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ガス中蒸発法を応用したナノ複合粒子の結晶成長

本研究においては,ガス中蒸発法(低圧の不活性ガス中で材料を蒸発することにより超微粒子を得る方法)を応用してナノ複合粒子を成長させ,その過程を調べることを目的としている。作製方法はつぎの通りである。ガス中蒸発法により作製したナノメータサイズをもつ超微粒子Aを,差動排気されている石英管中へ不活性ガスと共に導く。管状炉で石英管を包んで加熱することにより,石英管内を修飾用の別な材料Bの蒸気で満たしてあるので,B蒸気中をA超微粒子が飛行する過程で,A超微粒子表面にB蒸気が付着しナノ複合粒子へと成長する。この粒子をさらに捕集室へと導き,電子顕微鏡用グリッド上に直接捕集し,透過型電子顕微鏡を用いて観察する。本年度においては,特に,Cu-Zn系とCu-C_<60>系について,ナノ複合粒子の形態と成長条件との詳細な関連性を調べた。また,後者についてはあらかじめC_<60>超微粒子単独の成長についても調べた。以下に成果を示す。1.Cu-Znナノ複合粒子:ナノ複合粒子が成長する条件(主に銅蒸発温度T_s,アルゴン圧力P_<Ar>および亜鉛加熱温度T_F)は狭い範囲に限られていた。特に,T_Fが低すぎると石英管内のZn蒸気密度が小さいために,Cu相ナノ粒子が成長し,逆に高すぎるとCuナノ粒子とZn蒸気とが合金化して,粒子全体がα相とかγ相のナノ粒子として成長し,適当なT_Fの温度範囲においてCu・Znナノ複合粒子(Cu-Zn合金相をZn相が取り囲む)が成長した。2.Cu-C_<60>ナノ複合粒子:材料Bとして金属以外に着目し,特に話題となっているフラーレンを取り上げることにより金属との相違点を見いだすことを目的とした。その結果,フラーレンは単分子としてではなく,数個以上の分子が集団となったクラスターとして石英管内に存在したことが分かった。また,フラーレンは数百度までの加熱を重ねることにより,その構造が黒鉛へと変化するという結果を得た。以下に成果を示す。超微粒子取扱上の難点と超微粒子応用上の限界を克服するために,超微粒子表面を他の材料で積極的に修飾する手法を開発することによりナノ複合粒子を成長させ,その成長機構を解明することを目的としている。その手法は次のとおりである。ガス中蒸発法で作製される煙超微粒子Aを不活性ガスと共に差動排気されている石英管中へ噴出させ,この中を飛行する途中で,A超微粒子表面を他の材料Bで修飾する。本年度は,具体的なA-B系として,Cu-Zn系(数種類の合金相を形成)およびCu-C_<60>系を取り扱い,下記の成果を得た。1.Cu-Znナノ複合粒子:適当な作製条件下において,Cu-Znナノ複合粒子が成長することを見いだした。多くの場合,その形態は,Cu超微粒子の周囲をCu-Zn合金相が取り囲むという構造であった。Cu-Zn系には多くの合金相が知られているが,作製条件を変化させることにより,Cuに富んだ相からZnに富んだ相までの全ての室温における合金相が観察された。形態と作製条件との関連性を検討することにより,ナノ複合粒子の成長過程として次の結論を得た。第1に,Cu超微粒子が石英管内に噴出される。第2に,石英管内での再加熱によりCu超微粒子の融解・再蒸発が起きる。

第3に,Zn蒸気がその表面に凝縮する。第4に,融解しているCu超微粒子表面においてCuとZnとの合金化が起きる。2.Cu-C_<60>ナノ複合粒子:まず,C_<60>およびC_<70>超微粒子の結晶成長について調べ,C_<60>では,正八面体の形態を示す単結晶超微粒子と六角二十面体の形態を示す多重双晶粒子が成長し,一方,C_<70>超微粒子はfcc構造を示し,その形態はC_<60>と比較して明確なファセットを示さなかった。1.の結果と同様に,適当な作製条件下で,フラーレン相がCu超微粒子の周囲を取り囲んでいるナノ複合粒子が成長することを見いだし,その成長を検討した。本研究においては,ガス中蒸発法(低圧の不活性ガス中で材料を蒸発することにより超微粒子を得る方法)を応用してナノ複合粒子を成長させ,その過程を調べることを目的としている。作製方法はつぎの通りである。ガス中蒸発法により作製したナノメータサイズをもつ超微粒子Aを,差動排気されている石英管中へ不活性ガスと共に導く。管状炉で石英管を包んで加熱することにより,石英管内を修飾用の別な材料Bの蒸気で満たしてあるので,B蒸気中をA超微粒子が飛行する過程で,A超微粒子表面にB蒸気が付着しナノ複合粒子へと成長する。この粒子をさらに捕集室へと導き,電子顕微鏡用グリッド上に直接捕集し,透過型電子顕微鏡を用いて観察する。本年度においては,特に,Cu-Zn系とCu-C_<60>系について,ナノ複合粒子の形態と成長条件との詳細な関連性を調べた。また,後者についてはあらかじめC_<60>超微粒子単独の成長についても調べた。以下に成果を示す。1.Cu-Znナノ複合粒子が成長する条件(主に銅蒸発温度T_S,アルゴン圧力P_<Ar>および亜鉛加熱温度T_F)は狭い範囲に限られていた。特に,T_Fが低すぎると石英管内のZn蒸気密度が小さいために,Cu相ナノ粒子が成長し,逆に高すぎるとCuナノ粒子とZn蒸気とが合金化して,粒子全体がα相とかγ相のナノ粒子として成長し,適当なT_Fの温度範囲においてCu-Znナノ複合粒子(Cu-Zn合金相をZn相が取り囲む)が成長した。2.Cu-C_<60>ナノ複合粒子:材料Bとして金属以外に着目し,特に話題となっているフラーレンを取り上げることにより金属との相違点を見いだすことを目的とした。その結果,フラーレンは単分子としてではなく,数個以上の分子が集団となったクラスターとして石英管内に存在したことが分かった。また,フラーレンは数百度までの加熱を重ねることにより,その構造が黒鉛へと変化するという結果を得た。
複数本で構成されるライザーシステムのVIVに関する研究

石油・天然ガス開発や海底鉱物資源開発に用いられるライザーシステムのうち、生産効率向上や冗長性確保のために複数本で構成された特に流体力学的に相互干渉が発生するような近接配置が成されたシステムを対象として、実用的な潮流中渦励振挙動の解析手法を検討した。その結果、流向および円柱間距離をパラメータとして流場中挙動が変化し、幾つかの振動パターンに分類できることを示し、各振動パターンに応じた流体力計測装置を開発し流体力計測試験を行った。さらにスペーサーで拘束された2本管のねじれを再現した試験装置を開発し、渦励振挙動が2本管のねじれ運動を増長する可能性があることを実験的に示した。平成26年度研究計画に沿って製品・技術の調査を実施した。具体的には複数本ライザー及びVIV抑制デバイスに関する製品・技術の調査を行い、複数円柱の流体力計測に関する類似の研究に関して文献調査を行った。流体力荷重計測用ライザー模型の製作として、文献調査の結果を基にライザー周りの縮流効果や流路の複雑化の影響を検証するため、2本の円柱で構成されたライザー周りを切り出した縮尺部分模型を製作した。なお、当初の予定では計測円柱は1本で、残りの1本はダミー円柱とする予定であったが、前方に設置した円柱に与える影響を評価するために前方の円柱にも計測装置を取り付けることとした。上述の複数本ライザー模型を用いて流体力計測試験を実施した。流体力は計測用ライザー模型に取付けた検力計によって計測し、計測用ライザーの前方に配置するライザーの管同士の間隔と流向に対する位置関係をパラメータとした流体力荷重を計測した。その結果、1.直列配置に近いほど後方に配置した円柱の抗力係数は減少し、円柱間距離が近い時には前方に配置した円柱にも影響が及ぶ、2.特定の加振周波数において後方に配置した円柱の減衰力係数および付加質量係数が前後の周波数と比較して大きく傾向が異なる点が有り、これは円柱間距離および流向によって異なる等の知見を得られた。平成27年度研究計画に沿って2本の円柱を1つの物体と見なしてその中点周りに作用する力及びモーメントについて流体力の解析を行った。具体的には間隔を維持する2本の円柱で構成される線状構造物の2自由度VIV(Vortex Induced Vibration:渦励振)挙動に関して、減衰係数及び付加質量係数を整理し、無次元周波数、加振振幅、円柱間距離、流向をパラメータとした2円柱への影響について調べた。その結果、2本の円柱の中心を回転軸とした回転運動は周波数・振幅ともに1本の円柱に比べて広い範囲で起振力が生じることが分かった。また、振幅の上昇とともに起振力の生じる周波数域が移動する現象が見られた。これらの現象は1本の管に発生するVIVとは異なる特徴を示していることから、2本の管を一体とみなした場合はVIVではない現象が発生している可能性があることが示唆された。年度始めに見なおした研究計画に従い、平成27年度に実施を予定していた水槽試験を主としてたスケジュールを終えることが出来た。平成28年度研究計画に沿って、2本の円柱が間に中点を持って回転運動した際の流体力計測データを挙動推定プログラムを作成するための流体力データベースとして整理した。自主開発することにした挙動推定プログラムの基幹部分となる2本円柱の回転運動は、橋梁や建築物の分野でその発生が知られている「ねじりフラッタ」の運動方程式をベースにモデル作成を行った。また、ねじりフラッタ現象を挙動推定プログラムの基幹とするために、これまで単管のVIVの運動方程式に組み込むことを念頭に整理してきた流体力データベースを、試験結果の再解析を行い、新たなモデルに対応した流体力データに再整理を実施した。次に、挙動推定プログラムの検証データ取得と2本円柱の流場中挙動の計測を目的とした模型曳航試験を実施した。実験では広く検証データとして使用できるように2本の円柱間距離と流向のバリエーションを多く取った実験を実施し、特に2本の管の間に回転中心を持つ回転方向に自由度を持たせたユニークな実験装置を開発した。その結果、2本の円柱間距離と流向によって、2本の円柱がおおよそ4つのパターンに分類できる運動モードを持つことが明らかとなった。また、予想してした並進方向の運動モードと回転方向の運動モードに加えて、特に2本の円柱が近接状態にあるときに互いに衝突したり離れたりする方向の運動モードが発生することを発見し、挙動推定プログラム開発のためにはこの運動モードについても流体力計測を行う必要があることが明らかになった。加えて2本の円柱の回転運動はねじりフラッタ現象と同じく発散現象であることを実験的に明らかにした。当初予定していた研究計画に従い、平成26年度に実施を予定していたスケジュールを終えることが出来た。

これまでの研究で2本の管には個々の管に発生するVIVによる影響に加えて2本の管を一体とみなした場合に発生する回転運動の起振力があることが示唆された。よって本年度は研究当初に予定していた複数本ライザー管挙動検証試験を行い、VIV挙動推定プログラムの検証を行うとともに、2本の管に発生する回転運動の挙動も併せて計測する。回転運動の発生が確認された場合は、この運動も含めた挙動推定プログラムに出来るかを検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。海中・海底工学研究当初はライザーのVIV挙動解析に商用の挙動計算プログラムに複数本の流体力をデータベースとして組み込む予定であったが、単管モデルに複数本VIVを適応することは困難であると判断したため、周波数領域の挙動計算プログラムを新たに作成することとする。また、平成27年度の水槽試験では当初予定していたライザー管模型の数を増やすことやVIV抑制デバイスを取り付けて計測することはせずに、2本の円柱が2体運動のように回転運動する現象を再現・検証することに主眼を置いた試験を実施する予定である。本年度の物品に際して生じた剰余分である。物品購入で消耗品等を購入した際に剰余金が発生したため。次年度の試験機器購入の予算として使用予定である。次年度以降の水槽試験において主に消耗品等の購入に使用予定である。
言語理解における処理負荷の要因と抑制機能の役割の解明

初年度は眼球運動測定実験の準備および遂行を行った。この調査により、文処理研究において非常に影響力の強いSurprisal theoryなどの、次の情報の予想確率と反比例して処理困難が起こると想定している文処理モデルの予測と合致しない興味深い結果が得られた。具体的には「赤ちゃんが高価なワインを飲んでいた大女優に静かに微笑んだ」のような一時的に構造的曖昧な文において、間違った初分析の意味的な整合性が低い(赤ちゃんはワインを飲めない)文では、「青年実業家が高価なワインを飲んでいた大女優に静かに微笑んだ」という初分析も整合性が高いガーデンパス文と比べて早い段階の処理困難を反映する指標において差が出なかった。しかしsecond pass時間などの読み返しを含む遅い段階の処理を反映する指標において、初分析の整合性が低い文の方が有意に時間が短く、より競合が少ない方が処理負荷が少ないというcompetition modelの予測と合致する結果が得られた。しかし、重要なことに「青年実業家が高価なワインを歩いていた大女優に静かに手渡した」のような初分析が意味的に不可能な文では、後の関係節が現れたあとの処理を楽にするどころか、初分析を反映するfirst passなどの早い指標で非常に大きな処理困難が観測され、さらに遅い指標においても同じように処理困難が確認された。これはcompetition modelとの予測とは矛盾すると考えられ、この結果によって文理解における過度な処理負荷は予測の実行、文構造の再分析処理自体に影響を与える可能性があるという新しい知見が得られた。この研究の成果は国内学会(口頭発表)と国際学会(ポスター発表)にて発表された。この研究成果をもって計画通り次に脳波実験、子供を対象とした実験に取り組むことができ、昨年度は各実験の共同研究者(大石氏、馬塚氏)とそれぞれ一度研究打ち合わせを行った。上記した通り、研究は概ね当初の申請書の内容に沿って進められており、予想以上に興味深く、明確な研究結果が得られた。学会発表における反応も良く、次のステージに計画を進めるための十分な土台を築けたと考えられる。本年度における主な課題は、子供を対象とした実験の準備と遂行、および成人を対象とした脳波実験の準備と遂行である。前者は本年度夏(8月)に遂行予定であり、現在実験文や絵刺激等を作成し準備を行っている。後者は秋学期中(11月12月)に遂行予定であり、現在実験文を準備している。追加実験を行う必要がなく、実験補助者の謝金が当初見積もりよりも少なく抑えられたため。繰り越し分は主に次年度に遂行する実験の補助者への謝金に使用する予定である。
乳幼児におけるふり遊びの共有過程と心的状態の理解-健常時および障害児の比較を通して-

1.保育園において,18か月男児の観察を行い,主にそのエピソード分析を実施した。本研究で当初目的とした他児とのふり遊びの共有そのものは1歳後半ではそう多く観察できなかった。それに近いものとして,絵本の食べ物をつまんで他の1歳児の口元に差し出すという行為があった。ただし,差し出された側もためらう様子をみせるなど,ふりの意図をくぐらず行為そのものに反応しているという性質のものであった。また,そのすべてが笑いなどのメタサインの伴わないものであったのも特徴的である。この時期,この男児は他児にかみついたりつきたおすなどいわゆる「問題行動」が指摘されていた。しかし,上記のような制約をもったふり遊びであれ,結果として一定の共有関係が作られ他者との葛藤において緩衝作用をふり遊びが持っていたといえる。従来,ふり遊びは象徴機能の発達という側面から検討がされてきているが,このように日常生活における他者との関係の中で果たす役割からさらに検討する必要が明らかになった。2.障害児通園施設において,「自閉的傾向」と診断された女児2名を参加観察した。うち1名は観察期間ふり遊びとみなされる行為はみられず,もう1名において保育者のモデリング後に部分的にふりの行為で応じることが観察できた。さらに,後者の事例では,大人をからかうような(保育者のことばによれば「大人にちょっかいをだす」)対人関係の質の変化があわせて確認できた。今回,これまでの研究を概観して,こうしたからかい行為にも,自分の行為と他者の反応の随伴関係を再現する「道具的からかい」と他者にある心的状態を作ることを意図した「他者の意図をくぐったからかい」の2つのレベルがあるという考察も行った。自閉症児において観察されるからかいが,どのレベルのものであるかはさらに検討を要するところである。
アイソトープ標識抗脂肪酸結合蛋白抗体を用いた心筋虚血の生態イメージングの研究

脂肪酸結合蛋白(H-FABP)は高度の心筋虚血に伴い、心筋より涌出されるが、I-125標識抗脂肪酸結合蛋白抗体(antiHFABP)を用いて、心筋虚血時の生態イメージングを行った。antiHFABPが急性虚血再潅流モデルにおいて認められた虚血部位の高度集積に一致して血流は低下、脂肪酸代謝は亢進していた。心臓由来の脂肪酸結合蛋白の一過性の発現の増加が心筋脂肪酸代謝の亢進を促した可能性が考えられた。目的)心臓由来脂肪酸結合蛋白(H-FABP)は急性冠症候群の際、心筋細胞から血中に放出されることを利用し、急性虚血の診断に用いられている。我々は、このマーカーが心筋障害早期から逸脱することを利用して、H-FABPを検出するアイソトープ標識の抗体を静脈内投与することにより、急姓冠症候群のごく早期に障害部位を検出することが可能ではないかと考えた。本研究の目的は、心筋虚血・再潅流ラットを用いてin vivoで直接心筋障害部位を検出することである。方法)標識抗体は、抗H-FABP抗体にヨードジェン法を用いてI-125標識抗H-FABP抗体(antiHFABP)を作成した。ラットを用いて以下の3つのモデルを作成し(それぞれn=5)、標識抗体を投与した。(1)健常群(Sham):深麻酔下で開胸するが冠動脈を結紮しない。1時間後にantiHFABP静注。(2)心筋梗塞モデル(INRG):開胸し左前下行枝を結紮し,再潅流しない。結紮1時間後にantiHFABPを静注。(3)虚血再灌流モデル:左前下行枝を結紮した後、20分後に結紮を解除し40分後にantiHFABPを静注する。(1)-(3)いずれのモデルも投与20分後にsacrificeし、心臓を摘出し凍結標本を作成。μ-イメージャを用いてオートラジオグラフィーを施行し、Vision^<○!R>で集積程度(TUR=虚血領域/正常領域の集積)の定量測定を行った。結果)各モデルのTURはSham,INRG,IRGモデルでそれぞれ、1.09±0.069,0.22±0.073,3,04±1.53であった。IRGモデルのTURは有意にSham,INRGより高植(p<0.05,0.01)を示した。結論)antiHFABPは急性虚血再潅流モデルにおいてその虚血部位をhotに描出した。梗塞モデルにおいては低集積を示し、軽度の虚血部位を鋭敏に検出する可能性がある。昨年度、我々は、このマーカーが心筋障害早期から逸脱することを利用して、H-FABPを検出するアイソトープ標識の抗体を静脈内投与することにより、急性冠症候群のごく早期に直接心筋障害部位を検出できることを報告した。本研究の目的は、心筋虚血・再潅流ラットを用いてH-FABPの発現程度を従来行われている血流および脂肪酸代謝イメージングと比較することである。方法)抗体の標識は、抗H-FABP抗体にヨードジェン法を用いてI-125標識抗H-FABP抗体(antiHFABP)を作成した。ラットを用いて以下の3つのモデルを作成し、モデル作成後に^<99m>Tc-MIBI,^<123>I-BMIPPおよびantiHFABP標識抗体を投与した。(1)健常群(Sham)。μ-イメージャを用いてオートラジオグラフィーを施行し、Vision^Rで集積程度(TUR=虚血領域/正常領域の集積)の定量測定を行った。結果)各モデルのTURはSham, INRG, IRGモデルでそれぞれ、antiHFABP:1.09±0.069,0.22±0.073,3.04±1.53;MIBI:0.98±0.08,0.12±0.01,0.20±0.03;BMIPP:1.00±0.09,0.24±0.07,2.78±1.28であった。

IRGモデルのTURは有意にSham, INRGより高値(p<0.05,0.01)であったが、同部位で血流は低下、脂肪酸代謝は有意に増加していた。結論)antiHFABPが急性虚血再潅流モデルにおいて認められた虚血部位の高度集積に一致して血流は低下し、代謝は亢進していた。心臓由来の脂肪酸結合蛋白の一過性の発現増加が心筋脂肪酸代謝の亢進を促した可能性が考えられた。「結果」(1)ラット虚血再灌流モデルを用いたI-125標識抗H-FABP抗体イメージング健常ラットではI-125標識抗H-FABP抗体は心筋へはほぼ無集積であった。血流製剤であるTc-99m tetrofosmin及び心筋脂肪酸代謝イメージング製剤であるI-123 BMIPPを用いてのラット心筋虚血イメージングでは虚血による血流低下部位に一致して脂肪酸イメージング製剤の集積増加、及び同じ部位にI-125標識抗H-FABP抗体の集積が見られた。(2)免疫染色による虚血障害時におけるH-FABPの局在の同定。連続切片を用いて免疫染色を行った。3%ホルマリン固定後、一次抗体にイメージングで用いたH-FABP抗体(1:500)を用い、DAB法を用いてウサギ由来の抗ラットIgG二次抗体を用いて染色を行った。染色切片は光学顕微鏡を用いて20倍、400倍で評価した。20倍ではH-FABP抗体は虚血部に分布しているのが確認され、400倍では心筋および周辺の炎症細胞が染まっているのが確認された。その局在よりI-125標識抗H-FABP抗体の集積部位、即ち虚血再灌流部位に一致していた。「考察」H-FABPは虚血時早期に心筋組織の血管内より間質に漏出すると考えられており、免疫染色で炎症細胞が染色された事から、急性虚血により漏出したFABPが炎症細胞へ取り込まれた事象をイメージングで見ていると考えられる。今後臨床における急性期画像診断に応用できる可能性が示された。
戦後台湾における沖縄県出身者引揚げの体系的研究

戦前、植民地台湾には沖縄からの移住者が多く、戦中宮古・八重山諸島から年寄りや子供たちが多く疎開していた。敗戦により、そうした人々は戦後引揚げを強制され、約3万人の沖縄県出身者が引揚げの対象とされている。しかし、沖縄を占領した米国軍政府は、戦禍による荒廃で受け入れ態勢が整っていないことを理由に早期の引揚げを許さず、正式に沖縄県民の引き揚げが実施されたのは、1946年10月以降であった。本研究では、関連資料を基に引揚げ経験者にインタビューを行ない、そうした沖縄県民の引揚げの実態を解明した。また本研究の最終年(2018年3月)には、研究成果として、『<沖縄籍民>の台湾引揚げ証言・史料集』を刊行した。沖縄県出身者の台湾引揚げを体系的に把握するため、既刊の研究論文や基礎資料を網羅的に収集した。「沖縄同郷会連合会」については、連合会の中核人物であった川平朝伸の「わが半生の記」(『沖縄春秋』、197475年)、安里積千代の『一粒の麦』(1983年)等以外に、沖縄県出身者の引揚に関する関係人物等の同人誌や回想録類の調査・収集を行い、「沖縄僑民総隊」についても、「留台日僑会報告書」や田里維成氏の「回想録」、そして僑民総隊の実態を示す史料である「沖縄籍民調査書」(1946年)といった資料の収集を行った。「沖縄同郷会連合会」と「沖縄僑民総隊」については、そうした資料を用いて組織の構造や業務及び引揚げ当時の情況を明らかにする作業を進めることができた。また「琉球籍官兵集訓大隊」については、元琉球官兵で構成された台湾引揚記刊行期成会によって刊行された『琉球官兵顛末記』(1986年)や証言に基づき基隆港における引揚げ業務の内容の分析を進め、ハンセン病患者の送還については、『沖縄県ハンセン病証言集沖縄愛楽園編』(2007年)『沖縄県ハンセン病証言集宮古南静園編』(2007年)やその他の関連資料から関連する記事を抜き出す基礎的な作業を行った。公的な資料として記録が残っていないヤミ船での帰還については、引揚げ体験者からの関連資料の収集や証言を取り記録として残す作業を進めた。台湾では外交部档案・中国国民党档案・国史館档案といった戦後の行政文書の公開が進み、そうした資料群の中にも多くの沖縄県出身者の引揚げに関わる資料が含まれていることから、そうした収蔵機関における資料の調査・収集もおこなった。戦後台湾で、沖縄県出身者の引き揚げを行うために結成された「沖縄同郷会連合会」「沖縄僑民総隊」、そしてまた実際に基隆港で引揚業務に従事していた「琉球籍官兵集訓大隊」については、証言や関連資料を駆使して組織の構造や業務及び引揚げ当時の情況を明らかにする作業がほぼ順調に進み、台湾側の行政文書である国史館蔵「引揚関連档案」、中央研究院近代史研究所档案館蔵「外交部档案」、中国国民党党史館蔵「中国国民党档案」等の調査収集に関しても予定通りに進んでいることから、台湾側の送還体制や行政措置などについても概ね把握できている。引揚者の証言に関しては、台湾協会沖縄支部の協力を得て、プラバシーの問題にふれる問題も起きず、無事に予定していた方々のインタビューが済んでいる。本研究は、史資料に基づく研究及び引揚げ者や関係者への聞き取り調査という二つを基軸としたオーラル・ヒストリーの研究手法を採っている。沖縄県出身者の台湾引揚げに関する資料は、送還を実施した中華民国政府の引揚げ資料を多く綴った『政府接収台湾史料彙編』や、送還業務に従事した日僑管理委員会の文書記録を編纂した『台湾引揚・留用記録』などが既に刊行されており、その引揚げの実態の大枠を知ることができる。しかし、実際に戦後の混乱した台湾で、沖縄県出身者がどのように相互扶助組織を立ち上げ、生存の仕組みを作り上げ、そしていつ・どのような経緯で引揚げにたどり着いたのかについては、そうした資料から明らかにすることはできない。台湾では外交部档案・中国国民党档案・国史館档案といった戦後の行政文書の公開が進み、そうした資料群の中には多くの沖縄県出身者の引揚げに関わる資料が含まれていることから、前年度に引き続き、そうした収蔵機関における資料の調査・収集をおこなった。またその他に国家図書館にも関連資料が多く保管されていることから、そうした資料についても併せて調査した。さらに、台湾において沖縄県出身者を統轄する役目を負った「沖縄同郷会連合会」や「沖縄僑民総隊」、そして引揚げ業務にあたった沖縄出身兵で構成された「琉球官兵」らの実態を把握するため、台湾引揚げ者の「体験記録」を採録した。実施している引揚げ体験者へのインタビューについては、対象者を広げ証言の採録を継続した。特に今年度は「琉球官兵」について詳細に聞き取りをおこない、そこから「沖縄同郷会連合会」や「沖縄僑民総隊」との関連についても知ることができた。前年同様、戦後台湾で、沖縄県出身者の引揚げをおこなうために結成された「沖縄同郷会連合会」「沖縄僑民総隊」、そしてまた実際に基隆港で引揚げ業務に従事していた「琉球籍官兵集訓大隊」について、証言・関連資料の採録や収集が順調に進んでいる。

台湾側の行政文書である国史館蔵「引揚げ関連档案」、中央研究院近代史研究所蔵「外交部档案」、中国国民党党史館蔵「中国国民党档案」等の調査収集に関しても予定通り進み、台湾側の送還体制や行政措置などについても概ね研究を順調に行っている。また引揚げ体験者の証言採録についても、台湾協会沖縄支部の協力を得て、プライバシーにふれる問題が起きないよう十分に注意を払いながら、証言採録が順調に進んでいる。戦後、中華民国政府は台湾からの日本人の引揚げについて、日本人を「日僑」、沖縄県出身者を「琉僑」と称し区別しており、送還方法については異なる措置を展開している。明治期の琉球に対する宗主権をめぐる琉球帰属問題交渉の挫折、そして戦後の沖縄県の日本帰属を認めない中華民国政府の対琉球政策といった中国側の対琉球認識が、その送還の措置にも大きく影響している。台湾からの引揚げにおいて、沖縄県出身者(琉僑)と、一般日本人(日僑)と区別した背景には、戦後の琉球帰属問題をめぐる沖縄に対する日本政府の領有主権を認めない外交姿勢が表れているといってもいい。沖縄県出身者の引揚げについては、沖縄に駐留する米国軍政府の受け入れ準備が整わず引揚げが大幅に遅れ、正式な送還は日僑の送還終了後の1946年10月に始まり12月に終了している。本研究は、そうした沖縄県人の引揚げに関する調査研究である。第二次世界大戦の終戦直後、約3万名近くの沖縄県人が台湾にいたといわれている。当時台北には、引揚げのため台湾各地から集結していた「沖縄僑民総隊」、そして逼迫した生活を送る県出身引揚げ者の救済を目的として結成され、日僑管理委員会から沖縄県出身者の人数把握や引揚げ名簿の作成及び「沖縄籍民証明書」の発給を委託されていた「沖縄同郷会連合会」、さらに日本軍人・軍属が引揚げた後も基隆港にて日僑・琉僑の引揚げ輸送業務に携わっていた沖縄出身軍人で構成されていた「琉球籍官兵集訓大隊(琉球官兵)」といった組織が存在していた。引き揚げについては、この3つの組織が協働で展開していたといっていい。本研究では、そうした組織の機能および関連性を解明し、さらに引き揚げ経験者へのインタビューを実施し、引揚げの実態を明らかにした。本研究最終年(2018年3月)には、『<沖縄籍民>の台湾引揚げ証言・資料集』として研究の成果を刊行した。戦前、植民地台湾には沖縄からの移住者が多く、戦中宮古・八重山諸島から年寄りや子供たちが多く疎開していた。敗戦により、そうした人々は戦後引揚げを強制され、約3万人の沖縄県出身者が引揚げの対象とされている。しかし、沖縄を占領した米国軍政府は、戦禍による荒廃で受け入れ態勢が整っていないことを理由に早期の引揚げを許さず、正式に沖縄県民の引き揚げが実施されたのは、1946年10月以降であった。本研究では、関連資料を基に引揚げ経験者にインタビューを行ない、そうした沖縄県民の引揚げの実態を解明した。また本研究の最終年(2018年3月)には、研究成果として、『<沖縄籍民>の台湾引揚げ証言・史料集』を刊行した。沖縄県出身者の引揚げに関する多くの関連文書が存在する台湾における資料の調査・収集は、研究の成果に大きく影響する。そのため、国史館蔵の「引揚関連档案」、中央研究院近代史研究所档案館蔵の「外交部档案」、中国国民党党史館蔵の「中国国民党档案」および「台湾新生報」等の関連資料収集については、今後集中的に綿密な調査・収集をおこなう必要がある。また平成27年度に実施した日本国内における資料収集やインタビューも継続的に行なわなければならない。引揚経験者が高齢化しているため、入院等で経験者へのインタビューが難しくなっているケースも生じていることから、喫緊の問題として調査を急がなければならないものもある。
日本現存福州版大蔵経の版刻・舶載・受容展開・保管に関する総合的な基礎研究

この研究は、中国で出版され日本に輸入された福州版大蔵経について基礎的な調査をすることである。特に福州で刊行された大蔵経は、多く日本に現存している。国内の調査によって、中国での刊行の実態が解明でき、同時に日本国内の受容の状態も判明するのである。実際に実物を手に取って調査することで、版木の状態・彫刻者・印刷者などの情報を得ることができる。日本でのみ可能な研究である。本年度の調査は、従来の調査を継続して行うもので、宗像大社(8月36日、参加者5人)、知恩院(9月1114日、参加者8人、調査終了典籍は第41番<金>字箱第60番<奈>字箱)、知恩院(12月2729日、参加者7人、調査終了典籍は第65番<海>字箱第88番<裳>字箱)に赴いて行った。牧野個人としては高野山宝物館蔵宋版他調査(6月1617日)、大東急文庫蔵古版本調査(6月20日)、東寺蔵古版本調査(8月25日)、身延文庫蔵古版本類調査(2月28日、3月2023日)を行った。また、小林芳規先生の講演会に参加(10月24日)し醍醐寺宝物館で開催中の宋版大蔵経展を拝見した。熟覧調査過程で種々の知見を得た。本年度の調査における重要な留意点として挙げるべきは、とくに一帖の厚さについてもれなく採寸して記録したことである。かねて牧野個人が仮説を証明すべく試験的に導入していた点であるが、重要な事実を解明できる有効なデータであることがサンプルの分析で判明したからである。これらの研究成果に基づいた口頭発表は、昨年度までの成果を中心にして、今年度以降の計画に向けての方向性を示すべく、上海図書館の宋版展にちなんだ国際学術究会(上海図書館、9月1823日)で行なった。なお、12月に研究分担者の渡辺信和氏が急逝された。渡辺氏主導の、住田智見旧蔵書の調査については、今後のことも含め検討し直すことになり、協議の結果、住田智見旧蔵書のうち、宋版類に限り本科研担当者が調査に参加することになった。多くの研究者の協力を得て行った、版本の基本的な識別基準「刊・印・修」に関する詳細な調査によって、版刻の実態、日本への舶載経緯などを解明しつつあるが、この個々に行われた調査の成果を更に深め、実地調査の継続・完成を目指し相互に比較検討の継続的な調査を行った。23年度においては、基本的には初年度よりの継続として、以下の研究計画・方法で行った。1研究会の開催:第一回研究会を平成23年6月17日、国文学研究資料館特定研究班と共催で行った。印刷博物館の特別展「空海からの贈り物」を閲覧の後、牧野和夫が発表した。また、平成24年1月14日、神奈川県立金沢文庫において開催された国文学研究資料館特定研究班の第二回研究会に中村一紀・野澤佳美・高橋悠介・牧野が参加した。研究協力者の中村一紀の発表があった。2知恩院・醍醐寺などの継続的な調査を行った。醍醐寺については、8月1821日。参加者:中村一紀・高橋悠介・太田有希子・牧野和夫知恩院については、12月2629日。参加者:牧野・太田・植田麦・森誠子・藤巻和宏・大橋直義醍醐寺・知恩院の調査においては、帙表紙の有無・原態か旧補か、毎板の版心の位置、印面状態の良し悪しなどの書誌的項目に留意した詳細な記述を心掛けた。宗像大社については、11月1112日。参加者:中村・牧野・森2011年度に引き続き、書写一切経と、底本の宋版大蔵経との同異を検討、前回の調査と同様に、従来の報告書に未記載の書写底本の刊記・印造記などが多く発見。3その他、24年2月1922日、参加者:牧野・森・矢口郁子、泉涌寺所蔵の宋版・泉涌寺版の調査に着手。牧野個人で行った調査としては、2月2829日、叡山文庫などの調査がある。また、3月22日、増上寺の宋版一切経の内大般若波羅蜜多経30帖の閲覧(牧野)を行い版式の変化を確認できた。本研究グループは日本各地の現存福州版大蔵経を訪ね、版本の基本的な識別基準「刊・印・修」に関する詳細な調査によって、中国国内での版刻の実態、日本への舶載の具体的な経緯などを解明してきたが,本年度も継続して行った。特に本源寺蔵宋版大蔵経は補充調査に移り、部分的に精細な印面調査を加えた。各帖の刻工名などの詳細を加えた目録の報告書刊行をめざす。日程と時期は、以下の通りである。

本源寺補充再調査:第一回6月22日25日、第二回7月6日8日、第三回8月5日8日、第四回11月16日19日、計四回にわたる調査を行った。各45名9:0017:00。本研究課題の調査の軸になる一切経で、調書採りは目録報告書の刊行を目指したもので、問題点の洗い出し、記入漏れの確認などのほか、印面の「良・悪」について記述の徹底を図り、細かな点に留意した見本撮影をも行った。醍醐寺調査:8月17日20日。知恩院調査:第一回9月1日今年度調査以降の打ち合わせ、第二回12月21日24日、5名9:0016:30。大蔵経における修(補刻・追彫・入れ木など)の研究は、既に研究代表者牧野によって着手、「入れ木」・「墨丁」「追彫」などの部分的修補、一板全てを補刻する典型的な事例(補刻葉)を例示し、入れ木(題記年記など)の詳細な検討も進めつつあるが、その持つ意味・背景についても考察を加えつつある。併せて本源寺蔵大蔵経中の思渓版などに関する詳細な再調査を行った。関連して、牧野は、6月20日から21日の2日間、岩屋寺蔵大蔵経(思渓版)調査(落合俊典研究代表)に参加、思渓版についての知見を得た。また、牧野は個人的に大蔵経に関連する大蔵経以外の宋版仏書・漢籍にも調査を行った。以上の成果は、国内外で開催された学会の大会・シンポジウムの場などにおいて口頭発表し、学会誌などに論文を掲載した。当該年度に実施した研究の成果を記すならば、前年度に引き続き日本各地の現存福州版大蔵経を訪ね、版本の基本的な識別基準「刊・印・修」に関する詳細な調査を継続した。その意義・重要性については、新しい事実関係などに及ぶものであり、一端は既に口頭発表で示した。24年度においても、基本的には初年度よりの継続として、以下の研究計画・方法で行った。1研究会の開催:今年度は本科研主催による研究会は開催せず、平成24年12月25日(立正大学大崎校舎)、平成25年3月2・3日(立命館大学洋々館)開催の国文学研究資料館特定研究班主催の第一・二回宋版研究会に参加し代表者・分担者が調査成果を発表した。また、早稲田大学日本宗教文化研究所他主催(国際交流基金後援)国際シンポジウムなどにおいても発表を行った。2知恩院・醍醐寺などの継続的な調査:醍醐寺について8月19日20日(参加者:中村一紀・高橋悠介・舩田淳一・牧野和夫)。知恩院については、9月1113日(参加者:野沢佳美・中村・陳捷・舩田・森誠子・牧野)。醍醐寺・知恩院の調査においては、帙表紙の有無・原態か旧補か、毎板の版心の位置、印面状態の良し悪しなどの書誌的項目に留意した詳細な記述を心掛けた。宗像大社については、11月1112日(参加者:河窪奈津子・中村・森・牧野)。23年度に引き続き、書写一切経と、底本の宋版大蔵経との同異を検討、前回の調査と同様に、従来の報告書に未記載の書写底本の刊記・印造記などが多く発見。3その他、24年6月45日(参加者:中村・牧野・森)、泉涌寺所蔵の宋版・泉涌寺版の継続調査を行い終了。牧野個人で行った調査としては、24年8月2829日の増上寺、25年2月8日・3月1314日の神奈川県立金沢文庫、などの調査がある。日本中世文学当初の目的の重要な一つであった日本舶載現存の福州版大蔵経の各蔵の刷印時期、その先後を、想定していたよりも一年以上早く確定できたことが成果としては大きい。調査も概ね順調である。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の目的の重要な一つであった日本舶載現存の福州版大蔵経の各蔵の刷印時期、その先後を、一年以上早く確定でき、今年度より想定していた刻工名の検討準備にも着手できたことが成果としては大きい。調査は概ね順調であるが、知恩院蔵大蔵経は修復作業中にて当初の計画を修正し、調査を継続する。本源寺蔵大蔵経については、次年度を目途に刻工名ほかを軸にした現存目録刊行の計画を終了し、諸方面との交渉を始める予定であるが、その検討会などを二回ほど開き、既に着手しており、順調に進捗している。
生殖細胞特異的Zincフィンガー遺伝子を用いた特発性男子不妊症の遺伝子診断

特発性男子不妊症は男子不妊症の90%以上を占めているが、未だに有効な治療法がない。その大きな原因は、精子形成の機序が遺伝子レベルで十分に解明されていないことにある。そもそも、体細胞は固体の機能維持を目的として分化発生を行うのに対して、生命の連続性を担う生殖細胞は全能的発生能や減数分裂といった特異性をもち、体細胞とは本質的に異なった遺伝子群による発生制御を受けているものと考えられる。精原細胞から精子にいたる各種生殖細胞系列において、すでに多くの遺伝子が報告されているものの、その大部分は体細胞においても発現しており生殖細胞に特異的に発規しているものは少なく、生殖細胞に特異的に発現している遺伝子を同定し発現の解析を行い、特発性不妊症の遺伝子診断の足がかりを得ることを目的とした。我々はセミノーマのcDNAライブラリーより、セミノーマおよび精巣にて特異的に発規しているZincフィンガー遺伝子であるZFS-1をクローニングした。ZFS-1は3'側の部分配列しか分かっておらず、今回我々は、ZFS-1をブロープとしてヒト精巣のCDNAライブラリーをスタリーニングし開始コドンを含む最全長塩基配列2371塩基対を決定し、この遺伝子をTSF(Testis Specific zinc Finger gene)と命名した.TSFは595アミノ酸をコードし、N末塙側にKRABドメインをC末堵倒にZincフィンガーを有し、間にスベーサー領域を持ち、ZNF91KRABzjncフィンガーファミリーの特にZNF85と高い相同性を持つことが判明した(平成10年、第86回日本泌尿器科学余にて発表)。この生殖細胞特異的遺伝子であるTSFの発現を当初男子不妊症の患者で行う予定であったが、楕巣組繊を十分に得られないことと、RT-PCRにより定量的に測定できなかったため精巣腫瘍、樹立された細胞株を用いてノーザンプッロット法にて検討した.その結果セミノーマおよび正常積巣では強い発現が見られたが、同じ精巣腫瘍でも繊毛細胞癌では発現がほとんど見られず、生殖細胞の文化度や同じ生殖細胞由来の腫瘍細胞でも発現に差があり生殖細胞の文化度および精巣腫瘍のマーカーとなりうる可能性が示唆された。またBerllefroid等も我々と同様の結果を発表している。(Poncelet DA,DNA Cell Biol,1998)特発性男子不妊症は男子不妊症の90%以上を占めているが、未だに有効な治療法がない。(Poncelet DA,DNA Cell Biol,1998)精原細胞から精子にいたる各種生殖細胞系列において、すでに多くの遺伝子が報告されているものの、その大部分は体細胞においても発現しており生殖細胞に特異的に発現しているものは少ない。我々はすでにセミノーマのcDNAライブラリーより、セミノーマおよび精巣にて特異的に発現しているZincフィンガー遺伝子であるZFS-1をクローニングしている(Cancer Genet Cytogenet,1997)。ZFS-1は3'側の部分配列しか分かっておらず、今回我々は、ZFS-1をプローブとしてヒト精巣のcDNAライブラリーをスクリーニングし5'側クローンP-511を得た。さらにP-511の5'側をプローブとして上流部分を含むクローンSF5-1が得られた。当初より、ZFS-1の塩基配列の検討からBellefroid等の報告している、ZNF91

KRABzincフィンガー遺伝子ファミリーに属していると考えられたが、5'側クローンP-511.SF5-1の塩基配列を検討した結果これらの遺伝子はKRAB zincフィンガー遺伝子ファミリーに特有のKRABドメインを有し、開始コドンを含むことが確認された。5'側クローンP-511,SF5-1および3'側クローンZFS-1の塩基配列から最終的に全長塩基配列2371塩基対を決定し、この遺伝子をTSF(Testis Specific zinc Finger gene)と命名した。TSFは595アミノ酸をコードし、N末端側にKRABドメインをC末端側にZincフィンガーを有し、間にスペーサー領域を持ち、ZNF91KRABzincフィンガーファミリーの特にZNF85と高い相同性を持つことが判明した(平成10年、第86回日本泌尿器科学会にて発表)。精原細胞から精子にいたる各種生殖細胞系列において、すでに多くの遺伝子が報告されているものの、その大部分は体細胞においても発現しており生殖細胞に特異的に発現しているものは少ない。我々はすでにセミノーマのcDNAライブラリーより、セミノーマおよび精巣にて特異的に発現しているZincフィンガー遺伝子であるZFS-1をクローニングしている(Cancer Genet Cytogenet,1997)。ZFS-1は3'側の部分配列しか分かっておらず、今回我々は、ZFS-1をプローブとしてヒト精巣のcDNAライブラリーをスクリーニングし開始コドンを含む最全長塩基配列2371塩基対を決定し、この遺伝子をTSF(Testis Specific zinc Finger gene)と命名した。TSFは595アミノ酸をコードし、N末端側にKRABドメインをC末瑞側にZincフィンガーを有し、間にスペーサー領域を持ち、ZNF91KRABzincフィンガーファミリーの特にZNF85と高い相同性を持つことが判明した(平成10年、第86回日本泌尿器科学会にて発表)。この生殖細胞特異的遺伝子であるTSFの発現を当初男子不妊症の患者で行う予定であったが、精巣組繊を十分に得られないことと、RT-PCRにより定量的に測定できなかったため精巣腫瘍、樹立された細胞株を用いてノーザンブッロット法にて検討した。その結果セミノーマおよび正常精巣では強い発現が見られたが、同じ精巣腫瘍でも絨毛細胞癌では発現がほとんど見られなかった。またBerllefroid等との共同研究でも同様の結果が得られた。(Poncelet DA,DNACellBiol,1998)
「生殖身体（卵子・受精卵）」の尊厳に関する検討

本年度は、「不妊治療」によって子どもができなかった人(女性:以下同様)ができた人より圧倒的に多いという事実に着目した。つまり高度不妊治療を行うということは、多大なリスクと消費を伴う。つまり、高度不妊治療に費やした時間や費用に加え、その医療の周辺技術や医薬食料品(たとえば鍼灸や身体エクササイズ、漢方やリラクゼーションなど)にも経費や身体をかけている。それでも子どもできた(成果を得た)人は報われたと思うが、圧倒的に多い子どもができなかった人々は顧みられることがない。高度不妊治療の陰で、こうした消えていく女性たちの声を収録することには重要な意味がある。何をどのように集積するかを本年度はまとめることができた。これをもとに、最終年には調査を行い、日本の社会において、体外受精などの高度不妊治療ばかりでなく、広い意味での不妊治療において、何が必要かを明らかにしたい。本年度の最大の成果は、過去の科研費による不妊治療の調査結果を中心に、『日本における生殖医療の最適化』(大阪公立大学出版会)として書籍にまとめることができたことである。この書籍にまとめた最大の意義は、日本の高度生殖医療の技術は世界の中でもきわめて高いレベルにありながら、体外受精の実施サイクルに見合う出生をみることがない要因を明らかにしたことである。これは技術の問題ではなく、子どもを産むことをめぐるさまざまな要因が原因している。第一に不妊治療を行う女性の高齢化に伴う卵子の老化、第二に、倫理的是非はともかくとして提供卵子が実質おこなわれていない、第三に高度不妊治療の在り方について、専門の医療集団が決定していることなどが明らかになった。今後、高度不妊治療および子どもを産むことについて、開かれた議論を行うための新たな視点を提起できた。不妊治療を行っている日本人カップルの多くは卵子の老化に悩んでいる。提供卵子を求めて海外に行く人々がかなりいる。本研究では、研究当初、卵子保有率が高いスペインに渡る日本人がかなりいるため、彼らの動向とスペインの提供卵子による体外受精の実態を調査することにしていたが、研究を始め、スペインの現地状況を調べてみると、日本人が不妊治療のために出向く外国はかなり分散していることがわかった。提供卵子を求める人々は自己の予算やどのような卵子を希望するかで出向く国が異なることが明らかになった。また、海外に出向くのは提供卵子を受けるばかりでなく、代理出産を依頼する人々も増えていることがわかった。出向く先は東欧、ロシアである。以上の結果から本研究は提供卵子や代理出産を求める人々を追うことを断念した。つまり海外に卵子や代理懐胎を求める人は経済力があり、また海外の不妊治療の事情を知ることがかなりできる人々に限られていることが理解された。このことから逆に浮き彫りになったことは、不妊治療を行っても子どもをえることがかなわなかった人々がかなりいるということである。そのため、本研究の調査方向を変更したいため、研究がやや遅れている。本研究では、不妊治療を行ったが子どもを妊娠・出産がかなわなかった女性たちが相当数いることに着目した。彼女たちは不妊治療に身体、経済、時間をかけ、そして何より精神的に傾注してきた。しかし、それが報われなかったあと、どのような意識でいるのかを明らかにすることが重要だと結論した。とりわけ、不妊治療の過程で凍結した自己の卵子や受精卵をそのままにしている人たちも多い。そこで、不妊治療をやめた女性たちの生殖身体への意識を調査することにした。そのためのリサーチを行っていたため本研究がやや遅れている。しかし、現在調査協力者を得て、また、不妊治療をやめた女性たちの団体への調査を行うための準備を行っている。これまで、プレ調査において、不妊治療を行ってきた女性たちが行ってきたことは、不妊治療そのものばかりでなく、その周辺医療、たとえば、鍼灸やスポーツジム、漢方などの東洋治療などである。これまで本研究では、体外受精を中心とした西洋治療にだけ目を向けてきたが、不妊治療はその周辺領域の準専門家集団がより強固に不妊治療と結びついていることが明らかとなった。そこで、本年度は最終年ではあるが、不妊治療をやめた女性たちへのアンケート調査および聞き取り調査を実施することにした。このような調査はこれまでになく、体外受精による不妊治療の周辺で何が起こっているかを明らかにすることにはかなり意義があると考えている。本年度の最大の研究成果は、まず、「スペイン(バルセロナ)における不妊治療クリニックにおける不妊治療・卵子提供」について以下のことが明らかになったことである。1提供卵子・精子による体外受精はどこでも可能であり、卵子の選択(提供者の諸条件)が可能なクリニックもあること。2提供精子・卵子による不妊治療の適用者はレズビアンカップル、シングル女性が容認されていることは特筆すべきである。3スペインは欧州では卵子保有率が高いことは知られているが、提供を受ける側が卵子提供者の選択ができないことになっていたが、今回の調査でそれが可能であることがわかった。4バルセロナでは、日本人患者を手助けするクリニックはほとんどなかった。日本人スタッフが一人いるクリニックがあるだけである。今後の検討がひつようだが、スペインでの卵子提供を受けるに日本人が増える可能性は低いと思われた。5着床前診断などの遺伝子検査の有無について調査する必要があることが今年度の調査でわかった。スペインには『人工生殖補助医療技術に関する法律』第10条がある。「10条

3.一般規則(総則)に従って、生物学上の父親ということに関して父子関係の要求行動は正当であり続ける」という法律があることがわかった。つまり、カップルの一方を遺伝的父親であることを法律的に認めるための請求が可能であるということである。日本では男女のカップルの受精卵を第三者に出産してもらった場合、遺伝的親であるという法的承認は得られない。特別養子縁組法に依拠して親になる以外にない。国境を越えた生殖が国内法と整合不可能なことが多々起こっていることは明らかである。おおむね順調に研究が進められている。ただ、日本人が海外に提供卵子を求めてきた経緯(アメリカ→韓国→台湾→インド→タイ→スペイン)という経緯を予測していたが、現状において、スペインはすでに少数化していることがわかったため、現状分析の必要性がわかった。そこで、研究計画を練り直しているので当初計画に変更がでることが予測される。また、今年度で得た研究成果は大きく、調査結果が古くならないうちに文書化しておく必要が生じた。大阪公立大学出版会からリールレットという形でまとめる予定である。そのために消耗品経費約39万円を繰り越した。本年度は、「不妊治療」によって子どもができなかった人(女性:以下同様)ができた人より圧倒的に多いという事実に着目した。つまり高度不妊治療を行うということは、多大なリスクと消費を伴う。つまり、高度不妊治療に費やした時間や費用に加え、その医療の周辺技術や医薬食料品(たとえば鍼灸や身体エクササイズ、漢方やリラクゼーションなど)にも経費や身体をかけている。それでも子どもできた(成果を得た)人は報われたと思うが、圧倒的に多い子どもができなかった人々は顧みられることがない。高度不妊治療の陰で、こうした消えていく女性たちの声を収録することには重要な意味がある。何をどのように集積するかを本年度はまとめることができた。これをもとに、最終年には調査を行い、日本の社会において、体外受精などの高度不妊治療ばかりでなく、広い意味での不妊治療において、何が必要かを明らかにしたい。本年度の最大の成果は、過去の科研費による不妊治療の調査結果を中心に、『日本における生殖医療の最適化』(大阪公立大学出版会)として書籍にまとめることができたことである。この書籍にまとめた最大の意義は、日本の高度生殖医療の技術は世界の中でもきわめて高いレベルにありながら、体外受精の実施サイクルに見合う出生をみることがない要因を明らかにしたことである。これは技術の問題ではなく、子どもを産むことをめぐるさまざまな要因が原因している。第一に不妊治療を行う女性の高齢化に伴う卵子の老化、第二に、倫理的是非はともかくとして提供卵子が実質おこなわれていない、第三に高度不妊治療の在り方について、専門の医療集団が決定していることなどが明らかになった。今後、高度不妊治療および子どもを産むことについて、開かれた議論を行うための新たな視点を提起できた。不妊治療を行っている日本人カップルの多くは卵子の老化に悩んでいる。提供卵子を求めて海外に行く人々がかなりいる。
数理モデルの代数的構造の研究

量子展開環Uq(oy)において、qがlの巾根である場合には、この場合に特有な有限次元表現(ここでは巡回表現と呼ぶ)がある。その主たる特徴の一つは、通常の最高ウエイト表現の場合には異なり、表現が連続パラメ-タに依ることである。Uq(oyl(n.〓))の場合に、最大個数のパラメ-タを含む表現を具体的に構成した。また、量子展開環が余可換でないことから、二つの表現のテンソル積表現の成分を入れ換えたものは、一般にはもとの表現とは同型でない。Uq(oyl(n.〓))の最低次元の巡回表現の場合に、これらが同型となるためにパラメ-タの間になりたつべき代数的関係式の十分条件を求め、それらの表現の間の繋絡作用素を構成した。この作用素の行列成分をボルツマン重率として指定することにより種数が1より大きい代数曲線と関係する可解格子模型の一つの族が構成できた。また、このようにして得られる可解格子模型と関係する結び目、絡み糸の不変量も構成した。Uq(A^<(2)>_2)の最低次元巡回表現の場合の繋絡作用素も構成した。その他、可解格子模型の統計物理的量の計算の方向の研究も進行中である。研究分担者はそれぞれの分担分野において次のような成果を挙げた。フラクタル集合上のラプラス作用素に関するスペクトル解析及びそれに対応する拡散過程の再帰性について。完備リ-マン多様体上のブラウン運動の非爆発のための十分条件の確率論的導出。一般シュレディンガ-作用素の最大自己共役拡大の存在について。推定関数の漸近バイアス性の推定量への伝播について(回帰分析におけるリッジ推定量の適用範囲について)。ストレスリリ-ス確率過程モデルにおけるレベルの推定問題について。推定検定及び時系列解析における高次の漸近分布の研究。二値独立同分布確率変数列におけるLingの二項、負二項分布の性質について。離散確率変数列の待時間問題について。