hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病態機能イメージングのための細胞内キナーゼ活性蛍光プローブの開発

2種類のプロテインキナーゼ活性をモニタリングできる分子プローブシステムを開発した。すなわち、量子ドットと蛍光標識カチオン性基質ペプチドを用いるFRET型と、ポリイオン錯体型のキナーゼ蛍光プローブを開発した。双方とも、リン酸化により静電相互作用が減弱して複合体が解離することでratiometricにキナーゼ活性の評価が可能であった。阻害剤の評価も良好であり、薬剤探索に利用可能な分子プローブの開発に成功した。平成25年度は、プロテインキナーゼ蛍光プローブとして、基質ペプチドにリン酸化部位捕捉ユニットとして、2核亜鉛錯体を導入し、さらに分子の両末端に蛍光エネルギー移動可能な2種の蛍光基を導入した分子プローブを設計し、合成を検討した。2核亜鉛錯体用のリガンドとして、PhosTag型分子を合成し、ピリジン環の一つからアルキルアミノ基を伸ばし、固相合成樹脂上でペプチドへの導入を検討した。しかし、種々の保護基と縮合剤を検討したが、目的物は得られなかった。そこで、PhosTagユニットをリジン側鎖に縮合してアミノ酸誘導体としたのち、ペプチド固相合成により基質ペプチドに連結することを試み目的物を得た。ところが、次にフルオレセインとローダミンを基質ペプチドに導入後、同様の反応でリガンド部位の導入を検討したところ、蛍光基が副反応により壊れることが分かった。そこで、種々の蛍光基を検討後、クマリンとトリプトファンの組み合わせで目的物が得られることが分かった。これとは別に、高分子錯体型の蛍光プローブの開発も検討した。こちらについては、内部標準としてCy5をカチオン性基質ペプチドを側鎖に有するデキストランに導入し、一方、キナーゼ応答型の蛍光を与えるためのTAMRAをポリアスパラギン酸に導入したポリマーも合成して両者を混合し、ポリイオン錯体型ナノ粒子を形成した。得られたナノ粒子はCy5の蛍光は保持される一方、TAMRAの蛍光は大きく消光した。一方、標的キナーゼで側鎖の基質ペプチドをリン酸化するとTAMRAの蛍光は大きく回復し、両者の蛍光強度比を取ることで、正確にキナーゼ活性が評価できた。蛍光強度比を用いてキナーゼ阻害剤の阻害定数を評価することも可能であった。本プローブは、キナーゼ蛍光プローブとして、特に濃度や組織・細胞の厚みの影響を受けずにin vivoや培養細胞で正確に活性を評価できる可能性がある。前年度、合成した2波長型プロテインキナーゼ蛍光プローブは、溶液中では良好にキナーゼ活性を検出可能であったが、細胞内や血中などの条件では、凝集が生じ適用が困難であった。そこで、これを安定化するため、血清アルブミンで周囲をコートできる方法論を考案した。すなわち、血清アルブミンに強固に結合できるリガンドとしてアルキル鎖を高分子鎖に導入し、これにより、高分子イオン錯体としてナノ粒子を形成した際に、その周囲にリガンドを介して血清アルブミンが結合できるようにした。その結果、ポリイオン錯体粒子は、血清アルブミン非存在下では、生体環境のような高イオン強度条件下で、顕著に凝集したが、一方、血清アルブミンを添加すると長期間まったく凝集せず、安定に存在できることを見出した。また、その他のリガンドとしてビリルビンの適用の可能性も検討した。この場合には、ビリルビンを結合した脂質リポソームにぷろーぶを内包することを考え、ホスファチジルエタノールアミンにビリルビンをアミド結合で連結した分子を合成し、これを用いたリポソームを調整して、血清アルブミンの効果を評価した。その結果、この方法論においても安定化が達成できた。一方、2種の蛍光基をペプチド型分子の両端に挿入し、さらに、方末端にPhosTagユニットを導入した分子を種々設計、合成した。PhosTagユニットは、リン酸基に強固に結合するため、このペプチドがキナーゼでリン酸化されると、ココがリン酸基二結合することで分子がフォールディングし、2種の蛍光基が近接することでエネルギー移動が生じることを期待した。しかじ、水中ではこれが生じるほどPhosTagとの結合力が大きくないことが判明し、さらに大きな結合力を達成できる、ナノ粒子表面にカチオン場を形成する分子プローブを新たに設計し、その開発に着手した。まず、ペプチド基質の標的キナーゼによるリン酸化部位に結合する分子プローブ構造として、分子内にリン酸基捕捉部位として2つのグアニジノ基と鉄ーニトリロ3酢酸錯体部位を有する分子を設計し、その合成法を種々検討した、全体をペプチド構造としているためFmoc固相合成法を基本に合成条件を種々検討したところ、目的物を得ることができたが収率が非常に悪かった。これは中間体の溶解度が悪く、ゲル状になってしまうことが原因と考えられた。そこで、新たな合成法を考案したが、目的物は得られたものの単利が困難であった。そこで、新たなプローブシステムとして、量子ドット表面に柔軟なリンカーを介して基質ペプチドを導入し、そのペプチドの末端に蛍光基を配し、さらに量子ドット表面にリン酸基捕捉部位としてグアニジノ基を導入した分子システムを考案して、その合成に成功した。このシステムはリン酸化に伴い、ペプチドが粒子ドットに結合して蛍光エネルギー移動効率に変化が生じること原理としてキナーゼ活性を計測することを考えた。実際、得られたシステムはリン酸化に伴い蛍光強度に変化が見られ、基本的に本システムでキナーゼ活性が評価可能であることが示唆された。また、レポーター遺伝子を利用したキナーゼ活性評価法としてこれまでに開発してきたプロテインキナーゼ応答型遺伝子制御システムにおいて最大の問題点であった遺伝子/制御剤高分子何

複合体の血中安定性の悪さを克服するため、制御剤高分子に血清アルブミンのリガンドであるアルキル基を導入する方法を検討した。得られたナノ複合体は、血清アルブミン存在下で可逆的に血清アルブミンが表面に結合してコートすることで、血中条件で安定化が可能であり、凝集、溶血などの現象が完全に抑制でき、血中投与を実現することに成功した。2種類のプロテインキナーゼ活性をモニタリングできる分子プローブシステムを開発した。すなわち、量子ドットと蛍光標識カチオン性基質ペプチドを用いるFRET型と、ポリイオン錯体型のキナーゼ蛍光プローブを開発した。双方とも、リン酸化により静電相互作用が減弱して複合体が解離することでratiometricにキナーゼ活性の評価が可能であった。阻害剤の評価も良好であり、薬剤探索に利用可能な分子プローブの開発に成功した。当初予定した、プロテインキナーゼの活性を蛍光シグナルで評価可能な分子プローブに関しては開発でき、当初の目的は達成できた。しかし、より実用的な、細胞内やin vivoでも使用可能なプローブのアイデアが成果から得られ、これにも着手下が、完成までには至っていない。分析化学、ケミカルバイオロジー、医用工学これまでの検討により、世界的にも存在しない、生体内でも使用可能な実用的なキナーゼ蛍光プローブの設計が可能となった。そこで、当初の目的はおおむね達成したが、これを実現するために50万円を繰越し、これを継続することとした。当初予定していた分子プローブの合成は、当初かなり予想外の副反応により多くの検討を要したが、平成25年度中に目的物を得る条件が確立した。これにより、今年度、当該分子プローブの評価が可能となっている。また、新たに高分子錯体型の分子プローブを設計し、開発に成功した。こちらに関しては、標的プロテインキナーゼの活性を2波長の蛍光強度比を用いて正確に評価できること、キナーゼ阻害剤の評価にも適用可能なことを見出しており、すでに実用的な蛍光プローブの開発に成功したといえる。平成26年度にさらに実用的な改良と評価を加えることで、当初の目的を十分達成できるところまで来ており、順調に進展しているといえる。本年度で、当初予定したプロテインキナーゼ活性を測定可能な蛍光分子プローブシステムの開発はほぼ達成できたが、より実用的な細胞内での計測が可能なプローブ分子システムの設計が、これまでの成果から得られ、これを平成26年度に開始した。しかし、この開発は年度後半に開始したため、その評価が完結していない。そこで、それに必要な費用を翌年度に繰越し、これに用いるほうが、研究遂行上、より効率がよく、社会にも貢献できると考え、繰り越すこととした。今後は、前年度得られた成果をもとに、プロテインキナーゼ蛍光分子プローブとしての有用性を立証していく。まず、PhosTag型分子プローブに関しては、基質部分のリン酸化に伴う蛍光エネルギー移動効率の変化を評価し、その性能と、計測最適条件を求める。、あた、万が一、感度が不足する場合には、よりリン酸化部位への結合力の高いジルコニウム錯体の導入を、すでに確立した合成法により検討していく。
新規転写抑制因子標的遺伝子群から見た非浸潤性乳癌進行の分子病理学的機構

乳癌の進展過程で発現低下する遺伝子TSHZ2を同定した。TSHZ2はHedgehogシグナル伝達に関与する転写活性化因子GLI1及び転写抑制共役因子CtBP2と核内複合体を形成し、正常乳管上皮細胞でGLI1による標的遺伝子転写活性化を抑制していることを見出した。さらにGLI1標的遺伝子以外でTSHZ2により制御される遺伝子群を見出すため、網羅的発現遺伝子解析とNCBIデータベース検索を行った結果、FAM64A、FAM83D、DLGAP5、FOXM1、DONSONを見出した。特にFAM64Aは、トリプルネガティブ乳癌においてクロマチン制御因子を介して細胞生存に関わる可能性を見出した。NCBI登録済み遺伝子発現データセットの比較から正常乳腺に比べ乳癌で発現低下している遺伝子として抽出した一つ、zinc-finger homeobox蛋白TSHZ2に着目しその機能解析を行った。その結果TSHZ2は核移行シグナルを持つ核内蛋白であり、転写抑制共役因子CtBP結合配列依存性にCtBP2と結合すること、またCtBP2と共にHedgehog(Hh)シグナル下流の転写活性化因子GLI1・GLI2と核内複合体を形成することを明らかにした。さらにTSHZ2は乳癌でのGLI1標的遺伝子として新たに同定したCXCR4やAEBP1の発現をCtBP依存性に抑制することを確認した。またヒト組織を用いた免疫組織学的解析により、TSHZ2・CtBP2・GLI1は正常乳管上皮の核内に発現しているが、浸潤性乳管癌(IDC)ではCXCR4・AEBP1発現上昇と相まってCtBP2の核内発現を見るもののTSHZ2の発現は低下し、GLI1は細胞質及び核に発現上昇を見ることを報告した。免疫沈降実験においてGLI1はTSHZ1やTSHZ3とは結合しないこと、またMCF7細胞株を用いたTSHZ2過剰発現実験においてTSHZ2は多くの遺伝子発現を抑制することから、TSHZ2単独にてこれらの遺伝子群を発現制御しているものと考えた。しかし不死化ヒト正常乳管上皮細胞HMEC4htertshp16を用いたTSHZ1・TSHZ2・TSHZ3各々の特異的siRNAによるknockdown実験より、これら3つの遺伝子はある程度の機能相補性がある可能性が示唆された。以上よりMCF7細胞にてTSHZ2の強制発現により抑制された1,114個の遺伝子群の中にはTSHZ1-3の直接標的遺伝子を介した間接抑制の他に、TSHZ1やTSHZ3との協調作用の下制御されている遺伝子が含まれている可能性があり、真のTSHZ2標的遺伝子の抽出に時間が必要であった。さらに病理形態像あるいは遺伝子発現プロファイルの多様な乳癌細胞においては、TSHZ2優位の遺伝子制御を示す症例あるいは細胞株の慎重な検討を必要とした。またTSHZ2結合領域を検討するため、ホルマリン固定にて使用可能な抗TSHZ2抗体の選別とホルマリン固定HMEC4htertshp16ゲノムDNAの断片化条件検証などChIP sequence法実施に向けての条件設定を行った。一方MCF7においてTSHZ2により発現低下する1,114個の遺伝子群をNCBI登録済みのpublic database(GSE21422など)と比較した。その結果TSHZ2発現は予想どうり、正常乳腺>DCIS>浸潤癌と低下しているのに対し、TSHZ2/MCF7Fにて発現低下する1,114遺伝子のうちのFAM83D、DONSONなどは、正常乳腺<DCIS<浸潤癌と亢進していた。そこで、これらFAM83DやDONSONなど細胞増殖あるいは細胞分裂に関わるとされている遺伝子が、正常乳腺からDCIS、浸潤癌へと進展する過程でTSHZ2発現低下と逆相関しているか、免疫組織化学的に検討すべく準備を行った。TSHZ1-3の三種を各々特異的に発現低下させ得るsiRNAオリゴの同定に時間を要した。これまでに同定した1,114個のTSHZ2標的遺伝子候補をさらにNCBI登録済みdatabaseや既報文献と比較した結果、TSHZ2標的遺伝子候補をFAM64A、FAM83D、DLGAP5、FOXM1、DONSONの5つに絞り込んだ。これら5遺伝子産物に対する特異抗体を用いて免疫組織染色を行った所、いずれも正常乳管上皮細胞に比し乳癌細胞での過剰発現を観察した。しかしその陽性パターンは相互に異なったことから、これら5遺伝子の発現制御には恐らくTSHZ2以外の制御機構も関与していることが示唆された。これら5遺伝子産物のうち、特にFAM64Aの解析を進めた。198例の乳癌手術材を免疫組織染色した所、triple-negative乳癌(TNBC)の約半数の症例で核に陽性であった。さらに5つのTNBC細胞株のうち3つでvariant1のみのFAM64A発現を観察した。これらvariant1陽性TNBC細胞株はFAM64Aを核に集積させていることから、乳癌手術材の核陽性例を模倣する細胞株であると考えた。これら核FAM64A陽性TNBC細胞株をFAM64A特異的siRNAで処理をすると細胞死を起こすことから、FAM64Aの核内機能がこれらTNBC細胞の生存に必修である可能性が示唆された。

そこでHalo-tag FAM64A variant1をHEK293T細胞に強制発現させ、その核分画からFAM64A結合蛋白をLC/MSにて解析した所、SMARCA5、BAZ1BやMCM2などクロマチン制御・DNA複製に関わる因子を同定した。以上からTSHZ2の機能の一部として、FAM64Aを介してクロマチン制御・DNA複製を行っている可能性が示唆された。乳癌の進展過程で発現低下する遺伝子TSHZ2を同定した。TSHZ2はHedgehogシグナル伝達に関与する転写活性化因子GLI1及び転写抑制共役因子CtBP2と核内複合体を形成し、正常乳管上皮細胞でGLI1による標的遺伝子転写活性化を抑制していることを見出した。さらにGLI1標的遺伝子以外でTSHZ2により制御される遺伝子群を見出すため、網羅的発現遺伝子解析とNCBIデータベース検索を行った結果、FAM64A、FAM83D、DLGAP5、FOXM1、DONSONを見出した。特にFAM64Aは、トリプルネガティブ乳癌においてクロマチン制御因子を介して細胞生存に関わる可能性を見出した。MCF7細胞株を用いたTSHZ2過剰発現系において発現変化する遺伝子群はすでに見出しているので、その比較実験としてTSHZ1-3を発現する不死化ヒト正常乳管上皮細胞HMEC4htertshp16に対しTSHZ1-3特異的siRNAによるsignle・double・triple knockdown実験より、1,114個の標的候補遺伝子群の情報整理を検討したい。その上でADAM28を含めたTSHZ2標的遺伝子の転写調節領域の解析と発現解析を行う方針である。人体病理学TSHZ1-3を各々特異的に発現低下させるsiRNAオリゴ作成に時間を要したことにより、当初実施予定であった網羅的遺伝子発現解析を行えなかったため。
ホウレンソウ性決定遺伝子の同定

ホウレンソウには雄花のみを着生させる雄株および雌花のみを着生させる雌株に加え、雌花と雄花あるいは両性花が様々な比率で混成する多様な間性が見出される。これまでの研究で、我々は花器形態に基づいて5種類の間性自殖系統を雌雄異花同株および雌花両性花同株の二つのタイプに分類できることを明らかにした。さらに、雌花形成割合(雌性率)および各間性形質の遺伝様式に基づいて、これらの間性系統の性型を4型(I型IV型)に分類した。本研究では、これまで解析に用いてきた間性系統の中で最も雌性率が低く、雌雄異花同株タイプに属する系統(03-336)が示す1型間性の発現を支配する遺伝子の同定を試みた。03-009♀x03-336によって得られたF1個体を雄株(系統03-009:XY)と交配してBC1世代を作出し、2007年4月から6月にかけてこのBC1集団を北海道大学構内のビニールハウス内で育成した。当該F1集団および前述のBC1集団のおよそ半数からY遺伝子マーカーが検出されたことに加えて、それらの全ての個体が雌性率0%(雄株)を示したことからY遺伝子はI型間性の発現を支配する遺伝子に対して優性もしくは上位性を示すと結論づけた.さらに、このBC1世代(169個体)において,雄株:間性株:雌株=2:1:1の比に適合する分離が生じていることも判明した(x^2検定,ρ=0.372).雌雄決定遺伝子XおよびYに加えてI型間性遺伝子としてM遺伝子を想定することによって,雄株:間性株:雌株=2:1:1(XY;Mm:XY;mm:XX;Mm:XX;mm=1:1:1:1)の分離が当該BC1世代で生じることが説明できる.ホウレンソウには雄花のみを着生させる雄株および雌花のみを着生させる雌株に加え、雌花と雄花あるいは両性花が様々な比率で混成する多様な間性が見出される。多様な間性形質の発現機構を遺伝学的に解析するための基盤作りとして、5種類の間性自殖系統(03-336、03-258、03-263、03-259および03-285)の性発現を形態に基づいて特徴づけることを試みた。次いで、間性を遺伝学的に特徴づけるために雌株系統と間性自殖系統間の交配によって得られたF1の性型について調査した。以下に結果をまとめた。1 03-336は間性系統のなかで唯一雄花の着生が観察された。また、雌花房率が他の間性系統よりも有意に低いことが確認された。以上の結果に基づいて03-336系統の示す性型をI型間性とした。2 03-258は雌花率において他の間性系統と有意な差が観察されたた。拠って、03-258の示す性型をII型間性とした。3 03-263は雌花率において03-259および03-285と有意な差異は見出されなかった。4 03-263、03-259および03-285のそれぞれと雌株系統(03-009)との交配後代(F1世代)の雌花率を調査した結果、03-263x03-009は雌花率が03-259x03-009および03-285x03-009よりも有意に低かった。拠って、03-263の示す性型をIII型間性とした。5 03-259系統、03-285系統の性発現に関しては、今回の解析では明確な差異見出せなかったので併せてIV型の間性とした。当該F1集団および前述のBC1集団のおよそ半数からY遺伝子マーカーが検出されたことに加えて、それらの全ての個体が雌性率0%(雄株)を示したことからY遺伝子はI型間性の発現を支配する遺伝子に対して優性もしくは上位性を示すと結論づけた.さらに、このBC1世代(169個体)において,雄株:間性株:雌株=2:1:1の比に適合する分離が生じていることも判明した(x^2検定,ρ=0.372).雌雄決定

遺伝子XおよびYに加えてI型間性遺伝子としてM遺伝子を想定することによって,雄株:間性株:雌株=2:1:1(XY;Mm:XY;mm:XX;Mm:XX;mm=1:1:1:1)の分離が当該BC1世代で生じることが説明できる.
自家不和合性の制御機構解析とその応用に関する研究

テッポウユリの自家不和合性反応は、花柱溝細胞およびこの細胞から分泌される花柱溝粘液と、花柱溝を伸長中の花粉管との間の相互作用により成立していることをこれまで明らかにしている。さらにこの花柱溝粘液物質は不和合性制御機構解明の重要な手掛りとなることを突き止めた。自家受粉による花柱溝への粘液物質の分泌量および分泌中のタンパク量が減少したり、また粘液物質中の炭水化物の低分子化が起こらないために不和合性反応が生じることを明らかにした。また粘液物質中には花粉管伸長促進物質が多く生合成されて存在しており、これが花柱溝で伸長中の花粉管を刺激して伸長生長を促進するという知見を得た。この物質は一種のヌクレオチドとしての可能性を高いという証拠を得ており、且つこの物質の合成・分解に関与する代謝系も一部明らかにした。また自家不和合性現象はストレス反応の一つであるという知見を得た。このことは、白家受粉による雌ずいが、イオンラジカル(O_2)を多く発生して異常な生理状態となり、代謝調節がスム-ズに進行しないことや、ス-パ-オキシディスムタ-ゼ、カタラ-ゼ、グルタチオン還元酵素などの活性が増大したこと、また自家受粉した花柱溝に無機および有機ゲルマニュウム化合物を処理することにより花粉管伸長抑制が解除されたことなどからも明らかとなった。これらのことから自家受粉により柱頭では『押し掛け亭主』の出現ということで一種のストレス現象が起こり、他家受粉に比べて多く発生したイオンラジカルが酵素活性、酸素の合成・分解などの制御機構に変動を来した結果花柱内および花柱溝粘液物質中の代謝活性の変動や代謝生成物の消長が生起されて、終局的には自家不和合性反応が起こり花粉管伸長抑制が誘導されるものと思われる。今後はこれらの研究結果を基に、自家不和合性機構解明の研究をさらに発展させたい。テッポウユリの自家不和合性反応は自家受粉して数時間後に花柱内の一層から成る特殊な花柱溝細胞から分泌される物質を介して花粉管と花柱溝の相互作用によって起こる。柱頭・花柱溝より分離した分泌粘液物質は自家受粉の花粉管伸長を促進した。更にこのメカニズムを解明するためアプロ-チの一つとして柱頭から花柱溝への直接・間接的シグナルとしてのマ-カ-を把握するために自家受粉による不和合性反応が一種のストレス状態に遭遇してイオンラジカルを多く発生し花粉管がスム-ズに伸長するための代謝系の乱れによる現象であると想定して研究を進めている。1989年度は特に他家受粉後、花粉管が著しい伸長期にある48時間目に自家および他家受粉した雌ずいの柱頭や花柱内の生化学的変動を以下のように調べた。開花1日後のテッポウユリの雌ずいを二分縦割して花柱溝への二酸化ゲルマニウム処理は自家受粉による花粉管伸長を促進(最適濃度:5μM)した。一方、ゲルマニウム無処理の他家受粉に比べて自家受粉した柱頭ではス-パ-オキシディスムタ-ゼ、カタラ-ゼ活性が高く花柱では両酵素活性に差は無かった。また自家受精した柱頭では他家受粉に比べるとNADH依存型、NADPH依存型の両グルチオン還元酵素活性も高い傾向にあった。

以上のことからテッポウユリでは自家受粉により柱頭では一種のストレス現象が起こり、他家受粉に比べてイオンラジカルが多く発生して、何らかの仕組みで花粉管伸長の停止シグナルを花柱へ伝え、そこで花柱溝分泌粘液物質中の高分子物質から低分子物質への化学反応が抑制されるため花粉管伸長停止(抑制)が生じるという自家不和合性制御機構に何らかの大きな影響を及ぼしていると考えられる。今後はこの現象をさらに解析するためにイオンラジカルの測定やそのラジカルにカップルした代謝系の変動を把握して自家不和合性の制御機構を明かにしたい。テッポウユリの自家不和合性反応は自家受粉して数時間後に花柱内の一層からなる特殊な花柱溝細胞から分泌される物質を通じて伸長しつつある花粉管と花柱溝との相互作用によって誘導されることをこれまで明らかにしている。これを基にして平成2年度は我々が既に開発しているユリの雌ずいを二等分に縦断する系(Bisected pistil system:BPS)を用いて実験を行った。前年度に、自家不和合性反応は一種のストレス状態に遭遇して生理異常現象の代謝を行うことによりイオンラジカル(O^ー_2)を多く発生することを明らかにした。そしてそのラジカルにより自家受粉による花粉管伸長は抑制されるが、BPSの花柱溝に、無機化合物の二酸化ゲルマニュウムを処理することによりその花粉管伸長抑制が解除されることも明らかにしている。従って、これを基にして行った平成2年度の成果として、ユリの自家受粉により花粉管伸長抑制は有機化合物のゲルマニュウムによっても解除されるか否かを調べたところやはり無機化合物のゲルマニュウムと同様に解除された。このことはゲルマニュウムの無機化合物および有機化合物の違いではなくゲルマニュウム分子そのものが物理化学的・生物物理学的メカニズムによりユリ花粉管伸長という生物体内の化学反応(いわゆる自家不和合性反応)に関与しているらしいということも明らかになった。また花柱溝粘液物質と自家不和合性反応とは密接な関わりがあることを明らかにした。その粘液物質中の成分の一部にはある種の花粉管伸長促進物質が含まれており、この物質が花柱溝で伸長しつつある花粉管を刺激して伸長を促進するものと思われた。この物質の候補としてはある種のヌクレオチドの可能性が高いという証拠を得た上で、この物質の合成・分解系に関与する代謝系の存在するということも解明した。
人間の視覚情報処理速度における個人差の定量化と加齢の影響

高齢者に快適な環境のために,加齢による視覚系能力の低下の観点から,動画や移動物体を見る場合など,時間的に短時間呈示の刺激を見る場合における視覚情報処理速度の低下について取り上げた。特に本研究では,視覚情報処理過程における知覚の部分に焦点をあて,年齢により処理速度がどのように変化するかを中心に,個人差を定量的に求めることを目的とした。実施した輝度および色インパルス応答関数における個人差と加齢効果の測定については,知覚レベルでの視覚系の時間応答関数を測定する方法として,心理物理学的実験手法である2刺激法を用いた。色インパルスの測定では,最も紫外線領域に近い短波長領域に感度を持つ視細胞である青錐体を対象とし,青錐体細胞を選択的に刺激する混同色線上の色を被験者ごとに測定して実験に用いた。異なる時間差で2つの刺激を呈示した時の閾値データを解析して,被験者ごとの輝度・色インパルス応答関数を導出した。実験の結果は,高齢者を含めた各年齢層において,最終的に輝度で70名,色で49人の被験者(16.6歳-86.3歳で男女ほぼ同数)で実験実施および輝度・色インパルス応答関数の導出に成功した。実験及び分析の結果より,加齢によって視覚応答の強度は,この年齢範囲で輝度49.5%,色44.2%も単調に低下した。一方で,年齢による応答速度の低下は,基本的には観察されなかった。ただし輝度インパルス応答の場合のみ,60歳以上の被験者の60%(12名)において抑制部分を持たないゆっくりとした応答が観察された。これは信号強度低下を足し合わせ時間の増大で補うという加齢変化補償のメカニズムが,輝度処理経路でのみ発現し,色処理経路では生じないことを示している。この結果は,日常生活における物体の発見や運動の検出には輝度情報が重要であり,色情報はさほど必要とされていないことを反映しているのではないか,と推察される。研究目的:高齢化社会に向けて,高齢者に快適な環境に関する要求が年々高まっている。加齢による視覚系能力の低下の観点から,動画や移動物体を見る場合など時間的に短時間呈示の刺激を見る場合における視覚情報処理速度の低下について取り上げる。特に,本研究では,視覚情報処理過程における知覚の部分に焦点をあて,年齢により処理速度がどのように変化するかを中心に,個人差を定量的に求めることを目的とする。研究内容と実績:本年度の研究実施分は,3カ年計画における実験1「輝度インパルス応答関数における個人差と加齢効果の測定の実施」である。知覚レベルでの視覚系の時間応答関数を測定する方法として,心理物理学的実験手法である2刺激法を用いた。平成15年度においては,輝度パルスを用いて実験することによって,視覚系の輝度チャンネルの応答を測定した。実験は,年齢の影響を調べるため高齢者を含めた各年齢層で総計50人程度での実験を実施した。異なる時間差で2つの刺激を呈示した時の閾値データを解析することによって、被験者ごとの輝度インパルス応答関数を導出した。その輝度インパルス応答関数を比較することにより,加齢の影響を分析した。実験及び分析の結果より,加齢によって視覚応答の強度は低下する一方で,年齢による応答速度の低下は一般的な被験時おいては見られていない。

しかし,輝度に対する感度が悪い被験者群があり,このような被験者群においては,視覚応答信号が微弱で,応答速度が極端に遅く,かつ時間解像度を上昇させるための興奮の後の抑制信号が見られないという際だった特徴が見られた。研究目的:高齢化社会に向けて,高齢者に快適な環境に関する要求が年々高まっている。加齢による視覚系能力の低下の観点から,動画や移動物体を見る場合など時間的に短時間呈示の刺激を見る場合における視覚情報処理速度の低下について取り上げる。特に,本研究では,視覚情報処理過程における知覚の部分に焦点をあて,年齢により処理速度がどのように変化するかを中心に,個人差を定量的に求めることを目的とする。研究内容と実績:本年度の研究実施分は,実験1及び実験2である。実験1「輝度インパルス応答関数における個人差と加齢効果の測定の実施」については,前年度に実施した実験1で得られた知見をまとめて論文等に発表した。実験2「色インパルス応答関数における個人差と加齢効果の測定」については,知覚レベルでの視覚系の時間応答関数を測定する方法として,心理物理学的実験手法である2刺激法を用いた。この時,色インパルスの測定は,最も紫外線領域に近い短波長領域に感度を持つ視細胞である青錐体を対象とした。この青錐体細胞を選択的に刺激する混同色線上の色を各被験者ごとに測定して,その色パルスを用いて実験することによって,視覚系の青錐体神経経路の応答を測定した。実験は,年齢の影響を調べるため高齢者を含めた各年齢層で総計50人程度での実験を実施した。異なる時間差で2つの刺激を呈示した時の閾値データを解析することによって,被験者ごとの輝度インパルス応答関数を導出した。その輝度インパルス応答関数を比較することにより,加齢の影響を分析した。現在までの実験及び分析の結果より,加齢によって視覚応答の強度は低下する一方で,年齢による応答速度の低下は一般的な被験時おいては見られていないという傾向を得ている。実験及び解析,さらには,必要な追加実験を平成17年度も継続的に実施する。研究内容と実績:本年度実施した実験2「色インパルス応答関数における個人差と加齢効果の測定」については,知覚レベルでの視覚系の時間応答関数を測定する方法として,心理物理学的実験手法である2刺激法を用いた。この青錐体細胞を選択的に刺激する混同色線上の色を被験者ごとに測定して,その色パルスを用いて実験することによって,視覚系の青錐体神経経路の応答を測定した。実験の結果,年齢の影響を調べるため高齢者を含めた各年齢層で,最終的に49人の有効な被験者(16.8歳-86.3歳で男女ほぼ同数)で実験の実施と色インパルス応答関数の導出に成功した。実験及び分析の結果より,加齢によって視覚応答の強度は,この年齢範囲で44.2%も単調に低下する一方で,年齢による応答速度の低下は,輝度インパルス応答の場合と異なり,全く観察されなかった。
日英比較研究に基づくＩＣＴによる学校イノベーションモデルの開発

英国及び日本におけるフィールド調査によって,学校情報化の普及過程に関する知見を収集し,これまでに提案されている教育の情報化の普及過程に関するいくつかのモデルを参考に,日本の実状に即した学校イノベーションモデルを開発した。これまでの授業スタイルに合わせてICTを活用し,授業に統合するまでのモディフケーション過程と,新しい学力観,教育方法,学習環境が導入され,イノベーションが生じ,学校全体のイノベーションが実現する革新の段階に至るイノベーション過程の大きく二つの過程で構成されている。日本の小中学校40校を対象に普及過程を分析して検証した結果,概ねモデルに合致した進展が確認された。英国調査を2回実施し、標準的な小学校2校、先進的な小学校1校を訪問し、複数の学級において、Numeracy、Literacyの授業を参観し、ビデオ記録した。さらに、校長等に学校の情報化の経緯と現状等について聞き取り調査を実施した。また、海外共同研究者のLovelessを交え、英国のICT活用状況の変化及び日英の相違について検討した。国内におけるICT活用の動向については、研究メンバー全員が日常の研究活動において関わっている小学校の状況を把握し、ICT導入・活用が授業等にどのように影響しているかを分析した他、小学校1校については、全員が訪問して授業を参観し、経緯を把握した上で、活用状況の変容について検討した。先行研究から、いくつかのICT導入に関わるイノベーションモデルを選択し、比較検討し、調査結果と合わせて考察した結果、以下のことが明らかになった。(1)日英の授業スタイルは大きく異なるが、授業で日常的にICTが活用されるようになっても以前からの授業スタイルは大きく変化していない。(2)英国においては、教材研究の段階でICTを活用することが定着し、既存コンテンツ等を電子黒板用のソフトウェアで編集して、年度を超えて継続的に活用している。また、校務の情報化が定着しており、特に評価情報の処理、活用によって教育改善が進んでいる。これらのことから、イノベーションが授業よりも授業設計の段階で起きていると解釈することができる。(3)教室への教育的テクノロジー採用のモデル(Hooper & Rieber, 1995)等のICT導入に関わるイノベーションモデルにおいても、ICT活用の普及、定着の後に授業スタイルの変容の段階が位置づけられており、英国でもこの段階に到達していないことから、日本のモデルを検討する場合、普及、定着までの段階に焦点を当てたモデルを検討する必要がある。海外共同研究者のLovelessを招聘し,国内調査及び日英の学校の情報化に関する比較検討を行った.英国調査では,小学校5校を訪問調査し,昨年度から継続して訪問している小学校においては,複数の学級において、Numeracy、Literacyの授業を参観し、校長及び授業者へのインタビュー調査を行った.国内におけるICT活用の動向については,研究メンバー全員が日常の研究活動において関わっている小学校の変容について継続して把握している.これらの調査結果と学校へのICT導入に関わるイノベーションモデルに関する先行研究等と合わせて考察し,日本におけるイノベーションモデルを検討した。(1)普及段階では,教室へのICT機器の常設が活用の日常化を促す.英国ではIWB(電子黒板),日本では実物投影機の導入が効果的であった.この段階では,授業スタイルに変容は見られない.(2)教育の情報化に関する施策は,英国では主に管理職に,日本では教育委員会に影響する.英国では,管理職と補佐役としてのICTコーディネータがICT機器の整備と普及を推進し,日本では,教育委員会がICT環境整備を適切に推進しても,管理職が学校の情報化を推進しているケースは限られる.情報主任等が普及に努めている場合には,普及定着に時間がかかっている.(3)英国においては,教室のICT環境整備と校務の情報化が同時に進行し,評価情報が授業改善に積極的に活用されるなど,学校全体の情報化が実現している.日本では,それらが個々に進行している傾向が見られ,地域や学校によって格差が生じている.(4)イノベーションが進んだ英国の学校では,ICT活用が普及定着した後も,継続的にICT環境整備を進め,学習活動の多様化という授業スタイルの変容が見られる.日本では,先進的なICT環境整備が行われた学校でも,授業スタイルの大きな変化は見られない.英国及び日本国内の調査、日英比較、これまでに提案されているICT導入に関するイノベーションモデル等を総合的に検討し、日本の実情に即したモディフィケーション過程,イノベーション過程からなる教育における情報化の普及プロセスモデルを開発した。研究メンバーが2年程度共同研究、指導助言等を行っている学校を対象に,情報化の普及プロセスをモデルに基づき分析した結果,概ねモデルに当てはまることを確認した。ただし,校種や教科によって情報化の度合いが異なる場合や,イノベーションの採用がICTの活用と結合しない場合等,開発したモデルでは説明できない点も明らかとなった。

モデルの開発過程において,海外共同研究者のブライトン大学Loveless教授の協力を得て,英国の事例をもとに、日本で教育の情報化を専門とする研究者の実践知を通して、日本の教育の情報化の特徴を社会的・文化的側面から明らかにすること,日英の教師たちの実践史の分析を通して,我が国の教師たちのICT活用に関する熱意に影響を及ぼす要因について検討することを試み,それぞれについて成果を発表した。英国における学校の情報化先進地域、学校及び一般校を対象にした訪問調査では,情報化によるイノベーションの状況及び影響する要因の相違についてさらに検討した。その結果,英国ではICTが必修科目となっていることが情報化の普及に強く影響しており,今回のナショナルカリキュラム改訂によって,Computingという科目に変更となったことが既に学校の情報化に影響を及ぼしていることを確認した。英国調査において実施した校長及び授業者へのインタビュー結果及び「ICT活用に関する熱意」曲線を分析し,個人的要因,環境要因が,ICTの使いやすさとICT活用の効果の実感に影響を及ぼすという関係性を同定し,その構造をモデル化した。また,教育の情報化に継続的に取り組んでいる日本の教師に対しても同様のインタビュー調査を実施した。英国調査では,情報化先進校である小学校3校と標準的な小学校1校を訪問し,授業参観,校長及びICTコーディネータへのインタビュー調査を行った.さらに教育委員会のICTアドバイザーに英国における学校イノベーションの状況についてインタビュー調査を行った。国内におけるICT活用の動向については,研究メンバー全員が日常の研究活動において関わっている小学校の変容について分析し.これらの調査結果と学校へのICT導入に関わるイノベーションモデルに関する先行研究等と比較検討した。さらに,海外共同研究者のLovelessと日英のモデルの相違について,文化的・社会的な観点から検討した。これらの結果を総合し,ICTの導入からイノベーションの採用,学校の革新に至るプロセスをモディフィケーション過程とイノベーション過程に分け,8つの段階からなる,日本の「教育における情報化の普及プロセスモデル」を開発した。国内調査,英国調査をもとに日英の状況を比較分析し,普及段階から発展段階に至るまでの過程について,モデル化の見通しが立った.25年度が最終年度であるため、記入しない。ICTによる学校イノベーションモデルのモディフィケーション過程については,検証も含め充分な検討ができたが,ICTを活用した先進的な英国の学校への訪問調査が予定では2回実施のところ1回しか実施できなかった。そのため,イノベーション過程のモデルの検証が充分行えなかった。6月に2回目の調査を実施し,並行して進める国内の先進校調査の結果と合わせて検証を行う予定である。引き続き,英国調査,国内調査を継続し,日英比較に基づいたICTによる学校イノベーション過程モデルの開発,検証,修正を行う.特に,学校の情報化
オープン教材を普段使いできるようにする学習支援体制の構築

これから管理職につく50代男性が、成功した研究者からリーダシップを学びたいと考えているとします。もしノーベル賞受賞者の研究中の試行錯誤のエピソードを、ウェブサイトで簡単に閲覧できれば、彼は喜ぶと思いませんか。生涯学習の手段として、大学などによりオンラインで無料公開されているオープン教材が注目されています。本研究は、オープン教材を社会人の学習ニーズに合わせて提供することで、より利用しやすいものにする試みの第一歩です。様々なライフステージにいる社会人が、何を、なぜ学びたいと考えているのか、インタビュー調査を行い、そこで語られた学習ニーズに沿ってオープン教材を紹介するウェブサイトを試作しました。平成27年度の主たる研究実績は、オープン教材の利用に関心を持つ、年代と性別の異なる市民を対象としたインタビュー調査である。これは研究実施計画に従って、「目的1:オープン教材を利用する新しいユーザー像と、その利用法を具体的に描く」を達成するために行ったものである(研究実施計画のSTEP1)。具体的には、事前調査でオープン教材の利用に関心を持つ対象者を抽出した後、年齢層(壮年期、中年期、高年期)×性別で、6つの市民グループ(各グループ2-3名)を構成し、グループインタビューを実施した。その結果、例えば、以下のようなユーザー像が得られた。ー主人公は、高年期の男性。長年、パソコン関連の仕事をしてきた。定年退職後、偶然、地域コミュニティのWEBサイトの管理やパソコン相談役を任された。せっかくなら、分かりやすく、体系だって説明をしたいし、SNSなど、新たな技術についての相談にもこたえたい。そこで彼はオープン教材で基礎や最新の動向を学びたいと考え始めた。ーその他、経験の質を高める、成功者に学ぶ、人間関係の悩みを解決する、仕事や生活に必要な知識を得る、キャリアを広げるための準備をする、自分が何に興味があるのかを探す、といった、ライフステージに応じて自己実現を目指す多様なユーザー像が得られた(STEP2)。インタビュー調査以外では、「目的2:既存のオープン教材のキュレーション」に関連して、既存オープン教材の収集およびリスト化」を進めた(STEP3)。リスト化を通して、リンク切れや独自の動画共有システムの不具合、各動画の質や冗長性のバラつきが大きい現状が明らかになった。またSTEP4については、後述するように申請者の異動が決まったため、平成27年度中については、いったん保留することとした。本研究は大きく3つの目的に分かれる。平成27年度の計画は、主に目的1と目的2に焦点が当たっており、これらはおおむね順調に進展している。一方で、準備を始める計画だった目的3については、申請者の異動に伴い、いったん保留することにした。「目的1:オープン教材を利用する新しいユーザー像と、その利用法を具体的に描く」については、研究実施計画に従い、オープン教材の利用に関心を持つ、年代と性別の異なる市民を対象としたインタビュー調査を行った(STEP1)。予算配分の結果を受け、調査内容や規模などの調査設計の見直しに時間がかかったが、おおむね計画通りに進展している。ただし、その結果をまとめるSTEP2については、目的2との関係で最終成果物のイメージを変更すること、異動に伴い大阪在住のデザイナーへの依頼が難しくなったことから、一部保留にしている。「目的2:既存のオープン教材のキュレーション」について、実施計画に従い、既存オープン教材の収集およびリスト化を行った(STEP3)。その結果、予想以上にリンク切れや独自の動画共有システムの不具合、各動画の質や冗長性のバラつきが大きいことが明らかとなった。そして平成28年度の計画について、既存の動画を集約するだけでなく、数を絞り込んだ上で再編集を行うなどの調整が必要だとの認識に至った。それに伴い、最終的な成果物のイメージも変更することが望ましいと考え、その構想づくりを優先する形で計画を進めている。「目的3.学習コミュニティの形成と効果測定」に関しては、年度途中までは、大阪大学と関係したイベント枠の活用を見込んでいた(STEP4)。しかし申請者の東北大学への異動が決まり、東北大学でどのようなイベントが可能なのか分からないため、準備はいったん保留することにした。そのため計画を基準とすると、やや遅れが生じている。社会人の約半数が学び直しのニーズを持っているといわれています。こうした生涯を通じた学びに対するニーズを満たす方法の1つとしてe-Learningが注目されており、学びのセーフティネットといわれる大学も、無料で利用できる教材(オープン教材)を数多く提供しています。しかし、このように確かなニーズとシーズがあるにもかかわらず、オープン教材を利用したことがある社会人は5%にとどまります。「どうにかして社会のニーズと大学のシーズをつなぐことはできないだろうか」というのが、本研究の基本的な問題意識です。つなぐヒントを得るために、オープン教材を利用しない理由を見てみると「興味が無い」「時間が無い」「難しそう」が上位になっています。興味についてはユーザーの具体像の把握、時間や難易度については編集や提供方法などで改善できる可能性があります。そこで、平成27年度は「目的1.オープン教材を利用する新しいユーザー像と、その利用法を具体的に描く」を中心に進めました。そして平成28年は、その成果に基づいて「目的2.市民視点に立ってオープン教材の収集・分類・統合を行い、それに適した教材提供サイトを試作する」を行いました。具体的には、年齢(40ー50代と60代)と性別を変えて、グループインタビューを実施し、改めて各ライフステージにおける学習ニーズを尋ねるとともに、試作サイトに関するコメントを頂きました。

その結果、サイトの設計に当たっては、「1.ユーザー像の年齢や性別を設定することのデメリット」、「2.学びのストーリーを表すイメージとキャッチコピーの洗練」、「3.ライフイベントに沿った学習内容の整理」「4.移ろいやすい学習ニーズの捕捉と関連付け」、「5.社会の動きに合わせた速報性」が期待されていることがわかりました。これから管理職につく50代男性が、成功した研究者からリーダシップを学びたいと考えているとします。もしノーベル賞受賞者の研究中の試行錯誤のエピソードを、ウェブサイトで簡単に閲覧できれば、彼は喜ぶと思いませんか。生涯学習の手段として、大学などによりオンラインで無料公開されているオープン教材が注目されています。本研究は、オープン教材を社会人の学習ニーズに合わせて提供することで、より利用しやすいものにする試みの第一歩です。様々なライフステージにいる社会人が、何を、なぜ学びたいと考えているのか、インタビュー調査を行い、そこで語られた学習ニーズに沿ってオープン教材を紹介するウェブサイトを試作しました。研究実施計画に従い、平成28年は目的2と目的3が研究開発の中心となる。ただし、その推進方策については変更を予定している。目的2(STEP5・6・7)に関して、平成27年度の成果を踏まえ、キュレーション作業の具体的な内容について見直しを行う。当初は、既存オープン教材とニーズをつなぐために、学生バイトによるユーザーコメントの追加を中心に考えていた。しかし、平成27年度に行ったリスト化の結果、予想以上にリンク切れや独自の動画共有システムの不具合、各動画の質や冗長性のバラつきが大きいことが明らかになった。そこで既存の動画を集約や整理するだけでなく、数を絞り込んだ上で動画自体を再編集する必要があるとの認識に至った。現在は、平成27年度のインタビュー調査で明らかになったユーザー像に合わせて、既存の動画の内容を組み合わせて編集し、それを例示するという方針を立てている。対象となる動画の数は減少するが、例を示すことに合わせて、その例の編集の際に用いた原則や方法を明示することで、持続可能な再編集プロジェクトにつなげることを可能にする。目的3を達成するために計画していたイベント(STEP8・9)については、当初は大阪大学に関連したイベントの枠を利用する予定であった。しかし申請者が異動することが決まり、その枠が利用できなくなったことから、見直しを始めている。回数や規模、内容などは、利用可能なリソースを調べ、柔軟性を持って再調整する。ただしオープン教材を使った、オフラインでの学習コミュニティを形成するという目的は極力変更しない方針である。平成28年のグループインタビューで閲覧した試作サイト。特に「成功者を目指す」のパートでは、動画紹介のイメージまで作成してある。認知心理学、科学技術社会論理由は3つある。1つ目は、調査対象者の当日キャンセルにより、謝金に余剰が生じたことである。
酸化物系耐環境コーティングのSiC/SiC基材からの耐剥離特性の定量評価技術

航空機用ガスタービンエンジンの低燃費化、高効率化のために、SiC繊維強化SiCマトリックス複合材料(SiC/SiC)が利用され始めた。実使用環境下で生じる様々な損傷からSiC/SiCで作られた部材を保護するために耐環境コーティング(EBC)が必要になっている。EBCがSiC/SiC基材から剥離すると、基材が直接苛酷環境に曝され劣化するため、剥離は避けなければならない課題である。そのために、EBCのSiC/SiCからの剥離現象を評価するために剥離抵抗を定量的に求めることが強く求められている。しかし、定量的な評価手法は十分に確立されてはいない状況である。SiC/SiCを基材とする場合には、従来から金属の基材で用いられている技術ではミクロ破壊を生じやすいSiC/SiC基材には対応できない。本研究では、ミクロ破壊を累積しやすい基材の特性に注意しEBCの剥離抵抗を測定する方法を検討した。試験方法として、SiC/SiC基材を拘束した条件下でEBC層とSiC/SiC基材界面にせん断力を加え流方法を採用し、剥離界面に安定なき裂進展を発生させた場合の剥離抵抗を有限要素法により解析した。また、EBCの剥離抵抗評価においてはSiC/SiC基材の不均一な構造の影響を考慮する必要があると考えられる。しかし、剥離抵抗評価に対して基材やコーティング層中の不均一応力/ひずみ分布を考慮した検討は行われていない。本年度は、不均一応力/ひずみ場が発生する場合の剥離抵抗の定義の方法や平均化した剥離抵抗の持つ物理的な意味について有限要素法解析の結果を詳しく考察し、最適な実験方法を提案し、実験により得られる結果の取り扱い方法を検討した。既存の技術では考えられていないコーティング槽内の不均一応力/ひずみの影響を定量的に評価解析することができた。この結果より、実験技術を考える際の留意点も明確になった。また、当初予定していた、実験技術のための準備も順調に進んだ。当初の計画通りに研究を進める。不均一応力/ひずみの影響については学術的にも重要だと判断されるのでより詳細に検討を進める。本年度は、既存の研究施設や解析ソフトを利用することにより研究経費の節約が可能であった。このために当初予定していた研究項目に遅れは発生していない。次年度の予算は実験に用いるデータ取得及び解析のための装置を充実させることに使用することを予定している。また、可能であれば界面クラックのその場観察も行うことを検討中である。本年度の未使用研究経費はこれらの装置の充実のために利用することを計画している。
社会的企業による持続可能なまちづくりの国際比較研究

持続可能なまちづくりを推進する諸要因を考察するために、強い社会的使命と旺盛な起業家精神をあわせもつ非営利活動組織である「社会的企業」(social enterprise)に注目した。社会的企業が、イギリスにおいては地域資源のマネジメント、イタリアにおいては障害者や弱者の社会参加やエンパワメントの活動を展開し、地域に独自のガバナンスを形成していた。とりわけ地域資源の有効利用を進めるアセット・マネジメント、行政や地元企業とのパートナーシップ、及び活動を支えるソーシャルキャピタルの形成が重要であった。これらのモデルを、日本における社会的企業論として展開するための制度的、社会的基盤の整備の可能性について考察した。テーマ「社会的企業による持続可能なまちづくりの国際比較」の1年目である今年は、イギリスを中心として旺盛な企業家精神と強い社会的使命をかかげる「社会的企業」が(1)具体的にどのような地域問題に対してどのような活動をしているのか(コミュニティ・マネジメント)、(2)またその過程で、行政や企業とどのようなパートナーシップを形成しているのか(コミュティガバナンス)、(3)そうした社会的企業の活動が、どのような人々に対して影響を与えているのか(コミュニティ・エンパワーメント)、という3点を中心にして検討した。まず9月と3月に社会的企業の中でも高い自立性を目指す「まちづくりトラスト(Development Trust)」の中から4団体を選択しヒアリシグ調査を実施すると同時に、そのネットワーク組織である「まちづくりトラスト協会」の全国大会(バーミンガム)に9月に参加し、最近の動向と抱えている問題点について資料収集およびヒアリングを行った。その結果、いまのところ以下のような知見と得ることができた。第1に、自治体のパートナーシップ政策が地域レベルで実際に動きだしたことにより、また政府の社会的企業支援策によって、まちづくりトラストの活動を支援する資金や制度が整いつつある点第2に、まちづくりトラストが自立的な組織運営のために、自治体が所有している土地や建物などのアゼットを所有し、運営するというアセットマネジメントを非常に重視ている点第3に、まちつぐりトラストの活動が拡大する一方で、非営利と営利のバランスが崩れたり、自治体との対等な関係が維持できなくなっている団体がみられるようになっている点残された課題は、まちでうくりトラストの活動が、地域のどのような住民ネットワークを碁盤にしたものなのか、そしてどのようなエンパワーメントを可能にしているのか、事例の詳細な分析が今後の課題である。これらのことにより、イギリスにおいて持続可能なまちづくりを可能にする諸要因の内実に迫りたい。テーマ「社会的企業による持続可能なまちづくりの国際比較」の2年目である今年は,持続可能なまちづくりを可能にする社会的企業(社会的協同組合:social cooperative)諸要因の内実に迫るために,イタリアのベローナ,パドヴァ,マントバにおいて調査を行った。(1)社会的協同組合の活動が,どのような人的なネットワークを基盤に成立しているのか(2)社会的協同組合の組織的運営がどのように行われているのか,(3)各団体間のネットワーキングがどのように形成され,それがどのような効果をもたらしているのか,(4)社会的協同組合の活動に対する地方自治体の支援策はどのようなものなのか。これらの点を明らかにするために,各都市で2団体づつの社会的協同組合の現場をまわり,情報収集,及び資料収集を行った。とりわけ中間支援団体であるソルコベローナでは,小規模な社会的企業に対する設立支援から活動支援に至るまで行い,ネットワーキングに大きな役割を果たしていることが明らかになった。イタリアでは進展する地方分権のもとで,州に権限が移譲され,その受け皿として社会的協同組合が大きな役割を果たしていること,その組織運営に多くの専門家がかかわっていた。また宗教的,政治的,地域的背景によって組織間のネットワーク形成の仕方が異なり,協同組合の歴史が蓄積されているイタリア独自の文化に基づいていることを明らかにした。本研究テーマである「社会的企業による持続可能なまちづくりの国際比較」を実施するために、これまでイギリス、イタリアにおいて持続可能なまちづくりを可能にする社会的企業の社会調査を実施してきた。また日本においても横浜、静岡、東京等において社会的企業の実態を調査し、ガバナンスのメカニズムについて以下の点について、考察を進めてきた。(1)社会的企業の活動を支える人的なネットワークを基盤(2)社会的企業の組織的運営、(3)各団体間のネットワーキング、(4)地方自治の支援策。今年度はまとめの年度として、コミュニティ・ガバナンスに関する理論的考察及び、書籍の出版などを中心に成果のまとめを行い、外部評価を得ることを目的にした。とりわけ英文の論文の作成により、日本国内にとどまらず、ガバナンスの国際比較をまとめた。

イギリス型のガバナンスでは、「まちづくり事業体」(development trust)と呼ばれる社会的企業がアセット運営を中心に、住宅供給や雇用創出などを進め、そこに地方自治体や地域諸主体との「パートナーシップ」が非常に大きな影響を与えていること、イタリア型のガバナンスでは地方自治体への権限委譲が非常に進んでおり、「社会的協同組合」(social cooperative)と呼ばれる社会的企業を中心に、障害者雇用、衰退地域の生などを地域ネットワークを利用しながら推し進めていた。そこでは中間支援組織の役割が重要となることを明らかにした。これに対して日本では、地縁に根付いたソーシャルキャピタルの構築は盛んであるが、それが行政から自発的にガバナンスを形成することは難しく、むしろビジネス的手法を取り入れたまちづくりNPOの中からコミュニティを再生させる動きがみられた。