hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸癌におけるミスマッチ修復遺伝子異常微量検索法確立と臨床病理学的要因の検討

家族性非腺腫性大腸癌(HNPCC)の原因遺伝子としてヒトDNAミスマッチ修復(MMR)遺伝子が知られているが、これらのうちhMLH1とhMSH2の遺伝子異常が大半を占め、また、散発性大腸癌でもMMR遺伝子の異常が報告されている。MMR欠損腫瘍細胞は数種の抗癌剤に低レベルの抵抗性を示すことから、腫瘍細胞のmicrosatellite instability (MSI) statusを見極めることは治療方針を立てる上でも重要である。本研究ではhMSH2とhMLH1に着目し、抗体を用いた微量異常検索法およびMSI statusの決定法の確立を主な目的として大腸癌症例102例の解析を行った。散発例90例を対象として16種のmicrosatellite markerを用いて効率的な検索法を検討すると共に各腫瘍のMSI statusを決定した。得られた頻度は欧米の散発性大腸癌で知られている頻度の範囲内であり、本邦においてもMSI陽性腫瘍の出現頻度は約20%程度であると推定された。2)hMLH1およびhMSH2蛋白発現抑制例の検索散発症例ではhMLH1蛋白発現抑制例6例とhMSH2蛋白発現抑制例4例を、また、家族性症例でhMSH2蛋白発現抑制例1例を見い出した。MSI陽性症例のうち62.5%でhMSH2ないしhMLH1遺伝子発現に異常があることが分った。3)遺伝子変化の検索上記のMMR蛋白発現抑制例全例の当核遺伝子の異常を検索した。その結果、hMSH2発現抑制例2例でframe-shiftおよびnon-sense mutationが見い出された。しかしながら、他の症例ではhMLH1遺伝子のpromoter領域におけるhypermethylationを含め、蛋白発現異常に直接結びつく異常は見い出されていない。4)臨床病理学的要因の検討MSI陽性散発性症例について臨床病理学的検討を行ったところ、右側結腸原発・低分化型腺癌・Dukes分類AまたはBなどHNPCC患者でよく見られる特徴を呈していた。以上が研究年度内に得られた主要な成果であるが、MMR欠損腫瘍の治療方針の検討や選択的薬剤の選定と開発が必要であることなどが今後の課題となった。1)抗hMLH1モノクローナル抗体の作製hMLH1遺伝子のcodon521から752までをコードする発現プラスミドを構築し,大腸菌にて蛋白を発現させ精製した.この精製蛋白を抗原としてモノクローナル抗体を作製した.得られた抗体の評価を行ったところ,2種の抗体が各種免疫検出法に利用可能であった.2) MSI腫瘍の検索散発性大腸癌手術検体を用いたミスマッチ蛋白発現異常の検索のため,それら検体のMSI statusを検討した.検討の結果locus markerはAFM093xh3,BAT40,Mfd27およびBAT26の4種を用い,必要に応じてさらにMfd47,52H10,JG4およびBAT25の4種を用いる方法が効率的であることが見い出された.散発性大腸癌90症例を用いたMSI statusの検索の結果16症例(17.8%)がMSI腫瘍であった.3)抗体を用いたミスマッチ修復蛋白の検出抗hMLH1抗体およびすでに作製した抗hMSH

2抗体を用い,HNPCCの2家系3症例のうち1症例でhMSH2蛋白非発現例が見い出された.散発性のMSI腫瘍で同様の検討を行ったところ,4例のhMSH2蛋白非発現および6例のhHLH1蛋白非発現腫瘍を見い出した.4)非発現機構の検索RT-PCR法によるhMLH1蛋白のmRNAの検索でhMLH1蛋白非発現症例ではそのmRNAも検出されなかった.しかし,これら6症例の遺伝子の塩基配列の検索でmutationは発見されていない.5)今後の検討課題hMSH2蛋白発現機構の解明および簡易検索法の確立を引き続き行う.また,症例を増やし,ミスマッチ修復異常大腸癌症例の臨床病理学的要因の検討を進める.1)抗体を用いた検索前年度までに作製したマウス単クローン抗体(抗hMSH2抗体としてSAD4および抗hMLH1抗体としてLBD10とLEC12)を用いた免疫組織化学的染色法で、マイクロサテライト不安定性(MSI)を示す腫瘍を中心に染色条件などを含めて検討した。その結果、凍結切片のみならずパラフィン包理切片でも染色可能な条件を見い出したので、家族性散発性を問わず今後のMSI腫瘍検索への道が開けた。上記検索により見い出された患者の腫瘍組織ないし正常組織よりDNAを抽出し、hMSH2およびhMLH1遺伝子の異常をPCR-SSCP法やdirect sequence法などを駆使して検索した。最終的なDNA塩基配列決定までの間に、蛋白機能に変化を及ぼすと考えられる異常がhMSH2遺伝子で2例見い出されたが、hMLH1遺伝子では全く見い出されなかった。これらのことからhMLH1遺伝子の発現抑制機構には従来知られている遺伝子内の変異以外の機構が関わっていることが示唆された。3)臨床病理学的要因の検討MSI陽性散発性症例について臨床病理学的検討を行ったところ、右側結腸原発・低分化型腺癌・Dukes分類AまたはBなどHNPCC患者でよく見られる特徴を呈していた。4)今後の展開MSI腫瘍は散発性大腸癌の約20%を占め、ある種の抗癌剤に低感受性であり予後も比較的良好とされている。今後、MSI腫瘍に対する治療法を確立する必要があると考えられた。
上場会社等の四半期財務・業績情報開示の意義と問題点に関する実証研究

(1)経営者予想の特性に関する実証分析本邦では証券取引所の要請にもとづき、決算短信公表時の経営者による業績予想情報の開示と、随時予想情報の期中修正が制度化されている。これは米国にはない日本特有の制度である。そのため関連する米国の先行研究では、実績またはアナリスト予想が主たる分析対象となってきた。本邦企業を対象とした先行研究も少ない。そこで本研究では、経営者予想が持つ特性の分析に焦点を当て、研究を進めてきた。分析結果からは、期首(決算短信公表時)に行う予想に楽観的な傾向が見られる一方、期中の修正を経て、期末のサプライズ(実績-直近修正予想)をプラスに維持するよう、予想情報管理(Expectation management)の実態が浮かび上がってきている。楽観的な期首予想公表は、訴訟リスクが高い米国等欧米諸外国と比べ、際立った特徴である。ここから、本邦企業は予想情報(外部への提供情報)を内部管理目標とリンクさせ、企業経営の一手段として利用している可能性が示唆された。また四半期情報開示制度導入に伴い、情報公表頻度(予想修正、前回予想を維持を含め)が上昇している事実も観測されている。一方、期中での業績下方修正頻度が高い事実は、予想精度、予想上表公表制度自体への疑念をもたらすものであるが、当期の業績予想能力は、前期の実績と比べた場合、遥かに期首予想情報を利用した場合のパフォーマンスが高い。精度の面での問題を残しつつも、経営者予想の情報有用性が確認された。(2)四半期報告書の法制化に対する関係者の動向金融審議会では本年5月頃に四半期報告書制度を法制化する方向で報告書をとりまとめ、金融庁はそれを受けて証券取引法を改正し、同制度の導入を図るとのことである。企業会計審議会が昭和61年にこの問題を提起した以降、現在までの関係者の動向を、関係者に対するヒアリングおよび、文献・各種報告書・審議会をはじめとする議事録等から調査を行った。本研究では、平成16年度より本格的に始まった四半期情報開示制度の導入と、一連の制度変更が株式評価に与えた影響を整理し、開示制度のあり方への考察を行なうことを目的としている。この課題に向け、本年度を基礎研究の期間と位置づけ、次の分析を行なってきた。加えて商用データ・ベースなどで、業績予想が電子媒体として収録され始めてまだ日が浅く、本邦企業を対象とした先行研究も少ない。以後の研究のベンチマークとして位置づけられる。(2)四半期報告書の法制化に対する関係者の動向新聞報道によると、金融審議会では本年5月頃に四半期報告書制度を法制化する方向で報告書をとりまとめ、金融庁はそれを受けて証券取引法を改正し、同制度の導入を図るとのことである。

本年度は、企業会計審議会が昭和61年にこの問題を提起した以降、現在までの関係者の動向を、関係者に対するヒアリングおよび、文献・各種報告書・審議会をはじめとする議事録等から調査を行った。(1)経営者予想の特性に関する実証分析本邦では証券取引所の要請にもとづき、決算短信公表時の経営者による業績予想情報の開示と、随時予想情報の期中修正が制度化されている。これは米国にはない日本特有の制度である。そのため関連する米国の先行研究では、実績またはアナリスト予想が主たる分析対象となってきた。本邦企業を対象とした先行研究も少ない。そこで本研究では、経営者予想が持つ特性の分析に焦点をあて、研究を進めてきた。分析結果からは、期首(決算短信公表時)に行う予想に楽観的な傾向が見られる一方、期中の修正を経て、期末のサプライズ(実績-直近修正予想)をプラスに維持するよう、予想情報管理(Expectation management)の実態が浮かび上がってきている。楽観的な期首予想公表は、訴訟リスクが高い米国等欧米諸外国と比べ、際立った特徴である。ここから、本邦企業は予想情報(外部への提供情報)を内部管理目標とリンクさせ、企業経営の一手段として利用している可能性が示唆された。また四半期情報開示制度導入に伴い、情報公表頻度(予想修正、前回予想を維持を含め)が上昇している事実も観測されている。一方、期中での業績下方修正頻度が高い事実は、予想制度、予想上表公表制度自体への疑念をもたらすものであるが、当期の業績予想能力は、前期の実績と比べた場合、遥かに期首予想情報を利用した場合のパフォーマンスが高い。精度の面での問題を残しつつも、経営者予想の情報有用性が確認された。(2)四半期報告書の法制化に対する関係者の動向金融審議会では本年5月頃に四半期報告書制度を法制化する方向で報告書をとりまとめ、金融庁はそれを受けて証券取引法を改正し、同制度の導入を図るとのことである。企業会計審議会が昭和61年にこの問題を提起した以降、現在までの関係者の動向を、関係者に対するヒアリングおよび、文献・各種報告書・審議会をはじめとする議事録等から調査を行った。
朝鮮語諸方言アクセントの系譜と分布

研究期間(2009.6.5から2009.10.5まで)で、朝鮮半島中央部の江原道方言を調査し、音韻論的解釈を行い、その結果を「日本音声学会」(九州大学)で報告した。この方言は、従来、無アクセント方言として報告されてきたので、本研究の意義は大きい。具体的には、以下の通りである。韓国では,首都のソウルを中心とする地域では,すでにアクセントの弁別は失われたか,あるいはほとんど失われているという状況で,東部と南部に,古い時代のアクセントの状況を解明する手がかりを与えうるような方言が残っていると言える。韓国語江原道方言は,ほとんどの地域が標準語ソウル方言と同様,弁別性のないアクセントとされてきた。しかし筆者の調査では,江原道方言にも実際には四型アクセントをはじめ,三型アクセントと二型アクセントが広く分布していること,及び,慶尚道方言・咸鏡道方言と規則的な対応関係にあることが明らかになった。つまり,江原道方言におけるアクセントタイプの分布図は大幅に修正された。とりわけ,江原道方言の三型アクセント・二型アクセントの成立を,平昌郡と旌善郡の六地点を通じて考察した結果,江原道方言の三型アクセントから二型アクセシトへの移行過程では,下降の遅れと型の統合という二つの変化が起こったことが推定された。
小児がん患児の同胞のクオリティー・オブ・ライフの実態と関連要因に関する研究

同胞へのトータルケア構築の第一歩とし,同胞を対象にした面接調査,2)同胞のQOLと家族機能に関する質問紙調査,3)家族の付き添いに関する質問紙調査を行った.面接から,同胞は成長に伴い体験の意味づけを行っており,肯定的な体験の意味づけを促進する長期的支援の必要性が示唆された.同胞のQOLは高いが,同胞と両親間の家族機能の認識には有意な違いがあった.また,家族の付き添いは,病児の感情的機能を高めるものの,学校の機能を低下させる可能性が示された.同胞へのトータルケア構築の第一歩とし,同胞を対象にした面接調査,2)同胞のQOLと家族機能に関する質問紙調査,3)家族の付き添いに関する質問紙調査を行った.面接から,同胞は成長に伴い体験の意味づけを行っており,肯定的な体験の意味づけを促進する長期的支援の必要性が示唆された.同胞のQOLは高いが,同胞と両親間の家族機能の認識には有意な違いがあった.また,家族の付き添いは,病児の感情的機能を高めるものの,学校の機能を低下させる可能性が示された.本研究課題の目的は、小児がんが病児の同胞のQOLにおよぼす影響の有り様とその要因を同胞の家族の有り様と、家族との関係性に焦点をあてて明らかにすることである。本年度では、まず、同胞の家族の有り様として、入院病児のQOLと家族の付き添い・面会に関する質問紙調査を行った。小児がんを含む様々な疾患の病児(312歳)とその家族を対象にした。質問項目は、Pediatric Quality of Life Inventory4.0日本語版(PedsQL-J)、家族の付き添い・面会状況、入院生活状況、属性とした。これによって家族の付き添い・面会と病児のQOLの関連についてのデータを得た。次に、わが国における小児がんの同胞に関する文献検討を行った。その結果、29本の文献が見いだされ、医学的論文20本、心理社会的問題に関する論文9本に分類された。医学的論文では、同胞は骨髄提供者として取り上げられていた。心理社会的問題に関する論文から明らかになった同胞への影響は、「親が認識する同胞に生じた問題」「親の同胞への対応に関する問題」「同胞の成長」「不安・ストレス」「不適応」「他の家族員との関係性の問題」で、1本の論文で要因としての「小児がんの子どもの病気への理解度」が示されていた。この文献検討により、同胞個人の問題とともに、同胞を取り巻く家族などとの関係性を含めた検討が重要になることが確認された。そこで、同胞と家族との関係性を明らかにする目的で、同胞とその家族を対象とした面接調査を実施した。来年度は、この同胞とその家族への面接調査を継続し、同胞を取り巻く家族と同胞と家族との関係性を明らかにしながら、小児がんが同胞におよぼす影響とその要因を検討することを計画している。昨年度に行った「小児がん入院病児のQOLと家族の付き添い・面会との関連」及び「わが国おける小児がんの同胞に関する文献検討」をまとめ,学会発表を行った.さらに,同胞の家族環境の調査とし,全国の小児科併設の病床数100以上の病院を対象に,家族の付き添い及び面会・同胞の面会状況に関する質問紙調査を行った.792施設から回答を得,家族の付き添いについては「原則として一律付き添い」269施設,「希望により付き添い可」215施設,「条件によって許可する」128施設,「一律許可しない」14施設という結果を得た.また,同胞の面会については168施設が「原則として許可しない」としており,「条件によっては許可する」が246施設,「許可する」は201施設であった.また,小児がんが同胞とその家族に及ぼす影響とその要因探索を明らかにすることを目的とし,A県1病院で外来通院中の小児がん病児の同胞とその家族を対象に量的(質問紙)調査および質的(面接)調査を行った.量的調査の質問項目は,同胞のQOL・家族機能・ソーシャルサポート・小児がん病児の病気に対する認知状態で,17名の同胞とその両親20名から回答を得た.PedsQLを用いた同胞のQOLは平均87.2で,健康児のQOLとほぼ同等な値を示した.小児がん病児の入院期間の長さは同胞のQOLと関連しており,小児がん病児の入院期間が長いほど同胞のQOLは低下していた.FACESKGを用いた家族機能では,76.5%の同胞が家族の"かじとり"を「てんやわんや」であるとし,"きずな"を「ベッタリ」とした同胞はいなかった.病児の病気については,3名の同胞が病名を告知されており,そのすべて急性リンパ性白血病であった.質的調査では,3家族8名への面接を行った.全ての家族で同胞が一時的または小児がん病児の入院中,入院前の家族との別居を経験していた.
電子受容性反応場としてのポリイミド固相中の光化学反応の研究

本研究では、芳香族高分子および芳香族高分子をマトリックスとする固相光反応の特徴を解明し、反応の高効率化・高機能化を図るための分子設計および反応設計の方法論を確立した。まず、ベンゾフェノン型感光性ポリイミドや含硫黄芳香族ポリマーの固相状態を蛍光法を用いて解析すると共にその光反応性を調べ、高分子鎖の凝集や分子内あるいは分子間電荷移動の形成に伴うポリマーの電子状態の変化がその光反応性を支配していることを明らかにした。そこでイミド基による電荷移動構造を抑制することと長寿命活性中間体の導入による活性種の失活の抑制が感光性ポリイミドの高感度化のために重要であるということを提案し、ジアゾ基を含むポリイミドを合成し、反応性が約100倍も向上することを実証した。また電子線反応によりベンゾフェノン型ポリイミドにリソグラフィーが行なえることを初めて示しそのパルスラジオリシスによる過渡吸収測定から、電子線励起による電子励起状態を経て架橋反応がおこっていることを示した。同時に、イミド化合物では効率よくアニオン種が生成することを見出した。さらにポリイミドーメチレンブルー系において、二波長増感反応がおこることを見出した。これら一連の研究により芳香族高分子の固相光反応は、高分子鎖の運動性のみならず、高分子固体の電子状態が支配しているという概念を確立した。それは、これまでの固相光化学反応論における固体状態の概念を電子状態を含めた新しい概念へと拡張したものである。また、ポリイミド固体中に高濃度に存在する強い電子受容性基を光化学反応に利用できることを示した。このように芳香族高分子固相中の電子状態を制御しながら「電子受容性反応場」として積極的に利用する道を拓いたことは今後、様々な耐熱性機能素子材料として発展させる基礎となる。
医学基礎教育における物理学力格差の補正教育の研究

高校で物理を履修して来なかった約50名ほどの学生への補正教育として1982年以来行なってきた演習形式授業において,マークカードを利用することによって,教育効果を向上させることを試みてきた.これまでに演習問題の作成技術,マークカードによる小テストの実施方法などを模索し,いくつかの技法を開発した.それらは数値計算問題を解かせることを通して,基礎知識と基礎概念を身につけさせ,その成果を評価しようとするものであった.小テストの解答分布を学生に示すなどして指導に役立てることを試みたが,個々の学生のきめこまかな指導法の確立にはまだいたっていない.我々はしばしば問題に対する学生の主観的な難易度などを調べ,正答率との比較を行なってきたが,これはマークカードを用いる場合容易であり,問題作成や授業の進め方の改善に役立つことが分かった.これは授業改善の新手法である.マークカードによる学力測定の信頼性を調べる方法の一つとして,各年度における小テストの成績の推移を比較した結果,小テストが記述式であったかマークカードで行なったかには関係ないことが分かった.この結果から,マークカードによる試験でも学力評価はほぼ正確に行なう事ができると考えられる.この補正授業に各受講学生が真剣に取り組んだか否かは,各学生の小テストの平均点にある程度反映されていると考えられるが,それと他の物理学関連授業の成績との関連を調べると,相関係数が約0.7であることから,この授業方法による教育効果はかなりよいものと判断される.高校で物理を履修して来なかった約50名ほどの学生への補正教育として1982年以来行なってきた演習形式授業において,マークカードを利用することによって,教育効果を向上させることを試みてきた.これまでに演習問題の作成技術,マークカードによる小テストの実施方法などを模索し,いくつかの技法を開発した.それらは数値計算問題を解かせることを通して,基礎知識と基礎概念を身につけさせ,その成果を評価しようとするものであった.小テストの解答分布を学生に示すなどして指導に役立てることを試みたが,個々の学生のきめこまかな指導法の確立にはまだいたっていない.我々はしばしば問題に対する学生の主観的な難易度などを調べ,正答率との比較を行なってきたが,これはマークカードを用いる場合容易であり,問題作成や授業の進め方の改善に役立つことが分かった.これは授業改善の新手法である.マークカードによる学力測定の信頼性を調べる方法の一つとして,各年度における小テストの成績の推移を比較した結果,小テストが記述式であったかマークカードで行なったかには関係ないことが分かった.この結果から,マークカードによる試験でも学力評価はほぼ正確に行なう事ができると考えられる.この補正授業に各受講学生が真剣に取り組んだか否かは,各学生の小テストの平均点にある程度反映されていると考えられるが,それと他の物理学関連授業の成績との関連を調べると,相関係数が約0.7であることから,この授業方法による教育効果はかなりよいものと判断される.高校で物理を履修して来なかった学生は,本学の場合毎年約40%である.入学直後に行った高校物理の基礎的なレベルのテストでは正解率は例年約60%である.特に高校での物理の履修の有無と入学試験において理科で物理を選択したか否かにより正解率が80%から40%まで変わり,大きな学力格差が存在する.医学部では,高校で物理を履修しなかった学生においても医用工学が理解できる程度の物理的素養が要求されているため,我々は1982年度から力学の演習を中心とした補習授業を行ってきたが,1997年度以降電磁気学を含めた補正授業「物理学基礎演習」を開設している.本年度も入学生100名のうちで44名の学生がこの演習授業を受講した.マークカードを使用した新方式の演習形式授業を実施するために,本年度はマークカードを利用する演習問題の作成を行った.しかし,この授業の開講期間が4月から9月までであるため,新しい試みは2回試行しただけにとどまった.今年度の受講者について,演習の成果を判定するため,毎回行った小テストの成績と,前期の物理学講義(選択)および後期の医学物理学講義(必修)の試験結果との相関を調べた結果,相関係数はそれぞれ0.74,0.65であった.このような補正授業はかなり効果的であると判断される.来年度は新形式授業を試みることによって,個々の学生への効率的な対応をはかりたい.過去6年間において、入学生の40-50%が高校で物理を履修して来なかった.過去4年間に行った入学直後の物理基礎学力試験の結果は,物理履修者の平均正解率が毎年約80%であったのに対し,物理非履修者の場合は30-40%であった.この大きな学力格差を是正する目的で開講されている「物理学基礎演習」の受講者は毎年入学生の44-56%であり,4年間の平均で51%であった.受講者は1クラス約50名であるが,その中にもかなりの学力格差が存在し,各自の弱点とする部分にも個人差がある.個々の学生にきめ細かく対応し,演習形式授業で効果をあげるために,マークカードを利用した小テストを頻繁に行った.そのための出題方法を模索した結果,選択肢の中から正解を選ばせる形式よりも,数値計算問題の方が容易に多様な問題を多数用意することができた.ただし,そのためには解答方法を工夫する必要があった.マークカードを利用することによって,個々の学生への学習効果のフィードバックが迅速化でき,データーの蓄積と解析の容易化のために個人指導が効率化した.

この授業に対する学生の反応をアンケート調査から見れば,内容,進度,水準,演習問題の量については60-70%の学生が適切であったと回答した.マークカードの利用については,約75%の学生が支持しているが,数値解答の記入ミスが生じ易いことを指摘する意見もあった.この「物理学基礎演習」を真剣に履修したか否かは小テストの平均点に表れていると考えられるが,それと他の物理学関連授業の成績との相関を見れば,いずれも相関係数が0.61-0.74の範囲にあり,全般的に見て,この授業はある程度の効果をあげていると結論できる.高校で物理を履修して来なかった約50名ほどの学生への補正教育として行なってきた演習形式授業において,マークカードを利用することにより,教育効果を向上させることを試みてきた.これまでに演習問題の作成技術,マークカードによる小テストの実施方法などを模索し,いくつかの技法を開発した.それらは数値計算問題を解かせることを通して,基礎知識と基礎概念を身につけさせ,その成果を評価しようとするものであった.これまでの研究において,この授業における小テストの平均点と他の物理学関連授業の成績との相関が約0.7であることから,この授業方法による教育効果はかなりよいものと判断してきたが,今年度の研究において,マークカードによる学力測定の信頼性を検討した.その方法の一つとして,今年度と昨年度の小テストの成績の推移を比較すると,小テストが記述式であったかマークカードで行なったかには関係ないことが分かった.この結果から,マークカードによる試験でも学力評価はほぼ正確に行なう事ができると考えられる.今年度は個々の学生への対応をはかるため,小テストの解答分布を示して学生の間違えやすい個所の分析を行なったが,より効果的に行なうための問題点がいくつか明らかになった.また,学生から見た各問題の難易度を調べてみると,それは正答率と必ずしも一致しなかった.このような調査はマークカードでは容易であり,問題作成や授業方法の改善に多いに役立てることができる.
DNA断片化ならびに細胞内プロテアーゼの動態を指標として逆行性神経変性の検討

抹消神経切断に伴う逆行性変性において、幼若な動物では軸策切断により速やかに神経細胞死が生じるが、成熟した動物では一部の神経細胞が長い時間をかけて死んでいくことが知られている。さらに、幼若な動物における逆行性神経細胞死はネクローシスよりはむしろアポトーシスあることが示唆されている。我々は、主要な細胞内アスパラギン酸プロテアーゼであるカテプシンEならびにDが中枢神経細胞の変性脱落過程において重要な役割を果たすことを示唆してきた。しかし、逆行性変性に伴う細胞内プロテアーゼの動態については不明な点が多い。そこで、本研究では逆行性変性に陥った顔面神経核ニューロンの形態学的変化を幼若、成熟ならびに老齢動物において検討すると伴にカテプシンEならびにDの動態を免疫組織学的ならびに生化学的に検討した。今回の研究結果より次のことが明らかとなった。1.実験には5日齢、2ケ月齢ならびに30ケ月齢のラットを用い、左側顔面神経を茎乳突孔の位置で切断した。切断5-8日後、ニッスル染色ならびに3'OH-DNA末端染色法により組織上におけるDNA損傷の検出を行った結果、いずれのラットの切断側神経核においても顕著なニューロンの変性脱落は認められず、DNA損傷による陽性反応も検出できなかった。2.カテプシンEの免疫反応性は正常側神経核ではほとんど検出できなかったが、切断側神経核においては多数の陽性細胞が認められた。また、カテプシンD陽性細胞の増大傾向も認められた。3.切断5-8日後、顔面神経核におけるカテプシンEならびにDの酵素活性を測定した結果、切断側神経核における酵素比活性は正常側神経核に比べて増大傾向を示した。以上の結果、成熟したラットでは軸策切断に伴って顕著な神経細胞死が起こらないことは確認できたが、新生児においても神経細胞死は検出できなかった。今後、さらに幼若な動物を用いた検討が必要と考えられる。切断側神経核において認められたカテプシンE陽性細胞は形態学的特徴から反応性ミクログリアと考えられる。成熟した動物の場合、逆行性変性に陥った顔面神経核ではグリア細胞による一連の修復機転が働き損傷の拡大を防ぐことが知られており、カテプシンEはこのような反応性ミクログリアの修復機構において重要な役割を果たすことが強く示唆される。
メダカにおける学習時の中枢神経活動の可視化

まず、化学物質をメダカの吻部に非強制的に提示する方法を開発した。コニカルチューブの底にアガロースを設置し、そのアガロースに刺激となる化学物質を溶かしこむ。チューブを傾斜させることにより、メダカが重力に従って自然にチューブの底に接近することになり、刺激提示が可能となる。ここで新規な物質を動物が嫌がる性質を利用して、チューブに溶けた新規な物質を知覚したときの逃避行動を評価することができる。この実験系では、糖やアミノ酸など食物に含まれる物質でも逃避行動が発現することがわかり、知覚的閾値が推測できた。キューブからの化合物の流出が問題となるが、キューブにおける残存濃度の時間的変化を紫外線等を用いて推測した結果、短時間ではほとんど流出が見られなかったことから、ほぼ正確な濃度の化学物質を提示することができることが示唆された。この一連の研究は投稿する段階にある。また、この逃避行動を用いて、学習を評価することに成功した。ポリアミンの1種であるSpermineを含んだアガロースの知覚経験をすると、知覚と同時にアガロースの皮膚感覚が生じる。その後、メダカはなにも含まれていないテスト用アガロースに接しただけで逃避行動を起こすことが観察された。アガロースの皮膚感覚がSpermineのネガティブな知覚を予期させるためと考えられる。また、ブドウ糖やアミノ酸では、テストキューブに接したときに逃避行動が起こらず、学習の性質は刺激および濃度に依存することがわかった。この学習系で、訓練回数、学習の強度、学習の保持時間などを調べたところ、訓練回数に依存して、消去テストでの消去抵抗が高まること、また保持が長くなることが明らかになった。最低1度の訓練で学習が成立するため、発達初期のメダカの学習をステージごとに比較評価可能な有用な実験系と考えられる。この研究に関してはデータ採取が終わった段階にある。メダカの行動実験系の開発を行った。購入したデジタルビデオカメラとトラッキングソフトを用い、メダカの位置をXY座標で表現し、行動評価を行った。メダカは見通しが遮られた状況では、アクティビティが下がることから、T字型迷路のような一般的な学習実験系は用いることができないことがわかった。また、縁に沿って泳ぐという習性がないことから、行動量を指標に用いる際に、他の魚種とは異なる計測方法が求められることがわかった。次に、メダカの行動実験にどのようなモダリティの刺激を用いることが相応しいかどうかを検討した。メダカの視力と視野について、既存の視運動反応を計測する実験系を用いたところ、視野の上方と側方で機能が異なることが分かった。また、新規に経験する匂いに対して逃避行動を起こすことがわかったことから、匂いの刺激閾を求めることが可能であることがわかった。この匂い逃避を評価する系において、メダカの系統(Cab, See through, HdrR)および齢数によって匂いに対する反応が異なることがわかり、8日齢においてCabは、See through, HdrRよりも反応性が良いことが分かった。また、15日齢に反応が最も強いピークが現れ、だんだん弱くなっていくことが3系統ともに見られることがわかり、自発的に採餌する時期と対応していることが示唆された。この匂いに関する実験結果は、現在論文としてまとめているところである。
歩行者経路選択行動モデルの開発と歩行者ITSへの適用

本研究は経路選択行動等の歩行者の行動を分析し、これに基づいて歩行者ITSの高度化を図ろうとするものであり、以下の成果を得ることができた。(1)歩行者の経路選択行動メカニズムの解明と経路選択行動モデルの構築歩行者の経路選択行動に関して、a)歩行者は直進する傾向が強い、b)現在地点において直進方向と目的地点方向との挟角が小さい経路を選択する確率が高いという仮説を設定し、これを検証して歩行者の経路選択モデルを構築した。(2)歩行者交通分析用の街路ネットワークデータ作成システムの構築歩行者の経路選択行動を分析するためには、詳細な街路ネットワークデータが不可欠であるが、細街路も含めた街路ネットワークデータを作成するには多大の労力を要し容易でない。そこで、簡単に入手できる地図画像を用いて、歩行者交通分析用の街路ネットワークデータを作成するシステムを開発した。(3)歩行時の身体エネルギー消費からみた歩行者支援システムの評価歩行行動に関しては、従来は身体エネルギー消費量を直接分析することがほとんどなかったが、本研究では、実際の交通場面における歩行時の身体エネルギー消費量を測定し、これに基づいて歩行者空間評価を行うことを提案し、これを用いて歩行者支援システムの導入効果を定量的に示した。(4)車イス利用者等からみた歩行者空間評価交通空間におけるバリアフリー化には、視覚障害者はじめ、種々の属性の歩行者を対象としたきめ細かな施策が必要となるが、本研究では、街路空間整備の面から見て、最も条件が厳しいと思われる車イス利用者等を対象として、歩行者空間評価手法を提案した。(5)歩行者ITSの高度化に対する検討歩行者への適切な情報提供は、歩行者空間を有効に活用するために非常に重要な役割を果たすと考えられるが、現時点における歩行者ITSは必ずしも歩行者の行動特性を十分に考慮したものとはなっていない。本研究では、上記の知見を用いて歩行者ITSを高度化する方向性を示した。平成13年度においては、(1)歩行者交通からみた街路網形態の分類、(2)歩行者の経路選択行動モデルの構築、(3)車イス利用からみた歩行者空間評価を実施した。本研究では歩行者の行動に則して街路網の形態分類を行ったところ、街路網は7つに分類された。この分類結果に基づいて、各グループから合計20地区を抽出し、これらの地区において歩行者経路選択行動調査を実施した。調査方法は、主として追跡調査であるが、地図を用いたアンケート調査も2地区で実施した。本年度は、この調査結果のうち格子状街路網を有する5地区を対象として歩行者経路選択行動モデルを構築した。歩行者経路選択行動モデルの構築に当たっては、「歩行者は直進行動を優先するが、現在地点と目的地点を結ぶ直線と進行方向がなす挟角に影響される」という仮説を立てて、これを実証するという方法を用いた。この仮説の妥当性を示すモデルを作成することができた。なお、本モデルは、上記の仮説以外に、シンボリックな街路が歩行者の行動に与える影響も考慮したモデルとなっている。以上の研究成果は現在、学会論文集に投稿中である。車イス利用からみた歩行者空間評価に関しては、横断勾配等からみて無理なく通行できる区間の割合、歩行者の混雑状況、歩道等の有効幅員、路面状態、ならびに休憩施設の整備状況等を取り上げた。実測調査、車イス利用実験、ならびに意識調査によってデータを取得し、個々の評価値を総合して、車イス利用時における歩行者空間評価モデルを構築した。この成果についても投稿論文として取りまとめ中である。

本研究は経路選択行動等の歩行者の行動を分析し、これに基づいて歩行者ITSの高度化を図ろうとするものであり、以下の成果を得ることができた。(1)歩行者の経路選択行動メカニズムの解明と経路選択行動モデルの構築歩行者の経路選択行動に関して、a)歩行者は直進する傾向が強い、b)現在地点において直進方向と目的地点方向との挟角が小さい経路を選択する確率が高いという仮説を設定し、これを検証して歩行者の経路選択モデルを構築した。本モデルは、13年度に作成したモデルを精緻化したものであり、格子状街路網を有する地区における汎用性の高いものとなっている。(2)歩行者交通分析用の街路ネットワークデータ作成システムの構築歩行者の経路選択行動を分析するためには、詳細な街路ネットワークデータが不可欠であるが、細街路も含めた街路ネットワークデータを作成するには多大の労力を要し容易でない。そこで、簡単に入手できる地図画像を用いて、歩行者交通分析用の街路ネットワークデータを作成するシステムを開発した。(3)歩行時の身体エネルギー消費からみた歩行者支援システムの評価歩行行動に関しては、従来は身体エネルギー消費量を直接分析することがほとんどなかったが、本研究では、実際の交通場面における歩行時の身体エネルギー消費量を測定し、これに基づいて歩行者空間評価を行うことを提案し、これを用いて歩行者支援システムの導入効果を定量的に示した。(4)歩行者ITSの高度化に対する検討歩行者への適切な情報提供は、歩行者空間を有効に活用するために非常に重要な役割を果たすと考えられるが、現時点における歩行者ITSは必ずしも歩行者の行動特性を十分に考慮したものとはなっていない。本研究では、上記の知見を用いて歩行者ITSを高度化する方向性を示した。
動画像データベース向けのデータモデルとその実現に関する研究

動画像情報をデータベース化する場合、1.データモデルに基づき、データベース・スキーマ(データ構造)を定義する。2.入力映像の一連のフレーム列の中から、注目する被写体の外形、位置の変化、特徴的な動きなどをインデックスとしてデータ構造に従って蓄積する。3.その他の名前や型番など、被写体についての通常「属性値」と呼ばれる文字・数値情報を蓄積する。4.属性や外形などの情報を用いてデータベース言語を介して検索し、該当フレーム列を切り出す。5.さらに各フレーム毎に(対象物の強調などの)簡単な画像処理を加え、それらをいったん蓄積してから、再生プログラムによって時間軸に合わせて連続表示する。といった一連の作業が必要になる。本研究では、このうち、1、2、5を中心に行った。主な研究成果は次の3項目である。(1)データモデルについては、いわゆるマルチメディア情報を扱うことから、新しいデータモデルが必要であり、これに関して検討した結果、関数型データモデルによる表現が妥当かつ正確に行えること、及び、関数型操作系を用いて高度な検索操作が行え、またその結果としての映像オブジェクトを表現できることを示した。(2)連続するフレーム列から、注目する被写体の外形を指定し、前後のフレーム列中で追跡する「チェイサ-」プログラムを開発し、正確性とスピードを評価した。(3)映像の実時間再生および音声など他の時間軸をもつデータとの同期方法を確立した。以上により、動画像を含むマルチメディアデータベースの実現可能性を示した。なお、研究成果については(1)はジャーナル論文、(2)(3)は技術研究報告として公表した。
インピーダンス分光法による超イオン導電体の低温におけるイオンの挙動に関する研究

イオン導電体の単結晶を用いたインピーダンス分光法は,系で起こっている微細な変化を高感度に検出でき,広範囲な周波数領域で測定するため,イオンと格子の相互作用,質量をもつ荷電粒子としての電磁界との相互作用を研究できる強力な分析方法である.今までに異なる伝導機構を有する系を,インピーダンス分光法を用いて1Hz10^<11>Hz複素導電率の周波数特性を測定し,イオンの輸送のダイナミクスについて多くの知見を得た.本研究では,現状よりさらに高温および低温度領域まで測定温度範囲を拡張できる装置を構成し,現有の高分解能の複素導電率の測定装置により,1Hzから2GHzの周波数範囲で,77K633Kの温度範囲で同一セルで測定できる系を構築し,種々の形態のポテンシャル障壁を越えるホッピングプロセスや一次元超イオン導電体アルカリガロチタノガレイトのような系で一次元トンネル構造中のアルカリイオンの運動を阻害する過剰酸素イオンとトンネル中にはみ出したGaイオンからなるブロックのダイナミクスを研究した.その結果,ブロックの運動は移動箱モデルにより良く記述できることが分かった.また過剰酸素イオンは隣接するアルカリイオンおよびGaイオンの両方と相互作用を受けることを見いだした.β-PbF_2-SnF_2固溶体系では,Pbイオンを同じイオン価数のSnイオンで置換した場合,フッ素イオンの伝導に関して,ポテンシャルに無秩序性が発現することが分かった.これにより,フッ素イオンがポテンシャル障壁を越えるときのAttempt周波数を求めることができた.またフッ素イオンはすべて伝導に寄与していることが判明した.以上の成果を,Solid State Ionicsに二編投稿し,一編は掲載され,他は,審査中である.イオン導電体の単結晶を用いたインピーダンス分光法は,系で起こっている微細な変化を高感度に検出でき,広範囲な周波数領域で測定するため,イオンと格子の相互作用,質量をもつ荷電粒子としての電磁界との相互作用を研究できる強力な分析方法である.今までに異なる伝導機構を有する系を,インピーダンス分光法を用いて1Hz10^<11>Hz複素導電率の周波数特性を測定し,イオンの輸送のダイナミクスについて多くの知見を得た.本研究では,現状よりさらに高温および低温度領域まで測定温度範囲を拡張できる装置を構成し,現有の高分解能の複素導電率の測定装置により,1Hzから2GHzの周波数範囲で,77K633Kの温度範囲で同一セルで測定できる系を構築し,種々の形態のポテンシャル障壁を越えるホッピングプロセスや一次元超イオン導電体アルカリガロチタノガレイトのような系で一次元トンネル構造中のアルカリイオンの運動を阻害する過剰酸素イオンとトンネル中にはみ出したGaイオンからなるブロックのダイナミクスを研究した.その結果,ブロックの運動は移動箱モデルにより良く記述できることが分かった.また過剰酸素イオンは隣接するアルカリイオンおよびGaイオンの両方と相互作用を受けることを見いだした.β-PbF_2-SnF_2固溶体系では,Pbイオンを同じイオン価数のSnイオンで置換した場合,フッ素イオンの伝導に関して,ポテンシャルに無秩序性が発現することが分かった.これにより,フッ素イオンがポテンシャル障壁を越えるときのAttempt周波数を求めることができた.またフッ素イオンはすべて伝導に寄与していることが判明した.以上の成果を,Solid State Ionicsに二編投稿し,一編は掲載され,他は,審査中である.
妊よう性温存のための茎捻転解除が卵管機能へ与える影響を解明するための基礎研究

【目的】近年では、子宮付属器捻転が発症しても、捻転解除により妊孕性を温存する術式が選択されるようになってきた。付属器温存術の増加に伴い、茎捻転解除により卵巣が受ける影響が注目され、その機序が解明されてきた。一方、卵管が受ける影響に関しては未知の点が多い。本研究の目的は、子宮付属器捻転が卵管に与える影響を、実験動物を用いて、組織学的に明らかにすることである。【方法1】16週齢の雌ウサギ(Japanese White Rabbit種)を用いて付属器捻転モデルを作成した(1)ネンブタール静脈麻酔下に、下腹部正中縦切開を加えて開腹する(2)卵巣間膜の無血管部位を22GのJELCO針で穿刺し、外套を留置する.(3)この外套を軸にして、卵巣と卵管を3回(1080度)捻転させ、3-0Vieryl糸を用いて腹膜に固定する.(4)捻転したに置かれる時間を、24H,72H,120H,240H,720Hと変化させて再開腹を行い、卵巣と卵管を摘出し、検討に供する.(5)対側の子宮付属器はcontrolとする。【方法2】採取した検体にHE染色を行い、組織学的な検討を行った。電子顕微鏡を用いて、超微細構造の検討も行った。【方法3】採取した検体にTUNEL(TdT-mediated dUTP-biotin Nick End Labeling)染色を施し、アポトーシスに陥った細胞の有無を調べた。標本は、apoptosis scoreにより、定量化した。【結果1】各郡6羽ずつの検討とした。ネンブタールの呼吸抑制が原因と思われる術中死が2羽起きたが、それ以外の脱落例はなかった。【結果2】(1)720Hの捻転後も、卵管には組織学的変化はなかった.超微細構造にも、明らかな変化はなかった。(2)一方、卵巣には、72Hの捻転で間質部に大きな出血巣が出現するなどの著名な変化が現れた。【結果3】(1)卵管に関しては、apoptosis score上、720Hの捻転後も有意な変化は起きなかった.(2)卵巣は、72Hの捻転でアポトーシスに陥った【結論】(1)16週齢のウサギを用いて、卵管捻転の動物モデルを作成した.(2)卵管は、捻転によりダメージを受け難い臓器である.(3)卵管は、その血管支配の巧妙さ故に、このような特性を持ち得たと考える.この事は、哺乳類の生殖機能を考える上で重要である.(4)子宮付属器捻転の際にも、多くの症例で、卵管を温存することが可能であろう.本研究では、子宮付属器捻転の術式を選択する上で、重要な基礎データを提示した.【目的】近年では、子宮付属器捻転が発症しても、捻転解除により妊孕性を温存する術式が選択されるようになってきた。【結果3】(1)卵管に関しては、apoptosis score上、720Hの捻転後も有意な変化は起きなかった.(2)卵巣は、72Hの捻転でアポトーシスに陥った【結論】(1)16週齢のウサギを用いて、卵管捻転の動物モデルを作成した.(2)卵管は、捻転によりダメージを受け難い臓器である.(3)卵管は、その血管支配の巧妙さ故に、このような特性を持ち得たと考える.

この事は、哺乳類の生殖機能を考える上で重要である.(4)子宮付属器捻転の際にも、多くの症例で、卵管を温存することが可能であろう.本研究では、子宮付属器捻転の術式を選択する上で、重要な基礎データを提示した.本研究の目的は、卵管がどれだけの時間捻転による虚血に曝されると、捻転解除後にも持続する通過障害を発生するのか。また、捻転解除後にも持続する通過障害が一定期間を経過すると再疎通する機序を、動物実験モデルを用いて病理組織学的・組織代謝学的に解明することである。17年度は、付属器茎捻転モデルの作成を行った。実験モデルとなる動物には、生後70日前後で性周を一致させた約300gのウイスター系雌ラットを用いた。キシレンとケタミンの腹腔内投与による麻酔下に、側臥位で子宮・卵管が位置するレベルを2.5cm側腹部を切開し、付属器を3回捻転させ卵巣の近位側に血管用クリップで鋏鉗・バイクリル糸で固定した。ラットの子宮附属器は、極めて小さいため上記操作を子宮附属器の基始部で行うことが極めて困難であることが判明し、子宮角遠位部でこれを行うモデルを作成中である。【目的】近年では、子宮付属器捻転が発症しても、捻転解除により妊孕性を温存する術式が選択されるようになってきた。付属器温存術の増加に伴い、茎捻転解除により卵巣が受ける影響が注目され、その機序が解明されてきた。一方、卵管が受ける影響に関しては未知の点が多い。本研究の目的は、動物実験により、卵管がどれだけの時間捻転による虚血に曝されると、捻転解除後にも持続する通過障害を発生するのか、を明らかにすることである。【方法1】16週齢の雌ウサギ(Japanese White Rabbit種)を用いて付属器捻転モデルを作成した.(1)ネンブタール静脈麻酔下に、下腹部正中縦切開を加えて開腹する.(2)卵巣間膜の無血管部位を22GのJELCO針^<【○!R】>で穿刺し、外套を留置する.(3)この外套を軸にして、卵巣と卵管を3回(1080度)捻転させ、3-0 Vicryl糸を用いて腹膜に固定する.(4)捻転下に置かれる時間を、24H,72H,120H,240H,720Hと変化させて再開腹を行い、卵巣と卵管を摘出し、検討に供する.(5)対側の子宮付属器はcontrolとする。【方法2】採取した検体にHE染色を行い、組織学的な検討を行った。電子顕微鏡を用いて、超微細構造の検討も行った。【方法3】採取した検体にTUNEL(TdT-mediated dUTP-biotin Nick End Labeling)染色を施し、アポトーシスに陥った細胞の有無を調べた。標本は、apoptosis scoreにより、定量化した。【結果1】各群6羽ずつの検討とした。ネンブタールの呼吸抑制が原因と思われる術中死が2羽に起きたが、それ以外の脱落例はなかった。【結果2】(1)720Hの捻転後も、卵管には明らかな組織学的変化が起きなかった.(2)一方、卵巣には、72Hの捻転で間質部に大きな出血巣が出現するなどの著明な変化が現れた。【結果3】(1)卵管に関しては、apoptosis score上、720Hの捻転後も有意な変化は起きなかった.(2)卵巣は、72Hの捻転でアポトーシスに陥った。【結論】(1)16週齢のウサギを用いて、卵管捻転の動物モデルを作成した.(2)卵管は、捻転によるダメージを受け難い臓器である.(3)卵管は、その血管支配の巧妙さ故に、このような特性を持ち得たと考える.この事は、哺乳類の生殖機能を考える上で重要である.(4)子宮付属器捻転の際にも、多くの症例で、卵管を温存することが可能であろう.
ゲフィチニブ耐性非小細胞肺がんに有効なEGFRチロシンキナーゼ阻害剤の開発

海洋天然物ラメラリンNの構造改変により、薬剤耐性変異を持つ上皮成長因子受容体(EGFR)に有効な新規チロシンキナーゼ阻害剤(TKI)の開発を試みた。その結果、A環部酸素上に水溶性アミノアルキル基を持つラメラリンN及びアザラメラリンN誘導体がゲフィチニブ耐性の二重変異EGFR(L858R/T790M)に対して酵素レベルで顕著な阻害活性を示すことが明らかになった。さらに、それらの化合物はオシメルチニブ耐性の三重変異EGFR(L858R/T790M/C797S)を形質導入したBa/F3細胞に対して、EGFR依存的な増殖抑制活性を示した。本研究の目的は、強力なキナーゼ阻害剤である海洋天然物ラメラリンNの構造改変により薬剤耐性変異非小細胞肺がんに有効なEGFRチロシンキナーゼ阻害剤を開発することである。今年度は、下記の研究成果を得た。1研究室所有のラメラリンライブラリーの検索から、Lam 03が、酵素レベルにおいて、正常細胞に存在する野生型EGFR WTを阻害せず、薬剤耐性変異EGFR T790/L858Rを高選択的に阻害することを見出した。さらに細胞レベルでの活性評価を進めた結果、Lam 03は、EGFR WTの自己リン酸化は阻害せず、T790M/L858Rの自己リン酸化のみを選択的に阻害することも明らかになった。2引き続き、Lam 03がT790M/L858Rに対して選択性を示す原因を探るために、Lam 03のT790/L858Rに対するドッキングシミュレーションを行った。その結果、ATP結合ポケットの開口部(親水性領域)に配向したLam 03のA環部の特異な構造が、各EGFRの開口部の構造の微妙な違いを認識し、T790M/L858Rに対して選択性を発現しているものと予想された。3そこで、水にほとんど溶解しないLam 03の物性の改善も視野に入れ、A環部に多様な水溶性置換基を持つ誘導体を複数合成し、活性評価を行った。その結果、いくつかの水溶性誘導体は、Lam 03と同程度の活性を保持していることが明らかになった。また、T790/L858Rに対する選択性も保持していた。4ラメラリンNは、DNAの切断・再結合を触媒するトポイソメラーゼIを強く阻害する。トポイソメラーゼIは、キナーゼ阻害剤にとってはオフターゲットであり、新規誘導体についてもトポイソメラーゼI阻害活性が懸念された。そこで、がん研究会に依頼し、39系ヒトがん細胞パネルを用いたコンペアアッセイを行った。その結果、今回合成した水溶性化合物については、既存のトポイソメラーゼI阻害剤との相関は認められずトポイソメラーゼI阻害活性は消失していることが示唆された。1ラメラリンNのD環部及びF環部改変アナローグを合成し、EGFR阻害活性評価を行った。しかしながら、これらのアナローグは、いずれもIC50が1,000nM以上であり顕著な活性は示さなかった。2一方、ラメラリンNのA環部改変水溶性アナローグLam 14が、耐性変異EGFR T790M/L858Rに対して高い阻害活性を示すことが明らかになった(IC50=8.9 nM)。一方、Lam 14は正常細胞に存在する野生型EGFRに対する活性は低く(IC50=32 nM)、耐性変異EGFRに選択的な阻害剤であることも明らかになった。また、Lam 14は、EGFR T790M/L858R発現肺がん細胞NCI-H1975において、EGFRの自己リン酸化、ならびに下流シグナルを抑制した。しかしながら、Lam 14の細胞増殖抑制活性は、臨床応用されている第二世代非可逆型EGFR-TKI,アファチニブに比較すると低く、NCI-H1975を移植したゼノグラフトモデルにおいても抗腫瘍活性を示すことはなかった。その原因としては、Lam14が細胞内の高ATP濃度(1 mM)においては、EGFR T790M/L858Rの活性を十分に抑制することができないためであると予想された。32の結果に基づき、高ATP濃度下においてもキナーゼ阻害活性を示すアザラメラリンにスカフォールドを変更することとした。アザラメラリンNについてもラメラリンNと同様にA環部の置換基が活性や選択性に大きな影響を与えると予想されたため、A環部改変アザラメラリンNアナローグの効率的な合成法を新たに開発し、実際に数種のアナローグの合成を行った。以下の12により研究は、おおむね順調に進展しているものと判断した。1ラメラリンNのA環部の構造改変により、耐性変異EGFR T790M/L858Rを強力かつ選択的に阻害する水溶性アナローグLam 14の創出に成功した。Lam 14自身はin vivoおいて抗腫瘍活性は示さなかったものの、その創出過程における構造活性相関研究により、活性および選択性発現に関する有意な知見を得ることができた。2上記の結果より新たにアザラメラリンスカフォールドのアイデアを得た。また、アザラメラリンスカフォールド構築のための効率的な合成手法の開発に成功し、高活性と高選択性を示すことが期待されるA環部改変アザラメラリンNアナローグの合成を達成した。