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『世界図絵』、『新・世界図絵』および『最新・世界図絵』に関する総合的研究

研究実績の中から主な成果についてその概要を説明する。「『世界図絵』第3章「天空」の挿絵についての覚書」『追手門学院大学心理学部紀要』第7巻、2013年3月1日、93102ページ。この論文は、科学研究費の助成を受けて、チェコ、ドイツ、オーストリアなどで調査をした結果、『世界図絵』の第3章の挿絵が回転するものであったことを確かめたもので、その工夫が教材の歴史の上で画期的なものであることを明らかにした。上記の論文は、次の学会で口頭発表した内容に加筆したものである。「『世界図絵』第3章「天空」の挿絵に関する一考察ー1658年初版の挿絵を中心にしてー」日本教育方法学会第48回大会、2012年10月7日、福井大学。以上国際学会での発表も含めて、当初の計画を予定通り進めることができた。当初予定していた計画の中で、ポーランドの研究者との面談の調整ができていないことと、2年後にワルシャワで研究集会が開催されるという情報を入手したので、ポーランドでの調査を当初の計画よりも先送りしたことが、予定とは異なる点である。25年度が最終年度であるため、記入しない。「研究実施計画」として記した課題は、次の通りほぼ達成できた。すなわち、チェコとドイツを中心にして『世界図絵』の異版本の内容について調査をした。ドイツでは、ハノーファーを拠点にして、オスナブリュック、ブラウンシュバイク、ブレーメン、ハンブルク等で調査を行った。また、ドレスデンを拠点にしてライプチヒとハレでも調査を行った。さらに、チェコではプラハの国立図書館の他ブルノやシュトラージュニッツェ、ビーラートシュメシュナーなどコメニウスにゆかりのある町でも調査を行った。国内学会でもウィーンとミュンヘンなどでの調査で得られた知見を発表した他、日本教育学会の大会で「コメニウスとエラスムスにおける言葉と事物」に関するラウンドテーブルを企画した。その他、「<迷宮>からの脱出ーコメニウス『地上の迷宮と心の楽園』をどう読むか」と題して、総合人間学会第4回関西談話会で報告した(2012年12月8日、京都産業大学むすびわざ館)。さらに、コメニウスの中期を代表する著作である『光の道』プロジェクトの共同研究者とも協力して研究を進めた。以上のように、当初の目的をほぼ達成することができた。(1)ドイツとチェコを中心にして文献調査を継続する。(2)6月にジュネーブで開催される国際教育史学会第34回大会において、19世紀における『最新・世界図絵』の特徴に関する研究発表を行う。(3)8月に名古屋大学で開催される日本教育学会第71回大会において、コメニウスとエラスムスに関するラウンドテーブルを企画し、各地の研究者と研究討議を行う。平成25年度もドイツを中心に『世界図絵』の異版本の内容について調査する。ドイツでは、シュトゥットガルトを拠点にして、ハイデルベルク、フライブルク、チュービンゲン等で調査を行う。これまで一度も調査を行うことのなかった場所であり、調査の成果が期待できる。
薬物関連刺激が認知機能に及ぼす効果の検討

本年度はまず、普段ビールを摂取する大学生を対象として、ノンアルコールビール摂取中の効果を検討した。実験の手続きは、実験参加者に水かノンアルコールビールを三回に分けて飲んで頂きその都度Go/NoGo課題を行うというものであり、摂取からの時間経過と摂取量に応じて反応抑制に及ぼす効果が異なるかどうかを検討した。しかし、実験の結果、水群とノンアルコールビール群の間で反応抑制に違いは見られず、時間経過や摂取量に応じた効果の変化も見られなかった。そして、飲酒頻度や年齢と反応抑制の程度の相関を検討しても有意な相関は得られなかった。現在、結果の方向性を決定する因子の特定のためデータを分析している。次に、コーヒーを目の前に呈示することにより生じる反応が条件反応かどうかを調べるために、大学生44名を対象に実験を行った。実験の手続きは、実験参加者に水かコーヒーが目の前に呈示されている状態で反応時間課題を行うというものであり、呈示されている飲料の違いによる反応時間(条件反応)の程度が異なるか、そしてコーヒーの効果はコーヒー摂取頻度が高い人々のみにおいて生じるかどうかを検討した。その結果、コーヒーの摂取頻度が高い人々は、コーヒーを呈示された時に反応時間が速いという効果が見られた。これはカフェインによる反応と方向性が一致しており、コーヒー摂取頻度が低い人々では見られなかった。よってコーヒー眼前呈示による反応時間短縮効果は条件反応であると考えられる。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はまず、普段ビールを摂取する社会人47名を対象として、ノンアルコールビールがもたらす条件反応の量的研究を行った。実験参加者の募集は市の広報を通じて行った。実験の手続きは、実験参加者に水かノンアルコールビールを飲んで頂きその前後にGo/No-Go課題を行うというものであり、飲料の違いによる反応抑制(条件反応)の程度の違いを検討した。条件づけの理論に基づけば、ビールを飲む頻度が高い人は、薬物と薬物関連刺激の摂取が繰り返され条件づけが進んでいるため、飲む頻度が低い人に比べて条件反応が大きいことが予測された。しかし、実験の結果、水群とノンアルコールビール群の間で反応抑制に違いは見られず、飲酒頻度や年齢と反応抑制の程度の相関を検討しても予測のような傾向は見られなかった。次に、カフェインレスコーヒーにおいても条件反応が生じるかどうかを調べるために、普段コーヒーを摂取する大学生44名を対象に実験を行った。実験の手続きは、実験参加者に水かカフェインレスコーヒーを飲んで頂きその前後に反応時間課題を行うというものであり、飲料の違いによる反応時間(条件反応)の程度の違いを検討した。その結果、カフェインレスコーヒーを飲んだ群では水群よりも反応時間が速いという効果が見られた。これはカフェインによる反応と方向性が一致しており、条件反応であると考えられる。そして、その効果がカフェインレスコーヒーを繰り返し摂取する消去という手続きによって消失するかどうかを検討した。実験参加者は普段コーヒーを摂取する大学生44名であった。実験の結果、予測の通りカフェインレスコーヒーの繰り返しの摂取により条件反応が消去された。ノンアルコールビール摂取の効果の検出は、アルコールの入った通常のビールの摂取経験が十分にあることが前提となるため、大学生ではなく、一般の社会人を対象とした実験が有効であると考えられた。しかし、ノンアルコールビールの摂取が条件反応を引き起こすのかどうかについては、必ずしも仮説通りの結果が得られてはおらず、現在、結果の方向性を左右する因子の特定のため、データ解析中である。一方、その発展として実施したカフェインレスコーヒー摂取に関する実験は、条件反応に相当する反応の検出とその消去に成功しており、古典的条件づけの原理を飲料摂取に応用することの理論的な正しさに関する裏付けを得ることができた。上記のように、必ずしも期待と一致する成果が得られているわけではないが、より興味深い結果が得られている部分もあり、全体としては概ね順調に進展している。以下の2つの研究を遂行予定である。

研究1:ノンアルコールビールがもたらす条件反応の消去可能性を探る条件づけの技法である消去を用いる。消去とは、薬物関連刺激(ノンアルコールビール)を薬物(アルコール)抜きで繰り返し呈示することで、元の反応を消去する技法である。しかし、ただ消去を行っただけでは、再びビールを飲んだ時にその条件反応が急激な再獲得をされてしまう。それを防ぐために、Bouton(2004)がラットを用いて示した、消去中に時折薬物の入った刺激を提示するという技法を用いる。薬物を提示すると条件反応が形成されてしまうため、消去中には薬物を提示しないのが原則である。しかし、消去の成立を妨げるかに見えるこの技法は、実際には消去を成功させその後の条件反応の獲得も妨げる。単純消去群では消去中にノンアルコールビールのみを提示するが、消去技法群では一度だけビールを提示する。消去セッション終了時には両群において消去が成立する。その後、ビールを一度飲ませ、後日ノンアルコールビールの効果をテストする。消去終了後にビールを一度飲んだことにより単純消去群では急激な再獲得が起きるが、消去技法群では起こらないことが予測される。研究2:認知機能低下がもたらす問題とその解決策の日常場面における検証ノンアルコールビールの摂取が運転に及ぼす影響と、その消去をドライブシミュレーターを用いて検討する。日常的にビールを摂取する成人を対象に、運転前にノンアルコールビールを摂取する群と水を摂取する群とを設け、運転の成績を比較する。また、その後消去を行う条件も加える。この研究から、ノンアルコールビールという薬物関連刺激は、古典的条件づけの原理を通して条件反応を獲得し、それが運転に悪影響を及ぼしてしまうこと、並びに条件づけの技法を用いることで、そうした悪影響を排除できることが明らかとなる。29年度が最終年度であるため、記入しない。
仏教海外開教史の研究

本研究は、戦前期に仏教教団各派が実施してきた海外開教事業の実態を解明するため、関係する資料を収集整理して資料集を刊行することを目的とするものである。明治以降に仏教教団各派の実施した海外開教事業は、ハワイ、北米、南米、朝鮮、中国・台湾、南洋諸島や樺太・シベリアなど広い地域にわたり、関係する資料も膨大な量にのぼる。過去三年間の研究においては、その内のハワイ、北米、南米についての調査研究を終え、資料集を刊行した。本研究は,戦前期に仏教教団各派が実施してきた海外開教事業の実態を解明しようとするものである。更に,その実態解明を通し,海外移民たちの精神的拠り所として仏教の果たした役割を明らかにするとともに,宗教間の対話や異文化交流を考える上での手がかりをも提示できればと考えている。明治以降の仏教海外開教は,ハワイ,北米,南米,朝鮮,中国、台湾,南洋諸島や樺太、シベリアなど広い地域にわたって行われ,関係する資料は刊本だけでも膨大な量にのぼる。しかし,これら資料は一部が研究機関に分散されて保管されているほかは,宗派機関や現地の開教区事務所、別院、布教所,あるいは元開教使とその遺族らによって個人的に所蔵されている状況にある。一般には,その存在さえも知られていないものも多く,またこうした理由から資料が分散し,なかには散逸されつつあるものも少なくない。そこで,刊行された文献資料を中心に主要なものを収集し,仏教の海外開教事業の全貌を明らかにするとともに,収集した資料を資料集として刊行することを計画した次第である。研究活動の第一年目に当る平成19年度には,収集した資料を『仏教海外開教資料集成』ハワイ編(全6巻)として不二出版から刊行した。本資料集は,仏教教団の海外開教事業に関する研究の飛躍的進展に貢献することが予想されるとともに,仏教学や歴史学のみならず,異文化交流史,移民史,比較宗教学等の研究充実に大きな波及効果を及ぼすものと考えられる。また同時に,北米における開教に関する資料も大方の収集を終え,平成20年度には『仏教海外開教資料集成』北米編(全6巻)を刊行する計画である。本研究は、戦前期に仏教教団各派が実施してきた海外開教事業の実態を解明しようとするものである。その実態解明を通し、海外移民たちの精神的拠り所として仏教の果たした役割を明らかにすることを目指しており、更には宗教間の対話や異文化交流を考える上での手がかりをも提示したいと考えている。明治以降の仏教海外開教は、ハワイ、北米、南米、朝鮮、中国・台湾、南洋諸島や樺太・シベリアなど広い地域にわたって行われ、関係する資料は刊本だけでも膨大な量にのぼる。しかし、これら資料は一部が研究機関に分散されて保管されているほかは、宗派機関や現地の開教区事務所・別院・布教所、あるいは元開教使とその遺族らによって個人的に所蔵されている状況にある。一般には、その存在さえも知られていないものも多く、またこうした理由から資料が分散し、なかには散逸されつつあるものも少なくない。そこで、刊行された文献資料を中心に主要なものを収集し、仏教の海外開教事業の全貌を明らかにするとともに、収集した資料を資料集として刊行することを計画した次第である。研究活動の第2年目に当る平成20年度には、収集した資料を『仏教海外開教資料集成』北米編(全6巻)として不二出版から刊行した。本資料集は、仏教教団の海外開教事業に関する研究の進展に貢献することが予想されるとともに、仏教学や歴史学のみならず、異文化交流史、移民史、比較宗教学等の研究充実に大きな波及効果を及ぼすものと考えられる。また同時に、南米における開教に関する資料も大方の収集を終え、平成21年度には『仏教海外開教資料集成』南米編(全3巻)を刊行する計画である。研究活動の第3年目に当る平成21年度には、収集した資料を『仏教海外開教資料集成』南米編(全3巻)として不二出版から刊行した。

本資料集は、仏教教団の海外開教事業に関する研究の進展に貢献することが予想されるとともに、仏教学や歴史学のみならず、異文化交流史、移民史、比較宗教学等の研究充実に大きな波及効果を及ぼすものと考えられる。
気候変動が東南アジア熱帯雨林・季節林生態系の水循環に与えるインパクト

カンボジア熱帯季節林において、外来樹種は郷土樹種より光合成能力が高いが、乾季に気孔を閉じ気味になること、一方、郷土樹種は乾季も地中深くまで伸ばした根のおかげで雨季に貯えられた地下水を利用して気孔を開け気味にできること、が分かった。東南アジア熱帯雨林の主要樹種であるリュウノウジュを対象として降水遮断実験を行った。樹体内の通水分布を考慮した精密な樹液流計測により単木個葉スケールの蒸散速度を算定することができ、蒸散と環境因子との対応関係から、乾燥条件の気孔開閉に及ぼす影響を考察した結果、リュウノウジュは乾燥に対して極端に気孔開閉による水利用の節約を行わないということがわかった。常に湿潤である熱帯雨林生態系であるマレーシア・ランビル国立公園サイトにおいて,強度乾燥が生じた際の生態系の反応を調べるため,降雨遮断・強制乾燥実験装置を設置し,短期強度乾燥が展葉・開花,樹木内の栄養塩・水収支の動態,土壌分解系に与える影響を見る観測を開始した.熱帯季節林サイトであるカンボジア・カンポンチュナム試験地には郷土(天然林)樹種としてフタバガキ科樹木2種,外来(人工林)樹種としてアカシア・ユーカリが混在する.熱帯季節林における天然林と人工林の水利用の差異を検出することを目的として,今年度は,各樹種それぞれの水利用特性,基本的気象特性の観測を開始した.また,個葉レベルの生理(光合成・気孔開度)特性の観測も開始した.土壌水分環境の記述は,研究対象となる生態系におけるエネルギー・物質循環の記述の基本である.そこで,明らかな降雨パターンの違いを持つマレーシア熱帯雨林とタイ熱帯常緑季節林の2つの研究サイトにおいて,降雨の季節変動と年々変動のそれぞれが士壌水分動態に与える影響を調べた.降水現象を確率過程と考え,過去の長期降水資料により確率密度関数パラメータを決定した.水文素過程(蒸発散・流出・貯留)を精密に記述した水収支式に降水確率分布を代入,整理して土壌水分確率分布を解析解として得た.水文素過程を表現するモデルは,両研究サイトにおけるこれまでの成果により構築され,また,そのモデルパラメータが決定された.まず,降水の確率パラメータの解析により,マレーシア熱帯雨林サイトでは少雨とエルニーニョの生起に密擦な関係が認められた一方,タイ熱帯季節林ではエルニーニョと乾燥に有意な関係が見られないということ,タイ熱帯季節林では長期乾燥傾向が見られるということ,が明らかになった.モデル計算によると,降水の年々変動を考慮すると土壌水分乾燥域の生起確率が増加した.これは,降水の年々変動は生態系に一定のリスクを与えるという意味でもある.様々なモデルパラメータを用いて,このような確率計算を行うことで,主に植物にとって利用可能水分に関する生態系の頑健さは,マレーシア熱帯雨林では土壌物理性,タイ熱帯季節林では植物の根系深度と湿潤季から乾燥季に持ち越される水分に起因することが明らかとなった.常に湿潤である熱帯雨林生態系であるマレーシア・ランビル国立公園サイトにおいて,強度乾燥が生じた際の生態系の反応を調べるため,降雨遮断・強制乾燥実験装置を設置し,短期強度乾燥が展葉・開花,樹木内の栄養塩・水収支の動態,土壌分解系に与える影響を見る観測を行っている.熱帯季節林サイトであるカンボジア・カンポンチュナム試験地には郷土(天然林)樹種としてフタバガキ科樹木2種,外来(人工林)樹種としてアカシア・ユーカリが混在する,熱帯季節林における天然林と人工林の水利用の差異2を検出することを目的として,今年度も昨年度に引き続き,各樹種それぞれの水利用特性,基本的気象特性の観測を行っている.また,個葉レベルの生理(光合成・気孔開度)特性の観測も継続している一方、個葉の形態や樹幹の通水特性の解剖学的計測も開始した.今年度の観測により、外来樹種は郷土樹種より光合成能力が高いが、乾季に気孔を閉じ気味になること、一方、郷土樹種は乾季も地中深くまで伸ばした根のおかげで雨季に貯えられた地下水を利用して気孔を開け気味にできること、が分かった。降雨遮断・強制乾燥装置により乾燥条件下におかれるプロットと降雨遮断されない対照プロットを一組として計6組設定した。今年度は東南アジア熱帯雨林の主要樹種であるリュウノウジュを対象として降水遮断実験を行った。樹体内の通水分布を考慮した精密な樹液流計測により単木個葉スケールの蒸散速度を算定することができた。蒸散と環境因子との対応関係から、乾燥条件の気孔開閉に及ぼす影響を考察した。結果、リュウノウジュは乾燥に対して極端に気孔開閉による水利用の節約を行わないということがわかった。1.熱帯雨林サイト:マレーシア・ランビル国立公園における活動結果これまで通りの一般気象観測項目(降水量、温湿度、放射収支、風向・風速、土壌水分)のデータを取得した。

乱流変動法によるフラックス観測システムを完成させ、長期観測体制を確立した。過去2年間の降雨遮断・強制乾燥装置によるデータの解析により、ランビル国立公園の代表的樹種であるD.Aromatica、S.Becarianaはともに、乾燥条件に対し、水利用の節約を行わないことが明らかになった。特に、D.Aromaticaは極端に乾燥に対する気孔の反応が鈍く、気候変動に伴う乾燥化により枯死といった強烈な影響を受ける可能性が示唆された。林冠クレーンを利用し、対象木の個葉レベルの光合成・蒸散特性計測、林冠構造解析、水ポテンシャル計測、葉のサンプリングを行った。サンプリングされた葉・枝から化学・同位体分析により、窒素利用効率・水利用効率・吸水深度を調べた。これらは、これからさらに続く関連研究のベースラインデータとして極めて重要である。2.熱帯季節林サイト:カンボジア・カンポンチュナム試験地における活動結果樹液流計測による個体スケールの生理生態学的計測に加え、個葉レベルの精密な計測により、4樹種(郷土種2樹種、外来種2樹種)の水を介した共存・競争プロセスの検討を行った。カンボジアは乾季と雨季の違いが世界で最もはっきりと現れる場所であり、樹木の乾季における水利用様式に注目していたが、今回、郷土種の乾燥に対する気孔開閉の感度は世界で例を見ないほどの強烈な鋭敏さが観測され、郷土種の強い乾季中の生存戦略が示唆された。
ビブリオ菌における新生鎖機能を介したタンパク質膜透過の制御

VemP (Vibrio protein export monitoring polypeptide)は、159アミノ酸残基からなる分泌タンパク質であり、N末端にシグナル配列を、C末端にビブリオ属細菌間で高度に保存された領域を持つ。VemPは、ビブリオ菌のタンパク質膜透過能を自身の膜透過能としてモニターし、膜透過不全時には、C末端近傍で自身の翻訳を安定に低下させ、下流のsecDF2遺伝子の発現を上昇する役割を持つ。VemPの翻訳停止は、C末端保存領域とリボソームトンネル内壁との特異的な相互作用により生じ、この相互作用にはC末端保存領域内の多数のアミノ酸残基の関与が示唆されていたが、詳細な分子機構については未だ不明であった。本年度は、VemP C末端保存領域の翻訳停止における役割を明らかにするために、翻訳停止の状態を酵素活性として評価できるdelta ss-vemP'-lacZレポーター系を構築し、実験系の有用性を確認した。このシステムを用いて、C末端保存領域20アミノ酸残基を対象とした網羅的・系統的な変異解析を行い、各アミノ酸残基の翻訳停止における役割を検討した。その結果、ほぼ全ての置換を容認しない極めて重要なアミノ酸残基の存在を明らかにすると共に、この領域が二次構造を形成している可能性を強く示唆する結果を得た。この領域が仮にαヘリックス構造を形成していると仮定すると、このC末端保存領域は、強い両親媒性の特徴を持ち、翻訳停止に必須のアミノ酸残基は疎水性面に集中しているという明確な特徴が見られた。28年度が最終年度であるため、記入しない。ビブリオ属細菌においてタンパク質膜透過促進因子SecDF2の発現を司る分泌タンパク質VemPを見出した。VemPは、菌のタンパク質膜透過能を自らの分泌能としてモニターし、膜透過不全時にはリボソームによる自身のタンパク質合成を途中で停止させる。これが下流のsecDF2の発現に必須の役割を持つ。この翻訳停止には、リボソームのExitトンネルの内壁とVemPのC末端高度保存領域間の特異的相互作用が重要である事が示唆されていたが、その分子機構ならびに、具体的な相互作用様式は不明であった。この問題を解明するために本年度は以下の解析を行った。1)上記研究内容ならびに、この発現制御機構のビブリオ属細菌における生理的役割に関する研究内容を取りまとめ、PNAS誌に報告した。2)VemPの翻訳停止に必須な配列を明らかにするために、翻訳停止能をLacZ活性として評価できるレポーター系を作製し、これを用いてC末端の保存領域19アミノ酸残基を対象とした網羅的変異解析を行った。解析はまだ途中段階ではあるが、翻訳停止に必須のアミノ酸残基が複数浮かび上がって来ている。3)翻訳停止VemP-ribosome複合体の構造解析を目指して、VemP合成途上鎖リボソーム複合体を安定に発現精製する実験系を構築し、精製の系の構築を進めた。1)新生鎖の翻訳停止を利用した下流遺伝子の発現制御機構の新たな例とその生理的意義を報告できた。2)翻訳停止配列を同定するためのアッセイ系の構築に成功し、このシステムを用いた網羅的な解析を進め7割程度のデータを取得することに成功した。今後も順調な進展が期待できる。この結果は、VemP翻訳停止の分子機構の理解の一助となろう。3)VemP合成途上鎖ーリボソーム複合体の構造解析に向けて、発現・精製系の構築に成功した。しかしながら、ドイツの電子顕微鏡観察の専門家のグループが我々よりも先に構造解析を進め、既に成果を得ているという情報を入手した。このプロジェクトの遂行に関しては軌道修正を行う必要があろう。昨年度の研究内容を継続すると共に、以下の新たな研究計画を進める。1)アレストモチーフの同定:上記のスクリーニング実験を更に推し進め、VemP C末端保存領域の網羅的変異解析を完成させる。翻訳停止に重要なアミノ酸残基を同定する。

2)VemP翻訳停止を不全とするリボソーム変異の分離:上記スクリーニング系を利用して、翻訳停止能が低下したリボソーム側の変異体を分離する。得られた変異部位を立体構造上にマップし、翻訳停止の分子メカニズムを考察する。3)VemPの翻訳停止は、自身の膜透過の際に受ける引っ張り力により解除されると考えられているが、その分子機構は不明である。この点を明らかにするために、VemPのin vitro膜透過実験系を構築し、タンパク質膜透過と共役した翻訳停止の解除の系を再構成する。作成した実験系を用いて、アレスト解除のメカニズムの解明に迫る。28年度が最終年度であるため、記入しない。
欧州のコミュニティ・バイシクル事業の評価と都市計画的な導入可能性についての研究

2007年までに、試行的に欧州で進められてきたコミュニティ・バイシクル事業は、研究を開始した翌年の2008年の夏に、パリでDecaux社の大規模なVelib'事業が始まり、その後急速に欧州各地で実施例が拡大した。研究チームは、手分けして実施例を調査。その結果、広告会社の運営する2種類の事業と、ドイツDBの子会社が経営するCallabikeの1社が優勢となった。そこで、ドイツ、フランス、から自転車事業を実際に行っている関係者を日本に招聘して講演会を実施、多くの自転車関係者がその詳細を学んだ。他方で、東大本郷キャンパスでは、日本ClearChannel社の支援により、日本で初めてのコミュニティ・バイシクル実験を開始した。この結果も研究成果としたい2007年までに、試行的に欧州で進められてきたコミュニティ・バイシクル事業は、研究を開始した翌年の2008年の夏に、パリでDecaux社の大規模なVelib'事業が始まり、その後急速に欧州各地で実施例が拡大した。この結果も研究成果としたい当初の研究計画に従い、青木、大森、他が欧州における現地調査を実施した。ドイツカイザーズラウテルン工科大学助手のトルステン・フォン・アイネムが現地の情報収集と、市役所、自転車事業主体と連絡役、そしてヒアリングに同行という共同体制も問題なく進行。この結果、DB社のコール・ア・バイクの聴取は、カールスルーエ市とシュツットガルト市役所とベルリンでコ本社のヒアリングが実現して、極めて多くの情報が得られた。ドイツでのベンチャー自転車企業であるネクストバイクも、直接ドレスデンで社長にインタビューすることで、詳しい情報が得られた。フランスの広告会社デコー(Decaux)の自転車事業については、許認可を与えたリヨン都市圏の市役所都市計画課で詳しい事情を聞くことができた。パリの情報も得られたが、経営面について紙資料では得られない収入や行政・企業関係のやりとりも聴取できた。フランスでは民間企業に対して公的優遇策がとられている。このような背景により、パリ市内には1450箇所の自転車ステーションがあり、自転車も2万6百台が共用されている。市内では交通のモーダルシフトが起きたという。リヨンでは、フランスの自転車事情に詳しいCERTU都市交通研究所のゴアン(Gouen)博士の協力も得て情報を収集した。フランスでは、都市環境政策の一環として自転車を公共交通に準ずるものに位置づけている。また自転車の安全のためにフランスの道路交通法(Code de la Route)の改正もはじめたという。帰国して、更に海外の情報を収集しはじめているが、ドイツのコール・ア・バイクが事業拡大を発表し、現在の6つの大都市以外にも都市を追加して14都市になるという。また、この4月には、DBの駅レンタバイシクル事業が10の駅で開始するという記者発表がなされた。このように、欧州では複数の企業が大都市を中心にコミュニティ・バイクの事業を拡大しつつあり、本研究のめざす海外調査の開始時期に合致していることが幸運であった。パリ市でデコー社が運営するベリヴが事業を開始し、我が国でも広く報道されたが、ジャーナリズムの報道は、公共の貸自転車程度の扱いであった。この年、事業を行うフランスの広告会社Decauxからインタビューを受付ける連絡があり、パリで取材を行った。同じく仏のレンヌや、西のバルセロナでコミュニティ・バイシクル事業を展開する広告会社Clear-Channelも取材を受付ける連絡があり、バルセロナとオスロの施設を訪問した。この結果、広告料への依存度が都市によって異なることや、都市の景観規制により自転車事業が様々な制約を受けており、広告規制地区で規制免除をうけた広告の価値が高いこともわかった。また、ドイツのCalla bikeは、フランスのDecaux社事業の成功をうけて、次第に事業手法を似たものに変更していることや、システムの長所短所を理解しつつ、改善方法を考えていることが、ベルリン本社におけるインタビューで理解できた。イタリアでは市営によるビチンチッタという事業が北部複数都市で展開しており、ドイツではベンチャービジネスによるNext bikeも実施都市をかなり増やしている。また、公共の費用と僅かな広告料で実施している北欧の自転車事業は、一部で破綻もしくは休業状態となっていた。公的な交通サービスのうち、財源が広告料モデルの自転車事業において持続可能性が高く、支出のみの自転車モデルは、維持管理、人件費などの問題で立ちゆかなくなることを示している。欧州の公共交通は、交通税(仏)、地方財源法による税交付(独)、公共料金の売り上げから補填(奥)などでわかるように財源のかなりの部分を税に頼って存続している。たとえ自転車事業であっても、コミュニティ・バイシクルのような公的なサービスでも事情は同じであり、広告料モデルもしくは税による補助で維持する工夫をしないと、事業は続かないことを学んだ。
酵母のイノシトールリン脂質を介した分泌タンパク質輸送機構の解明

動物細胞において、ホスファチジルイノシトール(PI)による代謝開店の増進が見られる。最近の研究でPIの代謝回転はシグナル伝達経路のみならず、タンパク質の分泌経路にも非常に重要な役割を果たしていることが明らかになりつつある。そこで本研究では現在、注目を集めている脂質キナーゼファミリーの酵母における機能の解析を行う目的で分裂酵母Schizosaccharomyces pombeのPI-キナーゼのクローニング、さらにS.pombeの分泌糖タンパク質輸送に関与する糖鎖生合成経路について解析を行った。(1)分裂酵母PI4-キナーゼホモログ遺伝子をゲノムライブラリーからPCR法を用いて単離しpik4+遺伝子と命名した。アミノ酸配列の決定を行ったところ、2ケ所のイントロンを含む1,925アミノ酸から成り、出芽酵母のPI4-キナーゼであるStt4タンパク質と32%の相同性を示した。また遺伝子破壊実験の結果、pik4+遺伝子は生育に必須であることがわかった。Pik4タンパク質に特異的な抗体を作製し、細胞内タンパク質の分画を行ったところ、本タンパク質は膜画分に局在することがわかった。(2)分裂酵母の分泌タンパク質の解析のためのマーカーと成りうる液胞カルボキシペプチダーゼY(CPY)とインベルターゼのクローニングを行った。また分裂酵母CPYの液胞への輸送シグナルはプロペプチド中に存在することを明らかにした。(3)分裂酵母の分泌タンパク質の糖鎖付加機構を解析する目的でガラクトース残基の付加されないgms1変異株を取得した。gms1変異を相補する遺伝子を単離したところ、昨年明らかにされたヒトUDP-ガラクトース輸送体と非常に高いホモロジーを示した。gms1+遺伝子破壊株では種々の薬剤に対する感受性が増加して、実際にUDP-ガラクトースのゴルジへの取り込み活性が極度に減少していることを明らかにした。
薬剤性肺障害の防御を指向した抗がん剤による上皮間葉転換に特異的な制御機構の解明

本研究では、まず抗がん剤によってEMTが誘発される細胞と誘発されない細胞の分取およびそれらの安定的な維持培養法の確立を試みる。その後、それら細胞の分子生物学的プロファイルの比較検討を通じて、EMTが誘発される細胞にのみに認められる特徴的な因子を、バイオインフォマティクスの手法を用いて特定する。特定した候補因子のノックダウンや過剰発現系を用いて、薬剤誘発性EMTや抗がん効果におけるそれら因子の寄与について検証し、最終的に薬剤誘発性EMTに特異的な因子の特定を目指す。
複製容易小型ロボットによる実世界並列学習システムと等身大脚型ロボットへの学習転写

本研究はロボットが現実で動作するなかで学習するシステム実現を目的とする。シミュレーションでの学習と比較し、現実での学習では学習結果を直接現実で用いることができ、現実の複雑さを学習に含めることが容易であるためロボットの実世界応用に向けた学習法として有望である。一方、その学習データ収集に長い時間を要すること、動作中に転倒等による故障が起こりうることの二つの難しさがある。本研究では安価で容易に複製が可能な小型ロボットを福数台用いた並列データ収集と学習システムの開発、小型ロボットでの学習結果を他ロボットに転写する技術研究を行うことで上記二つの難しさを解決し現実で学習するロボットシステムの実現を目指す。
繰り返し載荷を受ける「引張筋違」の破断防止に関する研究

筋違材では,繰返し力により思わぬ早期に破断に至ることがある。この破断に至るメカニズムの解明が本研究の目的である。初年度は筋違材の基本的な挙動を把握するために,山形鋼筋違を対象に正負交番の軸力を与える実験を行った。実験変数は断面のサイズ,細長比,筋違端部の接合条件および載荷経路である。実験の結果,破断は局部座屈の発生位置で生じた。この位置では,断面形状は元の形状から大きく変化し,引張力を受けるときには,極めて限られた有効断面が抵抗するものと推察された。筋違材の破断をこのように捉えるとき,この破断は曲げ材の座屈後破断と本質的に同じものとみなし得る。また,局部座屈に伴う断面形状の変化は元の断面の形状に大きく依存するものと思われた。そこで,次年度は,載荷とひずみの計測が容易な繰返し曲げ実験を行った。対象とした断面は円形断面,角形断面,H型断面で,局部座屈の発生位置でひずみの計測を行った。この結果,破断に至る箇所では,ひずみの変動幅が極めて大きく,高応力の引張応力と圧縮応力が繰返し生じているものと推察された。そこで,既成の応力-ひずみ特性の数式モデルを適用し応力の算出を試みたところ,これらのモデルでは破断近傍までを正確に表現できないことが判明した。最終年度では,角形鋼管を試験体として繰返し曲げ実験を行った。破断した位置での応力履歴を得るために,この位置で計測したひずみ履歴で制御する素材の引張・圧縮繰返し実験を行った。この実験で得られた応力-ひずみ曲線から吸収エネルギーを算出したところ,素材の持つ限界に達していることが判明した。一連の実験の結果,局部座屈に伴う破断現象は,有効断面の減少と塑性疲労によるものとの結論を得た。研究主題の「引張筋違」とは,設計上では引張力は負担するが圧縮力は負担しないと仮定される筋違を指すが,実際には引張・圧縮の繰り返し応力が作用するので,引張力のみを受けるときよりも早期に破断する恐れがある。この破断に関して,その現象の把握と破断決定因子の抽出が本年度の研究目的である。実験は春季および秋季に,単一山形鋼筋違を想定して,山形鋼単材に対して,引張・圧縮の繰り返し載荷試験を行った。春季は,幅厚比および細長比を実験変数とした端部固定の14体の試験体を用いた実験で,上記の早期破断が杞憂ではないことを確認した。破断は,材軸方向中央部で全体座屈に伴う局部座屈の発生位置で生じ,単純引張時の荷重ー変形曲線と比較したとき,歪硬化域に到達した直後であった。秋季の実験は,端部をガセットプレ-トに高力ボルトで接合した13体を用いた。この試験においても,いわゆる保有耐力接合をした試験体では,上述の中央部破断であった。この破断は,圧縮時に局部座屈による膨らみが,繰り返しの初期の段階では引張時に解消されるが,大変形の繰り返しでは解消されず,従って,引張力に対して全断面有効とならず,極めて狭い局所への応力集中による生じるものと観察された。因子分析では,細長比の小さなものほど早期破断となることが確認されたが,幅厚比の影響は正確には把握に到らなかった。結論として,山形鋼筋違の場合には,早期破断とはいうものの実用上は問題がないと考えられる。現段階では,歪拘束の激しいH形鋼や角形鋼管に問題が生じるものと認識している。

筋違材では,大地震時に引張降伏と全体座屈が繰返し生じることがある。全体座屈は局部座屈を伴うことが多く,局部座屈箇所が破断に至った災害例も報告されている。平成2年度の実験から,この破断は,基本的には極低サイクル塑性疲労の現れと推察された。そこで,本年度は,補助金申請時の計画を一部修正することとはなるが,上述の破断現象を繰返し曲げ実験による交番塑性局部座屈としてシミュレ-トし,局部座屈領域に生じる破断現象を観察・観測し,断面形状・幅厚比・材料特性等が影響するメカニズムを,主として定性的に解明することを目的とした。実験は,断面形状(鋼管,角形鋼管,H形鋼)・幅厚比(角形鋼管でB/t=22.2,44.4)・材料特性(応力焼鈍の有無)を実験変数とし,総数13体の試験体で行った。試験体は,本体と固定用の外筒からなる片持梁形式とし,本体と外筒は高強度のモルタルを充填して固定した。載荷は正負交番の曲げ載荷とし,計測は主に局部座屈箇所での歪みを計測した。この実験から以下の結論を得た。亀裂の発生は全ての試験体で局部座屈の凹部に生じた。亀裂発生に至る箇所での局所ひずみの最大振幅は極めて大きく,例えば角形鋼管では約20%に達した。従って,亀裂発生時の応力は,引張試験による引張強さに達しているものと推察された。これらのことから亀裂発生に至るメカニズムは,局部座屈による有効断面の減少と,その断面に集中する高応力に起因する延性破壊と結論づけられた。以上,本研究により,未解明であった筋違材の破断に至る基本メカニズムが把握できたものと考えている。なお,亀裂の発生は,全塑性耐力時の変形の数十倍という極めて大きな変形で生じた。この点は,本実験と筋違材の実際の破断との相違点であろうと思われる。筋違材では激震時に引張降伏と全体座屈が繰返し生じる。全体座屈は局部座屈を伴い,この局部座屈の生じた位置で破断に至った災害例も報告されている。この破断は基本的には極低サイクル塑性疲労の現れと思われるが,このような局部座屈に誘発される破断に関する研究は極めて乏しい現状にある。なお,我々は,この破断を座屈後破断と呼ぶことにした。この現象の力学的究明を目的に二つの実験を行った。〔実験I〕筋違材の座屈後破断の現象を曲げ実験による局部座屈位置での交番塑性疲労とシュミレートし,角形鋼管柱の繰返し曲げ実験を行った。試験体は応力焼鈍を施したSTKR400,□-250×150×8から成る片持ち柱で,載荷経路を実験変数とする5体である。この実験では,1/100精度のノギスを用いて,破断に至る局部座屈発生位置のひずみの計測を丹念に行った。〔実験II〕破断した位置での応力履歴を得るために,この位置で計測したひずみ履歴で制御する素材の引張・圧縮繰返し実験を行った。実験にはインストロン型変位制御試験機を用いた。なお,この実験は,既成の応力-ひずみ特性の数式モデルが破断近傍までを正確に表現できないことから行われた。実験IIで得られた応力-ひずみ曲線は,実験Iの破断箇所での応力-ひずみ曲線そのものと考えられるので,この曲線から吸収エネルギーを算出したところ,素材の持つ限界に達していることが判明した。一連の実験の結果,局部座屈に伴う破断現象は,有効断面の減少と塑性疲労によるものとの結論を得た。
統計科学における第三世代e-Learningの可能性とその展開

本研究では,これまで統計数理研究所が行ってきた従来型の公開講座の様な伝統的統計科学の学習方法とは異なる双方向遠隔学習の場の提供に関する基礎的研究の重要性に着目し,オンラインでの統計科学に関する学習情報の提供に関する問題点を,実際にシステムを運用して検討した。ネットワークを利用した双方向の学習システムが本質的に,役立つか否かは,コンテンツの内容と学習者の学習到達度を適切に評価することである。本研究では,統計科学の学習においては,統計理論,データの収集方法,データ解析パッケージの利用方法の学習と云った3つの観点から学習出来るコンテンツの開発は重要だと考え,統計科学に適合したコンテンツの開発を行い,ここで得られたノウハウを蓄積した。具体的には,統計科学の特徴(基礎理論,データ,解析ソフトウェア,可視化)を生かし,それをe-Learningにおいて効果的に学習に利用する枠組みを構築するために以下に示す5つの項目を行った。1.インストールベースの統計解析アプリケーションに依存しない統計計算・可視化エンジンとの統合システムの構築に関する検討を行った。2.時系列解析ソフトに関する利用方法やそのシステムの概要に関するコースコンテンツを作成した。3.ソースコンテンツに関しての検討とその仕様に関する打合せを行った。4.コースマネジメントシステムに関する検討を行い、無償で利用できるmoodleのテスト運用を行い、商用のコースマネジメントシステムとの比較を行った。5.成果をe-Learn2006において発表した。統計科学の特徴(基礎理論,データ,解析ソフトウェア,可視化)を生かし,それをe-Learningにおいて効果的に学習に利用する枠組みを構築するために以下に示す5つの項目を行った。3.次年度に開発するソースコンテンツに関しての検討とその仕様に関する打合せを行った。4.コースマネージメントシステムに関する検討を行い、無償で利用できるmoodleのテスト運用を行い、商用のコースマネージメントシステムとの比較を行った。5.e-Learningに関する情報収集として、Blackboardアジアパシフィックユーザカンファレンスに参加した。また、国内の研究会にも参加し、問題点の整理等を行った。
チェンジ・エージェント間の技能伝承メカニズムに基づくストーリーテリング手法の開発

チェンジ・エージェント間で技能がどのように伝承されているかを明らかにした。具体的には,農業経営コンサルタントと農業者との発話内容を記録し,サービスを受ける前後における会話の内容の変化をテキストマイニングによって把握した.また、コンサルタント主宰のOJTに参加した農家に対する意識変化については、自由記述式の質問調査をラダリング形式で実施することで核となる物語り文を限定して抽出することで把握できることを解明した。本研究で採用した手法を適用することでチェンジ・エージェント間の技能伝承が異なるケースを類型化することができた。加えて,組織の「物語り」を聞き手である個人の関心や知識を前提としてストーリーテリング手法を適用することで、歴史性や文化性も継承できる可能性が示唆された。チェンジエージェント間で技能がどのように伝承されているかを明らかにするため,文献調査ならびに実際のOJTを参与観察し,その一連の流れを調査した。また,野家啓一の物語り論に依りながら,核となる物語り文の抽出に関連する既往研究成果を反映した分析枠組みを構築し,実証的な分析を行った。この分析枠組みは,企業的農家で行われているOJTの経験談を基にしたテキストデータを解析することで,有効性の検証を行った。用いたテキストデータは,農業経営や獣医コンサルタントによるOJTにおける発話内容や,その経験談を基にした会話内容である。具体的には,石川県金沢市内の税理士事務所所属の農業経営コンサルタントとクライアントとの発話内容を記録しつつ,その活動を受ける前と後における意識変化や会話の内容の変化に着目し,形態素解析並びに係り受け解析を実施した.他方,企業的経営を展開するネットワーク型組織G社における獣医コンサルタントのOJTに参加した農家に対する意識変化についても,自由記述式の質問調査をラダリング形式で行った.その結果,G社は科学技術(育種や各種のデータシステム)を次世代へ引き継ぎながら,専門集団としてG本社の社員グループと参加農場経営者グループとが両輪となってG社全体の経営を展開するといった,創業者Aをリーダーとしている創業者世代とは違う新たな方向に向かう可能性が示唆されたが,現在のところ,各世代が揃っているという点においては,物語り文が受け継がれていることが確認できた。本稿で設定した分析枠組みを適用することで,物語り文の継承過程が異なる他者を,類型化することができた.つまり,活動の不確実性や組織の不安定性,組織構成員の学習成果の散逸,他組織への依存性を回避するために,組織の「物語り」を聞き手である個人の関心や知識を前提として「語る」ことで,円滑に物語り文の継承が成立する可能性が示唆された。チェンジ・エージェントの関与によって篤農技術がどのように伝承されているかを明らかにするため,文献調査ならびに質問紙調査及びインタビュー調査を実施し,その一連の流れを調査した。具体的には,野家啓一の物語り論に依りながら,組織構成員の規範となる物語り文の抽出を経営主世代と後継者世代に分けて抽出するための分析枠組みを援用し,実証的な分析を行った。この分析枠組みは,前年度に実施の篤農家の経験談を基にしたテキストをデータ化し,文章中の形容詞・名詞の頻度を解析することで有効性の検証を行った。ここでは,チェンジ・エージェントの関与による技術習得および規範化の程度が異なるか否かを回答者の属性で判断した。特に,その関与を受ける前と後における意識変化や会話の内容の変化に着目した解析を実施した。その結果,チェンジ・エージェントの関与が深まることにより,組織構成員が世代ごとに規範化されて行動および思想が類似する可能性が確認できた。なお,現在のところ,対象とした各世代が揃っているという点においては,物語り文が受け継がれているといえる。つまり,歴史経緯を時間系列順にさかのぼり把握することで世代別でも組織が繋がっているということである。今年度は設定した分析枠組みを適用することで,チェンジ・エージェントの関与による篤農技術の継承が円滑にかつ形式的な知識のみならず暗黙的な知識(知恵)を伝達することの有用性を指摘できた。また,伝達情報の不確実性や普及に際しての受け手の不安定性,そして,個別学習成果の散逸を回避するためには,集団あるいは組織を利用して個人の興味・関心に自ずと気づかせることを前提として「語る」ことで,篤農技術の継承が成立する可能性が示唆された。本研究は,チェンジ・エージェント(Change Agent:以下,CAと略記。例えば普及員や経営コンサルタント等)間における技能伝承のメカニズムを解明し,ストーリーテリングの手法を開発することが目的である。具体的には,CAの知識に基づく技能の伝承を伝える側と伝えられる側として相互関係を捉えるために,技能伝承に関する出来事を時間軸上に並べて,そのメカニズムを明らかにするとともに,道筋を立てて他の人にも伝達を可能にするストーリーテリングの手法を実証的に開発する。

以上の結果を踏まえ,開発したストーリーテリングの評価に基づく新たな農業普及理論の構築を図る。そのため本研究では,まず,聞取調査を基本としてCAの知識に基づいた各々の技能伝承メカニズムを評価するための分析枠組みを構築した。その妥当性検証に際しては,技能を伝えるCAと伝えられる農家との経年的な相互の関わりという視点を重視し,会合や勉強会等に対する要望(自由記述文)をテキストデータに返還して解析を行った。なお,CAと農家に対しては,初年度から最終年度まで継続してヒヤリング調査ならびに参与観察を実施する。また,農家がCAと関わりを持った時点から現在に至るまでの歴史的経緯とCAの活動実態を反映した文書記録情報等を収集・整理し,質問紙調査票を設計する際に利用した。なお,ストーリーテリング手法の開発には,CAによって語られる「物語(story)」に注目してデータ解析を行った点に特徴がある。具体的には,1CAが農家に対して行う講義や講習会の発話内容をテキストデータとして用いて頻度の高い品詞(名詞・形容詞)を限定し,2その品詞が含まれる文章の意味内容をコーディングして物語り文について確認のための聞取調査を実施し,3その結果に基づき「物語り(story)」の享受程度を質問紙調査によって計量的に分析したことである。昨年度に発生した東日本大震災の影響により,岩手県職員である研究協力者の1人との連携が困難になるとともに,第3次事業仕分けの対象となった農業者大学校の閉校により,もう1人の研究協力者との共同調査が不可能となったため,研究推進力が大幅に減退した。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定していた研究協力者との体制が崩れていることが問題であるが,研究計画の変更を行わずに当初の研究を遂行する上で,最後の研究協力者とこうした避けられない(想定し得ない)問題に対応するための準備等を昨年度中に実施した。具体的には,石川県奥能登珠洲市で地域農業の担い手となる法人設立の胎動があり,その核となる篤農家と研究協力者との関係性を取り上げることで,本研究課題を強力に推進するものである。また,既述の篤農家(本研究ではチェンジ・エージェントとして想定)が有する技能をどのように他者へ伝承するかについては,当事者から全面的な研究協力が得られるとともに,研究協力者から税務・財務に関する実務的な助言を仰げるように研究体制を再構築した。
黒潮流軸の変動に伴う暖水塊の陸棚・内海域への進入過程とその波及効果に関する研究

黒潮流軸の変動が陸棚域に何をもたらすのかを,海洋観測データ解析,人工衛星NOAAの画像データ解析,数値実験の組合わせを通して検討した.順圧数値モデルで黒潮流軸を変動させ,標識粒子群を追跡した.黒潮が足摺岬に接岸して来た時,土佐湾に反時計回りの地形性剥離渦が形成され,黒潮が足摺岬から離岸するとこの渦はなくなる.この過程には海岸・海底地形が重要な役割を果たしている.黒潮が足摺岬に接近している時は黒潮系の暖水は足摺岬の近くを黒潮の一部として流軸に沿って東へ流れ去っているが,黒潮が離岸して行くと,岸近くを流れていた黒潮系暖水は取り残されて,陸棚上に誘起されていた渦流に乗って岸近くにやって来る.この時,黒潮暖水は,海洋前線を伴って接岸し,衛星画像上で見れば黒潮前線の剥れとして見えることが衛星NOAAの画像の時系列によってとらえられた.フェリーの水温データに見られた"暖水塊の東進現象"の正体であることも確かめられた.この暖水塊が紀伊水道へ侵入すると,紀伊水道の前線の位置や突鋭度が激しく変動することが数値実験やフェリーの記録・海洋観測資料の解析から明らかになった.前線の位置の変動によって,前線の両水塊間で海水交換が生じ,前線の突鋭度が強くなるが,それらは擾乱の持続時間にではなく擾乱の強さ(密度差)に依存していることが明らかになった.陸棚海域の沿岸沿いに分布する沿岸系水と外洋系水との境界に傾圧性不安定波が発生する.この時発生する渦流のペアーによって外洋系水は沿岸近くに,沿岸系水は沖へ向かって移動する.黒潮のようなシアー流があると,この渦は流軸を越えてより外洋方向へと沿岸系水塊を運び出すことが確かめられた.これが黒潮流軸上に低塩水塊が夏季にしばしば出現する理由であこと,沿岸系水と外洋系水の交換にも陸棚上に発生する渦流が大きな役割を果たしていることが確かめられた.黒潮流軸の変動が陸棚域に何をもたらすのかを,海洋観測データ解析,人工衛星NOAAの画像データ解析,数値実験の組合わせを通して検討した.順圧数値モデルで黒潮流軸を変動させ,標識粒子群を追跡した.黒潮が足摺岬に接岸して来た時,土佐湾に反時計回りの地形性剥離渦が形成され,黒潮が足摺岬から離岸するとこの渦はなくなる.この過程には海岸・海底地形が重要な役割を果たしている.黒潮が足摺岬に接近している時は黒潮系の暖水は足摺岬の近くを黒潮の一部として流軸に沿って東へ流れ去っているが,黒潮が離岸して行くと,岸近くを流れていた黒潮系暖水は取り残されて,陸棚上に誘起されていた渦流に乗って岸近くにやって来る.この時,黒潮暖水は,海洋前線を伴って接岸し,衛星画像上で見れば黒潮前線の剥れとして見えることが衛星NOAAの画像の時系列によってとらえられた.フェリーの水温データに見られた"暖水塊の東進現象"の正体であることも確かめられた.この暖水塊が紀伊水道へ侵入すると,紀伊水道の前線の位置や突鋭度が激しく変動することが数値実験やフェリーの記録・海洋観測資料の解析から明らかになった.前線の位置の変動によって,前線の両水塊間で海水交換が生じ,前線の突鋭度が強くなるが,それらは擾乱の持続時間にではなく擾乱の強さ(密度差)に依存していることが明らかになった.陸棚海域の沿岸沿いに分布する沿岸系水と外洋系水との境界に傾圧性不安定波が発生する.この時発生する渦流のペアーによって外洋系水は沿岸近くに,沿岸系水は沖へ向かって移動する.黒潮のようなシアー流があると,この渦は流軸を越えてより外洋方向へと沿岸系水塊を運び出すことが確かめられた.これが黒潮流軸上に低塩水塊が夏季にしばしば出現する理由であこと,沿岸系水と外洋系水の交換にも陸棚上に発生する渦流が大きな役割を果たしていることが確かめられた.1:フェリーボート搭載の水温・塩分データに主成分分析を施し、変動現象の成分分離を行ない、その性質の記述を行なった。その結果次のような特徴が見いだされた。(1):足摺岬周辺にはフロント構造が見られるが、これは夏季には塩分フロントで、岬の西側の水が東側の水よりも重い。冬季には温度フロントで、岬の西側が東側の水よりも軽い。豊後水道から紀伊水道にかけて汎域的に水温が上昇傾向にある時に、このフロントが東に伝播していくことが多い。(2):紀伊水道の阿南室戸岬海岸付近でも同様にフロント構造の伝播が見られ、この伝播現象は淡水流出が強い時には南へ、黒潮の影響が強い時には北へ進んでいる。2:黒潮が離岸流路へ移行する場合に、土佐湾沿岸の水温が低下し、土佐湾内の室戸岬付近へ黒潮系水が突っ込んで来るということが一般的傾向として認められた。3:河川水の流出量や、室戸岬のレーダーエコーから得られた航路上への降水量と塩分変動との間には有意な相関が認められた。4:九州から房総半島に至る太平洋岸周辺の暖水塊の2次元的挙動と黒潮流路の変化を連続的に捉えるために導入した暖水塊画像解析装置はシステムの整備を終わり、幾何補正を施した衛星画像が得られるようになった。

現在、1983年以降の衛星NOAAの画像データを収集解析中である。現在迄に得られた若干の処理結果によると、黒潮流軸の変動に伴って、豊後水道-紀伊水道の水塊構造が大きく変化する状況が認められる。今後、NOAAの画像が継続的に入手出来る見通しが立ったので、時系列データとして衛星画像を最大限に活用する予定である。1.暖水塊画像解析装置のシステム、特にソフトウェアー関係を整備して画像処理解析システムを完成させた。1983年1月1984年4月迄の衛星NOAAの可視・赤外画像を68ケース処理し、大阪-日向間を航走するフェリーの水温と対応させることによって輝度温度から水温への変換を行った。2.フェリーの記録上に暖水塊が東進するように見える現象が現れた同時期のNOAAの画像が1983年1月24-27日迄4日連続して得られた。これらの連続画像によると、黒潮フロント上に大きさ40-100Km程度の渦が発生し土佐湾や紀伊水道入口に広がる。そのために黒潮フロントは分断された渦の北縁部を形成するフロントは岸に近付いて来る。この現象をフェリー航路上で見ると、暖水塊がフェリー航路上を東進しているように見えることが分った。また、この渦の西側からは沿岸系水が流れ込んで来て、黒潮側に取り込まれていく様子が画像から伺える。このような過程が黒潮上に低塩水塊が出現する現象の原因であることが示唆された。3.この渦は黒潮フロントの傾圧不安定によって発生している可能性もあるが、黒潮流軸の変動に伴う地形性の順圧渦ある可能性もあり、これを明らかにするために、3次元数値実験を行った。得られた流れの場に約30万個の粒子をLagrange的に追跡して、これらの渦による沿岸系水の外洋への流出過程を検討している。4.渦の3次元構造を見るために、水試等の海洋観測データを整理しており、また、渦やフロントの変動と気象要素との対応を調べている。