hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「溶液効果」による細胞の凍結障害に関する研究

細胞の凍結障害に及ぼす電解質溶液の濃縮の影響を明らかにするため溶液灌流顕微鏡を考案した.この装置では,灌流チャンバーに細胞を保持したまま濃度の変化する溶液を灌流し,細胞の挙動を観察することができる.送液は濃度の異なる溶液を充填した二台のシリンジポンプで行い,それぞれのシリンジからの流量比を時間とともに変化することにより灌流チャンバーの濃度を変化させた.チャンバーでの濃度変化の様子を光干渉法により測定するとともに,ヒト前立腺癌由来細胞株PC-3を試料として,浸透パラメータの測定および高張液による浸透圧変化を受けた細胞の生存率の測定を行った.得られた結果は以下のとおりである.1.濃度をステップ的に変化させた場合に得られる最大変化速度を実験的に求めた.また,一定の速度で濃度変化を行う場合に,チャンバーでの濃度がほぼ設定通りに変化していることを確認した.2.23°Cにおける細胞膜の水に対する透過率は約8x10^<-14>m/Pa/s,浸透に不活性な体積は等張液中の細胞体積の約40%である.3.高張液へ暴露した後,等張に戻した細胞の生存率は暴露前より低下する.4.濃度の増減をステップ的に行った場合,生存率はわずかな暴露時間で急に低下し,暴露時間の増加とともに徐々に減少する.また,濃度が高いほど生存率の低下は大きい.5.細胞の生存率は,濃度の増加速度がある程度小さければ急増した場合より高くなるが,濃度の減少速度には依存しない.したがって,細胞の損傷に重大な影響を及ぼす体積変化速度の限界が存在すると考えられる.6.細胞は,体積変化に起因する細胞膜の機械的損傷と高濃度電解質による化学的損傷の両方を受け,その程度は濃度と濃度変化速度に依存する.細胞の凍結障害に及ぼす電解質溶液の濃縮の影響を明らかにするため溶液灌流顕微鏡を考案した.この装置では,灌流チャンバーに細胞を保持したまま濃度の変化する溶液を灌流し,細胞の挙動を観察することができる.送液は濃度の異なる溶液を充填した二台のシリンジポンプで行い,それぞれのシリンジからの流量比を時間とともに変化することにより灌流チャンバーの濃度を変化させた.チャンバーでの濃度変化の様子を光干渉法により測定するとともに,ヒト前立腺癌由来細胞株PC-3を試料として,浸透パラメータの測定および高張液による浸透圧変化を受けた細胞の生存率の測定を行った.得られた結果は以下のとおりである.1.濃度をステップ的に変化させた場合に得られる最大変化速度を実験的に求めた.また,一定の速度で濃度変化を行う場合に,チャンバーでの濃度がほぼ設定通りに変化していることを確認した.2.23°Cにおける細胞膜の水に対する透過率は約8x10^<-14>m/Pa/s,浸透に不活性な体積は等張液中の細胞体積の約40%である.3.高張液へ暴露した後,等張に戻した細胞の生存率は暴露前より低下する.4.濃度の増減をステップ的に行った場合,生存率はわずかな暴露時間で急に低下し,暴露時間の増加とともに徐々に減少する.また,濃度が高いほど生存率の低下は大きい.5.細胞の生存率は,濃度の増加速度がある程度小さければ急増した場合より高くなるが,濃度の減少速度には依存しない.したがって,細胞の損傷に重大な影響を及ぼす体積変化速度の限界が存在すると考えられる.6.細胞は,体積変化に起因する細胞膜の機械的損傷と高濃度電解質による化学的損傷の両方を受け,その程度は濃度と濃度変化速度に依存する.細胞の凍結障害に及ぼす電解質溶液の濃縮の影響を明らかにするため,細胞を保持したまま周りのNaCl水溶液の濃度を任意に変えて観察する装置および実験法を考案した.そして,ヒト由来前立腺癌細胞株PC-3を試料として,浸透パラメータの測定および高張液による浸透圧変化を受けた細胞の生存率の測定を行った.現在得られている結果は以下のとおりである.1.23°Cにおける細胞膜の水に対する透過率は約8x10^<-14>m/Pa/s,浸透に不活性な体積は等張液中の細胞体積の約40%である.2.高張液へ暴露した後,等張に戻した細胞の生存率は暴露前より低下する.3.濃度の増減をステップ的に行った場合,生存率はわずかな暴露時間で急に低下し,暴露時間の増加とともに徐々に減少する.また,濃度が高いほど生存率の低下は大きい.4.細胞の生存率は,濃度の増加速度がある程度小さければ急増した場合より高くなるが,濃度の減少速度には依存しない.したがって,細胞の損傷に重大な影響を及ぼす体積変化速度の限界が存在すると考えられる.5.細胞は,体積変化に起因する細胞膜の機械的損傷と高濃度電解質による化学的損傷の両方を受け,その程度は濃度と濃度変化速度に依存する.実験結果をより定量的に評価するためには,テスト部で濃度が一様であることを確実にするとともに実際の濃度変化を測定する必要がある.したがって,濃度測定と装置の改良を行った後、再び同様の実験を行う予定である.本研究の目的は,新しく開発した溶液潅流顕微鏡を用いて,細胞外溶液の電解質の濃度変化により細胞がどのような影響を受けるかを実験的に明らかにすることにある.前年度はヒト前立腺癌由来の細胞株PC-3を試料として,細胞の生存率に及ぼすNaCl水溶液の濃度の影響高濃度液への暴露時間の影響,濃度の増加および減少速度の影響を明らかにした.

この実験結果を元に細胞の損傷機序を明らかにするためには,細胞の浸透挙動に対する定量的な検討が必要である.そこで,本年度は,本装置における溶液濃度変化およびテスト部内の濃度の一様性について検証するとともに,得られた結果を用いて細胞膜の水透過率の測定を行った.概要及び主な結果は以下のとおりである.1.He-Neレーザを光源とする光干渉法によりテスト部の濃度変化に対する干渉縞の移動を撮影した.テスト部中央における流路の幅方向の輝度の分布を求め,各点での輝度の時間変化を求めた.NaCl水溶液の屈折率は濃度と共に直線的に増加するため,輝度の変化速度から濃度変化速度を直接求めた.2.流路の幅方向の濃度はいかなる条件においてもほぼ一様であった.3.2本のシリンジポンプを用いてNaClの濃度を変化させると,濃度変化速度が0.2M/mm,5M/mmの場合には,テスト部での濃度変化も設定とほぼ同様に変化した.4.等張(0.15M)から高張へ突然濃度を変化させた場合の濃度変化パターンを求めるとともに,本装置で実現できる最大変化速度を算出した.5.濃度を0.15Mから0.5Mに急増したあとの細胞の体積変化を実験的に求め,上記の濃度パターンを与えて計算した結果と比較することにより細胞膜の水透過率を0°C,11°C,23°Cの場合について求めた.
イタリア中世・ルネサンス期のノヴェッラの発展過程とその歴史的背景に関する研究

本年度の研究実積はI.3年間の研究成果を中心に、従来の研究代表者の論文その他を収録した『イタリア・ノヴェッラの森』の刊行、II.論文1点と研究ノート1点、III.I.のために書き下ろした解説と要約3点である。まずII.について記し、その後I.とIII.について記す。本年度発表した論文は「G.セルミーニの心の中の障壁」と題したもので、シエナのノヴェッラ作者セルミーニのノヴェッラ集を素材として中世イタリアのコムーネの市民の心性を探究し、イタリア・ノヴェッラに頻出する悪戯のモチーフは、領域民に対する「差別と排除」のテーマを基盤としていることを論じた。研究ノートは、「ノヴェッラの起源と『ノヴェッリーノ』と題したもので、セグレやツムトルの近年の研究成果を紹介しながら、ノヴェッラというジャンルの定義と成立について論じている。同時に『ノヴェッリーノ』の新しい評価を紹介した。研究代表者が『イタリア・ノヴェッラの森』のために新しく書き下ろした解説は、1.「イタリア.ノヴェッラの森への案内」、2.「ジェンティーレ・セルミーニの人と作品」、3.「(ジラルディ・チンツィオの)『百物語』のノヴェッラの要約」で、1.はわが国で初めて試みられたイタリア中世・ルネサンス期のノヴェッラの通史であり、極めて不十分なものではあるが、これによってほぼ流れの全貌を把握することが可能となった。2.は『ロミオとジュリエット』の源流とされる作品を含んでいる作品集の全作品の要約、3.は『オセロ』や『以尺報尺』の原作を含むことで名高いが、わが国ではほとんど知られていない作品集の全作品の要約である。以上の成果を中心として、研究代表者の論文その他12点、それにイタリア口承文学研究に関してすでに定評のある気鋭の研究者鳥居正雄Gの論文3点を加えて現在刊行予定中で、すでに原稿を印刷屋に引き渡し済みの資料集が『イタリア・ノヴェッラの森』である。研究代表者は、第成3年度に2篇の論文によって我国では未紹介の二つのノヴェッラ集を紹介、その歴史的背景を探った。論文「Girolamo Paraboscoの『気晴らし(I Diporti)』の輪郭」において、16世紀後半にイタリア・ノヴェッラの中心がトスカ-ナ州からヴェネト州に移動したという事実を指摘した後、ヴェネト・ブ-ムの先駆的作品G.パラボスコの『気晴らし』について、1)その作者の経歴(音楽家)、2)作品の構成およびその額縁とそこで展開される女性論の概略、3)作品の舞台設定(時代と場所)と登場人物の階層(貴族中心で、反動宗教改革を反映して聖職者が極端に少ない)を論じると共に、付録として全17篇の粗筋を紹介した。論本「ジラルディ・チンツィオ(Giraldi Cinthio)の『百物語(Gli Hecatommithi』の世界」では、シェイクスピアの『オセロ』や「以尺報尺』の原作を収録しているために西欧諸国では広く知られていながら、久しく刊行されていないため特定の作品以外は読まれていない当作品の全体像を紹介し、1)作者の略歴(大学修辞学教授)、2)舞台設定と登場人物の階層(民衆が中心だが貴族の比率も高く、聖職者が極端に少ない)、3)作品の構成とロ-マ刧掠からの集団的逃避行を用いた特異な額縁、4)マイナ-なノヴェッラの面白さ、5)巡り会い、救出、妄執のテ-マ、6)『オルベッケ』等作者が創作した非劇とその原作のノヴェッラとの関係およびシェイクスピアの原作となった二作品について論じた。さらに研究代表者はイタリア・ノヴェッラの起源を明らかにするために、13世紀後半の最も重要なノヴェッラ集『イル・ノヴェッリ-ノ』について、今世紀の後半に発表されたファヴァ-ティの研究成果を検討し、基本的にはセグレ等の定説の正しさを認め、フィレンツェ市民の手になる作品だと認めつつも、ファヴァ-ティ説には無視し得ない示唆が含まれることを認め、定説の疑問点をも指摘した。

2.は『ロミオとジュリエット』の源流とされる作品を含んでいる作品集の全作品の要約、3.は『オセロ』や『以尺報尺』の原作を含むことで名高いが、わが国ではほとんど知られていない作品集の全作品の要約である。以上の成果を中心として、研究代表者の論文その他12点、それにイタリア口承文学研究に関してすでに定評のある気鋭の研究者鳥居正雄Gの論文3点を加えて現在刊行予定中で、すでに原稿を印刷屋に引き渡し済みの資料集が『イタリア・ノヴェッラの森』である。
多臓器不全における骨髄由来細胞の役割の解明

多臓器不全は難治性で致死率の高い病態であるが、そのメカニズムは未だ明らかではない。多臓器不全患者の合併症と糖尿病合併症の類似点から両者には共通のメカニズムがあると考え、糖尿病にて出現すると報告されているproinsulin陽性細胞につき組織学的検討と、臨床研究を行った。組織学的検討にて、proinsulin陽性細胞は糖尿病患者だけでなく、多臓器不全患者においても出現していた。臨床研究では、末梢血液中のinsulin mRNA発現が増加している患者群は死亡率が高かった。多臓器不全のメカニズムにproinsulin陽性細胞が関与する可能性を示唆するものと考えている。多臓器不全は過大侵襲後に生じる今なお死亡率の高い病態であるが、そのメカニズムについては未だ明らかにはされていない。申請者らは現在までの研究にて、多臓器不全発症患者に骨髄由来と考えられるproinsulin陽性異常細胞が、骨髄だけでなく、肝臓、腎臓、脂肪組織に出現していることを発見した(未公表データ)。そしてそれらの細胞は、炎症性サイトカインであるTNF-αも産生していた。この異常細胞は高血糖が原因で誘導され、各臓器に移行後、炎症性サイトカインを放出し、多臓器不全発現に寄与している可能性が考えられる。平成26年度は以下の2項目について調査を行った。1集中治療室入室患者における白血球中proinsulin mRNA発現と1)炎症性サイトカインや抑制性サイトカインとの相関、2)SOFAscore、APACHEIIscore等の重傷度との関連、3)死亡率との相関、4)各臓器不全のバロメーターとの相関、凝固線溶マーカーとの相関についての相関を調査中である。現在の検討ではproinsulin mRNA量と重傷度、各臓器不全のバロメーターに相関関係を認めている。2臓器障害におけるproinsulin陽性細胞の役割の解明のため、死亡症例に対し、同意を頂けた方の病理献体標本にて、各臓器における抗proinsulin抗体による免疫染色を行い、各臓器不全に移行したproinsulin陽性細胞と臓器不全との関わりにつき検討を行っている。現在のところ、肝不全に対してproinsulin陽性細胞数に相関関係が生じている。本研究では多臓器不全発症と骨髄由来異常細胞の関係を明らかとし、多臓器不全時における各臓器での病態生理を明らかとすることを目的としている。平成27年度は平成26年度に引き続き以下の2項目について調査を行った。2臓器障害におけるproinsulin陽性細胞の役割の解明のため、死亡症例に対し同意を頂けた方の病理標本にて、各臓器における抗proinsulin抗体による免疫染色を行い、proinsulin陽性細胞と臓器不全との関わりにつき検討を行っている。昨年度同様に現在のところ、肝不全に対してproinsulin陽性細胞数との相関関係が生じている当初の予測通り、proinsulin陽性細胞と多臓器不全との間に相関関係が認められているため。平成28年度は27年度に引き続き以下の2項目につき調査を行った。1集中治療室入室患者における白血球中Insulin mRNA発現と1)炎症性サイトカインと抑制性サイトカインとの相関、2)SOFAscore、APACHEIIscore等の重症度との関連、3)死亡率との相関、4)各臓器不全のバロメーターとの相関、凝固線溶マーカーとの相関について調査を行っている。現在も白血球中Insulin mRNA発現量とSOFA score、APACHEIIscore等の重症度との関連、白血球中Insulin mRNA発現量と死亡率との関係につき相関関係を認めているものの、集中治療室在室中の血糖値と白血球中Insulin mRNA発現量との相関を認めていない。高血糖以外でのproinsulin陽性異常細胞の出現刺激があるのではないかと現在原因を検索中である。2臓器障害におけるproinsulin陽性細胞の役割の解明のため、死亡症例に対し、同意を頂けた方の病理解剖標本にて、各臓器における抗proinsulinによる免疫染色を行い、proinsulin陽性細胞と臓器不全との関わりにつき検討を行っている。proinsulin陽性細胞の増加と死亡時の臓器不全数との関連を認めている。当初の我々の仮説通り、proinsulin陽性細胞と多臓器不全との間に相関関係を認めている。しかし当初の仮説であった高血糖との相関関係は認められなかった。

多臓器不全は過大侵襲後に生じる今なお死亡率の高い病態であるが、そのメカニズムについては未だ明らかにはされていない。申請者らは現在までの研究にて、多臓器不全発症患者に骨髄由来と考えられるproinsulin陽性異常細胞が、骨髄だけでなく、肝臓、腎臓、脂肪組織に出現していることを発見した。そしてそれらの細胞は、炎症性サイトカインであるTNF-αも産生していた。この異常細胞は高血糖が原因で誘導され、各臓器に移行後、炎症性サイトカインを放出し、多臓器不全発現に寄与している可能性が考えられる。本研究では多臓器不全発症と骨髄由来異常細胞の関係を明らかとし、多臓器不全時における各臓器での病態生理を明らかとすることを目的としている。平成29年度は28年度に引き続き以下の2項目につき調査を行った。1集中治療室入室患者における白血球中Insulin mRNA発現と1)炎症性サイトカインおよび抑制性サイトカインとの相関、2)SOFAscore、APACHEIIscore等の重症度との関連、3)死亡率との相関、4)各臓器不全のバロメーターとの相関、凝固線溶マーカーとの相関について調査を行った。昨年度の結果と同様に、白血球中Insulin mRNA発現量と重症度との関係、白血球中Insulin mRNA発現量と死亡率との関係に相関関係を認めているものの、血糖値と白血球中Insulin mRNA発現量との相関を認めなかった。2臓器障害におけるproinsulin陽性細胞の役割の解明のため、死亡症例に対し、同意を頂けた方の病理解剖標本にて、免疫染色を行い、proinsulin陽性細胞と臓器不全との関わりにつき検討を行った。28年度と同様に肝不全に対してproinsulin陽性細胞数との相関関係が生じているのに加え、proinsulin陽性細胞数と死亡時の臓器不全数との間に関連を認めた。多臓器不全は難治性で致死率の高い病態であるが、そのメカニズムは未だ明らかではない。多臓器不全患者の合併症と糖尿病合併症の類似点から両者には共通のメカニズムがあると考え、糖尿病にて出現すると報告されているproinsulin陽性細胞につき組織学的検討と、臨床研究を行った。組織学的検討にて、proinsulin陽性細胞は糖尿病患者だけでなく、多臓器不全患者においても出現していた。臨床研究では、末梢血液中のinsulin mRNA発現が増加している患者群は死亡率が高かった。多臓器不全のメカニズムにproinsulin陽性細胞が関与する可能性を示唆するものと考えている。当初予想していたproinsulin陽性細胞と多臓器不全との相関が認められているため今後も同様に検討を進め、症例数を増やしていきたい。今後は当初予定していたインスリン強化療法におけるproinsulin陽性細胞の影響についての臨床検討は中止することとした。
π－ベンジルパラジウムのC－H結合活性化能を基軸とする脱水型分子変換法

我々は、水の特性を活用したπーベンジルパラジウム錯体を活性種とする脱水型ベンジル化反応を開発している。本反応は優れた求核剤に対して有効であるが、求核性の低い基質に対しては反応性が低下する。この課題を解決するために、πーベンジルパラジウム錯体の水素移動能に着目した。すなわち、πーベンジルパラジウム錯体とベンジルアルコールから形成される中間体のβー水素脱離によってベンズアルデヒドとトルエン(Pdヒドリドの還元的脱離によって生成)をそれぞれ与えることから、求核性の低い基質に対してborrowing hydrogen機構に基づくベンジル化反応が進行すると考えた。はじめに、求核剤として2ーアミノピリジン、ベンジルアルコール(5当量)、酢酸パラジウム(5 mol%)及び水溶性ホスフィン配位子(TPPMS, 10 mol%)を、水中、120°Cで16時間加熱したところ、Nーモノベンジル化体を定量的に与えた。Pd触媒として0価のPd2(dba)3を用いた場合においても同様に反応が進行した。さらに、Pd触媒の代わりにTsOHを用いた場合や水の代わりに有機溶媒を用いた場合においては反応は全く進行しなかった。求核剤のHammett studyの結果、反応定数ρはー0.7であることから、置換基の影響を大きく受けないことがわかった。D化ベンジルアルコールを用いた交差実験を行ったところ、ベンジル位のHとDが交差した生成物を与えた。従って、Pdヒドリド中間体を経由したborrowing hydrogen機構に基づく反応が進行したと考えられる。本法は、塩基を必要とせず、緩和な条件で行うことができる。さらに、副生成物として水のみを生成し、有機溶媒を用いない環境負荷の低い反応であり、英国王立化学会のGreen Chemistry誌(Impact Factor: 9)に掲載された。πーベンジルパラジウムを活用したベンゾイミダゾールのone-pot簡便合成法を確立した。はじめに、Pd触媒、配位子など反応条件の最適化を行い、反応温度は120°Cが最適であること、本反応においてPd触媒、TPPMSが有用な役割を果たしていること、有機溶媒中では反応が進行しないのに対し、水が最適な溶媒であることが明らかとなった。ベンジルアルコールの量は5当量が最も適していた。最適化条件を様々な芳香族フェニレンジアミンを用いたベンゾイミダゾールの合成に応用することができた。さらに様々な置換基を有するフェニレンジアミンを用いて置換基の影響を調べたところ、電子供与基によって反応が促進することが明らかとなった。また、反応機構を解明するために、N-ベンジル体を原料として反応を行ったところ、目的物を与えたことから、N-ベンジル体が中間体である可能性が示唆された。また、本研究では2-morphinoanlineを用いて同様の反応を行っており、Nーベンジル化/ベンジル位炭素ー水素結合官能基化連続反応がおこりフェニレンジアミンとは異なる生成物を与えた。1,2-フェニレンジアミンの2位アミノ基の置換基の有無のみによって、それぞれ異なる骨格を有する化合物群を簡便に合成できることから、多様性指向型合成法(Diversity-Oriented Synthesis)として有用な手法に成り得ると考えられる。これらの知見を基にして、水を溶媒としたPd(II)あるいはCo(II)/TPPMSを用いたアルコールの脱水型求核置換反応を開発した。πーベンジルパラジウムを活用したベンゾイミダゾールのone-pot簡便合成法を見出すことができているため。我々は、環境に優しく、効率の良い有機合成法の開発を目的として、水溶性パラジウム触媒を用いたベンジルアルコールの活性化と触媒的ベンジル化反応への応用に関する研究を行っている。今年度は、2-モルホリノアニリンを求核剤とするN-ベンジル化/ベンジル位ベンジル化連続反応を達成した。はじめに、2-モルホリノアニリン、ベンジルアルコール(5当量)、酢酸パラジウム(5 mol%)及び水溶性ホスフィン配位子(TPPMS, 10 mol%)をシールドチューブ中、100°Cで20時間加熱した。反応溶媒として水のみを用いた場合、ほぼ定量的に目的物を与えた(95%)。一方、水の代わりに有機溶媒を用いた場合、収率が大きく低下した。さらに、Pd触媒あるいはTPPMSを用いない場合、反応は進行しなかった。反応機構を解明するため、D化したベンジルアルコールを用いた速度論的同位体効果を調べた。その結果、KIE = 2.7が示されたことから、ベンジル位CーH結合の切断が律速段階の1つであると考えられる。さらに、アニリンの置換基効果を調べるため、Hammett studyを行ったところ、反応定数ρは負の値(ー2.2)であることから、遷移状態におけるカチオン中間体の形成が示唆された。以上、本反応は有機溶媒中では進行せずに、水を溶媒としたときにのみ起こる特徴的な反応であることから、反応場としての水の特性(疎水性相互作用や高い水素結合能)を積極的に利用することによって達成できたものと考えられる。2-モルホリノアニリンを求核剤とする脱水型N-ベンジル化/ベンジル位ベンジル化連続反応を達成した。

この課題を解決するために、πーベンジルパラジウム錯体の水素移動能に着目した。すなわち、πーベンジルパラジウム錯体とベンジルアルコールから形成される中間体のβー水素脱離によってベンズアルデヒドとトルエン(Pdヒドリドの還元的脱離によって生成)をそれぞれ与えることから、求核性の低い基質に対してborrowing hydrogen機構に基づくベンジル化反応が進行すると考えた。はじめに、求核剤として2ーアミノピリジン、ベンジルアルコール(5当量)、酢酸パラジウム(5 mol%)及び水溶性ホスフィン配位子(TPPMS, 10 mol%)を、水中、120°Cで16時間加熱したところ、Nーモノベンジル化体を定量的に与えた。Pd触媒として0価のPd2(dba)3を用いた場合においても同様に反応が進行した。さらに、Pd触媒の代わりにTsOHを用いた場合や水の代わりに有機溶媒を用いた場合においては反応は全く進行しなかった。求核剤のHammett studyの結果、反応定数ρはー0.7であることから、置換基の影響を大きく受けないことがわかった。D化ベンジルアルコールを用いた交差実験を行ったところ、ベンジル位のHとDが交差した生成物を与えた。従って、Pdヒドリド中間体を経由したborrowing hydrogen機構に基づく反応が進行したと考えられる。本法は、塩基を必要とせず、緩和な条件で行うことができる。さらに、副生成物として水のみを生成し、有機溶媒を用いない環境負荷の低い反応であり、英国王立化学会のGreen Chemistry誌(Impact Factor: 9)に掲載された。πーベンジルパラジウムを活用したベンゾイミダゾールのone-pot簡便合成法における詳細な反応機構を解明する。中間体と考えられるN-ベンジル体のベンジル位CーH活性化反応を考察する。速度論的同位体効果(KIE)を調査する。ベンジル位CーH結合活性化を基軸とする効率的な複素環合成を行う。研究計画の変更に伴い、一部の試薬類および原料(消耗品)の購入が次年度に延びたため。未購入である試薬類および原料(消耗品)を用いた研究を速やかに実施する予定である。
動物ゲノム中のtRNAを起原とする反復配列の構造と進化

我々は、これまでに白サケの全DNAを鋳型としたときに転写される6SのサイズのRNAをコードしている反復配列をクローニングし、塩基配列を決定することにより、白サケのゲノムの数%を占め、RNAポリメラーゼ【III】により転写される反復配列は、リジンのtRNAを起原として進化して来たことを示して来た。サケ科の他の種族のゲノム中の反復配列が何を起原として進化して来たのかを調べる目的で、サクラマスの全ゲノムよりライブラリーを作成し、サクラマスの全DNAを転写したときに生成するRNAをプローブとして、サクラマスのポル【III】ISINEの遺伝子のクローニングを行い、2つの遺伝子の塩基配列の決定を行った。遺伝子の5'側の配列はやはり、リジンのtRNAと相同性が高いことが明らかになった。しかしその相同性は白サケのリジンtRNAとの相同性よりはるかに少なく、又、白サケのtRNA相同領域とサクラマスのtRNA相同領域のホモロジーも少ないことが明らかになった。このことは、白サケとサクラマスの反復配列が、それぞれ共にリジンtRNAを起原としておりながら、独立にそれぞれの反復配列を形成して来たことを示している。今後、他の属のサケ科の魚類のゲノム構成を分析し、一般にすべてのサケ科の魚類がリジンtRNAを起原としておりながら、それぞれが独立に遺伝子を構成して来たか否かについて検討を加える予定である。
キノコ由来の4-アミノ安息香酸ヒドロキシラーゼの遺伝子のクローニングと構造

4-アミノ安息香酸ヒドロキシラーゼ(EC 1.14.13.27)は通称マッシュルームとして愛好されているAgaricus bsiporusにおいて見い出されたFAD依存性のモノオキシゲナーゼである。私達は、既に本酵素に対するモノクローナル抗体を作製し、このうち、3種は本酵素及び他のフラビン酵素、サリチル酸ヒドロキシラーゼ及びD-アミノ酸オキシダーゼのFAD結合ドメインを認識することを示した。本研究では、これら抗体のエピトープの位置を特定する目的で、本酵素に対するcDNAのクローニング及びその核酸配列を決定した。Poly (A) +RNAよりPCR法を用いて、本酵素の一部のアミノ酸配列をコードする613-bpのDNA断片を作製し、これをプローブとして以下の実験に用いた。本酵素に対するmRNAのサイズはNorthern blottingにより約1700 baseであった。次いで、Poly (A) + RNAよりAmershamのcDNA合成キットでdscDNAを合成し、λgt10クローニングキットを用いてそのcDNAライブラリーを作製した。100万クローンよりプラークハイブリダイゼーションにより4個の陽性クローンのクローニングに成功した。このうち、その挿入断片の最も長いクローンをpUC19プラスミドにサブクローニングし、このプラスミドの捜入cDNAの核酸配列をdideoxy termination法により決定した。その結果、本cDNAのサイズは1517bpであり、それは5'側非翻訳領域(14 bp)、本酵素の460個のアミノ酸配列をコードするopen reading frame(1380bp)、3'側非翻訳領域(103 bp)及びpoly Aテ-ル(20bp)から構成されていた。また、推定されたアミノ酸配列中に既に本酵素より単離された13個のペプチドのアミノ酸配列をすべて含んでいた。これらの事実は得られたcDNAは本酵素の全長をコードするものであることを示している。更に、ホモロジー検索により、本酵素の3カ所に、他のフラビン酵素と高い相同性を示す領域が存在することが明らかになった。現在、そのcDNAの大量発現系の構築を行っているところである。1.本年度はキノコ由来の4-アミノ安息香酸ヒドロキシラーゼに対するcDNAにクローニングを第一目標としている。そのためのプローブ(613-bp DNA)を昨年度PCR法により作製しているが、まず手始めとして、そのプローブの核酸配列を決定した。2.oligo(dT)をprimerとしてλgt10とλgt11を用いて、cDNAライブラリーを作成し、上記のプローブを用いて、目的とするクローンを検索した。しかしながら、λgt10およびλgt11ライブラリーにおいて、目的とするcDNAを含むクローンの存在確率が極端に小さいことにより、従来の検索方法ではクローニングすることが困難であった。そのため、新検索方法を考案し、本法により110万個のプラークよりなるλgt10ライブラリーにおいてわずか2個しか存在しないクローンをクローニングすることができた。3.2で得た2個のクローンは制限酵素地図を作成したところ、いずれのクローンも3'側より690bpのcDNAが挿入されていることが明らかになった。現在、この核酸配列を精力的に解析している。4.3の研究と並行して、random primerを用いて、λgt10ライブラリーを作成し、5'側のcDNAを検索しているところであるが、上記の新検索法を用いることにより、円滑にクローニングが行い得るものと期待される。

5.上記のクローンの制限酵素地図より、本cDNAはNcoI,EcoRI,XhoIなどの多くの切断部位を有していることが明らかになった。来年度、本酵素のFAD結合ドメインを認識するモノクローナル抗体のエピトープの位置づけを行う予定であるが、その事実は、本酵素のcDNAの核酸配列が本酵素のペプチド断片を発現する遺伝子を作成する上で、大変便利で有用な配列をしていることを示すものである。4-アミノ安息香酸ヒドロキシラーゼ(EC 1.14,13.27)は通称マッシュルームとして愛好されているAgaricus bsiporusにおいて見い出されたFAD依存性のモノオキシゲナーゼである。私達は、既に本酵素に対するモノクローナル抗体を作製し、このうち、3種は本酵素及び他のフラビン酵素、サリチル酸ヒドロキシラーゼ及びD-アミノ酸オキシダーゼのFAD結合ドメインを認識することを示した。本研究では、これら抗体のエピトープの位置を特定する目的で、本酵素に対するcDNAのクローニング及びその核酸配列を決定した。Poly (A) +RNAよりPCR法を用いて、本酵素の一部のアミノ酸配列をコードする613-bpのDNA断片を作製し、これをプローブとして以下の実験に用いた。本酵素に対するmRNAのサイズはNorthern blottingにより約1700baseであった。次いで、Poly (A) +RNAよりAmershamのcDNA合成キットでdscDNAを合成し、λgt10クローニングキットを用いてそのcDNAライブラリーを作製した。100万クローンよりプラークハイブリダイゼーションにより4個の陽性クローンのクローニングに成功した。このうち、その挿入断片の最も長いクローンをpUC19プラスミドにサブクローニングし、このプラスミドの挿入cDNAの核酸配列をdideoxy termination法により決定した。その結果、本cDNAのサイズは1517bpであり、それは5 ́側非翻訳領域(14bp)、本酵素の460個のアミノ酸配列をコードするopen reading frame(1380bp)、3 ́側非翻訳領域(103bp)及びpoly Aテ-ル(20bp)から構成されていた。また、推定されたアミノ酸配列中に既に本酵素より単離された13個のペプチドのアミノ酸配列をすべて含んでいた。これらの事実は得られたcDNAは本酵素の全長をコードするものであることを示している。更に、ホモロジー検索により、本酵素の3ヵ所に、他のフラビン酵素と高い相同性を示す領域が存在することが明らかになった。現在、そのcDNAの大量発現系の構築を行っているところである。
事象サイクル理論を用いた財務報告モデルの構築

本研究では、事象理論におけるサイクルの概念を発展することによって新たな財務報告モデルの構築を試みた。その結果、(1)事象サイクルアプローチによる財務諸表では、損益計算書とキャッシュフロー計算書のほかに投資サイクルと財務サイクルに関する2種類の事象報告書を提供しえること、(2)公正価値に関する情報は投資・財務サイクルに係るリスク情報として捉えられること、(3)リスク情報などの予測的データはキャッシュフローと異なり貨幣数値によって表わすことは困難であるが、伝統的財務諸表とは別個の報告媒体を使用することにより、多様な方法で記述・開示することが可能であることを見出した。本年度は、Takeshima and Sorter[2009]モデルとドイツのサイクルモデル、とくにSchmalenbach[1919]のサイクルモデルとの比較検討を行い、Takeshima and Sorterモデルにおける稼得サイクルの概念について再検討を行った。また、Professor G. H. Sorterとの共同研究により、現行会計実践において認識される会計事象の分類カテゴリーについて検討を行うとともに、投資サイクルを構成する事象および財務サイクルを構成する事象に関して、財務報告における情報提供の拡張可能性を見出した。上記の研究成果については、Professor Sorterと共同論文を2本作成した。本共同論文については、国際誌に投稿を行っている。上記に加え、本年度は事象サイクルアプローチのもとでの勘定システムについて検討を行い、事象サイクルアプローチにもとづく財務諸表のプロトタイプの作成を試みた。また、伝統的財務諸表と事象サイクルアプローチにもとづく財務諸表とを比較し、次の諸見解を得た。すなわち、(1)事象サイクルアプローチによる財務諸表では、損益計算書とキャッシュフロー計算書のほかに、新たに投資サイクル事象と財務サイクル事象に関する2つの事象報告書が提供されうること、(2)事象サイクルアプローチによる財務諸表では、認識される会計事象はすべて事象として報告され、かつ、それらの数値は総額によって開示されること、および、(3)事象サイクルアプローチによる財務諸表では、貸借対照表は「企業の財務状態を表す表」としてではなく、「企業で生起した4つのサイクル事象の残高を集めた表」としてみなされること、を指摘した。本研究成果については、雑誌『会計』第184号第4号において発表した。本年度は、Takeshima and Sorter[2009]モデルとアメリカのサイクルモデル、とくにAICPA[1973]とPaton and Littleton[1940]のサイクルモデルとの比較検討を行い、Takeshima and Sorterモデルにおける稼得サイクルの概念について再定義を行った。また、Takeshima and Sorter[2009]で提示した投資サイクル、財務サイクル、現金サイクルの概念についてProfessor G. H. SorterおよびProfessor H. M. Maximonとディスカッションを行い、よりオペレーショナルな定義に変更した。上記に加え、本年度は投資サイクル、財務サイクル、現金サイクル、および稼得サイクルの4つのサイクル概念を用いて現行会計モデルの描写を試み、資産・負債・収益・費用の要素について意味論的分析を行った。その結果、資産や負債は経済的資源や経済的義務を表すことを目的として使用されているのではなく、キャッシュフローによって数値化される事象を分類するための枠組みとして機能している、という見解を得た。(本研究成果については竹島[2012]で発表した。)近年のIASB/FASBによる概念フレームワークプロジェクトでは、資産・負債を重視するアプローチが採用されている。本研究では、資産・負債よりもキャッシュフローによって数値化される事象とその関係性に着目している。本研究で提示した4つのサイクルを使用した場合、従来とは異なる観点から概念フレームワークを分析することが可能であり、また、会計の新たな概念フレームワークを構築することが可能と見込まれる。本年度は、現金サイクル、投資サイクル、財務サイクル、および稼得サイクルの4つのサイクル概念に分配サイクルの概念を加え、合計5つのサイクル概念を用いて財務諸表の情報内容を分析した。その結果、貸借対照表・損益計算書・キャッシュフロー計算書・株主資本等変動計算書の財務4表は、いずれもフローを表す財務表としてみなされる、という点を指摘するとともに、貸借対照表は「財政状態を表す表」としてではなく、むしろ「現金サイクル・投資サイクル・財務サイクル・分配サイクルの4つの事象間の関係性がまだ完結していない事象を集めた表」として解釈される、という新たな見解を示した。また、貸借対照表を4つの種類の未完結サイクル事象とみなす考え方は、損益計算書、キャッシュフロー計算書、および株主資本等変動計算書のようなフロー計算書に対して合理性を付与するとともに、投資サイクル事象と債権者・供給業者に係る財務サイクル事象について事象を直接的に伝達しうる新たな財務表への理論的基礎になると考えられる、という点を示した。さらに、事象サイクルの構成要素として4種類のタイプの会計事象を識別することにより、貸借対照表を未完結サイクル事象の表として考えた場合、時価などの有用ではあるが事象サイクルを直接的に構成していないデータについては、貸借対照表とは別個の場所で提供される必要がある、という見解を示した。上記の研究成果については、国際会計教育研究学会、アメリカ会計学会、および日本会計研究学会で報告を行うとともに、雑誌『会計』第186巻第4号および雑誌『会計』187巻第1号において発表した。本年度は、分離型財務報告モデルに関する先行研究のレビューを行うとともに、事象サイクルモデルを用いて新しい財務報告書の情報と伝統的財務諸表の情報との関係づけを行った。

その結果、分離型財務報告モデルには貸借対照表のコラムを拡張しようとするもの、損益計算書のコラムを拡張しようとするもの、貸借対照表と損益計算書の両方のコラムを拡張しようとするもの、ナラティブな財務報告書を指向するものの4つ系統があることが分かった。また、一般にストックの表としてみなされる貸借対照表は、現金サイクル・投資サイクル・財務サイクル・稼得サイクル・分配サイクルの5つのサイクルのうち、現金サイクル・投資サイクル・財務サイクル・分配サイクルの4つの事象間の関係性がまだ完結していない事象を集めた表としてみなされる、という見解を示すとともに、損益計算書・キャッシュフロー計算書・株主資本等変動計算書の3つのフロー計算書は、それぞれ、稼得サイクル・現金サイクル・財務サイクル/分配サイクルを構成する事象を収容するための表として位置づけられる、という見解を得た。さらに、公正価値情報を投資サイクルおよび財務サイクルに係るリスク情報として分析し、キャッシュフロー情報と別個に報告する理論的枠組みについて検討を行った。その結果、リスク情報などの予測的データはキャッシュフローと異なり貨幣数値によって表わすことが困難であるが、伝統的財務諸表とは別個の報告媒体を使用することにより、多様な方法で記述・開示することが可能であることを見出した。上記の研究成果については、Professor G. H. Sorterと共同論文を作成し、アメリカ会計学会で報告を行った。本研究では、事象理論におけるサイクルの概念を発展することによって新たな財務報告モデルの構築を試みた。その結果、(1)事象サイクルアプローチによる財務諸表では、損益計算書とキャッシュフロー計算書のほかに投資サイクルと財務サイクルに関する2種類の事象報告書を提供しえること、(2)公正価値に関する情報は投資・財務サイクルに係るリスク情報として捉えられること、(3)リスク情報などの予測的データはキャッシュフローと異なり貨幣数値によって表わすことは困難であるが、伝統的財務諸表とは別個の報告媒体を使用することにより、多様な方法で記述・開示することが可能であることを見出した。本研究は、Takeshima and Sorter[2009]で示した事象サイクル概念を用いて財務報告モデルを構築するため、5つの課題を設定した。現在までに、当初予定していたTakeshima and Sorter[2009]モデルとアメリカおよびドイツのサイクルモデルとの比較検討を行い、2つ目までの課題を達成している。また、4つ目と5つ目の課題に関する事象サイクルモデルによる財務諸表についてはそのプロトタイプを作成し、事象サイクルの概念と伝統的財務諸表の情報内容との関係づけを行っている。よって本研究はおおむね順調に進展しているといいうる。財務会計
双曲的ガウス写像による3次元双曲型空間内の平均曲率1の曲面の構成

研究計画に基づき、定曲率-1の3次元双曲型空間H^3内の完備平均曲率1の曲面について研究を行い、下記のような成果をおさめた。1.H^3内の平均曲率1の曲面に対して、双曲的Guass写像と第二Guass写像の二つが定義される。Wayne Rossman氏、山田光太郎氏との共同研究により、これらの曲面に対し、二つのGauss写像Gとgを入れ換える操作によって、その双対曲面が構成され、-方の合同変形が他方の非自明な変形に対応することを示し、その関係を明らかにした。2.さらに、上述の結果を用いて、種数が1以上のH^3内の完備有限全曲率をもつ平均曲率1の曲面に対し、高い対称性をもつ例を、対応するR^3の極小曲面の変形として数多く構成することに成功した。(種数0の場合はすでに筆者等によって多くの例が知られている。)以上の成果について、研究発表を行なうとともに、幾何学、解析学の図書を購入し、多くの研究者と研究連絡を行なった。
リアノジン受容体分子内シグナル伝達のキードメインを標的とした新しい不整脈治療

申請者らはCaM BDのペプチドに点突然変異を組み込んだペプチドを28種類作成した。作成した多数のCaM BDの変異ペプチドの中からCaMへの結合が最も強いものを2種類の方法でスクリーニングした。選んだ変異を組み込んだCaM高親和性RyR2変異を組み込んだKIマウス作成が完了し,このマウスではRyR2とCaMの親和性が高く、リン酸化してもCaMがRyR2から外れにくいことがわかった。CaM高親和性KIマウスの不整脈:CaM高親和性RyR2変異を組み込んだKIマウスとRyR-R2474S型CPVTマウスを掛け合わせたところ、運動負荷、および薬物負荷時の不整脈の頻度は激減した。申請者らはすでに、N4103KというヒトCPVTと同じ点突然変異をもったRyR2 N4103K KIマウスを作成し当大学の生命科学実験施設にて繁殖に成功した。KIマウスでは、トレッドミルによる運動負荷においては重篤な不整脈の誘発は認めなかった。エピネフリン負荷においてはVTが誘発された。一方、WTマウスにおいては同様の手技を試みるもVTは誘発されなかった。このマウスのRyR2に対するCaMの結合親和性を蛍光ラベルしたCaM(F-CaM)を用いて測定したところ、低下していることが確認できた。N4103K KIマウスの表現型の解析、RyR2に対するCaM親和性の解析が計画通りの研究が進行している。申請者らはすでにCaM BDのペプチドに点突然変異を組み込んだペプチドを28種類作成した。作成する際にはCaM BDとCaMのPDB fileからSwiss PDB viewerを用いて3次元構造を描出しながら、作成した突然変異が新たな共有結合を生み出すように設計を試みた。すなわちCaM BD上にあるTypの蛍光を計測することでCaMのCaM BDへの結合をみる方法で、もう一つはCaMにクロスリンカーであるsulfo-SANPAHのsuccinimydyl基を結合させ、SRと暗所でSRと混和しUVをあててRyRにクロスリンクさせ、western blotでRyRの565kDaのRyRのバンドを抗CaM抗体で検出する。このクロスリンクをCaM BDの変異ペプチドの存在下で行いCaMのRyRへのクロスリンクを最も抑制するものがCaMに対する結合性の最も高いCaM BDの変異ペプチドであるという手法である。ともに1つの有望な変異(Pep#26)を選び出した。CaM高親和性KIマウスの作成選んだ変異を組み込んだCaM高親和性RyR2変異を組み込んだKIマウス作成が完了したところである。このマウスではRyR2とCaMの親和性が非常に高いことを確認中である。リアノジン受容体に対するCaMの結合性を強める1つの有望な変異(Pep#26)を選び出した。この変異を用いてマウスの作成を行った。作成中したCaM高親和性RyR2変異マウスであるがこれを当院の生命科学実験施設に搬入し交配し増やした上で、まずCaMの高親和性の確認を行う。このため蛍光ラベルしたCaM(F-CaM)を用意し、単離培養した変異マウスの心筋細胞にサポニン処理後添加し結合親和性を測定する。次に我々が保有している3つのCPVT型KIマウス(R2474S, S2246L, N4103K)とこのKIマウスの掛け合わせを行い、genotyping後、ヘテロマウスが抗不整脈性を獲得しているか否かを単離心筋のパッチクランプ、潅流心臓での心外膜optical mappingを用いて検討する。循環器内科学
磁気圏カスプ領域におけるイオン加速・加熱機構の研究

2000年12月に磁気圏カスプ領域におけるプラズマ加速・加熱機構の解明を目的とした観測ロケットSS-520-2が打ち上げられた。我々の研究班は低周波電界観測器(EFD)をSS-520-2ロケットに搭載、0-50Hzの低周波波動の観測・解析を行った。今回のロケット実験では、カスプ領域を外れてロケットが飛翔したため、プラズマの加速・加熱現象は確認できなかったが、DC電場解析の結果、南東から南西へ変化する約50mV/mの自然電場が確認された。これは重イオンを加速するような電場ではなく、極域に存在するコンベクション電場であると考えられる。そのため、E×Bドリフトの速度及び方向を求めたところ、速度は1500km/s、方向は北西から南東へ変化していることが明らかになった。この結果は学術論文として現在電子情報通信学会誌へ投稿し、採録された。一方、ELF波動の解析では、自然現象と思われるELF波動は確認されなかった。これは先に述べたようにロケットがカスプ領域を外れて飛翔しており、粒子観測からもイオンの加熱現象は確認されていないことから、妥当な結果であると言える。今回のロケット実験によって得られた観測波形にはスピンに同期したパルス状の波形が観測されている。これはあけぼのやGEOTAIL等の人工衛星で観測される光電子放出に起因するパルス波形に非常に良く似ているが、解析の結果このパルス状の波形は太陽と無関係であり、外部磁場方向と非常に良い相関があることが明らかになった。これはロケットの周囲に磁場に沿った電子雲のようなものが存在し、アンテナがそれを横切る際にパルス状の波形が観測されたと考えられる。ロケットが飛翔した高度は電子密度が非常に高い領域であり、この電子雲が光電子放出によつて形成されたとは考え難い。このパルス性波動については早急に研究をまとめ、近く学術論文として投稿する予定である。本研究では特に低周波波動による酸素イオンの加速・加熱機構の解明を目的としている。そのため我々の研究班は低周波電界観測器(EFD)をSS-520-2ロケットに塔載、0-50Hzの低周波波動の襯測・解析を行った。本研究の対象とする現象は二つあり、DC電場によるプラズマ加速及びELF波動による重イオン加熱である。今回のロケット実験では、カスプ領域を外れてロケットが飛翔したため、プラズマの加速・加熱現象は確認されていない。しかしDC電場解析の結果、南東から南西へ変化する約50mV/mの自然電場が確認された。この結果は学術論文として現在電子情報通信学会誌へ投稿中である。今後更に粒子データとの比較を行い、ドリフト方向と速度の対応を調べていく。今回のロケット実験によって、直流電場・ELF波動のような低周波波動の観測において、光電子放出の影響が非常に強い事が確認された。これは今後のロケット・衛星観測において必ずクリアしなければならない問題である。今後、今回のロケット実験で得られた光電子放出のデータについて検討していく。更には光電子放出のアンテナへの影響を、粒子シミュレーションを用いて定量化することも視野に入れて研究を行う予定である。

これはロケットの周囲に磁場に沿った電子雲のようなものが存在し、アンテナがそれを横切る際にパルス状の波形が観測されたと考えられる。ロケットが飛翔した高度は電子密度が非常に高い領域であり、この電子雲が光電子放出によつて形成されたとは考え難い。このパルス性波動については早急に研究をまとめ、近く学術論文として投稿する予定である。
『新しい公共』とパブリック・セクターの役割に関する比較研究

本研究課題の研究期間3年目、最終年度として、これまでの研究成果を踏まえ、主として以下の3点を実施した。1)EUの政治的・経済的統合へのアジェンダが欧州各国およびそのサブナショナルな単位の政策に与える影響の分析。EUの政治的・経済的統合へのアジェンダが各国の政策に大きな影響を与えた経済・財政政策、市場における諸規制などについて、今年度は、国単位のみならず、サブナショナルな単位(広域自治体)における政策への影響を中心に調査した。2)国家以外の組職・機関が国民国家の政策に与える影響の分析。個別アクター分析を統括し、国民国家の変遷を考察する。超国家機構、多国籍企業、NGO、国家以外の組織・機関が個々の国民国家と社会、国家と国民との関係に与える影響を分析した。3)パブリック・セクターの機能の変化と国民国家との関係の分析行政経営改革の事例が国民国家に与えた影響を分析した。19年度は、イタリア、ドイツを中心として資料収集、関連機関ヒアリング等を実施した。イタリアについては中央省庁(内務省、内閣府、経済財政省)の他、行政高等学院、地方行政高等学院、中央=地方利害調整機関、地方出先機関、フリウリ・ヴェネツィア・ジュリア州、サルデーニャ州などの特別州においてヒアリング、実態調査を行った。日本については中央省庁(総務省、財務省)の他、宮崎県などの地方自治体でのヒアリング、実態調査を行った。ドイツについてはブランデンブルグ、ベルリン等へのヒアリング、資料収集を行った。これらの成果については、国際学会等にて6回の論文発表を行った。年度内に刊行されたものとしては、論文5本(邦文1、英文4を2書籍に章として分担執筆)、報告書2本にまとめた。現時点においては、海外学術誌で査読中の論文2本(英文)、書籍に分担執筆予定の論文1本(邦文)がある。本研究課題の研究期間1年目として主に以下の調査研究を行った。・各国の行政改革およびEUの諸政策に関する資料の収集1.対象地域・機関の行政改革、政策について、行政の発展と近年の政策、課題、特徴の調査対象諸国、機関の報告書、研究者の論文、統計資料などの収集を行う。当該年度の調査・研究旅費の一部は、資料収集、関係者へのヒアリングに使用する。2.調査対象の行政改革における、新たな行政課題、それに対する試み、結果の調査対象諸国の最新の行政課題と改革の試みについては、関係機関の報告書、研究者の論文のみならず、新聞、雑誌、インターネットなどから情報収集を行う。このため、日本では入手が困難な外国新聞、外国雑誌、外国学会誌は定期講読する。現況をより正確に把握するため、諸媒体による情報を補完するヒアリングを実施する。17年度は、イタリア、日本を中心に、ドイツ、フランスなどについても可能な範囲で資料収集、関連機関ヒアリング等を実施した。イタリアについては中央省庁(内務省、内閣府、経済財政省)の他、行政高等学院、地方行政高等学院、地方自治体関係諸団体、ラツィオ州、フリウリ・ヴェネツィア・ジュリア州などの地方自治体でのヒアリング、実態調査を行った。日本については中央省庁(総務省、財務省)の他、静岡県、京都市、掛川市その他の地方自治体でのヒアリング、実態調査を行った。ドイツ、フランスについては主に地方行政に関わる諸機関へのヒアリング、資料収集を行った。これらの成果については、国際学会にて年度内には3回、18年度に2回の口頭発表を行う。これらはいずれも加筆修正ののち、18年秋にスロベニアで刊行される書籍に分担執筆分として掲載される。邦文としては、年度内には論文1本、報告書3本にまとめた。報告書のうち2本は加筆修正ののち、18年度に論文としても発表される。本研究課題の研究期間2年目として、初年度の研究を踏まえ、主として以下の二段階を実施した1.各国の行政経営手法の分析対象諸国で最近になって実施されるようになった、あるいは実験の途上である行政経営の手法について分析する。特にイタリアおよびドイツを中心に、顕著な政策、実験の事例研究を行う。2.EU、多国籍企業、NGoなどが欧州各国の政策に与える影響の分析EUの政治的・経済的統合へのアジェンダが各国の政策に大きな影響を与えた経済・財政政策、市場における諸規制などを分析する。またプライベート・セクターの戦略や活動が各国の政策に大きな影響を与えた事例を分析する。大規模な許認可に際して問題となった多国籍企業とパブリック・セクターとの関係、民営化によって誕生する寡占的、独占的な私企業について事例分析を行う。18年度は、イタリア、ドイツを中心として資料収集、関連機関ヒアリング等を実施した。イタリアについては中央省庁(内務省、内閣府、経済財政省)の他、行政高等学院、地方行政高等学院、地方自治体関係諸団体、地方出先機関、シチリア州、フリウリ・ヴェネツィア・ジュリア州、トレンティーノ・アルト・アディジェ州などの特別州をはじめ、トレント県、ボルツァーノ県などの自治県においてヒアリング、実態調査を行った。日本については中央省庁(総務省、財務省)の他、熊本県、仙台市その他の地方自治体でのヒアリング、実態調査を行った。これらの成果については、国際学会にて5回の口頭発表を行った。これらはいずれも加筆修正ののち、一部は既に18年秋にスロベニアで刊行された書籍に分担執筆分として掲載された。邦文としては、年度内には論文1本、報告書2本にまとめた。報告書のうち2本は加筆修正ののち、19年度に論文としても発表される。本研究課題の研究期間