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フレイジオロジーの考え方を援用した英語の語彙補文・フレーズ補文の記述的研究

本研究は、フレイジオロジーの考え方を援用しながら現代英語の語やフレーズが従える補文の実態を明らかにすることを目指した。扱った語やフレーズは多いが、例えば、share + that節は「教える」「合意する」の意味を持つこと、shareと同義のフレーズであるhave in commonがthat節を取ると「...という共通点をもつ」を意味することを明らかにした。特にフレーズ補文については、take turnsなどの歴史的変化を集中して扱い、その変化の過程がRohdenburg (2006)の提唱する「大補文推移」の流れに当てはまることを明らかにし、フレーズ補文の実態解明を目指した。研究初年度は、研究実施計画に記したとおり、COCAなどのウェブコーパスやペーパーバックなどからフレーズ補文のデータ収集を集中的に行った。これは本研究課題にとって欠くことのできないデータであり、本研究課題が明らかにしようとする語彙補文・フレーズ補文について現代英語の実態解明の手がかりとなるものである。have in common + that節やgive + somebody +a hand + in V-ing / to Vなどこれまであまり注目されていなかった形を含めてさまざまなフレーズの補文の実例があつまっており、ほぼ予定通りに進んでいる。このような形は、本研究で語彙補文と呼ぶ*share + that節やhelp + somebody + (to)Vなどと比較を試みることで、フレーズ補文の特徴を浮かび上がらせることができると期待される。2014年9月にフランスのパリで開催されたフレイジオロジーの国際学会であるEurophras 2014に参加し、フレイジオロジーの最新知見の獲得に努めた。また同学会で、本研究課題の内容の一部(have in common + that節)にも触れながら研究成果を発表した。この発表の中で、連鎖の確立にしたがって、フレーズが品詞的な束縛から解き放たれ、比較的自由にさまざまな統語形式をとることを指摘した。さらにgive + somebody +a handのフレーズ補文については、歴史的な英語の補文変化の流れ(that節→to不定詞→V-ing)に沿う形で発達してきており、Great Complementation Shiftの一例であると考えられる。この成果については、2015年8月にアメリカ合衆国で開催されるB-ICLCE6にて発表予定である。研究2年目では、本研究課題の大きな目的のひとつであったフレーズ補文を柱とする考察を行った。前年度にデータを収集することができたフレーズ補文のうち<take turns + to V/V-ing>、<give + X + a hand + to V/V-ing>、研究代表者の過去の研究に新たな追加データを収集できた<cannot bear + to V/that節>などについて、Rohdenburg (2006)が提唱する大補文推移(Great Complement Shift)の観点から、補文の歴史的な推移を考察した。この結果、このようなフレーズはto不定詞からV-ingへと補文の構造を変化させているものが多いことを明らかにした。また、<take turns +前置詞+ V-ing>のような形では、現在では前置詞を使わないことが圧倒的に多いことも判明した。この原因のひとつに、<have no idea (about) + wh-節>などの連鎖にも見られるように、補文の前に現れる前置詞が現代英語では省略される一般的な傾向があることが考えられる。これは、英語のパタンの確立や言語の経済性といった観点から説明できる。さらに、英語の一般的な大補文推移であるto-不定詞からV-ingへという流れに反するような発達を見せている<cannot bear + to V>のようなフレーズ補文があることを指摘した。このような研究成果については、2015年アメリカで開催された6th Biennial International Conference of Linguistics of Contemporary Englishにて口頭発表を行った。本研究課題のもう一つの柱である語彙補文についてもnoticeのデータを集中的に見直し、この動詞が日本の英語教育で言われるような<be + noticed + to V/V-ing>の形に生じにくい事実を指摘した。このような事実について、noticeの意味とVに現れる動詞の意味的特徴との関係にもとづいて説明を試みた。この成果は2016年4月発刊予定の、『談話のことば2規範からの解放』に掲載予定である。研究を進めるうえで最も肝要なデータの収集については、研究計画書にあるように、ペーパーバックをはじめとする印刷物、webで公開されているCOCAなどのコーパスを使用して予定通りに進んでいる。フレーズ補文は、大規模コーパスからもデータの収集が難しいものがあるが、複数のコーパスや印刷物を地道に見ていくことで、一定数の蓄積ができた。また、研究書の渉猟についても、フレイジオロジーの最新知見を扱ったもの、英語を言語学的に分析した書籍など順調に進んでいる。それらの書籍を読み解くことで、英語研究の最新の成果を参考にしながら研究課題に取り組むことができており、順調に進んでいると考えられる。研究計画に予定していたように、研究1年目、2年目において多くのフレーズ補文を発掘し、その実態を、自ら収集したデータやコーパスデータをもとに明らかにすることができた。また、従来言われてきたような補文に関わる過去の「定説」についても見直しを進め、現代英語におけるnoticeの補文の実態を解明できた。

研究計画に予定していた通り、このような成果の一部を海外の学会で口頭発表し、今後の研究の課題などを含めて聴衆と議論できたことは一定の成果であると考える。またこのような成果の一部を、研究最終年度に刊行予定の著書に取り込む形で執筆を進めていることなども、本研究課題がおおむね順調に進展していると判断できる理由である。本研究課題は、現代英語の補文の中でも、従来あまり注目されてこなかった語が取る補文およびフレーズ表現が従える補文について、コーパスや手作業で収集した例をもとに、実証的にその実態を明らかにした。実績の一つとして、品詞にもとづく考え方では多くのフレーズの振る舞いが説明できないこと、フレーズは品詞の束縛から解放されて柔軟に補文を従えることを明らかにした。具体例として、現代英語においてhave in common / take turnsといったフレーズが取る補文の実態を明らかにした。take turnsについては、その歴史的な変化を考察し、Rohdenburgが提唱する「大補文推移」がフレーズ補文にも当てはまる可能性があることを指摘した。また、語が取る補文については、これまで指摘のなかったshareがthat節を取る実例などを発掘することができた。合わせてフレーズ補文であるhave in common + that節との比較検討を行い、これらの間には意味的な相違があることを明らかにすることができた。さらに現代英語のデータの詳細な検証から、noticeの原形不定詞補文について従来日本の英語教育で引き継がれてきた誤りなどを指摘することができた。本研究は、フレイジオロジーの考え方を援用しながら現代英語の語やフレーズが従える補文の実態を明らかにすることを目指した。扱った語やフレーズは多いが、例えば、share + that節は「教える」「合意する」の意味を持つこと、shareと同義のフレーズであるhave in commonがthat節を取ると「...という共通点をもつ」を意味することを明らかにした。特にフレーズ補文については、take turnsなどの歴史的変化を集中して扱い、その変化の過程がRohdenburg (2006)の提唱する「大補文推移」の流れに当てはまることを明らかにし、フレーズ補文の実態解明を目指した。研究計画に記した各年度ごとのスケジュール概要に沿って研究課題を進めており、初年度のテーマである<データの徹底収集>については、語彙補文・フレーズ補文含めて、順調に達成できている。特にhelpとの比較を可能にするgive somebody a handにかかわる補文の実例を収集できたことは大きな進展であった。このように取集できた実例をもとに、従来の説やこれまでの研究成果との比較対象を行っており、研究計画2年目にはその成果を公にできるのではないかと考えている。また、各出版物や関連する文献も収集しながら、学会参加による知見の吸収も予定通りに進めることができている。
芽球コロニー形成法を用いるヒト未分化造血幹細胞の増殖分化シグナルの解析

ヒト末梢血、臍帯血より得たnull細胞を各種モロクローナル抗体を用いて免疫染色後、セルソーターを用いてCD34^+細胞の亜分画を得た。これらの純化幹細胞を用いて、以下の増殖分化シグナルの解析を行った。まず、マウスストローマ細胞株MS-5との共培養系を用いて、芽球コロニー形成法を確立した。CD34^+細胞亜分画の特性解明には、CD38, CD33, HLA-DR, c-kit, fit3, IL-6R, Thy-1などに対するモノクローナルを用い、各分画のコロニー形成能、芽球コロニー形成能、LTC-ICの頻度などについて検討した。これまでの研究で、IL-6, IL-11, G-CSG, LIFなどの早期作用因子(細胞周期導入因子)、IL-3, GM-CSF, IL-4などの分化段階特異的因子、さらに、c-kit, flt3などの受容体型チロシンキナーゼに対するリガンド(SCF, flt3リガンド(FL))間のユニークな協調作用を明らかにした。さらに、c-MplのリガンドであるTPOとSCF, FL, IL-3, IL-6 (IL-11)との間に顕著な造血前駆細胞増幅効果を認めた。また、純化CD34^+細胞亜分画におけるWT-1の発現についても詳細に検討し、未分化幹細胞の増幅分化における役割の解明を続けている。以上の研究より、LTC-ICなどの未分化造血前駆細胞の免疫特性が幹細胞源により異なるとが示唆された。さらに、これらの成果に基づいて、IL-6, IL-11, LIF, OSM, CNTF, CT-1などに共通のシグナル伝達分子であるgp130を介してシグナルの造血作用の解明にも着手している。CD34^+ IL-6R^<+or->細胞を標的として用い、IL-6あるいはIL-6/sIL-6R複合体を用いgp130を介するシグナルを活性化した。その結果、c-kit, IL-3R, gp130を介する3つのシグナルを同時に活性化することで、G-CSF, Epo, TPOなどの細胞系列特異的因子非存在下に、3血球系統の造血前駆細胞の劇的な増殖分化が認められた。現在、この系を用いて有効な造血幹/前駆細胞の増幅システムの開発に着手している。
高感度実用ジャークセンサの開発とジャークフィードバックによる超精密制振法の実現

本研究は,従来には直接計測できなかったジャークを測定可能にした新しいセンサの高感度化を実現し,さらにそのセンサの応用を目指した.特に残留振動が問題となる柔軟構造を有する搬送体への振動制御法の実現を目的とし,結果として,柔軟構造の対象物の振動を励起しないで位置決めが可能な制御システムを実現するためには.テーブルの位置計測と柔軟構造体のジャークおよび加速度の計測を併用することが有効であるという知見を得た.またセンサの応用として転がり軸受の損傷診断に用いた場合に,従来から行われている加速度センサを用いた診断よりも高感度に信号を検出できることを示した.昨年度までに試作したジャークセンサ素子についてノイズ対策とフィルタ処理の適切化を検討した。センサ筐体に内蔵した計測回路を改良し、ノイズの軽減を図った。次にエアスライドテーブルのジャーク量と変位量のフィードバックする場合について検討し、ジャークのフィードバックゲインの調整範囲が狭いこと、ジャーク量を状態変数に取り入れた状態フィードバックの必要性について明らかにした。この成果については精密工学会にて口頭発表した。次に、テーブルの位置決めとテーブル上に搭載した柔軟構造物の振動抑制の同時制御を検討するための装置の製作に着手した。電磁石の駆動アンプを電流制御型に変更し、電磁力を操作量とすることができる構成に、装置を改良した。テーブルの位置はリニアエンコーダにより計測し、テーブルの位置制御のためのフィードバック信号とした。搭載した柔軟構造体はアルミニウムプレートを板ばねによる平行ばね機構で懸架した構造物とした。プレート上にジャークセンサを搭載する。また、ジャークセンサと同構造で製作した加速度センサ素子を並列搭載し、ジャークとともに加速度をフィードバックする場合の効果を比較検討した。その結果、位置のフィードバックに加えて、ジャーク信号のみフィードバックする場合は柔軟構造体の最大ジャーク量が抑制できるが位置決め動作がやや振動的になること、ジャークと加速度を同時にフィードバック信号として併用することによって柔軟構造体の最大ジャーク量だけでなく位置決め動作の応答にも減衰効果が得られることを明らかにした。従来はジャークセンサがなかったため、ジャーク量を直接計測してフィードバック信号に利用することが行われていなかったが、本検討によりその効果の有効性が明らかになった。また本研究の圧電式ジャークセンサの応用例(軸受診断への応用)についても検討し日本機械学会と位置決めに関する国際会議にて発表した。本研究は,これまで直接計測することのできなかったジャークを,世界で初めて直接計測可能にした新しいセンサの高感度化を実現し,さらにそのセンサの応用を目指した.特に残留振動が問題となる柔軟構造を有する搬送体への新しいフィードバック振動制御法の実現を目的とした.最終年度の平成25年度は柔軟構造を介して制振対象を保持する位置決め装置の製作を完成し,変位センサと開発したプロトタイプセンサおよび開発したセンサと同構造の加速度センサを用いて,フィードバック制御系を構築した.フィードバック信号にどの物理量を採用するのがよいのかを検討した.その結果,柔軟構造であっても対象物の振動を励起しないで高速位置決めが可能な制御システムを実現するためには.テーブルの位置計測と柔軟構造体のジャークおよび加速度の計測を併用することが柔軟構造体を有する位置決めテーブルを制御する場合に極めて有効であるという,工学的に新しい知見を得た.研究期間全体を通じて,従来にない新しい高感度なジャークセンサを開発し,単純な位置決めテーブルに対するジャークフィードバックの効果,通常では制振の難しい柔軟構造物を搭載する場合の搬送テーブルの追従制御と柔軟構造体の制振の同時実現を検討し,ジャークフィードバックの効果を検討した.その結果,加速度とジャークの併用が有効であるという,制振技術分野に有効な知見を明らかにした,また開発したジャークセンサの応用として,有効な振動検出が困難な,極低速で回転する場合の転がり軸受の損傷診断への適用を検討した.さらにその低速回転時の異常振動検出時のジャークセンサ出力の特徴に順応させた新しい診断処理アルゴリズムを開発し,実用に有利な複雑でない簡便な診断システムを構築し,システムの有効性を示した.設備診断の中でも特に信号検出が困難な,低速回転軸受の損傷診断にジャークセンサを使うことの優位性を明らかにした.本研究は,従来には直接計測できなかったジャークを測定可能にした新しいセンサの高感度化を実現し,さらにそのセンサの応用を目指した.特に残留振動が問題となる柔軟構造を有する搬送体への振動制御法の実現を目的とし,結果として,柔軟構造の対象物の振動を励起しないで位置決めが可能な制御システムを実現するためには.テーブルの位置計測と柔軟構造体のジャークおよび加速度の計測を併用することが有効であるという知見を得た.またセンサの応用として転がり軸受の損傷診断に用いた場合に,従来から行われている加速度センサを用いた診断よりも高感度に信号を検出できることを示した.まず始めに有限要素法解析シミュレーションによりセンサ構造について検討した.つぎに実際にセンサの実機を試作し,実機にした場合の構造的な問題点や課題を確認した.円板状のバイモルフ素子の縁に内部質量体を接地した構造とした.周波数特性を調査し,フィルタを併用することによって数Hzから100Hz程度までのバンド幅を得ることができた.次に1軸テーブル運動に対する特性を調査した.また干渉方向の運動に対する特性を調査し,実機における問題点を洗い出した.その結果,高感度化したことによって多少の干渉計測があることがわかった.さらにハイゲイン計測回路を検討し試作した.センサ

筐体内に回路を内蔵し,センサ素子から回路までの配線の物理的距離を短くすることによってトリボ効果による信号の擾乱を抑制した.回路構成の検討においては,電流検出回路のFET入力オペアンプおよび高速アンプの比較検討をし,FET入力の高入力インピーダンスのアンプが効果的であることがわかり,採用することとした.ノイズ除去のためのフィルタの検討とS/N比向上のための検討をし,カットオフ10Hzのローパスフィルタを併用し0.4V/Gという高ゲインが得られた.本研究の圧電式ジャークセンサの応用の一例(軸受診断への応用)を日本機械学会にて口頭発表した.さらに1自由度の運動制御を試み,位置に対する微分先行型のPI-D制御器とジャークの直接フィードバックを並行させた場合について実機による予備実験を試行した.その結果,ジャークフィードバックの効果が、通常のPID制御における微分要素と逆位相のフィードバック情報として働くことを明らかになり、ジャーク量のネガティブフィードバックとポジティブフィードバックの両方が成立可能であること、それぞれの場合の効果とその意味が異なることなどを明らかにでき,今後の検討に対する重要な課題を明らかにすることができた.24年度の実施目標であったセンサ筐体への電子回路の内蔵化を実施し、ノイズに対する対策を検討し、センサシステムの構築を終了させた。運動方向の多少の干渉が発生する課題が残っているが、その一方で、25年度の検討課題である柔軟構造体と位置決めテーブルの同時制御について、装置の製作に着手し、それを使って実施した予備実験から、ジャークと加速度の両方の信号を利用することの有効性を示す新しい知見を得ることができた。以上のことから「2概ね順調に進展している」と自己評価した。23年度の目標であったセンサ素子および電子回路の試作が概ね終了した。検討の結果、電子回路のノイズ対策には多少の課題が残っているが、その一方で、試作センサ素子を用いて、24年度以降の検討課題である1自由度制御の検討につながる予備実験調査を展開することができた。その結果、ジャークフィードバックの効果が、通常のPID制御における微分要素と逆位相のフィードバック情報として働くことを明らかになり、ジャーク量のネガティブフィードバックとポジティブフィードバックの両方が成立可能であること、それぞれの場合の効果とその意味が異なることなどを明らかにできた。その結果、制御干渉という新たな課題も明らかとなり、今後の検討に有益な情報を得ることが出来ている。以上のことから「(2)概ね順調に進展している」と自己評価した。24年度に実施した予備実験によって、位置フィードバックとジャークフィードバックの非干渉化の必要性の問題を超え、状態フィードバック制御による多入力多出力システムの構築の必要性が明らかとなった。このことは例えばハードディスクドライブのシーク制御などで応用されている制御方式などにも通じることであり、そのようなMIMOシステムの制御法を参考にしつつ、ジャークフィードバックの特殊性と効果を明らかにする。
ハロゲン引力を駆動力とする触媒の開発と不斉炭素の構築

ハロゲン結合を創出する鍵は,電子不足官能基の導入にある。そこで様々なフッ素官能基を分子に導入する手法の開拓研究を行い,トリフルオロメチルチオ化試薬,ペンタフルオロフェニル化試薬,ペンタフルオロスルファニルフェニル化試薬などいくつかのフッ素官能基化試薬の開発に成功した。また,フッ素官能基を構造内に挿入したフタロシアニンやサブフタロシアニンの合成にも成功した。さらにフッ素官能基化したサブフタロシアニンを用いる触媒的光トリフルオロメチル化反応に成功した。また,合成した様々な化合物のハロゲン結合の可能性を精査し,ハロゲン結合能力を持つ新触媒の開発に成功し,ハロゲン結合誘発型向山アルドール反応を行った。不斉骨格を持つドナー分子の合成に取りかかった。ドナーとなるハロゲン原子は,電子不足環境に置く必要がある。ペンタフルオロフェニル(C6F5)化合物を想定したが,C6F5基を不斉四級炭素上に持つ化合物の合成例はほとんど無い。そこで,C6F5基の導入試薬を開発する必要が生じた。検討した結果,ジアリールヨードニウム塩[Ar-I-C6F5]+[OTf]-を開発した。この試薬はペンタフルオロヨードベンゼンより3段階にて合成した。この試薬を用い,β-ケトエステルのC6F5化反応を行った。反応条件の最適化し,リン酸三カリウムを塩基,室温,ジクロロメタン中,β-ケトエステルとC6F5化試薬を撹拌するだけで,目的のC6F5化体を得ることに成功した。C6F5化されたアリルエステルは,不斉Trost配位子とパラジウム触媒にて脱炭酸アリル化反応を82%eeにて達成し,不斉四級炭素を持つα-C6F5ケトンを合成した。また,β-ケトエステルは脱炭酸プロトン化に続いて,-40°C,トルエン中,50 wt%のKOH水溶液を添加し,シンコナアルカロイド相間移動触媒を用いてアルキル化を行うと,C6F5基を不斉四級炭素に持つ化合物を最高98%eeにて合成することが出来た。また,トリフルオロメチル基を持つ不斉触媒合成にも着手した。4-(trifluoromethyl)anilineをBoc化し,CO2にてカルボン酸を導入,Boc基をTFAにて除去し,生じたアミノ基をジアゾ化,ヨウ素化にて,2-iodo-5-(trifluoromethyl)benzoic acidを得た。また,同様に2-iodo-5-(trifluoromethyl)isophthalic acidを合成した。得られたこれらの化合物は,不斉触媒の原料になりうる。また,ハロゲン結合を誘発する官能基である様々なフッ素官能基化反応も開発した。H26年度の計画,即ち,ヨウ化フルオロアルカンをピリジン誘導体やシンコナアルカロイドなど窒素原子を持つ触媒を用いて,窒素ーヨウ素間のハロゲン結合を足掛かりに,ヨウ化フルオロアルカンを活性化させ,フルオロアルキル基を不斉かつラジカル的に導入する反応の開発に取りかかった。そもそもフルオロアルキル化反応は遷移金属や高価な試薬を用いるため,実用性・効率性の点において改善の余地がある。近年においてはルテニウムやイリジウム錯体に代表される可視光酸化還元触媒を用いた手法が活発に研究されている。我々は,ヨウ化フルオロアルカンのヨウ素部位をハロゲン結合で活性化させる目的で,アミン触媒を探索した結果,フタロシアニンやサブフタロシアニン等のπ電子を持つ環状色素アミンを用いた場合,アルケン及びヘテロ環に対するラジカル的フルオロアルキル化反応が容易に進行することがわかった。即ち,アルケン及びヘテロ環とヨウ化フルオロアルキル(CF3-IもしくはC8F17-I)を混合し,そこにフタロシアニンあるいはサブフタロシアニン,アスコルビン酸ナトリウムを添加し,白色LEDランプ(10 W)を光源として反応させたところ,ラジカル的フルオロアルキル化反応が首尾良く起こることを見つけた。本反応はフタロシアニンを触媒としてフルオロアルキル化反応を行った初の例である。フタロシアニン窒素によりヨウ化フルオロアルカンがハロゲン結合を通じて活性化された可能性があり,反応を精査している。次にもう一つの計画であるペンタフルオロスルファニル基の引力について調べることとした。市販の単純なペンタフルオロスルファニルベンゼンから,ペンタフルオロスルファニル基を持つ芳香族ヨウ素化物への変換合成は困難であったが,最終的に,様々な反応を組み合わせることにより,数種のペンタフルオロスルファニルーヨードベンゼン誘導体を合成することに成功した。研究目的に従い,ハロゲン結合を誘発する低分子化合物を探索した結果,単純な構造を持つα位が塩素化されたβケトエステル類にその性能を見出すことに成功した。まず,化合物のX線構造解析を行ったところ,分子間における塩素原子と酸素原子間の距離(L = 3.04オングストローム)は,両原子のvan der Waals半径の和(3.27オングストローム)に対して0.27オングストローム短いことが判明した。さらに,α位を臭素化した化合物を合成し,X線結晶構造解析を行ったところ,臭素ー酸素間の距離(L = 2.98オングストローム)はvan der Waals半径の和(3.37オングストローム)より0.39オングストローム短い結果となった。

以上のことから,電子求引性の置換基を近傍にもつsp3炭素に結合したハロゲン原子がハロゲン結合供与体として機能すること可能性が判明した。次にハロゲン結合型触媒の開発を念頭に,ハロゲン原子の中で最も分極率の大きいヨウ素原子を導入した分子の設計を行った。構造を精査した結果,我々がこれまでに開発したフッ素官能基化試薬FBSMに見られるビススルホニル骨格を有したsp3炭素に着目し,同骨格にヨウ素原子を導入したFIBSMをハロゲン結合型触媒とすることとし,その合成を行った。まず,合成に成功したFIBSMについてX線構造解析を行ったところ,予想通り分子間でのヨウ素ー酸素間に強固なハロゲン結合を見出した。続いて,X線構造解析において分子間ハロゲン結合が観測されたFIBSMを触媒として用い,脱塩素化を伴うクロロイソクロマン誘導体を反応基質としたモデル反応を行った。その結果,無触媒での反応に対して目的物の収率が大幅に向上した。この実験結果は,本分子FIBSMがハロゲン結合性のアニオンレセプターとして触媒的に機能することを支持している。ハロゲン結合を創出する鍵は,電子不足官能基の導入にある。そこで様々なフッ素官能基を分子に導入する手法の開拓研究を行い,トリフルオロメチルチオ化試薬,ペンタフルオロフェニル化試薬,ペンタフルオロスルファニルフェニル化試薬などいくつかのフッ素官能基化試薬の開発に成功した。また,フッ素官能基を構造内に挿入したフタロシアニンやサブフタロシアニンの合成にも成功した。さらにフッ素官能基化したサブフタロシアニンを用いる触媒的光トリフルオロメチル化反応に成功した。また,合成した様々な化合物のハロゲン結合の可能性を精査し,ハロゲン結合能力を持つ新触媒の開発に成功し,ハロゲン結合誘発型向山アルドール反応を行った。計画していたヨウ化フルオロアルカンとアミン型触媒反応から,フタロシアニン類を用いたラジカル的フルオロアルキル化反応を見つけた。不斉反応への展開には至らないが,この基礎反応自体が初めてのもので,意義深い。また高価なルテニウム色素を用いないラジカル反応であることも興味深いと考えている。さらにハロゲン結合を誘因する新しい官能基としてペンタフルオロスルファニル基を選定し,その官能基を持つ数種のヨードベンゼン類の合成にも成功した。ハロゲン結合そのものを確認することには至っていないが,予定していた反応や化合物の合成に成功しているため,おおむね順調と評価した。27年度が最終年度であるため、記入しない。フッ素化学27年度は最終年度であるため,これまでに合成してきた含フッ素化合物によるハロゲン結合誘因力を計算化学を用いて考察する。また,合成した化合物群を用いた触媒反応を見出したい。フルオロアルキルラジカル反応にも成功したので,不斉触媒反応へと展開する。さらには,H25年度のペンタフルオロフェニル化合物,H26年度のペンタフルオロスルファニルフェニル化合物群を用い,ハロゲン結合のみならず様々な分子間相合作用の可能性も探り,研究期間終了後への展開も視野に入れる。ハロゲン結合を誘発するには,強力な電子吸引性の官能基をドナーとなるハロゲン原子の近傍に挿入する必要がある。現時点では不斉触媒の開発には至っていないものの,ハロゲン結合誘発に不可欠な電子吸引性のフッ素官能基群を持つ化合物の合成や目的を達するための新しい試薬やそれに関連する反応の開発に成功しているため,おおむね順調と評価した。
サンゴの重金属汚染履歴記録の精密分析による環境影響評価手法の開発

ドミニカ共和国における鉛汚染のあった河川河口に生息する珊瑚も発見でき、採取にも成功、既往の分析法(EDX、溶解後のICPーMS)による鉛分析では目標の数十μmの分解能の測定は行なえるが、環境中の量の検出感度は無いことがわかり、サンゴからのBa Lα線について大気中での測定をめざし分析装置の開発を行った。試料から39mmmの位置に検出器を設置した場合に、真空コリメーターを用いることでマグネシウムについて1000倍以上の感度改善できた。コリメーターを用いて不純物のFeの定量分析を行い、軽元素マトリクス中にppm(百万分の一の比)レベルで含まれる重元素について定量分析が可能であることを示した。計画のドミニカ共和国における汚染河川河口において、汚染があった年代から生息していた珊瑚を発見でき、採取にも成功しており鉛分析を、既往の方法であるSEM-EDX、サンゴを酸で溶解してのICPーMSによって行なった。実サンプルに加え、研究室内で育成し、期間中に二度、鉛で一週間、海水を汚染させたサンプルも2体、作成し測定に供した。その結果、従来の測定法でも目標の数十μmの分解能の測定は行なえることがわかったが、環境中の鉛の検出までは出来なかった。鉛汚染はあったものの珊瑚骨格への取り込みが多くない可能性も示された。大気中でも測定できるエネルギー分散型の蛍光X線分析を用いた、珊瑚内の高分解能の鉛分析方法の開発について、サンゴからのBa Lα線について大気中での測定をめざして、内部を排気可能なシリコンドリフト(SDD)検出器用のコリメーター開発を行った。試料から39mmmの位置に検出器を設置した場合に、真空コリメーターを用いることでMgについて1000倍以上の感度改善を実現した。このコリメーターを用いてMgおよびMgO中に不純物として含まれるFeの定量分析を行い、軽元素マトリクス中にppmレベルで含まれる重元素について定量分析が可能であることを示した。「蛍光X線分析装置の制作と重金属の定量下限・空間分解能の向上」に関しては、20 μmの空間分解能を持つ微小部蛍光X線分析装置を用いて、局所的な蛍光X線定量分析について検討を行った。定量分析を行うためには試料内部での蛍光X線の減衰(吸収効果)とビーム照射領域の局所的な試料厚さに関する情報が必要であるため、散乱X線による評価と透過X線強度による評価について検討した。透過X線強度による吸収効果の評価では単色X線を用いる必要があるため透過光を結晶で分光する機構を新規に作成した。炭酸カルシウム粉末をペレット化したものやガラス試料について定量分析についての検討を進めると共に、薄片化したサンゴに濃度既知のPb溶液をスポット的に滴下した試料を作成し、蛍光X線イメージングおよび局所的なPbについての蛍光X線分析を行った。「測定対象珊瑚の選定と採取」に関しては、ドミニカ共和国のサントドミンゴ自治大学(UASD)の協力の下、対象とした汚染地域であるHaina川河口に生息する珊瑚を採取および日本へ送付した。日本に移送後、塊状の珊瑚を成長方向に板状に切り出して蛍光X線分析用のサンプルを作成できた。研究目的である週単位の鉛濃度の変化の追跡が可能かを判断するため、珊瑚の成長や生育環境に関する知見を国内の珊瑚成育地域で調査を行ない把握した。さらに現地資料とは別に、人工海水中で珊瑚の育成(人工汚染珊瑚サンプル)と鉛曝露試験を開始した。鉛の曝露は定期的に一週間のみ、日本の環境基準前後の鉛濃度に増加させた。計画していた「微小部でのX線透過率測定」のために行うとしてた「深さ方向分解能」について、小型の回転ステージを購入し、平板結晶で分散させる方式の分光器を開発することができた。標準試料について組成から予想される透過率が得られており、組成未知の試料について局所的な厚さの評価に利用できる。また薄片化したサンゴ試料についても20 μmの空間分解能でCaやSrなどの元素について蛍光X線イメージングが実現しており、スポット滴下したPbについての分布像や蛍光X線スペクトルが得られている。「空気吸収の影響を受ける元素についての高感度化」については、対象元素の測定データは得たが高感度化の評価には至らなかった。一方、サンゴ骨格の粗密が蛍光X線強度に大きな影響を与えることが明らかとなり、検出器側の試料エッジ部分で蛍光X線強度が増大する効果(エッジ効果)なども確認された。定量分析を行うためには試料形状の影響などを検討する必要があることも明らかになった。計画していた「重金属汚染が確認されておりかつその履歴がわかっている河口域の珊瑚サンプル」については、2013年2月にドミニカ共和国の汚染地域であるHaina川河口を船からのスクーバダイビングにて調査し、河口から数百mのところで数種の大型珊瑚を発見できた。

予定していたMonteastrea annularisも発見でき、大きさも予定していた30 cm程度のものを入手できた。現地ではサンプリングのみを行ない、蛍光X線分析用のサンプルは、日本に移送後、塊状の珊瑚を成長方向に板状に切り出し、サンプルを作成できた。ここでは研究目的である週単位の鉛濃度の変化の追跡が可能かの判断のための追加的処置として、水槽中、人工海水で珊瑚(キクメイシ)の培養を開始した。定期的に一週間のみ、鉛を日本の環境基準前後の濃度に増加させて、人工サンプルの作成を開始できた。二年目に計画していた「珊瑚骨格中の金属含有量のマッピング」について、サンゴ中のPbの濃度分布を正確に算出するためには試料の形状効果や粗密などの影響を考慮した定量分析が必要であり、形状効果を評価するために複数の検出器の利用と、共焦点配置の利用について検討を行う。入射側だけでなく、蛍光X線の検出にもポリキャピラリーレンズを用いることで、分析する試料体積を限定することができるため形状効果の影響が抑えられると考えられる。内部の真空排気が可能なポリキャピラリーレンズ(XOS、保有)を半導体検出器(既存)の前段に取り付け、共焦点配置の顕微鏡に改良を行う。これにより既存の装置と比べて深さ方向分解能(3次元分析)の実現を行うと共に、初年度に行うとしていたBa(Lα線検出)など空気吸収の影響を受ける元素についての高感度化をめざす。二年目には「降雨等気象条件や河川流量に応じた重金属の流出挙動の予測と分析結果の比較」と「重金属以外の河川由来物質の測定結果との比較と将来予測手法の確立」も行うとしていたが、前者については上の測定結果と調査対象としたHaina川河口付近のバッテリー工場の操業履歴、近隣住民の健康被害の記録との比較を行う。これにより、本開発法による重金属の数日単位での精密分析を評価する。ここではさらに、他の研究等において行われている実際のHaina川河川水中の重金属濃度の測定結果との比較や、河川流量の増加に伴う汚染土壌の河川への流入や河川中の汚染底質の巻き上げに伴う海域への重金属負荷量を解析する。後者については、陸水中と海水中で濃度が大きく異なるBaやSiを陸水マーカーとしてあわせて測定することで、サンゴ骨格から降雨イベント、有害物質を含む陸水の混合割合の再現に挑戦し、気象条件と海域への有害物質負荷の関係の解明まで進める。研究費の減額による二年目の分析消耗品およびドミニカへの渡航費用の不足が起こらないように、一年目に購入を予定していたポリキャピラリーレンズを他予算で準備するなどして確保した。よって二年目は、当初の予定通り、分析に必要な消耗品である薬品類やガス類、ドミニカへの渡航費用に研究費を使用する。
第一次世界大戦終結100周年のために：21世紀英語文学と他者の記憶／記憶の他者

本研究は、第一次世界大戦100周年という決定的瞬間をめぐる英語圏諸国の文学・文化・政治・学術的現象を、国境横断的に分析し、大戦100周年の歴史的意義と課題を明らかにすると同時に、従来の大戦の記憶において周縁化・忘却されてきた「他者」的存在(具体的には、中国人労働者、アルメニア人、インド兵、アラブ兵、カナダ先住民、オーストラリア先住民、ベルギー一般国民など)をテーマとする21世紀英語文学を比較分析することで、各国の大戦100周年の公式の言説には収まりきらない、大戦の記憶の多様性と複雑性を明らかにし、大戦の記憶の新たな地平の可能性を開拓することを目指すものである。
メディア・ビオトープによる地域社会活性化についての情報学的分析と応用

メディア・ビオトープの概念について情報学的な視点から再定義した.またメディア・ビオトープが形成される様子を表現するための表現モデルと表現モデルに基づくエージェントシミュレータを構築した.さらにメディア・ビオトープを形成するシステムを提案した.メディア・ビオトープの概念について情報学的な視点から再定義した.またメディア・ビオトープが形成される様子を表現するための表現モデルと表現モデルに基づくエージェントシミュレータを構築した.さらにメディア・ビオトープを形成するシステムを提案した.本研究は,地域社会を活性化するためのメディア・デザイン方法論を明らかにすることを目的としている. H20年度の研究計画は,メディア・ビオトープの実践調査,メディアと社会との関係のミクロ視点およびマクロ視点からの分析の実施である.メディア・ビオトープの実践調査については,どのような取り組みがビオトープ的であるか,という定義が明確になっていなかったため,まずメディア一般と社会との関係性についての調査を実施することにした.手始めに,完全に身元が明らかなメンバーだけで構成された「ゲーテッド・シティ」と,匿名性が高く不特定多数のメンバーで構成されたインターネット上のコミュニティに焦点を絞り調査を実施した.前者は極度に閉じた社会を指向するものであり,逆に後者は自由な参加を許すものである.その結果,いずれの場合も異質な者を排除する傾向があることが明らかになった.マクロ視点からの分析としては,コミュニティーの活性度とそこに導入されるメディアの特性をモデル化して,マルチエージェントシミュレータを用いた実験を行った.その結果,比較的活性度の高いコミュニティにおいては携帯電話のような心的距離の近いメディアが,また逆に活性度の低いコミュニティにおいては掲示板のようなメディアがコミュニケーションを促進することが明らかになった.ミクロ視点からの分析としては,個人がもつ自己概念(価値観やそれに付随する葛藤状態)を他者につたえるためのインタフェースについて考察を深めた.さらに,対話データや日記,プログ等のテキストデータを自然言語処理し,個人にとって重要な概念構造を抽出するシステムの構築を進めている.本研究は,地域社会を活性化するためのメディア・デザイン方法論を明らかにすることを目的としでいる.平成21年度の研究計画は,コミュニティのモデル化,規範的役割の分析,マクロな視点からの分析,コミュケーションツールとしてのメディアの提案である.コミュニティのモデル化に関しては,人とシステムとの関係を新理論的様相,義務論的様相,時間論的様相の3つの視点から捉えた記述メディアであるADTモデルに,経済性および規範の概念を導入して拡張することによって実現した.提案モデルを用いることで,メディアによって形成されるコミュニティの可能世界を表現することが可能になった.マクロな視点からの分析は,メディアによってコミュニケーション可能な物理的な距離とコストに着目した.MASによるシミュレーション実験を実施して分析した結果,コストが距離に依存しないメディアを導入した場合,近隣のエージェントとのコミュニケーションが極度に少なくなる様子が観察された.上記のマクロな視点からの分析結果に基づいた新規なコミュニケーション・メディアの在り方として「想いで共有メディア」のコンセプトを提案した.これは意味内容を伝達することを目的とした従来のメディアとは異なり,発信者の心情への共感を引き出すことを指向するものである.このことによって,近隣に暮らす人々との繋がりを強くする効果が期待できる.本研究は,地域社会を活性化するためのメディア・デザイン方法論を明らかにすることを目的としている.平成22年度の研究計画は,地域メディア・デザイン支援システムの試作であった.しかし昨年までの研究で,地域に密着したコミュニケーション・メディアの設計には,議論を中心としたプロセスが効果的であることがわかった.そこで予定を変更して,ビオトープ指向メディアのデザインについて議論するためのガイドラインを作成して,その有効性を確認することにした.はじめにメディア・ビオトープ性を有するコミュニティが備えるべき条件について,前年度に提案したコミュニティの階層型表現モデルに基づいて分析した.その結果,生態系のビオトープが備えるべき性質である「小ささ」「ネットワーク性」「一般性」「計画性」の中でもとくに「小ささ」と「ネットワーク性」が重要であることが明らかになった.ここでいう「小ささ」とは,物理的規模ではなく,各成員のアクセシビリティを意味する.そしてこれらを考慮した上でビオトープ指向メディアのための設計ガイドラインを策定した.次にこのガイドラインに従って,3種類のコミュニケーション・メディアを提案した.これらのメディアは,地域住民が日々用いている歩道橋や循環バスといった既存のインフラを活用するものであり,「小ささ」や「ネットワーク性」といった条件を満たすものである.本プロジェクトの中でこれらのメディアを実装して検証することは困難であったため,マルチエージェント・シミュレータを用いてその効果を検証した.その結果,ビオトープ指向メディア導入後のコミュニティにおいて成員間の協調性が高まる現象が確認できた.
次世代農業経営革新のための人材育成システム構築に関する学際的国際共同研究

本研究の目的は、次世代農業経営革新の基礎となる人材育成システム構築に有益な知見を、学際的かつ国際的な視点から体系化することである。主な研究成果は以下の4つに区分できる。第1にスイス、フランス、ドイツ、デンマーク、イギリス、オランダ、スペイン等の欧州主要国の職業教育訓練の現状と課題について明らかにした。第2に、わが国の先進農業経営に人材育成の実態と課題を統計分析と事例分析を組合わせて明らかにした。第3に知識・情報マネジメントの視点から、情報通信技術ICT活用および農作業熟練ノウハウ継承について明らかにした。第4にこれらの知見の基礎的考察と含意を考察し、次世代農業人材育成の展望を行った。本研究課題の目的は、次世代農業経営革新の基礎となる人材育成システム構築に有益な知見を学際的かつ国際的な視点から体系化することである。その達成のため具体的には第一に、農業人材育成(農業技術者含む)の観点から、農業を取り巻く社会経済技術的変化と次世代農業経営の経営革新、さらに農業人材育成の現状と課題を解明する。第二に、農業技術(技能、判断)から経営ノウハウまでを含めて、次世代農業人材育成に求められる教育プログラムの内容を解明すると共に、最新の情報通信技術を活用した教育方法を開発する。第三に、次世代農業人材育成における各ステークホルダーの役割・分担の解明も含めた制度設計を行う。本年度は、主に第一の目的に焦点をあて、1)海外調査:主要先進国における農業人材育成の制度および実態の解明、2)国際調査:国内における次世代農業経営主体の動向および実態の解明を行った。海外調査においては、ドイツ、イギリス、アメリカ、カナダにおいて現地調査を実施し、各国における農業人材育成機関のヒアリング調査および先進農業経営の最新実態調査を実施すると共に、現地関係者との議論を行った。例えば、ドイツにおいては、郡農業専門学校、マイスター準備学校、州農業センター、農民学校など関係機関を調査し、農業マイスター制度の実態把握や問題点の考察を行った。また、スイスおよびスペインから専門家を招聘し、セミナー講演および論点整理を行った。さらに、近年OECD諸国で重要なテーマとなっている「Agricultural Know ledge and Innovation Systems」に関する最新報告書ドラフトなどの関連資料を収集・分析し、本課題の先進性を確認した。国内調査においては、農業法人経営1600社を対象にしたアンケート調査を実施し、人材育成と情報通信技術活用の実態などを明らかにした。また、全国の経営事例調査を実施し、次世代農業経営における人材育成課題の重要性と課題を明らかにした。本研究の目的は、次世代農業経営革新の基礎となる人材育成システム構築に有益な知見を学際的かつ国際的な視点から体系化することである。そこで、本年度は12年目の成果に基づきつつ補足調査を行うと共に収集データの分析および考察を行い、『農業革新と人材育成システムー国際比較と次世代日本農業への含意ー』(農林統計出版、2014年3月刊)として本プロジェクトの成果を取り纏めた。以下では、その概要を示す。本書では、以下の3つの視点から次世代の農業人材育成について,複眼的総合的な考察を行った。これらの分析と考察から得られた、次世代の農業人材育成に対する含意は以下4つに区分できる。(1)育成すべき農業人材像の明確化:わが国の農業法人経営は,欧米主要国の農業経営に比肩しうる存在になっており,事業多角化においてはむしろ,欧米主要国の農業経営よりも積極的・先進的であるとさえ言える状況が見られる。育成すべき農業人材像の明確化が,次世代人材育成制度を展望する起点となる。(2)農業人材育成制度の再構築と品質保証:農業人材育成における多様性の確保は重要である。しかし,これらの多様な教育訓練の全体像を把握し,それぞれの関係を整理し,資格制度等も含めて品質保証制度の検討を行うべき時代になっている。(3)農業経営者が実質的に参画する農業人材育成の制度設計:欧州主要国では職業教育訓練に伝統的に産業界が深く関わっている。こうした仕組みが,各時代に実際の農業経営の現場で必要な人材が育成されることを担保しているとも言える。(4)社会的要請と技術革新に対応した教育訓練の内容と方法の見直し:社会的要請と技術革新に対応した教育訓練の内容と方法の見直しが求められている。GAP等の社会的責任を農業経営として果たすには,農場内で発生する様々な情報を収集・記録・共有・処理・提供するなどの,農業情報のマネジメントが必要となる。

第二に、農業技術(技能、判断)から経営ノウハウまでを含めて、次世代農業人材育成に求められる教育プログラムの内容を解明すると共に、最新の情報通信技術を活用した教育方法を開発する。第三に、次世代農業人材育成における各ステークホルダーの役割・分担の解明も含めた制度設計を行う。上記第一の点については、まず全国アンケート調査に基づいて農業法人経営の現状と人材育成が大きな課題になっていることを明らかにした。また、稲作・野菜・酪農などを対象に経営規模拡大・事業多角化を行っている先進的な経営を対象として事例分析を行い、経営展開の動向、人材育成の現状、経営課題等について明らかにした。上記第二の点については、ドイツ、デンマーク、オランダ等を対象として、職業教育という観点から、具体的なカリキュラムを含めて農業の人材育成制度について考察を行った。また、農業経営における情報通信技術活用の実態についてアメリカ等を対象として明らかにした。上記第三の点については、わが国における農業人材育成制度の現状を概観しその課題について考察を行った。また、OECD諸国において近年注目されている農業知識・革新システムAKISについて最新動向を報告し,わが国の現状と課題を国際的な枠組に位置づけた考察を行った。さらに、先進諸国の農業人材育成制度の背景を理解するため、スイスにおける家族経営の実態とそれを支える政策や理念を検討すると共に、英国およびスペイン等における農業経営および農業人材育成の現状と展望について分析を行った。追加採択となったため科研費執行開始時期が大幅に遅れたものの、年度当初から実質的な研究を開始していた。このため、採択後の短期間に、当初予定していた国内外の現地調査、招聘研究者によるセミナー、分担研究者および連携研究者による研究会等を実施すると共に、関連成果公表を行った。これにより、おおむね順調に進展する結果となった。25年度が最終年度であるため、記入しない。日本農業経営学会大会において分科会「次世代農業経営革新のための人材育成ー現状と課題ー」、地域農林経済学会大会セッション「欧州における家族経営論と人材育成の社会的システムーイギリス及びアルプス周辺地域を事例としてー」を開催するなど、研究組織として研究推進・成果発表が、おおむね順調に進展する結果となった。研究計画にそっておおむね順調に進展しており、現時点では研究計画の変更や研究を遂行する上での大きな問題点は生じていない。ただし、次世代農業経営の統計的分析を強化するため、農林業センサス統計分析の専門家を分担研究者に加え、本研究課題を一層効果的に推進する予定である。本年度は、国内外で進めてきた現地調査研究をさらに深化すると共に、これらの結果を総合化・体系化することが大きな目標となる。本研究課題の成果を取りまとめて書籍刊行すると共に、公開シンポジュームの開催を目指す方針である。
光吸収、ESRによる合成ダイヤモンドの不純物と格子欠陥の光反応機構の研究

合成ダイヤモンドは、不純物として窒素(N)やニッケルを含み、中性子線を照射すると原子空孔(V)や格子間原子が生成される。中性子線照射後、任意の温度でアニールを行うと各種の複合欠陥(センター)が生成される。本研究課題では、センターの構造をESRを用いて調べ、光照射下でのESR信号の変化を測定し、光学センターとの相関及び光反応機構を研究した。光照射には、メタルハライドランプなどの光源とフィルターを組み合わせ照射光のエネルギーを選択した。ダイヤモンドでは、N^0の信号変化をモニターとしてN^0とV^-間やNi^-とV^-間での電荷移動型光反応が生じる。これによれば、3.0eV以上のエネルギーの光照射でV^-の信号強度が減少し、N^0の信号強度の増加が見られた。また、2.6eV2.8eVのエネルギーの光照射では、その逆反応が生じた。次に、ESRセンターの一種であるA1センターは、光照射のエネルギーによりESR信号の増加、減少をコントロール可能であること、光照射後の回復反応が温度や照射光の強度などに依存すること、光反応が光学センターである3Hセンターと相関があることなどが分かった。また、ダイヤモンドにおいては、g=2の共鳴線の近傍にNの強い信号と3本の未知の信号(Xとする)が存在する。目的の信号を分離して検出するためQバンドESRを用いた。Xの信号強度は、700°C以下のアニールではアニール温度と共に増加する。信号強度の角度依存性の解析より、1本はほぼ等方的であり、他の2本は角度依存性を示す。g値は2.002402.00260であり、光反応は示さなかった。Xが赤外吸収スペクトルに現れる1570cm^<-1>のアニール過程及び光照射効果とほぼ一致することから、両者が同じセンターからの信号である可能性が高いものと推察する。
レトロウイルスベクターを用いた養子免疫遺伝子細胞療法の確立

[目的]レトロウイルスベクターを用いてガン関連遺伝子を導入した造血前駆細胞をサイトカインで樹状細胞(DC)へと分化誘導し、これら感染DCで免疫するか、あるいは末梢血リンパ球と共培養することで効率良く腫瘍特異的細胞傷害性T細胞を樹立する。[方法]当教室で開発したレトロウイルスベクターGCDNsamI/Eにガン抗原ovalbumin(OVA)遺伝子を組込み、水庖性口内炎ウイルス由来のG蛋白質でパッケージしたOVA発現ウイルスを作製し、ウイルス感染にてOVA遺伝子をマウス造血前駆細胞(c-KIT陽性lineage陰性細胞)に導入、最終的にはGM-SCFとIL-4でOVA発現DC(DC/OVA)へと分化誘導させた。[結果]DC/OVAはCD11c、CD40、MHC classII、CD86が強陽性で、サイトカインで細胞数を増加させたことから未処置の骨髄から得られるDCの約17倍のDCを得ることができた。次にDC/OVAの抗原提示能を確認するため、B3Z(OVA拘束性T細胞ハイブリドーマで抗原提示細胞がOVAペプチドをclassI上に提示することで細胞内LacZが活性化する細胞)と共培養したところ、OVA発現胸腺腫(EL-4)と同程度のB3Zの活性化を示した。また、DC/OVAをマウスに免疫したところ、OVA発現腫瘍のみを完全に拒絶し、さらにはマウス血液中に抗OVA抗体も出現した。[考察]以上の結果からウイルスベクターにより高発現したOVAが細胞内でプロセスされ、細胞内抗原としてclassI上で提示されたことが示唆された。また、抗体産生を認めたことから、CD4^+T細胞に対してもOVAペプチドがclassII上で提示された可能性が示唆され、本法は細胞性、液性の両免疫を賦活化できることからヒトCD34陽性造血前駆細胞を用いることでヒト腫瘍細胞に対する有用な養子免疫遺伝子細胞治療となると考えられた。