hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲノム継承を確実にする染色体分離の同期性を保証する仕組み

染色体が正常に分離するためには、姉妹染色分体の結合の解除と姉妹染色分体の紡錘体極の方向への引き離しが協調的に起こる必要がある。本研究により、セパレースはプロテアーゼとして活性化したのち、Cdk1キナーゼ活性を抑制することにより,姉妹染色分体の紡錘体極の方向への引き離しを促進することがあきらかになった。したがって、セパレースが2つの役割を同時にはたすことにより正確な染色体分離を保証していると考えられる。本研究は、染色体分離の引き金となる現象を突き止めることを目的として開始した。当該年度は、コヒーシン切断酵素であるセパレースのバイオセンサー(特許出願済)を用いて、セパレース活性化のキネティックスを解析した。セパレースのバイオセンサーを用いて染色体分離の前後におけるセパレースの活性の変化を測定したところ、セパレースは染色体全体で染色体分離の直前に急激に活性化していることがわかった。そこで、このような急激な活性化を可能にする機構を明らかにするために、セパレースの抑制因子であるセキュリンあるいはサイクリンBの関与を調べたところ、それぞれ個別にセパレース抑制ができない条件ではセパレース活性化キネティックスには異常は見られなかったが、両方ともセパレース抑制できない条件においては染色体分離より大幅に早く活性化が始まるが、弱い活性のままであることがわかった。さらにこの解析の過程で、サイクリンBによってセパレースが抑制されない条件では(上記のようにセパレース活性化キネティックスは正常だが)、染色体の極方向への移動に異常が見られた。詳細な解析の結果、この異常がサイクリンBーCdk1キナーゼがセパレースによって抑制されなくなっていることによることを突き止めた。したがって、セパレースがコヒーシン切断と同時に、サイクリンB-Cdk1キナーゼの活性を抑制して微小管による牽引力の増大を促進している、という予想外の結果を得たことになる。以上の結果をまとめてDevelopmental Cell誌上にて報告した(Shindo et al., 2012)。染色体の分離は「コヒージョンの解除」と「K-fiberによる牽引力の増大」という2つの要因が関与していることが知られているが、本研究では、このどちらが分離の瞬間を規定しているのかを検討することとした。以下の3つの大枠を設けて研究を推進している。(1)単極後期の開始と紡錘体チェックポイントとの関連性の検討。(2)K-fiberによる牽引力の瞬発的増大を誘導するスイッチング機構の解明。(3)染色体分離の開始とセパレースの活性化及びコヒーシン分解のキネティックス測定。当該年度は、(1)を完了し、(2)の途中までを完了した。後期のモデルとして単極後期を扱う前に、2極後期との相違を多角的に検討する必要がある。そこでまず、通常の2極後期と同様に単極後期の開始が紡錘体形成チェックポイントの解除を伴うか検証するために、APC/Cの分解標的タンパク質であるサイクリンB及びセキュリンを蛍光標識した細胞においてこれらのタンパク質の分解動態を定量した。その結果、2極後期と単極後期のいずれの場合も後期開始前から漸減した。また、このときのMad2やBubR1などのチェックポイント分子の動態を調べたところ、キネトコアからの消失がいずれの場合でも観察された。したがって、単極後期も通常の2極後期と同様に紡錘体チェックポイントの解除を伴うことがわかった。この解析に必要となるチューブリンおよび微小管の重合脱重合の指標となるEB3を可視化した細胞を樹立し、解析の最適条件の検討を行なった。次年度に使用する細胞株の樹立も終了し、解析準備が完了している。またセパレース活性を測定するレポーター細胞の作製も完了し上記(3)の解析の準備も完了している。計画通り、(2)と(3)の解析を進める。抗体ならびにRNAiオリゴの購入、生細胞観察用のチャンバーの購入、学会発表のための旅費に使用する。
骨系細胞はいかにして機械的刺激を感じるか?-アクチン結合タンパクの役割を探る-

骨芽細胞は機械的刺激に対して,結合組織増殖因子(CTGF)を発現した。その発現は時間、強度依存的に比例した。さらに機械的刺激によるCTGFの発現は,アクチンストレスファイバー(SF)の形成に比例して上昇した。つまりSFの発現をコントロールするsmall GタンパクであるRhoの阻害剤を用いると,CTGFの発現は有意に減少した。さらに薬剤によるSF刺激に比例してCTGFの発現が上昇した。またアクチン重合阻害剤を用いたところCTGFの発現が減少した。以上のことからCTGFの発現がアクチン重合と密接な関わりがあることが示唆された。研究の目的細胞への機械的な刺激は細胞内へ伝達,翻訳され,遺伝子発現を調節して細胞応答となる。細胞内での機械的刺激伝達にはアクチン結合タンパクによる細胞骨格の再構成が関与している。本研究の第一の目標は,機械的刺激負荷時のアクチン結合タンパクの機能的意義の解明をすることである。そのためにアクチン結合タンパクの発現阻害を行う。第二の目標はアクチン及びアクチン結合タンパク質とCTGFとの機能的関係を解明することである。実験方法1.骨芽細胞の単離,培養-胎生16日胚のマウス頭蓋骨を取り出し,それらの細胞を10%ウシ胎児血清含有a-MEM培地を用いて培養する。2.流体剪断応力の負荷-スライドグラス上の培養細胞に,専用の流体せん断応力負荷装置にて流体せん断応力を負荷する3.各種阻害剤を用いたシグナル解析-細胞内シグナル伝達経路の解析のために各種阻害剤で勝利した細胞に流体せん断応力を負荷する.4.リアルタイムPCRによる発現解析-回収したサンプルを逆転写反応にかけ、Lightcycler(Roche)を用いたリアルタイムPCRにてCTGFの発現変化を解析する。結果流体せん断応力負荷装置を用いて,骨芽細胞に流体せん断応力を負荷したところ, CTGFの発現は有意に増大した.またその経路はMAPKのうち, ERK, p38を介してしていることが示唆された.以上から骨芽細胞における流体剪断応力負荷時におけるCTGFの発現経路においてMAPKが重要な役割を果たしていることが予想された.細胞は,その形態を維持するためにアクチンフィラメントに代表される細胞骨格を有している。そして,細胞に機械的刺激が加わると,細胞骨格の再構成が生じる。アクチン結合タンパクはアクチン繊維に結合するタンパクで,アクチン繊維への結合を介して高次構造の形成に中心的な役割を果たしているが,細胞に機械的刺激が加わった際にも,細胞骨格の再構成に応答して発現上昇することが知られている。機械的刺激に応じたアクチン結合タンパクの発現変化に関しては血管内皮細胞において検討されてきたが,骨芽細胞についての検討はほとんどなされていない。申請者らは,骨系細胞におけるアクチン結合タンパクの発現について検討し,その分布から骨系細胞に加わる機械的刺激に対する細胞の反応にアクチン結合タンパクが重要な役割を示すことを発見した。具体的には骨芽細胞は機械的刺激に対して即時に応答し,結合組織増殖因子(CTGF)を発現した。その発現は機械的刺激に対し時間的に,また強度依存的に比例することが明らかとなった。さらに機械的刺激によるCTGFの発現は,アクチンストレスファイバーの形成に比例して上昇するという知見を得た。つまりアクチンストレスファイバーの発現をコントロールするsmall GタンパクであるRhoの阻害剤を用いたところ,機械的刺激によるCTGFの発現は有意に減少した。さらに薬剤によるアクチンストレスファイバーの強制的な増加に比例してCTGFの発現が上昇した。今後は具体的にどのようなアクチン結合タンパクが関与しているのかを解明していく必要がある。
日本における歯原性腫瘍の発生状況に関する疫学的研究

本邦における歯原性腫瘍の実態を把握し、病理学的検索の進展、診断・治療法の確立に貢献するとともに、欧米諸国の資料と比較検討することを可能ならしめることを目的として本研究を立案した。目的達成のために、全国の口腔外科講座、口腔病理講座から代表者を選出し協同して総合研究を行うこととした。平成7年度:調査方法を立案し決定した。まず、全国を6地区(北日本、関東、中部、近畿、中国・四国、九州)に区分し、口腔外科領域から調査担当責任者を12名(計7名)をおいた。また、病理学的診断責任者として口腔病理学担当者を2名おいた。調査はアンケート方式とし、年次ごとの歯原性腫瘍取り扱い総数、診断別の症例発生数、性別・年齢、発生部位、病態、治療法、予後などを調査することとした。平成8年度調査表の様式を決定し作成した。調査表は研究代表者が全国の口腔外科診療施設に送付した。調査期間は1986年1月から1995年12月までの10年間とした。収集・集計は地区ごとに行い、内容の不足・不明点などについては地区責任者が各施設と協議した。また病理学的な疑義については病理学担当者が判定した。平成9年度:各地区ごとの集計結果を研究代表者が収集・集計した。集計結果は小冊子として刊行し、全国の調査協力施設に送付した。印刷物の刊行と送付は研究代表者が担当した。本年度は2回の会議を行い,以下の点まで進展した。1.研究調査方法の立案は,主として三村保,森昌彦,榎本昭二が担当し,調査用紙の作成は,天笠光雄,石川武憲,二階広昌,北野元生が担当した。2.全国を北日本(小浜源郁),関東(天笠光雄),中部(森昌彦),近畿(白数力也,中国・四国(石川武憲),九州(三村保)の6地区(各地区担当者)に分け,調査実地時期の決定と調査方法の確認を行った。3.調査内容は,年次毎の歯原性腫瘍の取り扱い総数,診断別症例,年齢・性別・病態・発生部位・治療法・予後とし,これらを集計・分析するための調査用紙の概要を決定した。本調査は,患者が多施設に分散するため頻回に行うことが困難である。従って,出来る限り一度の調査で現状を正確に把握しなければならず,調査方法・内容の決定には慎重を要したが,今回は調査用紙の概略を決定することができた。1.前年度に決定した調査内容(年次毎の歯原性腫瘍の取り扱い総数,診断別症例,年齢・性別・病態・発生部位・治療法・予後)を集計・分析するための調査用紙の様式を決定,調査用紙を作成した。また、調査時期を1986年1月1995年12月の10年間とした。調査用紙は7月に送付し、11月末日までに回収を行うこととした。集計・発表方法も討議したが、結論には至らなかった。2.全国の該当する施設(大学歯学部・歯科大学口腔外科,医学部歯科口腔外科,病院歯科口腔外科など)に調査を依頼し,調査用紙を送付した。送付は三村保が担当した。3.調査用紙の回収は各地区(北日本:小浜源郁,関東:天笠光雄,中部:森昌彦,近畿:白数力也,中国・四国:石川武憲,九州:三村保)ごとに行いほぼ全部の施設から回収した。本年度は2回の会議を行い,以下の通り研究を終了した。1.第1回目の会議で集計・発表方法を検討した。集計は各地区ごとに行ったうえ,総括者が総集計を行うこととなった。結果は,まず印刷物として刊行し,後に関連学会にて発表することにした。2.回収した調査用紙をまず各地区(北日本:小浜源郁,関東:天笠光雄,中部:森昌彦,近畿:白数力也,中国・四国:石川武憲,九州:三村保)ごとに集計した。内容不明な点,記入不備などは各地区で確認の上訂正した。

3.地区ごとの集計を研究総括者(九州:三村保)で取りまとめ,全国集計とした。4.第2回目の会議で全国集計結果を検討し,不備・不明点がないことを確認した。5.集計結果を小冊子として刊行し,全国の調査協力施設に送付した。印刷物の刊行と送付は三村保が担当した。
農業協同組合思想の海外日系社会への伝播と変容に関する文化地理学的研究

明治時代中頃に始まった日本人の海外移住は、国内事情と受け入れ国の状況を反映し移住先を変えながらも、第二次世界大戦前を通じて継続した。海外の日本人移住地でもっとも重要な経済活動をなしたのは農業であった。特に日本人移民が多かったアメリカ合衆国のカリフォルニア州やブラジルのサンパウロ州においては、農業発展に果たした日本人移民の貢献は高く評価されている。移民農業の展開を検討していくと、彼らの成功の基盤となったのは民族的な協同の精神であり、それに基づいた農業協同組合の組織と活動であったことがわかる。そうした農業協同組合の思想は、移住によって産業組合運動が展開されていた当時の日本から移住地に移植されたものである。本研究では、農業協同組合の思想が海外移住地へ伝播していったプロセスを検討し、それがカリフォルニアとサンパウロという異なった農業社会のもとで、どのように適用され、どのような機能を果たし、そしてどのように変容していったかについて解明し、さらに、そうした考察に基づいてカリフォルニアとサンパウロの日系農業社会の特質について考察を試みることを目的とした。基礎的な文献資料の収集が進んだことは大きな成果であったし、農業協同組合の移植と変容に関して特に大きな成果が得られた。日本人移民の協同の精神は、カリフォルニアにおいてもサンパウロにおいても、移民農業社会の発展のための重要な適応戦略となったが、移住地の自然環境、社会環境、農業の伝統、経済構造などに大きな差異がみられたため、異なった形態で展開され、さらに、移民農業や移住地の状況が変化するにつれて、徐々に変容していったことが明らかになった。また、農業の観点からカリフォルニアとサンパウロの比較研究をさらに進めることは、文化地理学にとって重要な課題であることを認識することができた。第二次世界大戦前の海外の日本人移住地では、農業は最も重要な経済活動であり、日本人移民が特に多かったアメリカ合衆国のカリフォルニア州やブラジルのサンパウロ州においては、農業発展に果した日本人移民の貢献は高く評価されている。彼らの成功の一つの基盤となったのは民族的な協同の精神であり、それに基づいた農業協同組合の組織と活動であったと考えられる。そうした農業協同組合の思想は、移民によって、産業組合運動が展開されていた当時の日本から移住地に移植されたものであり、カリフォルニアにおいてもサンパウロにおいても、移民農業社会の発展のための重要な適応戦略となった。2年計画で行う本研究では、農業協同組合の思想が海外移住地へ伝播していったプロセスを明らかにし、カリフォルニアとサンパウロという異なった農業社会のもとでの適用・機能・変容について解明し、さらに、そうした考察に基づいて、カリフォルニアとサンパウロの日系農業社会の特質について比較検討することを目的としている。このために、今年度は、起源に関する調査研究として、日本人の海外移住の地域的パタ-ンと送出メカニズムニ関して、文献資料を収集し、基礎的な検討を行った。とくに、今まで調査研究が遅れている熊本県について実態が明らかになった。また、産業組合運動に関して、文献資料を収集し、基礎的な分析をすすめた。伝播プロセスに関する調査研究としては、文書資料の所在の確認を行い、その検討にとりかかった。移植と変容に関する調査研究としては、カリフォルニアにおける日系農業組合の設立、展開、特徴について検討をすすめた。また、農業組合思想の展開において重要である日系農業社会の変容に関して、成果をとりまとめ公表することができた。第二次世界大戦前における海外の日本人移住地では、農業は最も重要な経済活動であり、日本人移民が特に多かったアメリカ合衆国のカルフォルニア州やブラジルのサンパウロ州においては、農業の発展に果した日本人移民の貢献は高く評価されている。両地域において、彼らの成功の基盤となったのは、民族的な協同の精神であり、それに基づいた農業協同組合の組織と活動であった。

本研究では、農業協同組合の思想が海外移住地への伝播していったプロセスを検討し、それが、カリフォルニアとサンパウロという異なった農業社会のもとで、どのように適用され、どのような機能を果し、そしてどのように変容していったかについて解明し、さらに、そうした考察に基づいて、カリフォルニアとサンパウロの日系農業社会の特質について考察を試みた。基礎的な文献資料の収集が進んだことは大きな成果であったし、農業協同組合の移植と変容に関して特に大きな成果が得られた。そのような協同の精神は、カリフォルニアにおいてもサンパウロにおいても、移民農業社会の発展のための重要な適応戦略となったが、移住地の自然環境、社会環境、農業の伝統、経済構造などに大きな差異がみられたため、異なった形態で展開され、さらに、移民農業や移住地の状況が変化するにつれて、徐々に変容していったことが明らかになった。今後、農業の観点からカリフォルニアとサンパウロの比較研究をさらに進めることによって、海外の日系社会に関する理解が深まることが予想されるし、そうした研究テーマは文化地理学にとって重要な課題であることを認識することができた。
精神分裂病候補遺伝子の分子生物学的研究

我々は偽常染色体領域の4つのDNAマーカー、DXYS17、DXYS28、MIC2、DXYS20(いずれも遺伝子座はXp22,Yp11)、ドーパミンD2レセプター遺伝子(11q22-23)、ドーパミントランスポーター遺伝子(5p15.3)、セロトニン1Aレセプター遺伝子(5cen-q11)、セロトニン2レセプター遺伝子(13q14-21)を用いて精神分裂病との相関研究を行い、その結果、セロトニン2レセプター遺伝子以外の7つの遺伝子では、遺伝子型および遺伝子頻度に、精神分裂病群と正常対照群の間で有意差は認められず、これら7つの遺伝子と精神分裂病の間に相関は認められなかった。セロトニン2レセプター遺伝子では、その一部をPCR法により増幅し、そのPCR産物を制限酵素MspIで切断すると、MspIの認識部位をもたない342塩基のバンドA1と認識部位をもち216塩基と126塩基の2つのバンドが認められるA2という多型性がみられる。この多型性を精神分裂病群と正常対照群で比較したところ、遺伝子型ではA2/A2の頻度が精神分裂病に有意に高く、遺伝子頻度では、A2が精神分裂病群に有意に高くみられた。すなわち精神分裂病とセロトニン2レセプター遺伝子との間には有意な相関がみられた。さらに精神分裂病患者の脳から得られた抗脳抗体遺伝子WH4を用いて精神分裂病群と正常対照群との間で相関研究を行なっている。
強皮症における血管内皮前駆細胞の異常を規定するメカニズムの解析

強皮症は皮膚や臓器の過剰な線維化と末梢循環障害を主体とする全身性疾患である。とりわけ末梢循環障害は生命予後を左右する重篤な病態だが、その病態には不明である。我々は強皮症患者でCD34・CD133・VEGFR2陽性の末梢血単核球として定義される循環血管内皮前駆細胞(CEP)の減少やin vitroでの成熟障害を見出し、内皮修復機転の障害が血管病変を誘導するという概念を提唱した。本研究ではCEPの分化の場である骨髄に着目し、CEP異常の原因解明を目的とした。血管内皮の幹細胞に特異的なマーカーや分化誘導因子については不明な点が多いことから、昨年度より骨髄細胞を用いたヒト血管内皮コロニー形成能(CFU-EC)の定量的評価系の樹立を中心に研究を進めてきた。具体的には、比重遠心法にて骨髄単核球を回収し、造血及び血管内皮前駆細胞に共通して発現するCD 34陽性細胞(純度90%以上)を、磁気ビーズ標識モノクローナル抗体を用いた磁気細胞分離法により分離、フィブロネクチンをコートした12-well plateの各ウェルに0.5または1×10^5個ずつまき、血管新生因子を含むEBM2培地中で培養、14日目に底面に付着し増殖するコロニーを得た。骨髄ストローマ細胞やCD 34陰性細胞と径0.4μmのメンブレンを介して共培養した結果、定量的評価が可能なコロニー数を得た。コロニーを形成する細胞集団は2種類存在し、血管内皮様の敷石状細胞から構成されるコロニーはVEGFR2陽性、VWF陽性、CD45陰性の細胞集団であり、CEPを含む非血球系の前駆細胞から分化した血管内皮と考えられた。一方、VEGFR2陰性、VWF陽性、CD45陽性の紡錘形細胞から構成されるコロニーは、血球系への分化を介したものと考えられた。現在、このCFU-ECの定量的評価系を用いて強皮症患者および対照群にて比較検討を進めている。本研究ではCEPの分化の場である骨髄に着目しCEP異常の原因解明を目的とした。血管内皮の幹細胞に特異的なマーカーや分化誘導因子については不明な点が多いことから、本年度は骨髄細胞を用いたヒト血管内皮コロニー形成能(CFU-EC)の定量的評価系の樹立を中心に研究を進めた。比重遠心法にて骨髄単核球を回収し、造血及び血管内皮前駆細胞に共通して発現するCD34陽性細胞(純度90%以上)を磁気ビーズ標識モノクローナル抗体を用いた磁気細胞分離法により分離、フィブロネクチンをコートした12-well plateの各ウェルに0.5または1×10^5個ずつまき、血管新生因子を含むEBM2培地中で培養、14日目に底面に付着し増殖するコロニーを得た。とくに、骨髄ストローマ細胞やCD34陰性細胞と径0.4μmのメンブレンを介して共培養した結果、定量的評価が可能なコロニー数を得た。また、コロニーを形成する細胞集団は2種類存在し、血管内皮様の敷石状細胞から構成されるコロニーはVEGFR2陽性、vWF陽性、CD45陰性の細胞集団であり、CEPを含む非血球系の前駆細胞から分化した血管内皮と考えられた。一方、VEGFR2陰性、vWF陽性、CD45陽性の紡錘形細胞から構成されるコロニーは、血球系への分化を介したものと考えられた。今後、樹立したCFU-ECの定量的評価系を用いて、強皮症患者および対照群にて比較検討を行う予定である。

コロニーを形成する細胞集団は2種類存在し、血管内皮様の敷石状細胞から構成されるコロニーはVEGFR2陽性、VWF陽性、CD45陰性の細胞集団であり、CEPを含む非血球系の前駆細胞から分化した血管内皮と考えられた。一方、VEGFR2陰性、VWF陽性、CD45陽性の紡錘形細胞から構成されるコロニーは、血球系への分化を介したものと考えられた。現在、このCFU-ECの定量的評価系を用いて強皮症患者および対照群にて比較検討を進めている。
古人骨新資料発見への取組と既出土人骨の資料化による南九州南西諸島域の人類史の解明

新たな発掘調査を行い、また既出土古人骨のC14年代測定による研究資料化とを行うことによって、南九州から奄美群島にかけての地域の古人骨資料の空白時期を埋めることを目指す。これらの作業で得られた古人骨資料も加え、この地域の古人骨の形質・文化・生活・風習等について検討を行う。人骨の形態だけではなく、遺伝子や考古学の研究成果も加え、南九州から奄美群島にかけての地域の人類史について総合的に考察を行う。
近世ドイツ語の地域的多様性と同質性についての研究

近世のドイツ語圏地域を対象として、当時のドイツ語の地域的な多様性と同質性のあり方を分析し、現代に至るドイツの言語および言語生活の地域的個性の歴史的発展をあとづけようとする研究である。具体的には、16世紀初頭のドイツ農民戦争期に作成された農民の地域的諸「要求箇条書」などを収集・整理した上で、それらの諸文書相互間の文章表現の異同を歴史学的、言語史学的な視点から分析した。「農民要求箇条書」というほぼ全ドイツ語圏にわたる共通の内容の史料群、つまり、同じ内容の社会的不満と改革要求を含んでいる資料を基にに、同一内容の対象・主張を表現するときの言語習慣の地域差と、地域をこえた同質性がいかなるものであったかを調査した。本研究は、各研究分担者による個人研究の進行と、研究グループ全体による集約との繰り返しによって進められた。研究打合せを各年数回開催し、進行具合を確認した。また、初年度と最終年度の2回、資料の収集、追加収集のために、ドイツ出張を実施した。本研究全体の集約として、平成15年3月末に、「オーバーシュヴァーベン地方<農民箇条書>とその基本的性格の多様性」、「オーバーシュヴァーベン地方における<農民箇条書>成立と農民戦争波及過程の相関」の二論考とともに、収集した65種の箇条書テクスト史料を収めた研究成果報告書『ドイツ農民戦争期におけるオーバーシュヴァーベン地方農民要求箇条書の分布』を刊行した。1.研究の目的と計画:近世のドイツ語圏地域を対象として、当時のドイツ語の地域的な同質性と多様性のあり方を分析し、現代に至るドイツの言語および言語生活の地域的個性の歴史的発展をあとづけようとする研究である。具体的には、16世紀初頭のドイツ農民戦争期に提出された農民の地域的諸要求書などを収集・整理した上で、それらの内容・表現などを分析・検討する。2.平成12年度の研究カレンダー:本研究は、研究分担者個人による研究進行と研究グループ全体による集約との繰り返しによって進められる。(1)平成12年6月に、第1回研究打ち合わせ会を、(2)8月末-9月初旬に、ドイツでの資料収集調査を、(3)帰国時に、第2回研究打ち合わせ会を、(4)平成13年2月に、第3回研究打ち合わせ会を行った。3.平成12年度の研究成果:さしあたり、ドイツ農民戦争勃発の地であり、また、最も有名な農民要求書である「十二箇条]成立の場所であるオーバーシュヴァーベン地方を対象とした。まず、主としてP.Blickele,Revolution von1525,1975を手がかりとしながら、当地方内で作成された農民要求書の刊行化史料を七十余点収集した。次に、G.Franz,Der deutsche Bauernkrieg,1933などを参照しながら、個々の要求書について成立時期と成立場所を確認するとともに、要求内容の整理と項目区分を行った。その結果、要求書は、それらの作成時期と場所から、大きく4ないしは5タイプに整理できること、1525年2月末の「十二箇条」作成のときを境に、それ以前に作成された箇条書とそれ以後に作成された箇条書とでは、内容と表現形式に幾分の差異が認められることなどがわかった。詳細の検討は、平成13年度に持ち越されることになるが、その第一段階の成果を、『福岡教育大学紀要』第51号第1分冊(平成13年度)に発表する予定である。2.平成13年度の研究カレンダー:本研究は、各研究分担者による個人研究と研究グループ全体による集約との繰り返しによって進められる。

本年度は、昨年度の成果に基づいた研究分担者の個人的研究の進展に平行させて、以下のような研究グループ全体の研究活動を行った。(1)平成13年8月に、第4回(昨年度に3回実施)研究打ち合わせ会を、(2)X月に、第5回研究打ち合わせ会を、(3)平成14年3月に、第6回研究打ち合わせ会を行った。また、(4)平成13年12月に、堀口が、福岡教育大学学長裁量経費を得て、「ドイツ語教育のための資料収集」を目的としたドイツ出張を行った際に、当研究のための追加的な資料収集を併せて実施することができた。3.平成13年度の研究成果:今年度の課題は、昨年度の成果を踏まえながら、来年度の研究集約に向けて個別、具体的研究を進展させることにあった。昨年度に行った七十余点の農民要求書の整理により、それらの要求書は、作成時期と場所から、大きく4ないしは5タイプに整理できること、1525年2月末の「十二箇条」作成を境に、それ以前の要求書とそれ以後の要求書とでは、内容と表現形式に差異が認められることなどがわかったが、今年度は、それらの中間的成果と展望を、16世紀ドイツの自然地勢、交通・交易体系、ドイツ農民戦争の地域的展開の検討に基づきながら、一層、厳密に跡づける分析を試みた。1.研究の目的と計画近世のドイツ語圏地域を対象として、当時のドイツ語の地域的な同質性と多様性のあり方を分析し、現代に至るドイツの言語および言語生活の地域的個性の歴史的発展をあとづけようとする研究である。具体的には、16世紀初頭のドイツ農民戦争期に提出された農民の地域的諸要求書などを収集・整理した上で、それらの内容・表現などの分析・検討を試みる。2.平成14年度の研究カレンダー本研究は、各研究分担者による個人研究の進行と、研究グループ全体による集約との繰り返しによって進められる。本年度は、過去2年間の成果を踏まえて、本研究全体の集約を行うことを目的として、以下のような研究グループ全体の活動を行った。(1)平成13年8月に、第7回(昨年度までに6回実施)研究打ち合わせ会を、(2)9月に、堀口と永田が、資料の追加収集のために、ドイツ出張を、(3)10月に、第7回研究打ち合わせ会を、(3)平成15年3月に、第8回研究打ち合わせ会を行った。3.平成14年度の研究成果、今年度の課題は、昨年度までの成果を踏まえながら、本研究全体の集約を行うことにあった。上記の研究活動を通じて、平成15年3月末に、「オーバーシュヴァーベン地方<農民箇条書>とその基本的性格の多様性」、「オーバーシュヴァーベン地方における<農民箇条書>成立と農民戦争波及過程の相関」の二論考とともに、収集した65種の箇条書テクスト史料を収めた研究成果報告書『ドイツ農民戦争期におけるオーバーシュヴァーベン地方農民要求箇条書の分布』を刊行する。
ラン藻における多種の単波長光照射によるレドックスバランス変動の予測と有用物質生産

微細藻類では様々な光環境に応じて光化学系IとIIの励起比が変わり、ATP・NADPH合成比が最適な状態とATP・NADPH過剰になり物質生産に有利な状態が生じる。本研究では、代謝シミュレーションにより様々な光環境下におけるATP・NADPH合成比と代謝を予測し、最適なATP・NADPH合成バランスとのギャップを利用した微細藻類での有用物質生産系構築を目的とする。そのために、ラン藻Synechocystis sp. PCC 6803において様々な光環境下での細胞内の代謝を予測できるモデルを構築し、そのモデルを用いて様々な波長の光照射下のATP・NADPH合成比を予測し、有用物質生産を行う。
アイゼンシュタイン級数の研究

4個以上の楕円保型形式に付随したよい性質をもつディリクレ級数をみつけることは、保型形式の理論において基本的であり、同時に困難な問題としてよく知られている。水本は、ディリクレ級数と限らない一般の級数まで範囲を広げれば、2n個の楕円保型形式からよい性質をもつ級数が得られることを発見した。この級数は新しい特殊関数を含み、解析接続と関数等式を持つ。このような関数を数論的に研究することは現時点では殆どなされていない。今後の研究により未知の性質の解明されることが望まれる。黒川は多重三角関数を構成し、研究した。さらにその発展として、多重三角関数のq-類似、絶対テンソル積、絶対微分、圏のスペクトルを研究した。志賀は境界付きリーマン面が擬等角写像で変形されるとき、境界上の連続関数に対する第1種境界値問題(ディリクレ問題)の解の変動を調べ、パラメータに関する実正則性などを証明した。またリーマン面が退化するときの解の変分についても考察した。辻は随伴直線束の正則切断の拡張定理をsubadjunction theoremの形にまとめて、多重種数の変形不変性の結果を拡張した。またモジュライ空間の準射影性を完全に一般な形で証明した。服部は双曲幾何のディオファントス近似への応用を研究した。中山はlog Hodge理論の研究を行った。主結果はbaseがlog smoothのときのlog Hodge構造のvariationの関手不変性である。またlogアーベル多様体論の研究を行ったが、その解析的理論はほぼまとまり、論文を準備中である。ジーゲルモジュラー群にかんする非正則アイゼンシュタイン級数にかんして、水本は対角部分多様体への制限をしらべ、ある種の新しい級数の積分表示を得た。すなわち、n-1次元カスプに対応するある種のアイゼンシュタイン級数を、上半平面n個の直積を対角に埋め込んだものに制限し、2n個の楕円保型形式とペーターソン内積をとる。すると新しい特殊関数を含む級数が得られ、その解析接続と関数等式が証明される。このような研究は殆ど未開拓の部分である。特にリーマン・ゼータ関数の特殊値に対し、多重三角関数を用いた表示を与えた。さらにセルバーグ・ゼータ関数の関数等式に現れるガンマ因子に対して、多重ガンマ関数による簡明な表示があることを示した。志賀は境界付きリーマン面の擬等角変形を行ったときのディリクレ解の変動を研究した。また無限次元タイヒミュラー空間においてはタイヒミュラー距離とサーストン距離が定める位相が異なることを示し、それらが一致するための十分条件を与えた。辻は多重種数の変形不変性を劣随伴公式の形に一般化し、さらにモジュライ空間の理論へと応用した。今後、一般型代数多様体の双有理モジュライの小林双曲性を扱う準備を続けている。中山はlog可微分関数、log調和形式を導入し、logホッジ構造のvariationの関手性をbaseがsmoothの時に示した。

志賀は境界付きリーマン面が擬等角写像で変形されるとき、境界上の連続関数に対する第1種境界値問題(ディリクレ問題)の解の変動を調べ、パラメータに関する実正則性などを証明した。またリーマン面が退化するときの解の変分についても考察した。辻は随伴直線束の正則切断の拡張定理をsubadjunction theoremの形にまとめて、多重種数の変形不変性の結果を拡張した。またモジュライ空間の準射影性を完全に一般な形で証明した。服部は双曲幾何のディオファントス近似への応用を研究した。中山はlog Hodge理論の研究を行った。主結果はbaseがlog smoothのときのlog Hodge構造のvariationの関手不変性である。またlogアーベル多様体論の研究を行ったが、その解析的理論はほぼまとまり、論文を準備中である。
生体酸化ストレスの簡便・非破壊的化学発光イメージング技術の開発

生体の炎症や腫瘍は、活性酸素のバランスが産生側に過度に偏る酸化ストレスが原因の一つである。また、生体内では、喫煙、光刺激、薬物摂取などの多様な作用によって酸化ストレスの増大が生じ、疾病の原因にもなっている。本課題研究では、“生体の酸化ストレスの簡便・高精度・非破壊的リアルタイムモニタリング"の革新的技術の開発を行う。本課題研究のステージ1では、生体から効率的に透過する近赤外光を発する化学発光プローブの開発を行う。ステージ2では、試作した化学発光プローブのin vitroにおける評価試験を行う。最終ステージでは、in vivoでの評価試験を行う。
乏突起膠腫のエピジェネティックな腫瘍制御因子解析と新規分子診断マーカーの確立

乏突起膠腫において染色体1p,19qのヘテロ接合性の消失は治療反応性や予後を予測する重要なバイオマーカーだが、統一された検査法はなく、サロゲートマーカーとしてmyelin transcription factor 1-like (MYT1L)に着目し、免疫染色で判定可能な抗体の開発研究を企画した。作成済の複数のポリクローナル抗体および市販抗MYT1L抗体はMYT1L強制発現細胞をウェスタンブロット・免疫染色で認識したが、ヒト腫瘍検体を用いた検証でqRT-PCRによるMYT1L発現量との相関はなかった。WHO脳腫瘍分類の2016年改訂で必須となった1p/19q共欠失の判定法の標準化が急務である。まず、患者腫瘍検体におけるMYT1Lの発現をquantitative real-time PCRにて検証した。発現には大きなばらつきがあるものの、LOH 1p/19qを有する腫瘍における発現はLOHを有しない腫瘍に比べて有意に高かった。これは、先行する研究におけるマイクロアレイ遺伝子発現解析の結果に合致するものであった。次に、MYT1Lを強制発現させた細胞を作成し、抗MYT1L抗体が正常に認識することを確認した。まず、Cos7および293T細胞にMTY1Lをトランスフェクションさせたvectorを作成した。タグにはGFPまたはV5を用いた。抗体には、先行する研究で作成済みの、異なる抗原部位に対する3種の抗ウサギポリクローナル抗体(A抗体・B抗体・C抗体)を用いた。V5・MYT1LをトランスフェクションしたCos7細胞に対する免疫化学染色では、抗タグタンパク抗体、抗MYT1L抗体とも核に局在するシグナルが観察された。GFP・MYT1Lをトランスフェクションした293T細胞に対するWestern blottingでは、A抗体・C抗体でMYT1Lのバンドが観察された。MYT1L強制発現細胞をA抗体・C抗体が正常に認識しうることが確認されたため、腫瘍検体を用いて同様に免疫化学染色およびWestern blottingを行い、qRT-PCRの結果と照合した。qRT-PCR上のMYT1L発現量をもとに高発現グループ3検体と低発現グループ3検体を抽出。Western blottingに関しては、どの抗体を用いても、また高発現グループに対しても低発現グループに対しても、293T強制発現細胞と同じ部位にバンドを認めなかった。免疫化学染色に関しては、A抗体のみで染色されたものの、低発現グループでも強度の染色が見られ、MYT1L染色性は発現量に相関していなかった。その後、腫瘍検体を用いて同様にWestern blottingと免疫組織化学染色を行った。なお腫瘍検体に関しては、H25年度と同様、qRT-PCR上のMYT1L発現量をもとに高発現グループ3検体と低発現グループ3検体を抽出した。Western blottingでは、N末端抗体において腫瘍検体でも強制発現細胞と同じ部位にバンドが検出できたが、qRT-PCRの結果と一致しなかった。免疫組織化学染色では、同じくN末端抗体において高発現グループで染色が見られたが、低発現グループでも染色が見られた。以上の結果から、市販の抗MYT1L抗体を用いても、Western blottingでのバンドの有無とqRT-PCR上のMYT1L発現量、あるいは免疫組織化学染色での染色性とqRT-PCR上のMYT1L発現量の間に、相関は見られなかった。乏突起膠腫において染色体1p,19qのヘテロ接合性の消失(loss of heterozygosity;LOH)は治療反応性や患者予後を予測するうえで重要なバイオマーカーであるが、その確実な判定は必ずしも容易でない。そこでそれに替わるバイオマーカー分子として我々はマイクロアレイによる先行研究からMYT1Lに着目し、免疫染色にて容易に判定できる抗体の開発研究を企画した。まず、MYT1Lを強制発現させた細胞を、先行研究で作成したいくつかのポリクローナル抗体が認識しうることを確認した。次に、ヒト腫瘍検体においてMYT1L発現をqRT-PCRにて定量し、高発現群と低発現群を前述の抗体を用いたウェスタンブロットで識別しうるか検証したところ、高発現群でもバンドを認めず。免疫染色では、A抗体で染色されたものの、高発現群だけでなく低発現群でも染色が見られた。引き続いて市販の抗MYT1L抗体でも同様の検証を行った。N末端抗体でウェスタンブロットのバンドを認めたがqRT-PCRでの発現量と相関せず、免疫染色で高発現群を染色することはできたが、低発現群でも染色が見られた。MYT1L以外に、先行研究にて神経系中間系線維INAもLOH1p/19qと関連していたため、INAの発現をqRT-PCRにて解析した。LOHのない群に比べLOHのある群で有意に発現が高く、MYT1L発現との相関が見られた。ただし、正常脳と比較したINAの発現の差はLOHのある群でも小さく、MYT1Lと同程度であった。WHO分類が2016年に改訂となり、分子分類としてLOH1p/19qが細分類に入ることとなった。INAなどLOH1p/19qのサロゲートマーカーとなりうる分子の探索は引き続き重要であるが、WHO分類にLOH検査が必須になる以上、LOH1p/19qのより正確な判定法・標準化に関する研究も必要不可欠である。乏突起膠腫において染色体1p,19qのヘテロ

接合性の消失は治療反応性や予後を予測する重要なバイオマーカーだが、統一された検査法はなく、サロゲートマーカーとしてmyelin transcription factor 1-like (MYT1L)に着目し、免疫染色で判定可能な抗体の開発研究を企画した。作成済の複数のポリクローナル抗体および市販抗MYT1L抗体はMYT1L強制発現細胞をウェスタンブロット・免疫染色で認識したが、ヒト腫瘍検体を用いた検証でqRT-PCRによるMYT1L発現量との相関はなかった。WHO脳腫瘍分類の2016年改訂で必須となった1p/19q共欠失の判定法の標準化が急務である。テロメア伸長に関わるATRX遺伝子の変異が神経膠腫の発生に重要であることが示唆され、当院症例を用いて遺伝子解析を行った結果、染色体1p/19q共欠失と相互排他的であるという知見が他研究と同様に得られた。これは来年に予定されるWHO脳腫瘍分類の改訂時に分子分類として組み込まれる可能性がある、非常に重要な知見である。これらの解析のため、本研究に5か月程度の遅延が生じた。脳腫瘍先行研究にて神経系中間系線維INAもMYT1L同様染色体共欠失と関連していたため、INA発現をqRT-PCR等で解析し、MYT1Lとの相同性を検討する。また、他研究で施行した全エクソーム解析データを用い、転写因子MYT1L発現に関連しうる遺伝子発現を検索する。抗MTY1L抗体としてN末端抗体とC末端抗体(ab93671、ab13732;ともにAbcam)が市販されているので、それらを購入し、同様の実験にて抗体の信頼性を検証する。すなわちまず、MYT1L強制発現細胞を用いWestern blottingと免疫化学染色にて抗体がMYT1Lを認識することを確認する。その後、腫瘍検体を用いてWestern blottingと免疫化学染色を行う。さらにqRT-PCRによるMYT1L発現量との相関性を検証する。抗MYT1L抗体の信頼性が確認できれば、腫瘍検体アーカイブのより多数の症例を用いて免疫組織染色を行い、LOH1p/19qとの相関性を検証する。また患者予後との相関を検討し、LOH1p/19qの場合との比較を行う。TERTプロモーター遺伝子変異・CIC遺伝子変異・FUBP1遺伝子変異とMYT1L発現との相関を検討する。相関が見られれば、遺伝子導入やノックダウンの手法を用いて因果関係を検証する。また、MYT1L高発現グループと低発現グループの遺伝子発現の比較、あるいは遺伝子導入・ノックダウンに伴う遺伝子発現の変化を、マイクロアレイなどを用いて網羅的に解析し、MYT1L発現と関連して制御されている遺伝子の候補を抽出する。
農業技術開発における公的研究機関の役割と新技術普及に関する実証的研究

木研究では、農業機械の開発に焦点を据え民間の技術開発と公的試験研究機関の技術開発の特質について分析を行った。現在のわが国の農機具メーカーでは稲作関連農機の売り上げが大部分を占めていた。しかし昨今、稲作を取り巻く状況は減反政策の強化や市場の成熟から大きな成長が見込めなくなった。景気低迷は農家の農外収入を激減させ、このことが農機具需要の低迷に拍車をかけている。そこで、各農機具メーカーは稲作偏重からの脱却を目指し野菜の栽培体系に対応した農機具の開発に力を注いでいる。「低価格」「高機能化」「野菜作対応」をキーワードに開発を進めている。さらに、定年帰農が増加していることからギアのシフトチェシジが不要な機械やエアコンつき機械、高齢化と環境問題から機械の始動やメンテナンスが楽な排ガスを出さない電動農機の開発に従事している。これまで農業のプロを前提に新製品を開発してきたが、定年帰農や新規参入者を対象に誰でも簡単に操作可能で農作業ができる機械の開発を目指している。野菜作は手作業が多く、将来確実に農機具に対する需要が伸びる領域と予測し特に収穫機の開発に力を入れている。民間のメーカーは需要動向に対応し、しかも開発コスト、リスクの小さい機械の開発に乗り出している。本研究で調査事例農家は、農家の立場から農機改造を続けていた。特に乗用除草機は無農薬栽培を目指す農家グループでは不可欠となっていた。これらの農家グループは深層追肥機の製作も手がけていた。一方、農業試験研究機関は正確な自動運転を可能にする無人トラクターなどの開発に着手している。これらの技術はGPSや光ファイバージャイロなどを用いた高度な情報処理システムを必要とする。これまで長年の経験と勘に頼ってきた農業を最先端の精密制御技術でもって代替させていた。また、精密農法(PF:プレシジョンファーミング)向けの次世代農機具の開発やそのための基礎的研究としてセンサーの研究に乗り出している。PFのための技術は機械メーカーだけで開発できる技術ではなく栽培方法といったソフト技術も重要である。より一層の省力化・低コスト化や環境保全型技術が求められる将来に向け研究開発を行っている。公的研究機関はこのような、開発に長期間を有する応用的・基礎的な領域にかかわって技術開発を行っていた。農業技術開発の中でも北海道の畑作の農業機械開発を対象とした。機械化や農作業支援などの省力化により、従来よりも集約的で高収益な野菜栽培が可能となり、農業所得が向上されると期待され、省力技術の開発のインセンティブが高いと考えたからである。菜葉類では、キャベツの収穫期の開発が昭和40年代から試験研究機関で行われ、機械収穫の可能性が立証された。根菜類についてはディガ(堀取機)が中心であったが、今日ではバレイショ、サツマイモ、ニンジン、ゴボウ用の高能率な機械開発に着手されてきている。北海道では、野菜生産の労働負担を軽減するために地域レベルで農業機械の開発がなされていた。主に、農業試験場と農機具メーカー、それに農業団体が共同で収穫機の開発を行っていた。北海道畑作においても機械化は進展し、路地野菜専業農家一戸当たりの年間労働時間は1980年代は2000時間だったのが90年代には600時間にまで減少した。この農作業機械開発のプロセスで明らかになったことは以下のとおりである。1)野菜収穫の機械化の成否は地域の自然条件、特に傾斜などの圃場条件によって大きく左右される。したがって、農業技術開発もその地域の環境条件にマッチしたものを開発する必要がある。このため農協などの農家の現場に近い農家支援組織が技術開発に関与せざるをえない。2)機械が高価であるため稼働率が低ければ農家は過剰投資に陥る。機械技術を普及には、稼働率を向上させるための利用形態のあり方の改善や、経営規模拡大が必要である。3)野菜は品目数が多く、それぞれの特性に合わせた収穫機を開発しなければならず、開発にコストがかかる。せっかく開発しても1品目の野菜の栽培面積は稲作の作付面積に比較して格段に少なく、研究開発の資金を回収できるかどうかが開発者の問題としてあげられる。

本研究で調査事例農家は、農家の立場から農機改造を続けていた。特に乗用除草機は無農薬栽培を目指す農家グループでは不可欠となっていた。これらの農家グループは深層追肥機の製作も手がけていた。一方、農業試験研究機関は正確な自動運転を可能にする無人トラクターなどの開発に着手している。これらの技術はGPSや光ファイバージャイロなどを用いた高度な情報処理システムを必要とする。これまで長年の経験と勘に頼ってきた農業を最先端の精密制御技術でもって代替させていた。また、精密農法(PF:プレシジョンファーミング)向けの次世代農機具の開発やそのための基礎的研究としてセンサーの研究に乗り出している。PFのための技術は機械メーカーだけで開発できる技術ではなく栽培方法といったソフト技術も重要である。より一層の省力化・低コスト化や環境保全型技術が求められる将来に向け研究開発を行っている。公的研究機関はこのような、開発に長期間を有する応用的・基礎的な領域にかかわって技術開発を行っていた。
地域看護実践における予防的戦略の構造と技術の体系化

地域看護実践における予防的戦略の構造とコアとなる技術を体系的に解明し、実践上有用なモデル作成を目的とした。4つの分担研究を行い、以下の結論を得た。予防活動における地域看護実践の構造は、予防活動の「成立」と「継続」の2側面をもつ。関与する技術には「対象との信頼関係に基づき状況を多角的にとらえる健康ニーズアセスメント」「対象の文化的背景を考慮しエンパワメントの促進を意図した健康ニーズアセスメント」「アウトリーチ」「文化を考慮した関わり」「他職種や住民等と協働した援助の展開」「PDCAサイクル稼働による活動の持続的展開」がある。これら実践の構造と技術を考慮することにより、効果的かつ効率的な予防活動を実現させることができる。初年度にあたる本年度は,以下の【事前準備】と【調査1】を実施した。事前準備:事例選定基準の作成】過去20年間の関連文献を対象に検索式(「地域」or「在宅」)or(「保健婦」「保健師」)×「予防」により二次資料から735文献を収集し内容を検討した。更に成書に記述されている予防の概念を資料化した。これら資料に基づき今日及びこれからの社会において予防活動を必要とする健康ニーズ特性を検討するうえで意義ある事例の選定基準を研究者間の段階的な討議により,次のように導出した。すなわち,成果としてa.予防の成果が中長期に確認できること,b.疾病予防だけではないQOLの成果がみられること,実践者の関与としてc,保健師等が活動の計画、実施、評価、改善の過程に関与していること,d.住民の声を反映したり活動に市民が参画したりしていること,活動戦略としてe.健康ニーズを多角的に分析しポピュレーションアプローチとハイリスクアプローチを組み合わせていること,f.中長期的な視野をもって活動を推進していること,g.他の関連する保健活動施策や生涯を通じた保健活動施策における位置づけを明確にし,地域における総合的な健康づくりであること,h.家庭、地域に波及性や持続性の確保できる仕組みをもっていること,の8基準を導出した。【調査1:健康ニーズ特性を検討するための事例収集と選定】上記の基準に則り,過去10年間の国内文献から予防活動を必要とする健康ニーズ特性を検討するうえで意義のある実践事例を7事例選定した。更に研究者のネットワーク活用により,国内外から基準に合致する事例を推薦してもらい追加事例を収集中である。2年目にあたる本年度は、海外における地域看護実践の予防活動に焦点をあて、以下の調査2及び調査3により、地域看護実践の予防的連略の構造と用いている技術の特性に関する仮説作成のためのデータ収集を実施した。(調査2)経験豊かな研究者・実践者(研究協力者)への意見聴取地域看護における予防的実践の事情に精通していると推薦を受けた英国の研究者2名に面会し、地域看護実践の予防的連略の構造と用いている技術の特性に関する半構造化面接を実施した。その結果、予防的戦略の構造としてPDCAサイクルの円還があること、用いる技術としてアセスメントが極めて重要であることが共通して明らかになった。(調査3)予防的戦略の構造と用いている技術の特性に関する調査の実施地域看護の実践研究に関する過去5年間(2004-2008)の海外文献30件に対して、昨年度、本研究の事前調査により導出した選定基準を用いて、予防活動を必要とする健康ニーズ特性や活動方法の特性を検討するうえで意義ある実践事例を、複数の研究者間の討議により、6事例選定した。テーマは思春期の妊娠、子どもの育成支援、小児肥満、子どもの心的外傷、性感染症であった。これらの実践事例に含まれる予防的戦略の構造と技術の特性について、研究者間の討議による質的帰納的な分析作業を行い、結果を取りまとめ中である。上記調査2及び調査3を実施したことにより、地域看護実践の予防的連略の構造と用いている技術の特性に関する仮説作成の上で有用な基礎データが得られた。<本年度の取組内容>過去2年間の3調査の結果を統合して「予防的戦略の構造と用いている技術の特性に関する仮説」の導出を行うことを目標とした。研究分担者間及び地域看護領域を専門とする研究者の参加協力を得て(1)予防活動を必要とする健康ニーズの特性、(2)(1)の健康ニーズに対する地域看護実践の予防的戦略の構造・技術、の2点に関して討議を複数回行った。また本取組過程で「地域看護実践における予防の概念整理-1983年から2009年の文献検討」を追加調査として実施し、予防活動を必要とする健康ニーズの特性を文献検討から根拠づけた。<本年度の成果>予防活動の実践には、以下に示す実践の構造と技術が必要であると結論づけられた。まず予防活動の実践の戦略的構造には、「予防活動の成立」および「予防活動の継続」の2側面がある。

前者には関係者の関与の仕組みや予防の各段階に応じた支援体制の保障の仕組み、後者には適切なアプローチ方法の選択と選択した各方法を関連づけた活動全体の推進がそれぞれ関与する。さらに予防活動の実践技術には、「健康ニーズのアセスメント」「アウトリーチ」「文化を考慮した関わり」「他職種や住民等との協働」「PDCAサイクルの稼働」が関与する。これら実践の戦略的構造と実践技術を予防活動の推進のための実践モデルとして活用していくことにより予防活動の推進の実現が示唆された。なお本研究で導出した地域看護実践の構造と技術のモデルは、実地検証するまでに至っていない。今後の課題である。
中間圏動波の南北半球対称性の研究

これまで、京都大学(35°,135°)のMUレーダーとオーストラリア・アデレイド大学のMFレーダー(35°,138°)での夏および冬のキャンペーン期間の観測から、高度68-80Kmの短周期重力波(周期2時間以下)重力派の強度や伝搬方向の比較を行なっていたが、本研究では、両レーダー観測点での定常観測のデータをデータベース化して、周期の長い重力派も含め、また季節変化を含めた気候学的な比較を行なった。MUレーダーは1985年から1988年の定常観測のデータをアデレイドMFレーダーは1992年の一年間のデータをデータベース化し、全く同じ手法のスペクトル解析で高度・時間分解能を揃えて解析し、重力波を約10分から8時間までの周期について季節変化を含めて比較した。その結果、重力波強度はすべての周波数で春、秋に小さく夏、冬に強い半年周期変動をしているが、そのパターンは周期や南北半球で異なり、京都ではどの周期でも夏の時期(6月)に最大になるが、アデレイドでは長周期重力波は南半球の夏(1月)、短周期のものは冬(6月)に最大になることが判った。また、両観測点での平均した重力波エネルギー強度の比は1割程度の差の範囲内で一致し、南北半球間での中間圏重力波エネルギー差が見出されないことを示した。このことは、大気潮汐波の南北半球間の振幅差が重力波の強度差による粘性の差に基づくとする従来の説を覆するものであり、今後さらに幅広い観測と理論的考察により解明すべき課題を提起した。また、重力波の水平伝搬方向はアデレイド、京都それぞれで季節毎に大きく変わるが、京都では全体に南北に、アデレイドでは南北方向に偏っていることが示され、重力波の起源を探る重要な事実を得た。