hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
値分布論および複素力学系の研究と微分方程式の理論への応用

本研究では、複素平面上に於ける有理型函数の値分布理論,すなわちNevanlinna理論を、如何なる整合性を以て関連分野に応用するかにその主題を置いた。具体的には、超越有理型函数の反復理論と有理型函数を係数に持つ常微分方程式の研究について、Nevanlinna理論の基本的結果が持つ意味を明らかにしつつ、今後の応用とその理論自身の精密化についての方向付けを模索した。有理型函数の反復理論については、特異点または特異値の集合である導函数の零点及び漸近値に注目して、昨年度の研究で得られた二階導函数の零点と写像の単葉性に関する結果を拡張した。Bergweiler-Eremenkoによる漸近値に関する定理等、複素力学系を値分布の研究に応用する道筋については或程度明らかにすることができた。しかしながら、複素力学系へ値分布理論の寄与という形での成果については本年度の研究で得ることはできなかった。有理型函数或いは代数型函数の対数導函数が持つ性質は、有理型函数を係数とする代数的微分方程式の考察で重要な役割を演じる。本研究では逆命題成立の可否について調べ、代数型函数解を持つ高階線型斉次常微分方程式の係数体と解の対数導函数、即ち一階線型斉次常微分方程式の係数体とが一致するための十分条件を得た。その文脈において当初の目的を達し、結果的に複素振動理論における既知の結果の著しい拡張を与えた:有理型函数のなす或微分係数(閉)体Kを取り、その上で超越的な一つの有理型函数Aを固定する。体K上のAの一次式として全ての係数が表現される斉次線型常微分方程式について、その代数型な解の値分布に関する評価式を得た。これにより、その対数導函数がKの元となるための十分条件、或いはその係数による表現式を求めた。何れも過渡的な成果ではあるものの自己完結している。
数量競争下の寡占企業の立地と行動に関する研究

前年度までの研究において、立地-数量競争モデルにおいては、市場の形状を把握することが均衡を求める際に最も重要であることが示唆されてきた。つまり、線形市場(明示的に端点が生じている市場)では中央集積が起こり易く、円環市場(端点が存在せず、どの点も他と比べて特異ではない市場)では企業は離散立地を行いやすいことがわかっている。本年度ではこれを深く理論的そして実証的に掘り下げることに成功した。まず、Ebina, Matsumura, and Shimizu (英文雑誌に投稿中)において、線形市場と円環市場を統一したモデルを作成した。この設定は非常に解析が難し<、円環市場モデルが1998年に紹介されてから10年間、重要性が高いにも関わらず誰も執筆できなかったことからも難易度が分かる。それを地道に解き、均衡ならびに様々な性質を示した。主要な結果の一つとして、ほとんどのパラメータの範囲において、企業は線形市場に現れるような立地を行うことがわかった。つまり、需要の大きさのパラメータと市場の線形・円環度を示すパラメータを所与とすると、円環に近いケースは非常に狭い領域で現れ、線形に近いケースは非常に広い範囲で現れた。この結果をもって、実際の経済での企業の立地を、企業の輸送費用関数と人口分布を所与として求めたシミュレーション結果と対比した。すると、対象とした10件のサンプルのうち、7件において、実際の企業立地と予想立地が、線形市場を元にした場合には非常に近いことが分かった。それに対して円環市場の方がもっともらしいケースは2件にとどまった。この結果は理論分析よりは中道といえる結果であるが、それを後押しする結果であると思われる。本年度の研究においての喫緊の課題は、立地-数量競争モデルの基本的な性質を明らかにすることであった。そこで、先行研究で扱われていなかった輸送費用の非線形性を導入し、均衡の変化や厚生への影響を検討した結果、Matsumura and Shimizu(2005,Economics Letters)において、数量競争モデルと価格競争モデルにおいての結論の差を示した。数量競争モデルにおいては、二社の企業は輸送費用がある程度現実性を持つものであれば必ず最も離れて立地をする。つまり、製品差別化の議論から考えれば製品を特色付けて、お互いとの製品との差別化を図ることが均衡となる。しかしながら、価絡競争モデルにおいては必ずしもそうではなく、最大差別化は必ず均衡となるとは言えず、また輸送費用関数の形状により均衡が変化することが分かった。これにより、主に価格競争モデルが用いられている現状において、数量競争を使用する必要がある場合においては正しい政策提言との重大な差が存在することを示し、立地-数量競争分析の必要性を提示した。また、理論上のことではあるが、輸送費用が凹である場合と凸である場合では一見全く正反対の結論になると思われるが、これが戦略的に同質、つまり全ての凸関数に対してある凹関数が存在して企業の行動が全く同じになるという非常に興味深い結論が現れた。次に、従来の立地-価格モデルを用いて得られた結論が、価格競争の仮定にどれだけ依存しτいるかの分析も行っている。そのため、本年度は現実のどの産業・市場で数量競争あるいは価格競争の説明力が高いかを明らかにし、既存の理論から予想される結論と整合的であるかを検証する作業の一環として、自動車産業と航空産業についてのデータの整備を行った。前年度までの研究において、立地-数量競争モデルにおいては、先行研究ではほとんど扱われてこなかった輸送費用の非線形性が政策含意に非常に重要な影響を与えることが分かってきた。本年度ではこれを深く掘り下げることに成功した。まず、Matsumura and Shimizu(掲載予定,Japanese Economic Review)において、現実に見られる最大離散でもなく集積でもない立地パターンが、立地-数量競争モデルの均衡における実現値として起こりえることを示した。企業が円環市場に二社いる場合を考え、それぞれが混合戦略を採るとする。この設定は、企業が立地選択を簡単に変更できずお互いに情報伝達も出来ない場合にはもっともらしいといえる。均衡では、それぞれの企業が複数の均等に離れた立地点を等確率で候補にすることが均衡となることを示した。また、立地点がそれぞれ2つと限定される場合には、企業1が0度と180度、企業2が90度と270度にそれぞれ50%の確率で立地することが唯一の混合戦略均衡(退化したもの、つまり純粋戦略均衡を除く)となることも示した。これにより、企業が例えば0度と90度に均衡経路上では立地する可能性があることを示した。また、この結果は輸送費用が非線形であることが重要である。線形では均等に離れた立地点ではなくても均衡になりえることを示したが、現実のように非線形輸送費用を考えることによって、多数の均衡候補が排除され、均等立地点が均衡選択されることが分かった。次に、この理論結果がどれだけ現実の事象に当てはまるかを考えるため、実証分析を始めた。まず最も基本的な結果、つまり企業は輸送費用を支払うため、立地から近い市場においてより競争で優位に立てるため、他の要因を一定にすれば供給量が増えるということを、日本の自動車市場において回帰分析を行った。結論としては、仮説は支持され、人口や市場の大きさという当然利いてくる説明変数のほかに、工場からの距離が影響しないという仮説を95%有意水準で棄却することが出来た。

つまり、線形市場(明示的に端点が生じている市場)では中央集積が起こり易く、円環市場(端点が存在せず、どの点も他と比べて特異ではない市場)では企業は離散立地を行いやすいことがわかっている。本年度ではこれを深く理論的そして実証的に掘り下げることに成功した。まず、Ebina, Matsumura, and Shimizu (英文雑誌に投稿中)において、線形市場と円環市場を統一したモデルを作成した。この設定は非常に解析が難し<、円環市場モデルが1998年に紹介されてから10年間、重要性が高いにも関わらず誰も執筆できなかったことからも難易度が分かる。それを地道に解き、均衡ならびに様々な性質を示した。主要な結果の一つとして、ほとんどのパラメータの範囲において、企業は線形市場に現れるような立地を行うことがわかった。つまり、需要の大きさのパラメータと市場の線形・円環度を示すパラメータを所与とすると、円環に近いケースは非常に狭い領域で現れ、線形に近いケースは非常に広い範囲で現れた。この結果をもって、実際の経済での企業の立地を、企業の輸送費用関数と人口分布を所与として求めたシミュレーション結果と対比した。すると、対象とした10件のサンプルのうち、7件において、実際の企業立地と予想立地が、線形市場を元にした場合には非常に近いことが分かった。それに対して円環市場の方がもっともらしいケースは2件にとどまった。この結果は理論分析よりは中道といえる結果であるが、それを後押しする結果であると思われる。
膵癌抑制効果を有する特異的間質細胞の同定および新規膵癌治療法の開発

膵癌は癌死の5位を占めながら現在でも100人中3人しか根治しない疾患であり、その治療法および診断法の開発は、社会的要請度・貢献度・緊急性が高い。近年、癌治療効果を高めるには、癌細胞だけでなく癌周囲を取り巻く間質細胞も含めて治療する必要性があることが明らかになってきた。とくに、膵癌は固形癌の中でもとりわけ豊富な間質構造を有しているため、癌間質相互作用が、膵癌の浸潤・転移・治療抵抗性などに強い影響を与えている。本研究は膵癌と膵間質に存在する膵星細胞(以下、PSC)との癌間質相互作用に着目し、PSCの中でも膵癌の進行を促進、ないし抑制する特定の細胞集団を同定、解析することを目的としている。本年度は以前より行っていた膵臓癌組織からのPSC樹立を更にすすめ、膵臓癌のみならず良性腫瘍や正常膵組織からも40種類以上のPSCを所有するにいたった。樹立した細胞の解析をrtPCRやフローサイトメトリー,Auto-MACSなどを用い、CD10,CD29,CD34,CD44,CD54,CD105,CD117,CD271,Stro-1,c-Met,MSCA-1などの間葉細胞や内皮性幹細胞マーカーを用いてすすめた。申請者らはすでに表面抗原CD133により分取した膵癌細胞の浸潤が膵線維芽細胞との共培養によって著しく促進されたことを報告しているが、本年度は表面抗原CD10により分取したPSCが膵癌細胞の浸潤を著しく促進することを報告した(Gastroenterology,2010)。これは特定のPSCを治療標的とすることで、癌の進行が抑制される新しい治療法の開発につながりうるものである。他の表面抗原の発現状況解析も進んでおり、癌浸潤を促進するPSCだけでなく抑制するPSCの同定を目指している。
海外長期滞在経験者の異文化適応に関する社会心理学的調査

本研究は、日本に滞在する外国人を対象に、日本企業で働く際の対人コミュニケーション上の問題点を明確にすることを目的として行われた。研究の理論的枠組みとしてスキーマ理論を用いるとともに、スキーマ理論に基づいた文化スキーマ分析法(cultural schema analysis)を開発し、調査の分析法として用いた。理論的枠組みとして用いたスキーマ理論については、「A Cognitive Approach to Intercultural Communication based on Schema Theory」にまとめた。また、文化スキーマ分析法については「Cultural Schema Analysis : A Cognitive Approach to Intercultural Communication」にまとめた。さらに、これらの理論、分析方法に基づいて以下の調査を実施した--(1)日本企業に勤務する日本人社員50名と外国人社員183名(19カ国)を対象に調査を実施し、「日本企業における日本人社員と外国人社員の共存の可能性」にまとめた。(2)日本企業に勤務する日本人社員25名、ブラジル人社員43名に対して調査を実施し「日本企業で働くブラジル人の就労実態調査--日系ブラジル人を中心に」にまとめた。(3)日本企業で働く日本人社員14名、中国人社員3名から得た回答を「日本企業で働く中国人の異文化間コミュニケーション実態調査」にまとめた。これらの調査では、文化背景の異なる人々の間のコミュニケーション上の問題を、異なった認知システム(スキーマ)の違いととらえ、さまざまな状況における人間行動ルールの文化的相違を明確にすることを目的とした。調査結果から、それぞれの文化特有の行動ルールについてのデータが得られ、スキーマ理論の観点から異文化間コミュニケーション上の問題点を明確にしていくことの意義が立証された。今年度実施した主な調査・研究は以下の3点である。(I)今年度はまず、海外長期滞在者(ビジネスパーソン)の異文化適応についての文献収集を行った。多くの文献では、異文化適応に大きな影響を与える要因として次のような側面が指摘されていた:(1)性格-柔軟性、協調性のある者は海外で適応しやすい、(2)言葉-現地の言葉が話せる者は話せない者より適応しやすい、(3)海外滞在の経験の有無、(4)年齢-老年の者は適応が困難、また子供も適応が難しい者が多い、(5)専門知識-本社から海外に派遣されるビジネスマンには、職務遂行能力などが必要、(6)異文化適応能力-人間として互いに尊重しあい、文化の違いを理解できる能力は必須。(II)次いで本年度は、これらの要因が果たして異文化適応に重要な影響を及ぼすのかを調査するため(平成5年度に調査開始)の質問紙を作成した(質問紙は添付)。(III)さらに本年は、すでに調査を開始している研究「日本企業で働く在日外国人の抱える問題」(一般研究A、代表者:岡並木)のデータを用いて社会心理学観点からの分析を試みた。これは、来年度に調査を開始する「在日外資系企業にみられる派遣社員・家族の異文化適応」で収集されるデータと比較するためである。分析結果から以下の点が明確になった:(1)アジア系外国人は欧米系外国人より日本語能力がはるかに上である、(2)欧米系外国人は日本語ができないにも関わらず、日本人との接触がアジア系より大、(3)欧米系とアジア系外国人の大きな違いは、日本語能力だけでなく、日本人・日本社会との接触方法であった。欧米系は、スポーツや食事を共にする機会が多いのに比べ、アジア系は日本の新聞・雑誌を読む機会が欧米系よりはるかに多い。日本企業で働く在日外国人179名から質問紙が回収できた。また、外国人と共に働いている日本人上司及び同僚50名に対して質問紙調査が、また20名にはインタビュー調査をすることができた。回収された質問紙はすでにコーディングが済み、細かな統計分析が可能になっている。しかし、さらに被験者数を多くするためにいくつかの企業に調査協力の依頼をしており、最終的にはもう少し人数が多くなる予定である。

回収済み質問紙の分析から、以下のような点が確認できた:(1)これまでの異文化適応研究で、異文化に適応する際に影響を与えると報告されている社会的要因や生得的要因は、日本企業で働く外国人の企業への適応には関係なかった。これに対し、責任ある、また満足できる仕事が与えられ、日本人上司や同僚とうまくやっていくという環境的要因が大きく関係することが判明した。平成5年度及び6年度の前半において、日本企業で働く在日外国人179名から質問紙が回収できた。また、外国人と共に働いている日本人上司及び同僚50名に対して質問紙調査を、また20名にはインタビュー調査を実施することができた。回収済み質問紙の分析から、以下の点が確認できた:(1)これまでの異文化適応研究で、異文化に適応する際に影響を与えると報告されている社会的要因や生得的要因は、日本企業で働く外国人の企業への適応には関係なかった。また、本調査の理論的枠組としてスキーマ理論を用いた。さらに、スキーマ理論に基づいた文化スキーマ分析法(cultural schema analysis)を用いて分析した。異文化間コミュニケーション調査をスキーマ理論の観点から分析することは、これまでされてこなかったため、「異文化間コミュニケーション研究における文化スキーマ分析(A cognitive approach to intercultural communication based on schema theory)」についての論文(2点)を執筆し、現在アメリカの学会誌に投稿中である。文化背景の異なる人々の間のコミュニケーション上の問題を異なった認知システムの違いととらえ、さまざまな状況における人間行動ルールを明確にしていくことは非常に意義あることと思われる。この観点からの研究は特M.ArgyleやA.Furnhamといった英国の社会心理学者たちによっておこなわれてきた。Argyleたちの調査・研究の手法を日本における異文化間コミュニケーション研究に応用しながら、日本社会における異文化間接触のさまざまな問題を解明する方法を確立していく必要がある。本調査は、こういった意味で大変重要な第一歩だといえる。
サンプル値制御理論によるディジタル非定常信号処理

本研究は現代的サンプル値制御理論の特質を活かし,非定常的な特質を持つ信号族に対する最適フィルタの設計法の確立,またそれを用いた音響・画像処理を展開することを目的として検討を進めてきた.本年の成果として具体的には,正弦波に限らない信号族,コンパクトな台を持つ信号を生成族とするような信号族に対し,H-無限大サンプル値評価規範のもとでの最適フィルタの設計,あるいはそれを用いたマルチレートフィルタバンクの設計,さらにはそれとWavelet展開との関連を見出すことなどを具体的目標として掲げた.得られた成果の主なものは下記に要約される:1)コンパクト台,すなわち有限区間のみで非零な値を取る関数を生成関数とする最適フィルタの設計法,2)それらのフィルタがWavelet展開と密接な関係を持つこと;例えばDabechies Waveletの族などを適切に生成できること,3)Shannon的な理想サンプリングではなく,核関数を持つ一般化サンプリングによる最適フィルタの設計,4)信号線路における伝送回り込みの最適キャンセリング,5)これらに関連して,従来不可能とされてきたNyquist周波数以上の信号に対するトラッキングを達成する制御系の構成可能性,などである.ことに1)の課題について,適切な最適フィルタ設計法を確立し,画像処理などにおいてどのような対象に対して有効かという知見を得ることができた.また5)のNyquist周波数以上のトラッキング信号に対する最適サンプル値制御系の構成については,Nyquist周波数以上あるいはそれ以下の周波数など複数の帯域に分布する場合に対するトラッキング,また外乱除去が可能となることを示した.ただこの方式はプラント変動に対して,デリケートな問題を含むことも見出され,これは今後の重要な研究課題となる.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は以前からの課題であった音響・画像処理の高度化に取り組んだ.特にこれまでの音響処理は,専用のDSPプロセッサを必要としたため,高価であり広範囲の普及には問題があった.今回は,近年著しく発展してきたPC用のオーディオDAコンバータを使用することを前提とし,8倍オーバーサンプリング,375kHzを出力可能なPC用のオーバーサンプリングプレーヤーを開発し,実装することに成功した.試聴結果では,これまで開発した24bitの専用DAコンバータに劣らない結果を得た.今後の普及に向けて展開を図る予定である.またこれとは対照的に,8-12kHzまでの音声帯域の補間を目指す補聴器用のiPhoneアプリのプロトタイプを開発した.これは専用の補聴器が,高価な割に高周波ノイズやハウリングに弱い点を改良した新しいサンプル値設計に基づくもので,やはり以前に開発した専用機に比べ,簡便さ,取り扱いやすさで大いに優っている.今年度以降より進んだ実用化を目指して,開発をさらに進める予定である.非定常信号に対する新しい処理方式としては,今年度新たにオーバサンプリングによるトラッキング問題を定式化し,ナイキスト周波数以上の正弦波に対してトラッキングが可能であることを見出した.これはそもそも一般化ホールドをアップサンプリングと離散時間コントローラの組み合わせで実現することを目指した過程で見出されたものであるが,より一般な制御系に対する展開も示唆している.一般化サンプリングによるサンプル値ディジタルフィルタの設計手法については,これをより一般化した,アップサンプリングとホールド関数の組み合わせによる一般的サンプル値設計法を確立し,さらにそのトラッキング性能や伝達零点との関係の一端を明らかにした.サンプル値ディジタルフィルタ設計は基本的にこの応用として得られるものなので,設計法の基本は確立し得たと考えられる.また音響処理の高度化については,PC上でのアプリケーション開発を行い当初の目的に近いものを達成したといえる.さらに補聴器応用まで踏み込んでアプリ開発を進める予定で,これが実現すれば実用上も大きな意味を持つものと期待される.Wavelet展開とダイアディックフィルタバンクについては,未だ成果と呼べる程のものを得ていないが,これは一般化サンプリングの応用として次年度以降の課題としたい.以上により研究は順調に進捗していると判断している.本年度はこれまでのサンプル値制御理論による信号処理方式を活かし,オーバサンプリングと適切な重み関数設定により,ナイキスト周波数以上の正弦波に対してトラッキングが可能であることを示した.これは一般化ホールドをアップサンプリングと離散時間コントローラの組み合わせで実現することを目指した過程で見出されたものであり,本計画の立場の有効性を示している.さらに,ナイキスト周波数以下の信号との組み合わせに対する複合トラッキングや,外乱抑制に対しても,多段階設計によりロバスト設計が可能であることを示した.さらに,これをさらに進めて一般化サンプリングによる信号処理方式の基本設計方法を確立し,現在投稿中である.これを更に進めることにより,一般化サンプリング,一般化ホールドによる信号処理方式を得ることができ,ダイアディックフィルタバンクと組み合わせて,Wavelet展開などとの関係もより一層明らかになることが期待される.またこれらの研究過程で,サンプル値制御系のシステム零点と連続系のそれとの関係が明らかになった.これによって線形サンプル値系の内部モデル構成とトラッキング性能の関係がより明らかになり,ロバスト設計のためのより明確な指針が得られた.現在その非線形系への展開などを検討している.また8-12kHzまでの音声帯域の補間を目指す補聴器用のiPhoneアプリのプロトタイプの開発を進めている.これは専用の補聴器が高価な割に,高周波ノイズやハウリングに弱い点を改良した新しいサンプル値設計に基づくもので,以前に開発した専用機に比べ,簡便さ,取り扱いやすさで優っている.より進んだ実用化を目指す予定である.オーバーサンプリングと重み設定によるナイキスト周波数以上の目標信号追従あるいは外乱抑制問題はこれまでほとんど理論的に試みてこられなかったものである.

一方これは,ハードディスクドライブの外乱抑制など,実用的には極めて要求の高い重要な問題であった.これに対して,厳密なロバスト設計を可能にしたことの意義は大きい.更にこれを進めて,複数の外乱信号除去やトラッキングに対して,多段階補償器設計により対応可能なことを示し,その可能性を更に広げている.これらの成果を踏まえて,一般化サンプリングによるサンプル値ディジタルフィルタの設計手法について,新たにその一般的定式化を得た.これは本研究計画の元々の課題であり,信号復元問題について一定の成果を得た.これらはより一般な枠組みのもとで,ダイアディックフィルタバンクに拡張可能と考えられ,Wavelet展開などとのより深い関係が明らかになるものと期待される.一般化ホールド関数のもとでのフィルタ設計法とともに,次年度以降の課題としたい.以上により,当初計画の目標を達成しつつあり,研究は順調に進捗していると判断している.本年度はこれまでのサンプル値制御理論による信号処理方式を活かし,オーバサンプリングと適切な重み関数設定により,ナイキスト周波数以上の正弦波に対してトラッキングが可能であることを示した.さらにこれを拡張して,複数のトラッキング信号や外乱に対する複合トラッキングや外乱抑制に対するロバスト設計が,多段階設計により可能であることを示した.これはナイキスト周波数の限界を超えるものであり,これまでのディジタル制御の限界を超える成果と位置づけられる.さらに,昨年までに示された一般化サンプリングによる信号処理方式の基本設計方法を進めて,信号を受け取るプレフィルタがコンパクト台を持つ場合にフィルタ設計法を拡張することに成功した.現在成果を投稿中である.これらの成果を統合して,一般化サンプリング,一般化ホールドによる信号処理方式を一般的に展開することができ,Wavelet展開との関係もより明解に捉えることが出来るようになった.このコンパクト台をもつプレフィルタによる最適フィルタ設計アルゴリズムは,当初計画で構想したものであり,本研究計画の重要な成果に一つとして位置づけられる.今後はその画像診断や異常性検出などへの応用なども期待される.またこれらの研究過程で,サンプル値制御系のシステム零点と連続系のそれとの関係が明らかになった.これによって線形サンプル値系の内部モデル構成とトラッキング性能の関係がより明らかになり,ロバスト設計のためのより明確な指針が得られた.現在その非線形系への展開などを検討している.オーバーサンプリングと重み設定によるナイキスト周波数以上の目標信号追従あるいは外乱抑制問題はこれまでほとんど理論的に試みてこられなかったものである.
薄膜被覆電極系の電子移動反応の解析と制御

本研究は、電極を各種の機能薄膜により被覆し、その薄膜中における電子移動反応の解析および、機能の評価を行うことを目的とした。1)温度変化に伴う相転移を示すレドックスゲルについて、その体積変化の様子を光学干渉顕微鏡(PMIM)により観察し、水晶振動子を用いた粘弾性変化に基づく観察と一致した結果を得た。また、固定化ゲルの膨潤度に異方性があることを示した。2)イオン活量の変化に伴い相転移を示すモンモリロナイトクレーキャスト膜の膨潤・収縮挙動を、FeCl_3を含む水溶液中において電気化学的に制御できることを示した。3)スルホン酸基を持つ水溶性ポリチオフェンが高濃度の多価カチオン存在下で不溶となることを利用し、酵素ペルオキシダーゼとポリマーの混合溶液をキャストして製膜し、BaCl_2水溶液中においてH_2O_2に対する応答を観測した。その結果、ペルオキシダーゼ-ポリチオフェン間で電荷移動が可能であることがわかった。この電極は、非水溶媒中におけるH_2O_2濃度の測定にも利用できることがわかった。4)ペルオキシダーゼ単分子層固定化電極に、有機溶媒に可溶な化学重合ポリピロール誘導体を被覆することにより、ペルオキシダーゼ-電極間の電子移動が可能になることがわかった。5)電解重合ポリピロールとペルオキシダーゼとの複合膜の上にリナマラーゼとグルコースオキシダーゼの複合膜を被覆することにより、シアン配糖体であるリナマリンのセンサーができることを示した。6)2'5-ジメルカブト-1,3,4-チアジアゾール(DMcT)とポリアニリン(PAn)との混合溶液から薄膜を作製すると、600Wh/kg-cathodeを越える高いエネルギー密度が得られることがわかった。これは、DMcTがPAnの活性を維持し、PAnがDMcTの分子集電体として働くためである。また、補助分子集電体としてポリピロール誘導体を添加することにより、充電時間を短縮できることが示された。
腫瘍間質とくに腫瘍血管の機能特性を利用した化学療法の基礎的・臨床的研究

アンギオテンシン(AT【II】)昇圧による腫瘍選択的組織血流の上昇という我々の見出だした新事実は腫瘍微小循環の機能特性の解明を大きく促進させただけでなく癌化学療法効果増強、画像診断への応用など癌克服にも貢献し得るものである。AT【II】昇圧によって腫瘍組織血流のみが選択的に増量するのは腫瘍血管が受動血管であり、且つ周囲の正常血管と並列関係にあるためであることが実験的に確認された。更に腫瘍を涵養する腫瘍血管の形成を仔細に検討した所、経末細動脈分岐部とこれに続く真性毛細血管から派出する新生毛細血管の形成と既存の毛細血管の伸長、吻合によって腫瘍血管が形成されていくものであることが分った。腫瘍血流の増量は腫瘍組織内濃度を選択的に増量させることがダウノマイシンなどで証明されていたが、今年度新たにネオカルチノスタチン、マイトマイシンなどでも確認され、更に制癌剤濃度上昇作用が腫瘍組織選択的なものであることが分った。従来実験に用いて来たのはニジマス型のAT【II】であったが新たにヒト型AT【II】について作用を検討し、両者の作用が全く同じであることが分った。現在、ヒト型AT【II】について化学療法効果増強があるかどうか無作為化対照試験が進行中である。これまでヌードマウス移植ヒト癌での血流促進や、臨床におけるダイナミックCTの腫瘍陰影像の増強が見られ、ヒトにおいても有効であることが示唆されている。静脈投与された制癌剤は、組織に到達したあと再び血流あるいはリンパ液を介して運び去られる訳で、AT【II】昇圧とこれに引き続くソジウムニトロプルシッドによる降圧で血流を停止させることによって制癌剤を高濃度、長時間腫瘍内に選択的に滞留させることが出来た。これは"水改め療法"として現在動物実験を進めている所で、AT【II】昇圧療法よりも更に有効なことが実験的に示唆されている。以上、腫瘍血管の機能特性の解明と応用が一層進展したものと考える。
口述資料データベース構築に基づく現代日本アナーキズム史に関する検討

本研究では1945年以降の日本におけるアナーキズム運動およびそれをグローバルなアナーキズム史の文脈に位置づける上で重要な口述資料を得るとともに、入手困難だった史資料を入手した。その結果、20世紀を通じて形成されたグローバルなアナーキズム・ネットワークと日本のアナーキズム運動との関係について様々な事実が明らかになった。ただし口述資料に関してはすべて非公開であるため、データベース構築に関して情報の取捨選択が必要とされる。また、公表等に関する方法・形式については今後の検討課題である。2012年度における基礎的な調査を踏まえ、2013年度は、1970年代以降の日本におけるアナーキズムの状況についてインタビューを実施し、証言を得た。特に1968年末にアナキスト連盟が解散した経緯や背景、同時期に形成された新しい世代による新たなアナーキズム運動、旧世代とこれら新世代との関係、同時期におけるグローバルなアナーキズム運動と日本の運動との関係、1980年代以降に旧世代と新世代が連携するなかで生まれた新しい運動、2000年代に入って生まれる「新しいアナーキズム」「新しいアナーキスト」等に関する証言を得た。こういった証言を基礎にしながら、現在と過去、および未来を結びつけ、また、日本をアジアさらにグローバルな文脈の中に設定することを検討するために、ガブリエル・クーン氏を招聘し、2013年11月16日に明治大学リバティータワーにおいて、国際シンポジウム「グローバル・アナーキズムの過去・現在・未来世界とアジアをつなぐために」を開催し、クーン氏、研究代表者田中ひかるの他に、飛矢崎雅也氏(明治大学)、栗原康氏(武蔵野学院大学)、樋口拓朗氏による報告、および仲田教人氏、山中千春氏(日本大学)によるコメント、さらに討論を行い、50名以上の聴衆とともにグローバル・アナーキズムや「新しいアナーキズム」に関わる問題、日本のアナーキズム運動の過去・現在・未来に関わる多様な問題について、通訳を交えて意見を交換した。日本のアナーキズム史をグローバルな文脈の中に設定するという目的を持つ本科研にとって、このシンポジウムはきわめて有益なものとなった。シンポジウムに関しては事前に「関西アナーキズム研究会」のブログを通じて日本語と英語により告知することで国際的にアピールすることに成功した。24年度は、前半に、次年度に本格的に実施するインタビュー対象者の抽出作業のため、ビデオカメラ、プロジェクター、スクリーン、DVDドライバー等の機材、および現代日本アナーキズム史関連図書を設置し、資料のデータベース化を開始した。その目的は、研究発表、論文作成のためであり、また、専門家との話し合い、そしてインタビュー候補者へのインタビューを円滑にすることにあり、実際に、この目的に沿って活用することができた。以上の機材および図書、データベースを基盤にしながら、アナキズム文献センターの協力を得ながら、インタビュー対象者に関する情報や歴史的背景、インタビューの場所や方法、参考資料について指導・助言、専門的知識の提供を受けた。また、同様の専門的知識、およびインタビュー対象者に関する情報を収集するため、各種研究会等に参加し、関西アナーキズム研究会を立ち上げ、交流と意見交換の場を設定した。以上の作業の最終段階で、数名のインタビュー候補者を抽出し、予備的インタビューを行った。研究成果は、第二次世界大戦直後にアメリカのアナーキストが日本のアナーキストに対して行った物資を通じた支援活動があったという事実を明らかにした論文1点、近年の欧米アナーキズム思想・運動の状況と日本の思想・運動との関わりに関する論文1点、および、同様のテーマに関わる学会報告2回、研究会報告1回、研究集会報告1回がある。これらの研究成果を通じて、現代世界のアナーキズムと日本の現代史上のアナーキズムとの関係性について一定の見通しを立てることができた。また、これらの研究を発表することを通じて、今年度数名に対して実施したインタビューにおいて良好なコミュニケーションを作り出すことにも成功し、その結果、次年度以降のインタビュー候補者の選定が進み、今後の研究全体の方向性をより明確にすることができた。2014年度は最終年度であり、前年度までの調査を踏まえて、1968年前後から2000年代までの日本におけるアナーキズムに関して補充的なインタビューを実施するなかで、データベース化の方法・内容・スケジュールを検討していった。また、本科学研究費研究の成果の一部として、7月にはロシアで、戦前から戦後までの間に日本のアナーキストがバクーニンの思想をどのように受容したかについて、9月には名古屋で日本のアナーキストによる国境を越えた情報ネットワークについて、12月には東京で、戦後の日本アナーキズムについて報告を行った。その後、これまで3年間の研究成果のデータベース化の方針とスケジュールを確定した。思想史計画していたとおりのインタビュー件数ではなかったが、それらの内容に関しては、研究の目的を達成する上で重要なものであり、これによって最終年度の研究計画を実現することが可能になったため。図書・資料によるデータベース構築を通じて、世界全体のアナーキズムにおける現代日本のアナーキズムの位置づけについて一定の見通しを立てることができた。

その見通しに基づいて、研究成果をまとめ、それらを発表し、さらに、それに関して、助言・指導、専門的知識の提供を受けることにより、見通しを補強する事実や資料を得ることができた。以上のような調査に基づいて、予備的調査として実施した数名に対するインタビューにおいては、1940-50年代における国外のアナーキストとのつながり、国外の運動からの影響、日本からの情報発信の影響などが明らかになり、現代日本のアナーキズムが国際的な広がりをもっていたことが裏付けられた。また、従来不明確であった現代日本アナーキズム運動に関するいくつかの事実について、インタビューに依拠してその要因や背景を推測することができるようになった。なお、近年物故者が多く、高齢化も進んでおり、また、運動に関わらなくなった人々や19601970年代の活動家たちは、インタビューに応じない傾向が強い、といった当初予測していなかった問題も生じている。そこで、当初計画していた対象者の人数については若干の軌道修正を行い、対象者をより厳選していくことを通じて、インタビューの内容をより深め、当初の計画通りの目的を達成することになった。以上のような状況を考えれば、本計画は、おおむね順調に進展していると評価できる。最終年度においては、前年度に新たに対象者として候補に挙がった人々に対して補充のインタビューを実施する。これにより、当初の目標通りの調査内容を達成する。また、現代日本アナーキズム史について整理した上で、専門家・関係者の意見を聞きながら調整を行い、最終的には、英語等で国外でも発表することを目指す。平成25年度は、本調査を実施する。前年度に実施したインタビューを踏まえ、個人情報の保護に関する原則に十分留意しながら、インタビューの方針を最終的に決定するために、日本アナーキズム史研究者から専門的知識の提供を受け、アナキズム文献センター、関西アナーキズム研究会を含む各地の研究会、そして雑誌を通じて情報の提供を呼びかける。また、国内における文献・史資料調査を前年度と同様に実施し、インタビューを実施する上で必要な情報の収集とデータベースの増補・修正を随時行っていく。以上のような慎重な準備と告知等を行った後、前年度に抽出した対象者全員に対するインタビューを実施する。聞き取りの具体的なポイントは前年度の予備的インタビューと同様の予定だが、前年度のインタビューの結果、質問項目を再検討し、必要であれば前年度のものを補完・修正して実施する。さらに、前年度と同様、一人あたり複数回のインタビューをする必要が生じることを考慮に入れ、対象者に対してはその点に関する説明、個人情報の保護、インタビュー内容の公表に関する諸原則に関する十分な説明を行い、人権に細心の注意を払ってインタビューを実施していく。そのため、前年度同様に、インタビュー対象者の居住地への往復の旅費を計上する。以上の研究に依拠した研究成果を、論文もしくは口頭報告として年度末までに作成し、次年度の総合的な研究成果作成に向けて準備を行う。該当なし。
高温超伝導薄膜を用いた高感度光センサに関する研究

高温超伝導体に特有なカイネテックインダクタンスを用いた高感度光センサの開発が近年開始されている。この超伝導光センサでは、光照射による超伝導薄膜の温度上昇をカイネテックインダクタンスの変化として検出する。本研究では、この際の変換効率を決めるインダクタンスの諸特性を明らかにすることを目的としている。このためにインダクタンスの高感度測定システムを開発し、高温超伝導体(YBaCuO薄膜)のカイネテックインダクタンスの諸特性を実験的に調べた。その結果、インダクタンスの温度依存性は従来のBCS理論と定量的に一致することを示した。また、インダクタンスの大きさはYBaCuO薄膜の品質(臨界温度Tc及び抵抗率p)に大きく依存し、その依存性は理論的予想と一致する事を示した。さらに、インダクタンスの特性を定量的に議論するためには薄膜内の電流分布を知ることが重要であり、この電流分布の形状依存性はG-L方程式により求められることを示した。最後にインダクタンスの非線形効果について調べ、この非線形効果が変換効率の改善に有効であることを示した。光センサとしての変換効率を改善するためには高温超伝導薄膜の材料開発も重要であるため、このための指針を明らかにした。すなわち、変換効率は磁場侵入長(λ)とYBaCuO薄膜の厚さ(d)の比(λ/d)で増加することを明らかにし、磁場侵入長(λ)に比べて非常に薄い高品質薄膜の作製が重要であることを示した。このために必要な高品質のYBaCuO薄膜の作製技術を確立した。さらに、変換効率はa軸配向のYBaCuo薄膜を用いることにより大幅に改善されることを示した。超伝導体には、超伝導電子の運動エネルギーに起因するカイネテックインダクタンスと呼ばれる、超伝導体に特有のインダクタンスが存在する。このインダクタンスは光の照射に対して敏感に変化するため、この現象を利用した高感度の光センサが期待されている。本研究ではカイネテックインダクタンスの高感度測定システムを開発し、本測定法を用いて、光センサ応用の観点からYBaCuO薄膜のカイネテックインダクタンスの特性を定量的に明らかにした。本年度に得られた研究成果は以下のとうりである。(1)光センサ応用ではカイネテックインダクタンスの微小な変化を高感度に測定する必要がある。このために必要となるインダクタンスの高感度測定システムを開発した。(2)インダクタンスの特性を定量的に議論するためには薄膜内の電流分布を知ることが重要となる。このため、電流分布に対するG-L方程式を数値的に解き、薄膜内の電流分布の形状依存性を明らかにした。(3)インダクタンスの温度依存性を実験的に明らかにし、その結果は従来のBCS理論と定量的に一致することを示した。(4)インダクタンスの値はYBaCuO薄膜の品質に大きく依存することを示した。特に、薄膜の臨界温度Tc及び抵抗率ρとともに大きく変化し、その依存性は理論的予想と一致する事を示した。(5)光センサの高感度化のためにはYBaCuO薄膜の厚さ(d)を磁場侵入長(1)に比べて薄くすることが有効であり、感度は両者の比(1/d)で増加することを明らかにした。また、YBaCuO薄膜としてはa軸配向膜が高感度化のためには有利であることが予想される。超伝導薄膜に特有なカイネティックインダクタンスを用いた高感度光センサの開発が近年開始されている。このセンサでは、光照射によって生じた微少な温度上昇を薄膜のカイネティックインダクタンスの変化として検出する。

本研究ではこの際の変換効率を決定するカイネティックインダクタンスの特性を明らかにし、その改善のための指針を得る事を目的としている。以下に本研究で得られた結果を示す。(1)光センサの高感度化のためには薄膜の厚さを磁場侵入長に比べて非常に薄くすることが有効であることを示し、この場合のカイネティックインダクタンスの特性を明らかにした。またその実現のために必要な、非常に薄い膜の製作技術を確立した。(2)カイネティックインダクタンスの特性は薄膜内の電流分布に強く依存することを示し、その形状効果を明らかにした。この結果を基に、光センサの高感度化のために有効な薄膜の形状を示した。(3)高温超伝導薄膜(YBaCuO薄膜)はその電気的特性に異方性を示すため、この異方性の影響を明らかにした。その結果、a軸配向膜を用いることによりカイネティックインダクタンスの特性が大幅に向上し、光センサの変換効率の改善に有効であることを示した。(4)YBaCuO薄膜のカイネティックインダクタンスを利用した光センサを試作し、その性能評価を行なった。センサの性能向上のためには、光の効率的な照射法や基板の熱的特性、薄膜の雑音特性等の改善が必要である。
妊娠に伴う母体循環動態変化において内皮依存性弛緩反応が担う役割に関する研究

I.末梢抵抗血管の拡張における内皮依存性過分極因子(EDHF)の役割りラット後肢潅流モデルにおいてCChは濃度依存性に内皮依存性弛緩反応(EDR)を誘発し、LNA,IMでCCh誘発のEDRは影響されず、TEAで阻害され、NO、PGI_2でなくEDHFが弛緩に関与していることが示唆された。EDHFの実体は明らかになっておらず、K+,H_2O_2、anandamide、EET、COがその候補として報告されている。われわれの潅流モデルでは、EET産生に関与するP450monoxigenaseの阻害剤で、CCh誘発EDRが減弱した。また、低濃度のKCl(816mM)は濃度依存性に弛緩をおこし、この弛緩はCCh誘発弛緩も同様にOUBで阻害された。_<Ca>K^+ channelの活性化剤であるEBIOは濃度依存性に弛緩を誘発し、高濃度のKClで脱分極させると弛緩反応は抑制された。以上よりK^+およびEET産生に関与するP450 monoxigenaseの代謝産物がEDHFと関与することが示唆された。II.妊娠中の末梢循環変化と内皮依存性過分極因子(EDHF)の関わりについて妊娠中、循環血液量は増大するが、血圧は正常に保たれる。その機序として妊娠期間中の末梢抵抗血管抵抗の低下があげられる。そこで、ラット後肢潅流モデルを用い末梢抵抗血管の内皮機能を評価し、妊娠による変化を観察した。ラット後肢ではCChによって誘発される内皮依存性弛緩反応の弛緩因子は、NOではなくEDHFが優位である。CCh誘発内皮依存性弛緩反応(EDR)の妊娠時における変化を検討したところ、EDRは妊娠後期に優位に増大しておりその成分は非妊娠時と変わらずEDHFが優位であった。このEDHFによる内皮依存性反応が妊娠時の血圧維持に関わると考えられた。妊娠による循環血液量の増加・子宮血液還流量の増加に伴い、母体では循環動態は大きく変化し血流の再分配が行われていると考えられる。そのメカニズムには内皮依存性弛緩が関与している事が考えられる。我々は、ラットにおいて大動脈における内皮依存性弛緩反応が妊娠中期、後期で亢進しており、それが主に一酸化窒素(NO)を介することを明らかにしてきた。(第73回日本薬理学会年会・第52回日本産科婦人科学会総会)。本年度は、末梢抵抗血管における内皮依存性弛緩反応の妊娠各期における変化を検討するため、ラット後肢潅流モデルを作成し、その内皮依存性弛緩反応の妊娠による変化を検討した。末梢抵抗血管では、内皮依存性弛緩反応は、LNAで阻害されず、TEAで阻害されることより、中枢の血管と異なり、内皮依存性過分極因子が主な弛緩因子であると考えられた。また、妊娠により末梢抵抗血管の内皮依存性弛緩反応が亢進しており、これも内皮依存性過分極因子が、妊娠により増強している明らかになった。この結果を、第75回日本薬理学会年会・第52回日本産科婦人科学会総会で発表予定である。

平成13年度は、妊娠ラットの下肢還流モデルを作製し、末梢抵抗血管の妊娠各期の内皮依存性弛緩反応を検討したところ、妊娠後期に内皮依存性弛緩反応は増強しており、その増強は、一酸化窒素(NO)を介するものではなく、内皮依存性脱分極因子(EDHF)を介すると考えられた。内皮依存性脱分極因子(EDHF)の存在は認められているところであるが、その実態は、明らかになっておらず、いくつかの候補が挙げられている。そこで平成14年度は、妊娠ラットの下肢還流モデルを用い、実際に、内皮依存性脱分極因子(EDHF)の候補であるH_2O_2、anandamine, epoxyeticosatrienoic acid(EET)について検討した。H_2O_2では血管の弛緩は起こらず、またH_2O_2の消去物質のカタラーゼでcarbachol誘発の弛緩を抑制できず、H_2O_2は関与していないと考えられた。この実験系では、anandamineでは血管弛緩は見られず、逆に血管収縮が見られ、anandamineは関与していないと考えられた。epoxyeticosatrienoicacid(EET)では血管弛緩は見られず、Octadecinoic acidでcarbachol誘発の弛緩を抑制できず、はEETは、関与していないと考えられた。現在までのところ下肢還流モデルで血管の弛緩を起こす内皮依存性脱分極因子(EDHF)の具体的な候補は不明であり、更なる検討が必要である。平成13年度は、妊娠ラットの下肢潅流モデルを作製し、末梢抵抗血管の妊娠各期の内皮依存性弛緩反応を検討したところ、妊娠後期に内皮依存性弛緩反応は増強しており、その増強は、一酸化窒素(NO)を介するものではなく、内皮依存性脱分極因子(EDHF)を介すると考えられた。しかし、内皮依存性脱分極因子(EDHF)はまだ同定されておらず、いくつかの候補が、挙げられている。そこで平成14年度は、妊娠ラットの下肢還流モデルを用い、実際に、内皮依存性脱分極因子(EDHF)の候補を検討した。その結果、Epoxyeicosatrienoic acid(EET)、H202、cannabinoidについてはラットの下肢還流モデルにおいて観察される内皮依存性脱分極囲子(EDHF)ではなく、他の因子が存在すると考えられた。そこで、平成15年度はその因子を追及した。その結果、低濃度のKC1(816mM)は濃度依存性に弛緩をおこし、それはOuabain(Na+/K+ATPase阻害剤)で阻害された。CCh誘発弛緩も同様にOUBで阻害された。_<Ca>K^+channelの活性化剤であるEBIOは濃度依存性に弛緩を誘発し、高濃度のKClで脱分極させると弛綬反応は抑制された。これらの結果はラット後肢ではEDHFが関与する弛緩反応ではK^+が重要な役割りを担うことが示唆された。また、CCh誘発内皮依存性弛紹反応(EDR)の妊娠時における変化を検討した。EDRは妊娠後期に優位に増大しており、その成分は非妊娠時と変わらずEDHFが優位であった。以上より、EDHFの作用には、K^+が重大な役割りを持っており、末梢抵抗血管におけるCCh誘発内皮依存性弛緩反応は主にEDHFによるものであった。妊娠期での検討では、CCh誘発内皮依存性弛緩反応はやはりEDHFによるもので、妊娠後期に増強していた。このEDHFによる内皮依存性反応が妊娠時の血圧維持に関わると考えられた。
悪性リンパ腫の臓器指向性のメカニズム解明と節外臓器浸潤を抑制する新規治療法の開発

悪性リンパ腫の治療成績は、抗体医薬併用化学療法により向上しているが、経過中の節外臓器浸潤はしばしば予後不良となる。本研究では、悪性リンパ腫の臓器特異的な病変形成に関わるメカニズムのための研究を行った。その結果、血管内大細胞型B細胞リンパ腫においては、腫瘍細胞の細胞遊走が阻害されていることが病態に関与している可能性を明らかにすることが出来た。さらに節外病変を形成する悪性リンパ腫に高頻度に認められる19番染色体長腕の増幅に着目し、同染色体上に存在するSPIB遺伝子が抗アポトーシス作用に関与し、びまん性大細胞型B細胞リンパ腫の新たな予後不良因子となることを明らかにすることが出来た。悪性リンパ腫細胞が特定の節外臓器に浸潤するメカニズムを解明するために、平成26年度においては、血管内と中枢神経に病変を形成する悪性リンパ腫に着目して各臓器への浸潤を規定する候補遺伝子を検討した。血管内や中枢神経に病変を形成する悪性リンパ腫については、患者の生検検体より十分な腫瘍細胞を得ることが困難であることから、重症免疫不全マウス(NOGマウス)異種移植モデルを用いて検討した。血管内大細胞型B細胞リンパ腫について、樹立された4例の異種移植モデルの脾臓より得られた腫瘍細胞を、ヒトCD19抗原を指標として純化し、純化された腫瘍細胞より全RNAおよびゲノムDNAを抽出した。抽出された全RNAの網羅的遺伝子発現解析を行い、正常対照と比較して発現変化を認めた遺伝子を統計学的に抽出した。多くは腫瘍化に関与する細胞増殖・細胞周期などに関連する遺伝子群であったが、細胞接着及び遊走に関連する遺伝子群の発現変化が認められており、現在これらの遺伝子群の妥当性を検討している。また抽出されたゲノムDNAを用いて網羅的遺伝子変異解析を施行し、B細胞リンパ腫に関連する遺伝子群の遺伝子変異を検出している。今後詳細な検討を進め、病態に関連する責任遺伝子の決定に努める。中枢神経に病変を形成する悪性リンパ腫に対しても、異種移植モデルを用いて検討を加えた。腫瘍細胞を経静脈的に異種移植し、脾臓や骨髄及び中枢神経に有意な病変を形成するマウスモデルを用いて、各臓器に生じた腫瘍細胞の採取を試みた。当初、脳の凍結切片を抗PAX5抗体にて免疫染色し、染色された腫瘍細胞をレーザーマイクロダイゼクション法にて採取することを試みたが、十分量かつ良質なRNAを得るのが困難であった。現在は中枢神経に直接腫瘍細胞を移植し生着する腫瘍細胞を得る方法も並行して検討を加えている。平成27年度においては、平成26年度に引き続いて、血管内と中枢神経に病変を形成する悪性リンパ腫に着目して検討を進めた。血管内大細胞型B細胞リンパ腫(IVLBCL)については、樹立された異種移植モデルの解析により、腫瘍細胞が臓器の内皮細胞に接触して増殖を開始することが観察され、マウスモデルより得られた腫瘍細胞のアレイCGH解析、網羅的遺伝子発現解析より、IVLBCLがABC-like DLBCLと類似するゲノムコピー数異常及び遺伝子発現プロファイルを持つことを確認した。また、GSEA解析より細胞遊走に関わるミオシン経路関連遺伝子群の発現がIVLBCL細胞で抑制され、転写因子E2F3に関連する遺伝子群の発現が亢進していることを確認した。さらにマウスの同一個体の脾臓、骨髄、腎臓、副腎における腫瘍細胞のゲノムコピー数に差異が生じ、各臓器に浸潤する腫瘍細胞に違いが見られることを見出した。これらの知見について学術誌に報告した(Shimada et al. Leukemia 2016)。中枢神経に病変を形成する悪性リンパ腫については、経過中に中枢神経浸潤を来したDLBCL患者由来腫瘍細胞より異種移植マウスモデルを樹立した。当初、中枢神経に浸潤した腫瘍細胞を、レーザーマイクロダイゼクション法にて採取することを試みたが、解析に十分な量の検体を得ることが困難であった。その後、移植細胞の投与経路の工夫により、十分量の腫瘍細胞を得ることが出来る中枢神経浸潤マウスモデルを樹立することに成功した。そこで、患者由来腫瘍細胞を移植し中枢神経と腹部臓器に生着した腫瘍細胞をセルソーター及び磁気ビーズを用いて純化し、網羅的遺伝子発現解析を行った。現在結果を解析しているが、GSEA解析において、興味深い遺伝子群に差異が認められており、今後妥当性について検討を加えていく。血管内に腫瘍細胞が浸潤するメカニズムについては、IVLBCLの異種移植モデルの作製及び解析により、IVLBCLの腫瘍細胞起源が記憶B細胞であり、内皮細胞をニッチとしている可能性が高いことを見出した。また、ゲノムコピー数異常と遺伝子発現プロファイルからIVLBCLの腫瘍細胞がABC-like DLBCLに類似していることを確認した。さらに、特定の転写因子及び細胞遊走に関連する因子の異常が病態に関連する可能性を見出した。網羅的遺伝子変異解析についても引き続き検討を進めており、病態関連遺伝子の解明に努めている。IVLBCLの腫瘍細胞は短時間では臍帯静脈内皮細胞上で培養が可能であるものの、詳細な検討を進めていくために、より長時間の培養を可能とする系が必要であり、現在その系の確立についても着手している。これらの観点からは概ね順調に推移していると考える。中枢神経に腫瘍細胞が浸潤するメカニズムの解明については、当初のレーザーマイクロダイゼクション法を用いて腫瘍細胞を採取することを試みたが、十分量な検体を得ることが困難であった。