hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
産科医師不足地域における助産師の役割構築過程に関する研究

平成23年度の研究目的は、1.産科医師不在により産科閉鎖となった後、医師不在のまま院内助産所の開設に至った助産師、2.産科医師不在により産科閉鎖となった病院に勤務する助産師、3.近隣病院の産科医師不在により影響を受けた産科医師が常勤する病院に勤務する助産師の役割認識構築過程を明らかにすることであり、1.の助産師9名、3.の助産師6名に対し、半構成的面接にて「産科閉鎖前、閉鎖時、閉鎖後の状況および思いと行動」「助産師外来・院内助産所開設までの過程」などをデータ収集し、1.の助産師について逐語録を分析素材とし、質的帰納的に分析した。データ内容を時系列で配置した結果、「産科閉鎖告知」から「院内助産所最初の分娩」までの12場面を描出した。場面毎にコードを抽出、カテゴリ化した結果、場面1「産科閉鎖告知」では【驚き・戸惑い・直面】、場面2「助産師間の話し合い・意思統一」では【失業の不安と転業の思案】、場面3「管理職との面談と管理職の支持・保障」では【管理職の支持と産科勤務継続による助産師としての意欲保持】、場面4「退職助産師の出現と院内助産所開設の意思決定」では【医師不在を逆手にとり産婦主体の分娩を実現したいという志】、場面5「研修」では【自立して活動する助産師の役割モデルの発見】、場面6「助産師外来開設準備」では【妊娠期看護や異常への不安とケア報酬をもらうことの戸惑い】、場面7「地域の母親たちの要望・支援」では【地域の要望に応え院内助産所を開設することの使命感】、場面9「助産師外来開始」では【対象の生活を考えたケアの提供と外来-病棟-他施設との連携】、場面11「院内助産対象者の妊婦健診開始」では【無理せず医師に診てもらう意識と医師の妊婦健診による安全の保証】などの場面別カテゴリが描出された。データ収集について、目的2.の助産師を除き、予定数には満たないものの必要なデータを得られた。データが膨大となり、分析に遅れが生じているが、ほぼ計画通りに研究が遂行できている。研究対象である目的2.の助産師が見つからず、データ収集にとりかかれていない。目的1.の助産師のデータが膨大となり、分析に時間がかかり、それに伴い目的3.の助産師の分析に着手できていない。研究対象の抽出とデータ分析に遅れを生じたため、分析に必要なPC、ソフトなどが未購入である。データ分析の遅れについて、逐語録作成やデータ整理などの機械的作業は業者やアルバイトを活用し、分析は分析ソフトを活用しながら、共同研究者に分担し、効率化をはかるとともに信頼性妥当性が保たれるよう進めていく。データが得られていない助産師についてネットワークサンプリングを進める。順次15の助産師毎に分析を進め、結果を学会にて成果発表をしていく。目的2.の助産師について、ネットワークサンプリングに加え、学会などで研究参加協力を呼び掛け、研究対象者の抽出をはかる。データ分析の遅れについては、テープ起こしの業者委託や分析ソフトを活用するとともに、共同研究者に分析の分担協力を依頼して効率化をはかる。平成24年度の未使用額は、データ分析遅れのため未購入であったデータ保存用HDDや研究発表用ソフトなどの購入に充当する。平成25年度の予算については、追加データ収集のための旅費や謝金、分析を効率化するための業者委託費や人件費、研究成果発表のための旅費、投稿のための諸経費に使用する。平成23年度の未使用額は、PC、メモリ、分析ソフトの購入、テープ起こしの業者委託、目的2.の助産師への研究参加協力依頼や、データ収集のための旅費に充当する。
実体波の波形インバージョンによる局所的3次元弾性・非弾性内部構造の推定

高密度に設置された地震波観測網のデータセットから効率よく地球深部の情報を抽出する手法として、実体波波形インバージョンを発展させ、地球深部の3次元的な地震学的構造を推定可能にし、中央アメリカ下、西太平洋下に応用し、各地域での最下部マントル内S波速度構造を得た。中央アメリカ下においては、沈み込むスラブの残骸とも考えられる高速度以上を発見し、西太平洋下においては、高温のプルームの立ち上りとも考えられる細かな低速度の領域を発見した。3次元インバージョンに向けた、1次元初期モデルの準備として、広帯域地震波形データを用いたインバージョンにより、北極下の最下部マントル1次元速度構造を求めた。2007年に求めた中米下最下部マントル構造と比較することにより、最下部マントル内の鉱物の量を定量的に推定した。大規模な地震波低速度領域として知られる太平洋下の局所的1次元速度構造を求めた。同領域内の他の地点に対する速度構造とは異なる結果を示し、当低速度領域内における水平方向の不均質の存在を示唆した。地震波速度異方性構造に対する偏微分係数波形を計算し、異方性構造に対する解像度を求めた。そして、その解像度の許す範囲内で、太平洋下最下部マントルに対し推定パラメタとして、異方性パラメタを含めた地震波形インバージョンを行い、太平洋下に垂直方向上向きの流れがあることを示唆する結果を得た。これは中央太平洋に位置するホットスポットの起源が最下部マントルである可能性も示唆する。地震波形を用いて深部内部構造を求める際には、震源や観測点付近の不均質による効果を取り除くが、これまで行なってきたデータ補正法をより効率化し、波形データから得られる情報を増やせるものにした。地震の震源パラメタに対して、求める地震は速度構造が大きく変わらないことを示した。これらの確認、得られた初期モデルを用い、より安定した波形解析を目指し、水平方向不均質が示唆されている西太平洋下3次元速度構造推定を目指した計算ツールの効率化、開発を行ない、試験を重ねている。本研究の目的は、広帯域地震波観測アレイネットワークの実体波波形をもちいて波形インバージョンによる3次元深部構造推定である。当該年度前半において、Geller & Ohminato 2004のアルゴリズムを導入し3次元カーネルを計算する環境を整え、効率よく計算できるように開発し、応用することで、マントル内、もしくは核を含めた内部構造変化に対して、地震波がどう変化するかを視覚化した。これにより、次神学的に深部構造を推定する上での解像度を評価できる。また、推定するパラメタを1次元から3次元に拡張した上での実体波波形インバージョンを行った。これまでは、S波速度1次元構造についての推定を行なってきたが、3次元での推定は、高速計算機に対しての最適化が間に合っていないため行われていなかったが、Geller & Haraにより定式化されていた3次元構造推定のための波形インバージョン手法を行うための計算ツールを開発して、大量データの扱いに対する効率化を行い、かつ計算を高速計算機に最適化することで実現した。初めての応用は、南アメリカにおける地震を、北アメリカで観測したものを用いて中央アメリカ下最下部マントル構造に対して行った。推定されたパラメタはSH波3次元速度パラメタである。本研究で開発されてきた波形インバージョンは大量波形データを系統的に取り扱うことに長けており、北米や日本が有する観測網による稠密な波形データセットを用いることで、これまでにない高解像度での微細構造推定が可能となる。本研究において、SH波に対する速度構造を推定したが開発された手法はP波速度など他の弾性パラメタを3次元推定することにも応用できる。また、本研究で実現される解像度での深部構造推定には例がなく、地球内部におけるダイナミクスの理解に対して大きく貢献できると考える。昨年度に3次元S波速度構造推定に拡張した地震波形インバージョン手法による解析を、より大規模なデータセットを用いた解析に対応させ新しいデータセットに応用した。稠密に設置された日本の広帯域地震波形観測アレイネットワークF-NETにより得られたトンガ、フィジー近辺で起きた地震の長周期実体波波形データを用いることで、昨年度に解析したデータセットの4倍のデータセットを構築し、対象を西太平洋下最下部マントルの地震学的構造(3次元S波速度構造)とし解析を行った。西太平洋下最下部マントルは大規模なS波低速度帯が広がっているとされるが、本研究により、その大規模な構造の中にも微細な地震波速度の不均質が示唆された。また、当波形インバージョン解析手法に対する統計学的検証も行った。大量の波形データから無作為に抽出したいくつかのデータセットを構築し、それぞれのデータセットから得られる地震学的構造モデルのロバストネスを確認した。

解を得る際の更に、Geller & Hara (2003)のアルゴリズムにのっとり、3次元S波異方性パラメタ、及びP波パラメタに対して波形インバージョンを用いた解析を行うための、効率良い偏微分係数波形計算ツールを開発し、大規模計算機での計算も可能にすると共に、これらの新たな未知パラメタ推定に対しての新たな波形インバージョンフレームワークを構築し、次の解析を行うためのデータセットを作成した。3次元構造推定に必要な手法の開発は順調に進み、計算機の演算能力の向上もあり、その応用もスムーズに進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。可視化された弾性パラメタに対する地震波の持つ情報に対して、より効率の良い求めるモデル空間を構築する。本研究により拡張された手法を、P波パラメタ、異方性を含めた速度構造推定に対して応用する。液相に対する地震波形インバージョンの定式化、及びその実装を目指し、外核を含めた構造推定を目指している。最外核とマントル最下部構造の同時推定から、地震学的な構造推定によるお互いのトレードオフを見積ることができ、また得られた構造により、コアマントル境界領域におけるダイナミクスの描像を得ることを目的としている。
層状遷移金属酸化物の層間修飾によるレドックス型ポーラスマテリアルの合成と触媒機能

本研究は,イオン交換性層状遷移金属酸化物の層間修飾,架橋法を用いて,レドックス性を有するポーラスマテリアルの合成,およびその触媒への応用を目指したものである.以下に,本研究で得られた成果をまとめた.1.層状Mn系酸化物:[MnO_6]八面体からなる酸化物層の層間に水分子とイオン交換性Naイオンが存在するNaブセライト(Na-Bus;Na_4Mn_<12>O_<17>_XH_2O)およびその類縁体の合成,ならびに層間架橋法によるポーラス化について検討した.(1)Na-Busの層間のNa^+イオンとラウリルアンモニウムイオン(C_<12>H_<25>NH_3^+)とのイオン交換が可逆的に進行することを確認した.また,[(CH_3)_4N]^+を層間に有する新規なブセライト類縁体の合成に成功した.(2)Na-Busと[Al_<13>O_4(OH)_<24>(H_2O)_<12>]^<7+>などのポリカチンとのイオン交換後,300°Cで焼成することにより,Al_2O_3,Cr_2O_3,Fe_2O_3およびZrO_2架橋体を合成した.何れの場合もX線的にはアモルファスとなったが,表面積,細孔容積ともNa-Busに比べて増加し,高表面性をもつポーラス酸化マンガンを得ることに成功した.(3)細孔分布の測定から,層間架橋体は半径1220Åのネック部をもつ細孔構造をもち,半径50Å以下の細孔の増加が,表面積の増大に寄与していることがわかった.(3)何れの架橋酸化物もNa-Busより高いエチレンの酸化活性を示し,高表面積化の効果が認められた.さらに,Al架橋体はNa-Busより耐熱性も高いことがわかった.2.ABO_2型酸化物:NaFeO_2のNa^+イオンは,水容媒系においてはH^+やC_<12>H_<25>NH_3^+とのイオン交換が可能であることを明らかにしたが,いずれの場合もX線的にアモルファスとなった.イオン交換条件や層間架橋法を最適化することによるポーラス酸化鉄の合成とその触媒特性について検討を進めている.本研究は,イオン交換性層状遷移金属酸化物の層間修飾,架橋法を用いて,レドックス性を有するポーラスマテリアルの合成,およびその触媒への応用を目指したものである.以下に,本研究で得られた成果をまとめた.1.層状Mn系酸化物:[MnO_6]八面体からなる酸化物層の層間に水分子とイオン交換性Naイオンが存在するNaブセライト(Na-Bus;Na_4Mn_<12>O_<17>_XH_2O)およびその類縁体の合成,ならびに層間架橋法によるポーラス化について検討した.(1)Na-Busの層間のNa^+イオンとラウリルアンモニウムイオン(C_<12>H_<25>NH_3^+)とのイオン交換が可逆的に進行することを確認した.また,[(CH_3)_4N]^+を層間に有する新規なブセライト類縁体の合成に成功した.(2)Na-Busと[Al_<13>O_4(OH)_<24>(H_2O)_<12>]^<7+>などのポリカチンとのイオン交換後,300°Cで焼成することにより,Al_2O_3,Cr_2O_3,Fe_2O_3およびZrO_2架橋体を合成した.何れの場合もX線的にはアモルファスとなったが,表面積,細孔容積ともNa-Busに比べて増加し,高表面性をもつポーラス酸化マンガンを得ることに成功した.(3)細孔分布の測定から,層間架橋体は半径1220Åのネック部をもつ細孔構造をもち,半径50Å以下の細孔の増加が,表面積の増大に寄与していることがわかった.(3)何れの架橋酸化物もNa-Busより高いエチレンの酸化活性を示し,高表面積化の効果が認められた.さらに,Al架橋体はNa-Busより耐熱性も高いことがわかった.2.ABO_2型酸化物:NaFeO_2のNa^+イオンは,水容媒系においてはH^+やC_<12>H_<25>NH_3^+とのイオン交換が可能であることを明らかにしたが,いずれの場合もX線的にアモルファスとなった.イオン交換条件や層間架橋法を最適化することによるポーラス酸化鉄の合成とその触媒特性について検討を進めている.
ヒトのデンタルバイオフィルムの網羅的解析と新規コントロール法の開発

デンタルバイオフィルムを構成する細菌は口腔の主な疾患である齲蝕や歯周病の主病因と考えられている.また,口腔疾患と全身疾患との関係も注目されており,デンタルバイオフィルムを制御することは口腔及び全身の健康を維持するために重要である.現時点では,セルフケアを含めたデンタルバイオフィルムの物理的除去が最も効果が高いが,科学的根拠に基づいたバイオフィルムのコントロール法の確立は口腔保健の最重要課題のひとつである.申請者らは,ヒトの口腔で経時的・定量的にデンタルバイオフィルムを形成・評価できるin situバイオフィルムモデルを新規開発し,そのモデルにおいて,デンタルバイオフィルムの日内変動の多面的な検討を行った.そのなかで、次世代シーケンサーを用いた解析により,睡眠時に形成されるバイオフィルムと覚醒時に形成されるバイオフィルムの細菌叢の異同を明らかにした.さらに睡眠群と覚醒群とに分け,共焦点レーザー顕微鏡(CLSM)を用いて,バイオフィルムの三次元的解析を行うことで,そのバイオフィルム強度の差異を明らかとした.そこで,本年度はin situバイオフィルムモデル上で作成したデンタルバイオフィルム内の菌体外多糖の構造および性質の比較検討を行うため,睡眠群と覚醒群に分け,CLSMを用いた定量的3次元的解析を行った.これより,睡眠群の菌対外多糖の体積は,覚醒群と比較し,有意に小さいことがわかった.このことから,構成細菌の比率が変化することに加え,栄養供給が異なることより睡眠中において菌体外多糖の形成が減少したと考えられる.本研究の目的は,申請者らが開発したin situモデルにおいて,デンタルバイオフィルムの日内変動を多面的に検討し,より効果的なデンタルバイオフィルムのコントロール法を提示することである.現段階までに, ,申請者らは次世代シーケンス解析技術を用いたバイオフィルム内の構成細菌を同定する方法を確立し,その16S rRNAシーケンス解析を順調に進めている.本年度は睡眠時と覚醒時において,in situバイオフィルムモデルにてデンタルバイオフィルムを作製し、そルバイオフィルム内の菌体外多糖の構造および性質の比較を,共焦点レーザー顕微鏡(CLSM)を用いた定量的3次元的解析にて行った.その成果を平成30年6月に東京都で行われた第61回春季歯周病学会学術大会および平成30年7月に栃木県で行われた第32回日本バイオフィルム学会学術大会にて口頭発表を行った.睡眠時と覚醒時における構成細菌叢,バイオフィルム強度,菌体外多糖の構造および性質の違いが示されたことより,今後は睡眠によるバイオフィルムの病原性の比較解析を行う予定である.今までデンタルバイオフィルムの日内変動を多面的に検討してきたが,今後は睡眠時と覚醒時のバイオフィルムの病原性の比較解析をすすめる.またオーラルバイオフィルム細菌叢の由来を探ることで,それぞれの形成メカニズムの関連性を明らかにし,科学的根拠に基づいたデンタルバイオフィルムのコントロール法の提示を目指す.まず,大阪大学歯学部学生および大阪大学歯学部附属病院の医員から,本研究の内容を説明し,同意を得られるボランティアを募集し,申請者が新規開発したin situバイオフィルムモデルを用いてデンタルバイオフィルムを作製し,そのバイオフィルム構造と病原性の解析を行う.また,オーラルバイオフィルムの細菌叢の由来を検討するため,口腔内の様々な部位(歯肉,硬口蓋,頬粘膜,舌,歯肉縁上プラーク,歯肉縁下プラーク)からサンプルを採取し,その細菌叢の解析を行う.試料を回収後,リアルタイムPCRを用いて、それぞれの細菌の病原性因子(グリコシルトランスフェラーゼ,fim A, interpain A, fad A等)をターゲットとし,睡眠時と覚醒時の間でそれぞれの病原性がどのように変化するかの解析を行い,デンタルバイオフィルムのコントロールの最適な時期を提示する.さらに,オーラルバイオフィルムの細菌叢の由来を検討するため,口腔内の様々な部位から採取したサンプルを次世代シーケンサーを用いて,その細菌叢の解析を行う.以上の結果より,科学的根拠に基づいたデンタルバイオフィルムコントロール法を提示する.デンタルバイオフィルムを構成する細菌は口腔の主な疾患である齲蝕や歯周病の主病因と考えられている.また,口腔疾患と全身疾患との関係も注目されており,デンタルバイオフィルムを制御することは口腔及び全身の健康を維持するために重要である.セルフケアを含めたデンタルバイオフィルムの物理的除去は,齲蝕や歯周病の予防及び歯の喪失防止に有効であることが多くの研究により明らかにされている.そのなかで,就寝前の口腔ケアが齲蝕や歯周病の予防に効果的であるという考えが広く浸透しているが,その科学的根拠は唾液中の細菌数を検討したものである(W. A. Nolte, 1982).申請者らは,ヒトの口腔で経時的・定量的にデンタルバイオフィルムを形成・評価できるin situバイオフィルムモデルを新規開発した(Wake-Kuriki et al. 2016).そこで,本年度は申請者らが開発したin situモデルにおいて,デンタルバイオフィルムの日内変動を多面的に検討した.次世代シーケンサーを用いた解析により,睡眠時に形成されるバイオフィルムは覚醒時と比較し構成細菌数には変化を認めないが,構成細菌叢においては,Prevotella属,Fusobacterium属といった偏性嫌気性細菌の割合を増すことを明らかとした.さらに,共焦点レーザー顕微鏡(CLSM)を用いた定量的3次元解析を行ったところ,覚醒時および睡眠時に形成されるバイオフィルムはそれぞれの構造が異なり,睡眠時に形成されるバイオフィルムは覚醒時に形成されるものと比較し厚みが小さく,細菌の密度が高いことが示された.

これは,睡眠中は唾液分泌量が低下し口腔内で形成されるバイオフィルム中の水分量も少ないために細菌密度が上昇したのではないかと考察される.本研究の目的は,申請者らが開発したin situモデルにおいて,デンタルバイオフィルムの日内変動を多面的に検討し,より効果的なデンタルバイオフィルムのコントロール法を提示することである.現段階で, in situバイオフィルムモデルを用いてデンタルバイオフィルムを作製後,得られた試料よりcolony forming unit(CFU)を測定し,バイオフィルム形成細菌の生菌数の測定を行った.また,リアルタイムPCRによりバイオフィルム形成細菌の総菌数の測定を行った.さらに,申請者らは次世代シーケンス解析技術を用いたバイオフィルム内の構成細菌を同定する方法を確立しているため,その16S rRNAシーケンス解析を順調に進めており,現段階で,覚醒時と睡眠時に形成されるバイオフィルムの構成細菌叢の異同を明らかとしている.また,CLSMを用いたバイオフィルムの厚みや密度の測定を行う定量的3次元解析を行っており,睡眠時に形成されるバイオフィルムと覚醒時に形成されるバイオフィルムの立体構造の差異を明らかとした.以上のように,順調にデンタルバイオフィルムの日内変動の解析を進めている.以上の研究内容は,平成29年10月27日岩手県で行われた第147回日本歯科保存学会2017年度秋季学術大会と,平成30年6月1日東京都での第61回春季日本歯周病学会学術大会で発表する.今後としては,デンタルバイオフィルム内の菌体外多糖の構造および性質の比較検討を行う必要がある.また,覚醒時および就寝中に分泌される唾液の性状およびデンタルバイオフィルム水分量の測定を行っていく必要性があると考えられる.デンタルバイオフィルムを構成する細菌は口腔の主な疾患である齲蝕や歯周病の主病因と考えられている.また,口腔疾患と全身疾患との関係も注目されており,デンタルバイオフィルムを制御することは口腔及び全身の健康を維持するために重要である.現時点では,セルフケアを含めたデンタルバイオフィルムの物理的除去が最も効果が高いが,科学的根拠に基づいたバイオフィルムのコントロール法の確立は口腔保健の最重要課題のひとつである.申請者らは,ヒトの口腔で経時的・定量的にデンタルバイオフィルムを形成・評価できるin situバイオフィルムモデルを新規開発し,そのモデルにおいて,デンタルバイオフィルムの日内変動の多面的な検討を行った.そのなかで、次世代シーケンサーを用いた解析により,睡眠時に形成されるバイオフィルムと覚醒時に形成されるバイオフィルムの細菌叢の異同を明らかにした.さらに睡眠群と覚醒群とに分け,共焦点レーザー顕微鏡(CLSM)を用いて,バイオフィルムの三次元的解析を行うことで,そのバイオフィルム強度の差異を明らかとした.そこで,本年度はin situバイオフィルムモデル上で作成したデンタルバイオフィルム内の菌体外多糖の構造および性質の比較検討を行うため,睡眠群と覚醒群に分け,CLSMを用いた定量的3次元的解析を行った.これより,睡眠群の菌対外多糖の体積は,覚醒群と比較し,有意に小さいことがわかった.
大規模ネットワークにおける耐故障分散ソフトウェアの設計の容易化

本研究では,近年発達しつつあるセンサーネットワークや無線アドホックネットワークといった,動的な大規模分散システムにおける耐故障分散ソフトウェアの設計の容易化を目標としている.具体的には,自己安定,故障封じ込めといった,すぐれた自己適応能力を備えたソフトウェアを設計するための既存のソフトウェア設計パラダイムに着目し,これらの設計パラダイムの適用範囲を拡張することを目指す.本年度の研究計画では.1.故障封じ込めプロトコル,また,他の一般的な耐故障分散プロトコルの適用範囲を拡張する手法を提案する.2.大規模ネットワークを想定したシミュレーション実験により,得られた手法の効果を確認する,の2点を掲げていた.この計画に従い,新たな拡張手法の提案とその評価環境の準備を行った.以下に1,2について具体的な進捗状況を示す.1.これまでに得ている故障封じ込めプロトコルの拡張手法は,適用可能なプロトコルが限定されていた.そこで,既存の拡張手法を適用できない故障封じ込めプロトコルを対象とした,新たな拡張手法を提案した.また,自己安定プロトコルに動的変化(個々の計算機の移動,ネットワークからの離脱や参加)に対する高度な適応性を付加する手法を提案した.2.大規模ネットワークを想定したシミュレーション実験の準備として,センサーネットワークにおいてクラスタリングを行う耐故障分散ソフトウェアのシミュレーション評価を行った.今回準備した実験環境をもとに,今後.1.の提案手法の評価を行う準備を進める.以上の成果はいずれも国際会議で発表を行い,一部は論文誌に投稿中である.次年度には提案手法を体系化し,センサーネットワークやアドホックネットワークといった動的ネットワークに対する提案手法の適用を検討することを計画している.今年度の成果をもとに,次年度の計画を遂行する準備は万全である.本研究では,近年発達しつつあるセンサーネットワークや無線アドホックネットワークといった,動的な大規模分散システムにおける耐故障分散ソフトウェアの設計の容易化を目標としている.具体的には,自己安定,故障封じ込めといった,すぐれた自己適応能力を備えたソフトウェアを設計するための既存のソフトウェア設計パラダイムに着目し,これらの設計パラダイムの適用範囲を拡張することを目指す.本年度の研究計画では.1.故障封じ込めプロトコル,また,他の一般的な耐故障分散プロトコルの適用範囲を拡張する手法を提案する.2.大規模ネットワークを想定したシミュレーション実験により,得られた手法の効果を確認する,の2点を掲げていた.この計画に従い,新たな拡張手法の提案とその評価環境の準備を行った.以下に1,2について具体的な進捗状況を示す.1.これまでに得ている故障封じ込めプロトコルの拡張手法は,適用可能なプロトコルが限定されていた.そこで,既存の拡張手法を適用できない故障封じ込めプロトコルを対象とした,新たな拡張手法を提案した.また,自己安定プロトコルに動的変化(個々の計算機の移動,ネットワークからの離脱や参加)に対する高度な適応性を付加する手法を提案した.2.大規模ネットワークを想定したシミュレーション実験の準備として,センサーネットワークにおいてクラスタリングを行う耐故障分散ソフトウェアのシミュレーション評価を行った.今回準備した実験環境をもとに,今後.1.の提案手法の評価を行う準備を進める.以上の成果はいずれも国際会議で発表を行い,一部は論文誌に投稿中である.次年度には提案手法を体系化し,センサーネットワークやアドホックネットワークといった動的ネットワークに対する提案手法の適用を検討することを計画している.今年度の成果をもとに,次年度の計画を遂行する準備は万全である.
M期における核膜崩壊と紡錘体形成を制御するモータータンパクの調節機構の解明

我々は神経細胞の遊走障害による滑脳症と、より重症な滑脳症、顔面奇形などを特徴とするミラー・デッカー症候群の分子機構の解明に取り組んできた。滑脳症/ミラー・デッカー症候群の遺伝子はヒト染色体17番の短腕に位置するが、ゲノム解析の結果から同領域は種間を越えて高度に保存されていることがわかった。滑脳症の原因遺伝子・LIS1のノックアウトマウスの解析から、LIS1は神経細胞の遊走だけでなく細胞分裂にも重要な役割を果たしていることがわかった。さらにLIS1はLIS1結合タンパク質であるNUDELと共にダイニンを制御し、細胞分裂時の染色体移動をコントロールしていることがわかった。また、滑脳症/ミラー・デッカー症候群の領域にある他の遺伝子14-3-3eはNUDELと結合し、LIS1、NUDELと共に細胞分裂をコントロールし、ノックアウトマウスの解析から核移動の修飾因子であり、ミラー・デッカー症候群の有力な候補遺伝子であることを明らかにし、ミラー・デッカー症候群の責任領域にある遺伝子・Mntはがん遺伝子のMycの制御を介して、細胞周期の制御・がん化にかかわる遺伝子であることを解明した。NUDELのノックアウトマウスの解析からNUDELも神経細胞の遊走だけでなく細胞分裂と微小管のコントロールに必須であることを明らかにした(Mol.Cellular Biol.2005)。また、NUDELの微小管再編における標的分子としてカタニンを同定した(Human Mol.Genet.2005)。LIS1の機能を明らかにするためにLIS1の結合タンパクを同定した結果、真菌において核の移動を制御している遺伝子であるNudelを同定した。またLIS1,NUDELは共に、中心体に局在すること、モータータンパクの細胞質ダイニンの重鎖と結合しその機能を制御していることがわかった。さらに我々はLIS1,NUDELは微小管ネットワークをコントロールしているカタニンの制御因子であること明らかにした。興味あることに、NUDELのリン酸化は分裂細胞においてはM期特異的に中心体、移動中の神経細胞では中心体や核周辺で起こっており、M期や神経細胞遊走時でのダイナミックな微小管の再編が起こる際に、LIS1,NUDELは制御因子として中心的役割を果たしていることが示唆された。また、14-3-3eはミラー・デッカー症候群の責任領域に位置し、14-3-3eを含む欠損のある患者はより重症の滑脳症となることからミラー・デッカー症候群の主要な修飾因子であることが示唆された。さらに我々は14-3-3eのノックアウトマウスを作成し、その解析から14-3-3eは神経細胞の遊走や細胞分裂の制御に重要な役割を果たしていることを証明された。我々はNUDELの選択的脱リン酸化酵素としてPP4を同定した。PP4はNUDELと同様に中心体に存在するが我々の開発した抗体で局在を解析した結果、納期突入の直前、一瞬に大量に移行することが分かった。ショウジョウバエにおけるPP4の変異では核膜崩壊後に紡錘体の動源体への結合ができないことが分かっている。これらのことはM期突入に際して核膜崩壊前に紡錘体形成に必要なタンパク質の核内移行にPP4は重要な役割を果たしていることを示唆している。
分散を考慮した凝集粒子捕集に関する研究

凝集粒子を繊維層フィルタにより捕集する場合に起こると予想される分散・沈着同時過程での複雑な粒子挙動を定量的に評価することを目的とし、離散要素法を基にした修整離散要素法モデルを開発し、シミュレーションを行った。平成13年度に構築したモデルにより単一の凝集体が繊維に衝突した時の挙動ならびに捕集率の粒子-繊維間付着力、衝突角度等の諸物性に対する依存性を推定することが可能となった。これは画期的な結果と言えるが、未だ単一の凝集体の挙動を解析するモデルにとどまっていた。平成14年度は、このモデルを用い実際の繊維層フィルタ中での捕集効率を推算することを目指した。計算リソースの制約から実際に複数の繊維ならびに凝集粒子を想定し計算を行うことは不可能である。そこで単一の凝集粒子の構成粒子数、衝突角度を変えてシミュレーションを行いテーブル化し、確率論的に取り扱うことにより繊維層全体での捕集効率を算出するようにモデル化を行った。得られた結果は、単一凝集体の場合の結果から類推されるように、凝集していない単独の粒子の場合と比較して凝集体を捕集する場合には捕集効率が大幅に低下するということが明らかとなった。結果の定量的な妥当性を検証するために実験との比較を行う予定であったが、実際の凝集体の形状を定量的に測定することが出来なかったため未だ定量的な比較には至っていない。今後の課題である。成果は現在投稿準備中であるため出版物はないが、本研究の結果の一部は化学工学会第35回秋季大会(於神戸大学)ならびに第40回粉体に関する討論会(於宇都宮大学)にて発表済みである。この研究の基盤は、これまで単一粒子に限られていた繊維による捕集機構を凝集体を含む系へ拡張し、凝集体の分散・捕集同時現象のメカニズムを解明することにある。今年度の主な成果は,コンピュータシミュレーションによるメカニズム解明の基礎となるソースコードを開発し、種々の条件が捕集に及ぼす影響を明らかにしたことにある。以下に,その内容をまとめた。繊維層フィルタは、単繊維捕集効率を層全体に拡張することによりデザインされる。従って、正確な単繊維捕集効率を得ることが、設計上のキーとなる。既存の研究において単一粒子の単繊維捕集については、広く研究されており、得られた知見も多い。しかし、含塵ガスの状態によっては、粒子が凝集していることも多く、これまでの手法では、凝集体の捕集について考察することは、不可能であった。本年度は、離散要素法(DEM)と流体力学的なモデルを組み合わせた修正離散要素法を開発し、コンピュータシミュレーションにより凝集体捕集時の分散・捕集同時過程の計算機実験を行い、流速、粒子繊維間の付着性、繊維径が捕集率に及ぼす影響を明らかにした。また、種々の角度から凝集体を繊維に衝突させることにより単繊維捕集効率を調べ、既存の単一粒子の捕集効率と比較したところ、分散の影響が大きく、凝集体の捕集効率は、単一粒子の捕集効率と比較して、約50パーセント低下することを明らかにした。今後、確率論的な検討にょり繊維層全体の捕集効率を予測すること実験による理論の検証を行う予定である。(公表準備中)凝集粒子を繊維層フィルタにより捕集する場合に起こると予想される分散・沈着同時過程での複雑な粒子挙動を定量的に評価することを目的とし、離散要素法を基にした修整離散要素法モデルを開発し、シミュレーションを行った。今後の課題である。
弾性波を用いた室内実験による地すべり発生メカニズムの理解とモニタリング手法の確立

地すべりや斜面崩壊の防災、減災のためには、事前にそうした現象が発生することを予測することが重要である。本研究は、新たな斜面災害を予測する尺度として、弾性波の利用を提案するため、まず水槽実験をおこない地すべり発生前に、弾性波の伝播が土層中でどのように変化するか検証をおこなった。まずは、そのような水槽実験をおこなうための水槽を新たに製作し、弾性波の送受振システムを構築した。それを用いた降雨実験をおこなった結果、地下水位の変化に伴って、弾性波の伝播速度が複雑に変化すること、降雨に伴う斜面崩壊が発生するしばらく前から弾性波の伝播速度と振幅が低下することが明らかとなった。平成26年度は模型実験の基礎となる地盤作成方法の習得、実験装置の開発、実験デザインの検討をおこなった。まず、実験の再現性を担保するため、常に同質の地盤が作成できるよう、降砂装置を作成した。その結果、土層の密度が数%以内のばらつきで作成できるようになった。続いて、伊豆大島の表層崩壊、紀伊半島の深層崩壊や他の地すべり発生地の地質構造や地形を参考にし、作成する土層の検討をおこなった。その結果、任意の傾斜を持った成層構造の地盤を作成すること、また、水文環境を再現するために供給した雨水の量と排水した量をモニタリングすることが必要であることがわかった。そこで、以下の特徴を持つ水槽を設計し作成した。まず、任意の土層の傾斜が再現できるようにジャッキで水槽の一端を持ち上げた状態で水平な土層を作製できるように傾斜土層が作成できるようにした。次に、水槽上部から降水として供給した水分のうち、どの程度の土層を通過し底面に至るかを測定するため、水槽底面付近に蛇口を設け排水量を測定できるようにした。さらに、水槽の底面や側面が不透水姓を持つ境界条件として作用しないようにポーラスストーンで覆うことによって水が逃げることができるようにした。また、土層内を透過する弾性波を発信するための加振器と受信するためのセンサーの選定をおこなった。土層の形状に影響を与えない程度の微弱な振動を発生させること、シグナル・ノイズ比が十分に大きな信号が得られることを条件に、透過する弾性波の周波数帯を決定し、そのような弾性波を発信することができる加振器、高感度なセンサーを選定し、実際に土層内を透過した弾性波が記録できることを確認した。本年度は、引き続き砂層地盤の作成、および、弾性波の透過実験をおこなった。昨年度作成した実験水槽に空中落下法によって砂を供給し、締まった均質な砂層を作成した。センサーとして、加速度計と間隙水圧計(正圧用、負圧用)を埋設した。あわせて、間隙水圧計の較正作業もおこない、計器の挙動を把握した。また、水位を測るため、潜望鏡や側面からの観察などの試行錯誤をおこない、最終的に2本の導線を埋設しそれらの間の抵抗値を計るシステムを開発した。さらに、間隙水圧の上昇を再現するために不透水層を実現する方法についても試行を進めた。弾性波計測は、飽和領域、不飽和領域、乾燥領域をそれぞれ伝播する弾性波の特性を測るため、まずは水平地盤を用いて行った。砂層中に埋められた加振器によって弾性波を発生させ、地表および浅部地下に設置された加速度センサーによって、振動の高周波サンプリング連続集録がおこなわれた。水をゆっくりと砂層地盤底部から注入したところ、注入中、弾性波を安定して送信し、センサーで受信できたことが確かめられた。弾性波の走時は、水の注入に伴って徐々に遅くなったが、砂層全域が飽和した時刻前後において早くなる方向に転じた。また、弾性波の振幅については、水の注入に伴って、特に高周波成分で低下することがわかった。これらの実験結果から、砂層中の水分量に応じて弾性波の伝播挙動が変化することが示唆され、弾性波計測を水分モニタリングに活用できることが示唆された。弾性波記録の取得が順調に進み、解析をおこなうフェイズに入った。また、水分量の変化に伴う弾性波の変化を記録することもできた。すべりを発生させるための傾いた砂層の作成が重要な課題として残っているが、水平砂層での弾性波の基本的な挙動を抑えておくことが、斜面での結果の解釈に有効であり、その意味でも順調であると判断できる。昨年度実施した水槽下方より水位を上昇させながら透過弾性波の特徴の変化を検出する実験においては、弾性波の波長が水槽の大きさと同スケールのものを用いていた。このため、土層の平均的な特徴を抽出することができたものの、弾性波のパスによる違いを議論することはできなかった。そこで、今年度は高周波数(5 kHz)の弾性波をスイープさせ送信することで、周波数および空間分解能の向上を試みた。弾性波は安定的に収録され、弾性波のパスが飽和領域に含まれる場合、飽和領域・不飽和領域にまたがる場合で振幅・位相情報ともに系統的ではあるが複雑な変化を呈することが分かった。また、このような弾性波の振る舞いの特徴を踏まえ、表層崩壊の模擬実験をおこなった。近年の集中豪雨による表層崩壊における地質学的、水文学的な調査結果から推定した発生メカニズムを模擬し、難透水層の上に良透水層を配置した模型斜面を作成し、降雨実験によって弾性波の挙動の変化がどのようになるか検出した。その際、降雨が加速度計のシグナルを乱さないようノイズを低減する工夫を施した。

その結果、土層内に数波長分の伝播距離を持つ高周波弾性波を安定的に加速度計でモニタリングすることができた。弾性波の加速度計までの到達所要時間を調べたところ、降雨開始後にいったん遅れ、また、加速度計を巻き込むような表層崩壊が発生する10分程度前からさらに遅れることが観察された。弾性波によって斜面内部の水分状態や崩壊前の緩みをモニタリングできる可能性が示唆された。地すべりや斜面崩壊の防災、減災のためには、事前にそうした現象が発生することを予測することが重要である。本研究は、新たな斜面災害を予測する尺度として、弾性波の利用を提案するため、まず水槽実験をおこない地すべり発生前に、弾性波の伝播が土層中でどのように変化するか検証をおこなった。まずは、そのような水槽実験をおこなうための水槽を新たに製作し、弾性波の送受振システムを構築した。それを用いた降雨実験をおこなった結果、地下水位の変化に伴って、弾性波の伝播速度が複雑に変化すること、降雨に伴う斜面崩壊が発生するしばらく前から弾性波の伝播速度と振幅が低下することが明らかとなった。当該年度の当初の目標は、1)模型実験をおこなうにあたって、適切な透過弾性波の周波数帯などの性質について決定し、土層の形状に影響を与えない程度に振幅の小さな透過弾性波の送受信が可能な加振器、センサーを選定すること、2)傾斜した土層を実際に作製すること、3)降雨を再現すること、4)これらを用いて実際に土層内において弾性波を透過させ実験をおこなうことであった。ジャッキアップを用いた傾斜土層の作製、排水条件・境界条件を考慮した水槽の製作に関して、当初の予定より慎重に検討した結果、自然環境の模擬として実験条件をより忠実に再現できる環境が整った。その部分に時間を要したため、降水再現の確立が来年度にずれこんだ。しかしながら、土層内を透過する弾性波を実際に受信することには成功しており、遅れた影響は軽微であると考えられ、むしろ、実験環境が整ったことによる実験精度の向上など計画全体に与えるよい影響のほうが大きいと考えられる。今年度の実験の結果、砂層内部を数波長以上かけて伝播した高周波の透過波の信号が大変弱いことがわかった。高周波の信号は局所的な砂層内部の変化を捉えている可能性があり、弾性波からさらなる情報を得ることが可能となる。そのため、発信信号をスイープ信号にし、さらに繰り返し集録、スタックすることによって、信号強度の上昇が期待できないか実験をおこなう。また、傾いた砂層地盤を作成し、斜面を崩壊させることによって、その前後の弾性波挙動のモニタリングをおこなう。斜面地震学今後はまず、実験装置の作製過程の最終段階として、降雨装置の作成に取り掛かる。その後は、当初の計画に沿って、雨を降らせながら弾性波の透過実験を進める。さらに、記録された弾性波の解析をおこない、土層の様子や土層内の水環境などとの比較から地すべり・崩壊発生にいたるまでのメカニズムに関して考察をおこなう。実験による破損数が見込みより少なく、センサーの購入数が減ったため。高周波で弾性波を集録するためのモジュールについて、研究協力者の所有するものを使用したため。引き続き実験をおこなうため、測定を充実させるためのセンサーの購入や、データ取得のためのハードディスク購入に充てる予定である。自由度が高く微弱な信号が出せる加振器(現在は、研究協力者のものを使用)や高密度観測のためのセンサーの購入に充てる。
清拭タオルの効果的用い方の実験研究-タオルのたたみ方と湯温に焦点をあてて

<研究内容の概要>本研究では、(1)タオルを絞ったあと実際に使用する状態に整えたときまでの温度変化の測定、(2)ある温度の対象を清拭したときの温度変化の測定、(3)濡れたタオルを湯でゆすぐときの湯温の変化の測定、の3項目の実験をし考察した。能動変数に、実験(1)では、室温、湯温、タオルの種類・重量、タオルを絞った後の重量(絞る強さ)、広げたりたたんだりする方法(清拭する状態に整える方法)、実験(2)では、清拭対象の温度、タオルの用い方(絞る強さとたたみ方)、実験(3)では、タオルの種類・重量、タオルを絞る強さ(水分量)・温度、準備した状態の湯温をとり、実験を繰り返した。また、タオルを広げたりたたんだりする方法は、看護技術の教科書に一般的に示されている、ウォッシュクロスを手に巻いて使用する方法と、タオルをたたんで手で握りやすい大きさにする方法をベースに、(1)では、使用する面が厚く(枚数を重ねてあり)、広げることが少なく、使用状態に近くあらかじめたたんであり、短時間で使用できる状態に整えることのできる方法が、温度が最も低下しにくいであろう、という仮定のもとに、タオルの使用方法を考え実験した。<研究結果の概要>(1)ウォッシュクロスで、絞りやすくたたんだものを用いて、絞ったあと広げて手に巻きつける方法を取るとき、最も温度が低下した。ウォッシュクロスを手に巻いた形をあらかじめ作っておきそのまま絞ると、温度低下は少ない傾向があった。フェイスタオルでは、絞るとき外側になっていた面の温度が低下していた。(2)温度の低下率は清拭対象の温度の影響を強く受け、清拭する長さが長いほどその傾向があった。タオルの水分量・重ねる枚数によっては、表面は温度低下していても深部は低下が少なく、更に裏返しながら使用することも可能であろうと考えられた。(3)湯温が高いほど湯がさめやすく、タオルの温度と湯温の低下は比例関係ではなかった。
宇宙線起源解明に向けた硬X線領域での白色矮星パルサーの探査

1.強磁場白色矮星連星では、白色媛星の磁場に沿って落下して来た降着物質は強い衝撃波を介して約1億Kの高温プラズマとなり、熱的X線を放射しながら冷却し白色矮星に着陸する。このようなプラズマ流を降着柱と呼ぶ。私は現在の標準モデルで考慮されていない、単位面積当たりの降着率(α)の違いと双極子磁場の幾何学を考慮した、新しい降着柱モデルの構築に成功した。これを元に白色矮星質量とαなどを変数としたX線スペクトルモデルを構築した。これにより、降着柱からの熱的放射をこれまでにない精度で評価可能となった。実際、熱的放射が支配的である射手座V1223星と海蛇座EX星の観測に適用した結果、観測されたスペクトルを良く再現できた。このモデルではフィットから直接、白色矮星質量を求めることができ、海蛇座EX星で数十年間論争になっていた白色矮星質量の問題に決着を付けた。本研究の目的である白色矮星パルサーの探査では、微弱な非熱的放射の検出が鍵となるが、熱的放射に埋もれてしまい検出が困難である。今回構築したスペクトルモデルにより、熱的放射を高い精度で評価することで非熱的放射の有無をより高い信頼度で検証できる。2.軟X線望遠鏡はカロリーメータ検出器と共に、従来の検出器に比べて1桁以上もエネルギー分解能を改善し、熱的放射の評価精度を格段に向上させる。一方、硬X線望遠鏡は非熱的放射が卓越する10keV以上でシグナルノイズ比を2桁程度も向上させる。私はNASA/GSFCで軟X線望遠鏡の開発に参加し、結像性能の要求値である1.7分角を超える、1.1分角を達成した。シグナルノイズ比では要求性能の2.4倍を達成したことになる。硬X線望遠鏡に関しては、成膜した多層膜のX線反射率測定などを実施することで成膜状況を監視し、品質管理を行った。一方でX線望遠鏡に対し、打ち上げの際の振動に耐え得るかなどの試験も行っている。1、(1)、「すざく」衛星による観測からヘラクレス座AM星が白色倭星パルサーである可能性を示した。観測から得られたX線スペクトルは熱的放射と白色倭星パルサーであることの証拠となる非熱的放射の足し合わせで良く再現できることが解った。しかし、連続的な温度を持った熱的放射のみでも観測されたスペクトルは再現できるため、今回の観測からはヘラクレス座酬星が白色倭星パルサーである決定的な証拠を掴むことは出来なかった。(2)、強磁場白色媛星で起きていると考えられる、粒子加速モデルを提案した。一般的に強磁場白色倭星連星では降着ガスが白色矮星に落下する際に、白色媛星表面近傍で強い衝撃波を形成する。ここにdiffusive shock accelerationと呼ばれる粒子加速機構を導入することで、白色媛星近傍の衝撃波では電子で約1 MeV、陽子で1 GeVまで加速されることが理論的に確認された。(3)、「すざく」衛星による強磁場白色倭星連星射手座V1223星の観測から理論的に予想され長年信じられて来た強磁場白色倭星連星の1次元降着流の存在を確かなものにした。観測から得られたスペクトルから白色媛星の自転に伴った蛍光鉄Kα線のエネルギー変動が検出された。これは降着ガスが白色倭星へ落下する際に、白色倭星の強力な磁場に捕えられ形成された1次元的な降着流が存在することを示している。輝線の強度やエネルギーの変化量もこれを支持している。2、2014年打ち上げ予定のAstro-Hに搭載する硬X線望遠鏡の開発を行っている。2010年の秋から効率化、高品質化を図りつつ、硬X線望遠鏡に組み込むX線反射鏡の大量生産を行っている。反射鏡制作には形状の良いガラス母型が必要であるが、レーザーを用いた新しい母型の性能評価機構を開発し、より良いガラス母型を入手することで硬X線望遠鏡の結像性能の向上を図った。

2.軟X線望遠鏡はカロリーメータ検出器と共に、従来の検出器に比べて1桁以上もエネルギー分解能を改善し、熱的放射の評価精度を格段に向上させる。一方、硬X線望遠鏡は非熱的放射が卓越する10keV以上でシグナルノイズ比を2桁程度も向上させる。私はNASA/GSFCで軟X線望遠鏡の開発に参加し、結像性能の要求値である1.7分角を超える、1.1分角を達成した。シグナルノイズ比では要求性能の2.4倍を達成したことになる。硬X線望遠鏡に関しては、成膜した多層膜のX線反射率測定などを実施することで成膜状況を監視し、品質管理を行った。一方でX線望遠鏡に対し、打ち上げの際の振動に耐え得るかなどの試験も行っている。
一貫性教育に位置づけるための小学校英語:英語習得と保持能力向上の調査研究

本研究の目的は、現行の小学校英語活動に見られる音声重視傾向に改善を加えるという視点に立ち,「仮説:リーディングによる読解力重視のカリキュラムは,音声重視よりも英語保持能力を高め、長期的展望に基づく英語教育の重要な基礎となる」の検証を行うことにあった。この目的達成のため,以下の調査研究を行った。1.日本の帰国子女の言語保持・喪失に関するデータ収集と分析(1)財団法人海外子女教育振興財団(JOES)主宰の「外国語保持教室」担当講師,および保護者対象アンケート調査(2)同保持教室通学者の英語習得・保持を測る言語テスト調査2.国内外の英語プログラムの視察調査と資料収集(1)国内の(教育特区における)英語プログラムの視察調査と資料収集(2)米国(カリフォルニア州,とニューメキシコ州)の小・中学校,および英国(ミドルセックス州とウェストサセックス州)の小学校を視察訪問し、英語プログラムの授業見学とカリキュラム等の資料入手以上2年間の調査研究の結果,帰国子女の調査からは,(1)音声重視から文字への段階的な指導の必要性,また,英米の英語プログラムからは,(2)phonemic awareness(音素の気づき)育成の重要性が浮き彫りになり,本研究の目的であった,小学校英語カリキュラム開発,英語指導者養成プログラム作成のための具体的な資料と指針を得ることができた。日本の英語教育の現場においても,英米で行われているphonemic awareness育成のための活動の応用が充分可能であり,長期展望に基づく一貫性英語教育にとって,音声活動と相乗効果を生む文字指導が小学校英語活動の大きな鍵であるという知見を得た。今後,phonemic awarenessの育成を目指した指導内容や方法に関する調査研究を続けていきたいと考えている。本研究の目的は、現行の小学校英語活動に見られる音声重視傾向に改善を加えるという視点に立ち,仮説:リーディングによる読解力重視のカリキュラムは,音声重視よりも英語保持能力を高め、長期的展望に基づく英語教育の重要な基礎となる」の検証を行うことにある。この目的達成のため,文献調査、帰国子女を被験者とした調査,国内外の英語プログラムの調査を実施する。今年度は、(1)日本の帰国子女の言語保持・喪失に関するデータ収集と分析(2)国内の英語プログラムの現状調査(3)米国で英語プログラムの視察調査を行った。(1)財団法人海外子女教育振興財団の協力を得て,同財団の主宰する「外国語保持教室」を研究対象とする以下3つの調査を実施し,現在データを分析中である。(1)教室担当講師のアンケート調査(回収数20)(5月)(2)保護者のアンケート調査(回収数352)(8月)(3)生徒の英語保持に関する言語テストの実施(実施数735)(10月)(2)国内の学校視察を行い、授業見学および資料収集を行った。(1)金沢市英語特区の小・中学校3校(木曳野小,大徳小,大徳中)(2)沼津市のイマージョン教育校(加藤学園)(3)米国2州((1)カリフォルニア(2)ニューメキシコ)の小・中学校を視察訪問し、英語プログラムの授業見学とカリキュラム等の資料入手を行い、現在資料整理中である。来年度は英国の学校視察と,英語プログラムに関する資料収集を予定している。本研究の目的は,現行の小学校英語活動に見られる音声重視傾向に改善を加えるという視点に立ち,「仮説:リーディングによる読解力重視のカリキュラムは音声重視よりも英語保持能力を高め,長期的展望に基づく英語教育の重要な基礎となる」の検証を行うことにある。本年度は平成16年度に引き続き,以下4点を行った。(1)日本の帰国子女の言語保持・喪失に関する収集データの分析((財)海外子女教育振興財団の協力のもと「外国語保持教室」を対象にデータ収集を行い,分析を行った)(1)担当講師および保護者の英語保持に関するアンケート調査(2)生徒の英語習得・保持を測る言語テスト調査(2)国内の(教育特区における)

英語プログラムの視察調査と資料収集(1)東京都品川区立・城南小学校(2)埼玉県新座市立・大和田小学校(3)英国(ミドルセックス州とウェストサセックス州)の英語プログラムの視察調査と資料収集(4)平成16年度の入手資料等の整理と分析以上,平成1617年度に行った帰国子女の調査からは(1)音声重視から文字への段階的な指導の必要性,また,英米の英語プログラムからは(2)phonemic awareness(音素の気づき)育成の重要性が浮き彫りになった。このことから,日本の英語教育の現場においても,英米で行われているphonemic awareness育成のための活動の応用が充分可能であり,長期展望に基づく一貫性英語教育にとって,音声活動と相乗効果を生む文字指導が小学校英語活動の大きな鍵であるという知見を得た。