hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
FMIT型材料照射用強力中性子源の設計研究

FMITの概念に従う核融合が材料照射試験装置を、今日の加速器核融合炉、材料の技術的な知識に従って再検討し、設計を行った。試験装置は加速器、ターゲット、照射室、廃棄物処理の4部分からなりたつが、設計にあたっては特に次の点を重点的に検討した。(1)当試験装置に要求される大電流加速器器トリチウム取扱い、放射損傷に強いマイクロプロセサーをもちいた遠隔操作技術、(2)23年間にわたって連続運動を行うことの出来る高信頼度設計、(3)環境条件との両立性等である。たとえば(2)項の23年にわたって連続運転できるためには最近加速器や核融合の研究分野で成就された技術的成果-たとえばフィラメント型のイオン源の代りにECR放電をもちいること、JT-60の高周波加源の開発-をとりいれる必要がある。(3)項は充分厚いコンクリートシールドの適用やスイミングプール型のシールドの適用によって環境面からの問題は少くすることが出来るが、その代り照射スペクトルがずれるという問題が生ずる。加速器その他の部品に低放射化材料をもちいるということも非常に重要なことである。遠隔操作による方向と、低放射化材料の採用のバランスはこの装置の稼動率を高くするためにさらに検討する必要があることも判って来た。上記の基本的な方向づけにもとづいて、RFQ、Aevarez加速器の詳細設計を行い、ターゲットとしては第1段階として銅-ベリリウム合金の廻転円放をもちい加速器のDutyを1000分の1から除々に1に近づける方式を検討した。これによって従来のRTNS-【II】と連続的に接続しうることは有意義と考える。今後はさらに照射室および照射後試験設備の検討をすすめ、現実的な装置の設計を完成する所存である。
新しい概念「テロメアノット」形成に基づいたテロメラーゼ阻害剤の開発

ヒトテロメア配列へのナフチリジンダイマーの結合とそれに伴う構造変化の解析を行った。ヒトテロメア配列はグアニンクアドラプレックスを形成している場合が多いが、ナフチリジンダイマーを添加することによる構造変化の有無をCDスペクトルを測定することにより、観察した。また、吸収スペクトル変化からテロメア配列への結合定数を見積もった。CDスペクトルの測定には、既にクアドラプレックスを形成することが報告されている配列を用いた。d(AGG GTT AGG GTT AGG GTT AGG G)は、10mM Phosphate Buffer(pH7.0)、100mM NaCl、5uMの濃度において、antiparallel G-クアドラプレックスを形成していることが報告されている。(Structure 1993,1,263.;PDB ID 143D)この溶液に、ナフチリジンダイマーを濃度を変えて加えたときのCDスペクトル変化を記録した。ナフチリジンダイマーを加えていない状態では、報告通りアンチパラレル型のグアニンクアドラプレックス構造を取っているが、ナフチリジンを加えるに従い違う構造に変化していくことが示された。スペクトル変化には明瞭な等吸収点が認められることから、1:1の構造変化であることが明らかである。また、350nm付近に強い誘起CDスペクトルが観測されることから、ナフチリジンダイマーはDNAにより形成される不斉環境内に存在していることが強く示唆された。この結果から、ナフチリジンダイマーはG-クアドラプレックスを新たな構造へ変化させることが明らかとなった。この「テロメア-ナフチリジンダイマー」複合体形成における結合定数と結合モル比を求めるために、同じ実験を吸収スペクトルで追跡した。その結果、ナフチリジンダイマーのヒトテロメアへの結合は解離定数で2.4uMであること、TTAGGGTTAGGGTTAGGGにつき約4分子のナフチリジンダイマーが結合していることが示唆された。これらの結果から、現時点でのテロメア-ナフチリジンダイマー複合体構造として、テロメアがヘアピン構造をとりGGG部分がG-Gミスマッチを形成し、そのG-Gミスマッチをナフチリジンダイマーが安定化しているのではないかと予想している。
カルシウムイオンによる筋収縮制御機構のクライオ電子顕微鏡法による構造研究

昨年度の研究により、溶液中での結晶化条件を参考にして、脂質単分子膜への吸着法による結晶化を行ない、ミクロスケ-ルのテフロンウェルを用いてアクチン二次元結晶の作製に成功した。(1)この二次元準結晶(パラクリスタル)は成長は速いが、幅は溶液中で作製した場合の最良のものと同程度である。(2)脂質単分子膜への吸着量が少なく、電子顕微鏡下で探すのに労力を要する。本年度は(1)(2)を改善するために次のような手法を試みた。問題点(1)を改善するため、短いフィラメントを核として結晶成長をスタ-トさせ、脂質単分子膜に吸着された状態でフィラメントをさらに重合して伸張させる方法を試みた。問題点(2)を改善するため、Mg濃度を下げた。Mg濃度が低い方がアクチン・フィラメントの表面負電荷に対する遮蔽効果が少なく、脂質単分子膜への吸着量は増加する。Mg濃度を下げることは、幅の広いパラクリスタルを成長させるためにも有効であると考えられる。しかしMg濃度が高い方がフィラメントが真直ぐになり、フィラメント間の結合も強くなる。具体的にはF-アクチン試料を2分間超音波で破砕し、フィラメント長を短くした後、脂質単分子膜の下の緩衝液に注入する。短フィラメントが脂質単分子膜に吸着された後、G-アクチン(アクチン・モノマ-)試料を緩衝液中に注入し、脂質単分子膜に吸着されたフィラメントを伸張させる。電子顕微鏡で見ると多数のフィラメントが側面会合しているのが観察され、この手法の有効性が証明された。フィラメントによる単分子膜の破覆率も大幅に向上した。だが、フィラメントの直線性が低下し、大きくうねっているのが観察された。この試料を構造解析するためには、画像解析の段階でフィラメントの屈曲を補正する必要がある。
女性・メディア・世論形成-中東地域6カ国のフィールド調査を通して-

大衆への普及が過去10年以内という点で新しいメディアと位置づけられるインターネットと衛星放送の普及が、中東地域の生活空間、政治的意思の形成、政治的意思形成の場となる公共空間にいかなる変容をもたらしているのか、とりわけ女性たちの政治的意思決定のプロセスを調査・分析した。その結果、モロッコの場合、衛星放送の普及と国家が進める社会・経済開発の両方がほぼ同時に進んだことが、女性の政治参加を促進したと結論づけることができた。本研究の目的は、大衆への普及が過去10年以内という点で新しいメディアと位置づけられるインターネットと衛星放送の普及が、中東地域の生活空間、政治的意思の形成、政治的意思形成の場となる公共空間にいかなる変容をもたらしているのか、とりわけ女性たちの政治的意思決定のプロセスを調査・分析することである。平成18年度は2004年以降に発表された中東地域の女性に関する論文や著作のサーベイ及びモロッコの複数の都市でフィールド調査を行った。今回のモロッコでの調査ではインターネットカフェを中心にアンケートを行い男女合わせて約120名の回答を得た。また衛星放送等の受信状況に関するインタビュー調査を実施した。その結果、都市部の10代後半、20-30代の女性にとって、職業、婚姻状況など社会的な諸条件を問わず、インターネットが身近なツールであり、コミュニケーションの場となっていることが判明した。衛星放送については、とりわけ汎アラブ放送の浸透により、他のイスラム地域の女性らの様子がアラビア語で放映されるためより幅広い年齢層に訴求力を持っている。これら両方のメディアの影響については、今年度と来年度に実施予定の他地域での調査結果とあわせて総合的に考察する必要がある。モロッコでは1999年以降「人間開発」に力が注がれている。また2004年には妻が離婚を請求する権利や、離婚後再婚しても母親が子供の養育権を維持することができるなどの内容を盛り込んだ民法改正が実施され、女性の更なる社会進出を促す契機となった。モロッコでは2007年9月7日に総選挙が実施されるが、その分析を通して、昨年度の調査のフォローを行う必要がある。平成19年度は、2007年9月7日にモロッコで実施された議会選挙を中心に調査をおこなった。まず、前国王顧問のファウド・アル・ヒンマ候補の選挙キャンペーンに同行し、ラバトやカサブランカ、マラケシュ、フェズといった大都市ではない農村部の選挙区での選挙活動の実態を、女性の政治参加の観点から調べた。アル・ヒンマ候補の選挙区は、ベングリラというモロッコ中部の地域である。電気は通っているが、車以外の交通手段がなく、また基礎教育課程の学校も十分に整備されていないため、学校に通っていない児童は多い。従って、このような地域での選挙活動は、実際に村落を訪問し、男性の集会、女性の集まりでそれぞれの要望を直接聞き、自らの政策を説明することが中心となる。インターネットがほとんど普及していない地域での女性と政治との関わりを、昨年おこなった都市部での状況と比較するための調査であったが、都市部と農村部での格差が浮き彫りとなった。今回の総選挙には、国際選挙監視団が来訪したが、その受け入れ機関となった、モロッコ人権同盟会長のアフマド・ハルザーニー氏にもインターヴューをおこなうことができた。さらに国際選挙監視団による、選挙終了後の総括のための記者会見にも出席し、選挙監視員および選挙をフォローしたモロッコ内外のジャーナリストと意見交換をおこなった。平成20年度は、昨年度に実施されたモロッコの議会選挙に関する調査の分析と、メディアと民主化の分析をおこなった。モロッコは、世銀の分類では低中所得国で、貧困ライン以下の人口の総人口に対する割合でみた場合、地方村落部では、5人に1人が貧困ラインを割り込んでいる計算となる。豊かな農業国であるはずのモロッコに貧困が生じた背景には、1980年代の構造調整政策、広大な国土と人口の分散、人口の都市部への流入などがあげられる。モロッコ政府は貧困対策として、2002年から準備をすすめ、2005年5月に国家人間開発イニシアティブ(INDH:Initiative Nationale pour le Devepollement Humain)を発表した。実施予定期間は2006年から2010年までの5年間で、約1400億円をかけ、403の村落(コミューン)と264の都市部の地区を対象とした大規模な社会開発プロジェクトとなっている。

このイニシアティブは、国王主導のプロジェクトであるが、村落や市町村など様々なレベルの自治体単位で計画をたて応募し採用されて初めて実施されるというボトムアップの「参加型アプローチ」を取っており、民主化プロセス推進を支える役割も果たしている。さらに女性の識字率向上、コンピュータ利用訓練を含む社会参加を促進するプロジェクトも多く実施されており、特に農村部の女性の経済的自立やインターネットの普及を促すものであり、今後の女性の政治参加促進の基盤となっている。
動的マシンビジョン理論とその計算機アルゴリズム

申請者らは、Washington大学Bijoy K.Ghosh教授との共同研究で,すでに,4次元空間における線形運動を透視して得られる3次元射影空間の透視システムがRiccati方程式で表され,さらにそれを透視して得られるシステムもまたRiccati方程式で表されることを示し、このRiccati運動方程式の運動パラメータの可同定性に関して研究した.特に.運動物体が透視投影により観測される場合と直交射影により観測される場合での可同定性に関していくつかの成果が得られ,拡張カルマンフィルタを用いた計算機シミュレーションを実施した.これらの成果はIEEE Transactions on Automatic Controlに掲載されました(研究発表に記載の第1論文).申請者らは、Washington大学Bijoy K.Ghosh教授との共同研究で,すでに,4次元空間における線形運動を透視して得られる3次元射影空間の透視システムがRiccati方程式で表され,さらにそれを透視して得られるシステムもまたRiccati方程式で表されることを示し、このRiccati運動方程式の運動パラメータの可同定性に関して研究した.特に.運動物体が透視投影により観測される場合と直交射影により観測される場合での可同定性に関していくつかの成果が得られ,拡張カルマンフィルタを用いた計算機シミュレーションを実施した.これらの成果はIEEE Transactions on Automatic Controlに掲載されました(研究発表に記載の第1論文).申請者らは、Washington大学Bijoy K. Ghosh教授との共同研究で、すでに、4次元空間における平面の線形運動を透視して得られる3次元射影空間の透視システムが,Riccati方程式で表され,さらにそれを透視して得られるシステムもまたRiccati方程式で表されることを示し、このRiccati運動方程式の運動パラメータの可同定性に関して研究した。特に、運動物体が透視投影により観測される場合と直交射影により観測される場合での可同定性に関していくつかの成果が得られ、拡張カルマンフィルタを用いた計算機シミュレーションを実施した。これらの成果は次の論文にまとめられ、すでに掲載が決定されている。さらに、Kronecker canonical formの概念を用いた動的透視システムのパラメータ推定問題を考察し、与えられたKronecker canonicalindicesをもつ動的透視システムのパラメトリゼーションを求め、拡張カルマンフィルタを用いた計算機シミュレーションによって、その有効性を確認した。これらの成果は、次の国際会議論文において、発表することが決定されている。申請者らは、Washington大学Bijoy K.Ghosh教授との共同研究で,すでに,4次元空間における平面の線形運動を透視して得られる3次元射影空間の透視システムが,Riccati方程式で表され,さらにそれを透視して得られるシステムもまたRiccati方程式で表されることを示し、このRiccati運動方程式の運動パラメータの可同定性に関して研究した.特に.運動物体が透視投影により観測される場合と直交射影により観測される場合での可同定性に関していくつかの成果が得られ,拡張カルマンフィルタを用いた計算機シミュレーションを実施した.これらの成果はIEEE Transactions on Automatic Controlに掲載されました(研究発表に記載の第1論文).
水の完全分解反応に高い効率を示す次世代型光触媒系構築の基礎的研究

酸化物光触媒のH2O分解反応に対する機構解明と光触媒特性向上を目的として、以下の4つの項目の検討を行なった。第一にGa2O3光触媒について、H2O分解反応の見かけの量子収率と照射光強度変化による反応特性変化より光触媒中で生成した電子・正孔の反応挙動の検討、第二にH2O分解反応に対して錯体重合法による混合酸化物光触媒の調製条件の最適化の検討、第三にSrTiO3光触媒において金属イオン添加によるH2O分解反応の高活性化に関しての条件の検討、第四にIn2O3光触媒によるH2O光酸化反応で、光触媒活性向上を目指した金属イオン添加効果の検討、これらの検討より酸化物光触媒の高活性化について知見を得た。錯体重合法で酸化物光触媒を調製するとき、その調製条件が調製された混合酸化物光触媒の水の完全分解活性に対する影響を検討した。ここでは原料のBaとTaのモル比が5:4時に調製されるBa-Ta混合酸化物光触媒を錯体重合法により調製し、その時の高分子前駆体の調製条件が最終的に構成される混合酸化物の物性とH2O完全分解反応に対する光触媒特性に与える影響について検討した。その結果、光触媒活性は高分子前駆体調製時の温度と重合時間に大きく影響されることが判明した。ここで、高分子前駆体の調製条件は373393 Kの低温で10時間以上の比較的長時間をかけて調製した前駆体が混合酸化物光触媒を調製するうえで好ましいことが判明した。次に調製された高分子前駆体を熱分解することで酸化物前駆体を調製するが、この時の酸化物前駆体の調製条件と調製された酸化物光触媒の活性との関係を検討したところ、比較的低温の熱分解温度で調製した前駆体が有効であることが判明した。次に、錯体重合法で酸化物光触媒を調製する際のリガンドポリマーが調製された酸化物光触媒の物性と光触媒特性に与える影響について検討した。ここでは、リガンドポリマーとして通常用いられるクエン酸とエチレングリコールの代わりにコハク酸と2-2-アミノエチルアミノエタノールを用いた。調製した混合酸化物光触媒はSrとNbが1:1のモル比のSr-Nb混合酸化物である。リガンドポリマーを変化させるとポリマー錯体の熱安定性が低くなるため低温焼成で光触媒として活性のある化学量論比の相とはSrNb2O6の微粒子結晶が生成し、この結晶相はH2Oの完全分解反応に比較的高い活性を示すことが判明した。さらに、SrTiO3に各種イオン添加をした光触媒やBaTi2O6光触媒についてH2O完全分解反応に対する光触媒特性の検討も行った。RhyCr2-yO3を助触媒としたSrTiO3光触媒によるH2O完全分解反応についてSrTiO3へのNaイオンの添加効果を検討した。錯体重合法で調製したSrTiO3についてNaイオンを添加すると光触媒活性は著しく向上し、360nm単色光照射下における見かけの量子収率は16%となり非常に高い効率でこの光触媒反応を進行させることのできる光触媒となることが判明した。次に条件の異なる各種SrTiO3を用い同様にNaイオン添加の影響を検討したところNaイオンの添加による光触媒活性の向上はどのSrTiO3でも観測されたが、光触媒活性の向上度合いはSrTiO3の種類によって異なった。さらにNaイオン添加SrTiO3の調製条件の影響についても検討した。これらの中で最も活性を向上させたSrTiO3を用いて各種金属イオンの添加効果について検討したところアルカリ金属イオン、Mgイオンおよび第三属金属(Al, Ga, In)イオンの添加が有効であることが判明した。RhyCr2-yO3を助触媒としたBaTi4O9光触媒によるH2O完全分解反応についてその錯体重合法による調製条件が光触媒活性に与える影響について検討した。ここでは、この光触媒を調製する上での最適な調製条件について明らかにした。可視光応答してH2O完全分解反応に有効に作用できる光触媒系構築のための光触媒開発の検討を行った。本研究ではIn2O3に着目しAgイオンを電子消費剤としたH2Oの光触媒酸化によるO2生成反応を検討した。光触媒のIn2O3はIn(NO3)3水溶液を用いたアンモニア沈殿法により調製した。ここではこの方法によるIn2O3光触媒の最適調製条件の検討と金属イオンの添加効果について検討した。Caイオンの添加が光触媒活性に有効であることを見出した。これまでのH2O完全分解反応に対する真空紫外域の光照射で応答する酸化物光触媒について、その高活性化を行った結果に基づいて近紫外領域光照射で応答するSrTiO3やBaTi4O9について高活性化の検討を行い、光触媒活性を一桁以上向上させた光触媒の調製に成功した。量子収率は16%(360 nm)で目標としている値(30%,近紫外光域の光)にはあと一息のところまで来ている。また、この量子収率の値は現在、この領域の光で応答する光触媒によるH2O完全分解反応における量子収率としては最高レベルである。可視光域の光を用いたH2O完全分解反応についても、In2O3がH2Oの酸化によるO2生成反応において作用できることを見出し、さらに、この光触媒についても高活性化を目指した金属イオンの添加効果を検討したところCaイオンの添加により活性は一桁以上向上することが判明した。

H2O完全分解反応に対して有効に作用できる金属イオン添加SrTiO3の調製法の検討を行った。添加金属イオンとして含浸法で有効であったNaイオンを用いNaイオン添加SrTiO3を錯体重合法、固相法で調製し、Rh0.3Cr1.7O3を助触媒として担持して光触媒とした。その結果、添加Naイオンの量と光触媒活性の相関関係は調製法を変えると異なり、錯体重合法、固相法では含浸法と比較してNaイオンの最適添加量は増加することが観測されたが、最高の光触媒活性はどの方法で調製したNa添加SrTiO3でもほぼ等しかった。以上の結果からSrTiO3調製時にNaイオンを添加して調製したNaイオン添加SrTiO3は含浸法で調製したものと比較してNaイオンがバルク中にも均一に分散するため含浸法に比較して最適添加量が増加する。また、Naイオンの分散性がH2O完全分解反応の光触媒活性に大きく影響することが示唆された。光触媒によるH2O分解反応について光触媒バルク内で光励起で生成した電子と正孔の挙動からの光触媒メカニズムの解明を目的として、この反応を高量子収率で進行できるGa2O3光触媒に波長254 nmの光を照射してH2O分解反応の照射光強度の依存性を検討した。その結果、照射光強度を弱くするとH2/O2が大きくなり見かけの量子収率が低下した、これよりGa2O3バルク内には正孔をトラップするサイトが存在し、このサイトが微弱光照射下での正孔の反応性に大きく影響することが示唆された。Ga2O3光触媒のH2O分解反応に対する高活性化の研究に基づいてGaと同族のInの酸化物であるIn2O3および金属イオン添加In2O3光触媒においてH2O酸化によるO2生成反応に対する光触媒特性を検討した。その結果、アルカリ土類イオン、重希土類金属イオンおよびイットリウムイオンの添加が光触媒活性の向上に有効であることが判明した。酸化物光触媒のH2O分解反応に対する機構解明と光触媒特性向上を目的として、以下の4つの項目の検討を行なった。第一にGa2O3光触媒について、H2O分解反応の見かけの量子収率と照射光強度変化による反応特性変化より光触媒中で生成した電子・正孔の反応挙動の検討、第二にH2O分解反応に対して錯体重合法による混合酸化物光触媒の調製条件の最適化の検討、第三にSrTiO3光触媒において金属イオン添加によるH2O分解反応の高活性化に関しての条件の検討、第四にIn2O3光触媒によるH2O光酸化反応で、光触媒活性向上を目指した金属イオン添加効果の検討、これらの検討より酸化物光触媒の高活性化について知見を得た。錯体重合法によるH2O完全分解反応に有効な混合酸化物光触媒調製に対しての調製条件について、高分子錯体前駆体および酸化物前駆体の最適条件からこれらの前駆体の状態が最終的に調製される光触媒の機能への影響に対する知見を得られたこと、さらに、高分子配位子の影響に関しての知見が得られたことからこの方法を用いた高活性光触媒調製に関して重要な要因を明らかにすることができた、さらに、Tiを含有する混合酸化物光触媒に関しても今後の研究の進展に対して有効な知見が得られた。SrTiO3, BaTi4O9光触媒によるH2O完全分解反応については、さらに結晶状態を変化させて光触媒活性の制御を行う。特に、アルカリハライドやアルカリ土類ハライドをフラックス剤として金属イオン添加と同時に処理をし、その効果について検討する。次に、H2O完全分解反応に対しての酸化物光触媒の高活性化に関してそのメカニズムを触媒化学的および半導体工学的な観点から検討することで知見を得、総括する。
国語教育におけるメディア・エデュケーション-メディア解釈の理論と方法の基礎研究

国語科教育におけるメディア・リテラシーの教育を、目的性の明確な広告というメディア・テクストを軸に、以下の成果をまとめた。1「国語科教育におけるメディア・テクスト教材化の基礎研究-イギリス中等学校国語科副読本′′Advertising′′に見られる教材化の観点」「国語科教育学研究」第19号、大阪教育大学国語教育研究室編、pp.181-281、1997年10月イギリスの中等学校向けのメディア・エデュケーション用教科書を訳出し、指導目的、教材観、指導方法を分析、検討し、国語科教育における教材化の可能性をさぐった。2「国語科メディア・エデュケーション研究誌」創刊号大阪教育大学国語科メディア・エデュケーション研究会編集・刊行194頁、1998年3月1996年月から毎週第4土曜日に大阪教育大学にて開催してきた、大阪府、兵庫県、奈良県下の小中学校の実践家との定期的研究会の成果として、研究と実践をむすぶ「国語科メディア・エデュケーション研究誌」を創刊した。先のイギリスのおける指導法などを参考として、97年度行った多様な広告テクストの分析、検討の具体を掲げ、教材化への基礎研究をまとめた。1先行研究文献の収集ならびに考察今回入手しえた文献資料のうち、イギリスBFI(British Film Institute英国映画研究所)の教育部門が放送教育大学と提携し開発した現場研修向けテキストならびに資料集、AV資料を中心に考察、検討をつづけている。研修カリキュラムの構成、視覚メディアを中心としたメディア・テクスト解釈の具体的な課題設定、とりあげる対象資料の質的、量的特徴などを主な分析項目としている。国語教育における解釈活動の一環としてメディア・エデュケーションを位置づけるための基礎研究を意図した本研究にとって示唆を得るところ大である。一方、文化背景が逢えば、先行文献の教材観をそのままわか国に援用するむずかしさもあり、わが国の文化に応じた提案を模索している。2.小中学校の実践家と定期的にメディア研究会をもち、共同研究教育現場の実情も考慮しつつ新たな教材開発とその理論の構築をめざすべく、1996年4月から第4土曜日にメディア・エデュケーションに関心をもつ小中学校の実践家と月1回の研究会を設けている。具体的な活動としては、先のBFIやロンドン大学教育学部母国語教育科メディア研究コースの手による小中学校向け教材集をメディアのジャンル別に翻訳、紹介し、検討を進めている。また、絵画集、写真集、新聞広告、雑誌広告、コマーシャル、テレビ・アニメーションのオープニング・エンディング、映画の冒頭部、結末部など教材化のための資料収集を継続的に行い、毎月ジャンル別に実際の解釈作業をとおして個々のメディア・テクストの特性を把握するよう共同研究を行っている。次年度は、これら文献研究と共同研究を継続しながら、メディア・テクスト解釈の理論と方法をめざして基礎的な研究をつづけていきたいと考えている。
外国人看護師・介護士の国内医療施設就労に向けた健康心理学的支援法の探索

2008年以来、インドネシアとフィリピンから多くの看護師・介護士候補が来日している。本研究の目的は、彼らのメンタルヘルスに、ストレスマネジメント教育研修が及ぼす効果を縦断的に評価することであった。ストレスマネジメント教育は、語学研修所入所直後に実施した健康調査結果を一月後に返却する際に3時間実施した。また語学研修修了直前に再度評価した。456名の看護師、356名の介護福祉士候補の結果を分析したところ、ストレッサはフィリピン人が、ストレス反応と心身症状はインドネシア人が高かった。Webを用いて今でも彼らと連絡がとれ、継続的なメンタルヘルス評価と、緻密なサポートが提供できる体制作りができた。今年度の研究の目的は、インドネシアおよびフィリピンからの看護師・介護福祉士候補を対象として、(1)入国後の語学研修開始時、(2)語学研修修了時、ならびに(3)国家試験後の3度にわたって縦断的にストレス状況を把握することであった。対象は、2012年度インドネシアならびにフィリピンからの全看護師候補、介護福祉士候補であり、語学研修開始1月後にストレス調査を実施し、その結果を返却するとともにメンタルヘルス研修を実施した。実施場所は、インドネシア研修生は横浜研修センター、フィリピン研修生は大阪研修センターであった。さらに、語学研修終了前に2度目のストレス調査を実施し、その結果を郵送にて就職先である国内医療施設内本人宛に郵送した。二度目の調査では、皮膚疾患の原因とみられる石鹸の利用について追加質問を付した。語学研修終了時には追加のメンタルヘルス研修を実施するとともに、Facebookによる情報提供サービスについて説明し、電子メールを通じた相談機会の提供についても説明した。Facebook登録者数は累計100名を超え、2013年度国家試験において合格した者と継続的に連絡をとり、面接調査ならびに質問紙調査の実現に向け計画できるところまできた。研究成果は、学会発表するとともに、日本国内での就労にかかわるストレス対処法をまとめたマニュアルを作成し、連絡のとれる対象者全員に配布する予定である。平成25年(2013年)度は、当該年に来日し日本語研修を受けたインドネシア人介護士候補107人、看護師候補48人、フィリピン人介護士候補81名を対象として、研修開始から1月後にストレッサ、ストレス反応、コーピング、心身症状を問う健康査定を実施し(1月後に結果を返却)、メンタルヘルス研修(ストレスの構造の理解、リラクセーション・アクティベーション実習)を実施した。また研修終了直前に再度健康査定を実施し、結果の返却時に振り返り研修を行った。さらに平成23年度に来日し、平成24年度の看護師試験に合格し病院勤務のインドネシア人看護師に対して面接を実施し、看護師試験に合格するまでの経緯、病院での待遇、心身の健康状態の変化、後輩たちへの思いなどについて聞き取った。本科研によるものを含め、平成20年から通算6年間にわたるインドネシア人看護師候補267名、介護士候補356名、およびフィリピン人看護師候補237名、介護士候補189名に対する健康査定結果についての詳細分析を実施し、その一部はアジア健康心理学会シンポジウムにて報告した。二国間の比較に焦点を当てると、ストレッサ得点はフィリピン人グループが高かったが、ストレス反応と心身症状の得点はインドネシア人グループが高かった。ストレス反応の下位因子については、不安と怒り得点はインドネシア人グループが高かったが,ポジティブ思考と引きこもり得点はフィリピン人グループが高かった。両国人とも身体症状のうち皮膚の乾燥症状を訴えたものが多かったが、インドネシア人グループがより強い症状を訴えた。これらの研究成果を元に、両国看護師・介護士候補を対象とした国内医療施設での就労と国家試験への取り組み、および医療機関就労後の心身の健康維持に関する情報提供をWeb(Home PageならびにFacebook)を通じて行う体制を構築した。2011年度に語学研修を受け入れたインドネシア人看護師候補ならびに介護士候補を対象として、メンタルヘルスの事前チェックとして、ストレッサ、ストレス反応、身体症状、ならびに対処行動の各尺度を用いたストレスドックを実施した。すなわち、インドネシア人看護師候補47名(大阪)と70名(愛知)、ならびに介護士候補57名(横浜)の計174名が対象となった。語学研修受入施設でのストレスチェック実施から約1月後に、本人に対して結果を返却するとともに、ストレスマネジメントの観点から、必要とすべき知識とスキルについて指導を行った。また、メンタルヘルス研修を実施し、ストレスマネジメントスキルの紹介として、リラクセーション指導を行った。半年間の語学研修終了後、看護師候補ならびに介護士候補たちと、メールならびにSNS(Facebook)を用いた連絡網の作成を試み、大阪研修所出身者47名中約半数と継続的に連絡をとりあう関係が築けた。2月の看護師国家試験での合格者は0人であった。現在連絡がとれる30名弱の看護師候補を対象として、国家試験対策と看護助手として働いている施設での状況について予備調査を兼ねた個別対応を行っているところである。

語学研修中のストレス調査とその結果のフィードバックは順調にすすみ、インドネシアおよびフィリピンからの看護師・介護福祉士候補の直面するストレス事態、ならびにストレス症状・心身症状の把握技術は完成の域に達した。さらに今年度は、皮膚疾患の原因とみられる石鹸使用についての調査も実施でき、語学研修時の生活ヒントとして活用できる可能性が高まった。国内医療施設への就労開始後にも継続して調査ができるよう、facebookチャンネル、ならびに電子メールによるフォローを開始したが、全員をフォローするまでには至っていない。その理由の1つは、言葉の壁であり、電子媒体を通じた間接的関わりが大きな壁となっている。次年度においては、国家試験対策、試験結果への態度などを調査項目に付加し、縦断研究を完成させたい。看護師候補受入病院・施設の所在等、2008年度2010年度の日本国内での語学研修受講生を対象とした振り返り調査対象者に対する連絡ができない状況である。これはプライバシー保護が理由とみられ、AOTSはじめ語学研修団体が情報開示に消極的であるためである。したがって、これまでの看護師・介護士候補ではなく、2011年度研修生のみを対象とした前向き縦断調査を試みることにした。こういった状況から、語学研修終了後のフォローアップ調査の実現をめざして、SNS(facebookとe-mail)を利用して研修生と連絡を保っている。また、研修前の状況を把握、ならびに帰国者との面談をするための現地視察は2011年度はあきらめた。理由は、東日本大震災に関する実践・調査活動により時間がとれなかったためである。2013年度においては、これまでのインドネシアおよびフィリピンからの看護師・介護福祉士候補について継続的にストレス調査を実施することが主たる課題となる。facebookならびに電子メールによって繋がっている対象者を媒介として、同期生同士のネットワークを使ってより多くの対象者の現時点での様子を把握したい。看護師・介護士候補として来日し、現在病院等施設で看護助手として就労している研修生を対象とした聞き取り調査をまず第一に実施することを計画している。次に、今年度来日予定のフィリピン人看護師・介護士候補(あるいはベトナム人看護師・介護士候補)を対象として、現地での研修施設の事前見学、ならびに研修生候補者との面接を実施したいと考えている。さらに、2010年度以前に入国し、国家試験に合格した看護師、介護士数名と連絡をとり、面接による聴き取り調査などを実施し、今後の国家試験受験に対する効果的な対処法、勉強法などを冊子としてまとめ、研修生全員に周知する術を模索する予定である。最後に、2011年度語学研修を受講し、施設で就労中の看護師候補について、SNSを用いて連絡をとりあい、第一回就労中調査を実施する予定である。また、国内の病院・施設を訪問して研修生と面接し、現状の把握を行う予定である。
脂質代謝によるマクロファージ分化と肥満の制御メカニズムの解明

高脂肪摂取か、過食による肥満では、脂肪組織が肥大化し、体重の増大とともに肥満にともなう糖尿病や高血圧などの病態を引き起こす。肥満では、脂肪組織が単に肥大化するだけでなく、脂肪組織中に免疫細胞が浸潤し、持続的に炎症応答が起きる慢性炎症を伴う。慢性炎症は多様な疾患に伴っており、肥満とそれに伴う疾患も慢性炎症が関わることが明らかとなってきている。肥満において慢性炎症にともなう脂肪組織中のマクロファージの分化制御が、脂肪代謝や血中グルコースの制御に重要な役割を果たすことが示されている。そこで、本研究において脂質代謝によるマクロファージ分化と肥満の制御メカニズムの解明を行う。
低放射化及びプラズマ対向材料の重水素・ヘリウム保持特性に対する表面不純物の影響

核融合装置の大型化に伴い、燃料であるプラズマと装置の内壁との相互作用、即ちプラズマ壁相互作用の解明と制御が非常に重要となってきている。特に、燃料である水素同位体や核融合反応の結果生成されるヘリウムの保持(リテンション)や脱離挙動の把握は、プラズマ中の粒子制御や安全性の観点から非常に重要な研究テーマの一つである。放電時間の長期化や装置の大型化により、プラズマ対向壁には様々な組成をもつ堆積層(不純物層)が堆積してくる。その結果、従来調べられてきている候補材料の重水素・ヘリウムリテンション挙動が大きく変化する可能性がある。本研究では、プラズマ対向壁や核融合構成材料の候補となっている低放射化フェライト鋼、バナジウム合金等に対して表面不純物層を堆積させ、堆積による重水素・ヘリウムリテンション特性の変化を調べることを目的とした。今年度は大気中で長期間放置及び熱酸化したフェライト鋼の重水素リテンション特性を調べた。大気中に長期間放置したフェライト鋼には7nm程度の酸化層が見られた。この酸化層の厚さは機械研磨によって2nm程度となった。これらに重水素イオンを照射した結果、大気中に長期間放置したフェライト鋼では、低温で大きな脱離ピークが見られ、機械研磨を施したフェライト鋼の重水素リテンション特性と大きく異なった。機械研磨後のフェライト鋼を真空中で脱ガスした場合、低温の脱離が増加した。脱ガスにより表面に酸化層が形成されたためと見なせる。一方、熱酸化したフェライト鋼の重水素リテンション量は、機械研磨したものに比べて大きくなり、昇温脱離分析時に低温で脱離する重水素量が増加した。この傾向は特に低照射量領域で顕著であった。同じ壁候補材料のバナジウム合金でも表面不純物層に重水素トラップサイトが多く含まれることがわかっており、フェライト鋼の表面不純物層も同様にトラップサイトを多く含んでいると考えられる。核融合装置の大型化に伴い、燃料プラズマと装置の内壁との相互作用、いわゆるプラズマ壁相互作用の解明及びその制御が非常に重要となってきている。特に、燃料である重水素・三重水素や,核融合反応の結果生成されるヘリウムの保持(リテンション)や脱離挙動の把握は、プラズマ中の粒子制御や安全性の観点から非常に重要な研究テーマの一つである。放電時間の長期化や装置の大型化により、プラズマ対向壁には様々な組成をもつ堆積層(不純物層)が厚さに分布を持って堆積してくる。その結果、従来調べられてきている候補材料の重永素・ヘリウムリテンション挙動が大きく変化する可能性がある。本研究では、プラズマ対向壁や核融合構成材料の候補となっている低放射化フェライト鋼、バナジウム合金、タングステン等に対して、膜厚及び組成を制御しながら、表面不純物層を堆積させ、堆積による重水素・ヘリウムリテンション特性の変化を調べることを目的とした。今年度は、表面を酸化させたフェライト鋼に対し重水素イオンを照射し、その重水素リテンション特性を昇温脱離分析により調べた。表面を酸化させたフェライト鋼の場合、低照射量領域における重水素リテンション量が表面を酸化させなかった試料に比べて多くなった。また、昇温脱離分析時にHDOやD_2Oの形で脱離する重水素量も多くなった。酸化層に多量の重水素が捕捉されたためと考えられる。一方、表面を酸化させた試料の高照射量領域における重水素リテンション量は、酸化させなかった試料とほぼ同様であった。表面の酸化層がスパッタリングによってほとんど取り除かれたためと考えられる。酸化条件や不純物堆積量などを変化させるなど、より系統的なデータを取得し、学会などで発表する予定である。特に、燃料である重水素・三重水素や、核融合反応の結果生成されるヘリウムの保持(リテンション)や脱離挙動の把握は、プラズマ中の粒子制御や安全性の観点から非常に重要な研究テーマの一つである。今年度は、日本原子力研究所JFT-2Mにおいて表面に炭素が堆積したフェライト鋼の重水素リテンション特性を昇温脱離分析により調べた。また、表面を酸化したバナジウム合金のヘリウムリテンション特性も調べた。表面に炭素が堆積したフェライト鋼に保持された重水素原子は、昇温脱離分析時に主にHD、D2の形で脱離した。また、重水素リテンション量は炭素膜厚にほぼ比例して増加した。一方、表面を酸化したバナジウム合金のヘリウムリテンション量は、酸化していないものと比べて大きな差は見られなかったが、昇温脱離分析の際に低温側で脱離する割合が多くなった。前処理時の不純物堆積量や結合状態などを変化させるなど、より系統的なデータを取得し、学会などで発表する予定である。

特に、燃料である水素同位体や核融合反応の結果生成されるヘリウムの保持(リテンション)や脱離挙動の把握は、プラズマ中の粒子制御や安全性の観点から非常に重要な研究テーマの一つである。放電時間の長期化や装置の大型化により、プラズマ対向壁には様々な組成をもつ堆積層(不純物層)が堆積してくる。その結果、従来調べられてきている候補材料の重水素・ヘリウムリテンション挙動が大きく変化する可能性がある。本研究では、プラズマ対向壁や核融合構成材料の候補となっている低放射化フェライト鋼、バナジウム合金等に対して表面不純物層を堆積させ、堆積による重水素・ヘリウムリテンション特性の変化を調べることを目的とした。今年度は大気中で長期間放置及び熱酸化したフェライト鋼の重水素リテンション特性を調べた。大気中に長期間放置したフェライト鋼には7nm程度の酸化層が見られた。この酸化層の厚さは機械研磨によって2nm程度となった。これらに重水素イオンを照射した結果、大気中に長期間放置したフェライト鋼では、低温で大きな脱離ピークが見られ、機械研磨を施したフェライト鋼の重水素リテンション特性と大きく異なった。機械研磨後のフェライト鋼を真空中で脱ガスした場合、低温の脱離が増加した。脱ガスにより表面に酸化層が形成されたためと見なせる。一方、熱酸化したフェライト鋼の重水素リテンション量は、機械研磨したものに比べて大きくなり、昇温脱離分析時に低温で脱離する重水素量が増加した。この傾向は特に低照射量領域で顕著であった。同じ壁候補材料のバナジウム合金でも表面不純物層に重水素トラップサイトが多く含まれることがわかっており、フェライト鋼の表面不純物層も同様にトラップサイトを多く含んでいると考えられる。
食餌中アミノ酸バランスが食餌制限中の各種臓器に与える影響

これまで、カロリー制限には寿命延長効果や細胞保護作用があることが知られている。以前に、我々はアミノ酸バランスを改変した食餌を用いて、長期食餌制限実験を行った。食餌制限で得られた腎保護効果や寿命延長効果は、必須アミノ酸の負荷によって消失するという結果が得られている。しかし、腎以外の臓器に与えた影響に関しては不明であった。そこで、マウスを増やして再実験を行い、耐糖能、上肢筋力、心機能について計測を行った。カロリー制限によって、耐糖能と心機能は改善傾向にあったが、上腕筋力は低下していた。アミノ酸の負荷により、カロリー制限による上腕筋力の低下は改善していたが、耐糖能が悪化する傾向があった。C57BL/6Jマウスを購入、12か月齢まで通常食下で育成中である。平成27年度にこれらのマウスに対してアミノ酸バランスを変更した特別食を用い、食事制限中の各種臓器に与える影響について検討する予定としている。臓器別の生理学的検査を計画しており、平成26年度中に各種実験に対する手技や実験条件を確立する方針とした。神経系の評価として、高架式十字迷路試験により不安や認知機能に関連する行動を検索する予定である。本試験は試験室内の照度や前処置等によって結果が変化することが知られているため、安定的な結果を得られる実験室内の照度や光源の検討を行い条件を確立した。循環器系の評価として、心エコーを用いて心機能を計測する予定である。マウスの心エコーは麻酔下で施行する必要性があるが、麻酔深度に応じて心拍数が変化し、計測誤差が生じることが知られるため、適切な麻酔深度を得られるような麻酔条件を調整した。また、エコープローブの角度により測定誤差が生じることも知られるため、エコープローブの角度など測定方法の条件検討を行い手技を確立した。耐糖能の評価として、腹腔内ブドウ糖投与試験ならびに腹腔内インスリン投与試験を行う予定である。腹腔内への確実な薬剤投与ならびにブドウ糖やインスリンの安定性が重要とされているため、投与するブドウ糖やインスリンを安定化する方法、確実に薬剤を腹腔内に投与する手技を確立した。筋骨格系の評価として、小動物筋力計を用いて上肢握力を測定する予定である。マウス握力計の調整を行い、握力測定法の手技の確立を行った。上記のように、平成26年度中は平成27年度に向けた手技の安定化や実験条件の標準化を行った。マウス飼育中に、1)腹腔内インスリン投与法ならびに腹腔内ブドウ糖投与法による耐糖能検査、2)上肢筋力検査、3)エコーによる心機能検査を実施した。<結果>1)食餌制限によって耐糖能は改善した。しかし、アミノ酸負荷によって耐糖能の改善効果が減弱した。アミノ酸量や組成の違いによる影響はなかった。2)食餌制限によって上肢の最大筋力は低下していた。しかし、アミノ酸負荷によって筋力は改善傾向であった。アミノ酸量や組成の違いによる変化はなかった。3)心機能検査では食餌制限によって心肥大が改善する傾向が見られた。<意義・重要性>本実験により、アミノ酸の量や組成の違いによる各種臓器への影響を評価した。上肢筋力はアミノ酸負荷群において改善したが、インスリン分泌能はアミノ酸負荷群で悪化する傾向があった。このように、アミノ酸の負荷が、食餌制限によって得られる細胞保護作用に与える影響は、それぞれの臓器によって異なっていた。さらに腎機能においては、食餌中のアミノ酸“組成"が大きく影響を与えていた。これらの結果より、アミノ酸の組成によって影響を強く受ける臓器とあまり影響を受けない臓器があることが示唆される。食餌中のアミノ酸が細胞内分子機構に影響を与えたとが考えられ、今後詳細な検討を進めていく必要がある。現在の食事指導や食事療法において、“総蛋白量"という概念で指導が行われているが、“アミノ酸の組成"について着目していく必要性が示唆される。マウスの生育に問題はない。実験機器の調整や手技の確立も進んでおり、次年度の実験開始に向けた準備は整っている。27年度が最終年度であるため、記入しない。腎臓内科平成27年度より育成したマウスに対し、アミノ酸を改変した食餌を与える。18か月齢の若年コントロール群、224か月齢でコントロール餌を自由摂取させた群、324か月齢で全ての栄養素を60%に制限した群、42とアミノ摂取量が同等であるが他の栄養素は60%に制限された群、5必須アミノ酸摂取量が2と同等であるが他の栄養素は60%に制限された群、6非必須アミノ酸摂取量が2と同等であるが他の栄養素が60%に制限された群、以上6群を用意する。

経過中に行動評価、心臓エコー、耐糖能評価、筋力測定を行い、様々な臓器の生理学的データを採取する。犠死後は解剖学的・生化学的な解析だけでなく、メタボローム解析やcDNA microarrayを用いた網羅的な解析を行う。食餌制限によって得られる細胞保護作用に対し、食餌中アミノ酸バランスが影響を与えるメカニズムを解明する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
ラミニン結合性インテグリンの結合特異性解析とその活性制御機構に関する研究

インテグリンα3β1は基底膜のラミニンと結合する受容体蛋白質であり、上皮細胞の分化や安定維持に寄与している。インテグリンα3β1は膜4回貫通蛋白質のCD151と必ず複合体を形成するが、その生理的意義は不明であった。私は以前の研究で、CD151がα3β1から解離するとラミニンへの結合活性が減少することを明らかにしたが、その分子的な機構は不明であった。インテグリンは活性化状態と不活性状態で構造が変化し、電子顕微鏡でその構造変化が捉えられている。本研究では、電子顕微鏡を用いてCD151がα3β1のどの部位に結合し、CD151の結合によりα3β1の構造が活性化状態に安定化されるのかを解析して、ラミニン結合性インテグリンの結合活性制御機構を明らかにすることを目的とした。構造解析を行うためには大量の蛋白質を必要とする。以前はヒトの胎盤からインテグリンα3β1とCDl51を精製していたが、胎盤を大量に入手することは困難であることから、構造解析のためには組換えインテグリンα3β1と組換えCD151の発現系構築が必要であった。組換えCD151は、精製を容易にするためインテグリンと結合する細胞外領域のみの発現を試みた。その結果大腸菌で発現したものの封入体に含まれており、封入体を尿素で可溶化して精製したが、組換えCD151はインテグリンα3β1と結合しなかった。これは、精製の際に尿素で変成させた影響で構造が崩れたことが原因として考えられる。哺乳動物細胞を用いての発現系構築も試みたが、培養上清に分泌される組換え蛋白質は得られなかった。一方、組換えインテグリンα3β1も精製を容易にするため細胞外領域のみを発現させ、ヒト由来の293F細胞を用いて発現させた。その結果、組換えインテグリンα3β1を300mlの細胞培養上清から約150μg精製することができた。組換えインテグリンはラミニンへの合活性を保持し、ラミニンへの結合特異性が胎盤から精製したα3β1と同じであることも確認した(この結果は、2006年にMatrix Biology誌で発表した)。
マルチスケール神経配置操作による神経回路網環境応答特性制御

本年度は、これまでに確立した手法により、細胞培養基質へ細胞接着性物質を化学修飾にて吸着させることで、細胞培養エリアと細胞非接着エリアを区分する手法を検討してきた。その結果、細胞外電位記録電極へ格子状に神経細胞を配置し、自発性活動電位を計測することに成功した。また、シリコンゴムをフェムト秒レーザー照射によって微細加工し、これを培養基質に貼り付けることで物理的な区画を設置し、この中で神経突起の伸張方向を制御するパターン化手法を確立した。このようにしてパターン化された神経ネットワークの構造に依存して、自発活動パターンが大きく変化し、神経細胞の配置手法によって電気活動特性を制御する技術を確立した。これまでの知見を総合して、細胞接着パターン形成により、神経突起伸張方向が変化し、これによって構築される神経回路網のグラフ構造が変化したことが示唆された。シリコンゴムの物理的障壁によるパターン配置により、神経回路網の活動パターンは強制的に一方向に揃えられたが、細胞接着物質パターン化手法によると、変化は大きくはなかった。神経回路網の自己組織化的形成を緩やかに制御することで、神経回路網の活動パターンは変化するが、細胞の本来持っている自律動作性により、ある程度類似のパターンを生成する可能性がある。これらの成果を英文論文誌4報、和文誌1報に報告した。生体神経細胞が自律的に形成する神経回路網の生成過程、相互作用による自己組織化的構成過程のメカニズムを明らかにするため、神経回路網相互の物理的接続様式を緩やかに制御することで神経回路網の構成過程に摂動を与え、相互作用による神経回路網構成機構を考察した。この目的のため、細胞接着性の高い物質をプローブ基板上に生成することで、長期間持続するパターン化神経回路網の作成に成功した。この手法で特に神経細胞が想定したパターン上に適切に培養可能であることを確認した。さらに、領域内の共同研究により、レーザー加工した材料をプローブ底面に貼り付けることで神経細胞の配列を制限し、パターンを作成することに成功した。できあがったパターン神経回路網について電気活動を測定したところ、パターンの形を反映した自発活動を確認した。また、これまでに確立した、培養神経回路網を、細胞外電位多点記録システムをインタフェイスとして電気的に複数接続した系を構築するに当たり、パターンニング培養神経回路を使用し、神経細胞間の物理的接続性とネットワーク全体の活性操作というマルチスケールの操作を加えた。現在、環境応答特性の変化を明らかにするために、システム間の接続強度を調整し、最適な動作条件を検討している。さらに、免疫組織化学染色法とCELL-ELISAを用いて分散培養系におけるグリア細胞と神経細胞の量比の変化を解析し、長期培養の場合には神経細胞数が一定の減少の後に安定し、細胞数の大幅な減少が無くなることを確認した。
関わり合い概念から考える北インド・チベット系社会の政治と親族の再編に関する人類学

本研究の目的は、北インドのチベット系社会「スピティ」において近年の選挙活動を媒介としながら新たに形成されている共系親族集団nirinに照準を合わせ、その複雑な実態と選挙への影響を解明することである。2年目である平成27年度は、1年目に行った長期調査のデータをまとめ、整理、分析した上で、テーマや調査地に関連する文献収集、精読を行った上で、データと理論の突き合わせを行った。その過程で、「日本文化人類学会第49回研究大会」において研究発表を行った。また、昨年度に投稿した論文に書ききれなかったテーマについて、その後の成果も踏まえた上で2015年7月に雑誌『チベット文化研究会報』に論文を投稿した。2015年11月から12月にかけては、2015年11月26日に開催された村落自治体の村長選挙の調査を行うために現地に赴いた。その調査結果を踏まえた上で、「第40回南アジア・インド洋世界研究会」と「南アジア博論セミナー」において研究発表を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。その際、とりわけ(1)女性の実践、(2)日常生活における対面的関係としての“関わり合い(relatedness)"に着目することで微視的な視点から明らかにすることを目指した。そのため、平成26年度は4月から8月、9月から3月の間、インドにて長期調査を行った。5月のインド総選挙を観察したところ、地方村長選挙における政党員の親族への必死の働きかけ、それによる親族関係の変化という現象とは大きな違いを観察できた。インド総選挙では立候補が地元出身者でないため、政党員や今回着目していた女性の働きかけは控えめで、親族関係が選挙において劇的に変化する様子は観察できなかった。そのため、その後は親族関係nirinの実態を把握するため、特に女性に焦点をあて、日常生活の参与観察を行うことにした。5月から8月にかけて、畑仕事をともに毎日行ない、畑仕事における親族関係の互助関係を観察した。そこでは2ー3人という少人数で仕事がなされていた。それは手伝いを求めれば後に手伝わねばならず、大変な労働作業になるからである。ここには、本研究が依拠するジャネット・カーステンの関わり合いの概念よりも、潜在的に張り巡らされているネットワークを有限化し、意味ある、あるいは効果的な関係を築こうとする試みがみてとれる。これはマリリン・ストラザーンのCutting Networkの考えに近い。この他にも、儀礼において選挙と異なる親族の立ち表れ方を観察できた。親族が拡大されるのではなく、その場その場でnirin関係が立ち現れる現象がみられた。nirinにおける場面ごとの立ち現れかたの違いについては今後さらなる研究が必要である。本研究のはじめの目的は、近代的政治システムと伝統的親族システムがいかに接合し、北インド・チベット系社会においてnirinという新たな親族関係を成立させるに至っているのかを、「関わり合い」概念をキーワードに明らかにすることにあった。平成26年度の約10カ月の調査において、親族関係が血縁や婚姻によって実体的に予め決定されるのではなく、むしろ人びとの日常的・対面的関係性、つまり関わり合いを通じて「構築」される場面を観察し、データとして蓄積することができた。それは、調査の後半になるにつれて、筆者自身も受け入れ先の家族に「娘」や「家族」として言及されるようになったことからも伺える。ただし、研究実績の概要にも書いた通り、関係を一から構築するベクトルだけではなく、畑仕事での労働力の制限からもみられるように、潜在的に張り巡らされる関係を有限化し、効果的なものにするという一見前者とは逆のベクトルととらえられるような現象も多々みられた。潜在的ネットワークを制限し意味あるものにするという考えはマリリン・ストラザーンのCutting Networkの考え方に近い。また、日常的な付き合いがなくとも、しかるべき状況下に置かれればnirinの関係が立ち現れる事例もいくつか観察できた。ここからは、親族関係nirinが関わり合いの概念のみで説明することが困難だということは明らかである。