hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポルピュリオスとポルピュリオスの伝統

本課題研究は、ボエティウスの著作の分析を通して、ポルピュリオスの言語・論理思想を再現することに成功した。研究成果を和文のみならず英文でまとめ、単著として出版した。その単著Boethius on Mind, Grammar and Logicはオランダの学術出版社Brillの定評あるシリーズの一冊として出版され、欧文雑誌で書評も受けた。ポルピュリオスの倫理思想については、テキストは読んだものの、論文は出版できなかった。しかし十三世紀に書かれた、未公刊の『ニコマコス倫理学』注解の一つについて校定版を作成した。この注解には、ポルピュリオスを含む新プラトン主義者の倫理思想の影響が見られる。本年度はポルピュリオスに関する文献を調査し、文献表(1995年以降の出版物)を作成の上、ウェブ上で公開した。さらにポルピュリオスに関して最近出版された主要な研究書を入手して読んだ。日本では手に入りにくい文献のいくつかについては、イタリアの学会の際に大学図書館でコピーした。研究費によって入手したこうした文献情報の詳細・短い書評については、プロジェクト用のブログ『ポルピュリオスとポルピュリオスの伝統』で公表した。また、ポルピュリオスの菜食主義についての一次文献である『肉食の禁忌について』を読み始めた。アウグスティヌスは、ポルピュリオスの影響もうけながら独自の言語哲学を展開したと考えられている。アウグスティヌスの言語哲学の中のポルピュリオス的側面とそれ以外の側面を意識しながら、アウグスティヌスの記号論・言語論について研究し、とくに「嘘」という概念に焦点をあてて、関西哲学会で発表した。そして発表内容についてまとめた論文は、査読・修正を経て『関西哲学会年報』次号に掲載されることが決まっている。ポルピュリオスの論理学・言語哲学を知る上で主要な資料となる、ボエティウスの『アリストテレス命題論注解』研究(英文単著)について、査読の結果を反映し、改稿を重ねて、再投稿した。この研究書は、今まで十分に強調されてこなかったポルピュリオスとスコラ哲学を繋ぐリンクの存在を明るみにだすものとなっている。ボエティウスによって受け継がれたポルピュリオス的伝統を独自の仕方で発展させたプロクロスとオッカムの著作について、翻訳を行った。前者については『摂理についての十の問題』の前半五問分を、私を含む新プラトン主義協会のメンバーで訳出した。後者については、『自由問題集』第四巻の日本語訳(故渋谷克美教授によってなされないままに残された最後の三問分)の訳出・校正をおこなった。1ボエティウスとポルピュリオスの『カテゴリー論注解』、イアンブリコスの『カテゴリー論注解』断片の比較研究を行った。資料収集と研究上の討論のために、8月コペンハーゲン大学を訪問した。集めた資料を検討した結果、ボエティウスとポルピュリオスの注解はかなり類似しているが、いくつかの部分において(おそらく間接的な)イアンブリコスめ影饗が認められた。研究の成果を中世哲学会のプラトン主義シンポジウム「中世におけるプラトニズム」で発表した。発表後、原稿を推敲し、論文として提出した。ボエティウスの中のプラトン主義については、従来『哲学の慰め』や神学論文をもとに考察されることがほとんどであったが、上述論文ではボエティウスがアリストテレスにかなり忠実でありながら、どのような意味でプラトン主義者と言えるのかということを、『哲学の慰め』や神学論文だけではなく、アリストテレス注解書を含めた論理学著作をもとに考察している。2ポルピュリオスの論理学・言語哲学を理解するための貴重な資料である、ボエティウスの『命題論注解』研究を英文単著として出版した。5月上旬に再査読通過の報を受けて、6月に謝辞等を含む最終稿を提出、8月中旬から10月上旬にかけて校正と索引づくりを行い、11月に発売された(カバーでは20012年となっている)。当該領域では約20年ぶりの単著の出版であって、私の研究書は最近20年の周辺領域の研究の進展に十分に配慮したものとなっている。3一般向けの哲学史入門書のために執筆した古代末期の言語哲学(ボエティウスのそれを含む)の概説の原稿を校正し、出版した。4.一部ポルピュリオスの影響を受けているとみられるアウグスティヌスの言語哲学(とくに嘘の問題)についての論文原稿を校正し、出版した。5.『ケンブリッジコンパニオン中世哲学史』(京都大学学術出版会より2012年に出版予定)の言語哲学の章を訳出を行った。(1)古代から中世初期にかけての自由学芸についてのシンポジウム(中世哲学会大会において開催)を企画・運営した。シンポジウムの補足資料「ボエティウスと自由学芸」を作成し、配布した。補足資料とこれまでのボエティウス研究の成果をもとにした知見を小論としてまとめ、シンポジウム報告として『中世思想研究』(中世哲学会機関誌)に提出した。

(2)アリストテレスの『分析論前書』とボエティウスの「定言推論について」を読解し、ボエティウスの推論(三段論法)概念についての論文(依頼論文・英文)を執筆中である。ボエティウスの論理学著作は、ポルピュリオスの失われた論理学著作に依拠して書かれたと考えられており、ボエティウスにあってアリストテレスにはない説明の多くが、ポルピュリオスの著作に由来すると考えられる。(3) 13世紀後半に書かれた『ニコマコス倫理学』注解の一つを写本で読み、校定版を作成した。この注解では、人間の幸福が「第一原因との結合」という新プラトン主義的な表現で語られている。「第一原因との結合」という表現の下に生じている事態について説明を試みた。この注解の概要と、この注解で展開されている幸福論について、英語で口頭発表を行った。1.西洋古代古代末期の動物観について、ポルピュリオスの『肉食の禁忌について』をはじめとした文献を読み、その特徴を考察した。2.前年度の学会で発表し、学会誌に投稿した論文の校正を行って、出版した。当該論文は、ポルピュリオスやイアンブリコスの伝統が、ボエティウスにいかに継承されたかを考察したものである。さらに、この論文を再検討して、英語版を執筆した。この英語版を国際中世哲学会で発表し、その後推敲して、学会論集に投稿した。3.前年度に開始した『ケンブリッジコンパニオン中世哲学』第2章「言語哲学」の翻訳を完成して、出版した。4. 2013-2014年に開催される、古代末期中世の「自由学芸」についてのシンポジウムの企画立案にあたった。当初はボエティウスの論理学研究英文単著を出版を、平成22年度中に行うつもりであった。しかしながら、最初の査読結果をうけとるまでに半年程かかり、さらに査読者によって構成上の大幅な修正を要求されたため、出版が本年度(平成24年度)になった。書き直しのプロセスやシンポジウム提題によってポルピュリオスの影響、ポルピュリオスの周辺についての研究は深まったが、ポルピュリオス自身の研究がやや遅れている。25年度が最終年度であるため、記入しない。ポルピュリオスの思想全体に近づくというのは、当初考えていた以上に野心的な試みであった。ポルピュリオスの思想のいくつかの特徴について解明したが、それらの特徴相互の連関について、十分な考察が行えるまでには至っていない。今後はポルピュリオスの著作の中でも最も現代的意義があると想定される『肉食の禁忌について』の研究に移行するつもりである。当該著作については、研究書や論文はあまりないものの、近代語訳は何種類かあるので、既存訳を十分に活用して、哲学的に重要な部分に絞って研究をすすめる。そして、研究成果が幅広く理解されるような公表方法を考えつつ、発表・論文を準備していく。寄稿依頼を受けたこともあり、ボエティウスの論理学について考察を深める予定である。これまで、命題や命題を構成する語についての思想を研究してきたが、命題から構成される推論(三段論法)について、ボエティウスの考え方の特徴をを明らかにしたい。
デジタルデバイスを活用した視覚障害や知的障害のある児童生徒の視覚認知教材の作成

1.研究の目的本研究は、視覚や視覚認知に問題を持つ子どもの視覚的認知を支援するデジタル学習教材を作成することを目的としている。2.研究方法対象児:特別支援学校(知的障害)中学部の生徒4・名(中2、療育手帳A2B1、視力0.5以上)に協力を求めた。方法:デジタルデバイス(iPad2)、プレゼンテーションソフト(Keynote)によりデジタル教材A、デジタル教材Bを作成し、対象児に実施した。教材Aは画面上(上下左右)に現れるドットを視認して指でタップするとドットが消えて次のドットが現れ、順次ドットを見つけて合計10個のドットをタップしていくものである。ドットの大きさによりA1(直径約9mm)、A2(直径約17mm)の2種を作成した。教材Bは円、正方形、正三角形(大きさ52mm75mm)のうち二つの組み合わせ図形(見本図形)を見て、その下の二つの選択図形(高さ28mm)から同じものをタップして選ぶものであった。3.研究成果本研究ではデジタルデバイスの使用で、どの生徒も動機づけが高かった。自分で画面をタップして課題を進めることができ主体的に取り組めた。教材Aではドットが大きいA2が所要時間が短い傾向にあった。しかし、教材A1のドットは極端に小さいとはいえず、指で触るという操作を踏まえて大きさを設定する必要も明らかとなった。教材Bでは対象児の中には課題が難しい者がいた。そのような生徒には見本図形のアレンジ等も考えられた。本研究の結果を基に、大きさ、種類、形、色等様々な属性により教材を発展させることができ、デジタル教材の利点を活かした本研究の教材の有用性・発展性が示唆された。一方、操作面では何度もタップやフリックをして誤作動が生じてしまい、課題の遂行に影響する場面も少なくなかった。生徒の操作に耐えるソフトウエアの開発が課題である。
新規膜型リパーゼが関与する角質細胞間のセラミド保持に不可欠な脂質代謝過程の解明

新生仔マウス角質層脂質を用いて、網羅的リピドミクスを実施した。野生型マウスと当該リパーゼ遺伝子ホモ欠損マウスの比較の結果、広範なサブクラスの脂質分子種の変動が見られた。単一リパーゼの欠損が多くの脂質分子種の組成に影響し、表皮バリア機能の破綻に繋がることを明らかにした。皮膚のX線小角散乱測定や電子顕微鏡による構造的な解析でも、脂質ラメラ構造の異常が確認された。以上により当該リパーゼが関与する脂質代謝過程は、角質細胞間脂質のセラミド保持に重要であり、脂質ラメラ構造の形成に必須であることを明らかにした。本研究の成果は、新たな皮膚疾患の原因遺伝子の同定へと発展する可能性を有するものであると考える。本年度は、新生仔マウスの角質層から抽出した脂質を用いて、網羅的なリピドミクス解析を実施した。野生型マウスとリパーゼ遺伝子ホモ欠損マウスの比較の結果、既に明らかにしていたセラミド以外にも脂質組成変動が認められた。広範な脂質サブクラスにおいて、特定の炭素鎖長をもつ脂肪酸を含む脂質分子種の変動が見られた。また、コレステロールにも総量の変動が見られた。本解析により単一リパーゼの欠損が多くの脂質分子種にわたって組成を大きく変動させることを明らかにした。基質及び生成物の絞り込みにおいて重要なIn vitroリパーゼ活性測定系の確立に向けて、哺乳類培養細胞株を用いてFlagタグを付加した組換えタンパク質の発現系を構築した。発現させたリパーゼ全長タンパク質は、抗Flag抗体ビーズを用いて精製した。また、精製タンパク質を抗原としてモノクローナル抗体の作製にも着手した。角質細胞間脂質ラメラの構造的解析をおこなうため、公益財団法人高輝度光科学研究センターの大型放射光施設Spring-8において、新生仔マウスの皮膚のX線小角散乱測定を実施した。リパーゼ遺伝子ホモ欠損マウスの角質最表層において、角質細胞間脂質ラメラ構造に由来する散乱が確認されないことから、脂質ラメラの構造が大きく変性していることが示唆された。併せて、広角散乱の測定と解析を実施し、水平方向の脂質の配向性については有意差が無いことを示唆するデータを得た。新生仔マウスの角質層から抽出した脂質を用いて、網羅的なリピドミクス解析を実施した。野生型マウスと当該リパーゼ遺伝子ホモ欠損マウスの比較の結果、セラミド等の広範な脂質サブクラスにおいて、特定の炭素鎖長をもつ脂肪酸を含む脂質分子種の変動が見られた。本解析により単一リパーゼの欠損が多くの脂質分子種にわたって組成を大きく変動させ、表皮バリア機能の破綻に繋がることを明らかにした。基質及び生成物の絞り込みにおいて重要なIn vitroリパーゼ活性測定系の確立に向けて、哺乳類培養細胞株を用いてFlagタグを付加した組換えタンパク質の発現・精製系を構築した。精製タンパク質を抗原としてモノクローナル抗体を作成し、ウエスタンブロット解析により内在性リパーゼが表皮組織に特異的に発現していることを明らかにした。また生化学的分画実験により、当該のリパーゼが膜蛋白質であることを示した。すでに前年度に実施した新生仔マウスの皮膚のX線小角散乱測定により、リパーゼ遺伝子ホモ欠損マウスの角質最表層において脂質ラメラの構造が大きく変性していることが示唆するデータを得ていた。電子顕微鏡による超微細構造の観察をおこなった結果、これと一致するかたちで脂質ラメラ構造の異常が確認された。以上により当該リパーゼが関与する脂質代謝過程は、角質細胞間脂質のセラミド保持に重要であり、正常な脂質ラメラ構造の形成に必須であることを明らかにした。生化学・細胞生物学当初の計画通り、角質抽出脂質の網羅的なリピドミクスを実施した。広範な脂質サブクラスに変動が見られ、単一リパーゼ分子の欠損が、表皮バリア機能に置いて必須であるとされるセラミド分子以外にも、広範な脂質分子種の組成に影響を与えることが明らかとなった。一方で、基質と反応生成物の充分な絞り込みには至っていない。しかし、哺乳類培養細胞を用いた発現精製系を構築できたことで、市販の各種脂質分子種に対するリパーゼ活性測定の有無を検討する方法や、野生型マウスから抽出した角質由来の脂質と精製リパーゼを反応させてリピドミクスにより網羅的に脂質変動を解析する方法に着手する準備が整ったといえる。また、角質細胞間脂質ラメラの構造的解析を一部、本年度に前倒しして実施することができた。新生仔マウスの皮膚のX線小角散乱測定を公益財団法人高輝度光科学研究センターの大型放射光施設Spring-8において実施し、リパーゼ遺伝子ホモ欠損マウスにおける明らかな脂質ラメラ構造の異常を検出することに成功した。

さらに、当初は予定していなかった広角散乱の解析から水平方向の脂質配向性には有意な異常が無いことを見出したほか、電子顕微鏡観察による超微細構造の観察にも予備的に着手している。以上のように、計画通り実施出来なかった項目はあるが、想定していた範囲内のことである。一方で、計画を前倒しして行った解析や新たに追加した実験なども実施できており、実験計画は概ね順調に遂行されているものと考える。平成26年度も引き続き、当該のリパーゼ分子が関与している脂質代謝過程の解明に取り組む。各種脂質サブクラスから購入可能な脂質分子種をモデル基質として選択し、精製リパーゼタンパク質と混合してリパーゼ活性の測定をおこなう。活性が見られた脂質サブクラスについては、脂肪酸部分の炭素鎖長や不飽和度に対する嗜好性のほか、酵素活性のpH依存性など基本的な酵素活性の特性を明らかにする。また、野生型マウスから抽出した角質由来の脂質と、精製リパーゼタンパク質を反応させて、リピドミクスによる網羅的に脂質変動を解析する。この方法により、生体内での真の基質同定に繋がることが期待される。既にX線小角散乱解析により、リパーゼホモ欠損マウス新生仔の角質において顕著に角質細胞間脂質ラメラ構造の異常を見出している。その異常は角質最表層に見られていることから、電子顕微鏡観察においても特に同部位に着目した解析を実施し、組織の形態的な表現型の記述を完了する予定である。最終的には、in vitroおよびin vivoのモデル系を用いて相補実験をおこなう。In vitroでは、3次元表皮モデル培養系を樹立して、同定した反応生成物の添加による相補を試みる。In vivoの実験系としては、新生仔マウスの皮膚を野生型生体マウスに移植した系を用いる。相補の評価は、電子顕微鏡を用いた形態的な観察のほか、リピドミクスによる網羅的な解析による変動解析を併せて実施する。以上の解析をもって、当該リパーゼ分子の表皮バリア機能における役割と、角質細胞間脂質のセラミドの保持に関わる分子機構を解明する。平成25年度には、当該のリパーゼが関与する脂質代謝過程を解明する為に、精製リパーゼタンパク質と市販のモデル基質を用いたin vitroリパーゼ活性測定を予定していた。また、精製リパーゼタンパク質に対して野生型仔マウスの角質抽出脂質を混合して生体内での真の基質を絞り込む解析を実施する予定であった。しかし、哺乳類培養細胞を用いた組換えタンパク質発現系と精製系の構築に想定以上の時間と労力を費やしたため、実際にはこれらの解析に着手するに至らなかった。そのため、一部の経費が次年度使用分として残る結果となった。平成26年度は、上記の実験計画を遂行する。そのため、次年度使用額となった経費については、主にこれらの解析にかかる動物関連費用や消耗品の購入に充てる。基質同定の際、野生型仔マウスの角質抽出脂質の混合物を用いるため、マウスを動物実験施設にて維持あるいは購入する必要がある。また、質量分析計を用いたリピドミクス関連の消耗品費用として使用する予定である。
前立腺癌における転写因子Sp1およびSp3の機能解析

前立腺全摘標本を用いて前立腺癌組織におけるPSAおよびSp1の蛋白発現を術前ホルモン療法(以下、NHT)の有無を考慮しつつ、免疫組織化学にて検討した。NHTを行なった群、行わなかった群の患者背景に大きな差はなかった。パラフィン包埋切片を用い免疫染色を行い、スコアリングした。その結果、PSAはNHTにより組織全体的に陽性率が低下するが、正常部ではより強く抑えられていた。一方癌部ではアンドロゲン除去後にも関わらず、残存する腫瘍組織にPSA陽性癌細胞が認められた。Sp1についてもNHT前は正常部・癌部で陽性率に差はなかったが、NHT後では残存癌細胞で陽性率が高かった。以上の結果より、NHT後に残存する前立腺癌細胞のPSA産生にSp1が関与する可能性が示唆された。胃癌や膵癌においてSp1は血管新生因子VEGFの産生を亢進させ癌の増殖に関与している。そこで、前立腺癌細胞において、Sp1がVEGFや血管新生因子adrenomedullin、転移・浸潤に関与するMMP2、MMP9の発現に影響を与えるか否かを検討した。前立腺癌細胞株LNCaP、PC3を用い、Sp1 expression vectorをlipofection法にてtrasnfectし、Sp1を過剰発現させた。mRNAを回収し、Real-time PCRを用いてSp1のVEGF、adrenomedullin、MMP2、MMP9のmRNA levelへの影響を検討した。VEGFのmRNA発現は、LNCaPで高く、PC-3では低かったが、いずれにおいてもSp1過剰発現による有意な変化は認められなかった。ほかの3分子についても同様に有意な変化は認められなかった。以上の結果より、前立腺癌においてSp1がVEGFやadrenomedullin、MMP2、MMP9の産生を亢進させ癌の増殖に関与している可能性は否定的であると思われた。
目標達成のための長期自己制御力獲得支援法開発

従来の脳可塑性研究においては、可塑性が起こる期間について明確になっておらず、数時間で変化する、というものから3ヶ月での変化報告まであり、しかもそれらの実験においては、学習前後の2地点のみの変化をしらべているものが大半であった。そのため、どの時点から可塑的変化がおこり、その変化過程がどのように変遷していくのか、ということはほとんど明らかとなっていない。これらは、MRIを利用する実験上の大きな制約があることが原因であると考えられる。そこで、今回は、長期学習介入実験を実施し、多次元的な脳構造画像(T1, T2, DTI, NODDI)、安静時脳活動(rsfMRI)を複数回撮像することで脳の可塑的変化(いつから可塑的変化が起こるか?)と自己制御力を獲得していく過程で、可塑的変化はどの脳部位に起こり、その変化部位が自己制御の獲得が強まるほどに可塑的に変化していくのか、あるいは、獲得の強まりとともに、脳の可塑的変化が起こる部位が変わっていくのか?について検討した。その結果、学習内容にかかわるdomain-specificな脳の可塑的変化は、3日後から見られる一方、自己制御にかかわるdomain-generalな脳可塑的変化は、14日目にやっと見られることが明らかになった。単一の能力を超えた力である自己制御の獲得には通常の能力獲得以上の困難さがあることの一因である可能性が考えられる。また、自己制御力が高まるにつれて、機能的結合部位は、変化していくことがわかった一方で、構造的変化については、同一の場所の増加が見られるということが明らかになった。27年度が最終年度であるため、記入しない。目標達成に向けて、月・年単位で様々な欲求を制御しながら努力を持続する『長期自己制御力』は、青春期に獲得すべき重要な能力である。しかし、そのメカニズムは未だに殆ど解明されていない。『長期自己制御力』の神経基盤を明らかにし、その獲得を支援する方法を開発することは、学校教育からのドロップアウトに伴う非行行動や若者の長期休職などといった現代社会の抱える問題解決に向けて、非常に重要である。そこで、今回“神経基盤に基づいた『長期自己制御力』の非侵襲的増強法の開発"を目的とした研究を実施した。我々の先行研究により、『長期自己制御力』には、前頭極及び前頭極-尾状核回路の機能に加え、メタ認知力と時間割引率が関わることが明らかになった。今回、我々は、学習中の達成感を沢山与える事が脳の可塑性をより誘導し、脳可塑性すら大きく向上させる事を明らかにした。さらに、この達成感を多く与えるという強化子は、学習継続力にも有意に影響をする事がわかった(細かい達成感を与えると達成感が少ない学習群より、学習継続力が高い)。また、学習到達レベルが同程度であっても、細かい達成感を与えられ学習をした群のほうが、安静時脳機能結合状態が有意にあがり、特に、情動や報酬を司る脳の結合が強くなっている事が明らかになった。さらに、より個人差を詳細に検討するため、語学による長期介入実験を実施し、今度は、個人の悲観主義度合い、という性格特性と学習継続力の関連性、脳可塑性の関連性を検証する実験をおこなった。84名の大学生被験者をあつめ、2ヶ月に及び英語学習介入実験をおこなった。学習開始前に全員のモチベーションをインタビュー形式ではかり、全ての被験者において、高いモチベーションを持っている事を確認した。その上、で彼らに、知能テスト、英語テスト、性格検査(防衛的悲観主義、楽観主義、モチベーションスコア)を実施し、同時に、脳構造脳機能データ撮像も行った。これらの結果を統合的に解析し、学習時自己制御力における個人差について検討する事ができた。引き続き解析を実施し、脳構造や性格特性の個人差が明らかになれば、今度は、脳刺激法を用いる。
極短周期アンジュレータ磁気回路作成のための着磁法の開発

非常に高いエネルギーのアンジュレータ放射光(基本波で10keV以上)を生成することを目的として,長さ約100mmの板状磁石に周期長4mmの極短周期アンジュレータ磁気回路を形成する素開発を行った。本研究期間において着磁ヘッド電磁石の最適化を行い,磁場周期精度の向上,着磁強度の向上,磁場均一度の向上を図った。対向させた1対の上記板状磁石の隙間(1.6mm)において約4100Gの極短周期磁場(周期長=4mm)を作成する方法を確立できた。この磁場を持つ極短周期アンジュレータをエネルギー2.5GeVの電子蓄積リングに設置した場合,基本波で12keV(波長1Å)領域の放射を得ることが可能になる。アンジュレータは,光源加速器において周回中の電子に周期磁場を印加することで周期運動を行わせ,干渉効果によって放射の単色度と輝度および空間指向性を著しく高める装置である。本研究では非常に高いエネルギーのアンジュレータ放射光(基本波で10keV以上)を生成することを目的として,目標周期長を4mmとする極短周期アンジュレータ磁気回路の要素開発を行った。極短周期磁場の作成のために,新たに多極着磁法(磁気ヘッド等の磁石小片の精密着磁でも使われる)を応用して,着磁方式の開発を行った。ここでは,幅20mm x厚さ2mm x長さ約100mmの板状のNdFeB磁石中に,着磁用パルス電磁石によって,周期長4mm周期数25の極短周期磁気回路を書き込む方式を確立した。このようにして作成した2枚の板状磁石を互いに対向させることにより,その隙間(磁石ギャップ)の中心軸上に極短周期アンジュレータ磁場を生成することができる。また,この磁気回路は非常に狭いギャップで使用しなければならないので,必然的に,アンジュレータ磁気回路全体を加速器真空中に持ち込む真空封止型の磁気回路として開発した。平成25年度においては,特に着磁用電磁石(着磁ヘッド)の改良・最適化を行い,磁場周期の精度の向上,着磁強度の向上,磁場の均一度の向上を図った。現状で昨年度に比べ約10%の着磁強度の改善を得ている。最終的に狭小ではあるが1.6mmの磁石ギャップ間において約4100-4200Gの極短周期磁場(周期長=4mm)を作成する方法を確立できた。この磁場を持つ極短周期アンジュレータを電子エネルギー2.5GeVの蓄積リングに設置した場合,基本波によって12keV(波長1Å)領域の放射を得ることが可能になる。非常に高いエネルギーのアンジュレータ放射光(基本波で10keV以上)を生成することを目的として,極短周期アンジュレータ磁気回路の要素開発を行った。高エネルギー加速器研究機構・放射光研究施設(KEK-PF)における真空封止型短周期アンジュレータの開発においてこれまで蓄積した技術に基づくが,本研究では極短周期磁場の作成のために,新たに多極着磁法(磁気ヘッド等の磁石小片の精密着磁でも使われる)を応用した。平成24年度においては,周期長4mmの極短周期磁気回路作成を試みた。この場合幅20mm x厚さ2mm x長さ約100mmの板状のNdFeB磁石中に,パルス的に励起した着磁用電磁石によって,周期長4mm周期数25の極短周期磁気回路を書き込んだ。上記の開発において着磁用電磁石(着磁ヘッド)の最適化を行い,磁場周期の精度の向上,着磁強度の向上,磁場の均一度の向上を図った。平成24年度においては,1.6mmの狭小な磁石ギャップ間において約4000Gの極短周期磁場(周期長=4mm)を作成する方法を確立できた。通常の永久磁石型アンジュレータにおいては,磁場周期短縮のためにアンジュレータ磁石列を構成する永久磁石ブロックの寸法を,精度を保ちつつ縮小する。しかし,本研究においては,上述のように多極着磁法を応用した極短周期磁場作成法の確立を試みている。

通常の方法では,磁石ブロックを構成するネジ等の機械部品の縮小化に限界があるからである。多極着磁法では,極短周期のアンジュレータ磁場をパルス電磁石によって発生させ,これを希土類元素永久磁石材料(NdFeB系)素材に“転写"する。平成24年度においては,当面の目標として周期長4mmの磁気回路作成を試みた。この場合幅20mm x厚さ2mm x長さ約100mmの板状のNdFeB磁石素材に,パルス的に励起した電磁石によって約25周期分のアンジュレータ磁石列を“転写"する。平成24年度の最重要課題は,周期長4mmの着磁用電磁石(着磁ヘッド)の最適化である。このために,(1)着磁用電磁石の磁極数の最適化, (2)着磁用電磁石のワイヤ固定法の最適化を行い,さらに(3)磁石素材を着磁ヘッドと鉄製着磁ヨークにより挿みこむことにより着磁強度と着磁精度の向上を図った。極短周期アンジュレータ磁場は,互いに対向させた2枚の板状磁石の隙間(磁石ギャップ)に生成される。有効な磁場強度は非常に狭い磁石ギャップ(3mm程度以下)の時に得られるので,必然的に,磁石全体を加速器真空中に持ち込む真空封止型の磁気回路として開発する必要がある。このための磁石仕様はこれまでKEK-PFにおいて開発した真空封止型アンジュレータの磁石を参考にして満足させることができた。磁場の測定値に基づく放射スペクトル計算の結果は,理想的アンジュレータからの放射と同等である(基本波の場合)ことを示している。上述の成果により,本研究は現在までおおむね順調に進展していると判断する。平成25年度には,前年度に引き続いて磁場周期の精度向上,着磁強度の向上,磁場均一度の向上を図り,極短周期アンジュレータ磁場の着磁法を確立する。主に着磁コイルおよび着磁器本体の改良・改善によって目的を達成する。アンジュレータ中で最適の電子軌道を得るためには,上記によって得られるアンジュレータ内部の高精度磁場のみならず,アンジュレータの入口と出口の端部磁場が重要になる。そこで平成25年度には,これら両端部の磁場を調整する方法の検討も行う。またこのことに関係するが,磁気回路の“長尺化"のためには当然上記の板状磁石を長さ方向に連結することが必要になる。アンジュレータ内の磁石の継ぎ目部分において電子軌道に屈曲や段差などを生じさせずに,電子に継ぎ目を感じさせない磁場にすることがアンジュレータの性能として非常に重要である。このために,板状磁石長さ方向の端部磁場の最適化を行う。実際に長さ方向に2ユニット(枚)または3ユニット(枚)を連結して長尺化した磁場の最適化を試みる。上記2年度における結果を取りまとめ,極短周期アンジュレータ磁気回路作成のための着磁法の開発として成果発表を行う。上記の研究の推進方針に従い,直接経費の執行を行う。この内物件費(総額約160万円)はすべて消耗品として執行する。内訳としては,着磁ヘッドの試作および改良に50万円,板状磁石材料に70万円,磁場測定のための治具と測定子製作に40万円を充てる予定である。また旅費としては,国内旅費に10万円(研究打ち合わせ旅費6万円+成果発表旅費4万円)を,外国旅費に40万円(成果発表旅費)を充て総額50万円を計上している。その他として計上した10万円は,成果発表のための国際会議参加費(7万円を予定)を含む。以上の平成25年度の使用計画には,平成24年度の「次年度使用額」981,800円を含む。
人体モデルを含む室内温熱・空気環境の数値予測法に関する研究

(1)被験者実験による人体放熱モデルの検証:平成10年度冬期から平成12年度冬期にわたって、述べ188名の被験者を用い、被験者周辺の温熱環境要素と皮膚表面温度を計測し、人体モデルの計算結果と比較した。その結果、手・足を除いた各部位で±1.0°C以内でよく一致し、本研究で用いた田辺らの16部位モデルの妥当性を確認できた。(2)数値計算法の洗練と連成:一般曲線座標系における人体の各表面は不整形となるが、各面の形態係数の計算法に今野らによるヘミキューブ法を主体とする計算方法を採用し、計算時間の高速化を図った。また放射熱授受計算との連成を達成し、計算方法の構築を行った。ただし、計算結果は実測と4°C程度異なる結果となった。また計算安定性も悪く、連立一次方程式の数値解法に工夫が必要であり、妥当な計算時間で求められるよう今後検討する必要があろう。(3)今後の課題:人体モデルでは皮膚表面温度の算出は妥当であったが温冷感指標と被験者温冷感申告との間に大きな差が見られた。また放射熱授受計算では実験結果と大きく異なる結果となった。今後さらに洗練が必要である。(1)赤外線放射温度計による着表表面温度の計測予備実験:本年度校費により赤外線放射温度計を導入し、室内の被験者着衣表面温度の計測を行い、熱電対等による測定結果と比較して計測実測・計測結果の処理手法を検討した。計測面積を拡大する必要があったため、放射温度計の視野拡大レンズを導入した。(2)被験者による申告実験実施:実験室内に電気カーペットを配置して、平成10年12月14日18日の5日間にわたり、延べ12名の被験者による冬期被験者実験を実施した。着衣表面温度の計測、熱流計による計測を行い、実験方法・結果の処理方法を検討した。現在実験結果の解析中である。(3)各種計算法の整備:今野は、不整形の人体表面と壁面との放射熱授受計算法について、ヘミキューブ法と線積分法・レイトレーシング法を組み合わせた計算により、計算精度を確認して計算時間の短縮を可能にした。岩本は人体形状に沿った座標系による気流計算法等を整備して、気流計算上の境界条件の整備と人体モデルと気流計算・放射熱授受計算の達成法を整備した。(4)今後、被験者実験と同条件で数値計算を行い、実験結果と計算結果を比較し、問題点等を抽出する。(1)被験者による申告実験実施:実験室内に冷温風機及び電気カーペットを配置して、平成11年7月19日7月29日の8日間で述べ32名の被験者による夏期実験を行い、平成11年12月8日21日の10日間にわたり述べ40名の被験者による冬期被験者実験を実施した。サーモカメラによる着衣表面温度の計測、熱電対による皮膚表面温度の計測、熱流計による計測を行い、実験方法・結果の処理方法を検討した。SET^*に用いられている2nodeモデルと田辺らによる16分位モデルを用いて、実験結果と人体放熱モデルによる計算結果を、皮膚表面温度について比較・検討した。その結果、夏期では±0.5°C程度の誤差で十分予測可能であることが示されたが、冬期では3°C程度の誤差となり、室気温と皮膚表面の温度差が大きい場合では皮膚温の予測は困難であることがわかった。(2)各種計算法の整備:実験結果の処理において、被験者の放射熱授受の計算方法が問題となった。実験ではグローブ温度を1点のみ計測しているが、床暖房時を始め被験者の放射伝熱をグローブ温度のみで計算することとなり、不都合を生じた可能性が高い。今後は周壁面の温度から被験者の放射伝熱を的確に予測して、人体モデルを活用する計算方法を考察する必要がある。(3)以上より、(1)被験者の放射伝熱を周壁温度から解析する方法を構築すること、(2)人体モデルと実験結果を再度比較・検討すること、(3)気流計算結果と被験者

実験結果の比較・検討の整合性を図ること、などの検討課題を得た。(1)被験者による申告実験実施:実験室内に冷温風機、ウィンドファン及び電気カーペットを配置して、平成12年7月17日8月1日の11日間で述べ54名の被験者による夏期実験を行い、平成12年12月11日22日の10日間で述べ50名の被験者による冬期実験を実施した。田辺らによる16分位モデルを用いて、実験結果と人体放熱モデルによる計算結果を、皮膚表面温度について比較・検討した。1999年度実験の反省点から、(1)皮膚表面温度の計測点を14点から17点に増やした、(2)皮膚表面温度と被験者周辺気温の測定に白金抵抗測温体を用いた、(3)人体放熱モデルでは計算に用いられるパラメータを見直して設定を変更した、の3点を改良した。その結果、実測と人体放熱モデルの皮膚表面温度は、手・足などで24°C異なるものの概ね±1°C程度の誤差で十分予測可能であることがわかった。(2)各種計算法の整備:実験結果の処理において、被験者の放射熱授受の計算法を検討した。人体放熱モデルで用いられる、(1)グローブ温度から平均放射温度MRTを算出して各部位に同じ値を与えて各部位ごとの周辺気温から作用温度を算出する方法と、各壁面と人体各部位の形態係数を求めて放射熱量を算出し、(2)各部位の放射熱量からMRTを求めて作用温度を算出する方法、(3)人体全体の放射熱量からMRTを求めて算出する方法、の3種について実測結果と比較した。その結果、(1)と(3)はよく一致したが、(2)は実測結果に比較して多くの部位で24°C程度の差となった。室内各壁面と人体モデルにおける放射熱授受の計算方法は、各部位における放射熱授受については検討が必要であるが、計算方法としては(3)で十分対応可能であることがわかった。
自己決定理論に基づく変容プロセスが高齢者の運動行動変容に及ぼす影響に関する研究

在宅高齢者の運動行動変容に及ぼす自己決定理論に基づく動機づけの影響を明らかにするために,調査研究を実施した.その結果,高齢者の運動行動変容促進に対して自己決定理論による動機づけが有効であることが明らかになった.したがって,高齢者が運動・スポ-ツ等の身体活動を開始し習慣化するために,自己決定理論に基づく動機づけ,すなわちに内発的動機づけ及び同一視的調整を促進し,外的調整及び非動機づけを低減することが重要である在宅高齢者の運動行動変容に及ぼす自己決定理論に基づく動機づけの影響を明らかにするために,調査研究を実施した.その結果,高齢者の運動行動変容促進に対して自己決定理論による動機づけが有効であることが明らかになった.したがって,高齢者が運動・スポ-ツ等の身体活動を開始し習慣化するために,自己決定理論に基づく動機づけ,すなわちに内発的動機づけ及び同一視的調整を促進し,外的調整及び非動機づけを低減することが重要である在宅高齢者738人(男性367人、女性371人)を分析対象者として、TTM(Transtheoretical Model)の構成要素である(1)運動行動のステージ、(2)意志決定のバランス、(3)セルフ・エフィカシー及び(4)修正した変容プロセス等を調査し、修正変容プロセスの因子構造と構成要素間の関連を分析した。その結果、以下のことが明らかになった。1)修正変容プロセスのプロマックス法による因子分析の結果、「認知的プロセス」、「行動的プロセス」及び「意識の高揚」の3因子が見出された。この結果は運動行動ステージに対応する認知プロセス及び行動的プロセスの細分化した因子構造ではなかった。2)運動行動のステージ分布は前熟考ステージが男性34.6%、女性34.7%、熟考ステージが男性11.4%、女性14.3%、準備ステージが男性23.2%、女性23.0%、実行ステージが男性2.3、女性2.0%、そして維持ステージが男性28.6%、女性26.0%であった。3)運動行動のステージと意志決定のバランス・Pros、意志決定のバランス・Cons、セルフ・エフィカシー、修正した変容プロセスの認知的プロセス、行動的プロセス及び意識の高揚との間の相関はr=0.262、r=-0.136、r=0.520、r=0.416、r=0.560、r=420(すべてp<0.001)であった。在宅高齢者を対象としてTTMの構成要素の測定尺度の妥当性が一定程度見出されたが修正変容プロセスの測定尺度が介入に必要な因子構造を示さなかった。平成23年度は改めて修正変容プロセスを作成し、その信頼性と妥当性の検証を経て、介入研究を実施する。在宅高齢者729人(男性377人、女性352人)を分析対象者として、TTM(Trans theoretical Model)の構成要素である(1)運動行動のステージ、(2)意志決定のバランス、(3)セルフ・エフィカシー、(4)変容プロセス及び自己決定理論に基づく動機づけ尺度等を調査し、自己決定理論に基づく動機づけ尺度の因子構造と構成要素間の関連を分析した。1)自己決定理論に基づく動機づけ尺度のプロマックス法による因子分析の結果、「内発・同一視的調整」、「取り入れ・外的調整」、「非動機付け」および「外的調整」の4因子が見出された。運動行動ステージに対応する自己決定理論に基づく動機づけ尺度の有意な差異は明確に見出さなかった。2)運動行動のステージ分布は前熟考ステージが男性28.4%、女性30.7%、熟考ステージが男性13.4%、女性15.2%、準備ステージが男性22.5%、女性23.4%、実行ステージが男性2.1、女性1.8%、そして維持ステージが男性33.6%、女性28.9%であった。3)運動行動のステージと意志決定のバランス・Pros、意志決定のバランス・Cons、セルフ・エフィカシー、変容プロセスの認知的プロセス、行動的プロセスとの間の相関はr=0.242、r=-0.162、r=04120、r=0.446、r=0.538(すべてp<0.001)であった。在宅高齢者を対象としてTTMの構成要素の測定尺度の妥当性が一定程度見出されたが自己決定理論に基づく動機づけ尺度が介入に必要な因子構造を示さなかった。平成24年度は改めて自己決定理論に基づく動機づけ尺度を作成し、その信頼性と妥当性の検証を経て、介入研究を試行する。在宅高齢者711人(男性356人、女性355人)を分析対象者として、新尺度の自己決定理論に基づく動機づけ尺度を作成し、それを用いて、TTM(Transtheoretical Model)の構成要素である1運動行動のステージ、2意志決定のバランス、3セルフ・エフィカシー、4変容プロセス及び新尺度の自己決定理論に基づく動機づけ尺度等を調査し、それら要因の相互関連を分析した。1)新規の自己決定理論に基づく動機づけ尺度のプロマックス法による因子分析の結果、「内発・同一視的調整」、「取り入れ・外的調整」、「非動機付け」および「外的調整」の4因子が抽出された。

2)運動行動のステージ分布は前熟考ステージが男性32.6%、女性32.9%、熟考ステージが男性11.8%、女性13.5%、準備ステージが男性23.5%、女性24.6%、実行ステージが男性2.7%、女性2.1%、そして維持ステージが男性29.4%、女性26.9%であった。3)運動行動のステージと意志決定のバランス・Pros、意志決定のバランス・Cons、セルフ・エフィカシー、変容プロセスの認知的プロセス、行動的プロセスとの間の相関はr=0.228、r=-0.185、r=0.442、r=0.453、r=0.514(すべて、p<0.001)であった。本年度に改定した自己決定理論に基づく動機づけ尺度が運動行動のステージの変容を有意に識別しうる因子構造・得点を示さなかった。そのために、運動行動のステージ変容の介入にその尺度を使用することが出来なかった。今後、新しい因子構造で識別感度の良い自己決定理論に基づく動機づけ尺度を作成し、その信頼性と妥当性の検証を経て、介入研究を実施したい.自己決定理論に基づく動機づけ尺度の因子構造(5因子:(1)内発的動機づけ、(2)同一視的調整、(3)取り入れ的調整、(4)外的調整、(5)非動機づけ)及び妥当性・信頼性が不十分であったために、他の運動行動ステージの諸要因と明確な関連が見出せなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。自己決定理論に基づく動機づけ尺度を修正して、65歳以上の在宅高齢者1,200を調査対象とし、改めてTTMの構成要素、自己決定的変容プロセス及び動機づけ並びに介在・関連要因を再調査する。その上で、平成22,23年度の調査結果及び本年度の調査結果を総合的に分析を行う。
Cardiosphere由来細胞シートは陳旧性心筋梗塞治療に有効か？

虚血性心不全に対する根本的治療法は心臓移植のみであり、慢性的なドナー不足の我が国において、代替え治療法の早期開発が望まれる。本研究では、心筋幹細胞の一種であるcardiosphere-derived cell(CDC)と近年注目されている細胞シート技術の併用により作製したCDCシートの心不全治療における有用性についてマウス心筋梗塞モデルを用いて検証した。その結果、CDCシートはその高い血管新生因子産生能により虚血心における効果的な血管新生誘導をもたらした。また、左室駆出率など左室機能の著しい回復が認められた。ゆえに、CDCシートの自家移植は虚血性心不全に対する効果的治療法となり得る。重症心不全に対する最良の治療方法は心臓移植であるが、深刻なドナー不足により現実的な選択肢とは言い難い。患者自身の細胞や幹細胞を不全心に移植する細胞移植療法は、このような状況を打破する方法として研究が進められている。しかし本法では、移植する細胞種によって治療効果がまちまちであり、臨床応用には適切な細胞種選択が求められる。心臓に内在するCardiosphere由来細胞は、心筋再生能、血管新生能、心機能回復能の観点から現状最も優れた細胞種であると考えられており、実際に心不全患者への臨床試験が行われている。しかしながら、他の細胞種と同様に不全心における細胞生着率は低く、最大の治療効果を生み出す阻害要因と考えられている。そこで本研究では、細胞をシート状にして患部へ移植する細胞シート技術を応用し、Cardisosphere由来細胞シートの作製および動物モデルでの心機能回復効果等について検証する。平成27年度は、マウスおよびヒト心臓よりCardiosphere由来細胞を単離し、温度応答性培養皿を用いてCardiosphere由来細胞シートが形成されるか、本細胞シートからどのような液性因子が分泌されるか、等を検討した。その結果、マウスおよびヒト由来の細胞からcardiosphere由来細胞シートの作製に成功し、この細胞シートから血管新生や細胞生存に関与するとされるVEGF、HGF、IGF-Iなどの細胞成長因子、タンパク質分解酵素であるMMP2などが分泌されることが明らかとなった。これらの結果は、次年度に行う予定のin vivo移植実験に期待を抱かせる。初年度にはマウスおよびヒトから採取したcardiosphere由来細胞を用いて細胞シートを作製すること、さらに、シートからどのような因子が分泌されるかを明らかにすることなどを主目的としており、当初の目標を概ね達成できたと考えている。昨年度までに、マウスおよびヒト心臓由来のcardiosphere-derived cellsから細胞シート(CDCシート)を作製するプロトコルを確立し、その機能特性について検討してきた。そこで本年度は、CDCシートの不全心に対する治療効果について検証した。冠動脈左前下行枝を結紮して作製したマウス陳旧性心筋梗塞モデルの不全心へマウスCDCシートを移植し、4週間後の左室駆出率および線維化率などを測定した。その結果、移植前に低酸素刺激により機能賦活化したマウスCDCシートの移植により、不全心左室機能の有意な回復および線維化部位の縮小が誘導された。このことは、CDCシートの同種移植により梗塞心の機能および組織学的な治癒が生じていることを示している。その一方で、移植した細胞シートからホスト心臓へCDCが移動し、梗塞心内に新たな心筋細胞を作り出したという事実を確認することはできなかった。これらを総合的に判断すると、成体心臓に内在する心筋幹細胞の一種であるcardiosphereは、シート化することで不全心における生着率の向上が生じ、低酸素刺激により獲得した高い血管新生効果により虚血不全心における血流回復が生じたことが予想される。CDCは我が国をはじめ米国においても既に臨床試験に用いられており、特別なスキャフォールド等を用いずに細胞成分だけで作製する細胞シート技術との応用は、今後、現実的かつ有用な重症心不全治療法となり得る。平成27年度にはCardiosphere由来細胞シートの作製法が確立できたため、平成28年度はマウス陳旧性心筋梗塞モデルへの移植によりその治療効果を検証する。主な評価項目は、心エコー検査による左室機能改善の有無、梗塞部周囲の血管新生率、梗塞部面積の縮小率、などである。なお、マウス陳旧性心筋梗塞モデルの作製技術は既に習得しているため、スムーズに進行できるものと思われる。心臓外科細胞シート作製法を確立するためにやや多めに予算を計上していたが、予想以上に順調に進んだために想定額よりも安価に仕上げることが出来たため。平成27年度に発生した繰越金は、平成28年度に行う予定の動物実験に充てることにする。具体的には、血管新生効果に対する検証において評価に用いる抗体の数を増やし、より精度の高い検証を行う予定である。
中米統合機構における超国家的な地域共同体法の国内適用の比較研究

本研究の第1の目的は、超国家的な地域機構の1つである中米統合機構を対象に、地域条約、各国の国内法、国内裁判所および地域国際裁判所の判例を資料として、同地域諸国の国内法秩序における共同体法およびその他の国際法の適用の状況を明らかにすることにある。その先に、世界の他の地域機構における同様の実行との比較研究を予定している。本年度は現地調査を計画していたが、現地の政情悪化等により実現できなかった。次善策として、北米・南米の近隣諸国で資料収集を行いつつ、2年目以降に予定していた他の地域との比較研究の準備を前倒しして進めた。結果的に、地域共同体法の一般的意義と比較に関する総論的・理論的な研究が先行して進む形となった。本年度は、中米諸国の政情・治安の急激な悪化により、現地調査の実施が困難となった。その分を北米・南米の近隣諸国での調査研究で補い、場合によっては次年度以降に予定されていた調査を先取りして行うことによって、おおむね当初予定していた水準まで研究を進めることができた。しかし、最終的な研究目的の達成には、中米各国での調査が不可欠であり、先送りした現地調査の早期の実現とそれに伴う次年度以降の研究計画の修正が求められる状況にある。2年目、3年目の目標として以下の3点を達成したい。第1に、本年度の活動で収集した資料・知見と、2年目以降に行う中米諸国での現地調査によって新たに得られるべき資料・知見をもとに、中米統合機構加盟国の国内法秩序における国際法の地位およびその国内適用のあり方を、各国の法制と主要裁判例に基づいて実証的に解明する。この作業は共同体法とその他の国際法のそれぞれにつき行う。中米司法裁判所は米州人権裁判所が排他的に管轄する事物には管轄権を持たないこととされており、地域国際裁判所の間で管轄権の分配が行われていることにも留意する。第2に、わが国では、中米統合機構・中米司法裁判所に関するこれらの知見が整理された形で紹介されたことがないため、邦語または英語の論文として研究成果を発表する。第3に、北米、南米、欧州等の他の地域機構における紛争解決制度と中米統合機構のそれとの比較、各地域における国際法の国内適用のあり方との比較を進め、それぞれの実行を相対化して世界的な全貌を提示するための基礎をつくる。必要に応じて追加的な現地調査・資料収集を行う。今年度は中米諸国における現地調査を予定していたが、同地域諸国の政情不安の増大にともなう治安の悪化等により、実現できなかった。そのため、その分の予算を次年度に使用することとなった。中米諸国の治安は改善傾向にあるので次年度は現地調査を実現できる見込みである。
組合せ論的位相幾何学の新しい手法の可換代数への応用

スペインやアメリカの研究者と共同で,多項式環の単項式イデアルによる剰余環のLyubeznik数を研究した。たとえば,polarizationは,この不変量を実質的に保つことを示した。また,村井聡氏(大阪大学)と共同で,旗複体のcd-指数の研究に,squarefree加群の理論を応用した。さらに,岡崎亮太氏(福岡教育大学)と共同で,単項式イデアルの胞体的自由分解について研究し,アファイン有向マトロイドへの応用を模索した。既に受理された論文を次項に挙げるが、ここでは進行中・投稿中のものを中心に述べる。まず、山口大学(現在は、大阪大学)の村井聡氏と共同で、flag complexのcd指数について共同研究を行った。これは、代表者の専門分野である「組合せ論的可換代数」の重要な話題の一つであるが、これまで扱った経験が無かった。今回、村井氏の発案のもと、代表者が以前に導入した一般的な手法であるsquarefree加群を、適宜カスタマイズして応用した。cd指数に関する既存の結果で最も顕著なものは、Karuによる非負性の証明であるが、彼の議論を環論的に捉え直すことで、結果を精密化・一般化している。次に、カタルーニャ工科大のJ. Alvarez Montaner氏と共同で、Stanley-Reisner環のCartier代数が有限生成となる為の必要十分条件を与えた(J. Algebraに掲載決定)。「ともかくも書き下す」と言った感じの条件は既知であったが、今回は、組合せ論的位相幾何学の視点からも自然で、簡潔な記述が得られた。同氏とは、よりホモロジー代数的・幾何学的な共同研究も進行中である。3つ目に、福岡教育大学の岡崎亮太氏との共同で、Borel fixed idealとその変種について研究した。このイデアルの極小自由分解は、Eliahou-Kervaireによる古典的なものと、岡崎氏と代表者が構成した新しいもの(J. Algebraic Combin. 2013)とが有り、それぞれの利点を持つ。前者が正則CW複体を台とすることは、Merminらによって示されていたが、後者も同様であることを証明した(Collect. Math.に掲載決定)。なお、どちらの場合も、剰余環がCohen-Macaulayの場合には、対応する正則CW複体は球体と同相となることも今回得られた。平成26年度に執筆・投稿した論文は2本、他に、現在進行中の題材が2つある。執筆した2本の論文は、ともに(主としてStanley-Reisner環の)Lyubeznik数に関するもので、前年度からの継続であるJ. Alvarez Montaner氏との共同研究、及びここから派生したA. Banerjee氏, L. Nunez Betancourt氏との共同研究である。前者の主定理は、Stanley-Reisner環K[Δ]のLyubeznik数が、単体的複体Δの幾何学的実現の位相(と、基礎体Kの標数)のみで定まることを示すもの。この他にも、Lyubeznik数の基本性質、および計算上のテクニックも幾つか与えている。後者の主結果は、polarizationと言う操作がLyubeznik数を保つこと等。進展中の題材の一つは、岡崎亮太氏(福岡教育大学)との共同研究であり、アファイン有向マトロイド(「超平面配置」の組合せ論的構造の抽象化)の有界複体の位相的性質を可換環論的手法を用いて調べるもので、今回の研究課題である「組合せ論的位相幾何学の新しい手法の導入」に非常に適したものと言える。大筋は、Novik, Postnikov, Sturmfelsが2002年に発表した論文からの自然な発展であるが、付随する可換環のCM性から、有界複体のCM性を導く議論には前例がなく、斬新なものかと思われる。進展中の話題の2つ目は、L. Katthan氏(オスナブリュック大学)との共同研究で、本基金からの援助で先方を訪れた際に研究の端緒を得たものである。具体的には、可換環Rの正準加群の構造とRの正規性との関連であり、代表者が26年度に出版した論文の一部内容からの発展と言える。平成27年度に執筆・投稿した論文は以下の2本である。一つ目は, Lukas katthaen氏(オズナブリュック大学→フランクフルト大学)との共同研究であり,緩い条件下で,ネーター整域RがSerreの(R_1)条件を満たすことと,Rの標準加群の自己準同型環がRの整閉包と同型であることが,同値であることを示した。証明自体は容易であるが,青山陽一氏の著名な結果(Rが(S_2)条件を満たすことと,Rの標準加群の自己準同型環がR自身と一致することとの同値性)と,対をなし,極めて自然なものと思われる。なお,上述の内容自体は可換環論一般の結果であるが,応用として,アファイン半群環の組合せ論的考察も行っており,当然ながら研究課題に即したものである。なお。当研究は,26年度末には端緒を得ていたが,27年度に論文にまとめ,学術雑誌への掲載も既に決定している。2つ目は,岡崎亮太氏(福岡教育大学)との共同研究で,アファイン有向マトロイドの有界複体の位相的性質を,可換代数を応用して研究したものである。