hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分光イメージング法による脂質分子の選択的可視化

脂質は生体の主要な構成成分であり、生体を構成する細胞はそれぞれの機能を発現するために必要な脂質分子を選択的に蓄積する。疾患においては、組織の脂質分子の組成が変動する現象が観察されているが、これは組織を構成する細胞集団の組成変化や細胞自体の機能変化に伴う脂質変動が一因であると考えられる。脂質分子の選択的な可視化は、生体における機能変化の機序の理解や疾患発症機構の解明につながると考えられる。質量分析イメージングや特異的なプローブなどによって、脂質の選択的な可視化は可能になっているが、一般的な検査機関レベルで脂質を選択的に可視化できる手法は存在しない。我々はこれまでにコレステロールエステルではなく、中性脂肪が蓄積するタイプの動脈硬化病巣を発見した。この病巣は新規疾患単位として、大阪大学の平野氏によって、中性脂肪蓄積心筋血管症(TGCV)と命名された。当初発見されたTGCVは、Adipose Triglyceride Lipase(ATGL)の変異によって発症することが明らかになったが、その後の解析により、ATGLの変異を有しない症例においてもTGCV様病態を呈する患者群がいることが明らかになった(突発性TGCV)。AMED研究班の調べでは、突発性TGCV患者は4-5万人いると推測されている。病理検査において、突発性TGCVを発見するためには、コレステロールエステルと中性脂肪を区別して可視化する必要があるが、現時点ではこれを可能にする簡易的な方法は存在しない。本研究は、これを確立することを目的とした基礎研究を行った。申請者らの研究グループは、コレステロールエステルではなく、中性脂肪の蓄積を特徴とする新たな動脈硬化病巣を発見し、突発性中性脂肪蓄積心筋血管症と名付けた。これまで、特殊な病態を呈するこの疾患の病態検査法が存在しなかったため、質量顕微鏡法(質量分析イメージング)を用いた病態検査法を確立した。しかしながら、確立した手法は「質量分析イメージング法」という特殊な技術に基づく病態検査法であり、一般的な検査機関では病態検査が困難であるという問題点があった。本研究では、高額かつ大規模な装置の導入をすることなく病態検査が可能な分光イメージング法と免疫組織化学染色法を用いて、突発性中性脂肪蓄積心筋血管症の病態検査法を新たに確立することを目的とした。今年度は質量分析イメージング法を用いて、突発性中性脂肪蓄積心筋血管症の症状を呈する血管切片の探索を行った。血管切片は粥状動脈硬化患者より採取された凍結組織から作成した凍結切片を用いた。探索によって見出された一例の切片中に存在する中性脂肪とコレステロールエステルの蓄積部位を質量分析イメージング法によって明らかにした。その後、質量分析イメージングで用いた切片の連続切片を用いて、分光イメージング法による切片の測定を行い、中性脂肪とコレステロールエステルの分布を区別することができる条件を探索した。現時点では、中性脂肪とコレステロールエステルの分布を明瞭に区別する条件は見出しておらず、解析を続けている段階である。分光イメージング法による解析に必要な切片を1例しか入手できなかった。そのため、解析に必要なデータを十分に得ることができなかった。粥状動脈硬化は、アテローム層へのコレステロールエステルの沈着を特徴とする病理像を呈す。粥状動脈硬化は心不全などの原因病態となるため、粥状動脈硬化症の発症を予防するために、コレステロール代謝異常の制御が重要であると広く認知されている。これまで、動脈硬化病巣に蓄積する脂質はコレステロールエステルのみが着目されてきたが、申請者らの研究グループは重症心不全患者の剖検心から摘出した冠動脈から、コレステロールエステルではなく、中性脂肪の蓄積を特徴とする新たな動脈硬化病巣を発見した。この患者は心筋にも中性脂肪が蓄積されていたため、原発性中性脂肪蓄積心筋血管症(TGCV)と名付けた。解析により、原発性TGCVはAdipose Triglyceride Lipase(ATGL)の変異によって発症することが明らかになったが、その後の解析により、ATGLの変異を有しない症例においてもTGCV様フェノタイプを呈する患者群がいることが明らかになった(突発性TGCV)。TGCVの診断のためには、組織に蓄積される中性脂肪とコレステロールを区別して検出する必要があるが、一般的な検査機関ではこれら2つの脂質を区別して染色することはできない。本研究では、中性脂肪とコレステロールエステルを区別して染色するための病態検査手法として分光イメージング法に着目し、TGCVを診断するための新たな病態検査法を確立することを目指している。今年度は前年度に引き続き、突発性TGCVの症状を呈する血管切片の探索を行い、質量分析イメージングによって、組織中のコレステロールエステルと中性脂肪の選択的可視化を行うことによるデータ蓄積を行った。質量分析イメージング装置の故障により、当初予定していた検体数の測定ができなかった。

我々はこれまでにコレステロールエステルではなく、中性脂肪が蓄積するタイプの動脈硬化病巣を発見した。この病巣は新規疾患単位として、大阪大学の平野氏によって、中性脂肪蓄積心筋血管症(TGCV)と命名された。当初発見されたTGCVは、Adipose Triglyceride Lipase(ATGL)の変異によって発症することが明らかになったが、その後の解析により、ATGLの変異を有しない症例においてもTGCV様病態を呈する患者群がいることが明らかになった(突発性TGCV)。AMED研究班の調べでは、突発性TGCV患者は4-5万人いると推測されている。病理検査において、突発性TGCVを発見するためには、コレステロールエステルと中性脂肪を区別して可視化する必要があるが、現時点ではこれを可能にする簡易的な方法は存在しない。本研究は、これを確立することを目的とした基礎研究を行った。病理組織の病態は均一ではないため、本研究のモデルとなる病態切片を作成するためにある程度の枚数を作成する必要がある。前年度の作成枚数では十分ではなかったため、作成枚数を増やし、研究目的達成に必要な切片を調製できるように努める。質量分析イメージング装置の故障により、当初予定していた検体数の測定ができなかった。この遅れを取り戻すため、本年度は技術補佐員を雇用し、予定よりも多くの時間を本研究に費やす。目的実現に必要な切片を十分量調製できなかったため、その後の実験を行うことができず、次年度使用額が生じた。質量分析イメージングの故障が生じたため。前年度までに使用する予定だった研究費を人件費に充て、当初よりも研究に費やす時間を多くする。前年度よりも作成する切片の枚数を増やし、研究目的遂行に必要な病理切片を獲得するように努める。
垂直衝撃波下流での2次フェルミ加速過程の可能性

無衝突衝撃波下流では、一般にプラズマの温度が磁場に垂直方向と平行方向とでは異なり、温度異方性を持つことが予想される。等方温度のプラズマへの移行は、温度異方性に起因するプラズマ不安定により電磁波が励起され、その電磁場と荷電粒子との散乱過程により行われる。衝撃波下流で形成された温度異方性を有するプラズマは、ゆっくりとした時間スケールで等方温度のプラズマに移行していく。この衝撃波下流の遷移領域では、温度異方性を有するプラズマ中で電磁波が励起され、その波による2次フェルミ加速過程も非熱的高エネルギー粒子形成には重要であると考えられる。まず本年度は、衝撃波の形状(衝撃波上流での、マッハ数、磁場と衝撃波面のなす角度、プラズマ・ベータ値)により、どの程度の温度異方性が期待されるのか、また、その温度異方性の下でどのような電磁波が励起されるかを考察した。まず、衝撃波下流での温度異方性を評価するために、CGL近似(Chew-Goldberger-Low近似)に散逸項を付加して、すべて磁場に平行方向にエネルギー散逸が起きた場合と、逆にすべて垂直方向にエネルギー散逸があった場合の両極端の場合に限って研究を行った。更にその結果を用いて、温度異方性による電磁波の励起される成長率を評価した。
リバースジェネティクス法を用いた多段弱毒化センダイウイルスワクチンの開発

1センダイウイルスのマウス肺病原性を支配する遺伝子の同定強毒野生株(M1)と弱毒変異株(MVC11)との比較から、C蛋白の170番目のPheからSerへの変異により、ウイルスの毒性が消失することを明らかにした。さらに4種類のC蛋白(C′,C,Y1,Y2)の変異ウイルスをリバースジェネティクス法で作製して、Cの欠損株ならびにCの10-15番目のアミノ酸を欠失した変異株でマウス病原性が減弱することを示し、C蛋白の病原性への関わりを明確にした。一方、MVC11にはL蛋白の2050番目にGluからAlaの変異があり、ウイルスの毒力への関与について解析を進めている。2 C蛋白変異ウイルスの弱毒化機構(1)インターフェロン感受性:C蛋白は細胞のインターフェロン感受性を低下させるとされているが、MVC11はインターフェロンレセプター(IFNR)のノックアウトマウスに対しても、IFNRを持つ通常のマウスと同程度に弱毒化されており、インターフェロンの関与はないという結果を得た。(2)細胞死の影響:C蛋白変異弱毒化ウイルスは、アポトーシスおよびネクローシスを引き起こし、感染細胞を死滅させた。その結果ウイルスの増殖は中断され、このことが病原性の低下をもたらすものと推察された。一方、強毒株によるアポトーシスおよびネクローシスの誘導は軽微で、長期間にわたりウイルスを産生し続けた。カスパーゼ阻害剤存在下でも、弱毒株感染細胞は速やかに死滅した。この条件では、アポトーシスの誘導は抑制されていたがネクローシスは抑制されておらず、弱毒株による細胞死にはネクローシスの役割が大きいと考えられた。3組み換えキメラウイルスの増殖能の検討Z株と新鮮分離株のP遺伝子のキメラウイルスは増殖能が低下する傾向が認められ、今後詳細に検討する必要があると考えられた。1センダイウイルスのマウス肺病原性を支配する遺伝子の同定センダイウイルスの毒力を規定するウイルス側の要因として、F蛋白のプロテアーゼによる活性化部位の構造、M蛋白による出芽方向の制御、およびその機構は不明であるがV蛋白のC端側、が報告されていたが、新たに新鮮分離株由来の強毒野生株(M11)と弱毒変異株(MVC11)との全塩基配列の比較から、C蛋白の170番目のPheからSerへの変異により、ウイルスの毒性がほとんど消失することを明らかにした。C蛋白の病原性への関わりを更に検討するため、4種類のC蛋白(C',C,Y1,Y2)を様々に欠損した変異ウイルスをリバースジェネティクス法で作製したところ、C'とC、およびCのみを欠損した変異株で、マウス病原性が著しく減弱していた。2 C蛋白変異ウイルスの弱毒化機構これらのC蛋白変異弱毒化ウイルスは、いずれもアポトーシスおよびネクローシスを引き起こし、感染細胞を死滅させた。その結果、ウイルスの増殖は中断され、このことが病原性の低下をもたらすものと推察された。一方、強毒株によるアポトーシスおよびネクコーシスの誘導は軽微で、長期間にわたりウイルスを産生し続けた。カスパーゼ阻害剤存在下でも、弱毒株感染細胞は強い細胞変性を示し、速やかに死滅した。この条件では、アポトーシスの誘導は抑制されていたが、ネタローシスは抑制されておらず、弱毒株による細胞死にはネクローシスの役割が大きいと考えられた。3組み換えキメラウイルスの増殖能センダイウイルスZ株と新鮮分離株のキメラウイルスをワクチン株として用いるため、遺伝子の組み換えがウイルス増殖に及ぼす影響を調べた。Z株のP遺伝子の一部を新鮮分離株のものと置換した場合、培養細胞での増殖能が低下する傾向が認められ、今後詳細に検討する必要があるものと考えられた。3組み換えキメラウイルスの増殖能の検討

Z株と新鮮分離株のP遺伝子のキメラウイルスは増殖能が低下する傾向が認められ、今後詳細に検討する必要があると考えられた。1センダイウイルスのマウス肺病原性を支配する遺伝子の同定強毒野生株(M1)と弱毒変異株(MVC11)との比較から、C蛋白の170番目のPheからSerへの変異により、ウイルスの毒性が消失することを明らかにした。さらに4種類のC蛋白(C',C,Y1,Y2)の変異ウイルスをリバースジェネティクス法で作製して、Cの欠損株ならびにCの10-15番目のアミノ酸を欠失した変異株でマウス病原性が減弱することを示し、C蛋白の病原性への関わりを明確にした。一方、MVC11にはL蛋白の2050番目にGluからAlaの変異があり、ウイルスの毒力への関与について解析を進めている。2 C蛋白変異ウイルスの弱毒化機構(1)インターフェロン感受性:C蛋白は細胞のインターフェロン感受性を低下させるとされているが、MVC11はインターフェロンレセプター(IFNR)のノックアウトマウスに対しても、IFNRを持つ通常のマウスと同程度に弱毒化されており、インターフェロンの関与はないという結果を得た。(2)細胞死の影響:C蛋白変異弱毒化ウイルスは、アポトーシスおよびネクローシスを引き起こし、感染細胞を死滅させた。その結果ウイルスの増殖は中断され、このことが病原性の低下をもたらすものと推察された。一方、強毒株によるアポトーシスおよびネクローシスの誘導は軽微で、長期間にわたりウイルスを産生し続けた。カスパーゼ阻害剤存在下でも、弱毒株感染細胞は速やかに死滅した。この条件では、アポトーシスの誘導は抑制されていたがネクローシスは抑制されておらず、弱毒株による細胞死にはネクローシスの役割が大きいと考えられた。3組み換えキメラウイルスの増殖能の検討Z株と新鮮分離株のP遺伝子のキメラウイルスは増殖能が低下する傾向が認められ、今後詳細に検討する必要があると考えられた。
口腔外科手術侵襲における血中サイトカインの連動機構の解析

サイトカインは手術侵襲によって産生刺激または抑制され、たとえ微量であっても周術期での生体反応に大きな影響を与えていると考えられる。その中でもインターロイキン6(IL-6)は平成5年度・6年度での一連の研究から、口腔外科手術侵襲によって血中レベルが上昇し、生体反応と密接に関与していることがわかっている。そこで今回の研究では、サイトカイン産生細胞の遺伝子(mRNA)の発現量を、定量評価することを目的とした。今年度は末梢血の単核球(主としてリンパ球)中のIL-6遺伝子発現に注目し、手術侵襲・使用薬剤による遺伝子発現および血中レベルの変化を定量評価した。(結果)1.IL-6遺伝子(mRNA)発現の定量評価の実験方法について(2)PCR(RT-PCR)のスケジュールおよびサイクルは今後さらに検討。(3)定量方法としてデンシトメーター(UVトランスイルミネーターと画像解析ソフト)を用い、定量コントロールとしてはPCR MIMICs^<TM>が適していた。2.手術侵襲にともなうIL-6遺伝子(mRNA)発現について(2)手術開始後よりIL-6mRNAは発現し、その後発現量は増加するが、血中レベルが最高に達すると考えられる術後早期には低下する傾向がみられた。(今後の展開)今回の研究で、手術侵襲によって早期にIL-6の遺伝子(mRNA)発現がみられ、術後早期に下降する傾向がみられた。これは手術侵襲にともなってIL-6を産生する細胞が、時間の経過とともに末梢血中の細胞からその他の組織中の細胞へと移行している可能性が考えられる。今後、実験方法をさらに確立し、他のサイトカイン、他の細胞に関しても、手術侵襲・薬剤投与における遺伝子発現について検討する必要があると考えられた。
ナノ領域誘電率解析手法を用いたプラズマ・固相界面改質プロセスの研究開発

機能デバイスの製造過程において必須の、プラズマによるデバイス表面改質層形成メカニズムについて検討を行い、入射イオンのエネルギー分布関数と表面改質層構造との定量的相関モデルを構築した。本モデルによれば、例えば単結晶Si基板上に形成される表面改質層厚さは、Arプラズマの場合、プラズマ装置に印加するバイアス周波数よりも入射する平均イオンエネルギーに大きく依存することが予測される。我々は、エリプソ分光、光変調反射率分光法、及び電気容量測定手法を用いて、種々のプラズマに暴露したSi基板表面を解析し、本モデルの正当性を実験的にも実証した。本モデルは、表面改質を目的とするプラズマプロセス設計に対して広く応用できるものである。近年、MEMS(Micro-Electro-Mechanical System)、バイオ機能チップ、無機・有機材料を用いた機能素子の表面改質技術にプラズマ処理を用いたプロセスが注目されつつある。それらの主目的は材料表面の電子状態(広義の誘電率)を変化させることである。しかしながら、それら反応メカニズムは未だわかっておらず経験則に沿っている。本研究では、シリコンLSIをターゲットにして開発された、(1)"ナノ領域での電子状態の光学的及び電気的解析技術"と(2)"バイアス周波数重畳によるイオンエネルギー制御されたプラズマ技術"を融合させ、周波数重畳プラズマ処理により表面の電子状態を高精度に制御し、誘電率を変調する積層構造形成プロセスの実現を目指す。本年度は、ナノ領域誘電率解析システムの高精度化の1つとして、実用化を目指した汎用性の高い機器を用いたレーザー解析システムを構築し、技術の波及展開の可能性を実証した。また、真空チャンバーへの光学系、低温ステージ機構の取り付けにも着手した。さらに、Si基板を用いて、表面反応層の電気容量計測による誘電率解析手法を完成させた。空乏層を形成し、その領域での擬欠陥密度を算出する方法を提案し、プラズマ条件に対する表面・界面層の容量値変化を確認した。また、同時にサンプルステージの吸着性を向上(寄生容量低減)させた。さらに、分子動力学法を用いた表面反応機構の検討から、約3nmの表面層、約1nm界面層の存在を確認した。これらのプラズマ処理による界面層の光学定数の変化は、上記の電気容量解析からも妥当であることが判明し、プラズマプロセス時の平均イオンエネルギーに依存することがわかった。本年度は、MOSFETを対象にプラズマ処理による欠陥の電気的な特性変動モデルを提案した。また、前年度取り組んだイオンエネルギー分布関数の影響のモデル化に成功した。このイオンエネルギー分布関数の影響は、実験的に検証でき、その結果、ナノレベルの表面反応層、欠陥密度の予測が可能となった。さらに、分子動力学シミュレーションにより、ナノレベルのプラズマ処理表面欠陥層構造と産業界量産分野で利用されているインライン解析との相関を科学的知見から明らかにし、産業応用への展開を加速した。本年度の成果は、今後のメカニズム解明のための基礎となるものである。今後、さらなる実験を通して、産業界への展開を実現できる、科学的知見に基づいたプラズマデバイス表面反応機構の理解と制御を図っていく。MEMS(Micro-Electro-Mechanical System)、バイオ機能チップ、無機・有機材料を用いた機能素子の表面改質技術にプラズマ処理を用いたプロセスが注目されつつある。平成22年度は、これまで構築したプラズマ処理起因の欠陥形成によるMOSFETの電気的な特性変動モデル及びイオンエネルギー分布関数効果モデルをベースに、100万個以上のMOSFETに対する統計的バラツキ推定モデルを提案した。その結果、現在産業界で問題視されている、MOSFET特性バラツキにおけるプラズマ処理効果を定量的に推定する手法を構築した。一方で、光学的な誘電率変動に対する解析手法の感度範囲の拡大を、系の低温化により実現し、種々のプラズマ源に対する効果を調査した。

さらに、分子動力学シミュレーションにより、Si欠陥層中の構造の分類を行い、欠陥の電気的な欠振る舞いの検討に着手した。本年度の成果は、今後の欠陥形成メカニズム解明及び表面構造制御・最適化設計のための基礎となるものである。
無血清、無蛋白培地で樹立したFF101細胞の産生する肝細胞増殖抑制因子の検討

1.増殖抑制因子の精製:FF101肝癌細胞の培養上清をゲル濾過し培養肝細胞に添加したところ、分子量20万以上と1万以下の分画にラット肝細胞のDNA合成を抑制する因子が存在することが判明した。後者をFF-GIと命名し、この因子のさらなる精製と検討を行なった。2.FF-GIの作用機序:(1)FF-GIは肝細胞に対し細胞障害性を示すことなく、そのDNA合成を濃度依存性に抑制した。(2)FF-GIにはアミノ酸分解作用やチミジン分解作用はみられなかった。(3)FF-GIは肝細胞の細胞周期の中でも主にG_1後期からS期に作用し、TGF-βの作用時期よりもさらに遅かった。(4)FF-GIは抗TGF-β抗体にてその抑制作用は阻害されなかった。(5)FF-GIはラット肝癌細胞株(AH66)やヒト白血病細胞株(K562)などの細胞株にはDNA合成の抑制作用は示さなかった。3.FF-GIの物理化学的性質:分子量は1万以下で熱、酸には比較的安定でトリプシン、DTTにて失活した。4.in vivoでの検討:ラットにFF101細胞を皮下移植後70%部分肝切除を行なったところ肝再生の抑制がみられた。無血清、無蛋白培地で樹立したラット肝癌細胞株FF101は自己の増殖を促進するFF-GFを産生するのみならず、この腫瘍の発生母体である肝細胞に対しては増殖を抑制する因子をも同時に産生していることが判明した。そしてこの因子は作用機序や物理化学的性質から既知の肝細胞増殖抑制因子(TGF-β,IL-1β,IFN-γetc)とは明らかにことなるものと考えられた。1.増殖抑制因子の精製:ゲル濾過にて精製を行なったところ分子量が20万以上と1万以下の分画に肝細胞のDNA合成を抑制する因子が含まれていることが判明した。後者をFF-GIと暫定的に命名し、この因子の性質について検討した。2.FF-GIの作用機序:(1)FF-GIは培養肝細胞のDNA合成を濃度依存性に抑制するが、蛋白合成能は障害せず、また肝細胞の形態変化も生ぜずこの因子には細胞障害性はないと考えられた。(2)FF-GIはインスリン,EGF添加後12-18時間に主に作用し肝細胞のDNA合成を抑制した。これはTGF-βなどの肝細胞増殖抑制因子とは明らかに異なるものである。(3)FF-GIにはアミノ酸分解作用やサイミジン分解作用はみられなかった。(4)FF-GIはAH66やK562などの細胞株にはDNA合成抑制作用は示さなかった。トリプシン、ジチオスレイトール処理にて失活するが、熱処理や酸処理(1N酢酸)には比較的安定であった。以上よりin vitroにおいてFF-GIは細胞毒性や栄養障害性以外の機序で正常肝細胞のDNA合成を抑制し、また腫瘍細胞には作用せず、既知の肝細胞増殖抑制因子とは異なる因子と考えられた。今後FF-GIのさらなる精製、抗体の作製、他の細胞への影響、in vivoての作用について検討していく予定である。

(3)FF-GIは肝細胞の細胞周期の中でも主にG_1後期からS期に作用し、TGF-βの作用時期よりもさらに遅かった。(4)FF-GIは抗TGF-β抗体にてその抑制作用は阻害されなかった。(5)FF-GIはラット肝癌細胞株(AH66)やヒト白血病細胞株(K562)などの細胞株にはDNA合成の抑制作用は示さなかった。3.FF-GIの物理化学的性質:分子量は1万以下で熱、酸には比較的安定でトリプシン、DTTにて失活した。4.in vivoでの検討:ラットにFF101細胞を皮下移植後70%部分肝切除を行なったところ肝再生の抑制がみられた。無血清、無蛋白培地で樹立したラット肝癌細胞株FF101は自己の増殖を促進するFF-GFを産生するのみならず、この腫瘍の発生母体である肝細胞に対しては増殖を抑制する因子をも同時に産生していることが判明した。そしてこの因子は作用機序や物理化学的性質から既知の肝細胞増殖抑制因子(TGF-β,IL-1β,IFN-γetc)とは明らかにことなるものと考えられた。
ポリオウイルス感受性トランスジェニックマウスによる経口生ワクチン検定法の開発

ヒトポリオウイルスが感染しないマウスにヒトポリオウイルスレセプター(PVR)遺伝子を組み込んだトランスジェニックマウス(Tg)を作成し、ポリオウイルスと同様の典型的四肢マヒを起こし、その神経病理像がヒトのそれに酷似している系を確立した。この系を用い、強毒株、ワクチン株、及びフィールドでの分離株によるTgにおける感染病理組織像と、現行のサルでの検定法との比較を行ない、従来のサルに代りTgを用い得るかの検討を行なった。(1)Tg21では、ウイルス量に応じ神経病原性が平行関係で認められた。(2)脊髄内ウイルス投与方法が確立された。(3)分離ウイルス株の脳内接種により、マヒを生じたTg21には、ウイルス抗原と共に病理組織学的変化(細胞浸潤、神経細胞変性-特に萎縮)が認められた。しかしマヒのない臨床所見のないTgではウイルス抗原は検出されず、組織学的にも変化がみられなかった。(4)1型と3型についてみると50%のマヒを生じさせるPD_<50>法により、サルの病変指数(lesion score)を比較検討したところ、神経毒力は高い相関を示した。その精度はサルでの試験を超えており、高い再現性もみられた。(5)Tg21での神経毒力試験は、ポリオウイルスのin vitroマーカー試験で、サルの神経毒力と相関するとされているrctマーカー試験とも高い相関を示した。(6)上記及び過去の成績からみて、サルの神経毒力試験での中枢神経系の詳細な病理組織学的検定法に代り、Tgでマヒの発現即ちポリオウイルスの神経毒力を客観的に反映していると考えられた。(7)Tgの安定した供給体制が確立された。ヒトのポリウイルスが感染しないマウスにヒトポリオウイルスレセプター(PVR)遺伝子を組み込んだトランスジェニックマウス(Tg)を作成し、ポリオウイルスを感染させヒトと同様の無型的四肢マヒを起こし、その感染病理像がヒトのそれに酷似した系を確立した。この系を用い、強毒Mahoney株と従来のワクチン株(Sabin)との接種ルート、接種量と神経病原性の比較検討を行なうことを目的とし、次の結果を得た。(1)PVRのmRNAは脳幹、脊髄に多量の発現していた。局在は神経細胞に限られ、グリア細胞にはみられなかった。その他では骨格筋、腎臓、大腸等に比較的多量のPVR nRNAが発現していた。(2)ICR-PVR Tg-1の脳内、脊髄内、腹腔内、静脈内、経口等の異なった接種経路でポリオウイルスを感染させたところ、全て全染は成立し、四肢のマヒがみられた。感受性は、脊髄内>脳内>腹腔内、静脈内>経口の順であった。(3)マヒマウスの脳幹、脊髄の神経細胞にウイルス抗原、ウイルスゲノムRNAが確認された。(4)作成したTg3種で感受性をみると(Mahonay株脳内接種で)、LD_<50>値からTg1>Tg21>Tg5で、脳、脊髄でPVRの発現量が多い系統程ウイルス感受性も高かった。(5)1型ワクチン株(F113)をTg1に脳内接種しても何ら変化を示さなかったが、脊髄内接種により8/10にマヒがみられた。後肢に始まる典型的弛緩性マヒで、病理組織学的変化は腰、胸、頚髄、延髄、橋にも高度に認められた。サルの組織でみられるグリア細胞やリンパ球等の単核細胞の浸潤の程度はサルより軽度であった。(6)Tgを帝王切開、里仔法によりSPF化を行なった。

生産はTgオスと、non-Tgメスを交配させ、離乳後仔マウスの耳でPCR法により、Tgマウスを選ぶ方法を確立した。ヒトのポリオウイルスが感染しないマウスに、ヒトポリオウイルスレセプター(PVR)遺伝子を組み込んだトランスジェニックマウス(Tg)を作成し、ポリオウイルスを感染させることにより、ヒトのポ同様の典型的四肢マヒを起こし、その感染病理像がヒトのそれに酷似した系を確立した。この系を用い、強毒Mahoney株と、従来のワクチン株(Sabin)との比較を神経病原性の点から試み、現行のサルを用いた検定法にかわり得るかどうかの検討を行ない、次の結果を得た。【.encircled1.】ポリオウイルスに対して感受性の高いTg-1とTg-21の神経病原性の比較を行ない、Tg-21の方がよりmildに経過し、ヒトの病理像に近いものが得られることが判った。【.encircled2.】ICRマウスのPVR Tg-21で、Tg-1同様、Mahoney株の経口投与で感染は成立し、四肢マヒがみられ、ウイルス病理学的に脳幹、脊髄の神経細胞にウイルス抗原が病像に比例して検出された。【.encircled3.】Tg-21の脊髄内接種でも同様の結果が得られた。【.encircled4.】病理組織学的には、脊髄内へウイルス接種後7日以内の早期にマヒ、死亡を起こすマウスでは、感染壊死細胞や血管周囲への炎症細胞浸潤は少ないが、以後中期生存、長期生存例では、ヒトやサルの病理像に類似した所見が認められた。【.encircled5.】50%のマヒを発現させるPD_<50>法を用い、サルでの病変指数(lesion score)との比較検討を種々のポリオウイルスで試みたところ、サルに対する神経毒力は、Tg-21に対し非常に高い相関を示した。【.encircled6.】1型ポリオウイルスの強、弱株のキメラウイルスをTg-1に接種し、その病原性から、神経毒性の決定基はポリオウイルスRNA5'端の189,21,935の塩基であることが判った。ヒトポリオウイルスが感染しないマウスにヒトポリオウイルスレセプター(PVR)遺伝子を組み込んだトランスジェニックマウス(Tg)を作成し、ポリオウイルスと同様の典型的四肢マヒを起こし、その神経病理像がヒトのそれに酷似している系を確立した。この系を用い、強毒株、ワクチン株、及びフィールドでの分離株によるTgにおける感染病理組織像と、現行のサルでの検定法との比較を行ない、従来のサルに代りTgを用い得るかの検討を行なった。(1)Tg21では、ウイルス量に応じ神経病原性が平行関係で認められた。(2)脊髄内ウイルス投与方法が確立された。(3)分離ウイルス株の脳内接種により、マヒを生じたTg21には、ウイルス抗原と共に病理組織学的変化(細胞浸潤、神経細胞変性-特に萎縮)が認められた。しかしマヒのない臨床所見のないTgではウイルス抗原は検出されず、組織学的にも変化がみられなかった。(4)1型と3型についてみると50%のマヒを生じさせるPD_<50>法により、サルの病変指数(lesion score)を比較検討したところ、神経毒力は高い相関を示した。その精度はサルでの試験を超えており、高い再現性もみられた。(5)Tg21での神経毒力試験は、ポリオウイルスのin vitroマーカー試験で、サルの神経毒力と相関するとされているrctマーカー試験とも高い相関を示した。
脳構造化スーパーコンピュータの高度アーキテクチャに関する研究

スーパーコンピュータを単に高速計算を行う道具として捕えるのでなく、処理速度の向上に加えて、頭脳の機能をコンピュータに取り入れることにより、処理の方法に柔軟性を持たせたコンピュータの設計を目的とした設計思想の研究に主眼を置いてきた。そして、頭脳の構造の検討を通してその機能を実現するヒントを得たことにより、旧来よりもさらに進んだ頭脳に近い脳構造化スーパーコンピュータの概念設計を作り上げてきた。さらに、そのような脳構造化スーパーコンピュータを基本設計から詳細設計へと進めて、具現化していくにおいて、左脳の機能を実現する設計とその実装に向けてのリアルなシミュレーションを行うためのシミュレータを作成した。その結果、あたかも左脳の動きが可視化されるがごとく、処理の内容が動きと共に明確に観察できるようになった。このことは、大変意義ある研究成果であると考えられる。また、右脳機能を実現するためのコンピュータグラフィックスや、ボリュームレンダリングの研究では、高速・高精度可視化のためのアルゴリズムの研究・開発を行った。その結果、右脳の機能を機械の上に柔軟に、かつ高速に実現することが出来たことは、重要な成果である。加えて、左悩機能と右脳機能を自然に統合する具体的方式を考えてきた。そして、いずれの機能においても、処理速度をかなり上昇させる必要があることの結論を得て、コンピュータのプログラムに含まれる命令レベル並列性を最大限に利用するためのキャッシュに関わる研究と投機的命令実行に関する研究を積極的に行った。その結果、左脳と右脳そのものの構造と言うより、むしろコンピュータ固有の構造的開発により、機能的に納得の行く結果が得られた。このことは重要な知見である。平成10年度は、右脳機能と左脳機能を統合化した脳構造化スーパーコンピュータの基本アーキテクチャの確立を目的として,右脳や左脳の各機能を計算機上で実現するための基礎研究を行なうとともに、得られた研究成果を58編の論文の形で一流学会にて発表した。まず、右脳機能関係では,ニューラルネットワークを特に高度学習の見地から,イメージと記憶の方法について一歩踏み込んだ研究成果を出した。また,画像生成の研究も2次元から本格的3次元へと進み,単なるコンピュータグラフィックスからボリュームレンダリングへと発展した。その結果、写実的イメージとしての画質の向上と処理の高速化の両者を実現することができた。また,左脳機能関係では,計算や論理の処理を中心に,いわゆる左脳が司る処理を合理化して高速に行うための基礎研究を進めた。計算処理については,ベクトル命令とスカラ命令を融合化した命令レベル並列処理の方法を確立した。さらに浮動小数点計算における計算時間の短縮や各種計算方式アーキテクチャの研究を行なった。左脳関係も記憶の研究は脳として必然的であり,処理とあわせて議論された。以上,平成10年度は右脳と左脳に関して各種情報処理・蓄積・伝達の点からの基本モデルを構築し、数値実験を通してモデルの評価を行なった。そしてそれら結果を元に,頭脳の特徴を捉え,合理的な情報の処理と蓄積を行うための頭脳構造計算機のアーキテクチャを確立するためのデータが揃った。次年度では,本アーキテクチャの本格的な確立と汎用的な取り扱いに向けて,さらに研究を深めていく予定である。その結果、あたかも左脳の動きが可視化されることがごとく、処理の内容が動きと共に明確に観察できるようになった。

また、右脳機能を実現するためのコンピュータグラフィックスや、ボリュームレンダリングの研究では、高速・高精度可視化のためのアルゴリズムの研究・開発を行った。その結果、右脳の機能を機会の上に柔軟に、かつ高速に実現することが出来たことは、重要な成果である。加えて、左脳機能と右脳機能を自然に統合する具体的方式を考えてきた。そして、いずれの機能においても、処理速度をかなり上昇させる必要があることの結論を得て、コンピュータのプログラムに含まれる命令レベル並列性を最大限に利用するためのキャッシュに関わる研究と投機的命令実行に関する研究を積極的に行った。その結果、左脳と右脳そのものの構造と言うより、むしろコンピュータ固有の構造的開発により、機能的に納得の行く結果が得られた。このことは重要な知見である。
日本の重電メーカーにおける技術革新メカニズム-高効率石炭火力発電の事例-

本研究は、戦後、約50年間におよぶ日本の重電メーカーの火力発電についての技術革新メカニズムを分析した。その結果、企業は「顧客企業」との関わり方や「戦略的提携」が、将来の事業に深くかかわるため、短期的ではなく長期的な視野でみる必要があること、技術革新には「製品技術・生産技術・運転技術の統合度」を高めた製品開発が重要であり、コア技術の革新のみならず「周辺技術の開発」が重要になってきていることを明らかにした。本研究の目的は,重電企業の高効率火力発電の開発事例をもとに,(1)なぜ日本企業は技術進化できたのか,(2)技術転換期の開発をどのようにしたか,(3)ドミナントデザインを構築するために日本企業はどのような行動をとったか,(4)なぜ日本の重電産業は競争力をもったか,これらの問いを明らかにすることである。そして現在,これらの問いのいくつかは実証研究がおこなえた。今後は,現在の研究結果と仮説に対し,主要海外重電企業の数社の調査を加えることで,日米欧の重電企業における先端技術である高効率火力発電の開発事例をもとにした実証研究ができる。昨今の電力問題のなか,高効率火力発電は注目度が急激に上がってきている。それと同時に現実とかけ離れた議論も出てきているなか,学術的に重電産業・企業の競争力や技術開発力を詳細に分析することは大変意義があり,重要である。また産業界からもそれを望む声がある。したがって随時研究成果を世に出すことの重要さを再認識し,その期待に応えるべく努力をする。電力産業を技術的に支えているのは重電産業である。長い歴史のなかで電力産業と重電産業は,連携の仕方も変わってきた。そのなかで電力産業における発電技術の「空洞化」ともいうべき,技術力の低下が明らかになってきている。この議論は大変重要である。また重電企業の技術的なミクロな部分にこだわらず,社会インフラとして重要な電力(発電)の役割をマクロの視点も加味し,研究成果をまとめたいと考えている。本研究の目的は、日本の重電メーカーの技術革新メカニズムを解明することである。具体的には、東芝、日立製作所、三菱重工業の火力発電技術の開発に注目し、その先端技術開発のメカニズムを解明するものである。各社の研究開発部門、設計部門、製造部門を中心に現場調査ならびにインタビュー調査をおこった。そこから明らかになった各社の戦略の違いや、火力発電としての製品開発の範囲の違いが、経路依存的に現在の各社の技術革新メカニズムの違いとして、またその結果として、棲み分けに結び付いたことを明らかにした。この研究成果は、学術的には組織学会研究発表大会において口頭発表をおこなった。また東京大学ものづくり経営研究センターが開催する「ものづくり寄席」において、実務家向けにこの研究の口頭発表をおこなった。研究成果を、両分野で発表したことにより、双方向の視点で研究をまとめることが可能となった。また火力原子力発電技術協会のご協力により、電力メーカー、素材メーカーなど、重電メーカーだけではなく、関連する複数企業の現場調査やインタビュー調査が実施できたことは、この研究の目的を達成するために役に立った。特に複数の電力メーカーの現場調査やインタビューを通じて、日本の電力業界の産業構造や企業の特徴を把握することができた。重電メーカーの顧客である電力メーカーをしっかりと調査することができた。また重電メーカーを取り巻く素材メーカーの技術力の高さも日本の重電メーカーの技術革新、先端技術開発を可能としている点も明らかにすることができた。これらの研究を論文にまとめ、研究成果としたい。また海外重電メーカーとの比較を今後の研究課題としたい。研究全体の達成度は,やや遅れている。それは「成果(論文執筆)」が出ていないからである。調査は順調に進んでおり,研究目的は達成できそうである。また今年度は調査も進み,データ等もそろっているので成果も随時出せる。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究については,24年度は,海外企業の調査を中心とすることに変更はない。23年度の国内企業の調査結果を踏まえ,現在2本の論文の執筆・投稿を予定している。その他,6月に学会での発表が決まり,7月には関連技術協会からこの研究に関連した発表の依頼がある。今年度の研究結果も随時成果を出していく。
iPS細胞を用いた造血幹細胞に対する化学物質の毒性影響評価

iPS細胞から造血幹細胞への分化培養系において、環境化学物質であるフタル酸エステルの毒性影響を評価した。その結果、最も広く利用されているDEHPが分化を抑制すること、逆にDEHPの代謝産物であるMEHPは促進的に影響することがわかった。また、これらフタル酸エステルによる影響には、これまで報告されている受容体・転写因子とは異なる作用機序が存在することが示唆された。H23年度において、多能性幹細胞iPS細胞を用いた造血幹細胞系への分化誘導における毒性評価系の検討および環境化学物質の毒性評価の実施を試みた。まず、iPS細胞を低吸着条件下で培養し、分化誘導させ胚様体(EB)を形成させた。EBを構成する細胞について、蛍光標識された各種の抗体で染色後、フローサイトメトリーで解析した。その結果、hematopoietic progenitorのマーカーであるCD41の陽性細胞が約10%発現されていたが、CD34の発現はこの条件では非常に弱かった。また、後期の造血幹細胞系に発現するCD45の発現も弱いながらも誘導されていた。次に、環境汚染物質として知られるディーゼル排気微粒子(DEP)の抽出物(DEPe、0.110μg/ml)およびプラスチック可塑剤であるフタル酸エステル(DEHP、0.110μM)をEB形成時に曝露して表面抗原を指標に解析した。その結果、DEPeは濃度依存的にCD41陽性細胞の割合を増加させた。また、DEHPは低濃度の0.1μMでCD41陽性細胞の割合を増加させたが、濃度が高くなるにつれて影響は弱まった。一方で、両化学物質ともCD45の発現には影響しなかった。さらに、高濃度のDEHP曝露では、EBの成長が顕著に抑制されており、増殖抑制を引き起こすことも示唆された。以上の結果、iPS細胞を用いた培養系において、DEPeやDEHPがhematopoietic progenitorの形成に影響を与えることが示唆された。昨年度の本研究により確立した多能性幹細胞iPS細胞から造血幹細胞系への分化誘導系を用い、環境化学物質の毒性影響およびその機序の解析を行った。このiPS細胞からの造血幹細胞系への分化において、最も未分化な状態ではGFP陽性、中胚葉への分化が進むとFLK1陽性となり、造血幹細胞系に分化するとCD41陽性となることがわかり、これらの分化マーカーを用いて解析を行った。プラスチック可塑剤であるフタル酸エステル(DEHP)をiPS細胞に曝露すると、高濃度(10μg/ml)においてGFP陽性細胞の割合が増加、CD41陽性細胞の割合が減少し、DEHPは特にiPS細胞から中胚葉への分化初期段階に影響を及ぼすことが考えられた。一方で、DEHPの代謝産物であるMEHPについては、低濃度(0.1μg/ml)で逆にCD41陽性細胞の割合を増加したため、分化を促進する可能性が考えられた。次に、フタル酸エステルの影響について、核内受容体である女性ホルモン受容体(ER)やペルオキシゾーム増殖剤応答性受容体(PPAR)の関与を調べた。DEHPによって活性化されるERについては、iPS細胞の分化に関与していなかった。MEHPによって活性化されるPPARについては、特にiPS細胞から中胚葉への分化段階において、PPARガンマが抑制に、PPARベータ/デルタが促進に働くことが示された。以上の結果、iPS細胞を用いた培養系において、DEHPやMEHPといったフタル酸エステルが分化に影響を及ぼすこと、またそれらの影響はこれまで報告されている機序とは異なる複雑な経路を介して作用すると考えられた。また、胎児期でのフタル酸エステルの曝露が免疫系の発達に悪影響を及ぼす可能性が示唆された。
コケ植物におけるブラシノステロイドの働きに関する研究

コケ植物におけるブラシノステロイドの働きを調べるために、ブラシノステロイド生合成に必須な酵素であるシロイヌナズナのDET2と高い相同性を示すアミノ酸配列をコードする遺伝子(PpDET2)をヒメツリガネゴケより単離し、相同組換えによって遺伝子破壊株を昨年度までに作製した。本年度は、ブラシノステロイド合成の阻害剤であるスピロノラクトンを加えた培地でヒメツリガネゴケを生育させると、原糸体の分枝が抑制されること、茎様体の形成が阻害されるという結果を得た。PpDET2破壊株で同様の表現型が観察されるか調べたが、PpDET2破壊株と野生株との間に表現型の違いを見い出すことはできなかった。ヒメツリガネゴケゲノム中に、今回破壊したPpDBT2と相同性を示す遺伝子が存在することが確認できたので、これがPpDET2と重複して働いている可能性が考えられた。今後は二重破壊株を作製し、スピロノラクトンの添加で見られた表現型と同様な表現型が現れるかを確かめたい。一方、PpDET2をシロイヌナズナdet2変異株へ導入したところ、det2変異によって矮性になった表現型を正常に回復することができた。つまり、PpDET2がシロイヌナズナDET2と同様の酵素活性を持つと考えられる。この結果は、ヒメツリガネゴケにもブラシノステロイドの生合成系が存在することを示唆しており、被子植物と同様に、コケ植物においてもブラシノステロイドが成長調節物質として機能していることを示唆している。本研究では、コケ植物におけるブラシノステロイドの機能を明らかにするために、ヒメツリガネゴケよりその生合成に必須な遺伝子を単離し、相同組換えによって遺伝子破壊株を作製する。遺伝子破壊株の解析や遺伝子の発現場所などを解析することによって、コケ植物の生活環のどの部分にブラシノステロイドのホルモン作用があるのかを明らかにすることを研究目的とする。DET2(steroid 5α-reductaseをコードする遺伝子)は、シロイヌナズナでブラシノステロイド生合成に必須な遺伝子である。ヒメツリガネゴケESTデータベースにDET2と相同性を示す遺伝子(PpDET2)が存在したので、RT-PCR法によってPpDET2のcDNAをクローニングし、配列を決定した。PpDET2は258アミノ酸のタンパク質をコードし(シロイヌナズナDET2は262アミノ酸)、シロイヌナズナDET2と43%の相同性(アイデンティティー)を示した。また、シロイヌナズナDET2をプローブに用い、ヒメツリガネゴケcDNAライブラリーをスクリーニングした。その結果、RT-PCRで得られたPpDET2と同一のcDNAのみが複数得られた。ヒメツリガネゴケで発現している遺伝子の中で、PpDET2がシロイヌナズナDET2と最も相同性が高いと考えられる。ヒメツリガネゴケの相同組換えによってPpDET2遺伝子破壊株を作製した。遺伝子破壊株には、生育速度や形態の変化といった際だった遺伝子破壊による表現型の違いは見られない。今後さらに詳細な観察、生理的解析を行う計画である。
「菅浦文書」の総合調査及び村落の持続と変容の通時代的研究

今年度の研究成果は、13の通りである。1、滋賀大学経済学部附属史料館(以下、史料館と略)寄託の国宝(昨年10月に指定)「菅浦文書」(1,261点)について、研究代表者・研究分担者・協力者による研究会を6回(8日)開催した(2018年4月29・30日、8月1日、10月21日、12月16日、19年1月12日、3月9・10日)。研究会では刊本『菅浦文書』(滋賀大学日本文化研究所史料館編、上巻1960年、下巻1967年)での翻刻内容を点検し、史料中の人物や年代の比定、史料名等を検討した。刊本での誤字や史料名等を訂正し、新たな『菅浦文書集成(仮)』の刊行に向けた作業を進捗させた。今年度に点検・修正した史料は110点である。2、滋賀県長浜市西浅井町菅浦での現地調査を2回実施した(2018年9月29・30日、19年3月11日)。対象は阿弥陀寺保管の近世・近代文書で、撮影した文書の点数は427点である。後日撮影した画像を整理し、目録データを訂正した点数は824点であった。また、本学経済経営研究所保管の江北図書館文庫中に含まれる菅浦関係絵図4点を閲覧・撮影した(2018年11月7日・19年2月26日)。3、公益財団法人史学会第116回大会の中世史部会シンポジウム「中世村落研究と菅浦文書」の開催に協力し、研究分担者・協力者が研究報告等を行った(11月25日、東京大学)。また準備報告会を史料館において開催した(7月31日)。史料館において秋季企画展「菅浦文書国宝指定記念中世近江の惣村文書」(会期10月15日11月16日)および関連講演会を開催した(11月4日)。今年度は刊本『菅浦文書』の点検・修正作業を、史料110点について進めることができた。基盤研究(B)「中・近世「菅浦文書」の総合的調査・公開と共同研究ー中・近世村落像の再検討」(20125年度)による成果と合わせて、通算800点に到達した。さらに今年度は史学会大会中世シンポジウムへの協力、史料館における企画展と関連講演会の開催を通じて、学界および地域へ向けた研究成果の発信と還元を積極的に行った。また現地菅浦の阿弥陀寺に保管されている近世・近代文書の調査と撮影作業は、今年度で終了させることができた。刊本『菅浦文書』の点検・修正作業については、事前に研究補助者が下調べした内容を踏まえながら、研究会の場で研究代表者・研究分担者・協力者が1点ごとに検討を加えた上で、修正内容を確定するという方法を取っている。次年度は研究会の準備と点検・修正内容の取りまとめを担当する非常勤職員を1名雇用して、一層の作業の推進を図ることとする。研究会で修正が保留となった史料に関する原本確認作業も、次年度は複数回実施する。また、新たな『菅浦文書集成(仮)』の刊行に向け、史料集としての内容や体裁について検討し、原稿作成作業に着手する。1、滋賀大学経済学部附属史料館(以下、史料館と略)寄託の重要文化財「菅浦文書」(1,261点)について、研究代表者・分担者・協力者による研究会を6回開催した(2016年6月11日、7月31日、10月2日、11月20日、17年1月9日、3月15日)。今年度に点検・修正した史料は107点である。また研究会での画像データを用いた検討で修正が保留となった史料について、2017年3月29日に研究代表者・分担者・協力者による史料原本を照合し、修正内容を確定した。2、滋賀県長浜市西浅井町菅浦での現地調査を2回実施した(2016年9月17・18日、17年3月1820日)。対象は阿弥陀寺保管の近世・近代文書で、撮影した文書の点数は660点、撮影用の目録として入力した点数は1,254点であった。撮影した画像は後日整理し、338点の目録データを修正した。3、「菅浦文書」関連史料として「伊藤晋家文書」(239点)の目録を作成し、史料館『研究紀要』50号(2017年3月刊行)に掲載した。また東京大学史料編纂所所蔵の「菅浦文書」影写本と関連史料の調査を、研究代表者・分担者・協力者で行った(2017年2月23日)。今年度は刊本『菅浦文書』の点検・修正作業を、史料107点について進めることができた。

これで、基盤研究(B)「中・近世「菅浦文書」の総合的調査・公開と共同研究ー中・近世村落像の再検討」(2012-15年度)による成果と合わせて通算515点に到達した。「菅浦文書」の総点数(中世文書1,261点)に鑑みて、今後は研究会での作業の効率化を通じた一層のスピードアップを目指す。「菅浦文書」の関連史料については、「伊藤晋家文書」の目録を滋賀大学経済学部附属史料館『研究紀要』50号(2017年3月刊行)に掲載して公表することができた。現地菅浦で阿弥陀寺に保管されている近世菅浦村文書及び近代菅浦の行政文書等の撮影・目録化作業も進捗させた。これら史料の大半は、歴史学会でも未だ存在が知られていないものである。今年度は近代農村史研究が専門の研究者が現地調査に参加したことで、我々も調査対象史料に関する新たな知見を得ることができた。菅浦現地には未だ数多くの貴重な史料が保管されており、今後の調査と撮影を順調に進捗させるためにも、作業体制の見直しを通じた効率性の向上を図っているところである。よって本研究は、おおむね順調に進展していると言うことができる。今年度の研究成果は、14の通りである。1、滋賀大学経済学部附属史料館(以下、史料館と略)寄託の重要文化財(今年3月に国宝指定の答申あり)である「菅浦文書」(1,261点)について、研究代表者・研究分担者・協力者による研究会を6回(8日)開催した(2017年4月30日、7月17日、8月19・20日、11月25日、1月8日、3月10・11日)。研究会では刊本『菅浦文書』(滋賀大学日本文化研究所史料館編、上巻1960年、下巻1967年)での翻刻内容を点検し、史料中の人物や年代の比定、史料名等を検討した。刊本での誤字や史料名等を訂正し、新たな『菅浦文書集成(仮)』の刊行に向けた作業を進捗させた。今年度に点検・修正した史料は183点である。2、研究会において修正が保留となった史料について、2017年6月16日に研究代表者・分担研究者・協力者による史料原本の確認を実施し、修正内容を確定した。3、滋賀県長浜市西浅井町菅浦での現地調査を2回(6日)実施した(2017年9月29・30・10月1日、18年3月1820日)。対象は阿弥陀寺保管の近世・近代文書で、撮影した文書の点数は1,267点である。後日撮影した画像を整理し、目録データを訂正した点数は1,328点であった。4、次年度に開催される公益財団法人史学会大会公開シンポジウム(会場:東京大学)において、研究成果に基づく報告者を立てることを予定しており、その内容に関する打ち合わせを行った。また、同じく次年度開催予定の史料館における「菅浦文書国宝指定記念中世史料展(仮)」の展示構成や関連講演会の企画についても検討した。今年度は刊本『菅浦文書』の点検・修正作業を、史料183点について進めることができた。基盤研究(B)「中・近世「菅浦文書」の総合的調査・公開と共同研究ー中・近世村落像の再検討」(2012-15年度)による成果と合わせて、通算698点に到達した。昨年度までに比べ、研究会開催日数の増加や作業の効率化を通じたスピードアップを実現した。現地菅浦の阿弥陀寺に保管されている近世・近代文書の撮影・目録化についても、進捗させることができた。これら史料の多くは、歴史学会でも未だ存在が知られていないものである。今年度も調査と撮影を着実に推進する。今年度の研究成果は、13の通りである。1、滋賀大学経済学部附属史料館(以下、史料館と略)寄託の国宝(昨年10月に指定)「菅浦文書」(1,261点)について、研究代表者・研究分担者・協力者による研究会を6回(8日)開催した(2018年4月29・30日、8月1日、10月21日、12月16日、19年1月12日、3月9・10日)。今年度に点検・修正した史料は110点である。
プラセボ効果の個体間変動要因：プラセボームとパーソナリティ解析による個別薬物療法

プラセボ効果と遺伝子多型の関連性をテーマとしたプラセボーム解析の報告は急激に増加している。遺伝子多型には欧米人と日本人において人種差があることが知られており、日本人における検討が必要である。5-hydroxitryptamine transporter ( 5-HTT )ではLL型が、Catechol-O-methyltransferase ( COMT )の遺伝子多型ではMet/Met型が、日本人には極端に少ない。従って被験者数は相当数を必要とする。2018年度で29名の被験者について試験を行ったが、同年度で更に42名を追加して試験を実施することができた(予算は次年度の前倒し請求を受けて実施した)。プラセボーム解析においては欧米人と日本人の人種差の発現が報告されている。日本人ではLL型並びにMet/Met型が極端に少ないことで、統計解析上母集団に偏りが生じる。今後は更に被験者数を拡大して行う予定である。今年度も臨床試験を実施する。研究の進捗に伴い、前倒し請求40万が承認されたが、29,775円の余剰が生じた。今後の臨床試験に参加した被験者の謝礼金や試薬の購入などに使用する。