hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ペプチド栄養の根幹－－生体吸収スペクトル－－の完全解明

これまでの研究から、ペプチド輸送体の基質多選択性は真核生物間で保存されている可能性が示された。今後は基質認識の詳細な分子メカニズムを明らかにするとともに、進化過程におけるヒト必須アミノ酸の出現起源との関連を探る。またモデル生物を用いてペプチド輸送体を介した高効率なペプチド吸収の栄養学的価値を解析し、食生活での実践的研究へつなげたい。さらに、多くのヒト必須アミノ酸含有ペプチドは苦味を呈することから、ペプチド栄養を活用するために、高吸収性ペプチドの摂取をサポートする苦味マスキングの方法論を開発する。28年度が最終年度であるため、記入しない。食品機能開発化学導入したペプチド合成装置を活用し、平成26年度に引き続き基質となるジ・トリペプチドライブラリーの整備を進めるとともに、他のペプチド輸送体についても解析システムの構築を進める。この際、ヒトに限らず真核・原核生物全般のペプチド輸送体についても解析することで、ヒトペプチド輸送体の進化的・生物学的意義を考察する。さらに、既に得られた解析データを多面的に解釈し、食品科学的・構造生物学的視点から、ヒトペプチド輸送体の“基質多選択性"の本質理解・解明を目指す。
戦前日本の陸海軍工廠の発展と再生産構造の研究

これまで公表されていなかった諸資料の閲覧と収集によって、陸軍工廠(とくに陸軍造兵廠,大正12昭和14年)の全体像および海軍工廠(とくに大正期)の実態がかなり把握できた。陸軍工廠ではとくに(1)兵器生産の内容、(2)労働者の体位、健康状況が工廠当局者にとってきわめて重大視されていたこと、(3)労働運動への対処がいかに重要なものと認識されていたか、(4)工作機械の製造技術水準の低さをどう克服するかが、工廠にとって大きな課題であったこと、などがほぼ判明した。海軍工廠については、大正昭和初期を中心に、(1)これまで艦船建造を除いて殆ど不明であった塔載兵器や光学兵器などの具体的生産状況、(2)工廠内の労働運動の状況、(3)呉については、工廠の形成・発展と呉市の形成・発展との具体的関係など、がかなり解明できたと考えている。したがって、これまでの陸海軍工廠研究を大きく発展させる土台を作ることができたと確信している。ただし、研究課題に即してみれば、まだ不十分であり、とくに国際的技術水準とのかかわり、陸軍造兵廠形成前の陸軍工廠の実態解明が残されており、昭和62年度でこれらを研究したうえで、まとまった部分から逐次研究論文として公表していく予定である。この研究過程で、東京砲兵工廠、造兵廠(陸海軍)について「国史大辞典」(吉川弘文館)の項目執筆をおこない、研究成果を活用した。
高性能二核ホウ素触媒の創出を基盤とするペプチド化学合成法の開発

近年、生命科学研究の分野において、ペプチドを素材とする機能性分子ツールの需要が急速に増加している。これらペプチド分子ツールを創製するための技術的基盤となるのがペプチドの化学合成である。我々は、最も効率的な分子変換技術である触媒反応に着目し、いまだ未開拓の分野であるペプチドの触媒的化学合成法の開発に挑む。研究の基盤となるのは、これまで独自に検討を重ねてきた新規二核ホウ素触媒の創出である。本研究の進展により、ペプチド合成の高効率化が達成されるならば、創薬および生命現象解明の発展に寄与することが期待される。
ベタ雪豪雪地帯において雪下ろしを不要とする通気工法屋根の開発に関する研究

新潟県栃尾市原町の平成16年冬季の積雪は、2月8日に130cmに達したのが最高で、平年値よりやや少なかった。南北5.7m×東西6.0m、高さ約2.0mの鉄筋コンクリート製の車庫の屋上に昨年度設置した実験装置を使い、各種計測を行った。本年度は、最終年度なので、これまでの成果を報告書としてまとめた。その概要は以下の如くである。(1)雪えくぼは、ざらめ雪の上に新雪が被った数日後に発生し、一冬に何回も発生と消滅を繰り返している。(2)雪の層が障害物によって不安定にされている水槽内での積雪と消雪の期間は、313日、平均7.25日であった。(3)屋根勾配は20°以下だと表面張力によって融雪水が抜けず再凍結してしまうので、それ以上にする必要がある。(4)屋根勾配は急にして南面させるのが良いが、急過ぎると冠雪が落ちやすくなるので、30°程度が実用的である。(5)通気融雪工法屋根の融雪性能は、6.710.5kg/(m^2・day)程度である。(6)地上積雪12mの地帯では210kg/m^2、23mの地帯では420kg/m^2、34mの地帯では630kg/m^2以上の耐雪力を持つ建築構造にしておく必要がある。(7)過去最高積雪深が1m未満は不要地域、4m以上は不可地域として除外すると、北陸四県でその恩恵を受ける受益人口は413万人(73.6%)、受益世帯は133万世帯(72.7%)となる。(8)豪雪年、異常積雪、異常低温、偏荷重などが見られた時には、過信せずに雪下ろしを励行する必要がある。新潟県栃尾市原町にある車庫の屋上に平成12年10月から12月にかけて実験装置を敷設し、年末に各種計測装置を設置し、平成13年1月から3月にかけて計測を行った。車庫の屋根は南北5.7m×東西6.0mで、高さ約2.0mの鉄筋コンクリート製のフラットである。これを南北に2分割、東西に3分割して、6区画とし、それぞれから融雪水を計測出来るようにした。その約50cm上の位置に単管パイブの骨組みを組み、融雪板を固定する金物を東から30°・45°・60°の順に取り付け、それに北側には鉄板、南側には木板の融雪板を取り付けた。根雪前の12月に、雨雪量計・全天日射計・超音波風向風速計・熱電対を設置し、データロガーと配線した。平成13年は、1月11日から19日にかけてまとまった降雪があり、観測地の積雪は172cmに達し、15年ぶりの大雪の年となり、気温も平年に比べて平均12°C下がった。本年度の研究実績の成果と次年度への課題を整理すると以下の如くとなる。(1)実験計測の精度の高い機器の導入ができ、30分毎のデータ収集を行うことによって、気温や湿度、日射・風・コンクリート外壁温度などによる融雪の熱的な寄与の実態を明らかにすることができた。(2)しかしながら、今冬はまとまった雪となったため、融雪装置のスリットを雪が覆う形となってしまい、期待した程の融雪効果が得られなかった。来年度はスリットの幅を広げ、融雪板のエッジを鋭角とし、雪切り板を付けるなどの工夫が必要である。(3)融雪板の曲げ強度と不燃材料化、ローコスト化については、まだ検討の余地はあるが目途は立ったと言える。

(4)融雪板の角度は、太陽の日射を一番受け易い60゚にしても砂付きルーフィングで覆うことによって、雪がずり落ちることが無くなることが分かった。(5)雨雪量計を3台設置し、その入力と出力の時間差を明らかにし、それによって融雪エネルギーの要因別寄与率を探ろうとしたが、データロガーの端末が2カ所しか無かったため、AD変換器を取り付けてデータを取ろうとしたが、その変換器の調整が上手く行かず、失敗した。来年度までには改善する必要がある。新潟県栃尾市原町にある車庫の屋上に平成13年8月並びに12月に実験装置を敷設し、それぞれ各種計測装置を設置し、夏季と冬季において計測を行った。車庫は南北5.7m×東西6.0m、高さ約2.0mの鉄筋コンクリート製で、屋根はフラットである。これを南北に2分割、東西に3分割して、6区画とし、それぞれから融雪水などを計測出来るようにしてある。夏季にはその約20cm上と95cmの位置に単管パイブを立体格子状に組み、南面する形で45°傾斜させ、スリットが南側には有り、北側には無い木板に砂付きルーフィングを巻いた融雪板を取り付け、計測した。冬季にはスリットの無い融雪板をエキスパンドメタルに交換し、計測した。また、車庫の脇にある階段に20°傾斜させ、約50cmの空間を持つエキスパンドメタルと波板樹脂による2重屋根を架け、計測と観察を行った。平成14年冬季は、2月16日に積雪が53cmに達したのが最高で、近年にない暖冬少雪年であった。本年度の研究実績の成果と次年度への課題を整理すると以下の如くとなる。(1)夏季と冬季に実験計測を行ったのは、装置が通年を通して利用可能になることを期待してのことであった。スリットの無い融雪板に散水することで、温水利用の可能性を見たが、開放型の場合、気化熱が奪われるなどのため、あまり良い結果が得られないことが判明した。従って、通年利用はこれ以上追求しないこととした。(2)自然融雪の場合、気温と日射、通風、雨などによるエネルギーに期待するところが大きいが、更に空気中の水蒸気が結露する際に放出する凝結熱を利用するために、エキスパンドメタルを融雪板として使って見ることとした。(3)降雪初期の場合、雪はエキスパンドメタルの編目から通過してしまうが、次第に金属部分に付着し、面全体を覆い、均一に積もるようになる。しかし、ノコギリ屋根形の場合、底面に若干の吹き溜まりが見られる。(4)融雪板の角度は、45°と20°であるため、雪が降り積もるにつれてずり落ち、エキスパンドメタルに食い込み、垂れ下がる。この結果、雪底面の表面積は数倍に増加し熱を吸収し易い形状になる。(5)降雪が止み暖気がやって来ると、先ず、その垂れ下がった雪が融け、次に、エクスパンドメタルの底面に融雪水が保水され、水が滴る状況が観察された。20°の屋根には全面に雪が積もり、通気が屋根面に抜けないため、融雪効率が悪かった。来年度は雪切り格子を50cm程度上に設けることでその改善を計っていきたい。新潟県栃尾市原町にある南北5.7m×東西6.0m、高さ約2.0mの鉄筋コンクリート製の車庫の屋上に平成14年夏に実験装置を敷設し、各種計測装置を設置し、冬季に計測を行った。車庫のフラットな屋根に単管パイプを組み立て、東西に2分割し、東側を45°、西側を30°傾斜した屋根とした。そして、それぞれの屋根の上約50cmの所にエキスパンドメタルを固定して2重屋根とした。更にそれを南北に2分し、北側を単管で立体格子状とし、南側を金網で升状に区画し、それぞれ毎に融雪水などを計測出来るようにした。平成15年冬季の積雪は、2月1日に85cmに達したのが最高で、平年値の半分程度の少雪年であった。(1)東側45°と西側30°の屋根における融雪は、急勾配にした東側の方が西側よりも若干良い結果となった。
肝細胞癌の発育進展に於けるオートファジー・マイトファジーの役割と分子機序の解明

肝細胞癌症例のLC3免疫組織染色を行ったところ、腫瘍部にてBeclin-1、LC3-II、Atg5の高発現とp62の低発現を認め、オートファジーが活性化している肝細胞癌症例と非活性化症例が存在することが明らかとなった。LC3は前駆物質であり、LC3からLC3-Iが分離され膜結合型のLC3-IIに変換、オートファゴソームに導入される。またユビキチン化されたオルガネラなど細胞質構造物はp62により捕獲されオートファジーにより消化されることが知られており、それぞれオートファゴソーム形成およびボートファジーの特異的マーカーである。また、肝細胞癌臨床検体を用いてLC3の免疫組織染色を行ったところ、3cm以上の中大型肝細胞癌に於いてLC3陽性肝癌は陰性症例に比し有意に予後不良であった。すなわち非比較的径の大きい肝細胞癌に於いてはオートファジー活性化を示すものは自己細胞器官のリサイクルによるマテリアルの供給あるいはエネルギー産生により癌細胞の発育進展に関与している可能性が示唆された。さらに52例の肝細胞癌症例うおいてマイトファジーのマーカーであるミトフシンによる免疫組織染色を行ったところ、ミトフシン陽性群では有意に腫瘍サイズが大きいことが明らかとなった。また肝切除後の無再発生存率はミトフシン陽性群は陰性群に比し有意に不良であることが明らかとなった。一方マイトファジーのもうひとつの定量的マーカーであるパーキンを用いて免疫組織染色を行ったところ、こちらは肝切除後の無再発生存率に有意差は認めなかった。多変量解析ではプロトロンビン時間、血管侵襲陽性、輸血あり、そしてミトフシン陽性(ハザード比3.86、p=0.01)はそれぞれ肝細胞癌に対する肝切除後の再発危険因子であった。a細胞内オルガネラの自己消化によるはアミノ酸の供給を介して細胞内エネルギー状態の維持を行うオートファジー、そして障害ミトコンドリアの選択的排除により健常ミトコンドリアによるエネルギー産生を維持するマイトファジーの2つの生体機構が肝細胞癌の発育進展に於いてどのように作用し、またどのような分子機構により関与しているのかを明らかにすることである。従来の肝細胞癌研究に於いては、肝細胞癌のゲノム解析や免疫学的側面からその発育・浸潤・転移を明らかにするようなアプローチが殆どであり、細胞のエネルギー代謝・エネルギー産生やミトコンドリアサイクルからのアプローチは殆どされてこなかった。本研究の学術的独自性と創造性は、オートファジー・マイトファジーという来と異なるアプローチから肝細胞癌の増殖進展のメカニズムを明らかにする。52例の肝細胞癌症例うおいてマイトファジーのマーカーであるミトフシンによる免疫組織染色を行ったところ、ミトフシン陽性群では有意に腫瘍サイズが大きいことが明らかとなった。肝細胞癌臨床検体を用いて、オートファジー・マイトファジーの存在をそれぞれLC-3およびミトフシンを用いて免疫組織染色を行い、臨床病理学的因子の相関を解析する。前述(図1)の如く、プレリミナリーではあるが3cm以上の肝細胞癌に於いてLC3陽性症例は有意に予後不良である傾向を示した。症例を追加し、腫瘍分化度・腫瘍による血管侵襲・肝内転移との関係を明らかにする。マイトファジーの指標としてミトフシンの他、PINK-1、パーキン、P62等のマイトファジー関連蛋白と腫瘍因子の臨床病理学的指標との関係の有無を明らかにする。以上によりオートファジー・マイトファジーが肝細胞癌の進展に如何なる意味を有するか明らかとなる。またヒト肝細胞癌株であるHuh7を低酸素環境(0.1%O2)下に培養し、GFP-LC3にて免疫組織学的染色を行うことでオートファジー活性を評価する。既に同培養系に於いて電子顕微鏡によるオートファゴソームの観察を行ってみたところ、低酸素環境に於いて明らかにオートファゴソームの形成を認めた(図4)。オートファジー関連タンパク質の発現を評価するために、低酸素培養0、0.5、1、2、4時間後の培養肝細胞癌細胞を回収し、ウェスタンブロットにてBeclin-1、LC3-1/2、Atg5、p62蛋白の発現を評価する。さらに細胞内エネルギー産生の評価としてオートファジー阻害剤である3メチルアデニンあるいはAtg4B-C74Aを導入したHuh7細胞株とコントロール群に於いて細胞内ATP濃度、ミトコンドリア膜透過性、ベータ酸化の指標としてベータハイドロキシブチレート、そしてミトコンドリアベータ酸化に関連遺伝子(中鎖脂肪酸アシルコエンザイム、カルニチン、L-脂肪酸結合蛋白)の発現をRT-PCRを用いて評価する。逆にオートファジー促進効果を有するmTORであるラパマイシン投与を行う。

肝細胞癌症例のLC3免疫組織染色を行ったところ、腫瘍部にてBeclin-1、LC3-II、Atg5の高発現とp62の低発現を認め、オートファジーが活性化している肝細胞癌症例と非活性化症例が存在することが明らかとなった。LC3は前駆物質であり、LC3からLC3-Iが分離され膜結合型のLC3-IIに変換、オートファゴソームに導入される。またユビキチン化されたオルガネラなど細胞質構造物はp62により捕獲されオートファジーにより消化されることが知られており、それぞれオートファゴソーム形成およびボートファジーの特異的マーカーである。また、肝細胞癌臨床検体を用いてLC3の免疫組織染色を行ったところ、3cm以上の中大型肝細胞癌に於いてLC3陽性肝癌は陰性症例に比し有意に予後不良であった。すなわち非比較的径の大きい肝細胞癌に於いてはオートファジー活性化を示すものは自己細胞器官のリサイクルによるマテリアルの供給あるいはエネルギー産生により癌細胞の発育進展に関与している可能性が示唆された。さらに52例の肝細胞癌症例うおいてマイトファジーのマーカーであるミトフシンによる免疫組織染色を行ったところ、ミトフシン陽性群では有意に腫瘍サイズが大きいことが明らかとなった。また肝切除後の無再発生存率はミトフシン陽性群は陰性群に比し有意に不良であることが明らかとなった。一方マイトファジーのもうひとつの定量的マーカーであるパーキンを用いて免疫組織染色を行ったところ、こちらは肝切除後の無再発生存率に有意差は認めなかった。多変量解析ではプロトロンビン時間、血管侵襲陽性、輸血あり、そしてミトフシン陽性(ハザード比3.86、p=0.01)はそれぞれ肝細胞癌に対する肝切除後の再発危険因子であった。a細胞内オルガネラの自己消化によるはアミノ酸の供給を介して細胞内エネルギー状態の維持を行うオートファジー、そして障害ミトコンドリアの選択的排除により健常ミトコンドリアによるエネルギー産生を維持するマイトファジーの2つの生体機構が肝細胞癌の発育進展に於いてどのように作用し、またどのような分子機構により関与しているのかを明らかにすることである。従来の肝細胞癌研究に於いては、肝細胞癌のゲノム解析や免疫学的側面からその発育・浸潤・転移を明らかにするようなアプローチが殆どであり、細胞のエネルギー代謝・エネルギー産生やミトコンドリアサイクルからのアプローチは殆どされてこなかった。本研究の学術的独自性と創造性は、オートファジー・マイトファジーという来と異なるアプローチから肝細胞癌の増殖進展のメカニズムを明らかにする。52例の肝細胞癌症例うおいてマイトファジーのマーカーであるミトフシンによる免疫組織染色を行ったところ、ミトフシン陽性群では有意に腫瘍サイズが大きいことが明らかとなった。肝細胞癌臨床検体を用いて、オートファジー・マイトファジーの存在をそれぞれLC-3およびミトフシンを用いて免疫組織染色を行い、臨床病理学的因子の相関を解析する。前述(図1)の如く、プレリミナリーではあるが3cm以上の肝細胞癌に於いてLC3陽性症例は有意に予後不良である傾向を示した。
ディアスポラ・アイデンティティの構築と文学-文学が形成した文化ナショナリズム-

ディアスポラ存続の条件として、構成員によるアイデンティティーの共有がある。しかし、他文化の中に暮らす人々にとって、アイデンティティーの再確認がなくては、「故国」、「民族」は意識から遠のく。それが同化のプロセスの一面であるが、マイノリティにとってその結束の拠所である「故国」、「民族」、「歴史」は彼らが不動のものとして捉えている規範通りのものではない。むしろ、これらのビジョンは常に変容し、それをもとに自らの立場を絶えず確認することで、彼らは継続的に結束を保っている。すなわち、永続的なデイアスポラとして存在するマイノリティには、その個々人の意識の有無は別として、結束の紐帯を再確認させ、たえず強化するする機構が必ず存在する。かかる共通認識の下、ディアスポラの維持・確認、あるいは創出の装置としての文学の諸相をとらえた。山下は、本来ディアスポラたちが形成した国家と目されているシンガポールにおいて、他国に住まうシンガポール人に対して、あらためてシンガポール系ディアスポラというまとまりを付与しようとする政府の政策と文学の位置づけを論じた。佐藤はドイツ語で書くチェコ人女流作家レンカ・レイネロヴァーに焦点を当て、主観性を伴う自伝や語りも、一つの時代を知る重要な資・史料であるとする立場から、ドイツ系チェコ人ディアスポラの激動の20世紀をたどろうとした。藤田は多文化の平和的共生が機能し、ドイツ語をあやつるユダヤ人の桃源郷とされてきたブコヴィナの像を、ユダヤ系女流詩人アウスレンダーの作品から抉り出し、ユダヤ人のアイデンティティ形成におけるその政治的意味を考察した。鈴木は、民族主義の高まりの中で、はじめて自らをマイノリティあるいはドイツ系ディスポラとして意識したトランシルヴァニアのドイツ系住民において、その結束の紐帯とて企図された詩集と、その国家社会主義的意図の意味について考察した。以下のように研究分担テーマごとに個別の研究および調査を遂行し、研究実施の統括と議のとりまとめを行った,(1)研究代表者:鈴木道男はバイエルン州立東方ドイツ人会館のアッカー博士の協力を得て,関連の史料や文学作品,定期刊行物等の調査を行った。同会館図書館およびハイデルベルク市にある同郷人会図書館においても調査を行った。また,同郷人会の識者に対する面接調査を行った。また戦間期ズィーベンビュルゲン文学の作家,サークル及びその活動を新聞,雑誌等を中心に検証した。(2)研究分担者:山下博司は(1)シンガポールとクアラルンプルのタミル系コミュニティーに赴き,各世代にわたる住民へのインタビュー調査および文学をめぐる現地調査(書肆や図書館の実態調査,読書傾向の調査,出版事情の調査など)を実施した。(2)シンガポールとマレーシアの移民史を調べ,文学活動の歴史的経緯を跡づけた。調査場所は,シンガポールの国立図書館,クアラルンプルの国立図書館,シンガポール国立大学,マラヤ大学など。シンガポールのインド人街(セラングーン通り)の書肆のインタビューと実態調査等を行った。(3)研究分担者:藤田恭子は第二次世界大戦以後のブコヴィナ同郷人会の活動を調査し,その政治的意味を明らかにするため、最も広範に活動し,また政治的影響力を持っている組織としてドイツのアウクスブルク市にある「ブコヴィナ・ドイツ人同郷人会」また,同郷人会と密接な関係にある東南ドイツ文化工房(在ミュンヘン)にて,ルーマニアで刊行されたブコヴィナ文学関連の文献を調査した。(4)研究分担者:佐藤雪野はスロヴァキアのマルチンにあるチェコ文化資料センターにおいて,スロヴァキアのチェコ人の現状について資料収集し,学芸員のインタビューを実施する。可能であれば,スロヴァキア国籍を取得し,スロヴァキアに住むチェコ系市民のインタビューを行った。(1)研究代表者:鈴木道男

ズィーベンビュルゲン作家によるドイツおよびドイツ人観と自己のアイデンティティ描出の特徴とを分析し,ナチズムへの同調行動との関連を分析した。(2)研究分担者:山下博司シンガポールとマレーシアにおけるインド系移民たちのタミル語文学活動の包括的な考察と位置づけを行い、歴史的・文化的な文脈も加味して,アイデンティティと文学の関係について,考察した。(3)研究分担者:藤田恭子ブコヴィナの多民族多文化性が神話化され,それが離散したブコヴィナ出身者のアイデンティティの中核を形成する過程を,文学の受容状況やメディアにおけるブコヴィナ報道等の変化を視野に入れつつ,整理し、研究成果を論文にまとめた。(4)研究分担者:佐藤雪野チェコの「亡命文学」を「ディアスポラ文学」と位置づけてよいかを再検討し、新たな国境線の誕生により,新たなディアスポラ・アイデンティティ,更には「ディアスポラ文学」が生まれたかを検討した。総括的事項コロキアムと研究会を定期的に公開で実施し,前年度の共同研究成果を踏まえつつ,特に各文学におけるディアスポラ・アイデンティティの表出形態,ならびにその変遷の有無、ディアスポラ・アイデンティティ形成に果たした文学の役割、ナショナリズムとディアスポラの接点の各点について,分担テーマの成果を相互に比較,検討しあった。
ヒト蝸牛内聴覚系の精密分子モデルとその音声認識他への応用

本研究の目的は,聴覚末梢系の数理モデルを作成し,それを利用して高性能な音声処理を実現することである.本研究で構築した聴覚末梢系モデルの様々な機能を検証するために,モデルから生成されたパルス時系列パターンの解析を行った.特に,ヒトの聴覚情報処理機構が有する周波数選択性, 2音抑制,マスキングなどの特性について再現できることを確認し,構築したモデルの妥当性を明らかにした.次に,聴覚末梢系モデルから生成されたパルス時系列パターンを用いて雑音環境下での話者識別を行った.本提案手法と従来の周波数分析との比較検討を行い,提案したモデルの有効性を確認した.本研究の目的は,聴覚末梢系の数理モデルを作成し,それを利用して高性能な音声処理を実現することである.本研究で構築した聴覚末梢系モデルの様々な機能を検証するために,モデルから生成されたパルス時系列パターンの解析を行った.特に,ヒトの聴覚情報処理機構が有する周波数選択性, 2音抑制,マスキングなどの特性について再現できることを確認し,構築したモデルの妥当性を明らかにした.次に,聴覚末梢系モデルから生成されたパルス時系列パターンを用いて雑音環境下での話者識別を行った.本提案手法と従来の周波数分析との比較検討を行い,提案したモデルの有効性を確認した.ヒトの聴覚系は,非常に高機能な情報処理を行っている。これは,現在広く使用されている音声情報処理システムより,はるかに柔軟性に優れた性能といえる.ヒトは音を,音波の耳介への到来→鼓膜振動→蝸牛内リンパ液振動→基底膜振動→基底膜上の有毛細胞の活性化→有毛細胞から神経パルスの発生→大脳聴覚野,と言う順を追って認識している.本研究の目的は,音波の耳への到来から有毛細胞における神経パルスの発生までの一連のプロセスを,数理モデルとして完成させ,また,この数理モデルを人工音声認識システムに組込むことにより,さらに高性能な音声認識システム,更には,ヒトの脳に近いコンピュータ(ブレインコンピュータ)のバイオミメティックな優れた音声入力装置の基礎を築くことである.本年度は聴覚末梢系の機能を総合的にモデル化するため,基底膜モデル,有毛細胞モデル,および聴神経モデルを直列に接続することにより聴覚末梢系の全体モデルを構築した.構築したモデルに音声信号を入力したところ,それぞれの周波数に対応する有毛細胞より,神経パルスが出力されることを確認した,さらに,構築したモデルの妥当性を明らかにするため,モデルから生成されたパルス時系列信号の解析を行った.特に,ヒトの聴覚系が有するマスキング特性,周波数選択性,2音抑制などの特性について検証を行い,生理学的知見に相当する結果が得られ,本モデルの妥当性が確認された.次年度は,このモデルを使い,従来の音声情報処理システムより優れた,かつ,よりヒトの音情報処理系に近い人工音声情報処理システムの実現に向け研究を行う.ヒトの聴覚系は,非常に高機能な情報処理を行っている.これは,現在広く使用されている音声情報処理システムより,はるかに柔軟性に優れた性能といえる.ヒトは音を,音波の耳介への到来→鼓膜振動→蝸牛内リンパ液振動→基底膜振動→基底膜上の有毛細胞の活性化→有毛細胞から神経パルスの発生→大脳聴覚野,と言う順を追って認識している.本研究の目的は,音波の耳への到来から有毛細胞における神経パルスの発生までの一連のプロセスを,数理モデルとして完成させ,また,この数理モデルを人工音声認識システムに組込むことにより,さらに高性能な音声認識システム,更には,ヒトの脳に近いコンピュータ(ブレインコンピュータ)のバイオミメティックな優れた音声入力装置の基礎を築くことである.以下が本年度の研究実績の概要である.(1)外耳道から有毛細胞に至るトータルモデルの完成と性能評価音波(空気の振動)の耳介への到来から,耳介→外耳道→鼓膜の振動→耳小骨→蝸牛内リンパの振動→基底膜の振動→基底膜上の有毛細胞の活性化→有毛細胞から神経パルスの発生,までの一連のプロセスモデルを完成させ,全体としての性能評価を行った.(2)神経パルス列を用いた話者識別および音声認識モデルの構築(1)で生成された神経パルス列を用いて,話者個人の特徴量の抽出による話者識別モデルを構築した.従来のモデルより性能が高いことを確認した(3)本モデルを用いた各種応用システムの検討本モデルで得られた順応現象や周波数選択性の特徴を,いかに実応用システムに取り入れて行くかに付き検討を行った.また,このモデルが脳の高次機能(音源定位機能,聴覚の情景分析,カクテルパーティ効果など)を説明する糸口になるかについても考察した.ヒトは,音波の耳介への到来→鼓膜振動→蝸牛内リンパ液振動→基底膜振動→基底膜上の有毛細胞から神経パルス発生→大脳聴覚野,を経て音を認識している.本研究では,音波の耳への到来から有毛細胞における神経パルス発生までのプロセスを,最終的にはICチップ化を目指し,一連の数理モデルとして完成させる.また,その最終形態であるIC化が実現すれば,インプラント等により聴覚障害者が音聴取能を取り戻すことができる.さらに,この数理モデルを人工音声認識システムに組込むことにより,さらに高性能な音声認識システム,更には,ヒトの脳に近いコンピュータ(ブレインコンピュータ)のバイオミメティックな優れた音声入力装置となり得る.平成23年度の研究実績は以下のとおりである.

(1)外耳道から有毛細胞に至るトータルモデルの精緻化と総合性能評価音波(空気の振動)の耳介への到来から,耳介→外耳道→鼓膜の振動→耳小骨→蝸牛内リンパ液の振動→基底膜の振動→基底膜上の有毛細胞の活性化→有毛細胞から神経パルスの発生,までの一連のトータルモデルの精緻化を行い,また,ヒト聴覚系と比較し,全体としての総合性能評価を行った.(2)神経パルス列を用いた話者識別モデルの構築(1)で生成された神経パルス列を用いて,話者の識別実験を行った.従来のスペクトル情報を用いた人工モデルによる話者識別よりノイズに強いことが確認され,将来のバィオミメティヅクな優れた音声入力装置となり得る可能性が示された.(3)ヒト聴覚機能への挑戦ヒト聴覚系は,音源定位機能,聴覚の情景分析,カクテルパーティ効果などの複雑な機能を持つ.当該年度は,本研究で開発したモデルがこれらの機能の実現にどこまで有効であるかの検討を行った.
熱と可視光の協奏的利用でメタン変換するイオン液膜担持ゼオライト触媒の創製

石油代替資源として期待されるメタンから、エチレン、プロピレンやブタジエンなど軽質オレフィンに転換する革新的メタン転換システムの創生が求められている。本研究は、熱エネルギーと光エネルギーを併用することで、メタンからオレフィンに高効率に転換する新規な化学プロセスの創出を目指し、そのプロセスに必要な触媒の創製を目的とした。このような光エネルギーと触媒反応を併用するメタン転換技術の創生は、世界初の試みであり、実現すれば従来型のメタン転換技術では達成できなかった夢の高効率変換型触媒になる。そこで平成30年度は、新規なメタン転換技術の創出に必要な触媒システムを開発すべく、熱エネルギーのみを利用したメタンの脱水素カップリングを実施した。遷移金属系触媒は、脱水素カップリング反応に対して活性を示さず、メタン転換が困難であることが明らかになった。貴金属触媒の脱水素カップリング特性を評価した結果、本反応系に対して活性を示すことがわかり、ごく僅かではあるもののC2化合物を生成することが判明した。当初予定していたメタン転換のためのラジカル反応では、触媒システムの創生が困難であることがわかった。そのため、反応系をラジカル反応から脱水素カップリング反応に切り替えて実施した。メタンの脱水素カップリング反応に対して貴金属触媒が活性を示すことが明らかになったものの、予想以上に時間がかかってしまった。やや遅れているが、令和元年の早期に遅延を取り戻せるものと考えている。メタン脱水素カップリングに活性を示す貴金属系触媒を用い、光エネルギーと熱エネルギーによる反応の駆動を検討する。太陽可視光を模擬した波長500nmの光を蛍光ランプにより反応場に照射し、メタンの転換性能を評価する。反応性が低い場合には、反応条件の最適化や外部加熱温度の増加など適切な対策を講じて反応を加速させる。以上の検討を推進し、新規なメタン転換技術を提案する。本年度に予定していた熱エネルギーによるメタン転換触媒の開発が遅延し,次年度も継続して開発することになったためである。熱エネルギーと光エネルギーを併用したメタン転換システムの開発は,これまでにほとんど報告例がなく,新規な反応系である。最も困難と考えられる検討事項を解決したため,次年度は触媒開発を速やかに実施し,光エネルギーの併用システムを構築し、予算を執行できるものと考えられる。
惑星表層環境ー内部共進化変動モデルの研究開発

惑星内部変動モデルから見積もられる火山活動が起因する脱ガスによる温室効果ガスの供給量を用いて、惑星表層環境がどのように反応するか定量的に計算できるモデル開発を行った.惑星表層環境については、太陽からの放射エネルギーと惑星自体からの反射エネルギーのバランスで、表面温度の計算ならびに大気ー海洋中に存在する温室効果ガス(二酸化炭素)の量を計算し、気候状態の変動とプレートテクトニクスの相関関係を明らかにした.その結果、気候状態の変動は、スノーボールから高温環境を頻繁に行き来し、その変動の時間スケールは約3000万年程度であることが判明した.この時間スケールと脱ガス変動(火成活動)で規定されるマントル対流の特徴的時間スケールを比較すると、気候変動と脱ガスの時間スケールにある一致と見いだすことに成功した.つまり、長時間(数十億年)スケールでの、惑星全体における気候変動は、惑星深部のダイナミクスとなんらかの因果関係があることが推定することができる.また、表層環境維持における海洋の存在が惑星表面のテクトニックな活動にどのような影響を受けるかを、マントル対流モデリングを用いて調べた結果、惑星全体に現在の地球海洋の10倍程度の水が存在することが、現在の地球表層の海洋の量を説明するためには、必要であろうと考えられる結果が得られた.しかし、この結果は、地球深部の水の飽和状態に依存するために、最大値の見積もりであると結論づけられる.しかし、沈み込みに伴って、地球深部(遷移層)に持ち込む水フラックスの実験的な見積もりとモデルによって計算された水フラックスを比べると、同程度のオーダーであり、得られた結果でも十分に地球海洋の進化史を説明できる可能性を示唆している.表層環境進化の代表例として、地球における海洋質量の変化に着目し、海洋質量変化が内部変動起源であると仮定し、地質データならびに初期惑星進化データに調和的である表層環境ー地球内部共進化シナリオの探索を行っている.その結果、1.地球内部の熱進化にとって重要な物理過程であるマントル対流を駆動力とするプレートテクトニクスの発生・安定性について、含水化し、弱化した海洋地殻が重要な鍵を握っていることが明らかになった.また、プレートテクトニクスが活発に地球表層に起こることによって、表面の海洋が効率的に地球深部へひきづりこまれる現象を明らかにし、地質データや高温高圧実験における推定された地球内部が保持できる海水量がある程度妥当である可能性を示唆する結果が得られた.2.安定で活発であるプレート運動によって、効率的に海水が地球深部へひきづりこまれることにより、地球表層において、将来的に海洋が干上がる可能性をモデルシミュレーションから明らかにした.その結果、現在海洋をたたえた地球であるためには、少なくとも現在の地球の海水量の数倍から10倍の海水量を地球システム全体として保持する必要を指摘した.これは、地質データならびに初期惑星進化に関する分析データならびに理論モデリングによって算出された海水量と調和的であることがわかった.これにより、地球がプレートテクトニクスを持っていないと、今の海洋量の説明ができないことも明らかになった.3.しかし、初期惑星進化によって、マントルが得られた水は、現在のマントルが保持する水の量とは無関係であることが明らかになった.含水マントル鉱物において、その鉱物が保持できる最大の含水量の制約をモデルに取り入れることによって、初期惑星における熱構造によって、初期マントル内で脱水反応が活発に起こり、マントル内の水のほとんどが表層環境側に放出される可能性を示唆することができた.表層環境進化の一端として、海洋の進化に着目したモデル開発を進めることができた.その結果、海洋進化とプレートテクトニクスに代表される地球内部変動が密接に関わっていることが明らかになり、表層環境ー地球内部共進化の理解を進めることができた.特に、地球システムが持ちうる総海水量がプレートテクトニクスの発生・安定性に大きく影響しているという結果は、これまでの固体地球惑星ダイナミクスコミュニティが一丸となって、気候変動研究のコミュニティとの融合研究を行わないといけない必要性を投げかけている.その融合研究の一環として、気候変動を専門とする研究者と大気進化に関する議論を行うことで、大気進化の簡単な理論を習得し、脱ガス量と大気の光学的な厚さならびに対流圏の温度構造への影響を導入しようとモデルの改良を行っている.また、研究成果の公表に関して、国際会議での口頭・ポスター発表ならびに国際誌への論文発表を必要最低限行うことができた.特に、国際会議において、本研究で得られた研究成果は、固体地球惑星コミュニティーだけでなく、惑星科学や表層環境コミュニティーにも対しても、重要な寄与を与えている研究として位置付けられている.これらのことから、研究活動は概ね順調に進展していると考えられる.平成29年度は、含水マントル対流によるプレートテクトニクスによる海洋の維持機構メカニズムの解明と地球放射に関する理論モデルを用いたエネルギーバランスモデルの構築とそのモデルを用いて、マントル脱ガスとケイ酸塩風化で記載される炭素循環による表層気候進化への影響について研究を行った.その結果として、プレートテクトニクスとマントル物質の流動特性の含水率依存性の影響により、マントルが効率的に冷却され、沈み込むスラブがさらに効率的に海水をマントル遷移層に持ち込むことでマントル含水率が急激に上昇する物理メカニズムを明らかにした.

その結果、プレートテクトニクスによる海洋の維持機構に関して、マントルと表層環境が持ちうる水の総量が重要なファクターとなることも明らかにした.現在の海洋質量を保つためには、少なくとも4-5海洋質量以上の水を地球形成時に原始地球が保つ必要があり、その結果として、地球マントルは4海洋質量以上水を持っていないと現在の海水量が説明できない.また、含水マントル対流モデル中に炭素分配の影響を考慮し、炭素脱ガスを計算し、その計算データを気候進化エネルギーバランスに用いたモデリングにより、地球表層において、過去数十億年間に複数回の全球凍結現象がおきうる可能性を指摘することができた.これらの成果が得られたことにより、惑星深部ー表層環境間の共進化過程の理解に必要な物理・化学過程を解明するための基盤モデル開発を完了させた.マントル脱ガスを媒介パラメータとして、惑星深部ー表層環境共進化モデルの開発に成功した.特に表層環境進化については、太陽ー地球間における複雑な放射対流平衡過程に関するパラメータを用いることができ、その結果として、表層気候進化について、過去数十億年の複数回の全球凍結状態がモデルから期待され、地質データから復元された気候変動のメカニズムについて、惑星深部の活発な活動の影響の重要性を明らかにした.また、含水マントル対流系において、地球表層にある海水量とその寿命について、惑星形成時に輸送された水の量が鍵であることを明らかにし、この点からも惑星深部ー表層気候進化の相互作用を理解するためには、惑星深部の活発な活動の影響が重要であることも指摘することができた.惑星内部変動モデルから見積もられる火山活動が起因する脱ガスによる温室効果ガスの供給量を用いて、惑星表層環境がどのように反応するか定量的に計算できるモデル開発を行った.惑星表層環境については、太陽からの放射エネルギーと惑星自体からの反射エネルギーのバランスで、表面温度の計算ならびに大気ー海洋中に存在する温室効果ガス(二酸化炭素)の量を計算し、気候状態の変動とプレートテクトニクスの相関関係を明らかにした.その結果、気候状態の変動は、スノーボールから高温環境を頻繁に行き来し、その変動の時間スケールは約3000万年程度であることが判明した.この時間スケールと脱ガス変動(火成活動)で規定されるマントル対流の特徴的時間スケールを比較すると、気候変動と脱ガスの時間スケールにある一致と見いだすことに成功した.つまり、長時間(数十億年)スケールでの、惑星全体における気候変動は、惑星深部のダイナミクスとなんらかの因果関係があることが推定することができる.また、表層環境維持における海洋の存在が惑星表面のテクトニックな活動にどのような影響を受けるかを、マントル対流モデリングを用いて調べた結果、惑星全体に現在の地球海洋の10倍程度の水が存在することが、現在の地球表層の海洋の量を説明するためには、必要であろうと考えられる結果が得られた.しかし、この結果は、地球深部の水の飽和状態に依存するために、最大値の見積もりであると結論づけられる.しかし、沈み込みに伴って、地球深部(遷移層)に持ち込む水フラックスの実験的な見積もりとモデルによって計算された水フラックスを比べると、同程度のオーダーであり、得られた結果でも十分に地球海洋の進化史を説明できる可能性を示唆している.平成28年度に開発した海洋ー地球内部共進化モデルをさらに発展させる.開発したモデルでは、表面温度が現在の地球大気温度で一定としているため、気候変動との関連性の議論が行えない.
銀カルベノイド種の特性を利用した化学選択的反応の開発と合成展開

金属カルベノイドは、中性で2価のカルベン炭素と金属が錯形成した高活性炭素種である。その高い活性を利用して、CーH官能基化反応を始めとした直截的分子変換法が注目を集めている。カルベノイド化学で一般に用いられる触媒金属種はロジウムであるが、申請者は銀カルベノイド種が特有の反応性を持つことを見出した。金属カルベノイドは金属種に応じて異なる反応を起こすが、その化学選択性発現メカニズムは解明されていない。申請者は選択性発現機構の解明を目指し、以下の三項目を目標として、系統的な研究を推進する事で未踏銀カルベノイド化学の開拓を行った。1金属カルベノイド種の性質・電子構造等を計算科学的に解析。2銀カルベノイドの金属特性を活用した選択的分子変換法の開発とメカニズムの解明。3創薬を目指した未利用天然物の全合成研究。ナフトール誘導体に対する金属カルベノイドの分子間反応を検討した所、使用する金属触媒により化学選択性の逆転が起こることが明らかになった。銀触媒または金触媒を使った反応ではC-H官能基化に続くラクトン環形成が位置選択的に進行した。一方、ロジウム触媒を用いるとO-H挿入反応のみが進行した。銀カルベノイド種を用いた分子間不斉反応は一切、報告されていなかった。フェノールを求核剤とする反応をモデルとして、キラルリン配位子を持つ銀カルベノイドを発生させた所、良好なエナンチオ選択性でO-H挿入反応が進行した。本反応における官能基選択性はナフトール誘導体の反応とは対照的である。今後はさらなる反応効率の向上を目指すとともに、化学選択性発現機構の解明に取り組む。Dihydrodidymelineは、全合成が達成されておらず生物活性試験も行われていない未利用天然物である。申請者は銀カルベノイド反応を鍵工程とする本天然物の全合成研究を進めており、三環性コア骨格を逐次的に合成することに成功した。当初、計画した通り銀カルベノイド種の特性を活用した反応開発に成功した。また化学選択性発現機構に関しても、並行して量子科学計算に基づく理論解析を進めており、ある程度実験結果を合理化できる結果が得られている。また天然物合成に関する研究は、標的分子の主骨格の立体選択的な合成に成功していることから本研究はおおむね順調に進展していると言うことができる。1)申請者はこれまでに金属カルベノイド反応において、カルベン炭素が配位している金属種に応じて、異なる化学構造を有する化合物が生成する新たな反応系を見出している。しかし現在のカルベノイド化学ではその化学選択性発現機構を明確に説明できず、その原因の体系的理解は不十分である。申請者は金属触媒の網羅的な検討と密度汎関数法に基づく理論計算を行い、カルベノイドの金属特性の解明と有機合成化学への応用を検討する。2)金属カルベノイド種は一般に対応するジアゾ化合物から発生させ有機反応に用いられるが、ジアゾ化合物はしばしば不安定であり、また調整する工程を要するなど、改善の余地を残す。ジアゾ基を用いない金属カルベノイド種の発生法とその応用検討を行う。3)本研究の展開として、銀カルベノイド反応を鍵工程とするDihydrodidymelineの初の全合成達成に向けて検討を行う。

また天然物合成に関する研究は、標的分子の主骨格の立体選択的な合成に成功していることから本研究はおおむね順調に進展していると言うことができる。1)申請者はこれまでに金属カルベノイド反応において、カルベン炭素が配位している金属種に応じて、異なる化学構造を有する化合物が生成する新たな反応系を見出している。しかし現在のカルベノイド化学ではその化学選択性発現機構を明確に説明できず、その原因の体系的理解は不十分である。申請者は金属触媒の網羅的な検討と密度汎関数法に基づく理論計算を行い、カルベノイドの金属特性の解明と有機合成化学への応用を検討する。2)金属カルベノイド種は一般に対応するジアゾ化合物から発生させ有機反応に用いられるが、ジアゾ化合物はしばしば不安定であり、また調整する工程を要するなど、改善の余地を残す。ジアゾ基を用いない金属カルベノイド種の発生法とその応用検討を行う。3)本研究の展開として、銀カルベノイド反応を鍵工程とするDihydrodidymelineの初の全合成達成に向けて検討を行う。
周産期リスク要因の再評価に関する研究

1.介入研究前年度の調査成績から、ハイリスク児割合を妊娠結果指標として、各リスク要因の相対リクスを算出した。このリスク点数を用いて、1市千町2村で妊娠届の出された妊婦についてリスク要因のアンケート調査を行い、各妊婦についてリスク点数を算出した。リスク点数の高い妊婦については、保健指導の強化と産科医受療の強力な勧奨を行った。妊娠期間が終了した出産後にこれら妊婦の妊娠結果の把握が行われつゝある。妊娠時点からの前向き調査であるため、妊娠期間の終了まで最終成果を得るには至らない。2.血液検査によるリスク予測病院診療録を資料として、後向きコホート調査法による妊娠時血液検査成績と妊娠結果との関連が分析された。妊娠中毒症の発生率は、妊娠初期から中期にかけてのHb濃度及び赤血球数と関連し、これら濃度や数の増大と直線的関係で妊娠中毒症の発生率が高くなることが明らかになった。また、これら血液所見は早期産,胎児発育とも関連していて、これらの予測指標にもなることが判明した。詳細な血液検査による前向きコホート研究も行われているが、その結果は妊娠期間終了後に解析することとなる。これによっていかなる血液変化が妊娠結果予測指標として適切かを判断出来よう。
格子QCD第一原理計算による核力の研究

最近の格子QCDの発展により、QCDに直接基づいた原子核・ハイパー核物理の研究が可能な時代に突入した。本研究では格子QCDを積極的に用いて原子核構造・ハイパー核物理を研究する方法を開拓する。2012年度に稼働する次世代スパコンの仕様を念頭において、格子QCDを用いて核力・ハイペロン力の研究を様々な角度から行う。今年度は、(1)結合チャンネルのハイペロン力を格子QCDから求めるための定式化を進め、国際シンポジウムLATTICE2010で発表した。現在、実際にこの方法を使ってΛΛ-NΞ-ΣΣ結合系の相互作用を格子QCDにより計算中である。(2)LS力やp-waveへの拡張を進めている。数値計算に着手したが、結果を出すにはもう少し時間がかかる。(3)我々の方法により格子QCDを使って核力やハドロン間力を求めた場合、長距離の領域で収束が極めて遅くなる現象が問題となっていた。数MeV程度の違いではあるが体積を伴って寄与するので、低エネルギーの物理(散乱長や束縛状態の有無)に大きな悪影響を与える。この現象は、体積が大きくなるに伴って状態間のエネルギーギャップが縮まってくると、どんどん深刻になることが予想される。このため、次世代スパコンによる現実的核力生成以前にどうしても解決法を見つけておく必要があった。最大の原因は、Bethe-Salpeter(BS)波動関数のsingle state saturationの精度を上げることが困難である事であったので、single state saturationに頼らないでもよい方法を提案した。空間相関と時間相関両方用いることで、BS波動関数の時間発展から直接核力ポテンシャルを計算することでこれが可能になる。この方法によりEuclid時間に関する収束性は著しく改善される。
日本の労働市場における外国人労働者の参入と定着に関する社会学的研究

外国人労働者の日本の労働市場への参入と定着のプロセスを産業ごとに通史的に整理し、外国人労働者がエスニック集団としてクラスターを形成し、労働市場の特定セグメントに集中して地位を占有するようになるメカニズムを社会学的に解明することができた。送り出し国の調査を通じて、日本と特定の送り出し国との間でローカルに形成される仲介システムが強い規定力を発揮しており、グローバルな国際労働力移動における移動方向のリージョナル化という逆説的な現象を発見することができた。また理論研究に関しては、国際労働力移動の研究において構造化理論とネオウェーバー派の地位集団理論を相互補完的に有効活用できることが確認された。1.実証研究(1)情報サービス産業におけるIT技術者00年代以降の日本の情報サービス産業において急速に増大したアジア諸国出身の外国人IT技術者について、送り出し側、受け入れ側双方の様々なアクターを対象とした聞き取り調査を実施した。(1)送り出し国政府の政策や日本政府との政府間交渉、(2)送り出しに関わる仲介システム、(3)技術者自身の日本語能力、技術力などの要因が日本の労働市場における外国人技術者の位置を強く規定していることが発見された。この研究成果の一部は宣および松下(研究協力者)が移民政策学会において報告した。(2)自動車部品産業・縫製産業等における外国人技能実習生製造業における外国人研修生・技能実習生が90年の入管法改正以後、着実に増大してきた経緯について、文献サーベイを行うとともに、関係当事者からの聞き取りを行った。外国人技能実習生の増大を90年代における製造業の雇用慣行の根本的な転換との関係で位置づける必要があることが明らかになった。(3)遊興飲食店におけるフィリピン人エンターテイナー2005年の入管規制の強化によって大幅に減少した日本の遊興飲食店で働くフィリピン人女性エンターテイナーについて、80年代にまで遡って、その歴史的な経緯の検証を行った。さらには、05年の規制強化以後も日本での滞在と就労を継続している人々の状況についても聞き取りを行い、日本の遊興飲食業という特殊セグメントの就労機会がもたらしているリスクと機会の構造を探り当てることができた。2.理論研究国境を越えた労働者が異国の労働市場に参入・定着する過程を規定する様々な要因を社会学的に分析するための理論的な枠組みを開発するための文献研究を行った。この研究成果の一部は、倉田が『一橋社会科学』に寄稿した論文のなかで公表される.平成25年度の研究を通じて以下の三つの成果を得ることができた。第一には、情報サービス産業および縫製業における労働力の調達状況を産業史的な観点から歴史的に遡り、そのなかで外国人労働力の活用がどのような経緯によってはじまり、また普及していったのかについて、年代史的な整理を行うことができた。この通史的な展望を通じて、外国人労働者が日本の労働市場において、特定のセグメントに集中して地位を占有するエスニック集団としてクラスター化されるメカニズムを社会学的に説明することが可能になった。第二には、日本の外国人労働者の主要送り出し国であるフィリピンと韓国での送り出しシステムの調査を通じて、日本での外国人労働者の定着が、特定送り出し諸国との間で形成される仲介システムの安定性に強く規定されていること、そして仲介システムの安定性は地理的近隣性や言語的・文化的な条件によって強く規定されていることを確認することができた。こうした事実発見は「労働市場のグローバル化」と呼ばれる現象が、実際には「ローカル化」という側面を伴っている、という逆説を示しており、グローバリゼーションに関する社会学的研究において見過ごされがちな重要な論点を示唆するものと言える。第三には、関西地方の外国人集住地域において家族を観察単位とする社会階層論的な調査を行い、世代間の社会階層移動に関する重要な事実発見を行うことができた。大多数の外国人定住者家族において、社会階層状況は世代間で再生産されていく傾向が見出された。1990年代に移住を開始した「ニューカマー」外国人の社会階層移動に関してはまだ充分な研究の蓄積が見られないが、本研究による事実発見は先駆的な意義を有するものであると考えられる。第一に業種別の産業史的研究に関しては、情報サービス産業と縫製業における外国人労働者の受け入れに至る歴史的なプロセスの解明という点で貴重な成果を上げることができた。まず情報サービス産業については、かねて取り組んできた韓国人IT技術者の日本への移住過程に関する調査をほぼ完成させることができた。日本の移民政策による寄与がそれほど大きなものではなかったとの結論は、従来の通説を覆す貴重な意義を持っていると考えられる。この成果に関しては、2013年5月の移民政策学会において報告を行う予定である。縫製業の外国人技能実習生に関しては、1990年以前から存在していた先行事例との継続性、という従来あまり注目されてこなかった事実をきちんと跡づけることに成功した。

第二に日本における外国人労働者の参入・定着・退出の過程に対して送り出し国を含むアジア域内の人の移動の動向がどのような影響を及ぼしてきたのか、という点に関する俯瞰図を得ることを目的として、2012年度においては、韓国とフィリピンの労働市場における外国人の受け入れ・送り出しに関する実態調査を行った。韓国とフィリピンは日本サイドから見れば、外国人労働者送り出し国として、それぞれ第二位、第四位、に相当する重要な送り出し国の位置にある。送り出し側が移住先・就労先である日本の労働市場にどのように接近しようとしているのか、という点の解明は本研究にとって不可欠の解題である。二年間の調査を通じて様々な事実発見が蓄積されているので、2013年度はこの作業をさらに継続することとなる。第三に定住外国人の生活状況に関しては、姫路市、神戸市、八尾市、川口市のベトナム系住民を対象に定性的な事例研究を積み重ね、後期高齢期に入った一世の介護問題、エスニックビジネスの二世への事業継承の問題など、今後さらに深めていくべき探求課題を発見することに成功した。平成23年度においては、文献研究の成果を早い段階からとりまとめることができ、これを実態調査のなかで活かすことができた。メンバー間の研究打ち合わせによる情報の共有も順調に行われた。25年度が最終年度であるため、記入しない。2012年度の研究を通じて、1理論研究、2業種ごとの産業史的研究、3アジア域内諸国との関係に関する研究、4定住者の生活に関する研究、という4つの柱の全てについて、最終的に答えを出すべき探求課題を確立させることができた。単なる事実発見の羅列に終わらせることなく、「外国人労働者の参入と定着(と退出)に関する社会学的研究」として、いくつかの重要命題をまとまった形で提出できる見込みである。学会報告、学術論文などのまとまった形で上梓した中間的な成果報告は、まだ必ずしも充分な量に達していないので、最終年度にあたる2013年度においては、より多くのアウトプットを出していきたい。平成23年度の国内調査、韓国調査、フィリピン調査で構築された調査先とのラポールを平成24年度においても活用し、さらに継続的に調査を遂行することを予定している。平成23年度の研究で得られた成果について、学会報告などで、積極的に公表を行っていきたい。特に大きな計画変更の予定はない。理論研究、事態調査とも、2012年度までの調査研究を継続することになる。まだ達成できていない研究計画として、メッキ加工業の外国人技能実習生の就労状況に関する研究、送り出し国のインドネシアが実行している日本の労働市場へのアプローチ方法に関する研究、2008年の世界同時不況以後における外国人労働者の日本からの退出過程の研究、という3点については、特に重点的に力を入れたい。最終年度にあたるので、研究成果を論文や学会報告の形で公表することにも努める。