hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂肪組織由来幹細胞を利用した肺気腫疾患に対する細胞治療

細胞(ASC)移植すると、PPE投与肺気腫モデルにみられる酸素分圧(PO_2)の有意な低下、および肺胞気・動脈血酸素分圧較差(A-aDO_2)の有意な上昇を、正常動物とほぼ同等な値まで有意に改善させた。同時にASC移植群は、傷害による肺胞径の拡大を有意に抑えた。PPE投与による肺機能傷害に伴い再生修復因子であるhepatocytegrowthfactor(HGF)産生が有意に低下したが、ASC移植群では、呼吸機能の改善とともにHGF産生が有意に亢進した。また白血球遊走因子の1つであるcytokine-induced neutrophil chemoattractant-1(CINC-1)の低下を有意に抑えることを見出した。これらは血管新生作用を示した。ASC移植細胞が病変部位に生着することは、green fluorescent protein(GFP)発現ASCを用いた移植で明らかにした。移植時PPE誘導肺ではIL-1βが有意に増加しており、in vitroの培養下、ASCがHGFやCINC-1を多く産生するだけでなく、IL-1β存在下でこれらの産生が有意に増加することを見出した。この静脈経由の移植法は、ヒトでの点滴移植を想定したものである。今回のラット同種移植に際し、投与細胞密度、移植速度をじゅうぶん検討したうえで行われたものであり、動物に無理のないまた問題のない移植条件であった。【結論】PPE誘導肺気腫モデルへのASC移植は、低下していた呼吸機能をほぼ正常値付近まで回復させ、また肺胞径の増大を顕著に抑制した。本研究で得られた効果の機序として、ASC移植細胞が病変部位に生着し、HGFやCINC-1などの血管新生に関与している因子を産生し続けることが、肺の再生修復に必要な血管新生を促し、さらには呼吸機能の有意な改善を導いたと考えられた。したがってASC移植は、肺気腫疾患に対して有効な細胞治療法となりうる可能性が高いと結論付けられた。
位置・立体選択的反応を鍵段階とする生物活性物質の合成研究

生物活性物質の新しい合成法に寄与しうる、以下の3つの手法について検討する。1)酵素触媒(微生物全菌体、市販単離還元酵素)による立体選択的な第二級アルコールの合成、2)ポリフェノールを基質とし、化学的手法・リパーゼ触媒による脱アセチル化など位置選択的変換の検討、3)天然に豊富で、入手容易な配糖体の活用である。1) 2)の生成物を活用し、有用生物活性物質の全合成を、そして3)の生成物から出発する半合成が最終的な目標である。抗炎症性、抗菌活性等をもつテルペン、ポリフェノール類などを合成標的化合物とする。いずれの手法検討においても「選択性の向上」および「鍵段階の効率向上」を重視する。
炎症性皮膚疾患におけるIL-33の免疫学的解析

インターロイキン33(IL-33)はIL-18と同じIL-1ファミリーのサイトカインで、IL-18と同様にアトピーなどのアレルギーへの関与が指摘されている。そこでまず、ヒトならびにマウスの血中IL-33値のELISAを用いた測定系ならびに共焦点レーザー顕微鏡を用いたIL-33の免疫染色の実験系を確立した。IL-33は正常ケラチノサイトの核内に認められ、ブタクサによるアレルギー性結膜炎モデルマウスやハプテン頻回塗布による接触皮膚炎モデルマウスでは、IL-33が蛋白レベルで増加していた。さらに、DNFBをハプテンとする即時型接触過敏反応を検討したところ、野生型で観察される耳介腫脹がIL-33受容体ノックアウトマウスでは有意に低下していた。これらの結果は、IL-33が即時型接触過敏反応において重要であることを示唆している。インターロイキン33(IL-33)は、皮膚や眼瞼のケラチノサイトなどに存在するサイトカインで、アトピー性皮膚炎や乾癬などの炎症性疾患に関与するIL-18と同じIL-1ファミリーに属し、その機能はTh2細胞、肥満細胞、好塩基球、好酸球を活性化するなどIL-18と同様に多彩であるが、IL-33の炎症性疾患の病態形成における役割は不明である。これまで研究代表者はIL-1ファミリーに属するサイトカインの炎症性皮膚疾患における役割を明らかにしてきた。本年度は、抗IL-33抗体の作製と検出系を確立することに専念した。具体的には、抗IL-33ポリクローナル抗体を用いてヒト、マウスIL-33を高感度に検出するELISAやWestern blottingの実験系を作製した。また、ヒトならびにマウス皮膚におけるIL-33の発現と活性化の状態を、抗IL-33抗体を用いた蛍光抗体法で検討する系を確立した。特に市販のELISAではヒトの血清で感度が悪く測定限界以下になってしまう血清であっても、独自に作成した高感度ELISAでは測定することが可能であった。この系で乾癬患者の血清IL-33値を測定し健常人と比較したところ、有意差は認められなかった。次に、Balb/cマウスをブタクサ花粉で免疫しブタクサ花粉を点眼するアレルギー性結膜炎モデルにおいて、研究代表者は独自に高感度マウスIL-33ELISA法を開発し、眼瞼中のIL-33を測定したところ、正常マウスに比べてこのモデルのアレルギー性結膜炎マウスでは、IL-33が蛋白レベルで増加していることを見いだした。以上の結果から、ブタクサ花粉の点眼により、眼瞼における表皮ケラチノサイトの発現するIL-33蛋白は増加することが分かった。今後、炎症性皮膚疾患のマウスモデルについても検討していく予定である。インターロイキン33(IL-33)は、皮膚のケラチノサイトなどに存在するサイトカインで、アトピー性皮膚炎や乾癬などの炎症性疾患に関与するIL-18と同じIL-1ファミリーに属する。その機能はTh2細胞、肥満細胞、好塩基球、好酸球を活性化するなど、IL-18と同様に多彩であるが、IL-33の炎症性皮膚疾患の病態形成における役割は不明である。これまで研究代表者はIL-1ファミリーに属するサイトカインの炎症性皮膚疾患における役割を明らかにしてきたが、本年度は、以前の研究で作成した抗IL-33ポリクローナル抗体を用いてマウスIL-33を高感度に免疫染色する実験系を確立し、マウスのケラチノサイトの核にIL-33が局在し、それがハプテンによる炎症によって局在が変化していくことを明らかにした。このことから、ハプテンによる即時型接触過敏反応においてIL-33の重要性が示唆されたため、野生型のBalb/cマウスとIL-33受容体ノックアウト(IL-33R KO)マウスの両者において即時型接触過敏反応を検討したところ、IL-33R KOマウスにおいては、この接触過敏反応が減弱していることが判明した。以上の結果から、IL-33はいわゆる"alarmin"として働き、即時型接触過敏反応の病態に関与すると可能性が示唆された。
食物アレルギーに対する制御性T細胞誘導を利用した経皮免疫療法の開発

経皮感作成立後、抗原の経口投与によりアレルギー症状を呈するマウスモデルを作成し、食物アレルギー発症後の皮膚の状態が、食物アレルギー誘発症状に与える影響を検討した。経皮感作による食物アレルギー発症後に皮膚症状を悪化させると、抗原経口再投与で誘発される症状の悪化をみとめた。一方、皮膚炎症状を外用ステロイド剤塗布により抑制すると、誘発される食物アレルギー症状は軽快した。乳児期のアトピー性皮膚炎では、食物アレルギーを合併することが多いが、本研究から、経皮的抗原曝露により感作が成立すると、初回の経口摂取時にアレルギー症状を呈すること、症状抑制には、食物除去に加え皮膚症状の改善が重要でと考えられた。マウスの皮膚にオボアルブミン(OVA)を反復塗布後、OVAを経口チャレンジし、即時型アレルギー症状の誘発の有無を検討した。その結果、OVA塗布によりOVA特異的IgEが産生され、経口チャレンジにより即時型アレルギー性下痢症状の誘発された。また、OVA経口チャレンジ後には、消化管粘膜への好酸球の集積を認めるだけでなく、OVAが再投与されていない耳介皮膚にも好酸球をはじめとした炎症細胞の浸潤増加を認めた。次に制御性T細胞誘導効果が示唆さるビタミンD3 (Vit.D3)をOCAと同時に皮膚に塗布し、OVA経口チャレンジにより誘発される即時型アレルギー性下痢症状に与える影響を検討した。その結果、Vit.D3の同時塗布は即時型アレルギー性下痢症状を抑制せず、逆に誘発症状の増悪が観察された。この結果より、Vit.D3は抗原経皮感作を増強するアジュバントとして作用すると考えらえた。また、Vit.D3を同時塗布することにより新規の食物アレルギーモデルが作成できた。Vit.D3のアジュバント効果を利用した経皮感作食物アレルギーモデルと、従来の抗原腹腔感作による食物アレルギー動物モデルと比較すると経皮感作食物アレルギーモデルでは特異的IgEの割にIgG1の産生が弱く、予備実験の段階であるが脾臓細胞中のmyeloid derived suppressor cellsが減少していた。以上の結果より経皮感作による食物アレルギーでは、腹腔感作による食物アレルギーとは異なる病態が関与することが示唆された。前年度までの研究結果に基づき、活性化ビタミンD3のアナログであるMC903をアジュバントとしてマウス耳介に塗布後、抗原としてオボアルブミンOVAを塗布し、経皮感作を行った。経皮感作成立後に、初回のOVAの経口チャレンジを行い即時型下痢症状と低体温が誘発されることを確認した。初回チャレンジの14日後に2回目の経口チャレンジを行うと程度は軽くなるものの即時型下痢症状と低体温が誘導される条件を決定した。その上で、初回経口チャレンジ後に、抗原感作を行った耳介にOVA塗布を行わず、MC903のみを反復塗布して皮膚の炎症を増悪させた場合と、MC903の溶媒として用いたエタノールのみを反復塗布した場合とで、2回目の経口チャレンジで誘発されるアレルギー症状がどのように変化するかを観察した。その結果、MC903の反復塗布を行うと、耳介の皮膚の肥厚と皮膚炎の増悪を認めると共に、2回目の経口チャレンジで誘発される即時型下痢症状は、初回の経口チャレンジで誘発される症状より増悪した。一方、コントロールのエタノール塗布では、皮膚炎の増悪と誘発症状の増悪は認めなかった。また、OVAの経口チャレンジ後には感作部位である耳介の腫脹が観察されるが、MC903を反復塗布した群ではチャレンジ後の耳介腫脹の増強を認めるのに対し、コントロール群では耳介腫脹は軽減していた。MC903の反復塗布は、血清OVA特異的IgE値には有意の変化を与えなかったが、2回目のチャレンジ前の血清中MMCP1値の上昇と、チャレンジ後の更なる上昇が認められた。これらの結果から、MC903により皮膚炎を悪化させると皮膚への直接の抗原暴露がなくても、消化管粘膜の肥満細胞の活性化が維持され、その後の症状増悪に関与すると考えられた。前年度までの研究成果に基づき、抗原としてオボアルブミンOVAを活性化ビタミンD3のアナログであるMC903をアジュバントとして用いマウスの耳介に反復塗布することで経皮感作を行った。その後、OVAの経口チャレンジで即時型アレルギー性下痢症状を惹起した後、MC903塗布の反復塗布により耳介の皮膚炎を増悪させておくと、2回目の経口チャレンジで誘発されるアレルギー下痢症状の増悪を認める。MC903を耳介に塗布する代わりに、マウスの背中の皮膚を除毛し、テープストリッピングを行うことで物理的刺激による皮膚障害を加えても2回目の経口チャレンジでの誘発症状の悪化を認めた。MC903の塗布による皮膚炎の増悪をデキサメサゾンの塗布により抑制すると、2回目の経口チャレンジにより誘発されるアレルギー性下痢症状は軽快した。これらの結果から、経皮感作により食物アレルギーを発症した場合、抗原の経口および経皮曝露を回避しても、皮膚炎症状を悪化させておくと、抗原の経口摂取により惹起される食物アレルギー症状は増悪することが明らかとなった。また、抗原除去に加え、皮膚炎症状の改善を図ることが、経皮感作による食物アレルギーを軽快させる上で重要と考えられた。乳児期のアトピー性皮膚炎では食物アレルギーを合併することが多い。アトピー性皮膚炎に合併する食物アレルギーの増悪を防ぐには、食物除去を行うだけでなく、アトピー性皮膚炎の皮膚症状のコントロールも重要であると考えられた。

経皮感作成立後、抗原の経口投与によりアレルギー症状を呈するマウスモデルを作成し、食物アレルギー発症後の皮膚の状態が、食物アレルギー誘発症状に与える影響を検討した。経皮感作による食物アレルギー発症後に皮膚症状を悪化させると、抗原経口再投与で誘発される症状の悪化をみとめた。一方、皮膚炎症状を外用ステロイド剤塗布により抑制すると、誘発される食物アレルギー症状は軽快した。乳児期のアトピー性皮膚炎では、食物アレルギーを合併することが多いが、本研究から、経皮的抗原曝露により感作が成立すると、初回の経口摂取時にアレルギー症状を呈すること、症状抑制には、食物除去に加え皮膚症状の改善が重要でと考えられた。ビタミンDアナログをアジュバントとして用いて新たな経皮感作による食物アレルギーモデルを作成できていること、抗原感作部位となる皮膚に対する介入が、経口チャレンジによる誘発症状に影響を与えることが確認できるシステムと考えられることから、アトピー性皮膚炎に食物アレルギーを合併した患者における、アトピー性皮膚炎の管理法が食物アレルギーにどのような影響を与えるかを評価するモデルに応用できると考えられる。また、食物アレルギーの免疫療法となる皮膚病変への介入方法のスクリーニングに応用できると考えられるため、おおむね順調に進展していると考えている。アレルギー経皮感作により発症する食物アレルギーは、抗原感作を行った皮膚への抗原再暴露がなくても皮膚炎が増悪することにより、その後の経口抗原チャレンジにより誘発されるアレルギー症状を修飾することが明らかとなった。この結果からから、感作部位となった皮膚に対し介入を行い皮膚炎症状を抑制することが、食物アレルギーの増悪抑制になると期待される。今後は、皮膚炎をどの様な方法で予防・抑制することが最も効果的に食物アレルギー症状増悪を抑制できるのかを検討する。具体的には、感作を行った皮膚局所に、起炎症性の反応に関わるシグナル伝達系分子の阻害剤を塗布することで、抑制効果が得られかどうかを検討する。抑制効果が得られた場合いは、制御性細胞や抑制性サイトカインなどのどの様な経路が重要であるかを明らかにする。予経皮的抗原投与による免疫療法の開発を目的としたが、その動物モデルの作成過程で、経皮感作による食物アレルギー発症の動物モデルの開発に成功した。また、このモデルの解析により、従来の腹腔感作食物アレルギーモデルでは注目されていなかった、myeloid derived suppressor cellsが何らかの役割を持つことが示唆され、食物アレルギー発症のあらたな病態解析に繋がる可能性が考えられている。本年度は、動物モデルの症状誘発のために至適投与法を検討したため、前年度に購入した試薬を用いることで実験を遂行することができたため、試薬代が想定したほど必要ではなかった。また、予備実験が主であったこともあり実験補助員の協力をそれほど必要としなかっため、人件費を節約することができた。経皮感作の新たな食物アレルギーモデルを利用して、感作経路によりどのような制御機構が食物アレルギーの発症に重要かを明らかにし、その制御機構を標的とした免疫療法の開発を検討していく。動物モデルが確立したことより、各種阻害剤を用いた検討を行う予定であるため、次年度への繰り越し金は、阻害剤の購入費用に充てる予定である。
覚醒剤の撲滅を目指した裁判化学用科学捜査機器の開発

最近の乱用薬物問題が取り沙汰される中、裁判化学用に乱用薬物の撲滅を目指した科学捜査用メタンフエタミン検出のための表面プラズモン共鳴(SPR)現象検出機器の開発を行う。従来の高価な表面プラズモン共鳴検出機器と異なる、パームサイズ表面プラズモン現象検出器を試作し,その基本性能を明らかにした後,裁判化学用科学捜査機器としての簡易計測法を確立する。本年度は昨年度に引き続きセル容量とルアーコネクター・センサプレス方式のシリンジセルの可変プレス方式を考案した。セル本体は,ラインコネクターを代えることによって,シリンジセル及びフローセルとして両用出来るように工夫した。検出器はパームサイズ表面プラズモン共鳴現象検出器を入射光角度10度に固定し実装させた。光源として770nmに最大吸収を持つ発光ダイオードの光量調節機能の追加と反射光を効率的に検出させた。二つのシリシドリカルレンズ,2048 pixelCCDラインセンサを組み合わせた構造で安定角度をシングルラインで1万分の2度、差動方式で1万分の4度の性能得た。センサにセルを押し付ける固定方式でのSPR信号の単純移動平均化による推定共鳴角でのグルコース溶液とイオン交換水の交互測定における共鳴角の差の平行精度として,標準偏差百分率(CV)2.4%が得られ、さらにSPR信号を平滑化と非線形近似による反射共鳴角の推定を行い、非線形回帰分析による抽出パラメターでの反射共鳴角は標準誤差を5分の1にまで減少させる精度で評価できフィールド機器としての有用性が認められた。さらに本年度は金センサと金に対するモデル抗体としてIgG抗体の固定化を決定する要因を調査しIgGを1ナノモルの感度で検出する性能が得られた。最近の乱用薬物問題が取り沙汰される中、裁判科学用に乱用薬物の撲滅を目指した科学捜査用メタンフエタミン検出のための表面プラズモン共鳴(SPR)現象検出機器の開発を行う。本年度ではセル容量が1.4μlであるルアーコネクター・センサプレス方式のシリンジセルを考案した。検出器はパームサイズ表面プラズモン共鳴現象検出器を実装させるため、入射光角度を10度に定め,770nmに最大吸収を持つ発光ダイオードにより光を効率的に検出させた。二つのシリンドリカルレンズ,2048 pixelCCDラインセンサを組み合わせた構造で試作した。作製条件がセンサにセルを押し付ける固定方式を採用したため,流量は0.1ml/min以下に一定にする必要があると判断された。SPR信号の単純移動平均化によるグルコース溶液とイオン交換水の交互測定における共鳴角の差の平行精度として,標準偏差百分率(CV)4.3%が得られ、さらにSPR信号を非線形近似による反射共鳴角の推定を行い、非線形回帰分析による抽出パラメターでの反射共鳴角は標準誤差を4分の1にまで減少させる精度で評価できフィールド機器としての有用性が認められた。次年度は金センサと金に対するIgG抗体の固定化を決定する要因を調査する。

セル本体は,ラインコネクターを代えることによって,シリンジセル及びフローセルとして両用出来るように工夫した。検出器はパームサイズ表面プラズモン共鳴現象検出器を入射光角度10度に固定し実装させた。光源として770nmに最大吸収を持つ発光ダイオードの光量調節機能の追加と反射光を効率的に検出させた。二つのシリンドリカルレンズ,2048 pixelCCDラインセンサを組み合わせた構造で安定角度をシングルラインで1万分の2度、差動方式で1万分の4度の性能得た。センサにセルを押し付ける固定方式でのSPR信号の単純移動平均化による推定共鳴角でのグルコース溶液とイオン交換水の交互測定における共鳴角の差の平行精度として,標準偏差百分率(CV)2.4%が得られ、さらにSPR信号をウェブレットによる平滑化と非線形近似による反射共鳴角の推定を行い、非線形回帰分析による抽出パラメターでの反射共鳴角は標準誤差を5分の1にまで減少させる精度で評価できフィールド機器としての有用性が認められた。さらに本年度は金センサと金に対するモデル抗体としてIgG抗体の固定化を決定する要因を調査しIgGを1ナノモルの感度で検出する性能が得られた。
有機化学的アプローチによる酵素触媒反応機構の基礎的研究

本研究では、ATPを補酵素として用いる反応として、異なる基質間にCN結合を形成する3つのリガーゼ、グルタチオン合成酵素、γグルタミルシステイン合成酵素、アスパラギン合成酵素を、また、NADPHを用いる反応として、トロピノンから互いにジアステレオマ-の関係にあるトロピンとψトロピンを生じる2つのトロピノン還元酵素を取り上げ、X線結晶解析による立体構造を基に、遺伝子工学を用いて部位特異的変異導入を行いながら、有機合成化学的なアプローチによって反応機構を明らかにするための研究を行った。得られた成果のうち主なものは以下の通りである。1.γグルタミルシステイン合成酵素の分子表面に存在するシステイン残基をセリン残基に変換することにより、同酵素を結晶化することに成功した。同酵素の遷移状態アナログの合成にも成功し、活性中心において厳密に認識されている部分構造のモチーフを明らかにすることが出来た。2.互いに立体特異性の異なる2つのトロピノン還元酵素については両者とも結晶が得られ、多重同形置換法を用いて独立にX線結晶解析を行い、立体構造を決定することが出来た。その結果、厳密な基質特異性の違いは、基質結合部位のわずかな違いによるものであることが判明した。3.アスパラギン合成酵素の活性中心を形成していると予想されるアミノ酸残基を部位特異的に変換することにより、活性に必須なアミノ酸残基を同定することに成功した。また、同酵素の遷移状態アナログの合成にも成功し、得られた遷移状態アナログと酵素との複合体のX線結晶構造解析も現在進行中である。本研究の目的は、タンパク質結晶学、遺伝子工学の手法を有機合成化学的なアプローチと組み合わせることで、酵素の反応加速の仕組みを立体構造に基づいて明らかにすることにある。そこで、ATPを補酵素として用いる反応として、異なる基質間にCN結合を形成するリガーゼを、また、NADPHを用いる反応として、トロピノンから互いにジアステレオマ-の関係にあるトロピンとψトロピンを生じる2つのトロピノン還元酵素を取り上げ、X線結晶解析による立体構造を基に、部位特異的変異導入と有機合成化学的なアプローチによって反応機構を明らかにしようとした。本年度得られた結果は以下の通りである。(1)γグルタミルシステイン合成酵素の結晶化分子表面に存在するシステイン4残基(106、164、205、223)を部位特異変異導入法によりSer残基に置換した変異型酵素を調製することにより、ギ酸ナトリウムを沈殿剤として約0.2×0.2×0.1mmの直方体の単結晶を得ることに成功した。(2)トロピノン還元酵素のX線結晶解析反応の立体特異性が異なる2つのトロピノン還元酵素、TR-IとTR-IIを重原子多重同形置換法を用いることにより、X線結晶構造解析を行い、三次元構造を求めた。(3)グルタチオン合成酵素の活性中心に存在するArg225の役割の解析Arg225をLysに変えた変異型酵素R225Kを用いて、遷移状態アナログに対する挙動を調べるとともに、R225Kと遷移状態アナログ複合体のX線結晶構造解析を行い、Arg225の役割を調べた。(4)γグルタミルシステイン合成酵素の遷移状態アナログの合成γグルタミルシステイン合成酵素の基質システインがアシルリン酸中間体を攻撃し、ペプチド結合が形成される段階の遷移状態を推定し、そのアナログとなる四面体型構造を持ったホスフィネート1とスルフォキシミン2を合成し、阻害機構を調べた。

本研究では、ATPを補酵素として用いる反応として、異なる基質間にCN結合を形成する3つのリガーゼ、グルタチオン合成酵素、γグルタミルシステイン合成酵素、アスパラギン合成酵素を、また、NADPHを用いる反応として、トロピノンから互いにジアステレオマ-の関係にあるトロピンとψトロピンを生じる2つのトロピノン還元酵素を取り上げ、X線結晶解析による立体構造を基に、遺伝子工学を用いて部位特異的変異導入を行いながら、有機合成化学的なアプローチによって反応機構を明らかにするための研究を行った。得られた成果は以下の通りである。1.γグルタミルシステイン合成酵素の分子表面に存在するシステイン残基をセリン残基に変換することにより、同酵素を結晶化することに成功した。同酵素の遷移状態アナログの合成にも成功し、活性中心において厳密に認識されている部分構造のモチーフを明らかにすることが出来た。2.互いに立体特異性の異なる2つのトロピノン還元酵素については両者とも結晶が得られ、多重同形置換法を用いて独立にX線結晶解析を行い、立体構造を決定することが出来た。その結果、厳密な基質特異性の違いは、基質結合部位のわずかな違いによるものであることが判明した。3.アスパラギン合成酵素の活性中心を形成していると予想されるアミノ酸残基を部位特異的に変換することにより、活性に必須なアミノ酸残基を同定することに成功した。また、同酵素の遷移状態アナログの合成にも成功し、得られた遷移状態アナログと酵素との複合体のX線結晶構造解析も現在進行中である。
光反応性基を導入した自殺基質によるアブシジン酸8'位水酸化酵素の標識と解明

自殺基質型光反応性プローブの合成経路について検討した。P450活性部位に非可逆的に結合し不活性化する官能基として既報の末端アセチレンをアブシジン酸(ABA)8'位に導入し、光反応性基として一般的なアジド基を3'位に導入することにした。光反応性基は、その性質上、合成の最終段階で導入すべきである。そこで、まずABA骨格を完成させてから最後にアジド基導入を行う合成戦略を選択した。3'位へのアジド基導入については、ABAから2段階で達成する方法を開発した。一方、8'位へのアセチレン基導入については、ABAのトリメチルシクロヘキセノン環をジメチルシクロヘキサジエノン環とした対称ABAアナログに共役不可的に8'位アセチレンを導入することにした。この対称ABAアナログの合成は既報であったが、側鎖部のC5炭素鎖を一段階で導入するために必要なペンテニノールの入手が困難であったため、C3+C2の二段階で導入する手法に切り替えた。まず、2,6-ジメチルフェノールからジメチルシクロヘキサジエノン骨格を酸化反応で得(同時に4位カルボニルはアセタール化)、1位カルボニルに有機リチウム反応でブチノール側鎖を導入した。Red-Alによって側鎖三重結合を二重結合に還元後、二酸化マンガン酸化で側鎖末端をカルボニルとした。Wittig型の反応で残りのC2単位を導入して得た対称ABAアナログのメチルエステル体にヨウ化銅存在下Grignard試薬を反応させて、8'位アセチレンABAメチルエステル体を得た。環部二重結合を塩基性条件下過酸化水素でエポキシ化後、続くアジ化ナトリウム処理およびエステラーゼ処理によって、目的の自殺基質型光反応性プローブの合成を達成した。今後、各反応ステップの最適化とともに、本プローブの生物活性・代謝・光反応性およびRI標識化について検討する。
乳がん治療薬クエン酸タモキシフェンの適正使用に関する研究

日本人健常人由来の血小板検体を用いて、乳がん治療薬tamoxifenの感受性の違いについて検討を行った。健常成人101名からの検体収集ならびにCYP2D6,CYP3A4/5,およびSULT1A1遺伝子型判定はすべて終了した。SULT1A1遺伝子型における血小板由来蛋白質の定量およびp-nitrophenol代謝能等との整合性を確認した後、その結果について報告する予定である。当該年度の実施計画は以下のとおり。(1)研究試験計画書作成、(2)倫理審査委員会審査、(3)各種実施項目の受入れ準備、(4)TAM服用患者の遺伝子解析用・薬物分析用検体の収集、(5)CYP2D6,CYP3A4/5およびSULT1A1遺伝子型タイピング、の5項目。このうち、最も重要な(1)と(2)について承認を得られたことから、すでに検体を収集中である。検体については、連結不可能匿名化を図り、個人を特定できないよう保管している。詳細を以下に示した。(1)本研究試験計画書の作成を終了。(2)倫理審査委員会にて審査後、承認された。(3)検体の連結不可能匿名化を行った後、各種実施項目ごとに検体を仕分け、保管している。(4),(5)現在もなお検体収集を継続中。目標検体数(100件)の8割を確保したが、不足分については、研究協力者およびその関連施設より引き続き収集を継続中である。実施計画にしたがって、次年度よりすでに収集、保管している検体について各種の実験、すなわち、(4),(5)に関する各種項目を開始する予定である。当該年度の研究成果については、雑誌論文への掲載が1件。ならびに学会(国際)発表が1件である。本研究は実質、倫理審査委員会審査の承認後より開始したこともあり、いずれも薬物代謝酵素(thiopurine S-melhyl transferaseおよびinosine triphosphate pyrophospho hydrolase)の遺伝的多型解析に関する報告のみである。当該年度は倫理審査委員会による厳密な審査を受けて「研究試験計画書」において取り上げた被験者の分類に一部修正を要請された(平成21年度様式A-2-1参照)。すなわち、乳がん治療薬tamoxifen(TAM)服用患者にてとり行う以前に、まずは健常人血小板サンプルを用いてTAM感受性を評価するよう求められた。これを受けて、日本人健常人101名からの検体収集を終え、遺伝子型タイピング等、各種実験項目を順調に進めている。一方、TAM服用患者の臨床検体収集は思うように進んでいない。この問題に対しては協力施設を拡大することで解決を図りたいと考えている。本年度はこの他、SULT1A1血小板由来蛋白質の定量や薬物血中濃度分析等の具体的な実験項目を実施した。(1)日本人健常成人の血小板サンプルの収集:終了(日本人健常人101名)(3) SULT1A1血小板由来蛋白質の定量:Western BlottingによるSULT1A1検出と定量を行う。定量を継続中。(4) SULT1A1代謝活性測定:各種遺伝子型間のSULT1A1薬物代謝活性の評価にp-nitrophenolを用いた簡便なphenotyping方法を採用。測定継続中。当該年度の研究成果については、雑誌論文への掲載が1件、ならびに学会(国際を含む)発表が2件である。いずれも薬物代謝酵素(thiopurine S-methyltransferaseおよびinosine triphosphate pyrophosphohydrolase)の遺伝的多型が薬物代謝能や副作用発現に及ぼす影響に関する報告である。当該年度は研究期間の最終年度である。乳がん治療薬tamoxifen(TAM)服用患者にてとり行う以前に、まずは健常人血小板サンプルを用いてTAM感受性を評価するよう求められた。これを受けて昨年度、日本人健常人101名からの検体収集を終え、遺伝子型タイピング等、各種実験項目((1)(4))を継続中である。本年度はこの他、SULT1A1遺伝子型における血小板由来蛋白質の定量やp-nitrophenol代謝能等との整合性が認められない検体に限り、新規変異を確認すべくsequencing解析((5))を開始した。(1)日本人健常成人の血小板サンプルの収集:H21年度終了(日本人健常人101名)(3)SULT1A1血小板由来蛋白質の定量:Western BlottingによるSULT1A1検出と定量を行う。現在も継続中。(4)SULT1A1代謝活性測定:各種遺伝子型間におけるp-nitrophenolを用いた代謝活性測定を実施。現在も継続中。(3)(5)に関する結果が得られた後、学術論文や学会にてその成果を報告する予定である。なお、当該年度の研究成果については、雑誌論文への掲載が3件、ならびに図書が1件である。
Thrリン酸化によるErbBフィードバック制御解明によるがん分子標的薬耐性克服

本研究では、スレオニン(Thr)リン酸化によるErbBフィードバック制御解明を目的とし、これまでにErbBファミリーのErbB2とErbB3のヘテロダイマーにおいて、ErbB2の膜近傍領域のThr-677リン酸化によるフィードバック制御の解析などを進めてきた。平成30年度は、ErbB4におけるフィードバック制御の解析を中心に行った。EGFRホモダイマーおよびErbB2/ErbB3ヘテロダイマーでフィードバック制御を担うErbBファミリー間で保存された膜近傍領域のThrに相当するErbB4のThrー674がMEK-ERK経路依存的にリン酸化されることによりErbB4の自己リン酸化チロシンが抑制されるフィードバック制御が明らかとなった。また、ErbB4のセリン(Ser)-1026リン酸化によるフィードバック制御も新たに明らかとなった。さらに、がん変異型ErbB4(P1033S)においてはフィードバック制御が減弱したことから、フィードバック制御のがん細胞における恒常的なチロシン自己リン酸化への関与が示唆された。ErbB4における膜近傍領域Thr-674およびSer-1026のリン酸化によるフィードバック制御を見出すとともにがん変異型ErbB4のフィードバック制御に与える影響を明らかとし、研究成果を国際誌に論文投稿した。ErbBファミリーにおいて、がん変異型ErbBにおけるフィードバック制御を解析するとともに、ErbBファミリーフィードバック制御の分子機構を解析し、ErbBチロシンキナーゼ阻害剤に対する獲得耐性に及ぼす影響を解明する。チロシンキナーゼ型受容体のErbBファミリーは、がん細胞の増殖を担う。ErbBの活性変化は、がん分子標的薬であるErbB-チロシンキナーゼ阻害剤(ErbB-TKIs)感受性や獲得耐性に大きく影響する。本研究では、肺がんや乳がんなどのがん細胞おけるErbB下流のERK経路を介したErbBフィードバック制御の分子メカニズム解明および獲得耐性との関連を解明することにより獲得耐性克服を目指している。このフィードバック制御では、膜近傍領域のスレオニン(EGFR Thr-669、ErbB2 Thr-677)がリン酸化されることによりチロシン自己リン酸化が抑制される。これまでにRNAiや阻害剤を用いた機能阻害によりチロシン脱リン酸化酵素の探索を行い、フィードバック制御を担うチロシン脱リン酸化酵素の候補を複数見出した。ErbBスレオニンリン酸化によるチロシン脱リン酸化酵素との相互作用変動などによるフィードバック制御の可能性から、現在さらに検証を進めている。2ヶ月間の海外出張のため研究開始が遅れ、予備的検討が進んでいたメカニズム解析を先行して行った。次年度にはがん細胞変異を有するコンストラクトを用いたフィードバック解析を進め、当初の目的を達成する。がん細胞の増殖を担うチロシンキナーゼ型受容体ErbBファミリーの活性変化は、がん分子標的薬であるErbB-チロシンキナーゼ阻害剤感受性や獲得耐性に大きく影響する。チロシンキナーゼ型受容体ErbBファミリーのフィードバック阻害解明のため、ErbB2/ErbB3ヘテロダイマーにおいてERK経路を介してリン酸化される新たなアミノ酸残基の同定をErbB2とErbB3の部分欠損体や各種変異体を用いた解析により試みた。さらに、がん変異型のErbBを用いてフィードバック阻害の検証を行った。現在さらに詳細なErbBフィードバック制御の分子メカニズム解明およびがん分子標的薬に対する獲得耐性との関連解析を進めている。部分欠損体や変異体を用いた新たなリン酸化部位の解析などErbBファミリーフィードバック制御の分子的解明が進んでいる。チロシン脱リン酸化酵素の活性変化やErbBとの相互作用変動の解析などからフィードバック制御の分子メカニズムを解析するとともに、その他制御因子の関与を調べる。がん細胞変異型ErbBコンストラクトを用いてフィードバック制御を実証する。ERK経路を介してリン酸化されErbBファミリーフィードバック阻害に関わる新たなアミノ酸残基を同定する。さらにフィードバック制御の分子メカニズム解明からがん分子標的薬に対する獲得耐性との関連を明らかにする。

本年度始めに2ヶ月間海外出張のため研究開始が遅れ、迅速な研究遂行を目指し予備的検討が進んでいたメカニズム解析を優先的に行ったことで、物品費が低くおさまった。フィードバック制御のメカニズム解明に用いる細胞培養用試薬や分子生物学的試薬などの消耗品購入などに充てる。平成30年度に研究代表者の所属機関が変更となり研究実行に必要な準備等が必要であったため研究遂行に時間を要し次年度使用が生じた。次年度は、がん変異型ErbBのフィードバック制御解明およびフィードバック制御の分子機構解明のために使用する。がん変異型ErbBコンストラクトを用いたフィードバック制御の実証およびフィードバック制御のメカニズム解明に必要な物品費に充てる。
ベトナム中部の伝統木造建築ディンの設計技術

ベトナム中部の伝統木造建築の設計技術の解明を目的に,伝統的な村落施設「ディン」を対象として,かつて阮朝の都を有した伝統のあるトゥアティエン・フエ省全域から142件を踏査してそれらの現況を整理し,また更にその中から良質な遺構32棟を選抜し詳細な実測調査してその寸法や架構形式を比較分析した.併せて現地にてベトナム語による図面集の出版を行った.学術的分析等の成果に加え,各遺構の詳細な図面化も固有の建築文化の記録としての意義が深い.本研究はベトナム中部に所在する「ディン」と称される大規模木造建築について設計技術の特質を具体的に明らかにすることを目指すものである.これによりベトナム中部の伝統木造建築の設計技法に関する知見の総合的な整理を目指している.併せて村落内での「ディン」の位置づけを解明するために,所在する村落の歴史と構造についても調査を実施する.補助事業期間4年間に遺構の実測調査および歴史・村落構造調査を「23件程度」実施する計画である.本年度は「1.準備調査および調査対象の選定」,「2.ベトナム中部のディンの実測」,「3.ベトナム中部の村落構造調査」の3点を実施した.上記「1」に関しては4年間の調査対象とする23棟を選定するために,トゥアティエン・フエ省全域(山岳部のア・ルオイ県を除く)を踏査し,全96棟のディンを実見した.うち51棟が木造建築であった.これらを架構太さ,規模,創建年代,現況,所在地によって順位を付け,対象遺構21棟および準対象遺構16棟を選別した.なお現時点では踏査したトゥアティエン・フエ省内の7県のうち,フォン・ディエン県とフオン・トゥイ県では木造のディンが確認できていない.今後も探索を継続する必要がある.上記「2」に関しては計6棟の実測調査を実施した.基礎的な配置図・平面図・立面図・断面図の作成のほか,柱径,柱高さ,横架材および登り梁の断面形状・寸法を詳細に実測することに努め,概ね当初計画通りの情報を確保し得た.上記「3」に関しては計6件を実施した.事前に調査票を用意し,各村落で共通の項目について情報が得られるように努め,人口・地勢・産業・歴史等の村落の概要のほか,ディンを中心とした祭祀等についても聞き取りを進め,村落内でのディンの位置づけの解明を目指している.現地協力者とともに各村落の首長等への聞き取りを実施,合わせて地図資料および村落内の歴史史料の探索も行った.本研究はベトナム中部に所在するディンと称される大規模木造建築について設計技術の特質を具体的に明らかにすることを目指すものである.既往の調査研究に加え,規模の面で阮朝宮殿建築に類する大規模木造建築であるディンの実測により,宮殿,ディン,伝統家屋の三種の建築の設計技法が比較可能となる.これによりベトナム中部の伝統木造建築の設計技法に関する知見の総合的な整理を目指している.補助事業期間4年間に遺構の実測調査および歴史・村落調査を「23件程度」実施する計画である.本年度は,調査遺構の選定作業の補足作業とベトナム中部のディンの実測調査および村落調査を実施した.調査遺構の選定については,調査候補の不足している地域を中心に新たに計35箇所の村落を訪問し,新たに7件の調査候補を加えることとした.2年間で合計131箇所の村落を訪問したことになる.ディンの実測調査および村落調査については計12棟を実施した.実測調査は基礎的な配置図・平面図・立面図・断面図の作成のほか,柱径,柱高さ,横架材および登り梁の断面形状・寸法を詳細に実測することに努め,概ね当初計画通りの情報を確保し得た.村落調査については,各村落で共通の項目について情報が得られるように努め,人口・地勢・産業・歴史等の村落の概要のほか,ディンを中心とした祭祀等についても聞き取りを進め,村落内でのディンの位置づけの解明を目指す.現地協力者とともに各村落の首長等への聞き取りを実施,合わせて地図資料および村落内の歴史史料の探索も行った.調査件数は2年間で合計17件となった.当初計画の件数の過半を超えており,研究計画を順調に遂行することができている.調査対象の選定については依然として一部に調査候補が無い地域が生じている.この問題は次年度以降も引き続き探索を続けることで解消していく.一方で本事業の主部である実測調査および村落構造調査については17件を終え,既に目標件数23件の過半を大きく超えている.全体の達成度としては,おおむね計画通りに進展していると言える.本研究はベトナム中部に所在するディンと称される大規模木造建築について設計技術の特質を具体的に明らかにすることを目指すものである.既往の調査研究に加え,規模の面で阮朝宮殿建築に類する大規模木造建築であるディンの実測により,宮殿,ディン,伝統家屋の三種の建築の設計技法が比較可能となることを目指している.

これによりベトナム中部の伝統木造建築の設計技法に関する知見の総合的な整理を目指している.補助事業期間4年間に遺構の実測調査および歴史・村落調査を「23件程度」実施する計画である.本年度は,ベトナム中部のディンの実測調査および村落調査を計11棟を実施した.実測調査は基礎的な配置図・平面図・立面図・断面図の作成のほか,柱径,柱高さ,横架材および登り梁の断面形状・寸法を詳細に実測することに努め,概ね当初計画通りの情報を確保し得た.村落調査については,各村落で共通の項目について情報が得られるように努め,人口・地勢・産業・歴史等の村落の概要のほか,ディンを中心とした祭祀等についても聞き取りを進め,村落内でのディンの位置づけの解明を目指し,現地協力者とともに各村落の首長等への聞き取りを実施した.調査件数は3年間で合計30件となった.調査件数は当初計画の「23件程度」大きく超えており,研究計画を予定以上に遂行することができている.また新たな調査遺構の選定については,実測調査および村落調査の合間に訪問地の周辺を探索し,新たに計10箇所の村落を訪問,うち2箇所を新たな調査候補地として選定した.3年間で訪問した村落の総数は合計141箇所となった.次年度は可能な限り実測調査および村落調査を進めながら,併行してこれまで収集した実測データの整理・分析に努め,報告書の作成を行う予定である.本事業の主部である実測調査および村落構造調査については合計30件を終え,当初計画の件数「23件程度」を大きく超えている.全体の達成度としては,当初の計画以上に進展していると言える.本研究はベトナム中部に所在するディンと称される大規模木造建築について設計技術の特質を具体的に明らかにすることを目指すものである.既往の調査研究に加え,規模の面で阮朝宮殿建築に類する大規模木造建築であるディンの実測により,宮殿,ディン,伝統家屋の三種の建築の設計技法が比較可能となることを目指している.これによりベトナム中部の伝統木造建築の設計技法に関する知見の総合的な整理を目指している.補助事業期間4年間に遺構の実測調査および歴史・村落調査を「23件程度」実施する計画である.最終年度は,前年度既に調査件数30件を達成していたこともあり,新規調査は計2件に留め,各物件の不足データについて,補足調査と収集したデータの整理・分析に努めた.いずれの物件も建築調査と村落調査を併行して行った.調査件数は4年間で合計32件となり,当初計画の「23件程度」大きく超え,研究計画を当初予定に対して4割増の件数を達成することができた.個別の調査と併行して,これまで収集した実測データの総合的な整理・分析に努め,その成果を平成29年度日本建築学会大会(広島工業大学)にて発表し,平成30年度も同大会(東北大学)にて発表が決定済みである.また研究成果を広く公開すべく,全容を図録としてベトナム語でまとめ,『トゥアティエン・フエ省のディン建築(Hayashi Hideaki, Pham Dang Nhat Thai, Kien Truc Dinh Lang Thua Thien Hue, Nha Xuat Ban Thuan Hoa, Hue, 2018)』としてベトナムにて出版した.出版した図書は現地テレビ局の取材を受けるなど,一定の反響が得られているところである.ベトナム中部の伝統木造建築の設計技術の解明を目的に,伝統的な村落施設「ディン」を対象として,かつて阮朝の都を有した伝統のあるトゥアティエン・フエ省全域から142件を踏査してそれらの現況を整理し,また更にその中から良質な遺構32棟を選抜し詳細な実測調査してその寸法や架構形式を比較分析した.併せて現地にてベトナム語による図面集の出版を行った.学術的分析等の成果に加え,各遺構の詳細な図面化も固有の建築文化の記録としての意義が深い.調査対象の選定については一部に調査対象が無い地域が生じたことが想定外であった.この問題は次年度も引き続き探索を続けることで解消したい.一方で本研究課題の主部である実測調査および村落構造調査については計画の「4件」を上回る「6件」を完了し,当初の計画以上に進展した.よって,全体の達成度としては,おおむね計画通りに進展していると言える.
表面知覚におよぼす複数の奥行き情報の相互作用 ―比較認知心理学的検討―

非感性的補完と透明視の各視覚現象を直接比較可能な刺激を用いることによって,覆っている表面が透明または不透明な場合の覆われている対象の知覚について検討し,二つの現象の関係を考察した。本研究の結果から,被遮蔽表面の知覚に比べ透明な表面に覆われた対象がより正確に知覚されることが明らかになった.透明視実験において,ターゲット刺激は透明なクロスハッチ(傾き45度と135度の格子線分を重ね合わせた刺激図形)を透過して知覚されるよう構成されているため,クロスハッチ線分の幅(CHW)の大きさに関わらずターゲット刺激の知覚について十分な情報が呈示されている.これに対し被遮蔽条件ではCHWの大きさに依存して可視刺激断片の大きさも変化し,CHWの増加に伴い図形を知覚するための情報が減少するため,正答率が低下したと推測される.しかし被遮蔽輪郭実験と同様に透明視実験においてもCHWの増加に伴って反応時間が増加する傾向にあった.これは上の推測とは必ずしも一致しない結果である.なぜなら上述のように透明視における形の情報はCHWの変化に関わらず呈示されており,被遮蔽実験のように可視刺激断片の大きさの変化は起こっていない.しかし反応時間がCHWの大きさに影響されており,"透明な対象で覆われている"という現象が,"他の対象にまったく覆われていない"場合での現象とは知覚的に明らかに異なるものであると考えられる.すなわち透明視において奥行きや重なりを処理する過程が,非感性的補間に類似する知覚の体制化によって生起され形の知覚が起き,その後に透明性の知覚が生起すると推測される.またこの二現象において正反応時間にわずかな差が見られたことも,透明視に段階的な知覚の体制化がなれている可能性を重ねて示唆した.なお、本データと比較するためのリスザルのトレーニングが進行中であり、来年度以降に実験を行う予定である。
授業論を基盤とした授業設計支援システムの開発

授業研究は、教授・学習行動を意味づけ同定し暗黙知を明確なコンセプトに表す「表出化(暗黙知→形式知)」のプロセスを経た「概念知」を創出する活動である。多くの優れた先達や同僚等の先行実践の記録を分析・解釈し、その知見を新しい実践の計画・立案に生かすことを目的として、次の5つ視点で研究を行った。(1)授業設計を進める手がかりについて教師及び教育実習生を対象に、質問紙法により、授業設計における手がかりの調査を行い、因子分析した結果、13の因子が抽出されて、解釈された。この調査に基づき、授業設計を進めるときの手がかりについて、「(1)教師と実習生の特徴」「(2)小学校教師と中学校教師の特徴」「(3)小学校の教育実習生と中学校の教育実習生の特徴」「(4)調査対象の集団の中の特定の学校の教師集団とその学校の実習生集団の特徴」「(5)教職経験年数による特徴」について分析・検討した。(2)先行実践の学習者や教材の特性の情報を組み合わせた授業展開の考案方法の開発これまでの優れた先達の実践・研究の記録から、授業設計に必要な学習者や教材の特性についての情報を活用し授業設計を行う方法を検討した。小学校算数「速さ」の教材において授業設計、授業展開の方法と具体事例を提案した。(3)先行実践の記録から授業の構造を解明するための資料化の方法先行実践の記録から授業の特徴を分析・抽出するために、その展開過程の構造を示す「授業過程の構造」とそこにおける教師の内的な「教授方略・意図の遷移過程とその構造」を視覚的に表す図を考案し、試行した結果、当初の目的に有効であるとの知見を得た。(4)教育実践の観察と記録の方法教育実習前及び終了後の学生を対象に、授業観察から授業の重要な場面を観察・記録する力とその記録から授業展開の教授方略を読みとる力について分析・検討した。さらにこの結果に基づき、授業のキーシーン、キーワードに焦点をあてた観察・記録の方法と授業研究方法を開発した。(5)教員養成(教育実習)において焦点となる教育実践の活動教育実習において焦点となる教育実践の活動について質問紙法により調査を行い、因子分析を行った結果、11の因子が抽出され、解釈された。教師の授業設計における思考過程を解明し、それを学生に指導するプログラムを開発する研究の第一段階として、授業設計(指導案作成等)における手がかりを明らかにするために、教師(教育実習を終了した実習生及び実習生を指導した教師)を対象に、質問紙法により調査を行った。調査項目は、これまでの教育実践・授業研究関係の文献・雑誌及び小・中学校における綬業研究会、教育実習等の反省会等において取り上げられた内容を調査・整理して、64項目で構成した。この調査データを因子分析した結果、授業設計を進める手がかりとして、13の因子((1)教科書の指導者、(2)授業の構成、(3)反応・応答、(4)働きかけ、(5)板書、(6)指導教官の授業、(7)レディネス、(8)具体例の活用、(9)教材研究、(10)教科書、(11)先行実践の指導案、(12)学習活動、(13)シミュレーション)が抽出され、解釈された。

さらに、この調査データに基づき、授業設計を進める手がかりについて、(1)教師と実習生の特徴、(2)小学校教師と中学校教師の特徴、(3)小学校の教育実習生と中学校の教育実習生の特徴について検討した。その結果、教師は教育実習生よりも多くの手がかりにより授業設計を進めている。さらに、小学校と中学校の教師、小学校と中学校の教育実習生に、授業設計を進めるための手がかりについて、特有の傾向があり、教師と教育実習生についても小・中学校の学校階梯内で共通する特徴があることがわかった。教師(実習生)の指導観、授業観を抽出するために、授業における教師の働きかけ(課題設定・発問)、その課題を解決する学習者のいくつかの考えや活動、そしてその学習者の考えを比較・対立させながら吟味・検討するというような学習展開過程の構造を視覚化し、資料化する方法として、記述された授業記録に基づき、授業における教授・学習行動等のキーワード・キーフレーズ等を抽出し、R.M.ガニエの「情報処理分析」の方法を応用し「授業の構造図」を開発した。さらに、この構造図に基づき、授業の各ステージ・分節における教授方略と意思決定を分析し、その構造を明確にする方法を開発し、分析を試みている。教師・実習生の授業設計をすすめる手がかりを調査した結果、教科書の指導書、授業の構成等13の因子が抽出されて、解釈された。このデータをもとに、さらに次のことについて分析・検討を行った。1)教育実習校の教師(集団)とそこで教育実習を行った実習生(集団)の授業設計を進めるための手がかりの特徴について分析・検討し、次の知見を得た。・教師は教育実習生よりも多くの手がかりにより授業設計を進めている。・小学校と中学校の教師、小学校と中学校の教育実習生を比較した結果、授業設計を進めるための手がかりについて、各グループに固有の傾向がある。・教師、教育実習生についても小・中学校間で比較した結果、学校階梯内で共通する特徴がある。・日常の教師の教育実践の教材研究・授業設計の特徴が、その学校の教材研究と授業設計として反映し、そこで学ぶ実習生に影響を与えている。2)授業設計を進めるときの手がかりについて、経験年数により「新・初任、5年、中堅、熟達・ベテラン」の4段階に分類し、その特徴を分析・検討し、次の知見を得た。・この4段階の教職経験による有意差のあるものとして、授業の構成、反応・応答、働きかけ、板書、同僚の授業、レディネス、等の8つの因子が抽出される。・この8つの因子の経験年数によって手がかりとする因子得点の変化は、a)単調増加型、b)増加後一定型、c)増加後減少型、d)単調減少型、e)減少後増加型の5つに分類できる。さらに、記述された授業記録から教師の指導観・授業観を抽出するために、授業記録の資料化の方法を検討し、学習展開過程の構造を視覚化した「授業の構造図」と教授方略を視覚化した「教授意図・方略の構造図」の作成方法を開発し、学生(教育学部)に試用した。その結果、授業記録から授業の分析、特徴の抽出の活動に、開発した方法が教育実践の初心者である学生にも有効であることが認められた。新しい実践を計画・立案し、実施していくには、まず自らの教育実践を内省し、改善・充実させていく方法と、これまでの多くの優れた先達の実践や先輩・同僚等の実践に学ぶ方法がある。いずれの方法も記録を分析・解釈し、そこからメッセージ・手がかりを見つけることである。そこで、先行実践の記録から授業の特徴(教材の解釈と学習課題
糖尿病性動脈硬化症における新しい看護診断の指標と看護援助の確立

対象は大阪大学医学部第二内科に通院、または入院していた糖尿病患者70名(NIDDM63名、IDDM2名、その他の糖尿病5名)である。対象者はASO(+)群とASO(-)群に分け検討した。また、Lp(a)の検討においては、大阪大学医学部第二内科およびその関係病院に健康診断を目的に訪れた175歳の患者で、糖尿病、高脂血症、高血圧を有さない健常者のLp(a)を測定し、その結果をASO(+)群及びASO(-)群と比較検討した。〔結果〕(1)API、PteO2、はASO(+)群でASO(-)群に比べ有意に低値で、下肢血圧左右差もASO(+)群で有意に大であった。(2)BMI、W/H、タバコ指数においては、両群間で差は認めなかった。(3)FPG、HbAlcには、両群間で差は認められなかった。(4)T.chol、LDL-cholは、ASO(+)群で高値の傾向にあった。(5)Lp(a)値は、糖尿病群において健常者群より有意に高値であった。ASO(+)群ではASO(-)群より高い傾向にあった。(6)Lp(a)の表現型は、ASO(+)群でS1が有意に高頻度で、S6が有意に低頻度であった。(7)アポE表現型は、ASO(+)群とASO(-)群で有意差はなかった。(8)ASO(+)群では、糖尿病性網膜症は有意に進行していた。また、腎症の進行や負荷心電図における虚血性の変化を認める割合が高かった。しかし、神経障害については両群間で有意差はなかった。〔まとめ〕糖尿病におけるASOの発症にLp(a)が危険因子として関与しており、またLp(a)のS1表現型がその基盤のひとつであることも示唆された。一方「末梢性神経血管性機能障害のハイリスク」の看護診断に対する診断指標のアセスメントツールとして経皮酸素分圧測定PtcO_2のAPI比(Ankle Pressure Index)、血圧左右差の測定が有効であることが示唆された。また、閉塞性動脈硬化症の予防として、看護においても早い時期から適切な両下肢の観察及び食事指導が必要であることが示唆された。今後は、具体的な援助方法開発が望まれると考える。
細胞外RNAの特性を活用した神経障害性疼痛に対する次世代治療戦略の探索

近年、細胞外に存在するRNAが細胞間情報伝達を担うことが示されてきているが、我々は実際に一次感覚神経の障害により放出される細胞外RNAが神経障害性疼痛に寄与する可能性を見出している。本研究では、ヒトの病態の経過と対比し実際に変化する細胞外RNAを対象として、その細胞間情報伝達および分子メカニズムを明らかにすることで、末梢神経障害の発症や難治化の分子機構解明を目指す。細胞外RNAの特性を検討することによって、従来の研究では成し得なかったヒト疾患の進行とリンクした病態分子基盤の解析が可能となり、末梢神経障害の早期検出と疼痛難治化の予防を可能とする治療戦略の開発に繋がることが期待される。