hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ｉＰＳ細胞による舌筋再生におけるエピジェネティクスの調節機序の解明

そこで今年度は、G9a cKOマウスと野生型マウスの舌で比較解析をおこなった。まず、G9aの修飾産物であるH3K9me2のレベルを調べたところ、G9a cKOマウスの舌でG9a欠損に伴ったレベルの低下が認められた。次に、HE染色にて舌筋の構造を比較したところ、G9a cKOマウスの舌筋管に配向の乱れが認められた。また、舌筋細胞の増殖をBrdU法で、アポトーシスをTUNELアッセイで調べたところ、どちらにも顕著な差は認められなかった。さらに、単位面積当たりの細胞数を比較したところG9a cKOマウスが野生型に比して多い事が分かった。これらの結果は、舌を構成する筋管の細胞分化過程にヒストンメチル化酵素G9aおよびH3K9me2修飾レベルが関与する可能性を示唆している。in vitroの予備的検討ではiPS細胞が舌筋の分化マーカー発現が誘導できる可能性が示されていたが、in vivoで多様な舌筋細胞への再生分化を誘導できる実験系の確立にまで至っていない。これは、舌筋細胞が多様である事と、多能性幹細胞から分化誘導に必要なファクターが明らかではないためである。本研究では舌筋細胞への分化誘導にはエピジェネティクスによる調節が必要なファクターであると考え、その機序の解明を目的としている。そこで胎児期における舌筋の解析に焦点を絞り、現在までにG9a cKOマウスの解析からエピジェネティックな変化が舌筋細胞の分化過程に関与する可能性を得るに至った。本研究の目的は多能性細胞から舌筋細胞への分化の際のエピジェネティクスによる分化調節機序を明らかにすることである。舌は上縦舌筋、横舌筋、垂直舌筋など様々な形質、配列方向をもつ多様な筋管細胞で構成されている。これまでに多能性幹細胞から筋芽細胞への分化誘導系は幾つか報告されているものの、現時点でも舌筋のような多様な筋管細胞への分化誘導には至っていない。そこで、エピジェネティクスによる分化調節機序の解明という本来の目的に基づき、昨年度までに引き続き胎生期において多能性幹細胞から舌筋細胞へin vivoでの分化過程におけるエピジェネティクス調節の機構を調べた。昨年度までに、ヒストンH3の9番目のリジン残基のメチル化酵素G9aと、その修飾産物であるH3K9me2の舌における発現局在を明らかにした。また、Rosa26-lacZ;Sox9-Creマウスの解析からSox9発現細胞が舌の構成に参加している事が明らかとなり、G9a-flox/flox;Sox9-Cre(G9acKO)マウスと野生型マウスの舌で比較解析をおこなったところ、G9a cKOマウスの舌でG9a欠損に伴った舌の矮小化、H3K9me2のレベルの低下が認められた。平成29年度は、さらに舌周囲の筋組織の詳細な比較解析を進めたところ、オトガイ舌筋、オトガイ舌骨筋のサイズには顕著な差が認められない事が分かった。さらに、我々はRosa26-lacZ;Sox9-Creマウスの解析から舌および周囲の筋組織がneural crest由来細胞によって形成されると考えていたが、胎生14日辺りからneural crestを起源とする細胞からneural crest以外を起源とする筋細胞に置き換わっていくとの報告があった(Dev Biol 2017)。
日清天津条約(1885年)の研究

本研究によって以下のことを明らかにすることができた。第一に、日本の東アジア政策に関する時期区分の問題である。日清戦争前の議論では、一八七三年から九四年までは穏健な対外政策の時期であると理解されていたことである。第二に、天津条約は穏健な日本の東アジア政策の確立指標であり、天津条約以降の東アジア政策が日英清提携を以てする国際協調策であると理解されていたことである。第三に、日本政府が、日清共同朝鮮内政改革は天津条約の精神に沿うものであり日英清提携を強化するものとして政策的継続性を主張していたことである。第四に、天津条約の拡張解釈としての日清共同朝鮮内政改革論は、当時にあっても国際的に認知されなかったことである。第五に、清国中心の東アジア秩序を肯定する側は、日本の共同改革提起をまともに受け止めず無視した。このことが、それまでの日本の国際協調を全て偽りのものであったと捉え返す視点を生み出し、開戦は日本の長期にわたる陰謀の結果に他ならないという説明を改めて浮上させた。こうした日清戦争開戦期から台頭した理解は、その後、それを裏付けるかのような日本の帝国主義外交の展開、更には、日清戦争を「必然」とする左翼のマルクス主義歴史観と当然とする右翼の大東亜新秩序論によって強化され、今日まで再生産され続けた。以上、日清戦争前と戦争後では、日本の東アジア政策像が全く逆転してしまっていることが確認できた。一貫して朝鮮侵略を目指したとする日本外交像は、日清戦争前に日本人が抱いていた自己理解とはかけ離れたものであり、また同時代の国際的理解でもなかったと言うことができる。研究実施計画に従い、内外の1次資料収集を行うと共に先行研究の学説を検討し以下のような研究上の特色を抽出することができた。一全般的研究上の特色第1に多くの内外の研究が天津条約に言及するにも関わらずその専論は極めて少ない。第2に、条約実質化と条約運営に関する基礎的実証研究がなおざりにされながらも、一定の評価が定着しているという特色が認められる。二日本での研究は条約の評価に関して主として3種類に分類できる。第1は圧倒的多数説としての消極的・否定的評価である。第2は圧倒的少数派としての肯定的評価である。第3は政策転換としての画期ー積極策から消極退嬰策への転換としてー位置づけるものであり、現代の研究では見かけないものである。三中国での研究の特徴としては以下の三点が明らかになった。第1は日清戦争の結果を基準とした評価が行われていること第2に謀略的外交手法を日本外交に投影させること第3に国際法上の属国と華夷秩序体制下の属国区分が曖昧であることである。四朝鮮での研究での研究では天津条約の評価は2分されている。第1は朝鮮にとって全く意味ない条約として評価するものであり第2は天津条約によって朝鮮は利用できる時間を享受したのであるとする評価である。第四に、天津条約の拡張解釈としての日済共同朝鮮内政改革論は、当時にあっても国際的に認知されなかったことである。

第五に、清国中心の東アジア秩序を肯定する側は、日本の共同改革提起をまともに受け止めず無視した。このことが、それまでの日本の国際協調を全て偽りのものであったと捉え返す視点を生み出し、開戦は日本の長期にわたる陰謀の結果に他ならないという説明を改めて浮上させた。こうした日清戦争開戦期から台頭した理解は、その後、それを裏付けるかのような日本の帝国主義外交の展開、更には、日清戦争を「必然」とする左翼のマルクス主義歴史観と当然とする右翼の大東亜新秩序論によって強化され、今日まで再生産され続けた。以上、日清戦争前と戦争後では、日本の東アジア政策像が全く逆転してしまっていることが確認できた。一貫して朝鮮侵略を目指したとする日本外交像は、日清戦争前に日本人が抱いていた自己理解とはかけ離れたものであり、また同時代の国際的理解でもなかったと言うことができる。
光合成生物の光・酸素ストレス緩和の分子機構

植物は光、温度、CO_2濃度など光合成に関与する環境因子の変動に常にさらされている。これらの要因の組合せによって光エネルギーが過剰になると活性酸素が生じ、障害をもたらすが、それを防ぐため活性酸素の生成抑制、消去の二つの緩和機構を植物はもっている。本研究では活性酸素の生成抑制と消去についてドイツWurzburg大学のHeber教授、Schreiber教授と共同研究を行い、以下の研究成果を得た。1.活性酸素の生成抑制-光化学系(PS)Iでの循環的電子伝達反応は光ストレス下で活性酸素の生成を抑制する。これにはΔpH生成によるPS IIのdown-regulationなどによるが、循環的電子伝達反応の分子機構は明らかにされていなかった。そこでシアノバクテリアとトウモロコシについて循環的電子伝達に関与する電子相体分子について研究した。1)シアノバクテリアークロロフィル蛍光、P700の酸化還元の測定からNADPHからチラコイド膜プラストキノへの電子移動がピリジンヌクレオチドデヒドロゲナーゼ(NDH)をもたない変異種では進行しないことをシアノバクテリアSynechocystis 6803のスフェロプラストなどを用いて証明し、NADPHを経由する循環的電子伝達反応がNDHにより生ずることを明らかにした。さらに、循環的電子伝達反応に関与するNDHがチラコイド膜に結合していることを証明し、さらにNDHがフェレドキシン(Fd)を中間体とする循環的電子伝達反応にも関与していることを証明した。なお、藻類での温度、透過圧によるstate transitionをクロロフィル蛍光などで証明すると共に、藻類でのクロロフィル蛍光測定について植物と異なる注意すべき点を明らかにした。2)トウモロコシートウモロコシの葉肉細胞葉緑体チラコイド膜でフェレドキシン(Fd)依存の循環的電子伝達反応にこれまで未知の(メナジオールで還元される)低い電位をもつシトクロムb-559が電子担体となることをLED-アレイスペクトフォトメーターを用い証明した。このFd依存の循環的電子伝達反応はアンチマイシンによって阻害されΔpH形成が低下するが、同時にシトクロムb-559の赤外光による還元も阻害され、両者が密接に関係していることを示した。別にトウモロコシ葉を用い、クロロフィル蛍光、P700の光による酸化還元の変化から循環的電子伝達のin vivoでの測定法を開発しC4植物ではこの系の電子移動が活発であることを証明した。3)葉緑体での活性酸素生成とO_2^--依存の循環的電子伝達-光による酸素還元のpHの影響を詳しく解析し、O_2がチラコイド膜内で生成し、H^+濃度が低いときはO_2^-依存の循環的電子伝達反応があることを証明した。さらに、アスコルビン酸ラジカルのESRによる測定からも、チラコイド膜の外にあるアスコルビン酸と反応できるO_2^-の量は反応中心当たり1より低く、膜の中でO_2^-依存のPS I循環的電子伝達反応のあることを示唆した。同時に生葉での光によるアスコルビン酸ラジカル生成を測定する方法を開発すると共に、これが葉のストレス緩和能の指標となることを明らかにした。2.活性酸素の消去-1.に述べた機構によって活性酸素の生成は抑えられているが、しかし、活性酸素は生成したその場で消去されなければCO_2固定系酸素を失活させる。活性酸素消去酵素の葉緑体内での分布と分子的性質について以下の点を明らかにした。1)葉緑体活性酸素消去系のミクロ分布-チラコイド膜に結合しているO_2^-,H_2O_2消去系とストロマに局在している消去系があることをSOD、アスコルビン酸ペルオキシダーゼ(APX)、モノデヒドロアスコルビン酸(MDA)レダクターゼの細胞学的分布、免疫電子顕微鏡による解析、MDAのFdによる還元反応などから証明し、葉緑体内でO_2^-,H_2O_2は生成したその場(チラコイド膜表面5 nm以内)で大部分消去されることを明らかにした。2)消去酵素の分子的性質-APX,MDAレダクターゼを単離精製してその性質を調べると共に、大腸菌で大量発現させた。これらを用い、さらに詳細な両酵素の分子的性質を明らかにした。

さらに、循環的電子伝達反応に関与するNDHがチラコイド膜に結合していることを証明し、さらにNDHがフェレドキシン(Fd)を中間体とする循環的電子伝達反応にも関与していることを証明した。なお、藻類での温度、透過圧によるstate transitionをクロロフィル蛍光などで証明すると共に、藻類でのクロロフィル蛍光測定について植物と異なる注意すべき点を明らかにした。2)トウモロコシートウモロコシの葉肉細胞葉緑体チラコイド膜でフェレドキシン(Fd)依存の循環的電子伝達反応にこれまで未知の(メナジオールで還元される)低い電位をもつシトクロムb-559が電子担体となることをLED-アレイスペクトフォトメーターを用い証明した。このFd依存の循環的電子伝達反応はアンチマイシンによって阻害されΔpH形成が低下するが、同時にシトクロムb-559の赤外光による還元も阻害され、両者が密接に関係していることを示した。別にトウモロコシ葉を用い、クロロフィル蛍光、P700の光による酸化還元の変化から循環的電子伝達のin vivoでの測定法を開発しC4植物ではこの系の電子移動が活発であることを証明した。3)葉緑体での活性酸素生成とO_2^--依存の循環的電子伝達-光による酸素還元のpHの影響を詳しく解析し、O_2がチラコイド膜内で生成し、H^+濃度が低いときはO_2^-依存の循環的電子伝達反応があることを証明した。さらに、アスコルビン酸ラジカルのESRによる測定からも、チラコイド膜の外にあるアスコルビン酸と反応できるO_2^-の量は反応中心当たり1より低く、膜の中でO_2^-依存のPS I循環的電子伝達反応のあることを示唆した。同時に生葉での光によるアスコルビン酸ラジカル生成を測定する方法を開発すると共に、これが葉のストレス緩和能の指標となることを明らかにした。2.活性酸素の消去-1.に述べた機構によって活性酸素の生成は抑えられているが、しかし、活性酸素は生成したその場で消去されなければCO_2固定系酸素を失活させる。活性酸素消去酵素の葉緑体内での分布と分子的性質について以下の点を明らかにした。1)葉緑体活性酸素消去系のミクロ分布-チラコイド膜に結合しているO_2^-,H_2O_2消去系とストロマに局在している消去系があることをSOD、アスコルビン酸ペルオキシダーゼ(APX)、モノデヒドロアスコルビン酸(MDA)レダクターゼの細胞学的分布、免疫電子顕微鏡による解析、MDAのFdによる還元反応などから証明し、葉緑体内でO_2^-,H_2O_2は生成したその場(チラコイド膜表面5 nm以内)で大部分消去されることを明らかにした。2)消去酵素の分子的性質-APX,MDAレダクターゼを単離精製してその性質を調べると共に、大腸菌で大量発現させた。これらを用い、さらに詳細な両酵素の分子的性質を明らかにした。1. C3およびC4植物でのフェレドキシン依存循環的電子伝達植物は強光にさらされると、チラコイド膜内外のpH勾配(△pH)形成により光化学系II(PSII)の量子収率を低下させ過剰な光エネルギーを熱として放出する。浅田および三宅はドイツ訪問先において以下の実験を行い、定常光の下でフェレドキシン(Fd)を介する光化学系Iでの循環的電子伝達が△pH形成に寄与することを見いだした。Fd依存性
回転円筒上のねじれ乱流境界層の動的組織構造に関する実験と数値解析

本研究は三次元壁乱流の最も基本的なモデルであり,体積力や付加歪み速度を伴う複雑乱流の一つとして,軸流中の回転円筒上のねじれた速度分布の乱流境界層の動的組織構造を明らかにしようとするものである.本年度は,まず昨年度取得した瞬時速度の時系列データから,VITA法および四象限分割法を用いて,バースト現象,乱流組織構造を解析した.VITA法による解析結果は,バースト事象の速度振幅の減少と間欠時間の短縮,検出周期の減少を示した.また四象限分割法による解析結果は,平板乱流境界層と比べ,壁近くではスイープの寄与が相対的に大きくなることを示した.さらに,円筒面内の局所主流方向の変動速度成分とそれに垂直方向の変動速度成分に対する連続ウェーブレット変換,および離散ウェーブレット変換を行った.連続ウェーブレット変換の結果は変動速度のパワスペクトルピークの存在をこの流れに固有の現象として確認させるものとなり,離散ウェーブレット解析の結果は,各変動速度成分に高いエネルギを含む成分が存在することを示し,さらにこの高いエネルギの成分で再構成された各変動速度成分は強い負の相関を持つことを示した.次に,円筒周方向の二点瞬時速度の時系列データを取得し,二点時空間相関とクロススペクトルを求めた.二点空間相関からは,さらに横スペクトルを求めた.これらの計測量は円筒に巻き付くらせん渦が存在することを示唆するものであった.数値解析の第一段階として,流れ場の軸対称性を仮定した層流解析とk-εモデルと応力方程式モデルに基づく乱流解析を行った.乱流数値解析の結果は,平均速度,変動速度とも実験結果を十分に予測できるものではないことを示した.現在,低レイノルズ数DNSコードを開発し,まずチャネル乱流で検証している.本研究は三次元壁乱流の最も基本的なモデルであり,体積力や付加歪み速度を伴う複雑乱流の一つとして,軸流中の回転円筒上のねじれた速度分布の乱流境界層の動的組織構造を明らかにしようとするものである.本年度は,まず昨年度取得した瞬時速度の時系列データから,VITA法および四象限分割法を用いて,バースト現象,乱流組織構造を解析した.VITA法による解析結果は,バースト事象の速度振幅の減少と間欠時間の短縮,検出周期の減少を示した.また四象限分割法による解析結果は,平板乱流境界層と比べ,壁近くではスイープの寄与が相対的に大きくなることを示した.さらに,円筒面内の局所主流方向の変動速度成分とそれに垂直方向の変動速度成分に対する連続ウェーブレット変換,および離散ウェーブレット変換を行った.連続ウェーブレット変換の結果は変動速度のパワスペクトルピークの存在をこの流れに固有の現象として確認させるものとなり,離散ウェーブレット解析の結果は,各変動速度成分に高いエネルギを含む成分が存在することを示し,さらにこの高いエネルギの成分で再構成された各変動速度成分は強い負の相関を持つことを示した.次に,円筒周方向の二点瞬時速度の時系列データを取得し,二点時空間相関とクロススペクトルを求めた.二点空間相関からは,さらに横スペクトルを求めた.これらの計測量は円筒に巻き付くらせん渦が存在することを示唆するものであった.数値解析の第一段階として,流れ場の軸対称性を仮定した層流解析とk-εモデルと応力方程式モデルに基づく乱流解析を行った.乱流数値解析の結果は,平均速度,変動速度とも実験結果を十分に予測できるものではないことを示した.現在,低レイノルズ数DNSコードを開発し,まずチャネル乱流で検証している.本研究は三次元壁乱流の最も基本的なモデルであり,体積力や付加歪み速度を伴う複雑乱流の一つとして,軸流中の回転円筒上のねじれた速度分布の乱流境界層の動的組織構造を明らかにしようとするものである.最初に,乱れの少ない一様流を作るため,現有風洞の吸い込み口を改造し,熱線による多点同時計測処理システムを構築した.これは,熱線流速計(自作)の出力を多チャンネルA/D変換ボードを介してパーソナルコンピュータに取り込み,線形化と後処理をコンピュータ上で行うシステムである.実験は,まず円筒が静止している場合の乱流境界層について,I, X形の熱線プローブにより瞬時時系列データを取り込み,この瞬時データからVITA法および四象限分割法を用いて,バースト現象乱流組織構造を解析した.その結果からは,平板乱流境界層との決定的相違は見出されなかった.円筒回転時についても,まず,I, X形の熱線プローブを用いて瞬時時系列データを取得した.そのデータを用いたVITA法による解析結果は,バースト事象の速度振幅の減少と完結時間の短縮,検出周期の減少を示した.また四象限分割法により,平板乱流境界層と比べ,壁近くではスイープの寄与が相対的に大きくなることが明らかとなった.次に,u*変動とv*変動(それぞれ円筒面内の局所主流方向とそれに垂直方向の変動速度成分)に対する連続ウェーブレット変換,および離散ウェーブレット変換を行った.連続ウェーブレット変換の結果は変動速度のパワスペクトルピークの存在をこの流れに固有の現象として確認させるものとなり,離散ウェーブレット解析の結果は,各変動速度成分に高いエネルギを含む成分が存在することを示し,さらにこの高いエネルギの成分で再構成されたu*,v*変動が強い負の相関を持つことを示した.

本研究は三次元壁乱流の最も基本的なモデルであり,体積力や付加歪み速度を伴う複雑乱流の一つとして,軸流中の回転円筒上のねじれた速度分布の乱流境界層の動的組織構造を明らかにしようとするものである.本年度は,まず昨年度取得した瞬時速度の時系列データから,VITA法および四象限分割法を用いて,バースト現象,乱流組織構造を解析した.VITA法による解析結果は,バースト事象の速度振幅の減少と完結時間の短縮,検出周期の減少を示した.また四象限分割法による解析結果は,平板乱流境界層と比べ,壁近くではスイープの寄与が相対的に大きくなることを示した.さらに,円筒面内の局所主流方向の変動速度成分とそれに垂直方向の変動速度成分に対する連続ウェーブレット変換,および離散ウェーブレット変換を行った.連続ウェーブレット変換の結果は変動速度のパワスペクトルピークの存在をこの流れに固有の現象として確認させるものとなり,離散ウェーブレット解析の結果は,各変動速度成分に高いエネルギを含む成分が存在することを示し,さらにこの高いエネルギの成分で再構成された各変動速度成分は強い負の相関を持つことを示した.次に,円筒周方向の二点瞬時速度の時系列データを取得し,二点時空間相関とクロススペクトルを求めた.二点空間相関からは,さらに横スペクトルを求めた.これらの計測量は円筒に巻き付くらせん渦が存在することを示唆するものであった.数値解析の第一段階として,流れ場の軸対称性を仮定した層流解析とk-εモデルと応力方程式モデルに基づく乱流解析を行った.乱流数値解析の結果は,平均速度,変動速度とも実験結果を十分に予測できるものではないことを示した.
不完全データベースにもとづく情報統合システムの研究

インターネットのようなオープンな環境に散在するデータベースを対象とした情報統合システムの実現方法を検討した。オープン環境での多数のデータベースの全体を仮想的なデータベースと考え、各データベースはその一部を格納した不完全なデータベースと位置づける。また、各サイトではデータを圧縮したり異なった形式で格納しているので、そのような各種のデータをどのように高速検索するかも大きな課題である。例えば、サーチエンジンではデータを圧縮して格納装置を節約するとともに索引を用いて高速な検索を行っている。このような環境では圧縮効率と検索効率の両立が課題となる。広域環境や複雑なデータ形式に適したトランザクション管理も問題になる。統合問合せ処理の基礎となる不完全データベースは既存のデータベースシステムを用いて実現可能である。このようなシステムの実現方法を実験システムの構築を行い検討した。また、散在する多量のテキスト情報の容量削減と検索効率の向上のための圧縮方式を検討し、二段階圧縮方式を検討した。この方式では索引を用いた圧縮と通常の圧縮を組み合わせることにより、従来の方式と比較し圧縮率を落とすことなく検索速度の向上が可能である。二段階圧縮法を実装し検索時間と圧縮率の検討を行った。ファイル毎に索引を作成すると圧縮率が良くないため、一括した索引を作成することにより改良できることがわかった。また新聞や雑誌記事を対象とした評価を行い、符号長を可変とする圧縮法の改良を検討した。二段階圧縮法は既存の圧縮法と組み合わせて使用するが、組み合わせる圧縮法により圧縮率が大きく変化することも明らかになった。インターネットのようなオープンな環境に散在する多数のサイトに存在するスキーマや意味の異なったデータベースを対象とした統合問合せ処理を不完全データベース概念の導入により実現する方法を検討する。不完全データベースの処理は「知りたいことを問合せ」「知っていることを答える」ことを原則とする。例えば、サーチエンジンではデータを圧縮して格納装置を節約するとともに索引を用いて高速な索引を行っている。このような環境では圧縮効率と検索効率の両立が固いとなる。このようなシステムのシステム構成と問合せ処理方法を検討し実験システムを構築した。実験システムでは統合問合せ処理方式の基本部分のみを実装し、それをもとに情報統合実現のための課題と統合システムの構成を検討した。また、散在する多量のテキスト情報の要領削減と検索効率の向上のための圧縮方式を検討し、二段階圧縮方式を提案した。

二段階圧縮法を実装し検索時間と圧縮率の検討を行った。ファイル毎に索引を作成すると圧縮率が良くないため、一括した索引を作成することにより改良できることがわかった。また新聞や雑誌記事を対象とした評価を行い、符号長を可変とする圧縮法の改良を検討した。二段階圧縮法は既存の圧縮法と組み合わせて使用するが、組み合わせる圧縮法により圧縮率が大きく変化することも明らかになった。
新構造回転子による超高速リラクタンスモ-タの高性能化に関する基礎研究

超高速可変駆動システムに、新構造回転子のリラクタンスモ-タを用いることによって高性能化をはかることを目的とした基礎研究で、次のような成果を得ることができた。1.磁気的に複雑な構造をもつリラクタンスモ-タの特性を精度よく計算するために、有限要素法の磁界解析を組み込んだ計算プログラムを完成し、積層形回転子で計算値と実測値との比較を行って良好な結果を得た。2.高速回転のため、機械的強度の面から塊状回転子を用いる場合には、高調波磁束によるうず電流損が高速回転の限界を決める上で、決定的な要因であることがわかった。高調波磁束には、回転子構造の磁気的非対称性から生ずる成分と固定子のスロット高調波成分とがあり、両者の回転子うず電流損への影響は著しく異なるので、発生要因毎に分離して計算する必要がある。これに対しては、回転子位置を変えて2回の有限要素法による磁界解析を行う方法を考案し、試作機について行った計算値と実測値の比較は極めて良好な結果であった。高調波磁束によるうず電流損の精度の高い計算法は今までなかったので、大きな成果であると言える。3.前記の計算法を用いて、突極形でうず電流損を最小にする設計について検討し、ギャップ長の拡大、磁極幅の縮小によって大幅な低減が可能であることを明らかにした。4.しかしこれでも高速回転には限界があるので、更に超高速をめざして、最初に考えていた円筒形機の考え方を更に前進させた形で、新構造を考案した。この新構造については今年度内には十分な検討ができなかったので、来年度以降引き続いて研究を継続する予定である。超高速可変速駆動システムに、新構造回転子のリラクタンスモータを用いることによって高性能化をはかることを目的とした基礎研究で、昭和63年度には、1.磁気的に複雑な構造をもつリラクタンスモータの特性を精度よく算定するために、有限要素法の磁界解析を組み込んだ計算プログラムを完成した。これを用いてギャップ長、回転子外形形状、回転子に挿入するSUS板の寸法及び位置等、特性に影響する数種のパラメータを変化させてシミュレーションを行い、これ等のパラメータと特性の関係を明らかにした。2.この結果に基づき、実験用電動機の設計を行い発注した。この電動機は本年度中に完成納入されるので、次年度にこの電動機を用いて実験を行い、シミュレーション結果を検証する予定である。3.本構造は塊状回転子であるため、高調波磁束によるうず電流損が効率や温度上昇に大きな影響を与えることが予想されるので、これを定量的に検討することが必要である。高調波磁束密度には回転子構造の磁気的非対称性から生ずる成分と、固定子のスロット高調波磁束成分とがあり、両者の回転子うず電流への影響が異なるので、両者を分離するための新しい方法を考案した。この方法によって両成分を算出した結果、スロット高調波磁束成分がかなり大きく、これを減少させるためにはギャップ長の増大が有効であることを明らかにした。4.高速時の性能測定のために、全く同一のものを2台直結して、1台を電動機、1台を発電機として運転する方式としたので、このセットによる特性測定方法と、可変速運転時の制御方法について検討し、駆動用インバータの設計を行った。以上のように昭和63年度は予定通りの研究が行われ、成果を得た。超高速可変速駆動システムに、新構造回転子のリラクタンスモ-タを用いることによって高性能化をはかることを目的とした基礎研究で、昭和63年度における研究の結果、塊状回転子の場合には、高調波磁束によるうず電流損が、高速回転の限界を決める上で極めて大きな要因であることが明らかとなった。このためうず電流損の精度の高い計算が必要となった。

うず電流損の原因はギャップ磁束密度中に含まれる高調波磁束であるが、高調波磁束には、回転子構造の磁気的非対称性から生ずる成分と、固定子のスロット高調波成分とがあり、両者の回転子うず電流損への影響は著しく異なるので、発生要因毎に分離して計算する必要があることが明らかになった。しかしこの分離は容易では無く、この問題の解決に時間を要したが、最終的には効果的な分離方法を考案することができた。これは回転子位置を変えて、有限要素法による磁界解析を2回行なうことによって可能となるが、かなり複雑な計算となる。試作機を50Hzで運転した場合について、この方法での計算値と実測値との比較を行なって、極めて良好な一致をみることができた。高調波磁束によるうず電流損の精度の高い計算法は今までなかったので大きな成果と言える。この計算法で、試作機の超高速時のうず電流損を計算した結果、その損失は予想以上に大きく、温度上昇に問題があることが明らかとなった。そのため突極形について、うず電流損を最小にする設計について検討し、ギャップ長の拡大、磁極幅の縮小によって大幅な低減が可能であることを明らかにした。一方新構造についても種々の検討を加え、うず電流損の低減可能な方法について、有力な新考案を得ることができた。しかしこの新構造についての充分なシミュレ-ションは今年度内にはできなかったので、引き続いて研究を進める予定である。
半導体超微粒子を用いた光反応の磁場制御

TiO2半導体の超微粒子(平均粒径10nm)の水溶液に親水処理したITO電極を浸し、そして引き上げる基板を乾燥させることで修飾電極を作成した。トリエタノールアミンを加え、修飾電極に光照射するとアノード方向の光電流が観測できた。ITO電極基板のみでは光電流は発生しなかったので、光電流はTiO2超微粒子の光励起で起こっている事がわかった。次に、セルを電磁石中に置き0.5Tの磁場を加えたが磁場の影響は観測できなかった。そこで、超微粒子をポルフィリン(P)-ビオローゲン(V)連結化合物に代えて、LB法によってITO電極に固定化して修飾電極を作成した。光照射するとアノード方向に光電流が観測された。この場合では磁場の印加すると光電流の増加が観測された。さらに、磁場による光電流の増加率は電極電位を正側に設定することで増加した従って、P-V対修飾電極における光電流を磁場と電極電位を変化させる事で制御できることがはじめてわかった。
先天性免疫におけるToll-like receptor-2の分子機構

1)LPS受容体に関連する遺伝子のクローニングLPS受容体に関連する遺伝子としてマウスおよびヒトTLR2、TLR4、CD14およびMD2をコードする全長cDNAをクローニングし、細胞にトランスフェクションしトランスフェクタントを作製した。2)抗マウスTLR単クローン抗体の作製各遺伝子を発現するトランスフェクタントを作製し、これらをラットに免役して単クローン抗体を作製を試みたが、未だ満足すべきハイブリドーマは得られていない。3)結核菌菌体成分を認識するTLRの解析結核菌表層成分であるTDM(trehalose6,6′-dimycolate:)はマクロファージ活性化作用など宿主細胞に対して様々な活性を示す。マクロファージによるTDMの認識機構を種々のトランスフェクタントおよびTLRノックアウトマウスを用いて解析し、TDMはTLR2によって認識されることを明らかとした。さらに、数種類の構造が異なるTDM類似ミコール酸含有糖脂質を用いてマクロファージ活性化作用を検討した結果、ミコール酸鎖長が活性発現には重要であり、構成糖の違いによる活性の変化は認められなかった。また、グラム陰性菌は外膜成分としてLPSを持つが、Sphingomonas paucimobilisはLPSに代わりスフィンゴ糖脂質(Glycosphingolipid:GSL)を有している。GSLもLPSと同様にTLR4により認識されることも明らかとした。1)抗マウスTLR単クローン抗体の作製マウスTLR-2およびTLR-4をコードする全長cDNAのクローニングは完了し、現在、発現ベクターに組み換えを行っている。今後、各遺伝子を発現するtransfectantを作製し、これらをラットに免役して単クローン抗体を作製する予定である。なお、抗マウスTLR-4単クローン抗体を作製するために、TLR-4欠損マウスであるC57BL/10ScCrマウスにTRL-4をもつコンジェニックマウスのC57BL/10ScSnマウス脾細胞を移入することによりTLR-4を免役し、抗マウスTLR-4単クローン抗体を産生ハイブリドーマの作製を試みたが、未だ満足すべきハイブリドーマは得られていない。2)LPS受容体に関連する遺伝子のクローニングLPS受容体に関連する遺伝子としてマウスおよびヒトTLR-2、TLR-4、CD14およびMD-2をコードする全長cDNAをクローニングした。現在、発現ベクターに組み換えを行っているところである。TLR-2ノックアウトマウスを作製するために、TLR-2染色体DNAのクローニングは完了したが、他の研究者がTLR-2ノックアウトマウスを作製し、その表現型を解析し論文発表したため、我々はTLR-2ノックアウトマウスの作製を中止し、共同研究を申し入れ承諾されている。3)結核菌菌体成分を認識するTLRの解析結核菌表層成分であるTDM(trehalose 6,6'-dimycolate:)はマクロファージ活性化作用など宿主細胞に対して様々な活性を示す。
ニホンザルの神経筋骨格モデルに基づく適応的歩行運動実現メカニズムの解明

本研究課題では,ニホンザルの詳細な解剖学データから3元筋骨格モデルを作成し,計測した歩行キネマティクスに基づいてニホンザルの歩行運動をコンピュータ上で動力学的に再現することを可能とした.更に,適応的な歩行生成に寄与する神経制御系の役割を調べるために脊髄のリズムパターン生成器の新たな数理モデルを構築し,位相リセットという概念が,神経制御系における機能として適応的な歩行生成に大きく寄与するという示唆を得ることができた.本研究課題では,ニホンザルの詳細な解剖学データから3元筋骨格モデルを作成し,計測した歩行キネマティクスに基づいてニホンザルの歩行運動をコンピュータ上で動力学的に再現することを可能とした.更に,適応的な歩行生成に寄与する神経制御系の役割を調べるために脊髄のリズムパターン生成器の新たな数理モデルを構築し,位相リセットという概念が,神経制御系における機能として適応的な歩行生成に大きく寄与するという示唆を得ることができた.本年度は,ニホンザルから計測した詳細なデータを基にニホンザルの骨格系の詳細な数理モデルを構築し,動力学シミュレータを作成した.特に,骨格系の構造が規定する運動学的・生体力学的拘束を正確に再現するために,X線CTスキャナを用いてニホンザルの新鮮屍体から全身3次元体表面形状と骨格形状を取得し,そこからニホンザルの3次元骨格モデルを作成した.そして,計測したニホンザルの歩行中の身体キネマティクスをもとにして,作成した動力学シミュレータ上で,4足歩行や2足歩行などの歩行運動を再現した.次に,同様に詳細な計測データに基づいて筋系を導入して,筋により生成される歩行運動を再現するために,まずはヒトの平面2次元モデルに関して,同様に詳細な数理モデルを構築し,シミュレーションを行った.ここでは,実際に筋の数理モデルを導入し,筋により駆動される歩行運動について詳細に調べた.特に床反カデータや筋のEMGデータなど歩行の力学的寄与を示すデータに関して,ヒトの歩行中に計測されたデータと動力学シミュレーションの結果を比較検証することで,歩行生成に重要な力学的寄与について多くの知見が得られた.これらの結果により,来年度以降ニホンザルの骨格モデルに詳細な筋モデルを導入し,筋系による歩行運動の実現,そして筋骨格系,神経系,環境との力学的相互作用から発現される適応的歩行メカニズムについての研究を進めていくことができると考えられる.本年度は,これまでに構築したニホンザルの筋骨格モデルから構成される動力学シミュレータにおいて,歩行運動の生成に寄与する神経制御系のモデルを構築してニホンザルの神経筋骨格系の統合的なシミュレーションを行うことで,適応的歩行運動の生成原理を解明することを目指して,昨年度から進めているヒトの歩行運動を対象とした神経制御系のモデルの構築と,ヒトの神経筋骨格系の統合的なシミュレーションを行った.特に,神経生理学的な研究から適応的な歩行運動の生成に大きく寄与していると考えられている歩行リズム生成器をモデル化することで,神経制御系のモデルを構築した.シミュレーション結果と,床反力や筋のEMGパターンといった歩行運動の力学的寄与を示す計測データと比較検証することで,運動学的,動力学的か妥当な歩行運動が生成されることが確認され,更には,神経生理学的研究からも明らかとされている接地感覚情報に基づく運動指令コマンドの調整が,環境の変化や外乱などに対する適応的な歩行運動の生成に大きく寄与することが確認された.今後,この神経制御系のモデルを拡張し,神経生理学的な知見を参考にしてニホンザルの筋骨格系に対して歩行運動を生成する神経制御系のモデルを構築し,更には動力学シミュレータを通して得られた結果を,ニホンザルの歩行中の床反力や筋のEMGパターンといった歩行の力学的寄与を示す計測データと比較検証することで,筋骨格系,神経系,環境との力学的相互作用から発現されるニホンザルの適応的歩行メカニズムについての研究を進めていくことができると考えられる.H20年度までに行っていた動力学シミュレーションでは,歩行中に取得した運動計測データに基づいて歩行運動を再現するための全ての関節の運動をあらかじめ既定し,関節におけるフィードバック制御に基づいて歩行運動を構成していた.しかしながらこの方法では,あらかじめ関節の運動が規定されているため,獲得される適応性は非常に制限されてしまう.更に,関節におけるフィードバック制御のために,脳神経系の情報処理における神経伝達の遅れによって運動が容易に不安定化してしまうという問題があった.神経筋骨格モデルに基づいて適応的な運動生成メカニズムを明らかにする上で,これらの問題点を克服することは重要な課題であった.そこでH21年度では,まずはヒトの2足歩行運動を対象に,神経生理学的な知見を参考にして,脊髄のリズムパターン生成器(Central Pattern Generator (CPG))の研究から示唆されている2階層の構造をモデル化して,フィードフォワード制御に基づく運動指令のモデルを作成し,神経伝達遅れも考慮した体性感覚情報に基づく姿勢制御と,接地感覚情報に基づく位相リセットを統合することで,あらかじめ規定した関節運動に依存しない歩行運動を実現することかできた.その結果を,歩行中の関節運動や,床反力,筋のEMGパターンなどと比較した結果,運動学的にも,動力学的にも妥当な歩行運動が実現できていることが確認できた.更に,この数理モデルに基づいて,外乱や環境変化に対する適応的な運動生成メカニズムを調べ,特に接地感覚に基づく位相リセットが大きく寄与することが示唆された.この研究成果はBiological Cyberneticsに受理された.
発達障害児のコミュニケーション能力向上のための表情・会話スキル訓練システムの開発

発達障害児者に対し教育機関が積極的に支援することは重要な課題である。特に発達障害児者が苦手としている社会性能力の育成が重要視されており、対人的スキルの向上を支援するためには、発達障害児者における他者理解の特性を解明することが重要であり、特に、状況の中での表情認知の能力に焦点をあてる。表情認識の弱さの原因を行動・認知・生理指標の特徴から解明し、それに基づく支援システムの導出を行った。コミュニケーション時の表情の同調・発話支援のためのトレーニングシステムを開発した。発達障害児者の同調の弱さを解明し、発達障害児者が同調すべき表情を意図的に作るためのトレーニングシステムの開発を行った。発達障害者に対して教育機関が積極的に支援することは重要な課題であり、個別ニーズに応じた支援が必要とされている。しかし、発達障害は状態像を掴み難く鑑別が困難であるため、現状では個々の特性に応じた支援は不十分である。発達障害者は社会性の問題を抱えていることが多く、他者理解の基本となる表情や感情の理解などといった社会的認知機能の弱さがあり、この弱さが発達障害の本質的な問題でもある。他者の表情を認識しふさわしい表情をつくることは、対人関係において共感したり円滑にコミュニケーションを図ったりする上で欠かせない能力であり、表情からの感情理解について認知面や情動面から活発に研究が行われている。また、就職において企業が採用選考で重視した要素として「コミュニケーション能力」が10年連続1位となっており、このことからも社会性能力の育成は重要である。そこで、我々は発達障害者における他者理解の特性を解明し、対人的なスキル向上を目指した支援システムの開発を行ってきた。特に、状況の中での表情認知の能力に焦点をあて、表情認識の弱さの原因を行動・認知・生理指標の特徴から解明し、それに基づく支援システムの導出を行った。主に次の3つの観点から支援システムの開発を行った。1発達障害者の実社会での本質的な特徴を学校内と家庭内の日々の行動履歴から分析し、個別ニーズを把握する。2表情認知アプリケーションを開発し、発達障害者が対面する表情に対してコンピュータを用いて表情認識を行い、発達障害者の表情認知を支援する。3定型発達児者と発達障害者に対しそれぞれ表情同調に関する実験を行い表情筋の活動を分析し、両者の差異を埋める学習を行うためのバイオフィードバックシステムを開発し、発達障害者の表情同調を支援する。(1)発達障害者の日々の行動の特徴の検討:日々の行動履歴データベースの開発・分析「保護者と学校と専門家をつなぐICTを用いた発達障害児の行動把握システム」で蓄積された日々の行動履歴データベースのチェック項目について、国際的な指標である国際分類(ICF-CY)を用いて標準化することでコード化を行った。次にコード化された行動に関して観測を行い、行動の状態を数値的なパラメータに置き直し、データマイニングにより発達障害者の行動パターンを分析した。以上の方法で社会性の問題を抽出し、それらの計量化の作業を進めた。その際、事例検討会において、保護者、専門家とともに特徴分析結果の評価も行った。ここで社会性の問題のある、特に表情認知の部分に問題がある児童生徒に対して、表情認知トレーニングアプリケーションを用いて苦手な表情認知の部分を抽出し、表情認知のトレーニング方法について検討した。(2)表情認知支援のための眼鏡型端末を用いた表情認識アプリケーションの開発我々が開発したコンピュータによる高速処理が可能な(Ekmanの基本6感情に基づく)6表情の表情認識アルゴリズムを用い、発達障害者が対面する相手の表情をリアルタイムで認識し表情認知のヒントをモニタに表示するシステムを開発した。今後、この仕掛けを眼鏡型端末に実装する予定である。(3)発達障害者の表情同調実験定型発達者と発達障害者に対し表情同調に関する実験を行い、同調時の表情筋の反応時間や強度などの傾向を分析した。さらに、会話を伴う状況下でも同様に実験を行い分析した。発達障害者が苦手とする部分を解明し、定型発達者との差異を埋めるための表情同調トレーニングを開発した。表情同調において欠かせない表情筋の活動を促すために、モニタに視覚的な指示を与えたり、顔面に貼付した振動子で指示を与えたりするバイオフィードバックシステムを開発した。発達障害児者の個別ニーズに応じた支援は重要な課題であるが、発達障害の状態像は掴み難く鑑別が困難であるため、特性に応じた支援は非常に難しい。発達障害者は社会性の問題を抱えていることが多く、他者理解の基本である表情や感情の理解等の社会的認知機能に弱さがある。他者の表情を認識しふさわしい表情をつくることは、対人関係において共感したり円滑にコミュニケーションを図ったりする上で欠かせない能力であるが、これらのことが苦手である。そこで我々は、発達障害児者の他者理解の特性を解明し、対人的なスキル向上を目指した支援システムの開発を行った。平成28年度は、次の(1)、(2)の様な支援システムの開発を行った。(1)表情認識アプリケーションの開発:相手の表情をリアルタイムに分析し表情認知を支援するアプリケーションを開発した。眼鏡型端末を発達障害児者に装着してもらい、コミュニケーションの場面を想定したトレーニングを行う。端末には表情認知のヒント(注目すべき顔の部位や変化など)を提示できるようにした。

(2)コミュニケーション時の表情同調・発話トレーニングシステムの開発:発達障害児者が苦手とする表情の同調を克服するために、同調すべき表情を意図的に作るためのトレーニングシステムを開発した。具体的には、1発達障害児者が表情の同調トレーニングを行う際に表情筋を計測しながら、顔面上に貼り付けた振動子によって振動を与えることでバイオフィードバックを行うことで動かすべく表情筋を教示するシステム、2画面上に自分の表情を写しながら顔面筋を自分で動かし目標表情に合わせるシステム、3発話しながら表情を作るように促すシステムの開発を行った。以下の(1)、(2)に示す様に、発達障害児の認知・生理機能の特徴に基づき、個々人の苦手な部分を強化するためのトレーニングシステムを開発した。(1)表情認識アプリケーションシステム:実環境において他者の表情認知を支援するためのアプリケーションであり、対面する相手の表情をカメラで捉えリアルタイムで認識し、表情認知に関するヒントを利用者の眼鏡型端末に表示するものである。特に、個々人の認知特性に応じ、ヒントの表示内容や方法についてカスタマイズを行った。(2)コミュニケーション時の表情同調・発話トレーニングシステム:発達障害者が表情同調の場面で、ふさわしい表情を表出できる様に支援するアプリケーションであり、発達障害者の同調時に問題となる部分に焦点を当て、次の3つの機能を付加した。1表情筋活動に関するバイオフィードバックを行いながら、どこの表情筋を動かして表情を表出すれば良いかを教示する。2モニタ上に写された自分の表情を確認しながら、表情筋を動かし目標表情に合わせる。3音声処理を併用して表情の表出時に発話の明瞭度を確認する。これらのシステムを発達障害児に利用してもらい、保護者・専門家・支援者と事例検討会を開いた。利用者である個々人においてトレーニングの効果があったかどうかについて評価してもらい、その内容に基づきシステムの改良も行った。我々は、これまで発達障害児者のコミュニケーション・スキルを向上させるために、多角的な観点に基づいてトレーニングシステムの開発をしてきた。表情認知トレーニング、状況理解と相応しい行動を身につけるための社会スキルトレーニング、発話の明瞭度を向上させるための発話トレーニング、画像処理と筋電図計測を用いた表情の表出・同調トレーニングなどといった様々なシステムを開発し、それらのトレーニングシステムを必要に応じて併用しながら、発達障害児者の実践的な療育・支援に活用してきた。最終年度は、表情認知トレーニングシステムにおいて、刺激映像を視線追跡機能付VRヘッドセット「FOVE」を活用し、対面している人との現実感を高めた表情提示を行うことで、表情認知の正解率や反応時間を調べたり、表情を見ているときの視線位置や動きについて調べたりするシステムの開発を行った。表情認知実験で用いたモデル表情の作成プロセスは以下の通りである。システムに提示するモデルとして健常大学生(男子3名、女子4名)に協力してもらった。Ekmanらによって定義された基本6表情(怒り、嫌悪、恐怖、幸福、悲しみ、驚き)
高齢者を介護する中高年単身者のワーク・ライフ・バランス支援ニーズの研究

期間中4回実施した多職種協働によるワンストップ型介護者支援「介護カフェ」の成果と介護者(予定者含む)の支援ニーズを検討した。【介護者支援「介護カフェ」概要】1.時間設定:土曜日23時間。2.会場:1回目コミュニティセンターの一室。2回目大学の教室。3回目コミュニティセンターの一室。4回目は地域密着型特養の地域交流室3.内容:開催趣旨説明後、前半1)司法書士2)管理栄養士3)介護支援専門員の現状説明、後半1)3)のブースで希望者は相談し、他の者はカフェテーブルで参加者相互や研究メンバーと自由談話。4.開催方法と広報:1回目は2か月前から所在市公報・地元新聞に掲載、社会福祉協議会・老人会、高齢者施設等に情宣。2回目は研究者所属大学の公開講座として開催、通常と同様に大学からの通知と所在市公報で広報。3回目は研究者仲間のパーソナルネットワークによる案内。4回目は地域回覧板。参加者評価:「勉強になった」「役に立った」「楽しかった」が多く、特に栄養調理相談・専門職相談は「役に立った」が多かった。介護者支援のニーズ:「介護の困りごとに早期に気付いてもらえる機会」「介護者の緊急時にすぐ要介護者に対応できるサービス」「専門職や行政職員が介護者への理解を深める」「地域や職場等、社会が介護者への理解を深める」「介護を踏まえた勤務体制づくり(短時間労働・在宅勤務等)」。体験型の楽しさや参加者目線での内容の新鮮さ、気持ちを吐露出来た感謝や次回への期待等、もっと介護者同士で話したかった、もっとじっくり話を聞いてほしかった等、参加者や設定時間に対する意見もあった。介護者に介護カフェ開催情報や介護に役立つ情報をどのように届けるのか課題が残された。一連の成果は2つの学会と「地域ケアリング」に掲載した。期間中実施したイギリス介護者支援視察の示唆について令和元年7月に交流集会を実施予定である。・平成28年度4月の熊本地震被災の影響で、研究開始が半年遅れたが、研究推進会議を3回、介護カフェを2回、有識者へのヒアリングを1回、各メンバー間の打ち合わせを随時実施した。介護カフェで実施する参加者アンケートに関して、研究責任者の所属大学の倫理委員会に申請し、承認を得たのちに12月から実施した。・介護カフェ2回開催→1.北九州市戸畑にて:「シングル介護カフェ」内容:1研究責任者による開催の目的とシングル介護の現状報告。2司法書士による「介護と成年後見制度の活用について」3介護カフェ(司法書士相談コーナー・ケアマネジャー相談コーナー・栄養士相談コーナー・なんでも語り場)。参加者:28名。結果:支援を得るための情報を多く求めていた。司法書士コーナーは財産分与や兄弟間の介護負担など問題が複雑。ケアマネジャーと栄養士コーナーは実際の地域の社会資源と自分のケースの具体的アドバイスを求めていた。語り場担当者から→シングル介護のテーマで広報したため、自分がその条件に合うのか迷いがあった。総括:有意義であったとの評価も、多く広報した成果は得られなかった。2.熊本県本学にて:「介護カフェ:介護者支援セミナー」内容:1司法書士・栄養士・ケアマネジャーによる各10分程度のミニレクチャー2介護カフェ(司法書士相談コーナー・ケアマネジャー相談コーナー・栄養士相談コーナー・なんでも語り場)。参加者36名。結果:栄養士による実演等もあり楽しかったという評価が多数。1名ですべての相談を希望する等利用が積極的。大学の公開講座とのコラボで実施したため、参加者は現在介護していない方も含まれたが将来的におこりうる問題としてとらえ、また、参加者目線の楽しい企画との評価が多数。・有識者へのヒアリング1回→男性介護者支援の第一人者である立命館大学の津止正敏教授から示唆を受けた。平成28年4月の熊本地震に研究者メンバーの内、半数の3名が被災した。メンバーに身体的な被災はなかったが、自宅の損壊や家族のケアが発生し、メンタル面の不調が発生しやすい期間でもあるため慎重な対応が必要であった。総合的に計画時よりも、個人的な生活負担が増している。また、研究責任者が所属する大学も建物被災はなかったものの、3週間の休校や学生支援に対する対応が多く、通常年よりも負荷が大きかった。そのため、実質の研究着手が秋からになり、当初計画よりも半年ほどの遅れが生じている。開始後もこの研究に関するエフォートは当初計画時より低下した状態である。1.介護セミナーを含む「介護カフェ」を2年間で3回開催した。内容は1司法書士による成年後見制度やその利用状況・介護にまつわる相談事等、管理栄養士による電子レンジ等で気軽にできる料理レシピの実際、介護支援専門員による介護サービス活用事例等の全体説明。2前述の3専門家による個別相談(希望者)、我々研究メンバーによるカフェでの交流である。1回目は地域の福祉会館の要素を持つ駅前の会場であったが、参加者は少なかった。2回目は大学の公開講座の一環として大学内を会場に実施、日頃の公開講座並みの参加者があった。3回目は会場は研究メンバーの大学で独自に実施した。参加者による評価:「勉強になった」「役に立った」「楽しかった」が多く、特に調理試食・専門職相談は「役に立った」としていた。介護者支援のニーズ:

「とてもあてはまる」が多い項目は「介護の困りごとに早期に気付いてもらえる機会」・「介護者の緊急時にすぐ要介護者に対応できるサービス」・「専門職や行政職員が介護者への理解を深める」・「地域や職場等、社会が介護者への理解を深める」・「介護を踏まえた勤務体制づくり(短時間労働・在宅勤務等)」。自由記述からは体験型の楽しさや参加者目線での内容の新鮮さ、気持ちを吐露出来た感謝や次回への期待等、もっと介護者同士で話したかった、もっとじっくり話を聞いてほしかった等、参加者や設定時間に対する意見があった。介護者限定ではないワンストップ型の「介護カフェ」参加者の支援ニーズではあるが、男性介護者事例が多かった我々の先行研究と同様に今回も男性が1/3を占めた。ポスターやチラシも配布し、地元社協にも協力を得たが参加者は少なく、介護者に介護カフェ開催情報や介護に役立つ情報をどのように届けるのか課題が残された。2.上記の内容を日本看護科学学会で発表した。1.採択年度の平成28年度に熊本地震に研究代表者と分担者2名が被災し予定したエフォートのような時間配分が不可能だったこと。ほぼ1年間の遅れが出ている。2.研究メンバーの中で分担者1名が所属が2回変更になり、研究体制の再構築が必要になったこと。また、今年度は分担者1名が臨床にもどり、研究体制の変更が相次いだこと。3.1年目にイギリスの「介護者支援法」の実際の運用や成果を視察し、介護カフェでの支援の在り方に還元する予定であったが、熊本地震後の学内体制の変化で出張等が困難であったため、今年度実行する計画に変更したため。期間中4回実施した多職種協働によるワンストップ型介護者支援「介護カフェ」の成果と介護者(予定者含む)の支援ニーズを検討した。【介護者支援「介護カフェ」概要】1.時間設定:土曜日23時間。2.会場:1回目コミュニティセンターの一室。2回目大学の教室。3回目コミュニティセンターの一室。4回目は地域密着型特養の地域交流室3.内容:開催趣旨説明後、前半1)司法書士2)管理栄養士3)介護支援専門員の現状説明、後半1)3)のブースで希望者は相談し、他の者はカフェテーブルで参加者相互や研究メンバーと自由談話。4.開催方法と広報:1回目は2か月前から所在市公報・地元新聞に掲載、社会福祉協議会・老人会、高齢者施設等に情宣。2回目は研究者所属大学の公開講座として開催、通常と同様に大学からの通知と所在市公報で広報。3回目は研究者仲間のパーソナルネットワークによる案内。4回目は地域回覧板。参加者評価:「勉強になった」「役に立った」「楽しかった」が多く、特に栄養調理相談・専門職相談は「役に立った」が多かった。介護者支援のニーズ: