hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
実験廃棄物削減のための微小規模化学実験手法の研究

この原因として、反応率の低下、器具内面への付着率の増加、抽出率の低下、ろ紙による吸収率の増加、蒸留残渣率の増加などが考えられた。これらのうち、器具内面への付着率は通常規模での1.2%から、規模縮小に伴い4.3%、6.4%に増加しているが、これは、器具を小型化するほど容積に対する表面積が増加することによる。蒸留残渣率は、蒸留終点においてある程度の液量を残さなければ危険性が増すため、規模に比例して減らすことは困難である。一方、実験廃棄物量は、ほぼ正確に実験規模に比例して減少した。また、操作性は通常規模の1/6程度までの縮小では特に問題となる低下は見られなかった。これらの検討から、通常規模の1/10程度までの縮小では、収率の若干の低下を伴うものの、従来用いられている実験器具と同じ形で小型化したものを用いて汎用性を失わずに実現できることが明らかとなった。本研究は、現在増え続けている実験廃棄物の削減を目指して、実験に使用する化学物質を少なくする一方で、実験の価値を損なわない実験手法の開発を念頭におき、液体を取り扱う化学実験の規模を微小化した汎用実験装置を試作することを目的としている。本年度は、昨年度実施した大学専門課程における有機合成学生実験の、小型容器の使用による規模縮小の可能性(1/10程度が限界)を超えるための、新規ガラス器具開発を含めた研究をおこなった。モデル反応系としても学生実験から一歩進めて、実際に有機合成の研究室で頻繁におこなわれているグルコース水酸基の無水酢酸によるアセチル化反応を採用した。この反応には溶解、窒素置換、温浴中での数時間の反応、洗浄・分液、乾燥・ろ過など、汎用的実験操作が多数含まれる。各操作、器具に対する必要要素の調査、個別操作を実現するための微小器具の試作、要素操作における損失量とその原因の解析、実用性の評価を経て、一連の実験操作を実際におこない、総合的評価までおこなった。現行法(無水酢酸5.0mL、ピリジン5.0mL、グルコース1.0gから出発)と、新規に開発した器具・操作を用いて物質量を現行法の1/25から出発させた場合について、最終的収率は現行法の76%に対し、1/25スケールにおいても72%を維持することができ、十分に実用に耐えることを確認した。発生する廃棄物量は実験スケールにほぼ比例した1/25が達成できた。残された問題点としては、小型器具の組立方法の改善、実用的還流操作方法の開発、気体や固体が直接関与する反応の微小化、真空や加圧条件でおこなう必要のある反応への対応である。
加齢による動作の退行に関する研究-歩行動作について-

加齢の動作の退行に与える影響を検討するために、歩行動作を対象として加齢による歩行動作の変化を平均年齢70.3±6.0歳の男子6名と、平均年齢79.8±9.3歳の女子5名を被験者とした3年間の高速VTR撮影,及び座標値変換法による測定から検討した。1. 1995年と1997年で男女共に統計的に有意な変化を示した測定項目2. 1995年と1997年で男女共に統計的に有意な変化を示さなかった測定項目加齢の動作の退行に与える影響を検討するために、歩行動作を対象として加齢による歩行動作の変化を平均年齢70.3±6.0歳の男子6名と、平均年齢79.8±9.3歳の女子5名を被験者とした3年間の高速VTR撮影,及び座標値変換法による測定から検討した。1. 1995年と1997年で男女共に統計的に有意な変化を示した測定項目2. 1995年と1997年で男女共に統計的に有意な変化を示さなかった測定項目本研究は加齢による動作の退行的変化をを縦断的に検討するものであり、本年度は基準となる初年度の測定である。年齢:72.5±6.6才、身長:159.4±8.3cm、体重:54.1±7.2kg、BMI:21.3±2.7の男子17名と、年齢:79.1±8.5才、身長:145.6±5.9cm、体重:44.9±6.5kg、BMI:21.2±2.5の女子17名を被験者として正常歩行(Self-selected Walking)時の歩行動作を高速VTR法(200コマ/秒)によって撮影し、座標解析法による動作分析をおこなった。男子の歩行速度、歩幅、歩数は66.9±5.8m/分、59±7cm、113.4±11.6歩/分であり、女子のそれらは50.5±5.2m/分、46.5±9cm、108.8±11.0歩/分であった。いづれの値も男子が女子を上回った。また、一歩時間、接地時間、空中時間は男子で1.09±0.11秒、0.68±0.08秒、0.39±0.05秒であり、女子のそれらは1.12±0.12秒、0.71±0.08秒、0.41±0.04秒であった。一歩時間に対する接地時間の割合は男子で63.8±2.2%、女子で63.7±1.3で男女間に差はみられなかった。歩行時の膝関節の最大、最小屈曲角、および角変位は男子で175.2±3.6度、127.3±4.9度、47.8±6.5度であり、女子のそれらは176.2±3.5度、125.3±4.2度、51.3±5.4度であった。また、膝関節の地上からの最大、最小位、および変位は男子で58.2±5.2cm、50.3±4.5cm、7.9±1.5cmであり、女子のそれらは56.4±5.2cm、49.5±4.5cm、6.8±2.0cmであった。転倒と関係する爪先の地上からの最大位は男子で11.3±2.3cm女子で11.0±2.3cmであり男女間に差はみられなかった。年齢:70.7±5.6歳、身長:160.7±6.4cm、体重:59.0±7.1kgの男子18名、年齢:77.8±8.0歳、身長:146.1±5.5cm、体重:46.6±5.6kgの女子17名を被験者として正常歩行(Self-selected walking)時の歩行動作を高速VTR法によって撮影し、座標解析法による動作分析を行った。結果を以下に示す。男子女子男子女子歩行速度(m/分)47.4±7.749.7±10.4膝最高位(cm) 57.0±3.2 48.6±3.0歩幅(cm)47.7±5.6 44.8±0.08膝最低位(cm) 49.8±3.0 43.3±2.5歩数(歩/分)99.5±11.7 110.1±8.7変移域(cm) 7.2±1.6 5.3±1.2一歩時間(秒) 1.22±0.13 1.07±0.10爪先高(cm)10.9±2.4 9.4±2.7接地時間(秒)0.81±0.990.73±0.08離地時間(秒)0.41±0.040.34±0.03接地/離地(%) 66.3±2.15 68.0±2.05脚伸展力(kg) 35.2±14.9 22.6±10.8膝関節角度最大屈曲角度(度) 176.3±3.1 169.3±5.0最小屈曲角度(度) 125.2±4.3 122.8±6.9

角度変位域(度) 51.1±6.1 46.4±6.8加齢の動作の退行に与える影響を検討するために、歩行動作を対象として加齢による歩行動作の変化を平均年齢70.3±6.0歳の男子6名と、平均年齢79.8±9.3歳の女子5名を被験者とした3年間の高速VTR撮影,及び座標値変換法による測定から検討した。1.1995年と1997年で男女共に統計的に有意な変化を示した測定項目(男子)年度歩行速度歩幅膝関節最大屈曲膝関節変位域膝垂直最高位つま先垂直最高位(女子)2.1995年と1997年で男女共に統計的に有意な変化を示さなかった測定項目(男子)年度歩数1周期時間接地時間スウイング時間両足接地時間1995 107.6±11.1歩/分1.13±0.11秒0.72±0.07秒0.41±0.05秒0.15±0.02秒(女子)1995 115.8±13.0歩/分1.05±0.14秒0.66±0.09秒0.39±0.03秒0.15±0.05秒
細胞生物学的特性を示すセリシン含有セメントは創傷治癒効果を有する

本研究では、市販セルフアドヒーシブレジンセメントとレジン強化型グラスアイオノマーセメントにセリシンを添加しヌープ硬さを経時的に測定した。その結果、5.0 wt%添加した場合に、無添加のコントロールと同等の硬化特性を示すことが明らかになった。また、ラットの上顎中切歯の歯冠形成を行い、5.0wt%濃度のセリシンを添加した、市販レジン強化型グラスアイオノマーセメントで仮封冠を仮着した。その結果、セリシン含有のレジン強化型グラスアイオノマーセメントで仮着した仮封冠では、健全歯肉のコントロールに対し、角化上皮と付着歯肉の炎症の回復は長期的にはほぼ同等であり、創傷治癒効果は十分には発揮されなかった。まず,市販のセルファドヒーシブレジンセメントに、市販のセリシンホープ・コクーンを1.0、2.0、3.0、5.0、10.0wt%添加した、直径10mm、厚さ2mmのディスク状の試験片を作製した。セリシンを添加したことによるセメントのヌープ硬さの影響を検討するために、経時的(直後、5分、30分、1時間、3時間、1日、7日)に測定した。その結果、セリシンを1.05.0wt%添加した試験片は未添加の試験片と同様な硬化特性とヌープ硬さを示した。しかしながら、10.0wt%添加した試験片ではヌープ硬さが低下した。したがって、セリシンの添加量は5.0wt%が上限ではないかと考えられた。次に、セリシンを1.010.0wt%添加した試験片を作製し、1週間、1ヶ月、2ヶ月、3ヶ月、6か月間水中に浸漬後、ヌープ硬さを測定し水中浸漬による劣化程度を検討した。その結果、1.05.0wt%添加した試験片では、未添加のコントロールと同様、6ヶ月もヌープ硬さが低下しなかったのに対し、10.0wt%添加した試験片では、3ヶ月後からヌープ硬さが低下しコントロールと比較して有意に低い値を示した。以上のことから、セルフアドヒーシブレジンセメントに添加するセリシンは、5.0wt%が適切であると考えられた。セリシンを添加したアドヒーシブレジンセメントがどの程度創傷治癒効果があるか、ラットを利用して評価した。全身麻酔下で上顎中切歯の歯肉縁エナメル質に、5.0wt%添加したセメントを塗布し硬化させた。次に、唇側歯肉縁から幅が約1mmで深さが約0.5mmの歯肉を切除し、経日的(1、3、7、14日)に歯肉の回復状態を肉眼的に観察した。反対側同名歯も同様に歯肉を切除しコントロールとした。その結果、7日後にはコントロールもセリシンを添加したセメントを塗布したものもほぼ正常に歯肉は回復した。しかしながら、それらの回復状態の差は認められなかった。創傷治癒効果に関しては、セメントの種類や添加方法などを今後検討する必要がある。昨年度行ったセルフアドヒーシブレジンセメント以外の市販のグラスアイオノマー系レジンセメントに、昨年同様市販のセリシンホープ・コクーンを1.0、2.0、3.0、5.0、10.0wt%添加した、直径10mm、厚さ2mmのディスク状の試験片を作製した。その結果、セルフアドヒーシブレジンセメント同様、セリシンを1、05.0wt%添加した試験片は未添加の試験片と同様な硬化特性とヌープ硬さを示した。以上のことから、グラスアイオノマー系レジンセメントに添加するセリシンも、5.0wt%が適切であると考えられた。全身麻酔下でラットの上顎中切歯の歯冠形成を行い、形成前に採得した印象を利用して、即時重合レジンで仮封冠を作製した。5.0wt%濃度のセリシンを添加したグラスアイオノマー系レジンセメントで仮封冠を仮着した。

次に、唇側歯肉縁から幅が約1mmで深さが約0.5mmの歯肉を切除した。ラットを経日的(0,1,2,4,8,16日)に屠殺し、灌流固定後にパラフィン切片を作製し、HE染色し光学顕微鏡で観察した。反対側同名歯をコントロールとした。その結果、セリシン含有の試作グラスアイオノマー系レジンセメントで仮着した仮封冠では、健全歯肉のコントロールに対し、角化上皮と付着歯肉の炎症の回復がやや早いと思われた。全身麻酔下でラットの上顎中切歯と下顎第一臼歯の歯冠形成を行い、形成前に採得した印象を利用して、即時重合レジンで仮封冠を作製した。5.0wt%濃度のセリシンを添加した、市販レジン強化型グラスアイオノマーセメントで仮封冠を仮着した。次に、唇側歯肉縁から幅が約1 mmで深さが約0.5 mmの歯肉を切除した。ラットを1ヶ月と3ヶ月後)に屠殺し、灌流固定・脱灰後にパラフィン切片を作製し、HE染色し光学顕微鏡で観察した。その結果、セリシン含有のレジン強化型グラスアイオノマーセメントで仮着した仮封冠では、健全歯肉のコントロールに対し、角化上皮と付着歯肉の炎症の回復は長期的にはほぼ同等であった。ラットの組織ではセリシンの創傷治癒効果がほとんど認められなかったので、セリシンを添加したセメントの歯頚部周囲の細胞への影響を当初考えた。実験方法は、ラットの前歯歯頚部歯肉を切除し、コラゲナーゼで結合組織を分解したものを、10%牛胎児血清入り培養液で培養シャーレに播種し、CO2インキュベータで培養後、細胞種を単離細胞として分離培養する。次に、セリシンを添加したレジン強化型グラスアイオノマーセメントで作製した試験片を培養液に浸漬する。ポジティブコントロールとしてFibroblast Growth Factor (FGF)を、ネガティブコントロールとしてセリシンを添加していないセメント試験片のみを用いる。各細胞種の細胞数とMTTアッセイで増殖のちがいを評価する。セリシンがグラスアイオノマーセメントの構成成分であるカルシウムやアルミニウムイオンとキレート結合していれば、セリシンの創傷治癒効果を立証できるのではと考えた。しかしながら、細胞腫の分離培養の技術を持ち合わせていなかった。本年度の研究実施計画はほぼ達成したが、研究の目的は一部しか達成できていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究の目的とした創傷治癒効果が予想より下回る可能性があるので、研究方法を修正しないといけないかもしれない。したがって、仮説として考えた歯肉退縮の防止は立証できないかもしれない。
核融合炉ダイバータ高性能化のための高エネルギー粒子束とプラズマとの相互作用解明

核融合炉ダイバータ高性能化に向けて、高エネルギーイオン流がプラズマの体積再結合過程に対して与える影響を実験的に明らかにすることが本研究の目的である。本研究ではダイバータプラズマ模擬装置DT-ALPHAとイオンビーム源を併用したビーム重畳実験を行った。本研究を通して取り組んだのは、(1)ビーム重畳実験に最適な空間分布を持つヘリウム体積再結合プラズマの生成、(2)高エネルギーイオン流存在時の電離進行過程の調査、(3)高エネルギーイオン流存在時の体積再結合過程の調査の3項目である。(1)ではプラズマ中の電子ーイオン温度緩和時間に着目しビーム重畳実験に最適な空間分布を有するプラズマの生成に成功した。(2)ではヘリウム体積再結合プラズマ中に7 keV程度のヘリウムイオンを入射し分光計測を行った。低主量子数の原子からの発光はイオンビームの流入によって減少が見られ、基底状態ヘリウム原子とビームイオンとの荷電交換反応により定性的な説明が可能であることが示された。(3)については体積再結合スペクトルをCCD素子を用いて計測しイオンビームの有無で発光強度の比較を行った。その結果再結合スペクトルの強度はビーム存在時に減少が見られた。このような結果を引き起こす一つの要因としてはビームイオンと高励起状態原子の荷電交換反応の影響が考えられる。荷電交換反応が生じたとすれば、沿磁力線方向の再結合スペクトル強度分布が変化し得る。そこでイオンビーム重畳時の再結合スペクトル強度の磁力線方向分布を調査した。僅かではあるがイオンビーム存在時に分布の変化が見られ、定性的には荷電交換反応の影響を支持する結果を得た。体積再結合プラズマと高エネルギーイオンとの相互作用については本研究で初めて調査が行われた内容であり基底状態原子・高励起状態原子ともに荷電交換が発現し得るというダイバータプラズマ研究にとって重要な知見を得た。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的はダイバータプラズマ模擬装置DT-ALPHAにおいて生成したヘリウム体積再結合プラズマに対して高エネルギーヘリウムイオンビーム重畳実験を行うことにより、高エネルギーイオン流存在下の体積再結合過程の挙動を解明することである。前述の目的に対して、本年度は(1)ターゲットプラズマの空間分布計測、および(2)初期的なビーム入射実験を行った。(1)では静電プローブ法と受動分光法を併用し、円柱プラズマ中心部で体積再結合が進展するプラズマが得られたことを確認した。(2)では、干渉フィルタと光電子増倍管を用いた分光計測によりイオンビームの流入に伴いプラズマの発光が減少することを確認した。この発光量の減少に関しては高エネルギーイオンと基底状態ヘリウム原子との荷電交換に起因することが示唆されている。即ち、再結合プラズマ中であっても電離進行過程により励起状態原子の占有密度が影響を受けること、ならびにプラズマ発光の変化量は僅かではあるものの内部の基底状態原子の分布が大きく影響を受けることが示唆された。また、体積再結合によって生成された高励起状態原子からの発光を高エネルギーイオンビームの有無で比較を行った。これにより高励起状態原子の発光がイオンビームの流入により減少し、かつその減少割合が主量子数に依存することを示唆する結果を得た。この結果に対しては荷電交換反応時定数と励起原子の自然放出遷移確率との比較を行い、励起状態原子の荷電交換が重要となることを示唆した。即ち、高エネルギーイオンがもたらす荷電交換により、その系の体積再結合過程が緩和することが示唆されている。

体積再結合プラズマと高エネルギーイオンとの相互作用については本研究で初めて調査が行われた内容であり基底状態原子・高励起状態原子ともに荷電交換が発現し得るというダイバータプラズマ研究にとって重要な知見を得た。当初における本年度の研究計画としては、(1)DT-ALPHA装置における再結合プラズマ特性の理解、(2)イオンビーム入射実験に向けた計測器整備、(3)再結合プラズマ中への高エネルギーイオンビーム重畳実験の3つの項目を予定していた。(1)に関しては静電プローブ法と受動分光法併用した空間分布計測を行うことにより概ね達成されている。この(1)を通して、プラズマの体積再結過程が円柱プラズマ中心部で進展していることが確かめられた。またこのようなプラズマを再現性よく生成するための条件として、電子とイオンの温度緩和時間に着目した議論を行った。その結果、DT-ALPHA装置においてビーム入射実験を行う際のターゲットプラズマ生成条件の同定が達成された。このように(1)に関しては当初の予定を上回る成果が得られたものと考えられる。(3)に関してはビーム重畳実験に着手し体積再結合により生成した高励起状態のヘリウム原子が高エネルギーヘリウムイオンと荷電交換反応を経験することを指摘する結果を得た。加えて、イオン流束の小さな領域では高励起状態の原子ではなく、基底状態原子の荷電交換の影響が大きくなることを示唆する結果を得ている。このように(3)の項目に対しても当初の目的がおおよそ達成されている。ところが、(2)に関しては体積再結合プラズマを時間分解能良く計測できる計測器の整備が十分に進んでいない。その理由としては、(1)および(3)で得られた実験結果の理解は進んでいるものの、そこに本年度の多くの時間を要しており時間分解能良く体積再結合プラズマの計測が可能な計測手法の選定が進んでいないためである。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究実績の項で記述したように、本年度の研究によって体積再結合過程により生成された高励起状態のヘリウム原子は系内に流入した高エネルギーイオンと荷電交換を経験することが示唆されている。加えて、荷電交換反応時定数と励起状態原子の自然放出遷移確率との比は、実験的に観測された発光強度の減少割合と同様の傾向が見られる。そこで今後は計測領域に到達するイオンビーム流束もしくは体積再結合イベント数を制御した実験を行うことにより、プラズマ中の体積再結合過程に対して高エネルギーイオンがもたらす影響をより深く理解することを目指す。また、高励起状態原子が荷電交換により系外に排出されると、ターゲットプラズマ領域下流には高励起状態原子の発光が計測されると考えられる。従って、ターゲットプラズマの生成領域を変更した実験を行い、高励起状態原子からの発光の空間分布を取得する実験を目指す。
未公刊資料の解読によるナチズム期ゲッチンゲン教育学派の政治的教育学的立場の研究

平成9年度の研究を継続し、ナチズム期ゲッチンゲン教育学派の政治的教育学的立場について、学派の創始者H.ノール及びその後継者たちE.ヴェーニガー、E.ブロッホマン等を中心に考察を行った。ノールに関しては、ゲッチンゲン大学中央図書館収蔵のノール遺稿文書集を調査し、未公刊の1933/34年冬学期講義録「国民教育の基礎」や私的な書簡の分析から、ナチス政権掌握期のナチズムに対するノールの立場に時差が存することを明らかにした。すなわち、私的な書簡においては1933年頃からすでにナチスに批判的な姿勢が読みとれる一方、講演、講義、著書等の公的な教育学的テキストからは1935年頃まで明らかにナチスに親和的な言辞が認められるのである。ノール自身はこのような言辞を時代の中で発言する教育学者の責任、ないし自らの学派に迫る危険を回避するためであったとしているが、とりわけ1933/34年冬学期講義はナチズムの人種学イデオロギーへの接近を示しており、ノール教育学のナチズムへの迎合的再構成がなされたことを窺わせた。ノール学派に関しては、ナチスのユダヤ人排斥により国外へ移住や亡命をしたブロッホマンやC.ボンディ等と、ナチスに同調したO.F.ボルノウ、ヴェーニガー等の二つの集団に区分された。とりわけ1990年にテキストとして公刊されたヴェーニガーの「軍隊教育学」1944年論文は、ナチズムへの迎合的言辞が顕著であることが明らかになった。しかしこの二つの集団は、単純に加害加担者と被害者という二項図式において道徳的責任を評定されるのみではその関係構造が明らかになりえず、さらに個々の教育学者の時代状況の中での位相を解析することが課題となるものである。以上の研究成果は、「ナチズムとノール教育学(3)」(中国四国教育学会編『教育学研究紀要』第43巻、1998年)として公表するとともに、別冊「研究成果報告書」にとりまとめた。ナチズム期ゲッチンゲン教育学派の政治的教育学的立場について、学派の創設者ヘルマン・ノール及びその後継者エ-リッヒ・ヴェーニガ-を中心に考察を行った。その結果、ナチズムによって圧迫を受けた自由民主主義的な精神科学的教育学者ノールという、戦後ドイツ教育学における捉え方は、必ずしも妥当しないことが明らかになった。ノールの教育学は当初から第一次世界大戦によるドイツ国民の社会的政治的疲弊状況を教育によって救済しようとする意図を持っており、そのために「民族共同体」の再生というナチズムと親和可能性を有した目標を志向していたのである。ノール教育学における理念としての「民族共同体」とナチス体制のもとで現実化されたそれとは、当然、内実を異にするものではあったが、ノールの教育学的言辞がワイマル期教育学とナチズム期教育学とを媒介する機能を果たしたと見なされるのである。そのことは、ノールの1933年の著作『地方運動』、1935年の著作『ドイツにおける教育運動とその理論』、さらに今回新たに分析した未公刊講義録「国民教育の基礎」における、ナチズムへの迎合的な言辞からも確認される。ノールの後継者、ヴェーニガ-においても、とりわけ1930年以降の「軍事教育学」構想において、戦争経験の陶治論的意義を強調し、ヒトラーの『我が闘争』を詳細に引用するなど、ナチズムへの親和的関係性が確認された。研究の成果は、『近代教育フォーラム』(教育思想史学会年報No.6,1997)に論文

「ナチズムと教育学-ヘルマン・ノールのケーススタディ」として公表したほか、中国四国教育学会第49回大会(1997年11月8日、広島大学)において「ナチズムとH.ノール教育学(3)-E.ヴェーニガ-の軍事教育学」として口頭発表した。平成9年度の研究を継続し、ナチズム期ゲッチンゲン教育学派の政治的教育学的立場について、学派の創始者H.ノール及びその後継者たちE.ヴェーニガー、E.ブロッホマン等を中心に考察を行った。ノールに関しては、ゲッチンゲン大学中央図書館収蔵のノール遺稿文書集を調査し、未公刊の1933/34年冬学期講義録「国民教育の基礎」や私的な書簡の分析から、ナチス政権掌握期のナチズムに対するノールの立場に時差が存することを明らかにした。すなわち、私的な書簡においては1933年頃からすでにナチスに批判的な姿勢が読みとれる一方、講演、講義、著書等の公的な教育学的テキストからは1935年頃まで明らかにナチスに親和的な言辞が認められるのである。ノール自身はこのような言辞を時代の中で発言する教育学者の責任、ないし自らの学派に迫る危険を回避するためであったとしているが、とりわけ1933/34年冬学期講義はナチズムの人種学イデオロギーヘの接近を示しており、ノール教育学のナチズムへの迎合的再構成がなされたことを窺わせた。ノール学派に関しては、ナチスのユダヤ人排斥により国外へ移住や亡命をしたブロッホマンやC.ボンディ等と、ナチスに同調したO.F.ボルノウ、ヴェーニガー等の二つの集団に区分された。とりわけ1990年にテキストとして公刊されたヴェーニガーの「軍隊教育学」1944年論文は、ナチズムへの迎合的言辞が顕著であることが明らかになった。しかしこの二つの集団は、単純に加害加担者と被害者という二項図式において道徳的責任を評定されるのみではその関係構造が明らかになりえず、さらに個々の教育学者の時代状況の中での位相を解析することが課題となるものである。以上の研究成果は、「ナチズムとノール教育学(3)」(中国四国教育学会編『教育学研究紀要』第43巻、1998年)として公表するとともに、別冊「研究成果報告書」にとりまとめた。
地域介入による妊産婦とパートナーを対象とした禁煙サポートプログラムの効果の検証

本研究の目的は妊産婦とパートナーを対象とした禁煙サポートプログラム(以下、「プログラム」)の効果検証を行うことである。プログラムは女性の産後の再喫煙防止を防止するために、妊娠期から産後3年までの期間、地域の保健師や医療機関等の助産師が協働し禁煙サポートを行うものである.本研究では、平成25年3月1日平成26年3月31日までの期間に介入地域であるA市に妊娠届出書を提出した妊婦とそのパートナー277組に対し、禁煙サポートプログラムを妊娠期から産後3年まで実施し、妊娠判明時、産後4ヵ月、18ヵ月、3年の時点での喫煙状況を調査し介入効果を検証。当初は、産後18ヵ月までの喫煙状況をモニタリングする計画であったが、産後徐々に再喫煙する者が増加傾向にあることから、産後18ヵ月から3年までに延長し喫煙状況をモニタリングした。本年度は、産後3年時点での調査として、3歳児健康診査において無記名自記式調査を実施しプログラムの効果を検討した。介入地域であるA市では、禁煙サポートに携わる市保健師、医療機関助産師をメンバーとする禁煙サポートワーキンググループを年3回開催しモニタリングの結果を踏まえプログラムの修正、課題について検討を行いプログラムの改良を行った。また、禁煙サポートを行う、保健師、助産師、医師、医療機関スタッフ間で禁煙サポートのスキルを高めるために研修会を開催した。今年度は、サポートを行う上で課題となった新型タバコに関する学習会、情報交換を行った。産後の再喫煙を防止するためにパートナーを含めた妊娠期から出産,育児期(3歳児健診)までの長期に継続した禁煙サポートプログラム(以下、「プログラム」)を開発した。本研究の目的は,開発した禁煙サポートプログラムの効果を検証することである。プログラムの効果検証を行うためにプログラムを実施する介入地域と実施しない対照地域を設定し,両地域で妊産婦とパートナーの喫煙率を指標として介入の効果検証を開始した1)プログラムの実施:平成25年3月1日から平成26年3月31日までの期間に妊娠届出書を提出した女性とそのパートナーに対し,介入地域で妊娠期から3歳児健診までプログラムの提供を行っている。2)中間評価:介入地域では平成26年度は妊娠期に地域の保健師,医療機関の助産師がプログラムに基づき妊娠期に行ったサポートに対する効果を検証するために4ヵ月児健診で無記名自記式質問紙調査を実施している。調査項目は子どもの数,最終学歴,家族構成,喫煙に対する態度,知識,家庭・職場の喫煙環境である。対照地域においては,4ヵ月児健診時に介入地域と同様調査を実施している。3)プログラムの検討,改訂:介入地域において,禁煙サポートに携わる保健師・助産師をコアメンバーとするワーキンググループでプログラムの実施過程上の問題点を検討し,プログラムの修正を行っている。プログラム開始から1年経過し,課題として1女性では,受動喫煙による子どもへの影響に関する認識が妊娠期に比べ産後では有意に低下しており,反復した情報提供が必要である。2パートナーでは換気扇下,ベランダでの喫煙が減り家では吸わない者が増加傾向にある。最終的には分煙ではなく禁煙を目標とした取り組みが必要である。妊娠期から産後3年までの女性とそのパートナーを対象とした禁煙サポートプログラムを開発した。本研究では妊娠期から産後3年までの地域介入研究を実施しプログラムの効果検証を行っている。プログラムの効果検証はプログラムを実施しない対照地域を設定し両地域で妊娠期、出産後4ヶ月、18ヶ月時点での女性とそのパートナーの喫煙率を指標とした介入の効果検証を行っている。平成25年3月1日から平成26年3月31日までの期間に介入地域であるA市に妊娠届出書を提出した女性とそのパートナー312組のうち転出等除く277組に対し中間調査として乳児健診時に無記名自記式調査を実施した。妊娠判明前に喫煙していた女性27人(10.8%)のうち、妊娠を機に26人(96.3%)が禁煙し、出産後4ヶ月までに4人(15.4%)が再喫煙していた。一方、パートナーでは妻の妊娠判明前に喫煙していた者は116人(47.5%)、そのうち妻の妊娠判明後禁煙した者は13人(11.2%)であった。妊娠中、喫煙していた女性は1人であったが、産後においては徐々に再喫煙者が増える傾向にあり、禁煙サポートプログラムに携わる地域の保健師、助産師をコアメンバーとするワーキンググループでプログラム実施過程上の問題点を検討しプログラムの修正を行っている。現在、最終調査として1歳6ヶ月児健診で産後18ヶ月時点における女性とパートナーの喫煙率を両地域で調査している。開発した禁煙サポートプログラムの効果検証として介入地域と対照地域で妊娠届け出書を提出した女性とパートナーに対し4ヶ月健診(中間調査)、1歳6ヶ月児健診(最終調査)での喫煙状況を含む無記名自記式調査を実施している。これは、当初の予定より両地域での準備が早期に整ったため調査時期を早め実施できたことによるものである。本研究の目的は地域介入による妊産婦とパートナーを対象とした禁煙サポートプログラム(以下、「プログラム」)の効果検証を行うことである。本研究では妊娠期から産後3年までプログラムに基づく地域介入(岐阜県A市)を行いプログラムの効果検証を行っている。プログラムの効果検証はプログラムを実施しない対照地域(滋賀県B市)を設定し、両地域で妊娠判明時、産後4ヵ月、18ヵ月時点での喫煙状況等を調査し介入の効果を検証している。本年度は平成25年3月1日平成26年3月31日までの期間に妊娠届出書を提出した妊婦とそのパートナー

A市277組、B市322組に対し、産後18ヵ月時点での喫煙状況等を調査した。結果、介入地域において、パートナーでは妻の妊娠判明時に喫煙していた116人中13人(11.2 %)が妊娠判明後に禁煙し、産後においては14人(13.6%)が産後18ヵ月までに禁煙していた。女性においては、妊娠判明時に喫煙していた女性27人中26人(96.2%)が妊娠判明後禁煙するものの、産後18ヵ月までに10人(38.5%)が再喫煙していた。一方、対照地域のパートナーでは妻の妊娠判明時に喫煙していた94人中4人(4.2%)が禁煙。女性では、妊娠判明時に喫煙していた19人中12人(68.2%)が禁煙。介入地域では妊娠判明後ほとんどの女性が禁煙するものの産後に再喫煙するものが徐々に増加していることから再喫煙防止の強化、パートナーでは喫煙者の1割が子どもが生まれた後に禁煙していたことから、妊娠期から産後、育児期まで継続した取り組みの重要性が示唆された。介入地域においては、禁煙サポートプログラムに携わる地域の保健師、助産師をコアメンバーとするワーキンググループでモニタリングの結果を踏まえプログラムの修正および実施過程上の問題点について検討を行った。当初の予定では産後18ヵ月までの喫煙率をモニタリングする計画であったが、介入地域、対照地域ともに早期に準備が整ったため調査開始時期を早め実施することができ、予定していた調査を早く終了することが出来た。本研究の目的は妊産婦とパートナーを対象とした禁煙サポートプログラム(以下、「プログラム」)の効果検証を行うことである。本研究では、平成25年3月1日平成26年3月31日までの期間に介入地域であるA市に妊娠届出書を提出した妊婦とそのパートナー277組に対し、禁煙サポートプログラムを妊娠期から産後3年まで実施し、妊娠判明時、産後4ヵ月、18ヵ月、3年の時点での喫煙状況を調査し介入効果を検証。当初は、産後18ヵ月までの喫煙状況をモニタリングする計画であったが、産後徐々に再喫煙する者が増加傾向にあることから、産後18ヵ月から3年までに延長し喫煙状況をモニタリングすることとした。本年度は、産後3年時点での調査として、3歳児健康診査において無記名自記式調査を開始した。介入地域であるA市では、禁煙サポートに携わる市保健師、医療機関助産師をメンバーとする禁煙サポートワーキンググループを開催しモニタリングの結果を踏まえプログラムの修正、課題について検討を行った。また、禁煙サポートを行う、保健師、助産師、医師、医療機関スタッフ間で禁煙サポートのスキルを高めるために研修会を開催した。当初、産後18ヵ月までの喫煙率を調査し介入効果を検証する計画であったが、介入地域での調査を早め実施することができたことにより、さらに産後3年までに延長し効果を検証する取り組みを開始することができた。プログラムは女性の産後の再喫煙防止を防止するために、妊娠期から産後3年までの期間、地域の保健師や医療機関等の助産師が協働し禁煙サポートを行うものである.
容積センサーアニオンチャネルとメカノセンサーカチオンチャネルの動作変換と相互連関

細胞の生死に関わる細胞容積調節機構には、メカノセンサーカチオンチャネルTRPM7と容積センサーアニオンチャネルVSORの働きが重要な役割を果たしている。今回の研究によって、TRPM7はメカノセンサーからオスモセンサーやプロトンセンサーに、VSORは容積センサーからROSセンサーやABC蛋白質センサーにモーダルシフトすることを明らかにした。更には、TRPM7はVSORと機能協関して細胞膨張後の容積調節を実現させるが、分子的相互連関してVSOR機能を制御することを明らかにした。細胞の生存メカニズムのみならず細胞死の誘導メカニズムにも本質的な役割を果たす細胞容積調節機構には、メカノセンサーとしての細胞膜伸展感受性カオチンチャネルと、容積センサーとしての容積感受性外向整流性アニオンチャネル(VSOR)の働きが重要な役割を果たしている。VSORは、アクチンなどの細胞骨格系と相互関係を持ちながら容積増を検知していることが知られているが、その詳細な分子メカニズムは不明である。本研究では、容積センサーでもあり、時にはROSセンサーとしても働くVSORと、メカノセンサーでもあり、同時にオスモセンサーでもあると共にVSORレギュレータでもあるカチオンチャネルの多機能性とその動作変換の分子基盤、分子連関を解明する。動物細胞はたとえ異常浸透圧環境下におかれて収縮・膨張を強いられたとしても、速やかに正常容積へと復帰する能力を持っている。Regulatoryvolume decrease(RVD)と呼ばれる浸透圧性膨張後の容積調節は細胞膨張後に細胞内Ca^<2+>膿度上昇が起き、それに引き続きKClの流出とそれに伴う水の流出によって達成される。しかしながら、RVD過程においてCa^<2+>流入経路として考えられている膜伸展刺激活性化カチオンチャネルの性質の詳細や分子実体については不明であった。今回私達は、ヒト上皮HeLa細胞におけるRVD過程に関与する膜伸展刺激で活性化するカチオンチャネル分子がMg^<2+>やGd^<3+>に感受性を示すTRPM7であることを発見した。さらにヒト上皮(HEK293)細胞に強制発現されたTRPM7クローンも、膜伸展刺激、細胞容積増大、により活性化すること発見した。次に「メカノセンサーTRPM7と容積センサーVSORの機能協関と分子連関」の解明のために次の3点について実験的検討を行った。まず第1に、TRPM7をGdなどの阻害剤を用いて阻害した場合、VSORチャネルの活性を抑制することを明らかにした。第2に、TRPM7-siRNAでVSORの活性が抑えられることが判明した。TRPM7は、PIP2で制御されると報告がある。PIP2がTRPチャネルを活性化させる部位の候補として挙げられるのがTRPM8(Rohacs T, Lopes CM, Michailidis I, Logothetis DE. Nature neuroSci2005)で報告があるようにTRPチャネルのC末端領域のTRP-boxである。そこで第3に、TRPM7のC末端部位の高密度陽電荷領域(いわゆるTRP-box領域)の陽電荷を中性化してTRPM7の活性の変化を確認した。しかし、TRP-boxに変異を入れたものではTRPM7の活性には変化が見られなかった。プロテインキナーゼ領域および、zinc-finger motif領域にmutationを入れてVSORの活性(ホールセル電流)を調べたが、活性に変化が見られないことが判明した。細胞の増殖や移動などの生存メカニズムのみならず細胞死の誘導メカニズムにも本質な役割を果たす細胞容積調節機構には、メカノセンサーとしての細胞膜伸展感受性カオチンチャネルと、容積センサーとしての容積感受性外向整流性アニオンチャネル(VSOR)の働きが重要な役割を果たしていることが明らかになりはじめている。この容積センサーアニオンチャネルVSORは、アクチンなどの細胞骨格系と相互関係を持ちながら容積増を検知していることが知られているが、その詳細な分子メカニズムは不明である。そこで本研究では、容積センサーでもあり、時にはROSセンサーとしても働くアニオンチャネルVSORと、メカノセンサーでもあり、同時にオスモセンサーでもあると共にVSORレギュレータでもあるカチオンチャネルTRPM7の多機能性とその動作変換の分子基盤、分子連関を解明することを目的にしている。TRPM7は、通常のイオンチャネルがイオン透過に用いるポア領域とC末端に酵素活性を持つ領域を持つユニークなチャネルである。そこで、H19年度には次にTRPM7から流入するイオン自体がVSORの活性に重要なのか、それとも、C末端の酵素活性がVSORの活性に重要なのかをポア変異、及びTRPM7のC末端酵素活性部位kinase-dead変異、酵素活性部位欠損変異を用いて検討したが、いずれも重要ではないことが判明した。一方でVSORとTRPM7は、機能的な連関が予想されるので、TRPM7にtagを付けてTRPW7、VSORを内在的に持つHEK細胞にTRPM7を大量発現させてTRPM7と物理的に相互作用のある蛋白を免疫沈降してVSOR候補蛋白を探索し、いくつかの相互作用する蛋白質が見出された。そこでH20年度は、この蛋白質の分子と役割の同定を行っていく。

ところで私達は、細胞質型ABC蛋自質ABCF2がVSORアニオンチャネルに対して抑制的に作用することを見出したが、その効果はABCF2の第2ヌクレオチド結合領域NBD2のATP加水分解欠失型変異によって失われることを明らかにした。今後、ABCF2とTRPM7の相互作用からVSOR-ABCF2-TRPM7 3者相互作用の検討へと研究を進めた。細胞の増殖や移動などの生存メカニズムのみならず細胞死の誘導メカニズムにも本質的な役割を果たす細胞容積調節機構には、メカノセンサーとしての細胞膜伸展感受性カオチンチャネルと、容積センサーとしての容積感受性外向整流性アニオンチャネル(VSOR)の働きが重要な役割を果たしている。本研究では、容積センサーでもあり、時にはROSセンサーとしても働くアニオンチャネルVSORと、メカノセンサーでもあり、同時にオスモセンサーでもあると共にVSORレギュレータでもあるカチオンチャネルTRPM7の多機能性とその動作変換の分子基盤、分子連関を解明することを目的とする。平成20年度はまず第1に、TRPM7のボア領域の4個の負電荷アミノ酸(アスパラギン酸Asp(D)とグルタミン酸Glu(E))を1つ1つ中性アミノ酸アラニン(A)に置換する点変異(E1047A, E1052A, D1054A, D1059A)させてチャネル電流を観察したところ、Asp-1054がプロトンセンサーとして働き、酸性下ではTRPM7はプロトンチャネルへとモーダルシフトすることをはじめて明らかにした。第2にTRPM7の選択性フィルター部位に存在するAsp-1054とGlu-1052がCa^<2+>とMg^<2+>に対する結合サイトを与え、そのうちAsp-1054の方が二価カチオン伝導性を決定することを明らかにした。第3に、VSORの容積センサーシグナル機序の検討を行い、これまで示唆されてきたRas-Raf-MEK-ERK経路、PI3K-NADPHoxidase(NOX)-H_2O_2経路、Scr-PLCγ-Ca^<2+>経路のいずれもが容積センサー機序に直接関与するものではないことを明らかにした。第4に脳アストロサイトは炎症性メディエータであるブラジキニン刺激によってアストロサイトはROSを産成し、このときVSORは容積センサーからROSセンサーへとモーダルシフトして活性化され、グルタミン酸放出通路を与え、近隣ニューロンにCa^<2+>を伝達することを証明した。
走査型トンネル顕微鏡によるリチウム二次電池黒鉛負極/有機電解液界面反応の解析

近年、リチウム二次電池の研究が盛んである。リチウム二次電池の負極材料としては炭素材料、特に高結晶性の黒鉛化材料が用いられている。リチウム二次電池の充放電は黒鉛化材料へのリチウムイオンの挿入脱離に伴うことが知られている。しかし、電解液によっては黒鉛化材料へリチウムイオンが挿入せす、電解液の分解が生じる。これらの現象は数多くの研究者によって報告されているが、その原因は未だ解明されていない。そこで、本研究では、種々の電解液中でのリチウムイオンの黒鉛に対する挿入反応の初期過程を走査型トンネル顕微鏡で調べることを目的とした。結果を以下に記す。1)サイクリックボルタンメトリーを用いて1Mの過塩素酸リチウムを電解質として含む炭酸エチレン-炭酸ジエチル混合溶液、炭酸エチレン-ジメトキシエタン混合溶液、炭酸プロピレン中での黒鉛の電気化学的特性を調べた。いずれの電解液でも還元電流が1V付近から流れており、電解液の分解が生じることが分かった。炭酸プロピレン中では、第2サイクル以降も還元電流が流れ続け、安定な被膜が形成されないことが示された。2)走査型トンネル顕微鏡観察の結果では、サイクリックボルタンメトリーの結果と非常に良い一致を示した。すなわち、炭酸プロピレンを用いた場合には、黒鉛層の剥離が起こり続け、リチウムの挿入反応が認められなかった。また、その他の電解液の場合では、被膜形成は溶媒和リチウムイオンが黒鉛層間に侵入し、その後、溶媒和リチウムイオンが分解し、被膜を形成することが分かった。結果を以下に記す。
途上国における腸管寄生原虫感染実態の網羅的研究

エントアメーバ属とジアルジア属を網羅的にスクリーングする分子疫学調査によって、寄生原虫の各種、遺伝子型は、まん延地域の環境および宿主要因に対して異なる反応を示すことが明らかになった。大腸アメーバの陽性率は雨期に高く、一方、ジアルジアでは、遺伝子型AとBともに乾期に陽性率が高かった。いずれの場合も女児における陽性率の季節性がその主要因となっており、男児では有意差をみなかった。途上国における腸管寄生原虫のまん延実態把握には、網羅的なアプローチによる分子疫学的解析が極めて有効である。1)インドネシアのスンバ島において、乾期(9月)及び雨期(2月)の2回のフィールドワークを実施し、学童を対象としたヒト、また関連する動物由来の糞便サンプルを(ヒトでは尿も)収集した。2)上記の健診による学童調査とは別に、ランダムに選択した10家族については、詳細調査を目的として、家族全員と家畜動物からの糞便採取を乾期と雨期に実施したほか、さらに敷地内の土壌採取を試みている。3)環境サンプルとしては、上記の土壌サンプルの他、同地域の13箇所の水源すべてからフィルター濾過サンプルを採取し、解析を開始した。4)培養検査では、多種の原虫分離株を確立することに成功している。具体的には、赤痢アメーバ(ヒト)、ディスパアメーバ(ヒト)、モシュコブスキーアメーバ(ブタ)の他、ブラストシスチス(ヒト及び動物)、トリコモナス類(ヒト及び動物)、その他の鞭毛虫として、ヒト及び動物由来のレトルタモナスを分離した他、さらに2月には、以上の件虫種に加えて大腸アメーバ(ヒト)の分離培養に成功した。5)本研究では、糞便、原水、土壌サンプルはすべてトータルDNA抽出に供され、分子分類により評価している。その結果、同地域のヒトと動物、また環境中に分布する腸管寄生原虫の種類は、上記の種に加えて、エンテロモナス、メニール鞭毛虫、ハルトマンアメーバ、ジアルジア、大腸バランチジウムなど極めて多彩であり、また、その種内多型からは、厳格な宿主特異性を保持するグループと幅広い宿主域を保持する人獣共通感染タイプが同定され、従来考えられてきた各寄生原虫の感染環よりもはるかに複雑に入り組んだ感染環のクロスオーバーが、寄生虫のまん延地域で起こっている可能性が明らかとなってきた。6)尿サンプルについては、分泌型IgAをターゲットとしたジアルジアに対する宿主免疫応答の年齢層による変化を捉えることを目的に採取し、現在解析が進行中である。今年度は、9月に学校検診方式による学童からの糞便、尿サンプルの収集、ランダムに選択した10家族における家族全員の便サンプル、周辺動物(コンパニオンアニマル、家畜、野鼠)からの糞便収集を実施した。なお、犬、豚については、コンタミネーション予防のため、浣腸による便採取を今年度より開始した。本年度の成果概要は以下の通りである。(1)モシュコブスキーアメーバの評価:従来ヒトのみが偶発感染しうるとされてきた自由生活アメーバであるモシュコブスキーアメーバを昨年度の調査において豚から検出していたが、今年度の調査によって土壌のコンタミネーションの可能性があることを確認し、自由生活アメーバの培養検出での要注意点として学会発表した。(2)レトルタモナスの分離培養:動物に感染を認めた鞭毛虫類の培養トライアルでは、レトルタモナスについて、齧歯類、豚、犬、山羊由来株の分離培養に複数成功し、無菌培養を確立しようとしている。以上の詳細は、レトルタモナスの遺伝子分類とともに学会発表した。(3)ジアルジアの種内多型解析:これまでに収集したインドネシアサンプルとともにアフリカ、大陸部アジア、データバンク上のレファレンス配列を用いた遺伝子系統樹解析を実施し、これまでに知られていなかった新たな知見を得た。ジアルジアの少なくともassemblage Bはアフリカを起源とする腸管寄生原虫であり、ヒトを主な宿主とし、世界中に分布した可能性がある。本解析結果については、論文を準備中である。(4)ブラストシスチスの種内多型解析:ヒトと動物に幅広く分布するブラストシスチスは従来人獣共通感染症と考えられてきた。しかし、遺伝子レベルの多型解析では、ヒトと動物が密接に暮らし衛生状態が悪い環境であっても、各遺伝子型の分布は宿主特異性によって分離されていた。この結果は、論文として発表した(Yoshikawa et al.2016)。(1)本研究の目的である網羅的な解析が実現している:アメーバ類、フォルニカータ(鞭毛虫類)、ストラメノパイル(ブラストシスチス)の検出・分類法がほぼ確立し、これまで知られていなかった途上国の辺境地域における各原虫の蔓延実態が続々と明らかになってきた。今年度はブラストシスチスの論文を発表し、その他の種についても論文準備中である。(2)尿中分泌型IgA解析の方法が確立:尿中抗体解析のデータ取得は未だ途上にあるが、現地採取の尿によるELISA評価の方法をほぼ確立することができ、年齢層別解析結果において一定の傾向を認めた。(3)これまでに蓄積したサンプル解析結果から見出された問題点をフィードバックすることで、フィールド調査の精度を改善できている:糞便サンプルへの土壌のコンタミネーションによる影響の評価などで明らかなように、疑義のあるデータに対する科学的な確認評価が実施され、改善が進められている。

(4)新たな方法の確立を目指したトライアルが継続的に実施されている:高率の陽性率がPCRスクリーニングによって検出された鞭毛虫類では、メニール鞭毛虫の初期培養に成功、しかし、継続培養は今後の課題である。一方、エンテロモナスでは、形態確認の努力を継続中であり、培養には未だ課題が多い。しかし、これまでに調査されてこなかったこのような鞭毛虫類についてフィールドにおける存在を確認し、その解析手法についても初年度から一定の進展をみている。インドネシアスンバ島の調査地域でこれまでに収集してきたヒトおよび動物の糞便サンプルから検出した腸管寄生原虫を網羅的に分子分類し、以下の項目を明らかにした。(1)ブラストシスチス:ヒトと家畜に高度に蔓延しているブラストシスチスは、人獣共通感染症と考えられてきたが、調査地域ではヒトと動物に異なる遺伝子型が感染しており、少なくとも一部の遺伝子型は宿主特異性によって棲み分けている。(2)エンテロモナス:GenBankにはヒト由来の1遺伝子のみが登録されていたが、ヒト由来株には少なくとも5つの亜型が存在することを見出し、またその他に水牛、齧歯類、山羊に宿主特異的に感染をみる独自な亜型の存在を確認した。(3)レトルタモナス:ヒト由来株の遺伝子レファレンスはなく、両生類特異タイプとヒツジ、マーモット、山羊を含む亜型が既知だが、後者にヒト由来株が含まれ、さらに水牛、牛由来株が新たな亜型を形成することを確認した。(4)メニール鞭毛虫:ヒト由来の2つの遺伝子グループが既知だが、新たな2つ遺伝子型(ヒト特異タイプと人獣共通タイプ)の存在を確認した。ヒトと関係する家畜などの動物が密接に生活する環境における種内多型の詳細解析によって各遺伝子型の宿主特異性を示唆するデータを得ることができたが、同時に豚や犬などからは糞食による機械的通過によるバイアスの可能性が示唆され、宿主特異性の確定には動物実験による各原虫遺伝子型の感受性評価が必要である。このように糞便サンプルを用いた分子疫学的解析には一定の方法論的限界はあるものの、本研究で用いた網羅的なアプローチによる分子疫学的評価は、調査地域における多様な原虫類の蔓延実態を明らかにするとともに、従来はほとんど調べられてこなかった原虫類の分子分類を構築する上で重要となるレファレンス収集に極めて有効である。エントアメーバ属とジアルジア属を網羅的にスクリーングする分子疫学調査によって、寄生原虫の各種、遺伝子型は、まん延地域の環境および宿主要因に対して異なる反応を示すことが明らかになった。大腸アメーバの陽性率は雨期に高く、一方、ジアルジアでは、遺伝子型AとBともに乾期に陽性率が高かった。いずれの場合も女児における陽性率の季節性がその主要因となっており、男児では有意差をみなかった。途上国における腸管寄生原虫のまん延実態把握には、網羅的なアプローチによる分子疫学的解析が極めて有効である。1)前回の基盤Bにおいて終了前年度申請によって研究を再構築した理由は、年度毎の資金的困難から、単年度における2回(乾期・雨期)のフィールド調査を実施できなかったことにある。本研究では初年度に資金を集中させることで、この点を実現することができた。2)宿主免疫応答の解明を目的とした尿サンプル及び、寄生虫のまん延状況と種内・種間の多型を見る上で重要な糞便について、上記の2回のフィールド調査において十分な量と質を備えたサンプルを確保することができた。