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環境における表現の可能性-グローバル時代における作品テーマ及び表現の展開-

【世界のアートシーンから世界を知る】2015年には、100年以上の歴史を持つベネチア・ビエンナーレ、2016年にはイギリス最大級の芸術祭であるリバプール・ビエンナーレの視察、アントニーゴームリー氏のアトリエ見学を行った。これらの世界的な美術展には様々な国の表現が一同に集結する。国際美術展の現地視察をベースとしたリサーチは、世界の作家が何を考え、表現しているのかを、自分の目で確認することで、自分の表現の立ち位置を知り、日本人アーティストとして世界に発信していくために、重要な基盤になるものだと考えた。これらの経験は自己の制作に繋がる有意義なものとなった。1ベネチアビエンナーレ2015の視察:国外における国際展の現地視察は、グローバルな視点で自身の作品について考え直すための最も重要な研究活動として位置付けている。今回の視察で、現代美術は西洋美術の文脈上にあるということを再認識し、今後の自身の作品コンセプトを明確にし、表現方法を追求していくことにつながった。2水田環境を利用した作品制作:福島県の水田で、水田環境を利用した作品制作のための実験を試みた。装置を土中に沈め、水面に空気を出現させる実験で、土木技術および照明技術の必要性が明確になった。今後の制作技術の向上につながる、有意義な実験となった。3英語力の向上及び制作に必要とされる資格取得:英語力の向上を図るため、英語教材スピードラーニングの受講、英語によるART情報誌Flash Artの定期購読を行っている。また、制作時に必要となる、第2種電気工事士の資格取得を目指している。(本年度6月に開催される試験に出願済みである)ベネツィアビエンナーレ2015の視察では、当初予定した以上の作品を見て回ることができ、現代に生きる作家が掲げるテーマ、表現手法を俯瞰することができた。実制作においては、信頼のおける業者(金属加工、アクリル加工、水景演出、照明演出)との関係を築くことができ、作品クオリティ及び制作スピードが向上している。英語力向上のためのスピードラーニングの受講が、予定以上に速いペースで効果的に進んでいる。【世界のアートシーンから世界を知る】イギリス最大級の芸術祭であるリバプール・ビエンナーレの視察を行った。この国際展には様々な国の表現が一同に集結する。現地視察をベースとしたリサーチは、世界の作家が何を考え、どのように表現しているのかを、自分の目で確認することで、自分の表現の立ち位置を知り、日本人アーティストとして今後世界に発信していくための、重要な基盤となった。また、ロンドンにて第一線で活躍する現代美術作家のアントニー・ゴームリー氏のアトリエを訪問する機会を得ることができた。制作現場の雰囲気はもとより、彼の制作における思考プロセス、集団制作による効率的な制作技法、またアートギャラリーでのコンスタントな作品展開方法などを直に学ぶことのできる有意義な時間となった。【制作に関して】国際展視察の際に訪れたヨーロッパの街には、創作のヒントとなるものが随所に存在した。特に、様々な人種が交差する空港や街にあるお土産屋で、その国を代表するアイテムに目が留まった。イギリスの街では、赤い電話ボックスやロンドンバスなどが目に付いた。これらのアイテム=「世界のアイコン」の大衆化されたヴィジュアルは、一目でその国を連想させる要素を持ち、これらのアイコンを作品のモチーフとして用いることで、どの世界の人にも作品のメッセージを効果的に伝え、様々な表現を展開していくことが可能であると考えた。世界の抱える諸問題に目を向けつつも、欧米諸国の作家のように、作品そのものに直接的に強烈なメッセージを込めるのではなく、日本人ならではの感覚・美意識で、エスプリの効いた造形表現を積極的に世界に発信していくことに、改めて価値を感じた。具体的には、モチーフとして「世界のアイコン」を用い、素材として「水と空気」を使用することで、「水と空気で世界を繋ぐ」という新しいテーマで作品を展開するという着想に至り、小作品数点を制作した。グローバルな視点で作品制作を行うために、他国の社会背景や歴史、宗教をより深く知ることが重要である。そのために、最新の世界情勢を把握するため、偏見なく多角的に海外のニュースに目を向けることに努める。今年はリバプールビエンナーレの視察を行い現代美術から世界の表現者の動向やテーマ、表現手段を知りに行く。私自身の制作は現在2作品を制作中である。今年度中に発表することを念頭に置いている。芸術表現1.作品制作に必要なアクリル加工業者と金属加工業者への発注確定が年度をまたいでしまったため、請求書の発行が次年度になってしまったため。2.屋外での大規模な展示を行わなかったため、謝金の発生がなかったため。各業者への支払い及び作品制作費および次年度の作品発表に伴う謝金等へ補填します。
低次元ナノ材料における局所場光テラヘルツ波変換の科学

本研究の目的は、ナノカーボン材料や、半導体原子層薄膜などの低次元ナノ構造に起因する特異な励起子やバレー自由度を持つキャリアなどの素励起を媒介とした、局所場超短パルス光・THz波変換機構を明らかにし、その知見を基に新規な光・テラヘルツ機能の開拓を行うことである。本年度は、ライス大学にて作製された、一方向に配向した半導体CNTを用いた光伝導アンテナの作製技術を確立し、キャリア励起によるTHz波放射を観測した。CNTはファンホーブ特異性(VHS)のため、通常の半導体とはことなる特異な状態密度をとる。このバンド構造は、カイラリティ(螺旋度)と呼ばれるCNTの巻き方で決まっており、価電子帯と伝導帯の対応するVHS状態間の電子励起によるシャープな光吸収が起こる。また、クーロン遮蔽効果が弱いために、電子と正孔が対状態にある励起子が室温においても非常に安定であることが知られており、励起子相互作用がその電気的および光学的特性を支配している。我々は純粋な半導体であるカイラリティが(6, 5)であるCNTにオーミックコンタクト特性を示す電極を作製し、ダイポール型光伝導アンテナを作製した。この、光伝導アンテナに波長580nm付近(いわゆるE22と呼ばれるシャープな光吸収帯)のレーザーを照射し、初めて明瞭なTHz放射を観測することに成功した。さらにこの、THz放射強度および同時に流れる光電流の励起レーザー強度依存性を測定した、THz放射はほぼ線形な振る舞いだが、光電流は非線形な応答を示すことを見出した。これは、エキシトンの励起・乖離過程が影響していると考えており、現在解析を行っている。18年度には、カイラリティが(6, 5)で配向が一方向に揃った半導体カーボンナノチューブを用い、THz放射および電流計測を行うこととなっていた。この計画を達成するため測定用のナノカーボン材料および2次元原子層材料の作製、およびその接合技術をライス大学に若手研究者を派遣し習得させる計画であった。このような計画に対して、THz波計測と電流計測を行い、明瞭に異なった振る舞いをすることが観測され、博士研究員を約2ヶ月ライス大学に派遣した。当初の予定していたナノカーボン材料の作製のほか、高電界下における非線形なレーザー吸収に関する実験を行うなど、順調に研究は進んでいる。昨年度の実験で、レーザーを照射し、初めて明瞭なTHz放射を観測することに成功した。さらにこの、THz放射強度および同時に流れる光電流の励起レーザー強度依存性を測定した。その結果、THz放射はほぼ線形な振る舞いだが、光電流は非線形な応答を示すことを見出した。今年度は、さらに詳細な励起波長依存性を測定し、励起波長はエキシトンのエネルギーからからずれたときにTHz放射および光電流がどのような応答となるか検証する。また、エキシトンの生成・乖離、フォノンとの相互作用などを取り込んだ理論計算式と比較することにより、エキシトンダイナミクスを明らかにする。また、今回用いた一方向に揃ったカーボンナノチューブの他に、ランダム配向のカーボンナノチューブを用いた測定を比較実験として行う。

さらにこの、THz放射強度および同時に流れる光電流の励起レーザー強度依存性を測定した。その結果、THz放射はほぼ線形な振る舞いだが、光電流は非線形な応答を示すことを見出した。今年度は、さらに詳細な励起波長依存性を測定し、励起波長はエキシトンのエネルギーからからずれたときにTHz放射および光電流がどのような応答となるか検証する。また、エキシトンの生成・乖離、フォノンとの相互作用などを取り込んだ理論計算式と比較することにより、エキシトンダイナミクスを明らかにする。また、今回用いた一方向に揃ったカーボンナノチューブの他に、ランダム配向のカーボンナノチューブを用いた測定を比較実験として行う。物品費として、光学部品、結晶基板、電子材料を初年度に200万円購入する予定であったが、6月の地震等の影響により、当初計画から研究内容の変更はないが、実験の順番を少し変更した。当初は、2次元原子層材料のバレー選択的励起を並行して進める予定であったが、地震の影響でレーザーの修理が必要であったこと、およびカーボンナノチューブからのTHz放射計測が予想以上に順調に進んでいることから、2次元原子層材料用計測システムの構築が当初計画より遅れている。そのため、初年度に購入する予定であった物品の購入を2年目に行うこととした。
高次コミュニケーションのシステム構築に関する研究

本研究は人間と機械の間で円滑な高次コミュニケーションを可能にするシステムを構築する技術を確立することを目的とし、平成元年度は以下の研究課題について研究を行っている。研究課題(1):基本機能モジュールとアルゴリズムに関する研究主としてニューロコンピューティングに焦点をあて、既存のニューロンモデルを包含し、より優れた特性を備えた汎用モデル"Gaussian Machine"を提案し、その有用性を理論的に示した。また、種々の最適化問題や時空間パターンの弁別・認識に適用し、解の収束性能が改善されることを実証した。ニューラルシステムのVLSI化を目指して、アナログ型ならびにディジタル型の回路を設計し、その基本回路の試作を行った。研究課題(2):知的コンピュータアーキテクチャに関する研究自然言語理解を行う際に必要な隠喩の理解をニューラルネットワークを用いた連想網を用いて行っている。実際に小規模な実験システムを試作し、その学習効果などについて考察を加えている。また、マルチメディア情報処理を指向した知的可変構造型並列コンピュータの開発を行っている。特に、問題向きに相互結合網のトポロジーとメモリアーキテクルゴリズムなどについて検討を行い、128台の処理装置から成る試作システムを実現しつつある。研究課題(3):高次コミュニケーションシステムの開発に関する研究高度なマンマシン・インタフェースの実現を目指して、自由に情報を伝えられるマルチメディア・データベースシステムの構築を進めている。「鳥の図鑑」を具体例とした電子化図書を試作し、多様なメディア変換や検索にニューラルネットワークの考え方を適用している。また、ニューラルシステムのための構築ツールの開発も行っている。
ネプツニウム化合物の新奇量子状態のNp-237メスバウアー分光解析

酸化物を原料とするカップリングリダクション法を用いた^<241>Am-Pd合金線源の製造法を確立し、^<237>Npメスバウアー線源として高分解能をもたらすことを実証した。強放射能、高エネルギーγ線対応の分光器の開発を合わせて行い、定常的な^<237>Npメスバウアー分光測定システムを我が国で初めて開発した。新奇な磁性や超伝導を示す強相関電子系の対象として5f電子を有するアクチノイド化合物は興味深い物質群であるが、これまでウラン化合物の研究が殆どであった。我々グループはわが国で初めて強放射性のネプツニウム化合物を研究対象とする組織と技術を確立した。ネプツニウムの磁性研究には磁性サイトの内部磁場を直接観測できるNp-237メスバウアー分光が有力であるが、わが国ではその技術が確立していなかった。本研究ではAmO_2酸化物とPd金属の粉末を水素還元雰囲気中で熱処理する結合還元法によりAm-Pd合金を自前で調製し、Am-241線源により高分解能のNp-237メスバウアーを達成することである。プルトニウム酸化物中には、経年でベータ壊変によるAm-241が生成することに着目し、Am-241を含むプルトニウム酸化物を結合還元化法でPdと反応させた。壊変で生成するAm-241でもそのγ線の放射能はメスバウアー分光に十分な強度があり、しかも酸化物状態では3価と4価が混在するのに対し、Pdとの合金では3価のみとなるため、NpO2の吸収体に対して、線幅の狭いシングルピークが得られることを実証した。ただし、プルトニウムからの強いα壊変により合金中でも欠陥が増大し続けるため、プルトニウムを含まない純粋なアメリシウム酸化物AmO2を出発原料とすることが望ましい。そこで本研究では日本原子力研究開発機構のNUCEF施設においてAmO2とPdの結合還元反応を行い、放射能1GBqの合金線源を製造した。東北大金属材料研究所の大洗センターにおいてこのAm-241合金線源を用いたNp-237メスバウアー分光を遂行する意には、様々な許可を得たもとで密閉や輸送をする必要があり、安全に十分配慮して手続きを進めた。本研究は広く普及しているFe-57メスバウアー分光に加え、Np-237メスバウアー分光技術を確立し、強相関電子系Np化合物の複雑な磁性挙動を解明することを目的としている。本年度はまず、前年度までに測定を完了したNpFeGa_5の^<57>Feメスバウアースペクトルの精密解析を行った。NpモーメントによるFeサイトの双極子磁場を詳しく検討した結果、の反強磁性状態(T_N=117K)における(1/2,1/2,0)の伝搬ベクトルで示されるc面内の磁気モーメントは、T^*<77Kで面から約30°の煽り角を示すことが確認された。カップリング法で調製したAm-Pd合金線源の密閉化のためのアルミ製特殊容器を開発した。JISで定められている密封線源の等級試験に準拠して容器の健全性を検証の上、最終年度にはNp-237メスバウアー実験に供する予定である。また、震災でメスバウアー測定用の冷凍機が破損したが、震災復興により無事修理が完了した。本研究の一環で、強磁性転移を示すスクッテルダイト化合物NpFe_4P_<12>(T_c=23K)およびEuFe_4As_<12>(T_c=152K)のFe-57メスバウアー分光を行い、スペクトルの非対称性から、Feサイトの電場勾配と内部磁場の寄与を解析し、NpFe_4P_<12>は<100>方向に、EuFe_4As_<12>は<111>方向に磁気モーメントが向いていることを実証した。さらにEu-151メスバウアーにより、EuFe_4As_<12>はEu^<2+>とEu^<3+>の混合原子価状態であることが確認された。また、Fe-As系超伝導物質の関連で研究されているEuFe_2As_2についてもEu-151とFe-57メスバウアー分光を行い、Euの局在モーメントがc面内に揃っていることが確認された。本研究代表者が所属する東北大学金属材料研究所附属量子エネルギー材料科学国際研究センターは超ウラン元素を扱えるアクチノイド元素実験棟を擁し、我が国初の超ウラン物性研究に取り組んできた。その一環で、軌道の自由度に起因したネプツニウム化合物に置ける多段磁気転移やNpPd5Al2の超伝導を発見した。本研究では、特異な磁性の起源を微視的に解明するために、Np-237メスバウアー分光を立ち上げることを目的とした。

ネプツニウムメスバウアー分光は、Am-241がアルファ壊変した後に線源から発するガンマ線がNp-237核に共鳴吸収されるプロセスで観測される。このガンマ線は60keVと大きなエネルギーを有するため反跳を押さえるには、線源温度を下げで熱振動を押さえると同時に、乱れのない結晶内にAm-241が分布している必要が在る。その条件を満たすAm-241線源として従来Am単体金属が最もふさわしいとされてきたが、酸化による劣化で長期使用が難しいのが問題であった。本研究ではAmがPd金属に10%も固溶することに着目し、Pd系合金線源を自前で調製してNp-237メスバウアー分光に適用した。まず不純物として100MBq程度の微量なAm-241を含むプルトニウム酸化物粉末を原料として水素還元雰囲気中でPd粉末と固相反応させて、(Pu,Am)-Pd合金線源を合成した。NpO2を吸収体としたメスバウアー測定から、Am単体金属線源に匹敵する半値幅7.5mm/sの高分解能のスペクトルが得られることを実証した。本研究では妥当な時間内にNp-237メスバウアースペクトルを得るため、実用レベルの高強度のアメリシウム線源の製造も行った。日本原子力研究開発機構のNUCEF施設において約1GBqのアメリシウム酸化物AmO2とPd粉末を水素還元雰囲気中で固相反応させて、Am-Pd二元系合金の合成に成功した。本研究の新規性は、Np-237メスバウアー用線源にAm-Pd合金を自前で調製することにあるが、その密閉化、ならびに日本原子力研究開発機構から東北大への輸送が23年度中に完了しなかった。また、震災でクライオスタットが軽度の破損をして修理に時間を要してしまった。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究遂行のための、設備や許認可、さらに技術は確立しており、安全に配慮しながら線源の密閉化と輸送を最終年度に成就させる所存である。
筋サテライト細胞が運動トレーニングと日常動作の違いを感知する分子メカニズムの解明

筋サテライト細胞(MuSC: Muscle Satellite Cell)は通常は、細胞周期G0期(静止期)で維持されている。一方で、レジスタンストレーニング等の骨格筋への過負荷刺激により、MuSCは活性化・増殖後に筋線維へ新たな核を供給する事で筋肥大に働く。つまり、MuSCは「日常動作」と「レジスタンストレーニング」の動き(機械刺激)の違いを区別していると考えられる。しかしその分子メカニズムは不明である。本申請課題では、MuSCの能力を利用した筋疾患・筋萎縮治療法への応用を最終目標として、マウス筋肥大モデルやMuSCの静止期維持シグナルに焦点をあてる事でMuSCが異なる筋の動きを感知する分子機構解明に取り組む。
微生物、植物由来アポトーシス耐性克服物質の探索

ヒト固形癌細胞のアポトーシス耐性に注目し、耐性細胞に直接アポトーシスを誘導する物質、およびアポトーシス耐性を誘導するシグナル伝達の阻害物質を微生物、植物の二次代謝産物および誘導体から探索した。1.放線菌由来の新規シクロペプチド化合物のスクリーニングと生物活性著しくアポトーシス感受性が低いAsPC-1細胞に対してアポトーシスを誘導するような低分子化合物を微生物二次代謝産物より探索した。その結果、放線菌から3つの新規化合物、polyoxypeptin A、Bおよびchloptosinが単離された。polyoxypeptin Aは、アドリアマイシン30μg/mLでもまったくアポトーシスを起こさないAsPC-1細胞に対し、低濃度で短時間に細胞死を誘導した。polyoxypeptin Bもほとんど同じ効果を示した。chloptosinはpolyoxypeptinより高い濃度でAsPC-1細胞にアポトーシスを誘導した。次にpolyoxypeptin Aの放線菌における生合成経路を^<13>Cおよび^<15>Nでラベルされたアミノ酸やカルボン酸の取り込みとNMR解析により調べた。新規アミノ酸である3-hydroxy-3-methylprolineの骨格は、プロリンおよびメチオニンからではなく、イソロイシンから作られることがわかった。アポトーシス耐性を克服するもうひとつの方法はアポトーシス耐性を誘導するシグナル伝達を特異的に阻害し、感受性を向上させることである。耐性因子の中からNF-κBをとりあげ、阻害物質を探索した。抗生物質epoxyquinomicinは、NF-κB活性を阻害するpanepoxydoneと同様epoxydone骨格を持つが、TNF-αに誘導されるNF-κB活性化を阻害しなかった。しかし、panepoxydoneに関連させて分子設計したDHM2EQを合成したところ、阻害作用を示した。Jurkat細胞においてTNF-αはアポトーシスを誘導しないが、DHM2EQ存在下ではアポトーシスを誘導した。
高融点析出相を利用した高強度展伸マグネシウム合金の開発

本研究の目的は、優れた強度を発現し、かつ常温での成形加工性も期待できる熱処理型展伸マグネシウム合金として有望な新合金を開発することである。まずは鋳造合金を用いた合金探索を行い、著しい時効硬化を示すMg-Sn-Zn-Al合金を開発した。その後、SEM、TEM、3DAPによる詳細な組織解析により得た知見を基に、押出条件や溶体化処理条件、時効条件などの熱処理条件の最適化を行った。その結果、押出加工後の溶体化処理によって軟化し、その後の時効によって室温で350MPa以上の高い0.2%耐力、15%の大きな破断伸びを発現する押出合金の開発に成功した。本研究の最終目標は、優れた加工性と強度を有する展伸マグネシウム合金の開発である。平成24年度に、高融点の析出相であるMg2Sn相と、低融点の析出相であるMgZn2相の2種の相が析出するMg-5.4Sn-4.3Zn-2.0Al(TZA542)合金を開発し、更にNaを微量添加する事で、著しい時効硬化を発現させることができることを見出した。平成25年度は、開発合金の展伸加工、及び組織・特性の評価を行った。まず、前年度に開発したTZA542-0.1Na合金押出材を作製し、組織と特性の評価を行った。押出後にT6時効を行うことで0.2%耐力が240MPaから347MPaまで大きく増加する。この強度増加の要因は、時効初期に析出物の核形成サイトとなるSn-Naクラスタが形成され、微細なナノ析出物を分散させることができたためである。しかし、Naが結晶粒界に偏析するために、延性が著しく損なわれる。従って、延性改善に向けた組成、熱処理過程の最適化が必要となった。そこで、Naに代え、Znを過剰に添加したTZA562合金(Mg-5.4Sn-6.2Zn-2.0Al合金)の押出材を作製し、溶体化処理後に2段時効を施した。低温で行った一段目の時効中に、Sn-Naクラスタに代わるZn-richクラスタが形成され、微細な析出物を分散させることができ、Na添加合金と同様に著しい時効硬化を示した。その結果、時効処理により、0.2%耐力は240MPaから350MPaまで上昇した。また、優れた強度を示す時効処理材においても、15%程度の比較的大きな破断伸びを示した。本研究で開発した、析出強化型マグネシウム合金押出材は、展伸加工後の溶体化処理によって軟化させた状態で最終形状に加工し、その後時効により強化できる。このため、優れた加工性と強度特性を有する合金として有望である。本研究は、成形加工性と優れた強度特性を両立し、輸送機器の構造材料として使えるマグネシウム合金を開発することを最終的な目標としている。特に、平成24年度は、優れた時効硬化性を発現する新規合金の開発を行うことを目的として、高融点析出相と低融点析出相の2種類の析出物が析出する合金の探索を行った。さらに、微量添加元素の時効硬化性への影響について調査した。平成24年度の成果として、高融点の析出相であるMg2Sn相と、低融点の析出相であるMgZn2相の2種の相が析出するMg-1.2Sn-1.7Zn-2.0Al合金を開発した。開発合金のピーク硬度は80HV程度であり、また、ピーク時効に達するまでに100時間程度を要する。そこで、予備調査として、Mg-2.2Sn-0.5Zn-3.0Al合金にNaを微量添加した合金を作成し、1)高融点相の析出挙動の大幅な加速、2)時効による4050 VHN程度の硬度増加により、100VHN程度のピーク硬度に達することを確認した。最終的に、NaをMg-1.2Sn-1.7Zn-2.0Al合金にNaを微量添加することにより、100VHN程度のピーク硬度が得られる合金の開発に成功した。また、平成25年度における調査項目である合金の加工・熱処理プロセスについても、Mg-1.2Sn-1.7Zn-2.0Al合金を用いて一部先行調査を始めた。通常、時効析出型マグネシウム合金の押出加工は溶体化処理後の試料について行うが、この場合、未再結晶粒と、動的再結晶粒組織の混在した組織が得られる。そこで、時効した後に押出加工をすると、均一な再結晶粒組織からなる押出材を得る事ができた。

このような均一な微細組織を形成することで、引張・圧縮耐力比を1に近づけ、かつ力学特性のdirectional anisotropyを大幅に低下させる事を見出した。平成24年度の目的とした、高融点相と低融点相が析出する時効析出型合金の開発、および、開発合金に優れた時効硬化性を付与は達成できた。しかし、先行調査の結果、開発合金を押出加工しても、最終的に目的とする力学特性を得る事は難しく、開発合金の組成を最適化させる必要があることが判明した。既に合金元素、および組成を最適化した合金を開発し、その押出加工に着手しており、目標とする特性発現しうる合金の開発ができる目途が立ちつつある。よって、研究はおおむね順調に進展していると考える。平成25年度は当初の計画の通り、時効硬化型合金の展伸加工プロセスの設計を行い、優れた強度、成形性を有する展伸マグネシウム合金を開発する。まず、大型の鋳塊を溶製し、成形加工が可能なランダム配向した結晶粒より構成される組織の形成、および時効による強化を行う。押出加工は、溶製した鋳塊に、溶体化処理を施して単相組織を得た後、高融点の析出相が溶体化される温度より低温で行う。高融点の析出相が動的に析出し、微細かつランダムに配向した組織を創り込む。押出加工後の溶体化処理により、動的に析出した高融点相を固溶させ、ランダム配向した粗大結晶粒よりなる単相組織を得る。溶体化処理後の試料について、引張、圧縮試験により、成形加工の可能性を簡易評価し、成形加工ができる可能性がある試料については、曲げ試験などにより成形加工性を評価する。最後に、時効処理を成形加工後の試料に行い、高い強度を付与する。T5(成形加工後に時効処理)、又はT6処理(成形加工後に再溶体化処理と時効処理)を施す。時効処理は、合金探索の結果得られた最適な方法で行い、T6処理の際の溶体化処理は、強度特性の低下を招く結晶粒の成長を最小限に抑制する為に短時間で行う。次年度使用額が生じた理由は、当初計画していた国際学会に参加しなかった為である。平成25年度は、招待講演を依頼されたため、予定よりも1回多く国際学会に参加することになっている。従って、繰越分は、25年度分として請求した旅費に加えることで使用する。
南米および日本の長崎系カトリック・コミュニティーにおける宗教生活語彙の調査・研究

【本研究の目的】ボリビア、アルゼンチン、パラグアイ、ブラジル、日本(名古屋、大阪、福岡)には長崎県出身者を中心とするカトリック・コミュニティーがある。いずれも、1950年代以降、長崎からカトリック信者の集団移住がなされた。本研究は、上記5ヶ国7地域および長崎のカトリック・コミュニティーにおける宗教生活語彙を調査・記述し、それを相互に比較して、各地で起きた言語変化の普遍性と特殊性を明らかにすることを目的とする。【平成30年度の主な研究成果】《1.国内外カトリック・コミュニティー訪問調査の準備》本年度はアルゼンチン、名古屋のカトリック・コミュニティーの調査、記述を行う計画であった。しかし、校務多忙(学部改組への対応)等の為に、実施できなかった。但し、アルゼンチンについては、現地の日系移住者の方と連絡が取れ、(名古屋ではなく)大阪については、長崎出身でブラジルで日系人の司牧活動を担い、その後、帰国して大阪教区で活躍された神父様の足跡を辿ることができた。両地とも、長期休暇を利用し、令和元年度中の調査を実施する。《2.研究成果の公表》当該研究に直接に関わる研究成果は、国際学会での発表1回と、紀要論文1本の公表であった。さらに、査読誌への投稿に向けた国内学会での発表が採択された。令和元年5月に発表、7月末までの投稿を予定している。《3.新たな研究展開》9月に大分大学を会場として開催されたThe 16th International Association of Urban LanguageStudiesに大会実行委員会・委員として参画し、中・日の都市言語学研究者と学術交流を行った。同大会に参画し、本研究が「都市言語学」における最先端の研究であることが確認できた。国内外における同種の調査・研究と対照させながら、各地で起きた言語変化の普遍性と特殊性を明らかにしたい。◆「やや遅れている」と評価した理由「研究実績の概要」欄に記したとおり、平成30年度はアルゼンチン及び名古屋のカトリック・コミュニティーにおける調査、記述を予定していたが、できなかった。学部再編関係の校務の他、国際会議1つ、国内学会1つの大会実行委員を務め、また、別の国際会議に発表者として参加する為に10日ほど勤務地を離れたため、片道48時間かかる南米への調査期間を確保できなかった。但し、調査票は既に完成しており、アルゼンチン調査の目処もたった(被調査者が見つかった)ので、令和元年度には確実に調査が実施できると思われる。【移住地訪問】交付申請書類には、平成30年度にアルゼンチン、令和元年度にパラグアイ、令和二年度にブラジルで調査を実施すると記した。しかし、決定された交付金額から、1度の渡航で南米2ヶ国の調査を実施する必要が生じている。そこで、令和元年度はアルゼンチンとブラジルを同時に調査できるよう、先方と連絡を取り、調整し、実施したい。これにより、平成30年度研究の計画の遅れ(→「やや遅れている」)を取り戻すことができるはずである。【SNSによる補充調査】本科研に先立つボリビアのカトリック・コミュニティーにおける調査研究では、現地在住の移住者の方々とSNSで繋がることができ、現地調査を補うことができた。令和元年度以降の調査研究においても、まずは現地調査によって関係を築き、必要に応じてSNSによる補充調査を行えるよう心がける。【研究成果の発表】研究の質を高める為、同じ分野および近隣諸分野の研究者から適切な助言を得たいと考えている。これを実現する為、国内外における学会発表や論文発表を積極的に行う。

学部再編関係の校務の他、国際会議1つ、国内学会1つの大会実行委員を務め、また、別の国際会議に発表者として参加する為に10日ほど勤務地を離れたため、片道48時間かかる南米への調査期間を確保できなかった。但し、調査票は既に完成しており、アルゼンチン調査の目処もたった(被調査者が見つかった)ので、令和元年度には確実に調査が実施できると思われる。【移住地訪問】交付申請書類には、平成30年度にアルゼンチン、令和元年度にパラグアイ、令和二年度にブラジルで調査を実施すると記した。しかし、決定された交付金額から、1度の渡航で南米2ヶ国の調査を実施する必要が生じている。そこで、令和元年度はアルゼンチンとブラジルを同時に調査できるよう、先方と連絡を取り、調整し、実施したい。これにより、平成30年度研究の計画の遅れ(→「やや遅れている」)を取り戻すことができるはずである。【SNSによる補充調査】本科研に先立つボリビアのカトリック・コミュニティーにおける調査研究では、現地在住の移住者の方々とSNSで繋がることができ、現地調査を補うことができた。令和元年度以降の調査研究においても、まずは現地調査によって関係を築き、必要に応じてSNSによる補充調査を行えるよう心がける。【研究成果の発表】研究の質を高める為、同じ分野および近隣諸分野の研究者から適切な助言を得たいと考えている。これを実現する為、国内外における学会発表や論文発表を積極的に行う。【次年度使用額が生じた理由】当初予定していたアルゼンチン及び名古屋への現地調査が実施できなかったため。【使用計画】次年度の渡航費に充てる。
新規テルペン生合成経路、非メバロン酸経路の解明、及びその生合成遺伝子の取得

本研究の目的は、テルペン化合物の唯一の生合成経路と信じられてきたメバロン酸経路とは全く別の未知の生合成経路、非メバロン酸経路の解明にある。具体的には、大腸菌を研究材料に用いて、非メバロン酸経路の生合成中間体である2-C-methyl-D-erythritol 4-phosphate(MEP)から、テルペン化合物の共通のユニットであるisopentenyl diphosphate(IPP)に至る経路を明らかにするために研究を行い、以下のような結果を得た。まず、大腸菌の非メバロン酸経路欠損変異株を3種類取得した。これらの変異株の欠損を相補する遺伝子として、YacM、ychB、ygbBの3つの遺伝子をクローニングした。これらの遺伝子はいずれも機能未知の遺伝子であったが、今回、我々の研究によってその機能が初めて下記のように明らかにされた。それぞれの遺伝子を大腸菌内で大量発現させ、タンパクを精製した。それぞれのタンパクを、MEPと反応させたところ、YacM遺伝子産物が、CTP存在下でMEPを未知の化合物に変換することを見出した。そこで、この反応産物を各種クロマトグラフィーで精製し、次いで、NMRとMSスペクトルを測定して、その構造を、4-(cytidine 5′-diphospho)-2-C-methyl-D-erythritol(CDP-ME)と決定した。次に、CDP-MEをychB遺伝子産物と反応させたところ、ATP存在下で未知の化合物に変換されることを見出した。その反応物を精製し構造決定を行ったところ、CDP-MEの2位の水酸基がリン酸化された化合物、2-phospho-4-(cytidine 5′-diphospho)-2-C-methyl-D-erythritol(CDP-ME2P)であることが判明した。次に、CDP-ME2PをygbB遺伝子産物と反応させたところ、2-C-methyl-D-erythritol 2,4-cyclodiphosphate(MECDP)が生成していることを見出した。以上、MEP以降の反応を3段階明らかにし、その反応を触媒する酵素をコードする遺伝子、YacM、ygbB、ychBをクローニングすることに成功した。さらに、非メバロン酸経路では、IPPとDMAPPは、それぞれ独立に生合成されることを証明した。そこで、この反応産物を各種クロマトグラフィーで精製し、次いで、NMRとMSスペクトルを測定して、その構造を、4-(cytidine5'diphospho)-2-C-methyl-D-erythritol(CDP-ME)と決定した。その反応物を精製し構造決定を行ったところ、CDP-MEの2位の水酸基がリン酸化された化合物、2-phospho-4-(cytidine 5'-diphospho)-2-C-methyl-D-erythritol(CDP-ME2P)であることが判明した。次に、CDP-ME2PをygbB遺伝子産物と反応させたところ、2-C-methyl-D-erythritol2,4-cyclodiphosphate(MECDP)が生成していることを見出した。以上、平成11年度の目的で述べたように、MEP以降の反応を3段階明らかにし、その反応を触媒する酵素をコードする遺伝子、YacM、ygbB、ychBをクローニングすることに成功した。来年度は、さらにMECDPからIPPに至る反応を明らかにする予定である。

それぞれのタンパクを、MEPと反応させたところ、YacM遺伝子産物が、CTP存在下でMEPを未知の化合物に変換することを見出した。そこで、この反応産物を各種クロマトグラフィーで精製し、次いで、NMRとMSスペクトルを測定して、その構造を、4-(cytidine 5′-diphospho)-2-C-methyl-D-erythritol(CDP-ME)と決定した。次に、CDP-MEをychB遺伝子産物と反応させたところ、ATP存在下で未知の化合物に変換されることを見出した。その反応物を精製し構造決定を行ったところ、CDP-MEの2位の水酸基がリン酸化された化合物、2-phospho-4-(cytidine 5′-diphospho)-2-C-methyl-D-erythritol(CDP-ME2P)であることが判明した。次に、CDP-ME2PをygbB遺伝子産物と反応させたところ、2-C-methyl-D-erythritol 2,4-cyclodiphosphate(MECDP)が生成していることを見出した。以上、MEP以降の反応を3段階明らかにし、その反応を触媒する酵素をコードする遺伝子、YacM、ygbB、ychBをクローニングすることに成功した。さらに、非メバロン酸経路では、IPPとDMAPPは、それぞれ独立に生合成されることを証明した。
粒子近傍流れの粗視化応力モデルを用いた混相乱流のマルチスケール相互作用の研究

流れ場の最小長さスケールと同程度の径をもつ粒子が希薄に混入した場合の乱れの増減は,工業装置の性能を大きく左右する重要な乱流変調問題として知られており,数値シミュレーションによる解明が期待されている.本研究では体積平均の考え方を用いて、粒子表面応力分布を反映した数値解析モデルを提案した。さらに粒子周り流れの詳細なシミュレーションの結果に基づいて,擾乱を含む粒子近傍の流れ場から粒子が受ける力を予測するモデルを構築した.以上の提案モデルの基本的な検証問題として,静止流体中を自由落下する粒子と流れの中で回転している粒子に関するシミュレーションを行った.また比較のために十分高い解像度を設定したシミュレーションを並行して行った.これらの問題では粒子の非定常運動や回転に起因する影響が流体力に現れることが従来から良く知られている.粒子を点とみなす従来の方法ではこれらの効果は個別にモデル化が取り組まれてきたものであるが,それらの一般的なモデリングは未だ困難である.しかし今回提案した方法では粒子周りの擾乱を踏まえて流体力を予測することにより,粗い計算格子を用いても粒子の非定常運動や回転の影響が特別なモデルを導入すること無しに良好に捉えられた.以上の結果は単なる検証に留まらず,今後のモデリングの指針に影響を与えうる本質的に重要なものといえる.次に乱流と粒子の相互作用を想定し,粒子の置かれた渦列流れのシミュレーションを行った.渦の中の粒子運動は単純でなく,その結果はモデルに大きく依存する.従来のモデルでは粒子の軌道が高解像度シミュレーションと全く異なる結果を得たのに対し,本研究で提案したモデルは高解像シミュレーションと非常に良好に一致する結果を得た.提案モデルでは擾乱を踏まえた流体力予測によって粒子周り流れの非定常効果が捉えられており,そのことが結果を本質的に改善していることを明らかにした.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。流れ場の最小長さスケールと同程度の径をもつ粒子が希薄に混入した場合の乱れの増減は,基本的かつ重要な乱流変調問題として知られており,数値シミュレーションによる解明が期待されている.よく用いられている質点モデルは,粒子からの直接的な影響を受ける流れ場の空間スケールや粒子表面の応力分布が考慮されないため,乱流変調の基礎研究には不十分である.粒子境界層を解像できる細かい計算格子を用いると,過大な計算負荷のため,小さな領域しか解析できなくなる.したがって広範なスケール幅をもつ乱流に対する粒子混入の効果を解析するためには,粒子径と同程度の幅の計算格子を用いて粒子と流体の相互作用を扱うモデルが求められる.そこで本研究では,粒子サイズと同程度の領域内での体積平均に基づいて,粒子表面応力を反映させた流体相への作用力モデルの提案を行った.まず流れの基礎方程式に体積平均を施した方程式を導出し,流体相への作用力の表式を示した.境界適合格子を用いた数値解析結果に基づいて流体相への作用力のモデリングを行った.まず,一様流および相対速度の無い剪断流の中における粒子表面応力分布について,遅い流れを仮定した解析解との比較を行い,定性的な一致を確認した.この結果より作用力の関数形を決定し,定量的な不一致を係数調整で補うことでモデリングを行った.従来の質点モデルと異なり,本モデルでは流体場へ与える作用力が粒子との距離だけでなく,粒子から見た向きにも依存するという非等方性を導入できる.このことはせん断の効果を作用力モデルに取り入れられるという意味でも本質的な重要性をもつ.いくつかの剪断流に対しては,一様流および相対速度のないせん断流に対するそれぞれのモデルの重ね合わせが,作用力の再現に有効であることを数値解析の結果から確認した.乱流の最小スケールの平均操作を導入して,計算負荷を高めることなく二相乱流に適用できる基礎式を作り,続いて,理論解や数値解を援用して基礎式を数学的に完結させる物理モデルを提案した。その際には流れのせん断の効果と一様流の効果を分離することが重要であることがわかり、流れと粒子の相互作用モデルの本質的な提案ができているものと考える。さらに粒子周り流れの詳細なシミュレーションの結果に基づいて,擾乱を含む粒子近傍の流れ場から粒子が受ける力を予測するモデルを構築した.以上の提案モデルの基本的な検証問題として,静止流体中を自由落下する粒子と流れの中で回転している粒子に関するシミュレーションを行った.また比較のために十分高い解像度を設定したシミュレーションを並行して行った.これらの問題では粒子の非定常運動や回転に起因する影響が流体力に現れることが従来から良く知られている.粒子を点とみなす従来の方法ではこれらの効果は個別にモデル化が取り組まれてきたものであるが,それらの一般的なモデリングは未だ困難である.しかし今回提案した方法では粒子周りの擾乱を踏まえて流体力を予測することにより,粗い計算格子を用いても粒子の非定常運動や回転の影響が特別なモデルを導入すること無しに良好に捉えられた.以上の結果は単なる検証に留まらず,今後のモデリングの指針に影響を与えうる本質的に重要なものといえる.次に乱流と粒子の相互作用を想定し,粒子の置かれた渦列流れのシミュレーションを行った.渦の中の粒子運動は単純でなく,その結果はモデルに大きく依存する.

従来のモデルでは粒子の軌道が高解像度シミュレーションと全く異なる結果を得たのに対し,本研究で提案したモデルは高解像シミュレーションと非常に良好に一致する結果を得た.提案モデルでは擾乱を踏まえた流体力予測によって粒子周り流れの非定常効果が捉えられており,そのことが結果を本質的に改善していることを明らかにした.提案モデルを用いたシミュレーションを行い、乱流要素渦と粒子群との相互作用について明らかにする。特に8月以降にスウェーデン王立工科大学のFLOW centerに研究滞在して、詳細な高負荷シミュレーションと提案した粗視化モデルとの結果を比較する予定である。提案モデルの妥当性が確認できれば、渦と粒子の相互作用をみるための計算負荷が著しく削減される。したがって従来は困難であった、現象の支配パラメータである粒子数、比重、大きさ、密度を様々に変更したシミュレーションを実施する。その結果より、渦の挙動に関する最も重要な条件を明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。
大域的複素解析の研究

本研究課題では、複素構造の大域的性質を解析的側面、幾何学的側面、代数的側面それぞれからそこで使われる手法を駆使して研究し、代表者の基で纏めることを目的とした。研究代表者、野口のS.Lang予想の解決を踏まえ、小林予想の一歩として代数体上定義された双曲的多様体をいかに構成するかが次の問題となる。増田とともにその様な多様体を構成するアルゴリズムを発見し、双曲的多様体を構成することに成功した。そして、この双曲的射影超曲面が、関数体上では有理点の有限性の性質を持つことを、Nevanlinna理論を構成適用することにより証明した。更に、一般代数体上でもそれらの不定方程式はS-単位点は有限個しかないことを証明した。このような性質をもつ任意変数の不定方程式は今までになく新しいもので、今後の研究が期待される。更に、野口は、アーベル多様体内の正則曲線の退化に関するLang-Griffiths予想が、25年ぶりにSiu-Yeungにより最近解決されたが、そこで使われた手法とは異なるより簡明な手法でこれを準アーベル多様体に拡張して証明した。藤田隆夫は、3次元偏極対数多様体に対して随伴標準ファイバー構造が自然に定まることを示し、エネルギーの取り得る値に関するスペクトル予想を証明した。辻元は、複素解析幾何の手法で、特異計量を用いて、標準環の構造を解析し、とくに一般型の代数多様体のモジュライ空間の構成を考察した。志賀啓成は、Fuchs群と同変な等角写像の像に作用するクライン群の性質を調べ、更に、Riemann面上の射影構造の性質を調べた。丹野修吉は、微分幾何の観点から、E^<m+1>の中の,完備,向きづけ可能で,安定な極小超曲面はついての予想について部分的解決をみた。宮岡礼子は、微分幾何学の側面から、球面、または複素射影空間への調和写像のある族で等長な超共形調和写像族を完全に記述した。応用としてLawson予想の部分解を得た。石井志保子は、代数的特異点の研究から、任意の非退化超曲面特異点の標準モデル、極小モデル、対数的標準モデルを構成した。またコンパクトトーリック多様体上の因子の極小モデルを構成した。また16年前に出された標準特異点に関するリ-ドの予想の反例を構成した。田辺正晴は、コンパクトリーマン面間の非定値正則写像の数について、定義域としてのリーマン面の種数にのみ依存する上界を、調和形式を使って求めた。
中近世東地中海における複数文化圏の交錯―「境界域」としてのキュプロスから―

本研究課題は、中近世キプロスにおける正教徒をめぐる諸問題から、東地中海世界における複数宗派間の相互交渉のありようを明らかにすることを目的としている。そのさいに重要となるのは、リュジニャン朝期の1260年に教皇アレクサンデル4世が公布した『キプロス勅書』にもとづく正教会とカトリック教会の共存体制である。この体制は、ヴェネツィア支配期においても両教会の制度上の位置づけを規定したため、その成立過程と意義を明らかにすることは、本研究の基礎をなす課題である。そこで、リュジニャン朝期に在地のカトリック教会聖職者と王権・貴族とのあいだでなされた合意に注目し、その内容と意義について検討した。これらの考察結果については、2018年8月2022日に開催された中近世イタリア史研究会において、口頭発表をおこなった。質疑応答のなかで、リュジニャン朝期では領主-農民関係にどのような変化が生じたのかという点や、いわゆる「教会合同」と同一の文脈で語ることの是非など、検討すべき課題が明らかとなった。2018年8月末から9月半ばにかけては、ヴェネツィアに約3週間滞在し、国立ヴェネツィア文書館において史料調査を実施した。滞在期間中には、パドヴァにおいて、ヴェネツィア領キプロス史の専門家であるE.スクファリ氏と面会し、研究上のアドバイスを得ることができた。2018年11月には、第86回西洋史読書会大会および東欧史研究会2018年度第3回例会において、ヴェネツィア領キプロスにおける対抗宗教改革についての口頭発表をおこなった。前者では宗派化論との関連やオスマン帝国支配期への展望について、後者では複数宗派の混住地域でキプロスとは異なる対抗宗教改革の影響がみられた東欧地域の視点から、重要な指摘を受けた。西洋史読書会大会および東欧史研究会での議論の内容を踏まえ、論説としてまとめ、現在史学研究会編『史林』に投稿中である。本年度は、ヴェネツィア領キプロスにおける対抗宗教改革の展開について、国内で口頭発表をおこない、質疑応答の内容を加味して論説としてまとめ、査読つき学術雑誌『史林』(史学研究会編)に投稿することができた。また、ヴェネツィア領キプロスにおける正教会とカトリック教会の共存体制の成立過程を理解するために、リュジニャン朝期にかんする史料収集もおこない考察を深め、国内で口頭発表をおこなった。国外調査としては、ヴェネツィア国立文書館において、おもにヴェネツィア支配期末期のキプロスにかんする行政書簡等を収集した。当文書館では、ヴェネツィア本国政府関連史料のデジタル化が進められており、現物へのアクセスが一部困難になっていた。今回の滞在で文書館の史料の利用状況を実際に確認できたことは、今後ヴェネツィアでの史料調査を実施していくうえで有意義であったと思われる。引き続き、中近世東地中海世界における複数宗派の相互交渉のあり方を、キプロスにおける正教徒をめぐる問題を軸に検討する。本年度に国内で研究発表をおこなったさいに明らかとなった課題を中心に、ヴェネツィア支配期の正教会とカトリック教会の共存体制の基盤となったキプロス勅書体制について、さらに考察を深める。次に、本年度の研究課題を遂行するなかで、オスマン帝国支配期初期のキプロスの正教会について、ヴァチカンの布教聖省の関連史料が刊行されていることを知り、これを入手した。当初の研究計画と順序が前後するものの、これまで取り組んできた対抗宗教改革というテーマとの関連の深さから、今後はこの史料の検討にも着手していきたいと考えている。これらの研究課題を効果的に推進するため、2019年9月より約1年間、イギリスのバーミンガム大学ビザンツ・オスマン・近現代ギリシア研究センターにおいて、ダニエル・レイノルズ講師の指導のもと、在外研究をおこなう予定である。在外研究期間中には、イタリアのヴェネツィア国立文書館において史料調査を実施することも計画している。

本年度は、ヴェネツィア領キプロスにおける対抗宗教改革の展開について、国内で口頭発表をおこない、質疑応答の内容を加味して論説としてまとめ、査読つき学術雑誌『史林』(史学研究会編)に投稿することができた。また、ヴェネツィア領キプロスにおける正教会とカトリック教会の共存体制の成立過程を理解するために、リュジニャン朝期にかんする史料収集もおこない考察を深め、国内で口頭発表をおこなった。国外調査としては、ヴェネツィア国立文書館において、おもにヴェネツィア支配期末期のキプロスにかんする行政書簡等を収集した。当文書館では、ヴェネツィア本国政府関連史料のデジタル化が進められており、現物へのアクセスが一部困難になっていた。今回の滞在で文書館の史料の利用状況を実際に確認できたことは、今後ヴェネツィアでの史料調査を実施していくうえで有意義であったと思われる。引き続き、中近世東地中海世界における複数宗派の相互交渉のあり方を、キプロスにおける正教徒をめぐる問題を軸に検討する。本年度に国内で研究発表をおこなったさいに明らかとなった課題を中心に、ヴェネツィア支配期の正教会とカトリック教会の共存体制の基盤となったキプロス勅書体制について、さらに考察を深める。次に、本年度の研究課題を遂行するなかで、オスマン帝国支配期初期のキプロスの正教会について、ヴァチカンの布教聖省の関連史料が刊行されていることを知り、これを入手した。当初の研究計画と順序が前後するものの、これまで取り組んできた対抗宗教改革というテーマとの関連の深さから、今後はこの史料の検討にも着手していきたいと考えている。これらの研究課題を効果的に推進するため、2019年9月より約1年間、イギリスのバーミンガム大学ビザンツ・オスマン・近現代ギリシア研究センターにおいて、ダニエル・レイノルズ講師の指導のもと、在外研究をおこなう予定である。在外研究期間中には、イタリアのヴェネツィア国立文書館において史料調査を実施することも計画している。
高圧水蒸気中での圧縮成形固定による丸太からの非切削角材製造技術の開発

新しい木材の加工法として高圧水蒸気による木材の圧縮成形加工技術の発展に向けて,装置やプレス治具の開発および処理条件の検討を行った。この装置を用いることにより丸太から切削せずに直接角材に圧縮成形することを可能とした。特に軟化条件や変形を固定するための処理条件、減圧及び冷却条件などについて検討した。また処理条件を検討する際,高温高圧水蒸気下で木材を圧縮成形している時点での木材内部の温度及び応力の測定を経時的に行い、プレスによって木材中に発生した応力が水蒸気処理の過程で減少していく状況を追跡し、変形を完全に固定する条件を明らかにした。また種々の形状への圧縮成形加工についても検討し,断面が6角やロッグハウス用に組み合わせられるように凹凸のほぞ加工を施した形状への圧縮加工、立体トラス用の金属との接合部材用に1方向にのみ圧縮し、表面のみを圧密化した角材などの製作を試みた。さらに木材を種々の形状の治具でプレスすることによる木材表面の加飾性などについて検討し実用規模での応用の可能性について検討した。また木材に大変形を与えられる事を応用して、小径木や枝材などの未利用材を丸太のまま数本接着剤を用いて集成する事により大きな板材や大断面集成材の製造を試みた。樹皮を除いた場合はJIS規格を充分満たす接着強度が得られ、スギのような軟質材から硬質広葉樹のように表面硬度の硬い板材の製造が可能となった。しかし、小径木から樹皮を除去するのは手間がかかるため、樹皮付きのままで集成材に成形することを試みた。接着剤としては樹皮への浸透性の高いものが要求されるため、含浸用の接着剤を使用し、処理条件の検討を行った。樹皮付きでも集成材の製造が可能であり、おもしろい断面形状のものが得られたが、樹皮と木材との境界部分の強度が弱く、この点については今後接着剤の種類を変えて適正なものの選抜や、新しい接着剤の開発が必要である。また接着剤を使用しないで、圧縮変形を用いて物理的な接着剤による集成材の製造についても検討した。接着したい木材にドリルで孔をあけておき、細い角材を通して圧縮する事により、物理的に数本の太鼓挽きした小径木を一枚の板に成形した。これによって接着剤を使用しない簡単な集成材の製造が可能となった。このように圧縮成形技術によりこれまで利用法の無かったスギ間伐材を効率よく利用できる方法を開発でき、新しい木材工業が発展できるものと期待している。はじめに直径20cm、長さ30cmの木材が処理できるプレス機を備えた小型圧力容器による水蒸気処理条件及び圧縮条件の検討を行い、樹種、木材の形状、含水率、圧縮率等の相違による水蒸気の温度及び処理時間を検討した。2×2×3cmの小試験片では150°Cの水蒸気で2分間の軟化処理の後、約50%に圧縮し、200°Cに水蒸気圧をあげて2分間固定処理を行う事により変形が完全に固定された。