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元素相乗系化合物の化学

複数元素の相乗的な働きによって優れた機能を発現する分子性化合物やそれらの複合体の学理と応用を追求することにより、独創的な機能性物質群を創造し環境化学、材料化学およびナノサイエンスにおける複合型元素化学研究を推進できた。現代の科学と科学技術の発展は原子レベルで構造制御された機能性物質群の創製に依るところが大きい。これは、複数の元素がある種の組成と配列あるいは空間配置に制御されるとき、元素間に様々な相互作用や協同効果が発現し、単独の元素では実現し得ない新たな機能が生まれるからである。本特定領域研究では、複数元素の相乗的な働きによって優れた機能を発現する分子性化合物やそれらの複合体を「元素相乗系化合物」と定義し、その学理と応用を追求することにより、真に独創的な機能性物質群を創造するための複合型元素化学研究を推進する。主に、立体的・電子的に柔軟で高い機能を発現しやすい高周期元素(典型元素、遷移元素)の化合物に焦点をあて、科学と科学技術の発展に資する新反応と新物質を創出する。2006年10月に第1回公開シンポジウムと合同班会議を札幌で開催し、当該特定領域研究の目的と方針を確認するとともに、桜井弘による生物無機化学における医薬品開発および吉良満夫によるケイ素二重結合化合物の化学に関する特別講演2件を行い、研究活動をスタートさせた。また、当該特定研究の方針である領域融合型研究の推進と若手研究者育成を目的として、2006年12月に本特定領域研究計画班を含む国内外若手研究者による「第一回若手国際シンポジウム(2006 Workshop on Organometallic Chemistry)」を京大化学研究所で開催した。講演者は、村橋哲朗(阪大)、W.K.Leong(シンガポール国立大)、高尾俊郎(東工大)、岡崎雅明(京大)、川口博之(分子研)、Z.Xi(北京大)、西浦正芳(理研)、Z.Xie(香港大)、一戸雅聡(筑波大)、大島孝(阪大)、小笠原正道(北大)、B.Y.Lee(韓国Ajou大)である。また2007年3月には、国内若手研究者による「第一回元素相乗系若手コロキウム:元素相乗系化学との遭遇」を福岡で2日間開催した。講演者は、山子茂(京大),上垣外正己(名大),橋本久子(東北大),大木靖弘(名大),寺尾潤(阪大),山本靖典(北大),原賢二(北大),唯美津木(東大),吉沢道人(東大),藤田典史(九大),高谷光(阪大),井川和宣(東工大),大村智通(京大),中尾佳亮(京大),吉戒直彦(東大),砂田祐輔(九大),高尾俊郎(東工大),岡崎雅明(京大),竹中真(阪府立大),川口博之(分子研)の20名であるである。複数の元素がある種の組成と配列あるいは空間配置に制御されるとき、元素間に様々な相互作用や協同効果が発現し、単独の元素では実現し得ない新たな機能が生まれる。本特定領域研究では、複数元素の相乗的な働きによって優れた機能を発現する分子性化合物やそれらの複合体を「元素相乗系化合物」と定義し、元素相乗効果と分子機能との関係ならびに発現機構を解明し、その応用方法を追求した。総括班の主催により以下の活動を行った。・第2回公開シンポジウム(平成19年6月21日22日、福岡):入江正浩(立教大理)による特別講演と18件の研究成果発表が行われた。・第1回国際シンポジウム(平成19年11月12日13日、東京):講演者はP.P.Power(カリフォルニア大)、永島英夫(九州大)、P.J.Chirik(コーネル大)、C.C.Cummins(MIT)、真島和志(大阪大)、山子茂(京都大)、J.F.Hartwig(イリノイ大)、一戸雅聡(筑波大)、Z. Xi(北京大)、高井和彦(岡山大)である・第2回若手コロキウム(平成19年9月7日8日、岡崎):16件の研究発表を行った。・第3回若手コロキウム(平成20年3月14日15日、大阪):17件の研究発表を行った。また、公開シンポジウムと国際シンポジウムを機会に、評価者と総括班員による総括班会議を開催し、研究計画と活動方針の協議・作成、評価・勧告、総括等を行った。さらに、研究班員間の異分野融合型研究を促進するため「領域内共同研究」を募集し「共同研究旅費」を支援する体制を整えた。本研究の目的である機能性物質・材料開発のうち高周期元素化合物の触媒機能を集中的に審議するため、海外大学とのシンポジウムを平成20年7月12日にフランス・レンヌで開催した。講演者は生越専介(阪大)、田中健(東農工大)、山下誠(東大)、高尾俊郎(東工大)、小澤文幸(京大)、V. Michelet(ESPCI)、D.J. Mindiola(インディアナ大),S. Nlate(ボルドー大)、M. Tamm(ブラウンシュバイク工科大学)。

本特定領域研究では、複数元素の相乗的な働きによって優れた機能を発現する分子性化合物やそれらの複合体を「元素相乗系化合物」と定義し、元素相乗効果と分子機能との関係ならびに発現機構を解明し、その応用方法を追求した。総括班の主催により以下の活動を行った。・第3回公開シンポジウム(平成20年6月26日27日、仙台) :富岡秀雄(三重大学名誉教授)による特別講演と16件の研究成果発表が行われた。・第2回国際シンポジウム(平成20年7月12日、Rennes, France) :講演者は生越専介(大阪大)、V.Michelet(ESPCI)、田中健(東農工大)、D.J.Mindiola(インディアナ大)、山下誠(東大)、S.Nlate(ボルドー大)、高尾俊郎(東工大), M.Tamm(ブラウンシュバイク工科大学)、小澤文幸(京都大)である。・第4回若手コロキウム(平成20年9月4日5日、北海道森町) : 17件の研究発表を行った。・第3回若手国際シンポジウム(平成20年10月9日、北京) : 12件の研究発表を行った。・第4回公開シンポジウム(平成21年1月9日10日、広島) :北川進(京大WPI)による特別講演と15件の研究成果発表が行われた。また、公開シンポジウムと国際シンポジウムを機会に、評価者と総括班員による総括班会議を開催し、研究計画と活動方針の協議・作成、評価・勧告、総括等を行った。さらに、研究班員間の異分野融合型研究を促進するため「領域内共同研究」を募集し「共同研究旅費」を支援する体制を整えた。本特定領域は、(1)高周期元素の組織化・複合化から生まれる元素相乗効果と新機能の開拓、(2)元素化合物の高度利用を目指した機能重視の物質化学の推進、(3)若手研究者の育成と学問の継承を主要目的に、二中心元素相乗系化合物(AO1)、多中心元素相乗系化合物(AO2)、複合型元素相乗系化合物(AO3)の研究項目により「複合型元素化学」研究を推進した。総括班主催により以下の活動を行った。・第5回若手コロキウム(平成21年4月16-17日、群馬県高崎市)17件の研究発表を行った。・第4回若手国際シンポジウム(H21年10月28-29日、福岡県春日市)15研の研究発表とポスター発表を行った。ポスター発表24件・第5回公開シンポジウム(平成22年3月8-9日、京都府宇治市)春田正毅(首都大)による特別講演と15件の研究成果発表と48件のポスター発表が行われた。また、シンポジウムを機会に評価者と総括班員による会議を開催し、研究計画と活動方針の協議、評価、総括を行った。さらに、研究班員間の融合的研究を支援した。
メラノーマ患者末梢血中の血中循環腫瘍細胞の定量と遺伝子変異の解析

1患者の末梢血からのメラノーマ循環細胞の単離【方法】2人のメラノーマ患者から末梢血単核球を分離し、HMW-MAA抗体とB7-H3抗体および、白血球選別に必要なLin-1で蛍光染色したものをFACS Aria IIIで解析した。HMW-MAA抗体とB7-H3抗体陽性、かつLin-1陽性分画をメラノーマと考え、単細胞の分取を行ったのちに、ゲノムDNAを抽出した。【結果】症例1、2ともに、単細胞での分取が行えた。2患者腫瘍循環細胞の単細胞のゲノム異常解析【方法】ゲノムDNAをBRAF V600を含む領域を増幅し、DNA配列を解析した。症例1、2ともに、BRAF V600Eの変異を検出した。【培養メラノーマ細胞を用いたフローサイトメトリーと分取したメラノーマ細胞の解析】まず、培養メラノーマ細胞を健常人白血球と複数の割合で混合し、HMW-MAA抗体とB7-H3抗体をAlexaFluor 633を二次抗体として染め、白血球選別に必要なLin-1 FITCで染色したものをFACS Aria IIIに流して、細胞集団の解析を行った。無染色では、白血球の一部(おもに単球系)はメラノーマ細胞と同様の細胞サイズであったが、染色したものでは、単球系はFL1陽性領域に、メラノーマ細胞はFL4強陽性の領域に、それぞれの細胞集団が分かれた。分取したのち、細胞がメラノーマであるかどうか確認するために、スライドグラスに塗抹、固定してHMB45とMART-1抗体で染色し、顕微鏡で観察した。陽性細胞の数を計測し、開始時点でのメラノーマ細胞の細胞数と比較し、回収率を検討した。複数回行った実験では約90%以上の回収率が確認できた。問題点としては、混合するメラノーマ細胞が少ない場合はガラスから剥がれる傾向にあり、正確な回収率を判定することが困難であった。【患者末梢血からフローサイトメトリーを用いた末梢循環腫瘍細胞(CTC)の分取】つぎに、上述の染色条件と機器設定の条件下にて、患者末梢血より腫瘍細胞の分取を試みた。2例の患者の末梢血を用いて複数回行い、それぞれ500-1500個/5mLのCTCを分取した。さらに、分取した細胞よりゲノムDNAを抽出し、BRAF遺伝子の変異の確認に成功した。1多様性を検討するため、単細胞を分取した【方法】2人のメラノーマ患者末梢血全血からフィコール法で末梢血単核球を分離し、凍結保存した。この末梢血単核球を融解した後に、HMW-MAA抗体とB7-H3抗体をAlexaFluor 633を二次抗体として染め、白血球選別に必要なLin-1 FITCで染色したものをFACS Aria IIIに流した。FACS Aria IIIにより単細胞で分取を行った。分取したそれぞれの細胞からAll Prep DNA/RNA Micro Kit(キアゲン社)を用いて、ゲノムDNAとRNAを抽出した。2患者腫瘍循環細胞の単細胞のゲノム異常解析【方法】ゲノムDNAをnest PCR法により、BRAF V600領域を含む鋳型DNAを増幅し、サンガー法によりDNA配列を解析した。【結果】症例1、2ともに、単細胞におけるBRAF V600Eの変異を検出した。3患者腫瘍循環細胞の単細胞のmRNA発現解析【方法】抽出したtotal RNAを用いてcDNAを作製し、内因性コントロールとメラノサイト特異的分子の発現を確認をした。【結果】症例1、2で20-50%の細胞で内因性コントロールのPCRが行えた。メラノーマであることの確認のために、メラノサイト特異的分子のPCRを行ったところ、症例2では陽性率が0%であった。このことから、腫瘍循環細胞の分画に白血球が混在している可能性が否定できなかった。皮膚悪性腫瘍培養メラノーマ細胞を健常人白血球と複数の割合で混合して行ったFACS Aria IIIの条件設定では、単球系はFL1陽性領域に、メラノーマ細胞はFL4強陽性の領域に、それぞれの細胞集団が分かれた。分取した細胞を、スライドグラスに塗抹、固定してHMB45とMART-

1抗体で染色し、顕微鏡下の目視にて陽性細胞の数を計測し、開始時点でのメラノーマ細胞の細胞数と比較し、回収率を検討し、90%以上の回収ができたことにより、FACS Aria IIIでの回収はおおむね満足のいくものであった。問題点としては、細胞が少ない場合はガラスから剥がれる傾向にあり、正確な回収率を判定することが困難であった。この条件を用いて、患者末梢血より腫瘍細胞の分取を試み、2例の患者の末梢血から、それぞれ1000-1500個/5mLのCTCを分取した。さらに、分取した細胞よりゲノムDNAを抽出し、BRAF遺伝子の変異の確認に成功した。以上より、FACS AriaIIIの機器設定が完了し、メラノーマ患者より末梢循環腫瘍細胞の分取が可能であり、抽出したゲノムDNAの変異も調べ得ることを確認できたことから、本研究はおおむね順調に進行している。【患者CTCの単細胞での分取】メラノーマのみならず、多くの癌種の腫瘍細胞には多様性があるため、CTCにも多様性があることが想定される。これを証明するためには、単細胞での解析がのぞましいため、FACS Aria IIIにより単細胞で分取し、ゲノムDNAとRNAを抽出する。【患者から採取したCTCの解析】抽出したDNAは、メラノーマに多いBRAF変異やc-kit変異、NRAS変異をそれぞれ調べる。【治療前後でのCTC変異の変化の検討】BRAF阻害剤であるVemurafenibを投与した患者のCTCを治療前後で比較し、変異の割合や多様性の変化を検討する。本年度は、機器の条件設定に多くの時間を費やしたため、当初計画より安価で研究が遂行できた。また、本年度は学会発表にいたらなかったため、旅費の支出がなかった。次年度には、多くの患者から複数回ずつ血液を採取し、解析する予定である。単細胞で分取したCTCをできるだけ数多く解析するために、核酸抽出キットや塩基配列決定のための試薬を大量に必要とする。また、次年度には学会発表を予定しており、その旅費として計上する。
熱傷創部の植皮術に適した３次元培養皮膚作成における脂肪由来間葉系幹細胞の機能解析

我々は、これまでにも各細胞腫を用いた細胞凝集塊(スフェロイド)形成を基本単位とした3次元皮膚培養を行い、熱傷創部に移植するのに耐えうる皮膚パッチ作成を試みた。本研究では、近年注目されてきた脂肪由来間葉系幹細胞に注目し、従来の皮膚パッチに加えることによる皮膚パッチの構造変化や機能の変化などを解析することを目的とした。線維芽細胞や血管内皮細胞、ケラチノサイトと同様に、間葉系幹細胞も単培養を繰り返し、スフェロイドを作成する。そして、毎回、組み合わせやその比率を変えることにより作成される皮膚パッチの構造を肉眼観察ならびに光学顕微鏡による観察でそれぞれ評価し、その直径の推移や形態の変化を数日間に渡り記録した。研究期間内に10種類の異なる皮膚パッチをそれぞれ作成することに成功した。また、一部の検体については、血管内皮細胞に特異的なCD31やCD34に対する免疫染色も行いその構造を観察した。また、この研究期間内に、HA-matrixという細胞外マトリックスを豊富に含むノロゲンゲ抽出物を、スフェロイド作成に用い、スフェロイド作成への効果を合わせて評価した。特に濃度と作成されるスフェロイド系の相関や作成行程における影響なども考察し、よりスムーズなスフェロイド作成に対するHA-matrixの有用性も評価した。研究全体としては、異動に伴う研究期間の途中終了もあったが、残念ながら植皮に耐えうる皮膚パッチを作成することができず、後半の動物を使った植皮実験までは進めることができなかった。今年度は、各種細胞によるスフェロイド作成と脂肪由来間葉系幹細胞の細胞連関の解析を目標とした。特に中胚葉由来である線維芽細胞や血管内皮細胞と脂肪由来間葉系幹細胞に注目し、これらを繰り返し培養することにより、さまざまな細胞比率、細胞数、大きさ、厚さを兼ね備えた皮膚パッチを作成しホルマリン固定した。実際に作成したパッチの組織学的検討までは行うことができなかったが、初年度で複数の皮膚パッチを作成することができたのは、今後の組織学的検討にも有効な基礎データになると考える。培養を繰り返す中で、スフェロイドの作成が不十分なパッチは、それ自体も強度に乏しく、厚みもないことがわかってきた。強固なスフェロイドに必要な条件を検索することも、将来作成する皮膚グラフトに必要なデータとなりうると考える。次年度は、まず、強固なスフェロイド作成のための基礎データを収集することから始める。そして、初年度に作成した複数の皮膚パッチを用いて組織学的検討を行う。これにより、皮膚パッチに、間葉系幹細胞がどのように機能しているのかを評価、解析する。こうしたデータをもとにして、細胞の種類や数、培養期間など、植皮に耐えうる3次元皮膚パッチとして、一番適切な条件を抽出することで、これを作成するためのプロトコルを決定する。上記が達成できれば、当初より予定していた3次元培養皮膚グラフトの作成を試みる。その際は、当研究グループで取得した組織体形成装置や、その他、新規材料などを用いることで、適切な大きさ、厚さを兼ね備えた皮膚パッチ作成を試みる。作成したパッチはin vitroにて組織学的検討など行い、間葉系幹細胞の役割を考察する。今年度は、各種細胞による細胞培養を繰り返すことにより複数の皮膚パッチを作成することができた。特に中胚葉由来である線維芽細胞や血管内皮細胞に脂肪由来の間葉系幹細胞に注目し、これらの細胞をそれぞれ繰り返し培養し、さまざまな比率、細胞数、大きさのパッチを作成した。しかし、実際に皮膚パッチを1つ作成するだけでも時間を要することから、実際に作成したパッチの組織学的検討までは行うことができなかった。また、スフェロイドの作成自体も条件によりうまく作成できないことも多く、これに関しては、次年度以降に追加実験を行う予定としている。当初は、作成した皮膚パッチを用いて組織学的検討まで行い、間葉系幹細胞の機能を解析する予定だった。そうした実験は行えなかったものの、それ以上に複数の皮膚パッチを作成することができたのは、今後の検討にも有効であったと考えている。昨年度の研究成果を元に、脂肪由来間葉系幹細胞と線維芽細胞、血管内皮細胞の混合パッチを作成した。線維芽細胞と血管内皮細胞に加えて間葉系幹細胞混成皮膚パッチは、肉眼的には、より強固となる可能性が確認できた。しかしながら、皮膚移植に耐えられるような厚さならびに大きさにはまだ到達していない状態だった。次に、3次元培養用細胞外マトリックスとして知られるHA-Matrixをこの合成パッチに用いることで、スフェロイド形成ならびに合成パッチに対する効果を評価した。単一の線維芽細胞のスフェロイドに対して濃度を調整して混入してみると、急性期のパッチ合成には効果が見られたが、最終的なパッチの肉眼的形態には大きな差は見られなかった。同様の実験をケラチノサイトでも行った。過去の研究において、単一のケラチノサイトだけでは良好なパッチは形成できなかったが、HA-Matrixを混入したパッチは、薄い膜上シートの形成は確認できたが、強度は不十分だった。同じく、間葉系幹細胞のみでも同様の実験を行った。肉眼的には、全てパッチを形成したが、その過程においては、使用する培養器材などによって相違が見られた。さらに、HA-Matrixの濃度を3段階に大きく分け、線維芽細胞によるパッチ形成を評価する実験も2回行ったが、高濃度のHA-Matrixにおいては、均一に培養皿に培養した場合でも中央に細胞を寄せ、より強固なパッチを形成することが確認できた。以上より、HA-Matrixを用いた皮膚パッチ形成は、濃度依存性にそれぞれの細胞において効果を示す可能性が示唆された。

基礎実験は繰り返し行えており、データも収集できている。特筆すべきは、今年度は、HA-Matrixを用いた実験を行ったことにより、それぞれの細胞に対する効果や今後の研究の進展が期待できるような成果を得られたことである。すなわち、当初の予定した進捗には到達していないが、次年度はさらに組織学的検討を行っていきたい。我々は、これまでにも各細胞腫を用いた細胞凝集塊(スフェロイド)形成を基本単位とした3次元皮膚培養を行い、熱傷創部に移植するのに耐えうる皮膚パッチ作成を試みた。本研究では、近年注目されてきた脂肪由来間葉系幹細胞に注目し、従来の皮膚パッチに加えることによる皮膚パッチの構造変化や機能の変化などを解析することを目的とした。線維芽細胞や血管内皮細胞、ケラチノサイトと同様に、間葉系幹細胞も単培養を繰り返し、スフェロイドを作成する。そして、毎回、組み合わせやその比率を変えることにより作成される皮膚パッチの構造を肉眼観察ならびに光学顕微鏡による観察でそれぞれ評価し、その直径の推移や形態の変化を数日間に渡り記録した。研究期間内に10種類の異なる皮膚パッチをそれぞれ作成することに成功した。また、一部の検体については、血管内皮細胞に特異的なCD31やCD34に対する免疫染色も行いその構造を観察した。また、この研究期間内に、HA-matrixという細胞外マトリックスを豊富に含むノロゲンゲ抽出物を、スフェロイド作成に用い、スフェロイド作成への効果を合わせて評価した。特に濃度と作成されるスフェロイド系の相関や作成行程における影響なども考察し、よりスムーズなスフェロイド作成に対するHA-matrixの有用性も評価した。研究全体としては、異動に伴う研究期間の途中終了もあったが、残念ながら植皮に耐えうる皮膚パッチを作成することができず、後半の動物を使った植皮実験までは進めることができなかった。まずは、作成した複数の皮膚パッチを用いて組織学的検討を行う。合わせて、細胞の種類や数、培養期間なども検討し、植皮に耐えうる3次元皮膚パッチとして、一番適切な条件を抽出することで、これを作成するためのプロトコルを決定する。また、追加実験として、安定したスフェロイドを短期間で作成するための基礎データも収集する。実際に、スフェロイドの作成が不十分なパッチは、それ自体も強度に乏しく、厚みもないことから、こうした検討は、将来作成する強固な皮膚グラフトのためにも必要なデータとなりうる。上記が達成できれば、当初より予定していた3次元培養皮膚グラフトの作成を試みる。その際は、当研究グループで取得した組織体形成装置や、その他、新規材料などを用いることで、適切な大きさ、厚さを兼ね備えた皮膚パッチ作成を試みる。作成したパッチはin vitroにて組織学的検討など行い、間葉系幹細胞の役割を考察する。今年度の研究で、さらなる強固な合成パッチの作成に対してHA-Matrixの効果が期待できることからも、今後の研究では、これまでに作成した多くの皮膚パッチを組織学的に評価し、間葉系幹細胞の機能解析
他人に帰属する権利関係を訴訟上行使する者の当事者適格と判決の効力

本年度は、日本における「当事者適格」概念の意義及び内容を明らかにすることを目的として、研究を進めた。わが国の民事訴訟法の母法であるドイツ民事訴訟法では、正当な当事者及び訴訟追行権の概念は存するが、わが国の当事者適格に相当する概念がない。しかしわが国では、この二つの概念と当事者適格とが、同義のものであると理解されている。もっとも、果たして当事者適格と訴訟追行権とは同義に捉えることができるのかは、確立した判例(最大判昭45・11・11民集24巻12号1854頁、最判平26・2・27民集68巻2号192頁等)が示す当事者適格の判断基準との関係で疑問が残る。そこで、本年度はまず明治期からの当事者適格の理解の変遷を追い、わが国で当事者適格概念が用いられることになった要因の解明を試みた。その結果、兼子一「訴訟承継論」法協43巻4号(1931)が、訴権論に関する権利保護請求権説の立場を離れ本案判決請求権説を採用したこと、併せて、訴訟物に関する利害関係人として本案判決を受けうる適格と定義した当事者適格を、権利保護要件でなく訴訟要件であるとしたことが、大きく影響していると推測されることを明らかにした。また、当事者適格の内容・判断要素については、末弘厳太郎=田中耕太郎編『法律学辞典第三巻』〔兼子一〕(岩波書店、1936)が、当事者適格概念の内容に、誰に対して判決をすべきかという観点を取り込んで以降、学説及び上記最高裁判例も、他人の権利関係を訴訟の目的とする場合の当事者適格については、訴訟追行の側面だけでなく、判決の名宛人も考慮した上で紛争解決に資するか否かを考慮するものであることを示すに至ったことを明らかにした。さらに、このような当事者適格の内容・判断要素の理解は、近時の当事者適格の議論、法人の理事たる地位を確認する訴訟における当事者適格に関する議論と整合的であることについて検討を行った。本研究は、1いかなる場合に第三者に帰属する権利を訴訟上行使することができるかという「他人の権利関係を目的とする訴訟での当事者適格」と、2いかなる場合にその他人に判決の効力が及ぶかという「判決の効力の主観的範囲」の関係性の全体構造を明らかにすることを目指すものである。昨年度は2に重点を置いて研究を行ったが、本年度は、特に1に重点を置きつつ、他人の権利関係を目的とする訴訟での「当事者適格」概念について、歴史的・比較法的観点から分析・検討を行い、その結果を公表することができた。また、その検討の中で、1と2の関係性を明らかにすることができたため、順調に進展しているといえる。最終年度である平成31年度は、研究のとりまとめと発信に重点を置く。特に、本年度は歴史的・比較法的観点からの分析を中心に行った上記1と2の関係性について、理論的検討をさらに進めたい。研究成果は論文として公表する予定であり、このための準備として、複数の研究会での報告を予定している。2017年度は、日本における訴訟担当概念及び当事者適格概念の意義を明らかにするため、訴訟担当概念及び当事者適格概念の生成過程を中心に研究を進めた。訴訟担当概念については、「訴訟追行権」と「判決効拡張」という二つの視点からその内容の分析を試みた。分析を行うにあたっては、我が国の訴訟担当概念及び訴訟担当の判決効拡張の規定であるとされる民事訴訟法115条1項2号に加え、我が国の民事訴訟法の母法であるドイツ民事訴訟法を対象とした。我が国のいわゆる独創条文である民事訴訟法115条1項2号と、我が国の民事訴訟法の母法であるドイツ民事訴訟法における訴訟担当の判決効拡張とでは、その範囲に相違があることから、我が国の民事訴訟法115条1項2号の解釈の変遷を辿り、その原因が奈辺にあるのかを探った。また、我が国の訴訟担当概念とドイツ民事訴訟法における訴訟担当概念の相違に関する分析を元に、今次の債権法改正における債権者代位訴訟について研究を行った。債権法改正後の債権者代位では、被代位権利について債務者の処分権限が喪われないことから、訴訟法上も債務者は当事者適格を有することになると考えられる。この場合、代位債権者と債務者とが並んで当事者適格(ないし訴訟追行権)を有することとなるも、債権者代位訴訟について民事訴訟法115条1項2号が適用されることに異論はない。そこで、権利帰属主体と訴訟担当者双方に当事者適格が認められ、かつ、訴訟担当者に対してなされた判決の効力が権利帰属主体にも及ぶ訴訟担当の類型が認められるのかについて、検討を行い、ドイツ法上認められるものとは異なる、我が国流の並存的訴訟担当として構成することができると結論づけた。加えて、当事者適格概念、実体適格及び訴訟追行権の関係を明らかにするため、この三概念の生成過程を探る研究にも取り掛かった。本年度は、本研究に関連する資料収集に注力し、日本法及びドイツ法の資料を多く収集することができた。また、問題点を整理する中で、当初2017年度に研究を予定していた実体適格と訴訟追行権概念の分析に先行して、今次の債権法改正により訴訟担当概念の分析を行う必要があると考え、歴史的・比較法的観点から訴訟担当概念の研究を行うに至った。もっとも、当事者適格概念、実体適格及び訴訟追行権概念の生成過程についても既に研究を開始しており、2018年度には研究の成果の一部を論文で公表する予定である。

なお、本年度の研究の成果は、中本香織「訴訟担当概念の比較法的考察と民事訴訟法115条1項2号の適用対象に関する一試論」早稲田法学93巻1号117頁以下(2017)において公表した。本年度は、日本における「当事者適格」概念の意義及び内容を明らかにすることを目的として、研究を進めた。わが国の民事訴訟法の母法であるドイツ民事訴訟法では、正当な当事者及び訴訟追行権の概念は存するが、わが国の当事者適格に相当する概念がない。しかしわが国では、この二つの概念と当事者適格とが、同義のものであると理解されている。もっとも、果たして当事者適格と訴訟追行権とは同義に捉えることができるのかは、確立した判例(最大判昭45・11・11民集24巻12号1854頁、最判平26・2・27民集68巻2号192頁等)が示す当事者適格の判断基準との関係で疑問が残る。そこで、本年度はまず明治期からの当事者適格の理解の変遷を追い、わが国で当事者適格概念が用いられることになった要因の解明を試みた。その結果、兼子一「訴訟承継論」法協43巻4号(1931)が、訴権論に関する権利保護請求権説の立場を離れ本案判決請求権説を採用したこと、併せて、訴訟物に関する利害関係人として本案判決を受けうる適格と定義した当事者適格を、権利保護要件でなく訴訟要件であるとしたことが、大きく影響していると推測されることを明らかにした。また、当事者適格の内容・判断要素については、末弘厳太郎=田中耕太郎編『法律学辞典第三巻』〔兼子一〕(岩波書店、1936)が、当事者適格概念の内容に、誰に対して判決をすべきかという観点を取り込んで以降、学説及び上記最高裁判例も、他人の権利関係を訴訟の目的とする場合の当事者適格については、訴訟追行の側面だけでなく、判決の名宛人も考慮した上で紛争解決に資するか否かを考慮するものであることを示すに至ったことを明らかにした。さらに、このような当事者適格の内容・判断要素の理解は、近時の当事者適格の議論、法人の理事たる地位を確認する訴訟における当事者適格に関する議論と整合的であることについて検討を行った。本研究は、1いかなる場合に第三者に帰属する権利を訴訟上行使することができるかという「他人の権利関係を目的とする訴訟での当事者適格」と、2いかなる場合にその他人に判決の効力が及ぶかという「判決の効力の主観的範囲」の関係性の全体構造を明らかにすることを目指すものである。昨年度は2に重点を置いて研究を行ったが、本年度は、特に1に重点を置きつつ、他人の権利関係を目的とする訴訟での「当事者適格」概念について、歴史的・比較法的観点から分析・検討を行い、その結果を公表することができた。また、その検討の中で、1と2の関係性を明らかにすることができたため、順調に進展しているといえる。2018年度は、我が国における当事者適格概念の生成過程に関する研究を引き続き行い、また、当事者適格、実体適格及び訴訟追行権概念の関係性の分析に重点を置いて研究を進めていく。研究の成果は、いくつかの研究会で報告を行う予定である。最終年度である平成31年度は、研究のとりまとめと発信に重点を置く。特に、本年度は歴史的・比較法的観点からの分析を中心に行った上記1と2の関係性について、理論的検討をさらに進めたい。研究成果は論文として公表する予定であり、このための準備として、複数の研究会での報告を予定している。
核融合エッジプラズマにおける低エネルギーイオンの分子との電荷移行衝突に関する研究

1.生長率法による電荷移行反応断面積測定:従来からの一個のMCP-PSDを用いた生長率法で,以下の各衝突系に対する電荷移行反応断面積を測定し、新しい多くの知見を得た。2.ビーム減衰法による電荷移行反応断面積測定:C^+-H_2,-CH_4に対しビーム減衰法で測定した値は,何れも生長率法で確立した我々の測定値より大きな値となり,やはり現状の装置でより低エネルギーの電荷移行反応断面積を,高精度に測定することには無理があるとの確信を得た。3.八重極イオンビームガイド法による電荷移行反応断面積測定装置の製作:入射及び反応粒子の発散防止用のOPIGを用いたビーム減衰法の為のガス衝突室系の製作を行った。複雑な装置となり製作に時間がかかったため,これを使用した極低エネルギー領域での断面積測定は実施できなかった。今後整備を推進し,0.1keV以下の電荷移行反応断面積を高精度に測定していく予定である。1.H^+-CO,CO_2,CH_4:既存のデータが数列ずつあるが互いに食い違っており,今回の測定で明確にした。2.O^+-CO,CO_2,CH_4:測定例は少なく,CH_4では世界で始めてのデータである。またC^+-CH_4で見られたのと同様な低エネルギー部での断面積の“異常"が観測された。3.C^+-C_2H_2,C_2H_4,C_2H_6,C_3H_6,C_3H_8:同様な低エネルギー部での“異常"が観測された。オレフィン系のCH_4,C_2H_6,C_3H_8およびパラフィン系のC_2H_4,C_3H_6とで断面積のエネルギー依存性が分類できることが解った。4.O^+-H_2:C^+-H_2では良く一致した低エネルギーでのXuらの測定値と,異なるエネルギー依存性を示した。5.H^+-H_2:既存のデータは多数あり,0.24.5KeVではそれらと今回の測定結果はよく一致した。しかし0.14および0.1KeVでは入射粒子の弾性散乱が急に効き始め,通常の方法では正確な測定は極めて困難である。6.H^+,C^+-D_2:C^+イオンに対してはD_2のほうがH_2より数%大きいものの,両者の結果はほとんど同じであった。H^+イオンも同様であるが,逆にD_2のほうが小さくなった。また低エネルギー部では数10%も小さく,今後再現性を確かめていく必要がある。一方,5.を考慮して,弾性散乱による入射ビームの発散防止用の八重極イオンビームガイドを用いたビーム減衰法の為のガス衝突室系の設計等の準備も整いつつあり,より低エネルギーでの測定を次年度実施する予定である。1.生長率法による電荷移行反応断面積測定:昨年度に引き続き,従来からの一個のMCP-PSDを用いた生長率法で,以下の各衝突系に対しする電荷移行反応断面積を測定した。(1)^3He^<2+>-H_2:0.25から1.2keVで今回測定された1電子及び2電子移行反応断面積(σ_<21>,σ_<20>)ともに,我々が1990年に発表した1.0keV以上のデータと良く接続した。またσ_<21>値は、イオンビームガイド法(OPIG)を用いた奥野らの測定値及び島倉らの理論値と一致した。しかしσ_<20>値は,それらの値とは異なるエネルギー依存性を示した。この原因としては,反応粒子が大角度に散乱され一部しか検出器に到達していないと考えられる。(2)C^+-C_3H_4(アレン),C_3H_4(メチルアセチレン),(CH_2)_3:CH_4と同様な低エネルギー部で断面積が増加するという“異常"がやはり観測された。

パラフィン系のCH_4,C_2H_6,C_3H_8で見られた断面積の類似性が,オレフィン系のC_2H_4,C_3H_6および(CH_2)_3でも観測されたが,アセチレン系のC_2H_2,C_3H_4(アレン),C_3H_4(メチルアセチレン)では不明確であった。2.ビーム減衰法による電荷移行反応断面積測定:C^+-H_2,-CH_4:生長率法で確立した我々の測定値より大きな値となり,やはり現状の装置でより低エネルギーの電荷移行反応断面積を,高精度に測定することには無理があるとの確信を得た。これは衝突系により入射粒子の弾性散乱や電荷移行反応粒子の反跳による大角度分布の影響があるからである。八重極イオンビームガイド法による電荷移行反応断面積測定装置の製作:入射及び反応粒子の発散防止用のOPIGを用いたビーム減衰法の為のガス衝突室系の製作を行った。複雑な装置となり製作に時間がかかったため,これを使用した極低エネルギー領域での断面積測定は実施できなかった。
視細胞におけるアクアポリン-1の発現と機能に関する研究

ラット網膜光障害により水イオンチャネルであるアクアポリン-1(AQP-1)が網膜内でどのように変化するか調べた。まず,Splague-Dawley(SD)系のラット(雄,8週齢)に3,000luxの白色光を24時間照射して網膜に光障害を起こした。照射開始12時間目,照射終了直後,照射後1,3,7日目に眼球を摘出して切片を作製した後,免疫染色を行った。また,Pre-embedding法によりAQP-1の局在を透過電子顕微鏡(TEM)で観察した。未照射の網膜ではAQP-1は外顆粒層にのみ観察された。照射開始12時間目の網膜では外顆粒層に加え,視細胞内節および外節にも強い反応が観察された。照射終了直後には視細胞内・外節の反応は弱くなったが,視細胞外節の色素上皮細胞と隣接する部位にのみ帯状に強い反応が観察され,TEMでも,視細胞外節のディスク上に強い反応が見られた。その後,視細胞内・外節に反応は観察されず,外顆粒層の反応は照射後1日目以降やや弱くなった。網膜のその他の部位には反応は観察されなかった。更に,増加したAQP-1が光照射によって破綻した網膜血液関門より流入した血漿成分の排出に関与しているかどうか確認するため,光照射後のラット静脈中にトレーサーとしてペルオキシダーゼを注入し,TEMで網膜内に反応が見られるかどうか観察した。網膜色素上皮細胞および網膜内にはペルオキシダーゼの反応産物は見られなかったため,網膜血液関門の破綻が生じていない可能性が高く,AQP-1は他の原因により生じた水の排出に関係していると考えられた。更に、SD系のラット(雄,6ヶ月齢)より視細胞を単離し,免疫染色を行ったが,陽性反応は見られず,in vivoとin vitroではAQP-1の発現が変化することがわかった。以上のことよりAQP-1は周囲の環境変化に応じて発現を変化させていると考えられた。水イオンチャネルであるアクアポリン-1(AQP-1)が網膜に存在することが近年明らかとなっているが,網膜内での役割については不明である。そこでラット網膜光障害によりAQP-1が網膜内でどのように変化するか調べ,その役割について検討した。まず,Splague-Dawley系のラット(雄、8週齢)を明期12時間(80lux),暗期12時間の周期的照射条件下で2週間飼育した後,3,000luxの白色光を24時間照射して網膜に光障害を起こした。照射開始12時間目,照射終了直後,照射後1,3,7日目に眼球を摘出してパラフィン切片を作製した後,免疫染色を行った。また,凍結切片を作成してPre-embedding法によりAQP-1の局在を透過型電子顕微鏡(TEM)で観察した。照射終了直後には視細胞内・外節の反応は弱くなったが,視細胞外節の色素上皮細胞と隣接する部位にのみ帯状に強い反応が観察され,免疫電子顕微鏡観察でも,視細胞外節のディスク上に強い反応が見られた。網膜色素上皮細胞および網膜内にはペルオキシダーゼの反応産物は見られなかったため,網膜血液関門の破綻は生じていない可能性が高く,AQP-1は他の原因により生じた水の排出に関係していると考えられた。

網膜色素上皮細胞および網膜内にはペルオキシダーゼの反応産物は見られなかったため,網膜血液関門の破綻が生じていない可能性が高く,AQP-1は他の原因により生じた水の排出に関係していると考えられた。更に、SD系のラット(雄,6ヶ月齢)より視細胞を単離し,免疫染色を行ったが,陽性反応は見られず,in vivoとin vitroではAQP-1の発現が変化することがわかった。以上のことよりAQP-1は周囲の環境変化に応じて発現を変化させていると考えられた。
全ゲノムSNP解析による,家族性肺線維症感受性遺伝子の検索

[背景]家族性肺線維症は,比較的若年で急速に肺の線維化を来す難治疾患である.日本での症例数はそれほど多いものではないが,その研究は厚生労働省特定疾患である特発性肺線維症の病因究明・治療開発に有用であると考えられている.[目的と方法]我々は,昨年の萌芽研究にて解明した肺胞微石症責任遺伝子の同定手法(homozygosity fingerprinting)を明確に定義し,コンピュータプログラムとして完成させ,そのアルゴリズムを特許申請した.また,そのプログラムを適応すべく,家族性肺線維症症例の解析を開始した.〔結果]家族性肺線維症症例を6例収集することができ,インフォームドコンセントを取得した後にGeneChipによるSNP解析に着手した.現在,GeneChip解析の結果を待っている所である.そのデータを,前述したアルゴリズムにて解析する.[結語】我々が新たに作成したアルゴリズム,コンピュータプログラムを特許申請した.家族性肺線維症症例を収集し,6例に関してGeneChip解析を開始した.現在その結果を待っていることである.今後更なる症例の追加を計画している[背景]家族性肺線維症は,比較的若年で急速に肺の線維化を来す難治疾患である.日本での症例数はそれほど多いものではないが,その研究は厚生労働省特定疾患である特発性肺線維症の病因究明・治療開発に有用であると考えられている.[目的と方法]我々は,昨年の萌芽研究にて解明した肺胞微石症責任遺伝子の同定手法(homozygosity fingerprinting)を明確に定義し,コンピュータプログラムとして完成させ,そのアルゴリズムを特許申請した.また,そのプログラムを適応すべく,家族性肺線維症症例の解析を開始した.〔結果]家族性肺線維症症例を6例収集することができ,インフォームドコンセントを取得した後にGeneChipによるSNP解析に着手した.現在,GeneChip解析の結果を待っている所である.そのデータを,前述したアルゴリズムにて解析する.[結語】我々が新たに作成したアルゴリズム,コンピュータプログラムを特許申請した.家族性肺線維症症例を収集し,6例に関してGeneChip解析を開始した.現在その結果を待っていることである.今後更なる症例の追加を計画している
多文化共生の危機：仙台・神戸朝鮮学校の再建比較研究

本研究は、東日本大震災で被災した東北朝鮮学校を事例として、多文化共生の危機を考察した。同校は、被災直後に地方自治体からの補助金が停止された。また、災害復旧のための国庫補助も受けられなかった。本研究は同校が現在に置かれているこのような公的無援状況を史的に紐解いた。その結果、公的支援が「人権の論理」ではなく「国家の論理」に支配されるようになったこと、そしてそれが同校に過度な自助努力を強い,孤立感を深めさせていること明らかにした。そうして多文化共生の危機は、在日朝鮮人が集住する神戸のような地域より、少数の在日朝鮮人が拡散して居住する仙台(東北)のような地域においてより深刻であることを主張した。本研究は、東日本大震災(2011年)で被災した仙台の朝鮮学校が再建されない原因についての考察を、阪神・淡路大震災(1995年)被災後直ちに再建された神戸の朝鮮学校を対照事例として、(1)朝鮮学校/民族コミュニティに内在する原因と、(2)朝鮮学校と地方自治体及び日本政府との関係の中に存する原因、という2つの観点から深めることを目的としている。本研究は、2年で完結させることを目指している。1年目(平成27年度)の焦点は、再建過程の前史、すなわち神戸・仙台朝鮮学校の設立以降、被災までの歴史の検討であり、その一方で、2年目(平成28年度)は、再建過程それ自体を検討の焦点とする計画である。本年度(1年目)の研究実績としては、次の3点を挙げることができる。第一に、先行研究を渉猟した結果、東北の朝鮮人コミュニティ及び仙台朝鮮学校の歴史が、これまでほとんど描かれてこなかったことがわかり、本研究がそのような知識の不足を補う意義を持つものでもあることが明らかになった。第二に、東北の朝鮮人コミュニティ及び仙台朝鮮学校へのアクセスが確保されたことである。本年度には実際に仙台朝鮮学校を訪ね、学校関係者に被災後の再建過程についてインタビューを行い、仙台朝鮮学校の歴史に加えて、被災5年後の現状についての理解も深めることができた。第三に、朝鮮大学校に設置されている在日朝鮮人関係資料室で資料調査を行い、その際に同大学所属研究者と有意義な意見交換ができたことである。同資料室室長の金哲秀先生からは、とりわけ示唆に富むコメントを得ることができた。上記の3つの成果から、本研究は概ね順調に進展していると判断できる。なお、本年度実施計画では、神戸の現地調査も行う予定でいたが、先行研究の渉猟の結果、神戸の朝鮮人コミュニティ及び朝鮮学校の歴史については、かなりの量の記録が残されていることがわかった。したがって本年度については、東北の朝鮮人コミュニテイ及び朝鮮学校の歴史を明らかにするための調査に集中することにした。本研究は、東日本大震災(2011年)で被災した仙台の朝鮮学校(東北朝鮮学校)が再建されない原因についての考察を、阪神・淡路大震災(1995年)の被災後直ちに再建された神戸の朝鮮学校を対照事例として、(1)朝鮮学校/民族コミュニティに内在する原因と、(2)朝鮮学校と地方自治体及び日本政府との関係に存する原因、という2つの観点から深めることを目的としている。本研究は2年で完結させることを目指し、1年目(平成27年度)の焦点は、再建過程の前史、すなわち神戸・仙台朝鮮学校の設立以降、被災までの歴史の検討であり、その一方で、2年目(平成28年度)は、再建過程それ自体を検討の焦点とする計画であった。これまでの研究は、概ねこのような計画に則り進められてきたが、後で詳しく述べるように、社会への成果の発信を目的として、本研究は全体として3年で完結させる研究に変更された。本年度(2年目)の研究実績としては、次の4点を挙げることができる。第一に、朝鮮学校の再建に関するフィールドワークの遂行である。神戸と仙台の両地域で、関係者へのインタビューを実施し、現地の公立図書館等での資料収集も行った。第二に、日本社会学会大会での研究成果の報告である。そこでは、論文執筆に向けて大変有意義なフィードバックを得ることができた。第三に、論文執筆の着手である。フィードバックを踏まえて、まずは一つの論文を、在日朝鮮人の「少数居住地域」に位置する東北朝鮮学校の独特の経験に焦点を絞った歴史研究として完成させることを目指し始めている。それは、1年目の研究の気づき(東北の朝鮮人コミュニティに関する歴史研究の不在)を踏まえたものでもある。第四に、そうした狙いに基づいて、東北朝鮮学校創設当時(1965年前後)の「朝鮮新報(エスニック・メディア)」及び「河北新報(地方紙)」の記事を網羅的に調査した。上記の4つの成果から、本研究は概ね順調に進展していると判断できる。昨年に1年目を振り返り示した「今後の研究の推進方策」に基づいて、2年目は朝鮮大学校図書館における資料収集を強化し、特に「朝鮮新報」の記事を徹底的にレビューした。その調査にあたり協力を得た朝鮮大学校の大学生に謝金を支払った。その一方で、聞き取り調査に対する謝金(予算として計上していたもの)の受け取りを辞退されたインフォーマントが多かった。本研究を3年計画に延長したのはそのためであり、資金は次に述べるように有意義に活用する。

本研究は、東日本大震災(2011年)で被災した仙台の朝鮮学校(東北朝鮮学校)が再建されない原因についての考察を、阪神・淡路大震災(1995年)の被災後直ちに再建された神戸の朝鮮学校を対照事例として、(1)朝鮮学校/民族コミュニティに内在する原因と、(2)朝鮮学校と地方自治体および日本政府との関係に存する原因、という2つの観点から深めることを目的とした。本研究は、3年間で完結させることを目指したものであり、1年目(平成27年度)には、再建過程の前史、すなわち神戸・仙台朝鮮学校の設立以降、被災までの歴史を検討し、2年目(平成28年度)には、再建過程それ自体の検討を行った。そして3年目(平成29年度)は、これまでの研究を通じて得た知見を発信することに注力した。本年度(3年目)の研究実績としては、次の3点を挙げることができる。第一に、2年目に行った日本社会学会大会での報告を踏まえて論文を執筆し、同学会誌に投稿を済ませたことである。投稿前には、論文で引用した口述記録の内容確認をインフォーマント(東北朝鮮学校関係者)と共に行った。第二に、今後の研究のインスピレーションを得るために、他の研究者との交流を深めたことである。具体的には愛媛大学の魁生由美子先生にご案内いただいて、四国朝鮮学校を訪問し、他の研究者と共に聞き取り調査を行った。第三に、日本国際文化学会での報告である。そこでは、本研究を通じて得た知見をもとに、大学生の教育(演習など)に応用する方法を提案した。本研究は、東日本大震災で被災した東北朝鮮学校を事例として、多文化共生の危機を考察した。同校は、被災直後に地方自治体からの補助金が停止された。また、災害復旧のための国庫補助も受けられなかった。本研究は同校が現在に置かれているこのような公的無援状況を史的に紐解いた。その結果、公的支援が「人権の論理」ではなく「国家の論理」に支配されるようになったこと、そしてそれが同校に過度な自助努力を強い,孤立感を深めさせていること明らかにした。そうして多文化共生の危機は、在日朝鮮人が集住する神戸のような地域より、少数の在日朝鮮人が拡散して居住する仙台(東北)のような地域においてより深刻であることを主張した。平成28年度については、仙台だけでなく神戸でも現地調査を行い、当初計画の焦点である両朝鮮学校の再建過程それ自体を検討することに注力したい。その一方で、東北の朝鮮人コミュニティ及び朝鮮学校の歴史を書くための資料収集にも、継続的に取り組む。また、朝鮮大学校の図書館を中心に、朝鮮語の先行研究についてのサーベイもより徹底する。平成29年度については、研究成果の発信に注力する。研究論文の発表に加え、社会の問題意識を喚起するために、朝鮮学校関係者も招いて、仙台で本課題に関するセミナーを実施する。セミナー実施にあたっては、東北学院大学で朝鮮文化研究を行っている松谷基和先生から協力の内諾をすでに得ている。国際関係論生じた次年度使用額は、主に、神戸への出張を実施しなかったことによるものである。先に述べたように、先行研究の渉猟の結果、神戸の朝鮮人コミュニティ及び朝鮮学校の歴史については、現地調査を行わずとも、かなりの理解が深められることがわかった。そのため、被災前史を紐解くことを目的とする1年目においては、神戸での現地調査は行わないこととした。生じた次年度使用額は、主に、先に述べたようにインフォーマントのほとんどが謝金の受け取りを辞退されたことによるものである。
低酸素環境における動脈性化学受容器の順応過程の分子機構

最近、低酸素環境に対する自律神経・循環反応は低酸素に伴う二酸化炭素分圧の変化により違いがあることが明らかにされたので、本研究では二酸化炭素分圧の3条件の10%低酸素状態(Hypocapnic Hypoxia : Hypo, Isocapnic Hypoxia : IsoおよびHypercapnic Hypoxia : Hyper)に暴露したラットのグロムス細胞の肥大と数の増加、血管の新生と拡張のメカニズムを調べた。結果は以下の通りである:1)Wistarラット群を12週に至るまで段階的に低酸素暴露し形態学的・免疫組織化学的に解析した。頸動脈小体は低酸素暴露期間が長くなるに従って徐々に肥大し、暴露期間8週間と12週間ではほぼ同じ大きさになる。このことから頸動脈小体の肥大を指標にした低酸素への順応は少なくとも8週間と考えられる。2)三つの条件(Hypo, IsoおよびHyper)に対する免疫組織化学的な検索では、対照に比べHypo, IsoおよびHyperともSPとCGRPは有意に少なくなり、VIPは増加した。これに対し、NPYはHypoおよびIsoで変化しなかったが、Hyperでは増加した。また、この変化は暴露の経過において一様に増減するかを、Hypoの条件でしらべたら、SPとCGRPは4週目で対照よりいったん増加し、8週目で低下した。またVIPは一様に増加し、NPYは全く変化しなかった。これらの神経線維は主に血管周囲に存在しているので、低酸素環境に対する血管の収縮・拡張に関与すると考えられる。3)各々、片側のみ洞神経の切除、洞神経と交感神経節の切除、および洞神経、交感神経節と迷走神経を切除したラットを慢性的に作成した。8週間のHypo暴露を行い免疫組織化学的にIntact側の頸動脈小体と比較した。その結果、すべての神経切除側で頸動脈小体の肥大の程度は少ないが、その中でも洞神経と交感神経節を切除したラットは最も血管の拡張が著明で、頸動脈小体も比較的大きかった。このことは頸動脈小体の肥大には洞神経が、血管の拡張には迷走神経系が関与すると考えられる。4)低酸素条件の影響を除いて二酸化炭素分圧の高い(6%二酸化炭素)環境で8週間暴露しても頸動脈小体の肥大・血管の拡張は見られなかった。頚動脈小体はグロムス細胞(Type I cell)、支持細胞(Type II cell)、神経終末および毛細血管からなる器官で、脳に送られる動脈血の酸素分圧、二酸化炭素分圧およびpHを監視し、頚動脈洞神経を介して呼吸中枢にそれら情報を伝える役割を担う。本年度の研究では低酸素環境装置を用いて二酸化炭素分圧の三つの条件で10%低酸素状態(Hypocapnic, Isocapnic and Hypercapnic Hypoxia)に暴露したラットの頸動脈小体および中枢神経系において以下の事を調べ、各々の結果を得た。このことを基に低酸素環境への順応の過程で起こる血管の新生と拡張、および頚動脈小体グロムス細胞の肥大と数の増加がおこるメカニズムを明らかにすることを目的とした。

1)ラットにおいて3ヶ月に至るまでの期間、段階的に低酸素暴露を行い免疫組織化学的に解析した結果、動脈性化学受容器(頚動脈小体)は低酸素暴露期間が延びるに従って徐々に肥大し、暴露時間2ヶ月と3ヶ月間ではほぼ同じ大きさになることが明らかになった。2)さらに、慢性的に各々片側の洞神経切除ラット、洞神経切除+交感神経節切除ラット、洞神経切除+交感神経節切除+迷走神経切除ラットを作成して、2ヶ月間の低酸素暴露を行い免疫組織化学的に解析した。その結果、頚動脈小体の臓器全体としての順応過程に自律神経系および頚動脈小体の支配神経はほとんど影響を及ぼさないことが明らかになった。3)頚動脈小体が順応により十分に肥大する2ヶ月の過程において、二酸化炭素の三つの条件(Hypocapnic, Isocapnic and Hypercapnic Hypoxia)に対する中枢神経系の形態学的変化について、免疫組織化学的な検索の結果、頸動脈小体で見られる変化と同様な血管系の変化が起こることが明らかになった。4)低酸素環境における順応過程で明らかになった上述の形態学的変化が、低酸素条件の影響を除いて二酸化炭素分圧の上昇(6%二酸化炭素)のみで起こるかどうかを明らかにする目的で、2ヶ月間Hypercapnic normoxia暴露して、頚動脈小体と中枢神経系の免疫組織化学的検索した結果、ほぼHypercapnic Hypoxia(10%酸素)の形態学的変化が見られた。頸動脈小体はグロムス細胞、支持細胞、神経終末および毛細血管からなる器官で、動脈血の酸素分圧、二酸化炭素分圧およびpHの情報を呼吸中枢に伝え、反射的に呼吸運動を調節する監視の役割を担い、低酸素環境への順応の過程で重要な役割を持つ。本研究では三つの二酸化炭素分圧の条件で10%低酸素環境(Hypocapnic, IsocapnicおよびHypercapnic Hypoxia)への順応過程で起こるラットの頸動脈小体の血管の新生と拡張、および頸動脈小体グロムス細胞の肥大と数の増加に関与する因子を調べ以下の結果を得た。1)Wistarラット群を12週に至るまで段階的に低酸素暴露し、動脈性化学受容器(頸動脈小体)を形態学的・免疫組織化学的に解析した。頸動脈小体は低酸素暴露期間が長くなるに従って徐々に肥大し、暴露期間8週間と12週間ではほぼ同じ大きさになることから、頸動脈小体の肥大を指標にした低酸素への順応は少なくとも8週間は必要であると考えられる。2)低酸素環境の8週間にわたり二酸化炭素の三つの条件に対する頸動脈小体の免疫組織化学的な検索を行った。対照に比べ3つの二酸化炭素条件の低酸素でSPとCGRPは有意に少なくなり、VIPは増加した。これに対し、NPYはHypocapnicおよびIsocapnic Hypoxiaでは変化がなかったが、Hypercapnic Hypoxiaでは増加した。さらにこれらのペプチド性神経線維が時間経過において一様に増減するのかどうかを、Hypocapnic Hypoxiaの条件でしらべてみると、SPとCGRPは4週目で対照よりいったん増加し、8週目で低下した。またVIPは一様に増加し、NPYは全く変化しないことが確認できた。これらの神経線維は主に血管周囲に存在していることから、頸動脈小体の低酸素環境への順応過程における血管の収縮・拡張に関与することが示唆された。