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肺癌に対する、WT1を標的とした癌ワクチンの開発

我々の研究目的は難治性固形癌の代表の1つである肺癌に対する,WT1を標的とした抗種瘍免疫療法,つまり癌ワクチンの開発及びその臨床応用を確立することである。今年度は,今までに得られた研究成果をもとに,特に,得られた結果がそのまま臨床に応用,移行できるような,研究計画を立て,以下の成果を得た。ヒトの臨床検体やヒトの細胞を用いた実験では,多くの肺癌検体(約80%)でWT1の高発現がみられ,WT1ペプチドワクチンが多くの症例に適応可能であること,また,改変(アミノ置換)ヒトWT1ペプチドによりWT1発現種瘍をより強く認識するCTLがより高率に誘導可能であることが示された。また,in vivoでの癌ワクチンの有効性を評価できるマウス個体を用いた実験系では,WT1DNAワクチンを前もって投与されたマウスはWT1発現種瘍を拒絶できること,さらにWT1発現種瘍を先に移植されているマウスにWT1ペプチドを適当なアジュバンドと共に投与すれば種瘍増殖を抑制できる(つまり,WT1ペプチドワクチンは,種瘍の移植前から投与されている時のみ有効なのではなく,「治療薬」としても有効である)ことが明らかにされた。これらの実験は実際の臨床の場での癌ワクチンの投与を想定したものであり,臨床研究の基盤,背景になるこれらの基礎研究をさらに推し進めるとともに,できるだけ早期に臨床治験に進みたい。現在のところ,肺癌に関しては,早期に発見された症例に対しての手術療法以外に長期生存を期待できる手段はなく,本研究,つまり肺癌に対する新しい治療法の開発の意義はきわめて高いと考えられる。
ドミノ型相転移ソフトクリスタルの機構解明と新機能創成

1.トリフェニルエテニル構造を持つアリール金イソシアニド錯体の結晶ジャンプ:独自の構造を持つトリフェニルエテニル金(4ークロロフェニルイソシアニド)錯体の合成を初めて行い、顕著な結晶ジャンプ現象を示すことを発見した。室温付近からー150°Cまで温度を下げると結晶がジャンプする。単結晶X線構造解析と高速カメラなどによる解析を行い、分子レベルでのミクロな結晶構造変化と、マクロレベルでの結晶の形状変化の間での明確かつ異方的な相関を見出した。DSC測定および温度可変単結晶X線構造解析の結果からー50°C付近で相転移が起こっていることが明らかになった。温度変化に対する結晶の構造変化は異方的であり、ジャンプ時には結晶の表面に亀裂が入るが、これは構造が伸長するb軸と垂直の面に平行である。相転移時の結晶外形の伸長が、ジャンプする原因になっていると推察できた。2.メカノケミストリーによる固体クロスカップリングの開発:有機合成反応は一般に溶媒を用いて実施することが必要で、反応剤だけを直接反応に用いることはほとんどない。特に反応剤が構造的に安定な固体の場合は、構造変化や反応が起こりにくいため、有効な反応系は限られていた。我々は、ドミノ型結晶相転移やメカノクロミズムに関する研究から、有機結晶の構造がかなり緩やかで反応性に富む可能性があることを見出していた。クロスカップリングは非常に有効な有機合成の手法であるが、固体に適用された例はほぼない。ある種の添加剤を用いると、有機溶媒を用いずに、固体状態で進行するクロスカップリング反応が実施可能であることを見出した。3.計算化学による結晶の安定性、発光及び相転移メカニズムの研究:分子動力学法によるドミノ型相転移挙動の解析と、QM/MM法による相転移前後における熱力学的な構造安定性、発光性の要因について検討を行った。平成30年度の当初研究計画においては、「結晶多形デザインに着目した新しい分子ドミノ・ジャンプ結晶の開発」が目標の一つであったが、上述のように、トリフェニルエテニル金(4ークロロフェニルイソシアニド)錯体が温度の変化に対してジャンプ現象を示すことを明らかにした(Chem. Sci. 2019, 10, 4185)。また、「化合物の合成と機能スクリーニング系の確立」という目標に関しては、新しいスクリーニング系として金カルベン錯体の系統合成をスタートしており、新しい力学特性を持つ錯体の発見に成功している。「分子ドミノ型相転移の動的解析」という目標に関しては、新学術領域内の共同研究によって、計算化学的な手法を用いる方法で大きな成果が上がっている。結晶の構造と発光特性の予測と解析に関しては、A01班の榊(京都大学)らと共同で、QM/MM法を用いる計算化学的な方法を活用することで大きな成果を得た(J. Phys. Chem. C 2019, 123, 4773)。またA02-04班の後藤(豊橋技科大)との共同研究で、金イソシアニド錯体に最適な分子力学力場の作成を行い、結晶構造予測と、相転移のダイナミクスについて検討を行った(J. Comput. Chem. Jpn. 2018, 17, 155)。また、これまで培ってきた結晶や固体が、一定の条件下で構造変化を起こす現象にインスパイアされ、固体での反応について検討を行ったところ、予想を超える結果が得られた。有機合成で頻用される、クロスカップリング反応を、固体基質に対して溶媒を使わない条件で検討したところ、パラジウム触媒のみでは反応があまり進行しないが、アルケンを加えることで効率よく反応が進行することが明らかになった(Nature Commun. 2019, 10, 111)。2017年度および2018年度で得られた成果をもとに、分子ドミノ型相転移をしめす結晶を、以下の段階に従ったスクリーニング的手法と計算化学的手法を積極的に組み合わせて、発見・開発する。1.イソシアニド金錯体とNHC金錯体をできるだけ多数作成する。2.発光機能やジャンプ機能、超弾性や強弾性機能を目安に第二段階のスクリーニングを行う。3.結晶多形について結晶溶媒や温度のスクリーニングを行う。4.機械的刺激を複数の方法(grinding, pricking,ダイヤモンドアンビル)で与えて、発光と構造の変化を示す錯体をスクリーニングする。5.結晶相転移に関する詳細な実験を行う。分子ドミノ型相転移の動的解析:分子ドミノ型相転移や結晶ジャンプについて、その原理を明らかにするためには、変化の途中についての挙動、動的な挙動の解明が重要である。2018年度の研究成果で計算化学的な手法を共同研究で確立したので、これを積極的に推し進め、メカニズムの詳細な解明とデザインコンセプトの抽出を行う。領域内の研究者と協働して、時間分解X線分子動画撮影法や赤外振動分光を用いた分子構造変化の追跡を行う。2017年度に導入した新しい単結晶X線構造解析装置を用いながら、微小な結晶の構造解析を迅速に行い、本研究計画を達したい。a.結晶内にローター構造をもつ発光性金錯体錯体を合成し、その単結晶の温度変化に対する発光性の変化と固体NMR挙動を調べることで、ローターの回転の温度に対する変化と発酵特性の変化について関係性を調べたところ、明確な相関が観察された。ローターの回転周波数(MHz)と発光の寿命(マイクロ秒)がオーダーレベルで合致していることに関係があると考えられる。

この研究は国際共同研究として積極的に進めている(J. Am. Chem. Soc. 2017, 139, 18115)。b.過去の我々の研究で、微小な機械的刺激に対応して、結晶の相転移が進行する「分子ドミノ」現象を報告している。この現象は熱力学的に不安定な結晶相から安定な結晶相への変化であるため、逆の変化を起こさせることは難しい。我々は溶媒を包摂し、かつ機械的刺激に対して結晶相転移する化合物を見つけ出し、相転移後に周囲の溶媒の濃度を上げることで、機械的刺激前の結晶相にリバースできる現象を見つけた。発光性によって構造の変化がトレースできるため、結晶の変化の様子がリアルタイムで観察できた。単結晶構造解析によって詳細な検討も行うことができた(J. Am. Chem. Soc. 2018, 140, 2875)。その他、c.機械的刺激によって赤外発光を示す相が生じる錯体を世界で初めて発見した。また、d.低温でのみメカノクロミズムを示す錯体、e.キラル結晶から機械的刺激でラセミ結晶に相転移する発光性錯体を世界で初めて見出した。f.機械的刺激のあと、発光が変化し自発的に発光が戻る錯体の戻る時間を側鎖の構造でコントロールした。平成29年度は、「研究素材の設計と合成をスタートし、新合成ルートの開発と化合物の効率の良い合成系とスクリーニング系の確立に向けた検討を行う」ことが目的の一つであったが、これらは成功裏に推移し、一年弱で、トップジャーナルに2つの論文を報告するなど、新しいハイレベルの成果が多数得られたことは今後の研究に明るい兆しを与える。また研究の進め方として、目標の機能を定め、構造を広くスクリーニングすることによって、機能を発現する化合物を見つけ出すという手法は、非常に有効であることが明確になった。また研究計画にある「僅かに構造を変えたサブライブラリを計算化学的手法で仮想的に発生させ候補化合物を選定する」「ソフトクリスタルの研究で重要な結晶多形については、実験的方法で予想しにくい結晶多形の存在可能性を、計算化学的手法で予め見つけておくことで当たりをつける」という点に関しては、まだ成果にはなっていないが、A02-04班:後藤(豊橋技科大)らと連携して鋭意研究を進めている。また、分子ローターの手法は、発光性分子の固体中での動力学的な挙動と、発光特性の関係という、これまで未知の領域に踏み込むものであるが、結晶ジャンプや分子ドミノのメカニズムを動力学的に解明するものとして、国際共同研究を継続して鋭意進めている。領域会議等を通じて、新学術領域内の他の研究者とディスカッションを深めており、次年度以降の研究成果を得る素地を構築している。1.トリフェニルエテニル構造を持つアリール金イソシアニド錯体の結晶ジャンプ:独自の構造を持つトリフェニルエテニル金(4ークロロフェニルイソシアニド)錯体の合成を初めて行い、顕著な結晶ジャンプ現象を示すことを発見した。室温付近からー150°Cまで温度を下げると結晶がジャンプする。単結晶X線構造解析と高速カメラなどによる解析を行い、分子レベルでのミクロな結晶構造変化と、マクロレベルでの結晶の形状変化の間での明確かつ異方的な相関を見出した。DSC測定および温度可変単結晶X線構造解析の結果からー50°C付近で相転移が起こっていることが明らかになった。
データベースからの構造知識の抽出

本研究では、データベースの論理構造を記述するものの1つとして関数従属性を考え、サンプルデータから関数従属性を学習するためのアルゴリズムについて検討した。そして、学習過程である関数従属性がサンプルデータにおいて成り立つかどうかをテストする回数が極小および極大な関数従属性の数に対して多項式時間で学習できることを示した。また、サンプル数と学習によって得られる関数従属性の精度に関する考察を行ない、データベース中に含まれるタプル数の平方根程度のサンプルをとれば精度の高い学習が行なえることを示した。また、応用研究として、文書画像データからデータベースを構築する際に有効な文書のレイアウト構造の表現方式について検討を行ない、雑誌目次の画像データからデータベースを自動構築するための実験的なシステムを構築した。このシステムは、目次の画像データに対して、画像を適切な論理単位に分割し、各ブロックを分類し、データベースの構造(スキーマ)に合わせてデータを構造化する処理を施しデータベースの構築を行なう。学術雑誌の目次に本手法を適用したところ、高い認識率を得られた。ブロックの分類および構造化では、各雑誌に応じた分類および構造変換規則が必要になる。本研究の主題は、これらの処理に必要な規則をサンプルデータから自動的に構築することである。現在のところ、分類規則はサンプルデータから自動的に抽出できるようになっているが、構造化で用いられる構造解析および変換規則の学習は将来の課題として残った。
雨水浸透性緑溝の浸透性能の経年測定のための独自装置の開発と計測

本研究は、独自の実験装置を考案し、草地の雨水浸透能力の経年変化を実験的に実証考察することを目的とした。50cm×50cmの四角い桝型で、ひとつは底なし、ひとつは底ありの装置を作成し、それを草地(芝地)に設置し、その桝内に降った降雨からの流出を流量計によって計測し、比較することで、その土地の地下浸透能力の経年変化を探ろうと試みた。今回の実験では、当初から、適切な小流量の計測が可能で、かつ汚濁がある雨水に対して耐性のあるものが無く、自然降雨の実験では十分なデータが持続的に蓄積できなかった。そのために人工降水実験を行い、その経年変化の観測に切り替えた。草地の雨水浸透の季節変動が明確に観察された。H24年度は名古屋大学構内、及び日進市内の敷地に設置した雨水流出測定器の観測を継続した。なお、名古屋大学構内の雨水流出測定器の一台には、インターロッキング式の浸透性被覆を設置し、その雨水流出特性の把握を試み、一方、日進市内の雨水流出測定器の一台には、保水剤を加えた土壌改良を行い、その流出特性を観測した。しかし、すべての機材に設置している、小型満水型の電磁式流量計は、ごみなどには強いが、雨の降り始め、あるいは、急激に大量の雨が降ったときにおいて、満水状態を確保できない状況が発生し、正確な雨量が計測しにくいことが観測結果から確認された。このため、これまでの実験結果は、精度の意味で信頼性が低く、定性的な傾向しか把握できないことが判明した。特にいわゆるゲリラ豪雨における流出量の把握が測定器の特質上難しいことがわかった。この点で、非常に豊富なデータは把握されたものの、学会誌などへの報告をする信頼性が得られず、研究発表へいたることができなかった。しかし、この計測器を改良することは、本研究期間内では困難であり、別の研究方法を考えざるを得ない状況に至っている。つまり、自然降雨の計測は引き続き行うが、それはあくまでも定性的な傾向をつかむことに限定し、H24年度秋から、毎週1回、ある集中豪雨の10分間降雨記録を元に、それを簡便に人工的に再現するような降雨装置を設置し、10分ごとの平均降雨を人工的に定常流として流し、計測装置の満水状態を保ちながら、シミュレートすることにした。また、同時に土中湿度を計測している。3月時点までで半年のデータが蓄積され、同様の降雨状況においても、土中湿度や季節によって、流出特性が変化することが読みとれ、その結果を今後分析することで、草地の流出特性を把握することとする。H25年度は最終年度であるが、雨水流出測定器の観測を継続した。結果的に、計測は最後まで流量計の精度と安定性に悩まされた。研究当初はメカニカル流量計を用いたが、すぐに砂などの混入により計測不能となったため、電磁式流量計に変更したが、人工降雨実験のように定常的な流れを作る場合は計測可能であったが、自然降雨の場合、非定常で非満水の状況が発生するため、計測の安定性と信頼性に欠け、実験結果が思わしくなかった。流量計を並列に使用したり、直列に使用したり、工夫をしたものの、残念ながら、今回の実験装置の信頼性は、自然降雨に対しては低いものにならざるを得なかった。したがって、自然降雨についてのデータは多々収録したもの、信頼性を持って発表できるに足るものが不足している状況である。これについては、今回の科研では、残念ならが満足の行かない結果となった。今後は微小流量で、小石などの混入にも強く、かつ非定常、非満水の測定が可能なセンサーの開発が必要である。ただし、毎月同一降雨パタンで繰り返した人工降雨実験による草地の雨水浸透能力の経年変化については、ほぼ1年間にわたり、比較的明瞭なデータが蓄積された。この報告は2013年度日本建築学会東海支部研究発表会で発表し、同研究報告書代52号、525-528ページに掲載された。今後もさらに人工降雨実験を継続する予定である。ドイツ、アメリカなどでは、都市のグリーンインフラストラクチャー構築の一環として、礫を埋設し、その上に芝を植えた雨水浸透性緑溝が道路や建物際に設置されているが、日本では導入が遅れている。本研究は、緑溝の効果とその経年変化を実験的に実証考察し、日本におけるその導入可能性と課題を探ることを目的とし、緑溝の雨水浸透能力とその経年変化を独自の実験装置により検証し、設計シミュレーションを行い、可能性を検討するものである。

H23年度は707mm角の自然暴露型の雨水流出測定装置(浸透タイプ)を2セット、降雨量の測定装置(全量タイプ)を1セット、計3セット作成し、日進市内の敷地に設置し、1年間畑地での流出特性を把握した。なお、別途研究費によってあらかじめ作成した名古屋大学構内の芝地に設置した装置(3セット)と比較を試みた。2セットはほぼ同じ条件で隣接して設置しデータの比較を試みた。1年間観察の予定であったが、計器の調整が難しく、また、土壌の雨水浸透能力が大きく、大半の降雨イベントでは流出が見られず、大きな降雨イベントにおいても調整不足などで正確な流量が把握できない状況が続き、半年は、装置設定の改善に費やされた。ただし、不完全な調整の中でではあったが、H22年9月の大型台風については貴重なデータが採取できた。また、装置の特性把握のため、途中で人工降雨装置の作成を必要としたため、可搬型の人工降雨装置を作成し、降雨イベントがない状況でも強雨環境を作り出せるように工夫した。H23年1月から3月までの間に複数回、実験を繰り返した。その結果、雨水流出測定装置の特性が把握された。しかし、全量タイプの流出計測に課題があることも発見され、その解決のために、流量計を併設する必要性が出たため、次年度の予算で、その修正を行う予定である。このように初年度は装置の改善に力点を置いたため、正確な測定はH24年度に実施する。小型の流量計の特性で苦しんでいる。非満水型の小型流量計で適切なものがなく、また、カム式の流量計では、不純物が混じると計測がとまってしまうので、電磁式の流量計を使用したのであるが、自然降雨の不規則な流出に計測器がついてゆかないことがわかった。特に大量の降雨が不規則に起こる集中豪雨での流出を計測することが重要なのであるが、その状況での流量計の不安定さが著しく、十分に信頼できるデータの収集が困難であった。そこで、定常的な流出を確保できる人工降雨によるシミュレーションに変えて計測を継続している。このことで、学会等に発表できる十分な成果が得られていない。しかし、人工降雨実験では、きわめて特徴的な季節変動は土中湿度との連動性が把握され始めているので、1年間の計測を終えた後には正確な結果を示すことができる。畑地の浸透能力が高く、通常の降雨では流出が発生せず、装置の特性把握と計測機器の微調整に手間どり、H24年に予定していた、人工降雨装置などの開発により、装置特性の把握などを行いながら、採集した基礎的なデータの検証を試みたために、データ解析は予定よりもすこし遅れている。また、その結果、論文としてまとまった成果を出せなかった。しかし、人工降雨装置を年度を速めて簡易型として作成したため、H24年度の計画は予定よりも進むものと想定している。今後は、昨年度秋からはじめた人工降雨実験を後半年継続する。ただし、これは草地型の計測装置のみを扱う。それに対して、補足的にインターロッキングを敷設した装置でも同様の実験を行うこと、また、それらの実験とボアホール法による浸透実験を比較し、測定の客観性を確認する。H24年度は、装置の調整方向にほぼめどがついたため、全量タイプの流量計の計測器並列化などを年度早期におこない、梅雨と台風のシーズンに備える。また、横長の装置の開発と土壌の浸透性改善による、浸透能力の変化などについて検討を行う予定である。計測が漸く軌道に乗り始めたため、実験結果の論文としてのとりまとめも積極的に実施する。最終年度であるので、結果のとりまとめに研究費を使用する。ただし、最後のチャンスなので、満水型の流量計の代わりに、転倒ます型の雨量計を流量計代わりに使用して、その効果を観測したい。
低エネルギー電子線は超高齢社会での補綴物の安全性を向上し滅菌コストを削減する

高齢者や有病患者に安全な義歯を提供することは重要な課題である。私たちは工業、医療分野で利用されている電子線に着目し、低エネルギー電子線照射を歯科医療分野に応用するために、小型専用装置を開発した。さらに、その装置による電子線の進入深さ、義歯表面の吸収線量分布、および樹脂の表面改質と殺菌の可能性を検討した。(1)高齢者に安全な歯科補綴装置を提供するため、メチルメタクリレート樹脂の表面を改質し、口腔内へ溶出する残留モノマーを低減する低エネルギー電子線の有効利用を具現化する。(2)歯科診療用樹脂製器具の滅菌処理を確実、安全、容易、安価に行うための照射条件を確立し、歯科専用の小型照射装置を開発する。本研究は、平成20-23年の4年間において、高齢者に安全な歯科補綴物を提供するため、メチルメタクリレート(MMA)樹脂の表面を改質し、口腔内へ溶出する残留モノマーを低減する低エネルギー電子線の有効利用を具現化し、歯科専用の小型照射装置を開発する、さらに、歯科診療用樹脂製器具の滅菌処理を確実、安全、容易、安価に行うための照射条件を確立するために立案された。低エネルギー電子線照射装置は、電子線照射源、電子線照射チャンバー、制御用PC、その他の周辺装置から構成されている。しかし、義歯や歯冠修復材料などの形状に適する仕様ではない。そこで、平成20年度は、電子線照射源を購入し、歯科専用の照射装置の開発に向けて、電子線照射チャンバー、制御用PCおよびその他の周辺装置の設計を行った。当初の研究計画では、平成20年10月までに均一照射回転機構を検討し、平板試料照射・MMAモノマー溶出試験・評価を行い仕様決定する予定であった。しかし、平成20年6月以降均一回転機構を検討の為に平板試料作成・平板試料照射・MMAモノマー溶出試験・評価を繰り返し行い、納入業者の技術者と相談しながら、均一照射回転機構の仕様を詰めたが、平成20年10月までに仕様決定・最終設計・見積り受領を行うことが出来なかった。この問題に対処するために、納入業者の技術者との打合せを増加して仕様を決定する必要があったので、H21年度に繰り越して研究を遂行した。その結果、当該年度内に本学内に歯科専用の照射装置が設置された。これと並行して、今までの研究実績に基づき、各種床用レジン材料を用いた規格、均一性の高いデザインを重視した試料を作製し、低エネルギー電子線照射は従来通り外部委託し、残留モノマー溶出試験、MMA分子の分子量測定、原子間力顕微鏡によるレジン表面観察を実施することにより、電子線照射条件を評価した。本研究の目的は、平成20-23年度の4年間において、口腔内への溶出残留モノマーを低減し、高齢者にとって安全な歯科補綴物を提供する手法として、メチルメタクリレート(MMA)樹脂の表面改質による低エネルギー電子線を有効利用した歯科専用の小型照射装置を開発することである。歯科診療用樹脂製器具の滅菌処理を確実、安全、容易、安価に行うための照射条件もあわせて確立することも視野に入れた研究計画である。低エネルギー電子線照射装置は、電子線照射源、電子線照射チャンバー、制御用PC、その他の周辺装置から構成されているが、義歯や歯冠修復材料などの形状に適する仕様ではない。そのために、平成20年度は、電子線照射源を購入し、歯科専用の照射装置の開発に向けて、電子線照射チャンバー、制御用PCおよびその他の周辺装置の設計を開始したが、その計画を完了するまでには至らなかった。そこで、平成21年度に引き継ぎ、均一照射回転機構を検討した結果、平板試料照射・MMAモノマー溶出試験・評価を行いながら装置の仕様を決定できたので、本学の施設内に歯科専用の低エネルギー電子線照射装置を設置した。これと並行して、今までの研究実績に基づき、各種床用レジン材料を用いた規格、均一性の高いデザインを重視した試料を作製し、低エネルギー電子線照射は従来通り外部委託しながら、残留モノマー溶出試験、原子間力顕微鏡によるレジン表面観察、測色試験を実施することにより、電子線照射条件の有効性を評価した。本研究の目的は、平成20年度から23年度の4年間において、口腔内への溶出残留モノマーを低減し、高齢者にとって安全な歯科補綴物を提供する手法として、メチルメタクリレート樹脂の表面改質による低エネルギー電子線を有効利用した歯科専用の小型照射装置を開発することである。歯科診療用樹脂製器具の滅菌処理を確実、安全、容易、安価に行うための照射条件もあわせて確立することも視野に入れた研究計画を立案した。そのために、平成20年度から21年度にかけて、電子線照射源(EB-ENGINE、浜松ホトニクス)を購入し、歯科専用の照射システムの開発に向けて、電子線照射チャンバー、制御用PCおよびその他の周辺装置の設計を開始した。

特に、平板試料照射後のMMAモノマー溶出試験・評価を行いながら、均一照射回転機構にも焦点を絞り装置の仕様を決定したことにより、本学の施設内に歯科専用の低エネルギー電子線照射装置を設置することができた。そこで、平成22年度は今までの研究実績に基づき、メチルメタクリレート樹脂試料表面のX線光電子分光法およびコンピュータシミュレーションによる電子線エネルギー侵入深度分析、上下顎義歯の表面における電子線吸収線量測定を実施した。その結果、低エネルギー電子線の照射条件の有効性を総合的に評価することができた。1.本研究の目的は、平成20年度から23年度の4年間において、口腔内への溶出残留モノマーを低減し、高齢者にとって安全な歯科補綴装置を提供する手法として、メチルメタクリレート樹脂の表面改質による低エネルギー電子線を有効利用した歯科専用の小型照射装置を開発することである。歯科診療用樹脂製器具の滅菌処理を確実、安全、容易、安価に行うための照射条件もあわせて確立することも視野に入れた研究計画を立案した。2。低エネルギー電子線照射装置は、電子線照射源、電子線照射チャンバー、制御用PC、その他の周辺装置から構成されているが、義歯や歯冠修復材料などの形状に適する仕様ではない。そのために、平成20年度から23年度にかけて、電子線照射源(EB-ENGINE、浜松ホトニクス)を購入し、歯科専用の照射システムの開発に向けて、平板試料照射後のMMAモノマー溶出試験・評価を行いながら、均一照射回転機構にも焦点を絞り装置の仕様を決定したことにより、本学の施設内に歯科専用の低エネルギー電子線照射装置を設置することができた。さらに、メチルメタクリレート平板樹脂試料表面のコンピュータシミュレーションによる電子線エネルギー侵入深度分析、上下顎義歯」の表面における電子線吸収線量測定を実施した。3.最終年度は、低エネルギー電子線照射の有効性を拡大するために、照射前後でメチルメタクリレート樹脂表面の化学構造状態,表面粗さ,ぬれ性の変化を検討し、主鎖の切断,表面粗さの増加,ぬれ性の向上が示された。さらに、メチルメタクリレート樹脂表面の殺菌効果について、大腸菌を指標菌として照射条件を調べた。その結果、比較的少ない線量で照射時間も1分程度で十分な殺菌効果を得ることが確認できたことから、低エネルギー電子線照射装置を総合的に評価することができた。
暗黒物質と銀河間ガスの相互作用の研究、および21cm電波観測の検討

本年度は暗黒物質の対消滅および崩壊から生じる高エネルギー粒子、ガンマ線、エックス線が銀河間物質に及ぼす影響を調べるため、前年度までに開発したモンテカルロコードMEDEAを大幅に改良し、陽電子をも含めた反応を取り入れました。対消滅・崩壊により注入される粒子の初期エネルギーが1メガ電子ボルトから1テラ電子ボルトまでの場合に対応できる計算コードMEDEA2を開発しました。また、超対称性素粒子モデルに基づく暗黒物質粒子を網羅するDarkSUSYコードの出力を直接取り込んで銀河間物質の熱進化の計算を行えるようにしました。このコード開発の途中経過を2010年6月に京都大学で行われた国際研究会で発表しました。また基礎物理過程と計算コードを説明する論文を現在執筆しています。宇宙初期に暗黒物質が徐々に崩壊していく場合に銀河間物質がどれほど暖められるかを宇宙論的シミュレーションを用いて計算し、また結果として生ずる水素21cm線の輝線強度を計算しました。前年度までの成果に加え、新たに上記のMEDEA2による結果をもちいて、より広い赤方偏移のレンジを見ることができるようになり、赤方偏移50以上での銀河間物質進化も整合的に計算しました。現在、宇宙論的シミュレーションの中で重力的に束縛された「暗黒物質ハロー」を同定し、その中(高密度領域)で対消滅する暗黒物質からのエネルギー注入の影響を空間3次元内での光子伝搬も含めて計算する手法の開発を続けています。本年度の成果は大きく分けて2つあります。1高エネルギー電子が銀河間物質を電離、加熱する過程を詳細に追うことのできる計算プログラムMEDEAを開発した2宇宙論的構造形成シミュレーションの結果を用い、中性水素ガス21cm輝線強度の計算をおこなったMEDEAコードは1テラ電子ボルトものエネルギーを持つ電子が、制動輻射や逆コンプトン散乱などによりエネルギーカスケードしていく様子を第一原理的に追うものです。暗黒物質の崩壊や対消滅により生み出される高エネルギー粒子が星間ガスに及ぼす影響をより正確に計算することができます。結果については英国王立協会誌に発表しました。今後、構造形成のシミュレーションの結果に直接適用し、宇宙初期での銀河間物質の加熱過程について研究を進めます。特に一つのモデルとして、崩壊するステーライルニュートリノが暗黒物質の主要な要素である場合をとりあげ、構造形成のN体シミュレーションを用いて、暗黒物質の密度が高い領域で粒子崩壊によりどれくらいのエネルギー放出があるのかを計算しました。これらの結果を国内外で開催された4つの国際研究集会で発表しました。
癌、糖尿病、老化の病体解析と診断に向けた先端的ミトコンドリア機能検査法の開発

(1)TFAM結合蛋白質中でERAL1とp32がミトコンドリアリボソームの形成に必須であることを明らかにし、ミトコンドリアDNAヌクレオイドは効率的なミトコンドリア内翻訳にも寄与していることを見出した。(2)各種ミトコンドリアDNA変異を持つ細胞で、エネルギー代謝、増殖、アポトーシスなどに関連したメタボローム解析が実施できるようになった。(3)メタボリック症候群とアルツハイマー病に統計学的に優位に連鎖するミトコンドリアDNAの一塩基多型を見出した。以下の3つの基本プロジェクトを目的に掲げて研究を遂行した。(1)ミトコンドリア機能維持機構の基礎研究:p32ノックアウトマウスを作製した。全身性ノックアウトは胎生致死であった。p32ノックアウトMEF細胞株を樹立し、その解析からp32ノックアウト細胞では電子伝達系の活性が非常に強くに低下しており、その原因はミトコンドリア内における翻訳の高度の障害によることが明らかになった。p32はミトコンドリアリボソームの形成に重要な因子であることが明らかにした。(2)ミトコンドリア検査診断システム:高速DNAシークエンサーを用いた、全ての部位における点変異、欠失変異を定量的に検出できる系の構築のための予備実験を進行中である。10分割したmtDNAの断片を1つのチューブで一度に定量的に増幅できる反応系の構築までたどり着いている。23年度はこの系をさまざまの疾患サンプルに適用し、その産物を高速DNAシークエンサーで解析し、診断的有用性について検証する予定。(3)体細胞ミトコンドリアDNA解析:コホート研究のため、5000人の糖尿病患者の血液生化学検査値の取得とそのDNA分離が終了した。今後、上記(2)のシステムが完成した後には、mtDNAの大量解析に移る予定。またコントロールとして、久山町住人3000人分のmtDNA中の約2kbpの領域の配列を、通常のダイレクトシークエンス法ですでに決定している。この3000人の中には糖尿病患者を含む耐糖能異常者が数百人含まれおり、とりあえずこの3000人の集団の中で、耐糖能正常者と異常者とのあいで、SNP解析を始めているが、その解析はまだ進行中である。(1)ミトコンドリア機能維持機構の基礎研究:p32全身性ノックアウトは胎生致死であった。p32ノックアウトMEF細胞株を樹立し、p32はミトコンドリア内における翻訳の高度の障害によることが明らかになった。現在組織特異的ノックアウトマウス(β細胞、心筋、血管内皮、神経)を作成中である。10分割したmtDNAの断片を1つのチューブで一度に定量的に増幅できる反応系の構築し、モデルサンプルに適用したが、高感度に点変異、欠失変異の両方を一度に定量できる系にたどり着いていない。この3000人の中には糖尿病患者を含む耐糖能異常者が数百人含まれおり、とりあえずこの3000人の集団の中で、耐糖能正常者と異常者とのあいで、SNP解析を行い、P値が0.001未満の候補SNPを見出した。このSNPmtDNAと対照mtDNAを持つ2種類のサイブリッド細胞を作製した。この両細胞間のエネルギー代謝、インスリン様成長因子(IGF)に対する反応性の違いなどを解析中である。(1)ミトコンドリア機能維持機構の基礎研究:p32全身性KOは胎生致死であった。樹立したp32ノックアウトMEF細胞株を用いた実験から、p32はミトコンドリアリボソームの大サブユニットと小サブユニットの安定的会合に必要であること、ミトコンドリアmRNAのシャペロンであることを示唆する結果を得て、p32がミトコンドリア内翻訳に重要であることを明らかにした。神経特異的KOマウスは著明の脳の空胞形成を起こすこと、心筋組織特異的KOマウスは心不全を起こすことを確認した。p32-/-MEF細胞では、炎症性サイトカイン分泌が亢進していること、細胞内シグナル伝達では、AMPKが持続的に活性化状態にあることを見出している。(2)ミトコンドリア検査診断

システム:モデルサンプルで高速DNAシークエンサーを用高感度に点変異、欠失変異の両方を一度に定量できる系にたどり着けていない。そこで、平成24年度末に、研究室に、今まで用いていたのと異なる方式の卓上型次世代シークエンサーを導入した。そのシステムに合わせた検出系の確立を継続する予定である。(3)体細胞ミトコンドリアDNA解析:コホート研究のため、久山町住人3000人分のmtDNA中の約2 kbpの領域の配列を通常のダイレクトシークエンス法ですでに決定している。そのデータを用いて、メタボリックシンドロームの発症率が優位に低い一塩基多型(SNP)と、アルツハイマー病の発症率が優位に高いと思われるSNPも見出している。現在、コホートのための前向き観察を継続中である。また、メタボリックシンドローム関連では、そのSNPを持つmtDNAと対照mtDNAを持つサイブリッド細胞株をそれぞれ複数株樹立した。この両細胞間のエネルギー代謝中心にした代謝状態の比較のため、LC/MS/MSとGC/MS/MSを用いてメタボロームの解析中である。次世代高速DNAシークエンサーを用いた、全ての部位における点変異、欠失変異を一度に高感度に定量的に検出できる系を構築する系以外は、解析は予定通り進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。点変異、欠失変異を一度に高感度に定量的に検出する系に関しては、タイプの違う次世代シークエンサーの利用を計画中である。それでも困難な場合は、特にこれまで例のないあらゆる欠失変異を高感度に定量的出来る系の構築を一時ペンディングし、配列を高速決定するだけの系の構築に切り替えることも考慮中である。
植民地期・解放後における朝鮮の左派知識人の現実認識と「転向」

脱植民地の課題は、民族という近代的主体を立てようとする点で、極めて近代的な企図でありながらも、同時に宗主国-植民地の秩序からなる近代社会そのものに対する挑戦である点で、脱近代の契機を内包している。植民地朝鮮の知識人が辿った思想の軌跡は、脱植民地の課題にこだわり続けたという点で、日本知識人の近代批判の不徹底さに対する告発でもあった。朝鮮の「転向」は、植民地近代および総力戦体制が持つある種の合理性を極限まで推し進めることで、潜在していた近代秩序の矛盾を露呈する役目を果たしたと言える。植民地朝鮮における転向の実態を把握するために、今年度は、朝鮮知識人の動向を中心に調査と研究を行った。1.資料調査数回にわたって韓国を訪問し、国立中央図書館・国会図書館・ソウル大学図書館などで、植民地期に刊行された新聞や雑誌を中心に資料調査を実施した。2.論文執筆京都帝国大学出身のマルクス経済学者として戦時期に経済新体制および広域経済を支持する立場をとった朴克采・サ行重の経済論を分析した論文(「解放前後における経済統制論の展開-朴克采・弄行重-を中心に」)を執筆し、韓国の学術誌に掲載した。また、転向をキーワードにして解放前後における朝鮮知識人の思想および実践を分析した博士論文(「植民地後期・解放後における朝鮮社会主義者の現実認識と「転向」)を執筆し、東京大学大学院人文社会系研究科に提出した。3.口頭発表戦時期における朝鮮総督府の経済政策と転向左派の経済論との関係を分析した内容を、日本植民地研究会第15回全国研究大会で「戦時期朝鮮における転向左派の経済論」という題目で報告した。1930年代にアジア停滞性論に立脚した朝鮮史研究を行った李清源の戦時期および解放後の活動を分析した内容を、朝鮮史研究会関西部会例会で「解放前後におけるアジア社会論の展開-李清源を中心に-」という題目で報告した。平成20年度には、これまで行ってきた植民地朝鮮の転向についての研究を、日本の朝鮮史・思想史研究のなかに正当に位置づけるために努力した。また韓国の研究者との交流も行った。まず、「帝国と思想」研究会で報告した「書評:趙寛子『植民地朝鮮/帝国日本の文化連環--ナショナリズムと反復する植民地主義』(有志舎、2007年)」を整理して『社会科学』(同志社大学人文科学研究所)に発表した。そして朝鮮史研究会で報告した「書評:朴枝香・金哲・金一榮・李榮薫『解放前後史の再認識』」を整理して『言語文化』(同志社大学言語文化学会)に発表した。そして韓国政府の親日反民族行為真相究明委員会が開催したシンポジウムに出席し、「1930年代ハングル新聞の国際情勢認識--社会主義および全体主義関連記事を中心に」について報告した。以上の研究を通して、最近朝鮮半島の植民地経験をめぐって提起されている歴史修正主義の流れを牽制すると同時に、民族主義に基づいた韓国の「親日」研究と転向研究との疎通の可能性を模索した。
トランスジェニックマウスの化学発癌における増強作用機序解明に関する研究

トランスジェニック(Tg)動物では遺伝毒性発癌物質による発癌が早期化ないし増強される原因を明確にするため、以下の実験を行った。1)urethane(UR)をヒトプロト型c-Ha-ras導入Tg(rasH2)マウスおよび非遺伝子導入(non-Tg)マウスに投与した結果、UR投与rasH2マウスでは肺腺腫が認められ、その腫瘍に導入遺伝子の変異が高頻度に認められた。2)N-ethyl-N-nitrosourea(ENU)をp53遺伝子の片側アレルをノックアウトしたCBAマウス[p53-KO(+/-)マウス]および同腹仔の野生型マウス[p53(+/+)マウス]に腹腔内投与した。p53(+/-)マウスに子宮腫瘍が好発し、その腫瘍にp53に点突然変異が高率にみられ、子宮腫瘍の誘発にp53の点突然変異の関与が示唆された。3)p-cresidine含有粉末飼料をrasH2マウスおよびnon-Tgマウスに26週間投与した。膀胱の乳頭腫や移行上皮癌がrasH2マウスの雄で有意に増加したが、その腫瘍誘発に導入遺伝子の変異は関与していなかった。4)p53(+/-)CBAマウスおよびp53(+/+)マウスにdimethylnitrosamine(DMN)を腹腔内投与し、その後phenobarbital(PB)を26週間飲水投与した結果、DMN+PB群のp53(+/-)マウスの肝細胞腺腫が有意に増加した。肝腫瘍にp53の変異は認められなかった。5)p53(+/-)TSGマウスにN-methyl-N-nitrosourea(MNU)を10週間投与することにより腺胃腫瘍が誘発されるが、p53(+/-)CBAマウスでの実験はないことから、雄p53(+/-)CBAマウスおよびp53(+/+)CBAマウスにMNUを26週間飲水投与した。腺胃腫瘍はいずれのマウスにも誘発されなかったことから、ノックアウト操作やマウスの系統により発癌感受性が異なることが示唆された。urethane(UR)1000mg/kgをヒトプロト型c-Ha-ras癌遺伝子導入トランスジェニック(Tg)マウスおよび同腹仔の非遺伝子導入(Non-Tg)マウスに1回腹腔内投与し,20週目に生存動物全例を屠殺して誘発された腫瘍について導入遺伝子および内在性K-ras遺伝子変異の有無を検討した.UR投与によりTgマウスでは全ての動物に腺腫(発現個数約11個)が認められ,Non-Tgマウスでは雄で1/5例(0.2個),雌で2/4例(1.3個)と低い値を示した.導入遺伝子の変異がTgマウスの雄で100%,雌で50%に認められたが,内在性のK-ras遺伝子に変異は認められなかった.

一方,Non-Tgマウスでは雌の肺腫瘍でK-rasの変異が67%に認められた.従来のマウスを用いたUR誘発肺発がん実験では,K-ras遺伝子の変異が肺腫瘍誘発に関与していると報告されているが,今回の実験成績から,肺発がんに導入遺伝子あるいは内在性K-ras遺伝子が必ずしも関与していないことが示唆された.N-Ethyl-N-nitrosourea(ENU)をp53癌遺伝子の片側アレルをノックアウトしたp53(+/-)CBA/OYCマウス(p53-KOマウス)および同腹仔のワイルドp53(+/+)CBA/OYCマウス(CBAマウス)に120mg/kgを1回腹腔内投与し,26週目に生存動物全例を剖検した.腫瘍はp53-KOマウスの子宮に好発し,その形態は子宮腺の異型増殖を伴う子宮内膜肉腫を特徴とするものであった.その発生頻度はCBAマウス(20%)に対して90%と著明に増加した.肺腺腫は両群に好発し(70-80%)し,両群間に差はなかった.リンパ腫はP53-KOマウスでは35%に発現したが,CBAマウスでは5%であった.p53-KOマウスの子宮腫瘍の一部についてp53遺伝子の変異を検索した結果,コドン135,エクソン5(GCG-GTG)に点突然変異が100%認められ,子宮腫瘍の誘発にp53の点突然変異が関与している可能性が示唆された.変異原性膀胱発がん物質であるp-cresidine 0.5、0.25ないし0%含有粉末飼料(一群15匹から成る)を雌雄のヒトプロト型c-Ha-ras遺伝子導入トランスジェニックマウス(rasH2マウス)および同腹子の非遺伝子導入(non-Tg)マウスに部週間投与した。実験終了時に生存動物全例を殺処分し、膀胱を組織学的に検索すると共に、誘発腫瘍についての導入遺伝子における突然変異の有無を解析した。雌雄のrasH2およびnon一Tgマウスの投与群で膀胱の過形成が増加し、膀胱の乳頭腫および移行上皮癌の発生がrasN2.マウスの0.5%m群でnon一Tgマウスの0.5群に比較して有意に増加した。rasH2北マウスに誘発された膀胱腫瘍および過形成についての遺伝子解析では、導入遺伝子に突然変異は認められなかった。以上の成績から、rasH2マウスでのp-cresidineの膀胱腫瘍誘発には導入遺伝子の変異が関与していないことが明らかとなり、その膀胱腫瘍誘発に他の因子が関与することが示唆された。オリエンタル酵母で維持されているCBA由来のp53ヘテロ欠損ノックアウトマウス(p53(+/-)マウス)およびその同腹仔の野生型マウス(p53(+/+)マウス)の雌各30匹にdimethyl nitrosamine(DMN〉を単回腹腔内投与し、その後それぞれ15匹づつに500ppmないしphenobarbital(PB)26週間飲水投与した。実験終了時に生存動物全例を殺処分し、肝を組織学的に検索すると共に、誘発腫瘍についてのp53遺伝子における突然変異の有無を解析した。p53(+/一)およびp53(+/+)マウス共に、DMN+PB群の好酸性肝細胞増殖巣、明細胞増殖巣、肝細胞腺腫の発生頻度はDMN単独群に比し有意に増加したが、DMN+PB群におけるp53(+/-)マウスの肝細胞腺腫の発生頻度はp53(+/+)マウスに比しさらに有意に増加した。肝腫瘍についてのp53の遺伝子解析では、肝腫瘍に特異的な変異は認められなかった。以上のことから、DMNによりp53(+/-)マウスに誘発された肝腫瘍にはp53遺伝子の変異は関与しないことが示唆された。methylnitrosourea(MNU)をヒトプロト型c-Haーras遺伝子導入トランスジェニックマウス(rasH2マウス)に1回腹腔内投与すると、前胃・皮膚腫瘍が誘発され、その殆どに導入遺伝子の点突然変異が発現することが報告されている。
門脈塞栓術における肝血流および肝機能に関する薬理学的解析

肝,胆道系悪性腫瘍に対する拡大肝切除術において,術後の肝不全予防目的に切除予定肝葉の門脈塞栓術が一般的に施行されている.我々は本術式(門脈塞栓術)による肝血流量の変化,肝機能に及ぼす影響についての基礎的研究を施行している.1.対象と方法:1996年4月より1997年12月までに13名の患者に切除予定肝葉の門脈塞栓術を施行した.内訳は男性8人,女性5人,平均年齢67歳,疾患別にみると胆管癌10人,胆嚢癌1人,転移性肝癌1人,良性胆管狭窄1人であった.門脈塞栓術は回結腸静脈的に施行したものが12人,経皮経肝的に施行したものが1人,全例門脈右枝を塞栓した.以下の検査はすべて患者からのインフォームドコンセントを得てから施行した.(1)有効肝血流量の変化;薬剤D-ソルビートルを負荷しその血漿中クリアランスを有効肝血流量の指標とし用いた.検査日時は門脈塞栓術前日,術直後,術後7日目,術後14日目とした.血中D-ソルビートル濃度はemzymatic spectrophtometric methodにて測定した.(2):肝細胞固有の代謝能(摂取能,排泄能)の変化;薬剤アンチピリンを経口投与後の血漿中クリアランスを肝機能の機能総量として使用した.検査日時は門脈塞栓術前(4日前),術後14日目の計2回.血中アンチピリン濃度の測定はHPLCにて測定した.(3)術前,術後約2週間後の肝CTより,塞栓葉,非塞栓葉の体積を計算した.2.結果:各測定日による有効肝血流量の変化はなかった.アンチピリンクリアランスにも塞栓前後での有意な差は認めなかった.非塞栓葉の肥大率は平均136%であった.3.考察:現在までの結果より門脈塞栓術肝機能,肝血流量に悪影響を及ぼすこと無く非塞栓葉を良好に肥大させる有用な手技と考えられる.肝,胆道系悪性腫瘍に対する拡大肝切除術において,術後の肝不全予防目的に切除予定肝葉の門脈塞栓術が一般的に施行されている.我々は本術式(門脈塞栓術)による肝血流量の変化,肝機能に及ぼす影響についての基礎的研究を施行している.1.対象と方法:1996年4月より1997年12月までに13名の患者に切除予定肝葉の門脈塞栓術を施行した.内訳は男性8人,女性5人,平均年齢67歳,疾患別にみると胆管癌10人,胆嚢癌1人,転移性肝癌1人,良性胆管狭窄1人であった.門脈塞栓術は回結腸静脈的に施行したものが12人,経皮経肝的に施行したものが1人,全例門脈右枝を塞栓した.以下の検査はすべて患者からのインフォームドコンセントを得てから施行した.(1)有効肝血流量の変化;薬剤D-ソルビートルを負荷しその血漿中クリアランスを有効肝血流量の指標とし用いた.検査日時は門脈塞栓術前日,術直後,術後7日目,術後14日目とした.血中D-ソルビートル濃度はemzymatic spectrophtometric methodにて測定した.(2):肝細胞固有の代謝能(摂取能,排泄能)の変化;薬剤アンチピリンを経口投与後の血漿中クリアランスを肝機能の機能総量として使用した.検査日時は門脈塞栓術前(4日前),術後14日目の計2回.血中アンチピリン濃度の測定はHPLCにて測定した.(3)術前,術後約2週間後の肝CTより,塞栓葉,非塞栓葉の体積を計算した.2.結果:各測定日による有効肝血流量の変化はなかった.アンチピリンクリアランスにも塞栓前後での有意な差は認めなかった.非塞栓葉の肥大率は平均136%であった.3.考察:現在までの結果より門脈塞栓術肝機能,肝血流量に悪影響を及ぼすこと無く非塞栓葉を良好に肥大させる有用な手技と考えられる.
健康づくりのための一提案-日本における犬の散歩の疫学的研究-

先行研究ではコンパニオン・アニマルの存在とそれへの接触がさまざまな恩恵を与えるという報告がされている。コンパニオン・アニマル(犬)を飼ことにより、心理面に働きかけ、犬の世話(散歩、食事の世話、コーミングなど)を含めたADLが活発になり、結果的にQOLを高めることにつながるのではないか?(心理・生理・社会に良好状態の循環ができる)という仮説のもとに調査研究を行った。本研究では現状を把握するために、動物病院の受診者で犬の飼育者と犬の健康状態、生活習慣などの調査をした。分析対象は、犬の主たる飼育者(食事や散歩など、主に面倒をみる人)でかつ1歳以上の犬に絞った(51例)。統計処理はspearman(ノンパラメトリー)相関係数を求めた(両側検定、有意水準P<0.05)。犬の主たる飼育者と犬の健康状態は(0.441)相関を示した。犬の主たる飼育者の健康状態は、犬の散歩時間(週平均)(0.329)と散歩の回数(0.304)は相関を示した。犬への愛着は、飼育年数(0.305)と犬の健康状態(0.116)に相関していた。犬の健康状態は、食事(0.092)と相関していた。また犬の病気の有無は、避妊去勢(0.344)や犬のvBCS(獣医師判定の犬の肥痩度)(0.395)とも相関を示した。加えて、犬のサイズ(大・中・小型犬別)と犬の年齢を共変量にし、健康状態と週の散歩時間の共分散分析をした。健康状態が「非常に良い」「良い」と回答した犬の主たる飼育者(49名)は1日約40分犬の散歩(この値はCDCのガイドラインにマッチする)をしていたが、統計的には有意ではなかった。この原因として考えられることは健康状態が「非常に悪い」「悪い」の回答者が少ないことが考えられる(2名)。動物病院の受診者のデータでは犬を飼うことにより、犬の主たる飼育者と犬、双方の健康状態に恩恵があることが示唆された。次のステップとして因果関係については、さらに例数を増やし、その詳細について検討したい。最終的には犬の散歩に関するガイドラインなどを整備し、人と犬の健康づくりを共に考えたい。実験方法の検討:●犬用歩数計(ワン歩計)の装着法の検討:1.8mmの細いゴムビデオから歩く毎で伸びている事がわかり、測定には向かない。2.35mmのゴムで首、脚を通して固定(ハーネス・ループ型)ビデオから安定感も良く、また実測と犬用歩数計のカウントの検討結果からこれを採用した。●犬用歩数計(ワン歩計)の位置の検討:1.上部のみ固定。●テンポの検討(100&110bpm):100bpmはゆっくり過ぎてリードを引く飼い主が歩きにくく、また被検犬の歩行が直線にならないので110bpmにした。●距離の検討:10,20,50,100m×各5回特に小・中型犬は、歩幅とスピードが目視では不可能な為、ビデオ撮影することにした。そのため長期距離は困難であった。10と20m、50と100m同様な傾向が見られた。100m×5回は、犬の様子から小型犬、老犬には負担が多い印象。その為、20mと50m(各5回)を採用することにした。実験1:小・中・大型犬で犬用歩数計の信頼性と妥当性の検討を(ビデオ撮影による実測と比較して)検討した。全被検犬の20mと50mとの間には有意差が無く同等であった。小・中・大型犬の大きさ別に統計処理をすると小型犬には有意差が無く同等であったが、中・大型犬には有意差がみられた。性別で検討すると雌の20m以外は有意差が無く同等であった。犬用歩数計は、全犬種・性別で検討すると距離が長い方が成績が良く実測との差がみられなかった。さらに被検犬を増やし、犬種や性別による検討や自由歩行による長時間装着時の妥当性と信頼性も検討したい。本研究ではまず現状を把握するために、コンパニオンアニマルの飼育状況、種類、対象者とコンパニオンアニマルの健康状態、生活習慣の調査など、また心理指標では不安尺度であるSTAIを用い、人とコンパニオン・アニマルの健康について調査した。調査対象者は、美容系短期大学の学生166名(女性155名、男性11名)、平均年齢20.4歳であった。動物が好きな者は、88.6%(147名)、嫌いな者は、11.4%(19名)であった。全学生の家庭でのペットの飼育率は、48.8%(81件)であった。内訳は、犬58.2%(78件)、猫18.7%(25件)、金魚18.7%(25件)、ハムスター・モルモット3%(4件)、鳥1.5%(2件)で、犬と猫の飼育者を合わせると約77%で、尾崎(2000)の約60%より多い傾向であった。飼育場所は、室内45%、室外31%であった。

飼育の有無を従属変数とし、健康度、STAI(状態不安、特性不安)などを独立変数としロジステック分析を行ったが、先行研究のような関係性は認められなかった。また犬の飼育の有無を従属変数とし同様に分析を行ったが、これも同様の結果であった。この原因として考えられる事は主たる飼育者は母親が圧倒的に多く全体50.6%(41件)、対象者が主たる飼育者であったのは、わずか6名(7.4%)であった事、親元を離れ思春期で不安定な時期(STAIの得点が高いものが多い)である事などが関係しているかもしれない。今後、サンプルサイズ、項目などを追加し、さらに検討を加えたい。先行研究ではコンパニオン・アニマルの存在とそれへの接触がさまざまな恩恵を与えるという報告がされている。コンパニオン・アニマル(犬)を飼ことにより、心理面に働きかけ、犬の世話(散歩、食事の世話、コーミングなど)を含めたADLが活発になり、結果的にQOLを高めることにつながるのではないか?(心理・生理・社会に良好状態の循環ができる)という仮説のもとに調査研究を行った。本研究では現状を把握するために、動物病院の受診者で犬の飼育者と犬の健康状態、生活習慣などの調査をした。分析対象は、犬の主たる飼育者(食事や散歩など、主に面倒をみる人)でかつ1歳以上の犬に絞った(51例)。統計処理はspearman(ノンパラメトリー)相関係数を求めた(両側検定、有意水準P<0.05)。犬の主たる飼育者と犬の健康状態は(0.441)相関を示した。犬の主たる飼育者の健康状態は、犬の散歩時間(週平均)(0.329)と散歩の回数(0.304)は相関を示した。犬への愛着は、飼育年数(0.305)と犬の健康状態(0.116)に相関していた。犬の健康状態は、食事(0.092)と相関していた。また犬の病気の有無は、避妊去勢(0.344)や犬のvBCS(獣医師判定の犬の肥痩度)(0.395)とも相関を示した。加えて、犬のサイズ(大・中・小型犬別)と犬の年齢を共変量にし、健康状態と週の散歩時間の共分散分析をした。健康状態が「非常に良い」「良い」と回答した犬の主たる飼育者(49名)は1日約40分犬の散歩(この値はCDCのガイドラインにマッチする)をしていたが、統計的には有意ではなかった。この原因として考えられることは健康状態が「非常に悪い」「悪い」の回答者が少ないことが考えられる(2名)。動物病院の受診者のデータでは犬を飼うことにより、犬の主たる飼育者と犬、双方の健康状態に恩恵があることが示唆された。次のステップとして因果関係については、さらに例数を増やし、その詳細について検討したい。最終的には犬の散歩に関するガイドラインなどを整備し、人と犬の健康づくりを共に考えたい。