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SL/Niマウス:エピゲネチック機序による内在性ウイルス発現の多型性の研究

4系のアイソタイプはIgM,1系はIgG_3とみられるが,いずれも新生児SL/NiーEco^+に注射したところウイルス発現の抑制はみられなかった.血清中の抑制因子は幅広い内在性ウイルスに対し生物活性を示すところから,今まで得られたハイブリドーマ抗体の特異性の幅が狭く,SL/NiーEco^+で発現されているウイルスの全部に対応していないか,あるいはアイソタイプがたとえばIgAのもののみに生物活性が限定されているなどの可能性を考慮しつつ,更にクローンの分離につとめている.またin nitroでウイルス感染細胞に対する殺作用を検討している.りんぱ腫・自己免疫病の疾患モデル動物SL/Niマウスは、内在性レトロウイルスの発現に関しポリモルフィックであり、ウイルス発現は母乳を介して伝えられる母系担抗因子(MRF)によりecotropic virusに型特異的に、エピゲネチックに制御されていることを証明してきた。本研究は、抗ウイルス抗体と想定されるMRFの物質的同定とその作用機序の解明をめざすと共に、SL系マウス諸亜系間の相互関係を明らかにすることを目的としている。我々が確立しバイオアッセイ法により、SL/Ni-Eco^-マウスでは血清中にもMRF活性がある。同血清を塩折・DEAEセルロースやConAセファロース吸着カラム・ゲル濾過などで分画した結果、MRF活性はSL/Ni-Eco^+マウス由来のETV感染SD-1細胞を標的とするPHA法で検出される抗ウイルス抗体7Sグロブリンと挙動を共にしていた。SL/Ni-Eco^-脾細胞をNS-1細胞と融合し、PHA法でスクリーニングし10系のハイブリドーマ(8系はIgM.I系はIgG_<2a>、I系はIgG_3)を得た。これらの培養上清は免疫沈降法で抗MuLV gp70抗体を含む。クローンにより特異性は異なるがSL/Ni-Eco^-血清中の自然抗体反応スペクトルムとほぼ一致していた。いずれもウイルス中和能は示さなかった。この上清をSL/Ni-Eco^+新生児に注射、バイオアッセイを行ったところ、いずれもウイルス発現を抑制しなかった。同時にELIZA法を用いてハイブリドーマを選別し、数10のクローンが得られたが、これらの上清は非感染SC-1細胞とも反応したためバイオアッセイは行わなかった。生物活性をもったクローンが得られない理由としては、スクリーニング法の検討が必要と考えれる。予備実験ではSL/Ni-Eco^-ではETVのmRNAが検出されないことからその制御はTransciptuinal lwelと考えられる。今後、更に活性のあるハイブリドーマの開発を進め、内在性ウイルス発現を外から制御する手段の基礎研究を推進したい。
インターネットの大規模化とそれに伴う諸問題の解決方法に関する研究

1.現在のインターネットの規模、増加率、経路情報量、アドレス使用率、特に日本および環太平洋地区における状況を調査し、大規模性に関する問題点を明らかにした。調査したデータは大規模性による問題点に対する解決方法の評価を行なう際の基本的なデータとなる。また、今後の技術開発のスケジュールに対する要求を明確にする。2.大規模化に伴って引き起こされたアドレス空間の枯渇問題に対し、アドレス割当て方式の点から問題点を整理し、提案されている各方式を比較検討し、必要な改善策を検討した。具体的には、分割されている各クラスの境界を無くすCIDR方式とそれ以外の方式を検討し、IPアドレスに階層構造を持ち込んだ場合の利点と欠点を明らかにした。3.経路制御の点から、大規模性による問題点とその解決方法を探った。新しいアドレス割当て方式に移行した際の経路制御プロトコルの変更および大規模性に伴う経路生後テーブル肥大化問題の解消がどの程度行なえるかを検討した。4.以上の検討を基に、調査データを利用して定量的に評価を行ない、新しいアドレス割当て方式が、一時的であれ、ネットワークの大規模化に伴うアドレス不足問題を解消することを示した。5.インターネットの調査は、研究代表者がかかわる日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)が管理するデータベースから、あるいはアメリカ合衆国のInterNICのデータベースから収集することで実行し、本研究では、主に日本国内とアジアを含む環太平洋地域を対象にした。
分子吸着能を外場(光、電場、磁場)により制御する多孔性結晶の構築

外場により、その構造、及び電子状態が変化する多孔性配位高分子としてバナジルユニットを骨格に有するネットワークを構築し、その結晶構造を明らかにした。硫酸バナジウムと4、4'-ビピリジルジスフィド(dpds)を注意深く反応させることにより、ポリバナジル酸がdpdsで連結された配位高分子化合物{(H_2dpds)_2[V_<10>O_<26>(OH)_2]・10H_2Oを得た。単結晶構造解析の結果、この化合物はバナジル基を含む10核アニオンユニットがH_2dpdsカチオンで一次元的に連結された構造を有する。さらに、それらの集積構造は2x4Aのミクロチャンネルを有することが明らかとなった。これは3核以上の多核ユニットがミクロチャンネル器壁に接触した構造を有する配位高分子の最初の合成例である。また、ピラードレイヤー構造タイプを有する新規三次元多孔性配位高分子として、[Cu_2(pzdc)_2(dpyg)]の合成と構造決定に成功した。単結晶構造解析の結果、この化合物も小分子の取り込みに有用なミクロチャンネルを有していることが明らかとなった。さらに、チャンネル内部に取り込まれているゲスト分子の出し入れに伴いチャンネルサイズが可逆的に変化することが確認された。この様に配位結合で連結した三次元骨格の可逆的な構造変化は、これまでに無い新しいタイプの化合物である。以上、本研究では、外場駆動に必要なバナジル部位を有する配位高分子、及びミクロチャンネルのサイズ、構造を合理的に構築しうる手法の開発と、それに基づくピラー型多孔性配位高分子の合成と構造決定に成功した。多孔性結晶の新しい構築手法として、二次元シートをピラ-となる架橋配位子で連結する合成方法を確立した。銅(II)イオンとピラジン-2,3-ジカルボン酸(pzdc^<2->)、及び架橋配位子(ピラジン(pyz))を反応させ、〔Cu_2(pzdc)_2(pyz)〕_nを合成し、その構造を単結晶構造解析により決定した。その結果、この配位高分子は[Cu(pzdc)]_nから成る二次元シートがpyzで連結された三次元骨格を有することが明らかとなった。この配位高分子のチャンネルの大きさは約4x8Åで、実際には水分子が取り込まれているが、減圧条件により、これらの水を取り除いても、チャンネル骨格は壊れずに維持されている事が粉末X線解析から明らかとなった。また、架橋配位子に4,4′-ビピリジン(4,4′-bpy)を用いた場合にも同様の構造を有する多孔性固体が生成することが明らかとなった。ピラジン錯体と同様、その構造は真空下100度でも安定に維持されており熱的に安定な多孔性結晶が生成したことが分かった。また、そのチャンネルの大きさもピリジン錯体のものに比べて約2倍大きい、7x8Å程度のチャンネルが形成していることも判明した。得られた多孔性結晶内へのメタンガスの取り込みを検討した結果、ピラジン錯体の3倍のメタンが4,4′-ビピリジン錯体に吸着されることが見いだされ、ゼオライトに匹敵する小分子吸着能を有していることが明らかとなった。混合物質(気体、液体)から、ある特定の物質のみを選択的に吸収(または透過)する分子吸着物質(または透過膜)は、無機化学、有機化学双方の大きな研究課題として注目を集めている。光、磁場、電場、などの外場により分子の吸着/透過特性が可逆的に制御される外場制御機能を有する多孔性物質はこれまで全く合成されていない。そのような高分子物質はスイッチ機能を有する新しい機能性材料として、これまでに無い新しい物質科学を創出するものと期待される。本申請課題では配位高分子を用いて、外場(光、電場、磁場)により分子透過特性が制御されるこれまでに無い全く新しい分子吸収体および透過膜の合成を検討した。その結果、三次元的に支持された新規多孔性骨格として、二次元シートをピラ-配位子で連結した配位高分子骨格の設計と構築に成功した。得られた化合物は単結晶構造解析、及び粉末X線解析により、その構造を決定した。この骨格は、ピラーを種々の配位子に変換することが可能で、ピラジン、4,4'-ビピリジン、4-ピリジル(イソニコチンアミド)などを組み込むことに成功した。これらの配位子の長さと構造に応じて、新しいチャンネル構造を有する配位高分子結晶を形成することに成功した。これらのチャンネルは熱的にも極めて安定で、真空下、100度でも、そのチャンネル構造を安定に維持していることが粉末X線解析の結果から明らかになった。これらは、合理的にチャンネル構造を制御できる多孔性配位高分子の最初の成功例である。

さらに、それらの集積構造は2x4Aのミクロチャンネルを有することが明らかとなった。これは3核以上の多核ユニットがミクロチャンネル器壁に接触した構造を有する配位高分子の最初の合成例である。また、ピラードレイヤー構造タイプを有する新規三次元多孔性配位高分子として、[Cu_2(pzdc)_2(dpyg)]の合成と構造決定に成功した。単結晶構造解析の結果、この化合物も小分子の取り込みに有用なミクロチャンネルを有していることが明らかとなった。さらに、チャンネル内部に取り込まれているゲスト分子の出し入れに伴いチャンネルサイズが可逆的に変化することが確認された。この様に配位結合で連結した三次元骨格の可逆的な構造変化は、これまでに無い新しいタイプの化合物である。以上、本研究では、外場駆動に必要なバナジル部位を有する配位高分子、及びミクロチャンネルのサイズ、構造を合理的に構築しうる手法の開発と、それに基づくピラー型多孔性配位高分子の合成と構造決定に成功した。
シアノバクテリアの走光性におけるフィトクロムの役割とシグナル伝達経路の解明

Synechocystis sp. PCC 6803を用いて、正の走光性にかかわるフィトクロム様色素タンパク質をコードする新規遺伝子pixAを同定した。さらに、この遺伝子の近傍に、負の走光性にかかわる遺伝子群(nixB, nixC)を同定した。これらの遺伝子の2重変異株の解析から、pixAの下流にnixB/nixCが動いていると結論した。正の走光性にかかわるフィトクロム様色素タンパク質をコードするpixJ1遺伝子をシアノバクテリアで大量発現し、単離して、ビリン色素が結合しており、既知のビリン色素とは約200nmも短波長域に吸収ピークをもち、青と緑の領域間での可逆的な光変換反応を示すことを明らかにした。Synechocystis sp. PCC 6803を用いて、運動性の調節にかかわるシグナル伝達系の遺伝子群(piIG, pilH, pilI, pilJ, pilL-N, pilL-C)を同定した。とくに、このうちのpilLは、ゲノム上の全く異なる座位に分割されて存在し、しかも機能を持っていた。正の走光性にかかわる新規フラビンタンパク質を精製し、結晶を作製して、X線の高解像度の散乱を得た。新規のフラビン結合ドメインの構造決定の有力な手がかりを得た。シグナルセンサータンパク質をコードする一群の遺伝子を解析し、PASドメインのサブファミリーを大腸菌で発現させ、少なくとも4種のフラビン結合タンパク質を新規に同定した。これらは、青色光またはレドクスのセンサーである可能性が高い。他のフィトクロム様遺伝子の破壊株の解析から、フィコシアニンリンカー遺伝子の発現を調節している光受容体遺伝子を同定し、その波長特性から、フィトクロム様発色団とともにフラビンの結合の可能性を推定した。後者については、大腸菌での発現実験により、FMNが結合していることを示した。また、この光受容体からシグナル伝達を受ける転写因子とその標的遺伝子を同定し、その上流配列に結合することを示した。正の走光性にかかわるフィトクロム様色素タンパク質をコードするpixJ1遺伝子をシアノバクテリアで大量発現し、単離して、ビリン色素が結合していることを確認した。Synechocystis sp. PCC 6803を用いて、運動性の調節にかかわるシグナル伝達系の遺伝子群(pilG, pilH, pill, pilJ, pilL-N, pilL-C)を同定した。好熱性シアノバクテリアThermosynechococcus elongatus strain BP-1のクローン株を確立し、かずさDNA研究所の田畑らとの共同で、その全ゲノム情報を決定した。その遺伝子解析から、多数の有用遺伝子を見いだした。好熱性シアノバクテリアから走光性に必要な新規フラビンタンパク質の遺伝子をクローニングし、大腸菌で発現・精製し、その耐熱性を確認し、構造解析の端緒を付けた。シアノバクテリアの正の走光性にかかわることをすでに示してきたフィトクロム様pixJ1遺伝子がコードするタンパク質を、シアノバクテリアで大量発現し、単離精製した。

こうして得たpixJ1タンパク質の分光学的特性は、これまでにない新規の光受容体であることを示していた。正の走光性にかかわる新規フラビンタンパク質を精製し、結晶を作製して、X線の高解像度の散乱を得た。新規のフラビン結合ドメインの構造決定の有力な手がかりを得た。負の走光性が失われた変異株を取得し、その調節遺伝子として、nixB, nixCを同定した。多数のフィトクロム様遺伝子の破壊株を作製し、それぞれの単色光照射の遺伝子発現への影響を、DNAマイクロアレイ解析をおこない、標的遺伝子候補を多数同定した。すでに単離していた正の走光性にかかわるフィトクロム様pixJ1遺伝子がコードするPixJ1タンパク質の分光学的特性を詳しく調べ、既知のビリン色素とは約200nmも短波長域に吸収ピークをもち、青と緑の領域間での可逆的な光変換反応を示すことを明らかにした。他のフィトクロム様遺伝子の破壊株の解析から、フィコシアニンリンカー遺伝子の発現を調節している光受容体遺伝子を同定し、その波長特性から、フィトクロム様発色団とともにフラビンの結合の可能性を推定した。後者については、大腸菌での発現実験により、FMNが結合していることを示した。また、この光受容体からシグナル伝達を受ける転写因子とその標的遺伝子を同定し、その上流配列に結合することを示した。シグナルセンサータンパク質をコードする一群の遺伝子を解析し、PASドメインのサブファミリーを大腸菌で発現させ、少なくとも4種のフラビン結合タンパク質を新規に同定した。これらは、青色光またはレドクスのセンサーである可能性が高い。上記のフラビン結合が明らかになった遺伝子の破壊株を作製し、その表現型として、細胞凝集に関わっていることを明らかにした。
シナプス前制御に基づく神経情報処理の数理モデル化とその工学応用

本研究は、「シナプス前制御」に着目して数理モデル化を行ない、シナプス前制御に基づく神経情報処理機構を解明することを目的とした。まず、シナプス前興奮性抑制シナプスによるDale則の破れを考慮したニューラルネットワークモデルを提案した。また、シナプス前部および後部の特性に基づくと考えられている短期可塑性について、モデリング検討を踏まえて皮質・脊髄間伝達への関わりについての仮説を提案した。さらに、注意や記憶などの脳の高次機能や過度な同期状態などとシナプス前制御との関係を調べた。最後にこれらの成果をもとに、記憶や注意機構などの脳の高次機能の工学的応用に関して考察した。(1)神経細胞や脳の数理モデリングは、歴史的にもたいへん重要な工学基礎理論、特に数理工学の研究テーマであり続けている。数理モデル研究が脳科学、神経科学の進歩に大きく貢献するとともに、その成果が新しい工学的情報処理への多様な示唆を与えてきた。その一方で脳科学は現在急速に進歩を続けており、それに伴なって新しい実験的発見が続出している。本研究においては、最近発見された「シナプス前制御」に着目し、その生理学的・解剖学的知見を基に数理モデル化を行ない、シナプス前制御に基づく神経情報処理機構を解明するとともに、その工学応用を広く展望することを目的とする。(2)より具体的には、申請者らのこれまでの研究成果を踏まえ、大脳皮質のシナプス前興奮性抑制シナプスやマイネルト核からの皮質求心性アセチルコリンによるシナプス前修飾といった最新の知見を考慮したシナプス前制御に基づく理論研究を世界に先駆けて行い、その脳機能における意義・役割を明らかにすることを目指すものである。本研究はごく最近実験的に見い出されたシナプス前制御を対象として数理モデルを構築し、その理論解析を通してシナプス前制御の神経情報処理機能を明らかにしようとするものである。本年度は理論的研究の基盤を築くことを主たる目的とし、シナプス前制御に関する現時点での生理学的・解剖学的知見の収集および整理を徹底的に行い、また基礎的なシミュレーションを行った。シナプス前シナプス結合に関してはまだそれほど多くの知見が得られているわけではないが、重要な点はこの構造が存在することにより、見かけ上"ひとつの神経細胞(ニューロン)は一種類のシナプス結合しか持たない"というDaleの原理が破られることである。例えば、ある興奮性神経細胞から伸びたシナプスの一部が別の抑制性神経細胞の軸索またはシナプス結合部に結合することで、一つの神経細胞の発火が結合先によって正反対の効果をもたらすことがおこりえる。実際に我々は数値シミュレーションにより、Daleの原理が破られている場合と破られていない場合とでは、ニューラルネットワークの挙動が異なることを確認した。また、通常のシナプス結合とシナプス前シナプス結合とでは関与する神経伝達物質が異なることも示唆されており、脳は必要に応じてこれらを使い分けている可能性もある。また、皮質求心性アセチルコリン等によるシナプス前修飾についても重要な知見が幾つか得られている。例えば、アセチルコリンの投射によりシナプス結合の強度が大きく減少することなどが報告されている。入力、ニューロン間の結合パターンを固定したまま、結合強度の大きさを変数としてシミュレーションを行った結果、ネットワーク構成が同じであっても、結合強度の大きさが変わることで全く異なる挙動をネットワークが見せることが示された(例えばカオス的な挙動から、結合強度を弱くしていくことで完全に周期的で多数のニューロン群がシンクロして発火する状態へと変化する)。前シナプス修飾により、脳はこれまで考えられていた以上に豊富なモードをもち、状況に応じてそれらの間を遷移している可能性が示唆された。本年度は、前年度に得られた結果を踏まえ、シナプス前制御に関連するより詳細・広範な生理学・解剖学的知見を考慮した数理モデルの構築・シミュレーションを行い、シナプス前制御の神経回路の動特性・情報処理特性への影響を検討した。具体的には、最近、多くの実験研究の知見が集積しつつあるシナプス前ニューロンの連続発火に伴うシナプス結合強度の短期的可塑性、すなわち感覚野など大脳皮質の多くの領野で広く見られる錐体細胞間結合の短期的減弱、および前頭野の一部の領野で起こることが示唆されている短期的増強などを取り入れたモデルを考え、シミュレーションを行った。その結果、まず、短期的増強を考慮したモデルは、既に報告されているように外部入力消失後も活動を安定に持続する短期記憶(ワーキングメモリー)様の特性を示すことが確認されたが、さらに今回、そのような持続的活動が出現するかどうかは、外部入力の与えられる時間に大きく依存することが明らかとなった。こうした動的特性が、認知プロセスの時間的制御に大きく関わっている可能性が示唆される。一方、短期的減弱については、前年度に研究したDale則を破るシナプス前シナプスを含むモデル(感覚野を想定したモデル)に取り入れ、シミュレーションを行った。

その結果、短期的減弱のパラメーターを調節することでニューロン集団の発火パターンが大きく変化しうること、さらに外部入力の時間変動に対して非常に鋭敏に反応して発火パターンを変えうることなどが明らかになった。これらの現象の中には、シナプス前シナプスによるDale則の破れを仮定しなければ起こらないものもあり、シナプス前制御をうまく使うことで一つのニューロン集団が状況に応じて全く異なる性質を持つ回路となりうることが示唆される。これは限られたリソースで非常に広範な情報を処理できる脳の仕組みを解明する上で重要な知見であると考えられる。平成21年度の結果を踏まえ、シナプス前制御に関するリアリスティックなモデルを適用し、ニューラルネットワークのモデル上でシナプス結合の変化率あるいは変化の起こる範囲などをパラメータとして様々なシミュレーションを行った。その結果、これらの変化に関して、ある一定の値を境にネットワークの活動パターンが急激に変化する、いわゆる力学系の分岐のような現象が起きうることがわかった。また、同じパラメータであっても、ニューラルネットワークが初期状態や外部からの入力の違いに応じて大きく異なる振る舞いをするものもあった。これらの結果により、一つのニューラルネットワークが状況に応じて様々な役割を果たしうる可能性が示唆された。また、実際の脳の神経回路においては、多くの場合、シナプス前制御とシナプス後制御の両方が共存していると考えられるが、それらがどのように協調して機能を果たしているかについては未知の部分が多い。そこで、一つには、大脳皮質錐体細胞に関して、げっ歯類の脳スライスにおける生理学実験で得られているデータを基にして、プレシナプティックな機構が大きく関わると考えられているシナプス伝達効率の短期可塑性の効果を、数理モデルを用いて特徴付けし、また、ポストシナプティックなNMDA型受容体の作用を組み込んだ詳細な神経細胞モデルの特性を解析して、それらいずれをも含むようなモデルを考えていく上で重要となる基礎的知見を収集した。さらに、シナプス前抑制の場合と後抑制の場合での同期性の違いが持続的活動の安定性に影響するという新たな知見が得られた。そのため、活動の同期性に関する詳細な数理モデル解析を行った。その解析の結果、神経細胞間の異常な同期状態を緩和するためには、微小に結合強度を減少するだけで予想よりも大きな効果があることを示唆する結果を得た。22年度の結果を踏まえ、近接している神経細胞どうしは相互興奮性結合の強度および結合密度が大きい等の規則性を、神経細胞の回路に取り入れて数値実験を行った。その結果、22年度の研究で見られた非同期的かつ非周期的な自発活動・興奮性結合と抑制性結合のバランスの変化に伴う活動パターンの大きな変化を保ったまま、上述の規則性を回路に反映できることがわかった。
視知覚における選択的注意とその脳内メカニズムに関する研究

本研究は、視覚的対象認知における選択的注意過程で働く刺激特性の処理系(whatシステム)と空間的特性の処理系(whereシステム)が、どのように脳内構造に反映されているのかを探索的に検討することを目的とした。そこで、左右各半球の異なる部位に限局性の損傷を持つ4患者群と、若年齢と高年齢2群の健常群を被験者群として設け、マイクロコンピュ-タに呈示された色相と形が結合した16個の刺激のマトリックス空間から、タ-ゲット刺激を検出する課題により、その刺激検出時間を測度として、視覚的対象認知過程での空間情報と物理的情報の処理様相や、空間的注意の関わりを検討する実験を実施した。その結果を刺激マトリックスの横列をX軸、刺激マトリックスの縦列をY軸、各空間位置での検出時間をZ軸で表現した3次元空間内に、刺激検出時間の平均値をプロットした3次元平面グラフ表示の形状を見たところ、健常群では、若年齢群の反応時間が高年齢群のそれより短いが、タ-ゲット刺激がどの位置にあっても検出時間はほぼ等しく、全般的な3次元空間形状は平面的で、健常者の刺激検出過程は、空間情報を並列的に処理していると言える。他方、右半球後頭から側頭領域に至る損傷を持つ患者群の3分布平面は左側上りの形状で、刺激マトリックスの左列での刺激検出は、他の空間位置より遅いことが顕著に現われていた。しかし、右半球前頭領域、左半球前頭、後頭から側頭領域に損傷を持つ3つの患者群の刺激検出時間の3次元空間の形状については、健常群より反応時間が長いが、反応時間の分布に顕著な偏りは認められなかった。この結果は、右後頭頂領域の機能が刺激検出での空間的注意との関係を示唆したが、この部位の機能の空間的情報と刺激特性の処理様相を判断するには、実験に条件的な不備があるので、今後は、単独の刺激特性と空間的情報との結合課題を同一被験者に実施し、詳細な検討をする必要がある。
ネララビン投与患者における細胞内ara-GTP濃度に影響を与える因子の検討

背景および目的本研究の目的は、T細胞急性リンパ性白血病およびT細胞リンパ芽球性リンパ腫の治療薬であるネララビンを投与後の、細胞内ara-GTP濃度に影響を与える因子を解明し、ネララビンによる治療効果の予測および増強を目指した併用療法開発に役立てることである。ネララビンの活性代謝物であるara-GTPの細胞内濃度は、responderではnon-responderに比べ数十倍高値であり、その細胞内濃度には大きな個人差のあることが知られている。細胞内ara-GTP濃度は治療効果と相関することが知られており、個人差を生じる因子が明らかになれば、ネララビンのresponderが予測可能となると考えられる。本研究ではLC/MSを用いたara-GTPの細胞内濃度の測定系を確立し、細胞内ara-GTP濃度に影響を与える因子を明らかにすることを目指す。方法ネララビンおよびara-G、ara-GTPの濃度測定系確立のため、LC/MSを用いて検討を行った。ネララビンおよびara-Gは市販のものを、ara-GTPは合成により得られたものを使用した。LCカラムはHypercarbカラム(100mm×2.1mm, 5μm)を用いた。結果および考察移動相として、A:10mM CH3COONH4(pH9.6)およびB:acetonitrileを用い、流速0.6mL/分とした。0-1分の間ではA:B=90:10の一定割合で流した後、4分後にA:B=70:30、さらに8.8分後にA:B=30:70となるようにグラジエント溶離したところ、3種の化合物のMSピークが得られた。この時のリテンションタイムは、ara-GTP:2.2分、araG:4.8分およびネララビン:7.5分であった。本検討により、今回の移動相およびカラムにより、ネララビンおよびara-G、ara-GTPの3化合物の濃度を同時に測定できる可能性が示唆された。今後、測定感度を高めるためのイオン化条件などを検討することにより、細胞中の各化合物濃度を測定する測定系が確立でき、細胞内ara-GTP濃度に影響を与える因子の解明に役立つと考えられる。
偏光光化学反応による有機分子の精密配向制御

(1)アゾベンゼン誘導体をシリカガラス表面に単分子層として結合し、この表面修飾ガラスを基板としてネマチック液晶セルを作成すると、アゾベンゼンの光異性化を引き起こす直線偏光が液晶分子の一軸配向を誘起することを報告してきた。本研究では、表面分子の光化学的挙動と液晶分子の配向との相関を明らかにする目的で、アゾベンゼンと同様な光幾何異性化反応を起こすスチルベンを取り上げた。そのオルト位にシリル基を導入したスチルベンを合成し、ガラス表面へ化学吸着によって結合した。ガラス表面での光化学反応は溶液中とほぼ同様に起こり、光幾何異性化とともに、長時間照射によってフェナントレンへの光閉環反応が起こることが確認された。このスチルベンで表面修飾したガラス板でネマチック液晶セルを作成し、直線偏光を照射して液晶配向を評価した。その結果、液晶配向の効率はスチルベンに導入した置換基の効果を受けるだけでなく、照射波長に依存することを見いだした。これは光定常状態でのトランス体とシス体との比率によって配向能が依存することを示し、棒状であるトランス体の優先が一軸配向に好適であることが判明した。(2)スチルベンと類似した光異性化反応を起こすカルコン誘導体のシリル化剤を合成して、同様にガラス表面を行った。液晶セルを作成して直線偏光照射したところ、一軸配向は引き起こされないことが分かった。ところが、液晶の種類によって0線偏光によって配向し、しかも、配向軸方向は直線偏光の偏光軸によって任意に制御できることも明らかとなった。詳細な検討から、カルコン自体は折れ曲がった分子構造のために液晶配向能を持たないが、液晶分子自体が直線偏光を吸収することによって配向が起こることが示唆された。
竹材を積層した高性能複合パネルの開発

竹材を原料とする各種要素(たとえば、スライス単板、ゼファ-、パ-ティクル、ファイバ-など)のボ-ド、および木質パ-ティクルとの積層ボ-ドを製造し、その材質を検討した。この結果、竹材積層パ-ティクルボ-ドが軽量かつ高強度、高剛性をもつ高性能材料であることを明らかにした。しかし、曲げ試験の際には、試験体の多くはせん断破壊し、曲げモ-メントによる破壊が認められたのはわずかであった。したがって、フェイス・コアの比率、比重、試験時のスパンによって、破壊形態が異なってくるものと予測された。竹材の優れた力学的特性をさらに活かすために、有限要素法ならびに積層梁理論に基づいた応力解析によって、上述の因子をパラメ-タにして竹材積層複合ボ-ドの曲げ試験時の破壊条件に関して、シミュレ-ション実験をおこなった。得られた結果を以下に示す。1)曲げ試験時の破壊形態(曲げ破壊あるいはせん断破壊)は、いずれの方法によっても、コアの厚さとボ-ド厚さの比、ボ-ド厚さとスパンの比、およびコアとフェイスのヤング率の比を考えることにより、容易に予測できることが明らかになった。2)前年度の実験で観察されたせん断破壊が、数値解析的に確認された。3)これらのパラメ-タを適当に選択することによって、木竹複合ボ-ドが合板同等の曲げヤング率をもち、約2倍の曲げ強度を示すことが予測された。今後、このような複合ボ-ドの力学的性能について実験的検証が必要である。このほか、竹材表皮面および髄腔面の低い接着性能を改善するために、各種の物理的・化学的前処理の効果を検討した。その中で、サンドブラスト法による表面の物理処理が接着性改善に効果的であり、とくにフェノ-ル樹脂接着剤の場合にはこの効果が顕著であることを見いだした。この処理法は簡便で処理速度が速く、自動制御が可能であるだけでなく、曲面をもつ表面の処理にも適用できるので、竹の接着加工の前処理法として広い適用性をもつものと考えられる。1.竹材表皮面および髄腔面の低い接着性能を改善するために、各種の物理的・化学的前処理の効果を検討した。その中で、サンドブラスト法による表面の物理処理は接着性改善に効果的で、とくにフェノ-ル樹脂接着剤の場合にはその効果が著しいことを見いだした。この処理法は簡便で処理速度が速く、自動制御が可能であるだけでなく、曲面をもつ表面の処理にも適用できるので、竹の接着加工の前処理として広い応用性をもつものと考えられる。2.竹材ゼファ-への接着剤の塗布については、低濃度の接着剤溶液にゼファ-を数分間浸せきしたのち遠心脱液する方法によって、割裂した網状繊維表面に薄く均一に接着剤を塗布し得ることを見いだした。この浸せきによる接着剤塗布法は、圧搾空気の吹き付けによる脱液処理と組み合わせれば工程の自動化が可能であり、比較的大きい網状繊維の要素に対する塗布方法として実用性が高い。3.竹材スライスあるいはゼファ-をパ-ティクルボ-ドの上下両表面に積層した複合ボ-ドを製造し、その材質を調べた。その結果、竹材積層ボ-ドが軽量かつ高強度、高剛性をもつ高性能材料であることを明らかにした。したがって、フェイス・コアの比率、比重、試験時のスパンによって、破壊形態が異なってくるものと予測される。

今後、竹材の優れた力学的特性をさらに活かすために、上述の因子をパラメ-タ-にした実験において、その破壊形態を観察するとともに、有限要素法ならびに積層梁理論による応力解析をシミュレ-ション実験でおこない、実験結果と比較検討する。前年度の研究において、竹材積層複合ボ-ドが試量かつ高強度、高剛性をもつ高性能材料であることを明らかにした。しかし、曲げ試験の際には、試験体の多くはせん断破壊し、曲げモ-メントによる破壊が認められたのはわずかであった。したがって、フェイス・コアの比率、比重、試験時のスパンによって、破壊形態が異なってくるものと予測された。本年度の研究では、竹材の優れた力学的特性をさらに活かすために、有限要素法ならびに積層梁理論に基づいた応力解析によって、上述の因子をパラメ-タにして竹材積層複合ボ-ドの曲げ試験時の破壊条件に関して、シミュレ-ション実験をおこなった。得られた結果を以下に示す。1)曲げ試験時の破壊形態(曲げ破壊あるいはせん断破壊)は、いずれの方法によっても、コアの厚さとボ-ド厚さの比、ボ-ド厚さとスパンの比、およびコアとフェイスのヤング率の比を考えることにより、容易に予測できることが明らかになった。2)前年度の実験で観察されたせん断破壊が、数値解析的に確認された。3)これらのパラメ-タを適当に選択することによって、木竹複合ボ-ドが合板同等の曲げヤング率をもち、約2倍の曲げ強度を示すことが予測された。今後、このような複合ボ-ドの力学的性能について実験的検証が必要である。
領域合成法による有限要素解析(CADと解析との融合による有限要素解析の省力化)

多くのCADシステムでは、単純な形状を組み合わせて全体領域を表現する手法が用いられている。そこで、単純な領域でメッシュ生成を行い、それらを組み合わせることで全体の解析を行えれば、メッシュ生成や再解析にかかる労力を軽減できると思われる。本研究では、このような考え方からCADと有限要素解析を融合し、解析を省力化できるような領域合成法による解析手法の研究を行った。平成9年度までに、領域合成法に適用するための交差の処理プログラムの作成やペナルティー法による重なり部分の処理を実現することにより、2次元の有限要素解析が可能となったが、この手法では重なり部の剛性が高く評価されることがわかった。そこで、平成10年度は、以下のような研究を行った。(1)要素が重なる部分における剛性の評価をペナルティー法に基づく考え方では2重に評価されてしまう。そこで、重なり部分に負の剛性を持つ要素を仮想的に考え、それを従来の剛性マトリクスに足し込むという手法を提案した。具体的には、まず、各領域の要素の交差領域を三角形分割することにより剛性マトリクスを生成する。次に、この剛性マトリクスをスーパーエレメントの考え方等を用いて既存のモデルの節点だけの自由度を持つマトリクスへと変換する。最終的に生成されたマトリクスを剛性マトリクスから差し引くことにより、重なり部分の正しい剛性が求められる。なお、このプログラムの実現には購入したコンピュータを用いた。(2)いくつかの問題を問いて、提案するアルゴリズムの妥当性を評価した結果、本手法の有効性を示すことができた。さらに、本手法が商用の解析コードを利用して実現可能であることを示し、汎用性の高い解析法であることを実証した。領域合成法による有限要素解析では、まず単純な形状を組み合わせて全体の形状を表現する。そして、各々の単純な領域で簡単にメッシュ生成を行い全体の解析を行うことで、メッシュ生成や解析全体にかかる労力を軽減することが目的である。今年度は、領域合成法のプログラム開発を行い、2次元平面問題の解析が可能となった。具体的には、次のようなプログラムの開発を行った。(1)単純な領域を定義し、各々の領域においてPaving法を用いてメッシュ生成する。(2)領域同士の重なり情報を自動的に抽出する。(3)通常の有限要素法をアルゴリズムにより剛性マトリクスを生成する。(4)領域同士が重なりを持つ部分の剛性マトリクスの変化を、ペナルティー法により変位を拘束することにより考慮する。(5)修正したマトリクスを用い連立一次方程式を組み立てて解を得る。以上のような方法で、いくつかの例題について解析を行った結果、領域の重なりが小さい場合には、比較的良い結果が得られることがわかった。しかしながら、領域の重なりが大きくなればなるほど、得られた解の変位が、正解から離れて小さくなることがわかった。これは、重なり部の剛性を高く評価しているためと考えられる。さらに、いくつかの例題を検証した結果、重なり部の剛性は通常の2倍に評価されていることがわかった。よって、提案したペナルティー法のみによる剛性マトリクスの修正だけでは、実用的ではないといえる。今後の研究では、重なり部での剛性評価に修正が必要である。
日本における産業看護の役割モデルに関する文献検討研究

日本における産業看護の役割モデルを明らかにするために、国内外の文献検討を行った。国内文献に関しては産業看護学および産業医学、隣接領域である公衆衛生(地域)看護学、さらには看護学の一般的な枠組みを明らかにするものである看護学概論、基礎看護学の各領域に関わる書籍、また最新看護索引を用い収集した、過去10年間にわたる産業看護関連の約1,000の文献についてその内容を検討した。また、さらに海外文献に関しては国内文献を分析するにあたっての参考資料とするために、雑誌については特にAAOHN誌およびOccupational Health誌、産業看護学、産業医学、公衆衛生(地域)看護学、看護理論等に関わる文献を中心に文献を収集、検討した。〈結果〉(1)国内文献について、産業看護の役割に言及した文献は少なかった。(2)産業看護の役割に関して述べられている文献は、総論的にまとめられているものが多く、その中から産業看護の役割を整理した。(3)産業看護の実態に関連した文献は、特に健康相談、健康教育、メンタルヘルス、疾病管理等に関わるものが多く、有害業務や作業環境、健康管理システム等について述べられた文献は少なかった。(4)雑誌に掲載されている文献は時の流れとともに変化していた。〈今後の展開〉文献による検討のみで産業看護の役割モデルを作り上げることには限界があり、今回の研究からは産業看護の役割と機能について総論的に列挙される項目と、役割モデルの概要についての一部を文献より明らかにすることが可能となったのみである。文献検討だけでは産業看護の実態全体を把握できるものではない。来年度においてはさらに今回明らかにした役割モデルの総論的な枠組みを基にして、実際に産業看護活動を行っている看護職にインタビュー調査を行い質的に検討することにより、さらに実際的な役割モデルを明らかにしていきたいと考えている。
ES細胞を用いへパラン硫酸を除出したパーリカン変異マウスに於ける腎臓表現型の解析

糸球体濾過において、糸球体基底膜はチャージバリア(陰性荷電物質の濾過を妨げること)として機能する。チャージバリアの本体はヘパラン硫酸プロテオグリカン(以下HSPGと略す)であると提唱された。この「陰性荷電説」は概念としては広く支持されているが、蛋白尿とチャージバリアの破綻の間における、決定的な分子レベルでの証拠が未だに得られていなかった。「パールカン」は、糸球体基底膜を構成する代表的なHSPGである。パールカンの蛋白部分は5つのドメインからなり、第一ドメインに右在する第3エクソンは、ヘパラン硫酸鎖を付着させる部分をencodeしている。我々は陰性荷電説を新たな角度から検討し直す目的で、ES細胞をもちいリーディングフレーム変化を伴わずに第3エクソンのみを除去した変異パールカン分子を持つホモ変異マウスの作製に成功した。本マウス線維芽細胞由来のパールカン分子は第3エクソンの遺伝子産物以外のコア蛋白はintactであり、ヘパラン硫酸鎖を持たないことをpost-translationalレベルで生物化学的に証明した。自然な状態ではホモ変異マウスに顕著なタンパク尿は出現しなかったが、腹腔内にウシアルブミンを連日負荷すれば、負荷後2週に時点にて、ホモ変異マウスは対照群に比し有意なタンパク尿増加を示した。糸球体基底膜の陰性荷電状況をPEI染色法により電子顕微鏡的に解析した結果、予想に反し、ホモ変異マウスと対照マウスとの間に変わりはなかった。このことは遺伝子ターゲティング法により生じた欠損機能を代償する分子が、糸球体に過剰発現している可能性を強く示唆した。糸球体での発現が証明されているHSPGのひとつである「アグリン」の糸球体における発現は対照マウスと変わらなかった。アグリン以外のHSPGが欠損した機能を代償しているのであろう。糸球体濾過の際に糸球体基底膜は、チャ-ジバリア(陰性荷電物質の濾過を妨げること)としても機能するチャ-ジバリアの本体は強い陰性荷電物質との考えより、パラン硫酸プロテオグリカンがチャ-ジバリアの分子的実体てあると提唱された。この「陰性荷電説」は概念としては広く支持されているが、蛋白尿とチャ-ジバリアの破綻の関係に於ける、決定的な分子レベルでの証拠が未だに得られていない。ヘパラン硫酸プロテオグリカンのひとつである「パールカン」は基底膜を構成する代表的分子であり、糸球体基底膜にも発現している。パールカンの蛋白部分は5つのドメインからなり、第一ドメインに存在する第3エクソンは、ヘパラン硫酸鎖を付着させる部分をencodeしている。我々は陰性荷電説の是非を新たな角度から検討し直す目的で、遺伝子ターゲティング法に依り、リーディングフレーム変化を伴わずに第3エクソンのみを除去した変異パールカン分子を持つホモ変異マウスの作製に成功した。ホモ変異マウスに顕著なタンパク尿は自然な状態では出現しなかった。糸球体基底膜の陰性荷電状況をPEI染色法により電子顕微鏡的に解析した結果、意外なことに、ホモ変異マウスと対照マウスとの間に変わりはなかった。現在、ヘパラン硫酸プロテオグリカンのひとつであり、かつ、糸球体での発現が証明されている、「アグリン」をこのような代償分子の第一候補とし、ホモ変異マウスの糸球体における発現を解析中である。

一方、腹腔内にウシアルブミンを連日負荷する実験系では、負荷後2週に時点にて、ホモ変異マウスは対照群に比し有意なタンパク尿増加を示した。
近接性を利用したPAN環境におけるデバイスハンドオーバー・システムの研究

本研究では,ユーザと通信デバイスの近接性という空間的特徴と,ユーザの直感的なオペレーションを通して,シームフルなデバイス固有の優れた特徴の維持とユーザに対してシームレスで確実なサービス移動を提供する,デバイスハンドオーバー・システムの研究を行った.また,実際にプロトタイプシステムを製作し,本提案が実現できたことを実証した.さらに,ハンドオーバー遅延時間を測定することにより,本システムの性能評価を行った結果,ワイドエリアネットワーク遅延と比べると十分無視できる値であることを示した.本研究では,ユーザと通信デバイスの近接性という空間的特徴と,ユーザの直感的なオペレーションを通して,シームフルなデバイス固有の優れた特徴の維持とユーザに対してシームレスで確実なサービス移動を提供する,デバイスハンドオーバー・システムの研究を行った.また,実際にプロトタイプシステムを製作し,本提案が実現できたことを実証した.さらに,ハンドオーバー遅延時間を測定することにより,本システムの性能評価を行った結果,ワイドエリアネットワーク遅延と比べると十分無視できる値であることを示した.本年度は,(1)本研究に関連した従来研究の調査と,(2)赤外線通信(IrDA)に関する技術調査,および,(3)デバイスハンドオーバー・システム構築のためのアーキテクチャ設計を行い,(4)机上シミュレーションによって考案アーキテクチャの実現性を検討し,それらをまとめて,(5)国際会議にて発表を行った.(1)(3)に関しては,コンピュータシステムに関するシーム性(シームレス/シームフル)に着目した研究,コンテンツサーバからダウンロードしたストリーミングデータのハンドオーバー技術,PAN環境を構成するネットワーク技術,および,IrDAで通常使われる双方向通信プロトコルIrCOMMに関して調査し,本研究での関わり合いを検討するとともに提案するハンドオーバーシステムのネットワークアーキテクチャを決定した.(4)に関しては,考案したネットワークアーキテクチャに基づき,クライアント-サーバ間での通信プロトコル設計を行い,単純な通信フローの作成とその実装方法を検討した.研究計画と比較して,赤外線通信を用いた予備実験が終了しなかったが,実験すべき指針を明確化するとともに来年度早々に開始できる準備を整えることができた.また,予定よりも早く,研究コンセプトと性能評価に関して発表を行うことができた.昨年度は,デバイスハンドオーバーシステムの設計と実現性の検討を机上にて行ったため,はその実装上の問題およびその対策を検討するとともに,実際にプロトタイプシステムの製作を開始した.また,セキュリティ対策についても検討し,携帯電話サービスとの対応についても議論した.さらに,これらの成果を国際会議にて論文発表を行った.以下,詳細を述べる.(1)実装上の検討およびプロトタイプ製作本システムでは携帯型リモコンを用いた通信制御を行うが,システムに使用するOSがWindowsである場合,コンピュータの赤外線ポートをプログラムで直接制御できないという問題がある.この対策として,リモコンから送信される赤外線通信データをRS232C通信データに変換するためのデバイスとしてPDAを導入し,コンピュータでは汎用シリアル通信としてプログラム制御できるように実装した.SIPサーバに関しては,独自に開発すると莫大な時間と費用がかかるため,無料のSIPサーバ(フリーウェア)を導入することとし,提案システム独自の機能に関しては,SIPクライアントの機能拡張にて対応するように,実装方法を検討した.(2)セキュリティ対策デバイスハンドオーバーの行為を実行できるユーザを限定するため,携帯電話のSIMカードに対応する認証機能を検討し,実際に実装した.具体的には,ユーザが利用する携帯型リモコン(PDA)に差し込むSDカード内に認証情報を記述し,その情報をSIPの認証機能と連動させることにより,限定されたユーザのみがアプリケーションを実行できる工夫を考案した.(3)成果発表(1)(2)の検討結果およびその成果を,国際会議IMSA2007(Internet and Multimedia Systems and Applications2007)にて論文発表を行い,同じ分野の研究者と本研究に関する議論を行った.本年度は本研究課題最終年度ということで,提案するデバイスハンドオーバー・システムの製作を完成させ,ハンドオーバー遅延というパラメータを指標にシステムの性能評価を行った.製作に最も時間をかけたテレビ電話は,パーソナルコンピュータに,入出力デバイスとしてビデオカメラ,マイクロフォン,ディスプレイ,および,スピーカを接続したソフトウェア端末であり,呼接続プロトコルとしてSIP(Session Initiation Protocol)を使用した.各々の入出力デバイスは個別に制御することが可能であり,一部の機能を停止することによって単一デバイスとして利用することができる.このように,ひとつのデバイスを4通りのデバイスとして利用可能である点から,本システムは非常に汎用的であり,かつ,低コストであることが示された.また,デバイスハンドオーバーのトリガーとなる携帯型赤外線リモコン(PDAに実装)に,昨年度提案したセキュリティモジュールを実装した.具体的には,携帯電話のSIMカードと同様にPDAに挿入されるSDカード内に個人認証を行うセキュリティコードを埋め込むことにより,許可されていないユーザがハンドオーバーを実行することを防ぐ工夫を施した.性能評価に関しては,SIPを用いたデバイスハンドオーバー・シーケンスにおける遅延時間を測定することによって行った.実験の結果,シミュレーションによって机上で計算された値とほぼ同等の遅延でハンドオーバーが完了することが証明された.また,この数値は数十msという短時間であり,ユーザにとってストレスのかからない時間であることも実証された.
経営の国際開発理念に関する研究-現代企業を動かす経営理念の実証的研究-

今回の研究成果報告書は、6章で構成される。第1章「経営の国際開発活動とその目的および問題点」および第2章「経営の国際開発活動とその理念」は、平成7年度1部上場会社445社に対して行った調査結果を整理し、発刊した。経営の国際的社会開発、国際的インフラストラクチャー開発、および国際的事業開発について、それぞれ目的、理念、問題点、および事例を分析しまた13項目の経営理念の体系が異なって具現化することを示した。第3章「経営理念の諸問題」は、経営理念のいくつかのテーマを雑誌に発表したものを取りまとめた。内容は、新たな経営理念の確立を求めたもの、社会貢献活動と助成財団について私見を述べたもの、そして企業理念にパワーを吹き込むための考え方と方法を説明したものである。第4章「変革期における経営理念の刷新」では、国際的に通用する「あるべき企業行動」としての「公正」概念が重要であることを指摘した。これを検証する意味で、(1)経営理念の刷新、(2)国際開発理念の種類と内容、(3)公正概念の重要性、そして(4)経営の国際的地域貢献と環境的に持続可能な開発についての意識について論じた。第5章「経営理念と経営システム」は、平成8年度に1部上場会社445社に対しアンケート調査を行った結果を、9年度に整理し、新しい知見を加えて執筆したものである。ここでは、経営理念を有効にするための工夫すなわち階層性(経営理念-長期方針-年度方針など)および経営領域ごとの重要な価値観すなわち領域性(例えば、豊かさを担う責任、公正、個性尊重など)が現実に見られることを、明らかにした。第6章「企業目的」は、三戸浩助教授が、「企業目的」について論じている。企業目的を、経営者のガバナンス(統治)とリーダーシップの関わりで論じており、経営理念の今後の研究の方向性を示唆している。「経営の国際経営理念」について,次の理論的枠組みを作成した.1)国際的な経営内部の開発,2)国際的な経営のインフラストラクチャー開発,3)国際的な経営の社会開発の3つである.この枠組みに従って、アンケート調査を一部上場445社に行った.この調査により,新しい国際開発の領域の問題の所在を見出すことができた.とくに,経営理念に関しては,それぞれについて,次のような結果が得られている.1)国際的な経営内部の開発-「事業領域と事業活動についての理念」「企業の国際的環境の理念」そして「企業の本質と存在意義についての理念」が重視されている,2)国際的な経営のインフラストラクチャー開発-「企業の国際的環境の理念」「事業領域と事業活動についての理念」が重視である.3)国際的な経営の社会開発-「企業の本質と存在意義についての理念」「企業の国際的環境の理念」「企業の社会的環境の理念」そして「顧客についての理念」に力点がおかれている.また,国際開発の個別問題として,まず日本企業の人的資源管理の内部システムを経営見地,経営理念,経営戦略,経営制度,価値,成果の6領域からなる流れとしてみると,経営制度の領域で通説とは異なる結果,すなわち変化が生じていることが顕著に見られる.次の個別問題として,国際経営における組織構造のあり方という観点から,組織の公式化に焦点を当てるために,グローバル経営を推し進める銀行を研究対象とし,企業の国際開発経営への方向を探った.「公式化」には,情報共有化という側面はもちろん,経営理念,経営方針等を明示すること,またリスク管理体制の根幹ともなる役割を担っていることが明らかになった.本年度の研究実績としては、つぎの2点を挙げることができる。1.「国際開発」に関するアンケート調査(平成7年度)結果の整理・出版

平成7年度に1部上場会社445社に対して「経営の国際開発の理念」に関する調査を行った。この調査結果を整理し、1冊の著書と1本の論文を発刊することができた(裏面の業績を参照)。著書、奥村悳一『経営の国際開発に関する研究』(多賀出版、1997)では、11名の研究者が経営の国際開発について執筆した論文を収めたものである。この書物は、次の3部から構成されている。(1)経営の国際開発の理念、(2)経営の国際開発とその促進要因および機構、および(3)経営の国際開発における人と組織。奥村悳一は、この書物の第1章と第4章において、経営の国際的社会開発、経営の国際的インフラストラクチャー開発、および経営の国際的事業開発について、それぞれの目的、理念、問題点、および具体的な事例を、アンケート調査結果に基づいて分析し記述した。この3つの開発活動については、経営理念の13の項目が、順位をそれぞれ異にしていることをモデル化した。2.「経営理念」に関するアンケート調査の実施前期調査で気付いたことは、国際開発の概念が企業では熟しておらず、回答が必ずしも満足のいくものではないということであった。そのため、今回は上記1部上場会社445社に対して「経営理念」に主題をおくアンケート調査として、経営理念の刷新、経営理念における国際開発意識の導入について調査を試みた。それ以前に、論文「変革期における経営理念の刷新」を機関誌に執筆し、国際的に通用する「あるべき企業行動」としての「公正」概念が重要であることを指摘することができた。これを検証する意味で、また「公正」概念から国際開発理念に到達するために、アンケート調査では次のことが明確にされるようなステップを踏んだ。(1)経営理念の刷新、(2)国際開発理念の種類と内容、(3)公正概念の重要性、そして(4)「経営の国際的地域貢献」と「環境的に持続可能な開発」についての意識。1.論文「経営理念と経営システム」の刊行「変革期における経営理念の刷新」についてアンケート調査を行った(8年度に1部上場会社445社)が、9年度ではこの調査結果を整理し、最近の理論的傾向を調査し、また論文「経営理念と経営システム」をまとめ発刊した。この論文では、経営理念を有効にするための工夫すなわち階層性(経営理念-長期方針-年度方針一部方針-個人目標)が現実に見られること、また経営領域ごとの重要な価値観すなわち領域性(例えば、豊かさを担う責任、公正、個性尊重、グローバル・ローカリゼーション)が整えられていることを、明らかにした。2.「国際開発」に関する調査全般(平成79年度)の結果の整理これまでに調査した結果とこれまでに理論的体系を試みた論文を整理し、当初の調査の意図が達成されたことを確認した。すなわち、本学で「大学院国際開発研究科」が設置されたことに伴い、経営の立場からの国際開発に対するアプローチが求められているところから、経営の国際的社会開発、経営の国際的インフラストラクチャー開発、および経営の国際的事業開発についての調査は、十分意義のある結果をもたらしたものと確信している。3.経営理念と経営システムに関する理論的研究-今後の展開経営理念という企業の価値観を展開することは、低迷する経済状況と不活発な企業活動のもとでは、不可欠である。