hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有害物質の高効率除去と無害化に向けた有機ホスト無機複合触媒（人工金属酵素）の開発

本研究では、これらの諸問題をバイオ技術とは別のアプローチで解決することを考え、酵素様活性を示す新規有機ホスト無機複合体を調製し、これに水中の汚染物質を濃縮した後そのまま分解・低害化する高効率な環境浄化システムの構築を目指した。有機ホスト分子チアカリックスアレーンは環状構造を有しており、天然の金属酵素の活性中心を再現するのに適した配位様式を取る。研究代表者は既にチアカリックスアレーンのセリウム(IV)ニ核錯体がフォスファターゼ様活性を示すことを見出しており、本年度は金属イオンのスクリーニングおよび配位性架橋基の化学修飾により、さらに高い活性を示す触媒ユニットを設計することを試みた。しかし、前述のセリウム(IV)ニ核錯体を上回る触媒活性を発現させることはできなかった。一方、界面活性剤が固相担体に吸着するとアドミセルが形成される。カチオン界面活性剤とシリカゲルから成るアドミセルには水中の疎水性化合物が取り込まれ、さらに液下部から気泡を送り込むと液面上に迅速に浮上・回収された。塩濃度が増大すると浮上率は低下したが、アニオン界面活性剤を添加すると改善され、海水中の重金属元素を高効率に回収できた。また、チアカリックスアレーンのセリウム(IV)ニ核錯体をアドミセルに担持することも可能であった。さらに、水中のリン酸やヒ酸をヘテロポリモリブデン酸に変換すると、イオン液体に捕集できることを見出した。ヘテロポリ酸化学種は種々の反応に対して触媒活性を示すので、有害物質の分解・低害化反応への適用が期待できる。当初候補としていたチアカリックスアレーン金属ニ核錯体では、汚染物質に対する分解促進効果が限定的であり、計画通りに研究を進展させることが困難であった。しかし、界面活性剤の分子集合体とシリカゲル、Fe/Ni粒子からなる有機ホスト無機複合体を別途あらたに検討したことにより、交付申請書に記載した目的である「有機ホスト無機複合体に水中の汚染物質を捕集した後そのまま分解・無害化する環境浄化システムの構築」に向けて有用な知見が得られ、完全に計画通りとは言えないものの、研究を進展させることができた。また、当該年度に検討予定であった「アルキルアンモニウム塩の共融混合物を利用するセルロースの加水分解」についても検討を開始し、今後の進展に繋がる有用な知見が得られた。平成23年度に予定していた項目は、1)チアカリックスアレーン複核金属錯体の触媒活性の向上、2)界面活性剤やイオン液体を用いる捕集媒体の調製、3)触媒ユニットと捕集媒体の複合化による浄化材料の設計と性能評価である。「研究実績の概要」で述べた通り、いくつか成果が得られている反面、触媒活性の向上については検討したものの結果的に達成できず、また、浄化材料の設計については着手したばかりである。一方、大量試料水からの起泡分離による高効率回収は平成25年度に予定していた検討項目であるが、先行して成果が得られている。従って、当初の計画以上に順調である点もあれば、進捗に一部遅れもある。この遅れの主な理由は、触媒活性の向上が予想以上に困難であったことである。結論としては、おおむね順調に進展していると言えよう。アルキルアンモニウム塩系界面活性剤の分子集合体とシリカゲル、Fe/Ni粒子からなる有機ホスト無機複合体を用いて、特に問題となっている汚染土壌の洗浄水や汚染地下水からパークロロエチレンを捕集して分解することをモデルケースにして、一連のプロセスをシステム化する。試料水にはフミン質などの天然有機成分が含まれていると想定されるので、その影響を検討する。
周辺労働力としての外国人技能実習生の受け入れ実態と移住労働者の主体性に関する研究

本研究は、タイおよびラオス出身の外国人技能実習生の実態および主体性を明らかにしようとしたものである。労働力不足に直面している業種や地域では技能実習生への依存度が高まっているが、かれらのなかには深刻な労働問題に遭遇している者もいる。そうした背景には技能実習生を安価な労働力としてのみとらえる社会意識がある。一方で、経済格差が縮小するなかで、タイやラオスの技能実習生にとっては日本での移住労働が日々の暮らしを維持するための選択肢の1つとなりつつある。外国人技能実習生を中心に、近年の日本における移住労働者の動態を把握するために、JITCO年次報告書や在留外国人統計などの各種統計資料を読み込み、また新聞や雑誌を中心に移住労働に関する記事やドキュメントの収集および分析を行った。タイのバンコク、コンケーン、ウドンタニ、チェンライおよびラオスのヴィエンチャンで国外調査を行った。具体的には、外国人技能実習生の送り出し機関(タイ・ラオス)、送り出し機関との仲介を担うリクルーター(タイ)、1技能実習生として日本で働くことを希望するタイ人・ラオス人、2技能実習生として日本で働いた経験をもつタイ人・ラオス人、1と2および現在日本で働いているタイ人・ラオス人の家族や近親者への聞き取りを行い、送り出しやリクルートの実態、または移住労働の動機や背景などに関する意見や情報を収集した。国内では、主に四国、中国、九州地方における外国人技能実習生の受け入れの実態に関する調査を行った。具体的にはタイやラオスから外国人技能実習生を受け入れている機関およびそこで働くタイ人・ラオス人、移住労働者を中心に在日外国人を支援する市民団体やコミュニティ・ユニオンでの聞き取り調査を行い、受け入れ実態を把握するとともに日本で外国人技能実習生として働く当事者であるタイ人とラオス人の意見や、外国人技能実習生を含む移住労働者たちがどのような困難に遭遇しているのかといった情報を収集した。また、日本の移住労働者問題や周辺労働にかかわる情報の収集や交換をするために研究テーマに関連する学会報告や研究会、市民集会などにも参加した。11980年代以降の日本やアジアにおける移民、移住労働に関する研究や資料の読み込みと分析を行った。2近年の日本の外国人技能実習制度や移住労働に関する政策や実態に大きな影響を与えている東・東南アジアの移住労働者の受け入れ国および送り出し国の法制度や経済政策、社会構造の変化などに関連するニュースや情報を収集し、その分析を行った。1と2を踏まえ、現在において進行・拡大する移住労働の特徴を分析し、アジアと日本における「周辺労働力」の再編についての検討を行った。前年度に引き続き、日本国内とタイ、ラオスでの聞き取り調査を行った。具体的には、近畿、中国、四国、九州地方で外国人技能実習生の受け入れ機関・団体や彼/彼女たちを支援する組織・団体、タイ人・ラオス人技能実習生から、受け入れと労働、支援の実態について聞き取りを行った。国外では、タイのバンコク、コンケーン、マハサラカム、チェンライ、ラオスのヴィエンチャンで、送り出し機関、リクルーター、日本で技能実習生として働いている/働いていた/働くことを希望するタイ人・ラオス人やその家族・関係者への聞き取り行い、技能実習生のリクルートの実態や技能実習生の生活実態などについて調査した。また、タイとラオスでは経済成長や日本を含めた移住労働者を受け入れ国の経済状況や法制度の変化、為替の変動などが、移住労働先を選定する際にどのように影響を及ぼしているのかについても聞き取りを行った。文献や資料などの分析・検討については主に次の3つを行った。12000年代以降の日本やアジアにおける移民、移住労働者に関する資料の読み込みと分析を行った。2外国人技能実習制度を中心に現在進められている国外からの労働力の受け入れ政策の改正に関するニュースや情報を収集して分析した。3マイノリティ・や社会的弱者の主体性・エージェンシーに関する先行研究をふまえ移住労働者の主体性について検討した。調査については、前年度に引き続き、国内外で外国人技能実習生や周辺労働に従事する外国人労働者やその関係者を対象に行った。具体的には、近畿、中国、四国、九州の各地方で外国人技能実習生の受け入れ機関・企業・団体や彼/彼女たちを支援する労働団体や個人、東南アジア出身の外国人技能実習生から、受け入れや労働の実態について聞き取りを行った。国外ではタイと韓国で聞き取り調査を行った。タイではバンコク、コンケーン、サムットプラカーン、ノンタブリー、チェンライの各県で、日本で技能実習生として働いている/働いていた/働くことを希望するタイ人やその家族・関係者、送り出し機関、リクルーターから、彼/彼女たちのタイにおける生活実態やリクルートの実態などについて聞き取りを行った。1990年代に日本で働いていたタイ人やその家族への聞き取りを行い、帰国後の生活状況を調査した。また12年目の調査で明らかになったタイ人技能実習生の近親者や同じ出身地域の20代30代の若者のなかから韓国で働く者が増加している事実をふまえ、ソウルおよびその近郊で働くタイ人労働者への聞き取り調査を行った。日本の外国人技能実習生の実態に関する調査研究やタイでの送り出しに関する調査、移住労働者の主体性・エージェンシーに関する検討はおおむね順調に進展している。ただし、外国人技能実習制度の改正の影響やタイやラオスなど東南アジア地域における日本のプレゼンスの変化については、政治や経済の状況を鑑みながらより精査する必要を感じた。その点については最終年度で取り組みたい。文献や資料などの分析・検討については主に次の3点に注力した。1日本における外国人労働力の受け入れに関する法制度の改訂の動向を把握に努めた。2アジアにおける移住労働に関する情報やニュースを収集し分析を行った。

3マイノリティという観点から外国人労働者の主体性・エージェンシーを理解するための理論的な枠組みの検討を行った。調査については、継続してこれまで関係を維持してきたタイ人およびラオス人の技能実習生や帰国した元技能実習生とその家族、日本で技能実習生として働くことを希望するタイ人およびラオス人、タイおよびラオスの送り出し機関・リクルーターなどへの聞き取りを行った。主な調査地は、国内では近畿、四国、中国、九州、タイではバンコク、コンケーン、ウドンタニー、チェンライ、ラオスではヴィエンチャンである。また、本年度は日本国内(近畿・中国・九州)で外国人労働者の支援活動を展開する組織・団体への聞き取りも行った。文献資料やニュースなどの分析検討や聞き取り調査から、日本社会がこれまで以上に国外から周辺的な労働力を求めている実態、それとともに経済成長によって賃金格差が縮小してきたタイやラオスなどで日本のプレゼンスが変動しつつあることを具体的に把握することができた。また、技能実習生のような在留資格で働く外国人労働者を支援する団体・組織の実態や、その支援の社会的価値と界についても具体的に把握することができた。予定していた調査および研究はおおむね実行することができたが、研究開始時に想定していた以上に、日本における外国人労働力の受け入れに関する法制度が大きく改訂され、またアジアにおける移住労働の送り出しの動向が変化したことが把握された。そのため、それらの影響について、より分析が必要であると考えている。研究成果をまとめるにあたり、日本における外国人労働者の受け入れに関する政策や問題を史的視座から再確認したうえで、とくに2010年以降の外国人労働者の受け入れ拡大について、技能実習生を中心にこれまで行ってきた本研究における文献や資料の読み込み、調査から得られた知見と通じて、日本の社会構造や政策の変化および送り出し国(タイ、ラオス、ベトナムなど)の政治経済状況の変動という点から改めて分析を行った。調査については、国内でタイ人を中心に東南アジア出身の技能実習生およびその受け入れ機関、外国人労働者支援組織等への聞き取りを、中国・四国・関西の各圏において行った。こうした分析や調査から、製造や建設、農業等の周辺的労働現場では技能実習生への依存度を高めていること、技能実習生の出身国が中国からベトナムにシフトしている具体的現状をデータのみならず労働現場や労働問題から確認することができた。タイ人を中心に行った技能実習生への聞き取り調査から、彼/彼女たちのなかでの移住労働の経験者が増加しており外国での就労が、自国での「日常」を支えるための選択になりつつあることが分かった。また、タイ人技能実習生からの聞き取り調査を通じて、日本での働くという選択については、韓国や台湾、イスラエル、オーストラリアなどの複数の就労可能な出稼ぎ先の1つと位置付ける語りが増えていることが確認され、賃金格差の縮小や技能実習という制度を通じて日本で就労する価値を、日本以外の国の条件等と比較しながら選択していることが把握できた。
慢性心不全における交感神経活動活性化機序としての脳内アストロサイト異常解明

本研究の目標は、慢性心不全のおける過剰な交感神経活動の機序として、脳内アストロサイトの役割に着目することであった。平成24-25年度に脳延髄交感神経中枢の神経細胞ではなくアストロサイトがアポトーシスにより減少することを示した。研究期間最終年度である平成26年度には、アストロサイトのみアンジオテンシンII受容体が発現しないマウスを作成し、心筋梗塞後心不全の予後が劇的に改善することを明らかにした。3年間の本研究により、従来は明確ではなかった慢性心不全における脳内異常の首座が神経細胞ではなくアスロトサイトのアンジオテンシンII受容体が重要である可能性が示された。平成25年度は、本研究の目的で3年計画の2年度以降の目標として掲げた「慢性心不全モデルラットに対する脳延髄交感神経活動中枢へのアストロサイト自家移植の心不全・交感神経活動・生命予後改善への効果を検討」および「改変アストロサイト移植を用いたアポトーシスの原因・心不全への効果の機序解明」の実験を開始した。平成24年度に、脳延髄交感神経中枢の神経細胞ではなくアストロサイトがアポトー処すにより減少することを示しており、自家神経幹細胞から選択的分化培養による自家アストロサイト作成も行ったため、実際に冠動脈結紮による心筋梗塞心不全モデルラットの脳延髄交感神経中枢に自家アストロサイトを注入し、予後および尿中カテコールアミンによる交感神経評価を行った。結果は、交感神経の大幅な低下と、生命予後の改善を認め、28日後の左室拡張末期圧も低下していた。この結果は、脳延髄交感神経中枢におけるアストロサイトが心不全の生命予後に関わる発症進展に極めて重要な役割を果たしていることを示すものと考えている。引き続き、平成26年度には改変アストロサイトの検討を行うために、現在はその作成を行っている。また、脳スライス標本を用いた脳延髄交感神経中枢の神経活動に対するアストロサイトの影響」については、平成25年度中には安定した神経活動の記録ができるに至らなかったため、この実験も引き続き平成26年度に行う予定である。平成24年度は、本研究の目的で3年計画の初年度目標として掲げた「慢性心不全モデルラットの脳延髄交感神経中枢におけるアストロサイトの評価」を行った。慢性心不全モデル動物として、冠動脈結紮による心筋梗塞心不全ラットを用い、心エコーおよび心内圧測定で著明な左室収縮力低下と拡大に加え左室内圧の上昇を確認し、慢性心不全状態であることを確認した。また、その際に尿中カテコールアミン排泄量が上昇していることを確認し、交感神経活動が賦活化していることも確認した。その状態で脳内のアストロサイトを免疫染色で確認し、正常ラットに比し脳延髄交感神経中枢において有意にアストロサイトが減少していること、その機序としてcaspase-3によるapoptosisの亢進が関与していることも確認できた。一方で、神経細胞の減少は認められなかった。この結果は、急性心筋梗塞による慢性心不全において、脳延髄交感神経中枢の神経細胞ではなくアストロサイトがアポトーシスにより減少することを示している。したがって、研究予定通りに、平成25年度は自家アストロサイト移植により減少したアストロサイトを増やすことで慢性心不全に対し交感神経抑制を介して左室リモデリングの抑制が可能かどうかを確認する。また、「脳スライス標本を用いた脳延髄交感神経中枢の神経活動に対するアストロサイトの影響」については現在脳スライス標本実験の準備を行っている段階であり、平成25年度に引き続き行う予定である。自家神経幹細胞から選択的分化培養による自家アストロサイト作成はin vitroでは成功している。平成26年度は、アストロサイトにアンジオテンシンII受容体を発現できないようにCre-LoxPシステムを用いて作成したマウスに心筋梗塞誘発性慢性心不全を作成し、コントロール群に比し劇的な心不全予後改善を得られ、Am J Physiolに論文が採択・掲載された。本研究の目標として掲げた「慢性心不全モデルラットに対する脳延髄交感神経活動中枢へのアストロサイト自家移植の心不全・交感神経活動・生命予後改善への効果を検討」および「改変アストロサイト移植を用いたアポトーシスの原因・心不全への効果の機序解明」は、平成24年度に脳延髄交感神経中枢の神経細胞ではなくアストロサイトがアポトーシスにより減少することを示し、自家神経幹細胞から選択的分化培養による自家アストロサイト作成も行った。平成25年度には、実際に冠動脈結紮による心筋梗塞心不全モデルラットの脳延髄交感神経中枢に自家アストロサイトを注入し、交感神経の大幅な低下と生命予後の改善を認めた。「脳スライス標本を用いた脳延髄交感神経中枢の神経活動に対するアストロサイトの影響」については、安定した電位の記録ができず、アストロサイト自体の電気活動が静的である可能性があり、十分な結果をえるには至らなかった。3年間の本研究により、従来は明確ではなかった慢性心不全における脳内異常の首座が神経細胞ではなくアスロトサイト、さらにはアストロサイトのアンジオテンシンII受容体が重要である可能性が示された。

循環器内科学平成25年度は、本研究3年計画の2年度であり、2年度および3年度の目標として掲げたのは「慢性心不全モデルラットに対する脳延髄交感神経活動中枢へのアストロサイト自家移植の心不全・交感神経活動・生命予後改善への効果を検討」および「改変アストロサイト移植を用いたアポトーシスの原因・心不全への効果の機序解明」である。「慢性心不全モデルラットに対する脳延髄交感神経活動中枢へのアストロサイト自家移植の心不全・交感神経活動・生命予後改善への効果を検討」は、自家神経幹細胞から選択的分化培養による自家アストロサイト作成を行ったのちに、実際に冠動脈結紮による心筋梗塞心不全モデルラットの脳延髄交感神経中枢に自家アストロサイトを注入し、予後および尿中カテコールアミンによる交感神経評価を行った。結果は、交感神経の大幅な低下と、生命予後の改善を認め、28日後の左室拡張末期圧も低下していた。この結果は、脳延髄交感神経中枢におけるアストロサイトが心不全の生命予後に関わる発症進展に極めて重要な役割を果たしていることを示すものと考えている。「改変アストロサイト移植を用いたアポトーシスの原因・心不全への効果の機序解明」も現在すでに改変アストロサイトの作成に着手していることから、予定通りに進行していて、「2おおむね順調に進展している」と評価した。平成24年度は、本研究3年計画の初年度であり、目標として掲げたのは「慢性心不全モデルラットの脳延髄交感神経中枢におけるアストロサイトの評価」と「脳スライス標本を用いた脳延髄交感神経中枢の神経活動に対するアストロサイトの影響」である。両者とも予定通りに進行しており、「2おおむね順調に進展している」と評価した。慢性心不全モデル動物として、冠動脈結紮による心筋梗塞心不全ラットを用い、心エコーおよび心内圧測定で著明な左室収縮力低下と拡大に加え左室内圧の上昇を確認し、慢性心不全状態であることを確認した。また、その際に尿中カテコールアミン排泄量が上昇していることを確認し、交感神経活動が賦活化していることも確認した。その状態で脳内のアストロサイトを免疫染色で確認し、正常ラットに比し脳延髄交感神経中枢において有意にアストロサイトが減少していること、その機序としてcaspase-3によるapoptosisの亢進が関与していることも確認できた。一方で、神経細胞の減少は認められなかった。この結果は、急性心筋梗塞による慢性心不全において、脳延髄交感神経中枢の神経細胞ではなくアストロサイトがアポトーシスにより減少することを示している。また、「脳スライス標本を用いた脳延髄交感神経中枢の神経活動に対するアストロサイトの影響」については現在脳スライス標本実験の準備を行っている段階であり、平成25年度に引き続き行う予定である。自家神経幹細胞から選択的分化培養による自家アストロサイト作成はin vitroでは成功している。本研究の研究期間3年のうち2年度に掲げた目的は、おおむね順調に進展している。
新しい重金属耐性因子の検索及び同定

カドミウム(Cd)に対する耐性因子としてメタロチオネイン(MT)が知られているが、MTだけではその耐性獲得機構を説明できないようなCd耐性細胞の例もいくつか存在し、また遺伝子操作により細胞内MTレベルを上昇させてもCdに対して耐性が認められないとの報告もあることから、MT以外の重金属耐性因子の存在が予想される。そこで本研究ではMT遺伝子欠損マウスの肝臓から樹立した不死化細胞(KO-cell)よりCd耐性細胞を単離し、この細胞にCd耐性を与えている因子の検索・同定を試みた。その結果、まずKO-cellに90%致死量の塩化カドミウムを添加して生き残って増えてきた細胞を得、この操作を3回繰り返すことによってCdに耐性を示す細胞集団(KO-Cd cell)を単離することに成功した。本細胞は親株であるKO-cellに比べてCdに対して約2倍の耐性を示すと共に、無機水銀に対しても耐性を示したが亜鉛に対しては殆ど耐性を示さなかった。KO-Cd cellはMT遺伝子を欠損しているため、この耐性細胞はMT以外の細胞内因子の量的(或いは質的)変化により耐性を獲得した可能性が高い。そこで次にKO-cellとKO-Cd cellとの間で発現量の異なる遺伝子をDifferential Display法を用いて検索した。その結果、KO-Cd cellで再現性良く高発現している5種のPCR産物を確認することができた。現在これらPCR産物の塩基配列解析を行っているが、今後その情報を基にしてcDNAを単離し、Cd耐性との関連を調べていく予定である。
金属の配位した炭素クラスターの負イオン光電子分光法による研究

(1)周期律表のIIIA族の元素(La、Y、Sc)、第四周期の元素(KからZnまで)、またランタノイド系列の元素のうちCe、Sm、Eu、Gd、Tb、Luについて金属内包フラーレンが生成するかどうかを検討した。その結果、金属内包フラーレンを生成する金属原子の種類は、La、Y、ScのIIIA族及びいくつかのランタノイド系列(Ce、Gd、Tb)に限られていること、また金属内包フラーレンを構成する高次フラーレンのサイズはC_<82>にほとんど限定されていることが実験的に検証された。またLa@C_<82>、Y@C_<82>については更に液体クロマトグラフィーを用いて分離精製を行い、可視紫外・近赤外吸収測定や電子スピン共鳴スペクトルの温度変化測定を行った。(2)金属内包フラーレンの作成に実際に使用された金属-炭素混合ロッドのそれぞれについて、レーザー蒸発法-飛行時間型質量分析法により、どのような金属-炭素二成分クラスターが生成するかを調べた。全ての場合について、正イオン引き出しモード、負イオン引き出しモード、中性クラスターの光イオン化モード、の合計三種類の検出法について調べ、実際に金属内包フラーレンの生成が報告されている元素とそうでない元素について、金属-炭素二成分クラスターの分布に違いがあるかどうか検討した。負イオン引き出しモード、中性クラスターの光イオン化モードの場合には、MC_n(n>4)のクラスターの分布と、金属内包フラーレンの生成との間には相関が認められた。また他の研究グループでのみM@C_<82>の生成が認められたEu、Smの場合には、今回MC_n(n>4)のクラスターは観測されなかった。この実験事実は、MC_n(n>4)のクラスターが金属内包フラレーンの生成過程に大きや役割を果たしているためとして理解された。MC_nの代表としてKC_6、ScC_6、YC_6について行った予備的なab initio計算結果もこの考え方を強く支持した。
細菌のnucleotideー糖transferase遺伝子のクロ-ニングと解析

1.<Escherichia>___ー<coli>___ー09リポ多糖を合成する09ー<rfb>___ー遺伝子群について引続き詳細な解析を行った。すなわちトランスポゾン挿入変異クロ-ンを用いて、コ-ドされる蛋白を解析し、<rfb>___ーには少なくとも6個の遺伝子(あるいは転写単位)が存在することを同定した。そのうちの<rfbE>___ーは合成された多糖を細胞表面のレセプタ-に転移する機能を持つ。<rfbA>___ー,<rfbB>___ーは他の0多糖合成<rfb>___ー遺伝子群に共通であり、<rfbC>___ー,<rfbD>___ー,<rfbE>___ー,<rfbF>___ーは09多糖に特異的な遺伝子であった。現在これらの遺伝子について塩基配列を決定中である。3.ECA多糖合成遺伝子群<rff>___ーをクロ-ニングし、2個の機能領域を見いだした。そのうちの領域1について4Kbほどの塩基配列の決定を行った。1.クロ-ニングしたEscherichia coli09リポ多糖合成遺伝子rfbの制限酵素地図を作成し、各種のサブクロ-ンを分離した。サブクロ-ンのなかで一部のDNA断片を欠失したサブクロ-ンは異なった化学構造の0多糖を合成した。これはその部位が糖鎖の配列を決定する機能を担っていると考えられる。すなわちこの部位には糖鎖特異的nucleotide-sugar transferaseがコ-ドされていると考えられる。さらにトランスポゾン挿入変異によって機能領域を詳細に解析した。これらのサブクロ-ンを用いて遺伝子産物の同定を行った。一部の機能領域について塩基配列の決定を行いつつある。2.0多糖合成ならびにenterobacteria common antigen多糖合成に関わるrfe遺伝子及びrff遺伝子をクロ-ニングした。rfe遺伝子の構造と機能について解析中である。その結果rfe遺伝子は多糖合成の調節遺伝子と考えられる。rfe遺伝子の塩基配列の決定を準備している。3.染色体よりクロ-ニングしたKlebsiellaK2莢膜多糖合成遺伝子のクロ-ンpCPS7B06を大腸菌に導入したところ、遺伝子の発現が見られなかった。そこで新たにKlebsiellaK2の遺伝子ライブラリ-よりスクリ-ニングし、pR0J3を得た。pCPS7B06とpR0J3を導入した大腸菌HB101はK2莢膜多糖を合成した。サザンハイブリダイゼ-ションの結果、このDNA断片はK.pneumoniaeの巨大プラスミド由来であった。現在pCPS7B06およびpR0J3の詳細な解析とサブクロ-ン化を行っている。
コイ補体制御因子の分子クローニングおよび機能解析:C3断片化の分子機構

補体の生体防御機能の多くは、主要成分C3の活性化断片に俵存している。したがって、活性化されたC3の断片化を分子レベルで解明することが重要である。本研究は、コイC3の断片化を担うI因子の分子クローニング、およびI因子以外の補体制御因子の探索を行った。I因子のクローニングは、RT-PCRおよびコイ肝膵臓cDNAライブラリーのスクリーニングによって行った。2種のI因子アイソタイプ(FI-AとFI-B)が得られ、両者は有為な配列類似性を示したものの、ドメイン構造に違いが見られた。両アイソタイプの発現部位をRT-PCRによって調べたところ、正常なドメイン構造をもつFI-Aは卵巣で、新規ドメインがN-末端に挿入された異型であるFI-Bは肝膵臓で主に発現することが判明した。この結果から、補体の制御に主に関与するのは、FI-AよりもむしろFI-Bであることが示唆された。コイのFI-A配列を用いてフグゲノムデータベースをサーチしたところフグのFIホモログ遺伝子が見つかり、その配列解析から、硬骨魚類のFI遺伝子のエキソン/イントロン構造の一部が哺乳類の対応する遺伝子とは若干異なることが判明した。一方、タンパク質レベルでは、コイ血清によるウサギ赤血球の溶血反応を阻害する2種のコイ血清タンパク質が検出され、それらはいずれもC3の標的細胞への沈着を顕著に阻害した。現在、これら阻害タンパク質の精製とN末端アミノ酸配列分析が進行中である。硬骨魚類の補体系におけるC3の機能については、iC3bによるオプソニン活性やC3aによる炎症反応(アナフィラトキシン活性)が解析されているのみで、C3の断片化パターンさえ正確には捕らえられていないのが現状である。その一因は、C3の断片化を担う補体制御因子の同定が魚類では遅れていることが挙げられる。また、コイを始めとした硬骨魚類には複数のC3アイソタイプが存在するために、血清中でのC3の分解産物の同定を困難にしている。本研究は、C3由来の生理活性フラグメントの生成機構を分子レベルで解明することを目的とする。本年度は、まず、哺乳類のfactor Iに相同なcDNAをコイから単離し、それらの完全な一次構造を決定した。コイfactor Iをコードする2種のcDNA断片をプローブとしてコイ肝膵臓cDNAライブラリーをスクリーニングし、各プローブに特異的な陽性クローンを単離した。これらをin vivo excisionによってpBluescript SKベクターにサブクローニング後、ABI 377シーケンサー(現有)を用いてそれらの全塩基配列を決定した。2種のI因子(FI-A, FI-B)は、哺乳類のI因子に有為な相同性を示したが、FI-BのN末端には既知のタンパク質に相同性を示さない約110アミノ酸の挿入が認められた。サザンハイブリダイゼーションによってコイゲノム中にはfactor I遺伝子が複数存在することが示唆された。また、RT-PCR法によってFI-AおよびFI-Bの発現パターンを調べたところ、FI-Aは卵巣で主に発現しているのに対し、FI-Bは肝膵臓での発現が高かった。以上の結果から、N末端にユニークな挿入をもつFI-Bが、コイの補体制御因子として主要な役割を担っていることが示唆された。補体の生体防御機能の多くは、主要成分C3の活性化断片に依存している。

この結果から、補体の制御に主に関与するのは、FI-AよりもむしろFI-Bであることが示唆された。コイのFI-A配列を用いてフグゲノムデータベースをサーチしたところフグのFIホモログ遺伝子が見つかり、その配列解析から、硬骨魚類のFI遺伝子のエキソン/イントロン構造の一部が哺乳類の対応する遺伝子とは若干異なることが判明した。一方、タンパク質レベルでは、コイ血清によるウサギ赤血球の溶血反応を阻害する2種のコイ血清タンパク質が検出され、それらはいずれもC3の標的細胞への沈着を顕著に阻害した。さらに、この阻害タンパク質を部分精製し、そのN末端アミノ酸配列の決定にも成功した。
成長因子徐放性セラミックスにおける骨誘導と徐放特性

本研究では生体内でのBMP-2の徐放速度と誘導される骨量との関係を明らかにすることを目的として研究を行なった。実験には600°C, 800°C, 1000°C, 1200°C焼成のHApを用いた。これらにそれぞれ放射性同位元素でラベリングしたBMP-2を滴下含浸させ,摘出した埋植物の放射線量をガンマーカウンターを用いて計測した結果, 800°Cで焼成したものが最もBMP-2の保持効果が高く,骨形成量も多かった。原料の調整と処理ウシ大腿骨を冷凍保存した後、海綿骨と皮質骨に分け、海綿骨を使用するサイズ(3×3×3mm)に切断・加工・整形した。海綿骨と皮質骨に煮沸処理を行ない、有機成分を可及的に除去し、海綿骨と皮質骨を今回実験に使用するfg-HApの各々の焼成温度(600、800、1000、1200°C)まで段階的に焼成を行ない、有機成分の完全除去を施した。傾斜機能アパタイト(fg-HAp)の作製皮質骨由来アパタイトを粉砕後、硝酸に溶解し、溶解液中に海綿骨由来アパタイトを含侵して表面をエッチングした。その後、アンモニア水の添加により室温、pH10.5で24時間保持し、緻密骨由来溶解析出アパタイトの海綿骨由来アパタイトへのコーティング(複合化)を行った。濾過、洗浄(蒸留水)、乾燥(50°C、24h→120°C、24h)後、熱処理を加え、結晶性、吸収性と強度の調整を行った。fg-HApとBMP-2との複合化BMP原液(濃度1.0μg/μ?)と滅菌蒸留水を用いてBMP希釈溶液(0.05μg/μ?)を調整した。fg-HApは滅菌シャーレ内に置き、BMP-2希釈溶液10μ?を滴下含侵させてfg-Hap/BMP-2複合物とし、埋植直前まで冷蔵保存した。背部皮下埋入試験による骨誘導能の観察各条件で作製されたfg-HAp/BMP-2複合物を4週齢、雄性、ウィスターラット背部皮下に埋入し、3週後に摘出して4%paraformaldehyde溶液を用いて侵漬固定を行なった。固定完了後、脱灰標本を作製して、組織形態計測とALP、オステオカルシン量の測定により、各条件におけるfg-HApの骨誘導能を評価した結果、600°Cで焼成されたfg-HApが最も高い骨誘導能を示した。これまで、骨を形成するタンパクであるリコンビナントヒトBMP-2と担体(バイオマテリアル)を用いた臨床研究が行なわれてきたが、安定した結果が得られていない。これらの原因として、BMP-2が早期に担体より離れ、分解されてしまうため、細胞増殖因子の濃度が必要な期間にわたり有効に保たれないと考えられている。これを改善する技術がドラッグデリバリーシステム(Drug belivery System:DDS)である。DDSを用いることによって、細胞増殖因子の徐放効果で細胞の増殖分化が高まり、自己組織の再生が効率的に促されると考えられている。これまで、硬組織代替材料として頻繁に臨床応用されているセラミックスを用いた徐放特性と骨形成量に関する研究はない。HApは焼成温度をコントロールすることで表面性状や溶解性が変化することが知られている(高温学会誌,29(3):103-110)。そこで研究では、申請者らが開発した焼成温度を変えた(600°C、800°C、1000°C、1200°C)ウシ海綿骨由来HApにrhBMP-2を複合化させ、実験動物の背部皮下に埋入し、生体内でのBMP-2の徐放速度と誘導される骨量との関係を明らかにすることを目的として研究を行なった。リコンビナントヒトBMP-2を^<125>Iでラベリングした後、0.05μg/μlとなるように調整し、^<125>I-BMP-20.5μg/10μlとなるように生理食塩水で希釈する。これらを600°C、800°C、1000°C、1200°C焼成のHApにそれぞれ滴下含浸させ、摘出した埋植物の射線量をガンマーカウンターを用いて計測した結果、800°Cで焼成したHApが最もBMP-2の保持効果が高く、骨形成量も多かった。
麻酔薬の一過性受容器電位(TRPC)チャネル抑制効果と心保護について

ラット心臓にマイクロダイアリシス法を用い、虚血再灌流時における心筋間質ミオグロビン濃度を心筋細胞傷害の指標としてモニターした。虚血再灌流時の濃度上昇は2-APBおよびSKF96365、sevoflurane前処置により抑制された。一方、nifedipineで抑制されなかったことから虚血再灌流傷害にTRPC channelが関与していることが示唆された。さらに、この効果はTAC手術後(TRPC channel活性化)ラットにおいて野生型ラットと比して増強した。TRPC channelは虚血再灌流傷害に関与し、sevofluraneによる虚血再灌流傷害抑制効果の一因であることが示唆された。虚血再灌流傷害時に発生する細胞傷害には電位依存性のCa2+チャネルを介して細胞内Ca動態が大きく関与していることがわかっている。一方、Transient receptor potential canonical (TRPC)チャネルは細胞内Ca2+濃度の低下をトリガーとして一過性に活性化されるイオン流入チャネルであり、単離灌流細胞レベルでのCa2+パラドックスによる細胞傷害モデルにおいてTRPCチャネルを介することを我々が初めて報告した。この細胞灌流液をCa2+欠乏液に置き換えた後に元の濃度に戻す操作はin vivoでの冠動脈閉塞開放操作時に起こるCa2+動態と類似していることから、虚血再灌流モデルと考えられている。そこでTRPCチャンネルブロッカーの前処置により、抑制されるかどうかを検証した。まずは野生型ラットに心臓マイクロダイアリシス法を適応して、冠動脈閉塞開放時の心筋間質への逸脱タンパク質濃度を測定し、その濃度応答を細胞傷害の指標とした。この応答はTRPCチャネルブロッカー(SKF96365, 2-APB)を前処置することにより、無処置群に比し抑制された。さらに、TRPCチャネル過剰発現を目的にラットのTAC手術(transverse aortic constriction)を行い、圧負荷心不全ラットを作成した。このTAC手術後ラットと野生型ラットにおいて、TRPCチャネルブロッカー前処置の有無で冠動脈閉塞再開放時の心筋細胞傷害に対するTRPCチャンネルの関与について検討しているところである。現時点では大動脈結紮による心不全ラットを作成し、冠動脈結紮開放時の心筋間質ミオグロビン濃度応答を心臓マイクロダイアリシス法を用いて測定しているところである。心不全ラットの作成効率が低いことと、心不全ラット冠動脈が癒着によりを露出困難であることから、時間を要している。吸入麻酔薬が心保護効果を有することは多くの検証により証明されているが、そのメカニズムはよくわかっていない。我々は細胞傷害の重要な因子の一つであるCa2+動態に着目し、Ca2+パラドックスと呼ばれる心筋虚血再灌流を模した細胞環境での傷害にTRPC(transient receptor potential canonical )チャネルが関与していることを報告してきた。本研究の目的はこの虚血再灌流によるTRPCチャネル活性化が麻酔薬による心保護効果に関与しているかどうかを検討し、麻酔薬の心保護メカニズムを明らかにすることである。さらに本結果を考慮した周術期心保護法を考案したいと考えている。野生型ラットに心臓マイクロダイアリシス法を適応して、冠動脈閉塞開放時の心筋間質への逸脱タンパク質濃度を測定し、その濃度応答を細胞傷害の指標とした。研究1年目にはこの応答がTRPCチャネルブロッカーを前処置することで無処置群に比し抑制されることを確認した。さらに2年目である本年はTRPCチャンネル活性化ラット(実際にはTRPCチャンネルの過剰発現マウスの作成を目指してtransverseaortic constriction(TAC)手術を行った)を用いて、in vivoでの心筋虚血傷害時の修飾効果について検証してきた。このTAC術後ラットにおける冠動脈閉塞開放時の心筋間質逸脱タンパク質濃度は野生型ラットと同等であることを確かめた。現在はTRPCの拮抗薬(2-APB, SKF, Lanthanum)による虚血傷害修飾の違いについて検証しているところである。ラットにtransverse aortic constriction (TAC)手術を行うことでTRPCチャネル活性化ラットを作成した。現時点ではTAC術後ラットにおける冠動脈閉塞開放時の心筋間質逸脱タンパク質濃度は野生型ラットと同等であることを当初計画より1年遅れで確かめた。その後、TAC術後ラットのTRPCの拮抗薬(2-APB, SKF, Lanthanum)前処置による虚血傷害応答の違いについて取り組んできたところである。この2年間はTAC術後ラットの作成に最も多くの時間を要したが、計画に沿って進んでいると考える。虚血再灌流傷害時に発生する細胞傷害の一つにTransient receptor potential canonical (TRPC)チャネル(細胞内Ca2+濃度の低下をトリガーとして一過性に活性化されるイオン流入チャネル)を介して誘発されることを単離灌流細胞レベルでのCa2+パラドックスによる細胞傷害モデルで報告してきた。本研究ではin vivoラットにおいてTRPCチャンネルブロッカーの前処置により、虚血再灌流障害が抑制されるかどうかを検証した。まずは野生型ラットに心臓マイクロダイアリシス法を適応して、冠動脈閉塞開放時の心筋間質逸脱タンパク質濃度応答を測定した。その結果、TRPCチャネルブロッカー(SKF96365, 2-APB)を前処置することにより、無処置群に比してその応答は抑制された。また、吸入麻酔薬暴露によってもその応答は抑制され、その程度はTRPCチャネルブロッカー前処置したものと同等であった。さらに、TRPCチャネル機能の過剰誘導を目的にTAC手術(transverse aortic constriction)を前処置したラットを作成し、同様の検討を行った。TAC手術処置

下ラットの冠動脈結紮開放時の心筋間質ミオグロビン濃度応答は無処置のラットと比較して差は認められなかった。TAC手術後早期の致死性不整脈と冠動脈結紮を行う際の心筋虚血による死亡も加わり十分な数の実験個体数を確保できなかったため、TRPCチャネルブロッカーや吸入麻酔薬による応答変調については、今後の継続課題とすることとした。また、虚血再灌流時のアポトーシス応答とTPPCチャネルとの関係について検討する目的で、虚血再灌流時の心筋間質チトクロームC濃度応答を測定し始めたところで、研究期間満了となった。ラット心臓にマイクロダイアリシス法を用い、虚血再灌流時における心筋間質ミオグロビン濃度を心筋細胞傷害の指標としてモニターした。虚血再灌流時の濃度上昇は2-APBおよびSKF96365、sevoflurane前処置により抑制された。一方、nifedipineで抑制されなかったことから虚血再灌流傷害にTRPC channelが関与していることが示唆された。さらに、この効果はTAC手術後(TRPC channel活性化)ラットにおいて野生型ラットと比して増強した。TRPC channelは虚血再灌流傷害に関与し、sevofluraneによる虚血再灌流傷害抑制効果の一因であることが示唆された。今後は、心不全ラット冠動脈結紮開放による心筋傷害応答の測定を一時中断する。まず、野生型ラットの吸入麻酔薬暴露時の冠動脈結紮開放による心筋間質ミオグロビン濃度上昇の抑制を心臓マイクロダイアリシス法により測定し、その効果がTRPCチャネルブロッカーの追加で修飾されるかどうかを検証する。その後、心不全ラットで冠動脈結紮開放時の心筋間質ミオグロビン濃度応答の測定に再トライし、できればTRPCチャネルブロッカーや吸入麻酔薬の前処置の有無で比較する。最終年度は前年度に引き続いてTAC術後ラットでの冠動脈閉塞開放時の心筋間質逸脱タンパク質濃度応答をTRPCチャネルブロッカー(2APB, Gd3+, La3+)の前処置の有無で比較検討し、TRPCチャネルの関与について検討する。その後に吸入麻酔薬(セボフルラン、イソフルラン、デスフルラン)とTRPCチャネルブロッカーの併用投与による野生型とTAC術後ラットにおける冠動脈閉塞開放時の細胞傷害をマイクロダイアリシス法にてモニターし、麻酔薬の心保護メカニズムに迫りたい。周術期管理学予算執行上の端数として、次年度に計上した。予算執行上の端数として、次年度に計上した。端数として、次年度の予算に組み入れる予定である。
生活習慣特性を活用したコミュニティ支援プログラムの開発と評価

地域で伴侶動物と暮らす人々がもつ生活習慣特性を活用したコミュニティ支援プログラムの開発を目的に、犬の飼育と健康アウトカム・地域参加の認識について、中高年男女1,040名を対象に質問紙調査を実施した。犬飼育者は特に家族や友人との人付き合いといった「社会生活機能」や「地域への所属意識」の高さが示されたことから、安定した住民層の中でも地域の交流の拡がりの核として活躍できる可能性が示唆され、犬飼育者の持つ「つながり」を活用したプログラム開発が必要であると考えられた。本研究は、地域で伴侶動物と暮らす人々がもつ生活習慣特性を活用した、コミュニティ育成のための支援プログラムの開発を目的としている。このプログラムには伴侶動物と暮らすことによる個々の健康増進の側面と、人々の交流を高めるという地域づくりの側面の2つの方向性がある。初年度は文献検討および伴侶動物と暮らす人々を対象にインタビュー調査を行ない、伴侶動物飼育による生活および健康の変化、他者との交流関係について分析を行なった。1.文献検討の結果Pubmedを用いて"Human AnimalBond"をキーワードに動物介在活動・研究に関する文献を収集し、先行研究の対象者、介入方法、測定されている動物介在の効果などについて文献レビューを行なった。2.インタビュー調査の結果関東近県で犬と生活をしている3050代の男女10名を研究対象として半構成的インタビューを行なった。分析結果から、飼育者にとっての「犬」の存在とそこから飼育者自身が得られる心理社会的効果、伴侶動物との共生が可能にする他者とのかかわりの内容が示された。伴侶動物飼育者を対象とした地域における健康増進や交流プログラム、またこの集団の凝集性を活用した地域づくりプログラム開発の必要性が示唆された。3.専門的知識の収集人と動物の関係に関する研究、地域づくり・街づくりに関する研究について、国内の学術集会に参加し、専門的知識の収集を行なった。またCBPR(Community Based Participatory Research)およびコミュニティ研究の専門家より指導・助言を得た。<伴侶動物飼育から得る健康増進および交流についての分析>インタビュー調査の分析を踏まえて伴侶動物飼育から得る健康増進および交流についてのカテゴリを検討した。人間が犬の飼育で得るものとは【ともに健やかに暮らす伴侶を得て、自己と他者とのつながりを温められること】であり《犬がいることによるストレスをかかえる》《犬との伴侶関係から充足感を得る》《犬が生命の尊厳への関心を高める》《犬という健康維持の伴走者を得る》《犬に癒されることによって心の安寧を得る》《犬が家族を結び付けてくれる》《犬が他者との交流の垣根を低くする》の5つのカテゴリからなっていた。<研究成果の公表><専門的知識の収集>University of WashingtonのDr.Noel Chrismanを訪問し、研究課題「生活習慣特性を活用したコミュニティ支援プログラムの開発と評価」における、中間研究成果および今後の研究方法、介入方法についてのコンサルテーションを受けた。さらにSouth Park Neighborhood Centerを訪問しFoodBank,Cloth Bank,Exercise Programなどのコミュニティプログラムに見学参加し、プログラム開発に示唆を得た。当初の研究計画では試案プログラムの実施と評価を行う予定であったが、初年度末から2年目にかけて、研究者が米国への海外派遣で長期不在となったため、研究計画が遅れ、4年間の研究期間で到達できる研究目標にするべく平成23年度に研究計画を修正した。平成22年度は文献検討により伴侶動物と暮らす人々の生活習慣の特性について検討し、平成23年度は犬の飼育者を対象に行ったインタビュー調査の結果分析を行い、平成24年度は文献検討およびインタビュー調査の分析結果を踏まえて健康アウトカムや地域参加への認識を測定する質問紙の作成を行い、地域住民1,040名を対象に質問紙調査を実施した。平成25年度は質問紙調査の回収と分析を行い、プログラム試案の作成を行った。質問紙調査結果として、犬飼育者は「地域参加」の得点が全般的に高く、犬の飼育者同士の気遣い合いや連帯感、サポート、特に「地域への所属意識」の高さが示されたことから、安定した住民層の中でも地域の交流の拡がりの核として活躍できる可能性が示唆された。このことは、開発されて一定の期間が経過した新興住宅地や長く住んでいる住民が多い地域において、このような犬飼育者が活躍できる機会がより期待できると考えられる。例えば、地域における保健活動において、地域で動物と暮らす人々がもつ生活習慣特性を活用した相互の健康づくりや社会的交流の促進といった保健事業、地域の見守りなどといった地域活動への向老期世代の参加につなげられる可能性があり、その実践方法の開発が必要とされる。

本研究は、地域で伴侶動物と暮らす人々がもつ生活習慣特性を活用した、コミュニティ育成のための支援プログラムの開発を目的としている。このプログラムには伴侶動物と暮らすことによる個々の健康増進の側面と、人々の交流を高めるという地域づくりの側面の2つの方向性がある。申請当初の研究計画は以下の通りであった。【平成22年度】伴侶動物と暮らす人々がもつ生活習慣特性の明確化【平成23年度】伴侶動物飼育に伴う変化についての質問紙案作成【平成24年度】質問紙調査およびコミュニティ支援プログラム試案の作成【平成25年度】コミュニティ支援プログラム試案の実施平成22年度は文献検討、平成23年度は伴侶動物を飼育している人々を対象にインタビュー調査を行ってきた。平成24年度は、これまでの文献検討およびインタビュー調査の分析結果を踏まえて、健康アウトカムや地域参加への認識を測定する質問紙の作成を行い、地域住民1,000名を対象に質問紙調査を実施した。また、2013年3月に「第19回ヒトと動物の関係学会学術大会」にて、演題名「犬の飼育により得られる健康アウトカム」としてインタビュー調査結果の口頭発表を行った。さらに2013年3月に論文名「犬の飼育から人々が得るもの」(聖路加看護大学紀要No.39、2013.)で原著論文としてこれまでの研究成果を公表した。初年度から2年目にかけて、研究者が海外派遣で長期不在となったため、研究計画がやや遅れている。4年間の研究期間で当初の研究目標に到達できるよう、研究計画を修正した。25年度が最終年度であるため、記入しない。初年度から2年目にかけて、研究者が米国への海外派遣で長期不在となったため、研究計画がやや遅れており、4年間の研究期間で当初の研究目的が遂行できるよう、平成23年度に研究計画を修正した。平成24年度は、伴侶動物の飼育に伴う健康アウトカムおよび地域参加への認識を測定する質問紙の作成と、質問紙調査の実施を行なったが、次年度に回収および入力、分析作業を進めていくため、プログラム試案の作成・評価の方法を変更し、研究を進めていく予定である。24年度は質問紙調査の作成および実施を行ない、25年度にプログラム試案の実施および評価を行なうように計画修正をした。本年度は文献検討およびインタビュー調査の分析結果に基づきアイテムプールを行い、伴侶動物と暮らすことによる身体・精神・心理社会的側面における健康増進、コミュニティにおける交流の度合いやコミュニティに対する認識の変化などを測定する評価指標の検討を行ない、質問紙を作成する。研究協力の対象となる集団として、関東地方に属する特定の自治体またはコミュニティを選定し、質問紙調査を実施する。平成25年度は以下の通り、研究を実施する予定である。
シンギュラリティと責任の論理

課題期間中に当初想定の人工知能が人類を滅ぼすというシンギュラリティ論の指摘するフェーズは過ぎたと判断し、電子的法人格、人間性、責任など哲学的概念の変容に注目して分析を進めており、欧州において実務提案が行われたことから方向性は正当化された。論理的記述については今後も進展させたい。学術・実務・教育というそれぞれの現場における人工知能の利用について調査した。人工知能の学術利用の可能性と研究者の労働代替のリスクについて議論を行った.教育現場における人工知能利用に関して現場のニーズについてケーススタディを行ったが、道徳的ジレンマの詳細分析は今後の課題である。自律的AIの能力が人間を上回るとともにロボット技術・ナノ技術・生体素子によるエンハンスメントによる因果系列への介入が行われるという「シンギュラリティ」現象がビッグデータと高速計算により現実となる可能性が語られるが、この言説の内実は疑わしい。プロジェクト初年度は概念分析と周辺関連分野との関連の整理を中心として文献調査とディスカッションをすすめた。また過去の未来予測がどの程度実現してきたのか検討した。技術的現状とAIをめぐる人格・自由意思・責任についての哲学的議論をとりまとめ、また高関心層一般市民およびAI専門家から聞き取りを行った。なお2016年2月にレンスラー工科大学ブリングスジョード教授と意見交換を行い、今後の共同研究につなげることになった。初年度成果発表は共著書籍1、共著論文1(優秀発表賞受賞)、国際学会発表2、国内学会発表4、翻訳1のほか、応用哲学会サマースクールおよび情報処理学会モバイルコミュニケーション研究会での講演であった。シンギュラリティをめぐる言説を(1)「シンギュラリティ」の語の使用について(2)過去の未来予測との比較のに側面から行った結果、プロジェクト開始前の仮説「シンギュラリティは一様には到来しないだろう」を修正し、「シンギュラリティは一様には到来しないが、一部においてはすでに到来しているとみなすべきである」と考えるに至った。そのうえで人格・自由意思・責任・プライバシーのような哲学的概念の変遷および、機械の意識に関する哲学的議論の再検討が必要であるとの中間的結論に達した。2016年度は前年度の結論「シンギュラリティはすでに到来している」を精密化し、シンギュラリティ問題は社会受容にあるという仮説をたてた.例えば人工知能が囲碁や将棋で人間の能力を上回るとともに人間の手を借りずに強化学習で強くなっていく(局所的シンギュラリティ)状況はすでに現実である.そのうえで、このような状況に直面した人間のコミュニティの対応手法や次世代の育成における計算機の利用についての考察を進めた.道徳的人工知能開発に向けて用いられるビッグデータ+帰納的・統計的手法には問題があり、道徳概念を表現する語彙が追加された演繹的論理体系を用いる必要性が判明した.現実が道徳的理想世界ではない以上、人間の挙動・判断を範として帰納的推論を行っても道徳的人工知能に到達することは不可能であるからである.とくに問題となるのは異なる価値観が衝突するケースであるため、次年度に向けて道徳的ジレンマを多層価値観論理モデルによる分析と具体的な道徳的ジレンマの教育方法の検討を進めた.一方で人工知能単体が法人格付与等の社会合意の上で問題発生時に責任を負う可能性を開くべきであるという主張を研究代表者は展開している.この意見は、情報の哲学者や法哲学者の一部と一致する一方で、法曹実務者や法哲学者の主流には強い反対意見が見られる.後者の意見が主流である内は社会実装にはいたらないという観察を得た.現実論においては、人間の個別の活動には人間の複数の機能が含まれており、人工知能は個別の機能の代替を進めていくのであって、人間総体としての置き換えは開発の方向性として誤っていることとなるが、この点については人工知能研究者・開発者との議論を今後進めていくこととなる.人工知能の開発速度が当初予想を上回っていることもあり、新たな道徳的・倫理的・哲学的課題が次々に明らかになっており、研究は最新の状況を踏まえながらさらにその先を読む方針で進めている.2016年度の成果は査読付き論文3本、国際招待講演3件、国内招待講演5件、学会発表12件を通して公表した.また2017年度に向けて国際学会2件のプログラム委員・座長が決定し、国際学会発表1件も査読中である.平成29年度には社会的にもシンギュラリティ論の問題が受容される方向に進んだため、研究成果としてシンギュラリティ論そのものの問題点を指摘するフェーズは過ぎたと判断することとなった.実際、シンギュラリティという事態が実現するかどうかが問題であるにもかかわらず、人工知能の脅威を強調することで、脅迫ビジネスを進めていたという妥当な指摘が各組織に向けられるにいたり、人工知能の脅威が何らかの形で存在するにしても、社会的にコントロールする方法を探るべきだという論調が主流となり、当研究課題の社会的インパクトは十分であったと判断できる.学術・実務・教育というそれぞれの現場における人工知能の利用についての議論を進めた.学術の現場に関しては、数学・天文学・地球惑星科学の研究者と人工知能の学術利用の可能性と研究者の労働代替のリスクについて議論を行った.実務では、法人格を人工知能に付与する社会的要請に対し、責任分担が十全に行えるのか検討を加えた.