hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
途上国の手工業研究の総合に向けた地理学的試み―既存研究の批判的整理と実地調査から

本研究の目的は、史資料の乏しい途上国地域の手工業生産・産地を解明する方法を検討することである。第一に、途上国(特にイラン)の手工業研究の批判的再検討を行なうために、まずイランおよびオスマントルコ地域の手工業研究を事例に既存研究の批判的整理をおこない、既存の研究の問題点などを把握、指摘した。第二に、第一の作業をおこなった上で、イラン東部(ヤズド州を中心とする)をフィールドとし、聞取り調査や文書調査からは解明が難しいズィールー(手織りの綿製敷物)産地の歴史について現地調査を実施することで検討・考察した。本研究の目的は、まず地理学を含む国内外の各分野の手工業研究で用いられてきた手法や資料・データの種類・入手方法を総括し、それぞれの長所と欠点を整理・分析することにより、地理学研究においていかなる情報・手法が有用であるのかを再検討することにある。次に、実際にイランの幾つかの手織物産地をサンプルとし、どのような資史料を利用することが可能なのか(逆に不可能なのか)を現地調査から解明することで調査手法の理論化をこころみたい。2013年度は、8月から9月にかけて、イランの3地域で予備的な実地調査を実施し、次年度以降に予定している本格的な調査の足掛かりを作った。具体的には、(1)綿織物生産の盛んなイラン・ヤズド州メイボド地区、(2)チャハールマハール・バフティヤーリー州の遊牧民地域、および比較のために(3)毛織物生産が盛んであったアルダビール州ゲルミ地区を訪問した。また、テヘランにおいて手織物関連の資料を閲覧・収集した。帰国後は収集データの整理・分析をおこなった。文献面での調査については、国内外の手工業関連の文献の調査を実施した。その上で、イランでの予備的な実地調査の成果と合わせて、遊牧民関連の既存の手工業研究について問題点を整理し、イラン研究(10号)に投稿、掲載された。学会・研究会での報告については、関西イラン研究会(大阪大学)において、「イランの遊牧地域の織物生産について」(2013年6月15日)と題して報告をおこなった。同時に、一般市民向けの情報公開のために、白鶴美術館において「絨毯に使用される糸について」(2013年11月24日)と題して報告をおこなった。次に、実際にイランのいくつかの手織物産地をサンプルとし、どのような資史料を利用することが可能なのか(逆に不可能なのか)を現地調査から解明することで調査手法の理論化をこころみたい。上述の目的に従い、2014年度は、2014年8月から9月および2015年2月から3月にかけて、前年度に予備調査したイラン・ヤズド州を中心に綿織物などの調査を行った。具体的には、予備調査の結果、文字資史料の乏しいことがわかり、それを補うために、モノ自体を資料とすることで「産地」の過去の姿を解明しようと計画した。このため、現地のマスジェド等を数十ヶ所訪問し、「ズィールー」という敷物の使用事例を調査した。また、当該地域の他のマイナーな敷物に関してはこの手法が採用できないため、聞き取り調査を実施した。同様に、前年度に予備調査をおこなったチャハールマハール・バフティヤーリー州の遊牧民地域も訪れた。帰国後は収集データの整理・分析をおこない、現地での使用状況や寄進年などの基本的な情報を整理し、その一部は以下の研究会や論文(以下の論文だけでなく、他の掲載決定済みの論文も含む)で報告した。学会・研究会での報告については、関西イラン研究会(大阪大学)において、「モノ自体を手工業研究の資料としてーマスジェドで使用中のズィールー(綿絨毯)の事例ー」(2014年11月29日)と題して報告をおこない、イラン研究(11号)に投稿、掲載された。本研究の目的は、まず地理学を含む国内外の各分野の手工業研究で用いられてきた手法や資料・データの種類・入手方法を総括し、ぞれぞれの長所と欠点を整理分類することにより、地理学研究においていかなる情報・手法が有用であるのかを再検討することにある。次に、実際にイランの幾つかの手織物産地をサンプルとし、どのような資史料を利用することが可能なのか(逆に不可能なのか)を現地調査から解明することで調査手法の理論化をこころみることにある。以上の目的に従い、前年度までに既存の研究手法の整理や現地での予備的調査をおこなった結果、手工業産地に関する資史料の乏しさが改めて確認された。そこで、マスジェド(モスク)その他の宗教施設に寄進されるズィールーという手織りの綿製敷物に現地調査の対象を限定することにした。具体的には、2015年8月から9月にかけて、前年度までに予備的調査を実施したイラン・ヤズド州および周辺諸州を中心に、マスジェドその他の祈りの場で使用されているズィールーのモノ自体の情報(たとえば、寸法、デザイン、色、敷物に織り込まれた文章など)を現地調査から数百枚分収集した上で、当該産地の動向を歴史的に分析し、結果の一部は学術論文として公表した。

また、イランの手工業研究の手法を考えるために、イランの隣国であるオスマントルコ手工業研究の研究史のレヴューをおこなった。この作業結果は、関西大学東西学術研究所紀要(第49輯)に掲載予定である。学会・研究会での報告については、イラン研究会(大阪大学)において、「マスジェドをアーカイブとしてー寄進されたズィールーから読み取りうることー」(2016年3月26日)と題して報告をおこなった。同時に、一般市民向けの情報公開のために、白鶴美術館において2度(2015年4月26日および5月31日)のミュージアムレクチャーをおこなった。本研究の目的は、史資料の乏しい途上国地域の手工業生産・産地を解明する方法を検討することである。第一に、途上国(特にイラン)の手工業研究の批判的再検討を行なうために、まずイランおよびオスマントルコ地域の手工業研究を事例に既存研究の批判的整理をおこない、既存の研究の問題点などを把握、指摘した。第二に、第一の作業をおこなった上で、イラン東部(ヤズド州を中心とする)をフィールドとし、聞取り調査や文書調査からは解明が難しいズィールー(手織りの綿製敷物)産地の歴史について現地調査を実施することで検討・考察した。計画では、文献的調査を実施した上で、ある程度の方法論を確立して後、現地調査を行う予定であった。ところが、課題採択後、西アジア・中東地域の現地事情の急速な変化にともない、現地調査が困難になる可能性が強まった。そこで既存研究の整理よりも、初年度(2013年)および翌年度(2014年)は現地調査を先行させたため、既存研究の整理・分析がやや遅れている。なお、現地調査を先行させたため、学会開催時期の関係で学会報告も見合わせた(研究会での報告は実施)。また、前年度に予備調査を実施した遊牧民地域(特にフーゼスターン地方)において、2014年度は本格的な現地調査をおこなう予定であったが、砂嵐の時期と重なったため、調査を見合わせた。人文地理学イランは比較的安定した政治体制ではあるが、西アジア・中東地域の情勢に鑑みて、外国人の入国制限その他の調査の困難化の可能性も危惧されるが、本年度は最終年度となるため、夏季に現地での現地調査を済ませたいと考える。前年度は、文献資料の欠如を補い、手織物産地の過去の変化を明らかにするために、ズィールー(綿絨毯)というモノ自体に注目したが、本年度も現地調査を実施し、できるだけ多くのサンプルを実見し、データを収集したいと思う。こうしたモノ自体のデータ(たとえば、寸法、デザイン、色、織り込まれた文体など)を収集することで、ズィールーという織物が時代によりどのように変化したのか、あるいはその変化の背後にある産地の社会状況や職人の置かれた状況などを明らかにできるのではないかと考えている。なお、比較のために遊牧民地域の手工業についても調査したいと考えているが、時間的な関係で先のズィールーという織物を調査の中心に据えたいと考えている。こうした現地調査を終えた上で、文献資料が比較的乏しく、解明が困難であった途上国の産地研究に有効な方法論の概念化を試みる。また、イランのみならず途上国の手工業関連を扱った論文等の調査を進め、現地調査の結果と合せて、途上国の産地研究の有効な方法を提案する。さらに、本年度は(前年度にできなかった)学会での研究調査の報告をおこない、さらに一般の人々への情報公開のために市民向けの講演の実施を考えている。また、現地で一部の職人から写真掲載の許可を得ることができたので、早急にホームページを立ち上げる予定である。初年度の現地調査は順調に終了した。
三次元細胞培養を用いた力学的負荷に対する骨細胞の機能解析

骨芽細胞株MC3T3に対し遺伝子編集により、Dmp1発現を低下させた細胞を作製し、三次元細胞培養状態での骨芽細胞株の分化状態の変化および形態変化の検討を行った。Dmp1発現低下細胞について検索する前に、細胞の分化に影響を及ぼすと考えられている培地中のリン酸濃度に関する検討を行った。二次元平面培養で、リン酸濃度を0mMから50mMの間で変化させ石灰化物形成能を検討した所、培養開始から5週間後の日数では、3mM以上のリン酸濃度において、アリザリン染色陽性所見を示す明らかな石灰化物形成が認められた。次に、三次元細胞培養条件下で、リン酸濃度を10mM濃度、50mM濃度としてMC3T3細胞の三次元細胞培養を行い、三次元細胞培養条件下でのリン酸濃度が細胞形態および細胞の分化能に与える影響を比較検討した。10mM濃度および50mM濃度のいずれにおいても骨芽細胞は三次元細胞培養条件下で生存が可能で、細胞の形態観察においてリン酸濃度の上昇に伴う明らかな細胞変性、細胞壊死の増加等の細胞障害の影響は観察されなかった。リン酸濃度10mMと50mMで培養した三次元細胞培養条件下において、免疫組織化学染色により、転写因子および骨基質蛋白質の発現検索を行い、細胞の分化状態の検討を行った。10mM濃度と50mM濃度の細胞分化の状態を比較すると50mM濃度では分化の初期の指標と分化の進んだ指標となる蛋白質が混在して観察され、生体骨組織とはやや異なる状態が観察された。リン酸濃度の影響の検討結果から、Dmp1発現低下細胞株の三次元細胞培養でのリン酸濃度を10mMとして、培養を行い、コントロールと比較すると一部のDmp1発現低下クローンで、細胞がコラーゲンゲル上に留まり、ゲル内へは浸潤していかないことが明らかとなった。このことからDmp1の有無が細胞分化に関係し力学的負荷に対応している可能性が推測された。力学的負荷への影響の検索を行う三次元培養条件を検討するため、条件の比較・検討を行った。骨芽細胞株MC3T3と骨細胞株MLOA5を対象とする培養細胞株として用いた。三次元培養を構築するコラーゲンゲルの材料として、異なるメーカーのコラーゲンゲルを比較・使用した。また、ゲルの作製に際してミリセルチャンバー内において、三次元ゲルを作製し、ミリセルチャンバーの下部メンブレンからも培地が三次元ゲルに供給される条件と、6 well plateに直接三次元ゲルを作製し、ゲル上部からのみ培地が三次元ゲルに供給される条件の検討を行った。また、ミリセルチャンバー内および、6 well plateに注入するコラーゲンゲル量に関しても検討を行った。骨細胞株MLOA5においては、ミリセルチャンバーおよび、6 well plateのどちらにおいてもコラーゲンゲル上に細胞を播種して三次元培養をおこなった場合には、ゲルの種類やゲルの容量などに関わらず、コラーゲンゲル上に播種された細胞には、変性の組織所見が観察され、生体内の骨組織に近い組織像は観察されなかった。骨芽細胞株MC3T3においては、異なるメーカーのゲル、ミリセルチャンバーおよび6 well plateでの培養条件の違いにおいても生体組織に類似した組織像が観察され、石灰化培地の添加により石灰化物の形成も誘導されていた。ゲル量の検討においては、ミリセルの場合には、1.2mL2mL量が至適コラーゲンゲル量で、6 well plateの場合には、2mL5mL量が至適コラーゲンゲル量であると推測された。細胞培養条件の検討に関して、異なる2種類の細胞株、異なるメーカーのコラーゲンゲル、および異なる三次元細胞培養条件を検討することが出来、至適細胞培養条件を決定することが出来たため、本研究課題は、おおむね順調に進展していると思われる。平成27年度中の研究によって、コラーゲンゲルを用いた三次元細胞培養の至適条件を明らかにすることが出来たため、平成28年度においては、この三次元培養下において力学的負荷を与える条件の検討を行ったが、力学的圧負荷の調節に問題が生じ、培養途中において、三次元細胞培養に使用しているコラーゲンが破損し、三次元状況下での培養を維持出来なくなったため、負荷を与える実験手技の変更・改良ないし装置の調整を行う必要が生じた。力学的負荷に変化が加わった状況下では、骨基質タンパク質Dmp1が何らかの影響を及ぼしている事が推測されるため、Dmp1遺伝子組換え過剰発現マウスを用いて、Dmp1過剰発現の状態となった初代骨芽細胞を採取し、この細胞を用いて三次元細胞培養を行った。この実験では、同時に採取した野生型マウスの初代骨芽細胞との形態学的な細胞変化の検討を行った。Dmp1過剰発現マウス由来初代骨芽細胞、野生型マウス由来初代骨芽細胞ともに三次元細胞培養条件下において細胞自体の生育は可能であったが、この両者の間に明らかな形態変化の違いは認められなかった。骨基質タンパク質Dmp1は、リン酸化酵素であるFam20Cによりリン酸化されることで機能することが明らかとされているので、力学的負荷に反応する際に、Dmp1のリン酸化状態がどのように影響するかを検討することは重要であると考えられるため、このFam20Cの発現を遺伝子編集によりノックダウンした細胞株の作製に着手した。

平成28年度における進捗状況がやや遅れていると自己評価した点は、三次元細胞培養条件下で力学的負荷を与える実験を行った際に、三次元細胞培養に用いたコラーゲンゲルがその負荷に耐えられずに破損し、実験手技の変更・改良や装置の調整が必要になり、当初、計画していたスケジュールで実験を進めることが出来なかったためである。平成28年度中の研究では、骨基質蛋白質Dmp1が与えられた力学的負荷に対してどのように関与しているかどうかを検討するために、Dmp1遺伝子過剰発現遺伝子組換えマウスから初代骨芽細胞を採取し、三次元コラーゲンゲル上での細胞培養を行ったが、結果として野生型株と比較して明らかな形態変化の違いは、観察されなかったため、平成29年度は、Dmp1遺伝子ノックダウン細胞株の作製に着手した。Dmp1遺伝子ノックダウン細胞株の作製にあたり、対象とした用いた培養細胞株は、骨芽細胞としての特徴を有するMC3T3細胞株とした。CRISPR-Cas9での遺伝子編集により、Dmp1遺伝子に変異を生じさせ、正常Dmp1を発現出来ないようになるMC3T3細胞株の樹立を目指した。CRISPR-Cas9での遺伝子編集後、96穴細胞培養プレート上での限界希釈法を用いて、変異細胞株のクローニングを行い、約100個のクローニング株を樹立することが出来た。これらのクローニング株のそれぞれからDNAを抽出し、DNAシークエンスによるDmp1遺伝子変異の検出を行い、一次スクリーニングを行い、10個程度のDmp1遺伝子変異候補株を選択した。二次スクリーニングとして、選択したDmp1遺伝子変異候補株から蛋白質の抽出を行い、ウエスタンブロット法を用いて、Dmp1蛋白質の発現検索を行った。ウエスタンブロット法により、Dmp1遺伝子変異候補株におけるDmp1蛋白質発現状態を、野生型MC3T3細胞株におけるDmp1蛋白質発現状態と比較し、両者での発現の変化の検討を行った。Dmp1遺伝子ノックダウン細胞株の作製に想定していた以上の時間がかかった。骨芽細胞株MC3T3に対し遺伝子編集により、Dmp1発現を低下させた細胞を作製し、三次元細胞培養状態での骨芽細胞株の分化状態の変化および形態変化の検討を行った。Dmp1発現低下細胞について検索する前に、細胞の分化に影響を及ぼすと考えられている培地中のリン酸濃度に関する検討を行った。二次元平面培養で、リン酸濃度を0mMから50mMの間で変化させ石灰化物形成能を検討した所、培養開始から5週間後の日数では、3mM以上のリン酸濃度において、アリザリン染色陽性所見を示す明らかな石灰化物形成が認められた。次に、三次元細胞培養条件下で、リン酸濃度を10mM濃度、50mM濃度としてMC3T3細胞の三次元細胞培養を行い、三次元細胞培養条件下でのリン酸濃度が細胞形態および細胞の分化能に与える影響を比較検討した。10mM濃度および50mM濃度のいずれにおいても骨芽細胞は三次元細胞培養条件下で生存が可能で、細胞の形態観察においてリン酸濃度の上昇に伴う明らかな細胞変性、細胞壊死の増加等の細胞障害の影響は観察されなかった。リン酸濃度10mMと50mMで培養した三次元細胞培養条件下において、免疫組織化学染色により、転写因子および骨基質蛋白質の発現検索を行い、細胞の分化状態の検討を行った。10mM濃度と50mM濃度の細胞分化の状態を比較すると50mM濃度では分化の初期の指標と分化の進んだ指標となる蛋白質が混在して観察され、生体骨組織とはやや異なる状態が観察された。
イオン対プラズマにおける波動伝搬特性の研究

宇宙創成の動的発展プロセスを探るうえで重要な物質ー反物質プラズマの研究はその寿命が短く実験室では無理とされたが、安定なイオン対プラズマの作成が可能となり、実験室でその物理特性の研究が進められるようになった。その中の波動実験で計測された分散特性は10年以上にわたって理論的解明の試みを退けてきた。これは、イオンの磁場による回転運動の半径とプラズマの半径が同程度であることを無視した理論枠組みに依っていた為であることを明らかにし、統計力学的運動論による定式化を行い、実験データとよく一致する結果を得た。さらに磁気粘性項を持つ流体理論からも基底波については同様の分散関係式が得られることを示した。10年来未解決のままであったイオン対プラズマにおける静電波動の伝搬特性を解明する理論を組み立て、実験結果を再現することを示し、アメリカ物理学会誌Physical Review Letterとアメリカ物理学協会誌Physics of Plasmaに掲載された。宇宙生成の動的発展プロセスを探るうえで重要な物質ー反物質プラズマの研究はその寿命が短いので実験室では無理とされてきたが、イオン対プラズマの安定な生成に成功した東北大学で行われた波動実験が計測した特異な分散特性は、この10年間にわたって理論による解明の試みをことごとく退けてきた。これまでの理論研究は流体記述によるものであり、実験結果が示唆していた粒子運動論的特性を無視したものであった。粒子運動論的特性が無視された理由は、通常の電子ーイオンプラズマにおいても波動特性に対する運動論的効果のクリアカットな計測がなかったことからして、イオン対プラズマであろうはずがないというものであったと思われる。しかしながら、実験結果は明らかに高次サイクロトロン共鳴を示唆しており、統計力学的運動論の展開を求めていた。実験と同じ条件のもとでの境界値問題を解析的に解くことは煩雑を極めたが、イオンプラズマ波、イオンサイクロトロン波とその高調波、イオンの熱的搖動波の各分散特性を求め、実験とよく合う結果を示した。特に実験で特徴的であった3つの後進波のすべてを同定することができたことで、理論の正しさが認められ、Physical Review Letter誌とPhysics of Plasma誌に掲載された。これまでの理論研究は流体記述によるものであり、実験結果が示唆していた粒子運動論的特性である高次サイクロトロン共鳴を無視したものであった。2013年度は実験と同じ条件のもとでの境界値問題を解析的に解くことは煩雑を極めたが、イオンプラズマ波、イオンサイクロトロン波とその高調波、イオンの熱的搖動波の各分散特性を求め、実験とよく合う結果を示した。特に実験で特徴的であった3つの後進波のすべてを同定した(("Electrostatic Ion Cyclotron and Ion Plasma Waves in a Symmetric Pair-Ion Plasma Cylinder"(PRL 112, 105001(2014))。ところで、プラズマ物理における統計力学的運動論と流体力学とは相補的であり、波動の分散特性は基底波に関する限り同じ結果を導くはずである。このことはこの10年にわたって検討されてきた流体理論の基礎方程式が不完全なことを示唆している。これまで議論されてきた流体力学方程式でも焦点のバックワード波の存在は磁場による対称性の破れから説明できることであるが分散関係式は実験結果を定量的に説明できない。2014年度はジャイロ粘性項もつ2成分流体力学方程式を用いることで有限ラーマー半径効果を考慮した分散関係式を導出したが、境界条件を満たす解の解析までにはいたらなかった。2015年度に解決を目指す。宇宙生成の動的発展プロセスを探るうえで重要な物質ー反物質プラズマの研究はその寿命が短いため実験室では無理とされてきたが、東北大学のプラズマ研究グループがイオン対プラズマの安定な生成に成功し、質量の違いはあるものの物質ー反物質プラズマの相似性ゆえに、実験室での研究の道が開かれた。同じ東北大学のグループにより計測された波動の特異な分散特性は、この10年余りの理論による解明の試みをことごとく退けてきた。2014年度にはイオンプラズマ波、イオンサイクロトロン波とその高調波、イオン音波の各分散特性を求め、実験とよく合う結果を示し、特に実験で特徴的であった3つの後進波のすべてを同定した("Electrostatic Ion Cyclotron and Ion Plasma Waves in a Symmetric Pair-Ion Plasma Cylinder"(PRL 112, 105001(2014))。

これは、イオンの磁場による回転運動の半径とプラズマの半径が同程度であることを無視した理論枠組みに依っていた為であることを明らかにし、統計力学的運動論による定式化を行い、実験データとよく一致する結果を得た。さらに磁気粘性項を持つ流体理論からも基底波については同様の分散関係式が得られることを示した。10年来未解決であった実験結果は統計力学的運動論によって整合的に説明されることを示し、物理的機構を明らかにできたが、プラズマにおける理論体系のもう一方の柱である流体力学的アプローチにおいても少なくともイオンサイクロトロン波の高調波を除けば、同様の結果が得られるはずだという期待からすれば、半分を達成し、統計力学的運動論に対応するジャイロ粘性項を持つ流体力学的アプローチによって分散関係式を導いた点において、全体の3分の2は達成したといえる。プラズマ物理学2014年度にジャイロ粘性項をもつ流体力学方程式から分散関係式を得た。ジャイロ粘性項は有限ラーマー半径効果を記述するものであり、統計力学的運動論には本来的に考慮されているものである。流体力学的アプローチによる実験の境界条件に見合う分散関係式は複雑で、近似的な解析解が得られそうも無いので、数値解を求めることになる。先行研究で見落とされた点を分析し、実験結果が示唆する粒子描像を正しく記述する方法を採用したこと。分散関係式は線形理論によるため、実験条件と同じ境界条件を使ったため計算は煩雑であったが、方針は明確であり、おおきな困難はなかった。結果の重要性から、予想を超える速さでPhysical Review LetterとPhysics of Plasma誌に掲載された。端数なので次年度に持ち越した。本研究の課題は、実験結果を説明する理論建設にあり、統計力学的運動論の適用によって初期の目的を果たすことができたが、イオンサイクロトロン波の高調波を除けば、流体力学的アプローチでも実験結果を再現できるはずである。統計力学的運動論はイオンの有限ラーマー効果が大きな役割を果たしていることを示しており、この点を流体力学的アプローチに取り込む理論を展開し、基本波に関しては流体力学的アプローチでも正しく実験結果が得られることを示す。費目別使用内訳:1物品費:5,367円、2旅費:0円、3人件費・謝金:0円、4その他:0円当初予定していた数値計算用のパーソナルコンピュータの半額で性能の劣らないパーソナルコンピュータを購入したことと、購入予定のソフトウェアについてキャンパスライセンスを取ったことにより購入しなくて済んだこと、論文掲載に向けて注力したため、海外での国際会議への参加が1回となったことにより、当初予定額を使用できなかった。研究は順調に推移しているので、論文は23投稿する予定(カラー写真を入れると経費が倍額程度になり、1年目は躊躇したが、読みやすさを優先してカラー印刷を取り入れることにする。)、国際会議には2回程度を予定している。また夏休みには共同して研究しているベルギーのJ. Vranjes教授を訪問して、研究打ち合わせをする予定。
栄養学習と自己決定に基づく食行動変容プログラムの開発研究

1.参加型行動変容支援プログラムの有効性を明らかにした地域集団を対象に壮年期の内臓脂肪型肥満に注目した栄養評価研究および栄養学習と自己決定に基づく食行動変容プログラムの開発研究を行った。体重減少者率および平均体重減少量はそれぞれ、2000年が51%・+0.2kg、2001年が73%・-0.9kg、2002年が90%・-1.8kgであった。摂取熱量は2000年で70kcal、2001年で160kcal、2002年で247kcal、それぞれ減少し、歩行数は2000年で2200歩、2001年で4500歩、2002年で4000歩それぞれ増加した。行動目標の達成率も増加し、自己効力感を楽しみながら取り組む姿勢が観察されている。地域集団を対象にした健康教育においても、参加型学習を基本に学習内容や学習形態を工夫し、適切な行動目標の設定とその実行を支えるソーシャルサポートを効果的に自己選択させることにより、自主的な健康行動が促進することを明らかにした(日農医誌,2003;島女紀要,2003)。2.無理のない健康行動の健康への有効性を明らかにした食と運動の行動変容からの緩やかな体重減少(12kg/3月)により、血清脂質プロフィールの改善や、小径高比重LDLの減少を、また、摂取熱量の2割減少と歩行数1万歩の食と身体活動双方からの改善により、インスリン抵抗性の改善を確認し、無理のない健康行動の有効性を明らかにした(日農医誌,印刷中;Int J Obes, in press)。3.遺伝素因を踏まえた個別栄養教育の必要性を明らかにしたβ_3-アドレナリン受容体変異の有無で、体重変化量と熱量摂取及び歩数変化量との関係性が異なることから、個別的食行動変容支援の必要性を明らかにした(Int J Obes, in press)。【対象と方法】40歳以上の壮年(2000年女45名、2001年男11名、女30名)を対象に8-11月の3カ月間のすこやかライフプログラムを実施した。プログラム開始前後に、内臓脂肪型肥満に関係する体格、血液生化学、食習慣、活動調査を行い、万歩計を配布した。食行動および日常活動の行動目標は、参加者が自由に決定し、行動することとした。1カ月後に開始前の体格、栄養摂取量、臨床化学検査値を個別に報告し、食行動と生活活動の行動変容の意義と方法を学習した。2カ月後には、歩行量と体重の変化を評価し、行動変容の促進因子と阻害因子について参加者間で学んだ。2000年の反省から、2001年には食行動と日常生活活動に関して参加者が自己評価可能な行動目標を明確にした。低比重リポ蛋白(LDL)径は、マルチゲル-リポ(第一化学薬品)により大、中、小を判定した。血清は、-80°Cで凍結保存し、用手法により測定した。解析には、SPSS10.0Jを用いた。【結果と考察】体重減少は、2000年には23名(51%)であったが、2001年には30名(73%)と改善し、最高3.4kgの減少となった。2001年には、肥満の指標である体重、Body Mass Index(BMI)、ウエスト囲、ヒップ囲で有意に減少していた。一方、インピーダンス式体脂肪計による体脂肪量は有意に増加した。これは11月が8月に比較して湿度が低下したための季節変動によると考えられる。

LDL径は、2001年は改善率が高く、悪化0名、不変17名、改善25名であった。2000年に比較して、2001年に体格およびLDL径の改善が著しかった理由として、間食の中止など摂食量の減少が寄与していた。参加者が自己評価可能な行動目標の設定が行動変容の習慣化に寄与したものと考えられる。【対象と方法】35-75歳(2000年女45名、2001年男11名・女30名、2002年男19名・女31名)を対象に8-11月の3ヵ月間のすこやかライフプログラムを実施した。プログラム開始前後に、内臓脂肪型肥満に関係する体格、血液生化学、食習慣、活動調査を行い、万歩計を配布した。2000年の反省から、2001年には食行動と日常生活活動に関して参加者が自己評価可能な行動目標を明確にし、体格と生活習慣の自己評価のために、週1回の体重測定と記録、毎日の歩行量測定を推奨した。2002年には、これらに加えて各自の設定した行動目標の達成度を記録することを勧めた。健康学習は、全員で行い、「第1回:検査と生活習慣調査の見方」、「第2回:食生活改善の方法、ウォーキングの方法」、「第3回:ストレスを受け流す方法(2001-2002年のみ)」から構成した。2000年は講義と質疑応答が主であったが、2001年からはグループワークを取り入れ、参加者の創意工夫を全員で共有できるようにした。また、2002年には、間食を避ける対人関係づくりについての劇を取り入れて、生活習慣の自己評価や支援環境づくりの方法を学んだ。募集は2001年度から公募とし、2002年度では家族や友人とのグループ参加を推奨した。【結果と考察】プログラム改良によって、体重変化は、2000年0.1kg増、2001年1.0kg減、2002年1.8kg減と年々改善した。また、体重減少の増加につれて、ウエスト囲、ヒップ囲、ウエストヒップ比、皮脂厚が減少した。血液生化学的検査値では、2000年にはHDLコレステロールを除いて改善を認めなかったが、2001年と2002年には血圧やLDLコレステロールの有意な減少を認めた。2002年では、エネルギー摂取量は3年間で最大幅の250kcal減少し、歩数は2001年と同程度約4000歩増加した。体験学習および行動の自己評価記録が自己効力感を高め、グループワークおよび家族や友人による支援環境がストレスマネジメントに効果的であったと考えられる。以上のことから、行動科学を応用した「栄養学習と自己決定に基づく食行動変容プログラム」は、地域集団の内臓脂肪型肥満の改善に対し、有用性と適応性が高いことが明らかになった。
在日宣教師の日本語教育事業に関する実証的研究

19年度は、大正期から昭和期の日語学校の実態について明らかにすることを目的とした。研究計画にそって、九州教育学会で口頭発表を行い、論文は『キリスト教社会問題研究』に「関東大震災後の日語学校の再建」と題して投稿し、採択された。本年度の研究では、関東大震災後から日語文化学校と名称変更する昭和5年までの日語学校の実態を明らかにした。その結果、代理校長であったギルバート・ボールズの戦略により、日語学校は、日本語と日本文化を講義する学校から学外者に対して日本文化を講義し研究する場として機能していったことが明らかになった。日語学校が日語文化学校と名称変更した理由は、このような新しい文化事業を新たに取り入れた結果であった。日語学校が新事業に着手した理由としては、次の二点があげられる。第一に震災によって生徒数が激減したために経営難に陥ったことである。日語学校は主として生徒の授業料収入によって経営されていた。生徒数の激減は学校の存続に関わる問題であった。また震災により校舎が倒壊したため、神戸で教育を再開し、一時期、神戸と東京の二カ所で学校経営を行ったことも経費を圧迫することになった。第二に、来日宣教師に課されていた当時の宣教師側の要求である。宣教師たちには、日本語だけではなく多方面の仕事に就ける新しい資質と日本における諸団体との連携が必要とされていた。本研究では、ボールズが日本研究センターとしての役割を日語学校に付与することによって、諸団体と関わりながら、宣教師側の要求と日語学校の存続の問題を解決しようとしたことを解明した。17年度は、宣教師が具体的にどのような日本語教師を得て、どのように日本語を学習していったかについて解明するため、一つの事例を発見した。アメリカン・ボード宣教師のH.B.ニューエルの直筆の伝記を発掘し、主史料とした。そのほか、それぞれの日本人教師の経歴を明らかにするために、同志社関係史料、教会文書、新聞記事などを使用した。ニューエルは、1887年に日本に来日し、新潟、松山などで伝道活動をした。彼は学校で日本語を学んだことがない宣教師であったが、来日後、38年間に10名の日本人から日本語を学び続けた。本研究では、ニューエルの足取りを辿りながら、10名の宣教師の履歴と詳細に分析し、ニューエルの日本語教師のリクルートのあり方と日本語教師の人物像を明らかにした。本研究で実証されたことは、第一に、10名の日本語教師たちがほぼ同志社で学んだ人物であったことである。ニューエルは同志社で学んだ者、もしくは、同志社へ送る者を日本語教師とした。ニューエルの日本語教師は、アメリカンボードならびに組合教会の教派のなかで生きた人物であった。第二に、ニューエルの日本語教師は伝道者としても傑出した人材であった。10名のうち、5名は按手礼を受け、後に牧師となった。ニューエルの日本語教師の獲得は、組合教会派の伝道師養成にもつながっていた。第三に、日本語教師はいずれも近代の日本語教育制度で学んだ経歴の持ち主であり、教師の経験を有していた。また素養として仏教や漢学も獲得していた。第四に、ニューエルは平均すると一人の教師を二年から三年間ほど雇っていた。日本語教師たちは、どの人物も日本語教師だけをその後も続けておらず、伝道師、出版事業、出版伝道、社会事業などを通じて、日本におけるキリスト教思想の普及に尽力した人物であった。18年度は、大正2年に東京外国語学校内に創設された日語学校における日本語教育の実態を創設後の五年間に絞って明らかにした。日語学校については、これまで創設に携わった阪谷芳郎や日語学校関係者の回想が僅かに残っているにすぎず、その実態については全く明らかにされていない。最初の五年をとりあげたのは、その時期が初代校長フランク・ミュラーが在職した時期に相当し、日語学校の基本的な教育体制が解明できると考えたからである。本研究で実証されたことは、第一に、日語学校における日本語教育には英語教育に携わっていたミュラーの音声学や日本語教授法が色濃く反映されていたことである。日語学校では、ミュラーの指導のもと、朝鮮の『普通学校国語読本』を基本にしたカードを用い、日本語を聞いて話すことを主たる教授法としていた。その教授法は、ニューヨーク聖書教師訓練学校の教師カミングスの理論に影響を受けていた。第二に、創設当初に予定されていた本科三年という制度は実質的に機能しなかった。日語学校の本科は二年どまりであり、実態に適応するかたちで三年間の通信科が整備された。生徒の出入りが激しく、生徒は所定の期間、学校にとどまることがなかったため定員も当初の予定を充たさず、学校経営の問題から授業料の改訂が行われた。第三に、日語学校で採用されていた日本語教育課程は、各教派が採用していた連合ミッション会議が推薦する日本語教育課程とは異なるものであった。日語学校では、独自な日本語教育課程で教育が行われ、日語学校で学ぶ生徒たちは、結果的に日語学校の日本語試験と連合ミッション会議の主導する試験の両方を受験しなくてはならなかった。

本年度の研究では、関東大震災後から日語文化学校と名称変更する昭和5年までの日語学校の実態を明らかにした。その結果、代理校長であったギルバート・ボールズの戦略により、日語学校は、日本語と日本文化を講義する学校から学外者に対して日本文化を講義し研究する場として機能していったことが明らかになった。日語学校が日語文化学校と名称変更した理由は、このような新しい文化事業を新たに取り入れた結果であった。日語学校が新事業に着手した理由としては、次の二点があげられる。第一に震災によって生徒数が激減したために経営難に陥ったことである。日語学校は主として生徒の授業料収入によって経営されていた。生徒数の激減は学校の存続に関わる問題であった。また震災により校舎が倒壊したため、神戸で教育を再開し、一時期、神戸と東京の二カ所で学校経営を行ったことも経費を圧迫することになった。第二に、来日宣教師に課されていた当時の宣教師側の要求である。宣教師たちには、日本語だけではなく多方面の仕事に就ける新しい資質と日本における諸団体との連携が必要とされていた。本研究では、ボールズが日本研究センターとしての役割を日語学校に付与することによって、諸団体と関わりながら、宣教師側の要求と日語学校の存続の問題を解決しようとしたことを解明した。
微細構造制御によるニオブ酸鉛の高周波用圧電セラミックスへの利用

PbNb_2O_6(PN)について、微細な粒子で構成された緻密な焼結体の作製と、圧電特性の制御を目的として、主にLa_2O_3の添加物効果を調べた。純粋なPNでは、菱面体晶から正方晶への相転移によって誘起される著しい粒成長のため、通常用いられる室温からの加熱では、微細な粒子で構成される緻密な焼結体が得られない。この相転移を避けるために高温相の粉体を用い、成形体を急熱する方法により、著しい粒成長のない焼結体が得られる。しかし、PNは通常の粒成長速度が大きく、微細な粒子で構成される緻密な焼結体が得られない。希土類元素酸化物を中心に、添加物の微細構造に及ぼす影響を調べたところ、La_2O_3が粒成長抑制に有効な添加物であることを見出した。Laをドープは、焼成中の粒成長を抑制する他、低温相から高温相への相転移時の顕著な粒成長も抑制することと、この相転移温度を低下させることを見出した。圧電特性に対するLaの効果として特筆できることは、Laドープは周波数定数と誘電率を上昇させることである。周波数定数の増加は、Laドープにより粒子が微細になり、ポアが少なく、クラックが殆どなくなったためと考えられる。誘電率の上昇は、Laがドナーイオンとして働いていることによると考えられる。LaとKを同時ドープした場合、粒成長速度が大きくなった。このことから、Laの単独ドープによる粒成長抑制がLaの粒界偏析であることが示唆された。また、Kの同時ドープにより誘電率の上昇を抑えることができることを見出した。以上の結果から、LaドープしたPNは低いQ_m値をもつため、広帯域の圧電素子としての基本材料となり得ることが分かった。特に、1200°Cで焼成したPLN(x=0.05)は、周波数定数が2175kHzmm、誘電率が616、Q_mが147であり、良好な特性を示した。平均粒径0.9および2.2μmの高温相PbNb_2O_6粉体を合成し、1250°1300°Cの温度で1時間焼成し、粒径とクラック発生状況を調べた。焼結体の平均粒径は1250°Cのときに5μmであり、温度の上昇に伴い、粒径は増加したが、その程度は0.9μmの粉体を用いたときの方が大きい。いずれの焼結体にもクラックが発生していたことから、クラックの発生しない臨界粒径は5μm以下であることが分かった。粒成長を抑制するために、La^<3+>、Gd^<3+>、Dy^<3+>、Ti^<4+>、W^<6+>の添加物の効果を調べた。粒成長を抑制する効果の認められた添加物はLa^<3+>であった。La^<3+>を2%添加し、1250°Cで焼成した場合の平均粒径は約2μmであり、焼成温度を1300°Cにしても約4μmであった。La^<3+>添加量の増加に伴い、平均粒径は減少した。焼結体には殆どクラックが認められなかったことから、クラック生成の臨界粒径は約4μmであることが分かった。その他の添加物を加えた場合には、粒成長が不均一になり、粒径分布が大きくなった。特に、Ti^<4+>を添加した場合にはduplex構造になった。この場合、大きな気孔が発生し、その大きさは焼成温度の上昇に伴い大きくなった。純枠なPbNb_2O_6の誘電率は約300であるが、添加物を加えることにより誘電率が高くなり、例えば、5%のLa^<3+>を加えた焼結体では約800であった。また、添加物を加えることにより分極が容易になり、圧電性が改善された。例えば、通常のPbNb_2O_6の周波数定数は1600程度であるが、La^<3+>を加えることにより約2200まで上昇した。

誘電率の上昇は、Laがドナーイオンとして働いていることによると考えられる。LaとKを同時ドープした場合、粒成長速度が大きくなった。このことから、Laの単独ドープによる粒成長抑制がLaの粒界偏析であることが示唆された。また、Kの同時ドープにより誘電率の上昇を抑えることができることを見出した。以上の結果から、LaドープしたPNは低いQ_m値をもつため、広帯域の圧電素子としての基本材料となり得ることが分かった。特に、1200°Cで焼成したPLN(x=0.05)は、周波数定数が2175kHzmm、誘電率が616、Q_mが147であり、良好な特性を示した。PbNb_2O_6(PN)について、微細な粒子で構成された緻密な焼結体の作製と、圧電特性の制御を目的として、主にLa_2O_3の添加物効果を調べた。純粋なPNでは、菱面体晶から正方晶への相転移によって誘起される著しい粒成長のため、通常用いられる室温からの加熱では、微細な粒子で構成される緻密な焼結体が得られない。この相転移を避けるために高温相の粉体を用い、成形体を急熱する方法により、著しい粒成長のない焼結体が得られる。しかし、PNは通常の粒成長速度が大きく、微細な粒子で構成される緻密な焼結体が得られない。希土類元素酸化物を中心に、添加物の微細構造に及ぼす影響を調べたところ、La_2O_3が粒成長抑制に有効な添加物であることを見出した。Laをドープは、焼成中の粒成長を抑制する他、低温相から高温相への相転移時の顕著な粒成長も抑制することと、この相転移温度を低下させることを見出した。圧電特性に対するLaの効果として特筆できることは、Laドープは周波数定数と誘電率を上昇させることである。周波数定数の増加は、Laドープにより粒子が微細になり、ポアが少なく、クラックが殆どなくなったためと考えられる。
分子スピンに基づく有機薄膜磁気抵抗素子の開発

近年見出された、有機ラジカルの磁性に基づく巨大磁気抵抗発現系の電子構造を利用し、印刷のような低エネルギー・低コストなプロセスを利用した磁気抵抗素子を作成することを目的に、導電性を有する有機ラジカル分子の開発を行った。その結果、実際に中性分子結晶の状態で導電性を示し、巨大磁気抵抗を示す物質を5例見出した。磁気抵抗発現温度は最高でも40Kと低いものの、分子スピントロニクスの基礎となる成果といえる。印刷のような低エネルギー・低コストなプロセスを利用した磁気抵抗素子の作成を目指し、導電性を有する有機ラジカル分子の開発を進めた。特に、ラジカル分子の中性結晶にも関わらず高い導電性を示し、巨大磁気抵抗の発現が確認されているTTF系スピン分極ドナーBTBNについて、結晶構造解析を進めるとともに、各種分光法によって、その電子構造を明らかにする研究を行った。結晶構造解析の結果、BTBN分子は中性結晶でありながらπ共役系が密に積層し、導電性発現の上で有利な構造であることが明らかになった。この際、中赤外領域に至る電荷移動吸収帯が観察され、偏光吸収スペクトルの測定から、この吸収が分子積層方向の相互作用に基づく事が示唆された。バンド計算及び光電子スペクトルの結果からもラジカル骨格部分がアクセプターとなり、πドナー部が形成するバンドから電荷を受け入れる事が示された。この結晶における巨大磁気抵抗の発現温度は30K以下であるが、単一成分で、かつ溶液の塗布により得られる微結晶薄膜の状態で巨大磁気抵抗を発現するため、ある意味で目標を実現しているといえ、発現温度の向上により室温で動作する事が出来れば、十分に実用に供する事が可能と考えられる。そこで、磁気抵抗の発現温度を高める上で、BTBNについて得られた知見をもとに、BTBNをリード化合物としてラジカル部とπ共役部の相互作用を増大させる分子設計を模索した。分子軌道計算の結果、数種類の分子についてはBTBNを上回る相互作用が予想され、そのうちの一部について合成に着手している。すでに、TTF系スピン分極ドナーBTBNが、ラジカル分子の中性結晶にも関わらず高い導電性を示し、30K以下の低温ではあるものの、単一成分で、かつ溶液の塗布により得られる微結晶薄膜の状態で巨大磁気抵抗を発現することを見出しているため、その分子設計のコンセプトをもとに、磁気抵抗の発現温度を高めるための新規分子の開発を進めた。BTBNをリード化合物として、π共役系の硫黄原子をセレン原子に置換することで分子間相互作用を増大させる分子設計を行った分子に関しては、実際に伝導度が上昇し、BTBNと同様に中性結晶の状態で巨大磁気抵抗が観察された。しかしながらその際、磁気抵抗比は増大したものの、磁気抵抗の発現温度には低下がみられた。このことは、電気伝導を担う電子が分子間で非局在化することで、より多くの分子のラジカル部と相互作用できるようになり、磁場への応答性が高まる一方、ラジカル部との空間的重なりが低下することで発現温度が低下したと解釈できる。一方、BTBNと類似の骨格では、これ以上の発現温度の上昇は見込めないことが、この結果から明らかになった。電界効果トランジスターの素子構造を利用した電荷注入を前提とすれば、TTF等の高いドナー性を持つ分子骨格は必ずしも必要ではないため、より抜本的にラジカル部とπ共役部の相互作用を増大させる新たな分子設計を行い、合成に着手した。分子軌道計算の結果からはBTBNの数倍の相互作用が見込まれている。すでに前年度までにTTF系スピン分極ドナーBTBNとその硫黄原子の一部すべてをセレン原子に置換した一連のラジカル分子において、中性結晶状態で高い導電性と巨大磁気抵抗を見出し、「プリンタブルな磁気抵抗素子」は実現していることから、本年度はその電子構造のコンセプトを維持しつつ、より高い相互作用・発現温度を得るべくさらなる候補分子の設計と合成を行った。合成の技術的な問題から実際の合成を完了することが出来なかったものの、密度汎関数法による分子軌道計算ににづき、ドナーであるTTF骨格やスピン源であるニトロニルニトロキシド骨格を含まない、これまでとは異なるタイプのスピン分極ドナーのデザインを数種類見出すことができた。特に、スピンと伝導電子の軌道対称性がBTBNとは逆の関係にある分子や、複数のラジカルを有する分子においては、BTBNの数倍の相互作用が予測されたことから、今後の合成ルートの開拓に期待がもたれる。一方、BTBNにおける巨大磁気抵抗の発現メカニズムを確認する目的で、強磁性電極(CO)を用いて磁気抵抗の測定を行った。その結果、非磁性電極(Au,Pt)を用いた場合とほぼ一致する挙動が見られたことから、BTBN結晶中の分子スピンによる散乱が巨大磁気抵抗の主な原因であることが明確となった。
複合ヒッグス模型とＬＨＣ現象論

平成30年度は、前年度までに提唱してきた質量の起源を動力学的に与えるスケール対称性の破れのシナリオに焦点をあて、その理論が予言する部分的複合ヒッグス粒子が予言するLHC実験におけるシグナル検証、また、それに関連するフレーバー物理に対する予言に対して精力的に研究を推進した。さらに、前年度から注目をし始めた暗黒エネルギーの物理に関して、このスケール対称性の破れのシナリオの観点を導入し、よりいっそう広範囲にわたる相補的な質量の起源探究に関する研究を展開した。年度の前半では、フレーバー物理に対して感度の高いシナリオを考案し、現在報告されているK中間子の荷電・パリティ非対称な崩壊プロセスに関する標準模型からのズレや、B中間子の半レプトン崩壊過程に関する標準模型を超える物理のシグナルの可能性を考察し、学術論文としてまとめた(JHEP)。年度の後半では、LHC実験におけるヒッグス対生成イベントを解析し、標準模型の予言からのズレがあることを発見し、今後の高精度LHC実験までの発見可能性について考察し、学術論文としてまとめた(Phys.Rev.D)。さらに、このようなスケール対称性の動力学的破れのシナリオがあたえる宇宙史への影響を考察した。その効果は特にアインシュタイン重力理論を修正するシナリオに基づく暗黒エネルギー、暗黒物質候補の初期宇宙の物理に著しく現れると分かった。この重要度はトップクォークとシナリオが予言する第二の(重たい)ヒッグス粒子とのフレーバー非自明な相互作用に対しての感度が本質的でもあることが分かった。これらの成果に関連する内容を国内、国外の様々な研究会で発表し、他の研究者と活発な意見交換を行った。平成27年度は、実施計画に沿って、質量の起源に関連する複合ヒッグス模型が予言する複合粒子のLHC実験におけるシグナルの提唱と解析に従事した。年度の前半は特に、ウォーキングテクニカラー理論が予言する複合ベクトル粒子に焦点をあて、事前に発展させていた有効模型の解析方法に基づき、LHC実験における具体的なシグナル事象を検証した。この研究の結果、6月にLHC実験から報告された現在の一大ブームとなっている新粒子の存在可能性のヒントを説明することに成功し、その成果を数々の学術論文で発表した(Phys.Lett.B750, Mod.Phys.Lett.A31, Nucl.Phys.B904)。特筆することとして、この研究は理論研究者におけるこの一大ブームの火付け役となったものであり、現在までに論文引用回数が総合で80回を超えているほど、業界に大きなインパクトを与えているものである。さらに、LHC実験グループにも評価され、特にLHC実験の本拠地である欧州原子核研究機構で11月に開催された研究会では、この研究の代表者として招待され、講演を行った。年度の後半は、同模型の複合擬スカラー粒子に焦点をあて、そのシグナル事象を解析することに従事した。その結果、12月に実験から報告された更なる新粒子の存在可能性のヒントを説明することに成功し、その成果を学術論文に発表した(Mod.Phys.Lett.Aに掲載予定)。この論文は現在までに既に100回を超えるほどの引用回数を獲得しており、業界に大きな影響を与えている。また、LHC実験に沿った現象論の研究の他に、大きなフレーバー数を持つ強結合ゲージ理論に関する新しい理解などの純理論的研究成果も挙げている(JHEP 1512)。予定していた研究計画のうち、ウォーキングテクニカラー理論に基づく複合ヒッグス模型のLHC実験における検証の準備は順調、むしろ予想以上に進展させて実施できているが、トップクォークの質量に強く関連したトップクォーク凝縮模型に関する現象論に関しては遂行できていない。この理由として、平成27年度にLHC実験から予期せず報告された2つの新物理のヒントに対し、前者のウォーキングテクニカラー理論に基づく複合模型による解釈にまず焦点を当てて実験の進捗と並行して研究を進めたため、後者の模型に基づく解析を行うまでのコストを分配するのが困難であったことが考えられる。平成28年度は、実施計画に沿って質量の起源に関連する複合ヒッグス模型のLHC実験におけるシグナルの検証と、さらにそれらの模型に特徴的な暗黒物質候補の物理を含めた発展的な研究を推進した。年度の前半では、LHC実験にて報告された新粒子のシグナルの可能性に関して、本研究の一つの主軸の模型であるウォーキングテクニカラー理論に基づく複合粒子(ウォーキング・テクニパイ粒子)によるシグナルの説明と、それに次ぐ新粒子発見可能性を提唱した(Mod.Phys.Lett.A31(2016); Phys.Rev.D93(2016))。また、ヒッグス粒子が部分的に複合粒子となる可能性を考案し、その模型で予言される複合粒子や暗黒物質候補の物理を解析し、今後のLHC実験または暗黒物質検出実験へのシグナル検証方法を提示した(Phys.Rev.D94(2016))。さらに、複合ヒッグス粒子だけでなく、標準模型の非摂動的ダイナミクスの性質により生成されうるバリオンのような複合スカラー粒子が、暗黒物質の候補となりうる可能性も提唱し、研究会などで講演を行った。年度の後半では、前述の部分的複合ヒッグス模型を拡張し、ニュートリノの非常に小さな質量の起源、またそのフレーバー混合の機構も強結合ゲージ理論(ハイパーカラー理論と名付けたもの)の力学的性質と直接関係づける可能性を議論し、さらにその強結合理論によって生まれるバリオンのような複合粒子が暗黒物質候補になることを示し、この模型の今後のLHC実験、LHCb, Belle,暗黒物質検出実験などを含めた多角的な検証可能性を提示した(Phys.ReV.Dに掲載決定)。

予定していた複合ヒッグス模型におけるLHC実験での新物理とフレーバー物理への示唆に関しては順調に発展させており、さらに暗黒物質候補の物理に関しても展開を進めている点を考慮すると、当初の予定よりもより多角的な視野で研究が進められていると思われる。一方、もうひとつ予定していた切り口である、トップクォークと質量の起源を関連させた研究に関しては学術論文のレベルの成果としてまだ進んでいない。平成29年度は、研究実施計画に沿って質量の起源に関係する複合ヒッグス模型が予言するLHC実験におけるシグナル検証と、それに相関するフレーバー物理に対する予言に対して精力的に研究を推進した。また、前年度までの暗黒物質の物理だけでなく暗黒エネルギーの物理に関しての考察も広げ、より広範囲にわたる相補的な質量の起源探究に関する研究を展開した。年度の前半では、主に前年度に提唱した(部分的な)複合ヒッグスシナリオを拡張し、フレーバー物理に対して感度の高いシナリオを考案し、そこで予言されるフレーバー構造を持つ新しい複合ベクトル粒子によって、現在報告されているB中間子の半レプトン崩壊過程に関する標準模型からのズレが説明できることを示し、学術論文としてまとめた(JHEP)。年度の後半では、今までに無い新しい側面からの切り口として、暗黒エネルギーの物理に関しても言及できる新しい暗黒物質候補の宇宙史についての研究を進め、学術論文としてまとめた(Phys.Rev.D)。この宇宙史の初期条件にはスケール不変なシナリオが整合性が良いことが分かり、発展中の(部分的)複合ヒッグス模型のシナリオに埋め込むことで、より広範囲にわたる質量の起源に関する現象論的証拠を探索できることが明らかになった。これらの成果に関連する内容を国内、国外の様々な研究会で発表し、他の研究者と活発な意見交換を行った。予定していた複合ヒッグス模型のLHC実験における検証、フレーバー物理における世代構造への応用、さらに暗黒セクター(暗黒物質・暗黒エネルギー)の物理との相関性を含めた広範囲にわたる質量の起源探求の研究を進められている。平成30年度は、前年度までに提唱してきた質量の起源を動力学的に与えるスケール対称性の破れのシナリオに焦点をあて、その理論が予言する部分的複合ヒッグス粒子が予言するLHC実験におけるシグナル検証、また、それに関連するフレーバー物理に対する予言に対して精力的に研究を推進した。さらに、前年度から注目をし始めた暗黒エネルギーの物理に関して、このスケール対称性の破れのシナリオの観点を導入し、よりいっそう広範囲にわたる相補的な質量の起源探究に関する研究を展開した。年度の前半では、フレーバー物理に対して感度の高いシナリオを考案し、現在報告されているK中間子の荷電・パリティ非対称な崩壊プロセスに関する標準模型からのズレや、B中間子の半レプトン崩壊過程に関する標準模型を超える物理のシグナルの可能性を考察し、学術論文としてまとめた(JHEP)。年度の後半では、LHC実験におけるヒッグス対生成イベントを解析し、標準模型の予言からのズレがあることを発見し、今後の高精度LHC実験までの発見可能性について考察し、学術論文としてまとめた(Phys.Rev.D)。