hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
階層型クラスタシステム上の分散共有メモリシステムに関する最適化技術の研究

本研究では,ネットワーク的に近接した複数のクラスタシステムを階層的に接続した階層型クラスタ上に分散共有メモリシステムを構築し,さらにこのシステム上でプログラムを効率よく実行するためのプログラム最適化技術について研究を行った.本研究で開発した分散共有メモリシステムは,階層型クラスタ全体で一意にアクセス可能な共有記憶空間を提供する.このシステムは,プログラム実行中に発生する共有記憶空間へのアクセスを,対象に応じて適宜クラスタ内の他ノード,もしくは他クラスタへのアクセス要求として解釈し,実行する.ここでクラスタ内の他ノードが所有するデータに対しては,クラスタ内の高速ネットワークが提供する特殊関数によってアクセスを実現する.一方,他クラスタが所有するデータに対しては各クラスタに常駐するゲートウェイプロセスが仲介してアクセスを実現する.さらにクラスタ間を接続するネットワークはクラスタ内のネットワークに比べて一般に遅いため,階層型クラスタにおいてプログラムの実行速度向上を図るにはクラスタ間のアクセスを削減する必要がある.そこで本研究では,分散共有メモリシステム上にキャッシュメモリシステムを構築し,性能向上を図った.このキャッシュメモリシステムは,一度取得したリモートデータの近傍データを一時的にローカルに保存し,再利用するものである.また,このキャッシュメモリシステムはソフトウェアで構築したため,細かい制御が可能である.そこでコンパイル時にデータ依存関係の解析結果を用いてキャッシュメモリシステムの最適な動作のための制御手段を決定する手法について研究した.本システムを階層型クラスタに実装し,十分な性能向上が得られることを確認した.また,クラスタ間ネットワークとして,グリッドと呼ばれるようなより広域の分散環境についても利用の検討を行った.本研究では,複数のクラスタシステムで構成される階層型クラスタシステム上に分散共有メモリシステムを実装し,その中で用いるキャッシュメモリシステムの一貫性維持技術について検討を行った.階層型クラスタシステム上の分散共有メモリの実装方法は以下のとおりである.まず各クラスタシステム内に高速ネットワークと専用通信ライブラリを用いて共有メモリを構築する.一方クラスタ間はゲートウェイプロセスと呼ばれる仲介プロセスを各クラスタに一つずつ起動し,クラスタ内の各プロセッサや他クラスタのゲートウェイプロセスからのメモリアクセス要求に応じて自動的に必要な通信を行う.こうして階層型クラスタシステム全体で一つの共有メモリイメージを提供できる.まず,既存の一貫性維持技術をそれぞれの階層に適用し,性能を解析したところ,一貫性維持のための通信によってプログラムの並列実行が阻害されていることが判明した.そこで,プログラムのソースコードをコンパイル時に解析し,必要最小限の通信で一貫性維持を行う,静的一貫性維持技術を提案した.これは,データの生成と参照の関係を解析し,その結果をもとにデータの流れを予測して,最適な制御コードをソースコードに挿入するものである.まず,この技術を8台のPC(Personal Computer)による1階層のクラスタシステムに構築した分散共有メモリ上のプログラムに適用したところ,1024x1024の行列のLU分解を行うプログラムにおいて4.09倍の並列効果が得られた.また,4台のPCで構成されるクラスタシステムを2つ接続した2階層のクラスタシステムで効果を測定したところ,2.8倍の並列効果が得られた.本研究の成果のうち,1階層のクラスタシステムにおける成果を平成13年8月の国際会議で発表した.また,2階層のクラスタシステムにおける効果についても発表に向けて準備をすすめている.本研究では,ネットワーク的に近接した複数のクラスタシステムを階層的に接続した階層型クラスタ上に分散共有メモリシステムを構築し,さらにこのシステム上でプログラムを効率よく実行するためのプログラム最適化技術について研究を行った.本研究で開発した分散共有メモリシステムは,階層型クラスタ全体で一意にアクセス可能な共有記憶空間を提供する.このシステムは,プログラム実行中に発生する共有記憶空間へのアクセスを,対象に応じて適宜クラスタ内の他ノード,もしくは他クラスタへのアクセス要求として解釈し,実行する.ここでクラスタ内の他ノードが所有するデータに対しては,クラスタ内の高速ネットワークが提供する特殊関数によってアクセスを実現する.一方,他クラスタが所有するデータに対しては各クラスタに常駐するゲートウェイプロセスが仲介してアクセスを実現する.さらにクラスタ間を接続するネットワークはクラスタ内のネットワークに比べて一般に遅いため,階層型クラスタにおいてプログラムの実行速度向上を図るにはクラスタ間のアクセスを削減する必要がある.そこで本研究では,分散共有メモリシステム上にキャッシュメモリシステムを構築し,性能向上を図った.このキャッシュメモリシステムは,一度取得したリモートデータの近傍データを一時的にローカルに保存し,再利用するものである.また,このキャッシュメモリシステムはソフトウェアで構築したため,細かい制御が可能である.そこでコンパイル時にデータ依存関係の解析結果を用いてキャッシュメモリシステムの最適な動作のための制御手段を決定する手法について研究した.本システムを階層型クラスタに実装し,十分な性能向上が得られることを確認した.また,クラスタ間ネットワークとして,グリッドと呼ばれるようなより広域の分散環境についても利用の検討を行った.
ケアワークにおける高齢者の主体性を支援する研究：自己決定に焦点を当てて

本研究の目的は、高齢者が主体的に生きる社会を求めて、高齢者の自己決定を尊重する支援とは何かを明らかにすることであった。研究期間全体を通じた研究成果としては、1点目は、質的調査によって《肯定的な未来志向》《肯定的高齢者観》《コーピング能力》という主体的に生きている高齢者の共通項を明らかにした。2点目は、量的調査によって、外出の頻度の多く、肯定的高齢者観を持ち、金銭管理をし、身だしなみに配慮し、世間体を気にしない高齢者ほど、自分のことは自分で決めていた。専門職からの支援としては、3点目は、介護福祉士の支援では、質的調査によって27の概念が生成され《信頼関係の構築》《アセスメント能力》《ストレングス視点》《大切にしている支援》という4つのカテゴリーに分かれた。4点目は、量的調査よって、高齢者の自己決定を尊重する介護福祉士の支援の構造は、強みの把握、自己決定を引き出す支援、なじみの関係づくりから構成されていた。また、実践に対する振り返りの程度、新しいことに好奇心を持つこと等が、自己決定を尊重する実践に有意に関連していた。5点目は、量的調査よって、高齢者の自己決定を尊重する介護支援専門員の支援の構造は、情報収集、ストレングス視点、利用者と向き合う姿勢から構成されていた。また、仕事に対する有能感や実践に対する振り返りの程度が、自己決定を尊重する実践に有意に関連していた。これらの成果を実施計画に従って、1高齢期のしあわせのあり方に関するアンケート自分らしく生きるためのお考えに焦点を当てて、2ケアワークにおける高齢者の主体性を支援する研究自己決定に焦点を当てて「高齢者が主体的に生きる意味を考える」という2冊の報告書にまとめ、1「高齢者が主体的に生きる意味を考える」、2「高齢者が主体的に生きる社会を求めて高齢者の思い、そして、専門職からの支援」という研究報告会を2回開催した。1.研究代表者が所属する研究機関が設置している研究倫理審査委員会にて,質的調査及び量的調査に関する審査を受け,平成27年6月26日に承認を得た.2.「ケアワーク研究会」の開催:平成27年7月,9月,11月,1月,3月の5回開催した.1「ケアワーク研究会」では、高齢者の主体性に関する文献研究の成果を発表するとともに,質的研究のデータ分析方法について検討した.その結果,質的データをQDAソフトを活用してデータ分析することになった.2「ケアワーク研究会」では、質的調査時の半構造化面接のインタビューガイドを作成した.3.質的調査の実施1特別養護老人ホームのケアワーカー2名,同施設を利用されている高齢者1名,2養護老人ホームのケアワーカー2名,同施設を利用されている高齢者1名,3地域で生活されている高齢者3名の方たちへ依頼し,順次実施している.4.「ケアワーク研究会」にて行った文献研究の成果を論文して投稿した(現在審査中).研究代表者が平成27年3月に受傷し2か月間休職する状況になった,その為、本研究課題の進捗状況はやや多く遅れていると判断せざるを得ない.しかし,研究分担者及び研究協力者の積極的な研究活動により,研究の遅れは最小限に止めることができた.平成28年度では計画通りに進捗できると確信している.1.「ケアワーク研究会」の開催:平成28年4月,6月,8月,10月,12月および平成29年3月,合計6回開催した.研究会での内容は,1高齢者対象の質的調査のインタビューガイドの検討,2高齢者対象の質的調査の分析結果の検討,3専門職者対象(介護福祉士および介護支援専門員,以下同様)の質的調査のインタビューガイドの検討,4専門職者対象の質的調査の分析結果の検討,5インタビュー調査の分析結果を踏まえて,高齢者対象のアンケート用紙の作成,6インタビュー調査の分析結果を踏まえて,専門職者対象のアンケート用紙の作成.2.論文執筆:1「認知症の人の暮らしを支える介護保険制度;関連法との関係に焦点を当てて」認知症ケア事例ジャーナルVol.8No.4,pp.369-376,一般財団法人日本認知症ケア学会.2「虚弱高齢者の生活行動おける自己決定に関する研究ー具体的支援方法に焦点をあててー」『四天王寺大学紀要第62号』四天王寺大学紀要編集委員会,pp.7-19.3「主体的に学ぶ介護福祉士のキャリア形成過程に関する研究」介護福祉学に投稿,現在査読中.4「基礎資格が介護福祉士である介護支援専門員に関する研究ケアマネジメント業務において介護業務の経験が活かされた支援に焦点を当てて」介護福祉学に投稿,現在査読中.3.学会発表:1「虚弱高齢者の生活行動おける自己決定に関する研究ーケアワーカーによる支援に焦点をあててー」第64回日本介護福祉学会(佛教大学).4.質的研究の実施,1高齢者対象の質的調査の実施,2専門職者対象の質的調査の実施5.量的調査の準備:1高齢者対象のアンケート調査票の作成,2専門職者対象のアンケート調査票の作成.上記のような平成28年度の研究実績は,研究協力者である介護職員および介護支援専門員の経験知を基礎にしているため,真に現場で実践できる研究に連動していると確信している.研究初年度(平成27年度)に研究代表者は骨折し、2ヶ月間の休職を余儀なくされた。その結果、研究活動はスタート時点より遅れてしまった。

研究分担者・研究協力者から積極的に協力してもらえたが、現時点においても本研究の進捗状況はやや遅れていると判断せざるを得ない。本研究の目的である「高齢者の主体性を尊重する支援」を明らかにするため、1在宅生活を主体的に営んでいる高齢者の語り、2高齢者の自己決定を支援している介護福祉士の語り、3高齢者の自己決定を支援している基礎資格が介護福祉士である介護支援専門員の語り、また、4高齢者の自己決定を支援している介護福祉士の職業的アイデンティティ形成について、主体的に学習している介護福祉士の語りを分析した結果を発表した。1.「ケアワーク研究会の開催」:平成29年5月、7月、11月及び、平成30年1月,合計4回開催した。研究会での内容は、1専門職者対象のプレ調査の実施、2最終アンケート票の確認、3アンケート調査の結果報告と検討、4質的調査と量的調査の結果報告と検討2.論文執筆:1介護業務経験がケアマネジメント業務へ活かされる支援とそのプロセス-基礎資格が介護福祉士である介護支援専門員のインタビューをもとに-,『介護福祉学Vol.24 No.2』日本介護福祉学会、pp.65-75.2主体的に学ぶ介護福祉士の職業的アイデンティティ形成過程に関する研究,四天王寺大学大学院研究論集第12号,四天王寺大学, pp.151-163.3.学会発表等:1高齢者の自己決定に関する研究,第37回中国四国介護福祉学会,2主体的に学ぶ介護福祉士のキャリア形成過程に関する研究,第25回日本介護福祉学会(岩手県立大学),3高齢者の自己決定に関する研究ー介護福祉士の支援に焦点をあててー,第65回日本社会福祉学会(首都大学東京),4高齢者が主体的に生きる意味を考えるー在宅高齢者へのインタビューを通して,第65回日本社会福祉学会(首都大学東京),5高齢者が主体的に生きる意味を考える-「意思決定支援」最前線,NPO法人権利擁護たかつき研修会.4.量的調査の実施:平成29年7月8月において、専門職者(介護福祉士及び介護支援専門員)を対象に実施.研究初年度における研究代表者の傷病の影響はあるが、平成28年度に得られた質的データ、平成29年度に得られた量的データを丁寧にまとめ、発表したいと考えている。引き続き、研究分担者及び研究協力者らと連携し、現場に役立つ研究成果を発表し、報告書を作成する。本研究の目的は、高齢者が主体的に生きる社会を求めて、高齢者の自己決定を尊重する支援とは何かを明らかにすることであった。研究期間全体を通じた研究成果としては、1点目は、質的調査によって《肯定的な未来志向》《肯定的高齢者観》《コーピング能力》という主体的に生きている高齢者の共通項を明らかにした。2点目は、量的調査によって、外出の頻度の多く、肯定的高齢者観を持ち、金銭管理をし、身だしなみに配慮し、世間体を気にしない高齢者ほど、自分のことは自分で決めていた。専門職からの支援としては、3点目は、介護福祉士の支援では、質的調査によって27の概念が生成され《信頼関係の構築》《アセスメント能力》《ストレングス視点》《大切にしている支援》という4つのカテゴリーに分かれた。4点目は、量的調査よって、高齢者の自己決定を尊重する介護福祉士の支援の構造は、強みの把握、自己決定を引き出す支援、なじみの関係づくりから構成されていた。また、実践に対する振り返りの程度、新しいことに好奇心を持つこと等が、自己決定を尊重する実践に有意に関連していた。
宗教的パラケルスス主義――初期近代ドイツ語圏の「科学」と「宗教」

研究題目である「宗教的パラケルスス主義」について最終年度である本年度は引き続き二つの著作(パラケルスス『像について』、偽パラケルスス『事物の本性について』)にかんする研究を進め、昨年度までの研究で得られた知見と統合し、国内での研究発表1回の他、以下の論文および共著の刊行へと至った(計3点、詳細は以下「研究発表」の項を参照)。「Analogie als Magie: Paracelsusund der Liber de imaginibus」(日本独文学会、国際誌、査読あり)、「パラケルスス、ゲーテ、ホムンクルス」(『歴史評論』)、共著『ドイツ語と向き合う』(ひつじ書房、2019年夏刊行予定)。これらは「宗教的パラケルスス主義」を理解するにあたって、その前史にあたる歴史的プロセスに光を当てるものである。国際的な学会誌ならびに一般にも流通する雑誌・書籍においてこれら本研究から得られた知見を公開することができた。研究題目である「宗教的パラケルスス主義」について、本年度は特に三つの著作(パラケルスス『像について』、偽パラケルスス『ティンクトゥーラ・フュジコールム』、P・リンク『三時代について』)にかんする予備的研究を進め、以下の学術大会で研究報告を行った。7月:国際シンポジウム「偽パラケルスス」ヴィラ・ヴィゴーニ(イタリア、英語発表)、8月:国際会議「アジア・ゲルマニスト大会」中央大学(ソウル、独語発表)、2月(2017年):国際シンポジウム「ルネサンス期のテクスト、知識人、政治」早稲田大学(東京、独語発表)、3月4月:国際会議「アメリカルネサンス学会」ボストン(米国、英語発表)。これらの国際的な大会で、本研究にかんする有意義な批判と助言を受けることができた。とりわけL・プリンチペ教授(ジョンズ・ホプキンス大学)、D・カーン研究所長(パリ・ソルボンヌ大学)、C・グノー教授(米アクアイナス大学)、H・ヒライ研究員(オランダ・ナイメーヘン大学)らとの議論では、今後の研究推進にかんする重要な視点を得るとともに、次年度以降の国際的な研究プロジェクトの立案を進めることができた。同時にこのような国際的な研究交流によって、困難状況への対処でもある研究者ネットワークと支援体制を拡充することに成功した。3月には研究代表者が執筆・寄稿した『化学史事典』(2017年、化学同人)が出版された(項目「初期近代の錬金術」)。これには本研究で収集した資料とそれらの最新の知見を反映させることができた。上記(9.「研究実績の概要」)の予備的研究と国内外での研究報告ならびに図書出版に加えて、研究環境の充実化と基礎的文献の収集が進められた。文具・OA機器を整備するのと同時に、これまで乏しかったレファレンス書籍・外語文献を補充することができた。とりわけ一次資料についてはデジタル資料を活用することによって経費を圧縮することに成功した。またイタリアおよびボストンでは国内では入手が難しい資料について情報を得て、今後必要な資料(特に写本類)を明確にすることができた。次年度はドイツでこれらにかんする資料収集にあたる。研究題目である「宗教的パラケルスス主義」について本年度は三つの著作(パラケルスス『像について』、偽パラケルスス『事物の本性について』、P・リンク『三時代について』)にかんする研究を進め、昨年度までの研究で得られた知見と総合し、以下の学術大会での発表を行った。11月:国際会議「米国科学史学会」トロント(カナダ、英語発表)、12月:国際シンポジウム「パラケルススにおけるホムンクルス論、再生論、物質変成、生と死」パリ(フランス、英語発表)。とりわけW・ニューマン教授(米・インディアナ大学)、D・カーン教授(パリ・ソルボンヌ大学)、H・ヒライ研究員(オランダ・ナイメーヘン大学)らとの議論では、今後の研究推進にかんする重要な視点を得るとともに、次年度以降の国際的な研究プロジェクト(国際シンポジウム[2019年春]の開催、論集刊行[2019年初頭])の立案を進めることができた。7月には研究代表者が翻訳および解説を付した『原典ルネサンス自然学』(池上俊一監修、2018年、名古屋大学出版)が出版された(上巻第一四章:パラケルスス『像について』)。これには本研究において得られた最新の知見を盛り込むことができた。上記(5.「研究実績の概要」)の研究とその報告ならびに図書出版に加えて、研究環境のさらなる充実化と基礎的文献の収集が進められた。また以下の論文群を執筆・投稿し、これらは2018年度に刊行予定である。「Alchemie und Eschatologie」(早稲田大学『国際シンポジウム:ルネサンス期におけるテクスト、学者そして政治』)「Analogie als Magie」(日本独文学会国際誌『Germanistik』通巻157号)、共著『ルネサンス・バロックのブックガイド』ヒロ・ヒライ監修、工作舎(パラケルスス関連4項目)。予定していたドイツでの資料調査は延期となったが、パリおよびトロントでの研究会合ならびに現地調査において、国内では入手が難しい資料について新しい情報を得ることができため、部分的には国外の研究者の助力を得て資料を入手することができた。このことは昨年度から「困難状況への対処」策として進めてきた国際的な研究者ネットワーク拡充の賜物である。また、他の資料については当地(パリ、トロント)のデジタル・アーカイブを利用することによって部分的に補うことができた。

残りの資料(特に写本類)については次年度にドイツ(ハイデルベルクおよびヴォルフェンビュッテル)で資料調査を行う(夏期)。研究題目である「宗教的パラケルスス主義」について最終年度である本年度は引き続き二つの著作(パラケルスス『像について』、偽パラケルスス『事物の本性について』)にかんする研究を進め、昨年度までの研究で得られた知見と統合し、国内での研究発表1回の他、以下の論文および共著の刊行へと至った(計3点、詳細は以下「研究発表」の項を参照)。「Analogie als Magie: Paracelsusund der Liber de imaginibus」(日本独文学会、国際誌、査読あり)、「パラケルスス、ゲーテ、ホムンクルス」(『歴史評論』)、共著『ドイツ語と向き合う』(ひつじ書房、2019年夏刊行予定)。これらは「宗教的パラケルスス主義」を理解するにあたって、その前史にあたる歴史的プロセスに光を当てるものである。国際的な学会誌ならびに一般にも流通する雑誌・書籍においてこれら本研究から得られた知見を公開することができた。本年度から開始した上記三つの著作にかんする分析を進めていくほか、新たに三つの著作(偽パラケルスス、A.ハーズルマイルの著作群)の分析にとりかかる。そのために夏期・秋期に国内外での研究報告を計画している。それと並行して夏期にドイツ(ハイデルベルク、ヴォルフェンビュッテル)での資料調査を計画している。アウトプットとしては以下の計画が進行中であり、これらを引き続き進めていく:パラケルスス『像について』の邦訳(『ルネサンス自然学』名古屋大学出版会、2018年夏刊行予定)、日本独文学会国際誌『Germanistik』(通巻157号)への論文投稿(2019年春刊行予定)。これらの他、国内の宗教学および科学史関連の学会への投稿論文ならびに単著(『宗教的パラケルスス主義(仮)』)の準備を進める。昨年度から進めてきた重要著作群にかんする分析を踏まえて論文の執筆・投稿・刊行を進めていく。論文執筆として並行して、夏期から冬期にかけて国内外での研究報告を計画している。夏期には上記のとおりドイツでの最終的な資料調査を行う。アウトプットとしては以下の計画が進行中であり、これらを引き続き進めていく(2018年2019年春刊行予定)。1「パラケルスス文書における救済史」(2016年Villa Vigoni国際シンポジウム論文集)、2事典項目『Encyclopedia of Early Modern Philosophy and the Sciences』(独Springer社)、3「パラケルスス『像について』と偽パラケルスス『自然の本性について』」(米『Ambix』誌)、4「パラケルスス主義とJ・ベーメ」(国内宗教学関係学会誌)、5「第二次世界大戦期のパラケルスス像」(『歴史評論』)、6「パラケルスス(仮)」(『ドイツ語が紡ぐ世界:第二巻』ひつじ書房)、7事典項目『ドイツ哲学・思想事典』(ミネルヴァ書房)。これらの他、国内の宗教学および科学史関連の学会への投稿論文
分散性媒質中の非線形集束音場の解析とその計測への応用

集束領域に弱い分散性をもつ液体の層を挿入したとき、音波がこの層を透過する際、回折現象に伴う位相遅れと同時に、第2高調波周波数でわずかに高い音速のため第2高調波成分の位相が進むことになる。そのため、位相の不整合や打ち消し合いの効果が弱められ、集束後領域での第2高調波成分の振幅が増加すると考えられる。弱い分散性液体として、油の割合を種々に変えて作製した水-油混合液の層を使った実験を行ない、非分散性の場合と比較するなどして、上記の理論的予測が正しいことを実証している。したがって、集束超音波が分散性液体の音響非線形パラメータB/Aの測定に用いると、B/A値が過大評価されてしまう。これを避けるため、同じ集束系を用いて、基本波周波数、第2高調波周波数での音速差を測定し、B/A値を正しく測定する方法を示している。分散性試料の例として、ゲル状態の水-油混合物の非線形パラメータB/Aを測定している。ゲルは暖めた水-油混合液に、種々の量のゼラチンと、少量のホルマリンを加えて得ている。B/A値は固化によっては変わらないことが示されている。また、小体積試料に対するB/A測定法を実現させるため、20MHzで動作する集束ガウス音源の試作も行なっている。厚さ0.19mmのLiNbO_3圧電板を合成石英製音響レンズの平坦な面に接着し、その電極をフォトエッチングにより星型に加工している。集束ガウス・ビームの生成を、基本波の近距離場と非線形第2高調の伝搬特性を観測して確認している。本研究者はこれまて、有限振幅音波の伝搬に伴う非線形ひずみの性質を積極的に利用して、微小体積試料を透過する集束音波の第2高調波成分を観測し、試料の非線形パラメータB/Aの値を測定する方法を提案したが、そこでは簡単のため、試料に存在し得る速度分散の影響を無視していた。多くの液体試料が速度分散性を示す高周波域での適用を目指し、集束超音波における分散性の影響を、回折効果との競合の効果も含めて解析し、B/A測定法を開発するのが本研究の目的である。本年度は、集束超音波を用いた非線形パラメータB/Aの測定への分散性の影響を理論と実験により調べている。Kho khlov-Z ab ol ot skaya-K uz ne tso v方程式から導出される近似方程式で便宜的方法により分散性を考慮し、数値計算により、試料後方での第2高調波成分の振幅・位相への分散性の影響を解析している。集束前・後の領域で発生した第2高調波成分の相殺効果の低下のため、第2高調波の振幅が大きく観測され、分散性液体ではB/A値が過大評価される。分散性材料の一例として用いた種々の混合比の水-油混合液に対するB/A測定によりこの予測を確認している。同じ集束系により基本波と第2高調波周波数での音速差を測定する方法、測定値の修正法も明らかにしている。水-油混合液のB/A測定値を修正すると、非混合液体に対する混合則を満たし、測定法の妥当性が示された。今年度は、さらに、理論的解析結果を実験的に検証するための高周波での実験装置として、理論的、実験的取り扱いが便利な20MHzガウス音源を試作している。前年度に得た、分散性媒質に対するB/A測定法を適用する実験を行なった。試料は水-油混合液にゼラチンを加えてゲル化させたものである。ゲル化の前に、適量のホルマリンも加えることによって、常温で固化するため、本試料は生体軟組織の音速、密度、減衰および非線形パラメータを模擬するファントム材料として有用と考えられる。

ゲル化によって、音速以外は不変であることがわかった。集束超音波による非線形パラメータB/Aの測定法をより高周波、微小試料に適用するための道具として、20MHzという比較的高周波で動作する集束ガウス音源を試作する実験を行なった。非線形音響での実験に供されるよう、バースト波の多重反射が悪影響を及ぼさない程度に厚く、伝搬に伴う非線形を無視できる程度に薄くするため、ベース長12mmの合成石英製した音響レンズ(開口半径4mm、曲率半径8mmで、水中での焦点距離10.3mmとなる)に、圧電体として厚さ0.19mmのニオブ酸リチウム結晶板を接着する構造の集束音源をとりあげた。試行錯誤により電極形状に改良を加え、20本の枝をもつ星型電極の外側にリード線電極を設ける構造を採用した結果、本研究でのB/A測定に適した形状のガウス音源を実現できた。今後、本音源は高周波における集束音波の非線形伝搬、特に分散性の効果についての実験的研究や、生体組織等の小体積試料のB/A測定に役立つものと期待できる。
細胞接着斑蛋白質Hic-5による細胞膜-核シグナル伝達の制御機構

Hic-5はパキシリン類似の蛋白質で、主に間葉系細胞の接着斑に存在するが、酸化ストレスやアクチン骨格変化に応じて核に局在する。今回Hic-5のTet-Off発現制御繊維芽細胞を樹立し、この遺伝子の細胞質、核内での機能についてそれぞれ新たな検討を加えた。Video撮影により細胞運動への影響を観察したところ、Hic-5の発現により顕著に運動の抑制がみられた。また、コラーゲンゲル3次元培養で観察されるゲル収縮もHic-5により抑制された。そこでSmallG蛋白質の活性を定量したところ、RhoA、Raclの活性がHic-5によってそれぞれ抑制、促進された。従って、Hic-5はこれらG蛋白質の活性制御を介してアクチン再構築過程に影響を与え、細胞の運動能や収縮能の制御に関わる可能性が示唆された。興味深いことに、核移行型のHic-5によっては細胞運動能が逆に亢進したことから、Hic-5の細胞質と核の存在比が細胞の運動能を制御するひとつの要因となる可能性がでてきた。一方、核内ではHic-5は転写共役因子として機能するが、今回p21遺伝子上流に関して検討したところ、Hic-5はSpl、p300、Smad3と複合体を形成し、転写の促進に寄与することが示された。さらにSiRNAを用いて検討した結果、TGFβ処理によって誘導される内在性p21発現に、実際にHic-5が関与する可能性が示唆された。
遺伝子改変マウスES細胞由来の樹状細胞による免疫制御療法の開発

樹状細胞(DC)は個体において免疫応答を制御する重要な細胞の一つである。今回、マウスを用いた実験において、遺伝子導入・改変を比較的容易に行うことができ、強力な増殖能力を持つES細胞よりDC(ES-DC)を分化誘導する手法を応用して、(1)NODマウスにおける糖尿病自然発症の抑制、(2)糖尿病発症マウスに対する同種異系(アロ)の膵島移植モデルにおける長期生着、を試みた。これらの成果は、自己免疫疾患の治療、アロ移植片の拒絶の抑制に役立つと考えられる。1. NODマウスにおける糖尿病自然発症の抑制これまで作製した免疫抑制性分子(TRAIL, PD-L1)の発現ベクター(Neomycin耐性遺伝子を含む)を電気穿孔法にてNOD-ES細胞へ遺伝子導入して、クローニングし、フローサイトメトリーにてTRAILやPD-L1の高発現体を選択した。また、膵島β細胞の自己抗原であるマウスmGAD65とプロインスリンについて発現ベクターを作製した。プロインスリンはNODマウスのMHCクラスII(I-A^<g7>)のエピトープ(B9-23)をCLIP置換型ヒトインバリアント鎖(Ii)発現ベクターに組み換えて作製し、mGAD65については、MHCクラスIエピトープの544-554a. a.とMHCクラスIIエピトープの530-543a. a.を含むmGAD65_<530-586>とヒトインバリアント鎖_<1-80>を融合した発現ベクターを作製した。Puromycin耐性遺伝子を含むこれらの抗原の発現ベクターを、免疫抑制性分子を遺伝子導入したES細胞に、同様に電気穿孔法にて遺伝子導入して、クローニングし、マウス抗ヒトCD74(Ii)単クローン抗体でFACSを行って、高発現体を選択することに成功した。2.糖尿病発症マウスにおける同種異系(アロ)の膵島移植実験免疫抑制性分子であるTRAIL、PD-L1、TGF-β、IL-10を遺伝子導入したマウスES細胞(TT2,H-2^<k/b>)をin vitroで樹状細胞(ES-DC)へ分化誘導することができた。ストレプトゾトシンで糖尿病を誘導したCBAマウス(H-2^k)に、これらの免疫抑制性分子を遺伝子導入したES-DC(TT2, H-2^<k/b>)を投与し、H-2^bに対するアロ免疫寛容を誘導した後に、(CBAxC57BL/6)F1マウスより採取した膵島(H-2^<k/b>)を移植して、その生着を血糖や尿糖のモニタリングしたところ、TRAILを遺伝子導入したES-DCを投与したマウスにおいて、アロ膵島の生着期間を遺伝子導入していないES-DC投与群の6.3±0.4日から165±3.5日へ延長することが出来た。1.NODマウスにおける糖尿病自然発症の抑制免疫抑制性分子(TRAIL, PD-L1)を遺伝子導入したNOD-ES細胞を作製し、in vitroで樹状細胞(ES-DC)に分化誘導することに成功した。DMを発症する前のNODマウスにこの遺伝子導入ES-DCを投与して、DM発症率における影響を検証している。2.糖尿病発症マウスにおける同種異系(アロ)の膵島移植実験免疫抑制性分子であるTRAILを遺伝子導入したマウスES細胞(TT2, H-2^<k/b>)由来のES-DCの投与により、ストレプトゾトシンで糖尿病を誘導したCBAマウス(H-2^k)に、(CBAxC57BL/6)F1マウスの膵島(H-2^<k/b>)を長期間生着させることに成功した。また、このTRAILを強発現させたアロES-DCの投与により、(1)アロ抗原に対するT細胞の免疫反応が低下していること、(2)関係のない抗原であるKLHに対する免疫応答に影響を与えないこと、(3)投与されたマウス個体において免疫抑制能を持つ制御性T細胞が増加していることを明らかにした。さらに、(4)in vitroにおいても、TRAILを遺伝子導入したES-DCが親株のES-DCより強くアロ制御性T細胞を増殖させることを発見した。これらの成果をまとめて、現在、科学雑誌に投稿中である。3.筋炎モデルマウスへの応用杉原らにより開発された新しい筋炎モデルマウス(C蛋白質誘導性筋炎,Arthritis Rheum.2007Apr ; 56(4) : 1304-14.)はCD8陽性T細胞が発症に主要な役割をもつ世界初のマウスモデルである。免疫抑制分子と抗原を遺伝子導入したES-DCの投与が、この筋炎モデルマウスの発症に影響を与えるか検証するため、研究を開始した。
想像力、その評価を巡る比較美学的考察

二年にわたって続けられた本研究の会合において、分担者が順次研究報告を行い、テーマに応じてその都度分担者以外の研究者も加わり討論がなされた。また、本研究の会合では、ゲストによる研究発表も行われ(Suzanne Cunningham教授「フッサール、知覚と進化(Husserl, Perception, and Evolution)」、興膳宏教授「中国中世文学における想像力」加藤素明氏「古代ギリシアのファンタジア」)、参加した分担者との間で活発な意見交換がなされた。『研究成果本報告書』所収の各執筆者の研究報告には、二年間の会合で交わされた活発な意見、批判が生かされている。分担者の本研究の成果は以下の通りである。岩城見一「想像力-人間的経験の感性学(美学)にむけて-」、太田喬夫「想像力の問題の変容と形象の解釈学的経験」、米澤有恒「phantasiaに関する若干の考察、二三の視点から」、村田純一「〈創造すること〉と〈ふりをすること〉」、加藤哲弘「ムネモシュネ--ヴァールブルクにおける記憶と想像力の問題」、岡田温司「〈傷〉のメトニミ--あるいはカラヴァッジオの〈聖トマスの不信〉」、北村清彦「イマージュと共同体-ミシェル・マフェゾリの社会学からの照射」、宇佐美文理「神思と想像力」、小林信之「イメージの解釈学への序論-ガダマ-の視点から」、安田篤生「江戸時代前期画論にみる絵画観-〈質画〉〈学画〉論を手掛かりにして-」、下野健児「書作における書家の発想の問題に関する一考察-張旭の狂草書法の場合、その発想のもととなったもの」、河野道房「中国山水画と想像力についての一試論」、島本浣「風景画という絵画-コロ-の〈エチュード〉をめぐって」、中村俊春「画商ヴァシィの問い-美術史における贋作の位置-」。これらの報告以外の各分担者による本研究に関わる成果も、報告書に一覧表として付した。第一年度に当たる本年度は、「想像力」における「言語」と「イメージ」との<関係>、<ズレ>、両者の<関係の歴史性>について、主に理論的な立場から研究発表を行い、第二年度に計画されている芸術の歴史現象に即した実証的研究における議論のための共通理解の枠組みを構築することが目指された。7、8月を準備期間とし、9月以後月一回の会合がもたれ、代表者を始め分担者、更には本研究の遂行に必要な協力者(大学院博士後期課程学生も含む)による発表(一回につき2名)とそれを巡る議論を行った。会合での発表題目及び要旨は以下の通り。岩城「<想像力>-言語と形象」(ヘーゲル『エンツュクロペディー』における「像」理論とそれに基づくシェリング「芸術哲学」の問題。中国東晋の詩における自然像と絵画における図像とのずれ)(9月10日)、岩城「ヘーゲルの『美学講義』」(ヘーゲルによるディドロ-『ラモ-の甥』解釈に見られる新しさ、近代的想像力の歴史的意味)、米澤「一つの美学史-RationalisierungとAsthetisierung」(美の非合理性の学問的解明としての美学の問題性と、今日の崇高について)(10月8日)。

米澤「ギリシアの実在論」(ソクラテス以前の哲学における真理概念の検討、そこにおける想像力<ファンタジア>の位置)、吉岡(ゲスト発表)「芸術と解釈」(芸術の「説明しがたさ」の解釈的存在としての人間にとっての現代的意味)(11月12日)、小林「自画像」(レンブラントの自己イメージの変遷、ハイデッガ-、ジンメルの芸術哲学を顧慮して)、室井(ゲスト発表)「芸術とメディア」(情報時代における身体の変容と芸術の在り方)(12月10日)。1月以降予定の会合は震災のため中断、平成7年度4月15日より再開の予定。会合での発表以外の分担者の研究成果も雑誌、著書等で公にされている(「研究成果」の項参照)。旅費は会合への出席の他、必要に応じて分担者が現地調査、資料収集、意見交換をするために支出。設備備品費は、西洋美術史関係の文献の不足を重点的に補うことに当てられ、謝金は主として収集資料の整理に使用した。第二年度に当たる本年は、初年度の理論的検討を踏まえ、〈想像力〉の評価に関する歴史的変遷を、比較美学美術史学の立場から具体的な事象に則して考察し、議論する試みがなされた。四月より始められた分担者およびゲストによる研究報告は以下の通り。中村俊春「美術史家は道徳家のごとく-ル-ベンスの神話画をめぐって-」(なおこの報告に基づく研究は、美術史学会全国大会でも発表され、また『美術史』に掲載された)。加藤素明(ゲスト)「古代ギリシアの〈ファンタシア〉」、宇佐美文理「神思と想像力」、室井尚「文化と想像力」、興膳宏(ゲスト)「文学創作と想像力-中国中世の文学理論に即して-」、加藤哲弘「近代の外の芸術へ-ア-ビ・ヴァールブルクと比較美術研究-」(第46回美学会全国大会における発表)、スザンヌ・カニンガム(ゲスト)「フッサール、知覚と進化」(この講演には、本研究分担者有志の他、カニンガム教授の夫君で著名なアメリカの美学者G・ディッキー教授、京都大学文学部哲学研究室伊藤教授他多数の研究者、大学院生が出席し活発な議論が行われた)。以上二年間の成果を基に、平成七年十二月二十日を締切日に設定し、分担者より報告書が提出され、『研究成果報告書』が作成された。設備備品費は、収集された研究資料、および報告書整理のためのコンピュータ購入、および研究に必須の図書費に当てられた。旅費は本研究の会合への出席の他、現地調査、資料収集、意見交換のための交通費に使用。謝金は報告書作成に際しての資料整理、編集、校正に使用した。
星間塵表面における重水素濃縮機構

本研究では,これまで全く情報の無かった星間塵表面における星間分子の重水素濃集過程を実験的に調べることを目的としている.本年度は以下のことを明らかにした.ホルムアルデヒド(H_2CO)における重水素濃集過程を調べるために,10KのH_2O氷(疑似星間塵表面)上でCO+DおよびH_2CO+D,D_2CO+Hの表面反応を定性的に調べた.その結果,すべての反応で重水素(D)原子を含む重水素体ホルムアルデヒドが生成された.実験条件から推測すると,これらの反応はすべて宇宙空間で起こりうることが解った.大雑把な見積もりでは重水素体を生成するのにもっとも速い反応はH_2CO+Dの系に見られるH-D置換反応である.しかし,一度重水素体が生成してもH原子との反応でD原子が再びH原子に入れ替わる反応(D_2CO+H→・・→H_2CO)も見られたことから,ホルムアルデヒドにおけるH-D置換反応が結果として重水素濃集過程になりうるかどうかを見極めるにはより定量的な実験が必要であることがわかった.本研究は,これまで全く情報の無かった星間塵表面における星間分子の重水素濃集過程を実験的に調べることを目的としている.氷星間塵表面組成として考えられるCO,H_2CO,H_2O固体表面におけるCO分子への水素原子付加反応(生成物としてH_2CO,CH_3OHが得られる)の反応速度の違いを様々な温度で実験的に調べた.その結果,CO固体表面では15K付近,H_2O表面では20K付近で反応速度が急激に落ち,H_2CO表面では20Kにおいてもそれほど反応は遅くならなかった.これらの結果は水素原子の各表面に対する吸着係数の温度依存性を反映していると考えられ,20K付近ではCO,H_2O,H_2COの順で吸着係数が高くなることを示唆している.このことは星間塵上における化学進化を考える際は,単に反応する原子・分子だけではなく,反応場を形成する表面分子も重要になることを示している.さらに吸着係数を定量的に調べるために,パルス原子(分子)線装置を構築した.30006000rpmで回転する高速モーターを真空槽内に設置し,予備実験としてパルス分子線を生成し,分子線の運動エネルギーを飛行時間から求めた.重水素濃集プロセスを調べるには実験で使用する水素,重水素原子線の相対的な強度比を知る必要がある.今年度は様々な実験条件の下でその強度比を調べた.本研究では,これまで全く情報の無かった星間塵表面における星間分子の重水素濃集過程を実験的に調べることを目的としている.本年度は以下のことを明らかにした.ホルムアルデヒド(H_2CO)における重水素濃集過程を調べるために,10KのH_2O氷(疑似星間塵表面)上でCO+DおよびH_2CO+D,D_2CO+Hの表面反応を定性的に調べた.その結果,すべての反応で重水素(D)原子を含む重水素体ホルムアルデヒドが生成された.実験条件から推測すると,これらの反応はすべて宇宙空間で起こりうることが解った.大雑把な見積もりでは重水素体を生成するのにもっとも速い反応はH_2CO+Dの系に見られるH-D置換反応である.しかし,一度重水素体が生成してもH原子との反応でD原子が再びH原子に入れ替わる反応(D_2CO+H→・・→H_2CO)も見られたことから,ホルムアルデヒドにおけるH-D置換反応が結果として重水素濃集過程になりうるかどうかを見極めるにはより定量的な実験が必要であることがわかった.
電子メディア(特にサイバースペース)と表現の自由

現在のIT革命と呼ばれる、コンピュータをコミュニケーションツールとして活用しようとする社会の流れないし現象を憲法のレンズを通してみると、サイバースペースがきわめて民主的なメディアであり、様々な情報を誰もが低コストで送受信できる点が特に注目される。わずかな資力と設備しかもたない一個人さえもが、世界中の不特定多数の人々に向けて自己を表現することができ、それと同時に、受け手としても従来のマスメディアには見られないような、多様な観点にもとつく多彩な表現内容を入手することが可能となりつつある。しかしながら、その一方で、わいせつな表現や名誉毀損的表現、あるいは差別的表現等もサイバースペース上で流通していることも事実である。わが国においてもサイバースペース上のこうした表現をめぐる紛争・訴訟が生じるようになってきており、これに対する法的手当ても始まっているが、学説側の対応は未だ不十分であるように思われ、アメリカにおける状況と比較すると極めて対照的であるといえる。私の研究は主としてアメリカにおける判例・学説の全体像を明らかにする中で、(サイバースペース上の表現の自由をいかに守るかという点を基底におきつつ)わが国へのアメリカ法理論の「移植」可能性を模索するものである。本年度は、情報ネットワーク法学会第5回研究大会(於南山大学)における研究報告を基にした論説を公表したほか、判例評釈と(分担執筆の)教科書を執筆・公表した。来年度は、今まで書いた論文をアップデートした上で、単著としてまとめる予定でいる。わずかな資力と設備しかもたない一個人さえもが、世界中の不特定多数の人々に向けて自己を表現することができ、それと同時に、受け手としても従来のマスメディアには見られないような、多様な観点にもとづく多彩な表現内容を入手することが可能となりつつある。本年度は、平成14年12月に(本学に)提出した、博士論文「サイバースペースと表現の自由-表現内容規制をめぐるアメリカ法理論の検討を中心に-」の活字化の作業を継続して行い、その成果は、北大法学論集55巻1号から6号までの連載として公表することができた。また、岡田信弘編『憲法のエチュード』(八千代出版)において分担執筆する機会を与えられ(私の担当分には、今回の研究課題と密接に関連する、「インターネットに対する規制」の設問も含まれている)、平成16年5月に刊行された。本年度も、博士論文「サイバースペースと表現の自由-表現内容規制をめぐるアメリカ法理論の検討を中心に-」の活字化の作業を継続して行い、その成果は、北大法学論集55巻6号から56巻2号までの連載として公表することができた。また、この公表論文をベースとして、情報ネットワーク法学会第5回研究大会において学会報告を行った(平成16年11月26日、南山大学)。報告内容については、情報ネットワーク・ローレビュー5巻1号に掲載が予定されている。

わが国においてもサイバースペース上のこうした表現をめぐる紛争・訴訟が生じるようになってきており、これに対する法的手当ても始まっているが、学説側の対応は未だ不十分であるように思われ、アメリカにおける状況と比較すると極めて対照的であるといえる。私の研究は主としてアメリカにおける判例・学説の全体像を明らかにする中で、(サイバースペース上の表現の自由をいかに守るかという点を基底におきつつ)わが国へのアメリカ法理論の「移植」可能性を模索するものである。本年度は、情報ネットワーク法学会第5回研究大会(於南山大学)における研究報告を基にした論説を公表したほか、判例評釈と(分担執筆の)教科書を執筆・公表した。来年度は、今まで書いた論文をアップデートした上で、単著としてまとめる予定でいる。
放射光核共鳴散乱によるナノマテリアルのスピン構造および電子・格子相互作用の研究

本研究では、磁性Fe量子ワイヤーに対して、電子状態および振動状態について調べることを目的として、放射光核共鳴散乱測定を行った。電子状態に関しては、ワイヤー形状とスピン構造との相関について調べ、振動状態については、ワイヤーとバルクの状態のフォノンとの相違についての研究を行った。放射光核共鳴散乱法で電子状態についての測定を行う場合、メスバウアー分光法の場合と同じく、超微細相互作用をとおして電子系に関する情報を得ることが出来る。ワイヤー中におけるFe原子核をパルス放射光により共鳴励起を行うと、前方方向に散乱されてくる脱励起に伴う時間遅れ成分は、X線入射方向と原子核位置における内部磁場方向とのなす角度に依存して時間スペクトルが変化を示すことが知られている。そのため放射光の高指向性を用いることで、通常のメスバウアー分光法と比較して、スピン方向の研究に適したものとなっている。測定されたスペクトルは、ワイヤー方向に対するX線入射方向に依存して変化を示すことが観測された。このスペクトルを解析したところ、内部磁場の方向は大きな異方性を示しており、その方向は量子ワイヤーの長手方向と一致していることより、ワイヤー内の磁区における磁化方向がワイヤーの方向と一致していることが確認された。よって、この方法により量子ワイヤーや量子ドット等のナノ磁性体における内部磁場やスピン方向に関する情報を得ることが可能であることが示された。また、核共鳴散乱法はある特定元素の振動状態だけについての測定を行う事が可能であり、量子ドットやワイヤーの場合に、基板等の影響を排除して固有のフォノンに関する測定が可能である。測定の結果、ワイヤー径に依存したフォノン状態密度変化が観測され、それらが非調和効果によるフォノン寿命の変化であることを明らかにすることが出来た。放射光核共鳴散乱法では、メスバウアー分光法の場合と同じく、超微細相互作用をとおして電子系に関する情報を得ることが出来る。通常のメスバウアー分光法と比較して、コヒーレントな共鳴散乱現象を利用していることより、量子ワイヤー等の形状異方性の大きい系における内部磁場等の方向分布についての詳細な情報を得るのに適したものとなっている。また、ある特定元素の状態だけについての測定を行う事が可能であり、量子ドットやワイヤーの場合に、基板等の影響を排除することが出来る。本研究では、磁性Fe量子ワイヤーに対して、その電子状態、特にそのスピン構造について調べることを目的として、放射光核共鳴散乱測定を行った。その結果、ワイヤー方向に対するX線入射方向に依存してスペクトルが大幅に異なることが観測された。核共鳴散乱では、X線入射方向と共鳴励起を起こす原子核位置における内部磁場強度と方向とに依存してスペクトルが変化を示すことが知られている。内部磁場の方向は大きな異方性を示しており、その方向は量子ワイヤーの長手方向と一致しており、量子ワイヤー内の磁区における磁化方向が量子ワイヤーの方向と一致していることが確認されたといえる。よって、この方法により量子ワイヤーや量子ドット等のナノ磁性体における内部磁場やスピン方向に関する情報を得ることが可能であることが示されたと考えられる。今後、量子ドット・ワイヤーおよび関連ナノマテリアルに対して、放射光核共鳴散乱を用いた測定を行う事で、それらの電子状態、特に磁性体の場合にはその磁気構造について、形状、サイズ、温度依存性等を系統的および詳細に調べ、それらの特性と電子状態との相関について明らかにしていくものである。通常のメスバウアー分光法と比較して、コヒーレントな共鳴散乱現象を利用していることより、量子ワイヤー等の形状

異方性の木きい系における内部磁場等の方向分布についての詳細な情報を得るのに適したものとなっている。また、ある特定元素の状態だけについての測定を行う事が可能であり、量子ドットやワイヤーの場合に、基板等の影響を排除することが出来る。さらに、放射光核共鳴散乱法では非弾性散乱の測定も可能であり、ワイヤー固有のフォノンに関する測定も可能である。本研究では、磁性Fe量子ワイヤーに対して、その電子状態、特にそのスピン構造について調べることを目的として、放射光核共鳴散乱測定を行った。これに加えて、ワイヤーとバルクの状態のフォノンとの相違についても研究を行った。その結果、ワイヤー方向に対するX線入射方向に依存してスペクトルが大幅に異なることが観測された。核共鳴散乱では、X線入射方向と共鳴励起を起こす原子核位置における内部磁場強度と方向とに依存してスペクトルが変化を示すことが知られている。内部磁場の方向は大きな異方性を示しており、その方向は量子ワイヤーの長手方向と一致しており、量子ワイヤー内の磁区における磁化方向が量子ワイヤーの方向と一致していることが確認されたといえる。よって、この方法により量子ワイヤーや量子ドット等のナノ磁性体における内部磁場やスピン方向に関する情報を得ることが可能であることが示されたと考えられる。また、フォノンについては、ワイヤー径に依存したフォノン状態密度変化が観測され、それらが非調和効果によるフォノン寿命の変化で説明できることが示された。本研究では、磁性Fe量子ワイヤーに対して、電子状態および振動状態について調べることを目的として、放射光核共鳴散乱測定を行った。電子状態に関しては、ワイヤー形状とスピン構造との相関について調べ、振動状態については、ワイヤーとバルクの状態のフォノンとの相違についての研究を行った。放射光核共鳴散乱法で電子状態についての測定を行う場合、メスバウアー分光法の場合と同じく、超微細相互作用をとおして電子系に関する情報を得ることが出来る。ワイヤー中におけるFe原子核をパルス放射光により共鳴励起を行うと、前方方向に散乱されてくる脱励起に伴う時間遅れ成分は、X線入射方向と原子核位置における内部磁場方向とのなす角度に依存して時間スペクトルが変化を示すことが知られている。そのため放射光の高指向性を用いることで、通常のメスバウアー分光法と比較して、スピン方向の研究に適したものとなっている。測定されたスペクトルは、ワイヤー方向に対するX線入射方向に依存して変化を示すことが観測された。このスペクトルを解析したところ、内部磁場の方向は大きな異方性を示しており、その方向は量子ワイヤーの長手方向と一致していることより、ワイヤー内の磁区における磁化方向がワイヤーの方向と一致していることが確認された。よって、この方法により量子ワイヤーや量子ドット等のナノ磁性体における内部磁場やスピン方向に関する情報を得ることが可能であることが示された。また、核共鳴散乱法はある特定元素の振動状態だけについての測定を行う事が可能であり、量子ドットやワイヤーの場合に、基板等の影響を排除して固有のフォノンに関する測定が可能である。