hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
妊娠過程において妊婦が満足した夫のサポート尺度の信頼性・妥当性に関する研究

本年度は前年度の質問紙調査の結果を分析し、妊娠期における夫のサポート尺度を作成、妊娠各期の妊婦の主観による夫のサポートの特徴を明らかにした。対象は、妊婦健診に来院した妊婦(初産婦)450名で有効回答数323名(71.8%)。妊娠週数の内訳は、初期59名(平均14週)、中期130名(平均23週)、末期134名(平均32週)。調査内容は、自己作成した妊娠期に満足であると感じた夫の言動や態度41項目及び属性に関する項目である。評価は5段階評定で、得点が高いほど夫のサポートに満足していることを示す。因子分析(主因子法、オブリミン回転)を行い、その後、各因子の合計得点を尺度得点とし平均値を妊娠各期で比較した。その結果、因子負荷量.4以上の条件によって20項目が精選され、3因子が抽出された。累積寄与率は52.0%。第I因子は、妊娠に伴う心身の不安定な状況に対して夫が気づかう内容9項目から構成され「情動への気づかい」と命名された。第II因子は、夫からの家事労働の援助に関する内容2項目から構成され「家事労働の援助」と命名された。第III因子は、子どもを迎えるための夫婦の話し合いに関する内容9項目でから構成され「夫婦共に行う子どもを迎えるための準備」と命名された。各因子のCronbach'sのα係数は.83.86の範囲となり、信頼性は確認された。また下位尺度のIT相関は.4以上であり、内的整合性も確認された。下位尺度間の相関は.03.59であった。第I、第II因子は、各期の得点に有意差はなく、妊娠全期において高得点であった。第III因子は、初期に比べて中期と後期が有意に高い結果であった(F[2,320]=4.042,p<.018)。以上のことから、妊婦にとって妊娠各期を通して「情動への気づかい」と「家事労働の援助」が高い満足であり、中期以降には「夫婦共に行う子どもを迎えるための準備」が高い満足であることが明らかとなった。妊娠各期に応じた妊婦が満足であると感じたサポートを夫から受けることにより、心身共に安定した妊娠期を過ごすことができると考えられる。本年度は予備調査として、「妊娠過程において妊婦が満足した夫のサポートの特質」に関する研究(群馬大学大学院修士課程、中島久美子)において質的帰納的に抽出された「夫のサポート」の項目に基づいて「妊娠期の母親になる過程を支える夫のサポート尺度」(予備調査版)を作成した。予備調査版質問紙の作成においては、先行研究で抽出された9カテゴリ88項目について、少数意見を削除及び内容を吟味した項目を、妊娠末期の初妊婦1名と第1子出産後1ヶ月以内の母親2名、および母性看護の専門家3名の意見を聞き、質問内容の再検討を行った。その結果、「妊婦が満足と感じる夫のサポート」41項目を採択し、得られた項目に対して「1全く思わない」「2あまり思わない」「3どちらでもない」「4ややそう思う」「5非常にそう思う」の5段階評定の「夫のサポート」質問紙を作成した。この質問紙を用いて、妊娠経過が順調であり、かつ婚姻、内縁を問わず夫がいる初産婦を対象に調査を実施した。県内の総合病院1施設、クリニック2施設に研究の了解が得られ、産科外来の妊婦健診時に、妊娠初期・中期・末期の妊婦各150名の協力を得た。質問紙の内容は、妊娠期に夫の行動や態度が満足と感じられたかどうかを問う41項目、および、妊婦及び夫の年齢や職業、家族構成などの属性である。回収後、その信頼性と妥当性を検討、並びに妊娠各期の尺度得点を比較する。それにより、妊婦の母親になる過程を支える夫のサポート、及び妊娠各期におけるサポートの変化を検討できると考える。

また下位尺度のIT相関は.4以上であり、内的整合性も確認された。下位尺度間の相関は.03.59であった。第I、第II因子は、各期の得点に有意差はなく、妊娠全期において高得点であった。第III因子は、初期に比べて中期と後期が有意に高い結果であった(F[2,320]=4.042,p<.018)。以上のことから、妊婦にとって妊娠各期を通して「情動への気づかい」と「家事労働の援助」が高い満足であり、中期以降には「夫婦共に行う子どもを迎えるための準備」が高い満足であることが明らかとなった。妊娠各期に応じた妊婦が満足であると感じたサポートを夫から受けることにより、心身共に安定した妊娠期を過ごすことができると考えられる。
分解・再築容易な構法特性と市場成立条件を併有する鋼構造建築リユースシステムの構築

(1)リユースシステムに必要な建築的構成方法の把握鋼構造建築システムのうち、工業化、仮設性というリユースに不可欠な観点を有する建築群を対象に、躯体の接合方法や各部分の構成方法などについて図面収集・ヒアリング調査から実態把握を行い、解体・分解容易性、移設・再築性についての評価を試みた。具体的な対象は、プレファブ住宅や、システム建築あるいは規格建築と呼ばれる構成材を標準化した仮設性を有するもの、さらには本設でありながらも使用期間が限定されている建築物(期限付き建築)である。(2)リユース材の流通性・市場性の把握上記対象システムのうち、生産実績及びリユース材の発生頻度の高いプレファブ住宅、規格建築に対し、リユース材の回収方法、構成材のクリーンアップ方法、リユース回数から見た構成材のライフサイクルコスト、リースシステムの可能性、他用途建築物への適用性などについて実態把握と問題点の明確化を行い、リユースシステムの運用に必要な要素を整理した。さらに、他産業のリユースシステムを把握し、有効となる方策を明らかにした。(3)リユース市場の成立条件とリユース建築の企画・設計手法の因果関係の把握リユースシステムを運用する市場形成について、既に実績を有する北米のUBMA協会に対してヒアリング調査を行い、取引方法、情報交換などの流通ツールを把握するとともに、協会が推奨するリユース建築の企画・設計手法の実態及び我が国への適用可能性について明らかにした。(4)リユースシステム全体のコスト分析リユース材の流通性・市場性の検討から得られたシステム運用に必要な要素に対して、新規構成材製造段階から最終的な廃棄処分段階までに要するコストを算出し、クリーンアップのレベル、リユース回数、部材・部品のリースの有無などをインジケータとする流通モデルを提示した。さらに、コストと資源利用効率・資源生産性などの環境効率指標とのバランス関係を明らかにし、リユースシステムの市場性について実際の運用に向けての検討を行った。■本年度の研究範囲本研究の目的は以下の2点であった。(1)リユースシステムに必要な建築的構成方法の把握鋼構造建築システムを対象に、躯体の接合方法や各部分の構成方法などについて図面収集・ヒアリング調査から実態把握を行い、解体・分解容易性、移設・再築性についての評価を試みる。(2)リユース材の流通性・市場性の把握上記対象システムのリユース材の回収方法、他用途建築物への適用性などについて実態把握と問題点の明確化を行い、リユースシステムの運用に必要な要素を整理する。なお、本年度は、各種構成材のリユースの可能性の分析対象として最適であると思われる「システム建築」を取り上げた。■研究方法と成果まずシステム建築の各接合部の接合方法を分析するため、システム建築の技術資料等を入手した(国内8社、米国2社)。さらに、ほぼ全社の担当者に詳細なヒアリング調査を行った。代表的な接合部として柱×梁、柱脚、及び屋根・外壁・床と構造材の接合部、の5部位を取り上げ、その接合パターンを整理した。結果として、接合部を構成する材数によって24パターンに分類する事ができた。次に、各接合部のリユース性の評価を行った。評価項目は、分解の可否、変形・破壊の有無の絶対条件と、分離の程度などのリユースの程度を評価する項目に大別できる。これらより、リユース可能な構成材の程度、及び転用の程度等の評価基準を、リユースレベルとして提案した。以上を基に、収集した実例を参考にリユース建築構法モデルの検討を行った。その結果、ボルト接合のみ扱う事で完全分離を実現するものや、異なる接合部に同様の部品を用いて互換性を高めるものなど、いくつかの可能性を示すことができた。

また、リユース材の流通性・市場性については、各社へのヒアリング調査とその分析から、リユース事業におけるコストメリットの確保、及び中古品に対するユーザーの意識改革が必要であるとの見解を得た。各種建材のリユースシステムの市場が形成されている米国の事例を調査するため、住宅部品等のリユースを行っている「TRP (The Reuse People)」及び北米のリユース関連団体「UBMA (The Used Building Materials Association of North America)」に対しヒアリング調査を行った(2004年11月1日7日)。TRPは住宅の解体から販売を手がけることでコストメリット出しており、さらにリユース材の提供者に対する税制優遇策によってリサイクルシステムが成立していることが把握できた。UBMAでは、全米の現状についてヒアリングを行い、現在の建築系廃棄物のリユースの現状や、関連する各種の制度等を把握することができた。米国における現状調査に加え、日本における建築以外の産業で現在行われている各種製品のリユースの現状調査を行った。具体的には、自動車・パソコン、複写機・瓶・レンズ付きフィルムの各産業の調査を行い、製品・部品・材料等の循環パターン、及びコスト・性能面等での成立条件の分析を行った。さらに、鉄骨ファブリケーターと建物解体業者に対するヒアリング調査によって、鋼構造建築におけるリユースの成立条件を抽出した。以上の分析結果から、鋼構造建築のリユースシステムのモデルの提案と問題点の提示を行った。また、建築構成部材の再度の利用を前提として移設が行われた建築物の設計内容に関して実態調査を行った。移設を想定した際の各部位における設計内容を明らかにし、移設プロセスにおける具体的な解体方法、保管・補修方法、再建築方法の把握から、部材リユースを実現するための有効な手法、問題点を導き出した。本年度は、リユースシステムの全体像を構築し、研究のまとめを行った。前年度までの研究成果を踏まえ、リユース型鋼構造建築の試設計とともに、リユースに相応しい建築空間・機能を創りあげるための企画・設計ツール、分解・移設・再築を実践するための具体的な建設ツール、さらに資源循環の経済性を向上するためのコスト・流通ツールを含めたリユースシステムモデルを提示し、システム全体に対するフィージビリティスタディを試みた。新築・移築・再築施工性調査による設計・建設面での実現性の検討、海外事例の市場形成調査による流通面での実現性の検討、リユース対象部材のLCC調査による経済面での実現性の検討を踏まえ、以下に挙げる3つのリユースシステムモデルの構成要素について、システム運用のための具体的なツールを提示し、システムの適用可能範囲とその実現可能性を検討した。(1)企画・設計ツール対象とする建築空間、対象とする建築機能などの要求条件に応じた、使用期間(複数回のリユースを想定した)や将来の用途変更別の企画・設計の考え方や内容、範囲をツリー化して表現した。
水域の変化(デ-タベ-ス化と時空間分析)

本研究は明治以降の水環境の変化について、特に水の存在自体の変化を中心とし地図デ-タベ-スを作製し、変化を地図で示し分析することを目的としている。昨年度に引続き、本年度は研究方法の開発と基礎資料の整理が主たる課題であったが、所期の目的のかなりの部分が達成された。次年度は主として関東地方について、デ-タベ-スと地図を作製し、経済、政治、技術の変化を含む考察を行なう。本年度の成果は次のとおりである。1.東京の明治以降の水系の変化図を完成させた。年代は明治20、40、大正10、昭和10、30、60年である。東京の河川、水路は次第に減少しているが、水域が消えた地域は上下水道の普及範囲と一致する。また、水域の後退は動物、昆虫などの後退とも一致するほか、土地利用や人口の変化とも並行している。これらのことから、GISによる総合的な解析の目途を得た。2.湖沼流域として霞ヶ浦をとりあげ、現在の汚染源と汚濁負荷量の分布図を作製した。人口、土地利用などの図と組み合わせることにより、変化の説明が可能となった。3.全国の上水道の普及過程を地図化した。現在、普及の遅れている地域は東北、北関東、四国山地、九州などにブロックになっている。来年度は下水道の普及地図を作製し、総合的な考察をする。4.海岸については、特に問題が大きい千葉県を中心に作業を行なった。昭和40年代以降、港湾設備により海岸の保全が困難になっている実態が判明した。来年度は関東地方の海岸全体の変化を図化し、考察を加える。5.水収支算定の基礎として、明治以降の全国の雨量の変動を分析し、その傾向の地域区分を行なった。多雨と少雨の交代が明瞭である。来年度は全国の水収支の変動をまとめ、災害、水利計画との関連を考察する。6.手法の開発としてはランドサットデ-タから地表面の反射率をとりだし、熱・水収支の算定に用いる方法を完成させた。また、ヨ-ロッパのレベルゼロ方式による酸性雨の被害予想図の一部を完成させた。
書きに困難さをもつ読み書き障害児の視覚性記憶、視覚構成能力

純粋な視覚記銘課題である図形記銘課題を作成し典型発達児と発達性読み書き障害(developmental dyslexia以下DDとする)児に実施したところ、成績に顕著な差がなく、DD児に視覚性記憶能力の弱さは認められなかった。また、Reyの複雑図形の研究からDD児には構成要素をまとまりとして描いていくことが難しいという構成方略の問題が認められた。それが文字においても認められるのか、子どもたちにとって未知の文字であるタイ文字などを使って書き順を調べたところ、DD児では日本語の文字の書き順を適用することが高学年になっても難しい傾向があった。発達性読み書き障害には書きそのものに難しさをもつ者も多いが、読みに比べ書きに関する研究は遅れている。日本語では漢字という書記素があるため視覚的要素が文字学習に関与していると考えられており、書きのつまずきの背景に視覚性記憶(後藤、2010)や視覚構成能力(山本、2008)、運動覚心像との関連(橋本、2006)が示唆されている。そこで定型発達児における視覚構成能力の発達過程および運筆の方向性の学習過程および視覚性記憶力について明らかにし、発達性読み書き障害児と比較検討を行う。視覚性記憶が問題でない場合は運動覚心像を使った記憶力についても明らかにする。視知覚認知課題として視覚性記銘課題、未知文字視写課題を対象児に実施した。視覚性記銘課題(視覚的に記憶するものの量を1つ、2つ、3つと統制することによって測った1,2,3図形記銘課題)を定型発達児に実施したところ1図形の記銘が最も容易で、3図形の記銘が最も難しく、1図形、2図形、3図形記銘課題ともに学年があがるにつれて成績が良くなった。読みに比し書きにより弱さを持つ2名の発達性読み書き障害児では1図形、2図形、3図形記銘課題ともに典型発達児と顕著な差がなく、不良であるとは言えなかった。上記の結果を受けて運動覚性再生・音読課題も作成し、対象児(定型発達児および読み書き障害児)に実施した。運動覚性再生・音読課題:目隠し状態で鉛筆を持った子どもの手を検査者が動かして平仮名、片仮名、漢字各一文字をなぞらせてから白紙に書かせた(文字の運動覚性再生)後、何の字であったか口頭で答えさせ、(文字の運動覚性音読)運動覚のみによる文字の再生および音読能力を評価する。そこで定型発達児における視覚構成能力の発達過程および運筆の方向性の学習過程および視覚性記憶力について明らかにし読み書き障害児と比較する。視知覚認知課題として下記の3つを作成し対象児(定型発達児および読み書き障害児)に実施した。1.形態認知課題:形態の違いを認識する力があるのかどうかを評価するために複数要素を区別する課題(内山2004)を利用する。この課題で著しく不良(16問中3問以上の誤り)であった場合は対象からはずす。2.視覚性記銘課題:視覚性記銘量の負荷をかけていった時の記銘量の評価を行うため1図形記銘(1つの線画図形を記憶し次ページの4つの類似した線画図形から選択する)、2図形記銘(2つの線画図形を記憶し次ページの6つの図形から2つを選択する)、3図形記銘(3つの線画図形を記憶し次ページの9つの図形から3つを選択する)からなる課題で視覚性記銘力を評価する。3.未知文字視写課題:「書字行為とはそれぞれ1画に対応する構成要素に分節し、構成することである」(崎原、1998)という定義に基づき1分節、構成する過程を明らかにする、2運筆の方向性(横棒は左から右、縦棒は上から下)などの書く方向を明らかにするためにリンプー語やタイ語のような子どもたちが見たことのない文字を数文字ずつ書き写させ、その過程をビデオ録画し、構成する過程および運筆の方向を評価する。発達性読み書き障害( developmental dyslexia、以下DDとする)には書きそのものに難しさをもつ者も多いが、読みに比べ書きに関する研究は遅れている。日本語では漢字という書記素があるため視覚的要素が文字学習に関与していると考えられており、書きのつまずきの背景に視覚性記憶や視覚構成能力が示唆されている。DD児の視覚性記憶能力および視覚構成能力について検討した。

純粋に視覚性記憶能力を測るために図形記銘課題を作成し、典型発達児と読みに比し書きにより弱さを持つ2名のDD児に実施し、比較した。また、2名のDD児にはRey-Osterriethの複雑図形検査(以下ROCFT)も実施した。図形記銘課題においてはDD児の成績は典型発達児の平均と顕著な差がなく、不良であるとは言えなかった。DD児のROCFTの直後再生成績も一般の小学生の平均範囲内であった。これらから、本研究の2名のDD児において視覚性記憶能力の問題はなく、それが漢字書字の困難さの原因ではないと考えられた。図形をどこからどのように描くかという構成方略の典型発達はROCFTを通した研究で明らかとなっているが、文字を書くための構成方略の発達は不明なことが多い。文字における構成方略を検討するために、子どもたちにとって未知の文字であり、形態が日本語文字に似ている文字(中国語簡体字)、および似ていない文字(タイ文字、リンプー文字など)の視写課題を典型発達児とDD児に行った。その結果、典型発達児では日本語に形態が似ている未知文字は1年生から日本語文字の書き順に近い書き方で書く。日本語文字に形態が似ていない文字の場合でも、高学年になると日本語文字の書き順を適用するようになる。DD児では日本語の文字の書き順を適用することが高学年になっても難しい傾向があり、日本語の文字の書き順という既知の方略を使うことが難しいと考えられた。言語発達障害視覚性記銘課題を対象児に実施した結果のまとめを行い、学会で発表が済み、学会誌に投稿中である。運動覚性再生・音読課題を対象児に実施した結果も学会発表が済んでいる。今後投稿準備を行う。未知文字視写課題については一部、学会発表が終了し、今後はさらに結果をまとめ学会発表を行う予定である。視覚性記憶が問題でない場合は運動覚心像を使った記憶力についても明らかにすることを目的にあげているが、定型発達児においては視覚性記銘課題による視覚性記憶および運動覚心像を使った記憶力についても課題を作成しデータ収集を終了している。そのためおおむね順調に進展していると考えられる。運動覚性再生・音読課題について学会誌へ投稿準備をする。未知文字視写課題を対象に行った結果についてさらにまとめ、学会発表の準備を行う、その後学会誌への投稿準備を行う。さらに読み書き障害児に対して視覚性記銘課題、運動覚性再生・音読課題、未知文字視写課題を行い、書きの問題を顕著にもつ読み書き障害児の書きの問題について視覚性記憶や、視覚構成能力、運動覚による学習について評価するつもりである。視覚構成能力の発達過程および運筆の方向性の学習過程、視覚性記憶力について明らかにするための課題、運動覚心像を使った記憶力を評価する課題を定型発達児で行った。定型発達児におけるデータ収集は終了したが、そのデータの集計、結果の分析はこれから行う必要がある。読み書き障害児のデータ収集に関しては随時行っていき、結果について検討する。当該年度は仕事の都合で学会参加の数が減ったため。未知文字視写課題の結果について学会発表を行う予定であり、その学会参加費および旅費に使用する。また、書きの問題を顕著にもつ読み書き障害児に視覚性記銘課題、運動覚性再生・音読課題、未知文字視写課題を行う際の謝品を購入するために研究費を使用する予定である。定型発達児のデータ収集のための課題の実施のために特別な訓練をした研究協力者に対して人件費を支払う。
小児急性リンパ性白血病発症にかかわる遺伝学的背景の検討

小児ALL発症の遺伝的背景の全貌はまだ十分に解明されていない。これまで小児ALL患者582例のゲノムワイド関連解析から幾つかの疾患感受性ローカスを同定し、またB細胞分化にかかわる転写因子に注目し、レアバリアントを同定した。さらに、乳児ALL52例から、新規疾患感受性遺伝子候補を同定した。本研究では、これらの同定された候補遺伝子の機能解析やゲノム疫学解析により小児ALL発症にかかわる新規疾患感受性遺伝子を同定し、小児ALL発症に関する遺伝的背景の実態を明らかにする。
解体期ローマ帝国の政治動向と社会の様態に関する研究

本研究は、ローマ帝国を地中海周辺ではなく、アルプス以北の地域に視点をおいて、その解体過程を検討したものである。イタリア中心の政治史ではなく、ローマ対ゲルマンの二項対立に基づく民族抗争史でもない、人々や集団のアイデンティティの重層性や可変性を重視する研究を実施した。そして、成果を踏まえて、帝国としてのローマの崩壊を5世紀初めとみる歴史叙述を著書『新・ローマ帝国衰亡史』として発表した。「ゲルマン人」の扱いなど重要な論点に関する研究を生かして、古代終焉期における継続的要素を強調する古代末期派の説と異なり、ローマ人としてのアイデンティティの喪失から帝国の解体を強調する独自の見解を提示した。本年度は本研究の第1年目であり、まずは計画通り関連文献の調査・収集・検討をおこなった。いわゆる「ゲルマン人」関連の最新の文献を収集・精読するとともに、帝国西部地域に関する考古学的研究の成果も取り入れることに努力した。最近の研究成果はイギリス・ドイツの中世史研究者の手になるものが多いが、そこでは従来の伝統的なゲルマン民族大移動像は大幅に変更されており、アイデンティティの可変性の議論の下で、移動する集団の規模も行動の持つ暴力性なども非常に小さく見積もられる傾向が強いことが判明した。また、最新の研究情報の入手と専門研究者との意見交換などのため、これも計画通り、夏期の海外調査を実施した。ケンブリッジ大学とハイデルベルク大学を拠点とし、研究活動を実施した。とくに古代末期を専門とするケンブリッジ大学古典学部上級講師のクリストファー・ケリー博士に文献調査に協力してもらっただけでなく、ゲルマン系諸部族の移動に関する解釈や史料について同博士と意見交換できたことが有意義であった。さらに、ハイデルベルク大学に拠点を置いた研修期間中にマインツ市内やライン川沿いのボッパルトのローマ遺跡など、対象とする時期の防御施設の遺構を調査できたことは、これらが激動の時代の重要な舞台であったため、多くの貴重な知見を得ることができた。帰国後、調査の成果と文献による研究とをあわせて課題の考察を進め、とくに4世紀後半の帝国辺境地域の分析を深め、ユリアヌス帝治世に絞って論文にまとめた。これはただちに『西洋古代史研究』第10号に掲載され、広く批判を仰ぐことができるようになった点は成果と考えている。5世紀の帝国史への展望も持つことができた。ただ、研究計画段階の予想を超えて、研究の過程で当該時代のローマ市のありようを調べる必要を痛感し、調査を計画したものの、本年度は実現することができなかった。次年度以降の課題としたい。本研究の第2年目にあたる本年度は、昨年度から継続している政治動向の分析と対象時期の遺跡・遺物を調査することに重点を置いて、研究活動を実施した。当該時代の基本史料であるアンミアヌス・マルケリヌス『歴史』などに加えて、ローマ法史料やキリスト教徒作家の作品についても、研究動向とその特徴をおおよそ把握できた。また、劣悪な5世紀の政治史史料の状況についても、例えば『452年のガリア年代記』などに至るまで、史料テクストや関連研究文献を収集できたことは成果であった。本年度は、研究費の多くを外国調査旅費に充てるように変更したが、これは、夏の外国調査の結果、さらなる調査が必要と判断したからである。第1回目の夏の外国調査では、文献資料に関する調査をおこなうと同時に、同じ分野の研究をしているオックスフォード大学やケルン大学のスタッフと意見交換した。法史料の扱いに関する助言を得る予定であったオックスフォード大学名誉教授ファーガス・ミラー卿は、緊急手術を受けるために面会できなくなったが、オックスフォード大学の若手研究者と意見交換できたことは成果であった。ケルン大学でも、ヴェルナー・エック教授のもとで古典学・古代史の図書室を充分利用できたことも、文献資料や法史料の研究に役立った。さらに、古代終焉期のフランク族の動きを知るために、オランダとドイツの博物館や遺跡を調査し、考古学研究の成果を現場で検証した。2度目の外国調査では、計画調書で明記していたロンドン大学のP・ヘザー教授との意見交換をおこない、ゴート族研究の専門家たる同教授から多くの教示を得た。また、ケンブリッジ大学で研究文献調査とCh.ケリー博士との共同研究を実施できたが、5世紀のフン族に関する好著を刊行したばかりの同博士からは、5世紀の政治史の理解に有益な助言を数多く与えられた本研究の最終年度にあたる平成25年度、私はこれまでの研究成果をまとめると同時に、3年間の研究では不足していた領域を充実させることに力を注いだ。まず、研究成果に基づいて昨年度から執筆していた岩波新書を、『新・ローマ帝国衰亡史』として刊行した。さらに、この書物執筆で用いた参考文献の情報を、「研究覚書」として『西洋古代史研究』第13号誌上で明らかにし、帝国衰退に関する私の叙述の学術的な基礎を広く提示した。これによって、「帝国」としてのローマの解体に関する私の考えを平易に伝えることができたと考えている。

大きな課題である「ゲルマン人」問題については、予定通り外国調査を実施して、ウィーン大学やオーストリア国立図書館で5世紀史の関連文献を調査するとともに、オーストリア科学アカデミーの中世研究所を訪れて、マクシミリアン・ディーゼンベルガー博士らと長時間意見交換できたことが貴重であった。これによって、「ウィーン学派」の考え方についての理解が進んだからである。いまひとつの課題である「フン族」についても、私費による調査旅行でケンブリッジ大学を訪ね、専門家であるクリストファー・ケリー博士から教示を得ることができた。しかし、フン族集団の正体などは資料不足のために依然不明な点も多く、今後に課題を残した。年度末の3月8日に「後期ローマ帝国史を解明する新たな試みNew Approaches to the Later Roman Empire」と題するワークショップを、京都大学で主宰することができたのも、本研究にとって大きな成果であった。このワークショップでは、解体期ローマ帝国に関する「古代末期」派の学説の再吟味をおこなうとともに、帝国貴族層に焦点を当てて当該時代の実相に迫る議論ができたことが最も重要な成果であった。多くの貴重な意見を聞くこともでき、今後の研究に生かしたいと考えている本研究の第3年目にあたる平成24年度は、4世紀から5世紀の後半までのライン川以西、ドナウ川以南のローマ帝国領について、その社会の様態を本格的に分析することがまず第1の目的であった。研究のための文献資料はすでに収集済みであったので、力点は考古学的資料・遺跡の調査と発掘調査記録等を閲覧することに置かれた。そのため、予定通り夏季に調査旅行を実施し、ドイツ、ハイデルベルク大学を訪ねて所蔵資料を調査・利用するとともに、4世紀から5世紀にかけて歴史の重要な舞台となった現フランス東部地方の博物館の所蔵資料を調査した。とくにメッス市、ランス市の博物館の所蔵考古資料は、時代理解のために貴重な示唆を与えてくれた。また、さらなる史料収集と研究意見交換のために連合王国、ケンブリッジ大学とオクスフォード大学を訪ね、とくにオクスフォード大学名誉教授ファーガス・ミラー卿に会い、意見交換と法史料の扱いに関する指導を受けた。平成23年度に面会の予定であったが、ミラー卿の入院により延期されていた。これによって、今後の研究、とくにローマ法史料の利用について、多くの知見を得ることが出来た。平成24年度の活動の大きな進展は、研究が進んだ時期である5世紀の前半部分までを直接の視野に入れて、研究成果の一般社会への提示作業たる新書(岩波新書)の執筆をおこなったことである。これは、計画調書に明記していた事業であり、本研究の成果を全面的に取り入れて、4世紀以降のローマ帝国の衰亡について、私なりの歴史叙述をした。執筆は平成24年度末までに終了し、校正作業を経て、平成25年5月21日に出版の予定となっている。本研究が目指しているのは、イタリア中心のローマ帝国政治史ではなく、ローマ・ゲルマン民族抗争史でもない、新しい帝国解体期政治史の研究である。
腎臓の赤血球増殖因子産生細胞における血圧調節系と造血制御系のクロストーク

遺伝子改変により慢性貧血を呈するマウスの血圧を測定したところ、正常マウスよりも有意に低下していた。この結果から、赤血球濃度の低下が血液粘稠度を下げることにより、血圧が降下することが示唆された。そこで、正常マウスに溶血性貧血を誘導し、急性貧血時の血圧を調べた。その結果、慢性貧血マウスよりも赤血球濃度が高いにもかかわらず、急性貧血時には、著しく血圧が低下することがわかった。そこで、貧血の急性期から慢性期にかけて血圧を補正する生体調節機構がはたらいていると考え、主要な血圧調節系であるレニン-アジオテンシン系について解析した。レニン-アジオテンシン系のなかで、アジオテンノーゲンやアジオテンシノーゲン変換酵素の発現は貧血時に変化しなかったが、腎臓におけるレニンのmRNA発現が増加がすることがわかった。次に、貧血時のレニン産生誘導組織を同定するために、in situハイブリダイゼーションを行なったところ、レニンの産生部位として知られている傍糸球体細胞に加え、貧血時には尿細管間質でもレニンのmRNAおよびタンパク質が発現することを見出した。また、腎臓間質のレニン産生は、マウスの低酸素曝露だけでは誘導されなかったので、貧血による低酸素ストレスではなく、血圧低下が腎臓間質レニン産生を誘導することが考えられた。以上の結果から、貧血時には赤血球濃度の低下により血液粘稠度が低下し、血圧が低下するが、赤血球による酸素供給の恒常性を維持するために、腎臓間質でレニン産生が誘導され、昇圧系が稼働することが考えられた。新たなレニン産生部位として腎臓間質を同定し、腎臓間質におけるレニン産生が全身血圧の変化に応答して調節されていることを発見した。また、高血圧モデルマウスを用いて、血圧が上昇した際には腎臓間質におけるレニン産生量が低下することを明らかにした。腎臓病が進行すると、高血圧を併発することが知られている。この腎性高血圧において、腎臓間質のレニン産生が関与している可能性について検討する。そのために、マウスやラットの腎障害モデルを作出し、病態腎臓におけるレニン産生について、in situハイブリダイゼーションや免疫組織化学法により解析を進める。重篤な貧血時には、腎臓間質から血圧を上昇させる作用のあるレニンが分泌されることをマウスおよびラットを用いた解析から明らかにした。レニンは腎臓の傍糸球体細胞が特異的な産生部位として知られていたが、本研究により、新たなレニン産生の場として、腎臓間質線維芽細胞が同定された。腎臓間質におけるレニン産生によって、腎臓全体のレニン産生量は大幅に増加した。この成果に基づいて、貧血による酸素供給不足の際には、生体は血圧を上昇させ、赤血球の循環効率を高めるシステムを備えていると考えた。しかし、貧血マウスの血圧を測定したところ、正常マウスよりも有意に低下していることがわかった。この結果は、赤血球濃度の低下により血液粘稠度が低下し、血圧が低下したことを示しており、貧血時の血圧低下を防ぐために腎臓間質でレニン産生が誘導され、昇圧系が稼働することが考えられた。実際に、マウスを低酸素曝露しただけでは腎臓間質のレニン産生は誘導されなかった。腎臓間質は、赤血球造血因子エリスロポエチンを分泌する組織でもあるので、エリスロポエチン産生とレニン産生の関係について解析した。その結果、健常時のマウスでは、エリスロポエチンもレニンも腎臓間質での発現はほとんど認められないものの、貧血時の腎臓間質において、両者は誘導的に発現することをin situ hybridization法により検出した。このとき、エリスロポエチンとレニンを同時に発現する細胞を検出することができたが、多くの間質細胞はいずれか一方のみを発現していた。以上の結果から、腎臓間質線維芽細胞は、エリスロポエチンとレニンを貧血誘導的に産生する能力を備えているが、その誘導機構は異なることが示唆された。当初計画通り、新たなレニン産生組織として、腎臓間質を同定し、その発現様式を明らかにすることができた。また、in situ hybridization法を用いて、マウスとラットという異なる生物種において、同じ現象を確認できたことから、腎臓間質におけるレニンの貧血誘導的産生の普遍性を示すことができた。慢性貧血による腎臓間質におけるレニン産生誘導に加えて、急性貧血によっても腎臓間質でレニン遺伝子の発現が亢進すること見出した。一方、低酸素曝露ではレニン遺伝子発現は変化しなかったことから、貧血によるレニン産生誘導は、低酸素刺激は関与しないことがわかった。エリスロポエチン遺伝子発現は腎臓間質における低酸素刺激によって誘導されることから、貧血時のレニンとエリスロポエチンの産生誘導機構は異なっており、レニンは血圧低下に応答して遺伝子発現レベルが亢進することを示唆された。以上の成果については論文作成中であり、複数の学会発表を行い、研究内容が評価され学会賞をすることができた。

そこで、貧血の急性期から慢性期にかけて血圧を補正する生体調節機構がはたらいていると考え、主要な血圧調節系であるレニン-アジオテンシン系について解析した。レニン-アジオテンシン系のなかで、アジオテンノーゲンやアジオテンシノーゲン変換酵素の発現は貧血時に変化しなかったが、腎臓におけるレニンのmRNA発現が増加がすることがわかった。次に、貧血時のレニン産生誘導組織を同定するために、in situハイブリダイゼーションを行なったところ、レニンの産生部位として知られている傍糸球体細胞に加え、貧血時には尿細管間質でもレニンのmRNAおよびタンパク質が発現することを見出した。また、腎臓間質のレニン産生は、マウスの低酸素曝露だけでは誘導されなかったので、貧血による低酸素ストレスではなく、血圧低下が腎臓間質レニン産生を誘導することが考えられた。以上の結果から、貧血時には赤血球濃度の低下により血液粘稠度が低下し、血圧が低下するが、赤血球による酸素供給の恒常性を維持するために、腎臓間質でレニン産生が誘導され、昇圧系が稼働することが考えられた。新たなレニン産生部位として腎臓間質を同定し、腎臓間質におけるレニン産生が全身血圧の変化に応答して調節されていることを発見した。また、高血圧モデルマウスを用いて、血圧が上昇した際には腎臓間質におけるレニン産生量が低下することを明らかにした。腎臓間質におけるレニン遺伝子発現をmRNAレベルで検出してきたが、今後、タンパク質レベルでの貧血誘導性のレニン発現を示す必要がある。そのために、特異性と力価の高いレニン抗体を選定し、免疫化学染色法によりマウスおよびラット腎臓のレニンタンパク質を検出する。また、腎臓間質から機能的なレニンが産生されていることを示すために、血液中のレニン活性が貧血時に誘導されることを示す。さらに、レニンはプロレニンが切断されることにより成熟タンパク質として機能するが、プロレニンにも生理活性があることが知られている。そこで、腎臓間質における貧血誘導性のレニン遺伝子発現によるプロレニンと成熟型レニンの発現レベルを比較する。腎臓病では、レニン産生過剰による腎性高血圧を併発することがある。そこで、マウスおよびラットの腎臓病モデルを用いて、腎臓間質におけるレニン産生の変化を明らかにする。腎臓間質のエリスロポエチン産生細胞は、腎臓病環境下では筋線維芽細胞に形質転換し、エリスロポエチン産生能を失うことを明らかにしてきたので、レニン産生制御機構に対する病態環境の影響を解析する。腎臓病が進行すると、高血圧を併発することが知られている。この腎性高血圧において、腎臓間質のレニン産生が関与している可能性について検討する。そのために、マウスやラットの腎障害モデルを作出し、病態腎臓におけるレニン産生について、in situハイブリダイゼーションや免疫組織化学法により解析を進める。当初計画では、マウス血液中のレニン活性を評価する検出キット(Renin Mouse Assay Kit Fluorimetric SensoLyte 520、114,048円)を多数購入する予定であった。しかし、1キット購入し、測定を行なったところ、検出感度が非常に低く、データの信憑性が低いことがわかった。そこで、本キットの購入を行わなかったため、次年度使用額が生じた。本金額は、次年度に別のレニン活性測定系を試すための経費とレニン抗体の購入に充てる。
視覚、触覚、行動の協調に基づくヒューマノイドによる行動環境の認識

本研究では、行動を誘発・実行させるための知覚と、知覚を誘発・実行させるための行動といった双方向の視点から知覚と行動を統合した認識・行動機能の解明を行い、これにより、知能ロボットが自ら行動環境情報を効率的に獲得することを可能にする手法を確立することを目的とし、以下の三項目について研究を行った。1.視覚と触覚を統合した物体の識別法:視覚情報だけでは物体間の分離・識別できない物体について、ロボットがロボットハンドで接触することにより得られる触覚情報と接触の前後における視覚情報の違いに基づき識別する手法を確立した。2.知覚空間を考慮した空間記述と行動計画法:未知物体が含まれる環境において、一回の知覚で認識できる空間の領域を考慮し、必要な環境情報を効率的に獲得するための視覚と行動を統合した動作生成アルゴリズムを検討し、未知環境の中から既知物体を探し出す効率的な行動生成手法を考案した。視覚により環境中の特徴と自己の相対位置関係を計測し自己位置姿勢の推定と環境地図の作成を同時に行う手法について、半球に匹敵する広視野の視覚情報を利用することにより高度化できることを示した。3.日常生活環境を認識し行動するシステムの実現:上記(1)(2)で確立されたアルゴリズムについて、ヒューマノイドロボティクスシミュレータOpenHRPを用いたシミュレーションおよび、ヒューマノイドロボットHRP-2を用いた実験により研究開発した手法の実時間性も含む実環境での有効性を検証した。〔研究協力者〕本研究では、行動を誘発・実行させるための知覚と、知覚を誘発・実行させるための行動といった双方向の視点から知覚と行動を統合した認識・行動機能の解明を行い、これにより、知能ロボットが自ら行動環境情報を効率的に獲得することを可能にする手法を確立することを目的とし、以下の三項目について研究を行った。〔研究協力者〕本年度は,テーブルの上に物が散乱しているといった限定されている行動環境に対して,視覚,触覚,行動を協調してヒューマノイドロボットにより行動環境を認識する手法を明らかにした.具体的には,以下の三つの項目について研究を行った.(1)視覚と触覚を統合した物体の識別法の解明:視覚情報だけでは物体間の分離・識別できない物体について,手で接触することにより得られる触覚情報と接触の前後における視覚情報の違いに基づき識別する手法を確立した.(2)知覚空間を考慮した空間記述と行動計画法:視覚システムの性能により規定される「視覚による可認識領域」を定義した.これに基づき適切な行動を計画する手法について検討した.また,行動環境の記述手法として,OctreeとOccupancy gridの両者について,その長所および短所について比較検討を行った.(3)日常生活環境を認識し行動するアルゴリズムの実現:上記(1)(2)で確立されたアルゴリズムについて,ヒューマノイドロボティクスシミュレータOpenHRPを用いたシミュレーションおよび,ヒューマノイドロボットHRP-2を用いた実験により有効性を検証した.[研究協力者]産業技術総合研究所・知能システム研究部門Kheddar, Abderramane視覚と触覚を統合した物体の識別法の解明産業技術総合研究所・知能システム研究部門Stasse, Olivier知覚空間を考慮した空間記述と行動計画法の検討本年度は,部屋の中にいくつかの既知物体が存在するといった限定された行動環境に対して視覚,触覚,行動を協調してヒューマノイドロボットにより行動環境を認識する手法を明らかにすることを試みた.具体的には,以下の三つの項目について研究を進めた.(1)視覚と触覚を統合した物体の識別法の解明:LedermanとKlatzkyにより提案されている触覚により環境・物体を探査するアルゴリズムに視覚情報を加えるように拡張することを検討した.また,視・触覚情報を用いた探査行動をいくつかの基本行動により構成し,それらを並列的あるいは直列的に実施することにより,環境・物体情報を獲得する手法を検討した.ヒューマノイドロボットにより3次元空間内に設定された任意の点に触れる動作計画法について明らかにした.(2)知覚空間を考慮した空間記述と行動計画法:ヒューマノイドの動作情報を結合することにより,単カメラからの画像情報のみからでも精度よく,SLAMが実施できる手法を確立した.視覚により環境中の特徴と自己の相対位置関係を計測し自己位置姿勢の推定と環境地図の作成を同時に行う手法について,半球に匹敵する広視野の視覚情報を利用することにより高度化できることを示した.(3)日常生活環境を認識し行動するシステムの実現:

上記(1),(2)で確立されたアルゴリズムについて,ヒューマノイドロボティクスシミュレータOpenHRPを用いたシミュレーションによりその有効性を検証した.ヒューマノイドロボットHRP-2を用いた基礎的な実機実験を行い,研究開発した手法の実時間性も含む実環境での有効性の確認を行った.なお,研究協力者として,産業技術総合研究所・知能システム研究部門A.Kheddar氏,O.Stasse氏,研究代表者の指導学生H.Na氏らの協力を仰いだ.部屋の中に未知物体と既知物体が混在する行動環境に対して視覚、触覚、行動を協調してヒューマノイドロボットにより行動環境を認識する手法を明らかにするために、以下の三つの項日について研究を進めた。1視覚と触覚を統合した物体の識別法の解明:未知物体に対して視覚情報だけでは得ることのできない物体の拘束状態、質量等の情報を触覚と行動を融合して効率的に獲得する手法を検討したが、ヒューマノイドロボットの手首部に備わっている力覚センサのみでは、対象物体によっては十分な触覚情報が得られないということが判明したため、触覚センサを導入した。2知覚空間を考慮した空間記述と行動計画法:未知物体が含まれる環境において、必要な環境情報を効率的に獲得するための視覚と行動を統合した動作生成アルゴリズムを検討し、未知環境の中から既知物体を探し出す効率的な行動生成手法を、協力研究員Stasse氏および外国人特別研究員Saidi氏とともに考案した。また、単眼広視野視覚情報に基づく自己位置姿勢の推定と環境地図の同時作成について、受動的に得た視覚情報のみでの限界を明らかにするとともに、能動的な情報獲得指針を確立した。3日常生活環境を認識し行動するシステムの実現:ヒューマノイドロボットHRP-2のハンドを改造し、触角センサを取り付けた状態で動作試験を行った。また、未知物体が含まれる環境において,必要な環境情報を効率的に獲得するための視覚と行動を統合した動作生成アルゴリズムについて、ヒューマノイドロボティクスシミュレータOpenHRPを用いたシミュレーションおよび実ヒューマノイドロボットを用いた実験によりその有効性を検証した。〔研究協力者〕産業技術総合研究所・知能システム研究部門Olivier Stasse
DNA鎖合成装置のモデル系:EBV複製フォークで働く蛋白質群の機能解析

Epstein-Barrウイルス産生状態においては複製開始領域OriLytから複製は始まり少なくとも複製後期にはローリングサークル型複製様式によりウイルスゲノムは複製され複製中間体としてhead-to-tail concatemerが合成される。このウイルスゲノム複製伸長を担うウイルス蛋白質としてBALF5蛋白質、BMRF1蛋白質、BALF2蛋白質、BBLF4蛋白質、BSLF1蛋白質、BBLF2/3蛋白質が知られている。これまでBALF5蛋白質がPolymerase catalytic subumit,BMRF1蛋白質がPolymerase accessory subunitであることを明らかにした。平成10年度においては一本鎖DNA結合蛋白質(EBVSSB)にhelix-destabilizing活性が付随することを見い出した。このhelix-destabilizing活性がssDNA上の二次構造を解消することによりEBVDNAポリメラーゼの動きを促進すると考えられる。さらにDNAヘリカーゼ、DNAプライマーゼ活性を担うと考えられるBBLF4蛋白質、BSLF1蛋白質、BBLF2/3蛋白質のバキュロウイルス発現系を各々樹立した。3種の組み換えバキュロウイルスは感染細胞中に各々90、89、及び76kの蛋白質を発現し、各抗体を用いたウエスタンブロットにより各遺伝子産物であることが同定された。3種の組み換えバキュロウイルスを同時に感染させ抗BSLF1抗体で免疫沈降させるとBSLFl、BBLF4, BBLF2/3蛋白質すべてを沈降させた。感染細胞内で3者は複合体を形成している。また同様の方法でBBLF4蛋白質/BSLF1蛋白質問、及びBBLF2/3蛋白質/BSLF1蛋白質間でも複合体形成をすることが確認できた。現在この複合体を精製し、その酵素活性について検討している。
消化管におけるグレリンの作用機序解明

【背景】消化管運動における神経性調節機構は交感神経と副交感神経に加え腸管壁内の筋層間神経叢(Auerbach神経叢)を中枢とした壁内神経があり副交感神経から遊離したアセチルコリン(ACh)がムスカリン受容体に結合することで平滑筋が収縮し消化管運動が亢進する。そこで壁内神経伝達物質遊離量を測定できれば神経伝達と消化管運動との関係が直接証明されることになる。本研究では消化管へのマイクロダイアリシス法を応用し、in vivoでのグレリンの作用機序解明を行なう。【今年度実験目的】慢性犬モデルでの静注によるグレリン投与時の消化管運動を観察したが収縮運動がみられないため、直接マイクロダイアリシスモデルを作成し、胃におけるグレリン動注モデルを作成した。【実験モデル作成】雑種成犬をpentobarbital麻酔下に開腹し、グレリン投与経路として胃大網動脈分枝に動脈注射用カテーテルを留置、生理食塩水をフラッシュして潅流域を確認しAch遊離量測定用に潅流域内の胃壁筋層に透析用プローブを挿入し、また同部位の輪状筋軸に沿って蠕動運動測定用にストレインゲージ・フォース・トランスデューサーを縫着する。【実験方法】グレリンを動脈内注入し、Ach値測定および消化管運動同時測定を行った。【結果】グレリンの動注において胃には収縮運動は観察されなかった。アセチルコリン値の測定は胃壁での測定が手技的な問題もあり困難であった。ラット等で確認されているグレリンの胃に対する作用は示せなかった。【今後の課題】測定部位の変更を検討するとともにグレリン投与モデルを実験動物の変更が必要であると考えている。【今年度実験日的】グレリン投与時のアセチルコリン測定部位を決定するために次のモデルを作成した。【実験モデル作成】:雑種成犬(15kg)ケタミンおよびペントバルビタールNaにて麻酔導入後に開腹し、ストレインゲージ・フォース・トランスデューサー(以下SG)を胃体部大弯、胃幽門前庭部大弯、幽門輪から10cmの十二指腸、空腸(幽門輪から60cm)の4箇所に縫着し慢性モデルを作成した。グレリンは生理食塩水で希釈し、5x10^<-7>M/100μlで冷凍保存し、使用時に全量5mlとして投与した(1x10^<-6>M15x10^<-6>M)。【実験方法】:SG縫着術後2週間の回復期間の後に実験犬は覚醒下にSGをポリグラフに接続し消化管運動を記録した。まず正常の空腹期運動IMC (Phase14)を観察したのちグレリン(5x10^<-7>M/100μl)の投与実験を行った。ポリグラフ上でIMCを観察し、phase3終了20分後に経中心静脈的にグレリンを投与した。グレリン投与量は1.575nmolで行った。【結果】静止期のグレリン投与にて胃および十二指腸、小腸には収縮運動は観察されなかった。またphase13の収縮周期にも影響はなかった。

グレリンの作用濃度の設定が問題かと考えたが投与中実験犬は睡眠状態となり、実験犬に対するグレリンの中枢性の作用は示唆された。【今後の課題】グレリン投与について実験犬に対する至適濃度の確立が必要である。グレリンは低濃度の溶液では冷凍保存でも分解され、また投与経路の樹脂表面に吸着されることが報告されているので投与経路、動注モデルなどへの改良を行っている。【背景】グレリンは胃の局所にも働くことが示されておりラットではグレリン投与によって胃酸の分泌と胃の運動亢進が観察されている。一方消化管運動における神経性調節機構は、副交感神経から遊離したアセチルコリン(ACh)が平滑筋のムスカリン受容体に結合することで平滑筋が収縮し消化管運運動が亢進することから、ホルモンの腸管に対する消化管運動機序の解析には壁内神経伝達物質遊離量を測定と消化管運動測定が同時にできれば有用である。【今年度実験目的】我々が考案した消化管へのマイクロダイアリシス法を応用しin vivo実験にてグレリンの消化管運動の作用機序を証明する。【実験モデル作成】雑種成犬をpentobarbital麻酔下に開腹し、グレリン投与経路として胃大網動脈派分枝に動脈注射用カテーテルを留置、生理食塩水をフラッシュして潅流域を確認し、Ach遊離量測定用に潅流域内の胃壁筋層に透析用プローブを挿入し、また同部位の輪状筋軸に沿って蠕動運動測定用にストレインゲージ・フォース・トランスデューサー(以下SG)を縫着する。【実験方法】グレリンを動脈内注入し、Ach値測定および消化管運動同時測定を行う。【進行状況】小腸での動脈注入とAch値測定および消化管運動同時測定は安定した手技であるが、胃壁での測定が現在不安定である。【今後の課題】潅流域の限局所を行いモデル確立中である。【背景】消化管運動における神経性調節機構は交感神経と副交感神経に加え腸管壁内の筋層間神経叢(Auerbach神経叢)を中枢とした壁内神経があり副交感神経から遊離したアセチルコリン(ACh)がムスカリン受容体に結合することで平滑筋が収縮し消化管運動が亢進する。そこで壁内神経伝達物質遊離量を測定できれば神経伝達と消化管運動との関係が直接証明されることになる。本研究では消化管へのマイクロダイアリシス法を応用し、in vivoでのグレリンの作用機序解明を行なう。【今年度実験目的】慢性犬モデルでの静注によるグレリン投与時の消化管運動を観察したが収縮運動がみられないため、直接マイクロダイアリシスモデルを作成し、胃におけるグレリン動注モデルを作成した。【実験モデル作成】雑種成犬をpentobarbital麻酔下に開腹し、グレリン投与経路として胃大網動脈分枝に動脈注射用カテーテルを留置、生理食塩水をフラッシュして潅流域を確認しAch遊離量測定用に潅流域内の胃壁筋層に透析用プローブを挿入し、また同部位の輪状筋軸に沿って蠕動運動測定用にストレインゲージ・フォース・トランスデューサーを縫着する。【実験方法】グレリンを動脈内注入し、Ach値測定および消化管運動同時測定を行った。【結果】グレリンの動注において胃には収縮運動は観察されなかった。アセチルコリン値の測定は胃壁での測定が手技的な問題もあり困難であった。ラット等で確認されているグレリンの胃に対する作用は示せなかった。【今後の課題】測定部位の変更を検討するとともにグレリン投与モデルを実験動物の変更が必要であると考えている。