hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
SH3P2はユニークな作用機構を持つ細胞運動制御因子である

新規細胞運動抑制因子SH3P2はMyo1Eと特異的に結合すること、SH3P2(Ser^<202>)のリン酸化によってSH3P2から解離したMyo1Eは、CD44、およびMMP-3/-9の発現調節などを介して細胞運動を制御すること、またそれにはMyo1EのSer^<736>/Thr^<1032>のリン酸化が関与することを見いだした。すなわち、ERK-MAPキナーゼ経路の恒常的活性化がSH3P2/Myo1E複合体形成の制御破綻を誘起し、それががん細胞の運動・浸潤能亢進に繋がる可能性を提示した。本年度は、SH3P2/MyolE複合体形成に着目して解析を進め、以下に示す結果を得た。SH3P2のSer^<202>リン酸化を認識する抗体を作成して解析を進めた結果、HeLa細胞等において、内在性SH3P2は血清等の細胞外刺激に応答してSer^<202>がリン酸化されること、さらにそれはPD184352(MEK阻害剤)、あるいはBI-D1870(p90^<rsk>阻害剤)によって抑制されることを確認した。すなわち、SH3P2はp90^<rsk>によってSer^<202>がリン酸化されることを見出した。Myo1Eがリン酸化によって機能制御される可能性に着目して解析を進めたところ、細胞外刺激に応答してThr^<935>、及びThr^<1032>がリン酸化されることを見出した。さらに、各種阻害剤を利用した解析により、Thr^<935>のリン酸化にはAktが関与する可能性が示唆された。また、Thr^<935>、あるいはThr^<1032>をAlaに置換した非リン酸化変異体T935A、及びT1032Aを作成して、SH3P2との結合、及び恒常的活性型Raclによる細胞膜ラッブリング形成に及ぼす影響を検討した結果、T1032A変異体はSH3P2との結合が強くなること、T935A、及びT1032A変異体では野生型と比較して細胞膜ラッフリング形成促進効果が低いことを見出した。GST pulldown法によってSH3P2と特異的に結合する分子の同定を進めた結果、分子量約230kDaのタンパク質(p230)がSH3P2のSH3 Domainに結合する可能性を見出した。現在、p230について分子同定を進めている。前年度の解析により、Myo1Eは細胞外刺激に応答してThr^<935>、及びThr^<1032>がリン酸化されること、Thr^<935>のリン酸化は細胞膜ラッフリング形成に、一方、Thr^<1032>のリン酸化はSH3P2との結合に関与すること、などを見いだした。本年度は、さらにMyo1Eに関して機能解析を進め、以下に示す結果を得た。Myo1Eは細胞外刺激に応答してThr^<935>、及びThr^<1032>のほかにSer^<736>がリン酸化されることを見いだした。また、Thr^<935>のリン酸化にはPI3K-Akt経路が、Thr^<1032>のリン酸化にはRhoA-ROCK、あるいはPRK2経路が関与することを明らかにした。なお、Ser^<736>に関しては上記経路、およびERK経路に依存しない、他の経路によってリン酸化される可能性が示唆された。(現在、各部位のリン酸化特異的抗体を作成中。)Ser^<736>をAlaに置換した非リン酸化変異体S736Aなど用いながら解析を進めた結果、Ser^<736>のリン酸化はSH3P2との結合には関与しないが、Myo1Eの細胞内局在、細胞膜ラッフリング形成、及びMyo1E分子の安定性に関与することを新たに見いだした。3.Myo1EのSH3 Domainに結合する分子の同定GST pull down assayによってMyo1EのSH3 Domainと特異的に結合する分子の同定を進めた結果、分子量約40、および55kDaのタンパク質が結合すること、さらにそれは運動能の高い細胞において認められることを確認した。(現在、各分子同定を進めている。)
ヤギの3ーメチルヒスチジン未知代謝産の分離同定

畜肉の生産改善にとって食肉の実質体である筋肉蛋白質の蓄積量,すなわち,分解量,合成量とその制御機構を明らかにすることは重要である.ヤギは肉用および乳用牛の両方の実験動物として有用であるが,報告者らはザ-ネンヤギにおける非侵襲法である尿へ排泄される3ーメチルヒスチジン(3MH)量の筋肉蛋白質分解の指標としての有効性を検討してきた.その結果はこの手法の有用性を示すものであったが,3MHの代謝産物については未検討であった.本研究はこの点を明らかにしようとした.3ヶ月齢のザ-ネン雌ヤギ(体重13.5kg)2頭を用いた.1頭当たり20μCi〔^<14>Cーメチル〕3MHを投与後,6日間1日尿を採取した.代謝産物を調べるために,加水分解前後の尿試料をアミノ酸分析機で分離してそれぞれの画分の放射能を測定した.3MH代謝産物の検出に,購入された検出器が使用された.代謝産物はすくなくとも3種類検出された.その1つは,アミノ酸分析機における溶離位置がNーアセチルー3MHと同一であり,加水分解によって減少することからNーアセチルー3MHと推定された.これらの分布量は,Nーアセチルー3MHが3.2%,他の2つがそれぞれ4.7,1.4%であった.Nーアセチルー3MHがヤギにおける3MHの代謝産物であることを明らかにしたのは本報告が初めてである.しかし,Nーアセチルー3MHの他にも少なくとも2種類の代謝産物の存在が示されたので今後これらの分離同定,分布量,役割を更に明らかにする必要性が示唆された.畜肉の生産改善にとって食肉の実質体である筋肉蛋白質の蓄積量,すなわち,分解量,合成量とその制御機構を明らかにすることは重要である.ヤギは肉用および乳用牛の両方の実験動物として有用であるが,報告者らはザ-ネンヤギにおける非侵襲法である尿へ排泄される3ーメチルヒスチジン(3MH)量の筋肉蛋白質分解の指標としての有効性を検討してきた.その結果はこの手法の有用性を示すものであったが,3MHの代謝産物については未検討であった.本研究はこの点を明らかにしようとした.3ヶ月齢のザ-ネン雌ヤギ(体重13.5kg)2頭を用いた.1頭当たり20μCi〔^<14>Cーメチル〕3MHを投与後,6日間1日尿を採取した.代謝産物を調べるために,加水分解前後の尿試料をアミノ酸分析機で分離してそれぞれの画分の放射能を測定した.3MH代謝産物の検出に,購入された検出器が使用された.代謝産物はすくなくとも3種類検出された.その1つは,アミノ酸分析機における溶離位置がNーアセチルー3MHと同一であり,加水分解によって減少することからNーアセチルー3MHと推定された.これらの分布量は,Nーアセチルー3MHが3.2%,他の2つがそれぞれ4.7,1.4%であった.Nーアセチルー3MHがヤギにおける3MHの代謝産物であることを明らかにしたのは本報告が初めてである.しかし,Nーアセチルー3MHの他にも少なくとも2種類の代謝産物の存在が示されたので今後これらの分離同定,分布量,役割を更に明らかにする必要性が示唆された.
逆ビルドアップ法を用いた金属薄膜-金属多孔体複合型水素分離膜の開発

申請者は水素分離型の非平衡型燃料改質をめざし、この反応技術の鍵となる水素分離膜に関して新技術を見出した。本研究では提案した逆ビルドアップ法による、1μmオーダーのパラジウム合金薄膜と多孔質金属支持体とを複合化した水素分離膜の実用開発を目指した。従来、試作品ごとに性能が一定でないため、実用的な製膜法を確立することを第1目的とした。平成20年度は製法を改良しピンホールフリーの水素透分離膜作成を実現した。平成21年度はこの手法で得られた水素分離膜の水素透過性能を評価し、さらに逆ビルドアップ法を用いた複合型水素分離膜の安定的な製法の確立を目指した。とくにピンホールフリーの製品歩留まりの向上が重要であった。申請者が提案した逆ビルドアップ法による新規複合水素分離膜の製法の要素段階の中で(1)パラジウム合金薄膜層スパッタ製膜工程、(2)支持メッキ層作成工程が安定した膜の作成に重要であった。工程(1)ではスパッタの電圧、電流値、スパッタ時間の最適化を検討した。工程(2)では従来はメッキ層が膜面の場所により不均一となり、膜の断裂破壊、ピンホールが発生し、安定した成膜が困難であったので、メッキ用の治具をさらなる改良を進め、膜全面に極力均一に電流が流れるよう、電気接点の多点化および、電力印加条件を検討した。その結果、大幅に歩留まりが向上し、本手法による目的の水素分離膜製作が実用的に可能であることを明らかにした。さらに得られた膜の水素透過性能値より、既往の合金単体薄膜に比べて経済性が高い可能性があることを示した。本研究はその水素分離膜の開発・性能実証を行うことを目的とした。申請者が提案した逆ビルドアップ法による、1μmオーダーのパラジウム合金薄膜と多孔質金属支持体とを複合化した金属製複合水素分離膜の実用開発を目指した。既に試作に成功したが、試作品ごとに性能が一定でない。そこで逆ビルドアップ法による複合水素分離膜の開発研究をさらに進め、実用的な安定した製膜法を確立することを目的とした。提案する逆ビルドアップ法による新規複合水素分離膜の作成条件の最適化を進め、得られた膜の水素分離試験を行なった。製法は(1)基材上への下塗り層塗布工程、(2)パラジウム合金薄膜層スパッタ製膜工程、(3)支持メッキ層作成工程、(4)基材からの生成複合膜の剥離の4工程からなる。これらの操作の最適化を進めた。とくに、工程(2)および、工程(3)が安定した膜の作成に重要であった。工程(2)ではスパッタの電圧、電流値、スパッタ時間の最適化を検討し、安定した合金薄膜形成の条件を得た。工程(3)では従来はメッキ層が膜面の場所により不均一となり、膜の断裂破壊、ピンホールが発生し、安定した成膜が困難であった。そこで、メッキ用の治具を改良した、膜全面に極力均一に電流が流れるよう、電気接点の多点化をめざし、これにともなう、メッキ治具の大幅な改良を起こった。開発した治具により均一なメッキが可能となった。この手法によりピンホールフリーの水素分離膜の歩留まりを大幅に向上することに成功した。
デジタルイメージ創成を通した論理的思考に基づく芸術的感性の育成

コンテンツ創成は、広範な学問分野での関連要素の複合的な創成過程として捉える必要がある。ここで高次のコンテンツクリエータの要求されるものは、自らが興味を持って対象を見つめ、対象の構造や成り立ちを把握し、コンピュータや通信に関わる情報基盤技術及びプログラミングスキルとともに、それらを使いこなす造形表現能力と芸術的感性を同時に具備した人材が必要である。クリエーター教育において具備するべき内容の分析とともに数理的な論理性を重視した教育について言及した。デジタルイメージ創成の分野において論理的思考に基づく芸術的感性の育成の方法としてCGI(Computer Generated Image)による表現過程をとりあげ、対象の観察や分析を通して生成アルゴリズムを考察すると共に、芸術的な感性を生かしたイメージ制作過程を通じて、クリエータの具備すべき能力について考察した。ここでは、コンピュータイメージ創成の過程において、具備すべき数理的能力や造形能力ついて、標準的課題を設定しながらこれらの要素について抽出した。本年度は標準課題の検討として、デザイン系大学におけるコンピュータグラフィックス関連の演習授業において試験的な標準課題を実施し、論理的思考に基づく芸術的感性の育成における問題点の抽出を行った。また、海外におけるコンピュータイメージ創成分野の情報収集のため、世界最大のCG関連学会であるSIGGRAPHでの調査や、国内外でのデザイン関連教育機関での状況についての当該分野の教育実態についての調査を行った。加えて高等教育の前提となる小学生、中学生を対象としたコンピュータ教育における、デジタルイメージを通した感性教育の実態把握のために、1000点以上のコンペティション応募作品の調査を通して、制作技法の検討や、ハード、ソフトウエアの使用傾向等について分析を行なった。これらの調査分析を通して総合的に感じられることは、わが国のデジタルイメージ教育において、豊かな心的イメージの展開と共に、造形手順の明確化や数理的なリテラシーの圧倒的な欠如が見られた。デジタル時代に対応できる芸術的感性の必要性は今後の感性教育には重要であり具体的なカリキュラムや課題の提示の必要性を感じた。「デジタルイメージ創成を通した論理的思考に基づく芸術的感性の育成」の研究を実現するため26年度においては、実際の授業を使った効果の測定や論理的な思考と表現力との関係を具体的に作品化することを行うと共にデジタル時代のクリエータが取得すべき能力についての調査を行った。・イメージラマの実践、センサーやモーションキャプチャー、3次元スキャナーなどの入力装置を使いながらリアルタイムなパフォーミングアートの表現、および演出をコンテンツ教育システムの実践として行った。イメージを創成する過程を、アルゴリズム化しその手順をプログラムするというCGI(Computer Generated Image)での表現過程をとりあげ作品化する。また制作された成果物を演出、公演するとともに観客からの評価を受ける。こうした一連の行為を通して高次のコンテンツ人材養成の育成のための要件を見出す。・論理的思考の背景となるコンピュータやネットワークに関わる情報基盤技術や関連ソフトウェアを理解のために作成したサンプルプログラムをもとに、海外の学生を含む演習を行い、プログラムの有効性や修正すべき点について検討を行った。・対象を表現するための表現力、構成力を支援するための美的感性の育成。・人間や環境の状況をとらえるためのセンサー技術や情報の入力の方法や多様な表現方法について理解し、人間やモノとのインタラクションを含めた作品制作能力。・クリエータの視点からの知的財産についての実践的理解。コンテンツ表現教育の方法論を検討する上で本年度は二つの観点をあげ計画を進める。●デジタルイメージ表現において具備すべき高次のクリエータの能力の分析理系デザイン専攻、文科系デザイン専攻、一般文化系大学、進学中心高校を対象として、デジタルイメージに関する興味について各大学の教育関係者のヒヤリングにより抽出した24個のイメージ創成にかかわる関連要素に対する相互の関係について、相関分析および多変量解析を行ない主要な学習にかかわる因子の抽出を行った。その結果、理数系の軸、創作性の軸、コンテンツについての要素を抽出した。また注目するべき点として、文系・理系にかかわらず対象を観察し表現する能力に興味が持たれていることがわかった。イメージ表現にかかわる、学習者の具備するべき要素として、対象を興味や好奇心をもって対象を観察し、先行オーガナイザ数理的な知識を基盤に手続き的な手段によってイメージを創出する過程を示し論理的思考による造形表現を示す。●論理的思考に基づく造形方法についての研究一般に造形活動おいては、観察や伝聞などによって意識の中に現れた心象を具体的な形として図像や、立体物を通して外在化を行っている。多くのドローイングソフトによる描画では、造形の過程は制作者の頭の中にあるのに対し「手続き的(procedure)造形」では、対象の観察から造形法則を発見し、その生成のためのアルゴリズムをプログラム化する過程が必要である。ここでは学習のためのサンプルプログラムを製作し実践的な活用を試みた。日常的にみられる花卉を対象に、極座標によって作られる極と定直線と角度との関係をプログラム化し各種造形にかかわるパラメータインタラクティブに制作者が操作し、3次元化するプログラムを作成した。これを用い実際の花序に基づいたイメージを具体化させる過程を実験し、実際に使用するためのエンブレムを作成し実用化した。

入出力装置の設計メディアアートやインタラクティブ作品には、表現の目的に従った入出力装置の設計や簡単な電子回路の作成をクリエータが行う必要がある。これらの目的のための入出力装置を試作することが当初の予定である。(25-26年度)これらを総合し「イメージラマ」とよばれるデジタル演出空間を計画しており、現状においては、モーションキャプチャによる位置情報、筋電やアイマークレコーダなどの生体情報をはじめ各種画像音響情報の入力を通して、4K,2Kの大型高品位プロジェクターや7.1Ch立体サウンド装置を使った仮想・実体が連携した演出空間を設計した。クリエータのアルゴリズムによる自作プログラムを駆使したライブパフォーマンスとして実行しており、計画は予想を超えて進展している。pp1-39九州大学感性融合デザインセンターイメージラマコレクションVol3,2014発行2015年3月14日、イメージラマ公開実験九州大学多次元デザイン実験棟2014年5月、2015年3月等、遊べるデジタルアート展2014年8月アクロス福岡。●演習の効果の測定(平成26年度以降計画)制作したプログラムを基に授業に実際に使用し、被養成者、養成者(教育側)への評価として、理解度や難易度、教育上の問題点等を求める。これには記述を含めた制作過程やアルゴリズム化についての考え方について、個別のインタビュー調査やアンケート調査により、人材育成上の問題点を抽出する。イメージラマ実験やプログラムの使用によるアンケート調査を九州大学の学生を中心に実施した。今後国内外での調査を実施する予定で計画どおり進んでいる。27年度が最終年度であるため、記入しない。コンテンツ・クリエーティブデザイン・イメージラマのさらなる展開先端設備を背景として、各種センサー情報を入力データとし表現する空間として照明空間演出など、さらなる展開をハード、ソフトの側面から展開すると共に、現状では視聴覚中心の演出であるが嗅覚・味覚等への応用の可能性について検討する。・論理性と感性との関連についてサンプルプログラムの演習の効果の測定26年度に引き続き、制作したプログラムを基に授業に実際に使用し、さらに被養成者、養成者(教育側)への評価として、理解度や難易度、教育上の問題点等を求める。これには記述を含めたフィールドワークによる数量調査、制作過程やアルゴリズム化について、個別のインタビュー調査をもとに多変量解析により要因解析を行いクリエータ教育における問題点を抽出する。
日本語学習者を対象とした読書支援システムの開発

大学の教養課程の日本語教育では,外国人学生が日本人学生と同様の知的な大学生活を送れるようになることが目的とされている。しかし,上級の日本語コースを修了した時点で、外国人学生の日本語力は母語話者に相当するとは言えないのが現状である。この研究は,コンピュータ技術を利用して電子ブック「読書支援システム新書ライブラリー」を開発し,上級日本語コース修了後の外国人学生に対して,自律的な日本語学習環境を提供しようとするものである。そのために次の3点を研究の目的とする。1.読書支援システム「新書ライブラリー」を開発し,学習効果を検証すること。2.マニュアルを作成すると同時に,このシステムを実践的に利用するための学習環境について,検討すること。3.マニュアルを作成するに当たり,読書素材として選択した文章を学習内容ととらえて,漢字,語彙,表現,などを調査する。そして文章の特徴,むずかしさという観点から記述すること。1997年度までに「新書ライブラリー」のシステムとマニュアルを完成し,このシステムによる読解力の向上を測定するための読解力テストを開発した。読解力テストを開発する中で,外国人学習者と日本語母語話者の間の読み時間差が明らかになった。システムの効果の検証にあたっては読解力のみではなく読み時間の向上を考慮する必要性が示唆された。また読書素材の言語分析を量的な側面から行た。その結果,読解素材の文章の難しさと漢字使用率および文長が関係することが推測された。さらに学習者にとって特に易しいと判定された文章は「国立国語研究所」が策定した「基本語二千」とのカバー率が他の文章に比べて高かった。今後は,このシステムの学習効果の検証,マニュアルの有効性を含めた学習環境の検討,より質的な面からの言語分折を行う予定である。
マボヤ被嚢軟化症の被嚢軟化メカニズムの解明

マボヤ被嚢軟化症は同養殖に被害を与えている.本課題では,被嚢軟化機構を明らかにすることを目的とした.発症個体で被嚢の主成分であるセルロースの分解はみられず,軟化に関与していないことが明らかとなった.次にタンパク質に注目し,被嚢から筋肉層にかけてプロテオミクス解析を行ったところ,発症個体ではHR-29が最も減少していた.免疫染色を行ったところ,本タンパク質は筋肉および細胞外基質付近の細胞に局在していた.健常個体でも軟化個体でも本タンパク質の局在に違いはなかったが,発症個体では表皮細胞の配列の崩壊および細胞外基質の崩壊が観察された.本課題で新たに表皮付近に傷害が認められることが分かった.マボヤ被嚢軟化症は同養殖に大きな被害を与えている.申請者らの研究で,本症はAzumiobodo hoyamushiと呼ばれる鞭毛虫によって起こることが明らかとなった.これまでに,被嚢の軟化メカニズムに関する知見はないが,予備実験から本虫のプロテアーゼがマボヤの被嚢セルロースを架橋する未知タンパク質を分解することで,軟化症が起こると考えられた.そこで本課題では,軟化メカニズムを解明するために,本虫のプロテアーゼを検出し,それらの組換え酵素と被嚢切片を用いて,in vitroで軟化症を再現する.さらに,病マボヤの被嚢のプロテオーム解析を行い,どのような過程で軟化が起こるのかをタンパク質レベルで明らかにする.最終的には,被嚢セルロースを架橋する未知タンパク質を同定し,病原体と宿主の双方の観点から,被嚢の軟化メカニズムを解明する.昨年度の成果として,A. hoyamushiが細胞外プロテアーゼを産生することを明らかにした.すなわち, 7種の人工基質(アミノペプチダーゼ型1種,トリプシン型2種,キモトリプシン型2種およびエラスターゼ型2種)を用いて,本虫の細胞外プロテアーゼの検出を行ったところ,アミノペプチダーゼ型,トリプシン型およびキモトリプシン型のプロテアーゼが,それぞれ1種,2種および1種検出された.これらの中でも,トリプシン型プロテアーゼの活性が高いことが明らかにされた.一方,エラスターゼ型のプロテアーゼは検出されなかった.次に,被嚢軟化が起こるメカニズムを解明するために感染個体の被嚢のプロテオーム解析を行った.その結果,発症個体特異的に減少するタンパク質として,筋原線維安定化タンパク質や2種のアクチンなどが検出された.今後は,これらのタンパク質を人工的に合成し,前述のプロテアーゼによる分解実験および被嚢中での局在を明らかにしていく予定である.本課題では,マボヤ被嚢軟化症がどのようなメカニズムで起こっているのかということを,病原体側の病原性因子(プロテアーゼ)と宿主側のターゲットタンパク質に着目しながら研究を進めている.昨年度は,軟化症発生時に減少するタンパク質を検出するために健常なマボヤと軟化症を発症したマボヤの被嚢を用いて,プロテオーム解析を行った.その結果,軟化症発症マボヤの被嚢中で最も減少したタンパク質として,筋原繊維を安定化するタンパク質と推定されているHR-29が検出された.そこで,HR-29が分解されることで,被嚢軟化起こるかどうかを明らかにするために,試験管内で合成したHR-29が原因虫Azumiobodo hoyamushiに分解されるかどうか,そして実際に軟化症が発生したマボヤ被嚢中で本タンパク質がどのように変化するのかを明らかにすることを考えた.そのためには,分解実験に用いるHR-29および本タンパク質をトレースするための抗体が必要である.そこで本年度は,HR-29遺伝子をクローニングし,無細胞タンパク質合成系で本タンパク質の大量発現を行った.その結果,良好な発現結果が得られた.次に,本タンパク質をウサギに免疫し,抗血清を作製し,前述の実験を行うためのツール作製を終えた.一方,A. hoyamushi(対数増殖期,定常期,海水暴露,マボヤ体液暴露)のEST解析を行ったところ,それぞれにおいて,大きな遺伝子発現変化は認められなかったもののトリパノソーマやリーシュマニアにおいて病原性因子であると報告されているプロテアーゼ(cruzipainやleishmanolysin)遺伝子が検出された.以上のことを踏まえて,今後はHR-29とプロテアーゼを用いて分解実験を行うとともに,軟化症を呈したマボヤ被嚢中における本タンパク質の変化を明らかにする予定である.本課題では,マボヤ被嚢軟化症における被嚢の軟化がどのようなプロセスで起こっているのかを,病原体側の病原因子(プロテアーゼ)と宿主側のタンパク質に着目しながら研究を進めている.平成26年度には,宿主側の候補タンパク質であるHR-29(筋原繊維を安定化するタンパク質)の大量発現に成功し,本タンパク質の抗血清の作製を行った.また,EST解析から,原因鞭毛虫であるA. hoyamushiは多様なプロテアーゼ遺伝子を発現していることが明らかとなった.これらの成果を踏まえて,平成27年度は本虫がHR-29を分解するかどうかを明らかにするために,本虫の培養液中(虫体存在下)にHR-29を添加し,前述の抗体を用いてウェスタンブロッティングで本タンパク質の分解過程を調べた.その結果,対照区(培地のみ)では全く分解されなかったのに対し,虫体存在下では徐々に分解が進み,1週間後には完全に分解された.このことから,本虫はHR-29を分解することが明らかにされた.次に,感染に伴うHR-29の変化を明らかにすることを試みた.

まず,感染実験を行い,健常個体と発症個体の被嚢から筋肉層をサンプリングした.常法により,抗HR-29抗体を用いて免疫組織学的染色を行い,蛍光顕微鏡で観察した.その結果,HR-29は被嚢と表皮には存在しないことが明らかとなった.しかしながら,表皮下に存在する細胞外基質と筋肉層では強い蛍光が認められたことから,本タンパク質はこれらに局在することが示された.また,これまで被嚢軟化症に罹ったマボヤでは被嚢のみが傷害を受けるとされていたが,本観察によりHR-29の存在する細胞外基質が分解されていることや秩序立てて並んでいる表皮細胞の配列が乱れることが明らかとなった.以上のことから,本課題では軟化過程の全てを明らかにすることはできなかったものの,HR-29の局在およびこれまでに知られていなかった軟化過程の一端を解明することに成功した.マボヤ被嚢軟化症は同養殖に被害を与えている.本課題では,被嚢軟化機構を明らかにすることを目的とした.発症個体で被嚢の主成分であるセルロースの分解はみられず,軟化に関与していないことが明らかとなった.次にタンパク質に注目し,被嚢から筋肉層にかけてプロテオミクス解析を行ったところ,発症個体ではHR-29が最も減少していた.免疫染色を行ったところ,本タンパク質は筋肉および細胞外基質付近の細胞に局在していた.健常個体でも軟化個体でも本タンパク質の局在に違いはなかったが,発症個体では表皮細胞の配列の崩壊および細胞外基質の崩壊が観察された.本課題で新たに表皮付近に傷害が認められることが分かった.タンパク質の大量発現は,ホストとターゲットタンパク質の相性で全く発現しないことが多々あるため,達成度を低下させる不安要素の一つであった.しかしながら,HR-29を無細胞タンパク質合成系で大量発現することに成功した.また,A. hoyamushiのEST解析により,病原性因子の絞り込みにも成功した.このように,予定していた実験をほぼ完了している.27年度が最終年度であるため、記入しない。魚病学2年間で国際誌に成果を発表し(現在投稿中の論文もあり),順調に成果を挙げているので,これまでの推進方策を維持したい.すなわち,新しいデータが得られた際に,すぐに共同研究者間でデータシェアを行い,議論を煮詰めていくことを継続していく.平成25年度に予定していた実験を大きく分けると,1感染実験2感染マボヤの被嚢のプロテオーム解析3原因鞭毛虫Azumiobodo hoyamushiからの細胞外プロテアーゼの検出であった.これらの実験は次年度に持ち越すことなく,その全てを支障なく遂行した.平成25年度の業績としては,既に本課題に関する論文一報が魚病関係の国際誌に受理された.また,国際学会で1度の発表を行った.このように,業績からも本課題が順調に進められていることが伺える.27年度が最終年度であるため、記入しない。繰り越し金が生じた理由は,本年度予定していた病原鞭毛虫A. hoyamushiの細胞外プロテアーゼを大量発現する実験(一部外注)に着手していないためである.27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度には,宿主であるマボヤ側からの研究として,前年度のプロテオーム解析の結果に基づき,軟化症発生時に減少するタンパク質3つを大量発現する.
ヨーロッパ政治協力の成立史研究:冷戦、米欧関係、ヨーロッパ統合の観点から

本研究は、戦後のヨーロッパ政治統合が成立した背景を考察することを目的とするものである。その際、具体的には冷戦的要素(同盟、デタント)とヨーロッパ統合との連関性について特に注意を払う。このような研究目的を背景に、初年度となる本年度は、50年代以降に本格化するヨーロッパ統合の前史的研究として、50年代の西側冷戦戦略とヨーロッパ統合の社会文化的要因とのリンケージについて分析した。なぜなら、この社会的基盤を無視したままで、後の政治統合の進展は不可能であったと考えるからである。特に、ヨーロッパ統合を支えた基盤としての社会文化的要因についてはこれまでのヨーロッパ統合研究においてもほとんど検討されておらず、ヨーロッパ審議会の成立史に還元されない外交史・国際関係史研究が必要となる。今後は、戦後の欧州社会の「アメリカ化」に対する反発とヨーロッパ統合の連関性についても検討し、その上で、冷戦対立と戦後文化の観点から、ヨーロッパ統合の社会文化的要因を分析することが必要となろう。また、後にイギリス首相となるハロルド・マクミランがチャーチル政権期に果たした役割および彼が抱くヨーロッパ統合の将来像についても、本年度の検討課題となった。本年度の研究成果は現在執筆中の学術論文により公表される予定である。
移入昆虫の拡大と在来昆虫の衰退が小笠原諸島の固有樹木の繁殖に与える影響の解明

小笠原諸島では移入生物による生態系の攪乱が深刻化している。それと同時に在来生物の絶滅が進行している。この中でも移入生物のグリーンアノールとセイヨウミツバチは小笠原の生態系に重大な影響を与えたといって良い。まず、グリーンアノールは父島と母島に生育しており、両島ではほぼ固有性の高い昆虫相はグリーンアノールによって壊滅したと言われている。一方で、セイヨウミツバチは戦後養蜂業のために持ち込まれ、固有ハナバチ類と競合関係にあると言われている。現在では固有ハナバチ類がグリーンアノールによってほぼ絶滅した父島や母島ではセイヨウミツバチが固有樹木の送粉を行っている可能性が高い。そこで、本研究では移入生物によって攪乱されている父島、母島と、固有昆虫相が残っている属島の両地域に分布する固有樹木ノヤシを研究対象に取り上げ、両地域間の送粉パターンの比較を行うことにより、移入種による生態系攪乱が固有種の送粉パターンに与える影響について明らかにする。昨年度までに母島においてはほぼ全成木のマッピングを終了し、研究の体制を整えていたが向島では不十分であった。そこで設定したプロットを拡張し、向島での研究体制を整えた。母島のほぼ全個体および向島のプロット内個体から葉サンプルを採取し、DNAを抽出した。また、昨年度までに開発を終えた10個のマイクロサテライトマーカーを用いて、これらのサンプル個体のマイクロサテライト遺伝子座の遺伝子型を決定した。その結果、マーカーの多型の量を示す統計量の一つであるヘテロ接合度は0.3から0.8の間であり、おおむね十分な多型性が得られた。ノヤシは戦中食料として乱伐され個体数が激減したとされるが遺伝的多様性のレベルは高く、また集団サイズ減少等により近交が起こったことの証拠とされる近交係数は、おおむねランダム交配を維持しているとされる数値を示しており、戦中の乱伐が遺伝的多様性に与えた影響は大きくはなかったと考えられた。さらに集団間の分化をみると、向島と母島の集団間に遺伝的分化が見られた。また、母島内の低標高地に隔離された集団が一つあり、この集団の母島からの遺伝的分化の程度は非常に大きく、この分化の程度は向島と母島間の遺伝的分化の程度よりも大きかった。この集団では長い間他の集団との隔離が持続していると考えられる。これらの遺伝的分化の程度から、送粉者による送粉効率は高くないと考えられた。小笠原諸島では移入生物による生態系の撹乱が深刻化している。そこで、本研究では移入生物によって撹乱されている父島、母島と、固有昆虫相が残っている属島の両地域に分布する固有樹木ノヤシを研究対象に取り上げ、両地域間の送粉パターンの比較を行うことにより、移入種による生態系撹乱が固有種の送粉パターンに与える影響について明らかにする。本年度は調査地の選定、個体位置図の作成、マイクロサテライトマーカーの開発を行った。調査地の選定にはノヤシの天然分布である父島、母島、兄島、母島の属島である向島の分布地を周り、分布パターンの調査を行った。その結果、詳細な調査及び位置図の作成は母島及び向島が可能と判断された。そこで、母島においては、母島の主稜線および都道からの目視によりノヤシの位置と本数を特定し、その後、ノヤシの位置に向かいGPSによってノヤシの位置を特定する方法を採用した。主な分布地である小屋の沢、石門、長浜では終了したが、桐浜はまだである。向島においては個体密度が高いためにコンパス測量によって位置図の作成を行ったが、全個体の測量は終了していない。マイクロサテライトマーカーの作成に関しては、濃縮ライブラリの作成に成功し、マイクロサテライト部位を含むシークエンスを200程度収集することに成功した。昨年度の分布域の調査によって、実際に調査可能な地域を母島と向島に絞り込んだ。

母島においては調査域内の全ての個体を周り、GPS測量などにより個体の位置図を完成させた。向島においては予備調査は終了しているが、全個体の調査は来年度行う。昨年度までにマイクロサテライトマーカーを作るための濃縮ライブラリーを完成させていた。そこから48組のプライマーを設計し、12プライマー組でマイクロサテライトマーカーとして利用可能であることが見いだせた。この数は本研究を遂行するに十分な数である。よって今年度までに本研究を遂行するための材料は向島のデータを除いて全て揃えることが出来た。小笠原諸島では移入生物による生態系の攪乱が深刻化している。それと同時に在来生物の絶滅が進行している。この中でも移入生物のグリーンアノールとセイヨウミツバチは小笠原の生態系に重大な影響を与えたといって良い。まず、グリーンアノールは父島と母島に生育しており、両島ではほぼ固有性の高い昆虫相はグリーンアノールによって壊滅したと言われている。一方で、セイヨウミツバチは戦後養蜂業のために持ち込まれ、固有ハナバチ類と競合関係にあると言われている。現在では固有ハナバチ類がグリーンアノールによってほぼ絶滅した父島や母島ではセイヨウミツバチが固有樹木の送粉を行っている可能性が高い。そこで、本研究では移入生物によって攪乱されている父島、母島と、固有昆虫相が残っている属島の両地域に分布する固有樹木ノヤシを研究対象に取り上げ、両地域間の送粉パターンの比較を行うことにより、移入種による生態系攪乱が固有種の送粉パターンに与える影響について明らかにする。昨年度までに母島においてはほぼ全成木のマッピングを終了し、研究の体制を整えていたが向島では不十分であった。そこで設定したプロットを拡張し、向島での研究体制を整えた。母島のほぼ全個体および向島のプロット内個体から葉サンプルを採取し、DNAを抽出した。また、昨年度までに開発を終えた10個のマイクロサテライトマーカーを用いて、これらのサンプル個体のマイクロサテライト遺伝子座の遺伝子型を決定した。その結果、マーカーの多型の量を示す統計量の一つであるヘテロ接合度は0.3から0.8の間であり、おおむね十分な多型性が得られた。ノヤシは戦中食料として乱伐され個体数が激減したとされるが遺伝的多様性のレベルは高く、また集団サイズ減少等により近交が起こったことの証拠とされる近交係数は、おおむねランダム交配を維持しているとされる数値を示しており、戦中の乱伐が遺伝的多様性に与えた影響は大きくはなかったと考えられた。さらに集団間の分化をみると、向島と母島の集団間に遺伝的分化が見られた。また、母島内の低標高地に隔離された集団が一つあり、この集団の母島からの遺伝的分化の程度は非常に大きく、この分化の程度は向島と母島間の遺伝的分化の程度よりも大きかった。この集団では長い間他の集団との隔離が持続していると考えられる。これらの遺伝的分化の程度から、送粉者による送粉効率は高くないと考えられた。
新規抗MRSA薬におけるTDMの有用性評価と至適投与のためのノモグラムの構築

抗メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)薬であるダプトマイシンならびにリネゾリドは、有効治療濃度域や腎機能低下時、低アルブミン血症時の薬物動態については未解明であることから、治療薬物モニタリング(TDM)の有用性については一定の見解が得られていない。本研究は、ダプトマイシンならびにリネゾリドにおける有効性と安全性を確保するための至適血中濃度域を明らかにすること、さらに得られた薬物動態パラメータに基づく抗MRSA薬の個別化投与法を確立することを目的とした。全研究期間(2015-2018年)における研究対象症例は、ダプトマイシン60例(143検体)、リネゾリド5例(13検体)であった。最終年度は、血液透析患者等を除外したダプトマイシン47例(110検体)を対象として母集団薬物動態モデルを構築した。さらに、構築したモデルを用いたシミュレーション解析により、添付文書用量および高用量におけるトラフ値<24.3μg/mLの達成割合およびAUC値に基づいた至適投与量を推定した。母集団薬物動態解析の結果、ダプトマイシンクリアランスに影響する因子として腎機能が同定された。一方、体重、性別、血清アルブミン値は有意な影響因子として最終モデルには組み込まれなかった。シミュレーション解析の結果、添付文書用量では腎機能に寄らずトラフ値が24.3μg/mLを上回るリスクは低いことが示された。一方、高用量投与の場合、過剰投与を回避するためには腎機能中程度低下患者では2-3割の減量、および腎機能重度低下患者では隔日投与への減量が推奨されることが示唆された。新規抗メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)薬であるリネゾリドならびにダプトマイシンは、有効治療濃度域や腎機能低下時、低アルブミン血症時の薬物動態については未解明であることから、治療薬物モニタリング(TDM)の有用性については一定の見解が得られていない。本研究は、リネゾリドならびにダプトマイシンにおける有効性と安全性を確保するための至適血中濃度域を前向き臨床研究によって明らかにすること、さらに得られた薬物動態パラメータに基づく抗MRSA薬の個別化投与法を確立することを目的とした。2015年度は、九州大学病院グローバル感染症センターの協力を得て、前向き臨床研究の実施について九州大学医系地区部局倫理審査の承認を取得した。さらに、新規抗MRSA薬の血中濃度測定系を確立している国内の施設と、血中濃度測定ならびに薬物動態に関する共同研究を開始した。また、新規抗MRSA薬の薬物動態解析の基盤とすることを目的に、抗MRSA薬の中でも特に薬物動態に関する情報が不足している小児患者(2歳以上16歳未満)におけるテイコプラニンの薬物動態について検討を行った。その結果、初回血中濃度測定値が推奨濃度域(15μg/mL)を下回っている群では、有意に血清クレアチニン値が低く、年齢ならびに体重に有意差は認められなかった。初期投与後の血中濃度には腎機能が影響していることが明らかとなり、血清クレアチニン値に応じた個別投与設計の必要性が示唆された。前向き臨床研究については、2015年度に九州大学医系地区部局倫理審査の承認を取得済みである。また、自施設での新規抗MRSA薬の血中濃度測定系の確立と並行して、より早期に臨床研究を実施するために測定系を確立している施設との共同研究を開始した。また、小児患者におけるテイコプラニンの薬物動態の検討結果は、次年度以降の新規抗MRSA薬における薬物動態解析の基盤になるものである。したがって本研究は、おおむね順調に進展していることが考えられる。抗メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)薬であるリネゾリドならびにダプトマイシンは、有効治療濃度域や腎機能低下時、低アルブミン血症時の薬物動態については未解明であることから、治療薬物モニタリング(TDM)の有用性については一定の見解が得られていない。本研究は、リネゾリドならびにダプトマイシンにおける有効性と安全性を確保するための至適血中濃度域を明らかにすること、さらに得られた薬物動態パラメータに基づく抗MRSA薬の個別化投与法を確立することを目的とした。2016年度は、昨年度に引き続き、九州大学病院グローバル感染症センターおよびリネゾリド・ダプトマイシンの血中濃度測定系を確立している国内の施設と血中濃度測定、薬物動態に関する共同研究を継続した。臨床研究の承諾が得られた診療科において、ダプトマイシンが投与された13例の患者より同意を取得し、投与後3日目、7日目、14日目のダプトマイシン投与前または投与後に採血を行った。今後、一定数の検体を収集した後に、計画している項目の解析に進む予定である。また、抗MRSA薬であるテイコプラニンにおける小児患者(2歳以上16歳未満)の有害反応発現率と高濃度トラフ値(20μg/mL)との関連性について検討を行った。その結果、テイコプラニンが投与された小児患者86例における腎障害発現率は2.3%、肝障害発現率は5.8%であった。また、有害反応発現率と高濃度トラフ値に関連性は認められなかった。以上の結果より、小児患者においても、重症感染症例ではトラフ値20μg/mL以上を目標に投与量を設定することが可能であることが示唆された。2016年度のダプトマイシン血中濃度測定患者数は目標を20例に設定していたが、同意取得後、血中濃度の採血が可能であった症例数は13例に留まった。

九州大学病院では、リネゾリドならびにダプトマイシン使用患者は、院内感染対策チームが投与開始時から介入しているため、培養結果を基に他の適切な抗菌薬に変更となる例が多かったことも要因と考えられた。今後は、対象とする診療科を拡大すると共に、通常診療で行う血液検査の残余検体で代用できる場合は、研究用の採血を不要とするなど、患者や医療スタッフの採血の負担を減らすことでより多くの症例数の確保を目指す。抗メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)薬であるリネゾリドならびにダプトマイシンは、有効治療濃度域や腎機能低下時、低アルブミン血症時の薬物動態については未解明であることから、治療薬物モニタリング(TDM)の有用性については一定の見解が得られていない。本研究は、リネゾリドならびにダプトマイシンにおける有効性と安全性を確保するための至適血中濃度域を明らかにすること、さらに得られた薬物動態パラメータに基づく抗MRSA薬の個別化投与法を確立することを目的とした。2017年度は、昨年度に引き続き、九州大学病院グローバル感染症センターおよびリネゾリド・ダプトマイシンの血中濃度測定系を確立している国内の施設と血中濃度測定、薬物動態に関する共同研究を継続した。2017年度までにダプトマイシンの血中濃度検体が得られた19例(51検体)を対象として血中濃度と腎機能ならびに筋毒性発現との関連性について検討した結果、腎機能正常患者では、約半数の患者において初回血中濃度値が10 microg/mLを下回っていた。一方、腎機能低下患者における血中濃度値は個人差が大きく、血液透析施行患者では、投与初期において血中濃度が低値となる傾向が認められた。また、血中濃度値が高い患者において筋毒性の指標であるクレアチンキナーゼ値の上昇が認められたことから、血中濃度の個人差が大きい腎機能低下患者にダプトマイシンを投与する際は、クレアチンキナーゼ値の慎重なモニタリングが必要であると考えられた。採血の負担を減らすため、通常診療で行う血液検査の残余検体で代用できる場合は、研究用採血を不要とするよう研究計画を一部変更した。本変更により、多くの症例数を確保することが可能となったが、当初計画していた2017年7月までに目標症例数(60例)を確保することができなかったため、症例の登録期間を半年間延長した。抗メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)薬であるダプトマイシンならびにリネゾリドは、有効治療濃度域や腎機能低下時、低アルブミン血症時の薬物動態については未解明であることから、治療薬物モニタリング(TDM)の有用性については一定の見解が得られていない。本研究は、ダプトマイシンならびにリネゾリドにおける有効性と安全性を確保するための至適血中濃度域を明らかにすること、さらに得られた薬物動態パラメータに基づく抗MRSA薬の個別化投与法を確立することを目的とした。全研究期間(2015-2018年)における研究対象症例は、ダプトマイシン60例(143検体)、リネゾリド5例(13検体)であった。最終年度は、血液透析患者等を除外したダプトマイシン47例(110検体)を対象として母集団薬物動態モデルを構築した。さらに、構築したモデルを用いたシミュレーション解析により、添付文書用量および高用量におけるトラフ値<24.3μg/mLの達成割合およびAUC値に基づいた至適投与量を推定した。母集団薬物動態解析の結果、ダプトマイシンクリアランスに影響する因子として腎機能が同定された。
低酸素による細胞死からの細胞保護因子の探索

【背景】低酸素や虚血によって誘導される細胞死のメカニズムはいまだ十分に理解されていない。これまでに、低酸素/低グルコース刺激によって誘導される細胞死がアポトーシス実行因子であるCaspaseに依存しない非アポトーシス型細胞死であること、また.この細胞死がホスホリパーゼA2(PLA2)に依存することが報告されている。【結果】低酸素/低グルース刺激による細胞死からの細胞保護因子の検索に関して、申請者はレトロウイルスマウス胚由来cDNA発現ライブラリーを用いた細胞保護因子のスクリーニングを行った。現在、得られた細胞保護因子の機能を解析している。また、細胞保護因子の検索に付随して、この刺激による細胞死の分子メカニズムについて解析を行い、以下のことを見出した。1)様々なストレスによって活性化されることが知られているp38MAPKがこの刺激において活性化される。2) p38 MAPK阻害剤やp38αのsiRNAによってこの細胞死が阻害される。3) p38MAPK阻害剤がこの刺激によるPLA2の活性化を阻害する。以上より、この刺激による細胞死において、p38 MAPKがPLA2の上流で機能している可能性が示唆された。また、抗酸化剤N-acetyl-cysteineがこの刺激による細胞死やp38 MAPKの活性化を阻害したことから、活性酸素種(ROS)がp38 MAPKの上流で働いている可能性が示唆された。これらの結果からROS→p38 MAPK→PLA2というシグナルが低酸素/低グルコース刺激による非アポトーシス型細胞死において重要な働きをしていると考えられ、論文として発表した。現在、p38 MAPKがリン酸化によってPLA2を制御しているかどうかなど、PLA2の活性化機構についての解析を行っている。これまでに、低酸素/低グルコース刺激によって誘導される細胞死がアポトーシス実行因子であるCaspaseに依存しない非アポトーシス型細胞死であること、また、この細胞死がホスホリパーゼA2(PLA2)に依存することが報告されている。【結果】低酸素/低グルコース刺激による細胞死からの細胞保護因子の検索に関して、申請者はレトロウイルスcDNA発現ライブラリー(マウス胚由来cDNAライブラリー)を増幅し、実験に用いるマウス神経芽細胞腫(Neuro2a)への感染効率の測定などの予備実験を行った。引き続き細胞保護因子のスクリーニングを行う。1)様々なストレスによって活性化されることが知られているp38MAPKがこの刺激においても活性化される。2)p38MAPK阻害剤やp38αのsiRNAによってこの細胞死が阻害される。3)p38MAPK阻害剤がこの刺激によるPLA2の活性化を阻害する。以上より、この刺激による細胞死において、p38MAPKがPLA2の上流で機能している可能性が示唆された。これらの結果からp38MAPK→PLA2というシグナルが低酸素/低グルコース刺激によるCaspase非依存性細胞死において重要な働きをしていると考えられる。現在、p38MAPKがリン酸化によってPLA2を制御しているかどうか、この刺激においてp38MAPK活性化の上流にどのような因子が働くのかについて解析を行っている。
高機能次世代暗号の大規模解読実験による安全性評価

本研究では,次世代公開鍵暗号方式として注目されている格子暗号の安全性評価を大規模解読実験により実施する.特に,高速な格子基底簡約アルゴリズムであるProgressive BKZを改良し,NTRU暗号とLWEベース暗号のHybrid Attackなどに対する困難性を解析する.また,計算機による大規模実験により,格子暗号の困難性の精密な評価を与えることにより,安全に運用できる格子暗号のパラメータを導出し,アメリカ国立標準技術研究所(NIST)の格子暗号の標準化に貢献できる研究成果を論文として公表する.本研究では,次世代公開鍵暗号方式として注目されている格子暗号の安全性評価を大規模解読実験により実施する.特に,高速な格子基底簡約アルゴリズムであるProgressive BKZを改良し,NTRU暗号とLWEベース暗号のHybrid Attackなどに対する困難性を解析する.また,計算機による大規模実験により,格子暗号の困難性の精密な評価を与えることにより,安全に運用できる格子暗号のパラメータを導出し,アメリカ国立標準技術研究所(NIST)の格子暗号の標準化に貢献できる研究成果を論文として公表する.
カテナ高分子網目の作成とその力学および膨潤特性

現時点では、カテナ網目の合成経路の研究で留まっており、目的のカテナ網目はまだ作製できていない。網目の作製に必要なプレポリマーの合成およびキャラクタリゼーションに多大な時間と労力を費やした。合成経路の第一段階として、両末端に水酸基を有する高分子量のポリプロピレンオキシド(PPO)(市販品)の官能基を水酸基からSiH基に変換しなければならないが、PPO試料中にこの官能基変換反応を阻害する低分子物質が含まれていることがわかった。そこで、この不純物を除去するための精製を行うための条件を確立し、目的の高純度のPPOを得ることが出来た。現在、この精製したPPOの末端の官能基変換の反応条件を確立するために、様々な条件下で反応させたPPOのキャラクタリゼーションを行っている。定量的に官能基が変換される反応条件が見つかりつつあり、近いうちに目的のカテナ網目の作製ができると考えている。また、カテナ網目の生成機構の基礎となるPPOのゲル化過程の研究、および網目鎖のからみあいの弾性に関する寄与についての研究は成果を挙げており、論文として発表されている。
弥生時代銅鏃と古墳時代銅鏃の比較研究

昨年度から引き続き、各地から出土した弥生・古墳時代の銅鏃について、報告書などから形態・法量・年代等に関するデータの収集を行った。また、重要な資料については、各地の博物館や埋蔵文化財センターが保管する銅鏃を実見して、実測やデジタルカメラによる撮影などを行うなどして資料の調査・記録を行った。以上のデータをパソコンにデータベース化する作業を進め、ほぼ全国の資料について終えることができた。これらの基礎的なデータをもとに銅鏃の製作技術、地域性、生産・流通の検討を行った。従来の研究では、各地で製作されていた弥生時代の銅鏃が古墳時代にいたって畿内を中心とした政治的権力によって一元的に生産され、それが各地に配布されるようになったと指摘されてきた。しかし、製作技術や形態などを詳細に検討すると、古墳時代においても弥生時代と同様に、地域ごとにそれぞれ特徴をもっており、地域性がみられることが判明した。そして、古墳時代も畿内からの一元的な配布のみならず、弥生時代と同じように、列島の各地域でも生産が行われ続けていたことを明らかにすることができた。以上から、弥生時代を経て古墳時代にいたって形成された政治体制の特質は、重要物資の流通に関して、その一部を掌握しつつも弥生時代から続く各地域独自の生産・流通体制を温存しっつ、それをうまく自らの政治システムの中に組み込むことによって政治体制の維持を行っていたという結論にいたった。各地から出土した弥生・古墳時代の銅鏃について、出土状況、形態、法量、年代などを、報告書等から集成し、今年度購入したパーソナルコンピューターを用いて、データ化を行なった。また、集成を行った資料の内、実際に観察が必要と思われたものについては、その資料を保管する各地の埋蔵文化財センター、博物館、研究機関等に赴き、詳細な観察を行なった。その際に、同じく今年度に購入した実測用具、デジタルカメラで、実測図の作成、写真撮影を行ない、パーソナルコンピューターを用いてデータ化するとともに、プリンターで印刷し、資料化した。以上の作業を通じて、本年度は、研究の基礎となる資料のデータ収集を、ある程度、達成することができた。特に、従来古墳時代の銅鏃については、古墳から出土する銅鏃のみが研究対象とされ、集落から出土する銅鏃については、ほとんど取りあげられることがなかったが、それらの資料についても収集し、検討の材料とすることができた。来年度も引き続き、未収集の資料の収集や、実際に資料を実見し、実測図の作成や写真撮影等を行なって、資料のデータ化を完了する。さらに、その作業をもとに、弥生・古墳時代の銅鏃の製作技術、地域性、工人の動態等について検討し、弥生時代から古墳時代における、銅鏃の生産・流通体制の変化の実体を明らかにする。