hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
里親養育における里親と実子の意識とその支援のあり方

プレ調査では、里親家庭の実子にも面会することができ、年齢が計画よりも低いためインタビューは行わなかったが実際の里親家庭で考えたことなどを聞き取ることができた。インタビューでは実子と委託児童の養育においての課題や実子支援に関する内容を聞き取ることができた。3.平成28年に行った海外視察オーストラリアのフォスタリング機関(里親支援機関)への調査報告についてまとめ、実子支援についてのプログラムの内容や現状の実子支援についてまとめた。このまとめに関しては2019年7月に発行予定の論文に掲載する予定である。平成29年に出産し、産前産後休暇・育児休暇の取得に伴い科学研究費も1年延長したが、国内外への出張を伴う調査研究のため、育児をする中では非常に難しく、やや遅れている状況である。今年度はイギリスの視察の準備、日本におけるインタビュー調査の準備を中心に行う予定である。本年度は国内のインタビュー調査を行う。里親と実子へそれぞれインタビューを行い、音声データを逐語録化したうえで、分析を行う。平成31年度は国外視察を行い、平成32年度にはこれまでのまとめとして国内外の調査・視察に関して発表を行う予定である。今年度は、進捗状況がやや遅れているため、平成30年度の計画にあったインタビュー調査を中心に行っていきたい。インタビュー調査とインタビュー分析を行い、最終年度に向けて内容を発表できるようにまとめも含めて行いたいと考えている。また、当初の計画では海外への視察も今年度の計画であるので、併せて行えるように計画実施していきたいと考えている。科研費申請の際の状況と国内外の里親養育支援の内容に進展等があるため、より具体的に実子支援を行っている国の視察を含めていきたいと考えている。出産のため産前産後休暇、育児休暇を取得した。そのため、研究期間に中断が必要となった。平成30年度の使用計画は国内調査において国内出張を行う計画になるため、旅費、人件費・謝金に使用が多くなる見込みである。また、データの作成等でその他の使用も見込まれている。産前産後休暇又は育児休業の取得に伴う科学研究費助成事業の延長のため、当初の計画を変更しているため、次年度使用額が生じている状況である。また、育児に伴う研究の遅れが発生しているため、今年度・来年度で当初の計画を実施できるように産前産後休暇又は育児休業の取得に伴う科学研究費助成事業の延長の申請の際に提出した計画を実施していきたいと考えている。
染色体工学技術を利用したマウスMHC領域のヒト化

主要組織適合遺伝子複合体(MHC)領域全体をヒト化したマウスES細胞の単離に向けてヒトおよびマウス染色体の改変実験を行った。前年度マウス胎児線維芽細胞とA9細胞を細胞融合したのちCHO細胞にマウス17番染色体を単離することを試みたが、一連の工程で染色体異常が高頻度で生じることが明らかとなったため、マウス17番染色体の改変はマウスES細胞内で直接行うこととした。その結果マウスMHC領域の両端に組換え酵素認識配列を導入した染色体を持つES細胞を作製することに成功した。またMHC領域組換え染色体の選抜にはHATを用いるため、ゲノム編集技術によりマウス17番染色体改変ES細胞のHprt遺伝子に変異を導入した。次にヒト染色体の改変を行うため、Neo耐性遺伝子を導入したヒト線維芽細胞とA9細胞を細胞融合し、G418で選抜を行うことでヒト染色体を保持するヒト-A9融合細胞を単離した。得られた融合細胞クローンをゲノムPCR、サザンブロッティング法およびFISH法により解析し、ヒト6番染色体を保持するクローンを同定した。さらにCRISPR/Cas9を利用した相同組換えにより融合細胞内でヒトMHC領域遠位端に組換え配列を導入することに成功した。現在MHC領域近位端へも同様にして組換え酵素認識配列の導入に取り組んでおり、クローンが得られ次第マウスES細胞に改変ヒト染色体を微小核細胞融合法により導入し、MHC領域のヒト化を実施する予定である。研究計画に沿って染色体の改変作業が進んでいるため。当初研究計画にしたがって、マウスES細胞でMHCヒト化を行う。当該助成金は次年度MHCヒト化細胞の単離と解析を迅速に遂行するために利用する。本研究では主要組織適合遺伝子複合体(MHC)ヒト化を実施するため、改変マウス染色体を作製する必要がある。そこで平成27年度は、MHCヒト化染色体の構築に必要な遺伝子ターゲティングベクター5種類と体細胞中での組換えを行う際に用いるCRISPR/Cas9ベクター5種類のコンストラクトを行った。次にマウス胎児線維芽細胞又はヒト正常線維芽細胞にターゲティングベクターとCRISPR/Cas9ベクターを共導入し、MHC領域セントロメア側末端にブラストサイジン耐性遺伝子と遺伝子組換えに必要な配列の導入を行った。線維芽細胞内における遺伝子ターゲティングをゲノムPCRにより確認後、まずチャイニーズハムスター卵巣由来CHO細胞と細胞融合を行い組換え染色体をもつ細胞の単離を試みたが、CHO細胞では組換え染色体を含むブラストサイジン耐性クローンが得られなかった。そこで融合に用いる細胞をマウス線維芽細胞株A9に変更して再度細胞融合を行った結果、ブラストサイジン耐性クローンが複数単離され、サザンブロッティング法により改変染色体導入融合細胞が確認された。マウス由来であるA9細胞内では導入したマウス17番染色体の以降の改変操作に支障があるため、次に当該染色体をCHO細胞に微小核細胞融合法により導入しクローンを単離した。CHO細胞内での染色体操作は初代培養細胞と比較して容易であるため、今後MHCヒト化マウスの作製に向けて研究を加速することができると期待される。当初計画していたCHO細胞との細胞融合が不調であったため実験計画に変更が生じたが、融合細胞をA9細胞に変更することで改変染色体の単離に成功したため今後の計画の遂行に大きな支障はない。細胞融合にはA9細胞を用いることとなったが、以降は当初研究計画に沿って研究を遂行する予定である。購入試薬を選定し実験を効率化したことにより、クローン単離のためのスクリーニング規模を縮小することができたため。実験系の検討によりES細胞を用いた実験の規模を縮小できたため。当該助成金は次年度以降に行うES細胞を用いた実験系の予備検討などに充当し、研究を迅速に遂行するために利用する。
細胞分化誘導剤の臨床応用に関する基礎的研究

(1)動物細胞から生産した糖鎖含有リコンビナントD因子が骨髄性白血病Ml細胞移植マウスに対して延命効果を示すことを確認した。また、チロシンキナーゼ阻害剤ハービマイシンAがチロシンキナーゼ高発現性マウス骨髄性白血病Cl細胞移植マウスに対して顕著な延命効果を示すことを実証した。(2)Ml細胞の分化誘導制御因子(I因子,分子量16KD)が既知の癌転移制御遺伝子産物Nm23/NDPキナーゼと相同性のあることを発見した。(3)白血病分化誘導能をもつシアロ糖脂質糖鎖の生合成系(糖転移酵素系)の活性調節機構を明らかにした。(4)TGF-βのヒト白血病細胞増殖抑制作用は非リン酸化RB遺伝子産物の蓄積を介する細胞周期G1期停止によることを明らかにした。(5)GM-CSFに依存制に増殖し、Epoで赤芽球へ分化するヒト白血病細胞株を用いて、GM-CSFとEpoによる細胞内情報伝達機構を調べた結果、細胞性癌遺伝子c-fesの産物が関与していることを見出した。ヒト骨髄性白血病細胞P39のレチノイン酸による分化は顕著なアポプトーシスを伴う。骨髄系・リンパ系ともCa非依存性且つMg依存性のアポプトーシス誘導エンドヌクレアーゼが存在する。GM-CSFは分化を強化しつつアポプトーシスを阻害する。(6)植物由来チロシンキナーゼ阻害物質(新規フラバノン化合物デスマール)の構造を結晶解析により決定し、新規PI代謝回転阻害物質として放線菌由来ピエリノジンB_1とB_1及びB_5のN-オキシド体を発見した。これらは新しい低毒性の分化誘導剤の可能性が高い。(7)分化誘導作用をもつTPAタイプ発癌プロモーターの立体構造と活性の関係を解明するため、テレオシジン類の溶液中のコンホメーションの分子動力学計算による検討、構造を単純化した化合物のデザンインと合成を行った。
コルゲート導波管内メガワットミリ波分布の可視化とモード分析に基づく伝送効率の向上

本研究は、コルゲート導波管内で伝送されるミリ波の強度分布を、ペルチェ素子アレイを用いて測定し、伝搬電磁波のモード成分分析を可能にするミリ波パワー分布モニターとそのモード分析法を研究することが目的である。熱処理能力が高く小型のペルチェ素子を用いたミリ波パワー分布モニターの設計と製作を進めた。本素子は、1素子当たり約10Wの熱処理が可能で、これによってジャイロトロンで0.5MW級で定常ミリ波パワーの伝送にも適用可能なミリ波パワー分布モニターシステムの構築を進めた。本ペルチェ素子は、サイズ8mm×12mmと、これまで使用してきた10.3mm×10.3mmのものよりも小型でありながら、熱処理能力が約3.5倍あるものである。口径88.9mmのコルゲート導波管のマイターベンドミラー部に設置した時、従来と同じ52素子を配列させることができた。通電と冷却能力試験を進めた。新しい素子を用いた素子配列によるモード分析の可能性を検討した。特に新ペルチェ素子の2次元アレイより構成されるミリ波パワー分布モニターの信号解析法について、得られた電圧信号よりコルゲート導波管内伝搬モード成分を分析するためのソフトウエアの改良を行った。これらのミリ波パワー分布モニターを複数台、ある距離をを隔てて伝送路に設置したとき、その設置間隔がモード分析結果に与える影響を詳しく調べた。テストとして、最低次モードのLP01モードに、LP11モードをある強度比率と、異なる位相で混合して合成した分布を作り、2箇所に設置したミリ波パワー分布モニターの信号を用いて、正確なモード分析が可能かを検討した。その結果、2つのモードのビート波長の半整数倍付近では、正確な分析ができなくなることが判明した。本内容については、プラズマ・核融合学会において発表を行った。本年度は、研究計画に則り以下の3つの課題を実施した。1.これまで開発してきた、2次元ペルチェ素子アレイより構成されるミリ波パワー分布モニターの信号解析法について、得られた信号よりコルゲート導波管内伝搬のモード成分を分析するためのソフトウエアの改良を進めた。それぞれのペルチェ素子の電圧変化より、伝搬モードの強度分布を取得し、それらのデータからモード成分を分析する方法を高精度化した。模擬データを用いたモード分析では、8×8のペルチェ素子信号でも、HE11主モードに加えていくつかの低次不要モードを加えた伝搬波について、少なくとも1対のモード分布モニターの信号をを使用すればすれば、ある条件下で正しくモード分析できることが明らかになった。2.並行して、ジャイロトロンからの大出力ミリ波を、伝送のためのコルゲート導波管に結合する2枚のミラー系について、フィードバック制御で駆動するため、モーターとエンコーダを用いた機構を試作し、駆動試験を行った。それぞれのミラーについて2軸(水平、垂直)方向にフィードバック制御で駆動できるシステムである。これにより、導波管入り口でのミリ波ビームの入射角を、ミリ波パワー分布モニターの信号解析結果に基づいて制御することができる。3.現実的なECRHシステムので使用に可能となるように、より高出力のミリ波伝送に対応でき、熱処理能力の高い、より小型のペルチェ素子を調達した。1素子当たり10Wの熱処理が可能で、これによって、パルス運転はもとより、500kW級定常ミリ波パワーの伝送にも対応可能なミリ波パワー分布モニターシステムの構築進めることができるようになった。得られた結果は、国際ワークショップおよび、国内学会で発表を行った。モード分析法については、モード変換の可能性がある低次の有限個のモードを仮定し、それらの振幅と位相を未知数として、測定されたミリ波強度分布を最適化フィッティングすることにより強度分布を再現し、構成モードの成分を求める方法の高精度化を進めた。その結果、コルゲート導波管入口で仮定した複数のモードとその成分比を、1台3台までのミリ波パワー分布モニター位置での信号として模擬し、それらの情報から入射モード成分が分析できるか計算アルゴリズムを改良し、逆にモード成分を決定する試験を行った。その結果、モニターの設置位置を、モード間のビート波長の1/4の倍数程度を選択することにより、仮定したモードとその成分比がほぼ、再現できるようになった。これにより、伝送路におけるミリ波パワー分布モニターの設置位置の指針が得られるようになった。結合ミラー系のフィードバック制御については、ミラー角度を2軸で自動調整するために、2軸ゴニオステージとその駆動のための2台のモーター系を2組試作し駆動試験を終えた。ミラー系は真空排気された光学的整合ユニット(MOU)内に設置することを前提として、真空対応としている。将来の高パワー伝送に対応できるように、ペルチェ素子の高性能化を図るべく、市場調査を行い、より小型で熱処理能力の大きいペルチェ素子を選定し一部調達した。これにより、およそ定常運転で500kW、パルス運転では1MW以上のコルゲート導波管伝送系でのモード分析にも使用可能なシステムの構築が可能となる目途が立った。本年度は、研究計画に則り以下の2つの課題を実施した。1. 2次元ペルチェ素子アレイより構成されるミリ波パワー分布モニターの信号解析法について、得られた信号よりコルゲート導波管内伝搬のモード成分を分析するためのソフトウエアの改良をさらに進めた。モード分析は2ステップで行う。第1ステップでは、基本伝送モードのLP01(HE11)モードと、他に候補となる低次モード1つを仮定して、パワー初期値を変えながら評価関数を最小化する。これにより各モードに対して導波管入口でのパワーと位相が求まる。

第2ステップとして、基本モードと、仮定されたすべての高次モードを同時に考慮して、上記で得られた初期値を用いて、評価関数の最小化を再度行う。これによって、考慮されたすべてのモードについの成分比が求められる。構成モード数、測定位置の数を変えて、作成された解析コードの妥当性を詳細に調べた。2.メガワット級パワーを扱うECRHシステムで、マイターベンドミラー部に使用に可能となるように、より高出力のミリ波伝送に対応でき、熱処理能力の高い、小型のペルチェ素子を調査し、調達した。1素子当たり約10Wの熱処理が可能で、これによってパルス運転はもとより、0.5MW級定常ミリ波パワーの伝送にも適用可能なミリ波パワー分布モニターシステムの構築進めることができるようになった。本年度では、マイターベンドミラー部に組み込めるペルチェ素子アレイを製作し、高パワーテストの準備を行った。得られた結果は、国際ワークショップおよび国際会議で発表を行った。また論文としてまとめPlasma and Fusion REsearch誌に投稿、掲載が認められた。メガワット級の高パワーミリ波伝送に対応できるように、ペルチェ素子の高性能化を図るべく、より小型で熱処理能力の大きいペルチェ素子を調達した。このペルチェ素子を用いで既存のマイターベンドミラー部に組み込めるペルチェ素子アレイをプリント基板上に配置した。これまでのものとは縦横サイズ、素子厚さが異なり、再度基板設計を見直すことにより、既存のものとほぼ同じサイズで回路を構成することができた。また、これらのペルチェ素子アレイ駆動するために、より高電圧を供給できる定電流電源を調達した。このモニターを使うことにより、およそ定常パワー入力で0.5MW、パルス運転では1MW以上を伝送するコルゲート導波管伝送系でのモード分析にも対応可能なシステムの構築が可能となる目途が立った。結合ミラー系のフィードバック制御については、ミラー角度を2軸で自動調整するために、2軸ゴニオステージとその駆動のための2台のモーター系を2組試作し、駆動試験を終えている。本来これらのミラー系は、真空排気された光学的整合ユニット(MOU)内に設置することを前提として、真空対応としている。本ミラー系駆動機構構築については、研究協力者である岡田氏の退職により、ミラーボックスの設計、製作作業が当初計画より遅れている。そこで本年度は、新規のペルチェ素子アレイの製作を中心に進めた。本研究は、コルゲート導波管内で伝送されるミリ波の強度分布を、ペルチェ素子アレイを用いて測定し、伝搬電磁波のモード成分分析を可能にするミリ波パワー分布モニターとそのモード分析法を研究することが目的である。熱処理能力が高く小型のペルチェ素子を用いたミリ波パワー分布モニターの設計と製作を進めた。本素子は、1素子当たり約10Wの熱処理が可能で、これによってジャイロトロンで0.5MW級で定常ミリ波パワーの伝送にも適用可能なミリ波パワー分布モニターシステムの構築を進めた。
電極還元反応により生成するジシレン類の反応

ケイ素-ケイ素二重結合は対応する炭素-炭素二重結合とは大きく異なった特異な反応性を有し、その有効な生成法の開拓と反応性の研究は近年における最も重要な研究課題の一つである。我々は既に反応性電極としてマグネシウムを用いる全く新しい電極還元法を開拓し、この方法がジシランおよびポリシラン等の低配位有機ケイ-素化合物の実用的な合成法として極めて有効なことを見いだしている。本研究では、上述の方法を用いた電極還元1,2-脱離反応によるジシレン類の新規合成法の開拓とその反応性の検討を行った。その結果、フェニルトリメチルジクロロジシランを電極にマグネシウムを用いて電極還元すると、中間に生成するジシレンが重合した生成物であるポリシランが得られることを見いだした。そこで、この反応の中間体として生成するジシレン類の安定性を高めるために、立体的に嵩高いメシチル基を有するテトラメシチルジクロロジシランを合成しその電極還元反応を検討した結果、対応するポリシランは生成せず、比較的安定性の高いテトラメシチルジシレン(1)が生成することを明かにした。この方法は、ジシレン類の新しい合成法として興味深いと考えられる。上述の反応系に水を加えると、1と水との反応によりテトラメシチルジシランが、また、メタノールを加えると、1とメタノールとの反応によりテトラメシチルメトキシシランが生成した。ジシレン類の還元電位はジシレン上のアルキル置換基の嵩高さにより大きく左右され、嵩高いアルキル置換基を有するジシレンは還元電位が高くなる。したがって、本研究により得られた成果は、より嵩高いアルキル置換基を有するジクロロジシランの電極還元1,2-脱離反応により効率良くジシレン類を合成出来ることを示唆していると考えられる。
環境における二重拡散自然対流の数値解析

二重拡散自然対流は重力場で温度差ならびに溶質濃度差の二つの原因から密度差が生じ浮力となって流れが発生・持続するもので,工学的にも結晶成長,リキッドアイス蓄冷材の融解,液化天然ガスタンク内におけるロールオーバー現象,水および大気環境などいろいろな場でこの現象の存在が考えられる.大気,河川,湖水,海洋などにおける汚染物質の拡散は熱と物質の移動を伴う複雑な二重拡散になる場合が多い.いろいろな環境での汚染物質の移動メカニズムと発生条件を熱と物質の二重拡散の面から数値解析した結果を述べる.(1)混合現象河川では工場温廃水と河川水との混合があり,そのとき川底での塩水楔による塩害や密度の低い高温塩水の河川水の表面への流れ込みにより周辺環境に大きな影響を与えることが考えられる.また河川水の表面に流れ込んだ工場温廃水は熱拡散により密度勾配が不安定となりソルトフィンガー,熱プルーム,インターリービング現象などを起こし速やかに工場温廃水と河川水との混合が行われる.このような二重拡散を伴う混合現象の数値解析をした.その結果,このような現象の発生には浮力比が大きく関与した.(2)プルーム現象大気環境での二重拡散自然対流としては,サーマルプルーム,煙突からの煙,大気中への有害ガスの流出,都市の温暖化等が考えられ,いずれも環境に対し重大な影響を及ぼす.多くの場合,上昇流(プルーム)ができ有害物質が環境に放出される.ここでは二重拡散を伴うプルーム現象或いはベナール対流を数値解析した.煙突からの煙,大気中への有害ガスの流出,都市の温暖化,海底火山等では上昇流(プルーム)ができ有害物質が環境に放出される.このような二重拡散を伴うプルーム現象の数値解析をした.その結果,下面すべてを加熱すると,下面近くに濃度成層ができ,それが少しずつ変形し中心の強い1つのプルームと周辺の複数の弱いプルームに成長した.下面の一部加熱では温度成層ができず1つあるいは4つのプルームが下面から早く成長した.一部加熱の方が全面加熱より物質移動は強くなった.(3)水溶液中での凝固濃縮水の凝固・融解による蓄熱を利用して夜間電力の平準化が行われている.水の代わりに廃水を用いることにより有害物質の濃縮も同じに行なうことが研究されている.水溶液の側面あるいは表面から凝固が起きる場合の数値解析を行なった.その結果,側面からの凝固では,相境界近くに薄い濃度境界層ができ溶質は系の下部に蓄積された.上面から凝固させると,ソルトフィンガー現象が発生し溶質は系の下部に蓄積した.フィンガー発生のパターンは浮力比や凝固速度により大きく異なった.実施初年度はいろいろな現象について単純な系で数値解析を行い状況を把握した.以下に,数値解析結果を項目別に述べる.(1)ソルトフィンガー現象河川水の表面に流れ込んだ工場温廃水は熱の拡散により密度勾配が不安定となりソルトフィンガー現象を起こし速やかに工場温廃水と河川水が混合する.ここでは温塩水(上)と冷水(下)からなる静止二層系モデルでソルトフィンガー現象の数値解析を行った.その結果,上層と下層ではフィンガーの数が異った.浮力比(または濃度)が大きくなると,時間的に早くソルトフィンガー現象が起きたが,フィンガーの形はほぼ同様であった.Ra(対流の激しさ)が大きくなると,温度勾配が急になりソルトフィンガー現象がより顕著になりフィンガーの数も多くなった.3次元解析では,二層境界から離れた上下のフィンガー部分は規則正しい配列をした.(2)プルーム現象煙突からの煙,都市の温暖化,海底火山等では上昇流(プルーム)ができ有害物質が環境に放出される.ここでは正方形容器の下面すべてあるいは一部を加熱した場合にできるプルームにおける二重拡散についてRa=10^5で数値解析を行った.下面すべてを加熱すると,下面近くに温度成層ができ,それが少しずつ変形し中心の強い1つのプルームと周辺の複数の弱いプルームが成長した.下面の一部加熱では温度成層ができず1つあるいは4つのプルームが下面から直接的に早く成長した.一部加熱の方が全面加熱より物質移動は強くなった.(3)水溶液中での凝固濃縮水の凝固・融解による蓄熱を利用して夜間電力の平準化が行われている.水の代わりに廃水を用いることにより有害物質の濃縮も同時に行なうことが研究されている.ここでは塩水中で凝固が起きるときの二重拡散自然対流の数値解析をRa=10^5で行った.凝固の場合は,相境界近くに薄い濃度境界層ができ溶質は系の下部に蓄積された.融解の場合は,厚い濃度境界層ができ溶質は系全体で成層化した.二重拡散自然対流は重力場で温度差ならびに溶質濃度差の二つの原因から密度差が生じ浮力となって流れが発生・持続するもので,工学的にも結晶成長,リキッドアイス蓄冷材の融解,液化天然ガスタンク内におけるロールオーバー現象,水および大気環境などいろいろな場でこの現象の存在が考えられる.大気,河川,湖水,海洋などにおける汚染物質の拡散は熱と物質の移動を伴う複雑な二重拡散になる場合が多い.いろいろな環境での汚染物質の移動メカニズムと発生条件を熱と物質の二重拡散の面から数値解析した結果を述べる.(1)混合現象

河川では工場温廃水と河川水との混合があり,そのとき川底での塩水楔による塩害や密度の低い高温塩水の河川水の表面への流れ込みにより周辺環境に大きな影響を与えることが考えられる.また河川水の表面に流れ込んだ工場温廃水は熱拡散により密度勾配が不安定となりソルトフィンガー,熱プルーム,インターリービング現象などを起こし速やかに工場温廃水と河川水との混合が行われる.このような二重拡散を伴う混合現象の数値解析をした.その結果,このような現象の発生には浮力比が大きく関与した.(2)プルーム現象大気環境での二重拡散自然対流としては,サーマルプルーム,煙突からの煙,大気中への有害ガスの流出,都市の温暖化等が考えられ,いずれも環境に対し重大な影響を及ぼす.多くの場合,上昇流(プルーム)ができ有害物質が環境に放出される.ここでは二重拡散を伴うプルーム現象或いはベナール対流を数値解析した.煙突からの煙,大気中への有害ガスの流出,都市の温暖化,海底火山等では上昇流(プルーム)ができ有害物質が環境に放出される.このような二重拡散を伴うプルーム現象の数値解析をした.その結果,下面すべてを加熱すると,下面近くに濃度成層ができ,それが少しずつ変形し中心の強い1つのプルームと周辺の複数の弱いプルームに成長した.下面の一部加熱では温度成層ができず1つあるいは4つのプルームが下面から早く成長した.一部加熱の方が全面加熱より物質移動は強くなった.(3)水溶液中での凝固濃縮水の凝固・融解による蓄熱を利用して夜間電力の平準化が行われている.水の代わりに廃水を用いることにより有害物質の濃縮も同じに行なうことが研究されている.水溶液の側面あるいは表面から凝固が起きる場合の数値解析を行なった.その結果,側面からの凝固では,相境界近くに薄い濃度境界層ができ溶質は系の下部に蓄積された.上面から凝固させると,ソルトフィンガー現象が発生し溶質は系の下部に蓄積した.フィンガー発生のパターンは浮力比や凝固速度により大きく異なった.実施2年度はいろいろな現象について単純な系で数値解析を行い状況をより具体的に把握した.以下に,数値解析結果を項目別に述べる.(1)ソルトフィンガー現象河川水の表面に流れ込んだ工場温廃水は熱の拡散により密度勾配が不安定となりソルトフィンガー現象を起こし速やかに工場温廃水と河川水が混合する,次のような系の数値解析を発表した.・温塩水(左)と冷水(右)からなる静止二層系モデル(国際伝熱会議,グルノーブル,2002)その結果,濃度的に不安定な系になるとソルトフィンガー現象が起きた.(2)プルーム現象煙突からの煙,都市の温暖化,海底火山等では上昇流(プルーム)ができ有害物質が環境に放出される.次のような系の二重拡散プルーム現象の数値解析を発表した.・二層系の下面を加熱した場合(アジア太平洋化学工学会議,クライストチャーチ,2002)・正方形容器の下面を加熱および高濃度壁とした場合(投稿準備中)その結果,下面の加熱面積が大きいと下面近くに熱が蓄積され複数のプルームができた.(3)水溶液中での凝固濃縮水の凝固・融解による蓄熱を利用して夜間電力の平準化が行われている.水の代わりに廃水を用いることにより有害物質の濃縮も同時に行なうことができ実用化されている.塩水中で凝固が起きるときの二重拡散自然対流の数値解析を発表した.・側面から凝固する場合(投稿準備中)・上面から凝固する場合(伝熱シンポジウム,2002)その結果,塩水中での凝固に伴う自然対流は拡散型とFinger型に分類された.
緩・強混合型感潮河川における塩分侵入の解析法と分散係数の評価に関する研究

近年,河道改修,導流堤建設,河川水取水の増加等により,河川への塩水遡上が促進されている。塩分侵入の解析は,強混合型およびそれに近い緩混合型の河川では,一次元移流分散方程式を基礎式とした手法が採られるが,実河川の非定常な流れにおいて,流速や流水断面積,とりわけ分散係数を位置と時間で与えて数値的に解くことの困難さに加えて,感潮域の分散係数を評価する表示式がまだ確立されていない。これらの問題に対する解決策として,河道中の水体ボリュームを独立変数とする移動座標を採用することにより準定常流の方程式として計算を可能にする方法を提案した.また,菊池川と矢部川における河川調査を実施し,その資料の解析から,実河川における分散係数の評価式と移流分散方程式を解く際の境界条件の置き方を提案できた.分散係数は潮汐による往復流と塩水侵入による密度流の両方の影響を考慮した評価式で表わされることを明確にした.近年,河道改修,導流堤建設,河川水取水の増加等により,河川への塩水遡上が促進されている。これらの問題に対する解決策として,河道中の水体ボリュームを独立変数とする移動座標を採用することにより準定常流の方程式として計算を可能にする方法を提案した.また,菊池川と矢部川における河川調査を実施し,その資料の解析から,実河川における分散係数の評価式と移流分散方程式を解く際の境界条件の置き方を提案できた.分散係数は潮汐による往復流と塩水侵入による密度流の両方の影響を考慮した評価式で表わされることを明確にした.
胎児子宮外保育システムを用いた超未熟胎児の生理機能の発達に関する研究

超未熟胎児の生理機能(ガス交換、循環、内分泌)の調節制御機構を明らかにすることを目的として、すでに我々のグループで開発が進んでいる胎仔子宮外保育システムを用いて、ヤギ胎仔を対象として実験を行なった。生理機能の発達を観察するには、まず、胎仔を安定した生理的状態で保育することが前提となる。これまで、われわれは、95日齢、500gのヤギ胎仔を8日間安定してincubationすることに成功しているが、従来の長期間保育では胎仔は最終的に循環不全に陥り死亡するに至っている。初年度は生理機能を評価しうる安定した状態での長期間保育法の確立を目的に未熟胎仔を対象として実験を行なった。その結果、diazepamとpancronium bromideを投与し、体動と飲水行動の抑制を図った結果、20日間以上にわたって安定したincubationが可能であることが判明した。次年度は未熟な胎仔の安定した子宮外保育を前提として、低酸素負荷に対する循環系の反応・血流変化(再分配)がどのような機序によって引き起こされるかを明らかにすることを目的として実験を行った。その結果、未熟胎仔においても、低酸素負荷により、初期においては心機能により、また、高度低酸素負荷では末梢循環抵抗を増加させることで、脳循環を維持するような代償機構が存在することが判明した。しかし、低酸素負荷のみでは脳循環の増加は認められず、低酸素症における脳循環血液量の増加は低酸素血症に付随する高二酸化炭素血症の影響が大きいことが示唆された。最終年度は、臨床において超未熟児の肺機能の成熟を目的として投与される副腎皮質ステロイドホルモン(デキサメサゾン)の超未熟胎仔の中枢神経系への薬理作用を中心に実験を行なった。その結果、胎仔心電波形より求めたSTVを指標とした場合、デキサメサゾンは胎仔中枢神経系に対し抑制的には作用しない可能性が示唆された。超未熟胎仔の生理機能(ガス交換、循環、内分泌)の調節制御機構を明らかにすることを目的とし、すでに我々のグループで開発が進んでいる胎仔子宮外保育システムを用いて実験を行った。しかし、従来の長期間保育では、胎仔は最終的には全身浮腫を伴う循環不全に陥り死亡するに至っている。今年度の本研究は、生理機能を評価しうる安定した状態での長超期間保育法の確立を目的とした。胎齢120日と128日のザーネン種ヤギ胎仔2頭を用いて子宮外保育実験を行った。すなわち、帝王切開により未熟胎仔を取り出し、臍帯動静脈にカテーテルを挿入、動静脈バイパスによる体外循環を確立、これによりガス交換を行った。胎仔は恒温環境にある人工羊水中でincubateし、肺呼吸のない状態で維持した。今回は胎仔にdiazepam1.02.5mg/dayとpancronium bromide0.30.6mg/dayを投与し、胎動と飲水行動の抑制を計った。その結果、体外循環は安定して維持され、胎仔は2頭とも全身浮腫の傾向と循環不全の徴候をを示さず、494時間と542時間にわたって安定したincubationが可能であった。さらに、その後、胎仔を人工羊水槽から大気中に移し体外循環回路を遮断したが、胎動は弱く、自発呼吸は認められるものの換気不十分なためレスピレータによる人工換気は必要とした。しかし、room airでの保育が可能であるまで肺成熟が得られたことを確認した。

今回の実験で、鎮静剤と筋弛緩剤の使用により、一層長期間の子宮外保育が可能であることが判明したが、一方、現在の方法では呼吸筋、随意筋の発育に障害を残すことも明らかとなった。今後は体外循環離脱のための至適時期、具体的な手順を確立するとともに、胎仔から新生仔への移行に伴う適応能獲得機構を明らかにする。われわれの開発した胎仔子宮外保育システムは、保育中の胎仔を直視下にとらえることができることから、多くの生理的パラメータを観測可能であると同時に、母体から切り離して胎仔に種々の負荷を加えることができるという特徴を有する。われわれは昨年度の本研究ににおいて、未熟胎仔を20日以上にわたり安定して人工羊水中でincubationすることを成功している。本年度は未熟な胎仔の安定した子宮外保育を前提として、低酸素負荷に対する循環系の反応・血流変化(再分配)がどのような機序によって引き起こされるかを明らかにすることを目的として実験を行った。妊娠120日前後のヤギ胎仔を用いて子宮外保育を行い、保育状態の安定した48時間後より負荷実験を開始した。低酸素負荷は模型人工肺への換気ガスの酸素の濃度のみを80%から30%まで段階的に減少させることで作製した。また、模型人工肺への換気流量は臍帯動脈血の二酸化炭素分圧を35mmHg前後に保つように終始一定とし、二酸化炭素濃度変化の影響を排除した。脳循環血液量し一側の内頚動脈に装着した電磁流量計により測定した。未熟胎仔においても、低酸素負荷により、初期においては心機能により、また、高度低酸素負荷では末梢循環抵抗を増加させることで、脳循環を維持するような代償機構が存在することが判明した。しかし、低酸素負荷のみでは脳循環の増加は認められず、低酸素症における脳循環血液量の増加は低酸素血症に付随する高二酸化炭素血症の影響が大きいことが示唆された。次年度はこのような変化が極めて未熟な胎仔においても存在するかどうか検討する。近年、未熟児の肺成熟を目的に投与されることの多い副腎皮質ステロイドホルモン(以下ステロイド)が、胎児の中枢を抑制する可能性があるとの報告があり、ステロイドの未熟胎児に対する薬理作用が注目されている。本年度は未熟な胎仔の安定した子宮外保育を前提として、母体に投与された場合に胎児への移行率が高いステロイドであるデキサメサゾンの胎児中枢神経系に対する影響を明らかにすることを目的として実験を行った。デキサメサゾンは0.3mg/kgを体外循環回路に投与し、投与前3時間、投与後9時間を観察期間とした。胎仔モニターとして血圧、心拍数、心電図、体外循環血流量、酸素飽和度を用い、これらをDAT recorderに記録した。データはoff lineでAD変換(sampling rate:2kHz)の後、コンピュータに取り込み解析を行った。これらのモニター以外に血液ガスを1時間毎、カテコラミン、乳酸、血糖、電解質、血清蛋白質を4時間毎に測定し、その変化を観察した。その結果、デキサメサゾンの投与により血圧、心拍数に大きな変化は認められなかった。
水素結合に基づく光反応性メソゲンを有する高分子液晶の合成と光配向制御に関する研究

イオン伝導性・電荷輸送性輸送材料において、分子配向が輸送特性に重要であることが知られている。光による分子配向制御は、クリーンな工程のみでなく、パターン化、三次元的な配向が可能である。イオン伝導性・電荷輸送性液晶の光を用いた分子配向制御を目的とした。光応答性のアゾベンゼンを導入したイミダゾリウム塩骨格を有する分子を設計合成し、その光配向制御ならびにイオン伝導挙動についても調べた。イミダゾリウム塩骨格にアゾベンゼンを結合した分子を設計・合成した。化合物はイオン性であるイミダゾリウム部位と非イオン性であるアルコキシフェニルおよびアゾベンゼンメソゲンとがナノ相分離することで液晶相を示した。化合物は、ネマチック相ならびにスメクチックA相を示した。化合物に、室温で365nm光照射し、Z体を形成した後に、540nmより長波長の直線偏光可視光照射と続く熱処理によって、照射した偏光と同方向に分子配向を誘起することができた。この光による分子配向制御は可逆的であり、分子の配向方向を任意に変えることが可能で、パターン化も容易に行うことができる。次に、光配向によって分子配向制御したイオン伝導性液晶のイオン伝導度を測定した。電極に対し平行方向に分子配向している場合、スメクチック液晶相温度範囲では、イオン伝導度の向上が見られた。ネマチック液晶相においてはイオン伝導度の低下がみられた。これは、分子ダイレクターの方向にイオンが流れやすいためである。イオン伝導度の異方性は約10倍であり、分子配向による伝導パスの形成が示唆される。さらに、光配向が可能な電子伝導性液晶の合成と光配向制御に関する研究についても行い、その配向制御についても達成した。水素結合により液晶分子構造を組み立てる超分子液晶は、異種分子を混合するだけで新たな特性を付与することができ、材料の機能向上を容易に行うことができる。水素結合は外部刺激による可逆的な結合のオン・オフや結合の組み替えが可能であり、新しい動的機能材料として期待される。本研究では光配向性材料の高機能化を目的とし、超分子液晶に着目した。種々の新規光反応性超分子液晶ポリマーを合成し、それら薄膜の光配向性について評価した。水素結合性部位として安息香酸、桂皮酸などのカルボン酸をもつ側鎖型メタクリレート系高分子液晶を合成した。例えば、桂皮酸をもつ高分子液晶薄膜では、直線偏光紫外光照射と熱処理により、偏光光反応による分子構造の微視的な変化を液晶性の自己組織化により増幅させることで高い分子配向(配向度0.6)を誘起することができた。また、露光量によって配向方向を照射の偏光電界方向に対し垂直および平行方向に制御することができた。これまでの光架橋性の光配向材料ではメソゲン部位による光吸収のため、光反応に高い露光エネルギーを要していた。それに対し、この化合物では光反応部である桂皮酸が水素結合によって二量体を形成しメソゲンとして作用するため、わずかな露光エネルギーにおいて分子配向を誘起することが可能であった。さらに、光配向させた薄膜を配向膜として用い液晶セルを作製した。光配向膜の分子配向方向に低分子液晶の配向を制御することが可能であり、フォトマスクを用いた露光を行うことで配向方向をパターン化した液晶セルの作製を容易に行うことができた。このような材料は可視領域において無色透明であり熱的に安定であるため、複屈折フィルムや情報記録材料などの様々な光学機能材料として期待できる。イオン液体は不揮発性・難燃性・高極性・高イオン伝導性などの性質を有しており、次世代の電気化学デバイス材料としての応用が期待されている。等方性であるイオン液体に液晶の異方的な構造を付与することにより、イオンを特定の方向に輸送することが可能である。このような材料は、イオニクスデバイスの回路材料や生体の神経のような情報伝達材料として有望である。それらの実現には、異方的な伝導のための分子配向制御のみならず、パターン形成できることが望ましい。しかしながら、イオン伝導性液晶のパターン化した配向制御は達成されていない。本研究では、配向パターンが容易かつ微細に作製可能である光架橋性高分子液晶光配向膜を用いたイオン伝導性カラムナー液晶の分子配向制御を試みた。イオン性のイミダゾリウム塩部位と非イオン性のアルコキシフェニル部位、側方にペルフルオロアルキル部位をもつ分子を合成した。イミダゾリウム塩部位とアルコキシフェニル部位および長鎖ペルフルオロアルキル部位がナノ相分離し、トリブロックカラムナー構造を形成していると考えられる。イオン伝導性カラムナー液晶を等方相温度で光配向膜を設けた基板2枚に挟み込み、パラレルセルを作製した。光配向膜は光架橋性高分子液晶薄膜に直線偏光紫外光照射と熱処理を施すことにより作製した。カラムナー液晶分子は等方相温度からの冷却速度によって異なる分子配向挙動を示した。急冷するとカラムナー構造は光配向膜のメソゲンの配向方向に対し沿って配向することで、カラム軸が垂直方向に水平一軸配向した。それに対し、冷却速度が遅い場合、カラム構造は垂直配向する傾向がみられた。そのため、等方相温度以上での加熱と冷却速度の調整により、可逆的に水平配向と垂直配向をスイッチできた。さらに、配向パターンの形成も可能であった。

イオン伝導性・電荷輸送性輸送材料において、分子配向が輸送特性に重要であることが知られている。光による分子配向制御は、クリーンな工程のみでなく、パターン化、三次元的な配向が可能である。イオン伝導性・電荷輸送性液晶の光を用いた分子配向制御を目的とした。光応答性のアゾベンゼンを導入したイミダゾリウム塩骨格を有する分子を設計合成し、その光配向制御ならびにイオン伝導挙動についても調べた。イミダゾリウム塩骨格にアゾベンゼンを結合した分子を設計・合成した。化合物はイオン性であるイミダゾリウム部位と非イオン性であるアルコキシフェニルおよびアゾベンゼンメソゲンとがナノ相分離することで液晶相を示した。化合物は、ネマチック相ならびにスメクチックA相を示した。化合物に、室温で365nm光照射し、Z体を形成した後に、540nmより長波長の直線偏光可視光照射と続く熱処理によって、照射した偏光と同方向に分子配向を誘起することができた。この光による分子配向制御は可逆的であり、分子の配向方向を任意に変えることが可能で、パターン化も容易に行うことができる。次に、光配向によって分子配向制御したイオン伝導性液晶のイオン伝導度を測定した。電極に対し平行方向に分子配向している場合、スメクチック液晶相温度範囲では、イオン伝導度の向上が見られた。ネマチック液晶相においてはイオン伝導度の低下がみられた。これは、分子ダイレクターの方向にイオンが流れやすいためである。イオン伝導度の異方性は約10倍であり、分子配向による伝導パスの形成が示唆される。さらに、光配向が可能な電子伝導性液晶の合成と光配向制御に関する研究についても行い、その配向制御についても達成した。
長期入院患者における真菌感染の実態調査と病棟管理について

本研究は、免疫力の低下した長期入院患者における日和見感染の実態を把握し、感染経路を解明することにより、その防御対策および病棟の管理に応用することを目的としている。感染経路を解明するためには、感染の原因となる菌を特定する必要があり、そのためには、個人に由来する菌株を特定しなければならない。我々はまず染色体電気泳動核型が、従来の同定法にかわり、個人の株を特定することができる感度の高い方法であることを明らかにした。また、病院内における真菌感染の実態調査を行うことにより、感染の原因となる病原酵母の種類と出現頻度を把握した。以上の基礎的な検討をもとに、5名の白血病患者とその家族から、高頻度に分離されたCandida albicansについて、その菌株の核型を解析した。その結果、抗癌剤による治療中に、抗真菌剤を使用しているにもかかわらず、3名の患者の唾液から多数のCandida albicansが分離され、同時にこれらの患者の母親からも断続してC.albicansが分離された。3名中2名の患者とその母親から分離された菌株には、染色体の核型が非常に類似しているものがみられた。さらに、制限酵素Sma Iによる染色体の切断パタ-ンにおいても、母子間の菌株の核型は同じパタ-ンを示し、電気泳動核型の結果を支持するものであった。上述の患者と同室の患者から分離された菌株の核型は、互いに異なっており、病室の空気中からは、カンジダ酵母が全く分離されなかったことから、これらの結果は、C.albicansが母子間で移行し、唾液を介して飛沫感染している可能性を強く示唆するものと考えられた。病棟内における日和見感染を防御するためには、被感染者以外の患者、家族および医療従事者をも考慮した対策を検討する必要があり、今後さらに調査対象をひろげて解析を行う必要がある。本研究は、パルスフィ-ルド電気泳動法による染色体核型の解析を応用して、小児白血病児からカンジダ酵母を経時的に採取し、カンジダ感染の経路の解明と、その防御対策について検討しようとするものである。本年度は、(1)入院患者から検出される病原カンジダ酵母の種の調査。(2)パルスフィ-ルド電気泳動によるカンジダ酵母の染色体の分離が得られる最適条件の決定。(3)小児白血病児とその家族、病室内空気中からカンジダ酵母を経時的に採取し実態を把握する。(4)検出されたカンジダ酵母の同定と電気泳動核型を調べることを計画した。これまでの進行状況及び結果(1)入院患者から分離されたカンジダ酵母は、Candida albicans Candida glabrata Candida tropicalisの順によく検出され、Candida albicansは全体の73%を占めていた。(2)パルスフィ-ルド電気泳動法によるカンジダ酵母の染色体を分離する泳動条件、すなわち電圧、パルス時間、泳動時間を詳細に検討し、全ての染色体DNAをバンドとして分離できる最適な条件を決定した。さらに、検出されたCandida albicansを制限酵素で処理した後に、電気泳動を行うことにより、非常によく類似した電気泳動核型についても菌株を区別できることを確認した。(3)小児白血病児5名と、患児によく接する家族、及び病室内の空気中から、約6か月間にわたり、経時的にカンジダ酵母を採取した。現在、種の同定とともに、電気泳動核型について解析を行っている。なお、これらの研究結果は、1990年7月の酵母遺伝学集談会、及び、同年11月の細菌学会中部支部総会において発表した。

発表の要旨は、主要な病原カンジダ酵母の染色体DNAの、電気泳動による分離条件の検討と、それらの酵母の染色体DNAの分子サイズや、核型の解析についての基礎的検討である。我々は、これまでに染色体電気泳動核型が、患者からよく分離されるカンジダ酵母の種と、個々の菌株を特定することが可能であることを明らかにしてきた。本研究では、カンジダ酵母による感染経路の解明を目的に、5名の白血病患者とその家族から高頻度に分離されたC.albicansの、個々の患者に由来する菌株の核型の解析を行った。今回明らかにされた最も重要な点は、抗癌剤による治療中に、抗真菌剤を使用しているにもかかわらず、5名中3名の患者から多数のC.albicansのコロニ-が分離され、これらの患者の母親からも継続してC.albicansが分離されたことである。このうちの2名の患者とその母親から分離された菌株には、染色体の核型が非常に類似しているものがみられた。また制限酵素Smalによる染色体の切断パタ-ンにおいても、母子間の菌株の核型は同じパタ-ンを示しており、電気泳動核型の結果を支持するものであった。これらの患者と同室の患者の核型は、全て異なっており、病室の空気中からは、カンジダ酵母が全く分離されなかった。これらの結果は、C.albicansの菌株が、母子間で移行している可能性を示唆するものと考えられた。しかし、他の1名の患者から分離された株では、多くの核型が、母親の株の核型と異なっており、C.albicansが、人の消化管に常在する酵母であることから、本人に由来する菌が増殖したことも考えられる。感染の成立過程を解明するためには、今後さらに調査対象を増して詳細な解析を行う必要がある。
高精度バイオテレメトリーによるイセエビの人工種苗と天然種苗の逸散過程の比較

【目的】昨年度の調査によってイセエビの人工、天然種苗の天然海域における日周性の差異が示唆された。種苗の飼育では午前中に給餌を行っている。これがイセエビ本来の夜行性に影響したことが推察される。本研究は、午前給餌と夕方給餌の両実験区で飼育した稚エビの日周性を、飼育下と天然海域へ放流した後のテレメトリー調査とで比較した。【方法】室内実験を三重県水産研究所で2018年10月9日10月30日に行った。午前給餌人工4尾(頭胸甲長58.6±6.5 mm、体重188.5±69.1 g)、午前給餌天然10尾(55.2±5.2 mm、148.0±29.3 g)、夕方給餌天然10尾(55.4±5.7 mm、156.5±46.5 g)を、シェルターを設置した水槽内で個別に飼育し、監視カメラで録画した。さらに上記稚エビの放流追跡を三重県志摩市の地先で2018年10月31日12月26日に行った。超音波受信機(VR2W-180 kHz、Vemco社)を深さ610 mの海底に、一辺が約100 mの正六角形の頂点に6台、中心に1台の計7台設置した。室内実験を行った供試個体の頭胸甲に発信機(V5-1H、同社)をエポキシ接着剤で装着した後,ダイバーによって中心の受信機近くに設置された魚礁へ人工4尾(午前4尾)、天然19尾(午前9尾、午後10尾)を放流した。【結果】飼育実験では、全ての試験区でシェルター外滞在時間は夜間が有意に長かった。テレメトリー調査の結果、3日以上放流地点付近に滞在していた個体の内7尾(人工3/4尾、天然4/4尾)は昼間より夜間の方が岩場の隙間などから出ている時間が長かった。この結果から、給餌時刻は日周性に影響を与えず、天然、人工ともに夜行性を示した。調査期間を通して受信範囲内に滞在した個体は、人工で4尾中3尾、天然で19尾中3尾と、人工の魚礁への定着性がより高いことが示唆された。飼育下におけるイセエビ種苗の行動観察を行うにあたって、当初はビデオカメラによる映像撮影を行うことを想定していた。ところが、今回の研究においては、「監視カメラ」を導入することによって、複数個のカメラを同時にハードディスクに長時間記憶させることが可能となり、非常に効率的に行動観察が行えた。また、その画像解析においても画像処理ソフトを活用することによって、人間による目視観察以上の効率的な処理が可能となった。昨年度の放流追跡実験においては、日周性を示唆するデータを得ることができた。加えて、最終的に種苗が受信範囲から出ていく方向に一定の傾向があることまでは計測することに成功した。しかし、受信範囲から何処へ向かったのか、また、天然種苗の移動については、帰巣性があるのかどうかなど不明である。このため、今年度については、昨年度と同様に室内での監視カメラによる行動計測に加えて、放流海域での広域な移動を計測することを目的に受信機の台数を増やすこと、設置場所を移動方向を想定して検討を行うこと、ならびに天然種苗の捕獲地点の聞き取り調査を行いたい。

調査期間を通して受信範囲内に滞在した個体は、人工で4尾中3尾、天然で19尾中3尾と、人工の魚礁への定着性がより高いことが示唆された。飼育下におけるイセエビ種苗の行動観察を行うにあたって、当初はビデオカメラによる映像撮影を行うことを想定していた。ところが、今回の研究においては、「監視カメラ」を導入することによって、複数個のカメラを同時にハードディスクに長時間記憶させることが可能となり、非常に効率的に行動観察が行えた。また、その画像解析においても画像処理ソフトを活用することによって、人間による目視観察以上の効率的な処理が可能となった。昨年度の放流追跡実験においては、日周性を示唆するデータを得ることができた。加えて、最終的に種苗が受信範囲から出ていく方向に一定の傾向があることまでは計測することに成功した。しかし、受信範囲から何処へ向かったのか、また、天然種苗の移動については、帰巣性があるのかどうかなど不明である。このため、今年度については、昨年度と同様に室内での監視カメラによる行動計測に加えて、放流海域での広域な移動を計測することを目的に受信機の台数を増やすこと、設置場所を移動方向を想定して検討を行うこと、ならびに天然種苗の捕獲地点の聞き取り調査を行いたい。
がん患者の緩和ケア主体治療へのTransitional Care Model開発

本研究の目的は、外来化学療法を受けるがん患者の緩和ケア主体の治療へのTransitional Careを実践している専門看護師、医師、訪問看護師の実践内容を明らかにし、既存文献と統合して外来における多職種・他部門との連携・協働を基盤とした「がん患者の緩和ケア主体の治療へのTransitional Care Model」を開発することである。このモデルの開発は、がん患者が望む場所で必要なケアを受けることができ、最期まで自分らしい生活を維持することに貢献できると考える。