hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温材料の耐酸化性薄膜の作製とその酸化速度に関する研究

次に、金属材料の超高温使用を目的として高融点金属のモリブデン(Mo)の表面にパックセメンテ-ション法によりAlを拡散処理して、その耐酸化性の向上に関する研究を行った。(3)パックセメンテ-ション法によるMo表面のAlコ-ティング:Moに塩化アンモニウムを活性剤としてAlをパックセメンテ-ション法によりコ-ティングした。コ-ティング層は冷却時に導入された多数の亀裂を有するMo_3Al_8から成っている。Mo_3Al_8自身は高い耐酸化性を有しているが、高温酸化時にコ-ティング層中の亀裂が進展してMo基板にまで達する事により、耐酸化性が失われることを明らかにした。これは、小量のSiを予めコ-ティングした後、Alコ-ティングすることで解決できることを見いだした。さらに、コ-ティング層の生成過程を、新たに作成したMoーAlーSi系の状態図を用いて、解明した。さらに、薄膜中の陽イオン拡散のモデルとしてWO_3中のLiの拡散について調べた。また、超高温材料として有望な炭素材料のAlによる耐酸化性コ-ティングに関する基礎研究にも着手した。高温材料の耐酸化性の向上はAl_2O_3,SiO_2またはCr_2O_3などの酸化物皮膜を表面に形成することにより達成される。平成元年度はSiウエハの高温酸化速度と生成するSiO_2の性質について、昭和63年度から引継いだ研究を行うとともに、薄い膜の熱伝導率を測定する新しい手法を開発した。また、金属材料の超高温使用を目的として高融点金属のモリブデン(Mo)の表面にパックセメンテ-ション法によりAlを拡散処理して、その耐酸化性の向上に関する研究を行った。(1)Siの熱酸化機構に関する研究:Siの熱酸化速度からSiO_2中の酸素の拡散係数を求めた。さらに、酸化速度の酸素分圧依存性はSiO_2中の酸素の溶解度の変化によることを明らかにした。また、臭素ガスの酸化速度に及ぼす効果を明らかにした。(2)薄膜材料の熱伝導率測定法の開発:昭和63年度で開発したスポット加熱法を改良したパルススポット加熱法を完成した。この方法はレ-ザ-ビ-ムを試料表面にパルス状に照射し、表面の温度変化を測定する方法である。これにより、25μ以上の膜厚のSiO_2の熱伝導率を測定できることを明らかにした。
自動車の共同所有・共同利用による過疎高齢集落におけるモビリティ向上の可能性

過疎高齢集落においては、自治体所有車の貸与の下、集落でこれを主体的に維持管理・運営するという形で共有すること、またその利用については住民自らが運転手を担い住民のモビリティを確保するといった共助型の利用形態は現実的であり、同時にこれまで移動困難であった住民のモビリティを効率的に向上させ、あらたな使い方を生み出すなど新しい方法として有用であることを明らかにした。過疎高齢集落の一つである福井市高須町を対象に、保障されるべきモビリティの確保という考え方を提起し、集落住民全体での支え合いを基本とする共助型モビリティ確保をめざし、その検討に必要な集落の現状把握および共助型モビリティ実現のための要件を明らかにした。またモビリティマネジメントの欧州会議から、欧州の高齢者モビリティの現状及び将来展望について把握、議論でき有用な知見を得た。具体的な内容は次のとおりである。(1)関連調査研究レビューから、過疎高齢集落を抱える市町村の交通過疎・空白地域対策の現状ならびにそれらへの具体的な対応策、さらにその効果と今後の課題を抽出、整理した。その結果、これまでの交通システムの限界をふまえ新たな交通システムの実験的な取り組みが各地で始まっていることを確認するとともに、本研究で参考とすべき検討対象の絞込みをおこなった(2)カーシェアリング事業の実態について既往調査研究をもとに整理した。また今後の展開の方向性ならびに本研究の主対象である過疎地域における事業としての展開可能性、要件などについて確認・検討するために、カーシェアリングおよび過疎地の交通問題に詳しい専門家ヒアリング、過疎地交通に先進的に取り組む県市町村担当者へのヒアリングを実施し、検討シナリオ、実現可能性についての情報収集および意見交換をおこなった。さらに海外(欧州)における高齢者モビリティの現状及び展望について情報を得るとともに専門家との意見交換をおこなった。(3)モビリティの具体的な検討として、福井市高須町住民全員を対象として日常生活での移動実態および意識についてアンケート調査を実施した。なお有効票のうち運転する人と運転しない人の各グループ間でモビリティの相違がどの程度見られるかを明らかにするため、主要目的別(通院、買い物、通勤)に目的地、移動頻度、移動手段、移動時間帯および移動方面について整理した。(1)カーコーポラティブ・カーシェアリングの海外先進事例調査福祉先進国スウェーデンで約40あるカーコーポラティブ、カーシェアリング組織の中でももっとも大きな企業の一つである「Sunfleet Carsharing」、協同組合の「Goteborg bilkoop」、スウェーデン交通庁へのヒアリング結果から、環境対応の視点また車両の多目的化が重要であり、また過疎高齢地域における事業としての成立を可能とするための他の福祉事業も含めた地域協働の具体化の必要性を確認した。(2)過疎高齢集落住民の自動車の共同所有・共同利用に対する意識実態調査住民へのヒアリングをおこない、住民のモビリティならびに経済的負担などについて把握した。その結果、現在運行中の共助型の自治会輸送活動に対するニーズと評価は高く、マイカーという移動手段を持たない高齢老のモビリティ、とくに医療面で支えるものであること、また費用についても現行程度もしくはそれ以上でも妥当という判断がされていることを確認した。一方で自動車の共同所有という意識はまだ薄く、今後継続的にサービスをおこなう上でどのように位置づけていくかさらに検討すべき点であることを明らかにした。(3)過疎高齢集落住民を対象としたモビリティ改善の可能性検討過疎高齢集落住民のモビリティ改善において、車の共同所有・共同利用は都市部のそれとは異なった形態、すなわち経済性や効率性という事業立脚型の運営ではなく、コミュニティ立脚型の地域サービスの一つとして展開するとともに、既存の集落組織を生かした地域密着型のあらたな交通の仕組みづくりが重要であることが明らかにできた。ただしその基盤となる資金面をどのように確保していくかは今後の大きな課題であり、集落や周辺地域の経済活動にも寄与しまた還元される総合的な取り組みにしていくことを提示した。
時間スペクトル分解顕微蛍光測光装置の試作と動脈老化過程の追跡

本研究目的は加齢によって生じるヒト動脈組織の不均一性を調べるため、専用の蛍光測光システムを試作し、動脈老化を検出することにあり、つぎの成果を得た。I.超高感度顕微蛍光画像測定装置および時間分解顕微蛍光測光システムを開発した。II.動脈組織蛍光について加齢による蛍光減衰曲線の変化を見いだした。III.動脈硬化部位の蛍光スペクトルに特徴を見いだした。具体的には、イメージ像倍管と蛍光顕微鏡および分光フィルターを結合した、超高感度顕微蛍光分光測光装置を開発した。また市販の青色発光ダイオードを用いたナノ秒紫外光源を開発した。これを光子計数型時間分解測光システムに応用した。これらの装置でヒトの胸部大動脈、脳底動脈の自己蛍光強度の加齢的な変化を測定した。血管試料は系統解剖遺体より得た。脳底動脈に関する動的な蛍光測定から、加齢に伴う蛍光減衰時間の短縮を見いだした。しかし年齢によらず蛍光減衰の早い血管が存在したので、含有カルシウムの定量を行った結果、カルシウム含有量は著しく大きいことがわかった。このことから蛍光減衰波形が、血管の老化に関する有効な指標となるとの結論を得た。しかし胸部大動脈は硬化が激しく年齢と蛍光との相関が見いだされなかった。これは心臓の拍動による機械的ストレスを受けているためと考えられる。大動脈の硬化部位の蛍光スペクトルは正常部位に比べて発光強度が大きく、長波長側にずれていることがわかった。本研究目的は加齢によって生じるヒト動脈組織の不均質性を蛍光の測定から調査することにある。そのために専用の測光システムを試作することも主要目的である。研究計画に従がい本研究を遂行して次のような結果を得た。I超高感度顕微蛍光画像測定装置および時間分解顕微蛍光測光システムの基本測定装置を完成させた。II動脈組織蛍光に不均質性が見いだされた。III年齢と蛍光の相関を見いだした。具体的には、イメージ像倍管と蛍光顕微鏡を結合して超高感度顕微蛍光測光装置を開発した。また光子計数型時間分解測光システムを開発した。ヒトの胸部大動脈と脳底動脈から顕微標本を作成して自己蛍光強度の加齢的な変化を、上記高速・時間分解・顕微蛍光測定装置を用いて検討した。脳底動脈に関して、静的な蛍光測定では、蛍光強度は動脈硬化の観られない血管では加齢に伴って増加した。動的な蛍光測定では、加齢にしたがって蛍光減衰時間が短くなった。しかし動脈が硬化した部位では年齢と無関係に蛍光強度が大きくなり、また蛍光減衰時間も著しく短縮した。同じ血管でも部位により蛍光特性に差が生じた。胸部大動脈は硬化が激しく年齢と蛍光との相関が見いだされなかった。本年度は次のような結果を得た。I.昨年度組み上がった超高感度顕微蛍光画像測定装置および時間分解顕微蛍光測光システムの測定装置を改良した。具体的には、発光ダイオードを利用したナノ秒紫外光源を開発した。II.動脈組織蛍光について加齡による蛍光減衰曲線の変化を見いだした。具体的には、イメージ像倍管と蛍光顕微鏡および分光フィルターを結合して、超高感度顕微蛍光分光測光装置を開発した。これらの装置でヒトの胸部大動脈、脳底動脈の自己蛍光強度の加齡的な変化を測定した。脳底動脈に関して、動的な蛍光測定では加齡にしたがって蛍光減衰時間が短くなった。しかし年齢によらず蛍光減衰の早い血管が有り、その血管のカルシウム含有量は著しく大きかった。このことから蛍光減衰波形が、血管の老化に関する有効な指標となることがわかった。

これは心臓の拍動による機械的ストレスを受けているためと考えられる。また大動脈の硬化部位の蛍光スペクトルは正常部位に比べて発光強度が大きく、長波長側にずれていることがわかった。
前近代日本史料の構造と情報資源化の研究

1総括本研究により、史料編纂所に前近代日本史料歴史情報研究拠点を設けるために、情報資源蓄積方法・歴史情報発信方法を研究して統合型データベースシステムを実現し、また外国所在前近代日本関係史料調査や歴史語彙情報化研究により国際的な日本学における前近代日本研究との連携の基盤を構築することができた。2研究集会(1)平成16年7月第5回国際研究集会「日本学研究における資料の諸相とその利用」を開催した。研究報告は、科学研究費研究成果報告書『前近代日本史料の構造と情報資源化の研究』(平成17年3月)に掲載した。(2)平成16年12月第6回国際研究集会「東アジア史料研究編纂機関国際学術会議」を開催した。研究報告は、『アジア史料の情報資源化と国際的利用』(平成16年12月)に収載した。(3)平成17年2月第5回公開研究会「前近代日本の史料遺産プロジェクト成果と課題」を総括集会として開催した。3システム開発と史料デジタル化データベース構築(1)前近代日本の史料遺産プロジェクト統合データベース開発前近代日本の史料遺産プロジェクトで開発した各種データベースと史料編纂所の既存各種DB、計30を統合し、前近代日本の史料遺産統合データベース(Japan Memory Project Integrated Data Base System:JMPIDB)を開発し、OracleTextサーバの機能強化を行い公開体制を構築した(平成17年4月以降、試験公開予定)。史料群・歴史情報の多様性に対応して、構造化語彙DB、原本調査DB等を開発し、電子くずし字字典の機能追加を行った。(2)古典籍機関間横断型検索システム開発国文学研究資料館を中心とする古典籍横断検索システムに参加し、平成15年度に続き、古文書目録DB・古文書全文DB・編年綱文DBのZ39.50/Dublin Core版サブセットを開発した。国文学研究資料館のゲートウエー開設により平成17年度に公開。(3)出版物デジタル化研究史料編纂所刊行の日本前近代史基幹史料集を効率的に全文DBに入力するため、TEX組版の開発を『大日本維新史料』井伊家史料・『大日本史料』第6編)について行い、TEXデータの全文DB用XMLデータへの変換システムを開発した。(4)史料デジタルデータ作成1)前年度に続き前近代史研究の中核となる近世・明治期写本(記録・文書関係)と維新史料編纂会引継本について約20万コマを撮影しデジタルデータを作成した。これにより画像ファイル数は530万に到達した。4史料情報研究とデータ蓄積(1)約30の小研究計画を進め、多様な史料情報の集積、史料情報研究、史料蒐集を行った。中世・近世編年史料、中世・近世人物情報、中世文書所在追跡調査、花押彙纂などについて統合データベースの前提となる分散・小規模データベースを作成した。(2)立花家文書など大規模史料群の構造分析のための基礎調査、デジタル化対応史料調査方法開発のための検討を行った。(3)『大日本古文書』『大日本古記録』、『中世法制史料集』、国史大系(平安時代法制史料)などの全文データ蓄積を進めた。『鎌倉遺文』、『大日本古文書』編年文書(奈良時代文書)の校正を行った。5国際的日本学研究との連携(1)日本史グロサッリー日本史グロッサリーDB作成を継続して行ない、同DBをシステム辞書とした応答型翻訳支援システムの実験公開を行った。第5回国際研究集会にあわせて欧米研究者を委員とするグロッサリー委員会を開催した。10月にプリンストン大・コロンビア大・イエール大・ハーヴァード大の日本学研究室で、グロッサリーDBのプレゼンテーションを実施した。(2)英仏版古代史料解題辞典6東アジアを中心とした日本史料の調査研究と国際協同(1)史料調査韓国(国史編纂委員会)、ロシア(海軍文書館・歴史文書館)、コレージュ・ド・フランス日本学高等研究所(Ofudaコレクション)、台湾(中央研究院)において、日本史料の調査を実施した。(2)東アジア史料編纂機関の協同1)第6回国際研究集会により、韓国の国史編纂委員会、中国の中国社会科学院近代史研究所等と、東アジア漢字史料の国際的利用環境の発展について意見交換を行い、東アジア史料編纂機関協議会籌備会の設置について合意した。2)韓国のソウル大学奎章閣、韓国学中央研究院蔵書閣と前近代史料についての学術交流について協議した。7研究成果の紹介(1)第5回公開研究会、総合研究大学院大学「資源共有化に関する研究集会」(1月14日)等で成果発表した。(2)研究成果報告書『前近代日本史料の構造と情報資源化の研究』(平成17年3月)を制作した。1研究体制の確立(1)研究グループの発足双方向的・国際的ネットワーク、事件史年次史料、人物情報史料、史料体の物的解析の4研究グループを発足させ、日本学術振興会特別研究員佐藤晴子氏及び同外国人特別研究員Ineke Van Put氏と共に日本史用語翻訳プロジェクトを発足させた。(2)情報基盤設備の導入画像データを中心とした膨大なデータを収納するための画像ストレージサーバシステム(設備備品費。容量2.1TB)を調達、配備した(平成12年10月)。2研究集会等の開催(1)公開研究会

平成12年6月に第1回公開研究会「歴史情報資源研究の成果と双方向化の展望」、同10月に第2回公開研究会「歴史情報双方向ネットワークとアーカイヴズ」を開催し、歴史学関係国内諸研究者・諸研究機関による情報公開の現状及び双方向ネットワークの実現可能性について報告、討論を行った。各々、日本史学・情報科学・文書館学等約70人が参加した。(2)国際研究集会平成13年1月、第1回国際研究集会「双方向ネットワークと日本史用語の翻訳」を開催し、欧米及び韓国よりの研究者を含めて約60人が参加した。日本史用語の欧米言語への翻訳の諸問題、日本史用語グロッサリー・データベース構築について討論した。(3)綱文翻訳研究会(9・10・11月)を開催し『大日本史料』1編1綱文の英語訳について研究した。3史料情報デジタル化方針策定と史料稿本デジタル化(1)画像ストレージサーバに格納する画像データファイル構造を定めた。(2)約5千冊の史料稿本(『大日本史料』未刊時代分の編年史料原稿)の写真撮影とデジタル化、綱文全文入力を行い、SHIPS for Internet上の編年史料綱文データベース(『大日本史料』既刊時代分)と合せて、887年から1867年までの編年史料基本データベースの構築を行った。4各グループの研究(1)双方向的・国際的ネットワークグループ公開研究会と国際研究集会を企画し、国内の歴史系データベースの双方向実現、日本史用語翻訳基準研究を通じた国際的双方向日本史データベースの実現方策の研究を推進した。特別研究員・外国人特別研究員と共同して、日本史グロッサリー・データベースのプロトタイプを作成した。分担研究者中川教授と、綱文の機械翻訳や綱文よりの語彙抽出システム開発の可能性について検討を行った。(2)事件史年次史料グループ『大日本史料』多角的活用のための大日本史料総合データベースシステムの開発を行った。古代・中世古文書通時代フルテキストデータベースを構築するために、正倉院文書・『鎌倉遺文』のフルテキストデータベースの作成を推進した。(3)人物情報史料グループ人物情報データベースの基本構造の検討を行い、花押、近世幕府・公家系譜、中世(鎌倉期・室町期)人名などのデータ入力を推進した。(4)史料体の物的解析グループ電子くずし字辞典構築の基礎作業として、文字サンプルDB構築の基礎となる上井覚兼日記などの画像・フルテキストの情報化を行った。巨大史料群の構造分析の事例として上杉家文書、益田家文書の調査を実施した。また、影写本と自治体史料集により、中世後期の文書所在情報調査を、新潟県・静岡県の分について実施した。(5)外国所在日本関係史料の所在調査と収集大韓民国、中華人民共和国、中華民国、ロシア、イギリスなどにおいて史料所在調査・収集を実施し、ドイツ・ゲルマン史研究所、イタリア・イエズス会歴史研究所などで史料編纂のありかた、史料情報化などについての調査を行った。5成果(1)史料編さん所と交流のある欧米の日本史研究者に日本史用語翻訳プロジェクト研究について協力を求め、積極的な参加を得る見通しを国際研究集会を通じて得た。(2)史料編さん所所蔵巨大史料群のデジタル化と統合データベースへの組込みの第1段階として、古代から明治維新まで貫通する史料稿本のデジタル化を実現した。
陰イオンキャリヤ-の液-液二相分配に基づく分離分析への応用に関する研究

1)MoO(TPP)^+,Fe(TPP)^+,Co(TTP)^+では2相間にまたがる加水分解が顕著におこるが、Mn(TPP)^+とIn(TPP)^+では加水分解が顕著でないことがわかった。このためMn(TPP)^+とIn(TPP)^+については溶媒抽出イオン交換定数の測定が可能であり、5種の一価無機陰イオンについてBr^-基準のイオン交換定数を水-クロロホルム系ならびに水-1,2-ジクロロエタン系について測定した。その結果、これらの錯体による陰イオン抽出における非ホフマイスター挙動は、溶媒極性が低下するほど顕著になることがわかった。さらにMoO(TPP)^+,Fe(TPP)^+,Co(TPP)^+については加水分解を抑制して、陰イオン抽出選択性を半定量的に検討したところ、いずれも非ホフマイスター型の陰イオン選択性を示した。以上より、これらの陰イオンキャリヤ-による陰イオン選択抽出性は、中心金属イオン種のみならず、溶媒の種類によっても影響されることが明らかになった。2)選択性の発現機構を究明するために、Mn(TPP)^+,MoO(TPP)^+ならびにIn(TPP)^+の各種陰イオン種との塩の1,2-ジクロロエタン溶液の伝導度を測定した。その結果、陰イオンキャリヤ-による溶媒抽出における陰イオン選択性は、有機相におけるキャリヤ-と陰イオン間の結合性と、単独陰イオンの水-有機相間の分配性とが重畳されることにより定まることが半定量的に解明された。3)MoO(TPP)^+がF^-に高い選択性を示すのみならず、MoO(TPP)Fの吸収スペクトルが他の陰イオン塩の場合とかなり異なることに注目して、F^-の抽出比色分析法の開発を行なった。本法よれば、1ppm以下のF^-の定量が可能であるほか、Cl^-,NO_3^-およびSO_4^<2->など天然界に多く存在する陰イオンが100倍モル程度共存していても、ほとんど妨害を受けないことがわかった。本年度の研究計画に従って、Mo(V),Mn(III)およびFe(III)のテトラフェニルポルフィリン錯体の塩化物塩、臭化物塩などを合成した。これらの錯塩のクロロホルムおよび1,2-ジクロロエタン溶液を用いて、液-液二相分配法により数種の無機一価陰イオンの抽出性を検討するとともに、錯体有機溶液の伝導度を測定し、以下の成果を得た。1)これらの錯体がいずれも、水酸化物イオンに高選択的な抽出試薬としての機能を有することがわかった。また、水酸化物イオンに対する親和性の序列が、Fe(III)錯体Mo(V)錯体>Mn(III)錯体であることもわかった。2)上記三種の錯体について陰イオン抽出速度の検討を行ったところ、Mo(V)錯体とMn(III)錯体においては、陰イオンの抽出速度が迅速であるが、Fe(III)錯体では前二者に比べてかなり遅いことがわかった。すなわち、陰イオンのイオン交換抽出速度が、錯体の中心金属イオン種に大きく影響されることが明らかになった。3)Mn(III)錯体による陰イオン抽出系について平衡定数の測定を行い、この錯体の陰イオン抽出選択性が、従来のテトラアルキルアンモニウム系陰イオン抽出試薬のそれ(ホフマイスター系列)とほぼ逆転していることを解明できた。さらに、Mo(V)錯体が、フッ化物イオンの高選択性抽出

試薬としての機能を有することも明らかにできた。4))Mo(V)とMn(III)錯体について、これらの一価陰イオンとの塩のクロロホルムおよび1,2-ジクロロエタン溶液の伝導度を測定し、伝導度が陰イオン種に大きく依存していることを明らかにした。これにより、この種の錯体の示す非ホフマイスター型の陰イオン抽出選択性が、有機相における陰イオンの錯体への軸配位の強弱に相関していることを解明できた。1)加水分解効果の小さいMn(TPP)^+とIn(TPP)^+については、溶媒抽出イオン交換定数の測定が可能であり、約5種の一価無機陰イオンについてBr^-基準のイオン交換定数を、水-クロロホルム系ならびに水-1,2-ジクロロエタン系について測定した。その結果、これらの錯体の陰イオン抽出における非ホフマイスター挙動は溶媒極性が低下するほど顕著になることがわかった。他の錯体についても,同様の傾向があることを半定量的に明らかにした。以上によりこれらの錯体の陰イオン選択抽出性は、中心金属イオン種のみならず溶媒の種類によっても影響されることが明らかになった。2)いずれの錯体も、pH5-6以下の酸性側では陰イオンの抽出が可能であるが、塩基性側では陰イオンの抽出がかなり困難になることがわかった。すなわち酸性側による抽出、塩基性側における逆抽出が可能である。しかし、親和性の高い陰イオン(例えばMoO(TPP)^+においてはF^-など)の水酸化物イオンによる溶出速度はかなり遅いが、親和性の低い陰イオン(例えばMoO(TPP)^+においてはBr^-など)の水酸化物イオンによる溶出速度は迅速であることがわかった。3)MoO(TPP)^+がF^-に高い選択性を示すのみならず、MoO(TPP)Fの吸収スペクトルが他の陰イオンの場合とかなり異なることに注目してF^-の抽出比色分析法の開発を行なった。本法によれば、水相のpHを塩酸または過塩素酸により2-3程度に保つことにより、1ppm以下のF^-の定量が可能である。Cl^-,NO_3およびSO_4^<2->は100倍モル程度共存していてもほとんど妨害しない。さらに、Co(TPP)^+によるNO_2^-の溶媒抽出比色定量も可能であることを認めた。
結晶性高分子材料の分子構造と力学物性

本研究の目的は,球晶構造を形成する結晶性高分子固体の力学的性質に分子論的な解釈を与えることにある。その目的の遂行の為に,応力が集中する非晶相の鎖の状態を記述したより現実に近い球晶構造モデルを構築し,球晶の変形による応力-ひずみ曲線を理論的に検討した。そこでは,非晶鎖として,結晶間を繋ぐタイ分子,結晶間に存在する浮遊鎖,末端が結晶相に付着したシリア鎖,そして1つの結晶版に両端が繋がったループ鎖を考慮した。それらの非晶鎖が結晶の剛体版の間に挟まれた環境下で,延伸に伴う自由エネルギーの変化を球座標系で積分計算し,球晶の応力-ひずみ曲線を計算する基礎となる構成方程式を導出することに成功した(投稿準備中)。さらに,実験による本理論の検証を目的として代表的な結晶性高分子の1つであるポリプロピレンを用いて,球晶構造を形成させて試料フィルムを作製し,試料の球晶状態のキャラクタリゼーションを行った(発表予定)。また,本科研費で購入した両チャックが同時に動くように改良した小型引張試験機(特注)を,現有の小角光散乱装置に試料の変形部分のみに偏光レーザーがあたるように装着し,変形過程中で応力と球晶の変形を同時に検出できるシステムを構築をさせ,コンピューター上で球晶の応力-ひずみ曲線を解析できるようにした(投稿準備中)。ポリプロピレン系の材料を用いて予備検討した結果,理論と実験による応力-ひずみ曲線は,定性的によく一致することが確認された。これまで,分子論的には不明であった降伏挙動が本理論より非晶相の変形機構によって説明できる可能性が見出された。今後,球晶を構成する結晶ラメラの構成が異なるポリエチレン系の材料を用いて検証を進めていく予定である。
階層文化とライフスタイルの社会学的研究-日本の中流階層のハビトゥスと「場」の文化の効果-

本年度は、中流階層を中心とした文化とライフスタイルの実態を解明するため、昨年度実施した川崎市における「ライフスタイルと文化に関する意識調査」(郵送質問紙調査)を中心に研究活動を推進した。研究経緯は、データ収集の最終調整を行い、データコーディング作業、データ入力を経てデータセットを作成、さらにデータクリーニング作業、コンピュータでのデータの統計解析、研究報告および検討会議を経て研究成果報告書を作成した。本研究の特徴および成果は、わが国で肥大化したといわれる中流階層上層の文化状況とライフスタイルとの関連を明らかにしたこと、また、中流階層の文化消費やライフスタイルの差異を個人的要因に求めるだけでなく、マクロな社会的要因である「場」の効果を測定したことにある。ライフスタイルと文化的諸実践に及ぼす社会階層の効果、家庭文化のの効果、学校効果、企業などの勤務先集団の効果等について検討した結果、主な知見として以下の点が明らかになった。1.諸文化活動を分析すると、学歴や職業などの社会的地位変数によって正統文化嗜好と大衆文化嗜好に差異がみられる。同じ社会階層であっても、出身家庭の文化資本および教育は正統文化活動を促進するよう作用する。2.正統文化と大衆文化の両方に関与する文化的オムニボア(cultural omnivore)が若い年齢層ほど増加し、社会全体としてみると文化的寛容性が高まる方向にある。3.男性と女性で文化消費に差があり、男性は大衆文化嗜好が強く、女性は正統文化嗜好が強い。4.女性の大衆文化化は、配偶者の文化消費傾向からの影響で始まる割合が多い。5.社会関係において文化的境界を用いる人は高学歴層に多く、文化資本と強い関連を示す。6.学校効果と企業効果が顕在化しやすい文化側面が存在する。本年度は、階層文化とライフスタイルに関する社会学的研究の国際動向を検討するとともに、わが国の文化的特質と社会構造の関連性を実証的に分析する理論的枠組みや先行研究について、資料を収集し、また仮説の検討を進めてきた。来年度の調査にむけての準備として、主に社会学理論からのアプローチ、歴史的なアプローチによって先行研究を検討し、調査準備を進めた。とくに従来の階層研究にありがちな個人の社会的地位に還元する個人化された階層研究を批判的に検討し、マクロな視点の導入を目指してきた。本年度は、来年度の調査準備として、デプスインタビュー形成で、約100名のサンプルにインタビューを試みた。調査対象は、中流階層以上の男女であり、それぞれサンプル一人につき約1時間のインタビューとなっている。その結果、わが国の中流階層にとっての地位の源泉は、一元的ではなく、いくつかの要因によって文化していることが明らかになった。とくに男女で基準が異なることが、わが国の文化とライフスタイルの特徴である。また個人が置かれた社会的位置の構造とキャリアが個人の地位とは別に、意識や価値観に影響を与えている。インタビュー結果から、人々の地位をめぐる意識と基準のパターンを明確化し、仮説を構成している。来年度の質問紙調査でこのパイロットインタビューからえられた調査仮説にもとづいて、実査をする予定である。今年度はそのための準備作業をすすめ調査票の設計も進めてきた。すでに調査項目と一部の調査票は作成されている。本年度は、階層文化とライフスタイルの測定方法を開発し、それを次のような3種類の調査を実施することより、研究を具体化し、進展させた。(1)川崎市において無作為標本による大規模質問紙調査を実施した。川崎市在住の2069歳までの男女合計4000名に対し、郵送法による質問紙調査を実施した(「ライフスタイルと文化に関する意識調査」)。選挙人名簿から確率比例抽出法で平成10年12月にサンプリングを行った。実査は平成11年1月末2月および3月の2回。回収率および有効解答数をあげるために、同サンプルに対し2度の調査を行った。回収率は約25%。

文化獲得の場の効果を測定するなど、新しい試みを行った。(2)関東圏在住の中流階層を中心とした、個別インタビュー調査を約60名に実施した。文化活動とライフスタイルを中心に生活全般の状況を把握するとともに、階層意識、満足感など生活意識を中心としたデプスインタビューと同時に、確認のための質問紙調査も実施した。すべて記録をとり、資料として整理した。(3)大学生に対する調査を計画し、文化活動と芸術愛好に関する詳細な質問紙を作成した。平成10年秋にプリテストを約45名に実施した。この調査は質問紙をさらに改良し、来年度にむけ、本調査を約2000名に対して実施する予定である。(l)の川崎市調査については、データクリーニングを行い、来年度に分析を開始する。また(2)のインタビュー調査については、資料整理を行った。本年度は、中流階層を中心とした文化とライフスタイルの実態を解明するため、昨年度実施した川崎市における「ライフスタイルと文化に関する意識調査」(郵送質問紙調査)を中心に研究活動を推進した。研究経緯は、データ収集の最終調整を行い、データコーディング作業、データ入力を経てデータセットを作成、さらにデータクリーニング作業、コンピュータでのデータの統計解析、研究報告および検討会議を経て研究成果報告書を作成した。本研究の特徴および成果は、わが国で肥大化したといわれる中流階層上層の文化状況とライフスタイルとの関連を明らかにしたこと、また、中流階層の文化消費やライフスタイルの差異を個人的要因に求めるだけでなく、マクロな社会的要因である「場」の効果を測定したことにある。ライフスタイルと文化的諸実践に及ぼす社会階層の効果、家庭文化の効果、学校効果、企業などの勤務先集団の効果等について検討した結果、主な知見として以下の点が明らかになった。1.諸文化活動を分析すると、学歴や職業などの社会的地位変数によって正統文化嗜好と大衆文化嗜好に差異がみられる。同じ社会階層であっても、出身家庭の文化資本および教育は正統文化活動を促進するよう作用する。2.正統文化と大衆文化の両方に関与する文化的オムニボア(cultural omnivore)が若い年齢層ほど増加し、社会全体としてみると文化的寛容性が高まる方向にある。3.男性と女性で文化消費に差があり、男性は大衆文化嗜好が強く、女性は正統文化嗜好が強い。4.女性の大衆文化化は、配偶者の文化消費傾向からの影響で始まる割合が多い。5.社会関係において文化的境界を用いる人は高学歴層に多く、文化資本と強い関連を示す。6.学校効果と企業効果が顕在化しやすい文化側面が存在する。
細胞内ポリアミン量調節及びポリアミンによる蛋白質合成調節の分子メカニズム

1.大腸菌のスペルミジン代謝の律速酵素であるスペルミジンアセチルトランスフェラーゼ(SAT)の遺伝子のクローニングに成功したので、この遺伝子の欠損株を作製し、SATの機能を解析した。SAT欠損株ではスペルミジンが過剰蓄積し、静止期において著しい細胞死を引き起こした。この細胞死にはribosome modulation factor合成の翻訳レベルでの阻害が関与していた。2.スペルミジン優先取り込み系の基質結合蛋白質(PotD)のスペルミジン結合部位を、X線結晶構造解析及び変異PotDの活性測定より決定した。その結果、4分子の酸性アミノ酸残基、3分子のTrp残基及び3分子のTyr残基がスペルミジン結合に関与していることが明らかとなった。なかでもスペルミジンのNH基を認識するAsp257が最も重要であった。3.大腸菌でポリアミンにより最も強く合成促進を受ける蛋白質はオリゴペプチド結合蛋白質(OppA)である。このOppA合成のポリアミンによる促進機序を解析したところ、転写レベルよりも翻訳レベルで合成促進を受けた。しかも、この合成促進にはShine-Dalgarno(SD)配列が関与していることが明らかとなった。すなわち、ポリアミンはSD配列の近傍に存在するGCstemに結合し、SD配列を16S rRNAと相互作用しやすくすることにより開始反応を促進することが判明した。4.真核細胞のポリアミンによる蛋白質合成促進は40S開始複合体(mRNA、Met-tRNA_i及び40Sリボソーマル亜粒子複合体)レベルで起きることが明らかとなった。40Sリボソーマル亜粒子へのMet-tRNA_iの結合は、ポリアミンが存在しないとmRNAにより強く阻害されるが、ポリアミンが存在するとmRNAの構造が変化し、40S開始複合体形成が可能となった。5.酵母のポリアミン輸送蛋白質関連遺伝子のクローニングを、ポリアミン輸送活性低下株に酵母のDNAをtransformすることにより試みたところ、ポリアミン輸送を活性化するserine/threonine protein kinaseの遺伝子を分離することができた。1.大腸菌のアセチルスペルミジントランスフェラーゼ(SAT)欠損株をスペルミジンを含む培地で培養するとスペルミジンが通常の約3倍細胞内に蓄積した。このポリアミンの過剰蓄積は対数期の細胞増殖にあまり影響を与えなかったが、静止期の細胞死を引き起こした。細胞死は静止期のcell viabilityに関与しているribosomalmodulation factor(RMF)の合成量の低下と相関していた。RMFは静止期に入ると合成される蛋白質で70Sリボソームのダイマー形成(100S)を引き起こし、リボソームを休眠状態にすると考えられている。過剰ポリアミンはRMF合成を翻訳レベルで阻害した。2.大腸菌のスペルミジン優先輸送系は基質結合蛋白質(PotD)、ATP結合部位を有する膜表在性蛋白質(PotA)、及び2種の膜チャンネルを形成する蛋白質(PotB及びPotC)より成り立っている。このうちのPotAとPotD蛋白質を均一に精製し、酵素学的性質を検討すると同時に、site-directed mutagenesisによりアミノ酸置換蛋白質を作製しその性質を検討した。その結果、PotA蛋白質はN-末端側にATPaseの活性中心が、C-末端側に膜蛋白質と相互作用する部位が存在することが明らかとなった。

また、PotD蛋白質のスペルミジンと相互作用するアミノ酸として4分子の酸性アミノ酸(E36、D168、E171、D257)、3分子のトリプトファン(W34、W229、W255)、及び3分子のチロシン(Y37、Y85、Y293)を同定した。3.酵母でポリアミン輸送低下株を分離し、この株に酵母のDNA断片を導入することにより、ポリアミン輸送を回復する遺伝子を探索した。その結果、クロモソームXIに位置するセリン/スレオニンプロテインキナーゼをコードする遺伝子を導入するとポリアミン輸送が回復することを見出した。1.スペルミジン優先取り込み系の基質結合蛋白質(PotD)のスペルミジン結合部位を、X線結晶構造解析及び変異PotDの活性測定より決定した。その結果、4分子の酸性アミノ酸残基、3分子のTrp残基及び3分子のTyr残基がスペルミジン結合に関与していることが明らかとなった。なかでもスペルミジンのNH基を認識するAsp257が最も重要であった。2.大腸菌でポリアミンにより最も強く合成促進を受ける蛋白質はオリゴペプチド結合蛋白質(OppA)である。このOppA合成のポリアミンによる促進機序を解析したところ、転写レベルよりも翻訳レベルで合成促進を受けた。しかも、この合成促進にはShine-Dalgarno(SD)配列が関与していることが明らかとなった。すなわち、ポリアミンはSD配列の近傍に存在するGC stemに結合し、SD配列を16S rRNAと相互作用しやすくすることにより開始反応を促進することが判明した。3.真核細胞のポリアミンによる蛋白質合成促進は40S開始複合体(mRNA、Met-tRNA_i及び40Sリソーマル亜粒子複合体)レベルで起きることが明らかとなった。40Sリボソーマル亜粒子へのMet-tRNA_iの結合は、ポリアミンが存在しないとmRNAにより強く阻害されるが、ポリアミンが存在するとmRNAの構造が変化し、40S開始複合体形成が可能となった。酵母のポリアミン輸送蛋白質関連遺伝子のクローニングを、ポリアミン輸送活性低下株に酵母のDNAをtransformすることにより試みたところ、ポリアミン輸送を活性化するserine/threonine protein kinaseの遺伝子を分離することができた。
本能性高血圧における長期的血圧維持機構における昇圧性調節系の意義

本能性高血圧例(EH)について、降圧薬治療の昇圧性調節機序に対する影響とその病態生理学的意義を検討するため、治療期および休止期における所見を対比した。検索対照は重篤な合併症を伴わず、降圧薬により血圧〓〓ケ月以上良好にコントロールされている軽、中等症のEH47例で、年令〓2467歳(50±1.6歳)、各種降圧薬の単独投与例31例および併用投与例16例である。各対象について循環諸量と体液性因子を測定後、降圧薬を休止または漸減した。その後経過中に血圧が再上昇した時点、もしくは休薬6ケ月後に同様の検索を施行した。(1)対象例中、休薬後血圧が再上昇しなかった症例は6例(13%、non-reverter,NR)あり、残る36例(77%)の血圧は再上昇した(reverter,R)。(2)休薬後の血圧上昇度は治療前血圧値と強い正相関(r=0.590,p<0.01)を示したが、他の背景因子とは有為な相関を示さなかった。(3)治療期における循環諸量は、β遮断薬投与例(β群)を除き各群ともほぼ正常域内の値を示した。投薬休止後、β群においては心係数(CI)の増加と総抹消抵抗(TPR)の減少傾向を、他の群ではTPRの増加が認められた。(4)血漿ノルエピネフリン(PNE)は、治療期の242±21pg/mlに対し、休止期には180±15と有意に(p<0.05)減少した。(5)治療期の血漿レニン活性と血漿アルドステロン値はβ群で低値傾向を示したが、休止期には有意に上昇した。他の群では有意な変化を示さなかった。(6)R群の治療前血圧と治療期PNEは、NR群に比し有意の(p<0.05)高値を示した。以上のように、高血圧患者では各種薬物により循環動態が正常化した状態においても交換神経軽の活性亢進が、循環動態の正常化にも拘らず、交感神経系がいわばinappropriateに作動していることを意味し、高血圧の成因に対するこの調節系の積極的な役割を示唆するものと考えられた。本年度は本態性高血圧患者を対象として,治療経過中の循環諸量,交感神経機能および体液性諸因子を計測し,これらに対する降圧薬治療の及ぼす影響について検討を加えた.(1)検索対象は6ケ月以上治療を継続している本態性高血圧患者38例で,年齢は2467歳(平均50±12歳),降圧薬単独投与群(利尿薬, β遮断薬, α_1遮断薬, Ca拮抗薬, ACE阻害薬)が29例,併用投与群が9例である.検索時の血圧と脈拍数はそれぞれ132±8/85±5mmHg, 60±7/分であった.各対象について,循環諸量と体液性諸因子を測定後,降圧薬の休止または減量を試みた.(2)対象例中, 20例(53%)は薬物を中止して経過を追跡中で, 8例(21%)では現在減量中である.残る10例(26%)では,血圧上昇や症状悪化のため薬物の減量または休止は継続できなかった.(3)治療期における循環諸量のうち, β遮断薬単独群では心係数の低下と総末梢抵抗の上昇傾向が認められたが,他の群では循環動態の正常化が認められた.(4)治療期における血漿ノルエピネフリン濃度は,単独群(262±124pg/ml)および併用群(366±159)でともに高値を示した.(5)血漿レニン活性はβ遮断薬単独群で低値傾向を示した.ACE阻害薬を含まない薬物群では正常域内の値を示したが,一部に高値例が認められた.血漿アルドステロン濃度は,各群とも正常域内の値を示した.以上のように,薬物治療により,循環諸量はほぼ正常することが観察された.一方,治療期の血漿ノルエピネフリンは高値を示す症例が多く,各群の平均値は正常対照より有意に大であった.これは交感神経活性の亢進を示唆しており,治療経過中の病態,特に糖脂質代謝や心血管病変の進展に関与する可能性も考えられる.今後,さらに検索例を加え,治療休止期における所見とも対比して,降圧薬療法の生体に対する長期的影響とその意義について検討を加える.本能性高血圧例(EH)について、降圧薬治療の昇圧性調節機序に対する影響とその病態生理学的意義を検討するため、治療期および休止期における所見を対比した。

(2)休薬後の血圧上昇度は治療前血圧値と強い正相関(r=0.590,p<0.01)を示したが、他の背景因子とは有為な相関を示さなかった。(3)治療期における循環諸量は、β遮断薬投与例(β群)を除き各群ともほぼ正常域内の値を示した。投薬休止後、β群においては心係数(CI)の増加と総抹消抵抗(TPR)の減少傾向を、他の群ではTPRの増加が認められた。(4)血漿ノルエピネフリン(PNE)は、治療期の242±21pg/mlに対し、休止期には180±15と有意に(p<0.05)減少した。(5)治療期の血漿レニン活性と血漿アルドステロン値はβ群で低値傾向を示したが、休止期には有意に上昇した。他の群では有意な変化を示さなかった。(6)R群の治療前血圧と治療期PNEは、NR群に比し有意の(p<0.05)高値を示した。以上のように、高血圧患者では各種薬物により循環動態が正常化した状態においても交換神経軽の活性亢進が、循環動態の正常化にも拘らず、交感神経系がいわばinappropriateに作動していることを意味し、高血圧の成因に対するこの調節系の積極的な役割を示唆するものと考えられた。
IgA腎症におけるサイトカイン

IgA腎症に代表されるメサンギウム増殖性腎炎(mesPGN)は、メサンギウム増生を特徴とするもので、その発症にはサイトカインなどの増殖因子が関与するものと考えられている。すでにわれわれは、インタ-ロイキン6(ILー6)がメサンギウム細胞のautocrinegrowthfactorであることを明らかにしており、IgA腎症を含めたヒト・メサンギウム増殖性糸球体腎炎の発症・進展機構に関与していることを証明した。一方、IgA腎症患者の約20%が腎不全に至ることが報告されているが、有効な予後判定因子がないので予後判定は腎生検による組織診断に頼らざるを得ないのが現状である。そこで今回は、予後判定因子としての尿中ILー6活性測定の有用性を明らかにする目的で、尿中ILー6活性の経時的推移について検討した。まず尿中ILー6の由来を明確にする目的でIgA腎症患者の腎生検組織を抗ILー6抗体を用いた蛍光抗体法で染色した。ILー6の局在がメサンギウム域に認められたので、尿中ILー6はメサンギウム細胞由来であることが示唆された。つぎに初回腎生検時に有意のILー6活性が認められた10例のIgA腎症をメサンギウム増生の程度から試度メサンギウム増生群(I群)と中等度メサンギウム増生群(II群)の2群に分類し、約1年間の臨床経過観察と経時的尿中ILー6活性の測定を行った。I群については、全例の尿中ILー6活性が測定感度以下に低下し、全例が尿蛋白の陰性化と臨床症状の改善を示した。一方、II群は、尿中ILー6活性上昇を示す症例と測定感度以下に低下する症例に分かれた。そこでII群全例に再生検を施行したところ、尿中ILー6活性の上昇を示す症例は糸球体病変の悪化を示した。つまり、尿中ILー6の上昇と組織病変の進展に相関が認められたことになる。以上の成績から、尿中ILー6活性の経時的測定はIgA腎症の予後判定にきわめて有用であると考えられる。
CAEの適用による船体構造の高精度組立の研究

(1)溶接変形シミュレーション汎用の熱弾塑性FEM解析ソフトANSYSおよびこれを動かすEWSを導入し、溶接による変形・残留応力をシミュレーションする手法を確立した。(2)歪取りシミュレーション非線形有限要素法による歪み取りの解析を行い(ANSYSを使用)、線状および点状加熱による変形量を求める手順を確立した。また、冷間プレスによるひずみ矯正解析を行い、矯正に必要な力量を求めた。(3)高精度計測法の実用化市販ディジタルカメラを使って船殻ブロックの形状計測を行い、解析ソフトで3次元形状を求め、計測精度を確認した。実用精度を得るには更なる改良が必要であることが分かった。(4)組立シミュレーションニューラルネットワークや遺伝的アルゴリズムなどのAI手法を応用して、ブロック搭載の最適化シミュレーションを行うプログラムを開発した。また、有限要素解析法を使って、船体ブロック搭載時の変形量を求める手法を検討した。(5)人体モデルによる作業性シミュレーションシミュレーションソフトJACKを導入し、現場の作業者をコンピュータ上でモデル化して(ヒューマンモデル)、組立作業時の身体負荷をシミュレートした。1.有限要素法による弾塑性解析の実用化研究の初年度に際し、汎用有限要素法解析ソフトとしてANSYSを、ハードウエアとしてDEC Personal Workstationをそれぞれ導入した。これを使って熱弾塑性解析(伝熱解析と構造解析の連成)手法を確立すると同時に、接触解析を含んだ構造非線形解析手法を確立した。前者の適用例として、鋼板の隅肉溶接によって生じる収縮や角変形を求める解析を行った。また、後者の例として、この角変形を冷間プレスによって矯正するための必要な加圧力を求める解析を行った。2.ディジタルカメラによるブロック形状計測市販のディジタルカメラ(150万画素)を使って船殻ブロックを撮影し、この形状(座標値)を求めるシステムを構築した。(1)歪取り作業の定量化非線形有限要素法による歪み取りの解析を行い(汎用ソフトANSYSを使用)、線状および点状加熱による変形量を求める手順を確立した。(2)高精度計測法の実用化市販ディジタルカメラを使って船殻ブロックの形状計測を行い、解析ソフトで3次元形状を求め、計測精度を確認した。(3)組立シミュレーション遺伝的アルゴリズムを応用して、ブロック搭載の最適化シミュレーションを行うプログラムを開発した。(4)人体モデルによる作業性シミュレーションシミュレーションソフトTransom Jackを購入し、溶接作業者をコンピュータ上でモデル化して(ヒューマンモデル)、組立作業時の身体負荷をシミュレートした。(1)組立シミュレーション前年度はニューラルネットワーク(ホップフィールドネットワーク)を利用して平板ブロックの最適化を検討したが、引き続き、立体ブロック搭載の最適化のシミュレーションを遺伝的アルゴリズムを応用して行うプログラムを開発・適用した。結果を論文にまとめ、平成12年日本造船学会秋季全国大会で発表した。また、これまでに研究した工作精度全般についてとりまとめ、「工作誤差の発生要因とその対策」として、造船学会誌に投稿すると同時にH12年度溶接学会秋季全国大会で講演した。併せて英訳し米国の学会にも投稿した。(2)人体モデルによる作業性シミュレーションシミュレーションソフトTransom Jackを購入し、溶接作業者をコンピュータ上でモデル化して(ヒューマンモデル)、組立作業時の身体負荷をシミュレートした。今年度は(1)造船安全の調査研究と(2)重筋作業作業時の動的負荷解析を行った。前者では造船災害の実体を統計調査し、墜落・転落が最も頻度が高いことを明らかにし、その代表例として高所作業と梯子の昇降を取り上げ、それぞれに対し、身体負荷をバーチャルヒューマンモデルで求め、災害発生要因について考察した。後者については、造船の現場をビデオ観察した上、取付職や玉掛職それぞれについて、静的負荷解析、腰椎解析および消費エネルギー解析を行い、それぞれが許容値に納まるよう作業基準を提案した。両者とも、平成12年度および13年度の日本造船学会講演会で発表した。また、前年度の研究成果を米国の造船学会に投稿し、平成13年6月デトロイトで開催された講演会で発表した。
口腔トリアージ法による周術期口腔管理システムと口腔状態評価の標準化に関する研究

研究の目的は、本システムとトリアージ基準の妥当性の評価であった。その結果、口腔細菌数の分布は、トリアージ後の「口腔ケア介入群」と「セルフケア群」の間に有意な差を認め、セルフケア群の中央値が口腔ケア介入群の約10分の1であった。また、両群間に、挿管直前の細菌数が有意に増加することが判明したが、その増加率は、セルフケア群の増加率に比べ、口腔ケア介入群では、約10分の1に抑制されることが明らかになった。その2つの結果を加味すると、挿管直前では口腔細菌数は、2群間に差がないと推測されたが、実際の細菌カウント結果でも、両群間の口腔細菌数の分布に有意な差はなかったため、実際のデータでの裏付けができた。口腔トリアージを開始した平成24年度から26年度までのデータを後ろ向き調査により解析した。手術総数は10000件、トリアージ率は予定手術患者の20%であり、口腔管理の必要な患者は予想より少なかった。トリアージ後に口腔外科受診して、かかりつけ歯科医や当院で口腔管理を実施して、手術に臨んだ。結果では、トリアージ群と非トリアージ群との間に術後合併症に有意な差異を認めなかった。また、術後のVAP(人工呼吸器関連肺炎)の発生頻度がトリアージ前の平成22年度23年度と比較して劇的に改善した。トリアージ率に関しては、歯科衛生士間の判定の偏差はほとんどなく、現トリアージシステムが衛生士にかかわらず同様な評価を行うことができることが判明した。また、術後合併症の発生率は、口腔管理システム導入前と後では、上部消化管外科手術や呼吸器外科関連で差異が認められており、2728年度の採取データは、上部消化管外科手術術前に限定して採取することとした。現在、麻酔科、帝京大学との打ち合わせを終了して、周術期センター、口腔外科外来、手術室に細菌カウンターを設置し、データ採取を開始している。帝京大学は、トリアージ導入が遅れたため、トリアージを行わない対照群として上部消化管外科手術術前のデータを採取している。口腔乾燥計ムーカスは、日常臨床の配備では不足したため、28年度で追加購入を検討している。口腔トリアージを開始した平成24年度から26年度までのデータを後ろ向き調査により解析した(実績概要参照)。27年度は、旧判定基準の再評価を行った;平成27年度の当院および帝京大学医学部における上部消化管外科手術術前の患者データを用いた。トリアージ後、受診する必要のない患者群についても、患者の同意を得て周術期センターにて以下のデータを採取した。特に、口腔衛生環境においては、感染源や歯牙・粘膜表面の汚れに対する視診評価と実際の口腔内浮遊細菌数が合致しているかを調べることで、視診による基準設定を厳密に線引きする事が可能である。a.細菌カウンタ(パナソニック社製)による周術期センター受診時ならびに術直前口腔内細菌数測定とトリアージ結果の対比を行う。b.口腔乾燥計ムーカスを用いた口腔乾燥の客観的評価とトリアージ時の主観評価の対比・・・口腔環境で次に重要なのは、口腔乾燥状態である。視診とインピーダンス法による口腔乾燥の客観的評価装置ムーカスを用いた。データを上部消化管外科手術術前の患者に限定しているため、解析のサンプル数がまだ十分といえず、28年度にも、新基準のデータと合わせて採取する予定である(今後の研究方策参照)。手術の周術期(術前術後)における口腔ケアによる合併症予防の有効性は証明されつつある。しかし、手術をうける全患者を一つの機関で管理することは不可能である。そこでわれわれは、東邦大学方式の口腔チェック表を用いて、全患者の口腔内の状況と機能をチェックし、トリアージを行う「口腔トリアージ法」を開発した。しかし、そのチェック基準が妥当であるかどうかの検証はなされていなかった。すなわち、その基準で、口腔ケアが必要な場合は口腔外科受診をし、必要ない場合は、手術前後は自己管理となっている。はたして、手術患者の口腔内がこれで全員が術直前にきれいであるかどうか、という検証を2016年度で行い、それをもとに新しいチェック基準を設定する必要があるかどうか検討する。必要あれば、新しい基準で2017年度に再検証することになっている。口腔細菌カウンタ(Panasonic社製)を用いた2016年度の検証では、トリアージされなかった患者(自己管理の患者)は、概ね口腔内が清潔で、機能も良好、手術周術期に合併症はなかった。トリアージされ、口腔ケアを行った患者群では、口腔ケアしたにもかかわらず、術直前の衛生状態が改善されていない症例が散見された。この結果を踏まえると、代表者の所属する東邦大学大森病院で設定したチェック基準は、妥当であると思われた。したがって、2017年度の研究は、この基準で継続して検証を行うが、細菌カウントの測定部位が舌背でサンプル誤差が生じやすいという報告もあり、測定部位を頬粘膜に変更して、サンプリングを行い、2016年度のデータと対比して測定値のバラツキについて比較検討することとなった。これが、研究期間1年延長の理由である。東邦大学方式の口腔チェック表を用いて、全患者の口腔内の状況と機能をチェックし、トリアージを行う「口腔トリアージ法」の妥当性の証明として、手術患者の口腔内がこれで全員が術直前にきれいであるかどうか、という検証を2016年度で行い、それをもとに新しいチェック基準を設定する必要があるかどうか検討した。