hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳における血小板由来増殖因子(PDGF)の転写翻訳調節機構とPDGFの役割の解明

血小板由来増殖因子B鎖(PDGF-B)は、主として間葉系の細胞やグリア細胞に対する増殖因子として同定された。我々は、PDGF-Bが神経細胞に豊富に分布していることを見いだした。以来、中枢神経の調節、賦活、および損傷修復因子として重要であることを示してきた。前年度は、ラット脳を用いて、3.5kbと2.6kbの二種類のPDGF-B mRNAがあり、各々が独立して制御されていることを示した。本年度は、ラット新生仔脳cDNAライブラリーからRACEクローニングにより3.5kbのラットPDGF-B cDNAの全塩基配列を決定した。約1kbに及ぶ5`側の非翻訳領域(UTS)は人やマウスと高いホモロジーを示し、人PDGF-B mRNAで報告されているような翻訳抑制作用を有することを推測した。同部には、複数のSP-1 promoter配列が見られた。さらに2.6kbのPDGF-B mRNAは、複数の転写開始点を有し、主としてsignal peptide開始点から15nt上流の部分でtruncationを受けた3.5kbのmRNAであった。発達ラット脳で、in situ hybridization等の方法により2.6kbのmRNA発現がPDGF-B蛋白発現に一致していることを示した。以上の事実は、翻訳抑制機能を有する5'UTSを欠いた2.6kbのmRNAを介して効率的に蛋白発現をするという、PDGF-B発現の新たな機構を示すものである。この発現機構は、生後のシナプス形成が活発に行われる時期や、急性の虚血時に観察され、脳の高次機能構築や、保護に重要な働きをしていることが強く疑われ、今後、さらに脳における2.6kbmRNA発現機構およびその機能的役割を解明する必要がある。本年は、血管内膜肥厚におけるPDGF-Bの役割を示した。他方で、新たな神経賦活因子検索の目的で、EGFファミリーであるHeparin-binding(HB-)EGFの発現をしらべた。EGFはIn vitroで神経芽細胞増殖や分化に重要であるが、脳ではEGF発現は極めて限られている。本研究では、HB-EGFが脳EGF受容体のligandとして重要であることを示唆するものである。HB-EGFは腎臓にも分布することを示した。また、共同研究により、人の側頭葉癲癇のモデルラットを開発した。血小板由来増殖因子B鎖(PDGF-B)は、間葉系の細胞やグリア細胞に対する増殖因子と考えられてきた。我々は、全く新たに、PDGF-Bが脳神経細胞に豊富に分布している事を見いだした。以来、種々の研究が行われてきが、その神経組織における役割は明らかにはされていない。本研究は中枢神経におけるPDGF Bの役割を明らかにするために、発達ラット脳におけるPDGF Bの遺伝子発現をしらべた。Northern blotにより、発達ラット脳では3.5kbと2.6kbのPDGF B mRNAがそれぞれ独立した発現調節を受けていた。3.5kbのものは発達を通じてほぼ一定の発現が見られた。

他方、2.6kbのmRNAは大脳皮質や海馬で生後10日前後、脳幹部や小脳で生後5日をピークとする急激な発現誘導があった。PDGFのα-およびβ-受容体はいずれも胎児期からわずかに減少傾向を示すが発達時期全体を通じて有意な発現が見られた。Exson特異的なprobeを用いたnorthern blotやRNase protection assayにより2.6kbのmRNAが5′端の非翻訳領域を欠くものであることが明らかになった。これらの結果は、海馬や大脳皮質、脳幹部および小脳の神経細胞で、それぞれ、生後13日および5日に見られたPDGF B蛋白発現に、2.6kbのmRNA発現が重要であることを示している。これは、蛋白への翻訳を阻害する作用が示されている5′端の非翻訳領域が2.6kbのmRNAで欠損していたことによっても支持された。これまで、種々の細胞において、PDGF B mRNAと蛋白の発現がかならずしも一致しないことが知られていた。発達脳の研究から、生体ではmRNAのtruncationが効率的なPDGF B蛋白発現を誘導する機序として作用することを明らかにした。さらに、cloningによりtruncationの部位を特定することが必要である。また、発達脳における機能的側面の解明をする必要がある。血小板由来増殖因子B鎖(PDGF-B)は、主として間葉系の細胞やグリア細胞に対する増殖因子として同定された。我々は、PDGF-Bが神経細胞に豊富に分布していることを見いだした。以来、中枢神経の調節、賦活、および損傷修復因子として重要であることを示してきた。前年度は、ラット脳を用いて、3.5kbと2.6kbの二種類のPDGF-B mRNAがあり、各々が独立して制御されていることを示した。本年度は、ラット新生仔脳cDNAライブラリーからRACEクローニングにより3.5kbのラットPDGF-B cDNAの全塩基配列を決定した。約1kbに及ぶ5側の非翻訳領域(UTS)は人やマウスと高いホモロジーを示し、人PDGF-B mRNAで報告されているような翻訳抑制作用を有することを推測した。同部には、複数のSP-1 promoter配列が見られた。さらに2.6kbのPDGF-B mRNAは、複数の転写開始点を有し、主としてsignal peptide開始点から15nt上流の部分でtruncationを受けた3.5kbのmRNAであった。発達ラット脳で、in situ hybridization等の方法により2.6kbのmRNA発現がPDGF-B蛋白発現に一致していることを示した。以上の事実は、翻訳抑制機能を有する5'UTSを欠いた2.6kbのmRNAを介して効率的に蛋白発現をするという、PDGF-B発現の新たな機構を示すものである。この発現機構は、生後のシナプス形成が活発に行われる時期や、急性の虚血時に観察され、脳の高次機能構築や、保護に重要な働きをしていることが強く疑われ、今後、さらに脳における2.6kbmRNA発現機構およびその機能的役割を解明する必要がある。本年は、血管内膜肥厚におけるPDGF-Bの役割を示した。他方で、新たな神経賦活因子検索の目的で、EGFファミリーであるHeparin-binding(HB-)EGFの発現をしらべた。
フーリエ合成による多波長パルス光源の試作

本研究では,半導体モード同期レーザパルスからコヒーレントにスペクトルを拡散し,このスペクトルを操作することにより,任意の時間軸および周波数軸特性を持つパルスを発生させることをめざした。まず,ピコ秒光パルスを光ファイバに人射することにより,広帯域スーパーコンティニュームスペクトルを発生させる方法について研究を行った。広帯域かつ平坦なスペクトルを得るには,光ファイバの二次分散が正常域にあり,しかも三次分散が0である必要があることが理論的に示された。次にこのようなファイバを試作し,最大で10dB帯域が280nmにおよぶ,極めて平坦なスーパーコンティニュームの発生に成功した。さらに,導波路回折格子フィルタでスーパーコンティニュームスペクトルを分光することにより,10Gbit/s-20chの多波長パルス光源の試作に成功した。各チャンネルのパルスの均質性は極めて良い。また,各チャンネルは低雑音であり,スーパーコンティニューム発生およびスペクトルスライスによるペナルティーはほとんどないことが明らかになった。波長多重光ファイバ通信システムを実現するための最重要な技術的課題は,光源の開発である。稠密な波長多重を行うためには,光源の波長軸でのスペクトル特性と時間軸上でのパルス波形が十分に制御されていなければならない。この目的のために本研究では,フーリエ合成に基づく多波長パルス光源を開発し,波長多重光ファイバ通信システムへの導入をはかる。本年度はまず,光ファイバの非線形光学特性を利用して,パルスレーザ光のスペクトルをコヒーレントに拡散する技術を確立した。ピコ秒領域の光パルスを光増幅器を用いて増幅した後,光ファイバに入射すると光ファイバの屈折率が光パワーの変化により変調され,パルスに位相変調が加わる。この効果は自己位相変調と呼ばれる。自己位相変調により,パルスのスペクトルはパルス波形の変化を伴いながら拡散する。この効果は,ファイバの分散値,ファイバ長,パルス幅,パルス中心周波数,パルスピークパワーにより複雑に変化する。パルスの伝搬特性を非線形シュレーディンガー方程式を用いて数値解析し,波長幅10-100nmのスペクトル拡散を行うための最適条件を求めた。この設計に基づき,スペクトル拡散部を試作した。次に,このように拡散されたスペクトルを用いて,200フェムト秒の光パルスのフーリエ合成,10Gbit/s-20chの波長多重パルス光源の試作に成功した。まず,ピコ秒光パルスを光ファイバに入射することにより,広帯域スーパーコンティニュームスペクトルを発生させる方法について研究を行った。
滑走バクテリアを用いたフラワー型バイオマイクロモーターの開発

本研究では、マイコプラズマモービレ(以下、モービレ)と呼ばれる滑走バクテリアのランダム運動による衝突エネルギーを利用して、一定方向に回転するバイオマイクロモーターの開発に取り組んだ。モービレの特異な運動特性を活用したモーターの回転シミュレーションおよび実証実験を行った。解析では、ブレード枚数やモービレ数による回転効率の比較を行った。実験では、種々のマイクロモーターを作製し、複数のモービレの衝突による回転を実証した。本研究では、マイコプラズマモービレ(M. Mobile)と呼ばれる滑走バクテリアのランダム運動による衝突エネルギーを利用して、一定方向に回転するバイオマイクロモーターの開発を目指した。昨年度は、M. Mobileの特異な滑走特性の1つである鋭角な角に入った場合に直進運動を続けるという特徴を活用した高効率なバイオモーターとして、鋭角な切れ目をもつフラワー型モーターを考案し、数値解析および実験的検証を行った。しかし、実験では解析通りの特性が得られなかった。今年度は、この問題を解決するために、解析と実験において改良、改善を試みた。まず、解析では、昨年度のフラワーモデルの問題点として、羽根枚数の増加に伴って、羽根の角度が変化してしまう点を改善するために、羽根の角度が羽根枚数に依存しない新型ローターを設計し、羽根枚数による回転特性を評価した。その結果、羽根枚数が増えるにしたがって、回転数が大きくなることが確認できた。また、滑走するM. Mobileの数を変化させた結果、滑走数の増加にともなって、回転数が飛躍的に大きくなることも確認した。この回転数の増加傾向は、羽根枚数が多いほど、顕著であることから、羽根枚数とM. Mobileを増加させることで高効率なバイオマイクロモーターの実現が可能であることがわかった。一方、実験では、昨年度の課題であったブラウン運動によるローターの不安定性を改善するために、無電解メッキによる金属化ローターの高精度な作製と、回転駆動実証に取り組んだ。実際に、種々の形状の金属化ローターを作製し、有機溶媒中で光による駆動を確認することができた。しかしながら、M. Mobileの培養液中では、ローターの吸着現象が発生し、ローターを安定かつスムーズに回転させることができなかった。今後、金属化ローターの吸着防止策を検討する必要がある。本研究では、マイコプラズマモービレ(M. Mobile)と呼ばれる滑走バクテリアのランダム運動による衝突エネルギーを利用して、一定方向に回転するバイオマイクロモーターの開発を目指している。M. Mobileは、足に相当する部分を基板や壁に接着させて滑走し、壁の角度によって、壁に追従したり、壁から離れる、あるいは鋭角な角では直進運動を続けるなどの特異な運動特性がある。この特性を利用したバイオモーターとして、ローターに鋭角な切れ目を入れたブレードをもつフラワー型モーターを考案し、数値解析および実験的検証を行った。解析では、ローターにM. Mobileを誘導するガイド壁とローターを設定し、モービレ数やローターのブレード数(2,4,8枚)を変化させて、回転特性を解析した。自作の解析ソフトウェアでは、モービレが壁やローターと衝突したときに、どのように運動するかという動作パラメータとして、モービレの運動挙動特性を調査した予備実験で得られた各種動作の発生確率を反映させた。その結果、2枚羽根のフラワー型ローターが最も効率的に回転することがわかった。そこで、2光子マイクロ光造形法によって各種ローターを試作し、M. Mobileの衝突による回転検証実験を行った。その結果、実験的には、2枚羽根よりも4枚羽根がもっとも回転しやすいことがわかった。この原因を追及するために、各ローターのブラウン運動を調査した。その結果、2枚羽根ローターのブラウン運動が最も激しく、4枚羽根ローターが最も安定していることがわかった。これらの結果から、高効率に回転するローターの開発には、ブラウン運動を抑制し、ローターを安定回転させることが不可欠であることがわかった。そこで、造形したポリマー製ローターに無電解メッキを施し、金属化する実験を行い、銅メッキしたローターの作製に成功した。M. Mobileのランダム運動による衝突エネルギーを利用して、一定方向に回転するバイオマイクロモーターの開発に向けて、回転特性をシミュレーションする解析ソフトを開発した。また、2光子マイクロ光造形法によってマイクロローターを試作し、その駆動検証実験を行った。シミュレーションソフトの作成では、従来の単一ローターの回転をシミュレーションするソフトを改良し、ローターにM. Mobileを誘導するガイド壁を設置したソフトを開発し、実際に羽根枚数の異なる3種類のフラワー型ローターの回転シミュレーションを行った。検証実験では、シミュレーションに用いたローターを高精度に造形できたが、シミュレーションで得られた最適形状のローターが最も回転するという結果は得られなかった。この原因を調査した結果、回転の安定性が、ローターのブラウン運動の大きさに依存していることがわかった。そこで、無電解メッキを用いてローターを金属化させて、ブラウン運動を抑制することを検討した。実際に、無電解銅メッキによって金属化ローターを作製する段階まで到達した。したがって、若干の計画の変更はあったが、おおむね計画通り進行していると言える。昨年度開発したソフトウェアを用いて、より高効率に回転するローター形状を探索する。

具体的には、昨年度まで検討していたフラワー型ローターの形状では、羽根枚数を増加させる際に、羽根の切り込み角度が羽根枚数に依存して変化してしまうという課題があった。このため、回転特性の羽根枚数依存性を調べる場合に、厳密な比較が困難となる問題があった。そこで、羽根枚数を変更しても、各羽根の形状が変化しない新たなフラワー型ローターを検討し、羽根枚数による回転特性の変化を詳細に解析する。そして、得られた最適なローターを、2光子マイクロ光造形法によって試作し、ブラウン運動の影響を調査する。その後、最も安定したローター形状を決定し、無電解メッキによる金属化マイクロローターを作製する。最終的には、金属化マイクロローターをM. Mobileによって駆動する検証実験を行う。本年度は、シミュレーションで得られたローターを造形するための造形装置および回転観察装置に用いる光学部品や、造形物の洗浄などに用いるガラス器具や試薬、さらには無電解メッキに用いる試薬などを購入する予定である。また、シミュレーションにおいて大容量メモリーが必要となった場合には、ワークステーションの購入が必要になる可能性がある。そのほか、成果発表を行うための旅費、英文校閲料、論文投稿料などにも利用する予定である。
数学的推論能力の育成を重視した幾何教育に関する研究

数学的推論能力の育成を重視した幾何教育を実現するために,文献分析や実験授業に基づいて,子どもの数学的推論能力に関する特徴を明らかにした。そして,イギリスでの幾何教育の実際も参考にして,数学の内容の理解と数学的推論能力の育成に関するねらいを明確にして授業を展開すること,実験・実測による方法と証明による方法の特徴について取り扱うこと,発見しそれを証明する過程を重視すること,等の具体的方策を示した。本研究の目的は,小、中、高等学校における幾何教育について,小中高の接続を見通して,児童、生徒の「数学的推論能力」の発達の様相と,その育成を重視した指導系統について,理論的、実証的に明らかにするとともに,「数学的推論能力」の育成を重視した幾何教育を実現するための具体的方策に関して提言を行うことである。平成19年度は,主として以下の2点に関して検討した。(1)図形学習における小学生の「筋道立てて考える能力」,及び中学生の「数学的推論能力」育成に関する算数、数学教科書の分析、検討を行った。また,小学校第5学年での「三角形の内角の和」に関する実験授業を小中学校教員をまじえて行い,この内容に関する小学生,中学生の思考の様相とその具同について把握,分析した。(2)イギリスの国家カリキュラムに関しては,2006年に小学校段階での数学指導の枠組みの修正版が示され,数学を利用し応用すること,数を数え理解すること,などが「数学学習の7つの要素」として挙げられ,また,2007年には中等学校段階の新たなカリキュラムが,概念,過程,内容という3つの骨子で示された。この新たな国家カリキュラムに関して,訪問調査を通して得られた情報等も加味して,平成20年度はイギリスにおける「数学的推論」に関する指導内容とその扱い方を明確に把握したい。本研究の目的は、小・中・高等学校における幾何教育について、小中高の接続を見通して、児童・生徒の「数学的推論能力」の発達の様相と、その育成を重視した指導系統について、理論的・実証的に明らかにするとともに、「数学的推論能力」の育成を重視した幾何教育を実現するための具体的方策に関して提言を行うことである。平成20年度は、主として以下の2点に関して検討した。(1)小中高等学校での図形に関する指導系統を踏まえて、小学校では第1学年での「立体」「色板並べ」、第3学年での「はこの形」、中学校第3学年での「三平方の定理の利用」、そして高等学校第1学年での「チェバの定理」に関する実験授業を一般の小中高校教員もまじえて行い、これらの内容に関する小・中・高生の思考の様相とその異同について把握、分析した。(2)イギリスの国家カリキュラムに関しては、2006年に小学校段階での数学指導の枠組みの修正版が示されたことに始まる新たな動きが現れている。2007年に示された中等学校段階の新たなカリキュラムにおける「数学的推論」に関する指導内容とその扱い方を把握した。本研究の目的は、小・中・高等学校における幾何教育について、児童・生徒の「数学的推論能力」の発達の様相と、その育成を重視した指導系統を理論的・実証的に明らかにするとともに、「数学的推論能力」の育成を重視した幾何教育を実現するための具体的方策に関して提言を行うことである。平成21年度は、主に以下の2点に関して検討した。(1)小中高等学校での図形に関する指導系統を踏まえて、これまでに本研究が行った、小学校第1学年での「立体」「色板並べ」、第3学年での「はこの形」、第4学年での「円と球」、第5学年での「三角形の角の和」、中学校第3学年での「三平方の定理の利用」、高等学校第1学年での「チェバの定理」に関する実験授業に基づいて、これらの内容に関する小・中・高校生の「数学的推論」の様相の特徴についてまとめた。例えば「三角形の角の和」の学習については、小学校5年生と中学校2年生でほぼ同様の指導が行われているのは興味深い。(2)日本の論証幾何の学習指導に関する成果について外国の研究者からの意見を広く求めるために、国際学会で積極的に発表する機会を持った。論証を中心にして幾何教育を進めている国は少ないが、日本の中学校数学科における生徒の積極的な活動の様子に強い関心をもっていること、そしてまた、図形の論証の理解に大きな影響を与える文字式による論証については、(文字使用以前の)命題が真であるかを数で確かめる段階での子どもの理解に強い関心があることが、議論を通して明らかになったとともに、日本の幾何教育の方向についての示唆が得られた。
低機能自律移動型端末システムによる問題の可解性解明と実装の検討

低機能自律移動端末システムに関する理論的研究として(1)fatロボット及び離散空間におけるモデルと問題の可解性の関係,(2)メモリ付き端末におけるモデルと問題の可解性,および(3)それらの応用事例に関する問題発見と解決策を明らかにした.(1)について,集合問題,ランデブー問題を中心に可解性にを明らかにした.それと同時に1点包囲問題や新たに緩集合問題を定義しその解法を提案した.(2)について,集合問題およびランデブー問題について,既存モデルでいくつかの最適解を求め,また新規端末モデルの提案を行った.(3)について,移動端末によるアドホックネットワーク上で有用ないくつかのアルゴリズムを提案した.2015年度は,それまでに行ってきたグリッド平面上でのfatロボットの集合に関する研究を発展させ,3次元グリッド空間への拡張を試みた.3次元空間では移動方向の自由度が高く,それに伴いロボット同士の衝突のパターンが増大するため,2次元平面での成果をそのまま適用することは難しいと考えられた.しかしながら,実際に検討を進めていくにつれ,ロボットの移動戦略は2次元でのそれをほぼ踏襲することができることが明らかになった(2016.03研究会および総合大会で発表).もちろん,2次元平面と3次元空間におけるロボット間で共有される情報に差異があるため全く同じとはいえないが,興味深い結果であると考える.また,理論的成果の実機ロボットへの適用については,実機への同期スケジュールや共通座標系の実現に関する基礎的な実装実験を行っており,学外の研究チームとの協同の成果を発表した(2015.09ワークショップでの発表).一方,我々の研究グループでは,自律移動型ロボットシステムの応用のひとつとして通信インフラの構築を考えている.これは簡単に言えば,各ロボットを中継装置と捉え,広範囲に散布することでアドホック通信を可能とする技術と考えられる.中継基地そのものが移動するため,通信の需要に併せてネットワークのトポロジを動的に変化させることで効率の良い通信を実現できる.そのようなネットワークシステム上での基盤通信技術実現のために,クラスタベースの通信インフラに関する調査研究(論文発表)および通信基盤実現のための手法として,DAG(Directed Acyclic Graph)を用いた情報散布技術を新たに定義し,その基本となる通信モデルと情報散布アルゴリズムを開発した(2016.06研究会で発表).本件は,米国・UCLVの研究チームにもテーマを提案し,並行して研究を進めようとしているところである.当初の予定通り,離散空間(2次元,3次元)におけるfatロボットの可解性に関していくつかの知見が得られ,研究集会での発表(3件)を行った.実機への実装についても,研究集会での発表(1件)が出来ている.これらに加え,自律分散ロボット群を用いた応用システムとしてアドホックネットワークを見据え,その上での通信基盤実現のための基礎的なアルゴリズムの開発も行い,研究集会で発表(1件)している.本研究の目的である「機能が限定された自律移動可能な複数の端末によって構成されるシステムの理論モデルの構築とそれによる問題の可解性(問題解決能力)の理論的解明」に関して,研究項目として(1)fatモデルと問題の可解性の解明,(2)離散平面上の問題と可解性の解明,(3)メモリを有するモデルによる問題の可解性の解明,(4)理論的研究成果の実システムでの検証実験環境の構築の4つを重点的に行う計画であった.本年度は,これらのうち(4)を除く3つについていくつかの成果を得た.(1),(2)については,離散二次元平面および三次元空間上でのfatロボットによる集合問題および一点包囲問題に関する成果を得ている.これらは2件の学会発表として公表された.また(3)については,集合問題およびランデブー問題(2台のロボットによる集合問題)の可解性に関して,メモリ量の下界の改良を行い,さらにその最適性およびモデル間の可解性の違いを議論可能な成果を得ている.これらは2件の学会発表として公表された.自律分散ロボット群制御システムの応用研究として,ロボットが空間内に適切に配置された環境で,各ロボットが通信基地局として機能した場合を設定とした問題解決にも取り組んだ.具体的には,二次元平面や三次元離散空間上にロボットが配置された場合に,一組の送信元および受信先ロボット間の最短経路を求める自己安定アルゴリズム(3件の成果発表)および二次元連続平面における故障耐性を有するマルチキャスト経路構築自己安定アルゴリズム(1件の成果発表)を提案した.研究業績の概要でも述べたように,研究項目(1)(4)のうち,(4)を除く3つの項目において,それぞれ学会での成果発表を行っている.また(1)については基本モデルとfatモデルの可解性の差異を直接示しているものではないが,基本モデルでは定義可能な問題がfatモデルでは定義が困難であることを明らかにした.(3)については,内部メモリと外部メモリの問題解決能力の差異を示していると考えられる成果を得ており,今後はその証明が課題となっている.一方で(4)については,研究環境の変化や利用するハードウェア(turtlebot2)の販売中止などの理由で今年度は成果を上げられなかった点が残念である.以上より,(4)については予定通りに進まなかったものの,(1)(3)については当初予定通り,あるいはそれ以上の成果を得られているものと考え,おおむね順調に進展していると判断した.本年度の当該研究課題に関する成果は,大まかに以下の2点にまとめられる.1.低機能自律移動端末モデルの可解性に関しては,主に以下の(a),(b)の成果を得た.(a)連続平面についてライト付き(メモリ付き)端末モデルで1点集合問題が可解となるためのライトの十分条件(メモリ容量,読み書きの仕様)をいくつか明らかにした.

1点集合問題の可解性は,端末モデルに敏感に左右される.当該研究課題では,端末モデルにおける「スケジューラ,ライト,移動特性,初期配置の条件,共通知識」の5つのパラメータについて,可解であるための必要条件を明確にした.これらの結果には,最適な結果を含む.(b)離散平面について,不可解である1点集合問題の条件を緩和し新たに「緩集合問題」を定義,これを可解とするための端末機能の必要条件を明らかにした.座標系に関する共通知識(原点,軸の方向,向き)を持たない場合,ロボット配置の対象性から1点集合は解けない.そこで条件を緩め「(直感的には)ある点から一定距離の範囲に集まる」問題を緩集合問題と定義し,この問題を解くための必要条件を明確にした.もちろん,1点集合問題より緩集合問題の方が必要条件は弱い(必要な条件が厳しくない).すなわち弱い端末モデルでも可解となる.2.今後の当該研究課題の方向性を模索するための一環としては,以下の(a),(b)の成果を得た.(a)低機能端末群による創発現象を理解・解析するための端末モデルの構築を目指し,いくつかの創発現象を再現・説明を可能とするための端末モデルを提案した.(b)平面上に満遍なく配置された端末を通信インフラとする場合を想定したルーティングプロトコルを提案した.低機能自律移動端末システムに関する理論的研究として(1)fatロボット及び離散空間におけるモデルと問題の可解性の関係,(2)メモリ付き端末におけるモデルと問題の可解性,および(3)それらの応用事例に関する問題発見と解決策を明らかにした.(1)について,集合問題,ランデブー問題を中心に可解性にを明らかにした.それと同時に1点包囲問題や新たに緩集合問題を定義しその解法を提案した.(2)について,集合問題およびランデブー問題について,既存モデルでいくつかの最適解を求め,また新規端末モデルの提案を行った.(3)について,移動端末によるアドホックネットワーク上で有用ないくつかのアルゴリズムを提案した.離散空間におけるfatロボットの形状形成問題に関するモデルと可解性の解明をいっそう進めると同時に,ロボットへの状態(メモリ)の追加が可解性や問題解決能力に与える影響の解明を進めていきたい.それと同時に,自律分散ロボットによるネットワークインフラ上でのさまざまな通信基盤技術の開発も行っていく予定である.2017年度は研究項目(4)について研究が実施できなかったが,ハードウェアの再選定など対処が可能であれば研究を再開する予定である.一方,主な研究項目である低機能自律分散ロボットのモデルの違いによる問題解決能力の解明については,2016年度の研究を引き続き推し進めることで更なる成果を得られるものと確信している.さらに,2016年度までに得られた成果を国際的な会議で発表するべく準備しており,2017年度中に発表できるよう計画している.分散アルゴリズム予定より旅費が多めに必要となったため,残金が購入予定であった物品の価格を下回ったため.
鎖国期日本に輸入されたヨーロッパ・マジョリカ陶器についての考古学

鎖国期、17世紀後半の輸入陶器のマジョリカ・アルバレルロは、寸胴形の壺で、foglie文の葉を縦に描く。ヨーロッパには部分的に一致するものはあるが、同一型式の壺はない。foglie文も16世紀後半に限られる。アルバレルロは同一規格の薬壺で薬局や病院の棚に並ぶ。これらを運営するカトリック修道院からの注文品である。マジョリカ窯調査例では、アルバレルロの窯の占有割合は高く、カトリックの意匠も見られることから、マジョリカ工房にとってカトリックは最上の顧客とみられる。宗教改革によるカトリック衰退に伴い、旧来のマジョリカ工房も17世紀に入ると廃れ、代わってカトリック色の薄い工房がオランダ語圏北部で台頭する。大坂出土品は後出の窯で注文焼成された可能性が高いことがわかった。17世紀、鎖国下の日本にオランダ連合東インド会社V.O.C.がヨーロッパから請来したマジョリカ陶器は、多色使いの葉文foglieが特徴の、寸胴形壺(アルバレルロalbarello)が有名で、数例の伝世品とわずかな出土品がある。これらは縦のfoglie文が描かれることが特徴である。ヨーロッパでこのfoglie文は16世紀代に流行するが、縦方向のfoglie文は極めて稀である。壺の形態も含め、ヨーロッパで同一型式の壺は知られておらず、その産地も判明していない。本研究は大坂出土品を軸に、この陶器壺を現地に持参して実物比較を行うことによって、この産地と流通ルートを探り、ヨーロッパ・日本両地域での社会的背景を探ることを主たる目的とする。今年度は、5月25日に日本考古学協会総会にて、これまでの研究成果の発表を行った。また、12月にはイタリアからオランダへと伝わったマジョリカ伝播ルートのうち、カトリック2大ルートの一つであるスペインのマジョリカの状況を調べるために現地に赴いた。スペインは当時のオランダの宗主国でもある。今回はマドリード国立装飾美術館とバレンシア国立陶芸博物館、(財)バレンシア研究機構Don Juan(マドリード)の3研究機関を訪問し、各機関が所蔵・保管するスペインのマジョリカを大坂出土品と実物比較した。あわせてスペイン・マジョリカの歴史的変遷とその背景について情報収集した。16-17世紀のスペインのマジョリカ窯は、マニセスとタラベラ・デ・ラ・レイナの2窯がほぼ寡占状態であった。とくにトレドからマドリードに遷都し、大航海時代が展開するころには、タラベラ・デ・ラ・レイナがほぼ独占状態であった。そこで、各研究機関にはタラベラ・デ・ラ・レイナの製品を中心に、スペインで最も一般的なマジョリカを見せてもらった。結果、スペインのマジョリカは、常にイタリアやイスラム圏からの影響で製作されていて、foglie文も、ほぼ同時期にイタリアのそれを写したものであり、スペインオリジナルのものはないことがわかった。また、アルバレルロの形態も、16世紀以降は胴部のくびれた細長いものが主流で、15世紀までのイスラム陶器が多く輸入された時期にしか、寸胴形の壺は主流とはなっていない。したがって、スペイン・マジョリカには大坂出土品の源流となる要素はないことがわかった。つまり、イタリアからフランスを経由してベルギー・オランダに至るカトリックの主幹ルートの中に、大坂出土品の源流があると考えたほうが、蓋然性が高い。しかし、スペイン-オランダ間に行き来がなかったというわけではない。バレンシア国際陶芸博物館所蔵品の、吹墨手法のアルバレルロは、スペイン発祥の地模様で、17世紀以降、19世紀までスペイン全土で通有に見られる。日本にも輸入品(根津美術館の『阿蘭陀』展の図録に掲載)がある。おそらくはオランダ連合東インド会社が調達した舶載品であろう。このように、今回の調査でfoglie文マジョリカ・アルバレルロの想定される伝播ルートの一つを消去することができた。また、オランダ連合東インド会社はイタリア・スペインに情報網を持っていて、そこにどんなマジョリカがあるのかを認識しており、より選択的に調達し、輸出したのではないかと推定されるに至った。主題のマジョリカ陶器は、キリスト教の巡礼街道経由でイタリアからフランス、ベルギー、オランダへと伝播したとみられ、これまでこの巡礼街道沿いに大坂出土品との実物比較を行ない、その生産・使用状況を探ってきた。その結果、大坂出土品のようなマジョリカ・アルバレルロ形壺は、すべてが同じというものは未だ見つからないが、形態やfoglie文など、個々の要素は確かにここを通って伝播し、その生産・流通にはカトリックが大きく関与したのではないかと考えられた。そこで今年度は、対比資料としてドイツのマジョリカの検討を行なった。

アウグスブルグは16世紀の宗教改革時のルター派プロテスタント発祥の地であるが、ここを含むドイツ南部は現在でもカトリックの勢力が強い。この地方のマジョリカはイタリア志向が強く、当時の輸入品が多く残る。しかし、大坂出土品のように個々の要素が個別に採用された在地のマジョリカ僅かながら存在し、この生産地と推定されるアーンシュタッドの発掘資料があるとの情報を得た。実物比較は次年度に持ち越しとなったが、大坂出土品がイタリアから陶工が移住した先で作った、いわば在地派生型のマジョリカである可能性が高まった。また、16世紀のカトリック絵画に、マジョリカによく描かれるI・H・Sモノグラムがあり、カトリックとマジョリカとの結びつきが文様においても確認されたことも今年度の大きな成果である。さらに今年度は、ヨーロッパのマジョリカの生産・流通・消費についての資料・情報を再検討し、『栄原永遠男先生退官記念論文集』に寄稿し、採用された(2010年秋に刊行予定)。5月に日本考古学協会第76回総会(於・国士舘大学)で、ルネッサンス期のヨーロッパでのマジョリカの使用例や生産・流通の形態、キリスト教との関係について研究発表を行い、好評価を得た。この内容は栄原永遠男編『日本古代の王権と社会』に収録され、10月に刊行された。上智大学所蔵のキリスト教関係図書から16・17世紀のカトリックとプロテスタントの詳細な勢力分布を調べ、台湾はオランダ東インド会社V.O.Cがプロテスタントを伝えた地域であること、プロテスタントを推進するオランダやドイツでもカトリック勢力が根強かったこと等の情報を得た。12月にヨーロッパで大坂出土品との実物比較を行った。オランダ・ユトレヒトNeude31地点出土のV.O.C.帆船が描かれた17世紀のマジョリカ皿と、同時期に短期間操業されたユトレヒトOude Gracht99地点のマジョリカ窯出土品を実見し、窯の製品にカトリックが用いるI・H・Sモノグラムを描く製品があることと、大阪出土品、V.O.C.帆船文の皿ともこの窯の製品ではないことを確認した。ドイツでは、ハイデルベルグに現存するイエズス会教会を訪問し、I・H・Sモノグラムの変遷と使用例を確認し、この教会が17世紀に一時プロテスタントに改宗するも、すぐにカトリックに戻ったことや、フランダースやオランダのマジョリカと類似の意匠を使ったガラス絵が残っていることがわかった。また、ワイマールでは、アルンシュタッドのマジョリカ窯から出土した在地のマジョリカと大阪出土品との比較を行って相違点を確認するとともに、この窯の製品が文様構成・器形などの点で、ユトレヒトやアントワープ製品と酷似することを確認した。ドイツの研究者はこの類似点を認識しておらず、後日資料を送付した。このように、各国間の情報交換によりマジョリカの地域性をあぶりだせることがわかった。平成23年度はポルトガルのマジョリカ陶器出土品・伝世品を検討した。ポルトガル産マジョリカは、16-18世紀の間、青と茶の顔料で文様を描くもので、大坂出土のアルバレルロのような多色使いではない。一貫して独自の手法を使って製作する点で、スペインやドイツのマジョリカ生産と似ていて、単色と多色文様の製品が混在し、製品や人が往来したイタリア・フランス・ベルギー・オランダとは異なる。
プロトン駆動力生成を支える集光アンテナ複合体の始原的機能とその多様化

地球上の植物の光合成機能を最大限に活用・改良するためには、「光の利用(光受容、集光)」と「光からの防御(光散逸、消光)」のバランスの「再最適化」が重要であると考えられている。本研究では、このバランス調節に重要な光合成アンテナ装置として働くタンパク質に着目し、バランス調節の機能がどのように獲得され、多様化してきたのかを比較進化学的に明らかにする。
気流ダクトによる音波伝播と放射に関する研究(ウィンナ-・ホッフ法による応用解析)

1.理論(1)半無限長で,硬く,厚みのある真直ぐな,軸方向に気流が流れている円形音響ダクトをウィンナ-・ホッフ法で応用解析した。他の吸音ダクトと断面の変化するダクトについては真直ぐなダクトの開口部のウインナ-・ホッフ法の取吸いを踏襲すればよいことが分かった。(2)気流ダクトの開口の反射係数や放射指向係数などの理論値を得るためには気流ダクトのスプリット関数の値を求める必要がある。まず気流なしのスプリット関数値を大型計算機IBM3081ーK32を使って計算値を出力した。その松井のスプリット関数値にG.W.Johnstoneら(J.A.S.A.1980)の気流ダクトの関係式を用いればよいことが確認された。別にR.M.Munt(J.Fluid.Mech 1977)のスプリット関数も検討した。(3)気流のある場合の吸音ダクトの固有方程式を提示し,特に気流がない場合の固有値方程式の解法と計算結果を与えた。また吸音材のアドミタンスと音の減衰の関係をコンタ-で描いた。(4)奥田の理論解析とJeongーGuon lhら(J.A.S.A,1985)による膨張型空洞の理論解析を応用して、気流があり異軸をなす膨張型消音器の厳密な消音効果の計算が可能になった。(5)村上(日機論集,昭57)の気流なしの場合の解析を応用して、複数個のホ-ンを有する気流ダクトについて,流速Mを変えた透過損失,挿入損失の計算が可能になった。2.実験(1)ト-ンバ-スト信号、インパルス信号による気流ダクトの測定法が明白になり,更にM系列信号測定システムを構築した。(2)各種の気流ダクトについて,J.Y.Chungらのペアマイクロホンを用いたダクトの消音効果の測定法を応用できることが確証された。(3)熱線流速計システムで気流ダクト中の音と気流を精密測定する可能性が得られた。(a)厚みダクト従来、厚みを考慮しない気流ダクトによる音波伝播と放射については、G.F.CARRIER(Quart.App.Math 1956)、G.W.Johnstoneら(J.A.S.A.1980)によってウィ-ナ-・ホッフ法による解析が試みられた。筆者は、気流のない厚みダクトについての安藤(ACUSTICA1969/70)の解析を気流ダクトに応用した。厚みのある気流ダクトで重要な点は、解析において、関数の正則性、複素量のリ-マン面での取扱、スプリット関数の振舞などであることを認識した。G.W.Johnstoneらの示した気流ダクトでのスプリット関数は安藤らの用いたものと簡単な関係式で結ばれているので、とりあえず安藤らのスプリット関数を本学大型計算機IBM3081-K32を使って広範囲かつ任意のkaに対し高精度で計算することを試みた。そこではその計算機の有する特殊関数J_1、N_1、I_1、K_1や数値積分のライブラリ-を積極的に利用した。M系列信号発生器(ハ-ド、ソウト共に製作)、クロックパルス発生器、ディジタルディバィダ(製作)、ロ-パスフィルタ(製作)、A/D変換器、パソコンよりなる高精度M系列信号測定システムを検討した。細い1/4'マイクやプロ-ブマイクを用いた伝達関数法による気流ダクト中の音の測定も検討した。(b)吸音ダクト気流なしの吸音ダクトについて1)固有値方程式を微分方程式に帰着させ、固有値を解けた。2)よって減衰が求められるようになった。3)大型計算機で放射を計算するため、開口両面における音圧、粒子速度の連続の式を誘導できたので、ウィ-ナ-・ホップ法で解ける見込みを得た。吸音性気流ダクトについて1)佐々木(音学誌1981)が固有値方程式を示しており、同様に固有値、2)減衰を計算できる見込みが得られた。3)放射については、気流、吸音性の要因により解析は同様であるが式が複雑になることが分った。

(4)奥田の理論解析とJeongーGuon lhら(J.A.S.A,1985)による膨張型空洞の理論解析を応用して、気流があり異軸をなす膨張型消音器の厳密な消音効果の計算が可能になった。(5)村上(日機論集,昭57)の気流なしの場合の解析を応用して、複数個のホ-ンを有する気流ダクトについて,流速Mを変えた透過損失,挿入損失の計算が可能になった。2.実験(1)ト-ンバ-スト信号、インパルス信号による気流ダクトの測定法が明白になり,更にM系列信号測定システムを構築した。(2)各種の気流ダクトについて,J.Y.Chungらのペアマイクロホンを用いたダクトの消音効果の測定法を応用できることが確証された。(3)熱線流速計システムで気流ダクト中の音と気流を精密測定する可能性が得られた。1.理論(1)厚みのある真直ぐな気流ダクトをウィンナ-・ホッフ法で応用解析した。気流ダクトの開口の反射係数や放射指向係数の計算値を得るために気流ダクトのスプリット関数の値を求める必要があり、松井が計算した気流なしのスプリット関数値にG.W.Johnstoneら(J.A.S.A.1980)の気流ダクトの関係式を用いればよいことが確認された。またR.M.Munt(J.Fluid.Mech1977)のスプリット関数も検討した。(2)JeongーGuonら(J.A.S.A,1985)は入力口、出力口が異軸をなし、気流のある膨張型空洞を理論解析した。それを応用にして、ダクトの内径が小さいとき平面波動となるから、入力管、尾管を平面波動、膨張管を高次モ-ドを含む波動として、膨張型消音器の消音効果を計算した。理論式の導出において、入力管、尾管については奥田理論に気流を含ませ、膨張管についてはJeongーgaon 1hの四端子定数を、また尾管の放射インピ-ダンスには奥田の式を用いた。(3)村上(日機論集,昭57)の気流なしの場合の解析を参考にして、任意個数のホ-ン(テ-パ部)を有する気流ダクトについて、各境界における連続の式を導き、流速Mを変えて透損失、挿入損失を数値計算した。2.実験(1)J.Y.Chungら(interーnoise78)は各種の気流ダクトについて、ペアマイクロホンを用いたダクトの消音効果の測定法を示している。本研究では実験しなかったが、J.Y.Chungらの測定法により、ダクトの各接続部付近の音の分布、複素反射係数、放射指向係数などを測定できる確証を得られた。(2)気流ダクト中の音と気流を精密測定するためカノ-マックス社の熱線流速計システムを検討した。購入したCTAユニット1011,プロ-ブ0251は音と気流を電気信号に変換する欠かせない部分である。システム中で他のリニアライザは計算機で、温度(補償)、演算、ディスプレイなどの各ユニット、直流電源装置は相当品で代用する。
鉄イオンのレドックスサイクル促進による難分解性有機物の完全酸化分解

フェントン酸化において,鉄イオンのレドックスサイクルを促進させることで持続的なOHラジカルの発生を促し,通常の手法では処理が困難な難分解性を完全に酸化分解する方法を検討した。銅イオンを共存させることで,有機物によるFe(III)の還元反応を促進させることができ,フェノールの94%をCO2まで酸化させることに成功した。シュウ酸という有機リガンドを用いてFe(III)の光化学還元,また電気化学的なFe(III)の還元によってもフェントン酸化を促進することができ,1,4-ジオキサンを0.5 mg/L以下まで低減することができた。水中の有機汚染物質をFenton酸化を利用して効率的に分解する手法の開発を目指し、銅イオン添加の効果について検討した。モデル有機汚染物質としてフェノールを用い、鉄イオンおよび銅イオンの初期濃度がフェノールの完全酸化分解率(有機炭素の二酸化炭素への転化率)、つまり有機炭素除去率におよす影響を調べたところ、Fe(II)の初期濃度が高くなるほど初期の酸化分解速度は向上するが、Cu(II)と共存している条件下では、最終的な完全酸化分解率は低くなることがわかった。Cu(II)の初期濃度については、濃度が高くなるほど分解速度は高くなり、最終的な完全酸化分解率も高くなった。100 mg/Lのフェノールに対し、0.1 mMのFe(II)と1.0 mMのCu(II)、20 mMのH2O2により、240分で94%の完全酸化分解率が得られた。光照射がない条件下でフェノールがこれほど完全に酸化分解されたのはこれまでにない結果である。Cu(II)の効果について検討したところ、Cu(II)とフェノールの分解で生成した還元性有機中間生成物が存在することにより、Fenton酸化では分解されず、Fe(II)の還元を抑制するシュウ酸が分解されることがわかった。これは、還元性中間生成物の一つであるヒドロキノンを用いた実験で、Cu(II)存在下でシュウ酸が分解されることで確認できた。このことから、Fe(II)の負の効果は、中間生成物の分解が初期に急激に進行し、還元性の有機物がほとんど存在しなくなるためと推定できた。また、Fe(III)とシュウ酸の結合状態を紫外吸光から検討したところ、Cu(II)がシュウ酸と錯体を形成し、Fe(III)ーシュウ酸の相互作用が弱くなっていることがわかった。そのために、Fe(III)が還元されてFenton反応が進行し、高い完全酸化分解率を達成できたと言える。本年度は、難分解性有機物で、現在その処理が非常に問題となっている1,4-ジオキサンの分解についての検討を行った。通常のフェントン酸化で1,4-ジオキサンが分解できることを確認したが、1,4-ジオキサンの濃度が10mg/L以下という低濃度の廃液でないと規制値(0.5 mg/L)以下まで分解することができず、それよりも高濃度のものでは、十分な分解量を得られなかった。そのため、シュウ酸を添加することで、鉄イオンの光化学還元の促進を試みた。その結果、通常の光フェントン酸化では2時間以上の照射で得られる1,4-ジオキサンの分解量を10分程度達成することができた。さらに、200 mg/Lの1,4-ジオキサンを30分で規制値以下にまで濃度を下げることができた。これは、シュウ酸と3価の鉄イオンが形成する錯体が光を吸収し、3価の鉄イオンを2価に還元する反応が進行し、フェントン反応が促進させたからである。この光化学還元は、波長が500 nm以下であれば可視光でも進行することが知られている。そこで、プロセスの省エネルギー化を念頭に置き、照射効率が高く、可視光である白色LED光を光源として、1,4-ジオキサンの分解を行った。白色LED光でも、1,4-ジオキサンの分解は進行し、紫外線と同様、規制値以下まで濃度を低減することができた。消費電力あたりの分解量は、白色LED光を用いることで、紫外線ランプ(化学ランプ)よりも40%程度向上した。また、処理水の有機炭素濃度を測定したところ、1,4-ジオキサンがほぼ消失してから有機炭素濃度の低減が顕著になることがわかった。これは、フェントン反応で生成した活性ラジカル種であるOHラジカルは、1,4-ジオキサンと優先的に反応して1,4-ジオキサンを分解し、1,4-ジオキサンがほぼ分解してからその分解生成物と反応して完全酸化分解が進行することを表している。昨年度は,光化学還元を利用してFe3+をFe2+に還元し,フェントンサイクルを促進させることで1,4-ジオキサンを低濃度まで分解することに成功した。本年度は,Fe3+を電気化学還元によりFe2+に還元し,フェントンサイクルを促進させる手法について検討した。電極(カソード)には,水素の過電圧が高く,酸性下でも腐食されない活性炭を使用した。アノードは白金ワイヤとし,二槽式の電解セルでカソード槽内においてジオキサンの分解を実施した。本手法を適用することにより,40 mg/Lのジオキサンは継続的に分解され,150 minで0.5 mg/Lまで低減できた。投入するFe3+濃度とH2O2濃度の影響を検討したところ,特にFe3+濃度の影響が大きいことが分かった。これは,Fe3+の還元速度がFe3+濃度に比例するからである。既往の研究から選定した反応式と電極上でのFe3+の還元反応速度式を用いて,活性ラジカル種を含む反応モデルを構築した。

構築した反応モデルを用いたシミュレーションによる計算で,種々のFe3+およびH2O2濃度でのジオキサンおよびH2O2濃度の経時変化を良好に推定することができた。シミュレーション結果より,Fe2+の濃度は分解後期で高くなることが明らかとなった。この原因は,分解後期にはOHラジカルが低濃度になったジオキサンよりもH2O2と優先的に反応することにより,Fe3+と還元剤となるHO2ラジカルを生成するため,Fe3+の還元速度が高くなるからである。またOHラジカルに関しても,分解後期で濃度が上昇していたが,これはOHラジカルと反応性が高い1,4-ジオキサンが消費されるため,OHラジカルが蓄積された結果である。このように,反応モデルに活性ラジカル種を組み込むことで,ジオキサンの分解挙動を精度よくシミュレートすることができ,最適な反応条件の選定および反応器設計に役立つと言える。フェントン酸化において,鉄イオンのレドックスサイクルを促進させることで持続的なOHラジカルの発生を促し,通常の手法では処理が困難な難分解性を完全に酸化分解する方法を検討した。銅イオンを共存させることで,有機物によるFe(III)の還元反応を促進させることができ,フェノールの94%をCO2まで酸化させることに成功した。シュウ酸という有機リガンドを用いてFe(III)の光化学還元,また電気化学的なFe(III)の還元によってもフェントン酸化を促進することができ,1,4-ジオキサンを0.5 mg/L以下まで低減することができた。処理が困難な難分解性有機物の1,4-ジオキサンに対し、シュウ酸/Fe(III)錯体の光化学還元を利用することで、フェントン反応を促進し、継続的に分解できることを見出した。光化学還元を利用することで、200 mg/Lの1,4-ジオキサンを30分で規制値である0.5 mg/L以下まで低減させることに成功した。照射効率の高い白色LED光を用いても、紫外線と同様に鉄イオンの光化学還元を促進し、1,4-ジオキサンを分解できること、さらに紫外線ランプと比較して、消費電力あたりの分解量を40%程度向上できることを明らかにした。以上の成果は、難分解性有機物である1,4-ジオキサンの分解技術に大きく寄与するものであり、おおむね順調に進展していると言える。反応工学可視光LEDとシュウ酸を用いて鉄イオンの光化学還元を促進できることが明らかになった。そこで、種々の波長を持つ可視光LEDを使用することで、有効な波長を明らかにするとともに鉄イオン濃度、シュウ酸濃度が光化学還元の反応速度に与える影響を検討する。さらに平成25年度に得られた銅イオンの効果が光化学還元にどのような影響を与えるかの検討も行い、高効率な難分解性有機物の分解手法の提案を行う。Cu(II)は、還元性の有機物存在下において、シュウ酸と錯体を形成して非常に還元されにくい状態のFe(III)を還元するための触媒として作用することを見出した。その結果フェントン反応が持続的に進行し、通常のFenton酸化では分解されないシュウ酸も分解できるため、非常に高い完全酸化分解率を達成できることを明らかにした。添加したCu(II)がシュウ酸を錯体を形成するため、Fe(III)ーシュウ酸の相互作用が弱くなり、還元性の有機物でFe(III)が還元されてFe(II)が生成することを明らかにした。以上の成果は、当初の研究計画通りに遂行された結果であり、おおむね順調に進展していると言える。