hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多重極限環境下電子物性測定による高温有機強磁性と非フェルミ液体伝導機能の追究

有機強磁性NN'-dioxy-1,3,5,7-tetramethyl-2,6-diazaadamantaneの加圧効果:現在、バルクな強磁性を示す純有機結晶で、最も高い転移温度(Tc=1.48K)をもつNN'-dioxy4,3,5,7-tetramethy1-2,6-diazaadamantaneの加圧下磁気・熱測定を行った。帯磁率の圧力依存性から、磁気転移温度は下降し、b-p-NPPPの加圧効果に対応させて、一般的に磁気相互作用機構を解明している。2。量子スピンギャップ系の磁場下・加圧下における3次元磁気秩序の誘起:最近、スピンパイエルス系、ハルデン系、或いは量子スピン梯子系など基底非磁性の低次元格子スピンギャップ系が、不純物、磁場、或いは加圧によりそれぞれのギャップを閉じて、新しい多様な3次元磁気秩序を発生することが注目されている。今回、我々はdimer系から3次元秩序を誘起した初めての例を0.2Kの極低温域の比熱測定から見出すなど、新しい量子凝縮相を確認している。3。超小型ダイアモンドアンビルセルによる高圧下磁気測定システムの開発:現在では7Tの超伝導マグネットが備わったSQUID磁束計にこれを組み込み20GPaの圧力領域までの磁気測定が出来る。以下に、この開発途中で得られた成果について報告する。4。高圧下における鉄の強磁性消失と、金属Gdの磁気転移温度の減少:今年度の最大の成果は強磁性体の典型である鉄の磁性が9GPa以上の高圧で消失することを、本装置で初めて発見したことである。一方、最近では15-30 GPaの圧力領域で鉄が超伝導状態になることがが報告されており、合わせて今年度の日本物理学会(草津)のシンポジウムの発表に組み込まれる等の成果を上げている。(1)新しい強相関電子物性を見出した。基底状態が非磁性の希土類化合物PrPb3-La系の超低温・磁場下における磁化率・比熱・電気抵抗測定から、理論的にも予測されていなかったPrの4f電子の4重極が不純物のLaの広い濃度領域で、ガラス状態特有の性質を示すことを見出した。さらに、Prの希薄濃度領域で4極子モーメントと伝導電子の特徴的な散乱を裏付ける電気抵抗、電子比熱を世界で初めて観測した。この成果はマルチチャンネル近藤効果に一般的に対応出来る初めての実験成果である。(2)純有機強磁性の発現機構の解明、及び弱強磁性体磁気転移温度の世界記録の更新(72K);種々の純有機反強磁性体、強磁性体の超低温・強磁場・高圧下における物理量を観測し、反強磁性体は一般に正の圧力効果を、強磁性体は負の圧力効果を示すなかで、2,5-difluorophenyl-a-nitronyl nitroxideは15kbarあたりの高圧領域まで正の圧力効果を示しつつ、強磁性シグナルを消失事実をつかんだ。一方、弱強磁性体pNCC6F4CNSSN(Tc=36K)の磁気転移温度を16kbarまで加圧することにより、72Kまで上昇させた。これらの、実験成果の理論的裏付けについて、現在構成有機分子の量子論的解釈を、構造変化も考慮しつつ探求している。3)低次元量子ギャップ系における、磁場有機3次元秩序の発生とボーズ・アインシュタイン凝縮との対応;純有機低次元格子量子系F5PNNは0.2K以下の低温、3-5Tの磁場下で秩序状態に入る事実をつかんだ。さらにその過程で従来にない磁気比熱を観測し、スピンの対角・非対角秩序の発生、あるいはボーズ・アインシュタイン凝縮と対応させつつ追究している。(1)純有機強磁性体を実現するための新しい戦略として、複数のスピンを持つラジカル分子を規則的に積み重ね、フェリ磁性を発現させることが提唱されていた。これまで、トリラジカル系分子結晶を用いた実験が2例報告されているが、何れも磁気転移温度は0.2Kと極低温にあり、フェリ磁性の特徴は明確ではない。
分子軌道計算を援用したゼオライト触媒による新規脱硫反応の開発

平成7年度の研究に引き続き、ニッケルとパラジウムを共担持したY型ゼオライト触媒(Pd-Ni-Y)を用いたジベンゾチオフェン類の水素化分解に関する検討を行った。まずジベンゾチオフェンよりも難脱硫性化合物である4,6-ジメチルジベンゾチオフェン(DMDBT)を基質として反応を行ったところ、340°C、1時間、70気圧の水素加圧下の条件で基質がほぼ完全に分解されることが明らかとなった。DMDBTは一般に4-位および6-位の立体障害のため、反応性が非常に低いことが知られているが、初期反応生成物を分析した結果、DMDBT上のメチル基が分子内、分子間で転移しており、モノメチル化物、ジメチル化物、トリメチル化物、テトラメチル化物が生成していることが明らかとなった。また、ジメチル化物中の4,6-異性体の存在割合も低下しており、より立体障害の少ない異性体へと変換されていることがわかった。これは、おそらくPd-Ni-Y触媒の酸点の作用と考えられる。そこで、いくつかの金属担持ゼオライトの酸点を、ピリジン吸着-IR測定法、およびアンモニア昇温脱着法により測定したところ、反応の活性点と考えられるBronsted酸点の量がPd-Ni-Y触媒で最も多いことがわかった。これがPd-Ni-Y触媒の高い分解活性の一因と考えられる。最後に、n-ドデカン:ジベンゾチオフェン混合物(95:5)の混合物を軽油のモデルとして、反応を行ったところ、触媒添加量、反応温度を制御することにより、n-ドデカンの分解を抑えながら、ジベンゾチオフェンのみを分解できることが明らかとなった。
耐病性魚類の遺伝的特性

クローンヒラメを用いたcDNA解析により生体防御・免疫関連因子であるトランスフェリン、補体C3、C7、C8およびC9、補体制御因子、インターフェロン制御因子、T細胞レセプターαおよびδ、免疫グロブリンIgM、IgD、Ig light chainおよびIg kappa chain、抗ウイルスタンパク質Mx、インターロイキン8レセプター、インターフェロン誘導56kタンパク質等のcDNAをクローン化した。コイ白血球に対するモノクローナル抗体を作製した。作製したモノクローナル抗体を用いて磁気細胞分離法で細胞を単離し、白血球構成細胞、特に好中球と栓球の機能解析を行った。その結果、コイ好中球が、従来知られている貧食能に加え、非特異的細胞傷害活性をも有することを証明し、さらに、その活性は飼育温度と同じ温度下でもっとも強いことを明らかにし、変温動物である魚類免疫の環境適応戦略の一端を解明した。また、コイ栓球の凝集能を証明した。魚類に効率よく外来遺伝子を導入する技法、および外来遺伝子を発現させる調節領域の開発を行った。まず、コイ脱水精子が外部から吸水を行っている最中にエレクトロポーレーション処理を行うことにより,従来法の3倍以上の導入効率が得られた。また、ニジマスにおいてはメダカのβ-アクチンフロモーターが全ての組織で強い活性を、またニジマスvasaフロモーターが生殖細胞特異的に強い活性を示すことが明らかとなった。リボソーム遺伝子座を標的とした魚類寄生虫の分類・同定・検出法を開発した。各研究分担者の平成8年度の研究成果は以下の通りである。1)ヒラメおよびニジマスのトランスフェリンcDNAをクローン化し、構造解析を行った。ニジマスのトランスフェリン遺伝子をPCR後、制限酵素断片長多型解析を行ったところ3タイプに分けることが可能であった。2)カラフトマスの主要組織適合抗原クラス|のcDNAをクローン化し、構造解析を行った。PCRによる多型解析を行い、カラフトマスの主要組織適合抗原の多型を検出することができた。ウナギの主要組織適合抗原クラスBのcDNAおよびメダカの主要組織適合抗原クラス||のcDNAをクローン化した。3)耐病性遺伝子の特性などを解明するためのトランスジェニック魚を効率よく作製するための手法として精子を脱水後、エレクトロポーレーションを行う方法を開発した。4)グラミ-のミトコンドリアDNAのDループ領域の多型性を解析したが、顕著な地域特異性は見られなかった。5)病原微生物に感染したヒラメの白血球で特異性に発現する遺伝子が存在することをディファレンシャルディスプレイ法により確認した。6)コイの白血球に対するモノクローナル抗体を作製し、栓球やリンパ球を識別できるようになった。7)サケ科魚類の外部寄生虫ギロダクイルスの地域変異・遺伝的多型性が見られることをRAPD法により明らかにした。8)魚類病原菌のみならず変温動物にも病原性の認められた運動性エロモナスの遺伝子解析を行い、新種である可能性が示唆された。9)魚類病原細菌をEdwardsiella tardaの溶血素遺伝子をクローン化し構造解析を行ったところ、溶血素を活性化し、菌体外へ分泌する遺伝子を連座して存在することが明らかとなった。本研究は、魚類の生体防御に関連する遺伝子を明らかにし、特定の病原微生物や寄生虫に対して抵抗性(耐病性)を示す系群を簡便に選別出来る方法を確立する。さらに、遺伝子工学的手法を用いた耐病性魚の作出およびDNAワクチンの開発のための基礎的研究を目的とする。ヒラメの肝臓および脾臓で発現している遺伝子ライブラリーを作製し、その内493クローンについて3'側より600塩基程度、塩基配列を決定した(EST解析)。51.7%は未知のcDNAであり、残り48.3%は既知のものと相同性を示した。次いで、生体防御関連遺伝子として、ヒラメのトランスフェリンcDNAおよびC型リゾチームcDNAをクローン化し、構造を決定した。さらに、ニジマスのトランスフェリンcDNAをクローン化し、ランスフェリン遺伝子と細菌性腎臓病に抵抗性があるといわれている系群識別を行った。

ウイルス病の防御メカニズムとして重要な細胞傷害活性には、非特異的なナチュラルキラー活性と特異的なキラー活性がある。本年度の研究では、非特異的なナチュラルキラー活性が魚類では環境温度依存性の適応であることを見いだし、変温動物である魚類の耐病性機構の特徴を明らかにした。また、特異的なキラー活性の存在の証明には、MHCクラス1の拘束性を考慮した実験系が必須であり、そのためにクローンギンブナに着目し、それ由来の細胞株を樹立して、実験系を作成した。次いで、耐病性魚作出のための遺伝子導入法の開発、さらに、魚類の分子系統の解析を行った。Expressed sequencetag解析およびサブトラクション解析により、生体防御・免疫関連因子である補体C3,C7,C8およびC9、補体制御因子、インターフェロン制御因子、T細胞レセプターαおよびδ、免疫グロブリンIgM、IgD、Ig light chainおよびIg kappa chain、抗ウイルスタンパク質Mx、インターロイキン8レセプター、インターフェロン誘導56kタンパク質等のcDNAをクローン化した。コイ白血球に対するモノクローナル抗体を作製した。作製したモノクローナル抗体を用いて磁気細胞分離法で細胞を単離し、白血球構成細胞、特に好中球と栓球の機能解析を行った。その結果、コイ好中球が、従来知られている貧食能に加え、非特異的細胞傷害活性をも有することを証明し、さらに、その活性は飼育温度と同じ温度下でもっとも強いことを明らかにし、変温動物である魚類免疫の環境適応戦略の一端を解明した。また、コイ栓球の凝集能を証明した。魚類に効率よく外来遺伝子を導入する技法、および外来遺伝子を発現させる調節領域の開発を行った。まず、コイ脱水精子が外部から吸水を行っている最中にエレクトロポーレーション処理を行うことにより、従来法の3倍以上の導入効率が得られた。また、ニジマスにおいてはメダカのβ-アクチンプロモーターが全ての組織で強い活性を、またニジマスvasaプロモーターが生殖細胞特異的に強い活性を示すことが明らかとなった。リポソーム遺伝子座を標的とした魚類寄生虫の分類・同定・検出法を開発した。
アレルギー疾患に対するアジュバント免疫療法の確立

好酸球増多モデルとして、マウスの皮下にOVAで感作して、OVA特異的感作モデルを作成した。先ずマウスに腹腔内にOVAを添加して、腹腔内好酸球増多モデルとした。このモデルマウスに丸山ワクチンでの好酸球増多抑制を検討した。アジュバントは感作の抗原投与に合わせて投与して、アジュバントなし群の腹腔内好酸球増加を抑制するかどうか検討した。好酸球抑制(Th1)アジュバントして使用する丸山ワクチンは市販されているアンサ20を使用した。前投与でのアンサ20は好酸球浸潤を抑制したが、皮下OVA感作後の投与では好酸球浸潤を抑制しなかった。2018年7月より2019年4月まで入院を含む加療をしていたため、研究計画は遅れております。また予算執行も出来ておりません。今後は丸山ワクチンをアジュバントとして用いたアレルゲン免疫療法の検討を行う。実際にはアレルゲン免疫療法単独群とアレルゲン免疫療法と丸山ワクチンをアジュバントとして用いた複合アレルゲン免疫療法をランダム化して比較検討を行う。2018年7月より2019年4月まで病気療養していたため、研究実施が出来なかったため。
高強度テラヘルツパルスを利用した半導体中電子スピンの超高速自由制御

半導体量子井戸中の電子スピンが高速移動すると,スピンに内部有効磁場が作用する.本研究では,テラヘルツパルスによってスピンを高速移動させ,内部有効磁場を利用したスピン制御の原理検証実験を行った.テラヘルツパルス発生機構を組み込んだ時間分解ポンププローブ光学系を構築し,テラヘルツパルス照射下でのスピンダイナミクスの計測を行った.テラヘルツパルス照射時のスピンの信号変化を観測できず,モンテカルロシミュレーションからもフォノン散乱が原因でスピンの空間移動ができていないことが分かった.平成26年度の計画書では,まず(1) GaAs単一量子井戸(SQW)の作製とスピンダイナミクスを観測するための時間分解光学系の構築を行うことと,次に(2)スピン緩和時間のゲート電圧依存性を測定し,量子井戸内部の有効磁場を明らかにすることを目標とした.平成26年度は(1)に関連し,0.8mm帯のパルスレーザを光源とした時間分解Kerr回転測定系を構築した.この光学系で,GaAs (001)SQW中のスピンのダイナミクスを観測し,電子スピンが数百psで緩和する様子を観測した.それだけでなく,スピンダイナミクス観測中にCW光(530 nm CWレーザー)を照射すると,スピン緩和時間が大きく変化することを見出した.光ゲートでスピン軌道相互作用を制御できる可能性を示唆し,新規な結果と言える.またRashbaとDresselhausのスピン軌道相互作用(SOI)を考慮したモンテカルロシミュレーションを実施し,スピンの時空間マッピングも含めたダイナミクスを解析する手法を確立した.(2)に関連する実験では,InGaAs多重量子井戸における電界制御を試みた.電極付けを行い,発光スペクトルのゲート電圧依存性の実験を行ったが,電界が弱いため,本来観測されるべきピークシフトまでは観測されなかった.局所的に強い電界を掛ける為には,単一量子井戸で行う必要がある.(2)の目標は達成できていないが,GaAs量子井戸にゲート電界を印加できれば,上記のシミュレーション結果と比較し,内部有効磁場を明らかにできる.上記以外に,高強度チェレンコフTHzパルス発生を行った.この実験は,平成27年度の計画で実施される予定であったが,時間が掛かるため,昨年度から着手している.測定の結果,発生したTHzパルスの電界強度は現時点で500V/cm程度で,スピンを制御するためには二桁以上増強する必要がある.本研究課題では,半導体量子井戸中の電子を高強度テラヘルツパルスで移動させ,スピン軌道相互作用による実効磁場(内部有効磁場)で電子スピンを超高速かつ自由に制御することである.以上の目的を果たすため、平成27年度は以下のことを明らかにした.1スピン制御は高強度テラヘルツパルスによって行うが、スピンを制御できるだけの十分な強度を有するテラヘルツパルスの発生を行った.また,M字型光学系と呼んでいる独自の光学系を考案し,幅広い励起波長で高強度のチェレンコフパルスが生成できることを明らかにした.[1,2]2高強度テラヘルツパルス照射によるスピン制御を行うためにはスピンダイナミクスの時間変化だけなく,空間移動の様子をとらえる必要もある.我々はInGaAs/InAlAs量子井戸構造におけるスピンの時空間ダイナミクスの計測を可能とする光学システムを構築した.32に関連する内容で,モンテカルロシミュレーションによるスピン軌道相互作用の強い半導体中でのスピンの振る舞いについて調べ,有効質量の小さいInGaAs/InAlAs量子井戸構造は永久スピン旋回状態を壊す要因となるDresselhaus三乗項の影響を低減でき,室温PSH状態を実現するのに適した構造であることを明らかにした[3].各要素技術が確立できてきたことから,平成28年度からは本来の目的であるテラヘルツパルス照射時のスピンの時空間ダイナミクスを調べる研究に着手する.[1]塩澤建人,森田健他,第76回応用部物理学会秋季学術講演会,名古屋(2015)[2]塩澤建人,森田健他,第26回光物性研究会III-A93 (2015)[3] R. Kurosawa, K. Morita et al., Appl. Phys. Lett. 107, 182103, (2015)本研究では,テラヘルツパルスによるスピン制御の目的を果たすためには,高強度のテラヘルツパルス発生技術,スピンの時空間ダイナミクスの観測技術を確立することが重要であり,それらに関しては終えているため順調に進展していると判断できる.高強度テラヘルツ(THz)パルスを半導体中の電子スピンに照射すると,その強い電場成分により電子スピンの高速ドリフト走行が生じる.特にスピン軌道相互作用が強い半導体中では,高速ドリフト走行するスピンに対して巨大内部有効磁場が作用し,スピンの高速回転が期待できる.本研究では,THzパルス発生系とスピンの時間分解光学系を組み合わせた独自の連結光学系を構築し,THzパルス照射下でのスピンの時間ダイナミクス計測を行う.THzパルスの偏光・強さ・波形,内部有効磁場の大きさ・向きと計測したスピンの回転角,移動距離の関係を明らかにし,スピンの高速回転を実現することを目的とした.本研究の成果として,我々はパルス面傾斜法によるTHzパルス発生光学系を構築し、電場振幅が中強度のTHzパルス(600 V/cm)を得た.また,電子スピンの時間ダイナミクスを観測する光学系も構築し,室温でのInGaAs系,GaAs系量子井戸中のスピンの時空間ダイナミクスを得た.

また,InGaAs量子井戸中の電子g因子やスピン緩和の温度依存性を明らかにした.実験だけでなく,モンテカルロシミュレーションによって室温永久旋回(PSH)状態の実現可能性,THzパルス照射下での電子スピンの時空間ダイナミクスについても明らかにした.我々の実験室で得られたTHzパルスではスピンを回転制御するには不十分であるが,さらに強い高強度のTHzパルス(> 100 kV/cm)では,予想どおり極限スピン制御・極限スピン輸送ができることを示した.半導体量子井戸中の電子スピンが高速移動すると,スピンに内部有効磁場が作用する.本研究では,テラヘルツパルスによってスピンを高速移動させ,内部有効磁場を利用したスピン制御の原理検証実験を行った.テラヘルツパルス発生機構を組み込んだ時間分解ポンププローブ光学系を構築し,テラヘルツパルス照射下でのスピンダイナミクスの計測を行った.テラヘルツパルス照射時のスピンの信号変化を観測できず,モンテカルロシミュレーションからもフォノン散乱が原因でスピンの空間移動ができていないことが分かった.平成26年度における目標のうち、(1) GaAs単一量子井戸(SQW)の作製とスピンダイナミクスを観測するための時間分解光学系の構築は行い、スピンダイナミクスを観測できるよにした.また(2)スピン緩和時間のゲート電圧依存性は測定できていないが、量子井戸内部の有効磁場を明らかにするための、モンテカルロシミュレーションを行い、スピンダイナミクスとRashbaやDresselhausスピン軌道相互作用係数αやβの関係を明らかにした。その他、チェレンコフテラヘルツ発生のための、光学系の構築を終了し、テラヘルツパルス発生を確認した。この実験は平成27年度に行う予定であったが、時間がかかるため前倒しで進めている。以上のことから、概ね順調に進んでいると言える。研究終了までの一年間で,テラヘルツパルスにスピン制御に関する実験を行う予定である.実験では高強度テラヘルツパルス発生機構を組み込んだ時間分解ポンププローブ光学系を構築し,スピンが揃えられている数百ピコ秒の間に高強度テラヘルツパルスを照射する.時々刻々と変化するスピンダイナミクスとテラヘルツパルス波形の関係を明らかにし,テラヘルツパルスによるスピン制御を実現する.本研究では,テラヘルツパルス照射時間内(< 2ピコ秒)でスピンを一周以上回転させることを目標とする.半導体スピントロ二クス平成27年度は、GaAs単一量子井戸の電界制御を試みる実験から着手する。まず、ショットキー接合を行い、逆バイアスの下でGaAs単一量子井戸の発光スペクトルのピークシフトを確認する。そして、スピン緩和時間の電界依存性の結果と既に確立したモンテカルロシミュレーションによる計算結果を比較することで、RashbaやDresselhausスピン軌道相互作用係数αやβの関係を実験・理論両面から明らかにする。また、スピン制御のために発生したチェレンコフテラヘルツパルスの高強度化を狙う。チェレンコフテラヘルツパルス発生を行うためには、基本波であるパルスレーザ光源を非線形結晶に照射する。そこで、照射するビーム径・角度や発生したテラヘルツパルスを効率的に試料へ転送し、集光する方法を確立する。次年度に向けたテラヘルツパルスによるスピン制御に向けた要素技術を確立する。
有害化学物質の排出規制が企業の組識内ダイナミクスと経営戦略に与える影響の解明

本研究では,企業や産業の自主的な環境対策が,企業経営および自然環境に与える影響について明らかにすることを目的としている。本年度は,企業活動にともなう有害化学物質の排出が社会に対して与える影響を経済的に評価する手法である表明選好法をテーマとして,その有用性および限界について検討するとともに,費用便益分析への援用にあたっての課題を整理した。表明選好法は自然環境の変化にともなう経済的利益および損失を評価する手法として広く定着しているが,アンケート調査に基礎をおくことによる信頼性の不足と多様なバイアスの存在などの問題点が指摘されている。そこで,理論モデルおよび適切なアンケートの設計という2つの観点から,経済評価手法としての表明選好法の改善について論点を分類し,各課題について問題の改善方法を検討した。理論モデルに関する課題としては,時間や過去の行動を要素として取り入れたモデルの有用性,回答者の多様性を含んだ柔軟なモデルの利用,信頼性の高い顕示選好データとの融合などが挙げられる。一方,調査設計をめぐる論点としては,新たなスコープテストの採用と妥当性の検証,仮想データに基づくバイアスの回避方法の開発,情報効果の計測,ダブルバウンド方式の採用にともなうアンカリング効果の解消,曖昧な回答と多項選択方式の採用,意思決定における態度形成など行動理論を基礎とした非経済的要因のモデルへの統合を課題として検討した。この結果,表明選好法による環境対策の便益評価値は,実証分析上,理論モデルおよび調査方式の選択のいずれによっても結果が大きく異なり,様々なバイアスに配慮した慎重な調査設計,分析のさらなる精緻化が求められている状況にあることが明らかとなった。本研究では,企業や産業の自主的な環境対策が企業経営および自然環境に与える影響について明らかにすることを目的としている。ケーススタディとして,日本化学工業協会によるレスポンシブル・ケア・プログラムに焦点を当て,企業行動をステークホルダーとの関係で捉えることで,経営戦略や経営組織における活動の意義についての調査を試みた。レスポンシブル・ケア・プログラムは1980年代後半以降,世界各国で実践されており,企業の自主的な環境対策としては参加規模が大きく,歴史も長い。そこで本年度の研究では,まず,海外諸国でのプログラムの実施状況について先行研究の調査を行い,日本におけるプログラムの効果と改善点に関して考察した。結果として,海外におけるレスポンシブル・ケア・プログラムの効果は一般的に小さいと考えられており,日本のシステムを海外のシステムと比較した場合,いくつかの追加的な問題点を抱えていることから,効果を高めるには制度の改善が望まれることが明らかとなった。具体的には,(1)レスポンシブル・ケアをリードしてきた海外諸国においては,産業団体への加盟時においてレスポンシブル・ケアの実践が義務化されているのに対し,日本ではレスポンシブル・ケアへの参加と産業団体への加盟は別の意思決定問題として扱われているため,業界団体のイメージが公共財としての性格を持ち,フリーライドが可能になっている,(2)取り組みに消極的な企業に対する制裁・産業内他社からの圧力が働かない制度となっている,(3)ステークホルダーとしてのコミュニティのリスク削減への認識と組織構築が不十分である等の問題があり,これらの改善が必要である。
婦人科疾患診断におけるMRIの役割:医療費対効果を考慮した検査最適化に関する研究

婦人科疾患のうち,良性疾患として子宮内膜症,悪性疾患として卵巣癌を対象に,最初の診断にMRIを加えることが,総医療コストにどの様な影響があるかについて検討した.またスクリーニング検査の2次検診として,費用効用分析を行い,医療経済学的にMRIが有用かどうかを検討した.CA-125は卵巣癌の腫瘍マーカーとして役立つことが知られている.しかし良性疾患の中でも頻度の高い子宮内膜症でも高率に上昇する.そこでCA-125が上昇している患者を対象とし,MRIを行った後に腹腔鏡或いは開腹術で病理学的に確定診断ができた105例を検討対象とした.MRIでは105例中87例が正診できた.正診できなかった中の14例は軽度の子宮内膜症であり,2例は卵管留水腫で,卵巣癌は2例を誤診した.総費用を計算したところMRIを行わない場合は医療費の総額は20,478,360円であった.一方最初にMRIを行うことによって不要な手術が回避できたため,MRI検査料を加えても総計18,166,980円で,計2,311,380円医療費を節減することができた.この場合,2例の卵巣癌患者を内膜症と誤診したが,これは超音波検査では正診することができ,医療レベルの低下とはならなかった.次にこの患者群を対象に,医療便益分析として,Quality Adjusted Life Expectancy Years(QALYs)を求め,比較した.MRIを用いた場合のQALYsは,用いない場合に比べて,0.15増加した.今回は1QALY当たりの費用についての検討を行わなかったため,他の検査との比較はできないが,卵巣疾患に対するMRIの利用は,医療経済学的に見て,正当化される検査であることが明かとなった.婦人科疾患のうち,良性疾患として子宮内膜症,悪性疾患として卵巣癌を対象に,最初の診断にMRIを加えることが,総医療コストにどの様な影響があるかについて検討した.またスクリーニング検査の2次検診として,費用効用分析を行い,医療経済学的にMRIが有用かどうかを検討した.CA-125は卵巣癌の腫瘍マーカーとして役立つことが知られている.しかし良性疾患の中でも頻度の高い子宮内膜症でも高率に上昇する.そこでCA-125が上昇している患者を対象とし,MRIを行った後に腹腔鏡或いは開腹術で病理学的に確定診断ができた105例を検討対象とした.MRIでは105例中87例が正診できた.正診できなかった中の14例は軽度の子宮内膜症であり,2例は卵管留水腫で,卵巣癌は2例を誤診した.総費用を計算したところMRIを行わない場合は医療費の総額は20,478,360円であった.一方最初にMRIを行うことによって不要な手術が回避できたため,MRI検査料を加えても総計18,166,980円で,計2,311,380円医療費を節減することができた.この場合,2例の卵巣癌患者を内膜症と誤診したが,これは超音波検査では正診することができ,医療レベルの低下とはならなかった.次にこの患者群を対象に,医療便益分析として,Quality Adjusted Life Expectancy Years(QALYs)を求め,比較した.MRIを用いた場合のQALYsは,用いない場合に比べて,0.15増加した.今回は1QALY当たりの費用についての検討を行わなかったため,他の検査との比較はできないが,卵巣疾患に対するMRIの利用は,医療経済学的に見て,正当化される検査であることが明かとなった.最近急増する子宮内膜症を対象に,腹腔鏡にMRIを加えることが,総医療コストにどの様な影響があるかについて検討した.調査対象を、臨床的に子宮内膜症を疑い,腹腔鏡で確定診断のついた35症例とした.うち26例は内膜症の存在が確認され,10例は内膜症が否定された.全例腹腔鏡前にMRIと血清CA-125を施行しており、355例中29例が診断できている.誤診した7例は何れも軽度の子宮内膜症であった.このため腹腔鏡だけで診断しても,MRIと血清CA-125測定を行った後に,選ばれた症例についてだけ腹腔鏡を行っても,ほぼ同等の診断結果が得られるため,費用最小化分析を行った.腹腔鏡だけで診断する場合をモデル1,MRIと血清CA-125測定を加える場合をモデル2として,総費用を計算した.腹腔鏡費用29,000円,麻酔費用85,710円,入院料42,150円,MRIは26,000円,血清CA-125測定は4,500円とした.また手術を必要とした2例については,手術料488,610円,入院費179,400円で計算した.モデル1では腹腔鏡35例の費用

5,491,000円に,手術料1,336,020円を加えた総計6,826,120円必要とした.モデル2では,MRIと血清CA-125測定に955,000円,24例の腹腔鏡に3,764,640円,手術料に1,336,020円で,総計6,055,660円必要とした.MRIを加えたモデル2では,MRIを行わないモデル1に比べて770,460円,患者一人当たり22,013円医療費を節減することができた.MRIの様な高額医療機器は,ともすれば医療費の高騰を招くとされる.しかし高い診断能を有効に用いることによって,むしろ医療費の削減に役立つ事が分かった.今回は限られた疾患について,費用最小化分析だけを行った.次年度は対象疾患を広げ,又費用便益分析,費用効用分析を行い,より精度の高い普遍的な医療経済学的分析を行う予定にしている.婦人科疾患のうち,良性疾患として子宮内膜症,悪性疾患として卵巣癌を対照に,最初の診断にMRIを加えることが,総医療コストにどの様な影響があるかについて検討した。またスクリーニング検査の2次検診として,費用効用分析を行い,医療経済学的にMRIが有用かどうかを検討した。CA-125は卵巣癌の腫瘍マーカーとして役立つことが知られている。しかし良性疾患の中でも頻度の高い子宮内膜症でも高率に上昇する。そこでCA-125が上昇している患者を対象とし,MRIを行った後に腹腔鏡或いは開腹術で病理学的に確定診断ができた105例を検討対象とした。MRIでは105例中87例が正診できた。正診できなかった中の14例は軽度の子宮内膜症であり,2例は卵管留水腫で,卵巣癌は2例を誤診した。総費用を計算したところMRIを行わない場合は医療費の総額は20,478,360円であった。一方最初にMRIを行うことによって不要な手術が回避できたため,MRI検査料を加えても総計18,166,980円で,計2,311,380円医療費を節減することができた。この場合,2例の卵巣癌患者を内膜症と誤診したが,これは超音波検査では正診することができ,医療レベルの低下とはならなかった。次にこの患者群を対象に,医療便益分析として,Quality Adjusted Life Ezpectancy Years(QALYs)を求め,比較した。MRIを用いた場合のQALYsは,用いない場合に比べて,0.15増加した。今回は1QALY当たりの費用についての検討を行わなかったため,他の検査との比較はできないが,卵巣疾患に対するMRIの利用は,医療経済学的に見て,正当化される検査であることが明らかとなった。
新規配位子修飾による人口金属応答性ペプチドの創製と生理活性制御

イミノニ酢酸のようなキレート構造をペプチドやタンパク質に導入することで、高い親和性で金属イオンと結合するメタロペプチドを容易に作製することができる。昨年度までに、非常に簡便で効率よくペプチド鎖にジピコリルアミン(Dpa)構造を導入する手法を開発することに成功している。本年度はこの手法を用い、一組のDpa骨格をペプチドのヘリックスの約一巻きに相当する位置に導入し、金属に応答したペプチドの構造変化について詳細に検討した。このペプチドは、Ni(II)を加えてもその構造にほとんど変化が無いのに対し、Fe(II)などを加えると顕著にヘリックス含量が低下した。また、あらかじめFe(II)で低下させられたヘリックス含量は、Ni(II)を加えると濃度依存的に元に戻ることが確認された。またこのような結果は、Ni(II)以外の金属イオンの添加では観察されなかった。こうして、本検討からDpa含有ペプチドの金属種に依存的なペプチドの構造変化が見出された。ある特定の金属のみを検出できるセンサー化合物は、その金属の生体での働きを明らかにする上で非常に強力なツールとなりうる。従来のNi(II)センサーは、Co(II)やZn(II)にも応答性を示してしまう。本研究により創製されたDpa含有ペプチドは、他の金属イオンには応答せず、Ni(II)だけを選択的にセンシングできる世界初のセンシングツールとしての応用が期待される。ペプチドやタンパク質の任意の位置に様々な修飾を施すことで、それらに新たな機能を付加することが可能になってきている。例えば典型的金属キレーターを模倣した構造を導入することで、高い親和性で金属に結合するペプチドを合成することができ、さらにそれらリガンド構造の導入位置によってペプチドの構造を金属イオンによって制御することができる。当研究室では、リジン誘導体であるイミノ二酢酸(Ida)をヘリックスペプチドの反対の面にあたる位置(i,i+2)に導入すると、金属の添加によってその構造が不安定化されることが見出されており、この現象が安定なヘリックス構造を持つペプチドの機能スイッチに応用できることが示されてきた。このようなIdaを用いる手法は、様々な金属応答性タンパク質の創製が期待される魅力的なアプローチであるにもかかわらず、タンパク質中で任意の位置にIdaを導入する方法がないために、その応用は合成ペプチドを用いた系に限られていた。今回、システイン選択的Ida化試薬であるN-(2-tosylthioethyl)iminodiaceticacid(Ts-S-IDA)を設計、合成し、酵母転写調節因子GCN4由来のbZIPドメインにIdaを導入することで、Co(II)に応答して構造とDNA結合能がスイッチする金属応答性タンパク質の創製に成功した。本結果は、Idaを用いたスイッチシステムが、合成ペプチドだけでなく、発現タンパク質の機能制御に有用であることを示すものである。さらに現在は、Ida以外のリガンド構造であるジピコリルアミン骨格のペプチド鎖への導入法の開発し、それをもつペプチドの金属に応答した構造変化について検討している。イミノ二酢酸のようなキレート構造をペプチドやタンパク質に導入することで、高い親和性で金属イオンと結合するメタロペプチドを容易に作製することができる。本年度は、イミノ二酢酸に代わる新たな配位子としてジピコリルアミン(Dpa)を採用し、そのペプチド鎖への導入法と、Dpa骨格をもつペプチドの金属に応答した構造変化について検討した。Dpa骨格は、Mtt基をHFIP/DCM(1:4)カクテルを用いて選択的に脱保護した後、還元的アミノ化によって導入した。本方法により、固相上で非常に簡便に任意のリジン残基をDpaに変換できることが明らかとなった。また、Dpaを導入したペプチドは、金属イオンに応答して大きく構造を変化させた。本年度は、その構造変化における金属の種類、Dpa部分のアルキル鎖長、Dpaの導入位置やその他の金属配位能を持つアミノ酸(ヒスチジン、アスパラギン酸など)との組み合わせ等について詳細に検討を行い、Dpa骨格を持つペプチドの特性を明らかにしてきた。例えば、ヘリックス性ペプチドの同じ面(i,i+4)にDpaとヒスチジンを導入した場合、アルキル鎖長は炭素2個、金属はニッケルを用いたときに顕著に高い構造安定性を持つことがわかった。現在は、AP-1ファミリータンパク質由来のDNA結合ドメインにDpa(アルキル鎖長C2)とヒスチジンを導入し、生体温度付近でも働く最小転写調節ペプチドの創製に取り組んでいる。また、その他にもDpa含ペプチドの金属センサーとしての可能性についても検討を行っている。

ある特定の金属のみを検出できるセンサー化合物は、その金属の生体での働きを明らかにする上で非常に強力なツールとなりうる。従来のNi(II)センサーは、Co(II)やZn(II)にも応答性を示してしまう。本研究により創製されたDpa含有ペプチドは、他の金属イオンには応答せず、Ni(II)だけを選択的にセンシングできる世界初のセンシングツールとしての応用が期待される。
糖脂質を用いた流早産に対する新規治療法の開発－自然免疫を中心として－

絨毛膜羊膜炎(CAM: chorioamnionitis)は流早産発症の主な原因と考えられている。しかしながら近年このCAMを有しない多くの流早産症例が指摘されており、これら症例は無菌性炎症に起因する可能性があるものの現時点では原因不明に分類せざるを得ない。本研究では感染を伴わないマウス流産モデルを用いて、そのメカニズムと予防法を自然免疫を中心とした観点から研究を行っている。これまで申請者らは、妊娠マウスに糖脂質であるα-GalCer(α-galactosylceramide)を投与し無菌的に流産を誘導、このメカニズム解析を行っており、α-GalCer投与は、子宮筋層にiNKT細胞(invariant natural killer T)とDEC-205陽性樹状細胞の有為な集積を伴、う有為なマウス流産発症を引き起こす事が示している(Eur. J. Innumol., 2016)。さらにこれらの細胞が実際に流産を引き起こすか否かを検討するため、妊娠マウスへDEC-205陽性樹状細胞とiNKT細胞の養子免疫実験を試みたところ、これら養子免疫により有意なマウス流産が誘導された。すなわち糖脂質によって活性化された自然免疫系の細胞が直接流産の原因となり得る事が見出され、その結果は論文にまとめられた(Eur. J. Immunol., 2018)。現在、これら糖脂質によって誘導された流産を予防する物質を検索中である。一方ヒト早産胎盤では、CAMを伴わない脱落膜でもDEC-205陽性樹状細胞とiNKT細胞の集積を認めており、この結果は論文にまとめられた(Am. J. Reprod, Immunol., 2017)。さらにiNKT細胞と樹状細胞、マクロファージ上のCD1d、TLR4発現の相関も見出されており、学会発表としてまとめられた(国際胎盤学会2018)。本研究期間において、無菌性炎症と流早産発症について以下に示す論文を3編報告している。1自然免疫担当細胞であるDEC-205陽性樹状細胞、またiNKT細胞の養子免疫により妊娠マウスに有為な流産を誘導し、そのメカニズム解析をおこなった(Eur. J. Immunol., 2018)。2ヒト早産胎盤より得られた脱落膜中には、CAMを伴わない場合、DEC-205陽性樹状細胞とiNKT細胞の有為な集積を認めた(Am. J. Reprod, Immunol., 2017)。3自然免疫と生殖免疫についての総説(J. Obstet. Gynecol. Res. 2018)。また本研究期間内において関連した学会発表も行っている(日本生殖免疫学会:2017年、2018年、米国生殖免疫学会:2018年、日本胎盤学会:2017年、国際胎盤学会:2018年、日本免疫学会:2017年、2018年、日本産科婦人科学会:2019年(予定))以上の進展状況により、当初の計画以上に進展していると思われる。現在、α-GalCer誘導流産を予防する物質として日常臨床で使用される薬剤について検討している。この薬剤は一般的に抗炎症作用を有し切迫早産治療として日常診療で使用されるものの、その作用機序、作用点は不明な点が多い。現時点で、この薬剤は抗原提示細胞、特に樹状細胞のimmunostimulatory activityを低下させる知見を得ている。本研究機関最終年度にあたり、自然免疫の活性化によって誘導される流産を予防できる方法、物質を見出しそのメカニズム解明を行う事を目標とする。感染を契機とする絨毛膜羊膜炎(CAM: chorioamnionitis)は流早産発症の原因として重要であるが、近年このCAMを有しない流早産が少なからず存在することが認められ、これらの症例は原因不明に分類されてしまう。本研究では、明らかな感染を伴わない、いわゆる無菌性炎症に起因するマウス流産モデルにおいて、そのメカニズムと予防法を、自然免疫を中心とした観点から研究を行っている。これまで申請者らは、妊娠マウスに糖脂質であるα-GalCer(α-galactosylceramide)を投与し無菌的に流産を誘導、このメカニズム解析を行ってきた。科研費交付当該年度では、これをさらに検証することを試みた。これまで申請者らは、α-GalCer投与妊娠マウスでは、有為な流産発症とともに子宮筋層にiNKT細胞(invariant natural killer T)とDEC-205陽性樹状細胞の有為な集積を報告してきたが(European J. Innumology, 2016)、これらの細胞が実際に流産を引き起こすか否かを検討するため、妊娠マウスへDEC-205陽性樹状細胞とiNKT細胞の養子免疫実験を試みた。この養子免疫により、妊娠マウスに有為な流産を誘導する事がみとめられ、これらいわゆる自然免疫担当細胞が直接流産発症に関わる事を示した。以上の結果は論文にまとめられた(Eur. J Immunol., 2018, in press)。一方ヒト早産胎盤にも着目し、CAMを伴わない脱落膜でもDEC-205陽性樹状細胞とiNKT細胞の集積を認めており、この結果は論文にまとめられた(Am. J. Reprod, Immunol.,, 2017)。以上より、これまで原因不明の流早産についてDEC-205陽性樹状細胞やiNKT細胞などの自然免疫担当細胞が重要な働きを担う事が示唆された。本研究期間において、無菌性炎症と流早産発症について以下に示す論文を2編報告している。以上の進展状況により、当初の計画以上に進展していると思われる。

絨毛膜羊膜炎(CAM: chorioamnionitis)は流早産発症の主な原因と考えられている。しかしながら近年このCAMを有しない多くの流早産症例が指摘されており、これら症例は無菌性炎症に起因する可能性があるものの現時点では原因不明に分類せざるを得ない。本研究では感染を伴わないマウス流産モデルを用いて、そのメカニズムと予防法を自然免疫を中心とした観点から研究を行っている。これまで申請者らは、妊娠マウスに糖脂質であるα-GalCer(α-galactosylceramide)を投与し無菌的に流産を誘導、このメカニズム解析を行っており、α-GalCer投与は、子宮筋層にiNKT細胞(invariant natural killer T)とDEC-205陽性樹状細胞の有為な集積を伴、う有為なマウス流産発症を引き起こす事が示している(Eur. J. Innumol., 2016)。さらにこれらの細胞が実際に流産を引き起こすか否かを検討するため、妊娠マウスへDEC-205陽性樹状細胞とiNKT細胞の養子免疫実験を試みたところ、これら養子免疫により有意なマウス流産が誘導された。すなわち糖脂質によって活性化された自然免疫系の細胞が直接流産の原因となり得る事が見出され、その結果は論文にまとめられた(Eur. J. Immunol., 2018)。現在、これら糖脂質によって誘導された流産を予防する物質を検索中である。一方ヒト早産胎盤では、CAMを伴わない脱落膜でもDEC-205陽性樹状細胞とiNKT細胞の集積を認めており、この結果は論文にまとめられた(Am. J. Reprod, Immunol., 2017)。さらにiNKT細胞と樹状細胞、マクロファージ上のCD1d、TLR4発現の相関も見出されており、学会発表としてまとめられた(国際胎盤学会2018)。本研究期間において、無菌性炎症と流早産発症について以下に示す論文を3編報告している。1自然免疫担当細胞であるDEC-205陽性樹状細胞、またiNKT細胞の養子免疫により妊娠マウスに有為な流産を誘導し、そのメカニズム解析をおこなった(Eur. J. Immunol., 2018)。2ヒト早産胎盤より得られた脱落膜中には、CAMを伴わない場合、DEC-205陽性樹状細胞とiNKT細胞の有為な集積を認めた(Am. J. Reprod, Immunol., 2017)。3自然免疫と生殖免疫についての総説(J. Obstet. Gynecol. Res. 2018)。また本研究期間内において関連した学会発表も行っている(日本生殖免疫学会:2017年、2018年、米国生殖免疫学会:2018年、日本胎盤学会:2017年、国際胎盤学会:2018年、日本免疫学会:2017年、2018年、日本産科婦人科学会:2019年(予定))以上の進展状況により、当初の計画以上に進展していると思われる。今後は、α-GalCer誘導流産を予防する物質の発見、またその他の糖脂質、セラミドの妊娠マウスにおける影響を検討する事を計画している。さらには、一般に切迫流早産の治療で使われているプロゲステロンの効果についても検討を始めている。以上より、残りの期間において、無菌性炎症に起因する流早産発症の更なる目かミズム解析、さらにはそれを予防する因子の発見を目指していく。
職業選択、人的資本形成と所得格差に関する理論研究

当該研究課題において、3本の査読付学術論文を作成し、現在さらに1本の論文を作成中である。本研究の結果、これまで理論的に解明されていたのとは異なる所得の不平等を発生させるメカニズムを提示した。さらに、最適教育政策に対する新たな含意を導いた。本研究においては、複数の産業が存在する経済モデルを考察し、(1)人々の職業選択と人的資本の形成を通じて、所得格差が永続化するメカニズムを明らかにする新たな理論的枠組みの提示、(2)そのような経済モデルにおける最適な教育政策、特に最適な公教育政策の分析を行うこと、以上2つの個別研究テーマを設定した。前者の研究課題に関する論文「公教育と賃金格差」が、『地域学研究』に掲載されることが決定した。公教育制度では生まれた家庭の貧富に関わらず教育を受けられるので、既存の経済動学モデルにおいて、公教育制度下で所得格差が解消するという結論が一般的である。しかし、本本研究において、人々が自らの比較優位に基づいて職業選択を行い、教育部門における人的資本の産出弾力性が高い場合には、公教育下においても所得の不平等が永続化することが明らかとなった。これは、公教育では所得格差を十分に解消できない可能性を示す、重要な成果である。後者の研究課題に関する論文、"Optimal public education policy ina twosector model"がEconomic Modellingに掲載された。公教育制度をデザインする場合、初等教育を重視する平等主義的なシステムと、高等教育を重視するエリート主義的なシステムでは、どちらが望ましいのか。この分野において、これは古典的なテーマである。本論文は、最適な教育制度はその国の産業構造により大きく規定され、各産業の市場規模や生産性ごとに望ましい教育制度が異なることを明らかにした。平成23年度は、上記の研究課題に関連する2本の論文が、査読付学術雑誌に掲載ないし掲載されることが決定した。一本目の論文は「公教育と賃金格差」であり、『地域学研究』に掲載された。
変分法を用いた非線形シュレディンガー方程式の定在波の安定性解析

核子場と中間子場との相互作用を記述する方程式系であるクライン・ゴルトン・シュレディンガー方程式系およびそれに関連する方程式系の定在波の存在と軌道安定性に関する研究を行った.ここで,定在波とは,時間に関しては位相の周期的な変動しか依存しない解のことであり,定在波が安定であるというのは,定在波に少し摂動を加えて時間発展させても,定在波に近い状態にあり続けることであり,そうでないときは不安定であるという,具体的には,以下の研究を行った.これまでのKlein-Gordon-Schrodinger方程式系の女定性において,振動数が大きいときはwave-Schrodinger方程式系に帰着させることが証明の鍵であった.しかし,空間1次元のときは,wave-Schroidnger方程式系の定在波が存在することを証明するのは技術的な問題が生じる.その技術的な問題とは,空間1次元のときは,それまで考えてきた関数空間において対応する汎関数が意味を持だないことである.そこで私は,具体的に近似解を構成し,その極限が求めたい解であることを証明した.2空間2次元において,Klein-Gorodn-Schrodinger方程式系の定在波は振動数が十分小さいときは安定であることを証明した.散乱などの問題については空間2次元のKlein-Gordon-Schrodinger方程式系は幾つかの結果があるが,定在波の安定性についてはそれまであまり解析されてこなかった.これまでは振動数が十分小さいときは,3次の非線形項をもつ単独のSchrodinger方程式に帰着させることで安定性を解析してきた.しかし,3次の非線形項というのは,2次元のときは臨界の指数となるため,他の次元のように通常の摂動法が適用出来ない.そこで,私は振動数が十分小さいときには,基底状態の一意性や線形化作用素の非退化性などを証明することに成功し,このことを利用してGrillakis,Shatah,and Strauss(1987)が与えた安定であることの十分条件を確かめることが出来,上記の結果を得ることが出来た.核子場と中間子場との相互作用を記述する方程式系であるクライン・ゴルドン・シュレディンガー方程式系及びそれに関連する方程式系の定在波の軌道安定性に関する研究を行った.ここで,定在波が安定であるというのは,定在波に摂動を加えて時間発展させても,定在波に近い状態にあり続けることであり,そうでないときは不安定であるという,具体的には,以下の研究を行った.1.太田雅人氏との共同研究として,空間3次元においては,基底状態から作られる定在波は振動数が十分大きいときは安定であり,十分小さいときは不安定となることが分かった.2.ある値の振動数のときは,よく知られたスカラー場の方程式の正値解を用いて表せる特別な定在波が存在する.この定在波は基底状態から作られる定在波であることが判明した.そして,この定在波は空間次元が3以下のときは安定となり,空間4,5次元のときは不安定となることが分かった.空間6次元以上はこの特別な定在波は存在しないので,すべての次元について解析出来たことになる.3.波動・シュレディンガー方程式系については,空間4次元のときは,すべての定在波は任意の振動数について不安定であり,空間5次元のときは,基底状態から作られる定在波は任意の振動数について不安定となることが分かった.これらの不安定性の結果は,初期値を定在波にいくら近くに取ってきても,時間に関して一様有界でない解を構成するこで得られたものである.今後の課題はクライン・ゴルドン・シュレディンガー方程式系に対しても類似の結果を得ることである.核子場と中間子場との相互作用を記述する方程式系であるクライン・ゴルトン・シュレディンガー方程式系およびそれに関連する方程式系の定在波の存在と軌道安定性に関する研究を行った.ここで,定在波とは,時間に関しては位相の周期的な変動しか依存しない解のことであり,定在波が安定であるというのは,定在波に少し摂動を加えて時間発展させても,定在波に近い状態にあり続けることであり,そうでないときは不安定であるという,具体的には,以下の研究を行った.これまでのKlein-Gordon-Schrodinger方程式系の女定性において,振動数が大きいときはwave-Schrodinger方程式系に帰着させることが証明の鍵であった.しかし,空間1次元のときは,wave-Schroidnger方程式系の定在波が存在することを証明するのは技術的な問題が生じる.その技術的な問題とは,空間1次元のときは,それまで考えてきた関数空間において対応する汎関数が意味を持だないことである.そこで私は,具体的に近似解を構成し,その極限が求めたい解であることを証明した.2空間2次元において,Klein-Gorodn-Schrodinger方程式系の定在波は振動数が十分小さいときは安定であることを証明した.散乱などの問題については空間2次元のKlein-Gordon-Schrodinger方程式系は幾つかの結果があるが,定在波の安定性についてはそれまであまり解析されてこなかった.これまでは振動数が十分小さいときは,3次の非線形項をもつ単独のSchrodinger方程式に帰着させることで安定性を解析してきた.しかし,3次の非線形項というのは,2次元のときは臨界の指数となるため,他の次元のように通常の摂動法が適用出来ない.

そこで,私は振動数が十分小さいときには,基底状態の一意性や線形化作用素の非退化性などを証明することに成功し,このことを利用してGrillakis,Shatah,and Strauss(1987)が与えた安定であることの十分条件を確かめることが出来,上記の結果を得ることが出来た.