆された。また、最初期遺伝子による神経活動マッピングを行うことで、この投射経路が新奇な経験に応じて活性化することも明らかとなった。本年度は、電気生理学計測に適した切れ味の良い遺伝子導入を達成するために、さまざまな検討を行い、記憶にかかわる機能的細胞集団に選択的だと考えられる遺伝子発現パターンを得つつある。また、海馬/嗅内皮質に投射する新規の神経核についても解析を進め、解剖学的な投射関係の全体像を把握することができた。

こうした進捗から、おおむね順調に進展したと考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。記憶責任細胞の発火情報を明らかにするという目的のため、学習時に機能的細胞集団における遺伝子発現が顕著に増大する条件を整え、こうした条件において海馬の発火活動を計測する。また、海馬/嗅内皮質に投射する新規の神経核について、この神経核の機能を調べるため、光遺伝学的な神経活動の操作を行い、神経活動や動物行動への影響を調べる。複数の実験系(マルチユニット記録、ウイルスベクター、光遺伝学)をセットアップし、申請時の計画内容をほぼ達成しているので、おおむね順調に進展している。本年度に確立した実験系を用いて、機能的細胞集団の発火特性の解析を行う予定である。
章炳麟の哲学思想と日本明治30年代思潮との比較考察

本年度は、最終年度でもあり、以下の考察と作業とを行った。1.章炳麟の『民報』期論文に見える哲学思想、特にその根幹となる「自主」の思想と、西洋近代の厭世観・日本書との関係を比較考察した。すなわち、章炳麟は元々「独」の思想を持っていたが、これを西洋近代の倫理思想を批判的に摂取することを通して、中国近代的な「自主」の思想に成型した。この西洋近代の倫理思想とは、ショーペンハウエル著、中江兆民訳『道徳大原論』である。章炳麟は、「惻隠の情」「利己の念」「万物一体の理」といった漢語を訳文に駆使した兆民訳『道徳大原論』から触発されて、元々懐いていた「独」の思想を展開させたのである。ショーペンハウエルの倫理思想の内容とともに、兆民の翻訳がそれに大きく与っている。「自主」の思想は、個人と社会との間に潜む矛盾を越えようとしたもので、やがて『斉物論釈』において「内聖外王」の観念にまで精錬されることになる。2.彼の主著の1つである『斉物論釈』に見える仏教的形而上学を、カントの形而上学と比較し、また明治哲学の主流であった現象即実在論と対比した。その場合、哲学的内容ではなく、形而上学としての体裁や特徴に着目した。『斉物論釈』は、主として本体論を展開し本体について論じたが、カントが本体そのものの何たるかを論じなかったのとは対照的である。また明治の現象即実在論が、その議論自体の成立根拠を問うて、本体そのものを論じなかったこととも対照的である。これは、章炳麟哲学の基本的性格に係わる。3.これまでの研究報告と以上の考察をふまえて、報告書を作成しつつある。本年度は、(1)章柄麟の主著の一つである『〓書』と彼の『民報』期の諸論文に引用された日本書の出典を精査し、とくに(2)『〓書』と彼の『民報』期論文にみえる姉崎正治と章柄麟との思想的関係について調べた。(1)『〓書』は1900年に出版された初刻本、1904年に重訂された重訂本を経、内容が増刪されて『検論』になったが、その間にそれぞれ修改を受けたテクストがある。初刻本で言及された日本人・日本書はきわめてわずかだが、重訂本になると、姉崎正治をはじめとして遠藤隆吉・桑木厳翼・白河次郎・有賀長雄・渋江保など、その数が増した。重訂本は、文明史観や宗教学・人類学・修辞学などによって、中国を普遍性の眼で捉え直す傾向が強い。この知見を提供したのが、明治思潮と日本書であった。『〓書』に見える日本書の出典を可能な限り精査して、『〓書』における日本書引用の仕方を検討し、さらに章柄麟に一貫する民族主義に、初刻本には見られなかったラクーペリーの中国西方起源説が微妙な陰翳を与えたことを、明治思潮とも比較して明らかにした。(2)章柄麟とヨーロッパ思想との関係では、社会進化論以外に、カント・ショーペンハウエルなどが、印度思想との関係では古代宗教思想が重要である。『〓書』期と『民報』期の間に、章柄麟の思想的画期があり、ヨーロッパ思想に対する彼の評価もそれに応じて変化するが、宗教学者姉崎正治は、『〓書』や『民報』期論文においてよく言及されているので、章柄麟の上記の知識内容を、姉崎の当該論文や著作のなかに調査して思想上の影響を考察し、そして章柄麟の姉崎に対する評価の変遷を探った。本年度は、以下の3点を行った。1.『〓書』に引用された日本書籍の出典の精査をふまえて、章炳麟のナショナリズムの陰影を明治思潮と関連づけながら考察し、研究報告した(11.「研究発表」参照)。2.章炳麟は仏教と老荘思想とを基礎にした哲学を展開させたが、その『民報』期諸論文と『斉物論釈』において、「原型観念」という概念を唯識学の阿頼耶識と重ねて理解した。これらの概念は、彼がヨーロッパ近代哲学と批判的に対決する際、大きな役割を果たしたが、これが姉崎正治の著書に由来すること、および『〓書』から『民報』期に至っても姉崎と思想的関係があることを明らかにし(11.「研究発表」参照)、また『〓書』から『斉物論釈』に至る章炳麟の思想的変遷は、その内的契機が仏教のみならず、当時の明治思潮で流行していた懐疑論・厭世観と深い関係にあることを探った。3.章炳麟の『民報』期諸論文や『斉物論釈』に見える哲学思想は、懐疑論的傾向をもつ。なかでも、ヨーロッパ近代哲学との関係では、カント、ショーペンハウエル、ヒュームなどが、インド思想との関係では古代宗教思想が重要である。宗教学者姉崎正治は、ショーペンハウエル哲学やインド宗教思想の上で章炳麟との思想的関係が深いのだが、姉崎のみならず、当時、哲学の主流であった井上哲次郎らの現象即実在論との関連も無視できない。

井上とその周辺の哲学思想、明治におけるドイツ観念論の受容、および明治期における懐疑論思想(ショーペンハウエル、E.vonハルトマン、高山林次郎など)を、章炳麟との関係を念頭におきつつ検討した。本年度は、最終年度でもあり、以下の考察と作業とを行った。1.章炳麟の『民報』期論文に見える哲学思想、特にその根幹となる「自主」の思想と、西洋近代の厭世観・日本書との関係を比較考察した。すなわち、章炳麟は元々「独」の思想を持っていたが、これを西洋近代の倫理思想を批判的に摂取することを通して、中国近代的な「自主」の思想に成型した。この西洋近代の倫理思想とは、ショーペンハウエル著、中江兆民訳『道徳大原論』である。章炳麟は、「惻隠の情」「利己の念」「万物一体の理」といった漢語を訳文に駆使した兆民訳『道徳大原論』から触発されて、元々懐いていた「独」の思想を展開させたのである。ショーペンハウエルの倫理思想の内容とともに、兆民の翻訳がそれに大きく与っている。「自主」の思想は、個人と社会との間に潜む矛盾を越えようとしたもので、やがて『斉物論釈』において「内聖外王」の観念にまで精錬されることになる。2.彼の主著の1つである『斉物論釈』に見える仏教的形而上学を、カントの形而上学と比較し、また明治哲学の主流であった現象即実在論と対比した。その場合、哲学的内容ではなく、形而上学としての体裁や特徴に着目した。『斉物論釈』は、主として本体論を展開し本体について論じたが、カントが本体そのものの何たるかを論じなかったのとは対照的である。また明治の現象即実在論が、その議論自体の成立根拠を問うて、本体そのものを論じなかったこととも対照的である。これは、章炳麟哲学の基本的性格に係わる。3.これまでの研究報告と以上の考察をふまえて、報告書を作成しつつある。
湿潤変動帯の山岳森林域における地ー植生構造とその進化的背景

1)温帯の山地において樹種ごとの地形的ニッチを評価した結果、分布を説明する地形要因と個体サイズを説明する地形要因、さらに繁殖に至る地形条件は多くの場合で一致しないことが明らかとなった。加えて、ツル性の木本種の分布は地形条件とともにこれによって規定されるホスト種の分布パターンにも影響されていた。つまり地形は種間関係を通じて間接的にも植生に影響する。2)分布の有無や成長速度に加え繁殖可能となる個体サイズやそれに至る可能性を評価するために、亜高山帯針葉樹を対象に標高傾度に沿ってこれらを調べた。その結果、種間競争が成長と繁殖への資源分配パターンに影響し、競合種が存在する場合には標高が高くなってもあまりサイズが低下せずに繁殖開始が遅くなることがわかった。3)種内競争については、純群落を対象に葉形質とフェノロジーの変化を個体間と個体内で比較することによって評価した。4)個体内にも変異が存在する進化生態学的意義については、種子サイズの変異とサイズ依存的な実生パフォーマンスの違いについて実験を行なった。5)また同種であっても地形上の位置によって比葉面積や窒素含有量などの葉形質が異なることを明らかにした。これらのことは植生構造の背景としての地形の意味は想定よりも複雑であることを意味する。想定よりも植生にとっての地形の意味が複雑なことに気がつき、そのため研究対象の範囲を広げたが、総合的には目標に近づきつつある。主に繁殖戦略を含めた地形的ニッチについての調査解析を深化し、論文にまとめる。同一地域内に分布するカエデ属:チドリノキ(節)、アサノハカエデ(節)、イタヤカエデ節(ウラゲエンコウカエデ)、ウリハダカエデ節(ウリハダカエデ、ホソエカエデ、コミネカエデ)、イロハモミジ節(ヒナウチワカエデ、コハウチワカエデ、オオモミジ、ハウチワカエデ)を対象に、生息地の選好性(地形的ニッチ)と形質の関係、およびそれらの進化的関係を調べた。地形的ニッチについて、樹種ごとに分布する場所の地形関連変数(標高、ラプラシアン(尾根-谷指数)、斜面傾斜度、斜面方位、土壌深、地表硬度、岩石被度)を調べ、各中央値およびそれらによる主成分座標値の系統的保存性をPagel'sλで評価した。その結果、大・小スケールでのラプラシアン、岩石被度、斜面の東西方位、地表硬度のそれぞれが系統的に保存され、全体的な分布傾向を説明するPC第1軸(44%)も系統的保存の傾向が見られた。つまり近縁種ほど生息環境が似ることが示された。PC2軸(25%)とPC3軸(16%)は系統関係とは無関係であった。分布に関するPC1軸の座標値を説明変数に、形質に関するPC1軸の座標値を目的変数とすると、単回帰でもPGLM(系統距離を考慮した回帰)でも有意となり、地形的ニッチの変化と形質の進化がリンクしていると言えた。古くに分化した種は谷の崩積斜面(急斜面で岩石が目立ち地表が柔らかい)に分布して、葉の裂片数と花弁数が少なく、種子が大きく、傾いた樹幹を持つ傾向にあり、後から分化したクレードでは谷から離れた安定斜面に分布して、前者と対照的な性質を示す傾向にあった。昨年度は全般的に結実状況が悪かったため予定していた種子の採取ができなかった。1)温帯山岳地の地形ー植生構造について、仮説にあげた2つの地形パターンが同時に検出され、これに該当する環境傾度2軸で主要樹木の分布(地形的ニッチ)が説明されることがわかった。このうち、東アジアで顕著と推定される第二のパターンが地形構造、ニッチの説明力とも卓越しているが、ニッチの系統的保存性は第一の地形パターン上でのみ検出された。前者が地表撹乱傾度、後者は生産力の傾度と見なすことができる。現在の樹木の分布パターンは、白亜紀から続く長尺での進化的産物に比較的最近の地形形成作用による影響が付加して形作られていると解釈できた(論文投稿中)。2)地形の構成要素のうち地形的ニッチの進化に強く影響する要素、また地形的ニッチとリンクして進化している形質についてより詳細に調べるために、同属(カエデ属)内での種間比較を行った。その結果、各樹種の分布中心のラプラシアン、土壌C/N、岩石被度、および諸形質のうち幹傾斜については系統的保存性が有意であり、それらの地形構成要素と幹傾斜にはPGLMによって有意な相関があることがわかった(論文投稿準備中)。3)2において谷に分布し幹傾斜が大きいとの形質を示したチドリノキの個体群維持機構に注目して調査解析を行った。調査の結果、本種は地表撹乱によって特徴付けられる微地形単位上に分布が限定されること、通常の成長の過程で萌芽幹を生産して次第に幹本数を増やし、加えて地表撹乱による損傷あるいはストレスへの応答として多幹性が強まること等がわかった。既報のフサザクラの対地表撹乱戦略と似ており、1の第二の地形傾度上における撹乱の卓越した谷の存在が、特異な戦略を持つ樹木ギルドの創出を介して東アジアの森林の生物多様性に貢献しているとの仮説を支持する(論文投稿準備中)。主題の湿潤変動帯の山岳地森林域の地ー植生構造とその進化的背景について、次項のように予定していた実験が実施できないといった課題はあるが、大枠ではこれに迫る結果を蓄積しつつある。

1)温帯の山地において樹種ごとの地形的ニッチを評価した結果、分布を説明する地形要因と個体サイズを説明する地形要因、さらに繁殖に至る地形条件は多くの場合で一致しないことが明らかとなった。加えて、ツル性の木本種の分布は地形条件とともにこれによって規定されるホスト種の分布パターンにも影響されていた。つまり地形は種間関係を通じて間接的にも植生に影響する。2)分布の有無や成長速度に加え繁殖可能となる個体サイズやそれに至る可能性を評価するために、亜高山帯針葉樹を対象に標高傾度に沿ってこれらを調べた。その結果、種間競争が成長と繁殖への資源分配パターンに影響し、競合種が存在する場合には標高が高くなってもあまりサイズが低下せずに繁殖開始が遅くなることがわかった。3)種内競争については、純群落を対象に葉形質とフェノロジーの変化を個体間と個体内で比較することによって評価した。4)個体内にも変異が存在する進化生態学的意義については、種子サイズの変異とサイズ依存的な実生パフォーマンスの違いについて実験を行なった。5)また同種であっても地形上の位置によって比葉面積や窒素含有量などの葉形質が異なることを明らかにした。これらのことは植生構造の背景としての地形の意味は想定よりも複雑であることを意味する。想定よりも植生にとっての地形の意味が複雑なことに気がつき、そのため研究対象の範囲を広げたが、総合的には目標に近づきつつある。昨年度に未達成の部分を含め、当初計画書に沿うかたちで研究を進める。昨年度までに未達成の部分を含め、当初計画書に沿う形で研究を進める。ただし実生を用いた実験については、これまでほとんどの樹種で結実状況が悪く実施できないでいる。今年は種子を得られるようにも推測しているが、今後の天候等にもよるので、必要なら夏までには計画変更を検討する。主に繁殖戦略を含めた地形的ニッチについての調査解析を深化し、論文にまとめる。丹沢および関東地方周辺の山域まで探したが樹木全般の結実状況が悪く、予定していた種子の採取とそれを用いた実験を行うことができなかったため。(理由)一昨年度と同様に昨年度も樹木全般の結実状況が悪く、予定していた繁殖に関する調査および種子の採取とそれを用いた実験を実施できなかったため。(使用計画)種子の採取を含めた野外調査および圃場実験のための旅費、人件費、消耗品に使用。別経費で行なった他の課題での使用と重複する物品等については購入する必要がなかったため。実験を拡充してこれに充当する。種子の採取を含めた野外調査および圃場実験のための旅費、人件費、消耗品に使用。
ラット胎仔成長ホルモン細胞におけるグルココルチコイド受容体の発現誘導と機能解析

本研究では、胎生ラット下垂体における成長ホルモン(GH)細胞の機能的成熟過程を明らかにするため、特にグルココルチコイド(GC)に注目し胎仔下垂体におけるGC受容体の発現誘導およびGCによるGH産生誘導が如何なる分子機構によって引き起こされるのかを調べた。未だGHを産生していない胎生16日ラット胎仔下垂体の初代培養細胞にGC受容体を人為的に発現させたり、血清を含む培養液で培養するとGH産生が誘導されることから、GCはGH細胞の機能発達過程で重要な働きをしていること、およびGH細胞にGC受容体を発現させる因子は、血清中にふくまれるらしいことが解った。しかし、当初目的の一つとしていたGC受容体の発現誘導因子の同定は未解決のままである。胎生ラット下垂体ではGCはGHばかりではなくGHRH(GH放出ホルモン)に対する受容体発現も誘導する。本研究ではGHRH-受容体発現誘導におけるGC受容体の機能解析を分子レベルで行った。GHRH-受容体遺伝子の5'-上流約3kbpをクローニングし、RT-PCR法とRNase protection法により転写開始点を同定した。GHRH-受容体5'-上流域約3kbはGH産生細胞特異的遺伝子発現を引き起す事を確認した後、プロモーター領域を様々な長さに切断し活性の変化を測定、翻訳開始点から230bpの領域にGCによるGHRH-受容体遺伝子の転写調節に重要な配列が存在することを明らかにした。この領域には、典型的なGC応答配列(GRE)はみられないものの類似の配列が3カ所あり、GC受容体はこれらの配列に結合することによりGHRH-受容体遺伝子の転写活性を上昇させるものと推定された。さらに部位特異的変異の導入実験により、3カ所のGREのうち2つが実際にGREとして働いていることが明らかとなった。これらの結果は、GCは未知の遺伝子に作用してあるタンパク質を誘導し、その物質の作用を介してGH産生を高めるのに対し,GHRH-受容体遺伝子に対しては転写因子として働き、直接GHRH-受容体の転写を促進することが明らかとなった。多分化能を持つ下垂体の前駆細胞からラットでは胎生15日頃分化する成長ホルモン(GH)細胞は、その後数日かけて機能的発達を遂げ、胎生19日になると初めてGH産生を開始する。本研究は、この間に見られる機能的発達の一つが具体的にはグルココルチコイド受容体(GCR)の発現ではないかという仮説を証明するために行われた。胎生16日-19日のラツト下垂体切片について、免疫二重染色によりとACTH(副腎皮質刺激ホルモン)の検出を行った結果次の結論を得た。(1)胎生16日あるいは17日下垂体では、殆どのGCR陽性細胞はACTH細胞であるが、胎生18日にはGCR陽性でACTH陰性の細胞が急速に増加しその多くはpit-1陽性であった。すなわち胎生17日から18日にかけてGH細胞(pit-1陽性)にGCR発現が起こることが推定された。この結果に基づき、未成熟GH細胞にGCR発現およびそれに依存するGH産生を引き起こす因子を胎仔下垂体の初代培養系を用いて検索した。胎生16日ラット下垂体の初代培養細胞を無血清培養液中で2日間培養したところ、予想に反して免疫陽性GH細胞がごく少数認められた。GH細胞数はデキサメサゾン添加培養あるいは12.5%血清を含む培養液中での培養で著しく増加した。

GHの発現はグルココルチコイドなしでは起こらないので、上記の結果は、グルココルチコイドがGH細胞にGCR発現を引き起こす因子の一つであることを示している。本研究は、多くの成長ホルモン(GH)産生促進因子の中から特にグルココルチコイドに注目し、ラット胎仔下垂体におけるGH細胞の分化過程においてグルココルチコイドがどのような役割を果たしているかを明らかにする目的で行われた。具体的には、グルココルチコイド受容体の発現、およびこれを介したグルココルチコイドの作用がGH細胞の機能的な成熟に必要ではないかとの仮説のもとに、まだGH産生の始まっていないと考えられる胎生15日目、16日目のラットの未成熟GH細胞に、人為的にグルココルチコイド受容体を発現させてGH産生が誘導されるかどうかを免疫組織化学的手法を用いて検討した。本研究では以下の結果を得た。(1)胎生15日のラット下垂体初代培養細胞にDEX(合成グルココルチコイド)を作用させると、GH陽性細胞の数が増加する。(2)この培養系にグルココルチコイド受容体を強制発現させておくとグルココルチコイドの作用が増強される。これらの結果はGH細胞の機能的発達過程でグルココルチコイド受容体の発現は重要な段階であることを示している。さらに、GH細胞の機能的発達過程の解析の一環として、グルココルチコイドによるGHRH-受容体遺伝子の転写調節機構の解明を行った。GHRH-受容体遺伝子の5′-上流約3kbpをクローニングし、RT-PCR法とRNase protection法により転写開始点を同定した。GHRH-受容体5′-上流域約3kbはGH産生細胞特異的遺伝子発現を引き起こした。プロモーター領域を様々な長さに切断し活性の変化を測定することにより翻訳開始点から230bpの領域にグルココルチコイドによるGHRH-受容体遺伝子の転写調節に重要であることが明らかとなった。この領域には、典型的なグルココルチコイド応答配列(GRE)はみられないものの類似の配列が3カ所あり、グルココルチコイド受容体はこれらの配列に結合することによりGHRH-受容体遺伝子の転写活性を上昇させるものと推定された。さらに部位特異的変異の導入実験により、3カ所のGREのうち2つが実際にGREとして働いていることが明らかとなった。
現代ドイツ教育哲学における人間形成論的ライフヒストリー研究の動向と課題

本研究では、現代ドイツ教育哲学における人間形成論的ライフヒストリー研究(BOB)の動向と課題を、1人間形成の概念規定、2経験と規範との関係、という2つの観点から解明することを目的とした。BOBを主導する「変容としての人間形成過程の理論」(コラー)では、人間形成は、自己・他者・世界との関係の枠組みの変容と捉えられており、規範的でない人間形成概念が提示されていることを確認した。また、近代的な人間形成概念の課題を批判的に克服するBOBのあり方として、ライフヒストリー・インタビューを通して非弁証法的な人間形成の形態を描き出す試みを提示した。本研究は、現代のドイツ教育哲学における人間形成論的ライフヒストリー研究(Bildungstheoretisch orientierte Biographieforschung)の動向と課題を、(a)人間形成の概念規定、(b)経験と規範(ないしは当為)との関連の根拠づけ、という2点を中心に解明することを目的としている。この目的のもと、平成27年度の実施計画は、1関連する文献の調査と収集、2経験的、質的研究の方法論の特質の解明、という2点を中心に作業を進めることを予定していた。1に関しては、主体の自己形成を中心に人間形成を捉える立場(代表はW.マロツキ)と、主体と世界との相互作用を中心に人間形成を捉える立場(代表はH.-Chr.コラー)という2つの立場に即しながら関連する文献の調査と収集を行い、人間形成の概念規定を中心に分析、検討した。2に関しては、人間形成論的ライフヒストリー研究に見られる方法論を検討し、人間形成の解明という理論的な課題に対して経験的、質的研究がもつ特徴と課題について分析した。以上の作業の結果、人間形成論的ライフヒストリー研究にみられる人間形成の概念の基礎には、多くの場合、主体と自己、主体と他者、主体と世界という3種類の関係の弁証法的発達という枠組みが置かれており、その枠組みにもとづいてライフヒストリー・インタビューの分析が行われていることを確認した。また、その枠組みのために、経験的事実の分析から人間形成概念の更新へと展開する可能性が制約されている可能性があるという問題点ないしは課題が明らかになった。ライフヒストリー・インタビューの方法論については、ライフヒストリーの客観的な内容を重視する立場(解釈的客観主義)と、ライフヒストリーの内容を相互行為的な共同制作と見なす立場(対話的構築主義)の2つを中心に検討を行った。本研究は、現代のドイツ教育哲学における人間形成論的ライフヒストリー研究について、(a)人間形成の概念規定、(b)経験と規範(ないしは当為)との関連の根拠づけ、という2点を中心に解明することを最終目的としている。また、1年目は人間形成の概念規定と経験的な方法論の検討を、2年目は人間形成の概念規定の検討ならびに理論と経験との関連の検討を、3年目は経験と規範(ないしは当為)との関連の根拠づけの検討を、それぞれ重点的な課題としている。上記「研究実績の概要」にも記したとおり、1年目は人間形成論的ライフヒストリー研究における人間形成の概念規定について検討を行い、その基礎となる弁証法的発達という枠組みの特徴と問題点について解明した。また、この理論的な枠組みと関連づけながら、解釈的客観主義と対話的構築主義という方法論上の対立軸について検討を行った。これらの作業はほぼ当初に予定していた通りに終えることができている。1年目の作業から、今後の検討課題として、非弁証法的な人間形成概念を構想することが可能かどうか、また仮に構想できる場合には、ビオグラフィー・インタビューのなかで(とりわけ、対話的構築主義という方法論にもとづきながら)それをどのように再構成することができるのか、という新しい課題が浮上した。この課題は本研究の意義をより高めることにつながるもので、残りの研究期間内に解明できる見込みである。また1年目には、人間形成概念における事実と規範との関係については十分に考察できなかったが、当初よりこの課題は3年目に重点的に解明する計画となっている。以上より、現在までの時点では、本研究はおおむね当初の計画通りに進んでいると判断される。本研究は、現代のドイツ教育哲学における人間形成論的ライフヒストリー研究の動向と課題を、1.人間形成の概念規定、2.経験と規範(ないしは事実と当為)との関連の根拠づけ、という2点を中心に解明することを目的としている。この目的のもと、平成28年度は、昨年度の研究成果も踏まえ、1.人間形成の概念規定の解明に重点を置いて作業を進めた。特に、人間形成論的ライフヒストリー研究の範例とも呼べるH.-Chr.コラーの「変容としての人間形成過程の理論」を主たる検討対象とした。関連する文献の収集と検討のほか、人間形成論的ライフヒストリー研究を代表するドイツの教育学者(H.-Chr.コラー、H.-R.ミュラー、A.テアフォーレン、L.ヴィガー)を訪問し、情報収集と意見交換を行った。「変容としての人間形成過程の理論」では、W.v.フンボルトの古典的人間形成論を踏まえ、危機的経験を契機とする自己関係および世界関係の「変容(Transformation)」として人間形成概念が規定されていること、またこの概念規定は、人間形成概念と経験的現実との媒介を可能にすると考えられていること、を確認した。他方、この人間形成概念をめぐっては、世界関係の側面の解明が不十分であることや、規範性との関わりが不明確であること、という課題が確認できた。

また、ライフヒストリー・インタビューは、規範的な人間形成論と経験的な人間形成研究が架橋される場として注目される一方、理論と経験との関係(経験的なインタビュー・データは理論を裏づけるだけか、それともそれをもとに理論を生成できるのか)や物語られた変容の範囲や規範性(何をどこまで「変容」と捉えるべきなのか、いわゆる「悪い」方向への変容も人間形成と呼びうるのか)等をめぐってなお議論が重ねられていることを確認した。本研究は、現代のドイツ教育哲学における人間形成論的ライフヒストリー研究について、1.人間形成の概念規定、2.経験と規範(ないしは事実と当為)との関連の根拠づけ、という2点を中心に解明することを目的としている。1年目は人間形成の概念規定と経験的な方法論の検討を、2年目は人間形成の概念規定の検討ならびに理論と経験との関連の検討を、3年目は経験と規範(ないしは事実と当為)との関連の根拠づけの検討を、それぞれ重点的な課題としている。上記「研究実績の概要」にも記したとおり、2年目となる平成28年度は、人間形成論的ライフヒストリー研究の範例とも呼べるH.-Chr.コラーの「変容としての人間形成過程の理論」に重点を置いて検討を行い、その特徴と課題について考察した。また、理論と経験との関連に関しては、人間形成論的ライフヒストリー研究では、経験的データに準拠することで理論の思弁性を批判的に乗り越える、という関係において理解されていることを確認した。これらの作業はほぼ当初に予定していた通りに終えることができている。なお、1年目の作業において、非弁証法的な人間形成概念を構想することが可能かどうか、またそれをライフヒストリー(ないしはビオグラフィー)・インタビューのなかで再構成することが可能かどうか、という課題が浮かび上がっている。2年目の作業においてこの課題を十分に追究することはできていないが、非弁証法的な人間形成概念の構想は人間形成概念の規範性の問題にも深く関わるものであり、3年目の研究課題と重ね合わせて研究期間内に解明できる見込みである。以上より、2年目までの研究はおおむね当初の計画どおりに進んでいると判断される。本研究の目的は、現代のドイツ教育哲学における人間形成論的ライフヒストリー研究(bildungstheoretisch orientierte Biographieforschung: BOB)の動向と課題を、1.人間形成の概念規定、2.経験と規範(ないしは事実と当為)との関連の根拠づけ、という2点を中心に解明することである。昨年度までの作業を踏まえ、平成29年度は、BOBにおける経験的な事実と規範性との関連に重点を置いて検討を進めた。経験と規範との関連は、1人間形成の概念規定のレベル、および2経験的データの分析のレベルという2つのレベルで問題となる。BOBを主導するH.-Chr.コラーの「変容としての人間形成過程の理論Theorie transformatorischer Bildungsprozesse」では、J.デューイにならい、さらなる変容を可能にする変容が人間形成論的に望ましいと見なされていることを確認した。平成29年度には、これまでの理論的な検討を踏まえ、大学生を対象とする2件のライフヒストリー・インタビューを実施し、人間形成論の観点から分析と考察を行った。
種子の脂質蓄積機構に及ぼす光環境と内生物質の影響

落花生の莢実部に光の種類をかえて照射し、莢実部の生育及び種子の成分について検討を行った。すなわち子房柄が地中に進入後、20,30および50日目に地中から取り出し、ガラスビーズと培養液を入れた容器に導入し、容器をアルミ箔(D),透明(L),赤(R),青(B),緑(G),赤と青(R+B)のセロファン紙で覆った。容器に導入後、それぞれ50,40,20日目(すなわち、子房柄が地中に進入後70日目)に収穫した。莢実部の生育は光の種類,照射日数により異った。すなわち20日目から照射した区では、L,G,R+Bの莢の肥大が抑制され、また70日目では何れの光を照射したものも、莢,種子とも明らかに小さかった。30日目より照射した区では、莢重はしL,BはDよりも大きかったが、種子重はR+Bと共に小さかった。これらはL,Bでは莢から種子への光合成産物の転流が抑制されたものと推定される。GはDとほとんど大差なく、30日目以降の緑の照射は種子の成塾にほとんど影響がないものと思われる。またRの種子重はD,Gよりも小であったが、Bよりも大きかった。50日目より照射した区では、莢,種子重ともほとんど大差がなく、50日目以降の莢実部への光の照射は種子の生育に影響をおよぼさないものと考えられる。30日目より照射した種子の脂質含量は、光の種類により異なった。すなわち、GはDとほとんど変らなかったが、他の光を照射したものはいずれも低下した。その低下はL,B,R+BがRよりも大きかった。一方、種子の糖含量は脂質とは逆の結果を示した。これらのことは落花生の脂質の生成が、光の種類により制御されている可能性のあることを示唆している。次年度は内生物質を結実圏に供給し、莢実の生育の促進の可能性について検討を行う。
炎症のバイオサイエンスの新しい展開

最近、炎症反応を媒介する接着分子、ケモカイン、Fcレセプターなどの分子群が次々に同定され、炎症反応の分子生物学は飛躍的な進歩を遂げつつある。しかし、各分野を越えての研究交流は比較的少なかった。このため本研究では、これらの研究を行っている第一線の研究者10名を集め、お互いの持つ新知見を交換するとともに、新しい戦略の構築にむけて統合的な活動を行った。特にわが国で発見された新規ケモカイン、Fcレセプター、接着分子間のクロストーク現象の解析、これらの分子を標的とした抗炎症剤免疫抑制剤の開発に向けて活動を行った。そして、その成果を公開することを目的として、平成11年12月21日(火)に大阪大学銀杏会館において文部省科学研究費基盤C1公開シンポジウム「炎症のバイオサイエンスの新しい展開」を行った。このシンポジウムでは全班員による公開発表を行うとともに、関連研究者、聴衆に対する啓蒙活動を行った。