hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
線虫を用いた極性輸送の分子メカニズムの解析

線虫の腸細胞は,ほ乳類の上皮細胞と同様に,細胞膜にapical面とbasolateral面という性質の異なった機能的ドメインを形成する.この腸細胞での極性輸送を解析するため,apical面とbasolateral面にそれぞれ特異的に局在化するマーカータンパク質を検索し,それらにmRFPまたはGFPを融合させた融合遺伝子を腸細胞で発現させた.この形質転換体を用いることで,apical/basolateral面への極性輸送の様子を生きた個体内で観察することが可能となった.これらの株に対して,線虫の腸で強く発現することが明らかとなっている遺伝子群(約1800遺伝子,全遺伝子の約一割に相当)について網羅的RNAiによる機能破壊を行い,腸細胞における極性輸送に影響を与える因子の候補を複数得ることに成功した.その中で,低分子量GTPase Rabファミリーのひとつであるrab-8のRNAiまたは遺伝子破壊株では,本来apical面に局在化される膜タンパク質GFP::PGP-1が幼虫期においてapical面直下の異常な膜構造へ蓄積する表現型が観察された.この蓄積は成虫期には解消され,GFP::PGP-1は野生型同様apical面にのみ局在するようになった.このことからrab-8破壊株では,体の成長に伴って腸の細胞が容積を増す幼虫期にapical面への輸送が遅延していると考えられた.また,その他の候補遺伝子群についてもさらに詳細な解析を進め,腸における輸送の方向性は複数のステップで制御されており,多くの因子が関与する複雑なメカニズムが存在することが明らかとなってきた.線虫の腸において極性輸送をモニターする系を構築するため,apical面に局在することが示されている,または予測されるタンパク質群(GPI-anchoredタンパク質,膜タンパク質,分泌タンパク質)と緑色蛍光タンパク質(GFP)の融合遺伝子を腸で発現するtransgenic wormを構築した.GPI-anchoredタンパク質についてはほ乳類培養細胞を用いた解析からGPI-anchor自体がapical面への局在化を規定すると考えられているが,GPI-anchor型と予測される二つの線虫タンパク質についてそれぞれのGFP融合タンパク質の細胞内局在を調べたところ,そのうちの一つはbasolateral面にも局在し,apical面への特異的な局在化が見られなかった.今後はこれらのタンパク質がGPI修飾を受けていることを確認し,線虫の腸におけるGPI-anchoredタンパク質の挙動について,ほ乳類との共通性も含め詳しく調べる予定である.また膜貫通型タンパク質についてはapical, basolateral面それぞれに局在化するGFP markerが得られ,その基本的な輸送経路を既知の因子のRNAiによって解析した.また今後これらのmarkerの細胞内輸送をin vivoで詳細に解析するため,オルガネラマーカーを作製した.EYFP, ECFP, Cerulean, mCherryなどの蛍光タンパク質を線虫での発現に適するように改変した後,これら蛍光タンパク質を各オルガネラマーカーに融合し,線虫の腸で発現させた.今後はこれらのツールを用いて,apical面への局在化のメカニズムを詳しく解析する.線虫の腸細胞での極性輸送を解析するため,apical面とbasolateral面にそれぞれ特異的に局在化するマーカータンパク質を検索した.その中からそれぞれ典型的な局在パターンを示すものを選択し,apicalマーカーをmRFPのvariantであるmCherryと,またbasolateralマーカーをGFPと融合し,この二種類の融合タンパク質を同時に腸で発現するようなtransgenic wormを作製した.これによってapical/basolateral面への極性輸送の様子を一つの個体内で同時に観察することが可能となった.この株を用いて,網羅的RNAiライブラリーのスクリーニングを開始し,これまでに極性輸送に影響を与える因子の候補を複数得ることに成功した.これらの因子のRNAiを行った際の表現型としては,(1)apicalマーカーが細胞質の小さな小胞に蓄積する(2)basolateralマーカーがapical面に局在化する(3)apicalマーカーが全面に輸送される(4)apicalマーカーが細胞内の巨大な構造体に蓄積する,などが観察された.またスクリーニングの過程で腸細胞の形態形成または形態維持に影響を与える因子も同定され,腸細胞が丸く変形したり,なめらかな管腔が形成されないなどの表現型が観察された.今後はさらにRNAiによるスクリーニングを進めるとともに,同定された因子のRNAiの表現型を詳しく解析し,個々の因子の機能解析を行う予定である.線虫の腸細胞は,ほ乳類の上皮細胞と同様に,細胞膜にapical面とbasolateral面という性質の異なった機能的ドメインを形成する.この腸細胞での極性輸送を解析するため,apical面とbasolateral面にそれぞれ特異的に局在化するマーカータンパク質を検索し,それらにmRFPまたはGFPを融合させた融合遺伝子を腸細胞で発現させた.この形質転換体を用いることで,apical/basolateral面への極性輸送の様子を生きた個体内で観察することが可能となった.これらの株に対して,線虫の腸で強く発現することが明らかとなっている遺伝子群(約1800遺伝子,全遺伝子の約一割に相当)について網羅的RNAiによる機能破壊を行い,腸細胞における極性輸送に影響を与える因子の候補を複数得ることに成功した.その中で,低分子量GTPase Rabファミリーのひとつであるrab-8のRNAiまたは遺伝子破壊株では,本来apical面に局在化される膜タンパク質GFP::PGP-1が幼虫期においてapical面直下の異常な膜構造へ蓄積する表現型が観察された.

この蓄積は成虫期には解消され,GFP::PGP-1は野生型同様apical面にのみ局在するようになった.このことからrab-8破壊株では,体の成長に伴って腸の細胞が容積を増す幼虫期にapical面への輸送が遅延していると考えられた.また,その他の候補遺伝子群についてもさらに詳細な解析を進め,腸における輸送の方向性は複数のステップで制御されており,多くの因子が関与する複雑なメカニズムが存在することが明らかとなってきた.
地域と大学の連携による子育て支援システムの構築と実施評価

看護系大学を拠点に地域と連携し、未就園児とその養護者を対象とした子育て支援事業を通して、子育て支援ネットワークを確立し、継続的な子育て支援活動を定着させるシステムの構築に取り組んだ。結果、大学-行政-地域という子育て支援ネットワークによる子育て家族への支援、学生への生きた教育現場の提供について成果を確認することができ、看護系大学の特色を活かした子育て支援活動のシステムを機能させる事業へと継続された。1.本研究の目的は、1)大学と地域との連携による子育て支援ネットワークの確立2)大学を拠点とした継続的な子育て支援活動を定着させるシステムの構築3)子育て支援システムの実施による子育てしやすい町づくりにつながる大学の地域貢献4)将来、親となる学生への生きた教育現場の提供の4点である。1年目である平成20年度は大学と地域との連携による子育て支援ネットワークの確立をはかるために、子育てひろばの広報や活動の充実をはかり、関係者との連絡・協力体制の安定化を図る。2.子育て支援活動計画対象:研究者が所属する大学の地域周辺の未就園児の子どもとその養護者及び子育て支援団体および関係者、また研究者が所属する大学の教員および学生方法:研究者が所属する大学の体育館(広さ900平方メートル)を地域の子育て支援活動場所として開放する(「子育てひろばもりっこやまっこ」)。3.実施期間:平成20年5月7月および10月平成21年2月まで週1日午前・午後各2時間ずつ、延べ25日間通算50回開催。参加者:延べ5532人(養護者2617人,子ども2915人)で昨年度[34回開催で延べ1192人(養護者556人,子ども636人)]と比べ増えている。1回あたりの平均参加数でみると昨年度は35人であったが、今年度は110人と約3倍増えている。午前・午後それぞれの参加者の平均は156.2人・65.1人で、午前中の参加者が多く昨年度と同様の傾向であった。1回の最大参加者数は127組述べ269人であった。活動スタッフ:この活動のために依頼した保育士3名および大学教員2名が主に固定したメンバーとして関わった。スタッフは子育てひろば開催時間に必ず常駐し、体育館で親子が安全に遊ぶことができるよう見守り、子育ての相談等に随時応じるようにした。また、この地域における子育て支援関係者との連絡会議に研究者が定期的に出席し、連絡・協力体制をはかった。4.評価以上のことから子育て広場の活動が充実し、大学の地域貢献の実績を積むことができた。また、大学と地域との連携による育児支援ネットワークが形成され、子育て支援システム構築のための基盤づくりにつながった。来年度は今年度と同様、育児支援活動を実施し、定着しつつある育児支援ネットワークの確立を評価すること。大学を拠点とした継続的な子育て支援活動を定着させるシステム構築のための構成要素を予測することが課題である。平成20年度は大学と地域との連携による子育て支援ネットワークの確立をはかるために、子育てひろばの広報や活動の充実をはかり、関係者との連絡・協力体制の安定化を図った。平成21年度は、子育て支援関係者との連絡・協力体制の充実を図るとともに子育て支援活動の実績を積み重ね、子育て支援ネットワークの確立を評価する。また、大学を拠点とした継続的な子育て支援活動を定着させるシステム構築のための構成要素を検討した。2.子育て支援活動計画対象:研究者が所属する大学の地域周辺の未就園児の子どもとその養護者及び子育て支援団体および関係者、また研究者が所属する大学の教員および学生方法:研究者が所属する大学の体育館(広さ900平方メートル)を地域の子育て支援活動場所として解放する(子育てひろばもりっこやまっこ)。3.実施期間:平成21年5月平成22年2月まで週1日午前・午後各2時間ずつ、延べ25日間通算50回開催。参加者:延べ5734人(養護者2722人,子ども3012人)で昨年度[50回開催で延べ5532人(養護者2617人,子ども2915人)と比べ微増した。1回あたりの平均参加数でみると昨年度は110人であったが、今年度は115人と安定した活動実績を得るごとができた。活動内容:この活動のために依頼した保育士3名および大学教員2名が主に固定したメンバーとして関わった。また、月に2回身体発育測定と子育て相談コーナーを定期的に設け、助産師や保育士などの専門的サービスを提供した。そして、本学に所属する看護学生の看護学実習としても位置づけ、教育現場の提供を図った。

こめ地域における子育て支援関係者との連絡会議は昨年度から引き続き研究者が定期的に出席し、連絡・協力体制の充実・安定化をはかった。4.評価ひろばに参加した養護者からこの事業の評価を質問紙調査で行った結果、90%以上が満足し、大学を地域に開放したことを評価していた。このことから事業に参加した養護者の需要と供給が一致し、大学の地域貢献の実績を積むことができた。また、大学と地域との連携による育児支援ネットワークが形成されたことで、大学を拠点とした継続的な子育て支援活動を定着させる構成要素の検討が始まり、来年度はそのシステムを実際に構築することが課題である。1.本研究の目的は、1)大学と地域との連携による子育て支援ネットワークの確立2)大学を拠点とした継続的な子育て支援活動を定着させるシステムの構築3)子育て支援システムの実施による子育てしやすい町づくりにつながる大学の地域貢献4)将来、親となる学生への生きた教育現場の提供の4点である。本研究は大学を拠点とした子育て支援システム構築のための実践的研究であり、長期的取り組みである。平成20・21年度は大学と地域との連携による子育て支援ネットワークの確立をはかるために、子育てひろばの活動充実をはかり、関係者との連絡・協力体制の安定化を図った。今年度は充実・発展してきた子育て支援ネットワークの評価を行い、継続的な子育て支援活動を定着させるシステムの構築を子育てひろばの継続とともにはかることを目的とする。2.子育て支援活動計画対象:研究者が所属する大学の地域周辺の未就園児の子どもとその養護者及び子育て支援団体および関係者、また研究者が所属する大学の教員および学生方法:研究者が所属する大学の体育館(広さ900平方メートル)を地域の子育て支援活動場所として解放する(子育てひろばもりっこやまっこ)。3.実施および評価活動内容:平成20年5月平成22年2月まで、自由ひろばを週1日午前・午後各2時間ずつ、年3050回開催した。その他、年510回の育児講座、年27回の子育て自助グループへの活動場所の提供を行った。活動実績:自由ひろば1回あたりの平均参加数は毎年100人以上で、参加している子どもの年齢は12歳で低年齢層が多かった。参加者の7割は大学が所在する地区住民であるが、参加者の口コミの広がりによりそれ以外の住民の参加者が増加傾向にあった。子育てひろばスタッフの動員は大学の教員以外、大学周辺地域に在住する有償の保育士・看護師で6割を占め、定期的に連絡会議を設け、継続的な支援サービスの検討を行った。自由ひろばでは看護学実習や学生ボランティア導入など教育の場としても活用した。また、大学が所在する自治体の地域子育て支援事業へ毎年参画するようになり、この地域における子育て支援関係者との連絡・協力体制も安定した。3年間の活動実績から、本学周辺地域の低年齢の乳幼児を抱える養護者に子育て支援サービスの需要が高いことがわかり、大学-行政-地域という子育て支援ネットワークによる子育て家族への支援の成果を確認することができた。この実績により、今後は大学の地域貢献事業として引き継ぐ事となり、この事業に検討してきた子育て支援活動のシステムを機能させ、教育・研究と連動しつつ看護系大学の特色を前面に活かした地域の求める子育て支援活動を継続することになった。
森林の潜在的生産力と撹乱体制を考慮した生態的ゾーニング手法の開発

1.現在の土地利用および森林利用のタイプの立地選択性を明らかにする目的で、宮崎県を事例に土地利用および森林利用タイプと自然立地条件との関係を解析し、森林利用の立地依存およびその地域性を明らかにした。2.森林の潜在的生産力を推定する手法として、地形依存型地位推定モデル構築した。さらに、このモデルに気象因子を付加することにより、効率的な広域森林生産力推定のためのモデル構築を行った。また、現地測量に基づく生産力指標の比較から、広域推定モデルの限界と現地適用時の注意点を明らかにした。これにより、人工林配置における生産力の視点からの支援情報が整備された。3.九州中央山地の小流域を対象に、大規模撹乱の発生に関する地形依存型の発生確率推定モデルを構築した。また、同モデルを同一地質および同一気象条件下の天然林と人工林に適用して、人工林化に伴う撹乱発生確率の変化を解析した。この結果、天然林では明瞭な地形依存性が認められるのに対して、人工林では撹乱発生の地形依存性が薄れ、全体的に撹乱発生確率が上昇することが明らかとなった。人工林再配置における防災的視点からの支援情報が整備された。4.生物多様性の視点からの支援情報を得る目的で、気象・地質および地形因子を用いたブナ林の潜在分布推定モデルを構築するとともに、常緑カシ類の分布を解析した。また、森林の生態的立地区分結果と実際の森林配置の制約の下で、生物多様性を保全するための再配置方法論を、絶滅危惧種を材料として検討した。その結果、対象種の生活史特性を考慮した戦略的再配置が、ランダムな再配置や林地生産力のみを考慮した再配置に比較して、極めて保全効率が高いことが示された。5.上記の視点をそれぞれに考慮し、重要度に重み付けを行った生態学的立地区分方法を提示した。この中で、行政的な広域ゾーニングと経営的な小面積ゾーニングとの関係を整理し、中・長期的な森林管理戦略と短期的な森林管理戦略のそれぞれに対して、意志決定の支援システムを構築した。1.宮崎県を対象に地域間の景観構造を土地利用パターンから分類・比較するとともに,土地利用における立地選択性を自然的立地条件から解析した。その結果、景観構造およびこれを左右する土地利用の立地選択性が,標高および傾斜という極めて単純な自然的立地因子に大きく依存することが明らかとなった.とくに,分類された景観構造タイプが傾斜によって明瞭に分離すること,および立地選択性の総体的なパターンが傾斜に強く依存することから,今回採用した自然的立地条件のなかでも,傾斜が土地利用に対して大きく影響していると結論づけられた。2.森林の潜在的生産力を推定する手法として、宮崎大学田野演習林を対象にオビスギ系品種であるタノアカの40年生樹高を用いた地位指数曲線および地形依存型地位推定モデルの作成を行った。その結果、極めて高い精度で地位指数曲線が得られた。また、25m×25mの数値標高地図から地位を推定することに成功した。3.宮崎大学田野演習林を対象に、絶滅危倶種の保全を考慮した場合の人工林および天然生林の適正配置を検討した。対象樹種のハビタット選択性および種子供給源を制約因子として、GIS上で天然生林再生候補地を検索した結果、微地形および現存する天然生林の分布が候補地選定において重要な要因であることが明らかとなった。

4.生態的立地区分に基づく森林の生態系管理のための意思決定システムのプロトタイプを構築し、実際のケースに適用してその有効性を検証した。その結果、対象のスケール意思決定のレベルに合わせて階層的にシステムを構築することが、データソースを活かし異なるレベルの要求に応える上で有効なシステム設計であることが示唆された。1.宮崎県を対象に、森林の利用形態の現状を国土数値情報に基づいて分類し、利用形態を規制する因子を自然的立地条件の面から解析した。その結果、都市域では人工林という土地利用形態が自然立地条件(特に標高および傾斜)に強く規制されているが、中山間地域では地形因子に対する依存性が低く、山村地域では人工林の立地選択性ほとんど観察されないことが明らかとなった。2.森林の潜在的生産力を推定する手法として、宮崎県北部および南部のスギ林のデータを元に、地形依存型地位推定モデルの作成を行った。これにより、これまで狭い範囲で収集されたデータを用いて推定してきた地位指数を、宮崎県全域のレベルで推定するための方法論が確立された。3.森林の生態的立地区分の植生学的なベースを構築するために、気候・地質・地形条件および既存の植生資料を用いて九州全島の暖温帯域と冷温帯域を区分するモデルを構築した。既存の現存植生図から自然植生のみ抽出し、ロジスティック回帰モデルおよびtreeモデルを適用した結果、暖温帯と冷温帯、および冷温帯のなかのブナ優占林の潜在的立地を高い精度で推定することが可能となった。4.九州中央山地の小流域を対象に、斜面崩壊等の大規模撹乱の発生確率推定モデルを構築した。このモデルにより、メソスケールでの撹乱体制および人工林化に伴う災害発生確率の変化の推定が可能となった。1.森林の潜在的生産力を推定する手法として、前年度に構築した地形依存型地位推定モデルについて異なるデータソースを用いた再検討を行い、効率的な広域森林生産力推定のためのモデル改良を行った。さらに、現地測量に基づく生産力指標の比較から、広域推定モデルの限界と現地適用時の注意点について考察した。2.九州中央山地の小流域を対象に、前年度構築した大規模撹乱の発生に関する地形依存型斜の発生確率推定モデルを改良し、同一地質および同一気象条件下の天然林と人工林に適用して、人工林化に伴う撹乱発生確率の変化を解析した。この結果、天然林では明瞭な地形依存性が認められるのに対して、人工林では撹乱発生の地形依存性が薄れ、全体的に撹乱発生確率が上昇することが明らかとなり、人工林再配置における防災的視点からの支援情報が整備された。3.森林の生態的立地区分結果と実際の森林配置の制約の下で、生物多様性を保全するための再配置方法論を、絶滅危惧種を材料として検討した。その結果、対象種の生活史特性を考慮した戦略的再配置が、ランダムな再配置や林地生産力のみを考慮した再配置に比較して、極めて保全効率が高いことが示された。この結果を用いて様々な生活史特性を想定したシミュレーションを行った結果、微地形の連続性を考慮し天然林パッチを連結する森林再配置が生物多様性保全上有効であることが示された。4.上記の3つの視点をそれぞれに考慮し、重要度に重み付けを行った生態学的立地区分方法を提示した。この中で、行政的な広域ゾーニングと経営的な小面積ゾーニングとの関係を整理し、中・長期的な森林管理戦略と短期的な森林管理戦略のそれぞれに対して、意志決定の支援システムを構築した。
数論的基本群に関わる双曲的代数曲線の数論の研究

(1)標数pの射影的双曲的曲線の上の階数p-1の休眠乍の一意性を証明した。(2)絶対不分岐底上安定還元を持つ代数曲線の等分点に関する研究を行った。(3)対数的スキームのある圏論的表示を得た。(4)局所体の同型類の圏論的特徴付けの研究を行った。(5)p進局所体上の通常曲線に対する副p良還元判定法を確立した。(6)付加構造付き楕円曲線のモジュライ空間に対する遠アーベル予想を解決した。(7)組み合わせ論的遠アーベル幾何学を発展させた。(8)巾零通常固有束の超特異因子の特徴付けを与えた。(9)Riemann面上の射影構造に関する理論の正標数版を確立した。(10)局所体の遠アーベル幾何学の研究を行った。1、研究実施計画で述べた「(1)一般次元の双曲的多重曲線に対するGrothendieck予想の解決」に関して、この研究の当初の着想から、適当な「一般的条件」を満たす双曲的多重曲線に対する相対版同型版Grothendieck予想の成立を確認することができた。一方、完全に一般的な双曲的多重曲線に対するGrothendieck予想は、たとえ相対版同型版でも、まだ証明できていない。2、研究実施計画で述べた「(2)双曲的曲線上の冪零許容固有束や冪零通常固有束の超特異因子の明示的表示」に関連した研究として、標数pの射影的双曲的代数曲線の上の階数p-1の休眠乍の一意性を証明した。(論文投稿中)標数3の場合のこの一意性は、標数3の場合に実際に行った超特異因子による冪零許容固有束や冪零通常固有束といったp進Teichmuller理論の中心的対象の明示的な記述の研究の出発点となる事実であった。3、研究実施計画で述べた「(3)単遠アーベル的復元アルゴリズムの数論に対する応用」の実現を目的として、そのような応用の現時点での数少ない成功例と考えられる「宇宙際Teichmuller理論」の理解をより深めるために、理論の概観をまとめた解説論文を作成した。(論文投稿中)4、射影的双曲的代数曲線をJacobi多様体に埋め込むことで、「曲線の上の当分点」という概念を考えることができる。およそ30年前に、Coleman氏は、この当分点の分岐に関する予想を立てた。有限平坦可換群スキームの古典的な理論などを応用することで、この予想に関するある結果を得た。(論文投稿中)5、与えられた対数スキームに対して、その上の対数スキームたちのなす圏によって元々の対数スキームが復元されるという事実が、望月新一氏によって証明されている。中山能力氏との共同研究によって、対数スキームの狭義射の特徴付けを経由する形で、この事実の別証明を与えることに成功した。(論文投稿中)「一般次元の双曲的多重曲線に対するGrothendieck予想の解決」の研究において、すべての双曲的多重曲線に対する予想の解決には至らなかったが、しかし、充分一般的な場合における成果が得られたことには一定の意義があるように思われる。また、研究の目的に記載した「p進Teichmuller理論に登場する様々な概念の明示的表示」に関連する研究である、上記研究実績の概要の「2」で説明された「標数pの射影的双曲的代数曲線の上の階数p-1の休眠乍の一意性」は、当初まったく想定されていなかった事実であり、そのような結果に到達できたことは興味深い。そして、「研究実績の概要」の「4」で説明された当分点の分岐に関する研究、及び、「5」で説明された対数スキームの狭義射の特徴付けや対数スキームの復元など、研究実施計画に組み込まれていなかった研究において成果を上げられたことにも一定の評価ができると考えられる。「研究の目的」で述べた「遠アーベル幾何学の更なる発展」に対する研究として、まず最初に、局所体の同型類の圏論的特徴付けの研究を行った。(論文投稿中)次に、双曲的曲線の副p絶対遠アーベル幾何学を発展させ、双曲的曲線に付随する様々な情報の副p群論的復元アルゴリズムを確立した。その帰結として、通常射影的双曲的曲線の良還元の存在の副p遠アーベル判定法を与えた。(論文投稿中)次に、木下亮氏と中山能力氏との共同研究により、これまで研究してきた多重双曲的曲線に対する遠アーベル幾何学の応用として、付加構造付き楕円曲線のモジュライ空間に対する遠アーベル予想を解決した。(論文掲載確定)次に、南出新氏と望月新一氏との共同研究によって、組み合わせ論的遠アーベル幾何学を発展させた。特に、双曲的曲線の配置空間の基本群から、付随する幾何学的数値的不変量や一般化ファイバー部分群を純群論的に復元することに成功した。また、そういった群論的復元の帰結として、GT群(Grothendieck・Teichmuller群)に対する従来の常識を覆すような事実を証明することができた。(論文投稿中)最後に、混標数局所体に対する単遠アーベル幾何学におけるこれまでになされてきた研究をまとめた解説を執筆した。

「研究の目的」で述べた「p進Teichmuller理論に登場する様々な概念の明示的表示を目標とした研究」に対する研究として、正標数代数的閉体上の双曲的曲線の与えられた有効因子に対して、それが巾零許容固有束や巾零通常固有束の超特異因子として得られるかどうかを判定する条件を確立した。そして、基礎体の標数や曲線の種数、無限遠因子の次数が小さい場合には、巾零許容固有束や巾零通常固有束の超特異因子を明示的に理解することに成功した。そして、この明示的表示を用いて、数値的不変値が小さい場合の双曲的曲線の双曲的通常性を証明した。(論文投稿中)「研究の目的」で述べた「p進Teichmuller理論に登場する様々な概念の明示的表示を目標とした研究」に関する研究は、計画のとおりの成果を実現することができたと考えられる。また、「研究の目的」で述べた「遠アーベル幾何学の更なる発展」に関する研究として、これまでに行ってきた双曲的多重曲線に対する遠アーベル幾何学の研究の応用として、付加構造付き楕円曲線のモジュライ空間に対する遠アーベル予想が解決できたことには一定の意義があるように思われる。また、復元アルゴリズム的観点による副p絶対遠アーベルの発展に寄与できたことにも一定の評価ができると考えられる。そして、組み合わせ論的遠アーベル幾何学の研究において、当初はまったく想定していなかったGT群に対する驚くべき事実が証明できたことは大変意義深い。最終年度に実施した研究の成果(1)古典的なRiemann面の理論における正則座標、射影構造、固有束という概念の間の自然な関連の正標数版として、擬座標、Frobenius的射影構造、Frobenius的固有構造という概念を定義して、それらの間の自然な関連を確立した。そして、この関連の応用として、標数2の射影的双曲的曲線上のある安定束の存在を証明した。(論文投稿中)(2)「研究の目的」で述べた「双曲的代数曲線、あるいは、それに関連する代数多様体に対する遠アーベル幾何学の研究」に対する研究として、混標数局所体の遠アーベル幾何学に関する様々な話題、特に、単遠アーベル的復元アルゴリズムの研究を行った。(論文投稿中)研究期間全体を通じて実施した研究の成果(1)標数pの射影的双曲的曲線の上の階数p-1の休眠乍の一意性を証明した。(2)絶対不分岐底上安定還元を持つ代数曲線の等分点の分岐の研究を行い、Colemanによる予想の部分的解決を与えた。(3)与えられた対数的スキームが、その上の対数的スキームたちのなす圏によって復元されるという望月新一氏の結果の別証明を、中山能力氏との共同研究によって得た。(4)局所体の同型類の圏論的特徴付けの研究を行った。(5)p進局所体上の射影的双曲的曲線の副p絶対遠アーベル幾何学を発展させて、その帰結として、通常射影的双曲的曲線に対する副p純群論的良還元判定法を与えた。(6)木下亮氏と中山能力氏との共同研究により、付加構造付き楕円曲線のモジュライ空間に対する遠アーベル予想を解決した。(7)南出新氏と望月新一氏との共同研究によって、組み合わせ論的遠アーベル幾何学を発展させた。特に、Grothendieck・Teichmuller群の簡明な純群論的特徴付けを与えた。(8)正標数代数的閉体上の双曲的曲線の巾零許容固有束や巾零通常固有束の超特異因子の特徴付けを与えた。(1)標数pの射影的双曲的曲線の上の階数p-1の休眠乍の一意性を証明した。(2)絶対不分岐底上安定還元を持つ代数曲線の等分点に関する研究を行った。(3)対数的スキームのある圏論的表示を得た。(5)p進局所体上の通常曲線に対する副p良還元判定法を確立した。
間葉系幹細胞由来三次元管腔組織を用いた神経再生

神経欠損部に対しては自家神経移植が行われているが、自家神経移植では健常な神経を採取し移植するため、神経採取部の障害が無視できない。3Dプリンターを用いた細胞積層化技術は管腔組織をスカフォルドなしで作成できる技術で近年注目されている。本研究では、線維芽細胞から作成した三次元管腔組織をラット末梢神経欠損部に移植し、神経再生能力を評価した。コントロール群と比較して、動作解析、電気生理学的、組織形態学的にも、良好な神経再生が認められた。本研究の結果から自家神経移植の代替になる可能性が示唆された。外傷や悪性腫瘍による末梢神経損傷により神経欠損がおこれば、人としての生活は大きく制限される。欠損部が小範囲の場合は自家神経移植を用いての再建が一般的には行われているが、自家神経移植では採取可能な神経組織に限りがあるため広範な末梢神経欠損の再建は不可能で、この解決法として同種神経移植や人工神経という概念が生まれてきた。万能細胞と呼ばれる間葉系幹細胞には神経再生促進作用があり、現在では3Dプリンターを用いた細胞性積層化技術により末梢神経のような三次元管腔組織を作成することが可能である。末梢神経欠損モデルを用い、細胞から作成した三次元管腔組織にて神経再生が促進されることを明らかにするのが今回の研究の目的である。ヒト線維芽細胞を用いて96ウェルプレートに細胞を23×10^4cells/wellずつ播種しスフェロイド形成を確認後、バイオ3Dプリンターを用いて、内径2mm長さ8mmの三次元管腔組織を作成した。免疫不全ラットの坐骨神経を用い、作成した管腔組織にて5mmの神経欠損部を架橋した(n=5)。神経欠損部作成し架橋せずに放置したものをコントロール(n=5)とした。術後8週で実験群では足部内転筋での活動電位が認められた。また動作解析でもコントロール群と比較し有意に下肢自動運動の回復が認められた。組織を観察してみると肉眼的に再生神経が認められた。切片を作成し電子顕微鏡像ではコントロール群では変性のみが認められるのに対して、実験群では再生軸索が遠位神経内に認められた。(1)ヒト線維芽細胞を用いて96ウェルプレートに細胞を23×10^4cells/wellずつ播種しスフェロイド形成を確認後、バイオ3Dプリンター「Regenova」(サイフューズ社)を用いて、内径2mm長さ8mmの三次元管腔組織を作成した。(2)免疫不全ラットの坐骨神経を用い、上記作成したチューブにて5mmの神経欠損部を架橋した(n=5)。コントロールとして神経欠損部作成し架橋せずに放置したものを作成した(n=5)。(3)術後8週の時点で動作解析と電気生理学的な評価を行った。動作解析では実験群はコントロール群と比較し有意に下肢自動運動の回復が認められた。電気生理学的評価では足部内転筋での活動電位が、コントロール群では認められなかったが、実験群では認められ、また、神経伝導速度も計測できた。坐骨神経を展開し、坐骨神経が架橋されていることを実験群では肉眼的に確認した。再生神経の組織を採取し、固定後、切片を作成し電子顕微鏡にて観察したところ、遠位神経内に実験群では再生軸索が確認でき、一方、コントロール群では変性した神経を確認した。再生軸索数、軸索直径、軸索密度の評価を行った。神経欠損部作成しシリコンチューブで架橋したものをコントロール(n=5)とした。術後8週でコントロール群と比較し実験群では足部内転筋での有意な活動電位が認められた。切片を作成し電子顕微鏡像ではコントロール群と比較して実験群では優位な再生軸索数が認められた。コントロールとして神経欠損部作成しシリコンチューブで架橋したものを作成した。

動作解析では実験群はコントロール群と比較し有意に下肢自動運動の回復が認められた。電気生理学的評価ではコントロール群と比較し足部内転筋での有意な活動電位が認められた。坐骨神経を展開し、坐骨神経が架橋されていることを実験群では肉眼的に確認した。再生神経の組織を採取し、固定後、切片を作成し電子顕微鏡にて観察したところ、実験群では遠位神経内に再生軸索が確認できた。形態学的評価では、実験群ではコントロール群と比較し有意な再生軸索数が認められた。外傷や悪性腫瘍による末梢神経損傷により神経欠損がおこれば、人としての生活は大きく制限される。欠損部が小範囲の場合は自家神経移植を用いての再建が一般的には行われているが、自家神経移植では採取可能な神経組織に限りがあるため広範な末梢神経欠損の再建は不可能で、この解決法として同種神経移植や人工神経という概念が生まれてきた。万能細胞と呼ばれる間葉系幹細胞には神経再生促進作用があり、現在では3Dプリンターを用いた細胞性積層化技術により末梢神経のような三次元管腔組織を作成することが可能である。末梢神経欠損モデルを用い、細胞から作成した三次元管腔組織にて神経再生が促進されることを明らかにするのが今回の研究の目的である。ヒト線維芽細胞を用いて96ウェルプレートに細胞を23×10^4cells/wellずつ播種しスフェロイド形成を確認後、バイオ3Dプリンターを用いて、内径2mm長さ8mmの三次元管腔組織を作成した。免疫不全ラットの坐骨神経を用い、5mmの神経欠損部を作成した管腔組織にて架橋した(n=5)。神経欠損部作成しシリコンチューブで架橋したものをコントロール(n=5)とした。術後8週でコントロール群と比較し実験群では足部内転筋での有意な活動電位が認められた。また動作解析でもコントロール群と比較し有意に下肢自動運動の回復が認められた。再生神経の電子顕微鏡像ではコントロール群と比較して実験群では優位な再生軸索数が認められた。移植細胞をトレースするとConduitの形で再生神経内に確認することができ、シュワン細胞と密に存在していた。神経欠損部に対しては自家神経移植が行われているが、自家神経移植では健常な神経を採取し移植するため、神経採取部の障害が無視できない。3Dプリンターを用いた細胞積層化技術は管腔組織をスカフォルドなしで作成できる技術で近年注目されている。本研究では、線維芽細胞から作成した三次元管腔組織をラット末梢神経欠損部に移植し、神経再生能力を評価した。コントロール群と比較して、動作解析、電気生理学的、組織形態学的にも、良好な神経再生が認められた。本研究の結果から自家神経移植の代替になる可能性が示唆された。平成27年度に行っていた実験の継続を行う。具体的には(1)間葉系幹細胞の分離培養の継続、(2)三次元管腔組織の作成の継続。(3)移植手術の継続、(4)神経再生評価の継続を行う。(5)移植細胞の分化の評価;移植した線維芽細胞が再生神経内のどの部位に分布しているかを、移植細胞に標識を行い、再生神経から採取した組織を固定後、免疫染色を行い評価する。(6)内径2mm長さ13mmの三次元管腔組織も作成し、より長い距離の神経再生の評価も追加する。
セラミックスの塑性と塑性加工

イオン結合・共有結合から構成され、結晶構造が複雑なセラミックスは、転位の移動が起こり難く、脆性破壊し易い。そのため塑性変形を利用したセラミック材料の加工技術は、現在でもほとんど行なわれていない。本研究では、セラミック材料の塑性加工の可能性を追究・確立を目ざす一環として、前年度からの高温押し出し法をさらに進め、断面減少率(R)、などの条件が加工後の焼結体組織にどのような影響を及ぼすかについて検討した。実験には、常圧焼成で作製したBa-フェライト(Ba0.6Fe_2O_3)焼結体を用いた。この焼結体を金属性カプセルに封入し、11001400°Cの温度範囲で予熱後、押し出し操作を行った。1240°C以上の予熱温度でBa-フェライトの押し出しが可能であった。R値を4884%の範囲で変えて高温押し出しを行った結果、R値が最も大きい84%の場合には、押し出し圧力が治具の耐圧限界を越したため、押し出しはできなかった。一方、R値が48、64%の場合には、カプセル、焼結体共にスムーズな押し出しが得られた。しかし、75%の場合には、押し出しは可能であったが、カプセルとBa-フェライト焼結体との境界がいびつになることが分った。このような欠陥は、押し出し時のカプセルと焼結体との流れに大きな差が生じるためであり、R値を大きくするにしたがってカプセルと焼結体との押し出し抵抗の差が顕著になることに起因すると推察した。また、Ba-フェライト焼結体の組織は、R値の増加と共に押し出し前に存在していた大きな針状結晶が微細化され、同時に気孔率も減少していくことが明らかとなった。特にR値が64、75%の時の気孔率は、同じ試料をホットプレスで作製した場合よりも小さく、高温押し出しが短時間でち密な焼結体を作製するのに有効であることが分った。
原始太陽系星雲中の衝撃波によるコンドリュール形成過程の研究

本年度は,高速気流中での液滴の力学的安定性の解析,コンドリュール形成にとって適切な熱履歴を再現できる衝撃波の光学的条件,などの点についての研究を進めた.コンドリュールの衝撃波加熱形成モデルでは,衝撃波面通過後,ダスト粒子は表面から順に加熱され溶融する.したがって一時的に,表面が液体,内部が固体という構造になることが期待される.このような部分溶融状態の液滴が,高速気流中で力学的に安定に存在出来るのかどうかという問題を,線型化した流体力学方程式を解析的に解くことによって調べた.まず,液体マントル-固体コア構造の粒子のうち,液体マントルの内部流や変形についての解析的な解を求めた.次にこの解を用いて,液体マントルがはぎ取られる条件を調べた.その結果,一般に,粒子のサイズが大きい場合には剥ぎ取りが起きることがわかった.さらに,衝撃波加熱モデルで粒子を加熱できる条件を満たす衝撃波において剥ぎ取りが起きない最大サイズを求めたところ,約1mm程度となることがわかった.これは実際に観測されているコンドリュールの最大サイズとほぼ一致している.したがって,コンドリュールの最大サイズは液滴部の剥ぎ取りによって決まったと考えられる.一方,コンドリュールを形成するためには適切な熱履歴が必要であると考えられている.従来は,冷却率だけが問題になっていたが,最近,加熱率にも観測的に制限が与えられた.本研究では,冷却率と加熱率の2つが同時に満たされる条件を調べた.その結果,密度が比較的低く衝撃波速度が大きい衝撃波の場合にのみ,両方の条件が満たされることがわかった.これは,コンドリュールを形成をした衝撃波の生成条件を明らかにする上で,極めて重要な知見であると思われる.本研究は,衝撃波加熱モデルに基づいてコンドリュールの成因の解明を試みるものである.計画は3カ年にわたるものであるが,その初年度の平成14年度には,コンドリュールの形成に関わる物理過程を出来るだけ正確に扱うが空間次元は1次元もしくは2次元とした解析を行った.今年度行った解析において正確に考慮した物理過程は,衝撃波ガスの化学反応,コンドリュール前駆体粒子からの蒸発,加熱を受けたダスト粒子の結晶化,および,溶融粒子の変形とその内部流である.これらの過程を正確に考慮することにより,以下のようなことが明らかになってきた.(1)コンドリュールを形成するような衝撃波においては,ガス組成も一部変化する.これは,原始惑星系円盤や彗星の観測から,衝撃波加熱モデルの可否を判定するデータが得られる可能性を示唆している.(2)加熱を受けたダストが蒸発することにより,形成されるコンドリュールのサイズは,その前駆体のサイズよりも一般に小さくなる.しかも,サイズ減少の割合はサイズが元々小さい粒子ほど大きいため,ある特徴的なサイズ以下のコンドリュールは形成されない.この特徴的サイズはおよそ1-10μmと見積もられたが,この値は,実際のコンドリュールに見られるサイズの下限とほぼ一致している.(3)衝撃波加熱により,コンドリュールにはならなくても,結晶化されるダスト粒子があることがわかった.このことは,彗星や原始惑星系円盤,AGB星の周囲などに見られる結晶化ダスト粒子の結晶化機構として,衝撃波加熱現象が有力な候補であることを示唆する.(4)溶融したダスト粒子は,衝撃波ガスによる圧力によって変形し,またその内部に流れが励起される.この流れは極めて速いので,その内部は効率よく一様化されることがわかった.以上の成果は,近々,論文として発表する予定である.本年度は,当初の計画に基づき,高速気流中での液滴の状態の解析,コンドリュールの年代分布と加熱現象の履歴・強度・頻度についての解析,などの研究を進めた.また関連する研究として,原始惑星系円盤の形成過程や状態を天文学的観測結果を用いて調べるための手法の開発も行った.コンドリュールの衝撃波加熱形成モデルでは,衝撃波面通過後,コンドリュールは液滴となりつつ高速気流中に置かれることになる.このような高速気流中の液滴がどのような状態であるのか,力学的に安定に存在出来るのか,という問題を,線型化した流体力学方程式を解析的に解くことによって調べた.まず,液滴内の内部流や液滴の変形についての詳細な解を求めた.それによると,内部流の速さや変形量は外部気流の及ぼす動圧に依存するが,多くの衝撃波の場合,その変形量はそれほど大きくなく,無事にコンドリュールを作ることが出来ることがわかった.一方で,極端に強い衝撃波の場合には変形が大きくなり,破壊されてしまうことが期待される.このような衝撃波では,コンドリュールは形成されないと思われる.また,コンドリュールの年代分布の測定結果を用い,加熱現象の履歴や強度・頻度についての考察を行った.その結果,年代分布よりも少し古い加熱履歴があること,各コンドリュールは平均すると数回程度加熱を受けていること,などがわかった.一方,コンドリュール形成の場としての原始惑星系円盤の状態を天文学的観測から詳細に明らかにするために,観測結果を理解するための現象論的モデルの開発および輻射平衡計算コードの開発を行い,原始星の観測角を推定する方法を明らかにした.

また,円盤中のダストの大きさや光学的性質を明らかにするための方法も開発した.本年度は,高速気流中での液滴の力学的安定性の解析,コンドリュール形成にとって適切な熱履歴を再現できる衝撃波の光学的条件,などの点についての研究を進めた.コンドリュールの衝撃波加熱形成モデルでは,衝撃波面通過後,ダスト粒子は表面から順に加熱され溶融する.したがって一時的に,表面が液体,内部が固体という構造になることが期待される.このような部分溶融状態の液滴が,高速気流中で力学的に安定に存在出来るのかどうかという問題を,線型化した流体力学方程式を解析的に解くことによって調べた.まず,液体マントル-固体コア構造の粒子のうち,液体マントルの内部流や変形についての解析的な解を求めた.次にこの解を用いて,液体マントルがはぎ取られる条件を調べた.その結果,一般に,粒子のサイズが大きい場合には剥ぎ取りが起きることがわかった.さらに,衝撃波加熱モデルで粒子を加熱できる条件を満たす衝撃波において剥ぎ取りが起きない最大サイズを求めたところ,約1mm程度となることがわかった.これは実際に観測されているコンドリュールの最大サイズとほぼ一致している.したがって,コンドリュールの最大サイズは液滴部の剥ぎ取りによって決まったと考えられる.一方,コンドリュールを形成するためには適切な熱履歴が必要であると考えられている.従来は,冷却率だけが問題になっていたが,最近,加熱率にも観測的に制限が与えられた.本研究では,冷却率と加熱率の2つが同時に満たされる条件を調べた.その結果,密度が比較的低く衝撃波速度が大きい衝撃波の場合にのみ,両方の条件が満たされることがわかった.これは,コンドリュールを形成をした衝撃波の生成条件を明らかにする上で,極めて重要な知見であると思われる.
空中写真アーカイブを用いた古代地方官衙と交通路網の復元的研究

日本古代に敷設された道路は規格的直線道であり、これまでに空中写真等の地理資料による研究で道路網が復元されてきた。しかし、従来の手法は研究者の経験的判読によるものであり手法の限界を迎えている。本研究では、古代交通研究に衛星リモートセンシングの解析手法を導入し、新たな「予測・探査・記録」の研究パッケージを提案している。これにより、発掘調査による道路遺構と地理資料観察による道路痕跡の相互関係を明らかにしたうえで、実体的な地方官衙と古代道路網の景観復元を行うことを目的とする。本年度は、交通の中継地点として拠点となる官衙遺跡間の最小移動コスト回廊を算出することで、拠点間往来に最適な地帯を予測することを目指した。具体的には、龍田古道と山陰道を中心とした踏査をおこなった。いずれも低地部(平地部)から丘陵部にかけての地形傾斜、想定路線構造を入念に観察することが出来た。これまで低地部から丘陵部にかけて路線構造は、切り通し状の構造を有すると考えられてきているが、秦直道子午嶺のスイッチバック工法に類似する工法が採用されていた可能性があり、軍用道路としての駅路における車走行を傍証する手がかりになると期待できる。今後は以下の3点に注力する。1地理情報システム(GIS)を用いた、最小移動コスト解析による道路敷設帯の予測復元2高解像度衛星画像の疑似カラー変換による痕跡(Soil-mark・Crop-mark)の可視化人工衛星搭載型SAR(合成開口レーダ)を用いた、植生被覆地帯の道路痕跡検出法の開発3迅速3次元モデリングや3次元レーザ測量による道路痕跡の立体復元本年は、これまでに蓄積してきたデータを用いた解析と現地踏査を実施した。一つは、拠点間最小コスト回廊の解析であり、地理情報システムによる処理に数ヶ月の時間を要したが、都城を発し七道敷設範囲をほぼ全てカバーするコスト距離ラスターを完成させる事ができた。これにより道路遺構・道路痕跡のマクロな立地評価が可能となった。また、試験的にSfM法により重なり合う米軍撮影空中写真から3次元点群を作成し、既知の道路痕跡の立体形状を明らかにする手法の開発をおこなった。研究代表者が以前報告した築堤状道路痕跡を実体化することができ、他の道路痕跡での事例を増やすことで平面的な形状提示からの脱却に期待が持てる。さらに、埋没する道路遺構に関連すると考えられるソイルマークの空中写真判読事例も増加しており、現状確認と斜面部における道路通過地形の調査のため、栃木県内の東山道関連遺跡の踏査を実施した。地理情報システムを用いた解析に、当初の予定より時間を要している。平成29年度は業務多忙により若干の遅延と計画変更が生じている。本研究では、交通の中継地点として拠点となる官衙遺跡間の最小移動コスト回廊を算出することで、拠点間往来に最適な地帯を予測する。日本古代の交通路は規格的直線道であることから、官衙間を最小の移動コストで往来することを目的とした道路であると作業仮説を設定し、なぜそこに道路が敷設されたのかを明らかにする。本年は秦直道路線に関する既存路線復元を、地理情報システム(Geographic Information System)を用いた最小コスト解析により検証し、遠距離直達性を強烈に指向する作道思考(敷設論理)の解釈を試みる取り組みをはじめた。秦直道は甘泉宮(咸陽)から九原城(内蒙古自治区)間の約750kmに及ぶ大規模な官道である。史料には「始皇欲遊天下、道九原、直抵甘泉、迺使蒙恬通道、自九原抵甘泉、塹山堙谷、千八百里。道未就。」(『史記』蒙恬列伝)と記載され、その実態は黄土高原から砂漠を含む乾燥地帯を兵站輸送を主眼とする最短経路で結ぶ軍用道路で、東アジアにおける先駆的な直線道路とされる。目的地への到達を最小コスト化する論理は、その後の交通にも大きく影響し本邦古代交通路網にも共通することは言うまでもない。特に、鎮守将軍大野東人が陸奥国多賀城より出羽国雄勝までの道路を開削するにあたり「或尅石伐木、或填澗疏峯」(『続日本紀』天平九年四月戊牛条)と史料に残る陸奥出羽連絡路の記事と、時代・地域は違えど「山を塹り谷を堙ぐ」と表現される大規模な土木工事と共通するところは多々ある。この他、一般市民向けの講演(「空から古道を探る-地理情報システムと空中写真を用いた考古地理学的研究の最新成果」)で研究成果の公開に取り組んだ。補助事業期間延長承認申請書を学振に提出し、2018年3月20日付けで承認を得た。本研究の根幹をなす最小コスト解析を用いた路線復元の再検証のため、秦直道路線における比較研究を実施したことで当初予定していた研究計画の一部に若干の変更が生じた。研究期間を延長し、さらなる成果の取り纏めを実施したい。

本年度は、交通の中継地点として拠点となる官衙遺跡間の最小移動コスト回廊を算出することで、拠点間往来に最適な地帯を予測することを目指した。具体的には、龍田古道と山陰道を中心とした踏査をおこなった。いずれも低地部(平地部)から丘陵部にかけての地形傾斜、想定路線構造を入念に観察することが出来た。これまで低地部から丘陵部にかけて路線構造は、切り通し状の構造を有すると考えられてきているが、秦直道子午嶺のスイッチバック工法に類似する工法が採用されていた可能性があり、軍用道路としての駅路における車走行を傍証する手がかりになると期待できる。今後は以下の3点に注力する。1地理情報システム(GIS)を用いた、最小移動コスト解析による道路敷設帯の予測復元2高解像度衛星画像の疑似カラー変換による痕跡(Soil-mark・Crop-mark)の可視化人工衛星搭載型SAR(合成開口レーダ)を用いた、植生被覆地帯の道路痕跡検出法の開発3迅速3次元モデリングや3次元レーザ測量による道路痕跡の立体復元最終年度は当初の計画通り、地理情報システムを用いた道路敷設地帯予測と空中写真画像解析による道路痕跡探索を総合し、部分的に研究成果のまとめと公開を準備していく。事業期間延長により当初の計画通り、地理情報システムを用いた道路敷設地帯予測と空中写真画像解析による道路痕跡探索を総合し、部分的に研究成果のまとめと公開を準備していく。地理情報システムを用いた解析に時間を要し、当初の計画通りの現地踏査とアルバイト補助によるデータ整理を遂行できなかった。次年度使用額が生じた理由は、業務多忙により若干の遅延と秦直道における予備調査を実施した関係で若干の計画変更が生じ、事業期間延長を申請した事による。使用計画については最終年度であるため研究成果の取り纏めを進めるとともに、下記の点について明らかにすることを目指す。a:発掘された道路遺構と地表痕跡の関連性実際に道路遺構が発掘されている遺跡周辺の過去の空中写真を参照することで、埋没していた遺構が発掘調査以前に地表面にどのように現出しているのか、古代道路遺構に関連するとされている、地表痕跡(地割、ソイルマーク、クロップマーク)と、どのように関連しているのかを集成し類型化を行う。b:地理情報システムを用いた道路敷設地帯の予測交通の中継地点として拠点となる官衙遺跡間の最小移動コスト回廊をGISの空間分析で算出することで、拠点間往来に最適な地帯を予測する。c:空中写真画像解析による道路痕跡の探索米軍が戦後直後に撮影した空中写真資料群を用い、aの集成した道路痕跡構造類型をbの予測帯で探査し、道路痕跡を検出する。地理情報システムを用いた解析に要する時間は、研究全体の時間に大きく影響するためマシンスペックとソフトライセンスの見直しをおこなう。
高分子錯体の動的相互作用と電子過程

新しい物質系としての高分子錯体の基礎科学を確立することを目的とした重点領域研究「高分子錯体の動的相互作用と電子過程」の実験成果をもとに、本成果取りまとめ班では、研究組織全員が一体となって高分子錯体の動的相互作用と多電子過程を総合的に把え、基礎科学としてまとめあげるとともに、成果を広く公開し充分な評価を受けながら、この領域の学問や技術に対する波及効果を確かなものとした。具体的には次を実施した。1.成果取りまとめ討論と対象を限定した集約を、近未来を展望しながら実施し、研究領域の目標課題に焦点を絞り込んだ成果報告をまとめた。2.公開シンポジウムを開催(平成2年11月7日)して100余名の参加者を得た。基礎研究を構成する代表的成果と未知の分野に踏み込む新知見に対する充分な批判と検討もおこない、科学的評価を確立できた。また海外研究協力者によるコメントを得て、国際的な評価を獲得すると同時に、本研究の独創性の主張とあわせて、波及効果についての指摘も受けた。全体討論を通して本領域の発展方向を浮き彫りにすることができた。4.研究の代表的成果と先導的な意義を広く一般にアピ-ルするため、「大学と科学」公開シンポジウム(平成2年12月20日)で講演し、成果の社会還元に努めた。
ニュー・キノロン薬の吸収・排泄と唾液による血中濃度モニタリング(TDM)の検討

1.ニュー・キノロン系経口抗菌剤の吸収・排泄に及ぼすアルミニウム(Al)、マグネシウム(Mg)、を含む制酸剤の影響を検討した。今日、すでに臨床使用されている6種のニュー・キノロン剤の他、血中半減期(T1/2)が約10時間と長いことを特徴として発売された3薬剤(フレロキサシン、スパフロキサシン、レボフロキサシン)について検討した。(1)同時内服した場合(2)時間差で内服(2時間前、あるいは2時間後)した場合以上の方法で服用させて実際の臨床の場での影響度を明らかにした。その結果、ニューキノロン薬内服の1時間前、あるいは2時間後の内服であれば影響度は軽減する。2.唾液によるニュー・キノロン系経口抗菌剤の血中濃度モニタリング(TDM)の検討上記の検討に際し唾液をも採取して血液濃度との相関をみることによりTDMの新たな指標としての可能性について検討し、注目されている。今年度は、既に発売されているOfloxacin(OFLX)、開発中のQ-35(中外製薬)、AM-1155(杏林製薬)を選び検討した。この結果は、第5回国際キノロンシンポジウム(1994、シンガポール)に発表を予定している。