hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
悪性腫瘍化を司るRNA制御系の解明

申請者はこれまで、腫瘍血管新生因子VEGF遺伝子のエクソン1領域に、蛋白質をコードしないRNA(以下VEGFノンコーディングRNA)が内蔵されていること、このVEGFノンコーディングRNAが「癌促進性RNA」として機能することを明らかにしてきた。本研究では、VEGFノンコーディングRNAによる腫瘍抑制遺伝子群のサイレンシング機構を解明することを目的とし、以下の研究成果を得た。(1)VEGFノンコーディングRNA制御系とVEGF蛋白質シグナルからなるネットワークの解明VEGF標的治療薬(モノクローナル中和抗体、VEGF受容体阻害剤)によってVEGFノンコーディングRNAが細胞レベルおよびマウス個体レベルで誘導され、VEGF標的治療薬に対する抵抗性が獲得されることを明らかにした。また、この誘導は、VEGF遺伝子の転写からノンコーディングRNAの転写へスイッチングすることによっておこることを見出した。(2)VEGFノンコーディングRNAによる癌幹細胞化In situhybridyzation解析の結果、VEGFノンコーディングRNAはヒト大腸組織の幹細胞に強く発現しており、アデノーマ組織及びカルシノーマ組織ではより強く発現していることを見出した。また、ヒト大腸癌細胞株にVEGFノンコーディングRNAを安定発現させると、マウス移植モデルにおいて悪性腫瘍を形成することを確認した。本研究では、VEGFノンコーディングRNAによる腫瘍細胞の悪性形質化の分子機構を解明することを目的とし、以下の研究成果を得た。(1) VEGFノンコーディングRNA過剰発現細胞では、腫瘍抑制遺伝子p53およびSTAT 1の発現が抑制され、その結果、「p53抗腫瘍経路」および「インターフェロン腫瘍抑制経路」が阻害されていることを明らかにした。(2) VEGFノンコーデイングRNA過剰発現細胞では、1)種々の癌幹細胞細胞表面マーカー(CD44, CD133, EpCAM)の有意な増加、2)種々の抗がん剤に対する強い耐性能の獲得、3)in vivoにおける高い造腫瘍能が認められた。(3) VEGFノンコーディングRNAを標的とするsiRNAによって、癌細胞におけるp53およびSTAT 1の発現が回復し、抗がん剤に対する感受性が有意に亢進すること、さらにin vivoにおいて癌縮小効果があることを明らかにした。以上の結果から、VEGF遺伝子領域には「腫瘍促進性のノンコーディングRNA」がコードされており、このノンコーディングRNAが、がん細胞の悪性形質化、さらには癌幹細胞化に重要な役割を果たしている可能性が考えられた。(1) VEGFノンコーディングRNAによる腫瘍抑制遺伝子p53およびSTAT1の発現抑制に、マイクロRNA遺伝子サイレンシングシステムが関与しているかを検討するために、Drosha蛋白質のノックダウンおよびDicer遺伝子を破壊したがん細胞株を用いて検討した。その結果、VEGFノンコーディングRNAによる腫瘍抑制遺伝子サイレンシングは、マイクロRNA遺伝子サイレンシングシステムとは全く異なることを明らかにした。現在、VEGFノンコーディングRNAと特異的に相互作用する蛋白質因子の同定を進めている。(2) VEGFノンコーディングRNAの発現調節機構について検討するために、各VEGFノンコーディングRNAの上流領域をクローニングし、プロモーター解析を行った。その結果、VEGFノンコーディングRNAに特異的なプロモーター活性が、VEGFプロモーターとは独立して、VEGF遺伝子のエクソン1に存在することを明らかにした。以上の結果から、VEGF遺伝子領域には「腫瘍促進性のノンコーディングRNA」が独立してコードされており、新規のサイレンシング機構を介して、がん細胞の悪性形質化、さらには癌幹細胞化に重要な役割を果たしている可能性が考えられた。
水田における窒素除去機能を規定する環境要因とモデル化

水田が有する窒素除去機能は,広く認められているものの,その除去量を推定・評価できる汎用的なモデルは開発されていない。そこで,除去量に影響を与える環境要因として,温度,水の対流,水平方向の流れ,有機炭素濃度を想定し,これらの環境要因が水田での窒素除去量に与える影響について検討し,除去量を算出できるモデルを提示する。
タイ初等中等教員の質的向上施策に関する研究

本研究の目的は、タイにおける初等中等教員の質的向上のための種々の施策の構造と特質を歴史的・比較的観点から明らかにすることを通して、タイ教員の社会的役割とその民族的特質を解明することであり、本年度は、次の活動を展開した。第一に、タイ初等中等教員をめぐる人事行政改革の意義と課題について、関連資料の分析から制度・施策の構造と特徴を解明した。この成果は、日本比較教育学会第43回大会において口頭発表を行い、加筆修正を加えて、学術論文としてまとめた。第二に、昨年度から継続して分析・考察を行ってきたタイにおける初等中等教員の質的向上のための種々の施策、すなわち、校内研修プロジェクト、人事制度改革、外部評価制度の3つの施策に対する現職教員の意識を明らかにするために、2007年8月6日から9月12日までの38日間、バンコク、中北部、東北部の初等・中等学校を訪問し、現職教員への聞き取り調査、関連資料の収集からなるフィールドワークを実施した。昨年度、今年度の2年間の研究活動から得られた知見を要約すると次のようになる。タイにおける初等中等教員の質的向上施策は、伝統的・民族的な「聖職者としての教員」理念を維持しつつ、国際的な「専門職としての教員」という理念に即した構造を有していること。具体的には、免許制度を創設することで、教員の身分や適格性を保障するとともに、校内研修プロジェクトによって職能開発を促し、さらに、その成果を教員個人、学校全体という2つの面から評価し、望ましい成果の見られた教員個人については、従来に比べはるかに高給が与えられるという好循環を生み出すシステムとして整備されたことである。残された課題としては、(1)もっぱら、書類に盛り込まれた内容に依存することなく、教員の学習指導実態により密着し、同時に、(2)タイ社会の特質とも調和するような評価手法・仕組みを開発することである。本研究は、タイ初等中等教員の社会的役割とその民族的特質を歴史的・比較的観点から解明することを目的としており、今年度は、次の研究活動を行った。第1に、2006年8月から2007年3月までの8ヶ月間、タイ教育省教育審議会事務局に、訪問研究員として滞在し国内では入手不可能な資料を収集した。また、同事務局の研究員等とタイと日本の教育について積極的に意見交換を行った。第2に、タイ教員に求められる資質・能力を明確化するために、教員関連法規に盛り込まれた資質・能力に関連する条文の通時的・共時的比較分析を行った。通時的比較分析では、初等中等教員が国家公務員としての身分を有することとなった1948年から現行の2004年の法規を分析対象とした。共時的分析では、タイにおいていわば新興の専門職としての教員の倫理規程と伝統的専門職である弁護士、医師の倫理規程に絞って比較分析を行った。共時的比較分析の成果は、「タイ初等中等教員に求められる倫理の特質--他の専門職倫理規程との比較分析--」としてまとめた。以上の分析から、タイ初等中等教員は、児童・生徒のみならず、広く地域社会にとって「模範的人間」であることが求められていることが明らかになった。第3に、タイ教員に求められる資質・能力が、いかに制度的に担保されているのかという点に関して、校内研修制度に焦点を当て、文献資料ならびに学校訪問調査から得られた知見を基に、同制度の特徴ならびに実施状況について分析した。この成果は、2007年3月1日、アメリカ合衆国メリーランド州ボルティモア市にて開催された北米・比較国際教育学会(CIES)において「タイにおける教員の協働とタイ的気配り文化--校内研修の事例研究--」というテーマで口頭発表を行った。
環境適応機能を有した変形移動可能な扁形ロボットの開発と移動作業体への応用展開

前年度までに開発した試作ロボットおよび環境適応推進手法の成果を基に,研究計画で予定していた通りに扁形ロボットの作業機能と産業応用への展開を検討した.まず扁形ロボットの作業機能についてであるが,大自由度を有する扁形ロボットの場合の把持と繰り動作についてシミュレーションを行った.この場合は,従来のロボットハンドのように物体の形状に合わせ,ロボットの各関節を位置制御することにより把持と繰り動作を実現できることが確認できた.また触角センサによる情報を用いることにより,側抑制の原理を導入して物体を包み込むような動作を実現できた.ただ触覚センサによるフィードバック制御次第では把持が不安定になる状態があることも確認できたので,確実で安定な包み込み把持を実現するためには,今後も従来のロボットハンドの研究で行われている議論が必要である.次に予定していた扁形ロボットの産業応用への展開であるが,床下点検や配管検査などのインフラ点検への応用を視野に入れた狭隘環境での探査を模擬した実験を行った.実験の内容としてブロックや木材などで擬似的な狭隘環境を作り出し,操縦者がロボットの動作を直接観察しながら扁形ロボットをジョイスティックで操縦する内容である.これにより,開発したロボットが持つ機構的な移動性能が応用展開への可能性を有しているか確かめようとした.実験では操縦者の試行錯誤しながらの操縦によるものではあるが,扁形ロボット自身の機体高さより低い凹凸のある路面条件においては路面を踏破できることを確認した.実際に産業に応用するには,より自律的な動作の検討や遠隔操縦システムなどのインターフェイスの充実を図る必要があるが,移動機能としては予想した能力を有していると判断できる結果であった.扁形ロボットの基本的な移動メカニズムを検討し,シミュレーションや実験によりその妥当性を検証した.まず,ユニットである体節を関節を介して縦横に連結した数理モデルを用いて,扁形動物や軟体動物で観察できる代表的な這行運動のPedal-wave推進を基本的な移動方法に採用し,扁形ロボットに適用する場合の運動生成法を検討し定式化した.具体的には,三角関数を基本とした時間関数で関節角度等を表現することで,数種類のパラメータを変更するだけで様々な運動の生成を可能にした.次に,腹足類における波形を伝播させる移動メカニズムに注目した.これらの移動メカニズムは波形の生成原理が収縮か伸展であるか,進行方向に対して単列で行うか複列で行うかの特徴により4種類に分類されている.そこで4種類の波形伝播方式をPedal-wave推進に反映し動力学シミュレーションを行い,提案する扁形ロボットにおいても腹足類の波形伝播方法による移動を実現できることが確認でき,その後の試作機を用いた実験においてもその妥当性が確認できた.この腹足類を参考とした移動メカニズムを検討する際に,ロボットの構造に等方性がある正方形構造(3行×3列構造)と異方性がある長方形構造(5行×2列構造)でも動力学シミュレーションと実験を行い,それぞれの構造における移動特性を調査した.また,薄型圧力センサをロボットの機体表面に取り付け,側抑制の原理を基に開発したアルゴリズムを開発し,環境適応推進システムを構築した.扁形ロボットが地形に応じて推進方法を変化させ移動していく様子を動力学シミュレーションで確認し,試作機においても同様の運動を行えることを確認した.最後に,ユニットの連結構造により運動の特性が変化することを確認し,ユニットを頂点とする三角形か四角形構造が基本的な構造となり得ることが判明した.扁形ロボットの基本的な移動メカニズムを検討し,動力学シミュレーションや試作機を用いた実験によりその検証も行えていることから,本年度に実施した研究はおおむね申請書の計画通りに遂行することができたと考えている.当初は予想していなかったが,シミュレーションや実験の結果,使用頻度が低い関節自由度があることが判明した.また試作機の開発では,ロボットの構造的な厚さは採用したモータの寸法やその配置方法が大きく影響することが判明した.今回開発した試作機では想定よりロボットの厚みが増しており,ロボット構造の薄型化を検討するべきと考えている.前年度の結果より「能動2自由度+受動1自由度」の関節構造を採用して,扁形ロボットの自立型実験機を開発した.当初は「能動3自由度」または「能動2自由度+受動1自由度」の関節構成を検討していたが,柔軟性の向上を目的とした体節の増設を考慮した結果,「能動1自由度+受動2自由度」および「差動型能動2自由度+受動1自由度」の関節構造を検討することとした.まず「能動1自由度+受動2自由度」関節では,サーボモータによる能動1自由度+回転自由な受動1自由度+バネによるコンプライアンスを導入した受動1自由度で関節を構成した.これは前年度で試作した関節構造の能動1自由度を置換した構造である.この構造を採用すると体節間の能動自由度は現象するが,体節の小型化と体節の増設が期待できるためロボットとしての運動性能は制限されないと考えた.実際に関節と試作し検証実験を行った結果,前年度の試作機と比較して小型・軽量化に成功し,体節を増設すればロボット単体としての運動性能が損なわれない見込みが高いことを確認した.次に「差動型能動2自由度+受動1自由度」

関節では,これまで独立に駆動していた2つの関節軸を差動機構を用いて協調駆動するものであり,この機構によりアクチュエータの小型化および体節の増設が実現できる.この設計に関しても実際に試作を行い,所期の性能を発揮できることを確認した.試作した関節を比較し,より小型軽量化が可能であり高い運動性を発揮しうると期待できる「差動型能動2自由度+受動1自由度」関節を採用した.また移動時の対地適応性の向上を図るため,ロボットの構造材や駆動系に積極的に柔軟材を導入し,市販の安価な圧力センサを複数組み合わせた接触力の大きさ位置を測定する複合センサを試作した.これらの要素を統合し,扁形ロボットの試作機を開発した.検証実験を目的とした扁形ロボットの試作機を開発し基本動作の確認も終了していることから,本年度に実施した研究はおおむね当初の計画通りである.今回新たに採用した関節機構ではアクチュエータの協調駆動を導入したため関節の小型軽量化が達成でき,体節の増設が見込めるため,より柔軟で環境適応性の高い移動の実現が期待できる.また設計の結果として,関節の設計自体に関しても有効な知見が得られたため,一般化できる部分をまとめた.一方,試作した複合センサは現時点では誤差が大きいなどの課題もあるが,調整により改善できる見込みがある.なお,運動性能に大きく関係する環境との摩擦に関しては検討が不足している点がある.継続的に調査していく必要があると考えたため,ロボット接地面の材質を容易に変更可能な構成とした.前年度までに開発した試作ロボットおよび環境適応推進手法の成果を基に,研究計画で予定していた通りに扁形ロボットの作業機能と産業応用への展開を検討した.まず扁形ロボットの作業機能についてであるが,大自由度を有する扁形ロボットの場合の把持と繰り動作についてシミュレーションを行った.この場合は,従来のロボットハンドのように物体の形状に合わせ,ロボットの各関節を位置制御することにより把持と繰り動作を実現できることが確認できた.また触角センサによる情報を用いることにより,側抑制の原理を導入して物体を包み込むような動作を実現できた.ただ触覚センサによるフィードバック制御次第では把持が不安定になる状態があることも確認できたので,確実で安定な包み込み把持を実現するためには,今後も従来のロボットハンドの研究で行われている議論が必要である.次に予定していた扁形ロボットの産業応用への展開であるが,床下点検や配管検査などのインフラ点検への応用を視野に入れた狭隘環境での探査を模擬した実験を行った.実験の内容としてブロックや木材などで擬似的な狭隘環境を作り出し,操縦者がロボットの動作を直接観察しながら扁形ロボットをジョイスティックで操縦する内容である.これにより,開発したロボットが持つ機構的な移動性能が応用展開への可能性を有しているか確かめようとした.実験では操縦者の試行錯誤しながらの操縦によるものではあるが,扁形ロボット自身の機体高さより低い凹凸のある路面条件においては路面を踏破できることを確認した.実際に産業に応用するには,より自律的な動作の検討や遠隔操縦システムなどのインターフェイスの充実を図る必要があるが,移動機能としては予想した能力を有していると判断できる結果であった.現在までの研究の進捗状況はおおむね順調に進んでいるので,今後は申請書の計画に従い研究を遂行していく予定である.実験や動力学シミュレーションの結果,関節の自由度を省ける可能性があることが分かった.
シグマトロピー転位の不斉転写能を活用する効率的不斉合成法

2年間の本研究でえられた主な研究成果は以下の通りである。(1)「[2,3]-Witing転位による不斉転写のメカニズム解明」に関しては、キラルなカルボアニオン末端を光学活性有機スズ化合物から発生させた一連の実験を行い、不斉転写が動的速度論的光学分割機構で進行することを支持する結果をえた。(2)「[1,4]-Wittig転位の不斉転写能の評価」は本研究において最も力を入れたテーマである。まず、アリルボルニルエーテル(endo体とexo体)のカルボアニオン転位では、めずらしい[1,4]-Wittig転位(エノラート種を生成する)が50%前後の比率で、非立体特異的に進行することを見い出した。一方、アリルcis-カルベニルエーテルやアリル-trans-ピペリチルエーテリのカルボアニオン転位では、低温でも[1,4]-転位が4085%の比率で、ほぼ完壁に立体特異的(立体保持)で進行することを明らかにした。これらの結果から、[1,2]-Wittig転位と競争する[1,4]-転位はラジカル開裂-再結合機構で進行するのに対して、[2,3]-Wittig転位と競争する[1,4]-転位(比較的で起こる)は協奏(pericyclic)機構で進行することが明らかとなった。さらに、アリルシリルエーテル系のカルボアニオン転位のおける[1,4]-転位(retro-Brook転位)の可能性をも検討し、これまで知られていた[1,2]-retro-Brook転位は全く起こさず、[1,4]-retro-Brook転位のみを効率的に起こす3つの反応条件を見い出した。この手法は、新しい高立体選択的エノールシリルエーテルの合成法となるので、今後の発展が期待できる。(3)「連続的シグマトロピー転位による不斉転写」については、アリルシクロペンテニルエーテルの系において連続的[2,3]-Wittig/[3,3]-siloxy-oxy-Cope転位([1,4]-Wittig転位と同じ生成物を与える)を検討したが、不斉転写能を検討するにはいたらなかった。本年度は研究室の立ち上げにかなりの時間を要したが、えられた主な研究成果は以下の通りである。1,「[2,3]-Wittig転位による不斉転写のメカニズム解明」に関しては、まだ予備的段階であるが、キラルなカルボアニオン末端を光学活性有機スズ化合物から発生させて、"重複不斉[2,3]wittig転位系"を一例検討し、不斉転写が動的速度論的光学分割機構で進行することを支持する結果をえた。2,「[1,4]-Wittig転位の不斉転写能の評価」は本年度最も力を入れたテーマであるが、アリルボルニルエーテル(endo体とexo体)およびアリルcis-カルベニルエーテルのカルボアニオン転位では、めずらしい[1,4]-Wittig転位(エノラート種を生成する)が50%前後の比率で進行することを見い出し、前者の[1,4]-転位は非立体特異的に進行するのに対して、後者の[1,4]-転位はほぽ完壁に立体特異的(立体保持)で進行することを明らかにした。

これらの結果から、[1,2]-Wittig転位と競争する[1,4]-転位はラジカル開裂-再結合機構で進行するのに対して、[2,3]-Wittiig転位と競争する[1,4]-転位(比較的低温で起こる)は協奏(pericyclic)機構で進行することが明かとなった。3,「連続的シグマトロピー転位による不斉転写」については、アリルシクロペンテニルエーテルの系において連続的[2,3]-Wittig/[3,3]-siloxy-oxy-Cope転位([1,4]-Wittig転位と同じ生成物を与える)を検討したが、不斉転写能を検討するにいたっていない。研究室の立ち上げを完了した本年度にえられた主な研究成果は以下の通りである。(1)「[2,3]-Wittig転位による不斉転写のメカニズム解明」に関しては、実験は完了し、不斉転写が動的速度論的光学分割機構で進行することを支持する結果をえたので、投稿準備を進めた。(2)「[1,4]-Wittig転位の不斉転写能の評価」は昨年度に引き続き最も力を注いだテーマである。本年度は、アリルcis-/trnas-カルベニルエーテル(1)およびアリルcis-/trnas-ピペリチルエーテル(2)のカルボアニオン転位([2,3]-転位と競争する)におけるペリ選択性を調べ、(a)cis-1の転位では、trans-1に比べて、めずらしい[1,4]-Wittig転位(エノラート種を生成する)の比率が高い(60-90%)、(b)trans-2の転位でも[1,4]-転位が優先するのに対して、cis-2の転位では、[1,4]-転位が全く起こらず、[2,3]-転位が圧倒的に起こる、(c)いずれの系でも、[1,4]-転位は低温で、ほぼ完璧に立体保持で進行する、などの知見をえた。これらの結果から、基質の立体配座が[1,4]-転位率を決定する主要因であること、およびここで見られた[1,4]-転位は協奏(pericyclic)機構で進行すること、などを明らかにした。次に、アリルendo-/exo-ボルニルエーテル(3)およびアリルendo-フェンチルエーテル(4)のカルボアニオン転位([1,2]-転位と競争する)における[1,4]-転位の可能性を検討した。その結果、3の転位では、[1,4]-転位が50%前後の比率で起こり、しかもそれは非立体特異的に進行するのに対して、同条件下で発生させた4のカルボアニオンは[1,4]-のみならず、[1,2]-転位も全く起こさないという"異常な"現象を見い出した。現在、この現象の原因を解明する実験を進めている。さらに、本年度は、アリルシリルエーテル系のカルボアニオン転位のおける[1,4]-転位(retro-Brook転位)の可能性をも検討し、これまで知られていた[1,2]-retro-Brook転位は全く起こさず、[1,4]-retro-Brookのみを効率的に起こす3つの反応条件を見い出した。この手法は、新しい高立体選択的エノールシリルエーテルの合成法となるので、今後の発展が期待できる。(3)「連続的シグマトロピー転位による不斉転写」については、引き続き連続的[2,3]-Wittig/[3,3]-siloxy-oxy-Cope転位を検討してきたが、不斉転写能を検討するには至っていない。
液滴マイクロ流体システムを用いた膜内進化実験によるRNAの酵素能力の追求

本研究では、マイクロ流路による液滴操作技術を用いて、リボザイムの「膜内進化システム」を構築し、RNAの触媒機能の限界を追求することを目的とした。本システムは、「RNAの膜内発現系」と、液滴を解析・分取する「マイクロ流体デバイス」から成る。前者については、これまでに開発されたRNAの発現系を基に、反応系成分の濃度等の最適化を行い、確立した。後者については、研究協力者の協力の下、液滴の多色蛍光検出、分取が可能な、独自の装置の構築を行った。現在、上記システムを用いて、リボザイムの膜内進化実験を行っている。本研究で開発したマイクロ流体デバイスは、汎用性の高いRNA実験進化システムの基盤となる。本研究では、近年発展の著しいマイクロ流路による液滴(エマルジョン)操作技術を用いて、触媒RNA(リボザイム)の「膜内進化システム」を構築し、RNAの触媒機能の限界を追求することを目的とする。これまでの研究では十分に追求されてこなかったRNAの「酵素」としての潜在能力を解放し、タンパク質酵素に匹敵する活性を持つリボザイムの創出を目指す。得られたリボザイムの解析により、RNAの機能と構造に関するより詳細な知見がもたらされると期待される。研究の過程で開発されるRNA進化マイクロ流路デバイスは、生体高分子進化のためのより汎用性の高い技術基盤となる。また、実験に用いるエマルジョン液滴は原始細胞様構造と見なすことができ、その中でリボザイムがどのように進化するかを観察することで、生命の起源、特にRNAワールド初期に細胞構造がRNA進化に果たした役割について、議論を深めることができる。本研究において構築する上記、リボザイム膜内進化系の基盤となるのは、「リボザイムの膜内複製・発現システム」と、液滴を操作・解析・分取する「マイクロ流体システム」であり、本年度は両者の開発を行った。前者の「リボザイムの膜内複製・発現システム」については、代表者がこれまでに開発したリボザイムの複製・発現系を基に、いくつかの改良を行い、確立できた。後者の「マイクロ流体システム」については、代表者の前所属研究機関の協力の下、独自のシステムの構築を行い、概ね完成した。しかし、検出シグナル強度の問題が残っており、次年度は早急にその解決を行う。本研究では、マイクロ流路による液滴(エマルジョン)操作技術を用いて、機能性RNA、特に触媒RNA(リボザイム)の「膜内進化システム」を構築し、RNAの触媒機能の限界を追求することを目的とした。膜内進化システムは、「RNAの膜内複製・発現システム」と、液滴を操作・解析・分取する「マイクロ流体システム」から成る。前者の「RNAの膜内複製・発現システム」については、代表者がこれまでに開発したRNA切断リボザイムの複製・発現系を基に、いくつかの改良(反応系のRNA・その他の成分の濃度等の最適化)を加え、確立した。また、膜内進化を他のリボザイムにも適用するため、スプライシング活性をもつグループIリボザイム、RNA切断活性をもつHDVリボザイム、蛍光を発するSpinach RNAの解析も行った。後者の「マイクロ流体システム」については、代表者の前所属研究機関の協力の下、独自のシステムの構築を行った。具体的には、蛍光色素を励起するレーザーの波長や本数、蛍光検出用の光学フィルターの波長域等について、本研究に最適化させた改良を行った。前年度に残っていた検出シグナル強度の問題を解決するため、装置内の各分光ミラーの調整や、システム内部への散乱光・外部光の侵入を防ぐ工夫を行い、システムのS/N比の向上に成功した。また、液滴の生成・恒温・選択を1チップで行う「統合」デバイスの開発・改良も行った。現在、上記システムを用いて、RNA切断リボザイムの膜内進化実験を遂行中である。この実験により、これまでの研究では十分に追求されてこなかったRNAの「酵素」としての潜在能力を解放し、RNAの機能と構造に関するより詳細な知見がもたらされると期待している。また、本研究で開発したマイクロ流体デバイスは、他のRNAの実験進化も行うことができる、汎用性の高いシステムの基盤となる。本研究の目的である「リボザイムの膜内進化系の構築」を達成するためには、「リボザイムの膜内複製・発現システム」と、液滴を操作する「マイクロ流体システム」の確立が必要である。前者の「リボザイムの膜内複製・発現システム」については、代表者がこれまでに開発したVSリボザイムの複製・発現系を基にいくつかの改良(反応系のRNA・その他の成分の濃度等の最適化)を行い、その確立は完了した。また、膜内進化を他のリボザイムにも適用するため、自己スプライシング活性をもつグループIリボザイムの解析も行った。

後者の「マイクロ流体システム」については、市販の研究設備を購入して行える実験ではないため、専用のシステムを自前で構築しなければならない。そこで、代表者の前所属研究機関(フランスESPCI ParisTech)の協力の下、いくつかの改良を加えた独自のシステムの構築を行った。具体的には、蛍光色素を励起するレーザーの波長や本数、蛍光検出用の光学フィルターの波長域等について、本研究に最適化させた改良を行った。また、液滴の生成・恒温・選択を1チップで行う「統合」デバイスの開発も行った。装置の構築は概ね完了し、膜内のリボザイム反応により生じる蛍光を検出できることを確認したため、本研究計画はほぼ予定通りに進行していると判断できる。しかし、現状ではシグナルの強度が弱く、かつバックグラウンドノイズが大きいため、S/N比が当初の想定に達していない。次年度は早急にこの問題の解決を行う。27年度が最終年度であるため、記入しない。進化分子工学上記のように、「リボザイムの膜内複製・発現システム」は完成し、「マイクロ流体システム」の構築も概ね完了したと言える。しかし、検出シグナルのS/N比の改善という課題が残っているため、まずはその解決を行う。この問題は、検出部の光学系(光学フィルターおよび光電子増倍管)に起因していることがすでに判明しているため、装置内の各分光ミラーの調整や、システム内部への散乱光・外部光の侵入を防ぐ工夫をすることで、早期に解決・最適化できるものと考えている。次に、すでに開発済みの「統合」マイクロ流体デバイスを用い、VSリボザイムの膜内進化実験を行う。その際、統合デバイスの遅延流路の長さを変えることで反応時間を短くし、進化淘汰圧を漸次増大させる。必要に応じて淘汰をかけないRNA複製反応を行い、リボザイムに追加の変異導入を行う。さらに、進化実験の結果得られたリボザイムを単離し、進化させたリボザイムの特性、具体的にはその配列・活性・構造を解析する。野生型に対する活性向上が見られれば、より詳細に生化学的特性(反応速度、構造等)を解析する。仮に進化実験の結果が良好でない場合は、条件を変えて再度進化実験を行う。リボザイム分子集団の多様性等も解析し、「膜内」進化がどのような効果を持つかという視点も含めて総括し、論文として公表する。
移動ロボットによる高齢者のための屋内転倒危険予測マップ自動作成システムの開発

65歳以上の高齢者に特徴的な疾病は「骨折」である。高齢者の骨折は疾病が骨折に止まらず、行動の不自由さがもっと大きな事故を生んだり、寝たきり状態へのきっかけになることも多いという点で、最も避けなければならない事故の一つといえる。そこで本研究では、高齢者の屋内での転倒事故による疾病を未然に防ぐために、移動ロボットが屋内に存在する「滑る」「つまずく」「落下する」の3つの転倒原因を検出し、その危険の度合いを定量的・視覚的に評価することで転倒の危険性を予測できるロボットシステムの研究開発を行う。
p57KIP2遺伝子メチル化を指標とした悪性リンパ腫の予後予測モデルの開発

p57KIP2遺伝子メチル化の有無を指標とした悪性リンパ腫の予後予測モデルの開発を目的とした。リンパ腫症例では病変のみではなく末梢血の血清検体からもDNAのp57KIP2遺伝子メチル化が検出可能でありバイオマーカーとして汎用性が高いと考えられた。臨床試験での検証が重要である。p57KIP2遺伝子のメチル化はびまん性大細胞型B細胞性リンパ腫(DLBCL)のバイオマーカーとして有用であり、臨床に直結する研究が可能なことが大きな特徴である。当研究はDLBCL患者の血清中のp57KIP2遺伝子のメチル化が病態、治療効果、再発のモニタリングにおける有用性を検証する事を目的としている。p57KIP2遺伝子のメチル化をDLBCL症例につき、病変と血清DNAを用いp57KIP2遺伝子のメチル化をPCRで検出した。リンパ腫病変でp57KIP2遺伝子メチル化が陽性である症例は約80%で血清DNAにおいても陽性であった。各種予後因子とp57KIP2遺伝子の血清での陽性率に関しては相関を認めるものはなかった。p57KIP2遺伝子の血清DNAのメチル化は広くDLBCLに認められることが分かった。上記の研究を検証し、実臨床に応用するため臨床試験のプロトコールを作成中である。臨床研究では以下の2点を明らかにする。(1)DLBCLの寛解導入療法における治療効果と血清p57KIP2遺伝子メチル化DNA量の減少・消失の相関関係(2)治療後の経過観察期における血清p57KIP2遺伝子メチル化DNAの再出現・増加と再発との相関関係。施設承認が得られ次第試験の開始ができる。予後因子として他の臨床指標との多変量解析では独立している傾向が認められた。伝子の血清DNAのメチル化は広くDLBCLに認められることが分かった。実臨床に応用するため臨床試験のプロトコールを作成した。今年度は症例登録を推進していく。びまん性大細胞型B細胞性リンパ腫(DLBCL)の予後予測には種々の臨床的因子が用いられる。しかし、汎用性があるバイオマーカー検査は確立されていない。候補がん抑制遺伝子であるp57KIP2遺伝子はDLBCLにおいてDNAメチル化が認められており、その発現が抑制されている。このメチル化はDLBCLにおいて高頻度に認められることが示されており、病態との関連が示唆されている。また、血清DNAの解析においてもp57kIP2遺伝子のメチル化は検出可能である。当研究はDLBCL患者の血清DNA中のp57KIP2遺伝子のメチル化検出の臨床的有用性を検証する事を目的としている。p57KIP2遺伝子のメチル化はDLBCL症例の約80%に認められることが明らかになった。リンパ腫病変でのメチル化検出症例では血清においてもメチル化が認められる傾向が示された。これらはreal-time PCRにて定量可能であることが明らかになった。上記の研究を検証し、「DLBCLの寛解導入療法における治療効果と血清p57KIP2遺伝子メチル化DNA量の減少・消失の相関関係」および「治療後の経過観察期における血清p57KIP2遺伝子メチル化DNAの再出現・増加と再発との相関関係」を検討するため臨床試験を計画している。血清DNAにおけるp57KIP2遺伝子のメチル化はDLBCLの汎用性の高いバイオマーカーとなる可能性があると考えられる。プロトコール作成後の倫理審査等に時間がかかり、やや遅れた状況である。24年度が最終年度であるため、記入しない。症例登録を通よく推進していく。
彩色水浸文物の保存科学的研究-中国江蘇省泗水王陵出土文物の保存-

本研究は、中国江蘇省で発掘調査された泗水王陵出土の水浸木製文物の保存について、糖アルコール含浸法を適用しながら、中国への本格的な技術移転を行った。泗水王陵出土文物の大半は日本では経験の無い著しく劣化した桐材であったので、中国側の研究協力者との情報交換や研究協力を進めながら、日本で開発した含浸装置や乾燥装置を中国で製作して導入することを含めて、文化財の保存処理技術を中国に技術移転することに努めた。その結果、南京博物院では桐材に適用して、独自に保存処理を実施できるところまで技術移転を果たした。6月に中国側研究者が九州国立博物館に滞在して彩色顔料の材質分析と材質技法調査を実施した。来日中に水浸出土木材保存の技術移転のために研究交流をおこない、研究協力者である〓南京博物院院長と張金萍南京博物院文物保護研究所副所長が研究発表を行った。また今津が保存修復学会で研究発表を行った。7月から中国側は、保存処理すべき水浸出土文物を選択して本年度分の保存処理を開始した。9月に張金萍は宮崎市で開催された東アジア文化財保存修復国際会議にて発表した。中国側では12月には保存処理後の、寸法安定性、彩色顔料の変色などについて調査を実施した。3月には日本側が南京博物院を訪問し、携帯型蛍光X線分析装置を用いて顔料の非破壊分析を実施した。この研究成果は6月に開催される保存修復学会で研究発表の予定である。また、実際に保存処理した遺物を題材に中国側と研究協議をおこなった。なお、本研究がきっかけとなって、九州国立博物館と南京博物院は平成19年3月に「文化交流協定」を交わして機関同士の正式な研究協力を開始した。また、平成19年3月に糖アルコール法の保存処理設備を南京博物院に設置して研究基盤の整備を行った。南京博物院において実際の文物の保存処理を行い、九州国立博物館では彩色顔料の材質分析や保存処理のための基礎実験を実施した。研究代表者である今津節生が南京博物院を訪問して中国側の研究協力者(〓良南京博物院院長、万俐南京博物院文物保存研究所所長、張金萍南京博物院文物保存研究所副所長、奚三彩南京博物院文物保存研究所元副院長)と今後の共同研究について協議した。また、昨年度に南京博物院に技術設計指導を行いながら設置した大型機器について技術移転を目的とした実務作業の指導をおこなった。6月には静岡市で開催された文化財保存修復学会にて、泗水王陵出土彩色文物の顔料の材質分析に関して研究発表をおこなった。9月には共同研究者である張金萍(南京博物院)Andras Morgos (筑波大学)と共に今津がオランダで開催された国際博物館会議水浸考古遺物保存会議(IOCM-CC-WOAM)で泗水王陵出土文物の保存に関する研究発表をおこなった。また、アムステルダムとストックホルムの国立博物館と文化財保存研究所を訪問して、ヨーロッパの最新の保存技術成果を得ると共に、ヨーロッパ各地の研究者と最新の研究成果について協議をおこなった。この成果を受けて、南京博物院で実施している泗水王陵出土文物の保存処理について、実験の追加と技術的な改良を進めた。さらに、来年度にインドで開催される国際博物館会議(ICOM-CC)に向けて、論文発表を作成して会議事務局に論文を提出した(現在審査中)。本研究は平成13(2001)年に中国江蘇省泗水の前漢の墓(泗水王陵)から発見された彩色水浸文物の保存を通して、文化財保存に関する国際的な研究交流と技術開発を行うと共に、保存技術に関する技術移転をはかることである。特に、世界的に見ても例がない彩色を残した泗水王陵出土水浸木製文物の保存について、研究代表者が開発した「糖アルコール含浸法」を適用しながら、材質・技法の解明と安全な保存処理法の開発を行い、中国国内への技術移転を図ることを目的とした。泗水王陵から出土した木質文物は飽水状態にあり、主として桐材を使用しているために、木材自体の強度が弱く、木材細胞の劣化が著しい。しかも、木製文物の表面には、水浸で発見されたにもかかわらず彩色を残していた。さらに、木質の表面には漆・金属・顔料などの異なる材料が複合していた。これまで、中国国内では水浸出土木材の保存にはポリエチレン・グリコール(PEG)を使う方法が多く使われてきた。しかし、彩色顔料や漆・金属などが残る木材の保存には不適当とされてきた。いっぽう、糖アルコールを使った保存方法は金属に対する腐食性もなく、保存処理後も木本来の色調が維持される特徴かある。本研究はこの特徴を生かして水浸文物の保存に役立てることを目的として研究開発を進めた。

その結果、含水率の高い劣化した桐材に対して安全に保存処理する方法を確立することができた。また、中国南部地域特有の木材について、含水率や樹種の違いによる含浸時間の相異を明らかにすることによって保存処理の効率化を図った。本研究では、中国江蘇省で発掘調査された泗水王陵出土の水浸木製文物の保存について、中国側の研究協力者との情報交換や研究協力を進めながら、文化財の保存処理技術を中国に技術移転することに成功した。
都市移住の社会学的研究

本報告書では,もっとも発展した産業社会であるアメリカ合衆国の都市移住研究において,アパラチア山間地域及び当該地域からの都市移住者に関する研究が大変多くなされていることにまず着目し,次の諸点を中心に研究のレヴューを試みた.(1)アパラチア地域は,いったいどのような地域であるかを,社会的経済的な側面より整理し,当該地域が構造的な慢性的不況地域であるといわれる実相を明らかにした.(2)アパラチア地域住民は,アイルランドやスコットランド出身の先祖をもち,アメリカ社会でも古い移住者の系譜をもつものが多いが,彼らの生活様式は,いわゆるミドル・クラスのそれとは対照的であるといわれる論点を社会的文化的側面より把握した.とくに彼らの文化価値体系が,変動する産業社会のそれに適合しない逆機能的な特徴をもつことから, O・ルイスのいう「貧困の文化」概念が適用される論理的根拠を示した.(3)アパラチア地域から, 1940年代60年代にかけて大量の都市移住が何故,生じたのかを社会階層との関連において明らかにした.とくに60年代は「豊かな社会」における「貧困撲滅戦争」という政治的スローガンが高らかにうたわれたことから,アパラチア地域とその地域住民,そして都市移住は貧困の問題と不可分となった.そこで,大量の都市移住の経緯を貧困階層と関係付けて整理した.(4)以上の諸点をふまえながら,都市移住したアパラチア地域住民が,新しい都市社会においてどのような適応を示すのかを, 1930年代80年代の約半世紀にわたる研究より跡付けた.その結果, 60年代以前と以後とを比較すると,後者において理論化と実践的な社会問題化が鮮明となることを明らかにした.とくに理論化の側面では家族・親族結合による都市適応,社会問題化の側面ではゲットー居住者の貧困,社会移動といった諸問題が主要な課題であることを見出した.本報告書では,もっとも発展した産業社会であるアメリカ合衆国の都市移住研究において,アパラチア山間地域及び当該地域からの都市移住者に関する研究が大変多くなされていることにまず着目し,次の諸点を中心に研究のレヴューを試みた.(1)アパラチア地域は,いったいどのような地域であるかを,社会的経済的な側面より整理し,当該地域が構造的な慢性的不況地域であるといわれる実相を明らかにした.(2)アパラチア地域住民は,アイルランドやスコットランド出身の先祖をもち,アメリカ社会でも古い移住者の系譜をもつものが多いが,彼らの生活様式は,いわゆるミドル・クラスのそれとは対照的であるといわれる論点を社会的文化的側面より把握した.とくに彼らの文化価値体系が,変動する産業社会のそれに適合しない逆機能的な特徴をもつことから, O・ルイスのいう「貧困の文化」概念が適用される論理的根拠を示した.(3)アパラチア地域から, 1940年代60年代にかけて大量の都市移住が何故,生じたのかを社会階層との関連において明らかにした.とくに60年代は「豊かな社会」における「貧困撲滅戦争」という政治的スローガンが高らかにうたわれたことから,アパラチア地域とその地域住民,そして都市移住は貧困の問題と不可分となった.そこで,大量の都市移住の経緯を貧困階層と関係付けて整理した.(4)以上の諸点をふまえながら,都市移住したアパラチア地域住民が,新しい都市社会においてどのような適応を示すのかを, 1930年代80年代の約半世紀にわたる研究より跡付けた.その結果, 60年代以前と以後とを比較すると,後者において理論化と実践的な社会問題化が鮮明となることを明らかにした.とくに理論化の側面では家族・親族結合による都市適応,社会問題化の側面ではゲットー居住者の貧困,社会移動といった諸問題が主要な課題であることを見出した.都市移住の社会学的考察のために、移住の意志決定と移動先における適応という2つの課題を設定した。課題解明のために、過疎山村北海道余市郡赤井川村から隣接2市1町への移住者204名について調査した。1.対象者の離村年次は、昭和戦前期が14%,戦後は高度経済成長期の昭和30年代40年代が64%を占める。離村時の年齢は、15才24才が57%であるが50才以上はわずか3%にすぎない。性別では男性126名,女性78名である。移住先は、札幌市88名,小樽市60名,余市町56名となる。2.出身地にいずれも背中合わせに位置する2市1町への移住形態をみると、挙家移住が68ケース,単独移住136ケースである。移住先への直接移住型は136ケース,他地域を経た経由型は68ケースとなり、後者のタイプは札幌市にもっとも多かった。3.離村理由は挙家移住と単独移住といった移住形態と移住者の性別によって異なる。すなわち、挙家移住型では「経済的・就業上の理由」が67%ある。単独移住型では、男性の場合「就職・転職」,「家を継げない」が、女性の場合「結婚」が多い。「就業・転職・転勤」といった理由をあげるものは、札幌市への移住者において顕著であり「結婚」をあげる者は出身地にもっとも近い余市町への移住者に多い。本州府県村落の挙家移住型に多くみられる「子供と同居する」とい理由は少ない。4.移住先の都市選択理由では、離村理由と異なり「親族がいる」(52ケース)が多くあげられ、「仕事がある・就業条件がよい」(53ケース)という職業上の理由とほぼ同数となった。

これらの理由に次いで多いのは「結婚」(33),「友人・知人がいる」(21)となる。都市選択の理由に親族関係,友人・知人関係が多くあげられることは、都市移住過程における意志決定,適応過程の解明に際して、社会関係を中心とした社会学的な説明の有効性が明らかになった。
自殺関連血中バイオマーカーからの自殺予測およびパターンの探索

本研究は、精神疾患患者の血液から自殺に関連したバイオマーカーの変動を定量的に観察し、自殺リスクに関連する遺伝子またはタンパク質の探索をうことを目的としている。本年度は食欲や睡眠に関わる神経ペプチドであるオレキシンに着目し、統合失調症、うつ病、躁うつ病の患者の血中オレキシン濃度を測定し、健常者との比較を行った。その結果、躁うつ病患者の平均血中オレキシン濃度は健常者と比較して有意に低下していることが認められた。統合失調症患者とうつ病患者の平均血漿オレキシン濃度は健常者に比べ有意な低下は見られなかったが、患者群では全体的に健常者よりも低い値を示した。健常者の血漿オレキシン濃度の中央値をカットオフ値とした場合、カットオフ値より低い値を示した患者の割合は統合失調症で73.8%(OR = 2.81)、うつ病で78.5%(OR = 3.65)、躁うつ病で87.5%(OR = 7.00)であった。年齢、BMI、精神症状の重症度などの臨床症状や服薬量との相関は認められなかった。精神疾患における血中オレキシン濃度に関しては報告がほとんどないが、特に躁うつ病患者は自殺率が高い集団として知られており、本研究の結果は、自殺関連バイオマーカー探索だけでなく躁うつ病の病態を理解する一助になると考えられる。今後は自殺傾向を評価する質問紙も組み入れることで、自殺傾向の高い特性を持つ人の評価や自殺予測が可能となり、バイオマーカーと組み合わせた予測ツールの開発が期待される。これらの結果は論文としてまとめ、国際誌に投稿し受理されている。この研究計画では、うつ病患者の血液サンプルから自殺に関連していると考えられる遺伝子および脂質を測定し、自殺ハイリスク群に対するバイオマーカーとしての感度特異度および予測パターンの検討を行うことを目的としている。今年度は患者さんのリクルートおよび健常者の血液のサンプリングを行い、心理検査を施行した。収集したデータを用い、外向性や探求行動などの人格特性と関連が報告されているガンマインターフェロン(γ-interferon: IFN-γ)のrs2430561多型と健常者の人格特性との関連を検討した。その結果、IFN-γrs2430561と人格特性との関連は認められなかった。これらの結果は論文としてまとめ、国際誌に受理された。また、うつ病や自殺行動/完遂者において関わりの深い多価不飽和脂肪酸についても検討を行った。多価不飽和脂肪酸は抑うつ状態や回避行動の高さとの関連が報告されており、血液中のω-3(EPAとDHA)、ω-6(AAとDGLA)およびEPA/AA比と抑うつ状態および人格特性との関連を健常者のサンプルを用い検討した。その結果、抑うつ状態およびいずれの人格特性とも多価不飽和脂肪酸は関連を認めなかった。これらの結果は臨床精神神経薬理学会で発表し、論文としてまとめており現時点で国際誌へ投稿中である。患者のサンプルを用いた検討も必要であるため、引き続きサンプリングを行っていき随時解析をする予定である。患者と健常者において自殺行動に特有の遺伝子および脂質の変化を観察できれば、自殺のリスクファクターとして利用可能になるものと考えられる。現在までのところ申請者が所属している弘前大学医学部の付属病院のみで患者のサンプリングを行っているが、本研究の対象となる患者のリクルートに難航している。サンプルの収集に遅れが出ているため、解析まで進めていない状況である。健常者サンプルについてはすでにサンプリングは完了している。平成28年度の研究実績は大きく2つに分けられる。(1)うつ病患者における血中バイオマーカーの探索:うつ病患者では血中の脳由来神経栄養因子(BDNF)や多価不飽和脂肪酸(PUFAs)、葉酸が低下しており、うつ病の病態生理学や抗うつ薬の活性との関連が報告されている。さらに、近年の研究においてはうつ病のバイオマーカーとして末梢の成長因子やサイトカインに関する知見が増え、診断や治療へ応用できる可能性が示されている。申請者らは、ミルタザピン服用中のうつ病患者を対象に、うつ病関連マーカーとして血中BDNF、PUFAs(EPA、DHA、AA、GDLA)、葉酸、インスリン様成長因子-1(IGF-1)、腫瘍壊死因子-α(TNF-α)、インターロイキン-6(IL-6)、高感度CRP、血管内皮細胞増殖因子(VEGF)濃度と治療反応性との関連について検討した。その結果、血中BDNF、PUFAs、葉酸、IGF-1、TNF-α、IL-6、高感度CRP、VEGF濃度のいずれにおいても、治療前後で変化は認められなかった。ミルタザピンの血中濃度と各バイオマーカーとの関連を調査するなど今後の検討が必要であると考えられた。(2)多価不飽和脂肪酸と人格特性との関連:ω3やω6などの多価不飽和脂肪酸は、気分や自殺リスクと関連があると報告されている。申請者らは健常者を対象に、血清中の多価不飽和脂肪酸と人格特性および抑うつ症状との関連を調査した。その結果、血清中の多価不飽和脂肪酸と人格特性や気分との間に有意な関連は認めなかった。これらの結果は論文としてすでにまとめており、国際誌へ受理されている。科研費を申請した後に、全く予測をしていなかった移動が決定してしまったため、研究遂行に関して新しい施設でのサンプル収集および利用のための準備を進めている。

本研究では、うつ病患者さんの血液サンプルから自殺に関連していると考えられる遺伝子および脂質を測定し、自殺ハイリスク群に対するバイオマーカーとしての感度特異度および予測パターンの検討を行うことを目的としている。今年度はうつ病、統合失調症、躁うつ病を含めた精神疾患患者さんのリクルートおよび健常者の血液のサンプリングを行った。これらの患者さんのうち、抗うつ薬服用中のうつ病患者さんの白血球由来の転写因子CREB濃度について健常者と比較した。その結果、抗うつ薬服用中のうつ病患者さんでは健常者と比較して、白血球由来の不活性型CREBと活性型pCREBは増加していることが認められた。活性型pCREBはその下流にある神経栄養因子(BDNF)の転写を促進することが報告されており、本研究で確認されたCREBとpCREBの増加は抗うつ薬服用によるものと考えられた。うつ病患者さんでは血中BDNFは低下していると報告されているため、末梢血由来のCREBまたはpCREBのほかに血中BDFN濃度と治療応答性との関連もさらに調査し、治療予測マーカーとしての有用性の検討が必要と考えられた。本研究は論文としてまとめており、国際誌に受理されている。また、近年睡眠や食欲、エネルギーの恒常性に重要な役割をしているオレキシンについても調査をおこなった。うつ病、統合失調症、躁うつ病の患者さんを対象に、血中オレキシン濃度を健常者と比較し、症状の重症度や服薬状況との関連も検討した。その結果、精神疾患患者群では健常者群と比較して全体的に血中オレキシン濃度の低下が認められた。特に躁うつ病患者さんではオレキシン濃度の低下は顕著であった。脳脊髄液中のオレキシン濃度の測定も検討しており、バイオマーカーとしての妥当性の検討が必要であると考えられた。本研究は論文としてまとめており、現在国際誌に投稿中である。現在うつ病患者さんを中心にリクルートをしているが、自殺の既往のある対象者が少なくサンプリングに難航している。また、現在所属している精神・神経医療研究センター神経研究所はセンター病院の外来とは独立しているため、比較的症状の軽い患者さんが外来より紹介されてくるため、対象者の収集に遅れが生じており解析まで進めていない状況である。本研究は、精神疾患患者の血液から自殺に関連したバイオマーカーの変動を定量的に観察し、自殺リスクに関連する遺伝子またはタンパク質の探索をうことを目的としている。本年度は食欲や睡眠に関わる神経ペプチドであるオレキシンに着目し、統合失調症、うつ病、躁うつ病の患者の血中オレキシン濃度を測定し、健常者との比較を行った。その結果、躁うつ病患者の平均血中オレキシン濃度は健常者と比較して有意に低下していることが認められた。統合失調症患者とうつ病患者の平均血漿オレキシン濃度は健常者に比べ有意な低下は見られなかったが、患者群では全体的に健常者よりも低い値を示した。健常者の血漿オレキシン濃度の中央値をカットオフ値とした場合、カットオフ値より低い値を示した患者の割合は統合失調症で73.8%(OR = 2.81)、うつ病で78.5%(OR = 3.65)、躁うつ病で87.5%(OR = 7.00)であった。年齢、BMI、精神症状の重症度などの臨床症状や服薬量との相関は認められなかった。
気管内吸引圧の安全性に関する臨床研究-吸引内容の細胞学的分析による検討-

1.気管粘膜損傷の程度とその時に吸引された組織片ウサギから気管を摘出し、切開した。痰収集容器を接続したカテーテルを気管粘膜に当て、吸引した。切り出した気管から組織標本、痰収集器に回収された吸引内容から塗抹標本を作製した。組織標本は、全ての検体に固有層まで達する損傷が生じていた。パパニコロウ(PAP)染色では、上皮細胞が赤色に、固有層は青緑色に染まった。サイトケラチン14(CK14)染色では、基底細胞が茶色に染まった。エラスチカワンギソン(EVG)染色では、弾性線維が黒色に、膠原線維が赤色に染まった。塗沫標本は、PAP染色では上皮細胞と線維成分を認めた。EVG染色では、弾性線維、膠原線維を認めた。CK14染色では、上皮細胞と基底細胞が茶色に染まった。以上より、吸引により粘膜の浅層、深層、基底膜以下に達する損傷が生じると、吸引内容にそれぞれ、上皮細胞、基底細胞、弾性線維と膠原線維が認められることを確認した。上皮細胞の観察にはPAP染色、基底細胞の観察にはCK14、固有層までの損傷ではEVG染色が適切であると考えた。2.吸引痰中の組織片の検討から推定した気管粘膜損傷の程度気管吸引を受けた患者7人の吸引された痰から塗沫標本を作製した。吸引の設定圧は、400mmHgであった。3検体にPAP染色を、4検体にCK染色を施した。いずれの検体からも上皮細胞を認めた。CK染色からは、2検体に基底細胞を認めた。吸引中の圧は、吸引開始から徐々に低下した。最高圧が400190mmHg、最低圧が320140mmHgであった。以上より、この条件では、気管の上皮細胞または基底細胞までの損傷が生じていることが推測できた。吸引圧が設定圧より徐々に低下したことから吸引中に3孔が全て塞がっていないことが明らかになった。測定された吸引圧は、基礎実験として2孔が塞がった場合に測定した圧より高かった。1.ウサギを深麻酔下で致死させ,気管を摘出し,気管を正中線上に切開した.この気管粘膜上に3孔中先端孔を除いた2側孔を塞ぎカテーテル先端孔を当て8秒間吸引した.吸引圧は100mmHg,400mmHg,500mmHgで実施した.吸引した部位を光学顕微鏡で病理組織学的に検索した.粘膜損傷が広範囲に基底膜まで達したのは,100mmHg0/3件,400mmHg1/4件,500mmHg4/10件であった.2.1と同様に切開した気管粘膜上に3孔中2孔を塞ぎ横にしたカテーテルを当て,粘膜上を2秒間一方向に静かに動かし,吸引した.吸引圧は100mmHg,300mmHg,500mmHgで実施した.粘膜損傷が広範囲に基底膜まで達したのは,100mmHg0/4件,300mmHg0/4件,500mmHg8/13件であった.3.1と2の吸引時にカテーテルと吸引器