hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子軌道設計による新規電子相の開拓

4)SPring-8に納入された昨年より立ち上げ整備を進めてきた単結晶大型湾曲IPカメラとHeガス吹き付け装置を利用して分子軌道の直接観測を目的とし研究を開始、これまでに複数のデータ測定に成功し多極子展開等による電荷分布解析を進めている。5)有機強誘電体TTF-BrとTTF-Clの第一原理計算による電子状態を求め、自発分極の評価を行う事が出来た。物質開発グループは(1)分子性導体EtMe_3Sb[Pd(dmit)_2]_2の量子スピン液体状態を熱容量、熱伝導率、μSR等を用いて検討し、エネルギー励起がギャップレスであること、また、絶縁体であるにもかかわらず、スピンがあたかも金属中の電子のように熱を運んで、金属に匹敵するほど熱を良く伝えることを発見した。驚くべきことに、熱を伝える準粒子の平均自由行程は結晶のサイズと同程度であり、これが全く新しい量子力学的な液体状態であることを示している。(2)multi-frontier π-d系である単一分子性伝導体[Cu(dmdt)_2]は平面構造を持つ分子によって構成された単一分子性金属とは異なり、Cuが四面体配位構造をしている。バンド計算により反強磁性状態が基底状態である事が示唆されていたが、本年大きな良質な結晶を作成し100Kに磁気相転移を見つけた。伝導度測定の自動温度制御を試みた。(3)有機強誘電体に関する研究では、分子間水素結合とπ電子系の強い結合をベースに、昨年度のクロコン酸に続き、高い自発分極とキュリー点をもつ単成分系強誘電体を続々と発見した。中性-イオン性相転移系であるTTF-CA錯体とその誘導体では、強誘電性履歴特性を実測した。理論解析グループは研究のツールの第一原理計算プログラムについて最局在ワニエ軌道とスピン軌道相互作用(SOI)の計算機能の整備を進めた。適用計算として、単一分子性導体Pt(tmdt)_2とAu(tmdt)_2についてSOIを考慮した電子状態計算、有機強誘電体TTF-QBrCl_3について自発分極計算を行なった。TMTTF塩における電荷秩序による次元制御と磁気基底状態の競合について、第一原理計算とハバード模型を用いて解析した。電子密度解析グループはSPring-8の放射光単結晶および粉末X線回折により(TMTTF)_2PF_6,NT_3GaCl_4,(BEDT-TTF)213の単結晶電子密度解析による電荷秩序の直接観測、スピンクロスオーバ錯体の粉末未知構造決定した。物質開発グループは以下の成果を挙げた。(1)量子スピン液体の有力な候補であるEtMe_3Sb[Pd(dmit)_2]_2のカチオン部混晶化により、三角格子の異方性を精密に制御し、反強磁性相と量子スピン液体相との境界における量子臨界現象を観測した。また、電荷・格子・軌道準位の情報を与えるC=C伸縮振動の特性を明らかにした。(2)単一分子性稀薄磁性合金[Ni_<1-X>Cu_X(tmdt)_2]を合成しx〓0.15付近の狭い範囲において、磁化率がおよそ20K以下で温度低下とともに急激に上昇し磁場増加によりその異常は抑制されること、またフォノン散乱による抵抗を差し引き、磁気散乱による抵抗変化を推定し低温で電気抵抗がlogTに比例することを確認した。分子性Kondo系が実現できたと考える。(3)フェナジン-アニル酸類の一連の共晶について、誘電率測定と回折実験により、プロトン移動による中性-イオン性不安定性を反映した超周期構造を伴う多数の新規高圧・低温相を見出した。
小児癌患者化学療法後の,HGPRT座突然変異の頻度とその分子レベルの解析(II)

昨年に続いて、強力な癌化学療法を施行した後の小児癌患者の末梢血リンパ球HGPRT座の突然変異につき検討を加えた。方法は、末梢血リンパ球を採取後、PHA及びrIL-2を添加培養し、6-チオグアニン(6-TG)添加、無添加の条件下で細胞をクローニングした。2週間後、両者のコロニー数をカウントし、HGPRT座の突然変異頻度(Mf)を算出した。本年度はまず、Age-matchedの健康小児(両親に検査の趣旨を説明し同意を得た)につきMfを求め、コントロール値を作成した。Age-matchedの健康小児のMfは、1-3_X10^<-6>で、正常成人より低値であった。更に、Mfが高値を示した(10^<-5>以上)ALLや悪性リンパ腫の患者につき、1年以上の期間に渡ってMfを経時的に測定した所、その殆どが有意の変化を示さず、HGPRT座の変異がStem cellレベルで起きている可能性を示唆した。得られた6-TG耐性クローンのHGPRT geneを、Pst-1 digestionによるSouthern blottingで検討した。患者から得たクローンでは、RFLPに変異の見られないものが約3/4で、一部Exonに欠損、変異のあるものが20%存在した。しかし、正常小児からのクローンでは、例数が少ないものの欠損例は見られなかった。赤血球Glycophorin Aや、T cell receptorの変異頻度測定に関するAssay法を本年度に確立した。今後、HGPRT座の変異頻度の高い症例につき、これらの遺伝子座の変異を併せて検討して行きたい。又、我々はHGPRT座の変異頻度の高い患者リンパ球より、EB-virusを用いて細胞株を樹立するのに成功した。これらを用いて他のLocus変異や、DNA修復機構の変化等を検討したい。
発展途上国における水系感染症モデル開発と電子携帯端末サーベイランスシステムの構築

本研究では,医療サーベイランスが整備されていない発展途上国において,水系感染症リスクを定量することを主たる目的としている.第二年度は(1)電子端末を利用した簡便なサーベイランスシステムの適用と(2)そのシステムで回収された疫学データを解析する数理疫学モデルの発展を達成事項として設定した.(1)電子端末を利用したサーベイランスシステム昨年度に調査対象地として選定したベトナム(フエ)において現地の大学や政府関係者、医療機関などとのディスカッションを進めてきたが、洪水時に現地調査を実行するのは難しいことが明らかになった。そこで本研究では、対象地域の人口規模や居住状況などを加味しながら、ノロウイルスの感染力を検証するために1必要なサンプルサイズの検討を行うこと2シミュレーションによってシナリオ別に可視化することへ方針の変更をおこなった。(2)数理疫学モデルの構築本研究においてはノロウイルス等の下痢症を主なターゲットとして設定しており、以下の2つのスタディでは1その感染リスクを調査票調査に基づき実証的に推定(昨年度の家庭内伝播モデルの拡張)ならびに2既往の人体実験データに基づくワクチン介入効果の定量を行なった。第一に、日本で(山形大学と共同で)実施した調査票調査を基に、家庭内における単位接触あたりの感染確率を、年齢別・性別・衛生意識別に推定した。現在も解析途中ではあるものの、低い年齢層が存在する家庭での二次感染リスクは高く、衛生意識が低い家庭における一次感染リスク(家庭外からの感染確率)は高い結果となった。第二に、すでに発表された複数の人体実験データを組み合わせることで、ワクチン接種による介入効果の定量を行なった。(a.第二年度の研究計画)国や県レベルでの医療サーベイランスが整備されていないような発展途上国において,水系感染症リスクを定量することを目的として,第二年度は1対象地域における電子端末を利用した調査票調査システムの適用と2そのシステムで回収された疫学データを解析する数理疫学モデルの拡張を本年度の達成事項として設定していた.(b.達成状況)1の対象地域における電子端末を利用した調査票調査システムについては,β版がすでに開発できている一方で,期間内に現地調査が困難であることが判明しつつある。したがって、現地における医療機関のデータや人口データ、降雨や気温などの気象データ、上下水インフラデータを整備しながら、(対象地域内において実際に調査を行うのではなく)擬似的に感染状況をシミュレーションする方針に転換した。また、他の地域のデータを使いながら、どの程度の感染リスクが見込まれるかの検討も行なっている。2の数理疫学モデルについては,現在複数の国際誌へ投稿中である。とくに、本年度新しくおこなった人体実験に基づくワクチン接種効果の推定については、ノロウイルスのみならず様々な疾病に適用できる新規性の高い数理手法であり、総合誌に投稿することで当該分野のみならず多くの関連分野にもアウトリーチできることを期待している。また、昨年度の拡張版である家庭内伝播モデルについても、国際会議・国内会議へ投稿し、口頭発表での成果報告の予定である(論文投稿も準備中)。計画していた以上に数理疫学モデルの構築を推進することができている一方で,電子端末を用いてサーベイは適切な現地調査の実施が困難であることが判明しつつある。しかしながら、本課題が終了後も現地ステークホルダーは調査に前向きな姿勢を見せている。したがって本課題では、設計した調査データが複数の数理モデルによる解析に用いることができるようなサンプリングの設計・標本数の検討・シミュレーションによる対象地域内における感染リスクの分布などを擬似的に(実際にデータを取得することなく)シナリオごとに計算していく。構築した各々の数理モデリング手法については、ベトナムではない地点での(例えば前述の日本などでの)データを用いることで、実証的な推定に役立てていく方針で最終年度の研究を実施する。本研究では,医療サーベイランスが整備されていない発展途上国において,水系感染症リスクを定量することを主たる目的としている.第一年度は(1)電子端末を利用した簡便なサーベイランスシステムの構築と(2)そのシステムで回収された疫学データを解析する数理疫学モデルの構築を達成事項として設定した.(1)電子端末を利用したサーベイランスシステムβ版がすでに開発できている.日本国内で試運転を実施し,蓄積されているデータや現地のステークホルダー・共同研究の可能性の観点から,適用する調査地域も選定した(ベトナム,フエ).気候データ,JICA主導の上下水道インフラ調査データ,さらに東京大学や山形大学が行った病原微生物の存在状況のデータを集積した.現在はシステムの試運転を行うことと並行し,現地の医療機関からのデータ提供,調査対象地域での予備調査の計画を行い,本調査での効率的なデータ回収に向けて.(2)数理疫学モデルの構築本研究においてはノロウイルス等の下痢症を主なターゲットとして設定しており,以下の3つのスタディでその感染リスクや感染動態を歴史統計に基づきながら実証的に推定した.第一に,日本で生じた食品由来のアウトブレイクから,ノロウイルス感染の不顕性割合を統計的に推定した.ノロウイルスは多様な遺伝子型をもつが,異なる型同士に大きな差はないことも示した.第二に,日本で行った調査票調査を元に,(家庭内における)単位接触あたりのノロウイルス感染の確率を顕性・不顕性感染別に定量した.不顕性感染者は顕性感染者よりも感染性が高く,疾病の流行を防ぐためには不顕性感染の存在も考慮した施策を検討する必要があることが示唆された.

第三に,日本国内で流入下水中のウイルス濃度を時系列でモニタリングすることで,その下水道に網羅されている地域内の感染者数が間接的にモニタリングできることを統計モデルの観点から示した.(a.第一年度の研究計画)国や県レベルでの医療サーベイランスが整備されていないような発展途上国において,水系感染症リスクを定量することを目的として,第一年度は1対象地域における電子端末を利用した調査票調査システムの構築と2そのシステムで回収された疫学データを解析する数理疫学モデルの構築を本年度の達成事項として設定していた.(b.達成状況)1の対象地域における電子端末を利用した調査票調査システムについては,β版がすでに開発できている.さらに,蓄積されているデータや現地のステークホルダー・共同研究の可能性の観点から,適用する現地調査の地域も選定した(ベトナム,フエを主な対象とする).本研究で開発するサーベイランスシステムのデータだけではなく,現地の医療機関からの提供データ,気温や降雨などの気候データ,JICAが行った上下水道インフラ調査のデータ,さらに東京大学や山形大学が行った病原微生物の存在状況のデータを集積した.こうしたデータと組み合わせることで,実際に生じている水系感染症リスクをより詳細に解析する.2の数理疫学モデルについては,すでに集積されている疫学データを用いて複数の解析を行い,学術誌へ投稿,採択されている.本研究において疾病負荷を解析する感染症として,ノロウイルス等を主なターゲットとして設定しているため,すでに生じているアウトブレイク等で集積された疫学データを元に,ヒト社会の中でどのようなプロセス・確率で感染が伝播しているのかを実証的に定量した.すでに3つのスタディを完了しており,第一の研究は学術誌へ採択済みであり,第二の研究は国際会議での発表後に投稿済み,第三の研究についても国際会議で発表を行っている(本年度も国際会議の口頭発表に採択済みであり,論文投稿については執筆中である).本研究では,医療サーベイランスが整備されていない発展途上国において,水系感染症リスクを定量することを主たる目的としている.第二年度は(1)電子端末を利用した簡便なサーベイランスシステムの適用と(2)そのシステムで回収された疫学データを解析する数理疫学モデルの発展を達成事項として設定した.(1)電子端末を利用したサーベイランスシステム昨年度に調査対象地として選定したベトナム(フエ)において現地の大学や政府関係者、医療機関などとのディスカッションを進めてきたが、洪水時に現地調査を実行するのは難しいことが明らかになった。そこで本研究では、対象地域の人口規模や居住状況などを加味しながら、ノロウイルスの感染力を検証するために1必要なサンプルサイズの検討を行うこと2シミュレーションによってシナリオ別に可視化することへ方針の変更をおこなった。(2)数理疫学モデルの構築本研究においてはノロウイルス等の下痢症を主なターゲットとして設定しており、以下の2つのスタディでは1その感染リスクを調査票調査に基づき実証的に推定(昨年度の家庭内伝播モデルの拡張)ならびに2既往の人体実験データに基づくワクチン介入効果の定量を行なった。
入会林野に由来する多数記名共有林の森林管理上の課題と政策の検討

集落等をなす地域集団が共同で利用してきた入会林野には、権利者全員の共有名義で登記されたものが全国的に広く存在する。しかし、これら多数記名共有林では登記をめぐる権利関係が複雑化し、所有者不明化が進行している。本研究は、これらの多数記名共有林が森林管理をする上でどのような課題を抱えているかを明らかにし、また多数記名共有林に対する政策的措置の実施状況を把握し、現場での解決策および政策的課題を提示することを目的とする。
タイ語・カンボジア語の韻律パタンの対照と,日本語教育への応用

本研究は,タイ語・カンボジア語の韻律特徴(イントネーション・終端延長・ポーズ)などを比較対照し,さらにそこで得られた知見を日本語の韻律教授法へと応用していくことを目的とする.この研究では,この両言語が統語的境界をどのような手段によって表示しているかについての実験的調査をおこなった.その結果タイ語では,境界にポーズがなくても,終端直前の音節を延長することによって境界を表示することができ,かつイントネーションは境界表示にほとんどかかわらないことが明らかになった.一方でカンボジア語は,終端延長では境界を表示することができず,イントネーションの力も一部借りるものの,基本的にはポーズの挿入によって境界を表示することが分かった.一方で日本語(東京方言)は,1)アクセント言語であるが,音調変化のパタンがタイ語ほどダイナミックではないので,イントネーションにも統語的情報を担わせることが可能であり,2)ほとんどの音節が時間的にほぼ等間隔の短い単母音によって構成されているので,音節の伸縮のみによって境界を表示することは困難である.このように,統語的境界をどのような手段によって表示するかは,1)声調・アクセントの有無とその性質,2)どのような構造の音節の出現率が高いか,というような事項と密接な関係があるらしいということがわかる.こういう視点は,タイ語・カンボジア語のみならず,その他の言語,特に東・東南アジア地域の諸言語と日本語との韻律を対照する際にきわめて有用であると考えられる.今後はこの研究で得られた知見をもとに,さらに数多くの言語と日本語との韻律対照研究をおこなっていく予定である.本年度は,タイ語とカンボジア語における,韻律的特徴と統語的境界表示との関わりについての調査をおこなった.手順としては,タイ語とカンボジア語それぞれで統語的曖昧文を用意し,それぞれの母語話者に発音してもらい録音,境界直前の音節の韻律的特徴を物理的に計測した上で,その音節の1)長さ2)ピッチ曲線3)直後のポーズの長さを機械的に編集した音を作成し,母語話者による知覚実験をおこなった.この調査によりわかったことは以下のとおりである.1)タイ語は声調言語であり,ピッチの高低を主に単語の意味の弁別に用いているため,統語的情報の表示には使いにくい.かわりに境界直前音節の延長により境界を表示している.音節の延長があれば,ポーズがなくても境界表示は可能であることがわかった.2)カンボジア語は非音調言語なので,境界表示にイントネーションも使用可能.ピッチ上昇によって境界を表示することが多いが,この上昇は必ず起こるとは限らない.境界直前で音節長は延長されるが,タイ語に比べこの延長は不十分である.そのため,境界表示にポーズが果たす役割が相対的に大きく,ポーズを取り去ると意味判別がかなり困難になることがわかった.3)タイ語がカンボジア語に比べ音節の「可塑性」が高いのは,音節構造上長い単母音を含む音節が多く,重母音を含む音節が少ないためと考えられる.現にタイ語もカンボジア語も,重母音を含む音節は,単母音を含む音節に比べ終端延長の割合は少なかった.4)日本語も,ピッチの高低を単語の意味区別に用いているが,同時に統語的情報の表示にも用いている.これは,日本語の音節のほとんどがCVという可塑性の低い形式をもっているためと考えられる.今回の調査で得られたこれらの知見は,多く言語学会で発表の予定である.さらに来年次は,これらの知見を日本語教育に生かす方策について考察を進める計画である.本研究は,タイ語・カンボジア語の韻律特徴(イントネーション・終端延長・ポーズ)などを比較対照し,さらにそこで得られた知見を日本語の韻律教授法へと応用していくことを目的とする.この研究では,この両言語が統語的境界をどのような手段によって表示しているかについての実験的調査をおこなった.その結果タイ語では,境界にポーズがなくても,終端直前の音節を延長することによって境界を表示することができ,かつイントネーションは境界表示にほとんどかかわらないことが明らかになった.一方でカンボジア語は,終端延長では境界を表示することができず,イントネーションの力も一部借りるものの,基本的にはポーズの挿入によって境界を表示することが分かった.一方で日本語(東京方言)は,1)アクセント言語であるが,音調変化のパタンがタイ語ほどダイナミックではないので,イントネーションにも統語的情報を担わせることが可能であり,2)ほとんどの音節が時間的にほぼ等間隔の短い単母音によって構成されているので,音節の伸縮のみによって境界を表示することは困難である.このように,統語的境界をどのような手段によって表示するかは,1)声調・アクセントの有無とその性質,2)どのような構造の音節の出現率が高いか,というような事項と密接な関係があるらしいということがわかる.こういう視点は,タイ語・カンボジア語のみならず,その他の言語,特に東・東南アジア地域の諸言語と日本語との韻律を対照する際にきわめて有用であると考えられる.今後はこの研究で得られた知見をもとに,さらに数多くの言語と日本語との韻律対照研究をおこなっていく予定である.
中国現代文学者における「西洋文化」受容と「伝統文化」観に関する研究

30年代現代派作家とくに施蟄存における「伝統と西欧」といったテ-マの下に研究を行ってきた。30年代後半には、相対立する政治的党派(国民党と共産党)においても、また社会文化的にも“民族的"なものへの回帰という大きな潮流が存在した。その中で施蟄存は、政治的には国民党、その文芸政策の遂行者である張道藩、王平陵らの文芸運動の枠内にあり、文学・歴史認識のレベルでは、広い意味で、漂実秋、林同清、雷海宗らの影響下にあった。換言すれば、西南連合大学、戦国策派、民族主義文学(政策)は抗戦期の施蟄存のバックグラウンドを成すものとして非常に重要である。如上の内容を91年8月、中国文芸研究会において『林同済歴史観とその影響』と題として報告した。更考究に加えて論文化を期したい。中国における80年代以降の施蟄存文学研究の成果を批判的に検討しつつ、今日における研究課題を明確にすることが今ひとつの課題であった。この点では次のような知見を得た。すなわち、ここ10年来の流派文史観は「現代派」など埋れた文学的営為を再評価する方法として評価されるが、なお、それを内在的に究明するに至っていない。施蟄存について言えば、単に文学技法的に文壇に新頴をもたらしたというにとどまらず、その心理主義的な創作方法は、人間疎外的な時代の本質を認識し表現するために選び採られたものである。その方法が例えば、表層的なモダンな風俗の裏で夢延しつつあった植民地都市の精密的危機をどのレべルの深みにおいて認識しかつそれを文学的表現に変換しえているか、それを秤ることによって施蟄存の声価は定まるであろうと思われる。如上の検討と考察を論文にまとめており、3月中には発表する予定である。
大規模な生体情報データ計測に基づくリアルタイム感染症サーベイランスシステムの開発

本研究では,開発する感染症サーベイランスシステムは客観的な生体情報データを人工知能の手法により解析し,感染症の流行状況を可視化でき,早期に探知することが可能になり,感染症の被害拡大を防ぐことを目指している.本研究の初年度は,システムを実装するために,シミュレーション上で,本研究グループが今までに収集したインフルエンザ患者の心拍数・呼吸数・体温の大量な生体データを用いて年度ごとの流行特性を可視化を実現した.昨年度は,多様な感染症の検出の可能性を評価するために,初めてベトナムでデング熱を対象にシステム評価を行った.今年度では,単体感染症スクリーニングシステムとデータサーバ間の内部通信網を構築した.実験室で完成した通信網の機能を評価し,単体システムから通信網を介して定時間隔で計測データをサーバに送信でき,データの可視化を実現できるようになった.また,システムの社会実装を想定し,収集した大規模な生体データに基づき,機械学習ランダムフォレストのアルゴリズムを用いて年度ごとのシステムの検出率を評価し,学習データの増加とともに検出率の向上が確認された.本研究開発の成果を国際学術誌での論文掲載と国際学会での発表によって,公表された.近年,高病原性鳥インフルエンザやSARS等の新興感染症の発生,麻疹等の大規模な流行が見られなくなった再興感染症の再燃が起こっている.本研究では,このような新興・再興感染症の早期診断および発生地域における流行の最小化のために,大規模な生体情報データ(心拍数・呼吸数・体温)に基づく感染症サーベイランスシステムを開発し,機能させることを目的とする.今年度は,感染症サーベイランスシステムを実装するために,シミュレーション上で,過去4年間収集したインフルエンザ患者の心拍数・呼吸数・体温の大量なデータを自己組織化マップを用いて年度ごとの流行特性を可視化を実現した.また,今後空港検疫所での利用を想定し,現在空港検疫で使用されている赤外線・CMOSカメラを用いて,画像処理で非接触で呼吸数・心拍数・体温の測定法を提案し,その有効性を福島のクリニックで季節性インフルエンザを対象に検証した.以上の研究成果を,国際論文誌や国内外の学会で積極的に研究発表を行った.当初の計画通り,シミュレーション上で収集された大規模な生体情報データをニューラルネットワークを用いてサーベイランスマップ可視化の手法を構築し,過去4年間収集したインフルエンザ患者のデータを用いて検証した.さらに,画像処理で非接触で呼吸数・心拍数・体温の測定法も提案した.従って,初年度は計画通り順調に進展していると判断する.感染症の発生と流行が世界的規模で相次いで起こっているが,新興感染症は免疫を持っていないために感染が拡がると甚大な被害が予想される.本研究では,従来のサーモグラフィを利用した検疫システムに加えて,マイクロ波レーダなどの生体センサを併用して体温,心拍数,呼吸数といった生体情報を短時間で計測することによって,迅速かつ高信頼性の新感染症スクリーニングシステムの研究開発を目的としている.今年度は,開発した複数の感染症スクリーニングシステムを日本国内(高坂クリニック)においてはインフルエンザ,海外(ベトナム国立熱帯病病院)ではデング熱患者を対象に臨床評価を行った.2017年8月,ベトナム・ハノイでデング熱が大流行し,ベトナム国立熱帯病病院で1週間で約400例のデング熱患者をスクリーニングし,初めて海外で同システムのフィールド試験を行い,その有効性を示した.日本国内と海外で計測した大規模な生体情報を応用した感染症サーベイランスの観点から,臨床感染症分野の国際論文誌や国内外の学会で積極的に研究発表を行った.今年度は複数の感染症スクリーニングシステムを用いて臨床現場で大規模な生体情報データの収集及び実地検証を行い,実用に耐えられるシステムか評価し,その有効性を示した.従って,当初の計画通り順調に進展していると判断する.本研究では,開発する感染症サーベイランスシステムは客観的な生体情報データを人工知能の手法により解析し,感染症の流行状況を可視化でき,早期に探知することが可能になり,感染症の被害拡大を防ぐことを目指している.本研究の初年度は,システムを実装するために,シミュレーション上で,本研究グループが今までに収集したインフルエンザ患者の心拍数・呼吸数・体温の大量な生体データを用いて年度ごとの流行特性を可視化を実現した.昨年度は,多様な感染症の検出の可能性を評価するために,初めてベトナムでデング熱を対象にシステム評価を行った.今年度では,単体感染症スクリーニングシステムとデータサーバ間の内部通信網を構築した.実験室で完成した通信網の機能を評価し,単体システムから通信網を介して定時間隔で計測データをサーバに送信でき,データの可視化を実現できるようになった.また,システムの社会実装を想定し,収集した大規模な生体データに基づき,機械学習ランダムフォレストのアルゴリズムを用いて年度ごとのシステムの検出率を評価し,学習データの増加とともに検出率の向上が確認された.本研究開発の成果を国際学術誌での論文掲載と国際学会での発表によって,公表された.初年度の研究計画通りに進めることができたので,次年度は感染症スクリーニングシステムとサーバ間の通信網を構築し,感染症サーベイランスシステムを実装・機能させる.また,フィールド試験をベトナムで行う予定である.感染症スクリーニングシステムの計測安定を向上させ,引き続き日本とベトナムで臨床フィールド試験を行い,3年間で収集した生体情報データを用いて感染症ハザードマップを構築し,その有用性を評価する.
長期抗腫瘍効果を示すNKT細胞サブセットの同定

NKT細胞は、感染や発癌過程において、自然免疫として初期生体防御機能を果たすリンパ球であり、CD1d上の糖脂質リガンドを認識してIFN-gを強発現し、抗腫瘍効果を示す。これまでのリンパ組織における解析では、NKT細胞の免疫応答は短期的応答に留まると考えられてきた。我々はNKT細胞の中で、肺内に抗腫瘍効果を示すKLRG1陽性NKT細胞サブセットが長期に存在することをつきとめ、KLRG1陽性NKT細胞が、特徴的な接着分子、ケモカインレセプター、NKレセプターの発現、高いIFN-g産生能を有することを明らかにした。遺伝子解析の結果からKLRG1陽性NKT細胞に特異的な分子の候補を同定できた。NKT細胞は、感染や発癌過程において、自然免疫として初期生体防御機能を果たすCD1d拘束性のリンパ球であり、糖脂質リガンドを認識してIFN-γを強発現し、抗腫瘍効果を示す。しかし、これまでのリンパ組織における解析では、NKT細胞の免疫応答は自然リンパ球として短期的応答に留まると考えられてきた。最近我々はNKT細胞の中で、肺内に抗腫瘍効果を示すKLRG1陽性NKT細胞サブセットが長期に存在することをつきとめた。本研究では、このような抗腫瘍効果を示すKLRG1陽性NKT細胞のサブセットを詳細に解析し、脾臓内、及び肝臓内NKT細胞との細胞の局在、更に細胞寿命と機能の評価、及び長期抗腫瘍効果を発揮する分子機構の解明を行う。本年度は下記の点について概ね予定通りに研究を遂行し、エビデンスを得ることが出来た。(1) KLRG1+NKT細胞の局在として、肺、肝、脾に存在することを明らかにした。(2) KLRG1+ NKT細胞の免疫学的特徴として、IFN-γが高産生性である以外に、種々の接着分子、ケモカインレセプター、NKレセプターを発現していることを明らかにした。(3) KLRG1+ NKT細胞の記憶免疫としての特性を長期に渡り維持していることを明らかにした。*肺に存在するKLRG1+NKT細胞は、経時的に1ヵ月、3ヶ月、6か月以上に渡り、機能的にサイトカイン産生能、ケモカイン産生能、抗腫瘍細胞傷害活性を維持していることを確認した。NKT細胞は、感染や発癌過程において、自然免疫として初期生体防御機能を果たすCD1d拘束性のリンパ球であり、糖脂質リガンドを認識してIFN-gammaを強発現し、抗腫瘍効果を示す。我々はNKT細胞の中で、肺内に抗腫瘍効果を示すKLRG1陽性NKT細胞サブセットが長期に存在することをつきとめた(Shimizu K et al. PNAS 2014)。本研究では、現在このような抗腫瘍効果を示す肺内NKT細胞のサブセットを詳細に解析し、脾臓内、及び肝臓内NKT細胞との細胞の局在、更に細胞寿命と機能の評価、及び長期抗腫瘍効果を発揮する分子機構の解明を進めてきた。免疫後存在するNKT細胞に関して、特に、KLRG1+NKT細胞とKLRG1-NKT細胞を免疫後に単離して免疫学的、及び遺伝子解析を行った。KLRG1+記憶NKT細胞サブセットはKLRG1-NKT細胞サブセットに比較して、IFN-gammaの産生能が高く、再刺激で更に産生能が高くなるなどサイトカインの特徴的なパターンを有することやCCL3, CCL4など特徴的なケモカイン発現パターンを有していることを確認することが出来た。遺伝子解析が終了したため、候補遺伝子をリストアップできた。NKT細胞は、感染や発癌過程において、自然免疫として初期生体防御機能を果たすCD1d拘束性のリンパ球であり、糖脂質リガンドを認識してIFN- gammaを強発現し、抗腫瘍効果を示す。現在、定常状態におけるNKT細胞は、CD4T細胞の場合と同様にそのサイトカイン産生パターンから、NK1, NKT2, NKT17サブセットに分化すると考えられている。しかし、NKTリガンドによる免疫後にこれらのNKTサブセットがどのような挙動を示すかは検証されておらず、その免疫応答は自然リンパ球として短期的応答に留まると考えられてきた。我々は、NKTリガンドで免疫後に誘導されるKLRG1陽性NKT細胞が、記憶免疫としての特性を長期に渡り維持していることを明らかにした。更にKLRG1陽性NKT細胞とKLRG1陰性NKT細胞を単離して免疫学的、及び遺伝子解析を行った結果、KLRG1陽性記憶NKT細胞サブセットはKLRG1陰性NKT細胞サブセットに比較して、種々の接着分子、ケモカインレセプター、NKレセプターを発現しているのみならずIFN-gammaの産生能が高く、再刺激で更に高いサイトカイン産生能を示すことを明らかにした。確かに、KLRG1陽性NKT細胞は、その表現型やサイトカイン産生パターンから想定されるように、RNA-seq解析の結果からも、定常状態におけるNKT1サブセット特異的遺伝子と共通する遺伝子発現パターンを示すことが判明した。つまり、NKT1サブセットが記憶免疫化したものがKLRG1+陽性NKT細胞であると考えられる。また、転写因子に関してもKLRG1陽性NKT細胞に特異的な分子の候補を同定できた。

NKT細胞は、感染や発癌過程において、自然免疫として初期生体防御機能を果たすリンパ球であり、CD1d上の糖脂質リガンドを認識してIFN-gを強発現し、抗腫瘍効果を示す。これまでのリンパ組織における解析では、NKT細胞の免疫応答は短期的応答に留まると考えられてきた。我々はNKT細胞の中で、肺内に抗腫瘍効果を示すKLRG1陽性NKT細胞サブセットが長期に存在することをつきとめ、KLRG1陽性NKT細胞が、特徴的な接着分子、ケモカインレセプター、NKレセプターの発現、高いIFN-g産生能を有することを明らかにした。遺伝子解析の結果からKLRG1陽性NKT細胞に特異的な分子の候補を同定できた。予定通りKLRG1陽性NKT細胞の免疫学的特性については明らかにすることが出来、論文にまとめることができた。今後は、長期に存在するNKTサブセットの誘導に必要な分子機構の解明をすすめる予定である。免疫学今後は、長期に存在するNKTサブセットの誘導に必要な分子機構の解明をすすめる予定である。端数が生じたため。物品費として使用する。
Ｎ・Ｃ末端でリンクした環状抗菌ペプチドの生合成機構と環化意義の解明

58アミノ酸残基からなるN・C末端で環化した環状抗菌ペプチド(バクテリオシン)である「ガセリシンA」の生合成遺伝子を特定し、遺伝子発現解析からリーダー配列は環状化ではなく生産に重要であることを明らかにした。また、ガセリシンAは、推定新規プロティナーゼによりリーダーが切断された後に、ABC-トランスポーターにより環状構造となり菌体外に分泌されることが示唆された。1ガセリシンAの環状化に関わる遺伝子の特定:ガセリシンAの生合成遺伝子(gaaBCADITE)欠損株のうち、作出したGA自然耐性株1131GAr(pGAA2ΔgaaTE)の培養上清に抗菌活性が認められた。本株の培養上清から最終的にC8逆相クロマトグラフィーを用いて活性成分を精製し、質量分析に供して得たm/z値5,671は環化GAのm/z値5,651と比較して約20(水1分子)高値であった。本結果から、1131GAr(pGAA2ΔgaaTE)のガセリシンAはgaaBCADIから生産された非環状化構造であり、GaaTEが環化形成に関与する因子である可能性を原核生物で初めて見出すことが出来た。2ガセリシンAのプロセッシングに関わる遺伝子の特定:ガセリシンAのリーダー切断酵素と推定されるGaaB(全174アミノ酸残基)の分子内に各1残基のみ存在するCys97およびHis83のアミノ酸置換を行った改変株で、両培養上清に通常に抗菌活性が認められたことから、GaaBが少なくともシステインプロティナーゼおよびHis残基を触媒残基とするセリンプロティナーゼではないことが推定された。現在、残るセリンプロティナーゼの触媒残基(Ser, Asp, Glu)のアミノ酸置換を行っており、GaaBにおける前駆体ガセリシンAのリーダー切断ポケットの特定を試みている。低濃度のガセリシンA(GA)に暴露して作出したガセリシンA自然耐性株L.gasseri 1131GArにpGAA2ΔgaaTEを導入したところ、培養上清に抗菌活性が認められた。そこでC8逆相クロマトグラフィーを用いて活性成分を精製し、質量分析に供したところ、m/zは5,671で、環化GAのm/z 5,651より約20(水1分子)高値であった。また、N末端アミノ酸配列解析では、5残基以降の9残基中7残基で成熟体ガセリシンAと同じ配列が得られた。本結果から、1131GAr(pGAA2ΔgaaTE)のガセリシンAはgaaBCADIから生産された非環状化構造であり、GaaTEが環化形成に関与する因子である可能性が示唆された。またガセリシンAは、GaaBCDのいずれかまたは複合体によりリーダーが切断された後、GaaTEにより環化形成が行われる2段階の生合成機構で分泌されるものと推定された。ガセリシンAのリーダー切断酵素と推定されるGaaB(全174アミノ酸残基)の分子内に存在するアミノ酸残基(His83、Cys97、Ser99、Glu144、およびAsp147)を置換し、活性低減・消失(GA非生産)から触媒中心アミノ酸残基の特定を試みた。その結果、改変株全てに抗菌活性が認められたことから、GaaBが少なくともシステインプロティナーゼ、および多数の報告例を占めるHis、Ser、Glu、Aspを触媒残基とするセリンプロティナーゼではないことが推定された。本成果から、GaaBは新規のプロティナーゼである可能性が高く、前駆体ガセリシンAのリーダー切断に関わるポケット部位の特定が期待される。1環状化に関わる遺伝子(群)の特定:環状バクテリオシン・ガセリシンA(全58アミノ酸残基)の生合成遺伝子(gaaBCADITE)を組込んだ発現プラスミドpGAA2を鋳型として、PCRにより各遺伝子または複数遺伝子を欠損させ、L.gasseri基準株に導入した結果、gaaC以外の全ての遺伝子がガセリシンAの生合成に関与していることを明らかにした。次いで、gaaC欠損株の培養上清から、HPLCを用いて本ガセリシンAを精製し、N末端配列分析と質量分析を行ったところ、D22の一カ所で切断された非環状ガセリシンAが得られた。本結果から、GaaCが環化後のガセリシンAを自身または他の推定プロティナーゼから保護している可能性が示唆された。2環化形成タンパク質(酵素)の基質特異性試験: pGAA2を用いてガセリシンAのリーダー切断サイト近傍とN・C末端近傍のアミノ酸残基を適宜変更して発現させたところ、N-1およびI1残基の自由度が比較的高い一方で、環状化形成にはA58残基が重要であることを明らかにした。また、Y2、W3の側鎖である芳香族アミノ酸が生産と活性維持に重要であり、(推定)環化酵素反応ポケットに関与していることが考えられた。

さらにリーダーペプチドのN末端からMetを除く14アミノ酸残基の欠損により、培養上精にガセリシンAの活性が消失したことから、ガセリシンAはこれまで報告されている他のリーダー配列が短い環状バクテリオシンとは異なり、リーダー配列は環状化ではなく生産性に重要であることが示唆された。ガセリシンAの生合成・環状化は当初の予想と異なり、リーダーペプチドの切断(プロセッシング)と環化がそれぞれ別の遺伝子(群)により行われており、今回、GaaTEが環化形成に関与する因子である可能性を原核生物で初めて見出すことに成功した。また、予想が外れて生じたプロセッシングに関わる遺伝子特定(リーダーペプチド切断)試験は、当初に計画した通りの手法で切断酵素の絞り込みの有用な手段として活用できた。しかしながら、リーダーペプチドの切断に関わる遺伝子と切断に関わる触媒アミノ酸残基(ポケット)の特定には至らず、また、前年度の課題であるリーダーペプチド中の重要なアミノ酸残基・領域の特定も遂行できなかった。また、予定していた無細胞系発現システムによる試験は着手できず、最終年度に必要な環化・非環化のガセリシンAの性状試験に使用する試料の調製準備も遅れている。目標としていた生合成遺伝子の特定をはじめ、ガセリシンA抗体の作成と検出、環化形成過程におけるリーダー配列の役割推定、および環化形成タンパク質(酵素)のアミノ酸残基選択性を明らかにすることが出来た。また、リーダーペプチドの短縮(欠損)試験では、世界で初めてリーダー配列の役割の一端を解明することができた。しかしながら、リーダーペプチド中の重要なアミノ酸残基・領域の特定には至らず、次年度の課題に組み込むこととした。1ガセリシンAのプロセッシングに関わる酵素遺伝子の特定および触媒アミノ酸残基(ポケット)の特定:ガセリシンAの推定プロセッシング酵素は、GaaBCかGaaDI、もしくは両者複合型と考えられる。そこで、pGAA2を鋳型としてPCRにより、セリンプロティナーゼと推定される環化形成酵素(特にGaaB)の残る推定触媒アミノ酸残基(Ser, Asp, Glu)の変更およびドメインを適宜欠損して、L.gasseri基準株に導入後、正常な環状ガセリシンAの生産消失・減少から活性中心のアミノ酸残基を明らかにし、プロセッシングに関わる酵素を同定する。2無細胞系発現システムを用いた、ガセリシンAプロセッシング酵素の発現と切断試験:gaaBCDIをそれぞれ、または複数で無細胞系発現システムにより発現させた後、各種化学合成ガセリシンAリーダーペプチドを用いた切断試験を行い、in vitroでのガセリシンAプロセッシング酵素としての確証を得る。3環状および非環状ガセリシンAの調製・精製と各種性状試験:環状および非環状ガセリシンAを調製、もしくは精製し、各種安定化試験(pH、熱、およびプロティナーゼ耐性)により、環状化の意義を追求する。1環化形成酵素における触媒アミノ酸残基の特定:ガセリシンAの推定環化形成酵素は、GaaBCかGaaDI、もしくは両者複合型と考えられる。そこで、pGAA2を鋳型としてPCRにより、セリンまたはシステインプロティナーゼと推定される環化形成酵素(特にGaaB)の推定触媒アミノ酸残基(Asp・Glu、His、Ser、およびCys)を適宜変更して、L.gasseri基準株に導入後、環化形成能の消失から活性中心のアミノ酸残基を明らかにし、環化形成酵素を同定する。2リーダーペプチドおよびガセリシンA付着認識タンパク質の同定: gaaBCDITEを単体または複数で無細胞系発現システムにより発現・精製した後、各種化学合成リーダー
インターロイキン15を用いた癌免疫療法の開発

IL-15cDNAをMHCクラスIプロモーターと発現ベクターに組み込み、トランスジェニック(Tg)マウスを作製した。このマウスでは脾臓でのメモリー型CD8T細胞数が有意に増加していた。またNK細胞数には差を認めなかったが、YAC-1やMHCクラスI陰性メラノーマB16.44に対して強いNK細胞傷害活性が認められた。IL-15TgマウスにB16.441x10^6を皮下に接種したところ、腫瘍の増殖が著しく抑制された。B16.44接種IL-15Tgマウスに抗asialoGM1抗体を400μgx4回投与で抗腫瘍抑制効果が阻害された。次にIL-15TgマウスにMHCクラスI陽性メラノーマ(B16F10)細胞5x10^4を皮下に接種して、腫瘍増殖曲線を調べたところ、B16.44と同様に強い腫瘍増殖抑制が認められた。B16F10接種10日目の脾臓細胞をさらにマイトマイシン処理B16F10と5日間培養して、B16F10に対する細胞傷害活性を調べたところ、強い細胞傷害活性が認められた。B16F10IL-15Tgマウスに抗CD8抗体を400μgx4回投与で抗腫瘍抑制効果が阻害された。IL-15TgマウスではMHCクラスI陰性メラノーマに対してはNK細胞を、MHCクラスI陽性メラノーマに対してはCD8キラーT細胞の活性化によって抗腫瘍効果を示すことが明かとなった。IL-15cDNAをpEGFP-N1に組み込んだプラスミドpEGFP-N1:IL-15を作成し、gene gunを用いて4μgをマウスに投与して1日、3日、5日目に局所リンパ節細胞を共焦点レーザー顕微鏡で調べてところ、3日目から付着細胞に蛍光が検出された。そこで、BCG感染後、3日毎に3回pCR3.1:IL-15を投与したところ、有意にPPD特異的CD8T細胞の増加が認められた。
組織において会計的知識が果たす機能についての実証的研究

最終年度であり,最終的な調査のとりまとめを行っている。調査の概要は,次のとおりである。まず,調査対象工場・事業所については,一般財団法人群馬経済研究所の会員企業のうち,県内の製造業の670工場の住所等をまとめてもらった。この670の工場に対して2018年6月に質問票を郵送で発送し,7月末までに回答を求めた。最終的なサンプルサイズは,181工場であり,返信率は27.0%となった。調査においては,会計知識に関する変数を被説明変数とし,工場の生産形態,管理会計,規模などを説名変数とし,影響要因を探求した。被説明変数となる会計知識については,古典的ではあるがSiegel (1996)によって開発された尺度を用いた。これらは,本調査による因子分析により4次元となり,ソフトウェアの利用能力,財務諸表作成・分析能力,諸科目の測定・評価・説明能力,専門的情報・統制システム運用能力が抽出された。説明変数は,直近で業績に影響を与える生産システムや管理会計について探索した先行研究の翻訳尺度を採用した。生産システムは,工場の「カイゼン志向」,「リーン生産」の2つの尺度で測定した。管理会計については,工場の管理会計がシンプルなものに改善しているかどうかという「管理会計のシンプル化」と業績情報が視覚的に表示されているのかという「業績視覚化」の2つの尺度で測定した。共分散構造分析の構造方程式の推定結果のうち,有意なものをあげると,次のとおりである。まず,「管理会計のシンプル化」は「財務諸表作成・分析能力」に10%で,それ以外の会計知識には5%の有意水準で正の影響を及ぼしていた。つまり,管理会計をシンプルなものにする上で,多次元で高いレベルの会計知識が必要とされるのである。また,リーン生産の採用は財務諸表作成・分析能力に,業績情報の視覚化はソフトウェアの利用能力に,それぞれ5%の有意水準で影響していた。本年は,研究初年度であり,1)インタビュー調査による会計知識の構造の抽出,2)会計数値の変動における個人の知識及び行為の役割,の基礎的な2点を明らかにした。1)インタビュー調査による会計知識の構造の抽出,とは,一般的に「会計を知っている」とはどのような状態を指すのかについての予備的かつ基礎的な調査である。この調査自体は完了していないが,「勘定科目及び仕訳を知っている」段階から「仕訳の向こうに現場が見える」段階に進むことが,会計知識の理解の上で重要であることを発見した。これら内容については,28年度までに論文化を目指している。2)会計数値の変動における個人の知識及び行為の役割,とは,HLM(Hierarchical Liner Model;階層線形回帰)と呼ばれる手法を用いて,利益項目,収益項目,そして費用項目の変動において,産業や企業といった要因がどれほど影響しているのかを明らかにした。これは,二本の論文に取りまとめられているが,それぞれの項目の変動には,産業決定的な要因だけではなく企業個別の要因があるということを明らかにした。特に,売上高,売上原価,販管費については,産業効果と企業効果でその変動が90%以上が説明されることが明らかとなった。これは,企業内での意思決定が変動に影響を与えいてること,そして企業間には変動特性に違いがあることを指し示している。よって,個人の会計知識の探求は,会計数値の変動の原因となる可能性が示唆されたとも言える。初年度ということもあり,予定通りに作業が進んでいる。本年は,研究2年目であり,会計知識の企業全体への影響についての調査を進めた。特に焦点を当てて進めた作業は,次の2つである。1つ目は,上層部理論(upper echelon theory)と呼ばれる企業上層部の特性が,企業行動に影響する度合いを明らかにしようというものである。特に,コストの変動のように経営者やマネジャーの意思が影響すると想定される会計行動について,個人がどれほどの影響力を与えられるのかを実証的に分析した。これらの作業は,知識という変数を導入する以前の個人の影響力を検証しておくための基礎的分析であり,研究成果は,2017年5月に編著書として出版予定である。2つ目は,会計知識の抽出方法についての検討である。特に,テキストマイニングと呼ばれる,文章を定量的に分析する方法を通じて,経営者の会計に対する態度や意見を明らかにすることを試みた。この点については,経営者による「MD&A(経営者による財政状態及び経営成績の検討と分析)」を解析することで,検証が進んでいる。まず,初期の研究成果として,MD&Aの可読性が低下した場合,将来利益が低下するという可能性が明らかとなった。これは,経営者が,自身の会計知識を濫用し,投資家を「煙にまこう」としている可能性を示唆している。さらには,研究戦略上,テキストマイニングが効果的である可能性が示唆されてもいるだろう。この成果は,2017年度前半に年報経営分析学会誌から出版予定である。予定通り進んでいる。2017年度は,プレスタディを実施し,その結果を踏まえた上で質問紙の制作を行い,2018年度の初頭に予定している質問紙調査の準備が整った。また,質問紙調査とは別に,アーカイバルデータに基づいて,企業レベルでの会計知識の利用状況について研究を行い,論文を出版した。質問紙の作成では,Siegelらが開発した会計知識の測定尺度の利用を予定していた。

しかしながら,この尺度は米国で実施された英語の尺度であること,開発されてから20年以上が経過していることを踏まえて,日本における実務家を対象として,あらためてその妥当性を確認する必要があると判断しウェブ調査を実施した。具体的には,実務家10名程度を対象として,グラウンデッド・セオリーに則って会計知識の測定についてオープンコーディング,軸足コーディングの作業を実施した。その結果,Siegelらの測定尺度は依然として有効である点が確認できたため,2018年度初頭に,この尺度を含めた質問票調査を実施することとした。また,環境の不確実性のようなマクロの環境を踏まえて,設備投資や資本において変動費・固定費の決定を行っているというエビデンスを提示した。これは,会計的な意思決定において,売上高の変動のような会計上の特性を踏まえて企業が合理的な意思決定を行っていることを示しており,企業レベルでの知識の利用の間接的なエビデンスとなるだろう。なお,本論文は,経営分析学会の学会誌『年報経営分析研究』に採択済みである。予定通りにウェブ調査を実施し,それらを踏まえて2018年度は群馬県内の工場・事業所を対象とした大規模な調査を実施可能となった。今年度は,最終年として最終調査とその取りまとめが可能となったため,2017年度の研究はおおむね順調に進展しているといえる。最終年度であり,最終的な調査のとりまとめを行っている。調査の概要は,次のとおりである。まず,調査対象工場・事業所については,一般財団法人群馬経済研究所の会員企業のうち,県内の製造業の670工場の住所等をまとめてもらった。この670の工場に対して2018年6月に質問票を郵送で発送し,7月末までに回答を求めた。最終的なサンプルサイズは,181工場であり,返信率は27.0%となった。調査においては,会計知識に関する変数を被説明変数とし,工場の生産形態,管理会計,規模などを説名変数とし,影響要因を探求した。被説明変数となる会計知識については,古典的ではあるがSiegel (1996)によって開発された尺度を用いた。これらは,本調査による因子分析により4次元となり,ソフトウェアの利用能力,財務諸表作成・分析能力,諸科目の測定・評価・説明能力,専門的情報・統制システム運用能力が抽出された。説明変数は,直近で業績に影響を与える生産システムや管理会計について探索した先行研究の翻訳尺度を採用した。生産システムは,工場の「カイゼン志向」,「リーン生産」の2つの尺度で測定した。管理会計については,工場の管理会計がシンプルなものに改善しているかどうかという「管理会計のシンプル化」と業績情報が視覚的に表示されているのかという「業績視覚化」の2つの尺度で測定した。共分散構造分析の構造方程式の推定結果のうち,有意なものをあげると,次のとおりである。まず,「管理会計のシンプル化」は「財務諸表作成・分析能力」に10%で,それ以外の会計知識には5%の有意水準で正の影響を及ぼしていた。つまり,管理会計をシンプルなものにする上で,多次元で高いレベルの会計知識が必要とされるのである。また,リーン生産の採用は財務諸表作成・分析能力に,業績情報の視覚化はソフトウェアの利用能力に,それぞれ5%の有意水準で影響していた。
南半球産苔類の医薬資源開発および精密化学分析を基盤とした苔類の進化分化過程の解明

1強い抗発ガンプロモーター活性、抗菌、抗黴活性を有する南半球アルゼンチン産ゼニゴケ科ツボゼニゴケおよびケゼニゴケ、エクアドル産クサリゴケ科苔類Leptoscyphus jackiiおよびMarchesinia brachiata、の成分研究を行い、数種の新規化合物を単離し、報告した。2ニュージーランド国内の数箇所で採集したスジゴケは現在までにケモタイプは3種存在する事が明らかとなった。ケビラゴケ(Radula)属苔類はプレニルビベンジル類を指標化合物として化学系統分類を試みた結果、大きく四つのケモタキサに分類された。これらケモタキサは形態分類学的に亜属として分類されるべき種であると考えられる。Radula marginataのエーテル抽出物には大麻の幻覚成分であるcannabinoid類の類似化合物2種を単離した。これらの化合物は苔類由来の有望な医薬品、あるいは創薬リード化合物に発展する可能性を持つ化合物である。3苔類には高等植物に含まれない固有の成分がある。なかでもビスビベンジル類はそれを代表する化合物であるが本研究でシダにもビスビベンジル類ペロテチンHが含まれることが明らかになった。また辛味を呈する苔類であるHymenophyton flabellatumの成分分析を行った結果、1-(2,4,6-trimethoxy-phenyl)-but-2-en-1-oneが本種の辛味起因物質である事を突き止めたが、リョウメンシダから既に単離されており、シダ類と苔類に共通して含まれていて、高等植物からは単離されていない事が判明した。一方、シダ植物Blechnum fluviatileは強烈な辛味を呈する事が知られている。本種シダ植物のエーテル抽出物から辛味成分として単離した化合物は既に苔類ニスビキカヤゴケから単離されているポリゴジアールであることが判明した。本研究の成果で最も重要な点はビスビベンジル化合物のペロテチンHおよび辛味成分1-(2,4,6-trimethoxy-phenyl)-but-2-en-1-oneがコケとシダに含まれることを明らかにした点である。このような化合物の存在はコケとシダが高等植物とは異なる分化、進化の過程で現在に至っている事を化学成分から覗い知ることができる。この2種の化合物およびポリゴジアールはシダ類およびコケ植物の進化・分化の過程を研究するうえで極めて重要な指標化合物である。上記研究テーマにしたがって強い抗発ガンプロモーター活性、抗菌、抗黴活性を有する南半球アルゼンチン産ゼニゴケ科ツボゼニゴケおよびゼニゴケ科ケゼニゴケ、エクアドル産クサリゴケ科苔類Leptoscyphus jackiiおよびMarchesinia brachiata、の成分研究を行い、下記の結果をえた。ケゼニゴケからdumortaneおよびnordumortaneと命名した新規セスキテルペンを5種え、それぞれの構造決定、生合成経路を提唱した。