hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゴミ焼却灰中の重金属元素(アンチモンなど)の有効利用

平成14年度(初年度)は基礎的研究を、平成15年度(最終年度)は初年度の基礎的研究成果を考慮に入れて応用的研究推進し、以下のように研究を行った。(1)焼却灰の処理および挙動調査本研究では、鹿児島県内のゴミ焼却場の焼却灰(飛灰)を対象とするが、川辺町をはじめとする鹿児島県内数カ所の焼却場の焼却灰について、処理方法、処理状況および焼却灰の挙動特性などを調べた。(前田、平田、岡林)(2)焼却灰の分級調製および成分元素の分析ならびに解析川辺町清掃センターより採取したダイオキシン化学処理後の焼却灰を、篩振とう機で分級し、分級された焼却灰の粒径分布および平均径を、レーザー回折式粒度分布測定装置で測定した。さらに、各粒径の焼却灰の形状、分布、表面状態を実体顕微鏡で観察した。(大竹、前田、岡林)(3)抽出などによる重金属の回収操作および分離システムの検討比較検討した各粒径の焼却灰中の重金属(アンチモンなど)を回収するため、キャリヤーを含む溶媒による抽出操作をはじめ各種の分離操作を検討した。最も効率のよい分離条件および粒径(重金属の含有率)による回収率の影響などを調べた。これらの検討結果を基に、最も効率のよい分離システムを構築について検討した。(大竹、前野、平田)(4)総括以上の一連の研究成果を、各課題ごとにまとめるとともに、総合的にまとめ公表した。(全員)平成14年度(初年度)は基礎的研究を、平成15年度(最終年度)は初年度の基礎的研究成果を考慮に入れて応用的研究推進し、以下のように研究を行った。(全員)本年度(初年度)は、基礎的研究を推進し、以下のように研究を行った。(1)焼却灰の処理および挙動調査本研究では、鹿児島県内のゴミ焼却場の焼却灰(飛灰)を対象とするが、川辺町をはじめとする鹿児島県内数力所の焼却場の焼却灰について、処理方法、処理状況および焼却灰の挙動特性などを調べた。環境影響についても、焼却場およびその周囲の各地点の焼却灰排出量(浮遊粒子状物質)およびレーザー回折式粒度分布測定装置により粒子径分布あるいは性状等を測定し、汚染の状況について検討した。(前田、平田、岡林(悦))(2)焼却灰の流動特性の検討および物理・力学特性の把握(1)で採取した焼却灰についての流動特性を検討するために、空気で流動化実験を行い、最小流動化速度などを測定し、物理・力学特性について検討した。(岡林(巧)、前野)(3)焼却灰の分級調製および成分元素の分析ならびに解析(1)で採取した焼却灰を、節振とう機で分級し、分給された焼却灰の粒径分布および平均径を、レーザー回折式粒度分布測定装置で測定した。各粒径の焼却灰の表面状態および重金属含有量(濃度)をEDS(エネルギー分散型X線分析装置)で分析した。さらに、難溶性アンチモンの定量法および生体資料中のアンチモン濃度の定量法についても検討した。(三原、岡林(悦))本年度(最終年度)は、前年度の基礎的研究成果を考慮に入れて、次の項目について応用的研究を推進した。(1)焼却灰の分級調製および成分元素の分析ならびに解析川辺町清掃センターより採取したダイオキシン化学処理後の焼却灰を、篩振とう機で分級し、分給された焼却灰の粒径分布および平均径を、レーザー回折式粒度分布測定装置で測定した。(大竹、前田、岡林)(2)抽出などによる重金属の回収操作および分離システムの検討前年度検討した各粒径の焼却灰中の重金属(アンチモンなど)を回収するため、キャリヤーを含む溶媒による抽出操作をはじめ各種の分離操作を検討した。(大竹、前野、平田)
クロロゲン酸の皮膚再生における生理作用の解明

我が国では、糖尿病や高齢者が大幅に増加し、糖尿病性皮膚潰瘍、高齢者の褥瘡や皮膚剥離などの皮膚障害の発生率が急増しており、慢性炎症の酸化ストレスによる皮膚の細胞死のため治癒が困難となっている。しかしながら、このような紫外線や慢性炎症などによる酸化ストレスに対する皮膚の防御機構は明らかになっていない。本研究はヒト皮膚線維芽細胞を用いて、酸化ストレスを抑制し、炎症を強く抑えることが可能であるクロロゲン酸の皮膚再生能力を明らかにすることで、クロロゲン酸がヒトの皮膚に与える生理作用を解明する。本年度に施行した実験は以下の通りである。1.皮膚線維芽細胞の増殖におけるクロロゲン酸の影響について;ヒト皮膚線維芽細胞を96ウェルプレートで培養し、クロロゲン酸を添加した群(0、1、10、100 μM)と非添加群(コントロール)に分け、24時間後の細胞数を比較した。クロロゲン酸1、10、100μMにおいてコントロール群と比べて、有意に線維芽細胞の増殖を認めた。しかしながら、これ以上の濃度においては、有意な増殖は認めなかった。したがって、細胞増殖における適したクロロゲン酸濃度は1100μMの幅におさまることがわかった。2.皮膚線維芽細胞の酸化ストレスによる細胞死におけるクロロゲン酸の影響について;まず、皮膚線維芽細胞を培養し、過酸化水素を加え(0.5mM)、酸化ストレスを与えることで、細胞死を促した。そこに、クロロゲン酸(10μM)を加え、24時間後のタネル染色(細胞死の検出)陽性細胞の数を測定したところ、クロロゲン酸(10μM)を加えた群では、有意に細胞死の減少を認めた。以上の結果から、クロロゲン酸は皮膚線維芽細胞の増殖を促す、さらには、酸化ストレス下において、皮膚線維芽細胞の細胞死を抑制することが示唆された。本研究の期間内での実施計画は以下の5つである。1.皮膚線維芽細胞の増殖におけるクロロゲン酸の影響について;ヒト皮膚線維芽細胞を96ウェルプレートで培養し、クロロゲン酸を添加した群(0、1、10、100 μM)と非添加群に分け、24時間後の細胞数を比較する。2.皮膚線維芽細胞の酸化ストレスによる細胞死におけるクロロゲン酸の影響について;皮膚線維芽細胞を培養し、酸化ストレスを与えることで、細胞死を促す。そこに、クロロゲン酸(10μM)を加え、24時間後のタネル染色陽性細胞の数を測定する。3.クロロゲン酸が細胞増殖シグナルに与える影響について;線維芽細胞をクロロゲン酸10μM刺激後、細胞増殖シグナルであるERK1/2やAktの活性化の状態をウエスタンブロッティング法で解析する。4.クロロゲン酸が細胞死シグナルに与える影響について;線維芽細胞をクロロゲン酸10μMで30分刺激した後、細胞死シグナルの代表であるJNKやp38-MAPKの蛋白活性化の状態をウエスタンブロッティング法で解析する。5.糖尿病マウスにおけるクロロゲン酸の皮膚再生能力について;11週齢の糖尿病モデルマウスを用いて、両側背部に皮膚欠損を作成し、クロロゲン酸を皮膚欠損部に皮下注射する。背部皮膚をサンプルとして採取し、創傷治癒面積を測定するとともに、H.E.染色および、免疫組織染色を行う。これらの5項目のうち、最初の2項目を初年度で遂行することができた。当初の計画どおり、順調に進んでいる。なお、初年度の研究においては、予備実験を入念に行っていたため、多くのデータ結果が得ることができ、また、それらの追加実験においても、試薬類を最小限にすることができたため、支出をひかえることができた。以上より、初年度の研究は科研費の支出をひかえながら、当初の計画通り進めることができた。本研究の期間内での実施計画の5項目のうち、2項目は初年度で計画どおり遂行できた。今後については、繰り越しさせていただいた研究費を有効に活用しながら、残りの3項目について行っていく。その方策は以下のとおりであり、現時点での変更点はとくにない。1.クロロゲン酸が細胞増殖シグナルに与える影響について;線維芽細胞をクロロゲン酸10μMで刺激後、細胞増殖シグナルであるERK1/2やAktの活性化の状態をウエスタンブロッティング法で解析する。また、各阻害剤を用いることで、クロロゲン酸のシグナルに関与している分子を同定する。2.クロロゲン酸が細胞死シグナルに与える影響について;線維芽細胞をクロロゲン酸10μMで30分刺激した後、細胞死シグナルの代表であるJNKやp38-MAPKの蛋白活性化の状態をウエスタンブロッティング法で解析する。また、これらのタンパクに関与するシグナル伝達因子(ASK-1, Badなど)のうち、クロロゲン酸のシグナルに関与している分子を同定する。3.糖尿病マウスにおけるクロロゲン酸の皮膚再生能力について;11週齢の糖尿病モデルマウスを用いて、両側背部に皮膚欠損を作成し、クロロゲン酸を皮膚欠損部に皮下注射する。背部皮膚をサンプルとして採取し、創傷治癒面積を測定するとともに、H.E.染色および、線維芽細胞のマーカーであるvimentinやCD31, Keratin5, Keratin15, α-SMA、コラーゲン(I,IV型)の免疫組織染色を行う。これらより、各群において、創傷治癒面積だけでなく、線維芽細胞・上皮細胞の増殖や遊走の程度、新生血管の密度、コラーゲン増生の程度を比較する。

これらの結果をもとに、将来的には、糖尿病や熱傷、放射線などの強いストレス下における創傷治癒を促進させる治療薬、紫外線の皮膚がん予防薬などの創薬への展開を考えている。我が国では、糖尿病や高齢者が大幅に増加し、糖尿病性皮膚潰瘍、高齢者の褥瘡や皮膚剥離などの皮膚障害の発生率が急増しており、慢性炎症の酸化ストレスによる皮膚の細胞死のため治癒が困難となっている。しかしながら、このような紫外線や慢性炎症などによる酸化ストレスに対する皮膚の防御機構は明らかになっていない。本研究はヒト皮膚線維芽細胞を用いて、酸化ストレスを抑制し、炎症を強く抑えることが可能であるクロロゲン酸の皮膚再生能力を明らかにすることで、クロロゲン酸がヒトの皮膚に与える生理作用を解明する。本年度に施行した実験は以下の通りである。1.皮膚線維芽細胞の増殖におけるクロロゲン酸の影響について;ヒト皮膚線維芽細胞を96ウェルプレートで培養し、クロロゲン酸を添加した群(0、1、10、100 μM)と非添加群(コントロール)に分け、24時間後の細胞数を比較した。クロロゲン酸1、10、100μMにおいてコントロール群と比べて、有意に線維芽細胞の増殖を認めた。しかしながら、これ以上の濃度においては、有意な増殖は認めなかった。したがって、細胞増殖における適したクロロゲン酸濃度は1100μMの幅におさまることがわかった。2.皮膚線維芽細胞の酸化ストレスによる細胞死におけるクロロゲン酸の影響について;まず、皮膚線維芽細胞を培養し、過酸化水素を加え(0.5mM)、酸化ストレスを与えることで、細胞死を促した。そこに、クロロゲン酸(10μM)を加え、24時間後のタネル染色(細胞死の検出)陽性細胞の数を測定したところ、クロロゲン酸(10μM)を加えた群では、有意に細胞死の減少を認めた。以上の結果から、クロロゲン酸は皮膚線維芽細胞の増殖を促す、さらには、酸化ストレス下において、皮膚線維芽細胞の細胞死を抑制することが示唆された。本研究の期間内での実施計画は以下の5つである。1.皮膚線維芽細胞の増殖におけるクロロゲン酸の影響について;ヒト皮膚線維芽細胞を96ウェルプレートで培養し、クロロゲン酸を添加した群(0、1、10、100 μM)と非添加群に分け、24時間後の細胞数を比較する。2.皮膚線維芽細胞の酸化ストレスによる細胞死におけるクロロゲン酸の影響について;皮膚線維芽細胞を培養し、酸化ストレスを与えることで、細胞死を促す。そこに、クロロゲン酸(10μM)を加え、24時間後のタネル染色陽性細胞の数を測定する。3.クロロゲン酸が細胞増殖シグナルに与える影響について;線維芽細胞をクロロゲン酸10μM刺激後、細胞増殖シグナルであるERK1/2やAktの活性化の状態をウエスタンブロッティング法で解析する。4.クロロゲン酸が細胞死シグナルに与える影響について;線維芽細胞をクロロゲン酸10μMで30分刺激した後、細胞死シグナルの代表であるJNKやp38-MAPKの蛋白活性化の状態をウエスタンブロッティング法で解析する。
量子化学計算に基づく生体高分子の超分解能構造解析技術の開発と創薬への応用

本研究では、X線結晶構造解析と量子化学計算を融合した、タンパク質ーリガンド複合体の新しい精密構造決定手法を開発している。フラグメント分子軌道法に基づいて、エネルギー計算、構造最適化、相互作用解析、および電子密度解析を駆使し、実験による構造解析の分解能を実質的に上げることを試みた。結果として、Pim1キナーゼ阻害剤の高精度活性予測や抗インフルエンザ薬の水和、またエストロゲン受容体の低分解能結晶構造からの高分解能構造の予測、特徴量の抽出、などにおいて、量子化学計算が極めて有用であることを示した。構造生物学の主要な基盤技術であるX線結晶構造解析では、タンパク質ーリガンド複合体構造を解く際に、創薬等で重要なリガンド周辺の精密構造を決定することが依然として困難である。本研究では、フラグメント分子軌道(FMO)法に基づく全電子計算を行い、計算から得られる電子密度や安定構造の情報を利用することによって、X線結晶構造解析に不足している情報を補い、構造解析の分解能を実質的に挙げるための「超分解能解析」技術を開発している。1年目となる平成27年度は、まず構造と電子密度が公開されているタンパク質ーリガンド複合体構造に対するFMO計算を行い、リガンドと周囲のアミノ酸残基との相互作用を明らかにするとともに電子密度を算出し、数値比較を行った。すると、共結晶構造の場所によって原子上にある電子密度の濃さが異なり、直接比較が困難であることが明らかとなった。特に活性領域であるリガンド周辺でこの現象が見られた。理由として、X線結晶構造解析では熱ゆらぎの平均値を表しているのに対して、FMO計算では静的な構造に対する精密な電子分布が得られるためであると考えられる。そこで、FMO計算結果の電子密度に、X線結晶構造解析によって各原子に与えられている熱的ゆらぎ指標(温度因子)を取り入れてFMO電子密度を再構築した後に数値比較することにした。平成27年度末の時点では、熱的ゆらぎの取り込みのための手法開発を行い、温度因子を取り入れたFMO電子密度データを構築することができた。未だ数値比較には至っていないが、今後、実験値との比較検証によって改良していく予定である。提案時の研究計画によると、初年度は高分解能のX線結晶構造解析による実験データと静的なFMO電子密度計算結果を数値比較し、リガンドの配座やプロトン化状態を含めて電子密度が最も一致するような構造を決定することを計画していた。それによって超分解能解析の基本プロトコルを開発する予定であったが、実際に複数のデータを扱うにつれ、FMO計算において熱的ゆらぎを考慮していないことが実験値との比較において重大な解離を引き起こしていることが明らかとなった。そこで熱的ゆらぎを考慮したFMO電子密度を新たに構築する手法の開発を先に行うこととした。FMO電子密度計算結果では、タンパク質ーリガンド複合体がつくる立体構造のXYZ座標上に、3次元のグリッドデータとして、電子密度分布を示す数値が与えられている。このグリッドデータのそれぞれに周辺の原子がもつ熱的ゆらぎ(温度因子)をマッピングし、ゆらぎの大きさに応じて電子密度分布を正規分布で表すことによって、熱的ゆらぎを考慮した電子密度分布を得ることができる。平成27年度末の時点で、電子密度分布の再構築プログラムのプロトタイプの作成と、熱的ゆらぎを考慮した電子密度分布を得ることができた。今後はX線結晶構造解析の電子密度分布との数値比較による検証を進め、改良していく予定である。構造ベース創薬においては、タンパク質ーリガンド複合体のX線結晶構造解析がなされることが重要である。中でもリガンド周辺の構造は極めて有用な情報となるが、現在の解析技術では、リガンド周辺の精密構造を決定することは依然として困難である。本研究では、フラグメント分子軌道(FMO)法に基づいて、タンパク質ーリガンド複合体の全電子計算を行い、計算から得られる電子密度や安定構造の情報を利用することによって、X線結晶構造解析に不足している情報を補い、構造解析の分解能を実質的に挙げるための「超分解能構造解析」技術を開発している。昨年度の検討により、X線結晶構造解析による電子密度とFMO計算から得られる電子密度を数値的に比較するためには、熱揺らぎの効果を取り込む必要があることを見出した。2年目となる平成28年度は、静的な構造に対する電子状態計算結果に対し、温度因子を考慮して熱揺らぎの効果を取り込んだ電子密度生成プログラムを作成し、より現実に即した数値比較を行えるようにした。さらに、リガンド周辺構造のFMO構造最適化を行うことによって、実測値と計算値の密度の一致が良くなることがわかった。特にリガンドの熱揺らぎが大きい例に対して、量子化学計算レベルの構造最適化が有効であることを示すことができたため、超分解能の目的に合致した結果となっている。今後、検証例を増やしていく予定である。当初の研究計画では、高分解能のX線結晶構造解析による実測データと静的なFMO電子密度計算結果を数値比較し、リガンドの配座やプロトン化状態を含めた構造決定プロトコルを開発する予定であった。しかし検討を進めるにつれて、熱揺らぎの重要性が明らかになり、また高分解能のX線構造よりもむしろ分解能の良くない構造を用いてその改善方法を検討することが重要であることがわかってきた。そこでまず熱揺らぎを考慮したFMO電子密度を構築する手法の開発とプログラム作成を行い、現在検証計算を進めている段階である。

さらに、電子密度のフィッティングだけでは構造決定の精度を上げることが難しいことが判明し、FMOによる構造最適化を最大限に活用することが有効であることがわかってきた。今後はリガンドの構造の精度が十分ではない例について可能な限り多くの事例を検討し、構造決定手法の改良を行っていく。なお、本研究は平成28年度の「京」を含むHPCIシステム利用研究課題「HPCIを活用したFMO創薬プラットフォームの構築」(課題番号:hp160103、代表者:福澤薫)と連携し、数多くのFMO計算事例の知見を活かしながら進めている。構造ベース創薬においては、タンパク質ーリガンド複合体のX線結晶構造解析がなされることが重要であるが、現在の解析技術ではリガンド周辺の精密構造を決定することは困難である。本研究では、フラグメント分子軌道(FMO)法に基づいて、タンパク質ーリガンド複合体の全電子計算を行い、計算から得られる電子密度や安定構造の情報を利用することによって、X線結晶構造解析に不足している情報を補い、構造解析の分解能を実質的に上げるための「超分解能構造解析」技術を開発している。主に電子密度分布の比較法、熱揺らぎの取り込み、構造最適化法について検討を行った。応用例として、エストロゲン受容体およびPim1キナーゼを用い、リガンド周辺の構造精密化を行った。エストロゲン受容体に対しては、比較的低い分解能(3.1Å)のX線結晶構造からFMO構造最適化を行うと、高い分解能(1.8Å)の値に近づくことがわかった。また構造最適化前後の電子密度分布を実験値と数値比較すると、最適化後の方がより信頼度因子が低く、実験による分布に近いことが示された。これらの結果は、X線構造解析の分解能が向上し、また構造精密化の性能が上がったことと同等の効果となっている。Pim1は、リガンド構造の微小変化によって活性値が200倍も変化することが知られている。X線結晶構造におけるFMO計算や従来の古典力場計算からは活性値の傾向を再現できなかったが、構造精密化によって、FMO計算値と活性値との相関が劇的に改善した。さらに溶媒効果を取り入れることで活性値の予測性能が向上することが明らかとなった。本研究による成果は、FMO超分解能構造解析の第一歩であり、今後多くの事例を検討する必要がある。本研究は全期間に渡って産学官連携のFMO創薬コンソーシアム(代表者:福澤薫)との協力の下で推進した。引き続きコンソーシアムにおいて技術開発を継続する予定である。本研究では、X線結晶構造解析と量子化学計算を融合した、タンパク質ーリガンド複合体の新しい精密構造決定手法を開発している。フラグメント分子軌道法に基づいて、エネルギー計算、構造最適化、相互作用解析、および電子密度解析を駆使し、実験による構造解析の分解能を実質的に上げることを試みた。結果として、Pim1キナーゼ阻害剤の高精度活性予測や抗インフルエンザ薬の水和、またエストロゲン受容体の低分解能結晶構造からの高分解能構造の予測、特徴量の抽出、などにおいて、量子化学計算が極めて有用であることを示した。まず、平成27年度に開発した、熱的ゆらぎを考慮したFMO電子密度分布と、X線結晶構造解析による電子密度分布の数値比較を開始し、プロトタイププログラムに対するパラメタの最適化を行う。
口腔癌周辺にみられる異常上皮の悪性潜在能に関する細胞化学的研究

本研究では、γDNAに関連した核内蛋白で、細胞の蛋白合成や増殖と密接な関連性を有するAg-NORs(Nucleolar Organizer Regions)の発現状況を、癌および周辺上皮で比較検討した。対象は、周辺上皮に組織学的な異常を認めた口腔粘膜扁平上皮癌31症例である。性別では男性19例、女性12例、年齢は4289歳、平均64.7歳であり、原発部位は舌16例、歯肉8例、口底5例、頬粘膜、口唇が各1例であった。癌の臨床進展度ではT0が1例、T1が8例、T2が18例、T3が3例、T4が1例、N0が23例、N1が7例、N2bが1例であった。周辺異常上皮の臨床型では、白斑型21例、白斑紅斑混在型5例、疣贅型2例、特に異常を認めなかったもの3例であった。病理組織学的所見では癌の大部分は高分化型扁平上皮癌であり、周辺上皮には、単純な過角化から中高度の上皮異形成を示すものまでみられた。Ag-NORsの検索方法は、生検または手術材料のパラフィンブロックより厚さ6μmの切片を作成、Howell and Blackのone-step法に従い銀染色後、1000倍油浸レンズ下で写真撮影し、細胞100個について核内銀染色顆粒(Ag-NORs)の分布状態と平均NORs数を算定した。その結果、正常上皮では、中大型円形のAg-NORsを13個(2.1【.+-。】0.2)有するものが多く、癌(3.5【.+-。】1.0)では大きさ、形状が多彩であり、Ag-NORs数は増加していた。癌周辺上皮では一般に大型円形だが、ときに小型、不整型のものもみられ、Ag-NORs数は癌と正常上皮の中間的値(2.6【.+-。】0.7)を示すものが多く、なかには癌に類似したものも認められた。また、Ag-NORs所見と上皮異形度との関係、臨床型との関係では相関性は認められなかったが、位置的分類では、I型とII型に平均Ag-NORs数が高いものがみられた。
男性雇用労働者の生活構造の変化と持続に関する研究

3力年の研究期間を通じて33名の対象者から生活史に関する語りが得られた。内訳は、正規雇用男性27名、非正規雇用男性2名、会社経営男性1名、女性3名であった。正規雇用男性の内訳は、独身4名、既婚/子無5名、妻専業主婦/育児期11名、妻正規雇用/育児期4名、育児期終了3名であった。大卒者、大資本傘下企業従業員、福岡都市圏・首都圏在住者の割合が高かった。これらの対象者の語りについて、(1)テープ起こし、(2)個人史の作成・分析、(3)各事例分析結果の総合を行い、男性雇用労働者の生活構造の変化と持続の実態を多角的に考察した結果、次の点が明らかになった。一方で、従来のステレオタイプ的男性雇用労働者イメージに修正を迫る側面が伺えた。職場では、成果主義の導入により、より高密度の仕事が求められている。男女平等を目指す法整備が進む中、女性の地位向上の兆しが見られ、男性支配体制をあからさまに批判する男性も多い。家庭では、「父親の育児参加」言説の浸透に伴い、妻の就労状況に関わらず、多くの男性が仕事と家庭生活の両立に関わる葛藤を経験している。組織内での自分の地位、業界内での組織の位置、業界自体の存亡といった職業上の不安を語る声が多く聞かれる。他方で、従来のステレオタイプ的生活構造が持続している側面も伺えた。職場では、依然として男性優位の組織構造は明白であり、男性の超過勤務は常態化している。家庭では、片働きか共働きかによる程度の違いこそあれ、男性は、概して家事・育児への参加が少なく、主たる稼ぎ手役割を担いつつ家族の存在を支えとして仕事に励んでいる。近隣地域との関係は希薄である。以上の結果から、男という属性が必ずしも職業的地位や女性に対する優位を保障せず、男性も仕事と家庭生活の両立の問題への対処を迫られるようになったという点では、従来支配的だったタイプの男性像は揺らいでいるが、そうした揺らぎは、現段階で男性優位・性別役割分業体制を根底から変化させるほどのものではないといえる。平成16年度には、文献調査および男性雇用労働者に対する生活史インタビュー調査を実施し、暫定的な分析を行った。文献調査は、国内外のジェンダー関連および労働・組織社会学関連の文献を中心に行われ、日本では、労働・組織とジェンダーに関する研究にはかなりの蓄積があるものの、本研究の主たる関心である男性のアイデンティティや男性内の多様性に焦点を当てた研究がほとんど見られないことが改めて確認された。これらの文献購入のため、交付金を使用した。インタビュー調査は、機縁法によって選定された12名の男性労働者(首都圏2名、関西都市圏1名、福岡都市圏8名、その他1名)と3名の男性雇用労働者の妻、計15名を対象として実施された。インタビューの内容は、本人から申し出があった1名を除く対象者すべてに関して録音され、すべて文字化され、個人別事例分析が行われた。今年度の対象者には、20歳代と50歳代、第一次産業従事者が含まれていなかった他、共働きで育児や介護を行っている者が少なかったため、これらの層への調査を実施することが次年度の課題として確認された。調査に際して、調査地での調査内容の記録・分析用のノートパソコン購入、調査地への交通費および対象者への謝礼のため交付金を使用した。交付金使用内訳の「謝金等」と「その他」の実支出額が、交付申請書に記載の使用内訳と結果的に大きく異なったが、これは、研究補助者に依頼する予定であったテープ起こしを業者に依頼したことと、調査対象者への謝礼を現金ではなく物品にしたことにより、「謝金等」で処理する予定だった支出が「その他」として処理されたためであり、実質的な支出内訳はほぼ当初の計画通りである。平成17年度は、前年度に引き続いて、文献調査および男性雇用労働者に対する生活史インタビューを実施し、暫定的な分析を行った。文献調査は、国内外のジェンダー関連および労働・組織社会学の文献を中心に行われた。その結果、男女間の雇用機会の均等化や育児支援体制の整備、雇用形態の多様化や能力主義・成果主義の浸透という環境のもとで、より「隠れた」形で職場の男性支配体制が維持されていること、男性内の社会経済的地位格差が拡大していること、明白な外的強制よりも内的動機づけによる「働き過ぎ」が深刻化しつつあることなどが仮説として提起された。これらの成果の一部は、「男性のエンパワーメント?」(『国立女性教育会館研究紀要』第9号、2005年)および『男らしさの社会学』(世界思想社、2006年4月下旬刊行予定)として発表された。インタビュー調査に関しては、機縁法によって選定された15名に対する実施を予定していたが、多忙等を理由に5名から次年度への延期を申し出られたため、結果的に10名の男性雇用労働者(首都圏4名、関西都市圏1名、福岡都市圏2名、その他3名)に対して実施した。インタビューの内容は、録音を拒んだ1名と文書での回答を希望した1名を除く8名に関して録音を行い、すべて文字化し、個人別の事例分析を行った。分析の結果、上記の仮説を支持する具体的な多くの事例が得られた。

今年度は、結果的に3040代の対象者が中心となったが、この世代は、最も性別役割分業に反対する傾向が強いにもかかわらず、最も労働時間が長く、小さな子どもの世話をしている割合が高い世代である。男性雇用労働者の生活構造の変化のダイナミズムを明らかにする上で重要な世代であるため、次年度もこの世代を中心に調査を行い、3年間の研究成果を総括する。3力年の研究期間を通じて33名の対象者から生活史に関する語りが得られた。内訳は、正規雇用男性27名、非正規雇用男性2名、会社経営男性1名、女性3名であった。正規雇用男性の内訳は、独身4名、既婚/子無5名、妻専業主婦/育児期11名、妻正規雇用/育児期4名、育児期終了3名であった。大卒者、大資本傘下企業従業員、福岡都市圏・首都圏在住者の割合が高かった。これらの対象者の語りについて、(1)テープ起こし、(2)個人史の作成・分析、(3)各事例分析結果の総合を行い、男性雇用労働者の生活構造の変化と持続の実態を多角的に考察した結果、次の点が明らかになった。一方で、従来のステレオタイプ的男性雇用労働者イメージに修正を迫る側面が伺えた。職場では、成果主義の導入により、より高密度の仕事が求められている。男女平等を目指す法整備が進む中、女性の地位向上の兆しが見られ、男性支配体制をあからさまに批判する男性も多い。家庭では、「父親の育児参加」言説の浸透に伴い、妻の就労状況に関わらず、多くの男性が仕事と家庭生活の両立に関わる葛藤を経験している。組織内での自分の地位、業界内での組織の位置、業界自体の存亡といった職業上の不安を語る声が多く聞かれる。他方で、従来のステレオタイプ的生活構造が持続している側面も伺えた。職場では、依然として男性優位の組織構造は明白であり、男性の超過勤務は常態化している。家庭では、片働きか共働きかによる程度の違いこそあれ、男性は、概して家事・育児への参加が少なく、主たる稼ぎ手役割を担いつつ家族の存在を支えとして仕事に励んでいる。近隣地域との関係は希薄である。以上の結果から、男という属性が必ずしも職業的地位や女性に対する優位を保障せず、男性も仕事と家庭生活の両立の問題への対処を迫られるようになったという点では、従来支配的だったタイプの男性像は揺らいでいるが、そうした揺らぎは、現段階で男性優位・性別役割分業体制を根底から変化させるほどのものではないといえる。
アメリカ合衆国における改革派認識論の成立と展開に関する研究

本研究は、アメリカ合衆国の宗教哲学界において一潮流を成すに至った改革派認識論に関し、その成立契機と社会的・文化的背景、諸理論と問題点の解明を目指したものである。改革派認識論はアメリカに移入されたオランダ新カルヴァン主義運動を母体とし、古典的基礎付け主義やそれに由来する無神論的証拠主義を論駁する意図をもって1980年代に登場した。主導者にはアルヴィン・プランティンガやニコラス・ウォルターストーブがいる。改革派認識論によれば、有神論的信念はキリスト者にとって適正に基本的であり、いかなる証拠によって基礎付けられていなくとも合理的である。また、キリスト教が真であると仮定すれば、キリスト教の諸信念は知識としての認識論的地位を保証されるという。改革派認識論の主要な目的は古典的キリスト教の合理的受容可能性を弁護することにある。キリスト教の合理的受容可能性を脅かしかねない問題とは、例えばこの世界における悪の存在や宗教的多元主義などである。「悪の論理的問題」に対してプランティンガらは「自由意志による弁護論」を展開した。その核心は「道徳上の悪を含んだ世界を創造することなしに、道徳上の善を含んだ世界を創造することは、神の力の及ぶ範囲内にはなかった」という主張が可能であると示すことにある。宗教的多元主義から投げ掛けられる「宗教の多元主義的状況は古典的キリスト教が真であると信ぜられる確率を減ずる」という挑戦と、「無数の多種多様な宗教に直面しながら或る特定の宗教的信念体系を抱き続けるのは道徳的に、或いは認識的に恣意的であり、傲慢ですらある」という批判に対し、プランティンガは「キリスト教の諸信念はキリスト者にとっては、他宗教の諸信念にはない保証、即ち知識の源泉を有しているので、両者は認識的に同等ではなく、前者を排他的に抱き続けるのは正当である」と応じている。改革派認識論の主要な目的は有神論的信念の合理的受容可能性を弁護することにある。信念(即ち、真として信ぜられている命題)の合理的受容可能性を打ち破る条件のことを「ディフィーター」と呼ぶが、改革派認識論は、有神論的信念に対してディフィーターとなりかねない問題点の一つひとつに答えていかなければならない。平成17年度は、保守的キリスト教信仰に対するディフィーターと、それらに対する改革派認識論の応答について考察した。キリスト教信仰に対するディフィーターとは、例えば聖書の歴史批判的研究、ポストモダニズム、宗教的多元主義などであるが、最大の論争点となるのはこの世界における悪や苦難の存在である。改革派認識論は特に「悪の論理的問題」と「悪の証拠的/確率論的問題」を取り上げる。「悪の論理的問題」とは、「キリスト者の信じている『神は全能である』といった命題は『この世界に悪が存在する』という命題と矛盾しており、論理的に共立不可能である」という批判である。これに対し、プランティンガらは「自由意志による弁護論」を展開した。「悪の証拠的/確率論的問題」とは、「この世界に悪が存在するという事実および悪の質・量は、有神論にとって不利な証拠となり、キリスト教的信念の真である確率を著しく減ずる」という疑義である。これに対し、改革派認識論者は「神義論」を構築するのではなく、「弁護論」に徹することによって有神論を弁護している。なお、研究成果は下記雑誌論文だけでなく、2005年9月23日に関西学院大学で開催された日本基督教学会第53回学術大会においても発表した。

改革派認識論の主要な目的は有神論的信念の合理的受容可能性を弁護することにある。平成18年度も、まず「ディフィーター」(信念、即ち真として信ぜられている命題、の合理的受容可能性を打ち破る条件のこと)に対する改革派認識論の応答について考察した。下記雑誌論文として発表した「改革派認識論と悪の証拠的/確率論的問題」においては、「悪の証拠的/確率論的問題」を「この世界に実在する正当化され得ない悪が、神の存在にとって不利な証拠となり、有神論的諸信念の真である確率を著しく減ずる」と論じるタイプと「有神論とは共立不可能な他の仮説の方がこの世界における悪の有様をよりよく説明する。これは有神論を捨てて後者の仮説を採るべき理由になる」と主張するものの2種に分類し、改革派認識論が前者に対しては「神と人間の間には認識的距離が開き過ぎているので、悪を正当化する善を人間は必ずしも認識し得ない」と、後者に対しては「人間の認知構造は各人各様であるため、命題や仮説の認識的確率は認識者によって異なる」と応じることを明らかにした。その他のディフィーターとしては宗教的多元主義を取り上げ、複数の宗教が併存する状況に対して改革派認識論が独自の立場から「排他主義」を唱えることを論文に纏めつつある。次に、研究の焦点を「保証」(単なる信念を知識にまで高めるもの)に移し、改革派認識論が外在主義的機能主義の立場を取ることを明らかにしつつある。この立場は認識論の最新の研究を踏まえたものであると同時に、保証の源泉として人間の認識能力の設計者(神)を想定するところが保守的キリスト教信仰に適合的である。平成19年度は宗教的多元主義に対する改革派認識論の応答について考察した。宗教の多元主義的状況、即ち、数多くの論理的に共立不可能な宗教がこの世界に存在しているという事実に直面して、改革派認識論者は「排他主義」を主張する。だが、宗教的多元主義は古典的キリスト教の排他的受容可能性を打ち破る条件となり得ないのだろうか。改革派認識論の主要な目的は有神論的信念の合理的受容可能性を弁護することにあるので、この問題に答える必要がある。改革派認識論の主導者であるアルヴィン・プランティンガは、宗教的多元主義から投げ掛けられる「宗教の多元主義的状況は古典的キリスト教が真であると信ぜられる確率を減ずる」という挑戦と、「無数の多種多様な宗教に直面しながら或る特定の宗教的信念体系を抱き続けるのは道徳的に、或いは認識的に恣意的であり、傲慢ですらある」という批判に対し、「キリスト教の諸信念はキリスト者にとっては、他宗教の諸信念にはない保証、即ち知識の源泉を有しているので、両者は認識的に同等ではなく、前者を排他的に抱き続けるのは正当である」と応じている。しかし、それはあくまで「キリスト者にとって」という条件付きのことである。改革派認識論によれば、キリスト者にとってはキリスト教を排他的に信仰することが論理的なのであり、この主張を敷術すれば、他宗教の信徒にとっては各自の宗教を排他的に信仰することが論理的になる。従って、改革派認識論の主張する排他主義は「相対的排他主義」とでも呼ぶべきものであり、このような立場からは宗教間対話は促進されないであろうが、「住み分け」という形での諸宗教の共存は帰結することになる。
プロポフォール静脈内鎮静法後の平衡機能回復過程に関する基礎的および臨床的研究

歯科外来患者に対し、プロポフォールを投与した際の回復過程を観察し、従来歯科臨床において頻用されているミダゾラムとの比較を行った。【方法】鎮静法下において歯科治療を行う全身状態良好な外来患者を対象とした。静脈路確保後モニタリング(血圧、心拍数、経皮酸素飽和度測定)下にて、呼名反応とベリルの徴候を指標とし、術中至適鎮静状態を維持するようにプロポフォールの投与を行った(P群:5名、34.6±15歳)。プロポフォール最終投与から退院可能な歩行状態に回復するまでの時間を観察した。ミダゾラムも同様に投与し、観察した(M群:5名、32.0±13歳)。【結果】P群の平均治療時間は36±14分、平均プロポフォール投与量は212.6±42.3mgであった。歩行状態は28±5分で回復した。M群の平均治療時間は41±16分、平均ミダゾラム投与量は4.0±0.7mgであり、歩行状態は47±8分で回復した。【考察】平成11年度研究と同様に、持続投与を行った場合でもP群の回復はM群より早期であった。持続投与による呼吸抑制などの副作用も認められなかったことからプロポフォールは外来患者に対する静脈内鎮静法施行時に安全に使用できるものと思われる。健康成人ボランティアに対し、プロポフォールを投与した際の回復過程、特に平衡機能の回復過程について注目し観察を行い、従来歯科臨床において頻用されているミダゾラムとの比較を行った。【方法】静脈路確保後モニタリング(血圧、心拍数、経皮酸素飽和度測定)下にて、呼名反応とベリルの徴候を指標とし、至適鎮静状態が得られるまでプロポフォールの投与を行った(P群:5名)。至適鎮静状態が得られたところで投与を中止し、投与中止から10分毎にRomberg's test、閉眼単脚起立テスト、マンテストにより平衡機能回復の観察を行い、Trieger dot testにより鎮静状態回復の観察を行った。ミダゾラムも同様に、至適鎮静状態が得られるまで投与し(M群:5名)、同測定項目を観察した。【結果】P群の平均プロポフォール投与量は88±8.4mg(1.3±0.12mg/kg)であった。Romberg's testは、投与中止10分後には全例回復し、閉眼単脚起立テストは22±4.5分、マンテストは18±4.5分であった。Triegerdot testは24±5.5分には投与前と同程度に回復した。M群の平均ミダゾラム投与量は4.0±0.3mg(0.058±0.005mg/kg)であった。Romberg's testは、投与中止後20±11.4分、閉眼単脚起立テストは54±8.9分、マンテストは56±5.5分で投与前状態に回復した。Triegerdot testは40±7.1分で回復した。【考察】P群の回復は、すべてのテストにおいてM群より早期であることから、プロポフォールは外来患者に対する静脈内鎮静法施行時に安全に使用できるものと思われる。しかし本研究は健康成人に対するボーラス投与であるため、今後臨床例に対する持続投与時の回復過程についての検討が必要である。
超強磁場における希薄磁性半導体の遠赤外-可視領域での磁気光学的研究

また、サイクロトロン質量の温度変化のx依存性から、電子のサイクロトロン運動がs(p)-d交換相互作用を介した磁化の影響を強く受けていることを明らかにした。平均場近似の描像に基づいた8バンドのk・p摂動によって、超強磁場下での電子のサイクロトロン質量を計算し、その温度依存性を各Mn濃度について調べたところ、計算は実験で得られた傾向を半定量的に説明することがわかった。しかしながら、温度による変化率の絶対値は計算では実験値の半分程度となり、定量的には説明することができなかった。結晶の歪みや格子欠陥、または平均場近似的なs(p)-d交換相互作用の取り扱いの限界に起因した理由が考えられるが、現状ではその起源は不明である。仮に、平均場近似を超える理論的な取り扱いが重要であることが証明できれば、磁気ポーラロン問題や強相関物質における有効質量の問題とも深く関わった問題となり、電子相関が顕著になる場合の電子の運動に関して新たな知見を与えると期待できる。
複合現実感とバーチャルリアリティを用いた郷土芸能継承支援の効果

平成の大合併、小中学校の統廃合により地域の郷土芸能はその存続が危ぶまれている。本研究では、モーションキャプチャにより郷土芸能を記録し、それをもとにバーチャルリアリティ(VR)による郷土芸能支援コンテンツを開発する。またそれ活用することでその継承を支援することを目的とする。本研究では郷土芸能の継承支援を(1)学習者の上達、(2)社会への発信、(3)継承の記録の3つの視点でとらえ研究を進めた。30年度は(1)学習者の上達の点においては、宮城県仙台市、山形県川西町の芸能を対象にモーションキャプチャを行い練習用コンテンツを製作した。先端技術を用いることで、特に伝承意識の高まりが期待できることがわかった。また、VRを活用して踊った場合の問題点等を明らかにするために、舞踊経験者に実際にヘッドマウントディスプレイを装着してもらい、VR空間上の映像を視聴しながら激しく踊ってもらった。その結果重さ等の問題はあったものの練習用として効果的であることの示唆を得た。(2)においてはこれまでの研究成果を発信するためのWebページを製作し公開した。今後、とりためたデータを順次公開していく予定でいる。(3)においては宮城県仙台市の芸能、山形県川西町の芸能について記録を行った。さらにモーションキャプチャシステムを新しくしたことで、より精度の高いデータの取得が可能となった、そのためこれまで計測を行った芸能に対しての再計測、またその活用について芸能関係者らと打ち合わせを行った。そこで、本研究では、複合現実とバーチャルリアリティによる郷土芸能支援コンテンツを開発し、それを活用することでその継承を支援することを目的とする。そのために継承の支援を、学習者の上達、社会への発信、継承の記録、3つの視点から複合現実とバーチャルリアリティの活用を試みる。28年度は、27年度より計測を行っていた芸能を対象に、練習用のバーチャルリアリティコンテンツの作製を行った。特に28年度は自分の舞踊を振り返るような没入型のバーチャルリアリティコンテンツと携帯端末で視聴可能な簡易的なバーチャルリアリティコンテンツ、また携帯端末で芸能のCGアニメーションの視聴が可能なアプリケーションの製作を行った。また、これらの活用に向けて芸能関係者らと打ち合わせを行いながら改良を加えていった。さらには、社会への発信用として没入型のバーチャルリアリティコンテンツを新たに二つ、簡易的なバーチャルリアリティコンテンツを5つ製作し公開した。そして、活用に向けて、地域の芸能支援者、公開施設関係者らと打ち合わせを行い、これらのコンテンツの公開方法について検討を行った。加えて、継承の記録のため、新たに宮城県の2つの芸能についてモーションキャプチャを行い、アーカイブを行った。そして、29年度からその活用を、学習者の上達、また社会への発信用として使う準備として、芸能関係者、支援者らとの打ち合わせを行った。本研究ではモーションキャプチャを行い芸能をVR化していくが、VR再生機器の納入が遅れたことにより、コンテンツ作製が予定より遅れた。また、モーションキャプチャの計測を予定していた芸能が継承者らの理由により計測時期が遅くなったことで若干予定が遅れた。そこで本研究では、モーションキャプチャにより郷土芸能を記録し、それをもとにバーチャルリアリティ(VR)による郷土芸能支援コンテンツを開発する。そこで本研究では郷土芸能の継承支援を(1)学習者の上達、(2)社会への発信、(3)継承の記録の3つの視点でとらえ研究を進めている。29年度は(1)学習者の上達の点においては、宮城県南三陸町、福島県飯館村の芸能を対象にモーションキャプチャを行い練習用コンテンツを製作した。またこれらのコンテンツの活用法等について芸能関係者らとともに検討を重ねた。そして実際に練習に活用してもらい、遠隔地での学習が可能であるのではないかと考えられた。さらに学校等への応用可能性についても検討した(2)においては、南三陸町の芸能の練習用コンテンツをVR化し、祭りの実行委員会のSNS等を通して発信を行い、参加者増加、また芸能への理解につなげた。また公民館等の人々が集まる施設で発信のためのコンテンツの開発を行った。また情報を発信するためのWebページ製作を開始した。(3)においても南三陸町、飯館村の芸能はじめ、宮城県仙台市の芸能について記録を行った。またモーションキャプチャシステムを一新し、さらに精度の高いデータの取得を開始した。その活用について芸能関係者らと打ち合わせを行った。研究協力者の不慮の事故によりコンテンツ作製に遅れが出た。現在は体制を整えなおし今年度中に目標を達成できるようにしている。

その結果重さ等の問題はあったものの練習用として効果的であることの示唆を得た。(2)においてはこれまでの研究成果を発信するためのWebページを製作し公開した。今後、とりためたデータを順次公開していく予定でいる。(3)においては宮城県仙台市の芸能、山形県川西町の芸能について記録を行った。さらにモーションキャプチャシステムを新しくしたことで、より精度の高いデータの取得が可能となった、そのためこれまで計測を行った芸能に対しての再計測、またその活用について芸能関係者らと打ち合わせを行った。28年度同様、練習用のMR/VRコンテンツの作製を行う。自分の舞踊を振り返るようなMR/VRコンテンツを製作する。これらの使い方については各芸能の特性・事情もあるのでそれぞれにあったMR/VRコンテンツになるよう継承者・現地の研究協力者と連絡を密にとりながら製作にあたる。完成後は、このコンテンツを使った定期的な練習の機会を設け、技能の上達をはかる。あわせて、社会への発信用のコンテンツも製作する。発信の場としては、地区の博物館等の公共施設での発信を中心に、インターネットを活用した発信を考えている。1つは、HMDを用いたVRによる芸能の表現、2つ目は博物館にある模型などに透過型HMDを用いて舞踊のアニメーションの重畳表示、3つ目はモバイル端末を使ったAR・VRによる表現を考えている。さらに、芸能のアーカイブ化を合わせて行う。継承者らの意見を聞きながらどのような形で記録・保存するのか検討する。そこから継承者は何を伝えたいのか、郷土芸能の継承とは何かについて考察する。また将来の継承者らが活用できるようデータを保存する。筆者らと継承者らの試み自体も映像やテキスト化し記録する。(1)学習者の上達については、コンテンツを使った定期的な練習の機会を設け、技能の上達をはかる。なお、上達の度合いは指導者の評価とモーションキャプチャのデータの変化をもとに検討する。加えて学習者らを観察・ヒアリングすることでその効果や問題点を考察する。(2)社会への発信については、地区の博物館等の公共施設での発信を中心に、インターネットを活用した発信を考えている。1つは、HMDを用いたVRによる芸能の表現、2つ目は博物館にある模型などに透過型HMDを用いて舞踊のアニメーションの重畳表示、3つ目はモバイル端末を使ったAR・VR、その他簡易的なプロジェクションマッピング・ホログラムによる表現を考えている。(3)継承の記録については、継承者らの意見を聞きながらどのような形で記録・保存するのか検討する。
悩みを抱えていながら相談に来ない学生の理解と支援に向けた学生支援モデルの構築

最終年度は、主に1)前年度実施した大学教職員を対象したアンケート調査の自由記述(学生に学生相談機関の利用を勧める際の工夫)の分析、2)大学生が学内の友人に学生相談機関の利用を勧める意識に関する調査、3)大学教員からの学生相談機関の利用を勧めるメッセージの効果に関する調査、4)本研究課題の総括、を実施した。1)では、大学教職員の工夫として、【普段からの信頼関係構築】【他部署等での解決の試み・活用】【敷居を下げる工夫】【相談機関利用のメリット】【守秘義務の強調】【自主性の尊重】【実際に勧める場面での工夫】のカテゴリーが抽出された。2)からは、大学キャンパスの専門的な心理的援助に対する知覚されたパブリック・スティグマが専門的な心理的援助を受けることへの態度および学生相談機関の利用のメリットを媒介して、学内の友人に学生相談機関の利用を勧める意識に影響を及ぼしていることが明らかとなった。3)からは、利用のメリット、利用のデメリット、守秘義務、利用は一般的であること、自己決定の要素のうち、利用のメリットの要素が相対的に重要度が高く、その中でも学生相談機関の利用が役立つというメッセージが、大学生の学生相談機関利用の意図に正の影響を示すことがあきらかとなった。しかしながら、各要素の重要度および、各水準の影響度は弱かった。したがって、今後さらなる利用を勧めるメッセージ内容の検討が必要である。最後に4)として、本研究の援助要請研究の知見に加え、計画的行動理論、学校心理学、学生支援の3階層モデルの観点から「悩みを抱えていながら相談に来ない学生の理解と支援に向けた学生支援モデルの提案」を行った。本研究課題の目的は,悩みを抱えながら相談に来ない学生の援助要請行動のプロセスモデルの精緻化およびそのような学生を支援する立場にある教職員および学生相談カウンセラーが抱える困難を明らかにし,援助ニーズを抱える学生に対する学生支援の実践モデルを提案することである。本年度は上記の研究課題について先行研究のレビューを中心に行った。その結果,大学生の学生相談に対する援助要請に関連する知見の不一致および学生相談の実践活動に向けては,援助要請行動のプロセスおよび計画的行動理論(Ajzen,1991)を援用することの有用性が示された。次に,悩みを抱えながら相談に来ない学生への対応に向けて,援助要請行動のプロセスの視点に加え,学校心理学の心理教育的援助サービスの枠組み,および学生支援の3階層モデル(日本学生支援機構,2007)に基づく学生支援モデルを提案した。このモデルに基づく理解と支援の具体的な方法は、1)援助要請行動のプロセスのアセスメントによる理解、2)援助要請行動のプロセスに関連する要因のアセスメントによる理解、3)プロセスとその関連要因のアセスメントに基づく学生支援,から構成される。先行研究のレビューを通して、悩みを抱えながら相談に来ない学生の理解と支援に向けた実践および研究における今後の課題として、大学キャンパス成員の援助要請行動の検討、大学生の援助要請行動のプロセスに関連する大学レベルの要因および介入の検討、大学における学校心理学の展開、などが挙げられた。先行研究のレビューにおいて、より広範囲の観点から本研究課題を捉えたことで、予定よりも時間がかかり、今年度中の質問紙調査とインタビュー調査に取り掛かることができなかったため、上記のように進捗状況を評価した。なお先行研究のレビューは、次年度に教育心理学年報に掲載予定である。今年度は、「悩みを抱えていながら相談に来ない学生への対応」について、学生支援に携わる大学教職員を対象にアンケート調査を実施した。本調査の主な目的は、日々大学生と関わる大学教職員が、(1)悩みを抱えている学生に対して学生相談機関の利用を勧めることをどのように捉えているか、(2)悩みを抱えている学生に対して学生相談機関の利用を勧める際にどのような困難を感じているのか、を明らかにすることで、悩みを抱えていながら相談に来ない学生に対する、学生相談機関と学内教職員のよりよい連携のあり方を見出すことであった。全国の大学780校に調査協力の依頼文書を送付し、web上での回答協力を求め、238名の大学教職員からの回答が得られた。(1)では、大学教職員は心理的な援助を受けることに対する大学内でのスティグマを強く感じているほど、学生相談機関の利用のメリットを低く評価し、それにより、学生に学生相談機関の利用を勧める意図が低いことが示された。さらにスティグマは専門的な心理的援助に対する援助要請態度を媒介して、学生相談利用のメリットおよび学生相談機関の利用の勧めに影響を与えていた。(2)では、自由記述回答を分析した結果,「大学教職員が利用を勧める際の困難」としては,「敷居の高さ」,「(学生の)時間が合わない」,「相談への意欲がない」,「利用を促しても抵抗感を訴える」,「本人と連絡が取れない」,「情報共有」,「カウンセリングを受けることへの認識や周囲の目を気にする」,「発達障害の特性がある」等の困難が明らかとなった。「学生相談機関の利用を勧める際の工夫」では,「一緒に行く」,「本人の意思の尊重」,「守秘義務」を伝える,「否定的な言葉」を使わない,「敷居を下げるような声掛け」,「カウンセリングのイメージについての心がけ」,「選択肢の一つとして提案する」等の工夫を実践していることが明らかとなった。本年度は予定通りに全国の大学教職員を対象としたアンケート調査を実施することができたが、実施を予定していたインタビュー調査は、インタビュー協力者との日程調整がつかずに、次年度に実施することとなったため、上記のように評価した。最終年度は、主に1)

前年度実施した大学教職員を対象したアンケート調査の自由記述(学生に学生相談機関の利用を勧める際の工夫)の分析、2)大学生が学内の友人に学生相談機関の利用を勧める意識に関する調査、3)大学教員からの学生相談機関の利用を勧めるメッセージの効果に関する調査、4)本研究課題の総括、を実施した。1)では、大学教職員の工夫として、【普段からの信頼関係構築】【他部署等での解決の試み・活用】【敷居を下げる工夫】【相談機関利用のメリット】【守秘義務の強調】【自主性の尊重】【実際に勧める場面での工夫】のカテゴリーが抽出された。2)からは、大学キャンパスの専門的な心理的援助に対する知覚されたパブリック・スティグマが専門的な心理的援助を受けることへの態度および学生相談機関の利用のメリットを媒介して、学内の友人に学生相談機関の利用を勧める意識に影響を及ぼしていることが明らかとなった。3)からは、利用のメリット、利用のデメリット、守秘義務、利用は一般的であること、自己決定の要素のうち、利用のメリットの要素が相対的に重要度が高く、その中でも学生相談機関の利用が役立つというメッセージが、大学生の学生相談機関利用の意図に正の影響を示すことがあきらかとなった。しかしながら、各要素の重要度および、各水準の影響度は弱かった。したがって、今後さらなる利用を勧めるメッセージ内容の検討が必要である。最後に4)として、本研究の援助要請研究の知見に加え、計画的行動理論、学校心理学、学生支援の3階層モデルの観点から「悩みを抱えていながら相談に来ない学生の理解と支援に向けた学生支援モデルの提案」を行った。先行研究のレビューを元に,大学生および大学教職員を対象に,「悩みを抱えていながら相談井来ない学生の援助要請行動のプロセスモデルの精緻化」と「悩みを抱えていながら相談に来ない学生への対応における困難の実態把握とその生起メカニズムの解明」について,質問紙調査と面接調査を実施予定である。面接調査については,調査協力者を集めるのに困難が予想されるが,全国の大学を対象とした質問紙調査において,本研究課題に問題意識を持つ大学教職員に、調査協力を依頼することで,解決することができると考えられる。最終年度である平成30年度は、大学生を対象としたアンケート調査と、学生支援に従事する大学教職員を対象としたインタビュー調査を実施予定である。大学生を対象としたアンケート調査では、大学の教職員から学生相談機関の利用を勧められることに対する意識と学生相談機関の利用の意識との関連を明らかにすることを目的とする。学生支援に従事する大学教職員を対象としたインタビュー調査では、大学生に学生相談機関の利用を勧める際の困難と工夫について、より詳細に検討することを目的とする。本年度予定していた質問紙調査を次年度に実施することとなったため,次年度使用額が生じた。今年度実施予定であった大学教職員を対象としたインタビュー調査は、調査協力者との日程が合わず、次年度に実施を見送ることとなったため、「人件費・謝金」は次年度に繰り越すこととなった。