hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＦＧＦ１２の放射線防護効果に対する新規作用機序に関する研究

本課題ではFGF12細胞内移行の放射線小腸障害に対する役割を検討した。FGF12を照射24時間前もしくは24時間後にBALB/cマウスに投与すると、放射線障害からの小腸の再生が促進された。そして、FGF12Bの放射線防護機能に関する2か所のドメインを明らかにした。このドメインはそれぞれ膜透過ペプチドドメインCPP-MとCPP-Cを含んでいたが、CPP-C単独では放射線防護効果を発揮できなかった。さらに、FGF12の細胞内移行は、p38α活性化を抑制し、放射線誘導性アポトーシスを減少させた。以上、FGF12がFGFR非依存性に細胞内移行により小腸放射線防護効果を発揮する機構を明らかにした。Fibroblast Growth Factor (FGF)は細胞増殖因子の一種であるが、放射線障害の予防・治療に有効であると考えられている。一方、FGF12が放射線誘導性アポトーシスを抑制できることを培養細胞とマウスを用いて示してきた。そして、その機序の解明として、FGF12が細胞内移行できることも明らかにし、それに関わる細胞通過ドメインを同定した。初年度では、FGF12のマウス小腸に対する放射線防護効果を示し、その役割を担うドメイン候補を見出していた。そこで当該年度は、引き続きFGF12の放射線防護効果の機序を分子レベルで解明することを目的とした。FGF12Bの配列全長にわたって、13種類の30アミノ酸からなるペプチドを用いて、IEC6細胞に対する放射線照射後の抗アポトーシス能、照射マウス小腸における抗アポトーシス能、クリプト再生能などを評価した結果、FGF12Bのアミノ酸配列部位80109番及び140169番にそれぞれ放射線防護効果を有するペプチド配列が存在した。そこで、これらの部位をそれぞれ欠損させたFGF12変異体を作成し放射線防護効果を調べたところ、1か所の欠損では防護効果に変化を認めなかったが、両方の欠損で放射線防護効果に有意な減少を認めた。また、この2か所はそれぞれFGF12の細胞内移行を担うドメイン(CPP-M, CPP-C)を含んでいた。そこで、FGF12の細胞内移行と放射線防護効果の関係を調べるため、FGF1の細胞内移行を変化させた融合蛋白質を作成した。FGF1はCPP-M類似の配列を有するが、CPP-Cを欠損しており、細胞内移行はFGF12よりも弱い。FGF1融合蛋白の細胞内移行と放射線防護効果は相関した。以上、FGF12の放射線防護効果がその細胞内移行によることが明らかになった。初年度は、FGF12の放射線防護効果に対する役割を中心に、FGF12の機能を分子レベルで解明することを目的とした。まず、FGF12による、マウス放射線照射後の回腸クリプト再生能を調べた。FGF12は照射24時間前及び24時間後投与で、クリプトの再生を促進させ、それはヘパリン投与の有無に無関係であった。特にクリプト細胞の増殖、分化が促進することが明らかになった。さらに、そのFGF12の作用機序の解明を目的とした作用ドメインの探索のため、FGF12Bの配列全長にわたって、13種類の30アミノ酸からなるペプチドを合成した。これらのペプチドを用いて、IEC6細胞に対する放射線照射後の抗アポトーシス能、照射マウス小腸における抗アポトーシス能、クリプト再生能などを評価した結果、FGF12Bのアミノ酸配列部位80109番及び140169番にそれぞれ放射線防護効果を有するペプチド配列の存在を見出した。以上、FGF12の放射線防護効果を担うドメイン候補を見出し、FGF12の放射線防護効果の機序の解明に有用な所見を得た。Fibroblast Growth Factor (FGF)は、放射線障害の予防・治療に有効であると考えられている。FGF12も放射線誘導性アポトーシスを抑制できることを培養細胞とマウスを用いて示してきた。一方、FGF12が他のFGFよりも効率よく細胞内移行できることを見出し、それに関わる細胞通過ドメインを同定した。前年度までに、このFGF12がマウス小腸に対して放射線防護効果を有することを明らかにし、その役割を担うFGF12上のドメインが、細胞内移行ドメイン(CPP-C及びCPP-M)と同一であることを同定した。そして、FGF12は細胞内移行することにより、小腸における放射線防護効果を発揮することを明らかにした。当該年度は、細胞内移行したFGF12の細胞内シグナリングを探索した。

方法として、ヒト肥満細胞腫細胞株HMC-1を用いて、FGF12を細胞内移行させた後、X線照射し、抗体アレイを使ってHMC-1細胞内のシグナル活性化を解析した。その結果、p38β, p38γ, p38δのリン酸化が増加したのに対してp38αのリン酸化が減少した。そこで、HMC-1細胞内にFGF12を強制発現させてからX線照射したところ、同様にp38αのリン酸化が減少した。さらに、ラット小腸細胞株IECにおいてp38阻害剤(SB20358)にてp38αとp38βを抑制したところで、放射線誘導性アポトーシスは減少した。以上、FGF12は、その細胞内シグナリングがp38 MAPKの抑制に関与することで、放射線防護効果を発揮していることが示された。これらの所見は、細胞内移行したFGF12が、細胞内シグナル分子として機能して、細胞における放射線防護効果を発揮していることを示唆した。放射線科学本年度は予定通り実験が進み、期待されるデータの取得に成功し、FGF12の放射線障害作用に関する機序の概略を明らかにすることができた。本年度は研究業務に専念でき、計画した手法で期待されるデータの取得に成功したため。FGF12の細胞内移行に関する細胞内分子の探索を行う。重要な役割を果たす関連分子の同定を目指す。動物実験にてFGF12の放射線障害に関するドメインを同定する。ドメインに対する細胞側の分子同定のための準備を行う。年度末は他業務に忙しく、予定していた3月の国際カンファレンスの参加を見送らざるをえなかった。同様に、いくつかの実験も年度を越すこととなった。物品費1,569,831円(実験動物、試薬、プラスチック消耗品、シーケンス、DNA合成)、旅費150,000円(国内学会旅費、外勤)、その他150,000円(学会参加費、英文校正費)物品費1,255,824円(ノートパソコン、実験動物、試薬、プラスチック消耗品、シーケンス)旅費310,140円(国内学会旅費、ゴードンカンファ旅費、外勤)その他149,803円(学会参加費、英文校正費)
植物化石の内部構造から中生代の陸上古環境を推定する

本研究では,中国を中心とした東アジアの中生代植物化石の内部構造を研究し,植物群の記載をもとに,当時の陸上古環境の復元を目指した.中国においては今まで知られていなかった裸子植物およびシダ類を発見,記載した.裸子植物はソテツ類と古生代のシダ種子類メデュロサ目の特徴を併せ持つ茎であり,裸子植物の進化系統を考える上できわめて重要な位置をしめる化石であることが明らかになった.シダ類は,ゼンマイ科の絶滅属,Ashicaulisに属する新種であった.検討の結果,この属は三畳紀から白亜紀を通してWarn TemperateからWinter Wetの気候帯にしか見られないことが明らかになり,当時の中国東北部の陸上気候を推定する上での指標の一つとなりうることが明らかになった.モンゴルについては,白亜紀前期に存在した古チョイル盆地の植物化石を記載,植生を推定し,これをもとに古生態系の復元を行った.記載された植物は,シダ類,ヒカゲノカズラ類,トクサ類,針葉樹類であり,被子植物は見つからなかった.胞子化石の研究結果や堆積状況に関する研究と,植物化石の保存状態を併せて検討した結果,当時のチョイル盆地は,シダを中心とした草原であり,周囲の丘陵もしくは山地に針葉樹を中心とした森林が成立していた,という植生状態が推定された.また,現在のワラビ草地などをモデルとして当時の草原の生産量を推定し,これをもとに古生態系におけるエネルギーの流れについて推定を行った.本研究では,中国を中心とした東アジアの中生代植物化石の内部構造を研究し,植物群の記載をもとに,当時の陸上古環境の復元を目指した.中国においては今まで知られていなかった裸子植物およびシダ類を発見,記載した.裸子植物はソテツ類と古生代のシダ種子類メデュロサ目の特徴を併せ持つ茎であり,裸子植物の進化系統を考える上できわめて重要な位置をしめる化石であることが明らかになった.シダ類は,ゼンマイ科の絶滅属,Ashicaulisに属する新種であった.検討の結果,この属は三畳紀から白亜紀を通してWarn TemperateからWinter Wetの気候帯にしか見られないことが明らかになり,当時の中国東北部の陸上気候を推定する上での指標の一つとなりうることが明らかになった.モンゴルについては,白亜紀前期に存在した古チョイル盆地の植物化石を記載,植生を推定し,これをもとに古生態系の復元を行った.記載された植物は,シダ類,ヒカゲノカズラ類,トクサ類,針葉樹類であり,被子植物は見つからなかった.胞子化石の研究結果や堆積状況に関する研究と,植物化石の保存状態を併せて検討した結果,当時のチョイル盆地は,シダを中心とした草原であり,周囲の丘陵もしくは山地に針葉樹を中心とした森林が成立していた,という植生状態が推定された.また,現在のワラビ草地などをモデルとして当時の草原の生産量を推定し,これをもとに古生態系におけるエネルギーの流れについて推定を行った.中国遼寧省阜新で調査および植物化石採集を行った.その結果,マツ科の球果,ゼンマイ科の根茎,ソテツ類の幹などの鉱物化した化石を計100点以上得ることができた.化石は全て珪化しており,ピール法による観察はできなかった.このため薄片を作成して内部構造の観察を行った.マツ科球果は薄片の観察および研磨面を連続的にデジタルカメラで記録し再現することにより,同定に十分な情報を得ることができた.PAUPによる統計解析の結果,Pityostrobus属に属すると思われる.ゼンマイ科の根茎は,遼寧省および河北省ですでに報告のある化石種と共通である可能性が高い.ただ,少数の標本では特異な形質が見られ,別種の可能性がある.ソテツ類の幹は,二次木部の配列にシダ種子類と共通する形質が見られた.原始的なソテツ類の幹である可能性が高い.現在,ゼンマイ科の植物は湿潤な地域に,ソテツ類は乾燥した地域に生育しており,これらが同所的に生育していたことはこれらの植物の古生態を考えるうえで興味深い.ただ,当時の古環境を示唆する特徴は,特には観察されなかった.中国遼寧省、吉林省、河北省およびモンゴル共和国チョイル盆地に分布する中生界から産した大型植物化石について検討を行った。中国遼寧省からはマツ科に属する球果化石が大量に得られ、昨年の研究結果を一部改訂する事ができた。マツ科化石は少なくとも2種からなり、そのうちの1種は分岐分析ソフトPAUPによる解析の結果、マツ科球果化石の示す分岐図が、化石の産出地点とよい相関をしめすことが明らかになった。マツ科化石と併せて同地域からのイチョウ葉についても検討を行った。中国東北部から産する代表的なイチョウ化石、Baiera manchuricaおよび近似種B. kidoi, B. minimaの模式標本を再検討し、混乱していた分類を整理した。イチョウは、環境指標として重要視されており、今後の研究のため分類を整理する必要は大きい。ゼンマイ科の根茎およびソテツ類の幹についても今年度新たに採集した標本をあわせ、検討を進めている。モンゴル共和国チョイル盆地産の白亜紀植物化石からは、地域的な植生復元を行った。

花粉化石と大型化石のデータをつきあわせて分析した結果、水辺にはウラジロ科のシダ類、トクサ類、ヒカゲノカズラ類などの湿地性の植物が繁茂していたが、後背地にはマツ科やケイロレピス科などの針葉樹やソテツ類、エフェドラ類などが繁茂し、やや乾燥した地域に適応した植物群が存在していたことが示された。この結果、この地域の環境がやや乾燥していたことが明らかになった。モンゴル共和国チョイル盆地、中国遼寧省、吉林省および河北省に分布する中生界から産した大型植物化石について検討を行った。まず文献データにもとづく基礎調査の結果,当時の植物分布は現在同様グラジュアルに変化することがわかり,特定の境界線により植生帯を区分することが困難であることが明らかになった。モンゴル共和国チョイル盆地産の白亜紀植物化石からは、地域的な植生復元を行った。花粉化石と大型化石のデータをつきあわせて分析した結果、水辺にはウラジロ科を中心としたシダ類、トクサ類、ヒカゲノカズラ類などの湿地性の植物が繁茂していたが、後背地にはマツ科やケイロレピス科などの針葉樹やソテツ類、エフェドラ類などが繁茂し、やや乾燥した地域に適応した植物群が存在していたことが示された。中国遼寧省からはソテツとメデュロサ目(絶滅目)の中間的な形質を有する植物化石を発見、記載した。その内部構造は,シダ的な中心柱から裸子植物にみられる中心柱への移行段階を示していた。さらに,葉柄の維管束配列なども現在までに知られているいかなる目のものとも異なることが明らかになった。また,同地域からはマツ科に属する球果化石が大量に得られ、昨年の研究結果を一部改訂する事ができた。マツ科化石は少なくとも2種からなり、そのうちの1種は分岐分析ソフトPAUPによる解析の結果、マツ科球果化石の示す分岐図が、化石の産出地点とよい相関をしめすことが明らかになった。河北省からはゼンマイ科の絶滅属,Ashicaulisの根茎が採集され記載した。
微生物触媒法による長期沈下発生粘性土地盤の骨格構造の高位化の試み

本研究は自然堆積粘性土地盤の補強、補修に関するものである。自然堆積粘土地盤上に建設された盛土構造物の中で長期沈下が発生しているものがある。一度沈下が発生すると対策費用は莫大となり、現在大きな問題となっている。遅れ沈下は先行圧密応力を超えた荷重載荷に対する骨格構造の劣化を伴った軟化が原因である。現在まで、軽量盛土にするオーバーレイによる補修・ドレーン設置による圧密促進などの対策が実施されているが、効果不十分である。本研究の目的は、粘性土地盤内にウレアーゼなどの素および尿素、カルシウムを投入することにより炭酸カルシウムを析出させ粘性土地盤の骨格構造を復活・強化し遅れ沈下を抑止することである。自然堆積粘土地盤上に建設された盛土構造物の中で長期沈下(遅れ沈下)が発生しているものがある。遅れ沈下は先行圧密応力を超えた荷重載荷に対する骨格構造の劣化を伴った軟化が原因であることが分かっている。本研究の目的は、粘性土地盤内に現地から採取した微生物の培養液および尿素、カルシウムを投入することにより炭酸カルシウムを析出させ粘性土地盤の骨格構造を復活・強化し遅れ沈下を抑止することである。研究は3年間で計画は以下の4つを予定している。1微生物固化溶液と粘土の固化の影響についての室内実験の実施、2施工可能性の検討3生物注入方法の検討、4数値解析を通した対策工の検討本年は1の検討を中心に実施した。乾燥したカオリン粘土とDLクレイを混ぜた人工粘性土を作成し、供試体のカラム下部よりウレアーゼ酵素液を通水速度0.01ml/minで4日間通水して飽和させた後に、カルシウムと尿素を溶解させた固化液を4日間および8日間通水させた。その後ベーンせん断試験を固化液の入口部分と排水部分の2箇所で2回繰り返し実施した。その結果、固化液を8日間通水させたケースは4日間通水させたケースに比べて入口部分でせん断強度が約2倍増進することを確認した。また、カオリン粘土とDLクレイを混ぜた人工粘土にウレアーゼと固化液である炭酸カルシウムと尿素を混入した状態で予備圧密し、その後圧密試験を実施した。ウレアーゼと固化液を入れた供試体と入れていない供試体とでは圧密曲線ではあまり差がなく、強度発現が見られなかった。強度を発現させるには供試体内に固化液などの溶液の通水が必要であることが分かった。本研究は自然堆積粘性土地盤の補強・補修に関するものである。自然堆積粘土地盤上に建設された盛土構造物の長期沈下(遅れ沈下)への対策費用は莫大であり、現在大きな問題点である。遅れ沈下は先行圧密応力を超えた荷重載荷に対する骨格構造の劣化を伴った軟化が原因である1)。従来、軽量盛土にするオーバーレイによる補修・ドレーン設置による圧密促進などの対策が実施されているが、効果不十分である。1微生物固化液と粘土の固化の影響についての室内実験の実施、2施工可能性の検討、3生物注入方法の検討、4数値解析による対策工法の検討昨年は1を中心に検討している。本年は1の検討を継続しつつ3について検討を行った。透水性をよくするためにカオリン粘土とDLクレイを混ぜた供試体を作成し、3Dプリンターで作成した通水装置を用いて通水実験を実施した。供試体に固化液とウレアーゼの独立した2つの通水経路で供試体内で炭酸カルシウムを析出できるように工夫している。4か月かけて供試体内に通水し、その後定ひずみ圧密試験を実施した。水頭差を設けてより多く通水した供試体の方が炭酸カルシウムの析出によって間隙比が小さくなり、強度も10倍ほど大きくなることが確認できた。当初の計画通りに進んでいる。自然堆積粘土地盤上に建設された盛土構造物の長期沈下(遅れ沈下)への対策費用は莫大であり、現在大きな課題である。遅れ沈下は先行圧密応力を超えた荷重載荷に対する土骨格の骨格構造の劣化を伴った軟化が原因である。従来では、軽量盛土にすることや、オーバーレイによる補修・ドレーン設置による圧密促進などの対策が実施されているが、効果が不十分である。本研究の目的は粘性土地盤内に現地から採取した微生物の培養液および尿素、カルシウムを投入することにより炭酸カルシウムを析出させ粘性土地盤の骨格構造を復活・強化し遅れ沈下を抑制することである。研究は3年間で計画し以下の4つを予定している。1微生物固化液と粘土の固化の影響についての室内実験の実施、2施工可能性の検討、3生物注入方法の検討、4数値解析による対策工法の検討。研究期間の初めの2年間は1を中心に行い、3について検討を行った。

この技術は従来までは砂質地盤などに適用されており、固化液とウレアーゼを同時に地盤内に注入していた。しかし、粘性土地盤では透水係数が小さいため反応を調節するために、固化液とウレアーゼ別々に注入することによって、粘性土地盤でも固化できることが明らかになった。最終年度では、通水量が多ければより固化できるということが従来の知見であったが、粘性土地盤ではある程度通水すれば十分固化されることが分かり、注入量のコントロールができることが分かった。また、定率圧密試験を実施すると、高圧時では未対策の土の挙動と一致することが分かり、炭酸カルシウムを析出することで新たな年度の骨格構造を形成していることが明らかになった。これによって現在発生している粘性土地盤の遅れ沈下を止めることができることが示された。さらに、2の施工可能性や4の数値解析などを含めて特許出願を計画している。本研究は自然堆積粘性土地盤の補強、補修に関するものである。自然堆積粘土地盤上に建設された盛土構造物の中で長期沈下が発生しているものがある。一度沈下が発生すると対策費用は莫大となり、現在大きな問題となっている。遅れ沈下は先行圧密応力を超えた荷重載荷に対する骨格構造の劣化を伴った軟化が原因である。現在まで、軽量盛土にするオーバーレイによる補修・ドレーン設置による圧密促進などの対策が実施されているが、効果不十分である。本研究の目的は、粘性土地盤内にウレアーゼなどの素および尿素、カルシウムを投入することにより炭酸カルシウムを析出させ粘性土地盤の骨格構造を復活・強化し遅れ沈下を抑止することである。当初計画の予定通りに進んでいる。昨年は粘性土とDLクレイを混ぜ透水性を高めた実験であったが、今度は透水係数が10E-08cm/s程度の粘性土に対して通水できる実験装置の開発を行い、固化実験を実施する。さらに、数値解析によって遅れ沈下の発生がどの程度改善されたかについて検証する。地盤工学平成27年度は粘土供試体の通水実験を行う予定であるが、圧密容器を補助するような通水装置を3Dプリンターで作製することを考えている。これによって、安価で自由性がある実験装置を作製することができると考えている。年度の通水実験が予想以上にかかり年度をまたぐこととなった。途中で中断して実験を行うと想定していたデータが得られない可能性があると判断した。この予算は次年度に実験実施費用として当てたい。次年度の予算はさらに追加の実験を実施することを予定しており、数値解析および国際会議等で発表することを予定している。
降雨浸透水による応力条件と堆積構造に着目した斜面崩壊発生機構の解明に関する研究

2017年7月の九州北部豪雨災害では,3時間で約300から400mmの激しい降雨により,変成岩,花崗閃緑岩等からなる地質の谷壁で多くの崩壊が発生した。本研究では,多様な地質・土質背景を有し,急斜面での表層崩壊が多かった本災害を事例として,現地調査,室内実験等に基づき,崩壊の発生機構を検討するものである。初年度(平成30年度)は以下の研究活動を実施した。災害地において,(1)斜面災害の状況,地質・土質に関する現地調査および(2)室内実験の一部を実施した。(1)現地では,緊急対策工事が進み,調査毎にアクセス可能な斜面が増えたため試料採取斜面の抽出・選定を重視して調査を行い,変成岩が分布する奈良ヶ谷川,花崗閃緑岩が分布する乙石川の斜面を主要な調査対象地と設定できた。奈良ヶ谷川の斜面では,滑落崖において片理構造が風化土層内にも認められた。崩壊の移動により堆積した土塊内では構造の連続性は見られなかった。片理構造を考慮した,透水試験,リングせん断試験および三軸圧縮試験用の試料が得られた。また,滑落崖で観察されたすべり面層について,粒度分析用試料を採取することができた。乙石川の斜面では,滑落崖および堆積土層内に明瞭な片理構造が見られなかったため,地表面を基準に各種試験用試料を採取した。(2)奈良ヶ谷川斜面で採取したすべり面層と滑落崖の試料について,粒度分析(レーザ回折法)を行った結果,すべり面層試料の中央粒径が数十&#181;m小さい値となった。また,孔隙径分布測定(水銀圧入法)を行った結果,両試料の孔隙径分布には違いがあることを確認した。種装置の老朽化,精度の不安定化,安全性の低下等の研究基盤の脆弱化が懸念されたものについて,装置の新規導入や計器の交換を行い,研究課題のより一層の円滑な実施体制を整えた。平成30年度の実施計画では,現地調査と室内実験を可能な限り同時に進めることを検討していたが,現地の緊急対策工事の進展によりアクセス可能な斜面が増えていった。そのため,災害地の全容と試料採取の対象斜面の抽出・選定の調査をより慎重に行うことと,研究環境の基盤整備を進めることに重点を置いて研究活動を実施した。現地調査により,片理構造に着目した斜面崩壊の状況の把握と試料の採取ができた。室内実験により,変成岩分布斜面の滑落崖試料の粒度や孔隙径の分布が得られた。また,主な研究環境整備として,豊浦砂でリングせん断実験を行って確認した装置不具合の更新等を実施できた。初年度では災害地の斜面崩壊の特徴と試料採取斜面の選定ができたので,引き続き室内実験用の試料採取を中心とした現地調査を行う。また,現地の対策工事の状況を伺いながら,アクセス可能な新たな斜面の状況調査も行う。初年度に得られた室内実験用の試料については,順次,各種室内実験に供し,得られた結果を今後の現地調査での試料採取の考え方にも繋げる。特に,浸透特性と強度特性に関する結果は,本研究課題の中心となるため優先的に進める。

そのため,災害地の全容と試料採取の対象斜面の抽出・選定の調査をより慎重に行うことと,研究環境の基盤整備を進めることに重点を置いて研究活動を実施した。現地調査により,片理構造に着目した斜面崩壊の状況の把握と試料の採取ができた。室内実験により,変成岩分布斜面の滑落崖試料の粒度や孔隙径の分布が得られた。また,主な研究環境整備として,豊浦砂でリングせん断実験を行って確認した装置不具合の更新等を実施できた。初年度では災害地の斜面崩壊の特徴と試料採取斜面の選定ができたので,引き続き室内実験用の試料採取を中心とした現地調査を行う。また,現地の対策工事の状況を伺いながら,アクセス可能な新たな斜面の状況調査も行う。初年度に得られた室内実験用の試料については,順次,各種室内実験に供し,得られた結果を今後の現地調査での試料採取の考え方にも繋げる。特に,浸透特性と強度特性に関する結果は,本研究課題の中心となるため優先的に進める。本研究課題は3年で計画しているため。2年目以降の研究計画に沿って,研究課題の遂行のために予算を使用する。
芸術受容者の研究-観者、聴衆、観客、読者の鑑賞行動

芸術の受容者の鑑賞行動に関する史的な研究については、たとえば近代文学史におけるアンケートに基づく読者調査のような基礎的な資料を欠くところから、研究対象にどのようにアプローチするのか、学術的な方法論が問題である。これに関連して研究対象である受容者の様態を検証することも重要である。本研究においては、共同研究により、従来に顧みられなかったカメラ雑誌の月評など、資料の発掘を含めてその方法論が多様であることが明らかとなり、むしろ研究として今後十分な展開の可能性があることが明らかになった。本年度においては、6月、9月、12月の3回にわたり、それぞれ東京大学、筑波大学、共立女子大学において連携研究者とともに研究会を実施した。6月はキックオフの研究会とした。各連携研究者のこれまでの研究歴と本研究における課題の概略について確認して、今年度の研究会スケジュール、海外調査計画、予算等を検討して、研究グループとしての方針を定めた。9月の研究会には、美術についての受容について若手研究者の話題提供を得た。日中戦争から太平洋戦争までの兵士と絵画表現の問題(河田明久氏・早稲田大学講師)、また明治末から大正にかけて絶大な人気を獲得した竹久夢二の受容(高橋律子氏・金沢21世紀美術館学芸員)について報告をうけ意見を交換した。12月の研究会においても、若手研究者の話題提供があった。映画が中心的なテーマとなって、まず戦前からの戦後に至る「女性アクション映画」におけるジェンダーの問題(鷲谷花氏・日本学術振興会特別研究員)、さらに1970年代の「アニメ・ブーム」に焦点を当てた受容者意識の変容(木村智哉氏・千葉大学大学院)について、ビデオによる事例紹介を交えた発表を受けて、議論を行った。本研究は美術史研究者が主力となっているが、音楽、演劇、映画の研究者が参加しており、来年度の研究会活動においても、積極的に各分野の研究者に話題提供を求めて、芸術受容者に関わる問題点を整理することに努めることとした。本年度においては、7月、9月、1月の3回にわたり、それぞれ筑波大学、共立女子大学、筑波大学東京キャンパスにおいて連携研究者とともに研究会を実施した。7月は、研究会に先立ち、今年度の研究会スケジュール、海外調査計画、予算等を検討して、研究グループとしての方針を定めた。続いて、若手研究者による演劇の観衆についての話題提供(菊池あずさ氏・京都府立大学非常勤講師、中野正昭・明治大学非常勤講師)を受け、それぞれ蜷川幸雄の演劇について、また昭和30年代の松竹資料に基づく観客動向について、活発な意見交換を行うことができた。9月の研究会には、美術そして演劇についての受容について話題提供を得た。まず宝塚の海外公演に着目し、その「越境性」を検討し(山梨牧子氏・早稲田大学演劇博物館グローバルCOE研究員)、また17世紀オランダの静物画にうかがえる「新世界」の受容(尾崎彰宏氏・東北大学大学院教授)について報告をうけ意見を交換した。1月の研究会においては、前回に引き続いて宝塚をひとつのテーマとし、その観客層についての話題提供を受け(鈴木国男氏・共立女子大学教授)、さらに戦前のアマチュア・カメラマンの主要な発表舞台『アサヒカメラ』において展覧会月評を担当した板垣鷹穂について話題提供を行い(五十殿利治)、議論を行った。本研究は美術史研究者が主力となっているが、音楽、演劇、映画の研究者が参加しており、最終年度となる来年度の研究会活動においても、積極的に各分野の研究者に話題提供を求めて、芸術受容者に関わる問題点を整理することに努めることとした。本年度においては、7月、9月、12月の3回にわたり、それぞれ筑波大学、共享女子大学、東京大学において連携研究者とともに研究会を実施した。7月の研究会においては、まず若手研究者宮本啓子氏(早稲田大学文学研究科博士後期課程)の話題提供により、岸田国士作品「風俗批評」における演劇と観客の関係性の問題を取り上げ、また連携研究者日比嘉高による戦前期の外地書店について、流通と読者という視点から問題提起があり、活発な意見交換を行うことができた。9月の研究会では演劇の受容について二人の連携研究者から話題提供を得た。大林のり子は1924年アメリカ・ニューヨークで上演されたマックス・ラインハルト演出「奇蹟」の海外公演にともなう興行的な戦略について議論し、また同じく阿部由香子は築地小劇場地方公演の記録にみえる観客や後援組織に着目して、その意義について報告した。12月の最後の研究会においても連携研究者による話題提供を受けた。川崎賢子は戦後のGHQのメディア政策について、とくに演劇上演への関与について地方で異なる検閲の実態等について検証し、また、木下直之は明治期に浅草の油絵茶屋で展示された下岡蓮丈「台湾戦争図」をめぐる複雑な問題系を議論の俎上に載せ、意見交換が活性化した。本研究は美術史研究者が主力となっているが、最終年度において、美術に限らず、演劇や文学について、これまでの研究成果をまとめるような連携研究者の報告があった。研究成果の一部は報告書として年度内に公表した。
反応性プラズマ中の電界分布測定法の開発

本研究は反応性プラズマ中の電界分布測定にプローブ法とレーザ法の両者を適用し,標準的な測定法として確立することを目的としている。本年度のプローブ法は,主としてレーザ加熱エミッシブプローブによる空間電位分布の直接測定に重点をおき,直流及び高周波放電の両者について研究を行ってきた.直流放電に関しては,He及びHe+SiH_4ガス放電プラズマの測定を行い,いずれのばあいも電極近傍1mm距離までの,極めてよい空間的分解能を実現した.測定結果から得られた陰極付近の電界強度は2080V/mm程度であり,レーザ法グループの測定結果とほぼよい一致を示した.高周波放電に関しては,0.01mm直径のカーボンフアイバーをFETプローブに直結することによって,対地容量を0.2PF以下に抑えるとともに,高速デジタイザーの併用によって,13.56MHz放電における空間電位分布の時間分解測定に,世界で初めて成功した。また,より完全な対地平衡回路を工夫し,シングルプローブによるRF放電の時分解測定を実現し,基準となる正確な電子温度,電子密度の値を提供した。今後は,これらの測定法を種々の反応性ガスや放電條件下でのプラズマ測定に適用し,その有効性を確認することによって,標準的な測定法として確立する.レーザ法に関しては,現在までにオプトガルバノ法(OGE法)によりHe(100%)の直流放電のカソード電極近傍の電界を,高い精度と分解能(それぞれ±1V/mm,0.2mm以下)で計測できることを明らかにした。更にはより高い時間的,空間的分解能をもつレーザ蛍光法(LIF)に着目し,分子定数の不確定さに起因する誤差を小さくするための,OGE法による校正法を考案し,LIF觀測のためのシステムの組み上げ,及びBCl_3直流放電を用いてのシステムチエツクを行った。今後は更に詳細な実施を行い,反応性プラズマ中の電界測定に,有効な方法として確立する。
積層材の繰り返し圧延ナノ組織化による超高強度構造材料の創製

2種類の金属箔Fe-Ag系ならびにFe-Cu系について、多層構造体を作成するための、試料作成条件、層構造の評価を行い、合せて力学的な物性について研究を行った。ここで得られた結果を下記に述べる。圧縮圧延の繰り返しによって、10nmオーダーまでの薄層化を達成することができた。1.2種類の金属箔を接合する圧延温度・圧延条件の設定2.金属多層構造のX線回折、X線極図形測定による集合組織の評価圧延集合組織ならびに再結晶集合組織の形成3.上記と合わせて走査型ならびに透過型電子顕微鏡による層構造の解析ならびに層厚の評価バルク圧延率と実際の膜厚との関係これらの多層構造体の構造の評価と合わせて、力学的な評価を行なった。薄層化によって、降伏応力は、バルク純鉄の約9倍以上の900Mpaに達した。1.引張試験による多層構造体の評価2.降伏応力、最大応力、破断伸びについて評価3.層厚と上記の諸物性との関連合わせて多層体に特有の下記の物性についても評価を行なった。1.巨大磁気抵抗効果による多層化との関連2.熱電能の評価による上記の機構に対する考察2種類の金属箔Fe-Ag系ならびにFe-Cu系について、多層構造体を作成するための、試料作成条件、層構造の評価を行い、合せて力学的な物性について研究を行った。1.巨大磁気抵抗効果による多層化との関連2.熱電能の評価による上記の機構に対する考察2種類の金属箔Fe-Ag系ならびにCu-Fe系について、多層構造体を作成するための、予備的な試料作成条件、層構造の評価について、研究を行ない、10nmオーダーまでの薄層化を達成することができた。ここで得られた結果を下記にのべる。1.2種類の金属箔を接合する圧延温度・圧延条件の設定2.金属多層構造のX線回折、X線極図形測定による集合組織の評価3.上記と合わせて走査型ならびに透過型電子顕微鏡による層構造の解析ならびに層厚の評価これらの多層構造体の評価と合わせて、力学的な評価を行なった。1.引張試験による多層構造体の評価2.降伏応力、最大応力、破断伸びについて評価3.層厚と上記の諸物性との関連合わせて多層体に特有の下記の物性についても評価と行なった。1.巨大磁気抵抗効果による多層化との関連2.熱電能の評価による上記の機構に対する考察
機能性アレンを中間体とする有機合成反応の新展開

我々はすでに,シンコニン由来の4級アンモニウムフルオリドを用いる,フェニルトリメチルシリルアセチレンと芳香族アルデヒドによる新規タンデム付加-異性化-シリルアルドール反応を見出し,機能性アレンであるシロキシアレンを経由するβ-置換Morita-Baylis-Hillmanタイプ化合物の新規合成法を確立した.この反応の発展として,両端に芳香族基を有するプロパルギルアルコールのトリメチルシリル体をカリウムtert-ブトキシドで処理し,シロキシアレン中間体を生成し,それに対して種々のアルデヒドを反応させることによって,Z選択的に多くのβ-置換Morita-Baylis-Hillmanタイプ化合物を合成することに成功した.この新規反応はタンデム異性化-シリルアルドール反応と呼称されよう.この反応でアルデヒドのかわりに硫酸を用いたところ,α,β-不飽和ケトンである(Z)-カルコンが選択的に得られた.今後シロキシアレン中間体に,アルデヒド,プロトン以外の種々の求電子置換反応剤を反応させれば,置換基の異なる多くのβ-置換Morita-Baylis-Hillmanタイプ化合物を合成することが出来るものと考えられる.我々はすでに,シンコニン由来の4級アンモニウムフルオリドを用いる,フェニルトリメチルシリルアセチレンと芳香族アルデヒドによる新規タンデム付加-異性化-シリルアルドール反応を見出し,機能性アレンであるシロキシアレンを経由するβ-置換Morita-Baylis-Hillmanタイプ化合物の新規合成法を確立した.この反応の発展として,両端に芳香族基を有するプロパルギルアルコールのトリメチルシリル体をカリウムtert-ブトキシドで処理し,シロキシアレン中間体を生成し,それに対して種々のアルデヒドを反応させることによって,Z選択的に多くのβ-置換Morita-Baylis-Hillmanタイプ化合物を合成することに成功した.この新規反応はタンデム異性化-シリルアルドール反応と呼称されよう.この反応でアルデヒドのかわりに硫酸を用いたところ,α,β-不飽和ケトンである(Z)-カルコンが選択的に得られた.今後シロキシアレン中間体に,アルデヒド,プロトン以外の種々の求電子置換反応剤を反応させれば,置換基の異なる多くのβ-置換Morita-Baylis-Hillmanタイプ化合物を合成することが出来るものと考えられる.我々はすでに、シンコニン由来の4級アンモニウムフルオリドを用いる、フェニルトリメチルシリルアセチレンと芳香族アルデヒドの新規タンデム付加-異性化-シリルアルドール反応を見出し、機能性アレンであるシロキシアレンを経由する、β-置換Morita-Baylis-Hillmanタイプ化合物の新規合成法を確立した。この反応の機構を考察することにより、この反応においてはフッ素イオンのみならず、塩基も重要な役割を果していることが示唆された。そこで今回シロキシアレン中間体である付加生成物プロパルギルアルコールのトリメチルシリル体を調製し、これを種々の塩基で処理し、シロキシアレン中間体を生成し、それに対して種々のアルデヒドを反応させることによって、β-置換Morita-Baylis-Hillmanタイプ化合物の合成法を検討した。その結果塩基としてはカリウムtert-ブトキシドの好適なことが判明し、またプロパルギルアルコールのトリメチルシリル体をカリウムtert-ブトキシドで処理することにより、不安定ながらシロキシアレン中間体を単離、スペクトルにて構造を確認することができた。そしてシロキシアレン中間体を生成した溶液に、種々のアルデヒドを加えることにより、多くのβ-置換Morita-Baylis-Hillmanタイプ化合物を合成することに成功した。先に開発したタンデム付加-異性化-シリルアルドール反応では、生成物において2つの置換基が必ず同一になってしまうのに対し、新規合成法では、3つの置換基がすべて異なる生成物が得られることになり、合成法を一挙に拡大することができた。この新規反応はタンデム異性化-シリルアルドール反応と呼称されるべきであろう。我々はすでに,シンコニン由来の4級アンモニウムフルオリドを用いる,フェニルトリメチルシリルアセチレンと芳香族アルデヒドによる新規タンデム付加-異性化-シリルアルドール反応を見出し,機能性アレンであるシロキシアレンを経由する,β-置換Morita-Baylis-Hillmanタイプ化合物の新規合成法を確立した.そしてこの反応においてはフッ素イオンのみならず,塩基も重要な役割を果していることが示唆された.そこで両端に芳香族基を有する,シロキシアレン中間体の前駆体である付加生成物プロパルギルアルコールのトリメチルシリル体を調製し,これをカリウムtert-ブトキシドで処理しシロキシアレン中間体を生成し,それに対して種々のアルデヒドを反応させることによって,多くの(Z)-β-置換Morita-Baylis-Hillmanタイプ化合物を合成することに成功した.この反応でアルデヒドのかわりに,プロトン源として硫酸を用いたところα,β-不飽和ケトンであるカルコンがZ選択的に得られた.一般に(Z)-カルコンは対応するE体を光異性化して合成されるが,本法はそれに変わる方法になろう.
コラゲナーゼ・エッチング法による象牙質表層の無機質化に関する研究

象牙質に対する修復用レジンの接着技法は、象牙質表層の無機質を酸類で除去し、コラーゲン線維を露呈させ、そこに接着性レジンを浸透させて数ミクロンのいわゆる樹脂含侵層を形成させるものである。しかし、接着性レジンは本来歯質ミネラルと強く接着する能力を有している。そこで、本研究は象牙質表面の有機質をコラゲナーゼ、ペプシターゼなどで選択溶解させ、無機質に富む被着面を形成させる可能性を調べたものである。まず、歯質表層の分析手法を確立するために、健全な象牙質表面をレーザー・ラマンを用いて分析した。歯質アパタイトのりん酸根の960cm^<-1>の散乱ピークとコラーゲン由来の蛋白アミドI振動(1660cm^<-1>)、メチレンによる強い散乱(2930cm^<-1>、1450cm^<-1>)を認めた。メチレンの散乱はいずれもブロードなピークであり、コラーゲンと無機質の強い結合状態を反映していた。象牙質面を30%りん酸で2分間または20%クエン酸で1分間処理すると、無機質が選択的に溶解されることがアパタイトとメチレンの強度比の変化から明らかになった。また、この酸処理ではコラーゲンの変性は少なかった。有機質溶解法として、10%次亜塩素酸ナトリウム処理およびコラゲナーゼとトリプシンの混合液で処理を行うと、表層有機成分の減少が認められた。空間分解能を上げて測定した結果、表層下にはなおコラーゲンが残存していた。無機質と強く結合した有機質の溶解をさらに促進するために、りん酸処理とコラゲナーゼ処理の併用と次亜塩素酸処理とコラゲナーゼ処理の併用を行った結果、前者よりも後者の方が効果的であった。ただし、象牙質表面の処理効果は、エナメル/象牙境部分や髄腔部分など部位によって異なることが判明した。今日の象牙質に対する修復用レジンの接着技法は、象牙質表層の無機質を酸類で除去し、コラーゲン線維を露呈させ、そこにレジンを浸透させて数μmのいわゆる樹脂含浸層を形成させるものである。本研究では、これとは逆に象牙質表面の有機質、特にコラーゲンを選択溶解させ、接着界面としてレジンとの接着性の高い無機質層のみを残す象牙質処理法の効果を検討した。処理液として、コラゲ-ナーゼ、ペプシターゼなどタンパク分解酵素を主成分に用いた。処理後の表面をSEM観察およびマイクロレーザーラマン分光分析によって調べた。健全な象牙質表面のラマン分析の結果、歯質アパタイトりん酸根の960cm^<-1>の散乱ピークが認められたが、その強度はエナメル質よりも低かった。コラーゲン由来の蛋白アミドI振動が1660cm^<-1>に、メチレンによる強い散乱が2930cm^<-1>、1450cm^<-1>に認められた。メチレンの散乱ピークは、無機質と結合した状態を反映して、いずれもブロードなピークであった。また、30%りん酸で2分間または20%クエン酸で1分間処理したものは、無機質が選択的に溶解され、アパタイトのピーク強度がメチレンのピーク強度に比較して低くなった。さらに、これら酸類による処理では、コラーゲンの変性は少なかった。有機質溶解法として、10%次亜塩素酸ナトリウム処理およびコラゲナーゼとトリプシンの混合液で処理を行ったものは、表層有機成分の減少が認められたが、なお、コラーゲンが残存していた。

無機質と結合した有機質の溶解をさらに促進するために、りん酸処理とコラゲナーゼ処理の併用と次亜塩素酸処理とコラゲナーゼ処理の併用を行った結果、前者よりも後者の方がより効果的であった。しかし、いずれも処理に3060分程度要することからさらに有効な方法を検索する必要が認められた。また、象牙質表面の処理効果は、象牙質のエナメル/象牙境部分や髄腔部分など部位によって異なることが判明した。象牙質に対する修復用レジンの接着技法は、象牙質表層の無機質を酸類で除去し、コラーゲン線維を露呈させ、そこに接着性レジンを浸透させて数ミクロンのいわゆる樹脂含侵層を形成させるものである。しかし、接着性レジンは本来歯質ミネラルと強く接着する能力を有している。そこで、本研究では、これとは逆に象牙質表面の有機質をコラゲーナーゼ、ペプシターゼなどタンパク分解酵素を用いて選択溶解させ、無機質に富む被接着面を形成させる可能性を調べたものである。先ず表面分析手法を確立するため、健全な象牙質表面をレーザー・ラマンを用いて分析した結果、歯質アパタイトりん酸根の960cm^<-1>の散乱ピークとコラーゲン由来の蛋白アミドI振動(1660cm^<-1>)、メチレンによる強い散乱(2930cm^<-1>、1450cm^<-1>)を認めた。メチレンの散乱ピークは、コラーゲンと無機質の強い結合状態を反映して、いずれもブロードなピークであった。象牙質面を、30%りん酸で2分間または20%クエン酸で1分間処理したものは、無機質が選択的に溶解され、アパタイトのピーク強度がメチレンのピーク強度に比較して低くなった。しかし、これら酸類による処理では、コラーゲンの変性は少なかった。一方、有機質溶解法として、10%次亜塩素酸ナトリウム処理およびコラゲナーゼとトリプシンの混合液で処理を行うと、表層有機成分の減少が認められた。空間分解能を上げて測定した結果、表層下にはなお、コラーゲンが残存していた。無機質と結合した有機質の溶解をさらに促進するために、りん酸処理とコラゲナーゼ処理の併用と次亜塩素酸処理とコラゲナーゼ処理の併用を行った結果、前者よりも後者の方が効果的であった。また、処理後の歯面に対する接着性レジンの接着強度が酸処理のみよりも上昇した。ただし、象牙質表面の処理効果は、象牙質のエナメル/象牙境部分や髄腔部分など部位によって異なることが判明したので、さらに詳細に処理条件を検討する必要が認められた。
推論を利用した暗号プロトコルの自動検証に関する研究

BANロジックは,鍵の配送,秘密の共有あるいは情報の転送などを行なう暗号プロトコルの検証に有効であることが知られている.しかし,従来は安全な暗号プロトコルが満たすべき論理式が検討されているのみであった.本研究では,安全でない暗号プロトコルが満たすべき論理式を示すと共に,その有効性を具体例を用いて示している.Pを受信者,Qを送信者,Xを鍵(秘密または情報)を含むメッセージとする.まず,を導出できるプロトコルにおいては,敵のなりすまし攻撃が存在する.という定理1を示した.次にと定義する.このときを導出できるプロトコルにおいては,敵のなりすまし攻撃または,リプレイ攻撃が存在する.という定理2を示した.またの導出規則がAbadi-Tuttleの意味論において真であることを証明した.この導出規則をAnderew Square RPC Handshakeに適用して,定理2の論理式が導出できることを示し,本手法の有効性を確認した.BANロジックは,鍵の配送,秘密の共有あるいは情報の転送などを行なう暗号プロトコルの検証に有効であることが知られている.しかし,従来は安全な暗号プロトコルが満たすべき論理式が検討されているのみであった.本研究では,安全でない暗号プロトコルが満たすべき論理式を示すと共に,その有効性を具体例を用いて示している.Pを受信者,Qを送信者,Xを鍵(秘密または情報)を含むメッセージとする.まず,を導出できるプロトコルにおいては,敵のなりすまし攻撃が存在する.という定理1を示した.次にと定義する.このときを導出できるプロトコルにおいては,敵のなりすまし攻撃または,リプレイ攻撃が存在する.という定理2を示した.またの導出規則がAbadi-Tuttleの意味論において真であることを証明した.この導出規則をAnderew Square RPC Handshakeに適用して,定理2の論理式が導出できることを示し,本手法の有効性を確認した.暗号プロトコルにおいては、secret sharing schemeおよび認証コードが重要な役割を果たす。secret sharing schemeは不正なプレイヤーが存在してもうまく動作するフォールトトレラントな暗号プロトコルを設計する上で非常に重要である。本研究では、secret sharing schemeそのものに不正者がいる場合、その不正者を検出する問題について検討し、そのフォーマルな定式化を示すとともにorthogonal arrayを利用した実現方法を示した。また、認証コードにおいては、従来、送信者、受信者はhonestで外部の敵のみが不正をするというモデルが考えられてきたが、送信者、受信者も不正をし、調停者が紛争を解決するというモデルに対し、不正確率の下限、鍵サイズの下限を導出した。上述のsecret sharing schemeについては、Crypt'95という国際会議にて発表した。認証コードについては、Eurocrypt'95,Cocoon'95という国際会議にて発表した。Crypt,Eurocryptともに競争率が4倍程度と非常にレベルの高い国際会議であり、そのProceedingsはSpringer-Verlag社により、Lecture Moteシリーズとして世界中に配布されている。また、n人中k人が集まればディジタル署名ができるというグループ署名方式についてもElGamalタイプの新方式を提案しており、これは電子情報通信学会の英文小特集号に掲載されている。上述の成果は、複雑な暗号プロトコルの自動検出において、これらの構成要素をブラックボックスとみなして検出システムを構築して安全なのらどうか、安全であればそういった検証システムを構築するのが、今後の課題である。匿名通信路は、選挙など多くの応用を有する。Chaumは、MIXnetと呼ばれる匿名通信路をRSA暗号を利用して構成した。Pfitzmann夫妻は、これに対する攻撃を示すとともに、RSA暗号の代わりに能動的攻撃に対して安全な公開鍵暗号系を使用すべきであることを示した。その後、幾つかの改良およびそれに対する攻撃が示されている。このように、安全な匿名通信路を構成することは、難しい問題である。また、従来の匿名通信路は、センタが1つでも故障すると機能しなくなってしまう。本研究では、半数未満のセンタが故障しても、また、結託して不正をしても安全な匿名通信路を構成した。ある種の計算量理論的仮定の下で、本方式の安全性を証明することも可能である。この問題を、推論を利用して取り扱うことが今後の課題である。また、秘密分散共有法は、暗号プロトコル設計上、重要な役割を果たす。本研究では、不正者がいたとしても安全な(k,n)閾値秘密分散共有法におけるshareサイズの厳密な下限を求めた。また、完全差集合を利用し、その下限を符号で満たす最適な方式を示した。BANロジックは,鍵の配送,秘密の共有あるいは情報の転送などを行う暗号プロトコルの検証に有効であることが知られている.しかし,従来は安全な暗号プロトコルが満たすべき論理式が検討されているのみであった.本研究では,安全でない暗号プロトコルが満たすべき論理式を示すと共に,その有効性を具体例を用いて示している.Pを受信者,Qを送信者,Xを鍵(秘密または情報)を含むメッセージとする.まず,を導出できるプロトコルにおいては,敵のなりすまし攻撃が存在する.という定理1を示した.次にと定義する.このときを導出できるプロトコルについては、敵のなりすまし攻撃または,リプレイ攻撃が存在する.という定理2を示した.またの導出規則がAbadi-Tuttleの意味論において真であることを証明した.この導出規則をAnderew Square RPC Handshakeに適用して,定理2の論理式が導出できることを示し,本手法の有効性を確認した.
リゾート開発法制の実証的研究

研究の初年度は、リゾート法に関する文献をはじめとして、「第三セクター」の「定款」、税財政上の優遇措置についての資料を収集・整理してきた。また、福島県、岩手県、三重県、広島県の関係各機関からヒアリング調査を行ってきた。そして、リゾート法制の全体像と法的諸論点を明らかにしてきた。研究の23年度は、収集した資料に基づいて、個別の課題の研究を進めてきた。まず第1に、リゾート開発のための土地利用の規制緩和の問題である。リゾート法第14条、第15条にもとづいて、農地法、森林法、自然公園法上の土地利用の規制緩和が進められつつあり、手続過程を含めた規制緩和の法令、通達上の問題点の検討を行った。第2に、リゾート開発にともなう自然環境保護の問題である。ゴルフ場は、代表的なリゾート施設であり、森林伐採や農薬使用のため、自然環境破壊が懸念されており、全国各地でゴルフ場建設の反対運動も活発になってきており、国や地方公共団体で、その規制に着手してきている。また、リゾート地の自然景観を保護しようとする自治体の動きがある。このような動向に対して、国や地方公共団体の自然環境保護の法的規制の問題を検討してきた。第3に、リゾート開発の主体の問題である。リゾート開発の多くは、民間事業者と地方公共団体が第三セクター方式で進められてきているが、この方式をめぐって法的にも重大な問題が出てきている。この点を、福島県内の関係地方公共団体へのアンケート調査、ヒアリングを重ねながら、研究をまとめてきている。第4に、諸外国のリゾート開発法制の概要についても調査を行ってきた。今年度の研究実績の第1は、関係法令と文献を検討する研究会を数回にわたって行う中で、「総合地域整備法」(通称・リゾ-ト法)についての認識を得ることができた。すなわち、リゾ-ト開発にあたっては「民間活力の活用」を基礎に置き、それを推進するための施策として「税制上の優遇措置」「公的助成」「土地利用の規制緩和」がはかられるように、関係各機関で必要な措置が講じられていることである。第2に、個別の法的課題である開発主体、土地・環境問題についても研究を進めてきた。すなわち、開発主体が「第3セクタ-」方式を採用しているものについては、個々に「第3セクタ-」の「定款」を入手し検討を加えてきている。土地・環境問題についても、例えば、会津フレッシュリゾ-トに関連して、福島県が「景観形成条例」を、猪苗代町が「まちづくり指導要綱」を制定しており,これらの制定の経済を担当者からヒアリング調査を行ない理解を深めた。第3に、全国のリゾ-ト開発指定地域の実態調査を進めてきた。平成2年2月現在、リゾ-ト開発の「基本構想」で国の承認を受けた地域は18道府県に達している。この間、我々は地元にあたる福島県、会津若松市、猪苗代町などへヒアリング調査を行うとともに岩手県の「三陸リアス・リゾ-ト」、三重県の「三重国際サンベルト・ゾ-ン」、広島県の「瀬戸内中央リゾ-ト」などについて、各自治体へのヒアリング調査、資料収集を行ない、また国の承認を得た「リゾ-ト基本構想」をもつ道府県のすべてから、関係資料を収集し、各地域での実態を認識することもできた。1.全国各地のリゾ-ト開発の状況については、昨年度に引き続き、新たに国の承認を得た栗駒・船形リフレッシュリゾ-ト、南加賀・白山麓リゾ-ト、天草海洋リゾ-ト、奥越高原リゾ-ト、津軽・岩木リゾ-ト、えひめ瀬戸内リゾ-ト関する基本構想及び関連資料を収集・整理し、各構想の特徴について分析を継続している。