hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
初級・中級日本語クラスでの「文化を訳す活動」の実践研究

データの整理・分析、(2)分析結果の発表・出版、(3)収録済みの英国の大学のデータに関する発表・出版を行った。(1)日本の大学での実践授業の実施データの整理・分析:2017年度に収集したデータの整理、文字化、分析方法の検討、コーディング作業を行った(現在も継続中)。2018年度は、主に実践授業後に行ったインタビューデータと、初級・中級で各5回行った授業のうち、3クラスのデータの分析を進めた。(2)分析結果の発表・出版:(1)の分析結果に基づき、学会発表・論文執筆を行った。具外的には、(a)日本の大学で学生の多様な母語を使った翻訳活動をすることに対する学生の評価、(b)翻訳活動を通した初級クラスでのクリティカル・リテラシーの可能性、(c)初級クラスで行ったオノマトペの入った広告の翻訳活動からの学び、(d)中級クラスでのマンガの翻訳活動からの学びについて学会で発表した。現在、学会発表に基づき、論文を執筆中である。(3)収録済みの英国の大学のデータに関する発表・出版:前年度に引き続き、今回のデータとの比較対象となる、過去に英国の大学で収集したデータについて分析を進め、学会発表・論文執筆を行った。具体的には、(a)初級での「文化を訳す」活動を通した文化教育について論文にまとめ、出版したほか、(b)翻訳活動でのクラスディスカッションの役割について学会発表した。このクラスディスカッションの役割については現在、論文執筆中である。本年度は主にデータの整理・分析と、学会発表・論文執筆を行うことを主な目的としていた。データの量が膨大なため、すべては整理・分析しきれていないものの、概ね予定通りに重要なデータの整理・分析と学会発表・論文執筆を行うことができた。平成30年度は、主に平成29年度に得た(1)データの整理・分析、そして(2)それに基づく学会発表、論文執筆に充てるものとする。具体的には、適宜書き起こしなどを行いデータを整理した後、質的データの分析ソフトであるNVivoに取り込み、主題分析などを用いて多角的にデータを分析する予定である。さらに、その結果を国内外の複数の学会で発表し、発表後は査読付きの学術誌にも研究成果を投稿していくことで、応用言語学・日本語教育に携わる研究者・教師に広く発信していく予定である。また、引き続き収録済みの英国のデータについても論文執筆を継続する。次年度は、引き続き、(1)データの整理・分析、そして(2)それに基づく学会発表・論文執筆に充てるものとする。また、(3)通常の授業で翻訳活動を導入するための授業の計画・教材開発も行う。具体的には、文字化作業を進め、引き続きデータ整理し、分析を進める予定である。さらに、昨年度学会発表した結果をもとに、査読付きの学術誌にも研究成果を投稿していく予定である。さらに、この結果を活用するため、通常の授業でも翻訳活動の導入を検討・実施する予定である。また、教材開発についてはどういう形で行うのが効果的か検討する予定である。予定していた学会発表の一部を平成30年度に行うことにしたため次年度使用額が生じた。次年度使用額は次年度に支払う旅費の一部として使用する。予定していた文字化作業を外注せずに自分で行ったため、謝金が予定よりも少なくなった。
能動視覚による動的な空間知覚と立体形状認識機構の解明とその応用システムの構築

本研究では、人間の視覚情報処理における眼球の運動制御を含めた能動的な視覚の仕掛けを解明するとともに,能動視覚をもつロボットを設計して,その視覚による空間知覚と運動制御を実現するシステムを構築する。本年度は、このための1つのシステムの実現である,「行動と画像変化を結びつけたロボットの空間認識」について研究した.人間は,2眼を用いることにより環境中の物体間の距離あるいは自分自身と物体までの距離を知ることができる.ただし,正確な絶対距離や,正確な方向を認識しているわけではない.対象の空間的な位置についての情報の幾らかは,静止している観察者によっても抽出し得るが正確ではない.しかし、観察者が動き始めれば,さらに多くの情報が手に入るようになる.移動を行うことは,それがうまく実行されるために多くの空間の情報を必要とする.正確な空間情報のもとで正確な行動をすると,眼から得られる画像は予想通りの変化をする.一方,この空間情報が不十分であると正確な行動ができないが,それに加え,不自然な画像変化をも引き起こす.この不自然な画像変化は,それによってまた移動したその観察者に多くの情報をもたらし得る.本研究では,このような行動と画像変化の結びつきに注目した,以下の研究を行った。1.能動カメラによる追跡に基づく高速移動体の実時間形状認識システム2.協調する複数カメラからの画像の統合による移動体、静止物体の実時間形状認識システム3.ロボットに搭載した能動的にカメラによる、ロボットの空間認識そして、これらの成果を統合し、人間の視覚情報処理における眼球の能動制御の仕掛けを解明するとともに、能動視覚をもつロボットを実現して、その視覚による空間知覚と運動制御を実現を図った。
チタン・インプラントを固定源にした矯正治療の組織学的検討

イヌの下顎骨にイソプラントを植立し、それを固定源として歯の移動を行った。動物には雄性ビ-グル成犬(生後14-18ヵ月)4匹を用い、下顎両側の第2、第3前臼歯を抜歯した。抜歯10週後の抜歯窩にブロ-ネンマルクチタンインプラント(直径3.75mm,長さ7mm)を片側2本ずつ植立し、さらに18週間後より歯の移動を開始した。すなわち、この2本のインプラントを固定源とし、第4前臼歯を被移動歯としてその間に矯正用チューブと角ワイヤーによるセクショナルアーチ法を用い、第4前臼歯の近心移動を計った。各イヌとも片側を対照側としてセクショナルワイヤーを装着するのみでワイヤーのアクチベーションを行わず、反対側を実験側として、120gの矯正力を発現するようにアクチベーションを行った。以後は2週毎に同等の矯正力を加え、その際に印象採得、テトラサイクリンの投与(筋注で20mg/kg)、X線の撮影ならびに口腔内写真の撮影を行った。現在歯の移動を開始してから4週間が経ち、引き続き移動中であるため組織学的な検討にまで至らないが、植立したインプラントはすべて強固な骨結合(osteo integration)が得られており、実験側では第4前臼歯の近心移動(約2mm)が認められたが、固定源であるインプラント体には殆ど移動が認められなかった。現在のところ歯の移動量もわずかであるため第4前臼歯には近心傾斜等の変化は見られないが、今後少なくとも歯の移動4-5mmまでは移動を継続し、その間の被移動歯、インプラント体の変化を歯列模型やX線より注意深く観察し、さらには組織学的ならびに骨形態計測学的に検討を加えていく予定である。先ず実験モデルとして成長の終了した雄性ウサギ(日本白色種、生後6か月後、体重3kg)を用いたが、下顎切歯部に植立したインプラントの予後が思わしくなく、ウサギの体重の減少もあり、とてもこの状態で矯正学的歯の移動が行えるとは考えられず、予定を変更し、4匹の雄性ウサギの両側橈骨(計8か所)を用い、1cmの間隔をあけてブロ-ネンマルクチタンインプラント(直径3mm)を2本(計16本)埋入した。インプラント埋入2か月後に2匹のウサギの各片側の橈骨(インプラント4本)を対照群としてさらに4週間放置した。対照群を除くすべての橈骨(6か所、インプラント12本)に対しては1cm間隔で植立された2本のインプラント間にステンレススチール・ワイヤーにて約50-60gの相反的な力を加え4週間放置した。対照群、実験群ともに4週間の実験期間終了後、軟X線写真を撮影し、その直後に屠殺し、組織学的に観察を行った。現在、組織切片は硬組織の脱灰中の為、軟X線写真の結果のみ報告する。先ず埋入したインプラント体はすべてのケースで感染をおこさずに骨中にrigidに結合されており、2か月後からの側方荷重に対しても同様の状態を保っていた。また2本のインプラント体が解剖学的に適正な位置に埋入されれば、インプラント体は骨にrigidに保たれており、インプラント体の離開はほとんど認められず、骨の新生も埋入部付近の表層に限局していた。しかし2本のインプラント体の平行性が悪かったり橈骨の中心からずれて植立した場合にはインプラント体を介して周囲の骨梁に余分な力がかかり、その結果インプラント体の傾斜を伴った離開とインプラント植立部付近の広範な骨梁に骨の新生が認められた。

今回は成長が終了したウサギを用いており、この骨の新生部は肉眼的にも触診においても正常な骨の強度を有しておらず、詳細に関しては組織学的評価を待たなくてはいけないが、今回の結果よりインプラント体を顎骨部に植立した場合でも十分矯正学的な固定源として臨床応用しうる可能性が示唆された。しかし作用させる矯正力の大きさとその作用方向に関しては、インプラント体埋入部の解剖学的位置とともに慎重に選定しなくてはならないことも同時に示唆された。イヌの下顎骨にインプラントを植立し、それを固定源として歯の移動を行った。動物には雄性ビ-グル成犬(生後14-18ヵ月)4匹を用い、下顎両側の第2、第3前臼歯を抜歯した。抜歯10週後の抜歯窩にブロ-ネンマルクチタンインプラント(直径3.75mm,長さ7mm)を片側2本ずつ植立し、さらに18週間後より歯の移動を開始した。すなわち、この2本のインプラントを固定源とし、第4前臼歯を被移動歯としてその間に矯正用チューブと角ワイヤーによるセクショナルアーチ法を用い、第4前臼歯の近心移動を計った。各イヌとも片側を対照側としてセクショナルワイヤーを装着するのみでワイヤーのアクチベーションを行わず、反対側を実験側として、120gの矯正力が発現するようにアクチベーションを行った。以後は2週毎に同等の矯正力を加え、その際に印象採得、テトラサイクリンの投与(筋注で20mg/kg)、X線の撮影ならびに口腔内写真の撮影を行った。現在歯の移動を開始してから4週間が経ち、引き続き移動中であるため組織学的な検討にまで至らないが、植立したインプラントはすべて強固な骨結合(osteointegration)が得られており、実験側では第4前臼歯の近心移動(約2mm)が認められたが、固定源であるインプラント体には殆ど移動が認められなかった。現在のところ歯の移動量もわずかであるため第4前臼歯には近心傾斜等の変化は見られないが、今後少なくとも歯の移動4-5mmまでは移動を継続し、その間の被移動歯、インプラント体の変化を歯列模型やX線より注意深く観察し、さらには組織学的ならびに骨形態計測学的に検討を加えていく予定である。
超多数マルチエージェントシステムの能力を引出す交渉プロトコル・戦略の研究

本研究では、交渉プロトコル、特に契約ネットや市場モデルをベースとしたタスク割当て問題を題材に、大規模なマルチエージェントシステムにおける効果的なタスク割当て手法を提案・評価した。市場や入札をベースとした割当てでは、特に大規模になると特定の「良い」タスクに集中し、その結果全体としての効率が下がる傾向がある。しかし、この状況は全体の負荷度合いに依存し、効率が下がるときと上がるときがある。ここでは、phantom taskを導入し、それにより近隣の負荷度合いを推測しながら、適切な選択・落札戦略を決定する方式を提案した。本年度(初年度)は、多数のエージェントが存在し相互に影響し合う環境で、複数のサブタスクから構成されるタスクを対象とした契約ネットの効率特性や各種統計量の特徴抽出を試みた。このために、シミュレーション環境の構築と、様々に変動する環境において、各エージェントの局所的観点から、周囲が如何に観測できるかの調査を目的とした。この目的のために、Javaによるシミュレーション環境を構築した。本期においては実験に必要な部分として、構造を持つタスクを扱える契約ネットのシミュレーション環境の構築を目標とし、実装を進めた。この環境をベースに、構造を持つ場合について、状況ごとの効率特性を調査した。またこの調査の結果に基づいて、逆に戦略を変更することで効率が上がることを確認した。これにより、適切な交渉プロトコルや割当て戦略を選択するために、周囲の状況、特に、負荷とその分布の状態を許容できる範囲で正確に推測できる可能性を示すことができた。また、これらの結果を重要国際会議および論文として投稿、発表を行った。タスクが多様で有るときにも、状況を推定することが必要であるが、本研究期間での調査からその可能性があることを見いだした。来年度はこの成果を元に、この可能性を確認する。そのために、基本となるアルゴリズムを考案し、その機能を含めたシミュレーション環境を完成させる。その環境によって、多様なタスク、あるいはタスクの負荷(発生率)、タスク発生の偏りなどを含む環境での効率を評価する予定である。本年度(2年目)は、本研究で提案したphantom taskを利用して、周囲の状況を推定して適切なエージェントにタスクを割り当てる研究を進めた。このためのシミュレーション環境を作成した。また合わせて、組織構造として階層構造を導入し、これに学習を加えることで効率的な割り当てが可能になることを示した。さらに、エージェントに割り当てられたタスクに対する報酬を学習させ、チーム編成に対する役割を自律的に学習させることで、効率化が可能なことを示唆した。Phantom taskとは、実際にタスクの実態はないが、それが存在するとしてエージェントに割り当てのメッセージを送り、入札を得るものである。その入札状況を解析することで、周囲のエージェントの状態を推定する。実際に処理すべきタスクはないので、特に大きな負荷は発生しない(若干の通信コストがかかるが、現状の高速ネットワーク環境では軽微なものと考えられる)。この評価のためのシミュレーション環境については、実装をほぼ終え実験を部分的に開始し始めた。今後、いくつかの条件下で提案する手法の有効性を評価する。エージェント間に構造(エージェントネットワーク)を導入し、割り当て学習と共に構造の改変を行い、全体として効率化をねらった。これまで学習を行い割り当てに適切なエージェントを同定する手法は提案されていた。しかし、大規模なマルチエージェントシステムでは、ここの独立した学習が行き過ぎ、タスクの集中が起こり結果として全体のリソースを有効利用できないという課題があった。本研究では、エージェントネットワークを合わせて変えることで、集中にも対応できる構造と変化させた。またこのほかに、自己の役割を学習させる手法も導入した。本年度(3年目)は、本研究で提案してきたphantom task(タスクの実態が無いもので、それをあると仮定してエージェントにメッセージを送り入札を受け、そこから情報を得るが、どのエージェントも落札しない)を活用した周囲の状況の推定法を柔軟化し、これまで特定のサイズ(仕事量)を仮定していたタスクだけでなく、広く使えるように拡張した。また、この提案手法を、作成したシミュレーションを活用して評価を行い、既存により(状況によるが、平均して)15%程度の性能向上が得られることを確認した。また、組織構造として階層構造を導入し、これに学習と再編を行わせる手法を、昨年度の結果に加え、評価を行った。これとは逆に、昨年度提案した「エージェントに割り当てられたタスクに対する報酬を学習させ、チーム編成に対する役割を自律的に選択させる手法」という役割学習について、エージェントの能力(リソース)を既知とせず、学習を並行指せる手法として拡張した。本期で特に重要な知見は、最後の役割学習をより詳しく分析し、この学習過程を通じて自律的な組織化(グループ化)が発生していることを確認したことである。これは、特に構造を持たない一様なエージェント間のつながりに経験を通して重み(繋がりの強さ)を学習させることで、システム全体の効率化を実現できることが分かった。これは、特に大規模なマルチエージェントシステムにおいて発生する過学習の弊害や収集化(昨年度報告)を防ぐだけで無く、メッセージや判断処理に必要な時間を格段に減らしながらも、かなりの効率を得られる可能性があり、重要な示唆となった。

今後は、この知見をもとに、大規模システムにおける制御に関する基本機能を解明する。シミュレーション環境の実装は、やや遅れていると言える。しかし、組織構造や学習手法をいれた方法は、いくつかの進展があり当初予定よりやや進んだといえる。これらを勘案し、全体として、計画通りと判断する。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度以降は、シミュレーション環境を使った評価を行い、有効性を示すこと。ならびに階層構造をより一般のネットワークに展開し、大規模なマルチエージェントシステムで適用可能とする。役割の学習手法についても、より大規模なマルチエージェントシステムの環境で、現状より条件を緩めた状況での実験を行い、これらの手法の評価と手法の精査を行う。
嚥下障害に対するconnectome modifying therapy の開発

高齢化が進んでいる我が国において、嚥下障害の克服は喫緊の課題である。現在までに我々は嚥下障害発症のメカニズムとして、大脳嚥下中枢から延髄嚥下中枢への抑制シグナルの関与、感覚入力による運動野制御、及び大脳嚥下中枢から小脳への投射シグナルを明らかにした。本研究はこれらの結果をもとに、1)加齢および食内容(形態、味覚等)による嚥下運動の脳内表象の解明。2)嚥下運動の脳内コネクトーム(大脳・延髄ネットワーク)を介した治療法の開発。3)中枢神経刺激を介した嚥下障害治療のコホート研究への応用と臨床治験への準備。を目指すものであり、今年度は1)3)について研究を行った。初年度に引き続き嚥下運動時の大脳から延髄への促進性/抑制性シグナルを解析した。特に今年度は、食形態及び味覚による嚥下コネクトーム変化を検討した。食形態、味覚は直接摂食・嚥下にかかわるだけでなく、現状のリハビリテーションにも応用されていることから、パーキンソン病をはじめとする嚥下障害患者でのコネクトーム変化について検討し、嚥下障害において脳活動パターンがいかに変化するかを解析した。また、これらの分析により得られたネットワーク・パターンの解析を進め、治療ターゲットの時間的、空間的な部位の候補を3個程度に絞ることができた。さらに、京丹後長寿コホート研究に参加した超高齢者及び嚥下障害を有する参加者について、データの収集を開始しており、平成30年度には毎年50人程度が参加した。本コホート研究で得られたデータを、在宅での生活状況、食事調査、基本健康調査、口腔機能検査、動脈硬化関連検査、血液生化学検査等とリンクすることにより、高齢者・超高齢者の嚥下コネクトームの加齢による変化、生活習慣による変化を明らかにする予定である。本研究プロジェクトでは、1)加齢および食内容(形態、味覚等)による嚥下運動の脳内表象の解明。を目指すものであり、今年度は1)3)について研究を実行することを計画していた。現時点で当初の予定通り研究が進められている。現在までの実験結果で得られた治療ポイントから臨床的条件を同定する。治療方法としては、口腔・顔面感覚入力による方法、rTMS, tDCS,咽頭電気刺激による大脳刺激法・末梢刺激法、を単独或いは併用にて使用する。磁気刺激法については、online TMS法或いはoffline rTMS法によるvirtual lesioning法も施行する予定である。また今後の治療戦略として、本研究で我々が得た食形態・味覚・口腔内への感覚入力(アイスマッサージ、痛覚受容体を介した刺激)データに刺激治療を併用する方法を想定している。今後、正常対象、超高齢者、高齢者、疾患対象の検討を引き続き予定している。さらにこれまでのデータをもとに、コネクトームを介した新規集学的治療プロトコール案の作成を予定する。本プロトコール作成にあたっては、臨床統計学者、治験管理部門、口腔歯科・咀嚼学、食品科学、リスク工学の研究者から評価をいただく予定である。特に食品科学(texture,食形態など)、咀嚼学(歯科)について重点的に行う。また、京丹後長寿コホート研究が進行していることから、臨床治験前のパイロット評価についても安定したデータが得られると考えられる。また臨床治験については安全性の確保が大前提であり、最終年度はリスクマネジメントについて十分に時間をかける予定である。プロトコール作成にあたっては、リスク工学(プロセス管理工学)の協力も得られる予定であり(厚生労働省科学研究費による共同研究者)であり、情報分野も含めた集学的なアプローチを目指す。臨床的な嚥下障害と脳機能パターンのマッチングを行い、以前から我々の得ている正常嚥下データと比較した。臨床的マーカーとしては、嚥下造影検査、嚥下圧検査、多チャンネル筋電図検査をもちいて、口腔期・咽頭期・食道期の活動パターンを経時性に正常状態と病的状態で比較解析する。特に画像解析では各部位マーカーのsequentialな運動の2次元解析とボーラス(食塊)の流体解析を行った。正常対象群、疾患対象群として核上性(大脳嚥下中枢の障害)、核下性(延髄嚥下中枢の障害)、パーキンソン病患者について施行し、嚥下障害において脳活動パターンの変化を解析した。光トポグラフィー装置を用いたfNIRS(near-infrared spectroscopy)は、非侵襲的な近赤外線の散乱光を用いてヘモグロビン濃度を測定することで、非侵襲的に大脳皮質における脳血液量の変化を検知することができた。本方法は通常摂食時と同様の姿勢で脳機能を計測できるため、生理的な嚥下時脳機能を経時的に評価できた。データ解析には共同研究者の壇らの方法を用いた。得られたデータのうち、嚥下運動の脳内コネクトームを分析を開始した。特に大脳・小脳・延髄ネットワークに関する分析を行っている。関心領域としては感覚運動野(SMC),運動補足野(SMA),前頭前野、小脳半球で、嚥下運動時の大脳から延髄への促進性/抑制性シグナルのスキームのうちで効率的な治療ポイント(時間的、空間的)を同定しつつある。

嚥下運動のデータには、随意性、食形態(水分、固形物)、口腔内への感覚入力(刺激、味覚、温度)の条件も含まれており、本方法で得られた結果は、嚥下障害患者へのリハビリテーション、食形態決定に直接反映できるものとなる。本研究の目標は大脳・延髄ネットワークを介した治療法の確立を目的とするものであり、3年間で臨床治験への準備データを得ることを予定している。研究の骨子と分担は以下となっている。1)fNIRS及びfMRIによる種々の条件での嚥下の脳内表象の解析(檀、栢下、山脇)、2)嚥下運動のコネクトームの解析(壇、山脇)、3)コホート研究による超高齢者の嚥下コネクトームの解析(檀、栢下、山脇)、4)経頭蓋刺激(rTMS, tDCS)によるconnectome modifying therapyの開発(檀、栢下、山脇)5)臨床治験への準備(山脇)、現時点では予定通り、1)2)を行った。3)についても体制を整え、データ収集が開始された。高齢化が進んでいる我が国において、嚥下障害の克服は喫緊の課題である。現在までに我々は嚥下障害発症のメカニズムとして、大脳嚥下中枢から延髄嚥下中枢への抑制シグナルの関与、感覚入力による運動野制御、及び大脳嚥下中枢から小脳への投射シグナルを明らかにした。本研究はこれらの結果をもとに、1)加齢および食内容(形態、味覚等)による嚥下運動の脳内表象の解明。2)嚥下運動の脳内コネクトーム(大脳・延髄ネットワーク)を介した治療法の開発。3)中枢神経刺激を介した嚥下障害治療のコホート研究への応用と臨床治験への準備。を目指すものであり、今年度は1)3)について研究を行った。初年度に引き続き嚥下運動時の大脳から延髄への促進性/抑制性シグナルを解析した。特に今年度は、食形態及び味覚による嚥下コネクトーム変化を検討した。食形態、味覚は直接摂食・嚥下にかかわるだけでなく、現状のリハビリテーションにも応用されていることから、パーキンソン病をはじめとする嚥下障害患者でのコネクトーム変化について検討し、嚥下障害において脳活動パターンがいかに変化するかを解析した。また、これらの分析により得られたネットワーク・パターンの解析を進め、治療ターゲットの時間的、空間的な部位の候補を3個程度に絞ることができた。さらに、京丹後長寿コホート研究に参加した超高齢者及び嚥下障害を有する参加者について、データの収集を開始しており、平成30年度には毎年50人程度が参加した。本コホート研究で得られたデータを、在宅での生活状況、食事調査、基本健康調査、口腔機能検査、動脈硬化関連検査、血液生化学検査等とリンクすることにより、高齢者・超高齢者の嚥下コネクトームの加齢による変化、生活習慣による変化を明らかにする予定である。本研究プロジェクトでは、1)加齢および食内容(形態、味覚等)による嚥下運動の脳内表象の解明。を目指すものであり、今年度は1)3)について研究を実行することを計画していた。現時点で当初の予定通り研究が進められている。今後の研究の推進方策としては、上記の1)2)に並行して、以下を行う予定である。健康長寿の背景因子を明らかにする目的で開始された京丹後長寿コホート研究を継続する。
低真空走査型電子顕微鏡を用いた巣状糸球体硬化症の早期診断

ネフローゼ症候群(NS)症例の腎生検組織パラフィン切片を低真空走査型電子顕微鏡(LVSEM)で観察評価し以下の成果を得た。1ステロイド抵抗性NSでは感受性NSより糸球体上皮細胞体の球形化変化が多く認められた。両者は異なる病因により発症している可能性がある。2LVSEM観察で得られた糸球体上皮細胞体の球形化の所見は上皮細胞足突起スリット膜蛋白(ポドシン、ネフリン)の変化に関連していると考えられた。3巣状分節性糸球体硬化症のコロンビア分類亜型診断においてLVSEM観察が有用である。NS症例腎生検組織のLVSEM観察により巣状分節性糸球体硬化症の早期診断が可能と考えられる。初年度で得られた、ステロイド感受性ネフローゼ症候群とステロイド抵抗性ネフローゼ症候群とでは糸球体上皮細胞体の形態が異なっているという所見の意義を検討するために、細胞骨格に対する抗体(α-アクチニン4、シナプトポジン)、上皮細胞足突起スリット膜タンパク抗体(ポドシン、CD2AP)で腎生検組織に対し酵素抗体法免疫染色を行った。そして、それぞれの染色性を画像解析ソフトを用いて定量的に解析した。ステロイド感受性4例(うち1例はステロイド抵抗性から感受性に変化)、ステロイド抵抗性3例について検討した。α-アクチニン4、シナプトポジン、CD2APは両群間で差は認められなかったが、ポドシンについてはステロイド抵抗性群が感受性群より染色性が優位に低下していた。また検討した抗体の染色性が他症例より特に低下している症例があり、この症例の低真空走査型電子顕微鏡(低真空SEM)での検討では、糸球体上皮細胞足突起の配列の乱れがあり上皮細胞体の球形変化も認められた。一方、ステロイド抵抗性から感受性に変化した症例の各抗体の染色性の低下は認められなかった。昨年度の検討のステロイド抵抗性ネフローゼ症候群では糸球体上皮細胞体の球形化の所見が多くの糸球体にみられていた所見と、本年度の結果とを考えると、低真空SEMで認められた糸球体上皮細胞体の球形化の所見は上皮細胞に存在するポドシンの発現に影響されうることが示唆された。ポドシンは遺伝性ネフローゼ症候群の原因でありその組織像は巣状糸球体硬化症を呈し、また、ポドシンの異常が尿蛋白の原因となることがわかっている。本年度の研究で、ポドシンの発現の変化と糸球体上皮細胞体の形態変化が関連していることを示したことは、上皮細胞体の形態変化が尿蛋白出現に原因となりうることを示唆し、このことから、本年度の結果は意義あるものと考えられる。免疫組織染色を施した腎生検切片を低真空走査型電子顕微鏡(低真空SEM)で観察評価した。その結果は、抗体陽性部位のコントラストが弱く詳細な観察は困難であった。それを克服するために四塩化オスミウム処理を免疫組織染色の過程で行った。それにより切片全体のコントラストが強くなり抗体陽性部位が特に明るく明瞭に示され抗体沈着細胞などの形態変化が低真空SEMで観察可能となった。一方で足突起などの微細形態の保存性が悪かった。免疫組織染色検体の低真空SEM観察の方法については今後の検討が必要と考えた。次にこれまで行ってきたネフローゼ症候群腎生検組織の低真空SEMでの観察像を巣状分節性糸球体硬化症のコロンビア分類に当てはめて検討した。コロンビア分類で細胞型亜型を示す腎組織の低真空SEM観察では、糸球体上皮細胞体の球形化の所見が多くみられた。一方、非特異型亜型では上皮細胞体の球形化は少なく、上皮細胞足突起の消失、癒合、伸長化などが多く認められる傾向があった。上記から、巣状分節性糸球体硬化症のコロンビア分類亜型診断において低真空SEMによる観察が有用である可能性が示唆された。今回の結果を、糸球体疾患における腎糸球体上皮細胞障害度分類(頼岡徳在、広島大学医学雑誌28:711,1980)により評価した。その結果、ステロイド感受性ネフローゼ症候群で認められた上皮細胞足突起の一部の配列の乱れの所見は、上記分類の障害度2度に相当すると考えられた。一方、ステロイド抵抗性ネフローゼ症候群の上皮細胞足突起の癒合変化は障害度3度に相当した。また上皮細胞の微絨毛もステロイド抵抗性ネフローゼ症候群に多く認められた。本研究において低真空SEM観察で認められた上皮細胞体の球形化の所見については頼岡の分類に記載はなかった。本年度の結果により低真空SEMの巣状分節性糸球体硬化症診断への有用性が示された。今年度はステロイド感受性ネフローゼ症候群2例とステロイド抵抗性ネフローゼ症候群3例について検討した。

光学顕微鏡での所見は、ステロイド感受性ネフローゼ症候群全例が微小糸球体変化であり、一方、ステロイド抵抗性ネフローゼ症候群は、糸球体硬化を認めた。低真空走査型電子顕微鏡(低真空SEM)での観察は、まず白金ブルー染色の後に行った。ステロイド感受性ネフローゼ症候群では、糸球体上皮細胞足突起について、一次、二次突起ともほぼ正常であったが、一部にその配列の乱れを認めた。糸球体上皮細胞体の球形化の所見はほとんど認められなかった。一方、ステロイド抵抗性ネフローゼ症候群では、糸球体上皮細胞足突起の癒合と考えられる所見を一部に認めた。また糸球体上皮細胞体の球形化の所見が多くの糸球体にみられた。この糸球体上皮細胞体の球形化の所見は硬化のない糸球体に見られており、硬化のない一見正常である糸球体(微小糸球体変化)であっても、ステロイド抵抗性ネフローゼ症候群とステロイド感受性ネフローゼ症候群とでは異なる病因によって形成されている可能性が示唆された。この知見は腎死に至る率の高いステロイド抵抗性ネフローゼ症候群の発症病因解明に近づくものと考えられた。次に、PAM染色を行った切片で糸球体基底膜の評価を低真空SEMを用いて行った。その結果、ステロイド感受性ネフローゼ症候群、ステロイド抵抗性ネフローゼ症候群のいずれにも基底膜の蛇行や厚さの不均一性が認められた。このことからネフローゼ症候群における糸球体基底膜の蛇行などの変化はステロイドの感受性の有無にかかわらず一般的な変化である可能性が考えられた。以上より、糸球体上皮細胞の形態変化はネフローゼ症候群の病態に関与していることが示唆された。ネフローゼ症候群の腎組織について酵素抗体法により免疫染色を行った。その結果、α-アクチニン4、シナプトポジン、CD2APでは、ステロイド感受性ネフローゼ症候群とステロイド抵抗性ネフローゼ症候群とでは差がなかったが、ポドシンについてはステロイド抵抗性群が感受性群より染色性が優位に低下していたことを示した。これはポドシンの発現と糸球体上皮細胞体の形態が関連している可能性を示唆するものであり、これは本研究において重要な知見と考えられる。この結果を元として次年度の研究に進むことができるため、当初の計画と比較して順調に進展していると考えられる。ネフローゼ症候群の腎組織について、低真空型走査型電子顕微鏡をもちいて検討を行った。その結果、ステロイド感受性ネフローゼ症候群とステロイド抵抗性ネフローゼ症候群とでは糸球体上皮細胞体の形態が異なっていることを示した。これは本研究において重要な結果であり、この結果を初年度に得られたことは、当初の計画と比較して順調に進展していると考えられる。今年度までに糸球体上皮細胞体の形態変化と細胞骨格関連蛋白(α-アクチニン4,シナプトポジン,アクチン)、上皮細胞足突起スリット膜タンパク(ネフリン、ポドシン)との関連を示した。次年度は本研究の最終年度であり、ステロイド抵抗性ネフローゼ症候群の中でも特に予後が不良である巣状分節性糸球体硬化症の早期診断指針作成を目指す。そのために、複数回腎生検を行った症例について上皮細胞の形態変化を低真空走査型電子顕微鏡(低真空SEM)で検討することにより臨床症状と腎組織の変化との関連を示す。またその変化がネフローゼ症候群に特異的なものであるかを検討するためにIgA腎症などの慢性腎炎症例においても低真空SEMでの観察、免疫染色を行う。
映画を使った英語教育研究を目的とするコーパスの構築とその語用論的分析

本研究は,映画のせりふコーパスを使った語用論的研究であり,映画に関して教員と研究者にとって必要な情報を体系的に収集し,そして普及するための革新的な試みである。1.コーパスの構築インターネット上のアンケート調査によって,教育者と学習者から言語教育および言語学習で用いた映画5点の題名とその特徴などを収集した。その集計結果から,よく用いられた映画上位50本をコーパスの資料とした。教育目的、アンケート協力者に関する情報・映画が利用された状況などをクロス集計し,コーパスの補助資料とした。2.コーパスの発話行為研究への利用研究対象となる発話行為(賞賛および不平のやりとり)を上位40本の映画シナリオから収集し,定められたコード表に基づきコード化した。コーパスから収集された結果をこの分野の先行究であるK.ローズの調査結果と比較検討した。3.調査結果の意義本コーパスに基づく調査結果は,学会において報告され,また,論文原稿は学術雑誌に提出されている。本研究は,教育者や学習者に実際に使われている映画を収集したコーパスに基づいて,言語学,語用論,そして英語教育に関する信頼の置ける情報を豊富に提供することで,これまでの研究や教育実践で見過ごされてきた過ちを矯正している。本研究は,また,映画に関する膨大な資料を収集したことにより,言語教育および言語学習にとって重要な研究を促進し,映画メディアをコーパスとして利用する語用論的、教育学的、言語学的研究のモデルとなることであろう。本研究は、英語教育に利用可能な映画のコーパスを構築し、映画の分析と教育への応用に関する提言をおこなうことを目的とする。今年度は、4ヵ年計画となる本研究の初年度である。まず、本研究の第1段階であるコーパス構築のために、教員と学習者の映画に対する好みや、映画のどのような側面を教育的に利用しているのかについて、アンケート調査をおこなった(補充調査を2005年度に計画している)。この調査でもっとも指名頻度の高かった映画50本について、DVDやビデオテープおよびシナリオを購入し、これを本研究のパイロット・データベースとした。シナリオが入手不能な新作の映画については、可能なものはインターネットのサイトからダウンロードし、そうでないものについては、ディクテーションによる筆記を開始した。シナリオはコーパスにおいて今後使用するために、テクストファイルならびにエクセルファイルにて保存してある。現時点では、登場人物名とそのせりふのみが保存されているが、今後、性別や年齢などのデータやコンテクストにかかわるデータも入力される予定である。これまでおよそ半数の映画について、データの入力を終えた。データの収集と並行して、データの分析も進めつつある。これまで2種類の発話行為(賞賛と謝罪)、およびディスコースコンテクスト1種類(電話での会話)の分析をおこなった。映画における発話行為データについては、語用論研究で報告されている民族誌的フィールド調査結果と比較し、現実の会話データとの強い共通性と体系的な相違点を抽出した。電話の会話に関する分析は、現在進行中で、2005年夏に完成する予定である。[平成17年度]平成17年度は引き続き基礎研究として、アンケート資料の分析を基に、映画資料の言語行為について分析・吟味を行うとともに、隔月に行う研究発表会の成果を整理した。国内外の関連する英語教育研究者に成果を報告する場を設け、さまざまなフィードバックを得た。これらの成果やフィードバックは、平成17年以降構築されるホームページに公開される。平成16・17年度は、映画教材の談話分析・語学的分析を中心に行うグループ(立木、山口、カイト、カンパナ)、非言語的コミュニケーションと異文化理解教育の視点から語学教材としての映画のあり方を分析するグループ(玉井、阿部、南)、映画の言語資料を基にしたコーパスの構築とシナリオを基にしたインタクティヴな語学教材開発を中心に行うグループ(チャールズ・ケリー、ローレンス・ケリー、立木)の3つのグループに分かれて研究を行った。

また、映画を使った教材と中学校で使用されている英語検定教科書を比較し、語学的能力育成のためにどちらが生の言語使用を反映しているかを検索した。この成果は、内外の学会で発表し、教材開発に関わる理論的な側面を考察した。[平成18年度]映画のトランスクリプト20本を新たにデータベースに取り込み,登場人物の社会言語学的特徴やせりふの発話行為の種類に応じコード化を完了。映画教材の自然度に関し理論的な基礎研究を行った。その成果を立木2006の形で『神戸外大論叢』に発表した。映画のせりふの自然度に関しては,山口も役割語の観点から考察し,その成果は関西言語学会誌に掲載された。平成19年度は,過去3年間のプロジェクトの成果を踏まえ,これまでに見いだされた事実をどのように英語教育に応用するのか,ことに教室での指導における導入方法について考察した。その具体的な作業は,たとえば,以下のようなものである。初年度から構築した映画の会話データベースから,ターゲットとなる発話行為(ほめる,不平を言う,謝罪する,など)が提示されているスキットを抽出し,それぞれの発話行為をおさめたビデオ・クリップを作成した。これらのビデオクリップをもとに,会話において発話行為がどのように遂行されているのか,また,当該発話行為を行う上でのコミュニケーション上の注意点を学生に喚起し,英語によるコミュニケーションにあたっての語用論的な意識付けを行う教材の方向性をさぐった。さらに,抽出したビデオクリップを学生の練習用モデルとして活用する方法についても考察を行った。上記の内容については,鹿児島で開催されたJALT(全国語学教育学会)のワークショップにおいて,このプロジェクトの総括的な発表を行った。同時に,映画のせりふを教育に利用するための理論的考察の一環として,映画のセリフに見られるステレオタイプ的なことばづかいと現実との会話との違いについても考察を続けた。11に挙げた山口の論文は,その一つの成果である。本研究で取り上げた映画の会話は,学生の興味に訴え,わかりやすい提示ができる点で,また,教員にとっては扱いやすく入手可能度が高い点においても,英語教育に有用である。本プロジェクトで作成された映画会話のデータベースは,今後も英語教育研究および新たな教材開発を行うために使用する予定である。
ランダムネスを用いた確率概念の拡張

本研究の目的はランダムと確率の概念の関係を計算可能性の観点から明らかにすることであった.現在広く使われているKolmogorovによる公理的確率論は,確率の意味を問わず,計算可能性との関係も明らかではない.「そもそも確率とは何か」という科学哲学的動機と共に,予測限界の理論的解明という実際的な意味を持つテーマである.このテーマはvon Mises, Solomonoff,晩年のKolmogorovなどの研究の流れにあり,現在海外では注目を厚め始めているトピックである.本研究では,具体的には,計算可能解析の理論を使って,ランダムネスの理論を拡張し,統計的予測理論における考え方とSolomonoffの予測との関係を明らかにすることを目標としている.これまでの研究により,計算可能距離空間上でのランダムネスの諸概念の取り扱い方や計算可能可測関数との関係などを明らかにすることができた.また測度論でよく知られた結果の計算可能性を考えると,Schnorrランダムネスが自然に現れることも明らかにした.さらに予測理論の関係も少しずつ明らかになりつつある.現在は技術的な困難が1つ1つ解決されている段階であり,実際に応用されるようになるにはもう少し時間がかなりそうであるが,現在基礎論の研究者を中心に研究者が増え始めており,今後ますます研究が進むと予想される.特に計算量との関係の重要性が明らかになってきており,その分野の研究者との交流も進みつつある.本研究の目的はランダムと確率の概念の関係を計算可能性の観点から明らかにすることであった.現在広く使われているKolmogorovによる公理的確率論は,確率の意味を問わず,計算可能性との関係も明らかではない.「そもそも確率とは何か」という科学哲学的動機と共に,予測限界の理論的解明という実際的な意味を持つテーマである.このテーマはvon Mises, Solomonoff,晩年のKolmogorovなどの研究の流れにあり,現在海外では注目を厚め始めているトピックである.本研究では,具体的には,計算可能解析の理論を使って,ランダムネスの理論を拡張し,統計的予測理論における考え方とSolomonoffの予測との関係を明らかにすることを目標としている.これまでの研究により,計算可能距離空間上でのランダムネスの諸概念の取り扱い方や計算可能可測関数との関係などを明らかにすることができた.また測度論でよく知られた結果の計算可能性を考えると,Schnorrランダムネスが自然に現れることも明らかにした.さらに予測理論の関係も少しずつ明らかになりつつある.現在は技術的な困難が1つ1つ解決されている段階であり,実際に応用されるようになるにはもう少し時間がかなりそうであるが,現在基礎論の研究者を中心に研究者が増え始めており,今後ますます研究が進むと予想される.特に計算量との関係の重要性が明らかになってきており,その分野の研究者との交流も進みつつある.平成23年度は,1,非ランダムさを捉える集合の測度についての新しい性質の発見,2,微分可能性とランダムネスの関係の統一的説明,3,アルゴリズム論的確率の拡張,などの成果を得た.非ランダムさは,不自然さと解釈できる.ランダムネスの理論では,テスト,マルチンゲール,複雑性によって非ランダムさを測る.これらの尺度の関係を調べた所,きれいな対応関係は見つけられなかったが,テストの場合の非ランダムさには異なる特徴付けがあることを発見し,非ランダムさについての深い理解につながった.微分可能性とランダムネスの間に深い関係があることが最近知られるようになった.この対応について,積分テストを使う事で統一的な説明を与えた.確率概念について計算可能性の観点から捉えるためには,解析学とランダムネスの関係について深い理解が必要である.積分テストはそれらの架け橋となる主要な道具となると思われる.またSolomonoffによるアルゴリズム論的確率のいくつかの点での拡張も行った.1つには定義される空間の拡張であり,ランダムネスの強さによって拡張できるための位相の強さに制限が加わる事を見つけた.このことは,確率概念を考える上で,計算可能性のクラスを注意深く考慮に入れる必要があることを意味している.2つ目には予測する対象を次の点だけではなく,その後のすべての点に拡張した.この拡張には上記の積分テストが大きな役割を果たした.この結果は,「確率とはその点がランダムとなる測度である」という主張を部分的に支持するものである.平成23年度には,積分テストによる複数のランダムネスの概念の特徴付けを与え,一般空間上のランダムネスを考えるための道具立てを得た.更に,Solomonoffの理論の拡張が,自然な確率概念を導く事も部分的に確認した.計算可能性や位相の条件の強さとそこから導かれる確率概念の性質についての関係も,積分テストを使った表現が自然であるとの方向性も得た.Kolmogorovの確率論に対応するようなきれいな形で確率が表現されるのは,かなり限定的な状況である事が次第に分かってきた.そこでこの場合の確率が持つ性質について最初に明らかにする.その後,位相や計算可能性にどのように依存するかや,統計や機械学習,情報理論などとの関係について調べる.購入を予定していたパソコン,図書などは,研究が進む中で必要最低限の物の購入に止めた.出張については研究の成果および日程の都合により,予定とは異なる行き先および回数となった.次年度に使用する研究費および翌年以降に請求する研究費は,コンピュータ,ソフトウェア,図書,国内および海外旅費,英文校閲などに使用する.
NMDA型グルタミン酸受容体コアゴニストの難治性統合失調症に対する臨床応用

本研究は、現在おもに使用されているドーパミンーセロトニン受容体遮断薬の非定型抗精神病薬によっても十分に改善しない、陰性症状・認知機能低下などに対し、NMDA受容体グリシン結合部位アゴニストとして作用するD-サイクロセリンの臨床応用の可能性を検討することを目的としている。D-サイクロセリンはすでに本邦では抗結核薬として承認されており身体的安全性のデータの蓄積はあるが、脳内の薬物動態の解析についてはほとんど解析されていない。本年度は、陰性症状を主体とする統合失調症患者に対して、6週間のクロスオーバーによるD-サイクロセリンおよびplaceboを経口投与する二重盲検法の臨床試験を開始した。各種臨床評価尺度をもちいて、平成16、17年度に評価者間のばらつきを検討した評価尺度を使って症状改善度を評価すると同時に、最終評価後に統合失調症の難治性症状に対する有用性と有効血中濃度を検討するため、D-サイクロセリン血中濃度測定用の採血を行った。また、投与開始前に拡散テンソル画像を含むMRI検査を施行し、統合失調症患者の脳の形態およびMRIシグナルの特徴について、D-サイクロセリンの臨床効果を予測する指標としての可能性を調べている。現在のところ臨床試験を開始した統合失調症患者の症例数が少数であるため、陰性症状・認知機能低下に対するD-サイクロセリンの有用性に関して結論には至っていない。今後は症例数を重ねて解析を継続していく予定である。一方、動物実験において、内側前頭葉皮質における、内在性NMDA受容体コアゴニストのD-セリンの細胞外液中濃度に対するD-サイクロセリンの影響を調べた。さらに、この相互作用の分子機序を知るため、大脳皮質初代培養系細胞の準備を進めた。本研究は、現在おもに使用されているドーパミン受容体阻害あるいはセロトニン受容体阻害作用によっても十分に改善しない主として陰性症状・認知機能低下に対するNMDA受容体グリシン結合部位アゴニストの臨床応用の可能性を検討することを目的としている。また、D-サイクロセリンの統合失調症に対する治療効果の判定において各種評価尺度の高い精度が要求される。このため今年度は、第一に、D-サイクロセリン投与臨床試験における認知機能等の症状評価の精度を確立した。具体的には、陰性症状が主体の統合失調症例においてPANSS、SANS、HAM-D、BPRS、GAS症状評価尺度をもちいて評価者間のばらつきを解析した。第二に、D-サイクロセリンの脳内薬物動態をしらべた。具体的には、Wistar系雄性成熟ラットにD-サイクロセリンを腹腔内投与し、経時的にD-サイクロセリンの血中および脳内含量の変化をHPLCをもちいて測定し、同時に各種神経伝達物質およびD-セリンおよびグリシンをふくむアミノ酸含量の変化を測定した。これによりD-サイクロセリン脳内代謝の用量依存的変化に関する詳細な結果が得られた。D-サイクロセリンは、NMDA受容体グリシン結合部位に対して部分アゴニストとして作用する特性ゆえに有効治療域を厳密にモニタリングする必要があり、今回の結果に基づいて、臨床例での薬物血中濃度測定による脳内薬物動態の把握が可能となると考えられる。部分アゴニストであるD-サイクロセリンはすでに本邦では抗結核薬として承認されており身体的安全性のデータの蓄積はあるが、脳内の薬物動態や薬物力学の解析についてはほとんど解析されていない。最近の知見から、D-サイクロセリンの治療効果がクロザピン併用群ではむしろ増悪することが明らかとなっていることから、クロザピンそのものがNMDA受容体を賦活する活性をもつ可能性が予測される。そこで今年度は、クロザピン投与後のラット大脳皮質の細胞外アミノ酸の変化を検討した。その結果、クロザピンがNMDA受容体の調節に関わるアミノ酸、すなわちグルタミン酸、グリシン、アルギニン、D-セリンの細胞外濃度に対して有意な変化をもたらすことを見いだした。一方、D-サイクロセリンの統合失調症例に対する治療効果の判定において症状評価尺度の高い精度が要求される。そこで昨年度に引き続き陰性症状が主体の統合失調症の症例において入院時に各種症状評価尺度を繰り返し用いて、評価者間のばらつきおよび経時的な症状改善度を解析した。また、入院リエゾン症例においても抗精神病薬の効果比較について検討した。これらの解析の結果、NMDA受容体コアゴニスト臨床試験における認知機能等の症状評価への応用が可能となった。

各種臨床評価尺度をもちいて、平成16、17年度に評価者間のばらつきを検討した評価尺度を使って症状改善度を評価すると同時に、最終評価後に統合失調症の難治性症状に対する有用性と有効血中濃度を検討するため、D-サイクロセリン血中濃度測定用の採血を行った。また、投与開始前に拡散テンソル画像を含むMRI検査を施行し、統合失調症患者の脳の形態およびMRIシグナルの特徴について、D-サイクロセリンの臨床効果を予測する指標としての可能性を調べている。現在のところ臨床試験を開始した統合失調症患者の症例数が少数であるため、陰性症状・認知機能低下に対するD-サイクロセリンの有用性に関して結論には至っていない。今後は症例数を重ねて解析を継続していく予定である。一方、動物実験において、内側前頭葉皮質における、内在性NMDA受容体コアゴニストのD-セリンの細胞外液中濃度に対するD-サイクロセリンの影響を調べた。さらに、この相互作用の分子機序を知るため、大脳皮質初代培養系細胞の準備を進めた。
ＮＫＴ細胞免疫療法におけるＩＤＯによる免疫制御機構の解明と病態解析

B16F10細胞を静脈注射で移入することにより肺転移モデルを作製し、移入後7日目に各種リガンドを投与した。α-Galcer投与後6時間で血中IFN-γおよびIDO活性は未投与群と比較して有意な増加を認め、移入後2週の肺転移巣では従来の報告通り、腫瘍縮小に一定の効果が得られた。また、移入後2週における肺臓でのIDO1と2のmRNA、免疫組織化学染色および血中トリプトファン代謝産物はα-GalCer投与により未投与群と比較して有意に増加していた。さらに、IDO1および2の特異阻害剤とα-GalCerを併用投与したところ肺転移巣への抗腫瘍効果はα-Galcer単独投与群と比較して著効していた。腫瘍細胞に対するNKT細胞等の細胞性免疫を強力に制御し、周囲免疫から逃避させることで注目されているindoleamine2,3-dioxygenase(IDO)に着目し、マウスリンパ腫モデルにおけるNKT活性リガンドであるα-GalCerの効果と、IDO誘導によるリンパ腫細胞に対するNKT細胞の免疫制御機構の解明を行った。1α-GalCer投与により、野生型マウス脾臓、リンパ節においてIDOの発現・活性が認められた。2野生型マウスおよびIDO-KOにLP-BM5ウイルスを投与し、リンパ腫発症後α-GalCerを投与したところ、WTではα-GalCerによる抗腫瘍効果が認められなかったが、IDO-KOでは腫瘍を排除でき、生存率が有意に延長することが解った。また、病理組織所見からIDO-KOでは転移巣において腫瘍が排除されていた。3IDO阻害剤である1-MTを使用し、2同様の実験を行ったところIDO阻害剤を経口投与した後にα-GalCerを投与した群では阻害剤未投与野生型マウスと比較し腫瘍の排除と生存率の延長を認めた。すなわち、α-GalCerによる腫瘍に対する作用の違いはIDOが深く関与していることが明らかであり、次年度以降ではIDO活性により生じるトリプトファン代謝産物が、本免疫機構をどのように調節しているのかを明らかにしていく。また、新規NKT活性リガンドおよびIDO阻害剤を使用し、より副作用の少ない効果的な投与法を明らかにし、他の腫瘍における効果の判定とメカニズムの解明を遂行する。NKT細胞は活性化リガンドであるα-ガラクトシルセラミド(α-GalCer)の発見により、種々の腫瘍細胞に対する細胞免疫療法として期待されている。しかしながら、腫瘍細胞の種類あるいは進行度によっては十分な効果が得られず、その免疫機構の解明が早急の課題である。本研究は、腫瘍細胞に対するNKT細胞等の細胞性免疫を強力に制御することで注目されているindoleamine 2,3-dioxygenase(IDO)に着目し、α-GalCerの投与により誘導されるIDOによるNKT細胞の免疫制御機構の解明を主たる目的とした。対象と方法は、1)各種転移性腫瘍モデルの作製、2)IDOの発現、サイトカイン量の経時的変化の解析、3)α-GalCer投与法および各種NKT細胞活性化リガンドとIDO阻害剤の抗腫瘍効果の解析、4)トリプトファン代謝産物の分析、5)病理学的検索を行った。結果はB16F10細胞を静脈注射で移入することにより肺転移モデルを作製し、移入後7日目に各種リガンドを投与した。α-Galcer投与後6時間で血中IFN-&#61543;およびIDO活性は未投与群と比較して有意な増加を認め、移入後2週の肺転移巣では従来の報告通り、腫瘍縮小に一定の効果が得られた。本年度の研究実施計画として、1ウイルス誘発性リンパ腫モデルの作製とマウス、2リンパ組織におけるIDOの発現・活性、3腫瘍に対するα-GalCerの効果判定および4α-GalCer投与によるトリプトファン代謝産物、サイトカインおよびNKT細胞の経時的変化を予定していた。13は達成しており、4に関しても一部データはすでに解析済みだが、液体クロマトグラフィーによるトリプトファン代謝産物の測定が未達成である。機器や必要試薬はすでに準備済みであり、速やかに解析する。25年度が最終年度であるため、記入しない。前年度までの結果を踏まえ、1α-GalCer刺激によるIFN-γ産生細胞数およびCTL誘導による細胞障害性試験、2α-GalCer刺激によるCTL誘導に及ぼすトリプトファン代謝産物の影響を解析する。さらに、主として行うウイルス誘発性リンパ腫以外に、現在までに報告のある他の腫瘍モデルについての効果を解析する。

臨床応用も視野に入れ、α-GalCerの投与方法(静注、臓器注、皮下注及びα-GalCerで刺激した樹状細胞の投与等)及び他のNKT活性リガンドの評価と複数のIDO阻害剤別にみた効果についても検討を行い、より効果的な薬剤を明らかにする。上記課題を迅速に実施し、学術的価値の高い雑誌に投稿することを目指す。25年度が最終年度であるため、記入しない。