hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
噴霧凝固造粒法による新規機能性剤形の製剤設計

噴霧凝固造粒法を用いて,胃溶性高分子と低融点物質を使用した苦味マスキング技術,腸溶性高分子と低融点物質を使用した大腸デリバリー技術,粒子径の異なる糖を分散させたマイクロポアーによる放出制御技術を確立した。さらに重回帰分析による処方の最適化を実施し、最適化処方につき噴霧凝固造粒法により球形マトリックを製造した結果、いずれの製剤においても目的とする放出挙動を示し、予測値と理論値は良く一致した。噴霧凝固造粒法確立のため、胃溶性高分子と低融点物質を使用した苦味マスキング技術と腸溶性高分子と低融点物質を使用した大腸デリバリー技術を中心に検討した。苦味マスキング技術では本法をより簡素化した溶融造粒法により、アセトアミノフェンをモデル物質とし、実施した。pH4.0とpH6.5の溶出試験結果では、著しいpH依存性の放出制御が確認され新たな機能性を有する顆粒の製造が可能となった(Int.J.Pharm,431(2012)70-77).また、新規pH感受性ポリマー水分散液であるMethyl Methacrylate and Diethylaminoethyl Metacrylate Copolymer Dispersionに着目し, 200 μm以下の微粒子にコーティングし,その苦味マスキング効果を評価した.その結果、本剤は少量で高い苦味マスキング効果を付与できるポリマーであることが示唆された(日本薬剤学会第27年会(2012)要旨集p297)。現在、この200 μm以下の核粒子を噴霧凝固造粒法と溶融造粒法により調製する手法に取り組んでいる。大腸デリバリー技術については5-aminosalicylic acid(5-ASA)をモデル物質とし、低融点ワックスとして,グリセリン脂肪酸エステル(TR-FB)を,腸溶性高分子にはmethacrylic acid copolymer S (Eudragit®S 100; S-100)を用い、噴霧凝固造粒法により調製を実施した。粒子の調製は, TR-FBとS-100を独立因子として, 2因子3水準完全実施要因計画に従い、評価は3種類の溶出液(pH4.0,pH6.8,pH7.4)を用いて行った。その結果、目標とする粒子を設計することができた(日本薬学会東海支部合同学術大会2012要旨集p108)。噴霧凝固造粒法により、徐放性とpH依存性を組み合わせたワックスマトリックス粒子の調製とその処方の最適化を目的とした。主薬として消化性大腸炎治療の治療剤である5-アミノサルチル酸(5-ASA)を用い、ワックスとしてトリグリセリンフルベフェネート(TR-FB)とトリグリセリンハーフベフェネート(TR-HB)を選択した。その結果、より疎水性が高いTR-FBを用いて調製したワックスマトリックス粒子では薬物溶出試験開始1440min後でも、50%程度しか薬物を放出しなかったことから、本製剤のコンセプトに不向きであると判断した。そこで、ベヘニル基の半分が水酸基に置換されたTR-HBにより同様の試験を行ったところ、1440min以内で100%の放出を示した。したがって、本製剤においてはTR-HBをワックスとして選定した。次に、大腸内を想定したpH7.0で溶解するメタクリル酸コポリマーS-100(S-100)の添加がワックスマトリックス粒子からの薬物の放出挙動に及ぼす影響について検討した。TR-HBにS-100を添加することで、pH7.4の条件下において高い薬物放出速度を示した。また、各原料の粉砕、非粉砕の条件の違いが薬物放出挙動に及ぼす影響について検討したところ、両方を粉砕した処方では、高いpH感受性を示すことが明らかとなった。実験計画法に基づいて処方設計を行い、目標とする溶出挙動を満たす処方の最適化を行った。実験計画法は5-ASA、TR-HB、S-100の配合比率を3因子とする端点計画を用いた。溶出試験結果を重回帰分析し、求めた多項式を基に、統計解析ソフトJMPにより、胃と小腸での薬物放出の合算(Y1)、大腸内薬物放出率(Y2)、薬物配合比(5-ASA ratio)を満足度スコア化し、それぞれ均等な重みをかけ、満足度より処方を最適化した結果、コンセプトを満たす処方の最適化に成功した。得られた知見は日本薬学会第134年会(熊本)で発表し、今後、投稿の準備を進めていく。本研究は,噴霧凝固造粒法を用いて,胃溶性高分子と低融点物質を使用した苦味マスキング技術,腸溶性高分子と低融点物質を使用した大腸デリバリー技術,粒子径の異なる糖を分散させたマイクロポアーによる放出制御技術の確立を試み,既に報告されている放出制御技術との差別化を図ることを目的としている.・胃溶性高分子/不溶性高分子と低融点物質を使用した苦味マスキング技術の開発胃

溶性高分子AMCE,不溶性高分子ethylcellulose,低融点化合物グリセリルモノステアレート(GM),モデル薬物acetaminophen (APAP)を使用して,溶融waxを直径約2cmの円筒形の型に流し込み,静止円盤を作製後, pH4.0, pH6.5の試験液を用いて,マトリックス表面からのAPAP放出量を経時的に測定した.その結果, AMCEの含有量依存的にpH依存的な溶出profileが認められたが,特にECを含有した処方において, AMCEのpH依存の溶解性がさらに向上することが明らかとなった.重回帰分析プログラム(Alcora)を使用し,目的とする放出制御機能を有する処方の最適化を行った結果, APAP: AMCE: EC: GM = 30: 7: 10: 53が決定できた.本処方に基づいて調製したディスクからのAPAPの溶出速度を確認したところ,実測値は予測値とよく一致しており,目標とした溶出挙動を満たすことが明らかとなった.現在,これら結果を基に,実際にアトマイザーを用いて, 100 μm前後のワックスマトリックスの製造に着手している.また,その他,腸溶性高分子と低融点物質を使用した大腸デリバリー研究,粒子径の異なる糖を分散させたマイクロポアーによる放出制御の研究においても,同様な手法で最適解が得られている.胃溶性高分子と低融点物質を使用した苦味マスキング技術と腸溶性高分子と低融点物質を使用した大腸デリバリー技術についてはほぼ、順調に進行している。もうひとつのマイクロポアー放出制御技術については、本年度、進展はなかったが、昨年度、新規細孔形成剤イソマルトを用いたワックスマトリックス放出制御製剤の設計と評価を実施している。細孔形成剤の量及び粒子径により、マトリックスからの薬物の放出はマトリック中の薬物分子の拡散とマトリックの浸食という2つの機構によることが明らかになっておいる、今年度はその解明を目的とした支援研究として放射X線CTを使用した構造解析(日本薬剤学会第27年会(2012)要旨集p298)、拡散理論を応用した数理解析(Int. J. Pharm. 428 (2012): 82-90)を報告してり、次年度は、切り口を変えて、調製検討を実施して行きたい。現在, H23年度予定した,静止円盤を用いた各種ワックス製剤の処方の最適化がおおむね終了した.これらの知見を基に,今後はワックスマトリックス粒子を調製し、物性、放出特性を詳細に評価できれば、本研究目的は十分達成できると考える.苦味マスキング技術および大腸デリバリー技術について最適処方を決定し、ラットを利用した吸収性試験を実施し、放出制御能を評価する。また、苦味マスキングを達成する放出制御製剤として実用化されているワックスマトリックスを対象にし,拡散理論を基礎し既に構築している1拡散係数の時間依存性を考慮したモデル、2拡散係数の位置,時間及び固体薬物の溶解を考慮したモデル(Int.J. Pharm. 428 (2012): 82-90)を当てはめ、本剤形の放出機構を数理学的に解析し昨年度、新しいテーマとして検討を開始した放射X線CTを用いたマトリックス内の構造解析により、その信頼性を検証していきたい。実際にアトマイザーを用いてワックスマトリックス粒子を調製し、物性、放出特性の詳細を評価し,最終的にはin vivoにおける吸収性試験まで進めていく予定である.該当なし特になし
持続可能な開発に関する経営学教育の展開

本プロジェクトの目的はBESD(持続可能な開発のための経営教育)の普及を包括的かつグローバルに視察し、BESDの成果を評価する方法を発展させることです。欧米と日本の専門家との協力により、この新領域でのイニシアチブを分析し、まとめ、現行のランキングと評価方法を比較し、改善のための提案をまとめました。複数の会議でその結果を発表し、論文も発表されました。また、本プロジェクトの一環として教育とサステイナビリティにおける第2回国際コロキアムが東京で開催され、世界中の大学の代表者や日本の環境省などから教育関係者が集まりました。さらに、国際サステイナブル・キャンパス・ネットワークが結成され、そのワーキンググループが優れたイニシアチブを称えるグローバル賞(2009年予定)の構想を練っています。ワーキンググループの代表は法政大学のクロード・シーゲンターラーとハーバード大学のライス・シャープ氏が務めています。2006年の研究成果:欧米のBESDの普及に関しての文献調査を終了した。率先的なBESDの例を見つけ、それを研究した。文献調査の結果に基づき、BESDの普及を測定する新しい方法を提案し、議論した。その新しい測定方法は学生による評価を基本としており、従来の測定方法を補足する。従来は、BESD自体を調査し、BESDの成果について考察するまでには至らなかった。研究成果を会議やワークショップで発表し、現在、出版準備中である:a)5月8-9日にドイツのベルリンで行われたユネスコ・ヨーロッパ高等教育センターの主催による学術会議で、国際ランキング専門家グループに向けて研究発表した。b)7月12-13日にスイスのザンクト・ガレン大学で行われたグローネン会議で、BESDにおいて指導的な立場にいる国際的な学者・研究者に向けて研究発表した。c)10月31日にザンクト・ガレン大学の環境・経済研究所で、BESDとその評価についてのワークショップを行った。d)11月8日にインターナショナル・オイコス・ウィンタースクールにおいて、BESDランキングと教職員教育のための活用についてワークショップを行った。e)2007年3月6-8日に法政大学で、高等教育における持続可能な開発のための教育の成功事例について、OECDと日本の専門家に向けてワークショップを行った。本プロジェクトの今年の目的には、本分野の一流の研究者と関係を築いていくこともあった。主に会議や電話会議により本目的を果たすことができた。特に、ニューヨークのアスペン研究所とブリュッセルのCSRビジネススクールと重要なディスカッションをすることができた。また、国際ランキング専門家グループやオイコス・インターナショナル(持続可能な経営や経済のテーマに取り組む学生団体)からはこのリサーチプロジェクトの意義への賛同や助言をもらった。日本では、OECDの高等教育の理事や、研究者であるアンディ・ジョンストン氏と行ったワークショップに、持続可能な開発のための教育に携わっているESD-J(「持続可能な開発のための教育の10年」推進会議)、環境省、文部科学省の専門家、及び、国連大学や東京大学の教授が参加した。補完的に、ザンクト・ガレン大学のグローネン会議での発表を通じて、この分野での指導的な立場にある学者に向けてアンケートを行い、BESDに関連する動向、不十分な点、BESDの評価について意見を聞いた。約40人がアンケートに答え、その回答を分析することができた。最後に、BESDの普及を測定する新しい方法のための、学生向けのアンケートの草案を作り、アンケートを行う準備が整った。アンケートは2007年に行う予定である。
現代アイルランド文学にあらわれた非定住民(ユダヤ人,ジプシー,ティンカー)

20世紀のアイルランド文学(特に、ジョイス、ベケット、フラン・オブライエンら)の最大の特徴は、言語に対する鋭敏な感性である。借り物の言語としての英語、広い意味での「亡命者」意識、英国による植民地支配など、さまざまな要因が考えられる。また、それらは互いに密接に関連している。本研究では、広い意味での「亡命者」、言葉を換えて言うならば、非定住民、に焦点を合わせて、現代アイルランド文学の見直しを試みた。従来、「都市小説」であるとか「ユダヤ系作家の文学」であるとかいう形で纏められていた枠組みとは別に、「遊動する非定住民」に着目することで、初めて見えてくるものがあると思われるからである。具体的には、まず、非定住民(定住民から差別され、排除される、ユダヤ人と、ジプシー、アイリッシュ、ティンカーら)が、アイルランド文芸復興期(以後)の文学作品(シング、イエィツ、ジョイスらの戯曲、詩、小説)にどのようにあらわれているかを、テクストに即して綿密に調べていった。シングの戯曲におけるティンカーの重要性、初期イエィツの非定住民への(意外なまでの)関心の高さ、そして、ジョイスの作品に一貫して見られる、エダヤ人、ジプシーらへの共感など、非定住民の視座が現在アイルランド文学研究に大いに役立つことが実証された。また、非定住民への彼らの関わり方の度合やその時間的変化は、アイルランド文芸復興や独立運動に対する彼らの態度の違いを、はっきりと示すものであった。なお、ジプシーとの関連で重要な19世紀イギリスの作家、ジョージ・ボロウ(ジョイスに影響を与えている)を読み進める過程で、19世紀英文学におけるジプシー、というテーマの重要性を強く感じ、現在、並行して研究を行いつつある。
酸化-還元系縮合反応に基づく立体特異的官能基化

有機合成化学の最先端の研究テーマとして、これまで当研究室で基盤として行われてきた研究をさらに発展させ、従来法よりも(1)中性に近い穏和な条件下(2)簡便な操作(3)高い立体選択性、などの大きな利点をもついくつかの新規反応を開発した。具体的には「クリーンな脱水縮合反応、アルコールの立体反転、酸化反応、立体選択的オレフィン化反応」である。今後、複雑な構造を有する機能性分子の合成に役立つと期待される有機合成化学の最先端の研究テーマとして、これまで当研究室で基盤として行われてきた研究をさらに発展させ、従来法よりも(1)中性に近い穏和な条件下(2)簡便な操作(3)高い立体選択性、などの大きな利点をもついくつかの新規反応を開発した。今後、複雑な構造を有する機能性分子の合成に役立つと期待される現在までに開発されている医薬品および機能性物質等にはエステル、アミド結合を有する物質が数多く存在しており、効率良くこれらの結合を合成する手法は有機合成上、重要な役割を果たしている。今回、従来法より簡便な操作かつ、より中性条件下に近い状態で進行する縮合反応の開発をおこなった。この方法は、ピリジン-3-カルボン酸無水物を縮合剤として用い、副生成物を油水分配操作によって容易に除去できる効率的な脱水縮合反応である。また、光学活性エステル化合物の合成については、アルコールに対し酸化-還元縮合反応によって立体反転を伴ってエステルが合成できることが報告されており、有用な反応の一つと考えられる。しかし、これらの反応では、混合物から目的物を単離することが困難であることなどの問題点が指摘されている。今回、クロロイミニウム塩(Vilsmeier reagent)を用いると、光学活性2級アルコールから、ほぼ完全に立体反転したエステルが得られることを見出した。この反応は、安価なDMFとオキザリルクロライドから簡単に合成できるVilsmeier試薬を用いる点、および副生成物はDMFとアミンの塩酸塩のみなので反応後、生成物の単離が容易な点、さらに温和な条件下で反応が進行するので、エピメリ化しやすい基質にも適用可能な点である。一方、医薬品の合成中間体として用いられるアリールトシラートの合成について検討した。その結果、新たに合成した5価のヘテロサイクリックピスマス化合物を用いると、ビスマス上での酸化還元反応により、目的のアリールトシラートが高収率で得られることを見出した。この方法は、従来法がフェノールを出発物質とするのに対し、これを特に調製することなく目的物が得られる点が興味深く、有用な手段として今後広く活用されるものと考えられる。我々の研究室では、アルコールから調製される亜ホスフィン酸エステルが、弱酸性求核剤により、立体特異的に脱水縮合生成物を与えることを見出している。しかし、リン試薬由来の副生成物によって、目的物の精製操作がしばしば困難であるという問題が残されていた。今年度は、同様なタイプの反応が、リン試薬を用いずに進行させることができれば、より効率的な脱水縮合反応になると考え検討を行った。その結果、DMFから容易に調製可能なVilsmeier試薬をアルコールの活性化剤として用い、求核剤としてジニトロ安息香酸を反応させると、良好な収率で立体反転したエステルが得られることを見出した。この反応での副生成物はDMFであるため、非常に効率的な方法と言える。また、この反応は広い一般性を持つことが明らかとなり、有用かつ簡便なアルコールの立体反転反応として広く利用されるものと期待している。アルデヒドからのアクリル酸エステルの一般的な合成法は、ウィティヒ反応や、ホーナーエモンズ反応が知られているが、いずれもリン原子を含む試薬に等量の強塩基を作用させて反応を行っている。当研究室で開発されたルイス塩基触媒によるアルドール反応を応用し、カルボニル化合物の触媒的オレフィン化反応について検討を行った。その結果、酢酸塩などのルイス塩基触媒存在下、カルボニル化合物に対してC,0-ビストリメチルシリルケテンアセタールを反応させることにより、高収率、且つ高立体選択的に対応するアクリル酸エステルを合成することができた。さらに、α位にフッ素原子を導入したケテンアセタールを用いても、同様に高収率、高立体選択性で対応するα-フルオロアクリル酸エステルを合成することができる。この方法は、上記の従来のオレフィン化反応に比べ、立体選択性も高く、共生成物であるシロキサンは低沸点のため容易に減圧留去できることから、極めて有用なアクリル酸エステル合成法として確立することができた。
高温超伝導酸化物及び周辺酸化物の熱力学測定

双子型溶解熱量計を用いた溶解熱測定,固体電解質電池による起電力測定より高温超伝導酸化物及び周辺物質の標準生成エンタルピーΔ_fH^oや標準エントロピーS^o等の熱力学データーを求めた。本研究ではLa系214相の(La_<1-x>M_x)_2CuO_<4-δ>(M=Sr,Ca,Ba)およびLa系326相のLa_<2-x>M_XM'Cu_2O_y(M,M'=Sr,Ca)について検討した。1.溶解熱測定(1)溶解熱より単純酸化物からLa系214相が生成する際の反応のエンタルピー変化△H及びΔ_fH^oをXの関数として決定した。(2)LSCO(M=Sr)では△HはXの増大につれてほぼ直線的に低下した。LBCO(M=Ba)では0.04<X<0.08の範囲で直線から上方に偏り不安定組成範囲が存在することが見い出された。LCCO(M=Ca)では△HはXに依存しなかった。(3)溶解熱測定よりLa系326相のΔ_fH^oを決定した。(4)La系326相の生成領域はごく狭い範囲に限られておりサイト選択性による構造上の違いとエンタルピー的な安定性との間に関連のあることが分った。2.固体電池による起電力測定(1)起電力よりLa系214相の分解反応の自由エネルギー変化△Gを求め,分解圧Po_2を温度の関数として決定した。さらに分解反応のエンタルピー変化及びエントロピー変化を求め,Δ_fH^o、S^oを決定した。(2)La系214相のいずれも起電力測定及び溶解熱測定から求めたΔ_fH^oは良く一致した。(3)ΔG°(298K)とxの関係よりLBCOは0.04<x<0.08の範囲では上に凸の曲線になり2相混合状態よりも熱力学的に不安定であった。よってLBCOのX=0.0625付近の組成は熱力学的に不安定でなり,さらに導電率が低下していることから電子相が不安定になりその結果Tcが低下し1/8異常が現れたと考えられる。LSCOではLBCOほど不安定化が見られず1/8異常は僅かしか見られないという事実とも一致している。熱力学測定より化学安定性,相平衡などの知見及び製造,処理条件等の情報が得られ,高温超伝導酸化物の材料化,実用化に貢献でき,これらは今後必要不可欠なテーマであると思われる。
昭和モダニズムにおける着物受容――着倒れの町京都を中心に――

本年度は、これまで着物の生産が不可能であったために「空白の時代」とされてきた戦中の着物の一側面を明らかにするために、「モンペ」に注目して研究を行った。そのために、7.7禁令以降である1940年から終戦を迎える1945年までに発刊された婦人雑誌および新聞の調査を行った。本研究では、モンペの普及を一種の「流行」ととらえ、出版メディアの分析を通してその普及過程を明らかにし、学術論文として投稿した。本来モンペは大正期に農村を中心に展開された生活改善運動によって、農村の野良着として普及した。そして第二次大戦中に都市の人々が防空訓練を行わなくてはならなくなったために、活動しやすい「非常服」として都市部を含め全国で普及した。それは国策による「婦人標準服」をはるかに上回っていた。モンペが普及した理由として、都市の人々には、モンペと農村の女性が強く結びつきモンペが「勤労」の象徴となっていたためである。その中で、モンペは徐々にその形状を洋装化させてゆき、柄も単純なものへと改良されていった。ただし、モンペは単純に標準化していっただけではなかった。同時に、華美な柄や立体的な形状など先端的「ファッション」としての逸脱もあった。本研究は、戦中の着物文化を、人々が創意工夫によって生み出した数少ない自己表現の方法(ファッション)として見ることにより、当時の人々がいかなる服飾文化を築いたかを考察したことに意義がある。初年度に計画していた1940年から1945年に発刊された婦人誌の調査を行い、その成果を以下のように発表した。日本語の依頼講演に加えて、英語でも研究報告を行い、そこでの質疑応答を踏まえて考察を加えたものものが査読を経て学術論文として公刊された。同論文では、これまで服飾史において空白の時代とされてきた戦中にも、人々が工夫を凝らしてファッションを楽しんでいたことを明らかにすることができた。また当初予定されていた初年度の個人コレクターの聞き取り調査や国会図書館の調査だけでなく、立命館アートリサーチ・センターでの「京都における伝統産業資料の保存と活用プロジェクト」にも参加し、友禅図案の資料整理及びデジタルアーカイブ化作業を行い、学部学生に友禅図案の撮影方法をレクチャーした。加えてプロジェクトメンバーである立命館アジア・日本研究機構「『アジア芸術学』の創生」では、上海および台湾で調査を行った。上海では、上海における国際的な美術史研究と美術展の現状を把握するために上海美術学院主催の「The Exhibition of Asia-Europe Classic Prints & International Forum」に参加し、上海博物館および龍美術館を見学した。台湾では、台湾での美術史研究、美術展示、写真活動を調査するために、台北のLightbox撮影図書室にて現代台湾の芸術写真についてのレクチャーを受け、台北ビエンナーレを見学して資料収集、台南市で奇美博物館を見学した後、台南市美術館主催の「藝郷ー2019臺灣近現代美術國際學術研討會」に参加した。以上から本研究課題の初年度の研究計画は期待以上の研究の進展があったと評価する。本研究では、人々が創意工夫によって生み出した数少ない自己表現の方法(ファッション)として着物を見ることにより、大正・昭和初期の人々がいかなる服飾文化を築いたかを考察することを目的とする。次年度は前年の調査結果を踏まえて、3つの調査を進めていく。まず風景が描かれた着物に注目し、東海道五十三次や富士山など、伝統的風景を描いた着物が近代に入ったことによって、いかにその柄が変化していったのかを明らかにする。これは、6月1日に行われるベルリン自由大学と共同で行われる「Berlin-KU-RU Workshop」にて、「Landscapes in Kimono design of the early Showaperiod」と題し、英語発表を行う。次に、立命館アジア・日本研究機構での「「アジア芸術学」の創生」における共同研究では、日本統治時代の植民地に日本の服飾文化が如何に流れ込み、逆に日本に植民地の文化が流入したのかという新たな研究課題を見出した。同課題は研究をより展開していくうえで重要な主題であると考えられるため、次年度も引き続き調査を展開していく。本課題は、立命館大学アート・リサーチセンター紀要『アート・リサーチ』に論文を投稿する。最後に、今年度は夏季休暇中に、ライプツィヒ大学への交換留学が決定している。その際にライプツィヒ大学で行われるワークショップにて研究状況を発表し、意見交換を行う。またこの期間を利用し、ヨーロッパ圏の博物館及び美術館に所蔵されている染織関連資料の調査及び海外における染織作品の展示方法について調査を行う。7月22ー26日には、「International Congress of Aesthetics」がベオグラードで行われるため、これに参加し、国際的な美学研究状況の把握に努める。

それは国策による「婦人標準服」をはるかに上回っていた。モンペが普及した理由として、都市の人々には、モンペと農村の女性が強く結びつきモンペが「勤労」の象徴となっていたためである。その中で、モンペは徐々にその形状を洋装化させてゆき、柄も単純なものへと改良されていった。ただし、モンペは単純に標準化していっただけではなかった。同時に、華美な柄や立体的な形状など先端的「ファッション」としての逸脱もあった。本研究は、戦中の着物文化を、人々が創意工夫によって生み出した数少ない自己表現の方法(ファッション)として見ることにより、当時の人々がいかなる服飾文化を築いたかを考察したことに意義がある。初年度に計画していた1940年から1945年に発刊された婦人誌の調査を行い、その成果を以下のように発表した。日本語の依頼講演に加えて、英語でも研究報告を行い、そこでの質疑応答を踏まえて考察を加えたものものが査読を経て学術論文として公刊された。同論文では、これまで服飾史において空白の時代とされてきた戦中にも、人々が工夫を凝らしてファッションを楽しんでいたことを明らかにすることができた。また当初予定されていた初年度の個人コレクターの聞き取り調査や国会図書館の調査だけでなく、立命館アートリサーチ・センターでの「京都における伝統産業資料の保存と活用プロジェクト」にも参加し、友禅図案の資料整理及びデジタルアーカイブ化作業を行い、学部学生に友禅図案の撮影方法をレクチャーした。加えてプロジェクトメンバーである立命館アジア・日本研究機構「『アジア芸術学』の創生」では、上海および台湾で調査を行った。上海では、上海における国際的な美術史研究と美術展の現状を把握するために上海美術学院主催の「The Exhibition of Asia-Europe Classic Prints & International Forum」に参加し、上海博物館および龍美術館を見学した。台湾では、台湾での美術史研究、美術展示、写真活動を調査するために、台北のLightbox撮影図書室にて現代台湾の芸術写真についてのレクチャーを受け、台北ビエンナーレを見学して資料収集、台南市で奇美博物館を見学した後、台南市美術館主催の「藝郷ー2019臺灣近現代美術國際學術研討會」に参加した。以上から本研究課題の初年度の研究計画は期待以上の研究の進展があったと評価する。本研究では、人々が創意工夫によって生み出した数少ない自己表現の方法(ファッション)として着物を見ることにより、大正・昭和初期の人々がいかなる服飾文化を築いたかを考察することを目的とする。次年度は前年の調査結果を踏まえて、3つの調査を進めていく。まず風景が描かれた着物に注目し、東海道五十三次や富士山など、伝統的風景を描いた着物が近代に入ったことによって、いかにその柄が変化していったのかを明らかにする。これは、6月1日に行われるベルリン自由大学と共同で行われる「Berlin-KU-RU Workshop」にて、「Landscapes in Kimono design of the early Showaperiod」と題し、英語発表を行う。
ニワトリ軟骨細胞の分化過程におけるfosファミリー遺伝子の機能

本研究では、ニワトリ胚発生過程における軟骨形成や初代軟骨細胞の増殖・分化におけるFosファミリータンパク質の機能を解析する為にFos/Junファミリータンパク質から形成される転写制御因子AP-1の動態の全体像やレトロウィルスベクターによる個々の構成遺伝子の強制発現の効果を、初期胚における肢芽形成、および胸骨由来の初代培養系に注目して研究を行い以下の結果を得た。1.1.5日胚の予定右後肢芽領域に限局して、濃縮した複製能完備型レトロウィルスをマイクロインジェクション法で導入し、右後肢芽全域にウィルス感染をおこさせて異所発現を行わせる方法論を確立した。現在ニワトリで知られるすべてのfos遺伝子ファミリー(c-fos、fra-2)及びjun遺伝子ファミリー(c-jun、junD)をそれぞれ強制発現させたが、骨形成パターン、骨の形態をはじめ、表現型は非感染のものとかわらなかった。しかしFBJ-MuSV由来のv-fos遺伝子を導入した所、大腿骨、脛骨等の長骨すべての長さが短くなった。切片の観察から、感染肢芽の長骨では増殖軟骨が主で、成熟軟骨や、肥大軟骨は著しく少なく、石灰化も遅れていることがわかった。c-fos発現ウィルスでは、このような短縮はほとんど見られないことから、両者には機能上に質的な差異があると考えられる。今後その分子機構に注目して解析を進めたい。2.胸骨の下部由来(LS)と上部由来(US)の培養細胞のAP-1構成タンパク質の発現を詳しく検討した。その結果、c-Junの発現量がより未成熟なLSの方で発現量が高いという差が両者の間で検出された。またc-Junの強制発現はUSの分化の抑制と増殖の活性化を引き起こすことがわかった。AP-1活性を一括して抑制するsupJunD-1を発現させると、これとは反対に増殖を抑制し、分化を活性化することがわかった。本研究では、初代培養軟骨細胞やその前駆細胞といわれる間葉系細胞の分化や決定の過程におけるfos及びその関連遺伝子fra-2の遺伝子機能を解明することを目的としている。1.ニワトリ18日胚の胸骨から軟骨をとって初代培養を行い、安定した分化形質が保持される培養条件を決定した。この培養細胞中のfos、junファミリー遺伝子の発現様式と存在様式をウェスタンブロット法、代謝標識法等により解析し、軟骨細胞中ではc-Fos、Fra-2の恒常的な発現があること、どちらも低リン酸型であることを見い出した。basic FGF、パラサイドホルモンの添加によりこれらの発現は劇的で一過的な誘導を受けると共に、高度のリン酸化を受けた。2.軟骨初代培養に対する効率のよいウイルス感染法を確立する為に最近開発したヒト胎盤由来アルカリ性フォスターゼの発現ウイルスベクターを使って、簡便な免疫組織化学染色による検定法を開発した。その至適条件を使ってfos、junファミリー遺伝子やドミナント・ネガティブfos、jun変異体を軟骨細胞に導入することが可能となった。3.2で調製した感染細胞の表現型を解析中であるが、c-fos、fra-2は増殖を活性化するのに対し、ドミナント・ネガティブ変異体のsupjunD-1はこれを抑制することが示された。分化マーカーとして、アルカリ性フォスファターゼ活性を現在検討中である。

1.1.5日胚の予定右後肢芽領域に限局して、濃縮した複製能完備型レトロウィルスをマイクロインジェクション法で導入し、右後肢芽全域にウィルス感染をおこさせて異所発現を行わせる方法論を確立した。現在ニワトリで知られるすべてのfos遺伝子ファミリー(c-fos、fra-2)及びjun遺伝子ファミリー(c-jun,junD)をそれぞれ強制発現させたが、骨形成パターン、骨の形態をはじめ、表現型は非感染のものとかわらなかった。しかしFBJ-MuSV由来のv-fos遺伝子を導入した所、大腿骨、脛骨等の長骨すべての長さが短くなった。切片の観察から、感染肢芽の長骨では増殖軟骨が主で、成熟軟骨や、肥大軟骨は著しく少なく、石灰化も遅れていることがわかった。c-fos発現ウィルスでは、このような短縮はほとんど見られないことから、両者には機能上に質的な差異があると考えられる。今後その分子機構に注目して解析を進めたい。2.胸骨の下部由来(LS)と上部由来(US)の培養細胞のAP-1構成タンパク質の発現を詳しく検討した。その結果、c-Junの発現量がより未成熟なLSの方で発現量が高いという差が両者の間で検出された。またc-Junの強制発現はUSの分化の抑制と増殖の活性化を引き起こすことがわかった。AP-1活性を一括して抑制するsupJunD-1を発現させると、これとは反対に増殖を抑制し、分化を活性化することがわかった。
口腔連鎖球菌の耐酸性の機構

1。細胞内NADHレベルと酸排出の同時追跡による連鎖球菌細胞内グルコース代謝の検討。生菌細胞内での糖代謝時の細胞内NADHレベルと細胞外へ排出される酸量を同時・連続的に測定できるシステムを開発し、これを用いて菌細胞懸濁液にグルコースを添加すると、真っ先に糖代謝の下流の反応であるピルビン酸代謝がおこり、次第に上流部の反応速度と下流部の反応速度が等しくなること、糖が消費し尽くされると、まずピルビン酸代謝が停止することを示す結果を得た。2。連鎖球菌の細胞外pH低下に伴う細胞内pHの変化の検討。今までは、酸性環境で、エネルギー源が無いときでも微生物の細胞内pHは中性を保つものと考えられてきた。しかし、近年、耐酸性のルーメン細菌では菌体外pHが低下するとそれにつれて細胞内pHも低下することが報告された。歯垢中に多い連鎖球菌は糖を代謝して多量の乳酸などの有機酸を産生する。そこで、連鎖球菌の懸濁液に酸を添加したときの細胞内pHの変化を詳細に検討したところ、懸濁液のpHが7.5から5では、細胞内pHは細胞外pHよりも低かった。懸濁液のpHが5から4までは、細胞内pHはほぼ一定であり、懸濁液pHが4から3になると細胞内pHは低下する事を明らかにした。3。連鎖球菌のソルビトール代謝の酸素による阻害とソルビトールによるグルコース代謝阻害の検討。糖アルコールのキシリトール、ソルビトールなどはウ蝕誘発性の低い甘味料である。S.mutansによるソルビトールの代謝は酸素によって強く阻害されるが、その機構については明らかにされていなかった。我々はソルビトールPEP-PTSあるいはソルビトール-6-リン酸脱水素酵素の阻害によって起こることを明らかにした。また、ソルビトールによるグルコース代謝阻害は、ソルビトールを添加しておくと、PEP-PTSによるグルコース取込に必要な中間体が消失するためグルコース代謝が阻害されることを明らかにした。1。2。3。歯垢微生物の中でもStreptococcus mutansや乳酸桿菌は酸性域でも活発に酸を作り続ける能力、すなわち耐酸性が強く、これら微生物の高いウ蝕誘発能の主要な原因となっていると考えられている。また、連鎖球菌は歯垢中で最も多く検出される。今回、私はこの連鎖球菌の耐酸性、特に酸性域での糖代謝の能力を検討するため、生きている菌細胞内でのグルコース代謝の流れを連続的に追跡することが出来るシステムを開発した。このシステムは菌細胞に糖を代謝させたとき、細胞内のNADH依存の蛍光強度と細胞内から細胞外へ排出される酸量を同時に連続的に測定するものである。菌細胞懸濁液にグルコースを添加すると、酸の排出が始まるが、同時に蛍光強度は急速に低下後上昇してプラトーになった。このことは糖を添加すると真っ先に糖代謝の下流の反応であるピルビン酸の代謝がおこり、次第に上流部の反応速度と下流部の反応速度が等しくなることを示している。反応液中の糖が消費され尽くすと酸の排出は停止するが、蛍光強度は急速に上昇し、初期のレベルに戻った。このことは糖が消費され尽くすと、まず第一にピルビン酸代謝が停止することを示している。したがってこれらの結果は糖代謝の全体の反応を調節しているのは下流部のピルビン酸の代謝反応であることを示している。

そこで、今後はこのシステムを用いてS.mutansおよび耐酸性の弱いS.sanguisの生菌を用いて酸性域でのこれらの菌のピルビン酸代謝の調節機構の違いを明らかにし、耐酸性の機構との関わりを明らかにしたい。さらに、代用甘味料として頻用されている糖アルコールのソルビトールはグルコースより分子あたりの水素数が多いので、ソルビトール代謝調節とNADHレベルの関係などについてもこのシステムを用いて明らかにしたい。歯垢微生物の中でもStreptococcus sanguisなどに比べStreptococcus mutansや乳酸桿菌は酸性域でも活発に酸を作り続ける。そこでS.mutansや乳酸桿菌は酸性域でも菌細胞内のpHを高く保っているかどうかを検討した。近年、細胞内pHを正確に測定できる蛍光色素が開発された。今年度はこの色素を用いて、培養後洗浄したS.sanguis、S.mutans、乳酸桿菌を緩衝液に懸濁した状態の休止菌について細胞内pHの測定を試みた。今までの連鎖球菌の報告では、細胞外が酸性(pH5.0)のとき、細胞内pHはこれよりアルカリ性(pH5.5)であるとされてきたが、本研究の結果から、種々の細胞外pHの緩衝液に菌細胞を懸濁すると、数分後には細胞内・外のpHは等しくなること、そして耐酸性の強いS.mutansや乳酸桿菌と、耐酸性の弱いS.sanguisでもその細胞内pHは同じであることが示唆された。このことは酸性域でもS.mutansや乳酸桿菌が酸を産生することが出来るのは細胞内pHの違いによるものではなく、細胞内の酵素蛋白自体が酸性でも活性を保つためであることを示唆している。このように酸性環境での歯垢微生物の細胞内pH変化を経時的に追跡できるようになったので、反応中間体レベルの測定と組み合わせれば細胞内での各代謝反応とpHとの直接的関係についての知見が得られることとなった。細胞内pH測定用の蛍光色素であるBCECFを口腔連鎖球菌に負荷した後、菌体からの漏出を測定した。色素を負荷したS.mutans,S.sanguinis,S.salivarius、S.sobrinus菌懸濁液をグルコースなどのエネルギー源のない条件で35°C、20分間インキュベートしても、色素の漏出は少なかった。グルコース添加条件では、菌体内色素の漏出率は17-85%(平均57%)であり、グルコース添加条件では蛍光色素の漏出が多く、補正が必要であることを明らかにした。細菌細胞内のpHはエネルギー源のない場合でも細胞外pHよりもかなり高いと考えられてきた。本研究で、負荷したBCECFが菌体外へ排出されない(グルコースを添加しない)条件で、S.mutans,S.sanguinis,S.salivarius菌懸濁液に乳酸を添加し、懸濁液のpHを低下させて、細胞内pHを測定したところ、懸濁液のpHが7.5から5(あるいは4.5)までは、細胞内pHは細胞外pHより低かった。懸濁液のpHが5から4までは、細胞内pHは一定であった。懸濁液のpHが4から3になると、細胞内pHは低下することを明らかにした。すなわちエネルギー源のないときは、口腔連鎖球菌の細胞内pHは懸濁液のpH(7.5から5までは)よりも低く、さらに細胞内では酸性域に緩衝系があることが判明した。この菌体内の酸性域での緩衝系は食事由来の糖から産生された菌細胞内・外の有機酸による菌自身の体内の蛋白、核酸などの不可逆的な失活を防ぐための機構として働くことを示唆している。
日韓独仏4言語による発話の対照音声分析に基づく無音ポーズの基礎研究

本研究では、日本語・韓国語・ドイツ語・フランス語の4言語による音声資料(「依頼」と「断り」の場面における会話)のインタラクションの中で観察される無音ポーズに注目した。加えて、発話頻度、フィラー、長音化、笑い等についても測定し、会話全体での知見を得るため、データを統計処理し、ポーズとそれに関連した音声特徴について総合的に考察した。そして言語間でどのような違いが表出するか、有為な要因についての知見を研究成果の発表の形で示した。統計処理にあたっては対数分布を用いるなど、採集した音声データの正確な取扱いに配慮し、音声学・会話分析の両側面から観察される特徴を相互に関連づけて考察を行った。また、比較対象とする言語を4言語に増やすことで、それぞれの言語の特徴を多角的に把握することを試みた。そして、会話全体から受ける音響的な印象が、発話長、ポーズの頻度とも関連しているという仮説に基づき、日本語・韓国語・ドイツ語・フランス語の対照を通して、それぞれの会話のインタラクションの中で見られる特徴を音声面と会話分析の立場から観察・記述した。その結果、会話の音声的な特徴(ポーズ、発話の頻度と持続時間、長音化、笑い、フィラー等)が、談話管理と有機的に関連し、各言語でそれぞれにストラテジーとして機能しているという結論を得た。具体的例をあげると、ポーズの持続時間については、言語と性別に有意な差が認められた。発話持続時間では、役割も有意な要因として作用していた。また、各言語の特徴としては、次のことがあげられる:1.ポーズについては、ドイツ語で特に長く日本語で短い。その傾向は、話者交替時に顕著であった。2.ポーズ持続時間長に関して、話者交替時で性差が有意な要因として作用していたのは、韓国語のみであった。3.フランス語には、全体を通してポーズの頻度が低く、短く、フィラーも多く、発話の持続時間が長いという特徴が見られた。以上を踏まえ、研究の総括として報告書を作成した。沈黙の機能は文化によって異なると言われ、同様の目的を持った異なる言語での会話を比較した場合、それが会話の展開あるいは参加者の談話管理と関連しながら各言語を特徴づけていることが予想される。今年度は、具体的に次の作業を行った。1、日本語、韓国語、ドイツ語それぞれのデータについて、ポーズ長および頻度、発話長および頻度の測定を行った。測定結果については、言語差、男女差、役割差等の要因に配慮しながら分散分析を行い、談話構造や発話の機能と関連づけながら考察した。その結果、(1)ポーズの頻度と長さ,言語と役割間のすべてについてその差は有意であり,言語と役割間には有意な交互作用がみられること、(2)どの言語についても役割が要因として有意であり、それは対話内で果たす役割に基づくストラテジーを反映する結果と考えられること、(3)「ポーズ長の範疇」については,データの統計的傾向から,対話データにおいても短ポーズ,中ポーズ,長ポーズの3種類を想定するのが妥当と思われること、が明らかになった(中央大学文学部『紀要文学科第98号』2006年3月に発表)。2、フランス語については、日本語、ドイツ語、韓国語のデータと同様の条件で、パリ在住のフランス語母語話者38名(男性18名、女性20名)を被験者として録音実験およびフォローアップインタビューを行った。

各録音実験は被験者2名と研究代表者、海外研究協力者の計4名で構成されている。録音期間終了後は、フェイスシートおよび録音データの整理を行うとともに波形データ変換の準備等を行った。
膠芽腫形成においてエピゲノム異常を誘導する新規分子の同定

本研究では神経膠腫で高発現しているEZH2が腫瘍形成に寄与するメカニズムを解明することを目的とした。当部ではこれまでに脳腫瘍自然発生マウスモデルを樹立している。このマウスモデルを用いて、腫瘍形成前から腫瘍形成後までの細胞を回収して経時的に解析した。EZH2は腫瘍形成前の早期の段階から発現増加しており、EZH2が誘導するヒストン修飾異常は徐々に蓄積していくことが明らかになった。EZH2は遺伝子増幅異常により発現増加した他のエピゲノム修飾酵素と協調的に機能していることが明らかになった。以上よりEZH2はヒストン修飾異常を誘導することで神経膠腫の形成に重要な役割を果たしていることが示唆された。本研究者はこれまでに悪性脳腫瘍である神経膠芽腫を自然発生するマウスモデルの脳腫瘍細胞を解析し、腫瘍形成に重要な役割を果たす遺伝子増幅異常領域を同定している。本研究ではまず、腫瘍細胞を用いて遺伝子増幅異常領域のエピゲノム修飾酵素、転写因子に対する抗体を用いてウエスタンブロッティング法を行いこれらの分子が高発現していることを確認した。これまで本脳腫瘍発生マウスモデルの樹立に努めてきたが、当初の予定通りのマウスモデルを樹立することができた。本マウスモデルでは遺伝子異常を示す細胞がGFP陽性となることから、腫瘍形成前のマウスからGFP陽性細胞をFACSセルソーティング法にて回収する技術を確立した。これらの前腫瘍細胞をいくつかの時期のマウスから回収し解析することで遺伝子増幅異常の出現する時期を同定した。機能解析としてはじめに遺伝子増幅異常領域のエピゲノム修飾酵素に対する抗体を用いた免疫沈降法と同領域の転写因子に対する抗体を用いたChIP法を行った。エピゲノム修飾酵素に対する抗体を用いて、腫瘍細胞でダイナビーズを用いた免疫沈降法を行い、エピゲノム修飾酵素と他ヒストン修飾酵素が共に回収できることをウエスタンブロッティング法にて確認した。腫瘍細胞をホルマリン固定にてクロスリンクした後に、超音波断片機にて断片化したクロマチンを回収して転写因子に対する抗体によるChIP法を行った。このChIP法を用いた解析により転写因子の結合部位を同定できることが期待でき、現在解析をすすめているところである。本研究の前半(平成26年度)では腫瘍細胞を用いて抗エピゲノム関連因子抗体と抗EZH2抗体を用いた免疫沈降法を確立した。抗転写因子抗体を用いたクロマチン免疫沈降法(Chromatin immnoprecipitation; ChIP法)も同様に確立した。エピゲノム関連因子と転写因子、EZH2のノックダウン実験を行うためそれぞれのshRNAベクターを作成し、両因子に対するshRNAを安定発現する細胞株を作成した。腫瘍細胞を用いて抗エピゲノム関連因子抗体、抗転写因子抗体によるウエスタンブロッティングを行いタンパク質レベルでの発現確認をした。エピゲノム関連因子については免疫沈降法を、転写因子についてはChIP法を予備実験を開始した。MADMマウスの前腫瘍細胞を用いてEZH2の発現異常、遺伝子増幅異常の出現する時期を同定した。平成27年度では平成26年度に作成した本研究にて着目している両分子と、EZH2のshRNA安定発現細胞株を用いて機能解析を行った。エピゲノム修飾酵素のノックダウン細胞ではEZH2との結合の欠失からEZH2の誘導異常の抑制効果が予測される。これまでに腫瘍細胞でヒストン修飾異常を同定している遺伝子群を対象として、ノックダウン細胞のヒストンH3リシン(K)27(H3K27)のメチル化状態を解析するため、抗H3K27トリメチル化(H3K27me3)抗体を用いたChIP法と定量PCR法にて修飾変化を解析する。転写因子についてはノックダウンによりEZH2の転写制御異常の抑制効果が予測される。ノックダウン細胞を用いてEZH2の発現量をリアルタイムPCR法とウエスタンブロッティング法にて確認した。いずれのノックダウン細胞においても細胞増殖能の低下等、腫瘍抑制効果を解析するため、それぞれの予備実験を行い、実験系を確立した。予備実験を含めた、実験系の立ち上げに当初の予定よりも時間を要したため。平成28年度は平成26年度に作成した両因子とEZH2のshRNA安定発現細胞株を用いて機能解析を行った。これまでに腫瘍細胞でヒストン修飾異常を同定している遺伝子群を対象として、ノックダウン細胞のヒストンH3リシン(K)27(H3K27)のメチル化状態を解析する。抗H3K27トリメチル化(H3K27me3)抗体を用いたChIP法と定量PCR法にて修飾変化を解析した。ノックダウン細胞を用いてEZH2の発現量をリアルタイムPCR法とウエスタンブロッティング法にて確認する。いずれのノックダウン細胞においても細胞増殖能の低下等、腫瘍抑制効果を解析した。また前年度行っていた、MADMマウスより前腫瘍細胞をImmunopanning法もしくはFACS法にて回収し、EZH2の発現量をウエスタンブロッティング法にて、遺伝子増幅異常を定量PCR法にて解析する実験をより個体数を増やして解析し確かなデータであることを確認した。同様に個体数をさらに増やして、腫瘍細胞の結果と比較してこれらの異常の出現時期を解析した。

EZH2は腫瘍形成前の早期の段階から発現増加しており、EZH2が誘導するヒストン修飾異常は徐々に蓄積していくことが明らかになった。EZH2は遺伝子増幅異常により発現増加した他のエピゲノム修飾酵素と協調的に機能していることが明らかになった。以上よりEZH2はヒストン修飾異常を誘導することで神経膠腫の形成に重要な役割を果たしていることが示唆された。本研究では脳腫瘍マウスモデルの樹立に時間を要したことと、当初予定していた実験方法に問題があることが判明したために別の方法を確立することに時間を要した。当初個体より前腫瘍細胞を回収するためにimmunopanning法を用いる予定であったが、実際回収した細胞には偽陽性細胞が多く含まれていたためFACSセルソーティング法を確立し改善に努めた。エピゲノム修飾酵素と転写因子に対するノックアウト実験を行うため、高効率遺伝子導入用レトロウイルスベクターであるpDON-AI-2 DNAを使用して、それぞれのshRNAを発現するベクターを作成する予定であったが、上記の理由により次年度に行う予定である。当初の予定よりも予備実験に時間を要したが、確立はできたため今後は当初の計画を遂行する予定です。脳腫瘍学平成27年度以降はまず両因子のshRNA発現ベクターを作成し、両因子のノックアウト細胞株を樹立して機能解析を行う。これまでに腫瘍細胞でヒストン修飾異常を同定している遺伝子群を対象として、ノックダウン細胞のヒストンH3リシン(K)27(H3K27)のメチル化状態を解析する。抗H3K27トリメチル化(H3K27me3)抗体を用いたChIP法と定量PCR法にてヒストン修飾変化を解析する。いずれのノックダウン細胞においても細胞増殖能の低下等、腫瘍抑制効果を解析することを予定している。やや研究計画が遅れているため、そのために使用予定の費用が未使用であるため本年度は当初より予定している免疫沈降法やクロマチン免疫沈降法の条件検討を主に行っていたため、詳細な解析やその結果から必要となる機能解析実験を次年度に予定したため。平成28年度に期間延長承認を受けており、本研究を継続し、遂行するために使用予定です。今後網羅的な解析や機能解析を多く行っていく予定であり、そのために本費用を使用予定である。また本期間中にまとまった結果が得られるようであれば論文投稿準備の費用としても使用する予定である。
中国の産業・都市集積，集積の経済と地域格差：ＧＩＳデータによる研究

中国の高度経済成長の空間的構造を地理情報を利用して可視化した。シンプルな確率的立地モデルにもとづく統計的検定可能な集積指標と集積検出法,「ブロック地理的加重回帰」によるデータスムージングなどの方法を用い,珠江デルタ,長江デルタ,環渤海の三大集積地を中心とする構造に変化の兆しも見られること,集積地や成長地域の生産性は必ずしも高くはなく,それがおそらく集積の生産性効果に関する実証研究の結果がまちまちであった理由になることなどを示した。前年度の分析によれば,長江デルタ地域の集積の経済効果は必ずしも有意でなかった。この点を掘り下げるため,当該地域のマクロおよびミクロレベルの集積経済効果の分析と直接投資企業の集積の生産性効果の分析を,とくに変数の内生性の問題に注意を払って行った。分析結果によれば,直接投資企業が現地の生産性を引き上げる効果は認められ,また,集積経済効果のうちの地域特化の経済も認められたが,有意な都市化の経済は検出できなかった。また,2000年代後半から観測される省レベルの一人当たりGDPの格差縮小について分析を行い,内陸部は投資主導で高成長を達成したが,産業・都市集積の形成は明白でない;そして格差縮小は数量的には沿海部の既存集積の伸び悩みによるところが極めて大きいこと(寄与率にして80%以上)を明らかにした。2010年のセンサスデータがまだ入手できておらず,これから確認すべきことは少なくないが,現時点までの結果によれば,中国経済の課題である既存集積の生産性向上,都市・産業集積建設による都市農村格差・沿海内陸格差の縮小は容易でないようにみえる。県レベル立地データを用いた産業集積の分析をおもに行った。(1)エリソン・グレイサー指数と同じタイプで必要なデータが少なく,かつ統計的検定が可能な統計量と(2)その統計量と整合的な立地確率モデルにもとづく集積地検出手続きを開発し,2004年,2008年経済センサスの県レベル2848地域,3ケタ分類161産業の製造業法人数のデータを使って(1)各産業,集積は強まったのか,(2)どこに集積していたのか,(3)どのような変化があったのかを分析した。(1)集積度の大きい産業の集積が一層進行するというような傾向はなかった,(2)集積の進行は全体としては,わずかという程度であった,(3)長江デルタと珠江デルタの主要部,そして北京への集積傾向は弱まっていた,(4)湖北省東部から湖南省北部一帯,江蘇省北部から山東,河南にかけての地域,東北主要部,重慶西部などで集積形成が見られたなどの結果が得られた。エリソン・グレイサー指数などの集計的指標を用いた先行研究によれば,2000年代中頃まで,中国の産業は集積の程度を強めていた。われわれの分析結果によれば,その傾向は鈍化したのであるが,これは2000年代後半から観測される(一人当たりGDPでみた)省レベルの格差縮小と整合的である。この格差縮小は,省レベルデータでは,内陸部の投資主導成長と沿海集積地域の伸び悩みによるものであり,内陸での産業・都市集積の形成は明白でなかったが,県レベルGISデータを用いたこの研究によって,一定程度の産業拡散があったことを明らかにできた。日本の地区町村にあたる中国県レベルの人口センサス・サーベイデータおよびGDP等を地図情報と結びつけた全国GISデータセットを1990年,2000年,2005年,2010年について構築するためのデータ収集と,一部使用可能になったデータセットによる都市・産業集積の分布と集積の生産性効果の分析を行った。中国の高度成長は沿海・内陸間,都市・農村間の地域格差と珠江デルタ,長江デルタ,環渤海地域の三大集積を生み出した。現在進められている農村都市化政策は集積を成長させ,今後の経済・社会の発展と都市・農村格差の縮小をもたらすのか。集積は内陸地域にも形成されて沿海・内陸格差の縮小するのか。県レベルGISデータセットを構築して,そうした問題を分析することの意義は大きい。23年度は,まだ一部しか公表されていない2010年人口センサスの結果を除く必要データのうちの大半を確保し,長江デルタ地域についてプロトタイプ的分析を行なった。分析によれば長江デルタ地域の都市・産業集積は上海,蘇州付近をコアとし,周辺部にサブコアに成長するかもしれない地域を伴う形で形成されていたが,地域全体としては集積度が上がるほど生産性が上昇するという傾向は観測できなかった。必ずしも生産性が高くない労働集約産業の密集地も存在しているという問題のほか,利用した空間計量経済モデルのspecificationと推定方法に改善の余地がある可能性も考えられた。製造業企業の個票データを用いた企業レベル生産性の地域格差の分析をおもに行った。