hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
資源・環境の利用からみるマヤ文明の動態-カンペチェ州南部の先史学研究

その結果、古典期終末期(後800年後1000年ごろ)における当該地域の文化・社会的状況に関して、これまで考えられてきた解釈とは異なった状況を想定するに至った。ラモナル遺跡は、1912年にR.E.マーウィンが初めて概測と報告を行っており、便宜的に名付けたA,B,C,D,EおよびXの6つの遺構群から構成されると考えられてきた。ラモナルAは、1995年にベナビーデスらによって一部修復されているが、その他の遺構群については、ほとんど調査が行われていない。今回、6つの遺構群について踏査した結果、以下の点について再考する必要性が生じた。(1)6つの遺構群には、それぞれ異なった配置や建築の特徴が見られる。したがって、ひとつにまとまった行政=祭祀センターというより、各々独立した機能をもっていた可能性が高い。(2)ラモナル遺跡周辺から、より南方に位置するリオ・ベック遺跡にかけて、大小さまざまな遺跡群が分布しており、現在考えられているよりはるかに多くの集団が、ほぼ同時代にいくつものセンターを形成していた可能性が高い。(3)古典期マヤ社会において、大規模な優越センターが小規模な従属センターを複数支配していたとしても、古典期終末期ごろ、この地域では優越センターの支配とは異なった、独立した諸集団の活動があったことを考えなくてはならない。今後、チチャンカナブ湖底コアやカリアコ海底コア調査等で示された気候変動(大干ばつ)がペテン地域におけるマヤ文明の崩壊と関連していた可能性と併せて、ペテン地方からユカタン北部へと文明の中心が推移していった過程を再考したい。東日本大震災を受けて、科学研究費補助金の交付が一部削減される可能性があるという通達があったため、メキシコ文化庁へ提出する発掘申請書に記載しなくてはならない資金等について、具体的な計画をたてることが困難となり、その後、全額が支給されることになったが、申請の時期から実際の調査開始予定時期まで、機材の搬出・搬入などを含めて十分な時間が取れなくなった。従って、予定を変更し、現地で研究協力者とともに改めて申請書を作成しなおし、同時に、調査スケジュールの立て直しを行ったため、当初の計画からは少し遅れてしまっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。2012年3月に現地で改めて研究計画を立て直し、さらに新たに入手したラモナル遺跡とカンペチェ州にみられる建築様式に関する貴重な調査資料(先行研究)の内容を含めたことで、より学術的な意義が明確となった。新たな具体的調査日程と協力者も確定したため、(1)7月ごろまでに発掘申請を行い、(2)11月から12月ごろにかけて、機材の搬出と搬入を行って、2013年1月にラモナル遺跡の測量を行い、その結果をもとに2月から3月にかけて9つの試掘抗を開けて発掘調査を実施する。3月下旬までには埋め戻し作業等を終了し、採集した遺物についてはその後も引き続き整理分析を行う。調査の成果については、2013年3月下旬に帰国した後、調査報告書の作成ならびに研究発表と論文の執筆にあたる予定である。また、今年度は、2013年1月に実際の測量と発掘調査を開始するまでの間、過去2年間にわたるカンペチェ州南部地域を中心とする踏査結果について、論文を執筆し、広く一般へ成果を報告する予定である。
外分泌不全モデル動物から紐解くエクソサイトーシス分子機構

外分泌のメカニズム解明を目指し、シェーグレン症候群モデルとして使用されるnon-obese diabetes (NOD)マウスを用いて涙腺・唾液腺における形態の観察および分子生物学的検討を行った。NODマウスの雄は涙腺炎を、雌は唾液腺炎を高確率で発症するため、実験には性周期に影響されない雄マウスを用いた。涙腺炎発症後の雄のNODマウスの涙腺において、対照マウスの涙腺と比して肥大していることが判明し、副交感神経刺激後の涙液分泌量が低下していた。一方で同一マウスにおいて、唾液分泌量の減少は認められなかった。涙腺において、水分泌に関与するaquaporin 5 (AQP5)が減少していたが、タンパク分泌に関与するmyristoylated alanine-rich C kinase substrate (MARCKS)は変化していなかった。また、肥大化に関与するyes-associated protein (YAP)は変化していなかった。以上より、涙腺炎発症後の雄のNODマウスの涙腺において、AQP5の減少が涙液分泌低下に関与する可能性が考えられた。なお、2018年度に科研費・研究活動スタート支援で始めた本研究は、2019年度より科研費・若手研究に切り替え継続する。外分泌低下を発症する前後を比較し、外分泌低下に関与する因子を同定する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
自然現象に現れる微分方程式の解の構造の研究

平成9・10年度の研究成果は以下の成果があがったので報告する.吉田は西日本工大の水谷および村本とともに,粘菌の形状形態を決定するKeller-Segel方程式系の自己相似解の解の存在研究をした.以前水谷-永井によって得られた解と違いここで得られた解はモース指数が高い解である.これより,この2種類の解はターニング・ポイントで結ばれていることを示唆しており,現在研究中である.この結果は,永井の科研費とこの科研費で開いたワークショップ「非線形拡散方程式研究会('98/2/13-2/14:九州工大)」で発表した.この成果はHiroshima Math.J.に投稿し,印刷中である.この結果は更に拡張出来て,球対称と言う強い条件を外す事が出来ることが最近分かった.この結果はまだ未発表であるが一応成果は出ているので,近い内報告する.永井はJ.I.Diaz.J.-M.Rakotosonと共に,非有界領域における対称化問題を考察し,そこでの方法をKeller-Segel方程式系に応用している.仙葉は永井および大阪大学理学部の鈴木とともに永井-仙葉-吉田の結果:「初期条件が小さく球対称解のとき,Keller-Segelの解は爆発しない」をさらに発展させ,初期条件が小さく爆発がおきるとき,境界の近くに爆発点があることを見つけ,現在研究中である.この成果は上記の研究集会および京都大学数理解析研究所でおこなわれた「変分問題とその周辺('97/6/23-6/25:早稲田大学理工学部助教授田中和永)」および「第16回九州における偏微分方程式研究集会」(九州大学'99/2/3-2/5)で発表された.柴田は2つのパラメーターを含む非線形楕円型方程式に対する固有値問題を考察して,数々の結果を得ている.水田はBeppo Levi関数(ソボレフ関数)の積分表示を利用して,微分可能性を論じたり,多優調和関数の積分表示を与え,無限遠点での振る舞いを調べた.以上の成果は次ページの研究論文に発表されている.以上,当初予定していたKeller-Segel方程式系の自己相似解の完全な大域分岐の計画はほぼ満足する結果が出た事を報告する.平成9・10年度の研究成果は以下の成果があがったので報告する.吉田は西日本工大の水谷および村本とともに,粘菌の形状形態を決定するKeller-Segel方程式系の自己相似解の解の存在研究をした.以前水谷-永井によって得られた解と違いここで得られた解はモース指数が高い解である.これより,この2種類の解はターニング・ポイントで結ばれていることを示唆しており,現在研究中である.この結果は,永井の科研費とこの科研費で開いたワークショップ「非線形拡散方程式研究会('98/2/13-2/14:九州工大)」で発表した.この成果はHiroshima Math.J.に投稿し,印刷中である.この結果は更に拡張出来て,球対称と言う強い条件を外す事が出来ることが最近分かった.この結果はまだ未発表であるが一応成果は出ているので,近い内報告する.永井はJ.I.Diaz.J.-M.Rakotosonと共に,非有界領域における対称化問題を考察し,そこでの方法をKeller-Segel方程式系に応用している.仙葉は永井および大阪大学理学部の鈴木とともに永井-仙葉-吉田の結果:「初期条件が小さく球対称解のとき,Keller-Segelの解は爆発しない」をさらに発展させ,初期条件が小さく爆発がおきるとき,境界の近くに爆発点があることを見つけ,現在研究中である.この成果は上記の研究集会および京都大学数理解析研究所でおこなわれた「変分問題とその周辺('97/6/23-6/25:早稲田大学理工学部助教授田中和永)」および「第16回九州における偏微分方程式研究集会」(九州大学'99/2/3-2/5)で発表された.柴田は2つのパラメーターを含む非線形楕円型方程式に対する固有値問題を考察して,数々の結果を得ている.水田はBeppo Levi関数(ソボレフ関数)の積分表示を利用して,微分可能性を論じたり,多優調和関数の積分表示を与え,無限遠点での振る舞いを調べた.以上の成果は次ページの研究論文に発表されている.以上,当初予定していたKeller-Segel方程式系の自己相似解の完全な大域分岐の計画はほぼ満足する結果が出た事を報告する.本年度の研究成果は中間期ながら,多少なりの成果があがったので報告する.吉田は西日本工大の大谷および村本とともに,粘菌の形状形態を決定するKeller-Segel方程式系の自己相似解の解の存在研究をした.以前水谷-永井によって得られた解と違いここで得られた解はモ-ス指数が高い解である.これより,この2種類の解はタ-ニング・ポイントで結ばれていることを示唆しており,現在研究中である.この結果は,永井の科研費とこの科研費で開いたワークショップ「非線形拡散方程式研究会('98/2/13-2/14:九州工大)」で発表している.この成果は現在,投稿中でレフェリーレポートを待っている.永井はJ.I.Diaz,J,-M.Rakotosonと共に,非有界領域における対称化問題を考察し,そこでの方法をKeller-Segel方程式系に応用している.仙葉は永井および大阪大学理学部の鈴木とともに永井-仙葉-吉田の結果:

「初期条件が小さく球対称解のとき,Keller-Segelの解は爆発しない」をさらに発展させ,初期条件が小さく爆発がおきるとき,境界の近くに爆発点があることを見つけ,現在研究中である.この成果は上記の研究集会および京都大学数理解析研究所でおこなわれた「変分問題とその周辺('97/6/23-6/25:早稲田大学理工学部助教授田中和永)」で発表された.柴田は2つのパラメーターを含む非線形楕円型方程式に対する固有値問題を考察して,数々の結果を得ている.池畠は波動方程式を考察し,例えば膜の振動方程式の初期値-境界値問題(有界領域において)を扱い,その領域の境界の適切な幾何学的形状の仮定のもと,十分小さいデータに対する時間大域解の構成およびそのエネルギーのoptimalな減衰率を導出した.水田はBeppo Levi関数(ソボレフ関数)の積分表示を利用して,微分可能性を論じたり,多優調和関数の積分表示を与え,無限遠点での振る舞いを調べた.以上の成果は次ページの研究論文に発表されている.平成9・10年度の研究成果は以下の成果があがったので報告する.吉田は西日本工大の水谷および村本とともに,粘菌の形状形態を決定するKeller-Segel方程式系の自己相似解の解の存在研究をした.以前水谷-永井によって得られた解と違いここで得られた解はモース指数が高い解である.これより,この2種類の解はターニング・ポイントで結ばれていることを示唆しており,現在研究中である.この結果は,永井の科研費とこの科研費で開いたワークショップ「非線形拡散方程式研究会('98/2/13-2/14:九州工大)」で発表した.この成果はHiroshima Math.J.に投稿し,印刷中である.この結果は更に拡張出来て,球対称と言う強い条件を外す事が出来ることが最近分かった.この結果はまだ未発表であるが一応成果は出ているので,成果報告書の中で報告する.永井はJ.I.Diaz,J.-M.Rakotosonと共に,非有界領域における対称化問題を考察し,そこでの方法をKeller-Segel方程式系に応用している.仙葉は永井および大阪大学理学部の鈴木とともに永井-仙葉-吉田の結果:「初期条件が小さく球対称解のとき,Keller-Segelの解は爆発しない」をさらに発展させ,初期条件が小さく爆発がおきるとき,境界の近くに爆発点があることを見つけ,現在研究中である.この成果は上記の研究集会および京都大学数理解析研究所でおこなわれた「変分問題とその周辺('97/6/23-6/25:早稲田大学理工学部助教授田中和永)」および「第16回九州における偏微分方程式研究集会」(九州大学'99/2/3-2/5)で発表された.柴田は2つのパラメーターを含む非線形楕円型方程式に対する固有値問題を考察して,数々の結果を得ている.水田はBeppo Levi関数(ソボレフ関数)の積分表示を利用して,微分可能性を論じたり,多優調和関数の積分表示を与え,無限遠点での振る舞いを調べた.以上の成果は次ページの研究論文に発表されている.以上,当初予定していたKeller-Segel方程式系の自己相似解の完全な大域分岐の図式までには至らなかったけど,計画はほぼ満足する結果が出た事を報告する.
強相関格子模型の電子状態研究における並列アルゴリズム動的クラスター近似計算の開発

1.並列計算機システムの構築と量子モンテカルロ法のプログラム開発市販のPC部品を用いて16CPUのPCクラスター計算機を自作した.各CPUはギガビットイーサネットで相互に接続され,MPIによる並列プログラムを高効率に実行可能である.動的クラスター近似計算で用いるクラスター不純物アンダーソン模型の解法に量子モンテカルロ法を用いるプログラム開発を行った.16CPUのシステムにおいては2次元の少数クラスター不純物模型への適用に限られ,より大規模システムに適したプログラム開発の継続を計画している.2.金属強磁性合金の電子状態研究動的平均場理論とコヒーレントポテンシャル近似を組み合わせることによって,3d強磁性金属合金の電子状態を研究した.従来の一体近似計算と比較することによって,電子相関の揺らぎの効果がキューリ温度の合金濃度依存性に定性的にも寄与していることを示した.3.充填スクッテルダイト化合物の光電子スペクトル解析と重い電子状態の研究Pr充填スクッテルダイトの共鳴光電子スペクトルをNCA法を用いて解析し,Prイオンの多数の多重項励起状態が光電子スペクトルの共鳴ピークのサテライトに現れることを示した.Prスクッテルダイト化合物の重い電子状態について数値繰り込み群法を用いて研究した.この系の重い電子状態の起源に近藤効果が重要となるのは,Γ8対称性の伝導電子とPrのf電子との混成が大きい場合に限られることを示した.PrOs4Sb12の重い電子状態の起源に近藤効果は副次的なものであることを示した.4.LMTOバンド計算と動的平均場理論の研究電子相関効果の波数依存性を現実の物質の実験結果と比較するために,動的平均場理論と組み合わせることのできるLMTO法のバンド計算プログラムの整備を行った.また,バンド計算によって求めた混成効果が重要な軌道の部分状態密度から不純物模型の有効混成を評価するプログラムを作成した.この有効混成を用いた不純物模型を解くことによって,バンド計算から得られる電子状態に基づいて電子相関効果を考慮する出発点とすることができた.1.並列計算機システムの構築と量子モンテカルロ法のプログラム開発市販のPC部品を用いて16CPUのPCクラスター計算機を自作した.各CPUはギガビットイーサネットで相互に接続され,MPIによる並列プログラムを高効率に実行可能である.動的クラスター近似計算で用いるクラスター不純物アンダーソン模型の解法に量子モンテカルロ法を用いるプログラム開発を行った.16CPUのシステムにおいては2次元の少数クラスター不純物模型への適用に限られ,より大規模システムに適したプログラム開発の継続を計画している.2.金属強磁性合金の電子状態研究動的平均場理論とコヒーレントポテンシャル近似を組み合わせることによって,3d強磁性金属合金の電子状態を研究した.従来の一体近似計算と比較することによって,電子相関の揺らぎの効果がキューリ温度の合金濃度依存性に定性的にも寄与していることを示した.3.充填スクッテルダイト化合物の光電子スペクトル解析と重い電子状態の研究Pr充填スクッテルダイトの共鳴光電子スペクトルをNCA法を用いて解析し,Prイオンの多数の多重項励起状態が光電子スペクトルの共鳴ピークのサテライトに現れることを示した.Prスクッテルダイト化合物の重い電子状態について数値繰り込み群法を用いて研究した.この系の重い電子状態の起源に近藤効果が重要となるのは,Γ8対称性の伝導電子とPrのf電子との混成が大きい場合に限られることを示した.PrOs4Sb12の重い電子状態の起源に近藤効果は副次的なものであることを示した.4.LMTOバンド計算と動的平均場理論の研究電子相関効果の波数依存性を現実の物質の実験結果と比較するために,動的平均場理論と組み合わせることのできるLMTO法のバンド計算プログラムの整備を行った.また,バンド計算によって求めた混成効果が重要な軌道の部分状態密度から不純物模型の有効混成を評価するプログラムを作成した.この有効混成を用いた不純物模型を解くことによって,バンド計算から得られる電子状態に基づいて電子相関効果を考慮する出発点とすることができた.本研究の目的は,動的クラスター近似(DCA)の手法の適用により,局所的電子相関効果とサイト間相関効果の双方が重い電子系等の強相関格子模型の電子状態に如何に寄与しているかを明らかにすることである.本年度は,以下に示すように計算機システムの構築と計算機プログラムの開発を行った.(1)並列計算機システムの構築ギガビットイーサネットで相互に接続するPCクラスター計算機を自作し,MPIプログラムが高効率で実行可能な計算機システムを構築した.(2)並列化量子モンテカルロ法のプログラム開発DCA計算で用いるクラスター不純物アンダーソン模型の解法に量子モンテカルロ法を用い,周期アンダーソン模型のDCA計算の高効率並列プログラムの開発を行っている.帯磁率,比熱の計算が可能となり,周期アンダーソン模型における強磁性発現について調べた.(3)金属強磁性合金の電子状態研究動的平均場近似とコヒーレントポテンシャル近似(CPA)を組み合わせることによって,3d強磁性金属の合金の電子状態を研究した.従来の一体近似計算と比較することによって,電子相関の揺らぎが,キューリ温度の合金濃度依存性に定性的にも寄与していることを示した.本研究の目的は,動的クラスター近似(DCA)の手法の適用により,局所的電子相関効果とサイト間相関効果の双方が重い電子系等の強相関格子模型の電子状態に如何に寄与しているかを明らかにすることである.

本年度は,昨年度に引き続き計算機プログラムの開発を行い,金属強磁性の問題について知見を得た.また,Prを含む充填スクッテルダイト化合物の光電子スペクトル実験結果の解析を行なった.1.並列化量子モンテカルロ法のプログラム開発DCA計算で用いるクラスター不純物アンダーソン模型の解法に量子モンテカルロ法を用い,周期アンダーソン模型のDCA計算の高効率並列プログラムの開発を行っている.2.金属強磁性合金の電子状態研究動的平均場近似とコヒーレントポテンシャル近似(CPA)を組み合わせることによって,3d強磁性金属の合金の電子状態を研究した.従来の一体近似計算と比較することによって,電子相関の揺らぎが,キューリ温度の合金濃度依存性に定性的にも寄与していることを示した.3.充填スクッテルダイトの光電子スペクトル解析Pr充填スクッテルダイトの共鳴光電子スペクトルをNCA法により解析し,Pr^<3+>イオンの多数の多重項励起状態が光電子スペクトルの共鳴ピークのサテライトに現れることを示した.この研究はバンド構造を考慮する動的平均場計算の出発点となる.電子相関効果の波数依存性を現実の物質の実験結果と比較するために,動的平均場理論と組み合わせることのできるLMTO法のバンド計算プログラムの整備を行った。また,バンド計算によって求めた混成効果が重要な軌道の部分状態密度から不純物模型の有効混成を評価するプログラムを作成した.この有効混成を用いた不純物模型を解くことによって,バンド計算から得られる電子状態に基づいて電子相関効果を考慮する出発点とすることができた。バンド計算と動的平均場理論との組み合わせにおいては,上記の有効混成が自己無撞着解のよい初期値となっている。Ce化合物においてLMTO法と動的平均場理論の自己無撞着バンド計算を行い,従来のLDAバンド計算結果との比較を行い,コヒーレンスピークとそのスピン軌道サテライトピークが現れることを示した。また,光電子分光実験との比較を行った。Prスクッテルダイト化合物の重い電子状態について数値繰り込み群法を用いて研究した。Prイオンのf電子状態が立方晶中の結晶場で寸裂する効果を正確に取り扱った不純物アンダーソンモデルを用いて,この系の重い電子状態が近藤効果によって出現しうるか否かを検討した。近藤効果が重い電子の起源として重要となるのは,Γ8対称性の伝導電子とPrのf電子との混成が大きい場合に限られることを明らかにした。Pr0s4Sb12においてはフェルミ準位近くの電子の対称性はΓ8と異なっている。これらのことからPr0s4Sb12の重い電子状態の起源に近藤効果は副次的なものであることを示した。
ZnSxSe_<1-x>を用いた青色発光ダイオードの研究

ヨウ素輸送法あるいは各種の溶媒を用いた溶液成長法により,基板用単結晶としてのZnS, ZnSeの作製を試みた.ヨウ素輸送法では縦型電気炉を使用して4mm角程度の大きさを持ったZnS単結晶が再現性よく得られるようになった.溶液成長法ではカルコゲン化合物を溶媒とした除冷法により5mm角程度のZnS単結晶が得られた.また, Sb_2Te_3溶媒より成長させたZnSにおいて, as-grownのもので10^4Ωcmといった比較的低い抵抗率を示すものが得られた.一方, In-Zn-Al溶媒から成長したZnSe単結晶は抵抗率も低く,大きさも十分あることからZnSe基技としての利用が可能である.発光領域用材料として評価するため, ZnSxSe_<1-x>とZnxCd_<1-x>Sの2つの混晶系について溶液成長法にて単結晶を作製した.いずれの混晶系でもTe溶媒に対するZnSの溶解度が低いため,溶液の組成の選択が難しく,全組成にわたっての混晶は得られなかった. ZnSxSe_<1-x>系では組成がZnSに近づくにつれ, Teによる発光帯が高エネルギー側にずれ青色発光が得られた. ZnxCd_<1-x>S系ではCdSの組成比が増すにつれ,抵抗率が減少した.ZnSxSe_<1-x>系混晶をZnS(111)S面上にTeを溶媒として液相エピキシャル成長法にて作製した. ZnSeのZnS茎板上への成長では,成長温度790°Cで,降温速度を0.2°C/minと遅くすることにより,従来よりも平坦性のより薄膜単結晶が成長した.混晶の成長では成長した結晶の組成は,成長に使用した溶液での組成に比べZnSの割合が高くなっていた. ZnSe茎板上へのZnSeの成長では,基板であるZnSeのTeに対する溶解度が高くメルトバックが激しいため,平坦な表面をもった薄膜の成長を認められなかった.以上,簡単な構造のデバイスを作製する際に必要とされる基礎的な問題については本研究を通し,かなり解決されてきたと思われる.今後,デバイス作製に向け研究を進めたい.ヨウ素輸送法あるいは各種の溶媒を用いた溶液成長法により,基板用単結晶としてのZnS, ZnSeの作製を試みた.ヨウ素輸送法では縦型電気炉を使用して4mm角程度の大きさを持ったZnS単結晶が再現性よく得られるようになった.溶液成長法ではカルコゲン化合物を溶媒とした除冷法により5mm角程度のZnS単結晶が得られた.また, Sb_2Te_3溶媒より成長させたZnSにおいて, as-grownのもので10^4Ωcmといった比較的低い抵抗率を示すものが得られた.一方, In-Zn-Al溶媒から成長したZnSe単結晶は抵抗率も低く,大きさも十分あることからZnSe基技としての利用が可能である.発光領域用材料として評価するため, ZnSxSe_<1-x>とZnxCd_<1-x>Sの2つの混晶系について溶液成長法にて単結晶を作製した.いずれの混晶系でもTe溶媒に対するZnSの溶解度が低いため,溶液の組成の選択が難しく,全組成にわたっての混晶は得られなかった. ZnSxSe_<1-x>系では組成がZnSに近づくにつれ, Teによる発光帯が高エネルギー側にずれ青色発光が得られた. ZnxCd_<1-x>S系ではCdSの組成比が増すにつれ,抵抗率が減少した.ZnSxSe_<1-x>系混晶をZnS(111)S面上にTeを溶媒として液相エピキシャル成長法にて作製した. ZnSeのZnS茎板上への成長では,成長温度790°Cで,降温速度を0.2°C/minと遅くすることにより,従来よりも平坦性のより薄膜単結晶が成長した.混晶の成長では成長した結晶の組成は,成長に使用した溶液での組成に比べZnSの割合が高くなっていた. ZnSe茎板上へのZnSeの成長では,基板であるZnSeのTeに対する溶解度が高くメルトバックが激しいため,平坦な表面をもった薄膜の成長を認められなかった.以上,簡単な構造のデバイスを作製する際に必要とされる基礎的な問題については本研究を通し,かなり解決されてきたと思われる.今後,デバイス作製に向け研究を進めたい.Te溶媒からのZnSx【Se_(1-X)】混晶の成長を行った。0<x<1の広い組成範囲での成長を試みた結果、混晶の全組成で単結晶の作製が可能であることがわかった。しかし、Teに対するZnSとZnSeの溶解度がかなり異なるため(約1:6)、成長温度範囲を広くとり大きな単結晶を得ようとすると、組成が不均一になりやすい。そのため、成長温度範囲を狭くとらなければならず、得られる単結晶の大きさは小さく、数mm角程度の平板状である。しかし、この点は薄い層を成長させれば十分であるエピタキシャル成長ではそれ程問題にならないであろう。溶媒中に添加したZnS粉末とZnSe粉末との割合と実際に得られた結晶中での混晶比との対応関係を、本年度購入したX線マイクロアナライザ付の分析走査電子顕微鏡を用いて調べている。

また、結晶中には溶媒として使用しているTeが数%存在しており、その含有量についての定量化を検討している。得られた結晶の抵抗率は単独のZnSやZnSeと同じように高い。ZnSeのみの溶液から成長したものは光電導効果を示し、【10^3】Ω・cm程度に抵抗が下がる。いずれにしても、ZnSやZnSeの場合と同様なZn熱処理により低抵抗化ができるものと思われる。また、室温でのホトルミネセンスでは組成により青ないし緑色の明るい発光を呈しており、発光ダイオードの活性領域として十分な特性を持っているものと思われる。なお、【Zn_x】【Cd_(1-x)】S混晶についてもTe溶媒から成長させたものでは、CdSの含有量が20%以下で明るい青色の発光が観測されている。この混晶系についても応用が期待できる。よう素輸送法によるZnS単結晶の作製も行っている。12cm程度の大きさの結晶の塊が得られ、これより35mm角の(111)面単結晶基板を得ることができた。このようにして得られたものを基板として、Te溶媒からの液相エピタキシャル成長の実験も進めている。スライドポート法によりTe溶媒からのZn【S_X】【Se_(1-x)】混晶のエピタキシャル成長を行っている。基板としてはよう素輸送法にて作製したZnSの(111)面を使用している。格子不整合の影響を考慮し、本年度は主としてZnSに近い組成での成長を試みた。成長開始温度850°C、降温速度5°C/min、成長時間10分の条件にて、膜厚1μm程度の層が得られた。成長層は室温でのホトルミネッセンスにおいて2.3eVにピークを持つ発光を示した。これは溶媒として使用したTeが結晶中に取り込まれ発光中心として機能していると思われ、発光ダイオードの活性領域として利用するにふさわしい特性を有している。しかし、本年度購入した蛍光顕微鏡を用いて成長層を観測したところ、発光色は面全体で必ずしも一様ではなく、また表面も平担さが欠けることもあり、これらの点での改善が必要とされている。なお、【Zn_(1-X)】【Cd_x】S混晶もZnS基板上に成長させているが、ZnSの割合が多い組成のものでは2.4および2.6eVにピークをもつ青色発光が室温で観測されており、この混晶も青色発光ダイオードの活性層として利用できるものと思われ、今後この混晶系についても検討してみたいと考えている。基板として用いるZnS単結晶はよう素輸送法にて作製している。850°C前後の温度での成長を1週間程度続けると、1cm程度の大きさの結晶の塊が得られた。これより(111)面を持つ5mm角程度の単結晶基板を得ている。この結晶はas-grownでは高抵抗である。MIS構造を作成するには低抵抗の基板が望ましく、このためZn-Al融液中での熱処理による基板の低抵抗化を試みた。熱処理温度850°C,処理時間24時間での熱処理により、抵抗率は100Ωcm程度にまで下がった。このようにして得られる低抵抗基板上に高抵抗薄膜をエピタキシャル成長させることによるMIS構造の作製を現在進めている。
水溶性有機エアロゾルの高感度実時間連続測定法の開発

本年度は粒子液化捕集装置とXAD樹脂カラム、及び溶存有機炭素検出器を統合した親水性及び全水溶性有機エアロゾルの実時間測定システムを構築した。このシステムは時間分解能6分での自動連続測定を可能にした(全水溶性有機エアロゾルを2.5時間、親水性有機エアロゾルを3.5時間、交互に測定)。この測定システムを用い、東京大学・先端科学技術研究センター構内にて精度評価のための実大気有機エアロゾルの質量濃度測定を行った。測定精度としては±10%の精度で測定が可能であることがわかった。この測定装置を用いて、平成18年7月に中国・広州においてエアロゾル観測を行った。この際、加熱分離法による炭素分析計(元素状炭素(EC)・有機炭素(OC))によるEC/OC測定を同時に行い、本研究で開発した測定システムによる測定結果との比較を行った。異なる測定手法であるにもかかわらず、OCとWSOCの短時間変動はよく一致し、観測点におけるOCに占めるWSOCの質量割合は約70%、そのうち親水性成分と疎水性成分はほぼ同程度存在することが明らかになった。OCに占める各々の成分群の寄与を定量的に分類することは、東アジアにおける2次有機エアロゾル生成機構や雲粒生成を通した地球の放射収支に関する重要な情報を提供する。さらに室内実験として親水性有機成分、及び疎水性有機成分の標準物質水溶液をオフラインでXAD樹脂カラムに通水し、XAD樹脂カラムによる透過・吸着効率を詳細に調べた。その結果、本研究の使用条件下では、低分子カルボン酸、アミン、糖類などの有機成分はほぽ100%の透過効率で検出され(親水性有機成分)、高分子カルボン酸、芳香族炭素、フルボ酸、フミン酸などの相対的に高分子成分は透過効率が0%で本装置では疎水性有機成分に分類されることを確認した。大気エアロゾルは太陽光を散乱・吸収する直接効果に加えて、雲凝結核として雲粒の形成に寄与する間接効果により地球の放射収支に大きな影響を与えると考えられている。中でも有機成分は質量比で全エアロゾル中の重要な画分であることに加え、無機塩と同程度に高い雲凝結能を持つことが示唆されている。本研究では粒子液化捕集装置、樹脂吸着分離法及び有機炭素分析装置を用いた高時間分解能(5分)での水溶性有機エアロゾル自動連続測定システムの開発と測定精度の向上を図るために以下の研究項目を実施した。1.粒子液化捕集装置による粒子の捕集及び検出器への連続抽出に関する最適化実験を行った。この結果、粒径0.02-9μmの粒子の捕集効率はほぼ100%であることがわかった。試料大気捕集の際、干渉成分となる揮発性有機化合物を除去するために導入ラインにカーボンデニューダーを用いると同時に、テフロンフィルターをバイパスしたブランク値自動測定用の試料大気導入口の設計製作を行った。実大気の測定を行った結果、ゼロレベルの時間変動は±3%以内と小さく、全体の測定精度としても±9%と高精度で測定できることがわかった。2.実大気測定を行い、フィルター捕集による炭素分析法(捕集時間12時間)との比較を行った。その結果、両者の質量濃度は12%の範囲内で良く一致し、従来の測定手法と同義の水溶性有機エアロゾルを飛躍的に高い時間分解能で精度良く測定できることが明らかになった。3.XAD樹脂カラムを用いて、捕集した溶存液中の非水溶性(疎水性)有機エアロゾルを選択的に自動捕集分別し全有機炭素検出器にて検出するシステムを構築した。オフラインで代表的な水溶性(親水性)有機成分の標準溶液を数種類、樹脂カラムに通水しその透過効率を詳細に調べた。その結果、低分子カルボン酸などの有機成分はほぼ100%の透過効率で検出されることを確認した。

その結果、本研究の使用条件下では、低分子カルボン酸、アミン、糖類などの有機成分はほぽ100%の透過効率で検出され(親水性有機成分)、高分子カルボン酸、芳香族炭素、フルボ酸、フミン酸などの相対的に高分子成分は透過効率が0%で本装置では疎水性有機成分に分類されることを確認した。
X線光電子回析法によるGaAsのオーミック接触形成機構の研究

昭和62年度には, Ge/GaAsヘテロ界面の固相反応による結晶構造の変化を,角度分解X線光電子分光法を用い解析し,併せてバンド・ギャップ内フェルミ準位の変化を測定し,両者の知見をもとにオーミック接触形成機構の研究を行った.化合物半導体の電極界面では複雑な固相反応が生じ,これにより電気特性が決められてしまうので, Ge/GaAs系についても加熱処理に伴う固相反応を詳しく調べた.これまで比較的低温でつくられたGe/GaAs界面は原子スケールで急峻であるとされてきた.しかし,室温蒸着界面においてさえも,表面第一層のAsがGeとの置換反応により堆積Ge層の最表面上に位置するのみならず, GeがGaAs下地中へ拡散し, GaとAsの両置換位置を占めることを本研究で明らかにした.これはGe吸着熱の解放により促進されるものと考えられ,低温でも界面での拡散が生じてしまうことを意味している.この室温蒸着ヘテロ界面を580°Cで加熱すると更に拡散が生じ,その拡散係数は3.3×10^<-19>cm^2S^<-1>であった.また, 580°Cで加熱したGaAs基板にGe蒸着した界面においても, GeはGaとAsの両置換位置へ拡散し,その拡散係数は1.0×10^<-16>cm^2S^<-1>であった.このようにGe/GaAsヘテロ界面構造は,加熱処理により著しく変化することを明らかにした.又,フェルミ準位は清浄n-GaAs(001)-C(8×2)表面において,すでにバンド・ギャップ中に位置し, 0.9eVのショットキー障壁を形成しているのを見い出した.そしてこのフェルミ準位のエネルギー位置は,室温でのGe蒸着, 580°Cでの加熱処理,及び蒸着Ge膜厚に依らず変化しなかった.このように, Ge/GaAs(001)界面においてショットキー障壁は強い界面固相反応にもかかわらず安定であることを見い出した.更にオーミック電極形成のためには,金属電極物質の役割を同様の方法で調べていくことが不可欠と思われる.昭和62年度には, Ge/GaAsヘテロ界面の固相反応による結晶構造の変化を,角度分解X線光電子分光法を用い解析し,併せてバンド・ギャップ内フェルミ準位の変化を測定し,両者の知見をもとにオーミック接触形成機構の研究を行った.化合物半導体の電極界面では複雑な固相反応が生じ,これにより電気特性が決められてしまうので, Ge/GaAs系についても加熱処理に伴う固相反応を詳しく調べた.これまで比較的低温でつくられたGe/GaAs界面は原子スケールで急峻であるとされてきた.しかし,室温蒸着界面においてさえも,表面第一層のAsがGeとの置換反応により堆積Ge層の最表面上に位置するのみならず, GeがGaAs下地中へ拡散し, GaとAsの両置換位置を占めることを本研究で明らかにした.これはGe吸着熱の解放により促進されるものと考えられ,低温でも界面での拡散が生じてしまうことを意味している.この室温蒸着ヘテロ界面を580°Cで加熱すると更に拡散が生じ,その拡散係数は3.3×10^<-19>cm^2S^<-1>であった.また, 580°Cで加熱したGaAs基板にGe蒸着した界面においても, GeはGaとAsの両置換位置へ拡散し,その拡散係数は1.0×10^<-16>cm^2S^<-1>であった.このようにGe/GaAsヘテロ界面構造は,加熱処理により著しく変化することを明らかにした.又,フェルミ準位は清浄n-GaAs(001)-C(8×2)表面において,すでにバンド・ギャップ中に位置し, 0.9eVのショットキー障壁を形成しているのを見い出した.そしてこのフェルミ準位のエネルギー位置は,室温でのGe蒸着, 580°Cでの加熱処理,及び蒸着Ge膜厚に依らず変化しなかった.このように, Ge/GaAs(001)界面においてショットキー障壁は強い界面固相反応にもかかわらず安定であることを見い出した.更にオーミック電極形成のためには,金属電極物質の役割を同様の方法で調べていくことが不可欠と思われる.GaAsへのオーミック電極製作において、高濃度層形成のために用いられるドーパントGe原子のGaAs中への拡散と、その加熱処理による変化について、とりわけGe/GaAs界面形成過程初期において、X線光電子回折法を用い結晶学的に調べた。試料下地基板はn-type GaAs(001)でArイオンスパッタリングとアニーリングにより表面清浄化し、c(8×2)再配列表面を得、その上にGeを蒸着してGe/GaAs界面を製作した。Ge蒸着量は1ML(単原子層)で、(A)下地基板を580°Cに加熱中に蒸着した場合,(B)室温で蒸着後580°Cで加熱処理した2つの加熱方法を用いた。RHEED観察によると、(A)の表面はC(8×2)+(1×2),(B)のは(2×1)+(1×2)再配列構造であった。表面・界面の結晶構造の変化を調べるために、Ga・AS・Ge原子の各光電子ピークの極角依存光電子回折パターンを測定した。これにより、加熱処理(A),(B)において、GeのGaAs中への内部拡散が生じていることが明らかにされ、とりわけGe原子は原子間位置やGa位置にではなく、選択的にAs位置をのみ占有していくことを明らかにした。

また、X線光電子回折パターンを用い、GaAs中での拡散によるGeの分布の様子が解析できる。Geの分布がガウス型であり、上記で述べたようにGeがAs位置をのみ占有していくとして測定値を解析した結果、拡散係数が【10^(-16)】【cm^2】【sec^(-1)】の桁の値であることを求めた。更に、下地基板加熱中にGeの蒸着量を0.3MLから6.6MLまで変えて製作したGe/GaAs界面を系統的に調べた。この蒸着条件下では、Ge原子はいつもAs位置をのみ占有しながらGaAs中へ拡散していることが判明した。このように本年度はGe/GaAs界面の高温(580°C)での加熱処理によるGeの内部拡散が調べられた。同時に、X線光電子回折法が化合物半導体の界面の解析に極めて有効なことが確認された。
女性介護ボランティアを通じた離島《共同体》の再生―八重山諸島の比較調査から

平成23年度は、八重山諸島における高齢者福祉の展開の調査で入手した一次資料を手掛かりに、それを<共同体>論の精緻化に展開する目的で、<共同体>や<共同性>に関する文献レビューを行い次の問題点を明らかにした。80年代に<共同体>が脱構築された後<非同-な共同性>に肉薄する形で<共同体>の再構築に挑む研究が積み重ねられているが、その多くは理論先行型で実証性に乏しいという点である。その解決には一次資料から理論を導くことが重要となるが、手元の一次資料の価値を対象化するために、平成23年度は波照間島民の「戦争マラリア」に関する語りを収集し、それを福祉関連の調査で得た資料と比較検討し、<共同性>に関する次の知見を導いた。第一に、<共同性>は所与のものとして存在するのではなく、非同一な人々が「場所」を起点とした「身体感覚」の共有を拠所に、<この先>に創出するであろう理念としての同一性に<いま>を委ねる時に牽引されること。第二に、<いま>と自己同一化している日常にあっては、「イエ」を基軸とした親族単位での個別性・自律性が担保されること。第三に、「イエ」論理、「近代家族」の論理、「個人主義」の3つが輻竣した現在的状況が、人々に理念としての同一性に<いま>を委ねることを困難にしており、それが高齢者福祉をめぐる共同性の立ち上げをも困難にしていること。前述の研究成果は「日本民俗学会」「American Folklore Society」において口頭発表し、それを研究論文に昇華させるべく現在鋭意執筆中である。本研究は、共同体や共同性に関する実証的研究が極めて少ない中で、地縁、血縁、アイデンティティを共同性の与件とすることなく、共同性を実証的に読み解いた点に学術的意義がある。平成21年度は、社会福祉学や社会学の先行研究を読み込み、地域介護研究や「ケア」に関する先行研究の概略を把捉した。その上で、断続的に3回のフィールドワークを沖縄県八重山郡竹富町の波照島、西表島東部の2地域で行い、介護組織が結成された法的背景、離島的背景、構造的背景、及び、同組織の活動内容をそれぞれ明らかにした。また、介護保険法制定以前から活動を行っている西表島と法施行後に活動を開始した波照間島との比較を通じて、同法の意義や問題点を明らかにし、それらを「日本民俗学会」や「東アジア人類学研究会」で発表した。加えて、収集した個別具体的なデータを礎に、本研究課題の主要な論点の1つである「親密圏」概念の有効性と限界について考察した。先行研究においては、「家族」という親密圏から個人を解放し、「家族」以外の地域住民が互いに配慮・気遣いし合う「新たな親密圏(公共圏から隔離され、感情とケアによって結びつく「私」領域)」の形成が可能だとされ、また、こうした理論に拠って平成12年に制定された社会福祉法には「地域福祉」という概念が打ち立てられた。しかし、2島の住民に対する詳細なインタビュー調査の結果、例え「家族」の外側に「新たな親密圏」が誕生したとしても、それは「家族」という「親密圏」を揺るがすものではないことが明らかとなった。こうした「親密圏」概念の限界と、「新たな親密圏」が担いうる役割の双方を具体的に明らかにしたことは、「親密圏」をめぐる理論的貢献という点において、その学術的意義は大きい。平成22年度は、ケア論、家族論、及び公共性に関する研究動向を体系的にまとめ、それらの問題点を明らかにした。ケア論や家族論は「家族」を脱構築した先に「家族介護」や「家族」は消滅するのかという問いを放置している、という問題を指摘し、また、公共性に関する研究はイデオロギーが先行し特定の実践に公共性を見出す傾向が顕著で実証性に乏しい、という問題を抽出した。その上で、地域住民が高齢者介護を通じて〈共同体〉の再起を図るという「新しい公共」と同定しうる実践に着目し、それによる「家族介護」や「家族」の変容をフィールドワークを通じて明らかにした。なお、調査地は平成21年度同様、沖縄県八重山郡竹富町の波照島と西表島東部とし、継続調査により厚いデータ収集に成功したことを特筆しておく。調査を通じて次のことが導かれた。第一に、「家族」のケア機能こそ「家族」以外の地域住民にも代替可能だが、ケアを担うべき存在としての「家族」の位置づけは移譲されない。第二に、「家族」はく生/生命の配慮〉への拘束を「必然」として認識しており、そうした関係性こそ「家族」の関係性と観念されているが、それは象徴を見出す人間の能力によってもたらされている。第三に、「家族」が一義的に擁してきたケアの提供者としての位置づけは、「家族」の不在を契機に「家族」以外の人に移譲されうる。前述の研究成果は「日本文化人類学会」「日本民俗学会」「九州人類学研究会」において口頭発表し、それを研究論文に昇華させ「九州人類学研究」に投稿した。「家族」や「家族介護」を構築主義的見地から論じることのアポリアを認識しながらも、「家族」の特質を本質化することなく提示したことは、家族研究に新たな見地をもたらしたという点で重要性が認められる。加えて、公共性に関する実証的研究が極めて少ない中で、その理論の限界と可能性を実証したことの学術的意義は大きい。

平成23年度は、八重山諸島における高齢者福祉の展開の調査で入手した一次資料を手掛かりに、それを<共同体>論の精緻化に展開する目的で、<共同体>や<共同性>に関する文献レビューを行い次の問題点を明らかにした。80年代に<共同体>が脱構築された後<非同-な共同性>に肉薄する形で<共同体>の再構築に挑む研究が積み重ねられているが、その多くは理論先行型で実証性に乏しいという点である。その解決には一次資料から理論を導くことが重要となるが、手元の一次資料の価値を対象化するために、平成23年度は波照間島民の「戦争マラリア」に関する語りを収集し、それを福祉関連の調査で得た資料と比較検討し、<共同性>に関する次の知見を導いた。第一に、<共同性>は所与のものとして存在するのではなく、非同一な人々が「場所」を起点とした「身体感覚」の共有を拠所に、<この先>に創出するであろう理念としての同一性に<いま>を委ねる時に牽引されること。第二に、<いま>と自己同一化している日常にあっては、「イエ」を基軸とした親族単位での個別性・自律性が担保されること。第三に、「イエ」論理、「近代家族」の論理、「個人主義」の3つが輻竣した現在的状況が、人々に理念としての同一性に<いま>を委ねることを困難にしており、それが高齢者福祉をめぐる共同性の立ち上げをも困難にしていること。前述の研究成果は「日本民俗学会」「American Folklore Society」において口頭発表し、それを研究論文に昇華させるべく現在鋭意執筆中である。本研究は、共同体や共同性に関する実証的研究が極めて少ない中で、地縁、血縁、アイデンティティを共同性の与件とすることなく、共同性を実証的に読み解いた点に学術的意義がある。
歯牙発生におけるAldh1a2の機能解析

(1)局在の検索:ICRマウス(5週齢)下顎切歯を含む顎骨を、タングステンナイフを用い川本法にて凍結非脱灰標本を作製した。一次抗体;Anti-Aldhla2 antibody(Santa Cruz)1:50、二次抗体;Alexa488標識anti-IgG(MolecularProbe)1:100にて免疫蛍光染色を行い、万能写真顕微鏡(UPM)にて観察した。発現は、歯胚側末端部の歯髄に限局して認められ、歯髄の分化に伴い減少し、象牙芽細胞への分化や硬組織形成以前に消失していった。又、ヒットしたマイクロアレイプローブを参照して、ISH用プローブを作成し、臼歯歯胚(E16P3)のAldhla2の局在検索を行ったところ、胎生期(E16、E18)における歯乳頭内に発現が認められた。(3)歯髄細胞の培養下顎切歯より採取した歯髄組織を30mm dishに播種しα-MEMにて培養した。14日間培養したものを4%パラホルムアルデヒドにて5分間浸漬固定し(1)の条件で免疫蛍光染色を行った。細胞増殖が強く密になっている部位では、細胞質内に強発現が認められた。又、qRT-PCR法では、歯胚側培養細胞に切端側と比較して約1.8倍の発現が認められた。1.局在の検索ICRマウス(5週例)下顎切歯を含む顎骨を、タングステンナイフを用い川本法にて凍結非脱灰標本を作製した。一次抗体;Anti-Aldhla2 goat polyclonal antibody(Santa Cruz)1:50、二次抗体;Alexa488標識anti-goat IgG(Molecular Probe)1:100にて免疫蛍光染色を行い、万能写真顕微鏡(UPM)にて観察した。2.発現の定量的検索3.歯髄細胞の培養下顎切歯より採取した歯髄組織を30mm dishに播種しα-MEMにて培養した。
アンフォールディングを用いた大規模離散事象システムの状態フィードバック実時間制御

原子力プラントの緊急時における制御のように、大規模システムの実時間制御に対する要求がある。このような場合、システムの状態に柔軟に対応できるようより知的な状態フィードバック制御を行う必要がある。これまでに提案されている離散事象システムの状態フィードバック制御方法としては大きく分けて二つある。一つの方法は、全状態空間を生成して、生成された状態空間を元に制御を構成する手法(以下(a)法)である。もう一方の手法は、ペトリネットの構造を利用して、制御を構成する方法(以下(b)法)である。(a)法は、対象とするシステムが大規模な場合、状態空間が膨大となるので実時間制御に用いるのは不可能である。(b)法は、構造に制限を加えたクラスのペトリネットによって表現されたシステムにしか適用することができない。本研究では、大規模な離散事象システムの状態フィードバック・実時間制御を達成するために、以下の点について研究をおおなった。まず禁止状態への到達可能性を瞬時に判断するための可達性および被覆性の高速な解析手法の開発を行った。さらに、可制御性可観測性が保証されている場合での禁止状態への到達を抑止するための極大許容フィードバック制御則の構築を行った。可達性および被覆性解析の高速化については、アンフォールディングの構造を利用して分岐限定法を用いた決定的なアルゴリズムを提案し、その高速性を計算機実験により確かめた。極大許容フィードバック制御則の構築については、これまで(b)法での問題となっていたペトリネット上の制約がアンフォールディングを用いることにより取り除かれることを示し、その構築方法を提案した。これによりペトリネットの構造に制約を付けることなく、また状態空間を生成することもなく状態フィードバック制御を行うことが可能となった。原子力プラントの緊急時における制御のように,大規模システムの実時間制御に対する要求がある.このような場合,システムの状態に柔軟に対応できるようより知的な状態フィードバック制御を行う必要がある.これまでに提案されている離散事象システムの状態フィードバック制御方法としては大きく分けて二つある.一つの方法は,全状態空間を生成して,生成された状態空間を元に制御を構成する手法(以下(a)法)である.もう一方の手法は,ペトリネットの構造を利用して,制御を構成する方法(以下(b)法)である.(a)法は,対象とするシステムが大規模な場合,状態空間が膨大となるので実時間制御に用いるのは不可能である.(b)法は,構造に制限を加えたクラスのペトリネットによって表現されたシステムにしか適用することができない.大規模な離散事象システムの状態フィードバック・実時間制御を達成するためには,まず禁止状態への到達可能性を瞬時に判断する必要がある.禁止状態への到達可能性はペトリネット理論ではマーキングへの可達性に対応づけることができる.可達性解析問題はNPに含まれることが知られている.近年のペトリネット理論における研究成果のなかには,本来NPである問題をいかにして実用上問題のない程度の時間・空間で解くかということに着目しているものがある.これらでは,アンフォールディング・BDD・頑健集合などを用いることによって,効率的に問題を解いている.本年度は可制御可観測性が保証されている場合でのアンフォールディングを用いた可達性解析の高速化について研究を行った.これにより,分岐限定法を用いた可達性解析のための決定的アルゴリズムを提案した.ヒューリスティックアルゴリズムを用いなかったのはシステムの信頼性を損なわないようにするためである.なお,研究成果は1999年3月に雑誌に掲載される.原子力プラントの緊急時における制御のように、大規模システムの実時間制御に対する要求がある。
幼児・児童における道具操作の方略に関する理解と運動パフォーマンスとの関連

本研究の目的は、ハサミで円図形を切り取る運動課題を題材として、幼児・児童が道具操作に関する方略をどのように理解しているのかを解明し、それらの理解と実際の運動パフォーマンスとの関連を明らかにすることであった。研究1では「運動の速さと正確さの関係」の理解が調べられ、それらが運動の正確さとは関連を示すが、運動の速さとは関連しないことが示された。研究2では非利き手の動かし方や両手協調についての理解が調べられ、それらについての効率的な方略を理解している子どもの方が、短時間で正確に運動を遂行できる可能性が示唆された。以上より、道具操作の質を高めるには、方略理解に注目することが重要であるといえる。本研究は、道具操作の方略に関する幼児・児童の理解とその発達過程を明らかにし、実際の運動パフォーマンスとの関連を解析することで、道具操作の効果的な支援・指導法を開発するための研究基盤を確立するものである。平成26年度は、申請書の計画に基づき、ハサミの操作を実験課題として、以下の2点について調査を実施した。調査対象は、幼児から小学校1年生までの140名であった。(1)道具操作の方略の一つである「運動の速さと正確さのトレードオフの関係(速く行えば仕上がりが雑になり、ゆっくり行えば仕上がりがきれいになるといった法則性;Schmidt& Lee, 2011)」についての子どもの理解を、ハサミ操作を題材としたストーリーを用いて調べた。(2)「運動の速さと正確さの関係」についての理解の程度と、子どもが実際にハサミを操作するときの運動の速さ・正確さとの関連を調べた。直径9cmの円図形を切り始めてから切り終わるまでの所要時間を計測し、運動の速さの指標とした。また、直径9cmの円図形を1cm間隔に区切り、各区間で1mm以上はみ出した切り口の長さの総和を算出して、運動の正確さの指標とした。(1)の結果より、全体の約50%を占める76名の子どもが「運動の速さと正確さの関係」を完全に理解していることがわかった。また、(2)の結果より、「運動の速さと正確さの関係」の理解度が高い群の方が、低い群よりも有意傾向で運動が正確であることが示唆された。一方で、運動の速さには2群間に有意な違いは認められなかった。以上のことから、「運動の速さと正確さの関係」に関する理解が、ハサミ操作の正確さに影響を及ぼす一因であるとの結論を導いた。したがって、運動パフォーマンスの正確さを高める上では、「運動の速さと正確さの関係」についての理解を促進するはたらきかけが効果的である、という可能性が示唆された。道具操作の効果的な支援・指導法を開発することを目的とし、道具操作の方略に関する幼児・児童の理解を調べ、実際の運動パフォーマンスとの関連を明らかにした。平成26年度は年長児・小学校1年生140名を対象に、運動の速さと正確さの関係に焦点を当て、以下の調査を実施した。(1)「運動の速さと正確さのtrade-offの関係」についての子どもの理解を、ハサミ操作を題材としたストーリーで調べたところ、全体の約50%を占める子どもが「運動の速さと正確さの関係」を完全に理解していることが明らかとなった。(2)「運動の速さと正確さの関係」の理解の程度と、子どもが実際にハサミを操作するときの運動の速さ・正確さとの関連を調べたところ、「運動の速さと正確さの関係」の理解度が高い群の方が、低い群よりも有意傾向で運動が正確であることが示唆された。このことから、「運動の速さと正確さの関係」の理解が、ハサミ操作の正確さに影響を及ぼす一因であると考えられた。平成27年度は、年長児29名を対象に、非利き手の動かし方に注目し、以下の調査を実施した。(1)円図形を正確に切り取るには、1紙を動かす方略とハサミを動かす方略のどちらが適切か、2紙に張りを出す方略と出さない方略のどちらが適切か、イラストを見せて尋ねた。1については幼児の回答は二分されたが、2については全ての幼児が張りを出す方が正確に切れると回答した。このことから、ハサミを入れる対象物の状態についての理解は、比較的早くから得られる一方、自らの動きを意識化することは難しいことが示唆された。(2)非利き手の動かし方の理解と、ハサミ操作のパフォーマンスとの関連を調べた。その結果、1で「紙を動かす」を選択した13名の方が、短時間で正確に円図形を切り取ることができていた。このことから、自らの動きを意識化することは、正確な道具操作に寄与することが示唆された。