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餌生物の違いがカイアシ類の成長生産に与える影響に関する実験生態学的研究

平成30年度は、北海道大学附属練習船おしょろ丸の北洋航海(2018年6月14日8月2日)に参加し、北部ベーリング海においてカイアシ類の餌環境である植物プランクトン試料採集、カイアシ類の採集および船上飼育実験を行った。船上飼育実験では、優占するカイアシ類の消化管色素量と1個体重量を測定し、摂餌速度を評価した。同時に、植物プランクトン試料も採集し、餌環境も評価した。また別途、Remotely Operated Vehicle (ROV)による水中画像撮影を実施し、水柱内での動物プランクトンの詳細な鉛直分布の測定も行った。これらの観測により、室内実験での飼育条件の選定を行うことができた。本研究に関連する研究成果としては、査読付き論文3報および学会での口頭及びポスター発表を8件行った。平成30年度の研究成果において、最も重要な成果としては、秋季の太平洋側北極海で強風イベントを起因とする植物プランクトンブルームを観測し、同時にカイアシ類の摂餌速度が上昇することを明らかにした。また同観測において、植物プランクトンの優占分類群も短期間で変化し、珪藻類の割合が増加していた。加えて、カイアシ類が主に摂餌していたのは珪藻類などのマイクロサイズの植物プランクトンであった。これらのことから、カイアシ類は餌の種類が変化するとそれに応じて摂餌速度を速やかに変化させることが示された。これは、本研究課題の根幹である、餌生物が変化した際にカイアシ類がそれに応答することを示しており、餌生物の違いが摂餌以外の成長、同化効率、呼吸へ影響を及ぼす可能性を示唆している点で重要である。平成30年度は、北海道大学附属練習船おしょろ丸の北洋航海(2018年6月14日8月2日)に参加し、北部ベーリング海において試料採集と船上実験を行った。航海中、ニスキンボトルによる各層採水によって植物プランクトン試料を得た。これを解析することにより、動物プランクトンにとっての餌環境(植物プランクトンの種組成や量)の鉛直的な変化を明らかにすることができる。本年度の航海では、さらにRemotely Operated Vehicle (ROV)による水中画像撮影を実施し、水柱内での動物プランクトンの詳細な鉛直分布の測定も行った。先述の餌環境の鉛直分布と動物プランクトンの鉛直分布を比較することにより、実際の水柱内で動物プランクトンが摂餌している餌環境を明らかにすることができるため、室内飼育実験を設定する際の重要な知見となる。動物プランクトンを用いた船上飼育実験としては、プランクトンネットによって生鮮動物プランクトンを採集し、カイアシ類の1個体重量と消化管内色素量の測定を行った。これらのデータは、摂餌速度や呼吸速度を異なるカイアシ類種間で比較する際に体重で標準化するため、本研究課題において必要不可欠な情報である。本年度の達成状況を示すものとして、研究代表者は関連する研究テーマについて2018年5月21日に日本海洋学会より日本海洋学会岡田賞を受賞した。また、アウトリーチ活動として、関連する研究テーマに関する2回の講演と1件の新聞記事掲載および一般向けの図書の分担執筆を行った。このように、船上飼育実験によるデータ取得と、陸上実験室での各種実験(摂餌速度、同化効率、呼吸速度、排泄速度)の設定に関わるデータが概ね揃ってきた。さらに、関連する賞の受賞やアウトリーチ活動の実施は、本研究課題の進捗状況が順調であることを示している。
近代イギリスにおける政治的賢慮概念の展開―諷刺文学の政治思想史的研究―

本研究課題では、近代イギリスの諷刺文学において政治的賢慮概念がどのように展開されたかを政治思想史的に考察した。その結果、(1)イギリスのオーガスタン時代は諷刺文学が栄える政治的・社会的・文化的条件がそろっていたこと、(2)諷刺とは社会的な文学様式であり、その本質は笑いを武器にした諷刺対象の道徳的・政治的矯正に他ならなかったこと、(3)J・スウィフトに代表されるこの時代の諷刺文学は、民衆の臆見や政治的知恵を文学的に表現したものであり、そこには非政治的人間の賢慮が豊かに包蔵され展開されていたことが明らかになった。本研究は、近代イギリスの諷刺文学において政治的賢慮概念がどのような変容を遂げながら展開されたかを、17,18世紀の文人やパンフレット作家たちの作品および言説を取り上げて、歴史的コンテクストを重視しつつ政治思想史的に解明する。この目的を遂行するために、平成19年度は、まず現有の文献を利用しながら問題点を明確にした。また関係図書を購入するとともに、大学附属図書館で関連資料を収集した。以上の準備を経たうえで、具体的に研究に着手した。イギリスで諷刺文学が隆盛したのは17世紀後半から18世紀前半のオーガスタン時代においてであるが、まずこの時代に諷刺が栄えた社会的・文化的条件を考察した。考察の内容は、政治的安定性と不安定性、自由と不自由、理性と科学的精神、ジャーナリズムの成立等々についてである。これらの検討を通して、オーガスタン期は諷刺が隆盛する格好の時代であったこと、またこの時期の諷刺作品は他の時代のものとは異なる特徴を有していたことが明らかとなった。こうした基礎的研究の後、諷刺の概念を考察した。オーガスタン時代の諷刺論を分析しながら、諷刺とは社会的文学様式であり、その本質は、諷刺的笑いを武器にした対象の道徳的・政治的矯正に他ならなかったことを明らかにした。次いで、スウィフトのPredictions for the Year 1708, 1708; The Accomplishment of the first of Mr. Bickerstaff's Predictions, 1708; AVindication of Isaac Bickerstaff, Esq., 1709などを取り上げ、これらテクストを丹念に読解しながら、この時代のスクリブレルス諷刺において、政治的賢慮概念がどのように展開されたかを政治思想史的に検討した。本研究は、近代イギリスの諷刺文学において政治的賢慮概念がどのような変容を遂げながら展開されたかを、17,18世紀の文人やパンフレット作家たちの作品および言説を取り上げて、歴史的コンテクストを重視しつつ政治思想史的に解明することを目的とする。研究計画2年目の平成20年度は、オーガスタン時代の諷刺作家であるジョナサン・スウィフト、アレグザンダー・ポープ、ジョン・ゲイ、ジョン・アーバスノットを考察対象とし、彼らにおけるスクリブレルス諷刺の本質を解明した。とりわけ注目したのはスウィフトである。スウィフトの諷刺の本質を捉えるために彼の文学作品を政治思想的に検討し、スウィフトの諷刺から政治的賢慮概念とその政治的含意析出の作業を行った。併せて、アリストテレス以降の政治的賢慮の伝統とスウィフトの諷刺文学との思想的連関性を探り、スウィフトにおける実践哲学的性格を明らかにした。分析したテクストは、Discourse of the Contests and Dissentions between the Nobles and the Commons in Athens and Rome(1701); ATale of a Tub, The Battle of the Battle of the Books(1704); Predictions for the Year1708(1708); The Accomplishment of the First of Mr.Bickerstaff's Predictions(1708); AVindication of Isaac Bickerstaff, Esq. (1709); The Publick Spirit of the Whigs(1714); Drapier's Letters(1724-25); Gulliver's Travels(1726)等である。なかでも、これまでほとんど研究されてこなかった占星術師で暦作家のジョン・パートリッジを諷刺した「ビッカースタッフ・ペーパーズ」(Bickerstaff Papers)を重点的に取り上げ、スウィフトにおける宗教論や科学論や政体論の解明を通して、彼の諷刺の政治思想史的意義を明らかにした。その成果の一部は、「スウィフトとビッカースタッフ・ペーパーズ(一)」と題して『岡山大学法学会雑誌』(第58巻1号、2008年)に公表した。研究実施計画の最終年度である平成21年度は、前年度に引き続いて、まずジョナサン・スウィフトを取り上げ、スウィフトの諷刺文学を政治思想的観点から考察した。

その結果、スウィフトの諷刺はモラリズムと穏健な懐疑主義に立脚していること、スウィフトにおいて大事なことは、世界と人間を認識するにあたって熱狂とユートピア的幻想から目覚めていること、その政治的立場は中庸をとるがゆえに保守的であったが、人間と社会を見る目は寛容で、平衡と良識を備えたものであったこと、そしてそうした精神から生み出された諷刺は、政治的賢慮概念をスウィフト的論理で展開したものであったことが明らかとなった。その成果の一部は、「スウィフトとビッカースタッフ・ペーパーズ(二)」と題して『岡山大学法学会雑誌』(第59巻1号、2009年)に公表した。次いで、ヘンリ・フィールディングを取り上げた。フィールディングの諷刺概念を把握するためにとくに重視したのは、宰相ウォルポールの人間性およびウォルポールに代表される近代イギリスの政治的・社会的腐敗を批判したThe Life of Mr. Jonathan Wild the Great(1743)である。この作品を綿密に読解しながら、フィールディングの諷刺文学における政治的賢慮概念の本質を探った。彼の諷刺における最も重要な言説は、「偉大さ」と「善良さ」であった。フィールディングは、偉大さは高慢や残忍をもたらすとして排除しつつ、善を尊び善の実践を説いていったが、この場合の善良さこそが賢慮の変容ないし展開形態であったと考えられる。彼は自らの賢慮概念を諷刺作品のなかに盛り込む一方、法律や法制度の改正などの社会改革運動に具体化していった。そしてこうした点から、フィールディングの諷刺文学において政治的賢慮概念が新たな展開を見せていることが明らかとなった。
持続可能な不動産開発のための簡易アセスメント制度とその手法に関する研究

不動産開発における簡易アセス導入に向け、制度と手法を検討するため日本の制度を米国の制度と国際比較し、基本的問題点を整理した。そして、具体事例として国際標準のアセスが実施されなかった新国立競技場計画を分析し、代替案検討がなく評価範囲が狭いことなど、問題点を明らかにした最終年度は研究成果を国内外の学会での発表に重点を置いた。IAIAでの発表やISAGAにおける招待講演、国内では環境アセスメント学会でWSを主催し、環境科学会の招待講演、日本不動産学会でもWSを開催した。これらの成果を踏まえ『都市地域の持続可能性アセスメント』を出版し、同書は日本環境共生学会の2015年度著述賞を受賞した。不動産開発における簡易アセスメントの必要性について整理し、国内外の学会での口頭発表及び学会誌等での発表を行った。日本の環境影響評価法によるアセス実施件数は年間わずか20件ほどで、米国の国家環境政策法(NEPA)に基づく実施件数の2000分の1ほどしかない。これは、簡易アセスを行う仕組みになっていないためで、持続可能な社会とするために必要な環境配慮が十分に行えない状況になっている。この問題について文献調査を行うとともに国内外の学会において専門家と議論を行い、概念整理をした。そのうえで、この分野の先進国である米国の状況を調べるため、ワシントンDCを訪れ、米国環境保護庁のアセス専門家に制度設計の考え方や、仕組み、その運用実態などのヒアリング調査と資料収集を行った。併せて、開発行為を行う内務省土地管理局、エネルギー省等の連邦政府機関にもヒアリング調査と資料集を行った。さらに、ワシントンDC行政区,ボルチモア市、フィラデルフィア市という基礎自治体レベルでの都市開発、不動産開発における計画とアセスメントの実態についてヒアリング調査及び資料収集を行った。また、日本国内では簡易アセスの導入は遅れているが、川崎市においては都市開発や不動産開発も対象となる簡易アセスメント制度が導入されており、その実態についてデータ収集を行うとともに川崎市の担当者にヒアリング調査を行った。これを踏まえ米国マサチューセッツ州、ボストン市の簡易アセスとの比較検討を加え、川崎市の都市開発における適用は米国の制度に近い実績があることなどが明らかになった。不動産開発における簡易アセスメント導入に向け、その制度と手法について検討するため、現在の日本国内におけるアセスメントの現状を、米国の制度と国際比較するとともに、アセスが必要と思われるのに、アセスが行われなかった最近の国内事例の問題点を具体的に分析した。まず、制度的枠組みについて、国内では数少ない簡易アセスメントの仕組みである、川崎市の条例アセス制度と、米国ボストン市のアセス制度の実績をもとに比較検討した。その結果、以下が得られた。まず、川崎市は、大きな影響が予想されても詳細アセスには乗り換えない、いわゆる「簡易なアセス」の制度化により、市街地建築物に関して一定の成果は上げている。だが、「簡易アセス」にもとづくスクリーニングが行われないため、人々の懸念(public concerns)に応えられない恐れが大きい。また、川崎では情報公開のタイミングが遅いため、十分な参加ができにくいという問題も明らかになった。次に、人々の懸念(public concerns)が特に大きいのにも関わらず、アセスが行われなかった最近の事例として、新国立競技場計画を取り上げ、参加と情報公開の在り方について詳細な分析を行った。2020年東京五輪の会場となる国立競技場は建替えが決まったが、計画が決定した後に、都による後付的けなアセスが行われている。競技場近隣住民に対する社会調査を行った結果、情報公開のタイミングが遅く、事業者と地域住民との間の情報の非対称性が著しいことなどが明らかになった。これは、新国立競技場のような大きな建築物でもアセス対象にならないという現行制度の欠陥である。一部の巨大事業だけを想定した現行アセスでは時間も費用もかかることになるが、規模が巨大でなくとも対象とできるよう、簡易アセスの導入が求められる。これにより、十分な情報公開のもとでの参加プロセスが実現する可能性が生まれる。不動産開発における簡易アセスメントの導入に向け、その制度と手法について検討するため、現在の日本国内における環境アセスメントの状況を米国のアセス制度と国際比較するとともに、アセスが必要と思われるにも関わらずアセスが行われなかった国内事例の問題点を明らかにした。これらの成果は、学会誌等に発表した。東京オリンピック・パラリンピックの主会場となる新国立競技場の計画は、人々の懸念(public concerns)が特に大きいのにも関わらず、国際標準のアセスメントが行われず大きな問題を残した。このプロセスについて詳細に分析し、その問題点を明らかにした。当初の計画案は2015年7月、安倍首相の決断で見直しが進んでいるが、見直しに至るまでのアセスプロセスは国際オリンピック委員会の定めるアジェンダ21に基づく国際標準のアセスとはなっていない。すなわち、代替案検討がなく、評価項目の範囲も狭い。最終年度は国内外の学会発表に重点を置いた。国際学会では、フィレンツェで開催された国際影響評価学会(IAIA)年次大会で国際比較の議論を行ない、国際シミュレーション&ゲーミング学会(ISAGA)では、参加と合意形成の観点から招待講演を行った。国内学会では、環境アセスメント学会大会で国際社会における環境アセス分野の日本の展開と題するワークショップを開催し、環境科学会の大会で、アセスは持続可能な社会の作法と題し、参加と合意形成の視点からの招待講演を行った。さらに、日本不動産学会の大会でもWSを主催し、不動産開発における具体の問題を検討した。そして、学芸出版社から共編著書

『都市・地域の持続可能性アセスメント』を出版し、その出版記念講演会も京都、東京、仙台の3か所で行い、普及啓発を行うとともに議論を深めた。なお、本書により、2015年度の日本環境共生学会著述賞を受賞した。不動産開発における簡易アセス導入に向け、制度と手法を検討するため日本の制度を米国の制度と国際比較し、基本的問題点を整理した。そして、具体事例として国際標準のアセスが実施されなかった新国立競技場計画を分析し、代替案検討がなく評価範囲が狭いことなど、問題点を明らかにした最終年度は研究成果を国内外の学会での発表に重点を置いた。IAIAでの発表やISAGAにおける招待講演、国内では環境アセスメント学会でWSを主催し、環境科学会の招待講演、日本不動産学会でもWSを開催した。これらの成果を踏まえ『都市地域の持続可能性アセスメント』を出版し、同書は日本環境共生学会の2015年度著述賞を受賞した。本研究は、不動産開発における簡易アセスメントの我が国への導入のために制度と手法を検討することを目的としている。そこで、まず制度的な枠組みの分析を、川崎市と米国ボストンを対象として行なったが、情報公開と参加の点で、日本の仕組みはまだ多くの問題が残されていることが明らかになった。この成果は環境アセスメント学会や、国際影響評価学会(IAIA)などでの発表も行い、国内外の専門家との意見交換を行っている。川崎市とボストン市の制度の比較から、情報公開と参加という基本問題が提示されたことから、この視点から最近の具体事例の分析が行えた。新国立競技場計画の問題を契機に「参加と合意形成研究会」を立ち上げ、そのメンバーの協力により近隣住民に対する社会調査を行い、貴重なデータが得られた。その分析から、手法を検討する上で重要な情報公開の手法に関する知見を得ている。簡易アセスでは、早期の情報公開と参加が基本的な条件である。これらの知見は、最終年度に簡易アセスの制度と手法の整理を行う上で基礎となる。以上より、研究活動はおおむね順調に進行していると判断した。環境計画・政策、参加と合意形成今年度は最終年度であり、これまでの研究で不足する情報を追加し、不動産開発における簡易アセス制度とその手法についての知見をまとめ、提言を行う。そのため、これまでの成果を学術論文としてとりまとめ、学術誌に投稿する。そのためにまず、これまでの成果を2015年4月にフィレンツェで開催される国際影響評価学会(IAIA)の場でも情報発信し、国際的な情報交流と意見交換を行う。さらに、これらの成果を踏まえ、日本不動産学会の秋季全国大会でワークショップを開催し、都市・地域の持続可能性アセスの観点から簡易アセスを導入することなどの議論を行い、提言作成への示唆を得る。合わせて、他の学会でも簡易アセス制度の導入に向け情報発信をしてゆく。2016年5月には、アセス分野の世界の基幹学会である、IAIAの世界大会が初めて日本で開催されるが、その場でも本研究の成果を発表し議論を展開してゆく。
脳の情報処理原理を応用した無線センサーネットワークアルゴリズムの研究

インパルス領域でセンシング、情報処理、通信の全てを実施する超低消費電力で超ロバストなオールインパルス無線センサネットワークアーキテクチャの確立のため、課題1「インパルス領域でのセンシングとノード内符号化アルゴリズムの研究」、課題2「インパルス領域でのネットワーキングとノード間符号化アルゴリズムの研究」に取り組んだ。課題1では、インパルスベースの新たなエラー訂正符号について有線ネットワークにおける検証を行い、以前の方式の100倍の速さで動作可能であることを確認した。この大幅な性能改善は、複数の送信機が干渉を最小にしつつ同一チャネル上でインパルスをブロードキャストできるようになったことによる。本成果については特許出願中である。また、さらにおよそ1.5倍の性能向上を見込んだ新たなエラー訂正符号の設計を行い、インパルス無線ネットワークにおける検証に着手した。また、課題2では、リザバ計算の応用によるイベント検知手法について、複数ノードでの入力の有無や入力の違いを弁別するタスクを実施し、最大5ノードへの同時入力において、平均93%の正答率を達成し、80%のケースで正答率が90%を越えることを確認した。さらに、読み出しノードの数が多いほど正答率が上がるがネットワークが大きくなると正答率が下がること、通信範囲に1020%の誤差があると正答率が大きく低下することを明らかにした。あわせて、ノード故障や通信障害が正答率に与える影響についても評価した。また、センシングエリア内で何らかの特徴的な時空間構造を持つ事象の効率的な検出を目指して、脳の選択的注意メカニズムを参考にした情報抽出手法について検討を行った。本年度は脳の仕組みを参考にした機械学習手法において、適切な注意領域の大きさを状況に応じて調整するアルゴリズムを検討し、既存の強化学習手法のサンプリングを改良することなどでその開発に成功した。課題1「インパルス領域でのセンシングとノード内符号化アルゴリズムの研究」においては、年度当初の予定通り、インパルス無線センサネットワークのためのコンセンサスアルゴリズムと、効率的な情報伝送のための符号化アルゴリズムを開発した。これらは高密度に配置されたセンサノードでの無線通信に適したものであり、性能向上に大きく寄与する情報の符号化に特に注力して研究開発を進めている。また、課題2「インパルス領域でのネットワーキングとノード間符号化アルゴリズムの研究」においても同様に当初計画に従って、リザバ計算の応用によるイベント検知手法について読み出しノードの位置や数が正答率に与える影響を評価するとともに、通信範囲の誤差やノード故障、通信障害に対するロバスト性の検証も着実に進めている。また、発生の位置や時刻が全く予測できないランダム事象ではなく、何らかの時空間パタンを持つ事象の効率的な検出を目指し、脳の選択的注意メカニズムを利用するアルゴリズムの開発に成功したことから、年度当初の主要な目標は達成できたと言える。このようにいずれの課題においても、年度当初の計画通りに研究を進めており、その進捗は順調である。課題1「インパルス領域でのセンシングとノード内符号化アルゴリズムの研究」においては、まず、インパルス無線センサノードのプロトタイプを試作し、10ノードが315MHz帯で通信を行うインパルス無線ネットワークを構築、実機実験を行う。プラットフォームとしてはArduinoを使用するが、東京理科大との連携のもとでFPGAでの実装や、フィンランドAalto大との連携のもとでバックスキャッタ通信を用いた実装についても検討する。また、シミュレーション実験により、最適性能を達成するためのパラメータ設定について検討する。得られた結果に基づきプロトタイプを用いた実機検証を実施し、さらにその結果をシミュレーションに反映することで、実効性、実用性の高い設定と、実環境における摂動に対するロバスト性を明らかにする。また、課題2「インパルス領域でのネットワーキングとノード間符号化アルゴリズムの研究」では、インパルス無線ネットワークにリザバ計算を応用することで情報抽出を行うアルゴリズムについて、ノード故障、通信障害などに対するロバスト性のシミュレーション評価と、その向上手法について検討を行う。また、確率的なスパイク発火を示す脳の情報処理原理を参考にすることで、インパルスを確率的に利用するアルゴリズムの検討を行う。特に、確率性を利用して効率的な情報の検出・収集・補完・予測などを可能にするアルゴリズムについて、確率過程の数理構造に着目したモデル化等を行うことで確率的情報処理アルゴリズムの数理解析を行い、インパルスを確率的に用いる脳型情報処理の有効性を検討する。インパルス領域でセンシング、情報処理、通信の全てを実施する超低消費電力で超ロバストなオールインパルス無線センサネットワークアーキテクチャの確立のため、課題1「インパルス領域でのセンシングとノード内符号化アルゴリズムの研究」と課題2「インパルス領域でのネットワーキングとノード間符号化アルゴリズムの研究」に取り組んだ。課題1では、観測情報のノード内符号化にもとづくノード間情報共有の具体例として、二つの平均コンセンサスアルゴリズムを開発した。これらのアルゴリズムでは、各センサノードにノードIDなどのセンサ固有の情報を割り当てる必要がなく、各センサノードは通信可能範囲内にある周囲のノードに対してブロードキャスト通信を行うだけであり、受信確認も必要としない。このような強い制限のもとでも、提案手法による平均値コンセンサスが有効に実現できることを示した。また、LiとFangが提案した、閾値調整を用いたバイナリセンシングアルゴリズムをシミュレーション評価し、提案平均コンセンサスアルゴリズムに適用可能であることを確認した。課題2では、無線センサネットワーク型のトポロジを持つネットワーク上でのReservoir computationにおける分離性能の定量的解析を行った。各ノードの平均発火数や、通信距離の不均一性を変更して分離性を解析し、発火率、不均一性とも高い状態に対して分離性能が向上することを発見した。

またインパルス無線センサネットワークに適応可能な新規な位置測定手法の開発を行い、各センサノードからアンカノードまでのホップ数のみを用いて、各センサノードの位置を高精度に推定する手法を確立した。特に、センサノードの空間分布が不均一な場合に、再帰的ベイズ推定を用いて、センサノード位置と密度分布を同時に推定する手法の開発に成功した。課題1「インパルス領域でのセンシングとノード内符号化アルゴリズムの研究」では、インパルス列における複数インパルス間隔に、センシング情報などの連続情報を符号化することを想定し、複数センサノード間での連携を可能にする符号化や、センサノード間での情報の集約手法を開発するという今年度の計画に基づき、センサノード間の情報共有と集約の具体例として、最も基本的だと考えられる平均アルゴリズムについての研究開発を行い、インパルス無線ネットワークでの実装が期待できる二つのコンセンサスアルゴリズムを開発することに成功した。また課題2「インパルス領域でのネットワーキングとノード間符号化アルゴリズムの研究」では、今年度、脳型情報処理の一つとして提案されているReservoir computationを、インパルス通信を行う無線センサネットワークに適用した際の有効性やアルゴリズムを研究し、また単純なインパルスの近傍へのブロードキャストのが可能な場合に、多数のセンサノードからなるセンサネットワークにおいて、できる限り詳細な情報収集を可能にする手法を研究することを計画していた。これに基づき、今年度の研究成果として、センサネットワーク型のreservoir computationにおける発火率と不均一性の重要性を示し、またセンサネットワークからの情報収集の基盤となるセンサノードの高精度な位置推定技術の開発に成功するなど、当初の計画を順調に進めているといえる。インパルス領域でセンシング、情報処理、通信の全てを実施する超低消費電力で超ロバストなオールインパルス無線センサネットワークアーキテクチャの確立のため、課題1「インパルス領域でのセンシングとノード内符号化アルゴリズムの研究」、課題2「インパルス領域でのネットワーキングとノード間符号化アルゴリズムの研究」に取り組んだ。課題1では、Arduinoを用いた試作機によるテスト環境を構築し、インパルス通信によって前年度に提案したコンセンサスアルゴリズムが動作することを確認した。なお、本テスト環境ではノードの状態の観測や、接続関係の変更などが行えるようにした。また、ノード間で信号送信が衝突した際のエラー訂正符号を設計し、再送の減少による通信の高速化、省電力化を達成した。
「個性」を創発する脳システムの数理モデル開発と統計データ解析

脳科学関連データの数理モデルに基づく統計解析手法を開発した.特に,海馬の神経細胞のスパイク列を点過程を用いてモデル化し,モデルに基づく統計解析手法を開発した.なお,点過程とは,地震や金融取引などのイベントの発生の時刻の列のモデル化に用いられる確率過程のクラスである.神経細胞のスパイクの発生をイベントととらえることにより,点過程モデルを用いたモデル化が可能になる.従来の神経細胞のスパイク列の解析では,シリコンプローブを用いた複数の神経のスパイクによる電位の変化を同時に観測したものにスパイクソーティングと呼ばれる前処理を行うことにより,個々の神経細胞のスパイク列にして,それを解析する方法が主流であった.しかし,この前処理で間違いが入りこむことがあり,スパイクソーティングを用いないデータ解析手法の重要性が最近指摘されるようになり,いくつかの手法が提案されている.本研究では,ラットの位置などの共変量の関数として神経細胞の発火の強度関数が変化することをモデル化し,さらにシリコンプローブの観測するスパイク列が複数個の神経細胞のスパイク列の重ね合わせであることを無限混合分布を用いてモデル化し,さらにノンパラメトリックベイズ法を用いることで,従来よりも精度よく脳内の情報を解読(ニューラルでコーディング)を行うことを可能にした.この手法は,ノンパラメトリックベイズ法を用いることにより,シリコンプローブの観測するニューロンの個数も自動的にデータから決定することができ,既存手法の問題点を解決するものとなっている.さらに,開発した数理モデルに基づく統計解析手法を用いて領域内での共同研究に着手している.また,昨年度に引き続き,複数の振動子の重ね合わせでデータが構成されていることを表現する統計数理モデルを用いて時系列データから自動的に振動成分を抽出する統計解析手法を用いた共同研究を進めている.脳科学分野において,実データから知見を得るのに有用な数理モデルに基づく統計データ解析手法を研究をさらに進め,また,開発した手法を用いた共同研究を前年度以上に広げることができたため.数理モデルに基づく統計解析手法のアプローチを生かした領域内での共同研究をさらに進めるとともに,連携の幅を広げることにより研究を推進する.脳科学関連データの数理モデルに基づく統計解析手法を開発した.知覚交替と脳波の関連性について,点過程に基づく統計数理モデル(オンラインアクティビティ回帰モデル)を構築し,モデルに基づく統計解析手法を開発した.点過程とは,地震や金融取引などのイベントの発生の時刻の列のモデル化に用いられる確率過程のクラスである.知覚交替をイベントととらえることにより,点過程モデルを用いたモデル化が可能になる.また,イベントの発生確率と,脳波の活動を結びつけることにより,脳活動と知覚交替の発生確率を関連づけるモデル化が可能にあなる.この手法を用いたデータ解析により,脳のどの部位の活動が知覚交替を促進あるいは抑制するかについて知見を得ることが可能になった.さらに,共同研究により,実データを解析することにより,提案手法であらたな知見を得ることができた.従来の脳波の解析では,特定の注目する帯域のデータを取り出すため,周波数フィルタをデータに適用してから,振動成分の位相解析を行うのが一般的であった.しかし,この方法では,フィルタの帯域の選択に恣意性が残るという問題点があった.そこで,複数の振動子の重ね合わせでデータが構成されていることを表現んする統計数理モデルを開発し,モデルに基づいてデータから自動的に振動線分を抽出する統計解析手法を開発した.この手法は赤池情報量規準を用いており,振動子の個数も自動的にデータから決定することができ,既存手法の問題点を解決するものとなっている.また,開発した数理モデルに基づく統計解析手法を用いて領域内での共同研究に着手している.脳科学分野において,実データから知見を得るのに有用な数理モデルに基づく統計データ解析手法を提案し,さらに,開発した手法を用いた共同研究に着手することができたため.脳科学関連データの数理モデルに基づく統計解析手法を開発した.特に,海馬の神経細胞のスパイク列を点過程を用いてモデル化し,モデルに基づく統計解析手法を開発した.なお,点過程とは,地震や金融取引などのイベントの発生の時刻の列のモデル化に用いられる確率過程のクラスである.神経細胞のスパイクの発生をイベントととらえることにより,点過程モデルを用いたモデル化が可能になる.従来の神経細胞のスパイク列の解析では,シリコンプローブを用いた複数の神経のスパイクによる電位の変化を同時に観測したものにスパイクソーティングと呼ばれる前処理を行うことにより,個々の神経細胞のスパイク列にして,それを解析する方法が主流であった.しかし,この前処理で間違いが入りこむことがあり,スパイクソーティングを用いないデータ解析手法の重要性が最近指摘されるようになり,いくつかの手法が提案されている.本研究では,ラットの位置などの共変量の関数として神経細胞の発火の強度関数が変化することをモデル化し,さらにシリコンプローブの観測するスパイク列が複数個の神経細胞のスパイク列の重ね合わせであることを無限混合分布を用いてモデル化し,さらにノンパラメトリックベイズ法を用いることで,従来よりも精度よく脳内の情報を解読(ニューラルでコーディング)を行うことを可能にした.この手法は,ノンパラメトリックベイズ法を用いることにより,シリコンプローブの観測するニューロンの個数も自動的にデータから決定することができ,既存手法の問題点を解決するものとなっている.さらに,開発した数理モデルに基づく統計解析手法を用いて領域内での共同研究に着手している.

また,昨年度に引き続き,複数の振動子の重ね合わせでデータが構成されていることを表現する統計数理モデルを用いて時系列データから自動的に振動成分を抽出する統計解析手法を用いた共同研究を進めている.脳科学分野において,実データから知見を得るのに有用な数理モデルに基づく統計データ解析手法を研究をさらに進め,また,開発した手法を用いた共同研究を前年度以上に広げることができたため.領域内での連携を強化して研究を進めていく.数理モデルに基づく統計解析手法のアプローチを生かした領域内での共同研究をさらに進めるとともに,連携の幅を広げることにより研究を推進する.
木簡など出土文字資料釈読支援システムの高次化と綜合的研究拠点データベースの構築

釈読支援システム「Mokkanshop」の文字認識精度を飛躍的に向上させ高次化するとともに、同時運用方式の実現の見通しも得た。また、文字画像データベース「木簡字典」について、(1)アノテーションツールや文化財撮影用レンズの開発による効率的データ蓄積、(2)出土遺構年代観データベースなど知識ベース群の充実、(3)フラッシュ化と外国語版作成、(4)東京大学史料編纂所との連携検索の実現と墨書土器字典への応用などの汎用化により、拠点データベース化を実現した。これらにより、木簡研究のノウハウを広く社会に還元し、また研究ツールとして活用して新知見を開き、木簡に関する「知のスパイラル」構築に向けた展望を得た。推論機能を有する木簡の文字認識システム「Mokkanshop」と木簡の文字画像データベース「木簡字典」を中核とし、多様な知識データベースを有機的に結合させた出土文字資料研究拠点データベースを構築する。そして、木簡情報の知の蓄積が解読を可能にし、それが新しいと知としてさらなる解読を生み出すという、「知のスパイラル(循環)」を実現する。木簡など出土文字資料の釈読支援システムの高次化字体解読を支援するパターン認識・検索技術、解読結果の補完・検証を支援する文脈処理技術の改善など、木簡解読に有効な情報の拠点データベース内での検索に必要な技術研究を行った。また、木簡解読を直接支援し、拠点データベースの拡充の実現に欠かせない画像処理技術の研究、研究成果を利用者に提供するインフラストラクチャーである木簡解読支援システムの改善も実施した。木簡など出土文字資料の綜合的研究拠点データベースの構築旧基盤(S)で開発・公開した文字画像データベース「木簡字典」のFLASH化実現の見通しを得、文字画像切り出しソフト(Mojiga)を改良し、時代・地域を越えたデータの蓄積を図った。また、良質な文字データを残すための赤外線撮影に適したシステムの開発にも成功した。別途作成中の木簡人名データベース内に構築した出土遺構年代観データベースによる出土地点情報とのリンクと、報告書の木簡解説の知識データベース化により、研究拠点データベースに相応しい内容の充実を図った。また、東京大学史料編纂所の「くずし字字典データベース」との共通検索システムを開発に着手し、出土文字資料研究拠点と文献史料研究拠点の連携という、画期的な研究協力が実現する運びとなった。出土文字資料研究拠点機能の構築上記の成果を踏まえて、ヒューマンインタフェース、パターン認識、ネットワークなどに関する新しい手法・技術によって、利用者のインタフェースとなる木簡解読支援システムと、拠点データベースの礎となる「木簡字典」の有機的結合という本研究のゴールに一歩近づくことができた。国内外での評価も高く、一部の技術について特許の出願も果たした。木簡など出土文字資料の釈読支援システムの高次化木簡解読支援システムでは、字体検索に使用する知識情報(テンプレート)の追加を行うことで拠点データベースの検索可能範囲を大幅に拡大した。また、難読字体に多く見られる情報の欠損に対して、使用者の思考を柔軟に反映することが可能な情報補完技術を実現し、検索精度とユーザビリティの両面を改善した。さらに、拠点データベースに登録された木簡画像の視認性を向上する画像処理技術とユーザインタフェース技術を提案・実装した。木簡など出土文字資料の綜合的研究拠点データベースの構築2009年5月29日に東京大学史料編纂所とデータベース連携に関する覚書を交換し、木簡の文字画像データベース「木簡字典」と東京大学史料編纂所の「くずし字字典データベース」との共通検索システムを開発に着手。2009年10月14日に連携検索システムを公開して機関相互の画期的な連携を実現し、1000年以上にわたる字形の変化をカヴァーする検索が可能になった。木簡人名データベースの入力を終え、出土遺構年代観データベース、報告書の木簡解説の知識データベースとともに公開の準備を整えた。出土文字資料研究拠点データベースに相応しい内容の実現に向けて大きく前進することが出来た。昨年度改良した文字画像切り出しシステム(Mojiga)により、引き続き時代・地域を越えたさまざまな種類の文字画像の蓄積を図り、約14000の文字画像を追加、累計文字画像は41000となった。これにより文字種も270種増加し、累計文字種は1500種となった。1、木簡など出土文字資料の釈読支援システムの高次化(1)調査者が観察した木簡の情報を効率よく蓄積し整理するためのアノテーションツールを開発した。注釈情報は、CSVファイル・XMLファイルなどさまざまな形式で出力できる。(2)字体検索の高度化を達成すべく、墨/背景分離のための画像処理研究を行った。その成果は、国際学会ICFHR2010においてITESOFT best poster paperawardを受賞した。

また、字体認識技術について、筆の太さの変化による誤認識に頑健な手法を開発し、利用者が筆跡を補完・推定しながら字体検索を行う際の精度向上を達成した。(3)遠隔地で同時に赤外線による木簡観察を行うシステムについて、Microsoft ShareViewを利用することにより、開発に見通しを得た。2、木簡など出土文字資料の綜合的研究拠点データベースの構築(1)木簡字典に研究拠点機能を付与するため、「木簡データベース」と「木簡字典」の共通入力ツールを開発した。「木簡字典」のメタデータ付与に格段の効率化を図ることができた。(2)木簡人名データベース試用版を研究者向けに公開した。木簡字典へのリンクも実現した。(3)木簡以外の出土文字資料として墨書土器の文字字典の開発に着手した。次年度公開予定。(4)木簡字典のFLASH版の公開は、ネットワークのトラブルで実現できなかったが、新たに約5000点の画像を蓄積した。累積文字画像数は約50000点、木簡数で約3000点に達した。(5)出土文字資料研究拠点データベースの全体像として、文字コードからの入口「木簡字典」、画像からの入口「Mokkanshop」、この二つを中核として、木簡人名データベースを初めとするさまざまな知識データベースを相互に利用できる環境の形成という研究拠点像を策定した。今後、奈文研HPの「木簡ひろば」をその所在地と位置付け、充実を図っていきたい。木簡など出土文字資料の釈読支援システムの高次化木簡解読支援システムでは、字形判別手法の実装・検証に用いる文字画像の数を増やすことで対応字種を増加させるとともに、古代木簡の画像に特有の色分布を解析することで、字形抽出・判別の精度を効果的に高めることに成功した。また、昨年度開発した木簡の情報を蓄積・整理するためのアノテーションツールに、インタラクティブな画像処理技術を実装し、その有用性を向上させた。木簡など出土文字資料の綜合的研究拠点データベースの構築研究拠点データベースでは、2011年12月に、「木簡字典」のフラッシュ化によるシステム更新を実現した。これにより検索スピードを飛躍的に向上させることができ、画像データ利用の利便性を高めることができた。また、木簡以外の出土文字資料のデータベースの初めての試みとして、画像データベース「墨書土器字典」を開発し、同じく2011年12月に公開を実現した。「墨書土器字典」は、「木簡字典」をベースに墨書土器の資料的特性を考慮して新たに開発したもので、奈文研のホームページで公開している(http://bokushodoki.nabunken.jp/)。平城宮跡出土のもののほか、静岡県伊場遺跡群出土の資料もアップすることができた。支援データベースとして出土遺構年代観データベースを構築し、別途開発して2011年5月に公開した木簡人名データベースに盛り込んだ。
新しい心電図ICカード登録システムによる急性心筋梗塞早期診断参照システム開発

発症から治療までの時間短縮が求められている急性心筋梗塞層の治療成績を向上させるには、患者自身の早期受診のほかに、医療機関で過去の心電図に容易にアクセスできることも診断までの時間短縮につながる。岩手県では、急性心筋梗塞の治療までの時間が全国から比較しても長く、その結果年齢調整心疾患死亡率が高い状況があると考えられている。本研究の具体的目的は、検診で得られた心電図情報をカード型メモリーへ組み込み、患者自身によるカード型メモリー内の心電図を持参することによって、早期診断早期診断と収容に結び付けて、治療成績の改善を目的としている。学外の検診施設との協議を進めて、一度倫理審査を受けて承認されていたが、科研費による謝金支払で解決できない先方の課題が生じたため、大学学内の人間ドック受診者を対象として、研究を進める方針とした。再度倫理審査を受診して、承認された。研究の進捗はやや遅れが生じているが、今年度は研究が加速すると見込んでいる。カード型メモリーはすでにデザインが完成して、発注を行い、納品された。この4月から研究の実施進行が加速している。エントリー基準に合致する症例数も概算して、今後さらに研究が加速度的に進むと見込んでいる。当該年度は、学会ならびに学会委員会活動に携わって、精力的に情報収集を行い、このシステムによる成果について、意見交換を多数行った。最終的には、予後調査を行い、カード型メモリーを使用した人間ドック受診者の早期診断までの体制のレビューが可能になり、有意義なデータが提供できるものと推定する。学会などでの発表、論文化も当然視野にしており、結果を世に示す予定である。当初学外検診施設と共同研究する予定であったが、科研費からの人的謝金の支払では、先方の人件費には充てられないことが判明したため、本学附属病院の人間ドック受診者へ変更する必要性が生じたため、倫理審査を再度受審したことで、遅れが生じている。本年度実施進行環境が整ったため、USBメモリーを発注して、実施できる状況になり、進捗が加速する予定である。倫理委員会での審査が通過して、本学人間ドックでの実施が可能な環境が整備された。今月から毎週水曜日に患者リクルートを行い、同意取得をして、心電図室から記録していただいたカードを同意取得者へ渡すことになった。コントロール心電図を保有する岩手県予防医学協会と研究方法の詳細を検討する会議を開催している。また岩手心電図伝送の会で、本研究の方法について、議論してもらい、現場での問題点などの洗い出しを行った。また本学倫理委員会での審査で審査を受けて、研究の推進を図っている状況である。さらに次年度では、心電図を記憶させるメモリーカードの発注を行って、実際に稼働させる予定である。また、循環器学会で新たな診断関連の情報を収集して、さらに応用可能な新技術の情報を収集した。予防医学協会内部での調整と、本学倫理委員会での審査で時間を要したため。健診データをカード型メモリに移動させる場合に、セキュリティを確実にする必要性があり、その手段を検討中である。それが担保されれば、実働させることが可能になる。また、メモリーカードには、心電図のみならず、検診データをデジタルで保存することが可能であることから、人間ドックデータを一括して保存することを次の目標として、研究を進めることが見込まれる。

今月から毎週水曜日に患者リクルートを行い、同意取得をして、心電図室から記録していただいたカードを同意取得者へ渡すことになった。共同研究施設である予防医学協会との会議で上がった課題の解決のため、カード購入が遅れたため。平成29年度の残額については、予定していたメモリーカードの購入に使用する。学外の検診施設との協議を進めて、一度倫理審査を受けて承認されていたが、科研費による謝金支払で解決できない先方の課題が生じたため、大学学内の人間ドック受診者を対象として、研究を進める方針へ変更したのが理由である。倫理審査を再度受けて承認された。この4月からメモリーカードのデザインが完了して、発注・納品されて、研究は加速度的に進むと見込んでいる。残額は、前述のメモリーのほか、学会出張のほか、同意取得に関わる人員への人件費に当てる予定である。
無侵襲デバイスによる高齢者の運動機能のフィールド計測・解析と運動介入評価

高齢者の立位・歩行機能の維持増進・改善に向け,無侵襲的に運動機能を計測する手法を開発した上で,静止立位ならびに歩行運動を評価した.計測手法に関しては,現場で簡便に利用することが可能な足圧計測靴デバイス,ならびに,非接触型距離カメラを利用し静止立位姿勢を評価する手法を開発した.前者に関しては,ポール・ウォーキングを対象に歩行状態を解析した.後者に関しては,静止立位時に体幹回旋運動が存在する事を見いだすとともに,回旋運動は視覚情報の有無に依らないという興味深いデータを示した.本年度は,高齢者(健康,虚弱,骨・関節症疾患)の立位・歩行機能の維持増進・改善に向けて,以下を実施した.1)足底に掛かる圧を無線計測することで,立位・歩行時のバランス運動を無侵襲定量する手法,ならびに,3次元距離カメラ(ToFカメラ)により立位時の姿勢動揺量を非接触計測する手法を構築した.前者については,静止立位時の重心動揺軌跡を求める手法を構築した.すなわち,従来,この計測には据え置き型重心動揺計が用いられてきたが,ここでは靴デバイスの左右両足底14個の圧センサ出力に基づきCoP軌跡を求める手法を構築した.後者については,予備実験を通じ,カメラから3m近辺の位置において数mm程度の変位計測精度を得ており,この位置で立位人体が動揺した時の身体各部位の変位計測精度をViconシステムを用いて較正した.2)前記デバイスを用いて,運動器疾患者を含む高齢者群に対し,立位・歩行時の運動機能を網羅的にフィールド計測しデータ収集する.さらに,データを解析し系統的に各群の特徴を抽出する.介入(運動訓練)前後での機能向上についても評価を行うことで,介入効果の持続性を評価するとともに,エビデンスに基づいた効果的経済的な介入方法を考察した.3)立位姿勢制御ならびに体幹の運動特徴を表現する機械モデルを開発し,新たな解析手法,ならびに,他のデバイス開発等への応用展開を考案した.とくに高齢者群の代表的な立位運動データに基づき,倒立振子をベースとした機械モデルを開発し,神経・筋システムの観点から各関節の姿勢制御戦略への考察を行った.モデル構築にはMatlabを利用した.前年度に開発した無侵襲計測手法に基づき,本年度は,各種高齢者のフィールド運動計測(健常被験者含む)ならびに運動モデル化を相互参照的に進めた.計測を実施したフィールドは前年度と同一であり,カフェランチルーム事業(埼玉県志木市)ならびに富士温泉病院(甲府市)であった.前者のフィールド計測の目的は,高齢者の日常運動データの収集であり,得られたデータに基づいて,運動パターンの分類・分析を行った.当該フィールドでは,専門士による運動指導やフットケアなど被計測者に対し様々な介入を実施しており,それらによる機能変化(向上)を計測することで,介入効果の評価,効果の継続性,フィードバックのあり方,行動変容などを調査した.後者のフィールドにおいてはNordic Walking(NW)を研究調査対象とした.とくに水中NW(温水プール内でのNW)の有する効果を検証するための手法を確立した.研究分担者の山下は秋田県や世田谷区を中心に,既に述べ700名を越える運動データ(健常者,健常・特定・要介護高齢者)を有しており,フィールド計測を通じて得られたデータはそれらと比較検証された.NW介入に関しても,矢野(研究協力者)は既に300名を越える臨床データを有しており,それらを参照しつつ研究を実施した.本年度はとくに,圧力センサならびに小型3軸加速度・ジャイロセンサを組み込んだNW用ポールを,水中計測用として開発することで,水中歩行時にポールが押される力(軸方向垂直応力)ならびにポール運動を計測し,ポール歩行がもたらす神経制御的効果の面から検討を行った.本年度はとくに高齢者の立位姿勢維持機能に関する検討を実施した.すなわち初年度に開発した足底圧無侵襲計測デバイス,3次元距離カメラ(ToFカメラ)などを組み合わせた,立位時姿勢動揺量を非接触計測する手法に基づき収集された,高齢者の立位姿勢維持の際の運動データの分析を進めた.これまで,身体動揺量の定量的評価としては,主に,重心動揺計による足圧中心変位データが用いられ,人体を倒立振子とみなしたモデル化による検討が行われてきたが,脊柱は運動自由度が高いうえに,歩行時のみならず静止立位時においても,骨盤に対する胸部の回旋が生じるという報告があり,二足歩行をするヒトの基本姿勢である静止立位のメカニズム解明は運動時のメカニズムを考える上でも大きな意味を持つものと考え,静止立位時の体幹回旋運動の意義を考察した.結果の一例として,高齢者は開眼・閉眼両条件ともに,肩位置での回旋運動範囲が腰位置と比較し有意に増大(p<0.001)する結果が得られた.しかし,若齢者では両条件において両RoM間に有意な差は認められず,高齢者において回旋運動が見られるというバイオメカニクス的観点からも重要な示唆を得た.

このほか,垂直応力のみが計測可能であった足底圧無侵襲計測デバイスを改良し,剪断応力も計測可能としたこと,ならびに,MATLABによる運動モデルの詳細な解析を行った.高齢者の立位・歩行機能の維持増進・改善に向け,無侵襲的に運動機能を計測する手法を開発した上で,静止立位ならびに歩行運動を評価した.計測手法に関しては,現場で簡便に利用することが可能な足圧計測靴デバイス,ならびに,非接触型距離カメラを利用し静止立位姿勢を評価する手法を開発した.前者に関しては,ポール・ウォーキングを対象に歩行状態を解析した.後者に関しては,静止立位時に体幹回旋運動が存在する事を見いだすとともに,回旋運動は視覚情報の有無に依らないという興味深いデータを示した.フィールド計測に関しては埼玉県志木市を中心に高齢者を対象とした運動機能計測を繰り返し実施し,多数の高齢者のデータを収集した.また,対象者の運動機能向上評価にとどまらず,医療保険費の削減効果にも踏み込んだ解析を,昨年度に引き続き実施し,自治体支出の面からも介入の有効性を定量的に検証し得た.富士温泉病院における計測に関しては,水中歩行を計測評価対象とするバイオメカニクス計測手法を確立した.すなわち,前年度までに開発した足底圧の無侵襲計測デバイスを水中でも利用可能とするよう改良するとともに,NW用ポールの姿勢計測デバイスに関しても水中歩行時に応用可能なよう改良を施した.当該研究成果は,本年度実施されたノルディックウォーキング学会(2014年8月)においてサテライトシンポジウムとして発表している.計測デバイスに関しては,加えて,MEMS技術を用いて新しく市販された剪断力センサを応用することで,歩行時の足底に加わる専断応力をも計測可能なデバイスを構築した.従来の市販の歩行計測システムでは足裏に加わる圧力(垂直応力)しか計測対象とすることができなかったため,本デバイスは歩行バイオメカニクス研究における全く新しいデバイスとなることが期待される.また,運動のモデル化に関しては研究分担者の大隅とともに,腰関節運動を考慮した矢状面内2重倒立振子モデルを開発し,ヒトの立ち上がり動作を中心にモデルの精査を進めた.人間医工学これまでのところ研究は概ね順調に進んでおり,特段,計画を変更すること無く最終年度も当初の計画に則って研究を実施する計画である.すなわち,最終年度も,計測フィールドとしては,埼玉県志木市ならびに富士温泉病院を中心に実施し,様々な運動データの収集・解析に務める.フィールドデータの収集分析に並行し,とくに以下の2点を実施する計画である.◯歩行時の足底に加わる剪断応力の計測デバイスを利用することで,静止立位時ならびに歩行時の応力計測を実施する.得られたデータは立位姿勢のモデル化に際し新規パラメータとして利用される.このほか.足部アーチ運動の解析ならびに変形膝関節症の早期診断などに応用する観点で研究を進める.◯モデル化に関しては,大隅(研究分担者)とともに,モデルの精度向上に務める.とくに昨年度までに,静止立位姿勢維持の際の体幹運動(ねじれ)の情報が収集されつつあることから,これらを生かしたモデル化に取り組む予定である.