hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物の大気汚染ガス耐性の強化・調教制御と好窒素酸化物植物実現手法の基礎研究

平成6年度は、測定系全体の調整やノイズ対策、生体信号の基準の取り方を体系化することなど本研究の基盤の構築に時間を要し、同年度中の達成度は当初計画通り全体の35%程度の見込みであったが、そのとおりに推移している。平成7年度には、残り65%を達成する。本研究は、NO_2代謝能力の高い植物と低い植物(1000倍の差がある)について、葉面電位信号に現れる有意差を大量のデータの収集と多変量解析などのデータ処理手法を駆使して把握すると共に、植物のNO_2代謝能力を葉面電位信号を頼りに調教・強化する手法の確率を目指したものである。NO_2代謝能力と葉面電位の関係を精密に定量化するための測定系(他の条件を精密に一定に保ち、特定の刺激量(例えば、光、温度、湿度、CO_2、NO_2濃度など)だけを正確に変えて微弱な葉面電位信号に現れる反応量を測定できる。)を前年度(6年度)構築したが、7年度は、全系の耐ノイズ性、安定度などを検証し、葉面電位信号の基準電位の設定手法の確立とNO_2濃度測定系の精度を検証すると共に、多変量解析などのデータ処理手法を駆使して大量の葉面電位信号データを収集・解析し、NO_2代謝能力が低い植物(カポック)について同能力を統計的に調べ、それを強化する方法を検討した。この結果、カポックは葉面の気孔からNO_2を吸収代謝する能力を有すること、NO_2吸収特性の時間的経過と葉面電位信号の時間的変化が良く一致すること、NO_2濃度が一定以上になると気孔を閉じて防御する特性を示すこと、同濃度を更に高めると、葉の付け根(葉柄)に離層が形成され、植物は自らの全ての葉を積極的に落葉させ、強度の防御特性を示すこと、このときの離層形成物質は落葉物質として知られるアブサイシン酸であるらしいこと、落葉した植物を通常の状態に戻すと再び葉が生えてくるが、この操作を繰り返すと、NO_2耐性がかなり改善されることなど多くの興味ある現象や特性が明らかになった。植物の大気汚染ガス耐性を強化・調教制御し、好窒素酸化物植物を実現するには、上記の防御免疫特性と学習・慣れの特性を融合させることが必要であり、それは可能であることが突き止められた。
高齢者施設の看護職のワーク・エンゲイジメント因果モデルの検証

本研究は、療養病床、介護老人保健施設、介護老人福祉施設の看護職のワーク・エンゲイジメント因果モデルを検証し、心身の健康と仕事のパフォーマンスを促進する因果プロセスを明らかにすることを目的としている。ポジティブ心理学の発展等により、近年は職場のメンタルヘルスにもポジティブな考えが導入され、組織と個人の活性化を推進するものに移行しつつある。本研究では、仕事に関するwell-beingの状態を表すワーク・エンゲイジメントに着目し、高齢者看護に携わる看護職者がいきいき働くために、ポジティブな側面からストレスの抑制とパフォーマンスの促進に取り組むものである。平成30年度は、国内の療養病床の看護に関する研究、および国内外の看護職のワーク・エンゲイジメントに関する研究動向を把握するため、関連研究の文献検討を行った。ワーク・エンゲイジメントに関しては、先行要因とアウトカムを把握することができ、ワーク・エンゲイジメントのアウトカムや媒介効果を明らかにした研究は少ないことが確認できた。これらの結果をもとに調査の構成内容を検討した。ユトレヒト・ワーク・エンゲイジメント尺度日本語短縮版、新職業性ストレス簡易調査短縮版、二次元レジリエンス要因尺度等を活用した質問紙調査票の作成を行い、研究機関の倫理委員会の承認を得た。また、調査実施に向け対象施設の選定を行っている。令和元年度は、対象施設に調査依頼を行い、質問紙調査を実施する計画である。平成30年度に、質問紙調査票の作成と調査依頼を行う計画であったが、調査依頼には至らなかった。文献検討から質問紙の構成内容を検討するのに時間がかかったことと、対象施設の選定に時間を要していることが理由である。質問紙調査票は倫理審査での承認が完了し準備ができているため、令和元年度中に遅れを取り戻す予定としている。全国の療養病床、介護老人保健施設、介護老人福祉施設から調査対象施設を抽出し、調査依頼を行う。承諾の得られた施設を対象に無記名自記式質問紙調査を実施する予定である。
肝機能および肝再生不全モデル生物の単離・作出と解析

本研究では、肝形成・肝機能不全変異体および肝疾患モデルメダカの解析に加え、シグナル伝達研究から障害肝の再生シグナルとしても期待されるSAPK/JNK系に異常のある条件付きノックアウトマウスの作出と解析を行い、胆汁の分泌,吸収栄養分の濾過と解毒,糖の貯蔵と血糖の調節などを行う必須の器官でありながら、未だ不明の点の多い肝機能・肝再生および肝疾患の分子機構の解明を目的とする。これまでにhirame, kendama, hiohgi変異メダカの表現型の解析と遺伝子の同定に成功している。hirameは肝臓の形成の元となる前腸の組織形成異常を示すこと、kendamaは左右性の異常に依存した脂肪肝を発症すること、hiohgiはレチノイン酸代謝の異常に由来する肝形成不全であることを明らかにしている。また、loxP配列がmkk7遺伝子のイントロン中に挿入されたMKK7条件付きノックアウトマウスを作出し、Mxl-Creトランスジェニックマウスとの交配実験から、肝切除や肝障害後の肝再生能を野生型と比較検討した。また、もう1種類のストレス応答性MAPキナーゼシグナル伝達系p38との関わりを検討した。その結果、欠損マウスでは、発生期の肝臓と同様に、肝臓の再生能が低下していた。興味深いことに、p38シグナル系の阻害によって、この再生不能低下は回避された。すなわち、2種類のシグナル系は拮抗して機能することが示唆された。すなわち、SAPK/JNK系は発生期のみならず成体期においても肝臓の増殖に必須のシグナル系として働くこと、これに対してp38系は拮抗するシグナル系として働くという興味深い知見を得た。本研究の特色は、生化学に根ざしたシグナル研究を基盤に置きつつ、遺伝学や逆遺伝学が応用可能な2種類のモデル生物を用いて、肝機能・肝再生および肝疾患を研究している点にある。ストレス応答性のMAPキナーゼシグナル伝達系であるSARK/JNK系を正に制御する2種類の活性化因子SEK1/MKK4やMKK7を欠損するキメラマウスやノックアウトマウスを作出し、本シグナル系が免疫応答や発生の制御に必須の役割を果たしていることを見出した。これらノックアウトマウスは肝形成不全を伴う致死となることから、肝形成にはSEK1とMKK7の両者が必須の役割を果たすことが示された。この解析過程で作製された抗Liv2と命名されたモノクローナル抗体は発生期の肝幹細胞である肝芽細胞を特異的に認識し、肝発生や再生の研究に有用なツールとなることが示された。抗Liv2抗体を用いたノックアウトマウスの定量的な解析から、1)SEK1とMKK7による強いSAPK/JNK活性化が内胚葉系の肝芽細胞の自己複製シグナルとして必須の役割を果たしていること、2)SAPK/JNKは転写因子c-Junを介して細胞周期G2/M期促進因子CDC2の遺伝子発現を調節していること、また、3)TNFαがその受容体を刺激すると、細胞死誘導シグナルであるカスパーゼ系の活性化に加えて、生存シグナルであるNFκB系と増殖シグナルであるSAPK/JNK系が活性化されるということを明らかにした。すなわち、"肝芽細胞が自己複製するか細胞死に至るかの運命決定はこれら3種のシグナル経路のバランスによって制御される"という概念が提示できた。また、肝臓を含む内胚葉系器官形成に関わる分子を網羅的に同定する目的で、遺伝学的な利点を有するメダカを用いた変異体の単離を行った。その結果、内胚葉形成や肝芽形成に影響のある遺伝子変異メダカを複数単離することに成功した。これら遺伝学や逆遺伝学が応用可能な2種類のモデル

生物を用いて得られた研究成果は、内胚葉系幹細胞の発生と自己複製を制御する分子機構の解明に多大な貢献をすると期待される。本研究では、肝形成・肝機能不全変異体および肝疾患モデルメダカの解析に加え、シグナル伝達研究から障害肝の再生シグナルとしても期待されるSAPK/JNK系に異常のある条件付きノックアウトマウスの作出と解析を行い、胆汁の分泌,吸収栄養分の濾過と解毒,糖の貯蔵と血糖の調節などを行う必須の器官でありながら、未だ不明の点の多い肝機能・肝再生および肝疾患の分子機構の解明を目的とする。これまでにhirame,kendama,hiohgi変異メダカの表現型の解析と遺伝子の同定に成功している。hirameは肝臓の形成の元となる前腸の組織形成異常を示すこと、kendamaは左右性の異常に依存した脂肪肝を発症すること、hiohgiはレチノイン酸代謝の異常に由来する肝形成不全であることを明らかにしている。また、loxP配列がmkk7遺伝子のイントロン中に挿入されたMKK7条件付きノックアウトマウスを作出し、Mx1-Creトランスジェニックマウスとの交配実験から、肝切除や肝障害後の肝再生能を野生型と比較検討した。また、もう1種類のストレス応答性MAPキナーゼシグナル伝達系p38との関わりを検討した。その結果、欠損マウスでは、発生期の肝臓と同様に、肝臓の再生能が低下していた。興味深いことに、p38シグナル系の阻害によって、この再生不能低下は回避された。すなわち、2種類のシグナル系は拮抗して機能することが示唆された。すなわち、SAPK/JNK系は発生期のみならず成体期においても肝臓の増殖に必須のシグナル系として働くこと、これに対してp38系は拮抗するシグナル系として働くという興味深い知見を得た。本研究の特色は、生化学に根ざしたシグナル研究を基盤に置きつつ、遺伝学や逆遺伝学が応用可能な2種類のモデル生物を用いて、肝機能・肝再生および肝疾患を研究している点にある。
19世紀東欧諸国における地方自治制度の比較研究

本研究は、東欧諸国の19世紀における地方自治制度を実態的に把握することを目的として、地方行政史に関する文献史料の収集とそのデ-タベ-ス化をはかるとともに、個別研究を報告する研究会の定期的開催によって共同研究をおこなうという方法ですすめられた。東欧諸国においては、地域による一定程度の違いはあるものの、総じて、19世紀の中頃に中世以来の地方自治制度が近代的な地方自治制度に改革された。その際、それまでの分権的な地方行政制度にかえて中央集権的な地方行政制度を導入しようとする中央権力に対し、地方自体では自らの伝統的自治権を守ろうとする抵抗がみられた。この過程は、また、地方権力が種々の民衆運動を統制できないことによってその自治権が侵食されいく過程でもあった。地方自治制度と民衆運動との密接な関係がこのようにして確認されたことによって、東欧の民族運動、農民運動、労働運動、さらには種々の儀礼を含む民衆生活などを研究するに際し、地方自治制度との関係をふまえる必要性があらためて認識された。東欧諸国で19世紀に導入された地方自治制度は、第二次世界大戦後まで続いた後、伝統的な力をある程度維持しつつも社会主義制度に移行された。今日、旧社会主義制度の崩壊にともなって東欧各国にみられるようになった地方自治には、法制においても地方の生活実態においても、この19世紀の制度の復活ととらえることができる。このような地方自治のレベルに着目して東欧諸国の変革の行方を検討することも、今後の重要な課題である。1)本年度は、地方行政史に関する文献史料としては、19世紀のオ-ストリア=ハンガリ-(ハプスブルク)帝国の地方行政に関する史料を中心に収集した。2)本年度の研究会は、1990年10月にセルビアとクロアチア、12月にハンガリ-、オ-ストリア、バルカン諸国、1991年2月にチェコ、スロヴァキア、ポ-ランド、ドイツ、3月にブルガリアの地方行政史の研究会を行った。12月は、千葉大学において集中的なセミナ-の形で、また2月は、合宿の形で、研究を深めた。3)本年度の研究から得られた知見は、つぎのとおりである。a1989ー90年の東欧の改革の結果、地方自治法が改正され、新しい地方自治体選挙が行われたが、そこに成立した地方自治の特徴は、戦前ないし戦争直後のそれを多くの点で復活させるものである。b戦前ないし戦争直後の地方自治の特徴は、19世紀の中頃に行われた改革の結果できあがった近代的地方自治制度の特徴を、基本的に受け継いだものである。c19世紀の中頃に、ほとんどの東欧諸国で、中世以来の地方行政制度が改革されて、近代的な地方自治制度ができあがった。dポ-ランドではロシア、ドイツ、ハプスブルクの制度が、チェコ、ハンガリ-、クロアチアではハプスブルクの制度が、バルカンではオスマン帝国の制度が強い影響を残している。eハンガリ-の義賊のような農民の運動、バルカンのザドルガのような大家族共同体、ポ-ランド、チェコなどでの民族運動、ウィ-ンなどでの労働運動の具体的研究には、地方自治の研究が不可欠であることが、ますます明らかとなった。1.本年度は、昨年度に引き続き、地方行政史に関する文献史料の収集にあたるとともに、そのデ-タベ-ス化をすすめた。2.本年度の研究会では、1991年8月にブルガリア、9月にポ-ランド、12月にボスニア・ヘルツェゴヴィナ、1992年2月にスロヴァキアについて、それぞれ地方行政史を検討した。また、1991年11月には、同年10月に実施された東欧各国における現地調査の結果報告を中心に、集中的なセミナ-の形で研究を深めた。3.昨年度以来の研究により、東欧諸国においては、地域による一定程度の違いはあるものの、総じて、19世紀の中頃に中世以来の地方自治制度が近代的な地方自治制度に改革されたことが確認された。

本年度のさらなる研究の結果、中央権力がそれまでの分権的な地方行政制度にかえて中央集権的な地方行政制度を導入しようとする過程では、自らの伝統的自治権を守ろうとする地方自体の低抗がみられたこと、また、地方権力が種々の民衆運動を統制できないことによってその自治権が侵食されていったことが明らかになった。これによって、東欧の民族運動、農民運動、労働運動、さらには種々の儀礼を含む民衆生活などを研究するに際し、地方自治制度との関係をふまえる必要性があらためて認識された。同時に、旧社会主義制度の崩壊にともなって1990年以来東欧各国にみられるようになった地方自治は、法制においても地方の生活実態においても、19世紀の制度の復活ととらえることができることも確認された。このような地方自治のレベルに着目して東欧諸国の変革の行方を検討することも、今後の重要な課題である。
ガンキリンを標的とした肝細胞がん治療法の開発

すべての肝細胞がんで過剰発現しているがん遺伝子、ガンキリンは6個のアンキリンリピートからなり、Rbを含む複数のがん抑制蛋白質のプロテアソームによる分解を促進していると考えられ、これが肝細胞がんの発生に関係している可能性が高い。そこで、ガンキリンの発現や機能を抑制することにより肝細胞がんの治療ができないかどうかを、培養細胞およびマウスへの移植腫瘍で検討した。1.ガンキリンのアンチセンスRNAを発現するレトロウイルスを作成して、がん培養細胞株での治療効果を検討した。その結果軟寒天中でのコロニー形成を20%程度抑制することが示された。2.ガンキリンのアンキリンリピートを1個ずつ欠損させ、ガンキリンのドミナントネガチブ変異蛋白質の作成を試みたが、調べた変異蛋白はどれも活性を持たなかった。2.酵母2-ハイブリッド法により、ガンキリンに結合する蛋白を検索したところ、2種類のクローン(GKBP1、GKBP2)が得られた。GKBP1は26Sプロテアソームサブユニット6(S6)であり、GKBP2も既知の蛋白であった。GKBP2は、ほ乳類細胞内でもガンキリンと結合することが示された。GKBP2を過剰発現させると、細胞増殖に対する影響は少ないが、ヌードマウスにおける造腫瘍性を強く抑制した。3.モロニー型レトロウイルスの遺伝子発現制御部位を、他のレトロウイルス由来のものと組み替えて、肝がん細胞株で数倍以上高いレベルの遺伝子発現を行う新しいレトロウイルスを作製した。
スダチ果皮特有フラボノイドを用いた歯周病性歯槽骨吸収の新たな予防法の確立を目指す

骨量は、破骨細胞による骨破壊および骨芽細胞による骨形成のバランスにより一定に保たれている。一方で活性酸素種(ROS)が破骨細胞においてRANKLの細胞内シグナル伝達物質として働くとの報告がある。近年、スダチ果皮特有のポリメトキシフラボノイドsudachitin(SD)が抗炎症・抗酸化作用を持つことが報告されている。そこで、本研究では、抗炎症・抗酸化作用を有するsudachitinの骨代謝,とりわけ炎症性骨破壊と破骨細胞形成に対する作用機序を明らかにすることを目的とした。本年度は炎症性骨破壊に対するsudachitinの抑制作用が骨芽細胞への作用を介してもたらされたものか,破骨細胞前駆細胞への直接作用に起因するものかを検討するため,マウス頭蓋骨から単離した骨芽細胞と骨髄からの破骨細胞前駆細胞との共存培養系における破骨細胞形成に対するsudachitinの作用を明らかにする。初代骨芽細胞前駆細胞は、コラゲナーゼ逐次消化法を用いて、生後3-6日のマウス頭蓋骨から分離培養する。共存培養はIL-1bとPGE2存在下で行い、マウス大腿骨から分離した破骨細胞前駆細胞の破骨細胞形成を検討した。sudachitinは共存培養系における破骨細胞形成に対し抑制的な作用を示した。しかしながら骨芽細胞のRANKL発現に対しては抑制的な賞は示さなかった。したがって、炎症性骨破壊モデルで見いだされたsudachitinの破骨細胞形成抑制作用は、骨芽細胞のRANKL発現に対し抑制的に作用したのではなく、破骨細胞に直接作用していたことが明らかとなった。以上のことから、sudachitinが持つ炎症性骨破壊抑制作用は破骨細胞分化過程を直接阻害することが示唆された。おおむね順調に解析が進んでいるが、本研究課題の目的の一つであるin vivo歯周病モデルマウスに対する持続的経口摂取による歯周病性歯槽骨吸収に対する予防効果の検討が、やや予定より遅れている。今後は本研究課題の目的の一つであるin vivo歯周病モデルマウスに対する持続的経口摂取による歯周病性歯槽骨吸収に対する予防効果を検討することとしている。近年、日本原産の香酸柑橘類であるスダチ果皮特有のポリメトキシフラボノイドsudachitin(SD)が抗炎症・抗酸化作用を持つことが報告されている。そこで、本年度はin vitroの破骨細胞形成系を用いてSDの破骨細胞形成および骨代謝に対する効果を明らかにすることを目的とした。SDは濃度依存的にTRAP陽性破骨細胞数および培養上清中のTRAP活性を減少させた。そのうえ、用いた濃度のSDに細胞毒性がみられなかったことから、SDの破骨細胞形成抑制作用が細胞毒性からもたらされるものでないことが示された。そこで、破骨細胞分化関連タンパク質の遺伝子発現を定量性real-time PCRで検討した結果、SDは破骨細胞分化関連転写因子c-FosおよびNFATc1のmRNA量を大きく減少した。それに伴って、破骨細胞の機能タンパク質であるcathepsin KとAcp5 (TRAP)、および破骨細胞の細胞融合関連タンパク質であるAtp6v0d2、DC-STAMP、OC-STAMPのmRNA発現がSD添加によって減少した。また、これらの発現抑制作用はタンパク質レベルでも確かめられた。さらに、これらの詳細なメカニズムを明らかにするため破骨細胞分化シグナルおよび破骨細胞前駆細胞内のROSの産生を検討した結果、SDがRANKLによるErkの活性化およびROSの産生を抑制することが確認された。以上のことからSDは、RANKLによる細胞内ROS産生を抑制し、破骨細胞分化シグナルを阻害することによって破骨細胞分化を抑制することが明らかとなった。本研究課題では、in vitroおよびin vivoにおけるsudachitinの骨代謝に対する効果を明らかにすることを目的としており、本年度においてin vitroにおける解析が順調に進み、当初の予定通り進展しているため。本年度はin vivoの炎症性骨破壊モデルマウスを用いてSDの炎症性骨破壊に対する効果を明らかにすることを目的とした。炎症性骨破壊モデルは、頭頂骨骨膜下に1日1回,100 ugのLPSを5日間連続投与し炎症を誘発させ作成した。LPS投与開始6日目でのマウスの頭蓋骨をuCTにて解析し、LPS投与によって矢状縫合に沿った両側の頭頂骨に大きな骨吸収を示す領域が観察された。LPSとともに2uMのSDを投与した群において,LPS投与群同様,矢状縫合両側に大きな骨吸収を示す領域が観察された。しかし,10 uM,50 uMのSDをLPSと同時に投与するとLPSで誘導された炎症性骨吸収が減少し,PBS投与の対照群と同様にスムーズな矢状縫合部を示した。10 uMと50 uM SDの単独投与では骨吸収像に変化は認められなかった。

このuCT解析と一致して,LPS投与で炎症性骨破壊を誘導された頭頂骨中の破骨細胞の骨吸収に必須な酒石酸耐性酸ホスファターゼ(TRAP, Acp5)およびcathepsin K (CtsK)のmRNAレベルは,LPS投与によって大きく上昇した。そして,その上昇レベルは10 uM,および50 uMのSDによって減少した。以上のことから、sudachitinは炎症性骨破壊を抑制する作用があることが示唆された。本研究課題では、in vitroおよびin vivoにおけるsudachitinの骨代謝に対する効果を明らかにすることを目的としており、本年度においてin vivoにおける解析が順調に進み、当初の予定通り進展しているため。骨量は、破骨細胞による骨破壊および骨芽細胞による骨形成のバランスにより一定に保たれている。一方で活性酸素種(ROS)が破骨細胞においてRANKLの細胞内シグナル伝達物質として働くとの報告がある。近年、スダチ果皮特有のポリメトキシフラボノイドsudachitin(SD)が抗炎症・抗酸化作用を持つことが報告されている。そこで、本研究では、抗炎症・抗酸化作用を有するsudachitinの骨代謝,とりわけ炎症性骨破壊と破骨細胞形成に対する作用機序を明らかにすることを目的とした。本年度は炎症性骨破壊に対するsudachitinの抑制作用が骨芽細胞への作用を介してもたらされたものか,破骨細胞前駆細胞への直接作用に起因するものかを検討するため,マウス頭蓋骨から単離した骨芽細胞と骨髄からの破骨細胞前駆細胞との共存培養系における破骨細胞形成に対するsudachitinの作用を明らかにする。初代骨芽細胞前駆細胞は、コラゲナーゼ逐次消化法を用いて、生後3-6日のマウス頭蓋骨から分離培養する。共存培養はIL-1bとPGE2存在下で行い、マウス大腿骨から分離した破骨細胞前駆細胞の破骨細胞形成を検討した。sudachitinは共存培養系における破骨細胞形成に対し抑制的な作用を示した。しかしながら骨芽細胞のRANKL発現に対しては抑制的な賞は示さなかった。したがって、炎症性骨破壊モデルで見いだされたsudachitinの破骨細胞形成抑制作用は、骨芽細胞のRANKL発現に対し抑制的に作用したのではなく、破骨細胞に直接作用していたことが明らかとなった。以上のことから、sudachitinが持つ炎症性骨破壊抑制作用は破骨細胞分化過程を直接阻害することが示唆された。おおむね順調に解析が進んでいるが、本研究課題の目的の一つであるin vivo歯周病モデルマウスに対する持続的経口摂取による歯周病性歯槽骨吸収に対する予防効果の検討が、やや予定より遅れている。今後は、炎症性骨破壊に対するsudachitinの抑制作用が骨芽細胞への作用を介してもたらされたものか,破骨細胞前駆細胞への直接作用に起因するものかを検討するため,マウス頭蓋骨から単離した骨芽細胞と骨髄からの破骨細胞前駆細胞との共存培養系における破骨細胞形成に対するsudachitinの作用を明らかにする予定である。今後は本研究課題の目的の一つであるin vivo歯周病
コミュニティ活動量が幸福度に与える影響の解明

本研究では「ヒトの幸福度は何らかの集団に属し、活動を行った量に比例する」という仮説に基づき、予備調査として20代60代の男女524名、本調査として20代60代の男女1,075名に対し、幸福度に関する項目および家族、友人、職場等のコミュニティにおける活動時間についてウェブアンケート調査を行い、その相関性の分析を行った。その結果、コミュニティ活動の相関としては「家族との接触時間」に多少の相関性がみられたが、それ以外においてはさほど相関がみられず、仮説は否定された。しかしながら、「何らかのやりがいを持っているか?」の項目が幸福度との相関性が高いことが発見された。幸福度指標に関する研究およびデザイン研究の両者において幸福度向上に寄与する共通項目に「関係性」がある。本研究では特にこの点に着目し、「ヒトの幸福度は何らかの集団に属し、活動を行った量に比例する」という仮説に基づき、予備調査として20代60代の男女524名、本調査として20代60代の男女1,075名に対し、幸福度に関する項目および家族、友人、職場等のコミュニティにおける活動時間についてウェブアンケート調査を行い、その相関性の分析を行った。その結果、コミュニティ活動の相関としては判別分析によりその影響度を解析したところ、正準判別係数において「家族との時間数」の第一関数が0.679と高い結果を得たが、第一関数の正準相関が0.325と低いため、さほど大きな影響力はないものと推測された。一方、「やりがいの有無」「目標の有無」についてはノンパラメトリック検定を行ったところ1%信頼区間において有意差が発見され、夢・希望よりもさらにその差が顕著に表れた。また、両者の比較においては、やりがいについては有の平均幸福値が7.00、無の平均幸福値5.76であるのに対し、目標については有の平均幸福値が6.83、無の平均幸福値が5.97と、平均値比較においても「やりがいの有無」が幸福度に対し寄与する割合が高いことが推測された。以上の結果から、当初仮説であったコミュニティ活動量と幸福度との相関性に関しては「家族と一緒に活動する時間数」が最も寄与しやすいことが分かった。その一方、「やりがいの有無」「目標の有無」といった項目については幸福度との相関が高いことが推測され、特に「やりがいの有無」は中でも最も影響度があると推測されることが分かった。ただし、今回の研究においては各幸福度(10段階)における被験者数のばらつきが大きく、統計データとしての信憑性についてはやや疑問の残るところであり、今後これらを考慮した調査が必要であると考えられる。
割合の指導における既習事項を活用する力を育成する研究～教師の「問い」に焦点を当てて～

本研究の目的は、小学校第5学年の「割合」の指導を題材に、既習事項を活用して子ども達が算数を創っていく学習指導について、特に教師の関わり(「問い」)に焦点を当てて、その役割を明らかにすることにあった。前年度に当たる平成23年度には科研費(奨励研究)の研究成果の一部をまとめ、日数教論文発表会にて、「『単位量あたりの大きさ』の指導に関する一考察『倍による比較』の方法と『差による比較』の方法の体感活動に焦点を当てて」を発表した。ここでは、「単位量あたりの大きさ」の学習において、児童が「混み具合」という概念を創り出していく際の教師の役割について明らかにした。今年度は、「割合」の概念を子ども達が創り出す過程において、その前段階である「単位量あたりの大きさ」の理解に大変重要な役割をもつ「比例」の理解と大きく関係のある「関数の考え」の育成において、その小学校段階の集大成である「反比例」について、教師の関わり(「問い」)に焦点を当てた実験授業を行い、その役割を考察した。実験授業では、「反比例」を「比例」と同素材の「速さ」で導入した。実験授業からは、反比例の変化の様子に教師が言及する際にテープ図等の図を用いて視覚化することで、「一方がn倍になれば、他方が1/n倍になる」という反比例の性質の理解が進むとことが分かった。この結果は、平成24年度に奈良教育大で行われた日本数学教育学会の論文発表会の部にて発表した。
溶融塩-シリコン交換反応によるβ-鉄シリサイド半導体創製の物理化学

Fe-Si二元系液相からの直接生成が困難であったβ-FeSi2を、溶融塩-Si交換反応によりSiウェハ表面に析出させる方法を考案した。さらに、この析出方法を拡張させ、β-FeSi2薄膜へのCo、Niなどのドーパントの導入方法を提案し、作製した薄膜に対して電気特性および光学特性を評価した。予備実験においてβ-FeSi_2の生成が確認された結果をもとにし、NaCl-KCl-FeCl_2系溶融塩と単結晶シリコンウェハとの反応を、種々の条件で試み、製膜方法の最適化を試みた。塩化物特急試薬を混合し、アルゴン雰囲気下で作製したNaCl-KCl-FeCl_2系溶融塩数gと、10mm四方程度のSi(100)または(111)ウェハを高純度グラファイト坩堝に入れ、所定温度(主に900°C)で564時間保持し、ウェハ表面の反応生成物の評価を行った。その結果、FeCl_2が0.02mol%以下の低濃度では、β-FeSi_2のみの生成が確認され、FeCl_2とSiの交換反応2FeCl_2+5Si→+2β-FeSi_2+SiCl_4が起きていることが、X線回折およびSEM観察により明らかになった。なお、実験後の溶融塩の分析を行った結果、溶融塩中のFeCl_2の大部分は消費されており、全体的に均一な膜が得られない場合が多かった。一方、FeCl_2濃、度が0.1mol%以上では溶融塩との界面がFeSi層に、Si基板との界面はβ-FeSi_2層となり数μの多層膜が得られた。また、多層膜については、700900°C数時間で熱処理を行うことで、Si基板の反応(例え、FeSi+Si→β-FeSi_2)を促進し、平滑で均質なβ-FeSi_2膜の生成が確認された。一部の得られた資料については、TEM観察、電気物性測定を行った。平成20年度は、前年度と同様のNaCl-KCl-FeCl_2系溶融塩を用いて、β-FeSi_2(s)薄膜の最適創製条件を明らかにした。なお、本年度は、過塩素酸マグネシウムで脱水、ソーダライムで脱CO_2を行ったのち、550°Cのマグネシウムチップを通して脱酸を行ったアルゴンガスを反応装置内に導入することで酸素の混入を極力抑えることができた。また、反応容器内にスポンジチタンを共存させ、さらなる酸素除去を行った。生成物層の評価はX線回折および断面のSEM-EDX分析を用いて行い、溶融塩の組成、反応時間、反応温度について種々の条件で膜の作製を試みた。一方、得られたβ-FeSi2薄膜が太陽電池や熱電素子として機能するために非常に重要な、光学特性、電気特性の評価を行った。熱処理6hを施した試料に対して電気抵抗率の温度依存性を測定した結果、温度の上昇と共に電気抵抗は小さくなり、室温では文献値で得られているFeSi_2のものとほぼ同等であった。しかし、高温では報告値より抵抗値はかなり小さい値を示したが、本試料がSi基板上に作製されたためと考えられる。さらに、翌年度予定しているCo添加効果についても一部確認を行ったところ、Coの添加で電気抵抗の大幅な減少が見られた。これはCoをβ-FeSi_2にドープすることにより同層中のキャリア密度が増加したためと推察される。光学特性については、その吸収スペクトルからバンドギャップが0.75eVと見積もられたが、既報告値よりもやや小さい値であった。次年度は、測定精度の向上とCo添加による影響を明らかにする予定である。平成21年度は、前年度までと同様のNaCl-KCl-FeCl2系溶融塩を用いて、β-FeSi_2(s)薄膜の最適創製条件をさらに明確化し、引き続き、創製条件と光学特性との関係を調査するとともに、β-FeSi_2に第3元素(不純物)をドープすることにより、β-FeSi_2の結晶性、バンドギャップ、電気伝導度などの物性の制御を試みた。特に、Feと同じ強磁性を示すCOは、シリサイドを形成するなどFeと同じような性質を示すことから、β-FeSi_2へのドープ元素としてCoを選んだ。まず、NaCl-KCl-FeCl_2-CoCl_2系溶融塩を用い、シリコン基板との交換反応による鉄シリサイド薄膜の形成を試み、以下の知見を得た。初期塩化物中のCoCl_2濃度が反応層に及ぼす影響を調べたところ、溶融塩中のCoCl_2濃度の増加にともない、FeSi_2層中のCoのドープ量が増加した。また、それに伴って、β-FeSi_2の安定温度が低下し、1173Kにおいてはα-FeSi_2が確認された。また、CoCl_2濃度が0%で作製したβ-FeSi_2の電気抵抗率は、低温では文献値と非常に良く一致したが、CoCl_2濃度が0%の試料に比べCoCl_2を添加した試料では電気抵抗率が大きく減少した。

これは、Coがβ-FeSi_2にドープされることによりβ-FeSi_2層中のキャリア密度が増加したためと推察される。一方、CoCl_2濃度の増加にしたがい、透過率が低下した。これは、前述と同様にFeSi_2層中のキャリア密度が増加し、電磁波が吸収されたためと考えられる。CoCl_2濃度0、0.005mol%の試料の透過率から、それぞれの光学バンドギャップの値は0.75eV、0.71eVであった。しかし、β-FeSi_2のバンドギャップは格子歪みに対して敏感に変化することが知られているので、溶融塩からの不純物の混入やβ-FeSi_2の結晶性などの影響については検討の余地が残されている。以上のように、本法により得られたβ-FeSi_2薄膜の特性が示され、Coドープにおいても、β-FeSi_2相の析出を抑制しβ-FeSi_2を析出させるための作製条件の指針が明らかになった。
泥炭湿地林において、生物間の相互作用が多種共存を促す機構

泥炭湿地林において、植物の成長、枯死、微生物による分解の過程がつくりだす、微環境の分布と動態のありかたが、共存可能な種数を規定していることを証明することを目指し、インドネシアの泥炭湿地林でのフィールド調査と、理論的研究を行った。私は昨年度までの研究によって既に、共同研究者の嶋村鉄也(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科)とともに、エレベーションダイナミクスという概念を提出しているが、今年度の成果として、その過程をさらに詳しく、定量的に記述する基礎理論と、実測値が得られた。スマトラの泥炭湿地林において、葉および材の分解、リター量、根の成長量、リター層の乾重を、立地ごとに測定した。これらと、既に先行研究によるデータが公表されているリター層および泥炭層の呼吸量を組み込んで、泥炭の増減を記述する数理モデルを構築した。それは次のような形になる。ここで、m_Aは好気的条件下の泥炭量、sはリター層で呼吸消費される有機物の割合、p_Lはリター供給量、k_Lはリターの分解定数、m_<LO>はリター層有機物量の初期値、p_Aは泥炭体積あたりの根の生産量、bは泥炭の容積重、m_Cは嫌気的条件下の泥炭量、k_A、k_Cはそれぞれ好気的、嫌気的条件下での呼吸量である。林内の多点での測定値を用いて解析した結果、泥炭の増減には、数メートル単位での空間的異質性があること、このような異質性が森林の動態や多種共存に多大な影響を与えていることが明らかになった。まず、泥炭湿地林における多種共存機構として、物質循環の空間的異質性に起因する、地表面変化の動態の重要性に注目して研究を進めた。光条件など他の要因と比較しながら、地表面変化の種構成決定への寄与を調べるために、実生の生残過程を追跡したところ、地表面の上昇、下降が、更新する樹種を決める上で重要な要因となっていることが明らかになった。また、植物の根の水平、垂直分布を、サンプリングした根を同定して調べたところ、通気組織の発達程度や菌根の有無に応じて、分布範囲が異なっているという興味深い結果が得られた。さらに、地表面の上昇、下降が、物質循環の空間的異質性に起因することを証明するために、地下部と地上部における物質生産、分解を測定し、仮説が支持できることが確かめられた。次に、泥炭湿地では水文条件等によって異なる植生が帯状に分布するが、その要因を探求した。その結果、泥炭の蓄積過程に応じて、植物の根圏に含まれ、植物体と泥炭層の間を循環しているミネラル量が減少することが重要な要因であると結論づけた。さらに、生態基盤に注目した社会調査も行い、上記のような環境条件に対応して異なるタイプの村が分布し、互いに補完しあっていることを明らかにした。異なるタイプの村を結びつける交易、結婚、移住のネットワークは、泥炭湿地の環境に適応した新技術を産み出したり、土地の集約的利用が可能な場所にのみ人口を集中させて湿地全体の過剰開発を避けたりする上で、重要な役割を担っていることがわかった。また、森林資源や水産資源の採集に従事する人ばかりでなく、経済的、政治的に影響力を行使できる有力商人も彼らと同じコミュニティーの構成員となっていることによって、外部からの森林破壊の圧力に抗することができるということを指摘した。泥炭湿地林において、植物の成長、枯死、微生物による分解の過程がつくりだす、微環境の分布と動態のありかたが、共存可能な種数を規定していることを証明することを目指し、インドネシアのスマトラ島東岸の泥炭湿地林でのフィールド調査と、理論的研究を行った。その過程で、湿地林の樹木の多種共存機構として、エレベーション・ダイナミクスという新しい概念を提出した。従来から重要視されていたギャップダイナミクスのモデルによると、植物の成長、枯死に伴って周囲の光環境が変化し、そのことが植物の新規定着の条件を時間的にも空間的にも変化させる。そのためさまざまな生理特性を持った幼植物の定着が可能になる。したがって、倒木の頻度や倒木によるインパクトの大きさは、共存可能種数を決める重要な要因となる。これに対しエレベーション・ダイナミクスでは、植物の成長、枯死に伴って、地表での有機物の堆積・分解、地中での空隙の発達・衰退、等が起こり周囲の地表面の高さが変化する。それによって湿地では、幼植物にとって光環境と同様に重要な水分環境が、時間的にも空間的にも変化する。このため湿地林では、倒木の頻度だけでなく、樹冠から地表に供給されるリター量とその分散、地下部での根の成長嶺とその分散、リター及び根の分解速度とその分散が、共存可能種数を決める重要な要因となる。以上の理論的背景をもとに、調査地において樹木の成長、枯死、リター量、根の成長量、分解速度、泥炭の物理的性質と化学的性質を、多地点で得た。これらは以前から行ってきた長期観測の成果として今年度に得られたものである。また、さまざまな樹種の実生および幼木について、異なる微地形ごとに成長量、枯死率を得た。以上のデータを総合し、エレベーション・ダイナミクスの重要性を検証した。なお、上記の研究(多くは投稿中)のほか、従来から取り組んできた生物間相互作用と多種共存に関する研究や、低湿地同様に泥炭の発達する山地林で行ってきた関連した研究についても成果をまとめ、発表した。

泥炭湿地林において、植物の成長、枯死、微生物による分解の過程がつくりだす、微環境の分布と動態のありかたが、共存可能な種数を規定していることを証明することを目指し、インドネシアの泥炭湿地林でのフィールド調査と、理論的研究を行った。私は昨年度までの研究によって既に、共同研究者の嶋村鉄也(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科)とともに、エレベーションダイナミクスという概念を提出しているが、今年度の成果として、その過程をさらに詳しく、定量的に記述する基礎理論と、実測値が得られた。スマトラの泥炭湿地林において、葉および材の分解、リター量、根の成長量、リター層の乾重を、立地ごとに測定した。これらと、既に先行研究によるデータが公表されているリター層および泥炭層の呼吸量を組み込んで、泥炭の増減を記述する数理モデルを構築した。それは次のような形になる。ここで、m_Aは好気的条件下の泥炭量、sはリター層で呼吸消費される有機物の割合、p_Lはリター供給量、k_Lはリターの分解定数、m_<LO>はリター層有機物量の初期値、p_Aは泥炭体積あたりの根の生産量、bは泥炭の容積重、m_Cは嫌気的条件下の泥炭量、k_A、k_Cはそれぞれ好気的、嫌気的条件下での呼吸量である。林内の多点での測定値を用いて解析した結果、泥炭の増減には、数メートル単位での空間的異質性があること、このような異質性が森林の動態や多種共存に多大な影響を与えていることが明らかになった。
看護系高大接続による入学時学習レディネスが職業アイデンティティの発達に及ぼす影響

3年制看護課程入学直後の学期初期と3カ月後の学期後期の動機づけの変化から,学生を内発的動機づけ群,外発的動機づけ群,低動機づけ群に分類できた.学期初期の動機づけ尺度得点は学期後期も同様の群差であった.内発的動機づけは職業的アイデンティティや学校適応感と正の関係が認められた.これらのことから,入学時の内発的な動機づけを高めることが職業的アイデンティティ形成に重要であると考えられる.高大接続で大学教員の負担を考慮した効率的な,かつ,大学入学後の内発的動機づけや職業的アイデンティティの発達促進を目指した入学前教育の試みとして,特にバイタル測定演習等を経験させるなど基礎医学に関心を持たせることや看護師の社会的価値を認識させることを重視した1日のスクーリングとeラーニングによる基礎教育を実施した.推薦入試などにより早期に入学予定となった高校生に入学前教育の参加・不参加群を設定し,2群の入学後の動機づけ,学校適応感,職業アイデンティティを比較した.動機づけの下位尺度には群差は認められなかったが,参加群の学校適応感と職業的使命感は不参加群に比べて高く,学校充実感も高値を示す傾向であった.これらの結果から,実施した入学前教育での演習体験や看護師によるロールモデルの提示を効果的に行うことで,学校適応感,学校充実感,職業的使命感の向上に働きかけることができたと考える.しかし,内発的動機づけや自律的外発的動機づけの促進には至らなかった.内発的動機づけを高めることは職業的アイデンティティ形成に効果的であることから,実施内容,時間や時期,大学教員の負担等を考慮して対象生徒にマッチした入学前教育を計画する必要があることが示唆された.高大接続事業の主たる教育目標は,大学教員の講義や演習に触れて学習意欲を高めるとともに,職業的アイデンティティを高めて進路選択をサポートすることである.本年度は主に講義,見学,体験の形態で実施された「看護医療入門」の授業に参加した看護医療系進学を目指す高校2・3年生各30名に対して学習意欲(注意・関連性・自信・満足感の4領域34項目)と職業アイデンティティ(職業的アイデンティティ尺度10項目)について調査を行った.3年生の職業的アイデンティティは2年生に比べて高い傾向に留まった.また,学習意欲において3年生の注意と満足感は2年生に比べて有意に高かったが,関連性と自信に学年間の有意差は認められなかった.暗記型学習に依存傾向である生徒に入学後の専門学習に向けて看護について興味を持ち,看護学の学習への動機づけを高めるために,生体信号計測などの演習とweb教材の提供を想定している.本年度調査結果は実施予定の内容が学習動機づけと職業アイデンティティの発達に及ぼす影響を検討するための基礎データとする.他方,大学における高校生対象の演習やWeb教材作成に関する課題を抽出し,今後の展開に活かせるように検討した.入学前の高校3年生を対象に,神経,呼吸,循環に関する基礎的な授業と筋電図,心電図,心拍数,血圧などの生体信号測定を体験させた.本年度は少人数で実施したために統計的な調査結果は得られなかったが,在学生との関わりを希望するなど実施運用面の意見も聞かれた.これらのことから,高校生のニーズを把握し,学習意欲や職業アイデンティティの発達を導くために多角的なアプローチを行い,進学後の看護医療系に関する学習レディネスの発達を促す必要であることが示唆された。入学前の高校3年生を対象に,神経,呼吸,循環に関する基礎的な授業と筋電図,心電図,心拍数,血圧などの生体信号測定を体験させるグループ学習を計画した.しかし,対象者が大学に出向ける時期,大学側の実施可能期間,調査結果に入試などの影響がない時期など日程の考慮が必要となった.そのため,実施調査数が極端に少なくなった.本年度再考して,計画を進めたい.高大接続の主たる目的は,1)高校生が大学教員による講義や演習を受講することで職業的アイデンティティを高め目標設定を容易にすることと2)目標志向や自己効力感を高め大学入学後の学習を円滑に進めることである.前年度に実施した高大接続に参加し,看護系短期大学に入学した学生の入学時および1年前期終了後の目標志向,自己効力感を高大接続に不参加の学生と比較するとともに,職業的アイデンティティについて調査した.その結果,高大接続に参加した学生は,学習目標(目標志向)と行動統制(自己効力感)において,不参加の学生よりも高い傾向を示した.入学後の半年間,大学教育に触れる中で行動統制の自己効力感,目標志向のうち学習目標と達成目標が低下する傾向がみられた.また,高校在籍時高い水準にあった高大接続参加学生の職業的アイデンティティは,大学1年前期終了時に低下し,目標志向の低下との関連性が示唆された.これらのことから,高大接続事業は入学前準備としての目標志向や自己効力感を高める重要な役割を果たす可能性が示唆された.しかし,今回の高大接続事業では,学生の入学後の職業的アイデンティティが低下したことから,入学前の看護師像と入学後のそれとのギャップが生じている可能性が考えられる。入学前後の看護師像のギャップをなくす方策を考慮し,短期大学入学後には職業的アイデンティティ形成を念頭にした学習目標設定を促すことや自己効力感向上を目指した教育を行うことが必要である.前年度実施した高大接続に参加した生徒の入学後の目標志向,自己効力感ならびに職業的アイデンティティについて,未参加学生との比較から詳細な検討ができた.さらに,これらの生徒の感想を参考にして,主に講義,見学,体験の形態で実施される授業に,生体信号計測などの学習機会やグループ演習を加えた高大接続を実施した.次年度は,これらの生徒を追跡調査した結果を再度検討する予定である.

3年制看護課程入学直後の学期初期と3カ月後の学期後期の動機づけの変化から,学生を内発的動機づけ群,外発的動機づけ群,低動機づけ群に分類できた.学期初期の動機づけ尺度得点は学期後期も同様の群差であった.内発的動機づけは職業的アイデンティティや学校適応感と正の関係が認められた.これらのことから,入学時の内発的な動機づけを高めることが職業的アイデンティティ形成に重要であると考えられる.高大接続で大学教員の負担を考慮した効率的な,かつ,大学入学後の内発的動機づけや職業的アイデンティティの発達促進を目指した入学前教育の試みとして,特にバイタル測定演習等を経験させるなど基礎医学に関心を持たせることや看護師の社会的価値を認識させることを重視した1日のスクーリングとeラーニングによる基礎教育を実施した.推薦入試などにより早期に入学予定となった高校生に入学前教育の参加・不参加群を設定し,2群の入学後の動機づけ,学校適応感,職業アイデンティティを比較した.動機づけの下位尺度には群差は認められなかったが,参加群の学校適応感と職業的使命感は不参加群に比べて高く,学校充実感も高値を示す傾向であった.これらの結果から,実施した入学前教育での演習体験や看護師によるロールモデルの提示を効果的に行うことで,学校適応感,学校充実感,職業的使命感の向上に働きかけることができたと考える.しかし,内発的動機づけや自律的外発的動機づけの促進には至らなかった.内発的動機づけを高めることは職業的アイデンティティ形成に効果的であることから,実施内容,時間や時期,大学教員の負担等を考慮して対象生徒にマッチした入学前教育を計画する必要があることが示唆された.1)主に講義,見学,体験の形態で実施される授業と2)生体信号計測などの学習機会を含む大学でのグループ演習とweb教材の提供を実施する.調査協力が得られる生徒の学習動機づけと職業アイデンティティの発達の調査を行うと共に,前年度に参加し追跡調査可能な学生の入学後の自己効力感,学習動機づけ,職業アイデンティティの発達を継続調査し,高大接続事業における学習システムのあり方について検討する.平成29年度の高大接続において,主に講義,見学,体験の形態で実施される授業に加えて生体信号計測などの学習機会を含むグループ学習を実施した.この高大接続に参加した生徒のうち調査協力が得られる生徒を追跡し,看護系大学・短期大学入学後の目標志向,自己効力感および職業アイデンティティの発達を調査する.本年度,高大接続事業の中で行われた大学における演習に参加した被験者数は予定よりかなり少なかった.演習で用いられる消耗品や謝金など経費は次年度に繰り越し,本年度不足したデータを補う予定である.分担者の学会発表への参加が見送られたため,次年度への繰り越す.次年度に行われる生体計測(筋電図,心電図,呼吸器量など)等の演習で使用するセンサーや付属消耗品および調査参加者の交通費と謝金などに使用する.
フレッチィング腐食下におけるインプラント金属の不働態膜維持能測定と生体適合性評価

1.SUS316Lステンレス鋼、コバルト合金、チタン合金それぞれについてポテンショスタット腐食試験測定機を用いて一定電位を負荷しながらフレッチングを起こさせ、不働態膜が破壊され金属と腐食液間に過大電流が流れ始める臨界電位を測定し、それぞれの耐食性を比較検討した。2.今回それぞれの合金についてin vivo毒性試験を中心に行った。SUS316Lステンレス鋼、コバルト合金、チタン合金それぞれを生理的食塩水中でアノード溶解させ、それらの溶液をpH4.6.8に調節し、ラット腹腔内にそれぞれ5ml注入し、1週間後に屠殺し、排泄(尿、便)と残留(肝、腎、肺、脾臓)を各元素ごとに原子吸光光度計にて測定した。Fe.Ni.Cr.Mo.Co.は、pHの低い溶液を注入したもの程排泄が速かった。またpHの高い溶液を注入したもの程体内残留が多く、肝臓に多く残留する傾向があった。チタン合金は、ほとんど排泄されずに腹腔内に残留していた。実際のin vivoにおけるpH環境と沈澱物の関係を検討すると、体内インプラントはフレッチングによって、金属摩耗や腐食、表面不働態膜破壊が起き金属イオンとして溶出する。そこでpHの低い注入液の場合、ほとんどがイオンとして解けているため、腹腔内注入後生体内の正常pHに戻る数時間の間にイオンとして多量に吸収されその分多く排泄される。一方、pHの高い溶液の場合腐食化合物として多く沈澱しているため、pHの低いものに比べ吸収が遅れ排泄に時間がかかり、反面残留が多くなる。体内でフレッチング、摩擦が持続的に起こると、金属によって排泄速度が遅い場合、金属化合物が蓄積される可能性があることが今回の研究によって示唆された。3.今後、標的臓器の細胞のどの部位に残留しているかを、電顕レベルで確認していく予定である。