hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統語構造と談話構造のインターフェース構築のための理論的研究

本研究プロジェクトは統語構造と談話構造を統御するインターフェースを構築する理論的研究であった。この研究の元で、語彙構造、概念構造、イベント構造を統語構造、さらには談話構造へ写像する際に働く様々なインターフェース要因を明らかにすることを試みた。各研究分担者の研究については、稲田は、埋め込み文の統語構造、語彙的意味構造の研究を行い、文のイベント構造を明らかにすることと、統語構造と語彙概念構造のインターフェースの研究の重要性を示した。田窪は、談話管理理論に基づいて、終助詞、呼称、その他のモダリティ表現などの談話構造を制御する機能を持つ表現の分析を行った。有田は、従属節、条件節における様々な因果連鎖を研究し、これらが田窪の談話管理理論によって自然に説明できることを示した。さらに、Fauconnierのメンタルスペース理論を援用すれば、文接続などにおける日本語の時制現象が説明できることを示した。村尾は、語彙概念意味論によるイベント構造の動機付けを、Langacker、Croft等の事態認知モデルを統合したものによって行い、統語構造、語彙概念構造、認知構造の有機的な関連付けを行った。さらに談話において見られる因果連鎖が文の語彙概念構造のイベント構造に密接に関連していることを示した。上記の各担当者の研究内容を最終的に総合し、まとめを行い、報告書の作成を行った。統語構造と談話構造のインターフェース構築のためのモデル作成に向けて、統語論、談話、認知意味論の各分野での研究を進めた。稲田は理論言語学の分野で注目されつつあるイベント構造に基づき、語彙意味論と統語論の対応関係の精密化をはかっている。村尾はイベント構造の動機付けを解明するために、Langacker、Croftらの認知意味論的研究の成果を取り入れることを試みており、特に、今年度はカリフォルニア大学サンデイエゴ校に出張し、Langackerと議論する機会も得た。田窪は、呼称、終助詞、提題形式など、本来的に談話を制御する機能を持つ表現の分析を進める一方で、反事実的条件文の分析を通して、反事実的スペースとアスペクト形式の分布を分析するなど、談話と統語の関係のモデル化を進めた。有田は、条件と主題の融和現象や従属分の時制現象の分析を通して、田窪の談話管理理論、フォコニエのメンタルスペース理論の日本語への適用を試みた。基礎資料の作成については、データの収集が予定より遅れており、資料の分析が途中段階にある。特に朝鮮語については、データの分析がほとんど進んでいない。これについては専門家の協力も得て、来年度前半までには終える予定である。その分、来年度の計画の前倒しとして、イベント構造に関する論文を収集、分析する作業を進めている。さまざまな分野で研究が進んでいるが、相互の関係については十分に明らかになっていないのが現状である。その現状を打破すべく、国内外の研究の流れ、問題点を整理していく予定である。本研究課題の統語構造と談話構造のインターフェース構築において重要な役割を果たすイベント構造に関する文献の収集及びリスト化に関する作業が進み、最終段階にきており、来年度の初めには完成する予定である。それと並行して、語彙意味論、論理意味論、認知意味論各分野ごとの主要文献の解題についても、着々と進みつつあり、これについても、来年度前半には終わる予定である。ただし、基礎資料作成の作業が一部遅れており、特に、朝鮮語については、大幅に遅れている。来年度は急ピッチで進めなければならない。各担当者の個別の研究については、稲田は、生成文法における統語部門とイベント構造とのインターフェイスに関する基礎研究に基づきJackendoffの研究などを統合したモデルを検討した。田窪は、談話構造における呼称、終助詞などの機能に関する研究を進展させ統語構造との関係のモデル化を検討した。村尾は、イベント構造そのものの動機付けを,Langacker,Croft等の事態認知モデルを統合したものによって行い、統語構造、語彙概念構造、認知構造の有機的な関連付けを進めている。有田は、現象レベルの研究として、日英語の条件文のプロトタイプ論の観点からの研究、日本語の談話構造と提題形式の関係についての研究を進めている。来年度は以上の各担当者の研究成果をつきあわせ、ミニモデルの作成を本格的に行う予定である。

本研究課題の統語構造と談話構造のインターフェース構築において重要な役割を果たすイベント構造に関する文献の収集及びリスト化を行った。それと並行してイベント構造に関する主要文献解題について、語彙意味論、論理意味論、認知意味論の各分野ごとに解題論文を作成した。当初予定していた基礎資料作成については、資料の一部を作成するにとどまった。各担当者の個別の研究については、稲田は、生成文法における統語部門とイベント構造とのインターフェースに関する基礎研究に基づき、Jackendoffの研究などを統合したモデルについて検討を行った。田窪は、談話構造における呼称、終助詞などの機能に関する研究をさらに進展させ、統語構造との関係のモデルについて検討した。村尾は、Pustejovsky、Jackendoffなどの語彙概念意味論によるイベント構造の動機付けを、Langacker、Croft等の事態認知モデルを統合したものによって行い、統語構造、語彙概念構造、認知構造の有機的な関連付けを行った。有田は、日英語の条件文のプロトタイプ論の観点からの研究、日本語の談話構造と提題形式の関係についての研究を行った。さらに本年度は最終年度であるので、上記の内容について最終的な総合、まとめを行い、報告書の作成を行った。
大院君政権の対清政策と自己認識

朝鮮王朝(李氏朝鮮)は、建国以来、中国(明・清)への「事大」関係を、王朝の対外関係を中心に据えていた国家である。朝鮮王朝が日本、中国以外の他国と関係を持つのは、19世紀以降に西洋列強が、本格的に東アジア世界秩序に参入を始めてからである。この西洋の参入、わけてもアヘン戦争・第二次アヘン戦争は、それまで中国を中心として構成されていた東アジアの秩序(朝貢体制)を動揺させ、日本においては中国蔑視観を育て、東南アジアのベトナム、シャム等の朝貢国においては清への朝貢廃止という事態を生んだ。が、朝鮮だけは逆に度重なる西洋の開国通商要求を回避するために清への依存度を高めた、と従来言われてきた。これまで私はアヘン戦争、第二次アヘン戦争に対する朝鮮の反応を研究し、特に第二次アヘン戦争の時、北京が陥落して皇帝が熱河に避難する事態を目撃した朝鮮が、かなりの危機感を感じると同時に、その事大政策が動揺したことを指摘した。そこで、本研究では、その直後に成立した大院君政権の対清観、政策に焦点をあてるとともに、朝鮮の清に対する自己認識を解明することを試みた。その結果、(1)清の保守派と朝鮮支配層は、密接な関係を持っており、清の保守派の見解とかなり連動すること、(2)保守派と対立し、洋務を推進しようとする恭親王に対しては、恭親王の対西洋外交の様子の観察を通じて、西洋への売国奴という認識を持ったこと、(3)そのため、大院君政権は保守派の教育係に育てられた同治帝に従来通りの鎖国政策を行う期待を寄せ、その親政を待ち望んでいると等が明らかになった。また、大院君政権は二度の洋攘を勝利したという自信を得たことから、西洋を撃退出来ず、その言いなりになった清より朝鮮が上であり、清は朝鮮を尊敬しているという認識も育てていたことも明らかとなった。
地震発生の制御実験-南アフリカ金鉱山における-

南フアフリカ共和国の地下3000mの金鉱山坑道を利用して、鉱山堀削に伴って地下深部で多数発生している地震を、地震、地殻変動、電磁気、ラドン等の総合観測によって地震発生のメカニズムを明らかにするための実験を目指して来た。地震観測として坑道内9カ所に配置した27成分加速度計からは50kHzサンプリングの良質なデータが順調に蓄積されつつある。高感度歪計(3成分)も3地点に設置完了、良好なデータが取れつつある。予備的な解析結果から、震源位置の決定精度は数m以内であり、地震は堀削坑道の前面に集中していることがわかった。また、モーメントテンソルインバージョンの結果と地殻歪との対応関係が明瞭に確認されたことなど、地震発生のプロセスを示唆する興味ある結果が得られつつある。さらに、比抵抗や自然電位測定、ラドン測定の準備を進めて来たが、予備観測の結果坑道内の設置環境が想定していたより悪く、新たな方策を検討中である。南アフリカ共和国の金鉱山の地下深くに発生する地震について、その発生前後に現われる現象を、至近距離で高精度で記録し、地震の予知および地震の震源過程の解明を進めることを目的として、平成5年度は、観測計器の開発と実用化およびそれを用いて予備的な観測を実施した。観測計器の開発で特筆すべき事を以下に述べる。地震観測については、地下に設置された9点27成分の加速度計の信号を、トリガーをかけて、サンプリング周波数50kHz,ゲインレンジングによりダイナミックレンジ120dBでAD変換し、自動的に地表に伝送し収録・処理するシステムを開発した。また、それらのデータを用いて、モーメントテンソルインバージョン等各種の高度な解析を行うシステムを整備した。地球電磁気については、複数電極による自然電位差および比抵抗観測を同時に行うシステムを開発した。比抵抗観測は、電流電極および電位電極を3次元的に配置し、パソコンによって、測線を自動的に切り替えて3次元的な比抵抗を自動的に連続して観測することができる。自然電位差観測は、比抵抗観測の空き時間に連続して行われる。これらのデータは、3成分歪み計およびラドン観測装置のデータとともに地表まで常時伝送され、地表においてパソコンで収録される。平成6年3月現在、これらの観測計器のうち、歪み計が金鉱山の地下深く設置され観測が開始された。他の計器も順次設置される予定である。南アフリカ共和国の金鉱山の地下深部で発生する地震を対象にして、地震、地殻変動電磁気、ラドン等の観測を総合的に行い、地震の発生前から発生後にかけての震源過程の詳細を観測し、地震予知の基礎データを取得する試みを実行中である。地震観測では9点27成分の加速度計を地下3000mの坑道に配し、トリガー方式で50khzサンプリング、地下から地表へ自動伝送、収録、処理をするシステムを開発し、平成6年3月よりテスト観測を実施中。一部データを用いて、誘発地震のモーメントテンソルインバージョン等を試みている。また、電磁気観測としては、地下に多数の電極を配置し、用意されたプログラムによって、電流、電位電極の組み合わせを随時変え、様々な深さの抵抗変化を3次元的に高精度で測定、さらに、定期的に複数電極間の自然電位も計測し、これらをパソコンによって制御し、自動的に地表へ伝送、収録する装置を開発し現地で実験的観測を行っている。このほか地殻変動、ラドン等の予備的観測も行っている。この実験のねらいは、未掘削の坑道を掘り進む過程で誘発される地震の一生を観測するものである。現時点で南アフリカ共和国側の鉱山内での掘削ルートに当初計画とは異なる変更が生じてきており、本観測には至っていないが、まもなく開始の予定である。
溶存O_2欠乏条件下での根におけるリグニン生成と吸水抑制との関係解析

前年度に開発した水耕装置において溶存O_2濃度制御下で生育させたキュウリ植物の根を材料とし,まず,O_2欠乏条件下において皮膚に生成されるリグニンの型(p-OH-phenyl型、guaiacyl型およびsyringyl型)をフロログルシノル塩酸反応およびモイレ反応に基づいた組織化学的方法により調べた。その結果,木部リグニンおよびO_2欠乏条件で生成した皮層リグニンともグアイアシル核をもつモノリグノールによって構成されていることが示唆された。さらにキュウリ根リグニンの定性分析について検討したが,キュウリ根に含まれるリグニン量が木本植物の組織に比べて著しく少ないことから既存の分析法がキュウリ根には応用し難いことがわかった。また,キュウリ根切片の切断面に陰圧を与えた場合に生じる吸水速度を計測するシステムを確立してO_2欠乏条件下でリグニンが生成・蓄積された根の吸水特性を調べた。その結果,通常の根切片と比べてO_2欠乏条件でリグニンを生成・蓄積した根切片では陰圧による吸水が抑えられたことを示すデータが得られ、O_2欠乏条件下の根におけるリグニンの生成が吸水抑制の一因であることが示唆された。しかし,キュウリ根に陰圧を与えた場合に通常吸水している状態の根とは異なる経路で水が輸送されることが推察され根の吸水特性を正確に把握することは困難であった。以上の研究で得られた結果から次の結論が得られた。すなわち,(1)水耕で生育しているキュウリ根においてO_2欠乏条件とした場合に,通常木化しないとされる皮層柔細胞でリグニンが生成されてその細胞壁に蓄積された。(2)皮層リグニンおよび木部リグニンともグアイアシルリグニンであることが示唆され、O_2欠乏条件によって誘導されるリグニン生成経路について木部リグニンとの差異を明らかにすることはできなかった。(3)この蓄積したリグニンにより根の吸水機能が低下して根の吸水が抑えられることが示唆されたがその確証は得られなかった。まず,キュウリ植物の水耕において培養液の溶存O_2濃度を,O_2欠乏条件から高溶存O_2濃度までの広い範囲について長期間にわたって制御することが可能な装置を開発した.次に,この装置を用いて溶存O_2濃度条件をO_2欠乏(溶存O_2濃度0.01mM未満)および高溶存O_2濃度に制御し,それぞれの条件に2葉期のキュウリ植物を移植して20日間生育させた.その後,両者の生育について比較するとともに,両者の根系について主根から分岐した二次根で最も長い根を採取し,三次根の分岐が僅かにみられる部位を試料として厚さ80120μmの横断切片を作成した.得られた切片をただちにフロログルシノール・塩酸反応に基づいたリグニン検出試薬により染色し,光学顕微鏡を用いて組織化学的に観察した.その結果として,1.高溶存O_2濃度と比べ,O_2欠乏条件下では葉の伸長が著しく抑えられ,根でも顕著な生育抑制がみられた.2.高溶存O_2濃度においてはリグニンの存在を示す赤色の呈色反応が木部の肥厚した細胞壁のみにみられ,木部以外の組織すなわち表皮,皮層,内皮および師部ではリグニンの存在は認められなかった.3. O_2欠乏条件下では木部の呈色反応に加え,皮層にも呈色反応が認められ,とくに中心柱(維管束)を取り囲む部位において柔細胞の細胞壁に明瞭な呈色反応がみられた.以上の結果から,O_2欠乏条件下で生育させたキュウリ植物の根の皮層組織においてリグニンが生成され,その細胞壁に蓄積されることを実証するとともに,このリグニン生成がO_2欠乏状態における根の吸水抑制の一因となることを示唆した.前年度に開発した水耕装置において溶存O_2濃度制御下で生育させたキュウリ植物の根を材料とし,まず,O_2欠乏条件下において皮膚に生成されるリグニンの型(p-OH-phenyl型、guaiacyl型およびsyringyl型)をフロログルシノル塩酸反応およびモイレ反応に基づいた組織化学的方法により調べた。

(2)皮層リグニンおよび木部リグニンともグアイアシルリグニンであることが示唆され、O_2欠乏条件によって誘導されるリグニン生成経路について木部リグニンとの差異を明らかにすることはできなかった。(3)この蓄積したリグニンにより根の吸水機能が低下して根の吸水が抑えられることが示唆されたがその確証は得られなかった。
経路包含条件の拡張と応用(字幕信号入りレーザーディスクをデータベースとして)

本研究ではまず、アメリカ映画等のレーザーディスクや、CD-ROMなどのメディア、および活字媒体に含まれる言語データを、コンピュータおよび周辺機器を利用して登録し、生きた英語のデータベースを作成した。そしてこの豊富なデータベースを活用して、生成文法理論における経路包含条件(Path Containment Condition; PCC)の応用と拡張の可能性を検討した。具体的には、英語の'so... that...'、'too... to...'など、程度表現とその補文構造をとりあげ、その統語的性質や、その成立、認可に関わるさまざまな条件について考察した。そしてこれらの構造を説明する上でも、PCCが有効であることを、実際のデータをもとに実証的に明らかにした。さらに、これらの構文の成立、認可に関わる諸条件の中には、LF(論理形式)のレベルではなく、S構造のレベルで適用されると考えられるものがあることも示した。最近チョムスキーを中心とした研究者たちが、minimalist programと呼ばれる新しい理論的枠組みを提唱している。彼らの主張によれば、意味のある言語レベルとして認められるのは、LFとPF(音声形式)だけで、従来のS構造は有意義な言語レベルとは認められない、とされている。しかし、本研究で扱った構造の認可条件の中には、S構造で適用されると考えざるを得ないものがある。とすれば、本研究は、S構造を意味のある言語レベルと認めない最近のチョムスキー理論に対して、その再考を迫る重要な一石を投じることになる。
戦後70年間における高知県の「犬神」変容に関する研究

本研究では、高知県西部の幡多地方を中心に、県下に今なお存在する民俗事象「犬神」について考察した。高知県下の「犬神」は、歴史的に様々な「強制力」からの働きかけを受け、今日では特異な変容を遂げている。さらに、戦後の高知県における「犬神」は、学術研究・生活世界・フィクション作品の三者の間で結び付き、時に相互作用を発生させながら今日の変容に至ったと結論付けられる。平成28年度においては、(1)現地調査、(2)文献資料の収集と整理、(3)研究成果の口頭発表を概ね研究計画通りに実施した。現地調査としては、2016年9月及び2017年1月の2回にかけて、高知県での聞き取り・文献調査を実施し、多くの一次資料の収集に成功した。この調査で得た文献資料の整理は年度中に完了しており、次年度の分析に用いる準備が整っている。また、これら成果の一部はすでに口頭発表で公表した。上記調査結果とこれまで申請者が実施してきた研究成果を考え合わせると、高知県においては、生活世界に生きる人々ー生活者たちーも主体的に「犬神」に関する知識を発信し、自らが抱く「犬神」観を積極的に変容させてきたと推測できる。ここで、本研究課題の主軸となる「憑きもの筋にまつわる学術研究の発信した言説と地域社会における言説の相互作用」に着目すると、生活者たちによる憑きもの筋研究の利用法は様々であると表現できる。人々が学術研究の成果を用いる際の手法として代表的な例を挙げると、学術研究の成果を生活世界にそのまま敷衍するもの(受容)、学術研究の言説と自分自身の「犬神」に対する解釈を融合させるもの(援用)、学術研究の成果に真っ向から対立するもの(拒絶)などが見出される。しかし同時に、生活者たちの言説には、学術研究の成果に全く触れない例がきわめて少ないことも指摘できる。ゆえに、学術研究の成果は、(生活者たちがそれらの言説を一切知らない場合を除けば、)常に生活者たちから「言及される」関係の下にあると結論付けられる。平成29年度においては、学術研究の言説と生活世界の言説が相互作用を及ぼす度合いを綿密に分析し、戦後からの約70年間で高知県下の「犬神」が変容するに至った歴史的過程を描出する。研究計画で挙げた、(1)高知県での2回の現地調査、(2)高知県内外での年度を通じた文献資料収集、(3)インターネット上の言説の収集、(4)大学院生を雇用しての文献資料の分類と整理、(5)研究成果の発信の5点を、概ね計画通りに実施することができた。また、これらの活動を通じて、憑きもの筋に関する学術研究の言説と生活世界における「犬神」批判の言説の両者が強く結び付いており、時にはそこにフィクションの犬神にまつわる言説が絡み合い、三者の間で特有の相互作用が生じてきたという重要な知見を得るに至った。加えて、平成29年度の現地調査に向けた予備調査、予算の消費状況も順調に進展しており、次年度の研究も当初の計画通りに遂行できるものと期待される。最終年度となる平成29年度においては、(1)3回の現地調査、(2)文献資料の収集と整理、(3)研究成果の口頭発表、(4)研究成果の論文化を概ね研究計画通りに実施した。前年度までの研究では、高知県下の生活者は、しばしば憑きもの筋研究の成果へ「言及」してきたとの見解を提出した。平成29年度の研究では、土佐の民間信仰と学術研究を下敷きにしたフィクション作品を交え、「学術研究」、「生活世界」、「フィクション作品」の三者の間に生じる相互作用を議論した。前年度までの議論から、(1)学術研究の言説から生活世界の言説への働きかけ(研究成果の社会還元)、(2)生活世界の言説から学術研究の言説への働きかけ(生活者による様々な言及)の存在はすでに明示している。平成29年度の議論では、坂東眞砂子の伝奇小説『狗神』、『鬼神の狂乱』を事例として、(3)生活世界の言説からフィクション作品の言説への働きかけ、(4)学術研究の言説からフィクション作品の言説への働きかけが存在することを確認した。加えて、地方新聞『高知新聞』、『毎日新聞高知地方版』に掲載された記事によると、『狗神』に触発されて高知県下の犬神にまつわる現地調査を敢行したアクターの存在が明らかとなり、(5)フィクション作品の言説から生活世界の言説への働きかけも実行力を伴って存在したことが分かった。また、従来看過されてきた、(6)フィクション作品の言説から学術研究の言説への働きかけに対して、本研究が初めて注目したと言えよう。これら6種の働きかけを総合すると、戦後の高知県下における「犬神」言説の変容は、近代化に伴う民俗事象の後景化として一般化できるものではなく、「高知県」というフィールド独自の要因が相互に影響し合った結果生じた事態であると結論付けられる。

平成29年度は、平成28年度に整理した文献資料の内容分析を完了させ、聞き取りデータと併せた総合的な分析の材料とする。同時に、平成29年8月から9月にかけて、高知県における最後の現地調査を実施する。平成28年度の調査は、予め「犬神」について知っている高齢者への聞き取りが主軸となったが、平成29年度においては、現時点で高知県の「犬神」にまつわる知識を有していない若年層への調査を実施し、各世代における高知県下の「犬神」観の特徴(共通点と差異)を明らかにする。これらの研究成果は、口頭発表・投稿論文などの形式で随時発表するとともに、より一般的な表現を用いたワークショップにおける公開を目指す。ワークショップ開催の目的は、現代社会における民間信仰の意味や、学術研究と生活世界の間に生じる相互作用、インターネットに代表されるサイバー空間が人々に及ぼす影響について広く公開し、本研究課題の成果を公益に資するためである。以上。文化人類学・民俗学本助成金において74,802円の次年度使用額が生じた理由は、大項目「その他」における支出が予想を下回ったためである。申請者は研究計画において、フィールドワークが十全に実施できない研究不調が生じる可能性を考慮し、そうした不測の事態においては、電話による追加の聞き取り調査(中項目「通信運搬費」発生)や、文献資料の追加収集(中項目「印刷製本費」発生)を実施して、調査における不足を補うとした。2016年度の研究では、調査が概ね順調に進展したこともあり、申請した「その他」項目の資金使用は著しく少なかった。その結果、上記74,802円の次年度使用額が生じたとまとめられる。本次年度使用額は不測の事態に対応するため確保している資金であり、2017年度中の調査に遅れが生じることを考慮し、引き続き「通信運搬費」と「印刷製本費」として使用する。当然のことながら、2017年度の調査が順調に進展し資金を消費する必要が生じなかった場合には、残額を全て返納する所存である。
身体化する道具：機能性の影響とその神経基盤

道具など身体の外部に存在する物体が,身体に馴染むようになる現象を身体化と呼ぶ。この現象の生起には個人差があることが知られており,現象を理解するためのモデルの開発が求められる。モデルの開発は,基礎知見の蓄積だけでなく,仮想現実や身体拡張などの応用分野の発展に寄与するものと考えられる。そこで,本研究では心理学・分子生物学・脳科学に基づく包括的モデルの開発を目指す。申請者は身体化を実験的に操作するためにラバーハンド錯覚と呼ばれる身体錯覚現象に着目し,広島大学の学生を対象として実験を行った。ここでは,身体化の対象となる物体を用いた目的的行動を遂行すること(機能性)が,身体化の強度を促進することが明らかとなった。また,目的的行動を遂行することで,従来の研究では身体化が生じないとされた木の棒のような物体に対しても身体化が生じることが示された。本研究の詳細な内容は日本認知心理学会第16回大会で公表され,総合性評価部門における優秀発表賞を受賞した。また,身体化との関連の深い,身体所有感と呼ばれる身体が自分に帰属している感覚について,その感覚に根差す脳活動を同定するための調査を行った。調査には,日常的な身体感覚の非定常性を評価する質問紙であるembodied sense of self scaleを用い,特定の課題を与えていない状態で計測される安静時脳活動との関連について108名の大学生を対象に検証を行った。その結果,脳のfront-central領域におけるβ波の自己相関の持続性と,日常的な身体所有感の非定常性の得点の間に正の相関が認められた。本研究の成果は,21st conference of the European Society for Cognitive Psychology (ESCoP)において公表が予定されている。身体外部の物体が身体に馴染むようになる現象である身体化を対象に,それが促進される状況を明らかにするための行動実験及び,身体化に関連の深いとされる,身体所有感の定常性に関与する脳活動の検証を行ってきた。これらの研究成果は,学会での発表を行い,現在国内外の雑誌への投稿準備を行っている。特に,発表した内容は優秀発表賞を受賞しており,現在展開している研究が高い評価を受けていることを裏付けている。これらの検討によって得られた知見は,基礎知見の蓄積にとどまらず,仮想現実や身体拡張などの分野の発展に寄与することが期待されるものである。さらに,計画当初は予定していなかったが,仮想現実技術を用いた研究の実施の可能性を見出しており,そのために要求されるC#等のプログラミングスキル等を身に着けてきた。身に着けた技術を活用し,仮想現実技術を用いた実験環境の構築を進めており,今後の実験を実現するための準備も万全である。また研究室で進行しているプロジェクトにも積極的に参加することで,脳波計測を用いた実験実施並びにその解析法についても研鑽を積んでいる。今後の研究遂行に関して,身体化に関連する脳活動と身体化に影響する要因(機能性)をそれぞれ明らかにしてきた。これらの知見をもとにして,身体化における機能性の神経基盤の検討を行う予定である。具体的には,行動実験で用いられた器具や手続きを活用し,それらを脳計測研究に適応させた状態で実施する。脳計測に関する倫理申請を行い,実施上の問題がないとされた時点から募集を開始し,実験を開始する。また,仮想現実技術を用いた検証をすることで,本研究で得られた基礎知見の応用性についても検証を行う予定である。

これらの研究成果は,学会での発表を行い,現在国内外の雑誌への投稿準備を行っている。特に,発表した内容は優秀発表賞を受賞しており,現在展開している研究が高い評価を受けていることを裏付けている。これらの検討によって得られた知見は,基礎知見の蓄積にとどまらず,仮想現実や身体拡張などの分野の発展に寄与することが期待されるものである。さらに,計画当初は予定していなかったが,仮想現実技術を用いた研究の実施の可能性を見出しており,そのために要求されるC#等のプログラミングスキル等を身に着けてきた。身に着けた技術を活用し,仮想現実技術を用いた実験環境の構築を進めており,今後の実験を実現するための準備も万全である。また研究室で進行しているプロジェクトにも積極的に参加することで,脳波計測を用いた実験実施並びにその解析法についても研鑽を積んでいる。今後の研究遂行に関して,身体化に関連する脳活動と身体化に影響する要因(機能性)をそれぞれ明らかにしてきた。これらの知見をもとにして,身体化における機能性の神経基盤の検討を行う予定である。具体的には,行動実験で用いられた器具や手続きを活用し,それらを脳計測研究に適応させた状態で実施する。脳計測に関する倫理申請を行い,実施上の問題がないとされた時点から募集を開始し,実験を開始する。また,仮想現実技術を用いた検証をすることで,本研究で得られた基礎知見の応用性についても検証を行う予定である。
生物指標を用いた窒素降下物の広域評価と動態把握

近年、窒素降下物による汚染が自然環境に及ぼす影響が危惧されており、その実態の解明・評価が急務となっている。そこで、本研究では、生物指標を用いて窒素降下物の影響を広域で評価するとともに、過去の植物標本を利用することで、近年の窒素汚染の動態の把握を試みる。なお、本年度は、本研究の妥当性を高め、かつその成果をより有意義なものにしていくため、(a)窒素汚染が生態系にどのような影響を与えるか考察するとともに、(b)大気降下物の由来源を判別できる金属同位体を利用することで、窒素降下物に対するコケ植物の指標性についても検討した。まず、窒素汚染の評価については、山岳域を中心に調査を行った。この調査から、高山域においても越境由来の窒素による汚染が生じていること、ならびにこの汚染は季節風が吹きつける西斜面で強く生じていることが明らかになった。以上の結果を論文にまとめるとともに、これまでサンプルが未採取だった地域(白山など)などからコケサンプルの採取を行った。次に(a)、(b)について、(a)窒素汚染が生態系に与える影響について、コケの水分涵養機能に着目して検討した。その結果、亜高山帯においてコケは大きな水分涵養機能を有していることが明らかになった。一方で、亜高山帯の一部では窒素降下物による強い影響がみられたことから、窒素汚染が山岳生態系を大きく変化させる可能性が懸念される。本成果についても、論文を執筆した。(b)コケ植物内の金属同位体(ストロンチウム・鉛)の分析を行い、現在、この結果と窒素汚染との関連を検討している。本年度の成果から、窒素降下物による汚染がコケを介して生態系に与えるプロセスについて、新たな知見を得ることができた。しかし、一部で追加調査が必要な地域もあり、全体として、当初の計画より、遅れている。今後、調査が必要な地域で調査を行うとともに、これまで得られた結果をリンクさせ、窒素汚染を時空間スケールで明らかにするとともに、その生態系への影響についても考察を加える。近年、窒素降下物による汚染(以下、窒素汚染)が自然環境に及ぼす影響が危惧されており、その実態の解明・評価が急務となっている。本研究では、まず、(1)指標生物(コケ植物)に蓄積された窒素(N%・δ15N)を分析し、窒素汚染の広域評価を行う。次に、(2)この分析データと一部の調査地で測定されている窒素降下物データとの比較や、室内実験を通して、生物指標による窒素汚染評価の特性を明らかにする。さらに、(3)調査地で過去に採取されたコケ標本に含まれるN%・δ15Nを分析し、窒素汚染の動態把握を試みる。以上の結果に基づいて、(4)時空間スケールで窒素汚染の進行状況の評価を行い、その実態の解明や有効な対策を提案することを目指す。以上の研究計画のうち、本年度は(1)を中心に進め、複数の地点で窒素分析用のサンプルを採取するとともに、一部のサンプル(長野県;八ヶ岳)のN%・δ15Nを分析した。八ヶ岳では標高1800ー2800mの範囲で複数のサンプルを採取したことから、特に標高傾度によって窒素汚染がどう変化するか検討した。その結果、山麓域(標高1800m)と高山域(2800m域)の両地域でNOxによる窒素汚染が進行しつつあることが明らかになった。この原因として、1)山麓域では都市域からの窒素排出、2)高山域では、越境大気汚染、の影響が考えられた。貧窒素下にある高山帯では、窒素汚染の影響を非常に受けやすいとされている。今後、高山帯を含め、貧窒素栄養生態系における窒素汚染のモニタリング・対策が必要であると考えらえる。本年度の成果から、空間スケールおける窒素汚染の評価に有効な知見をえることができた。しかし、予定していたようにサンプルができなかった地域もあり、次年度以降、いかに効率的に調査を進めるか検討する必要がある。その一方で、当初は計画していなかった国際共同研究の可能性もでており、新たな展開もみえてきている。近年、窒素降下物による汚染(以下、N汚染)が自然環境に及ぼす影響が危惧されており、その実態の解明・評価が急務となっている。本年度は新たな知見を交え、(1)ー(3)を中心に進めるとともに、本研究の意義を高めるため、窒素汚染が生態系機能に与える影響ついても検討を進めた。

山岳地域のサンプルのN%・δ15Nの分析を進めた結果、特に高山帯のコケは越境大気汚染の影響を強く受けていること、ならびにこの窒素は冬春季にアジア本土から飛来する浮遊粒子状物質(PM)に由来すること、さらに、これらの大気汚染物質は西風によって輸送されるため、山の西斜面で強い影響が表れやすいこと、が明らかになった。この結果は、窒素降下物データを利用した解析からも支持され、コケに含まれるNは、大気中のガス成分に含まれるN(NO2やNH3)よりも、PMに含まれるN成分(NO3-やNH4+)と強い相関があることがわかった。本年度の成果から、越境大気汚染がコケを介して生態系に与えるプロセスについて、新たな知見を得ることができた。しかし、想定していたよりもPMに含まれるNがコケのNに強い影響を与えていたことから、一部、研究計画の変更が必要になった、また、積雪などの影響により、予定していた現地調査ができなかった地域もある。全体として、当初の計画より、遅れている。近年、窒素降下物による汚染が自然環境に及ぼす影響が危惧されており、その実態の解明・評価が急務となっている。そこで、本研究では、生物指標を用いて窒素降下物の影響を広域で評価するとともに、過去の植物標本を利用することで、近年の窒素汚染の動態の把握を試みる。なお、本年度は、本研究の妥当性を高め、かつその成果をより有意義なものにしていくため、(a)窒素汚染が生態系にどのような影響を与えるか考察するとともに、(b)大気降下物の由来源を判別できる金属同位体を利用することで、窒素降下物に対するコケ植物の指標性についても検討した。まず、窒素汚染の評価については、山岳域を中心に調査を行った。この調査から、高山域においても越境由来の窒素による汚染が生じていること、ならびにこの汚染は季節風が吹きつける西斜面で強く生じていることが明らかになった。以上の結果を論文にまとめるとともに、これまでサンプルが未採取だった地域(白山など)などからコケサンプルの採取を行った。次に(a)、(b)について、(a)窒素汚染が生態系に与える影響について、コケの水分涵養機能に着目して検討した。その結果、亜高山帯においてコケは大きな水分涵養機能を有していることが明らかになった。一方で、亜高山帯の一部では窒素降下物による強い影響がみられたことから、窒素汚染が山岳生態系を大きく変化させる可能性が懸念される。本成果についても、論文を執筆した。(b)コケ植物内の金属同位体(ストロンチウム・鉛)の分析を行い、現在、この結果と窒素汚染との関連を検討している。本年度の成果から、窒素降下物による汚染がコケを介して生態系に与えるプロセスについて、新たな知見を得ることができた。しかし、一部で追加調査が必要な地域もあり、全体として、当初の計画より、遅れている。昨年度調査できなかった地域を中心に調査を進め、窒素汚染の実態解明を進めていく。研究成果の妥当性を高め、かつより有意義なものにしていくため、1)越境大気汚染の指標となる金属安定同位体を利用することで、越境大気汚染の影響を裏付けていくとともに、2)窒素汚染が実際の生態系にどのような影響を与えるか、について考察を深めていく。今後、調査が必要な地域で調査を行うとともに、これまで得られた結果をリンクさせ、窒素汚染を時空間スケールで明らかにするとともに、その生態系への影響についても考察を加える。予想以上に調査に時間がかかったことや、共同研究などの打ち合わせ等で、一部調査ができなかった地域が生じ、次年度使用額が生じた。
トチノキの果実あたり種子数の変動とその要因

トチノキ果実の種子数の変動とその至近要因と究極要因を検討した。資源の多少、花粉親の遺伝子型、花粉の制限は至近要因でないことが示された。自殖を含めて花粉親が異なる胚珠の共存と成熟が観察された。果実内の複数の種子は重さを小さくすることなく、同様の重さに成熟した。複数の種子が成熟すると種子に対する果皮のコストは低くなったが、虫害率は高くなった。落下後の散布距離に種子の形態の違いは影響しないが種子重は影響した。トチノキの両性花は子房が3室に分かれ、胚珠は各室に2個ずつあるので、胚珠がすべて成熟した場合には、ひとつの果実に6個の種子が入る。実際にトチノキの種子はひとつの果実に1個の場合が多いが、時には2個まれに3個以上の種子が入っている。果実あたりの種子数にどのくらい変動があるか、京都大学芦生研究林のモンドリ谷16haとその周辺に生育するトチノキ、島根大学構内に植栽されたトチノキの結果を報告する。樹冠下に設置されたトラップ、あるいは地面に落下した種子と果実を採取し、種子の場合はその形状から果実のなかで何個入っていたかを判断した。種子が2個以上入っている場合、その果実を多胎果実とよび、個体が生産した果実全体に占める多胎果実の割合をもとめた。モンドリ谷の豊作年における多胎果実の割合は、測定数の少ない個体を除いた13個体で平均11%・標準偏差8%、範囲は3から29%であったのに対して、並作年には、多胎果実の割合は、11個体で平均8%、標準偏差6%、範囲は1から18%であった。隣接する小谷では、4個体の平均7%、標準偏差5%、範囲は3から15%であった。島根大学構内では、多胎果実の割合が40%の個体があったが、多胎果実をまったくつけなかった個体もあり、4個体の平均13%、標準偏差18%であった。種子が2個入った多胎果実の割合が高い個体では、種子が3個以上入った多胎果実の割合も高くなった。モンドリ谷の個体について、異なる年の多胎果実の割合の関係をみると、相関係数は正の値を示したが有意ではなく、個体によって多胎果実の割合は年ごとに変動するとみられた。トチノキの果実あたり種子数の変動およびその要因を明らかにするために、昨年度に引き続き、京都大学芦生研究林のモンドリ谷16haとその周辺に生育するトチノキ、島根大学構内に植栽されたトチノキについて調査した。種子が2個以上入っている果実を多胎果実とよび、個体が生産した果実全体に占める多胎果実の割合を測定した。モンドリ谷の個体について、異なる年の多胎果実の割合の相関係数は正の値を示し、個体ごとの多胎果実率の高低は、異なる繁殖年においても同様の傾向を示した。しかし、有意な場合と有意でない場合があり、多胎果実率の年ごとの変動は大きいとみられた。島根大学構内に植栽されたトチノキについても、個体ごとの多胎果実率の高低は、異なる繁殖年においても同様の傾向を示した。果実あたりの種子数の変動を形成する要因のうち、種子が成熟する過程における要因として、果実内の6個の胚珠に花粉を供給した開花個体に注目した。マイクロサテライトマーカーを用いた解析により、多胎果実内の種子の花粉親を比較し、種子が成熟する過程において多胎果実が形成されるひとつの可能性として、花粉親が同じであるために種子間の競争が起こらないことが原因であるのかを調べた。その結果、双子果実のなかの2個の種子の花粉親は、自殖と自殖、自殖と他殖、他殖と他殖のすべての組み合わせがあった。他殖と他殖の場合に、花粉親が同じ場合と異なる場合の両方があった。したがって、2個の胚珠の花粉親が同じであるために優劣がつかずに双子となったわけではないことが示された。また、多胎でない果実の種子と比較した結果、花粉親の組成に明瞭な違いはなかった。島根大学構内と京都大学芦生研究林のトチノキについて、種子数が異なる果実が、個体内と個体間でどの程度の変動を持って形成されるのかを測定し、その至近要因および究極要因について検討した。個体の多胎果実率は0から40%の範囲にあり、その高低は異なる繁殖年でも同様の傾向があった。平均値は11から13%の範囲にあった。多胎果実率は個体サイズに依存せず、同一個体内の花序サイズとも明瞭な関係はなく、資源の多少が多胎の原因であることを示唆しなかった。多胎果実内で花粉親は異なる場合もあり、花粉親が同じであるために優劣がつかずに多胎となったのではないこと、単子と多胎の花粉親の組成は似ており、自殖率および花粉親の組成は多胎に影響していなかった。

これらの結果は、花粉の制限が多胎の至近要因でないことも示唆していると考えられた。しかし、自殖と他殖も含めた遺伝子型の異なる花粉親をもつ胚珠の競争を許さず、それらの共存を可能にしているシステムが存在することを示唆しており、このシステムは花粉が制限された場合に自殖を保証するものとして機能し、胚珠の競争ではなく共存についての新たな知見と意味を与えるものと考えられた。トチノキの果実は多胎になる場合、種子1個の重量が小さくなることなく、また種子間で差が生じないように、複数の種子を成熟させていた。果皮は相似形的に厚くなるのではなく、種子重あたりの果皮重のコストは多胎のほうが有意に低くなった。しかし、落下前の虫害率は多胎のほうが有意に高かった。ネズミなどによる二次散布の距離に有意な差はなかったが、種子の重量と距離には有意な正の相関があった。単子と多胎に係わりなく同じ重量の種子を生産する傾向は、二次散布の距離が種子の重量に依存していること、トチノキの更新場所が下層植生の多い渓畔部に限定されていることなどに関係していると考えらえた。
自己修復能を持つ金属防食用ポリウレタン塗膜の定量的性能評価

金属材料の防食法として広く用いられる塗装は,微細な欠陥が生じたさいに,局部腐食が発生し金属材料に致命的な損害が生じることが知られている.このため,我々の研究グループでは,長期間にわたり欠陥のない健全な状態を保つことができる自己修復性ポリウレタン防食塗膜の開発を目指し,研究をおこなっている.我々の研究グループで開発している塗膜の自己修復機構は以下である.まず,液体状塗膜修復剤を内包したカプセルを均一分散させた塗膜を金属材料基盤上に形成する.こうすることで,塗膜に微小な欠陥が生じると同時に塗膜中のカプセルも割れ,中に含まれる修復剤がカプセル外部に流出する.これが空気中の水分とすみやかに反応し,塗膜を再生させるというものである.このため,塗膜の自己修復には分散させるカプセルの形状,ならびに内部構造が大きく影響すると予想される.すなわち,カプセル形状が均一であり,内部に十分な量の修復剤を有していることが重要であると考えられる.このようなカプセルの合成法として,次のようなものが考えられる.まず,激しく撹拌したポリオール-界面活性剤水溶液に,ポリウレタン前駆体であるプレポリマーを滴下するとプレポリマーは油相であるためエマルジョンが形成する.さらに油相/水相界面でのみプレポリマーとポリオールが反応すると,ポリウレタンシェルに修復剤を内包したカプセルが合成される.本プロジェクトではこのように合成したカプセルを分散させた塗膜を合成し,この自己修復能についてSEMを用いた表面観察,ならびにEISを用いた電気化学的手法により評価した.この結果,自己修復性塗膜を金属材料表面に形成することで傷などの欠陥が生じた際にも高い耐食性を維持でき,この修復能にはカプセル構造が大きく関連することが明らかとなった.金属材料の防食のため,広く用いられている塗装だが,塗膜に微細な欠陥が生じると,局部腐食が発生し,金属材料に致命的な損害が生じる.このため,我々の研究グループでは,長期間にわたり欠陥のない健全な状態を保つことできる自己修復性ポリウレタン防食塗膜を開発を目指し,研究をおこなっている.我々の研究グループで開発している塗膜の自己修復機構は以下である.まず,高反応性液相を内包したカプセルを均一分散させた塗膜を金属材料基盤上に形成する.こうすることで,塗膜に微小な欠陥が生じると同時に塗膜中のカプセルも割れ,中に含まれる高反応性液相が外部に流出する.これが空気中の水分や酸素などとすみやかに反応し,塗膜を再生させるというものである.このため,塗膜の自己修復には分散させるカプセルの形状,ならびに内部構造が大きく影響すると予想される.すなわち,カプセル形状が均一であり,内部に十分な量の修復剤を有していることが重要であると考えられる.このようなカプセルの合成法として,次のようなものが考えられる.まず,激しく撹拌したポリオール-界面活性剤水溶液に,ポリウレタン前駆体であるプレポリマーを滴下するとプレポリマーは油相であるためエマルジョンが形成する.さらに油相/水相界面でのみプレポリマーとポリオールが反応すると,ポリウレタンシェルに修復剤を内包したカプセルが合成される.今年度はカプセルに内包される修復剤量を最適化するカプセル合成条件,特にカプセル合成時に修復剤が固化するのを防ぐ添加剤の種類や量の影響について調査した.この結果,カプセル合成の際にキシレンなどの有機溶媒を添加することで多くの修復剤を有するカプセルが合成でき,これらを分散させ作成した塗膜は高い自己修復能を有することが明らかとなった.今年度はカプセル合成条件と塗膜の自己修復能との関連について系統的に調査した.この結果,カプセル合成条件とカプセルに内包される修復剤量,ならびにこれらを修復剤内包カプセルを分散させた塗膜の自己修復能を定性的に評価することに成功している.これらの結果は国内専門ジャーナル2報(掲載済み1報,掲載決定1報)および国際誌1報(掲載決定),および国際学会で3件,国内学会で8件の発表をおこなうなど予想以上の成果が得られている.一方で,本研究テーマの目的である自己修復能の定量的な評価については十分な成果が得られていないのが現状である.これは作成している塗膜の部位により修復能に大きなばらつきがあるため,測定結果の再現性が得られていないためである.現在,セルの選定は終わっているが,測定条件も大まかにしか固まっていない状況であり,こちらについては予定よりも進展が遅いことを認めざるを得ない.上記より本研究テーマ全体として評価すると概ね順調に進展していると考えられる.金属材料の防食のため広く用いられている塗装だが,塗膜に微細な欠陥が生じると,局部腐食が発生し,金属材料に致命的な損害が生じる.このため,我々の研究グループでは,長期間にわたり欠陥のない健全な状態を保つことができる自己修復性ポリウレタン防食塗膜の開発を目指し,研究をおこなっている.我々の研究グループで開発している塗膜の自己修復機構は以下である.まず,高反応性液相を内包したカプセルを均一分散させた塗膜を金属材料基盤上に形成する.こうすることで,塗膜に微小な欠陥が生じると同時に塗膜中のカプセルも割れ,中に含まれる高反応性液相が外部に流出する.これが空気中の水分や酸素などとすみやかに反応し,塗膜を再生させるというものである.このため,塗膜の自己修復には分散させるカプセルの形状,ならびに内部構造が大きく影響すると予想される.すなわち,カプセル形状が均一であり,内部に十分な量の修復剤を有していることが重要であると考えられる.

このようなカプセルの合成法として,次のようなものが考えられる.まず,激しく撹拌したポリオール-界面活性剤水溶液に,ポリウレタン前駆体であるプレポリマーを滴下するとプレポリマーは油相であるためエマルジョンが形成する.さらに油相/水相界面でのみプレポリマーとポリオールが反応すると,ポリウレタンシェルに修復剤を内包したカプセルが合成される.今年度はこのように合成したカプセルを分散させた塗膜を合成し,この自己修復能についてSEMを用いた表面観察,ならびにEISを用いた電気化学的手法により評価した.この結果,自己修復性塗膜を金属材料表面に形成することで傷などの欠陥が生じた際にも高い耐食性を維持できることが明らかとなった.今年度は塗膜の自己修復能をEISを用い定量的な評価をおこなった.この結果,自己修復が実際に起きていることを電気化学的に確認することに成功し,また,このような塗膜を金属材料表面に形成することで傷などの欠陥が生じた際にも高い耐食性を維持できることが明らかとなった.これらの結果は国際誌3報,国内誌1報,および国際学会で1件,国内学会で2件の発表をおこなっている.上記より本研究テーマ全体として評価すると概ね順調に進展していると考えられる.金属材料の防食法として広く用いられる塗装は,微細な欠陥が生じたさいに,局部腐食が発生し金属材料に致命的な損害が生じることが知られている.このため,我々の研究グループでは,長期間にわたり欠陥のない健全な状態を保つことができる自己修復性ポリウレタン防食塗膜の開発を目指し,研究をおこなっている.我々の研究グループで開発している塗膜の自己修復機構は以下である.まず,液体状塗膜修復剤を内包したカプセルを均一分散させた塗膜を金属材料基盤上に形成する.こうすることで,塗膜に微小な欠陥が生じると同時に塗膜中のカプセルも割れ,中に含まれる修復剤がカプセル外部に流出する.これが空気中の水分とすみやかに反応し,塗膜を再生させるというものである.このため,塗膜の自己修復には分散させるカプセルの形状,ならびに内部構造が大きく影響すると予想される.すなわち,カプセル形状が均一であり,内部に十分な量の修復剤を有していることが重要であると考えられる.このようなカプセルの合成法として,次のようなものが考えられる.まず,激しく撹拌したポリオール-界面活性剤水溶液に,ポリウレタン前駆体であるプレポリマーを滴下するとプレポリマーは油相であるためエマルジョンが形成する.さらに油相/水相界面でのみプレポリマーとポリオールが反応すると,ポリウレタンシェルに修復剤を内包したカプセルが合成される.本プロジェクトではこのように合成したカプセルを分散させた塗膜を合成し,この自己修復能についてSEMを用いた表面観察,ならびにEISを用いた電気化学的手法により評価した.この結果,自己修復性塗膜を金属材料表面に形成することで傷などの欠陥が生じた際にも高い耐食性を維持でき,この修復能にはカプセル構造が大きく関連することが明らかとなった.現在遅れている自己修復性塗膜の修復能を定量的に評価するための研究を現在行っている.現在,問題となっているのは塗膜の部位により修復能が異なることが定量評価に対し大きな問題となっている.
地中海東岸地域における都市の形成と展開

本研究では、イスラエル、下ガリラヤに所在するテル・レヘシュ遺跡の発掘調査を3シーズンにわたって遂行し、前期青銅器時代の建築遺構(東斜面)、中期青銅器時代の壮大な城壁の一部(テル頂部西端)、初期鉄器時代のオイル・プレス(テルの各所)やカルト・スタンド、土製仮面などの宗教的遺物(テル下段北側)、鉄器時代の要塞建築(テル頂部)、ローマ時代の「ファームハウス」など、居住の歴史と様相に関する貴重な所見を得ることができた。地中海東岸地域における都市の形成と展開について、イスラエルに所在する都市遺跡であるテル・レヘシュの発掘調査を通して、下ガリラヤ地方における長期的な居住の歴史と文化の変遷を明らかにし、前期青銅器時代における都市の形成、中期青銅器時代から後期青銅器時代の都市の実像と文化交流の解明、鉄器時代の都市構造と建築遺構の解明といった課題を設定して、調査研究を進める。今年度、重点的におこなったのは、下ガリラヤに所在するテル・レヘシュ遺跡の発掘調査である。8月の4週間、現地に滞在し、アクロポリス・斜面・下段テラス面など複数の地区に調査区を設定し、発掘調査を実施した。アクロポリスでは、鉄器時代の建築遺構と城壁のほか、城門とみられる遺構の調査にあたり、合わせて、地表に露出しているローマ時代の大形建築遺構の測量調査をおこなった。斜面地区で調査した鉄器時代初頭(後期青銅器時代?)のオイル・プレスと見られる円形遺構2基は、地中海地域の主要農業品目であるオリーブ油の生産が、当該時期、この地域の拠点都市であるレヘシュにおいても主要な産業となっていたことを物語り、また、下段テラス面で出土した初期鉄器時代の祭祀用各種遺物は、丘陵地域の奥まった場所にあるという遺跡の立地状況と相まって、この遺跡の宗教的側面を窺わせている。また、下段テラス面では、鉄器時代以下の層位を深く掘り下げ、中期青銅器時代、前期青銅器時代の層位と遺構を一部確認することができた。以上、テル・レヘシュ遺跡の発掘調査を通して、当該研究の課題である地中海東岸地域における青銅器時代から鉄器時代の都市構造と文化交流の研究をおこなううえで、重要な材料が得られたということができる。今年度の調査成果の概要は、昨年度分と合わせて、Israel Exploration Journalに投稿中である。東地中海地域を広く視野に入れて、テル・レヘシュ遺跡出土の遺構・遺物の位置づけをおこなってゆくことが現段階の課題である。昨年度と同様、イスラエル、下ガリラヤに所在するテル・レヘシュ遺跡の発掘調査を重点的におこなった。8月の4週間、現地に滞在し、アクロポリス、テル斜面、テル下段テラス部などに設定した複数の調査区において、青銅器時代から鉄器時代にかけての建築遺構とその出土資料を調査した。アクロポリスでは、昨年度に測量調査をおこなったローマ期と見られる大形建物の一部を発掘し、アクロポリスを囲む鉄器時代の城壁コーナーに隣接するとみられる大形建物の調査をおになった。斜面地区に設定した2箇所の調査区では、オリーブ油搾油施設とみられる石囲遺構の精査るおこなったほか、後期青銅器時代の建築遺構、下層の前期青銅器時代遺構などの調査をおこなった。テル南端の最下部では、地表に一部が露出していた石囲遺構の精査をおこない、斜面地区で発見されたのと同様のオリーブ油搾油施設であることが確認された。テル北側下段テラスの調査区では、昨年度の調査で、初期鉄器時代建物に伴って各種の祭祀遺物が発見されていたが、今年度は、調査範囲る広げて、建物の平面プランを確認することに重点をおいた。以上のように、テル・レヘシュの発掘調査において、前期青銅器時代から鉄器時代にいたる文化的様相が明らかになりつつあり、当該地域における都市構造と文化交流の研究を推進するうえで、重要な材料が得られつつあるといえる。こうした成果を、本研究の課題である地中海東岸地域における都市の形成と展開のなかに位置づけてゆく作業を進めているところである。テル・レヘシュの発掘調査は、次年度のシーズンで終了となたが、これまでに成果を報告書にまとめてゆく作業を計画的進めてゆく必要がある。昨年度に残された検討課題を受けて、イスラエル、下ガリラヤに所在するテル・レヘシュ遺跡の補足的な発掘調査をおこなった。8月の4週間、現地に滞在し、アクロポリス、テル斜面、テル下段テラス部などに設定した複数の調査区において、青銅器時代から鉄器時代にかけての層位、建築遺構とその出土資料を調査した。とくに今年度は、アクロポリスに築かれたローマ期の大形建物(ファームハウス)に焦点をあてて調査区を設定し、重層建築の入り口から中庭部分の様相を明らかにした。床面からローマ時代のコインや彩色壁画の断片多数が出土したことが特筆され、テル・レヘシュの居住史を探るうえで非常に重要な知見を得ることができた。アクロポリスでは、鉄器時代の城壁コーナー部に設けられた大形建物の補足的な調査もおこなった。