hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
特別支援教育移行期における特別支援学級・通級指導教室の動態分析

既存統計の分析から、特別支援教育機関の在籍状況は1990年代半ばを底として急激な増加に転じており、この増加傾向はとりわけ特別支援学級において顕著であること、そこには都道府県間の大きな差異が見られることなどが明らかになった。また2007年からの3ヵ年にわたる実態調査の結果、小中学校における特別支援教育のための体制は形式的には整備されてきたものの利用可能性は高くないこと、特別なニーズのある子どもの把握率は、特別支援学級等の有無以上に学校規模に左右されるが、学校規模をマッチングすれば特別支援学級等は校内資源として有効に機能していることが明らかになった。本研究は、2007年度より法令上の根拠を持って本格的な実施段階に入っている「特別支援教育」への転換について、特に小学校・中学校における中心的な制度基盤である特別支援学級および通級指導教室の実態およびその年次的な推移を実証的に明らかにし、通常の学校における「特別支援教育」構想の中核的概念である「全校支援体制」の成立条件および「特別支援教室」構想への展望を検討しようとするものである。研究の初年度である2007年度においては、以下の調査・検討を実施した。なお、いずれの作業も現在進行中であるが、08年度の早い段階で中間的な分析結果を公表の予定である。1.養護学校義務制実施期からの30年間にわたる特殊学級等に関する統計量の電子化と分析:『学校基本調査報告書』における特殊教育関連データを電子化し、盲・聾・養護学校の設置状況や在籍率との関係で特殊学級の開設状況、在籍状況を検討している。特別支援学級の開設および在籍状況には都道府県間に大きな差異があり、その差異は養護学校義務制実施期以降30年間を経て様相を変化させながらも縮小していない。これらの状况は、特別支援教育への移行についても、都道府県間で異なる課題を惹起していることが予想され、その具体的様相の把握が必要であることが明らかになった。2.特別支援教育の推進体制に関する全国実態調査および特別支援学級全国実態調査の実施:上記1の結果も受け、標記の課題につき、特別支援教育法制化初年度の実態を把握するための調査票(質問紙)を作成し、2007年度末に全国の公立小・中学校に調査票を送付した。調査票は学校の基礎的条件、特別支援教育の推進体制(コーディネータの指名、校内委員会の組織と把握・対応した児童生徒、学校内外の連携体制等)、特別支援学級の基礎的条件および特別支援学級が(在籍の有無にかかわらず)定期的に指導している児童生徒の実態などから構成し、調査対象は全国の公立小・中学校から無作為に抽出した3328校(小2330校、中学校998校。抽出率10%)であった。現在回収をほぼ終え、データの電子化にあたっている。本研究は、2007年度からの「特別支援教育」への転換について、特に小学校・中学校における中心的な制度基盤である特別支援学級および通級指導教室の実態およびその年次的な推移を実証的に明らかにし、通常の学校における「特別支援教育」構想の中核的概念である「全校支援体制」の成立条件および「特別支援教室」構想への展望を検討しようとするものである。研究の第2年次である2008年度においては、以下の調査・検討を実施した。1.養護学校義務制実施期からの30年間にわたる特殊学級等に関する統計量の電子化と分析:前年度に電子化した『学校基本調査報告書』特殊教育関連データ(19772007年)に本年度分を加え、特殊学級の開設状況、在籍状況を検討した。前年度までに確認された特別支援学級の開設および在籍状況の都道府県間における大きな差異は引き続き解消されていないこと明らかになった。2.07年度「特別支援教育の推進体制に関する全国実態調査および特別支援学級全国実態調査」の実施:前年度に実施した標記調査(小2330校、中学校998校を対象。抽出率10%)の調査データの電子化と分析を行った。3.08年度「特別支援教育の推進体制に関する全国実態調査および特別支援学級全国実態調査」の実施上記2の調査結果を踏まえつつ、特別支援教育実施第2年次にあたる2008年度の実態を把握すべく、前年度調査に必要な修正・改善を加え調査を実施した。対象校は前年度同様、10%の無作為抽出とし、約3300校に調査票を送付した。現在回収および結果の電子化作業中である。4.「発達障害をもつ生徒の義務教育から後期中等教育への移行と進路指導に関する実態調査」の実施前年度の調査結果および関連動向から緊急の課題であると考えられた標記課題について特に焦点を当てた調査票を作成し、全国のおおむね1000校の中学校を対象として調査票を送付した。現在回収中である。

本研究は、小学校・中学校における特別支援学級および通級指導教室の実態と年次的な推移を明らかにし、通常の学校における「特別支援教育」構想の中核的概念である「全校支援体制」の成立条件および「特別支援教室」構想への展望を検討しようとするものである。2009年度においては、以下の調査・検討を実施した。1.特別支援学級等に関する統計量の電子化と分析:前年度までに整備してきた『学校基本調査』関連データ(19772008年)に本年度分を加え、特別支援学級の開設状況、在籍状況を検討した。特別支援学級の学級数および在籍児童生徒数の著増は全国的傾向だが、都道府県間における大きな差異は引き続き解消されていないことが明らかになった。2.07-08年度「特別支援教育の推進体制に関する全国実態調査および特別支援学級全国実態調査」の分析:過去2年間の調査データについて焦点を絞って分析した。「整備されつつある」と言われる特別支援教育に関する学校内外の体制は多分に形式的で必ずしも十分に機能していないこと、校内体制の機能状況は特別支援学級の有無など、校内特別支援教育資源の多寡以上に学校規模に左右されること、学校規模でマッチングすれば特別支援学級設置校の方が特別なニーズのある子どもの把握率は高く、特別支援学級等は校内特別支援教育体制にとって有効な資源であることなどが明らかになった。3.09年度「特別支援教育の推進体制に関する全国実態調査および特別支援学級全国実態調査」の実施:上記2の調査結果を踏まえつつ、特別支援教育実施第3年次にあたる2009年度の実態を把握すべく、前年度調査に必要な修正・改善を加え調査を実施した。対象校は前年度同様、10%の無作為抽出とし、約3300校に調査票を送付した。
新規アポトーシス調節蛋白質ASCの機能解析

我々は細胞死を促進する分子としてASCを報告したが、その後、ASCはcaspase-recruitment domain (CARD)とPyrinN-terminal homology domain (PYD)からなるアダプター分子であることを明らかにした。CARDは既知の結合ドメインであるが、PYDは新規の結合ドメインでPYDを持つ分子どうしの結合に関係している。ASCと新規結合ドメインPYDの発見以降、欧米の研究者による遺伝子ハンティングによってヒトだけでも20種類以上のPYD分子が報告された。PYD分子は「細胞死」と「免疫」の制御に関係する新しいファミリーとして世界的に認知され、その異常は自己免疫病やリウマチの原因やリスク因子になっているものと考えられている。ASCの生体内発現を観ると、感染の危険に曝されている表皮細胞や腸上皮細胞に高い発現が見られた。また、末梢血単球、胸腺、脾臓などの免疫関連の細胞や臓器に発現が高い。炎症反応との関連を強く示唆する結果としては、虫垂炎、C型肝炎、劇症肝炎などの炎症組織でASCの発現が顕著に増加する現象を発見した。平成14年、欧米の複数のグループから「ASCがカスペース・1を活性化し、IL-1βとIL-18のプロッセッシングと放出を促進する」という報告がなされた。感染や癌のような異常が生じた細胞は自らの「死」を選択すると同時にIL-1βやIL-18などのインターロイキンを放出して周りの細胞に危険を知らせる。従来、カスペース・1活性化経路については不明であったが、ASCはカスペース・1活性化経路のアダプター分子として重要な働きをしていることが予想されるようになった。ASCはcaspase-recruitment domain(CARD)とPYRIN domain(PYD)という2つの結合ドメインを持つアダプター分子であることを明らかにしました。私達のこの結論は、「PYDはDD,DED,CARDが属するdeath domain familyの第4番目のメンバーである。」とする米国のグループの結論によっても支持されました。ASCはアポトーシス刺激によって凝集する分子として同定したものですが、この凝集はPYDまたはCARDを介する結合によって生じたものだと解釈することができます。我々の報告以降、PYDモチーフを持つ分子がバイオインフォマティクスによって次々に発見され、現在ではヒトだけでも15種類近くのPYD分子の存在が報告されています。アポトーシス及びそれに関連するNF-kBの活性化は分子集合による「近接活性化」が引き金になって起ることが知られています。ですから、次の課題は「ASCの多量体形成のトリガーは何か?」、「どのようなエフェクター分子がこの多量体形成で近接活性化されるか?」ということを考えなければなりません。ヒトの正常組織では、ASCは未熟な血球前駆細胞や皮膚の基底細胞では発現しておらず、成熟した末梢血の単球・顆粒球系細胞や皮膚の角化細胞で高い発現が観察されます。また、虫垂炎や劇症肝炎など、炎症部位でASCの発現が著明に増加します。この現象は、炎症反応におけるASCの重要性を示すとともに、量的な変化が多量体形成の一つのファクターである可能性を示唆しています。最近、家族性地中海熱および家族性非発熱性蕁麻疹の原因遺伝子産物であるpyrinとcryopyrin/PYPAF-1がASCと結合し、細胞死またはNF-kBを活性化することが明らかにされました。この結果は炎症疾患の分子機構解明にはASCの機能解析が欠かせないことを示しています。我々は細胞死を促進する分子としてASCを報告したが、その後、ASCはcaspase-recruitment domain (CARD)とPyrin N-terminal homology demain (PYD)からなるアダプター分子であることを明らかにした。

CARDは既知の結合ドメインであるが、PYDは新規の結合ドメインでPYDを持つ分子どうしの結合に関係している。ASCと新規結合ドメインPYDの発見以降、欧米の研究者による遺伝子ハンティングによってヒトだけでも20種類以上のPYD分子が報告された。PYD分子は「細胞死」と「免疫」の制御に関係する新しいファミリーとして世界的に認知され、その異常は自己免疫病やリウマチの原因やリスク因子になっているものと考えられている。ASCの生体内発現を観ると、感染の危険に曝されている表皮細胞や腸上皮細胞に高い発現が見られた。また、末梢血単球、胸腺、脾臓などの免疫関連の細胞や臓器に発現が高い。炎症反応との関連を強く示唆する結果としては、虫垂炎、C型肝炎、劇症肝炎などの炎症組織でASCの発現が顕著に増加する現象を発見した。平成14年、欧米の複数のグループから「ASCがカスペース・1を活性化し、IL-1βとIL-18のプロッセッシングと放出を促進する」という報告がなされた。感染や癌のような異常が生じた細胞は自らの「死」を選択すると同時にIL1βやIL-18などのインターロイキンを放出して周りの細胞に危険を知らせる。従来、カスペース・1活性化経路については不明であったが、ASCはカスペース・1活性化経路のアダプター分子として重要な働きをしていることが予想されるようになった。
シリルロジウム種を触媒活性種とする触媒反応の開発

ロジウム触媒存在下、芳香族ニトリル類とジシランやヒドロシランを反応させると炭素-シアノ基が切断し、シリル化あるいは還元反応が進行することを見いだした。これらの反応は、鍵過程として、炭素-シアノ結合を切断しシアノ基をロジウム種に変換する素過程を含んでいる。そこで、発生した芳香族ロジウム錯体およびイミノアシル錯体の捕捉実験をおこなったところ、ジベンゾシロール誘導体が生成することを見い出した。この反応は、炭素-ケイ素結合の中でももっとも不活性なメチル-ケイ素結合の切断を含んでいる。そこで、この反応のさらなる展開として、オルトーシリルフェニルボロン酸とアルキンとを反応させることで、2成分カップリングへの応用を検討したところ、期待通りベンゾシロールが効率的に生成することがわかった。種々の内部アルキンが適用可能であり、多様なベンゾシロール誘導体を一挙に合成することができる。反応機構的にも興味ある反応経路を経ているが、その物性にも興味がもたれる。シロールは、有機半導体材料として注目されている化合物であり、実用化されているものもある。しかし、これまでのシロール研究はもっぱら単環型シロールを用いたものであり、縮環型シロールの研究例は極めて少ない。本反応は、ロジウム触媒反応であるため、従来の強塩基や強還元剤を用いる手法とは対照的に、幅広い官能基が共存可能であり、誘導体合成に優れた手法である。実際、官能基選択性はきわめて高い。ロジウム触媒存在下、芳香族ニトリル類とジシランを反応させると炭素-シアノ基が切断し、シリル化反応が進行することを見いだした。官能基を有する種々の芳香族炭素-シアノ結合に対して有効であり、高い官能基許容性を示す。さらに、種々のアルケニルニトリルを用いて検討したところ、trans-ケイ皮ニトリルを用いたところ、73%の単離収率で対応するシリル化体が得られた。一方、cis体を出発物質として反応させると、反応条件化で異性化が進行し、得られた生成物はすべてtrans体であった。アルキル置換のビニルニトリルでは、原料は消失するものの、対応する生成物は全く得られなかった。基質の熱的安定性が原因ではないかと考え、より熱的に安定であると考えられるビニル部位が三置換のニトリル誘導体を反応させたところ、期待通り対応するシリル化体が得られた。不飽和ニトリルのβ位が二置換の誘導体も本反応に適用可能である。このシリル化反応は、アリルシアニドやベンジルシアニドへも展開することが可能であることがわかった。本反応は、鍵過程として、炭素-シアノ結合を切断しシアノ基をロジウム種に変換する素過程を含んでいる。そこで、発生した芳香族ロジウム錯体を合成化学的に利用することを目的にクロスカップリング反応を検討した。その結果、分子内に芳香族ハロゲン化物を有する芳香族ニトリルを反応させると、クロスカップリングが効率的に進行し、三環性の芳香族化合物の合成に成功した。
インスリン抵抗性を惹起する食事因子-特にアデイポネクチンと飽和脂肪酸

目的:ヒトを対象に食事管理下で行った研究(基盤研究C;平成16-17年)で、高脂肪食、特に高飽和脂肪酸食がインスリン抵抗性を齎すことを報告した。本研究では、高脂肪食・高飽和脂肪酸食で齎されたインスリン抵抗性を惹起するサイトカインを明らかにすることを目的とした。方法:研究1;耐糖脳正常な若年女性10名を対象にエネルギー、たんぱく質は同一とし、脂質エネルギー比20%の食事(F-20)と脂質エネルギー比3眺の食事(F-30)を各5日間管理下で撮取させた。研究2;エネルギー、たんぱく質、脂質量は同一とし、脂肪酸組成(S:M:P:3:4:3)のF-30食と(S:M:P;5:4:1)の高飽和脂肪酸食(FB-30)を各5日間掻取させた。各検査食5日間摂取後、翌朝検査食によるMealTolerance Test(MTT)を行い、血糖、インスリン、中性脂肪,RLP-C,TNF-α,アデイポネクチン,レプチンを測定した結果:研究1;脂質エネルギー比の違いにより、HOMA-Rには差を認めなかった。食後中性脂肪、RLP-Cは0分、120分ともにF-30がF-20に比し有意に高値を示した。炎症性サイトカインであるTNF-αはF-20に比しF-30で有意に増加した。アデイポネクチン、レプチンには両食間に差を認めなかった。高脂肪食(F-30)でのTNF-αと高感度CRPに有意な正相関が認められ、アディポネクチンとの問には負の相関傾向が認められた。TRF-αの増加は体脂肪量と有意な正相関を示した。研究2;脂肪酸組成の違いによりHOMA-Rには差を認めなかった。食後中性脂肪、RLP-Cはいずれも120分で有意な上昇を認め、高飽和脂肪酸食でより顕著であった。TNF-αはF-30に比しFB-30で有意に高値を示した。アディポネクチン、レプチンには両食間に差を認めなかった。LDLコレステロールは高飽和脂肪酸食で有意に高値を示した。RLP-Cとアデイポネクチンの間には、F-30,FB-30の何れに於いても有意な負の相関関係を認めた。炎症サイトカインであるTNF-αの上昇率(FB-30/F-30)とHOMA-R上昇率(FB-30/F-30)の問に有意な正相関を認めた。結語:高脂肪食が齎すインスリン抵抗性に関与するサイトカインを検討した。短期間の高脂肪食では、インスリン抵抗性を認めることは出来なかったが、食後中性脂肪、RLP-Cは高脂肪食で有意に高値を示し、特に飽和脂肪酸摂取によりRLP-Cの顕著な上昇がみられた。RLP-Cは血管内皮細胞を傷害し、TNF-αを上昇させ、全身の炎症反応であるインスリン抵抗性を惹起する可能性が示唆された。

結語:高脂肪食が齎すインスリン抵抗性に関与するサイトカインを検討した。短期間の高脂肪食では、インスリン抵抗性を認めることは出来なかったが、食後中性脂肪、RLP-Cは高脂肪食で有意に高値を示し、特に飽和脂肪酸摂取によりRLP-Cの顕著な上昇がみられた。RLP-Cは血管内皮細胞を傷害し、TNF-αを上昇させ、全身の炎症反応であるインスリン抵抗性を惹起する可能性が示唆された。[目的]インスリン抵抗性を惹起する食事因子として高脂肪食特に高飽和脂肪酸食の関与を認めてきた。しかし、その機序は明らかでなかった。近年、インスリン抵抗性の分子機構が報告され、本研究ではインスリン抵抗性に関わるサイトカインと栄養との関係を明らかにする目的で、食事管理下で高脂肪食とサイトカインの関係をヒトで検討した。[方法]平均BMI21.2kg/m^2、HbA1c5.0の健康な若年女性10名を対象に、エネルギー1700kcal,たんぱく質E比14%、脂質E比20%、S:M:P;3:4:3、糖質E比66%のControl食を5日間、20日間のWashout後、エネルギー、たんぱく質は同一とし、脂質E比30%、S:M:P;3:4:3の高脂肪食を5日間食事管理下で摂取して頂いた。Control食、高脂肪食の献立は同一とし、食品や調理法による血糖・インスリン反応への影響を除去し、穀類と油脂の量で調整した。各食の開始時に、早朝空腹時でのIn Bodyによる形態測定を行い、採血を行った。各検査食5日間負荷後の早朝空腹時に同様の形態測定と採血を行い、検査食の1食量で同一栄養比率に当る検査食により、Meal Tolerance Test(MTT)を行った。MTTでは、食前、食後30分、60分、120分の血糖・インスリンを測定した。またMTTの食前のTNF-α、LEPTIN、アデイポネクチンを測定した。本研究は天使大学倫理委員会の承認を得て施行した。[結果]食事負荷による体重・体脂肪率の変化は各期共に認めなかった。MTTの血糖0'値はControl食が高脂肪食に比し高く、血糖0`、30'、60`、120'の総和(ΣPG)はControl食と高脂肪食の問に差を認めなかった。インスリン0'値には、検査食間に差を認めず、インスリンの総和(ΣIRI)は、Control食が有意に高い値を示し(p<0.01)、ΣIRI/ΣPGはControl食で有意に高く、HOMA-R,インスリン面積は食事間に差を認めなかった。TNF-αは高脂肪食で有意に高い値を示し(p<0.01)、高脂肪食時における体脂肪量とTNF-αの値との問に有意な正相関を認めた。Leptin,アデイポネクチンの変化は認めなかった。[考察・結語]高脂肪食によりTNF-αの増加が認められ、TNF-αの増加は、肥満者でより顕著であることが示唆された。短期間の高脂肪食ではアデイポネクチンには影響は認めなかったが、長期に及ぶ高脂肪食はTNF-αを介してアデイポネクチンを低下させ、インスリン抵抗性を惹起する可能性を示唆した。脂肪酸組成の違いによるTNF-αについては次年度に検討予定である。近年、インスリン抵抗性の分子機構が報告され、インスリン抵抗性に関わるサイトカインと栄養との関係を明らかにする目的で、食事管理下で高脂肪食とサイトカインの関係をヒトで検討した。前年度の研究で低脂肪食に比し高脂肪食でTNF-αの有意な増加を認めた。本年度は高脂肪食によるTNF-αの動きを脂肪酸組成の違いで検討した。[方法]平均BMI20.7kg/m^2、HbAlc
計量修辞学による文彩の情報学的分析

1.文彩データベースの拡充:今年度は音楽テクスト(モロッコのアンダルシア音楽)を中心に,またザンジバルで収集した視覚テクストについても文彩の事例を収集すると共に,異なる媒体の文彩を同時に処理することが可能なデータベース構造の検討を行った.2.文彩オントロジー及び計算モデルの構築:音楽テクストを対象に,抽出された修辞事象を構成する要素間関係のオントロジーを構築する前段階として,旋律における音群の隣接関係をネットワーク構造の形式で可視化することによって旋法体系を力学的関係として捉えることが出来た.3.修辞事象の模倣的再現:音楽テクストの分析によって得られた,音の出現頻度や文彩の定型性等の統計的データに基づいて,シミュレーションによる作品制作を専門家に依頼し,近似的な作品の生成モデルを得た.5.研究成果の報告:研究過程で得られた知見について,人工知能学会及び認知科学会等において発表した(雑誌論文3件,学会発表4件,図書への分担執筆2件).【1】修辞技法としての文彩の一覧作成文彩の網羅的一覧を作成するための基礎的調査として,ラテン修辞学及びフランス古典修辞学を中心に,キケロー,クインティリアーヌス,ラムス,デュマルセ,フォンタニエ,グループμ,デュクロ&トドロフなどの文献を参照の上,それぞれ解釈の異なる技法群の同定作業を終えてデータベースの設計を開始した。【2】文彩の情報学的分析R.バルトによるアリストテレース『弁論術』の階層状の図式,及びグループμの変換法一覧をオントロジー・エディタを用いて概念体系にマッピングを行い,情報学的分析の基礎データとした。【3】国内外における成果発表上記の一連の研究過程で得られた知見を次のように報告した。○12月15日に大阪大学で開催された人工知能学会ことば工学研究会において,本研究の分析モデルをクイズ番組に応用した報告を行った。○弘文堂より2007年秋に刊行予定の『資源人類学』第3巻『知識資源の陰と陽』に「資源としてのレトリック」を執筆・脱稿した。○日本認知科学会編『認知科学』(第14巻3号:2007年夏刊行予定)より招待論文の依頼を受け「修辞学資産の認知科学的再考」(仮題)を執筆・脱稿した。1.文彩の事例研究と報告言語テクストの文彩に関して,(1)中世のライムンドゥス・ルッルスの『新修辞学』を汎用的な分析モデルの基礎として情報科学的に扱うアプローチ,(2)ラテン修辞学以降の文彩論の変遷,(3)俗語などの本来的に規範と対立する言語運用に見られる,音と意味のレベルにおける逸脱的表現のパターン,(4)民俗史料の伝播における史料の異同に見られる修辞的現象,(5)レシピなどの教示言語における修辞学的特徴,についての研究を行った.このうち(4)の研究は人工知能学会研究会優秀賞を受賞した.言語テクスト以外の媒体による文彩に関しては,(1)映像の編集における文采的技法,(2)歌曲における詩と音楽との親和性に関わる修辞学的側面,についての研究を行った.これらの研究過程で得られた知見については,人工知能学会及び認知科学会において研究報告を行い,また民俗史料及び映像の修辞学に関する論考を執筆・脱稿しており,2008年に刊行する予定である。2.研究打合せ(1)文彩体系のオントロジー化及びその計算モデル,また修辞効果についての心理実験の方法に関して認知科学の専門家と打ち合わせを行った.1.文彩データベースの拡充:今年度は音楽テクスト(モロッコのアンダルシア音楽)を中心に,またザンジバルで収集した視覚テクストについても文彩の事例を収集すると共に,異なる媒体の文彩を同時に処理することが可能なデータベース構造の検討を行った.2.文彩オントロジー及び計算モデルの構築:音楽テクストを対象に,抽出された修辞事象を構成する要素間関係のオントロジーを構築する前段階として,旋律における音群の隣接関係をネットワーク構造の形式で可視化することによって旋法体系を力学的関係として捉えることが出来た.3.修辞事象の模倣的再現:音楽テクストの分析によって得られた,音の出現頻度や文彩の定型性等の統計的データに基づいて,シミュレーションによる作品制作を専門家に依頼し,近似的な作品の生成モデルを得た.5.研究成果の報告:研究過程で得られた知見について,人工知能学会及び認知科学会等において発表した(雑誌論文3件,学会発表4件,図書への分担執筆2件).
脱細胞化心臓弁のin vivo環境における合目的な再細胞化に関する研究

1)ブタ脱細胞化弁の作製:脱細胞化組織の自己細胞化を目指した無細胞化マトリックスキャホールド(台座)作製のため、様々な脱細胞化方法を検討し、脱細胞化の程度、弁マトリックス構造(エラスチン・コラーゲン・グリコサミノグリカン)の検討より、水酸化アンモニウム・トライトン法による、肺動脈弁の脱細胞化法を開発した。水酸化アンモニウム・トライトン法で、弁尖はほぼ脱細胞化され、マトリックスの3層構造はほぼ維持されていることを示した。2)in vivo環境での再細胞化の検討:ブタ脱細胞化弁を同種ブタ頸静脈に移植し、その再細胞化と弁マトリックス構造について検討した。グラフト周囲の高度癒着と多くの炎症性細胞浸潤、弁尖の固定を認めた。弁尖の3層構造は比較的維持され、内腔面と弁尖マトリックス内への散在性のα-SMA陽性細胞浸潤を認め、レシピエント細胞による脱細胞化組織の内皮化、再細胞化が示唆されたが、期待した望ましい再細胞化ではなく、この系では炎症細胞とα-SMA陽性細胞浸潤のコントロールが重要と思われた。3)in vitro環境での再細胞化の検討:そこで、本脱細胞化法で作製した脱細胞化組織をin vitro環境におき、内皮化、再細胞化させることができるかどうか検討した。まず、培養ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVECs)を培養液中に浮遊させ、170rpmで水平にshakeすると、staticな環境やrotation環境より、HUVECs浮遊細胞を多く維持できた。このin vitro環境下に脱細胞化組織を培養し、できるだけ早く望ましく内皮化し、in vivo移植に転換するタイミングと方法について研究中である。将来的には、「同種および異種心臓弁・血管組織の脱細胞化した手術材料」の臨床応用を考慮している。【目的】1.心臓弁の至適脱細胞化方法の検討。2.脱細胞化弁のレシピエント細胞による再細胞化の検討。3.脱細胞化弁再細胞化に対する生体内環境(拍動流等)による影響の検討。【研究の進行概要】1.心臓弁の至適脱細胞化方法の検討。(1)ミニブタを犠牲死させ、摘出心臓から大動脈弁、肺動脈弁を採取。(2)トリプシン法、トライトン法、水酸化アンモニウム法を比較した。0.1%ammonium hydroxide法による良好な脱細胞化とマトリックス維持が可能であった。処理工程での毒性に関して、triton液処理の無い本法では、洗い出しにより毒性が無くなることを確認した。(3)脱細胞化心臓弁の滅菌保存方法に関し、フリーズドライ・ガス滅菌による新規の脱細胞化組織保存方法を開発し、脱細胞化弁のマトリックスと張力等に対する強度の維持が可能な処理条件を確立した。(1)現在、上記の脱細胞化・フリーズドライ・ガス滅菌法により保存した心臓弁をミニブタに移植し、in vivo環境での再細胞化について検討中である。脱細胞化心臓弁を皮下へ移植するD移植、腎静脈下の下大静脈へ挿入するV移植を行い、レシピエント細胞による再細胞化について検討する予定である。3.脱細胞化弁再細胞化に対する生体内環境(血液拍動等)による影響の検討。(1)脱細胞化・フリーズドライ・ガス滅菌保心臓弁を腹部大動脈に挿入し(A移植)、拍動流環境の再細胞化に及ぼす影響を検討する予定である。脱細胞化組織の自己細胞化を目指した無細胞化マトリックスキャホールド(台座)作成のため、様々な脱細胞化技術が開発されてきている。

当科では、様々な脱細胞化方法を検討し、脱細胞化の程度、弁マトリックス構造(エラスチン・コラーゲン・グリコサミノグリカン)の検討より、水酸化アンモニウム・トライトン法による、肺動脈弁の脱細胞化を開発してきた(19th Annual Meeting World Society of Cardio-Thoracic Surgeons,「Matrixstructure of the decellularized pulmonary valve」2006年,金沢)。水酸化アンモニウム・トライトン法で、弁尖はほぼ脱細胞化され、グリコサミノグリカンはほとんど消失していたが3層構造は維持されていることを示した。また、脱細胞化ブタ肺動脈を同種ブタ頸静脈に移植し、脱細胞化弁の再細胞化と弁マトリックス構造(エラスチン・コラーゲン・グリコサミノグリカン)の検討を行った。グラフト周囲の高度癒着と弁尖の固定を認めたが、弁尖の3層構造は比較的維持されており、弁尖周囲と、弁尖マトリックス内への散在性のα-SMA陽性細胞浸潤を認め、脱細胞化肺動脈弁尖組織の再細胞化の可能性が示唆された。また、移植後の炎症のコントロール、特に炎症細胞とα-SMA陽性細胞浸潤のコントロールが重要と思われた。以上の内容を、第37回心臓血管外科(2007,2/21,東京)で、「脱細胞化肺動脈弁再細胞化の検討-ミニブタ移植モデルでの検討-」として発表した。今後、更に至適な脱細胞化法・弁尖可動移植モデルの開発等により再細胞化機構の詳細を解明する必要がある。1)ブタ脱細胞化弁の作製:開発した水酸化アンモニウム・トライトン法では、ブタ肺動脈弁尖はほぼ脱細胞化され、グリコサミノグリカン層は希薄化したが3層構造は維持されていた。2) in vivo環境での再細胞化の検討:ブタ脱細胞化弁を同種ブタ頸静脈に移植し、その再細胞化と弁マトリックス構造について検討した。グラフト周囲の高度癒着と多くの炎症性細胞浸潤、弁尖の固定を認めた。弁尖の3層構造は比較的維持され、内腔面と弁尖マトリックス内への散在性のα-SMA陽性細胞浸潤を認め、レシピエント細胞による脱細胞化組織の内皮化、再細胞化が示唆されたが、期待した望ましい再細胞化ではなく、この系では炎症細胞とα-SMA陽性細胞浸潤のコントロールが重要と思われた。3) in vitro環境での再細胞化の検討:そこで、本脱細胞化法で作製した脱細胞化組織をin vitro環境におき、内皮化、再細胞化させることができるかどうか検討した。まず、培養ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVECs)を培養液中に浮遊させ、170rpmで水平にshakeすると、staticな環境やrotation環境より、HUVECs浮遊細胞を多く維持できた。このin vitro境下に脱細胞化組織を培養し、できるだけ早く望ましく内皮化し、in vivo移植に転換するタイミングと方法について研究中である。4)脱細胞化組織の滅菌処理について:手術材料、組織滅菌法としては、蛋白変性が少ないガス滅菌が使用可能と思われる。エタノール浸漬による凍結乾燥(ガス滅菌)、解凍・加水後の脱細胞化組織のグラフト性状について検討した。組織の3層構造が維持されたが、強度試験では塑性を認め、生体組織滅菌法としては以前から用いてきた凍結保存法の方が望ましいと考える。
背後過程と相互作用する待ち行列に関する研究

背後過程と相互作用する待ち行列、特に系が空になると背後過程がリセットされるworking vacaitonをもつ待ち行列モデル、ならびに、系内仕事量に応じて到着率が変化するモデルと等価な待ち客が途中退去する待ち行列モデルに関する研究を行った。前者のモデル群における系内仕事量を表すマルコフ過程に対してアルゴリズム的解析手法を確立した。また、後者のモデル群に対しては、一定時間待たされると途中退去が起こるMAP/M/c+DならびにM/PH/c+D待ち行列モデルの解析法を確立すると共に、最大許容待ち時間が一般の分布に従うM/G/1+G待ち行列モデルにおけるロス率の性質を明らかにした。本研究では,背後過程の状態に依存して客の到着過程とサービス速度が定まる待ち行列に関する研究を行う.過去に考察されてきたこのクラスのモデルの大多数は,背後過程が(待ち行列の状態とは無関係に)マルコフ連鎖を成すと仮定されており,基本的なモデル群に対する統一的な解析手法が知られている.一方,背後過程の状態遷移が待ち行列の状態に依存するモデルはほとんど考察されていない.本研究では,後者のような,背後過程と相互作用する待ち行列の中でも,特に,情報通信ネットワークの性能評価に直接応用可能なモデル群に注目し,このようなモデル群を統一的に扱うことが可能な解析的枠組みの構築と,それに対するアルゴリズム的解析手法の確立を目的としている.上記の目的を達成するため,本年度は,上記の範疇において最も基本的なモデルである多元マルコフ型到着流を入力とするworking vacationをもつ待ち行列において,各クラスの客の到着ならびにサービス速度の切り替わり時点が共通の背後過程に支配されるモデルを考察した.客のサービス要求量はクラス毎に異なる一般分布に従う.時間軸上において,サービス速度の切り替え前,および切り替え後のみに注目したcensored過程を考えることで,系内仕事量分布を導出した.さらに系内仕事量分布を元にして,待ち時間分布,滞在時間分布,並びに結合系内客数分布を導出する解析手順を考案した.現在,これらの成果をまとめた論文を執筆中である.本研究では,背後過程の状態に依存して客の到着過程とサービス速度が定まる待ち行列に関する研究を行う.過去に考察されてきたこのクラスのモデルの大多数は,背後過程が(待ち行列の状態とは無関係に)マルコフ連鎖を成すと仮定されており,基本的なモデル群に対する統一的な解析手法が知られている.一方,背後過程の状態遷移が待ち行列の状態に依存するモデルはほとんど考察されていない.本研究では,後者のような,背後過程と相互作用する待ち行列の中でも,特に,情報通信ネットワークの性能評価に直接応用可能なモデル群に注目し,このようなモデル群を統一的に扱うことが可能な解析的枠組みの構築と,それに対するアルゴリズム的解析手法の確立を目的とする.この目的を達成するため、本年度は待ち時間制約をもつ客が到着するM/G/1待ち行列モデルの解析手法について研究を行った。このモデルは客の到着時の系内仕事量に依存して客の呼損が起こるため、系の状態(系内仕事量)に依存して客の到着率が変化する待ち行列モデルと見なすことができる。従来の研究では、系内仕事量分布がある積分方程式を満たすこと、ならびにその形式解のみが知られていた。このモデルと同じ系内仕事量分布をもつ割り込み後着順サービスをもつモデルを考察することで、呼損率の陽表現を見いだし、それを元に、確率順序を用いてサービス時間分布、待ち時間制約分布の性質が呼損率とどのような関係にあるかを解明した。この成果は、現在、学術雑誌に投稿中である。背後過程の状態に依存して客の到着過程とサービス速度が定まる待ち行列に関する研究を行った.過去に考察されてきたこのクラスのモデルの大多数は,背後過程が(待ち行列の状態とは無関係に)マルコフ連鎖を成すと仮定されており,基本的なモデル群に対する統一的な解析手法が知られている.一方,背後過程の状態遷移が待ち行列の状態に依存するモデルはほとんど考察されていない.本研究では,後者のような,背後過程と相互作用する待ち行列の中でも,特に,情報通信ネットワークの性能評価に直接応用可能なモデル群に注目し,このようなモデル群を統一的に扱うことが可能な解析的枠組みの構築と,それに対するアルゴリズム的解析手法の確立を目的とする.上記の目的を達成するために、背後過程と相互作用する待ち行列モデルの一つであるworkign vacationをもつ待ち行列モデルを考察する際に自然に現れる、M/G/1型マルコフ過程の定常解の計算方法を確立した。さらに、背後過程と相互作用する待ち行列モデルの一つである、待ち客の途中退去がある待ち行列モデルに関する研究を精力的に進めた。まず、前年度に得られた結果を発展させ、同じ到着率、平均サービス時間、ならびに有限の平均最大許容待ち時間をもつM/G/1+G待ち行列の中で、M/D/1+D待ち行列が最小のロス率を持つことを示した。また、MAP/M/c+D待ち行列ならびにM/PH/c+M待ち行列モデルにおける定常系内客数分布や定常待ち時間分布を計算するアルゴリズムを開発した。加えて、MAP/M/c+D待ち行列の特別な場合であるPH/M/c+D待ち行列モデルにおける仮待ち時間分布は、MAP/M/c+D待ち行列と比較して、格段に簡略化が可能であることを示した。

前者のモデル群における系内仕事量を表すマルコフ過程に対してアルゴリズム的解析手法を確立した。また、後者のモデル群に対しては、一定時間待たされると途中退去が起こるMAP/M/c+DならびにM/PH/c+D待ち行列モデルの解析法を確立すると共に、最大許容待ち時間が一般の分布に従うM/G/1+G待ち行列モデルにおけるロス率の性質を明らかにした。ほぼ計画通りに進展しているため待ち行列理論ここまでの研究は順調に進んでいる。今後も研究計画に沿って進めていく。特に待ち時間制約のあるM/G/1待ち行列モデルにおける呼損率の数値計算法の開発ならびに最小の呼損率を与えるモデルの同定などを行う予定である。計画通りに研究が進捗しているため購入予定の図書が入荷しなかったため、次年度に繰り越しとなった。次年度も計画通りに研究を進める予定である発注している図書が入荷次第、支払いを行う。当初、購入を予定していた新刊図書の納品が年度内にできなかったため繰越金に関しては次年度に発注予定
日本語を母語とする幼児の第二言語(外国語)学習における記憶メカニズム

平成16年度は,「日本語を母語とする幼児の英語学習において,言語の種類と色のイメージがものの認識にどのような影響を与えるか」を明らかにするため,日本語単語と英語単語の聴解課題を用いた実験を行った。被験児は英語未習の幼稚園年長児24名であった。日常カタカナ語として用いられる「赤,黄,緑,青,黒,白」の6色を色イメージとして選定し,それらの日本語単語と英語単語を,特定の色をもつ普通名詞3個(いちご,ヒヨコ,はっぱ)ならびに特定の色をもたない普通名詞3個(かばん,車,花)と組み合わせ,計72個の言語刺激材料を作成した。6色の名詞に対応する絵カードは,標準絵を利用して36枚を作成した。実験計画は2(刺激言語:日本語,英語)×2(色イメージ性の有無)×2(音韻短期記憶容量の大小)の3要因配置であった(第3要因のみ被験者間変数)。実験は個別に行われ,被験児は,ヘッドホンから流れる言語刺激(日本語-英語バイリンガルによる発音)を1個ずつ聴き,それが表すものをできるだけ早く36枚の絵カードから選ぶ(1枚を指差す)ように教示された。測度は正答率と反応時間であった。聴解課題終了後,日本語ディジットスパンテスト(DST)が行われた。正答率に関する分散分析の結果,言語刺激の主効果が有意であり(日本語で高い正答率がみられ),DSTの主効果にも傾向差(DST高群で高い正答率)がみられた。色イメージの主効果は有意ではなかった。幼児が「色のついたもの」を認識するときは,色イメージよりも言語音声に影響されること,また,カタカナ語の借用元である英語よりも日本語で色名単語が発音されるほうが「色のついたもの」の認識が正確になることがわかった。さらに「色名単語+普通名詞」の聴き取りでは,音韻情報を一時的に保持する音韻短期記憶の容量が要因の一つとして関わることが示唆された。平成14年度は,幼児が英語を第二言語として学習する過程を探索的に解明するため,実験的観察法を用いて縦断研究を行った。被験児は幼稚園年長児(女児)1名であり,日本語と英語の流暢バイリンガルである大学生(女性)が主に英語教授を担当した。被験児は防音効果のある観察室で,毎週(約1時間から2時間)「遊び」を通して英語の単語や文を学習し,さらに自宅で,CDやテープを聴いて同一材料を学習した。観察期間は12週間であった。ここでは,「単語の習得」と「文の習得」に焦点をあて,結果と考察の概要を述べる。<単語の習得>旧常生活における具象語(名詞,動詞)を取り上げた。絵本(絵の一部は写真)ならびに英語母語話者の発音によるCDを用いて毎回復唱させ,最終的に絵を見て,あるいはイメージを想起させて,英語単語が産出できるかどうかを調べた。カタカナ語(借用語)の元になっている英語単語は,二言語の音韻体系が異なるにもかかわらず,総じて初期段階から正確な発音での産出が容易であった。カタカナ語の音韻表象が,英語単語の音韻検索において手がかりとして機能することが推測される。カタカナ語を通じて,すでに心内に意味表象が形成されていることも関わるであろう。キーワード法の応用が有効であることも示唆された。<文の習得>短い平叙文,疑問文を取り上げた。英語教授担当の女性が絵や写真,実物を用いて,あるいは活動(描画,工作,ゲーム)を一緒にしながら発音し,それを復唱させ,最終的に場面や状況を設定したとき,どの程度英語で表現できるかを調べた。意味の異なる2つの文が同一疑問詞で始まる場合に,一方を産出すべき課題で他方を産出する現象がみられた。数語からなる文を1ユニットとして符号化・検索している可能性がある。学習が進むにつれて,単なる模倣ではなく,「意味」に基づく規則を使って文を産出することも示唆された。平成15年度は,「日本語を母語とする幼児の英語学習において,英語からの借用語としてカタカナ表記される日本語単語の音韻表象はどのような影響を与えるか」を明らかにするため,英語単語の聴解課題を用いた実験を行った。被験児は,英語未習の幼稚園年長児27名であった。材料は,カタカナで表記されうる日本語単語20個(動物,果物,家具,乗り物の4カテゴリーそれぞれに5単語)と,その原語である英語単語20個,さらにそれらのカラー写真(一部はカラー絵)20枚であった。日本語単語と英語単語の音韻類似性は,成人の日本語母語話者による平均評定値に基づいて設定された。実験は個別に行われた。被験児は,ヘッドホンから流れる英語単語(英語母語話者による発音)を1個ずつ聴き,それが表すものをできるだけ早く,5枚の写真カードから選ぶ(1枚を指差す)ように教示された。英語単語の聴解課題終了後,高速視覚呈示による写真カードについての命名課題と,日本語音の聴覚呈示によるディジットスパンテストが行われた。実験の結果,成人の日本語母語話者による音韻類似性の平均評定値と幼児の正答率との間では,相関が弱いことがわかった。英語単語との音韻類似性が高い(と評定された)日本語単語でも,幼児においては,その音韻表象が英語単語の聴き取りを必ずしも促進するとはいえない。

音韻類似性が高くてもアクセントが異なる単語(ライオン,オレンジなど)や,英語からの借用語以外に高頻度の命名語をもつもの(ドッグ,アップルなど)は,カタカナ表記語の日本語音と英語音との連合が強く形成されない可能性がある。また,ディジットスパンテスト得点の高低によって聴解課題の正答率に差が生じることもわかった。第二言語としての英語単語の聴き取りには,音韻情報を一時的に保持する音韻的短期記憶の容量が要因の一つとして関わることが示唆された。平成16年度は,「日本語を母語とする幼児の英語学習において,言語の種類と色のイメージがものの認識にどのような影響を与えるか」を明らかにするため,日本語単語と英語単語の聴解課題を用いた実験を行った。被験児は英語未習の幼稚園年長児24名であった。日常カタカナ語として用いられる「赤,黄,緑,青,黒,白」の6色を色イメージとして選定し,それらの日本語単語と英語単語を,特定の色をもつ普通名詞3個(いちご,ヒヨコ,はっぱ)ならびに特定の色をもたない普通名詞3個(かばん,車,花)と組み合わせ,計72個の言語刺激材料を作成した。6色の名詞に対応する絵カードは,標準絵を利用して36枚を作成した。実験計画は2(刺激言語:日本語,英語)×2(色イメージ性の有無)×2(音韻短期記憶容量の大小)の3要因配置であった(第3要因のみ被験者間変数)。実験は個別に行われ,被験児は,ヘッドホンから流れる言語刺激(日本語-英語バイリンガルによる発音)を1個ずつ聴き,それが表すものをできるだけ早く36枚の絵カードから選ぶ(1枚を指差す)ように教示された。測度は正答率と反応時間であった。聴解課題終了後,日本語ディジットスパンテスト(DST)が行われた。正答率に関する分散分析の結果,言語刺激の主効果が有意であり(日本語で高い正答率がみられ),DSTの主効果にも傾向差(DST高群で高い正答率)がみられた。色イメージの主効果は有意ではなかった。幼児が「色のついたもの」を認識するときは,色イメージよりも言語音声に影響されること,また,カタカナ語の借用元である英語よりも日本語で色名単語が発音されるほうが「色のついたもの」の認識が正確になることがわかった。さらに「色名単語+普通名詞」の聴き取りでは,音韻情報を一時的に保持する音韻短期記憶の容量が要因の一つとして関わることが示唆された。
Ｔｈ１７細胞分化におけるＰＩ３ＫーＡｋｔーｍＴＯＲＣ１経路による制御機構の解明

ヘルパーT (Th)細胞の一種であるTh17細胞は、関節リウマチや炎症性腸疾患などの自己免疫疾患の発症にかかわることが知られている。そのため、この細胞の分化機構を解明することによって、これら疾患の予防あるいは治療法の開発に結びつくことが期待できる。本研究において、脂質リン酸化酵素の一種であるホスホイノシタイド3ーキナーゼ(PI3K)が、その下流に存在するAkt-mTORC1経路を介してTh17分化を正に制御することを見出した。脂質リン酸化酵素であるphosphoinositide3-kinase (PI3K)とその下流に存在するAkt-mTORC1経路が、Th17分化を正に制御することを見出したため、このPI3K-Akt-mTORC1経路のTh17分化における分子メカニズムを探るため、特にTh17に関与する転写因子であるRORgtおよびGfi1に着目して、その分子機構を明らかにすることを目的とした。平成24年度までに、このPI3K-Akt-mTORC1経路の下流に存在する2種類のp70S6K分子(p70S6K1およびp70S6K2)が関与し、Th17分化を正に制御していることを明らかにした。すなわちp70S6K1は転写因子Egr2を活性化し、これがRORgtの抑制因子であるGfi1の発現を阻害することから、結果的にRORgtの発現を正に制御することを明らかにした。また、p70S6K2はRORgtと結合してその核移行を促進することも示した。平成25年度には、Th17細胞と対照的なTh細胞の一種であるiTreg細胞の分化について、このPI3K-Akt-mTORC1経路による制御に関して検討を加えた。その結果、TGFb経路に作用する新たなシグナル経路を見出したため、現在論文としてまとめ、投稿中である。脂質リン酸化酵素であるphosphoinositide3-kinase (PI3K)とその下流に存在するAkt-mTORC1経路が、Th17分化を正に制御することを見出したため、このPI3K-Akt-mTORC1経路がTh17分化に及ぼす影響を探るため、特にTh17分化に関与する転写因子であるRORγtおよびGfi1に着目して、その分子機構を明らかにすることを目的とする。平成24年度では、PI3K-Akt-mTORC1経路の下流に存在するp70S6K1(以下S6K1)の活性化によって、Th17分化が促進されることから、その下流の分子の関与について見当した。すると、Th17分化時にS6K1の活性化によって転写因子EGR2が活性化されることを見出した。また、EGR2はTh17分化抑制因子であるGfi1の発現を阻害することを明らかにした。これらのことから、PI3K-Akt-mTORC1経路によって活性化されたS6K1が、EGR2分子を介してGfi1の発現を抑制することにより、結果的にTh17分化を正に制御することを見出した。一方で、PI3KあるいはmTORC1に対する阻害剤によってTh17分化のマスター分子であるRORγtの核移行が阻害されることを見出したが、RORγtは核移行シグナルを持たないため、PI3K-Akt-mTORC1経路による制御機構について見当した。すると、この経路の活性化により、下流に存在するp70S6K2(以下S6K2)がRORγtと結合して核移行を促進することにより、Th17分化を正に制御することを明らかにした。以上の結果から、PI3K-Akt-mTORC1経路は、少なくともS6K1分子およびS6K2分子を介してTh17分化を正に制御することが明らかとなった。これまでにTh17分化におけるPI3K-Akt-mTORC1経路による制御について、その下流に存在するp70S6K1およびp70S6K2が関与することを証明し、既にCell Reports誌に論文として発表した。また、これに関連した総説を、Genes to Cells誌およびAnnals of New York Academy of Sciences誌に発表した。PI3K-Akt-mTORC1経路によってp70S6K2が活性化され、これによりRORγtの核移行が促進されることを見出したが、その詳細なメカニズムが不明であるため、今後その分子修飾を含めて解析する予定である。また、ごく最近になり知られるようになった新たなヘルパーT細胞のサブセットについても、その分化がPI3K-Akt-mTORC1経路によって制御されるかどうかについても、合わせて検討する予定である。本年度は予定以上に研究が進み、次年度の研究計画分まで一部結果を出せたことと、研究室が今年度で閉鎖されることになり、年度の後半には機器や動物室等が使えなくなったため、計画した研究の一部は中断せざるを得なくなり、当該研究費が生じた。

しかし次年度は隣の研究室で機器等を借りることになったため、実験が再開できることになり、また新たなヘルパーT細胞に関しても検討を加えることになったため、次年度の研究費と合わせてこれらの研究を遂行する予定である。
西洋古典文学における「創造的模倣」の実証的解明を基礎とする作品論研究

本研究は古代人自身が「模倣と競争」と呼び、現代では「創造的模倣」と呼ばれる文学創作の原理が、西洋古典文学作品において具体的にどのように実践されているかを個別作品の緻密な読解と考察を通じて解明することを目的とする。両研究者は個別に選定した作品に関して形式的・文体的側面と内容的・題材的側面の両面にわたって実証的に検討を重ねることにより、複数の作者と作品に関してその文学的伝統と革新の問題に一定の光を当てることができたと考えている。初年度である本年度は、まず本研究に関連する先行諸研究の調査と概観ならびに「創造的模倣」など文学創作の手法や原理に関わる古代修辞学および文芸論上の諸著作の概観を行い、また模倣と独創の様相が最も顕著に現れる修辞技法と文体論的諸特徴に関しても、ギリシア・ローマ文学の各種文芸ジャンルとの関連に着目しつつ概観した。次いで「創造的模倣」の実例として、エウリーピデースの『メーデイア』とセネカの『メーデーア』、アルカイオスとホラーティウス、カッリマコスの讃歌とティブッルスのエレゲイア詩などを比較検討すべき対象作品として選定した。これらの作品について、まずは文献学的基礎作業として写本伝承史および本文校訂論の分野での諸研究を調査した上で、当該テクストに関する可能な限り綿密・着実な読解を行った。また、措辞・語法、韻律、叙述技法、トポス、文体論的特徴、作品構成など形式と内容の両面にわたる多様な観点からの観察と分析を進めた。原文の異読や欄外注の確認など文献学的にも厳密な読解に努め、当該テクストと関連する類似箇所、並行例などについても同様の読解作業と関連箇所を含む作品全体との比較検討を行い、当該作品が先行作品からどのような要素を模倣しまた先例とは異なる新たな工夫をどのように凝らしているかを考察した。こうした個別作品に関する研究と並行して、必要となる各種文献の選定と購入を進めた。第二年度である本年度は、初年度に引き続いて本研究に関連する先行諸研究の調査と概観、ならびに「創造的模倣」など文学創作の手法や原理に関わる古代修辞学および文芸論上の諸著作の概観を継続して行い、間テクスト解釈理論を始めとする現代の文芸理論との関連についても確認した。これと並行して、模倣と独創の様相が最も顕著に現れる修辞技法と文体論的諸特徴に関しても先行研究の成果に基づき、ギリシア・ローマ文学の各種文芸ジャンルとの関連に着目しつつ引き続き検討した。次いで「創造的模倣」の実例として検討すべき作品の選定を行った。本研究組織を構成する両名は首都大学東京において担当する「ギリシア語韻文演習」と「ラテン語韻文演習」の授業を連携させ、相互に関連する韻文作品を選定して講読するという試みを続けているので、本年度はその演習授業の題材として、カッリマコスの讃歌とオゥィディゥス『変身物語』の一部、ヘーシオドスの『仕事と日』とウェルギリウスの『農耕詩』、テオグニスのエレゲイアおよびバッキュリデースの抒情詩とホラーティウス『カルミナ』など、ジャンルの相違を超えた関連を持つ作品同士をも選定して読み比べた。その際には、まずは文献学的基礎作業として写本伝承史および本文校訂論の分野での諸研究を調査した上で、当該テクストに関する可能な限り綿密・着実な読解を行い、形式と内容の両面にわたる多様な観点からの観察と分析を進めた。こうした作業と並行して研究代表者・分担者ごとに各自の研究を進め、中間的な成果となる論文として、次ページに示したように都合3点の論文を公刊した。年度末には初年度の研究を反省し、最終年度に向けた研究全体の方向性を確認した。研究計画に基づき、本年度も継続して「創造的模倣」に関わる古代修辞学や現代文芸理論の概観を行い、次いでギリシア文学とラテン文学の間で相互に関連する作品を比較検討する作業を行った。本年度は特に『イーリアス』第11巻などにおけるネストールの語る物語部分とオウィディウス『変身物語』第12巻でやはりネストールが語る物語の部分とを、またアリストパネースの『蛙』とホラーティウス『風刺詩』第1巻4、10歌における文芸批評詩的な部分とを読み比べた。その成果の一部は佐野好則の学会発表とそれに基づく学会誌掲載の論文の形に結実した。さらに両研究者は各自でプラトン『国家』と他の著作との関連を考察する研究を行い、佐野は『国家』第4巻における正義の定義の背景として初期自然思想やヘーシオドスとの関連を指摘する考察結果を国際プラトン学会で発表するとともに、『理想』の「プラトンの「国家」論」特集号所収の論文にまとめた。大芝もまた同じ『理想』特集号でプラトンの『国家』がキケローの『国家論』に与えた影響関係を検討する論考を発表し、いわゆる「洞窟の比喩」がキケロー『国家論』冒頭の序や末尾の「スキーピオーの夢」における統治の責務の重要さを訴える趣旨に示唆を与えた可能性を指摘した。

本年度はオクスフォード大学のS.Harrison教授を首都大学の研究室にお招きしてカトゥッルスのテクストに関する演習を拝聴する機会を得るなど充実した研究を行うことができた。本研究課題は本年が最終年度であるため、最後に三年間の研究を回顧し、「創造的模倣」の検討を踏まえた上で今後は西洋古典文学の「伝統と革新」の問題の考察をさらに「ジャンル混交論」の観点から継続して行うことを確認した。