hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サイトカイン再生療法をオーダーメード医療として展開するための基礎研究

In vivoにおいて、術後2週のBDNF/ HA複合体充填群では、歯周組織再生はまだ十分でないものの、露出象牙質近傍や再生歯槽骨周囲にBDNF受容体であるtrkBの陽性細胞が観察された。さらに、それらの細胞は、細胞増殖マーカーPCNAや骨分化マーカーOPNも発現しており、歯周組織再生早期において、BDNFは増殖や分化といった細胞機能を制御することで組織再生を促進していることが示唆された。さらに、アルツハイマー病との関係が示唆されている3つのtrkBのSNPに関して、10個体のゲノムDNAを用いてSNP解析を行った。同10個体より分離培養した歯肉線維芽細胞を用いて、BDNFによるヒアルロン酸合成酵素HAS-1のmRNA発現促進とtrkBのSNPのパターンを比較検討したIn vivoにおいて、術後2週のBDNF/ HA複合体充填群では、歯周組織再生はまだ十分でないものの、露出象牙質近傍や再生歯槽骨周囲にBDNF受容体であるtrkBの陽性細胞が観察された。同10個体より分離培養した歯肉線維芽細胞を用いて、BDNFによるヒアルロン酸合成酵素HAS-1のmRNA発現促進とtrkBのSNPのパターンを比較検討した本研究課題は、今後の臨床応用の拡大が予想されるサイトカイン歯周組織再生療法について、サイトカインに対する宿主応答性を基盤とした選択基準を確立するために、血小板由来増殖因子(PDGF-BB)、塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF),脳由来神経栄養因子(BDNF)について再生メカニズムの違いと特徴を明確にした上で、宿主応答性の違いを明らかにすることとした。本年度、(1)歯周組織再生カスケードの検討に関しては、実験的歯周炎を惹起させたビーグル犬III級根分岐部歯周組織欠損モデルを用いてBDNF(50μg/ml)/高分子ヒアルロン酸複合体投与6週間後の組織観察を行った。神経細胞マーカーであるPGP 9.5の免疫染色では、欠損部象牙質付近の結合組織中や再生歯槽骨最上部の血管が豊富な結合組織中にPGP 9.5陽性細胞が観察された。(2)サイトカイン間の相互作用の解析に関しては、培養ヒト歯肉線維芽細胞にBDNFを作用させ、ヒアルロン酸合成酵素をターゲットにそのmRNA発現レベルをリアルタイムPCRで解析した。BDNFはヒアルロン酸合成酵素HAS-1、2、3のmRNA発現を促進した。(3)細胞の収集に関しては、細胞応答の解析及び最終年度の細胞応答と受容体遺伝子多型の相関解析のために、智歯抜歯時に患者から歯と歯周組織の提供を受け、細胞分離、培養、凍結保存を行なった。同一個体からの、歯周靭帯細胞、歯肉線維芽細胞、歯肉上皮細胞を分離・培養、凍結保存を4個体において行った。本研究課題は、今後の臨床応用の拡大が予想されるサイトカイン歯周組織再生療法について、サイトカインに対する宿主応答性を基盤とした選択基準を確立するために、血小板由来増殖因子(PDGF-BB)、塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF),脳由来神経栄養因子(BDNF)について再生メカニズムの違いと特徴を明確にした上で、宿主応答性の違いを明らかにすることとした。本年度、(1)歯周組織再生カスケードの検討に関しては、実験的歯周炎を惹起させたビーグル犬III級根分岐部歯周組織欠損モデルを用いて、BDNF(50μg/ml)/高分子ヒアルロン酸複合体を投与した実験群と高分子ヒアルロン酸のみを投与した対照群の投与2週間後の組織観察を行った。HE染色において、対照群は、根分岐部直下への上皮細胞の浸潤が観察されたが、実験群は、歯槽骨再生はまだ十分ではないものの、著しい炎症性細胞浸潤や根分岐部直下への上皮細胞の浸潤は認められなかった。細胞増殖マーカーであるPCNAの免疫染色において、実験群は対照群と比較して、欠損底部付近の結合組織中にPCNA陽性細胞が多く観察された。(3)細胞の収集に関しては、細胞応答の解析及び最終年度の細胞応答と受容体遺伝子多型の相関解析のために、智歯抜歯時に患者から歯周組織の提供を受け、細胞分離、培養、凍結保存を行なった。同一個体からの、歯周靭帯細胞、歯肉線維芽細胞、歯肉上皮細胞を分離・培養、凍結保存を7個体において行った。本年度、(1)歯周組織再生

カスケードの検討に関しては、実験的歯周炎を惹起させたビーグル犬III級根分岐部歯周組織欠損モデルを用いて、BDNF(50μg/ml)/高分子ヒアルロン酸複合体を投与した実験群と高分子ヒアルロン酸のみを投与した対照群の投与2週間後の組織観察を昨年度に引き続き行った。HE染色において、対照群は、根分岐部直下への上皮細胞の浸潤が観察されたが、実験群は、歯槽骨再生はまだ十分ではないものの、著しい炎症性細胞浸潤や根分岐部直下への上皮細胞の浸潤は認められなかった。BDNF受容体であるtrkBの免疫染色において、実験群は対照群と比較して、欠損底部付近の結合組織中や欠損部象牙質近傍にtrkB陽性細胞が特に多く観察された。(2)サイトカイン間の相互作用の解析に関しては、培養ヒト歯肉線維芽細胞にBDNFを作用させ、ヒアルロン酸合成酵素をターゲットにそのmRNA発現レベルをリアルタイムPCRで解析した。BDNFはヒアルロン酸合成酵素HAS-1、2、3のmRNA発現を促進した。(3)細胞の収集に関しては、智歯抜歯時に患者から歯周組織の提供を受け、細胞分離、培養、凍結保存を行なった。10個体からゲノムDNAを獲得し、アルツハイマー病との関係が示唆されているtrkBの3つのSNP(rs1624327、rs1443445、rs3780645、Zuomin Chen et al.2008)に関して、SNP解析を行った。
近現代中国における企業家精神の系譜と合股的経営体質の連続性

本研究は,三年計画で,近現代中国における企業家精神と経営体質の有り様を検討しながら,一世紀半に及ぶ中国経済の変動過程とそこでの問題点を解明することを目的としている。清朝末期の洋務運動から,最近の「改革・開放」を旗印とした社会主義市場経済に至る中国近現代の工業化過程は,巨視的にみれば,次の五つの時期に区分できると思われる。すなわち,(1)清末期(1860-1911年)・(2)北洋政府期(1912-1927年)・(3)国民政府期(1928-1949年)・(4)現代中国前半の社会主義計画経済期(1949-79年)・(5)現代中国後半の改革・開放期(1979-97年)の5期である。初年度に当たる平成8年度には,研究の重点を,伝統農業社会から近代産業社会を目指した(1)清末期と(2)北洋政府期におき,それら2期において展開された企業家精神の代表例として江蘇省南通で活躍した張謇兄弟の例を取り上げ,彼ら兄弟が共同して設立・経営した大生紗廠(綿紡績)・通海墾牧公司(開墾植綿)を具体的に解明・検討した。その成果は単著『張謇と中国近代企業』として刊行された。その研究では単に清末民国初の張謇兄弟のみならず,民国期の代表的な企業家・栄宗敬兄弟との比較研究も試みられ,同時に洋務運動期の「官僚企業家」「買辧企業家」から,日清戦争後の「紳商企業家」へ,そして辛亥革命後の「商人企業家」へという主導的な企業家類型の推移についても言及されている。また清末期の「合股」的経営体質が,本質的に改められることなしに民国期に継続されていた点も論及されている。このような蓄積に立って,次年度以降にはさらに時代を順次下げて,民国期と現代の社会主義段階における企業者史・経営史研究を推進していく予定である。
１９３０年代ソヴィエト社会の文化的コンテクストにおけるＭ．ブルガーコフの文学

本研究は、従来ソヴィエトの非公式の作家と見なされてきたミハイル・ブルガーコフ(1891-1940)が、実際は1920年代から30年代の公式文化との「対話」の中で、その諸相と関係性を保ちながら、創作の場を模索していたことを明らかにするものである。採用3年目の平成25年度は、研究計画に沿って、1930年代のブルガーコフの代表作である戯曲『アレクサンドル・プーシキン』(1934-35)と戯曲『ドン・キホーテ』(1937-38)に関する研究を行った。また、これまで私が進めてきたブルガーコフ研究を著書にまとめる作業も行った。平成25年9月8日から18日までモスクワに滞在し、ロシア国立図書館付属手稿部において、戯曲の手稿を閲覧した。また、ロシア国立図書館本館とロシア国立公共歴史図書館で、1920年代から30年代のソヴィエト文化におけるプーシキン受容、及び19世紀から20世紀ロシア及びソヴィエトにおける『ドン・キホーテ』の受容について調査し、ブルガーコフの創作意図を当時の文化的状況の中で考察した。そして、2013年12月6日に台湾の淡江大学で行われた国際学会において、「1930年代ソヴィエトの文化的コンテクストにおけるミハイル・ブルガーコフとアレクサンドル・プーシキン」というテーマでロシア語で口頭発表した。さらに、この発表をもとに、論文「1930年代ソヴィエトの文化的コンテクストにおけるブルガーコフの創作活動:プーシキン像と芸術家の不死について」を執筆し、ロシア国立人文大学歴史人文学部の学術誌『新文学研究』第28号に投稿した。刊行は2014年6月の予定である。戯曲『ドン・キホーテ』に関する研究成果は、平成26年度科研費(研究成果公開促進費)の「学術図書」に採用された単著『時空間を打破するミハイル・ブルガーコフ論』(成文社)の終章の一部にまとめた。刊行は2014年12月末の予定である。(抄録なし)本研究は、従来ソヴィエトの非公式の作家と見なされてきたミハイル・ブルガーコフ(1891-1940)が、実際は1930年代ソヴィエト社会における公式文化との「対話」の中で、その諸相と関係性を保ちながら、創作の場を模索していたことを明らかにするものである。平成23年度は、これまでのブルガーコフ研究において無批判のまま踏襲されてきた「権力者に迫害される芸術家モリエール」とブルガーコフとの同一視を再検討するために、ブルガーコフが戯曲『偽善者たちのカバラ』(1929-36)において、192030年代ソヴィエトの文化的コンテクストの中でいかなるモリエール像を観客に伝えようとしたのか、また当時の観客はいかなる「モリエール」を期待していたのか、という問題を受容論的な観点から考察した。まず、ソヴィエトにおけるモリエール受容の特殊性を導き出すために、フランスや日本のモリエール研究に関する資料を収集し、主にモリエールの宗教性に焦点を当てて論点を整理した。そして、ロシア国立図書館とロシア国立公共歴史図書館において、20世紀初頭の帝政時代と1920年代30年代のソヴィエト期にそれぞれ出版されたモリエールの著作集や研究書を比較分析したほか、1930年代ソヴィエトの文学事典や『偽善者たちのカバラ』の劇評、大衆雑誌に掲載されたモリエールに関する記事を収集した。これらの作業を経た上で、ブルガーコフの戯曲のテクスト分析と伝記研究に立ち返り、1920年代後半から不遇を託っていた作家が、何としても自らの作品を世に送り出し、生活資金を手に入れるために、無神論者としてのモリエールという、当時のソヴィエト社会における文化的な共通規範を考慮に入れた上で、戯曲創作に取り組んだ背景を明らかにした。以上の研究成果を、9月22日から24日にかけてクラクフのヤギェウォ大学東スラヴ文学研究所で開催された国際ブルガーコフ学会においてロシア語で発表し、ブルガーコフ学会の論集に論文を投稿した(刊行は2012年の予定)。本研究は、従来ソヴィエトの非公式の作家と見なされてきたミハイル・ブルガーコフ(1891-1940)が、実際はソヴィエト社会における公式文化との「対話」の中で、その諸相と関係性を保ちながら、創作の場を模索していたことを明らかにするものである。平成24年度は、ブルガーコフ作品に見られる教権主義批判について、同時代の社会的・文化的コンテクストの中で考察することで、作家の創作態度を検証した。その際、これまでのブルガーコフ研究において大前提となってきた二つの二元論的パラダイム、すなわちキリスト教における善と悪の問題と、ソヴィエト社会における作家と権力の関係について、教権主義批判の観点から再考することによって、新たな作家像を提示した。以上の研究成果を論文にまとめ、北海道大学スラヴ研究センターの学術誌『スラヴ研究』第60号に投稿し、採用された。また、ブルガーコフ作品に見られる二元論的パラダイムとその超克について、1920年代から30年代ソヴィエトの活字メディアの特徴と関連付ける研究も行った。2013年2月2日から12日までモスクワに滞在し、ロシア国立図書館とロシア公共歴史図書館において、当時の新聞・雑誌に掲載された文学・演劇評論の言説を収集した。

そして、当時のジャーナリズムによって「階級の敵」と名指しされたブルガーコフが、公的メディアのイデオロギー的な二元論的パラダイムを自らの作品に批判的に取り入れていった過程を明らかにした。以上の研究成果を、2013年2月9日から12日までモスクワ大学ジャーナリズム学部で開催された国際学会「2012年のジャーナリズム:社会的使命と職業」において、ロシア語で口頭発表した。さらに、その内容を論文としてまとめ、モスクワ大学ジャーナリズム学部の紀要に投稿した。本研究は、従来ソヴィエトの非公式の作家と見なされてきたミハイル・ブルガーコフ(1891-1940)が、実際は1920年代から30年代の公式文化との「対話」の中で、その諸相と関係性を保ちながら、創作の場を模索していたことを明らかにするものである。採用3年目の平成25年度は、研究計画に沿って、1930年代のブルガーコフの代表作である戯曲『アレクサンドル・プーシキン』(1934-35)と戯曲『ドン・キホーテ』(1937-38)に関する研究を行った。また、これまで私が進めてきたブルガーコフ研究を著書にまとめる作業も行った。平成25年9月8日から18日までモスクワに滞在し、ロシア国立図書館付属手稿部において、戯曲の手稿を閲覧した。また、ロシア国立図書館本館とロシア国立公共歴史図書館で、1920年代から30年代のソヴィエト文化におけるプーシキン受容、及び19世紀から20世紀ロシア及びソヴィエトにおける『ドン・キホーテ』の受容について調査し、ブルガーコフの創作意図を当時の文化的状況の中で考察した。そして、2013年12月6日に台湾の淡江大学で行われた国際学会において、「1930年代ソヴィエトの文化的コンテクストにおけるミハイル・ブルガーコフとアレクサンドル・プーシキン」というテーマでロシア語で口頭発表した。さらに、この発表をもとに、論文「1930年代ソヴィエトの文化的コンテクストにおけるブルガーコフの創作活動:プーシキン像と芸術家の不死について」を執筆し、ロシア国立人文大学歴史人文学部の学術誌『新文学研究』第28号に投稿した。刊行は2014年6月の予定である。戯曲『ドン・キホーテ』に関する研究成果は、平成26年度科研費(研究成果公開促進費)の「学術図書」に採用された単著『時空間を打破するミハイル・ブルガーコフ論』(成文社)の終章の一部にまとめた。刊行は2014年12月末の予定である。当初の研究計画通り、1930年代のソヴィエト文化におけるモリエール受容とブルガーコフ作品との関係性を考察することで、ブルガーコフが当時の文化的「正統性」を参照しながら創作テーマを選択していた実態を明らかにすることができた。また、この研究成果を報告した国際ブルガーコフ学会において、多くの研究者から賞賛を得た。さらに、この学会発表の内容をロシア語の論文としてまとめ、学会の論集に投稿できたことも、大きな成果であったと認識している。当初、平成24年度は、ソヴィエト文化におけるプーシキン受容とブルガーコフ作品との関係について研究を行う予定であったが、前年度にソヴィエト文化におけるモリエール受容について分析を進める過程で、ブルガーコフ作品にしばしば見受けられる教権主義批判と二元論的パラダイムについて、文化社会学的な観点から考察を深める必要性を認識したため、このテーマに関する研究を先に行った。この研究によって、作家の創作態度の中に、公式文化との親和性という新たな一面を見出すことができたので、本研究の目的の一部を達成できたと考えている。
口腔外科手術による中枢性感作の誘発に対する疼痛関連遺伝子多型の関連について

智歯抜歯による痛みを伴う口腔外科手術を受けた患者に対して、中枢性感作が誘発されうるかを反復熱刺激による時間的加重試験を用いて評価した。そして、時間的加重と周術期の痛みの相関関係を検討した。結果は、残感覚を測定することによって、急性痛からの影響を受けずに、中枢性感作を判別することができる可能性を示した。それは手術前に痛みの残感覚試験を行うことによって、手術後の痛みの遅延を予測することができる可能性が考えられた。平成22年度は、本研究の実施施設である慶應義塾大学病院倫理委員会にて本研究実施の承認を得た。さらに、DNAの解析をおこなう予定である東京都医学研究機構・東京都精神医学総合研究所(平成23年4月1日より財団法人東京都医学総合研究所に名称変更)においても倫理委員会にて本研究の承認を得た。また、研究協力施設の日野市立病院においても、現在、倫理委員会の申請手続きをおこなっている。口腔外科手術のなかで最も一般的な下顎埋伏智歯抜歯患者を対象とし、三叉神経領域の外科的侵襲に伴う急性痛により中枢性感作が誘発されうるかを反復熱刺激による時間的加重試験を用いて評価するため、ユニークメディカル社製温・冷型痛覚計UDH-300およびデータ収集システムUAS-108Sを購入し、「時間的加重試験」を行うプロトコールの詳細を確立した。今後は、下顎埋伏智歯抜歯患者を対象とし、抜歯術前、抜歯翌日、抜歯1週間後にそれぞれ熱刺激による時間的加重試験を目標の被験者数に達成するよう順次実施予定である。「DNAの抽出・精製」についてはボランティアの協力のもと口腔粘膜からのDNAを抽出・精製することを三菱化学メディエンス遺伝子検査部遺伝子検査グループとともに検討し、プロトコールを確立した。また、精製されたDNAは、匿名化後に財団法人東京都医学総合研究所に届けられ、分子精神医学研究チームに保存する予定である。十分な検体数が得られたのちに、中枢性感作の素因として、疼痛関連遺伝子の一つであるCatechol-O-methyltransferase (COMT)遺伝子の遺伝子多型が、中枢性感作の成立状況と関連するかを検討する予定である。平成23年度は、慶応義塾大学および財団法人東京都医学総合研究所に続き、本研究のもう一つの実施施設である日野市立病院倫理委員会にて本研究実施の承認を得た。口腔外科手術のなかで最も一般的な下顎埋伏智歯抜歯患者を対象とし、三叉神経領域の外科的侵襲に伴う急性痛により中極性感作が誘発されうるかを反復熱刺激による時間的加重試験を用いて評価するため、ユニークメディカル社製温・冷型痛覚計UDH-300およびデータ収集システムUAS-108Sにて、「時間的加重試験」を行うプロトコールの詳細を確立した。「DNAの抽出・精製」については、口腔粘膜からのDNAを抽出・精製することを三菱化学メディエンス遺伝子検査部遺伝子検査グループとともに検討し、プロトコールを確立した。また、精製されたDNAは、匿名化後に財団法人東京都医学総合研究所に届けられ、分子精神医学研究チームに保存され解析される。十分な検体数が得られたのちに、中枢性感作の素因として、疹痛関連遺伝子の一つであるCatechol-0-methyltransferase(COMT)遺伝子の遺伝子多型が、中枢性感作の成立状況と関連するかを検討する予定である。口腔外科手術への時間的加重試験による研究により中枢性感作の生じやすさや回復のしやすさが判明し、そしてそれらの結果に対するCOMT遺伝子多型の関与も解明され、急性疹痛に対するテーラーメイド医療の確立の第一歩となることを目指している。口腔外科手術のなかで最も一般的な下顎埋伏智歯抜歯患者を対象とし、三叉神経領域の外科的侵襲に伴う急性痛により中枢性感作が誘発されうるかを反復熱刺激による時間的加重試験を用いて評価した。そして中枢性感作が周術期の臨床的な痛みの程度や期間にどのような影響を与えるか、また、難治性疼痛との関連を検討した。中枢性感作の素因として、疼痛関連遺伝子の一つであるCatechol-O-methyltransferase(COMT)遺伝子の遺伝子多型を分析し、中枢性感作の成立状況との関連を検討し、遺伝子多型に対応するテーラーメイド疼痛管理医療の基盤とし、臨床応用を目指した。研究法法としては、下顎埋伏智歯抜歯術患者に対し、術前後の疼痛VAS(Visual Analog Scale)および反復熱刺激による時間的加重試験を行い急性疼痛による中枢性感作への影響を評価した。また同被験者に採血を行い、全血DNAを用いたCOMT遺伝子多型の解析を行い、遺伝子多型のタイプにより疼痛VASや中枢性感作への影響が生じるかなどを統計的に解析することとした。平成24年度は、研究協力施設の変更に伴い、一時的に研究が中断となったため平成25年度への研究の繰越申請を行った。

平成25年度には、新たな研究協力施設を確保し、倫理申請を行った。それまでの研究実績から、遺伝子多型解析については研究協力を得られないことが比較的多かったことなどから遺伝子多型解析は行わず、熱刺激プロトコールと疼痛に関連した臨床データおよび疼痛に関する調査票との関連解析を実施することとした。平成25年12月に新たな研究協力機関(川崎市立井田病院)での研究倫理申請を完了し、平成26年1月の症例からデータ収集を再開した。平成26年3月からデータの解析を開始し、現在、研究成果のとりまとめを実施している。倫理委員会での承認に時間を要したこと、時間的加重テストおよびDNA解析プロトコールの詳細を確立するまでに予定よりも時間を要したことなどがあげられる。また、被験者からのデータ採取に時間を要するため、予定よりも被験者の同意を得ることが困難であり、被験者数が予定よりも不足していることもあげられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。データ採取施設を増やすことを検討し、さらなる被験者数を得られるように考慮していく予定である。
垂直配向性リオトロピック液晶を用いたシリカナノ多孔膜の垂直配向誘起とその応用

垂直配向に適した分子設計を施すことで垂直配向ナノポーラス金属酸化物材料の簡便な調製法の提案、ならびにその材料の応用を検討した。最初に、液晶性を示すアゾベンゼン誘導体を含む両親媒性ジブロック共重合体を合成した。このジブロック共重合体のリオトロピック液晶相は、ゾル溶液からスピンキャスト法にて製膜した際に、熱処理のみで基板面に対して垂直配向した。その後、膜からジブロック共重合体を除去することで、直径数ナノメートルの穴を周期的に有した、垂直配向ナノポーラス金属酸化物材料を調製した。この材料を色素増感太陽電池の電極へと応用した結果、垂直配向ナノポーラス構造が電池性能の向上に有用な可能性を見出した。「垂直配向能」を有する官能基の一種であるアゾベンゼン誘導体(Az)のメタクリレートを疎水性ブロックとし、エチレンオキシドの繰り返し構造からなるメタクリレート(MEO)を親水性として、二段階の原子移動ラジカル重合法にて両親媒性ブロック共重合体PMEO-b-PAzを合成した。PMEO-b-PAzの小角X線散乱測定の結果、約25nmの規則構造由来の散乱が観測され、単独でのミクロ相分離構造の形成を確認した。PMEO-b-PAzへ水を添加してもこのミクロ相分離構造は保持され、水の添加量に依存して相分離構造が大きくなったことから、PMEO-b-PAzのリオトロピック液晶性も確認できた。PMEO-b-PAzとテトラエトキシシラン(シリカ前駆体)等からなる混合溶液からスピンコート法にて石英もしくはシリコン基板上にPMEO-b-PAz/シリカ複合膜を調製した。この複合膜の紫外可視吸収スペクトル測定および斜入射小角X線散乱測定の結果、Azメソゲンは基板に対して垂直方向に配向していることが分かった。また、原子間力顕微鏡観察および斜入射小角X線散乱測定の結果からは、ラメラ状ミクロ相分離構造が基板に対して垂直配向していることが明らかとなった。ミクロ相分離構造の垂直配向の達成のためには、Azメソゲンの液晶温度でのアニールが必須であり、Azメソゲンの垂直配向がラメラ状ミクロ相分離構造の垂直配向を誘起したものと考えている。Azメソゲンの垂直配向能を利用することで、アニールという簡便なプロセスのみで基板に依存せず垂直配向性有機・無機複合構造の調製を達成した。また、この垂直配向した有機・無機複合構造の膜から選択的に有機物のみを除去することにも成功しており、垂直方向にナノスケールの周期で凹凸を有するシリカ膜の調製も可能であった。二年の研究期間を通して、垂直配向に適した分子設計によるナノポーラス金属酸化物材料の簡便な垂直配向制御手法を確立した。そして、このナノポーラス材料の色素増感太陽電池への応用も検討した。申請時はシリカ系に特化した内容であったが、より取扱いの困難なチタニア系においても手法を確立でき、当初の計画以上の進展があった。以下に詳細な概要を記載する。最初に、液晶性を示すアゾベンゼン誘導体を側鎖に有するメタクリレートを疎水ブロック、オリゴエチレンオキシドを側鎖に有するメタクリレートを親水ブロックとして、二段階の原子移動ラジカル重合法にて両親媒性ジブロック共重合体を合成した。このジブロック共重合体はリオトロピック液晶性を示し、体積分率に依存して数十ナノメートル周期の相分離構造を形成した。また、このリオトロピック液晶相は、シリカあるいはチタニア系のゾル溶液からスピンキャスト法にて製膜した後に、熱アニール処理のみで基板面に対して垂直配向した。その後、膜からジブロック共重合体を除去することで、垂直配向ナノポーラス金属酸化物材料の調製も達成した。このナノポーラス材料を色素増感太陽電池のチタニア電極へと応用した結果、垂直配向ナノポーラス構造を有しない従来の電極と比較して電池性能が向上し、垂直配向ナノポーラス構造が有用な可能性を見出した。垂直配向ナノポーラス金属酸化物材料の調製法は、十年ほど前から報告されている。現在では、数十例の手法が存在するが、特殊な装置やプロセスを要する手法が多い。また、製膜可能なサイズにも制限があった。本研究にて確立した手法は、スピン塗布と熱処理のみで垂直配向ナノポーラス構造を調製でき、大面積にて簡便に調製できる点が有用である。ブロック共重合体の重合度によって細孔径や細孔間隔の制御も可能と期待でき、今後はプロセスのさらなる普遍性を視野に入れた研究へと展開していく。有機・無機ハイブリッド(1)自発的な垂直配向性を有するAzを含む両親媒性ブロック共重合体PMEO-

b-PAzの合成、ならびに(2)PMEO-b-PAzとシリカからなる複合膜におけるミクロ相分離構造の垂直配向が、初年度の目標であった。どちらの目標も達成できたため、当初の予定通りの順調な進展であろうと判断した。初年度で調製した垂直配向メソポーラスシリカ膜を活用し、機能性材料を創出することが今後の課題である。そのため、ポーラス内への機能性官能基の導入や、チタニアのゾルゲル反応を利用した垂直配向メソポーラスチタニア膜の調製を試みる。また、現在のPMEO-b-PAzはシリカの添加量を変化させても結果的に得られるミクロ相分離構造はラメラ構造であり、PMEO-b-PAzが一定量以上のシリカを含有しないということも分かった。これは、溶媒中でのAzの会合が弱いためと考えられる。リオトロピック液晶の利点を活かし、シリカの添加量に依存して他のミクロ相分離構造(例えばシリンダー状の構造)も発現させるために、Azの分子設計の見直しも視野に入れる。若干の繰越金については、製膜の際に必要となる基板やガラス器具等の消耗品の購入に使用していく。研究を進めたところ、調製したサンプル内部の詳細な構造解析が必要となったため、当初に予定していた電流電圧印加測定のためのサンプル調製に必要な基板が不要となった。この不要となった基板の購入数を減らした結果、事前の計画よりも使用額が減った。基本的には予定通りの計画で遂行する。次年度への繰り越し金は、電流電圧印加測定のための基板の購入に使用していく。
自己免疫性関節炎発症におけるサイトカイン機能の解析

我々はHTLV-I TgマウスとIL-1Ra KOマウスの2種類の関節リウマチモデルを独自に開発し、その発症構の解析を行って来た。マイクロアレイによる発症関連遺伝子の網羅的解析の結果、樹状細胞やマクロファージで発現するC型レクチンファミリーに属する遺伝子が2種類のモデルマウスの関節局所で発現亢進していることを見いだした。本研究ではそれらのC型レクチンのノックアウト(KO)マウスを作製し、これらの遺伝子の、1.樹状細胞の分化・増殖における役割、2.抗原提示能におよぼす影響、3.関節炎発症における役割、を明らかにすることを目的とした。現在までにこのC型レクチンファミリーに属する遺伝子のうち、3種類のKOマウスを作製した。そのうち、Dectin-1はβグルカンのレセプターであり、サイトカイン産生と活性酸素種(ROS)を同時に産生することを明らかにした。また、病原性真菌であるP.cariniiの感染防御に重要な役割を果たしていることを示した。また、DCIRは細胞内に抑制性モチーフであるITIMを有するが、機能は不明であった。このDCIR KOマウスを作製したところ、自己免疫性の唾液腺炎や関節炎を自然発症する事を見いだした。In vitroでは、骨髄由来樹状細胞(BMDC)が野生型マウスに比較しより増殖していた。この時、GMCSF受容体の下流のシグナルを伝えるSTAT5のリン酸化が亢進していた。さらにDCIR KOマウスはコラーゲン誘導関節炎に対する感受性も亢進しており、発症率が高くなっていた。このことから、DCIRは関節炎治療薬の標的となる可能性が示唆された。我々はHTLV-I-Tgマウス、およびIL-1レセプターアンタゴニスト(IL-1Ra)KOマウスを作製し、共に自己免疫性の関節炎を発症することを見いだした。これらは共に関節リウマチに似た病態を示し、関節リウマチの良いモデルであると考えている。ところで、最近の抗サイトカイン抗体療法が示す様に、病態形成にはサイトカインが重要な役割を果たしている。興味深いことに、HTLV-I-Tgマウスの発症がIL-6に依存し、TNFには依存しないのに対し、IL-1RaKOマウスでは逆にTNFに依存し、IL-6には依存せず、両者の発症機構には異なる点もあることがわかった。また、マイクロアレイ解析の結果、病モデルに共通して発現変動する遺伝子と各モデルに特異的に発現変動する遺伝子も見られた。そこで、本研究は1)HTLV-I-TgとIL-1RaKOマウスモデルにおけるサイトカインの病態形成における役割と相互関係、2)両モデルが異なるサイトカイン依存性を示すメカニズム、3)マイクロアレイ解析で発現変動の見られた新規遺伝子の生理機能と病態形成における役割、の3点を明らかにし、新しい治療法開発への手がかりを得ることを目的とした。本年度は、両モデルマウスで共通に発現亢進していた遺伝子のうち、機能未知の遺伝子のKOマウスを6系統作製し、1系統は作成中である。作製の先行したKOマウスでは、コラーゲン誘導関節炎に抵抗性になっている系統や、逆に高感受性になっている系統が見られた。来年度はそのメカニズムの詳細な解析を行うと共に、両モデルマウスに特異的に発現する遺伝子に注目し、これらのマウスの関節炎発症におけるサイトカイン要求性の違いの検討を行う。興味深いことに、HTLV-I-Tgマウスの発症がIL-6に依存し、TNFには依存しないのに対し、IL-

1RaKOマウスでは逆にTNFに依存し、IL-6には依存せず、両者の発症機構には異なる点もあることがわかった。また、マイクロアレイ解析の結果、病モデルに共通して発現変動する遺伝子と各モデルに特異的に発現変動する遺伝子も見られた。そこで、本研究は1)HTLV-I-TgとIL-1RaKOマウスモデルにおけるサイトカインの病態形成における役割と相互関係、2)両モデルが異なるサイトカイン依存性を示すメカニズム、3)マイクロアレイ解析で発現変動の見られた新規遺伝子の生理機能と病態形成における役割、の3点を明らかにし、新しい治療法開発への手がかりを得ることを目的とした。本年度は、両モデルマウスで共通に発現亢進していた遺伝子のうち、機能未知の遺伝子のKOマウスを6系統作製し、1系統は作成中である。作製の先行したKOマウスでは、コラーゲン誘導関節炎に抵抗性になっている系統や、逆に高感受性になっている系統が見られた。また、これらの解析の中でC型レクチンの一つである、Dectin-1遺伝子欠損マウスを作製したところ、Dectin-1はβグルカンの機能的なレセプターとであり、サイトカイン産生やROS産生を介して生体防御に関与していることを明らかにした。我々はHTLV-ITgマウスとIL-1RaKOマウスの2種類の関節リウマチモデルを独自に開発し,その発症機構の解析を行って来た。マイクロアレイによる発症関連遺伝子の網羅的解析の結果,樹状細胞やマクロファージで発現するC型レクチンファミリーに属する遺伝子が2種類のモデルマウスの関節局所で発現亢進していることを見いだした。本研究ではそれらのC型レクチンのノックアウト(KO)マウスを作製し,これらの遺伝子の,1.樹状細胞の分化,増殖における役割,2.抗原提示能におよぼす影響,3.関節炎発症における役割,を明らかにすることを目的とした。現在までにこのC型レクチンファミリーに属する遺伝子のうち,3種類のKOマウスを作製した。そのうち,Dectin-1はβグルカンのレセプターであり,サイトカイン産生と活性酸素種(ROS)を同時に産生することを明らかにした。また,病原性真菌であるP.cariniiの感染防御に重要な役割を果たしていることを示した。また,DCIRは細胞内に抑制性モチーフであるITIMを有するが,機能は不明であった。このDCIRKOマウスを作製したところ,自己免疫性の唾液腺炎や関節炎を自然発症する事を見いだした。In vitroでは,骨髄由来樹状細胞(BMDC)が野生型マウスに比較しより増殖していた。この時,GMCSF受容体の下流のシグナルを伝えるSTAT5のリン酸化が亢進していた。さらにDCIR KOマウスはコラーゲン誘導関節炎に対する感受性も亢進しており,発症率が高くなっていた。このことから,DCIRは関節炎治療薬の標的となる可能性が示唆された。
ヘテロールと遷移金属との相乗系化合物の合成と応用

本研究では、「複数の機能をもつ配位子」としてホスフォール、アルソールなどの15族ヘテロ原子を含む五員環化合物をとりあげ、その有機金属錯体の化学を展開した。ホスフォールから容易に誘導できるホスフォリド(ホスファシクロペンタジエニル)は、Cp^-と化学的・物理的類似性を有しており、6電子供与体としてh^5配位によりホスファメタロセンを形成する。ホスファメタロセンのリン原子には局在化した非共有電子対があり、2電子供与体としてホスフィン類似の機能がある。この点に着目し、二官能性配位子としてのホスフォールを遷移金属錯体へ応用し、新たな結合・反応性・機能の発現を目指した。昨年度までの研究において得られていたジホスファオスモセンとアシル求電子剤とを反応について検討した。アセチル求電子剤との反応では、ホスファルテノセンの反応と同様にP-Os架橋ビニリデン錯体が主生成物として得られたが、Friedel-Craftsアセチル化生成物の生成は認められなかった。このP-Os架橋ビニリデン錯体はさらにアセチル求電子剤と反応し、ビニル末端がアセチル化されたアセチルビニリデン錯体が定量的に得られる。ここで、P-Os架橋ビニリデン錯体に塩化フェニルアセチル由来の求電子剤を反応させると、(フェニルアセチル)ビニリデン錯体が高収率で得られる。近年我々は、閉環メタセシス反応を応用し、架橋メタロセン誘導体を立体選択的に合成する手法を開発して報告している。キラルなSchrock型モリブデン・カルベン錯体を用いた不斉閉環メタセシス反応により、プロキラルなホスファフェロセン基質の非対称化により、最高99%eeという非常に高い選択性で面不斉ホスファフェロセンの触媒的不斉合成に成功した。ボスフォールから容易に誘導できるホスフォリド(ホスファシクロペンタジエニル)は、Cp^-と化学的・物理的類似性を有しており、6電子供与体としてη^5配位によりホスファメタロセンを形成する。本年度の研究では、オスミウムを中心金属とする世界最初のホスファメタロセンの合成に成功した。ジクロロ(パラシメン)オスミウム二量体と2, 5-ジシクロヘキシルホスフォリドとの反応により、ジホスファオスモセン誘導体がほぼ定量的に得られることを見出した。この反応はホスフォリド上の置換基により大きく影響を受け、2, 5-ジ-1-メンチルホスフォリドでは類似のジホスファオスモセンが良好な収率で得られるが、2, 5-ジ-tert-ブチルホスフォリド、3, 4-ジメチルホスフォリドではメタロセン種は全く得られない。得られたジホスファオスモセンとアセチル求電子剤との反応について検討した。2当量の求電子剤を用いたところ、ホスファルテノセンの反応と同様にP-Os架橋ビニリデン錯体が主生成物として得られたが、Friedel-Craftsアセチル化生成物の生成は認められなかった。また、副生成物として架橋ビニリデン部位がアセチル化された錯体の生成が確認された。ジホスファオスモセンに対して大過剰のアセチル求電子剤を反応させたところ、アセチルビニリデン錯体のみが主生成物として得られる。

キラルなSchrock型モリブデン・カルベン錯体を用いた不斉閉環メタセシス反応により、プロキラルなホスファフェロセン基質の非対称化により、最高99%eeという非常に高い選択性で面不斉ホスファフェロセンの触媒的不斉合成に成功した。
アルカイック期金石文の比較分析によるクレタにおける法の社会化に関する研究

本研究はアルカイック期クレタのポリスにおける法の社会化を金石文の象徴性に注目して解明する試みである。金石文に刻まれた古代の法が、当時の歴史的環境の中でどのような形態と形式と形質を持って存在していたのかを、現存する実際の金石文の観察とそれらが置かれていた現場状況の復元によってアプローチする。そして、金石文に文字化された法は聖所での奉納時に読み上げられることで初めて現象化するという本来的特質に注目し、その儀礼的行為の「身体性」が法を感覚的・体験的・集団的に内面化する重要な意味を持つという見通しのもと、アルカイック期クレタのポリスを研究フィールドに措定して、法存在の象徴性と実体化を歴史的に考察する。
民俗社会における女性のインフォーマルな繋がりとその創造性に関する調査研究

本年度は、昨年度実施した牡鹿半島(宮城県石巻市牡鹿地区)におけるフィールドワークの補足調査や、入手した文書等資料の分析から、研究のまとめに取り組んだ。フィールドである牡鹿半島の各集落では、平成10年代まで女講中と呼ばれる講集団が、女性の中心組織として活動していた。女講中は嫁たちの息抜きの場であるだけではなく、加入規則を設けるなど、村落社会全体の秩序に連関する公的性質を有していた。村落自治を担う男性組織との対等性も確認できる。他方で、個人の産育における講集団の役割や、婚礼への関わり方から、女性特有の論理による講集団運営の実態が明らかになった。女講中が男性中心の自治組織と対であるという先行研究の認識を越えて、本研究は、女性集団の観点から村落社会を捉え、男女の非対称な組織性を示すことができたといえる。伝統的な集団に限らず、生業や趣味のためのローカル・アソシエーションにおいても、同様の実態を見ることができる。また、本研究のフィールドは東日本大震災の被災地域であり、本研究は災害前後の地域の実態を捉えた資料でもある。被災資料の修復作業において、参考資料としても利用されている。以上の成果は、論文発表や一般向けのポスター発表として公開した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、牡鹿半島(宮城県石巻市牡鹿地区)におけるフィールドワークを中心として、女性同士の結びつきの多元性、集落コミュニティとの相関性を検討した。牡鹿半島の各集落では、女講中と呼ばれる講集団が女性の中心組織として活動していた。女講中には加入規則があり、全ての女性が入れるわけではなかった。ただし、こうした人々は社会的に女講中の講員と差別されていたわけではなく、協同作業や日常生活において同じように交際していた。組織集団にとらわれない関係の形成は、女講中衰退後の牡鹿半島社会における女性同士の繋がりを捉える上でも重要である。本研究の目的であるインフォーマルな関係の理論化に向け、次の2点を明らかにした。一つは、経験や身体感覚の共有がもたらす連帯感についてである。昭和2040年代前半において、花嫁は女講中の婚礼衣装を着て嫁入りした。婚礼衣装は女講中の加入を問わず着ることができ、嫁入道中の途中にある中宿で嫁ぎ先集落の女講中の衣装に着替えられた。同一の衣装をまとう経験と身体感覚の共有は、組織集団に依らず女性の連続体を形成することとなった。もう一つは、非常時下の関係についてである。牡鹿半島は津波常襲地であり、東日本大震災でも大きな被害を受け、震災直後は半島ごと孤立していた。急に訪れた緊急事態への対応、そして非日常が日常化していく過程で表出する様々な社会関係から、女性による集落の再編成の側面を明らかにした。調査研究、発表、論文執筆等の作業については、ほぼ計画通りに実施できた。加えて、調査データを整理し、報告書としてまとめることができた。当初は牡鹿半島(宮城県)と球磨地方(熊本県)の比較研究を予定していたが、同一地域の事例から組織集団とインフォーマルな関係を考察するほうが明確であると考え、牡鹿半島を中心とした研究に変更した。来年度は、女講中衰退以降の集落における女性同士の繋がりについてフィールドワークによる調査を進める。また、個人・共有・経験を手掛かりに、男性同士とは異なる女性のインフォーマルな関係について理論化を行う。
高温液体ナトリウムにおける膜沸騰熱伝達

膜沸騰熱伝達に関しては、水平円柱上のプ-ル飽和膜沸騰熱伝達表示式がBromley(1950)により初めて提示され、そのご円柱直径の影響を修正した表示式がBreen and Westwater(1962)により与えられた。サブク-ル膜沸騰熱伝達表示式については、上述のBromleyの表示式と、水平円柱表面温度が液の飽和温度と等しいとした自然対流表示式との和で表わされると仮定してSiviour and Ede(1970)により与えられた。この仮定は理論的根據がなく、この表示式は一般的に成立たないことが、本研究代表者等(1986)により明らかにされている。本研究の目的は、非金属液体と共にプラントル数の著しく小さい高温液体ナトリウムなど液体金属にも適用しうる一般的プ-ル膜沸騰熱伝達表示式の導出を目標としている。研究成果は以下の通りである。1).層流境界層理論に基づくサブク-ル度と放射伝熱の影響を含む膜沸騰理論モデルの確立と、その数値解及び近似解析解を導した。この解は液体金属に良く適用しうるものである。2).種々の通常液体の実験結果を集積し、その結果を基礎に理論モデルの解析解を僅かに修正した水平円柱に対する一般的表示式を導出した。3).同様の手法で既存の実験デ-タにより垂直平板、水平平板、球などの形状における一般的表示式への拡張を行い、形状への一般化を可能とした。4).この形状に対する一般的表示式を用い、ナトリウム、カリウムなど液体金属における球及び水平平板における既存の実験デ-タを解析し、膜沸騰気液界面における放射吸収率を静的な値約0.16でなく実効的に約1とすると、実験結果を良く記述することを明らかにした。5).現在、この吸収率が、約1に近い値となる原因を解明するために液体ナトリウム中で膜沸騰実験が行われ、その成果は近い将来公表予定である。ナトリウム冷却高速増殖炉の炉心溶融事故解析の基礎データとして、従来実験の困難さから殆ど研究がなされていない液体金属ナトリウム膜沸沸騰熱伝達機構の解明を試みた。本年度の研究経過は次の通りである。1)先づ、通常液体に対しても充分解明されていない比較的大きい種々の形状の表面からの、冷却液サブクール度及び表面からの放射伝熱の影響を含む一般的な膜沸騰熱伝達の表示式を、通常液体における広範囲な実験条件下の実験結果を求め、その結果と膜沸騰理論モデルを基礎して導出した。(研究発表、1、2、3)2)この一般的表示式は、プラントル数の小さい液体金属へ適用しうるものとし、従来2例丈求められている、セシウム及びナトリウム中で行われた非定常膜沸騰熱伝達実験の結果を解析し、放射伝熱の評価において、液体金属の吸収率が、静的状態で予測される約10%程度の値では実験結果が説明出来ず、その値が約100%に及ぶことが予測され、気液界面の乱れに依る放射熱の乱反射に基づくものと結論した。(研究発表、4)3)前項の解析結果を実験的に検証する目的からナトリウム温度600°C中で、既設の熱伝達測定用水平円柱発熱体を用い膜沸騰熱伝達実験を実施したが、発熱体表面温度が1000°C以上に及び短い時間膜沸騰状態が計測されたが、表面温度測定用熱電対が破損し測定不能となった。

4)この実験結果に基づき、水平円柱ではなく垂直円柱発熱体で膜沸騰を実現させ計測することが有利であるとの結論に達し、新しい2重シースの中に熱電対を設置した垂直円柱試験発熱体を設計し製作した。5)液体金属に対する垂直円柱膜沸騰熱伝達に関する理論的考察をした。6)新たに製作した垂円柱発熱体を用い、膜沸騰状態を実現するための計算機制御方式を開発し、予備実験とし自然対流熱伝達データを集積すると共に、方式の有効性を確認し、本格的膜沸騰実験の準備を完了した。1.サブク-ル度と放射伝熱の影響を含む水平円柱膜沸騰熱伝達を種々の液体の実験結果(液体金属以外)に対し±10%以内で記述しうる属流境界管理論に基礎を置一般的表示式の導出に成功した。Bromluyに依り1950年飽和膜沸騰熱伝達の表示式が提示以来学問的に殆ど進展を見なかった。又、この成果は、垂直及び水平平板、垂直円柱、球など他の形状に拡張され、多くの研究者の実験結果を一般的に良く表示した。これ等は裏面記載のごとくアメリカ機械学会誌等に公表される。2.液体金属に関する実験としては今迄に、Padilla等に依り水平円板状実験装置(直径7.62cm)に0.26740KPaの圧力下で飽和液体金属カリウムを注入して膜沸騰を実現した実験と、Farahat等に依るナトリウム中に1.272.54cmの直径をもつ球状試験体を沈めサブク-ル膜沸騰を実現した実験がある。これ等の大気圧下、実験は非定常的に計測したものである。1項に述べた水平板並びに球に対し本研究代表者等が導出した非液体金属の実験結果を良く表示する表示式をこれ等の実験結果に適用し解析することに重要な結論が導き出された。即ち、膜沸騰気体界面における熱放射の吸収率を静的に求められた値(約0.10.16)より大きい約1.0とすると、解析結果は実験結果と良く一致することが両方の実験で確められた。これは、気液界面が絶えず激しく動揺し、熱放射が乱反射して吸収率が実効的に1に近い値となると予測される。3.液体ナトリウム中で定常的に膜沸騰を実験し、気液界面の吸収率が実効的に1に近い値となる事を確認するための実験を行い検討中である。
CD44バリアントの発現と大腸多段階発癌との関連

細胞貫通型の接着分子CD44は、コラーゲン、フィブロネクチン、ヒアルロン酸等の細胞外マトリックスや細胞間接着に関わっていると考えられている。19のエクソンからなり、mRNAでは通常エクソン615(バリアントエクソン)がスプライシングを受ける。しかし進行癌では種々の部位でスプライスされた多種類の異常mRNA(アイソフォーム)が存在し、転移性との関連が注目されている。本研究ではCD44の異常発現と大腸多段階発癌との関連を明らかにすることを目的とし、腺腫、早期癌、進行癌および癌転移巣を含む大腸腫瘍60検体に発現されるCD44バリアントエクソンを解析した。poly(A)RNAを鋳型としてCD44エクソン3と16-17のプライマーを用いRT-PC法によりcDNAを増幅させた後、電気泳動により分離し、各cDNAバンドに含まれる転写領域をエクソン515の11種のプライマーを用いてPCR法により調べた。正常粘膜には標準型のみが発現されていたが、腺腫ではエクソン1215を含むアイソフォームと1015を含むアイソフォームが検出された。進行癌ではより大きいサイズのmDNAが検出され、卵巣転移や脳転移を示す大腸癌にエクソン715を含むアイソフォームが存在していた。また、腫瘍の悪性度が増すほどアイソフォームの割合が高くなり、正常mRNAが減少する傾向が見られた。しかし、腹膜播腫を示す癌では標準型に近いサイズのmRNAが検出され、このアイソフォームに含まれるエクソンの解析を行っている。以上の結果は大腸腫瘍におけるCD44遺伝子の発現が極めて多様であることを示している。
近現代中国鉱工業における技術者養成の研究

まず炭鉱業に関しては、2018年8月3日に合衆国ボストンにて開催されたXVIIIth World Economic History Congressにおいて、「Labor Management Systems at the Kailuan and Zhongxing Coal Mines during the 1920s and 1930s」を報告した。日本資本南満洲鉄道経営下の撫順炭鉱では、193040年の企業直轄制度期には、可採率向上の必要性と日本人専門職員層の存在により、請負制度は採炭と募集の一部に残存するのみとなった。しかし華北の中英合弁の開ラン炭鉱や、中国資本の中興炭鉱では、請負の可能な多くの不熟練労働が、採炭や運搬で残っていた。また請負組織たる「包工櫃」内部でも、二頭→査頭→包工頭へと上部の管理者となるにつれて専門的な知識が必要となった。多くの包工頭は、熟練労働者としての実地経験か、鉱業学校在籍経験を持っており、親族間で継承されていた。こうした請負制度の管理者を、全面的に社員で置き換えるためには、外部の階層的な教育システムが必要となったが、華北の炭層の情況ならば部分的、選択的に請負制度を利用しても利益を見込めた。そのため両鉱にとって、包工制の全面的な廃止の誘因は無かった。次に紡織業に関しては、2018年12月7日に京都大学人文科学研究所の「近現代中国における社会経済制度の再編」共同研究班において、「195070年代の中国の綿製品輸出についてー日本紡績協会の調査から見えるもの」を報告し、日本語と中国語の資料を用いつつ、1960年代後半に中国が、日本を超えて世界第一位の綿製品輸出国となる過程を明らかにした。本研究の目的は、清末から中華人民共和国期(19001970年代)までの炭鉱業と紡織業での技術者養成を明らかにし、世界最大の石炭生産、繊維生産の基礎を築いたのかを解明することにある。次に紡織業に関しては、12月7日に京都大学人文科学研究所の「近現代中国における社会経済制度の再編」共同研究班において、「195070年代の中国の綿製品輸出についてー日本紡績協会の調査から見えるもの」を報告し、コメンテーターの渡邊純子京都大学教授をはじめとする参加者より貴重なコメントを得ることができた。資料調査については、2018年9月16日26日まで中国上海市の上海市档案館と上海社会学院で資料調査をおこない、中華人民共和国期の紡績業に関する貴重な一次史料を収集した。また中国の古書店を通して、1990年代に出版された紡織企業や炭鉱の企業史の収集も続けており、順調に進んでいる。今年度も8月上旬に、中国上海市において2週間の資料調査を予定している。現在、中国での一次資料(「档案」)の調査環境には厳しいものがあり、特に中華人民共和国期の一次資料については、複写を拒否される場合が多い。昨年の資料調査時においても、上海市档案館において、申請したほぼ全ての資料の複写を拒否されるという事態もあった。そのため筆写もしくはパソコンに打ち込む方法しかない。これには多大の時間を要すると思われる。また研究分析がまとまった部分については、研究会や学会での報告を続けていく。とりあえず2019年10月の広島史学研究会の東洋史部会での報告を決定している。今後は中国の地方の文書館(陝西省档案館や河北省档案館など)に所蔵されている資料の調査も進めたいと考えている。しかし上述したような資料公開の厳しい状況もあり、予断を許さない。一次史料の収集と並行しつつ、1990年代に公刊された紡績と炭鉱の各企業史資料の収集を、中国の古書店のネットワークを通して進めていく。

本研究の目的は、清末から中華人民共和国期(19001970年代)までの炭鉱業と紡織業での技術者養成を明らかにし、世界最大の石炭生産、繊維生産の基礎を築いたのかを解明することにある。次に紡織業に関しては、12月7日に京都大学人文科学研究所の「近現代中国における社会経済制度の再編」共同研究班において、「195070年代の中国の綿製品輸出についてー日本紡績協会の調査から見えるもの」を報告し、コメンテーターの渡邊純子京都大学教授をはじめとする参加者より貴重なコメントを得ることができた。資料調査については、2018年9月16日26日まで中国上海市の上海市档案館と上海社会学院で資料調査をおこない、中華人民共和国期の紡績業に関する貴重な一次史料を収集した。また中国の古書店を通して、1990年代に出版された紡織企業や炭鉱の企業史の収集も続けており、順調に進んでいる。今年度も8月上旬に、中国上海市において2週間の資料調査を予定している。現在、中国での一次資料(「档案」)の調査環境には厳しいものがあり、特に中華人民共和国期の一次資料については、複写を拒否される場合が多い。昨年の資料調査時においても、上海市档案館において、申請したほぼ全ての資料の複写を拒否されるという事態もあった。そのため筆写もしくはパソコンに打ち込む方法しかない。これには多大の時間を要すると思われる。また研究分析がまとまった部分については、研究会や学会での報告を続けていく。とりあえず2019年10月の広島史学研究会の東洋史部会での報告を決定している。今後は中国の地方の文書館(陝西省档案館や河北省档案館など)に所蔵されている資料の調査も進めたいと考えている。しかし上述したような資料公開の厳しい状況もあり、予断を許さない。一次史料の収集と並行しつつ、1990年代に公刊された紡績と炭鉱の各企業史資料の収集を、中国の古書店のネットワークを通して進めていく。本年の23月に中国における追加の資料調査を予定していたが、昨年度から所属機関の入試の責任者(島根大学教育学部入試部門長)に就任し、折り悪く入試業務の繁忙期と重なってしまい、海外出張の時間を確保できなかった。そのため今年度の海外における資料調査の期間を、夏期休業期に長期間設定したいと考えている。