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16世紀後半のロシアにおける修道院の市場との関わりについて

なお,本年度は,一つには地域性の問題に焦点を当ててみた。その結果,ヨシフ=ヴォロコラムスキー修道院の購入先としては,その購入回数の多さという点で,所在地であるヴォロコラムスク市をまず挙げることができるが,モスクワ市がそれに匹敵する回数となっていること,この二つの都市が群を抜いたものとなっていることを指摘することができる。次に,比較的近くの都市あるいは修道院領のある村での購入が見られるが、ヴャジマ市・ノヴゴロド市・リャザン市・カル-ガ市など遠方の都市でも購入されている。さらに,購入物と購入先との関連に注意してみると,モスクワ市では多様な財が購入されているが,特に遠隔地貿易によってしか入手できないような香辛料もモスクワ市で購入されていること,魚類についてはいくつかの都市及び村で購入されている中で,オスタシコヴォ村での大量購入が顕著であること及びここでは魚類あるいは漁業に関わる財のみが購入されていることを指摘することができる。このように,当時のモスクワ国家における商業活動の広がりと,遠隔地商業との関わり,さらには部分的な専門比(特化)の傾向をうかがうことができる。現在,中間的な論文として部分的に仕上がっているが,この段階で,結論部分と関わって,当該時期に関する全般的評価を再確認することの必要性を感じ,文献の読みに移ることになった。本年度末までには中間的な研究論文をまとめあげたい。以上の点を踏まえて,次年度以降,当時のモスクワ国家における市場の状況を把握した上で,総合的分析を行い,最終的な研究論文としてまとめる。平成8年度については、最終年度として、67年度に行った作業を基礎に、1.当時のモスクワ国家における市場の状況を把握した上で、2.総合的分析を行い3.最終的な研究論文としてまとめる。ということを、具体的な作業として計画したが、現在、3.の段階で、最終的な研究論としてまとめつつあり、平成9年6月発行予定の『香川大学経済論叢』第70巻第1号に掲載を予定している。前年度の「研究実績報告書」でも触れたように、当該時期のモスクワ国家においては、手工業の発達を背景とした都市の発展、部分的な地域的専門化(特化)、アジアとのアストラハンを窓口とする貿易やイギリス・オランダなどの西ヨーロッパ諸国とのアルハンゲリスクを窓口とした貿易の展開を伴いつつ、国内の商業活動が活発化していた。ヨシフ=ヴォロコラムスキー修道院も、このような当時のモスクワ国家内の動向と無関係ではなく、所領内で消費財の需要を賄う方向を取らず、各地の市場で必要な財を購入する傾向を強く持っていたことが収支帳簿中の支出に関する分析を通して明らかとなった。9年度については、これまで分析の対象としてきたヨシフ=ヴォロコラムスキー修道院に関する論文をひとつにまとめ、当該修道院の経済活動に関わる全体像をつかむための布石としたい。
危機言語教育に対する日本語教育の方法の適用(2)―沖縄語基礎語辞典の開発―

本研究は対象とする言語(沖縄現代首里方言)について、基礎語彙を定めそれについての詳細な辞書を開発することを目的とするものである。沖縄語については国立国語研究所1963『沖縄語辞典』という浩瀚な辞書が存在するが、現代首里方言話者が用いない語が全体の半数位程度に達すると思われ、この辞書により文を作っても現代首里方言話者からは「このような語は私は使用しない」などと言われることが多い。また国立国語研究所1963は例文が少なく、諸学者が作文をするためにはあまり適切とは言えない。このような現状を鑑み、さらに沖縄語学習において使用可能な教材を作成するという意味で本研究は開始、継続されている。辞書に収録する語は東京外国語大学アジアアフリカ言語文化研究所編2000『基礎語彙調査票』などをもとに2000語程度の基礎語彙を仮に定め、沖縄語特有の語彙については執筆して行く過程で追加することにした。各語彙についてアクセント、品詞、活用(動詞・形容詞類)、意味、派生語・複合語・関連語彙、コロケーション情報を含む例文(沖縄語)とそれらに対する日本語訳を付すという作業を2018年度は2017年に引き続いてさらに約400語について行った。お世話になっているネイティブの方がご病気をされ、語彙の基本的意味やコロケーション、例文についてのチェックを受けることができなかった。ご病気からの回復を待って、あるいは別のインフォーマント(コンサルタント)の方にチェックをお願いする予定をしている。各項目はSILによって配布されている辞書を作成するソフトウエアであるlexique Proに入力するという方式で能率的に入力できるようになった。ただ【研究実績の概要】で述べたようにインフォーマント(コンサルタント)の方から添削を受けることが一時期不可能になっているため、その点についてはやや遅れているのが現状である。一昨年度から始めた方法で引き続き基礎語彙の記述を行っていき、基礎語辞典の完成を目指して行く。またその過程で着想を得た点については論文や研究ノートなどにまとめる作業をも並行して行っていく。辞書に収録する語の選定については当初、日本語教育関係の語彙表を参照しようとしたが、いくつかの検討を経たのち服部四郎編1957『基礎語彙調査票』、東京外国語大学アジアアフリカ言語文化研究所編2000『基礎語彙調査票』などをもとに2000語程度の基礎語彙を仮に定め、沖縄語特有の語彙については執筆して行く過程で追加することにした。執筆する項目についていくつか実際に書いてみてどのように書けば意味が理解しやすく、またその語を使って文を作成しやすいかについて検討をした。その結果、各語彙についてアクセント、品詞、活用(動詞・形容詞類)、意味、派生語・複合語・関連語彙、コロケーション情報を含む例文(沖縄語)と日本語訳というところに現在は落ち着いている。なるべく多数の例文を示し、多義語の場合は基本的・中心的な意味から周縁的な意味へと書いていき、派生語や類義語、対義語なども示して語の体系的な意味が理解できるように配慮しながら記述しているが、記述を進めながら項目の並べ方をも検討してより良いものにして行く予定である。2017年度は上記の作業を約500語について行い、随時ネイティブの方のチェックをしていただいた。2年目である2018年度と3年目の前半で残りの語彙についても同様の作業を継続して行く予定である。対象とする基礎語彙をどのように選定するかについてやや逡巡したが、上述のように方針を定め、基礎語辞典の粗稿の執筆を開始することができた。また初期の段階から沖縄首里方言のネイティブスピーカーと緻密に連絡を取り合い、電話や郵便を利用して、例文の適格性を判断して不適切な文を修正したり、コロケーション情報などを適格にする体制が整って来た。

ただ【研究実績の概要】で述べたようにインフォーマント(コンサルタント)の方から添削を受けることが一時期不可能になっているため、その点についてはやや遅れているのが現状である。昨年度から始めた方法で着実に基礎語彙の記述を行っていき、基礎語辞典の完成を目指して行く。またその過程で着想を得た点については論文や研究ノートなどにまとめる作業をも並行して行って行く予定である。一昨年度から始めた方法で引き続き基礎語彙の記述を行っていき、基礎語辞典の完成を目指して行く。またその過程で着想を得た点については論文や研究ノートなどにまとめる作業をも並行して行っていく。出張回数が予定よりやや少なかったことと、計画していた調査のためにネイティブスピーカーを東京に呼ぶ予定が健康面から断念せざるを得なかったため。
時間分解型スリットレーザ蛍光生体顕微鏡による組織内酸素分圧分布計測システムの開発

リン光寿命計測用の時間分解型レーザー生体顕微鏡を開発し、骨格筋を対象に細動静脈を含め微小循環領域での酸素分圧分布の局所計測を試みた。微小循環の観察および酸素分圧計測はウレタン腹腔内投与麻酔下ラットのcremaster筋を対象とした。酸素感受性リン光プローブにはPdポルフィリンを用い、頚静脈より20mg/kg体重で注入後、生体顕微鏡下において計測を行った。今回開発した時間分解型生体顕微鏡は、通常観察用の透過型照明とリン光寿命計測用の発振波長535nmのN2/dyeパルスレーザーを光源とする落射型照明の2方式を持つもので、x20長作動距離型対物レンズ使用時でレーザー照射計測径は10μmが得られた。酸素分圧の定量化はパルスレーザー励起によるPdポルフィリンのリン光の消光過程を生体顕微鏡下で測定し、Stern-Volmerの関係式から求める。リン光測光には光電子増倍管を用い、20Hzのパルス励起に同期して時間分解能3μsで連続計測が可能である。安静時の細動脈酸素分圧は、分岐前の1次レベルでは約70mmHgと高値を示したが、分岐後の2次レベルでは約55mmHgに、また2回分岐後の3次レベルでは約45mmHgと分岐を重ねるに従い低下した。一方、細静脈酸素分圧は、分岐のレベルに係わらず約30mmHgの値を保っていた。また細動脈壁に近接した組織酸素分圧は、全ての分岐レベルで細動脈酸素分圧より15-20mmHgの低下が見られた。これらの細動脈内外および上下流における比較的大きな酸素分圧低下の存在は、血管内皮あるいは平滑筋における酸素消費率の高さを示唆するものである。平成9年度の研究計画に基づき、リン光寿命計測用の時間分解型生体顕微鏡を試作し、骨格筋を対象に細動静脈を含め微小循環領域での酸素分圧分布の局所計測を試み以下の結果を得た。微小循環の観察および酸素分圧計測はウレタン腹腔内投与痲酔下ラットのcremaster筋を対象とした。酸素分圧計測用の酸素感受性リン光プローブにはPd-meso-tetra(4-carboxyphenyl)porphyrin(米国Porphyrin Products社製:以下Pdポルフィリンと略)を用い、頚静脈より約20mg/kg体重の濃度で注入後40分経過時よりcremaster筋において計測を行った。試作した時間分解型生体顕微鏡は、通常観察用の透過型照明とリン光寿命計測用の発振波長535nmのN2/dyeパルスレーザーを光源とする落射型照明の2方式を持つもので、x20長作動距離型対物レンズ使用時でレーザー照射径は15μmが得られる。酸素分圧(pO2)の定量化はパルスレーザー励起に対するPdポルフィリンのリン光寿命(t)を生体顕微鏡下で測定し、Stern-Volmerの関係式から算出する。リン光測光には光電子増倍管(浜松ホトニクス社製)を用い、20Hzパルスレーザーの照射に同期して時間分解能1msで20回の加算平均により1秒毎の酸素分圧が連続して得られる。骨格筋酸素分圧分布計測に先立ち、ラット腸間膜組織を対象に微小酸素電極を用いた同時測定を行い本法の性能評価を行った。微小酸素電極による酸素分圧測定範囲は直径約30μmで本法測定範囲の2倍の大きさを持つ。酸素吸入等により種々の状況において同時計測を行った結果、組織酸素分圧5mmHgから100mmHgの範囲において両者の測定値は10%以内の違いで良好な相関が得られた。

安静時cremaster筋における細動脈酸素分圧は分岐前の1次レベルでの70mmHgから55mmHg(2次)、44mmHg(3次)と分岐を重ねるに低下したが、細静脈に近接した部位では、おおよそ細動脈酸素分圧マイナス15-20mmHgであったが、離れた部位(約100um)では5-8mmHgと著しい低下を示した。さらに酸素吸入時における組織酸素分圧変化は腸間膜組織のような急激な上昇は見られなかった。新たに試作した時間分解型生体顕微鏡により組織酸素分圧の局所計測が可能となった。また今回の結果より、安静時の骨格筋組織酸素分圧分布は、従来の組織円筒モデルでの解析結果以上に低下が大きいことが示唆される。さらに酸素吸入時の骨格筋組織酸素分圧の上昇が腸間膜組織に比べ少なかったが、このひとつの原因として細動脈酸素分圧の上昇に伴う開存毛細血管数の減少が考えられる。リン光寿命計測用の時間分解型レーザー生体顕微鏡を開発し、骨格筋を対象に細動静脈を含め微小循環領域での酸素分圧分布の局所計測を試みた。微小循環の観察および酸素分圧計測はウレタン腹腔内投与麻酔下ラットのcremaster筋を対象とした。酸素感受性リン光プローブにはPdポルフィリンを用い、頚静脈より20mg/kg体重で注入後、生体顕微鏡下において計測を行った。今回開発した時間分解型生体顕微鏡は、通常観察用の透過型照明とリン光寿命計測用の発振波長535nmのN_2/dyeパルスレーザーを光源とする落射型照明の2方式を持つもので、x20長作動距離型対物レンズ使用時でレーザー照射計測径は10μmが得られた。酸素分圧の定量化はパルスレーザー励起によるPdポルフィリンのリン光の消光過程を生体顕微鏡下で測定し、Stern-Volmerの関係式から求める。リン光測光には光電子増倍管を用い、20Hzのパルス励起に同期して時間分解能3μsで連続計測が可能である。安静時の細動脈酸素分圧は、分岐前の1次レベルでは約70mmHgと高値を示したが、分岐後の2次レベルでは約55mmHgに、また2回分岐後の3次レベルでは約45mmHgと分岐を重ねるに従い低下した。一方、細静脈酸素分圧は、分岐のレベルに係わらず約30mmHgの値を保っていた。また細動脈壁に近接した組織酸素分圧は、全ての分岐レベルで細動脈酸素分圧より15-20mmHgの低下が見られた。これらの細動脈内外および上下流における比較的大きな酸素分圧低下の存在は、血管内皮あるいは平滑筋における酸素消費率の高さを示唆するものである。
3次元ナノパターンを持つ自己支持性超薄膜の作成と評価

本研究は自己支持性超薄膜の簡便で精度の高い作製法の確立、およびその作製法を用いてのナノレベルでの3次元パターンを膜内に持つ自己支持性超薄膜の作製と評価、を目的としている。本年度はより実用的な自己支持性超薄膜の作製法について検討を行い、その結果スピンコート法を用いた自己支持性(高分子/金属酸化物)複合超薄膜の作製法を開発した。具体的には基板上に形成した高分子下地層の上にポリビニルアルコール(PVA)の超薄膜をスピンコートにより製膜し、続いてその上に金属アルコキシド溶液をスピンコートした。製膜された金属アルコキシド層の加水分解及び重縮合を行い、PVA層上に金属酸化物層を形成させた。最後に基板を溶液に浸漬して高分子下地層を溶解させ、基板から自己支持性(PVA/金属酸化物)複合超薄膜を取り外した。本手法はスピンコート法という簡便で汎用性の高い手法を用いており、PVA層及び金属酸化物層の膜厚を自在に調整することができる。実際に膜厚約十数nm約200nmの自己支持性超薄膜を作製した。またレジスト用高分子が製膜されたシリコンウエハーを(基板+高分子下地層)として用いることで平滑な下地層表面を得ることができ、さらに下地層の溶解も容易に行うことができた。本手法では用いた数cm四方の基板にほぼ等しい大きさの自己支持性超薄膜を再現性良く得ることができた。また金属アルコキシド溶液に低分子化合物を添加することで、金属酸化物層への分子の組み込み、あるいは分子インプリント能の付与などが可能であることがわかった。これらの成果から、本手法により3次元ナノパターンを持つ自己支持性(PVA/金属酸化物)複合超薄膜の作製も技術的に可能であると考えられる。以上の成果は産業の基盤技術として非常に有用なものとなると期待されたため、学会等での公表の前に特許申請を行なった。その後これらの成果について高分子学会等で発表し、学術誌への投稿準備も進めている。本年度は始めに要素技術となる自己支持性超薄膜の作製法を幅広く検討した。その結果、マイカなど負電荷を持つ基板に対してポリエチレンイミンを高分子下地層として吸着させ、その上に目的のポリアクリル酸/酸化チタン複合超薄膜を交互的な表面ゾル-ゲル法により作製し、最後に基板全体を塩溶液または界面活性剤溶液に浸漬してポリエチレンイミンを溶解することで自己支持性超薄膜を得る、という手法を開発した。またガラス基板など疎水的な基板に対してPMMAをスピンコートし、その表面に目的の超薄膜を積層し、最後に基板をアセトン等の有機溶媒に浸積してPMMAを溶解することによっても自己支持性超薄膜を得ることに成功した。また本手法の応用として、直径約10nmのシリカ粒子を膜中に組み込んだ自己支持性超薄膜の調製を試み、そのような自己支持性超薄膜も作製できることが明らかとなった。このようにして得られた自己支持性超薄膜のキャラクタリゼーションも併せて行った。超薄膜部分の積層課程は水晶振動子マイクロバランス(QCM)法により追跡し、ナノレベルの厚みで逐次的な膜成分の積層が起こることが確認された。また基板上での超薄膜の形成および剥離はFT-IRスペクトルによっても確認した。更に得られた自己支持性超薄膜の形態を走査電子顕微鏡や原子間力顕微鏡により観察した。これら超薄膜の表面はナノレベルで平滑であり、膜厚は本作製条件では約50mであった。以上の結果から本研究における自己支持性超薄膜作製法の有用性が示され、膜内への3次元ナノパターン導入の実現に期待が持たれた。

これらの成果から、本手法により3次元ナノパターンを持つ自己支持性(PVA/金属酸化物)複合超薄膜の作製も技術的に可能であると考えられる。以上の成果は産業の基盤技術として非常に有用なものとなると期待されたため、学会等での公表の前に特許申請を行なった。その後これらの成果について高分子学会等で発表し、学術誌への投稿準備も進めている。
歩行速度の増加を要求される状況下での高齢者の転倒メカニズムの解明

高齢化が急激に進んでいる我が国にとって転倒予防は喫緊の課題である.高齢者における歩行速度の低下は転倒の予測因子であるが,歩行速度の低下した転倒ハイリスク者は,より安定性を重視した歩行戦略をとっており,その歩行はむしろ安定しているといえる.一方で,横断歩道など,時間的制約により歩行速度の増加を要求される状況下においては,安定な歩行を実現できないことで転倒が生じていると考えられる.そこで本研究では,歩行速度の増加に伴う歩行の動的安定性の変化を明らかにすることで,転倒のメカニズムを解明する事を目的とする.将来的には本研究の成果を活かし,高齢者の転倒予防を目的とした効果的な訓練手法の確立を目指す.高齢化が急激に進んでいる我が国にとって転倒予防は喫緊の課題である.高齢者における歩行速度の低下は転倒の予測因子であるが,歩行速度の低下した転倒ハイリスク者は,より安定性を重視した歩行戦略をとっており,その歩行はむしろ安定しているといえる.一方で,横断歩道など,時間的制約により歩行速度の増加を要求される状況下においては,安定な歩行を実現できないことで転倒が生じていると考えられる.そこで本研究では,歩行速度の増加に伴う歩行の動的安定性の変化を明らかにすることで,転倒のメカニズムを解明する事を目的とする.将来的には本研究の成果を活かし,高齢者の転倒予防を目的とした効果的な訓練手法の確立を目指す.
聴覚障がい者のための音源認識・音源定位装置に関する研究

聴覚情報処理モデルをFPGA(Field Programmable Gate Array)にインプリメントし、本方式による聴覚情報処理のリアルタイム化を実現した。ピンクノイズ60db状態でSN比OdB程度でも音認識できることとなった。聴覚障がい者が安全に社会生活を送れるよう、身の回りの「音」の種類と方向をリアルタイムに検出認識し伝達する装置について研究開発する。人間の聴覚神経機構をパルスニューラルネットワークによりFPGA(フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ)上に実装することで実現する。また、認識結果を使用者に素早く伝達するため、聴覚障がい者に広く普及している腕時計型特定小電力無線通信端末との一体化を図り、情報伝達の機動性を確保する。本研究は、高齢化社会を迎え老人性難聴者の増加が危惧される状況であり、社会的にニーズの高い研究開発である。22年度は下記の事項について研究を行った。(1)指向性のマイク2本を用いて,前後方向は音圧差,左右方向は時間差による水平方向360度に対する45度刻みの音源定位を実現した.音をパルス列で扱うことや特徴ベクトルの要素を全て0,1で表現することでハードウェアの実装に適した手法とした.(2)FPGA内部にオンチップラーニング機能を実現した。本機能により、現場で2秒間録音収集した音を装置上で即座に学習でき、その後は同じ音について95%以上の精度で正しく認識できることを確認した。(3)周囲騒音レベルより10dB以上大きな音(火災警報器、ドアチャイム、電話呼出音、パトカー、救急車、消防車、人の声など)を95%以上の精度で正しく認識できることを確認した。(4)ドアノック音など間欠音について認識できるアルゴリズムを考案した。23年度は下記の事項について研究を行った。(1)FPGA実装ファームウエア検討と基板設計・実用化試作装置製作音源認識パルスニューラルネットワークモデルをFPGAに実装するファームウエアについて、ファームウエアの規模最適化を検討し、回路規模を必要最小限とするよう検討した。その上で、ハードウエア化する基板の基本設計を行った。(2)ハードウエア基板製作とFPGAファームウエア実装マイク、増幅器、アンチエイリアスフィルター、ADコンバータ、FPGA、マイクロプロセッサ、と特定小電力無線通信送信器を一体化するハードウエア基板の詳細設計と製作を行った。そして、FPGAに、音源認識アルゴリズムをファームウエア実装について90%終了し、速やかに完了する予定である。(3)複数音源定位情報に基づく複数音分離認識パルスニューラルネットワークによる複数音源定位システムを構築し,得られる定位情報を複数音分離認識に適用した.音源に近いマイクの入力が先に変化するという考え方を基に,システムが音を認識するタイミングを用いて各音源の方向を検知し、取得した各音源の定位情報を用いて音源の種類を分類する方式について基礎的な検討を行った。(4)聴覚支援システムの屋外使用に関する検討我々が研究開発している聴覚支援システムを屋外で使用することを目的とし、シニアカーに聴覚支援システムを搭載し屋外での機能試験を行った。その結果、救急車のサイレン音や自動車の走行音を正く検知できることが確認できた。聴覚障がい者が安全に社会生活を送れるよう、身の回りの「音」の種類と方向をリアルタイムに検出認識し伝達する装置について研究開発した。24年度は下記の事項について研究を行った。(1)FPGA実装ファームウエア検討と基板設計・実用化試作装置製作23年度に引き続き、音源認識パルスニューラルネットワークモデルをFPGAに実装するファームウエアについて、ファームウエアの規模最適化を検討し、回路規模を必要最小限とするよう検討した。(2)ハードウエア基板製作とFPGAファームウエア実装マイクロホン・増幅器・アンチエイリアスフィルター部分をデジタルIC化することでSN比を大幅に改善した。ADコンバータ、FPGAをあわせて、ハードウエア基板の詳細設計と製作を行った。そして、FPGAに音源認識アルゴリズムをファームウエア実装行い試作機を完成させ、機能試験を行った。その結果、ピンクノイズ60db状態でSN比0dB程度でも音認識できることがあきらかとなった。現在、実用化に向けて計画中である。(3)複数音源定位情報に基づく複数音分離認識23年度に引き続き、パルスニューラルネットワークによる複数音源定位システムを構築し,得られる定位情報を複数音分離認識に適用した.音源に近いマイクの入力が先に変化するという考え方を基に,システムが音を認識するタイミングを用いて各音源の方向を検知し、取得した各音源の定位情報を用いて音源の種類を分類する方式について基礎的な検討を行った。23年度の研究計画である「ハードウエア基板製作とFPGAファームウエア実装」について、音源認識部分については完了している。ただし、音源定位部分については計算機シミュレーションの範囲で良好な結果を得ているが、実装についてはさらに検討中である。一方、「複数音源定位情報に基づく複数音分離認識」「聴覚支援システムの屋外使用」ついて検討を重ね、良好な結果を得た。24年度が最終年度であるため、記入しない。音源認識・音源定位装置の評価と改善を行う。

その際、聴覚障がい者団体の協力を得て、聴覚障がい者の方々にモニター試用をお願いし、音源認識装置としての実用性を評価する。音源定位部分についてはファームエア実装方法についてさらに検討を行う。24年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト子宮内膜、胎盤における各種ペプチダーゼの発現調節とその機能に関する研究

ヒト子宮内膜細胞はAminopeptidase N(APN)、Neutral endopeptidase(NEP) Dipeptidy peptidase(DPP)IV抗原をその細胞表面に発現しており、これら各ペプチダーゼ抗原の組織ならびに培養細胞における発現とその性ステロイドによる調節について検討した。これらのペプチダーゼの組織における発現は月経周期によりダイナミックに変動していた。すなわち、増殖期には間質細胞に限局してごく弱い発現しか見られないAPN,NEPはいずれも分泌期に増強する。妊娠に伴う脱落膜変化によりNEPの発現は徐々に減弱してゆくが、APNはさらにその発現が高まり、妊娠期間を通じて常に強い発現が見られた。また、腺細胞はDPP IVを特異的に発現しており、増殖期のごく弱い発現は排卵直後より急激に増強し、分泌期中期で最も強くなるという特徴的な変動が示された。培養経過に伴うペプチダーゼ抗原の変化がFSCScanでも解析可能であり、APNに対する特異的基質を用いた検討でも、培養細胞で抗原の発現強度にほぼ比例したAPN活性が証明された。ヒト子宮内膜間質細胞をプロゲステロン(P)とエストロジェン(E)を単独にあるいは同時に添加して培養すると、NEP、DPPIVについては明らかな影響は認められず、培養経過と共に低下していくが、APNはPとEの同時投与で明らかな表面抗原強度の上昇、活性の増加が認められた。このAPNの所見はin vivoの状態を反映しており、NEP、DPPIVについてはその調節因子が性ステロイド以外が主体であることが示唆される。そこで、APNの特異的活性阻害剤であるベスタチンをPにより分化誘導した子宮内膜間質細胞の培養系へ添加して検討すると、分化のマーカーであるプロラクチン(PRL)分泌が用量依存性に抑制され、同時に形態学的にも脱落膜化が阻害された。このような効果は対比して投与したベスタチンの光学異性体では見られなかったことより、間質細胞表面のAPNが自己の分化に関与している事が強く示唆される。すなわち、Pの作用を発現させる未知の分子の活性化にAPNが関わと考えられる。胎盤、卵膜でのAPN、NEP、DPPIVの発現についての検討を免疫組織染色で行った結果では、妊娠初期絨毛のサイトトロホブラストはNEPとDPPIVを発現しているが、シンシチオトロホブラストにはNEPのみが認められた。一方満期胎盤ではシンシチオトロホブラストのNEP発現は低下しており、絨毛間質細胞にAPNとDPPIVが強く発現していた。他方、羊膜上皮細胞はNEP、DPPIVを弱く発現しており、脱落細胞には強いAPNの発現が見られた。これらより、母児接点にある各種細胞がおける特異的なペプチダーゼ抗原の発現様式が明らかとなり、特に絨毛細胞の分化・増殖との関連でサイトトロホブラストにおけるDPPIVの発現は興味深い。現在妊娠維持機構との関わりで注目されている絨毛外絨毛細胞でのDPPIVの発現も確認されたが、これは今後の絨毛細胞機能解析に非常に有用であり絨毛細胞の増殖・分化とペプチダーゼ抗原の関連についての研究が今後の課題である。

胎盤、卵膜でのAPN、NEP、DPPIVの発現についての検討を免疫組織染色で行った結果では、妊娠初期絨毛のサイトトロホブラストはNEPとDPPIVを発現しているが、シンシチオトロホブラストにはNEPのみが認められた。一方満期胎盤ではシンシチオトロホブラストのNEP発現は低下しており、絨毛間質細胞にAPNとDPPIVが強く発現していた。他方、羊膜上皮細胞はNEP、DPPIVを弱く発現しており、脱落細胞には強いAPNの発現が見られた。これらより、母児接点にある各種細胞がおける特異的なペプチダーゼ抗原の発現様式が明らかとなり、特に絨毛細胞の分化・増殖との関連でサイトトロホブラストにおけるDPPIVの発現は興味深い。現在妊娠維持機構との関わりで注目されている絨毛外絨毛細胞でのDPPIVの発現も確認されたが、これは今後の絨毛細胞機能解析に非常に有用であり絨毛細胞の増殖・分化とペプチダーゼ抗原の関連についての研究が今後の課題である。我々は既にヒト子宮内膜間質細胞がアミノペプチダーゼN及びニュートラルエンドペプチダーゼを発現しており、それらの発現が子宮内膜の分化と相関して変化している事を報告してきた。本年度の研究では、増殖期では弱陽性、分泌期では中等度、妊娠初期では強陽性に発現されているアミノペプチダーゼNに着目し、当科にて確立したヒト子宮内膜間質細胞の培養系にプロゲステロンと同時にアミノペプチダーゼNの特異的阻害剤であるベスタチン及び阻害活性を有しないベスタチンの光学異性体を添加し、培養系に於ける間質細胞の分化に及ぼすの影響を培養細胞の形態学的変化、培養液中のプロラクチンの濃度をパラメーターとして用いて検討した。まずベスタチン及び光学異性体のアミノペプチダーゼの阻害活性をヒト白血病細胞株であるHL60とヒト子宮内膜間質細胞を用いて検討した。2種類の細胞に於てベスタチンは用量依存的にアミノペプチダーゼを阻害し、50%阻害は数μg/ml,100μg/mlの濃度では90%以上の阻害効果を示した。それに反して光学異性体はどちらの細胞に於いても100μg/mlの濃度でも阻害効果を示さなかった。プロゲステロンを添加してヒト子宮内膜間質細胞を2週間ほど培養すると、間質細胞は、細胞質の乏しい紡錘形の線維芽細胞様形態から、細胞質が豊富で大きい核を有する上皮様の細胞に変化し、培養液中にプロラクチンを分泌するようになる。ベスタチンは用量依存的にプロラクチンの分泌を抑制し、また細胞の形態学的変化を抑制した。しかし阻害活性を有しない光学異性体はプロラクチン分泌、形態変化のどちらにも影響を与えなかった。これらの実験結果からアミノペプチダーゼNが子宮内膜間質細胞の分化に重要な役割を演じていることが示唆された1)各ペプチダーゼ抗原の培養細胞における発現とその性ステロイドによる調節について検討した。ヒト子宮内膜間質細胞はAminopeptodaseN(APN)、Neutralendopeptidase(NEP)抗原をその細胞表面に発現しており、これらの培養経過に伴う変化はFSCScanで解析可能であった。また、腺細胞はDipeptidylpeptidase(DPP)IVを特異的に発現していた。APNに対する特異的基質を用いた検討でも、抗原発現強度に比例したAPN活性が証明された。
慢性心房細動及びステント留置後の新たな血栓性マーカーの確立

今回の研究においては,心房細動において血小板の活性化の亢進が起こるという仮説,及びpilot study結果に基づいて計画を立案・実行した。実際の患者検体の測定・解析により慢性心房細動での血小板接着因子P-selectinとそのリガンドであるPSGL-1の活性亢進,及び凝固系亢進マーカーである組織因子の上昇が新たな知見として得られた。また,発作性心房細動検体ではP-selectin,PSGL-1の上昇は見られたが組織因子の上昇は認めず,心房細動誘発による血栓傾向発現の継時的な変化が明らかとなった。さらにこれらの活性化は顕微鏡的に血小板・単核球接着の観察により証明された。以上の結果に関しては日本循環器学会で発表した後,論文として纏め投稿中である。ステント留置後の血栓性マーカーの検討については薬物溶出性ステント(DES),及びベアメタルステント(BMS)について血小板活性化・凝固系亢進の因子について比較検討した。(1)ADAMTS-13(2)von Willebrandfactor(3)P-selectin(4)PAI-1(5)MCP-1(6)組織因(7)高感度CRP(8)FDP(9)D-Dimerを各ステント群につき留置2ヶ月後,及び6ヵ月後に測定し比較検討した。結果,血小板活性化関連ではDAMTS-13が有意差を持ってDES群で上昇しており,P-selectinが上昇傾向にあった。但し組織因子,FDP等に差はなく両群間で凝固関連因子に違いはなかった。以上よりDES留置後の内皮化のマーカーとしては血小板の活性を鋭敏に表す因子が有用でありADAMTS-13はその有力な候補であった。さらに既に報告させているが,DESにおける留置後のMCP-1・高感度CRPの低値に関しても追加実証がされた。これらの結果については長期の再狭窄結果を踏まえて現在さらなるデータを収集中である。今回の研究においては、心房細動において血小板の活性化の亢進が起こるという仮説、及びpilotstudy結果に基づいて計画を立案メ実行した。実際の患者検体の測定・解析塞により慢性心房細動での血小板接着因子P-selectionとそのリガンドであるPSGL-1の活性亢進、及び凝固系亢進マーカーである組織因子の上昇が新たな知見として得られた。また、発作性心房細動検体ではP-selection,PSGL-1の上昇は見られたが組織因子の上昇は認めず、心房細動誘発による血栓傾向発現の継続的な変化が明らかとなった。以上の結果に関しては日本循環器学会で発表した後、論文として纏め投稿中である。ステント留置後の血栓マーカーの検討については薬物溶出性ステント(DES)、及びベアメタルステント(BMS)について血小板活性化・凝固系亢進の因子について比較検討した。(1)ADAMTS-13(2)von Willebrandfactor(3)P-selection(4)PAT-1(5)MCP-1(6)組織因(7)高感度CRP(8)FDP(9)D-Dimerを各ステント群につき留置2ケ月後、及び6カ月後に測定し比較検討した。結果、血小板活性化関連ではADAMTS-13が有意差を持ってDES群で上昇しており、P-selectionが上昇傾向にあった。但し組織因子、FDP等に差はなく両群間では凝固関連因子に違いはなかった。以上によりDES留置後の内皮化のマーカーとしては血小板の活性を鋭敏に表す因子が有用でありADAMTS-13はその有力な候補であった。さらに既に報告させているが、DESにおける留置後のMCP-1・高感度CRPの低値に関しても追加実証された。

結果,血小板活性化関連ではDAMTS-13が有意差を持ってDES群で上昇しており,P-selectinが上昇傾向にあった。但し組織因子,FDP等に差はなく両群間で凝固関連因子に違いはなかった。以上よりDES留置後の内皮化のマーカーとしては血小板の活性を鋭敏に表す因子が有用でありADAMTS-13はその有力な候補であった。さらに既に報告させているが,DESにおける留置後のMCP-1・高感度CRPの低値に関しても追加実証がされた。これらの結果については長期の再狭窄結果を踏まえて現在さらなるデータを収集中である。
薬物精神依存に関わる脳内グリア細胞機能に関する研究

薬物精神依存におけるグリア細胞の役割を詳細に解析するため、薬物精神依存に重要な役割を果たす中脳腹側被蓋野(VTA)、側坐核(NAc)、および内側前頭前皮質(mPFC)をそれぞれ含む3枚の切片をラット胎仔より作製し、隣接させて共培養することにより中脳皮質辺縁脳切片共培養系を作製した。本脳切片共培養系中にVTAからNAcおよびmPFCに投射するTH陽性のドパミン神経が多数存在することを確認した。メタンフェタミン(METH)、モルヒネ、コカイン、MDMAを処置すると、細胞外へのドパミン遊離が濃度依存的に促進された。また、メタンフェタミン(1-1000μM)を48時間処置することにより、NAcおよびmPFCにおいて、アストロサイトの活性化を示す形態変化が観察されたが、VTAにおいてはそのような変化はほとんど認められなかった。また、NAcにおけるグリア型グルタミン酸トランスポーターGLT-1の発現変化をwestern blotおよび免疫染色により検討したところ、METHの処置により濃度依存的かつ有意なGLT-1発現量の減少が認められた。また、昨年度作製した放射性標識グルタミン酸トランスポーター(EAAT)阻害薬[^<125>I]I-BzA-TBOAおよび[^3H]EtB-TBOAを用いて、EAAT各サブタイプ(EAAT1-5)に対する結合親和性を求め、さらに、各サブタイプに対する既存のEAATリガンドのKi値を算出した。次に、ラット各脳部位に対する結合親和性(Kd値)および発現量(Bmax)を求めたところ、いずれの部位においても高親和性かつ高密度の結合が認められた。脳および脊髄の切片を用い、各領域における結合を測定し、さらにEAAT2選択的阻害剤を用いることにより、その分布および割合を算出した。まず、モルヒネ、メタンフェタミン(METH)およびコカインによる精神依存に対するグルタミン酸トランスポーターの関与を明らかにするため、グルタミン酸トランスポーター活性化薬MS-153の影響を、条件付け場所嗜好性試験により検討した。その結果、MS-153は、モルヒネ、METHおよびコカインの単回投与による運動活性増加作用に影響を与えることなく、それらの反復投与によって誘発される条件付け場所嗜好反応(CPP)を有意に抑制した。反対にグルタミン酸トランスポーター阻害薬DL-TBOAを側脳室内に前処置しておくことにより、モルヒネ誘発CPPは濃度依存的に有意に増強された。さらに、DL-TBOAは、METHの単回投与による運動活性増加作用に影響を与えることなく、反復投与によって獲得される行動感作の発現を有意に増強した。またこのとき、側坐核shell内における細胞外グルタミン酸濃度の変化をin vivoマイクロダイアリシス法により測定した結果、METH条件付けを行った群においては、METH challengeの10分前からTFB-TBOAを側坐核shell内に灌流させておくことにより、細胞外グルタミン酸量の顕著な増加が認められた。また、組み換えアデノウイルスを用いてグリア型グルタミン酸トランスポーターGLT-1を側坐核shell内に遺伝子導入することにより、モルヒネおよびMETH誘発CPPが、コントロールのアデノウイルスを注入した群と比較して有意に抑制された。さらに、グルタミン酸トランスポーターの動態を可視化するため、グルタミン酸トランスポーター阻害薬BzA-TBOAを母体化合物として、[^<125>I]標識および[^3H]標識した放射性標識リガンド2種類を合成することに成功し、それらの結合親和性を検討した。
ヒ素の細胞外排泄におけるエストロゲンの親電子性代謝物の役割:Nrf2の関与

本研究は、ヒ素の細胞外排泄における転写因子Nrf2活性化を介したエストロゲンの親電子性代謝物の役割を解明することを目的とした。前年度の結果から、我々は、エストロゲン代謝物のなかでもカテコール体エストロゲンが解毒代謝酵素群の発現を制御している転写因子Nrf2を活性化すること、および下流遺伝子の発現を上昇させることを明らかにした。また、これらの活性化が、メトキシエストラジオールで検出されなかったことから、カテコール体が重要であることが明らかとなった。今年度はこれらの結果を踏まえ、ヒ素による細胞毒性をエストロゲン化合物が防御できるかについて検討した。C57BL/6Jマウスから初代肝細胞を採取した。本細胞にエストロン(El)、4一ヒドロキシE1(4-OHEI)、エストラジオール(E2)、2一ヒドロキシE2(2-OHE2)、4-ヒドロキシE2(4-OHE2)、2-メトキシE2(2-OMeE2)を50μM濃度で24時間培養した。その後、100μMの無機三価ヒ素(iAsIII)を添加し24時間後の細胞死をMTT法により検討した。その結果、4-OHE1、2-OHE2、4-OHE2の曝露によってiAsIIIによる細胞毒性が軽減された。また、2-OMeE2によっても若干、iAsIIIによる毒性が軽減されたが、カテコール体ほどの防御効果が検出されなかったことから、前年度の結果を合わせて考察すると、ヒドロキシ体エストロゲンのNrf2活性化作用によって、iAsIIIによる細胞毒性が軽減されることが明らかとなった。本研究と平行してヒドロキシ体エストロゲンの生体内代謝物であるキノン型エストロゲンを認識する抗体の作成を試みている。本抗体により、キノン型エストロゲンとNrf2の負の制御因子Keap1との結合を検出することが可能になり、Nrf2活性化機構を立証することができる。我々は、エストロゲン代謝物カテコール体エストロゲンが解毒代謝酵素群の発現を制御している転写因子Nrf2を活性化させるか否かについて検討した。1.ヒドロキシエストロンによるNrf2依存性下流遺伝子の発現変動4-ヒドロキシエストロン(4-OHE_1)と4-ヒドロキシエストラジオール(4-OHE_2)をRAW264.7細胞に添加したところ、ヘムオキシゲナーゼ1(HO-1)タンパク質発現を誘導した。さらに、グルタミルシステイン合成酵素軽鎖サブユニット(γ-GCS_L)発現も増加した。γ-GCS_L共に一過性の発現上昇作用を示した。同様の結果が、2-OHE_2でも検出された事から、オルト位のカテコール体に共通する作用であることが示唆された。2.ヒドロキシエストロゲンによるNrf2の活性化項目1の結果がNrf2の活性化に伴うものであるかを検討した。Nrf2の活性化には添加後の細胞核画分を用いたウエスタンプロット法およびNrf2結合領域を配したルシフェラーゼ法により検討した。その結果、4-OHE_1、4-OHE_2、2-OHE_2ともにNrf2活性化を検出した。3.2-メトキシエストラジオールによるNrf2の活性化ヒドロキシエストロゲンのNrf2活性化作用が、カテコール体に起因するものなのかを検討するために、2位の水酸基(-OH)がメトキシキ基(-OCH_3)に置換された2-OMeE_2を用い2-OHE_2と比較検討した。その結果、2-OMeE_2を添加してもNrf2活性化及ぴルシフェラーゼを活性化しなかった。カテコール体で検出されたNrf2活性化作用がメトキシ体で検出されなかった事から、カテコール体の最終酸化代謝物であるキノン型エストロゲンが、Nrf2を活性化させる可能性が示唆された。今後、キノン型エストロゲンの調製、それによるNrf2の活性化を検討する予定である。

本研究と平行してヒドロキシ体エストロゲンの生体内代謝物であるキノン型エストロゲンを認識する抗体の作成を試みている。本抗体により、キノン型エストロゲンとNrf2の負の制御因子Keap1との結合を検出することが可能になり、Nrf2活性化機構を立証することができる。
DNAマイクロアレイ法を用いたFKHRL1のターゲット遺伝子の同定と機能解析

FKHRL1はFOXファミリーに属する転写因子である。FKHRL1は非リン酸化状態で核内に存在し転写因子として働くが、リン酸化を受けると核外に移行し転写活性を失う。我々は、赤芽球系細胞ではエリスロポエチン(EPO)刺激によって活性化されたAktによってFKHRL1が面接リン酸化され、核外に移行し転写活性化能を失うことを報告した。そこでFKHRL1の転写因子としての機能を解析するために、Aktによってリン酸化される3つのアミノ酸残基をアラニンに置換した恒常活性型変異体(FKHRL1-TM)を得た。この遺伝子をEPO依存性細胞株UT-7/EPOにタモキシフェン誘導系を用いて導入し、転写活性を持つFKHRL1の発現を誘導操作しうる細胞株を確立した。タモキシフェン添加により導入したFKHRL1が核内に集積し、転写活性が約30倍に増加することを確認した。この遺伝子導入細胞株からタモキシフェン添加前、12時間後、24時間後にtotal RNAを抽出しcDNAマイクロアレイ法を用いて発現に差のある遺伝子の検討を行った。その結果、恒常活性型FKHRL1の誘導により、細胞周期、アポトーシス、腫瘍化に関係のある多数の遺伝子の発現増加が見られた。中でも我々はCyclinG2、PA26、C/EBPδの発現が増加することに注目した。いずれも、詳細な機能は明らかにされていないが、細胞周期停止に関与すると報告されている。以上の結果よりこれらの遺伝子がFKHRL1のターゲットである可能性が示唆された。今後、これらの遺伝子の赤芽球系における機能を解析し、FKHRL1によって誘導されるG0/G1arrestの責任遺伝子であるか否かを明らかにする。FKHRL1はForkhead転写因子ファミリーに属する転写因子である。同ファミリーはForkhead domainと呼ばれるDNA結合ドメインを有し、線虫からヒトまで、広く保存されており、胚形成、分化、腫瘍化などの機能を担っていることが推察される。その一員であるFKHRL1は二次性白血病で認められたt(6;11)(q21;q23)転座におけるMLL遺伝子の新しい融合相手として同定され、線虫の寿命に関連しているDaf-16のヒトホモログである。我々は、このFKHRL1が、エリスロポエチン(EPO)シグナル伝達において主要な伝達経路の一つであるP13-キナーゼ-Aktの下流に存在し、活性化されたAktによって直接リン酸化されることを報告した。また、臍帯皿をCD34+、CD34+/38-、CD41+、GlycophorinA+分画に分け、半定量的PCR法を用いてFKHRL1のmRNA発現量を比較し、GlycophorinA+の分画に多いことを確認した。以上より、FKHRL1は正常赤芽球系造血において何らの役割を担っている可能性が示唆された。しかし、FKHRL1の標的分子は同定されておらず、その機能も不明である。FKHRL1は非リン酸化状態で核内に存在し転写因子として働くが、リン酸化を受けると核外に移行し転写活性を失うことが知られている。我々は、Aktによってリン酸化される3つのアミノ酸残基をアラニンに変換した恒常活性型変異体(FKHRL1-TM)をEPO依存性細胞株UT-7/EPOにタモキシフェン誘導系を用いて遺伝子導入し、転写活性を持つFKHRL1の発現を誘導操作しうる系を確立した。今後は、この細胞からタモキシフェン添加の前後でRNAを抽出し、DNAマイクロアレイ法を用いて発現量に差のある遺伝子を見つけ、real time PCRで定量化し、FKHRL1の標的分子の同定を試みる予定である。
仮想陰極発振器による高周波・大電力マイクロ波源の開発研究

大強度相対論的電子ビームを用いた超大電力マイクロ波源の1つである仮想陰極発振器内のビームの挙動とマイクロ波発生の関係を明らかにする目的で実験を行い、以下の新たな知見を得た。1.エネルギー300keV,電流20kAの電子ビームを用いたバーカトールで、周波数が15GHzでピーク出力1.2GWのマイクロ波を発生した。2.陽極上流のビーム電流計測から、ビーム電流がイオンの存在を仮定した場合の電子空間電荷制限電流(すなわちバイポーラ流)に一致することが明らかになった。3.ビーム電流がビームの自己磁場でピンチする臨界電流より小さいにもかかわらず、ビームがピンチする。これは、これまでのBenfordらの結果と異なる。4.2及3の事実は、ビームの陽極への照射による陽極プラズマの生成を示唆する。5.ビームのピンチは、X線ピンホールカメラによる陽極からのX線放射の測定および外部磁場印加により確認した。6.マイクロ波の発生は、ビームのピンチと同時に起こる。7.軸方向に外部磁場を印加すると、ビームのピンチとマイクロ波発生が抑止される。これらのことから、マイクロ波発生には、ビームがピンチすることが必要であることが明らかになった。環伏陰極-アルミ箔陽極からなるダイオードを用いて、エネルギー300keVでビーム電流50kAの電子ビームを発生し、バーカトールによるマイクロ波発生実験を行った結果、次のことが明らかになった。(1)陰極の直径が20、25および30mmの環伏電極(厚さはいずれも1mm)をもちいて、周波数領域が8-17GHzで最大出力が70MWのマイクロ波を観測した。(2)マイクロ波の発生は、ビーム電流が臨界電流を越えた時に起こる。(3)マイクロ波が発生するには適当な陰極-陽極間ギャップ長がある。(4)マイクロ波の周波数は、ギャップ長を大きくすると低下する。また、陰極の直径を大きくしても低くなる。(5)発生したマイクロ波の周波数は、ほとんどコヒーレントである。(6)軸方向の外部磁場を印加すると、マイクロ波出力は小さくなり、磁場強度が1500G以上では発振しない。マイクロ波周波数は、外部磁場に関係なく一定である。(7)ダイオードの残留ガス圧力を変化すると、マイクロ波周波数はほとんど一定であるが、マイクロ波の出力は、ガス圧力がp=1.5×10^<-5>Torr付近で最大になる。高ガス圧領域でマイクロ波が発生しないのは、ビーム電離プラズマが仮想陰極を中和するためであると考えられる。一方、高真空領域でもマイクロ波が発生しないが、この原因は明かでない。(8)今後は、陽極前後のビーム電流、ビーム形、あるいはプラズマ発光等を計測し、マイクロ波発生とガス圧力及び外部磁場効果の原因、さらにはマイクロ波発生機構を明らかにしたい。大強度相対論的電子ビームを用いた超大電力マイクロ波源の1つである仮想陰極発振器内ビームの挙動とマイクロ波発生の関係を明らかにする目的で実験を行い、以下の新たな知見を得た。
導入遺伝子に基づく個体発がんの研究

がん遺伝子やがん抑制遺伝子に起る多段階的変異を個体レベルで研究するためには、これらの遺伝子に注目した動物実験系が必要である。そこで本研究では、がん遺伝子としてH-ras、がん抑制遺伝子としてp53を選び、トランスジェニックマウスおよびジーンターゲッティングマウスを作成し、それらの個体発がんを調べることにした。1)H-ras遺伝子には、マウスゲノム由来のものが未だ単離されていなかった。そこで、129/svのゲノムライブラリーから単離を試みた結果、全長20Kbに亘り、すべてのエクソンを含むクローンが採れた。ターゲッティングベクターを構築し、ES細胞に導入後、相同組換え体を選択し、現在キメラマウス作成中である。また、マウスゲノム遺伝子導入トランスジェニックマウスの作成を行なった。2)p53遺伝子は、すでに数ケ所でターゲットされているが、我々は、新しい遺伝子置換法を開発し、p53遺伝子をそっくりlacz遺伝子に置き換えたマウスを作成した。その結果、p53遺伝子は、非常に早い初期胚において強く発現しており、その発現の組織特異性に大きな特徴が認められた。また、p53ホモ型変異体は、肉腫、リンパ腫、奇形腫を生後30週までに頻発し死亡する。個体による差は、p53以外の遺伝子に変異が生ずることによってこれらの腫瘍が発生することを意味しているものと考えられるので、この未知遺伝子を同定する試みも開始した。以上のような動物実験系の確立により、いつ、どこで、どのような変異が個体発がんを起すかが解明できると思われる。
地方自治体の外部監査制度導入に関する研究と実態調査

第1年度に研究し作成した地方自治体の外部監査制度の導入状況に関する調査書の送付をする段階で、9年度中に公布される予定であった自治省における自治法の改正にともなう省令が10年7月までに公布されず、大変遅れてしまったことである。調査書を送付するために、自治省に調査のため訪れ、まだ、時期的に少し早いとも思われたが、10年7月に、都道府県及び全国のすべての都市に調査書を送付した。次に、予定した期日に調査書の回収が十分にできないために、未回収の自治体に対して、2度目の調査書の送付を行い、かなり多くの調査書の回収を行うことができた。これにより、外部監査の導入状況の調査についての十分な資料を入手することができた。その後、回収した膨大な回答の内容をコンピューターに入力する作業を行い、そのデータにより、資料の作成及び一覧表などの作成を行った。さらに、その回収した資料の分析の検討を委員全員で行った。その分析した資料に基づき調査報告書の作成及び印刷を行った。さらに、調査報告書の簡単な要約を編集・作成し、回答を寄せられた地方自治体に送付を行う。さらに、各委員は、わが国および諸外国の外部監査について研究しており、これらの内容も調査報告書の中に含んでいる。地方自治体の外部監査制度導入に関する研究と調査を始めるに当たって、以下のようなことを実施した。本研究は2年間にわたる研究及び調査であり、第1年度は、まず、都道府県及び全ての都市に対し送付する外部監査制度導入に対する質問書の作成を中心とする作業を行った。その作業を行うに当たって、一つは、地方自治体の監査に関する文献を収集した。二つは、自治省行政課を訪問し、外部監査制度導入に対するいろいろな疑問点について質問した。三つは、研究者全員で研究会を開き、質問書の内容を検討し、質問書の作成を行った。四つは、研究会の進展とともに必要な資料及び文献を収集した。五つは、質問書送付作業として、質問書の印刷、送付先の住所録の印刷、送付用及び返信用の宛名印刷などを行った。次に、分担者は、各自の分担に従って、国内及び国外の研究を行っている。その一部の成果については、すでに学会等や雑誌において公表しているが、第2年度においては、質問書の回収とそれの分析を行い、国内及び諸外国の地方自治体の外部監査と比較研究し、研究成果を公表したいと考えている。
海上の視点からみた港湾都市の危機管理・船舶とその情報管理機能の活用構想

阪神地区は南北に海と山が迫り東西に細長い交通のボトルネックにあたる。このような地理条件のところを襲った今次震災において、すべての活動を陸上に依存し過ぎると緊急の対応に窮することになることが露呈された。特に今回の地震では、道路の閉塞は同時にすべての緊急活動をマヒさせてしまうことを我々は学ぶことになった。このような緊急活動の停滞に対し、即座に代替できるのは船舶が有する自己完結機能と海上輸送機能ならびに通信機能である。阪神間のように長い海岸線をもつ沿岸域に位置する地域においては、今後の危機管理には船舶であればこその機能を有効に利用する発想が重要であるが、現実に、今回の震災では神戸港が被災したなか応急処置を施したバースを利用して、船舶は生活機能を提供し、また、人の移動や物質の輸送等を通じて、途絶した陸上交通に代わって海上交通が重要な役割を担った。この研究では、被災した神戸港の状況とそのとき海上で何が起こっていたか、そして、神戸港の復旧復興状況と海上交通の支援状況を、海の視点から、その実情を把握分析するとともに、船だからこそ力が発揮できる災害に対する緊急支援機能が、今回の震災に対しどのようにその役割を果たし得たかを検証した。さらに、そこから得られた教訓をもとに、神戸のような港湾都市における防災機構と危機管理体制に、船舶をどのように組み込み活用すべきか、また、このような大規模災害対策に船舶が存分に貢献できるために、港湾施設がどのように整備されるべきかについてその方向性を示し得た。そして、港湾都市における今後の防災体制のあり方に対する指針として、船舶を活用した海上危機管理システムを構築提案した。