hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音速流よう素レーザの排気圧力回復技術の開発

まず、レーザ発振効率がよく圧力回復にも適する条件を調べるため、混合させるヨウ素流および励起酸素流の瞬間混合を仮定して1次元解析を行い、圧力・濃度・ノズル形状などのパラメータの影響を検討した。その結果、ヨウ素の飽和蒸気圧に起因する圧力の上限値や、混合ノズルの大きさなどの制約条件のもとで、最適と考えられる混合条件を導出することができた。次に、この結果に基づきランプノズルの形状を決定し、3次元ナビエ・ストークス方程式を解くことにより、超音速混合における3次元流れの数値計算を行った。その結果、ランプノズルの段差によって生じた渦が混合を促進する3次元流れの状態を確認することができた。また、この渦の効果をさらに促進させるようにノズルの形状に改良を加え、さらに混合の促進を図るノズル形状を考案した。超音速流ヨウ素レーザ(S-COIL)は、原理的に高出力を得やすく、また発振する波長が光ファイバによる導光に適していることから、次世代の産業用高出力レーザとして期待されている。しかし、現状では排気圧力が非常に低いという問題があり、発振後のレーザ媒質の排出処理のために大がかりな装置が必要で、このことが実用化を進めるうえで大きな障害の一つとなっている。本研究では、エジェクター効果による圧力回復技術の開発を提案した。この方法では、大きく流速の異なる二つの超音速流を混合させることで排気圧力を上昇させる。このときの流れ場は、ほぼ等速で混合していた従来の条件とは大きく異なるはずで、大きな速度差によって二つの流れは混合しにくくなると予想される。したがって、まず、混合を促進するノズルを用いてその流れ場の特性を調べ、その後、レーザ発振効率と圧力回復の両面から最適化を図る必要がある。前年度は、流れ場の特性を把握することを目的に研究を進め、超音速混合における3次元流れの数値計算を行った。その結果、混合ノズルに設けられた段差の形状が、設計の目的の通り、混合を促進させる渦を生じることが確認できた。また、その渦の効果をさらに促進させる形状の改良を図り、改良型のノズル形状を考案した。本年度はそれに続いて、ノズル性能の総合的な評価を行った。レーザ発振効率を評価するうえで必要となる化学反応の計算を、初年度に開発した3次元ナビエ・ストークス方程式の数値計算コードに組み込み、レーザ発振の効率の指標となる小信号利得係数を算出することにより、レーザ発振効率の評価を行った。ノズル形状の最適化を図るため、考案した3種類のノズルのそれぞれに対して、形状を変形させて計算を行った。その結果、形状を変化させることによって小信号利得係数が大きく影響を受けることが確認され、最適なノズル形状を示すことができた。その際、当初の予想に反し、渦を強めても必ずしも効率は向上しなかった。ピトー圧により評価される排気圧力は、どの形状のノズルでも大きな差はなく、当初の狙い通りの圧力回復効果があった。これらの結果から、圧力回復に適したノズル形状および混合条件を示すことができた。
ピアグループ－専門職連携型「子どもを亡くされた家族への支援プログラム」の開発

子どもが亡くなった後、臨床現場である病棟や外来にて医療従事者が家族のグリーフワークに関わることは大変少ない。子どもを亡くすという体験は家族にとって衝撃的な危機的状況である。その危機的状況を乗り越えるためのワークとして、家族と同様の体験をしたピアサポートグループによる支援方法を検討することを本研究の目的とした。専門職の助言や家族看護エンパワーメントモデルを参考にしながら、家族の話を傾聴し、家族の生活が再構築されるように支援した。並行して、看護スタッフがグリーフケアを行いながら、ピアサポートグループを支援できるように教育を行った。ピアサポートグループの有用性や支援方法の検討は今後の課題とする。子どもを亡くされた経験のある家族がピアサポートとしての役割を担い、看護師・医師、病棟保育士、他職種、大学教員と連携しながら、子どもを亡くされた家族のグリーフワークを支援するためのプログラムの開発するために、平成25年度はピアグループー専門職者連携型「子どもを亡くされた家族への支援プログラム」の作成に向けて、以下のことを遂行した。先行文献や活動手記などを分析し、子どもや家族に関わった看護者・医師、病棟保育士など他職種が、終末期から子どもの死後にわたる期間において、家族にどのように関わっているのかを明らかにした。また、看護師・医師、病棟保育士、他職種からのかかわりを、ピアサポートグループとなる親の会のメンバーがどのように認識していたのかを明らかにした。研究と並行して、既存のピアサポートグループへの参加だけではなく、最近子どもをなくされたご家族の有志と話し合いを持ち、新たなピアサポートグループを形成し、始動し始めた。まだ、外出をしたり、亡くなった子どものことを話したりするのは大変困難な様子で、看護教員のみが支援している。今後は、このグループのご家族にも研究参加の同意を得ていく方針である。現在は、プログラム実施にあたっての看護師、医師、病棟保育士、他職種、大学教員の役割の明確化と連携システムを検討中である。それを基に、ピアグループー専門職者連携型「子どもを亡くされた家族のグリーフワークへの支援プログラム(以下、『家族支援プログラム』を略する)」を立案する。子どもを亡くされた経験のある家族がピアサポートとしての役割を担い、看護師・医師、病棟保育士、他職種、大学教員と連携しながら、子どもを亡くされた家族のグリーフワークを支援するためのプログラムの開発するために、平成26年度はピアグループー専門職者連携型「子どもを亡くされた家族への支援プログラム」の作成に向けて、以下のことを遂行した。先行文献や活動手記などを分析し、子どもや家族に関わった看護者・医師、病棟保育士など他職種が、終末期から子どもの死後にわたる期間において、家族にどのように関わっているのかを明らかにし、支援プログラム案を検討中である。平成26年度は特に、プログラム実施にあたっての看護師、医師、病棟保育士、他職種、大学教員の役割の明確化と連携システムを検討中であること、支援プログラム案内容や実施可能性に関する意見を収集する段階としていた。研究と並行して、平成25年度より継続し、最近子どもをなくされたご家族の有志と話し合いを持ち、新たなピアサポートグループの形成を支援している。2か月に1回開催しているが、亡くなった子どものことを話したりするのは大変困難な様子で、看護教員の支援のみではなく、児童精神科の医師の参加を依頼したり模索中である。既存のピアグループとの交流などを検討するが、支援プログラム案の検証がまだ不十分であることより現段階では時期を明確にしていない。今後、支援方法を具体化していく過程で検討している予定である。子どもをなくされた経験のある家族がピアサポートとしての役割を担い、看護師・医師、病棟保育士、他職種、大学教員と連携しながら、子どもを亡くされた家族のグリーフワークを支援するためのプログラムを開発するために、平成26年度はピアグループー専門職者連携型「子どもを亡くされた家族への支援プログラム」の作成に向けて、以下のことを遂行した。先行文献や活動手記などを分析し、子どもや家族に関わった看護者・医師、病棟保育士など他職種が、終末期から子どもの死後にわたる期間において、家族にどのようにかかわっているのかを明らかにし、支援プログラム案を検討中である。平成26年度は特に、プログラム実施にあたっての看護師、医師、病棟保育士、他職種、大学教員の役割の明確化と連携システムを検討中であること、支援プログラム案の内容や実施可能性に関する意見を収集する段階としていた。研究と並行して、平成25年度より継続し、最近子どもを亡くされたご家族の有志と話し合いの場を持ち、新たなピアサポートグループの形成を支援している。1か月に1回開催しているが、亡くなった子どものことを話したりするのは大変困難な状況の様子で、看護教員の支援のみではなく、臨床心理士や子どもを亡くされて10年以上経過した家族の支援を受けながら会を進行している。既存のピアグループの交流会など支援プログラム案の検証がまだ不十分であることより現段階では時期を明確にしていない。今後、支援方法を具体化していく過程で検討していく予定である。子どもを亡くされた経験のある家族がピアサポートとしての役割を担い、看護師・医師、病棟保育士、他職種、大学教員と連携しながら、子どもを亡くされた家族のグリーフワークを支援するためのプログラムを開発するために研究に取り組んでいる。研究者は、子どもを亡くされた家族の2つのグループに関わっているが、今回の研究では比較的子どもを亡くされてからの年数が短い家族への支援プログラムの開発を検討している。

しかし、子どもを亡くされた家族が精神的に安寧な状況でないと思われる反応を示されていたため、研究協力依頼を遂行するのを現時点ですべきではないと判断した。子どもを亡くされた経験のある家族がピアサポートとしての役割を担い、看護師・医師・病棟保育士、他専門職、大学教員と連携しながら、子どもを亡くされた家族のグリーフワークを支援するためのプログラムを開発することを目的に研究に取り組んだ。臨床心理士、大学教員は、継続的に2つのグループの家族支援に携わってきた。Aグループは10年以上前に子どもを亡くされた家族、Bグループは5年以内に子どもを亡くされた家族である。子どもを亡くされた後に、生活を再構成する過程の歩みが違うことより、支援内容や支援回数を検討した結果、Aグループは2か月毎、Bグループは1か月毎とした。Bグループのニーズに合わせながら、臨床心理士や医師・看護師による支援、Aグループが支援する内容や方法をその都度検討した。Bグループが悲嘆のプロセスを歩む過程で、グループメンバー、臨床心理士や医師・看護師など専門職者に話を聞いてもらうことは有意義であったが、評価指標などを明確にすることが困難で、メンバーの感想にとどまっている段階である。自分自身の心の整理と生活を整えることに着目していた時期の後に、家族の悲嘆にも目を向けたりするきっかけにAグループとの交流が効果的であると考えられた。また、専門職者がグリーフケアを考えるための教材として絵本やDVDなど既存の資料の活用も検討したが、子どもを亡くす危機への活用時期など検討が不十分であった。今後の課題の一つである。医療が高度化し、病院で亡くなる子どもをケアする体験をすることが少なくなっている現状にある。子どもを亡くされるという家族にとっても危機的状況を乗り越え、家族として生成するための支援として、ピアサポートの在り方やピアグループへの専門職者の支援方法を今後も検討していく。子どもが亡くなった後、臨床現場である病棟や外来にて医療従事者が家族のグリーフワークに関わることは大変少ない。子どもを亡くすという体験は家族にとって衝撃的な危機的状況である。その危機的状況を乗り越えるためのワークとして、家族と同様の体験をしたピアサポートグループによる支援方法を検討することを本研究の目的とした。専門職の助言や家族看護エンパワーメントモデルを参考にしながら、家族の話を傾聴し、家族の生活が再構築されるように支援した。並行して、看護スタッフがグリーフケアを行いながら、ピアサポートグループを支援できるように教育を行った。ピアサポートグループの有用性や支援方法の検討は今後の課題とする。研究分担者が産休育休であったことより、データ収集分析などを勧める人材が不十分であった。また、新規のピアグループに参加のご家族の状況より、作成途中のプログラム案に修正が必要だと判断したことも遅れている要因である。平成27年度後半では、End-off-Lifeケアに関する研修を海外で受けてきた小児看護の他大学の教員にも研究遂行に関する意見をいただいていた。
すべりを利用する冷間接合法の開発を背景にする異種金属間の摩擦に伴う凝着の研究

本研究は、すべりを利用する冷間接合法に資することを目的に、すべり摩擦における金属の凝着性の特徴を調べ、実用的観点から、凝着性の定量評価を試みたものである。当初計画のピン・オン・プレ-トタイプのすべり摩擦試験は、アルミニウムや銅に対しては、凝着を起こさせるような範囲までの試験が可能であったが、鉄、ニッケル、チタンに対しては十分でなく、研究の遂行上、問題が生じた。また、この試験では、実際の接合プロセスにおいて重要な役割を演じるすべり距離に対しては何も情報が得られないことが判明した。そこでディスク・オン・ディスクタイプのすべり摩擦による凝着試験を試みた。この試験では、すべり界面での凝着によって試験片は接合し、この接合強度を測定することで、凝着難易の定量評価の可能性が示唆された。そこで、この接合強度を凝着強度として、これに及ぼす面圧、すべり距離の影響を調べ、同種を含む各種金属の組合せでの凝着性を調べた。その結果、つぎのような示唆に富む知見を得た。1.凝着強度はすべり距離に強く依存し、適当なすべり距離において極大を示す。一般に面圧を高くすると、極大点はすべり距離の短い側に移行する。2.同じ面圧の条件では、焼鈍材は加工硬化材に比べ高い凝着強度を示す。変形抵抗の違いを考慮し、面圧Pを試料のビッカ-ス硬さHVで割った値P/HVで整理すると、両者は統一的に扱える。3.凝着強度は冷間圧接における接合開始の敷居値(圧縮率)と相関がある。4.凝着強度は、すべりによる凝着の難易をよく表し、すべりを利用する冷間接合法の適用の適否判断の一指標となり得る。初年度の本年度は、研究遂行上必要なピン・オン・ディスクタイプのすべり摩擦試験装置を、先ず、設計試作した。本装置は、一方の試料をピン(φ0.5)、他方をディスクとして摺動させ、種々の垂直荷重の負荷の下で摩擦力が測定できるようになっている。次いで、アルミニウム、銅、鉄、チタン、ニッケルの各純金属を試料に選び、本試験から得られる基本データ、すなわち摩擦係数の垂直応力依存性やその依存性における特異点について、凝着との関係を明らかにすべく一連の実験を行った。主に、変形抵抗が低く凝着を起こしやすいアルミニウムをピンとした系統的な試験から、結果として、つぎのような知見を得るとともに問題点が指摘された。1.同じ摩擦条件でも、ディスク側材料によって摩擦力すなわち摩擦系数が異なる。すなわち、本試験により材料による凝着性の相違を十分に捉えられることが確認された。2.凝着が起こる条件では摩擦係数は大きく変動し、同時にその平均値が増加することがわかった。すなわち横軸に垂直応力をとり、平均摩擦係数をプロットすると極大が現れる。3.当初、連続的(ランプ状)に垂直荷重を変えて摩擦力を測定すれば、凝着がはじまる点を的確に捉えられるのではないかと考えたが、凝着が生じると摩擦力が大きく変動しはじめることから、垂直荷重の負荷はランプ状よりステップ状の方が都合がよいことがわかった。4.試料表面の状態の摩擦係数への影響も少なくないこともわかった。したがって、信頼性の高いデータを得るには、試料の表面状態の影響を明らかにし、表面粗さを統一して試験する必要があると指摘された。次年度は、このすべり摩擦試験についてさらに詳細に詰め、これから得られるデータとすべりを利用した接合結果とを対比して相関を調べる前年度に試作したピン・オン・プレ-トタイプのすべり摩擦試験装置を用い、ピン側の試料を鉄、ニッケル、チタンとする実験へと進んだ。

しかし、これらの金属に対しては、アルミニウムや銅の場合と異なり、凝着を起こさせるような実験は試験機の容量不足で実現できず、かつ、この試験からは、実際の接合プロセスで重要なすべり距離に関しては何も情報は得られないことが判明し、研究の遂行上、問題が生じた。そこでディスク・オン・ディスクタイプのすべり摩擦による凝着試験を試みた。この試験では、すべり界面での凝着によって試験片は一般に接合するので、この接合強度を凝着強度として測定することで、凝着の難易が定量評価できないかと検討を行った。アルミニウム、銅、鉄、ニッケル、チタンの5種類の金属を対象に、先ず、すべり距離や面圧の凝着強度に及ぼす影響を調べ、次に、同種を含む各種組合わせについて、それらの凝着性を調べた。そして、それらの結果を据込みによる冷間圧接性のデ-タと比較して検討するとともに、界面での凝着の様子をSEMおよびESPMAにより調べた。その結果、大変示唆に富む貴重な知見を得た。後者のすべり摩擦による凝着試験に関しては、その研究成果を平成2年度塑性加工春季講演会にて「相対すべりにおける金属の凝着とその評価」と題して発表すべく、一編の論文にまとめた。また、当該年度は最終年度に当たるため、本研究の成果を一冊の報告書としてまとめた。
骨代替用高耐食性・耐摩耗性チタン-ジルコニウム合金の開発

人工股関節のステム部や人工歯根などに使用される骨代替用金属材料として,生体保全の観点から皮質骨の弾性的性質に出来るだけ近似した低いヤング率を示すとともに,優れた耐食性と耐摩耗性を有する新しいチタン合金の開発を目指す研究を行った。純Tiの弾性的性質に対するZr,Hf添加の効果を検討した結果,Ti-60 at.% Zr合金においてヤング率の極小値89.5 GPaが得られた。一方,電気化学測定法により耐食性を検討した結果,生体内での安全使用のためには,Ti-Zr系,Ti-Hf系ともに添加元素の濃度を50 at.%程度以下に抑制すべきことが示唆された。Ti-Zr2元系は相互によく固溶する全率固溶型状態図を形成するとともに、38 at.%Zr付近で融解温度が最も低い1540°Cを示す。さらに液相線と固相線の間隔が狭いため、凝固時の偏析も小規模な程度に抑えられるなど、合金作製の観点からも有利である。さらに量子化学理論によれば、TiとZrの合金化に伴ってヤング率が低下することが予測される。今年度はTiにZrを20,40,60,70,80 at.%添加したTi-Zr2元合金を作製し、ビッカース硬さを測定するとともに、超音波の縦波と横波の伝播速度の測定値から、ヤング率とポアソン比を算出した。さらに真空中にて950°Cで20hの焼鈍を施したサンプルについても同様の測定を行い、諸物性値に及ぼす熱処理の影響を調べた。得られた主な結果は次の通りである。(1)鋳造体から切り出した板状サンプルのビッカース硬さは、合金化によって著しく増加し、4060 at.%Zr付近の濃厚合金でブロードな極大を示し、最大値は約370VHNであった。(2)ポアソン比も同様に合金化によって増加する傾向を示し、4060at.%Zr濃度で最大値約0.34を示した。(3)ヤング率は量子合金設計法から予測される通り、合金化によって効果的に低下し、鋳造のままのサンプルでは4060at.%Zr付近の濃厚合金でブロードな極小を示し、最小値は約90GPaであった。(4)950°Cで20hの焼鈍がポアソン比とヤング率に及ぼす影響は極めて弱く、両物性値とも鋳造材とほとんど変わらない値であった。(5)一方、上記の焼鈍がビッカース硬さに及ぼす影響は、純Tiと純Zrでは極めて小さかったが、Ti-Zr合金では顕著であり、4060at.%Zr濃度付近で最大値約280VHNを示した。筆者らによるこれまでの研究で,TiにZrを添加するとヤング率が効果的に低下し,鋳造のままの状態で,Ti-60at.%Zr組成において極小値89.5GPaを示すこと,他方,ポアソン比はヤング率とは逆の組成依存性を示し,Ti-60at.%Zr組成で極大値0.343を示すことが明らかとなった。今年度は,X線回折法により,種々の組成のTi-Zr系合金および純Ti,純Zrの結晶構造を解析した。その結果,次の2点が明らかとなった。1.鋳造後,高温からの冷却中に生じるβ→αの固相変態の速度は極めて速く,鋳造のままの状態ですべてのTi-Zr合金は低温相のα単相(hcp構造)となっていた。さらに,真空中にて高温のβ相単相領域の950°Cで20h焼鈍後,室温まで100°C/hで徐冷したサンプルについても同様にX線回折法により構造解析を行った。その結果,結晶構造は鋳造のままと同じα単相であるが,高温での長時間焼鈍によって著しい結晶粒粗大化を起こし,その結果,種々のBragg反射の強度分布が合金間で異なっていた。本研究で調べたTi-Zr合金は,鋳造のままで低温相のα単相構造となっていること,高温で長時間加熱すると結晶粒粗大化を起こし機械的性質の低下につながるため,高温での加熱処理は必要でなく,鋳造のままで利用できることが示された。生体適合性の観点から細胞毒性の報告のない生体安全性の高い元素のみで構成され,優れた耐食性と皮質骨に出来るだけ近似した低い弾性率を示す新しいチタン-ジルコニウム系合金の開発を目指した研究を行った。すなわち,TiにZrを20,40,60,70,80at.%添加したTi-Zr系2元合金を作製し,鋳造のままのサンプルのビッカース硬さとヤング率を測定するとともに,電気化学測定法により37°Cの0.9%NaCl水溶液中における耐食性を調査した。その結果,以下の事がらが明らかとなった。

(1) Tiに対するZr添加によってTi-Zr合金のヤング率は効果的に低下し,Ti-60at.%Zr組成で最小値89.5GPaを示した。一方,合金化によってビッカース硬さが急激に増加し,Ti-60at.%Zr組成で最高値369VHNを示した。(2)現行の生体用チタン合金の多くが,皮質骨より著しく高い110120GPaのヤング率を示すことを考慮すると,本研究で作製したTi-60at.%Zr合金は弾性率の適合性の観点から生体骨代替材料として優れている。(3)電気化学測定法による耐食性の検討結果より,Zr濃度が40at.%までの合金では+1Vの高電位に達しても孔食は発生しなかったが,60at.%Zr添加合金では+0.6V付近で孔食が発生した。Zr濃度が70at.%以上に達すると孔食電位が+0.3V付近まで低下し,耐食性の低下が認められた。(4)耐食性の点では,生体内で使用するにはZr濃度を50at.%程度以下に抑制すべきことが示唆された。
口腔局所のアセトアルデヒド(発がん物質)産生因子の解明

これまで、被験者の呼気中のアセトアルデヒド濃度の測定は、呼気を直接にガスクロマトグラフかけて行ってきた。しかし、この方法では化学的に不安定なアセトアルデヒドを含むサンプルを長時間安定に保存できず、多数の被験者の測定にあたっては様々な面で制約を受ける。このため、本研究では将来の臨床応用も見据えて、アセトアルデヒドをジニトロフェニールヒドラジン(DNPH)と反応させ安定なヒドラゾン誘導体としてトラップする濃縮捕集法を応用し、さらに検体を洗口の吐出液とし、これをHPLCを用いて測定する方法を確立することを目的とした。しかしながら、本法による測定では、室内環境の指標として調べられるホルムアルデヒドの測定は低濃度でも可能であったが、アセトアルデヒドの測定ではバックグラウンド値が高くなるため、口腔内から採取される気体量でのアセトアルデヒド分析には本法が適当でないことが分かった。そこで、トラップ剤を(トリフルオロメトキシベンジル)ヒドロキシルアミンに変えて、アセトニトリルによる溶出液をガスクロマトグラフィー/マススペクトロメトリーで測定する方法を用いて、口腔由来の気体を100ml採取して、アセトアルデヒドの測定を行ったところ、4001600nmol/lまでの定量が可能であった。しかし、この方法ではガスクロマトグラフィー/マススペクトロメトリーを用いることから、測定が煩雑であり、多検体を一度に調べるには、より簡便な方法が求められる。そこで、つい最近開発されたCNETと呼ばれるトラップ剤を用いて、アセトニトリルによる溶出液をHPLCで測定することで、ガスクロマトグラフィー/マススペクトロメトリーで測定する方法と同程度の感度でアセトアルデヒドの測定が可能であることが確認でき、本法をアセトアルデヒドの測定に用いることで、広く口腔由来のアセトアルデヒド産生量の疫学調査などを行うことが可能になると思われる。
生物活性ペプチドによる水電解質代謝調節に関する系統発生学的研究

1.生物活性ペプチドの分布ナメクジウオの中枢神経系にバソプレシン(VP)、オキシトシン(OT)、アンジオテンシンII(ANG II)、FMRFamide、ウロテンシンI、あるいはコレシストキニンの免疫活性を示す神経細胞を見出した。2.神経性下垂体とエンドセリン(1)ラット下垂体神経葉の軸索内分泌顆粒中にエンドセリン-1(ET-1)とVP、ET-1とOTの共存が認められた。(2)ラットに急性の抜血刺激を与えると、血中のVPは著しく増加するが、ET-1は変化しなかった。神経葉のET-1含量は増加したが、分泌顆粒数、顆粒のET-1活性に変化はなかった。2日間脱水したラットでは、血中VPは増加したが、ET-1は変化せず、神経葉のET-1含量、分泌顆粒数、顆粒のET-1活性は減少した。(3)ウシガエルの視床下部-神経葉系にET-1免疫陽性のニューロンが存在し、その一部はOT様免疫活性を示すことを見出した。神経葉では特定の軸索に[^<125>I]ET-1が結合することをみた。3.腺性下垂体とエンドセリン(1)ラットで[^<125>I]ET-1の結合を調べたところ、ソマトトローフの細胞膜に結合した。(2)ウシガエルでソマトトローフがET-3の免疫陽性反応を示したが、ET-1の反応を示す細胞はなかった。4.生物活性ペプチドと飲水飲水行動に影響を及ぼす活性ペプチド9種の、脳弓下器官(SFO)における免疫組織化学的分布を調べた。P物質とロイシン-エンケファリンに対する免疫陽性繊維はSFOの前腹側部に、ニューロテンシンと少数のLH放出ホルモンの陽性繊維は後背側部に分布していた。5.メダカでET-1と心房性利尿ホルモンの標的器官を調べるため、in vivoのオートラジオグラフィを行ったが、現在までに満足できる結果は得られていない。1、ラットの下垂体神経葉では、バソプレッシンとエンドセリン-1、オキシトシンとエンドセリン-1が軸索内の分泌顆粒中に共存することを明かにした。2、頸動脈に挿入したカニューレから無麻酔下で4ml抜血した後、断頭したラットの血液、神経葉、腺葉のエンドセリン-1の含量をエンザイムイムノアッセイで測定した。血液中の含量は変化しなかったが、神経葉では有意に増加、腺葉では有意に減少した。3、ラットから48時間、飲み水を奪う(脱水)と、血中および腺葉のエンドセリン-1含量は変化しなかったが、神経葉では有意に減少した。2、3の結果は、同一顆粒中に共存するエンドセリン-1と、バソプレッシンの分泌はosmotic stressの際に必ずしも同調しないことを示唆する。神経葉内のエンドセリンの役割については更に実験を行う必要がある。4、飲水行動に及ぼす脳性ナトリウム利尿ペプチドおよびエンドセリン-1の作用をウズラで調べた。脳性ナトリウム利尿ペプチドを腹腔内(3,10μg/羽)、または脳内(0.3μg/羽)に注射すると、飲水量が有意に増加した。エンドセリンの腹腔内注射は飲水に影響を及ぼさなかったが、脳内注射(10ng/羽)は僅かに飲水量を増加させた。5、ラット脳

弓下器官(SFO)に付いて、飲水行動に影響を及ぼす各種ペプチド性ならびにセロトニン性神経繊維の分布を免疫組織化学的に調べた。P物質、ロイシンエンケファリン、ニューロテンシン、コレシストキニン、LHRH、バソプレッシンまたはセロトニンの各抗体に免疫陽性反応を示す神経繊維の分布には、SFO内での局所特異性があることを明らかにした。β-エンドルフィン、心房性ナトリウム利尿ペプチドについては免疫陽性繊維を認めることができなかった。1.ラットにおける水代謝とエンドセリン-1(ET-1)。(1)ラットに急性の抜血刺激を与えると、血中バソプレッシン(VP)は著しく増加するが、ET-1には変化がみられない。この際、下垂体神経葉のET-1含量は増加したが、VPとET-1を含有する分泌顆粒の数、顆粒におけるET-1免疫標識密度は増加しなかった。急激に体液が減少するとき、ET-1は軸索外に放出されるが、一般循環には入らず神経葉に留まってVPの急激な分泌に何らかの役割を果たす可能性がある。(2)2日間脱水されたラットでも血中VPの著しい増加はみられるが、ET-1の血中濃度は変化しない。このとき神経葉のET-1含量、顆粒数、顆粒のET-1免疫活性は減少する。このようにVPとET-1の分泌は同調せず、また、急性刺激と慢性刺激ではET-1の動態に違いのあることが分かった。(3)神経葉における[I^<125>]ET-1の結合部位をin vitoro,in vivoで調べ、ある程度の傾向はみられたが、まだ結果が一定せず、今後も方法を改良して調べる予定である。今後、VP分泌にET-1がいかに関与しているか解明したい。2.ウシガエル視索前後の大型細胞と小型細胞にET-1免疫活性を示すものがあり、その軸索は正中隆起を経て神経葉に達することをみた。また、ET-1とオキシトシンの免疫活性が共存するニューロンが見出された。バソトシンとET-1の共存についても調べ、それらの機能的関連を明らかにしたい。3.ラットで抜血刺激を与えると、下垂体腺葉のET-3が減少するので(前年度の結果)、腺葉について、次の研究を行った。(1)ウシガエルでET-3免疫活性はソマトトローフにみられた(ヒトではゴナドトローフ)。(2)ラット、[I^<125>]ET-1の結合部位をin vitroで調べたところ、ソマトトローフの細胞膜に結合した。ウシガエルでも実験中である。
江戸時代における女性更年期障害の医療と言説

高齢化社会を迎える現代、更年期障害治療は医学の大きな課題の一つと社会的にもみなされてきている。これに関連したトピックが新聞や雑誌に頻繁に取り上げられるようになって、人文社会科学系も巻き込んで、様々な研究成果が発信されているが、前近代の日本史学からのアプローチはまだなされていなかった。そこで本研究は、江戸時代の医学書と売薬関係史料を中心的な分析対象とし、更年期婦人病に対する医者や一般の人々の認識を分析することによって、江戸時代の社会と文化における中高年女性の心身の位相を明らかにすることをめざした。そして、本研究によって日本社会が歴史的に形成してきた閉経後の女性身体観と江戸時代の更年期障害の実態が明らかになれば、日本社会に即した更年期障害の理解や対処法の解明に貢献できると考えた。当初研究は、江戸時代に多く読まれた中国医書と江戸時代に執筆された日本医学書のなかの婦人門を中心に、中高年女性の疾病に関する史料を収集する作業を行った。しかしながらこの作業過程で収集できた史料はさほど多くなく、医学は男性身体と出産する女性身体、そして子供の身体を重点的に扱ってきたという状況が確認できた。その後、史料収集の対象を売薬関係史料に移すことで、いわゆる血の道薬というカテゴリーで、女性の多様な不定愁訴に対応する薬が多く存在し、またそれに関する宣伝も多彩に展開していることが分かった。つまり、江戸時代においては不定愁訴は医学の対象ではなかったが、売薬によるセルフメディケーションの対象として売薬業者のひとつの重要なマーケットであったことが確認できた。本研究は、江戸時代の医学が閉経して出産や血穢という、女性身体を象徴する事象と無縁になった中高年の女性身体をどのように認識したのかを明らかにするために、医学書の中で「婦人門」に分類されている婦人病を対象に、病とジェンダーの問題を分析するという作業をおこなうものである。28年度は医療の中で女性がどのように扱われているのかを明らかにする作業を行った。具体的には江戸時代の産婦人科史料とその周辺史料を主たる調査対象として、江戸時代の医療の中で女性身体がどのように認識されていたのか、医者が女性患者に対してどのような診療態度をとったのかを明らかにすることをめざした。この作業を通じて産科医が産婦たちとよりよい関係を保つための配慮行動をマニュアル化している状況を確認するとともに、江戸時代の産科医が婦人科治療も行っていたことも明らかにできた。また「女医者」と呼ばれる女医たちの活動についてある程度解明することができた。ただし、一般的には「女医者」は堕胎との関係から史料に登場することが多く、実際に婦人科治療にどの程度関与したのかを明確にするには至らなかった。もっとも「女医者」が、たとえ実態が堕胎を主に行ったにせよ、表向きは血の道治療を生業としたことを考えると、江戸時代の人々にとって女性の月経トラブルの治療は重要な医療の領域と認識されていたことは確認して良いだろう。今年度の作業を通じて、当初は想定していなかった女性医療者が婦人疾患とどのように関わったのか、という新たな課題も確認することが出来た。28年度は論文「近世後期産科医療の展開と女性賀川流産科をめぐって」(『アジアジェンダー文化学研究』)を執筆することを通じて、医者が女性患者の身体に対する配慮行動や、女医が婦人科医療(血の道治療)に関わっていることを明らかにすることができた。本年度は昨年度に引き続き女性医療者による婦人科系治療の史料を収集・分析するとともに、疾病における女性性(ジェンダー)の問題について検討を加えた。特に前者の課題については、大坂の医師番付に記載される女医の記録から、女性医療者の活動について考察を行った。調査対象とした医師番付は寛政から明治迄の45点である。そのなかで女医の初出史料は、弘化2年(1845)出版「当時流行町請医師名集大鑑」である。「老松」という町名とともに「○女あだち」とある。「○」はこの番付表の中で「本道」を意味する印で、女医「あだち」氏は内科医であったことがわかる。7年後の「嘉永五年(1852)霜月新梓浪花当時発行町請名医集」では、女医は4名に増える。すなわち「鍼松江丁うさぎ針」「諸病見立老松丁あだち」「按腹塩心斎玉野氏」「按腹二ツ井戸一丁西宮川京」である。4名列記したうえで「此先生方、何れも女医師名家なり」と添え書きがあり、全員が「女医師」であることを確認できる。「うさぎ針」と呼ばれた小児鍼を得意としていることや、「按腹」という産婦への施術を標榜科としていることから、「女医師」の診療対象が主に子供と女性であったことがうかがわれる。また、あえて番付表の中に「女医師」というカテゴリーを作成しているのは、女性患者が女医を選んで受診する傾向があったことを示唆する。しかしながら明治以降の番付表には「女医師」のカテゴリーがなくなるとともに、これらの女医たちの名前はもちろん、鍼灸や按摩術に類する標榜科もなくなる。かつて女性の身体的不調を扱ってきた医療領域は西洋医学の導入によって医療として認められなくなった。このことは江戸時代の医学に基づいた女性の身体経験が、新たな近代医療のパラダイムの中にからめとられていくことを示唆している。

女医に関する史料収集と分析については「江戸時代の女医」(『洋学史通信』29)として発表し、女性と疾病におけるジェンダーの問題については「「須佐之男命厄神退治之図」(葛飾北斎画)に描かれた病」(『浮世絵芸術』175)として発表した。高齢化社会を迎える現代、更年期障害治療は医学の大きな課題の一つと社会的にもみなされてきている。これに関連したトピックが新聞や雑誌に頻繁に取り上げられるようになって、人文社会科学系も巻き込んで、様々な研究成果が発信されているが、前近代の日本史学からのアプローチはまだなされていなかった。そこで本研究は、江戸時代の医学書と売薬関係史料を中心的な分析対象とし、更年期婦人病に対する医者や一般の人々の認識を分析することによって、江戸時代の社会と文化における中高年女性の心身の位相を明らかにすることをめざした。そして、本研究によって日本社会が歴史的に形成してきた閉経後の女性身体観と江戸時代の更年期障害の実態が明らかになれば、日本社会に即した更年期障害の理解や対処法の解明に貢献できると考えた。当初研究は、江戸時代に多く読まれた中国医書と江戸時代に執筆された日本医学書のなかの婦人門を中心に、中高年女性の疾病に関する史料を収集する作業を行った。しかしながらこの作業過程で収集できた史料はさほど多くなく、医学は男性身体と出産する女性身体、そして子供の身体を重点的に扱ってきたという状況が確認できた。その後、史料収集の対象を売薬関係史料に移すことで、いわゆる血の道薬というカテゴリーで、女性の多様な不定愁訴に対応する薬が多く存在し、またそれに関する宣伝も多彩に展開していることが分かった。つまり、江戸時代においては不定愁訴は医学の対象ではなかったが、売薬によるセルフメディケーションの対象として売薬業者のひとつの重要なマーケットであったことが確認できた。28年度は日本の医学書を中心に分析を行ったが、29年度は引き続きこの作業を継続するとともに、中国医学書の分析を進めることとする。この作業を通じて、日本と中国の女性身体に対する認識の比較研究を行う。最終年度は中国医学と日本医学の、婦人疾患に対する認識や女性に対する医療の在り方について比較を行う。また、近世の随筆をはじめとする文学資料を通じて女性身体や疾病に対するまなざしを抽出する。さらに江戸時代と近代との婦人科医学の比較も行う。史料の撮影代として予定していたが、すでにマイクロフィルム化された史料がいくつかあり、史料撮影代を節約することができた。国内資料調査に予想以上に時間がかかり、海外調査に行く時間が取れなかったため。次年度の調査費用にまわす。28年度の調査を通じて、当初想定していなかった女医関係の史料収集の必要性が生じたので、29年度、この収集費用にあてたい。
透過型電子顕微鏡を用いた発泡初期現象の直接観察と物理機構の解明

沸騰熱伝達は電子機器の発熱量増加に対応する冷却技術として注目されおり、安定した冷却開始を保証するためには沸騰開始点における発泡初期の物理機構を正確に理解する必要がある。本研究では、従来の観察に用いられてきた光学顕微鏡よりもはるかに高い空間分解能を持つ透過型電子顕微鏡(Transmission electron microscope: TEM)を用いて液体セル内の水中で起こる気泡生成をナノスケールで直接観察し、ナノスケールの気泡の生成と安定成長の解明を目的とする。本年度はマイクロ熱センサを組み込んだ液体セルを用いて水の相変化によって発生する気泡の観察を行った。その結果、バルクの水の沸点より高い135 °Cで直径約10 nmの気泡が固体面上に発生する様子が観察された。温度計測と相変化による気泡発生のナノスケール観察を同時に行った例は初めてであり、今後は、古典理論と比較することで相変化による発泡素過程の解明に向けて重要な知見を構築したい。並行して、昨年度に引き続き、水の電子線照射によって発生する水素気泡の観察も行い、発泡・成長・合体・相互作用をナノスケールで時系列的に調べた。その結果、液体セル内では照射開始直後は不均質気泡核生成が起こり、しばらくすると不均質気泡核生成が起こりうる固液界面があるにもかかわらず、均質気泡核生成が始まることがわかった。これは、固体面上で成長する気泡の周囲ではオストワルドライプニング現象によって新たな気泡の発生が抑制されるためであると考えられる。さらに、気泡の平均成長速度を計測し、気泡の成長は水の分解による気体分子の生成に律速することを明らかにした。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
難民の社会統合とソーシャルキャピタルに関する研究

難民の社会統合において、ホスト社会の言語獲得や教育・経済活動への参加は重要な要素である。とりわけ、ホスト社会との良好な関係を維持し、ホスト社会のなかで積極的な社会参加を達成といった「社会的つながり」が重要であるが、それらを実質的なものとするにあたってはエスニック・グループに基づく社会的結合が不可欠である。日本語習得や就労・教育支援にあわせて、母文化や母語の維持・継承をおこなうことは、難民の社会統合において必要な支援といえる。難民の主観的側面において、ホスト社会に対して貢献していると認識される場合には、統合意識も一層強化される傾向がみられた。難民の社会統合には、こうした視点が重要である。本研究の目的は、難民の移住国(地域)における社会適応や統合の促進の背景をソーシャル・キャピタルの構成要素を基軸に分析し、各要素の関係性や醸成される背景について整理することにある。2014年度は、難民の社会統合におけるソーシャル・ワーク実践とソーシャル・キャピタルに関する先行研究の整理、日本で難民支援を行う団体とオーストラリアでの難民支援団体及び難民当事者への聞き取り調査を実施した。日本で難民支援を行う団体では、カトリック東京国際センター(CTIC)、日本国際社会事業団(ISSJ)、社会福祉法人サポート21から、支援内容と対象者の状況について聞き取りを行った。現時点での支援方法は、個別の生活相談が占める割合が多いが、エスニック・コミュニティやホスト・コミュニティを視野に入れた支援の必要性を感じていた。オーストラリアでは、3月17日から24日まで、NSW州で難民を支援をするNPO「STARTTS(拷問と心的外傷体験者への治療と社会復帰支援サービス)」を拠点に、ミヤンマー・カレン族難民のコミュニティや小グループを対象にし、オーストラリア社会への所属意識や適応状況に関する本人の主観的意識を聞き取った。聞き取り調査の対象者の多くが、オーストラリア社会の一員であると感じる要素として、オーストラリア国籍の取得といった社会的地位の安定や英語の上達といった移住国での適応に加えて、エスニック・コミュニティへの所属や母文化・母語の維持といった双方が両立していることが感じられた。さらに、調査者らが使用した「integration(統合)」という言葉には違和感を感じると語る対象者も多く、代わりにオーストラリア社会へ「contribution(貢献)」していると感じることが、地域社会及びオーストラリアへの適応につながっていることを示唆する発言もあり、今後の考察を深める重要な機会となった。本研究の目的は、難民の移住国(地域)における社会適応や統合の促進の背景をソーシャル・キャピタルの構成要素を基軸に分析し、各要素の関係性や情勢される背景について整理することにある。2015年度は、日本で暮らす難民とオーストラリアの難民支援団体と難民当時者への聞き取り調査をおこなった。日本で暮らす難民については、難民コミュニティのリーダーを中心に聞き取りをおこない、コミュニティがメンバーに提供する支援やメンバーが求められるコニュニティへの貢献について整理した。さらに同国出身者によるコミュニティがない難民が日本社会でどのようなつながりをもっており、そこから何を得られており、また同族コミュニティとの相違点についても整理をおこなっている。オーストラリアでは、3月9日から3月24日まで、昨年も訪問した難民支援NPOを中心に、難民支援の実際をコミュニティ支援を中心に聞き取りと参与観察をおこなった。コミュニティ支援への同行では、コミュニティメンバーと支援団体からの聞き取りを行い、難民支援におけるコミュニティがソーシャル・キャピタルの要素とどのような関連性があるのかを整理した。とりわけ、今回の調査では就労機会あるいは子どもにおいては教育機会の獲得、権利擁護などの活動がコミュニティの中心的な役割になっていることが確認できた。支援団体のスタッフへの聞き取りにおいて、難民の紛争や迫害のトラウマ体験により影響が、本人はもちろん家族やコミュニティへも影響する事例を聞くことができ、今後の考察を深める重要な機会となった。昨年までに課題となっていた、難民の社会統合にソーシャルキャピタルの取り扱いについて、一定の整理がおこなえた。また、オーストラリを事例に、移民政策におけるエスニックコミュニティの取り扱いが与える難民をとりまく環境におけるソーシャルキャピタルがどのような影響を受けるかについて、文献整理をおこなうことができた。さらに、オーストラリアにおいて移民政策がコミュニティにどのような影響を与えているのかを政府文書を中心に整理した。まず、社会統合は、市民権領域、統治的領域、機能的領域、社会的領域(Social)の社会統合を4つの領域にわけることができるが、とりわけ社会的領域において、「民族・文化的アイデンティティの保持」と「ホスト社会とのつながり」が重要であり、そこにソーシャル・キャピタルの構成要素が多く含まれることが先行研究から整理された。次に、先行研究から得られた知見をもとに、日本とオーストラリアそれぞれで生活する難民、両国の難民支援団体へのインタビューをおこない、「民族・文化的アイデンティティの保持」と「ホスト社会とのつながり」がどのように構築されているのか、促進及び障壁となる背景について整理することを試みた。インタビューからは、「民族・文化的アイデンティティの保持」には同じ国や地域の出身あるいは同じ民族などによるエスニックグループの有無とエスニックグループに対するホスト社会の評価が大きく影響していた。エスニックグループが、共通の目的を持ち活動していることに加え、ホスト社会から何らかの肯定的な評価を得ていたり、ホスト社会に対して貢献しているという意識やそれにともなうアイデンティティの肯定的な自己評価を得ることで強化されていた。一方、「ホスト社会とのつながり」においては、個々の難民あるいは家族によるホスト社会メンバーとの友好的な体験に加えて、ホスト社会の公用語の習得、就労の機会、子どもの教育機会、高等教育機関への進学、国籍(パスポート)や参政権の取得といったいわゆる市民権の獲得が大きく影響していた。

市民権の獲得によりホスト社会の活動に参加する機会を広げ、それによりホスト社会に貢献しているという意識が高まり、自らの民族・文化的アイデンティティも強化されるといったように、「民族・文化的アイデンティティの保持」と「ホスト社会とのつながり」は、相互に影響しあう関係であることが窺えた。難民の社会統合において、ホスト社会の言語獲得や教育・経済活動への参加は重要な要素である。とりわけ、ホスト社会との良好な関係を維持し、ホスト社会のなかで積極的な社会参加を達成といった「社会的つながり」が重要であるが、それらを実質的なものとするにあたってはエスニック・グループに基づく社会的結合が不可欠である。日本語習得や就労・教育支援にあわせて、母文化や母語の維持・継承をおこなうことは、難民の社会統合において必要な支援といえる。難民の主観的側面において、ホスト社会に対して貢献していると認識される場合には、統合意識も一層強化される傾向がみられた。難民の社会統合には、こうした視点が重要である。先行研究において、ソーシャル・キャピタルの概念や社会福祉及びソーシャル・ワーク実践における取り扱われ方については一定の整理したが、受け入れ国、特に日本での難民の社会統合とソーシャル・ワーク実践においてソーシャル・キャピタルがどのように認識され取り扱われているのかついては十分な整理ができてない。また、日本で生活する難民への社会統合や適応に関する聞き取り調査のガイドラインを作成する予定だったが、先行研究の整理の遅れから、完成には至っていない。オーストラリアでの調査では、予定以上に難民コミュニティとの関わりが深まり、参与観察と彼/彼女らの適応感などに関するデータが聞き取りにより収集できた。しかし、スケジュールの関係で年度末の渡航となったために、詳細な分析までには至らず、次年度に持ち越しとなっている。日本における難民の社会統合において、ソーシャルキャピタルがどのように形成され、何が不足しているのかを整理したい。オーストラリアの難民支援を参考にエスニッックコミュニティ及びホスト社会における難民に関連するソーシャルキャピタルの現状を整理し課題を明らかにすることで、今後の難民支援の方向性を示唆したい。社会福祉日本での難民支援団体の支援状況に関する聞き取りとオーストラリアでの調査を踏まえて、日本における難民の社会統合にかかわる聞き取り調査のガイドラインの早期の完成をめざし、日本での調査実施に着手したい。さらに当初は、難民支援におけるソーシャル・キャピタルの概念が浸透しているヨーロッパでの調査を計画していたが、今回のオーストラリア調査で難民コミュニティや支援団体との関わりが深まり、より詳細な聞き取りを実施できると考えられるため海外調査地域の変更を検討している。
内リンパ水腫の発症における内リンパ嚢の免疫学的役割と外リンパ瘻の関与

メニエール病の主病態である内リンパ水腫の発生における内リンパ管と内リンパ嚢の免疫学的役割を検討した。選択的内リンパ管閉塞術による内リンパ嚢の形態、機能的変ならびに免疫学的検討では、嚢内のNa^+、K^+イオン濃度とDC電位の優位な減少がみられた。また腔内には数週間にわたって染色性物質の貯留がみられた。このことより内リンパ管閉鎖後生じた浸透圧の減少を糖蛋白を主体とした染色物質および水が補填し、内リンパ腔の恒常性維持が保たれているのではないかと推察された。免疫機能について、同実験モデルを用い、KLH、HRPによる全身感作後、二次免疫反応として同抗原を内リンパ嚢に注入し、外リンパ液中の抗体価を測定したが有意は上昇はみられなかった。一方内リンパ管閉鎖を行っていない感作動物では抗体価の上昇がみられた。このことから内リンパ嚢は内耳免役応答の場であることが確認された。骨髄移植によるGVHDモデルの実験では、内リンパ嚢に依存する免疫担当細胞は骨髄由来の細胞であることがあきらかとなった。外リンパ瘻実験モデルの側頭骨病理の詳細は、発病初期では外リンパ圧低下による一過性の内リンパ水腫が蝸牛で観察され、前庭ではtrabeculan meshの断列による卵形嚢の虚脱が観察された。14日目では卵形嚢は逆に膨隆し、utricular-foldおよびその弁状構造が左迫、閉鎖された所見が観察された。このような構造変化による二次的な内リンパ水腫がメニエール病に類似した症状を起こしてくる所以と考えられた。内リンパ嚢の酸塩基平衡について、内耳の中で内リンパ嚢は唯一酸性(pH6,7)を示す。炭酸脱水素酸系阻害剤のアセタゾラマイドを投与し、内リンパ嚢内pHが低下し同時にHCO3^-やDC電位も低下した。この結果よりHCO3^-が内腔へ輸送されることが推察された。メニエール病の病態と考えられている内リンパ水腫(EH)の発症における内リンパ管と内リンパ嚢(ES)の機能的免疫学的役割を検討した。平成4年度は、研究計画書に述べた1)外リンパ瘻に伴うEH成立の検討と2)選択的内リンパ管閉塞術によるESの免疫機能および内リンパ組成分泌機能の検討の他に、さらに3)骨髄移植により、マウスに急性対宿主移植片病(GVHD)を作製し、その際のESの形態学的免疫学的変化の検討をおこなった。1)に関しては、実験的正円窓破裂により、初期には蝸牛膜迷路の膨隆と前庭膜迷路の虚脱がみられ、14日目には、前庭膜迷路、特に卵形嚢の膨隆による内リンパ管への移行部の機能的閉塞がみられた。このことは、膜迷路を骨迷路に係留しているtrabeclar meshの断裂のため、前庭ー内リンパ管移行部の複雑な立体構造は、外リンパ漏で停止しても、再生されず、utricular-foldなどの弁状構造は機能的に閉塞し、前庭迷路のlongitudinal flowは遮断され、次第に二次的な内リンパ水腫が前庭部膜迷路に形成される事が示唆された。2)に関しては、内リンパ管選択的閉塞後のES内に、エオジンに染色性をしめす酸性分泌物が認められ、さらにES内の直流電位の一過性の低下を認めた。

しかし、内リンパ管閉塞後の動物におけるESの二次免疫応答の検討には成功していない。3)に関しては、大量の放射線照射後のBALB/Cマウスに、C57BL/6マウスの骨髄細胞と脾臓細胞を移植することで、急性GVHDモデルを作成し得た。BALB/CマウスのESには、ドナー由来のT細胞が見られ、ES内の免疫担当細胞が骨髄由来の血液細胞の移行したものであることを示唆した。しかし、EHなどの膜迷路の形態学的変化はみられなかった。今年度の研究目的の一つである内リンパ管選択的閉鎖後の内リンパ組成の変化について、内リンパ管閉鎖一時間後に内リンパ嚢内のナトリウム、カリウムイオン濃度が減少するが、DC電位には変化は見られなかった。同時に内リンパ嚢内には染色性物質が充満していた。このことより内リンパ管閉鎖後生じた浸透圧の減少を糖蛋白を主体とした分泌物質および水が補填し、内リンパ腔の恒常性維持が保たれているのではないかと推察された。この成果は現在共同研究者の辻川らによって論文投稿中である。次にこの実験モデルを用いて、KLH,HRPによる全身感作後、二次免疫反応として同抗原を内リンパ嚢に注入し前庭より採取した外リンパ液中の抗体価を測定したが有意な上昇はみられなかった。一方内リンパ管閉鎖を行っていない感作動物では抗体価の上昇がみられることより、内リンパ嚢での局所免疫反応は外リンパ系を介して前庭、蝸牛に及ぶものと推察される。これについてはもう少し追加実験を行い発表したい。外リンパ瘻実験モデルの側頭骨病理の詳細は、発症初期では外リンパ圧低下による一過性の内リンパ水腫が蝸牛で観察され、一方前庭ではtrabecular meshの断列により卵形嚢の虚脱が観察された。14日目では卵形嚢は逆に膨隆しutricular-foldおよびその弁状構造が圧迫、閉鎖された所見が観察された。このような構造変化による二次的な内リンパ水腫がメニエール病に類似した症状を起こしてくる所以と考えられる。この成果は共同研究者の久保らによって論文投稿が予定されている。