hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生態系との相互作用を考慮した土砂動態の数値モデルに関する基礎的研究

海岸部における低生生物の分布に関しては,水産工学的観点から調査・研究が行われているが,低生生物は単に水産資源としてだけでなく環境の指標生物としても重要であり,良好な水域環境のあり方を考える上で重要な研究対象である.例えば,荒天時の高波浪下における海底砂層中の二枚貝の掘り出しに伴う磨耗の問題は,水産資源の保護の観点から重要な問題のひとつであり,水産工学の分野を中心に研究が行われているが,二枚貝の生物的特性や分布域の調査など生物学的な観点に立ったものであり,二枚貝の生息環境を構成する土砂層の動態と関連する議論は不十分である.これらの調査で興味深い点は,砂層の浸食速度が二枚貝の運動能力をはるかに下回る場合でも二枚貝の掘り出しが生じていることである.本研究では,潜砂行動に特徴づけられる二枚貝の能動的運動と周囲の土砂の粒状体的な流動の相互作用に関する個別要素法による数値シミュレーションを通じて,シートフロー状に流動する砂粒子群の粒状体的挙動により二枚貝に付加的に生じる揚圧力の特性を明らかにして,砂層中の二枚害の運動の物理機構を明らかにした.本研究を通じて,底生生物と土砂との相互作用においても固液混相流としての移動床の力学が重要な役割を果たすことが明らかとなった.海岸部における低生生物の分布に関しては,水産工学的観点から調査・研究が行われているが,低生生物は単に水産資源としてだけでなく環境の指標生物としても重要であり,良好な水域環境のあり方を考える上で重要な研究対象である.例えば,荒天時の高波浪下における海底砂層中の二枚貝の掘り出しに伴う磨耗の問題は,水産資源の保護の観点から重要な問題のひとつであり,水産工学の分野を中心に研究が行われているが,二枚貝の生物的特性や分布域の調査など生物学的な観点に立ったものであり,二枚貝の生息環境を構成する土砂層の動態と関連する議論は不十分である.これらの調査で興味深い点は,砂層の浸食速度が二枚貝の運動能力をはるかに下回る場合でも二枚貝の掘り出しが生じていることである.本研究では,潜砂行動に特徴づけられる二枚貝の能動的運動と周囲の土砂の粒状体的な流動の相互作用に関する個別要素法による数値シミュレーションを通じて,シートフロー状に流動する砂粒子群の粒状体的挙動により二枚貝に付加的に生じる揚圧力の特性を明らかにして,砂層中の二枚害の運動の物理機構を明らかにした.本研究を通じて,底生生物と土砂との相互作用においても固液混相流としての移動床の力学が重要な役割を果たすことが明らかとなった.
心房性頻拍症の発生機序、治療に関する研究〜直接法洞電位記録を利用した新しい解釈

日常臨床上、動悸を主訴とする患者をホルター心電図法により分析、その原因のうち心房性頻拍症に注目し、下記の研究を試みた。1)ホルター法心電図記録による発生頻度、その様式の研究。2)直接法洞結節電位記録を含む電気生理学研究による発生機序の解明。結果1)ホルター心電図による分析:動悸を訴える症例80例のうち、心房頻拍と考えられる症例は3例であり、他は頻度の順に、心室性期外収縮、心房性期外収縮、一過性の心房細動、洞性頻拍であった。記録された心房頻拍の持続時間は、いずれも10-20秒程度と一過性で短く、自覚症状は認められなかった。2)電気生理学的研究:洞不全症候群、洞性頻脈を含む70例の直接法による洞結節電位記録を分析した。直接法による洞房伝導時間は洞不全症候群では正常群に比較して有意に延長しており、従来の間接法による測定と比べ、検出率、陽性率共により有用であった。心房性頻拍例では早期刺激による誘発は成功しなかった。心房性期外収縮例では早期収縮後の洞結節電位、直接法洞房伝導時間は心拍ごとに、呼吸性とは明らかに異なる変動を認めた。考察)Wuらによると、異所性心房頻拍と回帰性頻拍との鑑別法としては、突発性であること、発作第1拍のP波形の形、間隔の変化などを記載しており、診断にはこれらを参考とした。上室性の頻拍のうち、異所性の自動能亢進による心房頻拍は4%とされ、心房内のリエントリーによるものが10%とされていることに比べて頻度は少ない。しかしこの頻度は上室性頻拍としての分類であり、ホルター法による検査では、我々の症例のごとく持続時間は短く自覚症状の無い症例が、高頻度に発見されることが予想される。今回の診断例では心房性頻拍の持続時間はいずれも短く、電気的生理学的検査での誘発は不可能であり、発生機序の解明が不十分であった。今後更に症例を重ねる必要がある。日常の臨床で動悸を主訴とする患者は多い,このものの多くは上室性の頻拍であり,このうちでは〓室結節を介する発作性上室性頻拍症のごとく明かなre-entro回路の存在が確認され,電気生理学的に多くの研究がなされているものがある.一方発作性洞性頻拍症及び発作性心房頻拍症に関しては,これらが臨床上発作時の心拍数,持続時間が少いことなどから,あまり研究の対象とされておらず,その頻度,発生機序についての研究は少い.この両者では発作時の頻拍の性状は類似しているが, P波の形態では後者は通常のP波型と異る点があり,又発作の発理様式も異なった面があり,標準四肢誘導からも診断が可能である.又後者ではその機序としてリェントリーのみではなく,自発能の亢進, triggerd activityによるものも示唆される.今回の研究の目的としては, (1)動悸を主訴とする患者のH〓〓ter心電図記録の解析により発作性心房性頻拍症の頻度の分析を行う.(2)直接法洞結節電位記録法により洞電位を記録し,この発作との関与について研究を行う.の2点である.結果)1)本年度は初年度でありホルター法による心房性頻拍の分析を行った.50例のうち頻拍と考えられる症例は3例に認められた.次年度は更に対象を拡げる予定である.2)直接記録洞活動電位と洞房伝導時間について,記録法はHavrimmに準じ施工した.洞電位はその大きさは心拍毎に数m〓ecづつ変化し,洞房伝導時間(SACT)も変化した.この変化は呼吸とは関係がなかった.洞結節からの電位は,体表のP波からはその変化がとらえられない変化を呈していることが判明した.発作性心房性頻拍症時の記録は現在試行,検討中である.頻拍の発作部位により心腔内電位,洞結節電位は変化の形態が異ることが予想される.日常臨床上、動悸を主訴とする患者をホルター心電図法により分析、その原因のうち心房性頻拍症に注目し、下記の研究を試みた。考察)

Wuらによると、異所性心房頻拍と回帰性頻拍との鑑別法としては、突発性であること、発作第1拍のP波形の形、間隔の変化などを記載しており、診断にはこれらを参考とした。上室性の頻拍のうち、異所性の自動能亢進による心房頻拍は4%とされ、心房内のリエントリーによるものが10%とされていることに比べて頻度は少ない。しかしこの頻度は上室性頻拍としての分類であり、ホルター法による検査では、我々の症例のごとく持続時間は短く自覚症状の無い症例が、高頻度に発見されることが予想される。今回の診断例では心房性頻拍の持続時間はいずれも短く、電気的生理学的検査での誘発は不可能であり、発生機序の解明が不十分であった。今後更に症例を重ねる必要がある。
健康障害に及ぼす心理・社会的因子の解明と健康の維持増進法の開発

Subjectsは、すべて企業にて働く就労者の男女であった。インフォームドコンセントを取得して研究に参加頂いた企業は、Jダイナー(400名)、ソニー(150名)、松坂屋(400名)、豊田工機(3,000名)であった。これらの企業にて、POMS(気分)、SCI(ストレス対処法)、DH(日常の苛立ちごと)、過剰適応、CES-D、SDS(うつ)、NIOSH(職場ストレス:ライフイベント、裁量権、要求度、社会的支援、その他)、EPQ-R(神経症などの性格傾向)、自尊感情、自己効力感、生活習慣(喫煙、飲酒、睡眠、運動)などの質問紙を行った。そのとき、フローサイトメトリーによるリンパ球サブセット(T細胞、B細胞、NK細胞)数、T細胞からのIFN-?, IL-4産生量、NK活性の測定を行った。質問紙および免疫の測定は、一部の集団において、2時点(1997-1999年)に行い、前方視的に研究をおこなった。これらの研究のうち横断的研究の結果から、細胞性免疫の増強に関与する要因として、裁量権要求度の増加、社会的支援の増加、非喫煙などが関与し、なかでも、社会的支援の増大がとりわけ重要であるとの結論が得られた。また、細胞性免疫の低下には、攻撃性の増大および攻撃性の抑圧、喫煙、低い自尊感情などが関与することが明らかとなった。縦断的研究については、現時点でいまだ解析中である。これらの一連の研究のなかで、独自に開発した質問紙の信頼性妥当性研究、リラクゼーションの介入によるストレス症状の緩和に関するRCT(無作為化介入研究)なども同時に実施し、それぞれ論文を準備中である。初年度および次年度は健康障害に影響を及ぼすと考えられている心理社会的要因の解明を目指している。日常の苛立ち事,対処行動やalexithymia(失感情症),hardiness(勇敢さ),self efficasy(自己効力感)などの行動特性や性格傾向と生活習慣,自覚症状,免疫機能そして各種心理テストを組み合わせて基礎調査を行った。対象は3企業勤務者(それぞれ,約170名,680名,190名),1地域75名である。それぞれに異なる心理社会的要因を含めた成人病予防調査票と,協力が得られた企業および対象者より採血し免疫機能の測定を行った。これらの調査結果の解析は現在進行中である。これまでに解析された結果の一部について以下に述べる。某企業研究所に勤める男性約170名(平均年齢46.4歳)を対象とした調査では生活習慣のうちでも特に睡眠行動との関連を検討した結果,熟眠不全との関連で生活習慣の乱れやalexithymia傾向,消極的対処行動などが明かとなった。また,alexithymiaは心身症患者の特性とも言われており,また熟眠障害は心身の健康障害と密接に関連があることが示唆され興味ある結果であった。これらの研究の一部はすでに研究協力者の福西(都精神総合研究所)との共同研究として「alexithymiaと勤労者睡眠」という形で欧文誌に発表されている。今後も同様の調査を繰り返し,自覚症状や疾病などの健康障害やそれの指標となる可能性のある免疫機能の変化に影響を及ぼす心理社会的要因を横断的研究により特定し,prospective studyに移行して更に詳細に検討を加えていく予定である。昨年度に引き続き今年度も企業を中心とした健康調査を実施した。特に今年度は心理社会的ストレスの身体指標として免疫機能を指標とした大規模な調査を行なった。1)中部地方の機械製造を主体事業とする一大企業(従業員4600人)において、6月から2月までに、健康診断時に、ストレスと免疫の関係を調べる研究を行ってきた。ストレス調査用紙は、職場での仕事内容や家族の有無、年齢などのプロフィールを聞く項目と、生活習慣(喫煙、飲酒、睡眠、運動)、NIOSH

ストレッサー調査用紙、カラセックストレス調査用紙(仕事の要求度、裁量権、社会的支援)睡眠障害調査用紙、月経周期、パーソナリテイー(神経症的傾向、内向、外向、怒り)などから構成される。本調査に対する説明を受け、同意をした方(現時点で4000人弱)から、午前中に採血を行い、一回あたり、100人から200人の労働者の免疫測定をおこなった。(合計20回程度)。測定項目は、CD4などの、リンパ球サブセットのフローサイトメーターによる測定を主眼とし、他に、NK活性、サイトカイン測定などを施行した。結果は現在解析中である。2)ストレッサーと社会支援、性格傾向がどのように精神的健康度(GHQ28,身体症状、不安、不眠、社会的活動障害、うつ傾向)に関与しているかを都内のサービス業の労働者(男132名、女性61名)について検討した。ストレッサーについては職場での出来事に限定するよりも日常生活全般を考慮した方がよりよく精神的健康状態を説明した。サポートは仕事に関するものが効果的であり、特に女性では上司によるサポートが効果的であった。神経症傾向は、精神的健康度と関係が示されたがストレッサーの経験頻度とも関係がありストレッサーの認知に影響した結果かもしれない。一般に,健康状態を左右する心理社会的要因は,(1)喫煙,睡眠、運動,飲酒などの生活習慣,(2)幼少児期の問題,(3)職業上ないしは家庭などでのストレッサーへの暴露,(4)性格,社会的支援の状態など,個人的要因(5)ストレス反応としての,抑鬱状態,自己効力感,自尊感情,何らかの精神症状などの,5つの状態に分けて考えることができる.これらのそれぞれは,独自に免疫系に作用を与えていることが明らかとなって来た.今回は,(3)のストレッサーとして,「職業性ストレス」と,(4)から,攻撃性を選び,それぞれの要因の,免疫機能,特に,NK活性とサイトカイン産生に与える影響を調べたので発表する.職業性ストレスは、2つの中心的概念で記述することが奨励されている。一つは仕事上の裁量権で、もう一つは仕事の要求度である。これら前者が低く後者が高い仕事が、ストレッサーの強度が大きいと考える。こういう枠組みで、健康成人男子の免疫機能を調べたところ、職業性ストレスの高い群でIFN一g産生が減少していることが明らかとなった。次に、攻撃性に関しては、言動にてあらわに攻撃性を表すovert aggression,攻撃性を内向させ表現しないcovert aggression,競争心強く仕事への専心を見せるcompetitiveness and jobinvolvementという3つの概念で考える。この場合、covert aggressionの傾向が強いほど、NK活性やIFN-g産生が減少していることが明らかとなった。この心理傾向は日本人に特徴的であることから、健康管理上重要な意味を持つと考えられる。Subjectsは、すべて企業にて働く就労者の男女であった。
ナノスピン変換科学国際拠点形成

スピン変換科学には多くの異分野の研究者が参画していることから、新奇な融合異分野研究領域を創造し先導することが期待されている。このため、ナノスピン変換科学に関する若手中心の国際共同研究を行い、我が国のスピン変換研究・教育拠点を国際拠点へ成長させることを目的とする。最終年度である本年度は、全体的な成果の取りまとめと世界的な情報発信を意識して、国際インターンシップ、国際会議やスクールの開催など、計画通り国際活動を遂行した。さらに本新学術ナノスピン変換科学研究の主要研究協力者の小野輝男、熱・機械的スピン変換班班長の齊藤英治に引き続き代表大谷義近がIEEE Distinguished Lecturerに選出されたことから、2018年1月より本ナノスピン変換科学新学術領域研究で得られた成果を世界に発信する世界講演旅行を展開した。この役は、2018年4月から12月まで引き続き継続して、世界的なスピン変換科学の世界に向けた情報発信を行い、次の研究ステージを担う若手研究者の育成及び勧誘を行った。スピン変換とは、角運動量保存則に基づく、スピンを媒介として生じる電気、光、音、振動、熱の相互変換の総称である。このようにスピンを媒介として生じる変換現象を総論的観点から理解する学理の構築が本領域全体の目標である。このように新奇研究領域を創造し先導する力は、本領域の強みと考えられる。この強みを生かし若手教育に重点を置いたナノスピン変換科学に関する国際共同研究を行うことで、我が国のスピン変換研究拠点・教育拠点を国際拠点へ成長させ、我が国の科学力の発展に貢献する優秀な若手科学者を育成することを目的とする。本年度は、当初の計画通り成果報告会に、当分野の日本人若手研究者で英国を本拠として活躍しているUCLの紅林講師に招待講演をして頂いた。次に共同研究と研究者交流については、新学術領域「ナノスピン変換科学」に既存のインターンシップ制度を国際版に拡大して海外インターンシップを開始した。採択されてからの時間的猶予がなかったことから年度末から新年度にかけて英国リーズ大学のChris Marrows教授グループに修士課程の学生1名を派遣し共同研究を行っている。また、新年度になってからの渡航であるが、ドイツ(ミュンヘン)のWalther Meissner InsituteのGoennenwein教授グループに派遣の計画を進めた。概要にも記したように、成果報告会へUCLの紅林講師を招待したこと、海外インターンシップ制度を開始したことなど、海外活動支援班の役割を果たしている。したがっておおむね順調に進展していると評価するスピン変換科学では、スピンを媒介として生じるスピン変換現象を総論的観点から理解する学理の構築を本領域全体の目標としている。異分野の研究者が参画していることから、新奇な融合異分野研究領域を創造し先導することが期待されている。このことを考慮してナノスピン変換科学に関する若手中心の国際共同研究を行うことで、我が国のスピン変換研究拠点・教育拠点を国際拠点へ成長させ、我が国の科学力の発展に貢献する優秀な若手科学者を育成することを目的とする。平成28年度は計画通り国際的な若手育成スクールの開催を進めるた。8月8日から11日までの期間チュートリアルセッションを含む第9回International Conference on Physics and Applications of Spin in Solids (PASPS 9)を共同開催した。この国際会議は、本スピン変換科学の光学的スピン変換班班長の大岩がコンファレンスチェアーを務め、大変盛況であった。また、アジア圏の大学院生と若手研究者育成を目的とする国際スピントロニクスおよびスピンオービトロニクス国際スクールを12月16日,17日に開催した。これにより、スピン変換科学の世界に向けた情報発信を行い、次の研究ステージを担う若手研究者の育成の一助となった。新規に連携する共同研究先と一層の研究者交流を含むスピン変換研究を遂行して、スピン変換研究拠点形成の円滑な推進を目的として共同研究をベースとした英国・Leeds大とドイツ・Walther Meissner Instituteの2件の国際インターシッププログラムを遂行した。さらに、異分野融合を目的としてスピン変換と量子スピンダイナミクスに関する国際会議を理研創発物性科学研究センターと共同開催した。4日間の開催期間で200名以上の参加者に恵まれた。概要にも記したように、国際インターンシップ、国際会議やスクールの開催など、計画通り国際活動を遂行している。H29年3月の年次成果報告会には、国際ゲスト講演者として東北大学金研のJoseph Barker助教を招き、第1原理計算を考慮したスピンダイナミクス計算についての英語の講演など、若手の教育を意識したプログラムも遂行している。平成29年度も昨年度に引き続き国際的な若手育成スクールの開催を目的として6月4日から8日までの期間、Schoolを含む第9回International school and conference (SpinTECH IX)を共催した。この国際会議は、本スピン変換科学研究に参画する大学研究者グループの学生や若手研究者が多く参加し、大変盛況であった。また本年度も、日韓およびアジア圏の大学院生と若手研究者育成を目的とする国際スピントロニクスワークショップを12月17日19日に韓国ソウルのKISTで開催した。

さらに本新学術ナノスピン変換科学研究の主要研究協力者の小野輝男、熱・機械的スピン変換班班長の齊藤英治に引き続き代表がIEEE Distinguished Lecturerに選出されたことから、2018年1月より本ナノスピン変換科学新学術領域研究で得られた成果を世界に発信する世界講演旅行を展開している。この役は、2018年12月まで継続するので、新年度もこの役を継続して、世界的な情報発信に努める予定である。このこれにより、スピン変換科学の世界に向けた情報発信を行い、次の研究ステージを担う若手研究者の育成及び勧誘を行った。新規に連携する共同研究先と一層の研究者交流を含むスピン変換研究を遂行して、スピン変換研究拠点形成の円滑な推進を目的として共同研究をベースとしたドイツ・Regensburg大学とスペイン・サンセバスチャン・NanoGune研究所との2件の国際インターシッププログラムを遂行した。概要にも記したように、国際インターンシップ、国際会議やスクールの開催など、計画通り国際活動を遂行している。H30年3月の年次成果報告会には、新たに、計画研究班班長をパネリストとしたパネルディスカッションを遂行し、若手研究者からの意見を取り込みキャリアパスについて議論する試みを行った。これにより、大学院生を含む若手研究者の意識を理解するだけでなく最終年度に向けてどのように拠点形成を進めていけばよいかの指針を得ることができたところである。スピン変換科学には多くの異分野の研究者が参画していることから、新奇な融合異分野研究領域を創造し先導することが期待されている。このため、ナノスピン変換科学に関する若手中心の国際共同研究を行い、我が国のスピン変換研究・教育拠点を国際拠点へ成長させることを目的とする。最終年度である本年度は、全体的な成果の取りまとめと世界的な情報発信を意識して、国際インターンシップ、国際会議やスクールの開催など、計画通り国際活動を遂行した。さらに本新学術ナノスピン変換科学研究の主要研究協力者の小野輝男、熱・機械的スピン変換班班長の齊藤英治に引き続き代表大谷義近がIEEE Distinguished Lecturerに選出されたことから、2018年1月より本ナノスピン変換科学新学術領域研究で得られた成果を世界に発信する世界講演旅行を展開した。この役は、2018年4月から12月まで引き続き継続して、世界的なスピン変換科学の世界に向けた情報発信を行い、次の研究ステージを担う若手研究者の育成及び勧誘を行った。平成28年度は計画通り国際的な若手育成スクールの開催を進めると共に、新規に連携する共同研究先と一層の研究者交流を含むスピン変換研究を遂行して、スピン変換研究拠点形成を加速させる方策を講じる。具体的には共同研究をベースとした国際インターシップ制度をさらに充実させて国際共同研究を拡充する努力をする。また、本研究領域の国際的な認知度の向上、世界的なネットワーク形成や異分野融合を目的としてスピン変換や量子スピンダイナミクスに関する研究分野で国際的に著名な研究者を招き国際会議を計画している。
光電子移動反応の開発と天然物合成などへの応用

光電子移動反応(SET)は、比較的新しい概念で、理論的又は物理化学的研究は広く行なわれているが、合成的に有用な反応の開発という観点からの研究は少い。我々はSETを経る合成的に有用な反応の開発とその天然物などの合成への応用を目的として研究を行った。1)新しいアミン保護基の開発1のタイプの保護基を新しく開発し、アミンの保護基として有用である事を明らかにした。2)アルコール保護基の開発2__<_>のタイプのアルコール保護基を検討し、テトラシアノエチレン、Mg(ClO_4)_2存在下光照射すると、高収率で脱保護これる事が分った。アルコール保護基として有効である事か明らかとなったので、今後の応用が期待される。3)天然物合成への応用パルストリン3__<_>とカンナビサチビン4__<_>の合成を試み、それぞれ合成中間体5__<_>、6__<_>の合成が完了したので、あと数工程で3__<_>、4__<_>の合成が完成する予定である。最近の有機光化学反応において、光電子移動反応(SET)は中心的位置を占め、多くの研究成果が上げられている。しかし、合成的に有用な反応を開発するという観点から見れば、その成果は未だきわめて少い。我々の研究は、合成的に有用な「光電子移動を経る反応」の開発をめざしており、即にいくつかの重要な反応の開発を行ってきた。その成果を基にさらに以下二つの研究成果を得た。1)分子内にドナー(ジメトキシナフタレン等)を有するスルホンアミドの光加水分解反応は、高収率,高効率の反応で、アミン保護基として有望であるが、1の誘導体(n=13,オルト,メタ,パラ置換ベンゼンスルホンアミド)を合成し、光加水分解反応を比較した結果、n=1、パラ体が最良(量子収率=0.65,フリーアミンの生成収率92%)であった。2)MPM(p-methoxyphenylmethyl)基のアルコール保護基としての有用性は、多くのマクロリド,ポリエーテル等の合成により実証されたが、さらにこのエーテル型保護基の有用性を拡げるため、3のタイプのエーテルを合成し、光開裂反応を検討した。2のようなアクセプター共存下、3を光射すると、脱保護されたアルコール(ROH)が高収率で得られた(90%)。種々の他のアルコール保護基が共存する基質の反応の検討はこれからであるが、ナフタレンのみを選択的に励起できるので、脱保護に関して選択性の高い有用な保護基になりうると期待される。1.我々は図1に示すようなヘテロテジールスアルダー反応が立体特異的に進行することを見い出した.この反応の応用として,光学活性カンナビサチビンの全合成を行っている.図2に示すように,光学活性ジェンから1を合成することができたので, 2位の配置の反転,トシル基の光電子移動反応による脱保護を経て全合成を完成させる予定である.2.トシルアミドの光電子移動によるが水分解反応の応用として,今回トシル酸エステルの光加水分解反応の検討を行い,アルコール保護基としてのトシル基の有用性を明らかにした.例えば, 1, 5-ジメトキシナフタレン存在下,還元剤としてヒドラジンを用いて光照射すると脱トシル化されたアルコールが高収率で得られる.又この反応機構は,励起した電子供与体(ジメトキシナフタレン)からトシル酸エステル(電子受容体)への一電子移動により起ることを明らかにした.光電子移動反応の応用として、パルストリン1__-とカンナビサチビン2の合成を検討した。3__-と壬のジールスアルダーはただ一つの異性体のみを生成し、X線結晶解析の結果6__-の構造であることが明らかになった。6__-から出発し、現在7__-の合成が完了したが、アルコールの立体配置の反転を経て1__-の合成を完了する予定である。又、光学活性ジエン8__-から出発し、9__-の合成が完了したので、あと数行程で2__-の合成を完了する。
自転車利用モーダルシフトの地震防災的効用に関する研究

本研究では地震後非常参集における交通手段アンケート調査から自転車活用条件を明らかにした。東日本大震災では名取市における津波避難アンケート調査をもとに、渋滞は厳しいが、身の危険は徒歩・自転車より自動車の方が低いこと、自転車は避難開始が早く機動性に優れることを示した。山口市の住民アンケート調査から自家用車依存が地理知識獲得に負の影響を及ぼし、地域活動参加が公共施設や商店等の正規化得点を高める傾向を示した。また災害早期の被害情報共有に役立つモバイル情報システムを開発した。以上を併せて、日常の自転車利用を促進し、自家用車依存を軽減することで、非常参集や津波避難に役立つ等、地震防災への効用が示された。本研究では、日常から過度な自家用車利用を減らし、自転車等の利用を推進するモーダルシフトが、自治体職員やコミュニティ住民の地震防災力、事前の備え、被害の軽減、緊急対応等に対してもたらす効用を調査分析し、モデルを構築し、その推進策を提案することを目的とする。2009年8月の駿河湾地震(M6.5、最大震度6弱)で被害を受けた静岡県を対象に県職員参集実態アンケート調査を実施し、参集交通手段としての自転車選択にかかわる影響要因を検討した。この調査結果から、平常の通勤手段は1/2が鉄道で距離も遠く、1/3がマイカー、1/5が自転車を利用していること、地震時の参集には道路被害が軽かったことから、マイカーが48%、自転車が23%の割合を占めたことがわかった。職場までの距離が8km程度までは自転車利用率が高く、平常の通勤手段や自転車利用、平坦な地形条件が参集時の自転車選択を増やす影響が示唆された。自転車の有効活用には、パンク対策、雨具の準備、ノーマイカーディ等で参集経路を事前に体験することなどが大切である。静岡県教育委員会による地震参集訓練について、学校単位の交通手段割合等の結果提供を受けて整理し、勤務先が遠い場合に自宅近くの学校を参集先とする防災計画により自転車利用度が上がり、迅速な参集につながることが示された。また、自転車の利用頻度、地域への愛着度、避難施設の認知度、地域の防災活動への参加度等に関するアンケートを、インターネット調査を利用して全国規模で実施し、回答を得た。この集計データを用いて、上記の項目間の相関関係について分析を行った。分析の結果、特に中高年層において、自転車の利用頻度と避難施設や避難経路の認知度の間に生の相関が存在する可能性が示された。地震時の自転車利用を効果的にするため、修理支援が必要となることから、静岡県と新潟県の自転車商組合支部を対象にアンケート調査を実施した。集計結果より、自転車店は高齢化や店舗減少がすすみ、耐震補強や什器固定などの地震対策は十分とは言えないこと、自主防災会や自治体との連携強化が大切という回答が多いことが示された。また、2009年駿河湾地震に対する静岡県職員の参集アンケート結果を分析し、都市部の県庁や中部管内では自転車による参集が多いが、地方部局では遠距離通勤もあり自転車参集が難しく、マイカー参集が多いことが示された。通勤距離8km未満の職員は全体の1/3であり、そのうち自転車通勤の人が約40%となっており、エコ通勤の推進が地震参集に役立つ可能性が認められた。なお、2011年3月の東北地方太平洋沖地震の際、多くの車が流され、非常なガソリン不足の中、避難所生活や職員の通勤に自転車利用が急増し、被災地では自転車修理ボランティアテントが確認された。また、自転車の利用頻度、地域への愛着度・地元施設の認知度、地域の防災活動への参加度等に関するアンケートを、山口市のいくつかの校区で実施し、回答を得た。分析の結果、外出目的の多様性や、地域コミュニティ活動への参加度と、自宅周辺に関する地理知識の間に、正の相関が存在することが確認された。なお自転車利用促進には道路条件の改善も重要となるため、宇部市における交通事故発生率の地理的分布を分析し、道路条件を評価した。2011年3月に発生した東北大震災後、ガソリン等の燃料不足が広域に及ぶ被災地では、被災者も自治体や企業も自転車に頼って移動や運搬をまかなう事態となった。また、避難所となる学校校庭や公共施設の駐車場が車であふれれば救援活動に多大な支障を来すが、モーダルシフトを推進する地域コミュニティであれば、車への依存が軽減される。

本研究では、日常から自転車の利用を勧めるモーダルシフトが、自治体、コミュニティの地震備え、緊急対応等に対してもたらす効用を調査分析し、その推進策を提案することを目的とする。(1)平成22年度の住民を対象とした地理知識の調査では、日常的な交通手段選択や、地域活動への参加状況等が地理知識の多寡に影響を与えることが明らかとなった。今年度は、大学生を対象とし、生活習慣を交通行動に限定して詳細な調査を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。・地方大学の大学生においては、自動車の利用比率が高いほど地域の地理に精通しており、自転車の利用比率が高いほど地理知識が少ない。・地域に対する愛着度と地理知識の豊富さの間には正の相関が認められる。(2)東日本大震災の大津波による死者が900名を超えた宮城県名取市において、避難行動に関するヒアリング調査及びアンケート調査を実施し、津波避難における情報取得、避難の時期と交通手段、車の渋滞と身の危険等についてその経緯を明らかにした。砂浜海岸に位置する名取市では津波被災の経験が少なく、津波に対する警報伝達も遅れ、避難開始が遅れた。地形が低平で高台の遠い名取市閖上地区等では、RC造32階建ての中学校・小学校・公民館等への避難が多かった。車の利用が6割以上を占め、早期にはラジオから情報を得て内陸へ迅速に避難したケースがある一方、渋滞が発生し、津波に流される等身の危険も生じた。自転車の利用は24%と少ないが、早く避難を開始して安全に避難できたケースがみられた。自転車は橋梁被害や液状化による亀裂、段差、道路閉塞に強く、避難時の活用ポテンシャルが示唆された。
シートフロー漂砂の力学機構に関する研究

大量の土砂輸送を伴うシートフロー漂砂は、海岸侵食・航路埋没などを予測する上できわめて重要であり、最近活発に研究がなされている課題である。本研究はこの現象を実験室内で再現するため、高精度の振動流水槽を製作し、高速ビデオカメラを用いて底質粒子の運動を撮影・解析したものである。その結果、以下のような成果を得た。(1)シートフロー層厚は底質粒子表面に作用するせん断力の無次元量(シールズ数)に比例して増加すること、サルテーション層厚はシールズ数とともに緩やかに増加することがわかった。(2)底質の濃度はサルテーション層では浮遊砂の場合と同様、指数分布を示すが、シートフロー層内では上に凸の分布を示し、両層の境界での濃度変動はEngelund-Fredsoeの公式によりほぼ表現できることが明らかになった。(3)漂砂量の測定にあたっては、濃度と底質移動速度の積から求める方法と、着色した粒子群の移動を直接撮影する方法の2つを採用した。その結果、両者の方法による差異はわずかで、また底質として用いた粒子材料による差異もほとんどなかった。(4)漂砂量をシールズ数で整理したところ、他の研究者が報告した結果のほぼ中央に分布し、既往の漂砂量公式の1つであるMadsen-Grant式と良く一致することが確かめられた。(5)以上のように本研究で得られた漂砂量の結果は妥当であると考えられるが、今回の実験条件では用いた底質材料や外力条件の範囲が広くないこと、自然砂を用いた他の研究者の結果と必ずしも一致しない特性を示すことなど、今後検討すべき課題として残されている。(1)暴浪下での集合的な土砂輸送を実験室内で再現するための振動流水槽を製作し、目的とする精度の流れが起こることを確かめた。また本研究費の設備備品として購入した高速ビデオカメラ・ビデオデッキにより、底質粒子の運動を撮影・解析する実験システムを作り上げた。(2)上述の振動流水槽を用いて、シ-トフロ-層内部の流動現象を調べた。シ-トフロ-層厚に関しては、底質層表面に作用するせん断力の無次元量(シ-ルズ数)に比例すること、底質の流動速度は上方に向かうにつれ、直線よりさらに増速する「上に凸形」の分布をすること、濃度分布はサルテ-ション層の上端と不動層上端の間で「上に凸形」の分布をすることがわかった。現在、濃度と速度の積で得られる漂砂量の鉛直分布について解析を急いでいる。流速分布・濃度分布・漂砂量分布については、今回の実験結果を整理し、外力条件をパラメ-タとした普遍表示式について、現在検討中である。(3)シ-トフロ-漂砂は高濃度の固液混相流で測定が難しいため、研究者によって大きく異なる結果が報告されてきたが、本研究と従来の実験結果との比較検討から、これまでの知見の妥当性を判定・整理することができた。(4)シ-トフロ-層厚の時間変化を記述する理論モデルを考察した。その結果、層厚は流れによる底面せん断力のみならず、圧力勾配、粒子間摩擦角、液層が上載荷重を受け持つ割合等によって記述されることが明らかになった。また本実験とも、定量的にはいくらかの相違が見られるものの、結果の特性は表現できていることがわかった。この理論的な力学モデルを拡張し、底質の流動速度・濃度・漂砂量が記述できるよう現在考察中であり、実験結果との比較検討から信頼性の高い力学モデルとして完成させることを次年度の課題としたい。昨年度に引き続き、シートフロー漂砂が生起するときの流速場の解明と漂砂量の評価に関する実験を行った。

昨年度は高速ビデオ撮影の画像解析により、底質粒子の濃度と移動速度を別個に測定し、その積から漂砂量を求めたが、本年度は以下のような新しい方法で漂砂量の測定精度の向上を行った。すなわち、観測部中央を挟んで一方に着色粒子を、他方に着色しない粒子を敷設し、半周期間の振動流作用下における2つの粒子群の境界の移動状況から求める方法である。実験は2種類の粒子を用いて全部で25ケース行われた。測定結果は、移動層厚・移動速度など様々な観点から検討された。粒径・材質の異なるプラスチック粒子を用いた本年度の実験結果からも、底質移動層厚は、昨年の結果と同様シールズ数に比例することが確認され、底質濃度の鉛直分布の特性も昨年の実験結果と同じ特性を示した。最終的な漂砂量の結果は、シートフロー漂砂に関する他の研究者の結果と比較・検討された。その結果、本実験結果は既往の実験データのばらつきの中央に位置し、掃流力がシートフロー漂砂の場合ほど大きくない領域に対して提案されたGrant-Madsen公式を外挿した曲線で良く表現できることがわかった。しかしながら、本課題は多量の土砂輸送が伴う非定常混相流であり、巨視的な結果は上述の結論で表現できるものの、より一般的な外力条件下で漂砂量を精度良く定量化するには、実験条件の範囲が狭く結果のばらつきも少さくない。今後さらに解明すべき力学機構がいくつか存在し、そうした課題が明らかにされたことも本研究の成果と言える。
新規血管石灰化制御因子としてのThrombomodulinの役割の解明

〈研究目的〉我々は血管石灰化病変において早期に上昇するthrombomodulin(TM)をDNA chip analysisを用いて同定した。そこで細胞外リン刺激による培養系血管平滑筋細胞の石灰化モデルにおけるTMの役割を解明することが本研究の目的である。〈研究方法〉Recombinant human TM,特に細胞外epidermal growthfactor (EGF) repeatsを持つドメイン(rhTME1-6)を用いてTMの血管石灰化に対する影響とそのメカニズムを検討した。さらにsiRNAを用いてTMの発現をノックダウンすることでリン刺激によるカルシウム沈着およびアポトーシス誘導が抑制できるかを検討した。また、ラットの0.75%アデニン含有餌により高リン血症を伴う血管石灰化モデルにおいて、TMの発現を免疫組織学的に検討した。さらに、血管石灰化の所見が認められるヒトの大動脈切片を用いてアポトーシス細胞の存在(TUNEL染色)、TMおよびERKの発現を検討し、それぞれの局在を解析した。〈研究成果〉ヒト大動脈平滑筋細胞においてリン刺激下、TMのmRNA及びタンパクの発現が血管石灰化とともに著しく上昇した。TMの発現上昇はリン刺激依存的であり転写活性を介するものであった。またTMのsiRNAを用いてTMの発現をノックダウンするとリン刺激によるカルシウム沈着およびアポトーシス誘導が抑制できた。TMが石灰化を制御するメカニズムはリン刺激による血管平滑筋細胞のアポトーシスの誘導と骨芽細胞様への形質転換を両方抑制することによるものであった。詳細な分子機序はアポトーシス抑制因子であるGas6の発現がTMのsiRNAにより上昇することや骨関連転写因子であるMsx2の発現がTMsiRNAで抑制できることである。さらにrhTME1-6はEGFRを介して下流のシグナルであるERKリン酸化-kruppel-like factor 5 (KLF5)の発現を増加させ、最終的に平滑筋細胞の形質に関わる因子(myocardin, caldesmon, SMemb)の抑制、骨関連転写因子であるMsx2の上昇、アポトーシス抑制因子であるGas6の発現を抑制した。これらの結果からTMは血管石灰化を制御する重要な上流因子であり、下流のERK-KLF5はアポトーシスと骨芽細胞様への形質転換を制御する重要なシグナルであることが示された。さらに、血管石灰化の所見が認められるラットの大動脈やヒトの大動脈においてもTM, ERK, KLF5の発現が上昇していることが確認でき、TMを標的にする血管壁石灰化抑制の治療法の開発に結びつけることが期待される。
SCIDマウスを用いたヒトウィルス性肝炎モデル動物の作成

本研究の目的を達成するには、第一にSCIしマウス肝臓においてヒト肝炎ウイルスを増殖発現させること、第二にはそのような個体で肝炎が発症するか否か検索し、必要に応じてはヒト免疫系を移植し肝炎を発症させることである。まず第一の目的のために、SCIDマウスの繁殖、産出を行い、以下の四つの具体的方法に従って研究を進めた。(1)肝炎ウイルスをSCIDマウスに接種する。ウイルスレセプタ-及び貴伝子発現の種時異性が克服できれば、感染増殖が可能なはずである。(2)肝炎ウイルスのクロ-ン化遺伝子を直接肝内接種し、肝臓での発現、増殖を誘導する。実際、ヌ-ドマウスの系で成功している方法に準じて行った。(3)肝臓特異的に高率のウイルス遺伝子を発現させるために、マウスアルブミンプロモ-タ-下にクロ-ン化ウイルス遺伝子を挿入し、asialoglycoproteinをキャリア-として結合させ、SCIDマウスに静注する。この方法は肝細胞に特異的に遺伝子を導入できる。(4)ウイルスキャリア-のヒト肝組織をSCIDマウスに移植し、生着させる。以上の試みのうち、(1)ウイルスの接種では感染は成立せず、(2)ウイルス遺伝子の肝内接種では、血中にウイルス抗原は検出されない。肝組織の検索は終了していないが、ヌ-ドマウスを用いた実験結果と同様の成果は得られなかった。遺伝子の構築、遺伝子キャリア-の検討を含め、再度実験を行なう予定である。(3)については、遺伝子の構築及び遺伝子キャリア-の調製を進め、(4)については、各種腫瘍をモデルにして移植条件の検討を行なっている。以上のように、ウイルス発現SCIDマウスの作製に末だ成功していない現状である。ヒト免疫系を移植したSCIDーhuの作製を独立に進め、ウイルス発現SCICーhuの作製に供せるよう準備を進めている。
トリプルネガティブ乳癌における新規免疫不活化経路阻害分子探索および治療への展望

トリプルネガティブ(TN)乳癌は,若年女性の割合が高く,高悪性度であるため,初発時に遠隔転移を有する割合が高いことや,根治手術後の再発率が高いことが知られている.TN乳癌はluminalやHER2サブタイプ乳癌と異なり,明確な「治療の標的が存在しないこと」が最大の問題であるため,新たな治療法が求められている.一方,TN乳癌は,他のタイプの乳癌よりも免疫原性が高い傾向にあることや,腫瘍浸潤リンパ球の発現が高いことがわかってきたことから,免疫不活化経路阻害は,TN乳癌患者に対する新たな治療戦略となる可能性がある.本研究では,これまで独自に蓄積してきた一連の研究成果と,最新の免疫・癌研究の報告を融合・発展させ,(1)TN乳癌の切除標本を用いた予後および臨床病理学的因子の多角的解析によるTN乳癌に対する新規免疫治療標的分子の探索,ならびに,(2)TN乳癌幹細胞に対するin vivoにおける免疫不活化阻害効果の検証を目的とした.mRNAレベルでの発現の評価に関してはReal-time PCRを行う予定であったが,マンパワー的要因で実験が遅れている.現在,凍結標本からmRNAを抽出し,順次cDNA作成を行っておりPCRを行う準備を整えている段階である.トリプルネガティブ(TN)乳癌は,若年女性の割合が高く,高悪性度であるため,初発時に遠隔転移を有する割合が高いことや,根治手術後の再発率が高いことが知られている.TN乳癌はluminalやHER2サブタイプ乳癌と異なり,明確な「治療の標的が存在しないこと」が最大の問題であるため,新たな治療法が求められている.一方,TN乳癌は,他のタイプの乳癌よりも免疫原性が高い傾向にあることや,腫瘍浸潤リンパ球の発現が高いことがわかってきたことから,免疫不活化経路阻害は,TN乳癌患者に対する新たな治療戦略となる可能性がある.本研究では,これまで独自に蓄積してきた一連の研究成果と,最新の免疫・癌研究の報告を融合・発展させ,(1)TN乳癌の切除標本を用いた予後および臨床病理学的因子の多角的解析によるTN乳癌に対する新規免疫治療標的分子の探索,ならびに,(2)TN乳癌幹細胞に対するin vivoにおける免疫不活化阻害効果の検証を目的とした.mRNAレベルでの発現の評価に関してはReal-time PCRを行う予定であったが,マンパワー的要因で実験が遅れている.現在,凍結標本からmRNAを抽出し,順次cDNA作成を行っておりPCRを行う準備を整えている段階である.
ネットワークの成長過程に基づくスケーラブルな時間付き特徴生成の実現

【目的】時間と共に変化するデータから、時間情報に関する特徴を抽出し、情報検索に応用する。【内容】上記目的を達成するため、文書が作成された時間が付与されたWebデータを用いた時間情報に関する特徴の生成と情報検索への応用について研究を行った。Web上では、興味深い出来事が発生すると多くの人々がリアルタイムにその出来事について言及する性質がある。例えば、ある地域で地震が起こると、ほぼ同時にその地域付近に住む人々が身の回りの状況を報告・共有するために「地震○○市(地域名)」「地震被害」「○○市(地域名)避難所」などのキーワードを含む文書を作成したり、地震に関する情報を集めるため、同様のキーワードを用いて検索を行う傾向がある。このWeb上でのリアルタイム性により、検索キーワードや文書および検索結果のクリックデータに付与されたタイムスタンプを見ることで、特定の出来事がいつ発生したかを知ることができる。本年度の研究では、このWebの時間的特性を利用することで、検索データのタイムスタンプからユーザがいつの情報を欲しがっているかを推定し、過去と現在の情報を区別することにより、特定の時間に紐付いた情報の検索を行った。【意義】時間情報を考慮したWeb情報検索の検索性能が向上すれば、常に膨張し続ける広大なWebの中からユーザの意図する特定の時間に関連する情報をより正確に検索できるようになる。(抄録なし)(抄録なし)【目的】時間と共に変化するデータ(データストリーム)から,時間情報に関する特徴を抽出する.【内容】上記目的を達成するため,我々はマイクロブログサービスの大手であるTwitterのデータから,時間情報に基づく擬似適合フィードバック手法を用いて時間付きの特徴を抽出する方法を提案した.Twitterのデータは,特別な出来事が起こると大量のデータがユーザによって作成されるリアルタイム性を有している.このリアルタイム性をトピックごとに自動検知・モデル化することで,時間付きの特徴を作成する.しかし,ユーザにとって興味のあるデータは比較的少量であるため,大量のデータすべてを処理して特徴を抽出することは現実的ではない.そこで,研究員は情報検索の分野で頻繁に用いられる擬似適合フィードバックとよばれる手法を独自に改良し,ユーザが関心を持つデータだけを全データから抽出し,そのデータを用いて特徴を作成した.ここで,時間付きの特徴をデータのタイムスタンプの経験分布とすることで,いつ何が注目されたかを表現した.さらに,研究員はこの特徴を時間情報に基づく情報検索に応用することで,検索精度を著しく向上させることに成功している.【意義】時間情報を考慮した情報検索では,いつ何が起きたかを知ることが目的であるため,ユーザの検索意図に応じて,適切に時間付きの特徴を表現するかが重要になる.我々が提案した手法では,ユーザが興味を持つ話題の時間情報に着目することで,スケーラブルに時間付きの特徴を生成することを可能にした.【目的】時間と共に変化するデータから、時間情報に関する特徴を抽出し、情報検索に応用する。研究員は,研究目標である時間付きの情報をスケーラブルに生成することに成功しており,その成果を論文誌1本,国際会議2本としてまとめることができた.(抄録なし)研究員が提案した手法は,データストリームからユーザにとって興味のある話題に対して時間付きの特徴を取り出し,それを情報検索に役立てるものであった.しかし,ユーザの意図とその時間を明示的に表すことは困難である.例えば,数日・週間前のとある人物の発言した内容を知りたい場合,既存の検索エンジンだと,ユーザはいつの情報が欲しいかを具体的に表現する必要がある.そこで,現在はユーザにとって理解しやすい形で各話題の時間的特徴をユーザに提示し,その時間的な特徴をユーザに明示的に選択してもらうことで,上記の問題に対処することを検討している.(抄録なし)
明代初期官窯の多角的研究

明時代初期(14世紀末15世紀初)、景徳鎮には御器廠(官窯)が設置され、中国陶磁史上、はじめて制度の整った官窯が誕生した。しかし、最近の窯趾発掘報告から、景徳鎮以外の龍泉窯や鈎窯においても「官窯タイプ」の陶磁器生産が行われたという可能性が出てきた。明初官窯は従来言われていたように一元的ではなく、多元的であることが明らかになりっっあり、今回の研究方法にっいては、出土品の様式分析だけではなく、科学分析、文献史などの多角的な視野からアプローチを試み、また地域についても、「官窯タイプ」の陶磁器が景徳鎮だけではなく、龍泉窯や鈎窯などいくっかの窯に広がっていたことが確認された。中国陶磁史研究においては、作品の年代を考察することは、基本的な前提条件である。特に、中国の官窯製品についてはこれまで、多数の研究によって編年が明らかにされつつある。本研究は官窯のなかでも特に明代初期の官窯の形成について焦点をあてている。明代初期に景徳鎮において、御器廠が設置され、これが明王朝の官窯である。しかし、明初においては、宮廷での盛んな需要から、景徳鎮以外でも宮廷用の陶磁器が生産された可能性がある。平成21年度の研究では、河南省禹州市で発見されている鈞窯の窯址出土品の調査を行った。鈞窯の官窯タイプについてはこれまで北宋時代とされてきたが、近年の研究では金時代の可能性が指摘され、また最近出土した官窯タイプでは元時代のものと推定されるようになった。禹州市にある鈞窯の窯址の調査を行い、ついで、最近発見された官窯タイプの鈞窯の出土地についても現地調査を行った。また、鈞窯の中心的な生産地である神后鎮を訪問し、鈞窯の出土品を調査した。さらに、鄭州市にある河南省考古研究所において、出土した官窯タイプの鈞窯を調査した結果、2種類の官窯タイプの製品があることが分かった。これまで、官窯タイプの鈞窯について元時代説が有力となってきていたが、あらためて調査した結果、やや粗製のものが元時代に属するもので、その窯址は従来官窯タイプの鈞窯の窯址とされていた禹州市内の場所とはやや離れたところであることも分かった。この結果、これまで元代説と北宋代ないし金代とされていた鈞窯については同一のものではなく、時代の異なる製品であると推測される。また、北宋代ないし金代のものとされる鈞窯が明初のものである可能性がさらに高くなった。この編年においては、現在、中国国内の陶磁研究者も重大な関心をもって研究をすすめている。研究目的は、これまでの鈞窯に対する編年の見直しであり、この結果を踏まえて、明代初期の官窯の陶磁器生産の様相を解明することである。平成21年度には中国河南省の窯址出土の陶片について、調査を行い、平成22年度は伝世している官窯タイプの鈞窯について調査を行った。ハーバード大学美術館は63点の官窯タイプの鈞窯をはじめ、全97点の鈞窯を所蔵し、中国以外では最大のコレクションを誇っている。それらのほとんどが未公開であるが、特別観覧の許可を得て、この鈞窯コレクションを平成23年3月にハーバード大学美術館で調査を行った。このコレクションは1920年代に形成されたもので、中国陶磁コレクションとして世界的に著名なパーシヴァル・デイヴィッド卿のアドバイスにより、デーン氏が鈞窯を集中的にコレクションし、1942年にハーバード大学フォッグ美術館に寄贈したものである。ハーバード大学美術館の豊富な鈞窯コレクションのなかには、盤と鉢とのセットのものもあり、また同じ器型の鈞窯でも様々なサイズのものがそろっていた。今回の調査で、官窯タイプの鈞窯について新しい知見が得られた。官窯タイプの鈞窯についてはこれまでの研究でほぼ宋代ではなく、元代あるいは明初とされてきている。平成21年度に調査したものは元代末の可能性もあるが、今回調査した官窯タイプの鈞窯では、制作技法の面から、2つに分類することができる。それらはいずれも、元時代のものではなく、永楽期の官窯タイプの鈞窯であり、もう一つのタイプは、後の時代の、おそらくは清朝時代に倣製品として作られた可能性のあるものである。

これまでの調査研究の成果として、同じ器型の鈞窯でも、元時代のもの、明初のもの、そして清時代のものという3つの時代の可能性を考慮する必要があると思われる。この点については、平成23年度以降の研究で検討を行っていく予定である。中国陶磁の官窯即ち宮廷が制作に直接関与する窯は歴代の宮廷が管理してきたが、明初の官窯については不明な点が多くあり、平成23年度はこれまでの研究を引き続き行った。明初の官窯の様相を明らかとするために、かつて紫禁城に伝世していたとおもわれる明代初期の官窯磁器の調査がかかせず、故宮博物院以外では最大の中国陶磁コレクションとされている大英博物館での鈞窯の調査を行った。平成22年度にハーバード大学博物館の鈞窯について調査を踏まえて、明初の鈞窯の特色について出来るだけ多くの作例の調査を行うこととした。大英博物館に近年寄託されたパーシヴァル・デイヴィッド卿のコレクションを中心に調査を行った。また、ヴィクトリア&アルバート美術館においても鈞窯のコレクションがあり、20世紀前半にかなりの数量の鈞窯が英国で収集されたことが分かった。これらの作品に共通する特徴も明らかとなり、作品の調査により制作された時代は極めて限定された期間のものと思われた。また明初の龍泉窯青磁で宮廷用のものについても調査を行うことができた。この伝世品と龍泉窯楓洞岩窯出土品と比較し、これらが明初のものであること、特に洪武期から永楽期のものと考えられた。従来、明初の官窯は景徳鎮の御器廠の製品だけであると考えられてきたが、この調査などから、明初の官窯の多様性がしめされた。明初の龍泉窯については楓洞岩窯の出土品が宮廷に貢磁として制作された遺品と考えられている。この遺品は景徳鎮窯の御器廠の洪武期、永楽期の青花盤と文様の類似性が高く、かつ、遺品の廃棄の方法についても官窯の窯址でしばしばみることのできる、一括した廃棄法がとられている。この件に関しては「国際交流企画展明代龍泉窯青磁-大窯風洞岩窯址発掘成果展」(2011年)の展覧会図録で「明初の宮廷用磁器の焼成と楓洞岸発掘調査の意義」においても考察した。元時代の磁器生産体制を踏まえて、明初の宮廷では、宮廷用陶磁器の生産を行うための環境を整備したが、その実態を探るための研究成果が近年中国国内の窯跡発掘報告書によって、公にされた。特に、明初の景徳鎮官窯の発掘成果によって、文献と発掘資料を照合し、洪武期と永楽期の様相が明らかにされてきている。本研究では、明初の竜泉窯の発掘報告書である大窯楓洞岩窯址の出土品に相当する伝世品との照合を試みた。鈞窯の製品について、これまで北宋時代、あるいは金時代とされていた官窯タイプの伝世品について詳しく調査をおこなった。その結果、番号の入った官窯タイプの鈞窯製品については、様式的、技法的にきわめて限定された期間の製品と思われ、明初の永楽期から宣徳期にとも考えることができる。窯址での完全な発掘報告書がまだ刊行されていない段階で、鈞窯の編年について、断定はできないが、少なくとも、従来の説には疑問点が多くあり、本研究での成果として、永楽期から宣徳期としたい。鈞窯に関しては、今後の中国の研究者による発掘成果発表も待たれるところである。また竜泉窯の永楽期の青磁や景徳鎮官窯での永楽期の製品との関連についても深い関連性を伺うことができた。明代初期の竜泉窯大窯楓洞岩窯では、宮廷用の青磁が生産され、これらは、故宮博物院のほか、トルコのトプカプ宮殿などにも伝世していることから流通についても考察が必要となってくる。明初の宮廷が関与した窯として、景徳鎮窯があるが、このほか竜泉窯、鈞窯も宮廷用の磁器生産を行っていた窯として注目される。鈞窯と龍泉窯については、調査はほぼ予定どおり進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の予定として、鈞窯、龍泉窯に加え、景徳鎮窯の明初の官窯磁器について、さらに調査を行う。