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自己充填型スクッテルダイトの熱電発電効率に関する研究

工場排熱からのエネルギー回収等の温度差発電は主に高温で熱電変換効率の高いFe-Si系材料やCeFe_4Sb_<12>系の充填スクッテルダイト材料が使用されている。Ce原子の大きな熱振動による熱伝導率の低減効果によって高温度域で高い性能指数が得られている。本研究では非充填型スクッテルダイトのCoSb_3を高圧力により充填型構造に改良し、高価なCeなどの希土類元素を使用しなくてもSb原子自身が充填されることによる熱伝導率の低減と熱電変換効率の向上を目指した。予め高温高圧下で合成したCoSb_3の自己充填型構造への相転移についてダイヤモンドアンビルセルを用いて高圧下のX線回折を研究し、非充填-充填転移により格子体積が2.3%増加することを発見した。X線回折パターンをシミュレートすることにより、充填サイトにSb原子が40%程度充填されたことが示唆される。また遷移金属を置換したRhSb_3も20GPaで自己充填相転移することを見出した。CoSb_3より10GPa程度低い圧力で自己充填型スクッテルダイトを得ることが出来ることがわかった。またCoSb_3の自己充填後の電気伝導性には大きな変化は見られていない。CoSb_3の電気伝導度は半導体的であり、RhSb_3は金属的な振る舞いを持つので、相転移圧力の制御とキャリアーの改良に応用できると思われる。ダイヤモンドアンビルセルを用いてCoSb_3粉末を35GPaまで加圧を繰り返し少量ではあるが回収試料を得た。これを円柱状にプレスして熱電特性測定用試料を作製した。今後、本学共同利用施設に導入された熱電特性測定装置を用いて熱伝導度の測定を行い、非充填-充填転移による熱電変換効率を評価する予定である。
自発ブリンキング能を持つ蛍光色素を用いた内在性タンパク質の細胞内１分子動態計測

細胞内の分子混雑環境では、タンパク質の動態・反応が希薄溶液中のin vitro計測と異なると予想されていたが、これまで細胞質を自由拡散するタンパク質の1分子計測が困難だったため、その直接的検証は困難だった。本研究では、ゲノム編集技術を用いた内在性タンパク質への蛍光タグ導入と、自発ブリンキング能を持つ蛍光色素を利用したストロボスコピー計測を組み合わせることで、細胞質を自由拡散する内在性タンパク質分子の1分子動態計測を行った。本研究では、ゲノム編集技術を用いた内在性タンパク質への蛍光タグ導入と、自発ブリンキング能を持つ蛍光色素を利用したストロボスコピー計測を組み合わせることで、細胞質を自由拡散する内在性タンパク質分子の1分子動態計測の実現を目指している。本年度では、まずゲノム編集を用いた内在性タンパク質の標識法の確立を試みた。これまでに広く利用されているゲノム編集技術では修復の際のエラーが多いために遺伝子ノックインには適さない。そこで、改良型TALENであるSuperTALENを用いて、homology independent repairを利用することで高効率に目的タンパク質遺伝子のC末部分に蛍光標識を導入することを行った。複数の種類の培養細胞において、非常に高効率でキネシンのC末にGFPをノックインすることができ、培養細胞での高効率ノックイン手法の確立に成功した。同様に、自発ブリンキング能を持つ蛍光色素で内在性キネシンを標識するためにHalo-tagのノックインもおこなった。また、最適なブリンキング能を持つ蛍光色素の選択をおこなった。光褪色を防いで動態計測を行うためには、間歇露光が有効である。そこで、間歇露光を実現する新しい方法として、自発ブリンキング能を持つ新しい蛍光色素を用いる。細胞質中でのタンパク質の拡散速度から、明状態の持続時間が数ミリ秒、暗状態の持続時間がその10100倍が適していると予想される。そこで、すでに作成済みの化合物の中から、この条件を満たす色素を選抜した。今後は、これをもちいてGFP標識キネシンを標識して観察条件の最適化を行い、1分子動態計測を行う。培養細胞での高効率ノックイン手法を確立でき、従来法よりも短時間での作製が可能になった。研究実施計画にあげた多くの項目が本年度中に達成でき、成果が得られている。本研究では、ゲノム編集技術を用いた内在性タンパク質への蛍光タグ導入と、自発ブリンキング能を持つ蛍光色素を利用したストロボスコピー計測を組み合わせることで、細胞質を自由拡散する内在性タンパク質分子の1分子動態計測を目指す。今年度は、前年度で確立した改良型TALENであるSuper TALENによる高効率で目的タンパク質遺伝子のC末部分に蛍光標識を導入する技術を用いて、キネシンのC末にGFPをノックインし、内在性キネシンの細胞内での運動特性の定量的な計測及び解析をするための方法論の検証を行った。その過程で、細胞の全領域で自由拡散するタンパク質1分子を観察して1細胞内での反応速度定数の空間分布を求めることができ、尚且つ、GFPと自発ブリンキング蛍光色素との同時計測を可能にする顕微鏡システムの開発が必要になり、この開発を行った。本手法では自発ブリンキングすなわち蛍光分子の確率的な明滅を利用するため、特に視野中の分子数が少ない時には閉環体寿命の揺らぎにより測定値が大きく変動する。従って、精度よく分子数を推定するために、最適なフレームレート設定と計測結果から分子数を推定するためのアルゴリズムの開発が必要になる。そこで、GFP標識キネシンを用いることで、我々が独自に開発した高速1分子顕微鏡によるGFP濃度計測の結果と、自発ブリンキングを利用した計測結果の比較を行い、検証を行った。動態計測へ応用するためには、通常、分子数の計測の際には標的タンパク質をできるだけ100%近い効率で標識する必要があるが、逆に標識時に用いる色素の量を減らすことで意図的に標識率を下げ、視野中に標識されたタンパク質が数個しか存在しない条件で、観察条件の最適化を行った。次年度は当初の予定通り、自発的にブリンキングする蛍光色素の観察条件の最適化を行い、細胞質を自由拡散する内在性タンパク質の1分子動態計測へと進む予定である。生物物理価格改定のため、端数が生じた。少額なので、特に計画の変更はない。
衰退市場における企業行動の分析

本研究の主題は衰退市場における企業行動の分析であり、1新旧製品を同時に販売する企業の価格付けに関する理論的分析、2比較優位による市場退出の理論的分析、3マイクロデータを利用した衰退市場の実証分析から構成される。研究成果は次の通りである。1一企業が同時に新旧製品を販売しても旧製品価格が上昇すること、複占価格競争では先導者・追随者構造が旧製品を販売する理由となることを示した。21960年代米国白黒テレビ市場を分析し、反ダンピング制度導入の経済学的正当性を示した。3東日本大震災による福島県産農作物に対する需要衰退と、度重なる品質安全性の問題で需要衰退に直面した中国産輸入食品のデータを収集・分析した。本研究の主題は衰退市場における企業行動の分析である。具体的な研究内容は、1)新製品と旧製品を同時に販売する企業の価格付けに関する理論的分析、2)比較優位による退出効果の理論的分析、3)マイクロデータを利用した衰退市場の実証分析、から構成される。平成25年度は、主に研究1)に関する研究を行った。本研究に関しては、すでにOta and Fujiu (2012)によって初期段階の分析が行われており、当該年度は当論文を研究会で報告することで、様々な角度から検討することができた。また、この検討から新たな論文Fujiu and Ota (2014)に着手できたことも当該年度の成果である。衰退市場を研究する意義は、その特徴・企業行動を知ることで今後の経済成長を促す適切な政策を示唆することにある。先進経済には、急速に衰退していく産業も多く、我が国にも数多くの衰退市場が形成されていくと考えられる。したがって、衰退市場の特徴を理解することは、今後の経済成長につながる政策をデザインするために喫緊の課題である。本研究の独創的な点は、このような退出過程・衰退過程を市場における均衡現象として分析する点にある。つまり、衰退が一時的なショックとして起きるといった事象ではなく、技術進歩による新製品の登場や、新興国の台頭などによって引き起こされる長期的な衰退過程を考慮した分析である。当該年度に行った研究1)の特徴は、新製品の登場とそれに伴って起こる既存製品への需要の衰退を一つの経済モデルとして記述し、そのような環境の下で企業がどのような行動をとるか(均衡状態)について分析したことにある。特にFujiu and Ota (2014)では、新旧製品の違いを消費者の好みの違いのみで表現し、よりシンプルでかつ一般的なモデル設定の中で分析している。平成26年度は、研究1)をさらに進めることができた。前年度は新旧製品の違いを消費者の好みの違いのみで表現することに成功したが、当該年度は、そのうえで企業が旧製品を販売する理由が、シュタッケルベルグ流の先導者・追随者構造にありそうであることを示すことができた。これは本研究の独創的な点である、退出過程・衰退過程を市場における均衡現象として分析する視点に適っている。研究2)に関しては、交付申請書に記述した方法とは違うアプローチから進めることができた。これまで比較優位の源泉として技術の違いを明示的に導入したモデルを構築してきたが、当該年度は比較優位を費用の違いとして扱い、退出効果を分析した。具体的には、日本が比較優位を利用して輸出を急増させた1960年代の米国白黒テレビ市場における企業行動の研究(他研究者との共同研究)を行い、研究成果を報告できた。研究3)に関しては、実証分析を始めるにあたって必要となるデータの収集に努めた。衰退市場に関連して一般的に関心が高いと思われる問題は、東日本大震災後の東北地方の経済衰退・復興と、新興国との貿易増加による我が国の産業への影響である。そこで、福島第一原子力発電所事故による放射線汚染で、需要が衰退したと考えられる福島県産農作物と、度重なる品質の安全性の問題で需要が衰退した思われる中国産食品に焦点を当て、関連するデータを収集した。これらのデータを基に次年度では、衰退する需要に対して企業(生産・取引企業)がどのような行動を取ったかを分析したい。1新製品が続々と市場に投入されていく現代社会の中で、旧製品も新製品も製造・販売する会社はそれぞれの製品にどのような価格付けをするのだろうか。Fujiu and Ota (2016)では、新旧製品の違いを消費者の好みの違いのみで表現し、企業が旧製品を販売する理由が、シュタッケルベルグ流の先導者・追随者構造にあることを示した。また、本研究は企業が価格競争において先導者になるか追随者になるかをどのように内生的に決めるかという一連の研究に対して、旧製品の存在という新しい視点を加えることができた。2発展途上国の急速な成長に裏打ちされたダンピング現象でも見られるように、先進経済には急速に衰退していく市場も多い。Yano, Dei and Ota (2016)は、独占的な輸出国市場から、比較優位のある製品(安価な製品)が、競争的な輸入国市場に大量に流入することから国内製品価格が上昇し、確実に輸入国の消費者余剰および国内総余剰を減少させることを示した。

これは、反ダンピング制度導入の経済学的な正当性を、我々の知る限り、初めて指摘したものである。3衰退市場に関連して一般的に関心が高いと思われる問題は、東日本大震災後の東北地方の経済衰退・復興と、新興国との貿易増加による我が国の産業への影響である。ともに国内需要が減少する事例と考えられるからだ。そこで、福島第一原子力発電所事故による放射線汚染で、需要が衰退したと考えられる福島県産農作物と、度重なる品質の安全性の問題で需要が衰退した思われる中国産食品に焦点を当て、データを分析した。例えば2002年に起きた中国産冷凍ホウレンソウに残留農薬が混じっていた事件では、中国からの輸入量は事件後大幅に減少したものの、徐々に回復していくことが分かった。本研究の主題は衰退市場における企業行動の分析であり、1新旧製品を同時に販売する企業の価格付けに関する理論的分析、2比較優位による市場退出の理論的分析、3マイクロデータを利用した衰退市場の実証分析から構成される。研究成果は次の通りである。1一企業が同時に新旧製品を販売しても旧製品価格が上昇すること、複占価格競争では先導者・追随者構造が旧製品を販売する理由となることを示した。21960年代米国白黒テレビ市場を分析し、反ダンピング制度導入の経済学的正当性を示した。3東日本大震災による福島県産農作物に対する需要衰退と、度重なる品質安全性の問題で需要衰退に直面した中国産輸入食品のデータを収集・分析した。本研究は前述の通り3つの内容から構成される。それぞれ前述の通り研究が進んでおり、順調に進展していると考えている。国際貿易論、産業組織論平成27年度は、研究目的1)、2)の完成と研究目的3)の大まかな達成をめざす。研究2)に関しては、交付申請書に記述した従来の方法での完成も目指す。また、研究3)では収集したデータを用いて、衰退する需要に対して企業(生産・取引企業)がどのような行動を取ったかを分析したい。研究1)の目的は、新製品を販売する企業が従来の製品も販売しており、自身の行動が需要衰退をもたらす場合の価格変化を分析することである。平成25年度の成果により、複数のモデルの構築や分析結果を得ることができたため、おおむね順調に進展していると考えている。研究2)および3)は平成26年度より着手するものであり、現在までの達成度は高くない。平成26年度は、研究目的2)の達成と研究目的3)の大まかな達成をめざす。研究2)の企業が持つ技術に関する比較優位による退出効果は、Ota (2010)によって初期段階の分析が行われている。そこではOhyama and Jones (1995)を応用した動学モデルを構築し、最も優れた技術を保有している企業でも、パラメターによっては先に退出することを示した。当該年度は、この結果と既存研究(資本の絶対的大きさによる退出効果)の結果との関係を調べ、新しい視点として注目した比較優位による退出効果の本質の解明に迫る。具体的には、Ota (2010)のフレームワークで資本の絶対的大きさによる退出効果を分析できるか検討する。研究目的3)に関しては、推計モデルに必要だと思われる要因を整理・選択する。
看護記録の質的点検を自動化する内容監査プログラムの研究開発

本研究は、看護情報システムに入力される経過記録の自由記載文を解析し、質的点検(内容監査)の自動化に利用可能なプログラムの研究開発を最終目標としている。平成30年度は、看護記録に記載された文章の特徴を解明することを目的として、看護記録の自由記載文110,785文と新聞記事21,426文を比較解析した。はじめに形態素解析ソフトMeCabで解析して一般名詞を抽出した。その結果、看護記録では医療用語が、新聞記事では行政や政治に関連する用語に加えて指示語の使用頻度が高かいことが明らかになった。また、動詞に着目して詳細を解析した結果、看護記録と新聞記事のいずれの文章でも客観的な事実を表現する動詞では両者に共通の動詞がみられた。しかし、考えを示す「思う」の頻度は新聞記事が看護記録よりも高い結果だった。また、看護記録の方が新聞記事よりも同じ動詞が出現する頻度がやや高い傾向を示した。具体的には、患者の動作や行動を示す動詞(「ふらつく」,「落ち着く」)やコミュニケーションに関係する動詞(「伝える」,「もらう」)であった。次に、係り受け解析ソフトCaboChaで文章を解析し、1文に含まれる文節数を比較した。看護記録は5割以上の文が1文あたり5文節までで形成されていたが、新聞記事では,5から9文節で形成される文が約5割であった。これは、看護記録の方が短い文が多いことを意味する。次に、係り受け関係にある2文節間の距離、すなわち係り先までの文節数とそれらの頻度を比較した。その結果、看護記録と新聞記事のいずれにおいても、殆どが隣接する文節と係り受け関係にあることが判明した。これは、いずれも1文あたりの文節数が少ないことが影響していると考えられた。看護情報システムでは、ボタン入力やプルダウンから定型文選択での入力が可能であり、看護記録の量的・質的向上に大きく寄与した。しかし経過記録等ではSOAP形式での自由文入力が必要であり、看護情報システムが質的担保する訳ではない。よって質的点検(内容監査)が必須であり、実際のような体制をとって監査している。というのも、看護記録を含む全ての診療記録の質的監査は、(公財)日本医療機能評価機構の病院機能評価の評価項目(3rdG:Ver.1.1の2.1.2「診療記録を適切に記載」)であり、質的監査の実施が求められているからである。我々はこれまで自院の看護部門の協力を得て、自然言語処理技術を医療分野に応用する研究に取り組んできた。これらの研究の過程で、患者向けの医療文章の自動点訳では、同音異義語や敬語が誤解を生じる可能性と、文字数を増加させる問題を見出した。そこで、視覚障害者が理解しやすい文章へ自動変換するプログラムを研究開発した結果、形態素解析と係受け解析による文章解析がプログラムとしての実装を可能にすることを明らかにした。そこで本研究は、この技術の利用により看護記録中の不適切な用語の使用や文章の構文構造の解明と、将来的には修正文章候補の自動提示まで可能にすることで看護記録の質的向上実現を見据えている。そして、これらの自動化を最終目標に本研究に取り組んでいる。初年度の平成28年度は、看護記録の中で判読性には劣るが記載条件を満たした記載(以後、「原文」)を選択し、我々が開発済みの文章変換プログラムで一次処理した。一次処理後の文章は修正され簡潔で明瞭な文章に変更された。電子カルテの中の看護記録のうち、記載条件を満たした記載(以後、「原文」)から、判読性に劣るものを選んだ。選んだ原文の文章は個人情報を除外し、我々が開発済みの文章変換プログラムで一次処理した。これを原文コーパスとした。次に、看護情報・記録委員会が作成した看護記録マニュアルや看護記録表現事例集を参考に簡潔で明瞭な文章に修正を加えた。この後、看護記録として妥当な記載かどうかを最終判定し正解例(以後、「修正文」)とする予定である。これら原文と修正文の対を、看護記録コーパスとする。このような研究には、原文と修正文が数万対の大規模なコーパスが必要とされていたが、実際に数百数千対の規模のコーパス使用で研究成果があがっており、研究遂行に問題は無い。看護記録として妥当な記載かどうかを最終判定し正解例を確定する段階の取り組み開始するところであり、看護記録コーパスを作成中であるため、当初計画よりやや遅れていると判断した。平成29年度は、前年度に引続いてコーパスを作成すると共に、看護記録内の自由記載文に対して形態素解析や係り受け解析を行った。はじめに、形態素解析ソフトMeCabで文章を解析した。その結果、使用頻度の高い表現として「(の)ため(に)、した」や「あり。」が文章の16%で使用されており、次いで「とのこと。」が文章の3%で使用されている特徴を見出した。いずれも、『本題の理由』+『本題』という構造の文章が多い事を示唆している。次に、係り受け解析ソフトCaboChaで文章を解析した。1文あたり10文節以下の文章が全体の90%を占めていた。また、係り受け関係にある文節間の距離を解析した。

その結果、ほぼ全ての文章で係り先の文節との距離が10文節以内に集約されていた。これは、通常の文章の場合よりも係り受け関係にある文節間の距離が小さい傾向を示している。なお、文節間の距離が15文節以上の文が3例あり、これらは複数の文に分割可能であることが判明した。昨年度コーパス作成のため、電子カルテの中の看護記録から文章を選択し、個人情報を除外して我々が開発済みの文章変換プログラムで一次処理した。しかし、研究を進めていく課程で文章変換プログラムに機能の追加が必要であることが判明し、現在まで取り組んできた。以上のように看護記録コーパスの作成について当初予定よりやや遅れていることから、やや遅れていると判断した。本研究は、看護情報システムに入力される経過記録の自由記載文を解析し、質的点検(内容監査)の自動化に利用可能なプログラムの研究開発を最終目標としている。平成30年度は、看護記録に記載された文章の特徴を解明することを目的として、看護記録の自由記載文110,785文と新聞記事21,426文を比較解析した。はじめに形態素解析ソフトMeCabで解析して一般名詞を抽出した。その結果、看護記録では医療用語が、新聞記事では行政や政治に関連する用語に加えて指示語の使用頻度が高かいことが明らかになった。また、動詞に着目して詳細を解析した結果、看護記録と新聞記事のいずれの文章でも客観的な事実を表現する動詞では両者に共通の動詞がみられた。しかし、考えを示す「思う」の頻度は新聞記事が看護記録よりも高い結果だった。また、看護記録の方が新聞記事よりも同じ動詞が出現する頻度がやや高い傾向を示した。具体的には、患者の動作や行動を示す動詞(「ふらつく」,「落ち着く」)やコミュニケーションに関係する動詞(「伝える」,「もらう」)であった。次に、係り受け解析ソフトCaboChaで文章を解析し、1文に含まれる文節数を比較した。看護記録は5割以上の文が1文あたり5文節までで形成されていたが、新聞記事では,5から9文節で形成される文が約5割であった。これは、看護記録の方が短い文が多いことを意味する。次に、係り受け関係にある2文節間の距離、すなわち係り先までの文節数とそれらの頻度を比較した。その結果、看護記録と新聞記事のいずれにおいても、殆どが隣接する文節と係り受け関係にあることが判明した。これは、いずれも1文あたりの文節数が少ないことが影響していると考えられた。速やかに看護記録の記載として妥当かどうかを最終判定し、修正文を完成させる。その後、引き続き文章の形態素解析・係受け解析に取り組む。具体的には、コーパス内の文章を形態素解析ソフトMeCabで形態素解析する。その出力は、見出し語、品詞、品詞細分類、活用型、活用形、読みとする。次に、文章を係受け解析ソフトCaboChaで係受け解析し、文章を文節単位に分割して文節の係り受け関係を出力させる。以上の出力結果を解析に供し、特徴や規則性の抽出に取り組む。看護記録コーパスの作成と形態素解析および係り受け解析を進め、引続き文章の特徴と規則性を精査する。その結果を基に、簡潔な文章への自動変換および修正候補を提示するアルゴリズムを作成する。看護記録コーパスを作成中であり、まだ完了していないために次の解析ステップに取り組めず、差額を生じた。研究進捗に関連し旅費や人件費が当初の見積額より少なくなり、次年度使用額が生じた。平成30年度の研究成果の発表
個人の加圧疼痛感受性を用いた顎関節症の圧痛評価法の確立

手指を用いた古典的2点識別法(MTPP)で圧痛あり(MTPP+)と診断された女性顎関節症患者48名(平均年齢34.5±15.4歳、平均体重48.1±5.2kg)および咀嚼系に異常を認めない女性健常者19名(平均年齢33.2±12.4歳、平均体重53.8±6.8kg)を対象に側頭筋前部筋束部、咬筋下部、咬筋中央部、下顎枝後縁部の4カ所より、加圧疼痛閾値(PPT)を収集した。加圧疼痛閾値計は表面積1cm^2で、500g/sec.の一定増加率で加圧し、圧迫感が疼痛に変化した時点の値をPPTとした。MTPPを至適基準(ゴールドスタンダード)とした場合の有病率(事前確立)はそれぞれ0.47、0.48、0.54、0.64であった。PPTのカットオフポイント:分割点(側頭筋前部筋束部:2.0kg、咬筋中央部:2.0kg、咬筋下部:2.0kg:下顎枝後縁部:1.5kg)での事後確立、すなわちPPTで圧痛ありとなった場合にMTPP+と診断される事後確立(真陽性/(真陽性+偽陽性))はそれぞれ0.69、0.63、0.76、0.82で、PPTで圧痛無しとなった場合にMTPP+と診断される事後確立(偽陰性/(偽陰性+真陽性))は0.26、0.16、0.26、0.43であった。またそれぞれの精度((真陽性+真陰性)/n)は0.72、0.68、0.73、0.64であった。このようにPPTによる診断の有用性には一部問題があったため、個人の圧痛感受性を示す下顎枝後縁PPTを用いて、PPTを指数化して検討した。
CXCR4に関連するCML前駆細胞の骨髄遊走、定着機構の解明とその治療的応用

骨髄間質細胞(MSC)共培養条件下でチロシンキナーゼ阻害剤(TKI)を投与した慢性骨髄性白血病(CML)細胞の膜上脂質ラフト内では、CXCR4と活性型Lynの発現が認められ、CXCL12/CXCR4依存性遊走能は、脂質ラフトの破壊やLyn阻害によって抑制された。一方、TKIによってCML細胞の接着能は変化しなかった。以上より、TKIは、骨髄間質細胞共存下のCML細胞中の骨髄間質細胞への遊走能亢進に作用し、脂質ラフトとLynがCXCL12/CXCR4シグナル依存性の細胞遊走に関わると考えられた。脂質ラフトの破壊やLyn阻害が、CML前駆細胞の骨髄間質細胞への遊走を抑制し、骨髄微小環境内でのCML細胞の残存阻止に作用する可能性が示唆された。【研究成果】慢性骨髄性白血病(CML)細胞において、チロシンキナーゼ阻害剤(TKI)が、骨髄間質細胞(MSC)共存下で、CXCR4の脂質ラフト内への集積、脂質ラフト内でのLyn活性化、CXCL12/CXCR4シグナル経路の活性化を誘導し、骨髄間質細胞への遊走能亢進に作用することを明らかにした。【具体的内容】(1) TK[(イマチニブ)によって、CML細胞表面のCXCR4発現が上昇したが、CML細胞中のCXCR蛋白量は変化せず、TKIがCXCR4の分布に影響を及ぼすと考えられた。(2) TKIよってLyn蛋白量は変化しなかったが、リン酸化は抑制された。しかし、MSC共培養下では、TKIによる活性型Lyn(p-Lyn^<Tyr396>)の抑制が一部解除された。(3) TKIが、MSC共培養下で脂質ラフト内のCXCR4, Lyn,活性型Lynの共局在を誘導することを脂質ラフト抽出法、共焦点イメージ法および免疫沈降法によって検証した。(4) TKLは、MSC共培養およびCXCL12刺激下でCML細胞の遊走を促進したが、この細胞遊走は、Src阻害剤やsiRNAによるLynノックダウンによって強く抑制された。また、脂質ラフトからのコレステロール抽出(メチルβシクロデキシトリン)によっても遊走能は抑制された。(5) Abl阻害剤であるイマチニブと比較してAbl/Src二重阻害剤であるダサチニブの遊走促進作用は有意に弱く、CML細胞の骨髄遊走に対するLyn同時阻害の有効性が示唆された。【意義】当該研究によって、TKI治療後に生じるCML細胞のCXCL12/CXCR4シグナル活性化のメカニズムの一端が明らかになった。CML前駆細胞の骨髄残存阻止に有効な分子標的療法として、CXCR4の直接阻害のみでなく、Lyn阻害が有効であることが示唆され、さらに脂質ラフト内のコレステロール成分が新たな標的となりうる可能性を示した。【研究成果】チロシンキナーゼ阻害剤(TKI)投与後に生じる慢性骨髄性白血病(CML)細胞のCXCL12/CXCR4シグナル活性化のメカニズムとインテグリンシグナルの変化を明らかにした。【具体的内容】(1)骨髄間質細胞(MSC)共培養条件下でチロシンキナーゼ阻害剤(TKI)を投与したCML細胞では、MSCへの遊走能の亢進を認めた。その際、細胞表面上のCXCR4発現が上昇したが、細胞中のCXCR4総蛋白量は変化せず、TKIがCXCR4のCML細胞膜上分布に影響を及ぼすと考えられた。(2)TKI投与によってCML細胞中の活性型Lyn(p-Lyn^<Tyr396>)は抑制され、MSC共培養下で部分的に回復した。(3)膜上脂質ラフト内でCXCR4と活性型Lynの発現が認められた。(4)CXCL12/CXCR4依存性遊走能は、脂質ラフトの破壊やLyn阻害によって抑制された。(5)TKIによってCML細胞の接着能は変化しなかった。以上の結果より、TKIは、骨髄間質細胞共存下のCML細胞中の骨髄間質細胞への遊走能亢進に作用し、脂質ラフトとLynがCXCL12/CXCR4シグナル依存性の細胞遊走に関わると考えられた。【意義】当該研究によって、TKI治療後に生じるCML細胞のCXCL12/CXCR

4シグナル活性化のメカニズムの一端が明らかになった。CML前駆細胞の骨髄残存阻止に有効な分子標的療法として、CXCR4の直接阻害のみでなく、Lyn阻害が有効であることが示唆され、さらに脂質ラフト内のコレステロール成分が新たな標的となりうる可能性を示した。【研究成果】チロシンキナーゼ阻害剤(TKI)投与後に生じる慢性骨髄性白血病(CML)細胞のCXCL12/CXCR4シグナル活性化のメカニズムとインテグリンシグナルの変化を明らかにした。【具体的内容】(1)骨髄間質細胞(MSC)共培養条件下でチロシンキナーゼ阻害剤(TKI)を投与したCML細胞では、MSCへの遊走能の亢進を認めた。その際、細胞表面上のCXCR4発現が上昇したが、細胞中のCXCR4総蛋白量は変化せず、TKIがCXCR4のCML細胞膜上分布に影響を及ぼすと考えられた。(2)TKI投与によってCML細胞中の活性型Lyn(p-Lyn^<Tyr396>)は抑制され、MSC共培養下で部分的に回復した。(3)膜上脂質ラフト内でCXCR4と活性型Lynの発現が認められた。(4)CXCL12/CXCR4依存性遊走能は、脂質ラフトの破壊やLyn阻害によって抑制された。(5)TKIによってCML細胞の接着能は変化しなかった。以上の結果より、TKIは、骨髄間質細胞共存下のCML細胞中の骨髄間質細胞への遊走能亢進に作用し、脂質ラフトとLynがCXCL12/CXCR4シグナル依存性の細胞遊走に関わると考えられた。脂質ラフトの破壊やLyn阻害が、CML前駆細胞の骨髄間質細胞への遊走を抑制し、骨髄微小環境内でのCML細胞の残存阻止に作用する可能性が示唆された。【意義】当該研究によって、TKI治療後に生じるCML細胞のCXCL12/CXCR4シグナル活性化のメカニズムの一端が明らかになった。
アメリカ西部開拓・宇宙開拓映画に見るフロンティアをめぐる想像力の横断的探究

本研究の目的は、西部劇とSF映画を中心題材として、20世紀初頭から現在に至るアメリカ社会のなかで、「フロンティア」をめぐる大衆的想像力がいかに変容してきたのかを解明することにある。採用第2年度終了時までにリサーチが当初の予定よりも早く進行し、この成果を集成した単著を刊行できたことにともない、採用最終年度となる本年度は、題材の幅を前年度よりもさらに広げてリサーチを実行した。第一に、約束の地の探求を主題に持つという点で西部劇の後継ジャンルと言うべきロード・ムーヴィーに着目し、1960年代以降に確立したこの映画ジャンルのなかで、従前の西部劇のイメージやレトリックがいかに継承され、変奏されたのかを分析した。昨年度までに扱ったSF映画とは別の映画ジャンルを対象にフロンティア精神の現代的展開を考察する経路を開いた点が本リサーチの意義である。第二に、グローバル・フロンティアというキーワードのもと、アメリカ国外の映画監督、その他の芸術家がアメリカまたは自国内のフロンティアを描写した事例や、アメリカ国内の映画監督、その他の芸術家がアメリカのフロンティアのイメージを海外に喧伝した事例に着目し、比較文化史的な視座からのフロンティア表象分析を遂行した。とりわけ高い関心を注いだのが、ニューシネマ西部劇『明日に向って撃て!』でも言及されるもうひとつのフロンティアとしてのオーストラリアである。同じ主題を扱った近年の研究が19世紀と20世紀以降のいずれかの時代に議論を限定する傾向があったのに対して、19世紀のドイツ人作家の旅行記から現代のオーストラリア映画までを視野に入れた考察を行った点が本リサーチの特徴と言える。本研究課題はこれで終了となるが、最終年度に得られたこうした知見をフロンティアという観点からのアメリカ理解の進展に向けて今後も活用してゆきたい。26年度が最終年度であるため、記入しない。採用第1年度目に当たる本年度は、基礎研究として、以下の三本の映画作品についての詳細なリサーチを遂行した。1『大列車強盗』(エドウィン・S・ポーター監督、1903年)、2『2001年宇宙の旅』(スタンリー・キューブリック監督、1968年)、3『トイ・ストーリー3』(リー・アンクリッチ監督、2010年)。狭い意味での「ジャンル」も製作年代もまったく異なるこれらの映画作品を、「フロンティア」というキーワードのもとに再検討し、次年度以降のより総合的なリサーチの足掛かりを作ることが目的である。そうして得られた研究成果の内、特に重要と思われるのは(2)についての学術論文「アメリカ眼球譚-エマソン、『西部開拓史』、『2001年宇宙の旅』」である。先行研究では看過されてきたが、『2001年宇宙の旅』に関して興味深いのは、その数年前に公開されたシネラマ西部劇『西部開拓史』との関連性である。いずれも映画の終盤にラルフ・ウォルドー・エマソンの眼球譚を思わせる大規模な空撮シーンを用意しており、また、その空撮シーンの一部にアメリカ西部=フロンティアのシンボルであるモニュメント・バレーを登場させるのである。しかし、にもかかわらず、そこで表明されている自然観が好一対をなすという点がより重要である。従来見過ごされてきたこのコントラストを手掛かりに、本研究ではさらに議論の照準を地球内の自然から地球そのものへと拡大し、光り輝く胎児がこの青い惑星を見下ろすという『2001年宇宙の旅』の有名なエンディングに再解釈を施した。本論文の意義は、SF映画史上の金字塔と呼ぶべき作品の精読を通して、西部開拓時代と宇宙開拓時代の自然観の連続性と断絶を浮き彫りにした点にある。本研究の目的は、西部劇とSF映画を中心題材として、20世紀初頭から現在に至るアメリカ社会のなかで、フロンティアをめぐる大衆的想像力がいかに変容してきたのかを解明することにある。採用第2年度目に当たる本年度は、まず昨年度の補足としてハンフォード・サイトの近郊都市リッチランドを中心に、核のフロンティアについてのリサーチを行い、その成果と研究者の過去の全研究成果を統合し、再検討した上で、学術書『荒野のオデュッセイアー西部劇映画論』を上梓した。本書は、地上から宙空へ、そして空間から科学技術へという、20世紀以後のアメリカ社会におけるフロンティア概念そのものの変遷を念頭に、鉄道、核兵器、カウボーイ、モニュメント・バレー、地球の5つのイメージを中心に据えて、西部劇とその関連映画の現代的意義を問い直したものである。昨年度のアンドリュー・J・ラッセルの鉄道写真『シタデル・ロック』についての分析結果を敷衍し、自然とテクノロジーの相関関係を軸に研究全体をまとめ直した点に、本書の一つの特徴が求められる。また本年度は研究の新たな発展経路を探るために、西部劇の隣接ジャンルであり、移動とフロンティアの主題を共有するロード・ムーヴィーのテクスト分析を開始した。今後、『怒りの葡萄』(ジョン・フォード監督、1940年)、『イージー・ライダー』(デニス・ホッパー監督、1969年)等の古典のみならず、『ウェンディ&ルーシー』(ケリー・ライヒャルト監督、2008年)等の近作まで幅広い作品を視野に入れて、さらに考察を進める予定である。

採用第2年度終了時までにリサーチが当初の予定よりも早く進行し、この成果を集成した単著を刊行できたことにともない、採用最終年度となる本年度は、題材の幅を前年度よりもさらに広げてリサーチを実行した。第一に、約束の地の探求を主題に持つという点で西部劇の後継ジャンルと言うべきロード・ムーヴィーに着目し、1960年代以降に確立したこの映画ジャンルのなかで、従前の西部劇のイメージやレトリックがいかに継承され、変奏されたのかを分析した。昨年度までに扱ったSF映画とは別の映画ジャンルを対象にフロンティア精神の現代的展開を考察する経路を開いた点が本リサーチの意義である。第二に、グローバル・フロンティアというキーワードのもと、アメリカ国外の映画監督、その他の芸術家がアメリカまたは自国内のフロンティアを描写した事例や、アメリカ国内の映画監督、その他の芸術家がアメリカのフロンティアのイメージを海外に喧伝した事例に着目し、比較文化史的な視座からのフロンティア表象分析を遂行した。とりわけ高い関心を注いだのが、ニューシネマ西部劇『明日に向って撃て!』でも言及されるもうひとつのフロンティアとしてのオーストラリアである。同じ主題を扱った近年の研究が19世紀と20世紀以降のいずれかの時代に議論を限定する傾向があったのに対して、19世紀のドイツ人作家の旅行記から現代のオーストラリア映画までを視野に入れた考察を行った点が本リサーチの特徴と言える。本研究課題はこれで終了となるが、最終年度に得られたこうした知見をフロンティアという観点からのアメリカ理解の進展に向けて今後も活用してゆきたい。26年度が最終年度であるため、記入しない。採用第1年度目に当たる本年度は、主に映画史初期の西部劇についての調査研究を行う予定であったが、早い段階でその成果を論文にまとめることが実現したため、採用第2年度目に予定していたSF映画についての調査研究にも着手することができた。昨年度、課題として残されたテクノロジーの主題についての研究も順調に進み、西部劇とSF映画の比較考察については、すでに単著の形で研究成果を公刊することができた。上述のように、研究は当初の計画以上に進展しているものの、難航している部分もある。自然という観点からの西部劇とSF映画の比較考察はある程度の成功を収めたものの、自然と対をなすテクノロジーという観点からの比較考察は、一次文献、二次文献の渉猟不足もあって、まだ十分な深度に達していない。来年度は集中的な文献渉猟と綿密なテクスト分析によって、この問題に解決に全力を挙げる所存である。上述のように、研究が当初の計画以上の進展を示しているので、最終年度は予定よりもいま少し射程を広げて、フロンティアをめぐる想像力の考察を深化させたいと考えている。具体的には、1ロード・ムーヴィーを研究対象に加えること、2フロンティアの概念を宗教的文脈からも再考すること、以上の2点に力を入れる。
スピノザ『エチカ』における個別的なものの概念とその変化の問題について

・変化の問題の中心を身体論のうちに見定め、スピノザにおける身体の概念に精神の変化の可能性を見出す研究を行った。具体的には、デカルトとの比較を通じてスピノザの身体論の特有性を明らかにした。・前年度に引き続き、スピノザが「個体individuum」について考える際に、個体の部分間の「バランス」(注:スピノザ自身の用語ではない)を考慮に入れていたということと、このバランスが崩れてしまうことが「快感」という喜びの感情に結び付けられているということを明らかにした。本年度は次の解釈を付加するに至った。すなわち、スピノザにおける「バランス」の概念を正確にとらえるためには、外部のものから触発を受けることや外部のものに働きかけるための「適性」を、「活動力能potentia agendi」とは異なる概念として区別する必要があるということである。・「個物res singularis」の本質としてのコナトゥス(各々の事物が自ら維持しようと努めるところの努力のこと)が、事物それ自身をして存在し続けるようにあらしめるにもかかわらず「形相forma」(「個体」の同一性を担保するもの)を変化させる事例として、『エチカ』における「自殺」の概念に焦点を当てた。なお、この研究は、ジュディス・バトラーによるスピノザ解釈を批判的に検討することを通じて行われた。・前年度に引き続き、スピノザの実体一元論を分析形而上学における一元論と付き合わせる作業を行った。Shafferが提示する枠組みとは異なり、スピノザにおいては部分と全体の関係と、様態と実体の関係が異なっているということと、具体的な存在者としての「宇宙の一部」とは異なる仕方でスピノザが有限様態を規定しえている可能性を示唆した。また、これに関連して、イギリス観念論におけるスピノザ解釈の哲学史的な分析を経て、一元論的スピノザ解釈の特徴を抽出する作業も行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。・46月は日仏哲学会に提出した論文をさらにアップデートする機会があったので、それに時間を費やした。この論文は報告者の研究課題の軸となった28年の研究発表を論文化したものである。この間に、スピノザの実体一元論における個体(個別的なもの)の定位を明らかにすべく、Schafferによって牽引される現代の一元論に関する勉強会にて分析形而上学における一元論の議論に親しんだ。これは前年から続いており、いまも続行中である。この成果はのちにスピノザ協会、関西哲学会におけるワークショップでの報告に結実する。・7月にはオランダ・フローニンゲン大学にて四日間かけて行われたサマースクール「コレギウム・スピノザヌムII」に参加し、最近のスピノザ研究の動向について学んだ。また同月、スピノザ協会にてスピノザの一元論と現代一元論を比較する報告を行った。・10月には関西哲学会にて、スピノザの生理学に関する発表を行った。この発表の直接の目的はスピノザの生理学と感情論の関係を明らかにすることであったが、さらには報告者の研究課題における「個体ー形相に関する『エチカ』の生理学的記述の検討」をその射程に据えている。この発表で明らかにしたのは、スピノザが個体を考える際に、その部分のあいだのバランスを考慮に入れていたことと、そのバランスが崩れてしまうことが快楽という喜びの感情に結び付けられていることである。研究課題で問題になっていることの一つは、スピノザが用いる「個体」に関する語彙(身体の構造にかかわる)と「個物」に関する語彙(感情や力能にかかわる)のあいだの連携が不明瞭であるということであったが、本発表はその糸口になると思われる。この点は30年度の研究と接続して議論を深めていきたい。また同月、同じく関西哲学会にて現代一元論におけるスピノザの扱われ方の決定した遠因をイギリス観念論と分析哲学の対立に求める報告を行った。本研究の目標はスピノザにおける個体的なものの変化のメカニズムを明らかにすることであるが、その方法として挙げていた内在的研究と外在的研究のうち、本年は外在的研究(近世スコラ哲学からのアプローチ)に着手することがほとんどできなかった。この点が進捗状況を「やや遅れている」と判断した理由である。だが、このような状況となった原因は、スピノザの形而上学的な体系である実体一元論において「個体的なもの」がどのような立ち位置を占めているのかを先に明らかにしようと試みたためである。

・「個物res singularis」の本質としてのコナトゥス(各々の事物が自ら維持しようと努めるところの努力のこと)が、事物それ自身をして存在し続けるようにあらしめるにもかかわらず「形相forma」(「個体」の同一性を担保するもの)を変化させる事例として、『エチカ』における「自殺」の概念に焦点を当てた。なお、この研究は、ジュディス・バトラーによるスピノザ解釈を批判的に検討することを通じて行われた。・前年度に引き続き、スピノザの実体一元論を分析形而上学における一元論と付き合わせる作業を行った。Shafferが提示する枠組みとは異なり、スピノザにおいては部分と全体の関係と、様態と実体の関係が異なっているということと、具体的な存在者としての「宇宙の一部」とは異なる仕方でスピノザが有限様態を規定しえている可能性を示唆した。また、これに関連して、イギリス観念論におけるスピノザ解釈の哲学史的な分析を経て、一元論的スピノザ解釈の特徴を抽出する作業も行った。今年度は近世スコラ哲学からのスピノザの個体論へとアプローチすること(外在的研究)に対して中心的に取り組む方針である。だが場合によっては、スピノザの実体一元論のあり方を明確にすることによって示される個体的なものの定位と、スピノザの生理学的知見からのアプローチによって明らかになりつつある個体論とを総合することによって、当研究の課題である個体的なものの変化のメカニズムに対して解釈を与える作業に多くの時間を費やす方が、結果として得られるものが多いとも考えられる。昨年度の進捗状況の遅れに対しては、前期での外在的研究の進捗を見つつ、後期において総合の作業に柔軟に取り組むことで対応する方策を採る。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
金属硫化物超微粒子の製法と成長、構造、形態に関する系統的研究

ガス中蒸発法において必然的に生ずる対流を用い、その温度分布を利用して、二段ボ-ト法によって、下の石英ボ-トから蒸発したイオウの蒸気と上のボ-トから蒸発した金属蒸気との反応によって、硫化物超微粒子が生成する。この申請書を出す予定を計画したときに、予備実験を行い、Mo_3S_4やPbsを例として、JJAP Letter26巻(1987)1973-1975に掲載した。研究補助金の助成にともなって、種々の金属硫化物を作製し、その構造、形態、成長に関する総括的な結果をJounal of Crystal Growth(1989)に論文として報告した。新たに三段ボ-ト法を考え出し、II-VI化合物超微粒子が、IIおよびVI属元素の蒸気圧を同じにすることによって、生成できることを示し、その結果を第9回結晶成長国際会議1989年8月20日25日(仙台)で報告した。この結果はJournal of Crystal Growthに掲載の運びとなって、現在印刷中である。この三段ボ-ト法については日本結晶成長学会誌(1989)Vo1.16 No3and4、第9回結晶成長国際会議特集号p298294に図入りで紹介された。今回開発した方法を用い、二つの煙を合流させて、Coalescence growth(結合成長)を用いて化合物を作ることを試み宇宙物理学的に興味ある物質が低温で合成できることを示し、物理学会、結晶学会、太陽系と感量に関する研究会で報告した。その結果コントロ-ルして粒子を作ることの重要性と新たな学問分野への発展の可能性が見い出されつつある。この研究補助金での研究成果が基礎にして、さらに発展させる方向が多々出現してきた。最近さらにこの方法の応用として、三段ボート法を考え出し、低融点物質の硫化物超微粒子をも作製できることを見い出し、II-の化合物半導体超微粒子生成にまで発展することができた。この結果は第9回結晶成長国際会議、1989年8月20日25日、仙台で発表することになっている。現在この論文の総めを行なっているところである。ガス中蒸発法において必然的に生ずる対流を用い、その温度分布を利用して、二段ボ-ド法によって、下の石英ボ-ドから蒸発したイオウと上のボ-トから蒸発した金属蒸発との反応によって、種々の硫化物超微粒子生成する。その総括的な結果をJournal of Crysral Growth(1989)に論文として報告した。さらに、三段ボ-ト法を考え出し、II-VI化合物超微粒子が類似の方法で生成できることを示し、その結果を第9回結晶成長国際会議1989年8月20日25日(仙台)で報告した。この結果はJournal of Crystra Growthに掲載の運びとなっていて、現在印刷中である。今回の研究を通して、あらゆる金属硫化物超微粒子が生成できることを明らかにした。この方法と二つの煙を合流させる方法でCoulesceme grouthを用いて化合物を作ることを試み宇宙物理学的に興味ある物質が低温で合成できることを示し、物理学会、結晶学会、電子顕微鏡学会、太陽系と惑星の起源に関連する研究会で報告した。その結果コントロ-ルして粒子を作ることの重要性と新しい学問分野としての方向が見い出せるようになりつつある。この研究を通して、金属、酸化物、硫化物粒子の構造の相違による生成粒子の違いの関係が明らかにされてきた。この研究は今後セレン化物、テルル化物、ヨウ化物等へ発展させることができ、ガス中蒸発法ではほとんどすべての物質粒子を作製することができ、広くなる応用への基礎が確率できた。
黒人社会の多元化と脱人種の政治

昨年4月、熊本地震が発生した。本学は震源地の益城町に隣接し、研究室はビルの最上階であったため、情報機器や書架等を含め、研究室内のすべての設備が壊滅的に破損した。研究室が復旧したのは半年後である。研究する十分な時間を確保できなかった。他方、2016年アメリカ大統領選挙戦で、トランプ候補は人種間の緊張を煽って白人票を獲得したため、人種差別問題が再燃し、政治的分極化が深刻化した。その結果、研究計画を変更せざるを得なくなった。論文「トランプ現象とアメリカの分極化」では、トランプ候補の選挙戦略の分析を通して、トランプ支持派とヒラリー支持派の世界観の違いを、統計資料を駆使して説明した。本研究は、2つの事件により、大きな変更を迫られた。1つは熊本地震であり、もう1つはトランプ旋風である。ここでは、後者について概略する。1980年代以降、ヒスパニックとアジア系の移民の大量流入により、アメリカ社会は白人と黒人だけの世界から、人種的にも民族的にも多元的な社会に変化した。また約半世紀の間実施されてきた積極的差別是正措置により、黒人の社会的経済的地位が向上し、黒人の体制内編入も急速に進行した。本研究のテーマである「黒人社会の多元化と脱人種の政治」も、こうした環境を前提に成立していた。しかし2016年の大統領選挙は、周知のように、このような政治環境を一変させてしまった。大統領予備選挙が始まった1月から本選挙が行われた11月まで、トランプ候補は「脱人種の政治」とは逆に、人種問題を振りかざして白人票を集める選挙戦略を採用し、一大旋風を巻き起こしたからである。白人と黒人・ヒスパニックの間に深刻な亀裂が生じたのである。アメリカ社会のこの変化にともなって、本研究も当初の計画を変更し、人種間の緊張を煽るトランプ候補の選挙戦略に焦点を絞ることになった。本研究の主要な成果は、人種問題の視角からトランプ候補の選挙戦略を論じた論文「トランプ現象とアメリカの分極化」、及びアメリカ政治のテキストである『アメリカ政治第3版』の第12章「アメリカ政治とマイノリティ」の改訂版にも表われている。この研究成果は書籍や論文の形式にとどまらず、科研費の旅費を利用して行った2つの報告、すなわち成蹊大学で開催された政治学研究会および北九州大学で開催された北九州アメリカ史研究会での報告にも反映されているだけでなく、それ以外にも南山大学で学生向けに行った2016年アメリカ大統領選挙報告にも反映されている。また私の所属機関である熊本県立大学でも、市民に公開する形でアメリカ大統領選挙に関する講義を行った。政治学
癌抑制遺伝子としてのNF1遺伝子の解析

神経線維腫症1型(NF1)の責任遺伝子の遺伝子産物であるNF1蛋白が,癌遺伝子産物ras不活化を促進するGTPase activatingprotein(GAP)活性を有していることが近年明らかにされた.この発見により現在NF1遺伝子は癌抑制遺伝子に分類されている.さらにNF1でない胃癌患者においてNF1遺伝子の変異が認められたとの興味ある報告がなされている.我々はすでにPCR-SSCP法を用いた遺伝子異変の検出法で,50試料を解析し,GRDより3'端側のLOH変異をNF1患者に生じた悪性神経鞘腫で見つけている.今回はこの方法でさらにNF1-GRD(NF1-GAP related domain)についてプライマーを設定しPCR-SSCP解析を行っている.被検試料として各種皮膚癌より抽出したDNAを用いて検索を行っている.また,PCR-SSCP法の精度に関する議論が生じており,新たにRNaseProtection法による変異の検出法を導入して精度の改善を図り,より多くの試料について検索していく予定である.神経線維腫症1型(NF1)の責任遺伝子の遺伝子産物であるNF1蛋白が,癌遺伝子産物ras不活化を促進するGTPase activatingprotein(GAP)活性を有していることが近年明らかにされた.この発見により現在NF1遺伝子は癌抑制遺伝子に分類されている.さらにNF1でない胃癌患者においてNF1遺伝子の変異が認められたとの興味ある報告がなされている.我々はすでにPCR-SSCP法を用いた遺伝子異変の検出法で,50試料を解析し,GRDより3'端側のLOH変異をNF1患者に生じた悪性神経鞘腫で見つけている.今回はこの方法でさらにNF1-GRD(NF1-GAP related domain)についてプライマーを設定しPCR-SSCP解析を行っている.被検試料として各種皮膚癌より抽出したDNAを用いて検索を行っている.また,PCR-SSCP法の精度に関する議論が生じており,新たにRNaseProtection法による変異の検出法を導入して精度の改善を図り,より多くの試料について検索していく予定である.
プレセニリン変異マウスの作製と解析

1.プレセニリン1肝臓型アインフォームの発見プレセニリン1遺伝子の発現をヒト脳、血液、肝臓等の臓器で検討し、肝臓、血液細胞内にこれまで報告されていないプレセニリン1転写産物のアイソフォームが存在することを発見した。このアイソフォームの全一次構造を決定し、プレセニリン1-374(アミノ酸が374残基より構成される)と命名した。,ゲノム遺伝子の解析によって、プレセニリン1-374が既に報告されている脳型アイソフォーム(プレセニリン1-467)と同一の遺伝子からデフィッファレンシャル・スプライシングにより合成されることを明らかにした。2.プレセニリン1タンパク質の解析プレセニリン1タンパク質の特性を明らかにするため、プレセニリン1-467アイソフォームをinvitroで合成し、ドデシル硫酸ナトリウム・ポリアクリルアミド電気泳動(SDS-PAGE)上での挙動を検討した。プレセニリン1タンパク質は、加熱処理により凝集塊を形成した。3.プレセニリン1変異マウスの作製マウスゲノムのエクソン9部分にヒト型プレセニリン1-374アイツフォームC末端部分をコードするcDNA断片を挿入し、強制的に374型にスプライスするミニジーンコンストラクトを作製した。このコンストラクトをES細胞に導入し、4個の相同組み換えES細胞クローンを得た。これらのES細胞クローンを用いてキメラマウスを作製し、ミニジーンコンストラクトがジャームラインに移行したヘテロマウスを得た。さらに、ヘテロマウスの交配を行ったところ、ホモマウスは死産もしくは生後直後死亡した。プレセニリン遺伝子は14番染色体に存在する家族性アルツハイマー病の原因遺伝子として1995年に単離・同定された。プレセニリン染色体遺伝子に発見された点突然変異は早期発症型の家族性アルツハイマー病を引き起こすと考えられているが、その発症のメカニズムに関しては未だに不明である。本研究課題の目的は、マウスのプレセニリン1遺伝子に変異を導入して、アルツハイマー病のモデルマウスを作製・解析する事にある。同時に、我々がこれまでに明らかにしてきたプレセニリンのアイソフォームの組織特異的役割を明らかにする目的で、脳型アイソフォームを全て肝臓型アイソフォームで置換したマウスも作製し、各プレセニリンアイソフォームの役割を明らかとする。平成9年度はマウスゲノムライブラリーよりマウスプレセニリン1遺伝子を単離し、エクソン8-10のゲノム構造を決定した。更にエクソン9をネオマイシンに置換したエクソン9欠失型PS1ターゲットコンストラクトおよびエクソン9にヒトのPS1-374型cDNAを挿入した374型PS1ターゲットコンストラクトを作製した。それぞれのコンストラクトを129由来のES細胞に遺伝子導入し、G418耐性のクローンを選択した。これらのクローンに対してサザンブロット解析を行い、相同組換えによりエクソン9が欠失したESクローンおよび374型に置換されたESクローンを確立した。現在、凝集法でこれらのESクローンからB57BLACK/6とのキメラマウスを作製している。