hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遷移金属元素ブロック共役高分子の不斉高次構造制御

ポリマーはTHF/MeOH混合溶媒中蛍光を発し,その強度は溶媒の組成によらず一定であった。これに対して,THF/toluene混合溶媒中においてもポリマーは蛍光を発し,tolueneの組成比が増大するにつれて短波長側のピークは弱くなり,長波長側のピークは強くなった。らせん構造の形成に伴い,異なったパターンの蛍光を発するようになったと考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の研究計画は以下の通りであった。いずれの計画もおおむね実施でき,上記研究実績を出すことができており,研究計画はおおむね順調に進展していると言える。・各種光学活性ジエチニルモノマーの合成:各種光学活性ジエチニルモノマーを合成する。置換基の疎水性・親水性のバランスが,生成するポリマーの高次構造に大きな影響を及ぼすと予測されることから,疎水性の長鎖アルキル基,親水性のオリゴエチレングリコール基の他,無保護のカルボキシ基,アミノ基を有するモノマーも合成する。合成を計画しているモノマーはいずれも新規化合物のため,NMR,IR,マススペクトル,元素分析はもとより,可能なものについては単結晶X線構造解析によりコンホメーションも含めた構造決定を行い,後述のポリマーの高次構造解析に活用する。・リンカーとなる各種ジエチニルモノマーの合成:ジエチニルモノマーとジハロゲン化有機金属のカップリング重合で得られるポリマーの溶解性,共役長,モノマー単位間の結合の二面角によっては,ポリマーが期待した高次構造を形成しないことも考えられる。この対応として,様々な共役長および置換基を有するリンカーモノマーを合成し,カップリング重合の第三成分としてポリマーに導入して,そのコンホメーションの最適化を目指す。・ジエチニルモノマーとジハロゲン化有機金属化合物とのカップリング重合による含金属光学活性共役高分子の合成:ヨウ化銅を触媒に用いて,上記のジエチニルモノマーとジハロゲン化有機金属化合物のカップリング重合を検討する。モノマー仕込み濃度,触媒濃度,溶媒,重合時間を最適化し,高分子量のポリマーが高収率で得られる条件を確立する。・含金属光学活性共役元素ブロック高分子の構造解析:1H,13C,105Pd,195Pt NMR測定を実施し,含金属高分子の一次・二次構造に関する知見を収集する。サイズ排除クロマトグラフにより分子量および分子量分布を見積もり,NMR測定における末端基導入率,DLS測定による粒径分布から,会合体形成に関するデータを収集し,高次構造との関連について考察する。CDおよびUV-vis吸収スペクトルにより不斉高次構造を明らかにする。さらに,TD-DFT計算から励起状態の分子軌道のエネルギー準位を算出し,CDならびに,UV-visスペクトルを予測する。実測値との比較,コンホメーション解析へのフィードバックにより,溶液状態におけるコンホメーションを明らかにする。AFM,TEM測定により,固体状態での分子の配列を解析し,上記で得られる溶液中でのコンホメーションとの関連を解明する。・元素ブロック高分子の高次構造の外部刺激(温度,溶媒,pH)による制御:アミド,カルバメート構造を有するポリフェニレンエチニレンの高次構造は,分子内水素結合により安定化されていることを応募者は明らかにしている。
洋上における広域運動量フラックス場の推定に関する研究

本研究は、海洋における種々の変動現象の発生要因として最も本質的な役割を果たすと考えられる大気から海洋への運動量フラックスの評価の確立を目的とした。具体的には、洋上における運動量フラックスの輸送の担い手である海上風の平均場及び時間変動場の信頼性を検討するために、対象海域を北太平洋に絞り、以下のことを行なった。1.航行船舶のル-チン観測から導出される海上風デ-タ(気象庁より取得)から、北太平洋上における月平均場を作成し、海洋の変動現象に対する影響等の考察を行った。その結果、船舶デ-タには、デ-タ密度の不均一という不可避の間題点があるため、月平均より短い時間間隔での空間場の確立は困難であり、数カ月以下の時間スケ-ルの変動現象の研究には適さないことが明らかとなった。2.大気の数値予報モデルによって客観解析されたデ-タ・セット(米国立気象センタ-より取得)における最下層(1000mb高度面)の風デ-タを抽出・編集処理し、船舶デ-タによる海上風との比較を行った。その結果、風速や東西・南北成分の分布自体に顕著な相違は認められなかったものの、発散場や回転場といった空間微分量において客観解析デ-タの方が系統的に小さいという相違が認められた。3.現在取得可能な衛星デ-タ(SSM/I:米NASAより取得)から推定された海上風速値と、船舶及び客観解析による風速値との比較を行なった結果、数百km以上の大規模な変動場に対しては、ほぼ一致する傾向が見られたが、それより小さいシノプティック以下のスケ-ルの変動場に対しては系統的な差異が認められた。本研究の成果は、洋上での運動量フラックスを短期間に広域で評価することが可能な衛星デ-タからの推定法の確立に対して、重要な役割を果たすと考えられる。
イスラエル国ガリラヤ地方の新出土シナゴーグ資料に基づく一神教の宗教史再構築

今年度の主たる実績は、以下の三つに分けられる。第1に、2017年8月に、イスラエルのテル・レヘシュ遺跡で、シナゴーグの全容を解明する発掘調査を実施した。これによって、本シナゴーグは、モーセ五書の巻物を置く台座と思われた石は、天井を支える支柱の礎石であることが判明し、全体は簡素な矩形の部屋に過ぎないことが明らかとなった。ここから、シナゴーグの用途を、安息日のトーラー朗読にのみ限定して考える必要がないものと想定された。第2に、出土した西暦1世紀のシナゴーグの発見がもたらす意義に関して、同時代的、宗教史的、比較宗教学的視点から、研究成果を持ち寄って、公開シンポジウムを実施した。シンポジウムの全体テーマは、「イスラエル新出土シナゴーグから一神教の宗教史を見直す」である。( 2018年3月2日(金) 13時ー18時東京大学本郷キャンパス法文1号館113教室。)第3に、シナゴーグがユダヤ社会において果たした役割の変遷を、古代から中世にかけて考察するシンポジウムを実施した。シンポジウムの全体テーマは「ユダヤ共同体とその指導者たちー古代から中世へー」である。(2018年1月21日(日)13:00-18:00東京大学本郷キャンパス法文1号館113教室。)カイロで発見されたゲニザ文書から推定される、中世旧カイロ市(フスタート)のシナゴーグと共同体の関係について、イスラエル人の専門家の知見を得られたことは、歴史的変遷を明らかにするうえで非常に有益であった。本科研の中心であるテル・レヘシュ遺跡のシナゴーグの発掘調査は、現地の政情に影響されることなく、予定通り、滞りなく実施することができて、シナゴーグの全容は発掘できたことがまず何よりの成果である。その他の歴史研究文献研究等は、各分担者の研究も順調に行われ、年度末に2つのシンポジウムによって成果を公開できた。発掘の継続のためには、しかるべき報告書の作成が不可欠であり、今年度2018年度から先の発掘許可が下りるか否かは、報告書の作成にかかっている。そのため、本年度は、報告書の執筆に必要な範囲で部分的に発掘調査を行い、今後の本格的な発掘調査は、おそらく、2019年度に持ち越す可能性が高い。発掘以外の海外調査と文献研究に関しては、初年度の勢いのままに進めていく。3月末の事務局会合では、シナゴーグ研究が、従来、宗教的役割を中心に考察されてきた点に鑑みて、今年度は、日常的な役割に特化した研究に重点を置くことが確認された。主たる課題は、教育と食事であり、それぞれ4名程度の発題者を決めて、年度中に、2度シンポジウムを開催して、成果を共有していくことを予定している。

主たる課題は、教育と食事であり、それぞれ4名程度の発題者を決めて、年度中に、2度シンポジウムを開催して、成果を共有していくことを予定している。
耳内嚥下音および頸部光ファイバーセンサによる非侵襲嚥下解析システムの有用性の検討

本研究では耳内嚥下音の解析と光ファイバーセンサーによる頸部での喉頭挙上運動の検出の2つで嚥下モニタリングシステムを作り、その有用性を検討した。耳内嚥下音に特徴的なクリック音は嚥下時の耳管開大に関連しており、嚥下反射の時間的指標として極めて重要なことが示された。これを用いて反覆唾液嚥下での嚥下間隔を測定し、加齢による嚥下機能の低下を鋭敏に検出できることを示した。また光ファイバーセンサーの技術的改良と耳内嚥下音との同時記録により、成人例での嚥下の際の喉頭挙上運動の同定が可能になり特許出願に至った。1)F-SASセンサーについては研究分担者である三田地と共同で改良が加えられ,光ファイバーを石英ファイバーとすること,光ファイバーを組み込んだシートの形状と固定法の改良,サンプリングレートを16kHzにあげること,耳内嚥下音と同時記録ができることを実現した.その結果F-SASセンサーの感度が高まり,正常男子では喉頭挙上運動を,より正確に検知出来るようになった.さらに耳内音の同時記録により嚥下運動の識別が容易になった.2)耳内嚥下音に関しては,マイクロホンの耳内への挿入に工夫を加え,嚥下音の抽出がさらに精度を増した.また,コンタクトマイクロホンを使用して頸部から嚥下音を同時録音し,耳内嚥下音との比較を行った.その結果,耳内嚥下音の特徴であるクリック音は頸部では記録できず,頸部での嚥下音の時間差から,このクリック音は,嚥下時に耳管が開放するのに伴って生じる音である可能性がさらに高まった.この音は,嚥下反射開始の指標となり,これを指標として反復唾液嚥下で,各嚥下の間隔の変化や一定嚥下までにかかる時間などを正確に測定し,正常例での基準値を抽出した.3)耳内嚥下音とF-SASセンサー同時記録による嚥下運動検知システムの有効性については,予備的試用では確認されたが,臨床応用に向けての試作がまだ整っておらず,まだ十分な例数で試用していない.本研究は,耳内嚥下音および頸部光ファイバーセンサ(以下,F-SASセンサ)による非侵襲嚥下解析システムの開発とその有用性の検討を目的としている.方法としては耳内嚥下音単独あるいは従来からの頸部嚥下音との同時記録による嚥下音によるシステムおよび耳内嚥下音とF-SASセンサによる嚥下時の喉頭運動を同時記録するシステムの2つについて嚥下機能評価における有用性を検討している.F-SASセンサによる嚥下検知装置は,研究分担者である三田地と共同で改良を加えている.平成27年度には,ファイバーの配置と固定法を工夫することによって,嚥下の際の喉頭挙上運動を検知する感度が増し,耳内嚥下音と同時記録することにより,嚥下の際の喉頭挙上をとらえる確率が高まった.実際,健常者成人男女で空嚥下時の喉頭挙上の検知率を調べたところ,BMIの大きい女性被検者においても高率に嚥下運動を検知することが示された.また,F-SASセンサと耳内嚥下音の同時記録によりそしゃく運動と嚥下運動との分離,非嚥下時での喉頭運動との分離も可能であった.耳内嚥下音については,光センサを用いた耳管開大検知システムとの同時記録によりクリック音が嚥下時の耳管開大に関連することが証明できた.そのクリック音を嚥下の指標として用いれば反復唾液嚥下の嚥下間隔時間を正確に測定できるため,耳内嚥下音による嚥下機能検査としての有用性を検討した.その結果加齢により嚥下間隔が延長することが示され,従来の非侵襲的嚥下機能検査よりも嚥下機能の低下を鋭敏に反映する可能性が示された.嚥下障害症例に対して,耳内嚥下音による嚥下機能評価は現在進行中であり,平成28年度に結果を報告する予定である.F-SASセンサと耳内嚥下音との同時記録によるシステムでは,まだ正常例に使用して問題点を抽出し改良を加えているのが現状であり,嚥下障害例での検討はまだ行っていない.本研究は耳内嚥下音および頸部光ファイバーセンサ(以下F-SASセンサ)による非侵襲嚥下解析システムの開発とその有用性の検討を目的としている.方法としては耳内嚥下音単独あるいは従来からの頸部嚥下音との同時記録による嚥下音によるシステムおよび耳内嚥下音とF-SASセンサによる嚥下時の喉頭運動を同時記録するシステムの2つについて嚥下機能評価における有用性を検討している.F-SASセンサによる嚥下検知装置は,研究分担者である三田地と共同で改良を加えている.平成28年度にはH27年度に行ったファイバーの配置と固定法をさらに工夫することによって,嚥下の際の喉頭挙上運動を検知する感度が増した.実用化のために機器の小型化に向けて改良を加えた.耳内嚥下音については,対象例が増えるに従って咽頭期嚥下開始時に記録されるクリック音が嚥下時の耳管開大に関連することが確実になってきた.

そのクリック音を嚥下の指標として用いれば反復唾液嚥下の嚥下間隔時間を正確に測定できるため,耳内嚥下音による嚥下機能検査としての有用性を検討した.H27年度には,加齢により嚥下間隔が有意に延長することを学会で発表した.H28年度はさらに症例を増やし,従来の嚥下スクリーニング検査よりも嚥下機能の低下を鋭敏に反映することを論文に発表した.また,耳内嚥下音を指標とした嚥下の時間的解析の信頼性が極めて高いことを学会発表した.さらに耳内嚥下音と頸部嚥下音との同時記録の有用性について国際学会で発表した.耳内嚥下音による嚥下機能評価では,当初予想していなかった方面での活用(嚥下造影検査との同時記録など)も考えられ,当初の予想を超えた広がりが見えてきた.しかし実際の嚥下障害例での評価については,確定的な結論を出すにはさらに症例を増やす必要があることがわかった.F-SASセンサについては様々な体型の被検者から嚥下時の喉頭挙上を十分検知することが出来たが,実用化に向けて,装置の小型化やデータの保存解析の面でさらに改良が必要なことがわかった.本研究は耳内嚥下音および頸部光ファイバーセンサ(以下F-SASセンサ)による非侵襲嚥下解析システムの開発とその有用性の検討を目的とした.方法としては耳内嚥下音単独あるいは従来からの頸部嚥下音との同時記録による嚥下音によるシステムおよび耳内嚥下音とF-SASセンサによる嚥下時の喉頭運動を同時記録するシステムの2つであり,これらについて嚥下機能の評価や動態解析における有用性を検討した.耳内嚥下音については,本研究期間に対象例を増やすことにより咽頭期嚥下(嚥下反射)開始時に記録される特徴的なクリック音が嚥下時の耳管開大に関連することが確実になってきた.そのクリック音は有効な嚥下が行われたという指標になるだけでなく,咽頭期嚥下のシークエンスの一定点を正確に表すため,嚥下反射の時間的指標として極めて重要なものであることが分かってきた.臨床的な有用性を検討するために,このクリック音を嚥下の指標として用いて反復唾液嚥下の嚥下間隔を正確に測定し,従来の嚥下スクリーニング法では検知できなかった加齢による嚥下機能の低下を鋭敏に検出できることを示し,国内外の学会で発表するとともに,主要な学会誌に発表した.また,嚥下造影検査と耳内嚥下音を同時記録し解析することにより,嚥下動態の時間的解析の信頼性が極めて高くなることを学会発表した.F-SASセンサによる嚥下検知装置は,光ファイバーのマイクロベンディングロスを利用し,嚥下の際の喉頭の前上方への挙上運動を客観的に捉えるシステムである.これは研究分担者である三田地が開発し,研究責任者と共同で改良を加えてきた.実用化のための機器の小型化や頸部に装着する光ファイバーの配置と固定法を工夫することによって,嚥下の際の喉頭挙上運動を検知する感度が増加した.本システムは現在特許出願中である.本研究では耳内嚥下音の解析と光ファイバーセンサーによる頸部での喉頭挙上運動の検出の2つで嚥下モニタリングシステムを作り、その有用性を検討した。耳内嚥下音に特徴的なクリック音は嚥下時の耳管開大に関連しており、嚥下反射の時間的指標として極めて重要なことが示された。これを用いて反覆唾液嚥下での嚥下間隔を測定し、加齢による嚥下機能の低下を鋭敏に検出できることを示した。また光ファイバーセンサーの技術的改良と耳内嚥下音との同時記録により、成人例での嚥下の際の喉頭挙上運動の同定が可能になり特許出願に至った。F-SASセンサーによる嚥下運動検知システムは,もともと睡眠時無呼吸を検知するもので,本研究では,F-SASセンサー内の光ファイバーが嚥下時の喉頭挙上に伴って歪むことを用いた嚥下運動検知システムへの改変すに予想以上の時間を費やした.そのため,
アクチビンの抗IL-1,IL-6活性を応用した歯周病と骨粗鬆症における骨吸収抑制

骨組織の恒常性は骨の吸収と新生のバランスにより保たれ,その破綻は様々な病態を引き起こす。歯周病は,歯周ポケットにおける慢性細菌感染が原因と考えられているが,その際に産生されるプロスタグランディンE2(PGE2)やインターロイキン1(IL-1)などの炎症反応メディエイターが,歯槽骨における破骨細胞形成と骨吸収を促し,歯牙喪失を引き起こす。我々は,TGFβファミリーに属するアクチビンが,抗IL-1活性を有することに着目し,アクチビンAの,破骨細胞形成の抑制効果の有無を検討してきた。本研究により,我々は,TGFβファミリーメンバーの骨芽細胞と破骨細胞におよぼす効果を検討し以下のような研究結果を得た。骨芽細胞と骨髄細胞の共存培養において,1)TGFβ1,アクチビンとBMP-2は,いづれも活性型ビタミンD3[1a,25(OH)2D3]とIL-1αによる破骨細胞形成をそれぞれ促進すること(BMP-2>TGFβ1,アクチビン),2)BMP-2による破骨細胞形成促進効果は,骨芽細胞による破骨細胞分化因子(ODF)mRNAの発現誘導を介する可能性があること,また,骨髄細胞は,マクロファージ-コロニー刺激因子(M-CSF)とODFの2つの蛋白因子の存在下の単独培養で破骨細胞に分化するが,3)骨髄細胞単独培養系において,アクチビンAは破骨細胞形成を著しく増強するを明らかにした。3)については,英国の研究グループからも同様の報告があり(Biochem. Biophys.Res.Comm. 268:2-7, 2000),破骨細胞形成においてアクチビンAが,極めて重要な役割を果たしていることが示唆された。また,この事実は,アクチビン阻害因子が,骨粗鬆症や歯周病の治療薬となる可能性を示唆している。現在、アクチビンAによる破骨細胞形成促進のメカニズムを解析すると共にアクチビン阻害因子による破骨細胞形成阻害について検討中である。TGFβファミリーに属するTGFβ1とアクチビンは,抗IL-1活性を有し,BMP-2は異所性骨形成能を有することが知られている。これらの活性に注目し,我々は,平成10年度本研究により,TGFβファミリーメンバーの骨芽細胞と破骨細胞におよぼす効果を検討し以下のような研究結果を得ている。

1)TGFβ1とアクチビンは,プロスタグランディンE2(PGE2)による破骨細胞形成を抑制するが,BMP-2は,抑制効果を示さないこと,2)TGFβ1,アクチビンとBMP-2は,いづれも活性型ビタミンD3[1a,25(OH)2D3]による破骨細胞形成を促進すること,3)TGFβ1,アクチビンとBMP-2は,いづれもIL-1αによる破骨細胞形成を促進すること(BMP-2>TGFβ1,アクチビン),4)BMP-2は,骨芽細胞による破骨細胞分化因子[Osteoclast differentiation factor(ODF)]mRNAの発現を誘導し,BMP-2による破骨細胞形成促進効果はODFの発現を介する可能性があることなどを明らかにした。以上のような結果をふまえ,今後さらに,アクチビンを含めたTGFβ1ファミリーの骨吸収におよぼす効果をin vitro(器官培養)とin vivo(動物実験)で検討し,歯周病と骨粗鬆症治療への臨床応用の礎を築きたい。骨組織の恒常性は骨の吸収と新生のバランスにより保たれ,その破綻は様々な病態を引き起こす。歯周病は,歯周ポケットにおける慢性細菌感染が原因と考えられているが,その際に産生されるプロスタグランディンE2(PGE2)やインターロイキン1(IL-1)などの炎症反応メディエイターが,歯槽骨における破骨細胞形成と骨吸収を促し,歯牙喪失を引き起こす。我々は,TGFβファミリーに属するアクチビンが,抗IL-1活性を有することに着目し,アクチビンAの,破骨細胞形成の抑制効果の有無を検討してきた。平成12年度本研究により,以下のようなアクチビンAの破骨細胞形成制御のおける極めて重要な役割が明かとなった。破骨細胞は,骨髄造血細胞の中で単球/マクロファージ前駆細胞(CFU-M)に由来し,少なくともマクロファージ・コロニー刺激因子(M-CSF)と破骨細胞形成因子(OPGL/ODF/RANKL)の2つの蛋白因子の存在下で,破骨細胞に分化する。我々は,破骨細胞形成の制御機構を解析している過程で,M-CSFとOPGL/ODF/RANKL存在下でのマウス骨髄細胞による破骨細胞形成が,アクチビンAによってい著しく増強されることを見出した。同様のことが,英国の研究グループより報告されており(Biochem.Biophys.Res.Comm.268:2-7,2000),破骨細胞形成においてアクチビンAが,極めて重要な役割を果たしていることが示唆された。この事実は,アクチビン阻害因子が,骨粗鬆症や歯周病の治療薬として利用できる可能性を示唆しており,現在,アクチビンAによる破骨細胞形成促進のメカニズムを解析すると共にアクチビンA阻害因子による破骨細胞形成阻害について検討中である。
市民性概念の歴史的比較教育的分析に基づく市民性教育内容開発

本研究の成果は次の三点にまとめられる。一点目は,今日のイングランドにおける市民性教育の考え方との比較による検討や,戦前・戦後の日本における公民教育内容の史的検討を通して,市民性教育の理論や実践を分析する枠組みを明らかにしたことである。二点目は,今日的な社会的課題の解決に資するとともに,社会的問題に対する思考力の育成をめざす市民性教育の内容論や評価理論についての考え方を提示できたことである。三点目は,市民性教育研究の方法論に関する研究を通して,市民性教育研究の新たな視点と方法を提示できたことである。今年度の研究は主に次の三点の内容をもつものであった。一点目は,現代日本における市民性の意識のみならず,その構造を捉える枠組みを,歴史的・国際的両側面から考察を進めたことである。具体的には,戦前の修身と公民科の関係から,戦間期から戦時期にかけての日本における資質の具体像とその変化を捉え得た。さらに,2012年12月と2013年1月の研究会議にでも,市民性意識のフレームワークについて検討を重ねた。二点目は,市民性教育内容開発を手がけたことである。具体的には,中学校段階の歴史単元,地理単元,公民単元に活用しうる内容について,原子力発電や都市の交通,自由をテーマに開発できた。この開発についても,今年度中に開催した研究会議の中で議論を重ねた。三点目は,内外の市民性概念や市民性意識に関する文献調査をさらに推進できたことである。具体的には,2012年6月のイングランド調査や2012年10月・2013年1月の東京調査,2012年12月の神戸調査,徳島調査で内外の戦前・戦後における市民性教育,公民教育に関する市民性をはじめとした資質育成に関する資料を収集できた。今年度は,以上の内容からなる研究により,日本における市民性意識や市民性教育の史的展開および諸外国における市民性意識の特質に関する分析を深化させるとともに,市民性意識と構造の日本的特質に即した教育内容開発を手がけることができたといえる。研究最終年度にあたる平成25年度は,次の三点からなる研究を実施した。一点目は,市民性教育で取り上げられる重要な複数の概念の日本の市民性教育カリキュラムにおける位置づけや取扱いの歴史的展開の分析を進めたことである。二点目は,思考力育成に焦点をあて,社会科での実践を想定した教育内容開発・市民性教育評価論に関する研究を進めたことである。三点目は,日本の社会科教育研究を対象とした市民性教育研究の方法論に関する検討を行ったことである。これらの研究の意義は,次の三点にまとめられる。一点目は,市民性教育理論や実践を分析するフレームワークの改善・精緻化しえたことにある。二点目は,思考力という育成をめざす資質・能力と関わらせて,今日的課題を捉えた市民性教育内容やその評価の方法を提案できたことである。三点目は,研究の担い手に関する考察を加え,市民性教育論の日本的特質の把握を深化したことである。本研究課題の期間全体を通じた成果は次の三点にまとめられる。一点目は,市民性教育の理論や実践を分析するフレームワークについて,イングランドとの比較や戦前・戦後の日本における公民教育内容の史的検討を通して解明したことである。二点目は,今日的な社会的課題の解決に資する内容を有するとともに,近年の社会系諸教科で特に重視されている思考力の育成をめざす市民性教育内容のモデルと評価の考え方を提示できたことである。三点目は,公民教育市民性教育を行う教師や市民性教育研究を担う研究者,といった教育研究の主体に焦点をあてた研究を手がけ,教科教育学としての市民性教育研究の新たな視点と方法を提示できたことである。こうした成果からなる一連の研究の重要性は今後の市民性教育内容の在り方を示している点にある。また,研究の意義は,市民性教育の日本的特質に基づいて市民性教育の内容とその研究視点の考察を進めた点に求められる。今年度の研究は主に次の二点の内容をもつものであった。一点目は,内外の市民性概念や市民性意識とその歴史的展開に関する資料を収集するとともに,その分析を手がけたことである。具体的には,2011年6月のアイルランド調査において,ヨーロッパにおける市民性教育の現状や市民性意識に関わる研究の動向を把握し,関連資料を収集できた。また,2012年3月のアメリカ調査でも,アメリカ史にみられる市民性の特質を把握するとともに,日本における社会科成立期の市民性概念の把握に資する資料を収集できた。また,これに関連して戦前公民科や戦後社会科における市民性の捉え方について,関係学会で発表を行なった。このことの意義・重要性としては,戦前の日本や現代のヨーロッパにおける市民性概念の捉え方の一端を析出でき,教育内容開発の基盤となる市民性概念の認識がある程度なしえたことが挙げられる。

二点目は,現代日本における市民性意識を捉えるための枠組みを,歴史的視野からの検討や国際比較が可能な形で考察したことである。具体的には,市民性意識を捉えるためのアンケートや国際学力調査の枠組みや内容について検討し,市民性育成の日本的特質を解明するためのフレームワークの考察を行なった。これによって,次年度以降の研究でさらに検討していく市民性意識の現状,および日本的特質に根ざした市民性概念の捉え方を深く捉えるための基礎作業ができた。今年度は,アンケート調査というよりはむしろ文献調査を主として実施したが,これは,内外でなされた調査結果の分析によって,現在の日本の市民性意識をより精緻に捉えることめざしたためである。今年度は,以上の内容からなる研究により,日本における市民性意識や市民性教育の史的展開および諸外国における市民性意識の特質を分析し,教育内容開発に資する市民性概念の日本的特質の把握する基礎的研究を実施できたといえる。このように評価した理由は,平成24年度の研究で市民性については,意識のフレームワークのみならず,構造面をも含んで歴史的に検討し得たからである。また,研究代表者の勤務先の異動にもかかわらず,教育内容開発についても,地理,歴史,公民にまたがる内容に資する市民性教育内容の開発に道筋をつけることもできた。さらに,市民性や市民性概念,市民性の構造に関わる文献調査もさらに進展を見たうえ,市民性のフレームワークの検討も深化しえたためである。このように評価した理由は,23年度の研究で日本における市民性教育・市民性意識,市民性概念とその歴史的展開に関する文献,および英国を中心とする外国の市民性教育論や市民性意識に関する文献の収集および分析・検討については,充実した調査をなしえたからである。また,内外の調査研究の結果をも含んで,市民性意識や市民性概念の分析ができたことで,市民性意識のフレームワークについてもある程度の考察ができたからである。さらに,上記のような状況から,研究の目標のうち,日本における市民性意識と市民性教育の史的展開,および諸外国における市民性意識と市民性教育論の関係について,研究1年目の時点で基礎的な検討考察を展開できたといえるからである。平成25年度は,市民性意識に加えて市民性の構造をも併せて歴史的比較教育的に分析して得られたフレームワークを精緻化を進めるとともに,開発した教育内容の具体化と教育内容とフレームワークの関連の検討を進め,一連の研究を完成させる。このような形で分析・開発した本研究の内容は,市民性教育内容開発に関する課題を提起する形で内外の市民性教育関連学会で報告するとともに,成果を論文にまとめて学会機関誌に投稿する。また,本研究において出された市民性意識に関する研究調査の知見と開発した教育内容は,当該分野の専門家のみならず,日本の学校教育現場にも還元していきたい。こうした研究を実施することによって,市民性教育内容開発の新視点を提案するとともに,理論研究・開発(実践)研究双方の視点から,市民性教育研究の方法論を吟味することを可能にする研究を進めていくことを構想している。平成24年度以降は,日本の子どもの市民性意識の現状を捉えるためのアンケート調査を実施し,昨年度考察した市民性意識のフレームワークについて修正・検討を行なうとともに,文献調査を継続し,市民性意識や市民性概念の捉え方についての日本的特質をさらに精緻に解明していく。
ランダム運動による集合形成に対する特異極限解析

自己組織化機能によって現れる生物集団の集合を理解するため、これまでマクロモデルは偏微分方程式の分野で、ミクロモデルは物理学,数理生物学の分野でそれぞれ独立に提案されている。だが、集合を促進する自己組織化機能を明らかにするためにはその間の関係を理解する必要がある。今回は、自ら分泌する集合フェロモンによって能動的集合する生物集団に注目し、それに対してすでに提案されている走化性ー拡散モデル(マクロモデル)と個体ベースモデル(ミクロモデル)を取り上げ、それらの間の関係を特異極限法と流体力学極限法という異なる分野で開発された2つの極限法を相補的に用いることから、両モデル間の関係を明らかにした。自己組織化機能を持った生物集団が作る集合形態にはいくつかの特徴が現れる。その理論解明に向けてモデルからの理解が数理生物学分野のみならず数理科学の分野においても進められている。自己組織化による集合であることから,様々なレベルでのモデリングが行われている。マクロモデルは主に偏微分方程式の分野で、ミクロモデルは統計物理学,数理生物学の分野で独立に構築されている。しかしながら、自己組織化機能を理解するためにはレベル間の関係を明らかにすることが重要であり、それを進めるためには分野横断的な考察が必要であろう。今回課題とした研究は,集合フエロモンを分泌するチャバネゴキブリが、その物質濃度の高い方向に移動するという走化性によって能動的に集合を形成することに注目した。そのために、まず、個体を扱うのではなくて、個体密度を未知変数とするマクロレベルの記述として走化性ー拡散モデルを導出し,そこに現れる集合パターンをマクロな視点から論じた。一方、このモデルと独立にミクロレベルから個体の増殖、運動を記述する個体ベースモデル(Individual-based model)を導出した。シミュレーション結果から,両モデルからかなり満足すべき結果が得られたが、両モデルの関係は明らかではなかった。そこで、走化性ー拡散モデルに対して特異極限法を用いることからそれを近似する近似反応拡散系が導出できた。これより、この反応拡散系に対して、確率解析の分野で展開されている流体力学極限法を用いることが可能となり、両モデルのつながりが明らかになったのであった。このように、2つの異なる分野で開発された2つの極限法を相補的に用いることから、当初の課題はおおむね達成できた。更にこの結果はもっと広い数理生態学の問題にも応用することが出来た。これまで自ら分泌する集合フェロモンによって能動的に集合形成する生物の挙動をマクロレベルから偏微分方程式モデルから研究を展開して来た。特に、チャバネゴキブリの集合フェロモンによる集合形成を記述するマクロレベルとして走化性ー拡散モデルを提案した.これに対して自然な疑問として、ミクロレベルでの個体は走化性効果にどのように反応しているかが考えられる.これに対して、先ず、個々の個体の運動を記述する個体モデル(Individual-based model)を提案した。こうして、マクロ、ミクロ両レベルから2つのモデルを提案したが、問題はその間の関係である。ここでは2つの極限化を行なうことで、両者の間がつながることが正当化されたことである。これまでマクロモデルは偏微分方程式の分野で、ミクロモデル統計物理学,数理生物学の分野で独立に扱われていたが、その間の関係はというのは自然な疑問である。今回はチャバネゴキブリの走化性による集合形成に対して、反応拡散系理論、確率解析で展開されてきた2つの極限解析を用いてその間の関係を明らかにした。すなわち、マクロレベルの走化性ー拡散モデルに対して、近似反応拡散方程式を特異極限法から導出し、そしてその系に対して、流体力学極限法を用いることから、ミクロレベルの個体モデルを導出することが出来た(研究発表[6])。このことから、当初の目的はおおむね達成できたが,生物界には,様々なタイプの走化性を持つことから集合形成を行う生物が観察されている.例えば、大腸菌のコロニーパターン形成である.実験から、細胞の走化性に対する運動が、チャバネゴキブリと異なることが報告されていることから、この問題が次の課題である。(1)これまでの結果は、走化性ー拡散モデル(マクロモデル)→近似反応拡散系(マクロモデル)→個体モデル(ミクロモデル)の手順で行ったが、走化性ー拡散モデルから直接個体モデルが導出出来ないかと考えており,それには流体力学極限の更なる理論が要求されるので、その分野の専門家である舟木直久氏(東大)との共同研究が必要である.これを推進したい。(2)大腸菌の走化性によるコロニーパターン形成のマクロモデルは研究代表者とその共同研究者によってすでに構築されており、そのミクロモデルの導出そしてそのシミュレーション解析を行う。そして2つのモデルの関係を明らかにしたい。ミクロレベルでの個体モデルの数値シミュレーションを専門とする若い研究者を雇用するために、使用したい。
固体と磁気流体乱流の共進化を考慮した微惑星形成理論の構築

惑星の形成は、固体微粒子(ダスト)がキロメートルサイズの微惑星へと成長することから始まる。本研究では、惑星形成の舞台であるガス円盤(原始惑星系円盤)の磁気乱流が微惑星形成にもたらす影響に注目し、磁気乱流の強度がダストの成長とともにどのように進化するかを理論的に調べた。具体的には、(1)磁気乱流の素となる円盤磁束の円盤内輸送をモデル計算によって調べ、定常状態では磁束強度に上限が存在することを発見した。(2)磁気乱流中でのプラズマ加熱に対する精密な理論モデルを構築し、プラズマ加熱が磁気乱流の安定化とダストの負帯電の促進を引き起こすこと、そしてその結果としてダストの成長が遅延することを発見した。微惑星の形成は、惑星科学における最大の未解明問題の1つである。この問題の解決のためには、微惑星形成の現場である原始惑星系円盤の乱流状態に正しく制約を与えることが必須である。本研究はの目的は、原始惑星系円盤の磁気乱流に関する最新の理論的理解に立脚し、固体と磁気乱流の共進化を統一的に理解することである。平成25年度は、磁気乱流の強度を左右する重要な物理量である、円盤を貫く磁場の磁束量の進化について理論研究を行った。具体的には、降着円盤における平均磁場の誘導方程式を用いて、円盤磁束の時間進化およびその終局状態である定常状態を数値計算・解析計算の両面から調べた。まず数値計算の結果から、定常状態において円盤内部に維持可能な磁束の量には上限があり、上限を上回る余剰磁束は時間とともに円盤外部へと排出されることを発見した。続いて、定常状態における磁束の空間分布を表す解析解を導出し、最大磁束強度を円盤外縁半径と外部磁場強度の関数として公式化することに成功した。以上の成果によって、原始惑星系円盤のもちうる磁束強度を定量的にかつ磁束輸送の物理に立脚したかたちで議論することが可能になった。さらに、得られた公式を現実的な原始惑星系円盤および磁気乱流モデルに対して適用した。その結果、磁気乱流によってもたらされうる定常な円盤質量降着率の最大値はおよそ0.1太陽質量/100万年であることを導いた。この本研究の結果は、観測的に知られている原始惑星系円盤の質量降着率がおおむね0.1太陽質量/100万年である事実と調和的である。また、衛星形成の舞台である周惑星円盤における磁気乱流の形成可能性についても検討を行った。その結果、周惑星円盤で強い磁気乱流が発生する可能性は低いことを明らかにした。以上の研究成果を3編の論文にまとめ、査読付き国際学術誌に投稿した。うち2編はすでに掲載された。平成26年度は、前年度に行った円盤を貫く磁束の平衡分布計算(Okuzumi, Takeuchi, & Muto 2014)をさらに発展させ、ガス円盤の粘性進化まで考慮した磁束輸送の非定常計算に取り組んだ。この結果、ガスの中心星への降着による磁束の移流の時間スケールが、磁気拡散や円盤粘性進化の時間スケールを下回る場合、磁束の空間分布は平衡解でよく記述できるような分布へと収束することを明らかにした。これにより、磁気乱流の強度に大きな影響を与える円盤磁束の空間分布を、円盤形成からの時間の関数として理解することがはじめて可能になった。本研究成果をまとめた論文は査読付き国際学術誌に掲載された(Takeuchi & Okuzumi 2014)。さらに、固体微粒子の帯電と磁気乱流による電離電子の加熱を同時に考慮した新しい円盤電離モデルを開発した。モデル計算の結果、固体微粒子が豊富に存在する円盤では、電子の加熱が起こるとプラズマが急速に固体微粒子に吸着し、その結果としてガスの電離度が低下するという新しい現象を発見した。さらに、この現象が磁気乱流の発達に対して負のフィードバックを与えることを明らかにした。またこの現象の副作用として、電子の加熱が起こると固体微粒子の負帯電量が増大し、固体微粒子の衝突合体成長がクーロン反発によって著しく妨げられるようになることを明らかにした。以上の研究成果の一部をまとめた論文1編がすでに査読付き国際学術誌において掲載されており(Okuzumi & Inutsuka 2015)、現在はさらに2編の論文の投稿準備に取り組んでいる。26年度が最終年度であるため、記入しない。理論天体物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究では、「大局磁束強度には上限値が存在する」という興味深い事実を突き止めた。さらに、観測で知られる原始惑星系円盤の定常質量降着率の範囲が、磁束強度の上限値からよく説明できることを発見した。

このように、理論モデルの完成のみにとどまらず、観測事実との比較についてまで本年度内に成果を上げることができたことは想定外であり、当初の計画以上に進展していると評価することができる。平成25年度の研究成果を基礎に、固体衝突進化シミュレーションに取り組む。本課題で取り扱う微惑星形成は、ミクロンサイズの塵からキロメートルkmサイズの微惑星へ至る固体の衝突成長過程である。円盤の電気伝導度を支配するのは微小な塵である。したがって、巨視的な固体の衝突破壊とそれによる微小な固体粒子の再供給を同時に取り扱う必要がある。本研究では、このような効果を正しく取り扱うため、固体衝突進化の統計シミュレーションを実施する。この手法は、固体(塵粒子の衝突成長物)の集団を実空間およびサイズ空間上の分布関数として扱い、固体の移動と衝突にともなう分布関数の時間進化を統計的にシミュレートするものである。このようにすることで、固体を個々の粒子として取り扱うような計算では成し得ない、質量にして数十桁にもわたる広いサイズ範囲での固体衝突進化の追跡が可能になる。しかしながら、多様な素過程を同時に組み込むことで、数値計算を律速する現象が現れる可能性は否定できない。この場合は、計算コードの並列化や陰的時間発展の適用など、計算コードの改良をもって対処を行う。
コイにおける糖代謝と脂質代謝との関連性

魚類の糖代謝と脂質代謝との関連性を知るため、飼料組成や給餌率の異なる条件でコイを飼育し、成長、飼料効率、体成分および酵素活性を調べた。まず、糖質と脂質の含量が異なりタンパク質とエネルギ-の含量が等しい飼料で30日間水槽飼育した結果、飼料糖質の上昇にともなって、体脂肪の差異は小さかったが、みかけの脂肪蓄積率は顕著に増大し、成長や飼料効率も増大した。この結果から、コイの糖示利用能が高いこと、また高糖質飼料の給与は脂肪酸の生合成を促進することが示唆された。そこで続いて、上記飼料を給与したコイの酵素や体成分を分析した結果、高糖質飼料の給与はグリコ-ゲン含量とともに、ペント-ス回路脱水素酵素と解糖酵素の活性を促進する一方、アミノ酸分解酵素と糖新生酵素の活性を抑制した。これと対照的に、高脂質飼料の給与はペント-ス回路脱水素酵素と解糖酵素の活性を低下させ、血清のトリグリセリドや遊離脂肪酸濃度を高めた。最後に、種々の飼料条件で飼育したコイの肝膵臓切片を用いて、ラジオアイソト-プ実験により、グルコ-スとアミノ酸からの炭酸ガスの生成、ならびに脂質への取り込みを比較した。その結果、グルコ-スとアミノ酸からのトリグリセリドへの取り込みは、グルコ-スからの炭酸ガスの生成とともに、高糖質飼料区で最も高く、次いで高タンパク質飼料区で高く、高脂質飼料区と絶食区では最も低かった。以上の結果から、糖質利用能の高いコイに対する糖質の給与は、糖代謝を賦活するとともに、ペント-ス回路脱水素酵素によるNADPHの供給を介して脂肪酸の生合成を促進する可能性が示唆され、したがってNADPHやAcetyl CoAの供給を通じて糖代謝と脂質代謝とが密接に関連していると推察された。
協奏機能触媒による環境調和型エステル合成反応の開発

[1]カルボン酸とアミノアルコールのヒドロキシ基選択的な触媒的脱水縮合反応本反応は、理想的な環境調和型縮合反応であるにも関わらず、カルボン酸の触媒的活性化機構に加えて化学選択性の逆転機構を必要とするため困難で、いまだ報告例が無い。一方で、ボロン酸触媒がカルボン酸を触媒的に活性化する例はこれまでに報告されている。また、当研究グループは、亜鉛等の高い酸素親和性を示す特定の金属塩が、アミノアルコールの化学選択性を逆転させ、ヒドロキシ基選択的な修飾を可能とすることを報告している。本研究は、金属触媒とボロン酸触媒のそれぞれが有する機能を協奏的に発現させ、カルボン酸とアミノアルコールの脱水縮合反応をヒドロキシ基選択的に進行させることで、原子効率とステップ数の問題を解決した環境調和型脱水縮合反応を開発することを目的とした。申請書における実施計画に従い、酸素親和性金属触媒およびボロン酸触媒を用いた反応条件検討を行った結果、鉄触媒がアミン存在下でカルボン酸とアルコールの脱水縮合反応を加速させるという特異な性質を有することを見出した。さらなる検討の結果、2価の酢酸鉄や3価のトリフルオロ酢酸鉄が良好な触媒活性を示すことを見出し、これらの鉄触媒を当量使用することで化学選択性が逆転し、エステルが主生成物として得られることを見出した。[2]チオノエステルを用いた環化付加反応本反応は当初の研究予定には無かったものではあるが、安価で入手容易な原料から、医薬化学分野における重要骨格である含硫黄複素環骨格を環境調和的に合成可能とする手法である。昨年度に本研究プロジェクトの立ち上げに成功しており、含硫黄5員環化合物の効率的合成法として論文発表を行っている。今年度は含硫黄6員環化合物の効率的合成法の開発に成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。しかしながら、本反応は高温条件が必要であり、副反応としてアミンとカルボン酸の脱水縮合が併発してしまう。そのため今後は反応条件の低温化を目的とした検討を進める予定である。私は新たに本研究プロジェクトの立ち上げに成功し、現在までに含硫黄5員環化合物合成法を開発し、論文発表を行った。まず私は、研究計画に従い、これまで全く報告例のなかったアミン存在下におけるカルボン酸とアルコールの選択的脱水縮合反応の開発研究を行なった。本反応の達成には、アルコールとカルボン酸の同時かつ選択的な活性化が必須であり、アルコールの選択的活性化を担う酸素親和性金属触媒と、カルボン酸の活性化を担うアリールボロン酸触媒を同時に機能させる協奏機能触媒系によって本反応の達成を狙った。その結果、鉄触媒がアミン存在下でカルボン酸とアルコールの脱水縮合を加速させるという特異な性質を見出した。今後、二つの触媒を効率的に機能させるためのさらなる触媒構造最適化が必要である。一方で、私は上記の研究とは別に、低級エステルの新たな利用法として「チオノエステルを用いた環化付加反応」という新規プロジェクトの立ち上げに成功し、これまで合成が困難とされていた含硫黄複素環化合物の効率的合成法を見出した。現在までに論文発表も行なっている。これらの研究は、当初の研究計画にはなかったものであるが、環境調和型の触媒反応であり、研究全体としては、おおむね順調に進展している。

申請書における実施計画に従い、酸素親和性金属触媒およびボロン酸触媒を用いた反応条件検討を行った結果、鉄触媒がアミン存在下でカルボン酸とアルコールの脱水縮合反応を加速させるという特異な性質を有することを見出した。さらなる検討の結果、2価の酢酸鉄や3価のトリフルオロ酢酸鉄が良好な触媒活性を示すことを見出し、これらの鉄触媒を当量使用することで化学選択性が逆転し、エステルが主生成物として得られることを見出した。[2]チオノエステルを用いた環化付加反応本反応は当初の研究予定には無かったものではあるが、安価で入手容易な原料から、医薬化学分野における重要骨格である含硫黄複素環骨格を環境調和的に合成可能とする手法である。昨年度に本研究プロジェクトの立ち上げに成功しており、含硫黄5員環化合物の効率的合成法として論文発表を行っている。今年度は含硫黄6員環化合物の効率的合成法の開発に成功した。アミン存在下におけるカルボン酸とアルコールの選択的脱水縮合反応については、現在までに鉄触媒がアミン存在下でカルボン酸とアルコールの脱水縮合を加速させるという特異な性質を見出している。しかしながら、現時点では高温条件が必要であり、カルボン酸とアミンの脱水縮合反応が併発する。今後は、アリールボロン酸などのカルボン酸活性化触媒を利用し、反応温度をより低温化することによってアルコール選択的な脱水縮合反応の開発の達成を狙う。一方で、新たに見出した研究プロジェクトであるチオノエステルを用いた環化付加反応については、現在までに安価で入手容易な原料から短工程で含硫黄5員環化合物を効率的に合成する手法の開発に成功している。今後は、本手法を含硫黄6員環化合物へと適用することで、より多様な含硫黄複素環化合物を効率的に合成可能とする予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
全部床義歯の床下粘膜負担圧からみた咬頭嵌合位の質的要素と意義

全部床義歯装着者を対象として、実験用義歯の床粘膜面に超小型半導体圧力センサを埋入し、咀嚼時の義歯床下粘膜に対する局所負担圧の動態を観測することにより、咬頭嵌合位の質的な変化が義歯床下粘膜への局所負担圧の分布様相に及ぼす影響を追究した。実験は、30度人工臼歯を用いて新たに製作した上下顎全部床義歯3症例について、まず使用中の義歯を複製した実験義歯(以下A-denture)を装着させて床下局所負担圧と下顎運動を観測した後、義歯を一旦咬合器にリマウントして咬合面の削合調整を行い、前後的に約2mmのPlatter状の咬頭嵌合位を付与したのちに(以下NA-denture)同様の観測を行った。結果の概要を以下に示す。1.A-denture装着時では、咀嚼側の測定部位おける圧ピーク値は非咀嚼側より早期に発現するとともに有意に大きい値を示し、ピ-ナッツ咀嚼の場合、上顎歯槽頂部で約115KPa、下顎では約200KPaであった。2.NA-denture装着時においても、装着直後よりほぼ同様の傾向が見られた。3.3例中1例については、NA-denture装着時に非咀嚼側で圧の増大と持続時間の延長を認めたが、被験者はA-denture装着時との違いを自覚し得なかった。このことは咬頭嵌合位に「場」が生じたことで、食物かみしめ時に無意識に非作業側方向への力を加えていることを示唆するものといえる。4.今回は、咬頭嵌合位が明確な義歯から不明確な義歯への変化のみを捉えたが、さらに逆の装着実験の場合、また長期間の装着における順応についても検討すべきと思われる。
国際資本市場におけるリスクプレミアムの研究

2007(初)年度では、データに最もフィットしたモデルを個別ファクターとインスツルメント変数で特定し、主に、先進国株式市場におけるマクロ経済およびセンチメント・ファクターの市場でのプライシングの検証を行った。2008(最終)年度では、債券市場をも含めた国際資本市場における期待リターン=リスクプレミアム関係を、さらにより精微化した異時点間条件付国際APTモデルとして再推定し、可変リスクプレミアムが国際間の相関(価格連動)の変化に影響を及ぼすメカニズムを1984年から2007年までの月次データを用いて検証した。その結果、国際市場における最近の連動性(相関)、すなわちリスクの上昇が、ファクター(あるいはファクターリスク)だけでなく、可変リスクプレミアムによってもたらされたことを証明することができた。また、リスクプレミアムの変動は、国際金融市場での主要な(特に負の)出来事とほとんど完全に対応・連動するパターンを有し、近年上昇した国際市場リスクにより貢献していることが明らかになった。今年度は国際資産評価にあいてリスクプレミアムを効率的に推定する可変リスクプレミアム・モデルの特定化を行い、従来の更なるモデル改良と精緻化に重点をおいた。をの結果、国際資本市場、特に先進国市場においては、本研究で特別に考案した国際市場・経済ファクターに対する組織的リスクはをのほとんどが市場で有意に価格付けされている。そして、呼応する可変リスクプレミアムは過去の状態経済変数の代理変数をもって有意に予測可能であることがデータで証拠立てられた。従って、国際資本市場のリスクプレミアムは時系列でも、クロスセクションでも状態代変数をもって、少なくとも部分的に予測可能である。即ち、実務でのアクティブな運用を支持する。このモデルで推定(予測)した国際資本市場におけるファクター・リスクプレミアムを国際金融市場の主要イベントに沿って経済的に意味を与える試みも新たに分析として加えた。それぞれのファクターにおいてリスクプレミアムの特徴は国際金融市場イベントに関連付けることが可能である。さらには、このモデルを最近先進国市場間で起こっている相関の上昇に関する要因分析に適用した。その結果、国際経済ファクターやファクターリスクの変動性だけでなく、組織的に変化するリスタプレミアムもまた国際市場間の連動上昇に有意に寄与していることが分かった。特に、国際間の相関上昇のマージナルな説明には可変リスクプレミアムの貢献は重要となる。本研究の成果は、国際資産評価モデル研究の発展でだけでなく、国際分散投資実務適用可能である。つまり、国際投資において考慮すべきリスクの特定可、リスト・テイキングに対するリワードの動態そしてその予測性を、理論、データそして方方法論の観点で解明し、多くの示唆を得ることができた。前年度では、マクロ経済およびセンチメント・ファクターのプライシングの検証を行い、データに最もフィットしたモデルを個別ファクターとインスツルメント変数で特定した。本年(最終年)度は、国際株式市場における期待リターン=リスクプレミアムを、さらにより精緻化した条件付国際APTモデルとして再推定し、可変リスクプレミアムが国際間の相関連動の変化に影響を及ぼすメカニズムを1984年から2007年までのデータを用いて検証した。その結果、国際市場における最近の連動性(相関)の上昇が、ファクター(あるいはファクターリスク)だけでなく、可変リスクプレミアムが事後的無条件リスクの上昇に有意に影響を及ぼしていることを証明できた。またリスクプレミアムの変動は、国際金融市場での主要な(特に負の)出来事とほとんど完全に連動するパターンを有し、市場リスクに貢献していることが明らかになった。