hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲーム型外国語学習教材による「学びあい」の有効性

グループ学習を前提とした「対戦ゲーム型相互出題学習システム」を開発、効果の検証とメカニズムの解明により、大学における初修外国語授業における学生のモチベーション維持に貢献した。当初目論んだ「競争と協調の同時発生」以外に「協調のみによる一体感の醸成」を中心とするモチベーション維持が観察された。研究過程で「文法の可視化・可触化」「教材ポータビリティ概念の拡張」「評価の自動化につながる新しい学習評価指標の開発」など、自律学習・ピアラーニング・ICT活用教育などの諸分野における課題の解決に貢献した。1.実運用での検証に向けたシステム整備(1)前年度までに調査した、大学1年次の学習文法項目と基本語彙を整理・最適化し、サーバ上にデータベースを構築し、ゲーム型教材の検証用システムを完成させた。(2)研究代表者田邉は、カードゲーム型教材のコンテンツを、語彙以外に単文およびチャンク(意味上のまとまり)まで広げるための改良を行った。また、よりゲーム性を高めた並べ替え作文パズル教材・二人対戦のタイムアタックモード、および、「パンダポイントシステム」についてプロトタイピングを行った。(3)分担者山崎は、データベースの最適化を行った。また、前年度「タンジブルな要素のある教材」の基本設計を行ったのを受け、Web上で自由にパネルを動かしながら構文を学べるシステムの開発を行った。(4)分担者清原は、前年度に引き続いて教育実践の分析を行った。また、前年度の成果を受けて「並べ替え作文パズル」教材の基本的なコンセプトをまとめた。2.中国語教授理論における位置づけの検討(1)代表者田邉は、従来の文法シラバスや会話表現リストをゲームを通して学習者が体験する「物語」に置き換えても体系的な教材を作ることができるという基本的な理解に達した。検証のためRPGをベースにした教材を実践内容に追加し、簡単なプロトタイピングを行った。(2)分担者山崎は認知心理学等の見地から、ゲームの与える感覚的な刺激が言語学習に良い影響を与えることを示唆した。(3)分担者清原は、従来の教材と異なるこれらの試みを、従来通りの枠組で行われる授業に導入できるか、また、効果を上げることはできるか、について検証した。その結果、文法説明を中心とした一斉授業では、競い合いと教え合いが交互におこるゲーム型教材のメリットは十分に生かせないことがわかった。研究成果は、8月のPCカンファレンスと3月のe-Learning教育学会で報告した。1.本番環境での運用と検証前年度までに試験・試用を終えたWebシステムについて、本番環境でのテスト、運用、および結果の検証を行った。本番実行用環境を用意し、4ヶ月間の運用を試みた。大学のカリキュラム上の都合により必修とはしなかったが、30名2クラス合計60名のうち、25名がアクセス・利用した。複数種類のタブレット端末やプレーヤを用意して教材ポータビリティに配慮、また事後、聞き取り及び質問紙調査を行った。大半は友人と一緒に利用しており、当初目論んだ「競争と協調を同時に成立させる」点については、ほとんど「出来レース」に近いものとなった。一方で、「競争心をあおられた」「他の学習者が容易に解けないように問題を考えるのは楽しい」「このゲーム教材は役に立った」のいずれも、非常に高いポイントを得たことから、限定された範囲であれば、学習者相互のコミュニケーションシステムとして、一定の効果を上げたと言える。2.教授法・教授理論における位置づけ分担者山崎は、第二言語の受容と習得における内発的動機付けの理論を援用しつつ、「内発的動機付けのうち、思考活動を求める認知動機や好奇動機は、ゲームの勝敗という外発的動機付けによっても強化・促進され得る」という結論を得た。代表者田邉は、並べ替えゲームで観察された、「未習の学習項目を自律的に獲得するプロセス」から、現代の大学生の多くは「オタク的に尖った知識」を獲得しようとする動機付けが極めて強いこと、反面、「過程の困難さに容易に挫折する」点に注目して検証を行った。3.文書化・成果の共有システムの使い方だけではなく、授業プラン等を含めた文書化を、分担者清原を中心に行った。学習者による例文の蓄積等、学習に関連した成果物は、学習者のプライバシーをめぐる種々の懸念から,当面公開せず、閉じたシステムとしている。1.ゲーム型中国語教材のプロトタイピングと試用(1)代表者田邉は、カードゲーム型教材を試作、中国語未修者を対象に試用し、「外国語学習の入門期であっても、e-Learningの導入は有効」という、教育現場での経験則と異なる結果を得た。(2)分担者山崎は、ゲーム教材の「自由に手でもてあそべるような教材」というコンセプトについて、具体的な応用の可能性について検討し、樹形図を利用した構文学習支援ソフトの基本設計を行った。(3)分担者清原は、教育実践の分析を行い、PCゲーム化によって効果が上がると思われるタスクを洗い出し、実際にゲームに落とし込むためのデザインを行った。

その結果、当初考えていた「リスニング」や「語彙」にとどまらず、「中級レベルの文法知識」・「会話表現」・「作文」など、より多くの課題で、PCゲーム化が有効である、という新たな仮説を得た。2.中国語教授理論における位置づけの検討(1)代表者田邉・分担者清原は、本研究が解決しうる、教授理論上の課題について、学会論集を中心に整理と検討を行った。(2)分担者山崎は、タンジブルな教材を用いたことによる学習効果を、教授理論の枠組みの中でどのように評価するか、理論面の検討を行った。3.中国語教材開発のリソース整理と公開準備(1)代表者田邉は、開発過程の写真や文書による記録、開発や利用Tipsの文書化、リソース・リストの整理などを行った。また、データベースの設計を行った。(2)分担者清原は、教材公開に向けた法的・技術的問題点の検討を行った。また、音声教材・テキスト素材などの設計と制作を行った。その中で「学び合い」が学習者のためになるだけではなく、問題の出し合いによって教材の内容を増やすことにも繋がるという新たな着想を得た。1.昨年の試作システムに続き、実運用での検証のためのシステム準備が整った。2.教材システムを35名×2クラスで試用を行い、おおむね期待通りの成果を得られることが確認できた。3.昨年積み残した開発についても、プロトタイピングまでは全て完了しているので、研究期間中に全ての試用・検証が可能なめどが立った。1.教材用データベースサーバとプロトタイピング用のサーバソフトの導入は、当初計画通り、7月末までに完了し、語彙データベースも設計・実装を終えた。2.学習項目は中国語教育学会の「めやす」に従うこととした。予備調査の結果、上半期に整理することになっていた、学習方法や学習プロセスについて、詳細に検討するには、研究対象となる学習者サンプルが足りないことがわかり、これらは下半期に整理することとした。3.2に起因する開発の遅れから、教育工学会大会での成果報告はせず、12年3月のe-Learning教育学会での報告となった。4.ゲーム型教材のひな形となるテンプレートエンジンは11月までに実装したが、プロトタイプ開発に時間がかかり、年内に間に合わなかった。このため、本番に近い試行が年度末にかかり、中国語初級クラス受講者を対象に実施する予定だった調査が、一部実施できなかった。1.実運用環境を各分担者の担当クラスでも使用し、検証を行う。2.昨年プロトタイピングを済ませた各サブシステムを完成させる。主としてポイント制と対戦部分で、ここまでの研究で明らかになった、ゲーム性を高めることによる学習者のモチベーション向上効果を、さらに深く検証する。3.より広い範囲で利用できるよう、代表者田邉がサーバ環境を調整し、ゲームシステムを公開する。また、今後の成果物を共有するための枠組について検討する。4.中国語教授理論における位置づけをより明確にするため、分担者山崎を中心に、ひきつづき国内外の中国語教育実践の収集と言語教育上の課題の整理を進める。5.分担者清原を中心に、利用者・教授者に対するアンケートの作成・実施、聞き取り調査等を行う。
PDE4B遺伝子の統合失調症における遺伝子多型・画像・認知機能の多角的解析研究

遺伝子解析(統合失調症、うつ病)我々は、case-control研究でPDE4B遺伝子のイントロン7と8の間の3SNP(rs2180335, rs910694, rs472952)とそのハプロタイプが統合失調症に関連を見出し、論文で発表した(J Psychiatr Res, 200843 : 7-12)。更にエクソン上のmissense mutationを調べるため、関連領域のシークエンスを行ったが、新たなmutationは見つからなかった。脳形態画像との関連統合失調症患者30名、健常者25名のVBMを用いた脳形態画像と3SNP(rs2180335, rs910694, rs472952)との関連を調べたが、有意な関連は認めなかった。認知機能との関連現在もBACSのデータを集積中である。患者データが100症例を超えた時点で解析する予定にしている。
細胞増殖シグナル伝達の機構と癌遺伝子産物の作用

本年度は当初の目的に従い、まず細胞性癌遺伝子による遺伝子の転写制御と細胞内伝達系の関係を解明するため、cーfos遺伝子の5′側上流領域、血清反応性エレメント、cAMP反応性エレメント、TPA反応性エレメントをクロラムフェニコール・アセチルトランスフェラーゼやルシフェラーゼ発現ベクターに組み込み、癌遺伝子産物であるras p21や活性型のcーrafー1蛋白質による転写制御について検討した。その結果、ras p21、cーrafー1蛋白質はいずれもCキナーゼ、Aキナーゼとは独立に血清反応性エレメントを介してcーfos遺伝子の転写を誘導することが明らかになった。また、私共はこれまでウシ大脳、ヒト血小板から10数種類のras p21類似低分子量GTP結合蛋白質を分離し5種類(rho AP21・rhoB p20、Kiーras p21、smg p21、smg P25A)を均一蛋白質にまで精製しているが、本年度はこれらのraf P21類似低分子量GTP結合蛋白質の作用機構を解明するため、これらの蛋白質と直接作用する蛋白質の同定を試みた。すでにras p21のGTPase活性を促進する蛋白質GTPaseーactivating protein(GAP)が精製されているが、私共はsmg p21に特異的に作用するGAPをウシ大脳・ヒト血小板可溶性画分から、rhoB p20に特異的に作用するGAPをウシ大脳可溶性画分から分離することに成功した。さらにsmg p25Aに対してはGDP結合型に作用してGDPの解離を抑制し、GDP結合型からGTP結合型への転換を阻害する全く新しいタイプの調節蛋白質をウシ大脳から精製し、GDP dissociation inhibitor(GDI)と命名した。rhoB p20に対しても同じタイプの調節蛋白質をウシ大脳から精製した。このように、ras p21類似低分子量GTP結合蛋白質にはそれぞれ特異的なGAPやGDI等の調節蛋白質が存在し、細胞増殖、癌化機構に関わる巨大な情報伝達系を形成していることが明らかになった。以上、本年度は予想以上の成果をあげた。
ガス機関における燃焼後半の圧力振動を伴わない自着火燃焼のメカニズム解明とモデル化

熱機関には熱効率向上が求められている.当研究室では,条件によっては燃焼後半で大きな熱発生が生じてもノックに至らない燃焼形態がある(PREMIER燃焼)ことを見出した.エンドガス部で自着火が発生して拡がるとき,ノックの場合とどのように異なるのか,燃焼のメカニズムはどのようになっているのかが学術的問いである.今まで詳細なメカニズムが不明であったエンドガス部における自着火と,その後のノックに至る,あるいは至らない過程を基礎的に解明し,モデル化を行う.熱機関には熱効率向上が求められている.当研究室では,条件によっては燃焼後半で大きな熱発生が生じてもノックに至らない燃焼形態がある(PREMIER燃焼)ことを見出した.エンドガス部で自着火が発生して拡がるとき,ノックの場合とどのように異なるのか,燃焼のメカニズムはどのようになっているのかが学術的問いである.今まで詳細なメカニズムが不明であったエンドガス部における自着火と,その後のノックに至る,あるいは至らない過程を基礎的に解明し,モデル化を行う.
国際インフラ金融における邦銀の競争力

国際インフラ金融は邦銀の海外攻勢を象徴するトピックである。本研究は邦銀の国際競争力がどのようなものかについては詳細な分析を行った。メガバンクは相対的に規模が大きく融資期間の長い案件に参加して積極的にリスクを取っていることが分かった。こうした行動はリスクコントールの仕組みが確立されたプロジェクトへの参加によって支えられていることがうかがわれた。次に、邦銀の行動をシンジケーションの観点からも分析した。邦銀同士が規模の大きい、かつ、より強固な関係性のあるコミュニティを形成していることが市場における競争力を高めていることが示唆される結論を得られた。本研究は国際プロジェクトファイナンス市場における邦銀の貸出行動の特徴と国際競争力を示すことを課題としている。初年度はインフラ需要が旺盛な新興国の中でもタイにおけるプロジェクトファイナンス市場を対象として研究を実施した。邦銀の貸出行動を明らかにするため2009年から2014年に実行された案件、181トランシェから構成される98案件について分析を行った。なお、手法としてmultilevel mixed logit modelを採用したためサンプル数は2,685件である。基本統計量から当該市場について次のような特徴が確認できた。まず、プロジェクトのタイプとして火力発電と太陽光発電の比率を合わせると90%を超え、発電事業がプロジェクトファイナンスの中心である。調達通貨についてはタイ・バーツが8割を超えており、事前の予想とは異なる特徴を確認できた。融資形態はターム・ローンが8割弱を占めている一方で、保証やVATローンもそれぞれ7%ほどの比率であった。推計結果から邦銀の貸出行動について次のような特徴が明らかになった。まず、メガバンクは米ドル建て案件に参加する傾向が確認できた。この行動はメガバンクは現地通貨であるタイ・バーツの調達が難しいことから説明できる。次に、融資期間はメガバンクの行動に影響を与えないことが分析結果から示された。この行動は現地銀行とは対照的なものである。現地銀行は融資期間が長い案件に参加する傾向が確認されている。こうした行動の違いは、現地銀行が現地通貨の調達において優位性を有していること、そして、現地のスポンサー企業とのリレーションを考慮していることから説明できる。2つある研究計画のうちの第1番目である、邦銀のアレンジ案件の特徴を分析することで競争力を明らかにする研究を着実に進めることができた。本研究はSIBR 2015Hong Kong Conference on Interdisciplinary Business & Economics Research, October 3 rd- 4th, 2015において研究報告を行い、その後、Review of Integrative Business and Economics Research, 5(1)において論文を公刊することができたため上記のように評価した。本年度はインフラ需要が旺盛なインドネシアと邦銀の主戦場の1つである英国のプロジェクトファイナンス市場を対象として研究を行った。インドネシアについては2004年から2014年までを研究期間として112のトランシェを含む64件の案件から邦銀の特徴を分析した。分析にさいしては個別行の特徴を析出するためにmultilevel mixed logit modelを使用した。明らかになった特徴は、(1)邦銀は日系企業がスポンサーとなっているプロジェクトに積極的に参加する行動を取っていること、(2)国際協力銀行が参加している案件で邦銀の参加確率が高いこと、が分かった。英国については2010年から2014年までを研究期間として332のトランシェを含む138件の案件から構成されるデータセットを構築して分析を実施した。邦銀の参加確率に影響を与える要因を検証するためのロジットモデルの推計、さらに説明力の高い要因を析出するための限界効果の算出によって邦銀の貸出行動を分析した。3つの特徴が明らかになった。(1)邦銀が参加する案件のほとんどがポンド建てであること、(2)邦銀はクラブディールを積極的に利用しており、シンジケーションを利用するという一般的な想定とは異なった行動を取っている、(3)プロジェクトの種類が邦銀の参加確率を最も高める要因であること、を明らかにした。邦銀のアレンジ案件の特徴を分析することで競争力を明らかにする研究を着実に進めることができた。さらに、研究対象を新興国から先進国へと拡張することによって邦銀の海外展開についてより広く分析することができた。インドネシアについての分析は、SIBR 2016Bangkok Conference on Interdisciplinary Business & Economics Research, June 2nd- 3rd, 2016において研究報告を行い、Review of Integrative Business and Economics Research, 5(3)に論文を公刊できた。また、英国についての研究は6th Global Business and Finance Research Conference, 27-29 October, 2016, Taipeiにおいて研究報告を行い、International Review of Research in Emerging Markets and the Global Economy,2(3)に論文を公刊した。さらに、プロジェクトファイナンスのシンジケート構造について分析を手掛けている。こうしたことから研究進捗状況について上記のように評価した。これまで実施してきたタイ、インドネシアといった新興国のプロジェクトファイナンス市場における邦銀の行動を、米国と英国においても実証分析によって行動の特徴を明らかにした。米国についてはプロビットモデルを用いて、邦銀が参加したプロジェクトファイナンス案件の特徴を分析した。対象とした案件は2013年から2015年にかけて実行された439トランシェである。第一の特徴として、邦銀は規模が大きく融資期間が相対的に長い案件に参加する傾向が認められた。第二に、邦銀が参加した案件のほとんどがドル建てであった。

第三に、発電プロジェクトへの参加確率が高いことが分かった。これらの傾向は、リスク管理手法が確立されている発電プロジェクトに参加することによって、積極的にリスクを取りつつも、過剰なリスクを抑制する邦銀の行動が明らかになった。英国については、プロジェクトファイナンスを実行する際に組成するシンジケートの構造を明らかにすることによって、邦銀の行動について特徴を分析した。2014年に実行された英国でのプロジェクトファイナンスを対象に、ソーシャルネットワーク分析を用いて検証を行った。まず、市場に3つのグループが存在することが近接性の計算から明らかになった。このうち、邦銀は最大のグループに属し、かつ、そのグループにおいて中心的な役割を果たしている。また、このグループ内での関係性は他の2つのグループより強固であった。とりわけ、邦銀同士が繰り返しシンジケートを組成しており、このことが英国における邦銀の競争力の源泉であることが示唆された。国際インフラ金融は邦銀の海外攻勢を象徴するトピックである。本研究は邦銀の国際競争力がどのようなものかについては詳細な分析を行った。メガバンクは相対的に規模が大きく融資期間の長い案件に参加して積極的にリスクを取っていることが分かった。こうした行動はリスクコントールの仕組みが確立されたプロジェクトへの参加によって支えられていることがうかがわれた。次に、邦銀の行動をシンジケーションの観点からも分析した。邦銀同士が規模の大きい、かつ、より強固な関係性のあるコミュニティを形成していることが市場における競争力を高めていることが示唆される結論を得られた。国際プロジェクトファイナンス市場における邦銀の行動についての分析を進めていく。初年度はタイを対象として研究を行ったため、インドネシアを取り上げた分析を行って新興国市場における邦銀の貸出行動の特徴を明らかにしていく。さらに、邦銀にとって有力な市場である先進国、とりわけ米国や英国のプロジェクトファイナンス市場において邦銀がどのように競争力を発揮しているかについても研究を進める。
子どもの主体的な地域活動を支援するためのドキュメンテーションスステム開発

本研究で得た成果は以下の通りである。(1)映像データの分類とデータベース化:映像を9項目に分類し、映像データを検索、使用しやすくするためのデータベース環境を構築した。(2)データ管理システムの選定と運用: SNSを活用するとともに、外部サービスを統括的に管理・閲覧できる専用サイトを運用し、子どもを含む利用者が、使いやすくかつ、必要に応じて、自分のデータにアクセスできるようにした。(3)ドキュメンテーションリテラシー教育の実践:映像データを複数人でコミュニケーションをとりながら編集する映像ドキュメンテーション用ソフトウェアを設計するとともに、撮影・編集手法に関するリテラシーカードの制作を行った。平成27年度においては、(1)先行研究(平成24平成26年)において得られた映像データの分類と分析、(2)映像データ共同編集ソフトウェアの必要条件の抽出を行った。(1)先行研究(平成24平成26年)において得られた映像データの分類とデータベース化:本研究では、映像データを、『協同と表現のワークショップ-学びのための環境のデザイン』(東進堂、2014年)の中で、原田が提唱した「ワークショップデザインプロセスの中でのドキュメンテーションの位置づけ」手法に基づいて、1.事前の準備や活動進行のためのミーティングシーン、2.活動している自分の姿を視点を変えて確認できるシーン、3.活動の全体を振り返り自らその意味付けを行うためのシーン、4.出来事をコンテンツ化し、プロモーションとして使用できるシーンに分類し、撮影時間数、カット数、編集時に利用された回数などの視点から、データの一部をサンプルとしてデータベース化した。(2)映像データ共同編集ソフトウェアの必要条件:先行研究において記録された映像データは、フルハイビジョン(1920×1080ピクセル)で保管されており、10テラバイト以上の大容量となっている。また、子どもたちが利用しやすいグラフィックユーザインタフェースをデザインする必要もある。このため、以下の点を解決できるソフトウェアの設計を行った。1.実データとサムネイルデータをリアルタイムに切り分け、容量の小さなデータでのクラウドが可能なデータ圧縮ができること。2.複数で映像を編集するため、データの同期が確実にとれること。3.子どもでも使用可能なグラフィックユーザインタフェースを備えていること。映像のクラウド化技術に関しては、コンピュータおよびネットワークに関する専門的な知識を有するため、プログラマーの協力を得た。また、グラフィックユーザインタフェースデザインの作成を行った。平成27年度研究当初に予定していた映像データのデータベース化について、当初想定よりも、分類項目が増大したため項目の整理が年度内に終了していない状態となった。このため、平成28年度においても、データベースを本格稼働させるための、要素決定作業を継続して行う必要が生じている。また、本研究は、実際の記録活動と同時並行で行われているため、データベースへの反映が当初予定の平成24年平成27年度分のうち、平成27年度分を優先して分析しており、過去のデータの分類整理が遅れている傾向にある。なお、子どもたちへのドキュメンテーションリテラシー教育システムは、予定より順調に進んでおり、平成28年度にはソフトの提供を行う予定である。平成28年度においては、システムの運用および調整を軸に、研究活動を実施した。複数で撮影した映像コンテンツを時系列に配置し、各自の撮影内容を視覚的に確認できるようにすると同事に、他者の撮影ポイントや撮影時間との比較も可能なソフトウェアの開発を行った。具体的には、Apple社製Final Cut Proにおいて取り込んだ映像情報および、Final Cutが生成したXMLデータを元に、被験者数名が取り込んだデータを、横軸を時間軸に、縦軸を撮影者軸にして配置することのできる、ソフトウェアを設計し、外部プログラマに発注した。ソフトウェア設計においては、以下の点に留意した。(1)撮影開始時刻および継続時間を動画データから受け継ぐこと、(2)Final Cut上で作成したイベント名(ユーザ名)を縦軸の情報として受け継ぐこと、(3)3秒をサムネールの一単位として、継続時間分のデータの長さを横軸で表現すること。撮影開始時刻および経過時間については、ソースデータとなるビデオカメラの時刻情報をそのまま利用することとした、ビデオカメラによって、若干の時刻誤差は生じることがあるが、ワークショップの平均的な継続時間約3時間で撮影されるコンテンツにおいては、十分な同時性が確保されるため、各データの時刻誤差は15秒の範囲で納まるように調整した。Final Cut上のメタデータは、FinalCutが生成するXMLファイルから、撮影者のユーザ名およびFinal Cutにおいて編集者が用いた映像部分のデータを入手し、開発したソフトウェアに受け継ぐことで、各被験者の撮影ポイントおよび編集ポイントが比較できるようにレイアウトした。また、ドキュメンテーションにおける平均的な撮影継続時間が12秒24秒であることに着目し、3秒ごとに動画の経緯を示すサムネールを横軸に配置することで、アングルの比較を容易にできるようにした。平成27年度においてやや遅れていた、映像データのデータベース化において、平成28年度では開発ソフトウェアの設計思想を見直し、既存のソフトウェアとの連携を図ることで、研究の目標としていた、協同作業環境において動画編集を行うための映像データのデータベース化は独自には行わず、データベース化された情報を再表示させることのできるソフトウェア開発に注力したため、研究の遅れを取り戻すことができた。平成29年度は研究最終年度であったため、以下の点に特に重点を置いた総括を行った。(1)ドキュメンテーションデータ管理システムの長期運用方法子どもの学びの成長を記録・編集・データ共有するシステムを構築するために、以下の点に着目して技術的側面および運用的側面から総括的に検証を行った。

1データ圧縮:本研究において、子どもたちの個々の活動記録は従来のHDを基本として記録を行ってきたが、平成29年度からは、全体の流れを撮影する定点ビデオなどに4Kを採用し、子どもたちの活動状況が細かく観察できるように改善した。この結果、一つのイベントまたはワークショップにおける平均的な映像データ容量は約1TBに達するようになった。このため、(1)初期編集時のデータ(Apple ProRess非圧縮)、(2)公開用書き出しデータ(mp4, 720P)、(3)長期保存用データ(mp4, 1080P)に分類し、長期保存段階でのデータ容量を約100200GBに圧縮した。2サーバ管理体制:外部サービスとの連携により、ウェブサイトの単独開発費を極力抑えるよう、サーバの管理体制を整備した。また、それぞれの外部サービスを統括的に管理・閲覧できるサイトを独自に開発し、子どもを含む利用者が、使いやすくかつ、必要に応じて、自分のデータにアクセスできるようにした。3コスト算出:前述1および2により、運用コストを研究開始当初より約40%節約することができ、一般普及しやすいシステムを構築することができた。(2)ドキュメンテーションリテラシーに関するカードブックの作成活動プログラムにドキュメンテーションリテラシー教育を組み入れるためのカードブックを準備し、子どもたちが継続してドキュメンテーションできる環境を整備した。本研究で得た成果は以下の通りである。(1)映像データの分類とデータベース化:映像を9項目に分類し、映像データを検索、使用しやすくするためのデータベース環境を構築した。(2)データ管理システムの選定と運用: SNSを活用するとともに、外部サービスを統括的に管理・閲覧できる専用サイトを運用し、子どもを含む利用者が、使いやすくかつ、必要に応じて、自分のデータにアクセスできるようにした。(3)ドキュメンテーションリテラシー教育の実践:映像データを複数人でコミュニケーションをとりながら編集する映像ドキュメンテーション用ソフトウェアを設計するとともに、撮影・編集手法に関するリテラシーカードの制作を行った。平成28年度は以下の点に重点を置き、研究を推進する。(1)システムの運用および調整平成27年度において構築されたシステムを用いて、連携機関の協力を得て、実際の活動の中で運用しながら、課題解決に努める。特に、1.データベースによる効果的な映像検索、2.同時編集時のソフトウェア処理能力、3.直感的に使用できるグラフィックユーザインタフェースについては、重点的に使用状況を把握し、改善策を提起する。ただし、データベス化にやや遅れが生じているため、年度前半は、データベース構築も行う。(2)子どもたちに対するドキュメンテーションリテラシー教育の実施
カナリア諸島の遺存型照葉樹林の植生パターンと気候・地形要因の比較生態学的研究

カナリア諸島テネリフェ島アナガ山地の雲霧林について気候条件、第四紀地質・地形、森林の林冠構造と林床植生、さらに構成樹木の樹型、フェノロジー、芽、葉の特性などについて調査した。アナガ山地雲霧林は年間平均すると湿度90%ほどで湿っているが、対流圏下部の風向と逆転層の高さによって乾湿条件が極端に変化した。アナガ山地の火山活動と地殻変動、さらにその後の侵食作用、さらに土壌について調査し、尾根から谷に向かって水分条件、C/N比などで代表される栄養条件は良くなった。それに対応して、森林の組成、構造も大きく変化した。基本的には尾根では樹高が低く、葉が小さく、種数も少なく、階層構造も1層で単純であった。この傾度にそってもっとも大きく変化したのは樹高と胸高直径であった。尾根付近では強風と地形のためにとくに湿潤な冬でも乾燥しがちでその両方の条件のためもあって樹高が低いと考えられた。谷は乾季にはかなり乾燥がきつくなるにしても冬は水分が豊富であり、樹高成長には問題がない。ところが谷では崩壊が起こりやすく、むしろ物理的撹乱によって樹木の寿命が短く、したがって胸高直径は斜面部が最大で、尾根、谷両方に向かって小さくなった。このように尾根-谷傾度に沿っては日本と同様の構造が見られた。種多様性に関しては日本の常緑広葉樹林とよく似た組成、構造を持つが、積数は約1/3しかなくはるかに単純であった。構成樹木は全部で15種であったが、その休眠芽は保護器官の構造が比較的単純なヒプソフィル芽のものが全体の82.3%と多く、日本で多い温帯的なスケール芽はprunus属1種のみであった。また、葉は亜中形葉が多く、これらの樹木特性は明らかにより熱帯的な様相を呈していた。カナリア諸島の雲霧林構成種は第三紀の遺存種と考えられているが、日本の森林の骨格的な種がひとつずつ残っているような形になっており、地史的な群集構造の成立と変遷を考える上で興味深い結果が得られた。カナリア諸島テネリフェ島の雲霧林について広域的に概査し、最終的に調査地域としてラグナ市に近いアナガ山地を選んだ。標高980mの稜線部から855mまで雲霧林の中の尾根から谷にかけたトランセクトをパ-マネントプロットとして選んだ。このトランセクトにおいて環境測定と森林の毎木調査を行った。気象要因に関してはトランセクトに沿って温度と湿度のデータロガー付きのセンサーを4個所設置し、観測を行った。今回は短期間のデータしか得られていないが、その範囲でも興味深い結果が得られた。観測期間のほとんどは高い湿度を示したが、気圧の谷にともなう南風が入るときには顕著な高温と乾燥がみられた。この地域では北大西洋高気圧が支配するが中緯度偏西風にともなう谷がやってくると乾燥がもたらされることがわかった。このトランセクトに沿ったガリ-谷で地質、地形、土壌について調査を行った。得られたサンプルは年代測定、土壌の粒径分析などを行っており、地形形成史について明らかになる。これまで分析が終わったところでは尾根近くでは土壌水分の変動が大きかった。pHは尾根の4.4から谷の6.1へと傾度的に変化した。

また、硝酸体窒素は尾根から谷にかけて増加した。このような土壌環境の変化にともなった森林の群落高は尾根の6.2mから谷の19mへと大きく変化し、階層構造もそれにつれて変化した。構成種は全体で15種が出現し、クスノキ科、ツツジ科、モチノキ科、ヤマモモ科などすべて常緑樹であった。樹種によって性質は大きく異なり、耐陰性、地形傾度上での分布域、分枝様式などがそれぞれ特徴的であった。日本の類似の森林では2-3倍の樹種が森林を構成しているが、ここではそのうちの基本的な要素だけで森林が出来上がっており、今後その構造解析を進め日本の森林と比較を行う。カナリア諸島テネリフェ島アナガ山地の雲霧林の気候条件、第4紀地質・地形、森林の林冠構造と林床植生、さらに構成樹木の樹型、フェノロジー、芽、葉の特性などについて調査した。アナガ山地雲霧林は年間平均すると湿度90%ほどであるが、風向と逆転層の高さによって乾湿条件が極端に変化した。アナガ山地の火山活動と地殻変動、さらにその後の侵食作用などについて調査し、テネリフエ島における地形形成の比較の視点を提示した。アナガ山地雲霧林の範囲は標高500-1500m付近までで標高差1000mほどである。日本の常緑広葉樹林とよく似た組成、構造を持つが、組成は種数だけでも約1/3しかなくはるかに単純である。構成樹木は全部で15種であったが、その休眠芽は保護器官の構造が比較的単純なヒプソフィル芽のものが全体の82.3%と多く、葉は亜中形葉が多く、より熱帯的な様相を呈していた。温帯的なスケール芽はわずか1種しかなかった。アナガ山地雲霧林の構造を調べるために標高約1000mの尾根から谷底まで標高差150mにわたるトランセクトを設置して地形傾度にそった森林の変化を調べた。この傾度にそってもっとも大きく変化したのは樹高と胸高直径であった。尾根付近では強風と地形のためにとくに湿潤な冬でも乾燥しがちでその両方の条件のためもあって樹高が低いと考えられた。谷は乾季にはかなり乾燥がきつくなるにしても冬は水分が豊富であり、樹高成長には問題がない。ところが谷では崩壊が起こりやすく、むしろ物理的撹乱によって樹木の寿命が短く、したがって胸高直径は斜面部ほど大きなものは見られなかった。このように尾根-谷傾度に沿っては日本と同様の構造が見られた。カナリア諸島の雲霧林構成種は第3紀の遺存種と考えられているが、日本の森林の骨格的な種がひとつずつ残っているような形になっており、群集構造の成立を考える上で興味深い結果が得られた。
強相関電子系のリング交換が引起す新奇な量子凝縮相の理論的・数値的探索

正方格子反強磁性体やスピンラダー系における4体交換相互作用としてのリング交換に着目し、これがもたらす新奇な量子現象を、数値的厳密対角化と有限サイズスケーリングにより解析した。その結果、スピンラダー系ではリング交換により、磁化プラトーが生じるだけでなく、磁場誘起非整合秩序が生じ、スーパーソリッド相が実現する可能性があることが示された。また、強磁性の桁相互作用を持つスピンラダー系IPA-CuCl_3で観測されている2段階のスピンフロップ転移を理論的に説明するために、リング交換によりもたらされるスピンネマティック相が実現する可能性を確認し、リング交換の相互作用定数と磁場による相図を得た。銅酸化物高温超電導体やスピンラダー系などの強相関電子系において、各プラケット上ではたらく量子スピン間のリング交換相互作用が引き起こす新奇な量子凝縮相について、数値的厳密対角化と有限サイズスケーリングを用いて理論的に研究した。その結果、以下のような現象が起きることが理論的に予測された。・スピンラダー系の磁場誘起スピンネマティック相鎖間方向の結合が強磁性的なスピンラダー系において、容易軸タイプの異方性が大きい場合には、磁場中でスピンネマティック相が生じることが、これまでの研究で判明していたが、これでは実際の物質IPA-CuCl_3で観測されている2段階のスピンフロップ転移が説明できなかった。今年度の研究により、同様の系にリング交換がはたらくときにもスピンネマティック相が実現することが明らかとなり、これによって実験結果が説明できる可能性がでてきた。・3本鎖スピンラダ一系のフェリ磁性3本鎖スピンラダ一系にリング交換がはたらくとき、フェリ磁性が実現する可能性があることが、簡単な解析的議論から理論的に予想することができた。
冠状動脈プラーク破壊メカニズムに関する病理形態学的基礎研究

以上両年度の結果より、日本人での冠状動脈硬化は、若年時から形成される線維性内膜肥厚が加齢に伴い、局所的な泡沫細胞出現・脂肪沈着等によりeccentricな傾向が強調されプラークが形成される、という過程でおこることが示唆された。何らかの促進要因が働けば動脈硬化が早く進行するが、進行例の多くに高TG血症が認められたことよりTGが若年者動脈硬化進展に関与していることが強く示唆された。心筋梗塞剖検例は、新規に剖検された3例中1例にプラーク破綻を確認できた。今までに収集した全20症例のうち、病変は1ipid-rich lesionが15例と最も多く、血栓を認めた18例のうちプラーク破綻を確認したのは7例でerosion部に血栓を認めたものが9例であった。以上より心筋梗塞の病態はプラーク破綻例も多いがerosion例も少なくないことが確認できた。今後、日本人の特性もふまえ冠状動脈硬化について詳細に検討していく必要性があるものと思われた。冠状動脈プラーク破綻メカニズムを明らかにするために、今年度は主に非虚血性剖検例の冠状動脈硬化巣の組織学的検討を行った。症例は113例(3-82歳、平均47.4歳)で、形態(concenbic,eccentric)及び性状(fibrous,lipid-rich)の点から4パターンに区分した。その結果、冠状動脈最狭窄部位の狭窄度が50%以上を示した症例は50例あり、eccentric lipid-rich lesionが最も多かった(26例、52%)。一方狭窄度が50%未満の63症例では、fibrous lesionが56例(89%)を占めていた。これらfibrouslesionでは、マクロファージはほとんどなく主に平滑筋細胞からなっていた。また若年者では狭窄度の高いものでもfibrous lesionの頻度が高く、何らかの促進要因が働けば脂質沈着がおこる前に病変が形成されることが推定された。以上より、日本人における冠状動脈硬化の形成は、若年時から形成される線維性内膜肥厚が加齢に伴って、局所的な泡沫細胞出現・脂肪沈着等によりeccentricな傾向が強調されプラークが形成されていく、という過程でおこることが示唆された。これはマクロファージの関与を主と考える仮説とは異なる結果であり、その原因解釈について現在さらに検討を進めている。リスクファクターについては、現時点での臨床データからコレステロール値が有為な相関を示すことが確認された。心筋梗塞剖検症例の検討結果では、症例が13例と少ないが、病変はlipid-rich lesionが9例と最も多く、血栓を認めた11例のうちプラーク破綻を確認したのは3例でerosion部に血栓を認めたものが7例であった。心筋梗塞責任病変では、プラーク破綻がすべてではなくerosion例も少なくないことが示されたが、現在さらに症例を蓄積して検討を進めている。非虚血性剖検例の冠状動脈について、特に若年者症例について組織学的変化と臨床デ一タを詳細に検討した。40歳未満で臨床データが得られた52例で、狭窄度、形態(concentric,eccentric)・性状(fibrous,1ipid-rich)と臨床データ(コレステロール(TC)値、トリグリセリド(TG)値、喫煙)について調べた。その結果、1ipid-rich群はfibrous群に対し有意にTC値が高かった。狭窄度50%以上の症例は7例で、内訳はeccentric fibrous群が3例、concentric fibrous群がl例、eccentric lipid-rich群が3例であった。7例中5例は高TG血症(1例は高TC血症を合併)を示し、fibrous群4例中3例に高TG血症を認めた。
卵巣癌体腔細胞を用いた癌化学療法のファジィ理論治療効果判定モデルに関する研究

卵巣癌の化学療法において、現在シスプラチンを中心とした多剤化学療法が主流となっている。我々はシスプラチン、アドリアマイシン、シクロホスファミドによる化学療法を施行した原発性卵巣癌III期、特に漿液性腺癌症例においてシスプラチン耐性関連蛋白であるYB-1の癌細胞核内発現が予後に関連していることを見いだした(Cancer 85;2450-4,1999)。40例の漿液性腺癌と32例の明細胞腺癌においてYB-1発現を比較検討したところ漿液性腺癌ではその30%に、明細胞腺癌では72%に陽性を認め、明細胞腺癌は漿液性腺癌に比し有意にYB-1発現頻度が高かった。これは明細胞腺癌が予後不良である因子の一つとしてシスプラチン耐性能を獲得していることが示唆された(第50回日本産科婦人科学会学術講演会.平成10年4月21日)。また、我々は再発卵巣癌においてもYB-1発現の検討を行った。初回手術およびシスプラチンを含む術後化学療法を行い、その後に再発し手術が行われた35組の原発巣と再発巣についてYB-1発現の有無を調べた。原発巣でのYB-1発現陽性例は16例で、そのうち、14例が再発巣において陽性であった。また、原発巣でYB-1院生例19例の内、再発巣では10例が陽性に変化していた。核内YB-1発現は再発巣で有意に増加していた。再発巣で核内YB-1発現が有意に高かったことは臨床卵巣癌においてシスプラチン耐性とYB-1発現との間に関連がある可能性が示唆された(第51回日本産科婦人科学会学術講演会.平成11年4月13日)。治療中の体腔液浮遊癌細胞において経時的なYB-1の発現の変化については現在研究中である。今回の我々の研究成果よりMDR1遺伝子の近位プロモーター領域に存在する逆向CCAAT配列に結合する転写因子YB-1は卵巣癌においてシスプラチン耐性の獲得と強い関連性を示し、卵巣癌の抗癌剤による細胞生物学的悪性度の変化に影響を与える因子の一つであり、治療効果判定の有用なマーカーと成り得ることが示唆された。現在我々は、増殖能のマーカーであるKi-67や転移能のマーカーの一つであるCD4v66、また接着因子について抗癌剤による発現の変化を引き続き検討している。目的の項に揚げたように卵巣癌の症例で体腔の癌細胞を材料に細胞レベルで抗癌剤の治療効果判定を行えるように、ファジィ理論を応用した癌化学療法の治療効果判定モデルを作成することを研究全体の起点と位置付けて、平成9年度は下記事項を施行した。1.症例の抽出初年度からの症例で初発癌、再発癌に関わらず卵巣上皮性腺

癌で胸水あるいは腹水の癌性体腔液貯留を来した症例でfirst line chemotherapy、second line chemotherapyのいずれかの初回治療前の症例を対象にした。体腔液採取は開腹術時に採取するか胸腔・腹腔穿刺時に採取した。採取する時期は癌化学療法施行前、施行中および施行後の最低3回は採取し、加えて癌化学療法施行時においては必要に応じて可能な限り頻回に採取した。2.細胞学的所見の記載卵巣癌体腔液の癌細胞の検体を用いて1.核クロマチンの増量、2.核クロマチン分布の不均等、3.核の肥大、4.核小体の大きさ、5.核小体の数、6.細胞集団内の核の大小不同、7.細胞集団内の核クロマチン差、8.細胞の配列、極性の乱れ、9.核配列、核間距離の不定、10.細胞の不規則重責性、11.細胞質量、12.細胞境の状態、13.孤立性異形細胞の存在の13項目をポイントとして細胞診断を行い、0から1までの0.1刻みの10段階の点数をつけた。同時に癌細胞の接着能の指標としてインテグリン、浸潤能の指標としてMIB-1蛋白、転移能の指標としてCD44-v6を免疫化学的に染色し、同様にその染色強度に対し0から1までの0.1刻みの10段階の点数をつけた。3.治療効果の判定初年度に癌化学療法が終了した症例はその都度に治療効果を判定した。癌化学療法施行前に開腹術を施行した症例はその手術所見と残存病変の精確な記載と残存病変に関しては術後に可能な限り早期に画像診断等で病変の大きさと性状を評価した。癌化学療法施行中は少なくとも体腔液採取時には必ず同一の画像診断等で残存病変の追跡を行った。癌化学療法終了後に試験開腹した症例は初回開腹時の残存病変と比較し、癌化学療法終了後に試験開腹できなかった症例は画像診断で追跡した測定病変を評価し、いずれも日本癌治療学会の固形がん化学療法直接効果判定基準に従い治療効果の判定を行った。本研究では、癌化学療法中にあるいは終了時に採取した癌性体腔液中の癌細胞を治療前の癌細胞と形態学的な手法に加えて免疫化学的な手法で比較することは抗癌剤の治療効果判定の一因になるのみならず、将来に卵巣癌の抗癌剤による細胞生物学的悪性度の変化の過程を解明する手がかりにつながると考え、卵巣癌の症例で体腔液の癌細胞を材料に細胞レベルで抗癌剤の治療効果判定を行えるように、先の研究で知得したファジィ理論を応用して癌化学療法の治療効果判定モデルを作成することを目的とした。まず初発癌、再発癌に関わらず卵巣上皮性腺癌で胸水あるいは腹水の癌性体腔液貯留を来した症例でfirst line chemotherapy、second line chemotherapyのいずれかの初回治療前の症例を対象として、体腔液を開腹術時か胸腔・腹腔穿刺時に採取した。採取する時期は癌化学療法施行前、施行中および施行後の最低3回は採取し、加えて癌化学療法施行時においては可能な限り頻回に採取した。上述の採取した卵巣癌体腔液の癌細胞の検体を用いて1.核クロマチンの増量、2.核クロマチン分布の不均等、3.核の肥大、4.核小体の大きさ、5.核小体の数、6.細胞集団内の核の大小不同、7.細胞集団内の核クロマチン差、8.細胞の配列、極性の乱れ、9.核配列、核間距離の不定、10.細胞の不規則重責性、11.細胞質量、12.細胞境の状態、13.孤立性異形細胞の存在の13項目をホイントとして細胞診断を行い、0から1までの0.1刻みの10段階の点数をつけた。同時に癌細胞の接着能の指標としてインテグリン、増殖能の指標としてMIB-1蛋白、転移能の指標としてCD44-v6を免疫化学的に染色し、その染色強度に対し0から1までの0.1刻みの10段階の点数をつけた。
無菌生物学的上法を応用した難病の新治療法の開発に関する研究

1.無菌環境下における骨髄移植による難病の治療:平成2年4月から平成4年2月までの間に無菌治療下において骨髄移植を行なった症例は53であり,そのうち同種骨髄移植は41例(急性白血病19例,慢性骨髄性白血病3例,悪性リンパ腫1例,骨髄異形成症候群3例,神経芽細胞腫1例,再生不良性貧血6例,ファンコニ-貧血2例,ハ-ラ-症候群2例,ゴ-シェ病1例,アイセル病2例,異染性ロイコジストロフィ-1例)で,自家骨髄移植は12例(乳癌5例,卵巣癌5例,悪性リンパ腫1例,急性白血病1例)である。同種骨髄移植の成績はほぼ満足すべきものであったが,自家骨髄移植の成績は同種骨髄移植の場合よりやや劣り,今後この成績を向上させるための工夫が必要であると思われた。2.骨髄移植に伴う合併症の対策:移植後における慢性GVH病について検討したところ,その発症頻度は低年齢層ほど低い傾向であり,造血器腫瘍においては慢性GVH病を合併する群の方が高い生存率を示すという興味がある知見を得た。移植後の無菌治療において抗生物質の予防的投与により腸内の除菌を試みたところ,VTAの併用投与がグラム陰性菌を最も有効に減少させ,その結果として急性GVH病の発症率が有意に低下することが示された。移植後の帯状疱疹を防止するために,移植前に骨髄提供者に水痘ワクチンを接種することにより,約半数の患者において帯状疱疹を予防することが可能あった。この成績はその他の重篤なウイルス感染の予防に応用し得るもの考えられる。さらに移植後に併発したB型肝炎に対してαーインタ-フェロンを投与し,好結果を得た。3.HLA不適合供血者からの骨髄移植の試み:HLA不一致の父親から骨髄移植を行ない,生着したが,その後に併発した重症のGVH病に起因すると思われる肺疾患により死亡した。この貴重な経験をもとに,今後積極的に同様の治療にアプロ-チする予定である。1.無菌環境下における骨髄移植による難病の治療:平成2年4月から平成3年3月までの間に無菌環境下において骨髄移植を行なった症例は26例であり,そのうち同種骨髄移植は20例,自家骨髄移植は6例である。同種骨髄移植20例の内訳は急性白血病9例,慢性骨髄性白血病2例,悪性リンパ腫2例,再生不良性貧血3例,ファンコニ貧血2例,ハ-ラ-症候群1例,ゴ-シェ病1例であり,自家骨髄移植6例の内訳は乳癌3例,卵巣癌3例である。同種骨髄移植のうち,再生不良性貧血の1例は第1回目の骨髄移植後において移植片が拒絶されたので,2カ月後に同じドナ-から2回目の移植を行ない,成功している。その他の症例はいずれも骨髄移植が成功し,現在全例生存中である。自家骨髄移植例では前処置としてエンドキサン,サイオテパ,ピラルビシン,カルボプラチンなどが投与され,6例中1例が1カ月後に再発したが他の症例は現時点においてまだ寛解中である。2.骨髄移植に伴なう合併症の対策:GVH反応に対してはシクロスポリンを投与し,血中濃度をモニタ-しながら投与量を調節して,重篤なGVH反応は予防されている。サイトメガロウィルス感染症に対しては,患者の尿中のウィルスを経時的に検査し,ウィルス感染をチェックし,ウィルス感染の疑われる場合にはガンシクロビルをすみやかに投与してこれをコントロ-ルしている。

またサイトメガロウィルス感染症の予防対策としてウィルス抗体陰性の供血者からの輸血を行ない,満足すべき成績がえられている。一般細菌による感染症の対策としては,バンコマイシン,トブラシンまたはポリミキシンB,マイコスタチンなどの非吸収性の抗生物質の経口投与と吸入,無菌操作などを行ない,好成績をえている。また好中球減少に対しては,GーCSFを投与し,好中球減少期間の短縮,無菌治療期間の短縮,発熱日数の減少,重症感染症の発症率の低下などの成果をえている。1.無菌環境下における骨髄移植による難病の治療:平成3年3月から平成4年2月までの間に無菌治療下におけて骨髄移植を行なった症例は27例であり,そのうち同種骨髄移植は23例(急性白血病11例,慢性骨髄性白血病1例,骨髄異形成症候群3例,神経芽細胞腫1例,再生不良性貧血3例,ハ-ラ-症候群1例,アイセル病2例,異染性ロイコジストロフィ一1例)であり,自家骨髄移植は4例(乳癌2例,卵巣癌2例)である。同種骨髄移植の成績はほぼ満足すベきものであったが,自家骨髄移植の成績は同種骨髄移植の場合よりやや劣り,今後この成績を向上させるための工夫が必要であると思われた。2.骨髄移植に伴う合併症の対策:骨髄移植後における慢性GVH病の発症頻度とその要因について検討したところ,その発症頻度は低年齢層ほど低い傾向があり,造血器腫瘍においては慢性GVH病を合併する群の方が高い生存率を示すという興味ある知見を得た。骨髄移植後の無菌治療において抗生物質の予防的投与により腸内の除菌を試みたところ,Vancomycin,Tobramycin,Amphotericin Bの併用投与がグラム陰性菌を最も有効に減少させ,その結果として急性GVH病の発症率が有意に低下することが示された。骨髄移植後しばしば併発する帯状疱疹を防止するために,移植前に骨髄提供者に水痘フクチンを接種することにより,約半数の患者において帯状疱疹を予防することが可能であった。この成績はその他の重篤なウイルス感染の予防に応用し得るものと考えられる。さらに骨髄移植後に併発したB型肝炎に対してαーインタ-フェロンを投与し,軽快させることが出来た。3.HLA不適合供血者からの骨髄移植の試み:HLA不一致の父親から骨髄移植を行ない,生着したが,その後に併発した重症のGVH病に起因すると思われる肺疾患により死亡した。この貴重な経験をもとに,今後積極的に同様の治療にアプロ-チする予定である。
心臓由来株化細胞におけるイオンチャネル発現に関する研究

ラット胚心臓由来の株化筋細胞H9c2は培養によって単核筋芽細胞から多核の筋管細胞に分化する。細胞の分化に伴うイオンチャネルの発現をL型Caチャネルおよび外向きKチャネルに関してパッチクランプ法により検討した。またL型Caチャネルの発現を特異抗体を用いた生化学的方法で検討した。1.L型Caチャネル(1)増殖中の筋芽細胞から活性化・不活性化が速くCaよりBaに高い透過性を示す心筋型の特徴を持つジヒドロピリジン感受性のCa電流が記録された。(2)筋芽細胞のホールセル記録では骨格筋型のL型Ca電流が心筋型のより優位に記録された。しかし、単一電流記録を行うと、20pSの心筋型も12pSの骨格筋型と併存していた。(3)心筋型L型Caチャネルのα_1サブユニットに対する抗体を用いたウェスタンブロットでは、単核および多核いずれの細胞でも230kDおよび190kDのチャンル蛋白が発現していた。(4)骨格筋型L型Caチャネルα_1サブユニットに特異的な抗体を用いたウェスタンブロットによると筋芽細胞においてのみ165kDの骨格筋型L型チャネルの発現が認められた。2.Kチャネルホールセル電流記録によって電位依存性Kチャネル(IKv)とCa依存性Kチャネル(IKCa)の発現が確認された。IKCaはcharydotoxin感受性成分とapamin感受性成分に分けられた。IKvは細胞の分化の全期にあり、一方IKCaは筋芽細胞にはなく筋管細胞に分化した後に発現した。