hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
効果的な骨盤底筋訓練指導の検討と腟圧測定による効果測定指標の開発

日本人女性の腟圧と尿失禁の関連および日本における女性尿失禁患者に対する指導の実態調査を行った。まず、尿失禁と腟圧の関連を検討することを目的として成人女性を対象に調査を行った。その結果、最大収縮圧、平均収縮圧、収縮持続時間のいずれも尿失禁なし群が最大であり、次いで尿失禁経験群、尿失禁群の順であったが、3群間に有意な差は認められなかった。次に泌尿器科を標榜する病院及び診療所1644施設を抽出し、医療従事者を調査対象として調査を行った。その結果、医師の指導時間は10分未満が最も多かった。医師以外の指導者は看護師が最も多く、医師以外の指導者の指導時間は10分未満が最も多かった。日本人女性の尿失禁と腟圧の関連検討および日本における女性尿失禁患者に対する指導の実態調査を行った。まず、日本人女性の腟圧と尿失禁の関連などを明らかにすることを目的として成人女性を対象に調査を行い、腟圧測定と無記名自記式質問紙調査を行った。分析対象数は88名であった。その結果、尿失禁群14.8%、尿失禁経験群37.5%、尿失禁なし群47.8%であった。最大収縮圧、平均収縮圧、収縮持続時間のいずれも尿失禁なし群が最大であり、次いで尿失禁経験群、尿失禁群の順であったが、3群間に有意な差は認められなかった。次に日本における女性尿失禁患者に対する指導の実態調査を行った。都道府県ごとに泌尿器科を標榜する病院及び診療所1644施設を無作為抽出し、中心となって女性尿失禁患者の治療に携わる医療従事者を調査対象として無記名自記式質問紙調査を行った。分析対象は328施設であった。医師の指導時間は10分未満が265施設と最も多く、指導内容は骨盤底筋訓練が296施設と最も多かった。医師以外の指導者は看護師が193施設と最も多く、指導時間は10分未満が131施設と最も多かった。指導内容は骨盤底筋訓練が185施設と最も多かった。骨盤底筋訓練に関するプロトコールがある施設は122施設であった。指導間隔は「4週間に1回程度」が99施設と最も多く、指導方法は「パンフレットを使用する」が275施設と最も多かった。指導後に訓練の評価を行っている施設は164施設であり、評価方法は「本人の訓練に対する評価」120施設と最も多かった。「腟圧測定による効果測定指標の開発」については、平成24年7月までに89名の女性の腟圧測定を行った。今後は、尿失禁群、尿失禁経験群、尿失禁なし群の3群に分類し、最大収縮圧、平均収縮圧、持続収縮時間分析を行い、尿禁制に必要となる腟圧を検討する予定である。また、尿失禁のタイプと尿失禁の重症度を明らかにし、尿失禁のタイプ、重症度別に腟圧との関連を分析する。平成25年度の日本母性衛生学会で研究成果を発表し、その後論文投稿予定である。「女性尿失禁患者に対する骨盤底筋訓練指導の実態調査」については、文献検索を行い、外来で女性尿失禁患者に対して行われている骨盤底筋訓練指導の実態を明らかにし、現在行われているケアの問題点を明らかにするための質問紙を作成した。今後6月の倫理審査委員会の審査を受け、承認が得られてから全国調査を開始する予定である。国内の泌尿器科外来・尿失禁外来をもつ病院及び診療所を対象として、外来で女性尿失禁患者に対して指導を行っている医療従事者に指導方法及び内容について質問紙調査を行い、現在尿失禁がある女性に対して行われているケアの問題点を明らかにする。腟圧測定の対象者リクルートに時間を要し、「女性尿失禁患者に対する骨盤底筋訓練指導の実態調査」の文献検索や質問紙作成に取り掛かるのが遅くなってしまったことが原因であると考える。今後は「女性尿失禁患者に対する骨盤底筋訓練指導の実態調査」の倫理審査を受け、できるだけ早く全国調査を開始する予定である。また、「腟圧測定による効果測定指標の開発」の研究成果を10月に行われる学会で発表し、その後論文を投稿予定である。今年度の研究費使用計画は、全国調査を行うため質問紙印刷にかかる費用(用紙、封筒、宛名ラベルなど)、郵送代、データ入力補助のための人件費、学会参加費、論文投稿に必要となる費用を使用する計画である。研究が遅れ、平成24年度に学会発表ができなかったことおよび全国調査を開始できなかったことにより、106,810円の未使用額が生じた。
双線形性ペアリング写像を利用した書名付き暗号化方式の研究

本年度は、以下の課題に関して研究を進めた。1.証明書を必要としない公開鍵暗号と閾値秘密分散法を利用することにより、アドホックネットワーク向けの効率的な鍵管理方式を提案した。2.Xu-Mu-Susiloにより提案されたIDベースonline/offlineデジタル署名とマルチ署名が安全でないことを2種類の攻撃方法を説明することより示した。3.Zhang-Yang-Zhu-Zhangにより提案された認証可能な署名付きリング証明方式が選択平文攻撃により安全でないことを示した。また、それを安全に改良した方式も示した。4.Lu-Dong-Caoに提案された安全性証明が可能な代理デジタル署名方式が、安全でないことを示した。5.複数の秘密鍵生成機関を有する署名付きIDベース証明方式を提案した。従来から知られている2種類方式と比較して、より安全な条件と高い効率性を有する方式である。6.従来より効率的な署名付き暗号化KEMとタグKEM方式を提案した。7.署名付き暗号化による鍵カプセル化方式の概念をIDベース方式に拡張し、具体的な効率的な構成例を与えた。
非平衡大気圧プラズマを用いた癌細胞の不活化に関する研究

本研究ではプラズマ装置を用いて、近年死因の37%以上を占めるようになった癌(悪性腫瘍)に対する治療効果を評価し、その分子機構を解明することを目的とした。実験には堀・関根研究室で独自に開発された高電子密度の大気圧プラズマ発生装置を用い、人体に害のないアルゴンガスを用いて非平衡大気圧プラズマを発生させた。サンプルは名古屋大学医学系研究科産婦人科との共同研究により、卵巣上皮性悪性腫瘍を用いた。細胞種の特異性を排除するため実験には細胞を2種類使用した。昨年度の研究では、我々の開発した大気圧プラズマ装置を用いて卵巣癌細胞の殺傷に成功した。このときプラズマ照射による培養液のpH、温度の変化は、ほとんど見られなかった。細胞の評価にはMTSアッセイを用いた。Arガスのみの照射やクリーンベンチ内に静地した細胞を通常状態と考え、プラズマ照射後の細胞と比較した。本年度は、正常細胞への影響を調査するため、正常細胞としてヒトの中皮細胞と線維芽細胞を用い、これらに対して癌細胞と同様にプラズマ照射を行った。その結果、正常細胞に影響を与えずに卵巣癌細胞を殺滅できる条件を見出した。また、卵巣癌細胞が死滅する分子機構の解明を目指し、FACSとWestern Blottingをおこなった。FACSによる細胞染色数の分布から、プラズマ照射後の癌細胞は通常状態の細胞と比較して、PIには染色されずAnnexine V染色されている細胞の割合が68倍に増加して、ネクローシスではなくアポトーシスしている可能性が示唆された。Western Blottingをもちいたアポトーシスシグナル検出により、プラズマ照射後の癌細胞だけはCleaved-PARPがはっきりと発現しており、プラズマによる癌細胞の不活化要因が、アポトーシスであることがわかった。以上の結果より、我々が開発したプラズマ装置を「卵巣癌細胞を選択的に殺傷する卵巣癌治療装置」として提案した。これらの成果を論文としてまとめ、2月24日付でApplied Physics Lettersに受理された。本研究では近年死因の37%以上を占めるようになった癌を治療するプラズマ装置を開発する。プラズマ中ではエネルギーの高い電子が分子に衝突することでイオン、ラジカル、さまざまな波長の光が発生する。分子の共有結合の切断により発生するラジカルは、最外殻に不対電子をもち非常に反応性が高い。プラズマを構成する内部パラメータを制御し、治療困難な癌細胞を高効率に不活化させる。本研究で使用している「非平衡大気圧マイクロホロープラズマ」は、通常の大気圧下で電子温度が高く周辺ガス温度が低い非平衡なプラズマを発生させる。60Hzの商用電源に小型変圧器を取り付ける簡便な構造のため持ち運びが容易である。本研究ではArガスを用いて大気中にプラズマを生成した、大気中ではN_2やO_2、H_2Oなどの解離により様々なラジカルが生じる。酸素ラジカルやOHラジカルなど酸化還元電位の高いラジカルは細胞膜を酸化分解し細胞を破壊する。発光分光法により、DNA損傷を引き起こす250-280nm付近の紫外線の発生量は少ないこと、酸素ラジカルやOHラジカルが発生している可能性が高いことが明らかになった。真空紫外吸収分光法により、酸素ラジカルの密度が10^<14>-10^<15>[cm^<-3>]程度と高密度に生成されていることがわかった。ヒトの卵巣上皮性悪性腫瘍HRA、SKOV3にプラズマ照射したところ、細胞が死滅した。(プラズマによる培養液のpH及び温度の変化は無い。)プラズマ照射後の細胞の活性を調査するため、プラズマ照射後24、48、72時間培養した細胞についてMTSアッセイを行い、細胞の増殖率を評価した。Arガスのみの照射では変化がなかったが、プラズマ照射後の細胞は照射時間に依存して増殖率が減少した。正常細胞と癌細胞の比較するため中皮細胞(Hom-MC1)にプラズマ照射した。Hom-MC1ではプラズマ照射の増殖率が未処理、Arガスのみの照射とほぼ等しくなった。プラズマ照射により癌細胞は不活化されるが、正常細胞には影響がないことが確認された。

FACSによる細胞染色数の分布から、プラズマ照射後の癌細胞は通常状態の細胞と比較して、PIには染色されずAnnexine V染色されている細胞の割合が68倍に増加して、ネクローシスではなくアポトーシスしている可能性が示唆された。Western Blottingをもちいたアポトーシスシグナル検出により、プラズマ照射後の癌細胞だけはCleaved-PARPがはっきりと発現しており、プラズマによる癌細胞の不活化要因が、アポトーシスであることがわかった。以上の結果より、我々が開発したプラズマ装置を「卵巣癌細胞を選択的に殺傷する卵巣癌治療装置」として提案した。これらの成果を論文としてまとめ、2月24日付でApplied Physics Lettersに受理された。
単科精神科病院の入院患者の身体合併症を予防する連携型栄養支援プログラムの開発

本研究は単科精神医療機関に入院する患者を対象とした。まず、5年間の入院患者の体重変化を指標として入院患者の栄養状態を解析し、向精神薬服用、パーキンソン症状、高度の便秘などが低栄養に関係することを明らかにした。また栄養管理を必要としている基礎疾患は糖尿病、貧血、低体重・体重減少、褥瘡、嚥下障害・喫食障害であった。低栄養の患者をより簡単にスクリーニングする方法としてMNA-SFに着目し、これまでの栄養アセスメント方法と比較解析することで、単科精神科病院で用いる有効性と妥当性を実証した。本研究の目的は精神疾患で入院する高齢者を対象として栄養管理を支援することにある。平成22年度は主に単科精神医療機関の栄養管理と栄養療法の現状を分析した。(1)平成22年度の調査フィールド兵庫県内の2施設から調査の同意を得たが、研究機関から近くNSTを実施している医療法人内海慈仁会姫路北病院(兵庫県神崎郡福崎町329床)から調査を実施した。(2)単科精神科病院での栄養管理活動の現状調査NST回診記録、栄養管理や褥瘡に関する委員会の報告書を分析した。さらにNSTの対象となったそれぞれの患者の診療録の調査と医師・看護師の聞き取りを行い、NST対象者の病態を明らかにした。この調査から単科精神科病院における体重減少、褥瘡、嚥下障害などの現状が明らかにできた。(3)長期入院患者の栄養状況の分析精神科の長期入院患者の栄養状態を調査するため1カ月以上入院する全患者を対象として身体測定を実施した。車いす生活者は椅子型体重計を用いて計測した。この結果を2007年に実施した時のデータが存在した53人において分析した。この結果50歳台を境として体重が減少に転じることが明らかになった。さらに個々の患者が持つ便秘、咀噛機能障害、精神症状などの要因を分析した。(4)抗精神病薬の経腸栄養への影響の解析経鼻胃管やPEGなどから濃厚流動食を注入する患者の栄養管理と抗精神病薬などとの関係を分析するため、注入後の血糖変動を指標とした解析方法の確立を目指した。連続血糖測定装置(GCMS)を用いて測定を実施し、現在結果を解析している。精神疾患で入院する高齢者の栄養管理を支援することを目的として、平成23年度は以下の項目について調査研究を行った。研究フィールドは兵庫県播磨地域にある単科精神科病院(329床)である。(1)精神医療機関での栄養調査全入院患者285名のうち身体測定が可能と判断された174名(男性91名、女性83名)について体重、腹囲、体脂肪率を測定した。低体重の割合は男性が7%、女性では23%、肥満者の割合は男性27%、女性は46%であった。腹囲がメタボリックシンドロームの基準を上回っているものは男性では47%、女性では30%であった。2007年から2011年の5年間の連続して身体測定を受けた入院患者43名(男性29名、女性14名)については体重の推移を調査じた。なお、寝たきりなどで測定出来なかった入院患者も多く、実際の低体重者の割合はさらに大きいと判断した。(2)栄養支援介入項目の調査精神科特有の介入項目を明らかにするために看護スタッフに対して看護ケアについての調査を実施した。低栄養・低体重でNSTの対象となる患者の多くが高度の便秘、咀嚼機能障害、つよい精神症状などの要因を持つことが明らかになった。(3)簡易質問表の作成NSTに用いる簡易な栄養評価表としてMini Nutritional Assessment(MNA)の評価を行った。6カ月以上入院している療養病棟の65歳以上の患者76名に対して主観的包括的栄養評価(SGA)と比較検討した。MNAは栄養障害を持つ高齢精神疾患患者を十分に検出可能であることが明らかになった。(4)連携システムの構成、スタッフ教育、遠隔栄養管理システムの運用姫路北病院のインターネット環境がよくなくスムーズに実施できなかった。そのため最初だけ訪問してNSTを行う予定であったが、その後も調査のため医療機関を訪問した時(12回/月)に症例検討を行い、スタッフのレベルアップをはかった。
植物細胞の成長過程における液胞の発達と制御の分子機構

植物の成長は、細胞分裂と細胞体積の増大に依存する。本研究では、細胞成長過程での液胞の発達に着目した。細胞の大部分を占める液胞の発達が、細胞成長をも支えているからである。つまり、液胞は無機イオン、糖、有機酸などを高濃度集積して膨圧を高め、細胞増大に駆動力を与えている。液胞の発達機構を解析するには、液胞膜の形成発達を知ることが不可欠であると考え、液胞膜ATPaseとピロホスファターゼを液胞膜の指標として、分子構造を解析すると同時に、植物の生育成長過程での酵素量の変動について解析した。上記2つの酵素は、プロトン(H^+)を液胞内に輸送し液胞を酸性化する酵素である。ATPaseは9種類のサブユニット構成であるのに対し、ピロホスファターゼは73kDaのタンパク質1種で構成される単純構造である。この2種酵素について解析したところ次の点が明らかになった。(1)両酵素は、高等植物だけでなく緑藻、シダ類、コケ類を含む緑色植物に広く分布している。(2)液胞膜当りのATPase量は、同一植物の場合、生育段階、組織によらず比較的一定しているが、ピロホスファターゼは成長の盛んな時期により多く存在し、成長が止まり成熟した細胞には少ない。液胞膜プロトンポンプへの負担が減少する成熟細胞では、ピロホスファターゼの供給が低下しているように観察された。(3)さらに、両酵素と共存する疎水性の高い、液胞膜貫通型タンパク質(23kDa)を発見した。このタンパク質は、N末端アミノ酸配列の比較、H+チャネル阻害剤の結合などの性質から、水あるいは低分子物質の輸送体としての機能が推定された。かつ、分裂直後の細胞の液胞膜には存在せず、細胞成長にともなって増加する。液胞膜の安定化にも寄与している可能性が高い。本研究により、細胞成長にともない液胞もサイズ的に発達するが、同時に膜成分も質的量的に変化することが明らかになった。植物の成長は細胞分裂とそれに引き続く細胞の成長によって成り立っている。細胞の成長過程における液胞膜の発達機構を解析することを研究の目的としている。液胞膜タンパク質の中で機能が明らかなピロホスファタ-ゼに着目しているが、これ以外に、液胞膜内在性タンパク質(23kDa.VM23)の解析も行なった。主な研究成果は以下の通りである。(1)VM23はヤエナリやヒマ、カボチャの胚軸、ダイコン塊根にも存在し、クロロホルム:メタノ-ルにより抽出される疎水性の高いタンパク質である。プロトンチャンネル阻害剤であるDCCD(N,N'ーdicyclohexylcarbodimide)もこのタンパク質に結合するので、液胞膜におけるイオン・物質輸送に関わっている可能性も高い。具体的な機能の解析、cDNAクロ-ニングを進めている。(2)伸長しつつあるヤエナリ胚軸においては、VM23が細胞分裂直後には少なく、液胞が発達する後期に多く誘導・合成される。このことは、VM23の機能だけではなく、液胞膜発達を解析する上での重要な指標となる。(3)液胞膜がもつ2つのプロトンポンプのひとつであるH^+ーピロホスファタ-ゼについては、系統上大きく離れた生物種にも免疫学的に類似した酵素が存在することを他のグル-プとの共同研究により明らかにした。

すなわち、藻類(Acetabularia)の液胞膜に局在するH^+ーピロホスファタ-ゼ(約73kDa)および光合成細菌(Rhodospirillum rubrum)のクロマトフォアに局在するH^+ーピロリン酸合成酵素は、ヤエナリ液胞膜のH+ーピロホスファタ-ゼに対する抗体と反応し、明瞭な免疫学的類似性を示した。この酵素の分子進化、機能ー構造関係を考察する上で重要である。植物の成長は、細胞分裂と細胞体積の増大に依存する。本研究では、細胞成長過程での液胞の発達に着目した。細胞の大部分を占める液胞の発達が、細胞成長をも支えているからである。つまり、液胞は無機イオン、糖、有機酸などを高濃度集積して膨圧を高め、細胞増大に駆動力を与えている。液胞の発達機構を解析するには、液胞膜の形成発達を知ることが不可欠であると考え、液胞膜ATPaseとピロホスファターゼを液胞膜の指標として、分子構造を解析すると同時に、植物の生育成長過程での酵素量の変動について解析した。上記2つの酵素は、プロトン(H^+)を液胞内に輸送し液胞を酸性化する酵素である。ATPaseは9種のサブユニット構成であるのに対し、ピロホスファターゼは73kDaのタンパク質1種で構成される単純構造である。この2種酵素について解析したところ次の点が明らかになった。(1)両酵素は、高等植物だけでなく緑藻、シダ類、コケ類を含む緑色植物に広く分布している。(2)液胞膜当りのATPase量は、同一植物の場合、生育段階、組織によらず比較的一定しているが、ピロホスファターゼは成長の盛んな時期により多く存在し、成長が止まり成熟した細胞には少ない。液胞膜プロトンポンプへの負担が減少する成熟細胞では、ピロホスファターゼの供給が低下しているように観察された。(3)さらに、両酵素と共存する疎水性の高い、液胞膜貫通型タンパク質(23kDa)を発見した。このタンパク質は、N末端アミノ酸配列の比較、H+チャネル阻害剤の結合などの性質から、水あるいは低分子物質の輸送体としての機能が推定された。かつ、分裂直後の細胞の液胞膜には存在せず、細胞成長にともなって増加する。液胞膜の安定化にも寄与している可能性が高い。本研究により、細胞成長にともない液胞もサイズ的に発達するが、同時に膜成分も質的量的に変化することが明らかになった。
角膜実質におけるtissue transglutaminaseの役割について

【目的】tissue transglitaminase (t-TG)は様々な組織や細胞に発現し、細胞外マトリックス蛋白の共有結合や細胞の増殖、アポトーシス等に関与していると報告されているがその機能の詳細は不明である。我々はこれまでに培養ヒト角膜実質細胞にt-TGが発現していることを明らかにした.今回,角膜創傷治癒過程におけるt-TGの役割を検討する目的でTG産生促進剤であるsodium butyraleを用いて培養ヒト角膜実質細胞に対する影響について検討した。【方法】ヒト角膜実質細胞にsodium butyrateを用いて培養後,BrDUを添加して細胞増殖能を測定した.次にsodium butyrateを添加して培養した角膜実質細胞を回収してエタノール固定後,propidium jodideで染色し,フローサイトメトリーで細胞周期を測定した.また,sodium butyrateで処理した細胞をTUNEL染色し,アポトーシスに対する影響を調べた.さらに瘢痕収縮のin vitro modelであるコラーゲンゲル収縮モデルを用いてsodium butyrateのコラーゲンゲル収縮能を測定した.【結果】sodium butyrateはヒト角膜実質細胞の細胞増殖能を濃度依存他に抑制するとともにフローサイトメトリーでG1期の細胞の増加を認めた.またsodium butyrateは高濃度で濃度依存性にアポトーシス誘導細胞を増加させた.さらにsodium butyrateは濃度依存的に角膜実質細胞のコラーゲンゲル収縮を抑制した.【結論】TGが、角膜実質細胞の細胞増殖抑制、アポトーシス誘導および角膜実質の瘢痕収縮抑制に関与している可能性が示唆された.
人工知能による顕微受精時良好精子の特徴分析と精子Grading法の作成

顕微受精の成績は胚培養士が選別する精子の状態に依存する。精子の選別方法については明確なエビデンスはなく胚培養士の経験と知識に大きく依存する。申請者は横浜国立大学工学部濱上らの協力を得て人工知能による精子認識研究を行ってきた。この方法を利用して顕微受精時の精子選別方法に関する胚培養士の知識・経験を人工知能に学習させることで、培養士のいう「良好精子」の物理的特徴を分析し、良好と定義される因子を用いて各精子に格付け(Grading)を行うシステムを作製する。この研究を進め顕微受精時の胚培養士補助システムの開発・胚培養士間の技術格差改善、そして胚培養士教育、男性不妊診療・研究への応用を目指す。
グローバル化時代の子ども観の質的転換と子どもの権利保障政策に関する比較社会史研究

国連子どもの権利条約の採択(1989年)・批准の動きと並行して顕著となったグローバル化と消費至上主義が、子どもの成長や発達に与えた質的転換について研究を進める。16か国(日本、インド、ロシア、フランス、英国、米国)の子ども観を親・市民と国家・地域の各レベルで明らかにし、それらと子どもの権利条約との関係を理念と実態の両面から分析する、2各国の子ども政策の地域的・歴史的な特質と課題を解明し、政策の実施を左右する子どもの生活実態を特徴づける、3そのうえで、人口動態と家族構造、ジェンダー格差や貧困問題、教育制度を含め「救済」「保護」「自立支援教育」という福祉の3段階に目配りして、比較研究をしていく。
OSCE(欧州安保協力機構)の予防外交における西欧諸国とNGOの機能

本研究では、OSCE(欧州安全保障協力機構)のレジームにおいて、紛争予防の側面で西欧諸国とNGOの各々の果たした機能と相互関係について分析を行った。その結果、次のことが明らかになった。(1)西欧諸国は、OSCEの常任理事会を中心にして、紛争予防のための情報収集、そしてそれにもとづく情報共有機能に有している。しかし紛争予防のための現地からの情報の収集能力はNGOに比べると相対的に弱い。(2)NGOは、現地にもネットワークがあることを強みにして、紛争予防のための情報収集の体制を確立している。NGOは自ら得た情報を西欧諸国に伝達することによって、自らの目標の実現を間接的に遂げる。(3)西欧諸国は、NGOから得た情報をOSCEの場で共有し、紛争予防の行動の際の重要な情報源として活用している。(4)西欧諸国とNGO間の情報をめぐる信頼関係は拡大しつつあり、相互依存状況が確認される。(5)しかし、東欧諸国やロシアとNGOの間には今のところ、西欧諸国とNGOの間ほどの有機的な関係は見出せない。また西欧諸国とNGOの間でも情報提供の方法等について必ずしも制度化されていない側面がある。以上のことから、予防外交に果たす西欧諸国とNGOとの相互関係の拡大現象が発見することができる。そしてそのことによって、より効果的な予防外交が実現されている。また本研究では、OSCE(欧州安全保障協力機構)のレジームにおいて、紛争予防の側面で西欧諸国とNGOの各々の果たした機能と相互関係について分析を行った。また
ランタン型二核錯体の連結・集積による新規機能性化合物の合成

2個の金属イオンと4個のカルボン酸イオンなどの二座配位子からなるランタン型二核錯体の集積型化合物を合成した。塩化物イオンあるいはシアン酸イオンで連結されたルテニウム(II,III)二核錯体では長鎖アルキル基のカルボン酸イオンへの導入により、二核間に磁気的相互作用が存在する新規液晶化合物を得た。また、ホルムアミジナートイオンと四座カルボン酸イオンの組合せで新たな集積型化合物の合成法を確立した。二個の金属イオンと四個の二座配位子からなるランタン型二核錯体を、連結・連結集積化することで、磁性、電導性、液晶性等において、優れた性質を有する化合物を合成することを目的として研究を行った。本年度得られた結果を、以下の1および2に述べる。2.二個のN,N'-ジアルキルフェニルホルムアミジネートイオンR-pf^-と二個のトリフルオロ酢酸イオン(CF_3CO_2^-)を分子内に架橋配位子として含む二核ロジウム(II)錯体[Rh_2(R-pf)_2(O_2CCF_3)_2]において、トリフルオロ酢酸イォンのビバル酸イオン、ブタン酸イオンおよび安息香酸イオンへの置換反応を4-Mepf^-(フェニル基の4位にメチル基が導入されたホルムアミジナートイオン)の場合につき行った。目的の置換反応が進んだことを、TOF-マススペクトル、^1H NMRおよび単結晶X線解析により確認した。この結果は、テレフタル酸イオン等で置換反応させることで、Rh_2二核錯体の二、三、四量化による集積連結化合物を得るための、基礎的知見を与えた。二個の金属イオンと四個の二座配位子からなるランタン型二核錯体を、連結・連結集積化したポリマーおよびオリゴマー化合物の合成、構造決定および性質を調べた。1.カルボン酸架橋ルテニウム(II,III)二核カチオンの連結ポリマー錯体[Ru_2^<II,III>(O_2CR^1)_4X]_∞(R^1=CH_3(CH_2)_m、R^2=C_6H_2(O(CH_2)_nCH_3)_3 ; X=Cl^-、OCN^-、SCN^-)を合成した。X^-イオンを介したルテニウム(II,III)二核間の反強磁性相互作用の強さおよび液晶としての性質はカルボン酸イオンの炭素鎖の影響を複雑に受けることが分かった。また、^<13>Cおよび^1HNMRスペクトルの結果より、極性の低い溶媒中でであれば、このポリマー構造は形成・保持されていることが示唆された。2. N,N'-ジアルキルフェニルホルムアミジネートイオン(R-pf-)とカルボン酸イオンを分子内に架橋配位子として含む二核ロジウム(II)およびルテニウム(II,III)錯体([Rh_2(R-pf)_m(O_2CCF_3)_<4-m>]、[Ru_2(R-pf)_m(O_2CCF_3)_<4-m>Cl](m=1、2))について、カルボン酸イオンを安息香酸イオンなどの他のカルボン酸イオンへ置換する反応を系統的に調べた。この置換反応が進んだことを、TOF-マススペクトル、NMRスペクトルおよび単結晶X線解析により確認した。この結果、テレフタル酸イオン等などへの置換反応により、二核錯体の二、三、四量化による集積連結化合物を得るための基本的合成法を確立できた。二個の金属イオンと四個の二座配位子からなるランタン型二核錯体を、連結・集積化したポリマーおよびオリゴマー錯体を合成し、それら化合物の性質を調べた。本年度の結果を、以下の1および2に述べる。1.カルボン酸架橋ルテニウム(II,III)二核カチオンの連結ポリマー錯体[Ru_2^<II,III>(O_2CR^I)_4X]_∞(R^I=CH_3(CH_2)_m、R^2=C_6H_2(O(CH_2)_n,CH_3)_3;X=Cl^-、OCN^-、SCN^-)を合成し、その性質を調べた。X^-イオンを介したルテニウム(II,III)二核間の反強磁性相互作用の強さおよび液晶としての性質について検討したところ、カルボン酸イオンの炭素鎖の長さの影響は系統的には理解できないことが分かった。また、アルキル鎖を重水素化し、^1H NMRスペクトルを詳細に解析することで、溶液中でもポリマーおよびオリゴマーが形成され、平衡状態にあることが示唆された。2.N,N'-ジアルキルフェニルホルムアミジナートイオン(R-pf^-)とカルボン酸イオンを分子内に架橋配位子として含む二核ロジウム(II)

錯体([Rh_2(R-pf)_m(O_2CCF_3)_<4-m>](m=13))について、カルボン酸イオンの他のカルボン酸イオンへの置換反応を系統的に調べた。置換反応で得られた錯体が目的の化合物であることを、TOF-マススペクトル、NMRスペクトルおよび単結晶X線解析の結果に基づき同定・確認した。さらに、テレフタル酸イオンのなどの四座配位子で置換反応を行い、二核錯体が二量化あるいは四量化した集積連結化合物の合成・同定を行った。
シナプス後部にmRNAが局在する新規分子の同定と生理機能の解明

シナプス後部にmRNAが存在し,局所翻訳されてシナプス後部タンパク質となる複数の新規完全長遺伝子(候補)をクローニングし,コードするタンパク質の性質や生理機能を明らかにした。1.LRP4(LDL Receptor-related protein 4)およびsynUSP(synaptic Ubiquitin-specific protease)の遺伝子欠損マウスを作出するためのtargeting vector作成までを完了した。引き続き欠損マウスの作成を継続している。また,LRP4の内在性リガンドの一つとしてapoEを同定した。他のリガンドも特定し,その分子と連携してLRP4がaxon guidanceに関わることを明らかにした。2.LRP4のリガンド結合ドメインに対する抗体を用いて,LRP4がシナプスの分化や維持に関わっていることを明らかにした3.PSD画分に含まれるmRNA種をgene chip microarrayにて網羅的に解析した。PSD画分に特異的ないし高度に濃縮されたmRNA約1900種を特定した。また,神経疾患に関わる遺伝子の局在を明らかにした(Neurosci.Res,2007,57:61-85)。6.細胞内に発現させたsynUSPの作用によりあるsynUSP基質の分解遅延(おそらくプロテアソームによる分解抑制)が起こることを明らかにした。シナプス後部にmRNAが存在し,局所翻訳されてシナプス後部タンパク質となるものについて複数の完全長遺伝子をクローニングし,全長タンパク質を生成して,構造および物理化学的性質や生理機能を明らかにするプロジェクトである。今年度は,申請者らが発見した複数の上記関連遺伝子のうち,1)synUSP(シナプス局在性脱ユビキチン酵素)および,LRP4(LDL receptor-related protein 4)について遺伝子ノックアウトマウス作成を行った。現在,synUSPについてはターゲッティングベクターをほぼ作成している。LRP4についても,ターゲッティングベクター完成間近である。2)また,LRP4タンパクの性質について,cross-reactionの問題を抱えていた抗体について解決するために,新規の抗体を2種(細胞外のリガンド結合領域に対する抗体,およびC末の細胞内領域に対する抗体)を作成し,LRP4の内在性タンパク質の同定,細胞内局在,神経細胞における発現の経時分布等について,従来の研究で不明確であった部分を解決した(Euro.J.Neurosci.Accepted for publication)。3)また,リガンド結合ドメインに対する抗体を用いて,培養神経細胞の生存や分化誘導に対するLRP4の役割について解析を行った(未発表データ)。細胞外のリガンド結合ドメインに対する抗体はシナプスの維持を障害する作用があることが明らかになった。現在も,そのメカニズムについてさらに研究を継続している。4)さらに,シナプス後部に局在するmRNA種全体をGenechipにて解析して,そこに局在するmRNA種について明らかにした。特にPSD画分に高度に,ないし特異的に濃縮された状態で発現分布している遺伝子について明らかにした。また,PSD画分不随mRNAからcDNA libraryを作成した(論文投稿中)。2)シナプス後肥厚部画分(PSD)に含まれるmRNA種をgene chip microarrayにて網羅的に解析した。3)LRP4の内在性リガンドの一つとしてapoEを同定した(論文投稿中)。引き続き,種々のリガンド候補について検定中である。4)synUSPの核移行を明らかにし,その核移行シグナルを同定した。また,またsynUSPの基質候補のタンパク質の代謝が,細胞内に発現させたsynUSPの作用により遅延(おそらくプロテアソームによる分解抑制)する現象を明らかにした。現在まだ研究継続中である(未発表)。5)p55 proteinのシナプス内局在を電子顕微鏡を用いて調べ,PSDを含めてシナプス後部特異的に存在することを明らかにした。7)LRP4の新たな基質を特定し,その分子と連携してLRP4がaxon guidanceに関わっていることを明らかにした(未発表)。8)神経細胞におけるsynGAPβの発現を解析した(未発表)。
IgA腎症腎組織におけるMHC結合抗原ペプチドのモチーフの解析

当初の研究計画のうち、平成8年2月までに腎組織からのMHC精製と結合ペプチドの分離までを行った。現在単離したペプチドのモチーフ解析を行っているが、特にクラスIIのMHCではペプチドのサイズのばらつきが大きく、予定していた方法ではモチーフの決定ができず、Matsushitaらの方法(J Exp Med 180: 873-883,1994)、すなわち単離ペプチドの1アミノ酸残基のみを他のアミノ酸に置換した多種類のアナログペプチドを合成し、クラスIIMHCへの結合を調べる方法を併用し、腎組織に存在するMHC結合ペプチド中のMHCクラスII結合性に重要なアミノ酸の種類および位置についての同定を行っているところである。今後ペプチド解析が終了した後、決定したモチーフを所有する抗原(細菌、ウィルス等)を検索する事となるが、恐らく複数種類の抗原が同一のアミノ酸モチーフを有するものと考えられるので、そのモチーフの出現頻度や抗原蛋白の立体構造も考慮しIgA腎症特異抗原の候補を限定していく予定である。
鳥インフルエンザウイルスのダイナミックなゲノム進化機構の解明

本研究は、A型インフルエンザウイルス(IAV)の自然宿主である水棲鳥類(水禽)から陸棲鳥類に伝播すると起こるIAVのゲノム適応進化機構とその進化的役割を明らかにすることを目的に、1水棲鳥類から陸棲鳥類へのIAV伝播で観察されるウイルスのスパイクを構成するヘマグルチニン(HA)におけるN型糖鎖結合部位(NGS)の獲得やノイラミニダーゼ(NA)のstalk領域で起こる塩基欠損の進化を支える可能性があるHA電荷の役割、2NA stalk領域で大規模な塩基欠損が起こるゲノム進化機構、3IAVの感染様式の変化を起こすゲノム進化機構の解明を目指す。
自律分散制御無線情報ネットワークとその展開に関する研究

本研究成果は大きく3つに大別できる。第一は、協力中継や全二重中継などの新たな技術の生まれている中継伝送や、多数無線局による連携送信など、自律分散制御無線ネットワークに特有の無線伝送方式の基本特性の解明と、その特性を生かした高効率なスケジューリング方式の提案である。第二は、フェムトセルやピコセルなどに代表されるヘテロジニアスネットワークや、コグニティブ無線ネットワークなど、自律分散制御無線ネットワークのアプリケーションに適応した方式の提案である。第三は、上記の協力中継やコグニティブ無線ネットワークの伝送実験の成功である。自律分散制御無線ネットワークは、無線通信チップ搭載機器が溢れ遍在する次世代情報通信ネットワークにおいて必要不可欠な構成要素となる。本研究ではアドホックネットワーク等自律分散制御無線ネットワークを特徴付けるマルチホップ伝送や周辺の無線機器アンテナが連携する協力中継伝送等の本質ならびに潜在的な可能性を解明し、それらを適材適所に活用しつつ、コア概念のプロトタイプ試作を通じて、自律分散制御無線ネットワークの理解をより一層深め、その新たな展開を図る。(1)分散ネットワークにおいて適応電力・レート制御を行う場合,それが収束するとは限らず,また自局のスループットを最大化しようとすると他局へ深刻な干渉を及ぼす可能性がある.そこで,自局のスループットに加え,他局への与干渉による他局のスループット減少を考慮して電力およびレートの適応制御を行う方式ETA-MADPアルゴリズムを提案し,その収束性を確認した.(2)一般に無線ネットワークにおいてネットワークスループットを最大化しようとすると,チャネル利得が高い通信に優先的に送信権を与えることとなり,公平性が損なわれる.そこで,ゲーム理論におけるナッシュ交渉解を用いたチャネル・経路選択法を提案し,これを用いることにより,公平性を向上できることを確認した.(3)マルチホップネットワークにおける,分散協調通信の適用に伴うスループット向上効果を,解析的に明らかとした.特に干渉制限下での2ホップ(1中継)に限れば,エンドツーエンドの距離の増大に伴い,最大のスループットが得られる方式は,直接通信,協調通信,マルチホップ通信の順に変化することを明らかとした.(4) ITS車車間通信への適用を念頭に置き,一般に知られている予約型メディアアクセス方式の拡張を行った.具体的には受信電力とタイムスロット予約状況から他局への与干渉を推定し,タイムスロットの再利用を密に行う方式であり,計算機シミュレーションにより有効に再利用が行えることを確認した.自律分散制御無線ネットワークは,無線通信チップ搭載機器が溢れ遍在する次世代情報通信ネットワークにおいて必要不可欠な構成要素となる.したがって,その基本特性の解明並びに所望のQoS(Quality of Service)を満たす効率的なネットワーク構築手法の確立は喫緊の課題である.平成21年度の主たる研究成果は次の通りである.(1)双方向協力通信では,送信方向毎に容量が異なる非対称性が存在することを明らかにした.また,送信方向毎の発生トラフィックに応じて中継局を切り替えることで高いスループットが実現できることを示し,高スループット実現のための中継局選択法を提案した.(2)複数の無線局による連携送信を単純に利用すると,他局干渉が増大する可能性がある.これを防ぐチャネル再割り当て方式を提案した.特に本方式を利用することで,FFR(Fractional Frequency Reuse)を行うセルラシステムにおいて,システム容量を増大可能であることを確認した.(3)既存のアドホックネットワーク向けのチャネル割り当て法を拡張し,指向性アンテナのビームパターンの選択を同時に行う分散制御方式を提案した.本方式の利用によりアドホックネットワークのような分散制御環境であっても容量が増大することを示した.(4)既存システムに深刻な影響を及ぼさないような制御のもと,既存システムと同じ周波数帯域を用いて新規通信システムを導入する帯域共有システムのための協力検出を実装し,屋外伝送実験を通して実環境での協力検出の有効性を確認した.自律分散無線ネットワークは,無線通信チップ搭載機器が溢れ遍在する次世代情報通信ネットワークにおいて必要不可欠な構成要素となる.したがって,その基本特性の解明並びに所望のQoS(Quality of Service)を満たす効率的なネットワーク構築手法の確立は喫緊の課題である.平成22年度の主たる成果は次の通りである.(1)連携送信や双方向協力通信のための送信スケジューリング方式を提案した.具体的には,連携送信に関しては,既存のFFR(Fractional Frequency Reuse)方式というチャネル割当方式に加えて基地局連携をさせる基地局を適切に選択することで,特にセル端でのSN比が低い条件で高いスループットが達成できることを明らかにした.また,双方向協力通信においては,方向によって流れるトラフィックが異なることが多いが,この情報に基づき,用いる中継局を切り替えることで高いスループットが達成できることを明らかにした.(2)コグニティブ無線への展開として,電力及びチャネル(周波数や時間など)からなるリソース制御方式を提案した.具体的には既存のポテンシャルゲームに基づくリソース制御方式を拡張し,特に優先度の異なる通信が共存する場合に,高優先度側に与える干渉を下げられることを確認した.(3)ソフトウェア無線機

USRPを用いたコグニティブ無線の基礎実験として,特に協力スペクトルセンシングの実装を行い,屋外で実際に電波を発射する伝送実験を行った.その結果,コグニティブ無線に不可欠である信頼性の高い送信可否判断が可能となり,要求されるセンシング感度が緩和可能であることが明らかとなった.自律分散無線ネットワークは、無線通信チップ搭載機器が溢れ遍在する次世代情報通信ネットワークにおいて必要不可欠な構成要素となる。従って、その基本特性の解明並びに所望のQoSを満たす効率的なネットワーク構築手法の確立は喫緊の課題である。平成23年度の主たる成果は次の通りである。(1)FDRおよびHDRを用いるマルチユーザ送信スケジューリング法中継通信において発呼局と中継局が同時送信を行うFDR(全二重中継)においては、別の直交リソースを用いるHDR(半二重中継)と組み合わせることで高い通信容量が実現される。これをマルチユーザ通信に拡張することで、システムとして高い周波数利用効率を実現することを示した。(2)非対称双方向マルチホップ網向けスケジューリング法スループット向上手法としてネットワーク符号化(NC)が知られている。しかしながら非対称なトラピック比率の双方向マルチホップ網には適さない。そこで、NCに加えて向きが異なる2種類の協力中継を合わせた3手法の中から適応的に選択利用する新たなスケジューリング法を提案し、双方向トラピック比率が非対称な場合にも有効であることを示した。(3)コグニティブ無線やヘテロジニアスネットワークへの展開コグニティブ無線とは、既存システムに深刻な影響を及ぼさないような制御のもと、既存システムと同じ周波数帯域を用いて新規通信システムを導入する概念である。ヘテロジニアスネットワークとは、セルラにおけるマクロセルとフェムトセルのように、大きく特徴の異なる無線局が混在するシステムである。これらのネットワークに進化ゲームやポテンシャルゲームを応用したアクセス制御方式を提案し、効果を確認した。(4)伝送実験の実施ソフトウェア無線装置USRPを用いて自律分散制御無線ネットワークの伝送実験を京都市街で行った。これにより総合的な伝送特性の測定を行い、時空符号化協力中継の効果を実験的に確認した。
増殖因子および受容体の蛋白質プロセッシングによる制御システムの解析

申請者はプロテオミクス手法を駆使し、MT1-MMPが細胞膜上で様々な膜蛋白質と複合体を形成し、それらが協働して多様な細胞機能を制御していることを示した。その過程で、受容体型チロシンキナーゼ(EphA2)が膜型MMP(MT1-MMP)と細胞膜上で複合体を形成していること、また、MT1-MMPがEphA2のN末端のフィブロネクチンドメインを切断し、そのリガンド結合ドメインを膜上から遊離させ、EphA2のリガンド結合能を消失させることを見出した。以上から、MT1-MMPによるプロセシングを受けたEphA2断片はEphrin-A1リガンドの存在下においても、リガンド依存的な癌抑制活性を持たないことを新たに見出した。さらに、これまでにEphA2は種々の悪性癌組織で発現が過剰に亢進していることが報告されているが、種々の癌組織を用いたウエスタンブロット、免疫蛍光組織染色による解析から、EphA2はN末端が切り取られた断片として発現しまた、MT1-MMPと共局在していた。以上の結果は、癌組織中のEphA2はMT1-MMPによるプロセシングによりリガンドに非感受性として、癌化促進に強く寄与すると共に、また、N末端を欠損したEphA2断片が新しい癌治療法を開発するための分子標的になりうる可能性を強く示唆している。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度、MT1-MMPの結合分子として同定した受容体型チロシンキナーゼの1種である(プロテインE)が、MT1-MMPによるプロセシングを受ける可能性を調べた。その結果、MT1-MMPはプロテインEのフィブロネクチンドメインタイプIIIリピート領域を切断することで、プロテインEのN末端のライガンド結合部位を細胞膜上から遊離することが明らかとなった。プロテインEはライガンドによる活性化を受けることで、EGF受容体シグナルの下流(Ras)を抑制することがすでに報告されている。今回、このプロテインE/そのライガンドによるRas下流のMAPK、AKTシグナルの抑制をMT1-MMPによるプロテインEのプロセシングがキャンセルできるか否かを検証したところ、MT1-MMPはプロテインE/ライガンドによるMAPK、AKTのシグナル抑制を解除することが明確に証明された。さらに、最近、ライガンド非依存的にプロテインEはEGFによるsmallGTPase活性の活性化に寄与することが報告されている。今回、MT1-MMPはプロテインEをプロセシングすることで、プロテインEをライガンド非依存的に変換することでsmallGTPaseの活性制御に寄与する可能性を見出した。現在、これらシグナルが細胞機能制御に寄与していることを検証している。MT1-MMPが膜上でシグナル分子をプロセシングすることで、間接的に増殖シグナルや生存シグナルの制御に寄与する直接的な証拠が見出されたことは非常に重要なことである。今後、この現象が細胞機能や生体なでの癌細胞の悪性形質の獲得に関わるかを調べることが重要となる。今後、この現象が細胞機能や生体なでの癌細胞の悪性形質の獲得に関わるかを調べることが重要であり、さらに、癌の悪性化を抑制する手段への応用を見出すための重要な情報となる。そのため、今後、本現象を細胞、in vivoで解析する計画である。
ヒト乳房外パジェット病におけるp53遺伝子の変更に関するPCR-SSCP

当科にて切除された30例以上の乳房外パジェット病患者より得られた、ホルマリン固定パラフィン包埋組織を試料として用いた。まず、フェノール・クロロホルム抽出・エタノール沈殿法により、ゲノムDNAを抽出した。次に、得られたDNAを鋳型とし、p53遺伝子の異常が集中して認められるエクソン4から9と、それに隣接するイントロンを含む領域をはさむように数種類のプライマー対を設定して、PCRを行なった。この増幅されたDNA断片に対し、SSCP法で解析した。まず、p53遺伝子エクソン4内にある塩基配列多型について、ヘテロ接合性の消失の有無を検討したところ、腫瘍部においてヘテロ接合性の消失は認められなかった。また、p53遺伝子エクソン4から9の領域について腫瘍部DNA中に、点突然変異などの構造異常や正常アレルの欠失は認められなかった。今回検索した範囲以外のエクソンもしくはイントロンに構造異常が起こっている可能性は否定できない。しかし、他の悪性腫瘍で集中してみられる範囲に変異を認めないことにより、ヒト乳房外パジェット病の発癌およびその進展様式において、p53遺伝子が単独で果たす役割はきわめて少ないと考えられた。
クレンチングはストレスを緩和するのか?

近年,全身機能に及ぼす咀嚼器官の重要性に関する事実が明らかにされてきたが、その認識は十分ではない。その中でもストレスと顎口腔系との関係については、いくつかの報告があるがいまだ不明な点が多い。一般にブラキシズムはストレスによる生体応答のひとつとされ、そのストレスを緩和することがブラキシズムへの治療となる場合がある。しかし、ブラキシズムという行為がストレスを緩和しているという考え方もある。また、ブラキシズムに対する臨床的評価は、口腔内の環境を増悪するものとして位置づけされ、その意義はあいまいで統一した見解はない。そこでパラファンクションであるブラキシズムの中でもクレンチングに着目し、クレンチングがストレスを緩和することを明らかにすることを目的に研究を行った。ストレス状態の評価として内分泌系の指標である唾液中のコルチゾール濃度を測定した。また、クレンチングの評価には筋活動量を計測した。被験者にはストレス負荷として計算問題を20分間行わせ、その後、クレンチングを行わせた。クレンチングの条件は、強度を「弱い力」および「中等度の力」の2条件とし、5秒毎のクレンチングと安静の繰り返しを3分間行ない、これを3回繰り返した。これらの各条件は、同一被験者に対してランダムに実験日をかえて行った。唾液中コルチゾール濃度を分析したところ、クレンチングはストレス状態を緩和することが明らかとなった。なかでも、「弱い力のクレンチング」の場合にその効果は大きいことが明らかになった。そこでブラキシズムの中でもクレンチングに着目し、クレンチングがストレスを緩和することを明らかにすることを目的に研究を行った。ストレス状態の評価として内分泌系の指標には唾液中のコルチゾール濃度を測定し、自律神経系の指標には精神性発汗量および皮膚血流量の計測を行う。また、クレンチングの評価には筋活動量を計測する。今年はブラキシストにおけるクレンチングのストレス緩和について明らかにするために、被験者を非就眠時ブラキシズムの検知基準により、非就眠時ブラキシストと非就眠時ブラキシズムを認めない2群に分けた。実験は、はじめに被験者を恒温室内にて20分間安静に保った後、ストレス負荷として暗算を10分間行わせた。その後、20分間の安静を保ち実験終了とした。10分間のストレス負荷の間、各群おいて、自由にクレンチングを行わせた場合とクレンチングを禁止した場合の2条件について実験を行った。その結果、非就眠時ブラキシストにおいてストレス下にて行うクレンチングは交感神経系の活動を抑制し、ストレス状態を緩和することが示唆された。また、クレンチングの程度は、筋電計の計測によると最大噛み締めの約27%であった。
NK細胞によるがん細胞の認識と破壊の分子機構

(1)NKT細胞を特異的に活性化するα-GalCerの抗転移効果は、NKT細胞自身の細胞傷害活性によらず、産生されるIFN-γ及びそれによって2次的に活性化されるNK細胞由来のIFN-γによって担われることを示した。また、IFN-γ依存性の最終的な抗腫瘍エフェクター機序として、TRAIL及び腫瘍血管新生阻害の関与を明らかにした。(2)NK細胞上のCD27及びCD28を介した腫瘍細胞上のCD70及びCD80の認識は、NK細胞による腫瘍の拒絶を増強するのみならず、IFN-γ産生を介して腫瘍特異的なメモリーT細胞(CTL,Th1)の誘導に動くことを示した。(3)正常マウスの肝臓内のNK細胞にIFN-γ依存性に発現しているTRAILが肝転移の抑制に働いていることを示した。また、IL-12やα-GalCerといったIFN-γinducerの投与により脾臓や肺のNK細胞にも現誘導されるTRAILは、これらによる抗転移作用の一機序であることを示した。さらに、TRAILはethylcholanthreneによるfibrosarcomaの発生やp53+/-マウスでの腫瘍の自然発生に対して抑制的に働き、NK細胞及びIFN-γ依存性の腫瘍監視機構の主要なエフェクター分子であることを示した。(4)IFN-γ依存性の単球/マクロファージによる腫瘍細胞傷害にTNF及びTRAILの他にTWEAKが関ることを見い出した。さらに、TWEAKはDR3ではなくFn14を介して一部の腫瘍細胞にcaspase依存性のアポトーシスあるいはcathepsinB依存性のネクローシスを誘導することを示した。(5)ヒトHLA-Gのマウスホモログと目される新規MHCクラスI分子blastocyst MHCが、TAP欠損腫瘍細胞においてQa-1bの発現を充進し、NKG2A/CD94を介してNK細胞による拒絶を抑制することを示した。(6)マウスTRAIL受容体mDR5に対する抗体が、TRAIL感受性腫瘍を退縮するのみならず、二次的に腫瘍特異的なCTLを誘導し、TRAIL抵抗性腫瘍をも排除することを示した。(1)正常マウスの肝臓内のNK細胞に恒常的に発現されているTRAILは、TRAIL感受性の腫瘍細胞の肝転移に対して抑制的に働いていることを示した。この肝NK細胞におけるTRAILの発現は自らが産生するIFN-γによって調節され、IL-12やα-GalCerといったIFN-γinducerの投与により脾臓や肺のNK細胞にも発現誘導されるTRAILはこれらによる抗転移作用の一機序であることを示した。さらに、TRAILはmethylchoranthreneによるfibrosarcomaの発生やp53+/-マウスでの腫瘍の自然発生に対しても抑制的に働き、NK細胞及びIFN-γ依存性の腫瘍監視機構の主要なエフェクター分子であることを示した。(2)NK細胞を特異的に活性化するα-GalCerの抗転移作用においては、NKT細胞自身がエフェクター細胞として働くのではなく、二次的に活性化されるNK細胞とこれらにより産生されるIFN-γが主要なエフェクター機序であることを示した。