hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代アラブ君主制小国家群の体制維持メカニズムと脆弱性の動態的研究

本研究は、現代アラブ君主制諸国のうち、規模の小さな諸国家(以下、現代アラブ君主制小国家群とする)の体制維持メカニズムと脆弱性を、通時的な比較研究によって明らかにすることを目的とするものであった。この目的を達するため、昨年度までの2年間に(1)ヨルダン・ハーシム王国の体制維持メカニズムの解明を通時的視点から遂行したほか、(2)現代アラブ君主制小国家群という国家類型そのものをマクロに捉える理論的視座の構築、(3)その国家類型のもとで営まれる社会的合意の形成の様態、政治と社会の実態について知見を深めてきた。本年度は本研究課題の最終年度として、現代アラブ君主制国家群という政治体制類型をめぐる理論的視座と、その政治体制類型の特色、統治の実際に関するミクロな事例分析をまとめ、現代アラブ君主制小国家群論を提示することを目的とした。研究成果の発表としては、学会誌への2つの論文の発表、国内・国外での2つずつの口頭学会発表を行った。そこでは、3つの研究テーマを取り扱った。第一として、近年のヨルダン君主制における君主主導の改革イニシアチブという主題を扱い、学会誌への掲載、口頭発表にて成果の発表を行った。第二に、ヨルダン君主制における歴史的な支配構造の転換という主題を扱い、2回の口頭発表にて成果の発表を行った。第三に、バハレーンを中心に、湾岸地域の君主制における君主制の政治という主題を扱い、論文誌への掲載、口頭発表にて成果の発表を行った。これまでの2年間の研究成果に加え、これら3つの成果をもとに、研究成果の総まとめとして博士論文を完成させ、2018年3月26日に京都大学博士(地域研究)を取得した。29年度が最終年度であるため、記入しない。【研究の具体的内容】本研究は、現代アラブ君主制諸国のうち、規模の小さな諸国家(以下、現代アラブ君主制小国家群とする)の体制維持メカニズムと脆弱性を、通時的な比較研究によって明らかにすることを目的とする。この目的を達するため、本年度はこれまでの研究成果として、現代ヨルダン・ハーシム王国の体制維持メカニズムに関する研究成果の発表、及び比較研究のためのフィールド調査を行った。前者の発表に於いては、一般に権威主義体制として理解され、その領域の不安定性・君主制的要素には目を向けられていなかったヨルダン王国について、同王国が国際環境からの影響を強く受けながらも、現代の政治体制及び君主制として用いることのできる独自の資源を活用しながら、政治的安定を保とうとする様相を明らかにした。後者については、平成27年8月6日から10月20日の期間、現代アラブ君主制国家諸国に赴き、文献収集・研究機関や市民団体における聞き取り調査を行った。【研究の意義・重要性】従来、アラブ君主制諸国は独裁体制の一類型として研究対象とされてきた。このことはアラブ・イスラーム世界の現代国家であり、君主制という特殊な形態をとる国家としての、アラブ君主制諸国の特質に対する着目を欠き、これら諸国の政治体制の実像に十分に迫ることができていなかった。本研究は独裁体制という側面を出発点とするのではなく、アラブ君主制という地域的側面を出発点にこれら諸国を分析することにより、この問題点を克服しようとする点に意義を有する。さらに、本研究のとる現代アラブ君主制小国家群という比較の視座は、従来のアラブ君主制諸国の認識枠組みである、産油国・非産油国という二分法に再考を促し、より多角的な視点からこれら諸国を論じる可能性を与えるという点にも意義を有する。以上のように、本研究の対象地域の内実をより精密に明らかにすることが本研究のもつ重要性である。平成27年度には、これまでの研究成果について積極的に発表をおこなうと同時に、研究対象地域において比較研究のためのフィールドワークを展開した。研究成果の発表としては、日本中東学会年次大会での口頭発表、2度の国際会議における口頭発表を行った。これまで主要な研究対象としてきたヨルダン王国に関する研究に加え、比較研究のための新たな視座についての議論を深めることができた。フィールドワークでは、現代アラブ君主制国家諸国(ヨルダン・モロッコ・バハレーン・カタル・アラブ首長国連邦・オマーン・クウェート)で8月10月に文献収集・聞き取り調査を行った。そこでは貴重なアラビア語文献を収集したほか、各国の研究機関でも有用な資料を入手することができた。本研究は、現代アラブ君主制諸国のうち、規模の小さな諸国家(以下、現代アラブ君主制小国家群とする)の体制維持メカニズムと脆弱性を、通時的な比較研究によって明らかにしようとするものである。この目的を達するため、昨年度までにヨルダン・ハーシム王国の体制維持メカニズムの解明を試みたほか、現代アラブ君主制小国家群という国家類型そのものをマクロに捉える試みを行ってきた。これにより、アラブ君主制小国家群を単なる独裁体制として捉えるのではなく、地域に固有の文脈・動態に目を配り、独自の類型として定立する重要性を提起した。本年度はこうした昨年度までの成果を発展させ、ヨルダン・ハーシム王国のみならずその他のアラブ君主制小国家群の各国レベルでの研究蓄積を進めるという目的のもと、研究成果の発表とフィールド調査を行った。研究成果の発表においては、ヨルダン・ハーシム王国に関する研究を継続的に報告しただけでなく、バハレーン王国との政治過程の比較という試みも発表した。フィールド調査として、平成28年8月20日から10月27日の期間、研究対象地域の現代アラブ君主制諸国、ヨルダン・モロッコ・バハレーンに赴いた。政府公式資料

・市民社会組織の発行資料や現地の新聞バックナンバー、並びに現地で流通するアラビア語・フランス語資料の収集や、ヨルダン・モロッコにおける下院選挙の現地調査、さらには、バハレーンにおける諸社会団体(特に、政党及びNGO)に関する資料収集・インタビュー調査に至るまで、前年度までに培ってきた現地での研究ネットワークを活用して調査を行った。これらの活動により、現代アラブ君主制国家群という類型の理解・理論化を昨年度よりも前進させることができた。本研究は現代アラブ君主制諸国のうち、規模の小さな諸国家(以下、現代アラブ君主制小国家群とする)の体制維持メカニズムと脆弱性を、通時的な比較研究によって明らかにしようとするものである。この目的を達するため、昨年度までにヨルダン・ハーシム王国の体制維持メカニズムの解明を試みたほか、現代アラブ君主制小国家群という国家類型そのものをマクロに捉える試みを行ってきた。これにより、アラブ君主制小国家群を単なる独裁体制として捉えるのではなく、地域に固有の文脈・動態に目を配り、独自の類型として定立する重要性を提起した。本年度はこうした昨年度までの成果を発展させ、ヨルダン・ハーシム王国のみならずその他のアラブ君主制小国家群の各国レベルでの研究蓄積を進めるという目的のもと、研究成果の発表とフィールド調査を行った。研究成果の発表として、4度にわたる口頭発表と学会誌への論文投稿を行った。口頭発表においては、昨年度までに深めてきた理論的視座を報告したほか、ヨルダン・ハーシム王国とバハレーン王国の国内での社会的合意の形成に対して君主制が果たす役割の比較という観点からの報告を行った。これらの報告を通して頂いたコメントを参考にしながら、学会誌への論文投稿を行い、現在審査中となっている。その後、さらに研究を深めるため、平成28年8月20日から10月27日の期間に、3ヶ国(ヨルダン・ハーシム王国、モロッコ王国、バハレーン王国)にわたるフィールド調査を遂行した。下院議会選挙に関する情報収集及び選挙運動での観察、加えて、政党や市民社会組織におけるインタビュー調査を行い、これらの国家における政治と社会の関係性に関する様々な情報を収集することができた。ミクロレベルでの現代アラブ君主制に関する研究蓄積という今年度の研究目的に照らして言えば、現代の政治をめぐる貴重な情報を集めることができ、非常に有意義な調査であった。本研究は、現代アラブ君主制諸国のうち、規模の小さな諸国家(以下、現代アラブ君主制小国家群とする)の体制維持メカニズムと脆弱性を、通時的な比較研究によって明らかにすることを目的とするものであった。この目的を達するため、昨年度までの2年間に(1)ヨルダン・ハーシム王国の体制維持メカニズムの解明を通時的視点から遂行したほか、(2)現代アラブ君主制小国家群という国家類型そのものをマクロに捉える理論的視座の構築、(3)その国家類型のもとで営まれる社会的合意の形成の様態、政治と社会の実態について知見を深めてきた。本年度は本研究課題の最終年度として、現代アラブ君主制国家群という政治体制類型をめぐる理論的視座と、その政治体制類型の特色、統治の実際に関するミクロな事例分析をまとめ、現代アラブ君主制小国家群論を提示することを目的とした。
空間情報を高度に活用した湖沼群の水環境形成機構の解明と制御

湖沼環境は生態系に大きな影響を与えるので、その維持・管理が生態系の保全に重要である。環境モニタリング法として近年、リモートセンシングが適用されているが、一般に湖沼の水質を時空間情報として効率的に取得できる方法論が確立していない。本研究ではリモートセンシングを用いた湖沼水質モニタリングシステムを開発することを目的とした。まず、水質観測用のロボットボートを開発して、湖沼水質を効率的にグリッドサンプリングできる技術を考案した。また、衛星リモートセンシングと低空リモートセンシングを併用することで、湖沼周辺の土地利用が水質に与える影響を考察できるシステム開発を行い、農業活動という人為的攪乱が湖沼水質に及ぼす影響を考察した。本研究は空間情報を高度に活用して湖沼群の水環境形成機構を解明し,数理工学的手法に基づいて回復策を提案できる方法論の提案を目的とした。リモートセンシングのグランドトゥルースとなる分光放射・水環境データを自動収集できる自律移動観測ボートシステムの開発,水・物質収支のモニタリングと解析,ニューラルネットワークによる非線形物質収支モデルの構築,低空・衛星リモートセンシングによる広域評価,そして遺伝的アルゴリズム(GA)を利用した物質収支モデル逆解析による環境回復策の提案を行う。次の4課題を設定して進める。本研究では空間情報を高度に活用して湖沼群の水環境形成機構を解明し,数理工学的手法に基づいて回復策を提案できる方法論の提案を目的とした。ニューラルネットワーク非線形モデルによる物質収支モデルの構築に着手した。水・物質循環に与える影響を予測・評価するシミュレーションモデルを開発し,水環境形成機構の定量化手法を考案することが目的である。具体的には物質収支モデルの構造設計をおこなった。観測・調査した項目を説明変数としてニューラルネットワークによる非線形モデリングをおこなった。説明変数は慣行の多変量解析法のステップワイズ法により決定した。水質濃度推定のためのハイパースペクトル基礎試験を室内において実施した。この試験の目的は精密にコントロールされた環境下で分光放射計により湖沼の分光反射特性を把握して,スペクトル情報によって水質推定するうえで影響する因子を同定し,その補正法を検討することにある。具体的には太陽光,水深の影響が認められた。太陽光については照度計を用いて補償する方法を考案した。また,水深については超音波による湖底プロフィールを取得できるようシステムに改良した。本研究では空間情報を高度に活用して湖沼群の水環境形成機構を解明し、数理工学的手法に基づいて回復策を提案できる方法論の提案を最終目標としている。本年度は産業用無人ヘリコプタを用いたモニタリングシステムの開発を行い、低高度から湖沼の水質を調査する方法論の確立を試みた。また、情報をマップ化することで、湖沼の汚染モデルの入力と出力、汚濁傾斜などの情報を取得した。センシングプラットフォームとして産業用無人ヘリコプタを供試した。施肥・農薬散布などに使われる無線で操縦できる産業用無人ヘリコプタの薬剤タンクなどの機材を取り外し、分光放射計などの光学センサを搭載した。北海道美唄市に位置する宮島沼を調査地として、反射率の計測を行った。取得された反射率はGIS処理ソフトArcGISで作成された40×40mメッシュに格納され、対応する位置の水質データと照合できるようにした。重回帰分析やPLS回帰分析を用いて、水質を評価するにあたり有用な波長データの特定を行い、推定モデルを作成した。濁度は誤差8.97mg/L、クロロフィルaは誤差6.05μg/Lで推定を行うことができた。また、電気伝導度は推定誤差0.87mS/m、誤差割合6.93%と高い精度で推定できることを明らかにした。さらに、水質推定を行う上で重要な波長を特定することができた。濁度推定には赤630nm、680nm、近赤外1000nm、中間赤外1500nm、クロロフィルa推定には緑550nmから近赤外800nm、中間赤外1550nmが採択された。この推定モデルを用いて宮島沼全体の濁度やクロロフィルaの推定マップを作成した。構築したシステムにより湖沼の水質推定モデルを精度良く作成できた。また、GISの活用により広域の空間分布情報の取得・解析を可能にした。小規模湖沼の省力・省人的な水質モニタリング手法として水質観測用ロボットボートが開発した。衛星画像に基づいて湖沼を格子状に区切り,その一つ一つの格子の中心点を水質観測点として,その位置まで自律航行し,多項目水質計で水質を取得することで湖沼水質を面的に把握できる。同時にソナーにより水質観測点間を移動中に連続的に測深し,面的情報に展開できる。

この開発システムを用いて北梅道美唄市宮島沼(以下,宮島沼)において水質,水深の空間データを取得した。しかし,水質観測実験において,衛星画像と実際の湖沼との間に差異が見られ,そのため航行可能エリアが変動することが判明した。この原因で岸付近の植生にボートが絡まり,身動きがとれなくなるトラブルが発生した。この問題への対処として,航行可能エリアを測量し,地図作成(マッピング)を行う必要性が生じた。測量の対象は,湖岸植生の水面側境界線の水平位置(汀線)である。そこで本研究では新たな課題としてボートの運用上必要な汀線マッピングを行う手法を開発した。宮島沼全域の汀線マッピングを行った。汀線地図作成に要する時間は1時間31分とトータルステーションを用いた人力による作業より能率的であった。測量誤差は,ヨーレートが0.7°/sの直進条件で12cm,ヨーレートが23°/sの蛇行条件で24cmであった。しかし,供試DGPSの誤差が66cmであることからシステムとして1m程度に測位誤差を内包している。湖沼の汀線マッピング結果は,湖岸植生がまばらに生えているため汀線より陸側に0.5mから3mの幅を持った帯状に検出されることがわかった。この実測結果と精度試験結果から,本システムにより作成された汀線地図からロボットボートの航行可能エリアを考えた場合,帯状の検出点群から2m程度湖沼内側に設定する必要性を認めた。今年度は湖沼水質に影響を与える周辺地域の土地利用現況を衛星リモートセンシングにより高精度に自動的に分類できる手法をK-meansを用いて開発した。SPOT5の衛星画像を使用して,湖沼,小麦畑,水田,大豆畑,遊休地,その他(道路,建物など)を93%の精度で分類できた。また,湖沼を様々なリモートセンシングプラットフォームを用いて,正確なデータを取得し,GIS上で面的に管理,分析を行う方法論を考案した。プラットフォームとして産業用無人ヘリコプタを改造して,分光放射計によって反射率データを取得した。また,湖水や湖底の泥の巻き上がりの少ない自律型水質観測ロボットボートでは水質計などを搭載し,水質データを取得して面的な水質マップの作成に成功した。これらのプラットフォームで取得したデータをすべてGISに取り込み,同一測度で面的に管理・分析できるようにした。また,反射率データと水質データセットから,重回帰分析とPLS回帰分析を行い,水質推定モデルの作成を行った。その結果,重回帰分析による2011年5月23日取得したpHのモデル精度は,RMSEPが0.24となり,推定精度は高くなったが,クロロフィルaの推定精度はRMSEPが10.78ug/Lとなり,精度の良好なモデルは生成できなかった。他方,PLS回帰分析による推定モデルでは,pHにおいてはRMSEP0.13となり推定精度は向上し,クロロフィルaについても決定係数R2は0.85を示した。
骨肉腫における変異型イソクエン酸デヒドロゲナーゼの発現解析

イソクエン酸脱水素酵素(IDH)の変異はグリオーマの予後診断マーカーとして有用される。骨肉腫は稀であるが、悪性骨腫瘍では最多である。IDHの発現と臨床的予後との関連については,不明であった。骨肉腫98例において、5種類のモノクローナル抗体を用いて、IDHの発現と臨床的予後との関連性を検証した。その結果、IDHの発現において、生存率と化学療法効果判定に関連があった。IDHの発現が予後因子となる可能性がある。イソクエン酸脱水素酵素(isocitrate dehydrogenase: IDH)は、ヒトではIDH1、IDH2、IDH3の3つのサブタイプがある。その中でIDH1/2の変異はグリオーマの予後診断マーカーとして有用とされており、特異的モノクローナル抗体(MsMab-1)による変異型IDH1/2の検出も可能となっている。一方で内軟骨腫や軟骨肉腫などの軟骨形成性腫瘍でもIDH1/2の変異が確認されている。この研究の目的は、骨肉腫において、IDH1/2遺伝子変異を検証することである。また、IDH1/2遺伝子異常がと臨床情報(組織型、化学療法の効果、予後など)との関連付けを行い、予後予測マーカーとして使用できるか検討することである。平成26年度と27年度の2年間おいて、解析検体の目標数は100である。現在、予定されている7施設の内、4施設から60検体をご協力を頂いた。合わせて、臨床情報も頂いた。まだ、検体の協力頂いていない3施設も倫理委員会の申請などを進めている。今後、提供を頂ける予定になっている。それらの提供いただいた合計60検体が到着し次第、順次、解析を行ってきた。パラフィン包埋切片にて、IDH1/2の変異の検出において、特異的モノクローナル抗体(MsMab-1)を用いて、免疫染色にてスクリーニングを行った。その60検体の約半数に、異常発現を認めた。免疫染色陽性例からパラフィン包埋切片から腫瘍DNA抽出し、IDH1、2遺伝子それぞれにおいて、PCRにて増幅し、塩基配列の変異を検出した。今後、これらの遺伝子変異の結果と臨床情報の関連を単因子、多因子解析法用いて、評価検討する。【目的】イソクエン酸脱水素酵素(isocitrate dehydrogenase: IDH)は,IDH1,IDH2,IDH3の3つのサブタイプがあり,IDH1/2の変異は神経膠腫の予後予測マーカーとして有用とされている.骨肉腫においてIDH2変異の発現が報告されているが,変異型・野生型IDH1/2の発現と生命予後との関連性については解明されていない.免疫染色を用いて,骨肉腫における変異型・野生型IDH1/2の発現と,生存率との関連について調査した.【対象と方法】対象は,東北骨軟部腫瘍研究会所属7施設において2002年から2012年までに診断された骨肉腫症例98例で,生検あるいは化学療法未施行のパラフィン包埋切片を用いた.複数の変異型IDH1/2を検出できるモノクローナル抗体(MsMab-1),野生型IDH1,IDH2を検出できるモノクローナル抗体(IDH1:RMab-3,IDH2:RMab-22)を用いて免疫染色を行い,その発現と生存率の関連について調査した.免疫染色での発現は,染色される細胞数が全体の05%未満で染色性が弱いものをN群,それ以上をP群とした.【考察】骨肉腫症例の標本を用いた研究で,悪性度が高い症例ではIDH1発現が低下していたとの報告や,骨肉腫細胞株でIDH1を高発現させると細胞増殖や転移能が抑制されたとの報告がある.MsMab-1免疫染色によるIDH1/2変異と予後との関連は示されなかったが,RMab-3抗体による免疫染色と生存率との関連性が示され,予後予測因子となる可能性が示唆された.イソクエン酸脱水素酵素(IDH)の変異はグリオーマの予後診断マーカーとして有用される。解析検体の目標は100である。現在、60検体の解析を行った。これは、東北地区の各腫瘍関連施設において、7施設中、4施設からの検体の提供を頂いた。3施設は承諾委員会での申請中である。3施設からの検体の提供を待っている。悪性骨軟部腫瘍検体の提供いただいていない施設での倫理委員会の申請の協力している。引き続き、検体の提供をお願いしていく。予定より安価に物品等を購入できたため、繰越額が生じた。平成27年度計画に基づき、使用する。
蛋白質のN-末端特異的蛍光標識法の開発と生細胞内メチル化DNAの直接検出法の開発

発生・分化・情報伝達などの高次の生命現象を分子レベルの生命現象と結びつける手法を細胞生物学の領域の研究に提供することを目的として本研究を企画した.モデル実験系として,遺伝子の長期抑制や発癌などへの関与が指摘されているCpGメチル化を取り上げ,N-末端特異的蛍光標識メチル化DNA結合ドメインを調製し,これによって生細胞中のDNAのメチル化量とそのパターンを蛍光顕微鏡により直接観察し,ゲノムDNA中のメチル化量とその分布をどこまで評価することが可能か否かを検証することとした.そのために,メチル化依存的転写リプレッサーのメチル化DNA結合ドメイン(MDBD)のアミノ末端部位に対応する一連のペプチドを化学合成し,そのアミノ末端にセリンを導入した.これらの標品を用いて,過ヨウ素酸ナトリウムによるセリンのグリオキシロイル基への変換反応の条件検討をおこなった.その結果,反応を行う緩衝液のpHを調整することによって,トリプトファン含有ペプチドであっても副反応を防ぎつつ変換反応を行うことができることが判明した。また、蛍光物質の導入法について検討した結果、ヒドラジド体よりもシステイン付加体の方が穏和な条件下で蛋白質に導入できることが判明した。発生・分化・情報伝達などの高次の生命現象を分子レベルの生命現象と結びつける手法を細胞生物学の領域の研究に提供することを目的として本研究を企画した.モデル実験系として、遺伝子の長期抑制や発癌などへの関与が指摘されているCpGメチル化を取り上げ,N-末端特異的蛍光標識メチル化DNA結合ドメインを調製し,これによって生細胞中のDNAのメチル化量とそのパターンを蛍光顕微鏡により直接観察し、ゲノムDNA中のメチル化量とその分布をどこまで評価することが可能か否かを検証することとした.そのために、メチル化依存的転写リプレッサーのメチル化DNA結合ドメイン(MDBD)のアミノ末端部位に対応する一連のペプチドを化学合成し,そのアミノ末端にセリンを導入した.これらの標品を用いて過ヨウ素酸ナトリウムによるセリンのオキザロイル基への変換反応の条件検討をおこなった.その結果,反応を行う緩衝液のpHによって,ペプチド中のメチオニンやシステイン残基の酸化が起こること,質量分析データより,反応直後のペプチドは逆相のHPLCで精製しても過ヨウ素酸を付加しているらしいことが推察された.今後さらにセリンの酸化条件を検討し、末端アミノ基への選択的化学修飾反応の最適化を行っていく予定である.発生・分化・情報伝達などの高次の生命現象を分子レベルの生命現象と結びつける手法を細胞生物学の領域の研究に提供することを目的として本研究を企画した.モデル実験系として,遺伝子の長期抑制や発癌などへの関与が指摘されているCpGメチル化を取り上げ,N-末端特異的蛍光標識メチル化DNA結合ドメインを調製し,これによって生細胞中のDNAのメチル化量とそのパターンを蛍光顕微鏡により直接観察し,ゲノムDNA中のメチル化量とその分布をどこまで評価することが可能か否かを検証することとした.そのために,メチル化依存的転写リプレッサーのメチル化DNA結合ドメイン(MDBD)のアミノ末端部位に対応する一連のペプチドを化学合成し,そのアミノ末端にセリンを導入した.これらの標品を用いて,過ヨウ素酸ナトリウムによるセリンのグリオキシロイル基への変換反応の条件検討をおこなった.その結果,反応を行う緩衝液のpHを調整することによって,トリプトファン含有ペプチドであっても副反応を防ぎつつ変換反応を行うことができることが判明した。
歯科恐怖症の改善に有効な認知・行動的対処方略の検討と認知行動療法プログラムの開発

本研究の目的は,歯科恐怖症に対する従来の認知行動療法の問題点を改善し,歯科恐怖症に対する認知行動療法の効果をさらに高めることであった。本研究では,(1)歯科恐怖症を改善するために有効な認知・行動的対処方略の抽出,(2)適用可能性の検討,(3)有効性の検討,の3点から認知行動療法プログラムの開発と効果検討を行った。本研究の結果,修正された認知行動療法プログラムは,高い効果を有することが示唆された。平成25年度は,前年度に明らかにされた歯科恐怖症を維持する認知・行動的要因の修正を図るためのプログラムを作成し,その適用可能性を検討することであった。具体的には,歯科恐怖症に対する従来の認知行動療法で用いられるエクスポージャーの脱落率およびエクスポージャーに対する予期不安を減弱するために,エクスポージャーの導入前に自律訓練法によるリラクセーション訓練を追加した。さらに,不安・恐怖を強めることが指摘されている自己注目を弱めるために,エクスポージャーの実施中に注意訓練を追加した。歯科治療に対する不安を測定するためのModified Dental Anxiety Scale日本語版(以下,MDAS:古川・穂坂,2010)得点がカットオフスコアを超える大学生2名(男性1名・女性1名)を対象とし,歯科恐怖症を維持する認知・行動的要因の修正を図るための6セッションで構成される新たなプログラムの効果を対象者間多層ベースラインデザインによって検討した。その結果,2名とも介入期のMDAS得点が,ベースライン期よりも低い値を示した。また,介入終了時のMDAS得点は,カットオフスコアよりも低い値を示し,その効果が介入修了後1か月のフォローアップ期間においても持続していた。上記の検討から,歯科恐怖症を維持する認知・行動的要因の修正を図るための新たなプログラムは,歯科恐怖症に対する心理療法として,十分に適用可能であることが示された。平成24年度は,歯科恐怖症を改善するために有効な認知・行動的対処方略の抽出を行った。【異常絞扼反射を抱える歯科恐怖症患者の対処方略に関する検討】これまでの研究では,歯科治療の際の強い嘔吐反射(以下,異常絞扼反射)を抱える歯科恐怖症患者においては,治療プログラムからの脱落率が高い可能性が示唆されていた。そこで,先行研究を精査し,行動的対処方略としての自律訓練法を加えた認知行動療法プログラムを作成し,その効果を検討した。異常絞扼反射を抱える2名の歯科恐怖症患者に作成した治療プログラムを実施した結果,歯科治療の際の異常絞扼反射が消失し,歯科治療に対する恐怖感の評定値も低下した(古川・穂坂,2012)。つまり,異常絞扼反射を抱える歯科恐怖症患者の治療プログラムからの脱落率を改善するために,自律訓練法を用いた対処方略が有効であることが示唆された。これまでわが国では,歯科恐怖症患者の歯科治療中の対処方略を適切にアセスメントするためのツールが整備されていなかった。欧米では,Dental Coping Strategy Questionnaire(以下,DCSQ:Bernson et al., 2007)が作成され,DCSQの得点は歯科治療に対する恐怖感と関連することが明らかにされている。そこで,DCSQの項目内容が,わが国の歯科恐怖症患者の対処方略をアセスメントすることができるかどうか展望し,その適用可能性を検討した。その結果,DCSQは,わが国の歯科恐怖症患者に十分に適用可能な尺度であることが展望された。上記の検討から,歯科恐怖症を改善するための有効な認知・行動的対処方略が明らかにされ,次年度に作成する認知行動療法プログラムの内容についての十分な知見を得ることができた。平成26年度は,従来の認知行動療法プログラムと前年度に作成された歯科恐怖症を維持する認知・行動的要因の修正を図るためのプログラムを比較し,その有効性を検討することであった。具体的には,1歯科恐怖症に対する従来の認知行動療法で用いられるエクスポージャーのみのプログラムが行われる場合,2エクスポージャーに対する予期不安を減弱するために,エクスポージャーの導入前に自律訓練法によるリラクセーション訓練自己注目を弱めるための注意訓練を追加したプログラムが行われる場合,の2つのプログラムの有効性を比較した。歯科治療に対する不安を測定するためのModified Dental Anxiety Scale日本語版(以下,MDAS:古川・穂坂,2010)得点がカットオフスコアを超える大学生2名(男性2名)を対象とした。具体的には,1名は歯科恐怖症に対する従来の認知行動療法で用いられるエクスポージャーのみのプログラムが実施され,1名は歯科恐怖症を維持する認知・行動的要因の修正を図るため新たなプログラムが実施された。対象者のMDAS得点の推移を検討した結果,2名とも介入期のMDAS得点が,ベースライン期よりも低い値を示した。また,介入終了時のMDAS得点は,カットオフスコアよりも低い値を示した。上記の検討から,歯科恐怖症を維持する認知・行動的要因の修正を図るための新たなプログラムは,従来のプログラムと比較して,遜色のない効果を有する心理療法として,十分に適用可能であることが示された。

臨床心理学平成25年度の研究目的は,前年度に抽出された歯科恐怖症を維持・悪化させる認知行動的要因の修正を図るためのプログラムを作成し,その適用可能性を検討することであった。平成25年度においては,歯科恐怖症患者を対象とし,統制群を設定しないオープントライアル形式によって作成した新たなプログラムの適用可能性を検討する予定であった。しかしながら,統計解析に耐えうる十分な対処者を確保することが困難であったため,歯科恐怖症の重症度をアセスメントするためのModified Dental Anxiety Scale日本語版(以下,MDAS:古川・穂坂,2010)のカットオフスコアを超える大学生を対象とし,対象者間多層ベースラインデザインによって,新たに作成したプログラムの効果を検討した。平成25年度に実施した研究の結果,プログラム終了後のMDASの評定値はカットオフスコアを下回り,新たに作成したプログラムは十分に適用可能であることが示唆された。したがって,当初の目的である「歯科恐怖症を維持・悪化させる認知行動的要因の修正を図るためのプログラムの適用可能性」の検討は達成され,研究計画はおおむね順調に進展しているといえる。平成24年度の研究目的は,歯科恐怖症患者に対する有効な認知行動療法プログラムを開発するために,歯科恐怖症を改善するための有効な認知・行動的対処方略を抽出することであった。平成24年度においては,研究方法として,歯科恐怖症患者と一般歯科外来患者を対象とし,歯科治療中に対処方略を比較し,歯科恐怖症の改善に有効な対処方略を抽出する予定であった。しかしながら,十分な対象者数を確保することが困難となったため,国内外の先行研究を緻密に精査しながら,少数の歯科恐怖症患者を対象とした調査・実験を実施し,有効な対処方略を抽出する計画へと変更した。平成24年度に実施した研究の結果,自律訓練法を用いた異常絞扼反射への対処方略とDental Coping Strategy Questionnaireの項目(肯定的な自己陳述やディストラクション)を反映した歯科治療中の対処方略が有益である可能性が示唆された。したがって,当初の目的である「歯科恐怖症を改善するための有効な認知・行動的対処方略の抽出」は達成され,研究計画はおおむね順調に進展しているといえる。平成26年度は,研究の最終年度となる。今後の研究では,平成25年度において作成された歯科恐怖症を維持・悪化させる認知行動的対処方略の修正を目的とした新たなプログラムの効果検討を行う予定である。具体的には,歯科恐怖症患者を対象とした無作為化比較試験を実施し,平成25年度に作成したプログラムの有効性を検討する。今後の研究においては,多数の対象数を確保することができずに,十分な検出力を有した統計的解析が困難となる事態が起こり得る。その際は,少数の歯科恐怖症患者を対象とした対象者間多層ベースラインデザインによって,プログラムの適用可能性と効果を検討する予定である。今後の研究では,平成24年度において得られた知見をもとに,「標準プログラムの作成(平成25年度)」と「プログラムの効果検討(平成26年度)」を行う予定である。
仙台型染めの研究

明治期から昭和40年代にかけて栄えた仙台地方の染色特産品である常盤紺形染と、浴衣・手拭の特徴的な型染めについて調査を行い、その染色型紙の整理と文様の電子保存、資料のデータベース化、型紙や染物の復刻再生を目的とした。本研究期間中に、常盤紺形染裂4枚と常盤紺型(型紙)7枚、注染型紙832枚について調査と文様の電子保存、破損文様の電子的補修を行い『仙台型染資料集VIIIX』を作成した。この資料集作成と、型紙文様を電子データ化し容易に取り扱えるようにしたことには、これまで現状が明らかにされていなかった地域に伝承されてきた型染め資料を保存し、その染色文化・技術を後世に伝えられるという意義がある。仙台地方の染色特産品には、明治期から大正期にかけて栄えた常盤紺形染と、それ以降から昭和40年代にかけて当時の大量染色法である注染で染められた浴衣・手拭がある。これら仙台地方に特徴的な型染めについて調査を行い、染色に用いられた型紙の整理と電子保存を行うとともに、資料のデータベース化と型紙や染物の復刻再生を目的とした。平成25年度は、名取屋染工場(仙台市青葉区)が所蔵する浴衣・手拭染色用型紙(注染型)のうち、第67型入れ箱の216枚について計測と保存状態等の調査を試み、それらと第5型入れ箱の未収録の型紙、計223枚については、フェイスアップスキャナを用いて文様の電子的保存を行った。当年度に調査対象とした注染型では、補修を要する型紙は8.8%と、これまでよりも少ない結果となった。そして、これらの電子画像を利用して型紙データベースの続刊である『仙台型染資料集VIII』(全86頁、資料掲載数223枚)を印刷製本する事ができた。注染型の内訳は、名入れ手拭80.9%、名入れ浴衣と名入れ以外の浴衣6.6%、その他(布巾等)12.5%であった。一方で、電子保存した型紙文様の活用法についても引き続き検討したが、本年度は、昨年度複製した注染型紙と常盤紺型とを用いて、染色見本を作成した。常盤紺型については、防染糊についても検討し、常盤紺形染の特徴である両面防染の染色見本の試作も行い、概ね良好な結果が得られた。また、これまでに収集した仙台型紙の文様を活用したデジタルテキスタイルデザインを大学の実習授業に取り上げた(汎用デザインソフトによる仙台型染め文様の手拭デザイン)。さらに、その成果を発表する展示会を開催(H25年11月1320日、東北生活文化大学図書館ギャラリーにて)し、教育関係者・染色業者・デザイン関係者より好評を得ることができた。明治期から昭和40年代にかけて栄えた仙台地方の染色特産品に常盤紺形染と、当時の大量染色法で染められた浴衣・手拭がある。平成24年度は、名取屋染工場(仙台市青葉区)が所蔵する型紙のうち、第45型入れ箱の型紙254枚について計測と保存状態等の調査を試み、そのうち221枚の型紙については、フェイスアップスキャナを用いて文様の電子的保存を行った。電子化した型紙文様のうち、破損・欠損箇所のある型紙については、フォトレタッチソフトを用いて電子的文様補修を試みた。一方で、破損・欠損の程度が高くスキャンできなかった33枚の型紙については、型紙そのものの補修が不可欠であった。亀裂が見られる型紙については裏面からの補強を試みたが、概ね良好な結果が得られた。また、クリンプの激しい物については加湿と加圧を施したが、非効率であったために化学処理を施すために、和紙や渋紙に対しての予備実験を行った。一方で、電子保存した型紙文様の活用法についても検討した。本年度は、大型インクジェットプリンタを用いて型地紙に出力した文様を手彫りすることで、注染型紙と常盤紺型とを作成した。なお、常盤紺型は著しく破損していたため、加湿した後に加圧することで型紙を平板化し、部分的に裏打ち補強を試みた後に文様の電子保存と電子的文様補修を行った。さらに、型紙データベースの続刊である『仙台型染資料集VII』(全93頁、資料掲載数221枚)を印刷製本する事ができた。

仙台地方の注染型染めの特徴である、漁業関連の名入れ文様に割付文様を組み合わせた浴衣型紙が多数見られるなど、仙台地方の染色業における地域性が示されたが、手拭染色に用いられた型紙は15%程度と僅かであった。明治期から昭和40年代にかけて栄えた仙台地方の染色特産品には、明治期から大正期にかけて生産された常盤紺形染と、大正期以降に注染という当時の大量染色法で染められた浴衣・手拭とがある。これら仙台地方に特徴的な型染めについて調査を行い、染色に用いられた型紙の整理と型紙文様の電子保存を行うとともに、資料のデータベース化と型紙や染物の復刻再生を目的とした。平成26年度は、注染型紙388枚の計測・資料破損状態等の調査等を行い、電子保存を行うとともに、電子データを活用し『仙台型染資料集IX』として印刷製本した。また、これらの文様の一部については型紙を作成し、直接染料を用いた型染め浴衣地制作も行ったところ、概ね良好な結果が得られた。なお、3年間の研究期間中に、合わせて832枚の仙台地方の注染型紙について調査と文様の電子保存、破損文様の電子的補修を行い『仙台型染資料集VIIIX』を作成できた。この資料集を作成したことと、型紙文様を電子データ化し容易に取り扱えるようにしたことには、これまで現状が明らかにされていなかった地域に伝承されてきた型染め資料を保存し、その染色文化・技術を後世に伝えられるという意義がある。一方で、常盤紺形染については、新たに見出した染見本裂3枚5柄と型紙(常盤紺型)6枚について調査と電子保存を行った。型紙の一部は、電子保存等の作業が困難なほど劣化していたため、型紙の補修を試みた。平成27年5月現在2年以上を経過しているが、補修による資料の劣化等は今のところ見られず、良好な状態を保っている。また、研究期間以前に収集した常盤紺型文様についても詳細な調査を行った。平成26年度は、常盤紺形染の最大の特徴とも言える絣文様を詳しく分類し、その特徴を明らかにすることができた。総合領域注染型紙文様の調査と電子保存については、概ね計画通りに進められた。前年度導入のフェイスアップスキャナの他に、それを操作するハイスペックパソコンを当年度導入できたことで、効率のよいスキャニングと画像加工が可能になったためと思われる。これらの電子画像を利用した型紙データベース・資料集作成も予定通り行うことができた。一方で、当年度は、型紙の寸法計測や破損状態の記録、データ入力などの調査補助をする研究協力者を十分確保できなかった。次年度は、協力者の人数を増やすなどして、より迅速な調査を進めたい。注染型紙文様の調査と電子保存については、概ね計画通りに進められた。フェイスアップスキャナを導入したことで、効率のよいスキャニングと画像加工が可能になったためと思われる。また、型紙データベース・資料集作成も行うことができた。一方で、今後調査と電子保存を予定している資料の中には、破損が著しい型紙があり、電子保存を完了させるまでに時間を要することが予測される。これら破損型紙の効率的な補修方法について、今後も引き続き検討を試みる。これまでに引き続き、注染型紙文様の電子保存を試みる。現在調査と電子保存を行っている注染型紙は、劣化の著しい物が約半数を占めている。今後、さらなる劣化が想定されるため、できるだけ早い段階で型紙文様の電子保存を完了させることを第一の目標とする。そのために、研究協力者の十分な確保と効率的な調査日程を組むことで、迅速に調査を行いたい。また、折れ曲がりやクリンプ、欠損などの劣化が著しい注染型紙の材料学的な保存については、これまでも検討を試みているが、有用な方法には至っていないため本年度も引き続き検討する。一方で、常盤紺形染に関する資料についても民間等に保管されている未調査の資料があることが想定される。資料をできるだけ電子データ化できるように引き続き調査を行う。
「特別な支援を必要とする子ども」への就学・学習支援体制に関する福岡モデルの構築

本研究は,特殊教育から特別支援教育への転換にあたり答申で示された就学支援および就学後の学習支援に関する一般的内容を,本研究メンバーが実際に参与しながら福岡県の実情に応じて個別・具体化することを目的とした。1.日本および米国を主とした海外の情報を収集した。特に米国では通常の学級における支援等の実際の具体的な情報を,小学校等の視察および担任との協議,ならびに教育大学教員との協議を通して得ることができた。2.就学支援については,現況について調査を実施した。得られた結果を答申で述べられた内容と関連づけながら考察し,福岡県下の就学指導のあり方,具体的には連携機関,委員構成,実施形態,今後の課題,今後のプランに関する現況と今後の課題について明らかにした。3.学習支援については,比較的限定された範囲に資源が集中する「政令指定都市」,政令都市近郊であるが盲・聾養護学校や大規模施設がない中間都市,リソースに乏しく広域をカバーしなければならない広域地域の3地域特性に着目し,各地域で先進的な取組をしている養護学校のセンター的機能の事例を主として収集した。ここでは最終段階のあり方を単に記述するのではなく,そこに至るプロセス,すなわちどのような問題に直面し,どう解決したのかについて力点を置き,それについて明らかにすることができた。4.以上の詳細なまとめを報告書として作成し,これを広く研究機関および学校教育現場等に配布することで,得られた知見の社会への還元を図ることができた。本研究は、福岡教育大学の所在する福岡県宗像地区をモデル地区として、学齢期を中心として就学前後を視野に入れた、特別な支援を必要とする子どもに対する就学・学習支援体制の在り方を検討し、福岡モデルを構築することを目的とした。本年度は研究1として就学指導体制について(福岡県の就学指導の実態調査)、研究2として就学後の学習支援体制について(福岡県の学習支援の実態調査)を行う予定であった。しかしながら、連携する宗像市が文部科学省の特別支援教育推進体制モデル事業の福岡県対象地区として指定されたため、計画の変更を余儀なくされた。その上で、本年度の実施状況は以下の通りである。1.福岡県教育委員会および福岡県教育事務所との正式な連携協力関係を確認するとともに情報を交換した。2.宗像市が指定を受けた文部科学省特別支援教育モデル事業専門家チームとして研究メンバが参加し、情報を収集した。3.独立行政法人国立特殊教育総合研究所主催の特別支援教育シンポジウムおよび筑波大学附属大塚養護学校主催の特別支援教育研究報告に参加し、情報を収集した。4.上記で得た情報をもとに再度メンバで研究計画について検討した。5.北九州市の養護学校の特別支援教育コーディネータと養護教育センター巡回相談員に対し、実際に事例を通した就学学習支援を行った。今後の予定1.宗像市の特別支援教育モデル事業の状況を視野に入れながら、その成果を踏まえて福岡県教育事務所との連携のもとに計画を進行する。その際、本年度申請した知能・心理検査等を合わせて活用する。2.日本特殊教育学会で5の成果をもとに自主シンポジウムを行う。本年度は研究1として就学指導体制の在り方について(福岡県の就学指導の実態調査)、研究2として就学後の支援体制について(申請する旅費で招聘する海外共同研究者とともに学校等の現場に赴き、フィールド調査)を行う予定であった。本年度の実施状況は以下の通りである。1.本年度から中間都市広域モデルとして筑後養護学校、都市モデルとして八幡養護学校と研究協力関係を結び、情報交換を行った。2.宗像市が指定を受けた文部科学省特別支援教育モデル事業専門家チームとして研究メンバーが参加し、情報を収集した。3.仙台特別支援教育シンポジウム実行委員会主催の特別支援教育シンポジウムおよび南福岡養護学校主催の研究報告に参加し、情報を収集した。4.海外研究協力者ブレンダ助教授を招聘し、ともに小学校、通級指導教室および養護学校を視察し、情報収集を行った。5.海外研究協力者ブレンダ助教授から米国における最新情報を収集した。6.海外研究協力者ブレンダ助教授に本学附属障害児治療教育センター主催の公開セミナー

「これからの特別支援教育-通常の学級での支援と盲・聾・養護学校の役割-」に参加してもらい、意見交換を行うとともに情報収集した。7.宗像市就学指導担当者と就学指導体制の在り方について意見交換を行った。8.北九州市の養護学校の特別支援教育コーディネータと養護教育センター巡回相談員に対し、実際に事例を通した就学学習支援を行った。9.アイスランドからアイスランド教育大のG.マリノッソン教授と学校教諭のI.ハロルズドティール先生が来訪したため、地域の小学校、聾、養護学校を視察し、意見交換とともに情報収集した。10.日本特殊教育学会で去年の成果をもとに自主シンポジウムを行った。11.福岡県の全自治体に対し、就学指導について質問紙調査を実施した。現在回収中である。本年度は研究1として就学指導体制の在り方について(福岡県の就学指導の実態調査の分析・まとめ)、研究2として就学後の支援体制について(養護学校のセンター的機能からみた通常学校等への学習支援の事例分析)、研究3として米国の教育相談機能等に関する情報収集(訪米、巡回教育相談等の実際を視察/関係者へのインタビュー調査)を行う予定であった。本年度の実施状況は以下の通りである。1.福岡県の就学指導の実態調査について分析を行い、学会にて発表、その後、論文としてまとめた。特殊教育から特別支援教育への大転換を迎えた過渡期の就学にかかわる支援の実態について基礎資料を得ることができ、調査結果は福岡県下の調査対象となった自治体に送付し、情報を還元した。2.就学後の支援体制について養護学校のセンター的機能からみた通常学校等への学習支援の事例を収集した。比較的限定された範囲に資源が集中する政令指定都市、ならびに近隣に資源が必ずしも充実していない地域にそれぞれ位置する養護学校のセンター機能の取組について情報を得た。今後まとめていく予定である。3.海外研究協力者B.マティス助教授のコーディネートによって訪米し、レズリー大学の障害児教育関係教員から米国の特別支援教育の現状について情報収集した。また実際に小学校や高等学校を視察し、学校の特別支援教育コーディネータや担任にインタビュー調査を行った。結果は論文にまとめた。本年度は研究2として就学後の支援体制について(主として養護学校のセンター的機能からみた通常学校等への学習支援の事例分析)を行った。1.これまでに得た就学後の支援体制について養護学校のセンター的機能からみた通常学校等への学習支援の事例について日本特殊教育学会第44回大会(群馬大学)において発表した。3.特に先進的な取組である知的障害養護学校の大学との連携を生かした校内教育機能およびセンター的機能の充実について論文にまとめた。
アルギニンによる骨格筋のCat-2発現制御、NO産生および筋線維型の関係の解明

本年度は、アルギニンおよびリジンの増給またはアルギニンの不足による栄養生理学的制御がブタ骨格筋のCationic aminoacid transporter-2(Cat-2)発現量、一酸化窒素(NO)量、および一酸化窒素合成酵素(NOS:nitric oxide synthase)発現量、および筋線維型に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし、以下の飼養試験を実施した。28日齢で離乳した35日齢のブタ(ランドレース×大ヨークシャー×デュロック交雑種、去勢オス、体重約11kg)を供試し、自由摂取、自由飲水で2週間飼養した(終了時体重約20kg)。処理区は、対照飼料(Arg 0.63%, Lys 1.40%)、アルギニン不足飼料(Arg 0.44%, Lys 1.40%)、リジン不足飼料(Arg 0.63%, Lys 0.80%)、高アルギニン飼料(Arg 1.10%, Lys 1.40%)を給与する4区を設けた。いずれの飼料も粗タンパク質(19.2%)やエネルギー(DE:3.5Mcal/kg)については、日本飼養標準(2013)およびNRC(2012)が定めた要求量を満たすように設計した。本年度は同腹子から4頭を供試した実験を2反復、実施し、昨年度と合わせて6反復の動物実験を終えた。飼養試験終了時に、ホルモン濃度の測定用の血液を採取するとともにmRNA発現量測定用に胸最長筋、菱形筋および大腿二頭筋の3部位の骨格筋を採取し、分析に供した。血中のインスリン、IGF-Iおよびコルチゾール濃度を測定し、骨格筋3部位のNO量を測定するとともに、骨格筋3部位のCat-2、NOS1、2および3のmRNA発現量を測定した。また、培養細胞実験について条件検討を実施した。ブタを供試した飼養試験は計画していたとおりに6反復終了した。培養細胞実験についての条件検討を実施した。続いて行う予定であった培養細胞実験が、妊娠による中断のため実施できていない。動物実験でおこなった栄養による処置により、体内に生じた状況を、培養細胞を用いて培地のアミノ酸濃度を変えることで再現する。また、IGF-Iやグルココルチコイドを添加する実験、NO合成を阻害する実験、PGC-1α発現を促進する実験、さらに、培地のアミノ酸濃度を変化させる実験をおこなう。これらの条件がCat-2発現量やNO産生、筋線維型に及ぼす影響およびその機構について明らかにする。本年度は、アルギニンおよびリジンの増給またはアルギニンの不足による栄養生理学的制御がブタ骨格筋のCationic aminoacid transporter-2(Cat-2)発現量、一酸化窒素(NO)量、および一酸化窒素合成酵素(NOS:nitric oxide synthase)発現量、および筋線維型に及ぼす影響を明らかにする事を目的とし、以下の飼養試験を実施した。いずれの飼料も粗タンパク質(19.2%)やエネルギー(DE:3.5Mcal/kg)については、日本飼養標準(2013)およびNRC(2012)が規定する要求量を満たすように設計した。本年度は同腹子から4頭を供試した実験4反復を実施した。飼養試験終了時に、ホルモン濃度の測定用の血液を採取するとともにmRNA発現量測定用に胸最長筋、菱形筋および大腿二頭筋の3部位の骨格筋を採取した。ブタを供試した飼養試験は計画していたとおりに4反復進んでおり、残る2反復についても実験準備を進めている。また、次年度以降の培養細胞実験についての条件検討を進めている。

本年度は同腹子から4頭を供試した実験を2反復、実施し、昨年度と合わせて6反復の動物実験を終えた。飼養試験終了時に、ホルモン濃度の測定用の血液を採取するとともにmRNA発現量測定用に胸最長筋、菱形筋および大腿二頭筋の3部位の骨格筋を採取し、分析に供した。血中のインスリン、IGF-Iおよびコルチゾール濃度を測定し、骨格筋3部位のNO量を測定するとともに、骨格筋3部位のCat-2、NOS1、2および3のmRNA発現量を測定した。また、培養細胞実験について条件検討を実施した。ブタを供試した飼養試験は計画していたとおりに6反復終了した。培養細胞実験についての条件検討を実施した。続いて行う予定であった培養細胞実験が、妊娠による中断のため実施できていない。上記の動物の飼養試験の反復を6まで繰り返す。動物実験でおこなった処置を、培養細胞を用いて培地のアミノ酸濃度を変えることで再現する。また、IGF-Iやグルココルチコイドを添加する実験、NO合成を阻害する実験、PGC-1α発現を促進する実験、さらに、培地のアミノ酸濃度を変化させる実験をおこなう。これらの条件がCat-2発現量やNO産生、筋線維型に及ぼす影響およびその機構について明らかにする。動物実験でおこなった栄養による処置により、体内に生じた状況を、培養細胞を用いて培地のアミノ酸濃度を変えることで再現する。飼養実験に用いた飼料原料のホエーパウダーは、生乳由来の原料の高騰により高めに算出していたが、本年度は当初の見積もりよりも安価に入手できたため、残額がでた。しかしんがら、ホエーパウダーの高騰は現在も引き続いているため、差額は次年度以降の飼養実験で飼養するホエーパウダーが高騰した場合に使う可能性がある。本年度予定していた培養細胞実験が、産前および育児休業のため実施できず、再開後に実施することとした。そのため、細胞培養実験およびその分析にかかる資材に予定した金額をくりこすこととなった。