hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
消化管アレルギー性炎症との関連からの先天性消化管閉塞性疾患の病態関連分子の解明

先天性消化管閉塞性疾患の患者検討のため分子を絞り込む目的で好酸球増多症候群(HES)関連好酸球性胃腸炎(EGE)と診断された2症例(1例はHESは疑い)について検討した。骨髄細胞の保存があり、これらの症例は家族歴や遺伝的素因が強いことから関連分子を見つけ易いと考えた。2名のRNAシーケンスを施行した。現在、解析中である。またHES関連EGEとして相談のあった剖検検体のパラフィン切片から全ゲノム解析を行う準備を行った。倫理審査が長引き研究期間内で解析ができなかったが、検体入手後に核酸を抽出して将来的な解析のため保存する予定である。加えてこれまでの生検検体のパラフィン切片での同様の検討を考え市販の組織を使って検討を行っている。また新たに三次元マイクロファイバーシステムを用いた新しい細胞分離法の検討を行った(東京大学工学部高井まどか博士との共同研究で同研究室にて施行)。白血病微小残存病変を解析する方法として検討してきており、これまでより少数の細胞を高純度で分離できる可能性が高く、将来的に消化管組織からの血球分離を行える可能性があり本研究の中でも検討した。今回の研究ではまず前段階として好酸球性細胞株EoL-1(対照はCD49dノックダウン細胞)を用いて検討を行い、CD49dを標的として分離できる可能性が見いだされた。さらに神経細胞株PC12に対する好酸球の神経細胞傷害性の検討についてはこれまでフローサイトメーターを用いた方法で好酸球による細胞傷害性を検討していたが、既報から神経細胞では形態学的な変化をみることも重要であることから、フローサイトメーターを用いず、好酸球の組織傷害性を標的細胞の形態変化と残存接着細胞数で判定する系をまず腸管上皮細胞株Coca-2で確立した。消化管アレルギーの一つである好酸球性消化管疾患(EGIDs)(好酸球性食道炎[EoE]と胃腸炎[EGE]を含む)患者検体を採取した。ヒルシュスプルング病(H氏病)類縁疾患患者でのEGE発症時の検体、基礎疾患のないEGIDsを含めこれまでの保存検体に加え、新規にEGEのあるH氏病1名(治療中)の下部消化管(2回)、基礎疾患のないEGE3名(4回)(再燃時2名2回)の上下部消化管、またEGIDsを疑われた患者5名(上下部消化管2名、上部のみ2名、下部のみ1名)の生検検体を採取し、病理用(通常診断用)と遺伝子の網羅的解析用検体を保存した。また群馬県立小児医療センター単施設での調査のみでも病理報告書ベースでH氏病およびその類縁疾患を疑われた患者検体は2005年以降に、のべ170検体前後存在していることが確認できた。また上部消化管生検検体は2011年以降に、のべ46検体が存在することが判明した。今後、後方視的な検討に利用を考えている。群馬県立小児医療センターでは消化管アレルギーを疑った場合はアレルギー科と外科が連携して診療を行う体制を強化しており、初年度にEGEのあるH氏病患者に対して食事療法に加え、全身性ステロイド療法、局所ステロイド療法を行っており今後、研究的な側面でも解析することの同意を得ている。さらにTh1/Th2マーカーの検討としてTh2(CCR3、CCR4、CRTH2)、Th1(CCR5)指標発現をフローサイトメトリー(FCM)にて検討した。アレルギー性疾患(消化管アレルギー4名を含む)、非炎症性疾患、非アレルギー炎症性疾患で検討し、いずれの分子も消化管アレルギーと他疾患との間で、有意な差は現時点では認めていないが、年齢による変化など今後の検討に有用な情報が得られた。また上記の臨床的なまとめとFCMによるTh1/Th2の検討については一部、学会等で報告した。本研究目的に合致する新規の患者検体を得ることはできており、表面発現分子の解析等は進んでいるが免疫染色の検討などが十分にはすすんでいない。またin vitroの検討が十分にすすめられていない。実績に示した研究(これまでの検体の検索など)において、予想よりも時間がかかっているためと考えている。消化管アレルギーの一つである好酸球性消化管疾患(EGIDs)(好酸球性食道炎[EoE]と胃腸炎[EGE])患者を、今後の検討のため新規を含めさらにリストアップした。今年度は特にEoEに関連する症例について検討をすすめた。具体的には一次性EoEと診断できた症例2例が新たに加わり、先天性食道狭窄に関連した患者では手術前後で食道好酸球浸潤が確認できた症例が存在した。先天性食道閉鎖・狭窄に関連して食道好酸球増多が引き起こされる理由を明らかにすべく、対照となる好酸球浸潤の著明でない先天性食道閉鎖・狭窄症例についてもリストアップし、診療録ベースで患者情報を収集した。今回、一次性EoEと診断できた症例、先天性食道狭窄術前後で観察できた症例、さらにこれまでにも多数存在した先天性食道閉鎖・狭窄術後の食道好酸球増多症例群、先天性食道閉鎖・狭窄術後だが好酸球浸潤が著明ではない症例群がそろったことにより、今後の比較が可能になった。また、EGE関連ではヒルシュスプルング病(H氏病)1名が寛解後にステロイド治療を終了できたので寛解状態での評価の準備ができた。

また対照群となる消化管閉塞性疾患のない一次性EGE症例において、全身性ステロイドや食事療法を行わなかった軽症例と中等症以上の症例との比較を行った(学会抄録受理)。さらにEGIDsの患者相談の中に好酸球増多症候群の鑑別を要する例が散見され、とくに骨髄増殖型でのキメラ遺伝子の解析についてはこれまでの定性RT-PCRに加え、定量を行える実験系も整えた。また作成に関与したヒルシュスプルング病(H氏病)類縁疾患ガイドラインが公開され、学術論文としても受理された。本研究目的に合致する新規の患者がさらに集積できており、他施設とも連携し、より多くの症例について今後の解析が可能な状況になってきている。しかしながらin vitroの検討など、より基礎的な検討が十分にすすめられていない。基礎的な研究をすすめるにあたって、準備に時間がかかっているためと考えている。先天性消化管閉塞性疾患の患者検討のため分子を絞り込む目的で好酸球増多症候群(HES)関連好酸球性胃腸炎(EGE)と診断された2症例(1例はHESは疑い)について検討した。骨髄細胞の保存があり、これらの症例は家族歴や遺伝的素因が強いことから関連分子を見つけ易いと考えた。2名のRNAシーケンスを施行した。現在、解析中である。またHES関連EGEとして相談のあった剖検検体のパラフィン切片から全ゲノム解析を行う準備を行った。倫理審査が長引き研究期間内で解析ができなかったが、検体入手後に核酸を抽出して将来的な解析のため保存する予定である。加えてこれまでの生検検体のパラフィン切片での同様の検討を考え市販の組織を使って検討を行っている。また新たに三次元マイクロファイバーシステムを用いた新しい細胞分離法の検討を行った(東京大学工学部高井まどか博士との共同研究で同研究室にて施行)。白血病微小残存病変を解析する方法として検討してきており、これまでより少数の細胞を高純度で分離できる可能性が高く、将来的に消化管組織からの血球分離を行える可能性があり本研究の中でも検討した。今回の研究ではまず前段階として好酸球性細胞株EoL-1(対照はCD49dノックダウン細胞)を用いて検討を行い、CD49dを標的として分離できる可能性が見いだされた。さらに神経細胞株PC12に対する好酸球の神経細胞傷害性の検討についてはこれまでフローサイトメーターを用いた方法で好酸球による細胞傷害性を検討していたが、既報から神経細胞では形態学的な変化をみることも重要であることから、フローサイトメーターを用いず、好酸球の組織傷害性を標的細胞の形態変化と残存接着細胞数で判定する系をまず腸管上皮細胞株Coca-2で確立した。臨床検体をさらに収集し、平成28年度に得られた検体とあわせて、患者情報・検査結果を詳細に検討し、家系や対象疾患をさらに絞り込んで、疾患群および疾患対照の検体をそろえて、網羅的解析をすすめる予定である。また後方視的検討では消化管閉塞性疾患既存生検検体の再評価をすすめる。基礎的検討としてはフローサイトメトリーによるTh1/Th2の検討はさらに検体数を増やして検討し、神経細胞での好酸球関連分子発現・好酸球傷害性の検討(in vitro)も細胞株と好酸球の共培養系から検討をすすめる予定である。臨床検体をさらに収集し、平成28、29年度に得られた検体とあわせて、患者情報・検査結果を詳細に検討し、家系や対象を絞り込んで、疾患群および疾患対照の検体をそろえて、最終的には網羅的解析をすすめる予定である。
沖積低地への土砂流入増大期に対応する流域斜面崩壊等多発期についての研究

仙台平野およびその隣接地域において「自然堤防ー旧河道」地形と大規模土石流斜面の形成時期を,堆積物の放射性炭素年代測定により求めた。とくに前者は多量の土砂を伴う巨大洪水の痕跡と判断される。本研究ではそれに該当する地形や堆積物を32事例見いだし,発生時期を整理した結果,多量の土砂を伴う巨大洪水巨大洪水頻発期は過去4000年間で2時期存在したことが明らかとなった。それらの1つは今から2600年前から2400年前までの縄文時代晩期であり,もう1つは1600年前から1400年前までの古墳時代に相当する時期であった。これらはミレニアムハザードに相当するものと考えられ,将来も発生する可能性が高い。本研究では仙台平野を例に,流下する3河川下流域に展開する扇状地,自然堤防,旧河道などの河成地形の分布と形成年代を調査した。その結果,過去約4000年間において,2回の土砂移動卓越時期の存在を明らかにした。概要は下の通りである。1.名取川は支流の広瀬川とともに,仙台平野の中では河成作用の大きな河川であり,下流域に半径5kmの扇形の合流扇状地を形成している。扇状地上には多くの「自然堤防ー旧河道」地形が分布するが,そのなかで顕著な15筋の旧河道の河道放棄年代を求めた結果,河道の放棄は3090yrBP以降540yrBPまでの間,ほぼランダムに生じていたことが明らかになった。また,そのなかで25002400yrBPに形成された「自然堤防ー旧河道」地形が突出して規模が大きいことが求められた。2.七北田川は仙台平野を流下する3河川の中で河成作用が最も小さな河川であるが,下流域には顕著な「自然堤防ー旧河道」地形が5筋認められる。それらの形成年代は1500yrBPと2400yrBPに2例づつ,そして910yrBPに1例あることが認められた。一方,阿武隈川は大河川であるが,内陸部の角田盆地において土砂を落とし,臨海部への土砂供給量は大きくない。しかし,左岸側に1500yrBP前後に形成された「自然堤防ー旧河道」地形が,右岸側には26002400yrBPに形成された同地形が大規模に残されていることが分かっている。そのほか,宮城県北部の江合川流域においても2500yrBP前後に巨大な洪水が発生していたことが求められつつある。3.以上から,16001500yrBPと26002400yrBPという2つの時期に,河川中・上流域を含めた土砂移動が特に活発であった時期の存在が浮かび上がりつつある。本課題では東北地方中部太平洋岸地域において,縄文時代晩期(2600-2400年前)および古墳時代(1600-1400年前)に存在した大規模洪水多発期に関する事例を確認するための調査・研究を行ってきた。平成23年度は以下の4地区について調査を実施し,成果を得た。1.宮城県田尻町北小松地区に見いだされる大規模洪水堆積物の分布状況と洪水発生時期に関する調査・研究を行った結果,江合川の支流である田尻川沿いの地域において2600-2400年前に大規模な洪水が少なくとも2回発生していることが明らかとなった。2.宮城県多賀城市七北田川下流域に存在した潟湖の埋積過程についての調査・研究においては,2600-2400年前に陸域から多量の土砂が供給され,潟湖の大部分がその時期に埋積され陸化したことが明らかとなった。また,弥生時代(紀元前1世紀)に発生した津波および貞観地震津波(西暦689年)による堆積物を一部で確認した。当初これら2時期の津波は潟湖を伝搬し当地域内を遡上したと考えていたが,両津波発生時に当地域は既に陸化しており,津波は陸上を遡上したことが明らかとなった。3.宮城県山元町山寺付近の土石流発生に関する調査・研究においては,2600-2500年前に大規模な土石流が発生していたことを求めた。その時期を遡る3800年前までの間には土石流や津波などに起因する堆積物は見いだされず,大規模災害という観点においては相対的に静穏な時期が続いたものと考えられた。4.宮城県東松島市宮戸島の土石流堆積物および津波堆積物に関する調査・研究において,約4000年前以降,3800年前,3100年前,2650年前,2400年前,2050年前および1650年前に津波によると判断される堆積物の存在を確認したが,その間に大規模な斜面崩壊などの急激な土砂移動は認められなかった。

それらの1つは今から2600年前から2400年前までの縄文時代晩期であり,もう1つは1600年前から1400年前までの古墳時代に相当する時期であった。これらはミレニアムハザードに相当するものと考えられ,将来も発生する可能性が高い。現有設備である水路実験装置(長さ3m・幅1m,河川勾配,流量,掃流土砂量が可変)について,水路への流水の供給システムを本研究の目的に合わせて設定変更するめの事前実験を行った。その結果,流水の供給量を一定にするために,水量可変水中ポンプの設置が有効であることを確認した。これによって,段丘面離水に際して同調的に形成されると考えられる旧河道状地形の形成プロセスを実験的に再現することを可能とし,河岸段丘の編年に際して段丘面上に特徴的に残される旧河道地形の有効性を明確にすることが可能となった。岩手県奥州市を流れる衣川の4段の完新世段丘において,段丘面上に残る旧河道においてハンドオーガーによる掘削を行い,放射性炭素年代測定により河道放棄年代を求めた。しかし,旧河道河床堆積物と堆積段丘構成層との区別が困難であり,より多くの旧河道の掘削が必要であることが分かった。現段階では衣川の完新世段丘の調査において,(1)最終氷期に形成された段丘面を僅かに侵食する90008000年前の衣川I面の形成,(2)その後,河床の急激な低下,(3)そして河床の上昇による衣川II面の形成,(4)衣川II面の形成後,順次河床が低下し,衣川III面,IV面が形成され現在に至ることが求められたが,今後さらにデータの蓄積が必要である。そのほか,仙台平野を流下する七北田川下流低地において,40003000年前まで広がっていた内湾(潟湖)が,約2500年前,1500年前の洪水堆積物によって急速に埋積され.いることを確認した。これらは本研究課題設定の前提でもある仙台平野における土砂供給量の時期的変化を裏付ける結果となった。本研究の目的は,地表に残された土石流性扇状地や巨大洪水堆積物である大規模自然堤防地形の形成時期を求めることを通して過去数千年間の土砂移動量の増減を求め,千年規模の土砂災害の履歴を求めようとするものである。これまでに,仙台平野を例に多量の土砂を伴う巨大洪水により後背湿地上に形成された「自然堤防ー旧河道」地形の形成年代を求めること,そして名取川の支流の広瀬川の中・上流部における完新世の河床高度変化の復元を行ってきた。前者については,河川下流域の仙台平野において26002400yrBPと15001400yrBPの2つの時期に多量の土砂を伴う巨大洪水の発生頻度が高かったことが求められつつある。後者については未だ明瞭な成果を示すに至っていないが,氷期の段丘形成後,9000yrBPに侵食段丘としての完新世I面が形成され,その後急激に河床の低下があった後,27002500yrBP前後にかけて大きく河床が上昇し堆積段丘(完新世II面)が形成されている事例を見いだした。このような河床高度の急激な上昇は,気候変動に誘発された河川沿岸の斜面崩壊などのローカルな現象が関連しているのではないかと考えるに至った。上に示した様に,河川中・上流部で生じた現象と河川下流部で生じた現象を時系列的に連関させることにより,完新世後期の土砂移動の卓越期の存在が明らかにされ得ると考える。申請者のこれまでの研究において,河川流域下流部に位置する臨海沖積低地の「自然堤防ー旧河道」地形の調査・研究から,完新世に少なくとも2回の多量の土砂移動期が存在することが求められてきた。本研究課題ではそれらの時期に対応して河川中流域に土石流発生頻度の増大や斜面崩壊多発期があった可能性を基礎に,河川中・上流部における土石流性扇状地や斜面崩壊発生の時期を求め,土砂移動量増大期の存在を確認しようとするものである。また同時に,千年規模の巨大洪水や土石流発生等について「過去の事実」を根拠として自然災害への備えにかかる情報を提供しようとするものである。
Ni基板を用いたBi-2212超伝導厚膜へのMgO微粒子添加効果

本年度は、Bi-2212超伝導厚膜に導入されたMgO粒子の存在形態を詳細に調べ、臨界電流密度との関係を磁束ピン止め効果の観点から考察することを主な目標としている。具体的な研究実績は以下の通りである。作製された試料に対して基本的な超伝導特性のチェック(臨界温度や磁化等の測定)と同時に、本学の電子線マイクロアナライザ(EPMA)およびX線回折分析装置(XRD)により、試料の組成や微細組織に対して分析を行った。その結果として、MgO微粒子は比較的均一に試料全体に分布しており、比較的大きい粒子(≧0.2μm)は、化学反応などによる体積の変化が見られず、その多くはBi-2212結晶粒間に観測されている。臨界電流特性の評価は主に直接通電法により行った。高磁界における通電法は東北大学金属研究所や九州工業大学情報工学部松下研究室の大型マグネットを利用することにより実現した。また、低磁界での広範な温度における測定及び解析等は本研究室現有の超伝導マグネットや、本科学研究補助費により導入した実験装置及びパソコン等を用いて行った。昨年の研究実績を基に、本年度はさらに以下のことが明らかになった。●MgO微粒子の添加による臨界電流密度の向上効果は、数体積パーセント以内の範囲で、MgOの添加量にほぼ比例して大きくなる。これは従来の磁束ピン止め理論とほぼ一致する結果であり、MgO微粒子の磁束ピン止め中心とした役割が強く示唆されたものである。●さらに、磁束ピン止め力密度の磁界依存性において、いわゆるスケーリング現象が観測され、既存のピン止め理論による分析が可能であることが確認された。スケーリングにより得られたピンパラメータの数値は、金属超伝導体などにおける常伝導析出物によるピン止めのとほぼ同程度であることから、MgO微粒子は有効なピン止め中心であることが裏付けられた。本年度の研究実績は下記の通りである。本年度は、Bi-2212超伝導厚膜におけるMgO粒子の導入量と臨界電流密度(Jc)との関係を広範にわたり調べることを主な目標としているため、具体的に次のような実験・研究を行った。●試料作製Ni基板を用いたBi-2212超伝導厚膜試料の作製を、さまざまな条件の下で行い、超伝導特性の最適化を目標としたプロセスの最適化を試みた。Ni基板を用いた場合におけるNi元素の超伝導層への影響を調べ、NiO層を形成することの有効性を確認した。部分溶融プロセスにおいて、Bi-2212相の生成に直接影響する熱処理温度の最適化を様々な熱処理パターンのテストを通じて行った。●MgO粒子の導入平均粒径が0.2μmのMgO微粒子を常伝導物質として導入し、MgOが磁束ピン止めとして臨界電流密度の向上への効果について調べた。導入量は0vol.%から6vol.%までとした。作製された試料に対して基本的な超伝導特性のチェック(臨界温度や磁化等の測定)と同時に、本学の電子線マイクロアナライザ(EPMA)およびX線回折分析装置(XRD)を利用して組織観察を行ない、MgO粒子の導入による結晶性や超伝導特性への影響を調べた。その結果、Bi-2212の結晶性にMgO粒子の導入による顕著な影響が観測されないこと、4vol.%前後のMgO微粒子の添加が最も大きなJcの向上をもたらしたこと、また、磁束ピン止め理論を用いた理論的な計算値と実験値とはほぼ同程度であることが確認され、MgO粒子の添加によるJcの向上が、磁束ピン止め効果によりもたらされたものであるとの考えを裏付けた。●Jcの評価Jcの評価は主に直接通電法によって行った。高磁界における通電法は東北大学金属材料研究所超伝導高磁場センターの大型マグネットを利用することにより実現した。また、低磁界での広範な温度における測定は本研究室現有の超伝導マグネットを用いて行った。実験で取得した大量のデータに対する解析や考察は現在進行中である。

これは従来の磁束ピン止め理論とほぼ一致する結果であり、MgO微粒子の磁束ピン止め中心とした役割が強く示唆されたものである。●さらに、磁束ピン止め力密度の磁界依存性において、いわゆるスケーリング現象が観測され、既存のピン止め理論による分析が可能であることが確認された。スケーリングにより得られたピンパラメータの数値は、金属超伝導体などにおける常伝導析出物によるピン止めのとほぼ同程度であることから、MgO微粒子は有効なピン止め中心であることが裏付けられた。
機関訴訟の可否を基礎付ける権利論についての理論的研究

本研究は、機関訴訟を根拠づける機関の権利の可能性について、ドイツの機関訴訟論を中心に検討したものである。その成果としてあげられる点は、まず第一に、ドイツにおいては判例上、機関には権利があることを前提に機関訴訟が比較的広く認められてきた点である。第二に、そのような機関の権利については、学説がその根拠を見出そうとしており、とりわけ機関の利益の有無との関係で様々な議論があるが、一致した了解はいまだ成立していない。平成22年度においては、今日のドイツにおける機関訴訟の制度について研究をおこなった。すなわち、ドイツにおいては、一方で憲法(ボン基本法)が明文で認めている憲法上の機関訴訟制度が存在する(Art.93 Abs.1 Nr.1 GG.)。他方で、例えば地方公共団体内部における機関訴訟(自治体組織訴訟Kommunalverfassungsstreit)については、明文の規定は存在しないものの、通常は私人が提起する行政訴訟について定めている行政裁判所法(Verwaltunsgerichtsordnung)の解釈に基づいて、裁判所の解釈により認められている。以上の制度理解が本研究の目的にとって有する意義は次の点にある。すなわち、上述の2つの機関訴訟制度のいずれの場合であっても、機関訴訟を認める際には、機関が有する権利が想定されており、一方で、憲法上の機関訴訟においてはボン基本法の条文上「機関の権利義務」が承認され、他方で、自治体組織訴訟においては解釈によって、裁判所は機関が有する権利を承認し、それをしばしば成員権Mitgliederschaftrechtと呼んでいる。もっとも、それはあくまでも現在の制度・判例の描写に過ぎず、そのような機関の権利の理論的根拠を分析することが次年度の課題となる。平成23年度においては、ドイツにおける機関訴訟を根拠づける権利に関して、学説上いかなる議論が展開されているのかを分析した。すなわち、本年度の検討の中心を占めたいわゆる地方公共団体組織訴訟(Kommunalverfassungsstreit)であっても、それは行政裁判所法(Verwaltungsgerichtsordnung)に基づいて提起されるところ、同法の訴訟形態においてはいずれにせよ権利が必要とされる。しかし、他方で地方公共団体組織訴訟で原告となるのは地方公共団体の機関であり、機関は公益のために活動すべきものとされている以上、自らの固有の利益を主張することは許されない。その結果、訴訟において必要とされる権利の根拠に置かれるべき固有の利益が見出されないのではないか、ということが問題になるのである。学説はこの問題に対していまだ見解の一致を見ていない。すなわち、(1)もはや権利侵害の要件を必要としない立場、(2)権利の根拠を利益に見出さない立場、(3)権利の根拠たる利益を公益と同視するなどして権利の内実を変容させようとする立場などに分かれている。以上のような本年度の研究成果を踏まえて、それでは理論的に説明困難な機関訴訟が、判例上、いかなる経緯を辿って承認されるに至っているのかを明らかにすることが次年度以降の課題となる。平成25年度においては、平成22年度からおこなっている、ドイツにおける機関訴訟を根拠づける権利に関し、学説および判例の分析の総括をおこなった。その際には、わが国において「機関訴訟」として想定される訴訟の類型を大きく2つに分類した。ひとつはいわゆる地方公共団体組織訴訟(Kommunalverfassungsstreit)であり、もうひとつは、とりわけ国の行政機関相互における機関訴訟(これは自己訴訟(Insichprozess)などと呼ばれる)である。その上で、まず地方公共団体組織訴訟における訴訟法上の問題を検討し、当事者能力(Beteiligtenfaehigkeit)と原告適格(Klagebefugnis)との2つの点において、原告たる機関に権利が認められうるのでなければ適法な訴訟提起ができないことを明らかにした。さらに、問題の中核が「権利を根拠づける固有の利益が機関に認められるのか」という点にあることを定式化した上でこの問題に関する20世紀の学説を分析し、概ね、1機関訴訟においておよそ権利を要しないとする立場、2権利を利益から切り離して構成しようとする立場、3権利を利益に係留させつつ、機関の性質に即して構成しようとする立場、の3つの見解に分類した上で、いずれの見解もまだ学説上有力とされるには至っていないことを明らかにした。他方で、自己訴訟と呼ばれる類型の機関訴訟については、機関の権利という視点よりも、むしろ行政の単一性(Einheit der Verwaltung)の観点から機関訴訟の問題にアプローチされているという違いがあることを明らかにし、とりわけ論点になっている独立委員会に係る機関訴訟の問題をそのような観点から検討した。平成24年度においては、平成23年度に引き続き、ドイツにおいて機関訴訟を根拠づける権利に関し、学説上いかなる議論が展開されているのかを分析した。

平成23年度の検討の中心はいわゆる地方公共団体組織訴訟(Kommunalverfassungsstreit)であったが、ドイツの判例上適法な機関訴訟として認められているもう一つの類型は、いわゆる独立行政委員会のように指揮監督権に服さない行政機関の決定を、ヒエラルキー構造の中の行政機関が争う場合である(以下「独立委員会型機関訴訟」という)。これもまた、地方公共団体組織訴訟と同様、行政裁判所法(Verwaltungsgerichtsordnung)に基づいて提起されるものであるため、地方公共団体組織訴訟の場合のように、訴訟において必要とされる権利の根拠に置かれるべき固有の利益があるのか否かという点が問題にされることとなる。昨年度の研究成果として、学説が地方公共団体組織訴訟における権利の位置づけに関していまだ見解の一致を見ていないことを示したが、最近の学説においては地方公共団体組織訴訟と独立委員会型機関訴訟とを区別せずにこの問題を論じている。しかしながら、理論的に説明困難なこれらの機関訴訟は、戦前における判例ないしは制度にその淵源を有するものと推測され、しかもそれは上記2つの類型の機関訴訟それぞれについて異なった出自のものであることが想定される。次年度の研究は、それぞれの類型の機関訴訟に即した、戦前の判例および制度の分析に充てられる。当初の計画通りに進展しているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。計画通りに順調に進行している。目下、当初の計画通りに進展しているため、次年度以降も現在の方向性を維持したまま研究を推進していくことを予定している。戦前の判例及び制度の研究をおこなう。
マグマ溜まりにおける噴火誘発過程の解明

噴火誘発過程の解明のため、地球物理学的観測データが豊富な霧島山新燃岳2011年噴火を選び、詳細な岩石学的分析を行なうとともに、分析結果を観測データと比較した。軽石に含まれていた結晶の微小領域(数十ミクロン以下)の構造を調べたところ、噴火数日前に高温マグマが混合したこと、その際にマグマ溜まり内部がかき混ぜられたことが噴火を誘発したこと、この混合過程は地殻変動や地震活動の観測からは検出困難であったこと、などを明らかにできた。霧島山新燃岳で2011年1月に発生した準プリニー式の軽石噴火について,噴出物中の斑晶鉱物の組織や化学組成の分析を引き続き行った.その結果,低温の安山岩マグマ溜まりに,軽石噴火の直前に高温の玄武岩(玄武岩質安山岩)マグマが注入・混合していた過程を,より精密に議論できた.また,去年までに,磁鉄鉱斑晶の化学組成や累帯構造等から,高温マグマと低温マグマの混合が噴火のどのくらい前のタイムスケールで起きたかについて,噴火の数十日以上前,約1日前,数時間前以内,という少なくとも3段階であったことを推定している.この結果を,噴火当時の地殻変動データと比較した.その結果,もっとも顕著な混合が起きた約1日前には地殻変動に特筆すべき変化がなかったことが分かった.つまり,マグマ混合過程は地下のマグマ溜まりにおいて顕著な体積変化(圧力変化)を伴っていないことが分かった.このことは,噴火直前に生じた噴火誘発過程を理解するうえで極めて意義深い.なぜなら,一般的には噴火直前にはマグマ溜まりの圧力が顕著に増加するものと信じられていたからである.本研究により,噴火準備過程の物理モデルに大きな制約条件を課すことができ,将来の火山防災にも資する知見を得られたと考えられる.また,地殻変動データ(マグマ溜りの体積変化)から見積もられるマグマ噴出量および噴出率(単位時間当たりの噴出量)について,過去の様々な噴火の噴出量・噴出率と比較した.その結果,霧島山新燃岳2011年噴火では,爆発的噴火(激しい噴火)と溶岩流出噴火(穏やかな噴火)の噴出率の差が他の噴火よりも小さいという特徴を持つことが分かった.このことは,爆発的噴火と溶岩流出噴火がどのように推移するかについての新たな知見を与えた.霧島山新燃岳で2011年1月に発生した準プリニー式の軽石噴火について,噴出物中の斑晶鉱物の組織や化学組成の分析を行った.その結果,低温のデイサイト安山岩マグマ溜まりに,軽石噴火の直前に高温の玄武岩(玄武岩質安山岩)マグマが注入・混合していた過程を,精密に議論できた.磁鉄鉱斑晶の化学組成や累帯構造等から,高温マグマと低温マグマの混合が起きたタイムスケールについて,噴火の数十日以上前,数日前,数時間前以内,という少なくとも3段階があったことを推定した.この結果を,噴火当時の地殻変動データと比較したところ,もっとも顕著な混合が起きた噴火数日前には,地殻変動に特筆すべき変化がなかったことが分かった.つまり,このマグマ混合過程は地下のマグマ溜まりにおいて顕著な体積変化(圧力変化)を伴っていないことが分かった.このことは,噴火直前に生じた噴火誘発過程を理解するうえで極めて意義深い.なぜなら,一般的に噴火直前にはマグマ溜まりの圧力が顕著に増加するものと信じられていたからである.可能なメカニズムとして,温度組成の異なるマグマが成層した状態(成層マグマ溜まり)が何らかのきっかけでオーバーターンするような過程を提唱した.本研究により,噴火準備過程の物理モデルに大きな制約条件を課すことができ,将来の火山防災にも資する知見を得られたと考えられる.また,地殻変動データ(マグマ溜りの体積変化)から見積もられるマグマ噴出量および噴出率(単位時間当たりの噴出量)について,過去の様々な噴火の噴出量・噴出率と比較した.その結果,霧島山新燃岳2011年噴火では,爆発的噴火(激しい噴火)と溶岩流出噴火(穏やかな噴火)の噴出率の差が他の噴火よりも小さいという特徴を持つことが分かった.このことは,爆発的噴火と溶岩流出噴火がどのように推移するかについての新たな知見を与えるものである.噴火誘発過程の解明のため、地球物理学的観測データが豊富な霧島山新燃岳2011年噴火を選び、詳細な岩石学的分析を行なうとともに、分析結果を観測データと比較した。霧島山新燃岳で2011年1月に発生した準プリニー式の軽石噴火について,噴出物中の斑晶鉱物の組織や化学組成の分析を行った.その結果,低温の安山岩マグマ溜まりに,軽石噴火直前に高温の玄武岩(玄武岩質安山岩)マグマが注入・混合していたことを明らかにできた.

さらに,元素拡散が速く,数日数年のタイムスケールで累帯構造が変化する特徴を持つ磁鉄鉱斑晶に着目し,高温マグマと低温マグマの混合から噴火までのタイムスケールを推定した.具体的には,斑晶の化学組成やその累帯構造を電子線マイクロアナライザ(EPMA)等で分析し,斑晶を含んでいたマグマの性質を調べるとともに,混合から噴火の間に生じた元素拡散の及ぶ範囲(典型的には数十μm)を測定した.これと並行して元素拡散の数値モデル計算も行い,元素拡散に要した時間を算出した.その結果,高温マグマと低温マグマの混合は多段階にわたっており,少なくとも次の3段階で混合が起きていることが分かった.(1)噴火の数十日以上前:高温マグマと低温マグマの混合により,中間組成の混合マグマが生じた;(2)噴火の約1日前:再度高温マグマが注入し,前述の混合マグマの上昇および噴火を誘発した;(3)噴火の数時間前以内:混合マグマが上昇中に低温マグマと再混合しつつ噴出した.このように,最新の軽石噴火について,直前のマグマ注入および噴火誘発過程を明らかにし,そのタイムスケールも明らかにできた.これは,火山学的に意義深いだけでなく,分析当時まだ噴火活動が継続中であった新燃岳の火山活動の評価に資することもでき(火山噴火予知連絡会にも解析結果の資料を適宜提出している),火山防災という社会的観点からも一定の貢献を果たすことができた.2012年10月より1年間,本部組織(イノベーション推進本部)に異動となり,この間は研究時間がほとんど取れない状態となっているため.霧島山新燃岳2011年噴火の噴出物の解析が進んだ.特に,含まれる磁鉄鉱斑晶の累帯構造分析から,噴火直前に高温マグマの注入があったこと,この注入が噴火を誘発したと考えられることを明らかにした.さらに,累帯構造を形成した元素拡散の所要時間を求め,注入/混合から噴火までのタイムスケールの推定にも成功した.2013年9月までは引き続き本部組織(イノベーション推進本部)勤務であり,この間は研究時間を確保することは困難であると見込まれる.予定していた実験計画を縮小し,代わりに成果報告等に重点を置くなど,計画の見直しを予定している.当初計画の方針にほぼ沿った形で,引き続き噴出物の分析・解析を行うとともに,今後は実験を本格的に進めていく.成果報告(学会発表・論文発表)等に重点を置いた計画を予定している.平成23年度は,2011年3月11日発生の東日本大震災の影響により,分析機器の長期間停止,業務時間の短縮や実験の抑制などがあったほか,予算の全額が当初支給されなかった.このため,予算をあまり必要としない解析を主に行っていた.また,次年度に国際学会での招待講演を行うことになり,このための旅費を確保する必要が生じた.「次年度使用額」は,この国際学会の旅費や諸経費,23年度から次年度に回した実験の経費などに充当される.
日中対照に基づく、若者のネット・ケータイによる情報行動の実証的研究

時間や空間を超えたネットの世界であるが、東京・大阪・広島での調査と中国南京・上海・西安での調査を通じて、ネット用語の広がりには地域差や社会差のあることが分かった。東京では平均的に中心部から周辺部に広がるのに対して、大阪では広がる語に、面白い語といった偏りが見られた。一方中国では教育差が大きくかかわっていることが明らかになった。研究グループのメンバーで、国際会議に二回参加し、アジア・ヨーロッパの研究者とネット用語について議論できた。それぞれの国でもネット用語への関心が高まっており、今後の共同研究への体制作りができたことは大きな成果となった。今年度は、日中双方で、調査項目・調査方法等を綿密に協議して、ネット用語の広がりに関するアンケート調査を行った。調査地点は、日本は首都圏・関西・広島であり、中国は南京・上海・西安である。この調査により、ネット用語の広がり方には地域差があり、単にネットに接する時間だけではないことが明確になった。日本について、首都圏では調査語が平均的に中心部から周辺部に向かって広がる傾向があるのに対し、関西では、広がる語に、いわゆる面白い語といった偏りが見られた。中国側の3地点では、教育レベルが大きくかかわっているとの結果になった。その調査結果を持ち寄り、2013年3月にバンコクで開催された「第一回アジア未来会議」(渥美国際財団主催)で、セッションを設け議論した。この中で、次年度は、さらに調査語や調査方法を共通化するとともに、調査地点を中国国内で増やし、東北部や南部でも行うこととした。加えて、首都の北京と日本の首都圏との調査をより厳密に行い、対照言語学的な議論に耐えうるものにすることとした。そして、第2回アジア未来会議(2014年8月予定バリ島)でやはりセッションを設けて、議論を深めるつもりである。また、次年度、「第11回都市言語研究国際セミナー」を広島で開催することを決定し、そのメインテーマを「メディアと言語」として、中国やヨーロッパでの状況について、一層議論を深めることになった。そのセミナー用のWEBサイトを2013年2月に立ち上げた。本研究は、若者のネット・ケータイによる情報行動における、若者語やネット用語の使用状況・使用意識、コミュニケーションの志向性などに基づいて、若者の情報行動に関する新たな理論提示を目的としたもので、異なる状況下にある若者の対照研究が必須であり、中国の若者との対照研究を通じて目的を達しようとした。研究期間中に下記の実績を上げることができた。(1)日本国内の東京・大阪・広島でのネット用語調査を通じて、その広がり方や使用意識の地域差を確認できた。東京での広がり方がもっともはやく、広島が遅いこと、また、大阪では、受け入れる語に、他地域では見られない傾向性があることなど、時空を超えるものと思われがちなネット用語の広がり方にあきらかな地域性が確認できた。さらに、南京大学の王玲氏が南京市で実施した同様の調査により、中国でのネット用語の使用実態・使用意識との対照ができた。(2)2013年3月にバンコクで開催された第一回アジア未来会議(AFC)でセッションを設け、日本側4名、中国側5名が発表し、アジア各国の参加者とともに、ネット用語について議論し、問題意識を共有できた。(3)2013年8月に、広島市で第11回都市言語研究国際シンポジウムを、「メディアと言語」を主テーマとして実施した。国内外から約90名の参加があり、ネット用語や若者の情報行動について議論し、新たな研究ネットワークが構築できた。(4)『打ち言葉の世界』(仮称)の出版計画があり、内容について議論をすすめている。今年度は、論文等で発表するまでにはいたらなかったが、日本・中国双方での資料の収集を行い、年度末には、成果報告会を開催した。具体的には次のとおりである。(1)若者用語ならびにデータベース化に関し、2名の講師による勉強会を行った。荻野綱男氏からは「若者語」とされる語も、若年層でも使用しないものや、むしろ中年層に多用されるものがあることなど、「若者語」という範疇でまとめられない多様性を教示していただいた。またメールテキスト本文のデータベース化を既に行っている加藤安彦氏に講義していただき、方法や課題について学習することが出来た。(2)ネット用語に関するアンケート調査を首都圏・関西・広島で実施し、大学生と保護者世代の資料を収集し、地域性や世代差についての分析を始めた。3地域の資料数にはわずかに差があるが、時間・空間を超えるものとのイメージのあるネット用語にどのような地域性があるか、また「バーチャルな若者語」と実質的な若者語との違いなどがあきらかになりつつある。(3)中国の研究チームは、南京市内で、日本と同様のアンケート調査と分析を行った。

(4)年度末(平成24年3月)に、東京で研究成果報告会を実施し、日本での調査結果分析を報告するとともに、王玲(南京大学)を招聘して、南京調査の結果を報告してもらった。また中国のネットテキストの種々の「文体」に関する報告もしてもらった。そして、平成24年度の研究計画を議論した。本研究に携わる日本・中国の研究者の連携が確立し、調査方法等について議論が深まり、それに基づいた、ネット用語の広がりについての調査が、日中それぞれで複数地点行うことができた。対照言語学的な研究が進んでいる。その調査結果からは、ネット用語の広がりに関する地域性や条件が明らかになり、日中での相違も見えてきている。第一回アジア未来会議でセッションを設けることができて、アジア各国の研究者と議論できたことにより、ネット用語をさらに広げることが可能になった。申請時に研究計画として記した、平成23年度の研究計画を実施できた。中国国内での調査地点を増やし、地域性を明確にしていく。また、首都の北京と日本の首都圏との調査について、厳密な協議に基づいて、対照言語核的な成果とする。言語行動面からの調査をすすめ、コミュニケーションにおけるネット・ケータイ等の位置づけについて、日中での相違を明らかにしていく。第11回都市言語研究国際セミナーにおいて、中国・ヨーロッパ等の状況を把握し、より広く調査をすすめる。ネット用語の地域差等の分析を、日中双方ですすめるとともに、メールテキストのデータベース化をすすめ、テキストの分析を急ぎたい。また、今年度末には、上海で開催されるアジア未来会議のセッションとして採択されているので、広くアジアを対象とした研究に拡大したい。主な使用計画は次のとおりである。1次年度の研究計画打ち合わせ会議のための旅費、2中国調査に関する打ち合わせのための中国出張旅費、3日本・中国での調査に関わる費用と、外注する調査結果の入力費、4第11回都市言語研究国際セミナーに関わる費用、52014年3月に予定している研究成果報告会の旅費と費用次年度は、アジア未来会議が開催される上海への旅費が中心となる。その他では、打ち合わせ会の旅費、アンケート集計費用等が必要である。
英語リズムパターン学習過程における脳波変化

Native Speaker of Englishは非強勢音節部分を音節中の非強勢母音の数が少ない時は長く、多くなると短くし自在に発話出来るが、日本人学習者では非強勢音節部分の発話能力が不十分である。共同研究者の中野は、GrahamのJazz Chants for Children (JC;1997)を基に作成した教材が、日本人学習者の英語リズム習得に効果がある事を示した。リズム学習は脳内での変化を伴うと考えられるが、どこでどのように変化するか現在の所、不明である。また前頭部における脳波θ波(Fmθ)は、ある種の記憶学習タイプに関係していると考えられている。そこで本研究ではJCを用いたリズム学習時におけるFmθの変化を測定しリズム学習時におけるFmθの関与を調べた。実際には日本人男性5人の被験者に対しJCによる学習を5日間行い、学習中における前頭部脳波を測定した。得られた脳波から、時系列解析ソフトMemCalc(諏訪トラスト社製)を用い、θ(4-8Hz),α(8-13Hz),β(13-30Hz)の各周波数帯域パワーの経時変化を測定した。被験者の英語リズム習得度はJC前後において、テスト文中2強勢間継続時間(ISI)の変化により評価した。その結果、JC後の方が2強勢間非ストレス子音の数に関わらず、ISIは約100ミリ秒ほど短くなった。JCによる5日間の学習中、α,β波に比べ、Fmθの増加の割合は最も大きかった。4人の被験者において、学習開始4日目まで徐々に上昇し最大ピークを迎え5日目に減少した。同様の傾向はα,β波では観察されなかった。以上の結果より、Fmθは、JCによる日本人の英語リズム学習時の脳内変化と関わっているのではないかと考えられる。さらに、JCの効果は、学習後1ヶ月は効果が保持される事を明らかにした。今後は正中前頭部以外の場所における脳波について詳細に解析を行い、JCによる英語リズム学習中の脳全体における変化を明らかにする予定である。
遺伝子改変マウスを用いた頭頸部扁平上皮癌動物モデルの作成

頭頸部扁平上皮癌は複雑かつ不均質な遺伝子変異を呈するため、基礎研究において適切な動物モデルは存在しなかったが、病態の解明と癌免疫療法など化学療法の治療法開発には必要不可欠な存在である。本研究では口腔粘膜特異的にp53を任意の時期にノックアウト(以後KO)し、さらにウイルスベクターを用いて、多種類の変異遺伝子をin vivoで導入し、遺伝子操作により口腔癌をマウスで発症させ、ヒト口腔癌や発癌性物質の投与で得られたサンプルと比較検討する。遺伝子改変マウスを用いてヒト口腔癌の病態を正確に反映する動物モデルの確立することで、頭頸部扁平上皮癌の病態解明や治療法開発の役に立つと考える。
平滑筋細胞レベルからみた消化管運動の研究

当研究室で確立した消化管の単離平滑筋細胞を用いる実験系にてAtrial Natriuretic Peptide(ANP)が大腸輪走平滑筋細胞に対し直接弛緩作用を有すること、その弛緩作用はadenylate cyclase阻害剤やmembranous guanylate cyclase阻害剤による影響を認めず、nitric oxide合成阻害剤およびsoluble guanylate cyclase阻害剤により有意に抑制されることを認め、ANPの大腸輪走平滑筋細胞弛緩作用は血管平滑筋細胞の場合と異なりnitric oxide産生、soluble guanylate cyclaseの細胞内情報伝達機構を介することを明らかにした。またANPのfragmentであるANP1-11は弛緩作用を示さないこと、ANP1-11がANPの大腸輪走平滑筋細胞弛緩作用を有意に抑制することを認め、ANPの弛緩作用にはANP1-11のアミノ酸配列は関与したないこと、更にANP1-11がANPのantagonistとして作用することを明らかにした。またANPの弛緩作用がVasoactive Intestinal Peptide(VIP)のantagonistであるVIP10-28により有意に抑制されること、VIPの大腸輪走平滑筋細胞弛緩作用がANPのantagonistであるANP1-11により有意に抑制されることを認め、ANPとVIPが受容体レベルで競合する可能性が示唆された。そこでbinding assayを施行し、VIPが標識ANPの特異的結合を抑制する成績を得、ANPとVIPが同一の受容体に結合することを明らかにした。
金属インプラントの腐食現象シミュレーションのためのカソード反応過程解析

生体内において人工股関節や人工膝関節などの金属インプラントを安全に使用するにあたり、耐食性は非常に重要な要素の一つである。金属インプラントの耐食性を検討する際に、生体内での実測定や瞬時の現象の測定は大変困難であり、腐食現象シミュレーションが有効であると考えられる。金属材料の腐食には不働態皮膜の破壊および再生(再不働態化)が重要であり、研究代表者らは生体環境に存在する塩化物イオンなどの無機イオンや、タンパク質や細胞などの生体分子は不働態皮膜の破壊・再不働態化に影響を及ぼすことを明らかにしてきた。こうした反応はアノード反応・カソード反応両方によって進行するが、不働態皮膜の破壊と再不働態化に関する研究の大部分は損傷部のアノード反応に着目したものであり、非損傷部におけるカソード反応の影響については未だ詳細が明らかになっていない。本研究課題では、無機イオンの存在に加え、タンパク質吸着や細胞が存在する特殊環境である生体環境においてこうした生体分子がカソード反応へ及ぼす影響を明らかにし、摩耗などによって不働態皮膜の破壊が生じる状態での腐食シミュレーションに適用したいと考えている。また、人工股関節では骨頭部では耐摩耗性に優れるコバルトクロム合金が、骨と接触するステム部では骨親和性を有するチタンおよびチタン系合金が使用される。こうした異種金属が接触する場合、片方の金属上では単一金属上よりもイオン溶解が促進される。こうした状態においてさらに片方の金属上で摩耗などにより不働態皮膜の破壊が生じた場合についても電流・電位分布シミュレーションを行いたい。初年度である2018年度はアノード・カソード面積比がアノード損傷により発生する電流に及ぼす影響の調査を行った。フリクションプレーヤーにてピンオンディスク試験を実施した。摩耗部に対し大きさを変化させた模擬カソード部を設け、間に無抵抗電流計を設置することによりアノード部からカソード部に流れる電流を観測した。その結果、模擬カソード部面積が大きい程、流れた電流値は大きくなり、アノード部の摩耗腐食量も大きくなった。2019年度では、2018年度に得られた結果をもとに、電流制御分極試験を行い、細胞やタンパク質といった生体分子がカソード反応の酸素還元過程に及ぼす影響を検討したいと考えている。電流制御分極の際は電位変化を測定し、また、各条件での皮膜容量をインピーダンス測定によって求めることで、酸素還元電流を算出する予定である。試薬や金属基板の購入などに若干の変更が生じたため。
酸化的塩基損傷を修復するタンパク質の同定と放射線や活性酸素に対する防御機能の解析

活性酸素は正常な細胞代謝を通じて生きている細胞の中で常に作り出されている。また、外部要因としての放射線や各種化学物質によっても作り出される。放射線や活性酸素はDNAに強い酸化反応をひき起こし、鎖切断や多様な塩基酸化体を生じさせ、それらは細胞機能異常、細胞死、突然変異や発がん、老化を起こす原因になる。生物は酸化ストレスへの防御システムを備えている。本研究では、DNA修復酵素の同定、その老化制御、胚・個体の発生、増殖・成長における役割や放射線応答の機構について明らかにした。細胞にとって最大の脅威である酸化は活性酸素によって起こされる。放射線や活性酸素はDNAに強い酸化反応をひき起こし、鎖切断や多様な塩基酸化体を生じ、それらは突然変異や発がんを起こす原因になる。DNAに生じた塩基の酸化的損傷はおもに塩基除去修復(BER)によって修復される。BERでは、損傷塩基をDNAから除去するDNA glycosylase、生じたAP部位でDNA鎖を切断するAP endonucleaseが順序よく働く。また、細胞にはDNA poolで酸化を受けたnucleotideを修復する浄化機構も存在する。昨年度は、(1)申請者が発見したDNA glycosylase活性を持つタンパク質KsgAが酸化thymineの向かい側に挿入したcytosineをDNAから除去するglycosylase活性に加えてcytosineの酸化損傷体を認識する活性も持つことを見いだした。(2)線虫C.elegansのNdx2の基質特異性を解析した。Ndx2はDNA pool中の8-oxodGDPとNdx1とともにRNA poolの8-oxoGDPを認識してそれらを分解する活性を持つこと、C.elegansのNdx1, 2および4を多重欠損(RNAi knockdown)すると、線虫のcheck point機構が誘導されることを見いだした。さらに、これらのタンパク質が個体発生、成長に強く関わることを発見した。(3)線虫の酸化ストレス防御タンパク質CeOXR1を欠損する変異株では寿命が短くなること、CeOXR1を導入した大腸菌mutMmutY, mutT変異株の突然変異が抑制され、スーパーオキシドによるsodA遺伝子の発現誘導が抑制されること、OXR1欠損線虫は酸化ストレス高感受性を示すことを見いだした。C.elegansのsod2、sod3二重変異株の寿命変化から、OXR1が酸化ストレス防御において重要な機能を果たしていることが分かった。(4)線虫のDNA mismatch修復タンパク質は多様な損傷を認識することを見いだした。1.放射線や活性酸素によって生じるDNA塩基の酸化的損傷の生物学的影響とその制御で重大な役割を担う塩基除去修復(BER)の機構およびその機能について、本研究では主に線虫(C. elegans)を用いて研究を行った。線虫のAP endonuclease(EXO-3)を精製し、その機能の生化学的活性を解析したところ、大腸菌のexonuclease III型のホモログであることが分かった。この酵素タンパク質の局在性と欠損変異株の性質を解析した結果から、EXO-3は精巣などの発生における酸化ストレス防御で重要な役割を果たすことが分かった。2.ヌクレオチドプールでの酸化ストレスによってdGTPやdGDPのようなDNAの前駆体の酸化が起こり、これらがDNAに取り込まれる際、CのみでなくAとも塩基対を作るため突然変異が生じる。本研究では、これらの酸化ヌクレオチドを分解して突然変異を抑制する線虫の酵素タンパク質を少なくとも3種類同定した。Nudix(NDX)-1, NDX-2はともに8-oxo-dGDPを8-oxo-dGMPに分解する活性を有しており、一方、NDX-4はカナダのグループが報告しているように8-oxo-dGTPaseの活性を示した。これらの遺伝子を大腸菌mutT変異株で発現させるとmutT株の高頻度の突然変異が強く抑制された。さらに、DNAに取り込まれた8-oxoGがDNA損傷に起因する細胞応答を誘導することを見いだした。3.これまでにヒト細胞で同定されていたOXR1と名付けられた酸化ストレス防御タンパク質(機能は未解明)が線虫でも存在することを発見した。このタンパク質は大腸菌のBER欠損やmutT変異株の突然変異を抑制した。線虫のOXR1を欠損させると活性酸素に感受性が高まること、さらに、線虫の寿命を短縮させることを見いだした。酸化ストレス防御を示唆する結果も得ている。塩基の酸化的損傷はおもに塩基除去修復(BER)によって修復される。塩基損傷の修復は、突然変異やがん化の抑制、ゲノム安定性維持に関連している。昨年度の実績は以下通り。1申請者が発見したDNA glycosylase活性を持つタンパク質KsgAのヒトホモログmTFB1は、酸化DNA損傷塩基5-hydroxycytosineを認識し、修復する活性を持つことを新たに見出した。2線虫C.elegansの酸化ストレス防御タンパク質CeOXR1を欠損する変異株では寿命が短くなることをいろいろな温度で再確認した。CeOXR1とSOD2, CeOXR1とSOD3の二重変異株の酸化ストレス感受性、寿命への影響を解析し、それらのタンパク質の相互に重要なつながりが有ることを確認し、その成果を論文にしてFree radical researchで公表した。