hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
個別的知識の運用から数学的能力への発展を支援する帰納的指導モデルの開発と評価

1.「数学的運用」と「数学的能力」に基づく課題分析数学的運用とは「知識の使い方」を意味しており,数学的能力とは形式的な操作を意味している。この2種類の区分に基づき,次の領域に対して課題分析を行った。(1)文字式による論証課題,(2)方程式の立式課題,(3)パターンファインディング課題。2.数学的運用・能力に関する生徒の理解特性の分析課題分析を行った3種類の課題を使って,生徒の数学的運用・能力に関する実証的研究を行った。その結果,(1)学校での学習以前でも,数学的運用に関しては高い正反応率を示すこと,(2)問題解決過程においてポイントとなる運用(例えば相等関係を導出する)は,半数以上の生徒が達成しているが,文字式表現するという形式的な操作に困難を示していること,(3)より高次の運用が要求される課題においては,単純な方略(帰納的に解を導出する)を使用する傾向があること,が明らかになった。これらは,今後の授業・カリキュラム設計に対して具体的な提案となる結果である。3.教材のデータベース化と帰納的指導モデルの設計・開発教科書の問題をデータベースとして蓄積し,(1)個々の事例からの次系列の推測,(2)系列に含まれる一般規則の導出,(3)導出された一般規則の文字式表現,という3段階の帰納的な指導を行うモデルを設計した。現在の機能でも当初の研究計画に沿ったシステムを実現できているが,寄り高次のシステム開発のためには,詳細な数学的運用と数学的能力の記述,自動的に問題文を変換するための処理(自然言語処理機構)が必要である。
多孔質セラミック材料の電気絶縁特性に対する放射線照射効果

多孔質セラミック材料の放射線環境下における絶縁性能の低下(放射線誘起伝導現象;Radiation Induced Conductivity (RIC))を調べるために、^<60>Coγ線照射実験を実施した。空孔率0%、50%、70%の多孔質アルミナ試料(20x20x3mm^3)に対する照射試験を実施し、7Gy/sの線量率に対するRICを真空中における電気抵抗値測定により評価した。各々の試料に対してRICは2.1x10^<-12>、6.2x10^<-12>、2.2x10^<-11>S/mであった。セラミック部分におけるRICの直流成分を支配すると考えられる試料内部の実効電気抵抗値の比は、有限要素法による電場計算により、1.0:0.25:0.15と見積もられ、空孔率の増加とともにRICの大きさが減少することを示唆している。そのため、空孔内に残留した空気の電離作用により、空孔率とともにRICが増加したと考えられる。また、空孔に空気が閉じ込められるのを防ぐために、30x30x6mm^3のマシナブルセラミック(マコール)を切削加工した多孔質試料を作成し、照射試験を行った。7Gy/sの線量率に対する空孔率0%、20%、35%の試料のRICは1.1x10^<-12>、1.0x10^<-12>、9.2x10^<-13>S/mと評価された。空孔部分の排気ができる形状に対しては、多孔質セラミックの使用によりRICの影響を抑制できる可能性を示している。しかし、電場計算によりRICの比は1.0:0.65:0.45と見積もられており、実験値との差が見られること、印加電圧の極性によりRICの比に違いが見られることから、さらに電荷蓄積や二次電子放出、空孔形状の効果を詳しく検討する必要がある。また、多孔質試料では表面電流の増大による絶縁性能の低下が懸念されるが、照射実験の結果は、表面電流には放射線照射による著しい増大が生じないことを示している。電気絶縁材料を放射線環境下において使用する際には、放射線からのエネルギー付与に伴い絶縁性能の低下(放射線誘起伝導現象;Radiation Induced Conductivity(RIC))が生じる。本研究では多孔質セラミック材料に対するRIC効果の評価を行うとともに、空孔形状との関係を調べることを目的とする。本年度は多孔質アルミナ焼結試料(20x20x3mm^3)に対する^<60>Coγ線照射実験を実施した。両面に15x15mm^2の電極を蒸着した空孔率0%、30%、50%、70%の4種類の試料に対して、7Gy/sの線量率で照射を行い、試料中を流れるバルク漏れ電流の増加からRICの効果を評価した。RIC効果、すなわち電気絶縁性能の低下量、は各々9.3x10^<-12>S/m(空孔率:0%)、1.3x10^<-11>Gy/s(30%)、1.9x10^<-11>Gy/s(50%)、4.8x10^<-11>Gy/s(70%)であり、空孔率とともに増加した。RIC効果の大きさは、材料中の電界分布が一様と仮定すれば、放射線エネルギーにより材料中に生成される電荷キャリアの量に比例し、静電容量に半比例すると考えられる。しかし、試料体積(電荷キャリア量)および、ランダムに空孔を設けた絶縁材料の静電容量を3次元有限要素法により計算した結果から予測されるRIC効果の比は1:1.05:1.08:1.2であり、実験結果との大きなずれが見られた。このことは、空孔形状やサイズ、材質内の電界分布等のより詳細なパラメーターを反映したRIC計算モデルの構築が必要であることを示唆している。次年度、複数の試料に対する照射実験とRIC効果の詳細なモデル構築を行い、予測精度の評価を行う。また、材質形状によりRIC効果を抑制する可能性を探る予定である。7Gy/sの線量率に対する空孔率0%、20%、35%の試料のRICは1.1x10^<-12>、

1.0x10^<-12>、9.2x10^<-13>S/mと評価された。空孔部分の排気ができる形状に対しては、多孔質セラミックの使用によりRICの影響を抑制できる可能性を示している。しかし、電場計算によりRICの比は1.0:0.65:0.45と見積もられており、実験値との差が見られること、印加電圧の極性によりRICの比に違いが見られることから、さらに電荷蓄積や二次電子放出、空孔形状の効果を詳しく検討する必要がある。また、多孔質試料では表面電流の増大による絶縁性能の低下が懸念されるが、照射実験の結果は、表面電流には放射線照射による著しい増大が生じないことを示している。
高温高圧下における超高濃度溶液からの再沈澱操作による有機ナノ結晶の作製

本年度の若手研究(B)の成果としては、以下の通りである。対象有機化合物の高濃度溶液と貧溶媒をY字部で混合させる流通式再沈法のセットアップを構築し、同セットアップによる一連の有機ナノ結晶の作製実験では、混合部であるY字部にて、ナノ結晶が詰まり管内圧力が高くなるなどの問題点を残った。その点を解決するため、設備費で購入したパーソナルポンプを用いて、溶液をよく撹拌した貧溶媒中に直接的に注入するという再沈澱処理により、ナノ結晶化を検討した。使用する化合物は、サイズの微細化が特に求められている顔料系の中でも、高級赤色顔料の約半分を占めるといわれるキナクリドンとした。ポイントの一つは高濃度溶液の調製にあったが、溶媒にアミド系溶剤を用いて、且つマイクロ波の照射を施すことにより、約20mMという溶液の高濃度化に成功した。ポンプの最高性能である毎分100mlという注入速度で、同高濃度溶液を貧溶媒である水中に注入した結果、1分間約1gという高効率ペースで、サイズが約50nmでほぼ揃ったキナクリドンナノ結晶を生産できた。作製したナノ結晶は、粉末x線回折法により結晶型はα型であることが判明した。ここで、開発された技術は、サイズをより微小化すること、結晶型の制御、調製された分散液の濃縮方法が将来的に確立されれば、インク、トナー、OPC材料などへの様々な応用へと繋がる技術であることは間違いなく、さらには、カラーフィルターなど高品質化に向けた作製粒子の薄被膜化への実用化も考えられ、今後の研究に期待される。設備費として、申請させて頂いた高流速設定が可能なパーソナルポンプを既存の装置に組み込むことによって、対象有機化合物の高濃度溶液と貧溶媒をY字部で混合させる流通式再沈法のセットアップを構築している。ポンプ性能が良好になり、再現性良く作製するという点においても、全般的な機械性能の向上が見受けられる。具体的には、無置換キナクリドンを対象化合物として取り上げ、ナノ結晶のサイズ・結晶型が完全に制御可能であることが確認されている。また、より実用性の高いことで知られる、ジメチル置換を有するキナクリドン化合物においても、50nm程度のナノ結晶が作製できることが判明した。その他、C60ナノ結晶の作製に関しては、従来、サイズが約40nmのものしか作製出来ない状態であったが、本装置を用いることにより、30-100nm程度のサイズ制御が可能となった。今後、光学特性のサイズ依存性を測定することにより、C60ナノ結晶内のCTエキシトンにおけるサイズ特性を明らかにする予定である。次年度では、使用する化合物、圧力、温度、溶液の濃度・流量とその比率、Y字混合部の種類、界面活性剤の使用等の条件を変化させて、作製したナノ結晶の構造、形態やサイズ等の制御を行うことにより、本手法の有用性を明示する。また、貧溶媒に金属コロイド分散液等を使用することにより、有機・金属複合ナノ構造体の作製も試みる。対象有機化合物の高濃度溶液と貧溶媒をY字部で混合させる流通式再沈法のセットアップを構築し、同セットアップを用いたところ、低濃度溶液を使用した場合には、再現性良く作製できることが分かった。ところが、使用する溶液の濃度が高くなってくると、サイズや結晶型のデータにばらつきが出ることや管内にナノ結晶が詰まってしまい、管内圧力が高くなる傾向にあることが判明した。これは混合部であるY字部にて、拡散が上手くいっていないことが原因であると考えられた。そこで、顔料のナノ結晶を大量作製するために、キナクリドンやフタロシアニンなどの高濃度溶液を作製した後、前年度設備費で購入したパーソナルポンプを用いて、毎分50-100ml程度の速度で、上記溶液をよく撹拝した水中に注入するという実験を行った。その結果、サイズ約50nmでほぼ揃ったフタロシアニンナノ結晶を、1分間で200mg程度作製可能であることが分かった。すなわち、ポンプを用いた再沈法により、サイズの単分散化された顔料ナノ結晶が簡単且つ大量に作製できることを見い出したことになる。本研究成果は、インク、トナー、OPC材料などへの様々な応用に結びつくことが想定される。そこで、最終年度である次年度では、上記の技術を工業化に橋渡しをしていく視点を持ちながら、研究の総括を行う。具体的には、溶液の高濃度化が歩留まりに直接関連していることから、高温高圧下における超高濃度溶液から直接的によく攪拌した貧溶媒中に注入し、ナノ結晶化を試みる。さらに、作製したナノ結晶の物性評価等をまとめる予定である。

ポイントの一つは高濃度溶液の調製にあったが、溶媒にアミド系溶剤を用いて、且つマイクロ波の照射を施すことにより、約20mMという溶液の高濃度化に成功した。ポンプの最高性能である毎分100mlという注入速度で、同高濃度溶液を貧溶媒である水中に注入した結果、1分間約1gという高効率ペースで、サイズが約50nmでほぼ揃ったキナクリドンナノ結晶を生産できた。作製したナノ結晶は、粉末x線回折法により結晶型はα型であることが判明した。ここで、開発された技術は、サイズをより微小化すること、結晶型の制御、調製された分散液の濃縮方法が将来的に確立されれば、インク、トナー、OPC材料などへの様々な応用へと繋がる技術であることは間違いなく、さらには、カラーフィルターなど高品質化に向けた作製粒子の薄被膜化への実用化も考えられ、今後の研究に期待される。
地域ブランドにおけるコミュニケーション戦略に関する研究

地域のブランド構築において重要なことは、地域の持つブランド資産を、地域独自の体験価値につなげることである。そのため、地域におけるコミュニケーション戦略も同じく体験価値の創出につなげていくものでなければならない。本研究では、日本国内におけるフィールドワーク調査の結果を基に、地域来訪者が当該地域で取りうるコミュニケーション行動をプロセス化し、それに対応した地域ブランド・コミュニケーション・モデルとその戦略枠組みを構築した。本年度はまず最初に地域ブランド研究のベースとなる経験価値マーケティングの理論についての文献整理を行い、その後、ブランド・コミュニケーション研究についてのレビューを行った。それにより、地域ブランディングにおける体験価値の重要性を導き出すとともに、様々な地域におけるコミュニケーションの取り組みの視察から事例を収集し、大まかなブランド・コミュニケーション・モデルを作成した。これは当初の計画通りである。具体的な視察場所として、金沢市(金沢21世紀美術館を中心として)や札幌市(モエレ沼講演を中心として)へ行った他、海外の学会(サンフランシスコで行われた消費者行動学会)などに参加し、最新の事例収集に努めた。その他、フランスのナント市での行われた先進的な取り組みなどに関する事例を収集することもすることができた。また、エリアブランド研究会(和田充夫関西学院大学教授)の定例研究会の中で報告し、議論を重ねることで地域ブランドにおけるコミュニケーション・モデルの精緻化につとめた。その後、これまでの研究成果を基に、広告コミュニケーションにおける専門家の協力も得ながら、地域におけるブランド・コミュニケーションの論文にまとめた(21年度刊行予定の書籍に収録)。地域におけるブランド・コミュニケーションには、リアル・コミュニケーションとバーチャル・コミュニケーションがあることを主張し、それを基にしたモデルに基づいて、地域での様々なコミュニケーションの取り組みを説明したものとなっている。少子高齢化を始めとする日本の経済力低下の中で地方の疲弊が叫ばれて久しい。本研究は、地域活性化の新たな手段となりうる地域のブランド構築に関する研究の中でも、特に研究の少なかったコミュニケーション戦略に焦点を当てている。具体的には、本研究では、営利企業のような潤沢な広告予算のない地域がブランド化するにあたって、どのようなコミュニケーション戦略を取るべきかについて考察している。地域において重要なことは、地域のもつブランド資産を、地域を訪れる消費者の体験価値につなげることである。ここでの「体験価値」は、シュミットを始めとする経験価値マーケティングの議論から出てきた議論と、和田ら(2009)の地域ブランドに関する調査結果から得られた価値モデルを参考にしている。本研究では、様々な地域におけるフィールドワーク調査(金沢市、小布施市、日田市など)によって、消費者が地域でとりうる行動をプロセス化し、そのプロセスに合わせた地域ブランド・コミュニケーション・モデルを構築している。このモデルでは、コミュニケーション戦略を消費者が地域に訪れるまでのバーチャル・コミュニケーションと、訪問後のリアル・コミュニケーションに分け、それぞれのパートが目指す目的と、それに対応して、地域関係者が実施することのできる方策を整理している。このモデルを用いることで、様々な地域でバラバラに行われてきたコミュニケーション活動の統合化ができ、地域のブランド・コミュニケーション活動がより戦略的、効率的に行われると考える。ただし、このモデルの有効性に関する実証は、今後の課題として残されている。最後に、その成果の一部は、『地域ブランド・マネジメント』(有斐閣)の「第6章コミュニケーション戦略」にまとめる事ができた。
一次元応力を用いるナノ（継ぎ目のない）傾斜屈折率光学素子の開発

本研究は、分散剤をいっさい使用しないことを特徴とする高屈折率ポリマー複合体の作製法の目指した研究である。複合化には、ビニルモノマーに直接無機成分を混合し、熱重合および光重合によって透明固体を得る方法と、ポリマー溶液中に無機成分を溶解させ、キャスト法によって薄膜を作製する方法を採用した。前者の手法では、ヒドロキシエチルメタクリレートとリンタングステン酸との複合系において、重量比で約80%まで無機剤の複合化が可能となった。後者の方法では、ポリ(ヒドロキシエチルアクリルアミド)をポリマー剤に選択することにより、リンタングステン酸および棒状ナノチタニアを最大95重量%まで複合化させることに成功した。本研究は、ナノレベルで化学組成や機能が継ぎ目なく傾斜した有機・無機複合体を作製することを目的としており、これを実現する手法として複合体に強い重力場を曝すことを特長としている。本研究ではとくに、多様な光学的応用が期待されている屈折率の傾斜化を目指した。本年度は、有機成分として各種のメタクリレート系モノマーを選択し、また無機成分としてヘテロポリ酸(ケイタングステン酸等、以下WOxと略)を用いて複合化と重合に関する基礎研究から開始した。側鎖が比較的短いモノマー、とくにメチル基あるいはヒドロキシエチル基を有するメタクリレート系モノマーには、WOxは容易に分散することが可能であり、中でもヒドロキシエチルメタクリレート(HEMA)には重量比で90%以上分散させることが可能であることを確認した。この条件での理論屈折率は1.8以上となる。そのほか、メチルメタクリレート(MMA)や、エステル結合を有し側鎖が短い場合には、様々な多官能性モノマーにも分散させることが可能であることを確認した。得られる複合溶液の重合反応を熱重合あるいは光重合によって実施した。AIBNをラジカル開始剤として添加した系では、MMAおよびHEMA系において加熱で容易に重合が進むことを確認した。一方、光増感剤を添加した光重合系では、高含有WOx系では重合が進行しにくいことを確認した。これは、高濃度では、WOxの吸収帯の一部が光増感剤の吸収領域と重なるためである。重力場に曝すことによる組成の傾斜化についても一部検討を進めた。40°Cでラジカル開始が可能な低温型開始剤を用い、遠心分離機中で重合を行い、屈折率を測定したところ、重力の低い領域ではほぼポリマー成分の屈折率(約1.5)が検出され、また高重力に曝された領域では、約1.61.65程度の屈折率が得られ、当初の目的を実現できることがわかった。本研究は、傾斜機能を有する光学材料の作製を目的としている。本年度は、前年度に透明性の高い高屈折率のポリマー・無機酸化物複合体の作製を目標として、3つのアプローチにより研究を進めた。(1)極性ポリマーからの複合体の作製本年度は有機ポリマーとして新たに、ポリビニルアルコール(PVA)やポリビニルピロリドン、デキストランに幅を広げて無機酸化物との複合化を調査した。また、無機成分としては、タングステン酸(WO3)に加え、3種類のチタニアナノ粒子を比較対象に用いた。結果を要約すると、けん化率95%以上のPVAにおいて、透明性の高いWO3との複合化が可能となり、現時点で屈折率1.7までの透明フィルムの作製が可能となった。一方、チタニアナノ粒子では、平均粒径20nmの単分散溶液においてのみ高濃度複合化が可能となり、WO3よりもやや高い屈折率の複合体の作製が可能となった。(2)中極性モノマーからの熱重合による作製メチルメタクリレート(MMA)およびヒドロキシエチルメタクリレート(HEMA)を中心にWO3との複合化を検討した。結果として、タングステン酸の含有率が7080wt%程度の複合体の作製が可能となったが、ラジカル開始剤から発生するガスの除去プロセスに課題が残った。(3)中極性モノマーからの光重合による作製(3)の課題を解決し、かつ工業プロセス上有利となる光重合法を検討した。当初は、WO3と相溶性の高いMMAおよびHEMAを中心に検討したが、WO3の含有量の増加に伴い、光照射による着色の問題が顕著になったため、着色抑制のための検討を実施した。その結果、モノマー中に微量のジメチルホルムアミドを添加することによってある程度着色が抑制できること、また原料モノマーを工夫することにより(特許出願)、着色しない光重合系が構築できることを確認した。本年度は、有機成分として極性ポリマーならびに新たな中極性モノマーを模索しながら、透明・高屈折ポリマー複合材料の開発を目指した。この背景には、熱重合系では開始剤からのガスの発生の問題、光重合系では着色の問題が浮上してきたことがある。結果として、熱重合系においては、最適の開始剤の選択には至っていないが、光重合系では、当初目標に掲げていなかった、ほぼ着色がない新たなモノマー系の探索に至り、また熱処理によって重合率の改善も可能となり、基礎研究としての最重要課題の解決に至った。光重合法は実用上の生産プロセスでの汎用性が高いため、同法の確立はきわめて意義深い。次年度では機能傾斜が重要な研究目標となるが、この目標の基盤となる研究成果が着々と蓄積できているため、本研究は概ね順調に進んでいると判断した。本研究は、無機剤・ポリマー複合体による高屈折率材料の開発を主体に、傾斜機能材料の開発を目指している。

前年度までは、高屈折率化剤として主にリンタングステン酸およびケイタングステン酸を用いてきたが、本年度は、より高い屈折率が期待できるナノサイズのチタニアに焦点をあて、チタニアを分散させうるポリマーの探索およびチタニアとの複合体の屈折率について検討した。具体的には、三種類の形状の異なるナノチタニアと三種類の水溶性ポリマー(ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリヒドロキシエチルアクリルアミド)を選択し、複合化を検討した。その結果、ポリビニルピロリドンについては、すべてのナノチタニアにおいて透明溶液をえることができず、複合化は困難であった。また、ポリビニルアルコールについては、球状のナノチタニアでは、わずか1wt%の複合化で白色化したのに対し、棒状ナノチタニアでは40wt%ー50wt%まで透明な複合体の作製が可能となった。さらには、ポリヒドロキシエチルアクリルアミドでは、棒状ナノチタニアとの組合せにおいて約90wt%までの複合化が可能となった。ポリヒドロキシエチルアクリルアミドと棒状ナノチタニアからなる複合系において、屈折率を詳細に調査すると、一定の濃度までは理論値に近い屈折率が得られたが、より高濃度の複合化物においては屈折率が一定値に留まることが確認された。残存水分の影響や傾斜構造化の可能性を調査し、また熟成プロセスについて検討したところ、最終的に屈折率が1.85程度を示す複合化が実現できることを確認し、前年度までの結果を大きく上回る結果を得た。本研究は、分散剤をいっさい使用しないことを特徴とする高屈折率ポリマー複合体の作製法の目指した研究である。複合化には、ビニルモノマーに直接無機成分を混合し、熱重合および光重合によって透明固体を得る方法と、ポリマー溶液中に無機成分を溶解させ、キャスト法によって薄膜を作製する方法を採用した。前者の手法では、ヒドロキシエチルメタクリレートとリンタングステン酸との複合系において、重量比で約80%まで無機剤の複合化が可能となった。後者の方法では、ポリ(ヒドロキシエチルアクリルアミド)をポリマー剤に選択することにより、リンタングステン酸および棒状ナノチタニアを最大95重量%まで複合化させることに成功した。本研究は、高屈折率材料の開発とこれを用いた傾斜機能材料の開発を目指しており、前年度は、3つのアプローチによりポリマー・無機酸化物複合体の作製を目標として研究を進めてきた。本年度は、下記の2つのアプローチについてさらに詳細に検討した。(1)光重合による複合体の作製前年度に引き続き、工業プロセス上有利となる光重合法による高屈折率材料の開発を目指した。とくに本年度は、重合プロセスの観察に焦点を当て、光照射量と重合率の関係をHPLCにより追跡した。無機酸化物として使用したリンタングステン酸は無色であるが、350nm付近に吸収の裾が広がるため、高含有量のリンタングステン酸を含む系での光重合では、重合速度が著しく低下する傾向が見られたため、光照射後に80度程度でエージングすることにより、90%以上の重合率を実現した。なお、メチルメタクリレートでは重量比率で最大70wt%まで、またヒドロキシエチルメタクリレートでは最大80wt%までリンタングステン酸が複合化させることが可能となった。(2)新たな透明ポリマーの開発と応用ヒドロキシ
前白血病状態および前癌状態におけるトランスフォーミング遺伝子の検出と臨床応用

骨髄異形成症候群(Myelodysplastic syndrome)は主に高令者をおかし,血液学的に末梢血の汎血球減少と骨髄の異形を伴う正過形成像を主徴とする予後不良の疾患である.本疾患の症例の数十%は経過を追うにつれ,明らかな急性白血病へと進行することから,本疾患は前白血病状態の1つと考えられ,注目を集めてきた.しかしながら,本疾患のがん遺伝子をはじめとする分子レベルでの病態生理はこれ迄に全く解明されていなかった.我々は本疾患のがん遺伝子に関して実験を行ない,以下のような結果を得た.1.これ迄,がん遺伝子の同定のために汎用されてきたin vitroのNIH・3T3トランスフェクション・アッセイ,即ち,トランスフォーメーションを培養細胞のフォーカス形成で判定する方法では,調べた骨髄異形成症候群で活性化がん遺伝子を同定することはできなかった.2.そこで, NIH 3T3細胞をヌードマウス皮下に注射し,その腫瘍形成能によりトランスフォーマントを検定するin vivoトランスフェクション・アッセイを用いた所, 3例の症例について,有意なトランスフォーマントを得ることができた.3.上記トランスフォーマントの活性化がん遺伝子はサザン・ブロッティングの結果,ヒトNーrasがん遺伝子であることが明らかになった.更に,このNーrasがん遺伝子の活性化をきたしている点突然変異は,通常よく見られる12もしくは61番目のアミノ酸コドンにはなく, 13番目のアミノ酸コドンにあることが明らかになった.4.上記トランスフェクション・アッセイで陽性を示した症例は全例,経過を追うにつれ急性白血病へと進行した.今後Nーrasがん遺伝子の白血病化における意義および,他の遺伝子の関与を検討する予定である.骨髄異形成症候群(Myelodysplastic syndrome)は主に高令者をおかし,血液学的に末梢血の汎血球減少と骨髄の異形を伴う正過形成像を主徴とする予後不良の疾患である.本疾患の症例の数十%は経過を追うにつれ,明らかな急性白血病へと進行することから,本疾患は前白血病状態の1つと考えられ,注目を集めてきた.しかしながら,本疾患のがん遺伝子をはじめとする分子レベルでの病態生理はこれ迄に全く解明されていなかった.我々は本疾患のがん遺伝子に関して実験を行ない,以下のような結果を得た.1.これ迄,がん遺伝子の同定のために汎用されてきたin vitroのNIH・3T3トランスフェクション・アッセイ,即ち,トランスフォーメーションを培養細胞のフォーカス形成で判定する方法では,調べた骨髄異形成症候群で活性化がん遺伝子を同定することはできなかった.2.そこで, NIH 3T3細胞をヌードマウス皮下に注射し,その腫瘍形成能によりトランスフォーマントを検定するin vivoトランスフェクション・アッセイを用いた所, 3例の症例について,有意なトランスフォーマントを得ることができた.3.上記トランスフォーマントの活性化がん遺伝子はサザン・ブロッティングの結果,ヒトNーrasがん遺伝子であることが明らかになった.更に,このNーrasがん遺伝子の活性化をきたしている点突然変異は,通常よく見られる12もしくは61番目のアミノ酸コドンにはなく, 13番目のアミノ酸コドンにあることが明らかになった.4.上記トランスフェクション・アッセイで陽性を示した症例は全例,経過を追うにつれ急性白血病へと進行した.今後Nーrasがん遺伝子の白血病化における意義および,他の遺伝子の関与を検討する予定である.
細胞表層機能多糖の構造精密設計

細胞膜表層や微生物細胞壁にあるオリゴ糖や多糖は、細胞間の認識信号として、また生体内の活性発現の調節因子として、重要な機能を担っている。本研究では、糖質高分子合成化学の観点から、構造の明確な多糖誘導体を精密化学合成し、糖鎖の特異的な精密構造認識機能の解明に役立てることを目指している。有機化学や重合化学の理論と、糖質化学や生物化学の手法とを活用して、αーマンノ-ス、βーガラクト-ス、βーグルコサミンなどの糖鎖が認識信号として濃密に組み込まれた4種類の機能多糖を合成した。これらの機能多糖が、低分子物質とは異なった特有の動的精密構造認識を発現し、新しい生理・薬理活性物質や生体機能材料の創出につながることを期待したい。1.アンヒドロ糖誘導体の開環重合法を二糖に応用して、主鎖も側鎖もマンノ-スからなる完全に制御された構造の櫛型枝分かれ多糖を得た。この合成マンナンとレクチンとの相互作用を二重拡散沈降法により調べて、構造の特徴を明らかにした。2.開環重合に隣接基関与を組み込んで(1→6)ーβーDーガラクトピラナンの合成に成功した。モノクロナ-ル抗体と反応して興味深い機能を発現することが期待される。3.ラクト-ス置換スチレンモノマ-のテロメル化により、およそ1から10の重合度からなるオリゴマ-を調製した。アシアロ糖タンパク質レセプタ-との相互作用を詳細に調べるためのモデルとなる。4.細胞認識信号であるNーアセチルグルコサミンを側鎖にもつ高分子量のポリスチレン誘導体を合成した。
スポーツのグローバル化とコミュニティにおけるスポーツの変容に関する研究

グローバル化が進む情勢下で、さまざまな変容を遂げてきている現代のスポーツについて、イギリス、ドイツ、オーストリア、アイルランド、オーストラリア、そして日本を研究対象として、各国・地域のスポーツの歴史・社会的な考察を行った。その結果、第一に、現代のグローバル化の進展が逆にナショナルな(あるいは、ローカルな)「伝統」を呼び起こしていること、第二に、コミュニティの紐帯の変容が言われる中、ローカルな場のスポーツを通して、新たなコミュニティ意識の形成の胎動が見られることが明らかとなった。平成20年度においては、従来までの共同研究の蓄積および準備をもとに、グローバル化がコミュニティにおけるスポーツを含む当該の国、地域、民族に固有の文化のあり方にどのような影響を与えているのか、そうした変容の中にあって当該生活圏域に生きる人々の意識の変化はどのようなものであるのか、等のテーマを中心に、フィールドワークと資料収集を行った。1.海外の調査対象は、イギリス、アイルランド、ドイツであった。具体的には、(1)イギリスでは、福祉国家体制の変容過程におけるスポーツ政策の変化(2)アイルランドでは、同国の歴史上特筆される経済成長の中において、伝統的な競技組織の変化、および日常的に競技に関わる人々の活動や意識の変化(3)ドイツでは、特にミュンヘン市に焦点を当てて、自治体のスポーツ振興策の現段階、にそれぞれ焦点を当てて、資料収集、インタビュー調査を行った。日本では紹介されていない資料を含めて、当該国におけるスポーツの変容を探る上での重要な資料を収集することができた。2.国内においては、地域社会、および人々の生活構造の変容との関連でスポーツ実践・意識の変容を把握する点に関して、札幌市、さいたま市、国分寺市、羽村市などを対象に資料収集、フィールドワークを行った。この中で、とくに、各地域の総合型地域スポーツクラブの動向については、現在進行形の情報・資料を含めて貴重な蓄積を図ることができた。また、次年度へ向けての基礎作業として沖縄地域のスポーツに関する文献収集を行った。3.本研究の中間的なまとめとして、平成20年度の研究成果、収集データなどを総括し、平成21年度の研究活動に資するために報告書を作成した。平成21年度においては、平成20年度までの共同研究の蓄積をもとに、グローバル化がコミュニティにおけるスポーツを含む当該の国、地域、民族に固有の文化のあり方にどのような影響を与えているのか、また、そうした変容の中にあって当該生活圏域に生きる人々の意識がどのように変化したのか、等のテーマを中心に、フィールドワークと資料収集、および関連文献の分析を行った。1.海外の調査対象地域は、オーストリアとオーストラリアであった。オーストリアでは、労働者スポーツ運動の特質を探ること。オーストラリアでは、グローバル化の中でのラグビー・リーグなどのローカルな種目の変容をとらえることをテーマとした。どちらの国の調査においても、日本では紹介されていない資料を含めて、重要な文献・資料を収集することができた。また、海外の動向については、平成20年度の研究成果に基づいて、引き続き、関連文献の分析を行った。2.国内では、地域社会における生活構造の変容との関連でスポーツ実践・意識の変化を把握する点に関して、長野県、大阪市などを対象に資料収集、フィールドワークを行った。各地域のスポーツに関する動向を把握することができたが、とくに、総合型地域スポーツクラブをはじめとする地域のスポーツクラブに関する重要な情報・資料を収集することができた。3.本研究の中間的なまとめとして、平成21年度の研究成果、収集データなどを総括し、平成22年度の研究活動に資するために報告書を作成した。平成22年度においては、平成20年度、21年度までの共同研究の蓄積をもとに、引き続き、グローバル化がコミュニティにおけるスポーツを含む当該の国、地域、民族に固有の文化のあり方にどのような影響を与えているのか、また、そうした変容の中にあって当該生活圏域に生きる人々の意識がどのように変化したのか、等のテーマを中心に、フィールドワークと資料収集、および関連文献の分析を行った。1.海外の調査対象地域は、オーストラリアであった。オーストラリア・フットボールやラグビー・リーグなどのローカルな種目の歴史を把握するとともに、グローバル化の中でのそうしたローカルな種目の変容をとらえることをテーマとし、日本では紹介されていない資料を含めて、重要な文献・資料を収集することができた。また、海外の動向について、平成20年度、21年度の研究成果に基づいて、イギリス、アイルランド、ドイツ、オーストリア等を対象として、関連文献の分析を行った。2.国内では、地域社会における生活構造の変容との関連でスポーツ実践・意識の変化を把握する点に関して、沖縄地方を対象に資料収集、フィールドワークを行った。ツーリズムとの関連も含めて、当該地域のスポーツに関する動向を把握することができた。3.平成20年度以降、これまでの研究活動の成果を整理に着手し、最終的な総括のための準備作業を行った。
ストレス定量化因子の発見と評価に関する研究

本研究ではストレス状態を客観的な数値として把握し、それによるストレス回避によりストレス関連疾患の発症を予防する方策を探求することにある。ストレスの感受には個体差があり、中枢神経系の関与が大きいものと考えられる。Lipocalin-typeプロスタグランジンD合成酵素(L-PGDS)は脈絡膜から脳脊髄液中に大量に分泌される脳脊髄液中の主要蛋白である。睡眠導入に関連があるが、ストレスとの関係についてはこれまで検討されていない。L-PGDSの血中濃度は加齢では影響されず、低値を示すが腎不全や広範な動脈硬化では高値をとるため、研究ではこれらの病態をさける必要が判明した。さらに、尿中L-PGDSは血中濃度の影響を受るため、ヒトで簡潔で鋭敏な指標となることが分かった。数々のストレス状態でのL-PGDSの意義を検討した。交感神経活性亢進が考えられる腎実質障害では、L-PGDSの血中濃度、尿中排泄量はいずれも有意に上昇した(Hirawa : Nephron 2001;87:321)。腎障害の進行はL-PGDSをさらに増大し交感神経活性活性と平行する。易ストレス性本態性高血圧患者では有意に尿中L-PGDS排泄量が早期に増加した(Hirawa : Hypertension 2002;39:449)。ストレスとL-PGDSとは実験動物で検討し、強制運動ストレス、高食塩食による味覚ストレス、さらに炎症モデルによる疼痛ストレス下での血中及び尿中排泄量を検討した。強制運動負荷マウスでは心臓筋重量の増大とともに尿中L-PGDS排泄量が増加した。ヒトでも運動負荷による交感神経刺激で血中濃度が増加した。食塩過剰摂取での味覚ストレスおよび中枢性交感神経活性刺激では尿中L-PGDS排泄量は増大した。炎症モデルを用いて持続的疼痛ストレスを与えたときのL-PGDSの代謝については現在検討中である。本研究ではストレス状態を客観的な数値として把握する方策を探求することを目的としてきた。Lipocalin-typeプロスタグランジンD合成酵素(L-PGDS)は脈絡膜から脳脊髄液中に分泌された後、血中に流れ込み、最終的には腎臓から排泄される。したがって、血中及び尿中L-PGDSがストレスの指標として有用であるか否かについて検討した。数々のストレス状態でのL-PGDSの動態を検討するために、まず始めに腎実質障害のような交感神経活性が亢進している場合について、L-PGDSの血中濃度と尿中排泄量を検討したところ、いずれの指標も有意に上昇することを報告した(Hiwara et al. : Nephron 2001 ; 87 : 321)。また、本態性高血圧患者のように易ストレス性と考えられる疾患郡群についてこれらの指標の状態を検討したところ、正常血圧者に比較して有意に尿中L-PGDS排泄量が増加していることを見出した(Hirawa et al. : Hypertension 2002 ; 39(2, part2):449-454).このようなストレスとL-PGDSとの関連は、実験動物においても検討しており、強制運動ストレス下においたマウスについて、血中及び尿中排泄量を検討したところ、強制運動負荷マウスでは心臓筋重量の増大とともに尿中L-PGDS排泄量が増加した(未発表)。ヒトにおいても、運動負荷による交感神経刺激で血中濃度が増加することを見出した(未発表)。

次に、食塩の過剰摂取を1年間にわたり正常血圧ラットに強制し、味覚および体液量増加のストレスをかけたところ、尿中L-PGDS排泄量は増大し、かつ正常食ラット(非ストレスラット)に比較して認知機能が有意に低下していることを見出した(未発表)。本研究ではストレス状態を客観的な数値として把握し、それによるストレス回避によりストレス関連疾患の発症を予防する方策を探求することにある。ストレスの感受には個体差があり、中枢神経系の関与が大きいものと考えられる。Lipocalin-typeプロスタグランジンD合成酵素(L-PGDS)は脈絡膜から脳脊髄液中に大量に分泌される脳脊髄液中の主要蛋白である。乱睡眠導入に関連があるが、ストレスとの関係についてはこれまで検討されていない。L-PGDSの血中濃度は加齢では影響されず、低値を示すが腎不全や広範な動脈硬化では高値をとるため、研究ではこれらの病態をさける必要が判明した。さらに、尿中L-PGDSは血中濃度の影響を受るため、ヒトで簡潔で鋭敏な指標となることが分かった。数々のストレス状態でのL-PGDSの意義を検討した。交感神経活性亢進が考えられる腎実質障害では、L-PGDSの血中濃度、尿中排泄量はいずれも有意に上昇した(Hirawa : Nephron 2001;87:321)。腎障害の進行はL-PGDSをさらに増大し交感神経活性活性と平行する。易ストレス性本態性高血圧患者では有意に尿中L-PGDS排泄量が早期に増加した(Hirawa : Hypertension 2002;39:449)。ストレスとL-PGDSとは実験動物で検討し、強制運動ストレス、高食塩食による味覚ストレス、さらに炎症モデルによる疼痛ストレス下での血中及び尿中排泄量を検討した。強制運動負荷マウスでは心臓筋重量の増大とともに尿中L-PGDS排泄量が増加した。ヒトでも運動負荷による交感神経刺激で血中濃度が増加した。食塩過剰摂取での味覚ストレスおよび中枢性交感神経活性刺激では尿中L-PGDS排泄量は増大した。炎症モデルを用いて持続的疼痛ストレスを与えたときのL-PGDSの代謝については現在検討中である。
消化器癌における腹膜播種機構の解析と微小癌細胞における抗癌剤感受性検査法の確立

進行胃癌の腹膜播種(P)は主要な転移、再発形式であるが、画像診断では十分に診断できない。非侵襲的なPおよび腹腔内遊離癌細胞(CY)を検出する目的で、NOGマウスの腹腔内に胃癌細胞株を投与し、継時的に腹腔洗浄細胞診(CY)、および腹腔洗浄液のRT-PCR、末梢血中循環癌細胞(CTC)検出を行った。更に進行胃癌患者30例においてCY、腹腔洗浄液RT-PCR、末梢血CTC検出を行い評価した。マウス実験では、投与24時間後より癌細胞は血中に移行を認めCTCとして確認され、継時的増加した。臨床検体でも、P、CY陽性全例でCTCが検出された。CTC診断により非侵襲的な腹膜播種予測ができる可能性がある。本研究は、消化器癌における腹腔内への遊離癌細胞(Disseminated Tumor Cell: DTC)の検出と循環癌細胞(Circulating Tumor Cells = CTC)との関係から腹膜播種機構を明らかにし、非侵襲的診断法の確立を行う。また、DTCおよびCTCを効率的に回収し異種間移植を行い、抗癌剤感受性試験および生物学的悪性度や特性を明らかにし、外科治療および化学療法を中心とした癌治療の個別化を図ることである。腹膜播種機構およびCTCの関連を動物モデルにて検証を行っている。免疫不全マウスであるNOGマウスと胃癌細胞株(KatoIII)を用いた。腹腔内に癌細胞を投与し、1、3、7日目で腹腔内観察および腹腔洗浄水の細胞診、RT-PCR診断を行い血液中のCTC評価を行った。肉眼的腹膜播種形成には2週以上を要したが、投与翌日より血中にCTCが確認され、経時的に増加傾向で検出されることが確認した。臨床検体では、良性疾患8例、胃癌30例において腹腔鏡下に腹腔洗浄水を採取し、病理診断によるCYとRT-PCRにより検討を行った。RT-PCRはCEA、CK19をプライマーとし術中迅速診断可能なSmartCyclerで検出を行った。CTCはCellSearchにより検出を行った。その結果、良性疾患8例では全例でCEA、CA19ともにRT-PCR陰性であった。P陽性7例中、RT-PCR陽性5例(71.4%)であったが、CTCは全例で陽性であった。CY陽性であった7例でRT-PCR陽性6例(85.7%)が陽性であったが、CTCは全例で陽性であった。P、CY陰性の22例中RT-PCR陽性1例、CTC陽性3例であった。腹腔洗浄水RT-PCRはCYと比較して遜色なく評価が可能で、CTC評価と併せて術前化学療法の適応決定や非侵襲的P、CY診断として有用となる可能性があることを確認している。本研究は消化器癌における腹腔内への遊離癌細胞(Disseminated Tumor Cell: DTC)と血中循環癌細胞(Circulating Tumor Cell: CTC)の検出を行い、その関係から腹膜播種機構を明らかにし、非侵襲的診断法の確立を行う。またDTCおよびCTCを効率的に回収を行い、異種間移植により抗癌剤感受性試験および生物学的悪性度や腫瘍特性を解析し、外科治療および化学療法を中心とした癌治療の個別化へ発展させることを目的としている。非侵襲的抗癌剤感受性について、CTCによる移植モデル作成が困難であり、内視鏡生検検体での移植モデルを作成した。進行胃癌患者の生検検体を細切し、マトリゲルと混和し免疫不全マウス(NOGマウス)の皮下へ移植した5例中1例(10%)で移植後9週に腫瘍形成が確認された。一方で細切した後に、3時間培地にてインキュベートした後にマトリゲルと混和しNOGマウスの皮下へ移植した4例中3例(75%)で平均10週で腫瘍形成を認めた。腹腔洗浄水の臨床検体では、良性疾患8例と進行膵臓癌患者88例において病理診断による細胞診診断とCEA、Cytokeratin19をプライマーとしたRT-PCR法による診断、および血中でのCTC検出を行った。腹膜播種症例9例、腹腔洗浄細胞診陽性11例を含む対象であり、腹膜播種症例の8例(88.9%)、腹腔洗浄細胞診陽性の9例(81.8%)でRT-PCR陽性であり、高感度に検出可能であることが確認された。進行胃癌30例においては、血中でのCTC検出と併せて行った。腹膜播種陽性例7例中全例でCTCが検出され、RT-PCRにて5例(71.4%)が陽性であった。腹腔洗浄細胞診陽性であった7例中RT-PCR陽性は6例(85.7%)で、CTCは全例で陽性であった。腹膜播種、腹腔洗浄細胞診ともに陰性であった22例中RT-PCR陽性1例、CTC陽性3例であった。

非侵襲的なPおよび腹腔内遊離癌細胞(CY)を検出する目的で、NOGマウスの腹腔内に胃癌細胞株を投与し、継時的に腹腔洗浄細胞診(CY)、および腹腔洗浄液のRT-PCR、末梢血中循環癌細胞(CTC)検出を行った。更に進行胃癌患者30例においてCY、腹腔洗浄液RT-PCR、末梢血CTC検出を行い評価した。マウス実験では、投与24時間後より癌細胞は血中に移行を認めCTCとして確認され、継時的増加した。臨床検体でも、P、CY陽性全例でCTCが検出された。CTC診断により非侵襲的な腹膜播種予測ができる可能性がある。医歯薬学動物実験および臨床検体の採取は予定通りにすすんでおり、積み重ねたうえで解析が必要と考えている。臨床検体も含めて症例を集積し、EMT markerの発現とその臨床的評価を行うことを予定している。
在日本オーストラリア関係資料の民族学的研究

平成6年度に限って実施したこの調査研究においては、10月末日をめどに全国425の博物館・資料館(大学付置研究機関を含む)を対象に、アンケートによってオーストラリア資料の収蔵状況等に関する調査をおこなった。その結果、博物館等10の機関でこれらの資料を収蔵することが判明し、その主要な機関については実施調査をおこなった。またこの調査の過程で、オーストラリア諸都市と姉妹提携にある地方自治体が、博物館等とは別に寄贈資料を収蔵することが判明し、これら68の自治体についても調査をおこなった。これらの結果、「オーストラリア・アボリジニおよびトレス諸島民研究所」が1989年に刊行した『海外の博物館におけるアボリジニおよびトレス諸島民関係コレクション』(英文)の日本の部分に関する不備を是正することができ、日本におけるオーストラリア研究が活発におこなわれてきたことを国際社会に明らかにすることが実証的に可能となった。
成人先天性心疾患患者とその家族の移行準備状況とニーズに関する基礎的研究

多くの先天性心疾患患者が成人期を迎え、小児型から成人型医療への移行が求められている。本研究は、成人先天性心疾患患者とその親の移行準備状況について明らかにし、支援の方向性を検討した。その結果、患者の漠然とした病気の理解と療養行動の認識の低さが移行に対する動機づけに影響を与えている事が示された。また、移行に影響する要因として、患者の周囲への病気説明や病気関連の情報取得があり、それらには、親の頻回な病気説明や医師から情報的サポートが関連していた。しかし、移行の実態は、医師・親中心であり、患者は不確かさを抱いていた。今後、患者の支援と同時に、親が患者の移行を手助けできる支援を検討していく必要がある。成人先天性心疾患患者とその家族の移行準備状況とニーズに関する基礎的研究ついて、平成26年度の実態調査にむけた調査票の原案作成を行った。(1)国内調査準備では、日本小児看護学会、日本循環器看護学会、日本成人先天性心疾患学会、成人移行期支援フォローアップ講座に参加した。加えて、成人先天性心疾患や移行期支援に関わる医師・看護師・看護教員との会議を2回行った。それにより、1移行期支援における現状と課題について把握するとともに、2移行期支援における子どもの心理社会的側面・セルフケアへの支援について示唆を得た。1については、小児型医療から成人型医療への「診療の場」の移行におけるシステムの問題、多職種チームとしての支援が不足している問題があげられた。2については、心理社会的側面では、患者の病気の理解、ソーシャルサポートを得る力と自己開示力の重要性があげられ、セルフケアにおいては、特に感染予防と制限に対する理解とケアが重要であり、それに加えてセルフケアに関する親の自立への認識・支援が子どもの自立に影響する可能性があげられた。それらを基に調査原案を作成した。さらに、プレテストとして3名の患者・家族に調査票を実施し、その後ヒアリングを行い、調査票の設計を変更した。また、来年度の調査に向け、当大学の倫理委員会の承認を得た。本研究の目的は、成人先天性心疾患患者とその親の移行準備状況について明らかにし、支援の方向性を検討することである。平成25年度は、移行期支援の文献検討を行い調査票を作成し、平成26年度は、小児科外来に通院する先天性心疾患患者(15歳以上)35名と、その親32名より調査回答を得た。その結果、移行準備状況として、1患者の漠然とした病気の理解と、療養行動の認識の低さ、2年齢に応じた周囲への病気説明の実施と医師による情報的サポートの獲得、3移行に対する患者の不確かさと、医師・親中心の移行が抽出された。上記の文献検討より得られた知見と調査結果の一部は、日本思春期学会学術集会のシンポジウムにて報告した。今後は小児関連学会にて調査内容の全容を発表する予定であり、論文投稿に向け準備している。さらに調査を進め、上記結果を国内外の文献と比較し、日本における移行期支援に関するアセスメントシートの開発を行う予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。小児看護学26年度が最終年度であるため、記入しない。1.国内調査:1)以下の学会・講演会より、10代後半20代の患者・家族への移行準備に関する支援の実際と、看護職を中心とした関連職種の役割および連携体制について資料収集を行った。1東京医科歯科大学主催の移行期支援に関する講演会2日本小児看護学会(高知)3日本成人先天性心疾患学会(岡山)4日本循環器看護学会(東京)2)上記資料と文献より、成人先天性心疾患をもつ患者・家族への心理社会的支援の内容に関して分析した。その分析結果より、研究協力者(研究協力施設岩原医師)、先行研究者・関連領域の専門家(東京医科歯科大学丸光惠教授)との会議により助言・指導を複数回得て、調査票を作成し、3名の対象者にプレテストを実施。3)研究協力者(岩原医師)による、対象者のリストアップ実施し、現在データ収集中である。また、クリニックのみでは対象者の確保が困難と予想し、順天堂大学医学部附属浦安病院でのデータ収集を検討中。4)埼玉県立大学倫理審査委員会へ申請し平成25年7月26日に承認。今後、順天堂大学医学部附属浦安病院倫理審査委員会へ申請予定。1.国内外調査:以下の国内学会・海外視察より得た資料を加味し考察する。1日本小児看護学会2日本思春期学会学術集会3UCLAメディカルセンター移行支援外来2.調査実施・データ分析:先天性心疾患をもち、小児科外来に検査・投薬にて通院する1520代の患者とその家族60組に対して、半構成的アンケート調査を実施し、SPSSによる記述統計と質的分析により、移行準備状況と親子間の相違、新たな移行に関するニーズを抽出する。

また、日本における成人先天性心疾患患者とその家族の移行準備に関する支援方法を検討する。3.研究計画遂行上の問題点:上記1.3UCLAメディカルセンター移行支援外来への視察に対する先方とのスケジュール調整が困難なため、Skypeによる担当者会議、もしくは、研究協力者による視察へ変更し、その情報を考察に加味することとする。
血清中濃度モニタリングに基づく抗悪性腫瘍剤投与量個別化の可能性検証

2008年4月2015年12月までに東京大学医学部附属病院に入院し、進行・再発胃癌に対するS-1+CDDP併用療法(以下、SP療法)を受けた患者を対象とした。その患者群の中でSP療法実施期間内の血算検査において、好中球数<2000/μL、または血小板数<100,000/μLまで低下した症例を骨髄抑制有群と定義し、骨髄抑制無群と比較して無増悪生存期間(PFS)、全生存期間(OS)、病理学的組織奏効率の比較を行った。なお、病理学的組織奏効率は胃癌取扱い規約に従い、GradeO-1aとGrade1b-3の2群に分類、Grade 0-1aは無効、Grade 1b-3を有効と定義した。除外基準としては術後補助化学療法の早期再発症例、治療開始前の血液検査で好中球数2000/μL未満、または血小板数100,000/μL未満の症例とした。同期間中にSP療法を施行された患者207名のうち、除外基準に該当した24名を除く183名を調査対象患者とした。術前補助化学療法(NAC)施行患者11名を除く切除不能進行再発胃癌患者172名(血液毒性有148名、無24名)を対象として血液毒性と予後の検討を行ったところ、生存期間は血液毒性有群で有意に良好であった(PFS、7.0ヶ月vs 4.2ヶ月、P<0.01 ; OS、17.3ヶ月vs 14.1ヶ月、P=0.02)。次に、病理学的組織奏効率の情報が入手可能であった31名(NAC 11名、Conversion 20名)に関して奏効率と血液毒性の関連性について検討を行い、その結果、血液毒性有群で有意に良好であった(血液毒性群有効/無効=16/4、血液毒性無群有効/無効=2/9 P<0.01)。これらの結果から骨髄抑制はSP療法の良好な効果予測因子になる可能性が示唆された。さらに、骨髄抑制有群では原発巣に対しての奏効率も有意に良好であり、骨髄抑制が生存期間の延長に寄与することが新たに明らかとなった。そのため、今後は生化学検査後残血清を用いて、血中濃度と毒性、効果が相関するかさらに検討を重ねていく。なお、本研究の成果の一部は、第26回医療薬学会年会にて口頭発表(優秀演題賞の最終候補にのみテート)された。