hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超多端末環境に適した多次元グラフ構造に基づく新たな媒体アクセス制御技術の研究

本研究課題では、超多端末環境をサポート可能な新たな媒体アクセス制御方式の提案と、その理論の構築を目的とする。昨年度、信号間の微小な時間ズレを利用して復調を可能とするジグザグ復号法を用いたフレームレスALOHAを提案し、その基礎的な検討を行い、スループット改善の余地があることを明らかにした。2018年度では、まずBSが2つのパケットの衝突を検知可能であるという仮定の下、2台のユーザが衝突した際にBSがパケットの再送を要求することで、ジグザグ復号を行うジグザグ復号可能なフレームレスALOHA (ZDFA: ZigZag Decodable Frameless ALOHA)を解析し、その通信効率を評価した。その結果、単純なZDFAの通信効率は従来方式よりも劣化することが明らかになった。これは、衝突したパケットの再送のために時間スロットが占有され、その間他のユーザが送信を控えてしまい、通常のフレームレスALOHAよりもユーザの送信機会が減少してしまうためである。そこで、パケットの復元状況に併せて送信確率を適応的に増加させる拡張ZDFA (E-ZDFA: Enhanced ZDFA)をさらに提案し、通信効率及びパケット復元失敗確率(PLR: Packet Loss Rate)の観点から計算機シミュレーションと数値解析によって評価し、従来のフレームレスALOHAよりも約7%高いスループットを達成できることを明らかにした。また前年度成果である基地局連携型フレームレスALOHAは、その優れた研究成果より、2018年度電気通信普及財団賞テレコムシステム技術学生賞最優秀賞を受賞した。またこれらの成果を論文誌にて発表し、研究を総括した。モノのインターネット(IoT)の普及に伴い、数十億を超える超多数のデバイスが同一の無線資源を用いて通信を行うことが想定される。従来の媒体アクセス制御技術では、オーバヘッドの増加によって、無線資源が圧倒的に不足し、安定した通信が実現できない。本研究課題は、超多端末環境をサポート可能な新たな媒体アクセス制御方式の提案と、その理論の構築を目的とする。初年度である平成28年度では、オーバヘッドの削減が可能で、高負荷環境においても優れたスループット特性を示すフレームレスALOHA方式に着目した。フレームレスALOHAでは、各送信端末は与えられた確率にしたがって信号をランダムに送信する。基地局では衝突のない受信信号から情報を復調し、これを衝突の発生している受信信号から逐次的に減算していくことで、干渉を除去し、情報を復調していく。フレームレスALOHAを用いたネットワークにおいて、複数の基地局間が存在した場合、基地局ごとの衝突の発生の違いを利用し、さらに効率的に情報の復元が可能である。これは基地局連携フレームレスALOHAと呼ばれ、その特性は基地局2台の場合には厳密に解析されていたが、一般のケースについては未知であった。そこで今年度はまず3台の基地局が連携するケースについて解析を行った。その結果、通常のフレームレスALOHAでは情報が復調できない場合においても、他の基地局の信号から連鎖的に対象の信号を復元できるケースが存在することを明らかにした。我々はこの連鎖的復調によって得られる利得を多元接続ダイバーシティ利得と名付け、この利得が基地局台数に対してどう変化するかを明らかにするため、解析を一般化した。その結果、この多元接続ダイバーシティ利得が基地局台数に対して線形に増加することを明らかにし、大規模かつ高負荷ネットワークにおいても本方式が高いスループットを維持できることを明らかにした。平成28年度では目標であった基地局連携フレームレスALOHAの一般化解析まで完了した上、さらに符号化を組み合わせた符号化フレームレスALOHAについても検討を進めた。当初予定ではこれは平成29年度の検討事項であり、当初の計画以上に進展しているといえる。そこで本研究課題では、超多端末環境をサポート可能な新たな媒体アクセス制御方式の提案と、その理論の構築を目的とする。昨年度成果である基地局連携フレームレスALOHAの一般化解析において我々は歩道グラフと呼ばれる新たなグラフ表現を提案し、これによって任意の数の基地局連携時のスループット特性の解析を可能とした。一方、この解析手法は台数に応じて指数的な計算量が必要となり、5台以上の解析は現実的に行えないという問題があった。平成29年度ではこの一般解析に対する上界と下界を理論的に導出し、昨年度明らかにした多元接続ダイバーシティ利得がいかなる台数に対しても得られることを数学的に保証した。また、さらなるスループットの向上のために、物理層の影響を考慮した新しい設計手法を複数提案した。1つ目の手法として、基地局からの距離に応じて各ユーザの送信確率を制御するフレームレスALOHA方式を提案した。これは通信距離の異なるユーザ間で受信信号電力が異なることに着目し、衝突が発生していても信号を復調できるキャプチャ効果によって、復調と逐次的干渉除去が開始されることを狙った手法である。本手法を計算機シミュレーションを用いて解析することにより、従来の方式と比較して10%程度のスループットが改善可能であることを明らかにした。また本成果は国際会議において最優秀発表賞として選ばれた。

別の手法として、複数のユーザの信号が干渉した場合でも、信号間の微小な時間ズレを利用して復調を可能とするジグザグ復号法を用いたフレームレスALOHAを提案し、従来方式と比較して10%程度のスループット改善が可能であることを計算機シミュレーションによって明らかにした。平成29年度計画では基地局連携符号化フレームレスALOHA方式について検討することなっていたが、本方式の検討が平成29年度上旬で完了したため、平成30年度の研究計画課題であった信号空間までを考慮したランダムアクセス方式について検討を行った。これは当初の計画以上に進展していると考えられる。本研究課題では、超多端末環境をサポート可能な新たな媒体アクセス制御方式の提案と、その理論の構築を目的とする。昨年度、信号間の微小な時間ズレを利用して復調を可能とするジグザグ復号法を用いたフレームレスALOHAを提案し、その基礎的な検討を行い、スループット改善の余地があることを明らかにした。2018年度では、まずBSが2つのパケットの衝突を検知可能であるという仮定の下、2台のユーザが衝突した際にBSがパケットの再送を要求することで、ジグザグ復号を行うジグザグ復号可能なフレームレスALOHA (ZDFA: ZigZag Decodable Frameless ALOHA)を解析し、その通信効率を評価した。その結果、単純なZDFAの通信効率は従来方式よりも劣化することが明らかになった。これは、衝突したパケットの再送のために時間スロットが占有され、その間他のユーザが送信を控えてしまい、通常のフレームレスALOHAよりもユーザの送信機会が減少してしまうためである。そこで、パケットの復元状況に併せて送信確率を適応的に増加させる拡張ZDFA (E-ZDFA: Enhanced ZDFA)をさらに提案し、通信効率及びパケット復元失敗確率(PLR: Packet Loss Rate)の観点から計算機シミュレーションと数値解析によって評価し、従来のフレームレスALOHAよりも約7%高いスループットを達成できることを明らかにした。また前年度成果である基地局連携型フレームレスALOHAは、その優れた研究成果より、2018年度電気通信普及財団賞テレコムシステム技術学生賞最優秀賞を受賞した。またこれらの成果を論文誌にて発表し、研究を総括した。平成29年度では、誤り訂正符号と基地局連携フレームレスALOHAの統合設計を目指す。フレームレスALOHAでは各ユーザがランダムに信号を送信するために、信号が送信されない確率がパケット損失確率の下界となってしまう。この問題を解決するために、今年度は低密度パリティチェック符号(LDPC:Low Density Parity Check)符号を組み合わせて設計することを提案し、高いスループット特性と安定した通信を達成可能であることを明らかにした。平成29年度ではこれらの議論を基に、複数基地局連携時のLDPC符号の次数分布最適化を理論的に行い、多元接続ダイバーシティ利得を最大化可能な誤り訂正符号を明らかにする。またフレームレスALOHA以外のランダムアクセス方式についても着目し、平成28年度に得た知見を応用して解析を行い、真に効率的な多元接続技術についてさらに議論を進めていく。
教員養成大学音楽教育専攻学生のメディア・リテラシーの育成に関する研究

平成12年度の本研究の成果は主として下記の2つにまとめることができる。○教育養成大学音楽教育専攻学生に求められるメディア・リテラシーの内容音楽教育専攻学生のメディア・リテラシーを育成する目的は、音楽表現の過程においてコンピュータをはじめとするメディアのテクノロジーを効果的に活用することができる能力を高めていくことにあるが、音楽科という授業の「学び」においてメディアをどのように生かしていくことができるかをシミュレーションする力やメディアを創造的に活用していくことができるような力を育成することが最も重要となる。具体的には、音楽ソフトの主流であるシーケンス・ソフトの扱い、インターネットで使われている音楽ファイル形式の扱い、Webサイトの作成、CD-Rによる音楽CD制作、テレビ電話を活用した遠隔授業などに関するリテラシーの育成が必要となる。○音楽専門科目が連携した授業カリキュラムによるメディア・リテラシーの育成の実際信州大学教育学部では、音楽教育専攻学生のメディア・リテラシーを育成するために、音楽専門分野の教官が連携し、音楽専門科目である声楽、器楽、作曲、ソルフェージュ、中等音楽科指導法の授業時間内においてコンピュータ等のメディアを積極的に活用することを試みた。その結果、メディアを意欲的に活用しようとする学生が増え、毎年開催している音楽科定期演奏会においてメディアを活用した演奏発表をプログラムに加えた。
p53誘導性ホスファターゼPPM1Dの機能解析用分子ツールとしての阻害剤開発

ペプチドファージライブラリーからPM1D内部に存在するProloop類似配列がスクリーニングされたことから、今回ペプチドP loop(21-49)をFmoc固相法により化学合成し、PPM1Dに対する阻害効果をin vitroで解析した。その結果、コントロールペプチドであるMT5ペプチドではPPM1Dペプチドはまったく阻害されないにもかかわらず、P loop(21-49)は濃度依存的にPPM1Dの活性を阻害し、IC50値594・Mを示した。今回、PPM1D内部に存在するP loopのペプチドが阻害することは、PPM1D自身による活性制御が示唆され、PPM1D阻害剤としての有用性に加え、PPM1Dの酵素活性発現メカニズムとして興味深い知見が得られた。2.PPM1D基質を母体としたPPM1D阻害剤の開発これまで申請者はPPM1D基質として知られている15位リン酸化p53リン酸化ペプチド(WT)の複数のアナログを用いた速度論敵解析により、PPM1D基質における酸性残基の重要性を明らかにしている。そこで、今回基質ペプチドのリン酸化セリン残基を非水解性のリン酸化セリンミミック体であるAP4に置換したペプチドアナログを作製し、PPM1Dに対する阻害活性試験を実施した。基質として最も高い親和性を示した3Eペプチドを母体としたAP4-3Eペプチドを合成しHPLC精製したところ、ジアステレオマーと考えられる2種類のペプチドが得られ、それぞれサブ・Mオーダーの高い阻害活性を示した。さらに我々は各AP4-3Eペプチドの阻害様式を解析したところ、AP4-3EペプチドがPPM1Dに対して不拮抗型阻害剤として機能しており、これまで報告されていない新規なPPM1D阻害剤であることが明らかとなった。さらに、PPM1Dのモデリング解析により、PPM1Dの活性中心近傍には正電荷に富んだ領域が複数存在しており、AP4-3Eペプチドの結合領域となることが示唆された。今回得られた基質と競合しないユニークな阻害ペプチドAP4-3EはPPM1Dを標的とした新規抗がん剤のリード化合物としてのみならず、PPM1Dの生体内における機能解明への応用が期待される。1.大腸菌を用いたPPM1D触媒ドメインの発現と精製PPM1DペプチドファージライブラリーからPPM1D結合ファージをスクリーニングする際に使用するPPM1Dタンパク質を得るために、PPM1Dの触媒ドメインを含むN端420残基をコードしたcDNAをPCR法により増幅し、制限酵素NdeI/HindIIIにより消化後、大腸菌低温誘導システムのpCold vectorに組み込んだコンストラクトを作製した。大腸菌JM109に形質転換後、IPTG発現誘導をかけることにより、PPM1Dの正常型触媒ドメイン(Wt-c)の発現を確認後、Co2+キレーティングカラムを用いて精製した。同様に、PPM1Dの酵素活性発現に必須である105位のアスパラギン酸をアラニン残基に置換した変異体(Mut-c)についても発現、精製し、高純度な精製タンパク質を得た。p53リン酸化ペプチドを用いてWt-sのホスファターゼ活性を測定したところ、PP2Cに特徴的なMg2+依存的、かつオカダ酸非依存的な酵素活性を示した事から、今回精製したWt-sが酵素活性を有する組み替えPPM1Dタンパク質であることを確認した。一方、Mut-sではこのような酵素活性は見られなかった。2.ペプチドファージライブラリーを用いたPPM1D結合ペプチドの同定1.ペプチドファージライブラリーを用いたPPM1D結合ペプチドのスクリーニングPPM1D特異的に結合するファージクローン20個回収し、塩基配列を解析したところ、PPM1Dの触媒ドメイン内に存在し、他のタンパク質との結合が予想されるPro残基に富んだloop領域(P loop)に高い相同性を有しているペプチド提示ファージが得られ、PPM1D自身による活性制御の可能性が示唆された。これまでP loop類似ペプチドの合成・精製まで終了している。2.PPM1D基質を母体としたPPM1D阻害剤の開発高い親和性・特異性を有する阻害剤開発のため、今回PPM1D基質として報告されている15位リン酸化p53リン酸化ペプチド(WT)の複数のアナローグを用いて速度論敵解析を実施し、PPM1D基質における酸性残基の重要性について解析した。その結果、p53リン酸化ペプチド内の酸性アミノ酸3残基をLysに置換したアナローグ(3K)では脱リン酸化はされない一方、18位Thr残基を酸性アミノ酸であるAspに置換したアナローグ(TD)ではWTに比べ約20%の親和性の増強が観察された。興味深いことに、C端アミノ酸3残基を酸性アミノ酸に置換してさらに酸性度を増加させたアナローグ(3E)では親和性が約2倍上昇し、かつ、κcat値の減少が観察されたことより、基質ペプチドヘの酸性アミノ酸残基の導入により、PPM1Dへの親和性が増強することが明らかとなった。これらの結果から、PPM1D阻害剤として3Eペプチドのリン酸化セリン残基を非水解性のリン酸化セリンミミック体であるAP4に置換したペプチドAP4-Eを作製し、MALDI-TOF-MSにより目的物が得られたことを確認した。

その結果、コントロールペプチドであるMT5ペプチドではPPM1Dペプチドはまったく阻害されないにもかかわらず、P loop(21-49)は濃度依存的にPPM1Dの活性を阻害し、IC50値594・Mを示した。今回、PPM1D内部に存在するP loopのペプチドが阻害することは、PPM1D自身による活性制御が示唆され、PPM1D阻害剤としての有用性に加え、PPM1Dの酵素活性発現メカニズムとして興味深い知見が得られた。2.PPM1D基質を母体としたPPM1D阻害剤の開発これまで申請者はPPM1D基質として知られている15位リン酸化p53リン酸化ペプチド(WT)の複数のアナログを用いた速度論敵解析により、PPM1D基質における酸性残基の重要性を明らかにしている。そこで、今回基質ペプチドのリン酸化セリン残基を非水解性のリン酸化セリンミミック体であるAP4に置換したペプチドアナログを作製し、PPM1Dに対する阻害活性試験を実施した。基質として最も高い親和性を示した3Eペプチドを母体としたAP4-3Eペプチドを合成しHPLC精製したところ、ジアステレオマーと考えられる2種類のペプチドが得られ、それぞれサブ・Mオーダーの高い阻害活性を示した。さらに我々は各AP4-3Eペプチドの阻害様式を解析したところ、AP4-3EペプチドがPPM1Dに対して不拮抗型阻害剤として機能しており、これまで報告されていない新規なPPM1D阻害剤であることが明らかとなった。さらに、PPM1Dのモデリング解析により、PPM1Dの活性中心近傍には正電荷に富んだ領域が複数存在しており、AP4-3Eペプチドの結合領域となることが示唆された。今回得られた基質と競合しないユニークな阻害ペプチドAP4-3EはPPM1Dを標的とした新規抗がん剤のリード化合物としてのみならず、PPM1Dの生体内における機能解明への応用が期待される。
腎細胞癌組織感受性試験の有用性について

進行性腎細胞癌や再発癌に対して化学療法を中心とした治療への取り組みを展開する必要がある。すでに教室では臨床的に有用な感受性試験を目指し、手術時採取した腎細胞癌組織を用いた器官培養法による薬剤(13薬剤について)感受性試験の基礎的研究を着手したが、既存の抗癌剤単独では腎細胞癌に対し感受性を有する薬剤は極めて少ないことを報告した(癌と化学療法20:1945-1952、1993)。そこで,最近注目されている新薬(FUDR、ブロピリミン、CPT11、AMR)の単独での手術時採取した腎細胞癌組織を用いた器官培養法による検討を行った.その結果,既存薬剤同様,腎細胞癌に対し感受性を示す薬剤は少ないことが判明された。
臍帯血中樹状細胞における網羅的遺伝子発現解析:成人末梢血樹状細胞との比較

サイトカイン関連遺伝子を搭載したcDNAマイクロアレイを用いて、臍帯血樹状細胞(DC)および成人末梢血DCの遺伝子発現を比較し、両者の機能の相違を明らかにした。まず、臍帯血および成人末梢血より未熟DCとして単離し、cDNAマイクロアレイを用いてサイトカイン関連遺伝子の発現を比較した。また、各々のDCを成熟させた後、同様にcDNAマイクロアレイにより比較した。未熟臍帯血DCと成人末梢血DCの比較では臍帯血DCにおいて成人末梢血DCに比較して2倍以上の高い発現を示した遺伝子は計83遺伝子あり、カルシウム結合蛋白(calgranulin A、calgranulin B)、細胞周期関連分子(CDC2やCyclin B1)が上位10位以内に挙げられた。成熟臍帯血DCと成人末梢血DCの比較では、臍帯血DCにおいて成人末梢血DCに比較して2倍以上の高い発現を示した遺伝子は計7遺伝子であり、未熟臍帯血DCにおける比較で挙げられたcalgranulin A、calgranulin Bが最も高い発現を示した。また、成人末梢血DCにおいて2倍以上の高い発現を示した遺伝子は計48遺伝子であり、Th1サイトカイン関連遺伝子が上位遺伝子に含まれていた。さらにこれは定量的リアルタイムPCR法にて確認できた。また、フローサイトメトリー法により細胞周期解析を施行した。臍帯血中DCは成人末梢血中DCに比較して、S期、G2/M期の細胞が多く、細胞増殖が早いことが示唆された。1.臍帯血中DCと成人末梢血中DCとの間でサイトカイン関連遺伝子の発現パターンに相違を認めた。2.臍帯血中未熟DCは増殖能が高く成人末梢血中成熟DCはTh1タイプの免疫誘導能が高い可能性が示唆された。3.Calgranulinの機能は明らかではないが、免疫寛容誘導との関連が示唆されおり、新生児期における免疫能の未熟性と関連している可能性が挙げられた。臍帯血由来樹状細胞(DC)、成人末梢血由来DCの検体採取とマイクロアレイによる遺伝子発現の比較を行った。実験の再現性と信頼性を高めるために、臍帯血由来DCは5人分を混合したものを3組作成し、成人末梢血由来DC7人分を混合したものと比較した。また、採取した細胞を成熟させ、成熟DCにおける遺伝子発現の比較も並行して行った。1.DCの分離:臍帯血と健常成人末梢血より単核球を分離し、CD3、CD11b、CD16によるネガティブセレクションの後、CD4によるポジティブセレクションを施行することによりDCを分離した。Lineage抗体を用いて純度を測定した結果、臍帯血由来DC、成人末梢血由来DCともに約90%であり、両者に差はみられなかった。4.データの解析はマイクロソフトExcelおよびマイクロアレイ解析ソフト[Gene spring ver.5.0]を用いて施行した。(1)未熟DCの比較:末梢血DCに比して臍帯血DCにおいて約80遺伝子が有意に高い発現を示した。(2)成熟DCの比較:臍帯血DCにおいて末梢血DCにおいて約50遺伝子が有意に高い発現を示した。
非線形光学効果による赤外発生とプローブレス近接場赤外顕微鏡への展開

近年のナノテクノロジーの発達に伴い,高い空間分解能を持ちながら微小物体の組成や分子構造を観測する手法の開発が望まれている.すべての分子は分子振動を有し,その周波数は分子構造に非常に敏感であるため,分子振動を観測する振動分光による高空間分解能観測に関する研究を行った.赤外光をそのまま集光しても回折限界により波長程度までしか集光できないために,赤外顕微鏡の空間分解能は10ミクロン程度に限定される.しかしながら,可視あるいは近赤外光を用いて赤外光を発生させることができたなら,可視光あるいは近赤外光の波長程度の空間分解能を持った顕微鏡を構成することができる.大気中でレーザー光を集光して誘電破壊(レーザーブレイクダウン)により発生するマイクロプラズマを光源とした近接場顕微鏡の開発を目指して,マイクロプラズマの発生,観測に関する研究を行った.高強度なフェムト秒レーザーをNA=0.6の対物レンズで強く集光することにより,直径2ミクロン程度のマイクロプラズマを生成することに成功した.また,このプラズマから1000cm^<-1>から4000cm^<-1>に渡る赤外光が放射されていることを実験的に確認した.しかし,本手法を近接場へと展開した場合,プラズマにより試料が破壊されてしまった.そこで,金属薄膜での非線形光学効果を利用した波長変換技術を用いることを検討し,金属薄膜での差周波発生の確認を行った.また,コヒーレントアンチストークスラマン散乱(CARS)と呼ばれる非線形光学現象を,近接場顕微鏡へと適用した.これは,金属プローブ先端付近での電場増強効果と非線形光学効果による相乗効果により従来にない高空間分解能化した振動分光を行うことであり,波長約800nmの光を用いて15nmの空間分解能と,回折限界の数十分の1まで向上させることに成功した.光を用いた振動分光において従来にない空間分解能を達成することができた.本研究では,非線形光学効果による赤外発生を用いた近接場プローブレス赤外顕微鏡を提案し,その実現を目指している.本年度は,光学顕微鏡と赤外分光器を組み合わせた赤外発光分光・可視発光領域観測システムを開発し,大気中でレーザー光を集光して誘電破壊(レーザーブレイクダウン)により発生するマイクロプラズマの赤外スペクトル観測と発光領域の大きさの観測を行った.1.赤外発光分光・可視発光領域観測システムの開発1)回折格子赤外分光器(既存Jasco G701)にMCT検出器を取り付け,外部から光を導入できるように改造した.2)赤外分光器に光学顕微鏡を取り付け,レーザー光の導入と赤外発光の観測と同時に,マイクロプラズマの発光領域の大きさを観測できるようにした.2.2種類のレーザーによるマイクロプラズマの赤外発光とその発光領域サイズの観測を行った.1)約500nsの間,マイクロプラズマから赤外光が発生することを確認した.2)マイクロプラズマの励起レーザーにナノ秒YAG(532nm,10ns)を用いた場合,プラズマ発光している領域の直径は約12ミクロンあり,赤外光の回折限界よりも小さなマイクロプラズマは発生することができなかった.3)フェムト秒レーザー(800nm,100fs)を用いた場合,直径2.6ミクロンのマイクロプラズマを発生させることができた.ナノ秒レーザーを用いた場合,初期過程で発生したマイクロプラズマがレーザー光を吸収し,雪崩式に周囲までプラズマ化させるため膨張するが,フェムト秒レーザーを用いた場合,プラズマが発生した時点でレーザー光が通り抜けているために膨張が起こらないと考えられる.今後は,4光波混合や自己位相変調による赤外発生を検討し,また実際にプラズマを試料にどの程度まで近づけることができるか等の検討しながら,近接場顕微鏡への展開をおこなう.近年のナノテクノロジーの発達に伴い,高い空間分解能を持ちながら微小物体の組成や分子構造を観測する手法の開発が望まれている.すべての分子は分子振動を有し,その周波数は分子構造に非常に敏感であるため,分子振動を観測する振動分光による高空間分解能観測に関する研究を行った.赤外光をそのまま集光しても回折限界により波長程度までしか集光できないために,赤外顕微鏡の空間分解能は10ミクロン程度に限定される.しかしながら,可視あるいは近赤外光を用いて赤外光を発生させることができたなら,可視光あるいは近赤外光の波長程度の空間分解能を持った顕微鏡を構成することができる.大気中でレーザー光を集光して誘電破壊(レーザーブレイクダウン)により発生するマイクロプラズマを光源とした近接場顕微鏡の開発を目指して,マイクロプラズマの発生,観測に関する研究を行った.高強度なフェムト秒レーザーをNA=0.6の対物レンズで強く集光することにより,直径2ミクロン程度のマイクロプラズマを生成することに成功した.また,このプラズマから1000cm^<-1>から4000cm^<-1>に渡る赤外光が放射されていることを実験的に確認した.しかし,本手法を近接場へと展開した場合,プラズマにより試料が破壊されてしまった.そこで,金属薄膜での非線形光学効果を利用した波長変換技術を用いることを検討し,金属薄膜での差周波発生の確認を行った.また,コヒーレントアンチストークスラマン散乱(CARS)と呼ばれる非線形光学現象を,近接場顕微鏡へと適用した.これは,金属プローブ先端付近での電場増強効果と非線形

光学効果による相乗効果により従来にない高空間分解能化した振動分光を行うことであり,波長約800nmの光を用いて15nmの空間分解能と,回折限界の数十分の1まで向上させることに成功した.光を用いた振動分光において従来にない空間分解能を達成することができた.
鉄鉱石・低品位石炭混合物のスチームとの反応による低温製鉄プロセスの開発

鉄鉱石の高炉還元技術は完成度の高いものであるが、高温操作を必要とし、熱源や還元剤としてのコークスも、主に強粘結性の瀝青炭に限られ、資源や価格の面で制約を受けつつある。したがってコークス以外の劣質燃料資源による鉄鉱石の直接還元技術の確立が待たれている。褐炭・リグナイトなどの低品位低炭化度石炭は、資源的に豊富でしかも比較的廉価であり、スチームガス化の活性が極めて高い。本研究はこの点に着目し、低品位石炭と鉄鉱石の機械的混合物を原料として、石炭のガス化と生成する水素や一酸化炭素による鉄鉱石の還元を一段で行おうとするプロセスの可能性を、実験的検討より明らかにしたものである。主な供試石炭は、オーストラリヤ産Yallourn炭(褐炭)とカナダ産Highvale炭(リグナイト)の2種で、鉄鉱石はオーストラリヤ産のNewman(Fe_2O_3)とチリー産のRomeral(Fe_3O_4)である。流通式熱天秤反応器による半回分操作の基礎実験並びにギヤー式固体試料定速供給器を備えた実験室的小型回転キルン反応器の試作と本装置による回分・連続操作実験を行った。化学分析に基づく鉄鉱石の完全還元に必要な石炭の固定炭素量を、両者の理論混合比と定義し、石炭と鉄鉱石の混合割合の指標とした。Fe_2O_3鉄鉱石では理論混合比の約5倍の石炭を混合し、石炭ガス化のための送入スチーム濃度を3%以下と低くし、固体の装置内滞留時間を長くする等の操作条件を選ぶことにより、900°C以下でも鉄鉱石の金属鉄への還元と石炭ガス化による合成ガスの製造を同時に一段で実現できることを連続操作実験で確認した。低炭化度石炭は包蔵水分を比較的多く含む点も、低いスチーム濃度が望ましい本プロセスにとっては有利であり、湿り石炭を積極的に利用し、また生成ガスの一部を再循環して送入ガスの還元力を高める操作も、本プロセスの改良法として充分に期待できることなどを明らかにした。鉄鉱石の高炉還元技術は完成度の高いものであるが,高温操作を必要とし,熱源及び還元剤として用いるコークスも,主に強粘結性の瀝青炭に限られ,資源や価格の面で制約を受けつつある.したがって,コークス以外の劣質燃料資源による鉄鉱石の直接還元技術の確立は,単に本邦にとってのみならず重要な命題であり,種々のプロセスが模索されている.本研究は石炭のスチームによるガス化と,生成するH2とCOによる鉄鉱石の還元を一段で行わんとするものであり,石炭は資源的に豊富でかつ廉価な一般炭や褐炭などの低炭化黒炭の有効利用を目標としている.実験装置の基本的な構成は石炭ガス化と鉄鉱石還元の両反応を単独にまた同時に行うことのできるステンレス製反応管

〔直管型(長さ670mm×内径20mm)と双こぶ型(長さ700mm×内径2040mm)〕を備えた連続流通・回転式固-気反応器(最高1000°C)と出口ガス組成の経時変化測定用高速ガスクロマトグラフを組み合わせたものと,回転式反応器に替って急速加熱路を備えた流通式熱天秤反応器(最高1400°C)を組み合わせたものとの2系列である.本年度はオーストラリア産Henatite鉄鉱石(a-Fe_2O_3)のNewmanH.A(全鉄量61.5%, FeO0.14%)と,スチームガス化活性の大きいことを確かめたオーストラリア産褐炭のYallourn炭(C:61.2〔wt%;daf〕;Ash:0.7〔wt%:db〕)との組み合わせについて主として検討した.いずれも平均粒径1.0mmの鉄鉱石と石炭(あるいは熱分解チャー)を重量比1:1で機械的に混合した試料に対し,スチーム(4.27.2)-N_2混合ガスにより,鉄鉱石の回分還元を試みた結果, 850°CではHematite鉄鉱石はFeOまでした還元されないが, 900°Cにおいてはスチーム濃度4.2%で石炭のガス化と鉄鉱石の金属鉄への完全還元が達成されることを見いだした.石炭種を変えて,またMagnetite鉄鉱石(Fe_3O_4)の還元に対しても,石炭/鉄鉱石/スチーム比などの最適操作条件の探索実験を進めている.鉄鉱石の高炉還元技術は完成度の高いものであるが、高温操作を必要とし、熱源及び還元剤として用いるコークスも、主に強粘結性の瀝青炭に限られ、資源や価格の面で制約を受けつつある。したがって、コークス以外の劣質燃料資源による鉄鉱石の直接還元技術の確立が待たれている。本研究は石炭のスチームによるガス化と、生成するCOとH_2による鉄鉱石の還元を一段で行わんとするものである。石炭としては資源的に豊富でかつ廉価な褐炭やリグナイトなどの低炭化度炭の有効利用を目標としている。実験装置は、昨年度製作したステンレス製反応管〔直管型(長さ679mm、内径20mm)と双こぶ型(長さ700mm、内径20、40mm〕を備えた連続流通式・小型回転キルン反応器(最高1000°C)で、本年度はギャー式定速固体粒子供給装置を試作し取付けた。石炭ガス化と鉄鉱石還元の両反応を単独にまた同時に行うことのでき、出口ガス組成の経時変化はガスクロマトグラフで追測できる。Hematite(Fe_2O_3)鉄鉱石NewmanとMagnetite(Fe_3O_4)鉄鉱石Romeralを、既にスチームガス化活性の大きいことを確かめているオーストラリア産褐炭のYallourn炭とカナダ産リグナイトのHighvale炭を組合せた粒子混合物(平均粒子径0.1251.0mm)について検討した。質量比を変えて微粒子状の石炭と鉄鉱石を機械的に混合した試料に対し、スチーム(2.74.2)-N_2混合ガスにより、半回分法や連続流通法による種々な条件下でのガス化と還元の実験を重ねた。例えば、反応器傾斜角を小さくし(約1°)、キルン回転速度を遅くし(2123rpm)、送入ガス流速を小さくする(10Ncm^3/min)など、固体試料の反応器内滞留時間や固・気接触時間を長くするような操作条件を選ぶことにより、850900°Cにおいて、スチーム濃度2.7%で、鉄鉱石の海綿鉄への完全還元が達成され、同時に合成ガスの製造が連続的に行えることを実験的に確認した。完全還元に必要なHematite鉄鉱石に対する石炭の最小混合質量は0.51であった。
偏極不安定核の生成と^<11>Beの磁気モーメントの測定

本年度は,研究実施計画に従って以下にあげる研究を行った.・偏極イオンの加速当初は年度の前半だけで終える予定であった京都大学理学部物理学教室タンデムを使っての偏極重陽子加速の最適化が、偏極イオン源自体の調整を行なっている最中にイオン源が故障してしまう等のトラブルがあり長期化してしまった。真空ポンプの増強などイオン源本体の改良はほぼ終了し、1週間程度は安定に運転できるようになった。入射ビームラインの光学系は、新たにアインツェルンレンズを加え、また放電防止措置をしたことにより以前より高い前段加速電圧を印加できるようになり大幅に改善した。現段階ではまだ偏極度5%の偏極陽子ビーム約0.1nAを標的核まで導くのがようやくであるが、近日中にそれぞれ30%、数nAレベルに増強できる見通しである。・偏極中性子過剰核の生成昨年度から製作を始めていた(d,p)反応によって生成される原子核の偏極度測定に必要な空芯電磁石、散乱槽、β検出器の製作を終了した。充分な強度の偏極ビームがまだ得られていないため、偏極ビームを使ってのシステム全体のデバッギングはまだ行なえていないが、非偏極ビームを使って^8Liや^<11>Beを生成してその崩壊によって生じるβ線の測定はに成功している。^<11>Beの核磁気モーメントの測定β-NMR法によって磁気モーメントを測定するために必要な回路系を整備し、それらを阪大核物理研究センターでの^<12>Bの偏極度を測定する実験に実際に使用してみて所定の性能を示すことを確認した。今後の研究の展開年度内に実施できなかった偏極重陽子を使った偏極中性子過剰核の生成を来年度の早い時期に行ない、その中でも^<11>Beの磁気モーメントを早期に測定して、理論の予言と比較したい。
膜融合活性ペプチドの膜内配向の決定による融合開始機構の研究

生体膜の融合は生体機能の中の重要なプロセスである。これは物質の取り込み(ウィルスなど他生物の細胞への感染、機能物質の細胞への取り込みなど)のみならず、細胞内での物質輸送(細胞内オルガネラ間での蛋白質移送など)、膜の自己分裂(細胞内小胞体の形成や細胞分裂など)等の際の基本過程である。一般にはこれら膜融合はそれぞれの過程に固有の蛋白質が司っているが、膜融合そのものはそれら蛋白質の一部分のみで誘起されることが最近判ってきた。即ち蛋白質の部分的なアミノ酸配列を持つペプチドで膜融合を起こさせることができるようになったが、合成ペプチドの使用は、系を単純化すること、ひいては基礎的な物理化学的手段で膜融合を解析することを可能にしたものである。本研究ではこの観点に立脚し、1.ある要請を満たすアミノ酸配列を持つ20残基のペプチドが実際に人工膜小胞の融合を引き起こすことを確認し、2.この融合活性ペプチドが実際に膜と結合していること、その結合状態がα-ヘリックス構造をとって起こっていること、3.このα-ヘリックスはリン脂質膜面に対し約20度で配向していること、またペプチドのN-末端の修飾は膜融合活性を低下させるがα-ヘリックスの配向自体は変わらないこと、などを明らかにした。ペプチドの膜内配向の決定はフーリエ変換型赤外分光器を用いた減衰全反射スペクトルの解析により行われた。これらに関して、3に述べた末端残基の重要性や、活性に必要なアミノ酸配列の問題などは将来に残された重要な問題であろう。生体膜の融合桟構を解明することを目的として,インフルエンザウィルスHAー2タンパク質をモデルとし,1920残基のペプチドを多種類合成し,膜融合活性,活性発現にかゝわる二次構造,フ-リエ変換赤外分光法(FTIR)によるペプチド分子軸のリン脂質膜内配向の決定等に関する研究を行なって次の結果を得た。1.ペプチドの合成。インフルエンザウィルスHAー2タンパク質のNー末端部と相同のアミノ酸配列を持つ約15種のペプチドおよびその誘導体を固相法で合成した。2.基本配列に相同なペプチドは膜融合活性を示すが、グルタミン酸ペプチドではそれはpH5以下,リシンペプチドではpH9以上で起り,中性では膜に結合はしても膜融合は起さない。膜融合活性の発現とαーヘリックスの形成とは相関している。3.電荷に関して相補的な配置を持つグルタミン酸ペプチドとリシンペプチドが1:1に共存すると,本来活性のない中性pHでも膜融合が誘起される。いずれのペプチドも中性pHでは単独ではαーヘリックスを作らないが,共存するとαーヘリックが形成される。4.リシンペプチドに,ATP,CTRなどヌクレオチドー三ーリン酸を共存させると,本来活性のない中性pHでも膜融合が起った。これはポリリン酸のような無桟リン酸でも同様である。5.ペプチドのCー末端をアミド化しても融合活性は変らないが,Nー末端をアセチル化等で修飾すると活性が消失する。6.全反射法を用いたFTIRにより,ペプチドαーヘリックスのリン脂質膜内での配向を調べると,活性の発現する酸性pH,活性のない中性pHいずれにおいてもヘリックス軸は脂質膜平面にほゞ平行の結果が得られた。活性のないNー端修飾体でも同様であった。膜融合活性ペプチドについてリン脂質多層膜内での配向を、FTIRを用いた減衰全反射スペクトルの解析から検討した。初年度の予備的実験ではペプチドα-ヘリックスは膜内でランダムに配向しているがごとき結果が得られたが、詳細な解析の結果、これは誤りで、ペプチドα-ヘリックスは膜平面に対し約20度傾いて、即ち膜平面に平行に近い配向状態にあることが判った。これは膜融合活性を持たない中性pHにおいても変わらなかった。

活性ペプチドのN-末端をアセチル化などで修飾すると膜融合活性が失われるが、この不活性ペプチドでも膜との相互作用状態(膜との結合の強さ、とっている二次構造-α-ヘリックス)は元の活性ペプチドと変わらず、α-ヘリックスとしての膜内配向も全く変わりなかった。このことは何らかの意味でN-末端残基が活性発現に極めて重要な意味を持っていることを示している。活性ペプチドが膜平面にほぼ平行に配向していることから、膜融合の誘起は、ペプチドと相手の膜もしくは相手の膜内にあるペプチドとの間の割合い静的な相互作用で起こっていることが類推される。本研究で用いられたペプチドのトリプトファン残基の蛍光の測定から、膜が存在するとき、トリプトファン残基は膜の内部に埋もれた状態にあることが推定される。FTIRの結果と合わせると、ペプチドα-ヘリックスはトリプトファン残基のある側面を内側にして膜面と平行に(中性pHなど解離基が解離した条件下では膜面に浮いて)存在していると結論された。ペプチドが膜に対しむしろ水平に配向していることからチャネルの形成は直接には結びつかないと思われるが、平面膜を用いる予備的な実験ではチャネルによると思われるイオンの間欠的な輸送が認められている。
新聞・雑誌メディアと視覚イメージ―世紀転換期フランスの視覚文化論

本年度の申請者の研究は世紀転換期フランスにおける写真による身体の再現=表象を歴史的かつ実証的に研究することに特化している。とりわけ、写真=映画史的な転機として、エティエンヌ=ジュール・マレーによる連続写真機の開発が、先行研究において重要視されている。申請者は、これらの先行研究を最大限参照しつつも、マレーとともに写真装置開発に取り組んでいた写真技師、アルベール・ロンドに着目し、彼の写真装置開発に関する実践を実証的に研究した。マレーとロンドとの決定的な違いは、前者が写真を利用した生理学者であったのに対して、後者が、最先端の写真技術に精通したアマチュア写真家であり、大きな影響力をもった神経科医ジャン=マルタン・シャルコーのもとで、医学に写真を適用しようと試みた点にある。ロンドの仕事と同時代の身体鍛錬の実践との関係性や、雑誌メディアにおいてそれら身体のイメージが流通することについては、右記の論文において発表した。また、現代の画像診断などの医学的実践にもつながる点において、従来等閑視されてきたロンドの実践を歴史的かつ批判的に考察することは、極めて有意義であると考えられる。以上の目的のもと、申請者は、本年度8月まで優秀若手研究者海外派遣事業によって仏国において写真研究と資料調査を行い、それらの成果を日本映像学会や表象文化論学会において発表した。また前者の発表内容については、論文としてすでに投稿しており、現在査読中の状態にある。本年度における本研究の成果は、以下の三点にまとめられる。はじめに、世紀末のイメージ、メディア、身体との関係性を考察するため、本研究は、当時に流行したスポーツのなかでも身体鍛錬の実践に注目した。従来の研究において、第一次世界大戦へと向かうナショナリズムや世紀転換期の優生学的イデオロギーの体現者として語られてきた身体鍛錬であるが、本研究では、とりわけ、エドモン・デボネによる身体鍛錬の実践が、写真による宣伝・記録・観察・競争化など、イメージとメディアに極めて裏打ちされた実践であることを明らかにした。彼らの身体表象は、写真の科学的実証性を利用する一方で、古代彫刻のポーズなどの過剰な演出をも取り入れている。この逆説的ともいえる事態を引き起こした契機を考察するため、次に本研究は、写真史における技術的転換点としての19世紀末に着目した。それによって、率先して写真の技術的進展を担っていた当時のアマチュア写真家たちと彼らが熱狂した瞬間の身体の撮影というポーズの問題が明らかになる。最後に、本研究は、そのアマチュア写真家たちのなかでも、サルペトリエール施療院でヒステリー患者を記録していたアルベール・ロンドとポール・リシェの活動に着目する。後者は、1903年にエコール・デ・ボザールの解剖学教授に就任しており、そこで「理想的身体」として彼の写真・デッサン・彫刻のモデルとなったのが、先の身体鍛錬者たちであった。以上の研究から、本年度は、世紀転換期のメディア上におけるイメージと身体の関係性、そこに介在する視線と美的バイアスとを明らかにした。
社会福祉実践史の総合的分析

社会福祉利用者と社会福祉実践者との日常的関わりあいのなかで展開されてきている社会福祉実践の実態を明らかにし、利用者と実践者の関わりあいの構造を理論的、歴史的に整理しようとの目的をもって本研究は開始された。1年目は、各研究分担者がこれまで行ったきた研究を報告し、研究の共同化を図った(保育、里親制度、婦人救済事業、脇田良吉の実践思想、民生委員活動、天理教養徳院等)。社会福祉実践の実態把握に必要な基礎的原資料のき蒐集・整理もかなり進んだ。こうした研究の共同化に進展の中で、社会福祉実践をとらえていくためには、従来の人物研究の手法では限界があるということが明らかにされていった。2年目は、各研究分担者の個別研究はさらに進展した(農村地区無認可保育所、東京孤児院、上毛孤児院、東京養育院育児室、大阪老人ホーム、博愛社、池上雪枝、公立教護院、民生委員制度等の調査)。同時に「社会福祉実践史研究の課題と方法」というテーマで研究会を開催、共通の研究枠組の獲得を目指した。社会福祉実践は無意図性-生活性がより大きな位置を占める。とすれば、その生活性を貫く思想の把握が必要になってくる。社会福祉実践集団の共通意思とそこを貫く内的運動性を抽出するために、従来型でない人物研究方法を模索して、社会福祉実践家を取り上げた文学作品から学ぶ報告もなされた。また、社会福祉利用者の生活史と社会福祉実践との関わりあいをとらえることによって、社会福祉実践の構造をとらえようとの試みもなされた。3年目は、先行研究に取り組んだが(吉田、小倉、柴田、岡村、一番ケ瀬)、研究枠組をそこから得るまでには至らなかった。未だ共通の研究枠組を確保したとはいえないが、その方向性は漠然とではあるが掴めたように思う。ともあれ社会福祉実践に関する原資料の蒐集整理がかなり進んだことは成果であった。わが国における社会福祉を実践史として総合的・体系的に研究する、我々の共同作業は、当初予想したより以上に困難な状況に遭遇した。例えば、1.対象が全国各地に及んだこと、2.資料の所在有無の解明、3.閲覧、入手の難しさ、4.聴きとり調査における交渉の困難等々が重なり、必ずしも順調に進行したとはいえない。しかし、分担者はそれぞれの分野,個別テーマにおいて可能な限り、資料蒐集等基本データの整理に努めた。また、その作業状況は定例研究会において逐次報告され、相互検討された。わが国社会福祉の歴史研究において、こうしたアプローチは前例がなく、全員健闘している。以下、分担別の進展状況をまとめてみる。1.(1)山形県下で地域保育所の取材を行い、(2)戦後保育所・幼稚園の動態把握(3)保育史の文献蒐集(泉)。2.設立以来の東京育成園の資料蒐集,設立に関わる周辺資料の整理(丹野)。3.母子福祉実践史のうち民生委員の母子・父子福祉活動の経過を昭和42年61年までの20年間について調査、その成果を定例研究会で報告(川西)。4.今川学園,生野セツルメント・池上感化院,修徳学院等関西方面における実践主体研究を中心に、施設と地域、更には一般的社会情勢との関わりを考慮しながらまとめた(井上)。5.戦前の北海道家庭学校を中心に、一部は昭和30年代前半までの資料蒐集整理を行った。主なものは留岡幸助と同行者たちの理念,処遇過程の位置づけ,留岡清男関係,機関誌の分析,学校史の実践史的考察(土井)。

6.地域福祉実践史として、方面委員,民生委員制度70年史研究をまとめるため、文献目録作成に着手(遠藤)今後は、基礎資料の分析,あるいは関連研究分野の成果と照合,検討を重ねながら、共同研究として総合化を図っていくことが必要となる。前年度に引き続き,個人研究の一層の推進を図るとともに,定例研究会を7回開催し,「社会福祉実践史研究の課題と方法」について共同討議を重ねた.研究分担者による個別研究の内容は次のとおりである.(1)昨年に引き続き,無認可保育所の動向を中心とした農村地区の保育所をテーマに,調査に取り組んだ(泉順).(2)日本ハリストス正教会と東京孤児院,児童救済事業成立動機の関連,及びその発展経緯に関わる史料収集を行ない,展開の思想成立基盤を考察した(丹野喜久子).(3)上毛孤児院創設期の中心的人物である金子尚雄に焦点をあて,主に上毛孤児院所蔵資料科目録を作成,また金子の生家を訪問,調査を行なった(宇都栄子). (4)東京養育院育児室における児童処遇について,院外委託(里親)との関係を念頭に置きつつ,研究,聞き取り調査(6名)を行なった(松本園子).(5)大阪老人ホームの実践史を,同院所蔵の史料を中心に行ない,「日記」の復刻作業を継続した.施設との社会経済的関係に重点を置いた(大友昌子).(6)博愛社創設者,小橋勝之助関係資料を整理し,明治19年から22年までの雑記帳をおこし,施設創設時の構想,形成過程を検討した(西村みはる).(7)池上雪枝と感化事業の継続研究,佐伯千代子と光徳寺善隣館の聞き取り調査を行なうとともに,実践史を中心に戦前,戦後のセツルメント活動を孝察した(井上和子).(8)過去20年間の民生委員の意識調査,および関連資料を収集し,分析した.とくに昭和39年以後,生活保護制度との関連に注目した(川西康裕).(9)静岡県立三方ヶ原学園史をはじめ,全国の公私教護院史に注目し,資料収集とあわせ,文献目録を作成しつつある(土井洋一).(10)「民主委員制度七十年史」をまとめ(共著),制度の成立,拡充期の活動をまとめた(遠藤興一).各研究分担者はそれぞれ個別研究の一応のまとめに入ったが、補足的な調査研究も行った。定例研究会を6回開催(合宿研究会も含む)し、昨年の「社会福祉実践史研究の課題と方法」についての研究会に継続させて、「社会福祉実践史研究の方法を先行研究から学ぶ」と題して、吉田久一、小倉襄二、柴田善守、岡林重夫、一番ケ瀬康子の研究から研究方法論の摂取を試みた。各研究分担者による個別研究の内容は以下の通りである。(1)社会福祉実践史研究を構想する上で基礎作業となる概念の検討、整理、実践活動の実態をある程度抽象化し、理念型作成の必要を感じ、そのための文献研究を行った。(遠藤興一)。(2)精神薄弱児に対する意識的社会福祉実践の始まりである石井亮一による滝乃川学園での白痴教育、以後の白川学園、藤倉学園、桃花塾での実践営為を見ていくと第1にニーズの社会化、組織化、第2に援助過程の発展をその特徴として把握できた(山田明)。(3)里親制度前史研究のため、特に東京養育院の育児室について、元保母、看護婦の聞き取りを行い、院外委託を生み出した施設の児童処遇の実際、院外委託をめぐる保母、看護婦の意識についてある程度明らかにできた(松本園子)。(4)明治前半期を生きた青年小橋勝之助がいかにして育児施設博愛社設立の着想を得、構想に展開し実態的な社会事業実践に転換していったかを、彼の個人誌を資料とし内面的変化を辿り分析(西村みはる)。
多民族社会形成の歴史と現状の比較研究:東南アジア、ハワイ諸島、日本

本年度は最終年度であるので、次の研究の踏み台とするために、研究成果を公刊することとした。各自の研究トピックについてそれぞれ必要なフォローアップ調査を行い、12月20日に東南アジア史学会中部例会と合同でワークショップを行った。そして『多民族社会形成の歴史と現状-フィリピン諸島出身の人々を中心に-』と題するフィリピン人ディアスポラに関する報告書を刊行した。大橋(研究代表者)は、フィリピン人ディアスポラの巨視的歴史的位置づけを試みるべく、人間集団の移動という視点からハワイと日本を含む東南アジア史のスケッチを試みた。赤嶺(研究分担者)は、東南アジア・太平洋諸島におけるナマコ採集・集荷ネットワークの歴史的経緯が、近年のこの地方へのフィリピン人出稼ぎの背景にあることを指摘した。高畑(研究協力者)は、名古屋在住のフィリピン人と日本人住民の間に今生まれつつある関係を記述した。塚本(研究協力者)は在スペインのフィリピン人移民のスペイン人観を記述したが、これは旧植民地宗主国に帰化する移民の事例として本研究の視点を相対化するものである。さらに高畑の書いた、在日フィリピン人研究の研究史(英語)を採録したが、とれは、今年度英訳した日本における地域研究の手法に関する論文と共に、研究期間中に情報を提供してもらった英語圏の研究者への返礼を兼ねている。これらの活動の結果、各国の移民出稼ぎ労働者の現状は受け入れ国家の政策、近代化の過程地方と中央の関係に大きく関係し、これらの側面からの比較検討することが有意義であることが判明した。本年度は、日本側、ハワイ側の協力体制を確立しつつ、多民族社会比較の研究テーマを絞ってゆくことを主な活動とした。ハワイ側とのメール交換から、3年間の比較研究を多民族社会の比較の中でもハワイ、マレーシア・サバ州、そして名古屋に顕著に見られるフィリピン人の生活と諸問題に絞ることとした。日本側では、名古屋のフィリピン人を研究している学術振興会特別研究員の高畠幸氏、マレーシア・サバ州のフィリピン人を研究している赤嶺淳名古屋市大講師を研究協力者とし、研究会をもった。この過程で名古屋が日本在住のフィリピン人には珍しく、学校など目に見える形でのコミュニティを持つ、他の2地との比較に好都合な土地であることが解った。そこで高畠氏は日本のフィリピン人に関する研究史を英訳した。研究代表者が8月、研究分担者の高橋教授が10月にハワイにおもむきオカムラ、ケントを中心とするエスニック・スタディズ、フィリピン・スタディズの教官と意見交換をし、相互理解の便宜のために高畠氏の翻訳を提供した。比較研究の協力をペーパーへのコメント・意見交換を中心に行うことを確認し、ハワイ側からも研究協力者を出すことと、来年度はこの科学研究費でハワイ大学教官が名古屋を訪れ、名古屋のフィリピン人コミュニティ・豊田の日系ブラジル人コミュニティを訪問すること、様々な機会をとらえて互いに訪問しあうことを決めた。その準備の一環として豊田の日系ブラジル人社会に関する論文の英語への翻訳を行った。今年度は、日本、ハワイ、サバにおけるフィリピン人の比較研究に着手し、ハワイ大学の教官の招聘を準備しつつ、6月8日に名古屋で会合をもった。当研究科に研究協力者の高畑幸氏(学術振興会)・阿部亮吾氏(名古屋大学・院)そしてコメンテーターに都築くるみ氏(愛知学泉大学)を迎え「名古屋のフィリピン人社会」と題する研究会を行った後、名古屋市の繁華街栄におけるフィリピン人居住区の視察をおこなった。ところが円安の持続がハワイでの調査およびハワイ大学の教官の招聘を実現困難とし、以後約半年は円の動向をうかがいつつ方向転換の道を探ることになった。その結果、ハワイに関しては主に文献研究によることとし、アメリカの基地の存在と島嶼というハワイとの類似点から、沖縄のフィリピン人を比較対象に入れる可能性を探ることにした。3月には研究分担者である赤嶺が沖縄に予備調査に向かうとともに、島嶼経済を専門とする梅村哲夫氏(琉球大学)を名古屋に招聘し会合をもって事情を聞くとともに資料を提供いただいた。本年度はまた、比較の視点を具体的に探る作業をし、なかでもフィリピン人の移動による食生活の変化、さらにフィリピン人のもたらした食の移住地における普及が、移民のパターンとの関わりで有効な視点ではないかと考えられた。そこで代表の桃木(大橋)は、名古屋在住のフィリピン人の食生活に関する情報収集を開始した。

これらの活動の結果、各国の移民出稼ぎ労働者の現状は受け入れ国家の政策、近代化の過程地方と中央の関係に大きく関係し、これらの側面からの比較検討することが有意義であることが判明した。