hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
保育者養成のための「命を育む環境循環型食農フィールド教育プログラム」の開発

具体的には、実施した「保育系学生食農演習」と「保育者食農演習」の効果を測定するための事前事後調査として、食育知識到達度テスト及び事後アンケート調査を行なった。食育知識到達度テストからは、受講生の食育に関するリテラシーの向上が認められた。しかしその一方で事後アンケート調査から、農業を専門外とする保育系の受講生にとって、農業・家畜生産に関するテクニカルタームが難解であることも明らかとなった。さらに事後アンケート調査の自由記述を意味の単位に区切り、それにラベル(コード)を付けてコーディングすることで、内容を切片化し、受講生の意識の流れを分析した(コードは一言であったり、短い一文であったりする)。その結果、受講生にとって「食となる家畜と接する本食育体験」は、自大学では経験できない内容であり、社会に出てからの今後の進路(幼稚園や保育園)の選択に大きく影響していることが明らかとなった。その一方で、本体験を現場の保育(幼児教育)へどのように具体的に生かすのかという点においては、現場の近くに大学付属農場がないので、工夫が必要だとする意見も多かった。これらの問題点を踏まえた上で、平成30年度の「保育系学生食農演習」と「保育者食農演習」のプログラムの計画を立案した。具体的には、家畜生産や農業の現場が近くになくても、幼稚園や保育園の環境で取り組むことが可能な実習内容を含めることとした。また、これまでに受講した学生の追跡アンケート調査を開始した。平成29年度は、PDCAサイクルの中で、前年度の研究結果の一部を用いて、「保育系学生食育演習」と「保育者食育演習」の内容の改善を行った上で、演習の実施とその評価を行う計画であった。また、前年度の受講生(学生及び保育者)の追跡調査を開始する計画であった。計画どおり、食育知識到達度テスト及び事後アンケート調査を行ない、その内容の評価を行なった。さらにその成果を踏まえて、平成30年度の演習に向けての計画(Plan)を立案した。また、これまでに受講した学生の追跡アンケート調査を予定通り開始して、その内容の分析に着手した。その結果、保育系学生の食育知識到達度は、演習後に大幅に上昇したことが明らかとなった。また、受講生のほとんどが演習を受講することによって今後の進路に大きく影響したと回答した。一方で、先立って行った保育者食育演習の受講者に対する評価から、現場の保育者の食育プログラムに対するニーズが明らかとなった。その結果を保育系学生食育演習のプログラム内容に反映することができた。これらの成果の一部を日本保育学会において発表するとともに、各学会誌へ投稿、受理された。以上の結果から、本研究課題はおおむね順調に進展していると自己点検評価した。2018年度は、計画通り広島大学大学院生物圏科学研究科附属瀬戸内圏フィールド科学教育研究センター西条ステーション(農場)を利用して、「保育系学部生のための食育フィールド科学演習」を2018年9月11日から9月14日までの3泊4日で実施した。受講生は計38名で、参加大学は、東洋英和女学院大学、広島女学院大学、帝京科学大学、広島大学であった。さらに同農場において「保育者のための食育フィールド科学演習」を2018年6月9日と11月10日の2回(終日)実施した。受講した保育者は、計36名であった(広島女学院ゲーンス幼稚園(10名)、サムエル東広島こどもの園(23名)、広島大学幼年教育研究施設(2名)、広島大学附属幼稚園(1名))。
放射線変異シグネチャーによる消化管発がんの低線量・低線量率被ばく影響の評価

低線量率放射線被ばくによる健康影響についての関心が高まる一方、低線量・低線量率放射線影響についての統一見解を示せていない。これは、放射線分野の大きな課題である。特に低線量放射線で問題となることは発がんと遺伝的影響である。しかし、腫瘍の形状や病理組織解析では、放射線に起因して発生した腫瘍なのかを判断することは困難であるため、従来のがん発生率によるリスク評価法では正確とは言えない。この問題を克服するため、本課題では放射線変異シグネチャーに基づいた放射線誘発がんと自然発生がんとの識別法の確立により問題解明を目指し、発がんに至る放射線影響の実体を分子レベルで捉えることを目的としている。本年度、ヒト家族性大腸腺腫症モデルマウス([C3H/He×C57BL/6J]F1 Apc Min/+マウス)を用いて放射線特異的変異シグネチャー解析を行った結果、放射線照射群の腫瘍において特徴的な変異を見出した。これは放射線被ばくに起因したものである可能性が高いと示唆された。この特徴は放射線誘発と自然発症の消化管腫瘍の識別に応用可能であり、この手法を用いることで、低線量・低線量率放射線の生体影響、特に発がんリスクの評価への貢献が期待できると考えている。放射線誘発がんと自然発生がんとの識別法を構築した。これにより概ね順調に進展していると考えられる。今後は確立した放射線誘発がんと自然発生がんとの識別法を用い、低線量・低線量率放射線の生体影響、特に発がんリスクの評価について検討する。当初の計画では、組織免疫染色を予定していたが、他の染色法の方が、安価で判定も可能であることがわかり、抗体などの購入費が予定より少なく、当該金額が生じた。二年目は、解析サンプル数を増やしてレーザーマイクロダイセクション解析を行う予定で多額の費用が予想されるため、そちらの費用に充当する予定である。
表面電子状態を解析するための新しい総合的光学分析法の開発-表面の線形及び非線形光学応答測定と第一原理計算による解析

本研究では、固体表面の線形及び非線形光学応答観測を行い、実験結果と第一原理的方法に基づいた理論との厳密な対比により、表面電子状態を反映した線形及び非線形光学応答の起源を明らかにし、表面電子状態の分析(解析)手法を確立することを目的とする。本年度は以下の研究を行った。1.分光測定から熱酸化Ge表面には1.15eVのギャップを持つ界面準位の存在することが示唆されているが、このような界面準位をSHG法より簡便な線形反射率測定によって検出可能かどうかを試みた。自然酸化膜試料と熱酸化膜試料の反射率の差スペクトルを測定した結果、0.5%程度測定誤差以内では有意な特徴は検出されなかった。今後は測定法の改良により測定誤差を1桁小さくし、改めて1.15eVの界面準位の検出を試みる予定である。2.光触媒として注目されている酸化チタン(TiO_2)の表面電子状態を解析するために、TiO_2(110)表面のSH応答の理論解析を行った。その結果、表面上のブリッジング酸素と6配位のチタンからなるTi-O-Ti-Oジグザグ鎖がこの表面のSH応答に大きく寄与し、他のTi-O対のSH応答が非常に小さいことを示し、この強度差の原因が構造の対称性にあることを明らかにした。3.磁性体金属表面の光学応答を調べるために、Ni(110)の清浄表面及び酸素吸着表面の計算を試みた。スピンを考慮しない場合の電子状態を求め、特定の表面原子からの光学応答の計算を行った結果、12eVの間に小さな光吸収ピークが見られた。ただし、酸素吸着の有無に関する差は余り大きくなかった。また、スピンを考慮した計算を行ったが、電子密度の収束が見られず最終的な電子状態を得ることができなかった。今後は計算精度を高め、スピンを考慮した電子状態が得られるようにしていく予定である。1.表面の反射率を精密に測定する線形光学応答測定システムの構築を行った。試料からの反射光を検出する光学系とは別に参照検出系を導入した結果、キセノンランプ光源の強度の揺らぎを完全に補正することが可能となり、微小な反射率変化を測定できることが確認できた。現在、その性能評価を進めている。これまで予備的な実験としてNaCl(110)基板上に作成したPtナノワイヤの線形反射率測定を行い、特異な異方的光学応答を示すことを見出した。2.光触媒として注目されている酸化チタン(TiO_2)の表面電子状態を解析するために、TiO_2(110)表面のSHG測定が当研究室進められている。SH光子エネルギー2hω=4eVにおいて大きな表面SH応答を示すことが実験より分かった。このSHGの起源を探るため、表面上の特定なTi-O原子対からのSH応答を計算し実験と比較した。その結果、ブリッジング酸素と6配位のチタンからなるTi-O-Ti-Oジグザグ鎖がこの表面のSH応答に大きく寄与していることが明らかになった。最初のステップとして、スピンを考慮せず、また構造最適化を行わない原子配置を用いた線形光学応答計算を行った。計算結果はNiのバルクの測定データとほぼ良く一致した。今後は、表面原子からの光学応答の抽出を行い吸着酸素原子の影響を評価する予定である。また、スピンを考慮した計算も試みる予定である。

また、スピンを考慮した計算を行ったが、電子密度の収束が見られず最終的な電子状態を得ることができなかった。今後は計算精度を高め、スピンを考慮した電子状態が得られるようにしていく予定である。
脂肪酸クオリティの最先端リピドミクスと生理的意義の解明

精密質量や分子の断片構造などの情報を組み合わせながら代謝物の同定を行う、スペクトルネットワーク解析法を構築した。これにより、未知の脂質分子の構造推定や表現型と相関する代謝物群の抽出が可能となった。また、脂質分子の定量結果を代謝マップに投影するシステムを構築し、疾患やバイオロジーと相関を示す代謝経路、代謝ネットワークの解析を加速させた。実測データに基づくマススペクトルライブラリーの構築を進め、幅広くリポクオリティの違いを識別する解析システムの構築が順調に進んでいる。これらを用いて、ヒトアレルギー性好酸球における脂質メディエーターバランスの異常、およびReelin欠損マウスにおける脳内リポクオリティ異常(公募班服部と共同)について明らかにした。また、ω3脂肪酸によるメラノーマ転移抑制作用について、EPA由来の機能性代謝物18-HEPEの関与を明らかにした(国際共同研究)。さらに国際コンソーシアム活動として、ヒト血漿リピドミクスにおける国際ガイドラインを提唱する論文を共同発表した。瀬藤グループは、脂質分子をはじめとした生体分子の存在量は、加齢など時間スケールや組織・細胞の違いなど空間スケールに影響されず、べき則に従う事を報告した。NAFLDに起因する肝細胞癌の病態悪化に、カベオリン1とオレイン酸含有セラミドの相互作用が関わっている事を報告した。膜結合能を有する翻訳後修飾因子UBL3が脂質二重膜からなる細胞外小胞を介した細胞間情報伝達を制御することを報告した。末梢神経損傷時に、後根神経節においてAA含有PCを含む特異的なリン脂質分子が変動する事を報告した腎細胞癌の脱離エレクトロスプレーイオン化イメージング解析で、癌部に遊離脂肪酸など数種類のバイオマーカーを検出し、オレイン酸レベルと癌の予後に相関がある事を報告した。本年度の研究から、得られたマススペクトル情報から代謝物の同定を行うスペクトルネットワーク解析法が構築され、さらに得られた脂質分子の定量結果を代謝マップに投影するシステムを整備し、疾患やバイオロジーと相関を示す代謝経路の解析を飛躍的に加速させた。また、ノンターゲット解析用ソフトウェアMS-DIALおよび実測に基づく脂質マススペクトルライブラリーを拡張し、ヒト慢性副鼻腔炎の鼻茸組織に存在するアレルギー性好酸球など、様々な生体試料の解析に適用した。また、脂肪酸代謝バランスの変化による疾患制御の分子メカニズム解析として、ω3脂肪酸クオリティによるメラノーマ転移抑制作用に関わる機能性代謝物の同定に成功した。いずれも当初の計画以上に進展し、今後の発展性が大いに期待される。脂質イメージングのサブミクロン観察では、TOF-SIMS技術により神経細胞の軸索におけるサブミクロン空間解像度での脂質分布の可視化に成功した。さらに、開発を進めてきた新規細胞固定法とアンルーフィング法を併用する事で、細胞内部の脂肪酸イオンおよびコリン由来イオンの分布像を細胞の形態と共に得る事に成功した。光や薬剤投与による脂質操作の系では、細胞内脂質合成の中心的な場である小胞体の細胞内局在を光応答的に制御する系を樹立し、小胞体の局在を細胞辺縁に固定する事で細胞肥大化と多核化を引き起こすと同時に、セラミドを筆頭に脂質組成が大きく変わる事を見出した。動脈硬化モデルマウスの系では、群馬大磯達也特任准教授との共同研究としてFABP欠損マウスにおけるプラークの脂質の質量顕微鏡解析を行った。本年度はリピドミクスの新たな方法論の創出と技術展開として、ノンターゲット解析で得た精密質量や分子の断片構造などの情報を組み合わせながら代謝物の同定を行うスペクトルネットワーク解析法を構築した。今後は、脂質マススペクトルライブラリーをさらに拡張し、より網羅的なノンターゲット解析システムの構築を目指す。さらに、これまで蓄積してきたデータや知識をわかりやすく発信する作業に注力する。理論スペクトルを構築する際の手法を論文化し、誰でもノンターゲット解析を実施できるようにソフトウェアおよびライブラリの整備を進める。これらリピドミクス解析システムを生体試料に適用することで、リポクオリティによる生体制御の分子論的理解につなげていきたい。また、ω3脂肪酸の機能性発現に関わる生体内の代謝酵素の遺伝子欠損マウスの解析を引き続き行い、個体レベルでのω3脂肪酸代謝系の生理的意義に迫る研究を展開する。脂質イメージングのサブミクロン観察については、電顕試料調製法を応用した新規細胞固定法とアンルーフィング法の併用したTOF-SIMS解析により、細胞の局所や細胞の内外など様々な構造とそれに対応する脂質分子分布のサブミクロン空間解像度での可視化に成功したので、これらの内容をまとめて論文を投稿する。光や薬剤投与による脂質操作の系では、時系列をより細かく追う事で小胞体の細胞内局在変化が細胞肥大化や多核化と脂質組成変化の明らかにすると共に、これらの内容をまとめて論文投稿する。動脈硬化モデルマウスの系では、動脈硬化モデルマウスへのω3脂肪酸投与実験の論文受理を目指す。脂質メタボローム(リピドミクス)解析技術は、予め解析対象を想定するターゲット解析と、解析対象を取得データから遡って探索するノンターゲット解析に分類される。ターゲット解析では、検出感度や定量性は高いものの、想定される範囲内の分子種しか捉えられず、十分な網羅的情報を得ることが難しい。この問題を解決するために、理研IMSではQ-TOF型質量分析計を用いた分子種を特定しないノンターゲット解析の分析プラットフォームの構築に取り組んだ。具体的には、脂肪酸代謝物、リン脂質、酸化リン脂質、スフィンゴ脂質など幅広い脂質分子種に対して、実測データに基づく測定パラメータの最適化を進めた。

また、化合物の同定および定量分析には、標準化合物のLC溶出時間や質量スペクトルを照合する作業が必須である。既にリン脂質については予測可能であることが予備検討で確認できており、同様の作業を脂肪酸代謝物や酸化リン脂質、スフィンゴ脂質に対して実施し、仮想ライブラリーを構築した。これらを用いて、脂肪酸代謝バランスの変化による疾患制御の分子メカニズム解析を進めている。脂質イメージングについては、サブミクロンレベルのおけるリポクオリティの可視化について、SIMS技術の生体応用を行った。クラスターイオンビームによる面出しによって、脳神経細胞の脂肪酸分布のSIMS観察と3次元のリポクオリティの可視化に成功した。MALDI法のサンプルの前処理を検討し、マトリックスのスプレー時に硫酸アンモニウムを添加剤として用いることによって、グリセロフォスフォコリンなど第4級アンモニウムイオンを持つ脂質のイオン化が10倍以上の改善することが明らかとなった。また、線虫のリポクオリティを質量顕微鏡観察で観察する系を立ち上げた。本計画班の大きな研究目的の1つは、リポクオリティの違いを見極める新しいリピドミクス技術の開発にある。そのためには、従来のターゲット解析に加えて、探索範囲が飛躍的に拡大するノンターゲット解析が有機的かつ効率的に繋がることが不可欠である。本年度の研究から、2000種類を超える幅広い脂質分子種に対して、一斉構造分析をより網羅的かつ安定的に行うための実測データに基づく測定パラメータの最適化を行った。また、ノンターゲット解析を支える脂質仮想ライブラリーの構築も順調に進行した。いずれも当初の計画以上に進展し、今後の発展性が大いに期待される。脂質イメージング解析(サブミクロン観察)については、SIMS技術の生体応用を行った。TOF-SIMSによる脳神経細胞の脂肪酸分布のSIMS観察について、200 nmの解像度を達成することができた。更にガスクラスターイオンビームを用いた細胞表面のスパッタリングにより3次元のイメージング像を取得することに成功した。本年度は、リピドミクスの新たな方法論の創出と技術展開の一環として、酸化リン脂質の包括的解析システムの開発に取り組んだ。まず、培養細胞に各種の酸化脂肪酸を添加することで多種多様な酸化リン脂質を生成させ、生成した酸化リン脂質をQ-TOF型LC-MSで測定することで、約400種類の酸化リン脂質のMS/MSスペクトルライブラリーを構築した。得られたMS/MSスペクトルをもとに、tripleQ型LC-MSを用いた酸化リン脂質の高感度ターゲット解析システムを構築した。確立した分析系を生体由来サンプルに適用した結果、マクロファージが内因的に生成する8種類の酸化リン脂質分子種を高感度に検出することができた。また、脂肪酸代謝バランスの変化による疾患制御の分子メカニズム解析として、これまでにω
統合失調症に対する認知矯正療法の治療研究

統合失調症患者62名を対象に、わが国における認知矯正療法(NEAR)の実施可能性と認知機能や社会機能に対する有用性を検討するために、6ヶ月間のオープントライアルを実施した。その結果、中断例は11名であった。認知機能については、言語記憶、作業記憶、語流暢、注意の各領域で、通常治療群に比して介入群で有意な改善効果が認められた。また、介入前後で社会機能、精神症状、QOLのうち身体機能および対人機能に有意な改善が観察された。わが国でもNEARが統合失調症に有用な治療法である可能性が示唆された。本年度の実施計画をまとめると、(1)認知矯正療法の理論と実践についてのマニュアルの邦訳を完成させ、出版すること、(2)認知矯正療法に用いることが可能な教育用ソフトウェアを集積し、その評価を行い、ソフトウェアライブラリーを構築すること、(3)マニュアルをもとに治療スタッフの育成を行いながら(スーパーバイズを伴いながら)、オープントライアルに着手すること、であった。(1)については、2008年12月に星和出版より「精神疾患における認知機能障害の矯正法臨床家マニュアル」というタイトルで出版された。マニュアルの邦訳は出版以前より完成しており、その内容に基づいて、スーパーバイズを行いながら、複数施設での認知矯正療法セッションを開始した。(2)については、市販の教育ソフトウェアから比較的特異的な認知機能領域をターゲットとしたもので、映像が美しく、魅力的で、ユーザーが難易度の調整をできる、など、高い内発的動機付けが得られるものを選択し、ソフトウェアライブラリーを構築した。(3)については、当大学を含め5施設で6ヶ月間のオープントライアルを施行した。評価項目として、BACS(認知機能)、PANSS(精神症状)、LASMI(社会機能)を用いて、6ヶ月間の認知矯正療法セッションの効果について検討した。BACS、PANSSについては、認知矯正療法を行わず、年齢、性をマッチした対照群にっいても6ヶ月の間隔で2回評価を行い、比較した。その結果、精神症状、社会機能については6ヶ月間で有意な変化は認められなかったが、認知矯正療法群(n=29)で対照群(n=22)に比して、有意に認知機能の改善が認められた。オープントライアルの結果ではあるが,NEARが統合失調症の認知機能障害,QOLの改善に有用であり,認知機能の改善が社会機能の向上につながる可能性が示唆された。昨年度に引き続き,認知矯正療法(NEAR ; Neuropsychological Educational Approach to Cognitive Remediation)の6ヶ月間のオープントライアル(feasibility study)を継続し,サンプル数を増やして検討を行った(統合失調症患者,n=62)。そのうち,中断例は11名(17.4%)であり,動機の低下,精神病症状の再発が主な要因であった。社会機能評価(GAF)およびQOL評価(SF-36)が実施できた者は,そのうち31名であった。まず,認知機能に対する効果については,中断例を除いた介入群51名と通常治療群(n=22)とで比較検討した。認知機能評価にはBACS (Brief Assessment of Cognition in Schizophrenia)を用いた。その結果,言語記憶,作業記憶,語流暢,注意の各領域で,通常治療群に比して,介入群で有意な改善効果が認められた。また,社会機能評価およびQOL評価が実施できた31名については,比較対照群をおかないパイロット試験として実施されたが,介入前と比較して介入後には,社会機能,精神症状(PANSS),SF-36のうち身体機能および対人機能に有意な改善が観察された。パイロットスタディの段階ではあるが,NEARが統合失調症の認知機能障害,社会機能,QOLの改善に有用である可能性が示唆された。今後,無作為化比較対照試験(RCT)を実施する価値があると考えられた。
海洋無脊椎動物共生微生物系のケミカルバイオロジー

海洋無脊椎動物はユニークな化合物の宝庫であり、これらの化合物の多くが、海洋無脊椎動物に共生している微生物由来であることが明らかとなってきた。そこで本研究では、マーカーとなる海洋天然化合物calyculin Aとそれらを含む海綿Discodermia calyxの共生微生物の分離・同定を試み、calyculin Aを含む微生物画分の濃縮に成功し、ついで、この微生物濃縮画分からゲノムDNAを抽出してメタゲノムシーケンス解析を行った。この結果、本画分に含まれる主要な微生物の同定・ゲノムDNAマッピングを行い、ポリケチド合成酵素の遺伝子群について13個のコンティグを確認した。海綿に含まれる海洋天然化合物の多くは、共生微生物によって生合成され何らかのシグナル分子として機能していると考えられるものも多い。これらのシグナル分子は、二次代謝産物の生合成を制御して、海綿と共生微生物のように種特異的共生関係を成立させている可能性が考えられる。そこで、シグナル分子を産生する微生物の特定と同定、二次代謝産物の生合成遺伝子の特定、および共生微生物系の中でのこれらの生合成遺伝子の発現調整機構の解明が、海洋無脊椎動物における共生微生物系の理解に必要不可欠であると考えた。本研究では、具体的な研究項目として、1宿主海綿からマーカーとなる二次代謝産物の産生微生物の分離・同定、2分離した共生微生物のメタゲノム解析および生合成遺伝子の同定、3単離した共生微生物の二次代謝に作用するシグナル分子の同定の3項目について明らかにすることを目的とした。宿主海綿としてDiscodermia calyxを選び、主要な二次代謝産物であるcalyculinをマーカーとして、この化合物を産生する共生微生物の分離・同定を試みた。海綿を海水中で破砕後、各ポアサイズのメッシュを通して共生微生物をサイズごとに分画した。calyculinを含む微生物はΦ8 umのメッシュを通る画分に濃縮されたため、この微生物濃縮画分からゲノムDNAを抽出してメタゲノムシーケンス解析を行った。この結果、本画分に含まれる主要な微生物としてPseudomonas属のバクテリアであることが明らかになった。一方、calyculinの生合成酵素の候補と考えられるポリケチド合成酵素の遺伝子群について13個のコンティグが確認できた。さらに、明らかになった主要な微生物Pseudomonas属のバクテリアの公表されているゲノム配列に対して、得られたDNAライブラリーをマッピングしたところ、全ゲノムの94%をカバーすることができた。
蝦夷地における動物相の文献学的研究

1.研究目的と方法:近世の蝦夷地における本格的な開拓の始まる以前の自然環境と住民生活との係りを明らかにするための基礎的な作業として、蝦夷史料の中から動物に関する記録を抽出し、分類整理と分析を試みた。2.調査史料の種類:幕府、松前・東北諸藩の蝦夷地経営関係史料、幕支・藩士等の蝦夷地紀行・日記、アイヌ民族誌、蝦夷博物誌など約120件。3.調査した主な動物:(1)陸獣・海獣ヒグマ・エゾシカ・キツネ・タヌキ・テン・カワウソ・オオカミ・ウサギ・リス・シマリス・オットセイ・アザラシ・トド・ラッコ・クジラ.(2)鳥類ワシ・タカ・ツル・フクロウ・カモ・ウグイス・カラス・ハクチョウ・エトビリカ・サギ・ガン.(3)魚介類ニシン・サケ・マス・タラ・イワシ・ブリ・カレイ・ヒラメ・オヒョウ・サメ・チョウザメ・ホッケ・アブラコ・イトウ・イカ・タコ・アワビ・ホタテ・ナマコ・ウニ・タラバガニ4.調査分析項目:(1)生息場所・地域、(2)生態、(3)捕獲・生産高、(4)狩猟・漁労法、(5)人蓄被害、(6)利用・調査・加工方法、(7)販売・交易、(8)伝説・信仰、(9)地名5.調査の成果と課題:北海道における開拓以前の野性動物と住民との係り、特にアイヌ民族とサケ・マスとの係り、アイヌ見族が狩猟に用いた矢毒について明らかにすることができた。また、多くの文献を調査し、関係史料を収集し得たが、未調査の文献も多い。さらに資史料の分析分野が限られた動物にとどまった。今後も動物相の全体像の解明に努めたい。近世の蝦夷地における自然環境と住民生活とのかかわりを明らかにするために、蝦夷史料の中から動物に関する記録を抽出し、分類・整理を行ない、一部の資料について分析を試みた。今後さらに資料の収集、分析を進め、総合的な解明を行なう予定である。1.主な調査機関:国立史料館、市立函館図書館、弘前市立図書館、盛岡市中央公民館、岩手県立図書館。2.調査した史料の種類:松浦武四郎「蝦夷日誌」、そのた幕吏・東北諸藩士の蝦夷地紀行、滞在日記、蝦夷地関係地誌、東北諸藩の蝦夷領地経営文書など約50種。3.史料に現われる動物の主な種類:(1)陸獣・海獣・ヒグマ・エゾシカ・オットセイ・アザラシ・ラッコ・クジラ、(2)魚貝・海藻類・サケ・マス・ニシン・タラ・アワビ・ナマコ・ホタテ・タコ、(3)鳥類・ワシ・タカ・ツル4.資料の分析と報告:サケ・マス関係史料につき次のとおり分類し、分析を試みた。(1)遡上する河川、(2)生態(3)漁獲・生産高(4)漁獲方法・漁具(5)加工調理法(6)暮しと鮭鱒(7)鮭史の民具(8)交易(9)漁場と漁場争い(10)鮭と地名以上の分析結果については、北海道開拓記念館の月例研究報告会で発表したが、サケ・マスが先住民族のアイヌにとって、自給用食料としても、また和人との交易品としても極めて重要な役割りを果たしていたことが、具体的に明らかとなった。5.史料集のまとめ:今年度は松浦武四郎の「蝦夷日誌」(安政45年分)の中のサケ・マスの記事をまとめ、「北海道開拓記念館調査報告」36号に発表した。

近世の蝦夷地における自然環境と住民生活とのかかわりを明らかにするために,蝦夷史料の中から動物に関する記録を抽出し,分類・整理を行ない,一部の資料について分析を試みた。今後さらに分析をすすめ,総合的な解明を行ないたい。1.主な調査機関:秋田県公文書館,鶴岡市郷土資料館,会津若松市立会津図書館仙台市博物館,東北歴史資料館,斉藤報恩会図書部,国立国会図書館2.調査した史料の種類:秋田・仙台・庄内・会津諸藩の蝦夷経営関係史料,藩士の蝦夷地紀行・日誌等約20種3.史料に記載されている主な動物:(1)陸獣・海獣(ヒグマ・エゾシカ・オオカミ・キツネ・タヌキ・ウサギ・カワウソ・テン・リス・シマリス・オットセイ・アザラシ・トド・クジラ),(2)鳥類(ワシ・タカ・タンチョウヅル・カモ・ウグイス・カラス・カモメ・ハクチョウ・エトピリカ,(3)魚貝類(ニシン・サケ・マス・タラ・カレイ・サメ・カスベ・ヒラメ・イワシ・チョウザメ・ハタハタ・ウグイ・イトウ・アメマス・タラバガニ)4.調査・分析の項目:(1)生息場所・地域,(2)生態,(3)生産高,(4)狩猟・漁獲方法(5)人畜被害(特にヒグマ・エゾシカ),(6)利用・調理・加工方法,(7)販売(交易)これまで,近世の蝦夷地における野生動物の被害については,ほとんど明らかにされていなかったが,今年度の調査によって具体的事例が明らかになった。5.史料のとりまとめ:調査史料の内未解読の部分が一部残っているが,白井米吉(庄内藩士)の「北後紀行」(文久34年)の関係記事を『北海道開拓記念館調査報告』37号に発表した。近世の蝦夷地における自然環境と住民生活との係りを明らかにするために,蝦夷史料の中から動物道にその捕獲に用いる矢毒(トリカブト)に関する記録を抽出し,分類・整理を行った。またサケ・マスに関する論文を発表するとともに,3年間に調査した文献の解題を中心とする研究成果報告書を作成した。1.主な調査期間:鶴岡市郷土資料館・宮城県図書館・北海道立文書館・北海道立図書館・市立函館図書館・国立国会図書館・東京大学総合研究博物館2.調査史・資料:庄内藩・仙台藩士の蝦夷地紀行・日記,幕吏の蝦夷調査記録,地誌3.史料に記載されている主な動物:(1)陸獣:海獣ヒグマ・エゾシカ・キツネ・テン・カワウソ・タヌキ・オオカミ・ウサギ・ネズミ・オットセイ・トド・アザラシ・ラッコ・クジラ.(2)魚介類サケ・マス・タラ・ニシン・ヒラメ・アメマス・イワシ・アブラコ・フグ・カジカ・ブリ.(3)鳥類・タカ・ワシ・ヱトピリカ・トビ・カラス・カモ・ハト・チドリ・ウ・ゴメ・カッコウ・ウグイス・ハクチョウ・カケス4.史料の分析・論文等の作成:(1)アイヌ民族とサケ・マスとの係りについて,主として松浦武四郎の「蝦夷日誌」によって明らかにした。(2)幕末の開拓地におけるヒグマの被害について、白井米吉「北後紀行」によって明らかにした。5.研究成果報告書の作成:平成810年度に実施した本研究の概要,蝦夷地の動について記した文献およびアイヌ民族が野性動物の捕獲に用いた矢毒(トリカブト類)に関する文献の解題を収めた。
行為の記述と意味の理論ー行為の合理化・理解・ダメット意味理論ー

本研究は、マイケル・ダメットが、彼の「意味の理論」のプログラムで探求した、実践的能力としての意味理解・概念把握を、行為の哲学の近年の展開との結びつきのもとで捉え直し、未だプログラムのままであるこの理論の具体化・拡張に取り組むものである。その際とりわけ、情報の哲学を参考に、行為を介して意味理解がどのように顕現しうるかというダメット意味理論の中心的な難問について、情報フローの論理分析等において著しく進展している情報科学べースの論理を発展させ、適用することを目指す。
幾何学的情報をもつ非平衡界面の変形動力学の定式化による形態形成の力学原理の解明

生物の発生過程に現れるような薄い構造物の力学的特性を明らかにすることを目的としている。特に最終年度にあたる今年度は、主に2つのテーマに焦点を絞った。1つ目はねじれを伴う飛び移り座屈、2つ目は結び目の力学である。薄い構造が大変形を起こす基本的なモードの1つとして飛び移り座屈と呼ばれる現象がある。飛び移り座屈は、たわんだ(オイラー座屈させた)板を凹ませ平たくしようとすると、たわんだ方向が音を立てて逆転する現象のことをいう。私は境界条件によって駆動された3次元的な飛び移り座屈の基本的な性質を明らかにした。細長いリボン状の板を半円をなすように拘束して、両端を同じ方向に回転させる。するとリボンは初めに面外変形するが跳ね返り、音を立て、初めの状態と表裏反転しているが同じ形に戻る。この現象の変化が起こる条件を実験と数値計算と理論を組み合わせて明らかにした。こちらの研究成果は、アメリカ物理学会のPhysical ReviewLetters誌で論文として出版された。棒状構造物同士が力を及ぼしあう基本的なかたちに結び目がある。結び目が人類史に現れたのは、古代エジプトにまで遡る。貨物輸送から高分子の絡み合いに至るまで非常に大きな長さスケールに渡って結び目は見られるが、その結び方と荷重の間の力学的性質などはあまり明らかになっていない。そこで私はスイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)のPedo Reis教授の研究グループに3ヶ月滞在し、結び目の接触領域の3次元構造を実験データの画像解析によって明らかにした。結び目の接触構造とその力学特性を完全に明らかにするには至らなかったが、接触構造は最新の実験装置を用いたものであり、今後の結び目研究の重要な一歩であると考えている。本研究成果に関して、EPFLに所属する共著者2名がそれぞれアメリカ物理学会において口頭発表を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。自然界の複雑な構造や運動は細い物体同士が相互作用する事によって生み出される。例えばDNAを射出するバクテリオファージや植物の蔓が膜様子等がある。日常生活の例としては髪をブラシするとき、靴ひもを結ぶとき、また紐を床に垂らしとぐろを巻くコイリング現象などに見られ、工業的にはポリマーブラシが例として挙げられる。細い物体同士が相互作用し複雑な構造を保つには接触(静止)摩擦が重要であり、細い物体の弾性と摩擦が競合する現象は近年のソフトマター物理などにおける中心的な研究トピックの1つと言える。上に挙げた「細い物体同士が相互作用し静止する現象」の素過程は、弾性棒または弾性ストライプが基板に対して鉛直に押し付けられ座屈する現象であろう。ストライプを押し付けると、まず対称性を破り座屈し、更に押し込む事で曲率を解消する方向に下端が滑る。この現象は単純で誰しも馴染みがあると思われるが、いつどのように滑るのか、滑り長が何で決まるかなどは明らかではない、これらの基本的な問いに答える為には、ストライプの弾性、幾何学、摩擦や重力と行ったものの複雑な競合を1つ1つ紐解く必要がある。私はまず重力に対して曲げ弾性力が支配的な(硬い)場合に、弾性ストライプを離散化した数値計算、キルヒホッフ方程式の厳密解、更に実験を組み合わせて、アモントン・クーロン則を満たす剛体基板上でのストライプの滑り形態を明らかにした。更にその形態が、重力が曲げに対して支配的になるにつれて如何に(軟らかい)紐のコイリング形態に漸近するか議論する事で、細い弾性体の剛体基板上での座屈形態を統一的に理解できる事を明らかにした。この研究結果はPhysical Review Letter誌に出版された。組織形成を議論するには、弾性体のなかでも「薄く細い弾性体」の形状や安定性を議論することが必要である。当初の予定では非平衡揺らぎの下での細い物体の変形ダイナミクスを実験と比較する予定であったが、接触摩擦の変形力学を理論と実験を組み合わせることによって明らかにする事ができた。当該年度行った研究は、フィラメントの様な薄く細い弾性体が膜や基板とお互いに力を及ぼし合う際の基本的な性質を解明したことになる。この研究内容は生体組織の形状を理解する足場になるとともに、生体組織にインスパイアされた新しい工業デザインの基礎にもなる事が期待される。生物の発生過程における形態形成の背後にある基本的な物理を解明する事を目的としている。生物の器官の基本的な力学的な構成要素の1つとして薄い構造物が挙げられる。例えば、棒、リボン、板、球殻があげられる。本年度は棒の飛び移り座屈の新しい厳密解の発見と検証、リボンの反転現象を明らかにした。平たい弾性板をその軸方向に圧縮すると、軸方向に関する対称性を自発的に破り、円筒状の弧の形をなす。この現象はオイラー座屈として知られる。そしてその円筒形の部分を平たくさせるように外力を加えると、円弧の曲がった方向が逆転する。この不安定性は飛び移り座屈と呼ばれ、変形した薄い物体の形状の転移現象の最も基本的なものの一つとして古くから知られる。実験と理論を組み合わせて、非対称な境界条件によって駆動された弾性板の飛び移り座屈を議論した。上端をクランプ、下端をヒンジ条件とした薄い弾性板を座屈した状態を用意し、上端を左右に動かす。この境界条件によって駆動された飛び移り座屈現象の起こるメカニズム、力応答関係、ダイナミクスを実験的に明らかにした。

ここ20年ほどで、ソフトロボティクスと呼ばれる分野が急速に発展してきた。物質の柔らかさを用いることで、これまでの「固いロボット」にはない機動性をもつロボットが数々提唱されてきている。なかでも、棒やリボンや板のような、薄い構造物を用いたものは運動を生じる際に幾何学的な非線形性が支配的になる。従って材質の選択に依存しない力学特性を示すといえる。薄い構造物の幾何学的非線形性によって駆動力を生み出す基本的な仕組みを考えるために、リボンを長軸が半円を成す様に曲げておき、リボンの両端を同じ方向に回転させる。すると、ある角度でリボンの裏と表が反転するだろう。この現象の仕組みを実験、シミュレーションと解析計算により明らかにした。平らな紙は薄い構造物の一例であり簡単に折れ曲がってしまう。一方でくしゃくしゃに丸めてしまうと物の重量を支えられるほどの弾性をもつ。これは平らな紙にはなかった皺が発生したためである。くしゃくしゃに丸めた紙はランダムな面積の平らな紙の領域が皺で接続された構造をしている。どのようにして平らな紙がくしゃくしゃに丸めた紙のようにランダムな構造に変化するか明らかにする為に10-12月の2ヶ月間の間、ハーバード大学のRubinstein研究室に滞在し実験を行った。くしゃくしゃに丸めるプロトコルを固定し繰り返す過程に生じる力を測定することによって一見ランダムに見える丸める過程を記述することに必要な物理量を特定した。現在詳細を詰める為に持ち帰ったデータの解析を行っている状況である。生物の発生過程に現れるような薄い構造物の力学的特性を明らかにすることを目的としている。特に最終年度にあたる今年度は、主に2つのテーマに焦点を絞った。1つ目はねじれを伴う飛び移り座屈、2つ目は結び目の力学である。薄い構造が大変形を起こす基本的なモードの1つとして飛び移り座屈と呼ばれる現象がある。飛び移り座屈は、たわんだ(オイラー座屈させた)板を凹ませ平たくしようとすると、たわんだ方向が音を立てて逆転する現象のことをいう。私は境界条件によって駆動された3次元的な飛び移り座屈の基本的な性質を明らかにした。細長いリボン状の板を半円をなすように拘束して、両端を同じ方向に回転させる。するとリボンは初めに面外変形するが跳ね返り、音を立て、初めの状態と表裏反転しているが同じ形に戻る。この現象の変化が起こる条件を実験と数値計算と理論を組み合わせて明らかにした。こちらの研究成果は、アメリカ物理学会のPhysical ReviewLetters誌で論文として出版された。棒状構造物同士が力を及ぼしあう基本的なかたちに結び目がある。結び目が人類史に現れたのは、古代エジプトにまで遡る。貨物輸送から高分子の絡み合いに至るまで非常に大きな長さスケールに渡って結び目は見られるが、その結び方と荷重の間の力学的性質などはあまり明らかになっていない。そこで私はスイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)のPedo Reis教授の研究グループに3ヶ月滞在し、結び目の接触領域の3次元構造を実験データの画像解析によって明らかにした。
カイコゲノム情報を利用した比較ゲノム解析

現在、全ゲノムショットガン解析等によってカイコゲノムの塩基配列の大半が解読されようとしている。しかし、カイコの遺伝子は一般的にイントロンやUTRが長大で、それらの中に反復配列が挿入されていることが多い。そのため、遺伝子の同定を進めるには、完全長cDNAの塩基配列と照合することが不可欠である。そこで、カイコ翅原基および培養細胞BmNを用いて、それぞれオリゴキャップ法により完全長cDNAライブラリーを構築し、各々約12,000クローンの5'および3'末端の塩基配列を解読した。得られた配列をデータベース化した結果、約90%のクローンが完全長のORFを含むcDNAであると推定された。翅原基のライブラリーから10個の新規なクチクラタンパク質遺伝子が発見され、その一部はカイコ特有のサブファミリーを形成した。また、翅原基および培養細胞のcDNAから、BmUSPに5種類のmRNAアイソフォームが存在することが判明するなど多くの情報が得られた。カイコの休眠卵では、胚子が嚢胚期に細胞分裂を停止して胚休眠に入る。カイコの休眠には、母親から受け取る休眠ホルモンが必要であることが知られているが、休眠ホルモンの受容から胚子の細胞分裂の停止に至る分子機構は未解明である。休眠卵・非休眠卵からそれぞれ全RNAを抽出し、逆転写およびCy3/Cy5による標識ののち、約6,000種類のcDNA断片が搭載されているcDNAマイクロアレイとハイブリダイゼーションさせた。産卵後18時間および24時間について、休眠卵/非休眠卵間の比較をおこなったところ、RNA蓄積量が異なる遺伝子が複数検出された。すなわち、チトクロム酸化酵素のmRNAは非休眠に多く、アクチン重合阻害因子のmRNAは休眠卵で多かった。これらの結果は、胚休眠の分子機構解析の端緒となる可能性がある。
重要合成中間体の実用的合成法確立を目指した有機触媒開発研究

イミドイルクロリドとアルデヒドとから含窒素複素環式カルベン(NHC)触媒反応により生成するα-ケトアミンの加水分解による1, 2-ジケトンのone-pot合成とそれに続く、含窒素複素環化合物のone-pot合成法を開発した。不斉触媒反応への利用を目的とし、新規C2-対称性イミダゾリウム塩を合成した。第二級アルコールのアシル化を利用した速度論的分割やアルデヒドのシアノシリル化反応に合成したC2-対称性イミダゾリウム塩から生成するNHC触媒を用いた。イミダゾール環4, 5位フェニル基が反応を大きく加速する効果があることを見出した。含窒素複素環式カルベン(NHC)の触媒反応を利用した非対称ベンジルの合成を検討した。NHCの前駆体としてはイミダゾリウム塩を用いた。イミドイルクロリドと芳香族アルデヒドとからNHCの触媒反応によりα-ケトイミンを合成し、このイミン部分を加水分解することで、非対称ベンジルを合成した。イミドイルクロリドのアロイル化の反応条件を検討し、3mol%という少量の触媒量でも高収率で反応が進行する条件を見出した。また、4位と5位にフェニル基が置換したイミダゾリウム塩から生成するNHCの触媒活性が高いことを見出した。α-ケトイミンの加水分解は定量的に進行した。種々の置換基を持つイミドイルクロリドとアルデヒドとの組み合わせにより,この方法を用いて多様な非対称ベンジルの合成が可能になった。不斉触媒反応への利用を目的とし、新規C2-対称性イミダゾリウム塩の合成行った。窒素元素上の置換基に1-フェニルエチル基あるいは1-(1-ナフチル)エチル基を持ち、4位および5位にメチル基等が置換したイミダゾリウム塩の合成を検討した。新規化合物である4,5-ジメチル体は光学活性なアミンとオルト儀酸エステルとからアミジンを合成し、これと3-クロロブタノンとの環化反応、続く酸化/芳香化反応により合成できた。第二級アルコールのアシル化を利用した速度論的分割やアルデヒドのシアノシリル化反応においても、イミダゾール環4,5位フェニル基が反応を大きく加速する効果があることを見出した。1. 1,2-ジケトン類の合成イミドイルクロリドとアルデヒドとからNHC触媒反応により生成するα-ケトアミンの加水分解による1,2-ジケトンの合成を検討した。NHC触媒の前駆体として様々な構造のアゾリウム塩を用い、反応を検討したところ、1,3-ジメチルイミダゾリウム塩から生成するNHCが最も強い触媒能を持つことが判明した。反応条件の検討を行い、3mol%の触媒量で、収率よく目的化合物を得ることのできる条件を見出した。従来の方法では合成が困難、あるいは様々な問題があった非対称ベゾゾイン類が、市販の簡単な化合物から効率よく合成できた。また、生成物を単離精製することなく、NHC触媒反応に引き続いて加水分解反応を行うone-pot法による1,2-ジケトンの合成が可能であることを見出した。1,2-ジケトンは医薬品のファルマコアとして重要な含窒素ヘテロ環化合物の合成中間体となる。one-pot法により1,2-ジケトンの合成に引き続いて、フェニレンジアミンやアミジンなどと反応させれば、簡便にキノキサリンやイミダゾール環を持った化合物が合成できると考えられる。2.光学活性NHCを用いる不斉触媒反応21年度に合成を達成した、4,3位に置換基を持つC_2-対称性のイミダゾリウム塩をNHC触媒の前駆体として用いたアルデヒドの不斉シアノシリル化反応、第二級アルコールの不斉アシル化反応による速度論的分割行った。その結果、4,3位の置換基(Me, Ph)の存在が触媒反応の速度を著しく速めることが分かった。しかしながら、反応のエナンチオ選択性の向上には至らなかった。イミドイルクロリドとアルデヒドとからNHC触媒反応により生成するα-ケトアミンの加水分解による1,2-ジケトンのone-pot合成とそれに続く、含窒素複素環化合物のone-pot合成を検討した。NHC触媒の前駆体として1,3-ジメチルイミダゾリウム塩を3mol%の触媒量で用い、イミドイルクロリドとアルデヒドとから収率よく目的化合物1,2-ジケトンを得ることのできるone-pot合成の条件を見出した。従来の方法では合成が困難,あるいは様々な問題があった非対称ベゾゾイン類が、市販の簡単な化合物から効率よく合成できた。キノキサリンのone-pot合成とその反応条件について検討した。

イミドイルクロイドのアロイル化に続く脱水縮合反応はTHF中、イミドイルクロイドに対してフェニレンジアミンを10当量と濃H2SO4を用いて24時間還流を行うことが最適であることを見出した。そして実際にこの条件を用い、one-potにて多種のジアリールキノキサリンを合成することができた。ピラジンのone。pot合成法の開発について検討した。イミドイルクロイドのアロイル化に続き反応系内にH_2SO_4を加え、ベンジル体を合成した。その後、イミドイルクロイドに対してエチレンジアミンを12当量を加えて還流を行うと縮合反応が進行した。その反応溶液に硫黄およびmolecular sievesを加えて再び還流を行うと芳香化が完結し、ピラジン体11ができた。以上の条件がピラジン体のone-pot合成において最適であることを見出した。さらに、この条件を用いて多種類の基質からone-potにてピラジン体の合成を行った。
純粋進行波生成のための能動インピーダンス整合制御に基づく水中推進機構の高効率化

水中の弾性平板上に進行波を発生させて推進する機構の効率改善のため,境界での反射を抑制する手法の課題を解決することを目指した。はじめに,弦での進行波生成理論に従い,復元特性において張力を支配的とした水中の弾性平板に進行波が生成できることを確認した。次に,はりにおける進行波生成にも着手し,簡便な波数同定法を開発した。弾性平板上に励起された波動を動画像解析することで,波動の位相速度から波数を同定できた。また,計測された波動を波動解析の結果と比較することで,波動の距離減衰を同定できた。本研究では,インピーダンス整合に基づいて有限長構造物における反射波の発生を抑制し,純粋な進行波だけを生成する技術を水中の振動板の制御に応用し,高効率な水中推進機構を実現することを目指している。具体的には,所望の水中推進機構を実現するにあたり,特に次の3つの技術を開発することを目標としている。(1)時間変化する振動板の波動パラメータをリアルタイム同定する技術(2)波動パラメータをフィードバックして反射波を生じさせないように能動制御する技術(3)進行波を任意の方向に瞬時に切り替える技術。今年度の成果としては,上記目標(1)を達成するため,波動パラメータをリアルタイム同定する際に必要となる進行波フィルタの開発に成功したことが挙げられる。2次元周波数空間におけるモード分解とモード群分解の手法を基礎として作成されるこのフィルタにより,アレイセンサ出力から,任意の進行波・後退波成分を時間領域でリアルタイムに抽出できる。その結果,単一の波にしか適用できないような,単純計算に基づく振幅や周期,位相の推定手法により,波動パラメータを抽出できる。当初,波動パラメータの同定法として開発を予定していたESPRIT手法では,固有値計算などで大量の演算が必要になるのに比べて,今回開発した手法では,計算量が格段に少なくなり,同定のリアルタイム性が高まる。これは,反射波の能動制御などに際して,制御系の応答性を向上させる面で有用であると考えられる。今年度の成果としては,上記目標(2)に示したフィードバック制御の前段階として,波動パラメータのフィードフォーワード制御による水中での純粋進行波生成に成功したことや,上記目標(3)の前段階として,瞬時ではないが,進行波の方向を切り替える制御に成功したことが挙げられる。また,波動制御に必要な基礎データを収集するため,弾性平板を水中で波動運動させる際の水の付加質量効果と距離減衰効果に関する予備実験を行い,これらの効果を定量化できる可能性を示した。一方,これらの研究の中で,一端で生成した進行波を他端で吸収することで反射波を抑制する意味での進行波生成制御は,エネルギー的に不利であることを考慮し,当初の研究計画に加えて,定在波を利用した進行波生成の手法についても検討した。この結果,2枚の弾性平板を共振させた場合の定在波の隙間空間が進行波となることを利用し,水中推進装置,ポンプ,物体の搬送装置などが実現することを発明し,特許の出願に至った。本研究では,インピーダンス整合に基づいて純粋な進行波だけを生成する技術を水中の振動板の制御に応用し,高効率な水中推進機構を実現することを目指している。具体的には,次の技術を開発することを目標としている。1時間変化する振動板の波動パラメータをリアルタイム同定する技術2波動パラメータをフィードバックして反射波を生じさせないように能動制御する技術3進行波を任意の方向に瞬時に切り替える技術。本年度は,1や2に関係する波動パラメータである複素波数の簡便な同定手法に取り組み,弾性平板を水中で波動運動させる際の水の付加質量効果と距離減衰効果の概数を制御の前段階で定量化し,把握しておくことを目指した。はじめに,水中での複素波数を簡便に同定する手法を開発した。水の付加質量効果と距離減衰効果により,弾性平板を伝播する波動の複素波数は大きく変化する。水の付加質量効果は波動の伝播速度(位相速度)に影響することから,複素波数の実部と関係し,距離減衰効果は複素波数の虚部と関係する。昨年度までの制御実験では,複素波数を予め同定しておくことなく,試行錯誤的に純粋進行波を生成していたことから,駆動周波数毎に純粋進行波を生成できる条件を探索する必要があった。

そこで,弾性平板上に生成される波動を動画像解析によって計測し,位相速度や端部での反射を波動解析アニメーションと比較することで複素波数を得る手法を開発し,以前より簡便に複素波数の同定を行う手法を確立できた。本手法で得た複素波数と,昨年度までの純粋進行波生成制御に必要であった複素波数を比較したところ,ほぼ同じ値を得たことから,本手法で得た複素波数によって純粋進行波生成制御が可能となることが示された。次に,本手法による複素波数の同定過程において,弾性平板に作用する水の付加質量効果や,距離減衰効果の同定も行えることを示した。
毛伸長因子としてのT細胞の役割に関する研究

胸腺はその発生のそれぞれの時期に限られたT細胞を末梢に放出する。われわれは、ヌードマウスの腎被膜下に同系正常マウスの胎生期の胸腺を移植すると、レシピエントマウスに発毛を誘導することを報告した。この系では、レシピエントマウスにCD4或いはCD8T細胞のみならず、胸腺依存性のT細胞発生の中で最も早期に分化するT cell receptor (TCR) γδT細胞が再建された。1)ヌードマウスにTCRγδT細胞を含む同系正常マウスの胎生14日目の胸腺、ならびにそれを含まない胎生19日目以降の新生児胸腺を移植した群を作成したところ、発毛の周期には変化を認めなかったが、胎生期胸腺を移植した群でより長い毛幹を観察した。2)正常同系マウスの脾臓にはTCRγδT細胞は約1%含まれるが、そのほとんどはTCRαβT細胞である。正常同系ドナーマウスの脾臓より遊離T細胞を調整し、ヌードマウスに経静脈投与したが、有意な発毛を誘導できなかった。以上の結果より、われわれの実験系で発毛誘導により重要であるのは、T細胞のなかでTCRγδT細胞である可能性が示唆された。すでにわれわれは発毛を誘導し得たヌードマウスの表皮内にT細胞がみとめられることをFACS法により確認、報告しているが、今後以上の実験について皮膚内での局在や産生サイトカインにつき検討していきたい。
いわゆる「担保物権の通有性」の再検討

1°留置権の不可分性について-留置権につき不可分性を観念することは不要である。留置権は、その性質上,成立要件が存続要件ともなっている。たとえば、留置物の一部を債権者が債務者に返還したとき、残りの部分について留置権は存続するか、という問題が立てられることがある。しかし、これは、残部について、留置権の成立要件が充足されるか、という問題にすぎない。仮に不可分性が否定されたとしても、残部について別個に成立要件が充足されれば、留置権の成立は認めざるをえないのであり、不可分性の有無で問題が解決するわけではない。2°先取特権の随伴性について-先取特権が特定の債券を保護しようとするものか、特定の債権者を保護しようとするものか、その精密な確定が必要である。従来、安易に前者と考えられてきたが、債権者の生活を保障しようという給料債権の先取特権などは、明らかに後者である。3°不可分性の歴史-不可分性は、フランス古法時代とその相続制度と関連して発達してきたものであり、分割債務の原則をとるか否かに大きく関係している。