hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トルキシリン酸を分子バネとして活用した透明かつ高強度高分子フィルムの作成

本プロジェクトでは、トルキシル酸が2つの芳香環がシクロブタン環を挟むことで、V型バネの構造をとり適度な剛直性を維持したまま変形も許し得ることに着目した。この骨格を導入したアラミド系ポリマーを合成し透明かつ高い力学強度を持つ高分子材料を作成することを目的とし研究を進めた。4-アミノ桂皮酸塩酸塩、4-ニトロ桂皮酸メチル、4-ニトロ桂皮酸スクシンイミドエステルを固相光二量化反応させ、所定の化学処理を施すことで、屈曲角が156度というほぼ直線型のα型、70度および101度と強く屈曲した構造のβ、δ型の芳香族ジアミンおよびジカルボン酸を選択的に得た。次に、これらの屈曲型桂皮酸二量体をビルディングブロックとしたポリアミドの合成および熱物性評価を行った。具体的には得られたβ、δ型ジアミンと、α型ジカルボン酸を重縮合させることで、屈曲構造を有するポリアミドの合成を行った。得られた各種ポリアミドの構造はNMRおよびサイズ排除クロマトグラフィー測定により目的のものと確認された。また、ポリアミドの熱物性を評価したところ、直線に近い構造のα型ポリアミドはβ型およびδ型二量体を含んだポリアミドと比べて5%、10%重量減少温度が高い傾向にあった。これは、屈曲型モノマーのシクロブタン周辺の構造の差異により、熱分解反応に対する反応性が増加したためだと考えられる。また、透明度に関しては全てが有機ガラスと言えるレベルの高い値を示したが、α型のものが最も黄色みが小さい傾向にあった。これは、ベンゼン環の存在する炭素が隣接することが原因と考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。桂皮酸の付加にはH(頭部)一T(尾部)付加とH-H付加の2種類の方向がある。この反応により得られるトルキシル酸はα型とβ型の2種類があり、それぞれの型からジアミンとジカノレボン酸が得られ、合計4種のモノマーが得られる。この知見を基に以下の研究を進めた。1 H-Tアンチ付加型トルキシル酸(α型)の合成条件の確立:4ーアミノ桂皮酸のアミノ基を塩酸で修飾することで、H-T型の結晶を作成した。この粉末に直接高圧水銀灯による紫外線照射を行った所、α型トルキシル酸が合成できた。反応速度としては2グラムを合成するのに2日間程度要した。収率は98%であった。次に、得られたα型トルキシル酸のカルボン酸部位をメチル化することで芳香族ジアミンを得た(収率95%)。さらに、アミノ基のアセチル化を行った後紫外線照射を行い、4,4'-ジアセトアミドトルキシル酸であるジカルボン酸を得た(収率98%)2 H-H付加型トルキシン酸(β型)の合成条件の確立:4ーニトロ桂皮酸に水銀灯照射することでβ型の4,4'-ジニトロトルキシン酸をヘキサン分散条件で合成した。この時はメチル化後に分散させることで4,4'-ジニトロ-β-トルキシン酸ジメチルを収率97%で得られた。次に、5 % Pd/C触媒を加え、メタノール溶媒中にて50°Cで1.5時間水素還元反応を行い目的物である4,4'-ジアミノ-β-トルキシン酸ジメチルを得た。収率は93%であった。3 α型とβ型の構造決定:α型およびβ型の単結晶を作成し4紬X線構造解析により立体構造を決定するに至った。続いて、NMRによりα型のおよびβ型のトルキシル酸誘導体のシクロブタンプロトンのNMRシグナル強度比の違いを明確に捉えた。これらのデータは構造決定における外部標準となる。1 H-Tアンチ付加型:トルキシル酸(α型)の合成条件の確立:4ーアミノ桂皮酸のアミノ基を塩酸で修飾する時、直接粉末に高圧水銀灯による紫外線照射を行った所、α型トルキシル酸が合成できたものの、1グラム以上の規模で照射を行うとムラなく水銀灯の照射を行うことが難しくなり、反応性に場所依存性が出た。そこで、様々な溶媒を用いて撹拌しながら、紫外線照射を行った。その結果、ヘキサンやベンゼンなどの非溶媒を用いて分散状態を作り紫外線照射したところ、極めて再現性良く光二量化が起こった。以上の検討により、目的のα型トルキシル酸をほぼ完ぺきな収率で得ることが出来た。同時に4,4'-ジアセトアミドトルキシル酸であるジカルボン酸もほとんどロスの無いレベルで合成でき、順調に進めることが出来た。2 H-H付加型トルキシン酸(β型)の合成条件の確立:4ーニトロ桂皮酸に水銀灯照射する時、以下の最適条件を見出した。4-ニトロ桂皮酸メチルの結晶を用い、これをヘキサンに分散させ、高圧水銀灯で4時間紫外線照射し、ろ過により沈殿を回収し、減圧乾燥した。次に、4,4'-ジニトロ-β-トルキシン酸ジメチルに5 % Pd/C触媒を加え、メタノール溶媒中にて50°Cで1.5時間水素還元反応を行った。その後、ろ過してPd/Cを除き、減圧下でメタノールを除去して目的物である4,4'-ジアミノ-β-トルキシン酸ジメチルを得た。

全ての過程において収率は高く、この項目も順調に進めることができた。3 α型とβ型の構造決定:α型およびβ型の単結晶X線構造解析による立体構造を決定と、NMRによるシクロブタンプロトンのNMRシグナル強度比の違いを明確に捉えることができたため、順調であるといえる。1.H27年度に得たトリキシリン酸モノマーの重縮合条件を明確にするために以下の研究を進めた。目的は二種類のジアミンと二種類のジカルボン酸から四種類のアラミド系ポリマーを得ることである。合成方法は、ジメチルアセトアミドなどの非プロトン性アミド系溶媒中でリン酸系縮合剤の存在下で直接重縮合法により行った。結果として屈曲構造のβ型ジカルボン酸由来のポリアミドに関しては、十分に分子量が上がらず、直線型のα型ジカルボン酸を中心にして分子設計を拡張した。ジアミンに関してはα型、β型の従来より想定しているジアミンを用いた場合と、βのように屈曲型ではあるが官能基が互いに別方向に存在するδ型のジアミンの合成に成功したため、これら3つのジアミンを用いてポリアミド合成を行った。ポリアミドの呼称としてはジアミンとジカルボン酸の型をこの順序で示すこととする(例:α-α型など)。また、α-α型に第三のモノマーである脂肪族ジカルボン酸を導入することで分子量を向上させ分子設計の幅を広げる研究も進めた。これにより、当初の分子設計をそのまま踏襲できなかったことの問題点を解決できたものと思われる。2.次に、ポリマーの溶解性および軟化温度、分解温度などの熱的物性を評価した。溶解性に関してはα-α型と比較して、β-α型、δ-α型の極性有機溶媒への溶解度が高いことが判明した。特にδ-α型は溶解力の高くないテトラヒドロフランにさえ溶解したことが特筆するべき点である。また、脂肪鎖を導入することによる溶解性の向上も見られた。また熱分析によりガラス転移温度、熱分解温度に関して評価した。その結果、β-α型、δ-α型のポリアミドはα-α型と比較して、ガラス転移温度が下がる傾向にあった。一方で、熱分解温度に関してはβ-α型は低下したが、δ-α型は屈曲構造であるにも関わらず分解温度が上昇するという興味深い結果が得られた。当初予定していた分子設計のポリアミドをすべて合成するには至らなかったものの、分子設計の幅を広げるために、異なる類似構造の光二量体を用いて研究を進めることができたため、当初の計画を大きく逸脱することなく順調に研究を進められていると判断した。透明な高分子フィルムは光学材料として有用である反面、アモルファスな素材からなるためにその力学的性能は低く、そのため用途が限られている。そこで、研究代表者らが先に見出したトルキシル酸が持つ「V字型分子バネ」を最大限に活用し、高力学強度かつ無色透明なフィルムを作成することを目的として研究を進める。具体的には1.桂皮酸誘導体の光反応性を制御しトルキシル酸モノマーの構造制御を行う2.トルキシル酸モノマーの重合条件を明確にする。3.トルキシル酸の立体構造に主眼を置き、高強度透明アラミド系ポリマーの構造物性相関を明らかにする。昨年度までに、トルキシル酸モノマーの合成・重合条件を明確にし、シクロブタン置換基が互いに最も離れたα型が繰り返し単位中に2つ有するαーα型が最も分子量が上がりやすく、カルボン酸とフェニレン誘導体置換基が一か所入れ替わった屈曲型のβ型が加わると重合しにくいことが判明した。一方でαーα型はあまりにも剛直すぎるために得られるフィルムが脆くなることも分かった。そこで本年度はαーα型に柔軟基を適度に導入した半アラミド系ポリマーを合成し、上記の脆さの問題を克服することを目的として研究を進めた。
微量元素の大腸癌発生に及ぼす効果に関する研究

本研究では微量元素と大腸発癌との関連性を,青森県内50地区の飲料水中の微量元素量とそれに対応する精度の高い大腸癌罹患率との関連性をみることで検討した。研究方法は以下のように行った。1)1991年8月10から15日青森県内50地区の上水場の水を500ml採取し,高周波誘導給合アルゴンプラズマ発光分光分析装置(日立社製)を用いて27の元素を測定した。測定は1検体につき3度測定し、その平均値を最終的な測定値とした。なお上水場の選定にあたってはその基準を,少なくとも現在の状態で10年間以上給水を行い,かつ2万人以上の対象人口を持つ,とした。2)青森県の主要医療施設120で1982年から1987年までの6年間の大腸癌罹患調査を行い,それより今回飲料水を収集した地区の同期間の訂正罹患率(1985年の国勢調査による日本人口を基準人口とした)を算出した。なお得られた罹患者と死亡小票の死亡者の不一致率は4%ときわめて高い精度を有していた。その結果,各微量元素量と大腸癌罹患率の間にはいずれも有意な相関はみられなかった。各々の相関係数は負の大きい方から順に,Cuー0.20,Pbー0.16,Snー0.15,Seー0.14,Caー0.14,Tiー0.14,Auー0.14,Teー0.14,Pー0.13,Srー0.13,Kー0.11,Hgー0.10,Mnー0.09,Cdー0.08,Coー0.08,Asー0.07,Mgー0.04,Beー0.04,Feー0.02,Znー0.01,Niー0.01,Naー0.00,Crー0.00,V0.01,B0.05,Al0.22,Ba0.27であった。以上より大腸発癌して抑制的な関連がある元素としてCu,Pb,Sn,Se,Ca,Ti,An,Te等,促進的な関連がある元素としてBa,Al等が示唆された。
数理計画法による離散事象システムの動作解析とその応用

システムを離散事象システムとしてとらえることは、ハードウェアおよびソフトウェアの両面での大規模かつ複雑なシステムに対して、その有効性が広く認識されてきている。しかし、離散事象システムはそもそも事象駆動型制御を基本としているため、その動作解析、設計、挙動評価などを困難なものにしている。本研究の目的は、離散事象システムの1つのモデルであるペトリネットの動作解析を数理計画法によって行って、上記難点を克服せんとするものである。初年度(平成8年度)に、ペトリネットの解析法の基本的な問題は、有用な可到達性判定法の強化・確立であることと、実行可能発火シーケンスを求める数理計画法における臨界サイフォンの存在であることを明示した。次年度(平成9年度)には、第1の問題点を克服するために、ネット分割法に活性条件を加味した1つの有用な方法を提案した。本年度(平成10年度)には、ネット分割による可到達性判定定理を堅固にするとともに、上記第2の問題である「数理計画法による発火シーケンスの決定における臨界サイフォン」の回避を、状態方程式の拡張特解を用いることにより行う方法を明らかにした。なお、本研究課題はこの3年間でかなり解決・整備されたものの、臨界サイフォンの検出アルゴリズムの更なる改良を行うことや数理計画法による動作解析法を代表的な実システムへ応用し、検証することなどは今後継続して研究することとしたい。離散事象システムの有用なモデルの1つであるペトリネットの可到達問題を次の[I]、[II]に分けて検討した。[I]発火回数ベクトルが既知である基本可到達問題:(1)その判別法、(2)発火シーケンスの決定法を検討した。(1)に対しては、原問題がネット分割により極大強連結かつサイフォン・トラップ部分ネットN_ωの可到達判定問題におちること、更には、N_ωが可到達となる必要十分条件をマ-キング補正性を用いて与えている。この条件はすべての擬似解を除去することを意味しており、これをもとに有用な可到達性判別定理を導くことができる。(2)に対しては、動的計画法やポントリヤギンの最小原理法(PMP)に線形計画法(LP)を併用するアルゴリズムを与えた。[II]発火回数ベクトルが未知である拡張可到達問題:先ず、Generalized submarking reachability (GSMR)はSubmarking reachability (SMR)に還元されること、そして、SMRはPMPを終端時間自由の二点境界値問題としたもので定式化されることを明らかにしている。更には、SMRの解は最短時間制御問題の最適解として求められることを実証した。初年度(平成8年度)は数理計画法による離散事象システム(とくにペトリネットモデル)の動作解析法の基礎とそこにおける問題点を明かにした。問題点の1つは可到達性判定法の強化、確立であり、他の1つは実行可能発火シーケンスを求める有効なアルゴリズムの構築における臨界サイフォンの存在であった。本年度(平成9年度)には、第1の問題点である可到達性判定法をネット分割手法により体系化し、枠組みに基盤を与えることができた。更には、活性条件と可到達性判定条件との融合を試みて、二,三の可到達性判定十分条件を導いた。現在、これらをより強化・改善するために、状態方程式の解の実数解空間からの考察を試みている(状態方程式の非負整数解は本質的には整数計画問題を解いて得られるものであるが、これはNP完全であるため、上述の近似アプローチを取っている)。第2の問題点である臨界サイフォンの検出法としての近似アルゴリズムを検討しており、次年度(平成10年度)にこれらを完成するとともに、具体的な応用システムでその有用性を検証する予定である。

初年度(平成8年度)に、ペトリネットの解析法の基本的な問題は、有用な可到達性判定法の強化・確立であることと、実行可能発火シーケンスを求める数理計画法における臨界サイフォンの存在であることを明示した。次年度(平成9年度)には、第1の問題点を克服するために、ネット分割法に活性条件を加味した1つの有用な方法を提案した。本年度(平成10年度)には、ネット分割による可達成性判定定理を堅固にするとともに、上記第2の問題である「数理計画法による発火シーケンスの決定における臨界サイフォン」の回避を、状態方程式の拡張特解を用いることにより行う方法を明らかにした。なお、本研究課題はこの3年間でかなり解決・整備されたものの、臨界サイフォンの検出アルゴリズムの更なる改良を行うことや数理計画法による動作解析法を代表的な実システムへ応用し、検証することなどは今後継続して研究することとしたい。
螺旋状に伝搬する光と物質のかかわり合いーフォトンの軌道角運動量を介した相関の発現

本研究では、位相面が螺旋状に伝搬する光を用いた、物質と光の新たなキラル相互作用の可能性を線形光学効果、非線形光学効果において実験的に探索した。巨大なキラルドメインを形成し、大きな光学活性を示すことで知られた屈曲型分子によるヘリカルナノフィラメント構造を主な測定対象として行った実験では、このようなキラル相互作用の存在は認められなかった。この研究期間中に他グループにより異なる方法で検証された報告でも、やはり明確なキラル相関はないとされており、我々の結果を裏付けている。本研究はラゲールガウシアン光(LG光)と呼ばれる、等位相面が螺旋状に捻れながら伝搬する光波と、物質の掌性(キラリティ)の間の新たな相互作用の有無を実験的に探索し、その可能性を検討することを目的とする。この目的のため、LG光の持つ螺旋状の等位相面と同程度の空間的サイズを持つ巨視的キラル構造体が測定対象となる。本年度(平成22年度)は、こうした巨視的キラル構造体として、アキラルな屈曲形分子のヘリカルナノフィラメント試料を作製し、通常の光学測定である可視-紫外吸収を行った。この結果、紫外の吸収ピークがヘリカルナノフィラメントの形成とともに短波長側ヘシフトすることが明らかとなった。簡単な構造モデリングおよび分子軌道計算により、ヘリカルナノフィラメントの形成に伴う分子の会合効果によるものであると結論づけた。ヘリカル構造に起因する円二色性(CD)の信号もこの領域に現れることから、ヘリカルナノフィラメントにおける光学活性が分子そのものというよりも、巨視的キラル構造によっていることは明らかである。従って、本系が本研究の測定対象として適していることを示している。また、空間位相変調器によって動的にLG光を発生させる光学応答測定システムの構築を行った。これによる測定結果はまだ得られていないが、次年度(平成23年度)は上記ヘリカルナノフィラメントを測定対象とし、本システムを用いた測定を進める予定である。本研究はラゲールガウシアン(LG)光と呼ばれる、等位相面が螺旋状に捻れながら伝搬する光波と、物質の掌性(キラリティ)の間の新たな相互作用の有無を実験的に探索し、その実用可能性を検討することを目的とする。本年度(平成23年度)は、前年度に作製した屈曲形液晶のヘリカルナノフィラメント試料、空間位相変調器によるLG光発生-応答測定システムにより、キラル相互作用の可能性を探索した。Ar+レーザーの515nmの光を用いて測定を行ったが、通常光とLG光とで有意な差は認められなかった。この理由として、1.LG光は本質的にキラル相互作用に関わらない、2.実験条件が適切でないため観測できていない、という2つの可能性が考えられる。1に関しては、ごく最近発表された論文(LloydらPhys.Rev.Lett.108,174802(2012))にて、理論的に、LG光による相互作用はダイポールではなく高次のマルチポールが必要と提案されている。このため、このようなマルチポールが相互作用の主体となるような物質系についても探索することとする。具体的には、磁気双極子や電気四重極子を発生させるフラーレンやフタロシアニンなどのキラル誘導体を想定している。2については、光源の波長が適切でない可能性、および微小サイズの試料を捉え切れていない、といった可能性が考えられる。このため、より吸収に近い488nmの光と、微小な領域を測定するための顕微鏡光学系を用意した。これらを用い、引き続きヘリカルナノフィラメント試料について測定を継続する。またLG光とは直接関わりがないが、上記ヘリカルナノフィラメント試料と棒状液晶を混合させることで、円二色性の信号を増大させかつ電場制御することに成功した。ヘリカルナノフィラメント試料においてLG光とのキラル相互作用を確認することができれば、こうした混合試料についても実験を行う予定である。本年度(平成24年度)は、前年度に提案した実験法として、空間位相変調器によるLG光発生-応答測定システムに倒立顕微鏡による計測システムを組み合わせた測定装置を構築した。これは、Tangら(Science332,333(2011))により報告された手法を参考にしたものである。ここではTi:SappireレーザによるLG光で屈曲分子のヘリカルナノフィラメントドメイン試料に摂動を加え、二光子蛍光および第二高調波発生を測定することで効果を観察しているが、通常光とLG光とで有意な差は認められていない。顕微照明光では円二色性(CD)のような挙動が現れたため、この方法ではLG光とキラリティの相関はない、あるいは検出限界以下であると結論づけた。本年度後半にMathevetら(Opt. Express21,3941(2012))により、磁場印加下のキラリティとLG光の相関が探索されているが、やはり相関はなく、我々の結果を裏付けている。

その一方で、Rosales-Guzmanら(Opt. Lett.37,3486(2012))は、理論上は「適切な実験条件」によりCDのような信号が見えるはずであるとしている。本研究では、ここまでの結果から、「相関関係はほぼなく、またあったとしても観察するのは非常に難しい」と結論づける。しかしながら、上記論文にあるとおり、理論面からの新たな実験提案も続いており、実験もそれに併せて続けてゆくこととなる。これまで同様、キラルな試料として、屈曲分子のヘリカルナノフィラメントを主として用いてきた。前年にはヘリカルナノフィラメントと棒状液晶を混合させ、CDを増大させることに成功したが、これは上記顕微鏡による測定でも確認できた。本年は、こうしたフィラメントを一様に一軸配向させることに成功しており、各種材料にテンプレートとすることで、新規キラル相互作用の発現が期待できる。ラゲールガウシアン光を発生させる測定系の構築およびヘリカルナノフィラメント試料の準備、これらを用いた測定に関しては、ほぼ計画通り進められている。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記「研究実績の概要」でも述べたとおり、本研究で発見を目指している相互作用は現時点で観測されていない。この理由として、1.本質的にこうした相互作用はない、2.実験条件が適切でないという2つの可能性を考えた。新たな理論の論文によれば、当初予定していた試料ではなく、より高次のマルチポールが介在するような物質系でなければならない。このため、1の可能性に関しては、磁気双極子や電気四重極子を発生させる試料をヘリカルナノフィラメントとは別個に用意する。2に関しても、新たな光源や顕微鏡の導入を行い、続く最終年度である24年度も引き続き実験を行うこととする。
細胞融合の制御機構と腫瘍性多核巨細胞の形成メカニズムの解明

本研究では,ヒト検体および我々の作製したCD109ノックアウトマウスを用いて免疫組織化学的検討を行い,ヒトおよびマウスの骨に存在する破骨細胞や,ヒト骨肉腫・骨巨細胞腫などで出現する破骨型多核巨細胞においてCD109が高発現することを示した.また,マウスより得た初代培養骨芽細胞および破骨前駆細胞の共培養により,CD109が欠損することで破骨細胞の多核化が阻害されることが明らかとなった.以上のことからCD109が破骨細胞の多核化および破骨型多核巨細胞の形成に関与する可能性が示唆された.α2-マクログロブリン/C3,C4,C5ファミリーに属するGPIアンカー型膜タンパク質CD109は,肺・口腔・食道・子宮頸部の扁平上皮癌,膀胱尿路上皮癌等で発現が増強していることが明らかとなっており,癌関連遺伝子と考えられている.一方で,非上皮性腫瘍におけるCD109の発現に関する報告は少ない.本研究では,すでに作製に成功したCD109ノックアウトマウスを用いて,非上皮性組織および非上皮性腫瘍におけるCD109の役割を検討した.マウスより得た初代培養骨芽細胞および破骨細胞においてCD109が発現することを明らかにするとともに,これらの共培養を行った.骨芽細胞あるいは破骨細胞のいずれかがノックアウトマウス由来である場合に,破骨細胞の成熟を示す細胞融合および多核化が阻害されることが明らかとなり,CD109が破骨細胞の細胞融合に関与していることが示唆された.また,初代培養細胞に加えて,非上皮性組織由来の細胞株を用いてCD109の機能解析を行うために,CD109を高発現する細胞株の同定を行った.骨芽細胞系細胞株として骨肉腫由来細胞株であるMG-63およびU-2 OSを,破骨細胞系細胞株としてRAW264.7を,その他,平滑筋肉腫由来細胞株SKNを用いて検討を行ったところ,MG-63およびSKNではCD109が高発現していることが明らかとなった.現在,これらの細胞株を用いて,非上皮性組織および非上皮性腫瘍におけるCD109の役割を解析中である.α2-マクログロブリン/C3,C4,C5ファミリーに属するGPIアンカー型膜タンパク質CD109は,肺・口腔・食道・子宮頸部の扁平上皮癌,膀胱尿路上皮癌等で発現が増強していることが明らかとなっており,癌関連遺伝子と考えられている.一方で,非上皮性腫瘍におけるCD109の発現に関する報告は少ない.本研究では,CD109ノックアウトマウスおよび種々の細胞株を用いて,非上皮性組織および非上皮性腫瘍におけるCD109の役割を検討した.これまでに,マウスより得た初代培養骨芽細胞および破骨細胞を用いて,CD109が破骨細胞の細胞融合に関与していることを示唆する結果が得られているが,加えて複数の骨芽細胞系細胞株においてCD109が強く発現していることが明らかになったことから,非上皮性組織としての骨におけるCD109の生理学的な機能や,骨芽細胞由来非上皮性腫瘍である骨肉腫におけるCD109の役割の解析を進めた.骨芽細胞系細胞株であるMG-63やU-2 OSに加え,骨芽細胞の前駆細胞と考えられている間葉系間質細胞由来の細胞株であるASC52teloおよびUE7T-13においてもCD109の発現が確認された.また,間葉系細胞の分化のモデル細胞として知られるC3H10T1/2を用いて骨芽細胞への分化誘導を行ったところ,誘導初期に最もCD109の発現が増強することが明らかとなり,CD109が間質細胞の骨芽細胞への分化に関与している可能性が示唆された.また,ヒト骨肉腫の組織切片を用いてCD109の免疫染色を行っており,その発現パターンを解析中である.現在,上記の細胞株およびヒト検体を用いて,非上皮性組織および非上皮性腫瘍におけるCD109の役割の解析を継続している.α2-マクログロブリン/C3,C4,C5ファミリーに属するGPIアンカー型膜タンパク質CD109は,肺・口腔・食道・子宮頸部の扁平上皮癌,膀胱尿路上皮癌等で発現が増強していることが明らかとなっており,癌関連遺伝子と考えられている.また,ケラチノサイトにおいて,CD109はTGF-βシグナルを負に制御するとの報告もあり,TGF-βの共受容体とされている.一方で,非上皮性腫瘍におけるCD109に関する報告は少なく,その発現および機能には不明な点が多い.本研究では,CD109ノックアウトマウスおよび種々の細胞株を用いて,非上皮性組織および非上皮性腫瘍におけるCD109の役割を検討した.これまでに,マウスより得た初代培養骨芽細胞および破骨細胞においてCD109の発現を確認しているが,加えて複数のヒト骨芽細胞系細胞株においてCD109が強発現していることを明らかにした.そこで,これらの初代培養細胞およびヒト細胞株を用いて,生理学的な細胞融合として知られる破骨細胞におけるCD109の機能や,しばしば多核巨細胞の出現を伴う骨肉腫におけるCD109の役割について検討を行った.まず,マウスより得た初代培養骨芽細胞と破骨細胞を共培養したところ,CD109を欠損する場合に破骨細胞の細胞融合が阻害され,CD109が破骨細胞の多核化に関与している可能性が示された.次に,種々のヒト

骨芽細胞系細胞株のうち,特にCD109の発現が高かったMG-63およびSaOS-2を用いて,RNA干渉法等により,TGF-βシグナルとCD109の関連について検討を行ったが,これまでのところ用いた細胞株においてはCD109の有無とTGF-βシグナルの間に明らかな関係は認められておらず,今後はCD109がその他のシグナル経路に与える影響を検討する必要がある.本研究では,ヒト検体および我々の作製したCD109ノックアウトマウスを用いて免疫組織化学的検討を行い,ヒトおよびマウスの骨に存在する破骨細胞や,ヒト骨肉腫・骨巨細胞腫などで出現する破骨型多核巨細胞においてCD109が高発現することを示した.また,マウスより得た初代培養骨芽細胞および破骨前駆細胞の共培養により,CD109が欠損することで破骨細胞の多核化が阻害されることが明らかとなった.以上のことからCD109が破骨細胞の多核化および破骨型多核巨細胞の形成に関与する可能性が示唆された.研究計画に沿ってヒト骨肉腫の組織切片を用いてCD109の発現パターンを解析中であるが,予後との関係については現在のところ不明である.当初予想されたCD109とCD81の相関については,間接的なものに留まっているが,エクソソームにおけるCD109の役割に関する興味深い結果が得られつつあり,おおむね順調に進展している.実験病理学初代培養細胞を用いた検討により,CD109が骨芽細胞と破骨細胞の共培養系において,破骨細胞の細胞融合に関わっていることに加えて,CD109が特に骨芽細胞系細胞株において高発現していることから,今後は骨芽細胞およびその前駆細胞とされる間葉系間質細胞,あるいは骨芽細胞系腫瘍である骨肉腫におけるCD109の果たす役割について解析を継続する.研究計画に記載したように,CD109を高発現する細胞株の同定を行った.また,初代培養細胞においてCD109の欠失により細胞融合能が低下することが明らかとなり,今後その解析を行う予定である.すでにCD109ノックアウトマウスを含めた生体を用いた解析も開始しており,おおむね順調に進展している.本年度の研究はおおむね順調に進展したものの,ノックアウトマウスの飼育における技術的な問題から,個体レベルでの解析の着手に若干の遅れが生じたため.初代培養細胞を用いた検討により,CD109が骨芽細胞と破骨細胞の相互作用の結果生じる細胞融合および多核化に関わっていることが明らかとなったことから,今後はCD109ノックアウトマウスの解析を含む生体を用いた検討を進める.また,CD109を高発現する細胞株を用いて,CD109が非上皮性腫瘍において果たす役割についても解析する予定である.マウスを用いた実験に必要な種々の野生型マウスの購入や,マウスの飼育に必要なディスポーザブルケージの購入に使用する予定である.本年度の研究はおおむね順調に進展しているものの,ヒト組織検体の入手に時間を要していることから,一部の免疫組織化学的解析において若干の遅れが生じているため.ヒト組織の検討のため,パラフィンブロックの作製および薄切に利用する機器に加え,免疫組織化学的検討を行うための各種一次抗体および二次抗体の購入に使用する予定である.
骨の質・量・形状変化に依存して生体応答を調節する骨由来因子の探索と解析

本研究は骨から分泌される因子が身体に及ぼす作用、またその作用が性別や年齢、健康状態等と連関するかを調べることを目指した。その結果、骨を構成する細胞の一つである骨芽細胞が産生するIgf1タンパク質が、培養細胞に神経突起を伸ばす作用を示すことを見出した。次にIgf1がマウスの身体の中で神経系に影響を及ぼすかどうかを調べるために、骨芽細胞からIgf1を産生できない遺伝子改変マウスの作成と、骨の中の神経走行を蛍光タンパク質により可視化する実験系の確立を進めた。今後の研究で生体内の骨芽細胞が分泌するIgf1が神経系へ作用するかを調べ、その作用が性別や年齢、健康状態等と関係するかを明らかにする必要がある。骨格や骨量は性別や年齢、健康状態などにより差異がみられることが知られている。一方、近年の研究により骨は単に身体の支持組織として働くだけでなく、液性因子を介して他組織の機能調節に関与することが示された。これらのことを併せて考えると骨組織を構成する細胞の数や比率に違いがあれば、放出される骨分泌因子の量も変わることが予想される。そこで本研究では骨組織の差異に依存して発現変動が見られる骨分泌因子を同定し、その変動が全身の機能調節にどのような影響を及ぼすかを解析することを目的としている。平成26年度は、骨分泌因子の候補の探索を行った。これまでの検討からマウス新生仔の頭蓋冠由来の細胞から分化誘導した骨芽細胞系細胞の培養上清中に、PC-12細胞に神経突起様の構造を誘導する活性が含まれることを見出している。そこでこの骨芽細胞系細胞の培養上清を集め、PC-12細胞の突起誘導活性を指標に培養上清中の活性タンパク質の精製を試みた。その結果、部分精製したタンパク質をLC-MS/MSにより同定し、157個の候補タンパク質を得た。これらの候補が実際にPC-12細胞に突起構造を誘導する活性を有するか否かを検討したところ、2種類のタンパク質が活性を有することが明らかになった。現在このタンパク質をコードする遺伝子を骨芽細胞特異的に欠損するマウスの作製を進めている。今後、このマウスを解析することで着目したタンパク質の生体内での意義を明らかにするとともに、このタンパク質がマウスにおいて雌雄や老若、疾患の有無などの違いにより発現変動するかを調べ、発現量の違いが表現型の違いに結びつくか否かを検証することで生体の機能調節における骨分泌因子の重要性が示されることが期待される。骨格や骨量は性別や年齢、健康状態により差異が見られることが知られている。これらのことを併せて考えると、骨組織を構成する細胞の数や比率に違いがあれば、放出される骨分泌因子の量も変わることが予想される。そこで本研究では骨から分泌され他組織へ作用する因子を探索し、その因子が身体の機能調節に及ぼす影響を調べ、性別や年齢、健康状態等との連関を解析することを目的としている。前年度までの検討において、マウス新生仔の頭蓋冠由来の細胞から分化誘導した骨芽細胞系細胞の培養上清中に、PC-12細胞に神経突起様の構造を誘導する活性が含まれることを見出した。さらにこの活性分子を部分精製した画分から、PC-12細胞に突起構造を誘導する活性を有するタンパク質Aを同定した。平成27年度は、タンパク質Aの生体内における機能を解析するために、タンパク質Aをコードする遺伝子Aを骨芽細胞特異的に欠損するマウスの作製を進めた。まず遺伝子Aを骨芽細胞特異的にヘテロ欠損するマウスが得られたので、大腿骨をマイクロCTにより解析したところ、骨量の減少傾向がみられた。さらに、タンパク質Aが骨の中への神経伸長に影響するかどうかを検討する為に、発生段階での骨の中への神経伸長および成体の骨の中の神経走行を免疫染色で検出するための実験系の条件検討を行い、今後遺伝子Aを骨芽細胞特異的にホモ欠損するマウスを解析する準備ができた。骨芽細胞系細胞から分泌され、神経系に作用する可能性のある候補因子を同定し、この因子をコードする遺伝子を骨芽細胞特異的に欠損したマウスの作成が進んでいる。また、今後得られる予定の遺伝子欠損マウスに対して行う骨の中の神経を検出するための実験系を確立することができた。研究は概ね順調に進んでいると考える。そこで本研究では骨から分泌され他組織へ作用する因子を探索し、その因子が身体の機能調節に及ぼす影響を調べ、性別や年齢、健康状態等との連関を解析することを目指した。骨分泌因子が作用する標的として神経系を想定した。まずマウス新生仔の頭蓋冠由来の細胞から分化誘導した骨芽細胞系細胞の培養上清中に、PC-12細胞に神経突起様の構造を誘導する活性が含まれることを見出した。さらにこの活性分子を部分精製した画分から、PC-12細胞に突起構造を誘導する活性を有するタンパク質の一つとしてIgf1を同定した。

そこで生体内において骨芽細胞が分泌するIgf1が神経系に作用するか否かを知る為に、骨芽細胞特異的にCreを発現するマウス系統であるBglap-CreマウスとIgf1-floxマウスを交配しIgf1-flox Bglap-Creマウスの作出を進めた。一方、骨芽細胞由来の分泌因子が影響を及ぼす可能性のある神経線維として骨髄中の神経線維を想定し、骨髄の神経線維の走行を評価するための系の確立に取り組んだ。神経線維にYFPを発現するThy1-YFPマウスの発生中の骨髄を経時的に採取し、組織学的な解析を行った。今後Igf1を骨芽細胞特異的に欠損するマウスにおいて発生段階での骨髄中への神経伸長および生体の骨の中の神経走行に異常がないか、その表現型が雌雄差や年齢差、健康状態の影響を受けるかを調べていく必要がある。本研究は骨から分泌される因子が身体に及ぼす作用、またその作用が性別や年齢、健康状態等と連関するかを調べることを目指した。その結果、骨を構成する細胞の一つである骨芽細胞が産生するIgf1タンパク質が、培養細胞に神経突起を伸ばす作用を示すことを見出した。次にIgf1がマウスの身体の中で神経系に影響を及ぼすかどうかを調べるために、骨芽細胞からIgf1を産生できない遺伝子改変マウスの作成と、骨の中の神経走行を蛍光タンパク質により可視化する実験系の確立を進めた。今後の研究で生体内の骨芽細胞が分泌するIgf1が神経系へ作用するかを調べ、その作用が性別や年齢、健康状態等と関係するかを明らかにする必要がある。現在までに、骨芽細胞系細胞から分泌され、神経系に作用する可能性のある候補因子を同定した。また、この因子の骨芽細胞特異的遺伝子欠損マウスの作製に着手した。研究は概ね順調に進んでいると考える。今年度に得られた実験結果より、遺伝子Aを骨芽細胞特異的にヘテロ欠損するマウスでは骨量低下傾向があることが示唆された。今後は遺伝子Aを骨芽細胞特異的にホモ欠損するマウスを得て、骨分泌因子Aが骨の構造および骨の中への神経伸長・神経走行に及ぼす影響を調べる。またAの受容体を発現する神経線維が骨の中で検出されるかどうかについて検討する。さらに発生段階でのAの必要性および成体の骨の中の神経の維持に対する寄与についての検討の他、Aが性別や年齢、健康状態等と連関するかどうかを解析する。骨代謝研究は概ね順調に進んでいるので、今後は当初の計画通り候補因子の骨芽細胞特異的遺伝子欠損マウスの作製を完了させ、その解析を行う。特に神経系への影響を想定しているので全身の神経走行の組織学的な解析や、運動機能や行動の異常の有無を調べる予定である。また、この候補因子がマウスの雌雄や老若、疾患の有無などの違いに由来する骨組織の違いによって発現変動するかどうかを調べ、発現量の違いが表現型の違いに結びつくか否かを検証する。出産のため、当該年度中に4ヵ月間研究を中断した。中断期間中に使用しなかった助成金が次年度使用額として生じた。次年度は遺伝子欠損マウスの解析を中心に行う予定なので、マウスの飼育にかかる費用(餌、床敷き、無塵衣のクリーニング代)や免疫染色実験に用いる抗体等の試薬の購入に研究費を使用する予定である。
円弧前縁を有する平板翼の剥離泡に関する研究

前縁に曲率10mmの円弧を有する平板翼のまわりに,一様流あるいは加速流を与え,レイノルズ数Re=2.65x10^4一定の下に迎え角を変化させ,剥離の性質,剥離泡の構造,剥離領域の流れの性質および翼面圧力と翼面近傍の流れを実験的に検討した.その結果を以下に要約する.(1)剥離の性質は,主流のレイノルズ数,乱れおよび主流を加速する前縁の曲率を一定とすれば,流れの岐点と剥離点との距離に依存し,迎え角を増加させるなどして岐点と剥離点の距離が増大すれば層流剥離から乱流剥離へと変化する.(2)遷移領域で剥離する場合は,剥離泡内の大規模渦中心は剥離泡後半部に存在し,分離流線の主流方向勾配の絶対値は,剥離泡前半部より後半部の方が大きい.一方,乱流剥離の場合の大規模渦中心は,剥離泡前半部に現われ,分離流線の主流方向勾配の絶対値は,剥離泡後半部より前半部の方が大きい.(3)剥離した流れが再付着する機構としては,(1)剪断渦によって主流から剥離剪断層にエネルギが供給され,逆流領域が消滅して再付着する場合と,(2)剥離泡内から主流への連行量と等しい逆流量が,再付着点から剥離泡内に供給されるために必要な逆流領域の大きさとして,剥離泡高さと剥離泡長さが決定される場合とに大別できる.(1)より(2)の場合の方が剥離泡高さおよび剥離泡長さ共に大きい.(4)剥離泡内のレイノルズ応力は,遷移領域で剥離した場合には,大規模渦中心より若干下流側で最大になるが,乱流剥離の場合では大規模渦中心より少し上流側,しかも逆流領域で最大になる.(5)層流剥離,遷移領域での剥離の場合,再付着点は剥離泡内の負圧台地直後の圧力回復過程に生じる.一方,乱流剥離の場合,再付着点は圧力回復がほぼ終了した位置に見られる.(6)翼面圧力変動の最大値は,遷移領域での剥離の場合には,ほぼ再付着点付近に生じ,乱流剥離の場合には再付着点より上流側に生ずる.前縁に曲率10mmの円弧を有する平板翼のまわりに,一様流あるいは加速流を与え,レイノルズ数Re=2.65x10^4一定の下に迎え角を変化させ,剥離の性質,剥離泡の構造,剥離領域の流れの性質および翼面圧力と翼面近傍の流れを実験的に検討した.その結果を以下に要約する.(1)剥離の性質は,主流のレイノルズ数,乱れおよび主流を加速する前縁の曲率を一定とすれば,流れの岐点と剥離点との距離に依存し,迎え角を増加させるなどして岐点と剥離点の距離が増大すれば層流剥離から乱流剥離へと変化する.(2)遷移領域で剥離する場合は,剥離泡内の大規模渦中心は剥離泡後半部に存在し,分離流線の主流方向勾配の絶対値は,剥離泡前半部より後半部の方が大きい.一方,乱流剥離の場合の大規模渦中心は,剥離泡前半部に現われ,分離流線の主流方向勾配の絶対値は,剥離泡後半部より前半部の方が大きい.(3)剥離した流れが再付着する機構としては,(1)剪断渦によって主流から剥離剪断層にエネルギが供給され,逆流領域が消滅して再付着する場合と,(2)剥離泡内から主流への連行量と等しい逆流量が,再付着点から剥離泡内に供給されるために必要な逆流領域の大きさとして,剥離泡高さと剥離泡長さが決定される場合とに大別できる.(1)より(2)の場合の方が剥離泡高さおよび剥離泡長さ共に大きい.(4)剥離泡内のレイノルズ応力は,遷移領域で剥離した場合には,大規模渦中心より若干下流側で最大になるが,乱流剥離の場合では大規模渦中心より少し上流側,しかも逆流領域で最大になる.(5)層流剥離,遷移領域での剥離の場合,再付着点は剥離泡内の負圧台地直後の圧力回復過程に生じる.一方,乱流剥離の場合,再付着点は圧力回復がほぼ終了した位置に見られる.(6)翼面圧力変動の最大値は,遷移領域での剥離の場合には,ほぼ再付着点付近に生じ,乱流剥離の場合には再付着点より上流側に生ずる.平成4年度では,円弧前縁を有する平板翼を用い,翼厚を代表長さとして求めたレイノルズ数Re=2.65×10^4一定の下に,平板翼まわりの流れ場が一様流および加速流の各場合について,平板翼の迎え角α=0゚5゚(流速測定ではα=0゚4゚)の各条件で翼面の剥離・再付着流れを実験的に検討した.油膜法による流れの可視化実験結果および直線プローブやスプリットフィルムと熱線流速計の組合わせによる流速測定から得られた翼面の剥離・再付着流れの結果を以下に示す.1.剥離点に対する一様流,加速流の流れ場の影響は認められず,剥離点は迎え角を増加すると,岐点の腹面側への移動に伴い前縁側に移動する.2.再付着点は一様流の流れ場の場合,迎え角αの増加に伴い後縁側に移動するが,α=2゚付近から,後縁側に移動する割合は大きくなる.一方、加速流の流れ場におけるα=0゚1゚の場合では,再付着点はほぼ同じであるが,α=3゚付近から迎え角の増加に伴い急激に後縁側に移動する.

3.剥離点前の境界層における流速乱れのパワースペクトル解析によれば,トルミーン・シュリヒティング波の存在に起因すると考えられる大きいスペクトル強さを有する特定周波数が現われる.特定周波数の現われる翼弦方向位置と剥離点から,加速流の流れ場でα≦1゚では層流剥離,一様流でα=0゚1゚では遷移領域での剥離,α≒3゚以上では乱流剥離であると考えられる.4.剥離泡長さは層流剥離の場合と遷移領域での剥離の場合とでは,差は少ないが,乱流剥離の場合は,剥離泡長さは急激に大きくなる.剥離泡の渦中心は前者においては剥離泡の後半部にあるが,後者においては剥離泡の前半部に存在する.平成5年度では,前年度と同様な供試翼とレイノルズ数条件下で,平板翼まわりの流れ場が一様流および加速流の各々の場合について,特に剥離領域のレイノルズ応力および剥離の性質と翼面圧力分布との関係を検討する目的で,平板翼の迎え角alpha=0°5°(流速測定ではalpha=0°4°)の各条件で実験的に検討した.可視化実験,流速測定および翼面圧力測定から得られた結果を以下に要約する.1.迎え角alpha=0°1°では,剥離点に及ぼす流れ場(一様流・加速流)の影響は,本実験精度内で有意差は認められないが,alpha≧2°では流れ場が一様流の場合より加速流の場合の方が,剥離点は後縁側に若干移動する.2.剥離泡長さはalpha=0°では一様流と加速流の場合とではほぼ同じであるが,alpha≧1°では一様流の場合の方が大きくなり,迎え角の増加に伴う剥離泡長さの増大割合も一様流の場合において顕著である.3.剥離領域のレイノルズ応力は,alphaの増加に伴い増大している.またレイノルズ応力の最大値は翼面に垂直方向の速度勾配が最も大きい位置より若干翼面寄りに生じ,剥離剪断層の曲率が増加すればレイノルズ応力は減少する.4.剥離泡内の翼面圧力分布は,層流剥離,遷移領域での剥離の場合,負圧台地の値はほぼ一定であり,その後の圧力回復は急激なのに対し,乱流剥離では負圧台地の値は少し増加し右上りの形状を示す.またその後の圧力回復は前者の場合より緩慢である.
恐怖・不安環境下での姿勢安定性に関わる意図的な注意制御

【背景】転倒に対する恐怖・不安感が強い者は、自己の身体に対する注意(内的焦点化)が高めて身体の安定化を図ることが報告されている。本研究では、個々の内的焦点化と情動が惹起された際の立位バランス等に及ぼす影響を検討した。【方法】健常若年者14名を対象とした。実験課題は、国際情動写真集から選択された恐怖・不快画像と中性画像を被験者前方のスクリーンに提示した。その間、立位バランスは重心動揺計により計測し、交感神経活動度の指標として、ウェアラブル心拍センサにより計測された心拍間隔からLF/HF比を算出した。筋電図活動は、表面筋電図を用いて立位保持中の下腿部の前脛骨筋とヒラメ筋の筋活動を計測し共同収縮率を算出した。画像提示による情動惹起の程度は、視覚的アナログ尺度(VAS)を用いて確認した。測定条件は、恐怖・不快条件、中性条件、コントロール条件(画像提示なし)の3条件とした。立位バランス、交感神経活動度、筋電図活動はコントロール条件からの変化率を算出し解析に用いた。個々の内的焦点化の程度は、Movement Specific Reinvestment Scale(MSRS)により評価した。【結果】恐怖・不快条件は中性条件と比較し、交感神経活動度の上昇および重心動揺の減少を認めた。筋電図活動は、条件の違いによる差は認められなかった。MSRSはVASと負の相関を認め、立位バランス等への指標との関連は認められなかった。【考察】本研究の結果より、恐怖・不快情動の惹起は身体を固めるようなfreezingの反応を引き起こすことが示唆された。健常若年者においてMSRSの点数が高い(内的焦点化が強い)者は、身体外部から与えられる情報に対する情動惹起が生じにくいことが可能性があるため、今後は高齢者における特性を検討し、若年者との比較を行う予定である。使用する筋電計を制御するためのパーソナルコンピュータのトラブル等により、計測システムの見直しを行った。当初の研究計画により被験者数を十分に確保できなかったが、14名の被験者でも情動惹起による立位バランスと交感神経活動度の変化が認められた。本年度の研究については、昨年度実施できなかった高齢者を対象とした計測を実施する。また、本年度の計測に必要な実験環境を昨年度中に整備できたため、研究計画に沿って計測を行っていく。当該研究では、筋電計を制御するパーソナルコンピュータの不具合により実験に支障が生じたため、計測にかかる実験環境の整備に対し当初の予定以上の使用額が生じたため。本年度は、主に計測に必要な消耗品類や人件費および謝金、成果発表にかかる旅費に充てる予定であり、計画的に使用できると考える。
高強度・高靭性ジルコニアの開発

高強度、高靭性ジルコニアの開発を目指して、ジルコニア系セラミックスの微細組織制御と力学特性の関連について研究し、以下のような結果を得た。(1) ZrO_2-Y_2O_3系およびZrO_2-CeO_2系の破壊靭性値の組成依存性を調べ、この値が最高となる組成が(2)ジルコニア系セラミックスは、c-t2相領域内での加熱により、通常の析出組織が形成される場合と、c-ZrO_2結晶粒とt-ZrO_2結晶粒からなる混合組織が得られる場合がある。前者は、焼結体の結晶粒が大きい場合現れ易く、後者は結晶粒の微細な焼結体に生じる。混合組織が生成すると、結晶粒成長が著しく遅滞することが明らかにされた。この結果は、商用されるTZPの熱処理を決めるうえで有用であることが示された。(3) ZrO_2-Y_2O_3のc-t無拡散転移は、2種類の微細組織、ドメイン構造とレンズ状あるいは薄板状のt'-ZrO┣D22を生成する。前者は相転移に伴って常に体料全面に現れ、c-t無拡散転移が2次相転移の性格を有していることに因っていると理解された。一方、後者の組織は、t'-ZrO┣D22┫D2の生成に伴うひずみエネルギーを緩和するために導入された双晶あるいはバリアントであると考えられる。(4)ジルコニアのt-m無拡散変態(マルテンサイト変態)はZrO_2-Y_2O_3系よりZrO_2-CeO_2系の方がはるかに起り難い。今年度は主としてジルコニア系セラミックスの相転移と微細組織に関する研究に重点を置き、以下のような結果を得た。(1)ZrO_2ーY_2O_3の立方晶ー正方晶(cーt)無拡散転移は、2種類の微細組織、ドメイン構造とレンズ状あるいは薄板状のt′ーZrO_2を生成する。前者は、相転移に伴って常に試料全面に現れ、これはcーt無拡散転移が2次相転移の性格を有しているためであると解釈された。また、後者の組織は、t′ーZrO_2の生成に伴うひずみエネルギーを緩和するために導入された双晶あるいはバリアントであると考えられる。(2)cーt2相領域内での加熱により、通常の析出組織が形成される場合と、cーZrO_2結晶粒とtーZrO_2結晶粒からなる混合組織が得られる場合がある。前者は焼結体の結晶粒が大きい場合に現れ易く、後者は結晶粒の微細な焼結体に生じる。この結果は、商用されているTZPの熱処理で考えるうえで有用であることが示された。
宗教概念ならびに宗教研究の普遍性と地域性の相関・相克に関する総合的研究

本研究は、欧米において成立した近代的宗教概念とそれに基づく宗教研究が、世界各地、特に非欧米社会においてそのまま受容されたのか、それとも各地域独自の宗教伝統に基づく宗教概念と宗教研究が存在しているのかをサーヴェイし、従来宗教学の名で呼ばれてきた普遍的視座とは異なる形態の知が可能であるかどうかを考察した。対象国・地域は日本、中国、韓国、インド、東南アジア、中東イスラーム圏、イスラエル、北米、中南米、ヨーロッパである。本研究は、欧米において成立した近代的宗教概念とそれに基づく宗教研究が、世界各地、特に非欧米社会においても引き続き維持されているのか、それとも各地域独自の宗教伝統に基づく宗教研究が現れてきているのかをサーヴェィし、宗教研究における普遍性と地域性の位相と可能性を明らかにすることを試みる。平成22年度は、各地域における宗教研究の歴史と現状を把握することと、その情報を分析し、各地域の宗教研究の特徴・独自性を抽出する作業を開始した。具体的には、2010年8月にカナダのトロント大学で開催された国際宗教学宗教史会議第20回世界大会(IAHR2010)に研究代表者・分担者・協力者から相当数の者が参加し、本研究計画に関するパネル発表を行って意見を求め、かつ同会議における研究発表から、世界各地域における宗教研究の現状に関する理解を深めた。本研究が行ったパネルは、Appropriarion of the Western Concept of "Religion" in Asian Cultulal Traditionsと題され、鶴岡賀雄、池澤優、矢野秀武、伊達聖伸(以上、研究分担者)、住家正芳、冨澤かな、井上まどか、星野靖二(以上、研究協力者)が企画、発表を行い、Michael Pye(研究協力者)がコメントをし、それ以外に鈴木健郎(研究分担者)が討議に参加した。その他、本研究からは島薗進、高橋原、林淳、藤原聖子、久保田浩(研究協力者)、大澤千恵子(研究協力者)が同会議に参加し、世界各地域における最近の宗教研究の現状について、情報収集を行った。23年度の目標は以下の4点であった。(1)それぞれの地域における宗教研究に関してどのような書籍・論文が公刊されているか、情報を収集し、それを文献リストの形でまとめる。(2)作成した文献リストのうち、重要なもの、特に宗教研究関係の定期刊行物の論文を収集し、分析の材料とする。(3)実際に各地域の宗教研究機関を訪問し、研究集会(学会やシンポジウム)に参加することで、それぞれの地域の宗教研究が全体として何を指向しているかを把握する。(4)直接、海外の研究者を訪問し、彼らが宗教ならびに宗教研究をどのようなものとしてイメージしているか、意見交換することで、情報を得る。各目標に即して成果をまとめるならば以下の通りである。(1)については、まず北米の過去10年間分の該当書籍・論文に関する網羅的なリストを作成した。それと同様のものを作成することが困難な地域(南アジア、イスラム圏等)については、代表的な文献のみをピックアップすることに方針を変更した。(2)については、どの地域についてもおおむね良好に収集を行った。(3)については、北米、ヨーロッパ(特にイタリア、フランス)、南アジア(特にインド、タイ、インドネシア)、東アジア(特に中国、韓国)について成果を得た。(4)については、海外の研究者を訪問するだけでなく、来日中の研究者をゲスト講師として招くことにより、意見交換を促進することができた。研究成果は大小あわせて4回の研究会を行うことにより、メンバー間で共有した。最終年度の成果の見通し、さらにそれをどのような形態で発表するかについても具体的な方策が決定した。本研究は、欧米において成立した近代的宗教概念とそれに基づく宗教研究が、世界各地、特に非欧米社会においても引き続き維持されているのか、それとも各地域独自の宗教伝統に基づく宗教概念と宗教研究が現れてきているのかをサーヴェィし、普遍的な宗教研究の可能性と、地域独自の多様な宗教研究の可能性を共に明らかにすることを試みることを目的に始まった。平成24年度は5回の研究会を行い、その中で12の研究発表が行われた。文化によって地域によって宗教研究の様態が異なっているだろうという予想はあったが、多様性は我々の予想をはるかに超えるものであった。「宗教学」という語彙はあり、それに関する共通了解はあるのだと考えてきたが、実は各文化の宗教状況や制度設定によって「宗教学」の内容に関する認識は千差万別であり、同床異夢だったのかもしれない。但し、「宗教学」の内実を決定する力学には、幾つかの共通するパターンがあることが分かった。欧米の場合、「宗教学」はキリスト教との対抗関係の中で成立したが、近代的な学術という制度の中に宗教(キリスト教)がどのように位置づけられたかは国によって異なり、そのため「宗教学」の内実も実はかなり異なっていた。アジアの場合、近代的「宗教」概念をどのように吸収されるのか、土着の概念との整合性がどのようにはかられるのかが決定的に重要であり、それが宗教研究のあり方を相当程度決定する。

また、イスラームのように、近代的な学問という枠組み自体を相対化する宗教研究も存在した。以上の成果を『東京大学宗教学年報特別号』として印刷し、本研究の成果報告とした。本研究は国際比較を目指すものだが、対象が宗教現象ではなく宗教研究であるため、当該地域の高等教育環境により、調査・資料集種が比較的容易な場合(主に欧米諸国)、やや困難な場合に分かれる。その差は当初の予想以上に大きいことが、研究を進めるほどに顕在化した。しかしこの問題は、研究協力者に現地調査の面で協力してもらうことにより、改善に向かっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度は23年度以上にメンバー間で研究成果を共有し、学会等で外部に対しても成果の中間発表を促進し、最終的には論文集の形で総合する。外国で活動している研究者も引き続きゲスト講師として招く予定である。最近の新たな研究動向を反映する洋雑誌一覧などは、学部・大学院教育の教材としても役立てていく。23年度は各地域の状況を分析することが中心となり、地域間の比較を行うまでにはなかなか至らなかったが、24年度は地域横断的な課題を見出すことを目指す。