hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
行政上の制裁および誘導に関する総合的研究

また、環境省の「税制全体のグリーン化推進検討会(第2回)」において、環境税の法的位置づけに関して報告を行い、環境税について、法的観点からは「行政手法としての正当化」と「税としての正当化」という「二重の正当化」が必要であること、また、使用料・手数料、負担金・分担金のように、税ではなく受益者負担として正当化されうる類型があり、さらに、財政目的を有しない課徴金もありうるから、これらの諸類型の相互関係を整理し、それぞれに対する法的要請を明らかにする必要があることを指摘した。その上で、環境税については、誘導目的と財政目的との関係、汚染者負担原則と租税公平主義との関係、国と地方公共団体の間の権限配分との関係、課税目的の明確化、税収の使途、減免措置の問題、等の論点を検討した。研究の目的である行政上の制裁および誘導概念の法的意味の解明が、おおむね順調に進展しているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの検討結果を踏まえ、行政制裁と誘導手法とを比較・対照しつつ、両者を総合する法理論を構築し、あるべき姿を提示する。研究の方法としては、平成22年度および23年度に収集した文献・資料を用いるほか、最新情報の調査も継続する。
正則関数に関連した関数空間

本研究の参加者は,各専門分野に於いて精力的に研究に從事し,裏面記載の如き結果を得た。内容的には課題と密接に関連したものも或いは必ずしもそうでないものもあって多様であるが,全体として満足すべき成果であった。以下に各論文の概要を記して報告書としたい。(1)上半平面に於いてNevanlinna class及びSmirnar classを導入し,種々の性質を明かにした。また,これらが単位円上の対応するクラスと線形等距離になりえないことを示した。(2)基本的なタイプの2次元非有界Reinhardt領域に対して,正則同値問題を解決した。これは,有界な場合の正則同値問題を一般化した形である。(3)有限次元matrix algebraに関するgohberg,Lancaster,Rodmenの予想について,n≧4の場合にはn=7,11を除いて反例が知られていた。本論文では,n=7,11の場合の反例を作った。(4)数年來の懸案となっていたことであるが,行列環の正値写像に関連した巡回不等式を証明した。(5)偶数次元の土橋cuspに関して,符号数不足指数と或る不変量に対して成立する関係式を証明した。これは,cuspがヒルベルトモジュラ-型の場合に,Hirzebruch予想の別証明を与えるものである。(6)或る準線形放物型方程式の境界値問題の解は時間と共に0に収束するが,本論文では,Fourier級数の初頃が満たす保存量を利用して,振幅が0に収束する様子を更に詳しくしらべた。
連続体バイオメカニクスによる全脳循環代謝動態の解明と脳血管障害の病態解析

臓器の形態と解剖学的構造,流体と構造の連成,構成要素の階層性や応答など,生体特有の複雑な力学的特性を考慮した連続体力学に基づいて,全脳の血液循環,脳組織の変形と細胞間質液の流動,脳神経活動に必要な酸素と代謝基質の輸送,老廃物の排出を担う脳脊髄液の循環の時空間場における物理的連立関係を数値シミュレーションにより明らかにする.これにより,正常な脳機能が維持されるための全脳循環代謝動態とそれを引き起こすメカニズムを解明し,力学的平衡状態を崩す脳出血や脳梗塞などの脳血管障害において,医用画像で観察される現象や病態を物理的側面から分析する.全脳血管モデルをベースとして、全脳の血液代謝循環の時空間場における物理的連立関係を数値シミュレーションにより明らかにする。これにより、正常な脳機能が維持されるための全脳循環代謝動態とそれを引き起こすメカニズムを解明し、力学的平衡状態を崩す脳出血や脳梗塞などの脳血管障害において医用画像で観察される現象や病態を物理的側面から分析する。通常の計測では困難である脳全体の循環代謝動態をマルチフィジックス連続体モデルの構築によって明らかにしようとしており、学術的意義が高く、独自性や独創性も優れている。これまでの実績からも、設定目標の達成可能性も高く、成果が期待される。臓器の形態と解剖学的構造,流体と構造の連成,構成要素の階層性や応答など,生体特有の複雑な力学的特性を考慮した連続体力学に基づいて,全脳の血液循環,脳組織の変形と細胞間質液の流動,脳神経活動に必要な酸素と代謝基質の輸送,老廃物の排出を担う脳脊髄液の循環の時空間場における物理的連立関係を数値シミュレーションにより明らかにする.これにより,正常な脳機能が維持されるための全脳循環代謝動態とそれを引き起こすメカニズムを解明し,力学的平衡状態を崩す脳出血や脳梗塞などの脳血管障害において,医用画像で観察される現象や病態を物理的側面から分析する.
台湾ヤミ族における集住の場所論的構造とその近代化に関する研究

今年度は5月から6月にかけて、以前調査した葬送儀礼の場所秩序の分析を行った。そして、それをもとに6月に日本建築学会近畿支部研究報告会において発表した。また、6月にそれらの調査結果を再整理し論文にまとめ日本建築学会計画系論文集に投稿し、同論文集539号に掲載された。ここでは、葬送儀礼をとおしてヤミ族が死をどのように受け入れつつ住まおうとしているか明らかにしようとした。とくに喪屋の設置、喪屋と墓地とを結ぶ路の仮設、背もたれ石pananadenganを倒すこと、死者への告別という建築的に注目される事象に焦点を当て、それらの場所秩序とその連関について論じた。7月から8月にかけては前年度までに描きためていた家屋や集落の実測図を図面化した。9月にはそれらの資料をもとに3門vahayと4門vahayの空間構成における差異を場所秩序との関係から分析した。そこで注目されたのは4門vahayにおけるdospanidとospanidという直交する二つの場所の形成であった。これにより、dospanidとospanidの形成における差異は、海方向-山方向とsarey側(男性側)-sekez側(女性側)という二つの異なる空間秩序の差異にあることを明らかにした。つまり3門vahayから4門vahayになるにあたって、これら直交する二つの空間秩序が重層的に重ね合わされ、親柱tomokやdovahayの炉が隔離されることを明らかにした。今年度は5月に台湾蘭嶼でのフィールド調査を行い、飛魚漁期における住居レベル、集落レベルでの場所秩序の変化について調査した。今年度の研究実施計画にも記したように、飛魚漁期には石と竹が、諸領域を境界づけるものとして多く用いられる。そうした石と竹に関わる境界の意味について調査を行う予定であったが、これについては竹の棒が主屋vahayにおける男性の側と女性の側とを分かつ境界として用いられていること、さらにそれが天界からやってくるとされる飛魚などを調理する炉を隔離することととも関わっていることを調査し明らかにした。また、飛魚漁期において飛魚を港から主屋vahayまで持ち帰るときに通る路の規定について調査する予定であったが、これについては、こうした路が葬送儀礼に置いて主屋vahayから墓地に遺体を運ぶときに通る路と同じであること、さらに主屋vahayの落成礼において他集落の客人がやってくるときに通る路と同じであることを調査によって明らかにした。そして、7月にそれらの調査結果を整理し論文にまとめ日本建築学会計画系論文集に投稿し、同論文集2001年1月号に掲載された。そこでは、ヤミ族の生活行為や住まいの場所秩序が大きく変化する飛魚漁期に着目し、その変化の意味について明らかにした。主屋vahayにおいて、domavakという場所は通常家長の定位する中心の場所であった。しかし飛魚漁期になると家長がそこから変位し、そこは空けられ、男性の側と女性の側との境界となった。domavakにおいて中心と境界の意味がそのように交互に変換付与されることによって、その場所の中心性が新たにされることを明らかにした。
アクティブラーニングの形成的評価ツールの開発と検証

アクティブラーニングは,内容理解に加えて,知識創造活動に適切に参加するスキルや能力を育成することが目的である.学習研究では,これまでそうした能力やスキルの評価として,学習後の成績や,断片的なプロセス分析に準拠してきた.本研究では,アクティブラーニングの評価のパラダイムシフトを目指して,(1)学習者の対話を音声認識技術で抽出し,(2)ネットワーク科学の理論に準拠した知識創造活動の形成的評価指標を開発し可視化・数量化することで,これまでの断片的なプロセス分析を補完し,(3)アクティブラーニングの授業実践の形成的評価と授業改善の枠組みを確立する.本研究の目的を達成するために,(1)音声認識技術の開発,(2)ネットワークによる可視化・評価指標の開発,そして(3)授業研究システムパッケージ開発の下位研究チームを組織し,(1)学習内容語彙抽出のための辞書を開発し,自動抽出の精度を向上させ(下位目標1),(2)知識創造実践のための指標を,申請者らの先行研究を応用して開発・検証し(下位目標2),(3)実際の授業研究場面に適用して,運用活動を分析することで(下位目標3),その使いやすさを向上させる4年間のデザイン研究を通して,アクティブラーニングの形成的評価ツールを開発する,本年度は第二年度である.内容語彙抽出技術については,咽頭マイクを用いてさらに補助的情報を追加することで,内容だけにとどまらず対話のパターンを抽出できることがわかった.また,知識創造実践指標は,アクティブラーニングの実践方法である知識構成型ジグソー法において,アイディアが適切に創造されるプロセスを把握するための指標の開発が進展した.その指標を使って,初年度に行った授業実践の学習行動分析から,教材の構成の問題を同定しそれを改善したことで,知識創造実践のパターンが向上したこともわかった.実際の授業研究パッケージの知識創造実践評価部分はほぼ完成し,データ収集の音声認識技術との融合を検討開始できたという点で,概ね順調に進んでいる.その上で,語彙内容の抽出だけでなく,その抽出が望まれるポイントを特定するために咽頭マイクでの音圧をもとに対話の流れを掴むことで,これまでのネットワーク分析のピーク(バースト)を把握することができれば,さらに分析箇所を狭めることができる,実用性が高まることがわかった.内容語彙抽出技術については,咽頭マイクを用いてさらに補助的情報を追加することで,内容だけにとどまらず対話のパターンを抽出できることがわかった.また,知識創造実践指標は,アクティブラーニングの実践方法である知識構成型ジグソー法において,アイディアが適切に創造されるプロセスを把握するための指標の開発が進展した.その指標を使って,初年度に行った授業実践の学習行動分析から,教材の構成の問題を同定しそれを改善したことで,知識創造実践のパターンが向上したこともわかった.今後は,語彙内容の抽出技術の開発と,咽頭マイクでの音圧抽出に基づく対話のピーク箇所の同定を合わせて検討し,知識創造実践分析のためのデータ抽出の精度を高めていく.そのために,高等学校,および大学の実際の学習場面に導入する前に,教室環境において実験的な授業場面を設計し,その中で確実にデータを収集する手続きを確立する.教材としては共同問題解決を促すビデオ教材を利用し,3名一組のグループに必要な機材を装着した上で,データを収集する様子をビデオ録画し,分析を展開する.その結果しだいで即時実場面への導入に進むか.そのまま手続きの改善実験を展開するかを検討する.知識創造社会におけるアクティブラーニングは,内容理解に加えて,知識創造活動に適切に参加するスキルや能力を育成することが目的である.学習研究では,これまでそうした能力やスキルの評価として,学習後の成績や,断片的なプロセス分析に準拠してきた.本研究では,アクティブラーニングの評価のパラダイムシフトを目指して,(1)学習者の対話を音声認識技術で抽出し,(2)ネットワーク科学の理論に準拠した知識創造活動の形成的評価指標を開発し可視化・数量化することで,これまでの断片的なプロセス分析を補完し,(3)アクティブラーニングの授業実践の形成的評価と授業改善の枠組みを確立する.本研究の目的を達成するために,(1)音声認識技術の開発,(2)ネットワークによる可視化・評価指標の開発,そして(3)授業研究システムパッケージ開発の下位研究チームを組織し,(1)学習内容語彙抽出のための辞書を開発し,自動抽出の精度を向上させ(下位目標1),(2)知識創造実践のための指標を,申請者らの先行研究を応用して開発・検証し(下位目標2),(3)実際の授業研究場面に適用して,運用活動を分析することで(下位目標3),その使いやすさを向上させる4年間のデザイン研究を通して,アクティブラーニングの形成的評価ツールを開発する,本年度は初年度である.対話の自動抽出については,西村の研究グループを中心にその基礎的技術要素の開発を進めており,重要語彙に絞った抽出のためのアルゴリズムを検討した.また,知識創造実践指標の開発については,公立高等学校で収集した対話データの分析を通して可能な指標の提案をトップレベルの国際学会レベルで行った.また,実際の授業研究場面での分析結果の利用については,中心的に関与する教員との協力関係のもと,初年度データの収集とその解析に基づいた国際学会レベルの発表の準備を進めた.すべての下位目標について順調に進展している.

フィールドとなる高等学校との日程調整のために,研究期間の延長を余儀なくされたが,その効果もあってH29年度の計画ではスムースに研究活動が進展する素地ができた.対話の自動抽出については,西村の研究グループを中心に重要語彙に絞った抽出のためのアルゴリズムを検討した.また,知識創造実践指標の開発については,公立高等学校で収集した対話データの分析を通して可能な指標の提案をトップレベルの国際学会レベルで行った.さらに,実際の授業研究場面での分析結果の利用については,中心的に関与する教員との協力関係のもと,初年度データの収集とその解析に基づいた国際学会レベルの発表の準備を進めた.アクティブラーニングは,内容理解に加えて,知識創造活動に適切に参加するスキルや能力を育成することが目的である.学習研究では,これまでそうした能力やスキルの評価として,学習後の成績や,断片的なプロセス分析に準拠してきた.本研究では,アクティブラーニングの評価のパラダイムシフトを目指して,(1)学習者の対話を音声認識技術で抽出し,(2)ネットワーク科学の理論に準拠した知識創造活動の形成的評価指標を開発し可視化・数量化することで,これまでの断片的なプロセス分析を補完し,(3)アクティブラーニングの授業実践の形成的評価と授業改善の枠組みを確立する.本研究の目的を達成するために,(1)音声認識技術の開発,(2)ネットワークによる可視化・評価指標の開発,そして(3)授業研究システムパッケージ開発の下位研究チームを組織し,(1)学習内容語彙抽出のための辞書を開発し,自動抽出の精度を向上させ(下位目標1),(2)知識創造実践のための指標を,申請者らの先行研究を応用して開発・検証し(下位目標2),(3)実際の授業研究場面に適用して,運用活動を分析することで(下位目標3),その使いやすさを向上させる4年間のデザイン研究を通して,アクティブラーニングの形成的評価ツールを開発する,本年度は第二年度である.内容語彙抽出技術については,咽頭マイクを用いてさらに補助的情報を追加することで,内容だけにとどまらず対話のパターンを抽出できることがわかった.また,知識創造実践指標は,アクティブラーニングの実践方法である知識構成型ジグソー法において,アイディアが適切に創造されるプロセスを把握するための指標の開発が進展した.その指標を使って,初年度に行った授業実践の学習行動分析から,教材の構成の問題を同定しそれを改善したことで,知識創造実践のパターンが向上したこともわかった.実際の授業研究パッケージの知識創造実践評価部分はほぼ完成し,データ収集の音声認識技術との融合を検討開始できたという点で,概ね順調に進んでいる.その上で,語彙内容の抽出だけでなく,その抽出が望まれるポイントを特定するために咽頭マイクでの音圧をもとに対話の流れを掴むことで,これまでのネットワーク分析のピーク(バースト)を把握することができれば,さらに分析箇所を狭めることができる,実用性が高まることがわかった.内容語彙抽出技術については,咽頭マイクを用いてさらに補助的情報を追加することで,内容だけにとどまらず対話のパターンを抽出できることがわかった.また,知識創造実践指標は,アクティブラーニングの実践方法である知識構成型ジグソー法において,アイディアが適切に創造されるプロセスを把握するための指標の開発が進展した.
リン脂質代謝が規定する性スペクトラム

哺乳類の卵胞形成は、出生時に卵巣髄質領域に存在する顆粒膜細胞で覆われる第一波の卵胞形成と、皮質領域から派生した顆粒膜細胞で覆われる第二波以降の卵胞形成の大きく2つに分類される。我々は、第一波の卵胞形成に関わる顆粒膜細胞特異的にCreリコンビナーゼを発現するCreマウスを見出した。このCreマウスを用いて、複数のリン脂質代謝酵素欠損マウスを作製したところ、オスのセルトリ細胞またはライディッヒ細胞のマーカー分子(Sox9やHsd17b3など)が卵巣で上昇するマウスラインを3種類見出した。本研究ではこれらの組織特異的リン脂質代謝酵素欠損マウスを用いて、リン脂質代謝と卵巣のメス化・オス化の度合いとの関連を解析するとともに、その分子機構を解明する。本年度は、まず、各々のマウス卵巣におけるオスのマーカー分子の発現程度と出産回数について解析した。その結果、3ラインともオスのマーカー分子の発現程度が異なっており、マーカー分子の発現量が高いものほど出産回数は減少した。次にリン脂質代謝について解析したところ、マーカー分子の発現量と特定のリン脂質分子種の量に相関が認められ、卵巣の性スペクトラムを特定のリン脂質が規定している可能性が示唆された。細胞レベルでの詳細な解析を行うため、レポーターマウスを用いてCreリコンビナーゼ発現細胞を単離し、不死化細胞を樹立した。これらの細胞を用いてオスのマーカー分子の発現とリン脂質解析を行ったところ、in vivoの結果と合致した結果が得られた。今後はより詳細な分子機構の解明を行う。当初の研究計画通り、特定のリン脂質が卵巣のメス化・オス化の度合いを規定することをin vivo, in vitroの両面から解明することができた。研究は順調に進展している。不死化細胞とマウスの両方を用いて、より詳細な分子機構、すなわち、リン脂質とオスのマーカー分子の発現とを繋ぐ分子を見出す。現在数種類の候補分子を特定しており、解析を進めている。
CO2を熱輸送媒体とする地域熱供給システムの最適設計基盤の構築

熱と電力双方を面的に最適利用するシステムを提案する.これはCO2を採用することで常温近傍の潜熱輸送を実現し,熱損失を抑える利点をもつ.また,一組の輸送配管で温熱および冷熱双方に対応し,需要の局所的な不均一性の平準化が可能である.システム開発にはCO2給湯機などの開発で培った技術を利用可能である.同時に,最小限の要素で最適なサイクルを構成する組み合わせ最適化理論を構築することで,地域で利用可能な再生可能エネルギー資源や,未利用熱源を最大限利用した発電・冷凍・冷温熱供給装置からなるシステムを最適化する設計・開発環境を構築し,熱力学的な最適性を担保した地域エネルギー供給システムの設計を可能とする.熱と電力双方を面的に最適利用するシステムを提案する.これはCO2を採用することで常温近傍の潜熱輸送を実現し,熱損失を抑える利点をもつ.また,一組の輸送配管で温熱および冷熱双方に対応し,需要の局所的な不均一性の平準化が可能である.システム開発にはCO2給湯機などの開発で培った技術を利用可能である.同時に,最小限の要素で最適なサイクルを構成する組み合わせ最適化理論を構築することで,地域で利用可能な再生可能エネルギー資源や,未利用熱源を最大限利用した発電・冷凍・冷温熱供給装置からなるシステムを最適化する設計・開発環境を構築し,熱力学的な最適性を担保した地域エネルギー供給システムの設計を可能とする.
野生ハツカネズミからの肥満細胞機能異常系統の確立

宮崎医科大学実験動物施設で系統維持している、Mus musculus manchuの雄、雌それぞれ、性成熟(810週令以上)に達した個体を無作為に抽出し、ネズミの糞線虫であるStrongyloides venezuelensisを感染させ、寄生虫の排除能を調べた。宮崎大学家畜内科学教室で系統維持しているS.venezuelennsisの感染幼虫2,000匹をM.m.manchuの皮下に感染させ、1、2、3週に糞便内に排泄される虫卵数をMcMaster法で計数した。Mus属における糞線虫の腸管からの排除は基本的に消化管粘膜に出現する粘膜型肥満細胞に依存しており、虫卵数の減少は成虫体の排除とほぼ同義であることが既に確かめられており、正常な排除能を持つ個体は23週で完全に排除が完了する。今回、90匹のM.m.manchuに糞線虫を感染させたうち、39匹(43.3%)は3週までに完全に排除が完了したことから、これらを正常な排除能を有する群(R)として確保できた。また、26匹(28.9%)は3週目に多量の虫卵を未だ排出しており、これらを排除能に欠損のある群(S)として第1次のスクリーニングとした。残りの25匹(27.8%)は何れかに特定できなかった。これらのR群、S群同士のF1作成をこころみた。これらのペアーのうち、特にS群同士で出産率が低く、次の実験に必要十分な数のF1が確保できていないものの、生まれた子すべてがSであった。またR群同士からはRが生まれた。またS遺伝子を組み込んだコンジェニックマウスの作成のために、S群とC57BL/6とのF1を作成し、二次スクリーニングを実施中である。本年度、宮崎医科大学附属実験動物施設で系統維持しているマンシュウハツカネズミMus musculus manchuの雄、雌それぞれ、性成熟(810週令以上)に達した個体を無作為に抽出し、ネズミの糞線虫であるStrongyloides venezuelensisを感染させ、寄生虫の排除能を調べた。宮崎大学農学部家畜内科学教室で系統維持しているS.venezuelennsisの感染幼虫2,000匹をM.m.manchuの皮下に感染させ、1,2,3週後に糞便内に排泄される虫卵数をMcMaster法で計数した。ハツカネズミ属における糞線虫の腸管からの排除は、基本的に消化管粘膜に出現する粘膜型肥満細胞に依存しており、虫卵数の減少は成虫体の排除とほぼ同義であることが既に確かめられており、正常な排除能を持つ個体は23週で完全に排除が完了する。今回、64匹のM.m.manchuに糞線虫を感染させたうち、22匹は3週までに完全に排除が完了したことから、これらを正常な排除能を有する群として確保できた。また、20匹は3週目に多くの虫卵を未だ排出しており、これらを排除能に欠損のある群として第1次のスクリーニングとした。現在、これらの正常群、欠損群同士で交配を行い、F1を作成中である。これらのペアーのうち、特に排除能欠損の群で出産率が低く、次の実験に必要十分な数のF1が確保できていない。現在、この原因についても検討中である。宮崎医科大学実験動物施設で系統維持している、Mus musculus manchuの雄、雌、それぞれ、性成熟(810週令以上)に達した固体を無作為に抽出し、ネズミの糞線虫であるStrongyloides venezuelensisを感染させ、寄生虫の排除能を調べた。宮崎大学家畜内科学教室で系統維持しているS.venezuelennsisの感染幼虫

2,000匹をM.m.manchuの皮下に感染させ、1、2、3週に糞便内に排泄される虫卵数をMcMaster法で計数した。Mus属における糞線虫の腸管からの排除は基本的に消化器粘膜に出現する粘膜型肥満細胞に依存しており、虫卵数の減少は成虫体の排除とほぼ同義であることが既に確かめられており、正常な排除能を持つ個体は23週で完全に排除が完了する。今回、90匹のM.m.manchuに糞線虫を感染させたうち、39匹(43.3%)は3週までに完全に排除が完了したことから、これらを正常な排除能を有する群(R)として確保できた。また、26匹(28.9%)は3週目に多量の虫卵を未だ排出しており、これらを排除能に欠損のある群(S)として第1次のスクリーニングとした。残りの25匹(27.8%)は何れかに特定できなかった。これらのR群、S群同士のF1作成をこころみた。これらのペアーのうち、特にS群同士で出産率が低く、次の実験に必要十分な数のF1が確保できていないものの、生まれた子すべてがSであった。またR群同士からはRが生まれた。またS遺伝子を組み込んだコンジェニックマウスの作成のために、S群とC57BL/6とのF1を作成し、二次スクリーニングを実施中である。
妊娠期ケアにおける臨床判断に関する現任教育プログラムの開発

助産師は妊娠期において、正常な妊娠経過をたどっているかどうか、また正常を維持するために何が必要かを、判断し、ケアを提供する必要がある。さらに、妊娠経過が異常と判断した場合、異常を回避する方法を考え、実践するという役割があると考える。そのため、本研究は、妊娠期における助産師の臨床判断がその後の女性の状況を左右するため、妊娠期に助産師が対象に関わる際のアセスメント項目や効果的な情報収集、ケア方法の検討、適切な保健指導の方法論を検討し、妊娠期ケアにおける臨床判断に関する現任教育プログラムの開発を行うことである。これにより、妊娠期のケアにおける助産師の臨床判断を言語化し、理解を進めることは、助産師が個々に持つ専門的知識や技術の積み重ねを臨床知識として明らかにすることができる。妊娠期のケアの方法論に新たな知見を見出し、助産師現任教育の課題である妊娠期のケアに関する実践能力獲得に活用することができる。今年度は、文献検討から導き出した助産師の臨床判断の構成要素を元に、研究協力に同意が得られた助産所施設の助産師を対象者として妊婦健診実施場面の参加観察、データ収集を行い、データ分析を進めた。助産師は、妊娠期において正常異常の見極め、助産師の責任の範囲で対象者の妊娠期管理が可能かどうか、判断を行っていることが明らかになった。今後は、データ数が少ないため、さらに研究に協力いただける対象者に対してデータ収集を行うと同時に、データ分析を進め、妊娠期ケアにおける助産師の臨床判断の構造化を行っていくと同時に妊娠期ケアにおける臨床判断に関する現任教育プログラムの開発を進めていく予定である。今年度の目標である、妊娠期ケアにおける臨床判断に関する現任教育プログラムの作成まで至っていない。現在、助産師の妊娠期ケアにおける臨床判断の構造化、プログラム開発に向けてデータ分析を行っており、やや遅れている。これは、前年度、データ収集において研究に協力いただける助産所施設管理者および対象者へのアクセスに時間を要し、データ収集開始が遅れたためである。研究データ数が少ないため、さらに研究に協力いただける助産所施設管理者および対象者へのアクセスを進めており、データを収集していくと同時にデータ分析、構造化を進めていく。妊娠期の助産師に臨床判断の構造化を行った時点で、ガイドライン作成に向けて有用性、妥当性について助産師教育、臨床のいずれかの現場で教育経験のある助産師を対象にフォーカスグループインタビューを行い、ガイドラインを作成する。助産師は妊娠期において、正常な妊娠経過をたどっているかどうか、また正常を維持するために何が必要かを、判断し、指導を行う必要がある。さらに、妊娠経過が異常と判断した場合、異常を回避する方法を考え、実践するという役割がある。妊娠期における臨床判断がその後の女性の状況を左右するため、妊娠期のケアの実践能力として臨床判断力を養う教育が必要である。本研究の目的は、妊娠期のケアにおける助産師の臨床判断の内容を明らかにし、その結果から対象に関わる際のアセスメント項目や効果的な情報収集、ケア方法の検討、適切な保健指導の方法論を検討し、妊娠期ケアにおける臨床判断に関する現任教育プログラムの開発を行うことである。これにより、妊娠期のケアにおける助産師の臨床判断を言語化、理解を進めることは、助産師が個々に持つ専門的知識や技術の積み重ねを臨床知識として明らかにすることができる。今年度は、妊娠期、臨床判断、妊婦健康診査に関する国内外の文献を収集し、臨床判断を抽出し、妊娠期のケアにおける助産師の臨床判断の内容を明らかにすることを目標とした。妊娠期、臨床判断、妊婦健康診査に関する国内外の収集した文献から妊娠期のケアにおける助産師の臨床判断に関する内容を抽出し、カテゴリー化を行った。「観察」「妊婦と胎児の健康状態の解釈」「今後の経過の予測」「より健康で正常な妊娠経過をたどるためのケアの決定」という4つの構成要素を抽出した。今後、これを活用してデータ収集を進めていく予定である。今年度の目標である、妊娠期、臨床判断、妊婦健康診査に関する国内外の収集した文献から妊娠期のケアにおける助産師の臨床判断に関する内容を抽出し、カテゴリー化は進んでいる。しかし、現在、研究に協力いただける助産所施設管理者および対象者へのアクセスを行っているが、高知県内での助産所施設は困難な状況であり、施設の選定に時間を要しているため参加観察、面接調査を実施するに至っておらず、やや遅れている。

今年度は、文献検討から導き出した助産師の臨床判断の構成要素を元に、研究協力に同意が得られた助産所施設の助産師を対象者として妊婦健診実施場面の参加観察、データ収集を行い、データ分析を進めた。助産師は、妊娠期において正常異常の見極め、助産師の責任の範囲で対象者の妊娠期管理が可能かどうか、判断を行っていることが明らかになった。今後は、データ数が少ないため、さらに研究に協力いただける対象者に対してデータ収集を行うと同時に、データ分析を進め、妊娠期ケアにおける助産師の臨床判断の構造化を行っていくと同時に妊娠期ケアにおける臨床判断に関する現任教育プログラムの開発を進めていく予定である。今年度の目標である、妊娠期ケアにおける臨床判断に関する現任教育プログラムの作成まで至っていない。現在、助産師の妊娠期ケアにおける臨床判断の構造化、プログラム開発に向けてデータ分析を行っており、やや遅れている。これは、前年度、データ収集において研究に協力いただける助産所施設管理者および対象者へのアクセスに時間を要し、データ収集開始が遅れたためである。研究対象となる施設管理者および対象者から研究協力の承諾、同意が得られたらデータ収集を進めていく。同時に文献検討と合わせて妊娠期の助産師の臨床判断を構造化していく。また、研究協力者を20名としていたが、対象者が少ない場合には、対象者を減らして、参加観察を行う妊婦健診場面を20例として研究を進めていくことを検討している。研究データ数が少ないため、さらに研究に協力いただける助産所施設管理者および対象者へのアクセスを進めており、データを収集していくと同時にデータ分析、構造化を進めていく。妊娠期の助産師に臨床判断の構造化を行った時点で、ガイドライン作成に向けて有用性、妥当性について助産師教育、臨床のいずれかの現場で教育経験のある助産師を対象にフォーカスグループインタビューを行い、ガイドラインを作成する。研究がやや遅れており、平成29年度に計画していたデータ収集を進めていくにあたり、インタビューを行えていないため、未使用額が生じた。今年度はインタビューを進めていくため、交通費に使用していく予定である。中四国近畿圏内の助産師に研究依頼をするため交通費が必要である。また、ガイドラインを用いた教育実施協力の際にも高知県内だけでなく中四国圏内の医療施設に依頼するため、交通費が必要である。研究結果を学会で発表するための学会参加費が必要である。さらに、研究協力者への謝金は1人平均2時間程度(2000円/時間)を想定している。インタビューの逐語録作成に、対象者1名あたり5時間程度(1000円/時間)必要である。教育実施参加対象者への謝金は専門職者を対象としており、謝金が別途必要と考える。また、評価のためのインタビューにおいて一人あたり(2000円/時間)謝金が必要である。その他、研究に必要な資料の収集や整理について研究補助が必要である。研究がやや遅れており、平成30年度に計画していたデータ収集を継続して進めている段階であり、インタビューが予定数に到達しておらず、未使用額が生じた。今後もデータ収集を進めていくため、研究協力者に対する謝金として1人平均2時間程度(2000円/時間)を想定している。
韓国における偶発的作用による崩壊事故例の調査と原因分析に関する研究

平成17年度には韓国における鉛直荷重による崩壊被害事例を収集した。そして、崩壊被害調査の結果を基づき、構造要素が骨組の荷重支持能力に与える影響度を部材感度と定義し、部材消失前後における骨組構造物の荷重支持能力の変化率を評価した。平成18年度は、日本、米国そして英国の鉛直荷重による崩壊事例を収集して、その中から3例の崩壊事故に極限解析を適用し、その解析結果から構造骨組の崩壊原因や崩壊メカニズムを分析して、実際の崩壊後の様子と比較した。その後、感度解析を通じてそれらの構造物のキーエレメント等を評価し、局所的な破壊や部材の消失が建物の重力支持メカニズムに及ぼす影響を検証した。最後に、構造物の崩壊によるリスク低減対策、構造物の安全性向上策の設計方策を検討した。また、解析ソフト(LS-Dyna)を用いて、より実際の建築物に近い骨組み構造物への非線形動的構造解析による解析を行い構造物の部材を消失させ、構造物全体の荷重支持能力を比較することにより極限解析で特定したキーエレメントの信頼性を高めることを検討した。低層骨組みに対して非線形動的構造解析による解析を行い、部材を消失させた場合の荷重支持能力と極限解析によって定性的に導き出した部材感度とを比較した。更に、大規模骨組みに対して解析を行い、偶発的荷重による構成部材の消失によって構造物が致命的に崩壊しないよう具体的な補強機構の検討を行った。上の結果を日本の危険管理やリスク低減対策等に活用するため、平成17年10月に韓国DAEGUのEXCO Convention centerで第1回構造物安全性向上に関する国際会議を開催した。また、平成19年2月に神戸大学で第2回構造物安全性向上に関する国際会議を開催し、日本、韓国、中国、ペール、カナダーからの関連研究者が集まり情報交換を行った。平成17年度には、韓国における鉛直荷重による崩壊被害事例収集及び情報交換のため、2005年10月11日に第1回建築構造物の安全性向上に関する日韓国際シンポジウムを韓国の大邱市において韓国の慶北国立大学と共同で開催した。日韓両国の構造専門家12人(教授・構造技術者)と関連学科の学生約200が参加し、発表及び討議が行われた。また、10月12日では韓国の標準科学研究所(KRISS)に訪問し情報収集を行った。一方、設計ミスや施工不良、テロ攻撃・事故による爆発、異常積雪などの偶発的荷重による建築物の崩壊事例に対し、極限解析・感度解析を適用してそれらの構造物のキーエレメント等を評価し、局所的な破壊や部材の消失が建物の重力支持メカニズムに及ぼす影響を検証した。また、構造物の崩壊防止のため構造物の安全性向上設計方策の検討も行った。その結果、トラス構造に対しては、部材感度の大きい順に部材の耐力が2倍になる様に補強する部材を順次増やし、保有耐力の増加の傾向を検討して、90%の補強効果を発揮するS.I.は全てのトラス形式で0.30.4となり、実際の崩壊事例である1981年豪雪での検車庫崩壊と2003年朱鷺メッセの崩落に適用すると、それぞれ0.327、0.395となることが分かった。1968年Ronan Pointガス爆発のように、偶発力を受け、ある部材が損傷した時、その崩壊が進行する場合があり、λ_<damage>/λ_0=kとし、建築物の長期設計荷重の1.5倍(安全率φ)の荷重に耐えるように安全設計を行った。k【less than or equal】1/φ、即ちS.I.=1-λ_<damage>/λ_0=1-k【greater than or equal】0.33の場合、柱消失後の建物の保有耐力は設計荷重より小さくなり、新たな崩壊につながる可能性がある。

一般的な梁降伏型6層3スパン骨組において、どこの柱が消失しても崩壊が進行しないための検討を行い、最上階にブレースを設置すると、全ての柱のS.I.が0.33以下になることが分かった。平成18年度は、まず日本、米国そして英国の鉛直荷重による崩壊事例を収集して、その中から3例の崩壊事故に極限解析を適用し、その解析結果から構造骨組の崩壊原因や崩壊メカニズムを分析して、実際の崩壊後の様子と比較した。その後、感度解析を通じてそれらの構造物のキーエレメント等を評価し、局所的な破壊や部材の消失が建物の重力支持メカニズムに及ぼす影響を検証した。最後に、構造物の崩壊によるリスク低減対策、構造物の安全性向上策の設計方策を検討する。この安全性向上策には、2つの考え方がある。まず1つ目は、感度解析によって求められたキーエレメントの耐力を予め高くして崩壊の防止を行うことである。構造物の安全率を一律に大きくすると対策にかかるコストがかなり増大するが、キーエレメントの重点的な対策を施すことによって効率のよい崩壊防止を行うことができる。そして2つ目は、鉛直部材が消失した場合でも崩壊が連鎖しないように、骨組み自体がもつリダンダンシーを向上させることである。骨組みにトラス架構などを設置し、部材が消失しても応力再配分効果を生じさせることによって、新たな崩壊につながらないようにする。今研究では、前者の安全性向上策に、鉛直荷重によって崩壊したトラス構造物2事例及びラーメン構造物を適用し、後者には、爆発により部材がなくなり崩壊が連鎖したラーメン構造物を適用した。また、解析ソフト(LS-Dyna)を用いて、より実際の建築物に近い骨組み構造物への非線形動的構造解析による解析を行い構造物の部材を消失させ、構造物全体の荷重支持能力を比較することにより極限解析で特定したキーエレメントの信頼性を高めることを検討した。低層骨組みに対して非線形動的構造解析による解析を行い、部材を消失させた場合の荷重支持能力と極限解析によって定性的に導き出した部材感度とを比較した。更に、大規模骨組みに対して解析を行い、偶発的荷重による構成部材の消失によって構造物が致命的に崩壊しないよう具体的な補強機構の検討を行った。
水素修飾で実現する高転移温度を持つ原子層超伝導体

本研究の狙いは、水素化したSrTiO3(STO)基板の上にFeSeなどの原子層超伝導体を積層し、水素原子が高いフォノン周波数を持つことを利用して原子層超伝導体の転移温度を上昇させようというものである。まずは要素技術としてSTO基板表面の水素修飾を行った。これはノンドープSTOに対してクラックした水素を照射すると、表面が水素修飾され絶縁基板であったSTOに伝導性が生じることを超高真空中4探針電気伝導測定によって見出した。また水素化による抵抗の低下は水素曝露量を増やすと増大し、やがて飽和する。この変化はSTOのバンドギャップ中に新たな準位が生じたことによると考えられ、さらにこの状態はバルクバンドのベンディングと共に動くことのないnon rigidな性質を持つことが分かった。さらにこれらの電気伝導は2次元性を示す事がわかり、空間電荷層を伝導していることが分かった。これらについて論文投稿中である(2019年5月現在)。本研究ではこれらを踏まえ、さらにこの上にFeSe薄膜を成長させて超伝導を発現させる。まずは水素化していないSTO基板上にFeSeを堆積した。FeSeはメタリックであることから低温においては抵抗は極めて小さくなった。そのため現有装置での抵抗の精密な観測が困難になったため、高分解能を有する測定系の立ち上げを行った。低抵抗の原因の一つにはドープSTO基板を用いたことが挙げられ、絶縁STO基板を用いて酸素欠陥を抑えつつFeSeを成膜することが必要と考えられる。FeSeについてはSTMにおける報告は多いが、電気伝導による超伝導観測は膜の均一性などから簡単では無いと考えられ、実際我々の経験でも再現性良く高品質な薄膜を作るには技術が必要であると考えている。なお、これらFeSe薄膜の電気伝導については日本物理学会において発表を行った。FeSe薄膜において超伝導を観測することはそれほど困難であるとは見込んでいなかったが、実際は電気伝導測定に耐える均一性の高い原子層FeSe薄膜を作製することは難しく、再現性良く高品質な膜を作る技術開発に時間がかかったため。STOの水素化技術については確立したので、これら要素技術の組み合わせで今後は研究スピードを上げて行っていきたい。またFe蒸着に関して予算の関係から自作の蒸着源を用いていたが、本研究費によって温度の精密制御が可能な蒸着源を購入できたので、これも用いて更に研究効率化を図りたい。そして、低温での抵抗が予想よりも低かったため、高分解能電気伝導システムの新たな構築を迫られたことも進捗の律速をもたらした。すでにそれは構築できたため、今後はそれを使用して良質なデータを系統的に観測していきたい。現段階では、STOの水素化、単結晶FeSe薄膜の作製、電気伝導測定はすでに行えているが、良質なFeSe原子層薄膜の作製、高分解能電気伝導測定について課題が残っている。Fe蒸着源についてはこれまでは自作だったため耐熱温度やレート調整が難しく、またSe蒸着源も適切な蒸気圧にするにあたり工夫が必要であったため、新たな蒸着源の導入によって効率化を図りたい。そして良質な試料が作製できるようになったら、水素化STO上へも成長を試み、作製した高分解能電気伝導測定システムを用いて実験を行う。超伝導が観測できれば、水素化の影響についてはすぐに評価できると考えている。また、Tcの膜厚依存性についてはまだ未解明な点が多いため、その検証を行い、更にそれに対する水素化の影響についても調べることができれば、まだ決着の着いていない超伝導に対して界面が果たす役割について解明できると期待している。

FeSe薄膜において超伝導を観測することはそれほど困難であるとは見込んでいなかったが、実際は電気伝導測定に耐える均一性の高い原子層FeSe薄膜を作製することは難しく、再現性良く高品質な膜を作る技術開発に時間がかかったため。STOの水素化技術については確立したので、これら要素技術の組み合わせで今後は研究スピードを上げて行っていきたい。またFe蒸着に関して予算の関係から自作の蒸着源を用いていたが、本研究費によって温度の精密制御が可能な蒸着源を購入できたので、これも用いて更に研究効率化を図りたい。そして、低温での抵抗が予想よりも低かったため、高分解能電気伝導システムの新たな構築を迫られたことも進捗の律速をもたらした。すでにそれは構築できたため、今後はそれを使用して良質なデータを系統的に観測していきたい。現段階では、STOの水素化、単結晶FeSe薄膜の作製、電気伝導測定はすでに行えているが、良質なFeSe原子層薄膜の作製、高分解能電気伝導測定について課題が残っている。Fe蒸着源についてはこれまでは自作だったため耐熱温度やレート調整が難しく、またSe蒸着源も適切な蒸気圧にするにあたり工夫が必要であったため、新たな蒸着源の導入によって効率化を図りたい。そして良質な試料が作製できるようになったら、水素化STO上へも成長を試み、作製した高分解能電気伝導測定システムを用いて実験を行う。超伝導が観測できれば、水素化の影響についてはすぐに評価できると考えている。また、Tcの膜厚依存性についてはまだ未解明な点が多いため、その検証を行い、更にそれに対する水素化の影響についても調べることができれば、まだ決着の着いていない超伝導に対して界面が果たす役割について解明できると期待している。元来、初年度に集中的に研究環境を整備して研究を始める予定であったため、次年度の使用予定額は少なく申請していた。しかし、研究進捗の都合から次年度に繰り越して次年度を増額し、本当に必要な物品購入に当てることが望ましいと判断したため。次年度は、実験装置(真空ポンプ及びソースメーター)の購入と研究環境の整備に充てる予定である。
カラー画像の色調修正と観察者の印象評定の対応に関する研究

風景等の写真をスキャナーによりデジタル画像に変換した。これらの原画像に対し、低彩度領域の無彩色化、高彩度領域の彩度強調、高輝度色の白色シフト、低輝度色の黒色シフト、中域彩度領域の色差強調、明度区間伸張などの処理を組み合わせた色調修正処理を施した。各処理の程度を5段階に変えた変換画像と原画像とを管面色校正されたCRTモニタにランダムな順で呈示し、10人の被験者(大学生)に評価させた。“自然な"という印象評定は、原画像と色修正程度の小さな画像で高く、大きく色修正したものでは、“不自然な"という印象が高くなった。しかし“美しい"、“きれい"、“好ましい"等の印象評定は、中程度の色修正を施した画像で高く、“美しい"という印象が必ずしも“自然"であることを必要とせず、“不自然な"ものでも適切な色修正がされていれば“美しい"と判断されることが示せた。また、印象評定に最も大きな影響を及ぼすのは、高彩度領域の彩度強調処理であり、画像中の原色領域が“美しい"という印象と関連の深いことが確認できた。さらに、彩度強調処理は、自然画像が絵画化された印象を与え、“不自然"であるが“きれい"な画像となる傾向が認められた。白黒のメリハリを強調するような処理は、観察してその処理の有無を判別することは容易であるが、印象評定との明確な関連は得られなかった。また、高輝度色の白色シフトや低輝度色の黒色シフトについては“好ましい"とされる色修正の程度が画像によって大きく異なり、特に、明暗の強調は、画像内の部分ごとの個別処理の必要性が感じられた。これらの処理を、実際の写真調色の自動化に適用するためには、どの部分の明暗を強調しどの部分を原画のままとするかといった対象の指定方法、さらに、それらの境界をいかに自然で目立たないものとするかといった後処理の方法についても検討を重ねる必要がある。
表面電磁波干渉モードに関する研究

本研究では、金属界面に沿って伝搬する電磁波モードである表面プラズモン(SP)の干渉性を調べる目的から、SPエバネッセント場が検出できる金属プローブ型実験装置の設計・製作、SPエバネッセント場の検出等の基礎実験を行い、SPの干渉性について検討した。SPの特性に関する解析や基礎実験を併せて行いながら、得られた結果を基に装置の設計・製作を行い、改良を施した。検出プローブの駆動には、ピエゾ素子を用い、フィードバック駆動によりヒシテリシスが小さく(数%以下)、ナノメートルの位置制御が十分可能であるように設計した。SP励起には、プリズムカップラー法を用い、SPエバネッセント場の検出には、金属表面荒さによるSPの散乱光と区別するために、白金製プローブ先端に蛍光分子を付着させ、その蛍光測定により行った。。まず、金属試料-金属プローブ間の距離を変化させ、蛍光強度の測定を行った。その結果は、SPエバネッセント場の特性を示すものであり、作製した実験装置によりSPエバネッセント場を高感度に検出できることがわかった。次に、ATRプリズムに対して2方向からレーザ光を入射させ、お互いに反対方向に伝搬するSPを励起し、干渉させる実験を行った。しかし、SPを励起するために用いた、2つのレーザ光の十分な位相マッチングが取れず、SPの干渉による定在波モードを安定に発生させることができなかった。これは、光学系に問題があるためで、今後、さらに検討・改善する必要がある。したがって、今回の実験では、SPの干渉により生じるエバネッセント場の微視的な測定までには至らなかったしかしながら、レーザ光照射部分に回折パターンが観測され、SPの干渉性が見出された。今後、レーザ光の位相調整の問題を解決し、SP干渉性について調べて行く予定である。本年度は、金属界面に沿って伝搬する電磁波モードである表面プラズモン(SP)の干渉性を調べる目的から、実験装置の設計・製作および製作装置の性能試験を行った。実験装置は、SP励起光の導入のための光学系、試料部、蛍光検出プローブ・駆動部、蛍光検出部の4つの系から構成されている。まず、それらの設計を行い、装置全体を作製した。SPのエバネッセント電場を検出するための金属プローブの位置制御は、本装置の性能を決定する上で重要であり、特に注意を払い設計製作した。具体的には、圧電素子のピエゾアクチュエーターにより、ナノメートルオーダーで金属プローブの位置を制御した。また当初、SP励起には、金属薄膜上に脂肪酸LB膜を微細加工した有機回折格子により行う予定であったが、SP励起用に十分な微細加工が装置の都合からできず、SP励起にはATRプリズム・カップラー法を用いて行うことに変更した。この方法はSP励起法として原理的には同じであり、当研究の遂行上何ら支障はないものと考えられる。SP電場の検出には、金属プローブ先端に付着させた蛍光性の色素分子からの蛍光測定によって行う。このために、明るい分光器と光電子増倍菅を用い、光子数計測法により金属プローブからの微弱な光を十分感度良く測定できることがわかった。基礎実験により作製した装置は、SPの干渉性に関する様々な実験を行うのに十分な性能を有していることがわかった。今後、定量的な基礎実験を行い、SPの干渉性を調べて行く計画である。。
食品成分は皮膚線維芽細胞の化学感覚受容体を標的として肌老化を抑制する

高齢化社会の到来に伴い、見た目を若々しく保ちたいという“外面のアンチエイジング"への需要が高まっている。伝統的に皮膚老化抑制効果があるとされる食品は数多く存在するものの、有効性や作用メカニズムなどの科学的根拠が不足している。本研究では、線維芽細胞の化学感覚受容体に作用する食品成分について皮膚老化抑制効果を検証し、さらにその分子機構を明らかとする。本研究の遂行により、これまで味や香りの感知に関わる分子として研究されてきた化学感覚受容体を標的として皮膚機能を制御する、新しいコンセプトが提示され、機能性食品、医薬品、化粧品、室内芳香剤、衣料用洗剤などの開発につながることが期待できる。
唾液中成長関連因子及び毛髪中微量元素を成熟度指標とする顎骨成長評価と予測の試み

【研究要旨】唾液と毛髪の成分から顎骨成長評価に使用可能な成熟度指標を検討する.【資料】対象は本学歯学部附属病院矯正科に来院し,全身的な疾患の既往がない815歳の日本人女子とする.下顎骨の成長や成長タイミングを検討するために,骨格型反対咬合と診断された患者(classIII群)と,顎外力などの治療を行わない患者(classI群)の側面頭部X線規格写真(セファロ)撮影,手掌部X線写真撮影,身長計測と唾液・毛髪資料を用いた.【経過】classIII群7名,classI群3名,コントロール(成人女子)1名の唾液を検討した.唾液は,サリバテストの手技に従い混合唾液を取得し,それらより測定可能な成長関連因子濃度と各成熟指標(暦年齢、骨年齢)との相関について調べた.【結果】唾液中のIGF-I,プロゲステロン、エストロゲンは測定できなかった。唾液中成長ホルモンの測定は可能であったが、顔面骨格パターンとの関連は認められなかった。一方唾液中成長ホルモンは身長増加量と相関が見られた。【結論】唾液中成長ホルモンを測定することにより,無侵襲に全身成熟段階の評価や顎顔面部の成長速度を知ることが可能であることが示唆された。毛髪は頭皮から5cmを使用し,アセトンで洗髪後,Microwave用石英試験管容器内に濃硝酸を加え湿式灰化後,溶液化したサンプルをフレームレス原子吸光光度計にてZn濃度を測定した.国立環境研究所(NIES)から日本人標準毛髪試料のZnの測定を行い、毛髪の水分補正についても検討したところ,毛髪Znは加熱による水分蒸発に影響されないことが確認された.しかし、小児の毛髪は細く柔らかく、実験に適する十分な量を回収することが非常に難しいため、小量の毛髪からの微量元素の測定について,さらに検討する必要性があると考えられた.【研究要旨】唾液と毛髪の成分から顎骨成長評価に使用可能な成熟度指標を検討する.【資料】対象は本学歯学部附属病院矯正科に来院し,全身的な疾患の既往がない815歳の日本人女子とする.下顎骨の成長や成長タイミングを検討するために,骨格型反対咬合と診断された患者(classIII群)と,顎外力などの治療を行わない患者(classI群)の側面頭部X線規格写真(セファロ)撮影,手掌部X線写真撮影,身長計測と唾液・毛髪資料を用いることとした.【経過】現在のところ資料は,classIII群3名,classI群1名の4名に留まっている.唾液は,5分間パラフィンワックスを咬みながらディスポーザブル試験管に直接回収した.採得された唾液は,凍結・解凍後3,500rpm,4°C,20分間遠心分離し,細胞成分を沈殿させた後,上澄液を1mlチップに移し,-30°Cで凍結保存している.尿や血液以外のヒトGH(h-GH)の測定手法は確立されていない.そのため井上ら,Hashida etalの文献を参考に,高感度酵素免疫測定(EIA)による測定を検査会社に依頼した.また,唾液中のIGF-Iがh-GHを反映することから,IGF-Iの測定も依頼中である.毛髪は,家族と混じらないよう本人専用ブラシを渡し,整髪により脱落したものを資料採得より,次回来院日までの期間で回収した.採得された毛髪は,頭皮から5cmを使用し,アセトンで洗髪後,Microwave用石英試験管容器内に濃硝酸を加え湿式灰化後,溶液化したサンプルをフレームレス原子吸光光度計にてZn濃度を測定した.本年度は,実験方法の確立のために国立環境研究所(NIES)から日本人標準毛髪試料を取寄せ,Znの測定を行ったところ172.68μg/g(NIES保証値172±11μg/g)と我々の実験系の精度が十分であることが確認された.また,毛髪の水分補正についても検討したところ,毛髪Znは加熱による水分蒸発に影響されないことが確認された.今後患者の試料がある程度回収でき次第,Znの測定を行う予定である.【研究要旨】唾液と毛髪の成分から顎骨成長評価に使用可能な成熟度指標を検討する.【資料】対象は本学歯学部附属病院矯正科に来院し,全身的な疾患の既往がない815歳の日本人女子とする.下顎骨の成長や成長タイミングを検討するために,骨格型反対咬合と診断された患者(classIII群)と,顎外力などの治療を行わない患者(classI群)の側面頭部X線規格写真(セファロ)撮影,手掌部X線写真撮影,身長計測と唾液・毛髪資料を用いた.【経過】classIII群7名,classI群3名,コントロール(成人女子)1名の唾液を検討した.唾液は,サリバテストの手技に従い混合唾液を取得し,それらより測定可能な成長関連因子濃度と各成熟指標(暦年齢、骨年齢)との相関について調べた.【結果】唾液中のIGF-I,プロゲステロン、エストロゲンは測定できなかった。

毛髪は頭皮から5cmを使用し,アセトンで洗髪後,Microwave用石英試験管容器内に濃硝酸を加え湿式灰化後,溶液化したサンプルをフレームレス原子吸光光度計にてZn濃度を測定した.国立環境研究所(NIES)から日本人標準毛髪試料のZnの測定を行い、毛髪の水分補正についても検討したところ,毛髪Znは加熱による水分蒸発に影響されないことが確認された.しかし、小児の毛髪は細く柔らかく、実験に適する十分な量を回収することが非常に難しいため、小量の毛髪からの微量元素の測定について,さらに検討する必要性があると考えられた.