hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
咬合異常部位が各咀嚼筋および頸肩部筋群に及ぼす影響

業者らは、長年にわたり、バイオフィードバックを利用した咬合診査法を顎関節症患者に応用し、良好な成績をおさめている。本研究では、咬合調整のみで治癒した患者群を対象とし、個々の症例の顎関節症発症に関与していた咬合異常部位について検索し、これらと各咀嚼筋および顎肩部筋群の疼痛発現部位との関連を検討した。被験者は、当科に来院した顎関節症患者で、修復物が少なく完全歯列を有し、通法の咬合診査では咬合高径や咬合位の明かな異常を認めない26症例を用いた。これらの被験者は、バイオフィードバックを用いた咬合診査によって検出された咬合異常部位の咬合調整により完全治癒した患者である。(1)本研究の被験者は、治療前に咬合接触点数の著しい左右的不均衡が認められ、また症状消失時にはこの不均衡が改善していることが明らかになった。(2)被験者は、26例中22例で片側のみに筋の疼痛が認められた。また、咬合異常部位は、26例中24例で片側のみに検出され、23例で大臼歯部に存在した。(3)症状と咬合異常部位がともに片側にのみ認められた22症例において、症状側の同側に咬合異常部位が検出された症例は17例であり、反対側に咬合異常部位が検出された症例は5例のみであった。(4)さらに、これらの症状側の同側に検出された咬合異常は、17例中6例で下顎頬側咬頭舌側斜面に、7例で頬・舌側咬頭の前方斜面に、また4例が後方斜面に存在した。(5)これらの結果から、顎関節症の各咀嚼筋および頸肩部筋群の疼痛の発現は、咬合異常部位と密接な関連を有し、なかでも下顎運動の前方成分を規制する、すなわち下顎に対して後方方向の咬合成分を発揮するような咬合接触の異常が大きく関与していることが示唆された。
面性不斉環状アミノメタロセニルカルベンの開発

不斉触媒の開発研究は、選択性に過度の注意が向けられていたステージから、触媒回転数にも特別な注意が向けられるステージへと移り変わりつつある。本研究の目的は、不斉環境の構築に不利とされるN-ヘテロサイクリックカルベン(NHC)の平面性を逆手に捉えた「面性不斉メタロセン縮環NHCの開発」というアイデアに基づき、選択性と触媒活性を両立できる画期的な触媒を生み出すことである。私はこれまでに、プロトタイプとして面性不斉環状アミノフェロセニルカルベン(CAFeC)配位子の開発を行った。開発したカルベン配位子が配位した銅錯体が不斉ホウ素共役付加反応において優れた触媒として機能することを明らかにしている。さらに、本配位子の電子的特性を調査すべく、Irジカルボニル錯体を合成した。このもののIR測定を行い、Tolman electronicparameter (TEP)を見積もることで金属への配位力の評価を行ったところ、強い配位力を持つことで知られる環状アミノアルキルカルベン(CAAC)や環状アミノアリールカルベン(CAArC)と同程度の配位力を持つことが明らかになった。本研究では、金属への配位力の強化及び面性不斉環境の改良を行うべく、プロトタイプのシクロペンタジエニル基をペンタメチルシクロペンタジエニル基へと置き換えたCAFeCの開発を行ったところ、狙い通りにプロトタイプを大幅に上回る強い電子供与能を持つことが明らかになった。本研究では、金属への配位力の強化及び面性不斉環境の改良を行うべく、Cp*基を持つCAFeCの開発を行った。はじめに、キラルヨードフェロセンを出発原料とし、カルベン前駆体を合成した。続いて、得られた前駆体を[IrCl(cod)]2とCuCl存在下、LiHMDSと反応させることで対応するIr-cod錯体を合成した。最後に、開発したCAFeCの配位力を調査すべく、ジカルボニル錯体のIR測定を実施した。その結果、2048 cm-1及び1966 cm-1 ((CH2Cl2 : νav (CO) = 2007 cm-1)にCO由来のシグナルが観測され、この値からのTEP値が2036 cm-1と求まった。代表的なカルベン配位子のTEP値を比較したところ、今回開発したCAFeCは、強い配位力を持つCAAC(2041 cm-1)を下回るTEP値を有することが明らかになった。この結果から、Cp*基の強い電子供与性能がCAFeCのσドナー性をさらに高めたものと理解することができる。今回開発した新規環状アミノフェロセニルカルベンがプロトタイプを大幅に上回る配位力を持つことが明らかになった。今後はCp*基を持つCAFeCの不斉配位子としての性能を評価すべく、CAFeCが配位した金属錯体の不斉反応への応用について検討する。また、Cp*基をより嵩高いペンタフェニルシクロペンタジエニル基へと置き換える検討を行いより魅力的な不斉環境を持つ配位子の開発も行う予定である。

代表的なカルベン配位子のTEP値を比較したところ、今回開発したCAFeCは、強い配位力を持つCAAC(2041 cm-1)を下回るTEP値を有することが明らかになった。この結果から、Cp*基の強い電子供与性能がCAFeCのσドナー性をさらに高めたものと理解することができる。今回開発した新規環状アミノフェロセニルカルベンがプロトタイプを大幅に上回る配位力を持つことが明らかになった。今後はCp*基を持つCAFeCの不斉配位子としての性能を評価すべく、CAFeCが配位した金属錯体の不斉反応への応用について検討する。また、Cp*基をより嵩高いペンタフェニルシクロペンタジエニル基へと置き換える検討を行いより魅力的な不斉環境を持つ配位子の開発も行う予定である。
表面ーバルク境界領域のヘテロ電子相関

物質の表面は、その内部を様々な方法で調べるための窓となるが、一方で内部とは違った特有の性質を持ち、両者をつなぐ情報が得られることで、新しい物質理解の学理を構築できる可能性がある。そこで、そのような情報を得ることが初めて可能になる超低速ミュオンという新しい実験手法を用い、遷移金属酸化物などの表面と内部の境目、あるいは異なる物質の界面での未知の現象を探索することを試みた。その結果、様々な予備的研究によりこれら物質の表面、内部で新たな性質が明らかになり、今後超低速ミュオンによる成果が期待出来るレベルに達した。平成23年度は超低速μSR法確立の準備期間と位置づけ、A01班と協力して超低速ミュオン顕微鏡に組み込み可能なμSR測定器の設計を行った。また、μSR測定器の一部として超高真空ロードロック機構を備えた試料表面分析装置を設計・製作したが、これについては国外での試験研究の結果を踏まえ、当初の設計を変更したため、実施設計・製作はH24年度まで予算を繰り越して行った。また、(a)「薄膜で現れる銅酸化物の新しい超伝導相の解明」のテーマでは、先行研究としてPSIの低速μビームで電子ドープ系銅酸化物の非ドープ超伝導を調べ、バルク超伝導の強い証拠を得た(門野、小嶋、幸田担当)。さらに、同テーマで銅酸化物および鉄系超伝導体における不均一な電子状態の解明を目指してBi2210相およびKxFe2Se2-xTexの単結晶試料を育成するとともに、通常のμSRにより電子状態の不均一性を調べた(小池担当)。(b)「金属酸化物界面における二次元電子系の起源の解明」のテーマでは、パルスレーザー堆積法(PLD)の成長基板であるSrTiO3、TiO2などの金属酸化物薄膜について表面の原子構造と電子状態をその場STM/STSにより調べ、薄膜成長条件との相関を明らかにした(橋詰担当)。(c)「分子カイラル磁性体におけるメゾスコピックな新奇秩序の解明」のテーマでは、Nbを含むキラル磁性体の光学異性体を作り分けることに成功し、ローレンツ顕微鏡で磁区ドメインキンクの観察に成功した(井上担当)。(d)「異方的超伝導の境界効果/トポロジカル絶縁体表面金属状態の新奇物性」、および(e)「超伝導薄膜における量子渦糸の動的秩序の解明」のテーマでは、Bi2Sr2CaCu2Ox等、超低速μSR実験試料の表面その場観察に最適な小さなSTM素子の開発にめどをつけた。(西田担当)。平成25年度は昨年度に続き主に超低速ビーム実験に向けた準備研究を行った。まず、一昨年度から研究を行っている非ドープT'相銅酸化物超伝導体の弱い磁性の起源を実験的に明らかにするために、新たに合成したT*相La214の薄膜単相試料についてLEM-μSRでの測定実験を行い、T'相La214で表面近くに見られる磁性相の原因が不純物として残留している頂点酸素による示唆を得た。(門野・小嶋・幸田/連携:内藤・山本)。また、ホールドープ系銅酸化物(La214系、Bi2223系)においても非磁性不純物Al3+の置換効果などを通して空間的に不均一な磁性が出現する様子について新たな知見が得られた。さらに非ドープ超伝導体T'-La1.8Eu0.2CuO4+δにおけるμSR測定の結果、超伝導とCuスピンの短距離磁気秩序の共存を示唆する結果を得た。(小池・足立/連携:藤森)。Bi2Sr2CaCu2Oxでは2-3nm長さスケールで20-60meVの異なる超伝導エネルギーギャップΔを持つ超伝導体が凝集し、さらにエネルギーΔの短距離秩序と実空間で共存しているとの描像をSTM/STSにより得た。(西田/連携:大熊、金子、平田)。界面に現れる磁性の研究では、LaCaMnO3/SrTiO3等の界面を含む遷移金属酸化物複合構造の製膜、およびそのバルク物性測定による特性評価が行われ、真空試料搬送システムの試験を行い良好な結果が得られた。(橋詰/連携:一杉)。さらに、キラル磁性体では、無機キラル磁性体CrNb3S6およびFeGeの単結晶育成条件の検討を進めた。FeGeについては、温度条件、化学輸送条件の最適化に成功した。分子キラル磁性体では、新しく2種類の結晶の合成に成功した。(井上、岸根/連携:秋光)平成24年度は、A01班と協力して超低速ミュオン顕微鏡に組み込み可能なμSR測定器の設計、データ解析手法の開発を行なった。また、(a)「薄膜で現れる銅酸化物の新しい超伝導相の解明」のテーマでは、PSIの低エネルギーμビームで電子ドープ系銅酸化物の非ドープ超伝導の研究を行った。さらに、同テーマで銅酸化物および鉄系超伝導体における不均一な電子状態の解明を目指して、通常のμSRにより電子状態の不均一性を調べる予備実験を行なった。(b)「金属酸化物界面における擬二次元電子状態の新奇物性」のテーマでは、新たに表面評価装置を導入するとともに、金属酸化物薄膜を作り、表面に数層の薄膜を成長した異種間界面の原子構造をSTM/STSにより調べた。

(c)「分子カイラル磁性体におけるメゾスコピックな新規新奇秩序の解明」のテーマでは、らせん周期の大きなサンプルおよびシングルドメイン構造の安定化の観点から、軌道スピン相互作用の大きな磁性イオンを含むカイラル磁性体、および室温でカイラル磁気構造を持つ可能性がある硫化モリブデン酸コバルト等を含むカイラル磁性体の設計、合成を進めた。(d)「異方的超伝導の境界効果/トポロジカル絶縁体表面金属状態の新奇物性」、および(e)「超伝導薄膜における量子渦糸の動的秩序の解明」のテーマでは、ピエゾ試料回転台等を導入し、Bi2Sr2CaCu2Ox等、超低速μSR実験試料の表面その場観察に最適な小さなSTM素子を開発するとともにに、STMにより超伝導薄膜量子渦糸の動的挙動を観測する時間分解能の改善に向けた研究を行った。前年度に引き続き、2014年度も超低速ミュオン発生を待ちながらの準備研究が行われた。T'相銅酸化物超伝導体の研究では、非ドープT'相において表面近傍の乱れた弱い磁性の起源を探るためにT*相薄膜(門野・小嶋・幸田/連携:Krockenberger・山本)、およびバルクT'相銅酸化物(足立・小池/連携:藤森)の研究が行われた。非平衡状態渦糸状態の渦糸ダイナミクス研究では、磁場掃引や磁場中冷却非平衡状態で非平衡状態にある渦糸状態をSTMにより観察し、第2種超伝導体の渦糸フロー状態を1秒周期で観察する手法を確立した(西田/連携:大熊、金子、平田)。遷移金属酸化物表面の研究では、SrTiO3基板表面における原子構造と電子状態を詳細に検討し、SrTiO3表面では酸化チタンの過剰吸着層が存在し、結晶対称性の破れによりチタン由来のd軌道の縮退が解け表面電子状態を形成していることを明らかにした(橋詰/連携・分担:一杉)。キラル磁性体の研究では、新たに有機キラル磁性体3種類(Mo(V)-Cu(II), W(V)-Cu(II)2種類)の合成に成功した。無機キラル磁性体では、FeGeでキラルドメインと磁場の関係について、またCrNb3S6で磁気抵抗効果、キラルドメイン閉じ込め効果について研究が進展した(井上、岸根/連携:秋光)。研究分担者による5つのテーマについて、超低速ミュオン実験へ向けた準備研究は順調に進展したが、J-PARCのトラブルによる長期ビーム停止もあり超低速ビーム実験にまでは至らなかった。KEK物構研・NTT基礎研・農工大グループでは、超低速ミュオン利用実験の準備として、KEK東海キャンパスにパルスレーザー蒸着成膜装置の導入整備を行い、上智大グループとの協力の下で鉄系超伝導体薄膜の成膜を行った。今年度は主にFeSe/Teの成膜を試み、RHEEDによる結晶性の評価を行うことができた。東北大・上智大グループでは、高温超伝導体の過剰ドープ領域での磁気相関について研究を行い、電子ドープ型ではCuスピン相関が弱くなること、ホールドープ型銅酸化物では強磁性ゆらぎが磁場によった増大した可能性が高いとの結論を得た。広大・青学大・放送大グループでは、無機キラル磁性体CsCuCl3の単一結晶キラリティドメインの単結晶試料の大型化に成功し、偏極中性子回折測定の結果から右手系(空間群P6122)の結晶は右巻のらせん磁気構造、左手系(空間群P6522)の結晶は左巻のらせん磁気構造であるとの結論が得られた。東工大・東北大WPIグループでは、有機薄膜トランジスタ(有機TFT)を典型物質としてケルビンプローブを用いた界面評価技術の開発を行い、ペンタセンを3 nm蒸着させたTFT膜について電荷分布の詳細な深さ方向の情報が得られた。豊田理研・東工大グループでは、極低温走査トンネル分光顕微鏡(LT-STM/STS)を用い、ピン止め中心の少ない清浄な第2種超伝導体YNi2B2Cの0.45K極低温下の渦糸状態の微視的な知見が得られた。
日本語習得における名詞・動名詞・動詞の出現とその理論的背景

平成11年度に引き続き、1995年の研究以来継続して行なわれている「動名詞」の出現に関する研究をさらに拡大、推進するもので、新たな母国語習得のデータをもとに母国語の発達とマザーリーズの詳細な分析が行なえるようデータをコンピュータに蓄積した上で、これまでの仮説の検証、及びデータの分析結果に基づく新しい理論の構築を目的とする。平成11年度は、新しい発話データの収集とその一部のデータの書き起こし、及び、データのコンピュータへの入力を行なったのであるが、平成12年度では、入力されたデータをさらに研究の目的にしたがって分析方法の検討を行ない、さまざまなコマンドを試しながら最良の方法を探った。今年度扱った実際の発話データは、一歳児の男の子2名の発話を毎月テープに収録したもので、録音された発話データは書き起こされ、クランのプログラムに合致する形に整備された。テープに録音された発話は、そのままCHILDES/JCHATのフォーマットを使ってコンピュータに入力する方法をとったのであるが、それぞれの発話のラインに対して、単語の品詞の種類を示すティア(Tier)を加える作業を開始した。メインラインだけでも分析したい項目が判別できるようデータのコーデイングに工夫を施した。しかし、コーディングに関しては研究目的の項目が的確に抽出されるよう改善する課題が残った。今後この課題を解決し、研究をさらに進める予定である。本研究は、1995年の研究以来継続して行われている「動名詞」の出現に関する研究をさらに拡大、推進するもので、新たな母国語習得のデータを収集し、母国語の発達とマザーリーズの詳細な分析が行えるようデータをコンピュータに蓄積した上で、これまでの仮説の検証、及びデータの分析結果に基づく新しい理論の構築を目的とする。平成11年度は、新しい発話データの収集とその一部のデータの書き起こし、及び、データのコンピュータへの入力を行なった。新しい発話データは、一女児とその家族とのやりとりを毎月テープレコーダーに録音したもので、既に行なわれているこのデータの収集を継続して行なった。また、データの継続収集と同時に既にテープに録音されている、12ヵ月から16ヵ月までのデータの一部の書き起こしを、助手の助けを借りながら行なった。テープに録音された発話は、そのままCHILDES/JCHATのフォーマットを使ってコンピュータに入力した。それぞれの発話のラインに対して、単語の品詞の種類を示すテイア(Tier)を加えて後の分析に備えることはまだ行なっていないが、メインラインだけでも分析したい項目が判別できるようデータのコーデイングを工夫した。来年度は、録音された発話の書き起こしを仕上げるとともに、その分析にとりかかる。その研究の成果を、国内、海外の研究者との情報交換として提供するとともに、言語習得の分野の学会で発表する予定である。
多糖の分子設計による分離および不斉認識機能の発現

(1)キチンへのNCAのグラフト重合:水溶性キチンに対してγ-メチルL-グルタメートNCAを水/酢酸エチル系, 0°Cで反応させてキチンのアミノ基を開始点とするグラフト重合を行った.条件を検討した結果,水溶液中の反応であるにもかかわらず,スムーズに再現性良く進み,キチン/ポリペプチド複合体が調製できることが明らかになった.アミノ基に対してNCAを1.926倍モル用いることによって平均重合度1.522のポリペプチド鎖が導入された.このグラフト共重合のコンバージョンは7090%であり,非常に高い.残りのNCAは加水分解によって失なわれたものであり,ホモポリペプチドの生成は認められなかった.従って,グラフト効率はほぼ100%と考えることができる.生成物はDMSOに膨潤するが,特に側鎖重合度の低いものは高い親和性を示し,ほとんど均一な溶解に近い状態になる.また,生成物を炭酸ナトリウム水溶液で処理すると,側鎖ポリペプチド中のエステル結合が加水分解されてカルボキシレートとなる.このものは水溶性を示し,粘稠水溶液を与える.(2)アシル基,アルキリデン基の導入:高度に膨潤したキトサンにピリジン中で酸クロリドを反応させ,アミノ基にアシル基を導入した.溶媒中の水含量を下げることによって効率的にアシル化できる.ノナノイルクロリドを用いてC_9の基で置換した誘導体の銅イオン吸着挙動を調べたところ,アシル化によって吸着能が大きく向上することが見い出された.特に,置換度の低いところで極大を示し,長鎖アシル基の導入が有効であることが確認された.また,種々の長鎖アルデヒドを用いて置換度の異なるN-アルキリデンキトサン,および, N-アルキリデン水溶性キチンを調製した.生成物の溶解性は改善され,極性溶媒に可溶になった.また,キトサンとデカナールからの誘導体はガラス転移現象を示した.(1)キチンへのNCAのグラフト重合:水溶性キチンに対してγ-メチルL-グルタメートNCAを水/酢酸エチル系, 0°Cで反応させてキチンのアミノ基を開始点とするグラフト重合を行った.条件を検討した結果,水溶液中の反応であるにもかかわらず,スムーズに再現性良く進み,キチン/ポリペプチド複合体が調製できることが明らかになった.アミノ基に対してNCAを1.926倍モル用いることによって平均重合度1.522のポリペプチド鎖が導入された.このグラフト共重合のコンバージョンは7090%であり,非常に高い.残りのNCAは加水分解によって失なわれたものであり,ホモポリペプチドの生成は認められなかった.従って,グラフト効率はほぼ100%と考えることができる.生成物はDMSOに膨潤するが,特に側鎖重合度の低いものは高い親和性を示し,ほとんど均一な溶解に近い状態になる.また,生成物を炭酸ナトリウム水溶液で処理すると,側鎖ポリペプチド中のエステル結合が加水分解されてカルボキシレートとなる.このものは水溶性を示し,粘稠水溶液を与える.(2)アシル基,アルキリデン基の導入:高度に膨潤したキトサンにピリジン中で酸クロリドを反応させ,アミノ基にアシル基を導入した.溶媒中の水含量を下げることによって効率的にアシル化できる.ノナノイルクロリドを用いてC_9の基で置換した誘導体の銅イオン吸着挙動を調べたところ,アシル化によって吸着能が大きく向上することが見い出された.特に,置換度の低いところで極大を示し,長鎖アシル基の導入が有効であることが確認された.また,種々の長鎖アルデヒドを用いて置換度の異なるN-アルキリデンキトサン,および, N-アルキリデン水溶性キチンを調製した.生成物の溶解性は改善され,極性溶媒に可溶になった.また,キトサンとデカナールからの誘導体はガラス転移現象を示した.
溶融フラックスの塩基度の尺度としての白金の溶解平衡

白金溶解度の酸素分圧依存性および各キャパシテイとの関係からフラックス中での白金の存在形態を検討し、白金は2価の白金酸イオンPtO_2^<2->として存在することを明らかにした。白金のフラックス中への溶解度とカーボネイト、サルファイド、フォスフェイトキャパシテイおよび塩基性酸化物の活量との間には、よい相関関係が得られた。測定されたすべてのフラックス系で、白金の溶解度は塩基性酸化物の含有量の増加に伴い増加し、強塩基性フラックスおよび遷移金属を含有する強塩基性フラックス塩基度の尺度になり得ることが分かった。基本的な転炉スラグ組成であるCaO-SiO_2-FeOx系フラックスへの白金の溶解度、およびフォスフェイトキャパシテイを測定して、良い相関関係を得ることができた。フラックスへの白金の溶解度を測定して、そのフォスフェイトキャパシテイを推定することも可能であろう。本年度は実験手法、白金の分析手法の確立および溶解のメカニズムの調査を行い、本方法がフラックスの塩基度の評価として用いることができることを明らかにした。実験は、白金坩堝中に所定組成になるように秤量混合したスラグを入れ、大気雰囲気中1600°Cで溶解平衡させることにより行った。実験後のスラグは各成分の分析を行い、特に白金は原子吸光光度法で厳密に定量した。まず、Na_2O-SiO_2系フラックスを用いて、酸素分圧を変化させて測定を行った結果、溶解度は酸素分圧の上昇とともに大きくなり、酸素分圧の1/2乗に比例していることから白金のフラックスへの溶解は2価であることが明らかになった。また、同じフラックスを用いて温度依存性を測定したところ、温度による溶解度の変化は見られず、このことから白金の酸化と酸化白金のフラックス中への溶解のエンタルピー変化はほぼ等しいことが判明した。次に、同スラグで組成を変えて実験を行ったところ、溶解度は組成に大きく依存し、Na_2O濃度の増加に伴い大幅に増加した。この事実から、少なくとも白金の溶解度は塩基度の定性的指標となることは明らかとなった。続いて、BaO-Al_2O_3系、BaO-SiO_2系、CaO-Al_2O_3系、CaO-SiO_2系についてフラックス組成依存性を測定した。全ての系においては塩基性成分の濃度の上昇に伴って、白金の溶解度は著しく増加した。また、共通の塩基性成分を持つ系で比較した場合は、ともにAl_2O_3系の方がSiO_2系よりも高く、また共通の非塩基性成分を持つ系の場合はBaO系の方がCaO系よりも1桁以上高いことがわかった。さらに、定量的考察をするため、カーボネイトキャパシティーやサルファイドキャパシティー、フォスフェイトキャパシティーと比較するとよい直線関係が得られたが、現在のところその傾きは後者2つの場合は予測値とは異なっているが現在その原因を検討中である。昨年度は白金のフラックス中への溶解度の測定方法を確立し、Na_2O-SiO_2系において組成依存性、酸素分圧依存性、温度依存性を明らかにするとともに、BaO-Al_2O_3系、BaO-SiO_2系、CaO-Al_2O_3系、CaO-SiO_2系について組成依存性の測定を行った。本年度は引き続き、主に1600°CでCaO-Al_2O_3-SiO_2系、BaO-MnOx系、BaO-CuOx系の測定を行い、何れの場合も白金の溶解度は塩基性酸化物の含有量と共に増加し、1600°CのBaO-CuOx系の場合は最大10%以上の白金濃度を得た。また、他の精錬能の尺度であるフォスフェライトキャパシティー、サルファイドキャパシティー、カーボネイトキャパシティーとの相関および酸素分圧依存性から、上記の塩基性フラックス中では白金はPtO_2^<2->として存在することが示唆された。CaO系のフラックスについては個々の系が異なる場合でも白金溶解度とCaOの活量との間によい相関関係が得られ、シリケート間の比較により酸化物の塩基性がCaO、Na_2O、BaOの順に大きくなることが確認された。また、BaOとMn_2O_3ないしCu_<22>Oの二元系フラックスは非常に塩基性が強く、金属の精錬フラックスとして有望であることが示唆された。

製鋼スラグの模擬系であるCaO-SiO_2-FeO系についても、同時に測定したフォスフェイトキャパシティーと白金の溶解度の間に相関が見られ、実際の製鋼スラグへの応用の可能性が明らかになった。以上の結果から、白金の溶解度が種々のフラックスの塩基度の定量的尺度として用いられる可能性が示された。
テトラサイクリン系抗生物質の不斉全合成

テトラサイクリン系抗生物質は、四大抗生物質の一つとして非常に広く実用されたが、有機合成化学的にも、その構造の複雑さもあって、はやくから注目され、1962年のR.B.Woodwardらの最初の全合成以来、数グループがその全合成に成功している。しかし、それらの全合成はすべてラセミ体の合成であり、天然型の光学活性体の全合成は、形式全合成を含めて未だに報告されておらず、困難とされてきた。そこで、本研究の主目的は、代表物質であるテトラサイクリンの光学活性体の不斉全合成であり、そのための方法論の開発にある。糖質を不斉炭素として用いる系き1と、不斉マイケル付加反応を鍵反応として用いる経路2の二つの合成経路を検討した。経路1(A環+CD環)として、まず、CD環ユニットの合成を行った。1,5-ジヒドロキシナフタレンに安息香酸を作用して得られるキノン誘導体を還元および臭素化して後、MeMgBrを反応させて、3級アルコールを得た。これをオゾン酸化後、ピリジン中SOCl_2と処理して芳香族化させ、さらに、ジオールをイソプロピリデン化して、CD環ユニットに相当するブロモナフタレン誘導体を得た。つぎに、A環ユニットの合成を行った。D-マンノースから得られる分枝糖を経てオレフィンを有するオキシムを得た。これに、NaClOを作用させて相当するニトリルオキシドを形成させ、オレフィンとの分子内[3+2]環状付加反応を立体選択的に起こさせて、シクロヘキサノール誘導体を得た。これは、ラネ-ニッケル存在下の還元によりポリヒドロキシ体に導かれ、さらに、A環ユニット前駆体に導かれた。今後、上述のCDユニットとの結合条件を検討する予定である。別に、経路2(光学活性ニトロ酢酸エステル+BCD環)として、Gurevichらの方法に従って合成されたBCD環ユニットにニトロ酢酸の種々の光学活性誘導体をマイケル付加させた。その結果、ニトロ酢酸の(-)-8-フェニルメントールエステルが比較的有効な立体選択性を与えることが判明した。すなわち、付加体を脱水して得られる化合物について、エナンチオおよびジアステレオ選択性を検討した。
クーロン障壁近傍のエネルギーにおける核融合反応の統一的理解へ向けて

以下に述べる二点の事を主に行った。1.まず、現象論的摩擦モデルの具体的な核融合反応への応用として、三次元かつ低励起集団運動の自由度をチャネル結合法で露わに取り入れた計算を行った。これは、現在広く用いられている核融合反応の解析コードに摩擦の効果を含めた新しい計算である。計算の結果、核融合反応断面積はクーロン障壁以下では摩擦の影響をあまり受けず、クーロン障壁以上では小さくなる傾向を見出し、実験値をよりよく再現できる事を示した。より詳細な性質として、入射角運動量が0の場合におけるクーロン障壁透過確率のエネルギー依存性に注目すると、クーロン障壁より十分高いエネルギーにおいても、確率は1とならず0.8-0.9程で飽和する非自明な傾向が見られた。これは摩擦の量子効果といえる。これまで、クーロン障壁以上での摩擦の効果は、エネルギーを失い臨界衝突係数が小さくなるという古典的な効果のみ認識されていたが、今回の計算でクーロン障壁以上でも量子効果が重要である可能性が新たに示唆された。2.次に、カルデラ-レゲットモデルの数値計算手法の開発を行った。上述した現象論的摩擦モデルで見られた非自明な傾向をより深く理解するために、環境自由度を調和振動子の集まりとしてモデル化したカルデラ-レゲットモデルによる解析も開始した。これまでそれを採用しなかった理由として、計算コストが非常に大きいという問題が挙げられたが、今回従来の計算手法に妥当な近似を加える事で計算コストを格段に下げる方法の開発に成功した。現在までに、厳密解が分かる問題へと応用し、従来よりも小さな計算コストで厳密解を再現できる事を確かめた。また、障壁透過問題に関しても、調和振動子が一つだけ結合した問題に関しては、通常のチャネル結合法により得られる結果を再現できる事を確かめた。当初は、計算が比較的容易な現象論的摩擦モデルを中心とした核融合解析を目標としていたが、今年度の研究成果から、より現実的なモデルを用いる必要性を痛感した。ところが、より現実的なモデルを応用するためには、妥当な計算コストで計算ができる様な方法を開発する必要があった。当初予定していなかった問題が現れたという意味において、進捗状況は若干の遅れをとったと言える。しかし、その問題に対する一つの明確な解答を比較的早い時期に与える事ができ、またそれが一般的な量子散逸系の理解を深めるのに役立ったという意味においては、進捗状況は良いと言える。以上を総合的に評価し、おおむね順調に進展していると考える。1.カルデラ-レゲットモデルを障壁透過問題へと応用する。先行研究から、障壁透過問題を解く事は、二時間密度行列を求める事に帰着する事が示されている。ところが、従来の階層方程式で二時間密度行列を求めるのは、非常に計算コストが大きい。こうした問題があるため、当初、障壁透過問題へ応用する事は困難に思われたが、昨年度開発した近似計算手法がそれを可能にする。本年度の前期に具体的に計算コードを作成及び実行し、大自由度を持つ環境下における量子トンネル現象を議論する。これにより、揺動散逸を含む古典ランジュバン法の量子版モデルをより物理的に構築する事ができる。2.原子核反応における揺動散逸の機構を微視的に記述する。カルデラ-レゲットモデルは環境を調和振動子の集まりとした現象論的模型である。具体的に原子核反応へ応用するためには、その調和振動子の分布や結合強度の分布などに対応する輸送係数を、原子核反応を再現するように与える必要がある。原子核の衝突における揺動散逸の起源として、先行研究より、非集団励起や核子移行が重要である事が示唆されている。現在、非集団励起はカルデラ-レゲットモデルによりその準位密度の濃さを表現し、核子移行はチャネル結合法の枠組みにより直接取り扱う事で対処しようと考えている。

また、障壁透過問題に関しても、調和振動子が一つだけ結合した問題に関しては、通常のチャネル結合法により得られる結果を再現できる事を確かめた。当初は、計算が比較的容易な現象論的摩擦モデルを中心とした核融合解析を目標としていたが、今年度の研究成果から、より現実的なモデルを用いる必要性を痛感した。ところが、より現実的なモデルを応用するためには、妥当な計算コストで計算ができる様な方法を開発する必要があった。当初予定していなかった問題が現れたという意味において、進捗状況は若干の遅れをとったと言える。しかし、その問題に対する一つの明確な解答を比較的早い時期に与える事ができ、またそれが一般的な量子散逸系の理解を深めるのに役立ったという意味においては、進捗状況は良いと言える。以上を総合的に評価し、おおむね順調に進展していると考える。1.カルデラ-レゲットモデルを障壁透過問題へと応用する。先行研究から、障壁透過問題を解く事は、二時間密度行列を求める事に帰着する事が示されている。ところが、従来の階層方程式で二時間密度行列を求めるのは、非常に計算コストが大きい。こうした問題があるため、当初、障壁透過問題へ応用する事は困難に思われたが、昨年度開発した近似計算手法がそれを可能にする。本年度の前期に具体的に計算コードを作成及び実行し、大自由度を持つ環境下における量子トンネル現象を議論する。これにより、揺動散逸を含む古典ランジュバン法の量子版モデルをより物理的に構築する事ができる。2.原子核反応における揺動散逸の機構を微視的に記述する。カルデラ-レゲットモデルは環境を調和振動子の集まりとした現象論的模型である。具体的に原子核反応へ応用するためには、その調和振動子の分布や結合強度の分布などに対応する輸送係数を、原子核反応を再現するように与える必要がある。原子核の衝突における揺動散逸の起源として、先行研究より、非集団励起や核子移行が重要である事が示唆されている。現在、非集団励起はカルデラ-レゲットモデルによりその準位密度の濃さを表現し、核子移行はチャネル結合法の枠組みにより直接取り扱う事で対処しようと考えている。
有機触媒を用いた強力な抗腫瘍活性を持つamphidinolide Nの全合成研究

これまでの研究室の知見から小林らによって報告されているamphidionolide Nの立体はC14位が推定の立体と逆であることが示唆されている。そこで我々はC14エピマー体の合成を行った。また、これまでの当研究室の合成ルートではC1-C13ユニットの量的供給に問題があったため、大量合成に適した有機触媒を用いた不斉アルドール反応を基盤とするルートの確立を行った。不斉アルドール反応の条件を最適化したのち、ジチアンサブユニットとジエポキシドサブユニットのカップリングの条件検討を徹底的に行った。添加剤、温度、反応時間のスクリーニングを行うことで、収率90%という非常に高い収率でカップリング体を得ることができた。これによりグラムスケールでのC1-C13ユニットの供給が可能になり、その後のカップリング反応及びマクロラクトン化、合成終盤での検討が容易になった。既に確立された方法に従ってC17-C29ユニットを合成し、これらをエンダースらの方法により立体選択的に連結した。その後数工程を経てマクロラクトンを合成した後、アセトニドの脱保護を行ったところ、興味深い事にC7位水酸基からエポキシドへの分子内攻撃が起こり、THF環が構築されることが分かった。なお、このTHF環を持つ化合物は高知大学の津田らにより既に単離されており、その詳細な立体は不明であるもののneocaribenolide Iと呼ばれる化合物だった。我々はこのneocaribenolide Iがamphidinolide N由来の化合物であると考え、立体情報を詳細に比較することでamphidinolide Nの真の立体構造を明らかにする事ができると考え、合成を進めた。最終的にamphidinolide Nと分子量が一致する化合物が得られた。現在スケールアップ合成を行い、その詳細な平面構造、立体に関する情報を集めている段階である。以前、当研究室ではamphidinolide NのC7及びC10エピマー体の合成を行った。このルートではC1-C13ユニットの合成において当量以上の水銀を使うステップの存在や、低収率に留まる反応が存在することから、ユニットの大量供給に問題があった。今回、研究室が独自に開発したジアリールプロリノール触媒を利用したグリオキシル酸エチルとアルデヒドとの不斉アルドール反応を利用することで、この問題を解決することができた。すなわち、不斉アルドールを用いることで、光学活性なジチアンユニットとジエポキシドユニットをそれぞれ数十グラムスケールでの供給に成功した。更にこれらで得たジチアンサブユニットとジエポキシドサブユニットのカップリング反応の条件検討を徹底的に行う事で、目的物を90%という完璧な収率で得ることができた。また、当初の予定とは異なるものの、酸性条件で分子内エポキシド開環反応が進行することを見出し、amphdinolide Nの類縁体と考えられるneocaribenolide Iの合成ルートを開拓することが出来た。合成終盤での条件検討を行う事で、neocaribenolide I及びamphidinolide Nの分子量と一致する化合物を合成することができた。1年間で最終物のマススペクトルを得ることが出来たため、研究はおおむね順調に進んでいるということができる。これまでの研究でC1-C13ユニットの大量供給ルートを確立することが出来たので、続いて合成終盤での条件検討を行う。最終物のマススペクトルは得られたものの、マクロラクトン化を行ってから更に10段階もの変換を要し、更にそれぞれの収率は満足が行くものではない。低収率の原因は化合物の不安定性によるものなので、完全に解決することは出来ないが、種々の試薬、温度、溶媒などのパラメーターを変更することで各段階の収率を改善する事が期待できる。合成終盤での収率を向上する事が出来れば、最終目的物の供給が飛躍的に容易になるため、これまで困難であった真の立体構造に関する考察や生物活性研究が可能になる。まずは確立されたユニット合成法に従いC1-C13及びC17-C29ユニットを大量供給し、neocaribenolide Nの量的供給を行うとともにその立体構造を明らかにする。続いてエポキシドを保ったまま、最終段階までの変換を検討する。すなわち、これまでの検討ではアセトニドの脱保護を行う際に比較的強い酸性条件が必要になるため、エポキシドが開環してしまう問題があった。Amphidinolide Nを合成するためには、このエポキシドの開環を防がなければならない。そこでアセトニドの代わりにより脱保護が容易な保護基を用いることが出来れば、エポキシドの損壊を伴うこと無く合成を進めることができると考えられる。Neocaribenolide Iの合成法を確立したのち、保護基の検討を徹底的に行う事でamphidinolide Nの合成へと展開する。

添加剤、温度、反応時間のスクリーニングを行うことで、収率90%という非常に高い収率でカップリング体を得ることができた。これによりグラムスケールでのC1-C13ユニットの供給が可能になり、その後のカップリング反応及びマクロラクトン化、合成終盤での検討が容易になった。既に確立された方法に従ってC17-C29ユニットを合成し、これらをエンダースらの方法により立体選択的に連結した。その後数工程を経てマクロラクトンを合成した後、アセトニドの脱保護を行ったところ、興味深い事にC7位水酸基からエポキシドへの分子内攻撃が起こり、THF環が構築されることが分かった。なお、このTHF環を持つ化合物は高知大学の津田らにより既に単離されており、その詳細な立体は不明であるもののneocaribenolide Iと呼ばれる化合物だった。我々はこのneocaribenolide Iがamphidinolide N由来の化合物であると考え、立体情報を詳細に比較することでamphidinolide Nの真の立体構造を明らかにする事ができると考え、合成を進めた。最終的にamphidinolide Nと分子量が一致する化合物が得られた。現在スケールアップ合成を行い、その詳細な平面構造、立体に関する情報を集めている段階である。以前、当研究室ではamphidinolide NのC7及びC10エピマー体の合成を行った。このルートではC1-C13ユニットの合成において当量以上の水銀を使うステップの存在や、低収率に留まる反応が存在することから、ユニットの大量供給に問題があった。今回、研究室が独自に開発したジアリールプロリノール触媒を利用したグリオキシル酸エチルとアルデヒドとの不斉アルドール反応を利用することで、この問題を解決することができた。すなわち、不斉アルドールを用いることで、光学活性なジチアンユニットとジエポキシドユニットをそれぞれ数十グラムスケールでの供給に成功した。更にこれらで得たジチアンサブユニットとジエポキシドサブユニットのカップリング反応の条件検討を徹底的に行う事で、目的物を90%という完璧な収率で得ることができた。また、当初の予定とは異なるものの、酸性条件で分子内エポキシド開環反応が進行することを見出し、amphdinolide Nの類縁体と考えられるneocaribenolide Iの合成ルートを開拓することが出来た。合成終盤での条件検討を行う事で、neocaribenolide I及びamphidinolide Nの分子量と一致する化合物を合成することができた。1年間で最終物のマススペクトルを得ることが出来たため、研究はおおむね順調に進んでいるということができる。これまでの研究でC1-C13ユニットの大量供給ルートを確立することが出来たので、続いて合成終盤での条件検討を行う。最終物のマススペクトルは得られたものの、マクロラクトン化を行ってから更に10段階もの変換を要し、更にそれぞれの収率は満足が行くものではない。
子供のための快適なWeb検索機構の実現

今年度は,子供を始めとするユーザにとって使いやすいWeb検索を実現するためのユーザの特徴の調査,基盤技術の構築などを中心に研究を進め,その成果を複数の学会で発表した.具体的には,まず子供のWeb検索における特徴を把握するため,子供がWeb検索を利用する際に,どのような検索意図を重要視しているのかを調査を行った.例えば,「沖縄」という検索キーワードでWeb検索を行う場合,大人にとっては「沖縄」の「ホテル」や「ツアー」という検索意図への重要度が高いと考えられる一方,子供にとってはそのような検索意図への重要度は低く,代わりに「沖縄」の「歴史」や「戦争」という検索意図の方が重要度が高い可能性がある.そこで,子供にとって重要な検索意図とはどのような特徴を持つものであるのかを明らかにするため,小中学生49名に検索意図を示すキーワードをスコア付けしてもらう実験を行ってもらった.その結果,子供にとって重要な検索意図は,Yahoo!きっずなどの子供向け検索エンジンから抽出できるようなものであること,検索意図を示すキーワードの抽象度,難易度などに依存することなどが明らかになった.その後,子供にとって重要な検索意図の調査から得られた知見に基づき,子供のWeb検索支援の基盤技術として,大量に存在する検索意図を示すキーワードの中から,子供向けのキーワードを優先的に提供する仕組みを構築した.具体的には,キーワード候補を抽出するために用いるWebサイトの種類(子供向け検索エンジン,一般向け検索エンジン,Wikipedia),キーワードの難易度,抽象度,関係する教科などを数値化することで,各キーワードの子供向け度合いをスコア化する方法を提案した.これにより,「沖縄」という検索キーワードが入力された際には,「沖縄」の「ホテル」よりも「歴史」を子供に優先的に提示することが可能になる.今年度は,子供を始めとするユーザにとって使いやすいWeb検索を実現するためのユーザの特徴の調査,基盤技術の構築などを中心に研究を進め,その成果を複数の学会で発表した.具体的には,まず子供のWeb検索における特徴を把握するため,子供がWeb検索を利用する際に,どのような検索意図を重要視しているのかを調査を行った.例えば,「沖縄」という検索キーワードでWeb検索を行う場合,大人にとっては「沖縄」の「ホテル」や「ツアー」という検索意図への重要度が高いと考えられる一方,子供にとってはそのような検索意図への重要度は低く,代わりに「沖縄」の「歴史」や「戦争」という検索意図の方が重要度が高い可能性がある.そこで,子供にとって重要な検索意図とはどのような特徴を持つものであるのかを明らかにするため,小中学生49名に検索意図を示すキーワードをスコア付けしてもらう実験を行ってもらった.その結果,子供にとって重要な検索意図は,Yahoo!きっずなどの子供向け検索エンジンから抽出できるようなものであること,検索意図を示すキーワードの抽象度,難易度などに依存することなどが明らかになった.その後,子供にとって重要な検索意図の調査から得られた知見に基づき,子供のWeb検索支援の基盤技術として,大量に存在する検索意図を示すキーワードの中から,子供向けのキーワードを優先的に提供する仕組みを構築した.具体的には,キーワード候補を抽出するために用いるWebサイトの種類(子供向け検索エンジン,一般向け検索エンジン,Wikipedia),キーワードの難易度,抽象度,関係する教科などを数値化することで,各キーワードの子供向け度合いをスコア化する方法を提案した.これにより,「沖縄」という検索キーワードが入力された際には,「沖縄」の「ホテル」よりも「歴史」を子供に優先的に提示することが可能になる.
学芸複合構造体(コーパス)としての寺院経蔵の綜合的研究-高山寺の場合を例として

高山寺経蔵本のデータベース化により、平安・鎌倉時代の諸学・諸芸が形作る相互依存関係(学芸情報ネットワーク)を現経蔵本及び旧蔵本から再現することを目的とし、現地における原本の実地調査を二度に亘り(平成10年7月、平成11年1月)実施した。その成果として、『高山寺本東域傳燈目録』(高山寺資料叢書第十九冊)を東京大学出版会より刊行し、高山寺経蔵の形成に関する重大な進歩があった。さらに、高山寺経蔵の現蔵本や経蔵より流出して各家に分蔵される旧蔵本の書誌データを補強し、資料相互間の関連についての検討を行った。また、高山寺経蔵本の資料紹介・研究が多くなされている『高山寺典籍文書綜合調査団研究報告論集』(昭和56平成9年度分17冊)及び『訓点語と訓点資料』(1101輯)から研究資料を抽出して作成したデータベースを補強した。二度に亘る実地調査の期間及び各研究者のもとにおけるコンピューター環境を整備して得られた互いの緊密な連絡・協力体制により構築されたデータベースを活用し、文献の相互依存と継承について研究討論を行った。この結果、目的とした研究成果を達成し、全322ページの研究成果報告書を作成配布することを得た。高山寺経蔵を平安・鎌倉時代における学芸複合構造体(コーパス)として総合的に研究すべく、研究分担者を中心に、関係の専門識者を研究協力者として招聘し、現地総合調査を実施した。総合調査は、高山寺(7月、1月実施)の他に、多数の高山寺本を所蔵する仁和寺(6月、11月実施)にも拡大すると共に、高山寺関係資料を所蔵する他の諸機関(東洋文庫、神奈川県立金沢文庫、東京大学総合図書館等)にも個別に赴いて実地原本調査を行った。この過程で、原本を既刊の目録・索引類と照合し、現存本の相互関係の解明に努めると共に、原本の精密な写真撮影を実施し、既調査の資料データと総合することによって、従来十分に確認されていなかった重要資料の相互関係を相当程度解明した。又、本研究テーマの最終目標であるデータベース化の方針、基準を決定し、入力方法の検討を重ね、データベース構築用システムとしてパーソナルコンピュータ(5台)を購入して、利用環境を整備した。重要資料については、電子化テキストを順次作成し、LaTexによるマークアップ言語の体系的な構築を試みた。この成果は、『高山寺資料叢書』(第三期)として出版することとし、具体的な編集計画を立てて、第三期第一巻『明恵上人資料第四』の原稿作成に着手し、数次に亘る原本校正を実施した。高山寺経蔵本のデータベース化により、平安・鎌倉時代の諸学・諸芸が形作る相互依存関孫(学芸情報ネットワーク)を現経蔵本及び旧蔵本から再現することを目的とし、現地における原本の実地調査を二度に亘り(平成9年7月、平成10年1月)実施した。その成果として、『明恵上人資料第四』(高山寺資料叢書第十八冊)を東京大学出版会より刊行し、その過程において、古典籍の電子テキスト化に関する重大な進歩があった。さらに、経蔵より流出して各家に分蔵される旧蔵本について、東京博物館・東洋文庫・金沢文庫等、全国の所蔵先を調査し、書誌データを収集、必要に応じ、原本の写真撮影を行った。また、高山寺経蔵本の資料紹介・研究が多くなされている「高山寺典籍文書綜合調査団研究報告論集」(昭和56平成8年度分16冊)及び「訓点語と訓点資料」(1100輯)から研究資料を抽出し、データベースを作成した。本年度も昨年度に引き続き、各研究者のもとにおけるコンピューター環境を整備し、互いに緊密な連絡・協力体制を確立することにより、構築されたデータベースを活用し、文献の相互依存と継承の調査研究を推進した。さらに、その成果を国際的な場において公表すべく、研究代表者石塚は国際敦煌学研討会(於中国・抗州大学)にて、高山寺資料より帰納された漢字字体の研究発表を行なった。

高山寺経蔵本のデータベース化により、平安・鎌倉時代の諸学・諸芸が形作る相互依存関係(学芸情報ネットワーク)を現経蔵本及び旧蔵本から再現することを目的とし、現地における原本の実地調査を二度に亘り(平成10年7月、平成11年1月)実施した。その成果として、『高山寺本東域傳燈目録』(高山寺資料叢書第十九冊)を東京大学出版会より刊行し、高山寺経蔵の形成に関する重大な進歩があった。さらに、高山寺経蔵の現蔵本や経蔵より流出して各家に分蔵される旧蔵本の書誌データを補強し、資料相互間の関連についての検討を行った。また、高山寺経蔵本の資料紹介・研究が多くなされている『高山寺典籍文書綜合調査団研究報告論集』(昭和56平成9年度分17冊)及び『訓点語と訓点資料』(1101輯)から研究資料を抽出して作成したデータベースを補強した。二度に亘る実地調査の期間及び各研究者のもとにおけるコンピューター環境を整備して得られた互いの緊密な連絡・協力体制により構築されたデータベースを活用し、文献の相互依存と継承について研究討論を行った。この結果、目的とした研究成果を達成し、全30ページの研究成果報告書を作成配布することを得た。
PAPD標識を用いたダイズ感光性遺伝子の染色体微細地図の構築

ダイズは、世界各地で広く栽培されている適応性の高い作物の一つである。この広域適応性を支えているのが、開花や登熱を決定する遺伝機構の多様性である。ダイズは短日により花芽が誘導される感光性植物として知られているが、生育期間が限られ生育盛期に長日をむかえる高緯度寒冷地域では、長日により花芽形成が抑制されない長日不感受性が重要な適応的特性となる。本研究は、長日感受性の異なる北海道の品種・在来種間の交雑後代の解析より、その遺伝機構を検討した。その結果、ダイズの長日不感受性には、従来知られてきたe3やe4に加えて、新たに1対ないし2対の遺伝子(e6,e7)が関与することが明らかとなった。これらの遺伝子は、ともにE4の効果を相殺するか抑制することにより、e1やe3との組み合わせの下で長日不感受性をもたらす。したがって、ダイズの長日不感受性は、これまでに報告されてきたe3e3e4e4に加えて、e1e1e3e3e6e6やe3e3e7e7など多様な遺伝子型によってもたらされていた。これら感光性遺伝子の近傍域のDNA多型を探索するため、6種の感光性遺伝子に関する準同質遺伝子系統を用いてRAPD分析を行った。その結果、E5ならびにE4あるいはE7に関する準同質遺伝子系統に特異的なRAPDが検出された。これらのRAPD標識はE5ならびにE4あるいはE7の遺伝子間相互作用や他の遺伝子との対立性を検討する上で有用である。ダイズ感光性遺伝子の近傍域の染色体微細地図を構築することを目的として以下の実験を行った。日長を人工的に延長させた長日条件下においても開花の抑制されない日長中立性に関与する遺伝子の分離する2組の交雑から,反復ヘテロ法より育成されたF_5およびF_6家系について,早晩性および標識遺伝子の分離を調査した。その結果,長葉遺伝子(ln)およびEnp(エンドペプチダーゼアイソザイム)遺伝子と日長中立性遺伝子(e4)の間に連鎖が確認された。e4は第4連鎖群上にLn-Enp-e4の順で座乗していた。また,起源の異なる日長中立性系統間の交雑から,e4とは異なる新たな日長中立性遺伝子の分離が認められた。これをe6と仮称した。両交雑について,親系統の間でRAPD標識の多型を調査したところ,約20種類のRAPD標識に多型が見いだされた。現在,これらの標識について,上述の分離集団を用い日長中立性遺伝子との連鎖関係の解析を進めている。また,e4の座乗する第4連鎖群の連鎖地図を拡充するため,これらの遺伝子と他の標識遺伝子との連鎖分析を行った。その結果,Est1(エステラーゼアイソザイム)遺伝子がEst1-Ln-Enpの順で連鎖することが確認された。しかし,以前の研究から,第4連鎖群とe4を介して連鎖することが示唆されていた第2連鎖群の裸遺伝子(P1)については,第4連鎖群の他の標識遺伝子との間に連鎖を示す明確な証拠は得られず,検討の余地が残されている。また,種々の感光性遺伝子の同質遺伝子系統について,同様にRAPD分析を行ったが,現在に至るまで多型は観察されていない。

その結果、ダイズの長日不感受性には、従来知られてきたe3やe4に加えて、新たに1対ないし2対の遺伝子(e6, e7)が関与することが明らかとなった。これらの遺伝子は、ともにEAの効果を相殺するか抑制することにより、e1やe3との組み合わせの下で長日不感受性をもたらす。したがって、ダイズの長日不感受性は、これまでに報告されてきたe3e3e4e4に加えて、e1e1e3e3e6e6やe3e3e7e7など多様な遺伝子型によってもたらされていた。これら感光性遺伝子の近傍域のDNA多型を探索するため、6種の感光性遺伝子に関する準同質遺伝子系統を用いてRAPD分析を行った。その結果、E5ならびにE4あるいはE7に関する準同質遺伝子系統に特異的なRAPDが検出された。これらのRAPD標識はE5ならびにE4あるいはE7の遺伝子間相互作用や他の遺伝子との対立性を検討する上で有用である。