hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
出血性ショック時の吸入麻酔薬の薬物動態力学への影響

平成18年度はまず、出血性ショックが非代償期に至る重症例においても、吸入麻酔薬の中枢における薬剤感受性が変化しないのか、輸液蘇生がなされた場合はどうか検討した。実験は12匹のブタを用いた。イソフルラン吸入により導入し、吸入濃度2%で維持した。大腿動脈に観血的動脈測定ライン(および脱血ライン)、右内頚静脈に肺動脈カテーテル、中心静脈カテーテルを留置した。脳波およびカプノグラムを持続的に測定し記録した。吸入イソフルラン濃度を三つの状態(コントロール、40%出血、40%出血後輸液蘇生)において変化させた(すべての状態で、吸入濃度を2%から0.5%にして25分間維持、その後2%に戻して25分間維持)。このときの呼気終末イソフルラン濃度の変化および脳波の変化を薬物力学的解析に用いた。結果は脳波(SEF)を用いた用量反応曲線が40%出血によってわずかに左方移動した(EC50が1.12%から1.00%へ減少)。すなわち、非代償性出血のレベルではわずかに吸入麻酔薬の鎮静効果が上昇したが、これは臨床上ほとんど問題にならない程度のものであった。また輸液は出血による血行動態の変化を回復傾向に導き、吸入麻酔薬の効果器への到達時間(keO)も回復させたが、脳波効果の上昇(鎮静効果の上昇)を回復することができなかった。平成19年度はフェンタニルを併用しても出血性ショック時に吸入麻酔薬の中枢での感受性は変化しないのか、フェンタニル持続投与下で検討した。実験のプロトコール、データの解析法は平成18年と同じだが、三つの状態を(コントロール、フェンタニル持続投与下(20mcg/kgボーラス後10mcg/kg/hr)、フェンタニル持続投与+40%出血)で行った。データは4例のみであるが、フェンタニル投与下でも出血性ショック時の吸入麻酔薬の薬効はほとんどかわらなかった。この実験については今後症例を増やしていく予定である。18年度はまず、出血性ショックが非代償期に至る重症例においても、吸入麻酔薬の中枢における薬剤感受性が変化しないのか、輸液蘇生がなされた場合はどうなのか検討した。<方法>12匹のブタ(平均体重28.1±1.5kg)を用いた。イソフルラン吸入により麻酔を導入し、気管切開、人工呼吸下にイソフルランを吸入濃度2%で維持した。吸入イソフルラン濃度を以下の三つの状態(コントロ,-ル、40%出血、40%出血後輸液蘇生)において変化させた(すべての状態で、吸入濃度を2%から0.5%にして25分間維持、その後2%に戻して25分間維持)。計画通り、以下の手順で実験を行った。(1)コントロール測定出血:循環血液量の40%(28ml/kg)の脱血を約30分間で行い、さらに30分間安定化。(2)40%出血測定輸液:28ml/kgの膠質液(HES製剤)を約30分間で投与し、さらに30分間安定化。(3)40%出血後輸液蘇生測定<結果>2匹のブタが実験中突然の除脈、心停止により死亡。

10匹のブタで結果を解析した。脳波(SEF)を用いた用量反応曲線が40%出血によってわずかに左方移動した(EC50が1.12%から1.00%へ減少)。すなわち、非代償性出血のレベルではわずかに吸入麻酔薬の鎮静効果が上昇したが、これは臨床上ほとんど問題にならない程度のものであった。また輸液は出血による血行動態の変化(心拍数上昇、血圧低下、心拍出量低下、中心静脈圧低下)を回復傾向に導き、吸入麻酔薬の効果器への到達時間(keO)を回復させたが、脳波効果の上昇、(鎮静効果の上昇)を回復することができなかった。平成19年度はさらにフェンタニルと併用した場合の変化について調べた。<方法>4匹のブタを用いた。イソフルラン吸入により麻酔を導入し,気管切開,人工呼吸下にイソフルランを吸入濃度2%で維持した。大腿動脈に観血的動脈測定ライン(および脱血ライン),右内頚静脈に肺動脈カテーテル,中心静脈カテーテルを留置した。脳波およびカプノグラムを持続的に測定し記録した。吸入イソフルラン濃度を以下の三つの状態(コントロール(フェンタニル投与前),フェンタニル持続投与時,フェンタニル持続投与下出血性ショック時)において変化させた(すべての状態で,吸入濃度を2%から0.5%にして25分間維持,その後2%に戻して25分間維持)。このときの呼気終末イソフルラン濃度の変化および脳波の変化を薬物力学的解析に用いた。以下の手順で実験を行った。(1)コントロール(フェンタニル投与前)測定フェンタニル20μg/kgボーラス投与後に10μg/kg/hrで持続投与,さらに30分間安定化。(2)フェンタニル持続投与中測定出血:循環血液量の40%(28ml/kg)の脱血を約30分間で行い,さらに30分間安定化。(3)フェンタニル持続投与下出血性ショック時測定<結果>脳波(SEF)を用いた用量反応曲線がフェンタニル持続投与によっても,その後の出血によってもEC50に変化はみられなかった。すなわち,吸入麻酔薬の鎮静効果はフェンタニル投与下における出血性ショック時でも変化しないことが示唆された。
地球磁気圏を伝搬するプラズマ波動を利用した磁気圏構造の3次元的ステレオ解析

今年度は,昨年度開発の波動の到来方向推定法の実データへの応用と,伝搬経路情報に基づくプラズマの密度構造の推定に関する研究を行なった.具体的な研究成果は,以下の通りである.・波動の到来方向推定の実データへの応用磁気圏プラズマ中で観測される電磁波は,同時に複数方向から到来する可能性もあり,その推定は不適切逆問題となる.昨年度開発を行なったガウス分布モデル波動分布関数法を,あけぼの衛星で観測したコーラスエミッションに適用し,到来方向推定を行なった.・地上から伝搬するオメガ信号の特性を利用したプラズマ圏内電子密度推定法の開発あけぼの衛星で観測されるオメガ信号の伝搬特性と,レイトレイシングの理論計算から,プラズマ圏の電子密度を求める逆問題の解法の開発を行なった.特に電子密度のローカルな揺らぎとグローバルな揺らぎの双方を表現できる電子密度モデルの検討を行なった.・波動種別の自動分類と分布域の研究あけぼの衛星の11年の長期観測データから,特定の種類の波動を抽出し,その強度分布の特徴を考察した.特に極域低周波ノイズやコーラスの空間強度分布と,磁気活動やローカルタイムとの相関が明らかにされた.・タイプIII太陽電波バーストのスペクトル解析による太陽圏密度構造の研究GEOTAIL衛星で観測された特殊なタイプIII太陽電波バーストのスペクトルから太陽圏の電子密度構造推定の研究を行なった.今年度は,波動の観測域の3次元的な領域特定と,その波動の到来方向の推定という2つの観点から研究を行なった.具体的な研究成果は,以下の通りである.1)極域に見られる静電的な低周波ノイズ現象の強度分布に関する研究イオン加熱・加速現象に関わる静電的な低周波ノイズ現象について,あけぼの衛星による長期観測データを元に,波動の強度分布の太陽および地磁気活動度との相関,ローカルタイム依存性などを統計的に調べ,このノイズ現象がカスプではあけぼのの飛翔高度全域および朝側オーロラオーバルの3000km以上の高度で特に卓越すること.また太陽活動の静穏期の方が強度が増大することなどを明らかにした.2)波動の到来方向決定に関するアルゴリズムの開発観測データからは同の伝搬報告を求める手法である波動分布関数法は,逆問題の一種で必ずしも一意に解が決定できず,従来提唱された手法にはさまざまな問題点があった.本研究課題では,到来波のエネルギー分布がガウス状に分布していると仮定し,最適なパラメータをフィッティングにより求めるモデルを提唱しその有効性について検証を行なった.同手法においては,ニューラルネットのホップフィールドマシーンなどで用いられるエネルギー関数の概念を導入した初期値探索法を開発することで,計算に要する時間を飛躍的に短縮すると共に,求められた解の信頼度を数値的に表現する客観的基準を設ける解析法を開発した.実際にあけぼの衛星で得られたいくつかの波動現象についてその有効性を試したところ,理論によって計算される波動の伝搬特性と矛盾しない結果が得られ,同手法の有効性が確認できた.今年度は,昨年度開発の波動の到来方向推定法の実データへの応用と,伝搬経路情報に基づくプラズマの密度構造の推定に関する研究を行なった.具体的な研究成果は,以下の通りである.・波動の到来方向推定の実データへの応用磁気圏プラズマ中で観測される電磁波は,同時に複数方向から到来する可能性もあり,その推定は不適切逆問題となる.昨年度開発を行なったガウス分布モデル波動分布関数法を,あけぼの衛星で観測したコーラスエミッションに適用し,到来方向推定を行なった.・地上から伝搬するオメガ信号の特性を利用したプラズマ圏内電子密度推定法の開発あけぼの衛星で観測されるオメガ信号の伝搬特性と,レイトレイシングの理論計算から,プラズマ圏の電子密度を求める逆問題の解法の開発を行なった.特に電子密度のローカルな揺らぎとグローバルな揺らぎの双方を表現できる電子密度モデルの検討を行なった.・波動種別の自動分類と分布域の研究あけぼの衛星の11年の長期観測データから,特定の種類の波動を抽出し,その強度分布の特徴を考察した.特に極域低周波ノイズやコーラスの空間強度分布と,磁気活動やローカルタイムとの相関が明らかにされた.・タイプIII太陽電波バーストのスペクトル解析による太陽圏密度構造の研究GEOTAIL衛星で観測された特殊なタイプIII太陽電波バーストのスペクトルから太陽圏の電子密度構造推定の研究を行なった.
板モデルを用いたVLFSの波浪中弾性挙動に関する研究

ポンツーン型VLFSの波浪中弾性挙動に関する研究として,本年度は大楠らの方法を用いて波浪応答の様子を調ベるともに,上部構造体の振動とVLFS上に発生する流力弾性波との関係について調べた.また,セミサブ型VLFSに作用する波浪外力の共振問題についても考察を行った.得られた知見を以下にまとめる.1.長大なVLFSの自由端において,低い振動数の変位励振を行うと水面上・浮体上共に発散波振幅は小さく,高い振動数の変位励振を行うと,水面上の発散波振幅は非常に大きくなり,浮体上の発散波振幅は強制変位振幅の1/3倍程度となる.2.長大なVLFSの中央部において,傾斜が常に0であるような,低い振動数の変位励振を行うと浮体上の発散波振幅は小さく,高い振動数の変位励振を行うと浮体上の発散波振幅は強制変位振幅程度となる.3.VLFS上を伝播する流力弾性波は波長の長いものほど水波側に透過しやすい.4.VLFS上の上部構造物が振動することによりVLFS上に流力弾性波が発生するが,これにより上部構造物自身の振動は減衰する.5.この場合の造波減衰係数はVLFSの剛性が大きいほど,また水深が浅いほど大きい.6.セミサブ型VLFSに作用する波浪外力はある特定の入射波長で非常に大きくなり,注意が必要である.ボンツーン型VLFSの波浪中弾性挙動に関する研究として,本年度はVLFS上の流力弾性波について調べた.当初は,斜め波を浮体模型に作用させて波動の屈折・回折も調べる予定であったが.本学試験水槽の性能がら困難であることが判明したため,入射角なしの場合についてのみ調べた.実験或いは理論から水波とは異なるVLFS上の流力弾性波の性質として,以下の事がわかった.1. VLFS上の流力弾性波は入射波(水波)より波長が長い.2. VLFS上の流力弾性波は入射波(水波)より位相速度が大きい.3. VLFS上の流力弾性波の群速度は位相速度より大きい事がある.水深が浅いときは全周波数域で群速度の方が位相速度より大きい.4. VLFS上の流力弾性波の位相速度が周波数変化に対して極小となるのは,群速度と位相速度の値が等しくなるときである.5. VLFS上の流力弾性波の群速度・位相速度は高周波側で非常に大きい.6. VLFS上の流力弾性波の波長は.端部でより長くなることがある.また,次年度研究予定の,VLFSの共振問題についても,水深が浅い場合に浮体を強制加振する問題を考えることにより,水深が浅く,浮体の喫水が小さい場合には同調が起こらないことが判った.これはポンツーン型VLFSの大きな利点であると考えられる.共振については次年度,実験等によりさらに詳しく調べる予定である.ポンツーン型VLFSの波浪中弾性挙動に関する研究として,本年度は大楠らの方法を用いて波浪応答の様子を調ベるともに,上部構造体の振動とVLFS上に発生する流力弾性波との関係について調べた.また,セミサブ型VLFSに作用する波浪外力の共振問題についても考察を行った.得られた知見を以下にまとめる.1.長大なVLFSの自由端において,低い振動数の変位励振を行うと水面上・浮体上共に発散波振幅は小さく,高い振動数の変位励振を行うと,水面上の発散波振幅は非常に大きくなり,浮体上の発散波振幅は強制変位振幅の1/3倍程度となる.2.長大なVLFSの中央部において,傾斜が常に0であるような,低い振動数の変位励振を行うと浮体上の発散波振幅は小さく,高い振動数の変位励振を行うと浮体上の発散波振幅は強制変位振幅程度となる.3.VLFS上を伝播する流力弾性波は波長の長いものほど水波側に透過しやすい.4.VLFS上の上部構造物が振動することによりVLFS上に流力弾性波が発生するが,これにより上部構造物自身の振動は減衰する.5.この場合の造波減衰係数はVLFSの剛性が大きいほど,また水深が浅いほど大きい.6.セミサブ型VLFSに作用する波浪外力はある特定の入射波長で非常に大きくなり,注意が必要である.
固液二相流型パーティクル法による地滑り誘発型津波の高精度予測モデルの開発

地滑りに誘発される津波は,断層のずれによる津波と比較して発生頻度は低いものの,一度発生するとその規模は大きく,壊滅的被害が危倶される.津波の到達域を予測し,避難計画を立てるには,発生する津波の規模を適正に予測することが重要であるが,地滑りに伴う津波では,土砂の流動過程,土砂の水塊排除過程をともに精度良く推定することが求められる.特に土砂がどのように水塊を移動させるかという点では,土砂層・水層の界面を精度良く推定できるモデルが不可欠である.本研究では,計算格子に依存しないLagrange型のパーティクル法(グリッドレス解析)を水流と土砂から成る二相流を対象に展開し,水面波の追跡,固相・液相間の内部界面波の追跡,さらには二相の混合状態や二相の流速分布など,場の詳細な情報を予測できる数値解析手法の開発を目指している.昨年度は,計算速度の向上を目標にアルゴリズムの効率化を図り,従来のコードと比較して数倍高速の計算に成功した.また,固液二相流への拡張の基本的な作業を終えて,斜面を流下した土砂層(土石流を含む)が水面に突入する過程での土砂と水塊の混合とそれに伴う水面波の発生のシミュレーションを実施し,土砂と水塊との混合プロセスを伴う複雑な造波過程のシミュレーションが実施できる枠組みが構築した.本年度はこれを受けて,海底地滑りや,あるいは地表面上の斜面(急傾斜地)で生じた大規模な崩壊が誘発する水面波のシミュレーションを実施して,既往の実験結果に対するモデルの再現性を確認した.従来は予測の困難であった水塊と土砂の激しい混合現象が,土砂の流動過程,水面との衝突過程,水中への潜入と水面波の発生過程を通して,初めて統一的モデルで記述できたことは,重要な成果と考えている.地滑りに誘発される津波は,断層のずれによる津波と比較して発生頻度は低いものの,度発生するとその規模は大きく,壊滅的被害が危惧される.津波の到達域を予測し,避難計画を立てるには,発生する津波の規模を適正に予測することが重要であるが,地滑りに伴う津波では,土砂の流動過程,土砂の水塊排除過程をともに精度良く推定することが求められる.特に土砂がどのように水塊を移動させるかという点では,土砂層・水層の界面を精度良く推定できるモデルが不可欠である.本研究では,計算格子に依存しないLagrange型のパーティクル法(グリッドレス解析)を水流と土砂から成る二相流を対象に展開し,水面波の追跡,固相・液相間の内部界面波の追跡,さらには二相の混合状態や二相の流速分布など,場の詳細な情報を予測できる数値解析手法の開発を目指している.パーティクル法による水流のグリッドレス解析の基本プログラム(MPS法)については,既に基礎的な開発を終了し,主として海岸における砕波を主たる対象とした数値解析を実施している.本年度は,計算速度の向上を目標に,アルゴリズムの効率化を図り,従来のコードと比較して数倍高速の計算に成功した.また,固液二相流への拡張の基本的な作業を終えて,斜面を流下した土砂層(土石流を含む)が水面に突入する過程での土砂と水塊の混合とそれに伴う水面波の発生のシミュレーションを実施した.土砂と水塊との混合プロセスを伴う複雑な造波過程のシミュレーションが実施できる枠組みが構築されたことは,重要な成果と考えている.また,激しい流れの存在による地盤面侵食についても,パーティクル法によるシミュレーションの対応を考え,基本的なプロセスのコード化を実施し,河川堤防の氾濫・侵食に対して適用を試みた.地滑りに誘発される津波は,断層のずれによる津波と比較して発生頻度は低いものの,一度発生するとその規模は大きく,壊滅的被害が危倶される.津波の到達域を予測し,避難計画を立てるには,発生する津波の規模を適正に予測することが重要であるが,地滑りに伴う津波では,土砂の流動過程,土砂の水塊排除過程をともに精度良く推定することが求められる.特に土砂がどのように水塊を移動させるかという点では,土砂層・水層の界面を精度良く推定できるモデルが不可欠である.本研究では,計算格子に依存しないLagrange型のパーティクル法(グリッドレス解析)を水流と土砂から成る二相流を対象に展開し,水面波の追跡,固相・液相間の内部界面波の追跡,さらには二相の混合状態や二相の流速分布など,場の詳細な情報を予測できる数値解析手法の開発を目指している.昨年度は,計算速度の向上を目標にアルゴリズムの効率化を図り,従来のコードと比較して数倍高速の計算に成功した.また,固液二相流への拡張の基本的な作業を終えて,斜面を流下した土砂層(土石流を含む)が水面に突入する過程での土砂と水塊の混合とそれに伴う水面波の発生のシミュレーションを実施し,土砂と水塊との混合プロセスを伴う複雑な造波過程のシミュレーションが実施できる枠組みが構築した.本年度はこれを受けて,海底地滑りや,あるいは地表面上の斜面(急傾斜地)で生じた大規模な崩壊が誘発する水面波のシミュレーションを実施して,既往の実験結果に対するモデルの再現性を確認した.従来は予測の困難であった水塊と土砂の激しい混合現象が,土砂の流動過程,水面との衝突過程,水中への潜入と水面波の発生過程を通して,初めて統一的モデルで記述できたことは,重要な成果と考えている.
食物摂取に対する交感神経反応の情報受容・応答の機作とエネルギ-代謝における役割

褐色脂肪組織(BAT)はエネルギ-消費の自律的調節を行う特異的産熱部位である。前年度の研究で、BAT熱産生が摂食に伴い亢進し、それが視床下部腹内側核-交感神経系によって制御されていることを見出した。本年度は、BAT機能に及ぼす摂食条件の長期的影響を明らかにする目的で、窒素源の組成ないしは含量の異なる飼料で飼育したラットについて、BAT熱産生能を調べ、以下の成果を得た。(1)成長期のラットに、理想蛋白質組成に似せたアミノ酸18%(重量比)を含む飼料を13日間摂取させ、アミノ酸含量を7%に低下させた飼料の場合と比較すると、飼料摂取量は7%飼料の方が多いにも拘らず成長速度は遅く、エネルギ-効率(摂取量当りの体重増加)が悪かった。この時、BATの熱産生態をミドコンドリアへのGDP結合量で評価すると、増加していた。これらの結果から、低アミノ酸飼料ではアミノ酸要求量を満たすために総摂取食量が増加し、過剰に摂取されたエネルギ-をBATで熱として散逸し、エネルギ-バランスを維持しようとする適応がおこるものと考えられる。(2)同様の観察を、大豆蛋白質の加水分解ペプチド(平均アミノ酸鎖長3.2)を18%ないしは7%含む飼料についても行った。大豆蛋白質は、必須アミノ酸であるメチオニンの含量が少ないが、この場合も7%飼料の方がエネルギ-ル効率が低くBAT熱産生能が亢進していた。更に、先のアミノ酸飼料と比較すると、同じ窒素含量であっても大豆ペプチドの方がBAT機能亢進が著しかった。この結果も、不足するメチオニンを補うために結果的にエネルギ-摂取量が増加するためとも解釈できる。このような食飼窒素の量や質の差異が、どのような体内情報系で感知され、交感神経-BATの適応的変化を引きおこすのかについては、今後の課題である。
施設助産師による産後１か月の子育て移行期の親子支援モデルの経済評価研究

家族にとって危機的移行期である産後1か月をスムースに過ごせ、産後うつ、児童虐待を予防するための「役割調整プログラム」を開発し、経済評価を行った。プログラムは、1妊娠中に産後の妻と新生児の生理の知識提供、2その上で夫婦の役割調整のための話し合い、3産後の24時間のスケジュール立案により構成される。100組の夫婦にプログラムを提供した結果、夫婦関係満足度を維持できた。さらに、WEB調査にて評価をした結果、知識提供により、産後の生活をイメージでき、夫婦間の理解を促進することに効果があった。仮想評価法にて経済評価を行った結果、金額は2732円となった。前年度(23年)の調査と文献レビュから、出産後1か月までを順調に過ごすためには、妊娠中から夫婦にアプローチする必要性を見出した。そこで、24年度の第1段階では、スノーボール式にリクルートした新生児訪問等を行なっている助産師、病産院の勤務助産師、母性看護学領域で教育をしている助産師とディスカッションを通し、出産後1か月の家族支援モデルとして、施設助産師が提供するための、社会的認知理論を援用した「子どもを迎える夫婦が互いに期待する役割遂行のためのプログラム」を開発した。プログラムの目的は、1出産後の生活リズムをイメージすることで自己効力感を高め、2夫婦が互いに期待する役割を話合うことで結果期待を強化し、3出産後に夫婦が互いに期待する役割を果たす言動がとれることで夫婦関係満足度、出産後の夫婦双方のQOLが維持できることである。したがって、評価指標を夫婦関係満足度、親密な関係における効力感、QOLとした。第2段階では開発したプログラムを実施した。具体的な介入内容は、1出産後1か月までの24時間の生活リズムをイメージするための【知識提供】、2【夫婦双方の期待する役割の明確化のためのワーク】、3【出産後1か月の24時間のスケジュールの作成】、4居住区の産後1か月までに行われる行政サービスに関する情報提供で構成される。なお、「出産はゴールではなくはじまりです」というメッセージから始まる13の内容を母子手帳サイズの蛇腹折り4ページのリーフレット、4については、A4サイズを3つ折りにしたパンフレットを作成した。77組を対象にプログラムを実施した。その結果、妊娠期では、出産後の育児や家事に対する妊婦の期待、パートナーのやる気は、プログラムの実施前後で有意な変化はなかった。いずれも、夫のやる気よりも妻の期待のほうが低かった。現在、出産後1か月の評価のためのデータ収集をしている段階である。24年度に、妊娠中に産後の生活を予測し夫婦で役割調整を図ることで、妻が産後に必要なサポートが得られ、結果として夫婦関係を維持すること目的とした「役割調整プログラム」開発した。そこで、25年度は、WEB調査にて1000名の産後1年以内の第1子を育てる母親を対象に評価を実施した。評価は実際に産後の生活を予測できると思うか、産後の役割調整ができるか、具体的には夫からのサポートが受けやすくなるか、夫とのコミュニケーションが良くなるか等で行った。その結果、「母親の生理」に関する<知識提供>が580名、新生児の生理に関する<知識提供>が176名、夫婦が期待する役割調整をするための<話し合い>が100名の順に産後の生活に役立つという評価であった。プログラムの効果として最も得点が高かったのは、「お互いが相手の考えていることを理解するきっかけとなると思う」が7.8点、次いで「前向きに子育てを捉えることができると思う」が7.5点、「出産後の生活リズムがイメージできると思う」が7.1点であった。一方、「出産後は、妊娠中にイメージしていた通りの生活が送れると思う」が4.9点であった。「役割調整プログラム」のかなで有用なものは<知識提供>であり、その結果、産後の生活をイメージすることができる、夫婦間の理解を促進することに効果があるという評価であった。子どもをもつと夫婦関係が変化するといわれているが、妊娠中に産後の生理について<知識提供>することで産後の生活について話し合うきっかけとなり、お互いの考えていることの理解につながるものと考える。以上のことから、「役割調整プログラム」は、その目的が達成できたと考える。また、本研究から現状では妊娠中に産後の生理や生活についての知識提供が十分に行われていないことが示唆された。現在、経済評価のための分析を行っている。家族にとってライフサイクル上、危機的移行期と位置づけられる産後1か月の時期をスムースに過ごせ産後うつ、児童虐待を予防するために、施設助産師と地域助産師が提供する家族支援モデルを試行、その評価を目的とする3年間の研究である。初年度は、産後1か月に必要な家族支援モデルを明らかにするために2段階を経た。第1段階は提供するサービス項目の抽出である。産後1か月健康診査に来院した母親及び父親20組にインタビュを行い、父親に必要な保健指導内容を抽出した。

その結果、妻の妊娠中に(1)子育ての方法、(2)新生児のトラブル、(3)産後の妻の気持ちの変化、(4)妻への接し方を知っておきたいと考えていることが明らかとなった。第2段階は、連携研究者3名および大田区助産師会の会員(3名)、施設助産師(3名)による研究会議を実施した。その結果、地域助産師会を通して潜在助産師を発掘できる可能性があること、現在地域で新生児家庭訪問をしている助産師が一定程度いること、また施設助産師も地域助産師も、妊娠中からの支援が必要であること、ハイリスクの子育て家族だけでなく、「一般」の子育て家族に対しても「気にかける」システムが不可欠である、さらに、父親を支援するためには、夫婦がそろってプログラムを受けることが必要であるという結論に至った。プログラムは、妊娠中に出産後の妻と新生児の生理について理解し、その上でどのような役割が果たせるかについて話し合う、さらに24時間のスケジュールを立てるという3つの柱でできている。報告者が20年度22年度までに実施した研究によって、「気になる」母親について病院と保健センターが連携を取る為の橋渡しをした実績があるが、今回の研究では病院と助産師会有志との連携を図ることで、病院勤務助産師の「コーディネータ」としての役割の幅が広がる可能性が示唆された。24年度は、妊娠中に産後の生活を予測し妻が夫からサポートを得るための調整を夫婦で図ることで、夫婦関係を維持すること目的とした「役割調整プログラム」を開発した。25年度は、WEB調査にて1000名の産後1年以内の第1子を育てる母親を対象に評価を実施した。その結果、「役割調整プログラム」のかなで有用なものは<知識提供>であり、産後の生活をイメージすることはできる、夫婦間の理解を促進することに効果があるという評価であった。子どもをもつと夫婦関係が変化するといわれているが、妊娠中に産後の生理について<知識提供>することで産後の生活について話し合うきっかけとなり、お互いの考えていることの理解につながるものと考える。一方、現状では妊娠中に産後の生理や生活についての知識提供が十分に行われていないことが示唆された。26年度は、Contingent Valuation Method(CVM;仮想評価法)にて「役割調整プログラム」の経済評価を行った。その結果、「役割調整プログラム」に対して支払っても良い金額は2732円となった。特に、「お互いが相手の考えていることを理解するきっかけとなると思う」、「前向きに子育てを捉えることができると思う」という項目に対しての効果が高く、夫婦関係の維持、児童虐待予防につながる可能性が示唆された。しかし、実際の産後の生活が妊娠中にイメージしていた通りであったという項目については評価が低かった。産後1か月は専門家からの支援の空白期間となっているため、イメージ通りの生活を送れるためにも、産後ケアサービスの充実が不可欠である。一方、アメリカでの産後ケアサービスに関する調査から、出産後の専門家以外のサポートの充実が出生意欲につながる可能性が示された。施設助産師の役割として長期的な支援につながるサービスと連携していくことが重要であると考える。
悠久の時間を生き抜く謎を解く-地下微生物が作る新規物質の同定と測定法の開発-

これまでに微生物由来のメタンガスを産出する油ガス田の成因解明のため,地下深部における微生物によるメタン生成メカニズムの解明を行ってきた.そして,これまでに研究対象としてきた地上から隔絶された天然ガス貯留層中には,約100万年以上前に堆積した有機物が存在している.このような堆積物中では有機物は重合・縮合を繰り返し巨大な分子量を持つ難分解性の有機物に変化していると考えられおり,地下微生物がどのような物質を分解して生きているのかは明らかではない.しかし,これまでの研究で堆積有機物であっても全有機炭素の約18%が分解されメタンが生成することが明らかとなった.この時に検出された微生物の基質利用性から陸源有機物に含まれている化合物が,地下の生命活動を支えている可能性が示唆された.地下深部から分離した微生物をこの化合物を用いて培養を行った場合に限り生産される物質があり,その条件においては他の化合物を用いて培養した場合よりも,55°Cという高温条件において長期間培養しても菌体の溶菌が見られなかった.本研究においては,陸源有機物に含まれている化合物を基質として培養した場合に微生物により生産される物質が,高温貧栄養という深部地下環境における生き残り戦略に関係していると想定し,この物質の同定および測定法の開発を行うことを目的としている.H29年度は,嫌気リアクターの立ち上げおよび菌体を含む生成化合物の回収を行った.さらに,目的物質の抽出方法の検討を行った.本年度の計画は,嫌気リアクターの立ち上げと菌体および目的物質の大量回収であった.よって研究は順調に進展している.今後は目的物質の効率的な抽出方法の検討および分析方法の検討を行う.薄層クロマトグラフィーにより含有物質数と抽出条件の確認・抽出を行った後,フーリエ変換赤外分光光度計(FTIR)を用いて官能基の推定,核磁気共鳴(NMR)装置を用いた分子構造の同定を行う.さらに定量方法を確立する.これまでに微生物由来のメタンガスを産出する油ガス田の成因解明のため,地下深部における微生物によるメタン生成メカニズムの解明を行ってきた.そして,これまでに研究対象としてきた地上から隔絶された天然ガス貯留層中には,約100万年以上前に堆積した有機物が存在している.このような堆積物中では有機物は重合・縮合を繰り返し巨大な分子量を持つ難分解性の有機物に変化していると考えられおり,地下微生物がどのような物質を分解して生きているのかは明らかではない.しかし,これまでの研究で堆積有機物であっても全有機炭素の約18%が分解されメタンが生成することが明らかとなった.この時に検出された微生物の基質利用性から陸源有機物に含まれている化合物が,地下の生命活動を支えている可能性が示唆された.地下深部から分離した微生物をこの化合物を用いて培養を行った場合に限り生産される物質があり,その条件においては他の化合物を用いて培養した場合よりも,55°Cという高温条件において長期間培養しても菌体の溶菌が見られなかった.本研究においては,陸源有機物に含まれている化合物を基質として培養した場合に微生物により生産される物質が,高温貧栄養という深部地下環境における生き残り戦略に関係していると想定し,この物質の同定および測定法の開発を行うことを目的としている.H29年度は,嫌気リアクターの立ち上げおよび菌体を含む生成化合物の回収を行った.さらに,目的物質の抽出方法の検討を行った.本年度の計画は,嫌気リアクターの立ち上げと菌体および目的物質の大量回収であった.よって研究は順調に進展している.今後は目的物質の効率的な抽出方法の検討および分析方法の検討を行う.薄層クロマトグラフィーにより含有物質数と抽出条件の確認・抽出を行った後,フーリエ変換赤外分光光度計(FTIR)を用いて官能基の推定,核磁気共鳴(NMR)装置を用いた分子構造の同定を行う.さらに定量方法を確立する.予定していた消耗品の購入時期が延びたため。購入予定消耗品は今年度購入を予定している。
タンパク質の膜透過・分泌の機構

1)膜透過に関与する因子の機能解析:精製SecAおよびSecA断片を用いて、ATPとの相互作用、分泌型タンパク質との相互作用におけるSecAの各ドメインの役割を明らかにした。またSecAが二量体を形成していることを明らかにした。2)膜透過過程の反応速度論的解析:1分子の分泌型タンパク質が膜を通過する過程を解析する目的で、繰返し構造をもつ巨大人工タンパク質をコードする人工遺伝子を作成した。しかし、in vitroで効率よく膜透過させることには成功していない。3)膜透過反応へのエネルギーの関与:ATPがSecAのN末近くと相互作用することを明らかにした。またΔμ^^ーH^+はATPの分泌装置(恐らくはその中のSecA分子)に対する親和性を高める働きをしていることを明らかにした。4)分泌型タンパク質の構造と膜透過性:シグナルペプチドのN末端正荷電の重要性を明らかにした。また中央部疎水領域の特性、同領域とN末端領域が機能的に関連しあっていることを、人工シグナルペプチドを用いて明らかにした。5)タンパク質と膜との相互作用:シグナルペプチドの膜内配向性についての研究成果をもとに、膜タンパク質の膜内配向性を決定する因子として、疎水領域とそれに隣接する正荷電の組合せが重要であることを、in vitro実験によって示した。6)再構成系を用いての解析:膜透過再構成系の作成に成功した。リン脂質、膜構造、膜タンパク質、SecY、SecA、ATPが必要なことを再構成系で示すことに成功した。7)ビブリオ菌でのin vitro膜透過系をつくることに成功し、この細菌特有のNa^+ポンプが膜透過に関与することを示した。1.リポタンパク質シグナルペプチダーゼの細胞質膜内分子配向を、ポリクローナル,モノクローナル抗体を用いて調べた。その結果、本酵素が細胞質膜内に深く埋めこまれていることが明らかとなった。また膜へのアッセンブリーにおけるN末端領域の役割について、N末端欠失体、N末端をOmpFシグナルペプチドに置換したものについて解析した。2.リポタンパク質-グロボマイシン系を用いて、分泌タンパク質のスフェロプラスト外表への出現の様相を解析する系の確立を試みた。抗リポタンパク質抗体-タンパクA・金粒子を用いて条件の設定を行っている。3.シグナルペプチドペプチダーゼ活性をもつプロテアーゼ【IV】遺伝子(sppA)の大腸菌染色体上での座位を決定した。またこの過程でえられたsppA欠失プラスミドを利用したsppA欠失変異株を作成した。その結果、本酵素の生理学的重要性とともに同活性をもつ他の膜酵素の存在が示唆された。4.OmpF-OmpCキメラタンパク質等を用いて、タンパク質の膜透過、外膜へのアッセンブリーにおける成熟タンパク質部分の役割を解析した。5.大腸菌細胞質膜の逆転小胞を用いたin vitro系をもちいて、タンパク質の膜透過には、ATP,膜電位,水素イオン濃度勾配の3様のエネルギーが関与しうることを明らかにした。またこの研究の過程で用いられてきた系が極めて汚いことが明らかとなったので、系の改良に力を注ぐことにした。膜小胞については、密度勾配遠心によって高効率で反応を行いうる標品を調製しうることが示された。基質となるタンパク質前駆体の精製法についてもかなりの進展をみることができた。可溶性画分についても検討を行っている。6.タンパク質膜透過の機構解析に利用するために、OmpF,OmpCタンパク質に対するモノクローナル抗体を多数分離し、エピトープを決定した。1.大腸菌細胞質膜の反転小胞を開いたin vitro膜透過系の改良を次の二つの方法で行った.第一は切断されないシグナルペプチドをもつタンパク質を基質として用いることであり,第二は膜小胞をさらに分画精製することである.いずれの場合も100%近い効率で膜透過を観察することに成功した.2.高効率なin vitro系を用いて系き純化を試みた.その結果,精製膜小胞と抗体カラムで精製された前駆型タンパク質の他ATPと電子供与体があれば,かなりの効率で膜透過が起こることが明らかになった.Wieknerらによって報告されているトリガー因子もこの系では不必要なことも分かった.3.膜透過のエネルギー要求性についても改良されたin vitro系を用いて調べられた.PTAが必須の成分であること,電子供与呼吸基質が透過活性を大巾に促進させることが明確に示された.4.膜におけるプロトンの電気化学的ポテンシャルエネルギーの関与は,さらに次の実験からも明確に示された.すなわち,膜小胞を尿素処理してF_1を除去すると透過活性は失われる.しかし, DCCDや精製F1を用いてF_0-H^+チャンネルをふさぐと,透過活性は回復する.5.in vitro系を用いて膜内分泌因子であるSecAタンパク質の機能解析を始めた.野性株, SecA温度感受性株より得られる膜小胞でのタンパク質膜透過が温度感受性を異にすることを明らかにした.6.シグナルペプチドの機能をin vitro系を用いて解析した.N末端近傍の正電荷をなくすとタンパク質の膜への結合が起こらなくなること,中央の疎水領域に親水基を導入すると結合は起こるが膜透過は起こらなくなるこを明らかにし,それぞれの領域の機能を考察した.7.海水ビブリオよりタンパク質分泌変異株を多数取得し,遺伝学的,生化学的諸性質を明らかにした.

1.in vitro系に一層の改良を加え、多くの分泌型タンパク質で高効率の膜透過が再現性よく行われるようにした。主としてこのin vitro系を用いて以下の成果を挙げた。2.膜透過に関与する因子として重要視されていたsecAタンパク質を大量生産させる系を遺伝子工学的に確立し、SecAを高度に精製することに成功した。3.精製SecAを用いて、SecAが直接タンパク質の膜透過に関与することを生化学的に示すことに成功した。4.タンパク質の膜透過にATPとプロトン駆動力が必要なこと、ATPは必須であるが、プロトン駆動力の要求度は透過基質によって異なることを明らかにした。5.プロトン駆動力を必須とする透過基質においても、in virto系に大量のSecAが加えられると、プロトン駆動力なしでもかなりの効率で膜透過が起こるようになることを明らかにし、プロトン駆動力の役割について一つの示唆を与えることができた。6.プロトン駆動力がない時に透過前駆体が蓄積することをOmpAタンパク質について発見し、その前駆体の諸性質を解析した。また、上述の諸成果と合せて、膜透過機構についてのモデルを提示した。7.透過タンパク質内の荷電の分布と透過効率の関係についてモデル系を用いて解析し、疎水領域の前に位置する正荷電は疎水領域以降のポリペプチド鎖の膜透過を促進するのに対し、後ろに位置する正荷電は阻害的に働くことを明らかにした。このことをもとに、タンパク質の膜透過、膜への組込みの機構に関する一モデルを提示した。1)膜透過に関与する因子の機能解析:精製SecAおよびSecA断片を用いて、ATPとの相互作用、分泌型タンパク質との相互作用におけるSecAの各ドメインの役割を明らかにした。またSecAが二量体を形成していることを明らかにした。2)膜透過過程の反応速度論的解析:1分子の分泌型タンパク質が膜を通過する過程を解析する目的で、繰返し構造をもつ巨大人工タンパク質をコードする人工遺伝子を作成した。しかし、in vitroで効率よく膜透過させることには成功していない。3)膜透過反応へのエネルギーの関与:ATPがSecAのN末近くと相互作用することを明らかにした。またΔμ^^ーH^+はATPの分泌装置(恐らくはその中のSecA分子)に対する親和性を高める働きをしていることを明らかにした。4)分泌型タンパク質の構造と膜透過性:シグナルペプチドのN末端正荷電の重要性を明らかにした。また中央部疎水領域の特性、同領域とN末端領域が機能的に関連しあっていることを、人工シグナルペプチドを用いて明らかにした。5)タンパク質と膜との相互作用:シグナルペプチドの膜内配向性についての研究成果をもとに、膜タンパク質の膜内配向性を決定する因子として、疎水領域とそれに隣接する正荷電の組合せが重要であることを、in vitro実験によって示した。6)再構成系を用いての解析:膜透過再構成系の作成に成功した。リン脂質、膜構造、膜タンパク質、SecY、SecA、ATPが必要なことを再構成系で示すことに成功した。7)ビブリオ菌でのin vitro膜透過系をつくることに成功し、この細菌特有のNa^+ポンプが膜透過に関与することを示した。
鋼構造柱-梁溶接接合部の多軸応力下での破壊靱性に関する研究

阪神大震災に見られたような、柱梁溶接接合部の高応力脆性破壊(部材が塑性化した後に脆性破面を呈して破断にいたる破壊)の発生要因を明らかにするための基礎的研究として、柱梁接合部をモデル化した十字型模型試験体による二軸載荷実験を行った。実験は、破壊に影響を与える要因の内、繰返し荷重,多軸度,鋼材及び溶接金属の切欠き破壊靱性値の影響に注目し,以下の水準で行った。・繰返し荷重の影響-単調引張り載荷,繰返し載荷後引張り載荷(溶接部のひずみ+1%⇔-1%を5回繰り返した後単調引張り-以下繰返し載荷と称す)・多軸度-梁部材の幅厚比D/t=2,3,5(柱方向は0.7σyの引張り荷重)・破壊靱性-試験体温度常温,低温(一般に低温になると破壊靱性は低下する。よって、試験体温度で破壊靱性を変化させた。低温試験時の温度は、母材および熱影響部のシャルピー衝撃試験結果から得られるエネルギー遷移温度以下とである-40°Cとした。)実験の結果、単調載荷では溶接部に初期欠陥として機械切欠きを入れていたにも関わらず母材部で破断した。これに対し、繰返し載荷では常温低温ともに溶接部で破断した。常温試験と低温試験を比較すると、常温時繰返し載荷では延性破面を呈する延性破断であったのに対し、低温時繰返し載荷では脆性破面を呈する高応力脆性破断であった。高応力脆性破断の場合は、延性破断に比べ伸びが著しく低下し、吸収エネルギーも延性破断の半分以下に低下することがひずみゲージによる測定および残留ひずみの測定によっても確認された。これらにより、低破壊靱性時において地震のような部材が降伏する程度の繰返し載荷を受けた場合、高応力脆性破壊が発生する可能性があることが実験的に示された。なお、多軸度の影響については試験体に溶接欠陥が生じていたため、現在試験体の再製作を行っている。これらの試験の結果と合わせ論文発表する予定である。また、今後さらに低応力脆性破断の発生条件の定量化を目標として実験および解析を重ねていく予定である。
慢性心不全患者に対する入院早期からの神経筋電気刺激の効果と安全性に関する研究

神経筋電気刺激療法(NMES)は、骨格筋の萎縮予防に効果的であることが分かっているが、急性期の心疾患患者や左室補助人工心臓が装着された患者に対する効果は明らかでない。本研究は、NMESが急性期の心疾患患者やLVAD患者に有効であるか否かを検討した。その結果、NMESにより過剰な交感神経活動を亢進せずに,血管内皮機能や末梢循環動態の増加が認められた。また、短期間のNMES介入によってLVAD患者の筋力、バランス機能や歩行能力が改善した。急性期の心疾患やLVADが挿入された心不全患者に対するNMESは、心臓に過剰な負担をかけることなく、運動機能、歩行能力および血管機能の改善をもたらす可能性がある。慢性心不全患者では、労作時の呼吸困難や心臓悪液質による全身の筋力低下により十分な運動が困難となり、QOLの低下や日常生活動作に支障をきたしてくる。重度の心機能障害を有する患者の中には、極度の運動耐容能低下と筋力低下を呈し、十分な運動療法が行えずに要介護の状態に陥ってしまう患者も多く、このような患者に対する有効なリハビリテーションの確立が急務となっている。欧米の先行研究においては、慢性心不全を呈する患者や心移植を待機している患者の下肢骨格筋に対して、神経筋電気刺激(neuromuscular electrical stimulation;NMES)を施行することにより、筋力、筋持久力、運動耐容能や健康関連QOLの改善が得られることが明らかとなってきた。しかし、重症心不全症例の中には植え込み型除細動器(ICD)や心臓再同期療法(CRT)、左室補助人工心臓が植えこまれた症例が多く、これらの症例に対するNMESの効果と安全性については未だ明らかではない。平成24年度にはICD埋め込み症例を含む心不全患者に対してNMESを施行し、その安全性に関するデータ解析を行った。その結果、ICD患者に対するNMESはICDの誤作動を惹起することなく安全に施行可能であった。本結果は十分なリハビリテーションが困難なICDやCRT-D埋め込み後患者の筋力やADL、運動耐容能の保持に極めて有用であり、リハビリテーションの一手段として活用できると考えられる。尚、本結果は平成25年の心臓リハビリテーション学会学術集会に演題が採択されており、また現在海外誌への論文投稿を準備している。十分な運動療法が困難な心疾患患者に対する神経筋電気療法(NMES)の有効性が報告されている。しかし、過去の研究では安定期の心不全患者を対象とした報告が主体であり、急性期の心疾患患者における効果は不明であった。2013年度は、ICD埋め込み症例を含む心不全患者に対してNMESを施行し、その安全性に関するデータ解析を行い報告した。ICD患者に対するNMESはICDの誤作動を惹起することなく安全に施行可能であった。本結果は、第19回日本心臓リハビリテーション学会学術集会にて成果発表を行った。また、新たに、NMESが入院期心疾患患者の血管内皮機能と末梢循環動態に与える影響について検討した。血行動態の安定した入院中の男性心疾患患者14例(43歳81歳、平均62.7歳)を対象とし、大腿四頭筋と下腿三頭筋に対してNMESを施行した。NMESの強度は、患者が許容し得る最大値、搬送周波数は2.5kHz、通電時間と休止時間はそれぞれ5秒ずつとし、30分間施行した。1回のNMES施行前後で、心循環動態の指標として血圧(BP)、心拍数(HR)、心拍出量(CO)を測定し、血管内皮機能の指標として血管拡張反応指数(RHI)、末梢循環動態の指標として胸骨部と足背部の経皮的酸素分圧の比(foot/chest tcPO2)、交感神経活動の指標として心拍変動解析で得られた低周波成分と高周波成分の比(LF/HF)を評価した。その結果、NMES施行後のBP、CO、RHI、およびfoot/chest tcPO2は、施行前と比べて有意に増加した(それぞれp<0.05)。一方で、HRおよびLF/HFはNMES施行前後で有意差を認めなかった。これらの結果から、入院期心疾患患者に対するNMESの短期効果として、交感神経活動の過剰な亢進を惹起することなく、血管内皮機能と末梢循環動態の改善が示された。慢性心不全患者の骨格筋筋力は生命予後や機能予後の強力な予測因子であり、日本循環器学会の治療ガイドラインでは、筋力トレーニングや有酸素運動を中心とした心臓リハビリテーションがClassIに位置付けられている。

その一方で、重度の心機能障害を有する患者の中には、極度の運動耐容能低下と筋力低下を呈し、十分な運動療法が行えずに要介護の状態に陥ってしまう患者も多く、このような患者に対する有効なリハビリテーションの確立が急務となっている。欧米の先行研究においては、慢性心不全を呈する患者や心移植を待機している患者の下肢骨格筋に対して、神経筋電気刺激(neuromuscular electrical stimulation;NMES)を施行することにより、筋力、筋持久力、運動耐容能や健康関連QOLの改善が得られることが明らかとなってきた。しかし、重症心不全症例の中には植え込み型除細動器(ICD)や心臓再同期療法(CRT)、左室補助人工心臓が植えこまれた症例が多く、これらの症例に対するNMESの効果と安全性については未だ明らかではない。北里大学病院心臓リハビリテーション室では、2009年より心臓リハビリテーションの一環としてNMESを導入しており、その有効性の検証が必要となっている。今年度は、症例数を集積する中で、CRT-Dが施行されたカテコラミン依存性心不全患者と、植え込み型左室補助人工心臓が挿入された症例の2例を学会発表並びに、ケースレポートとして発表した。ICD植え込み症例34例に対しての安全性に関するデータを追加し、平成25年度の心臓リハビリテーション学会に報告予定である。また、本件に関する解析を済ませ、現在海外誌への投稿準備をしている段階である。入院早期からの神経筋電気刺激を導入し症例数を蓄積している段階である。左室補助人工心臓患者に対する安全性と効果について有意義な知見が得られたため、ケースレポートとして報告した。ICD患者に対するNMESの安全性や効果に関する結果をまとめ、学術集会や国際誌への論文投稿を行う予定である。症例数をさらに増加して中間解析を行う予定である。中間解析の結果に基づき再度サンプルサイズの見積もりを行い、目標症例数を修正する必要性を評価する予定である。本年度の研究費は主に学術集会発表や論文投稿に関連する費用などの成果発表に関する費用を主として計画している。収集した資料の解析費用、成果発表のための費用(旅費、論文校正料など)に主に使用予定である。
ゲノム変異を積極的に獲得するメカニズムの解析

全ての細胞において、そのゲノム情報は忠実に複製され娘細胞へと継承される。しかし、ある特定の細胞では、ゲノムにもたらされた変異を積極的に取り込む現象がしばしば観察される。本研究では、このような突然変異獲得に関与する分子を同定し、その分子機構を解明することを目的とする。本年度までに、以下の研究成果を得た。1マウスミエローマNS0細胞がB細胞株J558Lに比べ高頻度で突然変異を起こすという知見に基づき、これらの培養細胞を用いた体細胞突然変異の試験管内検出系を確立した。この検出系は、可変領域に終止コドンを導入したIgGγ2a遺伝子を強制発現した細胞株を用い、突然変異で生じるセンス置換の結果、生成・分泌されるIgを酵素抗体法で検出するというものである。2 NS0細胞とJ558L細胞から作製したcDNAライブラリー間でのサブトラクションにより、これまでに突然変異を起こすNS0細胞に特異的に発現しているcDNAを4クローンを単離した。これらのうちの一つは、DNAと相互作用すると考えられるジンクフィンガーモチーフを有する新規分子、もう一つはDNAポリメラーゼと相同性の高い新規分子であった。また残りのふたつは現在までに同定できていない。3 Two hybrid等の特異的結合蛋白質の解析から、これらの遺伝子産物は修復系と相互作用するような機能を持つことが判明した。現在さらにこれらの蛋白質の機能の解析をすすめている。