hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
児童思春期病棟における看護支援モデルの開発

児童精神科看護師と精神科看護師との比較から職業的IDの特徴を検討した。研究は郵送調査法にて実施。分析は、個人属性は単純集計、尺度は、Mann-WhitneyのU検定、強制投入法による重回帰分析を行った。7施設から研究への同意があり、422部配布。回収数は244部(57.8%)であった。有効回答は175部であり、児童精神科看護師74名、精神科看護師101名を分析対象とした。PISN、自律性測定尺度、職務満足度尺度の比較では、職業的地位、看護管理、PISN得点において有意差があった。児童精神科看護師の職業的IDへの影響因子は、「実践能力」、「職業的地位」であった。このことから、児童精神科看護師の職業的IDには、看護観の形成・発展に寄与する概念の因子が影響を与えていることが考えられた。また、児童思春期領域は、思春期青年期にある若者へのこころの問題に対する精神科治療的アプローチが社会的に求められている時代において、施策面でも医療サービス面でも整備されつつある新しい専門領域である。さらには、思春期青年期という発達段階にあるという看護の対象や、広範囲に亘る包括的な内容の支援や多機関・多職種連携が求められているといった治療上の独自性をもつ領域でもある。児童精神科看護師の職業的IDへの影響因子は、そのような児童思春期領域の独自性に表象される概念の因子も影響を与えていることが考えられた。以上より、以下の5点が示唆された。1職業的地位と看護管理において児童精神科看護師の方が有意に高い。2児童精神科看護師の方が職業的地位と看護管理に関する職務満足度が高い。3PISN得点は児童精神科看護師の方が有意に高い。4児童精神科看護師の方が職業的IDが高い。5児童精神科看護師の職業的IDへの影響因子は職業的地位と自律実践能力で、なかでも職業的地位が最も強く影響を与えていた。児童思春期病棟における看護支援モデルの開発に向けて、勤務経験のある看護師の看護に関する意識と職業的アイデンティティを調査したことにより、児童思春期病棟における看護支援に関する基礎的資料となったと考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。近年の児童思春期精神看護にまつわる研究成果により、児童思春期病棟でなされている看護や看護師の看護に関する意識が明らかにされてきている。しかし、先行研究は看護師個人へのインタビューや質問紙を用いた質的帰納的デザインで、特定の場面や状況下での看護師と患者との関わり場面を対象としたものが多くを占めている。看護は看護師個々の臨床判断、病棟や治療スタッフ、看護師個人の価値観や経験、患者・家族の存在といった文脈に沿った形で存在していることから、「状況の文脈」に沿って看護のプロセス全体を把握し、その上で児童思春期病棟における看護の方略を探求していくことが必要といえる。そこで、本年度は平成23年度の研究成果を踏まえ、児童思春期病棟でフィールドワークを行い、看護支援についての記述的研究を行う計画である。
原始惑星系円盤の散逸機構：光蒸発と磁気駆動風の統一理解

本研究課題では、数値流体シミュレーションにより原始惑星系円盤の散逸過程の解明を目指す。原始惑星系円盤は惑星誕生の現場であり、その散逸はそこで誕生する惑星系の性質を決定づける重要な物理過程である。これまで円盤散逸機構として、輻射加熱による「光蒸発」と磁場駆動の「円盤風」の2つが別々に考慮されてきたが、現実には両者は同時に働いているはずである。ALMA望遠鏡による原始惑星系円盤の詳細な観測も進む今、2つの物理機構を整合的に取り入れた輻射磁気流体シミュレーションを用いて、現実的な円盤散逸の理論モデルの構築を行う。
高周期典型元素ラジカルの合成と電子物性の解明

最近、我々はジハロシランあるいはジクロロゲルミレンを出発原料にし、非環状型安定シリルラジカル及びゲルミルラジカルの合成に成功した[J.Am.Chem.Soc.2002,124,9865-9869]。この方法を用いると、極めて簡便に高周期14族元素ラジカルをグラムオーダー合成できる。本年度の研究成果としては、この素反応を展開させ、高周期13族元素(アルミニウムおよびガリウム)安定アニオンラジカルの合成へと発展させたことである。14族元素中性ラジカルと等電子構造である13族元素アニオンラジカルは、対応する三置換前駆体の一電子移動還元反応により合成できると計画し、3つのケイ素置換基を有するアルミニウム(III)およびガリウム(III)化合物を合成した。続いてアルカリ金属による一電子還元を行い、安定な高周期13族典型元素ラジカルアニオンを濃い赤色の結晶として合成単離に成功した。これらは既に合成している高周期14族元素(Si,Ge,Sn)ラジカルと等電子構造の関係にある。X線結晶構造解析、ESR測定等を行い、14族元素ラジカル(Si,Ge,Sn)と13族元素ラジカルアニオン(Al,Ga)との比較、および構造や反応性の特徴を明らかにした。その結果、13族アニオンラジカルもケイ素やゲルマニウムのラジカルと類似した非常に平面性の高いπ型ラジカルであることが、構造解析、ESRから明かとなった。また適切な条件下では可逆的な酸化還元系を形成している。今後は、単一サイトのスピン、単一元素を中心とした一分子に留まらず、分子間あるいは分子内での複合的な電子移動により生じたラジカルイオンの特性について調べて行きたい。
変形性顎関節症におけるＨＩＦ－１とＢＭＰ－２の役割

変形性顎関節症は軟骨と軟骨下骨に変性が起こる複合型の疾患である。これまでの報告で細胞外マトリクスの欠失が変形性顎関節症と関連していることが報告されており、また、BMP-2が影響する可能性が示唆されている。そこで今回、変形性顎関節症の動物モデルとして細胞外マトリクスのうちbiglycanおよびfibromodulinの欠損マウスを用い、器官培養にてBMP-2の影響を検討した。その結果、BMP-2は骨・軟骨両方の形成系、破壊系両遺伝子を亢進し、顎関節のターンオーバーを促進していることが示唆された。また、biglycanおよびfibromodulinはこれらを調節する作用を持つことが示された。変形性顎関節症(TMJ-OA)は下顎頭への異常な負荷もしくは過剰な負荷が顎関節構成要素を障害する圧迫力となり、表層軟骨の変性や骨吸収を引き起こすことが報告されている。また、これまでの報告で細胞外マトリクスの一種であるSLRP (Small Leucine-Rich Proteoglycan)のうちBiglycan/Fibromodulin欠損マウスが変形性顎関節症の様の組織像を呈し、組織の変性が正常マウスと比較し過度に悪化する傾向にあることがわかっている。一方、我々は、既に培養骨細胞への機械刺激がHIF-1ならびにBMPの発現増加を促すことを明らかにしている。そこで、今年度は引き続きこのBMP-2に注目し、TMJ-OAの発症・進行について明らかにするため以下の実験を行った。1)野生型(WT)ならびにBiglycan/Fibromodulin欠損マウスの下顎骨を摘出し、器官培養を行った。その際、培養液にBMP-2を添加し、BMP-2の下顎頭軟骨部ならびに軟骨下骨への影響をmicro-CTならびに組織学的に検討した。2)同モデルを用い、下顎頭部から組織を摘出した後分子生物学的検討を行った。その結果、BMP-2添加群で骨・軟骨形成関連因子が優位に増加しており、特にBiglycan/Fibromodulin欠損マウスで著しい上昇を認めた。また、軟骨の破壊メディエーターとしてC-terminal telopeptide of type II collagenの発現量をELISAを用いて検討したところ、同様にBiglycan/Fibromodulin欠損マウスで優位に増加し、さらに骨・軟骨破壊関連因子も同様の傾向を示した。これらのことから、BMP-2が骨・軟骨の代謝に関与していることが示され、特にBiglycan/Fibromodulin欠損時にこのBMP-2の影響が強く認められることが示された。これらのことから、変形性顎関節症の発症・進行にBMP-2が影響する可能性が示唆された。これまでに変形性顎関節症(TMJ-OA)は下顎頭への異常な負荷もしくは過剰な負荷が顎関節構成要素を障害する圧迫力となり、表層軟骨の変性や骨吸収を引き起こすことが報告されている。我々は、既に培養骨細胞への機械刺激がHIF-1ならびにBMPの発現増加を促すことを明らかにしている。そこで、今年度は特にこのBMP-2に注目し、TMJ-OAの発症・進行について明らかにするため以下の実験を行った。1)Wild type (WT)の下顎骨を摘出し、器官培養を行った。その際、培養液にBMP-2を添加し、BMP-2の下顎頭軟骨部ならびに軟骨下骨への影響をmicro-CTならびに組織学的に検討を行った。2)下顎頭への咬合による機械的作用の検討を行うため、軟食・硬食による1ヶ月間の飼育後組織を摘出、リアルタイムRT-PCRにて分子生物学的検討を行った。これらの現時点での具体的な成果として、1)始めに形態学的に比較を行ったところ、WTではBMP-2の有無で有意な差が認められなかった。一方で、micro-CTにて下顎頭部のBVF、BMCやBMDの増加傾向を認めた。一方Saffranin-OならびにTRAP染色を行ったところ、AggrecanはBMP-2添加の有無で有意な差は認められず、TRAP陽性細胞はBMP-2添加で減少する傾向を示した。2)では、すべての条件下でハウスキーピング遺伝子には差が認められなかったにもかかわらず、軟食群においてAggrecanやType2 collagen、Sox9などの軟骨に関する遺伝子、RanklやOpgなどの破骨細胞に関連する遺伝子、BspやWisp1、Type1 collagenなどの骨に関連する遺伝子発現のすべてが有意に抑制された。我々は、既に培養骨細胞への機械刺激がHIF-1αならびにBMPの発現増加を促すことを明らかにしている。

この機械刺激に注目し、TMJ-OAの発症・進行について明らかにするためマウスを用いて器官培養を行った。その際培養液にBMP-2を添加し、BMP-2の下顎頭軟骨部ならびに軟骨下骨への影響をμCTならびに組織学的に検討を行った。その結果μCTにて下顎頭部のBVF、BMCやBMDの増加傾向を認めた。一方Saffranin-OならびにTRAP染色を行ったところ、AggrecanはBMP-2添加の有無で有意な差は認められず、TRAP陽性細胞はBMP-2添加で減少する傾向を示した。また、下顎頭への咬合による機械的作用の検討を行うため、軟食・硬食による1ヶ月間の飼育後組織を摘出、リアルタイムRT-PCRにて分子生物学的検討を行った。その結果、すべての条件下でハウスキーピング遺伝子には差が認められなかったにもかかわらず、軟食群においてAggrecanやType2 collagen、Sox9などの軟骨に関する遺伝子、RanklやOpgなどの破骨細胞に関連する遺伝子、BspやWisp1、Type1 collagenなどの骨に関連する遺伝子発現のすべてが有意に抑制された。そこで、機械的負荷の骨・軟骨細胞におけるHIF-1α発現への影響を詳細に検討するため、培養細胞を用いて負荷実験を行った。遠心にて各種培養細胞に負荷を与えたところ、骨芽細胞様細胞で負荷に比例してHIF-1α関連遺伝子の発現上昇傾向が認められた。特に肝細胞由来細胞にてその傾向は強く認められ、これは細胞密度に影響を受ける可能性が示唆された。また、逆に負荷を減少させる無重力条件下ではHIF-1αの発現が減少する傾向を示し、機械刺激とHIF-1αとの関連が強く示唆される結果となった。細胞生物学申請者は本研究を遂行するにあたって1年1ヶ月間アメリカ国立衛生研究所に留学し、上記の遺伝子欠損動物を用いて実験を行った。帰国後の現在も研究を継続しているが、留学に伴う新しい実験モデルの確立に時間が必要となったため予定していた研究の進行・達成はやや遅れている。実験モデルが順調に確立され、本研究の目的である変形性顎関節症における骨代謝とBMP-2との関連を調べるための準備がととのったと思われる。ただし、留学により提携する研究機関の援助を得て当初予定していたモデルより有効であると思われるモデルを用いることが可能となったため、モデルならびに方法に関して若干変更を行った。この理由により、現在はまだHIF-1に関しての関連性の評価を行うまでには至っていない。そのため現在までの到達度を、2)おおむね順調に進展している、とした。本年度は上記モデルでさらに」HIF-1とBMP-2の関連を組織学的に検討する。さらにBiglycan欠損マウスを用いた咬合モデルを用い、下顎頭への機械的負荷の影響と細胞外マトリクスの関連をより一層追求していく。具体的には摘出した下顎骨の形態学的検討をMicroCTを用いて行うほか、組織学的検討ならびに下顎頭部の骨・軟骨組織より遺伝子を摘出し、分子生物学的検討を行う予定である。今後の方針として、機械刺激によるTMJ-OAの発症・進行とBMP-2との関連をさらに詳細に検討する予定である。
ハイパー核の精密ガンマ線分光

本研究は、大立体角ゲルマニウム検出器群、Hyperballを用いたハイパー核の精密ガンマ線分光実験に基づいている。米国ブルックヘブン国立研究所においてデータを取得した、p-shellハイパー核のガンマ線分光実験(E930)の解析結果を本年度に論文としてまとめた。この結果からはΛ粒子と核子間のスピン依存相互作用の情報が与えられた。本年度には2編のletter paperを投稿し、一編は発表済みである。また、実験を行ったブルックヘブン研究所から論文賞を受賞している。またE930のデータを新たに解析することで、^7_ΛLiハイパー核の励起状態の寿命を決定することが出来た。この結果からは、原子核深部におけるΛ粒子の磁気モーメント変化に関する情報を得ることができる。この結果は実験的に初めて得られたものである。E930の解析、論文執筆と並行して現在Hyperballを改良したHyperball2の建設に参加した。Hyperball2はさらに立体角が増えまた、クローバー型ゲルマニウム結晶をもつ検出器をあらたに導入することで約2倍のガンマ線の検出効率を持つ。また設計の段階から議論に参加しこれまでに得た経験を基に助言をあたえている。このHyperball2は、ハイパー核のガンマ線分光だけでなく、原子核ガンマ線分光実験in-beamspectroscopyにも使用される予定であり、両方の実験で用いることの出来るようなシステムを構築した。本研究は、平成13年に米国Brookehaven National Laboratory (BNL)のAGS D6ビームラインを用いて行われた、p-shellハイパー核のガンマ線分光実験(E930('01))に基づいている。本実験では^<16>O(K^-,π^γ)および^<10>B(K^-,π^γ)反応のデータを取得した。本研究の目的は詳細なハイパー核のレベル構造を明らかにすることでΛ粒子と核子(ΛN)間の相互作用特にスピンに依存する相互作用を研究することである。平成15年度には、双方のデータ解析を終了しその結果は国内外の学会において発表され高い評価を受けた。また申請者の博士論文として発表しこれを認められた。また投稿論文として発表するための準備を進めている。E930('01)実験において取得したデータの解析により^<16>_ΛO、^<15>_ΛN、^<10>_ΛB、^9_ΛBeそして^7_ΛLiの合計5つのp-shellハイパー核の構造が明らかになった。過去の分光実験から明らかになったハイパー核の構造と併せて、ΛN間の相互作用の研究に大きな知見を与える結果が得られている。特に、スピンに依存するΛN間相互作用の中で今までに実験的な情報が皆無であったテンソル力に関してその大きさを^<16>_ΛOのレベル構造から決定することに成功し、^7_ΛLiに関してはγ線-γ線間同時計測がハイパー核としては初めて成功した。本実験の結果から多くのハイパー核構造が決定されたことによりこれまでに求められたスピンスピン力や、スピン軌道力などにもより多くの情報を与えることが出来、テンソル力は中間子交換模型で説明することができることが分かったが、スピン軌道力は中間子交換模型では説明がつかないということを確立した。今後は理論の改良だけでなく実験を重ねさらに多くのハイパー核構造を明らかにすることが重要である。
心臓の左右分化課程におけるhedgehog、activin受容体遺伝子発現の解析

初期発生において、背腹軸に沿った極性化が行われる過程で、sonic hedgehogが脊索に強く発現し、いわばオーガナイザーとしての役割を果たすことが明らかとなった。近年、この形態形成シグナルが、背腹軸、頭尾軸の形成のみならず、左右軸の決定においても重要な役割を果たすことが明らかになりつつある。このシグナルカスケードは、生物種によっても異なると考えられ、ニワトリでsonic hedgehog、activin受容体の関与が報告されているが、マウスでの関与は、未だ十分に検討されていない。我々は、心臓発生過程におけるactivin受容体の役割を明らかにする目的で、マウス胎仔におけるactivin受容体の発現を解析した。免疫組織化学的手法で、12.0dpcから12.5dpcにおいては、右室流出路から円錐中隔の心筋細胞膜、細胞質にactivin受容体の発現が認めた。大血管、半月弁、房室弁、大動脈円錐での発現は認めなかった。14.5dpc以降においては、activin受容体の発現を認めなかった。12.0dpcから12.5dpcのマウス胎仔の心臓で、部位、時間特異的なactivin受容体の発現が確認でき、マウスの心臓の形成過程において、activin受容体が、右室流出路の形成に関連するとが推測された。今回、我々は、心臓発生過程におけるactivin受容体の役割を明らかにする目的で、マウス胎仔におけるactivin受容体の発現を解析した。activin受容体の合成ペプチドに対するポリクローナル抗体を得て、マウス胎仔を用いて、avidin-biotin complex法で、心臓での抗体の結合部位を検出した。12.0dpcから12.5dpcにおいては、右室流出路から円錐中隔の心筋細胞膜、細胞質にactivin受容体の発現が認めた。12.0dpcから12.5dpcのマウス胎仔の心臓で、部位、時間特異的なactivin受容体の発現が確認できた。これにより、マウスの心臓の形成過程において、activin受容体が、右室流出路の形成に関連する可能性が示唆された。
ｐ５３遺伝子変異と治療早期のＳｅｒ４６リン酸化誘導からみた食道癌個別化治療戦略

本研究では、食道扁平上皮癌に対する化学療法、放射線化学療法の治療早期におけるp53-Ser46のリン酸化をバイオマーカーとした治療効果予測の有用性を検討し、実際に生検組織の検討でp53-Ser46のリン酸化の誘導を治療開始翌日の生検で初めて臨床的に確認したが、治療開始後早期のSer46リン酸化の有無と化学療法や化学放射線療法の治療効果との間には明らかな相関は認めなかった。CRが得られた症例の中にはp53 mutant/Ser-46リン酸化陰性例も認められており、今回の検討から化学療法や化学放射線療法に対する効果はp53によるアポトーシス経路のみでなく、他の要因も関わることが示唆された。食道癌治療は、全身の微小転移制御による再発予防を目的にした術前化学療法や腫瘍縮小による切除率向上または完全奏効による非切除食道温存治療を目的にした化学放射線療法が行われ、予後や治療の質の向上が図られている。しかし、survival benefitはいずれもresponderに限られており、正確な効果予測が今後の治療の質を左右する。これまでの研究によれば、p53の遺伝子変異株の8割強は化学療法に非奏効で、CRTにおいてはpCRはまず期待できないなど、non-responderの予測は明らかになりつつある。一方、responderの予測に関してはあまり臨床応用可能な結果が得られていないのが現状である。P53のapoptosis誘導にはSer 46がリン酸化されて活性型に変化する必要があるが、我々はこれが奏効度をpositiveに左右する鍵と考えている。これまでの細胞による予備実験ではP53野生株ではUV照射によるDNA損傷後約1時間でSer46のリン酸化が誘導され、apoptosisも誘導された。しかし、生体内での動きは全く不明であり、放射線照射或いは抗癌剤投与後の実際のリン酸化誘導やその誘導時期について臨床試験でまず検討することとした。ただ、昨年、実験担当者が大学院を卒業して4月から病棟勤務となり、更には10月に他院に異動になったため、昨年4月に帰学した社会人大学院の3年生を後任とし、4月から9月迄の半年間で前任者の臨床業務の合間で引き継ぎと実験手技の指導を受け、10月からは独自に実験の再現性、安定性の向上に努めてもらった。そのため、この1年間は前任者の追試実験が主体で研究全体としての前進はほぼなかったが、漸くこれまでと同等の実験精度を維持するための準備は整った。予定は遅れたが、今後は本来の研究である生体内でのP53 Ser46のリン酸化誘導の確認に取り組む予定である。結果は、9株中KYSE30, KYSE70, T.Tの3株でp53遺伝子変異を認めた。p53野生株6株中では、4株においてUVCによるDNA損傷によりSer46のリン酸化を照射後約1時間から認め、6時間目にはapotosisが誘導されていた。残り2株においては、p53野生型であってもSer46はリン酸化されず、apotosisも誘導されなかった。つまり、予想通り、p53野生型であってもSer46のリン酸化の有無で治療効果に違いがでる可能性が示唆された。また、細胞実験においては、UV照射後約1時間でSer46はリン酸化されることも明らかとなった。進行食道癌に対しては、現在術前化学療法や術前化学放射線療法治療が積極的に行われ、微小転移制御による再発予防や腫瘍縮小による切除率の向上が図られている。しかし、そのbenefitはresponderに限られており、正確な効果予測が今後の治療の質を左右する。一方、responderの予測に関してはあまり臨床応用可能な結果が得られていないのが現状で、我々はP53を介するapoptosis誘導に必須とされるSer46のリン酸化による活性型への変化が奏効度をpositiveに左右する鍵と考えた。DNA刺激後のP53Ser46のリン酸化誘導の時期については細胞実験レベルでも報告は僅かで、24時間後にはリン酸化が確認されている。我々もUV照射により予備実験を行ったが、照射後約1時間Ser46のリン酸化が誘導され、apoptosisも誘導された。いずれにしろ照射後24時間以内の早い時期にリン酸化は起こると判断し、化学療法/化学放射線療法開始翌日に内視鏡下に腫瘍の生検を行い、免疫染色及びWestrn blotにてp53 Ser46のリン酸化を調べることとした。進行癌のpCR率は20%であり、少なくとも5人に1人は著効するとして10人検索して1人もリン酸化例がなければ採取日を当日あるいはday3に変更するプロトコールを作成し、平成26年9月当院倫理委員会にて承認された。現在、IC野得られた症例に関して治療科医師翌日に内視鏡下に組織を採取し、検討に向けて凍結保存している段階である。本研究の目的は、食道扁平上皮癌に対する化学療法、化学放射線療法において、治療開始後早期のp53-Ser46リン酸化をbiomarkerとした治療効果予測の有用性を検討することである。これまでの食道癌細胞株を用いた実験に続き、臨床サンプルを用いて検討した。化学療法もしくは化学放射線療法施行症例において、治療開始後1日目に上部消化

管内視鏡を行ない、癌部・正常部より組織検体を採取して-80°Cで凍結保存し、シークエンス解析でp53の遺伝子変異を、免疫染色でp53-Ser46リン酸化の有無を検索し、治療効果との関係を検討した。7症例より同意を取得した。男:6例、女:1例、年齢は平均68歳(60-74歳)。治療内容は5例がDTX+CDDP+5FU(DCF)化学療法、1例がDCF化学療法後の化学放射線療法、1例が根治化学放射線療法であった。結果は7例中6例でp53遺伝子変異を認め、変異部位はExon5:3例、Exon7:1例、Exon8:2例であった。免疫染色ではp53-Ser46リン酸化陽性は7例中1例で認めたが、その1例はp53変異例で治療効果はcPRであった。治療効果cCRは1例で、現在CR維持のため手術はせず。原発巣cPR:4例、cSD:1例であった。cCR症例はDCF療法+化学放射線療法を施行した症例で、免疫染色ではp53変異陽性/ Ser46陰性例であった。本研究は食道扁平上皮癌の細胞株、臨床検体においてp53の遺伝子変異とp53-Ser46リン酸化を検討した初めての研究である。今回の検討では、p53変異例がcCRとなっており、p53変異の有無のみでは治療効果は予測できないことは我々の予想と矛盾しなかったが、治療開始後早期のp53-Ser46リン酸化の有無と化学療法や化学放射線療法の治療効果との間には明らかな相関を見出せなかった。本研究では、食道扁平上皮癌に対する化学療法、放射線化学療法の治療早期におけるp53-Ser46のリン酸化をバイオマーカーとした治療効果予測の有用性を検討し、実際に生検組織の検討でp53-Ser46のリン酸化の誘導を治療開始翌日の生検で初めて臨床的に確認したが、治療開始後早期のSer46リン酸化の有無と化学療法や化学放射線療法の治療効果との間には明らかな相関は認めなかった。CRが得られた症例の中にはp53 mutant/Ser-46リン酸化陰性例も認められており、今回の検討から化学療法や化学放射線療法に対する効果はp53によるアポトーシス経路のみでなく、他の要因も関わることが示唆された。昨今の外科医不足でこれまでの中心的研究分担者が異動となり、その引き継ぎの時間もなかったため一時研究がストップしたためである。実際、毎年外科学教室上部消化管部門に配属される新規大学院生は年一人か、2年に一人程度の割合である。他の分担研究者である上級スタッフは毎日手術、病棟・外来業務、検査などに追われ、時間を要する分子生物学的な解析に事実上従事することは不可能な状況である。平成25年3月迄分子生物学的な細胞実験を担当してくれて大学院生の分担研究者:加藤が、その年の10月に異動することに決まり、4月より臨床に復帰となった。そのため、4月に帰学した大学院生の曽我部が引き継いだが分子生物学的な知識はなく、加藤から手技と知識に関して指導してもらうことにした。しかし、臨床の合間の単発的な指導では研究解析を引き続いて単独で行うまでには至らなかった。そこでその年の10月より当院のゲノム生物学教室に出向して分子生物学的な知識と手技の修得を目指した。
冷え症者の皮膚血流変動の部位差と自覚的温冷感との関係について

本研究では、手足の温度感受性や皮膚血流調節の違いを明らかにする。実験では、徐々に室温が低下する環境において、鼓膜温、手足の皮膚温と皮膚血流量、血圧、自覚的温冷感を測定し、それらの関連性を調べるとともに冷え症の有無で比較する。また、レーザースペックルフローグラフを用いて、二次元的に足の皮膚血流量を広範囲に測定し、血流の分布状況を観察する。
シリコン系スピン制御半導体の創成と光磁気特性の研究

Si(001)基板上ヘエピタキシャル成長が可能なβ-FeSi_2は、半導体/磁性体ヘテロ構造のべースとして非常に魅力的である。しかし、β-FeSi_2膜は、結晶性が改善する800°C以上の高温でアニールを行うと、島状に凝集するため、電気特性の測定が困難であった。そこで、本年度は、高温アニールでも凝集しないβ-FeSi_2膜の作製方法を開発し、その輸送特性を明らかにすることを目標とし、以下に示す多層膜法により、結晶性の良いβ-FeSi_2連続膜の作製に成功した。多層膜法とは、真空チャンバー内で化学量論組成比を満足するように蒸着した各数nm膜厚のSi/Fe多層膜をアニールしてβ-FeSi_2膜を形成する方法である。しかし、Si/Fe多層膜のみを用いたのでは多結晶β-FeSi_2膜しか得られず、且つ、結晶性改善の為高温でアニールすると、従来の膜と同様に島状に凝集してしまった。我々は、470°Cに熱したSi基板にFeを蒸着するRDE法により形成したエピタキシャルβ-FeSi_2膜をテンプレートとし、SiO_2膜で蓋をしてSi/Fe多層膜をアニールすることで、高温アニールでも凝集せず、Si基板とエピタキシャル関係を持つ[100]高配向のβ-FeSi_2連続膜の作製に成功した。このようなβ-FeSi_2連続膜では、46Kで最大6900cm^2/Vsの電子移動度が、また、50Kで15000cm^2/Vsの正孔移動度が得られている。これらの値は、両者とも従来の値の数10倍である。
多民族国家における多文化主義の成立と展開-言語文学教育宗教文化をめぐる諸問題

1980年代末期以来東欧革命、ソ連邦の解体を契機として、ますます混迷を深めつつある世界情勢の中で、多民族・多言語国家の抱える民族・言語・宗教問題が深刻化している。一方で、一元的でホモジニアスな国家とされてきたわが国の「単一民族国家・日本」という概念も、都市化国際化の進展とともにゆらぎ始め、多民族・多文化化への動きが確実に駆動されつつあると言える。多文化主義Multiculturalismは、カナダなど多民族国家において、言語・文化を異にする多様な民族集団の存在をむしろ国家の大切な資産として積極的に認識し、共存と繁栄をはかる政策として生まれた。本研究は、そうした多文化主義を、カナダ・ベルギー、オーストラリアの事例を中心として、各国の研究機関との連携において調査するとともに、研究者を招いて講演会、研究会、シンポジウムを開催し、その報告をとりまとめた。1。北米・カナダ地域カナダにおける多文化主義の成立と発展をあとづけるとともに、1982年以降の展開を観察した。とくに古川論文は、1995年10月のケベック・レファレンダムを現地において調査した記録である。2。中欧地域とくにオーストリア、ベルギーを中心に、民族文化の多元的多層的な成立を歴史的に解明しようとする論考である。3。北欧・東欧地域とくに現在の民族紛争を背景に成立した文学的ディスクールの分析を通して、多元的なアイデンティティの追跡をあとづける。4。日本・沖縄アジア地域の単一文化的表層の下に潜む多元的要素を観察する。5。オーストラリアとくにホワイト・コンケスト以降のアボリジニ-のステイタスを現地において観察した。1。2。3。4。5。多民族集団多文化社会に於ける民族的アイデンティティを保持育成しながら、民族文化の共生共存をはかるうえに多文化主義(Multiculturalism)の文化政策は重要な役割を果たすはずである。本研究では、これまでの研究過程で築き上げてきた国際的なネットワークを介して、世界各地域の研究者を招き、さまざまな民族文化の多元的側面を観察調査する試みを続けている。本年はカナダを中心として、平成8年5月29日にケベックの日系作家Jerry Shikatani.を招き、カナダの多文化文学について講演と共同研究を行った。また7月12日には、ケベック・マギル大学Darco Suvin教授を招き、カナダの民族文化研究の現状について研究会を持った。12月17日には、カナダ・マニトバの作家Robert EnlightによるManitoba Cultureas a Centre of Transmodernism、オタワ大学John Moss教授によるEnduring Dreams:An Exploration of Arctuc Landscapeと題する講演会・研究会を開催した。また平成9年2月27日にはカナダ・アルバ-タ大学Rae MacDonald女子によるカナダ・エドモントンについて、さらにはアルバ-タ大学文芸学部長Patiricia Clements博士によるCanadian Women Writingと題する講演・研究会を開催した。なお3月26日には、カナダ・モントリオール大学教授Michel Pierssens教授を招き、Quebec Literature Todayと題する講演会・研究会を開催する。カナダ・ケベックは先年1995年10月にカナダからの独立主権と経済的パートナーを要求するレフェレンダムを挙行し、50.6%対49.4%という僅差で分離独立を見送った。これらの講演会・研究会を通して、運動はなお存続拡大していることを知るとともに、その行方を探ることが目下の課題である。1.カナダにおけるケベック問題と多文化主義政策では、カナダにおける多文化主義の成立と発展を、歴史的にあとづけるとともに、1982年以降の展開に焦点を絞り、文化政策、法政上の整備、実態を検討した。とりわけアルバ-タ大学パトリシア・クレメンツ教授、リ-・マクドナルド女史、モントリオール大学ミッシェル・ピエールサンス教授、トロント大学ローゼン・ルンテ教授、ラヴァル大学

クレマン・モアザン教授、レナート・ヒルデブラント・モアザン教授らの助力を得て、多文化的環境のなかでカナダ移民作家らが創出しつつあるエクリチュール・ミグラント(移民者文学)の形成を、ジェンダー(性)、エスニシティ(民族)、ユルバニスム(都市)を軸に検証した。本研究によって現在カナダ・仏系作家の主要な作品を集書することができたので、レナート・モアザン教授との共同作業で、カナダ民族文学のデータ・ベースの構築にとりかかった。2.他の地域における多民族国家の文化的多元性については、中欧(オーストリア、ベルギー)、東欧(ハンガリー、ユゴスラヴィア)、オーストラリアの多元的な民族文化の様態を部分的にではあるが、明らかにすることが出来た。3.こうした多元的な言語文化の状況を国際的なフレイムにおいて観察するなかで、わが国の多層的な文化構造の検討が課題とされたが、『明治期翻訳文学書全集』の一部を集書することにより、文化的多元性への始動として、近代欧米文学を介した文化翻訳について研究を着手するにとどまり、この領域は今度の国際日本研究の課題として残された。
観光産業におけるサービスビジネスとしての「おもてなし」の経営分析

近年、わが国の「おもてなし」が、特に観光産業において国内外から注目されている。欧米のホスピタリティ・マネジメントは学術的に体系化され、実務でもそのオペレーションが形式知化され、グローバルに事業を展開する外資系ホテルを中心に日本でも一定の成果を収めている。一方、「おもてなし」は、日本人の国民性、歴史や文化など暗黙知化されている要素が強く、そのマネジメントという考え方は一般的ではない。日本独自の伝統的な「おもてなし」を活かした経営は、大資本を必要とせず成功している事例もある。おもてなし」を経営に活かすことで、顧客満足を得て、業績を伸ばしている企業が散見されるものの、多くは結果に結びついていない。本研究は、観光産業を対象に「おもてなし」の特徴を分析し、どういった特徴が顧客満足向上に関係し、なぜ、どのように寄与するのか、「おもてなし」と顧客満足との関係について定性(事例研究)および定量(アンケート調査の統計分析)の両アプローチから解明した。本研究では、(1)観光産業において顧客満足を得る「おもてなし」の特徴(因子・要因)、(2)「おもてなし」に優れた組織の成功要因、(3)「おもてなし」の優れた従業員の知識を組織全体で実践するためのマネジメント、といった3つのサブテーマを設定し、観光産業におけるサービスとしての「おもてなし」のマネジメントのモデルを提示した。本研究によって、観光産業において顧客満足を得るため「おもてなし」の知識や技能の組織的展開のために、「おもてなし」をどうマネジメントすべきかといった実務的方策を提示すると共に、「おもてなし」の経営学の視点から学術的な体系・理論化を行った。こうした本研究の成果は、今後「おもてなし」のマネジメントのビジネスモデルとして、他の組織へ展開できる実務的な貢献も期待できる。本(初)年度は、提出した研究計画に従い、先行研究レビューと事例研究を中心に研究を進め、当初の計画以上の成果が得られた。先行研究レビューは、おもてなしと経営(マネジメント)の関係に関する先行研究を中心に、メジャーな論文検索サイトである「CiNii」と「Google Scholar」を主に用いて、国内外の論文や文献を検索・探索し、本研究課題に密接に関係すると考えられる先行研究を取捨選択し、入手・収集した。その後に、本研究の視野であるサービスマネジメントや知識科学の視点から先行研究をまとめるとともに、その関連・隣接研究分野からも主な論点を取り上げた。その結果として、「おもてなし」の概念や考え方は論者・研究者によっても様々であり、また、「おもてなし」を提供する旅館などでも、経営者や女将独自の考えや理念に従い、様々な形でのおもてなしを提供していることを指摘した。事例研究においては、本年度は、熊本県の「黒川温泉」と石川県和倉温泉の「加賀屋」を対象に行った。事例研究に際して、リサーチクエスチョンに対応する十分な文献資料のレビューを踏まえ、各事例の課題と論点を明確にした上で、実際に現地に赴き、各担当者や責任者へインタビューとフィールド調査を行った。その結果、これまでの文献資料や先行研究だけでは分かりえなかった、おもてなしと経営(マネジメント)に関わる知見や示唆が得られた。こうした一連の調査研究の結果に考察を加え、5月(横浜)、8月(福岡)、10月(名古屋)に国内の学会発表、9月(日本)と10月(タイ)に国際会議にて研究発表を行った。さらに、12月には英文ジャーナルに論文が掲載され、平成29年7月には和文査読誌に掲載が予定されている。本研究の当初の計画では、先行研究レビューと事例研究を予定していた。現在までの進捗状況は、上述の通り、先行研究レビューが終わり、事例研究も進めている。さらに本年度は、次年度に計画していた顧客の口コミデータのテキストマイニングによる統計的定量分析のフィージビリティ・スタディに着手できた。その研究成果は、査読論文誌『日本経営システム学会誌』に受理され、2017年7月号に掲載予定である。平成29年度は、研究期間3年の課題「観光産業におけるサービスビジネスとしてのおもてなしの経営分析」の2年目となる。本年度は、主に1年目の研究成果を中心に、著書1冊(共著)、論文3報、国際会議論文1報、学会報告3回にて発表した。主な研究実績としてテキストデータ分析と事例研究があげられる。定量研究については、大手インターネット旅行代理店に掲載された宿泊客の口コミのテキストデータ分析を通じて、優れたおもてなしの要因や特徴を導出した。おもてなしランキング上位10旅館の宿泊客の口コミをコード化して、因子分析、重回帰分析、相関分析を行った結果、1従業員、2朝食、3夕食、4風呂と宿、5部屋、の5つが主なおもてなしの要因であることを定量的に解明した。事例研究については、優れたおもてなしを提供している組織がどのようなマネジメントを行っているか、インタビューや文献調査を通じて分析した。具体的な事例として、熊本県の黒川温泉、石川県和倉温泉の加賀屋、星野リゾート、ポジティブドリームパーソンズである。特に優れた個人のおもてなしの知識や技能を、いかに組織全体に展開するかについての知見について報告した。さらに本年度は、「おもてなし総選挙」第3位の石川県の加賀温泉の旅館協同組合とその代表的な温泉旅館である「かよう亭」を訪問し、亭主へのインタビューと近隣の山代温泉とともに現地調査を行った。こうした研究成果について、中国の北京航空航天大学と清華大学に訪問し、相互の研究内容について情報交換を行い、国際的な共同研究の可能性について議論した。全体的には概ね順調に進んでいる。

当初の大まかな予定では、1年目(平成28年度)に先行研究レビューと現地調査、2年目(平成29年度)は現地調査と定量調査、3年目(平成30年度)は現地調査と全体の研究のまとめ、と本年度2年目終了時時点においてほぼ計画通りに進んでいる。その研究成果の公開・発表についても、今までのところ著書1冊(共著)、査読付論文4報(加えて現在、査読中論文3本)、査読付国際会議論文3報、学会報告6回と、各段階ごとに行ってきた。特に国際会議(The 4th International Conference on Servicelogy)において2016年9月に発表した査読付国際会議論文"Omotenashi Management in Onsen Ryokan: ACase study of KurokawaOnsen in Kyushu, Japan"は、Best Paper Awardを受賞できた。また、本研究課題に対して、北京航空航天大学など海外の大学と国際的な共同研究の可能性も出てきた。これもすべて科研費のおかげであり感謝している。その一方で、当初予定していた勤務校のある九州地域の現地調査とインタビューの対象を、平成28年4月の熊本地震、712月の「九州復興割」による繁忙、平成29年7月の九州北部豪雨などにより、石川県の和倉温泉や山中温泉など他の地域に変更せざるを得なかった。九州には別府温泉をはじめ、由布院、黒川、嬉野、雲仙、武雄、霧島、指宿など著名な温泉郷があり、その地域には優れたおもてなしを提供する旅館が多い。現時点では、黒川温泉のみしか現地調査とインタビューを行っていないので、本年度の3年目の最終年度では、時間と資金が許す限り、そうした現場に入って調査・研究を進めたい。近年、わが国の「おもてなし」が、特に観光産業において国内外から注目されている。欧米のホスピタリティ・マネジメントは学術的に体系化され、実務でもそのオペレーションが形式知化され、グローバルに事業を展開する外資系ホテルを中心に日本でも一定の成果を収めている。一方、「おもてなし」は、日本人の国民性、歴史や文化など暗黙知化されている要素が強く、そのマネジメントという考え方は一般的ではない。日本独自の伝統的な「おもてなし」を活かした経営は、大資本を必要とせず成功している事例もある。おもてなし」を経営に活かすことで、顧客満足を得て、業績を伸ばしている企業が散見されるものの、多くは結果に結びついていない。本研究は、観光産業を対象に「おもてなし」の特徴を分析し、どういった特徴が顧客満足向上に関係し、なぜ、どのように寄与するのか、「おもてなし」と顧客満足との関係について定性(事例研究)および定量(アンケート調査の統計分析)の両アプローチから解明した。本研究では、(1)観光産業において顧客満足を得る「おもてなし」の特徴(因子・要因)、(2)「おもてなし」に優れた組織の成功要因、(3)「おもてなし」の優れた従業員の知識を組織全体で実践するためのマネジメント、といった3つのサブテーマを設定し、観光産業におけるサービスとしての「おもてなし」のマネジメントのモデルを提示した。
アンサマイシン系抗生物質のHfq過剰発現による細胞分裂阻害の解除機構の解析

本研究はRNA代謝反応を標的とした新規薬剤の開発を目的としたものである。RNAシャペロンであるHfqの過剰発現はFtsZの発現を抑制することにより細胞分裂を阻害する。その阻害を解除する薬剤としてアンサマイシン系抗生物質Rifampicinが見出された。Rifampicin以外のアンサマイシン系抗生物質も同様の活性を示し、RifampicinはHfqの発現量を低下させた。Rifampicin耐性rpoB変異の遺伝的背景ではアンサマイシン系抗生物質による細胞分裂阻害は解除されず、アンサマイシン系抗生物質はRNAポリメラーゼを介してHfq過剰発現を抑制し細胞分裂阻害を解除することが示唆された。Hfqタンパク質は細胞分裂タンパク質FtsZの合成低下を引き起こし、細胞分裂を阻害する。この分裂阻害をRifampicinとStreptovaricin Cが解除し、コロニー形成を回復することを見出した。そこで、Rifampicin以外のアンサマイシン系抗生物質(Rifamycin SV、Rifabutin、Rifapentine、Rifaximin)がHfq過剰発現による細胞分裂阻害を解除するか検定を行った結果、検定したすべてのアンサマイシン系抗生物質によりコロニー形成が回復した。Rifampicin耐性rpoB変異を有する株を宿主とした場合は、アンサマイシン系抗生物質による回復が見られなかったことから、アンサマイシン系抗生物質はRNAポリメラーゼを介して作用していることが示唆された。また、アンサマイシン系抗生物質はRNA合成阻害剤であるため、Rifampicin以外のRNA合成阻害剤(Actinomycin D、Chlomomycin A3)について同様の検定方法により、Hfq過剰発現による細胞分裂阻害を解除するか検定した結果、コロニー形成を回復しなかった。さらに、アンサマイシン系抗生物質(Rifampicin)によるHfq過剰発現による細胞分裂阻害の解除は、Hfqタンパク質の発現を制御している可能性がある。抗生物質作用時のHfqタンパク質および細胞分裂タンパク質FtsZの発現状態をウエスタンブロッティングにより確認した結果、コロニー形成の回復がみられる濃度において、Hfqタンパク質の発現が減少していた。したがって、アンサマイシン系抗生物質はHfqタンパク質の発現を抑制することにより、細胞分裂タンパク質FtsZの合成を上昇させ、コロニー形成を回復すると考えられる。アンサマイシン系抗生物質はHfq過剰発現による細胞分裂阻害を解除するが、アンサマイシン系抗生物質以外のRNA合成阻害剤は細胞分裂阻害を解除しないという知見が得られた。また、アンサマイシン系抗生物質はHfqタンパク質の発現を抑制することにより、細胞分裂タンパク質FtsZの合成を上昇させ、コロニー形成を回復する可能性が得られた。前年度はRifampicin以外のアンサマイシン系抗生物質がHfq過剰発現による細胞分裂阻害を解除し、Rifampicin以外のRNA合成阻害剤は細胞分裂阻害を解除しないという知見が得られた。アンサマイシン系抗生物質はRNAポリメラーゼに直接作用して、RNA合成の開始反応を阻害する。そこで、RNAポリメラーゼβサブユニットをコードしRifampicinに耐性を示すrpoB変異の遺伝的背景において、Hfq過剰発現株を構築した。その結果、構築したrpoB変異株においても、Hfq過剰発現による細胞分裂阻害が引き起こされたが、Rifampicinによる細胞分裂阻害は解除さなかった。更に、Rifampicin以外のアンサマイシン系抗生物質について検定を行った結果、Rifampicinと同様に細胞分裂阻害は解除されなかった。これらの結果から、アンサマイシン系抗生物質はRNAポリメラーゼを介してHfq過剰発現による細胞分裂阻害を解除することが示唆された。本菌株をスクリーニングに利用することにより、アンサマイシン系抗生物質が排除され、新規抗生物質が得られる可能性が高くなると考えられる。また、本菌株の構築過程で、RNAポリメラーゼ機能とHfqタンパク質発現量のバランスにより細胞分裂阻害が解除されるという予備的な知見が得られた。このバランスを詳細に解明することにより、RNA代謝を標的とするより高機能な薬剤の開発が期待できると考えられる。RNAポリメラーゼβサブユニットをコードしRifampicinに耐性を示すrpoB変異の遺伝的背景において、Hfq過剰発現株を構築し、Rifampicinを含むアンサマイシン系抗生物質が、Hfq過剰発現による細胞分裂阻害を解除しないことを確認した。本菌株を用いた新規アッセイ系を構築したが、抗生物質の探索までは至らなかった。Rifampicin以外のアンサマイシン系抗生物質もHfq過剰発現による細胞分裂阻害を解除し、非アンサマイシン系RNA合成阻害剤は細胞分裂阻害を解除しない。そこで、前年度はRNAポリメラーゼβサブユニットをコードしRifampicinに耐性を示すrpoB変異の遺伝的背景においてHfq過剰発現株を構築し、アンサマイシン系抗生物質を排除できるように、スクリーニング系の改良を行った。

今年度は改良したアッセイ系を用いて、土壌分離放線菌サンプルについて、RNA代謝阻害剤のスクリーニングを進めたが新規抗生物質の取得には至らなかった。また、構築したHfqタンパク質を過剰発現したrpoB変異株において、Hfqタンパク質の発現状態をウエスタン解析により調べた結果、Rifampicinの添加によるHfqタンパク質の量的な変化はみられなかった。したがって、アンサマイシン系抗生物質はRNAポリメラーゼを介してHfq過剰発現を抑制し、細胞分裂阻害を解除することが示唆された。また、RNAポリメラーゼ機能とHfqタンパク質発現量のバランスにより細胞分裂阻害が解除されるという予備的な知見が得られた。このバランスを詳細に解明することにより、RNA代謝を標的とするより高機能な薬剤の開発が期待できると考えられる。本研究はRNA代謝反応を標的とした新規薬剤の開発を目的としたものである。RNAシャペロンであるHfqの過剰発現はFtsZの発現を抑制することにより細胞分裂を阻害する。その阻害を解除する薬剤としてアンサマイシン系抗生物質Rifampicinが見出された。Rifampicin以外のアンサマイシン系抗生物質も同様の活性を示し、RifampicinはHfqの発現量を低下させた。Rifampicin耐性rpoB変異の遺伝的背景ではアンサマイシン系抗生物質による細胞分裂阻害は解除されず、アンサマイシン系抗生物質はRNAポリメラーゼを介してHfq過剰発現を抑制し細胞分裂阻害を解除することが示唆された。アンサマイシン系抗生物質はRNAポリメラーゼに直接作用して、RNA合成の開始反応を阻害する。そこで、RNAポリメラーゼβサブユニットをコードしRifampicinに耐性を示す各種rpoB変異の遺伝的背景において、Hfq過剰発現株を構築し、細胞分裂阻害が引き起こされるかどうか検証する。また、Hfqタンパク質はsmall RNAを介して様々なタンパク質の発現を調節しているため、Hfqを過剰発現したrpoB変異株におけるsmall RNAの発現変化をリアルタイムPCRで解析する。構築した新規アッセイ系を用いて、RNA代謝阻害剤のスクリーニングを行う。Hfqを過剰発現したrpoB変異株において、Hfqタンパク質およびFtsZタンパク質の発現状態を調べる。また、Hfqタンパク質以外に発現量が変化しているタンパク質がないか、2次元電気泳動により網羅的に調べる。変化のあったタンパク質については、マススペクトル解析により同定を行う。rpoB変異の遺伝的背景において計画通りの結果が得られない場合は、RNA合成に関わる別の因子(σ因子など)の変異株について検討する。また、活性を示す抗生物質の評価のためのin vitroアッセイ系を構築する。農学抗生物質が当初予定より安く購入でき、研究成果発表のための旅費が当初予定より安かったため。実験が効率的に行われ、当初予定より試薬や消耗品の購入が少なかったため。試薬および消耗品の購入費に充てる。
現代アフリカにおける調理用燃料の脱森林資源化とエネルギーの安定供給に関する研究

本年度は、申請時当時の「研究の目的」で記載した(2)ブリケットの消費者の調理手順に注目し、ブリケットの食文化や生活形態への適合性を検討する、(3)2012年以降のブリケット生産の変化から、ブリケット生産の利点や課題を提示し、課題を克服する方法を模索する、の2点について研究を実施した。10月12月、2月3月の計4ヶ月半にわたってウガンダとタンザニアへ渡航し、現地で(2)と(3)に関する現地調査を実施した。(2)では、前年度までの調査では、調査地の人びとは献立や経済状況、気候などに応じて柔軟に調理用燃料を選択していることが明らかになった。それを踏まえ、今年度は燃料別の調理実験を現地の人とともに実施し、調理用燃料によって調理品の味に違いが出るか食味した。ウガンダで多く食べられ、文化的・社会的価値を持つ蒸しバナナを調理することで比べた。その結果、ブリケットを用いても、薪炭材で調理したときと同様においしいバナナを調理することができた。食文化の面においても、ブリケットは薪炭材の代替として有効であることが明らかになった。(3)では、20のブリケット生産者に聞き取り調査と参与観察を実施した。当初は手作業でブリケットを生産していたが、機材の導入や生産場所の拡大により生産規模を拡大させている人が大半であった。ブリケットの生産者は改良かまどの生産者とともに、効率的なバイオマス・エネルギーの消費を目指す協会を設立していた。ブリケットの生産者は改良かまどの生産者よりも活発に情報を交換し、商品改良とマーケット拡大を目指していた。また、消費者のターゲットを中間層に絞ることで、利益を上げている生産者もいた。ブリケット生産者たちはあらゆる方面に戦略をとりながら、生産規模と販売経路を拡大させていることが明らかになった。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、当初の研究の目的で記載した(1)所得の異なるカンパラ市内の住民に対して食事および調理内容を明らかにして、現在でも木炭の消費が多い理由を社会背景や文化的側面を踏まえて検討し、現代のウガンダ都市部における調理用エネルギー源の消費の実態を明らかにする、(2)ブリケットの消費者の調理手順に注目し、ブリケットの食文化や生活形態への適合性を検討する、の2点について研究を実施した。(1)を明らかにするために、カンパラに居住する世帯に対する食事内容と燃料消費について、2世帯を対象に2週間にわたって聞き取り調査および参与観察を実施した。その結果、現金収入の多少にかかわらず、木炭が積極的に調理に使用されていることがわかった。低中所得世帯では、燃料の入手可能性や調理に使用できるスペースの狭さなどから、木炭が調理に使用されてきた。高所得世帯ではガスや電気の使用は湯沸かしに限定され、食事の調理には木炭がかならず使用されていた。調理観察から、この地域に特有である食材をバナナの葉に包んで蒸して調理するには、ガスや電気よりも木炭が最適であることがわかった。本調査の内容は、第22回生態人類学会研究大会で発表した。また発表時の議論を踏まえて執筆した論文を『生活学論叢』に投稿予定である。(2)を明らかにするために、ブリケットの消費者に対して食事内容と燃料消費について、3世帯を対象に2週間にわたって聞き取り調査を実施した。その結果、ブリケットのみを調理に使用する世帯、ブリケットを木炭と混ぜて調理に使用する世帯、ブリケットを使う日と使わない日がある世帯と、その使用方法は多様であった。今後は、ブリケットが調理に使用される際の調理方法について、参与観察を実施する必要があると考えている。ブリケットを含め多種の調理用燃料を使用する世帯における具体的な調理用燃料の選択について、詳細な調査を進める。平成28年度は合計2度、合計4ヶ月間にわたってアフリカへ渡航し、調査地において具体的な現地調査を実施することができた。また当初の計画どおり、平成28年8月1日7日にウガンダ・マケレレ大学で開催されたThe 15th Congress of the International Society of Ethnobiologyにてブリケット生産の特徴に関する口頭発表、平成29年3月17日18日に京都府福知山市で開催された第22回生態人類学会研究大会にてカンパラの世帯における調理用燃料の選択に関する口頭発表を実施することができた。