hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
悪性卵巣腫瘍の治療法確立に関する基礎的臨床的研究

現在の標準的卵巣癌の化学療法はCAP療法である。我々は更に有効な化学療法のレジメンの確立のため東海卵巣腫瘍研究会を組織してCAPとPVB療法とのランダマイズスタディーを行った。多変量解析で臨床進行期、残存腫瘍径、明細胞腺癌が負に、PVB療法が正に予後に有意に寄与していた。従って現在はPVBとPP(cisplatin,carboplatin)のランダマイズスタディーを進めている。手術療法ではリンパ節廓清の有効性を検討した結果、残存腫瘍がある時にはリンパ節廓清は生存率に寄与しなかった。しかしながら腫瘍を肉眼的に全て取りきれた場合には初回手術だけでなくsecond operationであってもリンパ節廓清は有効であった。卵巣癌の化学療法の効果を判定する目的で現在多くの施設でsecond look operationが行われているが我々は独自の臨床的寛解基準を設定した。その結果臨床的寛解基準で十分に病理学的寛解基準に匹敵しえることを見い出した。我々は名古屋大学とその関連病院よりなる東海卵巣腫瘍研究会を組織して、現在CAP(CPA,ADR,CDDP)とPVB(CDDP,VLB,BLM)の効果を比較中である。各々、導入化学療法として6コ-ス、維持療法として2年間、3ケ月ごとに繰り返す治療を施行している。また6ケ月から1年の間にsecond look operationを施行し残存腫瘍は積極的に摘出している。現在までに解析し得た143例中、CAP群80例、PVB群50例において各々の寛解率は66%と82%でありPVB群でやや有効であった。寛解に至った94例中42例が再発しており、そのうち10例はリンパ節だけに腫瘍を認めた。このことは初回手術時のリンパ節郭清の必要性を示唆している。今後更に症例を増やして慎重に検討する必要があろう。病理組織型ではserous70,mucinous19,endometrioid23,clear29,unclassified2例であった。寛解後の再発率を見るとserous65%(31/45),mucinous6.7%(1/15),endometrioid5%(1/20),clear47%(9/19),unclassified0%(0/2)であった。このことからmucinousとendometrioidでは、まず寛解に持ち込むことが、serousとclearでは、寛解後の再発をいかに防ぐかが重要である。寛解症例においては、引き続いて維持療法が平均5.7コ-ス施行されているが、9コ-ス以上の施行例でも50%(3/6)が再発している。維持療法そのものが無効なのか、各種制癌剤に対する耐性獲得によるものなのか現在検討中である。CDDPに対する耐性機構を我々が樹立した卵巣癌由来耐性細胞株で基礎的研究を進めている。その結果耐性株では親株に比してCDDPの細胞内濃度が有意に低下していた。更に制癌剤の解毒に関与しているGSTーπのmーRNAが約3倍に増大していた。現在更に詳細な耐性機構の解明を急ぐと共に耐性克服への基礎的実験を行っている。卵巣癌の治療は初回手術療法とその後の化学療法を施行するのが一般的である。1986年より1989年2月までの188例の卵巣癌患者を詳細に解析した。臨床的寛解基準を設定し、この基準を満たす症例がどのような因子によるかを多変量解析にて検討した。進行期、残存腫瘍最大径及びPVB(CDDP、vinblastin、bleomycin)療法の関与が明かとなった。更に、寛解した症例の再発に関与する因子を同様の方法にて解析したところ、PVB療法が有意に再発しにくい因子であるとの結果を得た。以上のような有意に寛解率を高め、更に再発率を低下させるPVB療法の有用性が明かとなった。今後はPVB療法を中心として更に有効な治療法を確立する必要がある。維持化学療法の有効性は今後の長期的な経過観察に基づき確認する方針である。新FIGO分類に従った後腹膜リンパ節廓清の意義は検討中である。旧分類のIa期では0%、IC期では20%であったが、更に症例の集積を待って詳細な解析が必要であると考えられる。当科で樹立した卵巣癌由来細胞株(NOS2)とそのCDDP耐性株(NOS2CR)において、CDDPとその誘導体4種(CBDCA、254S、NK121、DWA2114R)に対する感受性を調べた。CDDP耐性株の交差耐性はCDDP>

CBDCA>NK121>254S>DWA2114Rの順であり、DWA2114Rが最もCDDP耐性株に対して有効であり将来の臨床応用が期待される。細胞内のプラチナを原子吸光度計で測定すると,耐性株においては親株のCDDPは29%,CBDCAは63%DWA2114Rは87%であった。即ち感受性試験と細胞内濃度の成績が一致しており、NOS2CRでは細胞膜が耐性に関与していることが明かとなった。この耐性機序を克服する方法を今後追求したい。卵巣悪性腫瘍は初回行われる手術の後に化学療法を施行するのが標準的な治療方針である。CAP(Cyclophosphamide,Adriamycin,CDDP)に比較してPVB(CDDP,Vinblastine,Bleomycin)が寛解率、再発率において有意に優れていた事は既に前年度に明かにした。現在PVBとPP(CDDP,CBDCA)の両者を比較しているが、まだ症例集積中(各30例)である。再発例に対する治療法は、再発病巣を外科的に切除できたことと、エトポシド使用例が多く認められたが、更に長期に観察する必要がある。リンパ節転移に関する解析では、組織型別にみると漿液性腺癌31%、粘液性腺癌0%、類内膜腺癌31%、明細胞腺癌18%であった。後腹膜所見を考慮しない旧進行期別に転移率をみると、I期15%、II期36%、III期42%、IV期33%で全体では32%でありII期以上で転移率の上昇を認めた。従来言われている経路以外に腹膜から直接リンパ節に転移する経路も考えられるが、更に詳細に検討する予定である。CDDPは臨床的に非常に有効な薬剤であるが実際にはCDDP無効例の存在と治療を進めていくうちに無効になる症例がある。CDDPの効果増強法として現在までに多数の薬剤をMTTアッセイにて検討したところ、アムホテリシンBが最も低濃度でCDDPの抗腫瘍効果を増強した。この作用は他のプラチナ誘導体でもみとめられたが、CDDPに対する作用が最も著名であった。続いてヌードマウスに卵巣癌株を移植してアムホテリシンBが生存率に与える影響を検討した。CDDP単独投与に比ベてアムホテリシンBの併用により生存日数が約2倍に延長した。更に同様の実験をM-CSFで試みたところ抗腫瘍マクロファージが誘導され生存日数は2-3倍に延長した。これらの結果は将来は臨床応用に期待が持たれるものである。現在の標準的卵巣癌の化学療法はCAP(cyclophosphamide,adriamycin,cisplatin)である。我々は更に有効な化学療法のレジメンの確立のため東海卵巣腫瘍研究会を組織してCAPとPVB(cyclophosphamide,vinblastine,bleomycin)療法とのランダマイズスタディーを行った。多変量解析でPVB療法が有意に予後改善に寄与していた。従って現在はPVBとPP(cisplatin,carboplatin)のランダマイズスタディーを進めている。手術療法ではリンパ節廓清の有効性を検討した結果、残存腫瘍がある時にはリンパ節廓清は生存率に寄与しなかった。しかしながら腫瘍を肉眼的に全て取りきれた場合には初回手術だけでなくsecond operationであってもリンパ節廓清は有効であった。
細胞の増殖と接着の制御機構

生理的な細胞増殖と細胞接着のシグナル伝達機構の解明は、がんの生物学的特性である無制限な増殖能や浸潤・転移能を分子レベルで理解する上で必須であると考えられる。このような観点から、私共は細胞の増殖と接着の制御機構における蛋白質チロシンリン酸化シグナルの生理的役割とがん化や転移の病態との関連につき研究を行っており、本年度も、チロシンホスファターゼの生理的機能と作用機構を中心に研究を行い、以下の結果を得た。(1)チロシンホスファターゼSHP-2は、上皮系細胞であるMDCK細胞において低分子量G蛋白質RasとRhoの活性制御に関与し、細胞接着と細胞運動を制御することを明らかにした。(2)上皮系細胞では、カドヘリン依存性の細胞間接着により、ドッキング蛋白質Gab-1がSrcファミリーチロシンキナーゼの作用を介してチロシンリン酸化をうけ、下流シグナルであるRas/MAPキナーゼあるいはPI3-キナーゼ/Aktの活性化に重要であることを示した。(3)SHP-2の脱リン酸化基質であり結合蛋白質であるSHPS-1は、その細胞外領域のリガンド分子であるCD47と相互作用して、マクロファージ機能ならびに神経シナプス機能の制御に重要な役割を果たす可能性を示した。(4)受容体型チロシンホスファターゼSAP-1が、細胞-基質間接着依存性に活性化され、細胞-基質間接着部位に局在するp130CasやFAKチロシンキナーゼなどのチロシンリン酸化蛋白質を基質として作用し、細胞増殖に抑制的に働くことを明らかにした。今後、さらにSHP-2によるRas系制御の分子メカニズムにつき検討すると共に、新たな細胞間シグナル伝達系であるCD47-SHPS-1系の生理機能とその作用機構、さらにがんにおける異常について解析する予定である。また、SAP-1は長らく明らかにされていないコンタクトインヒビションの分子機構に密接に関与する可能性が想定され、今後、SAP-1の細胞増殖抑制の分子機構をさらに明らかにすると共に、がんにおける異常と転移との関連につき検討する予定である。
アルキル化剤による変異誘発とその抑制機構に及ぼす標的遺伝子の転写の影響

本研究計画では、DNA損傷の発生とその修復のプロセスに及ぼす転写の影響に焦点を絞り、特定の遺伝子を標的にしてDNA損傷の程度や修復酵素の作用が標的遺伝子の転写のレベルを変化させることによりどのようになるかを解析した。DNA損傷としてはアルキル化剤による損傷を選び、損傷や修復の程度、また標的遺伝子内での部位特異性を容易に解析する手段として、アルキル化剤により誘発される突然変異の頻度と標的遺伝子内での変異部位の決定を行なった。まず、変異解析の標的遺伝子としてrpsL遺伝子を用いて、アルキル化剤による誘発変異の標的遺伝子内での分布を検討したところ、標的遺伝子の数ケ所の特定の部位(ホットスポット)に集中してG:C→A:T変異のみが生じることを見いだした。アルキル化剤による前変異損傷O^6-アルキルグアニンを修復する酵素はこの損傷に特異的なメチルトランスフェラーゼであるが、この酵素を持つ細胞と持たない細胞での誘発変異の分布を比較した結果、両者で差は認められなかった。従って、変異のホットスポットは修復酵素の部位特異性に原因があるわけではないと結論された。その代わりに、上記のホットスポットは転写開始点に近いほど強いことから、標的遺伝子の転写がDNAのアルキル化に直接何らかの影響を与えていることが考えられた。次に、変異解析の標的遺伝子であるrpsL遺伝子をlacプロモーターの下流にクローン化したプラスミドを作製した。このプラスミドをada ogf株に導入し、IPTGの濃度が異なる培地中で増殖させ、アルキル化剤処理を行ない、アルキル化剤によりrpsL遺伝子に変異を生じたプラスミドを多数分離し、DNA塩基配列決定により変異部位を同定した。その結果、ホットスポットの強度は転写の程度により変化すること、その原因はアルキル化損傷の修復に加えて、転写そのものによるDNAの構造変化がアルキル化剤に対する塩基の損傷の受けやすさを変化させることにあることが判明した。
運動抑制のみで動脈硬化・心房内血栓を自然発症するモデルラットの分子基盤の解明

高運動習性動物モデルであるSPORTS(Spontaneously Running Tokushima-Shikoku)ラットが、運動抑制により動脈硬化・心房内血栓を自然発症し脳塞栓を起こす原因遺伝子同定と運動による予防の分子基盤解明を試みた。自作のエクソーム解析と連鎖解析から、動脈硬化・心房内血栓原因遺伝子変異候補を複数同定し、血管組織を対象にした発現解析から、代謝、凝固、内皮機能関連遺伝子が抽出された。ラットDNAメチル化解析系やゲノム改変による機能解析系も構築できたが、これらの統合による原因遺伝子と分子機序の決定には至らず、未知の遺伝的異常や遺伝ー環境要因による多因子の関与が示唆された。Wistar系ラットから樹立された高運動習性動物モデルであるSPORTS(Spontaneously Running Tokushima-Shikoku)ラットが運動を抑制することで動脈硬化・心房内血栓を自然発症し高頻度に脳塞栓を起こすことから、本ラットにおける未解明の動脈硬化・血栓形成の原因遺伝子の同定ならびに運動によるエピジェネティックな動脈硬化・血栓形成予防作用の分子基盤解明を目的に研究を行い以下の成果を得た。1.自作データベースをもとに新規ラットエクソームキャプチャーツール(約45Mb規模)を作製し、交雑子を用いて、次世代シーケンサー解析と、連鎖解析による表現型連鎖染色体領域決定とを行い、動脈硬化・心房内血栓原因遺伝子変異候補を同定したが、機能推定からも候補は複数にとどまった。2.血管組織を対象にした発現解析から、代謝、凝固、内皮機能関連のパスウェイに関与する遺伝子が抽出されたが、1の候補遺伝子との関連は確認できなかった。このため、ゲノム解析とトランスクリプトーム解析の統合による分子機序の推定には至らなかった。3.ラットの標的領域に対するDNAメチル化解析プラットフォームを確立し、細胞・受精卵レベルでのゲノム編集技術の導入による遺伝子改変も一部技術を確立したものの、1、2の理由によりエピジェネティックメモリーとしての検討には至らなかった。これらの結果は、未知の遺伝的異常や遺伝ー環境要因による多因子の関与を示唆しており、責任遺伝子の同定戦略の見直しを行う必要がある。
地域公共財の社会的評価とその費用負担に関する国際比較研究

本研究は,地域公共財の私的評価と社会的評価の乖離と合致を取り扱ってきた従来の理論的・実証的研究の成果をとりわけ外部性アプローチ,社会的貴用論および社会的評価論に注目して摂取し, (1)地域公共財の社会的評価の方法とシステムの確立, (2)社会的評価を確定するための費用の計算原理, (3)こうした費用の公正な分担のシステムを開発し,地方財政研究の新しい局面をきりひらくことを目的としている.地域公共財の社会的評価に関する従来の理論の比較研究を米,英,独,日を中心とした文献の収集と,各国における費用負担の諸原則を比較検討しつつ行った結果,従来の地方財政研究においては,財政支出の効果を特定の目的に限定して考察することはあっても,地域公共財による地域共同体アメニティの総合的な向上・保全をかかわらせて論ずるという視点が欠落していることが明らかになった.この点をふまえてた上で,地域公共財に関する費用負担のあり方を全体としてシステム化することの必要性が確認された.以上の理論的検討と課題の整理をふまえて,都市アメニティと地域公共財の整備との関連を統計的に明らかにするための基礎作業として諸外国を含む基本的文献の収集と社会資本整備とその維持管理に関する統計を中心に各種関連統計の収集を行った.さらに,それらの統計データをふまえつつ地方公共団体の財政分析を予備的かつ個別的地域の事例ではあるが行った.各地方公共団体にとって,都市と農村におけるアメニティの社会的評価と環境水準の上昇は重要な課題となっている.同時に,近年の地方財政の赤字の累積によって,アメニティの極大化と,資源の最適配分に対する要請は,ますます緊急性をもつに至っており,情報技術の発展をふまえて,地域公共財の社会的評価を確定するための費用計算を可能にするための環境情報システムのあり方が検討された.本研究は,地域公共財の私的評価と社会的評価の乖離と合致を取り扱ってきた従来の理論的・実証的研究の成果をとりわけ外部性アプローチ,社会的貴用論および社会的評価論に注目して摂取し, (1)地域公共財の社会的評価の方法とシステムの確立, (2)社会的評価を確定するための費用の計算原理, (3)こうした費用の公正な分担のシステムを開発し,地方財政研究の新しい局面をきりひらくことを目的としている.地域公共財の社会的評価に関する従来の理論の比較研究を米,英,独,日を中心とした文献の収集と,各国における費用負担の諸原則を比較検討しつつ行った結果,従来の地方財政研究においては,財政支出の効果を特定の目的に限定して考察することはあっても,地域公共財による地域共同体アメニティの総合的な向上・保全をかかわらせて論ずるという視点が欠落していることが明らかになった.この点をふまえてた上で,地域公共財に関する費用負担のあり方を全体としてシステム化することの必要性が確認された.以上の理論的検討と課題の整理をふまえて,都市アメニティと地域公共財の整備との関連を統計的に明らかにするための基礎作業として諸外国を含む基本的文献の収集と社会資本整備とその維持管理に関する統計を中心に各種関連統計の収集を行った.さらに,それらの統計データをふまえつつ地方公共団体の財政分析を予備的かつ個別的地域の事例ではあるが行った.各地方公共団体にとって,都市と農村におけるアメニティの社会的評価と環境水準の上昇は重要な課題となっている.同時に,近年の地方財政の赤字の累積によって,アメニティの極大化と,資源の最適配分に対する要請は,ますます緊急性をもつに至っており,情報技術の発展をふまえて,地域公共財の社会的評価を確定するための費用計算を可能にするための環境情報システムのあり方が検討された.地域公共財の社会的評価に関する方法を概括したのち、諸外国の地方公共団体の財政を分析し、アメニティと地域公共財整備との関連について検討した。その際、地域公共財整備にあたって、モニター制度,生涯学習システム,公共図書館,情報・通信ネットワークなど地域環境の総合的認知のためのシステムをどのように構築するかが重要な問題点であることが確認できた。そこで、情報・通信インフラストラクチュアと地方公共財の関係を問うことが課題遂行上必要になり二,三の検討を行った。まず、情報化社会における公共部門の管理システムのあり方を検討するうえで、情報化社会における「コミュニケーション手段」の発達に着目し、その概念を生産手段とは区別してまず確定し、労働と不可分一体であるコミュニケーション過程が、機械装置によっておきかえられたとき、いかなる特徴が労働過程に生ずるかを解明し、また、その際の公共部門の機能についても基礎的検討を行った。さらに、ごみ処理施設整備を事例にとって、近年提唱されている製品アセスメントが社会的評価システムとなりうるための条件について検討した。住民が製品アセスメントの実質的な主体となるためには、その必要となる専門的知識を共有するための教育,研究,情報・通信インフラストラクチャーの共有化が確立される必要があり、具体的には、専門的知識を獲得する機会,たとえば専門家,各種データ・ベースとの交流,アクセスを保障する公共機関の援助が必要であることが確認できた。
腸管・気管の粘膜上皮バリアにおける細胞骨格系の重要性とその破綻

腸管や気管の粘膜バリアは生体内外の境界に位置し,感染防御に極めて重要であるが,皮膚の表皮バリアよりも脆弱で主要な感染門戸にもなっている。粘膜バリアには上皮細胞間接着構造のみならず,それを裏打ちするアクチン細胞骨格が重要であると考えられている。申請者はマクロファージのアクチン結合タンパクであるPlastinを同定した。そのイソフォームは上皮細胞にも発現され,粘膜バリアにおいて重要であることが最近示されたが詳細は不明である。本研究は,感染防御と感染門戸の両面で重要な粘膜上皮細胞のPlastin骨格系の動態を解析し,粘膜バリアの動的機能の分子基盤を解明することを目的とする。平成23年度は,前年度に調製したPlastin1(マウス腸管上皮に発現される)のリコンビナント蛋白質を抗原として高力価抗体を作成した。抗Plastin2,3抗体は既に調製されている。次ぎに,経気道感染する細菌種をもちいて,気管支上皮および肺胞上皮の細胞骨格の変化を解析した。マウスに経気道感染させた後,経時的に肺の標本を作製し,上皮細胞内のPlastin1,アクチン,その他の細胞骨格タンパクの局在変化を,特異抗体をもちいて免疫組織学的に観察した。感染の程度と上皮バリア機能は逆相関することを基に,バリア機能と細胞骨格変化との関連を解析する。粘膜上皮のバリア機能を,Plastinを中心とする細胞骨格系のダイナミクスに基づいて解明することは,独創的チャレンジである。これまで,静的にとらえられていた粘膜上皮バリアを細胞骨格が関与する動的なものとして理解することは,粘膜バリアの機能に新たな概念をもたらし,感染制御への応用発展につながる点に意義がある。平成22年度は,マウス腸管上皮に発現されるPlastin 1のリコンビナント蛋白質を調整した。Plastin 2,3は既に調製されている。さらに,villin, espin, class I myosin, keratin, spectrinなどの蛋白質を作製するため,粘膜上皮cDNA libraryから全長のcDNAを調製した。次ぎに,経腸管感染する細菌種をもちいて,腸管上皮の細胞骨格の変化を解析した。マウスに経口感染させた後,経時的に腸管の標本を作製し,上皮細胞内のPlastin 1,アクチン,その他の細胞骨格タンパクの局在変化を,特異抗体をもちいて免疫組織学的に観察した。
ゲノムDNAの高次構造制御を軸とする動的生命機能と薬物応答の解明

本研究では100kbpを超える長鎖DNAを対象とし、蛍光顕微鏡によるDNAの高次構造変化の単一分子観察法を活用して以下のような成果が得られた。1.直鎖型、分岐型、さらに環状構造を有するポリアミン誘導体によって引き起こされるDNAの高次構造変化を調べたところ、DNAに対する凝縮力は、ポリアミン構造に依存して顕著に異なることが明らかとなった。2.光励起やガンマ線及び超音波によって引き起こされるDNA二重鎖切断に対するアスコルビン酸の抑制作用を定量的に比較したところ、超音波照射による二重鎖切断は物理的せん断によるもので、アスコルビン酸のような活性酸素消去剤では抑制効果がないことが明らかとなった。生体内で遺伝情報を担うゲノムDNAは、大きさが数十ミクロンから数cmにもおよぶ巨大分子であり、細胞周期などにより著しく形態を変化させている。このような巨大DNA分子の高次構造特性が遺伝子機能と密接に関わっていると考えられる。本研究では、100kbpを超える長鎖DNAを対象として、1.1分子レベルでの“動的高次構造計測"により、種々の生理活性物質や核タンパク質を作用させた場合の長鎖DNAの折り畳み転移特性について網羅的実験を行い、発展として、2.ゲノムDNAを標的とす各種抗がん剤等の高次構造への影響と遺伝子機能との関連性を追究する。さらに、3.ゲノムDNAの高次構造制御と放射線損傷との関連性の追究を通じて、放射線併用化学療法にみられるような、抗がん剤によるDNAの構造変化と放射線感受性との相関を明らかにすることを目的とする。平成25年度は、以下の成果が得られた。・大腸菌の核様体タンパク質FisとDpsによるゲノムDNAの高次構造変化を調べた。Fisは対数増殖期、Dpsは定常期に多く発現することが知られており、本研究でもDNAの高次構造への作用の違いが認められた。本研究結果は、遺伝子発現制御における核様体タンパク質の役割についての新たな知見になることが期待される。・クロマチンの凝縮・脱凝縮と放射線感受性との関係を調べ、凝縮することが放射線による損傷を顕著に抑制することを明らかにした。・超音波照射によるDNA切断について、照射量と切断の程度を定量的に解析し、切断が起こらない照射量領域(閾値)の存在を確認した。本研究では、100kbpを超える長鎖DNAを対象として、1.1分子レベルでのDNAの動的な高次構造変化のリアルタイム計測・操作の実験手法を発展・活用して、2.ゲノムDNAを標的とする薬物の作用機序の解明と、3.ゲノムDNAの高次構造と放射線損傷との関連性の追究を通じて、放射線併用化学療法にみられるような、抗がん剤によるDNAの構造変化と放射線感受性との相関を明らかにすることを目的とする。平成26年度には以下の内容の研究を進め、成果が得られつつある。・超好熱菌では、従来の直鎖型の生体ポリアミンに加えて分岐型ポリアミンが生成されており「耐熱性」と関わっていることが示唆された。・ガンマ線や超音波によって引き起こされるDNA二重鎖切断に対して、アスコルビン酸(ビタミンC)やポリアミンによる保護作用を比較検討した。・シスプラチン耐性がんにも有効な新規抗がん剤候補として開発されたプラチナ二核錯体のゲノムDNAの高次構造に対する作用を、蛍光顕微鏡による動的な単分子観察に加えてAFM観察により系統的に検討した。このような高次構造変化と遺伝子機能との関連性を調べ、現在まとまりつつある。本研究では、100kbpを超える長鎖DNAを対象として、1分子レベルでのDNAの動的な高次構造変化のリアルタイム計測・操作の実験手法を発展・活用して、1.ゲノムDNAを標的とする薬物の作用機序の解明、2.ゲノムDNAの高次構造と放射線や超音波等による損傷との関連性、さらに、3.環境条件等、DNAの高次構造転移に影響を与える要因にも注目して研究を進めた。その結果、以下のような成果が得られた。(1)直鎖型、分岐型、さらに環状構造を有するポリアミン誘導体によって引き起こされるDNAの高次高変化を蛍光顕微鏡による単一分子計測により調べた結果、DNAに対する凝縮力は、ポリアミン構造に依存して顕著に異なることを明らかにした。(2)アスコルビン酸によるDNA二重鎖切断の保護作用を、光励起・ガンマ線・超音波で比較した結果、光切断及びガンマ線に対しては二重鎖切断を抑制したが、超音波に対しては顕著な抑制作用は見られなかった。本結果を切断のメカニズムとも対応させて考察した。(3)エタノール溶液中でのDNAの高次構造変化を調べたところ、エタノール濃度に依存して、DNAの高次構造は、コイル→凝縮→コイル変化した。この結果をCD測定による二次構造変化と対応させて議論した。

2.光励起やガンマ線及び超音波によって引き起こされるDNA二重鎖切断に対するアスコルビン酸の抑制作用を定量的に比較したところ、超音波照射による二重鎖切断は物理的せん断によるもので、アスコルビン酸のような活性酸素消去剤では抑制効果がないことが明らかとなった。研究目的の1、2、3、いずれも新たな知見が得られつつあり、さらに検討を加えている段階である。生物物理化学研究目的として記載した1、2、3、について、引き続き検討を重ねていきたい。特に生物学的な側面の検討で成果が得られつつあるため、再現性も含め構造機能相関を追究していきたい。本研究の目的の1、2、3、いずれも、新たな知見が得られており、順次成果としてまとめてきている。目的として記載した1、2、3、のテーマに沿って引き続き研究を積み重ねていきたい。大きな目標として、DNAの高次構造制御法の確立を目指し、さらにその生物学的な側面の研究を発展させていきたい。
生涯学習時代における博物館教育・教育員養成および歴史展示に関する総合的研究

1歴史展示と教育に関わる博物館調査海外の博物館については、オランダ・ドイツ・ポーランド、ベトナム・韓国・カナダ・アメリカ・オーストラリアの各国に調査団を派遣し、世界の歴史展示および博物館教育の実情について調査を行った。国内の博物館についても、先進的な展示・教育活動を行っている館について調査を行った。以上の調査と交流をふまえて、下記のシンポジウムを開催することも可能になった。2博物館教育プログラムの実践的研究国立歴史民俗博物館の展示において、学校向け、家族向けなど各種の教育プログラムを考案・実施し、また観客調査を行ってその効果や反応を調査することにより、実践的な研究と蓄積を行うことができた。3教育員養成実習の実施に基づくカリキュラム研究毎年夏休みに実習を行い、参加者の反応や意見をふまえて改善を行うことで、博物館教育員の短期養成カリキュラムを理念的・実践的に確立することができた。4内外の博物館関係者による研究集会の実施研究の総括を兼ねて、歴博フォーラム「歴史系博物館の現在・未来」、歴博国際シンポジウム「歴史展示を考える-民族・戦争・教育-」などの公開研究会を開催し、内外の関係者による報告と討議を行って、この課題についての幅広い検討、および情報の交換と人的な交流を行うことができた。1、今年度の海外博物館調査は、韓国・オランダ・ドイツを対象とし、以下のような成果を得た。(1)韓国では、国立民俗博物館・国立中央博物館・独立記念館・戦争記念館などを調査し、(1)韓国の民俗展示が現在の国民教育のうえで持つ意味、(2)戦争展示・歴史展示の特色と問題点を詳しく知ることができた。また、教員向けのプログラムに力を入れ始め、博物館教育を重視し始めていることが確認できた。(2)オランダでは、ライデン国立民族学博物館・ナチュラリス・ムゼイオン・ロッテルダム市立海事博物館・ユダヤ歴史博物館などを調査し、(1)多民族混在という現状にそくした多文化主義的事業展開(Inter-cultural Museum Program)に特徴があること、(2)その一方で、「もともとオランダにいたオランダ人」への「国民」教育にも重点が置かれていること、などがわかった。(3)ドイツでは、マールブルグ大学文化史博物館・葬送文化博物館・墓地博物館などを調査し、葬送儀礼の展示方法や博物館教育のあり方について、日本との比較を行うことができた。2、教育プログラムの考案・実施の面では、(1)教育員(Educator)実習のためのプログラム(2)学校教員のための教育プログラムを考案・実施し、(3)教員への観客調査も行った。(4)教育プログラム・観客調査などアメリカの先進的方法・理念を使った沖縄県博の「弁当からミックスプレートへ」展を調査・研究した。3、歴博で3回研究会を行い、6月は「博物館教育の調査-イギリスの事例から-」をもとに海外博物館調査のポイントを議論し、11月は教育員実習(養成プログラム)の意義と問題点、3月は、韓国・オランダの博物館の特色について議論した。1、今年度の海外博物館調査では、以下のような成果を得た。(1)ドイツ・ポーランドでは、「戦争展示」の問題を中心に調査した。ベルリンで公開中の「ドイツ国防軍の犯罪」展は、数年前に同じテーマでドイツ中を巡回展示したものの誤りを修正し、批判的意見を生かして再度練り直したものである。批判的な意見も展示場で見せるという論争的な展示方法の持つ斬新さだけでなく、戦争犯罪をナチスだけに負わせてきたドイツでの新たな戦争責任に関わる展示としても得る所が多かった。ユダヤ人博物館・テロルの館(一部展示)・アウシュビッツ博物館でも、戦争展示の現在的意義を学ぶことができた。ドイツの博物館教育については、ベルリン博物館教育機関(MPD)代表のヨツヘン・ボーベルク博士から現状について講義を受け、討論したが、あらためて博物館教育の意義を再認識した。(2)韓国では、昨年から継続して、国立民俗博物館・戦争記念館・独立記念館・韓国民俗村・西大門刑務所歴史館で展示および教育活動についてのあり方を調査し、意見交換した。展示にメッセージ性が強く、展示ガイドを充実させて、展示内容の観客への浸透をはかる姿勢が顕著で、ホームページでの情報提供が進んでいることがわかった。2、教育プログラムの考案・実施の面では、昨年から続いて、(1)教育員(Educator)実習のためのプログラム、(2)学校教育のための教育プログラムを考案・実施した。

3、国際セミナー「博物館とデジタルメディア」を開催し、イギリスのV&A博物館のデビット・アンダーソン氏の報告を中心に議論した。館内からは新開発の「絵画資料自在閲覧システム」の意義について、理論面および「江戸図屏風」を実際に使った教育プログラムとその問題点についての報告、がなされた。活発な議論が展開された。4、国内では、大阪歴史博物館・大阪住まいのミュージアムを調査見学した。1博物館調査海外においては、まずカナダでは、再現展示と一体となった博物館教育活動を行っているカナダ文明博物館などにおいて、組織的な展示活動のあり方を調査した。また戦争博物館において、総合的な戦争展示とそのリニューアル計画についても調査することができた。アメリカでは、全米日系人博物館、ユダヤ人虐殺と民族差別を扱った「寛容の博物館」など、少数民族自身が設立・運営する博物館の、主張としての展示と活動について調査を行った。オーストラリアにおいては、先住民アポリジニの問題を大きく扱った国立博物館の問題提起的な展示や、戦争記念館における、日本との戦争を含む国家としての戦争展示のあり方、そしてメルボルン博物館なども含めて、博物館教育の実情について調査を行った。総じて、民族や戦争の展示、そして国民教育としての問題がひそむ博物館教育について、多くの事例を通じて認識を深めることができた。国内においても、史跡に立地し体験を重視した斎宮歴史博物館、戦後の生活史を扱い福祉事業との連携に取り組む師勝町歴史民俗資料館、企業博物館としての独自の展示と教育活動をおこなう産業技術記念館を訪問し、個性ある博物館活動について調査を行った。2教育員養成・教育プログラム3回目の博物館教育員実習を実施して新たなカリキュラムを実験し、また学校向けを中心にプログラムの考案と実施を引き続き行った。3シンポジウムの開催歴史展示についての課題を明らかにするために、国内の研究者を集めて研究会を行い、また公開シンポジウム「歴博フォーラム:歴史系博物館の現在・未来」を開催した。1歴史展示と教育に関わる博物館調査海外の展示については、ドイツにおいて「ドイツ国防軍の犯罪」展を中心に調査を行った。成果については、下記国際シンポジウム報告書に盛り込む予定である。国内博物館についても、海外移住資料館・日本新聞博物館など、先進的な展示・教育活動を行っている館の調査を行った。2博物館教育プログラムの実践的研究国立歴史民俗博物館において、引き続き各種の教育プログラムを考案・実施し、また観客調査を行った。3教育員養成実習の実施に基づくカリキュラム研究引き続き夏休みに実習を行い、博物館教育員短期養成カリキュラムを確立することができた。4内外の博物館関係者による研究集会の実施研究の総括を兼ねて、国際シンポジウム「歴史展示を考える-民族・戦争・教育-」および公開研究会「戦争・民族と博物館教育」を開催し、内外の関係者による報告と討議を行った。
脂肪組織由来幹細胞を用いた新しい肝硬変代替医療の開発

本研究は,肝硬変時に低下する肝機能を代償する骨格筋量を脂肪組織由来幹細胞(ADSC)移植にて,維持,増加させ,全身的な蛋白異化状態を改善させる肝硬変の新規代替医療の治療法開発を目指すことを目的とした。ヒトADSCを骨格筋に移植したヌードマウスに対し,四塩化炭素(CCl_4)を投与して肝障害を生じさせたモデルの肝予備能ならびに骨格筋萎縮に対する効果について検討した。ADSCを移植した腓腹筋重量は有意に増加し, CCl_4投与による血清アルブミン・総蛋白濃度の低下は改善傾向を示した。また, ADSC移植によって,脾臓重量/体重比上昇の有意な抑制と骨格筋重量/体重比の維持傾向を示した。また, CCl_4投与による肝組織中α-smooth muscle actin蛋白発現増加も, ADSC移植により抑制され,肝線維化に対する抑制効果もみられた。ADSCの骨格筋中への移植は,肝疾患の栄養不良状態による骨格筋萎縮を抑制し,血中蛋白維持や肝障害度の抑制対策にも有効な手段になる可能性が示唆された。肝硬変時の蛋白質・エネルギー低栄養状態や肝予備能の改善させるために,多分化能を有する脂肪由来性幹細胞(ADSC)を骨格筋へ移植・分化させ,肝機能代償能を持つ骨格筋量を増加させることによる新しい代替治療法の確立を目指した研究を行っている。当初の計画では,移植した細胞をホスト組織で同定しやすくするために,GFPトランスジェニックマウスより採取したADSCをC57BL/6Nマウス骨格筋へ移植する予定であった。しかし,ADSC分離の依頼先よりヒトADSCが入手できたため,今研究では,ヒトADSCをマウス骨格筋へ移植する方法に変更した。また,ヒトとマウスの種間の免疫の違いを解消するため,ホストとしてヌードマウスを用いることとした。今年度は,ヒトADSC1×10^5個/10μLを,下腿骨格筋(腓腹筋)に計6箇所移植し,10週間後に骨格筋への分化度について確認した。対照として,ヒト骨格筋培養細胞も同時に移植し,ADSCとの分化度について比較した。採取した骨格筋は,現在,組織学的に検討している。また,ヌードマウスでの肝硬変モデルの作成を,5-10%四塩化炭素腹腔内投与(2回/週)にて検討し,10%にて5週間投与で,血清アルブミン値が2.85g/dLに低下する事を確認し,今研究に用いる疾病モデルを設定した。さらに,ヒトADSCを培養し,形態的に筋管へ分化することが確認でき,今後,分化メカニズムについても応用できる可能性が期待できる。肝硬変時には肝機能の低下に伴い,全身性の蛋白質・エネルギー低栄養状態が生じる。この際,肝機能(蛋白質・エネルギー代謝)を骨格筋が代償するが,その反面,筋蛋白の分解や萎縮が生じ,患者のQOLが低下する。今研究では,肝予備能の改善を目的として,多分化能を有する脂肪由来性幹細胞(ADSC)を骨格筋へ移植し,骨格筋への分化・増殖を期待し,新しい代替治療法の確立を目指している。GFPトランスジェニックマウスからの採取計画から,ヒトADSCの採取が可能となったため,計画を微調整しヌードマウスへの移植を行っている。今年度は下腿骨格筋に移植したヒトADSCの骨格筋への分化度についてのin vivoの検討に加え,より効率のよいADSCから骨格筋への分化条件等を検証する細胞培養実験も併せて行った。培養骨格筋細胞とADSCとの共培養を行ったところ,ADSCの骨格筋への分化(Myosin Heavy Chain蛋白陽性細胞}を確認し,さらに,未分化細胞が筋細胞への分化を増強させる因子として,アミノ酸類似化合物の添加が有効であるとの結果を得た。今後,分化メカニズムの解明とともに,in vivoでの効率の良いADSCの筋細胞への分化方法としても応用して行く予定である。この際,骨格筋が肝機能を代償するが,その反面,筋蛋白の分解や萎縮が生じ,患者のQOLが低下する。

今年度は,ヒトADSCを骨格筋に移植したヌードマウスに対し,四塩化炭素(CCl_4)投与による肝障害時の肝予備能ならびに骨格筋萎縮に対する効果について検討した。ヒトADSC(1×10^5cells/10μL培養液)をヌードマウスの両側腓腹筋に計4カ所移植し,非移植マウスには同量の細胞培養液を注入した。1週間の飼育後,10%CCl_4-olive oil溶液を,50μL/100gBWにて,週に2回,5週間の腹腔内投与を行った。投与終了後,血液,下腿骨格筋(5部位),肝臓,脾臓を採取した。非移植マウスと比較し,ADSC移植により腓腹筋重量は有意に増加した。血清アルブミン(Alb)濃度ならびに血清総蛋白(TP)濃度は,統計学的有意差はなかったものの,ADSC移植により,CCl_4投与による減少の抑制効果が見られた(Alb:非移植群3.15±0.04g/dL,移植群3.44±0.04g/dL,TP:非移植群5.15±0.17g/dL,移植群5.70±0.23g/dL)。また,脾臓重量/体重比は,非移植群に比し移植群で有意な低値を示した。また,骨格筋重量/体重比も,移植群のいずれの部位において,非移植群より高い値を維持した。肝組織中の線維化の指標であるα-smooth muscle actin蛋白の発現量も,非移植群に比べ移植群において低値を示した。ADSCの骨格筋中への移植は,肝疾患の栄養不良状態による骨格筋萎縮を抑制し,血中蛋白維持や肝障害度の抑制対策にも有効な手段である可能性が示唆された。
状態図的研究に基づく六方晶フェライト系GHz帯対応高周波デバイス材料の創製

本研究では、現在も不明な点の多い一連のフェロックスプラナー型フェライトの本質(合成条件・固溶組成・元素置換効果や基本的電磁気特性とその支配因子)の解明研究と、これらを基礎として新規なGHz帯域電磁波用磁性薄膜材料および広帯域GHz帯域複合型電磁波吸収焼結体材料の創製の基礎研究を行うことを目的とした。まず、様々なフェロックスプラナー型フェライト相の単相試料の合成条件を検討し、状態図的検討を行った。その結果、1000°Cおよび1200°Cでの各相の固溶組成域を明らかにした。その過程で、Y型およびZ型の生成機構メカニズムをX線回折測定により検討し、そのモデルを提案した。更に、六方晶フェライトの構造や透磁率などの電磁気特性と組成との関係を明らかにした。これらの結果を基に、錯体重合法によるフェロックスプラナー型フェライトの高配向磁性薄膜の作製条件を検討し、微量元素の影響と生成メカニズムを検討した。また、磁性材料であるY型フェライトと誘電材料であるSiCを複合化することにより、磁性損失と誘電損失を兼備した広帯域GHz帯電磁波吸収材料の作製を試みた。その結果、複合化条件を最適化することで、3.56.5GHzという広い周波数範囲で-20dBより大きな吸収量を示す材料の作製に成功した。従来はトレードオフの関係にあると見られた吸収量と帯域幅の両者を共に満足させており、また周波数域が現在利用の盛んな5GHzを中心としたGHz帯域に制御できたことは大きな成果である。本研究では、まず、固相反応法よりも反応性が高く化学平衡に容易に到達することが期待される錯体重合法を用い大気中1000°Cおよび1200°CにおけるCoO-BaO-Fe_2O_3擬三元系平衡状態図の作製を行ない、フェロックスプラナー型フェライトをはじめとする種々の六方晶フェライト相の生成領域を明らかにした。粉末X線回折測定よる生成相の同定の結果、1000°Cでは六方晶フェライトとしてはM型とY型のみが存在し、Y型は比較的広い単相領域を有していることが明らかとなった。一方、1200°CではM型、Y型に加えU型、W型、Z型も生成し、Z型以外は固溶域を有していることが明らかとなった。また、X型の生成には大気中においては1250°C以上での焼成が必要であることが明らかとなった。Y型、Z型に関しては大気中焼成後に酸素中または窒素中でのアニール処理を行い、酸素不定比性の検討を行った。アニール後においても生成相は変化せず、格子定数の変化のみが認められたことから、Y型、Z型フェライトには酸素不定比性があることが示唆された。次に、広帯域ハイブリッド電磁波吸収体の開発を目的として、Zn系のY型六方晶フェライトとSiCからなる複合焼結体を作製し、焼成条件がその電磁波吸収特性に及ぼす影響を検討した。焼成条件を900°C2時間とし、Zn_2Yに対して重量比5%のSiC粉末を添加した場合、得られた焼結体は、Y型フェライトの分解反応が抑制され、かつSiC相が共存する複合構造を保っていた。また、その電磁波吸収特性は、磁気損失成分と誘電損失成分が共存したダブルピーク構造を有しており、広帯域電磁波吸収体となることが明らかになった。六方晶フェライトの中でも,2価金属としてMgを含むY型フェライト(Mg_2Y)は,高い透磁率を示すことが報告されている.そこで本研究では,Zn_2Y型

フェライトのZnをMgで置換したY型フェライト固溶体を作製し,1GHz付近で高い透磁率を示す組成を特定し,置換量による電磁波吸収特性の変化を調べることを目的とした.X線回折測定の結果,どの組成においても若干スピネル相およびBaFe_2O_4のピークが認められるが,Y型フェライトが主相で得られている.焼成温度を変えても生成相に変化は認められなかった.x=02.0の各組成の試料について,複素比透磁率および誘電率で比較したところ,両端組成よりも固溶体の方が1-2GHzの領域で透磁率が高いことが明らかとなった.また,誘電率もx=1.0のものが若干高い値を示した.これらのデータを用いて種々の厚さの吸収体の反射損失量を計算によって求めたところ,透磁率および誘電率の向上を反映してx=1.0の試料が,最も薄い吸収体厚さ(4.9mm)で最も低い整合周波数を示すことが明らかとなった.
cーfos遺伝子発現の慢性関節リウマチの関節破壊,リウマチ因子産生への病因的関与

慢性関節リウマチの関節破壊における滑膜間葉系細胞の役割りを明らかにする目的で,間葉系細胞に強く発現されるcーfos遺伝子をトランスジェニックマウス或いはトランスフェクション法により導入発現させた場合の関節破壊を検討した。【結果1】Hー2遺伝子プロモ-タ-の下流にマウスcーfos遺伝子を組み換えて発現させたC57/BLトランスジェニックマウスにおいて,Antigenーinduced Arthritisの系でリンパ球の関節局所への浸潤なくして,強い間節破壊が惹起された。このマウスは感作抗原に対するIgG抗体が欠如するにかかわらず,高値のIgMリウマチ因子を産生した。【結果2】このマウスの関節滑膜細胞はcーfos遺伝子を強く発現しており,in vitroで軟骨と反応させると軟骨基質内に強く侵入した。【結果3】ヒトRAの滑膜細胞にMuLV支配下にヒトcーfos遺伝子をトランスフェクトすると,cーfos遺伝子の発現により滑膜細胞は樹状細胞を経てフィブロブラスト型細胞へと変換しながら強く増殖し,軟骨基質上において細胞コロニ-を多く形成した。【結果4】RA組織において抗cーfos抗体により免疫組織化学的に対照(OA)に比して多量のcーfos蛋白が同定された。この分布とコラゲナ-ゼ,ストロムリシン等の分布と一致していた。以上の事から,RAの関節においてcーfos遺伝子が実際強く発現されており,そのcーfos遺伝子の活性化は関節滑膜の間葉系細胞の活性化を介して強い関節破壊を起し得る事が判明した。
男性不妊症(精子形成不全)の分子メカニズムの解明

哺乳類精巣および脳に特異的に発現している硫酸化糖脂質セミノリピドを欠失している遺伝子ノックアウトマウス(CGT KOおよびCST KO)では,精子形成が第一減数分裂を完了する前に停止していることが明らかとなっている。本研究では男性不妊症の原因の9割を占める精子形成不全のメカニズムを解明することを目的として,「セミノリピドが欠損するとなぜ精子形成が停止するのか?」という命題の解明を目指している。SM4gの生合成が始まる前後(7,10,13,16日齢)のCGT KOマウス精巣タンパク質の二次元電気泳動像を,同日齢の野生型と比較したところ,野生型と比べて優位に発現が増加しているスポットを見出した。MALDI-TOFMSによるPMF分析の結果,vimentinと同定された。次にリン酸化タンパク質のみの特異的染色法により比較したところ,KOマウスで明らかに増加あるいは減少しているスポットが検出された。精子形成の進行には,精細胞と支持細胞であるセルトリ細胞との細胞間相互作用が重要な役割を担っており,vimentinはデスモソームの構成タンパク質として,セルトリ細胞と精細胞の細胞間結合に関与していることが知られている。また,細胞間結合の動態は種々のシグナル伝達系により支配されていると考えられている。KOマウス精巣では,vimentinに加えて複数のリン酸化タンパク質の発現に変化がみとめられたことから,セミノリピドは,セルトリ細胞、精細胞間の細胞間結合や,それをコントロールするシグナル伝達機構に関わっている可能性が示唆された。細胞膜には,膜脂質やシグナル伝達分子が集積して形成されるマイクロドメイン(ラフト)が存在することが知られている。今後は,セミノリピドの欠失がマイクロドメインや細胞間結合の動態にどのように関わっているか,その分子メカニズムを解明し,糖脂質および関連分子を標的とする男性不妊症の治療法や治療薬開発という,新たな分野への糸口としていきたい。哺乳類精巣および脳に特異的に発現している硫酸化糖脂質セミノリピドを欠失しているマウスでは,精子形成が第一減数分裂を完了する前に停止していることが明らかとなっている。本研究では男性不妊症の原因の9割を占める精子形成不全のメカニズムを解明することを目的として,プロテオミクスからのアプローチにより,「セミノリピドが欠損するとなぜ精子形成が停止するのか?」という命題の解明を目指している。今年度は方法の確立に重点を置いて条件検討を行い,適切な分析条件を確立することができた。1.マウスの飼育と試料の採取:CGTおよびCST遺伝子ノックアウトマウスを第一ウェーブの日齢ごとに集めてGenotypeを分析し,野生型,ホモ接合体に分けて精巣を採取した。2.遺伝子の発現解析:マウス精巣における発生段階特異的な遺伝子発現パターンを,Gene Chipを用いて解析し,発現量が異なる遺伝子を複数見出した。今後,タンパク質発現パターンとの相関を調べる予定である。3.精巣からのタンパク質の抽出:プロテオリシスや脱リン酸化が極力起こらない条件下で試料からタンパク質を十分に抽出する方法を確立し,二次元電気泳動に供するための適切な前処理法を確立した。4.二次元電気泳動による分離と定量:pHレンジ,ゲル濃度などの泳動条件を確立し,タンパク質を1枚のゲル上のそれぞれ単一スポットに分離することができた。5.日齢および遺伝子型によるプロテオームの比較:ゲルを蛍光色素で染色しプロテオームを比較したが,特異的に発現あるいは欠失しているタンパク質を見出すことはできなかった。今後はアポトーシスやシグナル伝達に関連する抗体による染色などを用いて,精子形成停止に至る分子メカニズムの解明を進める予定である。

哺乳類精巣および脳に特異的に発現している硫酸化糖脂質セミノリピドを欠失しているマウスでは,精子形成が第一減数分裂を完了する前に停止していることが明らかとなっている。本研究では男性不妊症の原因の9割を占める精子形成不全のメカニズムを解明することを目的として,プロテオミクスおよび遺伝子発現解析からのアプローチにより,「セミノリピドが欠損するとなぜ精子形成が停止するのか?」という命題の解明を目指している。今年度は,昨年度確立した手法を用いて,プロテオーム解析を中心に行った。1.マウス精巣の採取:野生型,CGTおよびCST遺伝子ノックアウトマウスを精子形成停止前後の日齢(716日)ごとに精巣を採取した。2.遺伝子の発現解析:野生型マウス精巣における発生段階特異的な遺伝子発現パターンを,Gene Chipを用いて解析した。さらにCGTおよびCST遺伝子ノックアウトマウスと比較し,発現量が異なる遺伝子を複数見出した。タンパク質発現パターンとの相関を検討中である。3.日齢および遺伝子型によるプロテオームの比較:精巣からのタンパク質を抽出し,二次元電気泳動により分離した。ゲルを蛍光色素で染色しプロテオームを比較したが,時期あるいは遺伝子型特異的に発現あるいは欠失しているタンパク質を見出すことはできなかった。抗リン酸化チロシン抗体,アポトーシス関連抗体を用いたウエスタンブロットでも発現強度が優位に異なるスポットを見出すことはできなかった。そこでリン酸化セリン・スレオニンも検出できる蛍光色素Pro-Q Diamondを用いて比較したところ,ノックアウトマウスで優位に強度が増加しているスポットを見出した。今後はこのタンパク質を同定し,原因に関与する因子かあるいは結果に関与する因子かを突き止め,精子形成停止に至る分子メカニズムの解明を進める予定である。また,糖鎖による翻訳後修飾の関与を調べるため,糖タンパク質を特異的に検出する染色についても検討中である。
RS・GISを用いた奈良における犯罪分布の空間分析に関する研究

今年度の研究実績は以下の通りである.1)平成5年平成14年の10年分の奈良新聞に基づいた犯罪に関する記事のデータベース化を完了し,記事内容から犯罪発生地点の空間情報をGIS上でデータベース化した.その結果,町丁目単位で犯罪分布を把握することが可能となった.3)犯罪発生のひとつの環境要因として夜間の地表状態を把握するため,1991年および2001年時点の奈良市を中心とする人工衛星データ(LANDSAT TMおよびETM)を購入し,GIS上で画像データの表示・画像補正・解析を行ない,土地被覆,夜間の光度分布を客観的に把握した.4)犯罪分布の空間分析を行なうためにGISソフトウェアArcGISを購入し,犯罪発生場所の空間的な特徴を客観的に把握しArcGISの平滑化ツールを用いて空間データから全体的・局所的な分布を把握した.5)犯罪分布に関するデータと住民の社会経済的属性および土地利用データ・衛星画像による環境特性に関するデータを重ね合わせ,それらの対応関係について統計的分析を試みた.その結果,全体的な犯罪分布と住民属性との対応関係,局所的な犯罪多発地域と環境特性との対応関係がある程度認められた.なお,分析結果の解釈に必要な資料・文献収集を実施した.6)データベース化および分析作業にかなりの時間を労したため,予定していた住民・自治体・警察などへの聞き取り調査が不十分であったが,アルバイトを用いて作業結果をまとめており,環境犯罪学へのRS・GIS研究からのアプローチと今後の施策のあり方などについて継続的に整理する所存である.今年度の研究実績は以下の通りである.1)犯罪分布を分析するためのRS・GIS技術に関する既往研究を整理して,空間分析の手法に関する研究の枠組みと分析手順の確立を図った.2)研究補助としてアルバイトを用いて,平成5年平成14年の10年分の奈良新聞の中から犯罪に関する記事をすべてリストアップし,必要な箇所を複写した.さらに複写した記事から犯罪発生の日時・場所等に関するデータベース化を現在進行中である.3)奈良市の住宅地図データを購入し,すでに所有済みの土地利用データおよび数値地図等と重ね合わせ,GIS上で利用できる物的環境特性に関する空間情報データベースを構築した.2)でデータベース化した一部の犯罪発生データと重ね合わせ,犯罪発生と環境特性との関連性を分析しうるシステムの有用性を確認した.4)すでに所有ずみの国勢調査等の統計データと3)で構築した空間データとをリンクし,奈良市における住民の社会・経済的特性を把握しうる社会地図を作成した.その結果,奈良市においては,住民の社会・経済的特性の分布には地域的差異が認められること,それら地域的差異と犯罪発生との間に直接的な因果関係を想定することは早急であるものの,犯罪発生のメカニズムを理解する上で重要な情報とみなせることなどが示唆された.5)以上の作業内容は継続して進行中であり,部分的な成果はあるものの,本格的な分析を行なうためには,完全なデータベース化を待たなければならない.今年度の研究実績は以下の通りである.1)平成5年平成14年の10年分の奈良新聞に基づいた犯罪に関する記事のデータベース化を完了し,記事内容から犯罪発生地点の空間情報をGIS上でデータベース化した.その結果,町丁目単位で犯罪分布を把握することが可能となった.3)犯罪発生のひとつの環境要因として夜間の地表状態を把握するため,1991年および2001年時点の奈良市を中心とする人工衛星データ(LANDSAT TMおよびETM)を購入し,GIS上で画像データの表示・画像補正・解析を行ない,土地被覆,夜間の光度分布を客観的に把握した.4)犯罪分布の空間分析を行なうためにGISソフトウェアArcGISを購入し,犯罪発生場所の空間的な特徴を客観的に把握しArcGISの平滑化ツールを用いて空間データから全体的・局所的な分布を把握した.5)犯罪分布に関するデータと住民の社会経済的属性および土地利用データ・衛星画像による環境特性に関するデータを重ね合わせ,それらの対応関係について統計的分析を試みた.その結果,全体的な犯罪分布と住民属性との対応関係,局所的な犯罪多発地域と環境特性との対応関係がある程度認められた.なお,分析結果の解釈に必要な資料・文献収集を実施した.6)データベース化および分析作業にかなりの時間を労したため,予定していた住民・自治体・警察などへの聞き取り調査が不十分であったが,アルバイトを用いて作業結果をまとめており,環境犯罪学へのRS・GIS研究からのアプローチと今後の施策のあり方などについて継続的に整理する所存である.