hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気道におけるセリン蛋白分解酵素阻害物質のリダンダンシイと特異的生理の解析

分泌型蛋白分解酵素阻害物質(secretory leukoprotease inhibitor : SLPI)は、気道上皮、生殖器上皮等より産生される阻害物質として見いだされたが、その構造はWAP (whey acidic protein)motifと呼ばれる特徴的な多重SS架橋構造を持つ一群の物質群に属する。本研究は気道における蛋白分解酵素阻害物質でWAP motifを持つSLPIとelafinを取り上げ、その生理作用を解析すべく、マウスSLPI、elafin遺伝子のクローニングとその構造解明、さらには遺伝子targetingをすすめることが目的である。先ずヒト、ブタSLPI遺伝子塩基配列相同性を利用して、マウスSLPIcDNAをクローニングし、細菌感染におけるSLPI遺伝子発現亢進を確認した。さらにその発現はin situ hybridizationによって気道上皮細胞に発現されるとともに、肺炎病巣における血球免疫系細胞においても発現することを見いだし、加えて脾臓においてもgerminal centerに発現亢進する事を発見した。またヒトrSLPIは肺由来線維芽細胞のHGF発現を亢進する事実も確認し、SLPI作用の新たな地平を開いた。マウス染色体SLPI遺伝子をクローニングし、ヒトとの相同性、各々の染色体上位置を同定するとともにpromoter構造を解析した。この情報に従ってマウスSLPI遺伝子のexonをtargetingするplasmidを作成し、ES細胞に導入、SLPI+/-のchimeraマウスを産出し、SLPI-/-マウスの生存可能性を確認して、8世代戻し交配中であり、その表現型解祈にすすめる。一方elafin遺伝子に関しては、種間相同性による方法が機能せず、マウスEST databaseのWAP motif検索より該当するELM1、ELM2遺伝子のfull length cDNAを5'RACE法で決定し、また各々のゲノム遺伝子構造を同定した。ELM1遺伝子は腎臓で強く発現しているが、気道細菌感染においてもSLPI同様、感染後経時的に発現が増強する知見を得た。ELM2はnorthern blottingでは発現が確認できなかった。SLPIやelafinは多重ジスルフィド架橋ペプチドとして、広くは抗菌ペプチドdefensinなどとともに、進化的に古いinnate immunityの機構として注目されつつある。本研究は気道におけるかかる特異構造物質の生理的意義を解明する契機となる研究と考えられる。本研究は、気道防御機構に関与する蛋白分解酵素阻害物質に着目し、気道に重複し、共通する多重シスチンのS-S架橋構造を持つ2種の阻害物質secretor leukoprotase inhibitor(SLPI)とelafinの生理的意義が、redundancyの重複機構か、あるいは特異生理作用かを検討し、気道防御機構の一端解明を目的とする。(1) SLPI遺伝子:染色体位置、遺伝子発現及びノックアウトマウス作製a)マウスSLPI遺伝子の染色体位置と遺伝子発現(2)マウスelafin cDNAクローニングマウス肺由来cDNA libraryを用い、ヒトとプタelafincDNAの高ホモロジー領域のdegenerative primerでnestedPCR等を繰り返したが、シグナルがなく、今後皮膚やkeratinocyte cDNA libraryよりマウスelafincDNAのクローニングを続行する。1)SLPI遺伝子ノックアウトマウス作成平成10年度に完了したマウスSLPI

遺伝子targeting constructを用い、共同研究者大阪大学宮崎教授の指導の下に大阪大学においてES細胞へのelectroporationを用い、screeningを行ったが、遠隔地の往復等の条件もあり、何度かの試行の後、大阪大学での作成は断念した。東北大学加齢医学研究所遺伝子導入研究分野、高井教授の指導の下に仙台でES細胞への導入を行い、5^1,3^1のPCRによる判定で約300コロニー中4コロニーにおいて、targeting constructのhomologus recombinationを得た。再度詳細にconstructを検討したところ、southern blotting band濃淡より、SLP遺伝子のduplicationの可能性が指摘されたため、約2ケ月をかけてSLPI遺伝子がsingle copyであることを確認した。これら経過のためキメラ個体作成の前段階で研究進行が停止し、年度末を迎えたが、本研究はさらに延長して、少なくともノックアウト個体が致死か致死でないかを確認するまで継続する予定である。2)マウスelafin遺伝子のクローニング平成10年度に続き、ヒト、ブタelafin遺伝子の高ホモロニー領域をdegeneration primerでnested PRCを繰り返したがシグナルがなかった。さらに方法を工夫し、長いguessmerを用いてマウスplacenta cDNA libraryscreeningしたところ、強いシグナルを得たのでこれを確認している段階である。
元素回収システム構築のための金属イオン耐性を有する新規マンガン酸化物の探索

Acremonium strictumKR21-2を主たるモデル微生物として用いて、真菌のMn(II)酸化酵素によって形成したバイオマンガン酸化物(BMO)と様々な無機元素(重金属や無機ヒ素)との相互作用について研究した。真菌が形成したBMOは、Mn(II)酸化酵素が安定的に保持され、自己修復機能を有することが明らかとなった。BMOは、"バイオマンガン酸化物の高い元素吸着力"と"真菌のMn酸化酵素活性"の重要な特性を合わせ持ち、効率的な元素回収に応用できることが示された。微生物が形成するマンガン酸化物(以下、バイオMn酸化物)は、様々な元素に高い親和性を有する。本研究は、高い重金属イオン耐性を有するMn酸化真菌を単離し、微生物を用いた元素回収システムの構築を目的としている。平成22年度の成果として、静岡県河川床石から新たに18菌株のMn酸化真菌を単離した。18S RNA遺伝子による解析の結果、Pleosporales目、Hypocreales目に属する株が高い割合で単離できた。国内外の報告を考慮すると、これらは環境中の主要なMn酸化真菌であることが明らかとなった。これらの新規単離株の成長とMn酸化活性への金属イオンの影響について調べたところ、重金属イオンから受ける阻害は多様性があることが明らかとなった。この中から比較的高い金属イオン共存下でMn酸化活性を有する株が単離することができた。また、Mn酸化物形成能に対するpHの影響について調べたところ、その最適pHに多様性があり、pH5.2付近で最大のMn酸化速度を示す真菌の存在が明らかとなった。従来よりモデル生物として使用してきたAcremonioum sp.KR21-2を用いて、重金属イオンの影響を調べたが、比較的低い重金属イオンでMn酸化活性が失われることが明らかとなった。一方、Acremonioum sp.KR21-2によってあらかじめ形成したバイオMn酸化物に対する金属イオンの吸着挙動を調べたところ、あらかじめ形成させたバイオMn酸化物とAcremonioum sp.KR21-2が共存することによって、比較的高い金属イオン濃度を含む溶液中で、吸着回収による還元反応やイオン交換反応に伴うMn(II)の再溶出が控えられることが明らかとなった。平成23年度の成果として、Mn酸化真菌のモデル生物として使用してきたAcremonioum strictum.KR21-2の培養系を用いて、重金属イオンの影響を詳細に調べたところ、数10μMのCo(II)、Ni(II)、Zn(II)、Cd(II)等の共存によって、Mn酸化活性の失活や成長阻害が生じることが明らかとなった。一方、A. strictum.KR21-2によってあらかじめ形成したバイオMn酸化物に対する金属イオンの吸着挙動を調べたところ、あらかじめ形成させたバイオMn酸化物とA. strictum.KR21-2が共存する系では、mMレベルの比較的高い金属イオン濃度の共存下でも、Mn酸化反応が進行することが明らかとなった。オートクレープやNaN3添加によって生物活性を失活させた場合、あるいは窒素置換によって溶存酸素を除いた場合には、有意なMn酸化は生じないため、A. strictum.KR21-2の生物活性がMn酸化に必須であることが明らかになった。この結果から、重金属イオンを含まない系で、バイオMn酸化物をA. strictum.KR21-2によって前形成させることにより、重金属イオン耐性を有する金属処理システムの構築が可能にあると考えられた。本課題は、微生物によって形成されるマンガン酸化物ナノ粒子が有する、重金属イオンへの高い吸着親和性と高い吸着収容力を利用する低エネルギー型の元素回収技術の開発を目的とした。この目的のために比較的高い濃度で様々な重金属イオンが混在する処理水中において、その阻害を受けることなく連続的にマンガン酸化物ナノ粒子を形成しうるマンガン酸化菌の検索し、微生物による連続的なマンガン酸化物ナノ粒子の形成を利用した重金属イオンの高効率な回収法の実用化を検討した。マンガン酸化物による酸化反応は、固相Mn(III)又はMn(IV)からMn(II)イオンへの還元(溶出)をともなう。共存する微生物のMn(II)酸化活性が高い場合、溶出されたMn(II)イオンはマンガン酸化物へと速やかに再酸化され、BMOからのMn(II)イオンの溶出が防止できると考えられる。この自己修復機能は、BMOのよるレアメタルリサイクル工程におけるマンガンの溶脱を防ぐ意味で重要である。

本研究では、A. strictum KR21-2が形成したBMOの内部にMn(II)酸化酵素が安定的に保持され、その酵素活性によって、追加したMn(II)イオンから不溶性マンガン酸化物を連続的に形成できることを見出した。BMOに保持されたMn(II)酸化酵素によるMn(II)酸化反応は、Mn(II)イオンのみを含むHEPES緩衝溶液中で容易に進行し、菌体の生存に必要な栄養塩を含まない系でBMOの追加形成が可能である。つまり、リサイクル対象とする処理水が微生物の成長には適さない組成の場合には、BMOをあらかじめ適切な培養条件で形成させた後に処理水に混合することで、BMOを追加形成しながらレアメタルを回収できることを示唆している。-85°Cでの凍結保存でBMO中のMn(II)酸化活性が保存されることから、必要なときに利用することが可能である。前培養したAcremonioum strictum.KR21-2とバイオMn酸化物05混合系を用いることで、比較的高い重金属イオンが共存していても、生物活性によるマンガン酸化物形成が進行することが見出され、元素回収システムの構築に応用できる可能性が示されたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。Acremonioum strictum.KR21-2以外の単離菌株を用いた元素回収効率について、前培養系と同時添加培養系での共存重金属イオンの影響を調べることで、より高い耐性を有する微生物元素回収システムの構築をめざす。
CT対応心臓動態ファントムの制作及びCTによる心機能定量解析の精度に関する研究

マルチスライスCTを用いた非侵襲的冠動脈イメージングは、時間・空間分解能の向上に伴って、非常に鮮明なイメージが安定して得られるようになった。十分に臨床応用可能なレベルに達したと言え、世界的に注目されている。我々は同じデータを利用して心臓全体の動画像の作成が可能な心臓イメージングテクニックを考案し、動画のみならず左室拡張期容量、収縮機容量及び左室区出率等の計測、即ち、心機能・左心室の容量計測が可能であることを臨床例で示し、日本医学放射線学会総会や北米放射線学会(RSNA)等で報告してきた。しかし、左室容量の計測に当たっては、その精度の検証が必要であり、そのためにはファントムを用いた基礎的検討が不可欠である。我々は拍動する心臓を想定したCTに適した(CT対応)高精度の心臓動態ファントムを作成し、CTによる左室容量の測定精度の検討を行った。具体的には、容量測定の精度に影響を及ぼす最も重要な因子である時間分解能と測定精度に関して検討を行った。CTの時間分解能が1心拍の20%以下(例えば1心拍が1秒[心拍数60/分]の場合、時間分解能[カメラのシャッタースピードに相当]が0.2秒以下)であれば、容量計測の誤差が真の値に対して5%以下であり、臨床的にも受け入れられる測定精度であることが確認された。今後、左室容量の測定精度に及ぼす他の因子についても同ファントムを用いて検討する予定であるが、最重要因子である時間分解能は最新のCTの実用上レベルであり、心拍数が約60以下の被検者に対応する。今後、心臓CTによる心機能解析の臨床応用を目指して、自動解析法を開発・改良して行きたい。平成14年度(1)先ず、核医学(心電図同期心筋シンチ)用に開発された心臓の動態ファントムHD型(京都科学社製)を基に、そのストロークを延長して心基部よりの傘属部分がスキャン範囲に含まれないCT対応の心臓の動態ファントムの作成を行った。(2)ファントムは付け替えにより5種類の左心室相当部分を交換できる工夫を追加した。それによって、容量・形の異なる左室部分を持つこととなり、より詳細な容量計測精度の検証が可能となった。(3)作成されたファントムの動きを確認した。(4)静止した状態でのファントム容量(5種類の既知の容量)の測定を行い、CT自体の容量評価の再現性を確認した。(5)十分遅い心拍数(10心泊/分)から始め、より高い臨床例の範囲の心拍数(60/心泊/分)において、動態ファントムの再現性の検証を行った。遅い心拍数のデータは、相対的に時間分解能の高いCTの模擬データとして有用である。(6)心臓動態ファントムを用いたデータ収集は、愛媛大学医学部付属病院に現存する16検出器もマルチスライスCT装置(LightSpeed Ultra16、GE社製)を用いて行った。現在preliminary dataに対してデータ解析を行い、放射線学会総会(H15.4月)の発表準備を行っている。現時点ではプレリミナリーな結果として、一部のデータの収集・解析を行ったが、近々5種類の全部の左室を用いて、心迫数を様々に変化させ(即ち、様々な時間分解能)で容量計測の精度を検証する。また、数種類のCTシステムにて計測を行い、時間分解能と容量計測の精度の関係をも検討を行う。

我々は同じデータを利用して心臓全体の動画像の作成が可能な心臓イメージングテクニックを考案し、動画のみならず左室拡張期容量、収縮機容量及び左室区出率等の計測、即ち、心機能・左心室の容量計測が可能であることを臨床例で示し、日本医学放射線学会総会や北米放射線学会(RSNA)等で報告してきた。しかし、左室容量の計測に当たっては、その精度の検証が必要であり、そのためにはファントムを用いた基礎的検討が不可欠である。我々は拍動する心臓を想定したCTに適した(CT対応)高精度の心臓動態ファントムを作成し、CTによる左室容量の測定精度の検討を行った。具体的には、容量測定の精度に影響を及ぼす最も重要な因子である時間分解能と測定精度に関して検討を行った。CTの時間分解能が1心拍の20%以下(例えば1心拍が1秒[心拍数60/分]の場合、時間分解能[カメラのシャッタースピードに相当]が0.2秒以下)であれば、容量計測の誤差が真の値に対して5%以下であり、臨床的にも受け入れられる測定精度であることが確認された。今後、左室容量の測定精度に及ぼす他の因子についても同ファントムを用いて検討する予定であるが、最重要因子である時間分解能は最新のCTの実用上レベルであり、心拍数が約60以下の被検者に対応する。今後、心臓CTによる心機能解析の臨床応用を目指して、自動解析法を開発・改良して行きたい。
交通施設ストックおよびサービス水準の評価システムの確立

交通施設整備事業に対して,同一・近隣地域に複数の施設が整備されたり,需要に対して過大であるなどの過剰投資批判がある.その一方で,慢性的な渋滞を引き起こしている都市内道路やすれ違いができないほど幅員が狭い山間地を通る幹線道路などのように地域によっては明らかに不足している施設もある.また,適切な維持管理や効率的な運用がなされてなく利便性を低下させているものもある.このような状況を是正するには,既存施設の整備状況や利用状況および利用者の満足状況を的確に把握・評価し,地域・交通計画にフィードバックさせる評価システムの確立が急務である。そこで,本研究では交通施設ストックおよびサービス水準の評価システムを確立することを目的としてきた.本年度は昨年度に引き続いて既存研究のレビューを行い,評価のあり方や手法を整理し,多数の評価指標群を体系的に用いた評価システム(運用方法を含む)の構築を試みた.また,構築した指標体系を高知県中部地域に適用するケーススタディを試みた.データ整備が不十分であったものの,指標によって交通施設ストックと交通サービスの地域的偏差が表現できることを確認した.しかし,構築した評価システムは1つの提案にすぎず,改善・改良を加える必要がある.また,指標による計測評価は継続的に実施することで,より一層の効果を発揮できると考えており,継続的な適用が望まれる.公共施設整備事業の見直し論が活発である.交通施設に関しても広域農道や大型港湾などに対する批判が多数なされている.同一・近隣地域に複数の施設が整備されたり,需要に対して過大であるなどの過剰投資批判である.その一方で,慢性的な渋滞を引き起こしている都市内道路やすれ違いができないほど幅員が狭い山間地を通る幹線道路などのように地域によっては明らかに不足している施設もある.また,適切な維持管理や効率的な運用がなされてなく利便性を低下させているものもある.このような状況を是正するには,既存施設の整備状況や利用状況および利用者の満足状況を的確に把握・評価し,地域・交通計画にフィードバックさせる評価システムの確立が急務である.そこで,本研究では交通施設ストックおよびサービス水準の評価システムを確立することを目的としできた.本年度は既存研究のレビューを中心として,評価のあり方や手法を整理し,多数の評価指標群を体系的に用いた評価システム(運用方法を含む)の構築を試みた.構築した評価システムは1つの提案にすぎない.今後は,評価システムを支援する計算機トウールを開発し,ケーススタディを通じて適応可能性を検証するとともに,適切な評価システムの改善・改良を加える必要がある.交通施設整備事業に対して,同一・近隣地域に複数の施設が整備されたり,需要に対して過大であるなどの過剰投資批判がある.その一方で,慢性的な渋滞を引き起こしている都市内道路やすれ違いができないほど幅員が狭い山間地を通る幹線道路などのように地域によっては明らかに不足している施設もある.また,適切な維持管理や効率的な運用がなされてなく利便性を低下させているものもある.このような状況を是正するには,既存施設の整備状況や利用状況および利用者の満足状況を的確に把握・評価し,地域・交通計画にフィードバックさせる評価システムの確立が急務である。そこで,本研究では交通施設ストックおよびサービス水準の評価システムを確立することを目的としてきた.本年度は昨年度に引き続いて既存研究のレビューを行い,評価のあり方や手法を整理し,多数の評価指標群を体系的に用いた評価システム(運用方法を含む)の構築を試みた.また,構築した指標体系を高知県中部地域に適用するケーススタディを試みた.データ整備が不十分であったものの,指標によって交通施設ストックと交通サービスの地域的偏差が表現できることを確認した.しかし,構築した評価システムは1つの提案にすぎず,改善・改良を加える必要がある.また,指標による計測評価は継続的に実施することで,より一層の効果を発揮できると考えており,継続的な適用が望まれる.
狭食・狩猟性アリ類の神経毒の餌動物ナトリウムチャネルに対する適応変化の検証

アギトアリ、オオハリアリの毒嚢・毒腺のトランスクリプトーム解析と毒液のペプチドーム解析を行った。アギトアリの毒嚢・毒腺では、Pilosulin-like peptideと名付けた6種類のペプチドをコードする転写産物が大部分を占めていた。ペプチドーム解析では新たに2種類のPilosulin-like peptideを発見した。これらのペプチドは抗菌性、ヒスタミン遊離活性、溶血活性を示した。微量成分である4種類のICK-like peptideの一部はショウジョウバエのナトリウムチャネルに対して阻害活性を示し、これらが昆虫に対する神経毒であることを確認した。アリの食性はきわめて多様化している。その中には特定の動物のみを選択的に狩り、餌とする種も少なくない(狭食・狩猟性アリ類)。そうした種の多くは、尾部の毒針から神経毒を餌動物に注入することによって狩りをするとともに、餌動物の形態と行動に則して自身の形態と行動を適応させている。本研究では、系統的に大きく離れた狭食・狩猟性アリ類から網羅的にペプチド系神経毒を同定し、対応する餌動物のナトリウムチャネルに対する阻害活性を測定する。このことによって、餌動物のナトリウムチャネルの構造と特性の変化に合わせて、狭食・狩猟性アリ類がペプチド系神経毒の選択的毒性を対抗的に変化させてきたことを証明することを目的としている。本年度は、国内および東南アジアの複数のアリから、新奇ペプチド系神経毒の同定を予定していた。東南アジアのアリからの新奇ペプチド系神経毒の同定にはあまり進展はなかったが、国内のアリからは複数の新規ペプチド系神経毒の候補を同定することに成功した。また、アリゲノムのデータベース上に登録されているペプチドからペプチド系神経毒の候補を選択し、ペプチドの組換え体での発現・精製を試みている。これらのペプチドの中には、活性や特異性の異なる様々な生理活性を有するものがあると推測されるので、今後、これらのペプチドの各種昆虫ナトリウムチャネルに対する阻害活性を測定したいと考えている。また、アッセイ系については、現在測定に用いているショウジョウバエのナトリウムチャネルとは系統の異なる、ムカデのナトリウムチャネルのアッセイ系の構築を予定している。本研究は追加採択であったために研究のスタートが遅れてしまった。また、当初の計画では東南アジアの研究試料も用いる予定であったが、研究試料の受け入れ手続き等に手間取り、この部分の研究が遅れている。国内において、Odontomachus monticola、Pachycondyla chinensis、Leptogenys confuciiのサンプリングを行った。O. monticola、P. chinensisについては、毒腺からtotal RNAを抽出し、次世代シークエンサーによってトランスクリプトーム解析を行った。同時に、O. monticolaの毒液を逆相クロマトグラフィー(C8)で分離した後、質量分析器によりピークフラクションの精密質量を測定した。その結果、トランスクリプトーム解析から6種類の新規ペプチド系毒素を同定することができた。これらのトランスクリプトーム解析から推定される質量と、毒液から精製したものの質量分析の結果は一致した。さらに、化学合成した5種類のペプチド系毒素は抗菌性、溶血性などを示した。現在、これらのペプチドに加えて2種類の神経毒様ペプチドの、ナトリウムチャネルに対する阻害活性を測定している。P. chinensisの毒腺のトランスクリプトーム解析からも、複数の神経毒様ペプチドが見つかっており、これらについても順次、組換え体を作成しナトリウムチャネルに対する阻害活性を測定する予定である。なお、サンプリングと並行して行ったアリの生態学的調査では、クビレハリアリ亜科のYunodorylus属における特殊な女王形態を記載(系統分類学、比較形態学)するとともに、中央アフリカおよびマダガスカルからのみ知られていたXymmer属をベトナム中部で発見し、新種として報告した。また、インド-シナ亜区に産するOdontomachus属および近縁なAnochetus属を形態比較とDNA Barcodingにより再検討した。Anochetus rugosus種群についても同様の再検討を行うとともに、雄の交尾器に見られる種分類形質について比較検討している。当初は東南アジアの研究試料を取り扱うことを考えていたが、手続き等に時間がかかったため、国内種に的を絞ってトランスクリプトーム解析とプロテオーム解析を進めたところ、これまでの遅れを取り戻し順調に研究が進展しいる。Odontomachus monticola毒液のペプチドーム解析を進め、MS/MSにより主要なペプチド系毒素(Pilosulin-like peptide 1-6)のアミノ酸配列を決定したところ、トランスクリプトーム解析の結果から推測されていた主要なペプチド系毒素のアミノ酸配列と完全に一致していた。また、ペプチドーム解析によってトランスクリプトーム解析から推測されていた、主要なペプチド系毒素のプロセッシング、C末端のアミド化、ホモ及びヘテロ2量体化などを確認することができた。さらに、トランスクリプトーム解析では見落とされていた3種類のペプチド系毒素(Pilosulin-like peptide)と、チラミン、ヒスタミン、イソロイシン、プロリンなどの低分子化合物を毒液中に検出することができた。ペプチド系毒素(Pilosulin-like peptide 1-6, ICK-like peptide 1-4)の神経毒活性を評価する目的で、アフリカツメガエル卵母細胞を用いた電気生理学的方法で、ペプチド系毒素のナトリウムチャネルに対する阻害活性を測定した。その結果、6種類のPilosulin-like peptideのうちPLP3, 4, 6は細胞膜破壊活性を示し、ナトリウムチャネル阻害活性を示さなかった。一方、組換え体で発現・精製したICK-like peptideの一部はハエ・ナトリウムチャネルに対して阻害活性を示した。

Pachycondyla chinensisの毒腺のトランスクリプトーム解析を進めた結果、10種類のシステイン残基を含まないペプチド系毒素と、7種類(5種類のICK-like peptideを含む)のシステイン残基を含むペプチド系毒素を発見することができた。現在、2種類のシステイン残基を含まないペプチド系毒素を化学合成し、その抗菌性、溶血活性、ヒスタミン遊離活性、神経毒性を測定している。アギトアリ、オオハリアリの毒嚢・毒腺のトランスクリプトーム解析と毒液のペプチドーム解析を行った。アギトアリの毒嚢・毒腺では、Pilosulin-like peptideと名付けた6種類のペプチドをコードする転写産物が大部分を占めていた。ペプチドーム解析では新たに2種類のPilosulin-like peptideを発見した。これらのペプチドは抗菌性、ヒスタミン遊離活性、溶血活性を示した。微量成分である4種類のICK-like peptideの一部はショウジョウバエのナトリウムチャネルに対して阻害活性を示し、これらが昆虫に対する神経毒であることを確認した。東南アジアの研究試料の受け入れ手続きを早急に進めて、これらの試料から迅速に、新奇ペプチド系神経毒を同定したいと考えている。また、すでに我々が国内のアリから新規に同定しているペプチド系神経毒の候補と、アリゲノムプロジェクトの成果としてデータベース上に登録されているペプチド系神経毒の候補の生理活性を、早急に測定したいと考えている。共同研究者の富山大学の研究講座が閉鎖されたため、プロテオーム解析の部分に遅れが生ずる可能性があり、質量分析などを他の研究グループに依頼したいと考えている。生化学年度末にかかる形で論文投稿を行い、その投稿料の出版社からの請求が次年度にずれ込んだ。そのため、その分の予算を次年度に繰り越すことにした。トランスクリプトーム解析の結果を待ってペプチドの化学合成を予定していたが、解析が遅れて、次年度にペプチド合成の予算を繰り越すことになってしまった。次年度に繰り越した予算から速やかに、論文投稿料を支払う。年度末に解析が終了したので、次年度に繰り越した予算から速やかにペプチド合成費を支払う。
スケルトン型同調刺激に対する体内時計遺伝子発現応答機構

スケルトン同調のメカニズムを明らかにする目的で、本年度は薬物の噴霧装置や給餌装置を利用して、Bmall-lucのレポーターのトランスゼニックマウスに対してまず、デキサメサゾンの15分間の噴霧吸入および給餌を朝夕の12時間おき(12:12)にした。これらの対照実験としては、光照射を15分間、朝夕12時間おき(12:12)にした。これらの処置を7日間行い、Bmall-lucのレポーター発現リズムの振幅と位相を肝臓、肺で調べた。明暗環境を逆転、新しい明暗環境に慣れるのに最低7日間を有することから、上記の条件飼育を7日間とした。本実験から、視交叉上核を介した末梢時計の同調の様式と末梢時計が直接同調されたときの様式が同じか、否かがわかる。まず朝夕に刺激をおこなうスケルトン同調を行った動物ではいずれの場合でも、肝臓・肺での生物発光リズムのピークは一つであった。さらに、デキサメサゾンでは肝臓より肺に対して強力な作用をもたらす可能性が示唆された。また、餌を朝夕に与えるというスケジュールは、自由に餌をとれるというスケジュールに比較して、位相が前進する傾向が認められた。餌の同調刺激は光のそれより強力であることがわかった。また1日2回の給餌により、夜間の最初の給餌がより強力な同調因子となるために、位相が前進したものと思われる。以上の結果、(1)スケルトン同調でも末梢臓器の時計発現は一峰性である。(2)デキサメサゾンなどの副腎皮質ステロイドや給餌の同調刺激は強力である。(3)スケルトン刺激でも十分同調が可能であるので、人の体内時計の位相維持のためにも、朝夕の同調刺激を受けるようにすることを強く示唆した。最近の研究によると、ある種の薬物や給餌が非常に強力な同調機能を持っていることがわかった。ところで、現在生体の体内時計システムは視交差上核を中心とした時計(視交差上核依存性時計とよぶ)と視交差上核以外の場所を中心とした時計(視交差上核非依存性時計とよぶ)があることが分かってきた。メラトニンやセロトニン関連化合物は視交叉上核依存性時計をリセットすることが知られている。一方、視交差上核を破壊し、行動リズムがあるいは大脳皮質や肝臓のPer1,Per2遺伝子発現リズムが消失した状態で、アドレナリンやグルココルチコイドを注射したり、餌を一定時刻に当てると再び24時間のリズムを示すようになってくる。したがって、これらの薬物は、視交叉上核非依存性のリズムを同調できることになる。本研究では、この視交差上核非依存性リズム形成に関わる、給餌やデキサメサゾンの1日1回の投与もしくは、2回のスケルトン型投与を行い、視交差上核性のリズムに対する光のスケルトン型投与との差を調べた。その結果、(1)デキサメサゾンの噴霧投与や餌投与を1日1回行うと、肝臓のBmal1-lucの発光リズムの位相は同調した。(2)スケルトン型の餌投与もしくはデキサメサゾン投与を、朝晩の2回行うと、リズムの位相はあまりずれないことがわかった。つまり、位相の前進や後退が起こり結果的に位相が安定する方向に動いた。そこで、(3)次に、視交差上核を壊し、中枢からの時刻情報がない状態で実験すると、給餌を朝から始めると朝型に、夜から始めると夜型になることがわかった。つまり、最初の同調刺激が有効に働くことがわかった。本研究成果は、人の食生活を考える上で、有用な研究成果であると思われる。

スケルトン同調のメカニズムを明らかにする目的で、本年度は薬物の噴霧装置や給餌装置を利用して、Bmal1-lucのレポーターのトランスゼニックマウスに対してまず、デキサメサゾンの15分間の噴霧吸入および給餌を朝夕の12時間おき(12:12)にした。これらの対照実験としては、光照射を15分間、朝夕12時間おき(12:12)にした。これらの処置を7日間行い、Bmal1-lucのレポーター発現リズムの振幅と位相を肝臓、肺で調べた。明暗環境を逆転、新しい明暗環境に慣れるのに最低7日間を有することから、上記の条件飼育を7日間とした。本実験から、視交叉上核を介した末梢時計の同調の様式と末梢時計が直接同調されたときの様式が同じか、否かがわかる。まず朝夕に刺激をおこなうスケルトン同調を行った動物ではいずれの場合でも、肝臓・肺での生物発光リズムのピークは一つであった。さらに、デキサメサゾンでは肝臓より肺に対して強力な作用をもたらす可能性が示唆された。また、餌を朝夕に与えるというスケジュールは、自由に餌をとれるというスケジュールに比較して、位相が前進する傾向が認められた。餌の同調刺激は光のそれより強力であることがわかった。また1日2回の給餌により、夜間の最初の給餌がより強力な同調因子となるために、位相が前進したものと思われる。以上の結果、(1)スケルトン同調でも末梢臓器の時計発現は一峰性である。(2)デキサメサゾンなどの副腎皮質ステロイドや給餌の同調刺激は強力である。(3)スケルトン刺激でも十分同調が可能であるので、人の体内時計の位相維持のためにも、朝夕の同調刺激を受けるようにすることを強く示唆した。
架橋双環系ケトンの不斉開裂による多目的不斉合成素子の創製と天然物合成への適用

架橋双環系分子は、その剛性構造と分子との対称要素特性から、有機分子の立体選択的合成にとって、格好の要件を備えている。すなわち、その厳しい配座拘束のため、環上置換反応の立体化学の予測が容易であり、さらにこの特性に基づいて、エナンチオトピックな関係にある原子あるいは原子団を容易に識別して不斉分子へと変換できることである。我々は、特に含窒素架橋双環系分子に着目し、その生物活性アルカロイド類の不斉合成への適用を検討し、音叉先端('fork head')位ケトンの古賀塩基を用いる不斉エノール化が高エナンチオ選択的に進行することを見出し、さらにそのエノールエーテル部の酸化開裂により、α,α'位に同等の置換基を備えたシス置換ピロリジン、ピペリジン体の不斉合成に成功した。さらに、これらピロリジン、ピペリジンを起点とするアルカロイド合成を行ない、(+)-dihydropinidine,(+)-monomorine I,(-)-indolizidine223ABの不斉合成を達成した。今年度は、本法を3-azicyclo体に適用し、3,5位シス置換ピペリジンの不斉合成を行なうと共に、架橋位置換基の立体配置とエナンチオ選択性との関係を明らにすることができた。さらに、新たなδ対称型双環系グリコールを設計し、リパーゼによる官能基識別を経て、一方のピペリドン環の酸化的開裂を行ない、高度に官能基化されたα,α'位シス置換3-ピペリジノール誘導体の両対掌体の効率的不斉合成を達成し、別途経路による(+)-dihydropinidineの形式合成に成功した。架橋双環系分子は、その剛性構造と分子の対称要素特性から、有機分子の立体選択的合成にとって、格好の要件を備えている。この考えに基づき、我々は特に含窒素架橋双環分子に着目し、その生物活性アルカロイド類の不斉合成への適用を検討してきたところ、音叉先端(“fork head")位ケトンの古賀塩基を用いる不斉エノ-ル化が高エナンチオ選択的に進行し、さらにそのエノ-ルエ-テル部の酸化開裂により、α,α'位に同等の官能基を備えたシス置換ピロリジン、ピペリジン体の不斉合成に成功した。これらピロリジンおよびピペリジン体は、インドリチジン、ピロリチジンアルカロイド類の極めて有効な不斉合成素子となり得るものと考え、数種の生物活性アルカロイドの不斉合成を検討した結果、アリ追尾フェロモンである(+)ーmonomorineI、矢毒ガエルアルカロイドである(ー)ーindolizidine223ABの不斉合成を行なうことができた。さらにアリ毒アルカロイドであるピロリチジン誘導体およびテコマアルカロイドであるtecomanineの不斉合成も強力に推進中である。また、不斉開裂によって得たピロリジン、ピペリジン体は、α,α'位に同等の官能基を備えていることにも着目し、上記アルカロイド類のエナンチオダイバ-ジェント合成について検討した結果、indolizidine223ABの両対掌体のダイバ-ジェント合成を完了することができた。上記の結果をふまえ、現在推進中のアルカロイド類不斉合成に関しても、来年度には完成させたい所存であり、併せてそれらのエナンチオダイバ-ジェント合成についても達成したいと考えている。

我々は、特に含室素架橋双環系分子に着目し、その生物活性アルカロイド類の不斉合成への適用を検討し、音叉先端('fork head')位ケトンの古賀塩基を用いる不斉エノール化が高エナンチオ選択的に進行し、さらにそのエノールエーテル部の酸化開裂により、α,α'位に同等の置換基を備えたシス置換ピロリジン、ピペリジン体および3,5位シス置換ピペリジン体の不斉合成に成功した。これらピロリジンおよびピペリジンは、数種のアルカロイド類の極めて有効な不斉合成素子となり得るものと考え、検討した結果、アリ追尾フェロモンである(+)-monomorineI、矢毒がエルアルカロイドである(-)-indolizidine 223ABの不斉合成を行なうことができた。また、9位に酸素官能基を有する3-azabicyclo体の不斉エノール化反応において、その置換様式によってエナンチオ選択性が大きく左右されることを見出し、シクロヘキサノン環に対し4位のアキシアル側に酸素官能基がある場合、著しくエナンチオ選択性が低下することを明らかにした。一方、新たなσ対称型双環系ジオールを設計し、リパーゼによる官能基識別を経て、一方のピペリドン環の酸化的開裂を行ない、高度に官能基化されたα,α'位シス置換3ーピペリジノール誘導体の両対学体の効率的不斉合成を達成し、別途経路によるジヒドロピニジンの不斉合成に成功した。
人と移動体が混在する空間における外向けHMI開発・評価基盤技術

本研究では歩車混在空間において人および移動体それぞれが安全かつ安心して移動するために、自身の情報を発信する外向きヒューマンマシンインタフェース(外向きHMI)の評価のために、人が歩行する空間と車両が走行する空間を物理的に別々に構築し、バーチャルリアリティ技術や拡張現実感技術を用いて両者を統合するシステムを開発する。このシステムを用いて、歩車混在空間での人と移動体の間の情報のやり取りの特徴や、機械学習による行動予測に基づく外向きHMIを人や移動体に重畳してバーチャルに実装する。その時の反応や通行リスクの変化を比較することで、外向きHMIの開発・評価システムや外向きHMIの必要要件を明らかにする。人と移動体が混在して通行する歩車混在空間において、人および移動体それぞれが安全かつ安心して移動が行えるように、自身の情報を発信する外向きヒューマンマシンインタフェース(HMI)の評価基盤技術をバーチャルリアリティ技術や拡張現実感技術を用いて構築し、外向きHMIに求められる技術要件を明らかにするものである。自動運転車両と歩行者の共存を考える上で重要なテーマであり、人と移動体が相互認識することによる安全確保は、将来の移動体の自動化においては必須の基礎技術となる。VRやAR技術を用いて歩行空間と車両区間を統合するシステムが開発されるにあたっては、人の恐怖心などの心理的側面に対する検証も十分に配慮されている。
介在物の電気化学特性制御による鉄鋼材料への水素侵入防止技術の開発

材料表面の微小領域からの水素侵入挙動を計測できるマイクロ水素透過セルを開発した。中性環境での炭素鋼への水素侵入挙動を解析した結果、水素侵入はMnS介在物を起点としていることが分かった。MnS介在物が存在する領域では、MnSの溶解により多量の水素が侵入する。これは、MnSの溶解で生成するHS-イオンが原因である。これに対し、Ti(C,N)介在物は、耐溶解性に優れ、MnSのような悪影響を示しにくいことが分かった。水素侵入は、介在物溶解による新生面露出や溶解生成物の形成などの多数の電気化学反応に起因する複雑な現象であり、これを解明するため、単一介在物の挙動を捉えることが可能な内径160μm程のマイクロ水素透過セルを開発した。先端部の内経を160μm程に狭めたガラス細管を用い、その先端(端部)にシリコーンシーラントを塗り、試験片に密着させる方式のキャピラリー型電解セルとした。これを光学顕微鏡の対物レンズ部に取り付け、ビッカース硬度計と同じ原理で、顕微鏡で特定した位置の水素侵入挙動を計測できるようにした。試験片背面の水素引き抜き側に関しては、内径3mm程のアクリル樹脂製の電解セルを作製した。水素引き抜き側の電解液は0.1M NaOHとし、高純度Ar(アルゴン)にて、48時間以上バブリングを行った。水素引き抜き側の設定電位は、-0.1V(vs.Ag/AgCl,3.33MKCl)とし、残余電流を低下させるため、水素引き抜き側の試験片の表面には、Pd(パラジウム)のめっきと蒸着を施した。微量のS(硫黄)を添加した構造用炭素鋼S45Cを試験片として、MnS系介在物を含む微小領域と介在物が存在しない領域を狙い、内径160μmのキャピラリー型セルを用いて0.1M NaCl水溶液を電解液として自然浸漬の状態を形成した。その結果、MnS系介在物を含む領域にNaCl水溶液が接触した場合のみ、試験片の裏面にて水素透過電流を計測することができた。これらのことから、MnS系介在物は炭素鋼の水素侵入反応に関して、重要な役割を担っていることが分かった。今後、定量的な解析を進め、水素侵入に及ぼすMnS系介在物の影響を解明する。平成22年度に開発したマイクロ水素透過セルを用いて、0.05mass%のSを添加した機械構造用炭素鋼(S45C)のMnS介在物の電気化学特性と水素侵入挙動との関係を解析した。試験液としては、ホウ酸と四ホウ酸ナトリウムを混合することで、pH緩衝作用を有するpH5.5と7.0の水溶液を作製した。非脱気の自然浸漬条件において、pH5.5ではMnS介在物に加え鋼素地も活性溶解するが、pH7.0では鋼は溶解せずMnS介在物のみが溶解することが分かった。そこで、マイクロ水素透過セルを用いて、pH5.5の溶液でMnS存在領域と非存在領域を腐食させ、水素透過電流を計測した。その結果、MnS介在物と鋼が共に溶解した場合には水素侵入が起こるが、鋼の溶解のみ(MnS非存在領域)では、水素侵入は起こらないことが分かった。さらに、pH7.0の溶液を使用し、MnSの溶解のみの影響を調査した。その結果、MnS介在物のみを溶解させた際にも水素侵入が起こることが分かった。比較として、MnS非存在領域でも実験を行ったが、鋼の腐食は起こらず水素侵入も起こらなかった。これらのことから、硫化物系介在物が不可避である実用鋼への水素侵入においては、MnS溶解が極めて重要な影響を及ぼしていることが明確になった。そこで、MnS介在物の電気化学的溶解に及ぼす電位の影響を調査した。その結果、炭素鋼の不働態に対応する電位域では、MnSはその表面の一部のみが溶解し、これよりも貴あるいは卑な電位域では、MnS介在物の全面が均一に溶解することが分かった。電位pH図による熱力学的な考察から、貴な領域での溶解ではチオ硫酸イオン、卑な電位域では硫化水素イオンがMnSの溶解生成物として形成されていることが推察された。先の水素透過における自然浸漬条件は卑な電位でのMnS溶解域に対応している。これらのことから、実用鋼においては、MnS介在物が溶解し硫化水素イオンを生じることが実用鋼への水素侵入を引き起こしている主因である可能性が見出された。平成2223年度の本研究により、鋼の溶解(腐食)ではなく、鋼と共にMnS介在物が溶解する場合にのみ、鋼に顕著な水素侵入が起こることが解明された。そこで、MnS介在物の耐溶解性を向上させるシーズ技術を見出すため、硫化物とは大きく特性が異なると予想される炭窒化物系介在物に関して研究を行った。

炭窒化物としては、Ti(C,N)に着目することにした。Ti(C,N)は、MnSと共に実用鋼によく見られる介在物である。しかも、少量のB(ホウ素)を添加するタイプの高強度鋼では、MnS系介在物と共にTi(C,N)が生じるように成分設計がなされており、その性状が鋼への水素侵入に影響していると考えられてきた。しかし、Ti(C,N)の電気化学特性は不明である。そこで、0.3 Mホウ酸と0.075 M四ホウ酸ナトリウムを混合することで、pHを7.0に調整した溶液(非脱気)を使用し、マイクロ電気化学プローブを用いて、Ti(C,N)の電気化学特性を調査した。大きさが100×100μm程の微小な電極面内に、長さ1525μm、幅5μm程のTi(C,N)が1個存在するように試験片を作製し、動電位アノードおよびカソード分極曲線を計測した。同様に、Ti(C,N)を全く含まない鋼のみの領域での分極曲線を計測した。その結果、アノード分極下においては、Ti(C,N)は全く溶解しないことが分かった。変色などの溶解の兆候も見られなかった。同様に、カソード分極においても、Ti(C,N)と鋼との境界部に軽微な変色が確認されたものの、Ti(C,N)の溶解は確認されなかった。以上より、Ti(C,N)はMnSに比較して、耐溶解性に優れることが解明された。これより、水素侵入の起点となるMnS/鋼境界に炭窒化物を形成し、MnS/ Ti(C,N)/鋼のような三相構造とすることで、水素侵入を防止できる可能性が見出された。当初、最も困難と考えられたマイクロ水素透過セルの開発が平成23年度末までに予定通りに完了した。そして、開発したマイクロ水素透過セルを用いて、予定していた鋼への水素吸収を助長するイオン種(硫化水素種)の特定を完了したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。介在物を起点とする水素吸収を防止するため、介在物組成と水素吸収作用との関係を調査する。特に、実用鋼において、MnSの周囲に窒化物などを形成させることの可能性を探索するため、マイクロ水素透過セルを用い、TiN系介在物の腐食挙動と水素吸収作用との関係を解析することを計画している。
地域保健活動評価のためのソーシャル・キャピタル測定尺度の開発

地域保健分野で活用できる信頼性・妥当性の高いソーシャル・キャピタル尺度を開発することを目的とした。地域特性の異なる4道県5自治体の保健師11名と地域住民13名を対象にインタビュー調査を行い,42項目の尺度案を作成した。179市町村の保健師を対象に郵送法による質問紙調査により,42項目の内容妥当性を検証した。さらに,4市町の地域住民1000名を対象に,郵送法による質問紙調査を実施し,項目分析,探索的因子分析,確認的因子分析,基準関連妥当性の検証,信頼性係数の算出により信頼性と妥当性を検証し,5因子20項目のソーシャル・キャピタル尺度を開発した。平成24年に地域保健対策の推進に関する基本的な指針の一部が改正され、人々の繋がりや助け合いという社会関係資本としてのソーシャル・キャピタルを活用した自助および共助の支援の推進が推し進められることになった。ソーシャル・キャピタルと健康との関連が近年多数報告されており、ソーシャル・キャピタルを醸成する保健師の役割が期待されている。本研究は地域保健分野で活用できる信頼性・妥当性の高いソーシャル・キャピタルの測定尺度を開発することを目的としている。信頼性・妥当性の高い尺度の開発は、わが国で目指している新たな地域保健活動の評価と進展に寄与するのみでなく、健康を規定する社会的要因の研究の深化にも貢献できる。平成25年度は、尺度項目の具体的な内容を抽出するために、全国の4道県(沖縄県、長野県、石川県、北海道)の5市町村にフィールド調査を依頼した。平成25年9月から12月に、5市町村の住民代表13名と保健師11名を対象に個別インタビューを実施した。インタビューの内容は同意を得た上で録音し、逐後録を作成してデータとした。データ解析は、逐後録からソーシャル・キャピタルの内容を抜粋してコード化し、さらにサブカテゴリー、カテゴリーを抽出した。解析は住民のデータと保健師のデータを分けて解析中である。住民の語りからは、【安心を得られる身近な人とのつながり】【活発な地域活動で広がる人の輪】【気さくで頼りになる役場やリーダー】など9つのカテゴリーが抽出された。保健師の語りからは、【住民同士の関係性の距離】【地域に根付いている活動】【地域活動に積極的な住民の力を活かせる場や機会】など7つのカテゴリーが抽出された。今後はデータを統合し、地域保健活動の成果としてのソーシャル・キャピタルの内容を明らかにする予定である。本研究は地域保健分野で活用できる信頼性・妥当性の高いソーシャル・キャピタルの測定尺度(以下,SC尺度)を開発することを目的としている。信頼性・妥当性の高いSC尺度の開発により,新たな地域保健活動の評価と進展に寄与することができる。平成26年度は、平成25年度に実施した全国の4道県(沖縄県、長野県、石川県、北海道)の5市町村の住民と保健師を対象に実施したインタビュー結果を統合し,地域保健活動の成果としてのソーシャル・キャピタルの内容を明らかにした。住民と保健師のデータを統合した結果,【安心を得られる身近な人とのつながり】【弱者をいたわる人々のまなざし】【地域の人に対する信頼】【住民同士の助け合い】【日常的な近所づきあい】【地域への愛着】【人の輪を広げる地域活動】【住民の力を生かせる機会や場】【住民に身近な保健専門職】【頼りになる行政】【住民や関係者とのネットワーク】【薄れゆく近隣への関心や信頼】の12のカテゴリーが抽出された。インタビュー結果と文献検討の結果に基づき, SC尺度の質問項目案(43項目)を作成した。SC尺度項目案については研究者間で表面妥当性を検討した。SC尺度の内容妥当性を検討するために北海道内の179市町村の保健師係長を対象に予備調査を実施し85名の有効回答を得た。回答者の平均保健師経験年数は21.4(±7.0)年であった。43項目について,SC項目として「適切」「不適切」の2件法で尋ね「不適切」と回答した理由を記載してもらった。また,追加の必要な内容についても記載してもらった。その結果,42項目が90%以上の同意が得られた。予備調査結果に基づき,SC尺度項目について研究者間で検討し,45項目のSC尺度項目を作成した。今後,地域住民を対象にSCで尺度の項目分析,妥当性と信頼性の検討を行うために本調査を実施する予定である。ソーシャル・キャピタル尺度案の信頼性と妥当性を検証するために,北海道の人口規模の異なる4カ所の市町に居住する60歳以上の住民1,000名を住民基本台帳から無作為抽出し,2015年6月に郵送法による無記名自記式質問紙調査を実施した。調査内容は,ソーシャル・キャピタル尺度案42項目,主観的健康感,既存のソーシャル・キャピタル項目(信頼,互酬性,ネットワーク)である。分析は,1項目分析(天井・床効果の分析,Item-Total相関の確認),2信頼性の検証,3妥当性の検証(併存的妥当性;既存尺度との相関係数,構成概念妥当性;探索的因子分析,モデル適合度;確認的因子分析)を行った。344名を分析対象とした(有効回答率34.6%)。

分析の結果,項目分析では,天井効果4項目,床効果4項目,I-T分析5項目,G-P分析2項目,欠損値頻度の高い1項目の計12項目を削除した。30項目について探索的因子分析を実施した結果,20項目5因子が抽出された。第1因子【地域の人々の支え合い】,第2因子【目的縁による仲間づくり】,第3因子【保健師への親和性】,第4因子【地縁による関わり】,第5因子【近隣とのおつきあい】と命名した。認知的ソーシャル・キャピタルと構造的ソーシャル・キャピタルに該当する因子が抽出され,であり,構成概念妥当性が確認できた。信頼性係数は0.91,第1因子から第5因子の下位尺度の信頼性係数は0.830.90であった。共分散構造分析の結果,GFI=0.885,AGFI=0.849,CFI=0.935,RMSEA=0.068で仮説モデルの適合度が確認できた。外的基準との有意な関連が得られ,基準関連妥当性が確認された。地域保健分野で活用できる信頼性・妥当性の高いソーシャル・キャピタル尺度を開発することを目的とした。地域特性の異なる4道県5自治体の保健師11名と地域住民13名を対象にインタビュー調査を行い,42項目の尺度案を作成した。179市町村の保健師を対象に郵送法による質問紙調査により,42項目の内容妥当性を検証した。さらに,4市町の地域住民1000名を対象に,郵送法による質問紙調査を実施し,項目分析,探索的因子分析,確認的因子分析,基準関連妥当性の検証,信頼性係数の算出により信頼性と妥当性を検証し,5因子20項目のソーシャル・キャピタル尺度を開発した。平成26年度の研究計画は次の2点を予定していた。1)文献検討,フィールド調査,インタビュー調査の結果に基づき質問項目原案を作成する。研究者らで表面妥当性について検討し,質問項目原案を作成する。2)尺度原案の予備調査を実施し,天井効果や床効果および内容妥当性を検討し,質問項目を精選する。昨年度のインタビュー結果と文献検討に基づきソーシャル・キャピタルの質問項目の原案(43項目)を作成し,研究者間で表面妥当性を検討した。予備調査として,北海道の179市町村の保健師係長を対象に質問紙調査を実施した。予備調査の有効回答数は85名であった。尺度原案43項目中42項目は90%以上の同意が得られ,内容妥当性を確認することができた。また,地域単位のソーシャル・キャピタルの回答状況について項目分析を行い,本調査に向けた準備を行った。公衆衛生看護学平成27年度の研究計画は,平成26年度に実施した予備調査の結果に基づき,本調査を実施してソーシャル・キャピタル尺度案の信頼性と妥当性を検討することである。本調査は,人口規模の異なる複数の市町村に協力依頼し,中高年の地域住民約1,000名を対象とする予定である。調査内容は,ソーシャル・キャピタル尺度原案,併存的妥当性検討のための既存尺度である。地域住民を対象にした本調査において,天井効果や床効果などの項目分析を行い,質問項目を精選し,尺度を完成させる。平成25年度の研究計画は次の3点を予定していた。1)地域保健活動分野におけるソーシャル・キャピタルの構成概念や測定尺度の適用範囲等について文献検討を行う。2)4ヶ所の自治体のフィールド調査により,ソーシャル・キャピタルの構成要素としての自治体活動や地区組織活動について把握する。