hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
下肢筋の筋量および筋形状が筋ポンプ作用に及ぼす影響

本年度は,平成11年度に引き続き筋形状の差異が貯留血液量に及ぼす影響について実験を行い,さらに筋ポンプの効果について,筋力発揮速度という観点から検討を行った.健康な女性10名を被検者とし,座位で膝関節を完全伸展および90deg屈曲させた状態で,足部を足関節用マルチポジション筋力計(VINE,VMP-004)に,それぞれ足関節角度0deg,20deg背屈位,20deg底屈位で固定した.運動は静的足関節底屈運動とし,安静を3分間維持した後,2秒間で力発揮,引き続き2秒間で弛緩を連続的に4回(16秒間)繰り返した.力発揮レベルは,30,70%MVCとし,発揮筋力は足関節用マルチポジション筋力計に装着したフォーストランスデューサによって計測した.力発揮の際のターゲットとして,オシロスコープ(IWATSU,ストレージスコープ)に,30,70%MVCに相当するレベルを表示し,同時に被検者の発揮筋力を表示させることにより,被検者はそれをガイドに力発揮を行った.十分休息を挟んだ後,4秒間力発揮,4秒間弛緩を連続的に2回(16秒間)行った.足底屈筋群について,静的筋活動時の筋放電量を表面筋電図により,活動筋の筋形状変化を超音波Bモード法(Aloka,SSD-1000)により測定した.発揮筋力および導出された筋の電位変化は,増幅後,A/D変換(ADInstruments,MacLab)し,コンピュータに取り込み,分析を行った.別の日に,近赤外分光法(浜松ホトニクス,NIRO-300)によって同じプロトコールでの筋血液量を測定した.以上の測定から,運動中の筋血液量の変化,筋放電量,筋形状の変化を定量し,力発揮速度の差異がこれらパラメータに及ぼす影響を検討した.本年度は,筋形状の差異が貯留血液量に及ぼす影響について検討することを目的とし,そのための準備として,新規購入した足関節用マルチポジション筋力計(VMP-004,VINE社製)キャリブレーション及び,測定法の検討を行った.筋力計は,可動域について0-180°(1-2V)の範囲,トルクについては0-250Nm(0-5V)の範囲で測定可能であることを確認した.安静時および活動時の筋形状の変化は,超音波測定装置(SystemV,VingMed社製)を用い,下腿三頭筋の腓腹筋内側頭(MG),外側頭(LG),ヒラメ筋(SOL)を被検筋とした.仰臥位にて20分間の安静を測定した後,椅座位姿勢に受動的に変換し,その姿勢のまま30分間安静を保った.MGとLGについては,下腿長の遠位30%部分の筋幅中央について,SOLについては,下腿長50-60%部位の外側部分について,組織横断画像と縦断画像を5分毎に取得した.得られた画像から,それぞれの筋の筋厚と筋束長,羽状角を測定した.血液量の変化は,対側肢について2chの赤外線酸素モニタ(NIRO-300,浜松ホトニクス社製)を用いて,MG,LG,SOLの総ヘモグロビン量を1Hzで仰臥位安静時から連続的に測定した.測定は,同じプロトコールで左右それぞれ2回ずつ行なった.その結果,筋形状には有意な変化は認められなかったが,血液量は椅座位安静の時間に伴い,増加していく様子が観察された.血液が貯留していく程度については,個人によって差が見られたため,筋形状との関連について今後例数を増やして,検討していく予定である.本年度は,平成11年度に引き続き筋形状の差異が貯留血液量に及ぼす影響について実験を行い,さらに筋ポンプの効果について,筋力発揮速度という観点から検討を行った.健康な女性10名を被検者とし,座位で膝関節を完全伸展および90deg屈曲させた状態で,足部を足関節用マルチポジション筋力計(VINE,VMP-004)に,それぞれ足関節角度0deg,20deg背屈位,20deg底屈位で固定した.運動は静的足関節底屈運動とし,安静を3分間維持した後,2秒間で力発揮,引き続き2秒間で弛緩を連続的に4回(16秒間)繰り返した.力発揮レベルは,30,70%MVCとし,発揮筋力は足関節用マルチポジション筋力計に装着したフォーストランスデューサによって計測した.力発揮の際のターゲットとして,オシロスコープ(IWATSU,ストレージスコープ)に,30,70%MVCに相当するレベルを表示し,同時に被検者の発揮筋力を表示させることにより,被検者はそれをガイドに力発揮を行った.十分休息を挟んだ後,4秒間力発揮,4秒間弛緩を連続的に2回(16秒間)行った.足底屈筋群について,静的筋活動時の筋放電量を表面筋電図により,活動筋の筋形状変化を超音波Bモード法(Aloka,SSD-1000)により測定した.発揮筋力および導出された筋の電位変化は,増幅後,A/D変換(ADInstruments,MacLab)し,コンピュータに取り込み,分析を行った.別の日に,近赤外分光法(浜松ホトニクス,NIRO-300)によって同じプロトコールでの筋血液量を測定した.以上の測定から,運動中の筋血液量の変化,筋放電量,筋形状の変化を定量し,力発揮速度の差異がこれらパラメータに及ぼす影響を検討した.
植物のG2/M期遺伝子の転写制御に関わる未知因子群の探索

植物のG2/M期特異的遺伝子群の発現はR1R2R3型のMyb転写因子により制御されていることをすでに明らかにいしている。本研究では、G2/M期遺伝子の転写制御に関わる新奇因子を同定するため、シロイヌナズナのR1R2R3-Myb遺伝子破壊株に見られる細胞質分裂の異常が促進される変異体の単離およびその原因遺伝子の同定を行った。現在までに同定することができた原因遺伝子の一つは、細胞質分裂を制御するMAPキナーゼカスケードを構成するMAPKKキナーゼであった。また、他の複数の変異体についても同様に解析を進めており、原因遺伝子の同定を行う予定である。植物にはMyb転写因子をコードする大きな遺伝子ファミリーが存在する。その中でR1R2R3-Mybと呼ばれるグループはG2/M期遺伝子の上流域に共通に存在するシスエレメント(MSAエレメント)に結合し、転写を制御している。植物のR1R2R3-Mybは構造的に3個のグループ(A-type, B-type, C-type)に分類することができる。本年度は転写活性化因子としての働きをもつA-type Mybの周辺で働く新奇因子群の遺伝学的同定を目的に研究を行った。1.シロイヌナズナは二つのA-type Myb遺伝子が存在するが、そのうちの一つ(MYB3R4)が破壊された株では弱いサイトキネシスの異常を示す。この異常をエンハンスする突然変異体を得ることにより、A-type Mybによる転写活性化に関わる新奇因子の同定を試みた。myb3r4破壊株の異常をエンハンスする劣性変異が野生型ランズバーグ株に存在することが明らかになったため、この遺伝子のマップベースクローニングによる同定を行った。原因遺伝子を5個にまで限定できたので、現在、コロンビア型ゲノム断片を形質転換により導入し、相補性を検定している。2.myb3r4単独変異体の種子に突然変異誘発(EMS)処理を行い、サイトキネシスの異常をエンハンスする変異体の単離を行った。サイトキネシスの異常の指標として、子葉の孔辺細胞に見られる不完全なサイトキネシスの頻度を計測した。5000個体のM2植物をスクリーニングし、30%以上の頻度で孔辺細胞が異常となる変異体を25個体得た。現在、サイトキネシスの異常がmyb3r4変異に依存しているかどうか、またエンハンサー変異体においてG2/M期遺伝子のmRNAレベルがmyb3r4単独変異体に比べて減少しているかどうかを調べている。このような解析により、更に研究を進める変異体を絞り込み、表現型の詳細な解析や原因遺伝子の同定を行う予定である。その中で、R1R2R3-Mybと呼ばれるグループはG2/M期遺伝子の上流域に存在する共通のシスエレメント(MSAエレメント)に結合して転写を制御している。植物のR1R2R3-Mybは4個のグループに分類することができる。本研究では転写活性化因子としての機能を持つA-type Mybの周辺で働く新奇因子群の遺伝学的な同定を目指して研究を行った。1.シロイヌナズナには2つのA-type Myb遺伝子が存在するが、そのうちの一つ(MYB3R4)が破壊された株では、G2/M期遺伝子の発現の低下により弱いサイトキネシスの異常を示す。この異常を促進する自然変異が野生型ランズバーグ株に存在することがわかったため、原因となる遺伝子をマップベースクローニング法により同定した。原因遺伝子ANP3は、サイトキネシスを正に制御するMAPKKKであることがわかり、A-type MybがANP3の働くMAPKカスケードの制御に機能を持つことが示唆された。2. A-type Mybと同様の機能を持つ未知因子を同定するため、myb3r4変異体の種子に突然変異誘発処理を行い、サイトキネシスの異常の程度を促進するエンハンサー変異体の単離を行った。5000個体のM2世代植物をスクリーニングし、計61株の変異体を単離した。このうち、少なくとも3株では、サイトキネシスの異常がmyb3r4変異に依存すること、またG2/M期遺伝子の発現の低下が見られることから、目的とする因子に変異を持つ可能性が考えられた。今後、複数株から原因遺伝子の単離を行う予定である。
多様体の特異点の研究

・トーリック多様体上ナッシュ問題を肯定的に解決した。・一方一般には否定的に解決した(4次元の反例を構成)・トーリック多様体上の弧空間の構造を、トーリック附値に対応する奇跡の関係を明確にすることにより記述した。・非正規トーリック多様体上のナッシュ問題を肯定的に解決した。・弧空間上に、極大附値集合を定義し、任意の接触跡の既約因子が極大附値集合になることを示した。・2つのイデアルの接触跡が全て一致することと、イデアルの整閉包が一致することが同値であることを示した。・極大附値集合が有限個の関数の接触跡の共通部分として表されることを示した。・2次元アファイン空間の弧空間の中で、極大附値集合の包含関係が、附値の大小関係と整合性を持たない例を構成した。・局所的ナッシュ問題を定式化し、トーリック多様体に対して、局所的ナッシュ問題が肯定的に解決されることを示した・2次元正則環上の任意の整閉イデアルがmultiplier idealになることを証明した。・qusdi-ordinary特異点に対して、局所的ナッシュ問題が肯定的に解決されることを示した。・算術種数が1になる2次元ゴレンスタイン特異点の特徴付けを与えた。○巡回商特異点の-K^2の集積点とこの特異点に対応する連分数の集積点の関係がわかった。○一つの特異点に対して、その上の非特異多様体からの全射写像をすべて分解するような最大の多様体が存在することを示した。これを幾何学的極小モデルと呼ぶ。ここではさらに、幾何学的極小モデルを有理曲線の存在で特徴付け、直積、商、関手性などの性質を証明した。○特異点に対して、その上の例外因子が単独であらわれるblow-upが存在するための必要十分条件をextremal functionの存在であたえた。○1968年にNashによって出された問題:arc familiesとessential divisorsが全単射で対応する事を、toric singularitiesについては、肯定的に解決し、一般には否定的に解決した。○特異点の重複度をfiltered blowing-upの理論によってそのassociated graded ring(tangent cone)の算術的なデータから、重複度を下から抑える不等式を得ました。これによって、重複度2に単純K3特異点については、定義式のNewton boundaryが(1,1,1,1)∈R^4を含むような良い座標系の存在をしめしました。これは、[Ishii-Tomari]でも触れているReid氏の予想をオリジナルな形で確認していることになります。○超局面孤立特異点を定義する関数fに対して、そのMilnor数μ(f)を座標に与えられた重みと、それによるweightedTaylor展開f=f_p+f_<p+1>+...の言葉により、下から評価した。○トーリック多様体のarc spaceの構造を調べた。トーラスTが作用しているトーリック多様体のarc space X_∞はトーラスのarcs pace T_∞が作用するalmost homogeneous spaceになることが分かり、それぞれの軌道がlattice pointsと対応し、軌道同士の支配関係が、対応するlattice pointの大小関係で決定されることがわかった。これにより、Ein, Lazarsfeld, Mustataによって提出されたembedded version of Nash problemがトーリック多様体の場合に証明された。○1次元被約特異点に対しL^2多重種数の類似物を定義し、filtered blowing-upの観点よりの評価および、発散に関する分類を得た。2次元特異点の被約位数と代数的位数の逆線形不等式について、特異点解消過程よりの評価を得た。○2次元特異点と代数曲線の退化族との関係を調べた。

二次元特異点の巡回被覆を考えた場合、その分岐因子がreducedな場合は十分高い次数にすると、巡回被覆はすべてKulikov特異点という代数曲線の退化族に近いものになる。このメカニズムを詳しく調べ、トポロジー等で考えられているスプライスなどの現象との関係を考察した。○トーリック多様体のarc spaceの構造を調べた。トーラスTが作用しているトーリック多様体のarc space X_∞はトーラスのarc space T_∞が作用するalmost homogeneous spaceになることが分かり、それぞれの軌道がlattice pointsと対応し、軌道同士の支配関係が、対応するlattice pointの大小関係で決定されることがわかった。これにより、Ein, Lazarsfeld, Mustataによって提出されたembedded version of Nash problemがトーリック多様体の場合に証明された。○多様体上のarc spaceの中で、fatなarcというものを定義し、各fat arcに対して離散附値を対応させ、この離散附値が因子的になるための特徴付けを与えた。これを用い、非特異多様体上のシリンダーが因子的になるというEin-Lazarsfeld-Mustataの結果の別証明を与えた。また、非正規なtoric variety上でもNash問題が肯定的に解決されることを示した。○次数付きなUFDが2次元の場合に完全交叉になることの拡張として、ベロネーゼ部分環が多項式環になる場合の完全交叉性を示した。特に、2次元の場合には、Orlik-Wagreich型の分類と関連させて、UFDの場合の自然な拡張となる分類を得た。・2次元正則環上の任意の整閉イデアルがmultiplier idealになることを証明した。・弧空間上に、極大附値集合を定義し、任意の接触跡の既約因子が極大附値集合になることを示した。・極大附値集合が有限個の関数の接触跡の共通部分として表されることを示した。・2次元アファイン空間の弧空間の中で、極大附値集合の包含関係が、附値の大小関係と整合性を持たない例を構成した。・局所的ナッシュ問題を定式化し、トーリック多様体に対して、局所的ナッシュ問題が肯定的に解決されることを示した・qusdi-ordinary特異点に対して、局所的ナッシュ問題が肯定的に解決されることを示した。・算術種数が1になる2次元ゴレンスタイン特異点の特徴付けを与えた。
Functional MRIによる高次脳機能の解明

FMRIにおける信号上昇領域を統計的に解析することで、特定の課題に対する一次感覚性運動野、一次視覚野、一次聴覚野などの脳機能局在をはじめ、近年ではさらに高次脳機能の局在が画像化されている。本研究ではEPIを用いた脳のFMRIを行い、短期記憶負荷の異なる形状分別課題における大脳皮質間での信号上昇及び信号低下の相互関係を検討した。SIGNA HORIZON 1.5TMRI装置を用いて10名の右利き健常被検者(男性5名、女性5名)に対してFMRIを行った。撮像には、gradient echo type EPI(GE-EPI;TR/TE;3000/50msec,Matrix;64X64,FOV;240mm,Thickness;5mm,Flip angle;90)を用いた。脳全体を含む12横断面を設定し、3秒ごとに連続42回の撮像を行った。課題として1.5秒間隔で30秒間投影される手指形状に対し、同一の手指形状を提示する課題(zero back memory)、一つ前の手指形状を絶えず提示する(one back memory)課題、二つ前の手指形状を絶えず提示する(two back memory)課題をそれぞれ行い、難易度に差を与えた。手指形状画像の作成及び投影にはパーソナルコンピュータ及び液晶プロジェクターを用いた。手指形状を提示するzero back memory課題では左中前頭回、両側下前頭回および左紡錘状回から舌状回に有意な賦活部位が認められた。一方、二つ前の手指形状を絶えず提示するtwo back memory課題ではzero back memory課題の賦活部位に加えて、前補足運動野、前帯状回の活性が認められた。短期記憶課題の負荷を与えることで、前頭葉内側面に新たな脳賦活領域の同定が可能であった。今後、視覚領域から背外側前頭前野、前頭葉内側面に至る支配経路の相互関係の解明が必要になると考えられる。fMRIにおける信号上昇領域を解析することで様々な脳機能の局在が画像化されている。しかし、信号上昇領域のみならず、信号低下領域、すなわち大脳皮質の抑制領域を合わせて検討することで、大脳皮質全体の機能調節が解明されると考えられる。今回、運動選択課題における脳のfMRIを行い、賦活および抑制領域の相互関係を検討した。1.5TMRI装置を用いて6名の右利き健常被検者(男3名、女3名)に対してgradient echo type EPI(TR/TE;3600/50msec)を用いfMRIを行った。脳全体を含む12横断面を設定し3.6秒ごとに連続42回の撮像を行った。足元のスクリーンにランダムにじゃんけんの手指形状を1.5秒間隔で18秒投影し、投影された手指形状に対して、あいこ、勝ち、負け、または勝ち負け交互の応答を右手で提示する課題をそれぞれ2シリーズ行った。統計処理にはSPM96を用い、z>3.09の閾値で反応領域を同定した。課題の難易度を筋電図を用いた反応時間で半定量化した。平均反応時間はあいこ、勝ち、負け、勝ち負け交互の課題の順に延長していた(159ms,225ms,323ms,392ms)。勝ち負け交互は、あいこ、勝ち、負けに比して左中前頭回、両側下前頭回および左紡錘状回から舌状回に有意な賦活部位が認められた。抑制領域は両側前帯状回、後帯状回、島を中心にいずれの課題においても認められたが、反応時間の延長に合わせて抑制領域の範囲は増大していた。難易度が異なる運動選択課題を用いたfMRIを行うことで、大脳皮質全体における賦活および抑制の相互関係の存在が示唆された。
乳ガン診断時の被曝線量低減を目的とした乳房撮影X線装置の品質管理システムの開発

本研究の当該研究期間の研究実績のまとめを述べる。CdTe検出器の補正プログラムとして、Castroらが示したstripping法の式にインコヒーレント散乱(コンプトン散乱)を挿入し、Cd,Teの各元素のK-escapeをK_αとK_βに分離し、ホールのtrappingの影響などの補正を行い、さらに、CdZnTe検出器用の補正プログラムを開発した。この補正プログラムを使って、CdZnTe検出器で測定した診断用X線スペクトルを補正した結果、管電圧が60kV以下のX線スペクトルは、高純度Ge検出器で測定したスペクトルとよく一致するが、管電圧70kV以上では、高エネルギー領域のX線スペクトルが少し異なることがわかった。乳房撮影用X線装置のMoとRhターゲットのX線管から約471mmの距離にCdZnTe検出器を設置して、通常の乳ガン診断時の撮影条件である管電圧25-32kV,240mAsで、MoとRhのフィルタを付加した場合のX線スペクトルを35μmのピンホールコリメータシステムを通して測定し、開発した補正プログラムを使って補正した結果、高純度Ge検出器で測定されたBRHのスペクトルデータとその形状がだいたい一致することが確かめられた。さらに、厚さ0.1mmから0.8mmまでのアルミニウム被写体を入れて、CdZnTe検出器で測定したスペクトルから計算した減弱曲線と軟X線用線量計で測定した減弱曲線を比較した結果、だいたい一致することがわかった。また、乳房X線写真作成時の被写体コントラストについて、被写体透過後のX線スペクトルをCdZnTe検出器で測定して検討した。さらに、X線減弱に関する指数関数の法則を使って理論計算から乳房撮影用X線装置の固有ろ過及び付加フィルタ厚の被写体コントラストに及ぼす影響についても検討した。乳房撮影用X線装置のスペクトルをCdZnTe半導体検出器で測定した。X線管のスペクトル及び、被写体透過後のスペクトルを測定し、X線画像の画質(コントラスト)に影響を与える信号成分(被写体コントラスト)について、X線スペクトルの面から検討した。乳房組織間の小さなX線吸収差において被写体コントラストをつけるため、乳房撮影用X線装置は、使用管電圧領域で特性X線を持つMo陽極等のX線管に、K吸収端作用のあるMo等の物質を付加フィルタとして組み合わせ、単色X線に近いエネルギーのX線を発生させる。このような乳房撮影用X線装置を、CdZnTe半導体検出器を用いて、約37cmの焦点-検出器間距離で、かつ臨床使用時の撮影条件でスペクトル測定した。補正は、従来のCdZnTe半導体検出器の補正方法である、ストリッピング法で行った。また、軟X線領域での測定であることを考慮して、検出器の入射窓の補正を加えた。一方、画質に影響を与える被写体コントラストをX線スペクトルの面から検討するため、米国人の平均乳房圧迫厚(42mm)に相当するRMI156ファントム及び、石灰化を模擬したA1板を用いて、ファントム透過後のスペクトル測定を試みた。この実測結果と、理論計算による結果とを比較して、スペクトルの形状において、一致することを認めた。本研究の目的は、(1)医療現場で手軽に使用できるCdZnTe検出器を用いた乳房撮影用X線装置のスペクトル測定システムを確立すること、(2)乳房撮影用X線装置の基礎データとして、各種乳房撮影条件下でのX線スペクトルを測定し、乳房撮影用X線装置の品質管理法を確立し、それを用いてX線の線質を改善し、さらに散乱X線のスペクトルも測定して、患者の被曝線量を低減することができる乳房撮影用X線装置の品質管理システムを開発し、その適用範囲を明らかにするための研究を始めた。

以下に、これまでの研究実績の概要を述べる。乳房撮影用X線装置のMoとRhターゲットのX線管から約471mmの距離にCdZnTe検出器を設置して、通常の乳ガン診断時の撮影条件である管電圧25-32kV,240mAsで、MoとRhのフィルタを付加した場合のX線スペクトルを35μmのピンホールコリメータシステムを通して測定し、開発した補正プログラムを使って補正した結果、高純度Ge検出器で測定されたBRHのスペクトルデータとその形状がだいたい一致することが確かめられた。さらに、厚さ0.1mmから0.8mmまでのアルミニウム被写体を入れて、CdZnTe検出器で測定したスペクトルから計算した減弱曲線と軟X線用線量計で測定した減弱曲線を比較した結果、だいたい一致することがわかった。また、乳房X線写真作成時の被写体コントラストについて、被写体透過後のX線スペクトルをCdZnTe検出器で測定して検討した。さらに、X線減弱に関する指数関数の法則を使って理論計算から乳房撮影用X線装置の固有ろ過及び付加フィルタ厚の被写体コントラストに及ぼす影響についても検討した。
動学的貿易モデルをもちいた貿易と経済発展に関する理論分析

これまで研究を行ってきたギッフェン性を示す効用関数に関する論文が、Economic Theoryに掲載されることが決まった。この論文では劣等財に対する支出が非常に少ない場合でも、その財がギッフェン財となり得ることを示しており、これまでの直感的な解釈から導かれる結論とは大きく異なるギッフェン財が存在する可能性を示している。動学的貿易モデルの研究においては、これまで行ってきた非ホモセティックな効用関数を用いた分析に加えて、内生的時間選好を導入した動学的貿易モデルの分析も行った。The International Economyに掲載された論文では、1家計当たりの労働供給量が等しい場合には、初期時点の要素賦存比率に関わらず、定常均衡では産業間貿易は起こらず差別化財の産業内貿易のみが発生し、その際に家計数の大きな国がより多くの種類の差別化財を生産するようになるということを示している。この結果は、例えば人口の多い発展途上国が、先進国の1人あたり資本量と等しいだけの資本を長期的に蓄積した場合、発展途上国が先進国よりも多種類の差別化財を生産するようになるということを意味している。間接ネットワーク効果に関する研究、論文「Indirect network effects and the impact of trade liberalization:A note」等では、2種類のハードとハードの選好に関して異質な消費者が存在すると仮定したもとで、貿易自由化(あるいは輸送費の減少)に伴うソフトの(実質的な)バラエティー数の増加が家計の厚生に及ぼす影響を考察している。そして間接ネットワーク効果が働くもとでは、貿易自由化が一方のハードへの標準化を促進し、結果としてバラエティー数の増加にも関わらず、自らの嗜好に近いハードが無くなる事で厚生が悪化する消費者が存在する可能性を示している。2国2財動学的貿易モデルにおける不決定性の発生に関する研究を4月のMidwest Theory and Trade Meetingにおいて発表した。その際にIowa大学のRiezman教授と関税同盟に関する共同研究に関して議論を行った。その結果は現在出版準備中のKemp先生の配念論文集に掲載される予定である。また上記の動学的貿易モデルで用いた効用関数の性質に関してまとめた論文の改訂版を、現在Economic Theoryに再投稿中である。また7月のKorea and the World Economyに参加した際にKemp教授と議論を行うことができ、Giffen的性質を有する効用関数についての有益なコメントをいただくことができた。また菊地先生とは、主に間接ネットワーク効果が働く財に関する貿易モデルについての研究を行っている。この共同研究を通して収穫逓増の生産技術を仮定した貿易モデルに関する理解を深めることができた。これらの研究については、11月のMidwest Theory and TradeMeetingなど国内外で多くの発表を行ってきた。その他にも動学的貿易モデルに内生的時間選好を導入した研究を行っている。一般的に動学的へクシャー・オリーンモデルの均衡においては完全特化が生じるのであるが、内生的時間選好を導入することでこの欠点を解消することができる。その性質を、動学的貿易モデルの不決定性の発生に関する研究に応用することについて現在研究を始めている。
労働時間から見る職場の「生ける法」

【1、本研究の概要】本研究は、法律とは異なって職場で慣習的に機能している「生ける法」について、主として長時間労働問題に軸足をおきながら考察するものである。なお、職場で成立している「生ける法」だけでなく、その規範の中で働いている労働者自身の法意識も重点的な考察対象とする。【2、本年度の成果】今年度は、先行研究の整理や、アンケート調査・聞き取り調査の分析を行った。(1)若年者の権利意識に関する聞き取り調査として、労働相談を受ける様々なアクターを対象に若年者の権利意識の状況について聞き取り調査を実施した。(2)労働法教育の成果に関するアンケート調査として、前年度までに、労働法に関する授業を行い、その前後に実施する同一内容の調査票への回答から意識や知識の変化を調べるアンケート調査を複数の高校・大学で実施した。本年度は、その調査結果の分析を行った。(3)係争事案に関する調査として、NPO法人や労働組合の協力を得て長時間労働によって生じた係争に関する質的調査を実施し、分析を行った。【3、意義】企業の協力を前提とする予定調和的な長時間労働解消アプローチの限界を指摘し、そのような協力の見込めない環境においてどのようなアプローチが有効になりうるのかを指摘する点。26年度が最終年度であるため、記入しない。1、本研究の概要本研究は、法律とは異なって職場で慣習的に機能している「生ける法」について、主として長時間労働問題に軸足を置きながら考察するものである。2、本年度の成果今年度は、先行研究の整理やアンケート調査、聞き取り調査を実施した。具体的内容は、下記の通り。(1)若年者の権利意識に関する聞き取り調査労働相談を受ける様々なアクターを対象に若年者の権利意識の状況について仔細な聞き取りを行った。(2)労働法教育の成果に関するアンケート調査労働法に関する授業を行い、その前後に実施する同一内容の調査票への回答から意識や知識の変化を調べるアンケート調査を複数の高校・大学で行った。(3)係争事案に関する調査NPO法人や労働組合の協力を得、長時間労働によって生じた係争についての質的調査を行った。3、意義仕事と生活の調和は、多くの企業で実践モデルが提示されて久しい。こうした変化を受けて、労働時間研究も豊富に行われるようになっている。しかしながら、そのような調和を実現できない・しようとしないいわゆる「ブラック企業」から、どのように長時間労働を解消するのかということは未解決の課題である。私の研究の意義は、こうした企業の協力を前提とする予定調和的な労働時間に関する研究・政策の限界を指摘し、その上でどのようなアプローチが有効になりうるのかを指摘する点にあると考えている。1、本研究の概要本研究は、法律とは異なって職場で慣習的に機能している「生ける法」にっいて、主として長時間労働問題に軸足をおきながら考察するものである。2、本年度の成果今年度は、先行研究の整理や判例分析、アンケート調査、聞き取り調査を実施した。具体的な調査内容は、下記の通り。(1)若年者の権利意識に関する聞き取り調査労働相談を受ける様々なアクターを対象に若年者の権利意識の状況について聞き取り調査を実施した。(2)労働法教育の成果に関するアンケート調査労働法に関する授業を行い、その前後に実施する同一内容の調査票への回答から意識や知識の変化を調べるアンケート調査を複数の高校・大学で実施した。(3)係争事案に関する調査NPO法人や労働組合の協力を得て長時間労働によって生じた係争に関する質的調査を実施した。3、意義企業の協力を前提とする予定調和的な長時間労働解消アプローチの限界を指摘し、そのような協力の見込めない環境においてどのようなアプローチが有効になりうるのかを指摘する点。

調査に関して、計画通り進行している。当初の研究計画通り遂行したため。基本的には従前の計画通り遂行する。ただし、労働法に対する職場の法意識について当事者の視点から考察する上で、労働法以外の領域における法意識についても注意を払う必要がある。そのため、他の「法律相談」の場面で若者がどのような状況にあるかについても聞き取りを行う。具体的には、DVや生活保護に関する相談場面での振舞いに関して、相談者への聞き取りを含めて調査を行う。従前の計画通り遂行する。
Strategy, function & investment location

本研究プロジェクトの目的は今まで説明されていない・第二次データで説明できない多国籍企業の投資先選択に影響を与える地域・企業に関する特徴のモデルを作成することである。そのために競争特性・企業戦略・企業の活動の関係を測定し、サイズ・経済発展・政治的や制度的な基盤・その他に関するデータを収集し、上記のモデルを完了することは2006年3月までの目的だった。下記は検証済である:・国際・国内研究助手の(ア)雇用(イ)養成(ウ)と連携・レターヘッド・封筒・その他の供給品の供給会社を探し、高質や低コストのバランスを鑑みた・日本・シンガポール・オーストラリア・香港・中国・インドネシアに活動を行っている企業のサンプルを決め、適当なメール・リストに関するデータを収集・購入・確認がされた・分類された独立変数・従属変数に関する質的な質問表の発展・テスト・作成がされた・層化した産業セクターから選択した日本内外の企業・海外の企業のサンプルに4.5万以上のアンケートに基づいた調査が実行された・質的なデータに基づき、第一段階の量的な質問表は発展・作成された。・改善したサンプルに5万以上のアンケートは郵送された。・収集したデータの分析に基づき、第二段階の量的な質問表は分析済である。・第一段階の返答者に第二段階の質問表は郵送された。上記のタスクを勤勉に実行し、本プロジェクトに関するデータ収集は終了された本研究プロジェクトの目的は今まで説明されていない・第二次データで説明できない多国籍企業の投資先選択に影響を与える地域・企業に関する特徴のモデルを作成することである。上記のタスクを勤勉に実行し、本プロジェクトに関するデータ収集は終了された投資先の競争特性・企業戦略・企業の活動の関係を測定するために複数の初期研究のタスクが行われた。サイズ・経済発展・政治的や制度的な基盤・その他の最初の研究計画に提案された点に関する第一次データを収集するために、研究効果や研究コストのバランスを特に重視し、研究は下記のステップで進められた:・国際・国内研究助手の1.雇用2.養成と3.連携・レターヘッド・封筒・その他のような供給品の供給会社を探し、高質や低コストのバランスを掛け合った・日本国内・海外に活動を行っている企業のサンプルを決め、適当なメール・リストに関するデータを収集・購入・確認がされた・予備インタービューや結果に続くインタービューが行われた・分類された独立変数・従属変数に関する量的な質問表の発展・テスト・作成がされた・層化した産業セクターから選択した日本内外の企業・海外の企業のサンプルに2.5万以上のアンケートに基づいた調査が実行された上記のタスクを勤勉に実行し、2005年の3月までに予備研究は終了された。それに基づき、2005年に研究を、初期の提案の点に従い、下記のステップで進める予定である。・初期アンケートの入力や分析・手に入れたデータに基づき、質問表の検証や変更・追求調査の実行・手に入れたデータの分析、計量的モデルの作成・要点の追求、研究結果の第二次データとの比較、作成したモデルの検証、追求分析・収集したデータを用い、国際専門基準に該当するトップレベルの国際雑誌記事や学術的なモノグラフを作成する予定である本研究プロジェクトの目的は今まで説明されていない・第二次データで説明できない多国籍企業の投資先選択に影響を与える地域・企業に関する特徴のモデルを作成することである。

・改善したサンプルに5万以上のアンケートは郵送された。・収集したデータの分析に基づき、第二段階の量的な質問表は分析済である。・第一段階の返答者に第二段階の質問表は郵送された。上記のタスクを勤勉に実行し、本プロジェクトに関するデータ収集は終了された。研究結果発表の準備は、下記のステップで進める予定である。・手に入れたデータの分析、計量的モデルの作成・要点の追求、研究結果の第二次データとの比較、作成したモデルの検証、追求分析・収集したデータを用い、国際専門基準に該当するトップレベルの国際雑誌記事や学術的なモノグラフを作成する予定である
レーザ分光法を用いた、海中現場における海水及び堆積物の化学組成分析手法の開発

本研究では、レーザ分光法を応用しターゲットに含まれる化学成分をその場で計測し定量分析する手法を開発した。昨年度までに、元素分析手法であるレーザ誘起破壊分光法(Laser-Induced Breakdown Spectroscopy : LIBS)の信号を、多変量解析手法であるPartial-Least Squares (PLS)回帰分析によって定量的に解析する手法を提案した。平成28年度は提案手法と従来手法を体系的に比較した。そして、提案手法を岩石の計測に応用し、博士研究を総括した。当初は複数の分光分析手法の複合利用を予定していたが、LIBSにより実海域での利用に現実的なレベルでの定量精度を求められる手法を開発し、レーザアブレーション現象の解明に資する体系だった研究を進めることに専念した。本研究で、信号からプラズマ温度を算出し、最適な温度によってデータベースをセグメント化することで、水中LIBSで見られる信号の揺らぎのPLSへの影響を改善することがわかった。従来の信号処理と温度セグメント化の結果から、PLSでの精度向上にはピーク情報を鮮明に抽出することが重要だとわかり、ブロードニングが起きないレベルでの高温が最適な温度帯であることを示した。提案した手法によって、データの取得から定量解析まで全て自動でリアルタイム化することが可能である。今までサンプリングでしか実現しえなかった岩石化学分析について、AUV(Autonomous underwater vehicle)への搭載による完全自動の定量化へとパラダイムシフトすることが十分期待できる。本研究は、動的な水中プラズマの科学的理解に貢献するだけでなく、深海岩石化学調査において飛躍的にデータ量が増え、資源量見積もりや科学調査に役立つ技術の開発につながる。28年度が最終年度であるため、記入しない。(1)ラマン分光システムの開発・試験ラマン分光装置を試作し、実験室において数種類のターゲットに対して計測を行った。ラマンで計測する深海でのターゲットとして、メタンハイドレート、鉱物、海水中気体(二酸化炭素・硫化水素)があり、基礎試験装置を用いてメタンハイドレート・鉱物の測定を可能にすることを目指し、複数のターゲットの測定を行った。数種類の有機化合物の計測・定量評価に成功し、メタンハイドレートと岩石の計測にも成功した。特に、メタンハイドレートは状態が不安定で常温常圧ですぐに昇華するが、メタン・水分子ピークを明確に検出することができた。岩石では、組成の異なる岩石でピーク位置・形状が大きく異なり、岩石の種類を区別するのに十分なスペクトルを観察できた。よって、試作装置が十分な性能を持つことを示した。(2)リアルタイム定量解析手法の開発統計解析手法を、岩石をターゲットとした水中でのレーザ誘起破壊分光法(LIBS)での定量解析に応用することを検討した。その結果、統計解析を他の手法と組み合わせることによって、水中LIBSの信号に適した定量解析となることがわかり、現在開発を進めている。(3)実海域試験昨年度までに開発したLIBSセンサを改良し、2014年11月に沖縄沖伊平屋北海丘にて実海域試験を行った。熱水性堆積物を効率的に計測するため、共同研究者(ブレア・ソーントン特任准教授)らとレーザの改良・岩石グラインダーとの併用・フォーカス機能の向上を行い、熱水噴出孔地帯の複数地点で岩石の計測を行った。昨年度に実施した試験に比較して連続運用時間を飛躍的に伸ばせて装置のロバスト性を示したとともに、1000m超の深海で天然に露出した複数の岩石について、含有元素ピークの確認できるデータを取得できた。本研究では、レーザ分光法を応用し、ターゲットに含まれる化学成分をその場で計測し定量分析する手法を開発している。平成27年度には以下の成果を得た。(1)リアルタイム定量解析手法の開発ー統計解析手法と物理モデルによる解析手法とを組み合わせることで、水中LIBSの信号に適した定量解析となることを提案し、水中の固体について得られるLIBSの信号を適切に定量解析する手法を確立した。提案手法を海底岩石に適用するために、海底熱水鉱床付近でみられるさまざまな鉱石を収集し、実験室にて海水中でLIBS計測を行い、現在データベースの作成を進めている。今後、提案手法を岩石データベースに応用し、海底での岩石リアルタイム定量解析手法開発を実現する。(2)実海域試験ー昨年度での実海域試験で課題となった自動フォーカスの時間短縮・効率的な信号取得について、共同研究者と協力し改良を行い、12月に実海域試験を実施した。調査域は沖縄沖に見られる海底熱水鉱床(水深約1000m)であった。実海域試験において、1000m超の深海でセンサを1日8時間超、3日間続けて運用することに成功した。熱水鉱床周辺の12地点の岩石を国際原子力機関が提案する陸上鉱山評価プロトコルに従い計測し、取得スペクトルの質・量ともに昨年度の航海から飛躍的に向上した。今後は、取得したデータに(1)で開発している定量解析手法を適用し、海底熱水鉱床地帯の化学マッピングを作成する。(3)深海用ラマン分光分析装置開発ー昨年度試作した実験室試験用セットアップをもとに、共同研究者らと協力して深海用ラマン分光分析装置を開発した。今後、開発したラマン分光分析センサを使用し鉱物の信号測定を行い、(1)で開発している定量解析手法へと応用する。

レーザ分光分析による海底現場での計測に応用するため、本年度は主にレーザ誘起破壊分光法(LIBS)を用いたリアルタイム定量分析手法の開発・LIBSセンサの実海域試験・ラマン分光分析装置開発に携わり、着実に研究を進めている。リアルタイム定量分析手法では、水中でのレーザアブレーションに適した定量分析手法を開発して水中金属の定量分析に成功した。この成果を学会で発表し、受賞審査のあった2学会(国内1、国際1)で受賞し高い評価を得た。実海域試験では、昨年度と比較し装置の安定性が飛躍的に増し、実用化に向けて期待できる成果を収めた。ラマン分光分析装置については、プロトタイプが完成し来年度よりデータをとることが可能となった。研究開始当初は、岩石・海水両方について定量分析手法を開発する予定だったが、より複雑な組成をもつ岩石の定量分析が可能となれば海水についても十分応用可能と言えるため、本研究では岩石のリアルタイム定量分析の開発に焦点を当てることとする。来年度は最終目的である、水中岩石のリアルタイム定量分析手法開発に向け、開発した手法を応用することで成果を得られる可能性が十分に見込め、期待通りに研究が進んでいると言える。本研究では、レーザ分光法を応用しターゲットに含まれる化学成分をその場で計測し定量分析する手法を開発した。昨年度までに、元素分析手法であるレーザ誘起破壊分光法(Laser-Induced Breakdown Spectroscopy : LIBS)の信号を、多変量解析手法であるPartial-Least Squares (PLS)回帰分析によって定量的に解析する手法を提案した。平成28年度は提案手法と従来手法を体系的に比較した。そして、提案手法を岩石の計測に応用し、博士研究を総括した。当初は複数の分光分析手法の複合利用を予定していたが、LIBSにより実海域での利用に現実的なレベルでの定量精度を求められる手法を開発し、レーザアブレーション現象の解明に資する体系だった研究を進めることに専念した。本研究で、信号からプラズマ温度を算出し、最適な温度によってデータベースをセグメント化することで、水中LIBSで見られる信号の揺らぎのPLSへの影響を改善することがわかった。従来の信号処理と温度セグメント化の結果から、PLSでの精度向上にはピーク情報を鮮明に抽出することが重要だとわかり、ブロードニングが起きないレベルでの高温が最適な温度帯であることを示した。提案した手法によって、データの取得から定量解析まで全て自動でリアルタイム化することが可能である。今までサンプリングでしか実現しえなかった岩石化学分析について、AUV(Autonomous underwater vehicle)への搭載による完全自動の定量化へとパラダイムシフトすることが十分期待できる。本研究は、動的な水中プラズマの科学的理解に貢献するだけでなく、深海岩石化学調査において飛躍的にデータ量が増え、資源量見積もりや科学調査に役立つ技術の開発につながる。LIBSとラマン分光を統合した手法を海底現場での計測に応用するため、平成26年度は主にラマン分光のセットアップ開発と測定、LIBSについてのリアルタイム定量分析手法の開発、LIBSセンサの実海域試験に関わり、一定の成果を収めた。
環境調和型高分子の力学特性制御とデバイス展開

高分子の表面・界面はバルク(内部)とは異なったエネルギー状態にある。このため、高分子の表面・界面における構造・物性はバルクとは著しく異なっている。したがって、表面や界面を積極的に利用した機能性高分子材料を設計する際には、バルクのみならず表面・界面における分子鎖凝集構造・熱運動特性を理解することが重要となる。特に高分子の固体界面においては、吸着層と呼ばれるバルクとは異なる運動性を示す高分子層が存在することが指摘されており、近年、この吸着層の分子鎖凝集構造や運動性は、高分子/無機フィラー複合材料の力学特性に大きな寄与をすることが明らかになっている。しかしながら、その形成メカニズムや分子鎖凝集構造の詳細は、未だ明らかにされていない。そこで平成30年度は、形態観察が容易なDNAをモデルに用いることで、固体上における高分子吸着層の分子鎖凝集状態ならびに形成メカニズムを視覚的に理解することを目的とした。試料としてラムダファージDNAを用い、基板としてマイカを用いた。DNA溶液をマイカ基板上に所定時間マウントし洗浄した後、原子間力顕微鏡観察に供した。DNA一分子の形態を評価するため、DNAが比較的吸着しにくい条件下で試料を調製した。DNA吸着鎖は、二次元に広がったランダムコイルを示した。DNAの回転半径および持続長は、それぞれ796 nmおよび362 nmであり、溶液中におけるそれらと比較して大きかった。これは、DNAとマイカの間の相互作用が非常に強いため、両者の接触点が多くなるようなコンフォメーションをとると考えることで説明できる。同濃度下で吸着時間依存性を評価した。その結果、吸着中期においては、一部に吸着した部分吸着鎖との絡み合いにより吸着が促進される協同的吸着が観測され、最界面における吸着層は、空間的に不均一な分子鎖凝集構造を示した。平成30年度は、当初の目的に従って、「デオキシリボ核酸(DNA)をモデル高分子とした、固体界面における高分子吸着鎖の形成過程とその凝集構造の直接観察」に関する研究を遂行した。固体界面への高分子鎖吸着形態を原子間力顕微鏡に基づき直接観察することで、高分子吸着層の形成過程を世界で初めて明らかにした。加えて、スピンコート過程における遠心力が、高分子鎖の吸着形態に及ぼす影響を明らかにした。これらの成果は、高分子/無機複合材料の力学特性の新たな制御方法構築に重要な知見である。研究成果は、国際学会を含め複数の学会にて発表済みであり、現在論文執筆中である。以上の理由により、期待以上の研究の進展があったと判断した。今年度は、高分子吸着過程の全容を明確な描像と共に解明した。得られた知見は、DNA薄膜のバイオマテリアルへの応用展開の際の基盤技術となるだけでなく、高分子/無機複合材料の力学特性に及ぼす界面効果の理解に繋がると考えられる。次年度は、これらの知見に基づき、高分子吸着鎖の吸着形態の制御を目指し、高分子/無機複合材料の力学特性との相関を検討する。当研究室では、天然高分子であるデオキシリボ核酸(DNA)から作製した固体膜が、含水量に応じてガラス状から半結晶性、また、ゴム状高分子様まで幅広い引張特性を示し、さらには、化学架橋によるそれらの制御も可能であることを明らかにしている。本研究では、DNA固体膜のさらなる力学特性制御およびその基礎物性を明らかにすることを目的としている。本年度は、DNA固体膜の問題点である水の蒸発による力学特性の変化を解決すべく、イオン液体、リン酸二水素コリン(CDP)に着目し、CDP含有DNA固体膜(以下DC膜)を作製した。DC膜はDNAとCDPの重量比を90/10から50/50の範囲で調整した混合水溶液から溶媒キャスト法に基づき作製した。DC膜の力学特性は引張試験に基づき評価した。CDP率を調整することにより、ガラス状高分子様から半結晶性高分子、ゴム状高分子様に至るまで、DNA固体膜の力学特性を系統的に精密制御することを達成した。その力学特性の時間依存性は小さく、力学特性の安定性の向上を達成した。DC膜の凝集構造のひずみ依存性は、広角X線回折測定に基づき評価した。その結果、DNA固体膜内の分子鎖間距離は、ひずみが増加するに伴い減少すること、未延伸時の分子鎖間距離は、CDP含有率が増加するに伴い、増加することが明らかになった。DC膜の分子鎖熱運動性は動的粘弾性測定により評価した。その結果、CDP含有率が増加するに伴い、ガラス転移に相当する緩和のピーク温度が減少すること、ならびにそのピークの半値幅が減少することが明らかになった。単純な要素からなる力学モデルを構築し、引張特性を弾性成分、延性成分、塑性成分に分けて解析した。その結果、弾性成分、延性成分および塑性成分は、それぞれ、延伸後の分子鎖間距離、分子鎖運動性、および分子鎖間距離のひずみ依存性に依存していることを明らかにした。CDP含有率を変化させることにより、DC固体膜内のDNAの分子鎖間距離や分子鎖熱運動性を調整できること、それに伴いDC固体膜の引張特性を精密に制御できることを明らかにした。また力学特性の安定性の向上を達成した。これらの知見は、DNA固体膜が様々な固体材料として応用展開可能であることを示唆する。ならびに、単純な要素モデルによる引張特性の解析方法およびその結果は、可塑剤に基づく高分子固体材料の力学特性制御において重要な設計指針となりうる。以上の結果より、進捗はおおむね順調であると判断した。

このため、高分子の表面・界面における構造・物性はバルクとは著しく異なっている。したがって、表面や界面を積極的に利用した機能性高分子材料を設計する際には、バルクのみならず表面・界面における分子鎖凝集構造・熱運動特性を理解することが重要となる。特に高分子の固体界面においては、吸着層と呼ばれるバルクとは異なる運動性を示す高分子層が存在することが指摘されており、近年、この吸着層の分子鎖凝集構造や運動性は、高分子/無機フィラー複合材料の力学特性に大きな寄与をすることが明らかになっている。しかしながら、その形成メカニズムや分子鎖凝集構造の詳細は、未だ明らかにされていない。そこで平成30年度は、形態観察が容易なDNAをモデルに用いることで、固体上における高分子吸着層の分子鎖凝集状態ならびに形成メカニズムを視覚的に理解することを目的とした。試料としてラムダファージDNAを用い、基板としてマイカを用いた。DNA溶液をマイカ基板上に所定時間マウントし洗浄した後、原子間力顕微鏡観察に供した。DNA一分子の形態を評価するため、DNAが比較的吸着しにくい条件下で試料を調製した。DNA吸着鎖は、二次元に広がったランダムコイルを示した。DNAの回転半径および持続長は、それぞれ796 nmおよび362 nmであり、溶液中におけるそれらと比較して大きかった。これは、DNAとマイカの間の相互作用が非常に強いため、両者の接触点が多くなるようなコンフォメーションをとると考えることで説明できる。同濃度下で吸着時間依存性を評価した。その結果、吸着中期においては、一部に吸着した部分吸着鎖との絡み合いにより吸着が促進される協同的吸着が観測され、最界面における吸着層は、空間的に不均一な分子鎖凝集構造を示した。平成30年度は、当初の目的に従って、「デオキシリボ核酸(DNA)をモデル高分子とした、固体界面における高分子吸着鎖の形成過程とその凝集構造の直接観察」に関する研究を遂行した。固体界面への高分子鎖吸着形態を原子間力顕微鏡に基づき直接観察することで、高分子吸着層の形成過程を世界で初めて明らかにした。加えて、スピンコート過程における遠心力が、高分子鎖の吸着形態に及ぼす影響を明らかにした。これらの成果は、高分子/無機複合材料の力学特性の新たな制御方法構築に重要な知見である。研究成果は、国際学会を含め複数の学会にて発表済みであり、現在論文執筆中である。以上の理由により、期待以上の研究の進展があったと判断した。次年度は、インターカレート型架橋剤を合成し、DNAとの混合液体から溶媒キャストすることにより、動的架橋DNA固体膜を作製し、DNA固体膜の高靱性化を実現する。加えてDNAの固体基板への固定化を行い、その分子鎖凝集構造とバイオ界面特性の相関を議論する。今年度は、高分子吸着過程の全容を明確な描像と共に解明した。得られた知見は、DNA薄膜のバイオマテリアルへの応用展開の際の基盤技術となるだけでなく、高分子/無機複合材料の力学特性に及ぼす界面効果の理解に繋がると考えられる。次年度は、これらの知見に基づき、高分子吸着鎖の吸着形態の制御を目指し、高分子/無機複合材料の力学特性との相関を検討する。
生成能力に厳しい制限を課す音韻表示の開発

本年度は、英語の発話データの分析をおこない、そこで得られた知見に基づいて、英語諸方言の母音体系を表示するための独自の方法を考案・構築させた。その結果は「生成能力に厳しい制限を課す音韻表示の開発」において詳細に報告されている。今回考案・構築した分節内構造の表示モデルは、エレメント理論に基づいており、幾つかの革新的な様相を呈している。また、理論的に高い説明力をもつだけでなく、エレメント理論の枠組みにおける今後の研究に大きな影響力をもつと思われる。一例を取り上げると、研究代表者の提案のひとつに、母音弱化現象の新たな分析がある。そこでの主張は、英語の(強勢をもつ)完全母音と(強勢を失う)被弱化母音との相違は、分節内構造上の主要部性により決まるというものである。その結果、完全母音と被弱化母音の区別に加え、何も音韻的に指定を受けていない中立母音が英語には存在すると論じている。平成18年度研究計画書に従い、次の2つの課題の遂行にあたった。(1)近年の音韻理論で重要と見なされる文献の収集と整理を行った。(2)また、音韻分析に必要な英語の音声データを独自に収集した。(1)は、すでに多方面で受け入れられている他の音韻理論を比較検討する上で、必要不可欠な課題項目であり、生成能力に厳しい制約を呈するモデルを提案するのに有用であると思われる。(2)の英語の音声データは、英国に渡り、英語の様々な方言から収集した。それらのデータは、近年の音韻研究において問題とされている様相(喉頭特性等)を捉えるためのもので、収集にあたり、ロンドン大学のJohn Harris教授と数多くの意見交換を行った。以上の遂行課題項目に加え、(3)エレメント理論を用いて収集した音声データの分析をし始めた。この理論を用いることで、従来の素性理論では解明することが難しいとされてきた諸問題を、新たな視点から説明できるものと思われる。以上の研究成果は、本年度の9月に東北学院大学で開催された国際音韻論ワークショップ「Strength Relations in Phonology」において、"Headship as Melodic Strength"という題のもとで報告された。研究代表者はこのワークショップで研究発表を行っただけでなく、ワークショップ自体を、同僚とともに企画・開催し、関連分野の研究者であるオランダ・ライデン大学のColin Ewen教授を招聘した。Ewen教授の参加により、ヨーロッパで発展した理論の諸相を議論することができ、同時に日本国内の音韻論研究者にとって貴重な意見交換の場を提供することができた。本年度は、過去2年間に収集した英語の発話データの分析を主に行い、その作業を通じて(1)音韻と(2)音響・聴覚といった2種類の異なる様相を新たな理論的観点から捉えた。まず、(1)については、研究者間で論争となっている英語の破擦音の音韻表示に焦点を当てた。そして、破擦化は発話行為の結果として生じる物理的現象であり、分節内の言語学的特性として捉えるべきではないという一般的見解と異なる見解を示し、その妥当性を証明した。(2)については、購入した音響録音機器の使用を通して、音声信号で観察される聴覚上の諸パターンを捉え、それらをもとに音韻的最小単位を定義すべきであるとの見解を、話者と聴者の中立性という観点から示した。以上の研究成果は、様々な主題で、国際的に評価の高い以下の3つの学会で報告した。平成19年8月27日札幌学院大学日本音韻論学会音韻論フォーラム2007本年度は、英語の発話データの分析をおこない、そこで得られた知見に基づいて、英語諸方言の母音体系を表示するための独自の方法を考案・構築させた。