hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
商用周波数同期整流用熱制御式超伝導整流素子に関する研究

・試作した超電導変圧器は、漏れインダクタンスが大きく、センタタップ式整流回路に用いるには不向きである。・超電導スイッチのターンオフ時、その抵抗は、2段階の速度で発現する。最初の傾きは、ゲート投入エネルギーに比例し、続く傾きはチャネル電流に比例する。また、初期チャネル電流が大きいと、最小ターンオフエネルギーが小さくなる。このことから、ゲートエネルギーを制御することによって、スイッチング損失を低減できることが示された。本年度は、Type dの超電導スイッチのターンオフ特性をより多くの動作点において測定した。測定波形データの信号処理を行い、ノイズ除去を行った。その結果、前年度までのデータでは、一貫性の見られなかった次過渡抵抗発現速度、次過渡発現抵抗、過渡抵抗発現速度や値が系統的に得られ、type cと同様の傾向にあることが確認された。すなわち、・超電導スイッチのターンオフ時、その抵抗は、2段階の速度で発現する。・最初の傾きは、ゲート投入エネルギーに比例し、続く傾きはチャネル電流に比例する。・また、初期チャネル電流が大きいと、最小ターンオフエネルギーが小さくなる。・ゲートエネルギーを制御することによって、スイッチング損失を低減できる。チャネルとゲート間の電気絶縁層を薄くするための試みとして、銅クラツドNbTiチャネル材料の黒化処理を行った。銅酸化剤による黒化処理では、表面の銅の黒化は成功したが、銅の厚さが薄いため、NbTi表面から剥離してしまった。CuO@@S22@@E2とNbTiとの親和性が低いことが問題である。前処理として無電解銅メッキを施す等の対策を取るか、ゲートに絶縁層を施す等の方法を検討する必要性が明らかとなった。超電導パワーエレクトロニクス素子のターンオフ特性試験を行なうとともに、応用を考えた時に問題となるトリガエネルギーによる損失の低減について検討を行なった。素子作成の手始めとしてチャネル-ゲート間接合の試作を行なった。1)銅酸化皮膜を用いた方法を提案し、銅クラッドされたNbTiの表面を酸化させることにより、チャネル-絶縁体の積層構造の形成を試みた。作成された酸化銅皮膜は、NbTiとの密着性が悪く、処理前の表面状態に左右された。2)真空蒸着法を用いた方法を提案し、NbTi超電導チャネル上に真空蒸着膜による絶縁層およびゲート層の形成を試みた。SiO真空蒸着膜は、100Vまでの電圧に対し良好な絶縁特性を持った。NiCr真空蒸着膜は、膜厚計の指示値に基づく比抵抗を算出すると57×10^<-7>Ωmとなり、Cu真空蒸着膜では58×10^<-9>Ωmとなった。3)NbTiフォイルとNiCrフォイルをテフロンシートで熱接着することで、チャネル-絶縁体-ゲートの積層構造の形成を試みた。そのチャネル-ゲート間接合の形成手法についての各種知見を得た。次に色々な方法の比較の基準となる超電導パワーエレクトロニクス素子を作製し、その特性を測定した結果、チャネルとゲート間の構成の影響を明らかにするための、標準データが作られた。
染色体顕微切断法を用いた家禽におけるペインティングマーカーの作出

顕微切断は、ガラスナイフの先端にいかに染色体断片を付着させるかが回収のポイントであった。1本の染色体より回収した断片は、タンパク質とDNAの複合体であるためにProteinnase K処理によりタンパク質を除去した。PCR増幅に関しては、2回増幅を繰り返すことにより100bpから600bpまでの範囲の増幅産物を確認できた。このことから1つの染色体断片でも十分に増幅可能であることが明らかとなった。得られたPCR産物をビオチン標識しFISHを実施したところ、増幅産物の由来するNo.1染色体上にシグナルを検出することはできたが十分な再現性は得られなかった。さらにこのDNAを挿入断片とするサブクローニングを行いシークエンス反応に供したところ、480bpの塩基配列を決定することができた。以上の研究結果をもとに家禽における今後の顕微切断法を応用したペインティングマーカーの課題について考察してみると、(1)FISH法におけるシグナルの再現性、(2)複製Rバンドを併用したハイブリポジッションの同定、(3)塩基配列にが決定されたPCR産物の利用、(4)他の大型染色体への応用、および(5)微小染色体識別マーカーの作出などがあげられる。本研究では,ニワトリの微小染色体を対象に顕微切断法およびFISH法を併用して,まずニワトリの微小染色体識別の可能性について検討した。材料には,当研究室で維持している薩摩鶏より採取した血液を用い,末梢リンパ球培養法に従って72時間培養を実施したのち染色体標本を作製した。顕微切断は,倒立顕微鏡下で十分に分散した中期像を選び,微小染色体群の中から任意に1つをガラスナイフで掻き出し,回収緩衝液の入ったチューブに回収した。回収した1本の染色体は,タンパク質を除去後templateとし,ランダム配列が6塩基からなるプライマーを用いたDOP-PCR法によってDNAを増幅した。PCR産物は,2.0%のアガロースゲル電気泳動によりその有無を確認した。染色体を掻き出す際は,十分に分散した中期像を選び,標的とする微小染色体の周囲にできるだけ他の染色体が存在せず,確実にその標的のみを回収することを心がけた。PCRによるDNAの増幅結果を泳動で確認すると,PCR1巡目ではほとんどのサンプルにおいて産物を確認できなかったが,同じ条件でPCRを繰返したところ2巡目では200bpおよび300bp付近にバンドが認められた。なお,このバンドはコントールにおいては観察されないものであった。このサンプルをプローブ化してFISHを行なったところ,すべての分裂中期細胞においてシグナルを検出することはできなかった。しかしながら,微小染色体に明らかにシグナルを有する細胞も観察され,同法を用いた微小染色体マーカー作出の可能性が示唆された本研究では,染色体顕微切断技術をニワトリ第1染色体に応用したものである。まず染色体顕微切断により第一染色体全体を掻き出しタンパク質を除去したのちPCR増幅を行ない、FISH(fluorescence in situ hybridization)法によるマッピングまでの一連の行程を検討し、第一染色体特異的DNAを調整した。さらに、第一染色体由来のDNAをサブクローニングし、塩基配列を決定した。顕微切断における第1染色体の識別は大きさで行なった.切断において,ガラスナイフの先端に染色体を付着させることが回収のポイントである.回収した染色体は,蛋白質除去後,2回のPCRによって第1染色体染色体由来DNAの増幅を行なった.その結果,100bpから600bpまでの範囲で増幅産物を確認できた.増幅したDNAは精製後,サブクローニングし,シークエンスを行なったところ,480bpの塩基配列を決定することができた.さらにこの断片は,DNAデータベースをもとにホモロジー検索を実施している.また,PCR産物をビオジン標識し,FISHを行なったところ,増幅産物の由来する第1染色体上にシグナルを確認することはできたが,再現性に乏しかったため,現在も継続してマッピングを行っている。
独自の金属ナノ粒子合成技術を利用した医療従事者用の機能性材料の創製

我々は粒径制御能力に秀でた簡便な銀ナノ粒子合成法を確立している。一般的な銀ナノ粒子には抗菌性等の性質が備わっていることが良く知られている。我々の作り出した銀ナノ粒子についても、その特徴は備わっていることを既に確認出来ている。そして最近になり、この銀ナノ粒子は光照射というきっかけが与えられることで、ラジカルを放出することがわかった。ラジカルはその種類によっては優れた殺菌効果等を生み出す。本研究では我々の得ているこの様な知見を活用しながら、優れた殺菌効果等を有した複合材料を作り出し、これを深化させて医療従事者用の機能性材料の創製を目指す。
明治期の教育関係書にみる発達概念の登場と近代日本の大人-子ども関係

今年度は、昨年度の調査・研究を踏まえ、明治期の育児書のなかでも翻訳育児書に焦点を当てた資料収集と分析を行った。また、調査領域を育児書から児童研究、教育学、心理学、女子教育、小児医学に広げ、それぞれの領域における西洋発達概念(英:development)の翻訳状況と相互の関係について調査を行った。調査のなかでとりわけ注目されたのは、西洋発達概念の初期の翻訳語である「発生」が明治初期の段階でほとんど使用されておらず、かろうじて小児医学の領域での使用がみられたという点である。また、翻訳育児書の場合、(1)明治初期においては未だ西洋発達概念の対訳語が一定していない、(2)「発達」の語は知識の獲得や認識の深まりといった場合にのみ用いられる傾向にある(例:「智慧の発達」)、(3)身体の生理的な成長と精神面における成長が別の文脈で捉えられ、「発達」の語彙は後者にのみ用いられているということがわかった。これらの特徴は、西洋における発生学的な発達への感心とは異なり、日本において発達概念が限定的に理解されていたことを示唆している。[平成16年度の研究実績]1)資料の収集状況及びデータベースの作成明治26年以前の翻訳教育関係書(国会図書館蔵) 49点内訳教育学16点心理学3点女子教育15点その他15点2)発表(1)「発達概念の翻訳過程にみる成長論の『近代』」『近大教育フォーラム』第13号(2)「明治初期の子育て書における発達概念の使用」『鹿児島大学教育学部研究紀要』第56巻今年度は明治期の育児書類の調査及び資料の収集を中心に研究を進めた。これらの資料を分類する中で、特に初期の翻訳育児書が発達概念の形成に影響力をもったことが仮説的に浮かび上がってきた。これらについては、現在原書(英語、ドイツ語)の収集を行っており、今後は翻訳語彙及び内容の対象作業に入っていきたいと考えている。また教育思想史学会における発表では、明治初期に「発達」がdevelopmentの対訳語として定着していく際の日本的特徴について報告した。すなわち、西洋発達概念の受容過程で、日本では子どもの成長についての発生学的理解が進まなかったのではないかという問題提起を行った。現在、当学会の紀要に提出するための論文を準備中である。[平成16年度の研究実績]1)資料の収集状況及びデータベースの作成(1)明治前期の育児書類(国会図書館所蔵)の収集(20点)(2)明治期の育児書類(国会図書館所蔵)のデータベース作成(200点)(3)明治期女学校における教科書採択に関する文書(東京都公文書館所蔵)2)学会発表(1)教育思想史学会第13回大会(2003年9月28日、於目白大学)コロキウム「日本の近代教育における『近代』と『西洋』のあいだ」(発表題目:発達概念の翻訳過程にみる成長論の「近代」)来年度は、1890年代の児童研究の資料を中心に収集し、育児書類との関連性を考察する。そこから、明治期の子ども理解における「発達」概念の役割を明らかにしていきたい。[平成16年度の研究実績]1)資料の収集状況及びデータベースの作成明治26年以前の翻訳教育関係書(国会図書館蔵) 49点内訳教育学16点心理学3点女子教育15点その他15点2)発表(1)「発達概念の翻訳過程にみる成長論の『近代』」『近大教育フォーラム』第13号(2)「明治初期の子育て書における発達概念の使用」『鹿児島大学教育学部研究紀要』第56巻
杖操作に伴う荷重および距離知覚の変化特性

本研究は正確で安全な杖操作の指導への示唆を得る目的で,杖の使用の有無による距離および荷重知覚の特性を明らかにした.距離知覚については,歩行時に杖を使用することで歩幅のばらつきが大きくなることが明らかとなり,これは歩行リズムの不安定性につながると考えられた.また荷重知覚については,階段昇降時の荷重制御において,杖を使用することで下肢の過荷重をもたらすことが明らかとなった.杖を使用することによる距離感覚や荷重感覚の変化は,歩行の安定性や回復を阻害する要因になりうることが示唆された.本研究では,正確で安全な杖操作の指導方法への示唆を得るために,杖操作に伴う荷重および距離知覚の変化特性を検討している.一般的に杖の使用は姿勢の安定や痛みの軽減などの利点が大きいが,高齢者ではその使い方が困難で転倒のリスクを高めるとの報告がある.したがって杖を処方する際には,杖の使用に伴う欠点の理解も必要であると考えられる.本研究では歩行時に杖を使用することで荷重や距離の知覚がどのように変化するかに着目している.平成27年度は,若年健常成人を対象に実験を行った.まず,歩行時の杖操作における距離知覚の変化について,歩行時に杖を使うことで,歩幅調整の正確性にどのような影響があるかを調べた.実験では杖の有無と歩幅の大きさ(通常,小さい歩幅,大きな歩幅)を要因として検討した.歩幅要因の設定は,快適速度での歩行時の歩幅を計測し,その「通常の歩幅」に対して20%短い歩幅を「小さい歩幅」,20%長い歩幅を「大きな歩幅」と設定した.歩幅調整の正確性は,目標となる歩幅の大きさからの誤差と歩行中の歩幅のばらつき(一貫性)を指標とした.その結果,杖の使用により小さい歩幅調整における正確性が低くなること,歩幅のばらつきが大きくなることが分かった.したがって,臨床現場では安全のために小さな歩幅での歩行を推奨することが多いが,杖を使用する際には,歩幅が正確に調整できないこと,また杖の使用によって歩幅の一貫性が阻害されるため,このような歩行のバランスの悪化が転倒につながる危険があることが示唆された.現在は,歩行時の杖操作における荷重知覚の変化について実験を実施している.平成27年度に計画していた若年健常成人を対象とした検討は順調に進んでいる.距離知覚や荷重知覚の正確性について,誤差の大きさとパフォーマンスのばらつきという2つの指標で捉えることで,杖操作の影響を多角的に捉えることができた.現段階では全体の平均値を対象に分析をしているが,今後は個別のパフォーマンスも詳細に検討することで,杖操作の影響をさらに広く理解することができると考えている.本研究では正確で安全な杖操作の指導方法への示唆を得るために,杖操作に伴う荷重および距離知覚の変化特性を検討している.一般的に杖の使用は姿勢や歩行の安定制を高めたり下肢の痛みを軽減したりなど多くの利点を持っているが,高齢者では杖を使いながら歩行することに困難さを感じることや転倒リスクを高めることなども報告されている.したがって杖を処方する際には,杖の使用に伴う欠点の理解も必要であると言える.本研究では特に歩行時に杖を使用することで荷重や距離知覚がどのように変化するかに着目している.平成28年度は,高齢者を対象に2つの実験を行った(平成27年度は若年健常者を対象に実験を実施).1つ目に距離知覚の特性を明らかにするために,歩行時に杖を使うことで歩幅調整の正確性にどのような影響があるかを調べた.その結果,杖を使用すると目標の歩幅からの誤差は小さくなるが,歩幅の一貫性が低くなり,一定の歩幅を保って歩くことが困難になると考えられた.歩幅の一貫性が低くなる結果については,平成27年度に実施した若年健常者を対象とした実験と同様の結果であり,杖を使用することの一般的な特性と考えられた.2つ目の実験として,荷重知覚の変化特性を明らかにするために,歩行時の杖への意識が荷重制御の正確性に与える影響を調べた.この実験では,下肢にかかる荷重を体重の2/3にするという部分荷重課題において,杖にかかる荷重を調整する群と下肢にかかる荷重を調整する群とでその正確性を比較した.群については,実験試行の前に実施する練習試行で杖もしくは下肢の荷重量をフィードバックしながら目標荷重を習得することで設定した.現在この実験のデータのまとめおよび過去に収集した若年者のデータと比較して加齢の影響を分析している.当初計画していた実験は予定通り実施できたが,そのデータ解析に時間を要している.具体的には,高齢者データの解析,若年者と高齢者の比較による加齢変化の特性,荷重知覚と距離知覚の特性の比較について考察が進められていない状況である.本研究では正確で安全な杖操作の指導方法への示唆を得るために,杖操作に伴う荷重および距離知覚の変化特性を検討している.一般的に杖の使用は姿勢や歩行の安定性を高めたり下肢の痛みを軽減したりなど多くの利点を持っているが,高齢者では杖を使いながら歩行することに困難さを感じることや転倒リスクを高めることなども報告されている.また過去の我々の研究では,下肢の荷重制御課題において,平行棒での上肢支持を用いることで正確性が阻害されることが明らかとなっている.したがって杖を処方する際には,杖の使用に伴う欠点の理解も必要であると言える.

本研究では特に歩行を中心とした動作時に杖を使用することで荷重や距離知覚がどのように変化するかに着目している.平成29年度は,これまで検討してきた歩行動作の応用動作として,階段昇降時の荷重制御課題における杖の使用の影響について,高齢者を対象に検討した.階段の昇段動作および降段動作時に松葉杖もしくは手すりを用いることで右下肢にかかる荷重を体重の2/3制御することとし,その正確性を分析した.その結果,昇段動作において松葉杖を使うと下肢の荷重が2/3を有意に超過し,手すりを使うと下肢の荷重が有意に不足することが分かった.降段動作では松葉杖と手すりの違いは認められなかった.下肢に障害がある場合の階段昇降では,患側を下段に残す昇段動作の方が困難と考えられる.難易度の高い昇段動作においては松葉杖の操作が困難であり,十分な上肢支持が得られないと考えられた.そのためリハビリテーションの現場で下肢の荷重制御を練習する場合には,手すりと松葉杖の操作の特性を理解し,回復段階に合わせて指導の方略を変えることが必要である.本研究は正確で安全な杖操作の指導への示唆を得る目的で,杖の使用の有無による距離および荷重知覚の特性を明らかにした.距離知覚については,歩行時に杖を使用することで歩幅のばらつきが大きくなることが明らかとなり,これは歩行リズムの不安定性につながると考えられた.また荷重知覚については,階段昇降時の荷重制御において,杖を使用することで下肢の過荷重をもたらすことが明らかとなった.杖を使用することによる距離感覚や荷重感覚の変化は,歩行の安定性や回復を阻害する要因になりうることが示唆された.当初は歩幅条件の設定を下肢長に対する割合で設定することを計画していたが,今回の実験の際に,各個人の歩幅は下肢長や身長に規定されないことが明らかとなったため,各対象者の快適速度での歩行を計測し,その際の歩幅を「通常の歩幅」と規定し,通常の歩幅に対して小さい歩幅と大きい歩幅を設定することに変更した.平成28年度は高齢者を対象として実験をおこなう予定であるが,若年健常者よりも個人差が大きいことが予想されるため,今回と同様に各対象者の快適速度での歩幅を基準として進めていく.また実験を進めていく際に,高齢者のパフォーマンスの個人差が大きいことが明確な場合には,対象者数を増やすことや,全体の平均値ではなく,いくつかのパターンに分類して解析することも検討していく.平成29年度は,実験で得られたデータを解析し,高齢者における荷重知覚の特性,若年者と高齢者の比較による加齢変化の特性,荷重知覚と距離知覚の特性について明らかにし,成果の公表をする予定である.理学療法学平成27年度は実験環境を整えるために実験機器の購入に関する支出があった.実験に必要な環境はほぼ整い,13,000円の残金は誤差範囲である.実験の遂行に時間を要し,得られたデータの解析および成果の公表が次年度になるため.平成28年度は実験機器の購入予定はなく,主に平成27年度に購入した機器を用い,実験環境のわずかな調整のみで研究を遂行できる予定である.その他,実験成果の公表(学会発表,論文投稿)や実験参加者への謝礼への支出を予定している.成果の公表にかかる費用(学会発表,論文投稿)およびデータの整理や保管に必要な消耗品の購入に使用する予定である.
トロンビンおよびアンチトロンビンIIIによる細胞機能変換の分子機構

アンチトロンビンIII(ATIII)はトロンビンと1:1の複合体を形成して活性を阻害する血液凝固系の最も重要な制御因子であり、トロンビン・ATIII複合体(TAT)は炎症や血管内皮細胞障害に伴う凝固亢進状態で著明に増加する。本研究ではTATと白血球および血管壁構成細胞(内皮細胞、繊維芽細胞、平滑筋細胞)との相互作用を検討し、トロンビンやATIIIは認識せずTATに特異的な細胞膜受容体を単球系樹立細胞U937上に同定し、炎症下における内皮細胞傷害とそれに続く動脈硬化病変形成過程へのTAT受容体の関与を示唆した。また、TAT受容体の候補として、α2-マクログロブリン(α2-M)の受容体であるLRP(LDL receptor-related protein)を同定した。また、LRPの制御蛋白質であるRAP(Receptor associated protein)を大腸菌で発現させて、TATとLRPの相互作用への影響を検討した結果、LRPとは全く異なるTAT受容体の存在が明らかになった。この新規受容体の候補として細胞接着蛋白質のビトロネクチンを同定した。現在TATとビトロネクチンとの結合様式およびTATによるビトロネクチンを介した内皮細胞、白血球、平滑筋細胞などの細胞機能に対する影響および細胞内シグナル伝達機構を解析している。
分子凝縮系の柔らかさが生み出す新しいエキシトン機能

準安定な過冷却状態を示すイオン液体(IL)を用い、最安定な結晶相における結晶構造をもとにして液体状態での分子配列を議論できるのではないかという着想のもと実験を遂行した。室温における最安定相は結晶相であり、かつ一度融解すると準安定な過冷却液体状態を常温で長時間保つイオン対を得た。単結晶X線構造解析において、イオン性部位と非イオン性部位による層状構造を有しており、イオン性の層間距離は23.1 Åであった。興味深いことに、この層間距離に対応する低角側の回折ピークは準安定な過冷却IL状態においても観測され、液体中において二次元性の秩序構造を保って分子が配列していることを明らかにした。さらに、この低角側に現れた回折ピークの半値幅から、液体中における三重項励起子拡散距離と比較した。興味深いことに、算出されたドメインスケール9.3 nmに対し拡散距離は21.1 nmであった。これはIL中でドメイン同士の境界を越えて三重項励起エネルギー拡散が起こっているという描像を示している。近年、フォトン・アップコンバージョン(TTA-UC)の新たな展開として、外部刺激による発光スイッチングが注目されている。しかしながら、これまでの研究は発光のON/OFFスイッチングに限られており、UC発光色を可逆的に変化させた例は無かった。発光部位を有するシクロファンは室温において結晶層とネマチック相の2つの相を示し、それぞれ緑色と黄色といった異なる蛍光色を示した。それぞれの相に三重項ドナー分子としてS-T吸収を示すオスミウム錯体を均一にドープし、近赤外光を照射したところ、シクロファンの集合体中で三重項拡散が起こり、可視域にTTA-UC発光を示すことを見出した。また、シクロファンの結晶相とネマチック相の間の相転移を利用することで、UC発光色を可逆的に変化させることに初めて成功した。29年度が最終年度であるため、記入しない。三重項-三重項消滅に基づくフォトン・アップコンバージョン(TTA-UC)は、低強度の励起光を利用できるため、太陽電池や光触媒反応の高効率化、バイオイメージングなど様々な分野における応用が期待されている。中でも我々は、分子凝縮系における三重項エネルギーマイグレーションを利用すれば、分子拡散に依らない高効率なTTA-UCを達成できることを示してきた。本研究では柔らかな超分子集合系の特徴を活かし、分子が集合構造を形成して初めて生じる酸素バリア能や、分子集合化することによるTTA-UCの熱スイッチングを達成した。水中で自己集合化しうる両親媒性アクセプターを新規に設計・合成し、ドナーと水中で共集合化させたところ、溶存酸素存在下においてUC発光が観測された。このUC発光強度の時間依存性を測定したところ、3000秒以上がほぼ一定であり、酸素共存下においても安定であることが分かった。これは、水中における自己組織化により色素部位が密にパッキングし、さらに会合体中に形成された水素結合ネットワークにより酸素分子の会合体内への拡散が抑制されたためと考えられる。本領域内の共同研究により、分子の凝集化によりTTA-UC発光をスイッチングする現象を初めて見出し、昨年度報告した。このコンセプトを更に発展させ、熱刺激により分子の集合・解離を誘起し、TTA-UC発光をスイッチングすることに成功した。ドナーとアクセプターに共通の自己組織化ユニットとしてアルキル化グルタミン酸骨格を導入することで、有機溶媒中において共集合化させることができた。得られた共集合体は加熱により分子分散し、また冷却することで再度集合化することが分かった。集合状態でのみ、励起三重項の寿命がTTAを起こすのに十分長くなることが分かり、TTA-UCスイッチングのコンセプトを一般化できた。超分子集合系のダイナミクスを利用し、フォトン・アップコンバージョンのスイッチングについて異なる刺激を利用するという一般化に成功し、本研究の目的である柔らかさとエキシトン機能の相関について明確な結果を示すことが出来た。

それぞれの相に三重項ドナー分子としてS-T吸収を示すオスミウム錯体を均一にドープし、近赤外光を照射したところ、シクロファンの集合体中で三重項拡散が起こり、可視域にTTA-UC発光を示すことを見出した。また、シクロファンの結晶相とネマチック相の間の相転移を利用することで、UC発光色を可逆的に変化させることに初めて成功した。超分子集合化による酸素バリア能の発現を一般化していき、分子設計として確立することを目指す。また、新たな領域内共同研究により、フォトン・アップコンバージョンのスイッチングに関して更に多様な外部刺激に応答するシステムの構築を行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
多施設臨床試験の計画・実施・解析にかかわる統計的諸問題の研究

班員に限った研究会数回以外に、公開のシンポジウム(約150名参加)を開催し、臨床試験の統計的側面および情報技術による支援の議論を行なった。とくに平成元年に発表された抗悪性腫瘍薬の臨床評価ガイドラインを取り上げ、その基本的考え方と実施可能性について議論を行なった。急速に進展しつつある情報技術を臨床試験の実施にどう取り込んでいくかは今後の大きな課題である。上記のシンポジウムでも、病院内情報システムによる治療プロトコルの遵守支援、患者モニタリング、画像ファイルの利用可能性について、研究成果を発表した。臨床試験の結果をいかに公表し、得られた知識の普及をいかに円滑化するかは、医学投計学の新しい重要な分野である。今年度は、臨床試験の登録・メタアナリシス・情報提供のためのデ-タベ-ス構築について検討を行なった。以上の成果の一部は既に論文として公表されている。また、最後の登録・デ-タベ-ス構築については実施までに更に具体的な検討を行う必要があり、また実施に際しては、適当な学会に働きかけ、(コンピュ-タの運用組織も含め)組織化を行う必要があるため、平成2年度の試験研究として新たに申請を行うこととした。分担者全員および招待者による講演と討議を2回、分担者一部による研究打合せを数回行い、多施設臨床試験における我国の研究体制の問題を、とくに欧米の体制と比較して把握・整理した。この成果の一部は既に論文として公刊されているが、長期大規模な臨床試験を行う上での品質管理体制の要件が明らかとなり、この認識が我国の医学研究においては希薄であること、これが引いては我国の臨床研究の質の問題につながっていることが強く認識された。また、実データを用い、臨床試験における不完全データ、施設差、統計解析手法の問題の検討を行った。複数の実験を総合評価するメタアナリシスについても議論が行われ、この前提としての臨床試験登録の可能性が検討された。現在構築中の国立大学病院医療情報ネットワークを利用した共同研究体制の検討については次年度の課題とされたが、この試みが実施に移されれば、規模としては世界有数のシステムが完成し、臨床研究に対する貢献は極めて大きいと結論された。とくに癌臨床試験においては、電話やファクシミリを用いて患者登録と割付とを行う中央登録方式が急速に普及しつつあり、これに伴い多様なランダム化の方式が採用可能となってきた。これに関しては、欧米の実態調査およびコンピュータ実験を伴う理論的検討を含め、各種方式の整理と、その動作特性・統計解析との関連について研究を行った。これらの成果は既に幾つかの論文に発表されているが、我国においては初めての分野の研究成果である。購入したワークステーションを利用して、臨床試験研究のためのソフトウエアの評価を行った。欧米の製品と比べ我国の製品の質の問題が指摘され、今後、専門家の協力の下に設計を行う必要性が明らかとなった。この研究は次年度も継続して、成果を公表する予定である。
中国黄土高原浸食の広域・詳細観測と環境共生型防護工に関する調査研究

日本においても多大な環境負荷を与えている中国黄土高原における土地利用を促進し、浸食によりもたらされる環境負荷を低減するために、ジオシンセティクスと現地発生土を使用した環境共生型斜面防護工を提案した。また、その変状をモニタリングするために、陸域観測技術衛星だいち(ALOS)が具備するPRISMのステレオ3方向視データから、3次元情報を持つGISの基図データを蓄積する手法を構築した。さらに、地形の変状を高頻度に計測するため、合成開口レーダPALSARのデータを用いて干渉解析技術を高度化した。黄土高原の浸食および植生の後退に対する対策については、中国側の現状を把握することが重要である。中国水土保持研究所がこれまでに実施してきた、対策の方法およびその効果を把握し、本研究で提案している防護工について、中国側の意見を聴取した。これについては、黄土高原の浸食問題に詳しい中国水土保持研究所の協力により、浸食および植生の後退している場所について、規模・進行速度・現状行われている対策などを把握した。研究対象領域をとして、陝西省延安市安塞地区を研究対象エリアとした。中国水土保持研究所に出向き、本研究の目的および方法と、中国側の問題点および解決方法の方向性が一致することを確認した。また、中国側の研究協力者に、研究対象地区である安市安塞地区に同行いただき、対象領域の詳細な視察を行った。対象領域について、夏期と冬季の現地調査を実施し、対象領域の季節による変化を把握した。地形の変状を把握するには、対象地域の詳細な地形図が必要であるが、いまのところ対象地域の詳細地形図は存在しない。そこで、冬季の現地調査では、対象地区の検証データとして、調査領域をGPS計測した。計測データは、ALOS計測データから解析される3D地形データに反映され、詳細地形図作成に使用できる。植生を繁茂させるには、土中の水分特性を把握することが重要である。第1段階として、砂漠化地域の代表的な土壌を採取し、岐阜大学において物性試験を実施した。今後は、防護対象箇所の土壌を分析することにより、対象箇所に最適な植生種別と栽培方法を検討する。これについては、黄土高原の浸食問題に詳しい中国水土保持研究所の協力により、浸食および植生の後退している場所について、規模・進行速度・現在行われている対策などを把握した。これまでに、研究対象領域として、陜西省延安市安塞地区、烏魯木斉地区などの現地調査を実施した。中国水土保持研究所に出向き、本研究の目的および方法と、中国側の問題点および解決方法の方向性が一致することを再確認した。上記研究対象地区のGPS情報および陸域観測衛星ALOSの計測データを基に、3D地形データの作成を実施した。また、それらのデータをGISのデータベースデータとして蓄積する手法について検討した。3D地形データの作成手法の検討と検証には、岐阜大学周辺で検証データのある岐阜市を対象として活用した。岐阜県の保有する2mメッシュのDEMと比較した結果、ALOSデータを用いて作成したDSMは、現地の地形をよく再現できることがわかった。広域な中国の高原のGISデータとしての3D地形の作成手法として、十分な精度を有することが確認できた。効率的かつ視覚的に対策すべき砂漠化地域を網羅するのに適切に利用できる手法が開発された。中国黄土高原においては、雨等によって浸食された黄土は周辺河川に流入するだけでなく、砂漠化のもたらす細粒分が空気中に飛散し、日本においても多大な環境負荷を与えている。中国黄土高原における土地利用を促進し、浸食によりもたらされる環境負荷を低減するために、以下のような研究を実施した。中国黄土高原の広域的な地形変動を計測するため、陸域観測技術衛星だいち(ALOS)が具備する光学センサPRISMのステレオ3方向視データを用いて、3次元情報を持つGISの基図データを蓄積した。さらに、数cm精度で変状を高頻度に計測するため、合成開口レーダPALSARのデータを用いて干渉解析技術を高度化した。また、黄土高原の浸食抑止のために、ジオシンセティクスと現地発生土もしくは現地岩石を使用した環境共生型斜面防護工を提案した。提案した環境共生型斜面防護工は、施工に際して大型重機を必要としない環境負荷の小さい構造体である。ここでは、斜面防護工の性能を調査するため、モデル実験および数値シミュレーションを実施した。本研究では、衛星データを活用した動的GISのプロトタイプにより、黄土高原の地形変状だけでなく、どのような地形であっても広域の変化を継続的にとらえ、さらに合成開口レーダのデータを解析することにより、局所的な変形を把握できる技術を開発した。

また、本研究で提案・開発した環境共生型防護工は、構造体に必要な材料、地形的要件等の検討を行うことで、土砂移動だけでなく、落石等の対策にも応用できた。
プロテインC凝固制御系異常症の分子病態学的研究

脳梗塞や心筋梗塞などの血栓塞栓症は我国が直面する重大な疾患であり、適切かつ早急な診断、治療、予防対策の確立が必要である。近年、血栓症の発症には血漿や血管内皮細胞上の凝固制御因子の遺伝子異常が密接に関与し、中でもプロテインC(PC)凝固制御系異常症は最も高頻度に血栓症をきたすことが明らかになってきた。最近、共同研究者のBjorn Dahlback博士らによって発見された活性化PC(APC)レジスタンス症は欧米での発生頻度は極めて高く、血栓症患者全体の2050%に及ぶことが報告され、我が国におけるPC凝固制御系異常症の発生頻度に高い関心が持たれている。こうした背景の下、本研究ではDahlback教授とStenflo教授との国際共同研究により、我が国におけるAPCレジスタンス症や他のPC凝固制御系異常症[トロンボモジュリン(TM)異常症、PC異常症、PS異常症、PC受容体異常症]の遺伝子解析を中心とする分子病態学的解析を行うことを目的とした。その結果、我が国の血栓患者のうち、PC異常症やPS異常症は欧米並の発生頻度であるが、今回解析した約100例の患者の中にはAPCレジスタンス症、TM異常症、PC受容体異常症は認められなかった。この結果から、日本人などの黄色人種の血栓症の発症原因は、欧米白人種の発症原因とは異なる可能性が示唆された。今後、より広範な解析に基づく血栓性素因の民族的差違について解析を進めたい。本研究成果は血栓止血領域だけでなく、多様な遺伝性疾患の対策の向上にも貢献すると期待される。なお、研究経費の大半は旅費と遺伝子解析に必要な消耗品費の購入に当てた。最終年度にあたり、研究成果をまとめて公表する。急速な高齢化社会を迎え、脳血管障害や心血管障害などの血栓塞栓症は癌と共に現在我国が直面する最も重大な疾患であり、その適切な診断、治療、予防対策の確立は緊急かつ重要な社会的要請課題である。近年、血栓症の発症には血漿中や血管内皮細胞上の血栓形成制御因子の遺伝子異常が密接に関わることが明らかになり、特にプロテインC(PC)凝固制御系は生理的に最も重要な血液流動性維持機構であることが明確になってきた。中でも共同研究者のBjorn Dahlback博士らによって発見された活性化PC(APC)レジスタンス症は欧米での発生頻度は極めて高く、血栓症患者全体の2050%に及ぶことが報告され、我が国におけるこのAPCレジスタンス症の発生頻度がどの程度であるのか高い関心が持たれてきた。こうした背景下、本研究ではDahlback教授およびStenflo教授との国際共同研究により、我が国におけるAPCレジスタンス症の発生頻度、および他のPC凝固制御系因子の異常症、すなわちトロンボモジュリン異常症とPC受容体異常症の遺伝子解析を中心とする分子病態学的解析を行った。その結果、我が国の血栓症患者におけるAPCレジスタンス症の発生頻度は極めて低いことを明らかにした。また、今回解析した約100例の血栓症患者のなかにはトロンボモジュリン異常症とPC受容体異常症の患者は一人も見いだせなかった。こうした結果から、日本人をはじめとする黄色人種の血栓症の発症原因は、欧米白色人種の発症原因とはかなり異なることが示唆された。今後、より具体的・広範な遺伝子解析に基づく血栓性素因の民族的差違についての解析を進めて行きたいと考えている。本研究により得られる成果は血栓止血研究の発展だけでなく、多くの国々における血栓性疾患の対策の向上に大きく貢献するものと期待される。

近年、血栓症の発症には血漿や血管内皮細胞上の凝固制御因子の遺伝子異常が密接に関与し、中でもプロテインC(PC)凝固制御系異常症は最も高頻度に血栓症をきたすことが明らかになってきた。最近、共同研究者のBjorn Dahlback博士らによって発見された活性化PC(APC)レジスタンス症は欧米での発生頻度は極めて高く、血栓症患者全体の2050%に及ぶことが報告され、我が国におけるPC凝固制御系異常症の発生頻度に高い関心が持たれている。こうした背景の下、本研究ではDahlback教授とStenflo教授との国際共同研究により、我が国におけるAPCレジスタンス症や他のPC凝固制御系異常症[トロンボモジュリン(TM)異常症、PC異常症、PS異常症、PC受容体異常症]の遺伝子解析を中心とする分子病態学的解析を行うことを目的とした。その結果、我が国の血栓症患者のうち、PC異常症やPS異常症は欧米並の発生頻度であるが、今回解析した約100例の患者の中にはAPCレジスタンス症、TM異常症、PC受容体異常症は認められなかった。この結果から、日本人などの黄色人種の血栓症の発症原因は欧米白人種の発症原因とは異なる可能性が示唆された。今後、より広範な解析に基づく血栓性素因の民族的差違について解析を進めたい。本研究成果は血栓止血領域だけでなく、多様な遺伝性疾患の対策の向上にも貢献すると期待される。なお、研究経費の大半は旅費と遺伝子解析に必要な消耗品費の購入に当てた。最終年度にあたり、研究成果をまとめて公表する。
ショウジョウバエにおけるホルモンの複合作用による発生プログラムの制御機構の解明

昆虫の発生プログラム制御機構の中でも、発生のタイミング決定機構については未知の部分が多い。これまでに鱗翅目昆虫では体のサイズにより変態のタイミングが決定されることが報告されている。しかし、ショウジョウバエでは体のサイズにより変態のタイミングが決定されるのではなく、神経ペプチドであるPTTHの分泌によりエクジステロイドが生合成され変態のタイミングが決定されることを明らかにした。さらに、脱皮ホルモンの20Eそのものが変態のタイミングを決定するのではなく、前駆体であるecdysoneが決定因子であること、さらに、発生タイミングの決定に伴って体サイズが決定されることを明らかにした。昆虫の脱皮変態は数種類のホルモンの複合的な作用によって制御されており、そのうちステロイドホルモンである20-hydroxyecdysone(20E)は必要とされる時期に神経ペプチドであるPTTHの刺激により生合成されて脱皮変態を引き起こす。分子遺伝学的手法を利用できるショウジョウバエを材料に用いて、脱皮変態のタイミングの決定の機構や必要とされる情報伝達系について以下の解析を行った。1)PTTHの機能を除去した幼虫の発生様式について解析を行った結果、幼虫の脱皮時に20E生合成は認められるものの生合成時期に遅れが認められ、それに伴う幼虫期間の延長と体サイズの増大が認められた。蛹化決定因子を特定するために、蛹化プログラムの開始を決定するcritical weightを測定した結果、PTTH機能除去幼虫のcritical weightは増加した。これより、従来考えられていたような体のサイズが蛹化を決定するのではなく、PTTHによる20Eの生産時期によって蛹化のタイミングが決定されることが明らかとなった。また、PTTHによって制御されるエクジステロイド生合成機構を明らかにした。2)これまで20Eが脱皮ホルモンとして特徴づけられているが、a-ecdysoneが脱皮変態の過程に必須であることを明らかにした。この過程で、生合成酵素の発現を人為的に操作して分泌される分子種を変化させる"内分泌撹乱法"を確立した。すなわち、a-ecdysoneから20Eへの変換を触媒する酵素を人為的に異所発現させて、体内へ放出される分子種を20Eではなくa-ecdysoneとした。このような操作を施した個体は脱皮の阻害や蛹化時の着色に異常が認められた。また、a-ecdysoneの情報伝達経路を解明する手掛かりとなるエクジステロイド類縁体の合成に成功した。昆虫の脱皮ホルモンとして,20-hydroxyecdysone(20E)が特徴づけられているが,前駆体のecdysone(E)については,生理作用は明らかにされていない。近年,20Eの生合成酵素が同定されたことから,ショウジョウバエで生合成酵素の遺伝子発現を人為的に制御することにより,ホルモンの分泌操作が可能と考え,Eの機能解析を試みた。前胸腺で生合成されたEは体内へ放出され,末梢組織で生合成酵素Shdによって20Eへと酸化される。これよりShdを前胸腺で異所発現させると,前胸腺内でEが20Eへ変換されるため,Eの代わりに20Eが体内へ放出されると考えられる。このような幼虫を解析した結果、1)1齢での致死率が高かった。2)1齢から2齢への脱皮のタイミングが遅れ,2齢で全て死亡した。3)Eを含む餌の摂取により3齢へ発育したが,全ての個体が蛹化時に死亡した。これより、Eは幼虫の正常なタイミングでの脱皮に必要であることが明らかにされた。さらに、蛹化におけるEの役割を明らかにするために解析を行った結果、1)Eを含まない餌に3齢へ発育した幼虫を移したところ,一部は変態を遂げ成虫へと発育した。2)野生型幼虫にEを摂取させると蛹化率が低下し、蛹化した個体の体サイズが減少した。3)野生型幼虫にEを摂取させると蛹化のタイミングが12時間以上早くなった。以上より,脱皮ホルモンの20Eそのものが発生のタイミングを決定するのではなく、前駆体であるecdysoneが決定因子であること、さらに、発生タイミングの決定に伴って体サイズが決定されることを明らかにした。
非正則モデルと情報量規準に関する研究

■非正則モデルにおける情報量規準:情報量規準とは、モデルの大きさを定量化する規準で、過学習の平均・最悪ケースの見積や、適切なモデル選択などの応用がある。Fisher計量によるRiemann多様体とみなせないような非正則モデルに対しては、一般に情報量規準の設計は困難である。当研究員は、まず正則モデルに対して記述長最小原理に基づく情報量規準の新しい計算法をFourier変換に基づき提案し、それに基づき非正則モデルに対しても記述長最小原理に基づく情報量規準の下界を導出した。■多様体を用いた非正則埋込モデル:近年、特にネットワーク埋め込みの分野で、非正則モデルの中でも、距離構造が非Euclid的なRiemann多様体への埋め込みモデルが注目を集めている。当研究員は、枝集合が一つであるような単関係グラフに対象が絞られてきた従来のRiemann多様体への埋め込みモデルの枠組みを超えて、枝集合が一つとは限らず枝集合族を有するような複関係グラフに対して一般的なRiemann多様体への埋込モデルを提案し、一般のRiemann多様体へ拡張したことに伴う有意性を実データ上で検証した。■多様体上での最適化手法:多様体を用いたモデルの上では、最適化手法の選択も自明ではない。Riemann多様体上での最適化においては、自然勾配法に基づく手法や指数写像に基づく手法が用いられてきたが、その理論的な比較は十分ではなかった。当研究員は、自然勾配法に基づく手法の理論的・定量的な問題点を明らかにし、指数写像に基づく手法の利点を明確にした。■非正則モデルの実データへの応用:当研究員は、いくつかの非正則モデルクラスにおいて実データでの有用性をも示した。具体的には深層学習モデルのweb上文章への応用や、三組関係を補助情報として用いた部分空間クラスタリングの実画像への応用などである。受け入れ研究機関の強みである数理科学を用いた工学への応用が近年注目を集めるRiemann多様体の工学への応用にマッチしたため。具体的には、受け入れ研究機関では情報多様体を始めとしたRiemann幾何学の土壌が長年存在し、若手研究員同士の交流も活発であった。これが当研究員の本研究に大きな後押しとなった。Lie群の表現論に基づき、工学における応用が容易となるRiemann多様体の部分クラスを発見し、そのもとで工学的応用のため各種計算方法を導出する。具体的には、学習アルゴリズムの計算、情報量規準の計算、汎化誤差上限の計算などが計算方法導出の範囲に含まれる。
ナノ炭素複合素材と電界紡糸技術を用いた高生体適合性細径カバードステントの開発

本研究は生体親和性が高いカバードステントを作製することを目的に行われ以下の研究および成果を得た。硬質ポリウレタンおよびナノカーボンの複合素材の作製を行い、その高い強度を確認した。電界紡糸技術によるカバードステントの一体形成に成功し、その生体内への留置試験を行った。カバードステント内面を覆う新生内膜の形成が確認され高い生体親和性が確認された。留置部の側枝を閉塞しない性質も確認された。本研究は細い血管への適応が可能なカバードステントによる末梢動脈瘤の低侵襲治療を確立するために、生体親和性が高くかつ細径のカバードステントを作成することを目的とした基盤研究を行う.これまでの研究の実績を以下に述べる.1.硬質ポリウレタン、ポリエステルでの膨張化炭素繊維と複合素材でのエレクトロスピンによる薄膜作成と強度試験):ポリマーとして,硬質ポリウレタンおよびポリエステルの複数のサンプルを選択し,電界紡糸用のサンプルを作成した.硬質ポリウレタンにおいては常温でメチルエチルケトンにて溶液が作成可能であった.一方素材の強度が高いものの,常温で溶媒への安定が困難であるとされたポリエステルについても,非結晶型のポリエステルを選択し,メチルエチルケトンとともに少量のトルエンを加えることで,常温にて安定した溶媒を作成することができた.ポリウレタン,ポリエステルいずれにおいても安定したエレクトロスピニングよる1μから700nm幅の繊維が作成が可能であった.次に素材として有利なポリエステルを選択し,膨張化炭素繊維とのコンポジットを作成し,平面基盤に吹き付け複数のシートを作成に成功した.これらのシートを多機能引張試験器具にて様々な炭素濃度での強度実験を(引張試験)行い,破断応力,破断伸びを検証し,最適な濃度を検証した.2.細径カバードステントに最適なステントのデザインを明かにする。:今回ステント厚み30μmの自己拡張型ナイチノールステントを複数パタン設計し、上記非結晶型ポリエステルにて電界紡糸を行い,電界紡糸に有利なステントデザインを決定した.より小さなストラットを持ったものが電界紡糸で安定した膜を作成することが可能であった.本研究は細い血管への適応が可能なカバードステントによる末梢動脈瘤の低侵襲治療を確立するため,生体親和性が高く,かつ細径のカバードステントを作製することを目的とした基盤研究を行う.これまでの研究の実績を以下に述べる1.硬質ポリウレタン,ポリエステルでの複数のサンプルを選択し,電解紡糸用のサンプルを作製した.硬質ポリウレタンにおいては常温でメチルエチルケトンにて溶液が作製可能であった.ポリエステルについても,非結晶型のポリエステルを選択し,メチルエチルケトンとともに少量のトルエンを加えることで,常温にて安定した溶媒を作製することができた.ポリウレタン,ポリエステルいずれにおいても安定したエレクトロスピニングによる1μから700nm幅の繊維が作製可能であった.次にポリエステルによるコンポジットを作製し,平面基板に吹き付け,複数のシートを作製することに作成した.しかしながら膨張化炭素繊維に5μ以上のサイズの粒子が混入することによるクロッギングが発生し,コンポジット溶液の遠心分離を行い大きな粒子径の炭素繊維を除去し電界紡糸を行った.作製した膜を多機能引張試験器具にて引張試験を行い,破断応力,破断伸びを検証し,最適な濃度を検証した.コンポジットでの破断応力が139.4%増加することが確認された.2.ステントの厚み30μmの自己拡張型ナイチノールステントを複数パタン作製し,ポリエステルコンポジットにて電界紡糸を行い,電界紡糸に有利なステントデザインを決定した.3.作成されたステントの内膜新生の可否,異物反応の有無を検証するために、In vivoでの慢性期試験を施行した。留置3週間後直ちに標本を摘出し、組織学的に新生内膜の有無、異物反応の有無等生物学的反応を検討した。3週間モデルにおいていずれもカバードステント内面を多く新生内膜の形成が確認された.本研究は生体親和性が高く,かつ細径のカバードステントを作製するため,膨張化炭素繊維(ナノ炭素)を用いた複合素材とエレクトロスピニング法(電界紡糸法)を用いてカバードステントを一体形成し,大動脈分枝血管への臨床応用を目的とし以下の3つを具体的内容としている.A .硬質ポリウレタン,ポリエステルとのナノ炭素との複合素材を電界紡糸した薄膜を作製し,強度が高く,表面摩擦抵抗が少ない素材の組合せ委,配合比を明かにする.B.細径カバードステントに適切なナイチノールステントのデザインを明らかにする.C.カバードステントの留置後の新生内膜の形成,異物反応の有無を明らかにする.Aについては硬質ポリウレタン,ポリエステルでのナノ炭素との複合材料の作製,電界紡糸が成功しており,ポリエステルにおいては強度が高く,表面摩擦の少ない素材の組合せが決定している.Bにおいても複数のステントデザインを作製して電界紡糸を行いカバードステントのサンプル作製に成功している.Cにおいてはブタ2頭を用い1週間モデルと3週間モデルを作製し,埋込み試験を行った.サンプルを切り出し,病理標本で新生内膜の有無,異物反応の有無を確認し,複合素材にて新生内膜の形成を確認されている.本研究は細い血管への適応が可能なカバードステントによる末梢動脈瘤の低侵襲治療を確立するため,生体親和性が高くかつ細径のカバードステントを作製することを目的とした基盤研究である.研究の実績を以下に述べる.1.硬質ポリウレタン,ポリエステルでの電解紡糸用サンプルを作製した.

ポリウレタン,ポリエステルいずれにおいても安定したエレクトロスピニングによる1μから700nm幅の繊維が作製に成功した.次にポリエステルによるコンポジットを作製し,平面基板に吹き付け,複数のシート作製に成功した.作製した膜を多機能引張試験器具にて引張試験を行い,破断応力,破断伸びを検証し,最適な濃度を検証した.コンポジットでの破断応力が139.4%増加することが確認された.2.ステントの厚み30μmの自己拡張型ナイチノールステントを複数パタン作製し,カーボン-ポリエステル複合材料にてステントに直接電界紡糸を行いステントの作製に成功した.3.作成されたステントの内膜新生の可否,異物反応の有無を検証するために、In vivoでの慢性期試験を施行した。留置3週間後直ちに標本を摘出し、組織学的に新生内膜の有無、異物反応の有無等生物学的反応を検討した。3週間モデルにおいていずれもカバードステント内面を多く新生内膜の形成が確認された.4.最終年度においてポリエステル単独(control)のIn vivo慢性試験を行い複合材料との比較を行ったところ,control群での出血,異物反応が強く認められた.またカバードステントにて被覆された領域でも側枝血流が温存されることが確認された.また本研究成果を第54回日本人工臓器学会大会にて報告した.本研究は生体親和性が高いカバードステントを作製することを目的に行われ以下の研究および成果を得た。硬質ポリウレタンおよびナノカーボンの複合素材の作製を行い、その高い強度を確認した。電界紡糸技術によるカバードステントの一体形成に成功し、その生体内への留置試験を行った。カバードステント内面を覆う新生内膜の形成が確認され高い生体親和性が確認された。留置部の側枝を閉塞しない性質も確認された。本研究は生体親和性が高くかつ細径のカバードステントを作成するため膨張化炭素繊維(ナノ炭素)を用いた複合素材をエレクトロスピニング法(電界紡糸法)を用いてカバードステントを一体形成し、分枝血管のへ臨床応用を目的とし以下の3つを具体的内容としている.A.硬質ポリウレタン、ポリエステルとナノ炭素との複合素材を電界紡糸した薄膜を作成し、強度が高く表面摩擦抵抗の少ない素材の組合せ、配合比を明かにする。B.細径カバードステントの適切なナイチノールステントのデザインを明かにする。C.カバードステントの留置後の新生内膜の形成、異物反応の有無を明かにする。Aについては硬質ポリウレタン,ポリエステルでのナノ炭素との複合材料の作成,電界紡糸が成功しており,ポリエステルにおいては強度が高く,表面摩擦の少ない素材の組合せが決定している.Bにおいても複数のステントデザインを作成し,電界紡糸を行いカバードステントのサンプル作成に成功している.Cにおいては現在行われていないが,27年度に埋め込み試験がスケジュールされている.今後は5μ以上の炭素塊を含まない炭素サンプルを効率よく作製する方法を検討する.デリバリーシステムの細径化の為にはステント骨格の薄型化が必要であり,薄い骨格のステントを作製し,電界紡糸を行い,自己拡張が可能か確認を行う.低侵襲治療画像診断