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古代地中海世界における「女性」の役割と意義

まず「古代ギリシアにおける女性」と題する分野で研究をすすめ「〈正義〉とパンド-ラ-」との題で論文を発表した安部によれば、古来「女性嫌悪者」として悪名高いヘ-シオドスは、主として後代の歴史伝承に由来するものであって、この点でヘ-シオドス像は変貌しうるとされる。次に「古代ロ-マの政治史・一般史における女性」という分野を担当し「〈結婚〉と女性の地位」との題で論文を執筆した本村によれば、ロ-マの結婚観は家名重視から男女の正当な結びつきを重んずるものへと次第に変貌を遂げていったとされる。また「古代イスラエル・初期ユダヤ教における女性」との領域を分担し「初期ユダヤ教における神の〈女性化〉」との論文を記した佐藤研によれば、旧約聖書時代からユダヤ教成立期、さらには新約聖書時代へと時代を経るにしたがって、イスラエルにおける神観念は厳格な男性神から次第に女性的な性格を帯びていったとされる。そして「ギリシア語教会文献における女性」と題して研究をすすめ「『ヨハネ福音書』における女性」と題して小論を記した秋山によれば、『ヨハネ福音書』において女性たちは特にキリストを「言葉」として確立する上で決定的な役割を果たしたとされる。このほか荒井献は「初期キリスト教およびグノ-シス主義における女性」、また宮本久雄は「キリスト教教父たちにおける女性」との題目で研究を行った。荒井によれば、古代教会の成立・発展に伴って女性の地位は次第に向上していったとされ、その原点にはイエスがあったという。また本研究を通じ、その代表者としての立場にあった宮本によれば、女性というものを研究対象とするには、現実の女性にいかに接すべきかに関しての信念が必要であり、その模範は古代教父たちに仰ぐことが出来るとされる。安部の研究によれば,古典期のギリシャにおいて女性は子供を産むことがその最重要な任務であり,それ以外のまともな社会的機能は当てがわれなかった。男と女は峻厳に分離され,社会全体が女性を抑圧するようにイディオロギ-化され,構成されていた。これが共和,及び帝政期のロ-マにおける女性の現実とどのように比較されるかは,漸く帰国した本村の研究が明らかにしてくれよう。他方,佐藤の研究概観では,古代イスラエル及び初期ユダヤ教においては,女性の位置はおそらく古代ギリシャにもまさって低かった。この社会は徹頭徹尾,父系社会であり,女は子供を製造する道具でしかなく,従って子供のない女は恥辱以外の何物でもなかった。社会の上層に昇り詰めた女性も皆無ではなかったが,全くの例外であった。しかし興味深いのは,そうした父系社会の強圧的伝統と神学のなかで,「女性的」要素が除々に顕著になって来る現象である(捕囚期以後)。この隠れた胎動を全面的に取り上げたのが,荒井によればイエス運動である。しかし初期キリスト教の流れは,やがて再び女性を男性に従属させる方向へ進んでいく。それは「女性の福音書」と呼ばれるルカ福音書においてすら,既にそうである。しかしながら宮本によれば,傍流とはいえ,教父達の中には例えば旧約聖書中の男女の恋愛歌である『雅歌』を,神と人間との関係の次元で考察した人々もいた。彼らは,女性の持つ受動性,繊細さ,出産能力などの特質を,超越者に対する人間の不変的特長とみなし,現実の女性がかえってそれらの特質ゆえに疎外されている状況を打破し,それらを不変的な人間の長所にまで止揚したと言える。従って,古代における「女性」研究は現代社会を照射する素材となると同時に,特にイエスと教父たちの活動の中に,現代への肯定的変革的メッセ-ジが含有されているように思われる。

今年は二年継続で行われた本研究の最終年度にあたり、研究報告書の形でこの研究の成果を問うこととなった。報告書の中でその成果を発表したのは、今年度研究分担者の安部、本村、秋山の三名である。まず「古代ギリシアにおける女性」と題する分野で研究をすすめた安部は「正義とパンド-ラ-」との題で論文を掲載した。これは古代ギリシアの叙事詩人・神話体系家であるヘ-シオドスにおける女性理解を探ろうとするものである。安部によれば、古代から「女性嫌悪者」として悪名高いヘ-シオドス像は、主として後世の歴史伝承に由来するものであり、この点でヘ-シオドス像は変貌しうる。次に「古代ロ-マの政治史・一般史における女性」という分野を担当した本村は「結婚と女性の地位」との題で論文を執筆した。これはラテン語における〈姦通〉と〈淫行〉という語彙の差異に着眼し、ロ-マの結婚観が家名重視から男女の正当な結びつきを重んずるものへと変貌を遂げていった過程を明らかにするものである。そして「ギリシア語教会文献における女性」と題して研究をすすめた秋山は「『ヨハネ福音書』における女性の役割と意義」との小論を記した。これは『ヨハネ福音書』において、女性たちが特にキリストを「言葉」として確立する上で決定的な役割を果たしたということを明確にするものである。最後に宮本は、報告書にはその研究成果に代えて「序文」を記した。彼は本研究を通じてその代表者としての立場から、各分担者に対し「女性」というものを文献の上で捉えるだけでなく、現実の女性にいかに接すべきかという哲学的な視座からの提言を与えてきた。その実りは上記三名の研究成果に顕れていることが期待される。
知能ロボットのための生物学的ニューラルコントローラ:BMIアプローチ

人間の脳からの信号により、ロボットを制御する研究は非常に重要だ。この研究の目標は、ラットの脳細胞の神経活動から機械的要素と生物的要素を含むロボットを造ることである。具体的には、ラットの脳活動の信号を読み取ることで、ラットの思考を予想し動くシステムを持つロボットである。ここでは、予備段階として、ラットが餌を得るために左右のレバーでロボットを動かす学習をさせた実験の結果を発表する。この研究の目的は、知能ロボットの生物学的ニューラルコントローラを開発し、生物の思考により環境に適応してロボットを制御できるシステムを構築する。そして、開発したシステムを多脚ロボットへ応用し、脳信号による脚駆動を検証する。本研究では、非侵襲式の脳波測定を行うため、医学領域で利用されている検査装置を利用した。この装置により人間の頭皮から得られる脳波を読み込み、波形表示させ、増幅器を介してパソコンに脳波のデータを送り込む。構成したシステムを用いて脳信号をリアルタイムに取得しロボットの動作制御に成功した。加えて、人間の筋電信号によりロボット動作を行うシステムの構築も行った。ラットの神経活動を得、それと人工ニューラルネットワークからロボットを制御するインターフェイスを作成できた。はじめにラットは餌を得るために右と左どちらのレバーを押せばよいかを学習する。人工ニューラルネットワークの学習を行うためにラットの脳から多極電極計測を行い、学習後のニューラルネットワークによってラットの脳活動を基にロボットの駆動を制御した。結果として、教師付き学習により人口ニューラルコントローラによる実際のロボット制御に対してよいパフォーマンスを示した。さらに、MatlabのSimMechanics toolboxを用いて四脚ロボットシュミコ.レーターを開発した。このシュミュレーターの動きはニューラルコントローラーにより制御できた。この研究の目的は、知能ロボットの生物学的ニューラルコントローラーを開発し、生物の思考により環境に適応してロボットを制御できるシステムを構築する。そして、開発したシステムをロボットへ応用し、脳信号による脚駆動を検証する。実際にロボットアームを開発した。強化学習・進化アルゴリズムにより実時間で脳の活動信号でロボットアームを制御できるニューラルコントローラーを製作した。このロボットはニューラルコントローラーとを接続した。また、人間の脳が考えた通りにロボットが動く研究を開発した。例えば、通常の「事象関連電位」(event-related potential : ERP)測定から被験者の意図を読み取るために従来のERP計測手法に従い100回加算平均した波形に対して、加算回数を減らしても、有意にP300などのERP特有とされる脳波が観測されるのかを検証し、もし、必要となる加算回数が数回程度(5回程度)でも安定したERPを計測できるのであれば、被験者に5回同じ事を考えてもらう事で、機器を操作出来るような仕組みのデバイスの開発を目指すこととした、人間脳活動を計測することでロボットを操作する基礎技術を開発した。ラットがレバーを目的の位置に操作する時の脳活動を写像するニューラルネットワーク(NN)を開発することができた.皮質ニューロンの記録に基づくレバー位置の予測は人工のニューラルネットワークを適用して求められた.我々は,分類の目的に有用な多層パーセプトロンニューラルネットワーク(MPLNN)を用いた.これは,入出力間のほとんど全ての規定を近似できる.我々のモデルでP(t)は,各列が脳記録データに対応する入力パターンの行列である.T(t)はレバー位置のサンプルを含む目的出力の行列である.MPLNNの重みは教師付き学習によりオフラインで調整される.MLPNNの学習の後,獲得したスキルを前もって見ていないサンプルにうまく適用することができた.そこでは良い外挿的,内挿的能力を示した.今後すぐに行うことは,実時間でのニューラルネットワーク(NN)の性能向上である.研究の目的はNNの更新を実時間データに基づいて行うことである.そのために,オフラインで学習したNNを実時間で適応させることを考える.さらに,ロボットを実時間制御するために,人間の脳活動を考慮してBMIの研究を拡張する.
ミトコンドリアDNAによるミカン亜科植物の分類

ミトコンドリアDNAは細胞質に存在し,母性遺伝をするので,母系の系統分化を調査することになり,カンキツ類のような複雑な自然交雑をたどった種類の類縁関係の解析には有利な方法といえる.本研究においてはカンキツ類及びミカン亜科植物を材料としてミトコンドリアDNAを抽出し,その系統分類に利用することを目的とした.得られた結果と今後の問題点は次の通りである.1.DNAの抽出に際し,材料とする葉中のフェノ-ル化合物や精油成分などの二次代謝物がDNAの抽出効率を低くしていることがあきらかになった.mtDNAの抽出材料にはカルス用いることとした.2.ウンシュウミカンの成葉とカルスを用い,mtDNA及びcpDNAの抽出方法につきそれぞれ6種合計12種の抽出方法の検討を行った.成葉からのmtDNAの収量は生体重1g当り0.46μg,カルスからは0.34μgであった.成葉からのcpDNAの収量も低く生体1g当り最高で1.05μgであった.3.カルスからmtDNAを抽出し,制限酵素EcoRIでdigestionし,RFLPを作成しようとしたが,鮮明な像が得られなかった.寒天やゲルライトのような培地の固化剤がdigestionを妨げていることが明らかになった.4.ミカン亜科植物7属19種につきのアイソザイム分析を行った.Microcitrus属とEremocitrus属に共通の遺伝子座が存在すること,Citropsis属,Atalantia属及びFortunella属の種間の類縁関係を明らかにした.5.キメラ品種といわれている,`キンコウジウンシュウ'のそれぞれの起源層からカルスを誘導し,もとの品種とされている`ウンシュウミカン'及び`キンコウジ'の起源層の組織とアイソザイムを比較した.`キンコウジウンシュウ'がキメラ品種であることを明らかにした.ミトコンドリアDNAは細胞質に存在し,母性遺伝をするので,母系の系統分化を調査することになり,カンキツ類のような複雑な自然交雑をたどった種類の類縁関係の解析には有利な方法といえる.本研究においてはカンキツ類及びミカン亜科植物を材料としてミトコンドリアDNAを抽出し,その系統分類に利用することを目的とした.得られた結果と今後の問題点は次の通りである.1.DNAの抽出に際し,材料とする葉中のフェノ-ル化合物や精油成分などの二次代謝物がDNAの抽出効率を低くしていることがあきらかになった.mtDNAの抽出材料にはカルス用いることとした.2.ウンシュウミカンの成葉とカルスを用い,mtDNA及びcpDNAの抽出方法につきそれぞれ6種合計12種の抽出方法の検討を行った.成葉からのmtDNAの収量は生体重1g当り0.46μg,カルスからは0.34μgであった.成葉からのcpDNAの収量も低く生体1g当り最高で1.05μgであった.3.カルスからmtDNAを抽出し,制限酵素EcoRIでdigestionし,RFLPを作成しようとしたが,鮮明な像が得られなかった.寒天やゲルライトのような培地の固化剤がdigestionを妨げていることが明らかになった.4.ミカン亜科植物7属19種につきのアイソザイム分析を行った.Microcitrus属とEremocitrus属に共通の遺伝子座が存在すること,Citropsis属,Atalantia属及びFortunella属の種間の類縁関係を明らかにした.5.キメラ品種といわれている,`キンコウジウンシュウ'のそれぞれの起源層からカルスを誘導し,もとの品種とされている`ウンシュウミカン'及び`キンコウジ'の起源層の組織とアイソザイムを比較した.`キンコウジウンシュウ'がキメラ品種であることを明らかにした.ミカン亜科植物をミトコンドリアDNA(mtDNA)によって分類するために今年度はまずmtDNA及び葉緑体DNA(cpDNA)の抽出・精製条件について検討した。mtDNAについてはウンシュウミカンの成葉及びカルスを材料とし、6種類の抽出方法につい検討した。その基本的操作は、まず材料を粉砕してろ過し、そのろ液を遠心して核や葉緑体を除去し、粗ミトコンドリア画分を得た。次に混入している可能性のある核DNAをDNaseにより分解して除去し、ミトコンドリアを精製した。このミトコンドリアの膜を溶解した後、フェノ-ル抽出によりタンパク質などを除去し、最後にエタノ-ルによりmtDNAを沈澱させて回収するという方法で行った。1g新鮮重当りのmtDNAの収量は成葉を材料に用いた場合0.03μg、カルスを材料に用いた場合0.13μgとカルスを材料に用いた場合の収量が高かった。cpDNAも6種類の抽出方法について検討した。材料には5種のミカン亜科植物の成葉を用いた。cpDNAの抽出時には核DNAが大量に混入するため、DNase処理により核DNAを除去した。しかしDNase処理によりcpDNAも消化され収量は著しく減少した。DNase処理を行わない抽出方法として、核DNAを含むcpDNA標品を電気泳動した後、cpDNA画分をゲルから溶出して精製する方法を用いた。その結果、核DNAの混入の少ないcpDNAをウンシュウミカンの成葉1g新鮮重当り0.03μg得ることができた。以上の結果得られたmtDNA及cpDNAを制限酵素で切断後

電気泳動にかけたところ、Murraya属においてcpDNAでは制限酵素断片像を得ることができた。今後さらに大量にDNAを精製する方法を改良していく予定である。1.ミトコンドリアDNA抽出のための材料として葉を用いたが,他の草本性植物の葉で確立されている手法を応用しても抽出効率は低かった.フェノ-ル化合物や精油成分などの二次代謝物が抽出過程において影響していることが考えられる.新たに二次代謝物がミトコンドリア膜に及ぼす影響を検討することとし,実験を続行中である.2.精油成分の集積が未熟であるカルスからのミトコンドリアDNAの抽出方法について検討を行い,単位重量当り葉からの約10倍の効率で抽出することができた.抽出したDNAの酵素によるdigestionは培養条件,特に培地の固化剤に影響を受けていることがわかった.3.葉を用いて,ミトコンドリアDNAに加えてクロロプラストDNAの抽出を試みたが抽出効率は低かった.カルスを用いての抽出法を検討しているが,抽出の最終段階で緑色のバンドが得られないので分画の方法を検討している.4.抽出したDNAを制限酵素で処理し,電気泳動するためのゲル濃度及び緩衝液の種類に関して検討を行い条件を決定した.5.葉から抽出した精油成分がミカン亜科植物の分類の指標のひとつになることを明らかにし,48種のカンキツ類品種を用いてガスクロマトグラフィ-による分析を行った.6.カンキツ類特有の葉に形成される油胞の数は種によって特徴があり,単位面積当り80ー300の変異がみられた.また,油胞の大きさにも特徴が見られたので次年度の研究課題に加えることにした.ミトコンドリアDNA(mtDNA)抽出のための材料としてカンキツの成葉を用いたが,同じ手法でもホウレンソウやレタスのような草本性植物よりmtDNAの抽出効率は低くかった.抽出方法の開発に多くの労力と時間を注いだ.2.材料とする葉中のフェノ-ル化合物や精油成分がなどの二次代謝物がDNAの抽出効率に影響している事が予測されたので,抽出の材料にはカルスを用いることとした.系統歴が明かな16品種のカンキツのカルスを誘導し維持している.品種によりカリスからのmtDNAの抽出量は新鮮重1g当り0.17μgから0.05μgの範囲であり,シキキツ,ワシントンネ-ブルで高く,マイヤ-レモンや足立ネ-ブルでは低かった.4.カルス増殖のための培養基の固化剤とする寒天及びゲルライトは,抽出したmtDNAの酵素によるdigestionを妨げることが明らかになった.液体培養またはポリエステルウ-ルを用いてカルスを培養することとした.5.葉から抽出した精油成分がカンキツ類及びミカン亜科植物の分類のための指標になることを明らかにし,今年度は品種の類縁関係が明かな44品種について解析した.精油成分の組成の類似性が交雑品種の形態や生理的特徴と関係があることを明らかにした.6.属間雑種として自然発生したと推察されているシキキツに関して精油成分の分析を行い,両親がFortunellaとCitrusの野生種であることを類推した.
砂質土壌は貧しいのか?-土壌肥沃度再考-

砂質な土壌は貧しいとする土壌肥沃度の常識に挑戦するため、ナミビアとニジェールの砂質土壌の比較、ニジェールにおける圃場試験をおこなった。その結果、両土壌には、砂含量には違いが認められないものの、粘土とシルトの割合が異なり、土壌生成条件の違いを反映して粘土鉱物の組成にも顕著な違いが認められた。ニジェールにおける圃場試験の結果、粘土とシルトの合量が5%を超えると、クラストが形成されやすく、土壌への雨水の浸透速度は大幅に低下した。その結果、土壌中に蓄えられ、作物が利用できる水分が減少し、作物生産は妨げられることが明らかとなった。砂質な土壌は貧しいとする土壌肥沃度の常識に挑戦するため、ナミビアにおいて採取した砂質土壌の粒径分布を調べたところ、ニジェールの砂質な土壌と同程度の砂含量であったが、シルトと粘土の存在量には明瞭な違いが認められた。すなわち、ナミビア土壌は、シルトがほとんどなく、粘土が約6%程度含まれるのに対し、ニジェール土壌はシルト2%、粘土3%とバランス良く存在していた。この違いは、土壌生成過程の違いを反映していると推察される。つまり、ナミビアでは、粘土画分が風あるいは水によって運ばれてきたのに対し、ニジェールでは、その場で砂岩の風化により生成したのであろう。このような粒径分布の違いを反映して、ナミビア土壌のほうが固結しやすい可能性があったが、現地の圃場試験において観察したところ、固結は認められなかった。固結性には、粘土の含量だけではなく、シルトの存在量も影響していることが示唆された。またその他の理由として、粘土鉱物組成が考えられた。X線回折によって同定されたナミビアの表層土壌の粘土鉱物は、雲母を主体としており、膨潤性に富む鉱物ではなかった。当該年は降雨量が350mmときわめて少なく、トウジンビエを作付した区では、ほとんど下層への溶脱がないが、作付しなかった区では、下層への溶脱が確認された。以上のことから、たとえ少雨であっても植物が生育していなければ砂質土壌からの溶脱が懸念されることが明らかとなった。さらに、現地の農民からの聞き取りの結果、粘土が多い土壌では、降雨後の土壌の乾燥が早いという情報を得ていたが、その実証には至らず今後の課題となった。砂質な土壌は貧しいとする土壌肥沃度の常識に挑戦するため、実験室におけるモデル実験に利用する土壌をナミビアおよびザンビアにおいて採取した。当初、西アフリカ・サヘル地域において土壌を採取する予定であったが、当該地域のニジェール、ブルキナファソ、ナイジェリアにおける治安の悪化のため、試料採取のための現地調査が困難となった。そこで、同様の試料を採取できる地域として南部アフリカを選定し、さまざまな粒径分布を持つ土壌が存在するナミビアおよびザンビアに赴き、農業の実態調査をするとともに、モデル実験に利用する土壌試料を採取し、分析に供した。分析の結果、ナミビアの砂質な土壌は、ニジェールの砂質な土壌と同程度の砂含量であったが、シルトと粘土の存在量には明瞭な違いが認められた。このような違いを反映して、ナミビア土壌のほうが固結しやすい可能性がある。したがって、ニジェールとナミビアの土壌を比較することで、砂含量だけではなく、シルトと粘土の存在比も考慮に入れたモデル実験を実施する必要があることが明らかとなった。本年度中に人工降雨試験を実施する予定であったが、西アフリカにおける治安状況の悪化に伴う新しい試料採取候補地の選定に時間を要したため。モデル実験土壌試料を100 ccコアに詰めて、人工降雨装置により降雨を与え、土壌の粒径分布や粗大有機物量が土壌の物理的肥沃度に与える影響を評価する。粗大有機物には、安定同位体で標識したトウモロコシを用いることで、有機物分解量を正確に見積もる。物理的肥沃度の指標として、クラストの形成や土壌の乾燥速度を測定する。ポット試験モデル実験で得られた結果を吟味し、いくつかの代表的な処理の組み合わせに対して、温室内でポット試験を行う。処理には土壌の種類と給水量の多寡を考えている。養分は適切な量を化学肥料の形で添加する。ポット試験期間中は、定期的に草丈を測定するほか、ポット下部から流出する溶脱量についても計測する。西アフリカにおける治安状況の悪化に伴う新しい試料採取候補地の選定に時間を要し、研究に多少の遅れが生じたために、平成23年度執行予定額に残余が生じた。次年度は、この残余と当初執行予定額を合わせて、実験に使用する土壌を採取するための旅費や実験に必要なポットなど消耗品の購入に充てる。
脳梗塞急性期のMRIによる脳酸素代謝率の画像化と血栓溶解療法の適応診断技術の開発

MRI信号強度とヘモグロビンの酸素飽和度、静脈側の血液量との関係。ここで、Yは静脈のヘモグロビン酸素飽和度、CBVvは静脈の血液量、βはヘモグロビンの酸化/還元状態の磁化率の差と測定条件時の横緩和の関係を示すパラメーターで、ΔR2^*=(Δc)^βの関係で示される。ヘモグロビンの酸素飽和度は、還元型ヘモグロビン濃度[dHb]と置き換えられるので、[1]式は次式に書き換えられる。CBFの異なる2つの状態におけるR_2^*の変化は、動脈側のヘモグロビンの酸素飽和度はほぼ100%であるため、Fickの法則から脳酸素代謝には次式のような関係が成立する。静脈血液量は脳血流量によって他動的に変化すると考えられるので、以下のようにΔCBFによって置き換えることができる。従って、方程式[3]は、次式のように書き換えることができる。CMRO_2に変化がない状態でCBFのみを変化させると、[6]式におけるΔCMRO_2は1になるので、MはΔCBFとΔR_2^*から求めるもとが可能になる。従って、相対的なCMRO_2は、次式によって求めることが可能である。この理論式に基づきMRIで求めたrCMRO_2とPETの結果を比較した結果高い相関をもって測定値が合致した。脳虚血時のCMRO_2やOEFは血行再建手術や血栓溶解療法に際して有用な検査である。PETによる酸素代謝の測定は臨床上の制約があり、MR装置による酸素代謝のマッピングができないか検討した。BOLDはdeoxy Hb濃度の変化を反映するため、理論上脳の酸素代謝の状態を間接的に知ることができるはずである。そこでBOLDと脳循環の各メーターから方程式を解いてCMRO_2のマッピングの可能性を検討した。具体的には、acetazolamide負荷前後にBOLD強調画像、造影剤のbolus injectionによるdynamic susceptibility contrast(DSC)法によるCBFとCBVの定量を行った。ここで、Aは未知の定数。Perfusion MRIによりΔCBFおよびΔCBVを求め、BOLD強調画像からΔT^*_2を求めると脳の相対的なCMRO_2画像が得られる。Aとβは観測値をPETと照合して求めることにより、CMRO_2の定量値が得られる。左中大脳総脈閉塞患者のPETおよびMR-BOLDにより解析した結果を示す。上段から、EPI(T2WI)、rCMRO_2、MTT、CMRO_2(PET)である。PETの結果から、左中大脳動脈領域のCMRO_2の低下が認められ、同部位にほぼ一致してMTTの延長がみられたまた、MR-BOLDで得られたrCMRO_2マップでは、PETほど明らかではないが、左前頭葉領域のrCMRO_2の低下が認められる。我々の結果はBOLDを用いてrCMRO_2マップの作成が可能であることが示唆された。しかしながら、acetazolamide負荷により得られるdelta BOLDのS/Nは小さく、症例によっては不可解な結果が得られることもあるため、今後、再現性のよいdelta BOLDが得られる手法を考案する必要がある。脳虚血時のOMRO_2やOEFは血行再建手術や血栓溶解療法に際して有用な検査である。PETによる酸素代謝の測定は臨床上の制約があり、MR装置による酸素代謝のマッピングができいか検討した。BOLDはdeoxy Hb濃度の変化を反映するため、理論上脳の酸素代謝の状態を知ることができるはずである。そこで、BOLDと脳循環の各メーターから方程式を解いてOMRO_2のマッピングの可能性を検討した。これまでに、DSCによるCBFの定量法を開発してきたことにより、BOLD法を組み合わせた脳酸素代謝マッピングをMR装置により算出できる可能性が出て来た。我々は、PETでCMRO2を測定した症例において以下の方法でデータを取得している。まず、安静時のBOLD信号を測定し、次いでDSCにより安静時のCBF、CBVを求める。Acetazolamide投与15分後にBOLDとDSCのための撮像を再度行ない以下の理論式からrCMRO2を求める。

昨年度用いた理論式、を用いたCMRO2マッピングの結果、BOLDによるCBVとCBFの定数がピクセルごとにことなる可能性があるため、今回は、ここで、FはCBF、BはBOLD signal、Mは脳のdeoxy-Hb量にともなう変数で、上記式によりピクセルことに求めるようにした。ここでは図表を示せないが、Mを求めることにより、前回の手法よりも明らかにPETに近い結果が得られた。今後、症例数を増やして、PETとの相関を求めてゆく方針である。脳虚血時のCMRO_2やOEFは、血行再建手術や血栓溶解療法に際して有用な検査である。PETによる酸素代謝の測定は臨床上の制約があり、MR装置による酸素代謝のマッピングができないか検討した。BOLDはdeoxy Hb濃度の変化を反映するため、理論上脳の酸素代謝の状態を間接的に知ることができるはずである。そこで、BOLDと脳循環の各メーターから方程式を解いてCMRO_2のマッピングの可能性を検討した。これまでに、DSCによるCBFの定量法を開発してきたことにより、BOLD法を組み合わせた脳酸素代謝マッピングをMR装置により算出できる可能性が出て来た。我々は、PETでCMRO2を測定した症例において以下の方法でデータを取得している。まず、安静時のBOLD信号を測定し、次いでDSCにより安静時のCBF、CBVを求める。Acetazolamide投与15分後にBOLDとDSCのための撮像を再度行ない以下の理論式からrCMRO2を求める。今回は、上記理論式をもとにMatlab上で稼働するプログラムを作成した。CBFの定量のためのプログラムはOstergaard法を改良したものを用い、CBFをO2マッピングが同時に算出されるプログラムを作成した。現在、このプログラムの検証を行なっている。
会計情報の理解可能性に関する実証・実験研究

実験研究では、公開される情報が増えたとしても、その利用者の利得は必ずしも増えていない、という結果が出ている。これは、企業会計基準委員会が様々な企業会計基準適用指針を公表し、企業はそれに対応している状況と、相反している。本研究は、企業の公開情報は、限定されなければならないという立場を取っており、それを支持する実験結果も得られている。多くの実証研究が現在の情報拡大の流れを支持しているが、実験研究ではそれを否定的な研究も存在している。会計情報の「理解可能性(Understandability)」の問題を実証研究と実験研究の証拠から、わが国の会計制度と証券行政に何等かの意見を述べる、という目的で研究を始めている。以下では、実証研究と実験研究に分けてこの研究の経過を述べる。実証研究日本経済新聞社より日本株式の過去の株式リターンデータと日本企業の過去の財務データを、さらにThomson Corporation社より世界に企業が公表する予測データI/B/E/S<Institutional Brokerage Estimate System>を購入した。I/B/E/Sには世界の企業が含まれているので、日本の企業のみ抽出して分析の対象とする。現在、これらのデータをデータベース化している段階である。分析に際しては、プログラミング言語としてJavaを用いている。まだ分析は進展途中であり、可能性ではあるが、次の2点を発見できている。1.情報利用者をある一定の株主に限定した場合、子会社の資産・負債の評価方法の違いが理解可能性の相違によって異なった結果になっている可能性がある。2.同じく、情報利用者をある一定の株主に限定した場合、純利益の大きさが異なっていても、その影響力に差異が出ない可能性がある。実験研究:時系列で6期間の利益を、それぞれ1個から6個の情報に分けて、6人の被験者にそれぞれ違った個数だけ見せ(たとえば、ある被験者は1個、別の被験者は2個、という方法で被験者6人にそれぞれ違った個数だけ情報を見せ)て、将来の結果を予測させる、という実験を行った。実験結果は、必ずしも情報が多い方が将来を正確に予測できていなくて、理解可能性という点からは、多くの情報が公表されるとその追加情報が不確実性をもたらす可能性があることを発見した。現在、この論文は投稿中である。実験研究は、将来情報をまとめて表示する手段として、将来配当の現在価値を割引計算したものを、被験者にみせる、という方法をとった。少ない情報でも、多くの情報を見せられた被験者より、良い結果を生み出す、という結果を得られていない。このように実験結果は、意図した効果が出ておらず、分析手法の見直しを余儀なくされている段階であるが、今年度の日本会計研究学会へは報告の申し込みを行った、という段階である。無形資産と理解可能性の研究では、まだ進行段階で研究結果を得られていない。それぞれの研究分担者は、アメリカの研究会やヨーロッパの学会で報告を行っており、会計情報の理解可能性に関して、結論を出したいと考えている。本研究は、会計情報の理解可能性(Understandability)の問題について、実証研究と実験研究からの証拠に基づいた主張をして、現在の会計制度ならびに証券行政に対して、意見を述べることを目的としている。実証研究では、キャッシュフロー情報と予測情報の増加が、企業評価の観点から、長期リターンの予測を変化させるかを検証した。米国で行われた研究と比較した場合、同じように、公表される情報が増加すると、確かに株価の変動の中で説明される部分が増えることがわかったが、その大きさは極めて小さいものであることもわかった。Vuong検定で確かめた結果も有意であるが、その大きさが小さいゆえに、今後、逆の結果が出てもおかしくないことも、分かった。つまり、理解可能な情報は、それほど増えていない可能性がある。つぎに、実験研究でも、実証研究と同じように、企業評価の観点から、公表される情報が増加しても、取引者の利得は決して増えない、という実験結果が出てくることを確認した。実験室で行われた、被験者6人の実験では、情報が到達した時点で、被験者がそれまでに持っていた情報と比較して、今、与えられた情報が意思決定において必ずしも有意に作用していない、ということが発見された。以上の結果を合わせて判断すると、キャッシュフロー情報と予測情報を追加的に公表しても、投資家の意思決定を改善していない可能性があること発見できた。ただ、そのことは、発見が、あくまで「統計上で有意な発見」なので、今後も研究を重ねる必要性がある、と思われる。
ウォータージェット血管形成術の臨床応用に関する研究

近年増加傾向を示す閉塞性動脈硬化症などの閉塞性・狭窄性血管病変に対する新しい非手術的療法として,ウォータージェットを応用した血管形成術の臨床応用の可能性につき検討した。システムは高圧マイクロフィーダーをポンプとして用い,これに細径の試作カテーテルを接続して作成した。先端孔は直径0.1mmで先端吐出圧は10kg/cm^2が得られた。ヒト大動脈壁を用いた安全性の検討では,空中噴射により動脈壁全層に及ぶ強い変化が観察されたが,水中噴射では血管内壁の変化は軽度であり5秒間噴射でも内膜層の水泡性変化にとどまり,ウォータージェット噴射の高い安全性を示す結果が得られた。血栓性閉塞に対する検討では,雑種成犬に作成した血栓では臨床で見られる血栓より柔らかいためかウォータージェットは血栓中央に小孔を開けるのみであった。一方,臨床にて得られた硬化性・閉塞性病変に対する噴射では,まずアテローム変性への空中噴射において変性層の高い除去能が得られたが内膜下に破壊が進むと血管壁の解離が生じた。しかし水中噴射では水泡が形成されるのみであった。さらにヒト腸骨動脈完全閉塞例に対しては,空中噴射では30秒間の噴射でも直径約2mm程の小孔を生じたのみであったが水中噴射では20秒で対側まで貫通でき40秒噴射ではほぼ完全な開通が得られ水中噴射の有用性が確かめられた。ただ血管壁自体には無効であった。以上の結果より,破砕された組織小片の処理や病変に応じた至適吐出圧の設定や噴射される液体の選択などが課題として残されたが,ウオータージェットは正常血管壁への影響を軽度に保つ一方で血栓などによる閉塞性病変には強い破壊効果を示すことが判明し,この方法は閉塞性血管疾患に対する新しい非手術的な血管内治療法になり得る基本的能力を有していることが示され,またその特性上血管形成術のみならず血管内の清掃という新しい治療概念の導入にも寄与できるものと思われた。1、WaterーJetシステムの作成:比較的高圧の水流を得ることを目的としてシステム本体には高圧マイクロフィ-ダ-(古江サイエンス:JPーH5)を用い、実験には試作用WaterーJet血管形成術用カテ-テル(クリニカル・サプライ)を使用した。このシステムによれば組織破壊に必要とされる10kg/cm2の吐出圧を得ることが可能であり、以下の実験はこのシステムを使用した。2、ヒト正常血管壁に対する影響:手術時また剖検時に得られた変化の少ないヒト大動脈を対象として正常血管壁に対する影響を調べた。吐出圧は10kg/cm2とし、照射角度を変えて空中・水中での照射を行った。空中での90度・10秒間照射では血管内壁に明かな損傷が見られ、組織学的には外膜まで及んでいた。また30度照射では内膜の剥離を生じた。一方、水中照射では一般的に血管壁に対する影響は顕著でなく、10秒間の照射でもその変化は内膜面の表層にとどまっていた。3、硬化性病変に対する影響:同様に、剖検時に得られた完全閉塞を来したヒト腸骨動脈を照射対象として空中および水中でのWaterーJetの効果について検討した。空中での照射では血栓破壊効果はあまり強くなく、40秒間の照射でも不規則な小孔が生じたのみであった。一方、水中での破壊効果は良好で20秒間照射で血栓中央部に直径約34mmの孔が生じ、40秒間照射ではほとんどの血栓が除去され、その辺縁は平滑であった。

4、まとめ:WaterーJetによる血栓破壊効果は水中における照射がより効果的で安全であることが判明し、血管形成術への応用の可能性が確かめられた。今後はカテ-テルの改良やより臨床での施行に近い形での実験を行い、このWaterーJet血管形成術の臨床での応用を試みる予定である。1、ウォーター・ジェット血管形成術システムの作成:ポンプは高圧マイクロフィーダー(古江サイエンス:JP-H5)を、カテーテルは外径5Frで先端孔0.1mmの試作用カテーテルを用いた。先端吐出圧は10Kg・f/cm^2以上が得られた。2、動脈壁に対する噴射の影響:ヒト大動脈壁を用い正常動脈壁に対する影響を検討した。空中では12秒間の噴射により血管内膜に欠損部が生じ35秒間の連続噴射で動脈壁全層に変化が及び10秒噴射では血管壁の断裂像が観察された。一方、水中噴射では血管内壁の変化は肉眼的にはほとんど観察されず、5秒間の噴射でも内膜層の水泡性変化にとどまり、ウォータージェット噴射の高い安全性を示す結果が得られた。3、硬化性・閉塞性病変に対する噴射効果:アテローム変性への空中での噴射では変性層は削られるように除去され、内膜下に破壊が進むと血管壁の解離が生じた。しかし水中噴射では水泡性変化が観察されるのみであった。また完全閉塞例に対しては、空中噴射では閉塞部の破壊効果は30秒間の噴射でも直径約2mm程の小孔を生じたのみであったが、水中噴射では20秒で対側まで貫通でき40秒噴射ではほぼ完全な開通が得られ、水中噴射の有用性が確かめられた。組織学的にも血栓除去部の辺縁は平滑であった。ただ硬化変性した血管壁自体には無効であった。4、まとめ:破砕された組織小片の処理や病変に応じた至適吐出圧の設定や噴射させる液体の選択などが課題として残されたが、ウォータージェットは、正常血管壁への影響を軽度に保つ一方で血栓などによる閉塞性病変には強い破壊効果を示すことが判明し、この方法は閉塞性血管疾患に対する新しい非手術的な血管内治療法になり得る基本的能力を有していることが示され、またその特性上血管形成術のみならず血管内の清掃という新しい治療概念の導入にも寄与できるものと思われた。
アデノウイルスベクターを用いたセルロプラスミン欠損症の治療に関する基礎的研究

我々は、先に常染色体劣性の遺伝形式と中年以降にWilson病に類似した不随意運動、肝硬変、糖尿病の症候を呈し、血清のセルロプラスミンの著減する原発性セルロプラスミン欠損症家系について、セルロプラスミン遺伝子のpoint mutationを明らかにした。この家系では、スプライシングの異常を介して、premature stop codonを生じ、C端の欠損したセルロプラスミンが翻訳されるが、銅結合部位を欠くために肝臓内で速やかに崩壊すると考えられた。セルロプラスミンのフェロオキシデース活性が欠如するために2価の鉄が3価の鉄に酸化されず、組織鉄としてのフェリチンの基底核、肝、膵を中心とした沈着が観察される。一方では、比較的大型の神経細胞の変性と脱落が認められるが、その背景として、鉄沈着による障害の他にセルロプラスミンが活性化酸素の除去機構に関与しているために、活性化酸素による組織障害として、神経細胞の細胞死を招いている可能性がある。そこで、本研究では、セルロプラスミン欠損によるヘモジデローシスに対する遺伝子治療を将来の目標として、プラスミン遺伝子をアデノウイルスベクターに組み込んで、肝細胞系及び非肝細胞系の培養細胞に感染させ、セルロプラスミンが蛋白として安定して発現するかどうか検討した。最初に、既に発表されている塩基配列を基に、RT-PCR法を用いて、マウス・セルロプラスミン遺伝子を全長(3.7kb)をクローニングした。次に、斎藤らにより確立されたCOS-TPC法に基づいて、セルプラスミン遺伝子がCAGプロモーターの制御下に発現するように組み換えたアデノウイルスを得た。続いて、内因性のセルロプラスミンの発現が低い線維芽細胞株10T1/2、COS及び筋芽細胞株C2に感染させ、予想されたサイズのセルロプラスミンが発現していることを、Western blotを用いて確認した。一方で、我々はセルプラスミン遺伝子のノックアウトマウスを作製中であり、既に複数の系統のへテロマウスを得て、現在、ヘテロマウス同士の交配を行っている。そこで、ホモマウスの肝臓に対するin vivo遺伝子導入並びに、既に我々が大脳皮質から確立している方法でAstrocyteのPrimary cultureを行い、in vitro遺伝子導入を行うことで、セルロプラスミンの発現と機能について、詳細に解析する予定にしている.我々は、先に常染色体劣性の遺伝形式と中年以降にWilson病に類似した不随意運動、肝硬変、糖尿病の症候を呈し、血清のセルロプラスミンの著減する原発性セルロプラスミン欠損症家系について、セルロプラスミン遺伝子のpoint mutationを明らかにした。そこで、ホモマウスの肝臓に対するin vivo遺伝子導入並びに、既に我々が大脳皮質から確立している方法でAstrocyteのPrimary cultureを行い、in vitro遺伝子導入を行うことで、セルロプラスミンの発現と機能について、詳細に解析する予定にしている.常染色体劣性の遺伝形式を示し、中年以降にWilson病に類似した不随意運動、肝硬変、糖尿病の症候を呈し、血清のセルロプラスミンの著減する原発性セルロプラスミン欠損症の家系について、我々はセルロプラスミン遺伝子の点突然変異により、スプライシングの異常を介してストップコドンを生じ、C端の欠失したセルロプラスミンが翻訳されるが、銅結合部位を欠くために速やかに肝臓内で崩壊することを明らかにした。本症では、セルロプラスミンのフェロオキシデ-スとしての活性が欠如するために、2価の鉄が3価に酸化されず、組織鉄としてのフェリチンの基底核、肝、膵を中心とした沈着が観察される。

そこで本研究では、セルロプラスミン欠損によるヘモジデロ-シスに対する遺伝子治療を将来の目標として、セルロプラスミン遺伝子をアデノウイルスベクターに組み込んで、非肝細胞系及び肝細胞系の培養細胞に感染させ、セルロプラスミンが蛋白として安定して発現するかどうかを検証することにした。最初に、既に発表されている塩基配列を下に、RT-PCR法を用いて、マウス・セルロプラスミンcDNAの全長(3.7kb)をクローニングした。次に、斉藤らにより確立され、我々の教室で用いているCOS-TPC法に基づいて、セルロプラスミンがCAGプロモーターの制御下に発現するように組み換えたアデノウイルスを得た。続いて、内在性のセルロプラスミンの発現が低い線維芽細胞株10T1/2、COS、及び筋芽細胞株C2に感染させ、予想されたサイズのセルロプラスミンが発現していることをWestern blotを用いて確認した。しかし、ラットの大脳皮質から確立したAstrocyteのprimary cultureでは、内因性のセルロプラスミンの発現が高く、外来性の発現との区別が難しかった。今後は、細胞培養系を用いて、外来性のセルロプラスミンが、どのような細胞内局在をとるのか明らかにする。また、我々が独自に作製を進めているセルロプラスミン・ノックアウトマウスに組換えアデノウイルスを導入して、セルプラスミンの発現がどのようにノックアウトマウスの表現型を改善するのか、詳細に検討する。我々は、先に常染色体劣性の遺伝形式と中年以降にWilson病に類似した不随意運動、肝硬変、糖尿病の症候を呈し、血清のセルロプラスミンの著減する原発性セルロプラスミン欠損症の家系について、セルロプラスミン遺伝子のpoint mutationを明らかにした。この家系では、スプライシングの異常を介して、premature stop codonを生じ、C端の欠損したセルロプラスミンが翻訳されるが、銅結合部位を欠くために肝臓内で速やかに崩壊すると考えられた。セルロプラスミンのフェロオキシデースとしての活性が欠如するために2価の鉄が3価の鉄に酸化されず、組織鉄としてのフェリチンの基底核、肝、膵を中心とした沈着が観察される。一方では、比較的大型の神経細胞の変性と脱落が認められるが、その背景として、鉄沈着による障害の他にセルロプラスミンが活性化酸素の除去機構に関与しているために、活性化酸素による組織障害として、神経細胞の細胞死を招いている可能性がある。そこで、本研究では、セルロプラスミン欠損によるヘモジデローシスに対する遺伝子治療を将来の目標として、プラスミン遺伝子をアデノウイルスベクターに組み込んで、肝細胞系及び非肝細胞系の培養細胞に感染させ、セルロプラスミンが蛋白として安定して発現するかどうか検討した。最初に、既に発表されている塩基配列を基に、RT-PCR法を用いて、マウス・セルロプラスミン遺伝子を全長(3.7kb)をクローニングした。次に、斎藤らにより確立されたCOS-TPC法に基づいて、セルプラスミン遺伝子がCAGプロモーターの制御下に発現するように組み換えたアデノウイルスを得た。
オーストリアの子育て支援に関する研究：子育て環境と親教育に着目して

本研究の目的は、子育ての環境と親としての発達という両方の視点からの子育て支援プログラムの開発を行うことである。そのため、伝統的な子育て観から脱却し子どもを育てやすい環境が整備され、充実した親教育が行われているオーストリアの子育て支援の調査を行っている。調査の結果から、親教育プログラムに必要な視点として以下の3点が明らかになった。1点目は、親教育プログラムの構成についてである。親教育プログラムは、1親が自由に参加できるノンプログラム、2親子で遊ぶ「敷居の低い」プログラム、3子どもの発達や子育てに関するテーマについて学ぶプログラム、という3つから構成される。これは、親が気軽に参加しながら、子育てについて学ぶ機会が増えるという意味で重要である。2点目は、親教育プログラムは、親に子育ての方法を教えることではなく、親が自ら学ぶことで、「親が自分自身の力に気づき、親を勇気づけるもの」である。そのために親教育プログラムを実施する機関は、親にとって居心地の良い環境であり、親同士での交流やスタッフとのかかわりを通して親が自分の力に気づきながら子育てについて学んでいくことが出来る環境である必要がある。3点目は、親教育プログラムの質の確保についてである。オーストリアでは親教育実施機関の認定制度や親教育者の養成講座等が実施されていたように、親としての学びのあり方やそのために必要な環境や親へのかかわりについて、親教育プログラムを実施する支援者が学ぶことが重要である。平成30年11月より研究を中断しているため、予定していた第2回目の現地調査を実施することができなかった。オーストリアの親教育プログラムについて、親の学びを支援するために実際にどのような方法で行われているのか、また、親教育者の養成講座がどのような内容で実施されているのかに関して調査を進める。また、オーストリアの子育て環境についても調査を行う。そのため、伝統的な子育て観から脱却し子どもを育てやすい環境が整備され、充実した親教育が行われているオーストリアの子育て支援の調査を行う。本年度は、オーストリアでは、子育てを主に母親が担っていた伝統的な社会から子どもを育てやすい環境へとどのように変化してきたのか、子育て支援政策などの制度面と就業率等の変遷を明らかにするため、文献調査を行った。文献は、オーストリアの子育て支援や親教育に関する資料、子育てに関係する統計データを入手し、その概要を把握した。これらの文献をもとに、オーストリアにおける子育て支援の内容について整理した。また、オーストリアにおける子育て支援の変遷について、子育て支援がどのような政策のもと進められてきたか、伝統的な子育て観はどのように変わったのか、現在のオーストリアの子育て環境がどのような現状であるかについて考察をすすめた。オーストリアでは、子育てを主に母親が担っていた伝統的な社会から子どもを育てやすい環境へと変化してきた。その背景には、子育て家庭への経済支援を充実する政策と、子どもをもつ母親への就業支援、育児休暇を取得しやすい環境整備が進められてきたことがある。子育て環境が変化していくなかで、1980年代以降、親教育Elternbildungとしての多様なプログラムが親子センターを中心に実施されるようになった。親教育の歴史的背景や、その内容や方法などについて文献から明らかにした。現地調査を予定していたが、本年度は日程の調整が難しく、実施することができなかった。本年度は文献調査のみを行ったが、入手できる文献が限られているため、予定していた内容について十分明らかにすることができなかった。今後、現地調査を行い、さらに情報収集を行うことで、オーストリアの子育て支援について具体的な内容を把握し、理解を深める。それをもとに日本の子育て環境との共通点と相違点について検討する。平成28年1月より産前産後休暇及び育児休業のため研究中断し、平成29年3月に研究再開した。そのため、今年度は来年度実施する予定の現地調査のための情報収集を行った。研究を中断していたため、現地調査がまだ一度も実施できず研究が遅れている。今年度は、親としての発達の視点から、オーストリアの親子センターで行われている、妊娠中から思春期の子どもを持つ親までを対象とした親教育プログラムの現地調査を行い、その内容を検討した。親教育プログラムは、以下の3つから構成されていことが分かった。1ノンプログラム親子センターが空いている時間は、親はいつでも自由に来ることができる。図書や抱っこ紐等の貸し出しも行われている。2「敷居の低い」プログラム子どもの年齢別に親子で遊ぶ場や、あるいは音楽や運動、自然、英語などのテーマ別に遊ぶ場等が設定されており、実施されるプログラムの中で一番多い。親同士での交流やスタッフと話ができる場であること、スタッフが親のモデルとなり、親が子どもとのかかわりや発達について気づける場であること、親にとって居心地が良く安心できる場所であることを重視し、室内の環境や親への言葉かけが配慮されている。本プログラムを担当するのは、テーマに関係する専門分野の大学を卒業した人や、その分野の専門家である。3子育てに関するテーマについて学ぶプログラム子どもの発達や子どもとのかかわり方等、ある一つのテーマについて、親が話し合いながら学ぶものである。親だけが参加するもの、18時以降の夜間に行われるものが多く、週に1回程度行われている。本プログラムは、家族青年省が定めたカリキュラムのもと、各州で実施されている成人教育としての親支援の方法や親の発達等を内容とした養成講座を修了した講師が担当している。この養成講座は教育学や心理学を大学で専攻した人のみが受講出来、親教育者としての資格を取得することができる。

親教育実施機関の認定制度や、親教育者の養成講座等により、親教育の質が保障されており、どのセンターにおいても、親教育は「親が自身の力に気づき、親を勇気付けるものである」という視点に貫かれていた。平成28年度に研究を中断していたため、現地調査の時期が遅れていたが、平成29年9月に第1回現地調査を実施することができた。今回の調査では、オーストリアの親教育プログラムの現地調査を行い、行政の担当者と、親教育プログラムを実施している親子センターと幼稚園の担当者にインタビュー調査を行うことができた。本研究の目的は、子育ての環境と親としての発達という両方の視点からの子育て支援プログラムの開発を行うことである。そのため、伝統的な子育て観から脱却し子どもを育てやすい環境が整備され、充実した親教育が行われているオーストリアの子育て支援の調査を行っている。調査の結果から、親教育プログラムに必要な視点として以下の3点が明らかになった。1点目は、親教育プログラムの構成についてである。親教育プログラムは、1親が自由に参加できるノンプログラム、2親子で遊ぶ「敷居の低い」プログラム、3子どもの発達や子育てに関するテーマについて学ぶプログラム、という3つから構成される。これは、親が気軽に参加しながら、子育てについて学ぶ機会が増えるという意味で重要である。2点目は、親教育プログラムは、親に子育ての方法を教えることではなく、親が自ら学ぶことで、「親が自分自身の力に気づき、親を勇気づけるもの」である。そのために親教育プログラムを実施する機関は、親にとって居心地の良い環境であり、親同士での交流やスタッフとのかかわりを通して親が自分の力に気づきながら子育てについて学んでいくことが出来る環境である必要がある。3点目は、親教育プログラムの質の確保についてである。オーストリアでは親教育実施機関の認定制度や親教育者の養成講座等が実施されていたように、親としての学びのあり方やそのために必要な環境や親へのかかわりについて、親教育プログラムを実施する支援者が学ぶことが重要である。平成30年11月より研究を中断しているため、予定していた第2回目の現地調査を実施することができなかった。本年度は文献をもとにオーストリアの子育て支援について調査したが、予定していた現地調査ができなかった。文献から得られた情報をもとに現地調査での調査内容を整理し、次年度以降現地調査を行い、国内からは入手できない資料などを収集する。平成29年度と平成30年度に現地調査を行う予定である。平成29年度はオーストリアの親子センター等の現地調査を実施し、特にオーストリアの子育て環境の変遷について明らかにする。具体的には4月から8月の間にオーストリアの子育て支援や親教育に関する資料、子育てに関係する統計データを国内外から入手し、概要を把握する。それをもとに、現地調査でのインタビュー内容等を検討する。
巨大領域のための有限要素法と領域分割計算ならびに関連事項

1.研究代表者を中心として得られた知見翼の等角写像の有限要素計算による同定の可能性の実証、円外帰着波動問題基本解近似解法の誤差評価、二次元外部帰着波動問題有限要素-基本解近似結合解法の有効性の確認と一定水深水域外部問題への適用。2.分担者が著しい成果を収めた研究課題の例(分担者名)(1)離散的ベクトル・ポテンシャルを定める線形方程式系の解法確立(渡邊二郎)。(2)各種逆問題(CT型問題、データ同化型問題、パラメータ評価型問題、時系列予測型問題)への多層ニューラルネットワークの適用(竹田辰興)。(3)無限領域定常波動伝播現象の有限要素解析を音声発声問題へ適用しフォルマント捕捉に成功(加古孝)。(4)非凸多角形領域ポアソン方程式の有限要素計算誤差評価定数に対する上界決定新方法の開発(山本野人)。(5)数値シミュレーションと漸近解析による、反応拡散非線形放物型方程式における空間非一様構造が解の定性的性質へおよぼす影響の理論解析(中村健一)。(6)ルンゲ・クッタ型公式を各種偏微分方程式に適応した近似法の特性の数学的・数値実験的解析(小藤俊幸)。(7)風上近似と特性曲線近似の両手法による、流れ問題有限要素数値解法における困難打開(田端正久)。(8)移動座標系に基づく非定常渦電流場の有限要素解析(金山寛)。(9)2流体問題に対するフラックス・フリー有限要素法(大森克史)。(10)モルタル領域分割法による並列計算(藤間昌一)。(11)衝撃波等の急峻な変化に付随して生じる数値的不安定性の純理論解析ならびに数値解析(相曽秀昭)。3.海外共同研究者の招聘(1)2002年7月26日8月16日:中国北京清華大学韓厚徳教授を電気通信大学に招聘し、共同研究を実施した。(2)2004年9月12目10月3日:中国科学院計算数学与科学工程計算研究所余徳浩教授を電気通信大学に招聘し、共同研究を実施した。4.研究打ち合わせ会の開催(1)2003年1月8日10日、研究打ち合わせ会「横浜研究会」を、KKRホテルポートピア横浜で開催した。(2)2004年2月19日20日、電気通信大学にて研究打ち合わせ会「調布研究会」を開催した。(3)2005年2月17日19日、電気通信大学で「調布シンポジウム2005」開催した。1.研究代表者を中心として得られた知見円外帰着波動問題のFSM近似(FSM=Fundamental Solution Method、基本解近似解法)の数学解析と数値計算を実施した。