hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社会不適応を示す持続性睡眠・覚醒リズム障害の治療とその予後

不登校や就業困難など社会不適応を示す持続性睡眠・覚醒リズム障害のうち、睡眠相後退症候群と非24時間睡眠覚醒症候群の2群については、1981年のわれわれによる本邦最初の報告例以後これまでに種々の治療を試みてきたが、これら患者のうち、その後の経過追跡が可能であった受診時20歳未満の思春期の症例11名(睡眠相後退症候群7名、非24時間睡眠覚醒症候群4名)と受診時20歳以上の成人例14名(全て睡眠相後退症候群)について、その予後の結果を種々の面から分析した。解析は主として睡眠リズムの障害度と社会生活の適応度の2側面に絞って行われたが、前者は重症度により4段階の基準を設け、また後者はDSM-IIIの社会適応度評価を4段階に区分したものを用いた。思春期の症例では睡眠リズムの障害度の改善が良く、成人の症例では社会適応度に有意な改善がみられることが判明し、さらに思春期・成人両群における睡眠相後退症候群の合計21例での分析では、睡眠リズム障害度・社会適応度ともに有意な改善があり、積極的な治療が早期に行われれば、その予後は良好であることが明らかとなった。一方、一昨年までの発現頻度の研究(平成34年度課題研究03670561)の続きとして昨年度行われた愛知県下の高校生7,421名を対象にした睡眠リズム調査の解析を行った。その結果、睡眠相後退症候群と疑われるものが0.4%存在することが明らかとなり、米国の結果よりは低いが、ノルウェーにおける一般人口を対象とした調査での報告中、当該年齢にあたるものの有病率とほぼ同じであることが明らかとなった。現在この結果をまとめた論文を準備している。また今後さらに他の症候群の有病率など詳細な分析を行い、欧米との違いなどを解析して、これら持続性睡眠・覚醒リズム障害の原因および治療の手がかりを得るべく解明を進める予定である。不登校や就業困難など社会不適応を示す持続性睡眠・覚醒リズム障害のうち、睡眠相後退症候群と非24時間睡眠覚醒障害の2群についてこれまで種々の治療を試みてきたが、これらの患者のうち、1981年の最初の症例以後、その経過追跡が可能であった受診時20歳未満の思春期の症例11名と、受診時20歳以上の成人例14名(いずれも睡眠相後退症候群)について、その予後の結果を種々の面から分析した。解析は、主として睡眠リズムの障害度と、社会生活の適応度の2側面に絞って行われたが、思春期の症例ではリズムの障害度の改善が良く、成人の症例では社会適応度に有意な改善がみられることが判明した。また、思春期、成人両群における睡眠相後退症候群の合計21例では、睡眠のリズム障害度・社会適応度ともに有意な改善があり、積極的な治療が比較的早期に行われれば、その予後は良好であることが明らかとなった。一方、これまでの発症頻度の研究の続きとして、ニューヨークのモンテフィオーレ病院で行われた米国の高校生を対象とした睡眠調査で用いられたアンケートをわが国の実情に合わせて改訂した調査票を用い、愛知県下の高校生、7,421名を対象に睡眠リズムを中心とした調査を行った。その結果は現在、分析中であるが、学校生活で支障をきたしている生徒たちの地域差や社会環境の違いがどの程度意味をもっているかなどを中心に、これらのリズム障害の原因解明に向けて解析を行っている。不登校や就業困難など社会不適応を示す持続性睡眠・覚醒リズム障害である、睡眠相後退症候群と非24時間

睡眠覚醒障害の2群について、1981年以後種々の治療が行われた後の経過が追跡できた症例のうち、受診時20歳未満の思春期例10名と受診時20歳以上の成人例14名について調べ、前者がリズムの障害の改善が良く、後者では社会適応度に有意な改善が見られ、睡眠相後退症候群の合計21例では、睡眠のリズム障害度・社会適応度ともに有意な改善が見られたことを昨年度に報告したが、本年はその結果を論文にまとめるとともに、精神科領域を中心とした雑誌の総説などによって解説を加えることを行った。一方、一昨年までの発現頻度の研究(課題番号03670561)の続きとして、米国ニューヨークでの高校生を対象とした睡眠調査で用いられたアンケートの日本語用改訂版を用いて愛知県下の高校生のうち、7,421名を対象に調査した結果を解析し、睡眠相後退症候群と疑われるものが0.4%存在することが明らかとなり、ノルウェーにおける一般人口を対象とした調査での当該年齢にあたるものの有病率とほぼ同じであることが明らかとなった。現在これらの結果をまとめた論文を準備している。またさらに他の症候群の有病率など詳細な分析を行い、欧米との違いなどを分析してこれらのリズム障害の原因および治療へのより有効な手かがかりが得られるように解明を進める予定である。
Tissue Factorの生成・発現機構およびVII因子との反応機序

1.Tissue Factor(TF)遺伝子及びタンパク質の発現・生成の制御機構を明らかにする目的で、分化状態の異なる3種のヒト白血病細胞株(ML-3、THP-1、RET-1)を用い分化誘導因子TPAによる、TFmRNA、細胞表面TF抗原ならびにTF活性の発現性への影響を解析した。TPAはいずれの細胞株に対しても強い分化作用を示し、それらの細胞増殖を抑制すると共に顕著な形態変化を惹起した。この時、TF遺伝子の著しい一過性の発現誘導が認められた。TFmRNAの発現量は24時間でピ-ク(コントロ-ルの22倍)に達した後急速に減少し、24時間以内には再びコントロ-ルレベルに戻った。このTF遺伝子発現にはプロモ-タ-領域のTREが関与すること、更に、種々モノカインやプロトオンコジ-のmRNA発現に同様な“eary response"機構による遺伝子の発現抑制が示唆された。興味深いのは、TF活性及び細胞表面TF抗原のturnover rateは細胞株によって異なり、THP-1の様にmRNAと同じく非常に速い代謝回転を示す場合や、RET-1の様に24時間以降もplateuを維持する遅い代謝回転の場合もある。後者においては、細胞表層でのTF-VII因子相互作用が長期間営まれ、血管内凝固反応の活性化が持続的に進み、重度の凝血病態の要因となり得る。2.TF-VII因子相互作用の分子機構を究明する目的で、TF分子内のVII因子結合ドメインの解析を進め、S-S結合による2次構造がVII因子との複合体形成に不可欠であること。及び、N末側領域にVII因子結合部位が存在する可能性を示した。また。糖鎖はTF-VII因子相互作用には直接関与しないが、プロテア-ゼ消化に対する抵抗性等の構造安定化には極めて重要な役割を担っていることも明らかにされた。また。
電場勾配型高精度TOF-MS装置の開発

本研究において提案された電場勾配型イオン加速法は、飛行時間型質量分析装置のイオン加速部において、イオンの加速方向とは逆勾配の高電場を生成し、イオンの初期エネルギーおよび初期位置を強制的に揃えてやり、あるタイミングで高電圧パルスを発生させてイオンを加速することにより、高い質量分析精度を目指したものである。逆勾配の高電場をパルス的に発生させておき、加速の高電圧が印加された後、パルス的に減衰させる必要のあることが分かった。プロテオミクス研究が対象としている生体分子は事実上無数にあり、特に大きな質量を持つ生体分子の構造・機能の解明が急務である。飛行時間型質量分析装置(TOF-MS:Time Of Flight-Mass Spectrometer)において通常用いられる検出器が測定できる質量は高々数十万であるが、検出部に超伝導トンネル接合素子(STJ:Superconducting Tunnel Junction)を組み込むことによって、数百万を超える質量を有する生体分子の観測をも可能にする。本研究においては、検出面積と検出速度を両立させるといった観点から、100素子アレイ型STJを用いる。まず、100素子アレイ型STJを動作させるためには、極低温で使用可能な100本の配線基板が必要となるが、本研究においては、ノイズ特性の向上といった観点から、STJ搭載用セラミック基板を開発した。装置中の極低温検出部(0.3 K)に搭載済みであり、極低温において破断等が生じないことを確認した。また、STJは接地電位で動作させる必要があるため、装置のポテンシャルリフトを行わなくてはならない。具体的には、負の高電圧にフロートされているTOF-MSの飛行管を接地し、その代わりにイオン加速部に高電圧パルスを印加し、生体分子イオンをSTJ検出部まで到達させる。単純な生体蛋白質のひとつであるリゾチーム(分子量:14,351)に対してポテンシャルリフトを行い、検出器にMCPを用いたところ、信号を取得することに成功した。得られた質量分解能は100であった。一方、本研究では質量分解能の向上も目指しており、電場勾配型イオン加速法を提唱している。当該加速法は、高速な立ち上がり時間と立下り時間を有する高電圧パルスが必要であるが、高電圧パルス発生器に改造を施すことにより、立ち下がり時間が150μsから30μsに向上した。飛行時間型質量分析法とは、生体分子イオンに高電圧を印加することにより加速、飛行させたときの飛行時間を計測することにより、生体分子試料の同定を行うものであるが、正碓な測定であることは当然重要である。本研究において提案された電場勾配型イオン加速法は、イオン加速部において、イオンの加速方向とは逆勾配の高電場を生成し、イオンの初期エネルギーおよび初期位置を強制的に揃えてやり、あるタイミングで高電圧パルスを発生させてイオンを加速することにより、高い質量分析精度を目指したものである。当該装置の加速部は、3枚の電極から成り、1段目と2段目の電極には、パルス立ち上がり時間が100ns、出力がそれぞれ7777Vと7000Vの高速高電圧パルスをあるタイミングで印加することが可能となっている。3段目の電極には0-6222Vの直流高電圧が印加されるが、この直流高電圧が、電場勾配型イオン加速法において、逆勾配の電場として機能することになる。静電場シミュレーションにおいては、3段目の電極が0Vであっても6222Vであっても、イオンの軌道およびに質量分解能に有意な差は確認されなかったが、実際に電位を0Vから徐々に上げてゆくと、検出されるイオン数が明らかに減少することが確認された。ゆえに、3段目の電極に直流電圧を印加しておくと、イオンが加速部に侵入できなくなると言える。電場勾配型イオン加速法を実現させるためには、イオンが加速部に侵入した後、まず3段目の電位をパルス的に6222Vまで上昇させ、その電位を保つことにより、イオンの初期エネルギーおよびに初期位置を揃えてやり、次いで1段目と2段目に高電圧パルスを印加する必要があると考えられる。
加齢黄変化視界による住空間の色彩誤認を矯正する青蛍透明薄膜の画像処理による開発

研究目的:高齢者の家庭内事故死数は一層増加しているが、その因の一つに加齢に伴う眼球水晶体の白内障化による黄変化が起こり、これが空間把握を誤認し、事故を生む。そこで加齢黄変化そのものを一時的にでも矯正する眼鏡開発、つまり、黄色を中和するその補色にあたる青系の透明薄膜の選出が目標である。研究実績:初年度は、高齢者の見えに関する実態調査(1993)から剪定された加齢対応黄透明薄膜を打ち消す青透明薄膜をカラーチャート一万色より、青み組合せ441色をコンピュータのスキャナーで取り込み、441色の透明薄膜を出力した。これを加齢対応の黄透明薄膜を打ち消し、しかも明るさの現象の少ない青系統名薄膜をカラー輝度計で測定し、矯正候補を数種選定した。この矯正効果を高齢者実態調査で用いた21色のカラーチャートを対象に、黄変化後、それぞれ元の色系統に戻るか否かを色差計で測定後、xy-色度図上で比較判定し、その結果、中度黄変化視界をかなり矯正しうる4種類の青系統明薄膜を選定した。本年度はこの薄膜の視野の暗さを補正するために、人間の目を模したカメラに透明薄膜フィルターを装着させ絞りとシャッター速度で補正調整した。さらに、試行対象として住宅屋内外の環境色を含む固有色名事典全色220の元の色への復帰情況を、元の色と中度黄変化色と本研究創出による矯正青透明薄膜使用で各色をカメラ撮りし、色度図並びに輝度率の比較で、元の色への復帰状況を比較検討し、かなりの矯正復帰効果を得た。なお、これら研究成果を日本建築学会や日本生理人類学会・日本ロボット学会及び、人間工学国際会議に発表し、意見徴収を行ったが、今後は現場で試行を重ねる方針である。研究目的:高齢者の家庭内事故死数は一層増加しているが、その因の一つに加齢に伴う眼球水晶体の白内障化による黄変化で色彩誤認が起こり、これが空間把握に誤解を招き、事故を生む。建築計画の立場から誤認の少ない色彩環境構成の研究を続ける一方、加齢黄変化視界そのものを一時的にでも矯正する眼鏡開発、つまり、黄色を中和するその補色にあたる青系の透明薄膜の選出が目標である。この矯正眼鏡により、安全な日常生活が可能になり、デザイナー等色選定を職業とする人々の加齢化による色彩誤認も減じ、社会全体として建築の色彩計画が穏当となろう。研究実績;2年計画の初年度に当たる今年度は、1993年の高齢者の見えに関する実態調査から選定された加齢対応黄透明薄膜を打ち消す青透明薄膜をもとめて、カラーチャート一万色より、青み5%刻み0-100%までの、組合せ441色を今年度購入のコンピュータのスキャナーで取り込み、これに接続する新規購入のカラーコピー機で441色の透明薄膜を441枚のシートとして、出力した。これを今回購入のカラー輝度計で測定し、1995年選定の黄透明薄膜を互いに打ち消し合い、しかも明るさの減少の少ない青系透明薄膜を数種選定した。これを用いて、その矯正効果を高齢者実態調査で用いた黄一色、黄青二色混合、黄青赤三色混合の21色カラーチャートを対象に、黄変化後、それぞれ元の色系統に戻るか否かを、色差計で測定後、xy-色度図上で比較判定し、その結果、中度黄変化視界をかなり矯正しうる4種類の青系透明薄膜を選定した。これを更に、現場の作業療法士等と連携をとり、また、人間工学関連の国際会議や日本ロボット学会で発表し、意見収集の上、薄膜を創出中である。

来年度はこの矯正成果を住宅内色彩環境を対象にシミュレーション撮影で元色への復帰を検討する。研究目的:高齢者の家庭内事故死数は一層増加しているが、その因の一つに加齢に伴う眼球水晶体の白内膜化による黄変化で色彩誤認が起こり、これが空間把握を誤認し、事故を生む。そこで加齢黄変化視界そのものを一時的にでも矯正する眼鏡開発、つまり、黄色を中和するその補色にあたる青系の透明薄膜の選出が目標である。研究実績;初年度は、高齢者の見えに関する実態調査(1993)から選定された加齢対応黄透明薄膜を打ち消す青透明薄膜をカラーチャート一万色より、青み組合せ441色をコンピュータのスキャナーで取り込み、441色の透明薄膜を出力した。これを加齢対応の黄透明薄膜を打ち消し、しかも明るさの減少の少ない青系透明薄膜をカラー輝度計で測定し、矯正候補を数種選定した。この矯正効果を高齢者実態調査で用いた21色のカラーチャートを対象に、黄変化後、それぞれ元の色系統に戻るか否かを、色差計で測定後、xy-色度図上で比較判定し、その結果、中度黄変化視界をかなり矯正しうる4種類の青系透明薄膜を選定した。本年度はこの薄膜の視界の暗さを補正するために、人間の眼を模したカメラに透明薄膜フィルターを装着させ絞りとシャッター速度で補正調整した。さらに、試行対象として住宅屋内外の環境色を含む固有色名事典全色220の元の色への復帰状況を、元の色と中度黄変化色と本研究創出による矯正青透明薄膜使用で各色をカメラ撮りし、色度図並びに輝度率の比較で、元の色への復帰状況を比較検討し、かなりの矯正復帰効果を得た。なお、これら研究成果を日本建築学会や日本生理人類学会・日本ロボット学会及び、人間工学国際会議に発表し、意見徴収を行ったが、今後は現場で試行を重ねる方針である。
日本語とシンハラ語の授受表現-シンハラ人向け日本語教育文法の構築に向けて-

日本語とシンハラ語の授受表現を比較し、各々の特徴を明らかした。また、シンハラ語母語話者の日本語授受表現の習得過程についても明らかにした。これらの研究過程で作成したとシンハラ語対訳つき日本語作文データベースは国立国語研究所に提供し、公開した。また、データ分析のツールとして、シンハラ語と日本語の対訳表示機能を持った検索システムを開発した。更に研究成果を生かしシンハラ人向け日本語授受表現指導書を作成し、スリランカで配布した。1.今年度の研究で分かったこと・シンハラ語のdenawa(ヤル)補助動詞文は具体的な事物の授与を前提とし、恩恵のみの授与は表せない。・シンハラ語では不規則動詞が授受補助動詞文にはならないというPriyadarshani(2008)「JFL日本語学習者の授受表現の習得-シンハラ語を母語とするスリランカ人学習者を対象として-」(広島大学大学院修士論文)に対する反例が見つかり、形態論的要因だけではなく意味論的要因によっても、授受補助動詞文が作れるかどうかが決まる。・シンハラ語授受表現は、話者ではなく動作主に視点を置いている。・シンハラ語授受表現の受益者・与益者の格標示について、前項動詞の意味により制限がある。・シンハラ語授受表現は文脈により、恩恵のほか皮肉や強糊を表す場合がある。・シンハラ人日本語学習者にとって、「テモラウ」よりも「テアゲル」「テクレル」の習得が困難である。・シンハラ人日本語学習者は依頼場面で授受表現を使っても、感謝場面では授受表現の使用しない傾向がある。2.これからの課題・上記のシンハラ語授受表現の諸特徴について詳細に記述し、日本語との対照研究を行う。・インタビューの予備調査では、教師相手の会話をさせ、被験者を緊張させてしまったので、本調査では学習者同士の会話を加える。・データ分析のツールとして試作したシンハラ語KWICを、日本語対訳の表示機能を備えたものに改良する。・対訳データベース用のデータ入力を済ませ、シンハラ語KWICで分析できるようにする。3.意義・重要性・以上の研究を深化・統合させることで、シンハラ人向け日本語教育文法としての授受表現の指導法を提案できる。・氾言語的な授受表現の研究に対し、新たなデータを提供できる。今年度の研究で分かったこと成果・シンハラ語授与補助動詞文の許容度が上がる条件として、前項動詞によってもたらされるものや事態の具体性があることと、前項動詞の意味に授与の意味が含まれていないことが挙げられる。・シンハラ語収受補助動詞文は使役者の依頼や命令を前提とし、この文が許容する前項動詞は、それにより使役者が直接的な恩恵を受けるような具体的な行為を表す場合である。それ以外の動詞は許容度が低い。・シンハラ語授与補助動詞文の受益者表示は基本的に前項動詞の項の格(対格・与格)が保持される。・シンハラ語授与補助動詞文では、前項動詞の項以外の付加的な名詞が受益者になる場合でも与格標示を受ける。但し、前項動詞の項に与格がある場合の付加的な名詞は、受益者格(wenuwen:ノタメニ)で標示する。・シンハラ語収受補助動詞文(-wa gannawa)の与益者は、使役者格(lawa, -ta kiyala等)を取るのが基本であるが、前項動詞が奪格名詞句をとれる場合には、その奪格名詞が与益者となることもある。・シンハラ語母語学習者の日本語授与補助動詞文の習得過程においては、前項動詞によってもたらされるものや事態が非具体的であるものは、具体的なものよりも習得が遅れる。・シンハラ語対訳付き日本語作文データベースを完成させ、国立国語研究所に提供した(現在公開の準備中)。2.意義・重要性・今回の研究結果は、同様の授与補助動詞文を持つ日本語や韓国語との対照研究にも有益な情報を提供できる。・今回の研究成果は、シンハラ人学習者への日本語教育文法(授受表現)を考える上で有益な情報を提供できる。3.今後の課題・シンハラ人教師の日本語授受表現の指導についても調べ、シンハラ入向けの指導書を試作する。・日本語対訳表示機能を備えたシンハラ語KWIC検索システムを完成させる。・日本語とシンハラ語授与補助動詞文における受益者の格標示として与格と受益者格があるが、それぞれの用いられる範囲は両言語間で必ずしも一致しない。具体的には、物の移動・授受や接触が想定されることが日本語授与補助動詞文における与格標示の受益者を許容する条件であるが、シンハラ語では物の移動・授受や接触が想定されず、具体的な状況がもたらされるだけでも与格標示の受益者を許容する。

これにより、日本語の授与補助動詞文において、受益者格(ノタメニ格)の役割が相対的に高くなるのに対し、シンハラ語では受益者格(wenuwen格)の役割が限定的であることが分かった。・シンハラ語母語話者による日本語授受補助動詞文の使用状況を分析し、前項動詞の種類により授受補助動詞文が現れる割合が異なり、具体的なものや状況をもたらさない場合には、授受補助動詞文が現れにくいことが明らかになった。・スリランカで出版された日本語教科書の授受表現の説明と、スリランカ人教師に対する日本語授受表現の指導について聞き取り調査を行い、いずれも体系的な説明や指導がなされていないことと、最近の対照研究による成果が反映されていないことが分かった。・シンハラ人用日本語授受表現指導書を作成し、スリランカ日本語教師会を通じてスリランカ人日本語教師に配布した。この指導書はシンハラ語にも翻訳される予定である。・既に作成済みのシンハラ語KWICに改良を行った。従来のものはシンハラ語キーワード検索による前後の文脈を表示するものであったが、両言語の表現の対応関係を見るために、キーワード検索により対応するシンハラ語と日本語の文章と対訳語彙リストを表示する機能を付加した。
カテコールアミンの生合成・分泌調節におけるカムキナーゼIIの役割

カテコールアミン生合成や分泌の促進にCa^<2+>イオンが重要であることが知られているが、その詳しい機序については十分には理解されていない。今回著者は、細胞内Ca^<2+>の情報伝達の担い手としてCa^<2+>/カルモデュリン依存性プロテインキナーゼII(以下カムキナーゼIIと略)に注目し、ウシ副腎髄質細胞を用いて、1)培養細胞刺激によるカムキナーゼII活性の変動とカテコールアミン生合成・分泌、2)細胞刺激と細胞内情報伝達、3)カムキナーゼIIの分離・精製及びその内在性基質について研究を行った。その結果、1)に関する研究では【.encircled1.】培養細胞をアセチルコリンで刺激すると細胞内カムキナーゼIIの自己リン酸化が見られ、カムキナーゼIIのCa^<2+>-independent活性がアセチルコリンの濃度及び反応時間依存的に増加した。この時間経過と濃度反応曲線はカテコールアミン分泌及びチロシン水酸化酵素活性の上昇のそれとよく似ていた。2)に関する研究では【.encircled2.】インターロイキン-1beta(IL-1beta)を細胞に作用させるとカテコールアミン分泌が促進した。【.encircled3.】全身麻酔薬イソフルランはニコチン性アセチルコリン受容体-イオンチャンネルや電位依存性Na^+チャンネルを抑制し、その結果Ca^<2+>流入及びカテコールアミン分泌を抑制した。【.encircled4.】C型Na^+利尿ペプチド(CNP)は細胞内cGMPを著明に増加させ、チロシン水酸化酵素やカテコールアミン生合成を促進させた。【.encircled5.】ラット脳グリア細胞においてCNPはその細胞膜に特異的に結合し、細胞内cGMPを増加させた。3)に関する研究ではウシ副腎髄質細胞からカムキナーゼIIを分離・精製し、その性質について検討した。その結果、ラット脳カムキナーゼIIによく似た性質を有し、チロシン水酸化酵素やクロマフィン顆粒膜蛋白をリン酸化した。この酵素の精製途上で70KDaのカルモデュリン結合蛋白を分離した。さらにこの70KDa蛋白はカムキナーゼIIの内在性基質になる事を見い出した(現在Molecular Pharmacologyに投稿中)。以上により副腎髄質細胞においてカムキナーゼIIの存在を証明し、その内在性基質についても明らかにした。又、細胞が刺激を受けるとカムキナーゼII活性が上昇し、それがカテコールアミン生合成や分泌の促進に関与している可能性を示した。現在、副腎髄質から分離した70KDa蛋白のアミノ酸配列を決めている途中で、カムキナーゼIIのよい基質になることから、この蛋白の生理的役割についても注目して行きたい。(尚、上記【.encircled1.】【.encircled5.】は研究発表の雑誌論文に記載した順である。)カテコールアミン生合成や分泌の促進にCa^<2+>イオンが重要であることが知られているが、その詳しい機序については十分には理解されていない。

現在、副腎髄質から分離した70KDa蛋白のアミノ酸配列を決めている途中で、カムキナーゼIIのよい基質になることから、この蛋白の生理的役割についても注目して行きたい。(尚、上記【.encircled1.】【.encircled5.】は研究発表の雑誌論文に記載した順である。)
ヒトの前頭連合野機能に関する精神生理学的研究

健康成人20名(21.7±0.92歳)を対象として,認知機能に関する実験を実施した.これまで報告者が蓄積してきた実験手続きやスケジュールを駆使し,剰余変数の混入を防ぎ,厳密な統制条件下で行った。実験被験者には本研究の実験内容および手続きを十分に説明し,インフォームドコンセントを得た。各被験者に対し,実験3日前より生活統制を行った。通常の就床時刻をCircadian time 0時とし,規則正しい生活を送るよう指示した。非利き腕にアクチグラフを装着させ,生体リズムの統制を厳密に確認した。実験前日は自宅にて通常の睡眠をとらせるControl条件と,睡眠不足状態をシミュレートすることを目的とし90分間の部分断眠を課すDeprivation条件をカウンターバランスで配置した。翌CT9時に実験室に来室させ,脳波等を装着した上で以下のテストバッテリーを使用し,前頭連合野機能への影響を測定した。テストバッテリーは,(1)visual analog scaleを用いた眠気や意欲に関する主観調査,(2)安静時開眼および閉眼時脳波測定,(3)事象関連電位P300測定,(4)psychomotor vigilance task(数字加算課題,作業記憶課題,記憶操作課題(セマンティックプライム),英数字検出課題,go/no-go課題)とした。部分的睡眠遮断がどの前頭連合野機能へより強く影響を及ぼしているか,回復過程を用いて確認するため,CT10時より20分間安静仰臥位を保たせた後,再度テストバッテリーを施行した。その結果,主観的眠気(KSS)は,通常睡眠後の午前セッションでは,通常睡眠午後・部分断眠後午前・午後のセッションに比べて,有意にKSS得点が低く,眠気が弱かった。生理的眠気(AAT)は,通常睡眠後ならびに部分断眠負荷後どちらにおいても,午後のセッションは午前のセッションに比べて,有意に生理的眠気が強かった。事象関連電位については,午前の測定では部分断眠を負荷した場合,P300頂点潜時は延長し,振幅が低下したが,午後の測定では部分断眠の影響は見られなかった。若年者を対象とした今回の実験の結果,午前の時間帯では,部分断眠の影響で,脳内情報処理速度は遅延し,処理能力が悪化した。午後の時間帯では,通常睡眠の場合も部分断眠負荷条件と同様に,主観的・生理的眠気の増強と,脳内情報処理の悪化が認められた。部分断眠によって,ワーキングメモリの機能が低下する傾向がみられた。日常よく経験するような90分程度の部分断眠(睡眠不足)であっても,記憶の引き出しの妨害が生じている可能性がある。継続的な部分断眠(慢性的な睡眠不足)がワーキングメモリに及ぼす影響について今後検討する必要がある。部分断眠の負荷およびサーカディアンリズムによって生じる眠気は,記憶・学習能力や注意集中力に影響を及ぼし,判断ミスや事故を引き起こす原因となる。日常生活においては,眠気を軽視しがちであるが,脳機能の観点から睡眠の役割を再認識する必要がある。大脳の約30%と大きな部分を占める前頭連合野は,系統発達的にヒトで最もよく発達している。1990年代のPETやfMRIを用いた研究により,知的活動と前頭連合野機能に関して新たな発見がなされた。意識や知能,記憶など知的活動を行う前頭連合野は,起きている限り休息することは不可能である。睡眠は身体回復機能のみならず,前頭連合野を深く眠らせて精神的な疲労を回復する大切な営みを担っている。しかしながら近年行われた疫学調査では,睡眠に関する問題を抱えて困っている人は19.6%にのぼることが判明しており(厚生労働省・神経疾患研究委託費平成7年度報告書),2000年NHK国民生活時間調査によると,日本人の30代40代では平日平均睡眠時間は7時間をきることが報告されている。前頭連合野は,知能,記憶などの一般知能の他に,他者の心を認知し他者の行動に対応する社会知能の役割をも一部果たしている。したがって前頭連合野機能の休息不備は,心の発達や行動選択,行動制御に悪影響を及ぼすことが予想される。睡眠によって脳を休息させ,日中適正な覚醒水準を維持することは,知的活動を行う上で必要条件となるが,心理特性,生理特性が日中の意欲や生理的覚醒水準ひいては前頭連合野機能にいかなる影響を及ぼすかは明らかとなっていない。そこで前頭連合野機能に及ぼす心理特性・生理特性と睡眠による機能変化を解明するため,調査および実験を実施した。研究の内容に対して十分に説明し同意の得られた,首都圏に在住する,夫,妻,子ども1名以上の家族構成で,構成員全員の協力が得られる,1,230家族に対して,睡眠健康と生活・睡眠習慣に関する調査を実施した。その結果,睡眠健康および睡眠習慣に関して,夫婦は相互に影響を及ぼし合うこと,特に夫から妻に対する影響の大きいことが確認された。また,父親または母親いずれかの睡眠健康が悪化している場合,子どもの睡眠健康が悪化していた。特に6歳未満の子どもに対しては,母親の睡眠健康の悪化が子どもの睡眠維持,目覚めや寝つきの健康度,睡眠習慣に強く影響することが示された。また,主観的に入眠困難を感じている若年者を対象として,夜間部分断眠後のメンタルワークロード負荷実験を行い,結果の一部を平成15年度日本睡眠学会にて発表した。現在,研究を継続中であり,今後引き続き前頭連合野機能に対する精神生理学的なメカニズムを検討する。健康成人18名(21.9±0.68歳)を対象として,認知機能に関する実験を実施した。

実験に際しては,これまで報告者が蓄積してきた実験手続きやスケジュールを駆使し,剰余変数の混入を防ぎ,厳密な統制条件下で行った。実験被験者には本研究の実験内容および手続きを十分に説明し,インフォームドコンセントを得た。実験の流れを以下に記す。まず各被験者に対し,実験3日前より生活統制を行った。通常の就床時刻をCircadian time 0時とし,規則正しい生活を送るよう指示した。非利き腕にアクチグラフを装着させ,生体リズムの統制を厳密に確認した。実験前日は自宅にて通常の睡眠をとらせるControl条件と,睡眠不足状態をシミュレートすることを目的とし90分間の部分断眠を課すDeprivation条件をカウンターバランスで配置した。翌CT9時に実験室に来室させ,脳波等を装着した上で以下のテストバッテリーを使用し,前頭連合野機能への影響を測定した。テストバッテリーは,(1)visual analog scaleを用いた眠気や意欲に関する主観調査,(2)安静時開眼および閉眼時脳波測定,(3)事象関連電位P300測定,(4)psychomotor vigilance task(数字加算課題,作業記憶課題,記憶操作課題(セマンティックプライム),英数字検出課題,go/no-go課題)とした。部分的睡眠遮断がどの前頭連合野機能へより強く影響を及ぼしているか,回復過程を用いて確認するため,CT10時より20分間安静仰臥位を保たせた後,再度テストバッテリーを施行した。現在,一連の実験を終了し,解析段階である。今後結果をとりまとめ,学会報告および論文発表を行う予定である。健康成人20名(21.7±0.92歳)を対象として,認知機能に関する実験を実施した.これまで報告者が蓄積してきた実験手続きやスケジュールを駆使し,剰余変数の混入を防ぎ,厳密な統制条件下で行った。各被験者に対し,実験3日前より生活統制を行った。
光電子励起過程の計算アルゴリズムの開発

今年度における当核研究課題の進捗状況は次のとおりである。1.従来のフルポテンシャル-マフィンティン・ポテンシャルを用いた計算法により限界の見極めのための、シリコン100表面の2×1再構成の表面について池田・寺倉両氏(物性研)の協力のもとに、角度分解光電子分のスペクトルの計算を行い、実験と比較した。ピーク位置についてはある程度一致を見たものの、プロフィルについては不満足な結果で、新しい計算法の必要性が明らかになった。表面の局所状態密度も計算して、スペクトル計算と必ずしも一致しない事が明らかになった。2.層別にKR法の計算法の枠内でどれだけ現状から改良出来るかのチェックのために、フルポテンシャルLMTO法を用いてセルフコンシステントに計算されたポテンシャルから、そのマフィンティン球内での球対称平均によるポテンシャルを作って現行のプログラムへの入力として用い、計算した。計算対象には従来からバンド構造についての理論と実験の不一致が指摘されていたニッケルの100面、110面、111面について強磁性状態で計算した。計算結果はこれまでより大幅に理論と実験の不一致を解消することがわかり、このやり方でかなりの改善が期待出来ることが判明した。また同時に本研究で最終的に目指す方法ではさらに大きな改善が予想されることも明らかになった。3.逆光電子分光に対応するために従来の階段型表面バリアーを一般的な滑らかなポテンシャルに置きかえるサブルーチンを完成させ、これの最初の応用としてAl(lll)清浄表面並びにAl(lll)√<33>×√<33>R30°Na吸着表面について逆光電子スペクトルを計算し、実験とより一致した表面状態ピークを再現することが確認された。
p57を用いた悪性神経膠腫の遺伝子治療実験モデルの作製と解析

p57は細胞周期関連蛋白として注目されているCDK inhibitorの1つである。まず代表的なヒト悪性神経膠腫細胞株3株(U87MG,U343MG-A,U373MG)に、Tetracycline regulated systemに組み込まれたp57cDNAを導入させ安定したtransfectantsを樹立した。それらの樹立株においてp57遺伝子を強制発現させると、それら腫瘍細胞は完全に増殖能を失い発現を維持する限りG1 arrestを続けた。また形態学的には、p57遺伝子を強制発現させることにより親細胞とは全く異なる細胞質の平坦腫大化した、いわゆるlarge flat cellに変化した。この形態は従来からいわれている老化細胞に近似しており、老化細胞を同定するSA-β-Gal染色を行ったところ陽性像を示した。ところが樹立株3株の生存曲線を求めたところ、U373MGのtransfectantのみが有意に経時的な生存細胞数の減少を認めた。単に腫瘍細胞がG1 arrestから老化の方向に向かうだけであれば、この現象は全く理解に苦しむものでありさらに検討した。するとU373MGのtransfectantでは確かにp57遺伝子発現によるlarge flat cell化を認めているが、一部に核の断片化を認め超微形態的にもクロマチン凝集などのアポトーシスに典型的にみられる変化を示す細胞を同定した。なぜこの樹立株のみに本現象が認められるのかは不明ではあるが、わたしはp53 statusに関連しているのではと考えた。するとU87MGとU343MG-Aはwild-type p53を発現していたが、U373MGはmutant typeであった。今までいくつかの癌細胞株においてp53に異常をもつ癌細胞でのアポトーシスが報告されており、わたしの同定した現象もそれに一致するものである可能性は高い。p57をヒト悪性神経膠腫細胞に強制発現させることにより、腫瘍細胞の増殖能を完全に抑制させさらに老化の方向にすすませるという強力な静細胞効果を確認した。またp53の異常型を有する細胞株ではp57強制発現によりアポトーシスを誘導できるという画期的な知見も得た。ヒト正常脳組織および代表的なヒト悪性神経膠腫培養細胞株6株(U87MG,U251MG,U343MG-A,U373MG,SF188,SF539)すべてにp57の発現を認めないことを確認し、うちU87MG,U343MG-A,U373MGの3株に、Tetracycline regulatedsystemに組み込まれたp57cDNAを導入させ、そのそれぞれに安定したtransfectantsを樹立した。培養液中のTetracycline,Doxycyclineの有無により、容易にp57遺伝子発現をコントロール可能となり、p57による細胞増殖への影響、細胞形態の変化、他の細胞周期制御蛋白(Rb/E2Fファミリー)との関連を検討した。結果、p57遺伝子発現により腫瘍細胞は完全に増殖能を失い、発現を維持するかぎりG1 arrestは続いた。p57発現に伴いpRbはすみやかに低リン酸化型に集中し、p107もその発現を減少させた。同時にE2F-1の発現も抑制された。しかしながらp130、E2F-4の発現には何ら影響を及ぼさなかった。形態的には親細胞とは全く異なるlarge flat cell様の亜型に変化し、老化細胞を同定する組織染色に陽性を示した。またU373MG株のみにp57遺伝子発現にともない形態上アポトーシスを示唆する変化を認めた。これらの結果はp57を悪性神経膠腫培養細胞に強制発現させることで、腫瘍細胞の増殖能を強力に抑制し、一部はさらに老化の方向にすすませるという静細胞効果をもたらすことを意味している。そしてアポトーシスをも誘導できる可能性を示しており、このことは未だ世界的にも報告されておらず注目すべき知見と考えられる。

今までいくつかの癌細胞株においてp53に異常をもつ癌細胞でのアポトーシスが報告されており、わたしの同定した現象もそれに一致するものである可能性は高い。p57をヒト悪性神経膠腫細胞に強制発現させることにより、腫瘍細胞の増殖能を完全に抑制させさらに老化の方向にすすませるという強力な静細胞効果を確認した。またp53の異常型を有する細胞株ではp57強制発現によりアポトーシスを誘導できるという画期的な知見も得た。
急性肝炎時におけるビタミンＥ誘導体ＥＴＳ－ＧＳ投与の改善効果の検討

急性肝炎の新規治療法開発を目標に、ラットを用いたアセトアミノフェン投与による急性肝障害モデルを作成し、非ステロイド骨格化合物である新規合成のビタミンE誘導体ETS-GSの有効性を検討した。肝組織のHE染色所見、血清生化学検査、酸化ストレスマーカー等を比較し、ETS-GS投与がアセトアミノフェンにより誘発される肝傷害を軽減することを示すことができ、新規治療法の可能性が示唆された。昨年度の報告書にて記載したように、アセトアミノフェンを用いた急性肝炎モデルにおける新規ビタミンE誘導体ETS-GSの改善効果とそのメカニズムについての検討では、ETS-GSの有効性と抗酸化能やグルタチオン含有製剤であることからその有効性、有用性を明らかにすることができた。そこで、当初の予定に基づき本薬剤の投与安全性についてラットを用いて検討を行ったところ、昨年の研究にて効果のあった投与量の10倍量でも、腎機能等の影響はなく、主要臓器におけるHE染色による影響評価でも、正常コントロール群と比較して、特記すべき変化所見を得ることはなかった。また、更なる検討として四塩化炭素誘発急性肝炎モデルでの検討を開始するため、ラットモデル作成の準備に取り掛かっているが、現時点では容量検討段階で、急性肝機能障害モデルを作成するのに非常に難渋している。急性肝障害は、集中治療領域において治療に難渋する疾患の一つである。急性肝障害を発症した場合には、有効な治療法は少なく死亡に至る症例も少なくない。急性肝障害におけるメカニズムは現在様々な角度から検討が行われており、その複雑な病態の解明が試みられている。その中で、重要な機序として酸化ストレスの関与が示唆されている。過剰な酸化ストレスの発生は、細胞障害につながり、上手にこの酸化ストレスをコントロールできれば臓器障害を軽減できる可能性が示唆されている。抗酸化剤に着目した治療薬の研究は、従来より行われている。しかし従来の抗酸化薬は、生体内での安定性やその強さに問題がある物質が多く、臨床応用まで至っていない。そこで今回我々は、抗酸化物質の一つであるビタミンEに着目した。このビタミンEは抗酸化能を有していることが知られており、この効果をより強力かつ安定に発揮させるためにグルタチオンを化学的に結合した物質ETS-GSを新たに合成した。今回の研究では、この酸化ストレスに着目し急性肝障害時における酸化ストレスの制御を目的にETS-GSを用いてラットアセトアミノフェン誘発急性肝障害モデルを用いて実験を行っている。本年度は最終年度であり、今まで行ってきた本研究の仕上げとして、ラットアセトアミノフェン誘発急性肝障害モデルでの、新規ビタミンE誘導体であるETS-GSの有効性を検討するとともにそのメカニズムや基礎となる安全性の検討をおこなった。昨年度までの研究において、アセトアミノフェン誘発急性肝炎時におけるビタミンE誘導体ETS-GS投与の改善効果の検討を急性肝炎誘発前において下記項目を中心に行い、ビタミンE誘導体の投与の有無による効果を検討した。1)血清中のAST,ALT値の測定。2)血清中のNOx、サイトカイン量の測定をELISA Kit等を使用して解析する。3)肝組織中のROS測定を酸化ストレスマーカーを用いて検討する。その結果、アセトアミノフェン誘発急性肝炎時におけるビタミンE誘導体ETS-GS投与が肝機能の改善等の劇的な改善効果をもたらすことがわかった。そこで、本年度は、計画書に沿い下記実験を施行することとした。1)四塩化炭素誘発急性肝炎モデルにおいてETS-GS投与時の効果の検討。他の急性肝炎モデル(四塩化炭素誘発急性肝炎モデル)において、ビタミンE誘導体を使用した時の改善に関係すると思われる指標を網羅的に解析する。2)急性肝炎モデルにおいてETS-GSの前投与と後投与でのリン酸化タンパク質の発現変化の確認(validation)。a)急性肝炎誘発前、b)急性肝炎誘発直後とc)急性肝炎誘発24時間後の3点の肝組織におけるリン酸化タンパク質のリン酸化レベルを比較する。ETS-GS前投与群(虚血前に投与する)における上述a), b), c)の3群間で比較する。次にETS-GS後投与群で同様に3群間で比較する。また、ETS-GS前投与群とETS後投与群においても比較し、ETS-GSSを障害前に投与した時と障害後に投与した時の違いを解析する。本研究では、リン酸化タンパク質測定kit(バイオラッド社)を用いる。これらの実験を遂行することで、今回ターゲットとしている薬剤ETS-GSの有効性を証明し、本疾患群での有効性を証明したい。当初より計画していた実験において、モデル作成や解析を行うにあたって想定以上に時間を要している。この原因として、当教室において初めての実験モデルであり、モデル作成における最適条件の設定やその後の解析方法において検討を繰り返したため時間がかかってしまった。しかしながら、現時点では順調に結果が出ており、最終年度に向けて、当初予定していた目標の達成のために、実験を進めていく予定である。昨年度の実験では、当初予定していたアセトアミノフェン誘発急性肝炎時におけるビタミンE誘導体ETS-GS投与の改善効果を証明することが出来た。またそのメカニズムとして、酸化ストレスの軽減作用が関与していることを証明した。今後、本研究結果を学会報告や論文等にて発表していく予定である。

また、本年度において本誘導体の更なる有効性の証明を行うことが可能になったから。次年度は本研究課題における最終年度に当たる年となる。そこで、現時点までのデータをまとめそして解析することで、今までの研究で分かったことまたわからないことを理解する。その上で、最終年度に行うべき実験課題に優先順位をつけ、最終的な結果としてまとめていく。現在まで、アセトアミノフェン誘発急性肝炎モデルの作成並びに新規ビタミンE誘導体であるETS-GSの有効性並びにそのメカニズムに関して順調に研究を進めることが出来ている。今後は、可能な限り、早く次のターゲットモデルである四塩化炭素誘発急性肝炎モデルを確立し、本薬剤ビタミンE誘導体ETS-GS投与の有効性を証明していきたい。該当なし基本的な実験機器に関しては当教室にて現有の機器を中心に有効的な活用心がける。また、当大学に新設されたバイオラボ(全学共通の実験機器センター)には、本研究を遂行するうえで有効な機器が多数設置されていることから、これらの実験機器を有効かつ効率的に活用することで、科学研究費は、ラット、試薬を中心とした消耗品関係を中心に購入することが出来ると考えている。本年度も昨年度同様に効率的な実験計画・運営を心がけ、本年度もしっかりとしたデータを確実に出し、成果を上げていくことを目標に科学研究費を使用していきたい。
統計モデルに基づくリモートセンシング画像の高解像度化

本研究の主目的は低解像度の画質を向上させることであった。つまり、地球観測衛星ランドサットから送信されるTMデータでは6つのバンドの地表面解像度は30m四方であるのに対し、熱画像では120m四方と画質が劣る.そこで全バンドの値が多変量正規分布に従うと仮定し、高解像度の6つのバンド値の条件付き期待値により熱画像を改良した.この結果を高解像度画像を平均化して作った模擬低解像度画像に適応し、平均自乗誤差により比較し、提案している手法の性能が優れていることを客観的に示した.衛星データの解析に関連した研究として以下の概要の成果を得た。・判別を単一スペクトルにより行なう場合、有意な分類2つと判別保留の3分木判別法を自動的に作成する手法を提案し、教師データへ適応した.本手法は複数の土地利用が混ざっているミクセルの検出に有効であることが示された.・種々の判別手法を比較する準備として、各手法で得られた誤差行列の関数で測る方法が提案されている。従来広く使われているカッパ係数が比較基準では不適当であることを示し、カルバック-ライブラ-情報量に基づいた基準を」提案し、その検定統計量をえた。・森林と人口との関係を定量的に捉えるため,両者間に微分方程式モデルを仮定し,理論モデルを導出した.広島県の実データに種々のモデルを仮定した際,理論モデルが情報量基準より選ばれる事がわかった.・ベイズ線形回帰モデルを仮定した1次元データを高速にスムージングする手法を開発し、ランドサット画像に縦方向、横方向へと当てはめ、平均自乗誤差の基準で手法の有効性を確認した.本研究の主目的は低解像度の画質を向上させることであった。・森林と人口との関係を定量的に捉えるため,両者間に微分方程式モデルを仮定し,理論モデルを導出した.広島県の実データに種々のモデルを仮定した際,理論モデルが情報量基準より選ばれる事がわかった.・ベイズ線形回帰モデルを仮定した1次元データを高速にスムージングする手法を開発し、ランドサット画像に縦方向、横方向へと当てはめ、平均自乗誤差の基準で手法の有効性を確認した.
プラスチック歯車のかみあい伝達誤差に及ぼす粘弾性挙動の影響

プラスチック歯車のかみあい伝達特性を解析する際に考慮すべきと考えられる材料特性の一つにプラスチック特有の粘弾性という性質がある.これまで,歯車歯面上を繰り返し移動する集中荷重により歯のたわみがどのように変化するかについて有限要素解析を行い,その結果に基づいて,歯車の動力伝達特性解析において粘弾性を考慮するためのモデルを提案してきた.本研究で,このモデルを用いて種々の条件で計算したところ,素材プラスチックの粘弾性を考慮しない場合に比べ粘弾性を考慮すると,被動歯車に対する駆動歯車の遅れ,いわゆるかみあい伝達誤差が小さくなるという計算結果が得られた.金属歯車-プラスチック歯車のかみあいにおいては,駆動歯車に金属歯車を用いた場合とプラスチック歯車を用いた場合では,かみあい伝達誤差の変動の状態に変化があることもわかった.これらの解析結果を実験的に検証するために,かみあい伝達誤差を測定できるように装置を改造し実験を行った.ところが,今回の改造では,歯数補正装置を導入しなかったため実験できる歯車諸元に大きな制限があり,しかも今後のことを考えはすば歯車での実験から始めたことからと考えられるのだが,上述の計算結果が,少なくとも現時点では再現できなかった.また,装置の微妙なセッティングの影響等も考えられるため,より精度良くかみあい伝達誤差を測定できるように現在調整中である.また,これと平行して,これまでの2次元の有限要素解析結果を拡張し,はすば歯車の解析もできるような新たなモデルを考案した.現在このモデルに基づいた粘弾性挙動を考慮したはすば歯車の動力伝達特性解析プログラムにより,種々の条件でかみあい伝達特性を計算しその結果について検討している.残念ながら,現時点ではそれらの結果と実験結果とを融合させた議論はできていないが,その結果には大いに期待できるものがある.プラスチック歯車のかみあい伝達特性を解析する際に考慮すべきと考えられる材料特性の一つにプラスチック特有の粘弾性という性質がある.これまで,歯車歯面上を繰り返し移動する集中荷重により歯のたわみがどのように変化するかについて有限要素解析を行い,その結果に基づいて,歯車の動力伝達特性解析において粘弾性を考慮するためのモデルを提案してきた.本研究で,このモデルを用いて種々の条件で計算したところ,素材プラスチックの粘弾性を考慮しない場合に比べ粘弾性を考慮すると,被動歯車に対する駆動歯車の遅れ,いわゆるかみあい伝達誤差が小さくなるという計算結果が得られた.金属歯車-プラスチック歯車のかみあいにおいては,駆動歯車に金属歯車を用いた場合とプラスチック歯車を用いた場合では,かみあい伝達誤差の変動の状態に変化があることもわかった.これらの解析結果を実験的に検証するために,かみあい伝達誤差を測定できるように装置を改造し実験を行った.ところが,今回の改造では,歯数補正装置を導入しなかったため実験できる歯車諸元に大きな制限があり,しかも今後のことを考えはすば歯車での実験から始めたことからと考えられるのだが,上述の計算結果が,少なくとも現時点では再現できなかった.また,装置の微妙なセッティングの影響等も考えられるため,より精度良くかみあい伝達誤差を測定できるように現在調整中である.また,これと平行して,これまでの2次元の有限要素解析結果を拡張し,はすば歯車の解析もできるような新たなモデルを考案した.現在このモデルに基づいた粘弾性挙動を考慮したはすば歯車の動力伝達特性解析プログラムにより,種々の条件でかみあい伝達特性を計算しその結果について検討している.残念ながら,現時点ではそれらの結果と実験結果とを融合させた議論はできていないが,その結果には大いに期待できるものがある.