hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
仕事への埋め込み、組織適合、組織への同一化が離職意図および職務成果に与える影響

本研究課題の最終年度となった平成29年度前半(外国人特別研究員の任期終了となった10月上旬までの6か月間)においては、これまでの1年半の研究活動で行った成果を国際学会発表や論文での出版などの形で具体的に発信していくことに加え、当研究課題終了後も同様の研究テーマにおいて外国人特別研究員との共同研究を推進していくための基礎付けとなる研究活動を行った。具体的には、日本およびインドのダイバーシティをめぐる環境および組織への埋め込みを促進する要因についての理解をふまえた理論研究をさらに推進し、その成果を、アメリカ最大の経営学系学会であるAcademy of Management(AOM)の年次大会で発表した。さらに、関連する実証データの分析を進め、論文化していくための一定の成果を得ることができた。さらに、英国グラスゴーで行われたEuropean Academy of Management(EURAM)年次大会および中国青島で実施されたGlobal Congress of Knowledge Economy-2017に出席し、海外の研究者と研究成果に関するコミュニケーションおよび将来研究に関する意見交換を行った。また、前年度に海外ジャーナルに投稿した論文原稿へのフィードバックを活用して原稿を改訂し、海外のトップジャーナルに投稿する目途をつけた。これらの平成29年度前半の研究成果は、海外トップジャーナルへの投稿および掲載を含む複数の論文の形で実を結ぶことが期待されると同時に、マレーシアの大学に職を得た外国人特別研究員との国際共同研究の継続、さらなる理論研究、実証研究の推進などを通じて当該分野の発展に寄与していくものと思われる。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の中心である「仕事への埋め込み」もしくは「組織への埋め込み」概念が、組織で働く従業員に与える影響についての複数のプロジェクトに取り組んだ。具体的には、まず、組織の多様性が仕事の埋め込みに与える影響と、それを調整する要因に関する理論を構築し、それに基づいた論文を執筆し、Academy of International Business Annual Conferenceに投稿した。当該論文では、組織の多様性を2次元を軸に3つのタイプに分類するフレームワークを考案し、各々の組織の多様性が仕事への埋め込みに異なる形で与えるプロセスを論理的に展開し、そのプロセスを調整する経営施策について考察した。審査の結果、2016年の年次大会での発表が認められた。次に、組織における公正性が、仕事への埋め込みの増大を通じて職務パフォーマンスの向上につながる因果関係プロセスについてのサーベイデータを分析し、実証分析の結果を論文化し、査読付き国際学術雑誌に投稿した。現在論文の審査中である。当該論文では、組織における異なるタイプの公正性が、仕事への埋め込みの異なる下位次元に与える影響を分析し、そのようなプロセスが、最終的に従業員の職務パフォーマンスに影響するメカニズムを実証的に検討した。最後に、仕事の埋め込みが、従業員の離職意図、離職行動、職務パフォーマンスなどに与える影響にかんするメタ分析の研究計画を作成し、メタ分析の実施に向けた論文データの収集を始めた。本研究員の本学への着任が、ビザ取得などの都合により当初よりも1か月ほど遅延し、かつ、予算執行準備や研究室・設備などの研究環境のセットアップに時間を要したことにより、研究の着手が遅れたにも関わらず、その後の研究活動を急ピッチで進めたことから、結果的には、現在、3つの研究プロジェクトに同時に取り組むことができている。実際、3つの研究プロジェクトのうち、2つについては、初版ではあるが論文の形にまとめることができ、そのうち1つは2016年度のAcademy of International BusinessのAnnual ConferenceのCompetitive Paper Sessionでの発表がアクセプトされた。もう1つの論文については、定評のある査読付き国際学術雑誌に投稿することができた。3つ目のプロジェクトについても、メタ分析の大枠を決定し、調査計画を立て、すでに論文データ収集を開始することができた。さらに、4つ目のプロジェクトについての計画も進めている。平成28年度は、前年度の研究成果を引継ぐ形で、「仕事への埋め込み」もしくは「組織への埋め込み」概念が、組織で働く従業員に与える影響について、複数の研究プロジェクトを推進した。まず、組織の多様性が仕事の埋め込みに与える影響と、その影響を調整する理論を構築した論文をAcademy of International Businessの年次大会で発表した後、得られたフィードバックを生かし、さらに新たな内容を加えることで改良した論文を、世界最大の経営学会であるAcademy of Managementの年次大会に投稿し、アクセプトされた。Academy of Managementでの査読から得られたフィードバックを生かした改訂論文を作成し、国際的なトップジャーナルに投稿した。次に、インドの文脈において組織における公正性が仕事への埋め込みの増大を通じて職務パフォーマンスにつながる因果関係を検証した論文を、British Academy of Managementにおいて発表し、得られたフィードバックを国際ジャーナルでの改訂要求および再査読のプロセスに活用し、最終的にJournal of Business Research誌にアクセプトされ、掲載されるに至った。論文の改訂および発表・投稿に加え、組織への埋め込みが従業員の離職行動や職務行動に与える効果が異文化的要素からいかなる影響を受けるかを明らかにすることを主たる目的としたメタ分析のためのデータ収集を行い、予備的な分析を行った。今後、論文化に向けてさらなるデータ収集および分析を検討している。さらに、組織におけるダイバーシティおよび異文化的視点・国際人的資源管理の視点により重点を移した理論構築、および日本およびインド地域を対象とする実証研究のための文献研究および研究計画の作成を行った。

平成28年度の研究成果に関しては、Academy of International BusinessやBritish Academy of Managementといった複数の国際学会での論文発表をこなす一方で、Journal of Business Researchという定評のある国際ジャーナルに論文を掲載できたことに加え、平成29年度にアメリカ合衆国アトランタで行われる世界的にメジャーな国際学会であるAcademy of Managementの年次大会での論文発表がアクセプトされるなど、研究成果から対外的に評価が高い論文が作成されつつある。また、メタ分析のためのデータ収集や予備的分析を行い、ダイバーシティおよび異文化的視点・国際人的資源管理の視点を重視した文献サーベイを行い、それに基づいた新たな理論および実証研究の準備作業を進展させることができたことから、本研究課題の最終年度である平成29年度の研究に向けた準備を整えることができた。ただし、国際ジャーナルおよび国際学会に投稿するための論文改訂のプロセスにおいては、多くの著名な研究者からフィードバックをもらったり、それに基づいて議論を重ね、何度も原稿を改訂するなど、予想以上に多大な時間を労力を要した。また、メタ分析におけるデータ収集も多大な労力を必要とする作業となり、予備的分析についても方法を学習しながらの実施であったため、予想以上に労力と時間がかかった。本研究課題の最終年度となった平成29年度前半(外国人特別研究員の任期終了となった10月上旬までの6か月間)においては、これまでの1年半の研究活動で行った成果を国際学会発表や論文での出版などの形で具体的に発信していくことに加え、当研究課題終了後も同様の研究テーマにおいて外国人特別研究員との共同研究を推進していくための基礎付けとなる研究活動を行った。具体的には、日本およびインドのダイバーシティをめぐる環境および組織への埋め込みを促進する要因についての理解をふまえた理論研究をさらに推進し、その成果を、アメリカ最大の経営学系学会であるAcademy of Management(AOM)の年次大会で発表した。さらに、関連する実証データの分析を進め、論文化していくための一定の成果を得ることができた。さらに、英国グラスゴーで行われたEuropean Academy of Management(EURAM)年次大会および中国青島で実施されたGlobal Congress of Knowledge Economy-2017に出席し、海外の研究者と研究成果に関するコミュニケーションおよび将来研究に関する意見交換を行った。また、前年度に海外ジャーナルに投稿した論文原稿へのフィードバックを活用して原稿を改訂し、海外のトップジャーナルに投稿する目途をつけた。
離婚当事者の法使用における相談ネットワークと弁護士の役割

この研究は、東京における離婚に関連する自治体相談窓口を中心に、離婚に直面した当事者に対する相談サービスがどのように提供されているか、特に法律相談がどのように行われているかを、経験的なデータを収集することによって明らかにしようとするものである。経験的なデータは、窓口相談担当者に対する郵送調査、窓口利用者への一種の留置調査、および弁護士会・法律扶助協会の法律相談運営管理者への聴き取りによって得られた。東京の区市町における離婚関連相談窓口は極めて多様であり、離婚に関わる法律問題だけでなく、経済的問題、さらには心理的な悩みについても相談サービスを提供している。最後の点についてはカウンセラーが相談に応じているところも珍しくない。紛争処理において情緒的問題の処理が強調されることがあるが、そうした問題を処理するサービスがすでに自治体レベルで用意されている。法律問題についての相談サービスの問題点は、むしろ、法律問題自体について十分なサービスを提供する仕組が必ずしも整っていない点にあるように思われた。それは、法律相談の窓口がないということではなく、法律相談窓口が需要に見合った十分なサービス供給をしていないのではないか、という意味においてである。離婚において法律問題は経済的問題と密接に関連しているが、経済的側面を中心に相談に応じる家庭相談や母子相談がほぼ平均1時間を費やしているのに対して、法律相談では30分かそれ以下になっている。法律相談の時間的短さは、弁護士会などの有料相談でも同じであり、30分が大部分である。家庭法律問題専門の相談センターだけが、1時間までの相談を行っているに過ぎない。自治体の相談窓口では法律扶助協会を紹介することが多く、扶助協会のデータでも、自治体からの紹介で無料法律相談に来る離婚当事者が多い。自治体相談は身近だから利用されているのでは必ずしもなく、費用がかからないから利用されている。このことは、法律相談利用者は、経済的に、弁護士を委任することを躊躇する階層の人々であることを示している。法律相談を30分で切るのは、それ以上相談したいときには再度予約をするか、弁護士に委任すべきであるということなのであろう。しかし、30分の法律相談と事件の受任の中間に位置するような、踏み込んだ法律相談というものがあっても良いのではないだろうか。相談者のための「党派的な」アドヴィスのために、それが必要であると思われる。本研究は、協議離婚における財産問題を主な対象とし、離婚を望む当事者の財産問題の処理について、公的相談機関、特に自治体の提供する相談を中心とした相談ネットワークがどのような役割を果たしているのか、そのなかで、あるいはそれとは独立に、弁護士による助言が離婚における財産問題の処理にどのような役割を果たしているのかを明らかにしようとするものである。初年度である本年度は、東京都内のすべての区および市の提供している様々な相談のなかで離婚に関連する相談を行っていると思われるすべての窓口に質問票を送り、どのような資格を持つ相談員がどのような事柄について、どのような内容の相談サービスを提供しているのかを分析した。また、都内のいくつかの区役所において、上記の各種相談窓口の相談員から聴き取りを行った。この調査結果によれば、相談のサービスは、大別すると、(1)悩み事一般の相談、

(2)法律相談、(3)カウンセリング、および(4)生活上の経済問題に分けることができ、(1)の多くは自治体の職員または元職員によって、(2)はいうまでもなく弁護士、(3)は心理カウンセラー、(4)は自治体職員によって提供されている。いずれも女性からの相談が多いが、特に(3)と(4)はほぼ女性を対象にしている。(3)のサービスが訓練を受けたカウンセラーによって行われていることはあまり知られていないように思われる。(2)はいくつか問題があるように思われた。それは、(1)相談希望者の数に応じた十分なサービスが提供されているとは言えないように見えること(区によって申込時間から5分で予約が一杯になる日もある)、(2)一回の相談の時間が全般的に短く、弁護士に個々の事情を十分に理解してもらったうえで判断を仰ぐような相談はできそうもないこと、(3)相談を受けた弁護士は相談者から受任できないため、弁護士を知らない相談者はさらに弁護士を探さなければならないことである。これまでに、まず、東京のすべての市区町の住民窓口のなかで、離婚に関連する事柄についての相談に応じていると思われる、すべての約300の相談窓口に質問票を送り、約3分の2から回答を得た。住民相談の窓口は、弁護士による法律相談だけでなく、自治体職員による生活保護その他の相談、資格のあるカウンセラーによる悩み事相談など、多岐にわたっている。自治体によって相違があるとはいえ、一般に広く浅く多様な相談に応じているように見える。また、どの自治体も、管内居住者だけでなく、通勤・通学者も対象に含めており、また、カウンセリングなどの相談窓口では、こうした制約も設けていないところもある。いわば、第一次相談窓口としての自治体相談窓口の果たす役割は、相当に大きいと言えよう。しかし、この調査では、相談がどのように行われているか、その具体的な内容までは分からない。今年度は、さらに、弁護士による法律相談や自治体の住民相談に来た人々を対象に、どのような問題を抱え、それをどのように処理するために、どのような経緯で相談窓口に来たのか、当初の期待は満たされたのかどうか、相談はその後の問題処理に役立ったかどうか、を尋ね、その結果を分析している。ここでは、問題類型によって相談窓口にくる経緯が違うのかどうか、どのような相談において相談者の満足度が高いのか、問題の類型によって相談の効果に違いがあるのかどうか、を検討している。来年度は、これらの調査研究結果をまとめ、国際学会で報告する予定である。この研究は、離婚に関連する東京の自治体相談窓口を中心に、離婚に直面した当事者に対する相談サービスがどのように提供されているか、そこでの弁護士の役割はどのようなものかを、経験的データを収集することによって明らかにしようとしたものである。3年間の研究期間の間に、まず東京都内のすべての市、区、町に質問票を送り、相談業務提供の状況について調査を行った。その結果、241の相談窓口から回答を得ることができた。
乾燥地域の農業開発にともなう耕地生態系の保全と生産性に関する調査研究

乾燥地、半乾燥地は陸地面積の約28%に達する広大なものである。この乾燥地、半乾燥地における作物栽培技術は特別な地域以外は極めて低水準にある。このような地域における耕地の生産性の上限と、生産性を阻害する要因に関する科学的解明を行なうことを研究の目的とした。気象環境条件の把握はその地域の潜在的耕地生産力の推定および耕地生態系の把握に対して基本的に必要である。そのため気温、地温、相対湿度、風速、日射および放射収支、土中水分含量等の測定を行った。作物栽培技術の確立と最大生産力の実証のため、野菜栽培を実施した。実験圃場は、かんがいによる塩類集積を回避できる土壌として砂地を使用した。かんがい法やかん水量の検討と並行し作物栽培を行なうと同時に、点滴ホースの種類と土壌水分分布について作物を生物センサーとした研究をも行なった。野菜栽培に対する節水栽培として高分子吸水性樹脂(保水剤)と点滴かんがい法との組合せなどの研究、また海岸沙漠特有の霧の発生メカニズムの解明と霧の利用法として、電気除湿機による空中水分の採水実験とこの水を利用した育苗実験を実施した。中南米は立地によって乾湿差と気温の高低差が大きいため、各種作物の起源したところとされている。従って、自然および耕地植生も種類が多様であることが予測される。特に乾燥地における自然および耕地植生の種類や分布およびその生態特性を明らかにすることによって乾燥地農業の栽培技術の確立に重要な意味を持つと考え、調査を実施した。耕地雑草については土壌水分傾度、塩類濃度などと関連させた調査を行なった。以上、これらの結果は学会等の研究発表要旨(別記)、また別冊「メキシコ・バハカリフォルニア沙漠の農業開発」に詳述されているが、その要約を記すると次の通りである。気象観測の結果から、バハ・カリフォルニア半島は、北緯30°を中心とする亜熱帯高圧帯に属し、前線帯の北限と南限との中間に位置している。さらに、半島の西側の太平洋沖には寒流(カリフオルニア海流)が流れているため、その上空にある大気の温度を下げ、大気は多量の水蒸気を含むことができないまま大陸に向かって流れ込み、湿度が比較的高いにもかかわらず、雨がほとんど降らない海岸沙漠気象が実現している。従って、沙漠地でありながら相対湿度が高く、特に夜間の湿度が高い。そして日の出前の日最低気温となる頃には湿度は90%程度となる。一方、夜間の地表面や植物葉は放射冷却を受け、風速が弱い場合は気温より23°C低い露点以下の温度となり地表面および植物葉面に露を生成する。その量はおおむね100cm^2あたり23gの露量であった。このことは乾燥沙漠地の水資源として利用できるものと考えられる。また、この露が自然植生にも大きく影響するものと考えられる。次に放射現象を見るためアルベドを調査した。乾燥沙漠地でのアルベドは40%で鳥取砂丘のアルベド2628%より大きい値を示し沙漠地の特性を示した。野菜栽培における節水栽培として高分子吸水性樹脂(保水剤)を土壌中に混合し、数種の野菜栽培を行なった。その結果、グリーンデビュー、チンゲンサイなどにおいて全体的に増収効果が見られた。除湿機を利用した除湿水によるレタス、チンゲンサイの栽培において初期生育は現地のかんがい水と比較して優れた結果を得た。現在まで実施してきた野菜栽培実験の結果から判断して、ゲレロ・ネグロは野菜栽培において高い生産力を持っていることが実証できた。農業は、自然の影響を大きく受ける風土産業である。従って、23年の実験値からその地域における農業の適否を論ずることは危険である。我々はこの危険をできるだけ小さくするために、同一作物の栽培回数を多くする努力も行なった。いずれにしても外国での学術研究であるため、時間的な制約もあり不本意ながらも結論を急がねばならない事情があることも付記しておく。

耕地雑草については土壌水分傾度、塩類濃度などと関連させた調査を行なった。以上、これらの結果は学会等の研究発表要旨(別記)、また別冊「メキシコ・バハカリフォルニア沙漠の農業開発」に詳述されているが、その要約を記すると次の通りである。気象観測の結果から、バハ・カリフォルニア半島は、北緯30°を中心とする亜熱帯高圧帯に属し、前線帯の北限と南限との中間に位置している。さらに、半島の西側の太平洋沖には寒流(カリフオルニア海流)が流れているため、その上空にある大気の温度を下げ、大気は多量の水蒸気を含むことができないまま大陸に向かって流れ込み、湿度が比較的高いにもかかわらず、雨がほとんど降らない海岸沙漠気象が実現している。従って、沙漠地でありながら相対湿度が高く、特に夜間の湿度が高い。そして日の出前の日最低気温となる頃には湿度は90%程度となる。一方、夜間の地表面や植物葉は放射冷却を受け、風速が弱い場合は気温より23°C低い露点以下の温度となり地表面および植物葉面に露を生成する。その量はおおむね100cm^2あたり23gの露量であった。このことは乾燥沙漠地の水資源として利用できるものと考えられる。また、この露が自然植生にも大きく影響するものと考えられる。次に放射現象を見るためアルベドを調査した。乾燥沙漠地でのアルベドは40%で鳥取砂丘のアルベド2628%より大きい値を示し沙漠地の特性を示した。野菜栽培における節水栽培として高分子吸水性樹脂(保水剤)を土壌中に混合し、数種の野菜栽培を行なった。その結果、グリーンデビュー、チンゲンサイなどにおいて全体的に増収効果が見られた。除湿機を利用した除湿水によるレタス、チンゲンサイの栽培において初期生育は現地のかんがい水と比較して優れた結果を得た。現在まで実施してきた野菜栽培実験の結果から判断して、ゲレロ・ネグロは野菜栽培において高い生産力を持っていることが実証できた。農業は、自然の影響を大きく受ける風土産業である。従って、23年の実験値からその地域における農業の適否を論ずることは危険である。我々はこの危険をできるだけ小さくするために、同一作物の栽培回数を多くする努力も行なった。いずれにしても外国での学術研究であるため、時間的な制約もあり不本意ながらも結論を急がねばならない事情があることも付記しておく。
脳血管障害患者と家族に対する退院支援プログラムの臨床活用性の検証

本研究の目的は、構築した回復期脳血管障害患者と配偶者の対する退院支援プログラムの臨床での活用性と有効性を明らかにすることである。プログラムは、患者と配偶者を対象に「情緒の安定化」と「療養生活における目標の共有化」を図る内容である。発症後12か月の対象者に、計3回の面談を看護師が実施し、彼等の療養生活の確立を支援する。対照群(通常の看護ケアのみ)8例と介入群(通常看護ケア+プログラム)8例から得た家族機能や自尊感情のデータを分析した結果、介入群の方が家族機能の回復・維持が図られており、患者と配偶者それぞれの自尊感情も維持・向上していた。今後さらに事例を重ね、有効性を検証する。平成24年度に介入プログラムの精度を高める活動を行い,研究協力看護師の募集を行った。平成25年度に入り共同研究者との討議により,研究計画を一部変更した。当初,介入群・対照群ともに非ランダムで対象を選出することとしていたが,介入の効果をより明らかにするため,ランダムによる選出方法に変えた。研究協力看護師の募集したが,臨床現場の繁忙さなどを理由に協力が得られず,スタッフナースレベルでも家族看護介入しやすいレベルになるよう,介入プログラムの一部修正を行った。また,看護師によって介入内容に大きな差が出ないよう,介入事例毎に一冊の「ワークブック」準備し,手順に従って使用すれば一定の介入の質が担保できるよう「ワークブック」を作成した。従って平成25年度は,新たなデータ収集は行えていない。平成26年度に向けて,新たに研究フィールドの開拓を行った。平成24年度は、前年度までの研究によって構築した脳血管障害患者と家族に対する退院支援プログラムの精度を高めることと、平成25年度から臨床現場で本プログラムを実践する看護師の研究協力者の募集を行った。退院支援プログラムは、脳血管障害を発症した後回復期リハビリテーションが開始された患者とその家族を対象とし、患者と家族双方の「感情の安定化」と「療養生活における目標の共有化」の2つの柱を軸に、1か月半から2か月程度の間で看護師が積極介入するものである。平成23年度までの研究成果では、発症や療養に対する患者と家族の思いの言語化を看護師が促すことにより「感情の安定化」に対しては一定の効果が認められていた。「療養生活における目標の共有化」については、回復イメージとそれに関連する過程がイメージかできるよう、病状と回復に関わる情報提供の充実と情報を解釈し統合できるための意図的な介入が必要であると考え、プログラムの改善を検討した。また研究組織を形成するために、臨床で看護実践を行っている看護師の募集を行い、5名の看護師に、プログラムの説明と介入力量を高めるための研修を行った。具体的にはカルガリー家族アセスメントと介入モデルを基盤とした基礎知識の拡充、語りを促すインタビュー手法・面接技法のトレーニングを行った。回復期脳血管障害患者とその配偶者に対して,研究者が開発した「感情の安定化」と「療養生活における目標の共有化」を図る看護介入プログラムの臨床活用性を確認するための介入比較研究を行った。プログラムは、回復期リハビリテーションを受ける脳血管障害患者と配偶者に対し,1014日前後の間隔をおいて計3回(介入期間は1か月1か月半の期間),家族面談についてトレーニングを受けた看護師による面談を展開した。通常介入をする対照群6事例とプログラムによる介入群6事例を対象として,家族機能評価尺度(Family Assessment Device:以下FADとする)とローゼンバーグ自尊感情尺度を用いた量的評価と,看護師による患者と配偶者の認知・行動的な変化の確認や,対象者へのインタビューによる質的評価によって比較した。対照群,介入群ともに,脳血管障害発症後1か月頃の患者と配偶者はFAD上では「情緒的干渉」や「情緒的反応」などの感情面や「役割機能」「コミュニケーション機能」などで家族機能の低下が認められた。対照群は家族機能の改善が乏しいか、緩やかであるのに対し,介入群では「情緒的干渉」や「情緒的反応」「全般的機能」などの面で安定化する傾向が認められた。事例数の限界があり統計的な有意差は明確にはできなかった。自尊感情尺度では,介入後に高まる傾向は認めたものの,明確な差は確認できなかった。しかし,介入群の患者と配偶者は介入を肯定的に評価しており,関わった看護師は患者と配偶者のコミュニケーションパターンの改善を認めていた。今後の研究でさらに各群の事例数を増やすとともに(各群目標15事例程度),年齢や障害のレベル,家族背景などのマッチングを行い,群間比較を統計的に行う計画である。老年看護学本研究は,亜急性期から回復期リハビリテーションを展開する医療施設に入院中の脳血管障害患者と家族(配偶者)に対して,感情の安定化と療養生活の目標の共有化を支援する家族看護介入するものである。

回復期リハビリテーションを巡っては,医療制度の変革により医療施設が経営の方向性を変更することがあり,組織自体が繁忙な状況になっている。結果看護スタッフにも余裕がなく,臨床現場において研究協力看護師を得にくい状況になっている。研究方法を一部修正し,平成26年度には本格的なデータ収集に入るよう準備している。当初、対照群を設定しない介入前後比較研究で研究デザインを考えていたが、プログラムの有効性をより明確にするため、対照群を設定した介入前後比較研究に研究デザインを修正した。そのため対照群および介入群の対象者数を拡充する必要があり、研究協力の医療施設ならびに看護師を増やすことが求められている。医療施設に所属する看護師を研究協力看護師として協力依頼する方法から,フリーの看護師を雇い挙げ介入方法を指導研修し,データ収集する方法に変更する。25年度研究費と26年度研究費から人件費を充当する。研究協力を担う医療施設ならびに看護師数を拡充するため、連携研究者の協力を得て、平成25年度は島根県内に加え広島県内でもデータ収集をする計画である。平成25年度は、新たな協力者に対してもプログラムを展開するための研修の実施を行うとともに、看護師による患者と家族への退院支援プログラムを本格的に展開する予定である。臨床現場の繁忙さのため,予定していた医療施設で家族看護介入並びにデータ収集を担当する研究協力看護師の確保ができず,看護師の人件費として確保していた費用を支出できなかったため。平成26年度は,研究フィールドの看護師を研究協力看護師として依頼せず,フリーの研究協力看護師を雇い看護介入並びにデータ収集を依頼する予定である。平成25年度の人件費は,平成26年度に依頼する研究協力看護師の人件費として充当する。前述のように平成24年度の研究研究計画を遂行する途上で、本プログラムによる介入事例を増やすように研究計画を修正した。その時点で今年度執行予定の研究費が20万円程度残っていたが、平成25年度にあらたに研究協力を依頼する看護師数を増やす必要性があり、賃金の充当目的で残額は全額平成25年度に回すこととした。平成25年度は、本プログラムを用いた介入事例を増やし、その効果を検証する活動を本格化する予定である。平成24年度の次年度繰り越し分と平成25年度執行予定の予算の多くはデータ収集ならびにデータ処理に関わる看護師への賃金等に充てる計画である。
書跡資料の調査分析を中心とした付合文芸の諸相に関する研究

西山宗因の短冊・色紙・懐紙について現存するすべての真蹟資料の書誌調査を実施し、メタデータを採取して西山宗因真蹟資料データベースを構築した。データベースに基づいた成果を『西山宗因全集第5巻伝記・研究篇』(2013)「宗因書影」「西山宗因年譜」に発表した。『西山宗因全集第6巻解題・索引篇』には「現存西山宗因真蹟一覧」(2014印刷中)が掲載される予定である。あわせて、宗因自筆巻子本・宗因書写本・宗因評点資料について原典調査を実施し、書誌的観察を反映した論考を発表した。平成22年度は、西山宗因書跡資料のメタデータにつき、古書目録・展示図録・その他図書によって収集すると同時に、学習院大学日本語日本文学研究室・天理大学附属天理図書館・財団法人柿衛文庫・八代市立博物館未来の森ミュージアムに赴き、宗因書跡資料の現物調査を実施して、装訂・法量・下絵等の書誌データを採集のうえ、デジタルデータもしくは紙焼写真を入手した。さらに、収集・採集したデータに基づき、短冊・色紙・懐紙のデータベースの作成にも着手しつつ、如上の作業の過程で特に問題を見出した書跡資料については、調査・分析の成果を論文にまとめて公表した。その一は、五本の自筆巻子本が伝わる宗因の奥州紀行をとりあげた、「東下りの変奏-宗因の奥州紀行をめぐって」(『国語と国文学』第88巻第5号、平成23年5月)である。同稿では、奥州紀行各伝本の書誌情報を整理し、無題本系統と有題本系統の二種に分けられることを指摘したうえで、無題本系本文・有題本系本文ともに、物語世界が『伊勢物語』東下りに大きく依拠して成り立っていることを明らかにした。さらに、娘追悼百韻を付載する無題本系諸本こそ磐城平藩主嫡男の内藤義概に献呈された紀行の原型であり、有題本系諸本は、爾後、晴れの席で飾られるにふさわしく祝言の結末に意匠を変えて二次的に成立したものであるとの推測を示した。その二は、談林俳譜の先達を顕彰すべく描かれた「談林六世像賛」をとりあげた、「八代市立博物館未来の森ミュージアム新収「談林六世像賛」」(『上方文藝研究』第8号、平成23年6月刊行予定)である。同稿では、談林六世像の上部に貼り込まれた宗因・西鶴・才麿等の短冊が各人の真蹟にかかることを検証し、それぞれの像容も信頼すべき原画を忠実に写したものである可能性が高いことを指摘して、江戸時代後期、谷素外等の江戸談林を標榜する人々が、自らの俳系の正統性をつよめる目的で、宗因や西鶴の真蹟資料を収集していた事実を明らかにした。両稿ともに、巻子装や掛幅装にかかる書跡資料を検討の対象としたものであるが、版本や活字テキストからは得られない書誌情報に注目することで、作品の成立や享受の諸相をうかびあがらせたところに意義があると考える。平成23年度は、財団法人柿衛文庫・八代市立博物館未来の森ミュージアムに調査に赴き、西山宗因の自筆にかかる短冊・色紙・懐紙・書簡について、装訂・法量・下絵等の書誌データを筆記収集のうえ、当該資料の画像をデジタルデータにより収集した。さらに、収集したデータごとに詠作年代・詠作の場等について推定を加えつつ、西山宗因書跡資料のデータベース作成に当たった。西山宗因書跡資料データベースの一部は、平成24年刊行予定の『西山宗因全集第5巻伝記・研究篇』(八木書店刊)に、「宗因書影」として収録の予定である。また、如上の資料調査の過程で、新たに、西山宗因書写巻を含む『源氏物語』の存在が判明したため、急遽、所蔵者(個人)の許可を得て、現物調査に当たった。当該の『源氏物語』は、同一の級子表紙を有する綴葉装で、五十四帖が揃い、三つ葉葵紋付の漆塗箱に収められて伝わる。添付の筆者目録によれば、五十四帖は二十八名による寄合書で、外題は全帖とも八条宮智仁親王の染筆にかかるという。書写時期は、諸徴証に照らして寛永四年頃と推定される。里村南家の昌琢が桐壷巻を、同北家の玄仲が夢浮橋巻を書写するほか、里村家連歌師が書写者の多数を占める。宗因は当時二十三歳、里村南家に留学中の身であり、昌琢の推挙によって書写の業に加わったものと思われる。

宗因書写にかかるという紅葉賀・宿木巻について、デジタルデータを収集のうえ、その筆蹟を精査したところ、各巻冒頭部分には後年の宗因の筆蹟の特徴はほとんど認められなかったが、後半に及ぶに従って宗因筆蹟の癖が現出し、「庭」「院」「和」「腹」「君」「声」「夜」「部」「泉」「の」「れ」「け」等の諸字に、特に顕著な例を見出すことができた。両巻は宗因書写本の最古の例として貴重であり、宗因が修行時代から大名貴顕特注の嫁入り本書写に携わっていた事実が知られ、連歌師の書跡の意味を考えるうえでもとりわけ重要な事例と言える。本年度は最終年度として研究を総括すべく、研究成果のとりまとめを集中的に行った。1.西山宗因真蹟資料データベースの完成:昨年度までに作成した西山宗因真蹟資料データベースにつき、補完的な原典調査を実施するとともに、新たに情報の得られた個人所蔵者の所蔵資料の原典調査を実施した。その結果、西山宗因真蹟資料データベースに宗因真蹟色紙・短冊あわせて13点の新出資料を付加することができた。これらの情報を整理し、書式を整えて、「現存西山宗因真蹟一覧」稿を完成させた。「現存西山宗因真蹟一覧」は、2014年度刊行予定の『西山宗因全集第6巻解題・索引篇』(八木書店)に収録することが確定している(印刷中)。2.西山宗因評点をめぐる論考の発表:昨年度までに分析した宗因評点資料を整理したうえで、宗因の俳諧点業の意味についてその全文業と関係づけながら考察し、論文「西山宗因の俳業」にまとめた。「西山宗因の俳業」は、2014年度刊行予定の『ことばの魔術師西鶴ー矢数俳諧再考』(ひつじ書房)に掲載が確定している(印刷中)。3.西山宗因歳旦資料をめぐる口頭発表:榊原家史料中に収められる西山宗因真蹟の歳旦書付3点を紹介しつつ、江戸時代初期、歳旦が多く書付・書写のかたちで流通していたことについて、口頭発表「〈歳旦〉から〈歳旦帖〉へー近世初期の歳旦をめぐって」を行った(2014年12月15日、平成25年度大阪俳文学研究会シンポジウム)。平成24年度は、主として、平成23年度までに収集した西山宗因自筆の短冊・色紙・懐紙を網羅した西山宗因真蹟資料データベースの構築にあたった。データベースにもとづき最も特色ある宗因真蹟16点を精選し、八木書店刊『西山宗因全集第5巻伝記・研究篇』(平成25年4月25日発行)の口絵に「宗因書影」として掲げた。また、詠作年代・詠作の場等の分析結果をもりこみつつ、同全集同巻に「西山宗因年譜」の掲載を果たした。本年譜は、平成11年5月に発表した旧稿「西山宗因年譜稿」(『ビブリア』第111号)にもとづきつつ大幅に資料を増補し改訂を加えた西山宗因年譜のいわば決定版で、学界への貢献が期待される。いっぽう、これまでに収集した宗因評点資料のうち俳諧評点57点を対象として分析をすすめ、宗因評点・評語の変遷について考察した。その結果、宗因の加点姿勢は終始一貫するものの、その加判内容は寛文期に啓蒙的な姿勢に変質することが確認された。これは先行研究において指摘された事実をなぞる結果であるが、その原因についてはいまだ明確な説は行われていない。宗因の加判姿勢の変化の因として大坂天満宮連歌所の宗匠隠退を想定し、宗因の評点資料を一種の経済活動としてとらえなおすことを考えている。宗因評点についてはさらに考察を深め、平成25年度中にその成果を公表したい。短冊・色紙・懐紙資料の調査・収集とデータベース作成については、おおむね順調に進展しているといえるが、新たに発見された宗因書写本の調査に当たったことから、当初計画していた評点・書簡資料の調査・収集が不十分である。25年度が最終年度であるため、記入しない。未精選ながら宗因真蹟資料データベースの構築にいちおうの目途がつき、その成果の一部が『西山宗因全集第5巻伝記・研究篇』として刊行されることになった。最終年度の次年度は、研究の総括と成果の公表をさらに推進したい。調査の過程で、従来知られていなかった宗因書写本の存在が複数確認された。
皮膜の強度に及ぼす基材表面のテクスチャの影響

近年、表面改質の一手法として、皮膜を施すことが多いが、割れや剥離が問題となる。一般に、皮膜の密着強度を高めるためには基材表面に粗面化やテクスチャリングを施すことが多いが、基材表面の幾何学的形状は皮膜に発生する応力に影響し、皮膜の割れや剥離の挙動に影響を与えることが予想される。本研究では、幾通りかの粗面化ないしはテクスチャを施した基材表面にジルコニア皮膜を施した試験片の引張試験を行い、皮膜の断面におけるき裂長さを定量的に測定することにより、皮膜に蓄えられるひずみエネルギーと相関があることが確認できた。また、連続分布転位法により、界面が規則正しくうねっている場合の高精度の応力解析の手法を確立した。近年、固体材料表面に各種機能を付与するために皮膜を施すことが多い。その際、密着強度向上を意図して基材表面に粗面化処理を施すことが多いが、皮膜と基材の界面の幾何学的形状は、密着強度のみならず、皮膜内の応力分布にも影響を及ぼし、結果として皮膜の見掛けの強度や皮膜に生ずるき裂のパターンに影響を及ぼすことが予想される。本研究では、これらの影響を定量的に調べることを最終目的とする。まず、皮膜におけるき裂の応力拡大係数の計算法として、当初予定していた有限要素法を用いる代わりに、連続分布転位法を応用したより簡便な手法を提案し、その有効性を検証した。計算の結果、基材が皮膜に対して剛である程、皮膜内のき裂の応力拡大係数は小さくなるが、界面応力は大きくなるので剥離の観点からは注意が必要であることが判明した。次に、ブラスト加工により粗面化処理を施した鋼製の基材に脆性皮膜を施し、まずは予備実験として、曲げ試験やボール・オン・リング試験により皮膜に引張荷重を作用させ、生じるき裂のパターンの観察を行ったが、いずれの試験においても、基材の表面粗さと皮膜におけるき裂の発生パターンに有意な相関は見出せなかったが、これは今にしてみれば実験に不慣れなことが原因であったと思われる。再度、ボール・オン・リング試験により同様の観察を行った結果、今度は、基材表面の自乗平均粗さが1620マイクロメートルのときに、皮膜がき裂によって分割される領域(島)の数の密度が極小になる、即ち、皮膜が細かく割れる代わりに剥離を起こし易いという事実が判明した。さらに、機械加工により、基材表面にV字形の規則正しい溝を切った試験片を作製し、同様の試験を試みたが、皮膜の作製段階で割れが生じる等の問題が生じた。従って、特定の条件のみにおけるデータしか得られていないが、溝の深さがき裂のパターンに大きく影響することを示唆する結果が得られた。その際、密着強度向上を意図して基材表面に粗面化処理を施すことが多い。また、最近では、レーザ加工等により、基材表面に規則正しいテクスチャリングを施し、さらなる密着強度の向上を図ることも試みられている。しかしながら、皮膜と基材の界面の幾何学的形状は、密着強度のみならず、皮膜内の応力分布にも影響を及ぼし、結果として皮膜の見掛けの強度や皮膜に生ずるき裂のパターンに影響を及ぼすことが予想される。まずは、皮膜と基材の界面の幾何学的形状が界面や皮膜内における応力分布にいかなる影響を及ぼすかを高精度で計算するために、平成25年度に引き続き、連続分布転位法を応用することを試みた。今回は、界面が周期的にうねっている場合に、温度変化によって生ずる熱応力分布を計算する手法を開発した。まずは、半無限弾性体内に等間隔で規則正しく並んだ刃状転位の弾性解を数学的に閉じた形で求めた。界面における境界条件は、界面に相当する曲線上に刃状転位を連続分布させることにより満足させ、特異積分方程式の形に帰着させた。これらの特異積分方程式は選点法に基づき離散化を行い、数値的に解く手法を開発した。数多くの例題の解析の結果、選点を増やすことによる解の収束性は極めて良好であり、高精度の解が求まることが確認できた。また、機械加工により基材表面に等間隔の溝を切り、プラズマ溶射によってジルコニア皮膜を作製した試験片に引張荷重を作用させることにより、皮膜に生ずるき裂を観察した。皮膜の断面におけるき裂長さを定量的に測定した結果、皮膜に蓄えられるひずみエネルギーと正の相関があることが確認できた。なお、皮膜と基材の界面における剥離も多数観察されたため、今後はその評価法についてきちんと考察する必要がある。また、最近では。レーザ加工等により、基材表面に規則正しいテクスチャリングを施し、さらなる密着強度の向上を図ることが試みられている。本研究では、これらの影響を定量的に調べることを最終目標とする。

まず、理論解析については、前年度までの成果を踏まえて、皮膜内に等間隔で並んだき裂を想定し、熱応力に起因する応力拡大係数や界面に作用する応力分布を高精度で求める手法を、連続分布転位法を応用することによって開発した。その成果は査読付きの学術雑誌「プラズマ応用科学」に投稿中である。次に、実験的研究については、機械加工によりテクスチャを付与した鋼板表面にイットリア安定化ジルコニアを溶射することにより皮膜を施し、試験片として用いた。引張荷重により皮膜にき裂や剥離を発生させ、皮膜断面における様相を観察した結果、今回は、皮膜表面から発生したき裂と界面から発生したき裂が皮膜内で合体している様相が数多く観察された。この場合、界面から発生しているき裂の方が皮膜表面から発生しているき裂よりも数が遙かに多く、界面における応力の観点から説明可能であることが示唆された。なお、界面にテクスチャを付与せずに、単なる粗面化を施したのみの試験片では、端面から発生した剥離が皮膜全体の剥離に発展しているケースが数多く観察され、テクスチャリングの大規模剥離防止効果が確認できた。ただし、溶射の条件が異なる前年度までの実験では必ずしもそのような結果が得られた訳ではなく、より詳細な検討が必要であることは否めない。近年、表面改質の一手法として、皮膜を施すことが多いが、割れや剥離が問題となる。一般に、皮膜の密着強度を高めるためには基材表面に粗面化やテクスチャリングを施すことが多いが、基材表面の幾何学的形状は皮膜に発生する応力に影響し、皮膜の割れや剥離の挙動に影響を与えることが予想される。本研究では、幾通りかの粗面化ないしはテクスチャを施した基材表面にジルコニア皮膜を施した試験片の引張試験を行い、皮膜の断面におけるき裂長さを定量的に測定することにより、皮膜に蓄えられるひずみエネルギーと相関があることが確認できた。また、連続分布転位法により、界面が規則正しくうねっている場合の高精度の応力解析の手法を確立した。数値計算法については二次元問題に限定されるものの、極めて高精度の手法を開発することができたので、予想以上の進展があったと考えられる。実験については、規則正しいテクスチャを有する基材表面に施した皮膜で引張試験を行うことができたが、皮膜と基材の界面における剥離が予想外に激しかったため、考察が困難であった。総じて上記のような達成度であると考えられる。機械材料・材料力学(1)基材が周期的にうねっている際、皮膜内にき裂が存在する場合の高精度の応力解析の手法を、連続分布転位法にて開発する。この場合、き裂も界面の形状と同期して周期的に存在するものと仮定すれば、実現可能性は高い。(2)規則正しいテクスチャを有する基材表面に皮膜を施した試験片に引張荷重を与えて、皮膜内に生じるき裂を観察する実験を継続する。その際、界面で剥離を起こさないような方法を模索する。今回は、界面の幾何学的形状が皮膜の割れに及ぼす影響を調べたいので、実用的な形状に拘る必要はなく、テクスチャをある程度大きくして、ブラスティングにより密着強度を高めることが考えられる。また、剥離を起こした場合でも、皮膜内のき裂との違いを明確にしつつ、評価法についてある程度大胆な仮定を置くことによって考察を進めることも考えられる。基材表面に規則正しいテクスチャリングを機械加工した試験片に脆性皮膜を施すことが極めて限られた条件下でしか実現できなかったため。プラズマ溶射の業者に皮膜の力学特性(弾性率等)を測定してもらうための予算を計上していたが、業者の都合上、実施できなかったため。
スピルリナを用いた悪性グリオーマに対する新たな免疫療法の開発

研究代表者はこれまでSpirulina CPSがTLR4を介して免疫系を賦活し細胞性免疫を誘導することやIL-17産生制御による血管新生抑制作用を解明した。本研究ではTLR4以降のシグナル伝達系と抗腫瘍効果に関与する自然免疫系の免疫担当細胞について解析を行った。Spirulina CPSがNFκB誘導能を有しPolymixin Bで阻害されることが解明され、E. coli LPS類似した作用機序であることが判明した。腫瘍にはF4/80陽性細胞が有意に多く、腫瘍抑制効果との相関関係が認められた。Spirulina CPSの抗腫瘍効果は自然免疫系ではマクロファージによって担われることが示唆された。申請者はこれまでSpirulina複合多糖体(CPS)がグリオーマに対して自然免疫のみならず細胞性免疫応答も賦活することで抗腫瘍免疫応答を増強することを解明した。さらに、抗腫瘍効果の発現にはIL-17の分泌制御による血管新生の抑制が関与することも見出した。細胞性免疫応答に関してはCD4陽性およびCD8陽性Tリンパ球がともに賦活されて抗腫瘍免疫が増強されることを報告した。一方、抗腫瘍効果を担う自然免疫系の免疫担当細胞についてはasialo GM1陽性細胞が担うことを見出していたがそれ以上の詳細な解析が行えていなかった。今回、腫瘍組織に含まれるNK細胞のマーカーであるCD49b陽性細胞およびマクロファージの抗体であるF4/80陽性細胞について検討したところ腫瘍細胞内にはマクロファージの誘導が亢進していることが示唆された。さらにF4/80陽性細胞数と腫瘍の抑制効果を検討したところ明らかな相関関係が認められた。以上の結果によりSpirulina CPSの抗腫瘍効果は自然免疫系では主にマクロファージによって担われていることが示唆された。血管新生の抑制について検討を行った。IL-17を分泌するTh17あるいは免疫抑制効果を有するTregはナイーブT細胞からTGF-βとIL-6により誘導される。グリオーマでは腫瘍内のTGF-β, IL-6の濃度が高いことが知られており、Th17あるいはTregへの分化が促進されていると考えられる。これまでの実験成果によりSpirulina CPSはTGF-β, IL-6の産生を制御することが示唆されている。Th17およびTregへの分化が制御された結果、血管新生が抑制された可能性があると考えられる。Spirulina CPS投与後のマウスのサイトカイン解析も引き続き行った。以前からも報告しているようにIL-17を低下させる作用のほかにも、腫瘍の維持や増大に必要とされる、TGF-β,IL-6,IL-23を制御する効果を有することが示唆された(未発表データ)。一方、E. coli LPSではこれらのサイトカインが上昇しており、これが腫瘍に対する効果の違いを生じている可能性があると考えられた。近年の悪性グリオーマの解析で腫瘍細胞が血管内皮細胞を起源としている可能性が示唆されている。そこで、実験で用いたマウスグリオーマ細胞の解析を行ったところ腫瘍細胞では血管内皮細胞のマーカーであるCD31が陽性であり、腫瘍細胞が血管内皮細胞を起源としている可能性が示唆された。Spirulina CPSの血管新生抑制効果の作用機序や自然免疫系の担当細胞の解析などこれまで明らかにされていなかった課題について解明し、研究成果は論文として発表することができた。ただし、グリオーマは脳腫瘍であるためSpirulina CPSを投与することにより免疫環境の異なる脳内に移植したグリオーマ細胞に対しても抗腫瘍効果を発揮することを確認する必要がある。平成26年度にマウス脳内にRSV-Mを移植し、Spirulina CPS投与群と対照群に分けSpirulina CPS投与群において腫瘍抑制効果があるかを検討する予定であったが実験できておらず平成27年度の研究課題として継続する。脳神経外科学今後は、マウス脳内に移植したグリオーマ細胞に対する抗腫瘍効果についての解析を行う。マウス脳内にRSV-Mを移植し、Spirulina CPS投与群と対照群に分け腫瘍抑制効果を検討する。本学ではin vivo imager及び実験動物用のMRIが導入されており生体での腫瘍細胞の動態や治療経過を観察可能である。さらに、TLR4以降のシグナル伝達系の解析を行いたい。E.coli LPSとSpirulina CPSはともにTLR4に作用することを明らかにしたが、Spirulina CPSについてはTLR4以降の経路についてはまだ解明されていない。E.coliLPSはTLR4を活性化しMyD88を介した経路で炎症性サイトカインを産生することが知られている。

TLR4の下流にはMyD88非依存性のシグナル伝達経路が存在することも知られており、この経路がT細胞活性化やIFN-βなどの誘導に関与しており腫瘍免疫の形成にはこの経路の活性化が重要であると報告されている。そこでMyD88のノックアウトマウスを用いてSpirulina CPS投与により腫瘍効果やサイトカインの産生に影響が生じるかを調べることでTLR4以下の経路について解明することができると考えている。グリオーマは脳腫瘍であるため、Spirulina CPSを投与することにより免疫環境の異なる脳内に移植したグリオーマ細胞に対しても抗腫瘍効果を発揮することを確認する必要がある。平成26年度にマウス脳内にRSV-Mを移植し、Spirulina CPS投与群と対照群に分けSpirulina CPS投与群において腫瘍抑制効果があるかを検討する予定であったが、研究の進行状況により次年度に持ち越したため次年度使用額が生じた。脳内の腫瘍に対する治療効果の評価は、従来マウスの脳を薄切し免疫組織化学的手法を用いることが一般的であったが、本学ではin vivo imager(IVIS;caliper社製)及び実験動物用のMRIが導入されており生体での腫瘍細胞の動態や治療経過を観察可能である。In vivo imagerで用いる蛍光蛋白(tdTOMATO;蛍光極大波長581nm,非常に強い蛍光を示すDsRedバリアント)を遺伝子導入したRSV-M細胞株も作成済みであり実験の準備も整っている。マウスなど実験動物と試薬などの費用として用いる予定である。
中世後期の禅律僧と葬祭仏教の基礎的包括的研究

今年度は、昨年度に引き続き中世後期の禅律僧と葬祭仏教に関わるデータの収集を行いつつ、得られたデータをもとに分析検討を進めた。およそ本研究が狙いとするのは、いかにして仏教が近世の葬式仏教へ移行していくのか、その歴史的過程を明らかにすることである。その中世後期における葬祭仏教が成立する前提として、天皇家から一般の庶民の老若男女までが等しく葬られ、そして葬る立場として関与していくことを解明する必要がある。そこで本研究では、その対象としてさし当たり、1天皇・上皇、2幼児、3女性を取り上げ、検討を進めることとした。というのも、これら13が古代、中世前期において葬送との関わりがほとんど見られないことが明らかとなってきたからである。以下に本年度の研究状況を13に分けて略記する。1天皇・上皇の葬送では、そもそも葬送が禁忌の対象であったことから、天皇・上皇が古代から葬送に参列参会することなどなかったが、中世後期にそれが大きく変化したことが史料から明らかとなった。そして、その背景に葬所の境内墓地化があることを解明し、これを論文としてまとめることができた。2019年度には論文として掲載される予定になっている。2幼児については、十三世紀まで皇族や貴族も幼児の死に対して葬礼が催されなかったが、十四世紀中頃には一般成人と同様に禅律僧が沙汰して、荼毘にも付されて境内墓地への埋葬も行われるようになっていた。中世後期の禅律僧による葬祭仏教化は、幼児の埋葬方法にも確実に影響を及ぼしていたことを明らかになってきた。現在、論文作業を進めている。3女性、なかでも女性親族は平安時代以降、鎌倉時代まで葬送に参列も参会もできないことが収集史料から明らかとなってきた。中世後期の葬祭仏教化とどう関係するのか、来年度以降、引き続き検討を進めていくことになる。本年度は4年間の研究計画の第二年度に当たる。研究計画によれば、本年度は昨年の収集史料を分析検討し、中世後期における葬祭の全容とその意義を解明し、禅律僧の位置づけを再検討することであった。本年度はこうした分析のために、1天皇・上皇、2幼児、3女性との3つの視角を設定し、そのうち1が論文としてまとめあがり、2019年度には掲載の予定となっており、2も論文化への準備が進んでおり、3については事象の概要をつかめることができ、また各種の研究会で発表の機会を得て研究を深化させることができた。こうして中世後期における葬祭の概要が明らかになりつつあるが、禅律僧の位置づけを再検討するためには、もう少し検討を進めていかなければならない。以上から、当初の研究計画のとおり、研究はおおむね順調に進展していると、自己評価することができる。研究の進展はおおむね順調であり、当初の計画どおりに研究を進めてよい。当初の2019年度の研究計画を要約すると次の2点である。1中世後期に展開した葬祭仏教の特質を遺族、僧衆、墓地・寺院との関係から総合的に考察しその成果を原稿化し発表する。2葬祭仏教化の特質を鮮明にするため、顕密僧が行っていた追善仏事の事例に関わる史料を網羅的に蒐集整理し、顕密僧の行った祭祀儀礼についておおよその見通しを得る。このうち2については、相当の時間を確保することさえできれば、特に支障なく進めることができるだろう。これに対して1については、天皇・上皇や幼児を葬祭仏教化のなかに位置付ける見通しが立ち、葬送と女性の関係については昨年度の基礎的な研究を踏まえて考察を深めて一定の知見を提示していきたい。ただし、中世後期には列島の各地域においても葬祭仏教化が進んでおり、今年度はこうした史料もさらに収集し、それら各地域の分析結果を統合し、多面的・総合的な視点にたった研究を進めていきたい。今年度は本研究の初年度である。まず中世後期の禅律僧と葬祭仏教に関わるデータの収集を開始し、一定のデータを得た。もとより本研究が狙いとするのは、いかにして仏教が近世の葬式仏教へ移行していくのか、その歴史的過程を明らかにすることである。その中世後期における葬祭仏教が成立する前提として、天皇家から一般の庶民の老若男女までが等しく葬られ、そして葬る立場として関与することが必要となる。そこで本年は、得られたデータの一部から、まず7歳以前の幼児葬法と禅律僧との関係を分析し、以下の知見を得た。これについては、平成30年度に論文として発表する予定である。1.八世紀から十三世紀、皇族や貴族も幼児の死に対して葬礼を催さない、当時の一般庶民と同様な遺棄葬を行っていた。これは、日本が「無服之殤」の一環として、中国から遺棄葬としての幼児葬法を受容したものであった。2.十四世紀中頃には、葬送は禅律僧が一向に執り行われるように変化し、禅宗寺院や時宗寺院による荼毘所の経営が一般化していたが、幼児の遺体処理も同様であった。幼児も、中世後期になると一般成人と同様に禅律僧が沙汰して、荼毘にも付されて境内墓地への埋葬も行われるようになっていた。中世後期の禅律僧による葬祭仏教化は、幼児の埋葬方法にも確実に影響を及ぼしていた。