hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
犬脊髄損傷症例に対する嗅神経鞘細胞自家移植による脊髄再生療法の臨床治験

本研究目的は、自然発症した犬の脊髄損傷症例に対して軸索再生ならびに髄鞘形成能を有する嗅神経鞘細胞を自家移植することによって、その有用性ならびに副作用を評価するものであった。しかし研究期間内に症例選択基準をクリアし、飼い主の同意を得て実際に臨床応用にまで至る症例はいなかった。その他の研究成果として脊髄疾患症例の脳脊髄液中に存在するタンパク質濃度の測定が、脊髄損傷の程度や予後判定に有用であることが判明した。また、犬の脊髄損傷症例において、硬膜外カテーテル電極を用いて術中体性感覚誘発電位(somatosensory evoked potential : SEP)を測定できることが判明し、術中モニタリングのみならず、予後判定法に用いることができる可能性が示唆された。さらに犬において経皮電極によって簡便に運動誘発電位(motor evoked potential : MEP)を測定できることが判明した。本研究では犬における自然発症の脊髄損傷症例に対する嗅粘膜由来嗅神経鞘細胞(OECs)自家移植療法のphase I(安全性評価)そしてphase II(有用性の評価)trialを目的とし、OECs移植による脊髄再生療法の臨床治験を試みた。しかし移植手技や方法の改善にも関わらず、当該年度においても適応症例が来院せず、実際にOECs移植による臨床治験を実施することはできなかった。そこで1、経皮電極に設置によるmotor evoked potential (MEP)が犬において測定可能か検討を行った。また2、脊髄疾患の予後判定法として脳脊髄液中タンパク質の解析が有用か検討を行った。1に関しては5頭の健常犬において実施したところ、MEPが測定できることが判明した。また手技による副作用を認めることはなかった。2に関しては予後判定が困難である重度椎間板ヘルニア症例において脳脊髄液中タンパク質であるmyelin basic protein (MBP)ならびにneuron specific protein (NSE)を測定することによって予後診断が可能であることが示唆された。重度の麻痺を呈する症例においてMBPならびにNSE値が高値を示す症例は予後不良であることが判明した。これらのことにより、重度の麻痺を呈する症例でこれらのタンパク質が高値を示す場合、脊髄再生療法の適応症例となりうることが示唆された。さらに1の検討によって犬においても運動機能解析を行うためのMEP測定が経皮的に実施できることが証明され、移植後の運動機能の評価に用いることができることが判明した。しかし現時点では検討した症例が少ないため、今後も症例数を増やし同研究を検討する必要がある。本研究では犬における自然発症の脊髄損傷症例に対する嗅粘膜由来嗅神経鞘細胞(OECs)自家移植療法のphaseI(安全性評価)そしてphaseII(有用性の評価)trialを目的とし、OECs移植による脊髄再生療法の臨床治験を試みた。しかし症例選択法、移植手技や方法の改善にも関わらず、当該年度においても症例選択基準をクリアした適応症例が少なく、また飼い主の同意を得られなかったため、実際にOECs移植による臨床治験を実施することはできなかった。そこで1、経皮電極に設置によるmotor evoked potential(MEP)測定。2、硬膜外カテーテル法による犬のsomatosensory evoked potential(SEP)測定、さらに3、脊髄疾患の予後判定法として脳脊髄液中タンパク質の解析が有用か検討を行った。1に関しては5頭の健常犬ならびに脊髄損傷症例において実施したところ、実際にMEPを測定でき、機能判定に用いることが判明した。2に関しては手術時に測定可能か判定したところ、SEPを術中に測定することが判明し、手術による脊髄への障害の有無・程度を評価するとともに、予後判定法に用いることができる可能性が示唆された。3に関しては前年度から研究を継続しており、予後判定が困難である重度椎間板ヘルニア症例に加えて、変性性脊髄症や脊髄再生療法の対象になる多くの脊髄疾患においても脳脊髄液中タンパク質であるmyelin basic protein(MBP)ならびにneuron spectic protein(NSE)測定が予後診断法として有用であることが示唆された。
障害児用の職業適性評価尺度構成に関する実証的研究

近時、心身障害児教育の領域では、教育の「出口」の問題として、職業教育が、職業生活への「移行教育」(transition from School to Working Life)の概念と連動して大きく注目されるに至った。本研究では、広く障害児の就労をめざした合理的な職業教育(進路指導を含む。)のツ-ル(道具)としての評価尺度の実証的な構成の研究を進めた。全国的な研究協力校のネットワ-クを中心に、継続的に収集した約250の就労可能あるいは就労成功例の追跡的分析と、因子分析手法の応用とによって、次の因子に注目した。即ち、「身辺自立、作業能力、態度習慣、対人関係、耐久体力」などの要因を抽出した。それぞれについて、計画性、関心度、主体性、注意力などの観点から下位尺度項目の点検を行い、一定の職業適性評価尺度の総合的な構成を行った。この試行的な評価尺度を養護学校高等部在籍の対象群及び対照群に適用し、使用項目の弁別力、折半法による信頼性、進路指導担当の中堅教師による妥当性の検討を実施し、それぞれ実用適用に可能性の高い成績を納めた。今後、その実用性を一層高めるために、現場実習における具体的項目や、応用的な理解力と判断力、性格特性との協応などの細目についても適性評価の運用上、留意する必要性も判明した。研究計画の初年度であるので各研究分担者の研究テーマのより密接な連携と共通して必要となる文献の収集と分析から作業を開始した。そこでは、近時、「OECD」等で提唱されている「移行教育」に関連した障害青少年の職業適性の解析も含めて研究した。その結果、適性評価尺度の構成に必須な要因としては次の如き項目が考慮される。即ち、作業態度・習慣の形成にかかわるものとして「自主性、責任感、協調性、安全性、確実性、計画性、緻密性、敏捷性、創造性、持続力、集中力、注意力、判断力、洞察力、成功感、礼儀、清潔さ、整理、整頓」、さらに作業に必要な知識・技能の獲得にかかわるものとして「身辺の整理、約束を守る、時間の理解と活用、数の処理、指示理解、道具の名称と使い方、機械の名称と使い方、用語の理解」等である。同時に背景要因として、明るい性格の育成、仲間や上司とのかよい人間関係の形成と維持、より独立した通勤・通学の可能性、より高い応用的な理解と判断力への挑戦などの要因も重要であることが判明した。さらに適切な尺度構成に必要な因子分析及び標準化の手続きについて検討し、次年度の研究計画を策定した。近時、心身障害児教育の領域では、教育の「出口」の問題として、職業教育が職業生活への「移行教育」(transition from school to working life)の概念と連動して大きく注目されるに至った。本研究では、広く障害児の就労をめざした合理的な職業教育(進路指導を含む)のツ-ル(道具)としての評価尺度の実証的な構造の研究を進めた。全国的な研究協力校のネットワ-クを中心に、継続的に収集した約250の就労可能あるいは、就労成功例の追跡的分析と因子分析手法の応用とによって、次の因子に注目した。それぞれについて、計画性、関心度、主体性、注意力などの観点から下位度項目の点検を行い、一定の職業適性評価尺度の総合的な構成を行った。この試行的な評価尺度を養護学校高等部在籍の対象群及び対象群に適用し、使用項目の弁別、折半法による信頼性、進路指導担当の中堅教師による妥当性の検討を実施し、それぞれ実用適用に可能性の高い成績を納めた。今後、その実用性を一層高めるために、現場実習における具体的項目や応用的な理解力と判断力、性格特性との協応などの細目についても適性評価の運用上、留意する必要性も判明した。
途上国における社会開発ツールとしてのスポーツに関する基礎研究

体育社会学や体育史で蓄積されてきた知見をもとに、スポーツ政策の捉えてきた射程を【近代国民国家体制のもと国民教育として用いられたスポーツ⇒戦時体制のなかでの国民馴育の手段としてのスポーツ⇒高度経済成長政策のもたらす矛盾の激化するなかで、福祉国家論を補強するイデオロギーとしての役割を担ったスポーツ】という文脈から整理するとともに、現在、全国の自治体を巻き込んで展開されようとしている総合型地域スポーツクラブの動向とその課題について浮き彫りにした。なかでも1970年代に三好や森川らが展開した、経済成長を中心に据えた政策の成功の裏側で国民の生活に様々なしわ寄せがゆき、それらを補完する政策としてスポーツが安易に担ぎ出され、政治的に利用され始めたことに対する「警告」は依然として超克されておらず、現在においては、むしろ総合型地域スポーツクラブの全国的な推進という潮流のなかで加速する傾向があることを明らかにすることができた。しかしながらその一方で、断片化する部族同士の交流をどのように活発化していくのかという途上国の開発問題に対して、スポーツは多くの可能性を有していることも明らかにすることができた。とくにヴァヌアツにおいては、スポーツで形成されるネットワークが部族や世代の壁を乗り越えて新たな人間関係を構築している事例を確認することができた。多くの部族から構成されるヴァヌアツでは多様な人々をどのように束ねていくのかといった、いわゆる社会開発が火急を要する問題となっており、そうした途上国の社会状況のなかでは、日本が経験してきた「コミュニティ・スポーツ」のコンテクストとは異なるかたちで、スポーツを積極的に振興していく政策的な意義があることを示唆することができた。コミュニティ形成に寄与するスポーツという視点は、これまでおもに先進諸国のなかだけで論じられてきており、それを途上国の開発問題に結びつけて検討した実証的な研究はなされていない。本研究の対象地となるヴァヌアツ共和国は、家事の大半を女性が担うなど、とりわけ、女性のエンパワメントが大きな課題のひとつとなっており、女性のエンパワメントに向けて、教育省青年局を中心にワークショップを各地で展開されている。女性の家事に従事する時間が多く、村落間で女性同士の交流する機会が限定されているため、一般に村落を越えた女性の組織化が困難とされている。このようななか、1997年よりニューカレドニアからtraditional cricketと呼ばれる女性向けのクリケットが紹介された。このスポーツの浸透により、現在、ヴァヌアツ人女性のなかに次のような変化が現れてきている。1、試合や会合などへ参加するため、女性の定期的に外出する機会が増加し、それを正当な外出理由として男性が認識。2、女性同士の語らいの時間が相対的に増加したほか、土曜日の午後の家事・育児が男性の相当するようになった。3、各村落相互の定期的な交流など、クリケットを通じて女性同士の社会的なネットワークが活発化。以上のような動向を、ヴァヌアツ現地調査から明らかにすることができた。これらの動向は途上国の社会開発を考えていくうえで、ふたつの点で大きな示唆を与えてくれる。ひとつは、政府の青年局をはじめ、各援助機関が女性をエンパワメントしていくための現地女性の組織化に苦労していた際に、クリケットによるネットワークが、いち早く村落を越えた女性のネットワークを作り出しつつあるという点であり、もうひとつは、それが外発的なかたちではなく、女性が自発的にリーグを組織し、女性自身により自主的に運営してきているというように、内発的に展開されてきているという点である。これまでの「社会開発論」においては、住民は基本的に開発の対象となるものであり、開発プログラムの策定主体は政府や各援助機関であって、「住民参加」とは、「住民を参加させるプログラム」であり、「住民組織化」とは「住民を組織化するプログラム」である色彩が強かった。住民参加は、「行政にいかに住民を参加させるか」という「住民組織化」に重点が置かれたのであって、「住民がいかに自ら組織化するか」という視点は弱かったのである。本研究の事例から、社会開発を展開していく契機として、「開発」の文脈におけるスポーツの新たな地平を切り開く可能性を確認することができた。また同時に、国内においてはスポーツを通じた地域開発の事例を「総合型地域スポーツクラブ」の推進地域から調査し、「Play for fun」を起点に展開され始めたコミュニティ・スポーツが、「I want to win→I have to win」とスポーツ欲求を一義的に高めてくるなかで、コミュニティ再編の阻害要因となることを明らかにした。そして、長野県の総合型地域スポーツクラブの事例をもとにしながら、生涯スポーツ時代におけるコミュニティ・スポーツの今後の課題について提示することができた。

しかしながらその一方で、断片化する部族同士の交流をどのように活発化していくのかという途上国の開発問題に対して、スポーツは多くの可能性を有していることも明らかにすることができた。とくにヴァヌアツにおいては、スポーツで形成されるネットワークが部族や世代の壁を乗り越えて新たな人間関係を構築している事例を確認することができた。多くの部族から構成されるヴァヌアツでは多様な人々をどのように束ねていくのかといった、いわゆる社会開発が火急を要する問題となっており、そうした途上国の社会状況のなかでは、日本が経験してきた「コミュニティ・スポーツ」のコンテクストとは異なるかたちで、スポーツを積極的に振興していく政策的な意義があることを示唆することができた。
ナノ粒子配列のボトムアップ作製と、表面プラズモン分光・ナノチューブ合成への応用

今年度は、以下の二つの研究成果を挙げた。一つはドレスデン・ルッセンドルフ研究センターとのプラズモニクスの共同研究である。イオンスパッタで基板上に自己組織的に作製した数十nm周期の波状パターンを鋳型に、スパッタ法にて周期的なAgナノ粒子配列の作製に成功した。成膜・アニール条件を決定する際、受け入れ研究グループのコンビナトリアルマスク蒸着(CMD)法が予想通り極めて有効であった。この手法を他の元素にも拡張、CoとFeにて同様のナノ粒子配列を作製するとともに、Coのナノワイヤーの周期配列という新規なナノ構造体の作製にも成功した。この成果はAdvanced Materials誌に投稿予定である。初期的な結果は神戸でのポリマー・金属ナノコンポジットの国際会議で、また最新の成果は米国サンフランシスコでのMaterials Research Society国際会議にて発表した。二つ目は、Agナノ粒子膜の表面増強ラマン分光測定への応用である。CMD法にて多様なナノ粒子配列を1枚の基板上に作製、ラマンマッピングを行うことで表面増強に最適なAgナノ粒子配列を容易に決定できる。この方法を用い、単層カーボンナノチューブ1本のラマン分光測定を行った。エリプソメーターによるAgナノ粒子膜の光学特性と、ラマンの表面増強効果を比較するとともに、原子間力顕微鏡および走査型電子顕微鏡にてAgナノ粒子膜の微細構造を解析した。この仕事で2報の論文を現在執筆中である。これらの仕事に加え、受け入れ研究員の過去の所属グループであるオーストラリア・シドニー大学との共同研究にて論文が掲載され、またスウェーデン・リンコピン大学および米国・ローレンス・バークリー国立研究所との将来的な共同研究体制を確立した。
銅酸化物高温超伝導体におけるナノスケール相分離のバルクプローブによる検証

・La_<2-x>Sr_xCuO_4におけるナノスケール相分離のバルクプローブによる検証高温超伝導体における超伝導の不均質性を検証するために、La_<2-x>Sr_xCuO_4の高品質傾斜Sr組成単結晶を育成し、磁場中冷却下での磁化率の測定を行った。その結果、オーバードープ領域(0.18≦x≦0.28)において、Sr濃度の増加に伴う反磁性磁化率の減少を観測した。これは、超伝導体積分率の減少を意味することから、オーバードープ領域の試料中で超伝導領域と非超伝導領域に相分離している可能性が極めて高いと結論した。一方、アンダードープ領域(0.05≦x≦0.09)において磁化率を測定した結果、Sr濃度の増加に伴う反磁性磁化率の増大を観測した。すなわち、アンダードープ領域においても、試料中で超伝導領域と非超伝導領域に相分離している可能性が高いと結論した。Cuスピンのゆらぎ(いわゆる電荷とスピンの動的ストライプ相関)と高温超伝導の関連を調べるために、La_<2-x>Sr_xCu_<1-y>Zr_yO_4のオーバードープ領域(0.18≦x≦0.30、y=0.03)においてミュオンスピン緩和(μSR)測定を行った。その結果、超伝導が出現する幅広いホール濃度領域でCuスピンのゆらぎのスローイングダウンを観測した。これは、動的ストライプ相関が高温超伝導が出現するホール濃度領域で存在し、Znによってピン止めされることでスローイングダウンが観測されたと解釈できる。このことから、動的ストライプ相関が高温超伝導の発現に効いている可能性が高いと結論した。
関節リウマチにおけるhepcidinの動態と骨粗鬆症に関する臨床的解析

本研究では関節リウマチに伴う骨粗鬆症進展とIL-6を介するヘプシジンの変動に焦点を絞り,骨代謝および治療薬との関連について臨床的に解析した。血清ヘプシジン濃度は鉄代謝と強く関連したが,骨代謝マーカーや骨密度とは関連を指摘できなかった。治療薬によりヘプシジン濃度に差があったことから,生物学的製剤,特にTCZ使用によるヘプシジンを介した影響について今後さらに検討を進めたい。本研究は関節リウマチ患者における骨粗鬆症の病態解明、特にhepcidin抑制が骨粗鬆症治療のターゲットとなるかを明らかにすることである。初年度である今年度は、研究を行う2施設(新潟大学病院と新潟県立リウマチセンター)において、本研究についての倫理委員会の許可を得た。上記2施設に通院する関節リウマチ患者で研究参加の同意を得られた患者様において、骨代謝マーカーや鉄代謝マーカーの測定、骨密度の測定を行い、平成27年度末で約120症例がエントリーをしている。血清hepcidin、FGF23濃度測定は一定の検体が集まってから行う予定であり、平成28年度中を予定している。随時解析を加える予定である。申請者の所属する大学病院および新潟県立リウマチセンターでの本研究についての倫理委員会の承認を得た。その後、上記の病院に通院中の関節リウマチ患者のうち同意を得た症例において、申請書の計画に則り、骨代謝マーカー、鉄代謝マーカー、骨密度測定を行っている。平成27年度末で、約120人エントリーしている。当初の計画通り、hepcidin、FGF23などの血清マーカーについては保存血清を用いて平成28年度に1回目の測定をする予定である。現在までに研究参加の同意を得られた関節リウマチ(RA)患者は約300例に達している。そのうち検査が実施されデータが得られた263例について、RAの疾患活動性についてDAS28, CRP,血沈などを用いて評価しデータを集積し、病歴および治療についての情報を収集した。骨代謝マーカーとしては血清アルカリホスファターゼ(ALP)、骨型ALP、骨型酒石酸抵抗性酸性フォスファターゼ(TRAPC-5b)、25-OHビタミンD、カルシウム、リン値を測定した。骨密度はDEXAによる腰椎および大腿骨頸部を測定した。鉄代謝マーカーとして、血清鉄、フェリチン、不飽和鉄結合能(UIBC)、赤血球、ヘモグロビン濃度、ヘマトクリットを測定した。保存血清を用いて血清ヘプシジン濃度測定を株式会社エムシープロット・バイオテクノロジーに委託し、LC-MS/MSを用いた定量測定行った。また、上記症例の1年後について同様の検査を行い経時的に経過を観察しするために、引き続きデータの集積を行っているところである。特に、生物学的製剤使用例については、詳細に検討を行いたい。血清ヘプシジン濃度が骨代謝マーカーおよび骨密度の変化や、鉄代謝、疾患活動性と関連するかを評価し、骨粗鬆症の進行の危険因子を同定し、RAに特異的に関連する骨粗鬆症進展因子に関する知見を集積でき、さらに骨粗鬆症進展の危険性の層別化および予防的哉うざい治療が立案でき、治療への貢献が得られると考えている。同意を得られた関節リウマチ患者の検査を進めている。ヘプシジン測定の外注検査も行った。骨細胞由来液性因子のFGF23が、関節リウマチ(RA)の疾患活動性と骨代謝マーカーと関連すると報告されている。一方、FGF23が鉄代謝の影響を受けること、鉄代謝制御因子であるhepcidinがIL-6刺激で増加すること、動物モデルでhepcidinは骨代謝と関連することなどが明らかになってきた。そこで本研究ではRAに伴う骨代謝・骨粗鬆症についてFGF23とhepcidinの関連を検討した。血清FGF23濃度はELISA法(Kainos Laboratorie)、血清ヘプシジン濃度は液体クロマトグラフィー・タンデム質量分析法で測定し、血液検査所見、疾患活動性、骨密度、骨代謝マーカーとの関連を検討した。Spearman順位相関を用いて統計解析を行った。RA患者262例、平均年齢67.5±11.4歳、女性は77.5%、メトトレキサート使用は52.7%、生物学的製剤使用は33.6%、トシリズマブ(TCZ)使用は8%であった。血清FGF23とヘプシジン濃度は有意な相関を認めなかった。血清FGF23はeGFR、年齢、MMP-3、補正Ca, CRP、赤血球と相関を認めた。一方、血清ヘプシジン濃度は血清フェリチン、UIBC、TSAT、血清鉄、CRP、DAS28-CRP、血小板数、赤血球数と相関を認めた。TRACP-5b、骨型ALPおよび骨密度については有意な関連を認めなかった。TCZ非使用RA患者241人についても同様の結果であったが、FGF23は骨型ALPと相関を認めた。血清ヘプシジン濃度と血清FGF23濃度は相関しなかったが、両者ともRAの炎症の程度、赤血球数と弱い相関を認めた。血清ヘプシジン濃度は鉄代謝と強く関連し、血清FGF23濃度は腎機能と、RAの骨破壊、骨代謝の影響を受けることが示唆された。

血清ヘプシジン濃度は鉄代謝と強く関連したが,骨代謝マーカーや骨密度とは関連を指摘できなかった。治療薬によりヘプシジン濃度に差があったことから,生物学的製剤,特にTCZ使用によるヘプシジンを介した影響について今後さらに検討を進めたい。現在も対象患者のエントリーを進めており、目標の200症例を目指す。平成28年度中にエントリー時の血清hepcidin、FGF23濃度測定を行う予定である。また、エントリーされた症例について、経時的な変化を追うため、1年後、2年後の再検査を予定している。横断研究としての解析・発表を進める。またエントリーした関節リウマチ患者の1年後、2年後のフォローの検査を進める。リウマチ膠原病血清hepcidin、FGF23などの測定は外注する予定であり、現在症例のエントリーを進めており、一定の血清が集まったのちに血清hepcidin、FGF23測定を行う予定であるため。本年度でヘプシジン測定を行い、おおよそ予定していた額を消費した。平成28年度中にエントリー時の血清hepcidinおよびFGF23濃度の測定を行う予定である。次年度は他の骨代謝マーカーの測定を行う予定であり、ELISAキット購入を予定している。また結果のまとめを行う予定。
不変式と微分の組合せ論的研究

2006年度は,以前から取り組んでいるヒルベルトの第14問題に関する研究を行う一方,こうした多項式環の自己同型に関する研究も行った.Shestakov-Umirbaevの理論では,多項武の次数に関するある不等式が重要な役割を果たす.私はヒルベルトの第14問題の反例の構成に用いる手法を利用し,彼らと異なる極めて簡明な方法によりこの不等式を一般化した.さらにそれを応用し,k[x]の自己同型が満たすべきある十分条件を与えた.これは,"n=2のとき,各σ∈Aut_kk[x]に対しdegσ(x_1)|degσ(x_2)またはdegσ(x_2)|degσ(x_1)が成り立つ"というよく知られた主張の一般化に相当する.この領域における近年の進展は目覚しく,国内外の著名な研究者との時宜を得た情報交換が必要だったため,金額を旅費に当てた.2006年10月にハノイで開催された多項式環論に関する国際シンポジウムに参加し,第一線で活躍する海外の専門家と有意義な意見交換を行った.また,最新の結果を国内の研究集会等でも公表した.2007年2月12日から3月2日にかけてWestern Michigan Universityに滞在し,Gene Freudenburg氏とヒルベルトの第14問題や局所冪零微分,多項式環の自己同型等について議論した.前年度,ヒルベルトの第14問題に対する新しい反例を,長年未解決だったいくつかの場合に与えることに成功した.本年度は,この問題に対する反例を体系的に構成するためのより統一的な理論の構築を目指し,独自に開発した手法の精密化や定式化,さらに背後に潜む概念の本質の解明に取り組んだ.その過程で,多項式環における局所冪零微分の概念やアフィン空間の自己同型の概念,さらにSAGBI基底の類似の概念が浮かび上がり,これらについてより深く研究する必要があることが判明した.多項式環における局所冪零微分に関しては,これまで前例のなかったニュートン多面体の概念を用いた研究を行い,いくつかの結果を得た.例えば,ニュートン多面体の観点に立つと,局所冪零微分に対して「斉次性」の概念が自然に定義できる.そして,局所冪零微分の一種である三角微分の場合には,斉次であればその構造はニュートン多面体の組合せ論的な量によりほぼ統制可能であることが分かった.2005年初旬(1月11日から2月11日)に,多項式環論研究の世界的中心地の一つであるオランダRadboud University of Nijmegen(旧名University of Nijmegen)に滞在し,Arno van den Essen氏やMichiel de Bondt氏,Stefan Maubach氏らと活発な議論を行った.その結果,三角微分以外の一般の局所冪零微分などに関する研究において,重要な進展が得られた.これまでは,既に構造を熟知していた三角微分についての知識を基に,一般の局所冪零微分の研究を行っていた.しかし,三角微分以外の一般の局所冪零微分の中には,予期していなかったような性質を持つものが多数存在することが分かった.当初,斉次な局所冪零微分のニュートン多面体の余次元は,三角微分の場合と同様に常に1であると予想していたが,これに対しても数多くの反例が存在することが分かった.ヒルベルトの第14問題に対する反例を構成するための独自の手法を精密化し,背後に潜む概念の本質を解明する作業に前年度から取り組んでいたが,反例の構成法に改良を重ね,徹底した一般化を行うことで,本年度前半中に反例が生じる仕組みの核心をほぼ突き止めることができた.その結果,当初想定していたよりもはるかに容易に反例を構成できることが分かった.そこで,より強力になった理論の応用を試みたところ,以下にあげるような幾つかの新しい成果が得られた.まず,有理関数体が部分体上代数的な場合のヒルベルトの第14問題の研究を行った.このような場合のヒルベルトの第14問題の研究はそれまであまり行われておらず,唯一知られていた反例も,私が以前,特別な形の局所冪零微分を利用して構成した3次元における反例だけだった.しかし,新たに強化された理論を用いることで,こうした場合の反例をより簡明かつ一般的に構成することが可能になり,体の拡大の構造とヒルベルトの第14問題の関係について幾つかの新しい結果が得られた.それ以外にもこの理論を応用することで,最大階数をもつ局所冪零微分で核が有限生成でないものの構成にも初めて成功した.こうした成果を国内外の研究集会などで発表し,関連分野の専門家と活発な意見交換を行った.ヒルベルトの第14問題に関するこうした理論では,体の付値と微分の概念が重要な役割を果たす.実はこの点において,私の理論はShestakov-Umirbaevによる多項式環の自己同型群に関する理論とつながりがある.そこで,両者を合併してより強力な理論を作ることを目指し,彼らの理論の本質を読み解く作業を行った.2006年度は,以前から取り組んでいるヒルベルトの第14問題に関する研究を行う一方,こうした多項式環の自己同型に関する研究も行った.Shestakov-Umirbaevの理論では,多項武の次数に関するある不等式が重要な役割を果たす.私はヒルベルトの第14問題の反例の構成に用いる手法を利用し,彼らと異なる極めて簡明な方法によりこの不等式を一般化した.さらにそれを応用し,k[x]の自己同型が満たすべきある十分条件を与えた.これは,"n=2のとき,各σ∈

Aut_kk[x]に対しdegσ(x_1)|degσ(x_2)またはdegσ(x_2)|degσ(x_1)が成り立つ"というよく知られた主張の一般化に相当する.この領域における近年の進展は目覚しく,国内外の著名な研究者との時宜を得た情報交換が必要だったため,金額を旅費に当てた.2006年10月にハノイで開催された多項式環論に関する国際シンポジウムに参加し,第一線で活躍する海外の専門家と有意義な意見交換を行った.また,最新の結果を国内の研究集会等でも公表した.2007年2月12日から3月2日にかけてWestern Michigan Universityに滞在し,Gene Freudenburg氏とヒルベルトの第14問題や局所冪零微分,多項式環の自己同型等について議論した.
関節痛を有する高齢者のノルディックウォーキング実施方法の開発と介入効果の検証

近年愛好家が急増しているノルディックウォーキング(以下、NW)が関節痛予防や運動器の機能向上に有用か、またどのような方法で実施すればより効果的か検証した。その結果、下肢や体幹の筋活動、体幹の動揺といった観点から体重の10%程度でポールを地面に対して垂直に突く実施方法が最も効果的であることが明らかとなった。また、関節痛(変形性股関節症)を有する対象者に対してNWを実施した結果、歩行の耐久性や痛みが有意に改善した。本研究の目的は、近年愛好家が急増しているノルディックウォーキング(以下、NW)が関節痛予防や運動器の機能向上に有用か、またどのような方法で実施すればより効果的か検証することである。本研究はより効果的なNW実施方法確立のための「基礎的研究」と、基礎的研究から明らかとなった実施方法で実際に介入を実施する「介入研究」に分かれている。基礎的研究は主に平成23年度に実施した。基礎的研究では健常成人を対象にポールを突く強さや突き方を変化させた際の上・下肢・体幹の筋活動や呼吸循環機能、体幹動揺などの身体への影響を検証した。その結果、最も効率的な筋活動が得られるNW実施方法は体重の10%程度でポールを地面位垂直に突く実施方法であることが明らかになった。また、体重の10%の強さでポールを突くNWと通常歩行を比較した研究において、最大酸素摂取量や心拍数などがNWにおいて有意に高い値となった。歩行時の体幹の左右の動揺に関してはNWを実施した際に通常歩行よりも有意に軽減されることが明らかとなった。一方、介入研究は主に平成24年度に実施した。介入研究は関節痛(変形性股関節症)を有する対象者に対して介入群と対照群を分けた無作為比較試験を実施し、NWが関節痛を有する対象にも効果的であるかどうかを検証した。その結果、介入群では介入後に6分間歩行距離とSF36における「痛み」の項目が有意に改善した。これらの結果からNWは関節痛を有する患者においても、正しい実施方法で行うことで痛みを増悪させることなく歩行能力や歩行耐久性の維持改善、歩容の改善が得られることが明らかとなった。これらの一連の研究から、NWは実施方法によっては関節痛を有する高齢者でも安全に行える運動であることが明らかとなった。本研究の目的は近年急速なスピードで愛好家が増えているノルディックウォーキング(以下、NW)が関節痛の予防や運動器の機能向上に有用か、また実際どのような方法で実施するのが効果的なのかを検証することである。H23年度は介入研究を行う上で必要な予備的な実験を中心に行うことを予定していた。今回実施するNWはリハビリテーション分野においても注目されているが、関節痛を有する対象者に対する実施方法は確立されていない。具体的には杖に加える力(荷重量)が変われば、呼吸循環機能や全身の筋や関節にかかる負荷は変化する可能性が高いが、このような観点からNWの効果を報告している報告は少ない。よって今回、健常者に対する予備的な実験として、1)杖に加える荷重量を規定したNWが上肢や体幹・下肢の筋活動に与える影響を、専用の機器を作成して検証した。今回は健常成人10名に対して体重の5%、10%、20%の3種類で実験を行った。その結果、最も効率的な筋活動が得られる荷重量は体重の10%程度であることが明らかになった。また、2)体重の10%と荷重量を規定したNWを行った際の呼吸循環機能を検証した。対象者を健常成人10名とし、呼気ガス分析装置を使用し、体重の10%と荷重量を規定したNWと通常の歩行時の酸素摂取量などを比較した。その結果、最大酸素摂取量や心拍数など歩行時と比較して有意に高い値となった。また、介入研究を実施するための対象者の選定も行った。今回の対象は関節痛を有する高齢者という計画を立てたが、今回協力を依頼した新潟市のシニアクラブでは腰痛や膝痛など単独の関節痛を有する対象者が少なく、様々な痛みや内科的な疾患を有している方が多く、対象者の条件や依頼先を再度検討する必要がある。現在、以前より協力いただいている変形性股関節症の患者団体が協力してくださるということで、こちらの対象者を中心に介入時期を検討している。本研究は2年計画で、初年度は介入研究を粉うために必要な基礎的な実験を実施し、より効果的な方法を確立することを目的としていた。このような観点からH23年度は概ね計画通りに進められた。しかし、実際の介入における対象者の選定の方法やその基準を再度修正する必要がある。H23年度の健常者を対象とした基礎的な実験から、より効果的にNWを実施する際の指導方法が確立された。H24年度にはこれらを踏まえて実際に介入研究を行い、その効果を多角的に判断していく必要がある。

その際の対象者の選定に関しては、現状では変形性股関節症患者を対象とした計画は実施可能な準備ができたので、その他の疾患に関しても同様に対象者の選定を進める。研究者の所属が変更になったので、研究環境を整備するためにパソコンやその他の周辺機器などの費用がかかってしまうが、研究そのものに必要な機材はH23年度に購入済みである。H24年度は予定通り海外などの学会に参加し、その成果を公表するための準備に研究費を使用する予定である。
日米企業の投資行動に関する計量分析

この研究は、日米の投資ビヘイヴィアの相違が両国の国際競争力構造にどのような影響を及ぼしてきたかを、1965年以降の25年間について、比較計量分析することであり、主な研究実績は以下のように要約される。1.日米の製造業、主要業種についてR&Dストックを推計し、その成長率を比較した。全期間を通じて日本がアメリカを3%ほど上回っているが、両国ともに第1次石油危機を境に成長率が40%ほど低下している。2.R&Dストックの成長の総要素生産性への貢献は、アメリカが49ー50%であるのに対して、日本では54ー68%であり、石油危機以前ではアメリカの値を20%近く上回っている。3.R&D投資と設備投資の関係を業種別に比較すると、70年代後半から、両国ともに鉄鋼、化学ではR&D投資の増大が設備投資の増大と結びつかなくなっている。それに対して、機会系部門では、R&D投資と設備投資の結びつきは全期間を通して強い。例外はアメリカの自動車部門であり、R&Dと設備投資との相関は弱い。4.ハイテクを中心とする機械(輸送用を除く)部門では、両国共にR&D投資の成長が著しいが、成長率は日本の方が高く、両国の競争力を拡大させる要因となっている。5.R&D投資の内外経済、各部門への波及効果を測定するためのパイロット・モデルを構築し、まくろ・レヴェルの波及経路に関するシミュレ-ションを行った。部門レヴェルでの分析については、継続して行う予定である。
免疫順応を誘導する、ＨＬＡ－ｃｌａｓｓ　ＩＩ　分子結合タンパク質の同定・機能解析

抗A/B抗体存在下では、IFNγ存在下において補体制御因子などの発現増加に加え、HLA class II DR発現誘導の抑制がみられ、結果的に内皮細胞活性化に伴うDSA産生抑制、またDSAによる慢性抗体関連型拒絶反応の進展を阻害しうると考えられた。ABO不適合移植では、移植直後の補体・凝固活性化を制御すれば、維持期の抗A/B抗体接着はグラフト生着に有利に作用する可能性がある。移植医療における研究は、主に免疫担当細胞の反応を理解し制御することにあった。一方、良質な免疫抑制剤を背景に行われるようになったABO不適合移植・ドナーHLA陽性移植における各臓器での成績が異なることから、近年抗原抗体反応が引き起こすグラフト内皮細胞の応答、特にMAPKとPI3K/AKT経路といった細胞内シグナル伝達に注目した研究が世界で行われている。我々はこれまで、腎移植におけるABO不適合移植成績が適合移植と遜色がないことから、Graft Accommodation(ドナー抗体が存在するにもかかわらず傷害を受けない状態)になっていると考え、血管内皮細胞におけるA/B抗原抗体反応が引き起こすシグナル伝達に特に注目し研究を行ってきた。これまでの研究結果からA/B抗体とHLA抗体が引き起こすシグナル伝達は異なっており、特に内皮細胞活性化を引き起こすERKの活性化が、AB抗体接着で抑制されていた。慢性期における拒絶反応の引き金となるHLA-class II抗体が引き起こす細胞な遺伝子変化を見るために、内皮細胞をIFNgammaで48時間処理し、HLA class IIを発現させその影響を見たところ、anti-HLA DR抗体接着による細胞保護効果は存在せず、逆に補体制御因子の発現抑制と、ERKの強い活性化が見られた。さらに、これら抗体関連型拒絶反応を抑制するシグナルとして、細胞内エネルギーセンサーであるAMPKの関与とその活性化剤であるレズベラトロールの関与も明らかにし、将来の治療戦略の一つとして可能性を示した。本研究を遂行するに辺り、定常状態ではHLA class II発現がない内皮細胞において、IFNγ刺激によりclass II-DR発現が認められた。またその際class Iの発現も上昇していた。HLAのタイピングを行い、その情報を元にHLAの型に一致する抗体を持つ患者血清と混合したところ、IgG抗体接着を認めた。HLA class II-DRが発現する状態では、免疫保護効果があるHLA class I抗体量において、内皮細胞傷害も上昇し、ERKの活性化に伴う内皮細胞活性化が確認された。今条件下では細胞保護遺伝子は誘導されない一方、HLA-DR抗体接着により補体制御因子であるCD59の発現減少が確認された。慢性期におけるドナーに対するHLA抗体のなかでも、HLA class II抗体は予後不良になるケースが多い。しかしながら、その理由は解明されていない。本研究では、HLA class II抗原が発現している状況では、CD59の発現を減弱させ免疫順応を容易に獲得できない可能性を示した。Accommodation誘導法を開発することがこれからの課題となる。当該年度における最大の目標である、内皮細胞でのHLA class II抗原の発現を安定に誘導することが出来た。さらにHLAタイピング、血清処理による抗体価接着、これまでのclass I/ABOでの研究を元にしたシグナル伝達との比較が可能となり、一定の知見を得ることが出来た。得られた情報を元に国内学会での発表をすることが出来た。これまでの研究との比較検討において、新たな知見を得ることが出来た。このメカニズムを、少しでも明らかにすることが出来れば、移植後慢性期における問題であるHLA class II抗体を起因とした抗体関連型拒絶反応に対する戦略を構築することが出来るはずである。今後、シグナル伝達とHLA class II抗原に結合するタンパク質の同定を目的に研究を進めていく。シグナル伝達の解明のための、阻害剤・抗体の購入。また消耗品の購入となっている。万が一新たな知見を得ることが出来なければ、HLA class II抗原に結合するタンパク質同定を目的としたプロテオミクス解析を行う予定である。
非平面性ポルフィリン錯体を基盤とするナノ構造の構築とその光機能性材料開発への展開

申請者らはこれまでに、サドル型の歪みを有するポルフィリンを用いて、興味深い超分子構造や、それを利用した光誘起電子移動特性などを報告してきた。本研究において申請者らは、歪んだπ共役平面を有するポルフィリンに対して、カルボキシル基などの水素結合性置換基を導入して自己集積化することにより、ポルフィリン間の相対配置を水素結合の方向性により制御するとともに、集積化構造の安定性を増大させ、光伝導特性の向上や、新しい機能性を発現させることを目的に研究を展開している。本年度は、サドル型の歪みを有するドデカフェニルポルフィリン(DPP)のメソ位のフェニル基に、1つ、4つ、8つと異なる数のカルボキシル基を導入した分子をそれぞれ合成した。DPPのジプロトン化体は、通常のポルフィリンと異なり電子アクセプターとして働くことから、この水素結合性のDPPに対して、電子ドナーとなるヒドロキノンやTTFなどの分子を加えて集積化させた。この際、ヒドロキノンなどを内包した超分子構造がX線構造解析などにおいて観測された。この集積体中においてカルボキシル基は、ポルフィリンに導入した数や位置により、分子間で相補的な水素結合を形成している場合や、溶媒と水素結合している場合などの違いが見られた。またその結果、ポルフィリンの集積構造中における、ポルフィリン間の相対位置も異なり、ドナー分子が存在する位置も異なっていた。また、それらのゲスト包接超分子結晶の固体状態におけるフェムト秒過渡吸収スペクトル測定を行い、電子移動ダイナミクスについても検討した。さらに、それらの複合超分子を用いた色素増感太陽電池を作成し、その光電変換特性について検討した。現在、水素結合サイト導入による空間配置の違いが、集積体の光伝導性に対して与える影響に関して検討を進めている。本研究は、非平面性ポルフィリンおよびその金属錯体と、様々な有機及び金属錯体との複合超分子の構築とその光機能開発を目的としている。そこで、サドル型ひずみを呈するドデカフェニルポルフィリン(H_2DPP)について、水素結合部位および配位部位としてヒドロキシル基及びカルボキシル基を周辺フェニル基に導入した、新規H_2DPP誘導体を10種類合成した。また、それぞれのH_2DPP誘導体を配位子とする亜鉛錯体を合成した。それらのNMR、吸収および蛍光スペクトルなどの分光学的測定、電気化学測定、元素分析によるキャラクタリゼーションを行った。さらに、メソ位フェニル基のパラ位に水酸基を導入したDPP_<2->(DPP(OH)_4_<2->)を配位子とするZn(II)錯体[Zn(DPP(OH)_4)(CH_3OH)]の結晶構造解析を行った。その結果、結晶中で水酸基が一次元の親水性チャンネルを形成するとともに、らせん構造を形成していることが明らかとなった。また、4つのメソフェニル基のパラ位にカルボキシル基を導入したH_2DPP誘導体の塩酸塩([H_4DPP(COOH)_4]Cl_2)は、結晶中でカルボシキル基間の分子間水素結合により集積し、周辺フェニル基間の分子間π-π相互作用により既報の[H_4DPP]Cl_2よりも大きなキャビティを形成することが明らかになった。一方、電気化学測定の結果から、Zn(II)錯体において、エステル基の導入によって0.25Vほどポルフィリン環の酸化電位が上昇することが明らかとなった。
絞扼性神経障害に関する実験的並びに臨床的研究

絞扼性神経障害,エントラップノイロパチーの病因として,圧迫や絞扼などの機械的因子に加えて,個体の神経易損性が関与していると考えられる.これらの病態を解明するために,イヌ,ラット,モルモットなどを用いて,実験を行った.自家考案スプリング式持続圧迫装置をイヌ坐骨神経に埋没装着させ,圧迫障害を生ぜしめた.このモデルを用いて,電気生理学的,組織学的に検索を加え,臨床でみる絞扼性神経障害類似の病態でるあことが判明した.今回の研究では,神経軸索内輸送の状態を知るため,軸索構成蛋白であるニューロフィラメント(NF)とチュブリン(T)を免疫酵素抗体法を用いて染色しその推移をみた.その結果, NFが1週で圧迫部以遠で減少しはじめ,軽減した.しかし8週でも完全に消失はしなかった.Tも同様傾向を示した.末梢神経の局損性を解明するために,妊娠イヌを用いて,圧迫実験を行った.これと非妊娠イヌの成績を比較検討した.神経伝導速度では,装着前は両群に差がないが, 1週で対照群80%,妊娠群30%と大きな差が生じた.対照群に伝導遮断はなかったが,妊娠群では, 38%に伝導遮断が生じ,麻痺を呈した.ホルモンの影響をみるためエストロゲン注をメスイヌに行った.エストロゲン値に対照に比べやや高かったが,プロゲステロンに差をみなかった.Estriol負荷によりE_3(Estriol)は著しく増したが, Ey(Estregin)は変化なく, E_2(Estradiol)は軽度に増した.神経周膜の防衛機構をみるためErtons Bluce染色を行い,神経血管関門による防衛作用を確認した.特殊飼育箱によりモルモットを1年, 1.5年, 2年と飼育し,絞扼性神経障害を発症することができた.絞扼性神経障害,エントラップノイロパチーの病因として,圧迫や絞扼などの機械的因子に加えて,個体の神経易損性が関与していると考えられる.これらの病態を解明するために,イヌ,ラット,モルモットなどを用いて,実験を行った.自家考案スプリング式持続圧迫装置をイヌ坐骨神経に埋没装着させ,圧迫障害を生ぜしめた.このモデルを用いて,電気生理学的,組織学的に検索を加え,臨床でみる絞扼性神経障害類似の病態でるあことが判明した.今回の研究では,神経軸索内輸送の状態を知るため,軸索構成蛋白であるニューロフィラメント(NF)とチュブリン(T)を免疫酵素抗体法を用いて染色しその推移をみた.その結果, NFが1週で圧迫部以遠で減少しはじめ,軽減した.しかし8週でも完全に消失はしなかった.Tも同様傾向を示した.末梢神経の局損性を解明するために,妊娠イヌを用いて,圧迫実験を行った.これと非妊娠イヌの成績を比較検討した.神経伝導速度では,装着前は両群に差がないが, 1週で対照群80%,妊娠群30%と大きな差が生じた.対照群に伝導遮断はなかったが,妊娠群では, 38%に伝導遮断が生じ,麻痺を呈した.ホルモンの影響をみるためエストロゲン注をメスイヌに行った.エストロゲン値に対照に比べやや高かったが,プロゲステロンに差をみなかった.Estriol負荷によりE_3(Estriol)は著しく増したが, Ey(Estregin)は変化なく, E_2(Estradiol)は軽度に増した.神経周膜の防衛機構をみるためErtons Bluce染色を行い,神経血管関門による防衛作用を確認した.特殊飼育箱によりモルモットを1年, 1.5年, 2年と飼育し,絞扼性神経障害を発症することができた.(1)臨床にてしばしばみるエントラップメント・ノイロパチーの中で代表的な疾患である手根管症候群や肘部管症候群は、また絞扼性神経障害ともよばれその病態、発症機等が次第に解明されてきている。われわれは、本症が圧迫や絞扼という機械的因子にかえて、末梢神経自体の易損性という因子について着目し、両面から実験的研究を行ってきた。自家考案スプリング式持続圧迫装置を、イヌ坐骨神経に長期間埋没装着せしめ、各種の亜急性圧迫神経障害を生ぜしめた。(2)この圧迫神経モデルを用いて、電気生理学的,組織学的(光顕ならびに電顕)に検索を加え、さらにときほぐし法により、エントラップメント・ノイロパチーの病態の検索を行うことができた。これに神経軸索内輸送の状態を知る目的で、軸索構成蛋白のうち、ニューロフイラメントとチュブリンの二種について、酵素抗体法を用いて染色し、その推移を観察した。(3)一方、末梢神経自体の易損性を解明するために、妊娠イヌを用いて、圧迫障害を誘起せしめ、非妊娠イヌのそれと対比し検討を加えた。妊娠イヌではきわめて容易に神経麻痺が生じ、ホルモンの異常,神経の浮腫,神経周膜の防御機構の低下などが考えられた。(4)また、娠産婦には、手根管症候群や腱鞘災が好発するが、これらの血中および尿中ホルモンの定量、ビタミン【B_6】,【B_(12)】の定量を行い、これら疾患の発生原因を検索した。

(5)ヒト,イヌ以外にて同様疾患状態を検討する目的で、モルモットを特殊飼育箱にて飼育し、モルモットにエントラップメント,ニューロパチーを誘発せしめ、これに電気生理学的,組織学的、ときほぐし法による検索を加えている。
終助詞に関する類型論的研究－日本語と韓国語を中心に－

終助詞に関する従来の研究においては、韓国語標準語(ソウル方言)を中心に考察が行われた結果、韓国語は終助詞の未発達な言語だとされてきた。そのような状況下で本研究は、韓国語標準語と、標準語に比べて終助詞の発達した済州方言・全羅方言とを比較し、韓国語終助詞の統語的特徴・談話機能・歴史的発達過程について記述・分析する最初の本格的な研究である。また、終助詞の発達した日本語標準語、文末の活用語尾が発達しているが終助詞もそれなりにある琉球諸語との比較考察を行うことによって、日本語と韓国語において終助詞と文末語尾との相関関係を究明する、一般言語学的観点からも貢献度の高い研究だと考える。
触覚センサの回転と直進なぞり動作組合せによる布構造のキャラクタリゼーション

単純な構造で摩擦係数が測定可能な触覚センサを製作し,同センサを布地表面に押しあてて回転させながらなぞり,布の動摩擦係数を測定する手法を開発した。多様な布試料に対して直線なぞりによる表面特性と回転なぞりによる表面特性を比較し,回転なぞりによる手法は,直線なぞりと同等の表面特性を布の全ての方向に対して短時間で収集することが可能であることを示した。計測された動摩擦係数の変動や周波数解析結果から,布の異方性をも考慮に入れて摩擦特性,幾何学特性などを簡便に提示し,布の風合いを評価できることを示した。本研究では,単純な構造で摩擦係数が測定可能な触覚センサを製作し,同センサを布地表面に押しあてて,なぞることで,その摩擦特性,幾何学特性などを簡便に測定し,これまで困難とされてきた布地の風合いを定量的に示すことを目標としている.これまでに布地を回転させながら提案するセンサを押し当て,動摩擦係数の変化を測定する装置を製作し,同装置が1回の回転なぞりにより,布地を様々な方向に直線的になぞって得られる特性を含む,異方性を考慮した測定が可能であることを確認している.製作した測定装置により,布地の風合いを定量評価するために,広範囲にわたる布製品を収集,分類した試料に対して動摩擦係数の測定を行った.得られた動摩擦係数のなぞり回転角に対する変化に関して,全体的な平均値,ある区間ごとに注目した平均値,それらの標準偏差,変動係数等を求め,相関関係を検討したところ,布地の表面特性は,5つの特性値で表せることを見いだした.また,30種類にわたる布地の摩擦特性を測定した結果,日常的に使用されている布地製品が示しうる特性値の範囲を求めることができた.これらの範囲を基準として,各特性をレーダチャートで表せば,布どうしの特性を定量的に比較可能となることを確認した.さらに,動摩擦係数のなぞり回転角に対する波形をFFT解析することで,その周波数特性を求めた.その結果,代表的な布地の周波数スペクトルは,02.0Hzの間で顕著に現れることを見いだした.また,その結果を0.5Hzごとに区切り,各区間でスペクトル合計値を求めて,レーダチャートとして表せば,布地の表面の凹凸,すなわち,幾何学特性を容易に評価・比較可能となることを確認した.以上の結果を用い,さらに,各種布製品の測定を行い評価・比較を行ったところ,従来の測定法とは異なる,布地の表面の風合いを評価する上で有用な結果が得られることがわかった.本研究では,単純な構造で摩擦係数が測定可能な触覚センサを製作し,同センサを布地表面に押しあてて回転させながらなぞることで,その摩擦特性,幾何学特性などを,異方性を考慮して簡便に測定し,これまで困難とされてきた布地の風合いを定量的に示すことを目標としている.前年度までに,布地の特性が大きく異なる代表的な30種類の試料に対して測定を行い,動摩擦係数の変動や,その周波数解析結果から,布地表面の風合いを評価可能であることを示した.今年度は,風合いが類似した試料を対象に,その特性の詳細な評価や識別などの可能性を検討した.すなわち,シルクに似た風合いを持つ8種類の織物試料を対象として,自作した測定装置により,布地表面方向に対する動摩擦係数の変化を測定した.得られた測定結果から,動摩擦係数の平均値,標準偏差,変動係数,さらに,回転角5度毎の動摩擦係数の平均値および平均振幅を求め,それらの標準偏差を算出した.また,同様に,得られた動摩擦係数の変化波形をFFT解析して,特徴的なスペクトルを算出した.以上の測定結果を基に,8種類の試料をTukey法などによって分類することを試みた.その結果,試料は動摩擦係数の観点から3群,周波数解析の結果からも3群に分類された.これら3群の分類は滑らかさの風合いに関連すると考察された.以上の結果を人が布を実際になぞり,その滑らかさをサーストンの一対比較法で検査した結果と比較したところ,おおよそ一致し,また,従来用いられてきた評価法であるKESよりも高い相関が確認され,提案する装置の有用性が明らかとなった.また,表面を多数回,荷重を変えながら連続的になぞり,なぞり回数に対して表面特性の変化を等高線図で表す評価法を提案し,数種類の試料に関して検討した結果,荷重やなぞりの繰り返しによる表面圧縮特性の評価を容易に行うことができ,その有用性が確認された.前年度までに布地表面の異方性を考慮した動摩擦係数を測定して,その結果から布地の摩擦特性,幾何学特性を評価することを可能とし,特徴が明らかに異なる試料に対して,その有用性を確認した.今年度は,風合いが類似した試料に対しても,製作した装置および提案した評価方法によって,布地の詳細な表面特性を測定できることを示し,その結果が従来の汎用的な装置と比べても,より人による官能試験結果に一致することを示した.また,表面の圧縮特性に関する評価方法も検討した.これらを基に,今後,さらに,布地の風合い評価が詳細かつ,適切に行えると考えられ,順調に研究が進められていると判断する.