hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レーザー活性化CVDによる立方晶SiC高速エピタキシャル成長

本研究は、レーザー照射による反応活性場での化学気相析出法により炭化ケイ素(SiC)のエピタキシャル膜を100 μm/h以上の高速レートで合成することを目的とした。レーザーCVDの各種合成条件と膜構造や配向性の相関を調べ、レーザー活性場における特有の成長過程を検討した。(111)に高配向した3C-SiC膜を200 μm/hで高速に気相成長することができ、(110)配向膜の成膜速度は最大で3600 μm/hに達した。本研究は、レーザー活性化化学気相析出(レーザーCVD)により高品質3C-SiCエピタキシャル膜を高速レートで合成することを目的とする。赤外レーザー照射によりCVD成膜プロセスを活性化し、機能性セラミックス膜の成膜速度を飛躍的に高めることに成功してきた。本研究では、緑色レーザーの高い光エネルギー活性場により3C-SiCエピタキシャル成長の高速化を図る。さらに、膜構造解析を通して、レーザー活性特有の成長メカニズムを明らかにし、不純物や他形を含まない高品質3C-SiCの高速成膜に挑戦する。平成25年度で得られた重要な2点を以下に示す。1. 3C-SiC膜の超高速成長:近赤外(CO2)や赤色(半導体)レーザー照射場では、3C-SiCの多結晶膜を1000 micro-m/h以上で高速成膜できることを見出した。さらに、(111)-3C-SiCエピタキシャル膜が約50 micro-m/hで気相成長した。これは、CVDによる既往報告値よりも1桁程度も高い成膜速度であった。2. 3C-SiC膜の新規積層構造:一般に(111)-3C-SiCエピタキシャル膜では、(111)面に積層欠陥が導入されるが、半導体レーザー照射場で高速気相成長した(111)-3C-SiCエピタキシャル膜は(11-1)面に積層欠陥を持つことを見出した。また、レーザー強度や成膜圧力と膜形態・構造の関係を調べ、微細な針状組織やピラミッド状組織を有する(111)-3C-SiCエピタキシャル膜が成長することを見出した。本研究は、レーザー活性化化学気相析出(レーザーCVD)により高品質SiCエピタキシャル膜を高速レートで合成することを目的とする。これまで、赤外レーザー照射によりCVD成膜プロセスを活性化し、機能性セラミックス膜の成膜速度を飛躍的に高めることに成功してきた。本研究では、この高い光エネルギー活性場を利用し、SiCエピタキシャル成長の高速化を図る。気相成長膜の構造解析を通して、レーザー活性特有の成長メカニズムを明らかにし、高品質のSiCの高速成膜を目指した。得られた主要な知見を以下に示す。1.近赤外CO2および赤色半導体レーザーを用い、3C-SiCや非晶質SiC膜を最大で2200 μm/hの高速成膜を実現した。2.従来のCVDの3C-SiCのエピタキシャル成長では、基材表面と平行な<111>積層欠陥が導入されるが、半導体レーザーを用いた本プロセスでは、基材表面と平行な<111>積層欠陥を持つピラミッド組織の3C-SiC膜、基材表面から傾斜した<111>積層欠陥を持つ針状組織の3C-SiC膜が気相成長した。比較的レーザー照射強度が低く、CVD炉内圧力が高い条件下でピラミッド組織が形成し、レーザー照射強度が高く、CVD炉内圧力が低い条件下で針状組織が形成した。これらの3C-SiC膜は柱状モードで成長し、粒径は成長方向に対して増加することを明らかにした。さらに、これらエピタキシャル成長の成膜速度は40μm/hに達し、これは従来のCVDの10倍以上であった。機能性セラミックス3C-SiCエピタキシャル膜の成膜速度は、従来手法・既往研究と比較して極めて高い値を達成している。さらに合成条件を最適化することで、100 micro-m/h以上を狙える段階に進められた点は、当初の計画通り順調に遂行していると言える。また、得られた膜の形態・微細構造は、これまでに報告例の無く、このような新規構造を持つ3C-SiCエピタキシャル膜の気相成長は、レーザー照射場での成長メカニズムを議論する上でも重要な足掛かりとなる。これらは、平成26年度に予定している課題の一部を先行しており、本研究が計画以上に進展していると考える。平成26年度は以下の2点に焦点を絞る。1.エピタキシャル成長のさらなる高速化:平成25年度ではレーザーCVDにより成膜速度を50 micro-m/h程度まで向上できたが、レーザー種を緑色(YAG2倍波)を用い、強い光活性場を導入することにより、成膜速度100 micro-m/h以上に挑戦する。

また、レーザー強度や成膜圧力、加熱条件を最適化することにより、最速の成膜条件を探索する。2.膜の高品質化と成長メカニズムの解明:本研究では、既往研究では見られない膜形態や構造を見出してきたが、これらの微構造を透過型電子顕微鏡により丹念に調べ、成長条件との関係を見出す。また、平成26年度はSi/C比をXPSやICPを用いて調べ、組成と微細構造を精緻に制御した3C-SiC膜のエピタキシャル成長を目指す。物品費では、実験がスムーズに進み、当初予定した試料合成量を抑えることができた結果、比較的高額なCVD原料費を抑えることができた。また、真空系配管や排気系装置のクリーニングを細目に行い、多少寿命が延びたため、交換時期は次年度に繰り越すことにした。旅費に関しては、国際会議への参加を見送ったため、予定額よりも少額であった。次年度使用額は、平成26年度請求額とあわせ、試料合成を加速させるため、CVD原料費に計上する。また、真空系配管や排気系装置の交換費にあてる。旅費は国際会議における成果発表のための渡航費として計上する。
インセンティブメカニズムに基づく参加型センシングによる住民からの情報収集手法

河川周辺地域では,事故,不法投棄,浸水等などの様々な問題点がある.本研究では,河川環境管理手法の新たな方法論にチャレンジし,住民からの参加型センシングによる情報提供を促進するためのインセンティブ設計,膨大な河川管理情報を用いた潜在的投棄発生箇所の予測手法の開発,監視員の最適な自動監視活動計画の策定手法の開発を行う.それらを基盤とした実証実験を実施し,効果の検証を通して河川環境管理の実現手法の確立を目的とする.参加型センシングにより住民から収集したデータの効果的利用を通した業務活動の効率的計画手法と情報提供に関する研究であり,解決が急務とされる問題に取り組むことによる社会的貢献が可能である.河川周辺地域では,事故,不法投棄,浸水等などの様々な問題点がある.本研究では,河川環境管理手法の新たな方法論にチャレンジし,住民からの参加型センシングによる情報提供を促進するためのインセンティブ設計,膨大な河川管理情報を用いた潜在的投棄発生箇所の予測手法の開発,監視員の最適な自動監視活動計画の策定手法の開発を行う.それらを基盤とした実証実験を実施し,効果の検証を通して河川環境管理の実現手法の確立を目的とする.参加型センシングにより住民から収集したデータの効果的利用を通した業務活動の効率的計画手法と情報提供に関する研究であり,解決が急務とされる問題に取り組むことによる社会的貢献が可能である.
スピンバルブ型バリスティックMR薄膜の作製

2つの強磁性体のナノコンタクトで観測されるバリスティック磁気抵抗(BMR)効果を解明・実用化するためには、電子伝導の量子化が発現するナノメートルオーダーの電流の絞込み領域を完全に制御して形成することが最も重要な技術である。本研究の第一目的は、極薄絶縁膜面内へのナノメートルオーダーの導電領域(ナノコンタクトホール:NCH)の均一形成手法を開発し、強磁性層/NCH絶縁層/強磁性層/反強磁性層の基本4層構成からなるスピンバルブ型バリスティックMR薄膜を作製することにある。NCHを有するスピンバルブ素子において、BMR効果を観測するためには、素子面積内にNCHの存在数を1数個のオーダーとするために、素子サイズを数十nmのサイズに加工する必要がある。同時に、そのような微細素子においても反磁界に抗して2枚の強磁性層の磁化の平行/反平行配列を確実に制御する必要がある。本年度は数十nmサイズの素子加工を行うためのハードマスクとしての30nm径のC(カーボン)ピラーの成長技術を、電子ビーム援用CVD法によって確立した。また、数十nmサイズのスピンバルブ素子の固定層磁化の固着能力を確保するために、巨大な一方向異方性定数を発現できるMn_3Ir合金を新たな反強磁性層材料として開発した。さらにNCH形成のために、MgO絶縁膜の初期成長過程をconductive AFM法を用いて詳細に検討を行い、膜厚0.8nmを境にMgO膜が二次元連続状に変化するために、強磁性ピンホールが消失することを明らかにした。現時点ではスピンバルブ素子でのBMR効果の観測には至っていないが、本研究成果を統合した数十nmサイズのスピンバルブ型MR素子の実現によって、再現性の高いBMR効果の観測が期待できる。本研究の目印の第一は、超清浄雰囲気スパッタ法ならびに申請者らが開発したマイクロ波励起低電子温度プラズマ酸化・窒化法を用い、極薄絶縁膜面内へのナノメートルオーダーの導電領域(ナノコンタクトホール:NCH)の均一形成手法を開発し、強磁性層/NCH絶縁層/強磁性層/反強磁性層の基本4層構成からなるスピンバルブ型バリスティックMR薄膜を作製することにある。作製された同薄膜を用い、BMR郊果のNCH密度依存性、NCH径依存性、NCH絶縁層膜厚依存性などの基礎物性評価を通じて、BMR効果の解明とその実用化へ向けたナノ構造制御の主導原理の導出を図ることが目的の第二である。本年度は上記目的を実現するための要素技術開発を行った。反強磁性層による強磁性層磁化の確実な固着を実現するために、熱酸化膜付きSi基板上に作成したMn-Ir/Co-Fe積層膜を、積層界面における異種原子の相互拡散を生じないような低温(250°C)で、磁界中で長時間(200時間)熱処理を行うことによって、室温で最大0.87erg/cm^2の極めて大きな値を誘導することに成功した。またNCH絶縁層のマトリクスとなる極薄絶縁層形成プロセスとして上記マイクロ波励起低電子温度プラズマ窒化によるAl-N膜の形成を検討した結果、Al膜厚10Åの場合に従来報告の最大値33%を大きく上回る49%のTMR比が得られることを明らかとした。
慢性アルコール摂取ラット肝障害におけるエンドトキシンの影響

重症アルコール性肝障害時にはエンドトキシン血症とともに、時として多臓器不全を呈すことがある。しかし、アルコール依存症者の肝臓をはじめこれら各種臓器障害の発症にエンドトキシンがいかに関与しているかについて不明な点が多い。そこで、今回、慢性アルコール摂取ラットでの肝障害発症へのエンドトキシンの影響について検討したところ、少量のエンドトキシン投与(0.2mg/100g体重:静注)にても慢性アルコール投与ラットでは対照群と比較して著明な肝障害の発症をみた。即ち、血中GOT、GPT活性の著明な上昇とともに、肝組織学的検索にて好中球や単球の浸潤をともなう巣状壊死を肝小葉の中心静脈域より中間帯にかけて認めた。また、これらの肝組織学的変化と血中GOT、または、GPT活性とはよく相関していた。さらに、血中FDP量やanti thrombin【III】(AT-【III】)活性、血中補体価(C【H_(50)】)についてみたところ、慢性アルコール摂取ラットにて対照群と比較して、血中FDP量の増加、AT-【III】活性やC【H_(50)】値の低下があり、慢性アルコール摂取ラットでは凝固線容系や補体系が少量のエンドトキシン投与にても活性化されやすい状態にある可能性が示唆された。以上より、慢性アルコール摂取後では少量のエンドトキシンにても補体系、凝固線溶系の活性化がおこり、臓器微小循環に影響をおよぼし臓器障害を惹起している可能性が推察された。しかし、その機序については不明な点が多い。その為、現在、慢性アルコール摂取後の血小板、好中球、マクロファージなどの各種血球成分の機能的変化とこれら各種血球成分での活性酸素産生との関連について検討するとともに、これら変化が臓器微小循環にいかに影響を与えるかについても検索中である。
ウェブ上フォーラムのコミュニティサイズ推定

インターネット上の安全なコミュニケーションをサポートする技術の一つとして,電子掲示板のコミュニティのサイズを誰でも概算できる手法を開発した.ここでのコミュニティとは将来的に投稿をおこなう人のことで,サーバーの管理者でも容易ではない.本研究では,既知である投稿者数から集団の普遍的な特性を利用することによって未投稿者数を推定する.サーバーの負荷や視聴率を用いた検証から,提案手法は単純に投稿者数をコミュニティとするよりも自然な結果が得られることがわかった.したがって,この方法を利用者が用いればコミュニティの規模や自身の発言がもたらす影響を事前に認識しやすくなると考えられる.インターネット上の安全なコミュニケーションをサポートする技術の一つとして,電子掲示板のコミュニティのサイズを誰でも概算できる手法を開発した.ここでのコミュニティとは将来的に投稿をおこなう人のことで,サーバーの管理者でも容易ではない.本研究では,既知である投稿者数から集団の普遍的な特性を利用することによって未投稿者数を推定する.サーバーの負荷や視聴率を用いた検証から,提案手法は単純に投稿者数をコミュニティとするよりも自然な結果が得られることがわかった.したがって,この方法を利用者が用いればコミュニティの規模や自身の発言がもたらす影響を事前に認識しやすくなると考えられる.ウェブ上フォーラムのコミュニティサイズを推定する基礎手法を開発した.ウェブ上のフォーラムでは投稿回数とその該当者数がベキ分布に従うことに着目して,ウェブでの投稿過程をプリファレンスアタッチメントに類似したモデルで近似した.次に流入/流出がないコミュニティを過程して待ち行列理論を適用することによって平均的なコミュニティ総数/投稿回数分布を導出し,簡単で実施が容易なコミュニティサイズ推定手法を提案した.この手法を実データに適用した結果,現実的な推定結果が得られたが、適用が困難なケースも無視できないほどあった.これは実データにはゆらぎやばらつきが含まれているためと考えられた.そこで,経験的な推定手法を併用した.その結果,コミュニティのサイズと強い相関がある他の指標と比較した結果(テレビの視聴率とサーバーの負荷),これらと矛盾しない推定結果が得られている.成果第一報では,ウェブ上フォーラムのコミュニティサイズを推定する基礎手法を開発した.ウェブ上のフォーラムでは投稿回数とその該当者数がベキ分布に従うことに着目して,プリファレンスアタッチメントを元にウェブでの投稿過程をモデル化した.次に流入/流出がないコミュニティを仮定した上で待ち行列理論を適用することによって平均的なコミュニティメンバ数/投稿回数分布を導出し,簡単で実施が容易なコミュニティサイズ推定手法を提案した.提案手法は未来の投稿者数を推定するものであり、これを実現するために話者間のネットワークの成長を用いている.しかし、掲示板を通じたコミュニケーションは時間的に成長する文書とも捉えることができるので、単語をノードに見立てた語彙ネットワークの成長からの人数推定方法が確立できれば、より多角的化による正確な人数推定手法群の実現が期待できる.そこで、成果第二報では,データベースの分野で利用されているヒープスの法則に基づいて語彙の増加率と書き込み件数との関係を調査した.その結果、盛り上がるためにはこの経験則から外れないことが重要であることがわかった.これにより、人数推定の本来の目的である、安全なインターネット上での公開コミュニケーションの確立において、自然でない盛り上がりを見せるコミュニティの検出が容易な手法でもできることが示唆出来た.より正確に検証を行うため,学内の電子掲示板のログを調査した.学内公開されたある一つの電子掲示板へのアクセスと書き込み数について2009年,2010年のログを調査した.その結果,この掲示板には2年間で計22人から396件の書き込みがあった.一方この期間の内,このウェブページには2010年4月から11月までで5527件のアクセスがプロキシサーバーのぞく139台のコンピュータからあった.書き込み件数が少なく,提案するベキ型モデルの特徴である両対数グラフ上での直線形状を確認することがむずかしかった.また,アクセス履歴よりIPアドレスもしくはコンピュータ名が分かるものの,その所有者との対応をシステム管理を行う部署から得られず聴衆数を正確に推定することもできなかった.そのため,学内での電子掲示板のログを調査では,提案するモデルの正しさを検証するにいたらなかった.より正確に検証するために,より多くの投稿とサーバーアクセス履歴の取得が必要なことが改めて浮き彫りになった.そこで,新たな方式での人口予測を行うための基礎研究として,電子掲示板における新たな集団現象や集団的な特性の調査をおこなった.また,多くのアクセスが期待できる新たなソーシャルメディアの開発を試みた.その結果,新たな集団現象として,多くの活発に発言が投稿された電子掲示板ではHeapsの法則がなりたち,その係数が一定の範囲にあることがわかった.これについては国際会議KES2011で公表した.一方,新たなソーシャルメディアの開設の基礎技術として,遺伝的アルゴリズムによる電子掲示板の自動要約手法および投稿写真の真偽判定技術の開発をおこなった.後者については2012年度に公表を行う.
継続調査データのコウホート分析に関する研究

継続的な社会調査データの全体を有機的に統合して分析するための方法であるコウホート分析について,その問題点である識別問題(年齢・時代・コウホート効果が一義に分離できないという問題)をベイズ型モデルによって克服し,多様な形態で存在する継続調査データに適用可能な分析プログラムの開発をすすめた.1.非標準的コウホート・データのためのコウホート分析モデルの研究(1)非標準的コウホート・データ(調査間隔と年齢区分幅が一致していないデータ)を分析するためのモデルとその理論について考察した.「比率型」と「数量型」のデータを対象とした.(2)非標準的コウホート・データを分析するコウホート分析プログラムを開発した.(3)実際の非標準的コウホート・データを収集し,分析を行なった.分析モデルの有効性の検討を行なった.2.交互作用項をもつコウホートモデルの研究(1)交互作用項をもつコウホートモデルに関する理論的考察を行なった.(2)交互作用項をもつコウホートモデルの分析プログラムを開発した.継続的な社会調査データの全体を有機的に統合して分析するための方法であるコウホート分析について,その問題点である識別問題(年齢・時代・コウホート効果が一義に分離できないという問題)をベイズ型モデルによって克服し,多様な形態で存在する継続調査データに適用可能な分析プログラムの開発をすすめた.1.非標準的コウホート・データのためのコウホート分析モデルの研究(1)非標準的コウホート・データ(調査間隔と年齢区分幅が一致していないデータ)を分析するためのモデルとその理論について考察した.「比率型」と「数量型」のデータを対象とした.(2)非標準的コウホート・データを分析するコウホート分析プログラムを開発した.(3)実際の非標準的コウホート・データを収集し,分析を行なった.分析モデルの有効性の検討を行なった.2.交互作用項をもつコウホートモデルの研究(1)交互作用項をもつコウホートモデルに関する理論的考察を行なった.(2)交互作用項をもつコウホートモデルの分析プログラムを開発した.
東アジアの書道史における料紙と書風に関する総合的研究

本研究課題では日本、中国、韓国に残る装飾料紙を使用した書の作品について、その書の特徴の詳細を調査・データ化するとともに、料紙の科学的分析を行なうことを目的としている。国内外の関連作品のデータ収集を基礎にして、作品調査を行い、さらに文学的・歴史的研究も進めてきた。それらの調査結果はデジタルデータで蓄積し、東京国立博物館で開催した特別展「和様の書」に活用しながら、研究成果報告書を作成し公開している。本研究では、料紙に装飾がほどこされた古筆(主に和歌を書いた筆跡)、写経(装飾経:を中心とする書の作品について、一字一字の書の特徴を調査するとともに、料紙装飾に関する科学的調査、書かれた内容に関する文学的・歴史的調査などを実施する。個別の作品を人文・自然諸科学の方法によって総合的に分析し、歴史的に位置付け、文化史郎意義を明らかにすることを目的とする。本年度は、東京国立博物館、京都国立博物館、九州国立博物館が所蔵する対象作品4調査を中心に、日本国内・海外各地に所在の対象作品の調査を実施した。また、分割された石山切(いしやまぎれ)の所在確認をはじめとする古筆に関する調査の深化を進めた。さらに、書に関係する関連資料の一覧データを作成し、必要に応じて本文をデータ化、絵図をデジタルカメラによって撮影し、デジタル・データの収集をはかった。本研究では、料紙に装飾がほどこされた古筆(主に和歌を書いた筆跡)、写経(装飾経)を中心とする書の作品について、一字一字の書の特徴を調査するとともに、料紙装飾に関する科学的調査、書かれた内容に関する文学的・歴史的調査などを実施する。個別の作品を人文・自然諸科学の方法によって総合的に分析し、歴史的に位置付け、文化史的意義を明らかにすることを目的とする。本年度は、東京国立博物館、京都国立博物館、九州国立博物館が所蔵する対象作品の調査を中心に、日本国内・海外(アメリカ・クリーブランド美術館、フランス・ギメ美術館等)に所在の対象作品の調査を実施した。また、分割された石山切(いしやまぎれ)の所在確認をはじめとする古筆切に関する所在確認作業を進め、調査も行った。料紙の科学的分析の結果についてもデータ化を進めている。東京国立博物館が所蔵する装飾料紙作品の調査とデータ化を行った(調査件数約50件、写真撮影点数約500点、データ入力点数約200点)。また、当該年度に東京国立博物館で開催した特別展「和様の書」(平成25年7月13日9月8日)において、本研究と関係の深い作品を一堂に展示したため、その期間中に、関係作品の調査と関係資料のデータ化を行った。その特別展「和様の書」において、本研究成果をわかりやすく示すために、装飾料紙が一覧できるようなパネル展示を行い、特別展に関連する印刷物においても本研究成果を発表した。東京国立博物館の本館の展示においても、3室(テーマ「仏教の美術」と「宮廷の美術」)において、本研究成果に関連する装飾料紙の展示を行った。そのほか、研究論文や講演において、本研究成果を発表するとともに、本研究成果のうち、装飾料紙の文様紹介を中心とした図版と、研究成果報告論文を掲載する出版物(『料紙と書』)を思文閣出版より平成26年3月に刊行した。装飾料紙を用いた古筆・典籍を中心に、これまでに作成した対象作品のリストから調査を進めた。国内では、東京国立博物館・京都国立博物館・九州国立博物館・陽明文庫(京都)・筆の里工房(広島)等、海外では中国の香港芸術館、銀雀山竹簡博物館、臨沂市博物館、鄒県博物館、山東省博物館等、アメリカはホノルル美術館、サンフランシスコアジア美術館等に収蔵されている作品について、デジタル写真撮影と、作品の筆跡および料紙に関する調査を実施した。また、これまでに蓄積してきた調査結果より得られた成果を、総合文化展本館3室(仏教の美術、宮廷の美術)等の展示解説等で公開した。特集陳列「写された書」(5月22日6月24日、東京国立博物館本館特別1室)、東京国立博物館ホームページ「1089ブログ」の「書を楽しむ」シリーズにおいて成果を公開した。広島・筆の里工房で開催の特別展「よみがえる王朝のみやび」(9月23日11月4日)には特別協力として、本研究成果を図録や展示で公開した。東京国立博物館をはじめとする国内での調査、アメリカほか国外での調査をほぼ当初計画の通りに進めることができた。調査をさらに深化させた「石山切」など古筆切の所在調査も順調に進めている。それらの調査結果も、調査終了後に随時デジタル・データ化を進めることができたため、おおむね順調といえる。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は継続的に進めてきており、実施する調査は効率的が上がってきている。

収集したデータの量も膨大なものとなっており、データの整理を行い、研究者同士で活用できるように進めて。その成果成果の公表についても、論文や研究発表、展示等で確実に行うことができた。これまでの調査結果をデジタル・データ化して蓄積してきているが、統合的なデータベースを作成する必要性が出てきている。個別のデータが膨大な量になってきているため、研究代表者のみならず、分担者、協力者が閲覧しやすいデータベース作成を緊急課題としたい。内部閲覧用データベースを将来的には公開できるように進めていきたい。25年度が最終年度であるため、記入しない。光学顕微鏡などの科学機器を用いた客観的なデータをさらに収集して、調査の内容を充実したものにすると同時に、関連資料などのデータも増やした上で、そのデータを活用しやすいものに加工していく予定である。また、さらなる成果を刊行物や展示などで公開していく方針である。
ヒストンアセチラーゼ阻害を介したRNA依存性転写抑制機構の解析

遺伝子発現制御研究において、ヒストンアセチル化酵素(HAT)活性による転写活性化は中心的課題である。とりわけ、cAMP結合性転写因子CREB結合タンパク質(CBP)のHATは重要である。生理的に重要な酵素には阻害因子の存在が予想され、実際、HAT活性阻害因子TLSを培養細胞から精製した。TLSは脂肪肉腫患者の染色体転座による融合遺伝子として同定されたRNA結合タンパク質である。これまでに、TLSはCBPのHAT活性を阻害し、この阻害効果が特異的RNA配列の結合により増強されることを示した。これらの結果は、RNA依存性転写抑制という新規転写制御機構を提示する。本研究の目的は、このRNA依存性転写抑制機構の存在を検証することである。TLS結合性RNAを詳細に検索したところ、標的遺伝子cyclin D1のプロモーターから転写される非コードRNA(ncRNA)が転写抑制を誘導する結果を得た。このncRNAは放射線照射やシスプラチンなどの遺伝毒性刺激で転写が誘導され、TLSに結合するとcyclin D1発現を抑制する結果を得た。一方、このncRNAはTLSホモログEWSとTAFII68にも結合して同様な機能を持つことが判明し、より広汎な生理的役割を持つことが示唆された。TLSはcyclin E1プロモーターでも同様な効果を示した。この様にプロモーター由来ncRNAが転写抑制機能を持つことが示された。すなわち、RNA依存性転写制御機構の存在を検証するという目的は完遂され、新たな転写制御機能の存在を提示できた。この研究は現在、Nature誌に印刷中である(2008)。本研究の目的は、RNA依存性転写抑制の分子機構解析と細胞内での生理的意義の解明である。我々の解析から脂肪肉腫関連遺伝子TLSにはヒストンアセチル化酵素(HAT)阻害活性が同定され、この活性がRNA結合により増強されることが示された。本年度の研究計画2件についての結果を以下に示す。1)HAT阻害因子TLSの標的遺伝子のプロモーター解析TLSはcAMP依存性転写因子CREBの誘導する転写活性を特異的に阻害した。この転写阻害は、CREBに結合するCREB結合タンパク質(CBP)HATを阻害するために惹起される。報告されている約250種のCREB標的遺伝子を定量PCR法で解析すると、cyclin D1及びE1の発現量がTLS存在下で減少した。そこで、siRNAおよびクロマチン免疫沈降法を用いて、TLSのcyclin D1プロモーターに対する結合を解析すると、フォルスコリン刺激によりTLSがプロモーターから解離することが示された。また、TLS存在下で近傍のヒストンアセチル化が抑制され、また、TLS解離により、この抑制が解除された。この結果から、TLSはcyclin D1を標的遺伝子とし、転写抑制作用を有することが示された。2)TLS結合性RNAの同定と性状の解析これまでの解析で、GGUG配列を有するRNAがTLSに特異的に結合することが判明した。TLSのmRNAには多くのGGUG配列が見出され、さらに、cyclin D1プロモーター中にもGGUG配列が同定された。これらのRNAのcyclin D1遺伝子発現に対する効果を検討すると、cyclin D1プロモーター配列からの転写産物がTLSに結合し、HAT活性を抑制することが判明した。すなわち、cyclin D1プロモーターからは非コードRNAが転写され、TLSを介した転写抑制作用を有することが強く示唆された。現在、これらの結果を投稿し、Reviewer Commentに対応中である。
microRNAを標的とした新たな脳虚血の病態解明と治療法の開発

microRNA(miRNA)は蛋白質をコードしない小型一本鎖RNAであり、標的mRNAの翻訳中断あるいは遺伝子自体の分解を介し、遺伝子発現を制御している。一方、非致死的な短時間の虚血負荷により誘導される虚血耐性現象には、多くの遺伝子発現変化が関与するとされるが、そのメカニズムは解明されていない。本研究では虚血性神経傷害と虚血耐性現象におけるmiRNAの役割をラットおよびPC12細胞を用いて検討した。その結果、耐性獲得脳では一部のmiRNA発現に変化を認めた。今後更なる検討を要するものの、虚血耐性獲得にmiRNAの発現変化が関与している可能性が示唆された。microRNA(miRNA)は蛋白質をコードしない小型一本鎖RNAである。線虫での発見後、検出技術の進歩に伴い解析が進み、このmiRNAが標的mRNAの翻訳の中断あるいは遺伝子自体の分解を介し、発生分化や恒常性の維持などの生命現象のみならず、様々な疾患に関与する遺伝子発現を制御していることが明らかとなってきた。脳虚血における神経細胞障害機序においてもmiRNAが重要な役割を担う可能性が指摘されているもののいまだ詳細な機構は解明されていない。また、内因性の強力な細胞保護機構である虚血耐性現象においてもmiRNAを介した遺伝子修飾の役割が予想されている。そこで、本研究では虚血性神経傷害と虚血耐性現象におけるmiRNAの役割を解明し、その阻害や補充による新たな脳梗塞治療法の開発を目指す。本年度は、ラット副腎髄質クロム親和性細胞腫から樹立された細胞株であるPC12細胞に対し低酸素低グルコース条件(OGD)を負荷する実験を行い、疑似虚血性傷害および耐性獲得現象におけるmiRNAの発現変化を細胞レベルで検討した。具体的には、致死的傷害群では15時間のOGDを、耐性獲得群では非致死的な6時間のOGDの24時間後に15時間のOGDを負荷した。本条件下での耐性獲得群では、致死的傷害群に比べ約30%の細胞保護効果が認められる。これらの細胞から得られたサンプルを使用し、現在miRNAの発現を検討中である。まずは培養細胞(PC12細胞)での疑似虚血耐性現象でmiRNAの発現を検討しているが、低酸素低グルコース条件(OGD)負荷の至適条件の設定に時間を要し、解析が遅れているため。近年、miR-132は、遺伝子転写を抑制するmethyl CpG binding protein 2(MeCP2)の発現を制御し、神経保護効果を示すことが報告されている。また、miR-184は短時間の痙攣で誘導される耐性現象において重要な役割を果たすことが解明されている。本年度は、PC12培養細胞に対し低酸素低グルコース条件(OGD)を負荷する実験を行い、疑似虚血性傷害および耐性獲得現象におけるmiRNAの発現変化を細胞レベルで検討した。本条件下での耐性獲得群では、致死的傷害群に比べ約30%の細胞保護効果が認められた。これらの細胞から得られたサンプルを使用し、上記miR-132とmiR-184の発現変化を解析中である。PC12培養細胞での実験を進めているが、miRNA発現の解析がやや遅れているため。これらの細胞から得られたサンプルを使用した。

近年、miR-132は遺伝子転写を抑制するmethy CpG binding protein 2 (MeCP2)の発現を抑制し、神経保護効果を示すことが報告されている。また、miR-184は短時間のけいれんで誘導され、耐性現象において重要な役割を果たすことが解明されている。本検討ではこれらmiRNAの発現を検討した。microRNA(miRNA)は蛋白質をコードしない小型一本鎖RNAであり、標的mRNAの翻訳中断あるいは遺伝子自体の分解を介し、遺伝子発現を制御している。一方、非致死的な短時間の虚血負荷により誘導される虚血耐性現象には、多くの遺伝子発現変化が関与するとされるが、そのメカニズムは解明されていない。本研究では虚血性神経傷害と虚血耐性現象におけるmiRNAの役割をラットおよびPC12細胞を用いて検討した。その結果、耐性獲得脳では一部のmiRNA発現に変化を認めた。今後更なる検討を要するものの、虚血耐性獲得にmiRNAの発現変化が関与している可能性が示唆された。PC12細胞を用いたmiRNA解析を継続して進めていく。また、同時に動物モデル(ラット中大脳動脈閉塞モデル)などを用いた解析も進めていく予定である。発現解析が終了後には、その阻害実験なども検討する。脳神経外科PC12細胞での疑似虚血耐性現象でmiRNAの発現を検討しているが、OGD負荷の至適条件の設定に時間を要したため、解析が遅れている。このため、解析に必要な試薬やチップなどの消耗品の経費が当初の予定より少額となった。現在、PC12細胞を用いて疑似虚血条件下でのmiRNA発現変化を解析しているが、解析に必要な試薬などの消耗品の経費が当初より少額となった。本年度で使用する予定だった試薬やチップなどの消耗品の経費に使用する予定である。本年度に使用する予定だった試薬などの消耗品の経費に用いる予定である。
有機基で可溶化されたシリコンナノクラスターを前駆体としたワイドギャップ半導体薄膜

現在,シリコン系半導体薄膜形成においては,プラズマCVD法に代表される真空下でのガスの気相反応を用いた手法が主流であるが,近年,液晶駆動用半導体素子の大面積化や太陽電池におけるプロセスコスト低減の要求から,新規なプロセスの探索が求められている。本研究では,ナノメーターサイズの3次元状シリコン骨格が有機置換基で修飾された構造を有するシリコンポリマーの一種である有機シリコンナノクラスターのサイズ・構造を制御するための合成法及び物性を明らかにし,さらに,この有機・無機の境界領域に属する新規材料を前駆体とし,塗布型シリコン系半導体薄膜形成の新規プロセスを発展させるを目的とした。また,塗布型シリコン系半導体薄膜との組み合わせによる物性向上を目的として,塗布型ゲルマニウム薄膜についての検討を行った。その結果として,有機シリコンクラスター塗布膜を前駆体として,真空下での予備焼成ではアモルファスシリコン薄膜が形成され,さらにエキシマーレーザーアニーリングの適用によって微結晶シリコン薄膜を形成出来ることが明らかとなった。有機シリコンナノクラスターを前駆体として用いた本手法においては,焼成条件やレーザーアニーリング条件の制御によって,種々のバンドギャップを有するシリコン系半導体薄膜を形成出来ることが,それら薄膜の構造と光・電子物性の検討から明らかとなった。さらに,レーザー誘起熱分解法の適用によって,有機シリコンナノクラスター前駆体及び有機ゲルマニウムナノクラスター前駆体から,Si-Ge合金薄膜の形成を,位置選択的に行うことに成功した。本研究では,ナノメーターサイズの3次元状シリコン骨格が有機置換基で修飾された構造を有するシリコンポリマーの一種である有機シリコンナノクラスターのサイズ・構造を制御するための合成法及び物性を明らかにし,さらに,この有機・無機の境界領域に属する新規材料を前駆体とし,塗布型シリコン系半導体薄膜形成の新規プロセスを発展させるを目的とする。本年度は,(1)高純度有機シリコンクラスターの合成条件の最適化,(2)加熱過程でのシリコン再配列過程の解明,(3)水素プラズマによる水素添加に関する実験を行った。(1)に関しては,真空ライン系での合成試薬の高純度化と脱水・脱酸素を厳密に行った合成反応,さらに生成物のカラム生成から,クラスター表面酸化による酸素原子の混入がSi元素比で1%以下の高純度前駆体の合成に成功した。(2)に関しては,種々ガス雰囲気下での焼成を行い,ラマンスペクトルの測定等からa-Si構造の形成を確認した。(3)に関しては,水素プラズマ照射によって,真空下では400°C以上必要であった有機置換基の脱離温度を250°Cまで下げることが可能であることを明らかにした。本研究では,ナノメーターサイズの3次元状シリコン骨格が有機置換基で修飾された構造を有するシリコンポリマーの一種である有機シリコンナノクラスター前駆体とし,塗布型シリコン系半導体薄膜形成の新規プロセスを発展させるを目的とする。本年度は,(1)高純度有機シリコンクラスターを前駆体として真空下での予備焼成により形成したアモルファスシリコン薄膜のエキシマーレーザーアニーリングによる微結晶シリコン薄膜の形成。(2)レーザーアニーリングによって形成した微結晶シリコン薄膜のモルフォロジーのAFMおよびSEMによる観察。(3)微結晶シリコン薄膜の粒塊の成長に効果的なレーザーアニーリング条件の最適化,(4)ラマンスペクトルによるシリコンの結晶過程の検討を行った。AFMおよびSEMによる観察からは,エキシマーレーザーアニーリングによって,200nm以上の結晶シリコンの粒塊が効果的に形成されることが示され,これは,ラマンスペクトルによる520cm-2の結晶シリコンのバンド観察によっても確認された。

現在、シリコン系半導体薄膜形成においては、プラズマCVD法に代表される真空下でのガスの気相反応を用いた手法が主流であるが、近年、液晶駆動用半導体素子の大面積化や太陽電池におけるプロセスコスト低減の要求から、新規なプロセスの探索が求められている。本研究では、ナノメーターサイズの3次元状シリコン骨格が有機置換基で修飾された構造を有するシリコンポリマーの一種である有機シリコンナノクラスター前駆体とし、塗布型シリコン系半導体薄膜形成の新規プロセスを発展させるを目的とする。本年度は以下に示すような検討を行った。(1)エキシマーレーザーアニーリングによる微結晶シリコン形成の最適化を目的として、微結晶形成に及ぼすレーザーアニーリング条件の検討を詳細に行った。まず、前駆体薄膜の予備焼成温度に関する検討では、焼成温度の上昇に伴い結晶化に要するレーザー照射エネルギーの増加が観測された。これは、予備加熱によって形成されるネットワーク構造の増加が結晶化を妨げるものと解釈された。(2)レーザーアニーリング法としては、同一エネルギーでの一段照射法に加えて、照射エネルギーを変えながら行う多段照射法を検討した。一段照射においては、レーザー照射エネルギー密度の増加に伴い大きなSi結晶グレインの形成が起こるものの、膜の不均一性の増加が観測された。この問題は、多段照射レーザーアニーリング法の適用によって改善された。ただし、照射条件によっては、数umのSiグレインが10nm前後のナノ結晶シリコンの集合体であるような構造が形成されることがSEM観察から示された。(3)塗布型シリコン系半導体薄膜との組み合わせによる物性向上を目的として、塗布型ゲルマニウム薄膜についての検討を行い、その薄膜を用いて作成したFET素子の増幅特性を観測した。本課題では、ナノメーターサイズの3次元状シリコン骨格が有機置換基で修飾された構造を有するシリコンポリマーの一種である有機シリコンナノクラスター前駆体とし、塗布型シリコン系半導体薄膜形成の新規プロセスを発展させることを目的とした研究を行った。有機シリコンナノクラスター前駆体の予備加熱膜では有機置換基の脱離によってアモルファスシリコン構造の無機薄膜が形成されるが、さらにエキシマーレーザーアニリング法によって微結晶シリコンが形成された。レーザーアニーリング処理膜において、ラマンスペクトルによる構造解析、走査電子顕微鏡や原子力間顕微鏡によるモルフォロジー観察から、レーザー照射条件が及ぼす微結晶サイズや膜の均一性に対する影響を明らかにした。
慢性不眠症非薬物療法の新世代ネットワークメタ解析と費用対効果分析

近年の診断基準・ガイドラインによると、不眠症の治療は認知行動療法(CBT-I)を中心とした非薬物療法が第一選択である。しかしCBT-Iの治療要素や治療提供方法、また他の非薬物療法間の有効性差異や費用対効果の検討は、いまだ十分になされていない。本研究では、強いエビデンスを創出する新規手法であるネットワークメタ解析で系統的レビューを行い、これらの治療手段間の相対的有効性の定量的差異を明らかにし、有効性に順位付けする。さらに、サブグループ解析で個別化を図り、費用対効果分析で増分費用効果比を計算する。ネットワークメタ解析の研究計画(プロトコル)をほぼ確定し、平成30年度はレビューのプロセスを勧めたが近年のこの領域への関心の高まりにより、アプリケーションやインターネット、人工知能を利用した新規デザインの本領域の研究が多々でてきており、研究計画の変更を余儀なくされている。ネットワークメタ解析では、本研究の興味対象である非薬物療法の分類・設定のみならず、対照群の選定も重要である。ところが、対照群として薬物療法を入れるのか、入れるとすればプラセボピルも入れる必要があるのか、また薬物療法として睡眠薬のみならず鎮静作用のある抗うつ薬や抗精神病薬も入れるべきか、アプリケーションやインターネット、人工知能を利用した新規デザインの本領域の研究の扱いをどうすべきか、研究者間の議論がまとまらず、時間を要した。研究計画はある程度まとまったため、研究実施に注力する。平成29年度は、ネットワークメタ解析の研究計画(プロトコル)をほぼ確定した。ところが、対照群として薬物療法を入れるのか、入れるとすればプラセボピルも入れる必要があるのか、また薬物療法として睡眠薬のみならず鎮静作用のある抗うつ薬や抗精神病薬も入れるべきか、分担研究者・研究協力者との議論がまとまらず、時間を要した。研究計画書はある程度まとまったため、研究実施に注力する。研究計画がやや遅れ気味のため、次年度に繰り越した。
被爆関連文献のフルテクスト・データベースの作成・検索・分析の研究

1資料収集に関しては、まず原爆手記の一覧の作成と並行して、既に収集済のものに加え、被爆手記、特に昭和20年代の被爆手記を集中的に収集することに努力し、重要と思われるもの約40点を収集した。また、入手が困難なものについては、複写により収集した。2収集した文献は、パーソナルコンピュータによる検索を可能にするために、研究期間内に約20点について全文を機械可読化した。但し、初期被爆手記に関しては、版の異同が著しいものも多く、信頼するに足る底本の確定あるいは校訂本の作成といった文献学の基本的な問題が残された。3全文データべ-ス化と検索のためのプログラム開発に関しては、所謂ウィンドウズ版の試作の段階であり、近く完成し公表の予定である。このプログラムでは、任意の語彙の用例の検索のみならず、語彙の出現度数、共出現などの統計の出力も可能である。また、被爆者あるいは手記執筆者に関する略歴、被爆状況、被爆地、家族構成などの変数を組込むことのできるものである。4入力した手記に出現する語彙などにもとづき被爆直後の行動と心理を分析する重要概念、語彙の選定と策定を行った。目標となる建築物、傷害の程度、死因、罪意識等今後の研究の中心となる概念を設定したが、被爆の実態を包括的に既述し、分析しうる枠組の構築には至らなかった。5以上の研究成果は、部分的に公表されたものもあるが、平成9年度中に取りまとめ、本研究の成果として公表の予定である。研究初年度の平成7年度においては、当初の研究計画に従い、(1)既に収集済の資料に加え被爆関連文献資料、特に昭和20年代を中心とする初期のものを集中的に収集した。小倉豊文『絶後の記録』、石田雅子『雅子斃れず』、京都大学学友会『原爆体験記』などである。(2)収集文献は、経費の許す限り機械可読化し、年度末までにほぼ10点を入力した。(3)フルテクスト・データベース検索のためのプログラム開発に関しては、所謂ウインドウズで利用可能な形での基本設計を終え、試作版を作成した。(4)入力済の資料を使用した用語の出現度数などのデータにもとづき、被爆直後の行動と心理を解明するために重要と思われる語彙、概念の選定と策定の作業を行い、被爆実態解明に有効な分析概念の抽出の努力を行った。また、被爆実態解明に必要な、被爆者、手記執筆者の略歴、被爆状況、被爆地、家族構成、年齢など一般的な変数の検討と検索プログラムへの組み込み方法についても検討した。本研究は、被爆関連文献資料のはじめての本格的フルテクスト・データベース化であったため、幾つかの予期しない問題点も生じた。初期の被爆関連文献資料に関しては散逸が著しく信頼するに足る底本の収集が困難であった。このため本来なら使用すべき初版ないしは定本を使用できない場合も生じた。また、戦後初期の資料に関して旧漢字の使用もしくは手書資料の存在、活字の不鮮明、保存状態など機械可読化と資料保存の点で困難が生じた。被爆の実態を解明するという本研究の最終目的については、解明に有効な既存の枠組がないため用語の頻度統計にもとづいて有効なキーワード、概念の抽出を模索するにとどまった。本年度の研究は、言わば基礎作業であり、研究成果は来年度以降に公表、刊行の予定である。1資料収集に関しては、まず原爆手記の一覧の作成と平行して、既に収集済のものに加え、被爆手記、特に昭和20年代の被爆手記を集中的に収集することに努力し、重要と思われるもの約40点を収集した。

3全文データベース化と検索のためのプログラム開発に関しては所謂ウィンドウズ版の試作の段階であり、近く完成し公表の予定である。このプログラムでは、任意の語彙の用例の検索のみならず、語彙の出現度数、共出現などの統計の出力も可能である。また、被爆者あるいは手記執筆者に関する略歴、被爆状況、被爆地、家族構成などの変数を組込むことのできるものである。4入力した手記に出現する語彙などにもとづき被爆直後の行動と心理を分析する重要概念、語彙の選定と策定を行った。目標となる建築物、傷害の程度、死因、罪意識等今後の研究の中心となる概念を設定したが、被爆の実態を包括的に既述し、分析しうる枠組の構築には至らなかった。5以上の研究成果は、部分的に公表されたものもあるが、平成9年度中に取りまとめ、本研究の成果として公表の予定である。
突然の心停止に対応できる学校安全・危機管理体制の強化に関する研究

【研究目的】わが国は、市民によるAEDの使用が認められてから10年が経過し、AEDの設置率(人口比)は世界1位となったが、学校で毎年100名程度の児童生徒の心停止が発生している。学校において、児童生徒の健康を守る専門職としての養護教諭は、心肺蘇生教育についてどのように捉え、命を守る教育を展開しているのかを知るために調査を実施した(科研費: 15H00668)。その結果、消防機関との連携に困難さを感じているという意見があがった。養護教諭を含む教職員の心肺蘇生教育に関する知識・技術の向上や訓練用機材(人形・AED)の借用方法などの情報を消防機関から得ることは、学校における心肺蘇生教育の充実につながるもの考える。そこで、大阪府内の消防機関に対し、学校との連携の実態や意識に関する調査を実施することを目的とする。【研究方法】研究対象は、大阪府内で普通救命講習会を実施している消防本部・局・消防署・分署等合計43か所。郵送にて質問紙調査を実施し、37か所から回答を得た(回収率86%、有効回答率100%)。ただし4地域は申し出により消防本部・局で一括して回答頂く。【研究成果】学校と連携を「取る」もしくは「時々取る」は81.1%。「あまり取らない」もしくは「取らない」は19.1%。連携の内容は、心肺蘇生教育(29件)、エピペン所有者の把握(20件)、防災教育(10件)であった。学校における心肺蘇生教育は誰が中心に実施することが望ましいかとの問いに対し、応急手当普及員免許を取得している教職員(28件)との回答が最も多かった。また、学校教職員が応急手当普及員の資格を取得することは、89.2%が必要と回答し5.4%が不要と回答した。
ホバークラフトの騒音低減に関する基礎研究

災害救援輸送をはじめとして、各種作業目的の中・小型ホバークラフトが実用化する気運にある。しかし、ホバークラフトの騒音が実用化に対する障害の一つと考えられている。特に、河川・湖沼の日常的監視・管理目的に使用される艇にあっては、周辺環境が静穏環境であるため、ホバークラフトの発生する騒音がより一層強調される。また、作業員の作業環境の視点からも騒音低減が必要不可欠である。本研究では、まず、現有の種類の異なる2艇の汎用ホバークラフトの騒音を野外において精密騒音計を用いて計測した。このため、野外計測台を試作し、コンピュータ処理を迅速化した。また、野外の水上を様々な天候気象下で走り回るホバークラフトの計測の状況をできるだけ定量的に記録するためにビデオカメラとディジタルカメラを活用した。その結果の大略は、(1)最大騒音は110dBを超える。(2)推進プロペラ音,浮上ファン音,駆動エンジン音,排気音,スカート振動音,その他騒音の複合した複雑騒音であった。(3)特に、推進プロペラ音は大きく、多くの高調波を伴い、複雑で騒音低減対策が困難である。ことが分かった。そこで、本研究では、基礎研究の趣旨に則って、プロペラ騒音の解明に努力を集中することとした。具体的には、大形模型用プロペラ5種6枚を用い、推力と回転数を同時計測するためのプロペラ試験台を製作し、精密騒音計で騒音を計測した。こうして得られた結果の主要なものは、(1)プロペラ推力は円板面積の2乗に比例するのではなく、円板面積そのものに比例する。(2)直径の異なる2枚羽プロペラによる騒音は円板荷重に概ね比例する。(3)直径の異なる2枚の2枚羽プロペラを組み合わせた場合、直径の差が大きいほど騒音は低下する。(4)2枚のプロペラの交差角を変えても推力および騒音には著しい差違は見られない。といったものである。これらの結果は、研究の中間段階として現在論文発表の準備中である。ことが分かった。といったものである。10人乗り旅客用および6人乗り多目的ホバークラフトの実走行中の騒音を精密騒音計を用いて実測した。この経験により野外精密騒音測定および解析のシステムを確立した。計測は、浮上系のみ,推進系のみ,実走行中の3種のモードについてそれぞれ測定位置を変えて外部および室内において行った。最大騒音は115dBに達した。これら騒音のスペクトル分析を行って特徴騒音元を推定した。小型プロペラの推力・騒音計測装置を試作し、3種類の直径の異なるプロペラ騒音を測定し、これら2枚づつの組み合わせによる騒音も精密に計測し分析した。基本的にこの計測装置でプロペラ推力・騒音計測が可能となった。2枚のプロペラを組み合わせた場合、従来知られていなかった干渉効果が観測された。これを詳細に分析する必要がある。また、定量的傾向把握のためにはより系統的な実験計測が必要である。これらを平成13年度に実施する予定である。

また、野外の水上を様々な天候気象下で走り回るホバークラフトの計測の状況をできるだけ定量的に記録するためにビデオカメラとディジタルカメラを活用した。その結果の大略は、(1)最大騒音は110dBを超える。(2)推進プロペラ音,浮上ファン音,駆動エンジン音,排気音,スカート振動音,その他騒音の複合した複雑騒音であった。(3)特に、推進プロペラ音は大きく、多くの高調波を伴い、複雑で騒音低減対策が困難である。ことが分かった。そこで、本研究では、基礎研究の趣旨に則って、プロペラ騒音の解明に努力を集中することとした。具体的には、大形模型用プロペラ5種6枚を用い、推力と回転数を同時計測するためのプロペラ試験台を製作し、精密騒音計で騒音を計測した。こうして得られた結果の主要なものは、(1)プロペラ推力は円板面積の2乗に比例するのではなく、円板面積そのものに比例する。(2)直径の異なる2枚羽プロペラによる騒音は円板荷重に概ね比例する。(3)直径の異なる2枚の2枚羽プロペラを組み合わせた場合、直径の差が大きいほど騒音は低下する。(4)2枚のプロペラの交差角を変えても推力および騒音には著しい差違は見られない。といったものである。これらの結果は、研究の中間段階として現在論文発表の準備中である。
食欲の中枢制御におけるヒスタミン神経とインスリンおよびニューロペプチドYとの関係

ヒスタミン神経からのヒスタミンの放出を促進する作用のあるチオペラミド(thioperamide)をラットの側脳室に投与し、ヒンスリン分泌能を測定した。その結果、中枢ヒスタミン神経が活性化すると、グルコース刺激に対するインスリン分泌が抑制される傾向がみられた。マイクロダイアリシス用プローブを介して、2水準のグルコース溶液(30および180mg/dl)を視床下部満腹中枢に作用させた。その間、インスリン溶液を同部位に1時間注入し、インスリン注入前後の満腹中枢におけるモノアミンとその代謝産物の濃度変化を測定した。その結果、高グルコース濃度のとき、インスリン注入によってノルアドレナリン濃度が減少した。また、ドーパミンおよびセロトニンがインスリン注入によって増加することを示唆する結果が得られた。次に、視床下部満腹中枢におけるインスリン濃度が、血中へのインスリン注入およびグルコース濃度によってどのような影響を受けるかを調べた。その結果、血糖値と中枢インスリン濃度には正の相関があること、および中枢インスリン濃度は大きく変動しているらしいことが明らかにされた。ニューロペプチドYをラットの満腹中枢へ投与し、同部位からノルアドレナリンを連続的に回収してその濃度変化を測定したところ、ノルアドレナリン濃度が増加した。すなわち、ニューロペプチドYによる食欲刺激作用は、ノルアドレナリン神経の活性化を介していると考えられる。以上の結果をまとめると、中枢ヒスタミン神経の活動は血中インスリン濃度に影響する。中枢インスリンは、その濃度が血糖値の影響を受ける一方、中枢モノアミン神経の活性に影響を及ぼすことによって食欲調節に関与している。さらに、ニューロペプチドYの作用は、中枢モノアミン神経すなわちノルアドレナリン神経の活動を介していることが明らかにされた。