hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精度保証付き数値計算学の確立

偏微分方程式や線型方程式等において,計算機を用いて数値的に得られた近似解に対し,その誤差限界も定量的に計算機で与える精度保証付き数値計算の研究を推進した.ベクトルの総和や内積を計算する問題は科学技術計算の基本であるが,この問題に対して精度が数学的厳密に保証された結果を返す世界最高速のアルゴリズムを開発した.このアルゴリズムは,応用として,スパース行列に関する計算や計算幾何学にも波及した.また,偏微分方程式の解の存在証明,一意性の証明及び近似解の精度保証を行う多くの有用な方式を開発することに成功した.偏微分方程式や線型方程式等において,計算機を用いて数値的に得られた近似解に対し,その誤差限界も定量的に計算機で与える精度保証付き数値計算の研究を推進した.ベクトルの総和や内積を計算する問題は科学技術計算の基本であるが,この問題に対して精度が数学的厳密に保証された結果を返す世界最高速のアルゴリズムを開発した.このアルゴリズムは,応用として,スパース行列に関する計算や計算幾何学にも波及した.また,偏微分方程式の解の存在証明,一意性の証明及び近似解の精度保証を行う多くの有用な方式を開発することに成功した.研究計画は当初の研究に計画に沿って順調に進展した。以下,具体的に成果を述べる。1.大規模スパース連立一次方程式に対する精度保証法の開発研究代表者が開発したIEEE754の丸めの制御精度保証方式に基づき、スパース直接法や反復解法系を利用してスパースで大規模な線形連立一次方程式の数値解を精度保証する理論と技術を開発し、数値解を生成するのと同程度のメモリ容量で精度保証ができることと大きな並列性をもつことを示し、PC-クラスタを利用して高速化が可能なことを示した。2.誤差無し内積計算法の発展と応用浮動小数点数を要素とするベクトルの内積を倍精度浮動小数点演算だけで、演算誤差無しに高効率で計算する方式を大石とRumpらは開発し、条件数が高くて倍精度計算では通常精度保証できない連立一次方程式の数値解を精度保証するための効率的な方法を開発した。3.流体系非線形偏微分方程式に対する解の数値的検証法の検討2次元Driven-Cavity問題について、有限要素法とその構成的誤差評価を用いた解の数値的検証を行った。また、空間2次元熱対流問題の解の分岐点のスペクトル法をもとにした数値的存在検証方式を定式化し、数値的検証を行った。さらに、2次元重調和方程式の有限要素解に対するアプリオリ誤差評価定数の精度保証付き計算法を与えた。4.カオス系の計算機援用証明法の検討高次元の常微分方程式の境界値問題が精度保証付き数値計算法で数学的に厳密に解けるようにするために、常微分方程式の精度保証法のうち、積分法、Taylor法、ローナー法、Oishi-Kashiwagi法、無限次元クラフチック法の比較検討を行い、常微分方程式の精度保証法について初期値問題を境界値問題として捉えなおす手法を開発するなど、改良を行った。当初の研究に沿って順調に進展している。具体的に成果を以下に述べる。1.大規模スパース連立一次方程式に対する精度保証法の開発(1)反復解法で得られた数値解を精度保証する理論の特性を生かし、数十万次元の問題に対して精度保証が可能になった。また、ダイレクトスパース解法を用いる精度保証法を開発した。(2)大規模な正値対称行列の逆行列のノルムの上界を精度保証付きで計算する方法を開発し、数値解を高速に精度保証する方法を開発した。2.誤差無し内積計算法の発展と応用(1)浮動小数点数を要素とするベクトルの内積を演算誤差無しに高効率で計算する方式を開発し、任意多倍長浮動小数点演算をソフトウェア的に高速・ポータブルに実現できた。(2)(1)を基に高条件数の正値対称行列の高精度コレスキー法を開発し、正値性の高速な数値的検証法の開発を行った。3.偏微分方程式に対する解の数値的検証法の検討(1)散乱問題の線形弱特異積分方程式に対して、一意存在証明と解の存在範囲の検証法を数値的に開発し、実用的な問題に対しても適用可能なことを示した。(2)熱対流問題の分岐解の数値的検証を3次元に拡張定式化し,一部検証に成功した。(3)重調和方程式の有限要素解に対する構成的な事前・事後誤差評価を得た。(4)有界領域でストークス方程式の解の最大正則性原理を示し,対応するナヴィエ・ストークス流の自由境界値問題の解の一意存在を示した。これにより,問題の計算機援用証明を行うための理論的な検討を進めた。4.カオス系を含む常微分方程式系の計算機援用証明法の検討(1)発展方程式へ応用できる初期値問題の精度保証法を開発した。(2)境界値問題の精度保証法における計算コストの低減についての研究を行った。(3)境界値問題の一意性を仮定した際の初期値問題・境界値問題についての精度保証法の相互関係を明白にし、新しい初期値問題の精度保証法を確立した。具体的な成果を以下に述べる。1.大規模スパース連立一次方程式に対する精度保証法の開発連立一次方程式の近似解に対する誤差限界の上限・下限を用いたシャープな精度保証法を提案した。これまでも連立一次方程式に対する比較的過大評価の少ない精度保証アルゴリズムを提案してきたが、特に今年度は近似解に対する誤差限界の上限・下限を同時に考えることにより、任意に過大評価を少なくする方式を開発した。

また、未解決問題であったRumpの方法による任意悪条件行列の逆行列計算法の収束性についての証明に成功した。2.誤差無し内積計算法の発展と応用高精度内積計算アルゴリズムの効率的な並列化に関する研究を行った。内積計算レベルの並列化は、アーノルディアルゴリズムを用いた固有値計算やヤコビアルゴリズムを用いた特異値計算等に有効である。本研究により、並列化版アルゴリズムは逐次版アルゴリズムと同程度の誤差限界を持ち、共有メモリ計算機上で数倍程度の性能向上が可能であることを示した。3.偏微分方程式に対する解の数値的検証法の検討水平な帯状領域での熱対流問題について解析を進め、ロール型等のパターンを持つ解の分岐曲線の数値解析を続けている。境界が自由表面である問題を記述するBenard-Marangoni対流の最初の分岐解析が出来つつある。3次元熱対流問題に対する精度保証付き数値計算に関しては,自明解からの不安定化を起こす臨界Rayleigh数直後の矩形解の存在検証に成功した。4.カオス系を含む常微分方程式の計算機援用証明法の検討常微分方程式の初期値問題の精度保証付き数値計算法として、アファインアリスメティクにより変数間の依存関係を自動的に組み込むことによる過大評価低減法を開発し、従来よりはるかに長時間に渡る精度保証を可能とした。超大規模スパース線形系の精度保証付き数値計算法の確立について、線形計算の精度保証に必要な、疎行列・ベクトル積を高精度に行う方式を提案した。通常の浮動小数点演算による計算に対して、計算時間の増加が僅かで、かつ高精度に計算できる手法を開発できた。誤差無し内積計算法の発展と応用については、高精度に総和を求める手法に対して、事前に使用精度を定める新しい方式を開発し、高効率であることを数値実験により示した。また計算幾何学等の問題に応用し、誤差を考慮しない従来手法の1.25倍の計算時間で100%誤りなく計算する手法を開発できた。偏微分方程式の数値的検証法については、3次元熱対流問題に対する精度保証付き数値計算に取組み、自明解からの不安定化を起こす臨界Rayleigh数直後の矩形解の存在検証に成功した。また、流体の安定性を記述するOrr-Sommerfeld方程式に対する固有対の包み込みの計算機援用証明アルゴリズムを提案した。カオス系を含む常微分方程式系(ODE)の計算機援用証明については、カオスの解析に不可欠な技術として、ODEの初期値問題をアフィン演算を用いた精度保証付きで解く手法を開発した。また、Lorenz方程式を題材とした数値実験によりその精度と高速性を示した。超大規模スパース線形系の精度保証つき数値計算法の確立については,スパースコレスキー分解を一回することにより,対称行列の正値性を証明する手法を開発した.これにより,100万次元を越える大規模スパース行列の逆行列の存在とそのノルムを評価できることを示し,超大規模線形方程式の精度保証法を確立した.誤差無し内積法の発展と応用については,コレスキー分解を高精度に行う方式を開発した.通常のLAPACKによる関数と,多倍長精度行列積の関数があれば実装できる高速かっ高
反応吸着平衡制御を利用した化学液相成長法によるπ共役分子ネットワークの階層的構築

pHにより反応を制御することで、固液または液液界面に選択的にシフベースで結合されたπ共役高分子薄膜を成長させる化学液相成長法を考案し、検討した。溶液相では、ギリギリ反応が進行しない条件に設定しておくと、疎水性基板上において選択的に表面で反応が進行することを見いだした。単分子膜レベルでは、π共役高分子鎖の一次元配列や、ポルフィリンを用いた二次元π共役高分子の形成と観察に成功した。さらに多層化条件では、ナノシート構造やバンドル構造をもつ薄膜の作成に成功した。1級アミノ基を二つ有する化合物とアルデヒド基を2つ有する化合物を水溶液中で反応させることで、シフベースで分子がつながった高分子を考案した。そのままこの反応を行うと、反応の進行によって、沈殿としてポリマーが得られるが、溶媒に不溶性であるため、そのままでは、使い道がない。そこで、反応平衡を調べ、溶液中ではギリギリ反応が起こらず、固液界面で選択的に反応が起こる条件を化学液相成長と名付けて探査した。単分子膜形成条件と多層膜が連続して生成する条件を探した。1級アミノ基を有する芳香族有機分子4、4'-Diaminostillbene(DASB)とアルデヒド基を有するTelephthaldicarboxaldehyde(TPA)の各100μM混合水溶液について、系のpH変化による可逆的なオリゴマー形成と非可逆的な沈殿形成をUV-visスペクトルにより確かめ、経時変化を観察した。ここから得られたDASB+TPA混合系のpH依存性を基に、溶液相のpHを設定し、未修飾ガラス、疎水化ガラス、グラファイトシート(HOPG)を基板として、これら基板表面にSchiff baseポリマーフィルムの化学液相成長を試みた。それぞれの基板上に形成されたSchiff baseポリマー超薄膜については、透過および反射UV-visスペクトル、AFM、QCM、XPSによる評価をおこなった。また、液相成長による多層膜形成が起こるpH条件よりも酸性側のpH条件において、I/Au(111)表面における単層膜のSTM観察をおこなった。1級アミノ基とアルデヒド基をそれぞれ複数個有する芳香族化合物同士を,水溶液中で反応させることで、シフベースで結合されたπ共役高分子が生成する。しかし、そのまま反応させると、不溶性の沈殿として回収されるだけである。そこでpHにより反応を制御することで、固液または液液界面に選択的に薄膜を成長させる化学液相成長法を考案し、検討した。さらに条件の制御により、単分子膜レベルの構造制御と多層膜の構造制御の両方が可能であることが明らかになった。また気液界面にも超薄膜を形成することに成功した。芳香族分子が自発的にπ共役で結合された一次元・二次元芳香族分子システムの構築は、バイオミメティックな分子デバイスへと向かう大きな一歩であると言える。吸脱着平衡を界面側に少し動かしたり、反応平衡を反応側に少しシフトすることで、ナノ構造を有する多層膜が連続して生成する条件の探査にも成功した。様々な疎水基板上に一次元π共役高分子を自己組織的に成長させることが出来た。一次元π共役高分子系において、ナノシート構造やバンドル構造を作成する条件を明らかにした。この結果によって、機能分子をπ共役結合で自己組織的に結合した超分子構造を構築できる手法が明らかとなり、分子デバイスの自己組織的構築へと添加していくことが期待される。
出土木製品のマイクロ波加熱凍結乾燥法による保存処理の研究

出土木製品保存処理用のマイクロ波加熱凍結乾燥装置を製作した。この装置は内径0.9メートル、奥行1.8メートルの円筒横型のチャンバーを備え、10パスカルの真空中で、周波数2450±50メガヘルツ、最大出力2キロワットのマイクロ波を照射することができる。実験により、この装置を用いて凍結乾燥処理中にマイクロ波を照射すると出土木材試料の温度が上昇し乾燥が促進されること確認し、マイクロ波加熱凍結乾燥法が凍結乾燥処理法では取り除きにくい出土木材深部に残存する水分を取り除くのに有効である可能性を見出した。凍結乾燥法は、出土木製品をポリエチレングリコール水溶液に40%程度まで含浸し、残りの水分を凍結乾燥により取り除くことによって行われる保存処理法である。本来、凍結乾燥法は、(1)加熱工程が無いため、熱で変形・収縮し易い脆弱な遺物に適し、(2)遺物内水分の大部分を薬剤に置換する処理法より短期間でできるため、大きな遺物に適する。しかし、実際は処理が進むにつれて遺物表面と内部の含水率の差が大きくなるため、遺物が乾燥し過ぎると表面に細かいクラックを生じ、乾燥が不十分だと処理後、内部に局在した水分が溶け出す。そこで、凍結乾燥時に水分に昇華エネルギーを与えて均一な乾燥を図り、遺物をより良い状態で後世に伝えるため、下記の装置を製作した。目標とする性能等は、凍結乾燥処理についてよく知る各地の文化財関係機関から話を伺い、それを参考にして決定した。マイクロ波加熱凍結乾燥装置・チャンバー:円筒横型φ1000×1800mm、庫壁温度-30°C、到達圧力10torr以下・マイクロ波加熱装置:マグネトロン周波数2450MHz、出力2kW、導波管1本・コールドトラップ:円筒横型φ400×800mm、庫壁温度-50°C、2基装置設置後、マイクロ波加熱凍結乾燥装置の動作を確認し、運転条件を検討している。また、併せて収集した出土木材(流木等)の含水率測定、樹種同定、寸法測定を行なっている。今年度は昨年度行った凍結乾燥装置の基本部分の性能改善をさらに推し進め、その検証を行った。1.凍結乾燥機能装置付属の真空ポンプ周りの改良(クーリングタワー設置による水冷化と、大型オイルミストトラップ・還流設置によるポンプオイル冷却)を行なうことで、夏期の外気温上昇にともなう性能低下が緩和され、冷媒のコールドトラップ冷却経路の変更により高含水率の出土遺物から昇華する多量の水分の貯留にも対応できるようになり、想定していた処理条件で試料を凍結乾燥処理できる基本性能が確認できた。2.マイクロ波誘電加熱機能マイクロ波導波管のタンク導入部加熱対策として、石英製窓ガラス取り付け部ガスケットの種類・厚みの変更を行ったが、十分な効果を得ることができなかったため、さらに、導波管導入部の形状の変更を行った。その結果、高真空下でのマイクロ波誘電加熱において導波管タンク導入部の昇温が緩和された。しかし、依然長時間の運転では過剰な昇温が起こるため、マイクロ波漏洩測定器や赤外線サーモグラフィを用いて導波管タンク導入部の温度をきめ細かく監視することにより、出土木材試料のマイクロ波誘電加熱真空乾燥実験を行なうこととした。実験例を挙げると、凍結させた出土木材に100パスカルの真空下1キロワットの出力で1時間マイクロ波を照射したところ、チャンバー内壁は摂氏10度前後になり、試料の内部温度がー20度から+10度まで上昇し、コールドトラップに約1キログラムの水分を補足した。1.本凍結乾燥機のマイクロ波誘電加熱装置を除く部分の基本的性能について、実際に出土木材の凍結乾燥処理を行い確認した。試料の体積が大きくて含水分量が多い場合に、夏期の外温度上昇に伴いチャンバーやコールドトラップの冷却温度(それぞれ仕様はー30°C、ー50°C)や到達真空度(同10パスカル)が不足し、十分な凍結乾燥効果を得られない場合があった。そのため、クーリングタワーを設置して真空ポンプの冷却を促進し、真空ポンプへの大量の水分の流入に対応できるよう大型オイルミストトラップを設置した。また、より多くの水分を補足できるようにコールドトラップへの着氷分布を改善するための冷却経路の変更を行った。2.高真空下でマイクロ波誘電加熱を行うと、装置の運転中に遺物内部温度測定用熱電対ケーブルおよびマイクロ波導波管のタンク導入部でマイクロ波誘電加熱にともなうプラズマの発生がみられた。プラズマが発生するとその部分が加熱されて高温になり装置を破壊する場合がある。そのため、まず、チャンバーにピラニー真空計と観察窓を増設してチャンバー内の真空度をきめ細かく測定し、プラズマの発生を観察できるようにした。次に、遺物内部温度測定用熱電対のケーブルに発生したプラズマに対しては、ケーブルをアルミテープで被覆し導電性の接着剤を使って庫壁に貼り付け、概ね100パスカル程度での帯電抑制効果を得た。

さらに、マイクロ波導波管のタンク導入部加熱に対しては、石英製窓ガラス取り付け部ガスケットの種類と厚みを変更して対応することとした。概ね直径が68cm、重量500800gの出土流木(丸太材)の中心部に試料温度測定のための熱電対を挿入し、マイクロ波加熱凍結乾燥装置を用いた処理実験を行った。出土木材試料の予備凍結温度はー40°C、凍結乾燥処理中のチャンバ内圧力は20Pa、チャンバの庫壁温度はー20°C、コールドトラップの温度はー50°Cであった。凍結乾燥処理を1日間行った後にマイクロ波加熱乾燥を併用した。周波数2450±50MHz、500Wの出力でマイクロ波を1030分間照射し、試料温度がー20ー15°Cまで下がった後、再びマイクロ波を照射することを複数回繰り返した。マイクロ波照射による試料温度は照射10分後でー8°C前後、20分後でー3°C前後、30分後で0°C前後であった。このようにしてマイクロ波加熱凍結乾燥処理を3日間(7073時間)行ったところ、マイクロ波照射を併用しなかった試料の重量は約20%減少した。これに対し、マイクロ波照射を複数回行った試料の重量は2530%程度減少した。実験の結果、凍結乾燥処理中にマイクロ波を照射することにより、出土木材が加熱され、乾燥が促進されることが確認できた。また、処理実験中の出土木材試料に複数の熱電対を挿入し温度分布を測定したが、試料ごとに温度分布のばらつきが多く、凍結乾燥およびマイクロ波加熱による温度変化に傾向を見出すことはできなかった。さらに、処理実験後の試料の処理後重量をその中心部と外周部に分けて測定したが、試料ごとに重量のばらつきが多く、マイクロ波照射時間と重量分布に相関を見いだすことはできなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。保存科学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究費補助金の全額交付の遅れを含む震災等の影響により、マイクロ波加熱凍結乾燥装置のパーツ入手難による装置製造の遅れ、および、文化財資料の凍結乾燥法による保存処理についての聞取り調査の時期の遅れが生じたことによる。初年度の研究費補助金の全額交付の遅れを含む震災等の影響により研究計画が遅れたこと、高真空下でのマイクロ波誘電加熱の制御が予想以上に難しいことから、出土木材試料によるマイクロ波誘電加熱真空乾燥実験が計画より遅れている。1.初年度(平成23年度)途中に補助金総額減額の可能性が生じた。本研究では実験装置作製費用が多くを占めるため、仕様を決定して業者へ発注する作業が遅れた。2.高真空下でのプラズマの発生は予測していたが予想以上に困難で、これを克服するために多くの時間を要した。マイクロ波加熱凍結乾燥装置の運転条件の検討、出土木材(流木等)の含水率測定、樹種同定、寸法測定を行なっている。今後は計画の遅れを取り戻し、出土木材の類型別運転条件による処理結果の比較を数多く行なっていく。来年度が最終年度なので、マイクロ波誘電加熱真空乾燥装置をうまくコントロールして、遅れている出土木材試料による実験を計画に沿って行いたい。漸く出土木材でのマイクロ波加熱凍結乾燥の実験を行うことができる段階に来たので、今後は地道に個々の実験を行い、遅れを取り戻したい。
診察の満足度を測定する手法(日本語版MISS)の開発に関する研究

本研究は,M.H.Wolfら(1978)が開発したMISS(Medical Interview Satisfaction Scale)が,わが国においても診察に対する患者の満足度を測定する手法として適用できるか,さらには医療の質の評価のひとつの手法として利用できるかを検討することを目的として行った。研究者らは,MISSを翻訳して作成した日本語版MISS調査票を用いて,埼玉県内の3つの病院を受診した患者756名を対象に調査を行い,日本語版MISSの信頼性・妥当性などを検討した。日本語版MISSの信頼性については,α信頼性係数を算出して内的整合性を検討した。α信頼性係数は,すべての項目の合計点で0.95,また領域ごとの合計点でも0.80以上で,内的整合性はあるものと判断された。また,妥当性については,適当な基準がないので,診察に対する全体的な満足度を基準として,基準関連妥当性を検討した。具体的には,診察に対する全体的な満足度と領域ごとの合計点との相関係数を算出した結果,相関係数はいずれも0.65以上で,相関は有意に強く,基準関連妥当性はあるものと判断された。次に,一元配置の分散分析を行い,患者の性別・年齢,診察を担当した医師,患者の受診した施設による患者の満足度の差異を検討した結果,患者の性,診察を担当した医師,患者の受診した施設による差は認められなかった。しかし,年齢については,情動領域の項目において有意な差が認められ,年齢が高くなるにつれて満足度は高くなっていた。診察に対する患者の満足度を測定する手法であるMISSは,わが国においても適用できることが検証された。しかし,医療の質を評価する手法としての利用の可能性については,今回の研究では,必ずしも実証できなかった。これについては,調査対象施設を増やして,今後さらに検討する必要がある。本研究は,医療の成果を評価するための方法論のひとつとして,診察に対する患者の満足度を測定するための標準的な手法を確立することを目的として,平成7年度から平成8年度にかけての2年間で行うものである。初年度である平成7年度は,1978年にWolfらによって開発されたMISS(Medical Interview Satisfaction Scale)が診察に対する患者の満足度を測定するための標準的な手法として採用できるか否かを検討することを目的として検討を行った。具体的には,まず研究者らがMISSを翻訳して日本語版MISSを作成し,これを用いて研究分担者の柏井の所属する自治医科大学附属大宮医療センターに来院した初診患者,再初診患者200名を対象に調査を実施し,回答を得た。その後,回答から日本語版MISSの信頼性,妥当性を検証し,日本語版MISSが診察に対する患者の満足度を測定するための手法として,また医療を評価するためのひとつの手法として採用できることが明らかとなった。同時に,診察に対する患者の満足度は,患者を診察する医師に大きく左右されることが示唆された。平成8年度は,これらを踏まえて,複数施設において同様の調査を行い,日本語版MISSの信頼性,妥当性をさらに検証するとともに,診察に対する患者の満足度は,施設に左右される部分が大きいのか,医師に左右される部分が大きいのかを明らかにする予定である。本研究は,1978年にW.H.Wolfらによって開発されたMISS(Medical Interview Satisfaction Scale)が診察に対する患者の満足度を測定するための標準的な手法としてわが国でも適用可能か否かを検討することを目的として行った(MISSは,認知領域9項目,情動領域9項目,行動領域8項目の計26項目で構成された質問に,5段階のリッカート尺度で回答する質問紙調査である)。

研究の結果,まずMISSの信頼性については,全項目の合計点のα信頼性係数は0.95,領域ごとの合計点のα信頼性係数も0.80以上であり,内部一貫性はあるものと診断された。また,妥当性については,診察に対する全体的な満足度を基準として,相関係数を算出して基準関連妥当性を検討したが,診察に対する全体的な満足度と領域ごとの合計点,全項目の合計点との相関係数は,いずれも0.65以上と有意に高く,基準関連妥当性はあるものと判断された。これらの結果から,MISSは,診察に対する患者の満足度を測定するための手法として,わが国でも適用可能であることが検証された。次に,この結果に基づいて,診察に対する患者の満足度は,患者の性・年齢,診察を担当した医師,医療施設などの要因によって差異があるか否かについて一元配置の分散分析を行って検討した。その結果,患者の性,診察を担当した医師による差異は認められなかったが,患者の年齢については,情動領域の項目の合計点に有意な差が認められた。なお,医療施設間の差異については,調査がまだ完了していないため,結果は後日報告の予定である。
難治性機能的脳疾患の病態機序としての視床-皮質律動異常の検証と治療への応用

視床・皮質律動異常の原因となる視床感覚核のburst状活動電位(過分極状態)、及びこのburst状放電を生ずる視床感覚核病態が解析された。中枢性脳卒中後疼痛例では活動の低下、消失した視床固有感覚核周囲にバースト放電で表現される広範な過活動領域が認められ、視床感覚核内脊髄-視床-皮質路での局所的機能亢進部の存在が示された。この視床活動低下域周囲の局所的機能亢進部の長期刺激により有効な除痛が得られ、視床・皮質律動異常における皮質低周波干渉の成因となる視床短・高周波burst状放電(活動)の存在と共に、この視床部burst状放電の治療的modulationによる症状変化が示された。視床感覚核(Vim-Vcpc-CL核)刺激術を行った中枢性疼痛症例3例、および視床腹中間核(Vim核)凝固術を行った本態性振戦例2例において、術中、微小電極法により2本の電極(3mm間隔、矢状面に平行、同時記録)を用いて視床での自発神経活動を記録すると共に、視床において認められる短・高周波burst状活動電位について、その出現部位、頻度、電気的特性を検討している。さらに、術後データプロセッサーを用い記録された自発神経活動local field potential(LFP)の周波数帯域別解析を行っている。又、視床下核刺激術を行ったパーキンソン病寡動例9例においも、術中記録された視床下核の自発神経活動について低周波神経活動を中心に解析を行っている。一方、以上の中枢性疼痛症例3例、本態性振戦例2例、パーキンソン病寡動例9例において手術前後にPET (FDG) studyを行ない、大脳皮質運動、感覚野(近傍)を中心に機能変化部を捉え、これにより神経細胞活動亢進部、すなわち、edge effectが生じている構造、部位を検討している。今回対象とした疾患とは異なるが、脳腫瘍症例において微小電極法を用いた視床神経活動記録を行い、特に悪性脳腫瘍症例において腫瘍近傍6.3±4.5 mm (mean±SD)から0 mmにおいて神経活動の低下、神経活動低下域手前3±1.4 mmから低下域までの領域において短・高周波burst状放電を認め、今回対象とした疾患と同様の電気生理学的異常所見を認めている。脳腫瘍症例において、これらの所見の原因として抑制性GABA神経細胞の選択的機能低下が示唆されており、本研究対象疾患においても同様の機序が示唆される。視床・皮質律動異常における皮質低周波干渉の成因となる視床短・高周波burst状放電(活動)の原因病態として興味深い。視床感覚核刺激術を行った中枢性疼痛症例3例、および視床腹中間核凝固術を行った本態性振戦例1例、振戦優位パーキンソン病例2例、局所ジストニア例1例において、術中、微小電極法により2本の電極を用いて視床での自発神経活動を記録すると共に、視床において認められる短・高周波burst状活動電位の出現部位、頻度、電気的特性を検討し、さらに術後データプロセッサーを用い記録された自発神経活動local field potential(LFP)の周波数帯域別解析を行っている。又、視床下核刺激術を行ったパーキンソン病寡動例4例において、術中記録された視床下核の自発神経活動の低周波神経活動の解析を行っている。一方、以上の中枢性疼痛症例3例、本態性振戦例1例、振戦優位パーキンソン病例2例、局所ジストニア例1例、パーキンソン病寡動例4例において手術前後にPET (FDG) studyを行ない、大脳皮質運動、感覚野(近傍)を中心に機能変化部を捉え、これにより神経細胞活動亢進部、すなわち、edge effectが生じている構造、部位を検討している。視床脳血管障害例を用い中枢性脳卒中後疼痛の解剖生理学的成因について検討すると、脳血管障害発症時に視床感覚核全体が影響を受けた後、完全に破壊されることなくその機能が残存、変化することが重要であることが示唆された。又、その病態解析を行うと、持続広範痛例では活動の低下、消失した視床固有感覚核周囲に広範な過活動領域が認められた。これらの病態を踏まえ、視床腹尾側核の周囲構造(視床腹中間核、小細胞性腹尾側核、外側中心核)を中心とする視床刺激術を行い有効な除痛が得られている。視床・皮質律動異常における皮質低周波干渉の成因となる視床短・高周波burst状放電(活動)の成因として興味深い。中枢性疼痛症例、本態性振戦例、およびパーキンソン病寡動例いずれにおいても、視床手術、脳深部手術の際、大脳皮質運動-感覚野、及び近傍の脳波記録のための硬膜外4連ストリップ電極の挿入が出来ていない。従って、データプロセッサーを用いての記録された脳波の周波数帯域別解析、同部位における低周波oscillation、低-高周波oscillation干渉についての解析が進んでいない。視床腹中間核凝固術を行った本態性振戦例3例、振戦優位パーキンソン病例1例、及び視床下核刺激術を行ったパーキンソン病寡動例3例において、術中、微小電極法により2本の電極を用い視床、及び視床下核の自発神経活動を記録すると共に、視床においては認められる短・高周波burst状活動電位の出現部位、頻度、電気的特性を検討した。次いで、以前に外科的治療を加えた9例の中枢性脳卒中後疼痛患者において、術中の視床神経活動、バースト放電、感覚反応、視床微小電気刺激反応を解析した。

又、上記症例において手術前後にPET (FDG) studyを行ない、大脳皮質運動野、運動前野、捕捉運動野、感覚野を中心に機能変化部を捉え、これにより神経細胞活動亢進部、すなわち、edge effectが生じている構造、部位を検討した。本態性振戦例、振戦優位パーキンソン病例では視床凝固術により大脳皮質運動-感覚野移行部でPET scanによりFDGの集積低下、その周囲部での集積増加を、パーキンソン病寡動例では視床下核刺激により皮質運動野、運動前野でのFDG集積増加を認め、視床からの皮質投射部において視床、視床下核手術による症状変化に対応する集積変化の所見が得られ、edge effectを考える上で興味深い所見であった。一方、中枢性脳卒中後疼痛例では活動の低下、消失した視床固有感覚核周囲にバースト放電で表現される広範な過活動領域が認められ、視床感覚核内脊髄-視床-皮質路での局所的機能亢進部の存在が示された。この視床活動低下域周囲の局所的機能亢進部の長期刺激により有効な除痛が得られるている。視床・皮質律動異常における皮質低周波干渉の成因となる視床短・高周波burst状放電(活動)の存在、及びこのburst状放電の治療的modulationによる症状変化が示され、視床・皮質律動異常の病態を考える上で興味深い所見であった。視床・皮質律動異常の原因となる視床感覚核のburst状活動電位(過分極状態)、及びこのburst状放電を生ずる視床感覚核病態が解析された。中枢性脳卒中後疼痛例では活動の低下、消失した視床固有感覚核周囲にバースト放電で表現される広範な過活動領域が認められ、視床感覚核内脊髄-視床-皮質路での局所的機能亢進部の存在が示された。この視床活動低下域周囲の局所的機能亢進部の長期刺激により有効な除痛が得られ、視床・皮質律動異常における皮質低周波干渉の成因となる視床短・高周波burst状放電(活動)の存在と共に、この視床部burst状放電の治療的modulationによる症状変化が示された。中枢性疼痛症例、本態性振戦例、およびパーキンソン病寡動例いずれにおいても、視床手術、脳深部手術の際、大脳皮質運動-感覚野、及び近傍の脳波記録のための硬膜外4連ストリップ電極の挿入が出来ていない。従って、データプロセッサーを用いての記録された脳波の周波数帯域別解析、同部位における低周波oscillation、低-高周波oscillation干渉についての解析が進んでいない。今後視床手術を行う中枢性疼痛症例(視床感覚核刺激術予定)、及び脳血管障害後振戦例(視床腹中間核刺激術予定)、パーキンソン病振戦例(視床運動感覚核凝固術予定)、及び本態性振戦例(視床運動感覚核凝固術予定)において、術中、微小電極法により視床での自発神経活動を記録すると共に、視床神経活動の低閾値calcium spike、短・高周波burst状活動電位(過分極状態)について、その出現部位、頻度、電気的特性を検討する。術後、データプロセッサーを用い記録された自発神経活動local field potential(LFP)を周波数帯域別に解析し、特に低周波oscillationについて検討する。さらに、同手術例において硬膜外電極を留置し、大脳皮質運動-感覚野、及び近傍の脳波を記録する。術後、データプロセッサーを用い、記録された脳波の周波数帯域別解析を行い、同部位における低周波oscillation、低-高周波oscillation干渉について検討する。
ドイツ弁護士職業法と憲法秩序――我が国弁護士職業法を支える憲法的価値

初年度の平成30年度においては、「ドイツ弁護士職業法と憲法秩序ー我が国弁護士職業法を支える憲法的価値」という本事業が設定するテーマのもと、従前の研究において明らかとなった弁護士職業法に深く関係する憲法規範の広がりをまず整理・確認した。その上で、研究協力者であるケルン大学弁護士法研究所代表マーティン・ヘンスラー教授および同研究所所属の教授および准教授の支援ならびにアドバイスのもと、連邦憲法裁判所の判例を中心とするものの、最上級審である各連邦裁判所(すでに廃止されているがバイエルン州最上級裁判所を含む)の弁護士職業法に関連する裁判例を検索・探求しその判旨を整理した。現在のところ検索対象となった裁判例は約50件であるが、いずれもドイツ弁護士法の大改正をもたらした1987年7月14日の連邦憲法裁判所諸決定以降のものであり、その衝撃がいかに強かったかを今更ながら確認させられた。さらに事業の進捗を図るべく、日本サイドの研究協力者数名にもその訳出を依頼した。加えてそれら判例を訳出した後については、これをベースに、その前後を取り巻く学説ないしは判例環境も合わせて考察した「判例研究」としてとりまとめる方向で、研究協力者との協議をはじめた。自身は、弁護士の事業共同、とりわけ弁護士社団に関する諸裁判の翻訳整理・訳出にあたった。「ドイツにおける弁護士社団法の改正」が間近であることから、改正を強いる大きな要因である弁護士社団等に関する最上級裁判所裁判例との取り組みが急務であったことによる。これを受け、ケルン大学弁護士法研究所所属の同大学准教授クリスティアン・デッケンブロック博士を招聘し、ドイツ弁護士社団法の再構築の動向につき情報・意見交換を行った。同准教授は、日本弁護士会との共催で開かれた日本比較法研究所主催のセミナー「ドイツおよびEUにおける弁護士社団法の動向」において基調報告を行った。研究対象であるドイツ最上級裁判所の裁判例の検索は、順調であったが、そのその分量が膨大に渡ることから、その整理に予想以上の時間を要したのに加え、2015年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金15K03251)補助事業期間延長承認をうけて、本事業と並行して当該研究を進めることとなったため、成果の発表に関しては、当初計画したような進捗を図れなかった。期間延長承認を受けた2015年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金15K03251)の一応の最終成果発表につづき、収集したドイツ最上級裁判所の裁判例の翻訳活動を、日本サイド研究協力者の一層の協力を仰いで促進する一方、ドイツサイドの研究協力者の支援のもと、各裁判例の背景やそれがどのような変化・改革をもたらしたのかを解明し、日本サイド研究者とともに、後年度に向け判例評論(ないしは判例研究)としてまとめ上げていく予定である。

本研究課題に必要な海外調査を、期間延長承認を受けた2015年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金15K03251)にかかる助成金での海外調査の際に平行して行うことができたこと、また、本研究課題に必要な専門的知識の提供を、期間延長承認を受けた2015年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金15K03251)にかか助成金で招聘した研究者から受けることができたため招聘旅費が節約できたことによる。
ヒスタミンH1レセプターの分子生物学的研究

これまでに5種類の哺乳動物(ヒト、ウシ、ラット,マウス,モルモット)のヒスタミンH1受容体についてウシに関してはcDNAを,また,それ以外についてはゲノム遺伝子をクローン化した.ヒスタミンH1受容体にはその一次構造内に7箇所の膜貫通領域と考えられる疎水性の高い領域が存在しており,GTP結合蛋白質にそのシグナルを伝達する光の受容体であるオプシンなどと同じ受容体ファミリーの一つであることが判明した。培養細胞に発現させたところヒスタミンによって細胞内のイノシトール3燐酸の量が増加することが確認され実際に機能することが確認できた。クローン化したヒトH1受容体の蛋白質一次構造について種による違いを比較したところそのホモロジーはウシ,ラット,マウス,モルモットH1受容体に対してそれぞれ81%,78%,75%,71%であることが判明した.ヒト,ラット,マウス及びモルモットヒスタミンH1受容体のゲノムDNAはいずれもintronless遺伝子であることを確認した.HI受容体の分子進化のスピードは他のimtronを持つ遺伝子の進化スピードより速いと考えられた。H1受容体にintronがないためにH1受容体遺伝子にhomologous recombinationが他のintronを持つ遺伝子に比べ高頻度で起こっている可能性が考えられた。これはintronの機能としてhomologous recombinationの抑制があることを示唆している.H1受容体遺伝子の上流にはAP1,AP2 siteが存在し、又、ヒトH1受容体mRNAがフォルボールエステルであるPMAによって誘導されることをみいだした。これはヒスタミンH1受容体が炎症や免疫に関与していることを示唆している。ヒトでは第三染色体p25にその遺伝子が存在した.ヒトH1受容体の転写開始点は翻訳開始部位から41bpと118bp上流の2箇所であった。これまでに5種類の哺乳動物(ヒト、ウシ、ラット,マウス,モルモット)のヒスタミンH1受容体についてウシに関してはcDNAを,また,それ以外についてはゲノム遺伝子をクローン化した.ヒスタミンH1受容体にはその一次構造内に7箇所の膜貫通領域と考えられる疎水性の高い領域が存在しており,GTP結合蛋白質にそのシグナルを伝達する光の受容体であるオプシンなどと同じ受容体ファミリーの一つであることが判明した.ヒト,ラット,及びモルモットヒスタミンH1受容体のゲノムDNAはいずれもそのプロモータと考えられる配列のすぐ下流に蛋白質コード領域が位置し,その下流に3′non coding領域,polyA付加シグナルが続いており,遺伝子の長さがNorthern blotによって検出されたmRNAの大きさとも一致することからH1受容体遺伝子がIntronless遺伝子であることを確認した.また,ヒトでは第三染色体p25にその遺伝子が存在した.マウスH1受容体遺伝子については九州大学生体防御医学研究所感染防御学部門渡辺武教授との共同研究によって蛋白質コード領域についてイントロンがないことを確認した.このことはゲノムDNAをクローン化していないウシH1受容体遺伝子についてもイントロンがない可能性が非常に高いことを示していると考えられた.クローン化したヒトH1受容体の蛋白質一次構造について種による違いを比較したところそのホモロジーはウシ,ラット,マウス,モルモットH1受容体に対してそれぞれ81%,78%,75%,71%であることが判明した.これまでに5種類の哺乳動物(ヒト、ウシ、ラット,マウス,モルモット)のヒスタミンH1受容体についてウシに関してはcDNAを,また,それ以外についてはゲノム遺伝子をクローン化した.ヒスタミンH1受容体にはその一次構造内に7箇所の膜貫通領域と考えられる疎水性の高い領域が存在しており,GTP結合蛋白質にそのシグナルを伝達する光の受容体であるオプシンなどと同じ受容体ファミリーの一つであることが判明した。

培養細胞に発現させたところヒスタミンによって細胞内のイノシトール3燐酸の量が増加することが確認され実際に機能することが確認できた。クローン化したヒトH1受容体の蛋白質一次構造について種による違いを比較したところそのホモロジーはウシ,ラット,マウス,モルモットH1受容体に対してそれぞれ81%,78%,75%,71%であることが判明した.ヒト,ラット,マウス及びモルモットヒスタミンH1受容体のゲノムDNAはいずれもintronless遺伝子であることを確認した.H1受容体の分子進化のスピードは他のintronを持つ遺伝子の進化スピードより速いと考えられた。H1受容体にintronがないためにH1受容体遺伝子にhomologous recombinationが他のintronを持つ遺伝子に比べ高頻度で起こっている可能性が考えられた。これはintronの機能としてhomologous recombinationの抑制があることを示唆している。H1受容体遺伝子の上流にはAP1,AP2siteが存在し、又、ヒトH1受容体mRNAがフォルボールエステルであるPMAによって誘導されることをみいだした。これはヒスタミンH1受容体が炎症や免疫に関与していることを示唆している。ヒトでは第三染色体p25にその遺伝子が存在した.ヒトH1受容体の転写開始点は翻訳開始部位から41bpと118bp上流の2箇所であった。
超低消費電力向け微細MOSトランジスタの研究

本研究では、ゲート長10nmスケールの超低消費電力MOSトランジスタを実現するために、ナノスケールMOSFETの正確な短チャネル効果の解析的モデリングを行っている。本年度は、バルクMOSFETにおける短チャネル効果に着目し、しきい値電圧の劣化、サブスレッショルド係数の劣化、および基板バイアス係数の劣化について解析的な検討を行った。しきい値電圧に関しては、従来からよく研究されているが、基板バイアス係数の解析および、サブスレッショルド係数と基板バイアス係数の関係の解析は、本研究が世界で初めての成果である。具体的には、短チャネルのバルクMOSFETにおける基板バイアス係数を解析的求め、これをシミュレーション結果と比較して解析の妥当性を確認した。次に、長チャネルのMOSFETで知られているサブスレッショルド係数と基板バイアス係数の関係を短チャネルに拡張し、両者の関係の一般的な数式を導いた。この関係もシミュレーションにより確認し、その有効性を実証した。これらの結果は、バルクMOSFETに基板バイアスを印加して長低消費電力デバイスを実現する上で、極めて重要なデバイス設計指針を与えるものである。どうようの解析を完全空乏型SOI MOSFETについても進めている。本研究では,ゲート長10nmスケールの超低消費電力MOSトランジスタを実現するために,ナノスケールMOSFETの正確な短チャネル効果の解析的モデリングを行っている.短チャネル効果の度合いを表す特性長に注目し,各種MOSFET構造について特性長を解析的に求め,各デバイスの短チャネル効果に対する耐性と短チャネル効果を抑制するための指針について検討している.今年度は,バルクMOSFET,完全空乏型SOI MOSFET,およびダブルゲートMOSFETの特性長を解析的に求めるとともに,これらの結果を四角形のチャネル断面をもつFinFETおよび三角形の断面をもつ三角形細線MOSFETに拡張した.また,FinFETおよび三角形細線MOSFETでは,従来の二次元デバイスシミュレーションを適用できないため,これらのデバイス構造の三次元デバイスシミュレーションを行い,しきい値電圧およびサブスレッショルド係数のゲート長依存性を求めることにより各デバイスの短チャネル効果についても併せて検討した.その結果,作製が極めて難しいダブルゲートMOSFET構造を用いなくても,FinFETあるいは三角形細線MOSFETにすることで,短チャネル効果が大幅に抑制されダブルゲートMOSFETと同様の短チャネル効果耐性が得られることが明らかとなった.一方,短チャネル効果だけではなく,各種デバイスが有する基板バイアス効果の大きさも低消費電力化および特性ばらつき抑制に極めて重要であり,基板バイアス係数の大きさの解析も進めている.本研究では、ゲート長10nmスケールの超低消費電力MOSトランジスタを実現するために、ナノスケールMOSFETの正確な短チャネル効果の解析的モデリングを行っている。
癌治療薬としての膜型マトリックスメタロプロテアーゼインヒビターの開発とその評価

マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)は、細胞外マトリックスを基質とする一群の酵素であり、その過剰発現は癌の浸潤やリウマチなどの病態で報告されている。MMPのサプタイプとして膜貫通型のMMP(MT-MMP)が5種類クローニングされ、初めにクローニングされたMT1-MMPは、ゼラチナーゼAを活性化することによって癌の浸潤・転移を促進することが明らかになり、注目されている。本研究により以下の成果を得た。1)癌細胞の運動過程をインビトロで解析して、MT1-MMPが細胞運動に際して細胞内骨格のアクチンを連動して動いていることが明らかとなった。浸潤先進部位でも同様のことが起こると考えられ、その部位での阻害剤の効果を判定する実験系が出来ることが確認された。2)MMPの組織レベルでの活性検出を目的として、ゼラチンフィルム上に組織を重ねて反応させ、ゼラチン分解像を得る方法と分解によって蛍光を発する基質をゼラチンに混入し、活性を蛍光の発光で捉える方法を検討し、条件を確立した。マウス胎児の脳では様々なMT-MMPが発現しているが、その発現細胞に一致したMMP活性を蛍光発色法を用いることにより、ゼラチンフィルムより高分解能で捉えることが出来た。この活性はMMP阻害剤によって阻害されることから、特異的な活性を検出していると考えられた。組織レベルでのMMP阻害剤のモニターシステムとして用いることが出来る可能性が示された。3)これまでに発現に成功しているMT1,MT3に加えてMT4,MT5-MMPの酵素ドメインを大腸菌で発現させ、酵素活性を確認した。浸潤性の癌細胞は、運動方向の細胞外基質に対して接着と分解を繰り返すことによって、浸潤性移動を達成する。この際に、接着と分解に関わる分子は浸潤先進部に配置され、細胞移動と協調して働くように制御されていると考えられる。浸潤性メラノーマ細胞をフィブロネクチンでコートしたゼラチンゲルの上におくと、接着面に対して突起を伸ばす。この時、接着面の分解はこの突起状構造の周辺から起こることが観察されている。我々はMT1-MMPがこの浸潤性突起に局在することを観察して既に報告している。今回、MT1-MMPの浸潤性突起への局在の仕組みを解析するために、MT1-MMPの細胞外ドメインをGFPに置き換えたキメラを作成して、メラノーマ細胞に発現させ、その局在を調べた。GFP/MT1はプラスチックディッシュ上では細胞全体に分散していたが、ゼラチン・フィブロネクチン上では細胞・基質接着面で垂直方向に棒状に局在することが観察された。アクチンを染色すると同様の局在を示し、MT1-MMPがアクチンと共存する可能性が示された。また、同様の実験系で浸潤突起を観察すると、突起構造はアクチン束の局在と一致し、その周辺での細胞外基質の分解像が観察された。一方で、非浸潤性のCHO細胞は浸潤突起を形成せず、よく発達したアクチン・ストレスファイバーを形成して細胞外基質に接着する。MT1-MMPをトランスフェクションにより強制発現すると、アクチン・ストレスファイバーに沿った分解像が観察された。この結果から、MT1-MMPはアクチンと相互作用があり、浸潤突起形成の際にもアクチン束形成に伴ってそこに局在すると考えられる。本年度の成果は以下のようである。

1)MMPの組織レベルでの活性検出を目的として、ゼラチンフィルム上に組織を重ねて反応させ、ゼラチン分解像を得る方法と分解によって蛍光を発する基質をゼラチンに混入し、活性を蛍光の発光で捉える方法を検討し、条件を確立した。マウス胎児の脳では様々なMT-MMPが発現しているが、その発現細胞に一致したMMP活性を蛍光発色法を用いることにより、ゼラチンフィルムより高分解能で捉えることが出来た。この活性はMMP阻害剤によって阻害されることから、特異的な活性を検出していると考えられた。組織レベルでのMMP阻害剤のモニターシステムとして用いることが出来る可能性が示された。2)これまでに発現に成功しているMT1,MT3に加えてMT4,MT5-MMPの酵素ドメインを大腸菌で発現させ、酵素活性を確認した。
誤嚥性肺炎患者の経口摂取可否を客観的に診断するための科学的根拠の確立

日本呼吸器学会の成人肺炎診療ガイドラインでは、易反復性の誤嚥性肺炎のリスクがある場合は積極的な治療を行わず、個人の意思やQOLを考慮した治療やケアを実施することを提言している。しかしながら、どのような状態で経口摂取を継続すると誤嚥性肺炎を繰り返すことになるのかについては、これまでまったく明らかとされていない。そこで今回、医療介護関連肺炎により誤嚥性肺炎になった患者の嚥下機能評価を通じて、経口摂取を継続させた者と経口摂取を中断した者の全身状態ならびに摂食嚥下機能を明らかにすることで、「口から食べられない」ことを客観的に評価するためのガイドラインの構築を目指すこととした。
小腸モノカルボン酸輸送体の組織及び細胞内分布の免疫化学的解析と薬物輸送の分子機構

・MCT1のカルボキシ末端16アミノ酸残基に対する特異抗体(anti-MCT1/C16)を調製することに成功した。Anti-MCT1/C16は、既にMCT1タンパク質の存在が明らかなラット赤血球及び心臓の膜画分に対しても交差反応を示した。・研究代表者らがこれまでモノカルボン酸の輸送実験に用いてきたラット空腸刷子縁膜(BBM)小胞をCa^<2+>沈殿法により調製し、Western解析を行ったところ、MCT1と考えられる約42kDaのタンパク質を検出することができた。・このことから、膜小胞を用いた輸送実験で観察されたモノカルボン酸輸送にMCT1が関与していたことが示唆された。・免疫組織化学的手法を用いたラット消化管各部におけるMCT1の臓器分布と細胞内局在性の検討を行ったところ、消化管全体を通したMCT1の分布は、胃、小腸の一部、盲腸、結腸で多く、空腸、回腸では相対的に少ないことが明らかとなった。・MCT1はすべての臓器で、主に未分化な細胞の側基底膜(BLM)側に多い傾向がみられたことから、未分化な細胞の分化に必要なエネルギーを積極的に取り入れるのに機能していることが考えられた。また、盲腸と結腸ではそれ以外の細胞のBLM側にもみられた。下部消化管に棲息する嫌気性細菌は未消化食物や分泌液、脱落した上皮細胞に含まれる糖質を嫌気的に分解して増殖のためのエネルギーを得るが、その代償として主に酢酸、プロピオン酸、酪酸なだの短鎖脂肪酸が管腔内に蓄積することが知られており、このことと、深く関係しているのではないかと思われた。また、空腸に着目するとcryptでは根元付近のBLMに強くみられ、絨毛部では微絨毛にはMCT1がはっきりとは存在せず側膜上部、特にtight junction直下に、強くみられた。・以上の結果とMCT1がプロトン共輸送により駆動されることを考えあわせることにより、本輸送担体が消化管管腔内からのモノカルボン酸系薬物の吸収に関与する可能性が示唆された。