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映画が辿る認知症介護の45年間  1973～2017

本研究の目的は、日本映画が辿る認知症の表象を明らかにするため、認知症患者の介護をめぐる家族像・社会像を検出することであった。さらに、その日本映画の認知症表象を、外国の認知症映画のそれと比較し、認知症映画の最先進国である日本映画の独特な認知症の表象を浮き彫りにすることであった。最終年度(2018年度)には、外国映画のうち中国の例に焦点をあてて、日中の映画における認知症表象の違いを明らかにし、本研究の全体をまとめることに努めた。中国映画は外国映画のなかでも、とくに注意を要するケースだと考えていた。なぜなら、外国映画における認知症のテーマは、日本から30年遅れの2000年代に入って出現しはじめたのであるが、中国だけが1995年という早い時期に認知症映画制作を開始したからである。その中国映画の特別な状況は、最初に中国認知症映画をつくったアン・ホイ監督が日本人を母に持ち、『恍惚の人』の公開時に来日していたことと関係ある、とわたしは考えていた。調査・考察の結果、中国映画の認知症表象はやはり日本と類似した面があり、ほかの外国映画(たとえばアメリカ、イギリス、カナダなどの映画)とは一線を画すことが証明できた。しかし、日本映画は初期の段階にはたしかに中国映画がモデルにした特徴が強く出ているものの、その後は多種多様な患者像と介護者像を出現させ、中国映画を引き離していったことが、日中の相違点として挙げられることも突き止めた。アメリカやイギリスなどの映画における認知症患者は、義理の娘などの家族の世話になることはなく、老いた配偶者の手中に委ねられるという共通性をもつ。夫婦という単位が社会の基本として確立している文化圏では、老々介護の形態をとりやすいということを解明することもできた。そうした外国映画の認知症表象と比較しながら、日本映画の認知症表象史を構築したことが、本研究の成果である。本格的な「認知症映画」は、1973年に日本で制作された『恍惚の人』が、世界初の例である。しかし、日本映画が辿る認知症の変遷を本格的に研究した例は、まだ存在しない。本研究の第一の目的は、認知症患者の介護をめぐる家族像・社会像の変遷に注目しながら、「認知症介護映像表象史」を構築することである。第二の目的は、2000年代に興隆した「外国」の認知症映画に目を向け、日本と外国の認知症介護映像表象史を比較考察することである。初年度にあたる平成28年度は、第一の目的を達成すべく、認知症映画の本格的な第1号作品である『恍惚の人』(1973年、豊田四郎監督)から今日までの日本映画を対象として、「認知症患者と介護者の人物造形」と「彼らを取り巻く社会環境」を検証していった。そして認知症介護の「映像表象史」と呼べるような小史を構築する努力をした。その映像表象史の要点をまとめると、以下のようになる。「認知症患者」と「介護者」が築きあげる人間関係は、1973年から今日までの映画において、大きく変化している。初期の197080年代の映画では、第一号の『恍惚の人』以来、患者はいつも高齢の「男」であり、彼を介護する者はきまって女(それも義理の娘)であった。しかし1980年代後半になると、高齢の「女」の患者が出現しはじめ、彼女を介護するのは夫(男)になる。とつぜん男・女の逆転が起こったのである。2000年代初めまでその傾向は続くが、2000年代には新たな患者/介護者の関係が広がりを見せ、介護者として義理の娘が多くなり、患者と介護者のあいだに「女どうしのネットワーク」が確立されていく。ところが2010年代に入ると、介護者像はさらに多様化し、息子(男)や介護施設のスタッフが加わるため、今日の認知症映画はじつに豊饒な多面性を見せている。当初の研究計画どおりの進捗状況である。平成28年度の計画は、日本映画における認知症介護の描写に関して、以下の2点を解明することであった。(1)認知症患者と介護者の人間関係(家族関係)はどのようになっているか、(2)患者と介護者を取り巻く社会環境(たとえば介護福祉施設)はどのように設定されているか。それらの計画が達成できたことから、研究はおおむね順調に進展していると判断しうる。本研究が対象とするのは「認知症映画」であり、映画が描き出してきた認知症介護のありかたを解明することが目的である。この目的が達成されれば、「映画研究」が「老年学」という学際的領域に貢献しうることが示されるはずである。認知症をテーマにした映画は、増大しつつある。「認知症映画」は1973年に日本で制作された『恍惚の人』が、世界初の例である。これら二つの目的のうち、第一の目的は前年度に達成できている。

すなわち、日本映画を考察対象として認知症介護映像表象史を構築することは、完成できている。その表象史は三段階からなり、初期の197080年代、中期の1980年代後半2000年代初め、後期の2000年代以降、という区分を想定したものである。患者像と介護者像には、男の役割と女の役割が明白に異なっていることが明らかになり、興味深い表象史が浮き彫りになった。第二の目的は、構築した日本の認知症介護映像表象史が、外国映画における認知症映画の事情に適応できるかどうかを見極めるため、日本と外国の認知症映画の比較考察を行うことであったが、この目的は9割が達成できた段階である。欧米映画に関しては日本の表象史と大きな差があることを突き止めた。しかし、日本の状況にもっとも近いことが明らかになった中国映画の事情は、調査を継続している最中である。当初予定していた計画の9割は完成している。日本における認知症介護の映像表象史は完成している。認知症映画の先進国として、諸外国より30年も前に認知症をテーマとした映画制作に着手した日本の認知症映画の表象史が明らかにできた。しかし、諸外国のなかで中国における認知症映画の事情だけが、ほかの外国映画の事情とは異なって、日本の映像表象史に近い様相を示していることが明らかになったため、その理由を調査する必要が生じた。理由は、まだ解明できていない。なぜ、中国映画における認知症の描写は、ほかのアジアや欧米の国々の認知症映画とよりも早く開始され、日本に近い映像史をもつようになったのか。その点が解明されなければ、認知症映画における日本の独自性が証明できないため、中国映画に関するさらなる調査が必要になっている。本研究の目的は、日本映画が辿る認知症の表象を明らかにするため、認知症患者の介護をめぐる家族像・社会像を検出することであった。さらに、その日本映画の認知症表象を、外国の認知症映画のそれと比較し、認知症映画の最先進国である日本映画の独特な認知症の表象を浮き彫りにすることであった。最終年度(2018年度)には、外国映画のうち中国の例に焦点をあてて、日中の映画における認知症表象の違いを明らかにし、本研究の全体をまとめることに努めた。中国映画は外国映画のなかでも、とくに注意を要するケースだと考えていた。なぜなら、外国映画における認知症のテーマは、日本から30年遅れの2000年代に入って出現しはじめたのであるが、中国だけが1995年という早い時期に認知症映画制作を開始したからである。その中国映画の特別な状況は、最初に中国認知症映画をつくったアン・ホイ監督が日本人を母に持ち、『恍惚の人』の公開時に来日していたことと関係ある、とわたしは考えていた。調査・考察の結果、中国映画の認知症表象はやはり日本と類似した面があり、ほかの外国映画(たとえばアメリカ、イギリス、カナダなどの映画)とは一線を画すことが証明できた。しかし、日本映画は初期の段階にはたしかに中国映画がモデルにした特徴が強く出ているものの、その後は多種多様な患者像と介護者像を出現させ、中国映画を引き離していったことが、日中の相違点として挙げられることも突き止めた。アメリカやイギリスなどの映画における認知症患者は、義理の娘などの家族の世話になることはなく、老いた配偶者の手中に委ねられるという共通性をもつ。夫婦という単位が社会の基本として確立している文化圏では、老々介護の形態をとりやすいということを解明することもできた。そうした外国映画の認知症表象と比較しながら、日本映画の認知症表象史を構築したことが、本研究の成果である。2年計画の2年度目(最終年度)は、予定どおり、外国語映画を視野に入れ、日本映画における認知症介護の表象と外国映画におけるそれとの比較を行う。
分泌経路におけるERp44を介したタンパク質品質管理機構とその生理的意義の解明

小胞体ゴルジ体からなる初期分泌経路は、新規に合成された分泌タンパク質や膜タンパク質の立体構造形成の場である。ERp44は、ゴルジ体内腔において基質タンパク質を捕え、小胞体へ逆行輸送することで、初期分泌経路におけるタンパク質品質管理に関わる。これまで、ゴルジ体におけるpHの低下や亜鉛イオンとの結合が、ERp44の基質結合能を上昇させることが分かっていたが、ERp44の基質タンパク質の網羅的な同定はなされていなかった。そこで、基質タンパク質の網羅的同定を試み、以下の検討を行った。ビオチン付加酵素を融合させたERp44コンストラクト(BioID2-ERp44)を用いることで、細胞中でERp44近傍に局在するタンパク質をビオチン化修飾したのちに、細胞からミクロソームを抽出した。得られたミクロソームをオプティプレップを用いた密度勾配遠心によって分離することで、小胞体画分、ゴルジ画分に分けることに成功した。それぞれの画分を溶解したのちに、ビオチン化されたタンパク質をストレプトアビジンビーズを用いて回収した。含まれるタンパク質はSDS-PAGEによって分離し、質量分析によって同定した。以上の解析を通じて、ERp44の新たな基質タンパク質候補を複数同定し、ERp44の生理機能として細胞外マトリクスの制御が示唆された。また、ゴルジ体内腔に亜鉛イオンを輸送する亜鉛輸送体ファミリーを発現抑制すると、ERp44がゴルジ体に集積することを発見した。この表現型は、キレート剤処理による亜鉛枯渇条件と同様の表現型であると考察され、生体内においてERp44が亜鉛イオンを獲得するための分子機構の一端を見出すことに成功した。ERp44結合タンパク質を網羅的に同定するために、免疫沈降法による結合タンパク質の精製を試みた。共沈降したタンパク質をSDS-PAGEによって分離し銀染色で観察したが、そのバンドパターンの再現性が低く、ERp44を含むタンパク質複合体は比較的不安定であることが疑われた。そこで、新たにビオチン付加酵素を融合したERp44発現プラスミド(BioID2-ERp44)を作製し、生細胞中でERp44の近傍タンパク質のビオチン化を行った。ビオチン化されたタンパク質をストレプトアビジンビーズによって回収し、質量分析によって網羅的に同定した。本解析によって、多くの結合タンパク質候補を同定することに成功した。いくつかの分泌タンパクが同定されたことで、ERp44の新たな生理機能の解明につながることが期待される。また、亜鉛イオン制御分子ファミリーに着目し、siRNAによる一連の発現抑制実験を行い、細胞観察を行った。その結果、一つのサブファミリーの発現抑制でのみ、ERp44の細胞内局在が変化し、亜鉛イオンによる制御機構が破綻しているような表現型を得ることができた。この表現型は、siRNAによって分解されない遺伝子の過剰発現によってレスキューされたことから、この遺伝子が亜鉛を介したERp44の制御に重要な役割を担っていることが明らかとなった。さらに、密度勾配遠心やサイズ排除クロマトグラフィーによって細胞抽出物分画の技法を身につけ、ERp44の細胞中におけるオルガネラ分布や複合体形成状態を生化学的に解析できるようになった。当初計画していた、免疫沈降によるERp44結合タンパク質同定はできなかったが、BioID2を用いたビオチン化修飾法による結合タンパク質探索を行うことができた。それぞれの基質候補タンパク質の詳細な解析が今後の課題である。一方で、siRNAによる発現抑制実験により、ERp44を制御する亜鉛イオン制御因子を新たに同定することに成功した。基質タンパク質の同定と新たな生理機能の解明については、計画よりも進展が悪いが、亜鉛イオンを介した新たなERp44制御因子を同定することができたため、総合しておおむね順調に進展していると判断した。同定された新規ERp44制御因子の解析に注力する。

これまではHeLa細胞を用いて解析してきたが、この現象が普遍的なものであるか検証するために、他の細胞種でも同様に解析する。さらに、ERp44との結合や、活性変異体によるレスキュー実験などの解析を行い、ERp44制御の分子機構を解明する。本研究に特に注力し、論文をまとめて投稿したい。今回同定された基質タンパク質候補については、その中でも特に興味深いと思われた成長因子タンパク質に着目する。ERp44発現抑制細胞で、この成長因子に由来したシグナル伝達に影響がないか、詳細に解析する。当初の計画では、基質候補タンパク質の抗体を多数購入する予定であったが、今年度は限られた数の抗体での解析しか進展できなかったため、次年度使用額が生じた。次年度も引き続き、消耗品の購入、研究成果報告のための旅費、および研究成果の投稿料を計上する予定である。
学級規模と指導・評価方法等が児童生徒の学力の経年変化に与える影響に関する研究

本研究では,学級規模の大小と形成的評価の実施状況,及びこれらの組合せによって,児童生徒の学力の変化に違いが見られるかを3レベルの階層線形モデルによって検討した。その結果,小学校では一部の学年・教科で,学級が小規模であるほど形成的評価の実施頻度が高い傾向が示され,形成的評価の実施頻度が高い場合,学級規模が小規模であるほど,一部の学力層においてのみの場合もあるが児童の学力を相対的に高くすることが示された。中学校では,理科において,第1学年で同程度の学力偏差値の生徒についてみると,学級が小規模であるほど第2学年における学力偏差値が高いことが示された。本研究の目的は,学級規模,指導・評価方法,学級の雰囲気が児童生徒の学力の経年変化に与える影響を明らかにすることである。そのために,平成25年4月における小学校2年生から中学校1年生を対象に,それぞれ3年間にわたるパネル調査を実施している。平成25年度においてはこの調査のうち(1)山形県のほぼ全ての小中学校の小学校第2学年中学校第1学年の児童生徒についての標準学力検査結果を個別に取得,(2)山形県内各小中学校の学年別学級数児童数データの取得を行った。さらに,(3)調査対象児童生徒が経験した指導・評価の実施状況を把握するために形成的評価に関する先行研究のレビューを行った上で項目を設定した調査を教員を対象に実施した。これら(1)(3)がそろったことにより,個別の児童生徒が経験した指導・評価方法と在籍した学級と学年の規模と学力偏差値が紐付きになったデータを取得することができた。児童生徒個別の標準学力検査結果の取得方法は,調査対象校の担任教員に学校が保持する検査結果帳票の内容を個別の一覧表形式の様式に転記していただくことを計画していた。しかし,調査対象の県教育委員会との協議を行った結果,市町村教育委員会教育長の同意を得た上で,標準学力検査を実施した業者が保持するデータを直接入手することが可能となった。そのため,当初計画していた方法によるデータ取得の方法と比べて,調査対象校の教師の負担を大幅に軽減することが可能となった。指導・評価方法に関する教師調査については,インターネットを用いた方法を採用することで,欠損をできるだけ少なくした調査が可能となった。ただし一部地域においては調査システムと校務システムとの不整合が発生したため,冊子による調査を行った。本研究の目的は,学級規模と指導・評価方法が児童生徒の学力の経年変化に与える影響を明らかにすることである。そのために,平成25年4月における小学校2年生,3年生,4年生,中学校1年生を対象とした標準学力検査を用いたパネル調査を3年間にわたって実施するとともに,平成25,26年のそれぞれの年度における指導・評価の実施状況に関する教師調査を行い,これらの結果を組み合わせたデータに対する分析を行う。平成26年度までに,(1)山形県内34市町村で実施された標準学力検査のデータのうち,約30,000人分の国語,社会,算数・数学,理科についての平成25,26年度の学力偏差値が個別に対応づけられたデータ,(2)平成25,26年度のそれぞれの年度における指導・評価の実施状況に関する教師調査のデータ。(3)平成25,26年度の各校の学級規模データ,以上3種類のデータをそれぞれを取得した。また上記(1)および(2),(3)の平成25年度分のデータを組合せたものに対して,児童生徒が在籍したそれぞれの学年(例:小2)における学級の規模,経験した指導・評価の実施状況によって,2時点間(例:小2開始時→小3開始時)の学力の個人内変化と個人間変化に違いが見られるかを,予備的に分析を行った。さらに,上記(2)及び(3)の平成25年度分のデータを分析し,学級規模の大小と形成的評価の実施状況との関係を検討した。その結果,経験年数の短い教員において学級規模が大きいほど効果的な形成的フィードバックが実施しにくいことが示唆された。この結果は日本教育心理学会第56回総会において発表したほか,調査対象地域である山形県の教育庁義務教育課にもフィードバックした。そのために,平成25年4月時点での小学校2年生から中学校1年生を対象に,それぞれ3年間にわたるパネル調査を実施するとともに,平成25,26年の各年度における指導・評価の実施状況に関する教師調査を行ない,これらの結果を組み合わせたデータに対する分析を行なうことで,学級規模が教師の指導・評価と児童生徒の学力の変化に影響を及ぼす一連の過程を記述する。平成27年度においては,(1)山形県内34市町村で実施された標準学力検査のデータのうち,約30,000人分の国語,社会,算数・数学,理科についての平成25,26,27年度初めの学力偏差値が個別に対応づけられたデータ,(2)平成25,26年度の各年度における指導・評価の実施状況に関する教師調査のデータ,(3)平成25,26年度の各校の学級規模データの,以上3種類のデータを取得し,これらを対応づけたパネルデータを作成し,データの取得が完了した。また,このデータに対する分析モデルを数回にわたって開催した研究会議で検討し,一部学年・教科について分析を試行した結果,学級規模と形成的評価の実施状況の交互作用が児童の複数年度間の学力の変化に影響を与えることが示された。これらの分析及び検討の過程で得られた結果の一部は,調査対象地域である山形県の全県の教員を対象とした研修会で発表したほか,山形県教育庁義務教育課にもフィードバックした。

計画通り,4年計画の研究の3年目である平成27年度中に必要なデータをすべて取得し,データ分析のモデルの検討と分析の試行を行うことができたことがその理由である。このように本研究は計画通り進捗しているため,最終年度である平成28年度には調査対象コーホート,教科全ての分析が完了し,研究結果のとりまとめが完了する見通しが立っている。本研究は3年分の児童生徒の学力のパネルデータに対して,2年度間に対象児童生徒が在籍した学級の規模,授業中に受けた形成的評価の状況を結合したデータを用いて,(1)学級規模の大小による形成的評価の実施状況の違い,(2)学級規模の大小と形成的評価の実施状況及びこれらの組合せによる児童生徒の学力の変化に違いを明らかにすることを目的に実施した。山形県内の34市町村の小学校の2013年度の第2,3,4学年と中学校第1学年を対象。調査対象学校数は小学校206校,中学校83校。各コホートに対して,2年間の学校及び学級の状況の調査を行うとともに,3年間の各年度始めの標準学力検査のデータを個別に連結したものを取得した。そして,対象学年・教科ごとに,2013,2014年度に当該教科で少人数指導を実施せず,2013,2014年度で学年学級数が同じ学校を対象に分析を行った。その結果,小学校においては,一部の学年・教科で,学級が小規模であるほど形成的評価の実施頻度が高い傾向が示され,形成的評価の実施頻度が高い場合,学級規模が小規模であるほど,一部の学力層においてのみの場合もあるが児童の学力を相対的に高くすることが示された。一方,形成的評価の実施頻度が低い場合には,学級規模の大小による学力への影響はほとんど示されなかった。中学校においては,全体的に形成的評価の実施頻度が低いこともあり,学級規模の形成的評価の実施頻度への影響は示されなかった。理科では,第1学年で同程度の学力偏差値の生徒についてみると,学級が小規模であるほど第2学年における学力偏差値が高いことが示された。しかし他の教科では,形成的評価の実施頻度や学級規模の大小に関わらず,生徒の学力の変化に違いはほとんど見られなかった。本研究では,学級規模の大小と形成的評価の実施状況,及びこれらの組合せによって,児童生徒の学力の変化に違いが見られるかを3レベルの階層線形モデルによって検討した。その結果,小学校では一部の学年・教科で,学級が小規模であるほど形成的評価の実施頻度が高い傾向が示され,形成的評価の実施頻度が高い場合,学級規模が小規模であるほど,一部の学力層においてのみの場合もあるが児童の学力を相対的に高くすることが示された。中学校では,理科において,第1学年で同程度の学力偏差値の生徒についてみると,学級が小規模であるほど第2学年における学力偏差値が高いことが示された。本研究において必要なデータは,(1)調査対象児童生徒の3年分の標準学力検査得点のパネルデータ,(2)平成25,26年度における調査対象児童生徒が受けた授業における指導と評価の実施状況に関するデータ,(3)平成25,26年度における調査対象児童生徒が在籍した学級規模に関するデータ,の3種類である。
認知言語学に基づいた英語語彙・構文ネットワーク構築のための学習法開発

本研究は英語学習者が既存知識を最大限に活用しながら、さらに高度なスキルを身につけるための教材・学習法の開発を行うものである。認知言語学における用法基盤(使用依拠)モデルに基づいた研究・開発の結果として次の成果を得た。1)コーパス・データをもとに学習者にとって最適な英語構文のリストと対応する例文を作成した。2)構文パターンとその実例を検索できるシステムTED Corpus Search Engineを構築した。3)語彙・構文の知識を実践的な能力に結びつけられるよう、音声認識を利用したシステムE-Speakを開発した。これらの成果物は、単なる語彙学習にとどまらない総合的な英語学習の実践を促進する。本研究は、実践的な運用能力の獲得を目指す英語学習者が既存知識を最大限に利用しながら、さらに高度な知識とスキルを身につけるための学習システム開発を行うものである。認知言語学における使用依拠モデルを理論基盤としており、豊富な用例から断片的な既存知識に有機的連関とまとまりを生じさせ、各学習者の中に豊かな言語知識ネットワークを構築することを目標としている。研究の1年目(2013年度)には語彙リストの第1版を作成した。語彙項目の選定にあたってはCorpus of Contemporary American English(COCA)を中心とするコーパスから得た頻度情報と既存の複数の語彙リストを元にして作業を行った。語彙項目を互いに関連づけてネットワーク的に知識化できることを重視している点に本リストの独自性がある。各語に対しては、基本的な語義の他に、TED(http://ted.com)のデータを利用して取得した複数の使用例を用意し、全体を検索可能なデータベースとして利用できるウェブ・インターフェイスを設計・実装した。これによって、英語での使用例に加えて、日本語訳や該当部分の音声・動画にアクセスすることが可能になる。TEDでは2014年4月において約1600件の英語プレゼンテーションのスクリプトと多言語による対訳テキスト(日本語は約1300件)が各種プログラミング言語を通じてアクセスできる形で提供されており、このサービスを効果的に用いることは、発信的な側面に焦点を当てた英語学習に新たな可能性を拓くものと思われる。TEDのデータは上記サイトのUsage PolicyとCreative Commonsライセンス(BY-NC-ND)の範囲内で自由に利用できるため、本システムは英語の学習・教育活動に広く資することが期待される。以上の成果(語彙リストと用例データベース・システム)は2014年度に部分的公開を行う予定である。本研究では、学習者が既に持っている言語知識を活かしながら、根本的な再構築と補強を加え、真に有効なコミュニケーション手段として英語を使いこなせるようになるための学習素材と方法を開発する。2年目になる2014年度には、前年度に開発したTEDコーパス検索システムに大幅な改良を加えた上で一般公開を開始した。これはTED(http://ted.com)で公開されている約1,900の英語プレゼンテーションのトランスクリプトをデータベース化し、用いられている表現の表層形、基本形、および品詞情報を検索可能にしたシステムであり、ユーザーは様々な表現の実際の映像・音声をピンポイントで再生することができる。上記の基本機能に加えて、約450万語から成るコーパスから効率的な英語教育・学習に役立つ構文のリストとそのネットワーク関係を取得するため、全データを対象にn-gram検索が可能となる仕組みを実装した。これにより、指定した語句の実例だけでなく、他のどのような語句と共起しやすいかについての情報を得ることができる。本研究では「言語の母語話者は文法や構文のパターンを実際の言語事象に触れる中で一種のスキーマとして自発的に抽出する」という考え方(=使用依拠モデル)に基づいた英語学習方法の開発を目指しており、本システムはその中心を成す。2014年11月にTED Corpus Search Engine(TCSE)という名称でシステムを一般公開した後、その設計、実装、背景となった認知言語学理論に関して、2月22日に筑波大学で行われた「コーパス×学習者ラウンドテーブル」および3月5日から7日にスペイン・ヴァリャドリードで行われた「7th International Conference on Corpus Linguistics」で研究発表を行った。本研究は実践的な運用能力の獲得を目指す英語学習者が既存知識を最大限に活用しながら、さらに高度な知識とスキルを身につけるための学習システム開発を行うものである。認知言語学における用法基盤(使用依拠)モデルに基づいて、豊富な用例の助けにより学習者の断片的な知識群に有機的な結びつきを生じさせ、実際のコミュニケーションに資する豊かな言語知識ネットワークを構築できることが目標である。最終年度である2015年度にはこれまでの成果に基づいて学習システム全体の大幅な改良を行った。中心となる表現リストはTED Corpusの統計的情報をもとに、既存の語彙リストや学習書などを参考にして、学習者にとって最も重要と考えられる約1,100の構文(construction)を抽出し作成したものである。実際的な英語の運用には個別の語に関する知識もさることながら、相互の結びつきに関する知識が求められる。ウェブ上のデータベースに格納された本リストは部分要素を軸にしたリストアップも可能であり、学習者や指導者が自ら表現の意味的・形式的な広がりを模索できるようになっている。さらに、並行して開発されたTED Corpus Search Engine(TCSE)を用いて、リストに含まれる全ての表現について作例と実例が確認できる。実例については約2,000の英語プレゼンテーション動画の該当箇所をピンポイントで再生可能となっており、認知言語学で言う「発話のグラウンド」の概念を意識した学習および教育を促進する。

また作例についてはE-Speakと称するシステムを開発し、学習者がコンピュータに接続されたマイクを通じて実際に発話練習を行うことができる環境を構築している。なお、これらの成果物はすべてウェブ上で公開しており(http://yohasebe.com/tcse)一定の条件のもとに誰でも自由に利用することができる。本研究は英語学習者が既存知識を最大限に活用しながら、さらに高度なスキルを身につけるための教材・学習法の開発を行うものである。認知言語学における用法基盤(使用依拠)モデルに基づいた研究・開発の結果として次の成果を得た。1)コーパス・データをもとに学習者にとって最適な英語構文のリストと対応する例文を作成した。2)構文パターンとその実例を検索できるシステムTED Corpus Search Engineを構築した。3)語彙・構文の知識を実践的な能力に結びつけられるよう、音声認識を利用したシステムE-Speakを開発した。これらの成果物は、単なる語彙学習にとどまらない総合的な英語学習の実践を促進する。大幅なシステム改良に加え、データの拡充と詳細な分析作業を進めた結果、当初は2014年度に完成予定であった学習者用の語彙・構文リストの開発が現在も継続中となっている。また、用例をText-to-Speech技術を用いて音声化するとともに、入力された音声をWeb-Speech-APIを用いてチェックする学習システムについても、未だ完成には達していない。しかし、いずれも前年度から大きく進歩しており、2015年度には完成する見込みである。また、学習素材・方法の有効性を実証的に検証する作業が未だ行われていない。これについては、上記システムの完成後に実施の予定である。本研究の成果となるシステムはすべて本サイトからアクセス可能となっている。認知言語学当初の研究計画に比べると現在の進捗は若干遅れているが、2015年度前半にはシステムと語彙・構文リストが完成する見込みである。また、学習素材・学習方法の検証については2015年度後半を予定している。結果として検証作業にかける時間が当初の予定より短縮されることになるが、すでにシステムの一部を公開しており、利用者のフィードバックが得られていることから、最終的な目標の達成には影響がないものと考えられる。当初の研究計画の通り、語彙リストの第1版を完成し、これを最大限活用するための用例データベース・システムを開発した。また、その過程で、認知言語学における使用依拠モデルを言語教育・言語学習の実践に利用する方法について多くの知見が得られた。これは最終的に本研究の成果をさらに応用するための重要な手がかりになると思われる。一方で、研究計画には一部変更を施す必要が生じている。当初は研究の1年目に自学自習用
心静止に対するパーカッションペーシングの有効性の証明とその作用機序の解明

パーカッションペーシングは、心静止時に胸壁に物理的な衝撃を与えることによって心室の自発的収縮を誘発させる心肺蘇生法で、胸骨圧迫法と同様に有効な体血圧を誘発すると報告されているが、現在のAHAガイドラインにおける心肺蘇生法として推奨されていない。一方で、我々はパーカッションペーシングによる心静止や症候性徐脈患者に対する治療効果は電気的ペーシングに匹敵し、伸展活性化チャネルの開口がその心室電気活動の誘発に寄与することを見出した。徐脈性不整脈に対する経皮的ペーシングや電気的ペーシングの有効性は確立されているが、しばしば救急医療の現場においてすぐに治療開始することが困難な場合がある。パーカッションペーシングは簡便ですぐに開始できる心肺蘇生法の一つであり、この問題点を克服しうると考えられる。本年度は、平成29年度から引き続き、パーカッションペーシングのハロセン麻酔マイクロミニピッグにおけるベプリジルで誘発した洞徐脈モデルに対する安全性を評価した。その結果、ベプリジルで誘発したQT延長症候群においてもパーカッションペーシングの催不整脈作用は確認できなかったことが明らかになった。これらの結果は、徐脈性不整脈患者に対してパーカッションペーシングは有効な血圧と心拍出量を誘発したというletter to the editorに対して、当該実験データを一部含むauthor's replyを発表した。さらに、平成29年度の予備実験で行った左前下行枝を虚血再灌流することで誘発した心室細動犬モデルにおける心肺蘇生に対するβ遮断薬の影響を学会発表した。実験動物数を削減するために、パーカッションペーシングを心肺蘇生法として利用するための条件の明確化を中心に解析を進めた。パーカッションペーシングのハロセン麻酔マイクロミニピッグにおけるベプリジルで誘発した洞徐脈モデルに対する安全性を評価した。治療用量に相当する0.3 mg/kgのベプリジル経静脈的投与下で、パーカッションペーシングはマイニクミニピッグ心静止モデルと同様に誘発電気活動とそれに起因する左室内圧を上昇させた。一方で、QT延長を誘発する3 mg/kgのベプリジル経静脈的投与下で、QRS直後のパーカッションペーシングはパーカッションアーチファクトと左室内圧の上昇を認めたが、誘発電気活動を認めなかった。さらに、R on T現象を誘発するために行ったパーカッションペーシングは、心臓振盪のような致死性不整脈を引き起こさなかった。以上より、少なくとも薬剤誘発性QT延長症候群においてもパーカッションペーシングの催不整脈作用は確認できなかったことが明らかになった。最終年度となる平成31年においては、これまでに完了した本研究成果を論文投稿する。また、誘発電気活動の機序を解明するために、今年度評価できなかった候補化合物投与下での体血圧および心室電気活動の誘発率への影響を評価する予定である。本研究は、心静止および症候性徐脈患者に対してパーカッションペーシングを活用するために、マイクロミニピッグの房室結節をカテーテルアブレーション法で焼灼することにより作製した心静止モデルに対して、前胸部叩打で誘発した心臓の電気活動および動脈圧を精密に同時に評価し、(1)パーカッションペーシングの心血管系指標に対する影響の定量化および標準的な心肺蘇生法における作用との比較、(2)誘発電気活動の発生機序の解明、(3)心肺蘇生法として利用するための条件の明確化を目指す。これまでの先行研究でマイクロミニピッグ心静止モデルに対して胸骨圧迫法、パーカッションペーシングおよび電気的ペーシング法で誘発された体血圧および電気活動を精密に同時に評価し、その心血管系に対する影響を報告した。各蘇生手技により発生した収縮期および拡張期血圧の間に有意差を認めなかったが、脈圧の持続時間はパーカッションペーシング=電気的ペーシング法>>胸骨圧迫法の順であった。次に誘発電気活動の発生機序の解明するために、進展活性化チャネル阻害薬であるamilorideの投与下で心室電気活動の誘発率を評価した。Amilorideは用量依存性にパーカッションペーシングによる心室電気活動の誘発率を減少した。以上より、パーカッションペーシングによる心静止や症候性徐脈患者に対する治療効果は電気的ペーシングに匹敵し、伸展活性化チャネルの開口がその心室電気活動の誘発に寄与すると考えられた。本年度は交付申請書における平成29年度の研究実施計画に記載した研究を開始した。研究者はマイクロミニピッグの房室結節をカテーテルアブレーション法で焼灼することで心静止モデルを確立した。近年、動物愛護の「3Rの原則(Replacement, Reduction, Refinement)」に基づく使用動物数の削減が求められており、実験動物数を削減するための予備実験を行った。

パーカッションペーシングは簡便ですぐに開始できる心肺蘇生法の一つであり、この問題点を克服しうると考えられる。本年度は、平成29年度から引き続き、パーカッションペーシングのハロセン麻酔マイクロミニピッグにおけるベプリジルで誘発した洞徐脈モデルに対する安全性を評価した。その結果、ベプリジルで誘発したQT延長症候群においてもパーカッションペーシングの催不整脈作用は確認できなかったことが明らかになった。これらの結果は、徐脈性不整脈患者に対してパーカッションペーシングは有効な血圧と心拍出量を誘発したというletter to the editorに対して、当該実験データを一部含むauthor's replyを発表した。さらに、平成29年度の予備実験で行った左前下行枝を虚血再灌流することで誘発した心室細動犬モデルにおける心肺蘇生に対するβ遮断薬の影響を学会発表した。実験動物数を削減するために、パーカッションペーシングを心肺蘇生法として利用するための条件の明確化を中心に解析を進めた。パーカッションペーシングのハロセン麻酔マイクロミニピッグにおけるベプリジルで誘発した洞徐脈モデルに対する安全性を評価した。治療用量に相当する0.3 mg/kgのベプリジル経静脈的投与下で、パーカッションペーシングはマイニクミニピッグ心静止モデルと同様に誘発電気活動とそれに起因する左室内圧を上昇させた。一方で、QT延長を誘発する3 mg/kgのベプリジル経静脈的投与下で、QRS直後のパーカッションペーシングはパーカッションアーチファクトと左室内圧の上昇を認めたが、誘発電気活動を認めなかった。さらに、R on T現象を誘発するために行ったパーカッションペーシングは、心臓振盪のような致死性不整脈を引き起こさなかった。以上より、少なくとも薬剤誘発性QT延長症候群においてもパーカッションペーシングの催不整脈作用は確認できなかったことが明らかになった。今後の研究推進方法を以下に示す。1.胸壁への物理的刺激が心臓の自発的活動を引き起こす機序を解明する。先行実験でパーカッションペーシングの機序は伸展活性化チャネルの開口が心室電気活動に寄与すると推定されている。より詳細に機序を解明するために、β遮断薬であるpropranolol、Ca拮抗薬であるverapamil、If遮断薬であるivabradineおよび機械受容チャネルであるIKATPを遮断するglibenclamideなどの候補火防物の投与下で体血圧および心室電気活動の誘発率への影響を評価する。2.パーカッションペーシングで心臓の電気活動が誘発できる最大心静止時間を評価する。最終年度となる平成31年においては、これまでに完了した本研究成果を論文投稿する。また、誘発電気活動の機序を解明するために、今年度評価できなかった候補化合物投与下での体血圧および心室電気活動の誘発率への影響を評価する予定である。平成29年度における実質的な研究実施期間が短かったため、マイクロミニピッグおよび試薬等の購入数が少なくなった。
超音波変調検出による異常診断技術の開発

申請者は,物体内部を通過する超音波の瞬間的な振動数が変化し,その変化の度合いが内部状態の違いにより異なる現象を見出した.この現象は,これまでの方法に比較してより詳細な物体内部の組成変化を捉える可能性がある.申請者はこの現象を便宜的に超音波変調と呼んでおり,これを用いることで,通常の方法では難しい異常の検出や,内部状態の推定方法の確立を目的とした.実際にいくつかの例を通じてそれらの実現可能性を示した.申請者は,物体内部を通過する超音波の瞬間的な振動数が変化し,その変化の度合いが内部状態の違いにより異なる現象を見出した.この現象は,これまでの方法に比較してより詳細な物体内部の組成変化を捉える可能性がある.申請者はこの現象を便宜的に超音波変調と呼んでおり,これを用いることで,通常の方法では難しい異常の検出や,内部状態の推定方法の確立を目的とした.実際にいくつかの例を通じてそれらの実現可能性を示した.通常の超音波による異常診断は,被検査物に投射した超音波が異常部である不連続界面で反射し,これをパルスとして測定する.しかしながら,応力の状態により明確な不連続性を示さない亀裂や剥離(閉じた亀裂などと呼ばれる)が存在し,これらは通常の方法での検出は難しい.機械の安全確保を確実にするためには,このような亀裂・剥離の検出は避けられない.これに対し申請者は,2つの物体の接触面を通過する超音波の振動数が変調し,さらに,その変調の度合いが接触状態の違いにより異なる現象を見出した.この現象は,閉じた亀裂の存在を発見できる可能性を持ち,さらには,亀裂発生の前段階のように物体内部の組成変化も捉える可能性がある.申請者はこの現象を便宜的に超音波変調と呼んでおり,これを用いることで,通常の方法では難しい対象の異常検出,測定方法を確立し,機械装置の安全確保に貢献することを目的とする.本年度は,測定対象物として比較的扱いやすいゴムを用い,人工的に亀裂(剥離)を作り,圧力を操作して亀裂の大きさや開閉状態をコントロールした.これに様々な超音波を投射して超音波の振動数の変化(変調)度合いを測定した.その結果,以下のことが明らかになった.(1)加える圧力が小さく亀裂の開きが大きいほど,亀裂を通過した超音波の振動数は低下する傾向にある.(2)振動数の低下度合いは,超音波の振幅にともなって変動することがある.亀裂間の接触状態が粗いほど,振動数の変動,変調幅が大きい.(3)超音波の振動数が高いほど,上記(1),(2)の性質は顕著になる傾向にある.ただし,高い振動数ほど透過能力が低く外乱の影響を受けやすいため,対象によって適切な超音波振動数を見極める必要がある.申請者は,物体内部を通過する超音波の振動数が変調し,さらに,その変調の度合いが内部状態の違いにより異なる現象を見出した.この現象は,超音波パルスが反射せず,検出が難しい閉じた亀裂の存在を発見できる可能性を持ち,さらには,より詳細な物体内部の組成変化を捉える可能性がある.申請者はこの現象を便宜的に超音波変調と呼んでおり,これを用いることで,通常の方法では難しい異常の検出や,内部状態の推定方法を確立し,機械装置の安全確保のみならず,これまでは計測困難と思われている種々の現象の検出を目的としている.本年度は,物体内を通過する超音波を一次元波動として捉え,超音波波動伝播シミュレーションのためのモデルを構築した.具体的には,三次元波動方程式を一次元へ次元を低減化し離散系としてモデル化した.離散的な質点間をつなぐ要素としてばね,減衰を考慮し,質点の静止座標に対する運動の反力としてもばね,減衰を考慮した.このモデルを用い超音波波動伝播の数値シミュレーションを行った.その結果,以下のことが明らかになった.(1)超音波が透過する閉じた亀裂は,その部分のみのばね定数が弱くなるものとしてモデル化した.その結果,実験と同様,超音波の瞬時振動数が低下することを示した.(2)亀裂の開きをばね定数の低下によって表した.これにより,実験と同様,亀裂が開くほど超音波の瞬時振動数が低下した.また,表面状態が粗い場合,超音波の瞬時振動数がうなりを持ち,振動数が大きく低下する部分とそうでない部分とが存在した.この現象は,圧縮と引っ張りのばね定数が異なる非線形ばねを用いて表現することで再現できた.(3)接着剤の接着強度によって超音波の瞬時振動数が異なる現象は,減衰係数が異なるモデルによって再現できた.接着剤の接着強度,すなわち粘着力は,モデルの減衰係数の大きさによって表現できることを示した.申請者は,物体内部を通過する超音波の瞬時振動数が変化し,その度合いが内部状態の違いにより異なる現象を見出した,この現象は,これまでの方法に比較してより詳細な物体内部の組成変化を捉える可能性がある.申請者はこの現象を便宜的に超音波変調と呼んでおり,これを用いることで,通常の方法では難しい異常の検出や,内部状態の推定方法を確立し,機械装置の安全確保のみならず,これまでは計測困難と思われている種々の現象の検出を目的としている.これまでの研究から,超音波パルスの瞬時振動数の精度はフィルタやパルス形状に影響されることがわかってきた.本年度は,瞬時振動数が物体の内部状態の違いを正確に表すことができるように,適切なフィルタと超音波パルスの形状の選択方法を研究した.(1)安定した瞬時振動数を求めるために,超音波パルスをフーリエ変換した結果にフィルタを用いている.ガウス

フィルタ,矩形フィルタ,二つのフィルタに絞って比較を行った.安定性はガウスフィルタが高いものの,精度は矩形フィルタが優れていることがわかった.高精度の瞬時振動数を得るには矩形フィルタが適しており,その安定性の向上には矩形フィルタのフィルタ幅を調整することで対応した,精度向上には広いフィルタ幅が必要となるが,安定性向上にはフィルタ幅を狭める必要がある.それぞれのケースに則し,最適なフィルタ幅を用いる.(2)超音波パルスは,フーリエ変換した際の周波数のピークが,滑らかに一ヶ所のみに存在する形状が瞬時振動数の精度を保持するには望ましいことがわかった.ピークが分かれるような場合は瞬時振動数の精度が悪化する.このような超音波パルスは最大値を与える中央部を中心に対象の形状である.このパルスを発生させるために,超音波パルサーのパワー,減衰の調整が必要であることがわかった.
大脳皮質神経細胞産生プログラムの移行制御機構の解明

大脳新皮質のニューロンは脳室帯とよばれる部位の神経幹細胞から生み出され、初期ニューロン-深層投射ニューロン-上層投射ニューロンと順次異なる細胞種を産生することで、最終的に6層の構造を形成する。本研究では発生段階に応じて産生される細胞種が切り替わるメカニズムを明らかにするために、大脳皮質ニューロンの産生スイッチにおける転写因子Foxg1の機能を探った。まず条件付きノックアウト(cKO)マウスを作製し、Foxg1を通常より5日間遅らせた胎生14.5日目から発現させて産生される細胞を解析したところ、14.5日目までの脳では初期ニューロンが過剰に産生されたが、Foxg1を発現させるとすぐに深層投射ニューロンの産生開始が認められた。さらに発生段階が進むと上層投射ニューロンも産生され、最終的にはFoxg1の発現開始を遅らせたcKOマウスでも正常マウスとほぼ同等のニューロンをもつ大脳新皮質が形成された。さらにこのcKOマウスを用いてFoxg1の下流遺伝子プログラムを解析したところ、Ebf2/3, Eya2等多数の転写因子がFoxg1により転写抑制され、これら遺伝子の発現制御領域へのFoxg1の結合配列が、進化的に哺乳類以降で高度に保存されていることが示された。これらの結果より、大脳新皮質の形成は初期ニューロン産生というデフォルトのプログラムを初めに抑制することで投射ニューロンへの分化が進み、この産生の順番をFoxg1が正しいタイミングで切り替えることで、大脳新皮質の最大の特徴である6層構造が獲得された可能性が示された。24年度が最終年度であるため、記入しない。大脳皮質を構成するグルタミン酸作動性のニューロンは、同じ時期に生まれた細胞同士が決まった層に配置し、共通の投射パターンをもつことが知られている。しかしこれらの異なる細胞群がどのように順次分化決定を受けるのか、その制御機構については今のところわかっていない。我々は、フォークヘッド型転写因子Foxg1の発現をマウス大脳皮質で深層投射ニューロンの産生時期にノックアウトし、初期ニューロン、深層投射ニューロン、上層投射ニューロンの各細胞種のマーカーと産生時期について調べた。その結果、興味深いことに大脳皮質のグルタミン酸作動性ニューロンの誕生日と順次産生((1)初期ニューロン(2)深層投射ニューロン(3)上層投射ニューロン)のタイミングが、Foxg1遺伝子発現のオフ、オンの切り換えに伴って移行することを見出した。この結果、Foxg1が大脳皮質の初期細胞から投射ニューロンへの産生移行のスイッチとして働くことがわかった。そこで次に、Foxg1の下流で作動する遺伝子ネットワークを同定するため、Foxg1誘導後0-48時間までの大脳皮質神経前駆細胞を単離し経時的トランスクリプトーム解析を行い、Foxg1誘導に有意に応答する19の転写因子を同定した。また、これらの転写因子について発生期の大脳皮質とFoxg1コンディショナルノックアウトマウスを用い、その時空間的発現パターンについて検証したところ、発生初期ではFoxg1と相補的な発現勾配を示し、またFoxg1の誘導により発現抑制されることがわかった。これらの結果により」Foxg1が大脳皮質の投射ニューロンの運命決定と分化のタイミングを支配するマスター遺伝子であることが示された。今年度は発生期大脳皮質でのFoxg1の発現を時期特異的に制御することにより、Foxg1が大脳皮質の初期細胞から投射ニューロンへの分化移行を制御することを明らかにした。

さらに経時的トランスクリプトーム解析を用い、初期ニューロンから投射ニューロンへの分化スイッチに関わるFoxg1下流の遺伝子ネットワークの同定が進み、これらの結果Foxg1が特定の因子を介して分化決定を制御しているのではなく、それ自体が複数の転写因子の発現制御を担う、投射ニューロンの運命決定のマスター遺伝子として働くという、新規な知見が見いだされた。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後はFoxg1の下流で大脳皮質の初期ニューロンから投射ニューロンへの分化移行を制御する候補分子についてChIPアッセイ、タンパク質間相互作用解析を進め、Foxg1による転写調節およびタンパク質修飾等の発現制御様式を明らかにする。さらに、大脳皮質発生後期のFoxg1の標的遺伝子の絞り込みも行い、これら分子の上層ニューロンの分化制御や軸索ガイダンス機能を機能欠失実験等により評価する。これらの研究により、Foxg1を介した多様な大脳皮質神経細胞の系譜決定機構と分化制御プログラムを統合的に解明する。
健診データとレセプトデータを用いた糖尿病の疾病管理に関する研究

この研究の目的は、健診データとレセプトを用いて糖尿病の疾病管理を行うための研究である。健康保険組合を対象とした研究では、治療開始群や生活習慣を改善群では血糖の低下が認められ、国民健康保険組合を対象とした研究では、定期的に医療機関を受診していた群では血糖の改善が認められたが、未受診群と治療中断群では血糖の改善は認められなかった。保険者が疾病管理を行うことが必要であることが示唆された。平成19年度と平成20年度の福岡県の5自治体の基本健診を受診しており、糖尿病で治療中の者及び未治療でHbA1C6.1以上の者全員を対象とした。対象者の受診後の12ケ月間の受診状況をフォローアップし、平成19年度と20年度の健診結果で評価を行った。受診状況はレセプトで把握し、入院件数、入院費用、入院日数、外来件数、外来費用、外来日数、調剤費用額、生活習慣病管理料算定件数、生化学検査算定回数、眼底検査算定回数、経口糖尿病薬処方件数とした。診療の評価は、平成19年度と平成20年度のBMI、HBA1c、空腹時血糖を指標とし、検定には対応のあるt検定を用いた。男性が56.7%、女性が43.3%、40歳代が0.9%、50歳代が10.3%、60歳代が66.7%、70歳以上が22.1%であった。入院件数は0.05、入院費用額は18,255.円、入院日数は0.66日、外来件数は7.85、外来費用額は79,459円、外来日数は26.75日、調剤費用額は41,555円、総医療費は139,269円であった。生活習慣病指導が36.6%、生化学検査が55.2%、眼底検査が7.5%、経口糖尿病薬処方が43.3%であった。変動係数は大きく、診療のばらつきが大きいことが示された。BMIは23.5kg/m^2から23.4kg/m^2へ、HBA1cは6.9%から6.6%、空腹時血糖は136.2mg/dlから128.8mg/dlへ変化した。HBA1cと空腹時血糖の変化が有意であった。平成19年度と平成20年度の健診結果では、HBA1cは6.9から6.6、空腹時血糖は136.2から128.8と有意に改善していたが、未受診者群と受診回数が6回未満群では血糖の改善は明らかでなかった。保険者がデータベースを用いて疾病管理を行うことで、疾病管理に貢献できる可能性があることが示唆された。対象者はA企業の従業員で20067年と200910年の定期健康診断を受けた男性1、176人である。対象者を糖尿病治療の有無、HbAlc値により3年間糖尿病の治療を継続していた者(治療継続群)、新たに糖尿病治療を開始した者(治療開始群)、糖尿病治療を中断した者(治療中断群)、および20067年にHbAlc値6.1%以上であったが、治療していない者(HbAlc≧6.1で治療なし群)の4群に分け、20067年と200910年におけるHbAlc値とBody Mass lnde x (BMI)を比較した。治療継続群(n=41)ではHbAlc値の平均値は7.3%から7.2%へ若干低下し、BMIの平均値は24.6から24.9へ若干高くなった。血糖コントロールが不良とされるHbAic値が7.0%以上の者は20067年には20人であったが、200910年には17人と若干低下した。治療開始群(n=32)ではHbAic値の平均値がこの3年間に約0.7%低下しており、治療の効果が認められた。しかし、BMIの平均値には変化がなかった。治療中断群(n=8)では、HbAic値が6.4%未満であった者5人のうち、1人は6.5%に上昇したが、4人は3年後も6.4%未満に留まった。HbAlc値が8.0%以上であった者3人のうち、1人は体重が8kg低下し、HbAlc値が8,0%から6.0%に低下していたが、残りの2人はHbAlc値が9.0%を超えていた。HbAlc≧6.1で治療なし群(n=36)ではBMIの平均値は0.8低下したが、HbAlc値の平均値は6.9から7.2に上昇した。治療継続・開始群と治療なし群の間で運動習慣と身体活動について比較した結果、1回30分以上、週2日以上の運動習慣を有する者の割合と1日1時間以上歩行程度の身体活動のある者の割合はともに治療なし群の方が治療継続・開始群より高かった。

対象者はA企業の従業員で20068年の定期健康診断を受けた35歳以上の男性3,650人のうち、3年後の200911年の定期健康診断も受診した2,236人(61.3%)である。糖尿病治療の有無およびヘモグロビンAlc (HbA1c)値により対象者を糖尿病の治療を3年間継続していた者(治療継続群)、新たに糖尿病治療を開始した者(治療開始群)、糖尿病治療を中断した者(治療中断群)、および20068年にHbA1c値6.1%以上であったが、治療していない者(治療なし群)、HbA1c値6/1%未満で治療していない者(健常群)の5群に分け、20068年と200911年におけるHbA1c値、Body Mass Index (BMI)、体重を比較した。更に、治療継続群、治療開始群、および治療なし群を観察開始時のHbA1c値により、6.1%8%未満群、5.6%6.1%未満群、5.2%5.6%未満群に分けて、これら5群について3年間における体重増減がHbA1c値に及ぼす影響について検討した。HbA1c値が6.1%を超える糖尿病域にある者では減量によるHbA1c値低下の効果が認められなかった。治療なし・HbA1c値6.17.9%群では体重減少群のHbA1c値の上昇の幅は体重増加群より小さかったが、HbA1c値は3年後に0.54%増加しており、減量によるHbA1c値低下の効果は認められなかった。一方、HbA1c値が6.1%未満の者では減量の効果が認められ、3年後にはHbA1c値が僅かに低下していた。体重の変化は生活習慣改善の良い指標の一つであるが、治療継続群と治療開始群では3年間の間に体重の変化がほとんど認められなかった。糖尿病の治療を受けている者は建前上医療機関から生活習慣改善の指導を受けていることになっているが、実際には、臨床現場は非常に忙しく、生活習慣改善の指導までは手が回らないのが実情である。糖尿病で治療を受けている者の生活習慣を改善するために、特定保健指導の対象者にすることも一つの方法と考えられた。