hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しい材料評価法としての超音波フラクトグラフィーの基礎と応用に関する研究

1.基礎的研究(1)ラマン・ナス法による横波超音波の振幅測定と破面の超音波波痕深さとの関係超音波フラクトグラフィーによって得られる破面の波痕深さからき裂先端部の破壊物性値(局所的な剛性率など)を得ることを目指して、横波超音波の振幅測定を試みた。周波数は通常用いられている数百KHzの低いものである。規準化された値であるが、発振素子からの距離の関数として振幅を求めることができた。第1近似的に、振幅は距離に対して指数関数的に減少することが示された。同じ距離の関数として波痕の深さが測定された。これらの測定から超音波指幅と波痕深さは比例関係にあることが示された。ひきつづき振幅の絶対測定がすすめられている。2.応用的研究(1)破壊速度精密測定結果による破壊のモデリングa.低速から高速への破壊の転移現象先在的な欠陥からの2次的な高速破壊の発生と余剰エネルギーの存在を仮定した。不安定破壊発生に関する新しいモデルを提案した。b.超音波重畳下におけるクレイジングとクラッキング波痕の最小の繰返し波長は10μm以下であることが示されている。この事実をもとにクレイジングとクラッキングの関係についてのモデルを示した。(2)高圧力下における高分子材料の破壊挙動の研究への応用100MPaまでの高圧下でメタクリル樹脂のき裂材の破壊挙動を調べた。き裂の進展は数多くのサイトから同時発生的に始まり、それがつながるようにしてなされること、低速から高速への転移の挙動は常圧下とは異なることがわかった。引き続き研究中である。
横隔膜ヘルニアにおけるVEGFを用いた胎児治療の検討

【方法】妊娠9.5日SDラットに、Nitrofen 100mgを経口投与する。胎仔ラットを摘出後、顕微鏡下でCDH形成の有無を確認。CDHを認めるものをCDH+群、CDH形成がないものをCDH-群とした。対照群は、オリーブオイルのみ経口させC群とした。各群とも妊娠17、19、21日に胎仔ラットを摘出し、以下の検討を行った。(1)肺動脈壁面積:21日胎仔肺のHE標本を作製し、マイクロアナライザーを用いて肺動脈の中膜+外膜の面積を求めた。(2)血管増殖因子:VEGFとレセプターであるFLK1のRNA発現量の変化をRT-PCRを用いて定量した。(3)angiopoietin-1(Ang-1), angiopoietin-2(Ang-2)とそのリセプター-であるTIE2、平滑筋増殖因子:PDGFbおよびレセプターであるPDGFbrのRNA発現量をRT-PCRを用いて定量した。【結果】1.肺動脈壁面積は、C群、CDH-群に比べ、CDH+群で有意(p<0.0001)に肥厚を認め、この実験系がCDHモデルとして適正であることが証明された。2.血管増殖因子:VEGFは、CDH-群ではGA17,19でC群と発現量の差はなく、GA21でC群に比べ有意に低発現であった。CDH+群では、GA17,19でCDH-群との差は認めなかったが、GA21でCDH-群において有意に発現が増加していた。しかし、C群と比較すると、CHD+群との発現量の差は認めなかった。FLK1の発現は、各群で有意差を認めなかった。3.Ang-1は、C群、CDH-群で差を認めなかったが、CDH+群ではGA21で有意(p<0.005)に発現量が低下していた。Ang-2の発現は、各群間でのばらつきが大きく、明らかな有意差は認めなかった。TIE2の発現は、各群で差を認めなかった。PDGFb, PDGFbrは、各群間での差を認めなかった。【研究成果】VEGFの発現量は、正常胎仔とCDH胎仔ラットでは発現量の差は認められず、従来考えられていたVEGFによるremodelingは出生後の肺高血圧により誘発され、胎児期のCDHにおける肺血管壁肥厚には関与していない可能性が示唆された。一方、CDHの存在により胎児期からAng-1の発現が抑制されることが分かった。このことから胎児期からCDHの存在により、血管構築に関わる遺伝子の発現量が変化していることが判明した。血管平滑筋増殖因子であるPDGFbは、CDH血管平滑筋肥厚には関与いていないことが分かった。

このことから胎児期からCDHの存在により、血管構築に関わる遺伝子の発現量が変化していることが判明した。血管平滑筋増殖因子であるPDGFbは、CDH血管平滑筋肥厚には関与いていないことが分かった。【実験系】1.横隔膜ヘルニアラット(CDHラット):妊娠(GA)9日のラットにNitrofen 100mg/1mlolive oilを経口投与しCDHラットを作製(CDH群)。コントロールとして、経口投与なし(C群)、olive oilのみ(O群)2.実験系A.GA15、17、19、21日目に、帝王切開にて胎仔を摘出。GA15日は、whole mauntにて、標本を作製。17、19、21日目の胎仔は、microscopyにて横隔膜ヘルニアの有無を確認後、胎仔肺を摘出し、CDHなし、CDHありで分類し、それぞれ、遺伝子検索、HE標本、凍結切片作製用の検体を作製した。同様に、C群、O群も標本を作製した。B.GA19時に親ラットに麻酔をかけ、microsurgery下に胎仔気管を結紮し、Fetendoモデルを作製(Fet群)。同腹で、頚部切開のみを加え気管結紮を行わなかった群(Sham群)、全く手を加えなかった群(Cont群)を作製し、Ga21日目に、帝王切開で、胎仔を摘出した。胎仔肺を摘出し、Fet群、Sham群、Cont群で、それぞれ遺伝子検索、HE標本、凍結切片作製用の検体を作製した。3.結果A.HE標本上、CDHあり群で、C群、O群に比べ、肺低形成を認めた。現在、VEGE, Angiopoetinの遺伝子発現をreal time PCRで測定するため、primer, plasmidを作製し、その準備をしている。また、親ラットの肺組織を用い、VEGF免疫染色の条件を決定した。B.Cont群、Sham群に比べ、Fet群では、肺重量・肺胞面積の優位な増加が認められ、Fet群が本実験に有効であることが証明された。現在、検体を用い、遺伝子発現、免疫染色の準備中である。モデルラット:横隔膜ヘルニアラット(CDHラット):妊娠(GA)9日のラットにNitrofen100mg/1mlolive oilを経口投与しCDHラットを作製(CDH群)。コントロールとして、経口投与なし(C群)、olive oilのみ(O群)実験計画GA15、17、19、21日目に、帝王切開にて胎仔を摘出。GA-17、19、21日目の胎仔は、顕微鏡下に横隔膜ヘルニアの有無を確認後、胎仔肺を摘出し、CDHなし、CDHありで分類し、それぞれ、遺伝子検索、HE標本、凍結切片作製用の検体を作製する。同様に、C群、O群も標本を作製する。解析項目・実績概要1.形態:HE標本より、CDHなし、あり群での肺動脈血管内膜+中膜の厚さを測定。:CDHあり群では、CDHなし群に比べ、内膜+中膜の肥厚を認めた。2.リアルタイムPCR : CDHなし、あり群の肺標本からRNAを抽出。cDNAを作成。リアルタイムPCRは、VEGF, angiopoetin及び各レセプターである、Flt-1, TIE2を測定する。現在、ラットVEGFは、市販ベースになっているが、他のリアルタイムPCRプローブは、市販されておらず、至適化を行っている最中である。プローベ、実験のプログラムの調整が済み次第、PCRを行い、各遺伝子の発現量を解析し、横隔膜ヘルニアにおける遺伝子発現量の変化を解析する。【目的】血管増殖因子がCDHの肺動脈壁肥厚にどのように関わっているかを、CDHモデルラットを用いて検討する。【方法】妊娠9.5日SDラットに、Nitrofen 100
分子凝集相における電子・イオン伝導チャネルの形成と制御

棒状液晶物質をモデルとして、ポリアニリンによるドーピングによる電子伝導、及び、イオン液体によるいイオン伝導のバルクキャリア濃度の制御、及び、それを利用した液晶物質を半導体層とするTFT特性の改善について検討した。ポリアニリンを所定量ドープした8-TTP-8の低電界下での電流特性は、その濃度に依存して増加し、増大し、最大4桁(1wt%時)増大が見られた。一方、ポリアニリンのHOMO準位よりもホールに対してエネルギー的に高いHOMO準位を持つNaphthalene系液晶8-PNP-012ではこの現象は観測できなかった。さらに、ドープされた試料のtime-of-flight法による過渡光電流の測定から、濃度によらず移動度は未ドープの試料と変わらないことから、ポリアニリンは液晶中では液晶分子が形成するスメクティック層の層間に存在しているものと考えられた。8-TTP-8の多結晶薄膜を有機半導体層として作製したボトムゲートFETの素子特性は未ドープのFETの特性に比べ、on電流、及び、ゲート電圧に対する電流の立ち上がりの改善が見られ、移動度は約2倍の0.2cm^2/Vsまで改善された。イオン液体によってドープした8-TTP-8の液晶相ではイオン液体の種類による伝導度の違いはあるものの、いずれの場合も濃度に依存して伝導度の上昇が観測され、結晶相では高濃度ドープした試料を除いてその濃度に係わらず、未ドープ試料の示す伝導度との違いが見られなかった。この特性は、8-PNP-012の場合も基本的に同じ結果を与えた。これらの結果は、ドープされたイオン液体が液晶物質の中で解離し、イオンとして伝導に寄与していることを示している。イオン液体の種類による伝導度の違いは液晶物質中におけるイオン液体の解離の違いによると考えられた。液晶物質における伝導は、炭化水素鎖と芳香族π-共役電子系とがナノスケールで微視的に相分離した構造を持つため、電子、正孔が輸送可能な芳香族π-共役電子系から成る電子伝導チャネルとイオン種の輸送が可能な、流動性を持つ炭化水素鎖からなるイオン伝導チャネルの二つの伝導チャネルが本因的に形成されていることに起因する。本研究では(1)伝導機構の支配因子の解明とその制御、4(2)電極-液晶界面における電荷注入機構の解明、5(3)イオン種の電極界面との相互作用を利用した電荷注入の制御、(4)イオンー電子キャリアの共存に伴う新現象の開拓と応用のための基礎検討をテーマに研究を進めている。本年度は、この伝導チャネルを利用することによって、棒状液晶物資をモデルとして、ドーピングによるバルクキャリア濃度の制御の可能性について検討した。また、本研究を通じて明らかとなった液晶物質における不純物のイオン伝導に与える効果をもとに、最も粘性の低い低分子ネマティック液晶物質における伝導についても再検討を行い、その内因的な伝導が電子伝導によるものであることを明らかにした棒状液晶物質をモデルとして、ポリアニリンによるドーピングによる電子伝導、及び、イオン液体によるいイオン伝導のバルクキャリア濃度の制御、及び、それを利用した液晶物質を半導体層とするTFT特性の改善について検討した。
フランス語圏の植民化・脱植民化－経済システムの危機と再編－

フランス語圏経済は、グローバリゼーションと同義に見なされつつある英語圏経済と対照的に、20世紀を通じて危機と再編を続けてきた。なぜフランス語圏ばかりに動乱が続くのか。植民化・脱植民化の中で生産・労働・流通・行政は、アフリカ・アジアの商工会議所や国策会社を事例にすると、動乱による社会経済的な断絶性だけでなく、現代に続く連続性も観察される。本研究ではその構造を分析するとともに、アフリカ経営史研究の国際ネットワークおよび研究拠点の形成も目指した。■本年度は、フランス語圏経済の植民化と脱植民化を研究する第2段階である。資料収集・整理を継続すると同時に、研究者交流・研究発表も重視した。■フランス語圏については、経営史・組織史の方法論に力点を置いた。フランス社会科学高等研究院への訪問、仏語圏研究に強いカナダ・ヨーク大学からの招聘を通じて、国際研究者交流や情報交換を行った。その成果は、日仏経営学会全国大会および北大史学会大会での研究発表、そして『日仏経営学会誌』での翻訳論文に結実した。経営資料論・経営史方法論の延長として、『企業史料協議会ニューズレター』への寄稿、社会経済史学会北海道部会等での書評会、そして2014年度の日仏経営学会全国大会の主催にも至った。■植民化・脱植民化・経済システムについては、とくにフランス語圏アフリカにおける植民地商工会議所に重点を置いた。英国でのAssociation of Business Historians、アジア政経学会全国大会、政治経済学・経済史学会全国大会、北大アフリカ研究会で研究発表した。アフリカの経営史は、日本はもちろん世界でも研究蓄積が少なく、ネットワーク形成には長期的計画が必要である。が、英国で南アフリカ人研究者と交流した成果として、2014年度に4th European Congress on World and Global History (Paris)でアフリカ経営史部会を共同組織することに成功した。■本年度は、仏語圏世界の植民化と脱植民化を分析するための資料収集と資料整理、そして学会報告の第一段階を行った。■資料収集としては、仏英日語文献を購入した。また、ラオス国立文書館とカンボジア国立文書館で仏植民地経済団体(商工会議所)の1次資料を収集し、南ラオス商工会議所初代会頭の逝去直後の資料保全を行った。資料整理として、2次文献と1次史料をあわせてデータベース化を開始した。コンゴ民主共和国人研究協力者は、日本人には外務省危険情報が発令されている母国コンゴとザンビアで、国策鉱山会社(Gecamines社、Sodimico社およびZCCM社)の1次史料を収集した。■経済システム比較の延長として、社会経済史学会北海道部会ではエスニックビジネス、政治経済学・経済史学会北海道部会では産業革命、経営史学会北海道WSでは流通について報告し、意見交換を行った。また、仏英日語文献および収集資料の整理を兼ねて、アーカイブ論のディスカッション・ペーパーを書いた。これは仏語圏のうちインドシナ3ヶ国、北アフリカ3ヶ国、そしてサハラ以南アフリカ2ヶ国の史料構造を比較し、次年度以降の研究の基盤とするものである。■コンゴ人研究協力者は、4th International Toxicology Symposium(Universityof Zambia)とサステナビリティ学生研究ポスターコンテストで報告し、学際的なアプローチで学会論文を投稿した。加えて、研究代表者と共著で資源論についてディスカッション・ペーパーを書いた。これら一連の調査と発表は、仏語圏の植民化・脱植民化の連続性を考える基盤となるものである。■フランス語圏経済の植民化と脱植民化を研究する第3段階として、研究室全体で国内外の研究発表を行うとともに、アフリカ研究拠点作り・研究者育成に努めた。イスラム国テロおよびエボラ出欠熱のため北アフリカ・サハラ以南アフリカでの現地調査に代わり、アフリカとの研究者交流やフランスの国立図書館・国立海外文書館調査で補完した。■その結果、コンゴの国策銅山会社では、植民化・脱植民化期の生産誘導型の労働・安全管理の連続性・自律性、動乱期の市場誘導型の断絶性が確認できた。マダガスカル・アジアの商工会議所の商工会議所や国策会社で、植民期・脱植民期に生産・市場が断絶するのと対照的である。今回の分析では定説と異なり、政治的変化に関わらず経済経営の一定の自律性が強調されたが、内部資料による論理的転機の分析が必要である。■本研究組織は仏語圏研究者育成も担い、コンゴ人院生の博士論文、中国人・マダガスカル人院生の修士論文の執筆および学会発表を促し、ヨハネスブルグ大学教授を外部審査員に招き、雑誌論文投稿や博士号・修士号取得を実現した。また彼らの協力により、危険が伴うアフリカ経営史料収集を実現できた。経済史■2013年1月のアルジェリア人質拘束事件で日本人が殺害された。それ以来、本研究の対象領域としているアルジェリア・チュニジアには外務省から警報が出ている。そこでアフリカでの出張調査を、欧州出張による資料収集や研究者交流に切り替えた。

■現地1次資料の収集計画は修正を余儀なくされたが、手持ちの1次資料や取り寄せ可能な2次資料、欧米・アフリカの国際研究者交流・情報交換により、方法論の検討に重点を置いた。■コンゴ人研究協力者の研究対象とするコンゴも、外務省から警報が出ている。が、ガーナで国際学会報告の機会を与えられたため、コンゴでの出張調査に代えて国際情報交換を行った。■2013年1月、アルジェリアで日本人のテロ犠牲者が多数出た。アルジェリアは本研究の対象領域でもあり、外務省危険情報は他の旧フランス領アフリカにも発令された。そのため、調査出張先をアフリカから旧フランス領アジアに切り替えた。逆にアジアに出張したことで、ラオスの情報提供者の逝去の直後の資料確保を行えた。■コンゴ人研究協力者(文科省奨学金博士院生)は、ザンビアで国際学会報告の機会を与えられたため、当初予定の日本国内調査に代えて、本来の調査対象であるコンゴで現地調査を行った。■また、マダガスカル人研究協力者(文科省奨学生)が、修士号取得後に博士課程に進学するはずが、入試不合格となった。しかし、別のマダガスカル人文科省奨学生を受け入れ、次年度以降の分担研究が可能となった。■仏語圏・植民化・脱植民化・経済システムについて、資料・文献・方法論のデータベースを作る。■2014年9月の4th European Congress on World and Global History(パリ)で、南アフリカ等のアフリカ研究者とアフリカ経営史部会を組織し、共同研究成果を報告することによって、研究ネットワークを作る。2014年5月に主催する日仏経営学会全国大会でも、方法論上の情報交換を期待する。そして、報告や雑誌投稿、ディスカッションペーパーによる研究成果の発表を目指す。■ただし、本研究が対象とするアフリカは、外務省危険情報が発令されている。それが解けるまでは海外調査先を切り変えたり、共同研究者の研究分担を変えたり、研究計画を微修正する可能性がある。■仏語圏・植民化・脱植民化に関する仏英日語文献を収集し、データベースを作る。■加えて、インドシナとアフリカにおいて1次史料の収集を行う。ただし、本研究が対象とするアフリカは、外務省危険情報が発令されているため、それが解けるまでは現地調査を避ける。コンゴ人共同研究者に調査を委託したり、インドシナや宗主国(フランス・ベルギー)に調査先を変える可能性がある。■ディスカッション・ペーパーの発表と国内外の学会報告を繰り返し、論文投稿を目指す。学会報告としては、日仏経営学会全国大会、アジア政経学会全国大会、Association of Business History年次大会等、複数回を予定している。研究代表者はコンゴ人研究協力者をリサーチ・アシスタントに任命し、共著での論文投稿を目指す。該当なし
送受信コストの削減による低コスト通信機構とその応用の開発

Wind通信機構をギガビットイーサネットで接続したPCクラスタに適応し,並列アプリケーションおよび並列化コンパイラによるアプリケーション開発を行った.本システムは,申請者が過去に開発した分散共有メモリシステムFagusにWindを応用して行った.具体的な応用例としては,ゲノム情報学におけるホモロジー解析を並列に実行するシステムを開発した.本通信機構は,あらかじめ受信ホストにおいて受信用の仮想アドレス空間を定義し,受信したデータを当該アドレス空間にカーネルが直接マッピングすることで,送受信処理時にコピー回数とコンテキストスイッチを削減する.この方式により送受信時のコストを軽減し,高負荷時でも安定した通信を実現するものである.本研究期間において,この方式に加えて,データグラム通信による同期通信と非同期通信の切り替え機構と到達保証機構を備えた通信プロトコルとして実装した。結果として、到達保証を行う本通信機構と到達保証のない既存のUDPを比較して、同程度のスループットを得た。また、同期非同期をユーザが任意のパケットで指定できる点において、従来のプロトコルよりも優れていると言える。マルチメディアへの応用として,USBから得た動画像を本通信機構によりリモートマシンに転送し,表示を行うシステムの開発を行った.現時点では,通信機構の安定性の問題により良好な結果を得られていない.今後,通信機構の安定化を図り動画像通信機構の評価を行う.申請者が開発したWind通信機構を、ギガビットイーサネットを用いて接続したPCクラスタに適応し、並列アプリケションを動作させるための基礎実験がほぼ完了した。この成果を、私の研究グループが開発している分散共有メモリシステムFagusに適応した。その基礎性能評価について、論文1と2において発表を行った。さらに、より具体的な応用への適応として、論文4において、ゲノム情報学におけるホモロジー解析に応用した結果を発表した。本通信機構の成果としては、申請時に提案した低コスト受信機構に加えて、データグラム通信による同期通信と非同期通信の切り替え機構と到達保証機構を備えた、通信プロトコルとして実装した。本年度中に約7割ほどの実装を完了させた。なお、現時点における基礎性能評価について論文3で発表した。マルチメディアアプリケーションヘの応用については、本年度はその準備を行った。本通信機構はLinuxカーネル内部にて送受信を行う機構であるために、マルチメディアアプリケーションに適応するためには、カメラなどの入出力機器の制御をカーネルレベルで行う必要がある。本年度は特にこれら機器(IEEE1394とUSB)について、その構造を調査した。また、これらの機器を用いた既存のアプリケーションプログラムの解析を開始した。本応用については、現時点では準備中であるために論文発表などは、次年度に行う計画である。マルチメディアへの応用として,USBから得た動画像を本通信機構によりリモートマシンに転送し,表示を行うシステムの開発を行った.現時点では,通信機構の安定性の問題により良好な結果を得られていない.今後,通信機構の安定化を図り動画像通信機構の評価を行う.
中国経済統計用語の概念とその斉合性についての検討--日中比較の視点から

中国の公表する統計データは中国独特の概念をもっており、しかもしばしば関連統計や過去の統計データとの斉合性に欠ける。本研究では、まず、中国独特の経済統計用語のもつ概念を中国自身の定義に即して明らかにした。次に、それぞれの経済統計用語と類似している日本の用語と比較しつつ、その異同を検討した。最後に、中国経済を分析するにあたってそれぞれの経済統計データをいかなる点に留意しながら、どのように使ったらよいかを示すことを目指した。本研究は平成9年度と10年度の2年間にわたって実施された。初年度は中国の暦年の統計データの整理と新たな統計改革に関する文献・資料を収集することに重点を置いた。10月には国家統計局総合統計司や北京市の統計人員を訪ねて取材した。研究分担者の王柯氏の協力もあって、文献・資料の収集はかなり進展した。次年度は、ひきつづき文献・資料の収集・整理・分析を進めるとともに、経済統計データのもつ意味と斉合性について検討した。その中には、1993年から着手された西側の新SNAへの全面移行に伴う国民経済計算方法の変更も含まれる。これらの内容は、1999年度の単行本出版に向けて作業を進めている。またこれと並行して、統計システムの改革も含む中国の行政改革や政府の役割に関連する論文を2年間で計13本上梓した。さらに執筆中のものが1本ある。
破骨細胞の骨吸収能を制御するRANKLシグナルとSHP-1の機能解析

脱リン酸化酵素であるSHP-1の酵素活性低下は破骨細胞が骨を吸収する能力を著しく高める。このことは、SHP-1が破骨細胞機能発現において負の制御を司っていることを示唆する。我々はSHP-1の結合タンパクを同定することにより、その結合タンパクとの相互作用を強めるアゴニスト設計により破骨細胞機能を抑制する薬剤の開発を行おうと計画した。すでに293T細胞内にSHP-1を含むコンストラクトをトランスフェクションし、SHP-1の結合タンパクをMALDI-TOFを用いて同定してきた。同定したタンパクは、La binding protein,ribosome protein L4,protein tyrosine phosphatase 1c,KRT19であった。ところが同定したと思っていたこれらのタンパク質は結局SHP-1のフラグメントもしくは非特異的な結合タンパクであることが分かり、次のsiRNAを用いたスクリーニングまで及ばず、しかるにSHP-1のアゴニスト設計には至らなかった。SH2ドメインを欠失したコンストラクトや酵素活性部位に点変異があり酵素活性のなくなるSHP-1コンストラクト、さらにはSH2ドメインを一つだけ欠失したコンストラクト、さらには酵素活性部位のみを発現するコンストラクトなどを用いてとGST融合タンパクを作成し、骨髄細胞系の細胞株であるRAW264.7細胞株に導入しGSTプルダウン法で特異的な結合タンパクを解析したが、この方法を用いてもSHP-1結合タンパクは同定できなかった。しかしながら、今回スクリーニングをするための備品として購入した3次元表面形状測定装置を用いて破骨細胞機能の定量解析法が確立されたことは特記すべきことである。今まで骨が吸収された面積のみを指標としてきた破骨細胞機能の評価に革命的な変革をもたらすことになった。すでにNature Medicine, Journal of Clinical Investigationなど4本の論文がこの機械により計測した結果を掲載している。面積だけでは評価しきれない骨吸収能を深さ方向まで定量できるこの装置は、今後の薬物開発において力強い武器となると思われる。歯周病や慢性関節リュウマチに代表される炎症性骨破壊は、破骨細胞による過剰な骨破壊が原因である。これらの骨破壊を抑制するためには、破骨細胞の骨吸収機能をターゲットとした抑制薬の開発が望まれている。本研究の目的は、破骨細胞機能の過剰な亢進を抑制する脱リン酸化酵素SHP-1が、RANKL/RANK受容体下流の情報伝達経路中に存在するどのタンパク質と結合してその抑制機構を発揮するかを明らかにすることである。我々はまず、SHP-1のフォスファターゼ活性が70%に落ちたme^v/me^vマウスにおいて、破骨細胞の骨吸収機能が亢進していることを確かめた。これには、コラーゲンゲル上にまいた骨髄細胞と骨芽細胞との共存培養で誘導した成熟破骨細胞を用い、象牙切片上に作られたピット面積を計測した。この結果から破骨細胞の機能亢進をSHP-1が抑えていることが明らかとなった。本研究ではSHP-1の結合タンパクに対するsiRNAを設計して骨吸収機能をスクリーニングする予定であるが、その前段階として、我々が開発しているNF-κBの活性化抑制ペプチド(Nat Med10,617-624,2004)を用いてRANKL誘導の骨吸収能亢進に対する効果を検討した。備品として購入した3D形状計測顕微鏡を用いて従来法のピット面積だけを計測した結果と体積まで計測した結果を比べてみた。

興味深いことに、RANKL刺激によるピット面積の増加率より体積を計測した際の増加率が著しく高く、体積を計測した方がNBDペプチドによる抑制効果が明らかに示された。このことは、3D形状計測顕微鏡の有用性を強く示唆している。SHP-1のコンストラクト(野生型と酵素活性がないmutation型)を東京都老人研の水野博士より供与を受け、現在RAW細胞に導入中である。トランスフェクション効率が悪かったため、効率の良いRAW細胞株をクローニング中である。チロシンのリン酸化は、シグナル伝達において重要な役割を担う。説リン酸化酵素であるSHP-1の酵素活性低下は破骨細胞機能すなわち骨吸収能の著しい上昇をきたらす。このことはSHP-1が破骨細胞機能発現において負の制御を司っていることを示唆する。我々はSHP-1の結合タンパクを同定することにより、その結合タンパクとの相互作用を強めるアゴニスト設計により破骨細胞機能を抑制する薬剤の開発を行おうと計画した。ところが、昨年の報告にも示したが破骨細胞に分化するRAW264.7細胞株にSHP-1の導入しようとしても全く入らなかったため、まず、293T細胞を用いてトランスフェクションを試みた。用いたvectorはpEFIIIであり、導入したはフラッグタグつきのSHP-1をコードする遺伝子と脱リン酸化酵素機能を失活させるミューテイションを入れたSHP-1(C453S)を導入したところSHP-1特異的な結合を示すバンドをSDS-PAGE上で見い出した。そのバンドを切り出し、MALDI-TOFを用いた質量分析装置にかけたところSHP-1に結合するタンパク質を同定できた。(KRT19などいくつかとれてきた)同定されたSHP-1結合タンパクが破骨細胞機能発現において重要なタンパクであるか否かを調べるために、RAW264.7細胞の細胞抽出液とpGEX-2T vectorを用いてバクテリアに導入して精製したSHP-1とGSTとの融合タンパクによりGSTプルダウンアッセイを行った。すると、2つSH2domainを欠いたものなどを用いてSHP-1特異的に結合するタンパクを同定した。なお、この結果は特許申請するために公表を差し控えてください(別紙参照)。
モデル選択による安定な仮想現実感の実現

1.画像からの3次元復元の研究研究代表者の提唱する幾何学的計算の統計的最適化理論を用い、画像から得られた誤差のあるデータからシーンや物体の3次元形状を精度を最大化するように最適に計算し、かつ計算した形状の信頼性を定量的に評価するための理論および実践例を、2画像からの復元の場合とオプティカルフローから復元の場合について示した。また画像から抽出した特徴点の精度を記述する「共分散行列」を画像の濃淡値からの計算法を示し、信頼性評価との相関を実験的に実証した。さらに絶対的な位置やスケールを正規化することによる信頼性評価の影響を理論的に解析した。また曲線や曲面の表示に関する新しい手法を示した。これらによって画像からの3次元復元の信頼性評価の理論的基礎が与えられた。2.幾何学的モデル選択による仮想現実生成画像から抽出した誤差のあるデータから幾何学的推論を行うためのモデル選択基準として「幾何学的AIC」および「幾何学的MDL」を導出し、情報理論的な意味付けを行った。そして画像モザイク生成において、幾何学的モデル選択により画像の重なりが小さいときも安定な変換が計算できることを実証した。また、仮想スタジオのための移動カメラ校正のための最適な参照パタンを設計し、幾何学的モデル選択によってカメラ配置の退化や統計的な揺らぎが避けられること、および動画像中の独立に移動する物体の識別や物体数の推定に幾何学的モデル選択を用いて精度が向上することをシミュレーションおよび実画像実験によって示した。1.仮想スタジオの安定化:投影画像から対応点を識別する最適格子パタンを設計した。これは投影による複比の不変性を利用して、各格子点での複比がなるべく互いに異なるように配置したものである。次にこれを用いてカメラ校正の解析的計算法を導出した。また誤差モデルに基いた再尤推定解を反復して求めることにより精度が向上することを確認した。さらに解の信頼性を定量的に評価する方法を導き、実験的により確認した。最後に幾何学的AICによるモデル選択により退化や統計的な揺らぎを避け、安定化できることを実験的に検証した。2.モザイク生成の安定化:重なりの少ない画像間の対応点から射影変換を最適に計算する方法を開発した。これは誤差モデルに基いて「くりこみ法」と呼ぶ手法を用いるものであり、これにより画像の歪みが最小限に減少することを実験的に確認した。さらにこれを除去するために実際に生じやすい画像の変換の数種類を候補モデルとし、幾何学的AICによるモデル選択により画像の歪みがほぼ完全に除去されることを実験的に確認した。3.位相を保つ曲線の表示:陰関数で定義された曲線の表示は困難であるが、表示領域を再帰的に分割し、各領域で平均値形式やクラフチック形式による区間解析を用いて無駄な探索を削減することによって効率化した。さらに臨界点を非線形方程式の全解探索の手法により抽出することにより、どんな解像度でも分岐やループや孤立点などの接続関係(位相)が正しく表示されることを保証した。4.動画像からの3次元復元:誤差のあるデータからの最適計算や信頼性評価を理論的に定式化し、復元の解を解析的に導出した。また解の不定性と不確定性を統一的に記述する理論体系を提起した。

2.幾何学的モデル選択による仮想現実生成画像から抽出した誤差のあるデータから幾何学的推論を行うためのモデル選択基準として「幾何学的AIC」および「幾何学的MDL」を導出し、情報理論的な意味付けを行った。そして画像モザイク生成において、幾何学的モデル選択により画像の重なりが小さいときも安定な変換が計算できることを実証した。また、仮想スタジオのための移動カメラ校正のための最適な参照パタンを設計し、幾何学的モデル選択によってカメラ配置の退化や統計的な揺らぎが避けられること、および動画像中の独立に移動する物体の識別や物体数の推定に幾何学的モデル選択を用いて精度が向上することをシミュレーションおよび実画像実験によって示した。
平行的多重構造仮説に基づく統語・意味構造の派生に関する研究

本研究の目的は、自然言語の統語構造における平行的多重性の存在を実証的に検証し、そのような構造の多重性自体を明確に捉え、適切な範囲でそれを可能とする文法理論を構築するとともに、その多重性が意味構造とどのように関係するのかを明らかにすることにあった。具体的成果としては、現代英語のとくにインフォーマルな会話やインターネットなどで近年多く観察されるようになってきたbe動詞の重複現象について言語事実を詳細に調査することから、もっとも基本的と思われるis isという重複から、are isやwas wasなど他の形への拡張が、基本形の持ついくつかの特徴のひとつを変化させることにより順次派生的なものに拡張していることを明らかにした。そして、be重複現象の拡張様態を説明する枠組みとしてKajita(1977)以降展開されてきた動的文法理論、拡張理論が有効であることを示した。また、擬似関係節を含め、大きく関係節・分裂文全体を含む大きな構文グループについて、言語獲得過程を通して徐々に発達するにつれて互いに密接な関係を持ちながらそれぞれの特徴を持つに至る、また、言語獲得においてその構文の初期段階で起こったことが、最終的に獲得された大人の文法における様々な部分に影響を及ぼしていることを明らかにした。しかも、そこには基本的なものから派生的な変種へという拡張の関係がある。さらに、言語獲得の過程で先に現れたものが、それより後になって現れたものよりも、最終的に出てくる大人の文法から見れば、必ずしも基本的なものとは限らない、という示唆を与えた。本研究の目的は、自然言語の統語構造における平行的多重性の存在を実証的に検証し、そのような構造の多重性自体を明確に捉え、適切な範囲でそれを可能とする文法理論を構築するとともに、その多重性が意味構造とどのように関係するのかを明らかにすることにある。今年度は3年計画の1年目として、研究を進める上での基盤とするべく、これまでの理論とデータの収集・整理・検討に重点をおいた。具体的には、生成文法においてこれまでなされてきた研究の中から、特に本研究の対象である構造の不確定性と関連性を持つ統語構造に関する記述を抽出整理し、その理論的・経験的問題点を明確化するよう試みた。さらに、最近のMinimalist Programに基づく理論的・実証的研究を検討し、その統語構造の取り扱いに関する問題点を整理した。また、現代英語の実際の言語資料により、本研究に関連し記述・説明されるべき種々の事実関係をできるだけ詳細に調査した。今年度の具体的成果としては、現代英語のとくにインフォーマルな会話やインターネットなどで近年多く観察されるようになってきたbe動詞の重複現象について言語事実を詳細に調査することから、もっとも基本的と思われるis isという重複から、are isやwas wasなど他の形への拡張が、基本形の持ついくつかの特徴のひとつを変化させることにより順次派生的なものに拡張していることを明らかにした。今年度は3年計画の2年目として、これまでの理論とデータの収集・整理・検討を続けるとともに、具体的な構文について文法の拡張という観点からその派生関係を考察した。具体的には、生成文法においてこれまでなされてきた研究の中から、特に本研究の対象である構造の不確定性あるいはある性質に基づいた文法の拡張に関連した統語構造に関する記述を抽出整理し、その理論的・経験的問題点を明確化するよう試みた。

今年度の具体的成果としては、擬似関係節を含め、大きく関係節・分裂文全体を含む大きな構文グループについて、言語習得過程で起こることを通じて互いに何らかの形で関係し合っている、また、子どもの言語習得においてその構文の初期段階で起こったことが、最終的に獲得された大人の文法における様々な部分に影響を及ぼしている、ということを明らかにした。しかも、そこには基本的なものから派生的な変種へという拡張の関係がある。さらに言語獲得の過程で先に現れたものが、それより後になって現れたものよりも、最終的に出てくる大人の文法から見れば、必ずしも基本的なものとは言えない、という視点を付け加えた。本研究の目的は,自然言語の統語構造における平行的多重性の存在を実証的に検証し,そのような構造の多重性自体を明確に捉え,適切な範囲でそれを可能とする文法理論を構築するとともに,その多重性が意味構造とどのように関係するのかを明らかにすることにあった。今年度は3年計画の最終年度として,さらに関連する理論とデータの収集・整理・検討を続けるとともに,いくつかの構文について文法の拡張という観点からその派生関係を考察した。具体的には,擬似関係節を含め,大きく関係節・分裂文全体を含む大きな構文グループについて,言語獲得過程を通して徐々に発達するにつれて互いに密接な関係を持ちながらそれぞれの特徴を持つに至る,また,言語獲得においてその構文の初期段階で起こったことが,最終的に獲得された大人の文法における様々な部分に影響を及ぼしていることを明らかにした。しかも,そこには基本的なものから派生的な変種へという拡張の関係がある。さらに,言語獲得の過程で先に現れたものが,それより後になって現れたものよりも,最終的に出てくる大人の文法から見れば,必ずしも基本的なものとは限らない,という示唆を与えた。また,生成文法におけるこれまでの研究の中から,統語構造の不確定性,あるいは統語的なファジーな性質がさまざまに異なる部分で見られることを考察し,それがある性質に基づいて文法が拡張してゆくことに関係していることを,実際に用いられた現代英語の言語資料の詳細な調査に基づいて明確化することを試みた。
ＳＮＰアレイとメチル化アレイを用いたＴ細胞型急性リンパ性白血病の統合的遺伝子解析

小児T-ALLのJACLS 67例とTCCSGの70例のSNPアレイ解析を行ない、4q,6q,11p,9p,17p13等の異常をみいだした。この中でLEF1遺伝子の解析を行い、67例中5例(7.5%)に異常がみられ、年齢が10才以下に多くみられ、予後の差はみられなかった。IL7Rの遺伝子解析では55例中4例(7.2%)にIL7Rの異常がみられた。再発症例6例を含むT-ALL 16例において全エクソン解析では、平均19個の体細胞変異がみられ、再発例と非再発例の変異数は同等であった。NOTCH1変異は56%、FBXW7変異は32%に認められ、新規遺伝子もみられ今後解析する。小児T細胞型急性リンパ性白血病(T-ALL)のJACLS 55例の検体をSNPアレイ解析を行ない、昨年度までにホモ欠失やuniparental disomy(UPD)から11p13のWT1、4qのLEF1、およびNOTCH1経路に関連する遺伝子を含む複数の新規遺伝子の変異解析と臨床的解析を行い、治療成績の向上とT-ALLの病態解明を行ってきた。今年度はタイプIサイトカイン受容体ファミリーでInterleukin 7(IL7)の受容体でガンマーと複合体を形成するIL7Rの遺伝子解析を行った。IL7Rは5p13に座位し機能を喪失すると免疫不全症候群を引き起こす。JACLSのT-ALL 55例中4例(7.2%)にIL7Rの異常がみられ、T-非ホジキンリンパ腫(NHL) 14例では変異はみられなかった。みられた4変異のうち3変異はエクソン6の膜貫通部位にあり、挿入と欠失によるフレームシフトがみられ、1変異はエクソン6のV235Gのミスセンス変異であった。JACLS ALL-97では4例いずれも再発がなく、予後良好かと思われた。この変異は表面マーカー、性、末梢白血球数、中枢神経浸潤、前縦隔腫瘍の有無との相関はみられなかった。4例中3例に、同時にNOTCH1遺伝子の異常を認め、下流のAKT/PI3経路の遺伝子の異常の検索が必要と思われた。今後、症例を増やしてTCCSGのT-ALL 60例でも変異を検索し、臨床像との関係を検討しているところである。さらにBCL11B等いくつかの新規遺伝子のホモ欠失とUPDの検索も計画している。小児T細胞型急性リンパ性白血病(T-ALL)のJACLS 55例の検体をSNPアレイ解析を行ない、昨年度までにホモ欠失やuniparental disomy(UPD)から11p13のWT1遺伝子、4qのLEF1遺伝子、およびNOTCH1経路に関連する遺伝子を含む複数の新規遺伝子の変異解析と臨床的解析を行い、治療成績の向上とT-ALLの病態解明を行ってきた。またT細胞のみならずB細胞の分化にも関与しているIL7R遺伝子につき、JACLSのT-ALL登録55例で研究を行い、55例中4例(7.2%)にIL7Rの異常がみられ、これらは再発がなく、予後良好であることが示唆された。TCCSGのT-ALL 60例を加え臨床像との関係を詳細に検討したが、ほぼJACLSの結果と同様であった。さらにSNPアレイを用いてT-ALLとT-NHLの発症と進展に関与する新規遺伝子の抽出を行い、新たにBCL11B遺伝子等の新規遺伝子をみいだし、BCL11B遺伝子の変異と臨床像との関係を検討中である。今年度はさらに、再発症例6例を含むT-ALL 16例において全エクソーム解析を行った。平均19個の体細胞変異が抽出され、再発例と非再発例の変異数は同等であった。NOTCH1変異が最も多く、全体の56%に認められ、再発例に多くを認めた(87%)。FBXW7変異は32%に認められたが、その他3症例以上で重複する遺伝子変異は認めなかった。近年CNOT3変異は小児に比し、成人T-ALLIに多い事が報告されたが、今回の検討では2例に認められた。NT5C2変異は再発特異的な変異として報告されたが、再発6例のうち1例の再発検体のみに認められた。それぞれの再発例において初発時と再発時に共有する遺伝子変異が認められた。今後さらに多数例で再発特異的な変異を検討することにより再発クローン発生の病態解明に貢献すると思われる。

小児T細胞型急性リンパ性白血病(T-ALL)のJACLS 67例と東京小児がん研究グループ(TCCSG)の70例の検体をSNPアレイ解析を行ない、4q, 6q, 11p, 9p, 17p13等のホモ欠失やuniparental disomy(UPD)をみいだした。11p13のWT1、4qのLEF1、およびNOTCH1経路に関連する遺伝子を含む複数の新規遺伝子の変異解析と臨床的解析を行い、予後因子となる遺伝子変異を同定して治療成績の向上とT-ALLの病態解明を行うのが目的である。今年度はSNPアレイ解析でみいだされたLEF1遺伝子の解析を行い、JACLSのT-ALL 67例中5例(7.5%)に異常がみられ、年齢が10才以下に多くみられ(p=0.03)、予後の差はみられなかったが、表面マーカー解析による細胞の分化段階は初期段階(未分化型)であった。LEF1遺伝子異常のみられた5例に、同時にNOTCH1遺伝子の異常を認め、LEF1とNOTCH1遺伝子の両方の変異がみられる症例の存在より、NOTCH1からのシグナル経路とLEF1からの経路が異なることも想定され、今後下流のAKT/PI3経路の遺伝子の異常の検索を予定している。また、LEF1遺伝子の胚細胞変異の有無も検討している。さらにTCCSGのT-ALL 60例でも変異を検出し、臨床像との関係を検討している。その他のSNPアレイの解析では、9pのp16/p15遺伝子、6q、11p、17p13等のホモ欠失やUPDがみられ、11p13ではWT1遺伝子が同定され5例に変異がみられ、そのうちUPDが4例にみられた。WT1変異例は予後不良の傾向がみられた。さらにいくつかの新規遺伝子のホモ欠失とUPDをみい出している。今年度はInterleukin 7(IL7)の受容体でガンマーと複合体を形成するIL7Rの遺伝子解析を行った。JACLSのT-ALL 55例中4例(7.2%)にIL7Rの異常がみられ、T-非ホジキンリンパ腫(NHL) 14例では変異はみられなかった。みられた4変異のうち3変異はエクソン6の膜貫通部位にあり、挿入と欠失によるフレームシフトがみられ、1変異はエクソン6のV235Gのミスセンス変異であった。JACLS ALL-97では4例いずれも再発がなく、予後良好かと思われた。この変異は表面マーカー解析、性、末梢白血球数、中枢神経浸潤、前縦隔腫瘍の有無との相関はみられなかった。4例中3例に、同時にNOTCH1遺伝子の異常を認め、下流のAKT/PI3経路の遺伝子の異常の検索が必要と思われた。研究はおおむね順調であり、今後BCL11B等いくつかの新規遺伝子の検索も計画している。SNPアレイ解析でみいだされたLEF1遺伝子の解析では、JACLSのT-ALLとT-NHL新鮮検体67例中5例(7.5%)に異常がみられた。5例は年齢が10才以下に多くみられ(p=0.03)、表面マーカー解析による細胞の分化段階は初期段階(未分化型)であった。さらに臨床像との関係の詳細な検討を進めている。LEF1とNOTCH1遺伝子の両方の変異がみられる症例の存在より、NOTCH1からのシグナル経路とLEF1からの経路が異なることも想定され、下流のAKT/PI3経路の遺伝子の異常の検索を予定している。また、LEF1遺伝子の胚細胞変異の有無と変異ミュータントを導入した細胞を用いた機能解析を行っている。LEF1遺伝子異常のみられた5例に、同時にNOTCH1遺伝子の異常を認め、TCCSGのT-ALL 60例でも同様な変異を認め、詳細な臨床像との相関を検討しているところであり、研究は順調に進んでいる。その他のSNPアレイの解析では、9pのp16/p15遺伝子のホモ欠失とUPD、6q、11p、17p13等のホモ欠失やUPDがみられ、11p13ホモ欠失領域ではWT1遺伝子が同定され5例に変異がみられ、WT1変異例は予後不良の傾向がみられた。
FDG-PET検査の改良による腫瘍の鑑別診断法の開発:膜輸送遺伝子・酵素学的検討

1)悪性腫瘍の診断、評価に広く利用されているFDGは炎症にも集積するため、鑑別上の問題点が指摘されている。本研究ではPET検査におけるFDGの腫瘍や炎症への集積機序をブドウ糖代謝および膜輸送遺伝子の発現などの観点から明らかにすると共に種々の薬剤負荷を加えることで病変の鑑別診断に役立てることができるか否かを検討することを目指した。2)昨年までの腫瘍モデルとブドウ球菌移植の感染およびテレビン油塗布の感染・炎症モデルに加えて、肉芽腫をもつ炎症モデルの作成に成功した。各々の病変にFDGを投与して集積性を見たところ、これまでの肉芽腫では感染・炎症モデルと異なり、腫瘍モデルと同等の高いFDG集積があることが示された。4)腫瘍と炎症の鑑別の目的でステロイドホルモンを前投与すると、炎症病変でのFDGの集積が著明に抑制されたのに対し、腫瘍へのFDG集積の低下はごく軽度であった。このことからこの負荷法がFDG-PET検査における病変の良悪の鑑別に役立つことが示唆された。また臨床で頻繁に利用されているステロイド治療はFDGを用いた腫瘍診断に大きな妨げにならないことも確認できた。本研究ではPET検査におけるFDGの腫瘍や炎症への集積機序をブドウ糖代謝および膜輸送遺伝子の発現などの観点から明らかにすると共に、種々の薬剤負荷を加えることで病変の鑑別診断に役立てることができるか否かを検討することを目指した。2)ラットにKDH-8肝癌細胞を植え込んだ腫瘍モデルと、ブドウ球菌移植の感染およびテレビン油塗布の感染・炎症モデルを作成することがででた。各々の病変にFDGを投与して集積性を見たところ、腫瘍モデルの方が感染・炎症モデルよりも高いFDG集積があり、かつこの集積は病変の免疫組織学的検討よりGlucose transporter 1(GLUT 1)とGLUT-3の上昇と関連深いことが示された。3)インスリン負荷では腫瘍と感染・炎症モデルの双方にGLUTの変化は見られなかったが、FDGの集積は低下した。これはインスリン負荷による骨格筋などへのFDGの集積の移行が原因と考えられた。4)他方軽度のブドウ糖負荷した際には、感染・炎症モデルではGLUT 1の低下と共にFDGの集積の低下が見られたが、悪性腫瘍では有意な変化が見られなかった。これはFDGの腫瘍への集積性が働いため、軽度の血糖の上昇ではFDGの集積に変化を示さないものと考えられ、この負荷法がFDG-PET検査における病変の良悪の鑑別に役立つことが示唆された。
日本の子どもの発達資産に関する研究－国際比較調査を踏まえて

日本の若年層の「リスク行動」について回答を求めると同時に、家庭・学校・地域での人間関係を尋ね、「発達資産」(子どもの社会化を促すため、大人が提供すべき、または支えて育つべき能力や態度)との関係を明らかにしようとした。分析結果は、日本の大人が参考とすべき肯定的な若者育成の大変有力な指標になると同時に、これまでにアメリカを中心に300万人以上を対象として収集・分析されてきたデータとの国際的比較が可能となる。質問票作成と調査実施に予定よりも時間を要したため、大幅な時間の遅れがあったものの、現時点で500名弱の高校生のデータを収集・分析中であり、今年度中に国際大会での口頭発表と論文投稿を予定している。サーチ・インスティチュートとは、訪問前後にメール等による協議を行い、また、8月には実際に対面協議を行っている。その後、A&B調査の日本語版(翻訳)を作成し、3つの高校の協力を得て、10名の高校生にパイロットスタディーを実施するとともに、3つの高校の校長・養護教諭に日本語版をみてもらい、意見を聞いた。大学の生命倫理委員会に一度諮っているが、修正箇所についてサーチ・インスティチュートと協議後、再度委員会に諮ることになっている。詳細は以下の通りである。文献収集・調査についてはアメリカ訪問時に行った。また、山口県家庭教育学会において、これまでの調査に関する報告を行うとともに、中学生を対象とした前年度のDAP調査やフォローアップに関する報告を行い、山口県立大学国際文化学部紀要に報告を掲載した。4月10月ホームページ作成・アップロード8月米国ミネソタ州にあるサーチ・インスティチュートへ訪問し、A&B調査(日本語版)の実施に向けた交渉、実施計画について話し合った。文献収集実施。10月-2月調査構成の整理、大学内の生命倫理委員会へ提出2月-4月調査実施に向けて県内高等学校の校長先生や養護教員との話し合い、調査修正昨年度から引き続き、本調査の内容に関する懸念を減らすため、25年度前半は日本で行われた子ども(18歳未満)を対象とした麻薬、いじめ、性生活などに関する調査資料の収集を行った(4月8月)。この資料に基づいて、調査の再翻訳、バックトランズレーションを行い(6月9月)、再び高等学校に調査の内容について複数回の調節を行った(8月1月)。最終的に2校から実施許可いただいたが、時期が遅かったため、最終的に1校のみ(500人程度)の調査を年度内に実施できた。残り1校を26年度中に行い、米国サーチインスティチュートに分析依頼をする予定である。調査以外に、ワークショップを複数回行った。特に10月、防府市でに行われた「やまぐち子どもハッピーフォーラム」で、子ども支援団体に勤めている方20名と、小・中・高等学生それぞれ6名ずつで個別ワークショップを行って後、合同報告会でお互いの考えを確かめることができ、発達資産の認知度も高めることができた。さらに、25年6月8月の間に行われたホームページのリニュアル作業も行い、その効果が今年2月に、京都府八幡市の教育委員会から問い合わせと視察訪問があった。八幡市の幼稚園から小学に上がる低学年生のための発達資産を含めた調査を行って、これから実践活動を勧めようとする中で、こちらのワークショップ内容や発達資産に関する詳しい情報を求めてきた。最終的に大幅に遅れてしまって、十分にいただいた助成金を利用することができなかったが、調査が実施できたことは大きな成果である。これからさらに調査実施を進めた上、データが十分集まったところでデータ分析を行い、執筆活動や学会などでの報告活動を行う予定である。10月11月山口県内4つの中学校(防府市立華西中学校、萩市立大井中学校、山口市立鴻南中学校、下関市立川中中学校)のおいて、子ども・保護者・教育者・市町村職員を対象とするワークショップ「子どもの本音を聞こう」を実施し、「発達資産調査」に基づいた内容を取り上げながら、日本の発達資産に関するインタービューを行い、質的データを収集した。12月3月研究補助を依頼し、データ分析、ワークショップのテープおこし、研究に関する翻訳を行った。2月アメリカにある研究機関への調査訪問内容、交渉内容について、24年度夏の訪問に向けて話し合いを進めた。2月上旬山口県家庭教育学会において、昨年秋のワークショップ報告後、新たな中学生4名を研究大会に招き、60名以上の参加者とともに、子どもに必要な支援について話し合った。調査票の内容は青少年のリスク(マイナス行動、例えば性的関係、飲酒経験、麻薬使用経験など)を問うものであり、個人情報にかかわる項目が多いため、内容や実施方法について大学の生命倫理委員会から質問がなされた。実施の可能性については、複数の高等学校の校長先生および養護教員などに質問を行い、調査票内容や実施方法についてのアドバイスを受けた。