hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
修正重力理論のモデル制限と重力理論の解明

本年度は、研究発表の欄で挙げるような論文を出版するに至る成果を上げることができた。ここでは、通常考えられている標準的な宇宙論モデルを拡張したモデルに対して、Planck衛星による宇宙マイクロ波背景放射(CMB)の温度ゆらぎ観測や宇宙の大規模構造の観測結果を用いてモデルのパラメータ制限を行った。通常、宇宙の曲率は厳密にゼロを仮定するが、本研究ではまずその仮定を外し、宇宙の曲率を考慮したモデルについて研究を行った。宇宙の曲率を考慮した場合、CMB温度ゆらぎや宇宙の大規模構造の種である初期ゆらぎのパワースペクトルが、平坦な場合と比べて変更されることが示唆されている。また、現在、宇宙は加速膨張を牽引しているダークエネルギーのモデルについて、本研究では具体的に3つのモデルを考え、宇宙の曲率も考慮した解析およびパラメータ制限を行った。パラメータ制限の結果、宇宙の曲率を考慮したこれらのモデルが、平坦な場合に比べて観測結果とより整合的であることがわかった。宇宙の曲率は正曲率が整合的であり、この場合、宇宙の曲率はエネルギー密度にして現在の宇宙の23%を占める。これらのモデルは、平坦な時空を仮定した場合にCMB温度ゆらぎの角度パワースペクトルの大角度成分に見られる観測データのパワー欠損をより良く説明できることがわかった。また、CMB観測から見積もられる現在の密度ゆらぎの振幅と実際に近傍宇宙の銀河観測から見積もられた密度ゆらぎの振幅との値の不一致を改善できることがわかった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的である重力理論の解明に向けて、大きく2つの研究に取り組むことができた。第一に、Planck衛星による宇宙マイクロ波背景放射(CMB)の最新の観測結果を用いて修正重力理論の1つであるスカラーテンソル理論への制限を行った。パラメータ推定にはマルコフ連鎖モンテカルロ法を用いた。その結果、アインシュタインの一般相対性理論からのずれを表すカップリングパラメータに対して、WMAP衛星の観測結果を用いた先行研究よりも約1桁厳しい制限を得ることができた。また、スカラーテンソル理論の特徴である重力定数の時間発展に関しても着目し、地上実験で測定されている現在の値とCMBが放射された時代における値とのずれへの制限を得た。こちらに関しても先行研究と比べて厳しい制限を得ることができ、99.99%の信頼区間でずれは1.15%未満であるという結果を得た。これらの結果は、Planck衛星による非常に高精度な温度ゆらぎの観測結果に加えて、Eモード偏光、温度揺らぎとEモード偏光の相互相関、及びレンジングポテンシャルのパワースペクトル等の観測データの寄与によって得られたと考えられる。研究実績欄における第一の研究内容については、論文にまとめPhysical Review Dへ投稿し、査読を通過してすでに出版されている。第二の研究内容についても論文にまとめ、Progress of Theoretical and Experimental Physicsへ投稿し、査読を通過してすでに出版されている。当初の研究計画において当該年度に遂行予定の研究内容がこの第二の研究に該当している。また、これらの研究結果については、国内外の学会で発表をしており、多くの研究者との交流や議論も積極的に行うことができた。以上のことから、本研究は当初の予定通り順調に進んでいると言える。今年度は、インフレーションという宇宙の初期に起こったと考えられている宇宙の加速膨張に関連した研究を行った。そこでは、標準的に考えられている宇宙の空間平坦性を拡張し、一般に空間曲率を持つ場合にインフレーション理論が示唆する初期揺らぎを用いて、観測量の数値シミュレーション及び統計解析によるパラメータ推定を行った。観測量としては、Planck衛星による宇宙マイクロ波背景放射(CMB)の最新の観測結果を用いた。本研究のモチベーションとして、以下の2点があげられる。1つ目は、CMB温度揺らぎの大角度成分における、観測データと数値シミュレーションとの不一致である。2つ目は、宇宙の大規模構造の揺らぎの大きさにおける、理論と観測の不一致である。これらの不一致を、空間曲率を持つ場合のインフレーション理論が作る初期揺らぎによって、説明できるかどうか調べた。結果として、これらの不一致を緩和できる可能性が示唆された。さらに、現在の宇宙の加速膨張を担っているとされているダークエネルギーに関する研究も行った。現在、標準的に考えられている理論では、宇宙のエネルギー組成のなかで、ダークエネルギーのエネルギー密度は一定としている。このような理論は、シンプルである一方で、いくつかの課題を抱えており、より一般的な理論として、エネルギー密度が時間変化するダイナミカルなダークエネルギーの理論模型が数多く提案されている。私は、宇宙が空間曲率を持つ場合のインフレーション理論をもとに、現在の宇宙の加速膨張をダイナミカルなダークエネルギー模型で計算し、観測量との比較を行った。結果として、このような理論模型においても、上部で議論した観測と理論との不一致を緩和できる可能性を示唆する結果が得られた。今後リリースされる新たな観測データとも合わせて、より現実に即した理論模型の探求は、一層盛んになっていくことが期待される。研究成果は論文にまとめ、既に投稿している。本研究で、計算コードの作成及びデータ解析は全て私自身で行っており、研究成果の内容は国内外の研究会で積極的に発表をし、多くの研究者と議論を盛んにしている。従って、申請書に記載した通り、精力的に研究活動を行うことが出来ている。

本年度は、研究発表の欄で挙げるような論文を出版するに至る成果を上げることができた。ここでは、通常考えられている標準的な宇宙論モデルを拡張したモデルに対して、Planck衛星による宇宙マイクロ波背景放射(CMB)の温度ゆらぎ観測や宇宙の大規模構造の観測結果を用いてモデルのパラメータ制限を行った。通常、宇宙の曲率は厳密にゼロを仮定するが、本研究ではまずその仮定を外し、宇宙の曲率を考慮したモデルについて研究を行った。宇宙の曲率を考慮した場合、CMB温度ゆらぎや宇宙の大規模構造の種である初期ゆらぎのパワースペクトルが、平坦な場合と比べて変更されることが示唆されている。また、現在、宇宙は加速膨張を牽引しているダークエネルギーのモデルについて、本研究では具体的に3つのモデルを考え、宇宙の曲率も考慮した解析およびパラメータ制限を行った。パラメータ制限の結果、宇宙の曲率を考慮したこれらのモデルが、平坦な場合に比べて観測結果とより整合的であることがわかった。宇宙の曲率は正曲率が整合的であり、この場合、宇宙の曲率はエネルギー密度にして現在の宇宙の23%を占める。これらのモデルは、平坦な時空を仮定した場合にCMB温度ゆらぎの角度パワースペクトルの大角度成分に見られる観測データのパワー欠損をより良く説明できることがわかった。また、CMB観測から見積もられる現在の密度ゆらぎの振幅と実際に近傍宇宙の銀河観測から見積もられた密度ゆらぎの振幅との値の不一致を改善できることがわかった。これまで本研究を推進するにあたり、数値計算の能力及びパラメータ推定を行う統計的手法を着実に身につけることができた。従って、今後も標準的な宇宙論モデルを拡張した理論に着目し、宇宙論的な観測結果を用いて拡張理論への制限を行っていきたいと考えている。これまで本研究を推進するにあたり、数値計算及びパラメータ推定を行う技術を着実に身につけることができた。また、海外の研究会における口頭発表などの経験を通して研究者として重要な発信する力も確実に向上している。従って、今後も標準的な宇宙論モデルを拡張した様々な理論模型に着目し、宇宙論的な観測結果を用いて拡張理論への制限を行い、成果を発信していきたいと考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
有機触媒で制御する「二元制御」リビング重合

本研究では、二つの役割を担う有機触媒を開発し、二元制御型のリビング重合を企図した。第一に、分子量とモノマー配列(共重合反応性比等)を制御する触媒を開発した。酸性や超塩基性の有機触媒を用いて、共重合反応性比などを変化させた。第二に、分子量と分岐構造を制御する触媒を開発した。水酸基を有する化合物や固体表面から直接的に重合を開始可能な触媒を開発し、分岐鎖や表面グラフト鎖を簡便に合成した。第三に、熱とともに光で重合を誘起する触媒の開発を行った。光重合では幅広い励起波長域(350 nmから750 nm)を利用できた。構造の大きく異なる様々な有機分子を触媒として利用できる本重合ならではの特色である。本研究では、二つの役割を担う有機触媒を開発し、それを用いた制御重合を企図した。本年度は、第一に、分子量分布の制御に加えて、モノマー配列の可変を担う触媒として、ガリウム化合物を検討した。スチレンの重合において、分子量分布を制御するとともに、立体配列がフリーラジカル重合のそれよりもややアイソタクティックなポリマーが得られた。また、スチレンとメタクリル酸メチル(MMA)のランダム共重合において、分子量分布を制御するとともに、共重合配列(モノマー反応性比)がフリーラジカル重合のそれと異なるポリマーが得られた。そして、これらの系の機構を、反応速度論的に解析した。第二に、分子量分布の制御に加えて、水酸基を重合中その場で開始基に変換する機能を担う触媒として、N-ヨウ化コハク酸イミドを検討した。水酸基から直接的に重合を開始して、重合を制御して進行させることのできる新しい手法である。本年度は、有機水酸基からの重合を検討し、一級から三級までの水酸基に適用された。さらに、水酸基を複数有する化合物を分岐点(開始点)として用い、分岐高分子の合成に応用された。分岐高分子の簡便性に優れた合成法となりうる。また、触媒として、ヨウ化ベンゼンジアセテート/ヨウ素分子の利用にも成功した。第三に、熱とともに光で重合を誘起する触媒として、触媒の二量体を用いた。その熱および光解離を利用した熱重合と光重合を検討し、スチレンとMMAにおいて、重合の進行を確認した。さらに、新たな手法として、有機触媒錯体の熱および光解離を利用した熱重合と光重合を開発した。この方法は、市販の化合物を使用でき、また、化合物の種類によって、多様な励起波長での光重合を検討しうる。本年度は、第一に、分子量分布の制御に加えて、共重合組成を変化する触媒を検討した。触媒として酸性の有機分子(例えば、トリフルオロメタンスルホニウムメチルペンタフルオロベンゼン)を用いることで、スチレンとメタクリル酸メチルのランダム共重合において、分子量分布が制御されるとともに、組成がフリーラジカル重合のそれよりもスチレンに富む傾向のポリマーが得られた。第二に、分子量分布の制御に加えて、水酸基を重合中その場で開始基に変換する機能を担う触媒を検討した。触媒としてN-ヨウ化コハク酸イミドを用いるとともに、水酸基を側鎖に有するビニル化合物をモノマーかつ開始剤として用い、多分岐(ハイパーブランチ)ポリマーを得た。第三に、熱とともに光で重合を誘起する触媒を検討した。ヨウ化アルキルに配位して、ヨウ化アルキル触媒錯体を与える触媒を利用し、生成する錯体の熱解離と光解離を利用した熱重合と光重合を行った。吸収波長の異なる有機触媒を使い分けて、幅広い励起波長(350 nmから750 nm)にて光重合を検討し、機能性モノマーへの適用を拡張した。さらに、触媒を組み合わせることにより、励起波長を細かく制御して重合を誘起できた。このような幅広い波長域で重合を励起できるのは、構造の大きく異なる様々な有機分子を触媒として利用できる本重合ならではの特色となりうる。本年度は、第一に、分子量分布の制御に加えて、共重合組成の変化を検討した。触媒として塩基性の有機分子を検討したところ、スチレンとメタクリル酸メチル(MMA)のランダム共重合において、分子量分布が制御されるとともに、組成がややMMAに富む傾向の共重合体が得られた。本年度は、水酸基として無機水酸基の利用を試みた。

触媒としてN-ヨウ化コハク酸イミド等を用いることにより、シリコン基板などの無機基板上の表面水酸基からのグラフト重合に成功した。また、モノマーとして、官能基を有する機能性モノマーを使用することもできた。第三に、熱とともに光で重合を誘起する触媒を検討した。本年度は、ヨウ化アルキルに配位してヨウ化アルキル触媒錯体を与える触媒を探索し、生成する錯体の熱解離と光解離を利用した熱重合と光重合を試みた。その結果、トリブチルアミン、ベンゾピランインドール類、シアニンイオダイド類などが、熱重合と光重合の両方を誘起可能な触媒として見出された。光重合では、触媒は光捕集アンテナとして働き、それぞれ、400 nm、580 nm、720 nmに吸収極大を有することから、これらの触媒を使い分けることにより、多様な励起波長で重合を誘起することに成功した。本年度は、モノマーとして、特に、機能性メタクリレートを含むメタクリレート類に適用した。また、光重合の重要な用途である表面グラフト重合にも、光重合を適用した。三つのテーマについて、概ね計画通りに、二つの役割を担う触媒がそれぞれ見いだされ、代表的なモノマーであるスチレンまたはMMAへの適用が検討された。光重合では新規の手法も創出され、その進展も期待され、研究はおおむね順調に進捗していると評価する。25年度が最終年度であるため、記入しない。三つの検討課題について、概ね計画通りに、触媒の開発が進み、機能性モノマーへの適用も進んだ。特に、光重合では、多様な励起波長で重合を誘起可能となり、研究が大きく進捗し、今後の進展も期待しうる。全体的に、研究は概ね順調に進捗していると評価する。今後、触媒の種類を拡張して、適用可能なモノマー種を広げるとともに、制御可能な配列・水酸基基材・光励起波長の範囲を広げ、幅広い材料合成に供する素地を備えていきたい。今後、触媒の種類をさらに拡張して、制御可能なモノマー、配列、水酸基基材、光励起波長の範囲などを広げ、幅広い材料合成に供する素地を備えていく。
冠動脈副血行路の発達要因と成長因子の役割

1.副血行路機能評価法の確立副血行路の発達機序を明らかにする上で、生来存在する動脈間吻合路の関与を抑えることが出来ると、後天的発達要因の検討が可能となる。家兎には動脈間吻合路が先天的に乏しいので虚血に伴う血管新生の機序の解明に適していると考えられる。家兎を実験モデルとした場合、小動物における副血行路の観察方法や機能評価法は確立していないので新しく実験手法を開発した。冠動脈の解剖学的分布やマクロの構築を知るために軟X線による冠動脈造影法(分解能は10μメートル)を導入した。副血行路血流量を定量評価するために色素標識微粒子法を導入した。2.冠動脈閉塞による副血行路の形成心筋虚血の刺激として最も強いものは冠動脈閉塞である。家兎の左冠動脈心室枝を麻酔開胸下に結紮し、副血行路の発達過程を経時的に検討した。術後12週で心臓を摘出しバリウムゼラチン混合液を用いて冠動脈造影を行った所、結紮分枝と健常血管との間に吻合路を認める例が観察されたがその頻度は10%前後であり、従来報告されている犬やミニ豚の成績と異なった。3.冠動脈狭窄による副血行路形成4.機能遺伝子の導入と血管新生清潔手術下に開胸し、機能遺伝子を生体の拍動心に導入した。基礎実験としてヒトANPcDNA発現ベクターに組み込み大腸菌にトランスフォームした。ANPmRNAの発現はNorthern blot analysisによりANP蛋白合成は免疫組織化学によって評価した。動物モデルの確立動脈間吻合の発達が乏しい場合、副血行路が虚血刺激に応じて発達するのか、虚血刺激の性質が異なると副血行路の形態学的特徴も異なるのか良くわかっていない。本研究では動脈間に吻合のない家兎心臓の冠動脈の閉塞実験を行い、血管新生の修飾因子について検討した。微小血管の形成は軟X線撮影を行って評価した。血管新生は血管内皮細胞の機能に依存すると考えられているので、内皮細胞の機能を慢性的に阻害する遺伝生高脂血症家兎(WHHL)の副血行路新生について解析した。対照に日本白色家兎を用いた。血管成長因子の解析血管成長因子の役割を明らかにする為、機能遺伝子を生体の拍動心筋細胞に導入し、その機能的役割について検討した。基礎実験としてヒトANPcDNAを作製し拍動心に注入し、心筋細胞に遺伝子の導入が可能かを検討した。すなわち、CMV(Cytomegalovirus)プロモーターを有する発現ベクターにヒトANPcDNAを組み込み、E.Coliにトランスフォームした。E.Coliを大量培養し、ANP発現ベクターを精製した。ANPのmRNA発現はNorthern blot analysisにより、ANP蛋白合成は免疫組織化学によって評価した。1.副血行路機能評価法の確立副血行路の発達が乏しい動物を実験モデルに用いると、生来存在する動脈間吻合路の個体によるバラツキを抑えることが出来るので、後天的発達要因を検討することが可能である。本研究では家兎を実験モデルとした。小動物における副血行路の観察方法や機能評価法は確立していないので新しく実験手法を開発した。冠動脈の解剖学的分布やマクロの構築を知るために軟X線による冠動脈造影法を導入し、定量的評価に耐えうることを確認した。我々が確立した手法の分解能は10μメートルであった。心室壁局所の冠血流量は色素標識微粒子法を用いて測定した。心筋虚血部における血流量変化を精度良く計測可能は方法を確立した。2.冠動脈閉塞による副血行路の形成心筋虚血の刺激として最も強いものは冠動脈閉塞であるので、家兎の左冠動脈心室枝を麻酔開胸下に結紮し、副血行路の発達過程を経時的に検討した。

術後12週で心臓を摘出しバリウムゼラチン混合液を用いて冠動脈造影を行った所、結紮分枝と健常血管との間に吻合路を認める例が観察されたがその頻度は10%前後であり、従来報告されている犬やミニ豚の成績と異なった。3.機能遺伝子の導入と血管新生清潔手術下に開胸し、機能遺伝子を生体の拍動心に刺入した。基礎実験としてヒトANPcDNA発現ベクターに組み込み大腸菌にトランスフォームした。ANPmRNAの発現はNorthern blot analysisによりANP蛋白合成は免疫組織化学によって評価した。
言語学における専門用語の規定と整理

本研究の目的は、この50年間における言語学の目覚ましい進展に伴い、おびただしい数の専門用語が使用され、かつ増加しつつある現状に鑑みて、各用語に内容規定を施し、適正な訳語を決定することにある。(1)まず、分担者を中心に、役割分担に示された分野における必要な専門用語を選び出す作業を行った。とくに、同一の用語に与えられた多様な訳語を出来る限り収集するように心掛けた。(2)こうして収集された資料を整理し、各用語の訳語につき、その内容からもっとも適当と思われる訳語を決定するように努力した。このため、分担者は相互に連絡を密にし、資料を交換して検討すると共に6回(内泊りこみ3回)にわたり共同で協議した。(3)その結果を『言語学用語集改訂版(第1次試案)』にまとめることが出来た。内容は、148頁で、5,564項的に及んでいる。(4)この試案の内とくに問題となる項目を抜き出し、日本英語学会の関係者に送り、意見を求める共に、当方もさらに調査を進め、増補した第2次案を作成した。(5)この試案をめぐり、英語学会側の間に2回の交渉をもち、相方における意見の調整を計った結果、最終的合意に達することが出来た。その結果が『言語学用語集最終案』にまとめられ、これにより言語学用語が決定したことになった。(6)まだ、語族名称などにつき調査が行きとどかず、今後の課題として残されている。この間、備品図書も参考書として大いに活用することが出来たし、購入されたワ-プロにより、用語項目の整理と訂正、および用語集の印刷は大幅に能率化された。このため、分担者は相互に連絡を密にし、資料を交換して検討をするとともに3回にわたり泊りこみで共同協議を行った。(3)その結果を『言語学用語改訂版(第1次試案)』にまとめることが出来た。内容は、148頁で、5,564項目に及んでいる。この試案はすでに1部を文部省の学術情報課に提出済みである。(4)しかし、上記の用語集はあくまでも試案であって、さらに検討を加え、用語相互間に柔盾のないように整備することと、未決定の項目を解決することが必要である。(5)用語を決定する際の基本線として、特定の言語(例えば、英語)に偏ることなく、諸言語を研究するときに利用される用語を含めるようにした。また、研究者により新用語を多量に造語している場合には、一過性のものを排除し、一般性の高いものを見極めるように注意した。さらに、同一の用語が分野により異なる訳語が与えられているケ-スではその内容について十分な考察を加え、妥当な訳を定めるように努力した。(6)最近の日本語教育の発展に応じて、日本文法特有の用語(例えば用言、形容動詞、連用形など)にどのような英語の訳語を付与するかは今後の研究課題とされる。

本研究の目的は、この50年間における言語学の目覚ましい進展に伴い、おびただしい数の専門用語が使用され、かつ増加しつつある現状に鑑みて、各用語に内容規定を施し、適正な訳語を決定することにある。(1)まず、分担者を中心に、役割分担に示された分野における必要な専門用語を選び出す作業を行った。とくに、同一の用語に与えられた多様な訳語を出来る限り収集するように心掛けた。(2)こうして収集された資料を整理し、各用語の訳語につき、その内容からもっとも適当と思われる訳語を決定するように努力した。このため、分担者は相互に連絡を密にし、資料を交換して検討をすると共に6回(内泊りこみ3回)にわたり共同で協議した。(3)その結果を『言語学用語改訂版(第1次試案)』にまとめりことが出来た。内容は、148頁で、5,564項目に及んでいる。(4)この試案の内とくに問題となる項目を抜き出し、日本英語学会の関係者に送り、意見を求めると共に、当方もさらに調査を進め、増補した第2次案を作成した。(5)この試案をめぐり、英語学会側との間に2回の交渉をもち、相方のおける意見の調整を計った結果、最終的合意に達することが出来た。その結果が『言語学用語集最終案』にまとめられ、これにより言語学用語が決定したことになった。(6)まだ、語族名称なじにつき調査が行きとどかず、今後の課題として残されている。この間、備品図書も参考書として大いに活用することが出来たし、購入されたワ-プロにより、用語項目の整理と訂正、および用語集の印刷ら大幅に能率化された。
慢性骨髄性白血病再発防止を目指したJAK阻害剤による治療戦略

イマチニブ(Ima)は、慢性骨髄性白血病(CML)の特効薬として開発された。しかし、完全寛解後の休薬であっても白血病細胞が再増殖し、約60%の患者でCMLが再発する。近年の研究により再発の最大の原因であるCML幹細胞を根絶することにより再発を防止できると考えられているが、CML幹細胞はImaの標的作用部位であるBcr-Abl経路とは異なる経路を用いて生存していることが知られている。そのため、CML完治を目的としてCML幹細胞に有効な治療法の研究が行われている。JAK2阻害薬Ruxolitinib(ジャカビ®錠)はCMLの再発防止に有効であることが報告されており、我々はこれまでに、関節リウマチ治療薬であるJAK3阻害薬Tofacitinib(ゼルヤンツ®錠)はImaとの併用において、Ruxolitinibと同程度に有意に細胞生存率を低下させることに加え、がん幹細胞のマーカーであるALDH1A1の発現を低下させることを明らかにした。しかし、JAK阻害薬がCML幹細胞に対して有効であるか、JAK-STAT経路とCML幹細胞との関連性については明らかとなっていない。本研究では、CML細胞株K562を用いてBcr-AblおよびJAK-STAT経路との関連が示唆されている経路についてJAK阻害薬およびImaが与える影響について検討した。また、がん幹細胞マーカーの発現についても併せて検討を行った。薬剤曝露によって、がん幹細胞マーカーの発現量に変化はみられなかった。また、JAK-STAT経路との関連が示唆されているシグナル経路についてもImaおよびJAK阻害剤による影響はみられなかった。今後は白血病細胞における幹細胞の指標であるCD34、CD38に加えて、ALDH1A1の発現状況およびALDHを阻害することによってこれらのシグナル経路および幹細胞マーカーの変動についてさらなる解析を行う。本研究の波及効果として、CMLの薬剤抵抗性メカニズムの一端を解明することで、新たなCML治療法開発が期待される。また、本研究成果に基づくさらなる詳細な機序解明により、化合物スクリーニングなどを用いた新規治療薬の開発が期待される。
地域社会教育運動の歴史的研究―1960年代～80年代の大阪府枚方市香里団地の場合

本研究では、大阪府枚方市香里団地を主要なフィールドに設定し、1960年代から80年代にかけての地域社会の変容との接点で、住民による地域社会づくりの経験と意味を歴史的に考察した。具体的には、香里団地から始まり、全市的に広がりを見せた公立幼稚園の新設および定員の増員をもとめる幼稚園運動を主要な分析対象とし、運動の過程のなかで女性(主婦)たちが政治的社会化を遂げて、革新自治体の担い手となったことを明らかにした。1、これまでの研究調査を通じて、枚方市香里団地を中心とした地域で配布されていた月刊の地域コミュニティ紙である『香里めざまし新聞』第1号(1960年9月4日)第109号(終刊、1971年8月25日)およびその後継紙である『ひらから住民のとも』第1号(1971年10月1日)第19号(1973年4月1日)を入手している。これらの地域紙には、香里団地を中心とした社会教育実践に関する記事が多く掲載されている。今年度は『香里めざまし新聞』『ひらから住民のとも』を通読し、同時代の香里団地の社会との接点で展開した社会教育実践について地域紙から事実を抽出し、全体の見通しをつけた。2、1の作業を補足すべく、『月刊社会教育』に掲載されている枚方における社会教育に関連する記事を収集し、考察を行なった。3、これまでの研究調査を通じて入手していた枚方市中央図書館、市史資料室に所蔵されている社会教育に関する資料や書籍、枚方市公報や市議会議事録などの行政資料を調査・収集し、分析を行なった。4、1960年代から80年代にかけて展開された社会教育論、地域民主主義論の歴史的考察のための準備作業を行なった。室俊司の「婦人問題と社会教育」論を検討するべく、室の著作や論稿を収集した。また、思想の科学研究会の「戦後サークル運動史研究会」に参加し、1950年代から60年代にかけて刊行された『思想の科学研会報』を輪読した。枚方市香里団地の住民運動の中心的人物であり、理論的支柱でもある大淵和夫は、1950年代から思想の科学研究会に参加している。輪読を通じて、大淵が『香里めざまし新聞』で展開することになる地域民主主義論の源流を明らかにすることができた。1960年代後半に大阪府枚方市香里団地から始まり、1970年代から80年代にかけて全市的に広がりを見せた公立幼稚園の新設および定員の増員をもとめる幼稚園運動について、具体的実態を明らかにしたうえで、地域社会における女性の主体形成という観点から社会教育実践としての意味や価値を分析する作業を行なった。原武史『団地の空間政治学』(NHK出版、2012年)は特定の党派による運動として香里団地の幼稚園運動を描いている。しかし、香里団地を中心とした地域で読まれていたコミュニティ紙『香里めざまし新聞』や『香里団地新聞』、枚方市の広報紙『広報ひらかた』を主要な史料に、香里団地の具体的な人間関係や「つきあい」のレベルに照準を合わせて史料を分析・検討した結果、1960年代後半から70年代にかけての幼稚園運動はあくまでも超党派の地域の住民運動として展開し、枚方市に革新自治体を誕生させる主要な契機となったこと、1960年代前半の香里団地における公立保育所づくり運動との接点で幼稚園運動が展開したところに特徴があり、保育所における集団保育の思想が運動のなかで学ばれ、地域ぐるみで「子育ての社会化」を常識化しようとする独特の主婦(母親)の運動であったことを本研究では明らかにした。本研究の対象である1960年代から80年代にかけて、枚方市は日本社会党籍の市長が市政運営を担う戦後日本を代表する革新自治体の一つであった。1967年から75年にかけて枚方市長をつとめた山村富造の著作や『広報ひらかた』の記事を精緻に分析することで、枚方の革新市政の成果や問題点を考究した。さらに、同時代の革新自治体の理論的支柱であった政治学者の松下圭一の市民自治論を検討し、その特質を明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。教育学26年度が最終年度であるため、記入しない。文献調査に関しては順調に進んでいるものの、当初予定していたフィールド調査を実施することができなかったため。来年度は2年目であり、本科研の最終年度にあたる。前年度の文献調査を基礎にしながら、今年度は大阪府枚方市香里団地でのフィールド調査、オーラル・ヒストリー実践を行なう。研究の成果については学会で発表し、論文として公表していく。
アレルギー疾患遺伝子治療モデルの開発

私達は、胚中心におけるメモリーB細胞分化に必須な転写抑制因子であるBCL6の機能解析から、BCL6欠損(KO)マウスが著しい好酸球性アレルギー炎症を起こすことや、その標的遺伝子の一つがIL-5遺伝子であることを見いだしている。そこで本研究で、BCL6の発現を制御したモデルマウスを作製することにより、アレルギー疾患の遺伝子治療法の開発を目指した。その結果、胚中心ができなくてもIgEやIgMのメモリーB細胞が正常B細胞と同程度に分化してくることや、そのメモリーB細胞のV領域遺伝子には、点突然変異が全く見られないことを明らかにした。また、胚中心でBCL6を強発現するトランスジェニックマウス(Ig-BCL6)マウスを作製したところ、胚中心の形成が増加した。これらの結果から、メモリー形成におけるBcl6の機能や胚中心の役割がより朋確になるとともに、アレルギー疾患の治療には、B細胞におけるBCL6の発現抑制が必要であることが明かとなった。さらに、T細胞でのみBCL6を強発現するトランスジェニック(1ck-BCL6)マウスを作製し、そのマウス由来の脾臓T細胞を抗CD3抗体で刺激すると、IL-5の産生が著しく抑制されることを明らかにした。そこで、この1ck-BCL6マウスとBCL6-K0マウスを交配して、T細胞でのみBCL6の発現が見られるBCL6-KOマウス(レスキューマウス)を作製したところ、BCL6-KOマウスに見られた好酸球性アレルギー炎症が全く見られなくなった。そこでつぎに、T細胞レベルでのアレルギー疾患の遺伝子治療モデルを作製するために、ウイルスベクターにBCL6を組み込んだ発現ベクターを作製した。すでに、In vitro系でこのウイルスのT細胞への感染を確認している。これらの研究成果から、より効率の良いアレルギー疾患の遺伝子治療法の開発が期待される。本研究では、胚工学技術を用いて生体レベルで好酸球性アレルギーやIgE産生メモリーB細胞の分化をコントロールする機能分子(Bcl6、c-Fos)の発現を制御することにより、アレルギー疾患のモデルマウスを作製する。そして、この様なモデルマウスの解析を通して、ヒトへの治療応用可能な形でのアレルギー性炎症制御システムやIgE抗体産生制御システムの開発をめざすことを目的とした。平成12年度は、1)Bcl6によるIgE産生メモリーB細胞分化の制御に関して、Bcl6-KOマウス由来の骨髄細胞を放射線照射したRag-1-KOマウスに移植して骨髄キメラを作製し、抗原刺激後のIgE産生メモリーB細胞の分化・維持能を免疫学的に解析した。その結果、Bcl6の欠損により胚中心が出来なくてもIgE抗体産生が起きるが、抗体の親和性の上昇が全くみられないこと、さらには二次抗原刺激により、IgE抗体産生が増強すること見出した。このことから、胚中心のIgE産生メモリーB細胞分化は抗原の親和性の上昇には重要であるが、IgE産生メモリーB細胞の分化は胚中心以外の組織でも起きうることを明かにした。また、2)Bcl6によるTh2細胞の機能的優位から生ずる好酸球性アレルギー炎症の制御に関して、Bcl6-KOマウス由来のT細胞を抗TCR抗体やサイトカインで刺激してTh1やTh2細胞を分化させたのち、抗TCR抗体でで刺激してサイトカインの産生を調べた。その結果、Th2細胞におけるサイトカインの産生は正常マウス由来のT細胞と変わらなかったが、Th1細胞では本来産生されないはずのIL-4やIL-5が、Th2細胞とほぼ同様のレベルで産生された。このことから、Bcl6は、Th1細胞内でIL-4やIL-5などのTh2サイトカインの産生を抑制していることを明らかにした。

私達は、胚中心におけるメモリーB細胞分化に必須な転写抑制因子であるBCL6の機能解析から、BCL6欠損(KO)マウスが著しい好酸球性アレルギー炎症を起こすことや、その標的遺伝子の一つがIL-5遺伝子であることを見いだしている。そこで本研究では、BCL6の発現を制御したモデルマウスを作製することにより、アレルギー疾患の遺伝子治療法の開発を目指した。その結果、胚中心ができなくてもIgEやIgMのメモリーB細胞が正常B細胞と同程度に分化してくることや、そのメモリーB細胞のV領域遺伝子には、点突然変異が全く見られないことを明らかにした。また、胚中心でBCL6を強発現するトランスジェニック(Ig-BCL6)マウスを作製したところ、胚中心の形成が増加した。これらの結果から、メモリー形成におけるBcl6の機能や胚中心の役割がより明確になるとともに、アレルギー疾患の治療には、B細胞におけるBCL6の発現抑制が必要であることが明かとなった。さらに、T細胞でのみBCL6を強発現するトランスジェニック(lck-BCL6)マウスを作製し、そのマウス由来の脾臓T細胞を抗CD3抗体で刺激すると、IL-5の産生が著しく抑制されることを明らかにした。そこで、このlck-BCL6マウスとBCL6-KOマウスを交配して、T細胞でのみBCL6の発現が見られるBCL6-KOマウス(レスキューマウス)を作製したところ、BCL6-KOマウスに見られた好酸球性アレルギー炎症が全く見られなくなった。そこでつぎに、T細胞レベルでのアレルギー疾患の遺伝子治療モデルを作製するために、ウイルスベクターにBCL6を組み込んだ発現ベクターを作製した。すでに、In vitro系でこのウイルスのT細胞への感染を確認している。これらの研究成果から、より効率の良いアレルギー疾患の遺伝子治療法の開発が期待される。
環境対応紫外光源用酸化亜鉛系発光材料の新規開発

本研究の目的とするところは,水銀フリー新規紫外光源の開発である。現在使用されている水銀ランプ,Xeランプとは異なり,目的の波長のみを放出する電子線励起型の新規光源用発光材料の開発をおこなう。ZnO系材料探索と禁制帯制御,発光特性向上のための組成・作製条件を本研究において重点的におこない,発光特性、効率の向上を目指した。材料のAl組成比により、発光波長を暫定的に制御できることが示された。またアルミン酸亜鉛に珪素などを加え、珪酸アルミン酸亜鉛の合成を試みたが、単一組成を得ることは難しく、混合物が形成された。しかし、少量の混合においては、サイト置換が見られ、発光特性の変化およびシフトを確認でき、波長制御の可能性が示唆された。現在使用されている水銀ランプ,キセノンランプとは異なり,目的の波長のみを放出する電子線励起型の新規光源用発光材料の開発をおこなう。電界放出エミッタと発光材料を組み合わせた,紫外発光フィールド・エミッション・ランプ(FEランプ)の開発である。用いる材料として,ZnO系の酸化物材料を主とした,欠陥型酸化物発光材料の探索である。材料探索とバンドギャップ制御,発光特性向上のための組成・作製条件を本研究において重点的におこない,最終的には紫外発光FEランプの試作を行う。当該年度においては、母体材料の混晶比率による禁制帯幅の制御、材料組成と発光準位、発光波長制御、高効率化を目指し合成条件の確立を目指した。まず、組成制御による混晶化とその発光特性との関係について探った。アルミニウム組成が大きいものは、発光波長は短波長側にピークを有し、組成が小さいものは長波長側に発光ピークを示すが、その値は特定的であり、組成制御によるピークシフトは非常に難しいことが示された。アルミン酸亜鉛に珪素などを加え、珪酸アルミン酸亜鉛の合成を試みたが、単一組成を得ることは難しく、混合物が形成された。材料探索とバンドギャップ制御,発光特性向上のための組成・作製条件を本研究において重点的におこない,発光特性、効率の向上を目指した。母体材料の混晶比率による禁制帯幅の制御、材料組成と発光準位、発光波長制御、高効率化を目指し合成条件の確立を目指した。

アルミン酸亜鉛に珪素などを加え、珪酸アルミン酸亜鉛の合成を試みたが、単一組成を得ることは難しく、混合物が形成された。しかし、少量の混合においては、サイト置換が見られ、発光特性の変化およびシフトを確認でき、波長制御の可能性が示唆された。測定装置の故障・修理により、途中若干遅れ気味であったが、年度末までには試料の評価も追いつき、概ね予定通り研究を遂行できていると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。前年度までに得られた条件を元に試料の合成を行ない、既存の蛍光体との比較・検討をおこなう。その結果を元に、更なる高効率紫外発光材料の合成を試みる。得られた試料を用い、FEランプの試作を行い、その特性について検討をおこなう予定である。
昆虫の概日リズムにおける温度同調機構の研究

本研究は、タマネギバエの羽化リズムを制御する概日時計と温度変化の関係に注目した。このハエは、地下220cmで羽化するので、リズムを24時間周期に同調させる環境信号は温度変化のみである。ハエのさなぎがさらされる温度環境(最高・最低温度、地温の上昇・下降開始時刻など)は深さによって大きく異なるが、どの深さでも早朝のほぼ同じ時刻に羽化が起こる。この羽化時刻の補正は、地温の日較差(1日の最高温度と最低温度の差)が、浅いところでは大きく、深いところでは小さいことを利用して行われる。つまり、温度較差が大きければ羽化時刻を遅らせ、小さければ羽化時刻を早めることで、どの深さにいるさなぎも早朝に羽化できる。当該年度の研究では、温度較差に応じて羽化時刻を変えるしくみを明らかにするために、2°C較差の正弦波状温度サイクル(最高26°C最低24°C)にさなぎをおき、26°Cから24°Cへ変化する途中で25°C一定にして、さまざまな時刻で12時間だけ26°Cまたは29°Cの高温、24°Cまたは21°Cの低温へさらした。その結果、同じ処理でも与えた時刻によって羽化時刻を早めるか、遅らせるかは異なっていた。横軸に処理の時刻、縦軸に位相変位をとって位相反応曲線を描いたところ、概日時計には高温に反応して羽化時刻を遅らせる位相と早める位相があり、それらはそれぞれ低温に反応して羽化時刻を早める位相と遅らせる位相でもあることがわかった。自然界の毎日の高温と低温は羽化時刻が遅れるように時計の位相に当たり、さらに温度変化量が大きいほどより効果的なようである。そのため、結果として1日の温度較差が小さいときに羽化時刻が早まると考えられた。また、最初にさらす温度サイクルの較差を20°C(最高35°C最低15°C)として25°C一定にした後29°Cまたは21°Cの処理を行うと、その効果は較差が2°Cの温度サイクルにさらしたときよりも弱くなることもわかった。このハエは、地下220cmの土の中で羽化するので、リズムを24時間周期に同調させる環境からの信号は温度変化のみである。ハエのさなぎがさらされる温度環境(最高・最低温度、地温の上昇・下降開始時刻など)は深さによって大きく異なるが、どの深さでも羽化は早朝のほぼ同じ時刻に起こる。つまり、温度較差が大きければ羽化時刻を遅らせ、小さければ羽化時刻を早めることで、どの深さにいるさなぎも早朝に羽化することができる。しかし、その機構はわかっていない。温度較差が異なれば羽化の時刻が変わることから、このハエの体内には温度較差に応じて羽化時刻を変える補正機構が存在すると考えられる。この補正機構が働きかけるのは、羽化を制御する概日時計そのものだろうか。時計の出力を受けて引き起こされる生理機構の振動だろうか。そこで、分子レベルで直接、概日時計遺伝子の発現を調べた。まず、タマネギバエ頭部から概日時計遺伝子periodの断片を得て、その塩基配列を決定した。次に、12時間29°C12時間21°C(8°C較差)または12時間25.5°C12時間24.5°C(1°C較差)の温度サイクルをさなぎに与えて2時間ごとにサンプリングを行い、real-time PCRによりperiodの発現パターンを調べた。すると、どちらの条件でも発現量は振動しており、8°C較差よりも1°C較差でより早くピークに達した。これは、温度較差が概同時計の振動に影響することを示唆している。本研究は、概日時計が温度較差に応じて位相を適切な時間帯へ設定することを分子レベルで示した最初の報告である。当該年度の研究では、概日時計の温度較差に対する反応について詳細なデータを得るために、12時間高温相12時間低温相の矩形波状サイクルと1時間ごとに温度を変化させた正弦波状サイクルの下で羽化時刻を記録した。1日の温度較差は120°C、平均温度は25°Cまたは20°Cとした。25°C平均の矩形波状サイクルでは、較差を1°Cから12°Cまで変えるとそれに伴い羽化時刻は遅れた。

12°C較差と16°C較差では差はほとんどなく、20°C較差では羽化は起こらなかった。1°C較差と12°C較差の羽化時刻の差は5.9時間だった。20°C平均の矩形波状サイクルでは、8°C以上の較差の間で違いは見られなかった。1°C較差と8°C較差の羽化時刻の差は8.5時間だった。正弦波状サイクルでは、較差を1°Cから20°Cまで変えるとそれに伴い羽化時刻は遅れた。羽化時刻の変化は較差が1°Cから6°Cの間で顕著であり、8°C以上で緩やかであった。1°C較差と20°C較差の羽化時刻の差は25°C平均で6.6時間、20°C平均で5.9時間だった。このように温度較差に対する羽化時刻設定は明瞭な量的反応を示すことが明らかになった。本研究は、タマネギバエの羽化リズムを制御する概日時計と温度変化の関係に注目した。このハエは、地下220cmで羽化するので、リズムを24時間周期に同調させる環境信号は温度変化のみである。ハエのさなぎがさらされる温度環境(最高・最低温度、地温の上昇・下降開始時刻など)は深さによって大きく異なるが、どの深さでも早朝のほぼ同じ時刻に羽化が起こる。この羽化時刻の補正は、地温の日較差(1日の最高温度と最低温度の差)が、浅いところでは大きく、深いところでは小さいことを利用して行われる。つまり、温度較差が大きければ羽化時刻を遅らせ、小さければ羽化時刻を早めることで、どの深さにいるさなぎも早朝に羽化できる。当該年度の研究では、温度較差に応じて羽化時刻を変えるしくみを明らかにするために、2°C較差の正弦波状温度サイクル(最高26°C最低24°C)にさなぎをおき、26°Cから24°Cへ変化する途中で25°C一定にして、さまざまな時刻で12時間だけ26°Cまたは29°Cの高温、24°Cまたは21°Cの低温へさらした。その結果、同じ処理でも与えた時刻によって羽化時刻を早めるか、遅らせるかは異なっていた。横軸に処理の時刻、縦軸に位相変位をとって位相反応曲線を描いたところ、概日時計には高温に反応して羽化時刻を遅らせる位相と早める位相があり、それらはそれぞれ低温に反応して羽化時刻を早める位相と遅らせる位相でもあることがわかった。自然界の毎日の高温と低温は羽化時刻が遅れるように時計の位相に当たり、さらに温度変化量が大きいほどより効果的なようである。そのため、結果として1日の温度較差が小さいときに羽化時刻が早まると考えられた。また、最初にさらす温度サイクルの較差を20°C(最高35°C最低15°C)として25°C一定にした後29°Cまたは21°Cの処理を行うと、その効果は較差が2°Cの温度サイクルにさらしたときよりも弱くなることもわかった。本研究は、概日時計の温度サイクルへの同調機構を明らかにすることを目的としているが、実際に温度を変えて反応を見ることを試みても、さまざまな生理過程が温度に影響されるため、それらの要因を一つ一つ排除しなければならず、研究を進めるためには何度も基礎データの取り直しが必要になるため。平成22年度および23年度の研究により、温度較差に対する反応は概日時計自身が持つ性質であること、かなり広範囲の温度較差を区別していることが明らかとなった。今後は、較差が小さい温度変化と較差が大きい温度変化を概日時計がどのようにして区別しているのかを明らかにしてゆく。そのため、較差の違う温度変化をさまざまな時間帯に1回与えて応答性を見る必要がある。このためには、多くの個体を用いてかなりの量の実験を行わなければならない。それゆえ、信頼性のあるデータを取れる系統を確保し、それを用いて実験を行ってゆく。
環境DNAから多種多様な生物種を同定する新規手法への挑戦

湖沼や河川では、生物の排泄物などから生じたと考えられる環境DNAが検出される。このようなDNAは環境中に生息する生物の種類を同定するために利用できるが、既存の方法では生物種特異的なプライマーを利用するため限定された生物種しか調べることができない。そこで本研究では、ユニバーサルプライマー配列を設計して、環境中に生息する多種多様な生物種を同定する新規手法を開発した。本研究の成果から、生物多様性の調査や保全への応用が期待される。湖沼や河川では、生物の排泄物などから生じたと考えられるDNAが検出される。このようなDNAは「環境DNA」と呼ばれ、環境中に生息する生物の種類を同定するために利用できる。しかし、現在の方法では生物種に特異的なプライマー配列を使用しているため、限定された生物種しか同定できない。また、環境DNAは多くの場合損傷しており、期待される断片長は100-200 bpの範囲である。そのため、断片長600 bpを標的とするDNAバーコーディング用プライマーでは環境DNAを増幅できない場合が多い。そこで本研究では、短いDNA断片を増幅して多種多様な生物種を網羅的に調べることができるユニバーサルプライマー配列を設計して、環境中に生息する多種多様な生物種を同定する新規手法の開発を目指す。本年度は、公共データベースから遺伝子配列データを入手した後、ユニバーサルプライマー配列の設計と、コンピュータ上でのテストを行った。まず公共データベースに登録されている魚類のミトコンドリアDNA配列を取得した。増幅対象のDNA断片長を100 bpに設定して、取得したDNA配列から保存領域と非保存領域から構成される複数のプライマー配列の候補を取得した。プライマーの設計に際して、全ての生物種で共通な保存領域に注目するのではなく、一部の生物種集団で共通した保存領域に注目することにより、これまでに報告がないユニークな候補配列の設計を可能にした。得られたプライマー候補配列から多種多様な生物種が同定できるか否かを確認するために、コンピュータ上でのテストを実施した。その結果、種分類に必要な領域が増幅可能であることが検証でき、ユニバーサルプライマー配列の設計に成功したことを確認した。また、DNA保存領域を容易に確認できるように、複数の生物種の配列を可視化するためのウェブサーバ「GenomeCons」を構築した。そこで本研究では、短いDNA断片を増幅して多種多様な生物種を網羅的に調べることができるユニバーサルプライマー配列を設計して、環境中に生息する多種多様な生物種を同定する新規手法の開発を目指した。最終年度では、公共データベースから原生生物及び脊椎動物の遺伝子配列データを入手した後、ユニバーサルプライマー配列の設計と、コンピュータ上でのテストを行った。昨年度では、魚類のミトコンドリアDNA配列から生物種が特定できるユニバーサルプライマー配列を設計した。最終年度でも同様な手法により、これまでに報告がないユニークなプライマー候補配列を得た。これら候補配列から多種多様な生物種が同定できるか否かを確認するために、コンピュータ上でのテストを実施した。また、設計したプライマー配列の生物学的機能の解釈を支援するウェブサーバ「ChromContact」を構築した。本年度の研究では、環境DNAから多種多様な生物種を同定するために、ユニバーサルプライマー配列の設計と、コンピュータ上によるテスト(in silicoテスト)を行うことであった。複数のユニバーサルプライマーを同時に用いた結果、プライマーで増幅可能な領域を組み合わせることで、多種多様な生物種を同定することが可能となった。さらに、設計したプライマー配列は、既知DNA配列から擬似環境DNA配列をランダムに生成させるin silicoテストにおいても優秀な成績をおさめたことから、本年度の計画内容を達成し「概ね順調に進展している」とした。また、複数の生物種の配列を可視化するためのウェブサーバ「GenomeCons」を構築したことで、プライマー配列の設計を円滑に行うことができ、本年度の研究を更に推し進めることができた。バイオインフォマティクス本年度度に設計したプライマー配列の性能を評価するために、試験管内でのテスト(in vitroテスト)、および野外人工池から採取した環境水サンプルでのテスト(in situテスト)を実施する。その後、全てのテストに合格したプライマー配列の有用性を確認するために、次世代シーケンサーで大規模な解析を行うことで、ため池などに生息する多種多様な生物種の同定を試みる。

また本年度では、ユニバーサルプライマー配列の設計は、魚類のミトコンドリアDNA配列に対してのみ行い、原生生物や植物のDNA配列に対してはまだ行っていない。さらに多種多様な生物種を同定できるように、さらなるプライマー配列の設計を試みる。最終的に、本研究で得られた結果をとりまとめ、成果の発表を行う。本年度配分額のうちおよそ50千円が次年度繰越となった。その理由は、学会での成果発表を延期したためである。次年度は、この繰越金を加えた額で、次世代シーケンサーによる配列決定用試薬の購入や研究打ち合わせのための旅費に使用する計画である。
多発性嚢胞腎(ADPKD)疾患モデルの作成と遺伝子治療

多発性嚢胞腎の疾患遺伝子PKD1のマウスホモログであるpkd1遺伝子を129マウスゲノムライブラリーからクローニングし、エクソン3-5を欠失するターゲッティングベクターを作成し、ES細胞に導入した。目的とするエクソンを相同組換えにより欠失させたES細胞を選択し、マウス初期胚に注入し、さらにこの初期胚を偽妊娠雌マウスに子宮移植し、キメラマウスを作成した。キメラマウスとB6/BLマウスの交配により遺伝子欠損動物を作成した。サザンブロティング、PCRにより目的とするpkd1遺伝子の欠損を確認した。ホモ遺伝子欠損動物は胎生致死でありE13.5-15.5に死亡することが観察され、特徴的な表現型としてはDouble outlet of right ventricleとその結果と思われる心不全、および末梢血管での出血が観察された。したがって、pkd1遺伝子は発生上必須の遺伝子機能を持ち、特に心臓の形成と血管の脆弱性に関与することが示唆された。この知見は、多発性嚢胞腎の病態生理の一端を解明するものと考えられた。多発性嚢胞腎の疾患遺伝子PKD1のマウスホモログであるpkd1遺伝子を129マウスゲノムDNAライブラリーよりクローニングし、5'側約12kbについて制限酵素地図を作成した。上流エクソン3-5を欠失するターゲッティングベクターを作成し、ES細胞に導入した。ターゲッティングベクターは薬剤耐性による選択カセット(neo,DTA遺伝子)を使用した。目的とするエクソンを相同組換えにより欠失させたES細胞を薬剤耐性により選択し、マウス初期胚の胚盤胞に注入し、さらにこの初期胚を偽妊娠雌マウスに子宮移植し、キメラマウスを作成した。現在キメラマウスとB6マウスの交配により遺伝子欠損動物(ノックアウトマウス)の産出を計画中である。
電子・多価イオン衝突の理論的研究

電子衝突による多価イオンまたは原子の励起過程の研究において、R-行列法は今日最も精度の高い励起断面積を求めることができるが、標的の波動関数の精度が励起断面積にどのように影響するかについての研究は詳細になされていない。当初、多価イオンの励起断面積を高い精度で求める計画でいたが、まず、上記の標的の波動関数の精度の問題を解決しなければならなかった。そこで、イオンに比べて多くの実験結果が報告されている中性ヘリウムの励起過程について研究した。標的の波動関数の1s軌道について、ハートリーフォック法により近似す場合および水素様に近似する場合について詳しく研究した。その結果、ヘリウム原子の場合には、電離エネルギーより高い入射エネルギーでは前者が、低い入射エネルギーでは後者が精度の良い励起微分断面積を与えることが明らかとなった。また、全系の波動関数については、標的の状態の数を多く含める必要はなく電子相関のとり方を十分にとることで精度の高い断面積が得られることがわかった。これらのことは多価イオンの場合にもそのまま適用される。この研究の成果は今後多価イオンの励起微分断面積を見積もるのに基礎的で重要なことである。さらに、ヘリウム様イオンのSXVおよびナトリウム様イオンのArVIIIについて励起断面積を現在計算中である。
反応性プラズマの制御

本課題は昭和63年度からスタートした重点領域研究「反応性プラズマの基礎」の総括班として、当領域の研究の方向付けと促進を図るものである。そこで本年度は、第2年度として平成元年5月初旬に平成元年度第1回の計画研究班会議を開き、昨年度の研究成果の点検と本年度の実行計画の確認とを行なった。ついで、本年度新規公募研究の多い班の方向付けを行なうために、表面反応と計測に関係する研究会をそれぞれ6月中旬と下旬とに開催した。8月下旬に、研究成果中間報告会を京都府下で開催し、計画研究並びに公募研究について進行状況の報告を求め、それに関する討論を行なった。10月上旬に第2回計画研究班会議を開き、計画研究の8月以降の研究の進行状況について報告を聞いた上で、次年度の研究費申請方針について検討し、申請原案を作成した。この原案について総括班会議を開き、次年度の研究費申請の基本方針を決定した。更に、10月末日に開催された重点領域研究の進行状況検討会に提出する資料の作成会を開き、その準備を行なった。平成2年1月2324日には今年度の研究成果報告会を第7回プロセシングプラズマ研究会に先立ちこれと合同で開催した。今回は総べてオーラルとし、ポスター方式は採らず、予稿集を用意した。この報告会には、特にPRしなかったにも拘らず、産業界から100名に近い参加者があった。1月26日に第2回総括班会議を開き、今年度の研究成果の評価を行ない、最終年度の方向付けについて議論した。本年度の成果報告書は、昨年度とは異にし、上記の予稿集とは別に英文で作成した。領域全体の活動のPRのためのニュースレターの発行は1回のみとなった。