hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ツメガエル前腎をモデルとした腎機能の解析:単離ネフロンを用いた分子マッピング

脊椎動物の腎臓機能を調べるため、両生類の前腎ネフロンを単離し、そこに発現する遺伝子の同定と局在について調べた。前腎ネフロンに発現するNa^+,K^+-ATPaseのプロモーターとGFP遺伝子を連結させた発現ベクターを作成し受精卵に導入することで、GFP蛍光を指標にして前腎ネフロンを新鮮なまま単理することが可能となった。またメダカ多発性嚢胞腎症モデルpc mutantを用いて病態腎に関わる遺伝子をサブトラクション法により探索した。その結果、pc mutantで発現量が著しく減少する2遺伝子(バソトシンV2受容体とAQP8)を同定した。現在、前腎ネフロンに発現する遺伝子を網羅的に探索するとともに、病態腎に関わる遺伝子の機能解析を行っている。腎臓は、主として老廃物の排泄と体内の水や電解質の恒常性維持という2つの機能を担う生存に不可欠な臓器である。しかし、一旦、腎機能が失われると水分や種々の毒性物質が蓄積し尿毒症や高カリウム血症などの深刻な病気を引き起こす。申請者は、脊椎動物の腎臓機能の普遍的メカニズムに迫ることを目的として、種々の機能はそのままで、哺乳類より腎臓構造が単純である両生類の前腎に着目し、(1)前腎ネフロンの単離、(2)前腎に発現する輸送体の同定、(3)病態腎発症メカニズムについて研究を進めた。21年度は、前腎ネフロンの単離を中心に行った。当初、固定した幼生個体から前腎ネフロンを単離することを考えていたが、前腎からの遺伝子の単離にはより新鮮な状態の組織が求められるため、個体が生存した状態で前腎を単離する方法を考案した。前腎に特異的に発現する遺伝子を指標としたトランスジェニックガエルを作製した。その結果、前腎ネフロンはGFP蛍光を発するので、生きたまま微細解剖を行うことができ容易に前腎を単離することに成功した。単離した前腎ネフロンからRNAを抽出し、現在、前腎に発現する遺伝子の探索を行っている。また、自然突然変異により腎臓に疾患をもつpcメダカと正常メダカを用いて、前腎および中腎の機能異常のメカニズムの解明に着手した。今後、これらの研究が進むことで、脊椎動物の腎臓機能の普遍的メカニズムが明らかになっていくと期待している。申請者は、脊椎動物の腎臓機能の普遍的メカニズムに迫ることを目的として、種々の機能はそのままで、哺乳類より腎臓構造が単純である両生類や魚類の前腎に注目し、(1)前腎ネフロンの単離、(2)前腎に発現する受容体および輸送体の同定、(3)病態腎発症メカニズムについての研究を行った。前年度は、前腎ネフロンの単離を中心に行った。22年度は単離ネフロンに発現するホルモン受容体および輸送体の同定と局在について、さらにメダカ病態腎モデルを用いて病態腎発症メカニズムについて解析した。ヒトの多発性嚢胞腎症のメダカモデルと考えられるpc mutantと正常メダカの腎臓との間で発現量に差のある遺伝子をサブトラクション法により解析し、pc mutantで発現量が著しく減少する2遺伝子(バソトシンV2受容体とAQP8)を同定した。メダカV2受容体の腎臓での局在を免疫組織化学により調べたところ、遠位尿細管後部分節の基底側細胞膜に局在しており、嚢胞腎発症メダカではその発現が低かった。また、AQP8をノックアウトしたマウスでは、精巣の肥大が生じることが報告されていることから、pc mutantでのAQP8の消失が嚢胞を伴った腎臓の肥大と関連していることが考えられる。今後は両遺伝子と嚢胞腎発症との関連性について精査していく。
分子標的薬と制吐剤の相互作用に関わるPK/PD予測

近年のがん化学療法では,制吐薬を用いた支持療法や輸液をレジメン化して用いることが主流である。抗がん薬の副作用として最も知られるものの一つが,悪心・嘔吐であり,その対策のため「制吐剤適正使用ガイドライン」が2010年に本邦において作成されている。この中では,抗がん剤と1種類以上の制吐薬の併用が推奨され,特に高度催吐制に分類される抗がん剤に対しては3種類以上の制吐剤の使用が推奨される。このことから,レジメン化された薬剤間での薬物相互作用の検討の重要性が考えられる。次に,ヒト肝ミクロソームを用いてgranisetronおよびCYP3A4基質として知られるtaxan系抗がん薬,docetaxelおよびpaclitaxelを用いた代謝阻害実験を行った。Granisetron 100μMに対し,docetaxel,paclitaxelそれぞれ0.1,1,10μMを添加し,granisetronのみの代謝群をコントロールとして比較した。その結果,9'-desmethylgranisetron生成量はコントロールと比較して,docetaxelにおいて0.1μM添加で92.3%の減少が認められ,1,10μMでは9'-desmethylgranisetron生成は認められなかった。Paclitaxelでは,0.1μM添加で変化は無く,1,10μM添加でそれぞれ39.2%,80.3%減少となった。この結果より,docetaxelおよびpaclitaxelは同じtaxan系抗がん薬であるが,そのCYP3A4を介したgranisetron代謝阻害作用には差異があり,docetaxelがより強力であることが示された。これらの結果は,未変化体であるgranisetronが8090%残存している条件下での検討であり,今後さらに代謝が進行した条件下での検討を行っていく予定である。加えて,taxan系抗がん薬の阻害効果について速度論的解析を加え,日本薬学会または日本医療薬学会で発表する予定である。
米国のハイスクールにおける職業教育改革の展開-職業教育概念の転換を視点として-

本研究はアメリカ合衆国のハイスクールにおける職業教育改革の展開を、職業教育概念の転換を視点として解明することを目的とした。主な研究成果はと次の2つである。(1)「手に職をつける職業教育」と「教養教育の手段としての職業教育」の2つの概念の対立から二者の融合に変化し、その長所が伸張され、中等教育改革の中核取組となった。(2米国の職業教育改革は連邦が設置するナショナルセンターを中心に形成される関連機関(NPOや財団)とのパートナーシップによって推進されていることである。本研究の目的は、アメリカ合衆国のハイスクールにおける職業教育改革の展開を、職業教育概念の転換を視点として解明することである。このことを通して、低学力者の受け皿から中等教育改革の中核的な取組へと変容を遂げた職業教育に関する、政策・運動・実践を分析する視座を構築することを試みる。そのために、以下の2つを研究課題として設定した。(1)1990年代末以降(1998年ごろから2006年)の職業教育改革の質的変容のプロセスの解明、(2)ハイスクールと中等後教育機関との接続の分析である。これらの課題のうち、本年度は、渡米調査による情報収集を中心に関連文献・資料の収集と分析による調査を実施し、研究課題(1)の解決を中心に行った。渡米調査(2009年12月25日2010年1月10日)の調査の主な目的地は、連邦職業教育研究センター(ケンタッキー州ルイビル)、全米職業教育協会本部(バージニア州アレキサンドリア)、南部地域教育連盟(ジョージア州アトランタ)である。連邦職業教育センターでは、センター長のStoneに対するヒアリング調査と関連資料の収集を行った。全米職業教育協会では、政策担当部長DeWittに対するヒアリング調査と関連資料の収集を行った。南部地域教育連盟では上級副代表Bottomsに対するヒアリング調査と関連資料の収集を行った。また、連邦職業教育研究センターが所在するルイビル大学の図書館や、連邦議会図書館にて関連資料の収集を行った。これらの調査結果の検討を踏まえて、現行の職業教育法に基づく職業教育改革の推進を担う機関として設置されている連邦職業教育研究センターの役割と機能に焦点をあてて考察を行うこと必要があることが、今後の課題として明らかになった。これらの課題のうち、本年度は、(1)渡米調査による情報収集を中心に関連文献・資料の収集と分析による調査を実施し、研究課題(2)の解決と、(2)国内学会における成果発表を行った。(1)渡米調査(2010年8月29日9月5日)の調査の主な目的地は、教育開発アカデミー(ワシントンD.C.)、連邦教育省職業教育・成人教育局中等教育課(ワシントンD.C.)、全米職業教育財団(メリーランド州シルバースプリング)である。各機関で担当者へのヒアリング調査と関連資料の収集を行った。このことを通じて前年度に今後の課題として挙げた、ナショナルセンターの役割と機能について検討を深めることと、行政レベルでの学校間接続改善の取組状況について現状を明らかにすることができた。(2)日本比較教育学会および日本産業教育学会の自由研究発表を通して、2009年度および2010年度の調査によって明らかになった調査結果を報告し、広く参加者とディスカッションを行った。これらの研究活動を通して、(1)職業教育研究ナショナルセンターの役割と機能に焦点をあててさらに考察を行うことと、(2)学校現場における学校間接続改善の実施状況の把握が今後の課題として明らかになった。
カメラと眼のキャリブレーションに基づく高精度立体視画像合成の研究

実写画像とコンピュータグラフィックス画像を合成して高品質な画像を作成するには,画像の入力側(実写画像を撮影するカメラ)と出力側(合成画像を見る人間の眼)のモデル化とそれらのキャリブレーションに基づく画像合成の技術を確立する必要がある.本研究では,カメラと眼のキャリブレーションに基づく高精度立体視画像合成に関して,以下の成果を得た.1.統合カメラモデルとキャリブレーション手法の検証実カメラのズーム,フォーカス,アイリスの特性を忠実にモデル化した統合カメラモデルの妥当性とキャリブレーション手法の精度評価を目的として,多重ズームぼけ画像からの距離計測を行った.従来のフォーカスやアイリスと同様にズームによるぼけ変化から距離計測が可能であることを示し,その結果を利用した画像合成を行った.2.統合カメラモデルに基づく高精度ぼけ画像生成アルゴリズムの開発高精度なぼけ画像を生成するアルゴリズムとして多重Zバッファアルゴリズムと多重ピンホールアルゴリズムを実装し,高速化について検討した.その結果,レンズの光学現象を忠実に再現するには多重Zバッファアルゴリムが適しているが,高速化には多重ピンホールアルゴリズムが適していることを示した.また,多重ピンホールアルゴリズムを用いて実写画像と仮想物体のぼけ画像合成を行い,実時間処理の可能性を検討した.3.カメラと眼のキャリブレーションに基づく高精度立体視画像合成光学シースルーにおいて,実世界と仮想世界が学的に整合した高精度な立体視画像を生成するための眼のモデル化とキャリブレーション手法について検討した.ヘッドマウントディスプレイを装着した場合に生じる幾何学的不整合を,実・仮想空間座標のパラメータとして表現し,その解消方法を示した.特に,個人ごとに固有のパラメータである視点間距離の計測とその値に基づくアイキャリブレーション手順を構成し,その評価を行った.4.アイキャリブレーションに基づく立体視画像合成の応用アイキャリブレーションに基づく高精度立体視画像合成の手法を,双眼蹟微鏡を用いた眼科シミュレータに応用した.顕微鏡の光学系による視線光軸の変化に対応するために視点位置を両眼独立に推定するアイキャリブレーションを適用し,スケールが異なる立体視にも適用可能であることを確認した.実写画像とコンピュータグラフィックス画像を合成して高品質な画像を作成するには,画像の入力側(実写画像を撮影するカメラ)と出力側(合成画像を見る人間の眼)のモデル化とそれらのキャリブレーションに基づく画像合成の技術を確立する必要がある.本研究では,カメラと眼のキャリブレーションに基づく高精度立体視画像合成に関して,以下の成果を得た.1.統合カメラモデルとキャリブレーション手法の検証実カメラのズーム,フォーカス,アイリスの特性を忠実にモデル化した統合カメラモデルの妥当性とキャリブレーション手法の精度評価を目的として,多重ズームぼけ画像からの距離計測を行った.従来のフォーカスやアイリスと同様にズームによるぼけ変化から距離計測が可能であることを示し,その結果を利用した画像合成を行った.2.統合カメラモデルに基づく高精度ぼけ画像生成アルゴリズムの開発高精度なぼけ画像を生成するアルゴリズムとして多重Zバッファアルゴリズムと多重ピンホールアルゴリズムを実装し,高速化について検討した.その結果,レンズの光学現象を忠実に再現するには多重Zバッファアルゴリムが適しているが,高速化には多重ピンホールアルゴリズムが適していることを示した.また,多重ピンホールアルゴリズムを用いて実写画像と仮想物体のぼけ画像合成を行い,実時間処理の可能性を検討した.3.カメラと眼のキャリブレーションに基づく高精度立体視画像合成光学シースルーにおいて,実世界と仮想世界が学的に整合した高精度な立体視画像を生成するための眼のモデル化とキャリブレーション手法について検討した.ヘッドマウントディスプレイを装着した場合に生じる幾何学的不整合を,実・仮想空間座標のパラメータとして表現し,その解消方法を示した.特に,個人ごとに固有のパラメータである視点間距離の計測とその値に基づくアイキャリブレーション手順を構成し,その評価を行った.4.アイキャリブレーションに基づく立体視画像合成の応用アイキャリブレーションに基づく高精度立体視画像合成の手法を,双眼蹟微鏡を用いた眼科シミュレータに応用した.顕微鏡の光学系による視線光軸の変化に対応するために視点位置を両眼独立に推定するアイキャリブレーションを適用し,スケールが異なる立体視にも適用可能であることを確認した.実写画像と仮想物体を合成して高品質な画像を作成するには,画像の入力側(実写画像を撮影するカメラ)と出力側(合成画像を見る人間の眼)のモデル化とキャリブレーションに基づいて画像の合成を行う必要がある.本研究では,カメラと眼のモデル化とそれらのキャリブレーションに基づく画像生成法に関して,以下の検討を行っている.(1)実カメラのズーム,フォーカス,アイリスの特性を忠実にモデル化した統合カメラモデルの設計とキャリブレーション手法の確立(2)統合カメラモデルを用いた画像生成アルゴリズムの開発と高速化(3)眼のモデル化とキャリブレーション手法の開発(4)カメラと眼のキャリブレーションに基づく高精度立体視画像合成法の開発本年度は,(1)(2)に関して以下の成果を得た.・ズーム・フォーカス・アイリス統合カメラモデルのキャリブレーション手法について検討した.ぼけに対して周期と位相が不変となる正弦波濃淡パターンを液晶ディスプレイに表示し,各種レンズパラメータ設定において最適な周期の画像を撮影した.この動的キャリブレーションパターンを用いることによって,従来より高速かつ高精度にモデルパラメータが得られることを示した.・高精度なぼけ画像を生成するアルゴリズムとして多重Zバッファアルゴリズムと多重ピンホールアルゴリズムを実装し,高速化について検討した.その結果,レンズの光学現象を忠実に再現するには多重Zバッファアルゴリムが適しているが,高速化には多重ピンホールアルゴリズムが適していることを示した.また,多重ピンホールアルゴリズムを用いて実写画像と仮想物体のぼけ画像合成を行い,実時間処理の可能性を検討した.

実写画像と仮想物体を合成して高品質な画像を作成するには,画像の入力側(実写画像を撮影するカメラ)と出力側(合成画像を見る人間の眼)のモデル化とキャリブレーションに基づいて画像の合成を行う必要がある.本研究ではカメラと眼のモデル化とそれらのキャリブレーションに基づく画像生成法に関して,以下の検討を行っている。(1)実カメラのズーム,フォーカス,アイリスの特性を忠実にモデル化した統合カメラモデルの設計とキャリブレーション手法の確立(2)統合カメラモデルを用いた高精度ぼけ画像生成アルゴリズムの開発と高速化(3)眼のモデル化とキャリブレーション手法の開発(4)カメラと眼のキャリブレーションに基づく高精度立体視画像合成法の開発本年度は,(1)(3)に関して以下の成果を得た.●昨年度開発したズーム・フォーカス・アイリス統合カメラモデルを改良し,そのキャリブレーション結果の精度を評価するためにぼけ情報からの距離計測について検討した.従来から,フォーカスとアイリス変化によるぼけからの距離計測は行われていたが,本カメラモデルを用いることによってズーム変化によるぼけからの距離計測が可能であることを理論的,実験的に示した.●光学シースルーにおいて,実世界と仮想世界が幾何学的に整合した高精度な立体視画像を生成するための眼のモデル化とキャリブレーション手法について検討した.ヘッドマウントディスプレイを装着した場合に生じる幾何学的不整合を,実・仮想空間座標のパラメータとして表現し,その解消方法を示した.特に,個人ごとに固有のパラメータである視点間距離の計測とその値に基づくアイキャリブレーション手順を構成し,その評価を行った.実写画像とコンピュータグラフィックス画像を合成して高品質な画像を作成するには,画像の入力側(実写画像を撮影するカメラ)と出力側(合成画像を見る人間の眼)のモデル化とそれらのキャリブレーションに基づく画像合成の技術を確立する必要がある.本年度は,次の項目について検討を行った.1.実カメラのズーム,フォーカス,アイリスの特性を忠実にモデル化した統合カメラモデルの検証と評価2.高精度ぼけ画像生成のための多重ピンホールアルゴリズムの実装と評価3.アイキャリブレーションに基づく立体視画像合成の応用
溶接変形および残留応力の発生源をもとにした新しい推定法と制御法の開発

船体構造の建造自動化を推進する際に解決しなければならない重要な課題として、溶接変形の予測と制御の問題がある。また、船体の疲労破壊に対する安全性評価を高い信頼度で行うには、溶接に伴う残留応力の定量的予測が不可欠である。このような溶接変形や残留応力の問題を定量的かつ統一的に検討するためには、変形および残留応力の生成源となっている固有ひずみに注目した問題の捉え方が有効であり、また、種々の因子が変形や残留応力に及ぼす影響を詳細に検討するためには、FEMによるシミュレーションが非常に優れている。そこで、平成3年度は長尺板継溶接における溶接変形の予測と制御を目的として、シミュレーションのためのFEMを開発し、溶接変形と固有ひずみの関係、仮付け間隔やタブ板の種類が溶接変形に及ぼす影響を一連のシミュレーションにより検討した。また、平成4、5年度では、前年度に引続き、板継溶接における溶接変形に注目し、切断誤差によるルートギャップのばらつきや鋼板に元々存在する残留応力やガス加熱などで人為的に作った残留応力が、溶接変形に及ぼす影響について検討した。その結果切断誤差や残留応力の影響は、仮付けやタブ板の影響よりも顕著であり、溶接変形を制御するという立場からは、これらを重点的に制御する必要が明らかとなった。一方、残留応力については、突合せ溶接や隅肉溶接に伴う残留応力を、少ないひずみ計測点数で推定するための新しい残留応力測定法を開発し、その有効性を実測によって示した。この測定法は、残留応力は固有ひずみによって生成されるという考えに基づいており、継手の形式と溶接条件が定まれば、固有ひずみの分布形態が少数のパラメーターを有する関数として精度良く近似できる事実に基づいている。船体構造の建造の自動化を進めるに当って、重要な課題の一つに、長尺板継ぎの面内変形の制御がある。本年度は、板幅3M、板長10Mの軟鋼板の溶接板継ぎの変形挙動を明確にするために、理論解析による2次元シミュレ-ション用の計算機用プログラムを開発した。このプログラムを用いてシリ-ズ計算をし、下記の結果を得た。1.突き合わせ溶接における面内横収縮の値は位置によって異なっている。収縮量は中央部より両端部の方が小さくなっている。しかし、その差は板の最外側ではかなり平均化されている。2.横収縮の分布は残留塑性歪み及び残留応力から決まる。その中でも溶接線に垂直な方向の塑性歪みε^p_yが重要である。溶接線近傍の横収縮変位が塑性歪みε^p_yの積分値とよく一致している。また、板の全体横収縮の大部分が中央部の塑性歪みε^p_yから作られている。3.溶接横収縮に対する仮付けの間隔及びタブの形式による拘束状態の強弱の影響は生産現場で使用される範囲ではそれほど大きく現れない。4.溶接終端部付近を局部加熱することにより横収縮の分布がかなり変化するが、加熱位置による影響が大きい。また、会合法について、会合部で溶接線付近の収縮量が局部的に大きくなっているが溶接線から離れると共にその差が緩和されるので板の最外縁での全体横収縮がほぼ均一な分布になっている。5.初期応力がある場合の溶接変形の一例として、終端部の仮付け及びエンドタブ板の仮付けによる溶接残留応力を考慮した計算を行なったところ、初期応力が横収縮に与える影響が大きいことが分かった。本研究の目的は、溶接および種々の熱加工に伴って生じる変形や残留応力を定量的に予測し、さらにこれらを制御するために、変形や残留応力を生じさせる根源的な原因すなわち固有歪あるいは食い違いの観点から問題を系統的に理解しようというものである。本年度は特に、溶接変形に関しては、船体のスキンプレートの板継ぎ溶接における初期ギャップや種々の残留応力等の初期不整が溶接変形に及ぼす影響を検討した。

その結果、切断時の誤差によって生じたギャップが、あらかじめ予測が難しい溶接変形の主たる原因であり、今後は、切断精度についても検討が必要であることが明らかとなった。また、残留応力については、突き合わせ溶接や隅肉溶接に伴う残留応力を少ない歪計測点数で推定するための新しい残留応力測定法を開発し、その有効性を実測によって示した。この測定法は、残留応力は固有歪によって生成されるという考えに基づいている。継手の形式と溶接条件が決まれば、固有歪の分布形態は十分な精度で予測でき、さらに9個程度のパラメーターを含んだ関数として表わされるという事実に注目したものである。本研究の目的は、溶接および種々の熱加工に伴って生じる変形や残留応力を定量的に予測し、さらにこれらを制御するために、変形や残留応力を生じさせる根源的な原因、すなわち固有ひずみ、あるいは食い違いの観点から、問題を系統的に理解しようというものである。平成4年度では、板継ぎ溶接における初期ギャップや種々の残留応力等の初期不整が、溶接変形に及ぼす影響を検討した。残留応力については、固有ひずみ分布を関数表示することにより、溶接残留応力を少ないひずみ計測点数で推定するための新しい測定法を開発した。本年度は、突合せ溶接および隅肉溶接を対象に、溶接条件と残留応力の関係を明らかにするため、有限要素法による系統的な計算を行い、計算の結果に基づき固有ひずみの観点から、残留応力の分布特性を明らかにした。特に、疲労強度上問題となり易い隅肉溶接止端部における残留応力について詳細に検討した。
東アジア諸国の主要産業の国際競争力への通貨危機の長期的影響

本プロジェクトが研究対象としたいわゆる「アジアの経済危機」は、特に正統派の多くの経済学者の予想に反して、約2年間で少なくとも表面的には収束したかのように見える。特にマクロ経済的には、この金融危機の影響を強く受けた諸国のうちには以前のような高い経済成長の達成を実現している経済もいくつか存在する。すなわち、かつて「東アジアの奇跡」と呼ばれた経済発展のイメージは色褪せたものの、韓国、台湾、香港といった経済は依然として根強い成長性を保持していると考えられる。このようなマクロ経済的な成長、復興の原因と考えられる要因として、企業、産業といったミクロ経済レベルでの制度的要因が存在し、それらが近年大きく変化をしてきている。特に開発途上経済のシステムのうちで世界銀行、IMFから強く批判を浴びた企業統治のあり方は、このプロジェクトの対象である韓国、台湾を含めた東アジア経済において近年大きな変化を経験した。すなわち、かつてのような人脈を基礎としたり、企業間の連携をもとにした広い意味での系列融資はその割合を減少させ、市場メカニズムに依存する形での株式、負債金融が重要性を増した。それによって、日本経済において現在進行しているように、単に企業金融の諸側面が影響を受けただけではなく、企業の組織、管理、企業間取引等の広い範囲において企業経営の基礎が変化したと考えられる。今後は、この意味でかつてのように企業経営をのみ研究対象とするとか、あるいは現在のファッションである企業統治に焦点を当てるのではなく、この両側面を統合した研究が必要になると思われる。1997年の7月、タイでの通貨危機にその発端のある東アジアの金融、経済危機は、約2年半を経過した現在までにほぼその直接の影響はほぼ終焉し、事実この金融危機を経験した諸国は高度の経済成長を達成するまでに回復してきている。この経済危機は基本的にはマクロ経済学的な「通貨」ないし「金融」危機として理解すべきであろうという主張の根拠がここにある。ただし、このマクロ経済的な混乱が産業、企業といったミクロの経済単位とどういう関係があるかについては、まだ研究が積み重ねられていない。この「東アジア諸国の主要産業の国際競争力への通貨危機の長期的影響」の国際共同研究はこの問題を解明するために組織されたものであり、1999年度においてはその基礎的な問題がそれぞれの研究者によって分析された。現在の段階で明らかになったことは、どの経済においてもこの金融危機はたんにマクロ経済に対してではなく、政府の産業政策と産業、企業の競争構造といったミクロ経済一般に広範な影響を及ぼしたことが分かった。特に個別企業ないし企業集団に関しては、それらのガバナンス、成長戦略および経営組織全般にわたって根本的な変革が行われていることが注目すべきである。このような広い意味でのAmericanizationとも呼びうる改革は、単にそれぞれの経済において重要な意味を持つだけではなく、所謂「東アジアの経済的奇跡」に寄与したとされる政策的、経済的、経営的特質のほぼすべてが再検討の対象とされていることを意味する。この国際共同研究の2年度は、各研究者が個別研究の成果を比較することによって、それぞれの経済の特質を明らかにし、それによってその経済における企業の国際競争力の成長を分析することを意図している。なお、この国際共同研究の成果は2001年春の国際研究集会で一般に公開されることになっている。

すなわち、かつてのような人脈を基礎としたり、企業間の連携をもとにした広い意味での系列融資はその割合を減少させ、市場メカニズムに依存する形での株式、負債金融が重要性を増した。それによって、日本経済において現在進行しているように、単に企業金融の諸側面が影響を受けただけではなく、企業の組織、管理、企業間取引等の広い範囲において企業経営の基礎が変化したと考えられる。今後は、この意味でかつてのように企業経営をのみ研究対象とするとか、あるいは現在のファッションである企業統治に焦点を当てるのではなく、この両側面を統合した研究が必要になると思われる。
網膜双極細胞におけるグルタミン酸放出の調節機構

1.キンギョ網膜から単離したON型双極細胞をfura-2を含むパッチ電極で膜電位固定し、Ca電流を記録すると同時に、シナプス前終末部における細胞内遊離Caイオン濃度を測定した。2.脱分極パルスによってCa電流が活性化されると、終末部においてCaトランジェントが発生した。Caイオンの流入量とCaトランジェントのピーク値との関係は、上に凸の飽和型単調増加関数となった。3.細胞外液のNaイオンを除去することによりNa/Ca交換機構を阻害すると、Caトランジェントの回復相が顕著に遅くなった。しかし、Caトランジェントのピーク値は変化しなかった。4.細胞外液のpHを上げることによって形質膜のCaポンプを抑制すると、基底レベルのCaイオン濃度が僅かに上昇した。脱分極パルスによってCa電流が活性化されると、Caトランジェントのピーク値は変化しなかったが回復相が遅くなった。5.細胞外液のCaイオン濃度を低くしてCaイオンの流入速度を小さくしたが、Caイオンの流入量とCaトランジェントのピーク値との関係は変化しなかった。したがって、細胞内のCa貯蔵部位へのCaイオンの取り込みは、Caトランジェントの発生に関わっていないことが示唆された。6.caffeineやryanodineを投与しても細胞内遊離Caイオン濃度は影響を受けなかった。7.以上の結果から、ON型双極細胞の終末部におけるCaトランジェントのピーク値はCa緩衝物質によって規定されており、Caトランジェントの回復相はCaポンプとNa/Ca交換機構によるCaイオンの排出過程を反映していると結論した。細胞内Ca貯蔵部位の関与は示唆されなかった。
学校歯科保健活動の総合的評価に関する研究

1978年から熱心な学校歯科保健活動を展開してきた岩手県平泉小学校(以下A校という)での成果を通常の歯科保健活動を行ってきた宮城県大谷小学校(以下B校という)と比較し、学校歯科保健活動の充実に資する事を目的に行われた研究である。両校定期健康診断のデ-タと1986年度と1989年度に実施したアンケ-ト調査の結果の分析を行い、以下の結果を得た。1)A校学童の一人平均DMF指数は1979年度から1989年度を比較すると全ての学年で有意に減少したが、B校では1984年と1989年を比較した結果殆ど変化は認められなかった。齲蝕処置率は両校とも向上した。2)口腔清掃度の指標である一人平均DIーS(OHIーS)では調査期間中両校とも概ね減少したが1986年と1989年の両年度の比較では2年生を除いた全学年でA校の方が統計学的に有意に低い値を示した。3)4年生、5年生、6年生の高学年の学童を対象にして採った前歯部PMA指数では両校とも減少傾向を示したが1984年、1986年そして1989年度の両校間の比較では1989年度の4年生を除いてA校の方が統計学的に有意に低い値を示した。4)アンケ-ト調査の結果、A校の学童では自分の口への関心度が高まり、齲蝕、歯肉炎による自覚症状を訴えるものが少なくなり、歯科保健行動も改善された。以上の結果から岩手県平泉小学校における学校歯科保健活動の有効性が認められた。今後、この成果は学校現場への応用が期待される。学校歯科保健は保健教育、保健管理の面から人間の一生の中で極めて重要な時期である。近年、幼児、学童のう蝕は減少傾向にあるが、顎顔面の発育や生活習慣の点でかなり変様してきており、保健教育と保健管理の両者が調和した効果的な学校歯科保健の充実ということが課題になっている。本研究は過去に地域全体で歯科保健活動に取り組んできた地域を中心に、その成果を客観的に評価し、今後の児童、生徒の歯科保健活動の向上に資することを目的としている。そこで、本年度は、地域全体で歯科保健活動に取り組んできた小学校と、春の定期検診だけを行なってきた小学校の過去7年間の歯科検診結果、及び歯科保健活動の実態の調査を行なった。その結果、過去7年間活発な地域歯科保健活動を行なってきた学校では、齲蝕罹患者率、一人平均齲歯数とも少なく、長年にわたる地域歯科保健活動の成果であることが認められた。また、二校の小学校4年生から6年生を対象に、「歯と生活についての調査」を実施して、自覚症状、歯科保健についての知識、実際の歯科保健行動、生活一般行動などについて、アンケ-ト調査を行なった。その結果、活発な地域歯科保健活動を行なってきた小学校の児童の方が、実際の歯科保健行動は、望ましい傾向にあることが認められた。今後さらに詳細な分析を行なっていく予定である。この研究は学校歯科保健活動の効果を総合的、かつ客観的に評価し,その在り方を追求する事により今後の学校歯科保健活動の充実に資する事を目的としている.昨年度は,地域全体で歯科保健活動に取り組んできた小学校(以下A校という)と,春の定期検診だけを行ってきた小学校(以下B校という)の過去7年間の歯科検診結果と歯科保健活動の実態を調査し,二校間の差異の分析を行ったが本年度もその詳細について検討を行った.

その結果,齲蝕罹患状態,口腔清掃度,歯肉炎の罹患状態のいずれにおいてもA校の方が良好な状態を示した.また,1986年度と同じアンケ-ト調査を実施し,自覚症状,歯科保健についての知識,歯科保健行動,一般保健行動などの経年変化をみたが,上述の口腔内状態の二校間における差異を裏づける行動変容が認められた.さらに,本年度,A校では定期健康診断の際に歯肉に炎症徴候の認められる者の検出を行い,学校における歯の清掃を学校関係者によって徹底して行った.その結果,学校での養護教諭,担任教諭らによる歯科保健指導,家庭での保護者の協力,そして学童本人の努力によって歯の不潔が改善されるとともに歯肉に炎症徴候のある者が約4分の1に減少する結果が得られた.近年,歯周疾患の低年齢化が問題となっているが,この研究で得られた知見は学校歯科保健の中でとかく軽視されがちだった歯周疾患の保健指導および保健管理に有効な指針を与えるものであることが示唆された.今後,さらに地域歯科保健活動の活発な地域と不活発な地域での差異を詳細に分析する予定である.この研究は学校歯科保健活動の効果を総合的かつ客観的に評価し、その在り方を追究する事により、今後の学校歯科保健活動の充実に資する事を目的としている。昨年度は地域全体で歯科保健活動に取り組んできた小学校(以下A校という)と、通常の歯科保健活動を行ってきた小学校(以下B校という)の過去7年間の歯科検診結果と歯科保健活動の実態を調査し、両校間の差異の分析を行ったが、本年度も両校において歯科検診を行い、両校間の差異の分析を行い、その詳細について検討を行った。その結果齲蝕罹患状態、口腔清掃度、歯肉炎の罹患状態のいずれにおいてもA校の方が良好な状態を示した。なお、A校は1988年より1990年まで文部省の「むし歯予防推進指定校」となり、学校と地域が一体となった予防活動が展開された。1987年と1991年の歯科検診結果を小学校6年生で比較するとA校では1人平均DMF歯数が2.58本から2.21本へと5%の危険率で統計学的に有意に減少した。しかし、B校では統計学的に有意でないものの3.88本から4.25本へと増加した。口腔清掃度をDIーS(OHIーS)を用いて評価した。A校では1.17から0.82へ0.1%の危険率で有意に減少したが、B校では1.17から1.22となり、減少はみられなかった。4年生、5年生、6年生を対象に前歯部PMA歯数を用いて歯肉炎を評価した結果、A校では4.22から3.60へと有意ではないが減少傾向を示し、B校では5.82から4.73へ5%で有意に減少した。しかしながら両年度での両校間の比較では全学年でA校の方が統計学的に有意に低い値であった。
リバース・モーゲージの私的社会保障から街づくりへの多面的活用システムの研究

高齢者が保有する不動産を活用した制度には、アメリカやフランスで普及しているリバース・モーゲージやピアジェといったものがある。わが国では、1981年の武蔵野市を先駆者として、1980年代後半の地価高騰を背景に、大都市圏の多くの自治体や信託銀行が制度を確立したが、その後の地価下落により制度の休眠状態が続いた。しかし21世紀になると、地方の中小都市も社会福祉の一環として制度を制定し始め、さらに住宅ハウスメーカーも自社が販売した住宅に関してリバース・モーゲージを導入するようになっている。さらに厚生労働省も「長期生活支援資金制度」を導入し、リバース・モーゲージの本格的な普及が始まったと言える。このように従来のリバース・モーゲージは社会保障的側面からのアプローチが主流であったが、国土交通省もバリアフリー促進や建替え促進のためにリバース・モーゲージの導入を図っている。しかし、それらは対象物件ごとの個体の視点からのアプローチであり、「都市再生」を視野に入れた面的な視点からの研究は皆無に等しい。そのため、マンション等を含めた再開発事業に、リバース・モーゲージシステムを活用し合意形成を促進する制度を構築することは、地域住民、とりわけ高齢者に配慮しながら「都市再生」を早期に実現していくためには非常に重要なポイントであると思われる。老朽化マンションの建替え及び市街地再開発において合意形成は非常に困難なものであるが、現状を放置しておくとマンション及び地域のスラム化を促進させる可能性が非常に大きい。そこで、リバース・モーゲージやピアジェのような高齢者が所有するストック資産(主に居住用住宅)をフロー化(現金化)させる制度を活用することによって、高齢者が抱えている経済的不安を取り除き、再開発計画への参画を促す制度を考察した。本研究がスタートした本年度は、リバース・モーゲージの私的社会保障システムの可能性および利活用の実態を日本およびアメリカ、フランスなどを対象として解明した。本研究を遂行していくために、学位論文の作成に当たって習得した既存のデータ、文献を再整理したうえで、アメリカにおける商務省資料収集およびリバース・モーゲージを利用実績の顕著な都市(ホノルルなど)における情報収集、分析、フランスのパリおよびニースなどでのピアジェ適用の実態と運営状態、私的社会保障としての貢献度の定量的分析に努めた。さらに、このリバース・モーゲージを老朽化マンションの建替えに利活用することを、日本国内の延べ7ヶ所、7,205人・件に及ぶオリジナルデーターに基づき分析を行った。リバース・モーゲージの持つ2面性に注目し、社会保障的利用だけでなく、いわばハード面の建替えにもこのシステムが利活用できる可能性を有していることを証明した。これと対比して、わが国の導入が遅々として進まない原因と背景について、各自治体や住民などへのヒアリング・アンケート調査から得た知見を分析した。さらにアメリカの事例から得た知見を参考にし、日本の風土に合致したシステムの構築に努めた。本研究を遂行していくために、学位論文の作成に当たって習得した既存のデータ、文献を再整理したうえで、アメリカにおける商務省資料収集およびリバース・モーゲージを利用実績の顕著な都市(ホノルルなど)における情報収集、分析、フランスのパリおよびニースなどでのビアジェ適用の実態と運営状態、私的社会保障としての貢献度の定量的分析に努めた。

そこで、リバース・モーゲージやピアジェのような高齢者が所有するストック資産(主に居住用住宅)をフロー化(現金化)させる制度を活用することによって、高齢者が抱えている経済的不安を取り除き、再開発計画への参画を促す制度を考察した。
慢性腎臓病、糖尿病性腎症、ネフローゼ症候群の機序解析と新しい治療法の開発

本研究は,慢性腎臓病,糖尿病性腎症,ネフローゼ症候群の発症機序,特に蛋白尿の発症機序に焦点をあてて研究を行っており,最終的には蛋白尿を防ぐ為の新しい治療法の開発を目標としている。この目標に向けて,私はマウスを用いて大規模な糸球体特異的遺伝子の同定とその機能解析というプロジェクトを推進してきており,このプロジェクトを通して幾つかの新規糸球体特異的遺伝子の同定や糸球体遺伝子/タンパク質のデータベース化を図り報告してきた。さらにこのプロジェクトを遂行中に偶然にタンパク尿自然発症マウス(NSマウス)を発見して,NSマウスのタンパク尿の発現機序を探るべく,NSマウスならびに野生型マウスより腎糸球体を単離して,その糸球体における遺伝子プロファイリングを行った結果,Melanoma antigen(Mela), Dendrin等の興味深い遺伝子群の発現変化を認めた。その為,それらの遺伝子群とタンパク尿発現との関連を検討した。マイクロアレーを用いた遺伝子プロファイリングではNSマウスにおいて,Mela遺伝子の発現上昇を認めたものの,RT-PCR等では残念ながらその結果を再現するとができなかった。Dendrin遺伝子に関しても,ノックアウトマウスを作成したものの,現在までは腎臓に関しては特に表現型が得られていない。しかしながら,新たにNSマウスにおいて我々が同定した糸球体特異的遺伝子の一つであるPOSTI遺伝子が発現上昇していることを明らかにした。この遺伝子のノックアウトマウスに抗糸球体膜抗体を投与すると蛋白尿が増加することより,この遺伝子を一つの手がかりにして,今後もNSマウスのタンパク尿の発現機序に関して検討をしてゆく予定である。
ペリサイト消失網膜症モデルマウスを用いた網膜線維化のメカニズム解析

糖尿病網膜症は、本邦において成人の主要な失明原因になっているが、増殖期に対する有効な薬物療法がない。要因として、網膜症を再現できるモデル動物がおらず、疾患の進行メカニズムが解明されていないことが挙げられる。我々が開発した、ペリサイト消失網膜症モデルマウスは、糖尿病網膜症と同様の病理変化を再現し、線維血管増殖膜を形成、最終的に網膜組織構造が破綻するまでの変化を解析することが可能である。この分子メカニズムを解明することで、増殖糖尿病網膜症に対する新規治療薬の開発に繋げることを目指す。
ガリウム化合物の特性を活用する新規合成反応の開発

ガリウムは3B族に属する元素であり,同族のアルミニウムやホウ素に見られない特徴として低原子価状態の分子種が比較的安定に存在することがあげられる。今回,低原子価ガリウム化合物である二塩化ガリウムを用いて新しい形式の反応を試みた。二塩化ガリウムは1価と3価のガリウムの複塩であることが知られている。そこで,1価のガリウムの持つ強い還元力と3価のガリウムの持つルイス酸性を組み合わせ利用する反応を探索した。その結果,二硫化炭素溶媒中,芳香族化合物に対して二塩化ガリウムの存在下アルデヒドを作用させると,アルデヒドが還元された後Friedel-Crafts反応した付加物が生成することを見出した。芳香族アルデヒドとの反応は特に良好な結果を与え,ジフェニルメタン誘導体が高収率で得られた。また,本反応は脂肪族アルデヒドあるいはケトンに対しても適用可能であり,それぞれ対応する還元付加体を与えることを見出した。脂肪族カルボニル化合物の反応の場合,主生成物はカルボニル基のalpha位で反応した化合物であり,中間に生ずるアルコール型化合物からカルベニウムイオン生成の際,オレフィンを経由しより安定なカチオンへと転位していることが分かった。アセタールは通常の還元条件では安定な化合物であるが,本反応は高いルイス酸性条件下で進行する反応であるためアセタールへも適用可能であると考え反応を試みた。その結果,この場合も円滑に反応が進行し,特にベンゼンやトルエン等反応性の低い芳香族化合物との反応ではアルデヒドよりも好結果を与えることが分かった。以上のように,低原子価ガリウム化合物を利用して,還元的Friedel-Crafts反応という新しい形式の反応を見出すことができた。ガリウム反応剤の触媒化等については現在検討中であり,今後の課題である。
代謝異常疾患における脂溶性リガンドの作用機序の解明

代謝異常疾患の標的臓器である脂肪組織、骨格筋、肝臓および心臓に発現する脂溶性物質をリガンドとする受容体の機能解明を目的とした。エストロゲンをリガンドとするGPR30は、脂肪細胞、骨格筋、肝臓、単離心筋初代培養細胞および代謝異常疾患でリスクが上昇するといわれる心筋梗塞などで認められる心臓線維芽細胞において、その発現が認められた。心筋細胞および線維芽細胞に17b-エストラジオール刺激を行った結果、ERKのリン酸化の亢進が認められた。本研究によって、心臓においてエストロゲンがGPR30を介したnon-genomic作用をもつことが明らかとなった。メタボリックシンドローム患者の急増が問題視されてきており、メタボリックシンドロームの増悪には、脂肪組織、骨格筋細胞、肝臓および心臓などの臓器の代謝異常による、トータルボディでの代謝のアンバランスが関与するとされている。上述の代謝調節には多くの受容体からのシグナル伝達が考えられることから、これらの臓器に発現する受容体の同定、その受容体のリガンド探索およびその受容体の機能と代謝機構との関連性を明らかすることを目的としている。当該年度において、脂溶性物質をリガンドとする受容体の実際の発現についてリアルタイムPCRを用いて解析を行った。その結果、GPR30の発現が脂肪細胞に加え、骨格筋および心臓において認められた。一方で、GPR40およびGPR120の発現は骨格筋、肝臓および心臓において検出感度以下であった。心臓において、単離心筋初代培養細胞にGPR30のリガンドであるエストロゲン(1μM)刺激を行った結果、下流のシグナル伝達のERKのリン酸化の亢進が認められた。本研究によって、心臓においてエストロゲンがGPR30を介して、ERKリン酸化を活性化し、シグナル伝達からnon-genomic作用をもつことが明らかとなった。その他の受容体の発現について、脂肪細胞、骨格筋細胞および心臓において解析を進めるとともに、糖尿病など代謝異常疾患において、発現が認められた受容体の機能性について、細胞レベルおよび動物レベルにて、引き続き検討を進める。前年度に引き続き、当該年度では、心臓において、エストロゲンをリガンドとするGPR30の機能性の解明を目指した。当該年度では心筋梗塞で認められる心臓線維芽細胞におけるGPR30の発現とその役割について検討を行った。GPR30の発現は、新生仔単離心臓線維芽初代培養細胞において、心筋初代培養細胞に比して低いレベルであったが、発現することを見出した。線維芽初代培養細胞にGPR30のリガンドであるエストロゲン(1μM)刺激を行った結果、下流のシグナル伝達のERKのリン酸化の亢進が認められ、またエストロゲンの長期刺激において、線維芽細胞の増殖の抑制が濃度依存的に認められた。本研究によって、心臓線維芽細胞においてエストロゲンがGPR30を介して、ERKリン酸化を活性化し、シグナル伝達からnon-genomic作用をもつことが明らかとなり、エストロゲンによる線維芽細胞増殖抑制を明らかにした。メタボリックシンドロームの増悪により心筋梗塞など心血管系疾患のリスクが上昇するが、本研究において、GPR30を介したエストロゲンの心臓線維芽細胞への作用が心血管系の機能保護につながるものと期待できる。さらなる作用メカニズムについては、引き続き検討を進める。
微小粒子を用いた3次元マイクロ・ナノファブリケーション手法の開発

粒子を空間中に配置することにより微細な構造を作製した.粒子の配置にはいくつかの手法を用い,実験的・解析的手法を併用し研究を行った.用いた手法は主に次の3種である.1)放電による粒子結合による構造作製,2)静電力による液滴からの構造作製,3)磁場による粒子配置による構造作製.これら3種について得られた知見を以下にまとめる.1.放電による粒子接合放電を用いた粒子接合手法については粉末粒子間に電圧を印加し放電もしくは通電によるジュール熱による接合を試みた.2粒子を用いた接合実験では放電による強固な接合が得られたものの,ジュール熱による拡散接合に関しては十分な接合力を得ることができないことがわかった.また,2粒子を接合後,引っ張り試験によりその接合強度を導出し定量的に接合強度を評価した.放電による粒子接合は2粒子のみならず,微小キャビティ内部での少数粒子に関する小型通電焼結装置による構造体の作製にも発展させ,マイクロ構造体を作製することに成功した.2.静電力による液滴からの構造作製粉末を分散させた溶液を静電力を利用しガラスキャピラリより基板上に生成させ粒子を積層させた構造作製を行った.この方法は粒子の集合体を積み上げ,直接構造を作製する方法である.3.磁場による粒子配置による構造作製粒子を配置する方法として個々の粒子に直接作用を及ぼすアプローチ以外に自己組織的な構造の作製手法がある.外部からの磁場により磁性粒子が鎖状の構造を生成することはよく知られている.本研究では磁性粒子を制御し構造を作製するために外部磁場を用い,構造が制御できることを実験的・解析的に明らかとした.上記,各手法により粒子の接合および構造の作製に関する知見を得た.粒子を空間中に配置することにより微細な構造を作製した.粒子の配置にはいくつかの手法を用い,実験的・解析的手法を併用し研究を行った.用いた手法は主に次の3種である.1)放電による粒子結合による構造作製,2)静電力による液滴からの構造作製,3)磁場による粒子配置による構造作製.これら3種について得られた知見を以下にまとめる.1.放電による粒子接合放電を用いた粒子接合手法については粉末粒子間に電圧を印加し放電もしくは通電によるジュール熱による接合を試みた.2粒子を用いた接合実験では放電による強固な接合が得られたものの,ジュール熱による拡散接合に関しては十分な接合力を得ることができないことがわかった.また,2粒子を接合後,引っ張り試験によりその接合強度を導出し定量的に接合強度を評価した.放電による粒子接合は2粒子のみならず,微小キャビティ内部での少数粒子に関する小型通電焼結装置による構造体の作製にも発展させ,マイクロ構造体を作製することに成功した.2.静電力による液滴からの構造作製粉末を分散させた溶液を静電力を利用しガラスキャピラリより基板上に生成させ粒子を積層させた構造作製を行った.この方法は粒子の集合体を積み上げ,直接構造を作製する方法である.3.磁場による粒子配置による構造作製粒子を配置する方法として個々の粒子に直接作用を及ぼすアプローチ以外に自己組織的な構造の作製手法がある.外部からの磁場により磁性粒子が鎖状の構造を生成することはよく知られている.本研究では磁性粒子を制御し構造を作製するために外部磁場を用い,構造が制御できることを実験的・解析的に明らかとした.上記,各手法により粒子の接合および構造の作製に関する知見を得た.本研究は,3次元形状の自由度および材料の自由度を格段に上げるため,微粒子を順次積層して構造を作り上げていく新しい3次元マイクロファブリケーション手法を開発し,さらにナノサイズの粒子による手法への道を開くことを目的とするものである.微粒子の積層手段として,当初は,直流パルス電流印加により,粒子間に放電を起こさせ,1個ずつ粒子を結合・焼結させる方法を検討したが,放電によって任意の位置に粒子を結合させることはほとんど不可能であることが判明した.そこで,微粒子を液体中に懸濁させ,それをパルス電圧を印加することによって,微小なノズルから微小液滴としてノズルから射出させて,粒子を積層させる方法を採用することにした.そこで、液滴を噴射する際の基本的な現象を把握することを今年度は行った.具体的には,1.パルス電圧を印加することで溶液をオンデマンドに目標位置に制御して落下させることを目標として,微小液滴を生成する基礎実験を行い,液滴生成に関わる諸因子の相関関係を調べた.2.次に粒子を懸濁した液体が同様に噴射されるかどうかを検討した.その結果以下のことが明らかになった.(1)液滴を得るためには,ノズル先端と基板までの距離が大きくなるほど印加電圧を大きくしなければならない.(2)ノズル内径が小さくなるほど液滴は生成しやすく,得られる液滴の体積は小さくなる.(3)溶液の粘性,表面張力が小さいほど液滴は生成しやすい.(4)電圧印加前のメニスカスの形状の安定化を図るためには,溶液とノズルとの濡れ性が大きく影響する.(5)内径120μmのノズルを用いて数百plの微小液滴を200μmの間隔で制御して落下させて基板上に2次元の微小配列体の作製が可能である.来年度は,ノズル内径を小さくすること,ノズルと溶液との濡れ性を考慮すること,さらに微小な液滴を安定して生成することについて検討する予定である.昨年度の延長として,微粒子を液体中に懸濁させての噴射実験と,別に電圧を微小な領域の粉体の集合体に印加し,粉体を積層していくための基礎として,微小構造体作製を目的とした小型放電プラズマ焼結法(SPS)の実験も実施した.

上記の2件について報告する.1.噴射実験溶液(イオン交換水とイオン交換水に平均粒径12nmのアルミナ粉末を分散)が供給されている細管ノズル(内径0.16mm)内に銅線を挿入して高電圧を印加した際に基板上に生成する液滴を供給液体の種類,出力電圧(電圧010kV),電圧印加時間(時間幅1ms100ms)を変化させて高速度カメラで観察し,生成した液滴のサイズを調べたところ,以下のような結果を得た.1.1液滴が生じ始めるために必要な電圧印加時間はイオン交換水のみの方が,粉末を分散させて溶液より小さい.また,電圧印加時間を大きくするにつれて,液滴の大きさは大きくなる.1.2イオン交換水単体,粉末分散液いずれも印加電圧時間が大きくなると,液滴の大きさは一定値に近づくが,液滴の大きさは後者の方が小さい.2.放電プラズマ焼結実験パルス電源を利用した通電焼結実験により,焼結の有無の確認およびその焼結機構の考察を検討し,以下の成果を得た.2.1従来のSPS装置よりもはるかに小さい電流でSUSやCuの微小焼結体が得られた.2.2粉末粒子間での放電プラズマは観察されず,ジュール熱の効果の方が大きかったが,このほかに絶縁破壊による火花放電で焼結されることも確認された.放電プラズマ焼結実験の成果については,5月に開催される平成16年度塑性加工春季講演会(日本塑性加工学会)ならびに平成16年度春季大会(粉体粉末冶金協会)で発表予定である.微粒子を液体中に懸濁させた噴射によるマイクロアレイ作製と、その応用として微細構造で高精度な移動変位を実現する新たなマイクロアクチュエータ作製を試みた。またに微小粒子を電圧印加により積層・焼結させるときの粒子間の接合状況を調べる基礎実験も行った。1.分散粒子に強磁性マグネタイトを使用し基板(PDMS)上にマイクロアレイを作製する実験1.1液滴生成時のモードとして、安定な液滴生成が可能なcone-jet modeと不安定化するmulti-jet modeが観察された。1.2電庄印加時のノズル-基板間の電位勾配を基板膜厚ごとに電場解析により求めた結果、膜厚の低減により滴下位置制御が良好となり、マイクロアレイ作製安定化が可能となった。1.3 PDMS上の配列パターンを変えることで基板の多様な形状への変形が可能であることが実験と解析から確かめられ、マイクロアクチュエータとしての可能性を示す事ができた。2.二粒子の接合を、二つの金属線(SUS304)の先端と見立てた接合実験2.1拡散を伴う直接通電による接合は起らなかった。2.2通電により発生したジュール熱と金属線軸方向に働く圧縮力により、金属線先端(電解研磨法により、数μmオーダーの微小先端径を有する)が平坦になり、接合した。また、通電時に放電を伴い接合を起こすこともあった。この場合は通電のみの接合強度と比べて、非常に強度も高く、SUS304の破断強度値に非常に近い値を示した。破面解析によっても接合していることが確認された。実験1の成果については、05年3月に開催された関西支部第80期定時総会講演会で発表、また05年6月カナダで開催予定の国際会議で発表予定である。実験2については平成17年度春季大会(粉体粉末冶金協会)で発表予定である。
ステンレス鋼の異相界面性格制御に基づく高耐食溶接金属の材料設計・開発原理の構築

ステンレス鋼溶接金属の耐食性はミクロ組織と密接に関わっており、オーステナイト系ステンレス鋼溶接金属に存在するレーシーδフェライトとマトリックス相であるオーステナイト間の良好な界面性格によって、腐食現象が著しく抑制される。しかし、レーシーδフェライトの生成量は極めて少ない。そこで、本研究では、粒界工学に基づいた母材オーステナイトの結晶方位制御と溶接金属δフェライト核生成時の結晶方位制御を重畳させることにより、溶接金属中のレーシーδフェライトの生成を促進し、δフェライトとオーステナイト間の異相界面の性格制御技術を用いた高耐食溶接金属を実現する材料開発原理の構築を目指すものである。