hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
完全ＷＫＢ法における超局所解析

本研究課題は、大きなパラメーターを持つ高階線形常微分方程式およびパンルベ階層などの非線形常微分方程式系のストークス現象を研究したものである。高階の線形常微分方程式のなすストークス幾何は大変複雑であり、接続係数を求める問題は決して自明でない。この問題に対し、ある種の指標を用いることで、各ストークス曲線上のストークス接続係数を順番に求めるアルゴリズムを構成することに成功した。また、パンルベ階層(PI)_mに対して、そのストークス現象を考察する上で重要なインスタントン解を構成することに成功した。ここでの手法は他のパンルベ階層に対しても有効であり、更なる応用が期待される。近畿大学の青木貴史、東京理科大学の梅田陽子との共同研究でパンルベ階層P1_m, P2_m, P34_mP4_mに対し、そのインスタントン階の構成を行なった。WKB解析が有効な非線形方程式系として、パンルベ方程式およびその拡張であるパンルベ階層が知られている。これらの方程式系に完全WKB解析を実行するためには、まず、その形式解たるインスタントン階を構成する必要がある。但し、対象となる方程式が非線形であるため、ストークス現象を記述しうる程に十分な自由パラメーターを持つ解の構成は、線形の場合と異なり、決して自明でも容易でもない。ここで行われたインスタントン解の構成は、上記P1_mからP4_mまでのパンルベ階層に対して十分に多くの自由パラメーターを持つ解を統一的に得ることを可能とする点に特色がある。対象としている方程式系は、帰納的に定義された複雑な未知関数の多項式をもつ非線形度の高いものであり、単純な方法で、その解を構成することは不可能である。従って、これらの困難を回避する、何らかのアイデアが必要である。それは以下のようなものである。まず、未知関数の多項式を母関数とする母関数を導入する。次に、この母関数自身を未知関数とするように、元の方程式系の書き換えをおこなう。この書き換えにおいて、対象とするP1_mからP4_mまでの特殊性により、ある種の2次形式が現われ、その固有値と固有ベクトルは極めて良い性質を持つことが判る。この性質はP1_mからP4_mまで全ての方程式系に共通のものである。この性質を上手く用いると、非線形項の処理が極めて容易となり、具体的に解の構成を遂行することが可能となる。また、このアイデアにより、方程式の持つ代数的な構造が極めて明快となり、解の性質について、様々な重要な知見を得られることを強調しておく。研究期間前半では、大きな摂動パラメーターを持つ線形高階常微分方程式のストークス現象の研究を行った。このストークス幾何は、大変複雑であり、ある種のリーマン面上に展開される。重要な問題の1つとして、各ストークス曲線での解の接続係数を求めるアルゴリズムを構成することが挙げられる。この問題に対し、接続係数を順に求めるアルゴリズムを構成することが出来た。解の接続係数を求める問題は、応用上基本的かつ大切な問題である。高階常微分方程式のストークス幾何は大変複雑であるため、適当な順番で求めるのは困難であり、また、その順番で適切に定まるかも自明でない。本成果は、この問題に対して肯定的な答えを与える。一方、非線形常微分方程式も、ストークス現象が起きることが知られている。本研究課題の研究期間後半のテーマとして、高階の非線形方程式について研究を行った。方程式系はPI_m等のパンルベ階層を対象とした。線形の場合とは異なり、インスタントン解と呼ばれる基底となる解を構成することは大変難しい。本研究では、PI_m等の持つ代数的構造を反映させる新たな手法を確立した。この方法は、PI_mのみならず、PII_m、PIV_m等のパンルベ階層にも有効であり、これらの階層に対してインスタントン解を構成した。最終年度には、hooked 3-linesと呼ばれるダイアグラムのランダウ-中西多様体(以下LN多様体と記す)の特異性について研究を行った。2次元の場合に限られるが、hooked 3-linesダイアグラムの縮約も含めた分類を実行することで、例外集合を除いた点で現われるLN多様体を決定した。特に、この多様体の特異集合がホイットニーの傘であることが判った。これは、完全WKB解析を高次元化した場合に現われるであろう特異点であり、その良い雛形と考えられ重要な知見と言える。本年度は、まず、京都大学数理解析研究においてシンポジウム"Recent development of micro-local analysis for the theory of asymptotic analysis" (研究代表者:本多尚文=本研究課題の研究代表者)を行ない、超局所解析の観点から漸近解析及びWKB解析の様々な側面を検討した。国内外から当該分野の専門家(50名程度)があつまり、最新の研究成果の発表及び討論を行った。

このシンポジウムにより、当該関連分野の研究者に多くの知見をもたらすと伴に、本研究課題の遂行のための多くの知識が得られた。なお、このシンポジウムで得られた知見は数理解析研究所からRIMS Koukyuuroku Bessatsuとして発刊される。本年度の当該研究課題に関連する大きな成果として、一般のパンルベ階層系に対しインスタントン解の構成を一般的なフレームワーク(他のパンルベ階層系に対しても適用可能な)で構成したことが挙げられる。これは青木貴史(近畿大学)および梅田陽子(北大)との共同研究で得られた成果である。このインスタントン解は解の接続問題を扱うときの基底となるもので、これが得られたことにより、古典的パンルベ方程式に対して青木、河合、竹井らによって得られている様々な成果が、一般のパンルベ階層系に対しても得られることになる。特に、線形方程式の時と同様な仮想変り点や謂る新らしいストークス曲線のなす幾何を考察することが可能となり、これは、本研究課題の今後の重要な課題と言える。また、超局所解析とWKB解析が関連する1つの応用として、数理解析研の河合とS-matrixのランダウ中西多様体の構造について研究を行った。2次元のトラズブリッジにおける同多様体について多くの成果が得られた。申請書に記載した研究目的は主に線形方程式に対してであるが、非線形方程式に対しても同様の研究問題が考えられる。線形方程式に対してある程度知見が深まったことから、現象の統一的理解の為にも、非線形方程式系をも今回の研究課題の研究対象とすることとした。対象とする非線形方程式系として様々な非線形方程式が考えられるが、完全WKB解析の今迄の研究成果を考慮し、完全WKB解析が上手く機能するパンルベ階層をその対象とした。非線形方程式に対して線形と同様の問題を考察する場合は、線形の時とは異なり、まず、十分に多くの自由パラメーターを含む形式解の構成を行う必要がある(この種の解はインスタントン解と呼ばれる)。そこで、インスタントン解の構成を試みた結果、研究実績の概要でも述べたとおり、満足のいく成果が得られた。このことから、パンルベ階層系についても線形方程式の場合と同様な研究が可能となるわけである。よって、研究の目的の達成度について、計画以上の進展を期待できると判断した次第である。本研究課題は超局所解析の観点からWKB解析に関連する諸問題を考察し、新たな知見を得ることが目的である。初年度として、研究集会の開催等により本研究課題のみならず当該分野において重要な多くの新たな知見が得られ、また、当該分野の研究者によってそれらの知見を共有出来たことは、重要な意義があると考えられる。また、この研究課題においてもインスタントン解の構成やS-Matrixへの応用等の重要な成果が得られている。これらは、この研究課題における旅費等を使い、頻繁かつ密な研究連絡によって得られたものであり、本研究課題の初年度の遂行状況及びその成果としては極めて妥当なものと考えられる。今後の研究として、線形方程式の場合と同様に、非線形パンルベ階層系に対するストークス幾何の研究があげられる。
精神障害犯罪者における再犯の追跡研究 -再犯の実態とその要因の分析

触法精神障害者の処遇についてはこれまで様々な議論が行われてきた。しかしその実態についての研究は症例報告等にとどまることが多く、その全体の概観さえも不明であった。わが国では触法精神障害者について法務省により毎年、全国規模の調査が行われている。この調査を基礎にして、再犯に関するその他の資料を収集し、分析することにより、触法精神障害者の犯罪及び処遇に関する知見をえた。今回我々はこの全例について1981年から1991年までの11年間における再犯に関する追跡調査を行い4つの分析を行った。第一には、946人全てを対象として、概観をえるための解析を行った。この時点で明らかになったことは、再犯者にも様々なサブグループが存在し、精神分裂病者の殺人事件はむしろ再犯全体の中では異質な要因として影響を及ぼしているという事である。次にこれら487件の内容についての概要を示した。病名については精神病質、覚醒剤中毒とされた者の再犯率が最も高くそれぞれ100%、66%であり、精神分裂病や躁病では15%,11%と低率である。しかし精神分裂病の再犯事件には凶悪犯罪が比較的多く含まれている。更に殺人と放火については、一般犯罪者を対照群として比較を行っている。三番目に207例のうち、再犯回数が最も多かった2例について事例検討を行った。この2例は精神分裂病であり、さらにいくつかの共通の特徴を持っていた。最後に特に処遇上の問題が大きいと考えられる精神分裂病の殺人の事例に対象を限ってロジスティックモデルを使った解析を行った。現在我々は1994年における触法精神障害者のデータを入手し、更に分析中である。本研究の内容に関してはさらに分析手法を洗練させる必要もあり、これらをあわせて研究を進める予定である。A.精神障害犯罪者の再犯に関するデータの収集と分析1980年1年間に我が国において精神障害の故に検察官による不起訴処分を受け、あるいは裁判官によって心神喪失ないし心神耗弱を認められた、総計946例について再犯に関する11年間の追跡調査を行い、データを収集し、分析を加えた。11年間に再犯を示した事例は総計204例で、罪種別に見ると、再犯率が最も高いのは、覚醒剤事犯で(60%)、ついで窃盗(32.9%)、さらに詐欺、強盗、暴行、恐喝・傷害、強姦・強制猥褻などがほぼ30%近い比率で続く。最も再犯率の低いのは、殺人(6.8%)および放火(9.4%)である。これら再犯事例について、再犯に関わる要因について検討中である。再犯事例では、職業では無職者が多く、居住については単身居住、住居不定者が多く、治療を中断しやすいケースが多い事などが明らかになってきている。B.対照群のデータの収集と比較分析1980年に有罪判決を受けた一般犯罪者より、殺人と放火の事例についてランダムサンプリングを行い(殺人180例、放火185例)、上記した精神障害犯罪者と同様にして再犯調査を行った。その結果、対照群の再犯率は、殺人で28%、放火で35%に及ぶことが明らかになった。この再犯率は、精神障害犯罪者のそれと比べ著しく高い。ただし、一般犯罪者の再犯率は、覚醒剤取締法違反などなどによって大幅に高めらており、凶悪犯罪に限れば精神障害犯罪者と一般犯罪者の再犯率に、それほど大きな差はない。

精神障害犯罪者の再犯要因に関するこれらの資料、分析結果は、我が国の精神障害犯罪者の実態を余すところなく明らかにするものとして貴重であるばかりでなく、我が国における精神障害犯罪者対策を検討する上でも重要な資料となる。前年の研究結果をもとに,多変量解析をおこない,触法精神障害者の再犯要因を分析すると,再犯者の中にもサブグループによって再犯要因の構成が異なっている可能性があることがわかった.とくに精神分裂病と認定された精神障害者は,他の障害とは異なる動向を示していた.また殺人事件の加害者も他と異なる動向が示された.従来の研究においては再犯の最も重要な要因は前歴であることが例外なく示されており,前年度の結果もそれに沿ったものであった.前年度収集した対照群(放火と殺人)365人を精神障害の群と比較した.一般犯罪者は刑期が長く,再犯可能期間は触法精神障害者より短いと思われるにも関わらず,再犯率は一般犯罪者のほうがかなり高くなる.また,サブグループの特徴を分析していくために,殺人,精神分裂病に対象を限って、精神障害が再犯にどのように影響を及ぼしているかについて知るために,犯行時の精神障害の状況についてさらに詳しく検討を行った.新たに調書の内容から精神障害の内容を調査し,精神分裂病と認定された者の殺人について分析した.また再犯207例の内累犯の最も多かった2例について事例検討を行った.一連の研究により,触法精神障害者の特性がある程度明らかになったと思われるが,対照群との比較については更に統計的解析を行う必要がある.また1994年の新たなデータに基づき触法精神障害者群の変化について分析を進めている.
変分的手法による非線型楕円型方程式の研究

非線型楕円型方程式の非自明解の存在問題および解の挙動についての研究を行った。変分的な手法を用い、方程式に対応する汎関数の精密な評価を行うことでPalais-Smale条件が崩れている場合での非自明解の存在定理を与えた。この手法により既知のものよりも一般的な非線型条件のもとで方程式の非自明解を得ることに成功した。またこの応用として、特異摂動問題などの問題にも取り組んだ。シュレディンガー方程式の定常問題などに代表される、非線型楕円型方程式の研究を行った。とくに変分的なアプローチを用いることで、より一般的な条件のもとでの非線型楕円型方程式の非自明解の存在問題や、解の挙動を調べることを目的としている。なかでも方程式が空間変数に依存する場合には、依存しない場合と比べてデリケートな問題を含んでいる。例えば、空間変数に依存しない場合の非線型楕円型方程式に関しては、Berestycki-Lionsなどによる先行研究により、非自明解が存在するためのほとんど必要十分条件が知られているが、一方でそのような良い条件のもとでも、方程式が空間変数に依存するような摂動を与えた場合、それがわずかなものであっても、方程式が非自明解を持たない例を作ることができる。このような背景のため、方程式が空間変数に依存する場合には非自明解の存在問題はまだあまり詳しく調べられていない。本研究では、空間変数に依存する非線型楕円型方程式の非自明解の存在問題を主に扱い、一般的な状況のもとで非自明解の存在を示すことを目的としている。中でも非線型楕円型方程式の一種であるシュレディンガータイプの方程式に関しては、ポテンシャル項の極限での挙動に注目し、大域的な条件を課すことなく非自明解の存在を示すことに成功している。この際に、先行する研究よりもより精密なエネルギー評価を与える方法を新たに提案しており、変分的なアプローチをする上で大きく役立っている。変分的なアプローチを用いての非線型楕円型方程式の研究を行っている。非線型楕円型方程式は、物理現象の定常状態を表すときなどによく用いられる方程式であり、一般的な条件のもとで方程式およびその解を詳しく解析することは、広く科学一般の分野で応用できるものである。本研究では主に、シュレディンガー方程式などに代表されるタイプの非線型楕円型方程式に対して、ポテンシャル項および非線型項がより一般的な状況のもとで、非自明解が存在するための条件およびその解の性質を明らかにすることを目的としている。とくに方程式が空間変数に依存する場合には、空間変数に依存しない場合に比べて、解の存在問題はデリケートな扱いが必要となることが知られている。本研究においては、方程式が空間変数に依存する場合に、先行する研究よりも広く適用できるような条件のもとで、方程式の非自明解の存在を示すことに成功している。変分的なアプローチを用いて研究する際には、汎関数のエネルギー評価が重要な役割を果たしている。先行する研究では主にべき乗の形で表されるような非線型項に限定して適用できるような方法でエネルギー評価を行うことが多かったが、本研究ではより一般的な非線型項にも適用できるような新しいエネルギー評価の方法を紹介している。また方程式が空間変数に依存しない場合においては、Berestycki-Lions (1983)およびBerestycki-Gallouet-Kavian (1984)らの行った研究が有名であるが、本研究ではこれらの先行する研究で必要とされていた条件を緩和することに成功している。またこの際に、変分的な手法を用いることにより、従来の方法よりも幅広い応用が期待できる証明方法を行っている。変分的な手法を用いて非線型楕円型方程式の非自明解の存在問題の研究に取り組んだ。方程式が空間変数に依存しない場合での非自明解の存在問題はこれまで多くの研究がなされており、ほとんど必要十分条件に近い形で非自明解の存在定理が知られている。一方で、方程式が空間変数に依存する場合には非自明解の存在問題は非常にデリケートなものとなり、微小な摂動によっても非自明解の存在・非存在が変化する場合があることが知られている。本研究では主に方程式が空間変数に依存する場合を扱い、既存の結果よりも広範囲の方程式に対して適用可能な非自明解の存在定理を得ることを目的としている。特に平成23年度の研究では、空間変数に依存する非線型シュレディンガー方程式において、その方程式が極限で正値解を一意にもつ場合に、その一意な正値解を用いて元の方程式の正値解を導くことに成功した。この研究に先行する研究ではBahri-Li (1990)が、非線型項を冪関数の場合に限って非自明解の存在定理を得ている。非線型項が冪関数の場合は、変分的に非常に扱いやすい構造を多く備えており、エネルギー評価を行いやすい。本研究では先行の研究よりも精密なエネルギー評価を与える新しい手法を用いて、非線型項が冪関数の場合でなくとも、より一般的な条件のもとで方程式の非自明解の存在定理を与えることに成功した。変分的なアプローチを用いての非線型楕円型方程式の研究を行った。とくに非線型シュレディンガー方程式の定常問題に代表されるようなタイプの方程式について、非自明解の存在問題および解の構造などを調べた。本研究では主に、方程式が空間変数に依存する場合について研究を行っている。方程式が空間変数に依存しない場合には、Berestycki-Lionsなどの先行研究において、非自明解が存在するためのほとんど必要十分条件が知られている。

一方で方程式が空間変数に依存する場合、わずかな摂動に対しても方程式の非自明解の存在問題が大きな影響を受けることが知られており、方程式が空間変数に依存しない場合に比べて非常にデリケートな扱いが必要となる。このため、一般的な状況の下での非自明解の存在問題はまだ詳しく調べられていない。とりわけ、変分的な手法を用いる際には、汎関数のエネルギー評価の部分に大きく影響が出てくる。本研究では汎関数のエネルギー評価を行う際に、既存の研究とは異なるpathを構築し、精密なエネルギー評価を与えることによって、今までの研究では扱えなかった種類の、より一般的な方程式に対しても非自明解の存在を示すことに成功している。またこの手法は変分的なアプローチを考える上で自然なpathを用いたものであり、より広範囲の問題に応用できることが期待できるため、とくに特異摂動問題やシステムなどの問題に応用することを目指し、研究をすすめている。変分的な手法を用いての非線型楕円型方程式の研究を行った。とくに、一般的な非線型項の下での非自明解の存在性および解の挙動や構造の解析に関する研究を行った。非線型楕円型方程式の解の存在問題では、方程式が空間変数に依存しない場合には、ほとんど必要十分条件に近い形での解の存在定理がすでに知られており、それに基づいた解の構造に関する研究も多く行われている。一方で、方程式が空間変数に依存する場合にはよりデリケートな扱いが必要である。実際に空間変数への微小な依存性の違いで解の存在性が崩れるような例も構成できる。このような違いは、変分的なアプローチの上では、方程式に対応する汎関数がPalais-Smale条件と呼ばれる条件を満たしているかどうかが大きく関係している。Palais-Smale条件が崩れている場合、汎関数のより精密な評価が必要になってくるため、既存の研究では方程式の非線型項に対称性や一様な有界性などの大域的な条件を課して研究を行っている。本研究では、主に空間変数に依存する場合での非自明解の存在定理を研究しており、既存の結果よりもより一般的な状況のもとで非自明解が存在することを示すことに成功した。特に対応する汎関数を評価するときに、ある種の近似解(極限方程式から得られる)同士の重なりの部分に関してより精密な評価を行うことで、非線型に対称性などの大域的な条件を課すことなく非自明解の存在定理を得たことが大きな特徴である。今年度はさらに応用として特異摂動問題の研究も行い、非線型シュレディンガー方程式のポテンシャルの臨界点に集中するような解の列を構成することにも取り組んだ。特に既存の研究ではあまりなされていない、より一般的な形の非線型楕円型方程式にも同様な解の列を構成することを確かめた。現在これらの研究をまとめ、投稿などができるよう準備を行っている。非線型楕円型方程式の非自明解の存在問題および解の挙動についての研究を行った。変分的な手法を用い、方程式に対応する汎関数の精密な評価を行うことでPalais-Smale条件が崩れている場合での非自明解の存在定理を与えた。この手法により既知のものよりも一般的な非線型条件のもとで方程式の非自明解を得ることに成功した。
ウイルスに対する防御機構における二本鎖RNA特異的アデノシンデアミナーゼの役割

本研究は植物のウイルスに対する感染防御機構、RNAサイレンシングの分子機構の解明を目的とする。RNAサイレンシングは二本鎖RNAを形成した塩基配列を特異的に認識して分解することが分かっている。植物ウイルスの多くはRNAウイルスあり複製中間体として二本鎖RNAを形成するので理にかなった認識機構である。本認識機構に関わる宿主遺伝子の探索を目的として、二本鎖RNA特異的アデノシンデアミナーゼ(dsRAD)遺伝子のクローニングを試みた。この遺伝子は動物においてインターフェロン及びウイルス感染により発現が誘導されることが報告されているが、植物でまだ見つかっていない。そこで申請者はDNAデーターベース上で検索を行ったところ、dsRAD遺伝子をコードする可能性のある塩基配列をシロイヌナズナで見出し、部分的なcDNAを得た。さらに5'および3'RACE法により全長cDNAをクローニングして動物のdsRADと比較したところ、アデノシンデアミナーゼ活性部分はあるが、二本鎖RNAとの結合部分がないことが分かった。動物でも同様のアデノシンデアミナーゼが見つかっており、tRNAを修飾していることが報告されている。従って、本遺伝子はdsRADではなくtRNAに作用するアデノシンデアミナーゼでRNAサイレンシングにおける役割はないものと思われた。シロイヌナズナには他にdsRADの候補は見出せず、dsRADはRNAサイレンシングには関わっていないと思われた。これを支持する結果が、最近、動物のRNAサイレンシングであるRNAiに関する実験でZamoreらにより報告されている。そこで、植物ウイルスのRNAサイレンシング阻害遺伝子を用いてRNAサイレンシング阻害遺伝子を用いてRNAサイレンシングに関わる宿主遺伝子を探索することにした。本科学研究費補助金の継続を辞退し、渡米して本研究を鋭意進めているところである。
前立腺癌の進展におけるケモカインと腫瘍関連マクロファージの機能解析と発現制御

前立腺癌組織内におけるMCP-1の発現と腫瘍関連マクロファージの浸潤は癌の悪性度のみならず前立腺癌治療後のPSA再発に関連することが示された。去勢抵抗性前立腺癌では血管新生の亢進に関連したアンギオテンシンII 1型受容体(AT1R)が高発現していることが知られている。本研究において、降圧剤であるAT1R阻害剤がMCP-1の発現やマクロファージの浸潤を抑制し得ることが示され、その中でもPI3K/Aktシグナル伝達系が重要な分子機構のひとつであることが判明した。近年、前立腺癌の進展や骨転移に関して、腫瘍微小環境におけるMCP-1の発現が関連するという知見が集積されつつある。しかし、MCP-1の制御機構に関する検討は不十分であり、いまだ臨床応用にはいたっていない。MCP-1は、炎症性疾患において、アンギオテンシンII (AngII)1型受容体(AT1R)の制御を受けると報告されている。これまで我々は、前立腺癌におけるAT1Rを介した腫瘍血管新生の制御について報告してきた。本研究では、前立腺癌のAT1R発現の観点から、MCP-1の発現制御機構について検討した。当院で診断、治療された限局性前立腺癌121例および去勢抵抗性前立腺癌(CRPC)による剖検症例17例、これら138例のパラフィン切片を用いてMCP-1およびマクロファージの免疫染色を行い、各種臨床的パラメータとの関連を検討した。臨床検体においてGleason score 7以上、pT3以上およびCRPC症例でMCP-1の発現ならびにマクロファージの浸潤が有意に多かった。多変量解析の結果、PSA再発に関する独立危険因子は術前PSA 15ng/ml以上とMCP-1高発現であった。In vivoおよびin vitroの検討では、LNCaP、C4-2、C4-2AT6という徐々にアンドロゲン非依存性を獲得する3種類のヒト前立腺癌細胞株を用いた。ARBはカンデサルタンを用いた。最も悪性度の高いC4-2AT6皮下腫瘍モデルでAT1RおよびMCP-1の発現が高く、またARBによってMCP-1の発現とマクロファージの浸潤を有意に抑制し、それらはPI3K/Akt pathwayを介することが示された。すなわちAngII/AT1R-PI3K/Akt pathwayが、前立腺癌におけるMCP-1の発現制御機構のひとつであり、とくにCRPCに対する新規の治療標的となり得る可能性が示唆された。当院で診断、治療された前立腺癌138例を用いてMCP-1およびマクロファージの免疫染色を行い、各種臨床的パラメータとの関連を統計学的に検討した。AT1Rを介したMCP-1の制御について免疫染色、ウェスタンブロット法、およびELISA法を用いて検討した。ARBはカンデサルタン(in vivo; TCV116, in vitro; CV11974)を用いた。多変量解析の結果、PSA再発に関する独立危険因子は術前PSA 15ng/ml以上とMCP-1高発現であり、MCP-1の制御機構の解明の重要性が示唆された。In vivoの検討では、C4-2AT6皮下腫瘍モデルでAT1RおよびMCP-1の発現が最も高く、TCV116によってMCP-1の発現とマクロファージの浸潤を有意に抑制した。またin vitroではC4-2AT6において、AngII刺激による有意なMCP-1の発現上昇を認め、CV11974によって有意な抑制効果を認めた。前立腺癌の高悪性度症例やCRPC症例においてMCP-1の発現およびマクロファージの浸潤が高く、とくにMCP-1の高発現はPSA再発の独立危険因子のひとつであった。In vivoおよびin vitroの検討で、AngII/AT1R pathwayが、前立腺癌におけるMCP-1の発現制御機構のひとつであることが示された。これらは高悪性度の前立腺癌、とくにCRPCに対する新規の治療標的となり得る可能性が示唆された。<1.前立腺癌臨床検体における領域別のleukocyte infiltrationならびにケモカイン発現の解析>当教室における臨床検体を用いて、MCP-1およびマクロファージの浸潤がグリソンスコアを含めた悪性度に関連し、さらに統計学的解析においてPSA再発の独立危険因子のひとつであることを見出した。<2.アンドロゲン依存性前立腺癌モデルLNCaP、去勢抵抗性前立腺癌モデルC4-2、C4-2AT6の培養とxenograft modelの作成>当教室では皮下腫瘍モデルの作成は確立していた。

とくにC4-2AT6は当教室で新たに作成された細胞株であり、去勢抵抗性前立腺癌の研究においてきわめて有用な細胞株である。<3.Xenograft modelを用いて各前立腺癌細胞株の腫瘍微小環境における血管新生関連因子とケモカイン、マクロファージ発現の比較検討>臨床検体と類似した結果であり、悪性度に相関してMCP-1およびマクロファージの浸潤を認めた。<4.前立腺癌細胞株が有するマクロファージ遊走能の測定>現在、検討中である。当該年度において、(1)(3)は計画通り遂行することができ、前立腺癌に発現するAT1Rを介した制御機構を見出すことができたため、おおむね順調と判断する。今後は以下の研究を推進する。(1)癌細胞浸潤・転移におけるMCP-1の機能解析とくに前立腺癌骨転移モデルを作成し、骨転移巣の腫瘍微小環境におけるケモカインやマクロファージの浸潤を検討し、その役割や機能について検討する。(2)MCP-1-マクロファージ系を制御する上流シグナル伝達の解明当教室では、シグナル伝達機構の解析に関する実験系は確立している。MCP-1のみならずIGF、EGF、bFGFなど他の成長因子や血管新生関連因子についても検討し、PI3k-Akt系を含めMAPK系やStat系などのシグナル伝達分子について解析する。また、MCP-1以外の因子についても引き続き検索していく。これらで得られた結果は、再度in vivoで検討を加え、さらには臨床検体における発現レベルを検討することによって、実臨床での応用を期待したい。次年度の直接経費の使用計画は以下の通りである。動物実験(マウス)およびその飼育費用および各種抗体、試薬\800,000学会発表\100,000研究補助および外国語論文の校閲、研究成果投稿料\200,000各種消耗品(実験材料や試薬等)は必要であるが、新たな機材は要しない。
色素増感太陽電池の高効率化を指向した色素分子間距離の評価

本研究では、電子スピン共鳴(ESR)用スピンプローブと光増感の両機能を有するニトロキシドラジカル導入有機色素を新規に合成し、各種条件下で酸化チタン(TiO2)上に吸着した色素分子の最隣接平均分子間距離をESR法で決定することにより、分子レベルで凝集状態を解明した。色素は、単独吸着のときTiO2上で島状に凝集して吸着し、分散剤であるケノデオキシコール酸と共吸着したとき均一に分散して吸着することを明らかにした。さらに、ESR測定と同じ色素吸着TiO2膜を用いて色素増感太陽電池を組み立て、色素間距離と短絡電流および開放光起電圧との関係を調査し、色素凝集と光電変換特性との関係を明らかにした。本年度は、Dye-Aの大量合成を行い、TiO2上に吸着したDye-Aの分子間距離の評価を確実に行うと共に、色素増感太陽電池(DSSC)の光電変換特性と色素の分子間距離との関係を調査した。Dye-A単独吸着およびケノデオキシコール酸(CDCA)共吸着の2つの系について、吸着用溶媒として、THFとエタノールの2種類を用い、Dye-A吸着量の異なるTiO2膜を作成した。THF溶液を用いると、Dye-A単独吸着では凝集し、CDCAとの共吸着では均一に分散して吸着するという結果を再現性良く得ることができた。一方、エタノール溶液を用いると、単独では凝集して吸着し、CDCA共吸着でも凝集は完全には緩和されないことがわかった。以上の結果より、本研究で提案したスピンプローブESR法は、TiO2上に吸着した有機色素の凝集状態を分子間距離をパラメータとして評価する有用な方法であることを実証できた。ESR測定のときと同じ条件で作成したTiO2膜を用いてDSSCを組み立て、その光電変換特性の評価を行った。THF溶液で吸着処理したTiO2膜では、Dye-Aの分子間距離が1.15 nmのときに光電流は最大値(短絡光電流1.3 mA cm-2)となった。一方、光起電圧は、単独吸着では吸着量にほとんど依存しないが、共吸着ではCDCA濃度に依存して増加した。TiO2表面のCDCA分子により暗電流が抑制され起電圧が増加した可能性がある。Dye-Aを用いたDSSCのエネルギー変換効率の最高値は0.7%と低かった。これは、Dye-Aの可視光吸収能が乏しいためであり、Dye-Aの分子間距離と光電変換特性の関係については、結果の妥当性を慎重に検討する必要がある。この問題点は、Dye-Aよりも優れた可視光吸収特性を有するDye-Bを用いることで解決できると期待される。今年度は、Dye-Bの大量合成にも着手した。本年度は、スピンプローブ色素として、Dye-Aよりも優れた光電変換特性が期待されるDye-Bの大量合成を行い、TiO2上に化学吸着した色素の分子間距離と色素増感太陽電池(DSSC)の光電変換特性との関係を調査した。Dye-B単独吸着およびCDCA共吸着の2つの系について、吸着用溶液の色素およびCDCA濃度を変えることで色素吸着量の異なるTiO2電極を作製し、スピンプローブESR法による分子間距離の評価とDSSC光電変換特性の測定を行った。Dye-Bを単独吸着すると凝集し、CDCAを共吸着すると均一に分散して吸着することがわかった。Dye-BはDye-AよりもTiO2上に吸着しやすい傾向を示したが、CDCA共吸着に伴う凝集緩和などの結果は初年度にDye-Aで得られた結果と本質的に同じである。このことは、本手法がTiO2上での増感色素の凝集を分子レベルで評価することに極めて有効であることを示す。DSSCの光電変換特性の短絡電流(JSC)に注目すると、単独吸着のときは吸着量に伴い増加し、CDCA共吸着では分子間距離が約0.9 nmのとき光電流は最大値となり、エネルギー変換率として3.9%が得られた。CDCA共吸着では、色素吸着量は単独吸着よりも少ないにもかかわらずJSCは高い値を示した。また、最大のJSCを与える平均分子間距離が2種類の色素で異なることは興味深い知見であり、詳細に検討する必要がある。Dye-Bは、スピンプローブ色素としては良好なDSSC性能を示すことが分かった。そこで、分散剤であるCDCAのDSSC光電変換特性への効果を詳細に調べる目的で、Dye-Bの骨格にn-ヘキシル基を2つ導入したDye-B6の合成を試験的に行い、合成ルートを確立した。最終年度は、嵩高い置換基を有するスピンプローブ色素(Dye-B6)を大量合成し、その凝集評価およびDSSC光電変換特性の評価を行った。Dye-B6は、Dye-Bのπ共役系主骨格を構成するフルオレンにn-ヘキシル基を2つ導入したもので、TiO2に吸着したときに置換基による分子間立体反発が生じ、凝集緩和が期待できる。Dye-B6の光物性および電気化学的性質は、Dye-Bに類似しており、ヘキシル基を導入した影響は少ないことがわかった。単独吸着のとき、Dye-B6のx_esrとx_calcのプロットは傾き1の直線にほぼ乗っており(x_esr≒x_calc)、分散剤なしで均一分散して吸着することがわかった。Dye-B6を用いて組み立てたDSSCの光電変換特性は、単独吸着において、Dye-BのCDCA共吸着に近い性能を示した。

しかし、単独吸着のとき、吸着量がほぼ同じにも関わらず、Dye-B6のIPCE_maxはDye-Bよりも高くなり、CDCA共吸着のときDye-BのIPCEmaxは大きく向上したがDye-B6はほとんど変化しなかった。この結果は、Dye-Bよりも凝集しにくいDye-B6の方が光増感剤としての電子注入効率が優れていることを示唆しており、嵩高い置換基の導入の効果と考えられる。本研究では、スピンプローブ色素を用いて、TiO2上の色素の凝集状態を分子レベルで評価したことにより、分散剤の添加は単に色素の凝集緩和だけでなく暗電流抑制の役割を果たしていることを明らかにし、色素吸着量の違いにより色素の吸着形態が変化することを示唆する興味深い結果を得ることができた。TiO2上に吸着した色素分子の吸着形態(直立しているのか、傾いているのか)に関する問題、最近、理論計算の研究グループからも指摘されている。TiO2上での吸着形態については、今後、詳細なESR測定を行っていく予定である。本研究では、電子スピン共鳴(ESR)用スピンプローブと光増感の両機能を有するニトロキシドラジカル導入有機色素を新規に合成し、各種条件下で酸化チタン(TiO2)上に吸着した色素分子の最隣接平均分子間距離をESR法で決定することにより、分子レベルで凝集状態を解明した。色素は、単独吸着のときTiO2上で島状に凝集して吸着し、分散剤であるケノデオキシコール酸と共吸着したとき均一に分散して吸着することを明らかにした。さらに、ESR測定と同じ色素吸着TiO2膜を用いて色素増感太陽電池を組み立て、色素間距離と短絡電流および開放光起電圧との関係を調査し、色素凝集と光電変換特性との関係を明らかにした。当初の計画通り、Dye-Bの大量合成を行い、TiO2上の分子間距離の評価を行い、分子間距離と光電変換特性との関係を明らかにした。Dye-Bでは、Dye-Aで問題となった可視領域の光吸収特性を改善することに成功し、期待したようにDSSC用増感色素としてDye-Aよりも良好な光電変換特性が得られた。したがって、Dye-Bの分子間距離と光電変換特性に関する結果はDye-Aの結果よりも信頼性が高く、両者を比較することで光電流の最大値を与える分子間距離および共吸着したCDCAの役割について詳細な検討を行うことができる。計画よりも遅れている唯一の点として、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)法によるCDCAなどの定量分析が満足に行えていないことが挙げられる。ベースラインの不安定性やチャートのピーク位置の再現性が問題となっていたが、今年度購入したカラムオーブンを使用することでこれらの問題はおおむね解決できた。物理化学Dye-AおよびDye-BのDSSC光電変換特性とCDCA共吸着の関係をさらに詳しく調べる目的で、Dye-Bの骨格(フルオレンの9,9'位)にn-ヘキシル基を2つ導入したDye-B6の大量合成を行い、単独吸着および分散剤を共吸着したときの色素の凝集状態について調査する。n-ヘキシル基の導入は、凝集を抑制するスペーサーとしての役割を期待するのもので、DSSC用の増感色素の分子設計ではよく用いられ、その有効性も実証されている。しかし、CDCA共吸着の効果と同様に、色素へのスペーサー導入によるDSSC光電変換特性向上と色素の凝集緩和との関係については不明である。この点についてもDye-B6を用いた実験結果から明らかにできると期待される。
知覚認知課題を用いた乳幼児検査プログラムの開発

我々は医療現場において5分程度で判定可能な乳児を対象とするデジタル健診課題を作成した。生後9-18ヶ月の定型発達児とハイリスク児と早産児を対象に知覚認知機能の検討を行い、デジタル健診課題の有効性を検討した。その結果、ハイリスク群と早産児群の不通過率は定型発達群に比べて高い傾向がみられた。特に再注視課題と、色と運動の統合課題と、音声と顔動画の統合課題についてはハイリスク群と定型発達群との間に有意な差がみられた。このことからデジタル検診課題は簡便で妥当性がある可能性が示唆された。平成21年度は、主にデジタル項目の選定と、その検討に時間を費やした。まず、計画書にもあるように本健診プログラムは、従来より発達検査で用いられている対面項目と、われわれのグループを中心に知覚認知実験により開発されたデジタル項目に分けられている。このデジタル項目をまずはできうる限り多数リストアップし、研究分担者である藤井先生の帝京大学医学部小児科、大久保先生の香川大学医学部小児科、ならびに研究協力者である久留米大学医学部小児科、獨協医科大学越谷病院子どもの心診療センター、の各サイトにおいて、各項目が医療現場に適した手続きとなっているかを、以下の点に留意しながら検討し、各項目の選定を行っていった。まず、ノイジーな環境においても、ロバストな乳児の選好を引き出せうるかどうか、使いやすくわかりやすい手続きのプログラムであるかどうか、乳児の選好が、ぱっとみた観察において、判断できるほど強いものであるかどうか、などの点である。特に最後の注意点は、実験室内においては、おおよそ60%以上の選好注視を引き出す項目であることが求められた。こうして項目の選定が行われ、最終的には、1)再注視課題、2)色と運動の統合能力、3)運動透明視、4)顔認知、5)声と顔の統合能力、の5つの項目が有望な項目として選定されることとなった。これらの項目をベースに、今後、その項目が発達障害児の発見にどの程度貢献するものであるかを、ハイリスクな乳児を対象に項目を実施することで、検討していく予定である。本研究計画の最大の目的は、乳幼児を対象とした最新の知覚・認知実験の成果をベースに、新しい乳幼児健診プログラムを開発することである。自閉症、注意欠陥障害など、さまざまな障害をもつ子どもたちの発達を支援・保障していく場合、従来は母子関係や社会的な能力を重視する傾向にあった。しかし近年、社会的な能力ではなく、知覚、認知、運動といった基礎的能力こそが発達障害の鍵となる要因であるとの考えが広がっている。そこで本研究計画では、知覚・認知研究の成果を手がかりに、言語獲得および社会的相互作用の能力へとつながるテストプログラムを考案し、現場において使える指標の開発をめざした。本研究計画は、1)プログラムの項目の開発と選定、2)現場における実行可能性の検討とプログラムの調整、3)プログラム項目の月齢ごとの通過率のデータ取得、の大きく3つの段階に分けることができるが、最終年度の平成23年の段階では、ほぼ2)の段階が終了し、特に選好注視法を用いたプログラム項目を、ほぼ5分前後で終了する5つテストに絞ることに成功している。具体的には、1)再注視、2)色と運動の統合、3)運動透明視、4)顔認知、5)声と顔の動きの統合、の5つである。1)は最も基礎的な皮質の発達を、2)と3)は、やや高次の視覚機能の発達を、4)と5)は、社会的認知の能力へとつながる知覚統合能力の検討を、それぞれ念頭に設定されている。本年度は、この5つの項目が、各月齢においてどの程度の通過率であるのかを検討し、またデータ取得の安定性などを、各医療現場でのデータ間で比較検する予定である。目的:従来、自閉症やアスペルガー症候群などの広汎性発達障害において、社会的な能力が大きく取り上げられてきた。しかし近年、脳科学の発展とともに、自閉症児を含めた発達障害児の視知覚を中心とした認知機能が認識されるようになってきた。我々は、脳の発達の偏りこそが発達障害への連鎖の基礎にあるとの仮説に基づき、発達障害を早期発見する新たな試みとしての健診バッテリーを開発した。この健診バッテリーは9ヵ月18ヵ月の乳児に適用され、1)再注視、2)顔と音声、3)色と運動、4)運動透明視、5)顔認知の5課題で構成されている。本研究の主要な目的は、これら5課題の妥当性を検討することにある。本研究では、この健診バッテリーを用いて、発達障害のリスクがある乳児とリスクが想定されていない定型発達児を比較し、5課題の不通過率を検討する。方法:9ヵ月18ヵ月の発達障害リスク児35名を対象に、各被験者は月齢を変えて複数回の健診セッションを行い、合計137セッションの健診が行われた。

また定型発達群として、79名の9か月から18か月の乳児に対しても、まったく同じ課題を行った。結果:健診バッテリーの各5課題について、発達障害リスク児の不通過率は、1)再注視7.3%、2)顔と声23.4%、3)色と運動13.1%、4)運動透明視7.3%、5)顔認知8.0%であった。9ヵ月と18ヵ月79名の定型児を対象とした我々のグループの先行研究結果によれば(金沢ら2012)、定型児における5課題の不通過率は1)再注視0%、2)顔と声5.0%、3)色と運動2.5%、4)運動透明視3.8%、5)顔認知3.8%であった。これらの値に対して、本研究の発達障害リスク群の不通過率は明らかに高い値であり、本健診バッテリーの妥当性が確認できた。
地理情報システム(GIS)を用いた地下水の水質指標の評価に関する研究

研究代表者が1990年に栃木県那須野原において実施した浅層地下水の水質測定データをデジタル化し、地図化した。その後、各種地理情報(地質図、土地利用図、地形図)、水文地質データ(地下水位、土壌や帯水層の透水係数)、そして気候・気象データ(降水量、気温、蒸発散量)を入手・地図化して、地理情報システム(GIS)により浅層地下水の水質に及ぼす環境要因に関する解析を行った。なお、最近の水質データは得られなかったため、1990年に数ヶ月毎に行った水質測定データを基に、農業活動等の人為による土地利用の季節変化が、どのように浅層地下水の水質に影響を及ぼすのかについて考察を行った。本研究では先ず、GIS手法に基づいた地下水質指標(GQI ; groundwater quality index)を提案した。GQIは、世界保健機構(WHO ; World Health Organization)による水質基準からの相対値を数値的に示す指標である。GQIによれば、栃木県那須野原における地下水質は良質であり、その空間分布は自然的要因(地下水位、地形や堆積物構造)や人為的要因(土地利用、人口密度)により規定されていた。水質の時間変化は那須野原の扇頂部や扇央部で大きく、扇端部で小さかった。これには、降水量や水田耕作の季節変化特性に大きく依存していると考えられた。扇端部や那珂川、箒川近傍の地下水は、そのGQIが低く時間変化が大きかったため、地下水の持続的利用の対策が課題である。上記に加え、本研究では浅層地下水の帯水層の脆弱性に関する解析を、DRASTICモデルを用いて行った。GQIをも併用することで、対象とした那須野原における浅層地下水の汚染リスクと持続的利用可能性について考察した。DRASTICモデルによる解析によれば、那須野原の帯水層は高い脆弱性を有していたが、GQI解析では比較的良質の地下水質を示していた。やはり、扇端部や那珂川、箒川近傍の地下水は人為的要因による汚染リスクが高いことが示された。岐阜県各務原台地における地下水中の硝酸態窒素濃度のデータをデジタル化し、地図化した後に、台地上の土地利用がどの程度地下水中の硝酸態窒素濃度に影響を及ぼしているのかについて、地理情報システム(GIS)を適用して考察を行った。その結果、野菜耕作地における窒素肥料の施肥が、地下水中の硝酸態窒素濃度を高める原因として考えられた。その後、地下水の脆弱性に関するDRASTICモデルを同地域(岐阜県各務原台地)に適用した。その結果、地下水涵養量の大きい台地西部において、地下水の脆弱性が最も大きくなった。しかしながら、野菜耕作地における窒素肥料の施肥に起因する硝酸態窒素の地下水への流入リスク(地下水汚染のリスク)は、野菜耕作地の広がる台地東部において高くなった。本研究で用いたDRASTICモデルは米国で開発され、主に欧米の地下水に適用されている。そのため、各務原台地のような日本の帯水層にどの程度適用できるのかについて感度分析を行った。その結果、地下水涵養量と透水係数の二つのパラメータが、DRASTICモデルによる脆弱性の評価においで、特に重要であることがわかった。一方、栃木県那須野原扇状地における1990年に得られた地下水の水質データをデジタル化し、地図化を行った。その後、地下水の水質の空間分布と季節変化に関する統計解析を行い、栃木県那須野原扇状地における地下水中の硝酸態窒素濃度に関し、土地利用がどのような影響を及ぼしているのかについて考察を行った。その結果、主に扇央部と扇端部において、硝酸態窒素濃度は春季と秋季に高くなった。春季には水田耕作地からの地下水涵養量が多いことが原因であり、秋季には降水量が少なく濃縮効果を受けていることが原因であると考えられた。また、扇端部の浅い地下水位を有する地下水は、硝酸態窒素濃度が高くなる傾向にあった。これは、地下水の流動に伴う地表面からの硝酸態窒素の付加とともに、水田耕作による窒素肥料の施肥の効果が現れた結果であると考えられた。

扇端部や那珂川、箒川近傍の地下水は、そのGQIが低く時間変化が大きかったため、地下水の持続的利用の対策が課題である。上記に加え、本研究では浅層地下水の帯水層の脆弱性に関する解析を、DRASTICモデルを用いて行った。GQIをも併用することで、対象とした那須野原における浅層地下水の汚染リスクと持続的利用可能性について考察した。DRASTICモデルによる解析によれば、那須野原の帯水層は高い脆弱性を有していたが、GQI解析では比較的良質の地下水質を示していた。やはり、扇端部や那珂川、箒川近傍の地下水は人為的要因による汚染リスクが高いことが示された。
本心ではない言葉を発する話者の感情認知の検討とプロセスモデルの構築

本研究の目的は「言葉の感情」(言葉の意味が持つ本来の感情)と「話者の感情」(音声の感情に現れる本心)に対する認知から、話者の言動を「全体」としてとらえる「感情認知のプロセスモデル」を構築することである。2018(平成30)年度は、「言葉の感情」が話者の感情認知をどのように変化させるのかを実験的に明らかにするため、「言葉の感情」と「音声の感情」が一致・不一致の場合について認知実験を行った。方法としては、「同定」「確信度」「反応時間」の3つの指標を用いて測定し分散分析(ANOVA)により検討した。感情音声は日本語母語話者と英語母語話者のプロの俳優の感情音声を収録した。さらにそれを加工して意味のみを除去した感情音声を作成した。これらの刺激を日本語母語話者と非日本語母語話者の外国人をそれぞれ聞き手とした4つの認知実験を行った。実験結果より、日本語母語話者の聞き手は「言葉の感情」と「音声の感情」がたとえ不一致の場合であっても、主に「音声の感情」や2つの感情の矛盾から話者の本心を判断しようとするが、非日本語母語話者の外国人の聞き手は2つの感情の不一致にほとんど注意を向けないため話者の本心を推測することなく、聞こえたままの「音声の感情」をその話者の感情と判断しようとすることが分かった。実験結果をもとにして「感情認知のプロセスモデル」の試案を作成し、日本語母語話者と非日本語母語話者の聞き手の認知過程を説明した。得られた成果は、2つの国際学会で発表した(ICPEAL2018及びアメリカ音響学会)。実験数が多いため得られたデータの分析が途中段階であるが、予定していた実験はほぼ終えることができており、全体として見ればおおむね順調に進展している状況と考えられる。感情を偽った音声の物理的変化を明らかにする。具体的には、「言葉の感情」と「音声の感情」の一致・不一致条件の発話音声を比較するため、自然音声と加工音声の音響的な性質についての分析を行う。また実験結果に基づいて、日本および欧米の表示規則(感情を表す際の文化的規範)が、「言葉の感情」と「音声の感情」の統合にどのようにかかわるかを検討する。分析結果を国際学会で発表し、論文にまとめ投稿する。実験と音声分析の結果を基にして、日本独特と言われる「空気を読む」「本当の気持ちを隠す」等の話し言葉が示す対人コミュニケーション行動の特異性を説明し、そのメカニズムを検討する。2018年度に作成した話し言葉による「感情認知のプロセスモデル」の試案を検証するための認知実験を行い、モデルの精緻化を図る。

実験結果の一部分を国際誌に論文投稿する予定であったが、2018年10月のICPEAL2018でのディスカッションから得られた種々の意見を考慮して次に予定していた実験計画を見直し若干の修正を行ったため、論文作成計画が少し遅れた。そのため英語校閲代などの投稿に必要と考えていた研究費の使用が次年度に回された。さらに、実験被験者として募集した非日本語ネイティブの応募人数が計画よりも少なかったため、謝金の使用額および実験に必要な消耗品の使用額が予定を下回った。これらの費用は次年度の研究において使用する。次年度は、論文の作成にかかる費用(英語論文の校閲代を含む)および実験の継続、成果発表のための旅費等に主に使用する。物品費は、主に実験や音声分析に必要な消耗品の購入等に使用する計画である。
世界英語の一つとしてのアイルランド英語の動態的研究

アイルランドにおいて英語はもともと自分たちのことばではなく、いわば外国語、言語、言語としてのプロセスを経て、独自の文法をもつアイルランド英語として根付いたものである。本研究においては、アイルランド英語の性質を今日の世界の多様な英語変種とともにみていくことによって、接触による文法形成、および地域に根付いた英語に対する話者の言語意識と文法体系への関わりを考察した。フィールド調査に基づいた、アイルランド英語の文法の動態的観点からの分析および記述を基礎として、世界英語諸変種やクレオールなどの接触言語との関係性を明らかにすること。その最初の部分を本研究において展開した。平成22年度は本研究の初年度にあたる。本年度は、世界英語に関する文献調査をすすめ、アイルランド英語の社会言語学分野における考察を中心に行った。(1)世界英語に関する文献調査アイルランド英語がさまざまな英語変種との関係においてどのように位置づけられるかを考察するため、世界英語諸変種に関する文献収集を行った。(2)アイルランド英語に関する研究(3)学会、研究会への参加および研究発表2010年5月には、日本ケルト学会東京支部研究会にてアイルランド英語の言語状況および言語接触に関する報告、日本英文学会にてアイルランド英語の言語的性質と話者意識に関する研究発表を行った。7月にはカナダ・バンクーバーにて行われた第16回International Association for World Englishes学会において、アイルランド英語と世界英語という観点から現段階での考察を整理し、研究発表を行った。同学会報告は、2011年3月発行のAsian English誌に掲載された。2010年9月にはノルウェー・トロンハイム開催のLanguage Contact and Change学会において、アイルランド英語のcontact-induced changeに関する研究発表を行った。本研究の目的は、フィールドにおける言語調査に基づいてアイルランド英語の動態的研究を充実させ、世界英語研究への事例的および理論的貢献をはかることである。(1)アイルランド英語に関する調査アイルランド共和国コーク市およびケリー県において、アイルランド英語話者の言語意識および言語使用の実態に関するフィールド調査を行った。(2)世界英語および接触による言語変化に関する文献調査アイルランド英語がさまざまな英語変種との関係でどのように位置づけられるかを考察するため、世界英語諸言語に関する文献調査を行った。さらに接触による言語変化の考察のため、クレオールおよび類型論分野においての文献調査を行った。(3)学会、研究会への参加および研究発表本研究は、フィールドにおける言語調査に基づいてアイルランド英語の動態的考察を充実させ、世界英語研究への事例的および理論的貢献をはかることを目的とした。(1)アイルランド英語に関する調査:アイルランド共和国コーク市において、アイルランド英語の接触言語的性質に関してフィールド調査を行った。(2)世界英語および言語接触に関する文献調査:多様な英語変種との関係におけるアイルランド英語の位置づけの考察のため、世界の英語諸変種に関する文献調査を行った。カリブ海地域のクレオールと英語諸変種の形成環境に関して文献調査を行った。フィールド調査、文献調査とも順調に行い、分析作業を進めている。研究発表および研究会への参加などを通して、関連分野の研究者との研究交流を積極的に行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。アイルランド英語の言語的特性を世界英語との関連でみていくことが最初の関心であったが、コミュニティにおける英語の役割形態による位置づけだけではその本質には近づき得ず、言語接触現象の動態的観点からの分析を進めていく必要があると考えている。