hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高指数面基板上高密度短周期超格子量子ドット構造の赤外域レーザへの応用に関する研究

InP(411)A基板上GaAs/InAs短周期超格子成長自己形成量子ドット構造に対して、1.3、1.5μm帯両方でのレーザ発振を目指して研究を進めた。これまでに、InAs層の厚さを変えることで、超格子ミニバンドの高さを変えることができ、超格子の数(成長方向のドット層の厚さに対応する)を変えることにより、成長方向での量子閉じ込めを変えることができる。全て室温で強い発光が得られ、1.3μmから1.6μmへと波長を制御して長波長化することができている。また、レーザ発振の前準備として、超格子の数が3、6で、GaAs層の厚さ、InAs層の厚さを2MLとし、InP10nmの障壁層で挟んだ多重量子ドット構造を活性層とし、p型、n型InP 1μmでクラッドしたダイオード構造を作製した。室温でEL (Electroluminescence)発光が得られ、EL発光波長も、超格子の数3のものは、1.3、6のものは、1.5μmと、両方で強い発光が得られている。今まで、GaAs(311)A基板上GaP/InP短周期超格子成長自己形成量子ドット構造と同じような、密度10^<11>/cm^2、周期20nm程度の量子ドットがInP(411)A上のものに対しても形成されているという仮定のもとで、研究を行ってきた。しかし論文にて発表したSTM像(Jpn.J.Appl.Phys. 40 (6B) (2001) L586-L588)は、ドットの確認に対して誠に不十分なものであった。研究の最終年度である今年度は、STMによる量子ドットの自己形成の確認に心血を注いだ。その結果、密度10^<11>/cm^2、周期10から15nmの量子ドットが形成されていることを確認できた。また、表面で測定できるポテンシャルの大きさが、ドットの中心では小さく、それ以外では大きいことが観察された。これは、10から15nmというInP(411)A基板上GaAs/InAs短周期超格子成長自己形成量子ドットに、電子が閉じ込められているということを示している。これまでに、InPの障壁層で挟んだ多重量子ドット構造について、PL(Photoluminescence)測定により、室温において超格子の数を変えることにより、1.3μmから1.5μmでの強い発光が得られることを確認している。今回、発光波長とInAs層の厚さ、超格子の数の関係を調べるために、ガスソースMBE法により、超格子の数は6で、GaAs層の厚さを2monolayer(ML)と固定し、InAs層の厚さを2、2.2、2.6、3MLと変えたものと、GaAs層の厚さ、InAs層の厚さを2MLとし、超格子の数を3、6、10、20と変えたものを作製した。InAs層の厚さを変えることで、超格子ミニバンドの高さを変えることができ、超格子の数(成長方向のドット層の厚さに対応する)を変えることにより、成長方向での量子閉じ込めを変えることができる。全て室温で強い発光が得られ、1.3μmから1.6μmへと波長を制御して長波長化することができた。また、レーザ発振の前準備として、超格子の数が3、6で、GaAs層の厚さ、InAs層の厚さを2MLとし、InP10nmの障壁層で挟んだ多重量子ドット構造を活性層とし、p型、n型InP1μmでクラッドしたダイオード構造を作製した。室温でEL(Electroluminescence)発光が得られ、EL発光波長も、超格子の数3のものは、1.3、6のものは、1.5μmと、両方で強い発光が得られた。また、レーザ発振を得るために、同じ構造に対し、ストライプ電極を形成し、端面からの強いEL発光も観測できた。1.3、1.5μm帯両方でのレーザ発振への大きな一歩を踏み出したと言える。今まで、GaAs(311)

A基板上GaP/InP短周期超格子成長自己形成量子ドット構造と同じような、密度10^<11>/cm^2、周期20nm程度の量子ドットがInP(411)A上のものに対しても形成されているという仮定のもとで、研究を行ってきた。しかし論文にて発表したSTM像(Jpn.J.Appl.Phys. 40 (6B) (2001) L586-L588)は、ドットの確認に対して誠に不十分なものであった。研究の最終年度である今年度は、STMによる量子ドットの自己形成の確認に心血を注いだ。その結果、密度10^<11>/cm^2、周期10から15nmの量子ドットが形成されていることを確認できた。また、表面で測定できるポテンシャルの大きさが、ドットの中心では小さく、それ以外では大きいことが観察された。これは、10から15nmというInP(411)A基板上GaAs/InAs短周期超格子成長自己形成量子ドットに、電子が閉じ込められているということを示している。
ドイツの生命倫理論議にみられるキリスト教ならびに同教会の果たす役割に関する研究

本研究プロジェクトにおいて、生命倫理に関するドイツのキリスト教諸教会の基本的立場を分析し、最も基本的な見解の抄訳を作成した。それに基づき、「脳死・臓器移植」問題を一例とし、ドイツ・プロテスタント教会の立場や論証のあり方及び政治分野への影響を分析した。更に、本研究テーマに歴史的視点及び日独比較的視点を加え、本研究プロジェクトの今後の更なる展開の方向性の一つを提示した。今年度当初に提出した「平成19年度科学研究費補助金交付申請書」に基づいて研究を実施した。1文献調査:まず、一次資料(キリスト教諸教会の生命倫理関係の見解・声明など)と日本語・西欧語の二次文献及び参考文献を集め、徹底的かつ体系的な文献調査を行った。生命倫理に対する基本的な立場を表明していると思われるキリスト教諸教会によって公表された見解、声明、回勅などの中には入手困難なものもあったため、それらの見解を十分に把握するためにはドイツのキリスト教諸教会への資料送付依頼およびアンケート調査を行うことが必要であることが明らかになった。また、コメント・概要付きの文献リストを最終年度に公刊することを目的として、まず日本で手に入る資料と文献を検討し、現在の研究水準を確認してから一次資料と本研究テーマに関する学術論文の整理を始めた。その過程で、平成20年度に実施予定のドイツ研究調査旅行で行う資料収集やインタビューの方向性も明らかになった。2ドイツのキリスト教諸教会の基本的な声明の分析:現在まで生命倫理に対して最も基本的な立場と方針を述べる声明である『神はいのちの友:生命の保護に際しての要求と課題』(Kirchenamt der Evangelischen Kirche in Deutschland und Sekretariat der Deutschen Bischofskonferenz(Hrsg.), Gott ist ein Freund des Lebens:Herausforderung und Aufgaben beim Schutz des Lebens. Guetersloh.1989.)の和訳を作成し始めた。これはプロテスタント教会とドイツ司教会議事務局(ローマカトリック教会)が共同で編集したものだが、ドイツのキリスト教各宗派のいくつかがそれに与しているので、ドイツにおけるキリスト教の最も基本的なコンセンサスを表す共同見解とされている。本研究テーマに関する今後の研究にも不可欠と思われるその和訳に加え、その分析も行い始めた。その際、キリスト教諸教会は生命倫理という新しい問題を解決するためにどのような聖教解釈を行い、死生観、身体観などについて、伝統的キリスト教思想をどのように新たに解釈し直したか、という点に着眼して検討している。今年度当初に提出した「平成20年度科学研究費補助金交付申請書」に基づき研究を実施した。(1)ドイツ研究調査旅行の実施: DRZE研究センター、ミュンヘン大学図書館、バイエルン国立図書館、ドイツ福音教会宗務局で資料収集を行った。本研究プロジェクトのテーマであるドイツの生命倫理に対するキリスト教の立場に関する資料の中でも、出版されていない資料の収集、つまり日本では入手できない文献・資料も収集できた。また、ドイツ福音教会宗務局の担当者から、本研究プロジェクトに関する貴重な助言を頂いた。(2)ドイツの生命倫理諸問題に対するキリスト教の立場の分析:ドイツにおけるキリスト教の最も基本的なコンセンサスを示す共同見解である『神はいのちの友』の抄訳を作成し、発表した。それによって、聖書における「いのち」、またはそれに推論される生命に関する基本的な価値観を明らかにできた。そこで確認できたドイツのキリスト教諸教会の基本的な立場の生命倫理諸問題への具体的な応用については、脳死・臓器移植問題を一例に挙げ、平成21年度に調査する予定である。(3)歴史的視点からみたキリスト教諸教会と生命倫理の関係についての研究:ナチズム下での医療倫理上の犯罪が、現代のキリスト教諸教会の生命倫理諸問題への態度に大きな影響を残していることから、「生きるに値しない」生命の絶滅というナチズム的プログラムを、キリスト教的観念と一致させようと試みた福音派の神学者ヴォルフガング・シュトローテンケ(Wolfgang Stroothenke, 1913-1945)という、日独両国において現在までまだ殆ど研究されたことのない神学者の見解を分析し、発表した。最終年度においては、「平成21年度科学研究費補助金交付申請書」に基づき研究を実施し、本研究プロジェクトの総括・纏めを行った。今回は、生命倫理諸問題の中から、具体的なテーマとして「脳死・臓器移植」を取り上げ、それに対するドイツ福音教会の立場を分析し、「脳死・臓器移植」問題をめぐる論議の中での同教会の役割についての調査も行った。具体的には、ドイツ福音教会が教会として取った公式見解を検討し、「脳死」というコンセプト、臓器提供、臓器摘出、移植手術を受けること等に関する教会の論証のありかたを分析した。移植医療を肯定的に評価するに至るまでに、いかなる論証が行われ、キリスト教の教義及び聖書がどのように解釈し直されたのか、また、それに伴って、福音教会の立場が、現在に至るまでに、いかに発展してきたのかという点についても考察した。さらに、その分析結果に比較的視点を加え、かつ、本テーマに関して日独両国における当問題に携わる研究者に新たな視点を提供しうるという確信の元に、日本仏教(曹洞宗)の同テーマに関する態度表明の独語訳を作成した。

というのも、本研究プロジェクトの今後の更なる発展の方向性の一つとして、日本の生命倫理論議にみられる仏教および仏教系宗教団体の立場と役割を明らかにし、それを本研究プロジェクトの成果と照らし合わせる比較宗教的研究が考えられ、それによって、今回のテーマであるドイツにおけるキリスト教的生命倫理の特徴が、自ずと浮き彫りにされると考えるからである。最後に、本研究プロジェクトの成果に、研究代表者の本研究テーマに関わる主な論文を加え、それを改訂・加筆して、研究成果報告書に纏め、国内外の研究者に提供した。
インテグリンを介した炎症性マクロファージの血管内皮細胞への接着・侵入過程の分子機構、及び、血管内皮細胞の活性化機構の解明

単球細胞の分化・成熟過程、血管内皮細胞への接着を介する炎症部位への浸潤は、癌細胞の浸潤・転移過程を解析するモデル系として注目されている。また、それ自身、粥状動脈硬化の発症機序の解析とも相まって注目される。これらの過程には、インテグリンを介する細胞接着が重要な役割を果たす。我々は、インテグリンジグナル伝達に、インテグリン裏打ち蛋白質の一つであるパキシリンが非常に重要な役割を果たすことを示し、さらに最近、単球芽細胞及び癌細胞に強く発現する新規アイソフォーム(β,γ)を見い出している。本研究では、まず、β,γアイソフォーム特異的やモノクローナル抗体作成を行い、抗体を用いて、組織におけるそれらの発現を検討した。その結果、これらのアイソフォームはαアイソフォームとは異なり、正常や組織には殆ど発現していないが、発生途上の神経堤細胞や、運動性の高い細胞に発現していることを明らかにした。γアイソフォーム遺伝子エキソンはヒトに存在しマウスには存在しないことを明らかにし、さらに、単球芽細胞の成熟に伴いその発現量は増加するが、γアイソフォームに特異的に結合する蛋白質を成熟単球細胞抽出液において検出することに成功し、現在、その分子クローニングを進めている。
MAPK/ERK経路の異常を指標にして難治性がんを標的破壊するウイルス療法の開発

癌ウイルス療法は、ウイルスが本来持っている癌細胞に感染後、癌組織内で増殖しながら死滅させるという性質を利用する方法である。これまで、MAPK/ERK経路の異常を指標にして、癌特異的に増殖し破壊するワクシニアウイルスMDRVVの開発に成功した。そこで本研究では、容易に他臓器に転移する難治性悪性腫瘍に対する新規癌ウイルス療法の確立を目指す。1)膵臓癌モデルマウスにおいてMDRVVの抗癌効果と安全性を評価する。又、2)痘瘡ワクチン接種歴がある癌患者でもMDRVVの全身投与により転移した腫瘍へ到達する可能性を検証するとともに、3)癌細胞における本経路の様々な遺伝子異常とMDRVVの増殖性の関係を明らかにする。さらに、4)MDRVVの増殖・伝播に関わる宿主因子の同定とそのバイオマーカーとしての有用性検証や、5)癌免疫療法との併用による抗癌効果の増強を試みる。本年度は、1)に関して、ヒト膵臓癌細胞株AsPC-1から抗CD44v9抗体により濃縮した癌幹細胞分画を用いて、腹膜播種モデル又は肝転移モデを構築し、前者はMDRVVの腹腔内投与、後者はMDRVVの静脈内投与にて抗癌効果を検証した。その結果、副作用なく前者では治療11日後には腹膜播種した96.7%のがんは消失し、後者では生理食塩水群に比べ有意に生存率を延長させた。2)に関して、種痘接種歴がある癌患者21人の殆どはワクシニア抗体価が検出限界以下もしくは低く、中和活性が認められたのは強陽性を示した3人のみであった。3)に関して、膵臓癌患者の手術摘出検体より腫瘍の組織片培養系を確立し、MDRVVはMAPK/ERK経路が活性化されている腫瘍細胞でのみ増殖することを実証した。4)に関して、MDRVVの抗癌効果を予測するバイオマーカーになり得るUCA1を同定した。5)に関して、様々な免疫制御遺伝子を発現するMDRVVを作出した。研究項目1)に関しては、癌転移モデルマウスにおけるMDRVVの腫瘍特異的増殖、抗癌効果と安全性を実証する研究項目を完了した。研究項目2)に関しては、臨床検体を用いて評価する研究目標を達成した。研究項目3)に関しては、癌患者の手術摘出検体より腫瘍の組織片培養系の確立と、MDRVVの腫瘍増殖性とMAPK/ERK経路の活性化異常の関係を解析する研究目標を達成した。研究項目4)に関しては、バイオマーカーとして宿主因子UCA1を同定し、その有用性をヒト卵巣癌細胞株や卵巣癌患者の初代培養癌細胞において実証する研究目標を達成した(特許出願済)。研究項目5)に関しては、癌免疫療法との併用による抗癌効果の増強のため、腫瘍反応性リンパ球の活性化を誘導するサイトカインや刺激性の共シグナル、さらに腫瘍微小環境の免疫抑制メカニズムを阻害する分子を発現する免疫制御型MDRVVを作出する研究目標を達成した。上記により、当初の研究計画にそって、おおむね順調に進展している。研究項目2)と3)に関しては、28年より継続して実施する。癌患者より採取した血清、又は腹水中における抗ワクシニアウイルス抗体価は、RK13細胞を用いたプラーク中和試験、又はワクシニアウイルスを抗原としたELISA試験により算出する。各患者血清・腹水の存在下、非存在下において、癌細胞株にMDRVVを感染させ、3日後のウイルス感染と増殖をGFP発現とルシフェラーゼ活性によって、腫瘍溶解性を細胞増殖試験(プロメガ社)によって評価する。一方、癌患者の手術摘出検体を用いた腫瘍(正常組織含)の組織片培養において、MAPK/ERK経路などにおける各遺伝子変異とウイルス増殖性を評価する。抗体価や遺伝子変異とMDRVVの感染・増殖・腫瘍溶解性との関係を明らかにし、本治療戦略の妥当性を確認する。研究項目4)に関しては、MDRVVの増殖・伝播に関わる宿主因子として、28年度に同定したUCA1以外の宿主因子の発現を、ヒト卵巣癌患者由来の初代培養癌細胞や細胞株を用いて定量PCR、及び免疫染色によって確認する。腫瘍細胞におけるMDRVV増殖性の解析結果と照らし合わせ、バイオマーカーとしての有用性を総合的に評価する。研究項目5)に関しては、マウス大腸癌MC38細胞を同系C57BL/6マウスの両側の皮下に移植し、その腫瘍直径が0.6cmに到達した時、生理食塩水、MDRVV、又は各免疫制御型MDRVVを右側の腫瘍にのみ投与する。ウイルスを投与した腫瘍、及び投与しない遠隔の腫瘍の大きさと体重を一週間に三回測定し、各治療群における局所性、及び全身性の抗癌効果を比較検討する。一方、抗腫瘍免疫効果を判定するため、腫瘍内の各種サイトカイン、免疫細胞の腫瘍内侵潤、癌特異的細胞障害性T細胞の活性を測定し、これらの抗腫瘍免疫効果と各ウイルスの増殖による腫瘍溶解効果を総合的に評価する。1)膵臓癌の癌幹細胞を用いた肺、又は肝臓転移モデルマウスにおいてMDRVVの抗癌効果と安全性を評価する。

又、2)痘瘡ワクチン接種歴がある癌患者でもMDRVVの全身投与により転移した腫瘍へ到達する可能性を検証するとともに、3)癌細胞における本経路の様々な遺伝子異常とMDRVVの増殖性の関係を明らかにする。さらに、4)MDRVVの増殖・伝播に関わる宿主因子の同定とそのバイオマーカーとしての有用性の検証や、5)癌免疫療法との併用による抗癌効果の増強を試みる。本年度は、1)に関して、これまで腹膜播種モデルに使用していたウミシイタケルシフェラーゼ発現ヒト膵臓癌細胞株AsPC-1から、抗ヒトCD44v9抗体により濃縮した癌幹細胞分画を用いて、静脈内投与で肺転移、又は脾臓内投与で肝転移モデルマウスを構築し、全身投与されたMDRVVは腫瘍に到達し、腫瘍特異的増殖に伴って抗癌効果を発揮することを実証した。2)に関して、癌患者の血清中で高い抗体価を示したのは15人中で2人のみで、それら以外の13人の血清では中和活性は見られなかった。これより痘瘡ワクチン接種を受けた癌患者の大部分に対してMDRVVの全身投与による治療戦略の妥当性が示唆された。4)に関して、ヒト卵巣癌細胞株(MDRVVの感受性が低い)と、そのパクリタキセル耐性株(MDRVVの感受性が高い)において、マイクロアレイによる網羅的解析結果より発現変動が見られた遺伝子を評価するためのベクターを構築した。研究項目1)に関しては、癌転移モデルマウスの構築、及びMDRVVの抗癌効果を実証する研究目標は達成した。研究項目2)に関しては、臨床検体を用いて評価する研究目標は達成した。研究項目3)に関しては、癌患者の手術検体より採取した腫瘍の組織片培養、初代細胞培養、及びスフェア培養系を構築中であり、やや遅れている。研究項目4)に関しては、マイクロアレイによる解析結果より発現変動が見られた遺伝子を評価するためのベクターを構築する研究目標は達成した。研究項目5)に関しては、当初より研究項目1の抗癌効果が実証されてからの開始を計画したので、次年度からの開始である。上記により、当初の研究計画にそって、おおむね順調に進展している。癌ウイルス療法は、ウイルスが本来持っている癌細胞に感染後、癌組織内で増殖しながら死滅させるという性質を利用する方法である。これまで、MAPK/ERK経路の異常を指標にして、癌特異的に増殖し破壊するワクシニアウイルスMDRVVの開発に成功した。そこで本研究では、容易に他臓器に転移する難治性悪性腫瘍に対する新規癌ウイルス療法の確立を目指す。1)膵臓癌モデルマウスにおいてMDRVVの抗癌効果と安全性を評価する。さらに、4)MDRVVの増殖・伝播に関わる宿主因子の同定とそのバイオマーカーとしての有用性検証や、5)癌免疫療法との併用による抗癌効果の増強を試みる。本年度は、1)に関して、ヒト膵臓癌細胞株AsPC-1から抗CD44v9抗体により濃縮した癌幹細胞分画を用いて、腹膜播種モデル又は肝転移モデを構築し、前者はMDRVVの腹腔内投与、後者はMDRVVの静脈内投与にて抗癌効果を検証した。
ハロセン使用患者はハロセン免疫ラット肝ミクロソ-ムに対する抗体産生が見られるか!

本研究は通常の経過をたどる患者でのTFA結合蛋白質に対する抗体産生の有無を見ることを目的として計画され、2年度に亘り行なわれた。初年度の平成2年には既に中間報告を行なったとおり、九大輸血部に保存中の輸血後血清から、ハロセン麻酔を受けた86名の患者の術後の血清を入手した。また、ハロセン投与ラット肝臓ミクロソ-ムを作成し、ウエスタン・ブロット法で全く反応を認めないことを昨年の麻酔学会総会(大阪)において発表した。2年度目にあたる平成3年度には、当初オリジナル兎血清を所有する米国NIH研究所から抗血清を分与してもらい確認試験をウエスタン・ブロット法で行なうことを計画していた。残念ながら、通関手続き上のトラブルから抗血清は入手できないことになり、急遽抗血清の作成を行なうこととなった。現在、NIHグル-プが論文に発表した際に用いられた試薬はすぐに発売中止になっているので、カルバジイミド法および無水酢酸法とでTFAー兎アルブミン結合蛋白質を形成させ抗血清を作成中である。したがって、当該年度中に計画を完成させることは困難な状況である。そこで、当初の計画とは異なるが、我々の主たる目的である吸入麻酔薬の肝毒性について、当院医療情報部との共同研究を計画した。その結果古い麻酔剤であるハロセンと新しい麻酔剤エンフルレンとでは、術後の肝障害の有意差が認められることを証明することが出来た。その理由は生体内における二つの麻酔剤の代謝率の差によると推定された。本研究は現在にいたるまでその発症機序が明確にされていない吸入麻酔薬ハロセンによる劇症型肝障害に対する一つの解答とも言える免疫学的機序すなはちハロセン代謝産物トリフルオロ酢酸とラット肝ミクロソ-ム中のある種の蛋白質との結合変性蛋白と劇症ハロセン肝炎患者に強い免疫反応の存在が確認されたことにより計画された。その目的は大多数の肝障害をほとんど認めないハロセン麻酔後患者での免疫応答の有無を知ることであった。本年度はまず過去にハロセン麻酔を受けかつ輸血を受けた患者を抽出した。抽出された患者は216名であった。このうち九大輸血部に麻酔後2週間以上経過した時点での血清が確保されていたものは86名であった。次にラットに文献に従ってハロセンを免疫した。セサミオイルと等量混合したハロセンを肝摘出のそれぞれ12,8,4時間前にラット腹腔内に注入した。肝摘出後潅流ホモジナイズ超遠心にて肝ミクロソ-ム粗分画を得た。現在試験的にこの粗分画を還元し、SDSーPAGE展開後にウェスタンブロットしたブロッティングシ-トを作成し患者血清との反応を調査中である。我々は陽性コントロ-ル血清を持っていないので、NIHのグル-プが作成したウサギ免疫TFA抗体を入手できるよう手配中である。したがって、患者血清でのウェスタンブロット結果をラット非ハロセン免疫肝ミクロソ-ムを用いた陰性コントロ-ル、TFA抗体による陽性コントロ-ルと比較し解答を得ることが次年度の計画である。平成3年度は、我々の昨年報告したウエスタン・ブロット法の結果を確認するためにオリジナル兎血清を所有する米国NIH研究所から抗血清を分与してもらい確認試験を行なうことを計画していた。残念ながら、通関手続き上のトラブルから抗血清は入手できないことになり、急遽抗血清の作成を行ない自ら確認できるシステムを作成することになった。。現在では、NIHグル-プが論文に発表した際に用いられた試薬はすでに発売中止になっており、カルバジイミド法および無水酢酸法とでTFAー兎アルブミン結合蛋白質を形成させ抗血清を作成中である。したがって、当該年度中に当初の計画を完成させることは困難な状況である。

過去10年間に九大手術部において、全身麻酔を受けた患者を医事会計情報から抽出し、検査情報からGPT値を抽出して肝機能異常者を洗いだしてみた。その結果古い麻酔剤であるハロセンと新しい麻酔剤エンフルレンとでは、術後の肝障害の頻度に有意差が認められることを証明することが出来た。その理由は生体内における二つの麻酔剤の代謝率の差によると推定された。
近畿型地主地帯における地主制の実証的研究

二つの目的を持って研究を続けた。一つは近代天皇制国家の社会的・経済的基盤であった地主制の具体像を、近畿型地主地帯において地域社会・地域産業との関連に重点を置き解明すること。今一つは地主経営を支えていながら今まではっきり明らかにされていない女性(奥様から使用人まで)の役割を解明することである。前者に関しては、徳島県徳島市で近世後期から幕末期の地主制の形成期を中心に新田開発をもとに大地主となる家の史料調査を行った。また兵庫県加古川市でも明治期を中心に調査を行い史料を収集した。ともにまだ分析にはいたっていない。今後の課題である。後者については、まず香川県高松市近郊の百町歩地主家の支配人(番頭)の日誌から奥様の動静を分析した。その結果、なくなった夫に代わり継子の幼い間地主経営を担い、成人した後もしばらく実権を握っていたことが明らかにできた。大地主の奥様というとまさに家の奥で奥向きのことだけしていると思いがちであるが、決してそうではなく経営の陣頭に立ち経営者としての手腕を発揮することもあったのである。近代の農村における女性のあり方を分析した研究はあまりなく、また「良妻賢母」が理想の女性像として学校教育を通じて浸透していく明治中期以降において、それとは違った女性の具体的あり方を示せた。また分析をした女性は「明治女性の鑑」と言われており、理想の女性像とは違って経営の表で活動しても評価された。そこで農村女性を取り巻く社会の意識がどのようなものであったのか究明したいと考え、分析の対象とした女性が活動した時期からは発刊開始が少しあとになるが、手がかりとして「家の光」の復刻版を購入した。この分析も今後の課題である。今後の課題である。
環境応答機構における大腸菌湾曲DNA結合タンパク質の機能解析

I.湾曲DNA結合タンパク質H-NSの機能解析1)H-NSによって負の転写制御を受けるproUオペロンの脱抑制を指標にして、hns遺伝子に起きた20種類のミスセンス変異と5種類のナンセンス変異を分離した。hns変異の示す多面的な表現型をもとにして、これらの変異が4つのクラスに分類できることを明らかにした。ミスセンス変異はhns遺伝子上で大きく3つの領域(N末端領域、C末端側2つの領域)にかたまって分離され、それぞれ表現系の示すクラスと相関が認められる。生化学的解析から、H-NSのDNAとの結合にはC末端側が関与していることが示唆された。共同研究(東京薬科大学;神藤助教授、)によって明らかにされたH-NSのC末端側の高次構造と照らしあわせることで、H-NSのDNAとの結合にはC末端側のループ構造が重要な役割を果すことが示唆された。2)栄養飢餓ストレス応答の正の調節因子であるo^Sの発現をH-NSが負に制御するという新しい現象を明らかにした。これは転写段階ではなく、翻訳と翻訳産物の安定性制御の各段階をH-NSが負に制御することで行われている。1)cbpA欠失変異株を構築し、その表現型を調べた。cbpAの単独欠失変異は野生株とほとんど変らない生育を見せるが、cbpA/dnaJ二重変異株は生育温度領域が著しく狭い、セプタム形成の異常に伴う細胞の伸長、炭素源枯渇に伴う生存率の低下等の表現型が観察された。従ってCbpAはDnaJと同様の生理的機能を保持していると考えられる。2)CbpAの発現がo^S依存的に栄養飢餓ストレスに応答することを見いだした。このことから大腸菌は2種類のDnaJ様シャペロンをストレスの種類に応じて使い分けているのではないかと推測した。
植物生化学と分子生物学に関するNU-UCB間共同研究プログラム

名古屋大学-カリフォルニア大学バークレー校間の植物生化学と分子生物学に関する共同研究プログラムの第3年次(最終年度)の研究実績の概要は以下のとうりである。名古屋大学側からは杉山達夫がバークレーにおもむき(1992年11月),B.Buchanan,W.Gruissem,R.Fisher,T.Chapin教授らと研究討論を行うとともに,植物生物学科において窒素によるC4光合成遺伝子の発現制御に関するセミナーを行った。この研究に関連し,C4光合成遺伝子の発現がグルタミンをインデューサーとし窒素の供給に応答し,選択的に制御されるという発見が注目を集めた。この新しい概念は特にBuchanan教授とChapin教授の関心が深く,Buchanan教授には持参したトウモロコシ葉の2種の光合成細胞のプロトプラスト標品を手渡し,同教授が研究の主目標としている光合成タンパク質チオレドキシンのイソプロテインのC4光合成細胞におけるオルガネラならびに細胞間局在性の解明を依頼した。期待されるこの成果をもとにしてこのタンパク質の環境要因,とりわけ窒素と光に対する遺伝子発現の解明を今後共同で研究する了解を得た。Chapin教授とはアラスカなど極寒の環境下での温度ストレスにおける窒素配分のしくみを共同で研究することになった。さらに,杉山はこれら両教授と親交が深く,環境要因による光合成遺伝子発現調節の研究に造詣深いノースカロライナ州立大学S.Huber教授を訪問し,名古屋大学/カリフォルニア大学バクレー校/ノースカロライナ州立大学間にまたがる光合成遺伝子発現の環境への応答に関連する共同研究実施にむけて研究討議をした。S.Huber教授も賛意を表し,今後窒素同化と炭素同化系の遺伝子発現に関わる代謝間の相互関係に焦点をあて共同研究を近い将来実施すべく努力することになった。また,今年度日本側から高倍鉄子がバクレー校におもむきL.PackerとR.Malkin両教授とラン藻の浸透圧調節に関わるベタイン合成経路の中間体のNMRによる検出を目的に共同研究を実施する予定であったが,急務による双方の時間の調整がつかず,当初の計画を変更した。代って,名古屋大学側からは武田穣がバークレーにおもむき,W.Gruissem教授と葉緑体の複製機構について共同研究を行った(1993年3月)。これら両研究者は葉緑体における複製に関わる要因について今後共同研究を継続して行うことになった。カリフォルニア大学バクレー校側からはBuchananとGruissem教授が名古屋におもむき(1992年8-9月),杉山と杉浦昌弘ら名古屋大学の植物科学研究者と研究討議を行った。Buchanan教授はチオレドキシンの光合成における役割とこのタンパク質の食品科学や医学領域への応用面についてセミナーを行った。同教授の光合成炭素固定系酵素の光による活性調節の鍵となるシオレドキシンの研究からスタートし,このタンパク質が種子タンパク質の重合をもたらすことによる製パンや製麺技術への応用とこのタンパク質による蛇毒などの解毒作用は,光合成とは異なる新しい領域へのバイオテクノロジーへの展開であるとして日本側研究者に感銘を与えた。また,Buchanan教授は杉山の研究室でトウモロコシ葉からプロトプラストを調製し,懸案の共同研究であるトウモロコシ光合成細胞におけるチオレドキシンアイソプロテインのうちf型の発現にかかわる予備実験を実施した。Gruissem教授は杉浦との間で,葉緑体における遺伝子発現,とりわけmRNAの安定化に関与するタンパク質について今後情報を交換することになった。また,Gruissem教授は名古屋滞在中に第9回国際光合成会議にも出席し,ポスターセッション′′光合成研究における遺伝学的アプローチ′′を主催し,同教授は葉緑体における二次代謝系の遺伝子発現系における巧妙な遺伝学的解析手法を発表し,名古屋大学研究者のみならず参加者の注目を集めた。

また,今年度日本側から高倍鉄子がバクレー校におもむきL.PackerとR.Malkin両教授とラン藻の浸透圧調節に関わるベタイン合成経路の中間体のNMRによる検出を目的に共同研究を実施する予定であったが,急務による双方の時間の調整がつかず,当初の計画を変更した。代って,名古屋大学側からは武田穣がバークレーにおもむき,W.Gruissem教授と葉緑体の複製機構について共同研究を行った(1993年3月)。これら両研究者は葉緑体における複製に関わる要因について今後共同研究を継続して行うことになった。カリフォルニア大学バクレー校側からはBuchananとGruissem教授が名古屋におもむき(1992年8-9月),杉山と杉浦昌弘ら名古屋大学の植物科学研究者と研究討議を行った。Buchanan教授はチオレドキシンの光合成における役割とこのタンパク質の食品科学や医学領域への応用面についてセミナーを行った。同教授の光合成炭素固定系酵素の光による活性調節の鍵となるシオレドキシンの研究からスタートし,このタンパク質が種子タンパク質の重合をもたらすことによる製パンや製麺技術への応用とこのタンパク質による蛇毒などの解毒作用は,光合成とは異なる新しい領域へのバイオテクノロジーへの展開であるとして日本側研究者に感銘を与えた。また,Buchanan教授は杉山の研究室でトウモロコシ葉からプロトプラストを調製し,懸案の共同研究であるトウモロコシ光合成細胞におけるチオレドキシンアイソプロテインのうちf型の発現にかかわる予備実験を実施した。Gruissem教授は杉浦との間で,葉緑体における遺伝子発現,とりわけmRNAの安定化に関与するタンパク質について今後情報を交換することになった。また,Gruissem教授は名古屋滞在中に第9回国際光合成会議にも出席し,ポスターセッション′′光合成研究における遺伝学的アプローチ′′を主催し,同教授は葉緑体における二次代謝系の遺伝子発現系における巧妙な遺伝学的解析手法を発表し,名古屋大学研究者のみならず参加者の注目を集めた。名古屋大学(NU)から杉山達夫、赤沢尭教授がカリフォルニア大学バ-クレ-(UCB)におもむきBuchanan,Malkin,Chapin,Jones教授等と研究討論を行い、かつ夫々講演を行った。杉山は、Buchanan教授と共同研究を行うためにト-モロコシ幼植物試料は持参、また帰国後凍結標品を送付した。これ等を用いる実験結果はいづれ研究報文として刊行されることが期待されている。名古屋大学ーUCB間の植物分子生物学、バイオテクノロジ-共同研究プログラムの第2年次の研究実績は以下のとおりである。日本側からは赤沢が2度にわたり(1992年1月および3月)、また山口淳二が1992年3月、カリフォルニア、バ-クレ-におもむきUCBの研究者Buchanan,Jones,Malkin,Chapin教授等と研究討論を行い、かつ赤沢はαーamylase遺伝子の発現ならびに,デンプン生合成に関する最近の研究についてセミナ-を行った。この研究に関して、ADP特異的スクロ-ス分解酵素の発見が注目をひいた。
運動と食事の介入が酸化ストレスと内臓脂肪アディポサイトカインに及ぼす影響

メタボリックシンドローム(MetS)によって引き起こされる動脈硬化のリスクを軽減するには、身体活動を含めた生活習慣を是正することが基本となる。Metsにおける砂浜でのウォーキングがMetsの危険因子に及ぼす影響については十分な検討はなされていない。本研究では砂浜でのウォーキングがMetsの心血管危険因子に及ぼす影響を検討した。重篤な心血管病のない44名の住民を対象とした。無作為に運動群(n=22)と非運動群(n=22)に分類した。運動群は、1日1万歩の歩行運動を行い、非運動群は、積極的な運動を行わないようにした。その後、8週間観察後、クロスオーバーした。介入前後に、身体計測、血圧、Augmentation Index(AI)、血液・尿検査などの検査を計4回実施した。運動群44名の平均歩行数は9692±1592歩で、非運動群の平均歩行数は6386±1633歩であった。運動群は、体重、腹囲、BMIが有意に改善した。血圧は改善傾向であったが、有意ではなかった。中性脂肪は有意に低下し、インスリン、空腹時血糖、HOMA-R、HbA1cは低下し、特にHbA1cで有意であった。非運動群ではいずれも有意差を認めなかった。運動群ではbaPWV、radial(r)AIは有意に減少,血清アディポネクチンは有意に増加したが、非運動群では有意差を認めなかった。以上より、身体活動は内臓脂肪の減少とインスリン抵抗性及び内臓脂肪アディポサイトカインを改善させるとともに動脈スティフネスの改善を示したことより、1日1万歩程度の歩行は、MetS改善に寄与する有効な手段であることが示唆された。柿酢入りみかんジュースを8週間飲用することにより、正常高値血圧者、高血圧者の血圧は有意に低下した。血圧が高めの対象には弱いながらも降圧作用があることが明らかになった柿酢の飲用による血圧低下のメカニズムはカリウムと酢酸による作用と考えられる。カリウム含量の多い柿酢の降圧作用の機序のひとつとして考えられる。全対象者の柿酢飲用前平均血中抗酸化能は1315.9±31.8μMcopperreducingequivalentであったのに比し、柿酢飲用後は1447.5±36.3μMcopperreducingequivalentと有意に増加していた。(P<0.001)柿酢には抗酸化作用があり、飲用することで血中抗酸化能を上昇させ、酸化ストレスレベルを低減する可能性が示唆された。柿酢入りみかんジュースによる降圧作用は緩やかなものであった。柿酢の降圧効果は毎日30分の速歩きを続けるのと同等の効果と考えられた。肥満のないBMI25未満の群では、飲用前後で収縮期拡張期とも有意に血圧は低下したが、BMI25以上の肥満の群では拡張期のみ有意な低下であった。柿酢飲用以前に体重の是正が重要と考えられた。運動習慣の有無で、柿酢の降圧効果の差をみるために万歩計の歩数で7500歩以上の群と7500歩未満の2群に分類し比較した。7500歩以上の群では、2/6mmHg、7500歩未満の群では14/9mmHgと運動量の少ない群により降圧効果がみられた。飲用前の血圧を比較すると、7500歩以上の群は139/86mmHg、7500歩未満の群は149/91mmHgと運動量の多い群の血圧が低値であった。これは、上に述べた生活習慣修正に基づく降圧効果と一致する。

運動量の多い群では飲用前の血圧からすでに低めの対象が多く、飲用後の血圧に差が出にくかったと思われる。【対象・方法】中高年の男女44名(男性22名、女性22名、平均年齢53.9±13.7歳)を対象に、MetS群と非MetS群に分け、MetSの構因子を含む心血管危険因子と上腕-足首間PWV(baPWV)を2群間で比較した。さらに対象者を運動群(1日1万歩歩行の身体活動を日常生活で実施)と非運動群(積極的運動を行わない)の2群に分け、身体活動の効果を検討した。また、身体活動によるbaPWVの変化量と他の危険因子との関連を検討するため、単相関係数を用いさらに重回帰分析を行った。【結果】MetS群(n=22)は、男性が有意に多く(p<0.05)、体重、BMI、腹囲が有意に高値であり(p<0.001)、収縮期血圧(SBP)、拡張期血圧(DBP)、中性脂肪(TG)、インスリン(IRI)、HOMA指数等においても有意差を認めた。baPWVでは、MetS群で有意に高値を示し(p<0.05)、またbaPWVと他の心血管危険因子との相関では、腹囲、血圧(SBP、DBP)、TC、IRI、微量アルブミン尿との関連が認められた。身体活動では、運動群と非運動群の歩行数に有意な差を認め(p<0.05)、運動群の身体活動前後の変化量では、体重、腹囲、血圧(SBP、DBP)、糖代謝異常等で有意な改善を認めた。さらに、baPWVにおいても有意な改善を認あ(p<0.001)、また、腹囲、SBP、DBP、IRI、血清アディポネクチンとの関連を示した。重回帰分析によるbaPWVとの関連では、腹囲(B=0.505,p<0.001)、年齢(B=0.325,p=0.011)、DBP(B=0.293,p=0,026)が決定因子となった。【結論】今回の検討より、MetSでは心血管危険因子と動脈スティフネスが高値を示し、MetSの病態における内臓脂肪蓄積から生じる、インスリン抵抗性や代謝異常などが関連し、動脈硬化形成に影響を及ぼし早期動脈硬化指標のbaPWVが上昇した可能性が示唆された。また、1日1万歩程度の身体活動は、MetSの構成因子である心血管危険因子とbaPWVの改善を示し、さらにbaPWVの変化量には腹囲の変化量との関連が認められた。そのことより、内臓脂肪蓄積の減少が早期の動脈硬化形成に影響し、1万歩歩行程度の身体活動はMetSにおける動脈硬化予防において有効な手段の一つとなる可能性が示唆された。【目的】動脈硬化の初期段階に認められる血管内皮障害や動脈スティフネスの上昇は、運動負荷に対する過剰な血圧上昇をもたらす可能性がある。そこで、安静時血圧が正常域にある男性を対象に、メタボリックシンドローム(MetS)の危険因子が運動負荷時の昇圧反応に及ぼす影響について検討した。【方法】安静時血圧が正常域にあり、脳・心血管疾患、糖尿病、腎疾患の既往歴のない男性535名(43±8歳)を対象に、座位安静で収縮期(SBP)および拡張期血圧(DBP)を測定し、空腹時採血により、中性脂肪(TG)、総コレステロール(TC)、HDLコレステロール(HDL-C)、血糖(FBS)を測定した。運動負荷試験は自転車エルゴメーターを使用し、ランプ負荷法にて症候限界性で実施した。試験中は自動血圧監視装置を用いて血圧を連続測定した。運動負荷に対する血圧反応性は、100Wの負荷強度における平均動脈圧を指標とした。また、同強度での心拍数からカルボーネン法を用いて相対心拍数(%)を算出し、生理的負荷強度を評価した。【成績】100Wの負荷強度におけるSBP、DBP、MBPの平均はそれぞれ175mmHg、90mmHg、118mmHgであった。
旅客交通整備評価のための空間的一般均衡モデルの開発と応用

現在,わが国では,財政赤字の増大などの社会的要請をうけて,社会資本整備評価必要性が叫ばれている.社会資本整備評価のためには定量的な客観性を有する評価手法が必要であるが,そのためには経済理論に基づいた社会資本整備手法の確立が不可欠である.土木計画学の分野では,これら社会的要請に答える形で,社会資本整備評価に応用一般均衡モデルを適応する試みがここ数年の研究課題となってきている.本研究では旅客交通整備評価のための空間的応用一般均衡モデルの開発と同時に,その実証分析に向けた応用の検討を行うことを目的としている.一般に,空間的応用一般均衡分析による交通整備評価は物流交通整備を対象としているため,旅客交通を明示的に扱うことが不可能である.そのため,本研究では世帯が消費する自由目的の旅客交通行動と企業が消費する業務目的の旅客交通行動を応用一般均衡のフレームで整合的モデルを構築している.さらに,交通需要データ(全国旅客純流動調査)と社会経済データ(地域間産業連関表)によりモデル内の未知パラメータ推定手法を提案することで実証可能としている.実証研究としては,わが国における整備新幹線計画,リニア中央新幹線計画,さらに,羽田空港発着枠増加などの効果を計測し,地域別の帰着便益を算出している.一方,東京首都圏における震災による交通マヒの社会経済的被害なども算出している.現在,わが国では,財政赤字の増大などの社会的要請をうけて,社会資本整備評価必要性が叫ばれている.社会資本整備評価のためには定量的な客観性を有する評価手法が必要であるが,そのためには経済理論に基づいた社会資本整備手法の確立が不可欠である.土木計画学の分野では,こられ社会的要請に答える形で,社会資本整備評価に応用一般均衡モデルを適応する試みがここ数年の研究課題となってきている.本研究では旅客交通整備評価のための空間的応用一般均衡モデルの開発と同時に,その実証分析に向けた応用の検討を行うことを目的としている.モデルの開発は,従来の旅客トリップを明示した理論モデルを応用一般均衡モデルに整合する形で拡張を行う.このときの問題点は(1)応用一般均衡理論におけるパラメータ・キャリブレーション手法がどの程度応用可能であるか,(2)実量単位の交通トリップを貨幣単位の経済変数とどのように整合するかの2点であるが,本研究では(1)に対しては新たなパラメータ・キャリブレーションの手法を提案し,(2)に対しては企業の旅客交通費用を本源的生産要素の一部として捕らえることで整合を図った.本年度は,モデル構築を終え,実証研究として整備新刊整備計画を評価した.ここまでの成果は土木計画学研究・論文集に掲載されている.また,モデルの応用可能性として,大規模災害による交通機関破壊の経済的被害額推計,航空産業における規制緩和の国民経済的効果の計測などを考えており,来年度の研究課題として取り組む計画である.現在,わが国では,財政赤字の増大などの社会的要請をうけて,社会資本整備評価必要性が叫ばれている.社会資本整備評価のためには定量的な客観性を有する評価手法が必要であるが,そのためには経済理論に基づいた社会資本整備手法の確立が不可欠である.土木計画学の分野では,これら社会的要請に答える形で,社会資本整備評価に応用一般均衡モデルを適応する試みがここ数年の研究課題となってきている.本研究では旅客交通整備評価のための空間的応用一般均衡モデルの開発と同時に,その実証分析に向けた応用の検討を行うことを目的としている.一般に,空間的応用一般均衡分析による交通整備評価は物流交通整備を対象としているため,旅客交通を明示的に扱うことが不可能である.そのため,本研究では世帯が消費する自由目的の旅客交通行動と企業が消費する業務目的の旅客交通行動を応用一般均衡のフレームで整合的モデルを構築している.さらに,交通需要データ(全国旅客純流動調査)と社会経済データ(地域間産業連関表)によりモデル内の未知パラメータ推定手法を提案することで実証可能としている.実証研究としては,わが国における整備新幹線計画,リニア中央新幹線計画,さらに,羽田空港発着枠増加などの効果を計測し,地域別の帰着便益を算出している.一方,東京首都圏における震災による交通マヒの社会経済的被害なども算出している.
橋梁のインテリジェント化とスマートモニタリングの実用化による維持管理技術の開発

(1)連続的にスイープ加振できる圧電アクチュエータを用いて構造欠陥を検出するため,鋼構造部材のボルト部のゆるみと溶接欠陥の検出が可能なシステムの開発を行った.さらに,このシステムを微少損傷や断面欠損などの検出ができることを示した.(2)橋梁端部に傾斜計を設置して,たわみ角を遠隔操作でモニタリングできるシステムを開発した.(3)平成15年度十勝沖地震被害と比較して,遠隔操作モニタリングを北海道十勝の札内清流大橋について運用を開始した.2年間の継続的モニタリングを行い地震発生時に構造モニタリングを実施できるシステムの構築を開発し,継続的にデータを取得している.(4)腐食センサなど橋梁をインテリジェントモニタリングできるシステムを構築した.(1)連続的にスイープ加振できる圧電アクチュエータを用いて構造欠陥を検出するため,鋼構造部材のボルト部のゆるみと溶接欠陥の検出が可能なシステムの開発を行った.さらに,このシステムを微少損傷や断面欠損などの検出ができることを示した.(2)橋梁端部に傾斜計を設置して,たわみ角を遠隔操作でモニタリングできるシステムを開発した.(3)平成15年度十勝沖地震被害と比較して,遠隔操作モニタリングを北海道十勝の札内清流大橋について運用を開始した.2年間の継続的モニタリングを行い地震発生時に構造モニタリングを実施できるシステムの構築を開発し,継続的にデータを取得している.(4)腐食センサなど橋梁をインテリジェントモニタリングできるシステムを構築した.橋梁構造をインテリジェト化して、スマートモニタリングを実用化するための研究として、橋梁に傾斜計を設置するなど、以下のような成果が得られた。(1)連続的にスウィープ加振できる圧電アクチュエータを用いて構造欠陥を検出するため、鋼構造部材のボルトのゆるみと溶接欠陥の検出が可能なシステムを開発した。(2)橋梁端部に傾斜計を設置して、たわみ角を遠隔操作でモニタリングできるシステムを開発した。(3)平成15年度十勝沖被害と比較して、遠隔操作のモニタリングを十勝清流大橋について運用開始した。これらの結果は所期の目的を果している。(1)圧電アクチュエータを用いた橋梁構造の欠陥検システムを用いて、微小損傷を検討、断面欠損などを検出できることを示した。(2)150km離れた実橋(札内清流大橋)の遠隔モニタリングを実施できるシステムを構築し、実用化している。地震毎の構造モニタリングを実施している。(3)腐食センサーなど橋梁をインテリジェントモニタリングできるシステムを構築した。
偏波FM-CWレーダによる土壌中埋没物体の高精度検出

この研究は、長さ1m程度の土壌に埋もれた物体を検出できる偏波FM-CWレーダ装置を開発し、遺跡探査用の道具に資することを目標としている.昨年度までの研究によりレーダの原形が作成できたので,今年度はそのレーダを使い,大学の構内や実際の遺跡現場で埋没物体の実測を行った.今までの理論結果から,地上に設定するアンテナの最適な高さがあることが実証されているので我々のシステムでは約30cmにホーンアンテナを設定し,探査を繰り返した.その結果,大学の構内の砂地で120cmの深さに埋めた幅30cmの金属板を検出することに成功した.また,検出結果を見やすくするために,レーダで得られるビ-ト信号の微分をとり,その結果を合成開口処理する方法で,深い位置にある物体を強調して表示できるようにした.この手法は,従来問題であった地表面の不要反射を大幅に減少させる効果があると共に埋没物体の検出を容易にする.この成果の意義は非常に大きい.一方,実際の遺跡現場で2回の実験を行った.場所は新潟県小千谷市真人原遺跡(1995.8.19)と新潟県黒崎町の緒立遺跡(1995.9.21)である.真人原遺跡では深さ30cm程度に作物の根による擾乱が検出できた.また,緒立遺跡では比較的電波の透過しやすい土壌であったため,地下70cm位に古墳を構成している石らしきレーダ画像が得られた.この結果は重点領域「遺跡探査」第3回公開シンポジュームにて報告した.今後,偏波と微分信号処理の理論的な検討を加え,さらに有効な埋没物検出レーダシステムに改良し,現場実験を行う予定である。
保型L関数の特殊値と志村曲線の研究

本年度はSiegel保型形式に付随するstandard L関数及び志村曲線上のHeegner点の研究を行った。standard L関数については正則性と関数等式に関する結果、Heegner点に関してはp進L関数の構成に関する結果を得た。Siegel保型形式などの多変数の保型形式に対してはL関数の正則性などに関してもあまり多くの結果が知られてはいなかったが、今回の研究により2次のSiegel保型形式に対してstandard L関数が整数点において極を持つ場合があることが証明された。これはこの分野での基礎付けを与える結果であり、今後の多変数保型形式のL関数の解析的性質の研究に深く影響を与えるものである。また、Heegner点に関する結果については、今までは楕円曲線に対してのみ構成されていたp進L関数をGross-Hatcherの公式及びp進保型形式の理論を用いることで、一般の重さの保型形式に一般化し、このp進L関数の満たす特殊値の補間公式を証明した。さらにこの結果を用いることで岩澤主予想の定式化を拡張することに成功した。このp進L関数の構成に用いた元は高次元のHeegner cycleとp進Abel-Jacobi写像で結びつくと予想され、さらに、この元の構成法を用いることで今後、Euler systemや明示的相互法則の研究を発展させることが出来るようになると期待される。
中国方術理論の遡及的考察

中国には古来より多種多様な占術が考案され、中世近世には膨大な数の占術書、術数書が著された。それらは社会に広く浸透し、暦注などとして今日に至るまで存続しており、東アジアの伝統文化を特色づける一大要素である。その占術の学問的輪郭や数理構造は、これまでほとんど研究されていないが、その理論的淵源は、近年に出土した一群の「日書」によって先秦の方術まで遡ることが判明した。そこで本研究では中国における占術書、術数書を総合的に考究するための基礎的研究として「日書」文献を取り上げ、その方術理論を構造的に把握し、中世近世的な展開を検討することで、中国占術理論の形成過程や思想的、社会的な影響を探り明らかにした。本研究プロジェクトの具体的内容とその成果は以下の通り。1、中国古代占術の中で漢初の占術理論を記述した馬王堆帛書の占術書を主として考察した。とりわけ、『陰陽五行乙篇』について発表された写真版により本文を復元し、内容を分析し、その文献構造について考察し、「馬王堆漢墓帛書《陰陽五行》乙篇の構造と思想」に纏め公表した。また清華大学蔵戦国竹簡「傅説之命」の研究を訳注・論考として公表した。また、日本近世の年号勘文に関わる研究を翻刻・考察として公表した。『出土文献と秦楚文化』第7号を、上海博楚簡研究会と協力して刊行した。2、中国古代占術を研究するために、関連文献の電子テキスト化に着手し、主要文献のテキスト化を行った。対象として取り上げたのは、馬王堆帛書(『陰陽五行甲篇(式法)』『陰陽五行乙篇』『出行占』)、放馬灘秦簡日書、隨州孔家坡漢簡日書、睡虎地秦簡日書等である。また、後世の『天地瑞祥志』等も一部集録した。3、分担者及び協力者との連絡が円滑に行える様にメーリング・リストを作成した。また、分担者・研究会参加者相互の意思の疎通を円滑にするために、研究打ち合わせ会を開催した(全9回)。京都大学人文科学研究所研究班「術数学研究会」と連携し、研究討論会を開催(全9回)した。上海博楚簡研究会と連携し、「出土資料と漢字文化研究会」を開催(全6回)した。天地瑞祥志研究会と連携し、研究討論会を開催(全10回)した。4、今年度は国際的に日中韓の研究者と協力してネットワーク作りを推進した。海外の国際学会に4回参加し、学術交流及び研究報告を行った。清華“清華簡"国際学術研討会(ダートマス)、東アジアにおける術数学への多角的アプローチ(ソウル)、“簡帛《老子》与道家思想"国際学術研討会(北京)、清華簡与《詩経》研究国際会議(香港)。とりわけ、『陰陽五行甲篇』について発表された写真版により本文を復元し、内容を分析し、その文献構造について考察を進めており、今後「馬王堆帛書《陰陽五行》甲篇整體結構的復原」、「馬王堆漢墓帛書《陰陽五行》甲篇《諸神吉凶》綴合校釋」などとして纏め公表する予定である。また、『出土文献と秦楚文化』第8号を、上海博楚簡研究会と協力して刊行した。2、中国古代占術を研究するために、関連文献の電子テキスト化を進め、今年度は、『天地瑞祥志』等を集録した。3、分担者・研究会参加者相互の意思の疎通を円滑にするために、研究打ち合わせ会を開催した(全10回)。京都大学人文科学研究所研究班「術数学研究会」と連携し、研究討論会を開催(全10回)した。上海博楚簡研究会と連携し、「出土資料と漢字文化研究会」を開催(全5回)した。天地瑞祥志研究会と連携し、研究討論会を開催(全11回)した。4、名和と武田は、9月に上海出張して上海交通大学、復旦大学出土文献与古文字研究中心にて講演を行い、科学史研究、簡帛研究思想史における科学と占術の複合領域としての術数学研究の意義を提言し、日中共同研究プロジェクトの立ち上げを推進した。その後、復旦大学の研究者5名を関西と東京に招聘して出土文物の合同調査を行った。また、日本道教学会、中国出土学会と共催イベントとして中国占術・術数学に関する国際ワークショップを企画し、国際的な研究者ネットワークの構築を図った。とりわけ、『陰陽五行甲篇』について発表された写真版により本文を復元し、内容を分析し、その文献構造について考察し、「馬王堆帛書《陰陽五行》甲篇整体結構的復原」等に纏め公表した。2、分担者・研究会参加者相互の意思の疎通を円滑にするために、研究会及び打ち合わせ会を開催した(全6回)。京都大学人文科学研究所研究班「術数学研究班」「東アジア伝統医療の多角的研究班」と連携し、研究討論会を開催(全6回)した。