hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社会的ストレス脆弱性・レジリエンスを規定するカルボニルストレス関連分子基盤の解明

本研究は統合失調症発症時の社会ストレス脆弱性の低下に対してカルボニルストレスが与える影響を、マウスの社会的敗北ストレス負荷モデルを用いることで明らかにすることを目的とする。計画初年度となる平成30年度は、まず、マウスの社会的敗北ストレス負荷実験系を確立を行った。C57BL/6Jマウスに対しCD1マウスによる社会的敗北ストレス負荷を10日間繰り返すことにより、社会性行動の低下と社会回避行動の増加、そして不安様行動の亢進(高架式十字迷路)などの行動変化を認め、それは4週後にも残存した。これらの結果から社会的敗北ストレス実験系は確立できたと考えられる。次に、コントロール群と社会的敗北ストレス負荷後の脆弱群、レジリエンス群について、血中・脳内の生化学マーカーを測定し、コルチコステロンを代表とする一般的ストレスマーカーの上昇を確認した。現在はペントシジンなどの最終糖化産物と、グリオキサール・メチルグリオキサールなどの反応性カルボニル化合物を測定し、さらにはその前駆物質としてのグルコースを測定し、比較検討を行っている。さらに、カルボニルストレス亢進に伴う社会敗北ストレスレジリエンスの変化を評価するため、Glo1野生型マウスとノックアウトマウスを用い、社会的敗北ストレスによる行動変化を検討した。10日間の社会的敗北ストレス負荷では、Glo1野生型マウスとノックアウトマウスはともに社会性行動の低下を示し2群間に差は認められなかった。本研究の根幹をなす社会的敗北ストレスモデルについて、概ね先行研究と同様の行動変化が再現され、さらにコルチコステロンなどの一般的ストレスマーカーの変動を確認されており、当初の平成30年度研究計画を達成できている。さらに、現在カルボニル化合物の測定を開始し、カルボニルストレス亢進モデルの行動変容について行動実験を行うに至っており、本研究は概ね順調に進展していると考える。まず、最終糖化産物、反応性カルボニル化合物、さらにその前駆物質としてのグルコースを測定し、社会的ストレスによってどの程度高カルボニルストレス状態がもたらされるのかを検討する。同時にGlo1ノックアウトマウスなどの高カルボニルストレス状態を模したモデルマウスにおける社会的ストレス脆弱性の変化を確認する。これらを組み合わせることで、統合失調症などの精神疾患と高カルボニルストレス状態の因果関係を明らかにしていく。計画的に概ね予定通りの予算執行を行った。端数が生じたため、その分は来年度の消耗品費に充てる予定としている。
せん断流動場下における高分子結晶化-繊維構造形成機構の解明を目指して

現在、あらゆる高分子について、高強度、高弾性率繊維の開発に成功している訳ではない。この大きな原因の一つは、高強度、高弾性率を支えるシシカバブ構造の生成機構についてほとんど何も分っていないことである。本研究の目的は、シシカバブ構造の生成機構の詳細を解明することである。そのため、本研究では、以下の方針のもとに実験を進めた。(1)シシカバブ構造形成に影響を及ぼす因子(分子量、分子量分布、せん断速度、せん断歪み、温度など)を一つずつ分解して調べ、その役割を明らかにする。(2)シシカバブ構造はナノメートルからマイクロメートルまで非常に広い空間スケールで階層構造をとるため、測定の空間スケールを種々の手段を用いてなるべく広くとる。(3)高分子にあたえる流動はなるべくマイルドなものを用い、単純なシシカバブ構造形成過程が観測できる条件を選ぶ。その結果、シシカバブ生成機構を理解する上で、重要な知見を幾つか得ることができた。以下にそれをまとめる。●シシ構造生成に対して、臨界のせん断速度が存在する。●この臨界せん断速度は高分子運動の緩和時間との兼ね合いで決まる。●ケバブ構造生成に対しても、臨界のせん断速度が存在する。●上記2つの臨界せん断速度はほぼ等しく、ケバブ構造の異方性はシシ構造のそれにより支配されていると考えられる。●シシ構造がまず生成し、その後ケバブ構造がシシ表面にエピタキシー的に成長する。●試料中の高分子量成分がシシ形成には大きく寄与する。●シシ構造生成に対しては、高分子鎖の絡み合いが大きく寄与している。結論として、今後シシケバブ構造生成の機構を明らかにするためには、シシ構造生成を中心にして、結晶化速度と分子運動の関係を明らかにしていくことが最重要であると言える。高分子を流動場下において結晶化させるといわゆるシシカバブ構造という特異な繊維構造が出現することはよく知られている。シシカバブ構造とは、伸張鎖結晶に回りに折り畳み鎖ラメラ結晶がエピタキシー的に成長した構造で、串刺しの焼き肉に形が似ていることからこの名前が付けられている。現時点では、シシカバブ構造が繊維構造の最も基本的な構造であると考えられているが、その構造形成機構についてはほとんど解明されていない。本研究ではシシカバブ構造の解明を目指し、せん断流動場下での高分子の結晶化過程を光散乱、光学顕微鏡、小角X線散乱、小角中性子散乱、広角X線散乱の測定法を用いた時間分割測定により調べた。特に今年度は、代表的なポリオレフィンであるポリエチレンおよびアイソタクチックポリプロピレンについて実験を行った。時間分割偏光解消測定では、パルス的せん断流を与えた後の結晶化過程において、シシ構造に対応すると考えられるシャープなストリーク状の散乱が流動方向に垂直な方向に観測され、それが時間とともに成長していく過程が明確に捉えられた。また、小角X線散乱ではケバブ構造に対応する流動方向に垂直な方向に2スポットパターンの成長が観察された。それぞれの構造出現にたいする臨界のせん断速度を評価したところ、それらはほぼ一致した。一方、出現する時刻に関しては、シシ構造が圧倒的に早かった。これらのことより、まず伸張鎖結晶であるシシ構造が生成し、その後その異方性に支配されたケバブ構造が出現すことが明らかとなった。本研究は高分子繊維構造に特有な、いわゆるシシカバブ構造形式の機構を解明し、高強度・高弾性率繊維開発に対して基礎的な知見を与えようとするものであり、高分子の流動場下における結晶化機構の解明をめざして研究を進めた。融点以上に高分子を加熱溶解したのち、結晶化温度まで降温し、せん断流動を与えた。

その後における等温結晶化過程を種々の高分子(ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンレフタレート、生分解性高分子であるポリ乳酸等)について時間分割小角X線散乱(SAXS)、小角中性子散乱(SANS)、広角X線散乱(WAXS)、偏光解消光散乱(DPLS)、光学顕微鏡(MO)によりオングストロームからミクロンの広い空間スケールの範囲で観測した。その結果、(1)シシカバブ形成には臨界せん断および臨界せん断ひずみが存在する。(2)超高分子量成分はシシカバブ構造形成を促進するがこれにも臨界の濃度が存在するが、さらに多量の超高分子量成分を加えるとはシシカバブ構造形成を阻害する。さらに(3)時間分割測定よい、まず伸張鎖結晶であるシシが形成され、シシの形成後にその回りにエピタキシー的に折り畳み鎖のラメラ結晶(ケバブ)が成長したものであることが明らかになった。これら知見はより効果率の高いシシカバブ生成条件を提示するものであり、出口指向の研究と提携することにより実際的成果になりえる。
材料データシステムによる材料使用条件導出プロセスに関する研究

1973年より特定研究(学術情報)、試験研究および核融合特別研究の中で拡充を進めてきた材料データベースを基台にして、代表的な核融合炉使用条件下での使用条件導出のプロセスの解析を行った。材料は、ステンレス鋼、フェライト鋼、バナジウム合金に限定し、スウエリング、照射下クリープ、照射脆化を考慮した寿命、使用条件の決定手法の提案を報告書としてまとめた。決定プロセスは外挿が主となるため、不確実性を伴うため、材料特性の予測手法とデータベースとの明示的な関係づけを意識してシステムを構築した。つまり材料データを予測式の形、つまりアルゴリズムを決定するためのデータと、予測式による外挿精度を向上させるための各種パラメータ、係数の決定のためのデータとを大別する方法を取り、データの適性な活用を計るとともに、予測式導出の基台となったデータベースの制約条件をそのまま予測式にも継承させることにより、それぞれの情報の持つ意味を常に保存する方式とした。(1)既往のワークステーションを拡充し、汎化、集約、構造化などのデータ編集のための作業環境を整備した。(2)これまで10余年にわたって構築してきた材料データベースから、特性予測のための規範となるモデルを抽出し、その体系化手法の開発を行った。(3)材料のミクロな構造輻使用目的・機能に基づくデータの構造化を行い、構造パターンに基づく継承関係を明らかにした。(4)材料予測手法とその基台となる材料データベースとの関係づけを行った。データ間の論理関係の抽出、予測式と材料データベースとの合目的結合を達成するためには、データベースの検索、式の検索、式のあてはめ、動的条件の解析などを効率的にかつ高速に繰り返し行う必要があり、そのためのシステムをワークステーション上に構築した。
19世紀のアメリカにおけるロングフェローの受容-その偶像化とパロディを中心に-

本研究の第一の目的はロングフェローのパロディを探ることだった。そのため本研究では、ロングフェロー詩のパロディを数多く集め、それらを分析することによって、それらがどのように原作を誇張・諧謔しているのか探った。じっさい多くのパロディストたちが、詩人の微妙な特徴を巧みにとらえていた。ただしベイヤード・テイラーなど、ロングフェローをあざける意図がないパロディストも多かった。このようなパロディストたちは、パロディを書くことによってロングフェローの秘訣を習得しようとしていたようだ。また、フィービー・ケアリーという女性詩人が興味をひいた。通説によれば、パロディは原作を崩壊させることが目的であって、それ以外の主張はないとされてきたが、ケアリーの場合、むしろ自己主張するためにパロディが使われていた。ケアリーは、女性たちは現実に直面して、戦略的に生きるべきだと説いていたのである。本研究の本研究の第二の目的は、ロングフェローの偶像化を明らかにすることだった。そのため、ロングフェロー像を素材にした商品を調査し、19世紀における大衆詩人の位置と役割について考察した。とくに、ロングフェローの詩句を引用したダイアリーなどの出版物や、ロングフェロー詩にメロディを付せた大衆歌など、きわめて泡沫的は資料をアメリカで調査したところ、ロングフェロー詩とその人気はこれらのephemeraeによって、いわば再生産されていたことが確認された。なお、本研究の過程で、クラレンス・バディントン・ケランドという、今では顧みられない大衆小説家に出会った。ロングフェローという名前の主人公が活躍する彼の小説「オペラハット」とそれを踏まえたキャプラの映画を比較すると、ケランドは、大衆文化と高尚文化とに階層化されていない、19世紀的な一元文化を理想としていたことが明らかになった。平成15年度は、ロングフェロー作品のパロディを中心に研究をおこなった。まずはパロディ集やユーモア詩のアンソロジーを集め、その中からロングフェロー詩のパロディを探ったところ、フィービー・ケアリーという、1824年生まれの女性詩人の作品がとくに目を引いた。ケアリーは現在、ほとんど忘れられているアメリカの女性詩人だ。しかし、そのパロディは、きわめて楽しい詩になっているだけでなく、パロディという形式をたくみに利用して自分の世界を表現していることに驚かされたそこで、ロングフェローの詩「人生讃歌」をパロディ化したケアリーのパロディ「人生讃歌」を分析したところ、以下の特徴が明らかになった。まず第一に、ケアリーによるパロディのパロディ「人生讃歌」では、オールド・ミスが結婚を勝ち取ろうと自分を叱咤激励している詩になっていて、とてもユーモラスだ。第二に、すぐれたパロディというのは、原作との最小限の相違によって最大限の効果を与えるものであるが、ケアリーのパロディも、ロングフェローの作品をできるだけ忠実に踏まえ、たものになっていて巧みである。第三に、パロディとはふつう原作を崩壊させることが目的であって、みずからの主張は無いものだが、ケアリーの場合、女性としての主張をすることが大きな目的になっていて、読み応えのあるパロディになっている。そして第四に、そのような主張をするにあたって、ケアリーは、原作に対する鋭い批評を加えている。すなわち原作の抽象性や気取りを突き、具体的で現実的な世界を提示しているのである。これらの特徴から、ケアリーの作品はすぐれたパロディといえることが分かった。ルイス・キャロルによるパロディや、ブレット・ハートによるパロディと比較対照すると、いっそうケアリーのパロディの充実ぶりが明らかだった。なお、ここまでの研究は、すでに本年度中に論文にまとめて発表した。平成16年度は、ロングフェロー作品の大衆的受容を中心に研究をおこなった。まずは、ロングフェローの詩句を引用したダイアリーなどの出版物を調べた。

これらは、泡沫的な出版物のため、アカデミックな図書館には保管されていないものばかりである。そのため、マサチューセッツ州ケンブリッジとワシントンDCに出張し、ハーバード大学の貴重書館とワシントンの議会図書館の貴重書室を調査した。これらを調べると、ロングフェロー詩とその人気はこれらのephemeraeによって、いわば再生産されていたことが確認された。さらに、メロディを付せられ大衆歌になったロングフェロー詩を研究するため、ケンブリッジのロングフェロー記念館で19世紀のシート・ミュージックを調査した。なかでもハッチンソン・ファミリーという、19世紀のアメリカ大衆音楽を代表するコーラス・グループが興味を惹いた。たとえばロングフェローの詩「いや高く」(1841)は、彼らの歌(1843)によって人気に火がついたと思われる。ロングフェロー詩の音楽化については、これからも研究を継続させる必要があるだろう。なお、本研究の過程で、クラレンス・バディントン・ケランドという、今では忘れ去られてしまった大衆小説家に出会った。たしかにケランドが活躍したのは、20世紀の初頭であったが、彼は19世紀後半の価値観を備えた人物だった。たとえば、その雑誌連載小説「オペラハット」は、ロングフェローという名を与えられた主人公が、大衆文化と高尚文化の峻別に異議を唱える物語である。そこで、ロングフェローの大衆的受容の一端として、この小説とそれを踏まえたキャプラの映画『オペラハット』を比較対照し、ケランドとキャプラがそれぞれどのように詩人を受容していたのか考察した。
リチウム内包水酸化フラーレンの開発によるイオン内包イオン挙動の解明

リチウム内包フラーレンLi+@C60のクラスターならびにPF6塩から、対応するリチウム内包水酸化フラーレンを得ることに成功した。7Li NMRにより、反応後もLi+が内包されていることを確認した。内包Li+の効果により、この反応は高い位置選択性で進行し、主に3つの異性体のみを与えた。また、[Li+@C60]PF6-がTBA+PF6-よりも高いイオン伝導性を有することを見いだし、電気化学的還元によりラジカルアニオン種Li+@C60・-を得た。これらの研究を通じ、"カチオン内包アニオン"種の興味深い物性を明らかにした。リチウム内包フラーレンPF6塩を出発とし、発煙硫酸を用いて炭素ケージの外側を水酸化することに成功した。得られた化合物は、IR、NMR、元素分析、UV、FABMS等により同定された。リチウムカチオンが炭素ケージ内に内包されていることは、7Li NMRにおいて内包Liのピークがー17 ppm付近のかなり低磁場に観測されたことから確認された。このスペクトルから、1つの主生成物の他に、異性体の存在を示唆する2つの小さなピークの存在が観測された。同様に1H NMRを測定したところ、通常の水酸化フラーレンではブロードに現れるプロトンシグナルが、シャープに7本観測された。このことは、水酸基数7の水酸化フラーレンが、C1対称ながら位置選択的に生成したことを示唆する。すなわち、リチウムカチオンを内包させたことにより、単一異性体の水酸化フラーレンを選択的に合成できる可能性があることを示した。また、IG法を用いて粒径分布を調べたところ、極性有機溶媒DMSO中において、分子サイズにほぼ等しい約1nm程度の粒子サイズにて分散していることもわかった。続いてHPLC分析を行ったところ、7Li NMRの結果を支持するように、1つの主生成物と2つの副生成物のピークが観測された。一方で、比較として同条件下でリチウムを内包していないC60(OH)12のHPLC分析も行ったところ、Liが内包されたものとは大きく異なり、多数の異性体から構成されると思われる、ブロードに多数のピークが重なったチャートが得られた。現段階では、発煙硫酸との反応段階において生じるフラーレンカチオン中間体の価数が、リチウムカチオンの電子求引性のためにリチウム内包と空のC60とで異なることがこの位置選択性に影響を及ぼしており、内包フラーレンの場合は1価のカチオンから反応が起こることによって比較的位置選択的に生成物を与えたものと考察される。リチウム内包フラーレンクラスター(C60との混合物、内包率約5%)を用い、過酸化水素法によるポリ水酸化反応を試みたところ、目的とする水溶性リチウム内包水酸化フラーレンの合成に成功した。収率は43%であり、赤外吸収スペクトル、元素分析、熱重量分析により、Li@C60(OH)32・9H2Oなる平均構造であることを明らかにした。リチウム内包フラーレンが空のフラーレンと同様に反応することがわかったため、続いて、次年度に予定していた発煙硫酸法によるポリ水酸化反応も行った。その結果、同様な、しかし水溶性ではなく極性有機溶媒に可溶なリチウム内包水酸化フラーレンの合成に成功し(収率70%)、分析の結果、水酸基数が少ないLi@C60(OH)18・6H2Oなる平均構造であることを明らかにした。さらに、上記Li@C60(OH)18にリチウムカチオンが内包されていることを確認するため、7Li-NMRスペクトルを測定したところ、-15から-19ppmという非常に高磁場な領域に内包リチウムを示すピークが観察された。また、中間生成物の質量分析からも、リチウムを内包したことを示す分子イオンピークが確認された。ICP発光分析にてリチウムイオンの量を定量したところ、内包率は12%であることが判明した。固体ESR測定からは、負電荷が非局在化したラジカルアニオン構造ではなく、内包リチウムカチオンのイオンペアとして、水酸基に負電荷が局在化した構造をとっていると示唆された。そのため、内包リチウムがクーロン引力によりフラーレンπ共役平面により近づき、原料クラスター(-11ppm)よりもさらに高磁場シフトしたNMRシグナルを与えたと考察された。空の水酸化フラーレンとリチウム内包水酸化フラーレンの粒径分布を測定したところ、リチウムを内包することでゼータ電位がより負となり、高極性溶媒中でも高分散する挙動を明らかにした。次年度に行う予定であった発煙硫酸法を前倒しで行うことができた。目的とする化合物が合成できた上に、構造同定、物性評価も一通り順調に進行し、現在、論文投稿中である。過酸化水素法を用いて合成したリチウム内包水酸化フラーレンから、内部のリチウムが放出されている実験結果が示唆されている。そこで、水酸基数とその放出割合の関係を調査する。

次に、内包率を向上させるため、混合物から内包水酸化フラーレンのみを分離する手法と、内包率100%であるフラーレン塩を原料に用いる手法の二つを検討する。さらに、時間的に余裕があれば、水酸化ナトリウム法との比較や、リチウムを外包させた場合との物性比較、抗酸化能測定などの用途探索への展開を行う予定である。原料のリチウム内包フラーレンが高価なため、研究費の多くがその購入に費やされる。残りの研究費にて、必要な試薬・溶媒・ガラス器具などの消耗品を購入する。さらに余裕があれば、成果発表のための旅費に使用する。設備備品費の使用予定はない。
光学活性スルホキシドを利用した生理活性アザラクタムの不斉合成

植物中より単離されている13員環アザクタムである天然セラシニンは、抗腫瘍活性や血圧降下作用等を示すために近年興味をもたれている生理活性ポイアミンアルカロイドの一つである。現在までに多くのラセミ体の合成研究が報告されており、ケイ皮酸エステルと6員環ヒドラジンの共役付加反応によって得られるビシクロアザラクタム(1)からの効率良い合成法もその一つである。この重要な合成中間体(1)の不斉合成を行うことにより、光学活性なセラシニンの合成が可能となる。著者らは、アルファ位に光学活性なP-トリルスルフィニル基を有するケイ皮酸エステル(2)(光学純度94%)を合成し、2への環状ヒドラジンの共役付加反応による1の不斉合成を検討した。エステル(S)-(+)-2は、メタノ-ル中室温で容易に環状ヒドラジンと共役付加反応し、ビシクロ体(3)が生成した。ところが3は単離・精製中にスルフェン酸を脱離し、不飽和体となった。そこで、3を精製することなくテトラヨ-ドジホスフィンを用いてスルフィド(4)に還元した。4をラネ-ニッケルで脱流し、光学活性な1を得たところ、絶対配置はRで光学純度は50%であった。次に、亜鉛とエステル(2)とのキレ-ト生成によって2の立体を固定するために、テトラヒドロフラン溶媒の反応系にあらかじめ塩化亜鉛を加え、この条件での不斉誘導を検討した。この反応で、(S)-(+)-2より得られた光学活性体1の絶対配置はRであり、光学純度は86%であった。このように光学活性スルホキシドを利用したジアステレオ選択的アザラクタムの合成法の開発は、天然物合成への有用な手段を提供するものと言える。
慢性腎臓病,メタボリック症候群におけるアンジオテンシン受容体結合蛋白の機能的意義

ATRAPはAT1受容体(AT1R)のC末端に特異的に結合する分子である.本研究で我々は,腎臓特異的なATRAP発現とAT1R発現のバランスが局所でのAT1R情報伝達系の制御に関与し,高血圧や腎臓病の病因に関わることを明らかにした.さらにAT1R遮断薬であるARBは,腎ATRAP発現量を持続的に増加させ,高血圧や腎障害を抑制することを明らかにした.すなわち, ATRAPは慢性腎臓病の新たな治療標的となりうる.ATRAPはAT1受容体(AT1R)のC末端に特異的に結合する分子である.本研究で我々は,腎臓特異的なATRAP発現とAT1R発現のバランスが局所でのAT1R情報伝達系の制御に関与し,高血圧や腎臓病の病因に関わることを明らかにした.さらにAT1R遮断薬であるARBは,腎ATRAP発現量を持続的に増加させ,高血圧や腎障害を抑制することを明らかにした.すなわち, ATRAPは慢性腎臓病の新たな治療標的となりうる.レニン-アンジオテンシン系の生理活性物質アンジオテンシンIIは、主にアンジオテンシン1型(AT1)受容体に結合し下流の情報伝達系を活性化することにより高血圧や心血管病の発症・進展に深く関わっているが、2002年に米国より提唱され本邦でも1300万人を超えるとされる慢性腎臓病の病態への関与も指摘されている。本研究テーマであるアンジオテンシン受容体結合蛋白(ATRAP)はAT1受容体に特異的に結合する新規蛋白であるが、我々は、生体において、アンジオテンシンIIを介した高血圧・腎障害の進展に、腎局所におけるATRAP/AT1受容体発現比の低下およびAT1受容体のインターナリゼーションの抑制が関与していることを明らかにした。また、現在、臨床医療で汎用されているAT1受容体遮断薬(ARB)が腎局所におけるATRAP/AT1受容体発現比のバランスを良好に改善させ、アンジオテンシンIIを介した高血圧・腎障害を抑制するメカニズムを示した。さらに、腎局所におけるATRAP発現量を持続的に増加させ、結果としてATRRP/AT1受容体発現比を増加させることによってAT1受容体のインターナリゼーションが促進され、アンジオテンシンIIを介した腎障害が抑制されることを明らかにした。以上により、ATRAPが慢性腎臓病治療における新たな標的分子となる可能性が明らかにされた。ATRAPの分子作用機序はARBと異なると考えられるため、より効率的にAT1受容体情報伝達系を抑制し、画期的な治療につながる可能性がある。2002年に米国より提唱された概念である慢性腎臓病の発症・進展においてAT1受容体情報伝達系活性化の関与が指摘されている.慢性腎臓病患者数は本邦において約1330万人(12.9%)と推計されており,心血管系疾患による入院や死亡のリスクが高く国民の健康を脅かし,さらには医療経済上も大きな問題となっている.本研究は,慢性腎臓病の発症・進展におけるAT1受容体結合因子ATRAPの病態生理学的意義を明らかにするために遂行された.慢性腎臓病の病態における腎組織でのAT1受容体結合因子ATRAP発現とAT1受容体発現との関連性を検討したところ,腎不全モデル動物である片側尿管結紮マウスにおいて,間質の線維化とともに腎組織ATRAP発現量は減少し,さらにDahl食塩感受性高血圧ラットでは,高食塩負荷による腎障害の進行とともに腎組織ATRAP発現量が減少した.以上より,慢性腎臓病の発症・進展に腎ATRAP発現量の減少が関与している可能性が示唆された.また,研究者の予備的研究において,メタボリック症候群のモデル動物であるKKAyマウスにおいて,対照群(C57BLマウス)に比べて内臓脂肪におけるATRAP発現量が減少していることを見出した.すなわち,組織ATRAP発現量の減少が組織局所でのAT1受容体情報伝達系の相対的な活性化をもたらし,慢性腎臓病やメタボリック症候群の発症・進展に関与している可能性がある.将来的には組織ATRAP活性や発現量を増加させることにより,メタボリック症候群や慢性腎臓病の新たな治療法の開発が望まれる.
ゾル状食物の飲み込み易さとその要因に関する研究

食物の形態はテクスチャーと深く関わっているので、ゾル状食品に限定し、食品の形態およびテクスチャーを変化させ、そのレオロジー的性質を検討した。また、咀嚼・嚥下される過程の飲み込み易さに関わる要因を捉えために、官能評価の手法と嚥下造影の手法を取り入れ検討を行った。硬さが異なる粘稠ゾル試料では、試料の硬さが飲み込み特性に顕著に影響をおよぼしていることが認められた。また、口腔感覚のみで推測した飲み込み易さは、試料を実際に嚥下して評価した飲み込み易さと同様の評価が得られたことより、粘稠ゾル試料の飲み込み易さは、嚥下する前の口腔感覚によって既に予測されているといえる。さらに、嚥下造影検査の結果、粘稠ゾル食塊の前端速度は力学的特性の影響を顕著に受け、軟らかく粘性率の低い粘稠ゾル食塊であるほど前端速度は速いことが示唆された。一方、粘稠ゾル食塊の後端速度は試料間に有意差は無く、食塊の力学的特性の影響は認められなかった。また、咽頭における試料食塊の通過時間にも有意な差が認められなかった。このことより、嚥下する際、硬く、粘性率の高い粘稠ゾル食塊に対して、軟らかく、粘性率の低い粘稠ゾル食塊よりも、より多くの嚥下努力が加わっているといえる。この嚥下努力とは、嚥下する際の舌の駆動力によるものと考えられ、硬く、流れにくい粘稠ゾル食塊の後端速度を舌の駆動力により速めることで、咽頭における食塊の通過時間の差を少なくしていると推測された。以上の結果より、粘稠ゾル試料の力学的特性を測定することが、食塊の前端速度を知るのに有効であることが示唆された。また、健常な成人は、口腔中で食塊を保持することにより、口腔感覚が食塊の力学的特性や飲み込み特性を正確に把握し、その結果、舌の駆動力を規定し、その後の嚥下動態を規定していることが推測された。そこで、増粘剤をデンプンとグアーガムとし、それぞれ4段階の硬さに調整した試料を用いて飲み込み特性と力学特性の関係を検討した。デンプンおよびグアーガム試料ともに硬さが増加するにつれ飲み込みにくくなることが示された。ヨーグルト程度の硬さでは、グアーガム試料の方がべたつき飲み込みにくいと評価されたが、マッシュポテト程度の硬さになると、逆にグアガム試料の方が飲み込みやすいと評価された。飲み込み特性と動的粘弾性の結果を併せて考えると、硬さおよび貯蔵弾性率と飲み込み特性の関係は同様の傾向を示し、硬く、貯蔵弾性率が高い試料ほど飲み込みにくい傾向が見られた。

飲み込み特性と動的粘弾性の結果を併せて考えると、硬さおよび貯蔵弾性率と飲み込み特性の関係は同様の傾向を示し、硬く、貯蔵弾性率が高い試料ほど飲み込みにくい傾向が見られた。口腔内の感覚が嚥下運動に及ぼす影響を知る目的で、4種の硬さの異なる粘稠ゾルを食塊とし、嚥下造影検査による食塊の移動時間と官能評価による飲み込み特性の関係を検討した。嚥下造影検査には食塊試料として、血管造影剤コンレイ、140%バリウム溶液、α化デンプン15%添加コンレイ及びα化デンプン30%添加コンレイを用いた。官能評価に用いた試料は、蒸留水とα化デンプンを用い、嚥下造影検査食塊試料と同程度の4段階の硬さに調整した。食塊試料の移動時間は、中咽頭及び食道入口部に設置した圧センサーに食塊の先端が到達してから後端が通過する迄の時間を嚥下造影検査より測定した。飲み込み特性は「嚥下なし」テストで、べたつき感、残留感及び予測される飲み込み易さ、「嚥下あり」テストで、口中のべたつき感、口中及び喉の残留感、口から喉及び喉から先の飲み込み易さについて、シェッフェの一対比較法により評価した。嚥下造影検査及び官能評価試料はいずれも10mlを一口量とした。食道入口部における食塊の移動時間は、食塊の硬さを変化させても試料間に有意差は認められなかったが、中咽頭における食塊の移動時間は、試料が硬くなるに従い、有意に短かくなった。「嚥下なし」テストでは、試料が硬くなるに従い、有意にべたつき、残留感があり、飲み込みにくいと評価され、「嚥下あり」テストでは、試料が硬くなるに従い、有意に口中でべたつき、口中及び咽頭部の残留感があり、口から中咽頭及び中咽頭以降で飲み込みにくいと評価された。口中感覚よりの予測と実際に評価してもらった飲み込み易さには、同様の評価が得られた。このことより、食塊の飲み込み易さは、飲み込む前から口腔内感覚により予測されていることが示唆された。また、飲み込む前の口腔内感覚が舌運動を既定し、殊に咽頭上方の食塊の通過時間に影響を及ぼしていることが示唆された。本年度は昨年に引き続き、添加する増粘剤を2種類として4種の硬さの異なる粘稠ゾルを試料とし、力学的特性として動的粘弾性を測定し、官能評価による飲み込み特性との関係を検討した。α化デンプンおよびグアーガムの添加濃度を変化させて調整した4段階の硬さの試料は、サラダ油状、ヨーグルト状、マヨネーズ状、マッシュポテト状の硬さを持つ試料合計8種類である。動的粘弾性の歪み依存性の測定では、デンプン試料はグアーガム試料に比べ、貯蔵弾性率G'、損失弾性率G"および損失正接tanδの歪み依存性が顕著に認められた。周波数依存性の測定では、グアーガム試料の貯蔵弾性率G'、損失弾性率G"および損失正接tanδは、顕著な周波数依存性を示した。グアーガム試料は低周波数領域において、流動体の挙動を示し、デンプン試料はゲルのような構造の存在が示唆された。官能評価の結果、硬さを4段階に変えたデンプン試料とグアーガム試料とデンプン試料では、官能評価結果が異なることがわかった。すなわち、マッシュポテト状の試料ではグアーガム試料の方がデンプン試料に比べ、有意に飲み込み易いと評価され、マヨネーズ状試料では有意な差は認められず、ヨーグルト状とサラダ油状ではデンプン試料の方がグアガム試料に比べ有意に飲み込みやすいと評価された。また、動的粘弾性と飲み込み特性の関係を求めたところ、グアーガム試料では、べたつき感とtanδの間に負の相関、飲み込み易さとtanδの間には正の相関が認められました。デンプン試料では、べたつき感と貯蔵弾性率G'の間には正の相関、飲み込み易さと貯蔵弾性率G'の間には負の相関関係が認められた。
スピン・電荷・格子結合に基づく一次元金属錯体の臨界相制御とダイナミクス創出

擬一次元ハロゲン架橋錯体は非常に興味深い物性を示すことから非常に興味深い化合物群である。これらの錯体は、例外なくNi錯体はMH状態、Pd錯体はCDW状態をとるが我々は以前の研究で、長鎖アルキル基をカウンターイオンに導入することにより、世界で初めてPd-Br錯体において、Pd(III)のMH状態を実現することに成功した。本研究では、^<15>N-NMR法を用いてCDW振幅を直接観測することを試み結果、相転移温度より高い温度領域で、CDWの振幅が温度低下とともに減少していく様子を初めて検出することに成功した。また、ヨウ素架橋Pt錯体に対しPd錯体と同様に長鎖アルキル基をカウンターイオンに導入した一連の錯体の合成に成功した。擬一次元ハロゲン架橋錯体は大きな電荷移動吸収、高次の共鳴ラマン散乱、大きなStokesシフトを伴う発光、非常に大きな三次非線形光学応答、solitonやpolaronに由来するmid-gap吸収など非常に興味深い物性を示すことから非常に興味深い化合物群である。これらの錯体は、現在までに300種類以上の化合物が合成されているが、例外なく、Ni錯体はNi^<III>のMott-Hubbard(MH)状態、Pd錯体はPd^<II>-Pd^<IV>の電荷密度波(CDW)状態をとる。われわれは、長鎖アルキル基をカウンターイオンに導入したPd錯体[Pd(en)_2Br](C_n-Y)_2・H_2O(C_n-Y=dialkylsulfosuccinate)をすることにより、世界で初めてPd-Br錯体において、Pd(III)のMH状態を実現する二とに成功し、さらには、CDW-MH相転移を観測することに成功した。さらに、n=5の化合物において、誘電率の測定を行ったところ、相転移温度(Tc=205K)付近において非常に大きい比誘電率(約5000)を観測した。この値は、セラミックコンデンサに用いられているチタン酸バリウムのそれに匹敵する大きさである。また、より低温領域において、周波数依存する緩和型の誘電応答が観測され、何らかの遅いダイナミクスの存在が示唆された。また、この錯体において、CDWからMHへの光誘起相転移、および、MHからCDWへの光誘起相転移という双方向の光誘起相転移を初めて実現した。擬一次元ハロゲン架橋錯体は大きな電荷移動吸収、高次の共鳴ラマン散乱、大きなStokesシフトを伴う発光、非常に大さな三次非線形光学応答、solitonやpolaronに由来するmid-gap吸収など非常に興味深い物性を示すことから非常に興味深い化合物群である。これらの錯体は、現在までに300種類以上の化合物が合成されているか、例外なく、Ni錯体はNi^<III>のMott-Hubbard(MH)状態、Pd錯体はPd^<II>-Pd^<IV>の電荷密度波(CDW)、状態をとる。われわれは以前の研究において、長鎖アルキル基をカウンターイオンに導入することにより、世界で初めてPd-Br錯体において、Pd(III)のMH状態を実現することに成功し、さらには、CDW-MH相転移を観測した。本研究では、その相転移の起源を明らかにするため、15N-NMR法を用いてCDW振幅を直摂観測することを試みた。その結果、相転移温度より高い温度領域で、CDWの振幅が温度低下とともに減少していく様子を初めて検出することに成功した。一方、Pdと同属のPt錯体については、Pt(III)状態はこれまで実現されていなかったが、本研究でヨウ素架橋Pt錯体に対しPd錯体と同様に長鎖アルキル基をカウンターイオンに導入した一連の錯体の合成に成功した。その結果、アルキル鎖の長さを変化させると、炭素数に対して隅奇性を示しながら徐々にPt-Pt距離が減少していくことが分かり、また、これらの錯体は既報のヨウ素架橋Pt錯体の中で最も短いPt-Pt距離を持つことが明らかとなり、これらの錯体がPt(III)のMH状態をとっているか、あるいはPt(III)、状態に極めて近い状態であることが明らかとなった。
電圧印加LB法を用いた機能性分子薄膜の形成と分子配列制御

平成7年度では、電圧印加LB法を用いて種々の分子種によるヘテロ超薄膜を形成し、成膜条件と薄膜形成素過程について詳細に調べた。また、従来設備である光電測定装置とフォトルミネッセンス装置に新たに入射角可変型の光学測定試料台を導入し機能性分子の分子配列状態を詳細に調べた結果、以下のような成果が得られた。1)ITO基板とシリコン基板上に形成したアクセプタ性分子(TCNQ等)-ドナー性分子(PPD等)吸着LB膜において比較的明確な電圧印加効果が確認された。しかしながら、分子オーダの吸着現象をトンネル顕微鏡(STM)や原子間力顕微鏡(AFM)で詳細に調べるには、基板の平坦性と基板処理について、さらなる検討が必要であることが今後の課題として残された。2)電圧印加吸着LB膜を紫外・可視、赤外吸収、反射スペクトル、さらには偏光フォトルミネッセンッス測定を行った結果、LB膜形成条件、分子吸着条件によって、発光・吸収スペクトルに変化が現れることが判明した。しかしながら、機能性分子からのスペクトル変化にはドナー性-アクセプタ性分子間相互作用以外に基板との相互作用や分子自身の経時変化が大きく影響している可能性があり、分子オーダでの吸着、配列との相関を明確に結論するには至らなかった。以上のように所期の目標に対して明確な結論が得られなかった部分や新しい検討事項も出てきたが、概ね計画通りの研究成果が得られた。本研究で得られた成果は電圧印加LB法が有機電子デバイスを実現する上で重要な作製手段と成り得ることを示したものである。初年度に当たる平成6年度は、吸着LB法を発展させた薄膜形成法、すなわち、導電性基板と水相間に電圧を加える電圧印加LB法を用いて作製にた分子超薄膜中における吸着分子の量と分子配列制御性について調べた。特に、膜内の自己配列の確認と分子置換基数に起因する吸着分子数比の制御性を利用した自己構築的秩序構造膜を実現を目的として実験を進めた結果、以下のような成果を得た。1)既存の成膜装置を使ってITO(idium-tin-oxide)導電性基板上にTCNQ(テトラシアノキノジメタン)-トリフェニルメタン色素(ブリリアントグリーン、クリスタルバイオレット等)系電圧印加LB膜の成膜実験を行った結果、LB膜累積時のバイアス電圧により、長鎖TCNQおよびトリフェニルメタン分子の配向と吸着量が制御できることがわかった。2)赤外吸収(FT-IR)等による電圧印加LB膜の評価を行った結果、これらの分子配向、分子間の電荷移動量もLB膜累積時の印加電圧により、ある程度制御できることが明らかとなった。3)基板上の電圧印加LB膜をSTM(走査型トンネル顕微鏡)、AFM(原紙間力顕微鏡)で評価を行ったが、現在用いているITO基板表面の凹凸が累積されるLB膜の膜厚に比べ大きいため、分子オーダーでの評価を行うためにはシリコンやHOPG等のより平坦な導電性基板を使う必要があることがわかった。現在、新規に導入した電圧源、電流計を用いて、電圧印加LB膜成膜中の微小電流モニター、および、累積膜のサイクリックボルタノメトリーによる酸化-還元電位との関係等の基礎的実験を進めている。

しかしながら、分子オーダの吸着現象をトンネル顕微鏡(STM)や原子間力顕微鏡(AFM)で詳細に調べるには、基板の平坦性と基板処理について、さらなる検討が必要であることが今後の課題として残された。2)電圧印加吸着LB膜を紫外・可視、赤外吸収、反射スペクトル、さらには偏光フォトルミネッセンッス測定を行った結果、LB膜形成条件、分子吸着条件によって、発光・吸収スペクトルに変化が現れることが判明した。しかしながら、機能性分子からのスペクトル変化にはドナー性-アクセプタ性分子間相互作用以外に基板との相互作用や分子自身の経時変化が大きく影響している可能性があり、分子オーダでの吸着、配列との相関を明確に結論するには至らなかった。以上のように所期の目標に対して明確な結論が得られなかった部分や新しい検討事項も出てきたが、概ね計画通りの研究成果が得られた。本研究で得られた成果は電圧印加LB法が有機電子デバイスを実現する上で重要な作製手段と成り得ることを示したものである。
福島県浪江町を流れる請戸川における放射性ストロンチウム汚染実態の解明

H30年度は,放射性ストロンチウム(Sr)汚染地域を流れる請戸川の上流域の小河川において,環境試料(河川水,魚類,河川周辺の土壌等)の採集を行い,土壌,河川水,魚類(骨)に含まれる放射性Sr濃度の時間変化および移行プロセスについて検討した.その結果,H30年度に採取した土壌,河川水,魚類の骨の放射性Sr(Sr-90)濃度がH27,28年度の値とそれほど変わっていないことが明らかとなった.また,この小河川の下流域と源流部の湧水,土壌のSr-90濃度を調べたところ,H28年に採取した小河川下流部の河川水におけるSr-90濃度に比べて下流域の湧水が高く,源流域の湧水は低いという傾向を示した.同時に採取した土壌のSr-90は下流域が高く,源流域で低い結果となった.このことは,この小河川における福島第一原子力発電所事故由来の放射性Srの供給源の一つとして,この小河川下流域に広く分布するSr-90を高濃度に含む土壌が考えられ,それらの土壌から湧水を通じて原発事故由来の放射性Srが小河川に供給されている可能性を示している.以上の結果から,請戸川上流域の一部地域では,未だに土壌中に多くの原発事故由来の放射性Srが残存し,そこから湧水等を通じて河川へと放射性Srが移行していること,そして,最終的にその河川に生息する生物(魚類)への移行が続いていることが考えられる.河川への原発事故由来の放射性Sr供給源の一つと考えられる土壌のSr-90濃度の低下傾向が確認できていないため,今後もこの地域における放射性Sr濃度が高い状況が続く可能性が考えられ,放射性Srの今後の挙動を把握するためにも長期的な調査の継続が必要だろう.H27年度は放射性ストロンチウム汚染地域を流れる請戸川の上流および中・下流域と請戸川に合流する高瀬川の上流域,そして,非汚染地域(北海道)の4河川において,環境試料(河川水,河床堆積物,魚類,河川周辺の土壌等)の採集を行った.また,予備的に採集した試料の一部について放射性ストロンチウムおよび炭素,窒素安定同位体比分析を実施した.なお,放射性ストロンチウム分析に関しては,分析に掛かる時間や経費の節減を目的として新たに分析法の迅速・簡略化の検討を開始した.H27年度に採集した環境試料については,汚染地域(請戸川,高瀬川)に関しては年数回の調査を実施しすることができ,土壌に関しては季節ごとに,魚類おいては様々なサイズの試料を確保することができた.非汚染地域(北海道)で採集した試料に関しては,放射性ストロンチウムの予備分析の結果から分析に耐えうるだけの試料量が確保できていない可能性があることが分かり,H28年度も昨年度に引き続き一部の非汚染地域において試料採集の必要がある.魚類等の予備的な炭素,窒素安定同位体比分析の結果,この分析に必要な試料量,処理・分析手順についての検討ができた.また,分析結果からは調査河川における食物網構造,特に魚類のエサ資源に関しての概要をつかむことができた.H28年度は,放射性ストロンチウム汚染地域(請戸川,高瀬川)および非汚染地域(北海道等)における試料採集調査を引き続き実施し,同時に,放射性ストロンチウム分析法の再検討および確立とその手法による実試料の分析を行う予定である.H27年度は,汚染地域に関しては当初の計画での想定以上の頻度で試料採集を行うことができ,非汚染地域についても調査地の選定だけでなくある程度の試料を確保することができた.試料採集調査の面では当初の計画以上に進んでいるといえる.分析法に関してはH27年度内に確立するまでには至っておらず,やや遅れている.以上の研究進捗状況から判断すると,本研究は全体的にはおおむね順調に進展しているといえる.H28年度は前年度と同様に放射性ストロンチウム(Sr)汚染地域を流れる請戸川の上流および中・下流域と請戸川に合流する高瀬川の上流域において,環境試料(河川水,河床堆積物,魚類,河川周辺の土壌等)の採集を行い,放射性Sr分析に必要な試料量を十分に確保できた.従って,土壌,河川水,魚類に含まれる放射性Sr濃度の時間変化(H27H28)についての検討も可能となった.また,放射性ストロンチウム分析に関しては,分析に掛かる時間や経費の節減を目的として新たな簡略・迅速分析法の検討を行い,実試料分析が可能な状況となった.今までの分析法と上記の迅速分析法を用いて各環境試料を分析した結果,以下のことが分かった.汚染地域である請戸川の調査地点における土壌中の放射性Sr(Sr-90)濃度が,一部地域において北海道および福島第一原子力発電所(原発)事故以前の福島県内の土壌中の濃度よりも特異的に高くなっていることが分かった.河川水およびイワナの骨についても土壌中のSr-90濃度が特異的に高い地点でSr-90濃度が高い傾向が見られた.以上の結果から,請戸川上流の一部地域においては陸域環境(土壌)だけでなく水環境中(河川水,魚骨)でも原発事故に由来する放射性Srが今も検出できるほどに分布していることが明らかとなった.また,その原発事故により土壌に沈着した放射性Srの一部が河川に溶出してイワナの骨に蓄積するという放射性Sr移行経路が示唆される結果となった.H28年度に予定していた放射性Sr分析用の試料採集は予定通りに実施することができた.

また,新たに放射性Sr分析法(迅速分析法)を検討し,確立した分析法により環境試料の分析を行うことができた.さらに,その結果を学会で発表することもできた.従って,本研究は全体的に順調に進展しているといえる.H29年度は昨年度に引き続き,放射性ストロンチウム(Sr)汚染地域を流れる請戸川の上流および中・下流域と請戸川に合流する高瀬川の上流域において,環境試料(河川水,魚類,河川周辺の土壌等)の採集を行い,土壌,河川水,魚類に含まれる放射性Sr濃度の分布について検討した.今年度は,昨年度までに確立した放射性Sr迅速分析法を活用し,河川水,土壌,魚骨の分析を効率よく進めることができた.昨年度までの分析結果と今年度の分析結果を会わせて全体の傾向を確認すると,その傾向は昨年度と大きな変化はなく,福島第一原子力発電所事故に由来する放射性Srが請戸川上流の一部地域の魚類,河川水,土壌に多く含まれている現状を改めて確認することができた.また,放射性Sr(Sr-90)分析を実施した個体の一部について耳石分析による個体年齢の推定を行った.その結果,これらの個体年齢は13年であることが分かった.これらの個体の年齢と魚骨中のSr-90濃度に関係性は見られず,Sr汚染地域に生息する個体の骨中Sr-90濃度の個体間のバラツキの要因については明らかにすることはできなかった.しかし,この耳石分析による個体年齢推定結果は,これらの個体に含まれる放射性Srが各個体採取時期から13年前までの間に魚体に取り込まれていたことを示唆している.つまり,この魚骨中の放射性Sr濃度は魚類採取時期以前(13年前)の水環境中の放射性Sr(Sr-90)濃度レベル示している可能性があるといえる.H29年度はこの年度に予定していた放射性Sr分析用の試料採集および一部の個体ではあるが耳石分析による個体年齢推定を予定通りに実施することができた.また,新たに確立した放射性Sr分析法(迅速分析法)の活用により,これまで以上に効率的に環境試料の分析を進めることができた.さらに,その結果を複数の学会等で発表することもできた.従って,本研究は比較的順調に進展しているといえる.H30年度は,放射性ストロンチウム(Sr)汚染地域を流れる請戸川の上流域の小河川において,環境試料(河川水,魚類,河川周辺の土壌等)の採集を行い,土壌,河川水,魚類(骨)に含まれる放射性Sr濃度の時間変化および移行プロセスについて検討した.その結果,H30年度に採取した土壌,河川水,魚類の骨の放射性Sr(Sr-90)濃度がH27,28年度の値とそれほど変わっていないことが明らかとなった.また,この小河川の下流域と源流部の湧水,土壌のSr-90濃度を調べたところ,H28年に採取した小河川下流部の河川水におけるSr-90濃度に比べて下流域の湧水が高く,源流域の湧水は低いという傾向を示した.同時に採取した土壌のSr-90は下流域が高く,源流域で低い結果となった.このことは,この小河川における福島第一原子力発電所事故由来の放射性Srの供給源の一つとして,この小河川下流域に広く分布するSr-90を高濃度に含む土壌が考えられ,それらの土壌から湧水を通じて原発事故由来の放射性Srが小河川に供給されている可能性を示している.以上の結果から,請戸川上流域の一部地域では,未だに土壌中に多くの原発事故由来の放射性Srが残存し,そこから湧水等を通じて河川へと放射性Srが移行していること,そして,最終的にその河川に生息する生物(魚類)への移行が続いていることが考えられる.
助産教育における分娩介助技術到達度の可視的評価方法の開発

本研究は助産教育における分娩介助技術到達度について、学習者の分娩介助技術習得プロセスにおける到達度を可視化して評価する方法を開発することを目的とした。分娩介助時の身体動作のうち、動作および姿勢を動作分析ソフト(ダートフィッシュ)により分析した。児頭娩出までのプロセスでは、熟練助産師と助産学生では、姿勢および身体動作には類似点よりも相違点が多く、胎児の躯幹娩出以降は相違点よりも類似点のほうが多いことが明らかになった。また、助産学生には、学生と熟練助産師による分娩介助時の動作および姿勢を動作分析ソフトによって対比や可視化して見せた。助産学生は、動作分析画像を通して、自分自身と熟練助産師の姿勢や動作の違いを可視化できたことにより、言語的フィードバックでは理解できなかった自分自身の動作や姿勢の特徴を理解できたことを肯定的に評価した。しかしながら、個体差が大きいことは否めない。可視的評価に意義はあるが、評価指標とし得る観察点をさらに検討を重ねる必要がある。本研究は助産教育における分娩介助技術到達度の可視的評価方法を開発することを目的としている。本研究においては平成22年度は分娩介助技術の動作および手掌の圧分布測定のため適切な測定機器の選定に時間を要した。圧測定についてはニッタ社製の圧分布測定器に決定した。動作分析には、当初予定していた三次元動作解析装置ではなく、デジタルビデオで録画した一連の動作をデジタル画像分析ソフトで分析する方法が適切であることが明らかとなった。平成22年度の繰越分では、測定機器の調整までを行った。本研究は助産教育における、分娩介助技術到達度の可視的評価方法を開発することを目的としている。本研究においては、分娩介助時の身体動作および手掌の圧分布を明らかにし、学習者の分娩介助技術習得プロセスにおける到達度を可視化して評価する方法を開発することを目指す。平成23年度は熟練助産師、新人助産師、それぞれの分娩介助技術を観察(測定)し、熟練助産師と新人助産師の介助技術の違いを分析し、助産学生の分娩介助技術到達度を明確にすることを目的として研究を継続した。熟練助産師と初学者および新人助産師の測定を予定したが、初学者しか測定できなかったため、熟練者と初学者の分娩介助技術時の圧分布および身体動作の違いから、助産学生が実習において分娩介助を経験するまでに到達することが望ましいレベルを検討するに至っていない。本研究は助産教育における、分娩介助技術到達度の可視的評価方法を開発することを目的とした。本研究においては、分娩介助時の身体動作および手掌の圧分布を明らかにし、学習者の分娩介助技術習得プロセスにおける到達度を可視化して評価する方法を開発することを目指して研究を進めてきた。手掌の圧分布については、圧分布測定を行ってきたが、分娩介助シミュレーターを用いた実験であることの限界から、通常の分娩介助とは異なる圧分布となっている可能性が示唆された。分娩介助時の動作分析については、当初は介助技術自体の分析を予定していたが、微細な動きには対応が難しいことが判明した。このため、動作分析ソフト(ダートフィッシュ)による解析は主として、大きな動作と姿勢を分析した。その結果、児頭娩出までのプロセスでは、熟練助産師と助産学生では、姿勢および身体動作には類似点よりも相違点が多く、胎児の躯幹娩出以降は相違点よりも類似点のほうが多いことが明らかになった。研究開始当初使用を予定していた圧分布測定器の本研究における適切性を確認することに時間を要したことが、測定開始の遅れを招き、現在の遅れにつながっている。測定の事前調整に時間を要するため、1回に測定できる人数が限られることも、測定補助者が少ないため、遅れにつながった。圧分布測定器は最終的に当初予定のものを使用することとした。身体動作の分析はビデオ録画した動作を動作分析ソフトで解析することとした。24年度が最終年度であるため、記入しない。測定と分析を推進するため、測定補助者および分析を支援する人員を確保する。

データの蓄積が少ないため、分娩介助技術到達度の評価方法として確立する段階までは到達しない可能性があるが、分娩介助時の手掌の使い方については、熟練者との圧分布の違いを確認することによる評価指標は試案として提示することを目指す。24年度が最終年度であるため、記入しない。