hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境被害地域の再生・復興政策のメディエーションに関する実証的研究

本研究は、環境被害地域の再生・復興に関する政策対応の日米比較分析を通して、政策過程におけるメディエーション(協働的合意形成)の手法やその有効性について、検討を行ったものである。本研究を通して、環境被害地域の再生・復興を実現するための実効力あるメディエーションの実現には、隘路となる関係者間の不信感の除去、対立関係の解消、問題認識や目的意識の共有といった問題を解消するための手法、さらに住民が公共問題を理解し、現実的な政策議論をなし得るための「社会学習」の場の提供、これらを政策に組み込み、1つの社会システムとして機能するよう制度化する必要があることを明らかにしたものである。研究初年度である本年度は、米国の環境再生政策におけるメディエーション(協働的合意形成)に関する情報収集を目的として、米国連邦政府環境保護庁(リジョン10)、ワシントン州政府自然保護局、モンタナ州政府環境局等からの聞き取り調査を行った。調査結果をもとに、1アクター分析(環境被害地域の再生・復興におけるアクター間の関係性等)、2政策分析(政策プロセスへの市民参加システム等)、3政策プロセス・マネジメント分析(関係者の情報共有手法、参加形態、利害対立から生じるコンフリクトの調整、合意手法等)を行い、行政・住民間の双方型コミュニケーションや政策プロセスへの市民参加ルートの確保が、行政・住民間の信頼や協働関係の構築に不可欠であること、専門家の市民に対する支援制度や利害関係者間のコンフリクト調整を行う中立の第三者(ファシリテーター)の存在が、賢明な協働的合意形成の実現に重要な役割を果たしていること等が明らかになった。また、米国型の協働的合意形成手法の日本への適用可能性検討のために、水俣病関係者、市民、行政、原因企業が参加する協働合意形成型の取り組み(水俣市民円卓会議)に参加し、同会議において米国の市民参加型の環境再生政策について報告、我が国への導入を図る際の問題点等について意見交換を行った。この他、日本行政学会・災害と科学技術研究部会にも参加し、同部会において「災害復興におけるレジリエンスとメディエーション」をテーマに発表を行った他、水俣病問題における国・熊本県と被害者間の対立及びその司法的解決についての検討結果を、「公害・環境被害における加害と被害ー司法的解決に関する政策学的考察ー」堅田剛編『法文化叢書11加害/被害(2013年)』にて発表した。2年目にあたる本年度は、米国の環境被害地域におけるメディエーション(協働的合意形成)及び地域の再生・復興政策に関する情報収集を目的として、テネシー州チャタヌーガ市の関係機関(者)からの聞き取り調査を行った。チャタヌーガでは、特に(1)地域再生・復興プロセスにおける市民参加手法、(2)地域再開発計画と起業(ベンチャー)による経済復興の具体的手法に関する調査を行った。調査結果として、環境被害地域の復興には、1地域の将来ビジョン(実現すべき新たな地域の姿)を住民、企業、行政機関が協働して作り上げ、意識の共有化を図ることが重要となること、2ビジョンには過去の復元ではなく未来の創造という視点が求められること、3利害調整と咸宜の円滑な運営にはコンフリクトの調整を行うファシリテーターが重要な役割を担うこと、4地域産業の復興は、既存の地場企業の経済活動の延長ではなく、新産業の創出や起業によって経済活動の拡大によってもたらされていること、5行政機関の財源支援だけでなく、民間ファンドによる起業家支援といったビジネスベースでの経済復興システムが必要となること等を確認した。また、引き続き市民、水俣病患者支援団体、行政が参加する水俣市民円卓会議に参加し、水俣病の教訓の国内外への発信とともに、地域の活性化を目指した「水俣環境アカデミー構想」の実現に向けての協働的取り組みを行った。このほか、引き続き日本行政学会「災害と科学技術研究部会」に参加するとともに、環不知火地域再生研究会メンバー等の研究者とも、継続して意見交換を行った。また、米国の環境法(スーパーファンド法)の具体的事例をもとに、政策過程における住民の協働的参加について政策学的観点から考察した「政策過程における協働的住民参加と合意形成ー米国環境法を事例としてー」崇城大学紀要第40巻(p31-46)を発表した。研究の最終年度である本年度は、過年度に調査を行った米国環境被害地域(ワシントン州、モンタナ州、テネシー州チャタヌーガ)及び米国の環境法に関する情報の補足収集を行ったほか、引き続き水俣病被害地域における協働的地域活性化への取り組み(市民円卓会議)に参加するとともに、環不知火地域再生研究会メンバー等の研究者との意見交換を重ねた。また、これまでの調査、研究を通して環境被害地域の再生・復興政策におけるメディエーション(協働的合意形成)に関する総括的な分析、検討を行ったが、住民参加型の新たな地域ビジョンの策定や関係者間の認識の共有、行政・住民間の双方向型コミュニケーションによる相互理解の促進、行政や専門家から住民への必要知識の提供、合意形成のためのファシリテーションの重要性とともに、これらを予め政策に組み込みこむ「制度化」の重要性が明らかになった。特に、住民が必要とする情報が行政から迅速に提供されるか否かが、環境被害や再生・復興政策に対する住民の認識(フレーミング)や、行政・住民間の関係性に大きな影響を与え、その後の地域再生プロセスを左右することが確認された。また、研究で得たこれまでの知見をもとに、政策とフレーミング、環境リスクと行動選択、公正・信頼感の構成要素、米国の環境法の具体事例をもとにした政策過程における住民の協働的参加等について、政策学的観点から考察した『政策力の基礎ー意思決定と行動選択』成文堂(全258頁)を発刊した。

本研究は、環境被害地域の再生・復興に関する政策対応の日米比較分析を通して、政策過程におけるメディエーション(協働的合意形成)の手法やその有効性について、検討を行ったものである。本研究を通して、環境被害地域の再生・復興を実現するための実効力あるメディエーションの実現には、隘路となる関係者間の不信感の除去、対立関係の解消、問題認識や目的意識の共有といった問題を解消するための手法、さらに住民が公共問題を理解し、現実的な政策議論をなし得るための「社会学習」の場の提供、これらを政策に組み込み、1つの社会システムとして機能するよう制度化する必要があることを明らかにしたものである。研究2年度目の計画は、前年度に引き続き(1)米国の先行事例の情報収集、整理、分析、(2)水俣市民円卓会議への参加、(3)研究者等との意見交換等であったが、初年度できなかったチャタヌーガ市の調査を行うなど、概ね計画どおりに研究、調査を実施できた。また、米国での現地調査に加えて、水俣市民円卓会議における実践的取り組みや研究者等との協議、意見交換を通して、様々な知見を得ることができた。公共政策学研究の最終年度であり、米国の環境被害地域における再生・復興政策や実施プロセスに関する補足調査を行い、総括的な検討を行うとともに、水俣市民円卓会議等への参加や研究者との意見交換を引き続き行うこととしている。また、年度後半には研究の取りまとめを行い、翌年度(平成28年度)にその成果を図書として発刊することを予定している。初年度の計画は、(1)米国での現地調査、(2)調査に基づく、アクター、政策構造、政策プロセス分析、(3)水俣市における協働的合意形成への参加、(4)研究者等との意見交換等であったが、調査地域に一部変更があった他は、概ね計画通りに実施できた。また、現地調査に加えて水俣市民円卓会議や学会等の場での意見交換を通して、多くの知見を得ることができた。引き続き米国での現地調査を行うとともに、水俣市民円卓会議等への参加や意見交換を通して、協働的合意形成や政策プロセスに関する知見を収集するとともに、研究者との意見交換を定期的に行っていく予定である。研究者等との意見交換を行う際の会場費が不要であったため。次年度も研究者や水俣市民等との意見交換を予定しているので、会議費として使用を計画している。
第一原理計算法を用いた電子緩和時間の評価に基づく高性能熱電物質の新たな設計指針

本研究で注目する電子緩和時間は,電子がフォノン(格子振動)などによって散乱されるまでに動ける平均的な時間を表す物理量であり,主に電気伝導度を決める重要な因子の一つである.物質ごとに電子緩和時間の値は大きく異なり,ときに10倍近い差が存在する.それは熱電性能(熱エネルギーを電気エネルギーを変換する効率)の評価において10倍近い差が生まれ得ることを意味するにもかかわらず,従来の計算手法では緩和時間の第一原理的評価は行われない.そのため,本研究では第一原理的に評価した電子緩和時間を取り入れた熱電性能の理論評価を実現し,電子緩和時間を考慮することによる設計指針の改良,及び熱電性能の更なる向上を目指す.本研究で注目する電子緩和時間は,電子がフォノン(格子振動)などによって散乱されるまでに動ける平均的な時間を表す物理量であり,主に電気伝導度を決める重要な因子の一つである.物質ごとに電子緩和時間の値は大きく異なり,ときに10倍近い差が存在する.それは熱電性能(熱エネルギーを電気エネルギーを変換する効率)の評価において10倍近い差が生まれ得ることを意味するにもかかわらず,従来の計算手法では緩和時間の第一原理的評価は行われない.そのため,本研究では第一原理的に評価した電子緩和時間を取り入れた熱電性能の理論評価を実現し,電子緩和時間を考慮することによる設計指針の改良,及び熱電性能の更なる向上を目指す.
がん体験者のMasteryを基盤とした肯定的適応を促進する看護援助方法の開発

本研究の目的は、Youngerが構築したTheory of Masteryを前提として、がん体験者の適応状態を多角的視点をもって把握する方法を開発し、本人の力を引き出しその力を活用する肯定的な長期的適応への具体的な看護援助方法を考案することである。H14年度,延期期間における結果は、以下の通りである。1.外来通するがん体験者29名の結果:体験者の心配、気がかり、困難と対処がん体験者が語った困難の内容は、【症状や副作用の出現に関わる苦痛】【症状と転移を結びつけての不安】【漠然とした転移や死への不安】【がんであることの衝撃】【仕事への不安】【経済的不安】【楽しみの制限】【治療への不安や手術への抵抗】【医師に対する不満】【病気になった自己を認識したくない】【ボディイメージの変容を受け入れる困難さ】【ストマ受容や対処の困難さ】【自分の役割を遂げられない不安】【特別視されたり心配されたくない】【同病者はどうしているのか気になる】【家族の病気】の16のカテゴリーがあった。対処としては、35カテゴリーが明らかになった。2.外来通院するがん体験者の150名の実態調査の質的結果がんの体験内容は、【医療者に対する思い】【告知後から治療開始までの心のゆれ】【治療後の身体変化に対する思い】【病気体験の意味づけ】【健康に対する取り組み】【病気体験後の生活への取り組み】【サポートの存在】【将来に対する思い】の8つに分類できた。【医療者に対する思い】には<医療者に対する信頼感・感謝><医僚者への要望>、【告知後から治療開始までの心のゆれ】には<告知後から治療開始までの心のゆれ>、【治僚後の身体変化に対する思い】には、<身体変化に対する思い>、【病気体験の意味づけ】には、<病気体験の意味づけ>、【健康に対する取り組み】には<過去の自分の健康に対する取り組み><病気体験後の健康対する取り和み>、【病気体験後の生活への取り組み】には<病気を乗り越えた現在の自分の生活に対する評価><病気に対する情動のコントロール><生活の仕方の選択><同じようにがんを体験している人の役に立つ>、【サポートの存在】には、<周囲からの生活上の実質的サポート><家族や友人からの情緒的サポート>、【将来に対する思い】には、<再発の不安><死の迎え方>の内容が含まれていた。平成11年度の報告:平成11年度は、以下の目的14について実施した。対象者:A病院外来通院患者29名結果:対象者の語った内容から、日本の文化の中にもMasteryの概念は存在し、MSIは総合的にみて翻訳後、使用可能な尺度であると評価できた。

目的2:がん体験者の長期的な適応状態を把握する指標となるMSIの翻訳日本語版を作成し、質問紙が文化的な差異性を考慮した適切なものであるのかを検討する。対象者:バイリンガルの日本人英語専門家2名、日本在住10年以上のネイチブのアメリカ人英語専門家2名、看護学研究者2名、日本語の専門家2名。結果:バックトランスレーションを含む翻訳過程を繰り返し行い日本語版MSIの原案を作成できた。目的3:翻訳した尺度ががん体験者に活用できるのか内容妥当性の検討をする。対象者:がん看護のエキスパート20名結果:内容妥当性の数的基準を8割と設定して検討した結果、5要素89項目で構成されるMSIのうち、1要素と2項目の一致率が8割より低かった。総合的には内容妥当性はあると判断し、次の段階に進めた。適合しない理由を分析し、要素名と定義の問題と日本語表現の問題が明らかになったため、文化的差異、翻訳の問題の視点で考察をした。目的4:MSIの日本語翻訳版のプリテストを行い最終版の質問紙を作成する。対象者:がん体験者5名、成人・老人期にある人5名。結果:対象者による表面妥当性の検討を行い、応えにくい項目・意味のわかりにくい項目を検討し、実用可能なMSIの日本語版最終版となる。平成12年度は、パイロットスタディを実施し、日本語版MSIの尺度の信頼性の検討を行うとともに、質問紙全般にわたって使用しての問題点を探る予定である。平成12年度の報告:平成12年度は、以下の目標4.目標5について実施した。対象者:A病院外来通院患者65名。方法:データ収集の手順を踏んで、倫理的配慮を行って質問紙を配布し、郵送にて返送を依頼した。信頼性は、内的整合性であるCronbach's α係数と項目-尺度間相関。妥当性は仮説検定法。結果:回収率81.5%(うち、有効回答69.2%)Cronbach's α係数は、折り合いをつける力でα=0.94、確かさα=0.87、変更α=0.88、受け入れα=0.85、拡がりα=0.90、ストレスα=0.96であり、いずれも0.8以上の望ましい結果であった。項目-尺度間相関は、折り合いをつける力r=0.65-0.89確かさr=0.44-0.75、変更r=0.30-0.73、受け入れr=0.20-0.83、拡がりr=0.40-0.86、ストレスr=0.41-0.86の範囲であり、ほとんどが0.3以上の望ましい結果であった。したがって、翻訳日本語MSIは、信頼性があると判断できたので、この尺度を用いて次の段階に進んだ。目標5:翻訳日本語版の尺度を含む質問紙を用いて退院後のがん体験者の実態調査を行う。対象者:B病院外来通院患者150名方法:目標4と同様結果:回収率95.3%(うち有効回答81.3%)折り合いをつける力の平均値は、受け入れ、確かさ、拡がり、変更の順になっていた。がん体験者のストレスは退院後の期間に関わらず持続していた。また、ストレス状態が高いと病気体験を通して自己の期待や目標を現実的に統合して受け入れることが困難なことがことが明らかになった。
新しい質量分析イメージング法を用いた消化器癌リンパ節転移最初期に生じる現象の解明

癌織中で不均一に生じる変異を、MALDI-IMSを利用して同定すると同時に可視化することで、変異の局在を二次元情報として把握することが可能である。我々は乳癌におけるintrinsic subtype別の代謝活性の違いを明らかにすることを目的として、サブタイプごとにCE-MSおよびMALDI-IMSを用いたメタボローム解析を行い、特にトリプルネガティブ乳癌における非常に特徴的な差異を検出することが可能であった。今後はこれら代謝解析の構築により、これらサブタイプ間の相違を利用した個別治療が可能となると考えら癌織中で不均一に生じる変異を、MALDI-IMSを利用して同定すると同時に可視化することで、変異の局在を二次元情報として把握することが可能である。今後はこれら代謝解析の構築により、これらサブタイプ間の相違を利用した個別治療が可能となると考えら癌組織より最初にリンパ流を受けるセンチネルリンパ節における癌転移巣では、転移の最初期に生じる現象が観察されると予想されるが、癌細胞の不均一性の為に組織全体で同じ変異が生じ、これが継続することはない。この組織中で不均一に生じる変異を、MALDI-IMSを利用して同定すると同時に可視化することで、変異の局在を二次元情報として把握することが可能である。我々はこの手法を用いて、臨床的に応用可能な、リンパ節転移の指標となる現象を検索することを目的として研究を進めている。本年度は日本に3台しか存在しない、5μmの解像度を持つMALDI-IMSでのセンチネルリンパ節の解析を行う前段階として、検体処理からMALDI-IMSによる顕微質量分析データの採取、さらにデータ解析の一連の流れをシステム化することを行った。さらに、この系に臨床サンプルを適応させ、実際にデータの採取から解析を行い、これら結果を用いて2次元平面上で質量分析の画像を作成した。この際、MALDI-IMSで質量分析を行うために、切除による代謝産物の経時的変化を防ぐため、速やかに凍結する必要がある。この凍結に用いる包理剤の検証を行い、解析結果に影響を与えない最適なものを同定した。さらに、これを用いて5-10μmの凍結切片を特殊な導電性スライドグラスを使用して作成すると同時に、クライオスタットの条件や、フィルム法などの様々な試行錯誤を繰り返しプロトコールを作成した。現在、肝細胞癌、大腸癌肝転移、胆管細胞癌、さらに乳癌センチネルリンパ節のスライド作成を行い、これらの解析・画像取得作業をおこなうことが可能であった。今後は消化器癌センチネルリンパ節を用いて、転移の有無による代謝活動の変異を検出していくことを目的とし、研究を進めていく予定である。癌組織より最初にリンパ流を受けるセンチネルリンパ節における癌転移巣では、転移の最初期に生じる現象が観察されると予想されるが、癌細胞の不均一性の為に組織全体で同じ変異が生じ、これが継続することはない。本年度は、消化器癌リンパ節のみならず乳癌における針生検検体へその応用を広げ、解析を施行した。手術検体は切除から凍結までに時間がかかることや、切除操作に伴う周囲血管の切断により、組織中の代謝産物活性の低下や変化が生じることが知られているが、穿刺吸引法により採取された乳癌針生検検体は30秒以内に液体窒素へ保存することが可能であり、検体の劣化が生じることがないため、メタボローム解析やMALDI-IMSによる解析に非常に適している。我々は乳癌におけるintrinsic subtype別の代謝活性の違いを明らかにすることを目的として、サブタイプごとにまずはCE-MSを用いたメタボローム解析を行い、特にトリプルネガティブ乳癌における非常に特徴的な差異を検出することが可能であった。またこれら特徴が癌部・非癌部等の組織のどの部位に認められるのかを同定するため、MALDI-IMSを用いて2次元平面上で質量分析の画像を作成した。今後はこのMALDI-IMSにおける解析数を増やすことで、本現象がトリプルネガティブ乳癌において普遍的に生じる現象であることを確認していく。我々はこの手法を用いて、乳癌における針生検検体へその応用を広げ、解析を施行した。穿刺吸引法により採取された乳癌針生検検体は30秒以内に液体窒素へ保存することが可能であり、検体の劣化が生じることがないため、メタボローム解析やMALDI-IMSによる解析に非常に適している。

またこれら特徴が癌部・非癌部等の組織のどの部位に認められるのかを同定するため、MALDI-IMSを用いて2次元平面上で質量分析の画像の作成を試みた。まず各サブタイプに属する乳癌細胞株を用いてマウス異種移植モデルを作成し、採取した腫瘍におけるサブタイプ間の相違をMALDI-IMSを用いて解析を行った。さらに、ヒト臨床検体を用いて同様の差異が観察されるかを検討したところ、特定の代謝産物の発現が細胞株からの腫瘍における発現に一致することが観察され、抗癌剤耐性に関わる物質であることが同定された。今後は本代謝産物に着目し、これら代謝経路の差異を利用して、抗癌剤への感受性を予測可能か否かを検討していく予定である。既に消化器癌・乳癌切除検体におけるMALDI-IMSによる解析が実際に進行しており、特徴的な現象が組織特異的に生じるのか、否かということを検体数を増やして確認する作業へ移行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本検討のほとんどは消化器癌・乳癌の手術切除検体を用いて行っているが、臨床検体は一般的に非常に多様性が高いため、ヒト癌細胞株におけるin vitroでのサンプルや、これらを免疫不全マウスへ異種移植を行って形成した腫瘍を用いた解析を行う必要性が、これまでの成果から高まっているため、これらを実際に行っていく予定である。
放射線照射が腫瘍浸潤能に及ぼす影響についての分子生物学的検討

EGFR遺伝子に変異のある細胞株では放射線感受性が高く,アポトーシスが高率に認められ,ゲフィチニブの併用によりアポトーシスは増加した.また,X線照射後に認められた細胞の移動能の亢進はゲフィチニブの併用によって抑制された.これにはゲフィチニブによる抗腫瘍効果が直接関与している可能性と,EGFRのシグナル伝達系を介し影響している可能性が示唆された.これらの減少はEGFR遺伝子変異のない細胞株では認められなかった.放射線照射が腫瘍の浸潤能へおよぼす影響についてヒト非小細胞肺癌に由来するA549(wild type EGFR)とHCC827(mutant type EGFR)を用いて検討中である.EGFRのシグナル伝達系のひとつであるMAPK系は細胞の遊走に関与しており,EGFR遺伝子の変異の有無によって放射線照射後の遊走能に相違が生じる可能性が考えられる.これまでに両細胞株の放射線に対する感受性とEGFRチロシンキナーゼ阻害薬であるゲフィチニブによる放射線増感作用について検討した.今年度は照射後の遊走能についてwound healing assay法で検討したところ,A549では照射単独群、ゲフィチニブ併用群で遊走能に差は認められなかった(ともに50%程度の遊走能が亢進)が、HCC827では照射後に認められた40%程度の遊走能の亢進がゲフィチニブ併用でほぼ完全に抑制された.これらに照射線量による依存性は認められなかった.また,MAPK系のシグナル伝達蛋白をwestern blot法で確認したところA549,HCC827ともに照射によりEGFRのリン酸化が亢進し,その下流のMAPK系のシグナルであるERK1/2のリン酸化も亢進していた.このリン酸化はHCC827においてはゲフィチニブの併用によりほぼ完全に抑制され,A549では明らかな変化が認められなかった.ゲフィチニブによるMAPK系のシグナル伝達の抑制が照射後の遊走能を抑制している可能性が示唆された.EGFR遺伝子に変異のある細胞株では放射線感受性が高く,アポトーシスが高率に認められ,ゲフィチニブの併用によりアポトーシスは増加した.また,X線照射後に認められた細胞の移動能の亢進はゲフィチニブの併用によって抑制された.これにはゲフィチニブによる抗腫瘍効果が直接関与している可能性と,EGFRのシグナル伝達系を介し影響している可能性が示唆された.これらの減少はEGFR遺伝子変異のない細胞株では認められなかった.放射線照射が腫瘍の浸潤能へおよぼす影響についてヒト非小細胞肺癌に由来するA549(wild type EGFR)とHCC827(mutant type EGFR)を用いて検討した.HCC827はA549に比してX線およびゲフィチニブに対して高感受性であった.また,両細胞株ともX線照射後に遊走能が亢進することが確認されており,HCC827ではゲフィチニブの併用で遊走能の亢進は認められなくなった.フローサイトメーターを用いたsub G1の解析ではHCC827には高率にアポトーシスが生じている可能性が示唆され,感受性の相違の主因であると考えられた.さらに照射およびゲフィチニブの処理によってcleaved PARPの発現が認められアポトーシスを裏付けるものと考えられた.また,Aktのリン酸化について検討したところ,照射によって増強され,ゲフィチニブによって抑制された. PI3K/Akt経路は主に抗アポトーシス,浸潤,遊走に関与しており,照射によるEGFR系シグナルの刺激およびゲフィチニブによるその抑制が,照射後の遊走能の亢進やアポトーシスの発現に関与していることが示唆された.なお,同様の検討においてA549ではゲフィチニブの有無による相違は認められなかった.放射線照射が腫瘍の浸潤能へおよぼす影響についてヒト非小細胞肺癌に由来するA549(wild type EGFR)とHCC827(mutant type EGFR)を用いて検討中である.EGFRのシグナル伝達系のひとつであるMAPK系は細胞の遊走に関与しており,EGFRの遺伝子変異の有無により放射線照射後の遊走能に相違が生じる可能性が考えられるためである.先ずはA549とHCC827の放射線感受性をコロニーアッセイ法で検討した.細胞の生存率を67%減少させるのに要する線量であるD0を指標として場合,A549はD0=1.83+/-0.14Gy,HCC827はD0=1.43+/-0.15Gyであり,HCC87で有意に低い値であった.次いでEGFRチロシンキナーゼ阻害薬であるゲフィチニブによる放射線増感作用について検討した.WST-1アッセイにてゲフィチニブのIC50を決定したところHCC827のIC50は50nMと決定されたが,A549に対しては1μMとしても抗腫瘍効果を示さなかった.したがって臨床的な血中濃度である500nMで代用することとした.この濃度のゲフィチニブとX線照射を併用した時,A549では生存曲線に変化はなかった.一方,HCC827ではD0=1.21+/-0.08 Gy,Dq=0.08+/-0.11Gyであった.

D0はX線単独と有意差はなかったが,HCC827ではDqに有意な低下が認められた.また,HCC827ではゲフィチニブにより高率にアポトーシスが観察され,このことがDqの低下に寄与しているものと推察された.手技(特にwound healing assay)が安定せず,結果のばらつきが大きく難渋したこともあったが,現在では再現性は向上しておりおおむね順調に進んでいる.HCC827の取り扱いが難しく,安定した結果を得るまでに時間を要した.また,計画停電の影響で計画を大幅に見直す必要が生じた.HCC827ではゲフィチニブの併用による相加効果が認められ,このことが遊走能に影響している可能性も考えられた.高率にアポトーシスが観察されており,EGFRの下流にあり,アポトーシスに関与しているAKT系のシグナル伝達(リン酸化)について検討する.腫瘍細胞の遊走能についてwound healing assay法で検討し,western blotting法を用い腫瘍細胞の浸潤能や遊走能に関連した蛋白質の定量的な解析を進める.また,可能であれば異なるEGFR遺伝子の変異型の細胞株を用いた研究を追加したい.培養細胞の維持・管理に必要な培養液.シャーレ,ピペットなどの購入,また,蛋白質の抽出・分析に必要な試薬やゲルを購入する.また,関連学会への出張を予定している.HCC827の取り扱いが難しく,安定した結果を得るまでに時間を要したこと,計画停電の影響で計画を見直す必要が生じたことから次年度繰越金が生じた.研究費の主な支出は培養細胞の維持・管理に関わる培養液,シャーレ、ピペットなどの他、Western blotting法を行うのに必要なゲルや抗体などの費用である。また、関連学会への出張を予定している。.
樹状突起細胞を用いた腫瘍ワクチンの開発と養子免疫療法への応用

樹状突起細胞(Dendritic Cell;以下略してDC)は、抗原提示細胞としては、最も強い抗原提示能を有する細胞である。本研究はAutologousのシステムを用いたDCの腫瘍ワクチンとしての臨床応用を目的とする。特にAutologousの大腸癌細胞とDC及びT細胞を用いて癌抗原特異的DCの樹立を試み、次に自己腫瘍特異的細胞を効率よく誘導するために腫瘍特異的DCの培養法を検討することに重点をおいた。最初に我々は、38才の男性の手術時摘出標本より樹立された癌細胞株、大腸癌細胞CE-1、のHLAタイピングをした結果、HLA(All,31)であったため、患者自身及び、このHLA TypingにサブマッチしたHLA(A26,31).の健常人のDCとリンパ球を用いて、腫瘍特異的DCの樹立を試みた。DCは末梢血採血から分離した単核球より、IL-4、GM-CSFを用いて血液100mlあたりより、12x10^6個のDCが常に得られることがわかった。得られたDCに、放射線照射CE-1細または凍結・解凍を繰り返した癌細胞破砕産物を加え、さらにIL-4、GM-CSFを加え培養を続け、腫瘍ワクチン化DCを得た。まず、このDCのCytokine産生能をみたところ、IL-12、IFN-gammaのmRNAの発現とそれぞれの蛋白発現が確認された。このDCはHLA-DR、CD80、86強陽性で、抗原提示細胞として適当と考えられた。このDC(患者及びHLAサブマッチ)にそれぞれ、患者またはHLAのマッチした健常人のリンパ球を加え、二週間培養し、さらにもう一回ワクチンDCを加え二週間培養し、リンパ球の自己腫瘍傷害活性をみたところ、約1030%の活性とIFN-gammaの放出がみられたことにより、DCのワクチン化が示唆された。しかしながら、当初の目的のひとつである、DCの大量培養に関しては、ゼラチンビーズを用いてDCの高密度培養を試みたが、現在のところ通常のプラスチックシャーレ内培養に比較して細胞数の有意な増加には未だ成功おらず、さらに今後の検討が必要である。樹状突起細胞(以下Dendritic cell;DCと略)を用いた癌特異的免疫療法の可能性を検討することが本研究の目的であった。本年度はわれわれはが、確立した、自己腫瘍系を用いた実験系と、HLA-Class Iを合わせた非自己腫瘍細胞系でおこなった。(結果)HNPCCの大腸癌患者の腫瘍組織から確立した大腸癌細胞株EG-1を、放射線処理(3000rad)または凍結/融解による破砕処理を行った癌細胞を、同患者及びHLA-Classs IにCross reactionする非自己健常人の末梢血単核球よりDCをGM-CSF,IL-4を用いて分離/培養した。40mlの採血より0.5ないし1 millionのDCが得られた。(しかしこの細胞数は、後に腫瘍特異的Tリンパ球を得るには必ずしも十分ではないことがわかった。)このDCに放射線処理(3000 rad)または凍結/融解による破砕処理を行った癌細胞を加えさらに2週間培養し、癌関連抗原を提示すると期待されるDCを得た。またEG-1がもつ既知の癌関連抗原のうち、Muc-1とMage-1のSynthetic Peptideを用いたDCの刺激もおこなった。このVaccine化

DCでリンパ球を、低濃度IL-2,IL-4を用いて共存培養することにより、自己腫瘍に反応するT細胞が得られるか検討したところ、確かにDCで刺激することにより、リンパ球の活性化を示す、IL-2とIFN-gammaのmRNAの発現が誘導されたものの、自己腫瘍に対する殺細胞活性は十分ではなかった。従って次年度では、DCをさらに数多く得るための方法と、自己腫瘍に対する反応性を殺細胞活性以外の方法、例えばサイトカインの放出能(IFN-gamma)で検討する予定である。またDC-刺激T細胞を、活性化自己リンパ球として移入するために必要なリンパ球培養法について検討する予定である。樹状突起細胞(Dendritic Cell;以下略してDC)は、抗原提示細胞としては、最も強い抗原提示能を有する細胞である。本研究はAutologousのシステムを用いたDCの腫瘍ワクチンとしての臨床応用を目的とする。特にAutologousの大腸癌細胞とDC及びT細胞を用いて癌抗原特異的DCの樹立を試み、次に自己腫瘍特異的細胞を効率よく誘導するために腫瘍特異的DCの培養法を検討することに重点をおいた。最初に我々は、38才の男性の手術時摘出標本より樹立された癌細胞株、大腸癌細胞CEG-1、のHLAタイピングをした結果、HLA(All,31)であったため、患者自身及び、このHLA TypingにサブマッチしたHLA(A26,31)の健常人のDCとリンパ球を用いて、腫瘍特異的DCの樹立を試みた。DCは末梢血採血から分離した単核球より、IL-4、GM-CSFを用いて血液100mlあたりより、12x10^6個のDCが常に得られることがわかった。得られたDCに、放射線照射CE-1細または凍結・解凍を繰り返した癌細胞破砕産物を加え、さらにIL-4,GM-CSFを加え培養を続け、腫瘍ワクチン化DCを得た。まず、このDCのCytokine産生能をみたところ、IL-12,IFN-gammaのmRNAの発現とそれぞれの蛋白発現が確認された。このDCはHLA-DR,CD80,86強陽性で、抗原提示細胞として適当と考えられた。このDC(患者及びHLAサブマッチ)にそれぞれ、患者またはHLAのマッチした健常人のリンパ球を加え、二週間培養し、さらにもう一回ワクチンDCを加え二週間培養し、リンパ球の自己腫瘍傷害活性をみたところ、約1030%の活性とIFN-gammaの放出がみられたことより、DCのワクチン化が示唆された。しかしながら、当初の目的のひとつである、DCの大量培養に関しては、ゼラチンビーズを用いてDCの高密度培養を試みたが、現在のところ通常のプラスチックシャーレ内培養に比較して細胞数の有意な増加には未だ成功おらず、さらに今後の検討が必要である。
組織における逸脱行動と技術革新

組織における逸脱行動が技術革新を促進するという従来の主張の論拠は,主として逸話的事例であり,そこでは逸脱行動が「些細な発明」をもたらす可能性は認識されてこなかった.この意味において,逸脱行動が技術革新を促進するという命題は十分に検証されていないと言える.そこで本研究では,組織における逸脱行動は技術革新を促すか,逸脱行動が技術革新を促す条件とは何か,をリサーチ・クエスチョンとする.組織における逸脱行動が技術革新を促進するという従来の主張の論拠は,主として逸話的事例であり,そこでは逸脱行動が「些細な発明」をもたらす可能性は認識されてこなかった.この意味において,逸脱行動が技術革新を促進するという命題は十分に検証されていないと言える.そこで本研究では,組織における逸脱行動は技術革新を促すか,逸脱行動が技術革新を促す条件とは何か,をリサーチ・クエスチョンとする.
生体近赤外分光法による脳虚血時の生体内一酸化窒素発生機序の研究

我々は連続スペクトルを測定し、多成分解析して生体成分を定量する生体近赤外測定システムを開発した。これを用いて、一酸化窒素ヘモグロビン(HbNO)を定量することに成功した。この生体近赤外分光システムを生体NMR装置に組込み、酸素代謝とエネルギー代謝を同時に非侵襲的に調べる装置を開発した。その特徴は無侵襲であるため同一個体を繰返し測定出来ることである。これを酸素濃度5%の低酸素雰囲気中のジャービル(砂ネズミ)頭部に適用し、吸気酸素濃度の変化に伴う近赤外スペクトル及びNMRスペクトルの変化を観察した。その結果、成熟ジャービルにとってはこの低酸素負荷は重篤で、低酸素曝露の直後からHbNOが増加し、およそ10分ぐらいで飽和に達するが、幼若ジャービルにとってはそれ程重篤ではなくHbNOは増加しないことが分かった。この成熟ジャービル頭部に低酸素によって産生されるHbNOは一酸化窒素合成酵素(NOS)によって合成された一酸化窒素(NO)が血中ヘモグロビンと結合して出来た複合体である。NOSには血管内皮型(eNOS)、神経型(nNOS)、及び、誘導型(iNOS)の3種のアイソザイムが存在するが、iNOSは有意な活性が発現されるまでには刺激後数時間を要する。eNOSとnNOSは生体内に構成的に存在し、血圧調節、神経伝達等に恒常的に関与していることが知られている。しかし、これらによるNO産生量は少なく、iNOSによって炎症時に産生される量の百分の一以下である。従って、低酸素負荷時に、頭部に急激、かつ、大量に産生されるNOがいずれのアイソザイムによるのかは不明である。そこで、NOSの阻害剤等を用いてこの点を検討した。その結果、まず第一にiNOSの関与は無い事が明らかになった。さらに、NO産生にはnNOSが関与しているが、これのみではなく、eNOSの関与もある事が示唆された。私達は生体近赤外分光法により近赤外連続スペクトルを測定し、それを多成分解析することにより生体成分の変化をを定量的に求めてきた。そして、生体内で産生された一酸化窒素(NO)が、血中ヘモグロビンと結合してできる一酸化窒素ヘモグロビン(HbNO)をこの方法により定量できることを示し、HbNOが酸素濃度5%の低酸素負荷時に10分位の経過で増加していくことを見つけた。生体内には一酸化窒素合成酵素(NOS)のアイソフォームには、神経型(ncNOS)、内皮型(ecNOS)、及び、誘導型(iNOS)の3種類が知られている。そこで低酸素負荷時に発生するNOがこれらのNOSのどのアイソフォームに由来するのかを検討する為、NOSの各種阻害剤を用いてHbNOの産生状況を調べた。まず、非特異的阻害剤のN-モノメチルアルギニン(NMMA)50mg/kgの腹腔内投与により、低酸素負荷時のHbNOの増加はほぼ完全に抑えられた。次に、ncNOSの特異的阻害剤の7-ニトロインダゾール(7-NI)をピーナツ油に溶解したものを60mg/kg腹腔内投与したところ、HbNOは減少傾向を示したが、誤差範囲内でほぼ一定であった。次にiNOSの阻害剤のアミノグアニジン(AG)80mg/kgを腹腔内投与したところ、HbNOはやはり殆ど変化せず一定であった。また、ncNOS及びecNOSに相対的に強い阻害効果を示すL-ニトロアルギニンメチルエステル(L-NAME)

60mg/ml投与でもHbNOは誤差範囲内で変動するだけであった。一方、iNOSに相対的に強い阻害活性を示すS-エチルイソチオ尿素30mg/kg投与ではHbNOの上昇が見られた。これらの阻害実験の結果から低酸素負荷時のHbNOには、恐らくiNOSの関与は無く、nc-或はec-NOSによることが示唆されたが、そのどちらかを決めることはできなかった。今後、測定法の改良によるS/N比の向上、及び、解析法の改良により誤差変動を抑えることが必要であり、現在、進行中である。生体近赤外分光法は無侵襲測定であるため、同一個体を連続(繰返し)測定することができる。この特徴を活かして、同一個体で、例えば、脳の近赤外連続スペクトルの経時変化をモニター出来るシステムを開発した。さらに、得られた連続スペクトルが潜在的に持っている情報を引出すため、拡張性の高いデータ解析技術を開発した。その結果、生体内で産生される一酸化窒素(NO)が血中ヘモグロビンと結合してできた一酸化窒素ヘモグロビン(HbNO)の定量に成功した。酸素濃度5%の低酸素雰囲気中のジャービル(砂ネズミ)脳の近赤外スペクトルを連続測定し、HbNOの経時変化を調べた結果、成熟ジャービルでは低酸素曝露の直後からHbNOが増加し、およそ10分ぐらいで飽和に達することが分かった。NOは血管内皮型(eNOS)、神経型(nNOS)、及び、誘導型(iNOS)の3種の一酸化窒素合成酵素(NOS)によって産生される。低酸素負荷時のNOがどのアイソフォームに由来するかを検討するため、NOSの阻害剤を用いてHbNOの産生状況を調べた。非特異的阻害剤のN-モノメチルアルギニン(NMMA)50mg/kgの腹腔内投与ではHbNOの増加はほぼ完全に抑えられた。nNOS阻害剤の7-ニトロインダゾール(7-NI)60mg/kgではHbNOは誤差範囲でほぼ一定であった。また、nNOSとeNOSに相対的に強い阻害作用を示すL-ニトロアルギニンメチルエステル(L-NAME)80mg/kgでもHbNOは誤差範囲内で一定であった。一方、iNOS阻害剤のS-エチルイソチオ尿素30mg/kgの腹腔内投与ではHbNOの上昇が見られた。これらのことから、iNOSの関与は無く、nNOSとeNOSとが共に関与していることが示された。また、ジャービルの総頚動脈の一側結紮ではHbNOは結紮時には増加せずその後の再開通時にするが、両側結紮では結紮直後から急激に増加することが分かった。この場合のNOS阻害剤の効果も調べたが、上と同様であった。生体近赤外分光法は無侵襲であるため同一個体を繰返し測定出来る。この特徴を活かして、ラットを用いた同所性移植肝臓における拒絶反応の進行を、同一個体で連続的に観察し、柔軟にデータ解析するシステムを開発した。このNOが血管内皮型(eNOS)、神経型(nNOS)、及び、誘導型(iNOS)の3種の一酸化窒素合成酵素(NOS)の何れに由来するかを検討するため、NOSの阻害剤を用いてHbNOの産生状況を調べた。まず、非特異的阻害剤のN-モノメチルアルギニン(NMMA)50
数値解析への代数解析的手法の応用

本研究の目的は、統計学に現れる多次元領域上の積分の高精度かつ効率的な数値解析の実現である。本年度の研究では、A-分布を用いた最尤推定問題の統計学的な意義について考察し、その理論的意義を明らかにした。その際、相似検定のアナロジーにより、条件付き最尤推定を局外母数の影響を受けないパラメータの推定方法と捉え、行和・列和のバラメータを局外母数としたときの分割表のパラメータ推定法としてA-分布の最尤推定問題が得られることを示した。条件付き最尤推定の議論においては、局外母数、関連母数、十分統計量などの概念をσ-加法族として精密化し、関連母数が群作用の軌道が作るσ-加法族として書けることを示した。この結果は、共著論文Y. Tachibana, Y. Goto, T. Koyama, N. Takayama, “Holonomic Gradient Method for Two Way Contingency Tables"として雑誌に投稿し、現在改定作業中である。さらに、本年度は、独立同分布な正規分布に従う確率変数列の冪和に関する理論研究も行った。この冪和の確率密度関数の素朴な表示は多次元領域上の積分の形となり、数値解析の上で取り扱いが困難である。本年度の研究では、この確率密度関数を一変数の積分で表す公式について研究を行った。この結果により、正規分布に従う独立同分布な確率変数列の冪和の分布関数の数値計算の効率化が期待される。研究計画にあった、研究環境の整備や、高山信毅氏との研究打ち合わせ、日本数学会での研究発表などは予定通り行うことができた。さらに、研究計画にはなかったが、国際研究集会21st International Conference on Information Fusionの方向推定のセッションにおいて、“Numerical Calculation of the Fisher-Bingham Integral by the Holonomic Gradient Method"というタイトルで講演を行うことができた。また、これも研究計画にはなかったが、A-分布を用いた最尤推定問題の統計学的な意義についての理論研究を大きく進めることができた。国際研究集会への参加により研究費の用途を変更する必要が生じ、超幾何方程式研究会、Risa/Asir Confereneへの参加を見合わせた。また、A-分布に関する理論研究や正規分布に従う確率変数の冪和に関する積分公式の研究に優先して取り組んだ結果、研究時間が不足となり、多面体領域の正規確率などの研究はあまり進められなかった。研究内容の上で多少変更はあるものの、計画外の進展もあったため、おおむね順調に進んでいると考えられる。本年度、進展のあったA-分布の最尤推定問題の理論的研究、独立同分布な正規分布に従う確率変数列の冪和に関する積分公式の研究は、継続して進める。また、十分に進められなった多面体領域の数値解析に関する研究も進める。

本年度、進展のあったA-分布の最尤推定問題の理論的研究、独立同分布な正規分布に従う確率変数列の冪和に関する積分公式の研究は、継続して進める。また、十分に進められなった多面体領域の数値解析に関する研究も進める。
次元交差領域における新規スピンチューブ金属錯体の創製とその物性探索

本研究は擬1次元物質であるハロゲン架橋遷移金属錯体(MX-chain)を架橋配位子により連結することで次元拡張MX型錯体を合成し、その構造、電子状態及び物性を明らかにすることを目的とする。1本鎖のMX-chainを連結することで鎖間の相関という要素を導入した次元拡張MX型錯体は、多様な電子、スピン状態を取りうると考えられ、それに基づく新奇物性の発現が期待される。本年度は前年度に得られた新規二次元シート型MX錯体、[Ni2X2(BPCE)]X5 (X = Br, Cl, BPCE: 1,2-ビス(1,4,6,8,11-ペンタアザシクロテトラデカン-6-イル)-エタン)について、常圧下及び高圧下における物性、電子状態評価を行った。常圧下における電子状態は詳細な単結晶X線回折測定、Ramanスペクトル及び拡散反射スペクトル測定により評価した。その結果、ニッケルを用いたMX型錯体としては非常に珍しいことに金属イオンは混合原子価状態にあり、さらにその価数は通常の混合原子価MX錯体の2価4価ではなく、2価3価となっていることが示唆された。またPPMSを用いた磁化率の温度依存性測定の結果、スピンは3価ニッケルイオン上に存在し、シートを構成する一次元鎖内、一次元鎖間の両方において反強磁性的な相関をしていることが明らかとなった。臭素架橋体、[Ni2Br2(BPCE)]Br3については、高圧下における粉末X線回折測定、Ramanスペクトル測定の結果より、2.6 GPa以上において構造変化、Ramanスペクトル変化に異常が観測された。特にRamanスペクトルにおいては本来のピークの低波数側に新たなピークが現れ、圧力印加に伴い強度が増加していく様子が見られた。このことより高圧下においては構造の一部が、常圧下とは異なる構造、電子状態の一次元鎖あるいは二次元シートとなっていることが予想される。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は1次元、2次元、3次元の次元交差領域に位置する新規のラダー型、チューブ型ニッケル錯体を、鋳型となるニッケル複核錯体をハロゲンで架橋することによりボトムアップ式で構築し、その構造及び物性を明らかにすることを目的とする。擬一次元ハロゲン架橋遷移金属錯体を構成要素とするこれらのニッケル錯体はスピンを有し、新奇の磁気物性発現が期待される。その物性評価によりいまだ発展過程にある次元交差領域における研究が実験、理論の両面において大きく進展することが見込まれる。本年度はニッケルの空きサイトをキャップする配位子(キャッピング配位子)、架橋配位子の複数の組合せについて、溶媒、濃度等の条件を変えながらニッケル複核錯体の合成を試行し、さらに原料溶液に対してハロゲンの蒸気拡散、電解酸化の手法を用いることにより次元交差領域に位置するニッケル錯体の合成を試みた。種々の合成条件のスクリーニングの結果、3種の新規ニッケル二核錯体の合成に成功した。単結晶X線結晶構造解析の結果、キャッピング配位子として用いた三座配位子のジエチレントリアミンの配位様式が、架橋配位子の種類によりフェイシャル型とメリディオナル型に分かれることが見出された。ニッケルイオンをハロゲンで架橋してラダー型、チューブ型錯体を形成するにはメリディオナル型の配位様式の方が優位にあり、今回の結果は今後の実験における配位子選択の指針になると期待される。また研究の過程においてニッケルイオンが4,4'-アゾピリジンで架橋された2次元レイヤーが、互いにインターペネトレートした新規の多孔性配位高分子の合成にも成功した。こちらについては吸着特性およびその物性とのカップリングが期待される。本年度は環状配位子により連結されたニッケル二核錯体をハロゲン蒸気で酸化、架橋することでラダー型錯体の合成を試み、その結果2種類の新規MX型錯体の合成に成功した。1つはニッケル二核錯体がコの字型に折れ曲がり臭化物イオンで架橋された新規MX-chainである。このMX-chainについては臭素蒸気の拡散速度を調整することで結晶構造が異なる2種類の錯体の作り分けに成功しており、その電子状態や物性を評価、比較することで低次元物性の研究進展への大きな寄与が期待される。もう1つの新規MX型錯体は1本鎖MX-chainが架橋配位子により2次元シート状に連結されたMX型錯体であり、あみだくじ状の非常にユニークな構造であることが単結晶構造解析の結果明らかとなった。この2次元MXシートはニッケルを用いた次元拡張MX型錯体として初めての例であるが、さらに次元拡張MX型錯体としてもシート状の形状はこれまで合成例がない。また構造解析、光学スペクトル測定から、その電子状態はニッケルを用いたMX型錯体としては非常に珍しい2価4価の混合原子価状態であることが示唆された。その磁性、電気伝導性等の物性評価を行い、シート状に連結された1本鎖MX-

chainの鎖間の相関等が物性に及ぼす影響を明らかにすることで、2次元物質の研究に大きく寄与することができると期待される。当該年度においてはラダー型、チューブ型錯体の合成自体は成功していないものの、その合成過程においてニッケルを用いた2種類の新規MX型錯体の合成に成功した。一つは鋳型として用いたニッケル二核錯体がコの字型に折れ曲がり、ニッケルイオンを臭化物イオンが架橋したユニークな形状の新規MX-chainである。この錯体については臭素蒸気の拡散速度を調整することで2種類の結晶構造を持つMX-chainの作り分けと単結晶の精製に成功しており、単結晶構造解析によりそれぞれの結晶構造を明らかにした。もう1種類は1本鎖MX-chainが架橋配位子により2次元シート状に連結されたMX型錯体である。この錯体はニッケルを用いた次元拡張MX型錯体として初めての例であるだけでなく、次元拡張MX型錯体としてもシート状の形状は初めての合成例であり、当初の目的であったラダー型、チューブ型錯体以上に興味深い錯体である。この錯体についても単結晶の精製に成功しており、構造解析によりその結晶構造を明らかにしている。さらに結晶構造解析、光学スペクトル測定の結果から、その電子状態はニッケルを用いたMX型錯体としては非常に珍しい2価4価混合原子価状態であることが示唆されており、その点においてもこの錯体は通常のMX型錯体よりも興味がもたれるものである。本研究は擬1次元物質であるハロゲン架橋遷移金属錯体(MX-chain)を架橋配位子により連結することで次元拡張MX型錯体を合成し、その構造、電子状態及び物性を明らかにすることを目的とする。1本鎖のMX-chainを連結することで鎖間の相関という要素を導入した次元拡張MX型錯体は、多様な電子、スピン状態を取りうると考えられ、それに基づく新奇物性の発現が期待される。本年度は前年度に得られた新規二次元シート型MX錯体、[Ni2X2(BPCE)]X5 (X = Br, Cl, BPCE: 1,2-ビス(1,4,6,8,11-ペンタアザシクロテトラデカン-6-イル)-エタン)について、常圧下及び高圧下における物性、電子状態評価を行った。常圧下における電子状態は詳細な単結晶X線回折測定、Ramanスペクトル及び拡散反射スペクトル測定により評価した。その結果、ニッケルを用いたMX型錯体としては非常に珍しいことに金属イオンは混合原子価状態にあり、さらにその価数は通常の混合原子価MX錯体の2価4価ではなく、2価3価となっていることが示唆された。またPPMSを用いた磁化率の温度依存性測定の結果、スピンは3価ニッケルイオン上に存在し、シートを構成する一次元鎖内、一次元鎖間の両方において反強磁性的な相関をしていることが明らかとなった。臭素架橋体、[Ni2Br2(BPCE)]Br3については、高圧下における粉末X線回折測定、Ramanスペクトル測定の結果より、2.6 GPa以上において構造変化、Ramanスペクトル変化に異常が観測された。特にRamanスペクトルにおいては本来のピークの低波数側に新たなピークが現れ、圧力印加に伴い強度が増加していく様子が見られた。このことより高圧下においては構造の一部が、常圧下とは異なる構造、電子状態の一次元鎖あるいは二次元シートとなっていることが予想される。
減食あるいは運動による体重の増減の繰り返しが骨代謝に及ぼす影響

肥満者や肥満を予防したい者が、減食して体重を減量しては、再び自由に食べて体重を増量することを「ウエイトサイクリング」と言う。疫学的調査によれば、ウエイトサイクリングは心臓血管系の疾患を増やし、また高血圧を誘起することが指摘されている。ウエイトサイクリングではミネラルや蛋白質などの摂取量の制限が繰り返され、また、それに伴ってホルモンバランスも変動するため、骨代謝も大きな影響を受ける可能性がある。そこで本研究では、ウエイトサイクリングが骨代謝におよぼす影響について、成長が終了し、骨代謝が安定した高齢ラットを用いてウエイトサイクリングが骨代謝に及ぼす影響を検討した。5ヶ月齢のSD系雄ラット20匹を1カ月間予備飼育した後にウエイトサイクリング群とコントロール群に分け、ウエイトサイクリング群には2週間の減食と8週間の回復期からなるウエイトサイクリングを3回負荷した。減食期に与える食餌量は、各減量期前の平均摂食量の50%に設定し、増量期は自由摂食とした。尿中カルシウム濃度および湿式灰化した糞中のカルシウム含量はプラズマ発光分析機で測定した。尿中カルシウム排泄量と糞中カルシウム排泄量は、コントロール群に比べて、ウエイトサイクリング群では減食期に大きく減少し、その程度は食餌摂取量の制限に伴うカルシウム摂取量の減少(50%)よりも大きく、体内カルシウム量の減少をくい止める作用が働いていることが示唆された。回復期には尿中カルシウム排泄量と糞中カルシウム排泄量はコントロール群とほぼ同程度の値を示した。減食時にはカルシウム出納は負となり、回復期にはカルシウム出納は正となって、全実験期間を通してみると両群には統計的な差がなかった。また実験終了時点での大腿骨重量にも有意差がなく、ウエイトサイクリングに伴うカルシウム摂取量の減少は骨塩量には大きな影響を及ぼさないことが示唆された。牛骨よりデオキシピリジノリンを精製し、それを標準物質として、HPLC法による尿中デオキシピリジノリン排泄量定量方法を確立した。骨吸収が変動するだろうと思われる条件下で尿中デキシピリジノリン排泄量の変動が検出できるか否か、つまり尿中デオキシピリジノリン排泄量が骨吸収を反映する指標であるかを確かめた。ヒトでカルシウム摂取量を1日1000mgから600mgに減少させると尿中デオキシピリジノリン排泄量が約9ng/dayから約12ng/dayへと増大し、カルシウム摂取量の制限で骨吸収が促進されることが検出できた。尿中デオキシピリジノリン排泄量の定量から、ウエイトトレーニングが骨吸収を抑制し、その結果として骨量を増大させることも明らかとなった。つまり、ウエイトトレーニングを行うと、その後2-3日間の尿中デオキシピリジノリン排泄量が減少し、一過性に骨吸収が抑制されることが示唆された。ウエイトトレーニングが骨吸収を抑制することは、日頃ウエイトトレーニングを多用している陸上競技の投てき選手と一般学生を横断的に比較した調査からも示唆された。ラット尿中にもこのデオキシピリジノリンが排泄されており、本定量法で検出可能であることを確認したので、今後、ラットを用いた実験で、ウエイトサイクリングが骨代謝に及ぼす影響について検討をして行く予定である。