hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多物体電磁波散乱問題の大規模数値計算に適した高効率並列反復解法の提案

30年以上前の繰り返し解法に対して9種の改良法を提案し,多物電磁波散乱問題の境界要素解析において5倍以上の高速化に成功した.この高速性能は物体数および物体間隔が増えるほど改善することを理論と実験から示した.また,同計算にて現れる複素完全密な連立1次方程式の求解において,07年以降に提案された新解法群が高速化・省メモリ化に優れていることを報告した.さらに,半世紀以上の課題である逐次的過剰緩和法の最適な緩和係数の決定法について一つの知見を示した.30年以上前の繰り返し解法に対して9種の改良法を提案し,多物電磁波散乱問題の境界要素解析において5倍以上の高速化に成功した.この高速性能は物体数および物体間隔が増えるほど改善することを理論と実験から示した.また,同計算にて現れる複素完全密な連立1次方程式の求解において,07年以降に提案された新解法群が高速化・省メモリ化に優れていることを報告した.さらに,半世紀以上の課題である逐次的過剰緩和法の最適な緩和係数の決定法について一つの知見を示した.物体間の波の多重散乱現象に基づいた繰り返し解法(IPNM)を球および雨滴形状を有す導体による3次元電磁波散乱問題の境界要素解析に適用し.収束性および解の精度を評価した.研究代表者が過去に報告した2次元問題においては物体が密に分布する例においてIPNMは収束せず発散した.これに対して,本問題では導体同士が接近した場合においても収束した.また,導体のサイズが大きいほど収束性が向上することを示した.これらの結果を偏波および3次元散乱特性に基づいて解説した.上記は今後現実的な多物体電磁波散乱問題の大規模数値計算の高速化にはIPNMが有用であることを示した大変有意義な結果である.ただし,問題を構成する物理パラメータすべてに対して数値実験を行ってないため,追加の実験が必要である.また,問題の規模を拡大させたい.連立1次方程式の係数行列の特異値分布に基づいたIPNMの理論的な収束条件と収束性との関連性を調査した.これはIPNMの利用において事前に収束可能性を判断する手法の確立を目指した独自性の高い意義のある実験である.結果としては両者の間に直接的な関連性を見出すことができず,散乱問題を構成する物理パラメータを考慮する必要がある.連立1次方程式の求解においては2007年にIDR(s)法が提案され,現在世界的に注目されている.代表者は昨年度に引き続き九州大学情報基盤研究開発センター藤野教授のグループと共同で10万元を越える複素完全密行列に対する性能評価を実施した.IDR(s)法は従来の反復法に比べ限られた計算機資源において扱う問題の規模を拡大させることができることを示した.波の多重散乱現象に基づく繰り返し解法(IPNM)が数学的には古典的反復法の一つであるJacobi法と類似する.古典的反復法としてはGauss-Seidel法,ω-Jacobi法,SOR法およびSSOR法が知られている.さらに,08年から09年にかけてSonneveldらはIDR定理に基づいた古典的反復法に対する改良反復法を提案した.代表者はこれらの反復法を取り入れた新規のIPNMを提案し,性能を評価した.ただし,SORおよびSSOR法については最適な緩和係数の算定が非実用的であるため性能評価より除外した.経験的な算定式の提案が課題である.性能評価の結果,IDR定理に基づいた反復法を取り入れたIPNMは古典的反復法を取り入れたIPNMに比べ収束性に優れているが正味の計算時間は長くなる.また,Gauss-Seidel型のIPNMはJacobi型にくらべ収束性に優れていることが分かった.代表者は各種IPNMの算法および多重散乱現象の時間的推移を詳細に検討し,上記の結果を解説した.IDR定理に基づいた反復法を取り入れたIPNMの計算時間の短縮が課題である.大規模な連立1次方程式の反復求解については07年に提案されたIDR(s)法の改良が盛んに行なわれている.その中から代表者はvan Gijzenらが提案したMR-IDR(s)法が10万元を超える複素完全密行列に対する性能評価において従来のIDR(s)法よりも高い収束性を示すことを見出した.以上のほかに従来のIPNMに対する簡単な並列処理法を提案し,多重散乱の影響が弱い領域ではPE数以上の台数効果を得ることを確認した.ただし,評価事例が少ないため来年度以降も継続して取り組む.波の多重散乱現象に基づく繰り返し解法(IPNM)について昨年度に代表者が提案した9種の新型算法の正味の計算時間を削減させる手法を提案した.具体的には算法中に現れる連立1次方程式の反復求解において効率のよい初期値および収束条件を示した.この結果,古典的反復法に基づいたIPNMではrelaxed Jacobi型が,IDR定理に基づくIPNMではIDR-based Gauss-Seidel型が,それぞれ通常計算に対して計算精度およびメモリ量に影響することなく5倍以上の高速化を達成させた.また,高速化の倍率は物体数および物体間距離の増加にしたがって増加することを示した.これにより,提案から30年以上を過ぎたIPNMは代表者の研究成果により境界要素解析における高速解法として日の目を見るようになり,今後電磁界のみならず同解析を用いた様々な科学技術分野への利用が期待される.昨年度の研究において,SOR法およびSSOR法については古典的およびIDRベースのいずれの反復法においても最適な緩和係数の算定が非実用的であることが問題であった.

これに対して代表者は古典的SOR法において最適な緩和係数を動的に決定する方法を見出し,さらに数式を変形することで新規の反復法「逐次的最小残差(SMR)法」を提案した.この成果はSOR法の提案以降半世紀以上も手がつけられなかった問題の解消につながることが期待される.このため,当初の研究実施計画を急遽変更し,科学技術の様々な分野の実数行列問題を集めたデータベースに登録されたすべての問題に対して数値実験を行った.その結果,SMR法は従来の古典的反復法では解けない多くの問題に対して一定の精度の解を得ることに成功した.このSMR法の導出までのプロセスは新規の反復法およびIPNMの開発に活かすことが可能であり,本研究課題の更なる発展が期待される.
蛋白質の活性に着目した、新しい網羅的遺伝子解析の試み

本年度我々は、それぞれの活性を介して発現が変化する遺伝子の解析に必要な、ATP結合、重合、膜リン脂質結合、ATPase活性部位に変異を持つ、温度感受性dnaA変異株の作成を行った。具体的には、我々が同定したそれぞれの活性の機能ドメインにランダムに変異を導入し、温度感受性変異株を単離した。その後、その変異位置を同定するとともに、変異DnaAを精製し、目的の活性だけが特異的に欠損していることを確認した。このように作成した温度感受性dnaA変異株の内、重合活性に関する変異株とDNAチップ技術を用いて、変異により発現が変化する遺伝子の同定を行った。数多くの遺伝子が同定されたが、特にDnaKなど分子シャペロン関連の遺伝子が多かった。我々は、DnaAの重合に分子シャペロンが関与しているのではないかと考えている。一方我々はGST Pull-downアッセイを用いた方法で、DnaAの重合活性依存にDnaAに結合する蛋白質を検索した。既に知られているDnaA、DnaBなどの蛋白質に加え、興味深いことにやはり分子シャペロンが同定された。一方我々は酵母の複製開始因子ORCに関してもこれまで、DnaAとの共通性という独自の観点から生化学的に研究してきた。その結果ORCもDnaA同様、ATP結合、ATPase、膜結合、重合など、様々な生化学的活性を持つ蛋白質であることが分かってきた。さらに本年度我々は、ORCもDnaA同様、ADPと高い親和性で結合し、ADP結合型ORCは不活性であることを発見した。そこでORCに関してもDnaAと同様の方法で、それぞれの活性を介した遺伝子ネットワークを明らかにすることが重要であると考えられる。
超臨界二酸化炭素を含む自然混合流体を用いたヒートサイクルシステムの設計

本研究は二酸化炭素の臨界点近傍で二酸化炭素とメタノールを混合させた時に現れる大きな発熱に着目し,この熱効果を利用した環境対応型ヒートポンプの開発を目的として着手したものである.本年度は,昨年度までに設計したヒートサイクルシステムを更に検討し,システムの完成を目指して次の諸項を行った.1.ヒートシステムの流れは基本的には昨年度と同じであるが,部分的に次のような改良を行った.(1)混合に伴う発熱をより高めることができないかどうかについて,ミキサーの構造を種々検討し,有効な構造を選定した.(2)混合流体を再び二酸化炭素留分(気相)とメタノール留分(液相)とに分離する気液分離器について,分離器をめぐる圧力制御を円滑に行わせるため,その内容積を大きくし,併せて液の一定滞留量の維持を図った.(3)リサイクル二酸化炭素の液化を容易にするため,ブースター・コンプレッサーユニットを導入し,操作の定常化を図った.以上の改良を加えたシステムでミキサーでの発熱量を水との熱交換により回収し,理論発熱量の約50%が回収できることを確認した.現装置は小規模のため,流体の昇温に伴う顕熱に消費される割合が多いと思われるが,本研究での成果は実機(発熱システム)の設計に有用と考えられる.2.本研究では,ヒートサイクルの検討と併せて,二酸化炭素と組み合わせる新規流体の検索も行った.精密熱量計により,種々の流体について検討したところ,含フッ素エーテル類ならびにジアルキルカーボネート類が,アルコール類の約2倍の発熱量を与えることが明らかとなった.この成果により,本ヒートサイクルを実用化に向けて大きく前進させることができた.3.臨界点近傍での混合熱の圧力・温度依存性を予知するための試みとして,高圧下での混合熱の推算法を検討した.今後は,冷熱システムのための流体検索を含めて推算法の研究を進めたいと考えている.本研究は二酸化炭素の臨界点近傍で二酸化炭素とメタノールを混合させた時に現れる大きな発熱に着目し,この熱効果を利用した環境対応型ヒートポンプの開発を目的として着手したものである.本年度は,昨年度までに設計したヒートサイクルシステムを更に検討し,システムの完成を目指して次の諸項を行った.1.ヒートシステムの流れは基本的には昨年度と同じであるが,部分的に次のような改良を行った.(1)混合に伴う発熱をより高めることができないかどうかについて,ミキサーの構造を種々検討し,有効な構造を選定した.(2)混合流体を再び二酸化炭素留分(気相)とメタノール留分(液相)とに分離する気液分離器について,分離器をめぐる圧力制御を円滑に行わせるため,その内容積を大きくし,併せて液の一定滞留量の維持を図った.(3)リサイクル二酸化炭素の液化を容易にするため,ブースター・コンプレッサーユニットを導入し,操作の定常化を図った.以上の改良を加えたシステムでミキサーでの発熱量を水との熱交換により回収し,理論発熱量の約50%が回収できることを確認した.現装置は小規模のため,流体の昇温に伴う顕熱に消費される割合が多いと思われるが,本研究での成果は実機(発熱システム)の設計に有用と考えられる.2.本研究では,ヒートサイクルの検討と併せて,二酸化炭素と組み合わせる新規流体の検索も行った.精密熱量計により,種々の流体について検討したところ,含フッ素エーテル類ならびにジアルキルカーボネート類が,アルコール類の約2倍の発熱量を与えることが明らかとなった.この成果により,本ヒートサイクルを実用化に向けて大きく前進させることができた.3.臨界点近傍での混合熱の圧力・温度依存性を予知するための試みとして,高圧下での混合熱の推算法を検討した.今後は,冷熱システムのための流体検索を含めて推算法の研究を進めたいと考えている.本研究は二酸化炭素の臨界点近傍で二酸化炭素とメタノールを混合させた時に現れる大きな発熱に着目し,この熱効果を利用した環境対応型ヒートポンプの開発を目的としたものである.本年度は,昨年度までにえられた両流体のリサイクルに関する研究成果を踏まえ,暖房器への利用を視野に入れたシステムを検討し,併せて混合溶媒としてメタノールに代わる環境負荷削減型溶媒の検索を進め,次のような知見をえた.1.本システムにおける流体のリサイクルを完成するため,まずブースターを導入し,コンプレッサーと組み合わせて,二酸化炭素のリサイクルシステムを検討した.その結果,二酸化炭素については定量ポンプを経由しないシステムが可能であることを確認し,次のようなリサイクルシステムを試作した.コンプレッサーからの二酸化炭素を空冷によってほぼ35°C位まで冷却,これと定量ポンプからのメタノールとを混合部にて混合させ,ここで混合熱をよる発熱をえる.混合部からの混合流体は背圧弁を通して気液分離部へ送られる。ここで流体は背圧弁入り口での7.5MPaから出口での1.5MPaまで減圧され,断熱膨張により0°C近くまで冷却される。分離された両流体は大気との熱交換により昇温され,メタノールは定量ポンプを経て再び混合部へ,また二酸化炭素はコンプレッサーを経て再び混合部へリサイクルされる.現在,コンプレッサーの能力と背圧弁出口の圧力の関係を検討している.2.メタノールに代わる溶媒として,環境負荷をより削減できる溶媒として注目されているフツ素エーテルに着目し,アイソサーマルカロリーメータで二酸化炭素との混合熱を測定したところ,メタノール系よりもはるかに大きな発熱が認められた.このことは本研究の更なる発展につながるものと考えている.

本研究は二酸化炭素の臨界点近傍で二酸化炭素とメタノールを混合させた時に現れる大きな発熱に着目し,この熱効果を利用した環境対応型ヒートポンプの開発を目的として着手したものである.本年度は,昨年度までに設計したヒートサイクルシステムを更に検討し,システムの完成を目指して次の諸項を行った.1,ヒートシステムの流れは基本的には昨年度と同じであるが,部分的に次のような改良を行った.(1)混合に伴う発熱をより高めることができないかどうかについて,ミキサーの構造を種々検討し,有効な構造を選定した.(2)混合流体を再び二酸化炭素留分(気相)とメタノール留分(液相)とに分離する気液分離器について,分離器をめぐる圧力制御を円滑に行わせるため,その内容積を大きくし,併せて液の一室滞留量の維持を図った.(3)リサイクル二酸化炭素の液化を容易にするため,ブースター・コンプレッサーユニットを導入し,操作の定常化を図った.以上の改良を加えたシステムでミキサーでの発熱量を水との熱交換により回収し,理論発熱量の約50%が回収できることを確認した.現装置は小規模のため,流体の昇温に伴う顕熱に消費される割合が多いと思われるが,本研究での成果は実機(吸熱システム)の設計に有用と考えられる.2,本研究では,ヒートサイクルの検討と併せて,二酸化炭素と組み合わせる新規流体の検索も行った.精密熱量計により,種々の流体について検討したところ,含フッ素エーテル類ならびにジアルキルカーボネート類が,アルコール類の約2倍の発熱量を与えることが明らかとなった.この成果により,本ヒートサイクルを実用化に向けて大きく前進させることができた.3.臨界点近傍での混合熱の圧力・温度依存性を予知するための試みとして,高圧下での混合熱の推算法を検討した.今後は,冷熱システムのための流体検索を含めて推算法の研究を進めたいと考えている.
分子病態解析にもとづいた動物のリンパ系腫瘍治療

これまで約30年間にわたって犬のリンパ系腫瘍に対する化学療法に関する多くの臨床研究が行われてきたが、治療成績の明らかな改善は得られておらず、現行の化学療法による治療成績には大きな壁が存在する。そこで、分子病態解析にもとづいた治療法を開発することを目的として本研究を計画した。薬剤耐性に関しては、薬剤排出ポンプ、薬剤代謝関連分子、細胞周期関連分子、アポトーシス関連分子などを検討した。その結果、薬剤排出ポンプの1つであるP糖タンパク(P-gp)の発現量増加および細胞周期/アポトーシス関連分子であるP53をコードする遺伝子の変異が薬剤耐性に関与していることが示された。とくに、P-gp発現腫瘍においては、P-gpの基質とならない薬剤を選択することにより、より有効な治療方針を立てることが可能となった。次に、遺伝子再構成を起こした免疫グロブリン遺伝子およびT細胞レセプター遺伝子のコピー数を定量するアッセイ系を確立した。これにより、化学療法後に残存する微量な腫瘍細胞、つまり微小残存病変(Minimal residual disease, MRD)を定量することが可能となった。MRDは完全寛解時においても検出され、再発の12ヵ月前から徐々に増加していた。また、化学療法終了時におけるMRD量は再発が起きるまでの寛解期間の長さと負の相関を示した。これらの結果から、MRD量は異なった化学療法プロトコールの有効性を客観的に評価するための好適なツールとなると同時に、寛解期間や再発を予測するための予後因子になることが示された。さらに、MRD量の測定結果にもとづいて化学療法を行うテーラーメード医療の道が開かれた。犬のリンパ系腫瘍は人の動物モデルとしても注目されており、今回の研究は人のリンパ系腫瘍に対する治療法開発にとっても有用な知見を提供するものである。分子病態解析にもとづいた治療方針を立てることにより、動物のリンパ腫治療の治療成績を格段に向上させることを目的として以下の研究を行った。(1)リンパ系腫瘍におけるP-糖タンパク(P-gp)の解析:犬のリンパ腫症例(50例)から採取した腫瘍細胞におけるP-gpの機能をローダミンの取り込みおよびそのシクロスポリンによる阻害によって検討した。その結果、高いローダミン排出指数によって示されるP-gp発現腫瘍群(21例)ではP-gp非発現腫瘍群(29例)よりも化学療法反応性が低下していた。このことはローダミン排出試験が抗癌剤に対する反応性を予測するために臨床的に有用であることを示すものである。(2)リンパ系腫瘍におけるp53遺伝子の解析:犬のリンパ腫症例(50例)から採取した腫瘍細胞におけるp53遺伝子の変異をPCR-SSCP法によってスクリーニングし、異常バンドが認められたサンプルでは塩基配列解析を併せて行った。その結果、13例においてp53遺伝子の点突然変異が見出された。今後、p53遺伝子の変異を有するリンパ腫症例とその変異のないリンパ腫症例の2群間において、その抗癌剤感受性および予後を比較検討する予定である。(3)リンパ系腫瘍における微小残存病変(MRD)の定量:犬のリンパ腫症例(38例)から採取した腫瘍細胞における免疫グロブリン遺伝子の再構成をPCRによって検出し、その塩基配列データに基づいて個体特異的なプライマーを作製した。さらに、これらプライマーを用いたリアルタイムPCRを行ったところ、その約80%の症例において末梢血液中のMRDを測定することが可能となった。これまでのところ、血中MRDレベルによって示される腫瘍細胞動態がそれぞれの症例の寛解・再発と関連することが示されており、今後はその予後との相関を検討する予定である。

(1)リンパ系腫瘍にわけるP-糖タンパク(P-gp)の解析:犬のリンパ腫症例70例に関して、その腫瘍細胞のP-gp機能とP-gpの基質薬剤であるビンクリスチンに対する反応性を検討した。その結果、ビンクリスチン耐性群におけるローダミン排出指数はビンクリスチン感受性群におけるものよりも有意に高いことが示された。(2)リンパ系腫瘍におけるP53の解析:犬のリンパ腫症例53例に関してその腫瘍細胞におけるp53遺伝子の変異を解析した。その結果、15例においてアミノ酸残基置換を引き起こすp53遺伝子の点突然変異が検出された。p53遺伝子変異を有する群と変異が認められない群の2群間において、生存期間および寛解期間をKaplan-Meier curveによって比較したところ、p53遺伝子変異を有する群の方が有意に予後が悪いことが示された。(3)リンパ系腫瘍における微小残存病変(MRD)の定量:犬のリンパ腫症例41例から採取した腫瘍細胞における免疫グロブリン遺伝子の再構成をPCRによって検出し、その塩基配列データに基づいて個体特異的なプライマーを作製した。さらに、これらプライマーを用いたリアルタイムPCRを行い、血中MRDレベルを測定することが可能となった。その結果、25週間の化学療法終了時における血中MRDレベルはその後の再発までの期間と負の相関を示すことが明らかとなった。また、血中MRDレベルは一部症例において臨床的な再発前に上昇することが示された。本研究において得られた成果は、犬のリンパ腫診療における治療方針の決定や予後の予測に関して客観的な分子病態パラメーターを提供するものであり、今後、臨床的に広く応用されていくものと考えられる。
イバラキウイルスにおける新規遺伝子操作系を用いた複製機構の解明

レオウイルス科オルビウイルス属流行性出血熱ウイルス群に属するイバラキウイルス(IBAV)は、10分節の二本鎖RNAをゲノムに持つ。本研究では、同属のブルータングウイルスなどの研究を基に、IBAVにおける遺伝子改変法(RGシステム)を開発し、オルビウイルスのVP6には、ウイルス複製に必須でない領域が存在することを初めて明らかにした。さらにその領域を様々なタグに置き換えたIBAVを用いて、ウイルス複製時のVP6の動態を可視化することに成功した。また、VP6の粒子形成時における役割を示唆するデータを得た。まず、IBAVを感染させたBHK細胞から精製したcore粒子を用いてin vitroで合成したcore mRNAを、BHK細胞に導入し、IBAVを作製することに成功した。また、そのウイルス産生量はcore mRNAのdouble-transfectionや、初期複製機構に必要と考えられるIBAVタンパク質を予め発現させることで、はるかに増加することから、初期複製機構がIBAVのlife cycleにも存在することが分かった。さらに、初期複製機構に関与するタンパク質で、最も初期に必要とされるタンパク質がNS2、次いでVP1、VP4である可能性を示唆する結果を得た。しかし、全体的にcore mRNAを用いたIBAV遺伝子操作系(RGシステム)によるIBAV産生効率はブルータングウイルス(BTV)やアフリカ馬疫ウイルス(AHSV)の同様のRGシステムに比べて悪いため、更なる改変が必要と考えられる。一方、T7ベクターを用いたRGシステム構築は遅延している。前年度作製した10分節それぞれの全長cDNAクローンから、T7ベクターを作製し、in vitroで合成したssRNAを初期複製機構に必要と考えられるIBAVタンパク質を予め発現させたBHK細胞に導入したところ、細胞変性は確認されたが、ウイルス産生効率は非常に悪かった。現在T7ベクターの再確認を行っている。変異体作製のため、前年度に明らかにしたIBAVのVP6のVP3結合領域のうち、結合に必須であるアミノ酸を同定し、その部位に変異を入れたT7ベクターを作製した。また、BTVで明らかとなったVP6中のウイルス複製に不要な領域が、IBAV VP6にも存在している可能性を明らかにし、その候補領域を欠損させたT7ベクターも作製した。最後にBHK-21細胞をさらにクローン化し、高いIBAV複製能、プラーク形成能を持つクローンを得た。1.既報の精製方法を改変した新しい簡易精製法を用いて、イバラキウイルス(IBAV)のcore粒子を感染細胞(BHK-21)から精製し、SDS-PAGEおよび電子顕微鏡観察にて純度等を確認した。そのcore粒子を用いてin vitroでのmRNA合成に成功した。また、core粒子からゲノムdsRNAを精製し、配列非特異的RT-PCR法を用いて10分節それぞれの全長cDNAクローンを作製し、全塩基配列を確認したところ、既報の配列とは異なる箇所があることが分かった。2.初期複製機構に必要と考えられるIBAVタンパク質のうち、まずVP1、VP3、VP6をコードする分節S1、S3、S9の翻訳領域をほ乳動物細胞用高発現ベクターに導入した。4.遺伝子操作系(RGシステム)構築のため、IBAVが効率よく増殖できる培養細胞系を決定した。ハムスター由来細胞であるBHK-21およびHmLu細胞においてIBAVが効率よく増幅することが分かった。一方、マウス由来細胞であるNMuLiではIBAV感染性が非常に低く、細胞内でのRNA複製は行われているものの培養上清中への感染性ウイルス粒子の放出率が極めて低いことが分かった。5. IBAVと同属であるブルータングウイルス(BTV)の研究結果を参考に、致死的変異IBAVに導入する変異VP6候補の一つとして、VP3結合能力欠損IBAV VP6の作製を試みた。まず、IBAVのVP3とVP6が結合することを明らかにした。更に、BTVで明らかにしたVP6のVP3結合領域の結合モチーフがIBAV VP6にも存在することを明らかにした。本年度は、まず前年度開発したIBAVコア粒子を用いて人工合成したcore mRNAを用いたIBAV遺伝子操作系(RGシステム)を改良した。しかし、他のオルビウイルスのRGシステムに比べるとまだ効率が悪いため、本来予定していた全IBAV RNAをT7ベクターから人工合成して用いるT7システムによる変異ウイルスを作製は難しいと判断した。そこで、core mRNAと、T7ベクターから人工合成した変異T7S9ssRNAとのリアソータント法を用いて変異ウイルスを作製し、ブルータングウイルス(BTV)のRG実験(英国Roy教授との共同実験)と合わせて、以下の成果を得た。まず、オルビウイルスVP6には、複製に関与しない領域が共通して存在することを明らかにした。BTV VP6に存在する欠損させてもその三次構造に影響しないループ領域が、IBAV VP6にも存在することを明らかにした。

その領域を欠損させたウイルスをBTVとIBAV、両方のRGシステムでそれぞれ作製したところ、IBAVとBTVの両方で、ループ構造の半分の領域を欠損させたVP6をもつウイルスは、野生型ウイルスと同様の複製能をもつことが分かった。次に、VP6の複製に関与しない領域に様々なタグを挿入した、VP6-tagged IBAVを作製した。三種類のVP6-tagged IBAVは、野生型IBAVと同様の複製能をもち、また、各タグに対する抗体等を用いて、感染細胞内でのタグ付きVP6(tagged-VP6)の動態を観察できた。tagged-VP6が機能的であることが証明されたため、tagged-VP6を恒常的に発現す細胞を作製し、ヘルパー細胞とした。このヘルパー細胞を用いて、VP6のVP3結合に必須であるアミノ酸に変異を挿入した変異IBAVを作製した。これらの変異IBAVは、BHK細胞では、粒子形成不全のため、増殖するこ出来ない可能性を示唆するデータを得た。また、マウス肝細胞で観察されたIBAV複製の抑制はウイルスタンパク合成の段階で起こっていることを示唆するデータを得た。分子ウイルス学T7ベクターを用いたRGシステム構築が遅れているが、core mRNAを用いた系により、前年度の遅れは取り戻せた。しかし、本年度の進行はT7ベクターを用いたRGシステム構築の遅延や、VP1発現系構築の遅延のため遅れ気味である。研究計画遂行のための各種実験許可ならびに施設使用許可の収得といった実験準備に1年近く費やしてしまったため、主にRGシステム構築が遅れた。その間、H25年度以降に予定していた計画のいくつかを先に遂行したが、RGシステムの完成を前提とした実験が多いため、全体として「やや遅れている。」と評価した。H26年度は、まず、効率の良いT7ベクターを用いたRGシステムの完成を目指す。をまた、VP1の精製を行い、in vitropolymerase assay系を完成させる予定である。RGシステムが完成され次第、当初の計画通り、RGシステムを用いて、VP6変異ウイルスを作製し、その解析を行う。同時に、cis-acting elementおよびpackaging signalの探索を順次遂行する予定である。また、BAV抗体の作製を継続する。H25年度は、まず、遅れていたRGシステムを完成させ、IBAV初期複製機構を解明する。初期複製機構の解明にあたっては、RGシステムの構築と平行して、ヘルパー細胞とオリジナルのIBAVを用いた手法を先に試みる。また、VP1の精製を行い、in vitropolymerase assay系を完成させる予定である。同時に、RGシステムとin vitropolymerase assay系を用いたcis-acting elementおよびpackaging signalの探索を順次遂行する予定である。また、当初は研究計画に含んでいなかったが、IBAV研究に必要な抗体の作製を計画している。
単独性寄生バチを用いた血縁選択理論の解明：母親間の血縁と極端な雌偏向性比の関係

性比調節は、進化生物学の中でも最も成功を収めてきた分野であるが、既存理論では寄生バチMelittobiaの極端に雌に偏った性比を説明できない。(1)子の性比を調節し適応度を測定した実験により、Melittobiaの性比(雄率約2%)は、もっと高い性比よりも適応度が低いことが示され、血縁を介した間接的適応度を考慮することが重要なことが示唆された。(2)雌は他の雌が既に寄生している寄主に好んで産卵することが示され、血縁のある雌どうしが一緒にに産卵する状況が示唆された。(3)マイクロサテライトマーカーを開発したため、今後、野外集団における雌どうしの血縁と性比の関係が明らかにされることが期待される。寄生バチMelittobiaは、既存理論の予測に反し、いかなる状況のもとでも極端な雌偏向性比(雄率1-5%)を示す。本研究の目的は、本寄生バチの集団的遺伝構造がこの性比に与える影響を評価することである。当該年度は、昨年度に引き続き、集団的遺伝構造以外の要因、すなわち直接的適応度(個体が次世代に残す子の数)が性比によって受ける影響について評価した。遺伝マーカーの遺伝子型を揃えた複数の代理母が産んだ子を集め、仮想的な母バチが産んだ子と想定することにより性比を人為的に調節し、その仮想的母バチの適応度を遺伝子型を追跡することにより測定した。その結果、実際のMelittobiaが示す性比(約2%)よりも、既存理論の予測する性比(約20%)のほうが高い適応度を残せることが明らかとなった。この結果は、自らの子の数を評価する直接的適応度だけでは、本寄生バチの性比を説明できないことを示している。今後は、個体間の血縁関係を含んだ間接的適応度を評価するため、野外集団における遺伝構造を解明することが重要である。集団的遺伝構造の解析のため、当該年度は野外調査を行い、Melittobiaの自然状態における性比を測定し、そのサンプルを得ることができた。その結果、これまでに実験室で得られている性比とは異なる性比のパターンも得られている。今後、それらのサンプルを用いて、遺伝マーカーを使って遺伝構造の解析を進める必要がある。本研究は、単独性の寄生バチMelittobiaを用いて、野外の遺伝構造が本種の性比の進化に与える影響を明らかにするのが目的である。当該年度は、その準備として、遺伝構造以外の要因が性比に与える影響について検討した。Melittobiaの性比は既存の理論では説明できないほど雌に偏る(雄率1-5%)。その要因のひとつとして、雄間闘争によって後から羽化する雄が殺されやすい効果が影響している可能性が、我々の過去の理論および実証研究から示唆されている。そこでこの要因について検討するため、遺伝マーカーの遺伝子型をコントロールし、性比を人為的に調節した後、羽化、闘争、交配させ、各性比を示す母親の適応度を測定した。その結果、実際のMelittobiaの性比(約2%)で産む母親は、それよりも高い割合(約10%と20%)で雄を産む母親よりも適応度が低くなることがわかった。つまり、この状況では実際に見られる極端な雌偏向性比は、進化的に安定になりえない。この結果は、雄間闘争など、寄主の中で起こる要因だけでは本種の性比を説明できないことを示唆している。今回の結果は、我々の過去の仮説を否定するものであるが、可能性のひとつを排除し、この実験では検討されていない遺伝構造の影響を新たな可能性として提示することができた。さらに、性比調節の分野では、理論研究の背景にある適応度について、実証研究で測定されることがなかったが、今回の実験のように適応度を実際に測定し、性比の進化について検討した意義は大きい。寄生バチMelittobiaは、既存理論の予測に反し、いかなる状況においても極端な雌偏向性比を示す。必要以上に雌を多く産む行動は、進化生物学的には協力的な行動と解釈される。本研究の目的は、Melittobiaが協力的な性比を示す要因を、主に野外における集団構造の影響から明らかにすることである。当該年度は、室内実験により、寄主探索行動における他の探索個体の影響を明らかにした。その結果、一般的に寄生バチは他個体が寄生している寄主を避けるのに対し、Melittobiaの雌は、むしろ他個体が寄生している寄主を選んで、新たに寄生することが明らかとなった。寄主の種類によっては他個体と一緒に寄生するほうが、寄生効率が上がることが確認され、このことが一緒に寄生することの理由の一部と解釈された。しかし、別の種類の寄主では、一般的な寄生バチの場合と同様に、他個体と一緒に寄生すると、雌親1頭あたりの子の数は減少することが確認され、寄生効率だけでは完全に説明できない。今後は、寄主の発見効率など他の要因も検討する必要がある。このようなMelittobiaの寄主探索行動は、雌親どうしにおける何らかの協力的な効果を示唆しており、本属で見られる極端な雌偏向性比に影響している可能性が考えられる。今年度は、野外における集団構造解析も組み合わせることにより、Melittobiaの分散行動、さらには性比調節の進化を明らかにする。

本研究は、寄生バチMelittobiaが既存の理論の予測に反し、他の雌と産卵するときも一定して極端な雌偏向性比(雄率約1-3%)を示す理由を明らかにすることを目的とする。必要以上に雌を産む行動は、他の雌の息子の交配相手を増やすため、協力的な行動と解釈される。昨年度までの研究により、Melittobiaの雌が寄主を探索する際、他の雌が既に産卵している寄主を好んで自らも産卵する行動が確認された。したがって、雌が自分が羽化した寄主の近隣の寄主を探索すのであれば、同じ寄主に産卵している雌どうしの血縁度が高くなっている可能性が考えられる。このことを実際の野外個体群で検証するため、遺伝マーカーとしてマイクロサテライトを開発した。M. australicaの全ゲノムを抽出し、制限酵素を用いたショットガン法によりライブラリを作成した。次世代シーケンサー(Ion Torrent PGM)を用いてシーケンスを行ったところ、平均244 bpのリード長で、トータル867 Mbpのゲノムが解読された。マイクロサテライト探索ソフト(Mstatcommander)を用いてマイクロサテライトを探索し、Primer 3を用いて候補となるプライマーを設計した。2から4回のモチーフの繰り返しを持つマイクロサテライトを対象に、69ペアのプライマーを作成した。PCR反応による増幅を確認したところ、47ペアで増幅が確認され、その内38ペアで繰り返し回数に多型が見られた。今後は、ここで開発されたプライマーを用いて、野外で採集されたサンプルを解析する。Melittobiaの極端な雌偏向性比が進化した野外個体群の遺伝構造を解析することにより、特に雌親間の血縁度と性比調節の進化の関係が解明されることが期待される。性比調節は、進化生物学の中でも最も成功を収めてきた分野であるが、既存理論では寄生バチMelittobiaの極端に雌に偏った性比を説明できない。(1)子の性比を調節し適応度を測定した実験により、Melittobiaの性比(雄率約2%)は、もっと高い性比よりも適応度が低いことが示され、血縁を介した間接的適応度を考慮することが重要なことが示唆された。(2)雌は他の雌が既に寄生している寄主に好んで産卵することが示され、血縁のある雌どうしが一緒にに産卵する状況が示唆された。(3)マイクロサテライトマーカーを開発したため、今後、野外集団における雌どうしの血縁と性比の関係が明らかにされることが期待される。当該年度に明らかになったMelittobiaの寄主探索行動は、当初の予定では計画していなかったものである。今回得られた室内実験の結果を今後行う野外の集団遺伝構造解析に組み合わせれば、さらなる研究の進展が見込まれる。進化生物学昨年度に神奈川大学に次世代シーケンサーが導入されたため、これを用いて集団遺伝解析に必要なプライマーの開発を行い、それを用いて順次、解析をすすめる。当初の計画どおり、集団的遺伝構造以外の要因が性比調節に与える影響については、実験が完了し、その影響を評価することができた。4年の研究計画のうち、当該年度は当初の予定通り計画を実行することができた。当該年度では、本研究計画でもっとも注目している遺伝構造以外の要因だけでは、寄生バチMelittobiaの極端な雌偏向性比を説明できないことがわかった。そのため、次年度以降は野外の遺伝構造を解明することに専念できるし、その意義も大きいことがわかった。さらに、当該年度は今後の準備として、予備的な野外調査も行っているし、野外調査で採集したサンプルの解析を行うための遺伝マーカーの準備も進めている。ちょうど「0」にするのが、困難であったため。
電子伝達機能をもつタンパク質/色素超分子複合体の構築

本研究は、距離と配向を制御したポルフィリン色素誘導体の選択的な電子伝達をタンパク質および脂質/ポルフィリン色素誘導体系で作成し、生体エネルギー変換膜系で行われている効率の良いポルフィリン誘導体の電子伝達システムを人工的に構築することを目的とした。本年度は、アンテナ色素複合体と類似したタンパク質および脂質と結合したポルフィリン誘導体を脂質二分子膜中に導入し、ポルフィリン誘導体の膜中での電子伝達挙動について検討を行った。はじめに、諸種のタンパク質と結合したポルフィリン誘導体ならびに脂質と結合したポルフィリン誘導体の合成し、それらの脂質二分子膜中への再構成を行った。タンパク質として、紅色光合成細菌の光収穫系の膜貫通タンパク質と類似したコアタンパク質(30残基)を新たに合成して使用した。諸種のポルフィリン誘導体の電子伝達は膜を介する電子移動速度から調べた。膜を介する電子伝達系として、還元剤(OUT)/膜、合成したポルフィリン誘導体/酸化剤(IN)系ならびに脂質膜で被覆した電極系を用いた。諸種のポルフィリン誘導体の脂質二分子膜中でのコンビナ-トな電子伝達を速度論的に取り扱った結果、電子伝達におよぼすポルフィリン-ポルフィリン間の距離と配向ならびにタンパク質中でのヒスチジン残基の影響が大きいことが認められた。また、ポルフィリン誘導体の構造ならびにその配位金属の違いがその電子伝達に大きな影響をおよぼすことも認められた。
ミズダコの行動特性を利用した持続型タコ籠漁業の創成

ミズダコは北日本沿岸(主に,青森,岩手)ではタコ篭で漁獲されている。しかし,その漁獲量は2000年以降減少を続けており,この原因として3kg以下の小型個体の混獲,篭内での共食いが推定されている。そこで本申請研究は,小型タコが脱出可能な篭の改良と実用化を目的とした。飼育下で,篭内への侵入行動,篭内での共食いを含む行動を精査した。次に,サイズの異なる円形リング篭の側面に装着して,3kgサイズのタコが脱出可能なリング径を調べ,内径55mのリングを一対底面近くの側面につけるのが有効であった。次に,実際のタコ篭操業現場でのバイオロギングによる行動追跡,改良籠による操業試験を実施し,実用可能と判断した。H25年度は,水槽内にタコ篭を装着し,篭内でのミズダコの行動観察と,既成のタコ篭にサイズの異なるリング(脱出リング)を取り付け,どのサイズのリングで3kg未満のミズダコが脱出できるかを検証した。タコ篭内でのミズダコの行動観察では既成の丸タコ篭(既成篭)に餌を入れて中央に装着し,入網からその後の行動を水槽中央上部および側面からビデオカメラで撮影した。また,脱出リングを装着した実験篭にミズダコを入れ,異なるサイズの脱出リングからの脱出行動と,その際のミズダコのサイズ(体重)を計測した。脱出リングには,DGK社製の円形のタフバケリング(内径40・50・60・70・80mm)を用いた。丸タコ篭の側面の底部より10cm以内に同じサイズのリング8個を網に結束させた5種類の実験篭を用意した。脱出の可否の判定には,タコ篭漁業での篭の最短浸水時間(24時間)以内に脱出できない場合を,脱出不可能とした。なお,実験終了時にミズダコの体重を記録し,体重と脱出可能な脱出リングの口径との関係を求めた。その結果,青森県での再放流サイズである体重3kgの個体が脱出できる脱出リングの最小内径は53.3mmとなった。次に,実際に漁業現場で口径55mmの脱出リングを装着したタコ篭を使用し,小型個体のみを選択的に逃がすことが可能かを,函館市臼尻のタコ篭操業現場で実証した。12月までの操業試験では,3kg以下の小型ミズダコの入網がなく,実用化可能と判断した。さらに,H26年3月には,同じ海域で送信ロガーを装着したミズダコを放流し,篭周辺での行動を受信装置で追跡した。この追跡は,事業終了後の4月以降も続け,その後受信データの解析を実施する。H24年度は、水槽内でのミズダコの昼夜の行動差や、タコ篭におけるミズダコの行動生態を精査し、篭にミズダコ小型個体の脱出口を作るための基礎的知見を得ることを目的とした。6月から、ミズダコ亜成体4個体を円形飼育水槽(10トン容量)にて飼育した。ミズダコの巣としてセラミック製のタコ箱や岩を水槽の4隅に設置した。06-18時を昼条件としてビームライトを、18-06時を夜条件として赤色LED灯で照明し、水槽上部に設置した超高感度カメラで観察した。観察項目は、昼夜の行動比較、個体間での威嚇・攻撃行動、篭内での行動、および脱出口を用いた篭での実験である。脱出口(内径65, 55, 45, 35mmの円形リング)を各種2つずつ配置した篭を水槽内に設置し、脱出行動を観察した。なお、脱出口は上部と下部に分けて設置した。これにより、どのサイズのミズダコがどのサイズの脱出口から脱出可能かを確認した。これまで、同じ水槽内に複数個体の飼育は困難であったが、岩による巣を作ることにより、長期間飼育が可能となった。今年度の実験から、ミズダコは夜行性であること、より大型の個体ほど活動エリアが広く、他個体に威嚇・攻撃すること、タコ篭内に1個体のみ入網した場合は、そこを縄張りとして脱出しないことが明らかにできた。また、他個体が篭内に入ると激しい闘争が生じ、小型個体は共食いで死亡し、大型個体同士ではともに傷つき疲弊して死亡した。次に、脱出口を用いたタコ篭での実験では、脱出口のあるタコ篭からの脱出が観察された。入網した個体(約3kg)は、入網後3時間30分内部に留まった。ただし、他個体が攻撃のために近づくと、下段の一番大きな65mmの脱出口に腕を通して脱出した。これにより、3kg以下のミズダコは65mm口径の脱出口から脱出できることを初めて確認できた。

この成果を用いて、H25年度は実際の操業現場での実証試験を行う。H24年度は、まずミズダコの複数個体を同じ水槽で飼育できるかが、もっとも本研究の遂行に重要であったが、これをクリアーできた。加えて、個体間での昼夜間の行動特性、威嚇・攻撃行動のパターンと個体間での頻度、タコ篭内に餌を入れると、容易に侵入すること、入った個体は脱出せず篭内に居座ることなど、操業現場では観察できない行動特性を明らかにできた。さらに、口径の異なる円形リングを篭に取り付け、どのサイズのリングから脱出可能かについても、口径65mmのリングであれば、3kgサイズのミズダコが脱出できることを、初めて明らかにすることができた。この3kgサイズは、青森県では、漁獲したとしても放流すべき大きさに相当する。現在のタコ篭では、脱出できないために共食い死亡すると推定されていたが、これについても飼育実験で検証できた。当初の研究計画では、こうした現象を操業現場で確認することを目指していたが、飼育実験によって明らかにできたため、実施しなかった。また、操業現場でのミズダコのタコ篭周辺での行動をバイオテレメトリーで追跡する予定であった。しかし、秋以降の海況が悪く実施できなかった。すでに篭に65mmのリングを装着することによって、3kg以下のミズダコを脱出させることが可能であることから、脱出口を付けた篭と既存の篭での実証試験を、H25年度春および秋に実施する予定である。これには、バイオロギングによる各個体の行動追跡も実施する計画である。なお、脱出口の篭への取り付け場所などについては、水槽飼育実験が必要なため、H24年度に続いて実施する。すでに、バイオテレメトリー関連の機器類はH24年度に購入済みであり、操業現場での行動追跡試験は、春から実施する。脱出リングを装着した新型タコ篭の製作と有効性の検証のため、既存の篭の購入と改良篭の製作に研究費を使用する。また、操業現場での実証試験には、比較的長期間、操業現場に滞在する必要があるため、旅費、漁業者への協力謝金などに研究費を支出する。
Cinema and Sound in East Asian Mediasphere: in the Case of Japan and Joseon  in the1920s and 1930s

今年度は、主に植民地朝鮮の映画批評家たちの発声映画に対する批評を分析し、その批評の異なる対象と主題の間に生じる複雑な関係を言説として捕らえ、その全体像を把握する研究を行った。分析の対象にした評論はその間収集してきた1930年代の雑誌(『文章』、『批判』、『四海公論』、『朝光』など)からの一次資料で、とりわけ朴基采、徐光霽、呉泳鎭、金管など、日本での留学や日本映画産業に従事した経験がある批評家たちが発表した文献を中心に調査した。彼らの批評の対象は、発声映画の「美学(Aesthetics)」と「産業(Industry)」的側面という二つの分野におおむね分けて整理することができた。まず美学的には発声映画に関するソヴィエト・モンタージュ理論の影響が強かった。それはソヴィエト理論の翻訳(特にプドフキンの著作)やモンタージュ理論を発声映画にどう適用するかについての議論から確認できる。また発声映画と他の芸術との相互関連性についての理論的考察も活発であった。文学との間には文字の芸術である文学原作を視聴覚芸術である発声映画に翻案する時の問題について文学評論家との間に激論が起こっていた。発声映画と無声映画との関係についても、二つが連続性を持つ芸術か、お互い区別されるメディアのかが重要な論点であった。産業的側面では日本や他の国と同じく、発声映画製作がもたらす大資本調達や製作・上映施設確保などの問題が核心的に論じられた。ただ、朝鮮の場合、植民地という特性で、産業的な基盤は著しく弱い、結局その解決策を海外市場との連携、とりわけ日本との共同制作や日本の劇場での上映などを求めることになった特徴があった。その海外市場への進出のため、発声映画製作の必要性はさらに増え、朴基采や徐光霽などの批評家たちは、日本での経験を活かせ、監督として直接発声映画の製作まで関わったことが分かった。まず今まで調査してきた植民地朝鮮の発声映画関連批評を整理して、その言説としての全体像を提示することができたのは本研究の全体的な流れに一歩を進めた結果であると評価できる。とりわけ、その言説の間の関係を分析して、発声映画の美学という理論的な観点が、産業的な製作の問題にどうつながっていたのかを明らめて、二つの言説が離れているものではないのを示したことは今後関連研究を進めるに大きいな意味があると考えられる。またソヴィエト理論の影響や、日本の映画産業との連携など、発声映画をめぐっていわゆる「トランスナショナル」な観点からのアプローチが活発になっていたことも今後の研究に示唆するところが多い。これは前年度、日本映画界の場合として研究した映画製作者・城戸四郎や批評家・帰山教正の場合と比較しながら、東アジアにおける初期発声映画の問題として考察するのもできると考えられる。前年度と今年度の成果を、「批評」の側面から見る初期発声映画の言説という内容で一つの章に合わせる計画である。とりわけ、日本の批評家と植民地朝鮮の間の共通点と相違点を総合的に論じるように取り組む。そのため、まだ残っている日本・朝鮮両方の一次資料の整理・分析をとり急ぐ。とりわけ、両国の批評家たちの間に存在した可能性がある相互引用や、共同作業などに注目して、例えば、ソヴィエト理論に関する翻訳の流入や日本語で書いてある朝鮮批評家の著作物などを調査・確認する。またその中から、まず帰山教正の場合をとりあげ、既に前年度国際学会で発表した内容を捕捉し、論文として発表を行う。とりわけ、1910年代から西洋の映画文法を基にして映画メディアの独自的なレアリズムを主張した彼の立場が、トーキーというさらに新しいメディアの発達によってどのように変化し続けたのかを考察する。その次には、朝鮮の批評家の中、朴基采、徐光霽の場合を取り上げ、批評家と同時に監督であった彼らの批評に見られる共通の関心事と異なる観点を比較的に考える論文に取り組む予定である。初年度には主に植民地朝鮮における一次資料の調査と収集、また朝鮮の発声映画への転換期の歴史に関する二次資料の分析を行った。一次資料調査のため、2月末ー3月初にかけて韓国の延世大学、国立図書館、ソウル歴史博物館で調査を行い、『批判』、『文章』、『新世紀』、『博文』、『人文評論』、『新女性』などの雑誌から1920ー30年代のサウンド・メディア(発声映画、ラジオ、蓄音機)について論じられた記事や批評を収集した。この中、まずサウンド・メディアの形成の過程に関わる植民地と帝国の間の関係を極めるため、日本で修学・活動をした経験のある批評家たちー特に徐光霽、朴基菜、金幽影ーの評論を分析した。彼らの批評の重要な立場は「啓蒙主義」と呼ばれることで、発声映画の製作に関しては、技術装備と人力、また投資資本という色んな側面でのインフラの整備を強調する一方、他方にはその対案として推進されていた日本との共同制作への傾向を比較文化的観点から警戒している。これは「植民地的なジレンマ」とも言われる観点だと結論を引き出すことができる。二次資料としてはジョン・ジョンファ、イ・ファジン、キム・スンジュなど最近韓国の学者たちの間に論じられている初期発声映画関連の論文を検討した。これで共通的に見つかれる観点は、朝鮮におけるいわゆるトーキー映画の展開を製作より上映と観覧の歴史として把握している点である。

これによって、朝鮮の発声映画史研究には外国のトーキー映画が上映され始まった1920年代末までその対象が広がれているし、また劇場の中に日本語や英語などが混在する多重言語的なメディア環境の中、その政治的な意味が重要なテーマとして取り上げられていることが確認できた。当初今年度の目標とした「サウンド・メディアに関わる社会言説を映画批評家などの知識集団が発表した文献を中心に研究する」ことは、植民地朝鮮を中心とした綿密な一次資料調査と分析を通じて果たすことができた。朝鮮の場合に関する一次資料の収集は今年度でほぼ終わることができたと言える。一部残ったのはオンラインや日本の図書館を通して収集できると思われる。ただ朝鮮の映画批評家と日本との関係性についてはもっと証拠になる部分を調査・分析する必要がある。二次資料は一次資料に合わせて主に朝鮮の発声映画史に関する研究を分析したが、これによって一次資料に現れる批評家たちの製作中心的な観点とは異なる、もっと上映や観客の側面からサウンド・メディアを把握する接近法を確認したのは重要な進歩である。ただ当初目標にした西洋圏の学者たちのサウンド・メディアについての研究については今後調査・分析を続く必要がある。このため、今年3月開催された米国の「映画・メディア学会」に参加して多様なサウンド関連研究のトレンドを確認し、現在はサウンド・メディアに関した西洋の先行研究を収集・整理している段階である。城戸四郎の場合、1928年から1929年にかけて行われた彼のヨーロッパ諸国とアメリカへの訪問を取り上げ、当時発声映画技術について彼の西洋から受けた影響を追跡し、それを帰国の後松竹で実際現れた発声映画製作についての動きと比較して分析した。彼の伝記と当時の記事などを通して、ハリウッドで当時使用されていた複数の形式の装置を彼が確認していたことが分かった。しかし、そういう経験が直接トーキーの製作まで繋がっていたのではないであるが、その理由としては弁士や製作環境の問題以外に、映画館という上映システムの問題が大きかったことが確認できた。他方、帰山の場合も同じ時期に特に『キネマ旬報』を通じてアメリカの発声映画技術についての批評を活発に発表していたことが分かった。彼はすでに1910年代から「純映画劇運動」のモットーでアメリカの近代的な映画技術の受容を主張してきた人物であるが、発声映画の場合もその「技術的」な側面に注目しながらも、アメリカの新技術がそのまま日本に適用されるには無理があるという、より慎重な立場も持っていたことが確認できた。その根拠としては、城戸と同じく、上映館のサウンド・システムの不備が一番重要に挙げられ、当時上映の問題がトーキーへの転換期に核心的なイシューであったことが分かった。当年度の目標として計画していたことの中、発声映画についての日本側の言説(特に1920年代末の時期に現れたもの)については批評と産業の反応を中心として具体的な結果を出すことができたと評価できる。とりわけ、「上映」の観点からのサウンドについての言説が共通的に現れていたことは重要な発見として考えられる。また、二つの国際学会に参加、発表しながら、同一分野の外国研究者たちと意見交換ができたのは今後の研究の進めにも大きく役に立つと思われる。植民地朝鮮の場合は28年度のような進展はなかったのであるが、計画していた一次資料の中『中央』は調査・収集を行い、二次資料も最近出版されたイ・ファジンの『音の政治』、ベク・ムンイム等(編)の『朝鮮映画って何』、またキム・ドンフンの『Eclipsed Cinema』など重要な著作物の調査を進めた。