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英語教育における小・中・高・大連携での「即興力」と「流暢さ」育成プログラムの開発

本研究は,英語の「即興力」と「流暢さ」を育成・向上・評価するプログラムを,小・中・高・大の連携を通して開発することを主な目的とする。新学習指導要領は,2020年度から学校段階別に順次全面実施されるが,小・中・高一貫の到達目標もとに,英語によるコミュニケーション能力の確実な育成が目指されている。その高校段階での目標の1つは「英語話者とある程度流暢にやりとりができる能力を養う」ことであるが,小・中・高に一貫した「流暢さ」と「即興力」の育成の方略はまだ具体的に示されているとは言い難い。そこで,本研究は,日本人学習者が外国語環境下の困難を克服し,即座に・流暢に英語で意思疎通ができる力を育むための実践的なプログラムを,発信力(特に話すこと)の育成と評価に焦点化し,小・中・高・大の連携を通して構築する。最終年度の平成30年度は,以下を行った。(1)新学習指導要領の目標・内容の再確認,(2)本研究における「即興力」と「流暢さ」の定義,および「即興力」と「流暢さ」を向上させる言語活動の要素の再確認,(3)先の(1)と(2)に基づいた小学校における授業観察と考察,(4)先の(1)と(2)に基づいた中学校における帯活動の実践と考察,(5)先の(1)と(2)に基づいた高校における帯活動の実践と考察,(6)先の(1)と(2)に基づいた大学における帯活動の実践と学生の意識調査,(7)高校における生徒と共有する目標と評価ツールとしてのルーブリックの構築,(8)先の(7)を踏まえた高校における話すことのパフォーマンステストの実施,(9)先の(8)におけるルーブリック評価の試行と分析,(10)小・中・高・大における発信力の「流暢さ」と「即興力」育成のためのトピック集の構築,(11)研究成果の発表(ルーブリックモデルとトピック集等)本研究の目的は,小・中・高・大の連携を通して,英語の「即興力」と「流暢さ」を育成・向上・評価するプログラムを開発することである。現在進行中の「グローバル化に対応した新たな英語教育改革」では,小・中・高一貫の到達目標設定の下,英語によるコミュニケーション能力の確実な育成が目指されている。改革の高校段階での目標の1つは「英語話者とある程度流暢にやりとりができる能力を養う」ことであるが,伝統的な学習活動にも今日の言語活動にも,この達成のための小・中・高に一貫した「流暢さ育成」への具体的な方略は見られない。そこで,本研究は,日本人学習者が外国語環境下の困難を克服し,即座に・流暢に英語で意思疎通ができる力を育むための実践的なプログラムを,小中高大の連携を通して構築する。研究の初年度である平成27年度は,以下のことを行った。(1)研究体制の整備・確認(全体構想,分担と協力体制),(2)「グローバル化に対応した英語教育改革」についての共通理解,(3)Can-Doリストに関する共通理解と活用方法の検討,(4)「即興力」「流暢さ」「自動化」の定義および先行研究の検討と評価方法の考案の開始,(5)「即興力」「流暢さ」「自動化」の実験調査方法の考案の開始と実験調査の準備,(6)小学校・中学校・高校・大学における英語教育の実態の把握方法と情報収集の方法の検討,(7)小学校・中学校・高校・大学における英語教育の実態把握と情報収集の開始当初の計画に挙げた通り,始めに全員で研究体制の整備・確認を行い,「グローバル化に対応した英語教育改革」の共通理解とCan-Doリストに関する共通理解および活用方法の検討を行った。また,「即興力」「流暢さ」「自動化」の定義および先行研究について全員で複数回にわたって協議し,評価方法の考案を開始することができた。「即興力」「流暢さ」「自動化」の実験調査方法の考案と実験調査の準備を開始することができた。さらに,小学校・中学校・高校・大学における英語教育の実態の把握方法と情報収集の方法を考え,開始することができた。本研究の目的は,小・中・高・大の連携を通して,英語の「即興力」と「流暢さ」を育成・向上・評価するプログラムを開発することである。平成28年度は,以下のことを行った。(1)本研究における「即興力」と「流暢さ」の定義の確認,(2)「即興力」と「流暢さ」を向上させる言語活動の要素の明確化,(3)先の(1)と(2)に基づいた中学校における帯活動の考案と実践,(4)小学校と中学校の連携における「即興力」と「流暢さ」の向上のための言語活動の立案,

(5)英語教師の「即興性」と「流暢さ」の向上のための活動の考案と実践,(6)英語教員養成における学生の「即興性」と「流暢さ」向上のための教材と活動の準備,(7)次期学習指導要領の方向性の確認英語教育における児童・生徒・学生の「即興力」や「流暢さ」の向上を図るためには,英語教師自身の「即興力」や「流暢さ」やその向上への意識が非常に重要であることから,このことも含んで研究を進めている。昨年度に行った定義づけの中から,「即興力」と「流暢さ」の定義を確認し,両者の関係を明確化することができた。また,それらを向上させるための言語活動の要素を明確化し,中学校の英語の授業における帯活動の考案と実践を行い,これを基に小学校と中学校間での連携を通した言語活動を立案することができた。次期学習指導要領の方向性を確認するとともに,英語教師と英語教員養成における学生の「即興力」と「流暢さ」を向上させる手立ての実践を開始することができた。本研究の目的は,小・中・高・大の連携を通して,英語の「即興力」と「流暢さ」を育成・向上・評価するプログラムを開発することである。2020年度から学校段階別に順次全面実施される新学習指導要領では,小・中・高一貫の到達目標設定のもとに,英語によるコミュニケーション能力の確実な育成が目指されている。その高校段階での目標の1つは「英語話者とある程度流暢にやりとりができる能力を養う」ことであるが,伝統的な学習活動にも今日の言語活動にも,この達成のための小・中・高に一貫した「流暢さ育成」への具体的な方略は見られない。そこで,本研究は,日本人学習者が外国語環境下の困難を克服し,即座に・流暢に英語で意思疎通ができる力を育むための実践的なプログラムを,小中高大の連携を通して構築する。平成29年度は,以下のことを行った。(1)新学習指導要領の目標と内容の確認,(2)本研究における「即興力」と「流暢さ」の定義の再確認,(3)「即興力」と「流暢さ」を向上させる言語活動の要素の確認,(4)先の(1)(3)に基づいた小学校における授業観察と考察,(5)先の(1)(3)に基づいた中学校における帯活動の実践と考察,(6)先の(1)(3)に基づいた中学校における生徒と英語教員の意識調査と分析,(7)先の(1)(3)に基づいた高校における授業観察と考察,(8)先の(1)(3)に基づいた高校における生徒と英語教員の意識調査と分析,(9)先の(1)(3)に基づいた大学における生徒と英語教員の意識調査,(10)話すことのパフォーマンステストのあり方とそのルーブリック評価の研究新学習指導要領の目標と内容を理解し,これまでに行った「即興力」と「流暢さ」の定義づけを再確認しつつ,小学校,中学校,高校における授業観察と考察を行うことができた。また,中学校と高校で,「即興力」と「流暢さ」に対する生徒と英語教員を対象とした意識調査及びその分析を行うことができた。その結果を参考にしつつ,話すことにおける活動のあり方を考えるとともに,パフォーマンステストのあり方とルーブリックを活用した評価についての研究を進めることができた。大学においては,小規模ではあるが,学生の意識調査を行うことができた。本研究は,英語の「即興力」と「流暢さ」を育成・向上・評価するプログラムを,小・中・高・大の連携を通して開発することを主な目的とする。新学習指導要領は,2020年度から学校段階別に順次全面実施されるが,小・中・高一貫の到達目標もとに,英語によるコミュニケーション能力の確実な育成が目指されている。
近代建築思想のグローバル・ヒストリー：様式観の対立と綜合の過程に関する研究

本第一年度においては、主にスイスおよび、スイス近隣国のドイツ、フランス、イタリア史料を収集した。申請時点で現地調査とした史料調査は主に、日本学術振興会若手研究者交流事業スイス枠による中期滞在中に行われたものであり、派遣機関であるスイス連邦工科大学チューリッヒ校(ETH Zurich)建築学部図書館の蔵書探索を中心とした。スイスで閲覧不可のヨーロッパ雑誌史料については、フランス国会図書館において追加調査を行った。その他の現地調査としてブラジルで史料調査を行うとともに、現地にて、現在入手可能なブラジル近代建築史書を収集した。このブラジル調査は特に、ジョアン・フィルゲイラス・リマ設計によるサラ病院(サンパウロ)の現地視察を兼ね、元事務所所員へのインタビューを行った。収集した史料からは、とくに1930年代以降にかんしては、当時の建築論壇の世界的情報ネットワークを知るには、ラスキン受容以上に日本建築受容が指標として有効であることが判明した。そのため、特にこの論題に関係する史料をとりまとめ、現在そのうちのいくつかのトピックを論文化している。これらは日本に所蔵のある史料と対照させたのち、『日本建築学会計画系論文集』およびJournal of the Society of Historiansに投稿する。なお、遂行研究の一部である、日本伝統建築の様式観にかんする国外受容については、パリ社会科学高等研究院で開かれた国際ワークショップ"Japan in Global History Debates"において発表を行った。また、戦前・戦後建築史を世界史的に接続する論点として、「ニュー・ブルータリズム」の論壇史をみいだし、先行研究の網羅的把握と史料収集に努めた。一方、ラスキン受容史研究を媒介とした近代建築の世界史研究の可能性については、『建築史学』第71号(2018年9月)に掲載された。本第一年度においては、本研究課題と並行して単著の編集作業を通年で行っており、この作業との兼ね合いから当初計画の調査研究に割ける時間が予定より少なくなった。この単著は『歴史の建設ーアメリカ近代建築論壇とラスキン受容』(東京大学出版会)として3月に出版された。申請時には、第一年度終了までに査読論文の投稿を終えている予定だったが、そのための調査・執筆に割ける時間を十分にとることができなかったために、現在では下書きの段階である。また、論文の内容も日本史料と照合する必要があるものであり、若手研究者交流事業スイス枠でヨーロッパに中期滞在しているあいだには投稿可能な状態にはなりえなかった。一方で、進捗中の研究を国際ワークショップで発表(本文配布)し内容を議論する機会をえた。史料調査にかんしては、若手研究者交流事業でETH Zurichに半年間滞在できたことから、同研究機関に所蔵されたスイスおよび近隣諸国の雑誌・文献資料を効率的に収集できた。これらには執筆中の査読論文にすでに用いられているものもあれば、最終的な単著出版のための史料として逐次組み込んでいっているものもある。本研究課題全体を俯瞰してみるならば、やむをえない遅延はあったものの、それ以外の点については順調な進捗であるといえる。本第一年度の研究で明らかになった内容から、第二年度以降にとりうる史料調査の概略は以下のようになった。すなわち、1900年以前の史料の分析・追加調査は地域史的観点から近過去に向かい、1960年代末以前の史料は世界史的観点から遡行的に過去に向かう。これは、19世紀の各地の論壇が、その外との情報ネットワークを有していながらなおその広がりが限定的であったこと、また逆に、第二次世界大戦後の論壇の情報ネットワークが航空機の発達により格段の拡がりをみせたことと対応する。近過去に向かう編年的研究が時代を下るにつれ地域史から世界史に開かれていくのに対し、近過去から遡行していく方向の研究は次第に地域史へと回帰する。地域史であり、かつ世界史である本研究にとって、この二方向の研究の往還は、計画全体のバランスのために重要な視座であることに思い至った。ただし、1960年代に世界的ネットワークとなった建築論壇の成立過程を概観するためには、当座必要となってくるのは後者の遡行的研究であり、第二年度の研究の比重がおかれる。冷戦などによる情報ネットワークからの疎外の事例も含めて、この仮想的「終点」にいたる論壇形成の実態を明らかにする。本研究が直接的対象とする「様式観の受容史」からそれを解き明かすにはサブ・トピックが必要だが、第一年度に「日本建築受容」および「ニュー・ブルータリズム論壇史」という、個別かつ世界史的・地域史的両側面をもつ研究論題を見いだした。これらのトピックに関する史料収集は本来的に一国にとどまりうるものではなく、研究の進展とともに研究計画全体の見取り図を浮かび上がらせる。この史料収集は演繹的性質が強く、調査地を事前に予測することが難しい場合があるが、2週間程度の短期調査によって適宜対応する。第二年度は特に、スイス拠点では行いづらかったオーストラリア史料の探索に力をいれる。

このブラジル調査は特に、ジョアン・フィルゲイラス・リマ設計によるサラ病院(サンパウロ)の現地視察を兼ね、元事務所所員へのインタビューを行った。収集した史料からは、とくに1930年代以降にかんしては、当時の建築論壇の世界的情報ネットワークを知るには、ラスキン受容以上に日本建築受容が指標として有効であることが判明した。そのため、特にこの論題に関係する史料をとりまとめ、現在そのうちのいくつかのトピックを論文化している。これらは日本に所蔵のある史料と対照させたのち、『日本建築学会計画系論文集』およびJournal of the Society of Historiansに投稿する。なお、遂行研究の一部である、日本伝統建築の様式観にかんする国外受容については、パリ社会科学高等研究院で開かれた国際ワークショップ"Japan in Global History Debates"において発表を行った。また、戦前・戦後建築史を世界史的に接続する論点として、「ニュー・ブルータリズム」の論壇史をみいだし、先行研究の網羅的把握と史料収集に努めた。一方、ラスキン受容史研究を媒介とした近代建築の世界史研究の可能性については、『建築史学』第71号(2018年9月)に掲載された。本第一年度においては、本研究課題と並行して単著の編集作業を通年で行っており、この作業との兼ね合いから当初計画の調査研究に割ける時間が予定より少なくなった。この単著は『歴史の建設ーアメリカ近代建築論壇とラスキン受容』(東京大学出版会)として3月に出版された。申請時には、第一年度終了までに査読論文の投稿を終えている予定だったが、そのための調査・執筆に割ける時間を十分にとることができなかったために、現在では下書きの段階である。また、論文の内容も日本史料と照合する必要があるものであり、若手研究者交流事業スイス枠でヨーロッパに中期滞在しているあいだには投稿可能な状態にはなりえなかった。一方で、進捗中の研究を国際ワークショップで発表(本文配布)し内容を議論する機会をえた。史料調査にかんしては、若手研究者交流事業でETH Zurichに半年間滞在できたことから、同研究機関に所蔵されたスイスおよび近隣諸国の雑誌・文献資料を効率的に収集できた。これらには執筆中の査読論文にすでに用いられているものもあれば、最終的な単著出版のための史料として逐次組み込んでいっているものもある。本研究課題全体を俯瞰してみるならば、やむをえない遅延はあったものの、それ以外の点については順調な進捗であるといえる。本第一年度の研究で明らかになった内容から、第二年度以降にとりうる史料調査の概略は以下のようになった。すなわち、1900年以前の史料の分析・追加調査は地域史的観点から近過去に向かい、1960年代末以前の史料は世界史的観点から遡行的に過去に向かう。これは、19世紀の各地の論壇が、その外との情報ネットワークを有していながらなおその広がりが限定的であったこと、また逆に、第二次世界大戦後の論壇の情報ネットワークが航空機の発達により格段の拡がりをみせたことと対応する。
単純分子性液体における構造緩和と低エネルギー励起の精密熱測定による研究

一昨年より製作中であったトップロ-ディング式断熱型熱量計が完成した。その装置を用いて分子性結晶tri-O-menthyl-β-cyclodextrin(TMCD)の粉砕非晶化過程と構造エンタルピーの粉砕時間,温度依存性を調べた。また,1,3,5-Tri-α-naphthylbenzene(TNB)の熱容量を5-380Kの温度範囲で測定した。その結果,非晶性物質の特徴である低エネルギー励起の強度は,液体急冷試料より粉砕非晶化試料で大きいことが分かった。このことは,未解明の低エネルギー励起の起源が,非晶質固体の構造の乱れやひずみの程度の関係することを示唆している。3-Bromopentaneのガラス,液体,結晶の熱容量を測定し,構造緩和時間と構造エントロピーの関係を調べた。また,I-Penteneガラスを蒸着法(蒸着温度40K)と液体急冷法の両方で作り,断熱法を用いてその凝集状態を熱力学的に特性化した。さらに,3-Methylpentaneガラスと1-Propanolガラスの熱容量およびエンタルピー緩和を高圧下(0-200MPa)で測定し,圧力依存性および圧力-温度平面内での熱履歴依存性について調べた。以上の3つの測定から,分子性液体,ガラスにおける構造エントロピー理論(Adam-Gibbs理論)の正当性を定量的に証明した。1-Buteneガラスおよび3-Methylpentaneガラスの中性子非干渉性非弾性散乱スペクトルを高エネルギー物理学研究所のLAM-40分光器で測定し,これらの低分子分子性ガラスでは,これまでに測定されてきたシリカガラスなどよりはるかに大きい低エネルギー励起が存在することが分かった。以上の結果は,昨年から本年にかけて国内の8つの討論会,研究会および9つの国際学術雑誌誌に発表している。
不斉付加環化反応による高効率的・高選択的光学活性環状化合物の合成法の開発と応用

有用な生理活性を有する有機化合物には、光学活性を有し、かつその骨格に環状構造を有するものが数多く存在する。それらの化合物の合成、構造活性相関の探究、更に新規医薬、農薬の創製のためには任意の立体化学を有する光学活性環状化合物の合成法の確立が必要不可欠である。本研究では、両鏡像体共に入手容易な酒石酸エステルより調製される金属ジアルコキシドが、付加環化反応の優れた不斉触媒であることを明らかにし、種々の形式の付加環化反応に対応できる触媒的不斉合成反応系の確立し、さらにその反応を利用し、環状構造を骨格に含む光学活性生理活性化合物の合成に応用することを行なった。アリルアルコールにジエチル亜鉛、(R,R)-酒石酸ジエチル、ジエチル亜鉛、ジヨードメタンを順次作用させると、アリルアルコール部分とヨードメチル基とがそれぞれ酒石酸アルコキシドの異なる亜鉛に結合した二核キラル中間体が生成し、引き続くSimmons-Smith反応が立体選択的に進行し、光学活性シクロプロパンが得られることを見出した。また、ヒドロキシモイルクロリドより反応系内でニトリルオキシドを発生させる手法により、アリルアルコール部分とニトリルオキシドが二つの亜鉛に結合および配位した二核キラル中間体を生成することができ、1,3-双極子付加環化反応がエナンチオ選択的に進行し、合成中間体として有用な光学活性2-イソオキサゾリンを高立体選択的に得ることができた。また、1,4-ジオキサンのようなエーテル類を添加することにより、ニトリルオキシドの1,3-双極子付加環化反応の不斉触媒化を世界で初めて実現した。更にこの二核キラル反応場において電子吸引基を有するニトロンを反応させることにより、同様の不斉1,3-双極子付加環化反応を高立体選択的に進行させることにも成功した。有用な生理活性を有する光学活性化合物の合成、構造活性相関の探究、更に新規医薬、農薬の創製のためには任意の立体化学を有する光学活性環状化合物の合成法の確立が必要不可欠である。本研究では、両鏡像体共に入手容易な酒石酸エステルより調製される金属ジアルコキシドが、付加環化反応の優れた不斉触媒であることを明らかにし、種々の形式の付加環化反応に対応できる触媒的不斉合成反応系の確立を試みた。これまでに、ニトリルオキシドの不斉1,3-双極子付加環化反応を実現してきたが、本年度は特に1,3-双極子としてニトロンを用いるアリルアルコールへの不斉1,3-双極子付加環化反応を試みた。その結果、電子吸引基を有するニトロンの不斉1,3-双極子付加環化反応が高エナンチオ選択的に進行することを見出した。また、反応系中には亜鉛の塩化物の存在が必要であることから、付加環化反応の進行のためには亜鉛のルイス酸性が必要であることがわかった。電子吸引基としてシアノ基、t-ブチルオキシカルボニル基を有するニトロンの付加環化反応によって90%ee以上の高い光学純度で対応するtrans-イソオキサゾリジンを選択的得ることができた。反応生成物の絶対立体配置を決定した結果、ニトロンの付加方向は従来のニトリルオキシドと同じであることがわかった。次にt-ブチルオキシカルボニル基を有するニトロンの付加環化反応の触媒化を試みたところ、ピリジン-N-オキシドのようなニトロンのダミ-分子を添加することにより、光学純度良くイソオキサゾリジンを得ることができた。酒石酸エステルは両鏡像体ともに入手容易であり、イソオキサゾリジンは還元によりγ-アミノアルコールへ変換できることから、本反応合成は、光学活性含窒素化合物合成のための有用な手法を提供することになる。

有用な生理活性を有する光学活性化合物の合成、構造活性相関の探究、更に新規医薬、農薬の創製のためには任意の立体化学を有する光学活性環状化合物の合成法の確立が必要不可欠である。本研究では、両鏡像体共に入手容易な酒石酸エステルより調製される金属ジアルコキシドが、付加環化反応の優れた不斉触媒であることを明らかにし、種々の形式の付加環化反応に対応できる触媒的不斉合成反応系の確立を試みた。これまでに、置換基のないアリルアルコールである2-プロペン-1-オールヘのニトリルオキシドの不斉1,3-双極子付加環化反応を実現してきたが、本年度は置換基を有するアリルアルコールへのニトリルオキシドの不斉1,3-双極子付加環化反応を試みた。その結果、cis-2-ブテン-1-オールヘの不斉1,3-双極子付加環化反応が高エナンチオ選択的に進行することを見出した。trans-2-ブテン-1-オールヘの不斉1,3-双極子付加環化反応も高エナンチオ選択的に進行したが、収率は良くなかった。一方、電子吸引基としてエトキシカルボニル基を有するtrans体のアリルアルコールヘのニトリルオキシドの不斉1,3-双極子付加環化反応が高エナンチオ選択的に進行することを見出した。さらに、生成物であるtrans体の2-イソオキサゾリンを塩基で処理すると異性化とラクトン化が同時に進行し、cis体の光学活性2-イソオキサゾリンが得られることを明らかにした。このように本研究においてcis体およびtrans体の光学活性4,5-2置換-2-イソオキサゾリンを簡便に合成する手法を確立した。酒石酸エステルは両鏡像体ともに入手容易であり、2-イソオキサゾリンは還元によりβ-ヒドロキシケトンやγ-アミノアルコールヘ変換できることから、本法は、各種光学活性化合物合成のための有用な手法を提供することになる。
アメリカ企業における役員報酬と一般社員報酬の格差

役員報酬が極めて高い要因はストック・オプションの普及、取締役会の内部委員会である報酬委員会の機能不全、役員報酬の世間相場情報の利用上での問題、外部コンサルタントの行動、国民の価値観などに根ざしている。高報酬の是正は、社内の報酬構造の見直し、世間相場水準の慣性、アメリカ国民の価値観との衝突などがあり容易ではない。他方、底辺労働者の賃金水準は低く、貧困水準すれすれの状況にあり「生活賃金運動」が活発である。また、公正な賃金の実現に向けて、同一価値労働同一賃金の法制化が推進されているが困難な状況にある。多くの企業で実質的には同一価値労働同一賃金が実現している。3年計画の初年度(本年度)の研究において、実態把握に重点を置いた。上場企業4社を含む5社を訪問して、人事担当者からヒアリングを行った。役員報酬の水準に関しては、生産労働者との報酬格差は1960年の4正倍から2007年には344倍まで高まった。報酬格差は、90年代以降には100倍を超えたが、その背景には、ストック・オプションによる報酬増が大きく影響している。最近の役員報酬の構造をみると、基本給が18%、ボーナスが24%、株式報酬が58%である。役員報酬を決めるのは社外取締役からなる報酬委員会であり、その委員および委員長は取締役会が指名する。委員数は35人、年間35回の会議、1回の会議時間は2時間程度である。会議資料は事務局を務める人事部が、資料を収集して作成する。役員報酬に詳しいコンサルタント会社のサポートを受けるのが一般的である。報酬委員会の運営に際して報酬委員会憲章を用意し、責務を定めている。岡業同格の他社の役員報酬水準および企業業績を主として参考とし報酬水準を定めるのが共通している。基本給、ボーナス、株式報酬以外にも、M&Aなどにより余儀なく退職する時の補償である役員退任給付や福利厚生内容の決定も報酬委員会である。世間相場を参考とするのは一般社員報酬の場合も同じである。報酬委員会は、役員以外の報酬制度についても決定権限を有しているケースもある。株主総会資料に役員報酬の詳細が記述されるが、その作成責任も報酬委員会にある。原案は人事部が作成し、コンサルタントの意見を入れて修正し、さらに報酬委員会が検討する。最終的な決定は、役員報酬の水準や内容を含めて取締役会である。なお、2008年秋の金融危機発生以降、役員報酬の高さとその問題が大きく報道されるに至り、本研究に役立つ情報が様々なチャネルを通じて入手できることとなった。3年計画の第2年度(本年度)の研究において、前年度に続き、役員報酬制度の実態把握を推進した。この点に関して、アメリカで企業を訪問すると共に、役員報酬に関する研究者を訪問し、役員報酬に関する実情などについて情報収集した。役員報酬が高水準であることの現時点での主たる予想仮説は、(1)上位5名の報酬公開制度が報酬の低かった他社役員の報酬を引き上げたこと、(2)企業が雇うコンサルタントが市場平均以上の役員報酬を提案する傾向があること、(3)報酬が1億円までは事業経費であると認める法律を制定したこと、(4)報酬委員会の委員に高報酬の他社役員経験者が多いこと、(5)ストック・オプション制度の導入、(6)役員労働市場がタイトで流動的であること、などである。人材確保の観点から、病院などの非営利団体や非上場企業の経営者の報酬もきわめて高い傾向にある。株価低迷時に株主は損失が生じるのに対して、役員には損失の生じないことから、株式を保有させる役員報酬システムが広がってきた。世論の批判を受けて、役員報酬を低めようとするアメリカ政府の努力もあるが、引き続き高水準で推移するとする見方が強い。また、役員報酬と一般社員との報酬格差に関連して、底辺労働者の賃金実情に関する調査研究も実施した。アメリカでは労働組合を訪問し、最低賃金の引き上げに関する取り組み状況を調査した。底辺労働者の賃金改善に向けて、生活賃金運動の広がりがみられ、また市レベルで最低賃金を設定する動きも継続している。研究の途中経過に関して、2009年7月には佐藤ワークショップ(佐藤隆三ニューヨーク大学名誉教授を中心とする研究会)で報告し、参加者からコメントをいただいた。また、2009年11月には底辺労働者の賃金実情に関連して、アメリカの最低賃金制度に関する論文を公表した。3年計画の第3年度(本年度)の研究において、前年度に引き続き、役員報酬制度とその運用の実態把握を推進した。また、生活賃金・最低賃金に関する研究、公正賃金に関する研究も推進した。本年度の研究の核となったのはニューヨーク市で実施した現地実情調査である。役員報酬に関しては、ニューヨーク大学の役員報酬に関する研究者、企業における報酬管理担当者、コーネル大学賃金研究所での専門家などから情報収集を実施した。

アメリカでは、役員報酬と一般労働者との間の報酬格差が際立って大きいが、格差問題の理解を深める為には、低賃金労働者の賃金水準を把握する必要がある。その観点から、前年度に引き続き、最低賃金、生活賃金に関する実態把握も推進した。とくに、ニューヨーク市において同市の生活賃金運動を推進する機関を訪問し、情報収集を行った。さらに、「公正な賃金」はどうあるべきかとの観点に立ち、ニューヨーク市で公正賃金法の制定を求めるNPOに接触した。高役員報酬に関しては、取締役会の機能不全の問題もあるが、能力の高い者が高い報酬を得ることは不自然ではなく立身出世を目指すというアメリカ文化に根差しているとの指摘、役員の労働市場の性格から発しているという指摘など重要な指摘を受けた。生活賃金に関しては、生活賃金の支給を求める対象を地方自治体との取引先及びその下請に限定していたのが、地方自治体とは直接的な関係を持たない企業に雇用される労働者にも適用する法律の制定運動を知ることができた。さらに公正賃金に関しては、カナダ、ヨーロッパとは異なりアメリカでは同一価値労働同一賃金の法律上の実施がかなり困難である背景を探ることができた。研究成果の内容の一部に関して、2010年11月には公契約条例プロジェクト・江東の主催による「公契約を考える連続学習会」において報告した。
技術の高度化と現代企業の戦略的対応

製造業のみならず,サ-ビス産業,金融業などにおいても,高度技術化に対応するため,どのような組織編成を行なっているか,どのような戦略をとっているか,現在のところの対応は満足すべきなのかなどの問いをめぐてアンケ-ト調査を実施しようとした。対象不業としては,日本企業の製造業500社と非製造業(サ-ビス産業,金融,運輸,通信など)500社を対象とすることを計画した。現在,製造業については,1989年度の売上高上位500社を日経NEEDS財務テ-プを用いてリストアップする作業を完了した。またそれぞれの企業についてアンケ-トを送付すべき技術開発担当のトップとして誰が適任であるかを,ダイヤモンド社の『社会職員録』を用いて選ぶ作業も完了した。日本企業に対するアンケ-ト調査を行なう前に,私が1990年9月から12月まで,アメリカに滞在した機会を利用してアメリカ企業に対して製造業500社とサ-ビス業100社に対してアンケ-ト調査を実施した。製造業については,『フォ-チュン』誌の製造業売上高上位500社のリストを用いた。サ-ビス業についても『フォ-チュン』誌のサ-ビス・フォ-チュン500というリストを用いた。そのリストは,銀行,通信,小売,保険,ユ-ティリティなどのカテゴリ-に区分したうえで,各カテゴリ-から100社ないし50社を選んで,500社をリストアップしたものである。このリストの各カテゴリ-の上位5分の1に当たる企業を選んで,サ-ビス業100社のリストを作成することにした。アメリカ企業に対して実施したアンケ-ト調査の返送実績は,製造業40社(8%),サ-ビス業10社(10%)とかなり低率であった。これから行なう日本企業に対するアンケ-トについては,回収率がアップできるように若干の修正を行なって取り組むつもりである。
知識移転研究における吸収能力の概念化に関する実証研究

本研究は、知識移転を左右する要因の一つとされる吸収能力を規定する因子と、それを包含した概念化モデルの構築を目的として、吸収能力の規定要因が受け手のみに存在しているとされていた旧来の研究に対する反駁を実証しよう試みた。また、本研究における調査を通じて、とりわけ多国籍企業本社による海外子会社の管理に関して、送り手としての本社が、知識という経営資源の有効な利用に対する管理監督責任を指摘した。平成21年度は、知識移転を左右する要因である受け手の吸収能力の規定要素を探るべく、(1)文献渉猟および(2)インタビュー調査を行い、一般化の為の因子の抽出を試みた。具体的には、(1)研究代表者が提示した吸収能力の概念化モデルの理論的妥当性を強固なものにすべく、文献渉猟を行った。結果として、研究代表者が当初提示した概念化モデルにおける「吸収能力」の範囲を変更するに至った(詳細は2010年6月の学会において報告予定)。この結果を踏まえ(2)多国籍企業の海外現地法人12箇所においてインタビューを実施、うち9箇所において本社から移転される知識移転に関する具体的な事例を得た。この調査に関しては、平成22年度に実施する予定である定量(アンケート)調査に向けて、移転される知識に対する「受け手の吸収能力」を規定する因子の導出を引き続き試みている。当初の調査計画からの変更点として挙げられることは、インタビュー調査の結果の分析にあたって、調査結果の分析の効率性の観点から、アルバイト雇用ではなく、ソフトウェア(NVIVO、豪QSR International社製)を用いていることである。本研究の意義は、吸収能力の規定要因が受け手のみに存在しているとされていた旧来の研究に対する反駁を実証しようという点にある。また重要性は、送り手が、知識という経営資源の有効な利用に対する監督責任を指摘するという点において、多国籍企業の海外子会社の管理に対して実践的なインプリケーションにあると考える。平成22年度は、知識移転を左右する要因の一つとされる吸収能力を規定する因子とそれを包含した概念化モデルの構築の為に、平成21年度に引き続きインタビュー調査を行った。当初は平成21年度でのインタビュー調査を踏まえて提示したモデルを用いて22年度に定量調査を実施する予定であったが、22年6月から7月にかけて学会で発表したところ、再度改変する必要が生じたので、22年度においても多国籍企業の海外現地法人6箇所(22年9月に台湾、23年2月に欧州)で改めてインタビューを実施した。その結果、本社から移転される知識の吸収能力を規定する因子として当初から提示していた、受け手からのフィードバックを吸収する「送り手」の能力を規定する因子に関しても言及する必要性があることが判明した。その結果、送り手と受け手双方の能力を規定する因子を包含するだけではなく、多国籍企業の地域統括会社に見られるように、知識移転の媒介者の存在も考慮した概念化モデルを提示するに至った。2年間にわたる本研究の理論的な意義は、吸収能力の規定要因が受け手のみに存在しているとされていた旧来の研究に対する反駁を実証しよう試みた点である。また実践的な意義としては、とりわけ多国籍企業本社による海外子会社の管理に関して、送り手としての本社が、知識という経営資源の有効な利用に対する管理監督責任を指摘した点である。
少子高齢化社会におけるリスクと幸福感に関する実証分析

本研究は主観的な幸福感に着目し、事故、病気、親族の死去、介護、失業といったいわゆる不幸な出来事(以下「出来事」)が人々の主観的な幸福感に与える影響とその克服の過程、また、社会的なネットワークや政策による救済の状況を実証的に明らかにしすることにより、近年上昇しつつある生活リスクに対する効果的な施策について検討を行うことを目的とする。所得格差の拡大と社会階層の固定化の問題点は、人々に対する家族や地域社会といった社会的なネットワーク、そして政策によるセーフティ・ネットは果たして十分であるか、また、再チャレンジする場合の基盤は整備されているかという点である。更に重要な点は、近年の社会状況の中で、人々が社会経済制度に対する安心感を持っているか否か、また、生活上の変動に遭遇した場合の人々の対応はどのようになされているか、である。こうした問題に対する先行研究で人々の主観的な幸福感について着目した研究はない。そこで本研究は、主観的幸福感に着目し、生活上の変動が人々の主観的な幸福度に影響を与えるインパクトを定量的に分析するとともに、その克服の過程と周囲からの親族や地域社会からの支援の状況、政策の効果を分析する。具体的には、結婚・出産・介護等の家族形成、失業や転職、事故・病気・親族の死去などの生活上の変動が、人々の主観的な幸福感に与える影響とその克服の過程、また、家族や地域社会といった社会的なネットワークや政策によるセーフティ・ネットの役割を実証的に明らかにすることにより、近年上昇しつつある生活リスクに対する効果的な施策について検討を行うことを目的とする。平成19年度については、心理学を含めた先行研究の基礎調査を行い、加えて、家計経済研究所「消費生活に関するパネル調査」と大阪商業大学比較地域研究所JGSS事務局「Japanese General Social Surveys(JGSS)」の個票データを用いて、生活上の変動を経験したサンプルの基礎分析と生活上の変動前後の主観的幸福度の変遷観察、また、生活上の変動と家族や地域社会といった社会的なネットワークや政策によるセーフティ・ネットの状況の観察を行った。子供の出産・育児といった世帯の変動が女性の幸福感にどのような影響を与えるかについて、白石・白石「2006」をリバイスし公表した(白石・白石[2007])。同論文は現在投稿中である。平成20年度については平成19年度で得られた基礎的なサンプルの分析を元に、計量経済学的手法を用いた分析を行った。被説明変数は主観的な幸福度である。家計経済研究所「消費生活に関するパネル調査」についてはパネル分析が可能であることから、非線形パネルのOrdered Probitモデルによる推定を行った。大阪商業大学比較地域研究所JGSS事務局「Japanese General Social Surveys(JGSS)」については、クロスセクションのOrdered Probitモデルによる推定を行った。両者の推定により、生活上の変動の幸福度に与える限界効果を得ることができた。説明変数とする親族・地域のネットワークの有無、政策の効果については予備的なデータ分析を行った。加えて、子育てを生活上の変動ととらえ、子育てと幸福度との関係についての分析を行った。家計経済研究所「消費生活に関するパネル調査」は調査対象が20歳から40歳代の女性のみであることから、「少子化社会におけるワーク・ライフ・バランスと幸福感-非線形パネルによる推定」(内閣府ディスカッションペーパー)は女性のみの分析となっているが、大阪商業大学比較地域研究所JGSS事務局「Japanese General Social Surveys(JGSS)」の調査対象は男女、若年から高年齢層である。そこで、子育ての効用は妻と夫で同じかというテーマ設定のもとに、女性の幸福感(主観的幸福度、生活満足度)に対する子育ての影響をみて、所得・消費・婚姻関係はプラス、年齢と就業はマイナスの効果があり、子供数は主観的幸福度にはプラス、生活満足度にはマイナスの影響を与えるとの分析結果を得た。男性の幸福感に対して子育てが与える影響については、所得・年齢・就業とともに分析を行い、就業の影響が大きいとの知見を得た。
線虫感染によるPIE症候群の発生機序に関する研究、特に肥満細胞の役割について

Nippostrongylus brasiliensisをラットに感染すると、幼虫の肺移行の後、肺でマスト細胞の増加、好酸球浸潤とともに肉芽腫様病変が形成され、この肺病変はレフラ-症候群あるいは広くPIE症候群のモデルになると考えられる。本研究では、肺肉芽腫病変の発生におけるマスト細胞の役割を明らかにするため、先天的にマスト細胞を欠損するWs/Wsラット、および対照として正常にマスト細胞が存在する+/+ラットを用いて、N.brasiliensis初感染及び再感染後に発現する肺病変を解析した。両系統で、N.brasiliensisの肺-小腸移行の時間経過およびworm burfenに差は見られなかった。+/+ラットにおいては、初感染3-7日を中心として好酸球浸潤が、3-14日に肉芽腫の形成が、さらに7日以降にマスト細胞の増加が観察された。Ws/Wsラットにおいては感染前にマスト細胞は見られなかったが、感染後、ごく少数のマスト細胞が出現した。Ws/Wsラットにおける好酸球浸潤と肉芽腫の形成は、+/+ラットに比べて軽度であった。気管支洗浄液中の好酸球数もWs/Wsラットで+/+ラットよりも低レベルであった。初感染28日後に再感染した場合、+/+ラットでは再感染3日後をピークとして、初感染よりはるかに高度の肉芽腫の形成が観察された。Ws/Wsラットにおける肉芽腫の形成は初感染の場合と同様に+/+ラットよりも軽度であり、肉芽腫面積は+/+ラットにおけるそれの約1/4であった。+/+ラット肺におけるマスト細胞数は、再感染1-3日後にむしろ一過性の減少が見られた。この時期、肺ヒスタミン含量、およびRMCPII量も減少しており、マスト細胞の活性化とメディエーターの放出の結果であると推測された。以上の結果から、N.brasiliensis感染にともなう肺の好酸球浸潤と肉芽腫の形成にはマスト細胞の存在とその活性化が重要な役割を果たしている可能性が示唆された。線虫感染にともなう肺病変の病理発生にマスト細胞が果たす役割を明かにするため,本年度研究実施計画に沿って,マスト細胞欠損Ws/Wsラットおよび対象+/+ラットにNippostrongylus brasiliensisを感染させ,経時的にその肺病理および気管支洗浄液(BALF)中の白血球,ケミカルディエーターの解析を行った。肺組織中のマスト細胞は+/+ラットでは7日後にすでに有意の増加を示し,14日後には約64倍まで増加した。これに対してWs/Wsラットではマスト細胞はほとんど出現せず,+/+ラントの0.1%以下にとどまった。肺組織への好酸球の浸潤は,感染早期の3日後にピークとなり,+/+ラットでは感染前の約5倍に増加したが,Ws/Wsラットでは+/+ラットのそれの約1/2の増加にとどまった。感染2週前後から出現する肺の肉芽腫様病変は,+/+ラットがWs/Wsラットに比べより強く発現する傾向が見られた。なお肺ヒスタミン量は,感染経過を通じて,+/+ラットがWs/Wsラットより高値を示した。BALF中の白血球は,感染に伴い好中球,好酸球,リンパ球,マクロファージの順にその出現のピークが見られた。しかしこれら細胞の出現の程度はWs/Ws,+/+の間で有意差を認めなかった。

なおBALF中のTNFは検出限界以下であり,その検出法に再検討が必要である。以上に示したごとく,マスト細胞欠損動物では好酸球の肺浸潤が低く抑えられ,また肉芽腫様病変の発現も若干抑制される事から,線虫感染に伴う肺病変の発現にマスト細胞が増悪因子として作用している可能性が示唆された。しかし,BALF中の白血球の動態が両者間で差を見なかった事は,少なくともこれら細胞の炎症局所(肺胞腔内,気管支内)への動員はマスト細胞の有無に関わらず正常に機能している事を示唆し,マスト細胞は肺病変の発生そのものにはかならずしも決定的な役割を果していないと考えられた。Nippostrongylus brasilicnsisをラットに感染すると、幼虫の肺移行の後、肺でマスト細胞の増加、好酸球浸潤とともに肉芽腫様病変が形成され、この肺病変はレフラ-症候群あるいは広くPIE症候群のモデルになると考えられる。肺肉芽腫病変の発生におけるマスト細胞の役割を明らかにするため、本年度は先天的にマスト細胞を欠損するWs/Wsラットおよび対照として正常にマスト細胞が存在する+/+ラットを用いて、N.brasiliensis再感汚染に発現する肺病変の解析を中心に研究を実施した。初感染28日後に再感染を行ったところ、両系統間でN.brasiliensisの肺-小腸移行の時間経過およびworm burdenに差は見られず、幼虫は小腸に到達した後、発育せず排除された。再感染時の気管支洗浄液中および肺組織中における好酸球浸潤は、+/+でWs/Wsラットよりも高度であった。+/+ラットにおける再感染時の肉芽腫は初感染の場合よりも早期(再感染3日後にピーク)に発現し、また初感染の場合よりもはるかに大型の肉芽腫が形成された。Ws/Wsラットにおいても再感染で大型の肉芽腫が出現する傾向にあったが、+/+ラットにおける肉芽腫面積の約1/4と、肉芽腫の形成が抑制されている事が明らかとなった。+/+ラット肺におけるマスト細胞数は再感染1-3日後にむしろ一過性の減少が見られた。この時期、肺ヒスタミン含量およびRMCPII量も減少しており、これらはマスト細胞の活性化とメディエーターの放出の結果であると推測された。以上の結果から、N.brasiliensis感染にともなう肺の好酸球浸潤と肉芽腫の形成にはマスト細胞の存在とその活性化が重要な役割を果たしている可能性が示唆された。
先進LSI銅配線薄膜の端部剥離強度評価法の開発

先進大規模集積回路(LSI)の配線には,電気抵抗の低減と原子マイグレーションによる破断防止のために銅が用いられている.銅配線を用いる場合には,基板への銅原子の拡散を防ぐために銅と基板の間にバリヤー層が配置されているが,.銅薄膜とバリヤー層は密着性が良くないため,端部からの剥離発生が問題となる.界面端部にはフリーエッジ効果によって応力が集中しており,これによって生ずる界面端はく離の力学的挙動を明らかにする必要があるが,これまで適切な端部剥離評価法がなかった.本研究では,破壊力学の概念を援用して,界面端部の亀裂発生試験法を考案し,力学的に正確な薄膜界面端部剥離強度評価法を開発した.剛性の高いはりによって薄膜の変形を強く拘束し,不要薄膜部分を切除することによって,薄膜の塑性変形や破壊が界面強度評価に影響を及ぼすことを防止するように工夫した試験片を用意した.この試験片に対して,ビッカース硬さ試験装置を改良した微小荷重負荷試験装置によって界面端部からの剥離試験を行い,境界要素法解析および分子動力学解析によって剥離を支配する力学量,すなわちフリーエッジ効果による応力拡大係数を評価できることを明らかにした.また,この方法によってシリコン基板上に形成したバリヤー膜(TiN)と銅薄膜の界面端からの亀裂発生強度を評価した.さらに,膜作成時に導入された内部応力を測定し,界面端剥離強度の膜厚依存性について検討した.その結果,内部応力と外部機械的負荷の重ね合わせによる端部応力が,亀裂発生の真の駆動力であることを見出した.先進大規模集積回路(LSI)の配線には,電気抵抗の低減と原子マイグレーションによる破断防止のために銅が用いられている.銅配線を用いる場合には,基板への銅原子の拡散を防ぐために銅と基板の間にバリヤー層が配置されているが,.銅薄膜とバリヤー層は密着性が良くないため,端部からの剥離発生が問題となる.界面端部にはフリーエッジ効果によって応力が集中しており,これによって生ずる界面端はく離の力学的挙動を明らかにする必要があるが,これまで適切な端部剥離評価法がなかった.本研究では,破壊力学の概念を援用して,界面端部の亀裂発生試験法を考案し,力学的に正確な薄膜界面端部剥離強度評価法を開発した.剛性の高いはりによって薄膜の変形を強く拘束し,不要薄膜部分を切除することによって,薄膜の塑性変形や破壊が界面強度評価に影響を及ぼすことを防止するように工夫した試験片を用意した.この試験片に対して,ビッカース硬さ試験装置を改良した微小荷重負荷試験装置によって界面端部からの剥離試験を行い,境界要素法解析および分子動力学解析によって剥離を支配する力学量,すなわちフリーエッジ効果による応力拡大係数を評価できることを明らかにした.また,この方法によってシリコン基板上に形成したバリヤー膜(TiN)と銅薄膜の界面端からの亀裂発生強度を評価した.さらに,膜作成時に導入された内部応力を測定し,界面端剥離強度の膜厚依存性について検討した.その結果,内部応力と外部機械的負荷の重ね合わせによる端部応力が,亀裂発生の真の駆動力であることを見出した.先進大規模集積回路(LSI)には、マイグレーション破壊を防止するため銅配線が用いられている。銅配線を用いる場合には、基盤への銅原子の拡散を防ぐために銅と基盤の間にバリヤー層が配置されている。銅配線を形成するための薄膜はバリヤー層との密着性が良くないため、端部からの剥離が発生することがある。しかし、薄膜剥離強度評価法がない。本研究では、破壊力学の概念を援用して、力学的に正確な端部剥離強度評価法を開発することを目的としている。剛性の高いはりによって薄膜の形成を強く拘束するとともに、不要部分をイオンビームによって切り離すことに薄破壊を防止できる試験方法を開発した。ビッカース硬さ試験装置を改良した微小負荷試験装置によって剥離試験を実施して、端部からの界面剥離を発生させることができることを確認した。また、境界要素法解析によって薄膜界面端の応力分布を詳細に解析して、特異応力場が支配的であることを明らかにした。また、負荷方式を変えた2種類の試科に対する試験を行い、界面端応力場がき裂発生を支配していることを破壊力学に基づいて明らかにした。先進大規模集積回路(LSI)の配線には、電気抵抗の低減と原子マイグレーションによる破断防止するために銅が用いられている。この場合、基板への銅原子の拡散を防ぐために銅と基板の間にバリヤー層が配置されている。銅配線を形成するための銅薄膜とバリヤー層は密着性が良くないため、端部から剥離が発生することがある。界面端部にはフリーエッジ効果によって応力が集中しており、剥離はこれによって生ずるが、適切な端部剥離評価法がなかった。本研究では、破壊力学の概念を援用して、界面端部の亀裂発生試験法を開発するとともに、それを用いて薄膜界面端部の強度を評価した。剛性の高いはりによって薄膜の変形を強く拘束し、不要薄膜部分を切除することによって、薄膜の塑性変形や破壊が界面強度評価に影響を及ぼすことを防止するように工夫した試験片とビッカース硬さ試験装置を改良した微小荷重負荷試験装置によって界面端部からの剥離試験を行い、境界要素法解析や分子動力学解析によってそれを支配する力学量(フリーエッジ効果による応力拡大係数)を評価できることを示した。また、この方法によってシリコン基板上に形成したバリヤー膜(TiN)と銅薄膜の界面端からの亀裂発生強度を評価した。さらに、膜作成時に導入された内部応力を測定し、界面端剥離機械的強度の膜厚依存性に及ぼす影響について検討した。
歯根膜の恒常性維持に関わるマラッセ上皮遺残のシグナル伝達の解明

マラッセ上皮遺残のシグナル伝達を解明する目的で3年間にわたるプロジェクトを立ちあげ、平成10年度は、ヘルトヴィッヒの上皮鞘の断裂のメカニズム、マラッセの上皮遺残の増殖のメカニズムを明らかにした。平成11年度には断裂した上皮鞘の間を間葉系の細胞が通過可能となり、内側エナメル上皮に接触し間葉系の細胞が内側エナメル上皮細胞からなんらかのシグナルを受け取りセメント芽細胞に分化する形態像を捉えた。平成12年度には、マラッセの上皮遺残がセメント質内に取り残されていく過程を研究し、歯根の形成が進むにつれ、一部のマラッセ上皮遺残は基底膜が回復し、歯根膜内に取り残されいわゆる上皮遺残となるが、セメント芽細胞など間葉系細胞と接触したものは、基底膜の回復が遅れ、その間にセメント芽細胞の基質沈着によりセメント質内に埋め込まれていく過程を形態学的に証明した。これらの細胞はTUNEL染色陽性となり、基底膜の再生が行なわれないと細胞死を起こし、セメント質基質に封入されてしまうとことが示唆された。3年間の研究から、臨床的に失われた歯周組織特にセメント質の再生を望むには、マラッセ上皮遺残からのメッセージが重要であることが示唆され、歯周治療後にも何らかの形で、上皮からのシグナルを残余歯根膜組織に与えることで、歯根膜のセメント芽細胞への分化が起こるものと考察された。今後さらに、その物質が何であるかの解明を行なう予定である。マラッセ上皮遺残のシグナル伝達を解明する目的で、平成10年度には以下の結果を得た。まずブタの永久歯を用いて、ヘルトヴィッヒの上皮鞘からマラッセの上皮遺残になるのメカニズムを基底膜の観点から透過型電子顕微鏡ならびにラミニンを用いた免疫組織化学染色により検討した。その結果、歯乳頭の細胞が象牙芽細胞に分化し、象牙質の沈着が起こる部位で内側のエナメル上皮の基底膜の断裂が起こることが判明した。、次に、上皮性細胞が歯根膜内に存在する意義を細胞増殖およびアポトーシスの観点からPCNAおよびbcl-2を用いて検索した。その結果、bcl-2はへルトヴィッヒの上皮鞘の内側エナメル上皮に強く反応し、マラッセの上皮遺残で弱い反応が観察された。PCNAはへルトヴィッヒの上皮鞘には散在性に、マラッセの上皮遺残には認められなかった。つまり、ヘルトヴィッヒの上皮鞘の内側エナメル上皮は、歯乳頭の細胞を象牙芽細胞に分化させるために必要な伝達物質を分泌し増殖傾向にあり、マラッセの上皮遺残はアポトーシスを抑制することで、歯根膜内に留まり恒常性を維持する可能性が示唆された(JADR,1998)。さらに、マラッセの上皮遺残が炎症性刺激で活発に増殖し歯根嚢胞などの裏装上皮となるメカニズムを、培養実験により証明した。まず、ブタ由来マラッセの上皮細胞を培養し、細胞が接触していく段階でどのようにギャップ結合蛋白(Connexin32,43)が形成されていくかを共焦点レーザー顕微鏡、ならびにRT-PCR法により検索した。細胞が単独の場合には、コネキシンが細胞質内に存在しているが、接触を開始すると同時にコネキシンの発現が細胞間に現れ、細胞の増殖に伴いその数を増していた。RT-PCR法による検索でも同様にコネキシンの増加が見られた。つまり、なんらかの原因でマラッセ上皮遺残の増殖の引き金が引かれると、細胞内でコネキシンが産生され、増殖と共に細胞同志の間でギャップ結合の形成がおこり、重層扁平上皮化生を起こすと考察した(JADR,1998)。マラッセ上皮遺残のシグナル伝達を解明する目的で、平成10年度は、ヘルトヴィッヒの上皮鞘の断裂のメカニズム、マラッセの上皮遺残の増殖のメカニズムを明らかにした。平成11年度には以下の結果を得た。

ブタの永久歯を用いて、ヘルトヴィッヒの上皮鞘が断裂してマラッセの上皮遺残になり、歯小嚢由来の間葉系細胞がセメント芽細胞に分化するメカニズムを透過型電子顕微鏡ならびにアポトーシス抑制遺伝子bcl-2、増殖細胞核抗原PCNAおよびアメロジェニンを用いた免疫組織化学染色により検討した(43回、日本歯周病学会、1999)。その結果、電子顕微鏡的には、ヘルトヴィッヒの上皮鞘は完全に基底膜にて囲まれた内外二層性の上皮索として観察され、歯髄の細胞は象牙芽細胞に分化する時に、基底膜を介してシグナルの伝達が起こると考えた。一方、セメント質形成に関しては、電顕的に外側基底膜が破れる部位に歯小嚢の間葉系細胞の侵入が見られることと、PCNA陽性細胞が上皮鞘断裂部に近接する歯小嚢細胞に陽性像が観察されたことから、上皮鞘の断裂後にセメント芽細胞への分化が起こることは確実であるが、bcl-2はHertwig上皮鞘および断裂したマラッセの上皮遺残細胞の細胞質に染色像が観察され、上皮にはアポトーシスが起こらないことが示唆されるが、上皮の断裂はアポトーシス以外の方法で行なわれると思われた。上皮鞘が断裂すると、間葉系の細胞が内側エナメル上皮に接触可能となり、電顕的に両細胞間にギャップ結合様の細胞間結合装置が見られたことから、それを通じて間葉系の細胞が内側エナメル上皮細胞からなんらかのシグナルを受け取りセメント芽細胞に分化すると考えた。一方、若年者に生じた歯牙腫や歯原性腫瘍から歯原性上皮とセメント質形成の関係を検索したが(47Th.JADR,1999)、これらの腫瘍でも歯原性上皮の存在により硬組織の形成が左右される可能性があることが示唆された。すなわち、歯原性上皮が歯髄様組織と接すると象牙質が形成されているが、歯原性腫瘍の中にセメント質が見られない理由として、歯小嚢由来の細胞の存在が無いことが考えられた。マラッセ上皮遺残のシグナル伝達を解明する目的で3年間にわたるプロジェクトを立ちあげ、最終年の平成12年度には、マラッセの上皮遺残がセメント質内に取り残されていく過程を研究し、歯根の形成が進むにつれ、一部のマラッセ上皮遺残は基底膜が回復し、歯根膜内に取り残されいわゆる上皮遺残となるが、セメント芽細胞など間葉系細胞と接触したものは、基底膜の回復が遅れ、その間にセメント芽細胞の基質沈着によりセメント質内に埋め込まれていく過程を形態学的に証明した。これらの細胞はTUNEL染色陽性となり、基底膜の再生が行なわれないと細胞死を起こし、セメント質基質に封入されてしまうとことが示唆された。つまり、臨床的に失われた歯周組織特にセメント質の再生を望むには、マラッセ上皮遺残からのメッセージが重要であることが示唆され、歯周治療後にも何らかの形で、上皮からのシグナルを残余歯根膜組織に与えることで、歯根膜のセメント芽細胞への分化が起こるものと考察された。