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今世紀のドイツ文学に見る生活世界

だが、彼らもまた反ナチ的な考え方を捨てて、政治的無関心層になったのである。」と、J. Kuczynskiは<Geshichte des Alltags des eutschen Volkes S. 147>に書いている。ヴァイマル共和国時代の生活世界には興味あるデータがいろいろあるが、問題をアクチュアにとらえるためには、少なくとも同時代の日本との比較が必要であろう。例えば、日独両国のプロレタリヤ文学をできるだけ多く読むこともこの種の研究のためには有効ではないかと思われる。98年度の研究課題はナチ時代の日常生活であった.研究を進めるうちに気づいたのは、当然のことながら、ナチ時代の日常生活を、迫害を受けなかったドイツ人が記述している場合と、ユダヤ人や反ナチのドイツ人が記述している場合とを、区別しなければならないことである.前者の場合には,日常生活にナチが風俗として影を落としているだけで,矛盾はとらえられないということになりがちであり、実際,ナチの問題を普通のドイツ人の日常生活から掘り起こそうとうする試みがしばしば挫折することは、70年代以来指摘されている.後者の例としては、ナチに抵抗する地下組織で活動していたRuth Andress-Friedrichの手記"DerSchattenmann"や、ドレスデンの工科大学の教授でユダヤ人であったViktor Klempererの浩満な日記"Ich will Zeugnis ablegen bis zum letzten"などが挙げられるが、これらの記述からは、彼らがどんな恐怖と闘いながら日常生活を送っていたかが如実に伝わってくる.日常生活の記述がこのように対比的になるのは、ナチはみずからが実際にやっていたことを国民には隠し,のみならず,ユダヤ人虐殺などについてたまたま知った者が発言ると、流言飛語だとして罰していたからである.ナチ時代の日常生活を特徴づける重要な要素の一つは、どんな小さな町や村にも張りめぐらせた暴力装置である.反ナチ的な活動をすれば勿論、ナチの悪口を言っただけでも、ナチの党支部から党員が2、3人やってきて脅しをかける.ここで重要なことは、党員は警察ではないから合法なのでもないが、だからと言って非合法でもないということである.彼らは反ナチ的な人々に、暴力団まがいの強誼や暴行をしばしば働いたが、罰されたことはなかった.ナチという政治体制は非合法の暴力を容認し、むしろこれをー暗黙のー支えにして成り立っていたのである.上級者の命令に服して殺人をした場合下級者は免責されるかという問題は、ナチの場合には当てはまらない.何故なら、こうした問題は、殺人の命令が非合法である場合に,即ち,国家が殺人を禁じている場合に,問題となるのだから.このことは、ハンナ・アーレントも"イェルサレムのアイヒマン"で論じているように、ナチが国家として犯罪を犯していたということにほかならない.'99年度の研究テーマは現代ドイツの日常生活である。このテーマについては新聞雑誌などをはじめ一次資料が過剰なくらいある一方で、全体を概観させてくれるような書物が意外に少ないので、研究は面白くもあり困難でもあった。
ヒトiPS 由来血管内皮前駆細胞の機能評価の構築

ヒトiPS細胞をfeeder-free且つ、ウシserum-free条件下にて3つの添加因子を用いることで、CD34陽性血管内皮前駆細胞(EPC)を分化誘導する系を確立した。CD34抗体で分離したiPS由来EPCは生体のEPCと同様に以下の細胞活性を持つことが明らかになった。1EPCコロニー形成能2血管内皮細胞特異的tube形成能3血管内皮細胞への分化能4血管内皮細胞関連遺伝子マーカーの発現。重症下肢虚血5検体と健常者2検体の各96細胞の191遺伝子のシングルセルqPCR解析とSpearman相関検定の結果、治療効果の最も高い検体(+6)のみがCD34+CD45-分画でCD34とVEGF、CXCL2、血管内皮マーカーとの相関を示すのに対して、治療効果の低い検体(+3 +1)ではCD34+CD45-分画においてCD34と相関がある遺伝子群は検出されず、CD34+CD45+分画において+6検体と同様に血管新生関連遺伝子群と相関とそれら以外に血管平滑筋、神経分化、肝分化、及び細胞増殖抑制因子との相関がCD34と顕著に見られた。これらのことは、CD34細胞が血管新生因子群を発現しているにもかかわらず、同時に血管系譜以外の遺伝子が発現し、細胞増殖活性が低下していることが治療効果の減弱の一因となっていることが示唆された。血管再生細胞治療に使用可能な血管内皮前駆細胞(EPC)分画を同定するため、ヒトiPS細胞由来EPCのsingle cellレベル遺伝子発現プロファイルとEPCコロニー形成能の解析により、EPC分画を同定する新規CD表面マーカーの単離を目指して、H25年度は下記の研究を実施した。1ヒトiPS由来EPCの分化誘導法の確立ヒトiPS細胞からフィーダー、及びウシ血清フリーの培養条件下で3つのサイトカインのみによりEPCを分化誘導できる誘導方法を確立した(誘導期間Day1518)。EPCに含まれるCD34を指標にしてiPS由来分化細胞からCD34陽性細胞を27%でFACS分離することが出来た。2iPS由来EPCの機能アッセイiPS由来EPCの機能を確かめる為、EPCコロニー形成能を調べた。分化誘導D15とD18で得られたiPS由来EPCは成人由来EPCと同様にprimitive、並びにdefinitiveなコロニー形成能を持つことが分かった。D15-EPC分画3single cell qPCR用ヒトCDマーカーのTaqManプローブ/プライマーの配列設計約350のヒトCDマーカー、並びに心臓血管内皮(中胚葉系)を含む約200の分化誘導マーカーのTaqManプローブ/プライマーの設計合成を完了した。H25年度に計画立案していた下記の研究項目の内、13を実施したが、2の機能解析に多くの時間が必要となり、後半の45が未到達となったため。1ヒトiPS由来EPCの分化誘導法の確立2iPS由来EPCの機能アッセイ3single cell qPCR用ヒトCDマーカーのTaqManプローブ/プライマーの配列設計4single cell qPCR解析とデータマイニング5iPS由来CD34細胞の再分画化とEPCコロニーアッセイH26年度は下記の研究を予定している。(1) iPS由来EPCの機能解析の追加実験iPS由来EPCの機能をより確実なものにする為、in vitro実験(tube形成能、血管内皮細胞への分化能、遺伝子マーカーの定量PCR)と可能であればマウス下肢虚血モデルへのin vivo移植実験を実施する。(2) single cell qPCR解析とデータマイニング骨髄由来CD34+EPCのsingle cell遺伝子解析より6マーカーの発現が臨床効果と正の相関があり、且つiPS由来EPCに特異的に発現する5つの血管内皮系マーカーがある事が判明しているので、合計11マーカーのsingle cell発現を約1000細胞のiPS由来EPCについて解析する。

発現プロファイルより発現が有意に認められるマーカーや遺伝子相関の有無を統計解析的に行って、マーカーを数個に絞り込む。(3) iPS由来CD34細胞の再分画化とEPCコロニーアッセイ上記(2)で得られたマーカーを2つずつ組み合わせて、それぞれの陽性と陰性分画に分離後、各分画のEPCコロニーアッセイを行い、どの組み合わせのどの分画からEPCコロニーが出現するかを同定する。研究の進展に伴い、当初予想し得なかった新たな知見が得られたことから、その調整に予想外の日数を要したため年度内に完了することが困難となった。新年度の実験において、新たな予算と組み合わせて使用する予定。
病原体と宿主の軍拡共進化の理論的研究-分子進化・個体群動態・性の進化への影響

遺伝子対遺伝子相互作用のもとでの宿主抵抗性と病原性ビルレンスの共進化抵抗性と病原性がそれぞれ多遺伝子座遺伝子型で決まるときに、宿主抵抗性の程度と病原体のビルレンスの程度がどのように時間変化するかについて理論的な検討を行った。主要な結果を列挙する。(1)病原性のコストが大きいとき、多数の抵抗性遺伝子型を混合きせた集団において病原性の進化を押さえられることが示された。これは、イネやコムギに村する寄生性菌類の病害において、病原体のビルレンスの増大を回避しながらの抵抗性品種依存型の病原体防除が可能であることを示している。(2)しかし、病原性のコストが小さいとき、宿主抵抗性と病原体ビルレンスは軍拡競争的に上昇したのちにもとに戻る共進化サイクルを示す。この時抵抗性遺伝子の多様なハプロタイプが共存し、その頻度および病原体の遺伝子型頻度は複雑な振動を起こす。(3)この共進化サイクルのもとで、宿主の有性生殖と遺伝的組み換えが有利になることが示された。これは「性の進化の赤の女王仮説」を現実的な(非対称な)遺伝子=遺伝子相互作用のもとで拡張したものである。これに関連して、生体防除で問題になっている宿主と寄生蜂の包囲作用を巡る共進化過程とその個体群動態への影響を明らかにした。病原性復帰突然変異を考慮したポリオウイルス根絶計画生ワクチン株からの一定の割合で病原性復帰株が生じる過程を取り入れて、どのようなワクチン接種計画がウイルス根絶確率を最大にするかを予測するために、確率過程モデルで解析した。たとえ全世界的にポリオによる発症者ゼロの年が何年も続いたとしても、生ワクチン接種を停止すると、経口接種によるポリオウイルス保持者が十分減少するまえに、感受性個体が増加して流行の閾値を越える可能性が高く、強毒株再流行の危険が高いことが示された。○遺伝子=遺伝子相互作用のもとての宿主抵抗性と病原性ビルレンスの共進化。抵抗性と病原性がそれぞれ多遺伝子座遺伝子型で決まるときに、宿主抵抗性の程度と病原体のビルレンスの程度がどのように時間変化するかについて理論的な検討を行った。(1)病原性のコストがある程度以上大きく、抵抗性遺伝子座の数が多いとき、多数の抵抗性遺伝子型を混合させた集団において病原性の進化を押さえられることが示された。これは、イネやコムギと寄生性菌類との関係などにおいて、宿主抵抗性の導入が必ずしも病原体のビルレンスの増大をもたらすとは限らないことを示しており、抵抗性品種依存型の病原体防除が可能であることと結論できる。(2)しかし、病原性のコストが小さいとき、宿主抵抗性と病原体ビルレンスは軍拡競争的に上昇したのちにもとに戻るという共進化サイクルを示す。この時抵抗性遺伝子の多様な組み合わせの遺伝子型頻度が複雑な振動を起こすこと、病原体の遺伝子型頻度も対応して振動することを示し、将来の流行予測の困難さが系本来の性質であることを示した。○病原性復帰突然変異を考慮したポリオウイルス根絶計画-生ワクチン株からの一定の割合で病原性復帰株が生じる過程を取り入れて、どのようなワクチン接種計画がウイルス根絶確率を最大にするかを予測するために、確率過程モデルで解析した。

たとえ全世界的にポリオによる発症者ゼロの年が何年も続いたとしても、生ワクチン接種を停止すると、経口接種によるポリオウイルス保持者が十分減少するまえに、感受性個体が増加して流行の閾値を越える可能性が高く、強毒株再流行の危険が高いことが示された。特に停止前のワクチン接種率が十分高くない地域があれば、そこから強毒復帰株の流行が始まる確率が特に高い。HIVなど抗原型が急速に変化するような病原体の流行をワクチン接種などによってくいとめるのは困難である。またイネやコムギの病原体に対する抵抗品種の導入は、抵抗性品種に感染する新たな病原体系統を進化させる。本研究では宿主抵抗性と病原体のビルレンスの遺伝子=遺伝子相互作用をもとにした共進化を理論的に解析することにより、急速に進化する病原体の流行予測と予防について検討した。また病原体が集団の存続や、遺伝的多様性、性の進化、個体群動態に及ぼす影響を検討した。[宿主抵抗性と病原性ビルレンスの共進化]-イネやコムギと寄生性菌類との関係にみられるような、病原体のビルレンスと宿主抵抗性の遺伝子対遺伝子相互作用のもとでの共進化の過程を、多遺伝子座の集団遺伝学モデルで解析した。抵抗性とビルレンスの共進化サイクルやハプロタイプの多型と非同期振動の条件などを明らかにした(Proc.R.Soc.Lond.B投稿中)。また、生体防除で問題になっている宿主と寄生蜂の包囲作用を巡る共進化課程とその個体群動態への影響を明らかにした(Sasaki & Godfray 1999)。病原体との共進化のもとで有性生殖が有利になるという性の進化の「赤の女王」仮説を、遺伝子対遺伝子相互作用のもとで理論的に検討した。(Sasaki,in press).[空間構造と病原体の進化]-空間構造が病原体のビルレンスの進化にどう影響するかを、人口学的確率性を取り入れた個体ベースモデルで検討した。ペア近似などの解析的手法により空間構造のもとでトレードオフがなくても伝染率が中間の値に進化すること、距離の離れた個体間の感染の機会が増えるとより毒性の強い病原体が進化することを示した(Boots & Sasaki 1999;Haraguchi & Sasaki,2000).
直接熱交換型アルミ-吸着剤積層ブロックによる除湿冷房プロセスの性能改善

アルミ-吸着材ハニカム積層体である同時熱交換型除湿ブロックでは、それ白体の顕熱および潜熱(吸着熱)の連続除去により除湿性能が向上する。本年度は低温排熱駆動型のデシカント空調プロセスへの展開に際して、その効果と間題点の抽出を試みた。試作した除湿ブロックはガラス繊維を基材とするシリカゲルハニカムとアルミハニカムとを交互に重ねたO.2x0.2x0.3mの直交型熱交換器類似体で、かさ密度は220kg/m^3、吸着材とアルミの重量比は1:1、層間の伝熱面積は5OOm^2/m^3である。実験において再生温度は50-80°C、半サイクル時間(吸着あるいは再生時間)は600s-1200sの間で変化させたが、原料・再生空気供給流速および熱交換面への冷却空気(外気=室温)の供給流速は0.5m/sに一定とした。高湿度外気(温度30.6°C,湿度18.2g/kg)の除湿処理における吸着側出口空気状態と熱交換側出口の空気温度の経時変化を測定した。ここで吸着出口空気湿度の時間平均は10.9g/kgとなり、従来型の断熱吸着除湿操作における10g/kgよりも高い結果となった。しかし、除湿ブロックでは熱交換側空気による顕熱除去によって吸着材の冷却は早く、吸着開始から80秒後には断熱吸着では超えることのできない原料空気のエンタルピーを下回ることが示された。また、吸着熱除去によって50-500秒では従来型よりも著しく低い湿度の空気が得られた。この低湿度部分のみを利用することによって、冷却効果の大きいデシカント空調プロセスが構築可能であることが示唆された。吸着・予熱・再生・冷却の4行程からなるデシカント空調プロセスの性能予測を行った。ここで、吸着行程にある除湿ブロックの冷却に温度の低い室内からの還気を用いることにより吸着熱除去効果が高まり、上記実験よりも低い湿度の乾燥空気が得られる。同時に還気は吸着熱を受け取って予熱されるが、これを加熱して再生空気とすることで省エネルギーが図れる。一方、除湿ブロックの予冷却で温度が上昇した空気は別の除湿ブロックの予熱に利用できる。理想的な空気状態変化が達成できた場合、給気と還気のエンタルピー差である冷却効果CEは25kJ/kg、COPは1.0を超える。1)除湿ブロックの性能評価(再生温度80°C,吸着/熱交換側給気流速Up=0.5m/s,Uc=0.5m/s)除湿ブロックを試作し、その吸着挙動と冷却過程の導入効果を空気線図上で解析した。まず、熱交換操作を行わない場合(断熱)、吸着出口空気状態は再生空気と等しい相対湿度線に沿って変化し、吸着開始後500秒で最低湿度を示す。その後、原料空気と等しいエンタルピー線に漸近しながら原料空気状態に近づく。ここで吸着熱は水の蒸発潜熱とほぼ等しいので等エンタルピーからのずれは除湿ブロック自体の熱容量による顕熱の持ち込みである。一方、熱交換操作を同時に行った場合、吸着出口空気状態は吸着初期には上述と同様に再生空気の等相対湿度線に沿って変化する。しかしながら、空気温度の低下すなわち除湿ブロックの冷却は早く進行し、吸着開始から300秒後には原料空気のエンタルピーを下回り、吸着熱除去効果が現れる400-1000秒では等温除湿操作で得られる下限界付近の最低湿度を示す。そして吸着帯が吸着出口へ到達した後は等温状態で原料空気に近づく。次に吸着開始前に500秒の冷却過程(熱交換側のみに外気を供給)を導入した場合、吸着開始の時点で除湿ブロックは約40°Cにまで冷却されており、吸着開始から200秒後には最低湿度に到達する。2)冷房プロセスへの応用2個の除湿ブロックを用いた連続吸脱着操作(再生温度80°C)について半サイクル時間の影響を検討した。湿度8g/kgという比較的低い外気条件における吸着出口湿度の平均値はそれぞれ1.5g/kg[tc=600s],1.2g/kg[1200s],2.3g/kg[3000s]であった。最低湿度に着目した場合、より再生が十分となる長い半サイクル時間が有利ではあるが吸着過程の途中で吸着破過を生じる。一方で半サイクル時間が短い場合は吸着開始直後に得られる高湿度空気の寄与が相対的に大きくなり平均湿度を押し上げる。よってこの空気・操作条件ではtc=1200sのときに出口湿度の平均値は最低となるが、連続的に低湿度空気を供給するためには上述の冷却過程の導入、あるいは複数の除湿ブロックを用いた新たな流路構成について検討が必要である。

実験において再生温度は50-80°C、半サイクル時間(吸着あるいは再生時間)は600s-1200sの間で変化させたが、原料・再生空気供給流速および熱交換面への冷却空気(外気=室温)の供給流速は0.5m/sに一定とした。高湿度外気(温度30.6°C,湿度18.2g/kg)の除湿処理における吸着側出口空気状態と熱交換側出口の空気温度の経時変化を測定した。ここで吸着出口空気湿度の時間平均は10.9g/kgとなり、従来型の断熱吸着除湿操作における10g/kgよりも高い結果となった。しかし、除湿ブロックでは熱交換側空気による顕熱除去によって吸着材の冷却は早く、吸着開始から80秒後には断熱吸着では超えることのできない原料空気のエンタルピーを下回ることが示された。また、吸着熱除去によって50-500秒では従来型よりも著しく低い湿度の空気が得られた。この低湿度部分のみを利用することによって、冷却効果の大きいデシカント空調プロセスが構築可能であることが示唆された。吸着・予熱・再生・冷却の4行程からなるデシカント空調プロセスの性能予測を行った。ここで、吸着行程にある除湿ブロックの冷却に温度の低い室内からの還気を用いることにより吸着熱除去効果が高まり、上記実験よりも低い湿度の乾燥空気が得られる。同時に還気は吸着熱を受け取って予熱されるが、これを加熱して再生空気とすることで省エネルギーが図れる。一方、除湿ブロックの予冷却で温度が上昇した空気は別の除湿ブロックの予熱に利用できる。理想的な空気状態変化が達成できた場合、給気と還気のエンタルピー差である冷却効果CEは25kJ/kg、COPは1.0を超える。
ルテニウム錯体触媒を用いる非天然型c-グリコシドの精密合成

アセチレン末端にグルコースやデオキシリボースなどの糖部位を導入したC-アルキニルグリコシド類を立体選択的に合成した。得られたC-アルキニルグリコシド類を更に,シクロペンタジエニルルテニウム錯体を触媒として用いたジアルキン類との交差環化カップリングに適用した。詳細な条件検討の結果,反応メディア・反応温度・反応時間などの諸条件を最適化して,C-アリール糖骨格の新規精密構築法を完成させた。本手法をC-アルキニルグリコシドとC-ジイニルグリコシドの環化付加に応用したところ,新規C-アリールサッカライドも効率よく合成できた。引き続き、アミノ酸由来の1,6-ジインを種々設計・合成し,それらを複数のC-アルキニルグリコシドと組み合わせて,上述のごとく最適化されたルテニウム触媒環化付加反応に適用することで,糖とアミノ酸部位が芳香環を介して連結された新規アミノ酸-C-グリコシド複合体の多様性指向型合成に展開した。臭化第二銅を触媒としてN,N-ルジベンジルアミン,エチルグリオキサレートおよび末端アルキンのマンニッヒ型3成分カップリングを行うことにより,アルキニルグリシン誘導体が得られることを見いだした。この新規3成分カップリング法を,不飽和置換基を有するN-ベンジルアミン類に適用することにより,グリシンで連結されたα,ω-二官能性化合物を一挙に合成し,ひきつづき遷移金属触媒環化反応により非天然型環状アミノ酸に導いた。
食用油脂の分子構造と調理・加工特性との関係

本研究課題では、種々の調理加工特性のうち、最も基本となる乳化特性と揚げ調理特性に焦点を絞り、酵素的エステル交換反応により調製した新規TG分子種および単一脂胞酸TG分子種などを用いて、TGの分子構造とこれらの特性との関係について解析を行った。まず、TGの分子構造と乳化特性との関係について解明を試みた。酵素的エステル交換反応と減圧水蒸気蒸留法を組み合わせた方法で大量調製した新規TG分子種および特徴的な脂肪酸組成を有する食用油脂を合計30種類用いて、TGの分子構造と乳化特性との関係を系統的に解析した。その結果、TGの被乳化能は、TGの炭素数の増加に従って増加し、また、不飽和脂肪酸を含むTGの被乳化能は、TGの炭素数よりもむしろ二重結合数の増加に従って増加することを明らかにした。次に、TGの分子構造と揚げ特性との関係について検討を行った。本研究では、単一脂肪酸TG分子種と食用油脂を用いて、TGの分子構造が揚げ特性(吸油量、脱水量、油切れ)に及ぼす影響について検討した結果、炭素数の長い脂肪酸から成るTG分子種ほど、吸油量と脱水量の立ち上がりが低い傾向にあることを明らかにした。さらに、油切れの経時的変化は、固体脂と液体油の二つのグループに大別され、固体脂の場合、液体油に比べて油切れの量は少なく、短時間で油切れが停止することを見出した。また、固体脂の場合、油切れの量はTGの融点が低いほど多く、液体油の場合、油切れの速度はTGの粘度が低いほど高い傾向にあることを明らかにした。以上述べたように、本研究で得られた研究成果は、将来、食用油脂の基礎研究および油脂食品の開発に対して有益な知見を提供することが期待される。油脂は、乳化特性、ショートニング性、クリーミング性などの重要な機能特性を持つため、食品の調理加工過程において広く使用されると共に、揚げ調理などにおいては、熱媒体としても重要な食素材である。従って、油脂によるこれらの役割を解析することは、食生活の中で多種多様な油脂食品を活用するために、極めて意義のあることである。従来から食素材の対象となっている油脂は、分子構造の異なる多種類のトリアシルグリセロール(TG)分子種の混合物であるが、それを構成する個々の分子種の構造と調理加工特性との関係は明らかでない。本研究は、これらの問題を解明するために、種々の調理加工特性のうち、最も基本となる乳化特性に焦点を紋り、この特性とTG分子種との関係について解析を行った。まず、本研究の基本となるn__--ヘキサン系における菌体リパーゼを用いた酵素的エステル交換反応を適用して新規TG分子種の調製法について検討した。その結果、TGに対する脂肪酸のモル比率を3.5に調製し、TG1gに対して、n__--ヘキサンおよび酵素(Rhizopus japonicus NR400由来の菌体リパーゼ)をそれぞれ10ml、2500単位加えた40°C、5時間の反応が、最適反応条件であることを見出した。更に、エステル交換反応を行った後、新たに考案した減圧水蒸気装置を導入して残存脂肪酸を除去すると、高純度の新規TG分子種を大量にかつ簡便に調製することができることを明らかにした。次に、大量調製した新規TG分子種および特徴的な脂肪酸組成を有する食用油脂(約30種類)を用いて、TGの分子構造と乳化特性との関係を系統的に解析した。その結果、TGの被乳化能は、TGの炭素数の増加に従って増加すること、不飽和脂肪酸を含むTGの被乳化能は、TGの炭素数よりもむしろ二重結合数の増加に従って増加することを明らかにした。

従来から食素材の対象となっている油脂は、分子構造の異なる多種類のトリアシルグリセロール(TG)分子種の混合物であるが、それを構成する個々の分子種の構造と調理加工特性との関係は明らかでない。本研究は、種々の調理加工特性のうち、乳化特性と揚げ特性に焦点を絞り、これらの特性とTG分子種との関係について解析を行った。前年度(平成4年度)は、TGの分子構造と乳化特性との関係を明らかにした。本年度(平成5年度)では、TGの分子構造と揚げ特性との関係を明らかにするために、種々の単一脂肪酸TG分子種と食用油脂を用いて、TGの分子構造特性(吸油量、脱水量、油切れ)に及ぼす影響について検討した。その結果、炭素数の長い脂肪酸から成るTG分子種ほど、吸油量と脱水量の立ち上がりが低い傾向にあること、また、油切れの経時的変化は、固体脂と液体油の二つのグループに大別され、固体脂の場合、液体油に比べて油切れの量は少なく、短時間で油切れが停止すること、さらに、固体脂の場合、油切れの量はTGの融点が低いほど多く、液体油の場合、油切れ速度はTGの粘度が低いほど高い傾向にあることを明らかにした。本研究結果は、油脂の揚げ調理特性を油脂の分子構造と関連づけて詳細に検討したもので、とかく、経験的な勘に依存している調理操作に対して科学的な視点を導入した成果である。
空気酸化によるエポキシ化合物の効率的合成法の開発

平成26年度は空気酸化によるオレフィンの効率的なエポキシ化を目指し研究を行った。まず研究実施計画に従って鉄三核錯体を基本単位とするMOFの作成を行った。また、有機芳香族分子による酸素活性化を狙い、テトラチアフルバレンを用いたオレフィンの空気エポキシ化を試みたが、反応はほとんど進行しなかった。そこで次に、有機化合物による酸素活性化に焦点を当てて研究を継続した。触媒量の鉄塩存在下、α,β-不飽和アルデヒドを酸素と反応させたところ、α,β-不飽和カルボン酸およびその過酸化物が主に生成することがわかった。この反応に用いた基質は鉄触媒の非在下では反応しないことを確認した。そこでこのアルデヒドを用いる酸素の効率的な活性化法を利用しオレフィンのエポキシ化を試みたが、アルデヒドと等モル量のオレフィンを添加すると酸素の活性化が抑えられ、反応がほとんど進行しなくなった。オレフィン酸化には適用できないものの、α,β-不飽和カルボン酸は医農薬品の中間体や樹脂の原料として有用な化合物であるため、これらの酸素酸化による効率的な合成法を目指し、触媒の最適化を次に行った。その結果、鉄塩とともに触媒量のアルカリ金属の酢酸塩を添加することにより、過酸化物などの副生成物の発生を抑え、85%以上の収率、95%以上の選択率でα,β-不飽和アルデヒドからα,β-不飽和カルボン酸が得られることを見出した。本研究で見出した手法は、既報の複雑な鉄錯体を触媒とする方法や、等モル量以上の塩基の添加を必要とする方法に比べてシンプルかつ環境調和に優れており、実用化研究への発展が期待される26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。
半月板損傷治癒をもたらす生体接着剤とプラズマ照射法の開発

膝関節の半月板無血行野の断裂に対する有効な治療法はない。そこで生体接着剤とプラズマを用いた新しい修復法を考案し、その有効性を調査した。結果、酒石酸架橋剤ーヒト血清アルブミン(DST-HSA)接着剤が半月板断裂に対する治療法に役立つ素材のなる可能性が示された。一方今回調査した条件のプラズマ表面処理ではDST-HAS接着力への有意な効果は認めなかった。しかし条件次第では効果を発現する可能性は十分あり、さらに調査を進める必要があると考える。1.生体接着剤のin vivoにおける接着強度評価:昨年度の研究結果から本年度の実験ではすべてDisuccinimidyl tartarate (DST) 0.1 mmolおよびHuman Serum Albumin (HAS) 42w/v%を選択した。日本白色家兎半月板損傷モデルを作製し、一側に生体接着剤を塗布し接着した。対側は対照として未治療とした。術後3か月での接着部強度は未治療群の1.5倍であった。組織評価では異物反応を認めず、生物学的に癒合していた。以上から、本剤は生体内において短期的には異物反応を惹起せず生物学的癒合を阻害しないことが判明した。2.生体接着剤デリバリーシステムの検討:ブタ半月板損傷モデルを作製し、損傷部を接着剤で接着し接着剤添加縫合糸で縫合を行った。未処理縫合糸による縫合群を対照とした。固定強度はそれぞれ77±6Nと60±8Nであり、接着剤添加縫合糸群が有意に高い強度を示した。以上から生体接着剤を断裂断面だけでなく縫合糸に添加しすることで、半月板接着強度が上昇することが確認された。3.プラズマ表面処理が生体接着剤の接着効果に与える影響:ブタ半月板損傷モデルを用い断裂部にプラズマ照射を行った。酸素プラズマを使用し30,60,90秒の3通り照射とした。対照として同条件の非プラズマ温風を照射した。照射直後に接着剤を塗布後、断裂部を接着し接着強度を測定した。接着強度は30秒照射でプラズマ群125.5±13.3kPa,対照群84.7±12.4kPaであり、60秒照射で123.7±12.6kPaと95.3±6.5kP、90秒照射で95.3±43.7kPaと93.6±22.1kPaであり、30秒と60秒のプラズマ処理において有意差を検出した。以上からプラズマ処理が接着に有利に働く何らかの効果を有し、その効果は処理時間によって変化することがわかった。昨年度の研究から、1分間の酸素プラズマによる表面処理(作動ガス:ヘリウム4L/min+酸素2.2L/min,電力150W)が半月板に対する生体接着材(DST-HAS)の接着強度を高める効果がある可能性が示唆された。本年度はその効果の真偽を確認すること、および生体内においてその効果が継時的にどのように変化するかという2点を調査した。1.プラズマ処理効果の真偽プラズマ曝露時間の影響を確認するため、2011年度と同様ポリエチレンテレフタレート材を対象とし、酸素プラズマ曝露時間を1分とし表面荷電変化をエックス線電子分光分析装置で測定した。電力やガス種などその他の条件は上記と同一である。結果、酸素および炭素を示す結合エネルギーで減少を認めた。一方生体外力学試験について、サンプル間誤差軽減を図るため専用に測定器具を作製し、さらにサンプル数を増やしたところ、酸素プラズマ処理群82.5±18.8kPa、非処理群78.5±15.7kPaであり、両群間に統計学的有意差を認めなかった。以上から曝露時間1分の酸素プラズマ処理は表面電荷に変化を生じるが、処理直後ではその変化が実用的なDST-HAS接着力増強効果には繋がらないことが判明した。しかしながらプラズマ処理が表面構造に変化を起こすことは確認できたので、条件を変えて調査を継続する必要がある。2.生体内での継時的変化生体に対するプラズマ処理の影響を検証するため、家兎を用いた生体実験を行った。両側膝外側半月板に対し人工的に損傷を作製した。一方を酸素プラズマ処理後にDST-HASを塗布し、対側は温風処理後に塗布し対照群とした。術後4,8,12週で断裂部の変化を調査した。結果、術後4週ではプラズマ処理群で治癒が促進される傾向を認めた。8週および12週では両群に差を認めなかった。以上から酸素プラズマ処理は継時的には半月治癒に有効である可能性が示唆された。本年度は生体接着剤の硬化成分である酒石酸のカルボキシル基に活性エステル基を導入した架橋剤(DST)と接着成分であるヒト血清アルブミン(HSA)との接着強度を上げる至適組み合わせ条件の検索を行った。

ブタの半月板を用いて接着強度を測定すると、DST及びHSA濃度は各々の濃度が高いほど接着強度は漸増し,DST濃度が0.1mmolでHSA濃度が42w/v%時に接着強度が0.1N/mm2となり、最大となることが判明した。次に、DST濃度が0.1mmolおよびHSA濃度42w/v%の条件下での本剤の半月板断裂に対する最大接着強度を測定すると78.2±27.5 kPaとなった。一方、対照接着剤であるシアノアクリレート系接着剤は766.6±221.1 kPaであり、フィブリン系接着剤は43.1±15.2 kPaであって、本生体接着剤の接着強度は,シアノアクリレート系接着剤には劣るものの,フィブリン系接着剤に対しては約2倍の接着強度となることが明らかになった。生体内での評価も進行中である。一方、プラズマ照射による半月板への効果の検索するためにポリエチレンテレフタレートを用いてプラズマ照射器で処理条件電力:150W、暴露時間:1時間、ノズルから対象までの距離:10mm、起動ガス:ヘリウム(4 slm)、反応ガス:酸素(主管:0.2 slm,側管:2slm)窒素(主管:0.2 slm,側管:2slm)という条件で表面電荷をエックス線光電子分光分析装置で測定した。その結果、ヘリウムでは表面電荷に大きな変化ないものの、窒素、酸素では表面電荷が増加し、窒素および酸素プラズマは炭素結合に何らかの変化を与える可能性があることが判明した。このことは細胞接着に対して促進あるいは抑制効果を与えるものと推察した。表面電荷の大きさを変え、培養線維芽細胞の半月板接着が促進されるプラズマ条件を検索中である。昨年度までの研究結果から、酸素プラズマを用いた半月板表面に対する60秒間の処理は、表面構造に変化を与えるものの、生体接着剤(DST-HAS)による半月板接着初期固定力に有意な差を認めないことがわかった。一方生体内では同様のプラズマ処理が経時的な半月板治癒に有利な効果をもたらす可能性が示唆された。ここでプラズマ処理時間に関し、より短時間の処理が細胞の接着や分化促進に有利である可能性が報告された(Haertel B et al. Biomol Ther, 2014)。処理時間の短縮が細胞レベルの変化を促進し、経時的な半月板治癒効果を高める可能性がある。そこで本年は半月板から抽出した線維軟骨細胞に対するプラズマ処理の影響をより短い処理時間で区切り検証した。家兎の膝半月板を酵素処理後に遠心分離処理し、線維軟骨細胞を採取した(1.5 x 10^6/ml)。培地にフィブロネクチンコーティング(F群),アルブミンコーティング(A群)および未処理(N群)のウェルを用意した。プラズマ処理は昨年度までの設定を踏襲し、反応ガスに酸素とアンモニアの2種を設定した。また処理時間は15,30,60秒の3通りを設定した。コントロールとして各培地の非プラズマ処理群を設定した。プラズマ処理直後に細胞を散布し、1時間後に接着した細胞数を比較した。結果、いずれの処理時間でも群間に統計学的な有意差は認めなかった。今回の実験では有意な変化を捉えることができなかったが、電力やガス流量を強くし、より強力なプラズマ処理を行えば有意な差を生じる可能性がある。一方で強いプラズマは高温となるため、その制御が課題となる。そこで液体プラズマを使用した新たな実験系を構築し実験を継続して行うことが必要と考える。医学整形外科
平成5年北海道南西沖地震・津波とその被害に関する調査研究

1993年7月12日北海道南西沖地震が発生した。震源は奥尻島の北々西80Km、深さ25Kmで、マグニチュードはM=7.8であった。この地震により大津波が発生し、奥尻島では火災も発生するなど、死者・行方不明をあわせ230名以上に達する大惨事となった。地震直後に24名による研究班が組織され、その主な調査研究は以下の通りであった。1)地震・地震動に関する調査研究では、余震活動とその分布、奥尻島の地形変動と第四紀地殻変動、強震動観測、地盤震動強度の推定、北海道内市町村別震度分布調査、札幌都市圏の詳細震度調査、室蘭・登別・苫小牧市の詳細震度調査などを行った。2)津波に関する調査研究では、地震と津波の地震学的考察、地震による津波の特徴、津波の現地調査(小樽から礼文島まで)、津軽海峡・噴火湾の津波、津波警報の伝達、津波の特性と海岸・港湾および漁港の被害などを行った。3)地震被害に関する調査研究では、奥尻島の地盤災害と地質、渡島半島の地盤災害と地質、地盤災害、重要な土木構造物の崩壊、刀掛トンネル付近の斜面災害および一般国道5号線知来地区の盛土崩壊、長万部周辺の国道の被害、建築構造物の被害などを行った。4)火災・情報伝達・避難・復旧などに関する調査研究では、奥尻青苗大火、奥尻島における建物被害・人的被害・島民避難行動パターン、地域社会と住環境の復旧過程における諸問題、地域社会と住環境の復旧過程における諸問題などを行った。
非アルコール性脂肪性肝疾患における変異型蛋白質PTPRD R995Cの機能解析

PTPRDrs35929428 (R995C)はPROVERN preditionを用いて検討したところ蛋白質機能に影響を及ぼすことがわかった。次にPTPRD rs35929428の変異発現頻度を検討し、健常ボランティア群との比較にて非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)群では野生型に比して変異型が多く、肝組織標本における検討では野生型に対して変異型では線維化進展例が多く、脂肪沈着が多いことがわかり、NAFLDの基本的病態に関与している可能性が示唆された。PTPRDrs35929428がコードする蛋白PTPRD R995Cを発現するベクターをヒト肝癌細胞株Huh7に導入し、PTPRD R995Cの機能解析を行った。その結果、野生型PTPRDはIL-6刺激に対してSTAT3のリン酸化の明らかな亢進を認めたが、PTPRD R995Cは野生型に比べて、STAT3のリン酸化の亢進の減弱が認められ、PTPRD R995CはSTAT3脱リン酸化のgain of functionである事が考えられた。次に肝組織標本においてpSTAT3の免疫化学染色を行ったところ、PTPRD野生型と比較して変異型ではpSTAT陽性率は低下しており、STAT3のリン酸化が減弱していることが示唆された。以上のことからPTPRD R995CはSTAT3の脱リン酸化を亢進させることにより,STAT3を抑制することで肝脂肪化および線維化が誘導されている可能性が示唆された。2018年度はPTPRD R995Cの生体内における機能解析を行う予定であったが、こちらについては年度内に成果は得られず、今後の研究課題としていく。PTPRDrs35929428の変異発現頻度を検討し、健常ボランティア群との比較にて非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)群では野生型(GG)に比して変異型(GA)群が多いことがわかった(p=0.015)。肝組織標本における検討ではGG群に対してGA群では線維化進展例が多く、脂肪沈着が多かった。次に肝組織標本においてpSTAT3の免疫化学染色を行ったところ、PTPRD野生型のGG群と比較して変異型GA群ではpSTAT陽性率は低下しており、STAT3のリン酸化が減弱していることが示唆された。以上のことからPTPRD R995CはSTAT3の脱リン酸化を亢進させることにより,STAT3を抑制することで肝脂肪化および線維化が誘導されている可能性が示唆された.in vitroにおけるPTPRD R995Cの機能解析についてはおおむね当初の計画通りに進行している。しかし、当初の計画書に記載されているSTAT3転写標的遺伝子産物の発現量に関しての詳細な検討は行えていない。PTPRD rs35929428 (R995C)はPROVERN preditionを用いて検討したところ蛋白質機能に影響を及ぼすことがわかった。研究成果について、国際学会での発表および英文誌への論文採択を修了し、得られた研究成果についての発表は完了した。しかし、当初の計画書に記載されたSTAT3転写標的遺伝子産物の発現量に関しての詳細な検討は完了しておらずこれについては引き続き研究が必要である。その結果、野生型PTPRDはIL-6刺激に対してSTAT3のリン酸化の明らかな亢進を認めたが、PTPRD R995Cは野生型に比べて、STAT3のリン酸化の亢進の減弱が認められ、PTPRD R995CはSTAT

3脱リン酸化のgain of functionである事が考えられた。次に肝組織標本においてpSTAT3の免疫化学染色を行ったところ、PTPRD野生型と比較して変異型ではpSTAT陽性率は低下しており、STAT3のリン酸化が減弱していることが示唆された。以上のことからPTPRD R995CはSTAT3の脱リン酸化を亢進させることにより,STAT3を抑制することで肝脂肪化および線維化が誘導されている可能性が示唆された。2018年度はPTPRD R995Cの生体内における機能解析を行う予定であったが、こちらについては年度内に成果は得られず、今後の研究課題としていく。in vitroの研究成果を元に遺伝子改変マウスを作成し、PTPRD R995Cの生体内における機能解析を行い、肝組織における脂肪沈着、炎症の程度、および肝線維化進展への関与に関して詳細な検討と解析を行っていく。PTPRD R995Cの生体内における機能解析を行い、肝組織における脂肪沈着、炎症の程度、および肝線維化進展への関与に関して詳細な検討と解析を行っていく。実験がまだ完遂していない部分の追加実験のために費用が必要となるため当初計画よりも物品費が軽減されたことによる。次年度は今後の計画のための費用がさらに必要となるため次年度使用額と合わせて物品購入としての実費として算出予定である。追加実験のための物品費として使用予定
渦鞭毛藻の無毒変異メカニズム解明のための一細胞ライブラリーの構築

麻痺性貝毒生産渦鞭毛藻Atamarenseのクローン株内の細胞についてHPLC-FLによる一細胞内毒量分析により調べ、毒生産能多様性を確認した。単離後の培養早期から同一ウェル内の細胞でも分裂が同調的ではなく毒量も不均一化することを実験的に明らかにした。均一系一細胞ライブラリー構築のための基礎的データを収集した麻痺性貝毒生産渦鞭毛藻Atamarenseのクローン株内の細胞についてHPLC-FLによる一細胞内毒量分析により調べ、毒生産能多様性を確認した。均一系一細胞ライブラリー構築のための基礎的データを収集した本研究では世界的にも貴重な麻痺性貝毒生産渦鞭毛藻Alexandriumtamarense培養株から得られた無毒変異株における無毒化のメカニズムを解明するために、渦鞭毛藻の特殊性に由来する困難を克服する実験系を開発することを目的にしている。平成21年度は蛍光顕微鏡でのミトコンドリア遺伝子のin situ hybridizationでの検出と、一細胞での毒量分析法の確立を試みた。酢酸-メタノールによるコロロフィル除去、含水エタノールによる脱水、パラホルムアルデヒドによる固定で前処理した有毒株細胞とチトクロムB5'隣接領域で見いだされた有毒、無毒共通部分から設計した蛍光色素標識オリゴDNAをハイブリさせ、コントロールと比べて明らかに強度の高い蛍光を細胞質に検出した。蛍光化HPLC分析法によるC-toxin(C1及びC2)の一細胞毒量多検体分析法を確立し、C2で1.4fmol(S/N=2)までの検出が可能となった。2種類の原理の異なるカラムを連結してグラジエント分析する麻痺性貝毒3群(C-toxin群、GTX群及びSTX群)一斉分析を試み、良好な分離条件を確立したが、高感度分析のためにはグラジエントの際のベースラインの乱れを解消する必要があることがわかった。有毒株の一細胞毒量分布を調べたところ、通常分析による毒量付近の細胞以外に検出限界未満や平均値の16倍(700fmol/cell)高含量の細胞が検出され有毒株内の毒生産能多様性が明らかになった。本研究では麻痺性貝毒生産渦鞭毛藻Alexandrium tamarenseの培養株から得られた世界的にも貴重な無毒変異株における無毒化メカニズムを解明するために、渦鞭毛藻の特殊性に由来する困難を克服する実験系として毒量及び遺伝子プロファイルの均一なサブクローン系を作出し、最も小さな単位すなわち一細胞毎に解析することを目的としている。昨年度確立したin situ hybridization法では固定後のハイブリ、洗浄のステップにて多くの細胞が剥離してしまうという難点があった。本年度は課題であったスライドグラスへの固定法を決定した。これによりハイスループット化が可能となった。さらに単離した一個の細胞を従来のサブクローン化と同様の培養法(96穴マイクロプレート)で培養し1日毎に増殖の様子を観察し、2から4細胞周期後に収穫して一細胞毒量(C1/C2のみ)を分析したところ、有毒無毒株ともに2細胞周期目ですでに分裂が同調的ではなくなり、毒量が不均一化することが判明した。すなわち再単離後早期に毒量の多様性が生じることを世界で初めて実験的に証明した。均一系を得るには培養法の改良による分裂の同調化が必要である。さらに決定した細胞の固定法を応用することにより、今後は同一の細胞からの毒量分析と遺伝子解析が可能になるものと期待される。本研究では麻痺性貝毒生産渦鞭毛藻Alexandrium tamarenseの無毒変異メカニズムを解明するために、渦鞭毛藻の特殊性に由来する困難を克服する実験系を確立することを目的とした。すなわち毒量及び遺伝子プロファイルの均一なサブクローン系を作出し、最も小さな単位である一細胞毎に解析するための手法の確立と試料調製をめざした。本年度当初にはまず均一サブクローン系の培養法確立と細胞周期制御して得られた細胞でのcDNAライブラリー構築を企図したが、研究の遂行にあたり新たにデータベース検索したところ、代謝阻害剤5-フロロ-2'-デオキシウリジン(FUdR)にチミジレートシンターゼ以外の酵素阻害活性があることがわかり、本阻害剤での毒生産停止について追求することにした。FUdRはS期に周期を停止させることがわかっていたが、毒生産阻害機構については不明である。最近らん藻のサキシトキシン生合成遺伝子クラスターに含まれるsxt遺伝子群のひとつがFUdRの阻害する酵素の遺伝子と相同性を示すという報告がされた。そこでFUdRが直接麻痺性貝毒生合成を阻害している可能性が示唆された。FUdRで周期と毒生産を停止させた渦鞭毛藻でチミジン添加で周期がまわるのか、毒生産に変化があるかどうか調べたところ、FUdR単独添加系よりも増殖はより抑制された上、毒生産もより抑制されることがわかった。チミジンにも同酵素阻害活性が知られており、相加的に作用したものと推定された。CytBの5'-隣接部位のPCR産物で無毒株にのみ見られた配列で設計した蛍光標識オリゴDNAでのIn situ hybridizationではコントロールより強い蛍光が検出されたものの有毒株の細胞でもシグナルがみられ、特異性はなかった。

3群一斉毒量分析法のためのグラジエント条件をさらに高感度用に改良し、有毒細胞抽出液を希釈後10細胞相当量を注入してC2,GTX4及びneoSTXと溶出時間の一致するピークを検出することに成功した。無毒化のメカニズム解明につながる重要な結果が得られた。
骨組織再生を促進させる細胞治療技術の確立ー培養骨髄細胞と多血小板血漿の移植ー

培養骨髄細胞と多血小板血漿を用いた骨組織再生治療において、in vitroにおけるアルカリフォスファターゼ活性が高い骨髄細胞と、血小板濃度が高い多血小板血漿の組み合わせが最も骨再生に適していることを明らかにした。この結果に基づき、培養骨髄細胞と多血小板血漿を用いた仮骨延長術の臨床研究を継続し、大腿骨延長における細胞治療効果を確認した。また、その治療効果は移植細胞数および骨芽細胞への分化度に関連していたが、血小板数との関連は認めなかった。1至適な培養骨髄細胞と培養条件の決定培養液(differentiation mediumおよびcontrol medium)を組み合わせることにより、さまざまな分化度を有する培養骨髄細胞を作製し、アルカリフォスファターゼ、I型コラーゲン、およびオステオカルシンにて骨芽細胞への分化度を評価した。これら培養骨髄細胞をコラーゲンゲルに包埋後ヌードマウスに移植して、in vivoでの骨形成能を評価した結果、in vitroでのアルカリフォスファターゼ活性がin vivoでの骨形成能を最もよく反映していた。(投稿準備中)2至適なPRPの血小板濃度の決定さまざまな血小板濃度を有するPRPを作製し、培養骨髄細胞と混濁したのちトロンビンにてゲル化して、三次元培養を行った。In vitroでの骨髄細胞の増殖は血小板濃度依存性に促進されたが、骨芽細胞への分化は各グループ間に差を認めなかった。次いで、種々のPRPと培養骨髄細胞をラット脚延長モデルに移植したところ、in vivoでの骨形成はPRPの濃度依存性に促進された。つまり、細胞移植には高濃度の血小板を有するPRPが有効である。(J Bone Joint Surg, accepted)3仮骨延長術における骨髄細胞とPRPの細胞治療の臨床研究脚長不等、低身長の症例に対し、骨髄細胞とPRPの細胞治療を併用した仮骨延長術を施行し、細胞治療により仮骨形成が促進し、治療期間が短縮することを確認した。また、細胞治療は下腿骨よりも軟部組織に富む大腿骨においてより効果的であることが明らかとなった。(Bone 40:522-528,2007、J Pediatr Orthop 27:629-634,2007)前年度までに、骨組織再生能を促進しうる骨髄細胞の培養条件を決定した(Acta Orthop 78:285-292,2007)。今年度は、多血小板血漿ゲル内での3次元培養および臨床研究を主に研究を継続した。多血小板血漿ゲル内での骨髄細胞培養では、in vitroでの細胞増殖は血小板濃度依存性に促進されたが、骨芽細胞への分化能は血小板濃度には依存しなかった。一方、in vivoでの骨形成は血小板濃度依存性に促進された。つまり、細胞移植には高濃度の血小板を有する多血小板血漿が有効であることを示した(J Bone Joint Surg 90-B:966-972,2008)。したがって、in vitroでのアルカリフォスファターゼ活性の高い培養骨髄細胞を、血小板濃度の高い多血小板血漿と組み合わせることにより、最も効果的な骨組織再生が期待できることが確認された。以上の結果に基づいて、培養骨髄細胞と多血小板血漿の移植を併用した仮骨延長術の臨床研究を継続した結果、70肢以上の臨床データを集積し得た。そこで、臨床成績と骨髄細胞数および分化度、多血小板血漿の数および濃度との関連を統計学的に検討した。脛骨延長では、細胞移植による骨形成促進作用は大腿骨延長に比べ劣り、移植細胞数、分化度、血小板濃度と臨床成績との明らかな関連は認めなかった。一方、大腿骨延長では細胞移植により仮骨形成は著明に促進され、治療期間が有意に短縮した。細胞治療による仮骨促進効果は、多血小板血漿の数や濃度との関連は認めなかったが、移植する骨髄細胞の数および骨芽細胞への分化度に関連していた。つまり、アルカリフォスファターゼ活性の高い大量の培養骨髄細胞の移植により、大腿骨延長における仮骨形成のさらなる促進が期待されることが明らかとなった。
帰納的推論モデルの選好進化モデルおよび心理的ゲーム理論への応用

演繹的な意思決定モデルを基礎とする伝統的なゲーム理論は、経済学を中心に多くの社会科学に取り入れられてきた。この基礎に関する考え方の相違から、未だゲーム理論によるアプローチとは溝がある人文社会諸科学が存在する。この溝を埋める活路として、本研究は帰納的意思決定理論をゲーム理論に取り込む基本モデルを構築する。そしてこの基本モデルを選好進化モデルと心理的ゲーム理論に応用する。これはプレイヤーの心理的側面を強調することで進展の著しい行動経済学の統一的な理論的基盤を与え得る。さらに当初の本研究動機に沿い、経済学以外の人文社会諸科学に対し、本研究で開発する帰納的意思決定を含むゲーム理論モデルを応用する。
成長している結晶の固液界面の構造と界面に生ずるゆらぎ

結晶成長機構を解明するための糸口をみつけるため、ロッセル塩飽和溶液の比重,光学的分極率,プロトン共鳴法による溶液中のプロトン濃度,帯磁率,拡散係数,熱伝導度,粘性係数といった物理量と、結晶成長時に生じる濃度勾配,温度勾配,超遠心機中で生じる濃度分布などを精密に測定した。この一連の測定でロッセル塩を用いたのは、溶解度と晶癖がpHによらず、また、この結晶が強誘電体で応用上の興味も有ったからである。この研究から、ロッセル塩では『成長単元』は単結晶的構造をもった単分子であることを確認した。一方、KDP(【KH_2】【PO_4】)、ADP(【NH_4】【H_2】【PO_4】)の飽和溶液の比重はpHによって大きく変わる。また、これらの結晶の晶癖は母液のpHと母液中の三価の金属イオン含有量によって変化する。この晶癖変化の原因として、(1)母液中のイオン活性度がpHによって変化する。(2)母液の構造がpHによって変わる、という二通りの考え方が成立する。この点を解明するため、KDP,ADPの飽和溶液の赤外吸収スペクトルを測定した。ここで興味深いのはKDP溶液では990【cm^(-1)】に、吸収強度がpHに依存するピークが見付った。これは【PO_4】基とHイオンの結合に因るものとして説明される。これと類似な現象がADP溶液でもみつかった。このことからpHによって、溶液構造に変化が生じることを確認し、固液界面の構造について研究をすすめた。結晶の固液界面の幾何学的な構造を総括的に知るために、界面の顕微鏡像に二次元フーリエ変換を施し、界面に存在する空間的ゆらぎと時間的ゆらぎとを定量的に評価しつつある。