hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
革新的な要介護高齢者用軟質レジン床義歯の開発に関する研究

本研究では、要介護高齢者の義歯設計コンセプトとして、咀嚼時の床下粘膜への刺激を和らげることを優先させ且つ適度の咀嚼力をも確保できることを念頭において,新規軟質レジン床義歯の開発を行なった。その軟質レジンとして、メタクリル酸2-エチルヘキシル(EHMA)-メタクリル酸メチル(MMA)共重合体に注目し、予備試験によりEHMAの力学的効果を示唆した。次に、義歯軟質裏装材に必要な力学的特性:軟らかさ、緩和応力速度および圧縮後寸法回復率について、本研究で考案した試験法により、詳細な検討を行なった。その結果、軟らかさは、EHMA組成比が80%を超えると指数関数的に増大した。緩和応力速度は、EHMA60%以上の範囲では満足のゆく応力緩和現象が得られた。圧縮後寸法回復率は、EHMA60%、70%のものは弾性的回復挙動を示し、80%、90%、100%のものは粘弾性的回復挙動を示した。しかし、EHMA80%以上の共重合体は30秒後にはほぼ100%の回復率を示し、この程度の遅れは臨床的には問題ないと判断した。このように、EHMA効果が認められた。そこで、試みに上下顎全部床義歯を作製した。先ずEHMA-MMAシート(1mm厚)を準備し、それを歯槽堤石膏模型に適合するように、あらかじめその模型下で加熱成形後、義歯粘膜面のサイズにトリミングした。次に、従来のレジン床義歯作製時の最終段階でそのEHMA-MMAシートを裏装させ、温熱加圧重合法により作製した。なお、床用アクリルレジンとEHMA-MMAシートとの接着は化学的結合であり、剥離することはない。以上の結果から、このような粘弾性特性を有する軟質レジン床義歯は、咀嚼時に義歯床下粘膜に動的に伝達される支持圧力を分散、緩和させるので、咀嚼時の疼痛を回避することが大いに期待できる。また、付随的には、軟質レジンの特徴を活かし、その印象採得を工夫することによって、義歯の適合性の向上をも期待できることが示唆された。我々は,高齢者の新規入れ歯の設計コンセプトとして,粘膜への刺激を和らげることを優先させ且つ適度の咀嚼力をも確保できることを念頭において,新規軟質レジン床義歯の開発を始めた。本研究では,その軟質床用レジンとして,メタクリル酸2-エチルヘキシル(EHMA)-メタクリル酸メチル(MMA)共重合体(重合開始剤:過酸化ベンゾイル(1wt%))に注目し,それらの組成比を変えて,引張,圧縮力学的特性を調べ,義歯床用レジンとしての有効性について検討した。その結果,圧縮試験による応力-ひずみ線図を観察すると,MMA単体は,従来の床用アクリリックレジンとほぼ同じ力学特性をもつと考えることができ,これとEHMAとの共重合体とすると,圧縮弾性率,最大応力は次第に小さくなる。このとき,EHMAの組成比を大きく取ると,小さな圧縮荷重でも大きな変形挙動を示す特徴がある。

すると,顎堤が高度に吸収されてしまった患者では、顎堤粘膜の菲薄化に伴って、義歯のわずかな移動や支持圧力により義歯床下粘膜の疼痛や褥瘡性潰瘍が頻発するようになるが,このような変形挙動は,従来の床用レジンとは異なる粘膜とのソフトな支持圧力が考えられ,疼痛や褥瘡性潰瘍を生じさせ難い効果が期待できる。EHMA-MMA共重合体の弾性率と圧縮強さは,EHMAの組成比を大きくするほど,直線的に大きく低下した。しかし,材料は最大応力を超えた範囲でも分離破断することなく,除荷すると,元の寸法にほぼ回復する特徴を示した。一方,引張特性は,圧縮特性に比べて,強さと弾性率が小さくなる傾向を示した。以上の結果から,EHMAの圧縮特性に関する効果が期待でき,義歯粘膜側への応用が示唆された。すると,硬質/軟質レジン複合化床義歯への展開が今後の設計の指針となる。我々は、高齢者の新規入れ歯の設計コンセプトとして、粘膜への刺激を和らげることを優先させ且つ適度の咀嚼力をも確保できることを念頭において、新規軟質レジン床義歯の開発を行なっている。先年度は、その軟質レジンとして、組成比の異なるメタクリル酸2-エチルヘキシル(EHMA)-メタクリル酸メチル(MMA)共重合体に注目し、圧縮特性に関するEHMAの効果について調べ、義歯床用軟質レジンとしての有効性が示唆された。そこで、今年度は、入れ歯の設計コンセプトを考慮して、軟質レジンの軟らかさ、応力緩和挙動および圧縮後寸法回復挙動に関する力学的特性について、さらに詳細な基礎的検討を行なった。軟らかさは、押込み方式を採用し、その直後に、最大押込み荷重の応力緩和挙動を測定した。そしてその時間軸を対数目盛で表すと直線近似することができ、その実験式の勾配を緩和応力速度とし、応力緩和挙動の指標値とした。圧縮後寸法回復挙動は、5%、15%圧縮ひずみ負荷後、直ちに除荷し、その寸法回復挙動をレーザー式寸法測定装置により30秒間測定した。その結果、軟らかさ係数は、EHMAの組成比が80%を超えると指数関数的に増大し、EHMAの効果は顕著であった。緩和応力速度は、EHMAの組成比が60%以上の範囲ではほぼ同様であり、満足のゆく応力緩和現象が得られた。圧縮後寸法回復挙動について観察すると、5%圧縮ひずみにおいては、EHMAの組成比が60%、70%のものは弾性的回復挙動を示し、80100%のものは粘弾性的回復挙動を示した。しかし、15%圧縮ひずみにおいては、70%以下の組成比のものは回復にかなりの時間を要する傾向を示した。以上の結果から、このような軟質レジ層を粘膜面に応用した入れ歯は、従来の床用レジンとは異なる粘膜とのソフトな支持圧力が考えられ,疼痛や褥瘡性潰瘍を生じさせ難い効果が期待できることが示唆された。我々は、高齢者の新規入れ歯の設計コンセプトとして、咀嚼時の粘膜への刺激を和らげることを優先させ且つ適度の咀嚼力をも確保できることを念頭において、新規軟質レジン床義歯の開発を行なってきた。その軟質レジンとして、メタクリル酸2-エチルヘキシル(EHMA)-メタクリル酸メチル(MMA)共重合体に注目し、まずは圧縮特性を対象にEHMAの概略的な効果を明らかにした。次に、義歯軟質裏装材に必要な力学的特性:軟らかさ、応力緩和挙動(緩和応力速度)および圧縮後寸法回復挙動(5%圧縮変形後寸法回復率)について、我々の考案した独自の試験法により、詳細な検討を行なった。圧縮後寸法回復率は、EHMAの組成比が60%、70%のものは弾性的回復挙動を示し、80100%のものは粘弾性的回復挙動を示した。
タンパク質複合体形成のダイナミクスと分子認識機構の解明

タンパク質の複合体形成においては、様々な結合様式があることが構造解析や熱力学測定について明らかになりつつある。特に近年、複数の結合様式を持つタンパク質複合体形成過程が注目を集めている。ミトコンドリアTom20とシグナル配列との複合体形成においてはX線結晶構造解析や核磁気共鳴の実験から、少なくとも3つの安定構造が存在することが示された。我々は分子動力学計算を用いて、結晶構造間の転移や各安定構造の自由エネルギーなどを評価した。その結果、結晶構造の一つであるY状態は、結晶中で二量体を形成することで、溶液中よりも安定化していることが明らかになった。一方、A状態やM状態に関してはTom20複合体の熱揺らぎの範囲内で転移しており、実験で得られた複数の結合様式が溶液中でも存在することが明らかになった。Tom20の生物学的機能としては、特定のシグナル配列のみを選択し、膜輸送体であるTom40へ受け渡すことがあげられる。すなわち、「キャッチアンドリリース」を効率よく行うための分子機構として、より安定な複合体(A状態とM状態)、そして、やや不安定な複合体(Y状態)を含む複数の結合様式が用意されているのではないだろうか。このような複数の結合様式を実現するため、Tom20においては2つの結合ポケットが用意されていた。一方、シグナル配列においては3つの疎水性アミノ酸残基が用意されており、そのうち2つの疎水性アミノ酸残基が各状態での分子認識に直接関わっていた。分子動力学計算を行うことで、このような相互作用におけるフラストレーションが複数の複合体構造を生み出していることが明らかになった。Tom20以外にも、新学術領域研究の班員である高木淳一(阪大)らとの共同研究によりインテグリンの構造ダイナミクスに関する分子動力学計算を行い、イオン結合とインテグリンのダイナミクスの関係を解明した。ミトコンドリア・マトリックスへ輸送されるタンパク質は、N末端に余分な配列(プレ配列)が付加された前駆体として細胞質で合成される。プレ配列は2つの膜(外膜・内膜)を通過した後に切断され、膜透過と切断の全ての過程に必要な情報をアミノ酸配列として保持している。このプレ配列を最初に認識し結合するのが、外膜透過装置TOM40複合体中に存在するTom20タンパク質である。プレ配列(アルデヒドデヒドロゲナーゼ)にはコンセンサス配列(LSRLL SXA)として3つの疎水性アミノ酸配列(L:ロイシン)を保持しているが、Tom20にはそれを認識するサブサイトが2つしかない。また、神田ら(九大)によるX線結晶構造解析によって得られた二つのTom20-プレ配列複合体の立体構造は、それぞれ異なる結合様式(A-state(X=Ala)、Y-state(X=Tyr))であった。すなわち、Tom20は複数の結合様式間の動的平衡を利用して、2つのサブサイトで3つの疎水性アミノ酸を認識していると考えられる。この複数の結合様式間の状態遷移を観測し、自由エネルギー差を見積もるために全原子分子動力学計算(MD計算)を行った。結晶構造を初期構造とし、Sim1(A-state、X=Ala)、Sim2(Y-state、X=Ala)、Sim3(A-state、X=Tyr)、Sim4(Y-state、X=Tyr)について500ns間に渡る解析を行った。オリジナルの結晶構造であるSim1、Sim4は安定な複合体を形成する一方、アミノ酸の置換を行ったSim2では、Y-stateからA-stateへの状態遷移が起こり、Sim3ではプレ配列の大きな揺らぎが観測された。
ヒト角膜移植後のドナー抗原感作時期の判定とその機序解明

【目的】新しい再生医療である培養ヒト角膜内皮細胞(cHCEC)の前房内注入療法は拒絶応答が見られず良好な成績をあげている。マウス角膜内皮細胞移植モデルではアロ抗原感作が生じないとの先行知見を踏まえ、ヒトの末梢血リンパ球(PBMC)を用いたヒトIFN-γELISpotアッセイによって、患者へのcHCEC移植での免疫感作についてヒトでのアロ応答を経時的にin vitroで評価検討した。【方法】cHCEC移植患者の移植前と移植2週後、ならびに健常者の末梢リンパ球(PBMC)を採取した。PBMCをcHCEC、もしくはアロPBMCと48時間共培養し、IFN-γ-ELISpotアッセイを用いたspot数評価にてアロ応答の評価を行った。【結果】アロPBMCに対するspot数(41.9±15.5,以下、mean±SE)は無刺激コントロール(3.8±1.7)と比較して有意に増加していたが(p<0.001)、アロcHCECに対するspot数(5.4±3.0)には有意差が見られなかった(n=5, p<0.001)。cHCEC移植患者のPBMCにおいて、移植に用いたものと同じドナーcHCECに対する術前のspot数(5.1±2.3)と術後2週後のspot数(3.0±1.1)には有意差が見られず、無刺激とも有意差が見られなかった(n=7)。ただ、アロPBMCに対するspot数は術後2週のPBMCにおいて有意に減少していた(17.7±24.7, p<0.05)。【結論】cHCECはアロ免疫原性が低く、直接IFN-γ産生を誘導しない。cHCEC移植2週後でもドナー抗原に対してIFN-γを産生する免疫感作は生じておらず、cHCEC移植ではアロ抗原感作が生じないと結論付けた。なお、液性免疫の増強効果の欠如は別報で確認済である。IFN-γ-ELISpotアッセイを用いたspot数評価にてのアロ応答の評価について、cHCECはアロ免疫原性が低く、直接IFN-γ産生を誘導しない。cHCEC移植2週後でもドナー抗原に対してIFN-γを産生する免疫感作は生じておらず、cHCEC移植ではアロ抗原感作が生じないと結論付けられるなど一定の結果が得られていると考える。ヒトIFN-γELISpotアッセイを用いて、移植に用いた残存組織を培養してresponderとして用い、ドナー抗原についての免疫原性、ドナー抗原に感作される時期、それが陰転化してトレランス誘導された可能性、について検討を行う。いかなる条件下で免疫原性が発現するか、角膜のどの部位に免疫原性が高いか、などの評価を行う。ヒト

IFN-γELISpotアッセイを用いて、移植に用いた残存組織を培養してresponderとして用い、ドナー抗原についての免疫原性、ドナー抗原に感作される時期、それが陰転化してトレランス誘導された可能性、について検討を行う。いかなる条件下で免疫原性が発現するか、角膜のどの部位に免疫原性が高いか、などの評価を行う。当初購入を予定していた、IFN-γの購入費が少なく済んだため。また学会参加費、旅費、人件費が不要であった今後もドナーに対する免疫応答の評価のための薬剤購入に使用
北カリフォルニア火災後のコミュニティ再建における「市民力」に関する比較研究

本研究は、アメリカ北カリフォルニア州で発生した2017年と1991年の森林・住宅火災を事例とし、災害後の復興期に立ち上がった住民組織に着目し、その形態、活動、役割の変遷と、再建を望む住民への影響を明らかにすることで、災害後の「市民力」が最大限に生かされる災害復興・地域防災と市民・コミュニティの関係およびその方法論を探ることを目的とする。調査対象地は、2017年10月、北カリフォルニア、サンタローザおよびナパ・ソノマ地域で連続的に発生した大規模火災、および1991年10月に北カリフォルニア、オークランドおよびバークレー地域で発生した大規模火災とし、これらの比較分析を行う。
多価イオン励起による原子層別表面化学分析法の開発

表面の原子層を選別しながら、表面構成原子の種類を高感度に特定できる表面分析法(表面化学分析法)を実現するため、多価イオンを用いた散乱粒子・二次粒子同時測定装置を開発した。多価イオンの持つ反応性の高さと状態選択性の高さを利用することにより、極めて少ない入射イオン量でありながら、表面第1層と第2層を区別しながら表面原子の種類を特定することに成功した。多価イオンの高い反応性、高い選択制、ソフトな反応、という三つの特徴を活かした新しい表面分析法の実現を目標とし、装置開発を進めた。平成19年度は、散乱原子及び散乱イオンとの同時計測による二次イオン質量分析法の開発を行った。これは表面に対し浅い角度で入射した多価イオンが、表面で固体の電子を捕獲した後に後方散乱する過程を選択的に観測することにより、原子層を選別した表面化学分析を行う方法である。このうち、散乱原子と二次イオンとの同時計測では、表面対して2度以下という極浅入射により運動量スパッタリングを抑制した結果、最表面原子層を選別すること(面極性分析)に成功した。この方法では、従来法(CAICISS法)に比べ照射イオン量を二桁以上低減できる上、試料の角度分布測定やシミュレーションとの比較解析を必要としないため、低損傷な「その場測定」が可能である。面極性分析の多くは破壊型の分析法であるが、この方法は高感度非破壊型その場分析であり、応用上の意義は極めて大きい。一方、散乱イオンと二次イオンとの同時計測では、散乱イオンの速度測定と二次イオンの質量分析を両立した。この方法は、入射イオンが表面から何層目の原子で散乱されたかによって、散乱イオンの速度が異なることを利用し、表面第1層と第2層を区別することができる。現在までに、不純物水素原子の混入原子層を反映したスペクトルを得ることに成功した。水素原子の固体表面への混入はほぼ不可避であるにもかかわらず、これを高感度に検出することが難しかった。この方法では、検出感度は入射多価イオンの価数の35乗に比例して増大するため、高電離多価イオンを用いれば、混入水素原子密度の高感度測定が期待できる。不純物水素原子が物性に与える影響は大きく、これを原子層選別しながら定量的に分析できれば、応用上極めて有用な表面分析手法になると考えられる。多価イオンの高い反応性、高い選択制、ソフトな反応、という三つの特徴を活かした新しい表面分析法の実現を目標とし、装置開発と性能評価を進めた。平成20年度は、散乱イオン及び二次電子との同時計測による二次イオン質量分析法の開発を行った。これは表面に対し浅い角度で入射した多価イオンが、表面で固体の電子を捕獲して散乱する過程を観測することにより、原子層を選別した表面化学分析を行う方法である。散乱イオンと二次イオンとの同時計測では、散乱イオンの速度測定と二次イオンの質量分析を同時に行うコインシデンス計測法を確立した。入射イオンが表面から何層目の原子で散乱されたかによって、散乱イオンの速度が異なることを利用し、表面第1層と第2層を区別することができる。この方法により、窒化ガリウム単結晶表面に混入した水素原子が表面第1層のガリウム原子と結合していたのか、第2層の窒素原子と結合していたのかを区別することに成功した。この方法では、検出感度は入射多価イオンの価数の35乗に比例して増大するため、高電離多価イオンを用いれば、混入水素原子密度の高感度測定が可能である。不純物水素原子が物性に与える影響は大きく、これを原子層選別しながら定量的に分析できる本測定法は実用上極めて有用である。一方、二次電子と二次イオンの同時計測では、自己組織化チオール単分子膜表面からの解離フラグメントイオンを高感度に検出することに成功した。高電離多価イオン照射では、二次電子の収量が極めて高いため、従来法と比較して高感度分析が期待できる。
脂肪細胞分化を制御する新規遺伝子の機能解析及び抗肥満薬の開発への基盤研究

脂肪細胞分化を制御する新規遺伝子fad158(factor for adipocyte differentiation 158)の個体レベルでの役割を解明するため、これまでにfad158ノックアウトマウスを樹立した。昨年度、我々は樹立したfad158ノックアウトマウスを用いて、fad158欠損が肥満に与える影響を検討した。その結果、fad158がインスリン感受性に関与する可能性が示唆された。本年度では、昨年度得られた結果を確認するため、別のES細胞由来のfad158ノックアウトマウスを用いて、fad158欠損が肥満に与える影響の解析を行った。まず、普通食摂食条件下における解析を行った。体重変化について20週齢まで測定した結果、野生型とfad158欠損で差はみられなかった。このときの摂食量、摂水量について解析した結果、同様に差はみられなかった。さらに、このときの白色脂肪組織重量を検討したところ、有意な差はみられなかった。次にインスリン感受性および糖代謝能を検討するため、インスリン耐性試験および糖負荷試験を行った。その結果、ともに野生型とfad158欠損で差はみられなかった。以上より、普通食摂食条件下では、野生型とfad158欠損で差はみられなかった。肥満条件下におけるfad158欠損の影響を検討するため、高脂肪食摂食条件下における解析を行った。5週齢から高脂肪食を給餌した。18週齢まで体重変化を測定したところ、野生型と比較してfad158欠損で小さい傾向がみられた。このときの摂食量、摂水量、白色脂肪組織重量を検討したところ、いずれにおいても野生型と比較して、fad158欠損で少なかった。次にインスリン耐性試験を行ったところ、fad158欠損ではインスリン感受性の改善がみられた。また、糖負荷試験を行ったところ、野生型とfad158欠損で差はみられなかった。以上より、高脂肪食摂食条件下において、fad158欠損マウスは肥満に対して抵抗性を示し、インスリン感受性が改善する傾向がみられた。以上の結果より、個体レベルにおいて、肥満の形成およびインスリン感受性にfad158が関与している可能性が示唆された。肥満とそれに伴う生活習慣病がメタボッリクシンドロームとして深刻な社会問題となっている。肥満の原因は脂肪細胞における中性脂肪の過剰蓄積だけでなく、脂肪細胞分化による脂肪細胞数の増加も重要なメカニズムであることが近年明らかにされている。しかし、脂肪細胞分化のメカニズムは未だに不明な点が多く、特に極めて初期についてはほとんど明らかとなっていない。我々は脂肪細胞分化初期過程の分子機構の解明を目指し、これまでに脂肪細胞分化初期に特異的に発現が上昇する新規遺伝子fad158(factor for adipocyte differentiation 158)を単離し、fad158は脂肪細胞分化を正に制御することが明らかとなっている。本年度、FAD158が局在する小胞体に着目し、脂肪細胞分化およびfad158と小胞体ストレス応答の関連性を検討した。その結果、マウス由来前駆脂肪細胞3T3-L1の脂肪細胞分化初期において小胞体ストレス応答に関連する因子であるBiPやXBP1の発現上昇が見られた。また、3T3-L1細胞をツニカマイシン処理し小胞体ストレスを誘導したところ、fad158の発現が上昇した。さらに、fad158ノックアウトマウスの樹立を行った。これでまでにキメラマウスの樹立を完了しており、本年度、戻し交配を完了した。また、ノックアウトマウスを用いて肥満表現系解析の予備検討を行った。本年度得られた知見をもとに、更に詳細な検討を行い、fad158の脂肪細胞分化制御の分子メカニズム解明と、個体レベルでのfad158の機能解析を進めたい。脂肪細胞分化の分子メカニズムの解明を目指し、我々は脂肪細胞分化初期過程で一過性に発現が上昇する新規遺伝子fad158(factor for adipocyte differentiation 158)を単離した。これまでに細胞レベルの検討で、fad158が脂肪細胞分化を制御していることを明らかにした。しかし、個体レベルにおけるfad158の役割は不明である。そこで、昨年度、我々はfad158ノックアウトマウスを樹立した。本年度、樹立したノックアウトマウスを用いて、fad158欠損が肥満に与える影響について解析を行った。まず、普通食摂食条件下において解析を行った。20週齢までの体重変化、摂食量、摂水量について解析を行ったところ、fad158欠損マウスと野生型マウスで差はみられなかった。また、このときの白色脂肪組織重量についても、同様に差はみられなかった。fad158欠損マウスのインスリン感受性および糖代謝能を検討するため、インスリン耐性試験および糖負荷試験を行った。その結果、野生型マウスと比較して、fad158欠損マウスでインスリン感受性および糖代謝能が低下している傾向がみられた。さらなるfad158欠損が肥満に与える影響を解析するため、高脂肪食摂食条件下における解析を行った。体重変化、摂食量、摂水量、白色脂肪組織重量を検討した結果、普通食摂食条件下と同様にfad158欠損マウスと野生型マウスで差はみられなかった。また、インスリン感受性および糖代謝能について検討した結果、普通食摂食条件下と同様にfad158欠損マウスでインスリン感受性および糖代謝能が低下している傾向がみられた。以上の結果より、fad158がインスリン感受性に関与する可能性が示唆された。

今後、fad158がインスリン感受性に影響を与える分子メカニズムの解明を進めることにより、個体レベルにおけるfad158の機能解明につながると考えられる。脂肪細胞分化を制御する新規遺伝子fad158(factor for adipocyte differentiation 158)の個体レベルでの役割を解明するため、これまでにfad158ノックアウトマウスを樹立した。昨年度、我々は樹立したfad158ノックアウトマウスを用いて、fad158欠損が肥満に与える影響を検討した。その結果、fad158がインスリン感受性に関与する可能性が示唆された。本年度では、昨年度得られた結果を確認するため、別のES細胞由来のfad158ノックアウトマウスを用いて、fad158欠損が肥満に与える影響の解析を行った。まず、普通食摂食条件下における解析を行った。体重変化について20週齢まで測定した結果、野生型とfad158欠損で差はみられなかった。このときの摂食量、摂水量について解析した結果、同様に差はみられなかった。さらに、このときの白色脂肪組織重量を検討したところ、有意な差はみられなかった。次にインスリン感受性および糖代謝能を検討するため、インスリン耐性試験および糖負荷試験を行った。その結果、ともに野生型とfad158欠損で差はみられなかった。以上より、普通食摂食条件下では、野生型とfad158欠損で差はみられなかった。肥満条件下におけるfad158欠損の影響を検討するため、高脂肪食摂食条件下における解析を行った。5週齢から高脂肪食を給餌した。18週齢まで体重変化を測定したところ、野生型と比較してfad158欠損で小さい傾向がみられた。このときの摂食量、摂水量、白色脂肪組織重量を検討したところ、いずれにおいても野生型と比較して、fad158欠損で少なかった。次にインスリン耐性試験を行ったところ、fad158欠損ではインスリン感受性の改善がみられた。また、糖負荷試験を行ったところ、野生型とfad158欠損で差はみられなかった。以上より、高脂肪食摂食条件下において、fad158欠損マウスは肥満に対して抵抗性を示し、インスリン感受性が改善する傾向がみられた。以上の結果より、個体レベルにおいて、肥満の形成およびインスリン感受性にfad158が関与している可能性が示唆された。
教育委員会組織と地域性を生かす教師教育－国語科家庭学習プログラム開発を中心に－

本研究は教師の指導技術を一般化し共有することを目指した。漢字指導に着目して,私はインタビュー調査と分析を実施した。分析の結果,漢字に関して教師それぞれに固有の指導方法の存在が明らかとなった。漢字の指導方法は教師が独自に編み出している。それは,発案者の教育観を反映して,独特のルーティンを構成する。それぞれのルーティンを構成する4つの方略をカテゴライズした。(1)事前指導方略(2)点検・評価方略(3)保護者との連携方略(4)指導ルーティン修正方略さらに,教育委員会組織を利用して追跡調査を実施した結果,方略の認識が教育観の深まりに有効に作用する可能性が明らかとなった。本研究は,小学校国語科の家庭学習プログラム開発を基軸として,現場教師の指導技術を質的研究法により収集・分析・抽出し,敷衍性の高い指導知見に一般化し,教育現場へ効果的にフィードバックする在り方について有効な知見を得ることを目的とするものである。平成24年度は、研究構想の背景となる解釈学、臨床教育学等についての文献研究から取りかかった。さらに、近畿地方、東北地方、中部地方の各都市に勤務する教員に会い、家庭学習や教師教育についての情報を収集した。調査フィールドは岐阜県中津川市に定めた。同市は地方の中都市であり,市街地の大規模校から複式学級のある小規模校まで多様な環境条件を備えているため,教育政策の地域性を生かした研究フィールドとして適していると考えた。そこで同市教育委員会事務局に対して数回に亘り研究の目的、方法、意義を説明し、調査への協力を要請した結果、市教育委員会教育研修所の参画に向けて了承を取り付けることができた。市教育委員会との連携承認を踏まえ、岐阜県中津川市立付知北小学校での「国語科家庭学習プログラム」(漢字指導ルーティン及び学習内容の補充的作業学習)についての予備的な聞き取り調査(通常学級担任6名)の実施を教育委員会と同学校長に依頼した。両者の許可を得て、研究代表者が聞き取り調査を実施(当日不在の1名を除く5名の学級担任教諭)した。インタビューの映像記録から逐語記録を作成し、漢字指導ルーティンについて次の要素を抽出することができた。1事前指導(作業手順・ノート記述・その他)2点検・評価(ノート記入・個別指導・その他)3保護者との連携(通信・懇談・その他)4指導ルーティン修正(個別・全体・その他)上記の要素に着目して雪だるま式インタビュー調査やアンケート調査を実施、分析すれば、当該地域の教師集団にとって最も効率的で実現可能性の高い指導知見への一般化が可能となる。本研究は,小学校国語科の家庭学習プログラム開発を基軸として,現場教師の指導技術を質的研究法により収集・分析・抽出し,敷衍性の高い指導知見に一般化し,教育現場に効果的にフィードバックする在り方について有効な知見を得ることを目的とするものである。平成25年度は,研究構想の背景となる解釈学,臨床教育学というについての文献研究を継続し,近畿地方,中部地方の各都市に勤務する教員に会い,家庭学習や教師教育についての情報収集を継続してきた。平成24年度に明らかとなった「漢字指導ルーティン」についての4つの要素(1事前指導,2点検・評価,3保護者との連携,4指導ルーティン修正)を踏まえ,平成25年度は修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを援用して教師の指導方略としての理論化を試みた。さらに,協力を依頼していた岐阜県中津川市教育委員会との折衝の結果,研究フィールドとして市教育委員会教育研修所が企画し,実施主体となっている夜間の教員研修講座(通称「夜学」)を設定することとなった。そこでは,比較的経験年数の浅い若手教師が参加しており,漢字指導ルーティンの交流が指導力量の向上という参加者の目的に沿う形で実施できた。さらに,2ヶ月後に参加者の中から2名を抽出し,追跡調査をインタビュー形式で実施した。調査データを分析した結果,漢字指導ルーティンの交流によって,自らの指導の在り方をメタ認知的に自覚し,指導ルーティン修正方略が促進されたことが明らかとなった。当初計画では全市的なアンケートを平成24年9月までに実施し、聞き取り調査を平成24年12月に実施する予定であった。しかし、本研究課題が採択決定となった平成24年9月の時点では中津川市教育委員会が計画していた諸事業との兼ね合いも考慮しなければならず、その時点からの市教育委員会事務局との折衝に相当な時間が必要となった。そのため、研究協力を取り付けたのが平成24年10月過ぎとなり、付知北小学校での予備的聞き取り調査に関する事前説明を経て予備調査を実施できたのが平成24年11月となった。

また、調査研究のためのフィールドを当初計画では「基礎基本委員会国語部会」と予定していたが、事業を所管する教育委員会教育研修所の了承が得られず、計画を修正せざるを得なくなっている。しかしながら、これらの折衝・調整の過程で、教育委員会の現有事業が担う目標及び計画の中途での改善は非常に困難であり、その困難性を生み出しているのは多様な業務を少人数で担当する中・小規模都市教育委員会の現状ではないかと推察するに至った。そこで、研究計画を若干見直し、中・小規模都市教育委員会特有の状況を把握することを重視することとした。そのため、市教育委員会教育研修所との折衝・調整を聞き取り調査に準じるものとして位置付け、「学力アッププログラム策定」「国語科学習指導の現状」「教師教育と研修の在り方」等の課題を切り口に担当者の問題意識に迫ろうと試みた。上記の理由により、計画の若干の変更・修正はあったが、おおむね順調に進展していると言える。25年度が最終年度であるため、記入しない。調査研究のためのフィールドについて、当初計画の「基礎基本委員会国語部会」からの変更を余儀なくされている。計画では「漢字ドリルの指導ルーティン」に関する全市的アンケート調査とともに、聞き取り調査を雪だるま式調査により実施し、その結果を「基礎基本委員会」で検討することになっていた。この流れは、当該市教育委員会が抱える多様な教育課題・実践上の課題をある程度捨象して考案しなければならなかった。しかし、研究を推進していく過程で、当該市教育委員会が抱える課題が明らかとなり、より現実的な研究フィールドの選定が可能となったと言える。そこで「学力アッププログラム策定」「国語科学習指導の現状」「教師教育と研修の在り方」等の課題を切り口に市教育委員会担当者との折衝を重ねた結果、計画を若干見直すこととした。研究フィールドとしては、市教育委員会教育研修所が企画し,実施主体となっている「夜学」とする。「夜学」は勤務時間外に実施している研修会である。月に1回の頻度で企画され、参加は自由意思による。「夜学」の企画に「漢字ドリルの指導方法」を入れてもらい、参加者の了承を得て研修内容を記録し、分析する。さらに後日、参加者への「研修内容の追跡調査」として聞き取り調査を実施し、分析する。同時に、校長の推薦による雪だるま式聞き取り調査も実施したい。また、教育委員会教育研修所との折衝内容そのものにも分析に値する知見が多く含まれる可能性があることから、聞き取り調査に準じて記録をとれるように依頼していく予定である。聞き取り調査を中心に研究を進め、全市的アンケート調査は必要に応じて実施する。そして、分析及び考察の結果を論文にまとめ、発表する予定である。
ポリリン酸を用いた新しい医療用材料の開発

食品添加物として以前から広く使用されているポリリン酸は、過去10年の間に、さまざまな細胞の生理活性に影響を与えることが明らかになってきた。そこで、ポリリン酸を用いた新しい医療用材料の開発をめざして、歯髄細胞の増殖と分化に対するポリリン酸ナトリウム(Poly-P)の効果について検索した。その結果、Poly-Pは歯髄細胞に対して低濃度で有意な増殖促進作用と象牙芽細胞分化誘導能を有し、その細胞増殖にPoly-P誘導マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-3が関与している可能性が示唆された。1歯髄細胞の分離と培養:前年度と同様に、患者からの試料(抜去歯)の提供が充分に得られなかったため、ラット歯髄細胞(RDP細胞)を用いて研究を遂行した。動物実験指針に従って得られたラットの新鮮抜去歯から歯髄組織を摘出し、組織片より遊出した細胞を継代培養して、凍結保存しておいたものを本実験に使用した。2鎖長65のポリリン酸ナトリウム(PolyP)の調製:食品添加物トリPolyP(平均重合度10130、太平化学産業)を20g/200mLとなるように蒸留水に溶解した後、96%エタノールを32mL添加した。約2週間、室温に静置して、形成された針状結晶の沈殿物をPolyP65として、以下の実験に使用した。3PolyPがRDP細胞の増殖に及ぼす影響:前年度に使用したトリPolyPとテトラPolyPの1:1混合品(関東化学)に加えて、上記2のとおり、今年度新たに調製したPolyP65、ならびに食品添加物として市販されている別のPolyP(和光純薬)とトリPolyP(太平化学産業)の4つの異なるPolyPを実験試料として、それらがRDP細胞の増殖に及ぼす影響について、前年度に引き続き検索し、比較検討を行った。その結果、市販の3種類のPolyPは、RDP細胞に対して、0.5mMで軽度の増殖促進作用(313%)を示し、一方調製したPolyP65では、その1/10の低濃度(0.05mM)で約20%の増殖促進が認められた。最終年度となる本年は、まずラット歯髄(RDP)細胞におけるポリリン酸ナトリウム(Poly-P)の分化誘導効果を検索した。その結果、1RDP細胞において、0.1mM-Poly-P添加5、7日目と0.05mM-Poly-P添加7日目に象牙芽細胞分化マーカーのひとつである象牙質シアロリンタンパク(DSPP)の遺伝子発現がそれぞれ観察された。20.10.00625mM-Poly-P添加群では骨芽細胞分化マーカーBglapの発現は観察されなかった。次にRDP細胞におけるPoly-P誘導マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-3の細胞増殖および抗アポトーシス作用を検索した。その結果、1RDP細胞において、0.1mM-Poly-P添加3、5、7日目にMMP-3の発現がそれぞれ観察された。20.1mM-Poly-P添加3、5、7日目に統計学的有意な細胞増殖が観察された。さらにMMP-3 siRNAを用いたラット歯髄細胞におけるPoly-P誘導MMP-3の細胞増殖能について検討した。その結果、10.1mM-Poly-P添加3、5、7日目において、統計学的有意な細胞増殖が観察された。20.1mM-Poly-P添加7日目において、免疫組織化学的にも細胞増殖が観察された。3MMP-3 siRNA遺伝子導入0.1mM-Poly-Pt添加3、5、7日目において統計学的有意な細胞増殖の抑制が観察された。4MMP-3 siRNA遺伝子導入0.1mM-Poly-P添加7日目において、免疫組織化学的にも細胞増殖の抑制が観察された。以上のことから、ポリリン酸ナトリウム(Poly-P)はラット歯髄(RDP)細胞に対して、象牙芽細胞分化誘導能があり、Poly-P誘導MMP-3が細胞増殖に関与している可能性が示唆された。(1)歯髄細胞の分離と培養臨床的に健全な新鮮抜去歯の歯髄組織を培養して得られた細胞をヒト歯髄細胞として使用する予定であったが、患者からの試料(抜去歯)の提供が充分に得られなかったため、ラット歯髄細胞(RDP細胞)を用いて研究を遂行した。動物実験指針に従って得られたラットの新鮮抜去歯から歯髄組織を摘出し、抗生剤を含むダルベッコMEM培地でよく洗浄した後、小組織片に細切しセルカルチャーディッシュ中に静置して、10%FBS含有培地を加え、37°C、5%CO2下で培養した。そして、組織片より遊出した細胞がコンフルエントな状態になった後、継代培養して凍結保存しておいたものを本実験に使用した。(2)ポリリン酸添加実験および細胞増殖に対するポリリン酸の影響

食品添加物などで一般に広く利用されているポリリン酸(ポリリン酸ナトリウム)は、リン酸残基が三十数個重合した比較的分子量の小さなものが主で、線維芽細胞においては顕著な促進効果はみられないと報告されている。そこで、まず歯髄細胞についてその点を確認するため、トリポリリン酸とテトラポリリン酸の1:1混合品(関東化学)を用いて以下の実験を行った。RDP細胞の浮遊液を調製し、ポリリン酸が所定濃度(0, 1.25, 2.5, 5, 10 mM)になるように調製した培地と混合した試料をカルチャーデイッシュに一定量ずつ分注した後、5日間培養を行ってポリリン酸をRDP細胞に作用させ、その増殖に対する影響について検索した。その結果、1.25 mMのポリリン酸の場合、細胞増殖の促進が認められたのに対して、2.5 mMではコンフルエントまで到達せず、細長い紡錘形に形態変化がみられ、細胞増殖の抑制が認められた。またポリリン酸が高濃度(5, 10 mM)の場合、細胞の定着と増殖はまったく認められなかった。食品添加物などで一般に広く利用されているポリリン酸(ポリリン酸ナトリウム:PolyP)は、リン酸残基が三十数個重合した比較的分子量の小さなものが主で、線維芽細胞においては顕著な促進効果はみられないと報告されている。そこで、その確認のために、入手可能な3種類の市販PolyPを用いて追試を行ったため、本研究はやや遅れている状況である。今年度新たに調製した鎖長65のPolyPは、上記の市販PolyPに比べて、低濃度で有意な細胞増殖活性を有意していることが確認できたので、研究の遅れを取り戻すため、各種のPolyPが歯髄細胞の分化に及ぼす影響を早急に検索する予定である。これまで細胞の位相差観察に使用していた倒立型顕微鏡が故障したため、研究はやや遅れている状況である。メーカーよりとりあえず代品を借用してようやく研究を再開できる目途が立ったので、至急、研究の遅れを取り戻すため、各種のポリリン酸(リン酸ナトリウムガラス・タイプ45(シグマ・アルドリッチ)、ポリリン酸ナトリウム(和光純薬)、トリポリリン酸ナトリウム、テトラポリリン酸ナトリウム、ペンタポリリン酸ナトリウム(太平化学産業)など)を使用して、歯髄細胞の増殖活性に対する影響を比較検討する予定である。医療用材料に最も適したポリリン酸(ポリリン酸ナトリウム:PolyP)を選定するために、今年度新たに調製した鎖長65のPolyPが歯髄細胞の分化に及ぼす影響を検索し、市販の3種類のPolyPの場合と比較検討する。なお、歯髄細胞の象牙芽細胞への分化マーカーとして、アリカルフォスファターゼ(ALPase)の活性を測定する。実験方法は、各種PolyPを歯髄細胞に作用させて所定時間培養後、培養液を吸引除去して、生理食塩水で1回洗浄する。TRACP&ALPアッセイキット(タカラ)を用いて、その細胞抽出用溶液(1% NP-40含有生理食塩水)を培養した細胞に加えて可溶化する。p-ニトロフェニルリン酸を含む緩衝液を加え、37°Cで1560分間加温し反応する。0.5N水酸化ナトリウム液を加えた後、マイクロプレート・リーダー(現有設備)を用いて、波長405nmにおける各溶液の吸光度を測定する。次いで、歯髄炎における血管新生や創傷治癒の促進作用が注目されているマトリックスメタロプロテアーゼ-3(MMP-3)についても検索する予定である。すなわち、各種のPolyPが歯髄細胞のMMPs(matrix metalloproteinases)とその内因性インヒビターであるTIMPs(tissue inhibitors of metalloproteinases)の産生に及ぼす影響ついて、定量的に比較検討する予定である。
非平衡表面系における個々の原子の運動とメゾスコピック構造ダイナミクス

本研究の究極的な目的は、固体表面における個々の原子・分子の動的な振る舞いを実験的に直接観測し、その微視的機構を理解することにある。そのために、広い温度範囲で試料温度を変化させながら、表面原子像を観測することができる新しい走査プローブ顕微鏡の開発を行った。また、その応用をめざして、表面共吸着系における秩序形成、H+H/Pd (100)系における反応ダイナミクスなどの研究を行った。開発した装置は、超高真空下において、試料温度1001000Kの範囲で原子像観測が可能である。また、非常に低雑音・高分解能である。STMトポグラフィモードにおける雑音は3pm (p-p)であり、遷移金属の(100)表面や(111)表面の原子像観測が可能である。また、トンネル電流を1pAに絞っても安定なトポグラフィ像観測ができることから、有機分子蒸着膜などの低電気伝導性試料の観測にも有効であることがわかった。これらの特徴は、開発した走査プローブ顕微鏡の適用範囲を、計画よりも大幅に広げるものである。この新しい走査プローブ顕微鏡の応用をめざして、Pd (100)表面上へり一酸化炭素(CO)と一酸化窒素(NO)の共吸着について、低速電子回折、高分解能電子エネルギー損失分光、熱脱離などにより検討した。その結果、NOとCOが安定な秩序混合相を形成すること、この相内で爆発的な二酸化炭素生成反応が進行することを明らかにした。さらに、格子気体模型に基づくモンテカルロシミュレーションを行い、NO-CO分子間相互作用を定量的に評価した。また、Pd (100)表面上に吸着したH原子と気相から飛来したH原子との反応機構を検討し、従来知られていない新しい素反応経路を見いだした。これに基づいて、表面-水素系のポテンシャルエネルギー曲面の形状や反応ダイナミクスに関する重要な知見を得た。今後は、本研究で開発した温度可変走査プローブ顕微鏡により、表面における秩序形成プロセスの解明などの研究を展開する計画である。温度可変超高真空STM装置を製作した。本研究で用いるSTMでは、高い機械的剛性を保ちつつ、試料ステージがほぼ完全に熱絶縁されている。これにより、熱ドリフトの問題は試料ステージのみに限定される。試料ステージは、柔軟な熱導体により個体窒素デュワ-に接続して冷却する(液体窒素では発砲振動がある)。この温度を基準とし、試料のみを加熱して温度制御する。試料の熱容量を小さく、試料一試料ホルダー間の熱抵抗を大きくすることにより、加熱に必要な熱量は試料温度600Kにおいて1Wに抑えられる。更に、熱拡散シミュレーションに基づいて試料ステージの材質・構造を最適化した。また、STMの制御・測定系、超高真空槽、排気系などを整備し、性能試験、予備実験を行った。その結果、温度可変ステージについてはほぼ初期の性能が得られる見通しがついた。また、STMヘッドに関しては、予想以上に優れた性能が得られている。特に、1pAのトンネル電流のもとで、安定したトポグラフィ像が得られていることは特筆すべき点である。これにより、表面原子に対する擾乱を最小に抑えての原子像観察が可能になるほか、電気伝導度のきわめて低い試料についても原子像観察が可能になる。

今後、この新しいSTM装置を用いることにより、表面における構造相転移やエピタキシャル成長・昇華におけるメゾスコピック構造ゆらぎ、表面の化学反応におけるメゾスコピック構造形成、などの動的過程にある表面を直接観測する。これにより、表面原子のホッピング、結合生成、解離などのミクロスコピックな過程に基づいて、局所的秩序形成、形態形成、非平衡ゆらぎなどのメゾスコピックな現象の実体を理解することをめざす。本研究の究極的な目的は、個体表面における原子・分子の動的な振る舞いを実験的に直接観測し、その微視的機構を理解することにある。そのために、広い温度範囲で試料温度を変化させながら、表面原子像を観測することができる新しい走査プローブ顕微鏡の開発を行った。開発した装置は、超高真空下において、試料温度1001000Kの範囲で原子像観測が可能である。また、非常に低雑音・高分解能である。STMトポグラフィモードにおける雑音は3pm(p-p)であり、遷移金属の(100)表面や(111)表面の原子像観測が可能である。また、トンネル電流を1pAに絞っても安定なトポグラフィ像観測ができることから、有機分子蒸着膜などの低電気伝導性試料の観測にも有効であることがわかった。これらの特徴は、開発した走査プローブ顕微鏡の適用範囲を、計画していたよりも大幅に広げるものである。この新しい走査プローブ顕微鏡の応用をめざして、Pd(100)表面上への一酸化炭素(CO)と一酸化窒素(NO)の共吸着について、低速電子回折、高分解能電子エネルギー損失分光、熱脱離などにより検討した。その結果、NOとCOが安定な秩序混合相を形成すること、この相内で爆発的な二酸化炭素生成反応が進行することを明らかにした。さらに、格子気体模型に基づくモンテカルロシミュレーションを行い、NO-CO分子間相互作用を定量的に評価した。今後は、本研究で開発した温度可変走査プローブ顕微鏡により、表面における秩序形成プロセスの解明などの研究を展開する計画である。
地域実践活動を手掛ける臨床心理士のモデル化に関する研究

地域実践を行う臨床心理士3名にインタビュー調査を実施し、その語りから実践特徴を明らかにした。その結果、各実践家の実践経過とそれに関連する諸要因を図示化するに至った。その際、活動に大きな転機が見られる地点をターニングポイントと呼び、それは実践が進展を見せる時だけでなく、継続が困難に至る際の危機にもなりうることがわかった。さらに実践経過の図示化をする際、具体的な実践活動、内的要因、外的要因の3領域が、実践活動を把握するための枠組みになるだろうと考えられた。これにより、個々の実践を整理しやすくなることがわかった。しかし、前研究で得られた実践経過は、各実践家による振り返りデータから構成されたものであるため、語られない現実状況などがあると想定され、方法論の限界が懸念された。上記を踏まえ、本研究においては前発表にて対象とした実践家へ、1年後に縦断インタビューを行い、1年後の実践家による実践特徴の抽出を行い、得られた結果と前発表を比較検討した。結果にてF氏は、支援対象者を必要な場へとつなげる能動的働きかけはしていたものの、基本的に周囲からの要請に応じ、急き立てられる実践が展開していた。1年が経過したデータからは、既存体制の影響力によってこれまでの実践は一時終結したが、それを機にF氏に実践へむけた主体的な態度が見られ、中心的役割を担って活動へ臨むに至った。つまり、以前から頭にあった考えが間違ったものではなく、大事なことであるとF氏は確かに感じられるようになったのだった。また、以前の語りで全く触れられていなかった旧知の知人と偶然に再会したことを語り、再会の際には、そこで関係を切らぬよう自ら積極的に関わりを求めてもいた。これも主体的に活動へと向かうF氏の内的な変化と関連していた。以上のように実践の変化には実践家による内面的な変化が伴っていることから、内的側面と実践は相互に関連しあっていた。個別心理面接にとどまらず、クライエントに応じた多様な心理臨床活動のことを我々は、「地域実践活動」と呼ぶ。この、地域実践活動を手掛ける臨床心理士の体験プロセスを明らかにするため、これまで4名の実践家に対し、活動経過に焦点を当てたインタビュー調査を実施してきた。得られたインタビューデータから、各々の実践家について実践の特徴を抽出してきた。上記の特徴を抽出するために用いた方法は、一回のインタビュー調査であった。そこでは実践に至るまでの背景および調査時点までの活動を振り返ってもらうことで、実践家がこれまでの自身の実践の流れや自分なりに意味づけたエピソードについて語ってもらうことができた。この方法で得た各実践家たちの特徴は、地域で活動をしている他の実践家たちにとって自身の活動の振り返りに役立ち、それをどのように意味づけることができるかという点で、参照枠になる役割を果たしていると思われた。一方で、上記の方法で得られた特徴からは把握することの難しい点があった。それは、各々の実践家が現実的にどのような状況に置かれ、その時に何を感じ、それらが実践や実践家としての姿勢をどう変化させたのかという動的なプロセスである。これまでの調査で得られた語りは、あくまで実践家が「振り返った」うえで語る懐古的エピソードをもとにしていたことから、ひとまとめに「まあうまくいかずに大変だった」などと結論付けられることが多かった。そこで、一連の研究では実践家を縦断的に追跡することで、発達的なインタビューデータを得ることとした。追跡調査からみることのできる実践プロセスの成長や衰退、そして具体的な活動内容の詳細を把握することができると考える。そして、これらに伴う実践家の内的な感情がどのようなものであるか、そしてそれが現実の変化へどのようにして結びついているか把握することが可能になると考えられる。臨床心理士の実践プロセスを把握するために適すると想定された対象者を選定し、協力依頼することができた。インタビューおよびフィールドワークを実施し、当初の予定と同じく3名の実践フィールドへ赴いた。得られたデータの逐語化を現在進めている。また、継続的なデータの収集を行うために、電子メールなどを用いた情報のやりとりについての詳細を現在検討中である。得られたデータの目的に合致した形で利用可能であるかどうかすべては確認がなされていないため、多少の心配はあるものの、インタビューおよびフィールド調査に向けた準備経過およびインタビュー実施のためのガイドとなる参照枠については本年の学会発表の予定である。上記の理由から、全体的にはおおむね予定通りの遂行がなされていると判断される。個別心理療法にとどまらず、クライエントに応じた多様な心理臨床活動のことを我々は、「地域実践活動」と呼ぶ。この地域実践活動を手掛ける臨床心理士の実践プロセスを明らかにするため既存のデータを集約した。その結果、自らの希望が現実との間でかなわない状況で生じる「現実状況の葛藤」、実践を手掛ける中で生じる他者とのかかわりとして「他者との関係性」、自らの実践を推し進めていこうとする力である「推進力」、自らの価値観や実践の方向が大きく転換する「ターニングポイント」、実践に向けた実践家の関与のあり方として「コミットメント」、実践が具体的に活動へアプローチする際に用いる方法として「方法論」、実践展開に生じる「浮き沈み」、が挙げられてた。こうして地域における実践プロセスを構成する要素が挙げられている。さらに、昨年度までに3名の新たな臨床心理士へインタビューを実施し、データを収集した。今年度ではこれらのデータを従前の結果に追加することでさらなる推敲を目指す。

一方これらのデータは実践家による懐古的データをもとにしていることから、どのような状況に実践家がおかれ、そのとき何を感じ、実践家としての姿勢や実践そのものをどう変化させたのかという動的なプロセスを見ることはできなかった。昨年度はこれらの問題点を埋めるため追跡調査を実施し、3名の追跡データを得ることができた。これにより、臨床心理士による地域実践を縦断的に表現することが可能になり、実践の発達的側面をよりリアルさに則して表現できるようになると思われる。当初予定の中で実施を計画していたインタビュー調査はすべて終了しており、インタビューデータの分析を実施中であるため。個別心理面接にとどまらず、クライエントに応じた多様な心理臨床活動のことを我々は「地域実践活動」と呼ぶ。この地域実践活動を手掛ける臨床心理士の実践プロセスを明らかにするため4名の実践家に活動経過に焦点づけたインタビュー調査を実施してきた。得られたデータから各々の実践家について実践の特徴を抽出してきた。平成29年度は、単回のインタビューデータのみならず、継続した縦断研究として、1年を経過したのちに再びインタビューを実施しデータを集約した。つまり実践家が振り返ったうえで語る懐古的データではなく、発達的なデータを得ることができた。これらを現在分析中であるが、現時点で明らかになりつつある結果は以下のとおりである。各実践家の実践の転機となるターニングポイントは、実践者の内的な姿勢の変化を伴っていることが確認されている。これについては地域実践にて、現実的な事柄と実践者の内的な変化は密接に結びつき、相互に影響を及ぼしながら展開すると考えられた。地域での実践は、実践家のプライベートに近い所で展開することが多いため、両者の境界は曖昧になりやすいかもしれない。また前発表データでは、前景にあらわれることのなかった実践家にとって既知の事柄が、本データで浮き上がっていた。こうした実践家による同様の体験が、他の事例でも確認されている。以上のような実践家による意識的ではない領域で感じている多様な変化は、縦断データでこそ顕わになったものと考えられた。3年計画で予定された研究計画であったが、大学業務における時間制約から分析に時間がかかっている。また、得られたデータの取り扱い方法において定式化が難しいことより時間がかかっている。加えて単年データのまとめを踏まえたうえで、複数年に及んで得られたデータを総合して表記することが適切であると考えられたため、次年度延長になっている。地域実践を行う臨床心理士3名にインタビュー調査を実施し、その語りから実践特徴を明らかにした。その結果、各実践家の実践経過とそれに関連する諸要因を図示化するに至った。その際、活動に大きな転機が見られる地点をターニングポイントと呼び、それは実践が進展を見せる時だけでなく、継続が困難に至る際の危機にもなりうることがわかった。さらに実践経過の図示化をする際、具体的な実践活動、内的要因、外的要因の3領域が、実践活動を把握するための枠組みになるだろうと考えられた。これにより、個々の実践を整理しやすくなることがわかった。