hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シューベルトの歌曲創作に友人の思想が与えた影響――J. H. ゼンの草稿を中心に

3年間の研究のうち2014年度は初年度であったこともあり、こうした手ごたえは今後の研究を発展させるために貴重である。今年度は、本研究の主題である「友人関係」に軸足を置きつつも、次年度以降の研究も視野に入れ、これまではあまり手を付けていなかった研究主題を広く模索するつもりで研究を継続する。具体的には、(1)オペラ創作における友人の影響、(2)歌曲における「鳥」の意味という二つの点を念頭に置きつつ、学会発表等を行っていく。音楽学・美学基本的には今年度と同様、上記の報告した三つの系列で研究を継続する。ただし実地調査はリンツではなく、ゼンの故郷インスブルックあるいは関連資料のあるミュンヘン、ないしシューベルトと縁の深いグラーツ、さらには関連資料と史蹟が散在する近隣のドイツおよびスイスの諸都市となる。2015年度に支出した謝金および物品費が、当初の計画よりも少額であったため、若干額が繰り越しとなった。研究成果発表に必要な楽譜作成の外部委託その他のために「人件費・謝金」を計上していたものの、これが当初の計画に比して少額だったため、あるいは委託相手が謝金を受けるのに適当でないと判断されたため、支出そのものが発生しなかった。2016年度は、学生アルバイト等で、謝金を計画よりも多く使用する予定である。2015年度において上記の「謝金」項目は多く発生する見込みである。ただし、2014年度と同じく委託相手が謝金を受けるのに適当でないと判断された場合、計画の大幅な変更が生じない程度で、予定額を物品費および旅費に補填する可能性もある。
脳アミロイドアンギパチーの成因に関する生化学的ならびに分子生物学的研究

脳アミロイドアンギオパチーは脳の血管壁にアミロイドが沈着する病態であり,一般にCAAと略されている。本研究ではCAA一般の病理発生機序を追求すると同時に,β蛋白とシスタチンCの共存型CAAのアミロイド蛋白の化学的性状を解明することを目指した。研究成果の要約は以下のごとくである。1.家族性アミロイドポリニューロパチー(FAP)は遺伝性全身性アミロイドーシスの一型である。本疾患のアミロイド構成蛋白は変異トランスサイレンであり,本蛋白がアミロイド前駆体として流血中に存在することはよく知られている。今回FAP患者の中枢神経系を免疫組織化学的に検索し,本疾患では脳脊髄の髄膜血管にトランスサイレチン型CAAが高頻度に見出された。また脳の髄膜血管からアミロイド細線維を分離し化学的に分析することにより,このアミロイド構成蛋白は血清中の変異トランスサレイチンと同一であることが確認された。2.CAAが前景に立つアルツハイマー病の中枢神経系を免疫組織化学的に検索し,脳のみでなく脊髄においてもくも膜へのβ蛋白の沈着とβ蛋白型CAAが観察された。3.Iceland型CAAのアミロイド構成蛋白はN末端から68番目のロイシンがグルタミンに置換した変異シスタチンCであり,このアミノ酸異常に対応して遺伝子レベルではコドン68の第二塩基がthymidine(T)からadenine(A)に変化していることが知られている。そこでPCR法で増幅したDNAを用いて,この塩基変異を指標とする本疾患の簡便な遺伝子診断法を確立した。4.免疫組織化学的にβ蛋白とシスタチンCの共存が証明されたCAA症例の脳血管アミロイドの化学的分析では,アミロイドはβ蛋白のみから構成されており,正常のアミノ酸配列を示すシスタチンCは非アミロイド成分であった。従って本病態はシスタチンCのアミノ酸変異を伴うIceland型CAAとは全く異なる疾患であることが判明した。平成2年度は脳アミロイドアンギオパチ-(CAA)の成因を知る目的で、アミロイド産生機序が比較的よく判っているI型家族性アミロイドポリニュ-ロパチ-(type I FAP)の脳血管におけるアミロイド沈着病変について病理学的ならびに生化学的に検索した。病理組織学的検索を行った対象は長野県出身のtype I FAP10例で、いずれも臨床的には高度な末梢神経ならびに自律神経障害を呈していたが、中枢神経症状は示していなかった。剖検所見ではすべての例でくも膜ならびにくも膜下腔の血管壁を中心に中枢神経内の広範な領域へのアミロイド沈着が観察されたが、脳実質への沈着は見られなかった。またこれらのアミロイドは免疫組織化学的に抗ートランスサイレチン抗体には陽性反応を示したが、対ーβ蛋白ならびに抗ーシスタチンC抗体には反応しなかった。以上の所見よりFAPで見られるトランスサイレチン型CAAは従来知られていない新しいタイプの脳血管アミロイドーシスであると考えられた。そこで別の一剖検例から脳くも膜を剥離し、Glenner & Wongの方法に従いアミロイド線維の分離・精製を試みた。すなわちくも膜のホモジュネ-トから水抽出によりアミロイド綿維を分離し、これらを6M塩酸グアニジンで可溶化。Superose 12columnで得られた主要ピ-クをトリプシン消化し、各ペプチドをアミノ酸自動分析器により分析した。これにより得られたアミノ酸配列はトランスサイレチンのN末端から30番目のバリンがメチオニンに置換された変異トランスサイレチンであり、このアミロイド蛋白はtype I FAPの全身諸臓器に沈着しているものと一致した。

CAAは種々な疾患でみられる病態であるが、その中で最も頻度が高いのは高齢者で観察されるβ蛋白型CAAである。このβ蛋白型を含むCAAのアミロイド蛋白の由来に関しては従来から血清由来および脳実質由来の二つの仮説が存在するが、未だ実際のアミロイド前駆蛋白は同定されていない。一方type I FAPでは血清中にアミロイド前駆蛋白である変異トランスサイレチンが存在することが知られており、本研究で明らかにされたFAP患者のトランスサイレチン型CAAは脳血管壁へのアミロイド沈着機序を解明する上で有用な疾患モデルとなることが期待される。本年度は脳アミロイドアンギオパチ-(以下CAAと略す)の発症機序を明らかにする目的で、トランスサイレチン型、β蛋白型ならびにシスタチンC型CAAのアミロイド沈着病変を形態学的に比較検討した。方法はトランスサイレチン型10例、B蛋白型6例、シスタチンC型2例の計18例を対象にアミロイド蛋白の免疫組織学的染色を施行し、個々の症例の脳血管病変の分布・障害度について観察した。結果これら3病型のCAAはアミロイド構成蛋白の化学的性状が全く異なるにもかかわらず、髄膜血管に共通したアミロイド沈着病変が見られた。一方皮質血管へのアミロイド沈着は3疾患で差異を認め、トランスサイレチン型ではごく軽度、B蛋白型では軽度から中等度であるのに対し、シスタチンC型では高度であった。CAAに伴う脳出血はこれら3疾患の中ではシスタチンC型CAAにおいて最も高率に出現することが知られており、本研究の結果からアミロイドによる皮質血管の高度な障害が脳出血の発現と密接に関連していることが明瞭に示された。また血中にアミロイド前駆蛋白が存在するトランスサイレチン型CAAと他の2病型のCAAとの病変の類似性から、β蛋白型ならびにシスタチンC型CAAにおいてもアミロイド前駆蛋白は血中由来であることが推測された。また本研究と関連してシスタチンC型CAAの代表的疾患であるアイスランド型遺伝性脳出血(HCHWAーIと略す)においては、CAAのアミロイド構成蛋白が68番目のロイシンがグルタミンに置換された変異シスタチンCであることが明らかにされている。近年我国においてもHCHWAーI類似の病態を示す家系が報告され、その存在が注目されている。そこで我々は本症の確定診断上重要である上記の変異シスタチンCの存在を容易に確認出来るDNA診断法を確立した。本法を応用すればHCHWAーIの臨床診断のみならず、本疾患の発症前診断も可能であると考えられる。今年度は脳アミロイドアンギオパチー(CAA)の成因を明らかにする目的でトランスサイレチン型、β蛋白型、シスタチンC型CAAのアミロイド沈着病変の比較検討を行い、また臨床症状との対比も行った。三病型のCAAはアミロイド蛋白の化学的性状が異なるにもかかわらず、髄膜血管に共通したアミロイド沈着病変を認めた。すなわち中小の血管では壁全層に、大型の血管では中膜を中心にアミロイド沈着が見られた。一方、皮質血管へのアミロイド沈着は三疾患で大きな差異が見られた。すなわちトランスサイレチン型CAAでは皮質表層の血管に軽度のアミロイド沈着が観察されたのみであったが、β蛋白型CAAでは皮質表層から比較的深層の血管に到るまで種々な程度のアミロイド沈着が見られた。
軌道縮退系特有のフラストレーション効果と量子現象の理論

軌道の持つ特殊な対称性とフラストレーションの効果は統計力学的な問題として興味深いと共に,電荷やスピンなどの他の自由度と結合することで新奇な物性現象を引き起こすことが期待される。我々は強相関系を記述する代表的な模型であるHubbard模型において,軌道自由度を有する場合に対し,強相関極限から摂動展開を行い,4次摂動までの有効ハミルトニアンを導出した。特に軌道自由度の量子性に着目し,解析を行うことで,4次摂動を行うことではじめて現れた磁気八極子間相互作用と通常の四極子間相互作用の競合によって軌道モーメントを抑制されるという新たな描像を提唱した。また,軌道フラストレーションと幾何学的フラストレーションが協力的に働いたときの静的及び動的軌道状態を議論するため,幾何学的フラストレート格子であるチェッカーボード格子上の軌道模型を導入し解析を行っている。平均場近似や古典モンテカルロ法を用いることで,上記の2つのフラストレーションの競合の効果により,3重臨界現象や,軌道秩序のリエントラント的振る舞いが発現することを見出した。この結果は,Journal of Physicsに投稿中である。また,量子モンテカルロ法の計算も含めた結果も来年度に投稿予定である。
水中音波・水中多重反射波のアレー観測に基づく海底地殻活動のモニタリング

(1)水中音波を用いた海底下特異地震のメカニズムの解明鳥島近海に発生したCLVDと呼ばれる特異なメカニズムを持つ地震に伴って多数の水中音波が発生していることを発見した。この水中音波を解析することにより、CLVD地震に伴う地殻の変形により震源域のマグマが絞り出され上昇したこと、この上昇に伴って移動性の火山地震が発生したこと、この火山地震により多数の水中音波が励起されたことが判明した。これらの結果は既に論文にまとめ国際誌JGIに発表されている。(2)水中多重反射波を用いた海底地震活動の解明房総沖に多発する「水中音波もどき」のイベントを発見し、これが房総沖のごく限られた地域の海底下ごく浅所に発生した地震活動によるものであることをつきとめた。またこの「水中音波もどき」の正体を明らかにする理論的研究を行い、それが堆積層内にトラップされたS波と水中多重反射波とがカップルした波であることをつきとめ、これをOcean-coupled sedimentary shear wavesと名付けた。この波は今後海底地殻活動を探索する上で重要になると考えられる。これらの結果は既に論文にまとめ国際誌JGRに印刷中である。(3)水中音波を用いた海底火山活動の解明海底地震計記録には1日に何度となく海底火山活動に由来すると思われる水中音波が記録される。これらの波源の位置を決めると殆ど例外なくマリアナ火山弧北部に決まる。このように活動度の高い火山は少なくとも日本では知られていない。従来謎に包まれていた海底火山活動の実態を明らかにするため水中音波記録を解析しその実態を明らかにした.特に活動が徐々に活発化し,急に停止する特徴を持つこと,活動の活発化に伴い低周波が卓越すること、などが明らかになった.また途中径路潮汐効果によると思われるT波巾の半日周期みかけの震源の半日周期移動を見出した。本計画の第一歩として1994年を例にとり、房総沖海底ケーブルに沿うみかけ速度が異常に遅い(V<2km/s)波を取り出すことを試みた。その結果、みかけ速度が1.3-1.4km/Sという水中音波速度(1.5km/S)よりも更に遅い波がしばしば記録されることを発見した。1994年にこの異常な波を励起したイベント数は370にものぼる。詳しい解析の結果、驚くべきことにこれらのイベントは全て殆ど同一の場所で発生していることが明かとなった。またこの波が水中音波とカップルした堆積層内トラップS波であることが判明し、この波が海底近く現象の探索に有望であることが明かとなった。また海底火山「福徳岡の場」における火山活動が従来の報告例からの推定されるよりもはるかに活発であり、しかもT-Phaseを発生するイベントが0.1秒のオーダーのきわめてパルス的な現象であり、こうした個々のイベントをカウントすることにより従来よりも遥かに分解能の高い火山活動のモニタリングが可能であることを示した。これらの結果は既に論文にまとめ国際誌JGIに受理され印刷中である。(2)水中多重反射波を用いた海底地震活動の解明

房総沖に多発する「水中音波もどき」のイベントを発見し、これが房総沖のごく限られた地域の海底下ごく浅所に発生した地震活動によるものであることをつきとめた。またこの「水中音波もどき」の正体を明らかにする理論的研究を行い、それが堆積層内にトラップされたS波と水中多重反射波とがカップルした波であることをつきとめ、これをocean-coupled sedimentary shear wavesと名付けた。この波は今後海底地殻活動を探索する上で重要になると考えられる。これらの結果は既に論文にまとめ国際誌JGRの審査過程にある。(3)水中音波を用いた海底火山活動の解明(1)水中音波を用いた海底下特異地震のメカニズムの解明鳥島近海に発生したCLVDと呼ばれる特異なメカニズムを持つ地震に伴って多数の水中音波が発生していることを発見した。この水中音波を解析することにより、CLVD地震に伴う地殻の変形により震源域のマグマが絞り出され上昇したこと、この上昇に伴って移動性の火山地震が発生したこと、この火山地震により多数の水中音波が励起されたことが判明したこれらの結果は既に論文にまとめ国際誌JGIに発表されている。(2)水中多重反射波を用いた海底地震活動の解明房総沖に多発する「水中音波もどき」のイベントを発見し、これが房総沖のごく限られた地域の海底下ごく浅所に発生した地震活動によるものであることをつきとめた。またこの「水中音波もどき」の正体を明らかにする理論的研究を行い、それが堆積層内にトラップされたS波と水中多重反射波とがカップルした波であることをつきとめ、これをOcean-coupled sedimentary shear wavesと名付けた。これらの結果は既に論文にまとめ国際誌JGRに印刷中である。(3)水中音波を用いた海底火山活動の解明海底地震計記録には1日に何度となく海底火山活動に由来すると思われる水中音波が記録される。これらの波源の位置を決めると殆ど例外なくマリアナ火山弧北部に決まる。このように活動度の高い火山は少なくとも日本では知られていない。従来謎に包まれていた海底火山活動の実態を明らかにするため水中音波記録を解析しその実態を明らかにした.特に活動が徐々に活発化し,急に停止する特徴を持つこと,活動の活発化に伴い低周波が卓越すること、などが明らかになった.また途中径路潮汐効果によると思われるT波巾の半日周期みかけの震源の半日周期移動を見出した。
ハノイ・ノイバイ空港の拡張工事に伴う騒音暴露量の増加に関する社会調査

ハノイ・ノイバイ空港の新ターミナルビルが2014年12月に竣工したが、その前後に3回(2014年9月、2015年3月、2015年9月)航空機騒音に関する社会調査と騒音測定を行った。騒音暴露量は竣工前後で大きな変化はなかったが、竣工前と比べて竣工後にはアノイアンスは有意に増加し、過剰反応が見られた。また、昼間の室内での生活活動妨害にも同様の傾向が見られた。しかし、睡眠問題には過剰反応は見られず、3回の調査すべてで夜間の騒音レベルが45dBを超えると有意に睡眠問題が生じることが判明した。この研究は今後のベトナムさらには発展途上国の騒音政策を考えるうえで有用な科学的知見を提供している。ベトナムは東南アジアで第二の人口を擁し、経済成長が著しく、航空輸送が増大している。ハノイの北に位置するノイバイ空港はベトナム第二の国際空港であり、航空需要の増大から、現ターミナルビルでは乗客の処理が限界に達している。そのため、日本のODAの援助によって、新ターミナルビルを建設中であり、2014年12月に竣工予定である。新ターミナルビルが完成すると、離発着航空機数は現在の270から約2倍に増え、それに伴って空港周辺の航空機騒音暴露も増大すると予想される。今後ベトナムやその他の発展途上国でも空港の新設や、滑走路の増設、新ターミナルビルの新設等によって、騒音暴露量が段階的に増加することが予想される。このような航空機需要の増加に伴う有効な空港周辺の都市計画、騒音管理・対策を立案するためには、航空機騒音の段階的な増加による社会反応を的確にとらえ、騒音政策に反映させなければならない。本研究は、2014年9月(第1回調査)、2015年3月(第2回調査)、2015年9月(第3回調査)の3回の調査からなり、本年度は第1回、2回調査が終了したところである。第2回調査結果は現在分析中でありあるため、研究実績の概要として第1回調査の結果と2009年の同地域での調査結果、EUポジションペーパーの比較を行う。騒音のうるささに関する今回の暴露反応関係は2009年の暴露反応関係より穏やかであり、EUのものよりもかなり厳しかった。コントロール地区(LAeq,n<=45dB)を基準とするとLAeq,nが50-55dBよりも大きくなると、睡眠影響が有意に大きくなった。これまで2014年9月に新ターミナルビル竣工前にハノイノイバイ国際空港周辺の13地区で第1回の社会調査を実施し、2014年12月に新ターミナルビルの竣工を受けて、2015年3月に第2回調査を実施した。本年度は2015年9月に第3回目の社会調査と航空機騒音測定を実施し、すべての調査を終了した。第1、2、3回目の社会調査を通して、それぞれ890、1109、1286の回答を得た。性別や年齢構成、就業状況などの人口統計学的な変数の分布は3回の調査ともほぼ同じであり、暴露反応関係を精度よく比較できることがわかる。飛行回数はそれぞれ1日当たり255、317、308回であり、新ターミナル竣工後に飛行回数は約20%程度増えた。2本ある滑走路の使用状況も変更されたために、各地区の騒音暴露量の変化は複雑である。騒音の暴露量は1週間の連続測定と空港から提供された飛行データを基に、航空機騒音事象を特定して調査地区ごとに暴露量Ldenを算出した。ターミナルビル竣工に伴う騒音暴露量の変化によってうるささ反応に過剰な反応(excess response)があるかどうかを調べるために、非常にうるさいかどうか(highly annoyed or not)を従属変数、Ldenと第1回調査か第2回調査かを独立変数として多重ロジスティック回帰分析を行った。その結果、調査の項目に有意差が見られ、過剰反応があることが確認された。このことは騒音暴露量が急に変化しない定常な状態での暴露反応関係から、段階的な暴露量の増加による反応を予測すると過小評価になることを示している。同様の分析を第2回調査と第3回調査にも適用したところ、効果の程度は減少しているものの、調査間に有意な過剰反応が確認された。これらの知見は航空機の発着回数が増加する空港周辺の有効な土地利用計画や騒音政策に適用されうる。学術交流協定を結んでいるハノイ建設大学やハノイ鉱山・地質学大学、さらに我が国の航空環境研究センターやベトナム航空局、ノイバイ空港の積極的な協力により、順調に調査・測定が行われたため。ハノイ・ノイバイ国際空港周辺の13地区で、2014年9月(第1回:新ターミナルビル竣工前)、2015年3月(第2回:新ターミナルビル竣工後)、2015年9月(第3回)に、航空機騒音に関する社会調査と騒音測定を実施した。調査票の回収率はそれぞれ、68.5、86.2、98.8%であった。新ターミナルビル竣工前に比べて、竣工後には航空機の発着機数が1.31.2倍に増加した。しかし、2本ある滑走路のうち北側の1本は保守点検のために第1回調査の時には使われておらず、第2回・第3回調査の時には両滑走路が使われた。そのため、調査地区によって騒音暴露量の増減はばらつきがあるものの、全調査地区の平均のLdenは第1回、2回、3回でそれぞれ54.7、52.5、53.9dBであった。

ただし、夜間のLAeqは離陸側の滑走路から遠い3地区を除いて、すべての地区で第1回目よりも第2回、3回調査で増加していた。アノイアンスに関する暴露反応関係を調査間で比較すると、第1回調査よりも第2回、3回調査で反応は高く、これらすべての場合にEUの暴露反応曲線よりも高かった。アノイアンスに関してLdenと第1回調査を基準とした第2回、3回調査のダミー変数を独立変数として多重ロジスティック回帰分析を適用すると調査間に有意な差が見られ、新ターミナルビルの竣工によって過剰な反応が見られることが判明した。屋内での活動妨害に関して、ほとんどの暴露反応曲線は同じ傾向を示しており、第1回調査では傾きが緩やかであるのに対して第2回調査では全体的に妨害感が高くなり、第3回調査では特に高い騒音レベルで妨害感の増加が見られ、アノイアンスと同じ傾向が見られた。しかし、夜間のLAeqが変化しても、各調査間で睡眠妨害に関する暴露反応曲線には大きな違いは見られず、夜間のLAeqが45dBを超えると睡眠問題が有意に生じることが判明した。ハノイ・ノイバイ空港の新ターミナルビルが2014年12月に竣工したが、その前後に3回(2014年9月、2015年3月、2015年9月)航空機騒音に関する社会調査と騒音測定を行った。騒音暴露量は竣工前後で大きな変化はなかったが、竣工前と比べて竣工後にはアノイアンスは有意に増加し、過剰反応が見られた。また、昼間の室内での生活活動妨害にも同様の傾向が見られた。しかし、睡眠問題には過剰反応は見られず、3回の調査すべてで夜間の騒音レベルが45dBを超えると有意に睡眠問題が生じることが判明した。この研究は今後のベトナムさらには発展途上国の騒音政策を考えるうえで有用な科学的知見を提供している。この研究は熊本大学と航空環境センター、ハノイ建設大学、ベトナム航空局との共同研究であり、研究協力者から十分な支援が得られた。調査と測定はすべて完了し、データセットを整備している。今後はうるささに関する分析を睡眠妨害や生活階集う妨害にも適用し、その成果を国際会議やジャーナルに投稿する。建築環境工学2015年9月に第3回調査を実施し、調査と測定は終了する。その後、ノイバイ空港、ベトナム航空局から航空機の機種、離発着時間、飛行経路等の情報を得て、航空機騒音暴露の予測を行い、実測値との対応を見るとともに、ノイバイ空港周辺の騒音マップを作成する。予算を効率よく執行したため物品購入の一部を運営費交付金で賄ったため。次年度の消耗品等に使用する次年度の旅費の一部として使用する。
ホヤ中枢神経系における遺伝子調節ネットワークのモデル化と検証

ホヤの原腸胚期の中枢神経系で発現する転写制御因子を網羅的に調べた。その発現プロファイルを元に1つ1つの転写制御因子のモルフォリノオリゴヌクレオチドを用いて機能阻害し、その下流遺伝子の影響を調べることにより遺伝子調節ネットワーク構築した。この遺伝子調節ネットワークに基づき転写制御のモデルを構築した。ホヤの原腸胚期の中枢神経系の細胞における調節遺伝子(転写制御因子やシグナリングに関わるタンパク質をコードする遺伝子の2つをあわせて調節遺伝子と呼ぶ)の発現プロファイルおよび遺伝子調節ネットワークの解析に基づいた転写制御のモデルを構築し、モデルを実験的に検証することにより転写調節のしくみ理解することが、本研究の目的である。このモデルは、遺伝子の発現パターンを論理的に説明しうるはずである。具体的な方法としては、遺伝子のノックダウンによる下流遺伝子の発現の増減をin situハイブリダイゼーションやRT-qPCRによって検証する。さらに、モデルから予測された組み合わせすべてについて転写制御因子を中枢神経系で異所的に発現させ、下流遺伝子の発現を異所的に実現できるかどうか調べる。実験系を立ち上げる。平成22年度は初期原腸胚から後期原腸胚にかけて中枢神経系で発現する調節遺伝子について、a系列を中心に遺伝子発現パターンを細胞の単位で明らかにした。これらの発現プロファイルの研究によって得られたデータをもとに、遺伝子調節ネットワークの研究結果と矛盾しない最初のモデルを制作中である。また、中枢神経系特異的に発現を誘導するETR遺伝子のエンハンサーの下流これらの調節遺伝子つなげて、異所的発現用のDNAコンストラクトを作成しつつある。今後はこのコンストラクトが正常に下流の転写制御因子を発現させるか検証していく。ホヤの原腸胚期の中枢神経系の細胞における調節遺伝子の発現プロファイルおよび遺伝子調節ネットワークの解析に基づいた転写制御のモデルを構築し、モデルを実験的に検証することにより転写調節のしくみ理解することが、本研究の目的である。ホヤ幼生の中枢神経系は初期原腸胚(110細胞期)24個(片側12個)の細胞に由来する。これらの細胞は後期原腸胚期までに二度分裂し、生じる96個の細胞のうち88個が中枢神経系へと分化していく。本研究ではこの初期原腸胚から後期原腸胚における調節遺伝子の発現パターンの変化に注目して解析を行う。すなわち初期原腸胚の発現プロファイルをもとに次の分裂後の中期原腸胚期の発現パターンを説明出来るモデル、中期原腸胚の発現パターンをもとにさらに1回分裂を経た後の後期原腸胚の発現パターンを説明できるモデルを作り、実験的に検証する。平成23年度は初期原腸胚から後期原腸胚にかけて中枢神経系で発現する調節遺伝子について、a系列を中心に遺伝子発現パターンを細胞の単位で明らかにした。さらに、これらの発現プロファイルの研究によって得られたデータをもとに、遺伝子調節ネットワークの研究結果と矛盾しない最初のモデルを制作した。現在、中枢神経系特異的に発現を誘導するETR遺伝子のエンハンサーの下流これらの調節遺伝子つなげて、異所的発現用のDNAコンストラクトを作成しつつある
白金-オレフィン触媒系を用いた新規付加反応の開拓

本研究では、(1)白金-オレフィン協奏活性触媒系による付加反応を中心とする新規合成反応の開拓、(2)オレフィン配位子の設計による立体制御の検討、及び(3)オレフィン配位子による協奏効果発現の機構解明を目的とする。今回、私は白金-オレフィン協奏活性触媒系を用いたカルボアルコキシ化反応による多置換テトラヒドロフラン化合物合成へと拡張した。これまでカルボアルコキシ化反応は反応部位をベンゼン環で連結した基質に限定されていたこと。より反応性が低いと予想される反応部位がアルキル鎖で連結された基質への拡張は生成物がmacrotetrolidesなどの生理活性物質と共通構造を有することから有機合成上重要であるといえる。そこで、白金-オレフィン協奏触媒系による基質の環化反応を検討した。その結果、1,5-ヘキサジエンを配位子とすることにより反応が円滑に進行し、対応する多置換テトラヒドロフラン化合物が良好な収率で生成した。本反応においてもオレフィン配位子を添加しない場合全く反応が進行しなかったことから白金-オレフィン協奏効果は必須である。本反応において新たに生成する二重結合部位の立体選択性はエステル部位の電子性に依存することが明らかになった。すなわち、2,2,2-トリクロロエチルエステルの反応においてはトランス付加体が主生成物として得られるのに対し、フェニルエステルの反応においてはシス付加体が選択的に生成する。
空間データの定性的表現およびその推論に関する研究

本研究は,従来数値データとして定量的に扱われていた図形や画像などのデータに対し,それらを記号表現によって定性的に扱う新しいモデルを提案し,そのモデルに基づいた高速で高度な推論力を持つソフトウェアの実現を目指すものである.本研究の研究代表者による科研費基盤研究の成果として,点,線,閉路,範囲という簡単なオブジェクトを基礎とし,それらにいくつかの束縛条件を付加することで空間データを記号的に表現する枠組みPLCAが既に提案されている.本研究ではこのPLCAの諸性質を明らかにし,応用の可能性を探った.研究成果は以下の通りである.1.PLCA上でオブジェクト同士の結合,分割などの操作を定義し,図形上の操作と対応させてその正当性を証明した.この結果,形や大きさの情報を持たない記号表現に対して正しい操作ができるため,定量的な計算を必要としない問題に対して計算量を軽減できる.2.PLCA表現に対し二次元平面上に埋め込み可能な条件を発見しその証明を行なった.さらに,条件を満たすPLCA表現から二次元平面上に図形を描くアルゴリズムを与えその正当性を証明した.この結果,PLCA表現の二次元平面との関係が明らかになった.3.PLCA表現の上に形や大きさのような属性,領域上で成り立つ性質(意味情報)などを付加した体系とその上での推論アルゴリズムを構築した.この結果GIS上の推論,デザイン支援などへのPLCAの応用の可能性が広がった.4.mereology(全体と部分との関係を扱う考え方),位相幾何,グラフ理論や従来の定性空間推論との関係について考察した.特にグラフ理論との対応付けによってPLCAの理論的な解析を行なうことができた.5.PLCAの核部分をJava,推論部分をPrologで実装したプロトタイプシステムを作成した.このシステムは定量的図形表現と定性的記号表現を結ぶシステムといえる.本研究は,従来数値データとして定量的に扱われていた図形や画像などのデータに対し,それらを記号表現によって定性的に扱う新しいモデルを提案し,そのモデルに基づいた高速で高度な推論力を持つソフトウェアの実現を目指すものである.本研究の研究代表者による科研費基盤研究の成果として,点,線,閉路,範囲という簡単なオブジェクトを基礎とし,それらにいくつかの束縛条件を付加することで空間データを記号的に表現する枠組みPLCAが既に提案されている.本研究ではこのPLCAの諸性質を明らかにし,応用の可能性を探った.研究成果は以下の通りである.1.PLCA上でオブジェクト同士の結合,分割などの操作を定義し,図形上の操作と対応させてその正当性を証明した.この結果,形や大きさの情報を持たない記号表現に対して正しい操作ができるため,定量的な計算を必要としない問題に対して計算量を軽減できる.2.PLCA表現に対し二次元平面上に埋め込み可能な条件を発見しその証明を行なった.さらに,条件を満たすPLCA表現から二次元平面上に図形を描くアルゴリズムを与えその正当性を証明した.この結果,PLCA表現の二次元平面との関係が明らかになった.3.PLCA表現の上に形や大きさのような属性,領域上で成り立つ性質(意味情報)などを付加した体系とその上での推論アルゴリズムを構築した.この結果GIS上の推論,デザイン支援などへのPLCAの応用の可能性が広がった.4.mereology(全体と部分との関係を扱う考え方),位相幾何,グラフ理論や従来の定性空間推論との関係について考察した.特にグラフ理論との対応付けによってPLCAの理論的な解析を行なうことができた.5.PLCAの核部分をJava,推論部分をPrologで実装したプロトタイプシステムを作成した.このシステムは定量的図形表現と定性的記号表現を結ぶシステムといえる.空間を単純なオブジェクトを使って定性的に記述する新しい枠組みの確立を中心に行った.既に提案しているPCLA表現は,二次元平面上の図形を,点,線,閉路,範囲というオブジェクトに分解してそれらの関係で記号表現する表現方法で,特にオブジェクト間の接し方を区別できることを特徴とする.このPLCA表現に対して以下を行った.1.グラフ理論,位相幾何,mereology,アルゴリズム関係,図形・画像処理関係について幅広く調査・検討を行い,新しく提案する枠組みと既存の技術との関係について検討した.その結果にもとづき,PLCA表現と二次元平面上の図形との対応関係を示した.また,二次元平面上に埋め込み可能な条件について考察し,条件を満たすPLCA表現から二次元平面上に図形を描くアルゴリズムを与えた.2.オブジェクト同士の結合,分割など図形としての操作と,PLCA表現の対応関係をつけ,形や大きさの情報を持たない記号表現の上でもこのような動作が表現できることを示した.3.PLCA表現の上に形や大きさのような属性,領域上で成り立つ性質(意味情報)などを付加した体系とその上での推論アルゴリズムを構築した.4.上記2,3についてシステムの核部分をJava,推論部分をPrologで実装したプロトタイプシステムを作成し,実装面での問題を考察するとともに,目的ごとに必要な要素,機能を洗い出し,基本的枠組みへのそれらの付加方法についても検討した.本研究は,従来数値データとして定量的に扱われていた図形や画像などのデータを記号表現により定性的に扱う新しいモデルを提案し,そのモデルに基づいた高速で高度な推論力を持つソフトウェアの実現を目指すものである.本年度の主要な研究成果は,前年度の検討結果を踏まえ,定性空間表現PLCA表現と二次元平面上の図との対応関係を明らかにしたことである.具体的な内容を以下に示す.1.PLCA

表現の二次元平面上への埋め込みの可能性を判定する必要十分条件を確定し,その正当性を証明した.2.埋め込み可能な場合に二次元平面上に実際に図形を描画するアルゴリズムを構築した.このアルゴリズムはPLCA表現とグラフを対応させ既存のグラフ描画アルゴリズムを利用するものである.3.上記アルゴリズムの正当性を証明した.4.上記アルゴリズムの一部に遺伝アルゴリズムを適用することで,ユーザの意図に即した見やすい図を描くように改良した.5.他の定性空間表現とPLCA表現との対応付けを行い,他の定性空間表現の二次元平面上での描画アルゴリズムについて検討した.これらと並行して,PLCA表現の三次元図形への拡張についても検討した.拡張にあたっては面に対応するオブジェクトクラスの作成が必要であり,一意性や整合性が保持されるような定義が可能かどうか検討したが,証明については今後の課題となった.さらに,WEB上の画像データや地理情報システムなどで取り出したデータを使って空間データを扱う点での実用性についても検討したが,計算量的な問題についてまだ検討の余地があると思われる.
宇宙用フレキシブルマニピュレ-タのテンドン機構による運動と振動の制御

宇宙用マニピュレ-タの制御問題は、マニピュレ-タがフレキシブルな構造となるために、弾性変形を抑えながらいかに位置決めを行うかが重要な技術的な課題となっている。地上で用いられているようなマニピュレ-タのような駆動方式を採用すると、先端に重いペイロ-ドを有する場合マニピュ-レ-タの弾性変形が大きくなるので、本研究ではテンドン機構を用いることを提案し、そのモデリングと制御系設計の方法を確立し、その有効性を実験的に検討することを目的とした。本研究ではまず、モデリングにおいては弾性変形をはりの静たわみ曲線により近似することによって、設計のための簡易モデルの作成を行った。次に、この簡易モデルを用いて1リンクフレキシブルマニピュレ-タのモデリングを行い、これに基づいてテンドン機構により制御の最適制御則を導出した。そして、その有効性を数値シミュレ-ションおよび制御実験によって検証した。なお、テンドン機構により制御した場合と、一般に行われているように回転軸をモ-タにより直接駆動した場合との比較を数値計算によって行った。その結果、制御実験と数値シミュレ-ションの結果はよく一致し、本研究のモデリングと制御手法の有効性が示された。さらに、2リンクフレキシブルマニピュレ-タのモデリングを行った後最適制御を求め、これについて数値シミュレ-ションと制御実験を行った。2リンクフレキシブルマニピュレ-タの場合は、1リンクの場合ほどシミュレ-ションと実験の対応がよくなかったが、基本的にはテンドン機構による制御手法の有効性確認された。以上、本研究で提案した2リンクフレキシブルマニピュレ-タのテンドン機構による運動と振動の制御の有効性が確認されてた。
超音波画像の4次元表示法の開発

本研究の目的は、超音波エコー法によって得られる生体情報を、対象臓器の3次元構造に注目した動画像として表示することである。良好に3次元表示を行うためには対象臓器の境界をあらかじめ正確に抽出する必要があるが、従来は超音波画像の画質の悪さゆえ、全自動の境界抽出は困難であることが多かった。そこで、我々は弛緩法方式によるファジ-推論を用いた高精度境界抽出法を開発した。そして、産科領域における臨床データに本アルゴリズムを適用した結果、高品位な胎児の3次元像を得るのに成功した。今研究期間中には、このアルゴリズムを心臓に適用した。しかし、動きの激しい心臓が対象となると、Bモード像はさらに画質が劣化し、境界抽出は極めて困難になる。一方、心臓診断には、Bモード像における1走査線上の時間的変化を表示するMモード像が広く用いられている。これは、Bモード像にくらべMモード像の方が、境界を認識しやすいからである。そこで我々は、既に提案している弛緩法方式ファジ-推論による境界抽出法を、心臓データ用としてMモード画像の特徴を活かせるように改良し、臨床データに適用した。データ収集は以下の2通りの方法で行なった。まず、体表に探触子をあて逐次数心拍毎に2.5度おきの扇動走査を行ない、4次元データを収集した。このとき、心電図を同時に記録した。また、口から食道へ挿入した探触子を逐次1心拍毎に引抜きながら、4次元データを収集した。そして、収集したデータに改良した本アルゴリズムを適用し、組織境界を抽出して、デプス・キューイング法により4次元表示を行なった結果、本アルゴリズムの適用によって、意味のある4次元像を得ることが可能になることを確認した。その他、今研究期間中には膨大な4次元データを一括して処理できる計算機環境を整えた。本研究の目的は、超音波エコー法によって得られる生体情報を、対象臓器の3次元構造に着目した動画像として表示することである。高品位な3次元像を表示しようとすると、対象部位に光照射を行なった場合に相当する影付け(ランバート・ツェーディング)を施すのが最適であるが、そのためには、対象臓器の境界が明確に抽出されていなければならない。一般に言う画質というセンスからすると、超音波画像まして、心臓など動きのある臓器の画像は極めて低品位であるため、この境界自動抽出は、極めて難しい作業となる。そこで、我々は、今研究期間、既提案のニューラル・ネットワークを用いた組織境界決定法に更なる改良を加えることにより、より精度の高い境界判定を行なう手法を開発した。そして引続き、この手法を産科領域のデータに適用した結果、臨床的に得られる通常の画像に対しては、本アルゴリズムが極めて有効であることを確認できた。また、これと並行して、口から食道へ挿入した振動子を、逐次1心拍毎に引抜きながら、経食道的に心臓等の断層像を多数取得し、それらを並び換えて1/8心拍程度毎のボリュームデータとして3次元像を再構築することにより、動画像化することを試みた。そしてその結果、データ収集をうまく行うことが出来れば、臨床的に意味のある4次元像を得ることができることを確認した。その他今期間には、データの収集および処理の環境を整備し、ビデオテープを介さずとも、直接計算機内に3次元データを取り込むことが出来るようにした。良好に3次元表示を行うためには対象臓器の境界をあらかじめ性格に抽出する必要があるが、従来は超音波画像の画質の悪さゆえ、全自動の境界抽出は困難であることが多かった。

そこで、我々は、弛緩法方式によるファジ-推論を用いた高精度境界抽出法を開発した。そして、産科領域における臨床データに本アルゴリズムを適用した結果、高品位な胎児の3次元像を得るのに成功した。今研究期間中には、このアルゴリズムを心臓に適用した。しかし、動きの激しい心臓が対象となると、Bモード像はさらに画質が劣化し、境界抽出は極めて困難になる。一方、心臓診断には、Bモード像における1走査線上の時間的変化を表示するMモード像が広く用いられている。これは、Bモード像にくらべMモード像の方が、境界を認識しやすいからである。そこで我々は、既に提案している弛緩法方式ファジ-推論による境界抽出法を、心臓データ用としてMモード画像の特徴を活かせるように改良し、臨床データに適用した。データ収集は以下の2通りの方法で行った。まず、体表に深触子をあて逐次数心拍毎に2.5度おきの扇動走査を行ない、4次元データを収集した。このては、心電図を同時に記録した。また、口から食道へ挿入した探触子を逐次1心拍毎に引き抜きながら、4次元データを収集した。そして、収集したデータに改良した本アルゴリズムを適用し、組織境界を抽出して、デブス・キューイング法により4次元表示を行なった。その結果、本アルゴリズムノ適用によって、意味のある4次元像を得ることが可能になることを確認した。その他、今研究期間中には膨大な4次元データを一括して処理できる計算機環境を整えた。
地方中小企業における情報化の進展と地域ソフトウェア産業の相互発展に関する研究

本年度、この研究が遂行されたことによって得られた結果は以下の各点である。1.調査対象とした地方中小企業を見ると、全体として大都市圏の企業とは異なる情報化の発展形態を辿ってきていることが確認された。2.地方ソフトウェア産業が大都市圏のソフトウェア産業の下請構造に組み込まれている割合は売上構成比でみる限りにおいては従来言われているほど大きいものではないことが確認されたが、調査サンプル数が限定されたこともあり、この点については今後も検討が必要である。また、売上構成のみならず、技術交流面や人材育成面では依然として大都市のソフトウェア産業に依存している面も無視できないことがわかり、その点の解明も今後の課題である。3.地方中小企業と地域ソフトウェア産業間には、必ずしも充分な相互補完的な産業構造が形成されておらず、需要-供給のミスマッチが発生していることが明らかになった。4.現在のソフトウェア産業振興政策は、大型汎用機を中心とした情報技術パラダイムを前提としており、地方中小企業がパーソナルコンピュータとネットワークを駆使してシステムを地元ソフトウェア業者と構築しようとする際には必ずしも有効に機能していなかったことが明らかになったが、この点は急速に変化してきている。5.今後必要とされる産業政策として、頭脳立地法などによって設立された「センター」の再活性化を行い、一企業、一業界の枠組みを超えたソフトウェア業の組織間ネットワークを形成する政策が必要であることが明らかになった。なお、今後の課題として、静岡県を中心とした東海地域を対象とする今回の研究がどこまで全国的・普遍的意義を持ち合わせるものであるか、比較検証していく必要がある。
金属ド-ピングによる正20面体とサッカーボールを持つボロン系新物質開発と電子物性

1.分子軌道法による凝集エネルギーの計算により、ボロン系において、α菱面体晶型準結晶が安定に存在し得ることが分かった。この結果と結晶学データを用いて、準結晶組成をボロン-炭素系で炭素濃度が9at.%以下と予測した。この組成領域で、アモルファス相のアニールにより、正20面体準結晶の新しい近似結晶を発見した。これは、ボロン系における半導体準結晶の開発に一歩近づいたことを意味している。2.石英管とタンタル管の2重管を用いることにより、β菱面体晶ボロンへのリチウム・ド-ピングに成功した。同じ手法を用いて、バンド計算により超伝導が予測されているα菱面体晶ボロンへのリチウム・ド-ピングを試みている。3.β菱面体晶ボロンの構造が、サッカーボール・クラスターを菱面体の頂点に持つことから面心立方カーボン60の構造との類似性を明かにした。βボロンの場合はリチウムおよび銅を数at.%までドープしても、電気伝導は半導体的であり、磁化率も反磁性に留まり、カーボン60の場合とは異なることを明らかにした。電気伝導率の温度依存性が可変領域ホッピング型であること、磁化率がほとんど変化しないことから、ドープされた電子は、ボロンの正20面体クラスターに起因する内因性アクセプター準位に入り、局在準位間をホップするが、電子・格子相互作用により有効な電子間相互作用が負になっているというモデルを作った。4.β菱面体晶ボロンの光学吸収端スペクトルおよび温度依存性を測定し、内因性アクセプター準位から伝導帯への吸収が、分子軌道法による遷移確率の計算と一致して、禁制となることを確認した。フォトルミネッセンス・スペクトルを初めて測定し、スペクトル位置や強度の温度依存性から、最も高エネルギーの電子トラップ準位から内因性アクセプター準位への発光であることを明らかにした。(1)α、β菱面体晶ボロンの構造を正20面体準結晶の0/1-2/0菱面体晶近似結晶として解析し、準結晶の2つの単位胞構造を決定した。この準結晶構造の凝集エネルギーを分子軌道法により計算した結果、α、β菱面体晶ボロンに対する値の間になり、準結晶が実現することが分かった。(2)α菱面体晶ボロンの体対角線上に酸素、炭素、リン等が入ったときの構造パラメータ、特に正20面体クラスターの歪の変化を調べた結果、炭素を10at.%程度含む場合に歪がほとんどなくなることが分かった。(3)上記2つの結果から、炭素を010at.%含むボロンのアモルファス相を電子ビーム蒸着により作成し、それを10001500°Cでアニールして、相変態を調べた。その結果、炭素37at.%において、新しい近似結晶である0/1-0/1-1/0斜方晶近似結晶を発見した。(4)β菱面体晶ボロンの構造をカーボン60の面心立方晶の構造と比較したところ、幾何学的には相似な構造であることが分かった。β菱面体晶ボロンに、蒸気法によりリチウムを、アーク溶解により銅を数at.%ドープすることに成功した。いずれの場合も、格子定数が最大で1%弱増大し、室温での電気伝導率は最大で5桁増大した。しかし、カーボン60とは異なり、伝導率の温度依存性は金属的とはならず、可変領域ホッピング伝導と考えられる温度依存性を示した。

これはドープされた電子が、正20面体クラスターのクラスター内軌道に起因する高密度内因性アクセプター準位に入り、その準位が局在していたためと考えられる。さらに、ドーピングにより、磁化率の温度依存性にはほとんど変化がなく、ドープされたキャリアはスピンを持たないと考えられる。つまり、バイポーラロンを形成している可能性がある。以上の結果から、今後半導体準結晶実現の可能性が見出され、また、2価以上の金属ドーピングにより金属相が得られる可能性が得られた。1.分子軌道法による凝集エネルギーの計算により、ボロン系において、α菱面体晶型準結晶が安定に存在し得ることが分かった。この結果と結晶学データを用いて、準結晶組成をボロン-炭素系で炭素濃度が9at.%以下と予測した。この組成領域で、アモルファス相のアニールにより、正20面体準結晶の新しい近似結晶を発見した。これは、ボロン系における半導体準結晶の開発に一歩近づいたことを意味している。2.石英管とタンタル管の2重管を用いることにより、β菱面体晶ボロンへのリチウムのドーピングに成功した。同じ手法を用いて、バンド計算により超伝導が予測されているα菱面体晶ボロンへのリチウムのドーピングを試みている。3.β菱面体晶ボロンの構造が、サッカーボール・クラスターを菱面体の頂点に持つことから、面心立方カーボン60の構造との類似性を明らかにした。β菱面体晶ボロンの場合は、リチウムおよび銅を数at.%までドープしても、電気伝導は半導体的であり、磁化率も反磁性に留まり、カーボン60の場合とは異なることを明らかにした。電気伝導率の温度依存性が可変領域ホッピング型であること、磁化率がほとんど変化しないことから、ドープされた電子は、ボロンの正20面体クラスターに起因する内因性アクセプター準位に入り、そこでバイポーラロンを作り、局存準位間をホップするというモデルを作った。4.β菱面体晶ボロンの光学吸収端スペクトルを測定し、内因性アクセプター準位および価電子帯から伝導帯への吸収が、分子軌道法による遷多確率の計算と一致して、禁制および許容となることを確認した。フォトルミネッセンス・スペクトルを初めて測定し、スペクトル位置や強度の温度依存性から、最も高エネルギーの電子トラップ準位から内因性アクセプター準位への発光であることを明らかにした。
分析書誌学の萌芽と発展に関する実証的研究-研究者間学術コミュニケーションを通して

正確な書誌作成を目的として始まった分析書誌学は、書物の出所を同定したばかりではなく、15世紀後半における活版印刷史をも描出した。本研究では、分析書誌学の萌芽と発展の様子を、書誌学者たちの残した文献や交流記録、ならびに図書館における彼らの実践を検証することによって明らかにした。その結果、書物に関心を持つ様々な職種や立場の人々の学術的交流を背景に、書物の科学的な研究方法が確立され、その成果は図書館資源の体系化にも活かされていったことがわかった。本研究では、19世紀後半から20世紀初頭にかけて発展した分析書誌学の成立と普及の様子を、書誌学者たちの交流の記録や文献のみならず、彼等の理念や研究の成果がどのように実践に反映されたのかを検証しつつ、学術的なコミュニケーションの一過程を実証的に解き明かす。具体的には、分析書誌学の集大成のためにインクナブラ(15世紀印刷本)の史的配列法であるプロクター分類法を考案した大英博物館のR・プロクター、当該分類法を勤務先図書館のインクナブラ編成に応用したR・ペディー、プロクター分類法の体系に則ってインクナブラを収集し新たなコレクションを構築したP・バトラーの3人の書誌学者の理論と実践に着目することにより、分析書誌学がイギリスからアメリカへ導入されるに至る一つの学術的な系譜を明らかにする。平成18年度は、プロクターに関する資料の収集と、インクナブラ・コレクションを体系化する方法の一つであるプロクター分類法の実際を検証するために、2回にわたり大英図書館(もと大英博物館図書館部)にて調査を実施した。インクナブラには、さまざまな活字が用いられており、それによって印刷者や印刷年代を同定し、15世紀における印刷術の普及と発展のプロセスを辿ることができる。しかし、大英図書館には約一万点のインクナブラがあり、それらをすべて閲覧することは不可能である。したがって、プロクター分類法を参照しつつ、印刷術伝播のプロセスの痕跡が示されているインクナブラを厳選し、入念な観察とともに代表的な頁については画像データとして複製した。また、大英図書館にはプロクターが編集した目録のほかに他館では見ることができない貴重な手稿なども残されていた。それらの資料からは、プロクターが書誌学分野の研究会の主要メンバーの一人として活躍し、当該分野の発展のために尽力していた様子をうかがうことができた。平成19年度は、入手した文献を読み進める作業とともに、ロンドンの大英図書館(もと大英博物館図書館部)にて昨年度の調査の補足を行うと同時に、印刷史専門図書館であるセントブライド図書館(ロンドン)にてプロクター分類法の応用の実際を調査した。大英博物館では、プロクターのほとんどの手稿を閲覧することができ、その重要部分については複製を入手した。プロクターは、大英博物館のインクナブラ索引を編成するにあたり、インクナブラに用いられている様々な活字体を写し取り、それらをファクシミリ化して刊行している。刊行部数はごく限られていたが、それらは当時同じ研究を試みようとしていた書誌学者たちへ配布され、貴重な参考資料となったことがわかった。また、オックスフォード大学時代の若きプロクターには、インクナブラの研究者として既に著名であったゴフが、有益な助言を与えていたこともわかった。セントブライド図書館では、プロクターの研究を継承し、図書館現場に応用しようとしたペディーの業績を調査した。当該図書館では、現在も資料組織体系の骨格部分にプロクターの印刷史的配列法が組み込まれており、近年編纂された当該図書館の目録にもその影響が顕著にうかがえた。また、ペディーの実践には、米国の書物愛好家団体であるニューヨーク・グロリアクラブ図書室の資料組織体系が影響を与えていたと思われる、新たな発見もあった。さらに、セントブライド図書館は、分析書誌学の萌芽期である19世紀末に、出版業者であり、書物研究者でもあったブレイズの個人蔵書を基にして設立されており、当時は書誌学会の講演会や展示会などの会場としても度々利用され、書誌学者たちの活動の拠点のひとつとして大きな役割を果たしていたことがわかった。平成20年度は、文献に基づき考察を進めると共に、2回にわたりアメリカでの調査を実施した。まず、シカゴ・ニューベリー図書館とニューヨーク・グロリアクラブ図書館にて調査を行った。ニューベリー図書館では、バトラーの収集したインクナブラの具体例、収集時に参考とされた販売目録、収集方針等をめぐって取り交わされた書簡等を閲覧し、これまでの考察結果をより確かなものとすることができた。グロリアクラブでは、クラブ設立と発展の様子を示す文献や、セントブライド図書館分類法に影響を与えたと思われるクラブ図書館分類法に関する資料を収集した。グロリアクラブは、19世紀末、書物制作者のために書物芸術の研究と促進を目的としてニューヨークに設立された、書物芸術分野におけるアメリカ最古で最大の組織である。初代図書館長ケントによって考案されたグロリアクラブ図書館分類法は、ロンドンの印刷史専門図書館であるセントブライド図書館の分類法に多大な影響を及ぼしている。

二回目の調査では、再度グロリアクラブを訪問し、セントブライド図書館長ペディーとグロリアクラプ図書館との交流を示す資料として、グロリアクラブ図書委員会議事録やセントブライド図書館長ペディーからの書簡等を閲覧した。これらの調査とこれまで入手した資料を通して、セントブライド図書館の目録編纂や分類システムに、グロリアクラブ分類法がどのように採り入れられたのかを探った。その結果、セントブライド図書館分類法は、デューイ十進分類法を基礎として作られたグロリアクラブの専門主題の分類項目に、印刷史的観点から編成されたプロクター分類法を組み合わせる形で体系化されたこと、さらにプロクターの手法を取り入れたこの分類法は、同図書館の多種多様な資料の組織化に今なお有効に活用されていることがわかった。
セクレチン受容体ノックアウトマウスの作成と生体機能の解析

消化管ホルモンのひとつであるセクレチンは、膵をはじめ上部消化管で生理作用を有する。本研究ではジーンターゲッティング法により、セクレチン受容体ノックアウトマウスを作成し、そのマウスを用いて個体レベルでのセクレチン受容体の機能を、特に膵と上部消化管を中心に、明らかにしようとした。まず、既報のラットセクレチン受容体cDNAの塩基配列にもとずき、ラット膵より抽出したRNAを鋳型としてRT-PCR法によりラットセクレチン受容体cDNAを単離した。このcDNAをプローブとして、マウスゲノミックDNAライブラリーをスクリーニングし、2次・3次スクリーニングの後、最終的に2個のボジティブ・クローンを得た。これらのボジティブ・クローンのインサートのサイズは各々約13kbpであった。インサートのenzyme digestionにより、これらの2個のクローンは同一のものであった。このクローンについて種々の制限酵素による処理後、ラットセクレチン受容体cDNAの5'側500bpの領域をプローブとして、southern blottingを行った。これによりポジティブとなったcDNA断片(3-10kbp)を、pBSベクターにサブクローニングした。さらに、enzyme digestionやdeletionによりサブクローニングを行い、今までの所、全長13kbpのうち約4kbpについてシークエンスを完了したが、ラットセクレチン受容体cDNAとホモロジーのある領域を同定するには至っておらず、さらにシークエンスを継続中である。