hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フェムトセル・マクロセル共存環境での無線資源割当てに関する研究

本研究は,次世代無線通信システムにおいて,ユーザが各家庭で自由に基地局(ホームベースステーション)を設置することが可能な環境での無線資源割当て法を確立することを目的とした.特に,無線通信の性質であるブロードキャスト性(送信された信号が広範囲に多くのノードで同時に受信可能なこと)を利用することで,貴重な無線資源の消費量を低減しつつ,システム全体の特性や各ユーザの公平性を向上する半自律分散的な無線資源割り当て法を提案し,その有効性を計算機シミュレーションで確認した.本研究は,OFDMA(Orthogonal Frequency Division Multiple Access)方式を用いた次世代無線通信システムにおいて,ユーザが各家庭で自由に基地局(ホームベースステーション)を設置することが可能な環境での無線資源割当て法を確立することを目的とする.特に,無線通信の性質であるブロードキャスト性(送信された信号が広範囲に多くのノードで同時に受信可能なこと)を利用することで,貴重な周波数・エネルギー資源の消費量を低減しつつ,システム全体の特性や各ユーザの公平性を向上することを目的とする.本年度は,複数のフェムトセルが存在する現実環境での干渉状態をモデル化し,フェムトセルの基地局が利用可能な制御情報やCSI情報を明らかにした.無線通信のブロードキャスト性を利用することで制御信号やCSI情報を増やさずに,マクロセルへの干渉削減を実現するフェムトセルの電力割り当てを提案した.考案したそれぞれの無線資源割当て法に必要な演算量,CSIフィードバック情報量,消費電力について検討した.計算機シミュレーションにより,従来法と比べて,マクロセル及びフェムトセル両方の達成可能レートを向上することを明らかにした.無線通信の性質であるブロードキャスト性(送信された信号が広範囲に多くのノードで同時に受信可能なこと)を利用することで,貴重な周波数・エネルギー資源の消費量を低減しつつ,システム全体の特性や各ユーザの公平性を向上することを目的とする.本年度は,前年度よりも更に現実的・複雑なヘテロジニアスシステムのためのプロトコルの提案と特性評価を行った.フェムトセルの基地局が利用可能なCSI情報が更に削減された場合のための無線資源割当て法を提案し,マクロユーザの割り当て確率の理論解析を行った.設計したプロトコルの特性を計算機シミュレーションで評価した.また,提案アプローチの汎用化についても検討した.本研究は,次世代無線通信システムにおいて,ユーザが各家庭で自由に基地局(ホームベースステーション)を設置することが可能な環境での無線資源割当て法を確立することを目的とした.特に,無線通信の性質であるブロードキャスト性(送信された信号が広範囲に多くのノードで同時に受信可能なこと)を利用することで,貴重な無線資源の消費量を低減しつつ,システム全体の特性や各ユーザの公平性を向上する半自律分散的な無線資源割り当て法を提案し,その有効性を計算機シミュレーションで確認した.本研究は,OFDMA(Orthogonal Frequency Division Multiple Access)方式を用いた次世代無線通信システムにおいて,ユーザが各家庭で自由に基地局(ホームベースステーション)を設置することが可能な環境での無線資源割当て法を確立することを目的とする.特に,無線通信の性質であるブロードキャスト性(送信された信号が広範囲に多くのノードで同時に受信可能なこと)を利用することで,貴重な周波数・エネルギー資源の消費量を低減しつつ,システム全体の特性や各ユーザの公平性を向上することを目的とする.本年度は,理論的な性能限界や最適化問題におけるふるまいを理解するため,理論解析が可能なフェムトセルシステムのモデル化を行い,フェムトセルからマクロセルへの干渉対策について注目した.また,フェムトセルの基地局が利用可能な情報を変更することで,中央集中的・半分散的・分散的な環境のそれぞれに対して無線資源割当て法を考案した.本研究では基地局のコスト増加につながるマルチアンテナやハードウェアデバイスではなく,無線資源割当てのレベルでの対策を検討するため,他のフェムトセルやマクロセルユーザの割当て情報を知る必要があり,このオーバーヘッドが特性を劣化させる可能性がある.そこで,無線通信のブロードキャスト性を利用することで制御信号などを増やさずに,マクロセルへの干渉削減を実現するフェムトセルの電力割り当てを提案した.計算機シミュレーションにより,従来法と比べて,マクロセル及びフェムトセル両方の達成可能レートを向上することを明らかにした.本研究は,OFDMA(Orthogonal Frequency Division Multiplex Access)方式を用いた次世代無線通信システムにおいて,ユーザが各家庭で自由に基地局(ホームベースステーション)を設置することが可能な環境での無線資源割当て法を確立することを目的とする.特に,無線通信の性質であるブロードキャスト性(送信された信号が広範囲に多くのノードで同時に受信可能なこと)を利用することで,貴重な周波数・エネルギー資源の消費量を低減しつつ,システム全体の特性や各ユーザの公平性を向上することを目的とする.平成23年度25年度はまず,無線通信のブロードキャスト性を利用することで制御信号やCSI情報を増やさずに,マクロセルへの干渉削減を実現するフェムトセルの電力割り当てを提案した.考案したそれぞれの無線資源割当て法に必要な演算量,CSIフィードバック情報量,消費電力について検討した.計算機シミュレーションにより,従来法と比べて,マクロセル及びフェムトセル両方の達成可能レートを向上することを明らかにした.また,更に現実的・複雑なヘテロジニアスシステムのためのプロトコルの提案と特性評価を行った.フェムトセルが利用可能なCSI情報が更に削減された場合のための無線資源割り当て法を提案し,マクロユーザの割り当て確率の理論解析を行った.設計したプロトコルの特性を計算機シミュレーションで評価した.

また,フェムトセルシステムのために本研究で検討したアプローチを他の無線システムでも利用できるか検討した.最終年度は,更に複雑なピコセルを含むヘテロジニアスシステムのために提案アプローチの汎用化を行った.制御信号やCSI情報を増やさずに,マクロセルからピコセルユーザへの干渉削減を実現する半自律分散的な干渉制御法を提案し,その有効性を計算機シミュレーションで確認した.無線通信平成24年度はおおむね計画通り研究を進めることが出来た.以下に,具体的に平成24年度に達成された項目を示す.1.現実のフェムトセルシステムのモデル化:複数のフェムトセルが存在する現実環境で,干渉状態のモデル化を行った.更に,干渉状態の各モデルにおいてフェムトセル基地局・フェムトセルユーザがブロードキャスト性を利用して得られるCSIフィードバックや制御情報を明らかにした.2.現実的なフェムトセルシステムのための無線資源割当て法を考案:上記モデルに基づいて複数の実現可能な無線資源割当て法を設計した.また,考案したそれぞれの無線資源割当て法に必要な演算量,CSIフィードバック情報量,消費電力について検討した.3.各無線資源割当て法の特性評価:上記の必要な演算量や制御情報量などを考慮した上で,従来法・提案法・特性上界を示す各無線資源割当て法の特性評価を計算機シミュレーションで行った.その結果,提案法はマクロセル・フェムトセル両方において,特性上界に近いサムレートが達成でき,従来法の特性を向上できることが分かった.平成25年度はおおむね計画通り研究を進めることが出来た.以下に,具体的に平成25年度に達成された項目を示す.1.プロトコル設計:様々なユーザトラフィックモデル・ユーザの移動モデル,フェムトセル・マクロセルのトポロジーなどを持つヘテロジニアスシステムのためのプロトコル設計を行い,その特性を計算機シミュレーションで評価した.2.フェムトセルシステムのために提案したアプローチを,他の無線システムでも利用できるか検討するために,どのような要件を満たすシステムに適用可能であるかを明らかにすることで,提案手法を汎用のアプローチに昇華した.3.上で明らかにした要求条件を満足する具体的な無線通信システム(コグニティブ無線)を示し,提案アプローチの汎用性を明らかにした.平成23年度はおおむね計画通り研究を進めることが出来た.以下に,具体的に平成23年度に達成された項目を示す.1.フェムトセルシステムのモデル化:フェムトセル基地局やマクロセル基地局の通信路環境,干渉環境などに関して具体的なパラメータや統計モデルを考案した.また,フェムトセルで利用可能な情報について,大きく中央集中・半分散・分散の三つのモデルを作成した.2.モデル化したシステムに対する無線資源割当て法の検討:1.で作成した各モデルにおいて,中央集中的・半分散的・分散的な環境のそれぞれに対して可能な無線資源割当て法を考案した.
キラルナノクラスターの自己組織化による超大容量不揮発性メモリの創製

本研究では、走査型プローブ顕微鏡を用いた原子・分子操作技術を活用して、単一ナノクラスターや単一分子の新しい機能・特性、さらに、それらの自己組織化構造の諸特性を明らかにする。以上の研究を通じて、単一のナノクラスター・分子を機能単位としたエレクトロニクスの基礎を開拓する。本年度は、前年度までに得られた「単一有機分子の機能創製」および「自己組織化単分子膜の創製」に関する知見に基づいて、「単一有機分子膜上での磁性原子の特性解明」に取り組んだ。その意義は、有機分子と磁性原子を組み合わせることで、巨大磁気抵抗効果に代表される新しい特性・機能の発現が期待できる点にある。超高真空環境下で、原子レベルで清浄な不活性金属基板[Au(111)]上にポルフィリン単分子膜を作成し、そこへ対蒸着させた鉄原子の吸着位置や電子状態を走査型トンネル顕微鏡(STM)により観察した。その結果、ポルフィリン分子膜上では、鉄原子が2種類の特徴長的な吸着状態を示すことを見出した。2つの吸着状態の差異は、特に局所電子状態に顕著にあらわれた。分子膜に吸着した鉄原子に対して、走査トンネル分光測定を行った結果、非占有の電子状態密度が、一方の鉄原子では完全に消失し、他方では2つの状態に分離することが明らかとなった。本結果は、鉄原子が分子膜上で物理吸着および化学吸着の状態にあることを強く示唆している。さらに、原子・分子操作技術により、これら2種類の吸着状態のスイッチ制御に取り組み、その結果、特定の条件下で物理吸着状態と化学吸着状態が切り替わることを明らかにした。しかし、残念ながらスイッチングの詳細な条件は特定できておらず、完全な制御に至っていない。今後、これら、スイッチング条件の特定・制御と併せて、詳細な鉄原子の吸着構造に関しても、実験・理論の両面からの包括的に解明していく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、走査型プローブ顕微鏡を用いた原子・分子操作技術を活用して、単一のナノクラスターや分子の新しい機能・特性を探る。さらに、自己組織化法により、ナノクラスター・分子を高密度に集積化させて、その諸特性を明らかにする。本年度は、主に「単一分子の機能創製」、およびそのデバイス化へ向けた「自己組織化単分子膜の作成」に関する研究を行った。単一分子を対象とした研究では、分子の局所配位子場が1つの磁性原子の電子状態に及ぼす影響を明らかにした。走査型トンネル顕微鏡の原子操作技術を活用して、フタロシアニン単分子上の異なる場所へ、鉄単原子を精密に配置させ、3種類の鉄-フタロシアニン複合体を作成することに成功した。さらに走査トンネル分光測定から、分子上の異なるサイトに配置させた鉄単原子では、電子状態とそれに伴った電子スピンが大きく変化することを見出した。本結果は、単一分子上で鉄原子の吸着位置を制御することで、電子スピンの制御が可能であることを示している。一方、自己組織化単分子膜の研究では、実用的デバイス実現に不可欠な「室温環境で安定な単分子膜」の実現に向けて、鉄基板上でフタロシアニンン分子膜の作成を試みた。その結果、鉄基板の第二層目以上で緻密な分子膜が形成され、その構造は室温環境においても長時間安定に保たれることを発見した。さらに、鉄基板上での膜形成メカニズムをトンネル分光測定および動的モンテカルロシミュレーションにより研究した。これにより、室温で安定な単分子膜の形成には、原子レベルで平坦かつ清浄な鉄表面に発現する3d電子軌道が重要な役割を果たすことを明らかにした。本研究では、ナノクラスター・分子を機能単位としたエレクトロニクスの基礎開拓を目的としている。当初計画していたナノクラスタースイッチ(鉛3量体)のデバイス化へ向けた研究では、鉛3量体の最適な自己組織化条件を見出せず、研究が停滞してる。一方で、分子を対象とした研究では、原子操作および自己組織化の研究で共に、高機能ナノデバイス実現の基盤となる重要な成果が得られた。

本結果は、鉄原子が分子膜上で物理吸着および化学吸着の状態にあることを強く示唆している。さらに、原子・分子操作技術により、これら2種類の吸着状態のスイッチ制御に取り組み、その結果、特定の条件下で物理吸着状態と化学吸着状態が切り替わることを明らかにした。しかし、残念ながらスイッチングの詳細な条件は特定できておらず、完全な制御に至っていない。今後、これら、スイッチング条件の特定・制御と併せて、詳細な鉄原子の吸着構造に関しても、実験・理論の両面からの包括的に解明していく。ナノクラスターを対象とした研究では、引き続き鉛3量体の最適な自己組織化条件を探っていく。また、分子を対象とした研究では、29年度に行った単分子と磁性原子との相互作用に関する研究をさらに発展させ、自己組織化分子膜上での磁性原子吸着状態を調べる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
トレニアin vitro重複受精系を用いた2つの精細胞の動態解析

昨年度までに、花粉管の先端が胚嚢内部の適切な位置で破裂して内容物を放出し始めると(初速12,000μm3/s)、片側の助細胞が平均わずか0.6sで崩壊して花粉管内容物を受け取るようすを明らかにしてきた(Higashiyama et al. 2000 Plant Physiol.)。そこでさらに、精細胞を核酸染色色素SYTOXGreenによって生体染色し、その動態を明らかにすることを目的とした。受精過程の観察は、胚嚢が観察のための励起光で予想以上にダメージを受けやすく、困難を極めているが、高感度ICCDカメラを導入し、これまでの冷却カラーCCDカメラよりもさらに高感度で観察できるようになった。蛍光を肉眼では見えないほどまで絞込んだ状態で、花粉管内部における精細胞核および花粉管核、さらにはその内部における染色体や核小体の挙動までも、100倍対物レンズで連続的に観察できるようになった。そして、胚嚢内部に放出された2つの精細胞が、花粉管内部での挙動とは異なり、それぞれ離れて独立に動く様子が明確になってきた。また、受精の瞬間の様子を明らかにするには、どの胚嚢で受精が起こるか推測することが重要であったが、これまで明確ではなかった。そこで培地の改変により受精率を向上させるとともに、花粉管を誘引する細胞をレーザー細胞除去により同定し、卵細胞のわきにある2つの助細胞が花粉管を誘引することを解明した(Higashiyama et al. 2001)。確実に受精が起こる胚嚢を予測できるようになり、現在、受精の瞬間の様子について明らかにすべく、さらに解析を続けている。また、当初の計画に基づき、GFPによる生殖細胞の観察やトランジェントアッセイを行うため、アグロバクテリウムによるin planta形質転換の試みを開始した。リアルタイム蛍光観察による精細胞の動態解析前者ではまず、精細胞による受精の開始点である花粉管による精細胞放出の瞬間を捉えることに成功し(Higashiyama et al.,2000)、さらに高頻度に観察できるよう、そのタイミングについて解析をおこなった。さらにSYTOX Green染色および冷却CCDカメラを用いたリアルタイム観察の条件検討を行い、花粉管内部での精細胞の挙動を容易に観察できるようになった。研究を進める中で、雌性生殖細胞などからなる胚嚢が青色励起光によってダメージを受けやすいことが明らかとなってきた。そこで現在、励起光を精細胞がある付近だけに照射するなどの改良を引き続き行い、胚嚢内部での精細胞の挙動を明らかにすることを目指している。後者では、本年度の設備備品として導入した人工気象器(日本医化機器製作所製LPH-200)により、材料の安定した維持と組織培養が可能になった。さらにGFPやアグロバクテリウムを入手して形質転換を開始した。これまでに報告されているリーフディスク培養による形質転換に加え、in plantaでの生殖細胞への形質転換法の開発を試みており、引き続き解析を進めたい。2つの精細胞における受精の特異性の解析卵細胞および中央細胞との受精の特異性を解析するために、まずこれらの雌性生殖細胞を単離した。トレニアは胚嚢が裸出するために雌性生殖細胞のプロトプラストを得ることが容易で、10分間に120セットもの胚嚢プロトプラストを得ることが可能であった。現在雄の花粉管から精細胞を得る条件を検討しており、特に受精能を獲得した花粉管から精細胞を単離することを試みている。花粉管の先端にUVレーザーを照射して花粉管を破裂させ、SYTOX Green染色した精細胞を蛍光観察下で光ピンセットにより単離している。さらに現在、胚嚢プロトプラストと精細胞を共培養する条件、光ピンセットによる受精の条件などを検討している。
経口免疫療法が抗原特異的免疫グロブリンのクラススイッチと質変化に与える影響と予後

本研究は鶏卵アレルギーに対する経口免疫療法において、患者血清中の抗原特異的免疫グロブリンの測定による、治療効果予測因子の同定ならびに本治療の奏功機序の解明を目的としたものである。治療奏功群では、治療前の抗原特異的IgA値および増量期終了時の抗原特異的IgG1の上昇率が高値であり、これらは経口免疫療法の治療早期に予後予測を可能にするバイオマーカーとなることが示唆された。また、治療奏功群では治療後の抗原特異的IgEの抗原親和性が低下しており、経口免疫療法の奏功機序に関与している可能性が示唆された。本研究は、遷延する食物アレルギー児に対する経口免疫療法の治療前後における、患者血清中の抗原特異的免疫グロブリン各アイソザイムの産生パターンならびに抗原親和性の変化を解析することで、それらの変化の意義ならびに経口免疫療法の奏功機序の解明を目的としたものである。本研究での抗原特異的免疫グロブリン測定に使用するDCPチップは、微量検体で抗原特異的免疫グロブリンの測定が可能であることと、検出感度に優れるため、アレルゲンに対する低親和性抗体の検出が可能であることを特徴とする。本年度は、鶏卵経口負荷試験で陽性であった3歳以上の鶏卵アレルギー患者のうち、本研究の対象となる患者の選別を行い、同意を得た患者に対して鶏卵経口免疫療法を実施した。治療前後における検体(血清)の採取ならびに保存を行った。さらに初年度の活動として、経口免疫療法や経皮免疫療法といった食物アレルギーに対する各種免疫療法や、免疫グロブリンのクラススイッチ等、本研究に関連する内容について関連学会での情報収集を行った。対象者に対する鶏卵経口免疫療法ならびに検体採取は実施できている。しかし、治療を継続中で予定の観察期間を完了しておらず、予定の検体採取が完了していない症例が一部存在する。そのため、平成28年度に実施予定であった、DCPチップを用いた抗原特異的免疫グロブリン各アイソタイプの産生パターンの解析は、検体採取が完了する平成29年度に一括して測定を行うこととした。本研究は、遷延する鶏卵アレルギー児に対する経口免疫療法の治療前後における、患者血清中の抗原特異的免疫グロブリン各アイソザイムの産生パターンならびに抗原親和性の変化を解析することで、それらの変化の意義ならびに経口免疫療法の奏功機序の解明を目的としたものである。抗原特異的免疫グロブリンの経時変化に関する検討では、抗原特異的IgEは、増量期と維持期を通して持続的に低下する傾向を示した。IgG1、IgG3、IgAは増量期に治療前よりも有意に上昇し、維持期には持続的に低下するパターンを、IgG2およびIgG4は、増量期と維持期を通して持続的に上昇するパターンを示した。治療効果による比較検討において、経過良好群では治療前のIgA値および増量期終了時のIgG1上昇率が有意に高値であった。オボムコイド添加競合阻害法による抗原特異的免疫グロブリンの抗原親和性の検討では、増量期終了時にはオボムコイドIgEの抗原親和性が有意に低下していた。治療効果による比較検討では、経過良好群では増量期終了時のオボムコイドIgEの抗原親和性が低下していたのに対し、経過不良群では治療前後での抗原親和性の変化に乏しく、高親和性を維持する傾向を認めた。また、オボムコイドIgG1、IgG4についても、治療前後でその抗原親和性に変化を認めた。以上より、治療前の抗原特異的IgA値と、増量期終了時のIgG1の増加応答性は、経口免疫療法の治療早期における予後予測を可能にするバイオマーカーとなりうることが示唆された。また、経口免疫療法のよる抗原特異的免疫グロブリンの抗原親和性の変化が、その奏功機序に関与している可能性が示唆された。平成29年度は、平成28年度に実施予定であった抗原特異的免疫グロブリン各アイソタイプの産生パターンの解析をDCPチップを用いて実施する。また、従来の計画通り、オボムコイド競合阻害法とジエチルアミン添加の2つの方法を用いて抗原特異的免疫グロブリンの親和性変化の解析も実施する予定である。さらに、抗原特異的免疫グロブリンの抗原親和性と経口免疫療法の治療効果との関連についても検討を行う予定である。アレルギー学経口免疫療法の予定の観察期間を完了しておらず、検体採取が完了していない症例がある。対象者の検体を一度に測定することで測定日や測定条件による誤差をなくすため、平成28年度に実施予定であった経口免疫療法の治療前から維持期12ヶ月までの抗原特異的免疫グロブリン各アイソタイプの産生パターンの解析は、検体採取が完了する平成29年度に一括して実施することとした。

平成29年度は、平成28年度に実施予定であった抗原特異的免疫グロブリン各アイソタイプの産生パターンの解析ならびに、当初の計画通りに抗原特異的免疫グロブリンの親和性変化の解析を実施する。それらに使用する試薬(DCPチップ、抗原、抗体を含む)の購入に経費を使用する予定である。また、その成果を発表、公表するために経費を使用する予定である。
血清HDLコレステロールと脳卒中罹患との関連に関するコホート研究

本研究は、地域における一般人集団におけるコホート研究の手法を用い、血清HDLコレステロールが脳血管疾患罹患の危険因子となるのかを検討することを目的としたものである。対象集団は富山県小矢部市住民であるが、同市では1969年より脳卒中登録制度が整備されており、全市民の脳血管疾患の罹患状況が病型別に把握されている。1988年に住民検診を受信した40歳以上80歳未満の男女4608人(男1463人、女3145人、平均年齢58.4歳)をコホートに設定し、1995年末まで約7年追跡した。コホート集団では、追跡開始時点において体格、血圧とともに、血清総コレステロールおよび血清HDLコレステロールを測定した。また、喫煙習慣および飲酒習慣に関する質問を行った。コホート集団の1995年までの脳卒中罹患状況は脳卒中登録により把握した。脳卒中の病型別では脳梗塞、脳出血、くも膜下出血、その他に分類して把握した。約7年間の追跡中に脳卒中に罹患したものは追跡を行った4608人中81人であった。病型別に見ると、脳梗塞54人、脳出血13人、くも膜下出血13人、その他1人であった。まず、全脳卒中罹患に関する危険因子を明らかにするために、多重ロジスティック回帰を用いて多変量解析を行った。年齢、性別、肥満度(BMI)、収縮期血圧、血清総コレステロール、血清HDLコレステロールを説明変数とした解析では、年齢と収縮期血圧のみが有意な危険因子となり、血清HDLコレステロールは有意とならなかった(p=0.107)。脳梗塞のみに関する同様の解析を行ったところ、年齢、性、収縮期血圧に加え、血清HDLコレステロールが有意な負の危険因子となり(p=0.014)、血清HDLコレステロールの低値が脳梗塞罹患の独立した危険因子として抽出された。脳梗塞罹患に関して、喫煙及び飲酒を補正した解析でも、血清HDLコレステロールが危険因子となる傾向を示した。
超高分解能次世代シミュレーターで探る天の川銀河の成り立ち

1.本研究で開発を進めてきた並列化N体+SPHコード(ASURA)と専用計算機GRAPEを付加したPCクラスター装置「天の川シミュレータ」を完成させた。2.これを用いて、CDM宇宙における銀河形成過程を明らかにする基礎となるシミュレーションを実行した。それらから得られた成果は以下の通りである。(1)孤立した銀河を10^7体の粒子を表した高精度シミュレーションをおこなった。これにより銀河中の分子雲密度(10^2cm^<-3>)まで星間ガスの相変化を追跡することが可能になった。(2)これまで現象論的に導入されていた星形成パラメータ(このC_<eff>を用いて、単位体積あたりの星形成率=C_<eff>Xガス密度/自由落下時間と通常仮定)について、高精度シミュレーションではC_<eff>の値に拠らず密度10^0cm^<-3>程度のガスの輻射冷却時間が星形成率を決めていることが明らかとなった。(3)低い密度までしか追跡できない低制度シミュレーションで取るべき星形成パラメータの値を突き止めた。(4)孤立した銀河同士の衝突シミュレーションを行い、衝突初期に爆発的星形成(スターバースト)が生じることをシミュレーションではじめて見いだした。3.差分法に基づいて自己重力磁気流体力学をシミュレーションするAMR(適応格子細分化法)プログラムを開発した。星形成過程で起こる分裂現象にこれを適用し、これまでの入れ子状格子シミュレーションの結果が再現できることを確認するとともに、遠隔連星が形成される場合について適用可能であることを示した。4.1,3の結果を観測予想するための観測的可視化研究を進め分子回転遷移、星間塵熱輻射について輻射輸送シミュレータを作成し、スターバースト銀河中心、星形成途上のコアからの輻射について調べ、論文で報告した。1.複数台の計算機を連動して実行する粒子法ベースの銀河形成シミュレーションコードを設計して実装し、並列実行性能の評価を行った。(1)バリオン及びダークマターの自己重力は、多体近似のもと、Tree法をGRAPE上で実行して計算した。(ア)複数の計算機に粒子を分配する方法として、空間を再帰的に2分割していくOrthogonal Recursive Bisectionを採用した。このとき体積ではなく、重力計算の負荷を等分割することが計算機間の計算負荷バランスに最重要であることがわかった。(イ)他の計算機に分配されている粒子からの重力の計算は、重力計算に必要な精度を保持できる最小の情報量を転送する方法を開発した。これにより1ノードあたりに多くの粒子数を持つ場合でも通信時間を圧縮することができ、大粒子数計算が可能になった。(2)ガスとして存在するバリオンの流体力学的進化にはSPH法を用いた。SPH法は流体を近接相互作用する疑似ガス粒子として解析する。並列化により近傍粒子が他の計算機に分布する場合は、他の計算機に粒子情報を転送し、物理情報を更新して結果を返す方法が効果的であることがわかった。(3)以上の最適化を行い、16台の重力多体問題専用計算機GRAPEを搭載したPCクラスターを用いて並列性能テストを行い、100万粒子の場合、16台を用いて1台の場合に比べて、重力計算部分は14倍、流体計算は11倍という並列性能を得られることを実証した。2.格子法ベースの銀河形成シミュレーションコードについては、AMRコードに自己重力を実装し、AMR自己重力流体コードが完成した。これを用いて、ガス雲の自己重力収縮の問題を解き、これまでに出版されている計算結果と一致することを確認した。ベクトル・並列計算機上での高速化を進めている。計算法の詳細を論文に投稿準備中である。

1.SPH法圧力勾配計算の通信方法の見直し:SPH法の並列化について高密度粒子(サイズの小さな粒子)と低密度粒子(サイズの大きな粒子)同士が近接し相互作用している場合に並列計算機同士でデータを転送する非常に効果的な計算方法を見出した。圧力計算に先んじて行う密度計算の時に他の計算ノードに含まれる粒子と相互作用した粒子に印を付けておき確実に相互作用する粒子のみを選択的に転送する方式が効果的であることを見出した。これにより流体計算に必要な通信バッファが大幅に減り、詳細計算を行うための道が開けた。2.低温高密度ガスからの星形成:銀河ポテンシャル中の星間ガスに対して、星形成条件をより現実的なものにし、ガスの進化を十分な高密度領域まで追跡した場合の効果について検討した。(1)星間ガスに重力的な構造が発展し非一様構造が出現した。星間ガスは放射冷却、重力、超新星爆発等の効果により多相構造を成した。(2)観測的に示唆される緩やかな星形成(星形成効率0.01)を仮定した場合でも、観測的に知られるキロパーセク規模の星形成条件を再現できた。(3)静かな円盤では高密度側への流れが自由落下時間の10倍程度になっていることがわかった。これは非一様多相構造の成長のタイムスケールも星形成を制限する重要な要素であること、また様々なシチュエーションにおける非一様多相構造の発達過程を系統的に調べる必要性を示唆している。これらから、高分解能シミュレーションからは、従来の銀河形成シミュレーションで信じられてきたものとは異なる描像が得られることが予測された。1.本研究で開発を進めてきた並列化N体+SPHコードと専用計算機GRAPEを付加したクラスター装置「天の川シミュレータ」を用いて、CDM宇宙における銀河形成シミュレーションを実行した。(1)孤立した銀河を10^7体の粒子で表した高精度シミュレーションをおこなった。これにより銀河中の分子雲密度(10^2cm^<-3>)まで星間ガスの相変化を追跡することが可能になった。(2)これまで現象論的に導入されていた星形成パラメータ(このCeffを用いて、単位体積あたりの星形成率=Ceff xガス密度/自由落下時間と通常仮定)について、高精度シミュレーションではCeffの値に拠らず密度10^0cm^<-3>程度のガスの輻射冷却時間尺度が星形成率を決めていることが明らかとなった。(3)低い密度までしか追跡できない低精度シミュレーションで取るべき星形成パラメータの値を突き止めた。(4)孤立した銀河同士の衝突シミュレーションを行い、衝突初期に爆発的星形成(スターバースト)が生じることをシミュレーションではじめて見いだした。2.差分法に基づいて自己重力磁気流体力学をシミュレーションするAMR(適応格子細分化法)プログラムを開発した。星形成過程で起こる分裂現象にこれを適用し、これまでの入れ子状格子シミュレーションの結果が再現できることを確認するとともに、遠隔連星が形成される場合について適用可能であることを示した。3.1,2の結果を観測予想するための観測的可視化研究を進め分子回転遷移、星間塵熱輻射について輻射輸送シミュレータを作成し、スターバースト銀河中心、星形成途上のコアからの輻射について調べ、論文で報告した。
振動子ネットワークによるSCNニューロンのモデル化とその概日リズムへの応用

視交叉上核(SCN)におけるニューロン群のネットワークモデルを生理実験に基づいて忠実に構築し,数値解析を行うことにより,哺乳類のサーカディアンリズムの動的メカニズムの理解を目指した。ラットSCNスライス計測データからニューロン間の結合構造を推定し,ネットワークモデルを構築して解析を行ったところ,スライスデータで観測される位相波を再現することが出来た。ニューロン間に位相差を生じる位相波は時差ボケ機構などにおいて重要な役割を果たしていると考えられる。また,概日リズム制御を目標に,電気化学振動子の結合系に対して遅延フィードバックを適用し,クラスター状態の制御が可能であることを確認した。さらには,植物遺伝子発現データの位相応答特性の計測結果に基づいて,特異点摂動から同期状態の制御を試みた。1)振動子ネットワークからの位相方程式抽出法の開発(徳田)多数のSCNニューロンが空間的に非一様に結合したネットワークに対して,システムを記述する位相方程式を時系列データから逆推定する手法を開発した.特に,摂動を導入して同期を破壊することにより,同期領域のデータにも適用可能となるように拡張を行った.手法の有効性はシミュレーションデータおよび電気回路,電気化学の実験データへ適用することにより確認した.2) SCNネットワークの制御理論の構築(郡)SCNをターゲットにした振動子集団のフィードバック制御の理論的枠組みを包括的にまとめ,実験検証した.さらに,大域結合振動子の集団全体の位相応答曲線と,個々の振動子の位相応答曲線をつなぐ理論研究を行い,SCNの計測実験との対応を議論した.3) SCNニューロンの結合ネットワークの計測実験(福田)時計遺伝子per2のプロモータにルシフェラーゼ遺伝子を導入した遺伝子組換えラットのSCNスライスにおける位相ダイナミクスを詳細に解析した。その結果、背内側部から腹外側部へ伝播する位相波を高解像度で観察することに成功した。また、使用したSCNスライスは細胞10個程度の厚みをもっているが、位相波の伝播様式を議論する場合、その厚みを考慮する必要があることが分かった。4)SCNネットワークの時空間構造解析(池口)複雑ネットワーク理論を用いることで,STDP学習により形成されるSCNネットワークの構造解析をおこなった.特に,無向グラフ化するだけでなく,有向グラフとしても捉えることで,様々な構造が出現することを明らかにした.1)振動子ネットワークからの位相方程式抽出法の開発多数のSCNニューロンが空間的に非一様に結合したネットワークに対して,システムを記述する位相方程式を時系列データから逆推定する手法を開発した.特に,振動子がカオスによって揺らぐ場合へ手法を拡張し,同期領域の予測が可能であることを示した.手法の有効性はシミュレーションデータおよび電気化学の実験データへ適用することにより確認した.2)SCNニューロンの結合ネットワークの計測実験と数理モデリング時計遺伝子per2のプロモータにルシフェラーゼ遺伝子を導入した遺伝子組換えラットのSCNスライスにおける位相ダイナミクスの計測を行い,得られたデータに対して数理モデルを構築した.特に、結合強度と欠損率を計測データに合うように設定したところ、結合強度が同期に必要な強度の2倍から3倍程度の大きさであることが分かり、SCNの結合について有用な知見が得られた.3)植物概日リズムの位相応答計測実験遺伝子組換えシロイヌナズナ(CCA1::LUC)を用い,植物概日リズムの光刺激に対する応答特性の実験計測を行った.摂動光の波長を変えることにより,異なった位相応答曲線が得られる事が分かり,貴重な基礎データを得る事ができた.これは,摂動に用いる光の波長の違いによって,シロイヌナズナの応答が異なることを定量的に示した結果である.視交叉上核(SCN)におけるニューロン郡のネットワークモデルを生理実験に基づいて忠実に構築し,理論解析を行うことにより,哺乳類のサーカディアンリズムを解明することを目指し,22年度は以下の成果を得た.1.ラットSCNスライス計測データで観測される位相波のモデル化(徳田,福田)時計遺伝子per2のプロモータにルシフェラーゼ遺伝子を導入した遺伝子組み換えラットのSCNスライス計測データに対して、偏相関解析を適用することにより、SCN細胞間の直接および間接結合の判定を行い、これによってネットワークのトポロジーを記述する結合行列の推定を行った。推定結果に基づいて、Goodwin振動子が空間的に非一様に結合したモデルを構築し、シミュレーションを行ったところ、実験データで観測される位相波を再現するには結合構造だけでは不十分であり、ニューロンの自然周波数の分布についても適当な仮定が必要であることが分かり、有用な知見が得られた。2.植物遺伝子発現データの位相応答特性の計測(福田)ルシフェラーゼ発光計測による植物遺伝子の概日リズムの光インパルス入力による位相制御を行い、特異点摂動から脱同期を引き起すことに成功した。同時に脱同期から同期を引き起すような制御も行い植物工場において有用な技術が確認できた。

3.電気化学振動子の遅延フィードバック制御(徳田)概日リズムの制御に向けて、電気化学振動子の結合系において遅延フィードバックによるクラスター状態の制御を行った。特に、位相方程式による安定性理論を適用することによって、カオス状態においても振動子を脱同期状態、1クラスター、2クラスター状態に導くことが可能であることを実験において実際に示すことができた。
パラジウムナノ粒子の構造－水素吸蔵特性相関に関する研究

Pdナノ粒子の水素吸蔵/放出特性の粒径依存性を検討するため、Pd黒および3種類の単結晶正六面体Pdナノ粒子(12、20、40 nm)の水素吸蔵特性について検討したところ、Pdナノ粒子の水素吸蔵量はPd黒と同等であるが、一旦吸蔵された水素原子はPdナノ粒子中で極めて安定に存在することが分かった。さらに、粒径の小さいPdナノ粒子の方がより安定に水素を保持することが明らかになった。水素化生成物のエントロピー変化およびエンタルピー変化やin-situ XRD測定の結果も、上記の結果を支持している。一方、正八面体Pdナノ粒子では、正六面体Pdナノ粒子ほどユニークな水素吸蔵/放出挙動は示さなかった。金属ナノ粒子は、水素吸蔵量、水素の吸蔵/放出温度の低減、生成水素化物の安定性等の観点から、次世代水素吸蔵材料として有望である。申請者は、単結晶正六面体Pdナノ粒子および多重双晶正二十面体Pdナノ粒子の水素吸蔵特性研究において、極めて特異な構造特異水素吸蔵特性を発見している。本研究では、単結晶正六面体、単結晶正八面体、多重双晶正二十面体、多結晶球状Pdナノ粒子の水素吸蔵特性を検討し、ナノ粒子の結晶性・露出結晶面・形状・粒径が水素吸蔵特性に及ぼす影響を明らかにする。また、in-situ中性子回折測定により、各Pdナノ粒子中における水素ー水素相関を導出し、吸蔵機構を解明する。本年度は、Pd黒、3種類の単結晶正六面体Pdナノ粒子(12、20、40 nm)ならびに同程度の粒径の単結晶正八面体Pdナノ粒子の水素吸蔵特性の比較検討を行った。単結晶正八面体Pdナノ粒子は、単結晶正六面体Pdナノ粒子の{100}面を選択的に成長させることにより合成した。水素圧力組成等温線測定の結果、正八面体Pdナノ粒子の水素吸蔵量はPd黒と同等であり、正六面体Pdナノ粒子ほどユニークな水素吸蔵/放出挙動は示さなかった。正六面体Pdナノ粒子における水素化物生成のエントロピー変化およびエンタルビー変化を検討したところ、粒径の減少に伴い水素化物相を形成しやすく、水素を放出しにくいことが分かった。また、正六面体Pdナノ粒子の粒径減少に伴いPd-Pd距離に分布が見られるようになり(SPring-8のPDF解析)、水素吸蔵プロセスの誘導期や水素吸蔵/放出挙動の差異に影響を及ぼしていると考えられる。本年度は、Pd黒および3種類の単結晶正六面体Pdナノ粒子(12、20、40 nm)の水素吸蔵特性について検討した。単結晶正六面体Pdナノ粒子は、ポリビニルピロリドン(PVP)を保護剤とし、Pd(II)イオンのポリオール還元により合成した。水素圧力組成等温線測定の結果、Pdナノ粒子の水素吸蔵量はPd黒と同等であるが、一旦吸蔵された水素原子はPdナノ粒子中で極めて安定に存在することが分かった。さらに、Pdナノ粒子の粒径の減少に伴い水素の放出圧力が低くなり、粒径が小さい方がより安定に水素を保持することが明らかになった。来年度は、水素化物生成のエントロピー変化およびエンタルビー変化を明らかにするとともに、多重双晶Pdナノ粒子ならびに単結晶八面体Pdナノ粒子との比較を行う。{100}面のみに囲まれた単結晶正六面体Pdナノ粒子の特異的な水素吸蔵・放出特性を明らかにした。現在、単結晶正六面体Pdナノ粒子と比較し、結晶性と表面結晶面の異なる多重双晶Pdナノ粒子ならびに単結晶性八面体Pdナノ粒子が合成できつつあり、来年度は水素吸蔵・放出特性の結晶性・結晶面依存性を明らかにできると期待できる。

今後の研究の推進方策:来年度は、単結晶正六面体Pdナノ粒子と比較し、結晶性と表面結晶面の異なる多重双晶Pdナノ粒子ならびに単結晶性八面体Pdナノ粒子の粒径制御を行い、水素吸蔵・放出特性の結晶性・結晶面依存性を明らかにするとともに、in-situ中性子回折測定により、各Pdナノ粒子中における水素ー水素相関を導出し、水素吸蔵機構を解明する。該当なし
陸上植物の環境依存的生殖誘導と遺伝的性分化の分子基盤

ゼニゴケは陸上植物進化の基部に位置する苔類の1種であり、モデル生物としての基盤づくりが進められてきた。今年度には、ゼニゴケを用いた分子遺伝学的研究の基盤となるゲノム解析に関わる論文公表とデータベース公開を行った。ゼニゴケは核相が単相の配偶体世代が大半を占め、有性生殖に関する研究、特に配偶体世代における配偶子形成に関する未解明の問題を解析するために優れた材料である。ゼニゴケの配偶体世代で生殖系列の細胞を決定するために必要十分な転写制御因子BONOBOを同定した。シロイヌナズナを用いて、この因子の相同遺伝子が被子植物では雄性配偶体すなわち花粉における雄原細胞の運命決定に関与する進化的に保存された働きをもつことを示した。本年度は、上記の成果から転写因子BONOBOが陸上植物に共通した配偶体分化に関する機能をもつことを論文として公表した。ゼニゴケにおける一過的BONOBO発現系の実験からBONOBO転写因子の下流には、性分化に重要な働きをもつMYB転写因子が存在すること明らかにした。また、その遺伝子座では、そのアンチセンスロングノンコーディングRNAをコードするSUF遺伝子が存在することを見出した。今年度はこれらの変異体における雌雄の生殖関連遺伝子の発現を解析し、これらの変異体が形態的に性転換するだけでなく、配偶子形成に関わる遺伝子の発現も変化していることを明らかにした。また、MYB転写因子とSUFの二重変異体を作成したところ、SUF変異の効果は抑圧されることがわかり、SUFはこのMYB転写因子の発現を抑制する機能をもつこと、すなわちMYB遺伝子が遺伝的に上位にあることがわかった。以上のように、変異体の性分化に関する発生学的な表現型と性特異的な遺伝子発現の解析の結果、この制御モジュールが配偶体における雌雄の性分化に重要な役割を与えることを明らかにした。29年度が最終年度であるため、記入しない。
有機ディラック電子系における量子ホール強磁性相のヘリカルエッジ伝導

高圧下の有機導体α-(BEDT-TTF)2I3は、質量ゼロの2次元ディラック電子系が弱い層間結合で積層した多層ディラック電子系であり、容易にn=0の基底ランダウ準位のみが占有される強磁場量子極限が実現する。更に強磁場領域での層間磁気抵抗の振舞は、ヘリカルエッジ状態を伴うν=0量子ホール強磁性(QHF)状態の実現を強く示唆する。本研究の目的は、1QHF相のより低温強磁場領域で安定性の確認と、2ヘリカルエッジ伝導物性の解明であった。本年8月に米国Tallahasseeの国立強磁場研究所を共同利用することにより、高圧下層間伝導の実験を0.4K以下の低温、30T以上の強磁場領域まで拡張して、1のQHF相の安定性を調べた。その結果、QHF相のヘリカルエッジ状態が示す表面伝導による磁気抵抗の飽和傾向は低温強磁場領域でも変わらないことがわかった。これは理論とNMR実験によって期待されていた強磁場域でのQHF相から表面伝導のない量子Hall絶縁相への相転移の可能性を否定する結果であり、空間構造の発生を示すNMR実験の説明には、単純なQHF相ではなくスピンとバレー縮退によるSU(4)対称性破れの状態についての考察が必要であることを示唆している。2については結晶を割って電極間隔(エッジの長さ)と厚さは等しいが幅の異なる面内伝導用試料の対や、同心円状でエッジのないCorbino型電極配置と通常電極配置の試料対を作製して面内伝導特性を比較することにより、エッジ伝導由来の効果を抽出した。コンダクタンスの値から、スピン反転散乱によりエッジは「乱れた1次元金属」的になっていること、特定磁場方位における面内抵抗の共鳴現象がエッジ伝導由来の効果であることを実証した。25年度が最終年度であるため、記入しない。
馬鈴薯皮下部の酸素濃度と皮下黒変

我が国の馬鈴薯生産は400万トンで,その内70%が北海道で生産されている。近年,食生活の洋風化に伴って加工用馬鈴薯の消費が増大し,馬鈴薯の皮下黒変の低減が加工現場で急務となっている。皮下黒変は収穫から貯蔵までの様々な外力によって皮下部が損傷を受け,チロシン,クロロゲン酸等のフェノール類が,ポリフェノールオキシダーゼ(PPO)により酸化され,23日後に黒色のメラニンとして発現する,と考えられているが,その発生機構は明らかでない。試料として,皮下黒変抵抗性品種のホッカイコガネ,中間品種のトヨシロ,とおやおよび感受性の農林1号,男爵を用いた。供試馬鈴薯のPPO活性,フェノール含量,表皮貫入力,損傷部の破壊荷重,弾性率,塊茎内ガスを測定したところ,皮下黒変に対する寄与率はPPO活性が最も高く,次いで破壊荷重,フェノール含量,表皮貫入力の順となった。さらに,塊茎内ガスについて,皮下黒変になり易い品種はO_2濃度が小さく,CO_2濃度の高いことが分かった。したがって,皮下黒変を抑制するには,物理的には塊茎組織および表皮の硬い品種を作ること,化学的にはPPO活性,フェノール含量の少ない塊茎を開発すること,さらに,呼吸をできるだけ抑えた貯蔵法,取り扱いをすればよいことが明らかとなった。本年度は,馬鈴薯の皮下黒変の発現を物理および化学的に解明することを中心に行った。試料として,皮下黒変抵抗性品種のホッカイコガネ,とおやおよび感受性の農林1号,男爵,トヨシロを用いた。100gの重りを高さ(4080cm)を変えて実験を行ったところ,70cmで最多の発生率となった。それ以上の高さでは,損傷部位は亀裂を生じた。したがって,落下高さとして,70cmが適切であると判断した。供試馬鈴薯のPPO活性,フェノール含量,表皮貫入力,損傷部の破壊荷重,弾性率を測定したところ,皮下黒変に対する寄与率はPPO活性が最も高く,次いで破壊荷重,フェノール含量,表皮貫入力の順となった。これより,PPO活性を抑制することが内部損傷の防止に有効であることが分かった。来年度,馬鈴薯皮下部のガス濃度を測定し,皮下黒変の実態を明らかにする予定である。本年度は,塊茎内ガスの測定を中心に行った。試料として,皮下黒変抵抗性品種のホッカイコガネ,中間品種のトヨシロ,とおやおよび感受性の農林1号を用いた。その結果,農林1号および"とおや"は,CO_2およびN_2濃度がトヨシロ,ホッカイコガネに比べて高く,逆にO_2濃度が低かった。このことから,皮下黒変になり易い塊茎は,呼吸が盛んに行われているものと推測された。

塊茎ガス量(ml/100g塊茎)と損傷部の破壊荷重との間には負の相関関係がみられ,ガス量の小さい品種ほど硬く,皮下黒変になりづらいことが明らかとなった。これらのことから,馬鈴薯の皮下黒変を抑えるには,呼吸を抑えた状態(例えば,10°C以上)に馬鈴薯をもっていく必要性があることが分かった。
高齢者の診察でのコミュニケーションと付添家族の役割：患者参加と自己管理への影響

高齢者の医療においては、複数疾患の罹患や多剤服用、認知機能・身体機能の低下など、自己管理を困難にする要因が多く存在する中で、QOLへの着目や在宅ケアなど、個人の価値観や生活環境を踏まえたケアの提供が必要とされる。家族など医療機関外での援助者の果たす役割も大きく、患者、医療者だけでなく家族などのキーパーソンを含めた協働が不可欠である。本研究は、慢性疾患をもつ高齢患者とその診察に同席する家族などの付き添いを対象として、1)診察における高齢患者-家族-医師間コミュニケーションと家族の役割の現状を明らかにする、2)治療への患者参加と自己管理を高める患者-家族関係と家族の役割に関する教育プログラムを開発し、評価する、3)高齢患者と家族などの付き添いを含む診察において、患者、家族双方の効果的な参加と協働を促す・阻害する医療者のコミュニケーションスキルを明らかにする、ことを目的としている。平成30年度は、前年度末に研究倫理審査の承認を得た東大病院老年病科での調査を開始し、収集したデータの入力、整理などを並行して行った。付き添いなしの患者についてはおおむね目標数のリクルートができたが、付き添いありの患者については想定よりも人数が少ない状況であり、引き続き調査を実施している。また、コミュニケーションの分析に使用予定であるRIASについて、コーディング方法を学ぶワークショップを開催し、コーダーの養成を行うとともに、本研究においてどのような点に着目してコーディングをおこなうか検討した。平成30年度から研究代表者の所属機関が変更になり、調査を実施する機関とは別になったため、調査の実施に当たって研究分担者や協力者と再調整を行わざるをえなかった。このため、調査の開始が遅れ、また調査にも時間がかかる結果となった。調査の実施に当たって実務的な協力をしてくれていた東大病院内の研究者を新たに研究分担者に追加し、調査を進めやすい体制を整えた。この形で、引き続き調査を実施していく。平成29年度はまず、関連する理論、実証研究の文献など研究申請時以降の研究動向を踏まえつつ、研究分担者及び研究協力者と議論し、計画を見直した。特に、家族を含めたShared Decision Makingに関して文献をレビューし、教育ツールおよび調査票策定の基礎資料として整理した。また、研究協力者Roter氏が携わった米国での先行研究における教育プログラムについて、日本語訳を作成し、研究者で検討した。これらに基づいて、調査票および教育プログラムの作成を含め、調査計画を確定し、研究倫理審査で承認を得た。同時に、調査データの分析に使用予定であるRIASについて、コーディング方法を学ぶワークショップを開催し、コーダーの養成を行った。文献レビューの結果、新たに含めて検討すべき概念などが出てきたため、調査枠組みと内容の見直しを行った。これにより、研究倫理審査の申請時期が少し遅れたが、年度末に承認が得られており、次年度には調査を開始できる状態になった。

承認を得た調査計画に従って、まずは予備調査に向けた準備を開始する。ただし、平成30年度から研究代表者の所属機関が変更になったため、調査の実施方法や時期について見直市が必要となる可能性もあり、研究分担者と相談しながら進めていく。調査の実施に当たって実務的な協力をしてくれていた東大病院内の研究者を新たに研究分担者に追加し、調査を進めやすい体制を整えた。この形で、引き続き調査を実施していく。文献レビューの結果、新たに含めて検討すべき概念などが出てきたため、調査枠組みと内容の見直しを行った。これにより、研究倫理審査の申請時期が少し遅れ、承認が得られたのが年度末になったため、今年度は調査に関する費用が発生しなかったから。平成30年度から研究代表者の所属機関が変更になったため、調査の実施体制について再度調整が必要となり、調査の開始および実施に手間がかかることになった。新たに、調査機関である東大病院の研究者を研究分担者として加え、引き続き調査を実施していく予定である。