hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子－イオン同時計測運動量分光法による2重スリット干渉および光電子回折の研究

異核2原子分子CO、多原子分子BF_3やCF_4について、分子軸を固定させることなく、光電子回折と等価なEXAFS信号、つまり一方の原子の内殻から放出された電子が、他方の原子に散乱され、直接放出されてくる電子と干渉を引き起こすことによる断面積の振動現象を観測することに成功している(投稿中)。これらの結果から中性基底状態と内殻イオン化状態の分子構造を引き出すことアルゴリスムを完成し、CO分子を例としてab initio計算を直接実験値にフィットされることで中性基底状態と内殻イオン化状態の分子結合長を同時に求めることに成功した(投稿準備中)。また、SCSS EUVFEL実験施設で得られる強力なEUVFELパルスを用いてヘリウム原子2光子イオン化やキセノン原子2光子2重イオン化の光電子角度分布計測を行っていたが、理論との比較を行い、論文として公表した(J.Phys.B,acccepted)。SACLAXFEL実験施設ではアルゴン原子のK殻イオン化やキセノン原子のL殻イオン化に続いて起こるオージェカスケードが高々10フェムト秒の間に繰り返し起こることを見出した(Phys.Rev.Lett.in press;J.Phys.B投稿中)。現在、これらの知見をもとに、SCSSEUVFEL実験施設でのEUV+NIR2色イオン化実験のデータやSACLA XFEL実験施設での重原子を含む有機分子の多光子多重イオン化実験のデータ解析を進めている。当初、CO分子等の光電子回折実験をSPring-8のBL27SUにおいて同時計測装置を用いて行う計画を立てていたが、この研究主題でのビームタイムが獲得できなかった。そこで等価な情報を得ることのできる高分解能光電子分光による光電子回折実験を、フランスのSoleilにおいてCO,CF_4のCls光電子、BF_3のB ls光電子ついて行った。振動分岐比を光電子の運動量の関数としてプロットすることにより、見事に光電子回折を捉えることに成功した。現在、この回折パターンから分子の結合長を求めることを試みている。SPring-8のBL27SUでは、原子間電子緩和を、同時計測装置を用いて観測する研究に参加して、実験の成功に大きく貢献した。当初、SPring-8の試験加速器(極紫外自由電子レーザー)を用いて解離しつつある分子H_2,Br_2の光電子干渉を見ることを計画していたが、これらの試料ガスの使用は不可能であった。米国のLCLSでのX線自由電子レーザー実験、日本のX線自由電子レーザーSACLAでのコミッショニング実験に参加し、データ解析を担い、プロジェクトに大きく貢献した。申請書に記した文字通りの実験はビームタイムプロポーザルの諾否もあって必ずしも順調とはいえないが、幸い、内外の施設を用いて、ほぼ同じ情報を得ることのできる実験を遂行することができた。結果として、順当に、おおむね期待どおり成果が得られている。来日して以来、SPring-8やSoleilでの軟X線ビームラインでの実験、SPring-8にあるSCSS試験加速器(EUVFEL)やSACLA(XFEL)、米国のFEL施設LCLSでの実験に参加してきた結果、本人は、今年、FELを用いた時間分解分光実験を准進することを強く望んでいる。プロポーザルが受諾されてすでにビームタイムが決定しているSCSS,SACLA,LCLS,FLASHの実験は、申請書に記した実験とは若干異なるが、これらの課題を通して、本人が希望しているFELを用いた時間分解分光実験による分子解離や分子異性化の研究を推進することができるので、この方向で研究を推進し、成果をまとめる。
溶融宇宙塵から復元する大気酸素同位体比と生物生産の変動

堆積物中から回収する宇宙塵の同位体分析から,過去の大気酸素同位体比と生物生産量の変動を求めるため,平成30年度は,具体的に以下の(1)(3)の基礎研究を行った.(1)中・古生代の地球に付加した宇宙塵を取り出すために,岐阜県南部舟伏山地域の美濃帯ペルム系三畳系チャートおよび珪質頁岩の試料採取を行った.採取した試料については宇宙塵の分離・回収を行ったが,これには新しく作成した宇宙塵の回収機器を用いた.この研究の過程で,非常に宇宙塵降下量の多かったペルム紀末の層状チャート層準を特定し,重点的にサンプリングと研究を進めた.ペルム紀末大量絶滅との関連性が示唆されたこの層準については優先的に研究を進め,国際誌として論文を公表した.(2)現在の海洋底に分布する深海底堆積物を対象にした溶融宇宙塵の回収を進めるため,主に放散虫と珪藻を主体とした珪質軟泥のコア試料の回収を行った.研究の対象は,高知大学海洋コア研究センターに保管されたインド洋の珪質堆積物コア試料であり,過去700万年間分の珪藻・放散虫軟泥試料を採取することができた.採取した試料については,現在宇宙塵の分離・回収作業を進めている.(3)南極とっつき岬の氷から回収した鉄質スフェルールについてSEM/EDS,FE-EPMAを用いて観察・元素分析を行い,研究試料の選別を行った.選別した鉄質スフェルールについてはEBSDを用いた結晶方位の解析およびNanoSIMSを用いた酸素同位体組成の測定を行った.研究の結果,検討した鉄質スフェルールは,普通コンドライト中の金属鉄または鉄隕石であることが明らかになった.また地球大気で加熱した際にFeが優先的に酸化し,加熱が進むにつれてFeの蒸発が進んでいくため酸素同位体比が大きくなることが示された.本研究計画で重要な陸上および深海底堆積物コア試料の採取については,尾上と安川十分な数の試料を確保し,今年度の計画を予定通り終えることができた.特に新生代の珪質堆積物試料については,古いコア試料であることから,これまで地球外物質に関する研究は行われておらず,貴重な研究試料を確保することができたと考えている.また宇宙塵の酸素同位体分析については,中村が中心となって研究を進め,NanoSIMSやEBSDなどの最先端の分析機器を用いて鉄質スフェルールの起源や酸素同位体に関する新知見が得られた.このように平成30年度の研究では,当初予定していた研究計画のに沿ったスケジュールの研究をすすめることができており,研究の進捗状況はおおむね順調に進展していると言える.平成30年度に十分な数の堆積岩試料を得ることができているため,今年度はこれまでの研究で特に多くの宇宙塵を回収できた層準の試料について,追加の試料採取を予定している.また研究をまとめるにあたり,微化石を用いた研究試料の年代決定を進め,正確な宇宙塵の降下年代を特定する.インド洋の深海底堆積物も含め,採取した堆積岩・堆積物試料については磁性分離を行い,前年度に引き続き鉄質の溶融宇宙塵回収を進める.回収された溶融宇宙塵については, SEM-EDSを用いた初期分析と宇宙塵候補の選別を進め,その後EPMAを用いた詳細な化学組成分析・鉱物組成分析を進める.酸素同位体分析については,南極宇宙塵を対象にした基礎研究が進んでおり,今年度は同様の研究手法を用いて,古い地質時代の酸素同位体分析についても研究を進める.以上の研究過程で得られた成果は,積極的に国内外の学会や国際会議で発表し,国際誌への論文投稿についても準備を進める.堆積物中から回収する宇宙塵の同位体分析から,過去の大気酸素同位体比と生物生産量の変動を求めるため,平成29年度は,以下の3つの基礎研究を並行して行った.(1)中・古生代の地球に付加した宇宙塵を取り出すために,兵庫県篠山地域に分布する丹波帯および岐阜県舟伏山地域二分布する美濃帯の石炭系三畳系チャートの試料採取を行った.採取した試料については宇宙塵の分離・回収を行い,これまで報告されているもののうち,最古となる石炭紀の溶融宇宙塵を得ることができた.(2)現在の海洋底に分布する深海底堆積物を対象にした溶融宇宙塵の回収を進めるため,これまでに掘削されたコア試料について文献調査を行った.検討は,主に放散虫を主体とした放散虫軟泥を含むコア試料の回収を目的として進めた.検討の結果,高知大学海洋コア研究センターに保管された3サイトの堆積物コア,およびテキサスA&M大学に保管された4サイトの堆積物コアを対象とすることで,現在から白亜紀前期までの放散虫軟泥および放散虫チャート試料を回収することが可能であることが明らかになった.(3)南極とっつき岬の氷から回収した鉄質スフェルールについての表面と断面を,SEM/EDS,FE-EPMAを用いて観察・元素分析を行った.また選別した鉄質スフェルールおよび人工的に作成した鉄質スフェルールについて酸素同位体組成をSIMSを用いて測定した.その結果,先行研究においてみられたサイズと酸素同位体比の相関は,本研究の試料においては確認されないことが示された.また人工的に作成した鉄質スフェルールの酸素同位体比はiron meteoritefusioncrustと近い値であることが明らかになった.本家研究計画の柱である宇宙塵の回収,同位体分析は,尾上,安川,中村がそれぞれ中心となって研究を進めることができた.

堆積岩からの宇宙塵回収については尾上が研究を進め,本計画においても十分な数の試料を準備することができた.また,これまで新生代の海洋底堆積物試料を用いたた研究で実績がある安川は,宇宙塵の回収に適切な深海底堆積物試料の検討を進め,次年度以降に堆積物試料からも宇宙塵研究を進めることが出来るようになった.宇宙塵の同位体分析についても,隕石や宇宙塵試料の同位体分析をこれまで行ってきた中村がすすめることで,精度の高い分析を行うことができた.このように本研究では,当初予定していた研究計画のスケジュールに沿って研究をすすめることができており,研究の進捗状況はおおむね順調に進展していると言える.堆積物中から回収する宇宙塵の同位体分析から,過去の大気酸素同位体比と生物生産量の変動を求めるため,平成30年度は,具体的に以下の(1)(3)の基礎研究を行った.(1)中・古生代の地球に付加した宇宙塵を取り出すために,岐阜県南部舟伏山地域の美濃帯ペルム系三畳系チャートおよび珪質頁岩の試料採取を行った.採取した試料については宇宙塵の分離・回収を行ったが,これには新しく作成した宇宙塵の回収機器を用いた.この研究の過程で,非常に宇宙塵降下量の多かったペルム紀末の層状チャート層準を特定し,重点的にサンプリングと研究を進めた.ペルム紀末大量絶滅との関連性が示唆されたこの層準については優先的に研究を進め,国際誌として論文を公表した.(2)現在の海洋底に分布する深海底堆積物を対象にした溶融宇宙塵の回収を進めるため,主に放散虫と珪藻を主体とした珪質軟泥のコア試料の回収を行った.研究の対象は,高知大学海洋コア研究センターに保管されたインド洋の珪質堆積物コア試料であり,過去700万年間分の珪藻・放散虫軟泥試料を採取することができた.採取した試料については,現在宇宙塵の分離・回収作業を進めている.(3)南極とっつき岬の氷から回収した鉄質スフェルールについてSEM/EDS,FE-EPMAを用いて観察・元素分析を行い,研究試料の選別を行った.選別した鉄質スフェルールについてはEBSDを用いた結晶方位の解析およびNanoSIMSを用いた酸素同位体組成の測定を行った.研究の結果,検討した鉄質スフェルールは,普通コンドライト中の金属鉄または鉄隕石であることが明らかになった.また地球大気で加熱した際にFeが優先的に酸化し,加熱が進むにつれてFeの蒸発が進んでいくため酸素同位体比が大きくなることが示された.本研究計画で重要な陸上および深海底堆積物コア試料の採取については,尾上と安川十分な数の試料を確保し,今年度の計画を予定通り終えることができた.特に新生代の珪質堆積物試料については,古いコア試料であることから,これまで地球外物質に関する研究は行われておらず,貴重な研究試料を確保することができたと考えている.また宇宙塵の酸素同位体分析については,中村が中心となって研究を進め,NanoSIMSやEBSDなどの最先端の分析機器を用いて鉄質スフェルールの起源や酸素同位体に関する新知見が得られた.このように平成30年度の研究では,当初予定していた研究計画のに沿ったスケジュールの研究をすすめることができており,研究の進捗状況はおおむね順調に進展していると言える.堆積岩からの研究試料については,これまで検討を進めてきた丹波帯や美濃帯を対象に,前年度までに宇宙塵を回収できなかった層準付近から新たに試料採取を行う.特に石炭紀のチャート試料については,年代が詳しく決定されていないため,微化石や古地磁気層序用試料の採取も行う.
非線形光導波路の伝搬理論と光ソリトン伝搬シミュレーション

屈折率が光強度に依存して変化する非線形光学効果をもつ光導波路中の非線形導波光に対してCW光伝搬,パルス光伝搬,さらには,最近,理論的にはもちろんのこと,実用的見地からも関心が高まっている時間ソリトン,空間ソリトン,時空間ソリトンなどの光ソリトン伝搬のいずれにも対応可能な統一的な基礎理論を構築するとともに,これに基づいて非線形導波光シミュレーションのための新しいビーム伝搬法を開発することを目的として研究を進め,下記の成果を得た.1.非対称構造の非線形光ファイバカップラの論理演算特性に与える3次分散を含めた摂動効果の影響を理論的に調査し,摂動効果の存在によって論理演算動作特性が著しく劣化することを明らかにした.また,こうした特性劣化を防ぐために,分布定数形利得帯域制限増幅器を用いることを提案し,増幅器の利得や利得帯域幅を適当に調整することによって,光論理回路デバイスとしての動作特性の安定化が可能であることを示した。2. 3次元非線形光導波路解析のためのスカラ近似に基づくビーム伝搬解析アルゴリズムを新たに開発するとともに,光ファイバと非線形薄膜からなる3次元構造の光論理ゲートを新たに提案し,その論理演算機能を明らかにした.3.非線形光導波路解析のためのビーム伝搬解析のなお一層の高性能化を図るために,広角ビーム伝搬に対応するためのパデ式,解析領域端からのスプリアス反射防止のための透明境界条件と完全整合層条件,参照屈折率と空間メッシュをアダプティブに更新するさまざまな周辺技術の導入を行った.屈折率が光強度に依存して変化する非線形光学効果をもつ光導波路中の非線形導波光に対してCW光伝搬,パルス光伝搬,さらには,最近,理論的にはもちろんのこと,実用的見地からも関心が高まっている時間ソリトン,空間ソリトン,時空間ソリトンなどの光ソリトン伝搬のいずれにも対応可能な統一的な基礎理論を構築するとともに,これに基づいて非線形導波光シミュレーションのための新しいビーム伝搬法を開発することを目的として研究を進め,下記の成果を得た.1.非対称構造の非線形光ファイバカップラの論理演算特性に与える3次分散を含めた摂動効果の影響を理論的に調査し,摂動効果の存在によって論理演算動作特性が著しく劣化することを明らかにした.また,こうした特性劣化を防ぐために,分布定数形利得帯域制限増幅器を用いることを提案し,増幅器の利得や利得帯域幅を適当に調整することによって,光論理回路デバイスとしての動作特性の安定化が可能であることを示した。2. 3次元非線形光導波路解析のためのスカラ近似に基づくビーム伝搬解析アルゴリズムを新たに開発するとともに,光ファイバと非線形薄膜からなる3次元構造の光論理ゲートを新たに提案し,その論理演算機能を明らかにした.3.非線形光導波路解析のためのビーム伝搬解析のなお一層の高性能化を図るために,広角ビーム伝搬に対応するためのパデ式,解析領域端からのスプリアス反射防止のための透明境界条件と完全整合層条件,参照屈折率と空間メッシュをアダプティブに更新するさまざまな周辺技術の導入を行った.屈折率が光強度に依存して変化する非線形光学効果をもつ光導波路中の非線形導波光に対してCW光伝搬,パルス光伝搬,さらには,最近,理論的にはもちろんのこと,実用的見地からも関心が高まっている時間ソリトン,空間ソリトン,時空間ソリトンなどの光ソリトン伝搬のいずれにも対応可能な統一的な基礎理論を構築するとともに,これに基づいて非線形導波光シミュレーションのための新しいビーム伝搬法を開発することを目的として研究を進め,下記の成果を得た.まず,屈折率が光強度に依存して変化する.いわゆる光カー効果を有する非線形光導波路を対象として,パルス光伝搬解析に必要な基礎理論を構築した.具体的には,マスクウェルの方程式から,光パルスの振舞いを記述する基本式を厳密に導出した.この基本式は,時間依存項を除くと,従来から用いられている連続(CW)光伝搬解析のための基本式となる.また,パルス光伝搬解析の基本式から直接時空間ソリトンに対する非線形シュレ-ディンガー方程式を導出した.この方程式には,回折効果,分散効果,非線形効果が同時に含まれており,パルス幅が十分に広いとして分散効果を無視すると,回折効果と非線形効果がつり合うことによって形成される空間ソリトンに対する非線形シュレ-ディンガー方程式が導かれる.次に,ここで構築した基礎理論に基づいて,CW光伝搬,パルス光伝搬,光ソリトン伝搬シミュレーションのためのビーム伝搬法を新たに開発した.現在,このシミュレーションツールを用いて,光ファイバソリトンのような空間的閉じ込めを施した時間ソリトンと空間的閉じ込め構造を持たない時間ソリトンとの相違を明らかにすることを目標に,研究を続行中である.屈折率が光強度に依存して変化する非線形光学効果をもつ光導波路中の非線形導波光に対してCW光伝搬,パルス光伝搬,さらには,最近,理論的にはもちろんのこと,実用的見地からも関心が高まっている時間ソリトン,空間ソリトン,時空間ソリトンなどの光ソリトン伝搬のいずれにも対応可能な統一的な基礎理論を構築するとともに,これに基づいて非線形導波光シミュレーションのための新しいビーム伝搬法を開発することを目的として研究を進め,下記の成果を得た.1.非対称構造の非線形光ファイバカップラの論理

演算特性に与える3次分散を含めた摂動効果の影響を理論的に調査し,摂動効果の存在によって論理演算動作特性が著しく劣化することを明らかにした.また,こうした特性劣化を防ぐために,分布定数形利得帯域制限増幅器を用いることを提案し,増幅器の利得や利得帯域幅を適当に調整することによって,光論理回路デバイスとしての動作特性の安定化が可能であることを示した.2. 3次元非線形光導波路解析のためのスカラ近似に基づくビーム伝搬解析アルゴリズムを新たに開発するとともに,光ファイバと非線形薄膜からなる3次元構造の光論理ゲートを新たに提案し,その論理演算機能を明らかにした.3.非線形光導波路解析のためのビーム伝搬解析のなお一層の高性能化を図るために,広角ビーム伝搬に対応するためのパデ式,解析領域端がらのスプリアス反射防止のための透明境界条件と完全整合層条件,参照屈折率と空間メッシュをアダプティブに更新するさまざまな周辺技術の導入を行った.
微小透析法を用いたオピオイド鎮痛薬の作用部位における薬物濃度と薬理作用の解析

本研究では、昨年度までに確立した微小透析法を用いたモルヒネの薬物濃度と薬理作用の解析系により、モルヒネ鎮痛耐性時のモルヒネの生体内動態と薬理作用について解析した。脊髄における痛覚伝達物質であるグルタミン酸のホルマリン刺激による遊離はモルヒネ投与により抑制された。グルタミン酸遊離抑制作用とモルヒネの鎮痛作用の間には良好な相関がみられた。ラットにモルヒネを連続投与したところ、モルヒネの鎮痛作用が減弱するとともに、脊髄におけるグルタミン酸遊離抑制作用は低下した。これより、モルヒネの脊髄グルタミン酸遊離抑制作用は、鎮痛作用だけでなく、鎮痛耐性形成にも関与することが示唆された。また、モルヒネの脊髄腔内CSF中濃度は、モルヒネの連続投与により減少する傾向がみられた。モルヒネは薬物排出トランスポーターのP糖タンパク質の基質であるため,モルヒネ曝露によりP糖タンパク質機能が亢進した場合,モルヒネの生体内濃度が減少する可能性がある。そこで、ヒト大腸腺癌由来Caco-2細胞を用い,P糖タンパク質排出機能とモルヒネ膜透過性に及ぼすモルヒネ曝露の影響について調べた。モルヒネ曝露は、P糖タンパク質基質である[^3H]ビンクリスチンの細胞内取り込み量を減少し、P糖タンパク質機能を亢進することが示唆された。さらに、モルヒネ曝露は、吸収方向のモルヒネ膜透過速度を減少し、分泌方向の膜透過速度を増加した。これより、モルヒネ曝露はP糖タンパク質の排出機能を亢進し、モルヒネの吸収を低下させる可能性が示唆された。モルヒネの活性代謝物であるモルヒネ-6-グルクロナイド(M6G)は、ラットやマウスに脳室内投与すると、モルヒネより100倍以上強い鎮痛活性を示す。その理由は明らかでないが、脳内動態が鎮痛活性に影響を及ぼす可能性がある。そこで、両薬物を脳室内投与後の脳内動態について解析した。まず、モルヒネまたはM6G(50nmol)を、ラット側脳室に投与し、10120分後に脳脊髄液(CSF)及び脳組織を採取し、その薬物濃度を測定した。CSF中M6G濃度は、モルヒネ濃度の537倍高く、これより算出したM6Gの消失クリアランスは、モルヒネのクリアランスの1/10であり、CSF bulk flowと同程度であった。また、脳組織内M6G濃度はモルヒネ濃度より高く、脳室内投与したM6Gはモルヒネより多く脳内に残存した。さらに、ラット脳スライス取り込み実験より算出したM6Gの脳内分布容積は、モルヒネの分布容積の1/3であり、細胞外容積に近似した。次に、脳室内投与したモルヒネとM6Gの脊髄への分布を、脊髄腔内に挿入した透析プローブを用いて微小透析法により調べた。脊髄腔内CSF中M6G濃度は、脳室内投与後180分までのいずれの時間においても、モルヒネ濃度より高く(2979倍)、CSFを直接採取して測定したCSF中M6G濃度と同様の推移を示した。これよりM6Gは、脳室から脊髄腔内に速やかに分布することが示され、脳室内投与したM6Gは、脊髄のオピオイド受容体にも作用し、その鎮痛作用を増強することが示唆された。モルヒネと比較した以上の結果から、脳室内投与したM6Gは、(1)CSFまたは脳からの消失が遅いこと、(2)脳細胞外液、即ちオピオイド受容体近傍に局在すること、(3)脊髄に速やかに分布することが示され、M6Gの脳内分布特性は、その強い鎮痛効力発現に寄与することが示唆された。本研究では、オピオイド鎮痛薬のPharmacokinetics(PK)/Pharmacodynamics(PD)解析系確立のため、脊髄における薬物濃度、痛覚伝達物質であるグルタミン酸(Glu)の遊離抑制作用ならびに鎮痛作用の同時測定を、ラット脊髄微小透析法を用いて行った。モルヒネの脊髄Glu遊離抑制作用と鎮痛作用は、脊髄のモルヒネ濃度に依存して増加した。両作用のEC_<50>(最大反応の50%の作用を発現する薬物濃度)は同程度であったことから、モルヒネの鎮痛作用発現に、脊髄でのGlu遊離抑制作用が関与することが示唆された。さらにこの実験系を用いて、モルヒネとモルヒネ-6-グルクロナイド(M6G)のPKとPDについて比較した。モルヒネとM6Gをラットに皮下投与したところ、M6Gの濃度時間曲線下面積はモルヒネのそれの1.71.9倍高かった。M6Gはモルヒネに比べ低用量で鎮痛作用を発現し、投与量を基準にしたM6Gの鎮痛効力は、モルヒネと比べ34倍強いことが示された。一方、脊髄の薬物濃度より求めたEC_<50>は、モルヒネとM6Gで同程度であり、両薬物の濃度を基準にした鎮痛効力はほぼ等しいことが示された。また、モルヒネがGlu遊離抑制作用を示したのに対し、M6GのGlu遊離抑制作用はほとんどみられなかった。これより、M6Gの鎮痛作用発現おけるGlu遊離抑制作用の寄与は小さいことが示唆された。以上、本研究で確立した、鎮痛作用、脊髄薬物濃度およびGlu遊離抑制作用の同時解析系により、薬物濃度に基づいて評価したモルヒネとM6Gの鎮痛効力は同程度であることが示された。

またモルヒネの場合と異なり、M6Gの鎮痛作用発現における脊髄でのGlu遊離抑制作用の関与は少なく、両薬物の鎮痛作用発現メカニズムの相違が示唆された。本研究では、昨年度までに確立した微小透析法を用いたモルヒネの薬物濃度と薬理作用の解析系により、モルヒネ鎮痛耐性時のモルヒネの生体内動態と薬理作用について解析した。脊髄における痛覚伝達物質であるグルタミン酸のホルマリン刺激による遊離はモルヒネ投与により抑制された。グルタミン酸遊離抑制作用とモルヒネの鎮痛作用の間には良好な相関がみられた。ラットにモルヒネを連続投与したところ、モルヒネの鎮痛作用が減弱するとともに、脊髄におけるグルタミン酸遊離抑制作用は低下した。これより、モルヒネの脊髄グルタミン酸遊離抑制作用は、鎮痛作用だけでなく、鎮痛耐性形成にも関与することが示唆された。また、モルヒネの脊髄腔内CSF中濃度は、モルヒネの連続投与により減少する傾向がみられた。モルヒネは薬物排出トランスポーターのP糖タンパク質の基質であるため,モルヒネ曝露によりP糖タンパク質機能が亢進した場合,モルヒネの生体内濃度が減少する可能性がある。そこで、ヒト大腸腺癌由来Caco-2細胞を用い,P糖タンパク質排出機能とモルヒネ膜透過性に及ぼすモルヒネ曝露の影響について調べた。モルヒネ曝露は、P糖タンパク質基質である[^3H]ビンクリスチンの細胞内取り込み量を減少し、P糖タンパク質機能を亢進することが示唆された。さらに、モルヒネ曝露は、吸収方向のモルヒネ膜透過速度を減少し、分泌方向の膜透過速度を増加した。これより、モルヒネ曝露はP糖タンパク質の排出機能を亢進し、モルヒネの吸収を低下させる可能性が示唆された。
火山体からの火山ガス放出特性の研究:火口・噴気孔放出と拡散放出との対比

本研究の目的は、火山から放出する火山ガスを火口や噴気孔から出る量と火山体から拡散放出する量とにわけ、両放出形態の量比が火山活動や構造のどの特性と対応しているか、その時間変化は火山活動の推移を見るのに適したパラメタかなどを検討し、両者の時間変化を火山の活動予測に結びつけることである。これまでに火山性CO_2の拡散放出の観測を行なった火山は、有珠山、北海道駒ヶ岳、樽前山、八甲田山、伊豆大島、三宅島、小笠原硫黄島、富士山、浅間山、阿蘇山、桜島などであるが、平成13-14年度には、三宅島、富士山、浅間山、および有珠山の中でも昭和新山で稠密な測定を行なった。昭和新山では火山性CO_2の拡散放出の大きい20×30mの地域で1mグリッドの測定を行ない、この領域内での放出量分布から、拡散放出測定における測定点密度についての基礎的な知見を得た。国内外の火山について、火山性CO_2の拡散放出量と、COSPECを用いて求められた火口・噴気孔からのSO_2放出量から算定されたCO_2の火口・噴気孔放出量とを比較すると、拡散放出量が大きい火山では火口・噴気孔放出量が無いかわずかな場合が多く、逆に火口・噴気孔放出量が大きい火山では拡散放出量が少ない。三宅島では2000年の噴火前には拡散放出が顕著にみられたが、噴火後は莫大な量の火山ガスの放出が続いているためか、拡散放出はみられない。同様の現象は有珠山2000年の噴火前後にもみられた。このように火山ガスの放出に関して、拡散放出と火口・噴気孔放出量とが相補的であることが経験的に示された。この問題は小笠原硫黄島における火山性CO_2の拡散放出の論文の中で詳しく検討を行なった。本研究の目的は、火山から放出する揮発性物質を火口や噴気孔から出る量と火山体から拡散放出する量とにわけ、両者の時間変化を火山の活動予測に結びつけることであり、まずは、国内の多くの火山拡散放出の測走を行ない一般的な特徴を捉え、特定の火山では時間変化からマグマ活動の変化との対応を探ることである。平成13年度には、当初の計画では薩摩碗黄島火山、桜島火山、阿蘇火山、九重火山・那須火山・伊豆大島火山、有珠火山など日本国内の活動的ないくつかの火山で、火口・噴気孔放出量と拡散放出量の測定を行なう予定であった。しかしながら、本課題は年度途中で採択きれたため、拡散放出量の測定のために新たに購入する設備備品「携帯用CO2フラックスメータ」の購入手続きが平成13年12月をすぎになり、装置は平成14年2月に納入された。この報告書を書く時点ではまだ観測研究を実施していないが、3月までに桜島火山と阿蘇火山で実施する予定である。両火山では、火山体を覆って面的に多数点測定をおこなうことにより、火山体からのガスフラックス分布図を作成し全放出量を積算して求め、将来的には、何度も繰り返して火口・噴気孔放出量と拡散放出量の測定を行ない、火山活動の推移と(火口・噴気孔旅出量/拡散放出量)の比との連動関係を調べ、火山ガス放出変化を利用する火山活動監視の基礎を築く。しかしながら、本課題は年度途中で採択きれたため、拡散放出量の測定のために新たに購入する設備備品「携帯用COフラックスメータ」の購入手続きが平成13年12月をすぎになり、装置は平成14年2月に納入された。

昭和新山では火山性CO_2の拡散放出の大きい20×30mの地域で1mグリッドの測定を行ない、この領域内での放出量分布から、拡散放出測定における測定点密度についての基礎的な知見を得た。国内外の火山について、火山性CO_2の拡散放出量と、COSPECを用いて求められた火口・噴気孔からのSO_2放出量から算定されたCO_2の火口・噴気孔放出量とを比較すると、拡散放出量が大きい火山では火口・噴気孔放出量が無いかわずかな場合が多く、逆に火口・噴気孔放出量が大きい火山では拡散放出量が少ない。三宅島では2000年の噴火前には拡散放出が顕著にみられたが、噴火後は莫大な量の火山ガスの放出が続いているためか、拡散放出はみられない。同様の現象は有珠山2000年の噴火前後にもみられた。このように火山ガスの放出に関して、拡散放出と火口・噴気孔放出量とが相補的であることが経験的に示された。この問題は小笠原硫黄島における火山性CO_2の拡散放出の論文の中で詳しく検討を行なった。
スパッタリング法を用いた光触媒-アパタイト薄膜の開発と消臭・抗菌材への応用

ハイドロキシアパタイト(HA)/酸化チタン(TiO2)薄膜の消臭性及び抗菌性を高めるため、膜厚最適化及び薄膜のパターン化を行い、評価を行った。その結果、HA膜の膜厚が0.2ミクロンの時、最も消臭性が高く、パターン化ではHA膜を櫛形パターンとすることで高い消臭性が得られた。しかし、抗菌性向上に関しては効果が認められなかった。また、可視光反応型光触媒作製では、成膜圧力10Pa、窒素ドープ量5%とすることで、最も高い活性が得られた。本年度は、スパッタリング法により作製したアパタイト(HA)/二酸化チタン(TiO2)複合薄膜をスパッタリング法により作製し、透過性、メチレンブルー分解性、消臭性及び抗菌性の評価を行った。TiO2の膜厚の増加に伴い、透過率は低下するが、1.5μmまでであれば、可視光波長範囲(400800nm)で、平均して80%以上の透過率を示した。また、メチレンブルー分解実験においては、TiO2の膜厚の増加に伴い、メチレンブルーの分解率が増加し、1.5μmでは10時間後80%の分解率に達することが明らかとなった。これらのことから、TiO2の膜厚は1.5μmが最適と判断された。消臭実験においては、HAをパターン形状にしたHA/TiO2膜を作製した。パターン形状は、櫛形(幅1mm、開口率30%)、丸型(直径1mm、開口率30%)を作製した。その他実験に用いた試料はガラス、TiO2薄膜、HA薄膜、HA/TiO2薄膜(パターンなし)でホルマリンに対する消臭効果をガスクロマトグラフィにて測定した。結果は、ガラス、TiO2薄膜、HA薄膜、HA/TiO2薄膜(パターンなし)、HA/TiO2薄膜(丸)、HA/TiO2薄膜(櫛)において、6時間後の消臭率はそれぞれ、8%、42%、21%、80%、61%、75%を示し、HA/TiO2薄膜(パターンなし)が最も高い消臭性能を示した。本結果より、パターンを施すことにより、更なる消臭性能の向上が認められなかったことから、パターン形状の検討が必要と考えられる。抗菌性試験については、ガラス、TiO2薄膜、HA薄膜、HA/TiO2薄膜(パターンなし)たおいて、大腸菌のsurvival rateは、42%、1%、39%、27%となり、HA/TiO2薄膜においては高い殺菌率には至らなかった。この点については、今後検討があると考えられる。本年度は、スパッタリング法により作製したアパタイト(HA)/可視光反応型複合薄膜の開発を目指し、高分子材料上へのTiO2コーティング及び可視光反応型光触媒薄膜の作製とその性能に関して、実験、分析を行った。高分子上へのTiO2コーティングでは、昨年度と同様に粉末TiO2をターゲットとして、ポリプロピレン(PP)上へのコーティングを試みた。しかし、成膜電力を25Wとしても、基盤温度が40分で110°Cに達っするなど急激な温度上昇が認められたため、Tiをターゲットとして酸素による反応性スパッタリングに切り替えた。反応性スパッタリングにより、成膜電力を100W、流量比Ar:O2=7:3とすることで、基盤温度を100°C以下にすることに成功し、0.5μmのTiO2コーティングが可能となった。また、PP上にTiO2をコーティングし、ホルマリンガスによる消臭機能について検討を行った。その結果、紫外線照射40時間後に、ガス残存量が17%となり、光触媒機能を有することが明らかとなった。この結果は、これまで行ってきた粉末ターゲットコーティング後のポストアニーリングが不要となり、高分子上においてHA/光触媒複合膜の成膜が可能であることが明らかとなった。今後は高い光触媒効果の得られるコーティング条件の検討が必要である。また、可視光反応型光触媒薄膜の作製においては、窒素ドープ型TiO2薄膜の作製・評価を行った。様々な窒素ドープ量で検証した結果、窒素ドープ量4.5%で当ポストアニーリング処理を行ったものがもっとも可視光下において光触媒活性を示すごとが明らかとなった。本年度は、各種リン酸カルシウムターゲットによるスパッタコーティング膜の結晶相の同定及び、新たな消臭膜の可能性として、TiO2/DLC膜についても消臭性評価を行った。各種リン酸カルシウムターゲットによるスパッタリングでは、第4リン酸カルシウム(TTCP)、第3リン酸カルシウム(TCP)、第2リン酸カルシウム(CPP)、第1リン酸カルシウム(CMP)をターゲットとして用い、コーティング後、膜のみを粉末として取り出し、XRDにより分析を行った。

その結果、第4リン酸カルシウム(TTCP)、HA、B第三リン酸カルシウム(B-TCP)ターゲットでは、コーティング層結晶相は、CaO、HA、B-TCPから成り、TTCPターゲットにおいて、最もHA相が多いことがわかった。これに対し、第二リン酸カルシウム(B-CPP)ではB-TCP相が最も多く、第一リン酸カルシウム(B-CMP)ターゲットでは、B-CMP相が最も多くなった。リン酸カルシウムの結晶相の違いによる臭気の選択性は、平成16年度文部科学省科学研究費若手研究(B)「スパッタリング技術を用いたハイドロキシアパタイト薄膜の消臭機能」で明らかになっており、HAがホルムアルデヒド系ガスの吸着に優れ、B-TCPは硫黄を含むアリシン系ガスに吸着能が高いことが明らかとなっているため、ターゲットの制御により、効果的な消臭性能を持つ薄膜の作製が可能であることは示唆された。また、TiO2/DLC複合膜においては、エチレン臭に対して、膜の付加により7%の防臭性効果と、25%消臭性効果が認められた。
情報化と大衆文化

本研究は情報化が大衆文化のありかたにどのような変容をもたらしつつあるかを明らかにしようとしたものである。この研究の初年度にあたる本年度は、先行研究の収集とその分析を試みつつ、研究の粋組づくりと、若干の個別研究にふみこんだ。研究に大別して二つに分れて行なわれた。その第1は、関東グル-プによって行われた「ヴィデオゲ-ム」を事例にとった研究である。ここではまず研究の粋組づくりが行われ、“人ーメディア相互行為"の位置づけを試みた。すなわち、メディア内世界での人々のメディア依存の深化と高度化が、同時に、そこでの経験の自在感や自律性を高めることを指摘した。次に先行研究を国内と国外に分けてレビュ-し、また新聞と雑誌の記事の分析を通じて、ヴィデオゲ-ムをとりまく、論調の分析を行った。そこでは新しいソフトの開発がきっかけで論調の量と内容に変化が生まれていることがわかった。さらに、来年度の継続研究として、事例調査とアンケ-ト調査に着手している。第2は、関西グル-プによる、「カラオケ」を事例とする研究である。ここではまず家庭における情報・メディア機器の利用実態調査をふまえて、カラオケ歌唱行動やカラオケ文化の変容と類型化の試み、そのメディア社会史の分析などを行った。ここでは、カラオケ文化が高度情報化時代の産業的=技術的基盤の上に成立した現象であること、テ-プ・カラオケからLDカラオケへの移行のなかで、ナイト文化、ボックス文化、ワゴン文化、ホ-ム文化と四つの類型に分けられるに至っていること、そしてそれぞれに人々の仮想の「生きがい」が発散されていることが見出された。なお、本研究の詳細は別冊「情報化と大衆文化ー実績報告書」を参照されたい。
高病原性ウイルス出芽機構の解明と出芽機構を標的とした抗ウイルス療法の検討

E3ユビキチンリガーゼの1つであるNedd4は、エボラウイルスやマールブルグウイルス、ラッサウイルスといった、様々な高病原性ウイルスの出芽に関与している。しかし、その詳細なメカニズムは未だ不明な点が多い。Nedd4依存的なウイルス出芽機構を明らかにするため、Flagタグを付加したNedd4発現プラスミドを293T細胞にトランスフェクションし、免疫沈降法および質量分析法により、Nedd4と相互作用する宿主因子を網羅的に同定した。同定した因子の中から14の候補因子を選抜し、それぞれの因子に対するsiRNAを用いてその発現を抑制し、エボラウイルスのVLP産生に対する影響をウェスタンブロットにより解析した。その結果、候補因子のうち、KIFF11の発現を抑制した細胞では、エボラウイルスのVLP産生が大きく抑制された。KIF11の発現を抑制した細胞では、マールブルグウイルスやラッサウイルスについても同様に、VLP産生が抑制された。また、出芽にNedd4を利用することが報告されている、水胞性口炎ウイルスを用いて、ウイルス増殖に対する影響を調べた結果、本因子の発現を抑制した細胞では、わずかながら増殖抑制が認められた。さらに、KIF11の阻害剤存在下で同様の実験を行った結果、エボラやマールブルグ、ラッサウイルスVLPの産生、およびVSVの増殖が抑制された。これらの結果から、本因子は、高病原性ウイルスの出芽に関与することが示唆された。廃止:平成28年3月18日
エチレン生合成の調節機構---SAMによるACC合成酵素の不活性化反応

トマト果実から部分精製したACC合成酵素を使って、同酵素の基質SAMによる不活性化反応の機構を検討し、次のような結果を得た。(1)ACC合成酵素の不活性化反応におけるSAMの2つのジオステレオマ-の活性を比較し、(+)ーSAMが(-)ーSAMより約3倍活性が高いことを明らかにした。(2)植物体内における(+)ーSAMと(-)ーSAMの存在を検討した結果、(-)ーSAMのみを検出し、(+)ーSAMは検出できなかった。これから、植物体内では(-)-SAMがACC合成の基質になると同時に、ACC合成酵素の不活性化物質として働いているものと推定した。(3)標識位置が異なる3種類の^<14>C-SAMを用いてACC合成酵素の不活性化反応を行い、SAM分子の2-アミノ酪酸部分が酵素の活性部位近傍に結合することを明らかにした。(4)SAMによるACC合成酵素の不活性化反応の際に、反応中間体としてL-ビニルグリシンが生成することを推定し、外から加えたL-ビニルグリシンが不活性化作用を示すことを明らかにした。以上の結果から、SAMによるACC合成酵素の不活性化反応の機構を提案した。(5)^<14>C-SAMを使ってACC合成酵素の不活性化反応を行い、酵素活性部位を特異的に^<14>C標識する方法を開発したことにより、今後、活性部位ペプチドを単離しそのアミノ酸配列を決定する道をひらいた。1.1-アミノシクロプロパン-1-カルボン酸(ACC)合成酵素の不活性化作用におけるS-アデノシル-L-チオニン(SAM)ジアステレオマーの作用を検討した。SAM市販品から、HPLCを用いて(+)-SAMJ(-)-SAMを単離して、両者の酵素不活性化作用を調べ、両方のジアステレオマーが不活性化作用を持つことを明らかにした。また、(+)-SAMが(-)-SAMよりも約3倍活性が高かった。さらに、ACCが(-)-SAMからのみ生成することを確認した。2.ACC合成酵素が、基質SAMによって不活性化される際に、SAM分子のα-アミノ三酸酸部分が酵素分子に共有結合することを、標識位置の異なる3種類の14C-SAMを用いて明らかにした。3.1で、非天然型の(+)-SAMが、高いACC合成酵素不活性化作用を持つことがわかったので、エチレン生成能の高い植物組織における(+)-SAMの分布をHPLCを用いて検討した。(+)-SAMは、傷害トマト果実に、全SAM量の3%検出されたが、IAA処理緑豆胚軸切片、同えんどう胚軸切片では検出されなかった。(J.Exp.Bot.投稿中)4.SAMがACC合成酵素を不活性化する際の、反応中間体が、L-ビニルグリシンであることを明らかにし、反応機構を推定した。(Plant Physiol.投稿中)5.ACC合成酵素が14C-SAMによって不活性化されて生成する不活性化酵素から、活性部位の14C-ペプチドを単離しアミノ酸配列を決定する研究は、現在継続中である。1-アミノシクロプロパン-1-カルボン酸(ACC)合成酵素は、基質のS-アデノシルメチオニン(SAM)のα-アミノ酪酸(4C)部分が活性部位に共有結合することで不活性化される。今回の研究は、不活性化された酵素から4C部分が結合したアミノ酸残基を含む活性部位ペプチドを単離して、アミノ酸配列を決定することを目的にして行った。約75kgのトマト果実から、比活性から計算しておよそ80μgのACC合成酵素タンパク質が含まれている酵素標品を部分精製した。これを〔3,4-^<14>C〕-SAMと反応させてACC合成酵素を^<14>C-標識し、SDS-PAGEによる分離後、PV-DF膜にブロットした。オ-トラジオグラムから^<14>Cー標識の存在位置を決めて相当するPVDF膜の部分を切り取り^<14>Cー標識化ACC

合成酵素を分取したのち、トリプシンによるon-membrane digestionを行った。しかし、ドリプシン消化後の試料には、以後の^<14>Cー標識化活性部位ペプチドの分取とアミノ酸配列の決定に充分な量のペプチドが含まれていなかった。^<14>C-標識活性部位ペプチドの回収量が少なかった原因として、SDS-pageゲルからPVDF膜へのブロッテングの効率が極めて低かったことと、酵素反応液から^<14>Cー標識化ACC合成酵素を解消してSDS-PAGEゲルに載せる操作中に試料が失われたことが考えられる。現在再び、充分量の^<14>Cー標識化活性部位ペプチドを分取すべくACC合成酵素の精製を行っている。さらに、共同研究者の米国カリフォルニア大学のS.F.Yang教授からトマト果実のACC合成酵素に対するモノクロ-ナル抗体を結合したイムノアフィニチィゲルを分譲されたので、今後はこれを使って酵素反応液から^<14>C-標識化ACC合成酵素のを解消した後、逆相系のカラム(C_4)によるHPLCで精製することによって、操作時の試料のロスを最小限にするつもりである。
制御性T細胞に固有の非リンパ組織集積機構の解明

制御性T細胞(Treg)は免疫応答を亢進する通常型T細胞と異なり免疫応答を抑制するT細胞である。近年、Tregは組織(皮膚や肺など)にも存在し、その非リンパ組織Tregが組織炎症抑制や健全な組織修復を介して組織の恒常性維持に寄与していることが示されている。しかしながら、Tregに固有の組織集積機構の全容は未だ明らかでない。本研究では、Tregに固有の組織集積の分子機構を明らかにすることで、Tregの組織集積を制御した疾患治療実現の一助となることを目指す。
浮体式人工島の安全性評価の信頼度向上の研究

最近わが国では浮体式空港など超大型の海洋構造物の計画・設計が行われつつある。このような浮体式人工島は今までの海洋構造物には無い程、非常に大きい(数キロメートルの長さ)ことからその安全性評価について従来の海洋構造物の安全に対する考え方とは異なった方法論が必要である。またその評価の信頼性も格段に高いものでなくてはならないことは、そのサイズ、非常に長期にわたる設置などから考えて明らかである。本研究の目的は以上のような観点から次の二つである。(1)地理的スケールとほぼ同じスケールの浮体海洋構造物の波浪に対する応答の推定に関して問題点を明らかにすると同時に、応答の合理的推定法を確立すること。(2)浮体式人工島の設置は沿岸域であると予想されるので、沿岸域の長期海象予測の信頼度をあげること。(1)の目的に対して次の成果が得られた。(ア)沿岸域に設置される浮体式人工島の水平方向のスケールは、海岸傾斜の水平方向スケールとほぼ同程度である。そこで、海底の傾斜のため海洋波が変形、屈折する効果を考慮した人工島に作用する波力の計算法を確立した。この方法では海岸からの反射波、人工島を支持する多数の要素浮体間の流体力学的相互干渉に対する海底傾斜の影響を数学的に正しく表現されている。(イ)波浪によって生じる超大型浮体の弾性変形の理論計算法を開発した。(ウ)玄界灘における海洋波観測の結果と新しい波浪予測モデルによって沿岸域の高信頼度の波浪の長期予測法の方向づけを行った。1.浮体式人工島に作用する波力を、地形の影響を考慮して合理的に評価する理論を確立した。従来、構造物に作用する波力は、一定水深の条件の下で計算されていた。しかしながら浮体式人工島にあってはそのスケールが地形の変化に匹敵するほど巨大であるこから地形や水深を一定とする仮定には無理がある。本研究では、水深が変化することによる波の屈折の影響、海岸近くにおける砕波の影響を合理的にモデリングした波力の計算法を開発した。具体的にはいわゆるMILD SLOPEEQで、屈折を考慮して波動場を記述し、人工島からの反射波の影響、海岸近くでの波の岨度の増加、波の変形、砕波による海岸からの反射波係数の減少を考慮している。波力は1次及び2次のオーダーの計算が可能である。なお、任意の方向からの波の入射に対する計算、人工島の弾性変形を考慮した波力の計算への拡張を現在行っている。2.浮体人工島の波浪中の挙動をコンピュータ・グラフィックスによって表現し、その安全性を検討する技術のいくつかを試みた。3.浮体式人工島の設置が想定されるような典型的な海域における海象の長期予測法の研究を実施した。応用力学研究所津屋崎災害実験所の近くの海域において、沖合い約1.5kmの地点の波高、風速の計測を実施し、その結果から10年確率波高、風速を導いた。例えば、10年確率波高は5.5m、同風速は56m/sであった。今後さらに検討して100年を再現期間とする信頼度の高い海象の長期予測法を確立し、1.で述べた流力モデルと結合して浮体式人工島の安全性の評価法を完成する。(1)地理的スケールとほぼ同じスケールの浮体

海洋構造物の波浪に対する応答の推定に関して問題点を明らかにすると同時に、応答の合理的推定法を確立すること。(2)浮体式人工島の設置は沿岸域であると予想されるので、沿岸域の長期海象予測の信頼度をあげること。(1)の目的に対して次の成果が得られた。(ア)沿岸域に設置される浮体式人工島の水平方向のスケールは、海岸傾斜の水平方向スケールとほぼ同程度である。そこで、海底の傾斜のため海洋波が変形、屈折する効果を考慮した人工島に作用する波力の計算法を確立した。この方法では海岸からの反射波、人工島を支持する多数の要素浮体間の流体力学的相互干渉に対する海底傾斜の影響を数学的に正しく表現されている。(イ)波浪によって生じる超大型浮体の弾性変形の理論計算法を開発した。(ウ)玄界灘における海洋波観測の結果と新しい波浪予測モデルによって沿岸域の高信頼度の波浪の長期予測法の方向づけを行った。
うつ病に対する反芻焦点化認知行動療法：有効性の検討とうつ病遷延化の解明

わが国での実施に適した新規認知行動療法プログラムである反芻焦点化認知行動療法(rumination-focused CBT: RFCBT)の実践を目的に、H29年度に作成したRFCBT治療者用ハンドブックのブラッシュアップをH30年度は進めた。H30年も引き続きRFCBT臨床試験のパイロットケース(5例)のRFCBTを進めている。H30年度から原著者のWatkins博士のもとで留学経験のある日本人研究者をグループスーパービジョンの指導者としてご協力をいただくことができ、治療の質の確保の体制を構築した。うつ病に対するRFBCTの前後比較臨床試験プロトコールを作成し、リクルート開始の準備を進めた。当初計画では、RFCBTのオープンラベル臨床試験を平成29年度第4四半期からリクルートを開始するとしていたが、より治療者のRFCBT技術の質をより確かなものにするためにRFCBT開発者であるWatkins教授を招聘し、入念な指導をいただき当初計画よりも綿密なRFCBT治療者ワークブックの開発に重点を置くことした。また、RFCBTの適正実施のため、そして治療者の質を確保する観点からパイロット・ケースへのRFCBT実施法に関する指導をWatkins教授ならびに梅垣佑介博士より受けた。このように、RFCBTのオープンラベル臨床試験の実施体制をより入念におこなったため、RFCBTのオープンラベル臨床試験の開始はやや遅れているが、臨床試験のプロトコールは完成し、最終年度に完遂できる見通しがたっている。パイロット・ケースでのRFCBTの実績を蓄積し、RFCBTの実績スキルを確保したうえで、RFCBTのオープンラベル臨床試験を開始することにしている。臨床試験のプロトコールは完成しているので、倫理審査を経て、最終年度にリクルートを進め研究計画が完遂できるよう進めていく。わが国での実施に適した新規認知行動療法プログラムである反芻焦点化認知行動療法(rumination-focused CBT: RFCBT)の実践を目的に、RFCBT治療者ワークブック作成に取り組んだ。具体的には、RFCBT開発者であり研究協力者のWatkins教授を招聘し、RFCBTの実施手順に加えて、技能ごとのロールプレイ動画作成、そして専門家がRFCBTを実施する際の留意点などトラブルシューティングをまとめた。実施手順としては、step 1 (反すうの頻度、結果、反すうが生じやすい文脈等についての把握)、step 2 (反すうを治療対象として取り扱うことを患者と合意し、心理教育の実践)、step 3(特定の反すう体験に焦点をあて分析)、step 4 (反すうの変動性に影響を与えている条件を精査)、step 5 (反すうの機能と変動性について共有)、step 6 (適応的な行動に置き換える計画の検討)、step 7 (先行事象を特定し、不適応的な反すうの低減もしくは適応的な反すうの増加を目的として、要因を取り除くまたは増やす)の7段階にまとめられた。またロールプレイ動画では、機能分析、IF-THENplan、WHY-HOW行動実験、Absorption、Compassionの技法の実際を収録した。そして、RFCBT臨床試験の準備としてパイロットとして5例実践した。また、RFCBTの質を確保する観点からパイロット・ケースについてWatkins教授より機能評価や実施法について指導をいただき、セラピストへのスーパービジョン体制を構築した。このように、H29年度はRFCBTのオープンラベル臨床試験の実施体制整備が進められた。また、RFCBTの適正実施のため、そして治療者の質を確保する観点からパイロット・ケースへのRFCBT実施法に関する指導をWatkins教授より直接受けた。このように、RFCBTのオープンラベル臨床試験の実施体制をより入念におこなったため、RFCBTのオープンラベル臨床試験の開始がやや遅れている。H29年度は、RFCBT治療者ワークブック・ドラフトに加えて、機能分析、IF-THENplan、WHY-HOW行動実験、Absorption、Compassionの技法の実際を収録したロールプレイ動画、RFCBTを実施する際の留意点などトラブルシューティングをまとめた。

これらは、わが国で今後RFCBTを実践する際の治療者マニュアルならびに治療者ワークブックの基礎資料となるものであり、これらの出版を念頭にRFCBT治療者ワークブックを完成させる。さらに、Watkins教授との連携のもと、セラピストへのスーパービジョンを進めながら、パイロット・ケースでのRFCBTの実績を蓄積し、RFCBTの実績スキルを確保したうえで、RFCBTのオープンラベル臨床試験を開始する。パイロット・ケースでのRFCBTの実績を蓄積し、RFCBTの実績スキルを確保したうえで、RFCBTのオープンラベル臨床試験を開始することにしている。臨床試験のプロトコールは完成しているので、倫理審査を経て、最終年度にリクルートを進め研究計画が完遂できるよう進めていく。コーディネーター1名分の人件費を計上していたが当該年度では雇用せず、翌年度からの雇用とした。翌年度分として計上している人件費に当該年度で変更が生じた助成金を追加し、H30年度からの雇用を行う。当初見込んでいた人件費より抑えられたため、次年度使用額が生じた。その額は次年度に追加計上し、引き続きコーディネーターの雇用を継続する。