hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多機能を有する新規不斉MPV還元反応の開発研究

本反応はα,β-不飽和ケトンへのSH基のMichael付加と分子内MPV還元とが連結した反応である。カンファースルホン酸から導いたメルカプトアルコールとMe_2AlClから生成した不斉反応剤を用いた反応は、高収率・高立体選択的に生成物を与えた。反応機構の研究により、本反応は不斉1,7-水素転位と、動的速度論分割により立体制御していることを確認した。本生成物から不斉補助基の各種脱離反応により種々の光学活性アルコールが合成できた。本反応の天然物合成への応用にも成功した。カンファーから導いたメルカプトアルコールとMe_2AlClから生成される不斉反応剤は、芳香族置換基を持つα,β-不飽和ケトンに対し動的速度論的制御が発現し単一のジアステレオマーを生成した。本反応生成物に第三級アミンを作用させると、2種の不斉炭素をもつ1,3-メルカプトアルコールとα,β-不飽和ケトンを与え、官能基交換型不斉反応を一般化することに成功した。3.不斉プロトン化反応の開発(1)α-置換α,β-不飽和エステルと上記不斉反応剤との反応では不斉プロトン化を含むMichael付加体が高立体選択的に生成した。本生成物から不斉補助基の脱離に特殊な分解反応を開発し、α-位が立体制御されたα-置換-β-メルカプトエステルの合成に成功した。また、本反応を用いてアンジオテンシン交換酵素阻害薬カプトプリルの形式不斉合成を達成した。(2)α-置換α,β-不飽和ケトンの上記不斉プロトン化を含む不斉Tandem反応を試み、高立体選択的3連続不斉炭素の構築に成功した。本生成物から2連続不斉炭素をもつアルコールへの変換には成功したが、3連続不斉炭素をもつ化合物への変換には現在成功していない。カルボニル基の還元反応の一つにMeerwein-Ponndorf-Verley(MPV)還元反応があるが、本研究ではこのMPV反応を基盤として、メルカプト基を有するキラルアルコールを不斉反応剤とするα,β-不飽和カルボニル化合物の不斉還元反応の開発を目的とした。本反応は基質の二重結合へのSH基のMichael付加とカルボニル基の分子内MPV還元が連結した新規Tandem Michael-MPV反応である。本反応生成物は各種変換反応により飽和の光学活性アルコールを始め種々の官能基が導入された光学活性アルコールへの変換が可能である。以下に、本年度において検討した結果を示す。1)キラルメルカプトアルコールの構造最適化においては、(+)-プレゴンおよび(+),(-)-カンファースルホン酸から各種キラルメルカプトアルコールを合成し、最適構造を検討下結果後者から合成した化合物が最も良い反応性を示した。2)ルイス酸の検討では各種ルイス酸を検索した結果、Me_2AlClが最も優れていた。3)不斉Tandem Michael-MPV反応の反応機構についてはルイス酸とメルカプトアルコールより形成される不斉反応剤の構造を解明することができ、また本反応は動的速度論的分割を受け、生成可能な数種のジアステレオマ-のうち単一の生成物を与えることを明らかにした。更に、本反応は新規な1,7-水素転位で進行していることを実証した。4)生成物の還元的脱硫反応の検討ではラネ-Niを用いた還元的脱硫反応により光学活性アルコールに収率良く変換することができた。5)生成物の酸化的脱硫反応の検討については生成物のスルフィドをスルホキシドい酸化後、熱的に脱離することにより光学活性アリルアルコールに収率良く変換変換することができた。6)βーケトアルコールおよびメルカプトアルコールへの変換等については次年度において検討する予定である。

本生成物から2連続不斉炭素をもつアルコールへの変換には成功したが、3連続不斉炭素をもつ化合物への変換には現在成功していない。本研究は分子内Meerwein-Ponndorf-Verley(MPV)反応を基盤とし、SH基を有するキラルアルコール(不斉反応剤)とルイス酸によるα,β-不飽和カルボニル化合物の不斉還元反応であり、オレフィンへのSH基のMichael付加とカルボニル基の分子内MPV還元を連結した不斉反応の開発研究である。本反応生成物から飽和の2級アルコールを始め種々の官能基が導入された光学活性アルコールへの変換が可能であり、本年度は官能基交換型反応と不斉プロトン化による2連続不斉炭素の構築反応を検討した。【不斉反応剤の構造最適化】(+)-プレゴン、(+),(-)-カンファー、(-)-カウレン等から各種キラルメルカプトアルコールを合成し反応を試みた結果、カンファー誘導体が最適であった。【不斉官能基交換型の反応】上記最適化された不斉反応剤とルイス酸を用いて各種α,β-不飽和カルボニル化合物との反応を試み、生成物の塩基処理によりγ-位にSH基をもつ2級アルコール(2個の不斉炭素構築)を高い不斉収率(96%ee)で得ることに成功した。また、本反応機構の確証を得た。2)不斉プロトン化反応の開発【不斉Michael付加反応】各種α-置換α,β-不飽和カルボニル化合物と不斉反応剤との反応において得られるMichael付加物からα-位が不斉(97%ee)となるカルボニル化合物の合成に成功した。【α一置換α,β-不飽和ケトンの不斉Tandem Michael-MPV反応】本反応生成物の還元的脱硫反応により得られる光学活性アルコールは2連続の不斉炭素を有し、高い不斉収率(>97%ee)で得られた。上記反応の一般化および3連続不斉炭素の構築は次年度において検討する。前年度に引き続き、カンファーから合成したメルカプトアルコールとMe_2AICIから生成される不斉反応剤を用いて各種α、β-不飽和ケトンとの反応の一般化を試みたところ、反応基質の2つの置換基の種類により1種のジアステレオマーが生成するものと2種のジアステレオマーが生成するものとが観察された。前者の反応場合は2つの置換基が共に芳香族であり、両置換基の立体障害により反応の遷移状態で動的速度論的制御が発現している。本反応の生成物に第三級アミンとチオールを作用させることにより、2種の不斉炭素を有するメルカプトアルコールを高不斉収率で得る反応を一般化することに成功した。2.不斉プロトン化反応の開発(1)各種α-置換α,β-不飽和エステル及びアミドを合成し、上記不斉反応剤との反応では不斉プロトン化を含むMichael付加体が高立体選択的に生成した。本生成物から不斉補助基の脱離に特殊な分解反応を開発し、α-位が不斉炭素となるβ-メルカプトエステル等の合成に成功した。また、本反応を利用してアンジオテンシン変換酵素阻害薬カプトプリルの形式不斉合成を達成した。(2)各種α-置換α,β-不飽和ケトンを合成し、上記不斉プロトン化を含む不斉Tandem Michael-MPV反応を試み高立体選択的3連続不斉炭素の構築に成功しているが、本生成物から不斉補助基の脱離法は種々検討したが現在成功していない。
クローン病線維性狭窄の危険因子解明

クローン病による小腸狭窄は、一旦腸閉塞を来すと手術が必要となるため狭窄予防が重要である。しかし、症状無く徐々に進行することも多いため発症予測が困難であった。我々は、血液検査から狭窄を来しやすい患者を同定できないか、また薬物治療で狭窄進行を遅れさせないか検討した。まず、基礎的検討では線維化に関与するTGF-βが6-MPで抑制される可能性が示唆された。血液サンプル測定において、一部の狭窄を有する患者では、血中のTGF-βが上昇していたが、ばらつきが多く予測因子とは断定できなかった。また、6-MPの代謝産物6-TGN濃度とTGF-β値、狭窄の有無で明らかな相関は見られなかった。クローン病は単に腸管炎症を起こすだけでなく、徐々に狭窄や瘻孔など腸管合併症を来す原因不明の疾患である。狭窄を生じた場合は腸管切除やバルーン拡張が行われるが、無効な場合は腸管切除が必要なため狭窄発症・手術を繰り返すと短腸症候群の恐れがある。また経過良好に思われても突然の腸閉塞などで発症する症例が多いため、症状が無い初期の線維化狭窄を発見するために小腸内視鏡検査やバリウムによる造影検査を繰り返す必要があった。本研究では内視鏡以外の血液サンプルなどを用い、線維化や狭窄を来しやすい患者群同定が可能か否か、また、線維化による狭窄が増悪しつつある状態か否かについて検討することが目的である。まずスクリーニングのため小腸の線維化マーカーとして、肝線維化マーカーに準じ血清TGF-β、IV型コラーゲン、ヒアルロン酸を測定中であったが、クローン病の腸管炎症の影響が大きすぎることから十分な検体数測定に至っていない。また、狭窄部位から生検によるサンプル採取は同意が得られにくいことと、サンプルサイズが少ないため困難となっている。基礎的検討にて免疫抑制剤(6-MP)による大腸筋線維芽細胞(MF)の増殖効果について検討したところ、1.6-MPは大腸MFの増殖、およびPDFG-BB刺激による増殖を抑制する。2.6-MPは無刺激の大腸MFではコラーゲン産生を誘導するが、TGF-β刺激下ではコラーゲン産生を抑制する結果が得られた。このため、線維化の予想は困難であるが、一旦狭窄を生じたクローン病患者に対してはバルーン拡張術後より免疫抑制剤を使用し、拡張効果の持続期間延長が期待される。クローン病の腸管狭窄は予後を左右する重要な合併症の一つである。しかし、通常は無症状のうち徐々に進行し、突然腸閉塞を来すため予測が難しく内視鏡でのみ観察可能である。また、治療は内視鏡液バルーン拡張や狭窄拡張術が行われるが、再発を来しやすいことが問題となっており、まして予防に関する知見はほとんどない。今回我々は、狭窄を来しやすい危険因子ならびに狭窄予防の可能性を探るため、まず繊維芽細胞を用いた基礎的検討と患者血清中の線維化マーカー測定をおこなった。基礎的検討では、線維化にはTGF-βの関与と6ーMPによる線維化抑制の可能性が示唆されたため、線維化マーカーとしてクローン病患者さんから血清を採取し、線維化マーカーとして4型コラーゲン、ヒアルロン酸とTGF-βを測定し、さらにアザチオプリン/6ーMP使用の有無と6ーMPの体内での代謝産物である6ーTGNの測定を行った。現在、測定中の検体も多く一部の結果に過ぎないが、狭窄を有する患者さんの一部にヒアルロン酸の高値がみられた。しかし、正常下限のデータも多く血清からのみでは狭窄の有無を判定することは困難と考えられた。4型コラーゲン値は一定の傾向を示さなかった。さらに、基礎実験で6ーMPがコラーゲン産生を抑制する可能性が示唆されたため、6ーMPの代謝産物である6ーTGとの関連を検討したが、個人差が大きく一定の傾向が見られていない。ただし、全ての検体測定が終了しておらず。また、潰瘍性大腸炎患者の検体も採取しており、全ての検体を測定し検体結果を見て統計処理を行う予定である。線維化マーカーと実際の狭窄の生じやすさとの関連が明らかとなれば、クローン病の個別化治療への発展も可能と考えている。狭窄を伴うクローン病患者さんから血清を採取し、線維化マーカーを測定する予定であったが、患者数が予想より少なく測定に至っていない。ただし、今までの臨床的検討から免疫抑制剤をあらかじめ投与されている患者さんでは再狭窄がし難い可能性が指摘されたため、まず基礎的検討にて免疫抑制剤による大腸筋線維芽細胞の増殖抑制について実験を行った。結果は1.6-MPは大腸MFにおいて、PDGF-BBによる増殖に対して抑制効果を有する。

2.定状状態のMFに対しても増殖を有意に抑制する。3.6-MPは大腸MFに対して、TGF-βによるCollagen産生を濃度依存的に抑制するが、大きくは抑制しない。4.定常状態の大腸MFにおいて、6-MPは濃度依存的にCollagenの産生を誘導する。以上より、免疫抑制剤投与が再狭窄予防に働く可能性が示唆されたた。狭窄を伴うクローン病患者は繰り返し拡張しているが、新規数が少なく、また同意が得られにくいことから、基礎的検討および、免疫抑制剤による効果検討を行っている。狭窄を有するクローン病患者が予想よりも少なく、基礎的検討に留まっている狭窄症例のみでは検体数が少ないため、クローン病患者全体に広げて検体採取を行い、可能ならば健常者とも比較する。狭窄症例だけに限ると検体数が増えないため、狭窄症例の線維化マーカー測定だけでなく、免疫抑制剤服用の有無と線維化マーカーの関連についても検討する狭窄拡張を行うクローン病のみならず、免疫抑制剤の投与前後や投与の有無で線維化マーカーを測定し、比較検討する。狭窄拡張を行うクローン病のみならず、免疫抑制剤投与の有無とさらに健常者から血清を採取し、線維化マーカーとしてTGF-β、b-FGF、ラミニン、VEGF、typeIVコラーゲンを測定する。
流行するフラビウイルスの急所は何か:NS4a蛋白及びゲノム3'UTRの役割

本研究ではフラビウイルス感染増殖の特性に関わる非構造蛋白NS4aの機能及びゲノム末端の3'-UTRの役割に焦点を当て、ウイルス複製・病原性における特徴を明らかにしようとするものである。平成18-19年度において、ウイルス蛋白NS4a機能解析及び3'-UTR磯能についてのルシフェラーゼレポータ法による解析に加え、DNAマイクロアレイを用いた解析を行い、ウイルス複製に伴う宿主遺伝子発現の変動について実験研究を行った。(1)ウイルス蛋白NS4aおよび3'UTR機能解析:ウイルスは日本脳炎ウイルス(JEV)の野生株(JaGAr01)及び変異株(JK-1)を用いた。複数のNS4a発現ベクター並びに人為的構築ルシフェラーゼRNA(JEV-3'UTRを含む)をヒト肝臓由来細胞株KN73及びHepG2等に遣伝子導入した。共焦点レーザー顕微鏡等を用いた解析では、NS4a蛋白は小胞体近辺に顆粒状で多く存在したが、変異NS4a蛋白の場合は小胞体から細胞質全体へ拡散するように存在していた。ゲノムRNAの3'UTRに変異ヌクレオチド配列を挿入したRNAの場合、ルシフェラーゼ活性(タンパク合成能力)に低下が見られた。以上の結果は、ウイルス複製、粒子形成にNS4aおよび3'UTRが影響を及ぼすことを示唆し、変異NS4a、変異3'UTRを含む変異ウイルスについては、その複製能力が低下していることを推察させた。(2)JEV複製に伴う宿主遺伝子発現の変動について;ウイルス感染24時間後KN73細胞株における宿主遺伝子発現量変動では特にOASL等のIFN経路の遺伝子発現が顕著に上昇することが示された。他方、高いウイルス増殖性が示される人ニューロブラストーマ細胞株IMR32ではそれが見られなかったことからフラビウィルス複製増殖におけるIFN経路による制御の役割が再確認された。また我々が確立したJEV持続感染細胞系(JK-1)においては、こうしたIFN経路遺伝子発現が親株以上に上昇していることが認められた。これらの事実は変異ウイルスの病原性との関連が推察されるので今後の研究課題といえる。本研究の目的はフラビウイルスの非構造蛋白NS4a及びゲノム末端の3'-UTRに焦点を当て、ウイルスRNA、蛋白合成に及ぼす影響を解析し、ウイルス複製における役割を明らかにしようとするものである。平成18年度においては、ウイルス蛋白NS4aの細胞内局在性の解析及び3'-UTRの変異ウイルスあるいはルシフェラーゼレポータ法を用いて解析し、それらの領域によるウイルス複製への作用、宿主遺伝子発現への影響等を明らかにするための実験研究を行った。ウイルス材料は主に日本脳炎ウイルスJaGAr01株(野生株)及びJK-1株(変異株)を用い、野生株由来および変異株由来の蛋白NS4aコード領域を有する複数のNS4a発現ベクターを構築した。それらをヒト肝臓由来細胞培養株KN73及びHepG2等に遺伝子導入し、発現部位の差異、発現パターンの違いについて検討を行った。細胞内での局在性について調べるために共焦点レーザー顕微鏡及びタイムラプス顕微鏡(ZEISS)を駆使して解析を行った結果、NS4a蛋白は小胞体近辺に顆粒状で多く存在していることが明らかになった。しかしながら、変異NS4a蛋白では存在状況に変化があり、小胞体から細胞質全体へ拡散するように存在していた。それらのデータはウイルス構造形成に影響を及ぼすものであり、変異NS4aを含む変異ウイルスの複製能力が低下していることを推察させる。

こうした事実は変異ウイルスの病原性が低下していることと関連すると考察される。(2)3'UTR変異を有する各種ルシフェラーゼベクターを構築し、蛋白合成への影響を解析;ルシフェラーゼレポーターのベクターはSP6プロモーターの下流にJEVの5'UTRとルシフェラーゼ遺伝子そして3'端にはJEVの3'UTRを繋げたベクター(pJEL3')であるが、その3'UTRに各種変異ウイルスのヌクレオチド配列を挿入し、それらを用いてルシフェラーゼ活性を測定した。変異があると蛋白合成量が低下していることを明らかにした。この事実も変異ウイルスの病原性が低下していることと関連すると考察される。本研究ではフラビウイルス感染増殖の特性に関わる非構造蛋白NS4aの機能及びゲノム末端の3'-UTRの役割に焦点を当て、ウイルス複製・病原性における特徴を明らかにしようとするものである。平成19年度においては、昨年度に続きウイルス蛋白NS4a機能解析及び3'-UTR機能についてのルシフェラーゼレポータ法による解析に加え、DNAマイクロアレイを用いた解析を行い、ウイルス複製に伴う宿主遺伝子発現の変動について実験研究を行った。(1)ウイルス蛋白NS4aおよび3'UTR機能解近:ウイルスは日本脳炎ウイルス(JEV)の野生株(JaGAr01)及び変異株(JK-1)を用いた。複数のNS4a発現ベクター並びに人為的構築ルシフェラーゼRNA(JEV-3'UTRを含む)をヒト肝臓由来細胞株KN73及びHepG2等に遺伝子導入した。共焦点レーザー顕微鏡等を用いた解析では、NS4a蛋白は小胞体近辺に顆粒状で多く存在したが、変異NS4a蛋白の場合は小胞体から細胞質全体へ拡散するように存在していた。ゲノムRNAの3'UTRに変異ヌクレオチド配列を挿入した場合、ルシフェラーゼ活性(タンパク合成能力)に低下が見られた。以上の結果は、ウイルス複製、粒子形成にNS4aおよび3'UTRが影響を及ぼすことを示唆し、変異NS4a、変異3'UTRを含む変異ウイルスについては、その複製能力が低下していることを推察させる。(2)JEV複製に伴う宿主遺伝子発現の変動について:ウイルス感染24時間後KN73細胞株における宿主遺伝子発現量変動では特にOASL等のIFN経路の遺伝子発現が顕著に上昇することが示された。他方、高いウイルス増殖が示される人ニューロブラストーマ細胞株IMR32ではそれが見られなかったことからフラビウィルス増殖性におけるIFN経路の役割が再確認された。また我々が確立したJEV持続感染細胞系(JK-1)においてはこうしたIFN経路遺伝子発現が親株以上に上昇していることが認められた。これらの事実は変異ウイルスの病原性との関連が推察されるので今後の研課題といえる。
前庭部胃炎と体部胃炎の差を規定するヘリコバクター・ピロリ菌および宿主因子の同定

DNAサブトラクション法を用いて疾患特異的および体部胃炎に特異的なヘリコバクターピロリ菌遺伝子の同定を試みた。その結果、十二指腸潰瘍株に有意に頻度が高い遺伝子断片を同定した。さらに以前に同定した日本株に特異的と考えられる膜蛋白について解析し、polyAを含みphase variableな遺伝子であった。平成19年度は体部胃炎と前庭部胃炎の差を規定する因子の同定を第一の目標とした。【DNAサブトラクションによる方法(1):遺伝子的に均一な日本株を用いた検討】既知の病原因子が同一な日本の菌株から、萎縮が高度で、主として胃体部に炎症がみられる胃癌由来の菌株(GC群)と、体部の萎縮が軽度で、前庭部に炎症の首座がある十二指腸潰瘍由来の菌株(DU群)をそれぞれ4-5株ずつ選んだ。まず、それぞれの菌株からDNAを抽出して電気泳動を行い、プラスミドを含まない菌株を各群2株ずつ選んだ。それらをTesterDNAとして、そして他をDriver DNAとしてDNAサブトラクションを施行した。GC群に存在するがDU群に存在しない遺伝子断片を含む96クローンのうち、Dot blot hybridizationによって、2群間で明らかな差のある3つのクローンについて塩基配列を決定した。そのうちの2つは同一の遺伝子の一部であり、全ゲノムが報告されている菌株の遺伝子と比較すると遺伝子内部に短い欠失の領域がみられ、蛋白はtruncationを起こしていた。この欠失の意義や病態との関連は今後、更なる検討が必要である。その遺伝子断片以外にも、他のHelicobacter属と相同性のある新規の遺伝子を2つ認め、H.pyloriにおけるそれらの遺伝子の機能についても解析を行う予定である。【DNAサブトラクションによる方法(2):欧米株X47とSS1を用いた検討】X47は体部を好んで生息し、SS1は前庭部に好んで生息する菌株である。胃内での生息部位が異なるこれらの菌株を用いて、DNAサブトラクション法を用いて菌株の差について解析中である。本年度は体部胃炎と前庭部胃炎の差を規定する菌側因子についてDNAサブトラクション法を用いて検討した。(1)胃癌株(FGC241他)と十二指腸潰瘍株(F90他)(2)体部を好んで生息する株(X47)と前庭部を好んで生息する株(SS1他)(3)若年者に広範な萎縮を来たした菌株(F303)と萎縮が軽微な株(SS1他)のそれぞれについてゲノムを比較することで、菌側の因子の同定を試みた。(4)さらに以前に同定した日本株で頻度が高く、スペイン株で頻度が低い遺伝子についてDNAシークエンシング等を行い解析した。その結果、(1)については、胃癌株に特徴的と思われた3クローンと十二指腸潰瘍株に特徴的と考えられた2クローンについて塩基配列を決定し、dot blot hybridizationで疾患ごとの頻度を検討した。胃癌株から得られたクローンの2つはtfs3の一部、十二指腸潰瘍株から得られたクローンの1つはglc Dに相同性があったが、疾患との有意な関連はなかった。(2)についてはX47に特異的なクローンとして11のクローンの塩基配列を決定し、GenBankに登録されていない新規遺伝子とこれまでに報告されている遺伝子に類似したクローンを認めた。(3)については、1つの新規遺伝子を同定した。(2)(3)で同定された新規遺伝子に関しては、現在その機能について解析を行っている。(4)に関しては、多様性のある5'末端近傍にアデニンが8-9個連続した部位が存在し、これまでの解析から膜蛋白と想定されることより、外部刺激により遺伝子の発現がコントロールされるphase variableな遺伝子と想定され、さらなる解析を行っている。
哺乳類の形態形成におけるプログラム細胞死と上皮・間葉相互作用-口蓋及び四肢形成過程における特定遺伝子の機能損失(loss of fuctron)実験系を利用して-

我々は、プログラム細胞死(アポトーシス)が、上皮と間葉細胞の相互作用による器官形成過程(特に四肢や口蓋形成過程および精子形成過程)において重要な役割をなしていることを以下のように明らかにした。哺乳類の口蓋形成過程におけるプログラム細胞死は、口蓋突起の正中縫線上皮細胞のうち、間葉細胞に形質転換できなかった細胞を排除するために起こっている可能性を見出した(Mori et al., Anat Embryol, 1994)。また、四肢の形態形成過程におけるプログラム細胞死の発現時期や部位を検討した結果、上皮と間葉細胞の相互作用による指の形成過程において、プログラム細胞死が、指の分離のほかに五指の形成される位置や大きさを決定する役割を果たしていることを見い出した(Mori et al, Anat Rec, 1995)。これらより四肢や口蓋形成過程におけるプログラム細胞死の生物学的意義に関する新しい仮説を提唱した(Mori, Acta Anat Nippon, 1995)。また、化学物質による多指症、合指症などの奇形発生メカニズムを明らかにする目的で、アポトーシスに関連する遺伝子及び形態形成遺伝子の経時的発現パターンを正常発生及び異常発生で、分子生物学的に検討し、その結果を現在投稿準備中である。さらに、精子形成過程では、遺伝子障害などにより発生異常を起こした精子形成細胞がアポトーシスによって排除されていることを見いだした(Mori et al, Dev Dyn, 1997)。以上の知見より、形態形成におけるアポトーシスには、形作りの上での不必要な細胞を除去するということのほかに、形を作り上げるための位置やおおきさを決定するという役割があり、なおかつ、精子形成過程では、遺伝子異常細胞の除去を行い、次世代における種の保存のためのメカニズムがあることが示唆された。我々は、プログラム細胞死(アポトーシス)が、上皮と間葉細胞の相互作用による器官形成過程(特に四肢や口蓋形成過程)において重要な役割をなしていることを平成7年度までの研究結果より以下のように明らかにした。哺乳類の口蓋形成過程におけるプログラム細胞死は、口蓋突起の正中縫線上皮細胞のうち、間葉細胞に形質転換(transformation)できなかった細胞を排除するために起こっている可能性を見出した。また、四肢の形態形成過程におけるプログラム細胞死の発現時期や部位を詳細に検討した結果、プログラム細胞死には、上皮と間葉細胞の相互作用による指の形成過程において、指の分離のほかに五指の形成される位置や大きさを決定する役割を果たしていることを見い出した(Mori et al, Anat Rec,1995)。以上の結果より四肢や口蓋形成過程におけるプログラム細胞死(アポトーシス)の生物学的意義に関する新しい仮説を提唱した(Mori, Acta Anatomica Nipponica 1995, in Press)。また、化学物質による誘発奇形を異常発生の実験モデルとして用い、多指症、合指症などの奇形発生メカニズムを明らかにする目的で、プログラム細胞死に関連する遺伝子及び形態形成遺伝子(growth factor & growth factor receptor, Hox gene, oncogeneなど)の経時的発現パターンを正常発生及び異常発生で、in situ hybridization法やwhole mount in situ hybridizationなどの方法を用いて現在比較検討中である。さらに、in vitro実験系において、プログラム細胞死に関連する遺伝子及び形態形成遺伝子をアンチセンスオリゴヌクレオチドによって選択的に抑制することによってその機能を解析し、プログラム細胞死及び上皮・間葉相互作用の異常と奇形発生との関連を解明する実験に取り組んでいる。

哺乳類の口蓋形成過程におけるプログラム細胞死は、口蓋突起の正中縫線上皮細胞のうち、間葉細胞に形質転換できなかった細胞を排除するために起こっている可能性を見出した(Mori et al.,Anat Embryol,1994)。また、四肢の形態形成過程におけるプログラム細胞死の発現時期や部位を検討した結果、上皮と間葉細胞の相互作用による指の形成過程において、プログラム細胞死が、指の分離のほかに五指の形成される位置や大きさを決定する役割を果たしていることを見出した(Mori et al,Anat Rec,1995)。これらより四肢や口蓋形成過程におけるプログラム細胞死の生物学的意義に関する新しい仮説を提唱した(Mori,Acta Anat Nippon,1995)。また、化学物質による多指症、合指症などの奇形発生メカニズムを明らかにする目的で、アポトーシスに関連する遺伝子及び形態形成遺伝子の経時的発現パターンを正常発生及び異常発生で、分子生物学的に検討し、その結果を現在投稿準備中である。さらに、精子形成過程では、遺伝子障害などにより発生異常を起こした精子形成細胞がアポトーシスによって排除されていることを見いだした(Mori et al.,Dev Dyn,1997)。以上の知見より、形態形成におけるアポトーシスには、形作りの上での不必要な細胞を除去するということのほかに、形を作り上げるための位置やおおきさを決定するという役割があり、なおかつ、精子形成過程では、遺伝子異常細胞の除去を行い、次世代における種の保存のためのメカニズムがあることが示唆された。
競技場面での注意メカニズムとトレーニングに関する精神生理学的研究

本研究においては、体育・スポーツ場面において、高い競技パフォーマンスを達成する上で重要な要因となっている能動的注意能力を、事象関連脳電位を用いて至適注意カとそのメカニズムに関する研究を行った。注意力は認知機能との関連で、これまでは主として心理学的概念として論じられてきたが、各種の事象関連電位の研究によりようやく実証的操作による検証が可能となったといえる。本研究では、まず最初にヒトの注意に関する認知心理学や情報処理学的観点からの取り扱われ方について文献の収集・検討を行い、注意能力の概念を明確にした後、質問紙を作成し注意構造の分析を行った。次に、精神性理学的アプローチにより注意機能の周期性の検討、さらに事象関連脳電位を用い、Tonic、Phasicといった注意力の二つの側面の精神生理学的メカニズムの検討を行った。ここでは、注意能力を“ある対象への精神の集中"と捉え、覚醒水準とそれに影響を与える心理的要因を分析する上から、競技場面に限定せず抽象化した事態での実験的研究を行った。最後に、試合といった実際の競技場面での生理的、心理的変化の実験結果と、“あがり"といった情動面と注意力の関係を捉えた調査結果に基づき、運動パフォーマンスを高めるためのEMGバイオフィードバック技法の適用による注意力向上トレーニングの検討を行った。体育・スポーツ場面において、高い競技パフォーマンスを達成する上で重要な要因となっている能動的注意能力を、呼攻、心拍、事象関連脳電位などの精神生理学的指標を用いて、至適注意力とそのメカニズムについて明らかにすることを目的に、本年度では認知機能との関連で、これまでは主として心理学的概念として論じられてき注意能力に関する文献学的検討と基礎的な実験を行った。心理学や認知科学におけるヒトの注意に関する心理活動や情報処理学的観点からの取り扱われ方について、MEDLINE、ERIC、PSYCHOINFO、SPORTDISCUSなどのデ←タベースや、体育学研究、スポーツ心理学研究、心理学評論などの文献から注意能力の概念を明らかにし、スポーツ選手用の注意スタイルテストを作成し、サッカー、テニス、バスケット、バレーボールなどの球技種目の選手(317名)に実施した。多変量解析の結果、スポーツ選手特有の注意スタイルとして、分割的注意能力、内的注意能力、広い注意、狭い注意などを含む6軸を見出した。さらに、この結果を集中力の持続といった注意のメカニムのPhasic的側面とパフォーマンスとの関連から、長野での冬季オリンピック選手のメンタルマネジメントの一部として紹介する機会を得た。また、注意機能の精神生理学的検討として、マルチテレメータをもとに呼吸、心拍などの生理学的情報を、テニスの試合場面で検出を行った。その結果、サービス時、レシ-ブ時といった注意のTonic的側面が正弦波状の呼吸曲線に反映されることを見出した。本年度のこれらの成果をもとに、次年度は注意力向上のためのバイオフィードバック技法の適用可能性についての検討を行う。本研究では、体育・スポーツ場面において、高い競技パフォーマンスを達成する上で重要な要因となっている能動的注意能力を、呼吸、心拍、事象関連脳電位などの精神生理学的指標を用いて、至適注意力とそのメカニズムについて明らかにすることを目的とした。昨年度までの注意能力に関する文献学的検討と基礎的な実験に加え、本年度では(1)注意力向上のためのバイオフィードバック技法の適用可能性についての検討、(2)注意メカニズムの心理的背景となる精神力についての競技種目別検討を質問紙調査法に基づくその構造分析、などについて研究を行った。(1)大学テニス選手を対象に、大学選手権大会前3ヶ月間、前頭筋のEMGバイオフィードバックトレーニングを行った。EMGバイオフィードバックトレーニングにより、自己の緊張状態といった内面的な気づきが向上し、随意的なコントロールが可能となった。また、その結果、トレーニングで修得されたイメージに基づき、競技中にそれを利用することで心理的な緊張といった競技不安の有意な低減をもたらし、注意集中を可能とし、高い運動パフォーマンスの達成が認められた。この実験で得られた重要な点は、注意力向上のためにはEMGバイオフィードバックを用いて比較的短期間で達成できることであり、本実験では週3回、1回に尽き15分で9回目から随意的コントロールが可能となることを見出したことである。(2)競技経験3年以上の大学生選手305名を対象にして、競技種目類型別の注意メカニズムの心理的背景となる精神力について検討を行った。
バイオマス系廃棄物についてのゼロエミッションプロセスの構築

現在廃棄物と見なされている生ゴミ(魚介類、醤油搾粕等)の資源化を目指した新しい処理プロセスの開発を目的とし、(1)腐敗性廃棄物の資源化のための要素技術としての爆砕法と、(2)爆砕廃液の超臨界水を用いた湿式酸化処理について研究を行った。爆砕実験-生ゴミ試料として鰹の頭部と醤油の搾粕を前処理なしにそのまま用いた。ボールバルブのついた内容積30-100mLの爆砕反応器に試料を入れ、一定時間蒸煮後、バルブを開放し、爆砕操作を行った。蒸煮温度は160-250°C、蒸煮時間は0-20minとした。反応器から排出される試料を集め、ろ過、乾燥した。鰹の試料については残渣固体および爆砕反応物から得られる単純脂質をカラムクロマトグラフィーで分画しその収率を測定した。醤油搾粕については爆砕廃液中の塩素イオン濃度およびTOCを測定した。両試料とも元素分析(C,H,N)を行い、また電子顕微鏡写真による固体形状の観察を行った。さらに、醤油搾粕については連続熱水供給による熱水抽出も行い、脱塩素速度を測定し、爆砕操作と比較した。爆砕操作ではおよそ半分の水分が除去されるが、爆砕物の受器の改良によりさらなる水分除去が可能である。爆砕操作において生ゴミ自身に含まれる水分だけで十分内圧が得られた。爆砕物の性状は蒸煮時間にはそれほどよらず、温度の影響を受けた。鰹の試料では180-210°Cが最適蒸煮温度であった。超臨界水酸化分解-爆砕廃液で処理が厄介な含窒素化合物のモデル物質として2-アミノエタノールを用い、内容積3-5mLの小型回分式反応管により、250°C-550°Cまでの広範囲な温度範囲で、過酸化水素を酸化剤として分解反応を行った。反応率、TOC変化、主生成物(アンモニアと二酸化炭素)の収率を測定した。そして超臨界域と亜臨界域では反応率に大きな差があることを示した。
学習指導要領改訂後の中学公民・経済分野の教育実態調査：教えにくい分野の教授法開発

平成30年度には,アンケート調査を実施し,中学・高校の接続性も含め,公民の経済分野でどのように教えるべきか検討した。また,模擬取引の実践例についても検討した。まず,接続性について考察すべく,高校公民の学習内容との重複や差異について改めて確認した。また,過去のアンケート調査を確認し,実際に高校で何がどこまで教えられているかについて分析した。たとえば,ほぼすべての高校公民の教科書に記載される比較生産費説については,約4分の1の教員は教えていない状況にあった。数値表を用いて教えているケースは5割程度であった。これらの状況も鑑み,中学校の社会科教諭を対象としたアンケート調査を実施した。全国から約半数の5000校を抽出し,質問紙を郵送する形で依頼した。平成28年度に中学校の教科書の部分改訂が行われ,それ以前の版から項目の入れ替えなどがあったため,平成2829年度に公民的分野を担当した教員を対象とした(有効回答数1086件)。たとえば,比較生産費説については中学校社会科では詳述されることがなかったが,平成28年度に数値表を用いて説明をするようになった教科書が出版された。しかしながら,その数値表をどう読み取るかの説明が少なかったため,どのように教えているか確認した。当該教科書を用いている教員(有効回答数160)のうち約半数の教員は教えておらず,また数値表を用いて比較優位を説明している教員は1割弱であった。これらは,当該教科書を用いてない教員と大差がない状況にあることもわかった。模擬取引では,平成24年度の改訂での新出項目である「預金通貨の創造」について,高校公民での「信用創造」との相違もわかるように検討した。実際に生徒が銀行・家計の役割を担う形で取引を進めるが,聞き取り調査からは積・商が計算しやすいようにすべきであるという意見があり,数値例も考慮した実践について論文で公表した。本研究の一年目にあたる平成27年度には,まず中学校社会科の教科書や資料集を用いて,公民的分野の経済分野について文献調査を行った。「需要曲線と供給曲線」の図解については,すべての教科書で記載されるようになっていた。また,これまでに記載のなかった「労働生産性の図解」や「預金の通貨創造」などが新たに解説されている教科書も確認された(後者については,平成28年度の再改訂後の教科書では記載されなくなることも把握できた)。「比較生産費説」に関しては,相互に得意な分野に特化する国際分業の利点以外に,絶対優位の概念まで解説するケースもあった。新出の項目は標準的な教授法が確立していなく,双方向的な授業や生徒間の模擬取引など適切な手法の開発が必要になってくる。中学の公民担当教諭へのインタビュー調査では,教えにくい分野や生徒にとってわかりにくい分野などについて確認した。国際経済分野がその一つであったが,学習指導要領では明示されていない項目であるものの,貿易に関する内容はどの教科書でも記載されているといった複雑な背景もある。高校公民で扱われる内容に比べると平易であるため,高校での教授法をそのまま用いにくい点も教えにくさにつながっている。これらの内容を踏まえ,「比較生産費説」と「需要と供給」に関する教授法について考案した。前者においては,中学生が比較優位のみならず絶対優位の本質も理解できる模擬取引となるよう検討した。後者においては,教科書の図解で供給曲線が右上がりで描かれるのはなぜかについて,生徒が企業の立場になり,(大学で学習する限界費用などの微分演算ではなく)簡単な費用概念を用いて検討できるようにした。これらの研究成果の一部は,平成27年度の日本公民教育学会と経済教育学会とで口頭発表している。高校公民科目・経済分野との関係や模擬取引の実践上の注意などについて報告した。本年度は,中学校の社会科・公民的分野の教科書や資料集をもとに文献調査を行った。その後,中学教諭への聞き取り調査を行い,教えにくい項目について議論しつつ,生徒が模擬取引できるような教授法の開発に取り組んだ。教科書の記載では,需要・供給曲線がすべての教科書で図解されるようになったものの,その形状の説明の記載はさまざまであった。特に,供給曲線が右上がりになる要因(価格が上昇すると企業が供給量を増やそうとする状況)について,厳密に説明されていないケースが多いことも確認された。教授法の開発では,比較生産費説について模擬取引を通じて理解する手法を考案した。高校公民では数値表をもとに貿易後の改善例が示されるが,その数値表を利用せずに中学生が理解できるように工夫した。手法としては,二人の生徒にA国とB国の役割をそれぞれ課す。そして,製品Cと製品Dの生産可能性を表現するカードを両者に数枚配布する。そのカードの両面には,各製品の生産可能な単位を記述し,表裏いずれかの選択を行う。実際の取引では,貿易前後の状況を比較できるように展開していく。最初は,両国で交易できず,自国だけで生産を行う(それが消費となる)と仮定し,消費の状態がどうなるか考察する。次に,両国で交易することを前提とし,どのように生産しどのように交換するかを検討させれば,最終的な消費の状態が改善されたことを確認することができる。比較優位を単純に理解するモデルと,絶対優位まで理解するモデルと,二種類検討した。なお,平成28年度には新課程での教科書が再改訂されるが,事前にすべての見本本を確認することができなかったため,平成27年度の文献調査やインタビュー調査を当初計画より抑制した。

その分予定より進捗が遅れているが,平成28年度に改めて文献調査を行って学習内容の変化を確認し,インタビュー調査やさらなる教授法の開発を進める予定である。本研究計画の2年目にあたる平成28年度には,まず再改訂された中学公民の教科書について経済分野の文献調査を行った。たとえば,学習指導要領改訂時(平成24年度)の新出項目である「預金通貨の創造」について,当該出版社では記載がなくなることを前年度に把握していたが,今度は別の出版社で記載するようになっていることが新たにわかった。また,教科書に準拠した副教材も用い,教科書とどのように異なる説明があるか確認した。教科書には記載のない図解もあり,どのように教えるべきかを把握することができた。これらも踏まえ,教授法の開発では模擬取引の事例を考案した。「預金通貨の創造」については,公開市場操作で中央銀行から市中銀行にわたった通貨がどのように貸し出され循環していくか,各経済主体の役割を生徒が担い,取引で理解する方法を考案した。中学公民の説明では預金準備が存在しないので,支払いなどを受けた企業が現金と預金とに分けていくことで通貨が創造される様子がわかる事例である。また,現金を捨象して預金準備を設定することで,高校公民の信用創造が理解できるようにするなど,汎用性の高い方法とした。また,小・中学校の社会科の経済関連項目の接続教育についても検討した。過去の小学校社会科教諭へのアンケート調査では,実際に教科書に記載のない内容も多くの教員が説明している実態があった。教科書の記載の有無だけで接続性を検討することは,適切ではないことがわかる。これらの研究成果の一部は,平成28年度の日本公民教育学会と経済教育学会とで口頭発表している。また,『公民教育研究』への投稿により公表している。平成28年度には,再度改訂された教科書を確認して模擬取引の事例を考案し,また教諭へのインタビューをもとに課題の改善も図った。また,中学校での公民的分野の教育を円滑にするために,小学校6年生の社会科との内容の乖離についても確認した。模擬取引については,上述の概要で示した「預金通貨の創造」以外に,平成27年度に検討した「需要と供給」の概念において,さらに課税の効果を検討する事例も作成した。中学公民の一部の教科書でも図解されていることを考慮したものである。教諭へのインタビューも踏まえ,高校公民でも応用できるように検討した。なお,小学校社会科の経済関連項目との接続性についても,小学校の教科書や平成25年度に実施した小学校社会科教諭へのアンケート調査結果から確認した。小学校の教科書では,財政分野では歳出・歳入について説明しているケースが多いが,金融分野についてはほとんど説明されていない。しかしながら,「日本銀行」や「貿易収支」など教科書には記載されていない内容についても8割程度の教員が解説していることがわかっている。当初平成28年度に計画していたアンケート調査については,実施を平成29年度に延期することにしたため,進捗はやや遅れている。これは,先述のように,ある新出項目が記載されなくなったり,逆に新たに記載されるようになったり,出版社ごとの相違が生じたためである。
生体機能分子の設計・合成

本研究は、脳における情報処理や神経伝達機構などの、生物の持つ優れた機能を持ち、且つ工学的に応用可能な全く新しい「生体機能分子」の「設計・合成」を行うことを目的とする。工学的に応用可能な「生体機能分子」を設計・合成するために申請者らが長年の研究のなかで得た、生体分子に関する知見やエレクトロニクスとのインターフェースに関する知識と技術をもとに、有機合成化学、生物有機化学、生物工学、生物電子工学、バイオエレクトロニクスなどの知見・技術を集大成して、研究を遂行している。生体機能分子を設計・合成するために、有機合成化学的アプローチと蛋白質化学的アプローチの2つの方針をとる。有機合成的アプローチとしては、モレキュラーインプリンティング法による分子認識部位の構築と触媒能の導入を行う。タンパク質工学的アプローチとしては、タンパク質の化学修飾による電子伝達効率の促進と、天然メディエーター分子の化学修飾による酸化還元特性の改変を行う。平成6年度は具体的には以下のの3つを目的として研究を遂行した。1.すでに触媒機能を持っている合成高分子を材料としてモレキュラーインプリンティング法を行い、触媒活性の増幅を試みる。2.生体高分子と合成高分子のハイブリッド分子の創製を試みる。例えば天然蛋白質の機能部位を取り出して合成高分子に導入し、人工酵素を調製する。3.人工高分子にアミノ酸残基を導入し、触媒機能のある高分子を創製する。本年度は計画の第2年度であり、初年度で得られた様々な成果を基に研究を展開した。1.については、モレキュラーインプリンティング法において金属錯体の利用を試み、反応遷移状態アナログを認識する分子認識高分子を合成し、この高分子に触媒機能を付与することに成功した。2.については、導電性のある高分子と酵素を結合させたハイブリッド分子を合成し、その電子伝達能などの電気化学的特性の評価が進んでいる。また天然の糖とエステル結合を形成する低分子を合成し、これをモレキュラーインプリンティング法の分子認識のための機能性モノマーとして利用して、糖を認識する高分子の合成に成功した。3.については、モレキュラーインプリンティング法で、分子認識する機能性モノマーとしてアミノ酸を利用して分子認識高分子の合成を行っている。現在その分子認識能の評価を行っており、この高分子が低分子の光学異性体を認識することを確認している。その触媒機能については今後検討する。更に生体機能分子の設計・合成の展開として生体模倣技術を用いたアプローチ、特殊な微生物を利用したアプローチも進んでいる。
電力系統における超電導エネルギ-貯蔵システムの総合評価および導入計画に関する研究

本研究に最終目的は、超電導エネルギ-貯蔵システム(SMES)の電力系統における実用化の可能性を検証することにあり、そのため本年度は以下のような研究項目についてそれぞれ研究成果を得ることができた。1.電源のベストミックスを考慮したSMES経済性評価動的計画法に基づく解析手法により、(1)負荷変動のパタ-ン、(2)ベ-ス電源とピ-ク電源の燃料費の比率、(3)SMESの効率、(4)SMESの運転停止率などの各種のパラメ-タがSMESの経済性に与える影響について評価した。その際、電力貯蔵システムの評価のためには、負荷変動パタ-ンを特徴づけるために新しい導入した「KWh運用率」が、従来用いられている「負荷率」よりも優れた指標であることを明らかにした。2.SMESの負荷変動補償効果の解析SMESを電力系統の負荷変動補償に用いた場合の効果、適正規模(必要なKW容量およびKWh容量)などについて解析を行った。その結果、(1)比較的周期の短い負荷変動はSMESが、周期の長いものは発電機が受け持つという役割分担が負荷変動補償に対して極めて効果的であること、(2)SMESの導入により制御系が全体としてロバスト化できること、(3)この目的でのSMESの所要KW容量およびKWh容量は、それぞれ、系統容量が10GWの場合、約300MW程度、約500KWh程度であること、などが明らかにされた。3.発電機の出力変化率制約を考慮した電力貯蔵システムの最適運用方策決定手法の開発原問題を発電機2台と貯蔵システムとからなる部分問題に分割し、この部分問題を繰り返し解くことによって最適運用方策を決定する新しい手法を開発した。この部分問題は3次元DP法を適用して解かれる。
在日外国人の親のヘルスリテラシーを決定づける要因

本研究の目的は、在日外国人の親のヘルスリテラシーを決定づけている要因を明らかにすることである。在日ブラジル人の母親に焦点を当てて尺度を開発したところ、在日ブラジル人の母親のヘルスリテラシーは基礎的リテラシーと批判的リテラシーの2因子10項目からなることが明らかとなり、尺度の信頼性と妥当性は検証された。また、ヘルスリテラシーに関連する要因としては、日本語能力、社会的サポート、保健情報の入手、保健サービス利用歴、既存の保健知識であった。さらに、再テスト法を実施し信頼性は検証された。本研究は在日外国人の親のヘルスリテラシーアセスメントツールおよび子どものヘルスリテラシーアセスメントツールの開発・作成を行い、子どものヘルスリテラシーと親のヘルスリテラシーの関連を明らかにすることを目的としたものである。平成23年度は文献検討を行い、親のヘルスリテラシーアセスメントツールの最終案を作成し、在日ブラジル人学校に通う子どもの母親を対象としてヘルスリテラシーアセスメントツールとその関連要因に関する調査を実施した。平成24年度は調査結果を分析し、アセスメントツールの信頼性と妥当性の分析および、ヘルスリテラシー関連要因について分析をおこなった。在日外国人の親のヘルスリテラシーアセスメントツールおよびその関連要因の検討は行われてきて来なかったため、本研究は初めての試みとして大変意義のあるものであるといえる。しかしながら、より信頼性・妥当性を高めるための調査を重ねていく必要があると考える。また、今年度は文献検討の結果を学会発表し、さらに、学会誌に発表した。今後の関連分野の研究に役立つものと考える。本研究は、在日外国人の親のヘルスリテラシーを決定づけている要因を明らかにしようとするものである。そのために成人および子どものヘルスリテラシーをアセスメントする方法を研究し、親のヘルスリテラシーの決定要因を社会経済的要因のほかに子どもの影響からも分析しようとするものである。平成23年度は親のヘルスリテラシーツールを作成するに当たり、移民のヘルスリテラシー研究についての文献検討を行った。その結果、計画時点で使用を想定していた既存の尺度は機能的リテラシーのみに焦点を当てており、在日外国人の親のヘルスリテラシーを多面的にとらえることはできないことが明らかとなった。そのため、独自のツールを作成することとし、対象を在日ブラジル人の母親として、ポルトガル語版のアセスメントツールを作成した。さらに、在日ブラジル人学校に通う幼・小・中学生の母親を対象として質問紙調査を実施した。平成24年度は23年度に実施した調査の分析を行い、ヘルスリテラシーアセスメントツール「在日ブラジル人の母親のヘルスリテラシー尺度(HLSBM)」を開発、2因子10項目からなる尺度の信頼性と妥当性が検証された。また、ヘルスリテラシー関連要因として、日本語能力、社会的サポート、保健情報の入手、保健サービス利用歴と既存の保健知識が挙げられた。今年度は、在日ブラジル人の母親のヘルスリテラシー尺度の信頼性、妥当性を高めるための調査を地域の異なる対象者において実施し、分析した。再テスト法による信頼性を確認したところ、相関が認められた。また、今回の対象者と前回対象者を合わせて因子分析を行った結果、前回同様の因子構造が確認されたことから、因子の妥当性が検証された。平成23年度は親のアセスメントツール作成と子どものアセスメントツール作成準備を計画しており、ブラジル系の母親を対象としたアセスメントツールの作成を実施した。親のヘルスリテラシーアセスメントツールを作成するに当たり、移民のヘルスリテラシー研究の文献検討を行った。その結果、予定していた既存の尺度では、機能的リテラシーのみに焦点を当てており、在日ブラジル人の親のヘルスリテラシーを多面的にとらえることはできないことが明らかとなった。そのため、独自のツールを作成することとし、パイロット版を作成、パイロットテストを実施、改訂し、アセスメントツール最終版を作成した。さらに、在日ブラジル人の幼小中学生の母親を対象として質問紙調査を実施した。昨年度末に計画した(1)親のヘルスリテラシーアセスメントツールの信頼性・妥当性の検証、(2)親のヘルスリテラシーに関連する要因の検討について実施できたことから順調に進展しているといえる。ただし、当初の研究の目的である子どものヘルスリテラシーアセスメントツールの開発については、昨年度報告のとおり2つの独自ツール開発が時間的に困難であると判明したこと、マイノリティ調査のための調査対象者開拓の困難さから、計画を変更している。親のヘルスリテラシーアセスメントツールについて、既存の尺度の翻訳ではなく、独自に作成することとしたため、文献検討、研究者による検討、協議に時間を要した。そのため、23年度は親のヘルスリテラシーアセスメントツール作成およびその調査までの実施であり、信頼性や妥当性の分析までは至らなかった。さらに計画していた子どものアセスメントツール作成準備には取り掛かれなかった。

日本のヘルスリテラシーアセスメントツールの開発は近年試みられているものの、在日外国人を対象としたものは見当たらず、本研究における開発の試みは大きな意義があると言える。また、対象がマイノリティであることから、調査の協力依頼と実施には大変時間と労力を要したが、調査を終了できたことは成果であったと考える。また、平成24年度は移民のヘルスリテラシー研究の文献検討について、論文としてまとめたものを投稿ならびに学会発表する予定である。最終年度である今年は、親のヘルスリテラシーアセスメントツールの信頼性・妥当性を高めるため(1)ヘルスリテラシーアセスメントツールの(追加)改訂版を作成し、(2)新たな対象者に対し調査を行うとともに、(3)テストーリテストを行うこととする。さらに、その結果を分析し、(4)親のヘルスリテラシーアセスメントツール最終版を作成するとともに、(5)親のヘルスリテラシーに関連する要因について検討し、(6)在日外国人の親のヘルスリテラシーを高めるための方策について考察する。独自ツール開発による研究の進捗状況の遅れと、マイノリティである対象への協力依頼の困難さを考えると、当初の計画を修正するべきと考える。独自ツール開発の時間を考えると、今後新たに子どものツール開発をすると残りの研究期間すべてを費やすことになるであろうことが主な理由である。そこで、今後は親のツールの信頼性・妥当性を検証し、親のヘルスリテラシーに影響する要因を明らかにすることを目的とした研究を実施することとする。平成24年度は、(1)調査票の分析を行い、親のヘルスリテラシーツールの信頼性・妥当性を検証する、(2)親のヘルスリテラシーに影響を与えている要因は何かを親自身の属性から検討することを計画している。・アセスメントツール改定のための文献購入、事務用品・学会での情報収集と発表、研究打ち合わせ、調査のための旅費・アセスメントツールおよび学会発表・学会誌投稿のための翻訳料、投稿料・調査協力謝品・調査補助員報償費昨年度購入予定であったが調査のための旅費や謝品が高額となり購入できなかったPCについて、データ入力と分析に必要となるため購入する。学会での情報収集と発表、研究打ち合わせ、情報収集、また、協力者開拓、依頼等のため旅費を使用する。その他、翻訳料・通訳料、文献、補助員報償費、事務用品等が必要となる。
特異点理論とその曲面論、低次元トポロジーへの応用

この研究により得られた結果は以下の通り。1,平面間の写像に関して余次元1の特異点の認識問題を研究し、有用な判定法を得た。この判定法を応用して、微分方程式の特性曲面の特異性を調べ、特異点の分類や微分方程式の形作用素と呼ぶべき物を発見した。三次元空間内の曲面の平面への射影についても研究し、射影する方向と射影に現れる特異点との関係を明らかにした。2,三次元空間内の波面のA型特異点の有用な判定法を作り、超幾何微分方程式のシュワルツ写像の特異点を佐々木武氏、吉田正章氏と共同で研究した。シュワルツ写像から作られる曲面には三個のスワローテイルが一つになる現象が起こるが、これがA5特異点であることを示した。3,梅原雅顕氏と山田光太郎氏と共同で高次元空間内の波面のA型特異点の有用な判定法を作り、波面の大域的な不変量であるジグザグ数と曲率写像との関係を明らかにした。4,双曲空間内の曲面に関して、泉屋周一氏と共同で擬球面内の曲面の双対曲面を様々な場合に研究した。特異点相互の関係や微分幾何学的特徴と特異点の性質を明らかにした。5,光錐内の曲面に関して、泉屋氏、カルメン・ロメロフスター氏と共同で研究し、ジェネリックに現れる特異点の分類を得た。締活線を定義し、柱面的な光錐内の曲面を定義する方法が解った。