hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
擬似単結晶金属基板を用いたGaN発光素子に関する研究

これらの技術を用いてGaN薄膜を成長したところ、従来に比ベホトルミネッセンス強度が大幅に増加し、黄色欠陥発光強度も大幅に低下した。本研究の目的は巨大グレインを持つ擬似単結晶金属基板に窒化ガリウムを成長し、低消費電力の大面積ディスプレイや電子ペーパー、高効率照明への応用の可能性を実証することである。GaN発光ダイオード(LED)は表示素子や照明素子への応用が検討されてきたが、GaN結晶には(1)価格が高い(2)大面積化が困難等の本質的な問題点があり、実際にこの様な用途には未だ利用されていない。一方、我々は、良く制御された温度勾配条件下で作製した金属板(擬似単結晶金属基板)が数十センチメートル以上にも及ぶグレインサイズを持ち、この上に優れた結晶性を持つ窒化ガリウム(GaN)、窒化インジウム・ガリウム(InGaN)等のIII族窒化物結晶がエピタキシャル成長できることを見出した。擬似単結晶金属基板のグレイインサイズは半導体のキャリアの拡散長と比べて十分に大きいので、擬似単結晶金属基板上にエピタキシャル成長した半導体を用いて発光素子を作製すれば、バルク単結晶素子と同等の性能を持つLEDが低価格かつ大面積で実現できると考えられ、高輝度の低消費電力・軽量・大面積ディスプレーが実現すると予測される。このような金属基板上に高品質半導体の成長を実現するには、(1)金属板の平坦化・清浄化プロセスと(2)界面バッファー層の品質が重要であることが分かった。(1)に関しては、平坦化研磨液のpHを約8.5にコントロールすることや結晶成長装置内で金属表面に還元性のInプラズマを照射することによって、ステップ構造を持った超平坦清浄金属表面を得ることに成功した。また、(2)界面バッファー層に関しては窒素プラズマラジカル源を用いることによって品質の向上を実現した。これらの技術を用いて窒化ガリウムを擬似単結晶金属基板上に成長したところ非常に強いバンド端発光を示す単結晶が実現した。
ドイツ語非定形項の語彙意味論的研究

非定形項とは,主格によって示される文法的な主語を持たない,従って,いかなる時制や法によっても特徴づけられていない動詞表現のことである。こうした動詞表現は,とりわけ願望や要求の動詞のもとに現れる(例:he wished/ordered me to come)。言語学では,これらがどの程度that節のような文的表現であるのか,また,非定形の動詞の論理的主語が上位にある動詞のいずれの項と同一指示であるのかについて議論が盛んであるが,前者は統語論,後者は語用論に属する問題とされており,事情はドイツ語でも同様である。もっとも,ドイツ語には結束と非結束の不定詞が存在したり,コントロールのシフトがより広範に見られたりするなど,より複雑で興味深い現象が認められる。そこで,本研究ではドイツ語に焦点を当て,上述の統語論的な問題と語用論的な問題とを語彙意味論の理論に基づいて包括的に扱うことを試みた。語彙意味論とは,表面的に1語であるwishやorderといった動詞を下位述語に分解する理論である。ちょうど使役と反使役の交替にとって重要である,よく知られた2つの関数DOとCAUSEとに準ずるかたちで,願望の状況を表すVOLと義務づけの状況を表すOBLとを有効な関数として提案し,これらの関数によって非定形動詞とその論理的主語のさまざまな実現形式のパタン(広義の態)を捉え直した。本研究課題はドイツ語を対象に、非定形項や補文を取る述語の語彙意味論的な分析を目的としている。研究初年度であった2008年度は、ちょうど一般動詞がDOやCAUSEなどの下位述語に分解され、使役、反使役、脱使役など、さまざまな態で実現し得るように、意志や要求の動詞もVOL(意志)やOBL(義務)などの下位述語に分解され、同様の図式による態交替を示すことを立証すべく、データ収集を行い、一部については具体的な分析に着手した。収集したデータは、この問題の解決の鍵を握ると思われるwollen「したい、して欲しい」やwunschen「願う」のような意志・願望の述語を用いた実例であり、これを補文の質(定形か非定形か、補文化詞があるかないか、目的語を有するか否か、など)や述語の文法範疇(テンス、ムード、など)によって検索できるようデータベース化し、次年度以降の本格的分析に備えた。なお、定形の補文については、先行して分析を行った。その結果、wollenやwunschenなどの補文における接続法と補文化詞の有無との関係は、単なる形式的相補性として記述されるべきものではなく、文のムードに依拠している、すなわち、意味論的に動機づけられていることを発見し、この成果を学会において発表した。本研究課題はドイツ語を対象に、非定形項や補文を取る述語を語彙意味論的に分析することを目的としている。研究第2年目であった2009年度は、前年度に収集した意志・願望の述語が用いられた実例をデータベース化し、詳細な分析を進めた。さらに、理論的な基盤となる語彙意味論に関連して、日本独文学会秋季研究発表会においてシンポジウム「「文意味構造」の新展開-ドイツ語学への、そしてその先への今日的展望-」(2009.10.18.名古屋市立大学)を開催し、自らも基調報告「意味構造と項構造-基本関数の認定とその複合をめぐって-」を行った。これにより、本研究課題が立証を目指すテーゼ、すなわち、意志や要求の動詞が、ちょうど一般動詞がDOやCAUSEなどの下位述語に分解されるように、VOL(意志)やOBL(義務)などの下位述語に分解され、この分解に基づいて、その態的な振舞いが記述・説明できるというテーゼをその前提部分において強化することができた。研究最終年度であった2010年度は、前年度までに得られたデータのありようを説明するのに構造式を策定する課題に取り組んだ。

その結果、当該の述語は、ちょうど使役関連の述語での行為のように、意志の関係が基本にあること、また使役、脱使役、反使役など、通常の態と共通する原理的道具立てを用いることで、さまざまな述語が関数表記され、それをもとに適格に統語的なコントロール関係や格表示が再現できることを確認した。また、国内外の研究発表会で2回、研究発表を披露した。そのうち「言語体系の歴史と類型論」学会(ポーランド、ジェローナ・グラ大学)で行った発表は、本研究課題の成果によって得られる形態論的な条件が、共時言語学と通時言語学の接点においても、高い応用可能性を有していることを示したもので、聴講者の高い関心を引くことができた。
自閉症スペクトラム障害における社会的動機づけに関与する機能的脳ネットワークの同定

自閉症スペクトラム障害(ASD)における社会的コミュニケーションの不全を説明する仮説として、社会的な刺激や情報が報酬として感受されないことが原因であるとする「社会的動機づけ仮説」が提唱されている。本研究では、計算論的アプローチを用いた脳イメージング実験とグラフ理論に基づくネットワーク解析を組み合わせて、「社会的動機づけ」に関与する脳ネットワークを同定し、そのネットワークの動態にASD患者と定型発達者で差がみられるかを検証する。本研究はヒトの脳に備わる社会的動機づけの神経基盤の解明に貢献するとともに、ASDを定型発達や他の疾患と鑑別するための新たなエンドフェノタイプの発見につながると期待される。
未観察交絡要因があるときの因果推論の方法に関する研究

未観察交絡要因があるときの感度解析手法を提案した。また、治療効果が取りうる範囲を推定する際に用いられる2つの条件の関連性を議論し、比較を行った。操作変数があるときの因果推論について、主要層別の考え方を応用することで、様々な標準集団における因果効果の取り得る範囲を導出した。未観察交絡要因があるときの主要層別効果の取り得る範囲を提示した。さらに、特別な条件の下では、主要層別効果と直接効果・間接効果が一致することを突き止めた。直接効果・間接効果の取り得る範囲を導出し、感度解析の方法も議論した。主要層別効果の感度解析で提案された方法を応用することで、直接効果・間接効果の感度解析の方法を提案した。平成24年度は、editorial paper 2編を含む論文7編が出版された。このうち6編が筆頭著者論文である。平成23年度には、治療不遵守があるときのランダム化試験における因果推論について、因果効果の取り得る範囲を推定する方法を中心にまとめた私の本の1つの章が公表されたが、平成24年度には、この内容をさらに発展させた論文2編が公表された。2編とも、主要層別の考え方を応用したもので、理論的に興味深いものとなっている。ただし、ここでの議論は治療群が2群のときに限定されている。ここでまとめた結果を、治療群が3群以上の一般的な場合に拡張することが平成25度以降の課題となる。主要層別効果自体の研究も進んでおり、いくつかの条件設定の下で主要層別効果の取り得る範囲を提示した論文が公表された。また、平成23年度に、単調性の条件下で周辺構造モデルを用いて主要層別効果を推定する方法を論文として公表しているが、平成24年度には、これに未観察交絡要因があるときの感度解析手法も加えて、editorial paperとしてまとめて公表している。これは、観察研究で曝露の結果への因果効果の推定のために考えたシンプルな手法(平成24年度に公表された私のeditorial paper)の応用である。なお、これらの研究成果が評価され、平成25年度のJoint Statistical Meetingのinvited sessionで発表することになった。主要層別効果についても、ここでまとめた結果を、治療群が3群以上の一般的な場合に拡張することが平成25度以降の課題となる。ここで議論している主要層別効果の考え方を、「人から人へ感染する」ということも考慮に入れる感染症ワクチンの臨床試験に応用することが、最近議論されている。このような応用について、論文2編を公表した。平成25年度は、論文4編とbook chapter 2編が出版された。すべて筆頭著者である。また、国際学会において2回発表した。そのうちの1回はinvited sessionでの発表である。原因と結果の間の関係を調べる観察研究のセッティングにおいて、未観察交絡要因があるときの感度解析の1つの手法を提案した(Annals of Biometrics and Biostatistics)。このような感度解析の手法は多く提案されているが、この研究では、propensity scoreを予測するときの回帰モデルで未観察交絡要因を考慮しようという、1つの新しい試みを行っている。昨年度に引き続き、主要層別効果に関する研究も進んでいる。これまでの研究成果はbook chapterにまとめられ、また、平成25年度のJoint Statistical Meetingのinvited sessionで発表した。さらに、多少厳しい前提条件を必要とするが、評価項目が生存期間である場合の主要層別効果の推定法も提案した(Clinical Trials)。主要層別効果の考え方を、「人から人へ感染する」ということも考慮に入れる感染症ワクチンの臨床試験に応用することが、最近議論されている。最近の研究結果をbook chapterにまとめた。加えて、さらに発展させた内容についての結果を、Open Journal of Statisticsのspecial issueで発表した。直接効果・間接効果の研究も進めている。主要層別効果に関する成果とともに、これまでのbook chapterにまとめた。加えて、いくつかの条件設定の下でこれらの効果の取り得る範囲を提示した論文が公表された(International Journal of Biostatistics)。すべての交絡要因が観察できればその要因を統計解析で調整することによって因果効果の不偏な推定値を算出することができるが、未観察の交絡要因があると因果効果を不偏に推定することはできない。したがって、いくつかの条件設定の下で因果効果の取り得る範囲を推定する方法、または、感度解析の方法を開発することが重要となる。これが本研究の目的である。本年度は、重要な疫学指標の1つであるattributable fractionについての感度解析手法を論文として公表した(Epidemiology)。ここで提案した方法の利点は、観察された交絡要因のみを調整する統計解析手法によらずに提案した感度解析手法を用いることができることである。

また、治療不遵守があるときのランダム化試験における因果推論について、因果効果の取り得る範囲を推定する方法を中心にまとめ、本の1つの章として公表した(Health Management)。ここでの議論は治療群が2群のときに限定されている。ここでまとめた結果を、治療群が3群以上の一般的な場合に拡張することが次年度以降の課題となる。複雑な状況として、中間変数を考慮に入れた統計解析手法の開発も望まれている。本年度は、これまでにわかっている主要層別効果の識別条件をまとめ、editorial paperとして公表した(Journal of Biometrics and Biostatistics)。さらに、未観察交絡要因がなく、単調性が仮定できるという識別条件の下で、周辺構造モデルを用いて主要層別効果を推定する方法を論文として公表した(Biometrical Journal)。この方法を、未観察交絡要因があるときの感度解析手法に発展させることが次年度以降の課題となる。また、いくつかの条件設定の下で主要層別効果の取り得る範囲を推定する方法の開発も検討している。平成26年度は、論文5編(内1編は教育論文)が出版された。また、国際学会において1回、国内学会において1回発表した。未観察交絡要因がある状況で、Manskiらはいくつかの条件設定の下で因果効果の取り得る範囲を推定する方法を提案している(ここでの条件を「条件A」とする)。他方、VanderWeele、Chibaは、条件Aとは異なる条件設定の下で因果効果の取り得る範囲を推定する方法を提案している(ここでの条件を「条件B」とする)。治療群が3群以上の一般的な状況において、条件Aと条件Bの関連性を議論し、比較を行った(Journal of Causal Inference)。残念ながら一般的な理論を確立することはできなかった。しかし、これまでにこのようなことを議論した論文はなく、初の試みとして結果を残せたことには意義がある。これまでの研究成果を踏まえた上で、主要層別効果を評価することが主流だった領域で直接効果と間接効果を評価して、その解釈を与えることも試みた。これは、がんの予防試験で重症度を評価項目とする場合のケーススタディを行うことでなされた(American Journal of Biostatistics)。直接効果と間接効果のための推定法及び感度解析手法も議論した。主要層別効果の感度解析で提案された方法を応用することで、直接効果・間接効果の感度解析の方法を提案した(Epidemiology, Biostatistics, and Public Health)。さらに、直接効果・間接効果を主要層別で分類するという新しいアイデアを用いて、これらの効果の推定と感度解析の方法も提案した(Statistics in Medicine)。
金融イノベーションと金融システムの不安定性に関する研究

(具体的内容)本研究においては、貨幣と実体経済との関係を内生的貨幣供給理論のフレームワークから構築しつつ、各種ショックがそのフレームワークにどういった影響を及ぼし得るのかという問題に鑑み、実証分析を行った。平成18年度は、郵便貯金残高を組み入れた実質貨幣と実質GDPの2変数構造VARに金融不安度を導入したモデルによる実証分析を行った。平成19年度は、主要マクロ変数である生産量、金利、マネーに、金融不安のインディケーターとしての役割を果たすと考えられる銀行業株価指数を加えた4変数構造VARモデルを構築し考察を行ってきた。(意義)2変数構造VARモデルを用いた分析結果から、マクロ経済変数の変動に関し、貨幣的変化がいつも均衡化への強い傾向を持つとは仮定できず、金融システムの不確実性に起因する、金融不安度というものを重視するに足る一定の成果を導き出した。モデルを発展させた4変数構造VARモデルを用いた分析結果からは、富の資産間代替性の大きさ、およびベースマネーが期待利潤の代理変数として考えられる銀行業株価指数の減少関数として示された結果から、流動性選好の変動による影響度が大きいことがわかった。(重要性)分析結果より、ベースマネーは内生性の高い変数であると同時に、ベースマネーショックが期待と密接に関係している資産価格や所得に、必ずしも明確な影響を及ぼすものではないことを導き出した。これは表面的にマネーが増加したとしても、それは期待の低下による金融資産代替の結果として捉えることが可能なもので、経済成長を考える上で必ずしも好ましいものではないと言える。このことは2002年以降5年間にわたって継続された量的緩和政策の実効性を考える上で重要な結果である。また量的緩和政策に関連して、ゼロ金利やそれ以前の短期金利誘導による金融政策の限定的効果も厚かび上がってきた。本研究においては、貨幣と実体経済との関係を内生的貨幣供給理論のフレームワークから構築しつつ、金融システムショックがそのフレームワークにどういった影響を及ぼし得るのかという問題に鑑み、実証分析を行っている。その実証分析では多角的視点からの包括的考察が必要である。すなわち、実体経済の簡単化の程度に応じた分析をしていくことが有用であるということと、理論的構造をどれだけデータをもとにした推定に置き換えられるのかという程度に応じて多元的なモデリングの手法(Pluralist approach)があり、本研究はこの点に鑑み、数種の計量モデルを構築し、検討を重ねてきた。平成18年度は、郵便貯金残高を組み入れた実質貨幣と実質GDPの2変数VARに金融不安度を導入したモデルによる実証分析の結果から、マクロ経済変数の変動に関し、貨幣的変化がいつも均衡化への強い傾向を持つとは仮定できず、金融システムの不確実性に起因する、金融不安度というものを重視するに足る一定の成果を導き出した。また、貨幣が内生的に生成発展する性格を持つものであるとの洞察のもと、企業が発行しうる負債を厳格に制限し、もって金融機関のなしうる活動を有効に制限すべきであるという基本的見解を得ている。一方、マネタリーなショックに対する影響に関し、推定モデルの違いによる差異が生じるという意見の分かれる点が露見されている。さらに、金融システム不安の構造解析に関する研究に着手している。法規制・慣行等、金融取引の前提となっている金融構造と、その構造のもと存在する金融機関、企業、個人等各経済主体の金融取引のビヘイビア、これら2つを統合して金融システムと定義づける。そして、経済主体の利潤最大化行動が既存の金融構造を疲弊させ、金融システムに対する不安を抱きながらもイノベーションに向けて絶えず変容していく動態を実証分析で捉える研究を進めている。
訪問看護師の夜間・休日オンコールが自己効力感、多職種・多施設連携に与える効果

前年度に得られた合計711名の訪問看護師からのデータ(有効回答率81.2%)を以下の順に分析した。1夜間・休日オンコールの経験ありの訪問看護師(n=492)を対象とし、作成した訪問看護師の夜間・休日オンコール自己評価尺度(案)に対し、経験年数を用いてMann-WhitneyのU検定(p<.05)を行い(判別的妥当性の検証)、主因子法バリマックス回転による因子分析(構成概念妥当性の検証)、夜間・休日オンコール総合評価とするVASとのスピアマン順位相関分析(p<.001)(併存妥当性の検証)、およびクロンバックα係数(0.95)から、一定の信頼性・妥当性が確認された5因子26項目からなる訪問看護師の夜間・休日オンコール自己評価尺度を開発した。2訪問看護師の夜間・休日オンコールが多職種・多施設連携に与える効果として、独立変数として訪問看護師の属性(性別、年齢、臨床経験年数、役職等)及び開発した訪問看護師の夜間・休日オンコール自己評価尺度(5因子)とし、従属変数として先行研究より採用した医療介護福祉の地域連携尺度を投入し、ステップワイズロジスティック回帰分析(変数選択の基準:有意確率p<0.2)を行った。その結果、訪問看護師の夜間・休日オンコール自己評価尺度の5因子中、3因子が地域連携を促進する変数であることが明らかとなった。3訪問看護師の夜間・休日オンコールが自己効力感に与える効果として、夜間・休日オンコール経験ありの訪問看護師(n=492)の自己効力感尺度は平均8.79±3.84、夜間・休日オンコール経験なしの訪問看護師(n=219)の自己効力感尺度は平均8.37±3.79であったが、有意な差はみられなかった(Mann-WhitneyのU検定)。しかし項目別にみると2項目でオンコール経験ありの訪問看護師の方が有意に点数が高い結果が得られた。本研究の目的は訪問看護ステーションにおいて訪問看護師が実践している24時間対応(夜間・休日オンコール)が、訪問看護師自身に与える自己効力感、身体的・精神的ストレス、および多職種・多施設連携に与える効果を明らかにすることである。平成28年度は訪問看護師が実践している24時間対応(夜間・休日オンコール)の現状を把握するための調査票作成を以下の手順で実施した。医学中央雑誌等を用いて「訪問看護」、「緊急電話」、「オンコール」等のキーワードからの文献検討、および大田区内の実践経験豊富な訪問看護管理者4名、多職種連携の要となる介護支援専門員4名に協力を得てヒアリングを実施し、調査項目の抽出・選定を行った。その結果、本研究で必要となる基本情報を含む調査票の他、訪問看護師が実践している24時間対応(夜間・休日オンコール)の現状を把握するための調査票(案)を作成した。また本年度は医学中央雑誌等を用いて「自己効力感」、「多職種」、「連携」等のキーワードから文献検討を実施し、最終的に既存の自己効力感に関する尺度、多職種連携に関する地域連携尺度それぞれを本研究に選定・採用した。次年度以降は、作成した訪問看護師が実践している24時間対応(夜間・休日オンコール)の現状を把握するための調査票(案)のパイロットスタディ後、信頼性・妥当性を検証し、既存の自己効力感に関する尺度、地域連携尺度等との関係性を明らかにする予定である。実践経験豊富な訪問看護管理者および多職種連携の要となる介護支援専門員合計8名へのヒアリングから有益な助言が得られ、調査票(案)の内容・対象等の選定に活用し、当初の予定どおり調査票(案)の作成が出来たため、おおむね順調に進展していると考えられる。平成29年度は、平成28年度に作成した訪問看護ステーションの基本情報に関する調査票、訪問看護師の夜間・休日オンコールの現状を把握するための調査票、および自己効力感に関する尺度、多職種連携に関する尺度を用いて調査を実施した。訪問看護師の夜間・休日オンコールの現状を把握するための調査票については、平成29年度に現場の訪問看護師4名に2度にわたるパイロットスタディ(予備調査)と学識経験者からの示唆を得て完成したものを使用した。対象は東京都訪問看護ステーション協会ホームページ(2017.8.31)に掲載されていた489の訪問看護ステーションの訪問看護師とし、往復葉書を使用して調査協力を募った。研究参加への条件として夜間・休日の体制をとっている訪問看護ステーションであることとし、154の訪問看護ステーションから合計875名の訪問看護師の調査協力希望の返信があった。調査協力希望のあった154の訪問看護ステーション875名に調査票を郵送し、最終的に128の訪問看護ステーション(有効回答率83.1%)から711名(有効回答率81.2%)の返信があった。128の訪問看護ステーションの概要は、設置主体では営利法人(株式会社)が最も多く51箇所(39.8%)であり、看護職の平均職員数は5.8±3.32人、夜間・休日のオンコールの携帯電話の持ち方については、1人/日体制が71.7%、2人/日体制が25.2%、その他2.4%であった。またひと月の夜間・休日の電話回数は、平均19.8回、夜間・休日の緊急訪問回数は平均4.8回であり、内容としては「療養者本人の不安や精神状態に関すること」が最も多く、以下順に「排泄に関すること」、「痛みに関すること」、「発熱に関すること」、「呼吸状態に関すること」であった。

次年度は訪問看護師からのデータを集計・分析していく予定である。平成29年度は以下の手順で調査協力の依頼を募り、おおむね分析に必要なデータ数を収集することができているためである。研究対象として、東京都訪問看護ステーション協会ホームページ(2017.8.31)に掲載されていた489の訪問看護ステーションへ往復葉書を使用して調査協力を募り、154の訪問看護ステーションから合計875名の訪問看護師の調査協力希望の返信があった。調査協力希望のあった154の訪問看護ステーション875名に調査票を郵送し、129の訪問看護ステーション(回収率83.7%)から128の有効回答(有効回答率83.1%)が得られた。また729名の訪問看護師(回収率83.3%)から711名の有効回答(有効回答率81.2%)が得られた。前年度に得られた合計711名の訪問看護師からのデータ(有効回答率81.2%)を以下の順に分析した。1夜間・休日オンコールの経験ありの訪問看護師(n=492)を対象とし、作成した訪問看護師の夜間・休日オンコール自己評価尺度(案)に対し、経験年数を用いてMann-WhitneyのU検定(p<.05)を行い(判別的妥当性の検証)、主因子法バリマックス回転による因子分析(構成概念妥当性の検証)、夜間・休日オンコール総合評価とするVASとのスピアマン順位相関分析(p<.001)(併存妥当性の検証)、およびクロンバックα係数(0.95)から、一定の信頼性・妥当性が確認された5因子26項目からなる訪問看護師の夜間・休日オンコール自己評価尺度を開発した。2訪問看護師の夜間・休日オンコールが多職種・多施設連携に与える効果として、独立変数として訪問看護師の属性(性別、年齢、臨床経験年数、役職等)及び開発した訪問看護師の夜間・休日オンコール自己評価尺度(5因子)とし、従属変数として先行研究より採用した医療介護福祉の地域連携尺度を投入し、ステップワイズロジスティック回帰分析(変数選択の基準:有意確率p<0.2)を行った。その結果、訪問看護師の夜間・休日オンコール自己評価尺度の5因子中、3因子が地域連携を促進する変数であることが明らかとなった。3訪問看護師の夜間・休日オンコールが自己効力感に与える効果として、夜間・休日オンコール経験ありの訪問看護師(n=492)の自己効力感尺度は平均8.79±3.84、夜間・休日オンコール経験なしの訪問看護師(n=219)の自己効力感尺度は平均8.37±3.79であったが、有意な差はみられなかった(Mann-WhitneyのU検定)。しかし項目別にみると2項目でオンコール経験ありの訪問看護師の方が有意に点数が高い結果が得られた。まずH29年度は、H28年度に作成した調査票が実際の訪問看護ステーションの24時間対応(夜間・休日のオンコール)の現状を把握できているかの信頼性、妥当性評価を訪問看護師を対象に検証する。対象とする訪問看護師は、東京都の訪問看護ステーションから無作為抽出し郵送調査を実施する。データ集計は、SPSSを用い対象集団の特徴を把握する。また調査票には自由記載欄を設け、記載された内容については、今後の調査項目の材料としての検討を経験豊富な訪問看護師・学識経験者等と協同して実施する。医療制度改革で我が国の医療は在宅ケアにシフトしてきており、訪問看護師の活躍の場は広がっている。訪問看護師の24時間対応は、訪問看護師の自己効力感を高めると同時に療養者・家族だけでなく、他の医療職・介護職にとっても安心・安全につながっていることが予想される。
癌関連遺伝子・タンパク質パスウェイの画像表示システム開発

本研究では、癌関連タンパク質の相互作用についての画像データベースシステムCancerProViewの開発を行った。このデータベースで実装した機能は、1:癌関連遺伝子とその産生されるタンパク質パスウェイ、ドメインと関与する疾患のグラフィカル画像表示、2:遺伝子多型を含む遺伝子変異のグラフィカル表示、3:共通なタンパク質のドメインを待つ癌関連遺伝子、タンパク質の構造、疾患の検索、4:遺伝子記号からの検索、5:タンパクドメイン名一覧からの検索、6:日本語、英語によるキーワード検索・表示機能である。データの収集は、NCBI GenbankのRefSeqの対応表(Ioc2ref)によりRefSeq IDの抽出を行い、cDNA配列とタンパク質のアミノ酸配列の取得を行った。さらに種々のデータベースからタンパクドメイン(SMART)、疾患遺伝子(HGMDとOMIM)、文献(Pubmed)を収集した。その結果、22のタンパク質パスウェイ、111の文献、355のNCBI Refseq cDNA配列及びアミノ酸配列を格納できた。現在、CancerProViewは、45の癌関連遺伝子/タンパク質( BRCA1,BRCA2,AKT2,CSF1R,ELK1など)に関して上記の検索が可能である。CancerProViewは,インターネットに対応しているのでWebブラウザを利用でき、現在ブロトタイプ版を公開中である(http://131.113.190.16/php/crpd.html)。CancerProViewを活用することによってタンパク質の相互作用と発癌の関連が容易に理解できるだけではなく、それらの情報を診断、治療など医療に役立てることができると期待される。癌関連遺伝子とその産生されるタンパク質のパスウェイやドメインと関与する疾患をグラフィカル表示するシステム開発のために文献検索を行った。さらにLocus Linkの対応表(LL.out_hs)とHGMDによる検索を用いて今年度は、27遺伝子、61文献、27タンパク質パスウェイについて収集を行い癌遺伝子の表(A)の作成を行った。前述の遺伝子についてLocus IDからNCBIのGenbankのRefSeqの対応表(loc2ref)の表によりRefSeq IDを抽出を行った。NCBIGenBankからRefSeq IDの検索を行い、cDNA及びタンパク質のアミノ酸配列を取り出し遺伝子ごとにcDNAとアミノ酸配列のファイル(B)の作成を行った。それと同時に項目として遺伝子記号、Refseq cDNA ID、Refseqアミノ酸配列ID、cDNA配列ファイル名、アミノ酸配列のファイル名の表(C)を作成した。この検索結果からハイデルベルグ大学のSMARTを用いてタンパク質の機能性ドメインの検索を行った。検索結果は、D1:遺伝子記号、ドメイン名、ドメインの始まりのアミノ酸番号、ドメインの終わりのアミノ酸番号、ドメイン予測、D2:遺伝子記号、D1で予測されなかったドメインの各項目、D1に反映されなかった理由の5項目、D3:遺伝子記号、D1、D2で予測されなかったドメインの各項目、ドメイン予測のスコアの5項目とした各遺伝子ごとのテキストファイルを作成を行った。さらに、ドメインの予測図の取り込みを行った。タンパク質パスウェイと関与する遺伝子、疾患の図の作製を行い、疾患に関しては日本語化を行った。表A, B, C, D1,D2,D3とSMARTのドメイン名の一覧についてMYSQLを用いてデータベース化を行った。さらにワークステーション上にWEBサーバーの作製を行い検索システムの構築を行った。癌関連タンパク質、タンパク質パスウェイ、癌疾患、遺伝子変異と発癌の関連を検索できる統合検索システムの構築を行った。実装した機能は、1:癌関連遺伝子とその産生されるタンパク質パスウェイ、ドメインと関与する疾患のグラフィカル表示、2:遺伝子多型を含む遺伝子変異のグラフィカル表示、3:共通なタンパク質のドメインを持つ癌関連遺伝子、タンパク質の構造、疾患の検索、4:疾患名、遺伝子名からの検索、5:疾患名の日本語、英語によるキーワード検索・表示機能、6:タンパクドメイン名一覧からの検索である。データの収集は、NCBI GenbankのRefSeqの対応表(1oc2ref)によりRefSeq IDの抽出を行い、cDNA配列とタンパク質のアミノ酸配列の取得を行った。さらに、SMARTによるタンパク質のドメイン検索、OMIM、HGMDによる疾患原因遺伝子検索、Pubmedを用いた文献検索を行った。

本年度は、220遺伝子、84疾患原因遺伝子(そのうち癌関連遺伝子45)についてデータ収集を行い、22のタンパク質パスウェイ、111文献、355NCBI Refseq cDNA配列及びアミノ酸配列の収集を行った。本研究では、遺伝子発現や生化学的活性についても表示できるようにする予定であったが、今後の検討課題とすることになった。データの検索画面は、インターネットに対応しWebブラウザ(lnternet Explorer,Netscapeなど)を利用した簡単な接続と使いやすいインターフェースの作成を行い、試用版を公開した。(http://131.113.190.16/php/crpd.html)。本システムを活用することによってタンパク質の相互作用と発癌の関連が容易に理解できるだけでなく、それらの情報を診断、治療など医療に役立てることができると期待される。
メラネシアにおける環境の多様性に対するヒト個体群の適応機構の比較生態学

本研究は,昭和60年度に予備調査,昭和61年度に本調査,昭和62年度に調査総括を行った.本研究の全体計画では,メラネシア(パプアニューギニア)の高地,山麓部,低地に居住する集団の個体群としての適応機構の比較を目的とし,昭和61年度には高地のオク族を主たる対象とし,山麓部のサモ・クボル族と低地のギデラ族で補充的な調査を行った.1.個体群としての人口学的構造と機能対象3集団のすべてにおいて,総人口が2000以下と少ないにもかかわらず,既婚者の91.994.9%が各集団内で出生していた.小集団でこのように高い族内婚率は世界各地の報告でもほとんど例がなく,本研究の理論面での中心課題であるヒト個体群の適応機構の解析に本対象集団が適し,モデル研究としての有用性が裏付けられた.また,村落(分個体群)間の結婚時の移動が,集団遺伝学等で広く認められてきた村落間距離よりも,村落間の相対的な隣接度に強く規定されること,すなわち移動率は隣接する村落間で510%,1村落を介して接する村落間で0.52%,2村落以上を介して接する村落間ではほぼ0となることなで,個体群の内部構造も解明された.2.オク族の適応機構1)パプアニューギニア高地では,約300年前に導入されたサツマイモを主作物とし,1km^2あたり10数十人の人口密度をもつことが一般的されてきた.しかし,本調査対象中で標高のもっとも高い村落ではエネルギーの60%をタロイモに依存していた.その生計適応の基本は, 1日約3時間の労働時間にもかかわらず,人口200強で約60km^2の土地のうち耕作可能な約40km^2をほぼ完全に利用していることである.この最大の理由は,低温,多雨,土壌の不沃のためタロイモ栽培に30年という長い休耕期間が必要なためである.すなわち,タロイモに依存する伝統的な農耕民では, 1km^2あたり5人以下の人口密度が人口支持力の限界と判断された.2)一方,標高が相対的に低い村落(平均村落間距離は10km)では,エネルギーの6080%をサツマイモに依存していた.この多様性は,気温,雨量,土壌等と関連しており,伝統的な生計パタンが小環境に著しく規定されることを示している.ただし,動物性食物をほとんど利用できないことは全村落に共通である.3)5村落で行った食物・栄養素摂取調査および収集食物サンプルの成分分析の結果,成人男子1人1日あたりに換算したたん白質摂取量が1525gであることに代表されるように,既存の栄養学の基準では極端に重度な欠乏状態と判断された.このことは,オク族の150名から採取した早期尿の分析から,たん白質摂取量を反映する尿素窒素が50200mg/dlで,低地のギデラ族(500名以上の1000以上の検体)の5002000mg/dlの1割にあたることからも支持された.4)オク族のBody mass index(BMI:体重/身長の2乗)の平均値は,パプアニューギニア高地集団の下限に含まれるが,村落間差も大きい.体格のもっとも劣る村落では,成人男子の平均身長が148.7cmと『ピクミー』に匹敵し, BMIも20.35と極端に低い.この村落ではたん白質と微量栄養素の亜鉛の摂取量がとくに少なく(頭髪の元素分析でも亜鉛が低い),栄養条件との関連が示された.3.ギデラ族における心拍数研究パプアニューギニアだけでなく途上国でほとんど研究されていない,活動(労働)のエネルギー代謝量を推定するための心拍数の測定を, 150項目の作業別に行った.この結果はベースラインデーターとしての価値が高いとともに,本研究計画の中でも,活動時間やエネルギー摂取量と関連づけることにより,詳細なエネルギー収支の分析が可能となった.昭和63年度の海外学術研究(内定)において,山麓部の個体群を主たる対象とする調査研究を本研究の継続として行う予定である.その後の計画については内定を受けていないが,現在まで研究は順調に進行しており,昭和63年度に共同研究を予定している現地側研究者(パプアニューギニア医学研究所のスタッフ)等の強い要請もあり,当初の基本計画を生かし,低地の個体群を主たる対象とする調査研究をできれば昭和64年度に実施し,課題名にある適応機構の個体群間比較を完遂したい.本研究は,昭和60年度に予備調査,昭和61年度に本調査,昭和62年度に調査総括を行った.本研究の全体計画では,メラネシア(パプアニューギニア)の高地,山麓部,低地に居住する集団の個体群としての適応機構の比較を目的とし,昭和61年度には高地のオク族を主たる対象とし,山麓部のサモ・クボル族と低地のギデラ族で補充的な調査を行った.1.個体群としての人口学的構造と機能対象3集団のすべてにおいて,総人口が2000以下と少ないにもかかわらず,既婚者の91.994.9%が各集団内で出生していた.

小集団でこのように高い族内婚率は世界各地の報告でもほとんど例がなく,本研究の理論面での中心課題であるヒト個体群の適応機構の解析に本対象集団が適し,モデル研究としての有用性が裏付けられた.また,村落(分個体群)間の結婚時の移動が,集団遺伝学等で広く認められてきた村落間距離よりも,村落間の相対的な隣接度に強く規定されること,すなわち移動率は隣接する村落間で510%,1村落を介して接する村落間で0.52%,2村落以上を介して接する村落間ではほぼ0となることなで,個体群の内部構造も解明された.2.オク族の適応機構1)パプアニューギニア高地では,約300年前に導入されたサツマイモを主作物とし,1km^2あたり10数十人の人口密度をもつことが一般的されてきた.しかし,本調査対象中で標高のもっとも高い村落ではエネルギーの60%をタロイモに依存していた.その生計適応の基本は, 1日約3時間の労働時間にもかかわらず,人口200強で約60km^2の土地のうち耕作可能な約40km^2をほぼ完全に利用していることである.この最大の理由は,低温,多雨,土壌の不沃のためタロイモ栽培に30年という長い休耕期間が必要なためである.すなわち,タロイモに依存する伝統的な農耕民では, 1km^2あたり5人以下の人口密度が人口支持力の限界と判断された.2)一方,標高が相対的に低い村落(平均村落間距離は10km)では,エネルギーの6080%をサツマイモに依存していた.この多様性は,気温,雨量,土壌等と関連しており,伝統的な生計パタンが小環境に著しく規定されることを示している.ただし,動物性食物をほとんど利用できないことは全村落に共通である.3)5村落で行った食物・栄養素摂取調査および収集食物サンプルの成分分析の結果,成人男子1人1日あたりに換算したたん白質摂取量が1525gであることに代表されるように,既存の栄養学の基準では極端に重度な欠乏状態と判断された.このことは,オク族の150名から採取した早期尿の分析から,たん白質摂取量を反映する尿素窒素が50200mg/dlで,低地のギデラ族(500名以上の1000以上の検体)の5002000mg/dlの1割にあたることからも支持された.4)オク族のBody mass index(BMI:体重/身長の2乗)の平均値は,パプアニューギニア高地集団の下限に含まれるが,村落間差も大きい.体格のもっとも劣る村落では,成人男子の平均身長が148.7cmと『ピクミー』に匹敵し, BMIも20.35と極端に低い.この村落ではたん白質と微量栄養素の亜鉛の摂取量がとくに少なく(頭髪の元素分析でも亜鉛が低い),栄養条件との関連が示された.3.ギデラ族における心拍数研究パプアニューギニアだけでなく途上国でほとんど研究されていない,活動(労働)のエネルギー代謝量を推定するための心拍数の測定を, 150項目の作業別に行った.この結果はベースラインデーターとしての価値が高いとともに,本研究計画の中でも,活動時間やエネルギー摂取量と関連づけることにより,詳細なエネルギー収支の分析が可能となった.昭和63年度の海外学術研究(内定)において,山麓部の個体群を主たる対象とする調査研究を本研究の継続として行う予定である.その後の計画については内定を受けていないが,現在まで研究は順調に進行しており,昭和63年度に共同研究を予定している現地側研究者(パプアニューギニア医学研究所のスタッフ)等の強い要請もあり,当初の基本計画を生かし,低地の個体群を主たる対象とする調査研究をできれば昭和64年度に実施し,課題名にある適応機構の個体群間比較を完遂したい.
立体規則性およびキラル置換ポリアセチレンの創製と特性の解明

立体規則性を有する置換ポリアセチレンはらせん構造をとる可能性がある。また、キラルな置換基を用いることにより、主鎖にキラリティーを有するポリマーが合成できることが期待される。本研究ではキラルな置換基を有する二置換および一置換アセチレン類の重合を行い、キラル置換基の主鎖のヘリックス構造に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。以下に本研究の成果の要旨を述べる。1.光学活性なピナニル基を有するポリ(ジフェニルアセチレン)-光学活性なピナニルジメチルシリル基を有するジフェニルアセチレンはTa触媒により重合し、良好な収率で製膜可能な高重合体を与えた。ポリマーの比旋光度([α]_D)は+2475°、+1543°(c2x10^<-3>,CHCl_3)と非常に大きい値であった。CD測定ではポリマー主鎖のUV吸収領域において非常に大きいモル楕円率([θ]=4x10^4)を示した。これらの結果から、ポリマー鎖が一方向巻きのらせん構造をとっていると考えられる。2.光学活性なピナニル基を有する二置換アセチレンポリマー-光学活性なピナニルジメチルシリルフェニル基とメチルまたは塩素を有する二置換アセチレンがTa、NbまたはMo触媒により重合し、M_W100万を越える高重合体が得られた。ポリマーの[α]_Dはモノマーと逆の符号を示した。CD測定では290または280nm前後にCotton効果と考えられる極大が見られた。これは主鎖がらせん構造を有していることを示している。3.ポリ[(-)-プロピオール酸メンチル]-Rh触媒により合成したポリ(プロピオール酸メンチル)の[α]_Dは+368°(c0.02,cyclohexane)で、モノマーの-82°(c1,cyclohexane)に対して符号が逆転し、かなり大きな値を示している。またCD測定においても主鎖の紫外吸収領域に強い誘起CDが見られた。このことから主鎖がらせん構造を有しているものと推定される。
オメガ3脂肪酸の摂取が精神的ストレス負荷時の心臓血管系反応に与える影響

本研究では,先ず,魚食者における精神的ストレス負荷時の心臓血管系反応を調べた。続いて,魚油に含まれるオメガ3系脂肪酸の摂取が精神的ストレス負荷時の心臓血管系反応に与える影響を調べた。その結果,魚食者,および,オメガ3系脂肪酸を摂取した者の両者は,血圧が低いなど,健康的な心臓血管系動態を示すことが明らかとなった。オメガ3系脂肪酸あるいは魚食が,心臓血管系の健康を促進する機序の一端を解明する成果といえる。魚油に含まれるオメガ3脂肪酸には心臓血管系疾病による死亡リスクス高齢患者において下げるだけでなく,このリスクファクターであるアテローム性動脈硬化の進行を中年において遅らせる効果がある。しかしながら,どのような機序でこうした効果が発揮されているのかという点については不明な部分が多い。そこで本度は,この予備的検討として,魚食群(男性2名と女性10名,週3-4回以上の魚食習慣,21.4±3.7歳)と統制群(男性2名と女性11名,週1-2回以下の魚食習慣,21.9±3.1歳)を対象として,暗算および鏡映描写課題遂行時の心臓血管を調べた。その結果,統制群として魚食群では,安静および課題遂行中の全区間において,平均血圧,心拍数,脈波伝播時間が有意に低く,前駆出期,圧受容体反射感度が有意に高いことが明らかとなった。これらの結果は,健康的な心臓血管系活動性および低い動脈スティフネスが,魚食群で認められる心臓血管系疾病罹患率の低さを説明する背景機序の1つとなっている可能性を示唆するものである。来年度は,この結果を踏まえ,既に始まっている「オメガ3脂肪酸群」対「プラセボ群」による二重盲検ランダム化比較試験(平行群間比較試験)を引き続き行う予定である。具体的には,20歳前後の研究参加者にオメガ3脂肪酸もしくはプラセボのどちらかを12週間摂取させ、その前後において,精神的ストレス課題遂行時の心臓血管系反応のパターンに違いが生じるがどうかを明らかにする。魚油に含まれるオメガ3系脂肪酸には心臓血管系疾病による死亡リスクを高齢患者において下げるだけでなく,このリスクファクターであるアテローム性動脈硬化の進行を中年において遅らせる効果がある。しかしながら,その背景機序には不明な部分が多い。そこで本研究の目的は,心臓血管系疾病の進行を前臨床段階から増長すると考えられている精神的ストレス負荷時の心臓血管系反応に注目し,オメガ3系脂肪酸の摂取がこれに与える影響を明らかにすることであった。本年度は,「オメガ3系脂肪酸群」対「プラセボ群」による二重盲検ランダム化比較試験(平行群間比較試験)を実施した。対象者は21-37歳の男女24名であり,オメガ3系脂肪酸(EPA:1440mg,DHA:540mg)もしくはプラセボとしてその他の脂肪酸(菜種油:1692mg,大豆油:900mg,オリーブ油:900mg)入りのカプセルを12週間摂取し,その前後それぞれにおいて暗算課題を実施した。測定指標は,最高・最低・平均血庄,心拍数,唾液MHPG,唾液コルチゾール,s-IgAであり,暗算前,暗算中,暗算終了15分,30分後の4点で計測した。またカプセル摂取前後において採血を行い,赤血球膜中のオメガ3系脂肪酸の濃度も測定した。実験の結果,オメガ3群における,赤血球膜中のオメガ3系脂肪酸濃度の顕著な上昇が認められた。また,摂取後における,顕著な最低血圧の低下も認められた。しかしながら,その他の指標においては,摂取前後における有意な差,加えて,割り当てられた群の違いによる有意な差は認められなかった。これらの結果は,オメガ3系脂肪酸が,ストレス状況の認知的解釈や対処方略という中枢側の要因ではなく,動脈機能の上昇といった末梢側の要因を介して,ストレス負荷時における過度の心臓血管系反応の誘発を抑制することを示唆している。
咀嚼・嚥下困難者支援への工学解析の応用

ゼリー状食塊と液状食塊の嚥下連成解析を人の口腔から咽喉に渡って実施した。人体各部の力学特性と嚥下動作をモデル化すると共に食品のレオロジー特性や人体との接触、摩擦、反発についてもモデル化を行った。固形食品の圧縮破断のモデリングと咀嚼シミュレーションも行い、咀嚼の定量化を行うと共に、固形食品の咀嚼・嚥下シミュレーションを行うための道を開いた。また、嚥下検査の高機能・高精度化を達成するため、X線造影撮影とシミュレーション手法を融合した新しい計測手法を提案した。咀嚼・嚥下困難者支援への工学解析の応用を目的として、以下の研究を実施した。(1)咀嚼・嚥下の連成解析:MRIデーターから作成した舌や頬などの頭部モデルを、以前から開発してきた嚥下モデルと一体化する作業を実施した。健常者を対象としたこの咀嚼・嚥下モデルに、加齢による機能変化の一般例も解析可能となるようモデルの拡張を行った。連成解析は有限要素法により行い、ソルバーにはLs-dynaを使用した。唾液が嚥下に及ぼす潤滑の影響は、ゼリー状食塊については実測値に基づく摩擦モデルを適用した。人体各部は弾性体とし、モデル定数は文献値を使用した。食塊のレオロジーモデルは粘性流体、粘弾性体、低密度高圧縮体(発泡体モデル)とし、これらの複合体も検討した。破断のシミュレーションを容易にするため、新たにタイブレークモデルを提案し、その有用性を検証した。また、粘性流体の嚥下に対してはALE法が有効であることも明らかにした。(2)X線造影撮影と流動解析の融合:X線ビデオ造影撮影を正面と側面から2回測定し、それらX線造影撮影の動画像から食塊の輪郭形状を構築する方法を開発し、食塊の形状を時系列的に捉えた。レオロジー特性が既知の食塊を飲み込むことにより、形状変化に基づいて流動解析を行い、咽喉部食塊内部の応力解析を行った。これらの解析結果を嚥下圧測定結果と比較検討した。(3)誤嚥の検出:超音波断層装置により食道内の食塊流動を調べた。食塊には微小な気泡が含まれており、この気泡が食塊のコントラストを上げる役割を果たす。造影剤として適した検査食品について検討を進めた。以上の当初の研究計画以外にも、嚥下困難者を対象とした吸い飲みなどの食事用具の開発と、老人介護施設におけるそれらのモニター調査を実施した。これらの結果について関連学会の講演会で4編講演発表し、現在論文投稿の準備を進めている。(1)咀嚼・嚥下の連成解析:人の舌から咽喉、食道にいたる各部の弾性変形と食塊の流動を連成解析した。本年度は特に食塊として液状食塊を中心にALE法による有限要素解析を行った。計算対象として健常者の場合と、加齢による機能変化の典型的な例として、食塊が気道にはいるのを防ぐ喉頭蓋の動きが早く終了してしまう場合と開始が遅い場合についてシミュレーションを行った。それらの結果は、計算対象とした病院で撮影されたX線ビデオの嚥下の様子とほぼ一致し、シミュレーションの有効性を検証することができた。このことは、次のステップとして、障害者にとって安全な食品の粘性特性を調べる手段として、開発した解析手法が有効であることを示す点で意義がある。(2)固形食品の圧縮による破断を含むシミュレーション:豆腐のような柔らかい食品とビスケットのようなやや硬いがもろい食品を、それぞれALEモデルとタイブレークモデルによりモデル化した。また、層状に2層、3層と積層した食品、あるいは饅頭のように外側を内側と異なる食品で包んだ食品に対してもタイブレークモデルによりモデル化し、シミュレーションを行った。シミュレーションの結果は実際の食品に対するくさび形プランジャーによる圧縮試験と破断条件及び測定反力について比較され、良い一致が得られた。これらのシミュレーション手法は次のステップとして歯による食品の咀嚼に発展させる計画であり、そのための基礎として有意義な成果が得られた。(3)X線造影撮影と流動解析の融合:X線造影撮影の動画像から食塊の輪郭形状を構築し、食塊の形状を時系列的に捉える研究を前年度から継続して実施した。嚥下過程における食品内部の運動学的条件を定量化するため、輪郭形状の変化に基づいて食塊内部の流動解析を行い、その内部の変形速度テンソルの2次不変量を定量化の基準とする方法について検討を進めた。(1)「嚥下・咀嚼運動のモデリング」、(2)「固形食品の圧縮・破断特性のモデリング」、

(3)「食塊の嚥下・咀嚼連成解析」、について研究を実施した。(1)「嚥下・咀嚼運動のモデリング」CT画像を基にして、口腔から食道及び気道にいたる3D有限要素モデルを作成した。嚥下運動の時間的変化はX線造影検査結果から定義した。石膏歯形模型から作成した口腔詳細モデルに対し、その咀嚼運動をMiocheらの測定結果から定義した。(2)「固形食品の圧縮・破断特性のモデリング」歯を模擬したプランジャーによる圧縮試験を豆腐、バナナ、チーズ、クッキー、クッキーサンド及び団子の圧縮・破断変形について行った。測定結果に対して線形弾塑性モデルを適用すると共に、破断をシミュレートするため豆腐に対してはALEモデル、その他の食品に対してはTie-breakモデルを適用した。シミュレーション結果は測定結果と比較的良く一致し、食品の咀嚼シミュレーションの可能性を示す意義ある結果が得られた。(3)「食塊の嚥下・咀嚼連成解析」液状及びゼリー状食塊の嚥下連成解析と固形食品の咀嚼連成解析を行った。液状食品は低粘度になるほど喉頭付近の食塊のばらつきが顕著であり、咽頭部の流速も早くなる。喉頭蓋の応答の遅れによる誤嚥の再現など、現実の症例に対応した連成解析を実現できることができた。ゼリーは硬軟2種類のゼリーに対し連成解析を行った。硬いゼリーの嚥下は、咽頭を通過するときの滑らかさを欠き、喉頭の挙上に伴い一時的にゼリーの動きが停止する。これらの結果はX線造影検査結果と一致し、連成解析の有効性が検証できた。
看護者の手指細菌叢の疫学的調査と変化要因の研究

平成3年11月に行った手習前看護学生8名の実指細菌の検出結果はGPC77%、GPR19%、GNC、R3%であった。GPCのうち、S.aureusは3株(13%)で、MRSAは検出されなかった。GPRはバチルスが33%を占めていた。GNC、Rではブドウ糖発酵性の菌1株のみが検出された。同年7、11、12月に実施した外科系2科、内科系1科の環境からの分離菌の検出結果は、GPC40%、GPR51%、GNC、R9%であった。GPCのうち、S.aureusは12株で、すべてMRSAであった。GPRはバチルスが80%を占めていた。GNC、RではAcinetobacter sp.12株とPseudomonas sp.が7株で全体の60%を占めていた。また同時期の、同3科の臨床分離菌は、各科ともMRSA及び緑膿菌が主要な分離菌てして1、2位を占めていた。平成2年7月及び11月に実習前の看護学生10名を対象にして手指細菌の検出を行った。その結果は先ず検出細菌種の内訳からみると、一回目の実験ではGPC80%、GPR16%,GNC2%,GNR0%。2回目はGPC89、2%,GPR6%,GNC0%,GNR1%であった。また一回目の実験ではGPCのうちS.aureusは2、5%、Micrococcus6、4%、残りの約90%はコアグラ-ゼ陰性のブドウ球菌であった。GNCは一人の学生からのみ検出され、それらはAchromobacter xylosoxidano及びAcinetobactor calcoaceticusであった。GPRはバチルスが86%を占めていた。2回目の実験ではGPCの内、S.aureus5、6%、Micrococcus7%、コアグラ-ゼ陰性ブドウ球菌87%であった。また同年12月に実施した看護職員15名の仕事前、手指細菌の検出結果はGPC73%,GPR18、5%,GNC3、7%GNR2,2%であり、この細菌種の割合は仕事後においてもほぼ同様な結果であった。仕事前の検出細菌種ではGPCのうち約8%がS.aureus(内、66、7%がMRSA)で、Micrococcus5%、残りの87%はコアグラ-ゼ陰性のブドウ球菌であた。GPRは20%がバチルスであった。GNCは3人の看護婦から検出され、Acinetobactor Calcoaceticus、及びAcinetobactor Iwoffiの2菌種出あた。GNRは4人の看護婦から検出され、それらはFlavobacterium,Aeromonas hydrophilla、Pseudomonas属であった。