hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全光学的方法によるYb原子の量子縮退状態の実現

本研究の目的は、レーザー冷却したYb原子を光トラップし、蒸発冷却を行うことにより、Yb原子のボース・アインシュタイン凝縮体を生成させることである。本研究により、超高密度光トラップ、ボソン・フェルミオン混合系の協同冷却効果の観測、光結合による超低温Yb分子生成、光トラップ中の高効率蒸発冷却などに成功し、以上の成果をさらに発展させて、本研究の目的であるYb原子のボース凝縮体を実現することができた。光トラップ中の高効率蒸発冷却としてまず、用いていた真空チャンバーに、新たにピンホールを設けるなどの工夫を行って真空度等を改善することにより、トラップ寿命を数十秒にまで長くすることに成功した。さらに交差型光トラップの配置を重力の影響を考慮した配置に改善し、蒸発した原子が再びトラップされなくなるように工夫した。このような改良をおこなって光トラップ中の蒸発冷却を最適化することにより、位相空間密度を増大させることに成功し、Yb原子のボース凝縮体を実現することができた。また、蒸発冷却の振る舞いが、同位体によって大きく異なることも実験的にたしかめた。さらに、光結合による超低温Yb分子生成;光トラップ中のYb原子に近共鳴な光を入射させることで、超冷Yb分子を生成することに世界ではじめて成功した。また、この生成スペクトルから1重項励起状態の寿命を世界最高の精度で決定することに成功した。また、前期解離現象などの興味深い現象を発見するとともに、散乱長が3nm以下であることを突き止めた。上記以外においても高出力連続UV光源の開発、位相差イメージング法の開発、光ピンセットによる原子の移動、のような開発を行った。本研究の目的は、レーザー冷却した希土類のイッテルビウム(Yb)原子を光トラップし、ボース・アインシュタイン凝縮やフェルミ縮退およびその混合系といった量子縮退状態を実現し、その量子統計的振舞いを詳しく調べることである。また、フェルミ粒子の同位体に対しては、異なるスピン状態がクーパー対をなしたBCS状態も実現させその特異な性質を明らかにすることである。これまでYb原子の高密度光トラップに成功していたが、本年度の研究実績としては、さらに蒸発冷却により位相空間密度を0.06にまで上昇させることができた。これは、光トラップの配置を水平面内で交差させる交差型光トラップから、鉛直面内で交差させるタイプに改良することで、重力を利用した蒸発が行えるようになったためである。今後、さらに蒸発冷却を最適化することで量子縮退領域に到達したいと考えている。そのためには、Yb原子間相互作用、とくに散乱長とp波遠心力障壁の情報が必要不可欠である。そこで光トラップされたYb原子を用いて光結合分光の実験を行った。高密度の冷却Yb原子集団に赤方離調した光を入射することで、共鳴的に励起状態のYb_2準分子を生成させることに成功し、励起準分子の振動準位を反映した100本近い共鳴スペクトルを観測することに初めて成功した。また、この振舞いから散乱長が導出できることを見出し、現在それを行っている。また、光トラップ中の蒸発冷却等の振舞いを実時間で時間発展を追うことのできる位相コントラストイメージング法をYb原子にはじめて適用しその有効性を確認することができた。Yb原子は時間反転対称性やパリティといった基本的対称性の破れの研究から、光周波数標準への応用など、基礎から応用まで大変興味をもたれている。これまでに超高密度光トラップ、ボソン・フェルミオン混合系の協同冷却効果の観測、光結合による超低温Yb分子生成、などに成功している。本年度の業績としては、以上の成果をさらに発展させて、光トラップ中の高効率蒸発冷却に成功した。まず、用いていた真空チャンバーに、新たにピンホールを設けるなどの工夫を行って真空度等を改善することにより、トラップ寿命を数十秒にまで長くすることに成功した。

このような改良をおこなって光トラップ中の蒸発冷却を最適化することにより、位相空間密度を増大させることに成功し、Yb原子のボース凝縮体を実現することができた。また、蒸発冷却の振る舞いが、同位体によって大きく異なることも実験的にたしかめた。さらに、光トラップ中のYb原子に近共鳴な光を入射させることで、超冷Yb分子を生成することに世界ではじめて成功していたが、この生成スペクトルの特徴から前期解離現象が大きく関与していることを突き止めた。さらに、本研究では高出力かつ高安定な連続UV光源が必要となるが、我々は外部共振器型紫色半導体レーザー(波長399nm)の注入同期という新しい光増幅システムの開発に成功した。そしてこれを実際に実験で使用し、その性能が十分であることを確認した。
鳥型結核菌の系統地理学的構造から推察される肺MAC症感染様式の地域差

増加し続けている肺非結核性抗酸菌症の原因菌の一つM. avium subsp. hominissuis (MAH)のゲノムを集団規模で比較解析し、MAHには少なくとも5つの遺伝系統群が存在し、その分布には地域性が認められること、結核菌とは対照的に異種から遺伝子を積極的に獲得していること、さらに、MAHは進化の過程で異系統間での染色体の組み換えを頻繁に行っていることを明らかにした。また、東アジアに分布する2系統(東アジア系統1、東アジア系統2)に特異的な遺伝子領域として、トレハロースの合成に関わる複数の遺伝子を特定した。ヒトおよびブタに抗酸菌症を引き起こすMycobacteriumavium subsp. hominissuis (MAH) 35株の全ゲノム情報を用いて、コアゲノム系統樹を作成し、亜種内の進化系統発生と分離由来との関連性を検討した。また、コアゲノム系統樹による亜系統群分類を反映した遺伝子(遺伝系統情報を提供しうるマーカー遺伝子)の探索を行った。さらに、パンゲノム解析をおこない、本菌種の進化戦略について考察した。その結果、下記の点を明らかにした。1)MAHは、少なくとも6つのクレードに分岐している。その内訳は、東アジアのヒト由来株に特徴的なclade Ia, Ib;ヒトと動物から共通して分離され、アジア、ヨーロッパ、アメリカに幅広く分布するclade IIa;ヨーロッパ、アメリカのヒト由来株を主な分離源とするclade IIb;アメリカのヒト由来株が主な分離源であるclade III、そしてマイナーな存在であるclade IVとなった。2)MAHの亜系統群の分岐状況を反映した遺伝子を見出した。現在、MAHの亜分類に用いられているhsp65遺伝子による分類は、コアゲノム系統樹の系統分岐を反映しておらず、間違った疫学的解釈につながることが明らかとなった。一方、本研究で特定されたKV38_03795遺伝子は、MAHの亜系統群分岐をうまく反映するものであり、その全長は約1.2kbなので、サンガーシーケンスで簡便かつ正確に、MAHを亜系統分類できる優れた遺伝子マーカーである。3)Closed pan-genomeである結核菌と異なり、MAHはopen pan-genomeを示すことが明らかとなった。本菌の進化において、遺伝子の獲得が大きな原動力になっていることが強く支持される。当初の目的通り、MAHの系統地理学的分布をうまく捉えた研究成果が初年度に得られた。鳥型結核菌(Mycobacterium avium)の亜種であるM. avium sp. hominissuis(MAH)を原因とする肺MAC症が急速に増加している。MAHは人以外の動物宿主や自然環境からも見つかるが、その生活様式については未だ十分には解明されていない。我々はMAHの適応戦略を解明するため、ヒト以外の単離源由来のものを含め、日本で単離されたMAH12株のゲノムを決定した。それらとデータベース内の他国単離株24株の情報を合わせ、計36株のゲノム情報を用いて一連の集団ゲノミクス解析を行った。コアゲノムSNP情報を用いた集団構造解析から、MAH集団内に大きく分けて5つの系統があること、MAHはゲノムワイドに種内相互組換えを行う「性をもつ細菌」であることが判明した。遺伝子レパートリー解析から、「東アジア系統」のゲノムには、他の系統が持つものとは配列の大きく異なる対立遺伝子をもつ座がいくつかあることが明らかになった。さらに、病原性に関わる特定の遺伝子群については系統間移動が確認された。これらから、MAHは、種内遺伝子交換によって適応的な対立遺伝子を集団内に拡散する戦略をもつと推察された。加えて、様々な単離源由来の株が各MAH系統内に含まれることから、「宿主から放たれると環境中にプールされ、そこで交配し、多様なゲノムが生まれ、生じた子孫が各動物宿主に取り込まれて自然選択を受ける。」というMAHのライフサイクルが推察された。MAHのゲノム進化と生存戦略は、遅発育性の病原細菌の長期的および短期的進化を理解する上で、優れたモデルになるであろう。MAHがゲノムワイドに種内相互組換えを行う「性をもつ細菌」であることを世界で初めて立証した。さらに、その生存戦略として、種内遺伝子交換によって適応的な対立遺伝子を集団内に拡散する戦略をもつことが推察された。これらの知見は、本研究課題である、肺MAC症感染様式の地域差を生み出す根幹に迫るものと言える。2年間での研究成果としては、おおむね順調に進展していると言える。最終年度は、Mycobacterium avium subsp. hominissuis (MAH)の東アジア遺伝系統(東アジア系統1、東アジア系統2)に特異的な遺伝子の探索を行った。本研究で定義付けられたMAHの5つの遺伝系統間での比較ゲノム解析により、東アジア2系統だけに良く見つかる遺伝子を統計学的手法でスクリーニングした。その結果、糖の1つであるトレハロースの合成に関わる複数の遺伝子の配列が、東アジア系統と他系統とでは大きく異なっていることが判明しました。さらに、東アジア系統特有のこの遺伝子領域は組み換えによって異種から獲得されたと推測された。研究期間全体を通じて、MAHの集団レベルでの比較ゲノム解析と遺伝的集団構造解析を行った。その結果、MAHには少なくとも5つの遺伝系統群が存在し、その分布に地域性が認められることが明らかとなった。また、MAHのゲノム進化パターンを解明し、わが国で優占する東アジア系統株のゲノムの特徴を見出した。

以下に、本研究課題により明らかとなったMAHのゲノムの特徴をまとめた。1)MAHは種外から積極的に新しい遺伝子を取り込んでいる。2)比較的長い染色体断片を種内で交換しあう菌種である。3)世界には大きく分けて5系統が分布している。4)日本のヒト分離株は東アジアに分布する2系統(東アジア系統1、東アジア系統2)のどちらかに属する。5)東アジアに分布する2系統間でゲノムの組み換えが頻繁に起こっている。6)東アジア系統に特異的な遺伝子がある。増加し続けている肺非結核性抗酸菌症の原因菌の一つM. avium subsp. hominissuis (MAH)のゲノムを集団規模で比較解析し、MAHには少なくとも5つの遺伝系統群が存在し、その分布には地域性が認められること、結核菌とは対照的に異種から遺伝子を積極的に獲得していること、さらに、MAHは進化の過程で異系統間での染色体の組み換えを頻繁に行っていることを明らかにした。また、東アジアに分布する2系統(東アジア系統1、東アジア系統2)に特異的な遺伝子領域として、トレハロースの合成に関わる複数の遺伝子を特定した。コアゲノム系統樹から推定されるゲノム配列が急速に変化した系統分岐時に着目し、本菌種の進化機構についての共通原理を探索する。そのために、複数の遺伝系統株について、完全ゲノム配列を決定し、ゲノム構造や遺伝子制御系などの特徴付けを行いたい。これまでに行った比較ゲノム解析では、DNAメチル化系がMAHの東アジア系統株に特異的なゲノミックアイランドに組み込まれていることが判明した。このことから、我々はユニークなメチル化系の取得が、転写制御または外来遺伝子取り込みの制御を介して、東アジア株の表現型発現に寄与しているとの仮説を立てている。メチローム解析が可能なPacBioデータを利用することで、これらのメチル化系の標的配列を解明し、本仮説の検証の出発点とする。次世代シーケンサーの技術革新により、ゲノム解析費用が予定を下回ったため。次世代シーケンサー(イルミナ社MiSeq)の購入時期が、当初予定よりも遅くなり、11月になったため、予定していた試薬を年度内に購入することができなかったため。予定ゲノム解析対象株を増やす。次世代シーケンサーによる解析に使用する試薬の購入を、年度当初から行うことで、すべての予算を執行する。
プロタミンペプチドのバイオフィルム形成病原真菌に対する作用機作の解明と応用開発

サケ白子に含まれるプロタミンタンパク質には抗真菌作用を示す14アミノ酸配列(VSRRRRRRGGRRRR:プロタミンペプチド)が存在する。今回の研究ではこのペプチドの殺菌作用機序を解析するとともに応用展開の基盤を構築した。細胞内への透過、ATPの細胞外流出および活性酸素の産生が菌の死滅を促したと考えられる。応用展開を前提としペプチドの環状化を行った。環状型は直鎖型に比べ塩感受性の低下、殺菌作用の強化、さらに口腔カンジダ症モデルマウスを用いたin vivo実験において、白苔形成抑制効果を示すことを明らかにした。病原性真菌Candidaalbicans (C. albicans)はヒトの表皮、粘膜に常在する真菌であるが、特に中高年以降の口腔では加齢による免疫力の低下や唾液量の減少、さらに義歯装着率の増加などにより本菌による日和見感染症の発症が急増する。本プロジェクトでは急速な超高齢化社会を反映し、より安全な抗真菌薬の開発を最終ゴールとしている。近年新規抗真菌薬としてペプチドの研究が活発化してきていることから、本プロジェクトにおいても食品保存料として開発されたサケプロタミンを構成するアミノ酸の一部分が抗真菌作用を示すペプチドであることに注目し、その作用機序の解明に取り組んだ。プロタミンペプチドはアルギニンリッチな14残基塩基性ペプチド(VSRRRRRRGGRRRR)でC. albicansに殺菌作用を示す。既に研究が進んでいる抗真菌ペプチド:ヒスタチン-5およびTatペプチドに比べプロタミンペプチドが優れている点として、C. albicansのバイオフィルムマトリクス成分β-1,3グルカンによる抗真菌活性の抑制作用を受けない、Candida glabrataに対し抗真菌活性を示すの2点であった。プロタミンペプチドはエネルギー依存的に菌体内に透過し、細胞からATPを流出させることで殺菌的作用を示すことを解明した。また、プロタミンペプチドのサブリーザル濃度ではプロタミンペプチドはC. albicansの細胞表層に結合し、細胞内に透過しないことから殺菌作用を示さないが、菌糸形発現を抑制することを発見した。一方ペプチドが塩基性であることは塩感受性を意味し、in vivoにおける抗真菌作用の低下が考えられる。そこで塩感受性を軽減できるペプチドの改変を試み、その結果環状化が有効である結果を得た。このことは今後応用開発に有利な改善であると考えられる。病原性真菌Candidaalbicans (C. albicans)はヒト常在する日和見感染菌である。特に口腔では若年者での常在率が低いのに対し、中高年以降では加齢による免疫力や唾液分泌量の低下、さらに義歯装着率の増加などにより、その常在率は100%近くになる(研究代表者ら調査)。本プロジェクトは急速な高齢化社会における高齢者の真菌症への高いリスクに対して、より安全性の高い抗真菌薬の開発を最終ゴールとしている。そのような背景の中、近年新規抗真菌薬としてペプチドの研究が活発化してきていることから、本プロジェクトにおいても食品保存料として開発されたサケプロタミン由来のペプチドが抗真菌作用を示すことに注目し、その作用機作の解明に取り組んだ。プロタミンペプチドはアルギニンリッチな14残基塩基性ペプチド(VSRRRRRRGGRRRR)で、ヒト常在真菌C. albicansに殺菌作用を示す。プロタミンペプチドの作用機作を検討するうえで、比較ペプチトとしてこれまでによく研究されているヒト唾液由来の塩基性ペプチド:ヒスタチン5(Hst-5)および同じ塩基性ペプチドでヒト免疫不全ウイルス由来のTatペプチドを用いた。3種類のペプチドの中で他のものよりプロタミンペプチドが優れている点として、バイオフィルムマトリクス成分β-1,3-グルカンに抗真菌活性を抑制されない点、さらにC. glabrataに対し抗真菌活性を示す点であった。また、プロタミンペプチドはエネルギー依存的に菌体内に透過し、細胞からATPを流出させることで殺菌的作用を示すことが示唆された。一方、プロタミンペプチドのC. albicansに対するサブリーザル濃度ではプロタミンペプチドが細胞表層に結合し、細胞内への透過がないこと、さらにC. albicansの酵母形から菌糸形への形態変換が抑制されることを明らかにした。Candida albicansはヒトの皮膚・粘膜に棲みついている常在真菌であるが、体内に挿入される入れ歯やカテーテル表面を好み薬剤に抵抗性を示すバイオフィルムを形成しやすい。超高齢化社会を迎え免疫力の低下した高齢者では真菌症はもっとも懸念される疾患の1つであり、それは安全性の高い効果的な薬が非常に少ないという現状による。サケ白子から抽出されるプロタミンを構成する塩基性プロタミンペプチド:VSRRRRRRGGRRRRは、Candida属に対して抗真菌作用を示した。

本ペプチドの殺菌作用は1C. albicans細胞内に透過する、2ATPの細胞外流出を誘導する、3活性酸素の産生を誘導することを主体とする機序によると考えられた。また、殺菌作用濃度以下では酵母形から菌糸形への形態変換環境下において、4本ペプチドはカンジダ細胞の表層に留まり、5酵母形から菌糸形への形態変換の抑制が観察された。一方実験的高塩濃度下ではプロタミンペプチドの殺菌作用は低下した。これはプロタミンペプチドが塩基性ペプチドであることから塩濃度が影響したと考えられた。そこで通常直鎖型のプロタミンペプチドを環状型へ改変しその効果を検討した。その結果、環状型ペプチドは高塩濃度下でも抗真菌活性を示し、さらに直鎖型に比べ殺菌作用の強化が認められた。以上のin vitroで得られた結果に基づき、舌に白苔を形成する口腔カンジダ症モデルマウスを用いてin vivoにおけるプロタミンペプチドの抗真菌活性を調べた。舌での白苔形成は直鎖型では抑制できなかったが、環状型により有意に抑制された。舌の組織切片標本の結果からプロタミンペプチドは舌におけるC. albicansの菌糸形発育を抑制することで白苔形成を抑制した。すなわちプロタミンペプチドの構造改変で臨床応用への可能性を示唆する結果を得た。微生物学平成25年度は、1ペプチドの塩感受性対策として、ペプチドの改変とその効果、2応用開発のための動物実験での評価に取り組んだ。塩基性ペプチドの塩感受性試験ではペプチドの長さの検討、ペプチドへのポリエチレングリコールの付加、およびペプチドの環状化の検討を行った。環状型プロタミンペプチドは直鎖型プロタミンペプチドの活性に必須でないN末端のバリン残基とセリン残基を除き、N末端、C末端の両末端にシステイン残基をそれぞれ付与した。酸性条件化でペプチドを反応させることで、N末端とC末端がジスルフィド結合で環状化した環状型プロタミンペプチドを調製した。その結果、環状化により高塩濃度下でも抗真菌活性が維持され、さらにその作用機序は従来の直鎖型プロタミンペプチドと同様であることを解析した。応用への可能性が期待されることから動物実験のパイロット実験としてC. albincansのマウス口腔感染実験系として帝京大学安部法で評価した。免疫抑制を施したマウスの舌表面全体にカンジダ菌液を一定回数塗布し、24時間飼育後にプロタミンペプチドを口腔内投与する。投与翌日、舌表面に見られる白苔をスコアー化して評価した。合成ペプチドは高価なため、プロタミンペプチドを25%含有したより安価なプロタミン分解物を用いて効果の有無を検討した。プロタミン分解物が濃度依存的な一定の効果を示したことから、プロタミンペプチドの動物実験を行う指標を得た。平成24年度の当初の予定では、1抗菌スペクトラム、2プロタミンペプチドの菌体内局在および標的部位の解析であった。これらに関してはほぼ予定通りに進行し、さらにペプチドの特性に基づいた実験を行い、他のペプチドとの差別化も検討した。1抗菌スペクトラムについて:今回はC. albicansおよびCandida sppに対して90%以上の代謝活性を抑制する濃度を調べた。
チベットヒマラヤの極低酸素下における人体の順応機構に関する総合的研究

低酸素環境における順応機構の解明に向けて、ヒマラヤを巨大な実験室とみたてた医学の野外研究をおこなった。本年度は以下の3件の調査研究を実施した。1)4月から6月にかけて、中国ムスタ-グアタ峰(7546m)の登頂とともに、ヒマラヤ高所における生理学的、血液学的研究によって順化の機構解明をおこなった。2)8月から9月にかけて、ネパ-ルのク-ンブ地方の高地住民であるシェルパ族を対象として、疫学調査をおこなった。3)通年にわたって断続的に、中国チベット自治区のラサ・シガツェ地区において、チベット系高所住民の疫学調査をおこなった。4)名古屋大学環境医学研究所の低圧実験室において、登山前後に実験をおこない、低酸素順化の後効果を検討した。以上、こうした研究は、低酸素症を病態の基盤とするような疾病の機構解明につながるものと強く期待される。
国家の任務及び課題に関する憲法理論の構築

本研究は、憲法が国家にどのような任務または課題を設定しているのかについて検討を加えるものである。本年度は、社会保障、安全、情報の流通等にかかわる国家の任務について検討した。第一に、社会保障については、その核心部分である生活保護が主観的権利を持って憲法上保障されていることを確認し、その権利の構造について検討した。それは、次のようなものである。いわゆる「生存権」(憲法25条1項)は、従来的理解とは異なり、一定の構造を持つ「枠組的権利」であり、立法者が生存権を法律によって具体化する際には、憲法上の枠組みとして観念される社会扶助法上の基本的諸原則が遵守されなければならない。具体的には、主観的権利原則、需要充足原則、個別化原則などである。以上の検討から、憲法は、国家に様々な任務を課しているけれども、その形態は一様ではなく、部分的には、国民に主観的権利を付与することによって、その遂行がよりよく実現されるようにしている場合もあることが確認できた。第二に、安全は、古典的な国家の目的とされ、国家は基本的には「危険防御」によってこの目的を達成してきた。しかし、近年では、国際テロリズムの危険が増大していることから、単なる「危険防御」では事態に対応できず、「リスク予防」へと対応が移行してきている。リスク予防により、国家による介入は前倒しされることになるが、基本権保障との関係ではデメリットも大きい。そこで基本権介入を正当化するものとして持ち出される公共の福祉の内容が「安全」なのか「安心」なのか、あるいは「安全」という概念が変遷したのかという新たな課題に直面することになった。第三に、情報の流通についてである。フェイクニュースやオルタナティブファクトがあふれる現代において、国家が正確な情報を提供することが求められることを確認し、その活動は、中立性原則に基づいて行われなければならないことを示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。近年国家は、民営化等を通じて、国家が担ってきた任務や課題の解決から撤退を始めている。これまで憲法学は「国家からの自由」を重視してきたが、それでは「国家活動の過少」を食い止めることはできない。この問題に取り組むには、国家が、憲法上どのような任務を負っていて、どのような課題に取り組むべきなのかについて、正面から捉える必要がある。つまり、憲法が、国家にどのような任務を課し、どのような課題を設定しているのかという問題である。憲法で決められている以上、国家はそこから完全に逃避することはできない。ドイツでは、この問題は、国家目標規定の問題として論じられている。国家目標規定とは、一定の目標の追及を国家に義務づける憲法規定のことである。国家は、公共の福祉という題目の下、任意に設定された様々な目標を追求することができるが、憲法で目標が設定されている場合には、その目標の追及を義務づけられ、各国家機関(立法府・行政府・裁判所)は、それぞれの権限に基づいて、目標を実現しなければならない。ドイツでは、例えば、国内および対外的安全、社会保障や環境・動物保護が、憲法上の国家目標だと考えられている。連邦憲法裁判所によれば、文化の保護・促進も、憲法上の国家目標である。平成29年度は、研究実施計画に則って、主に国家目標規定の総論的問題に取り組んだ。とりわけ、憲法が国家にどのような任務を課しているのかという「日本国憲法」の解釈論と、比較憲法的に見て、そもそも国家はどのような課題に取り組むべきなのかという憲法政策(憲法改正)論の区別の必要性について論じた。もっとも例外的に、解釈の範囲内で、例えば解釈選択肢の提示という形で、解釈のプロセスに比較憲法的観点が入り込む余地があることも同時に示した。これにより、総論的考察はほぼ完成した。さらに、安全や文化、健康といった国家目標の各論的テーマとなる問題も論じた。平成29年度の主な課題は、憲法がどのような任務を負っているかについて、従来の議論を踏まえて、どのような道筋でこれを考えるかを確かなものにすることにあった。従来の議論では、憲法解釈の視点と憲法政策の視点が混同されていることが多々見受けられた。そこで、まず両者を判然と区別したうえで、厳格な作法の下、例外的に両者の間で視線を往復させることに大いに意味があることも同時に示した。その上で、日本国憲法やドイツ基本法(および州の諸憲法)、アメリカ連邦憲法を例にして、どのような議論を展開できるかを試論した。これにより、総論的テーマの検討の大部分は果たしたといってよい。したがって、「おおむね順調に進展している」と評価することができる。さらに、安全や文化、健康といった国家目標の各論的テーマも、それぞれドイツの事件を素材に、別々の論文で、ある程度先取り的に論じることができた。古典的な国家目標とされる安全については、その確保が、テロ対策において市民の自由と衝突する場面について論じ、各論的考察を深めることができた。文化の促進については、ヒップホップ音楽において用いられるサンプリング行為が、芸術の自由により保護されるものの、著作(隣接)権と衝突する場面で、連邦憲法裁判所が、ヒップホップ音楽の発展という文化全体の利益を持ち出して、著作隣接権に対する制約を認めた事例を紹介した。健康については、死に至る病にかかった患者の、通常の保険診療として認められない高額な保険給付請求が、憲法上、一定条件下で認められた事案を検討し、ドイツ憲法における健康利益の位置価の高さを確認した。

もっとも、総論と各論をつなぐ絵を描き切れているとは必ずしも言えないため、「当初の計画以上に進展している」とまでは言えない。本研究は、憲法が国家にどのような任務または課題を設定しているのかについて検討を加えるものである。本年度は、社会保障、安全、情報の流通等にかかわる国家の任務について検討した。第一に、社会保障については、その核心部分である生活保護が主観的権利を持って憲法上保障されていることを確認し、その権利の構造について検討した。それは、次のようなものである。いわゆる「生存権」(憲法25条1項)は、従来的理解とは異なり、一定の構造を持つ「枠組的権利」であり、立法者が生存権を法律によって具体化する際には、憲法上の枠組みとして観念される社会扶助法上の基本的諸原則が遵守されなければならない。具体的には、主観的権利原則、需要充足原則、個別化原則などである。以上の検討から、憲法は、国家に様々な任務を課しているけれども、その形態は一様ではなく、部分的には、国民に主観的権利を付与することによって、その遂行がよりよく実現されるようにしている場合もあることが確認できた。第二に、安全は、古典的な国家の目的とされ、国家は基本的には「危険防御」によってこの目的を達成してきた。しかし、近年では、国際テロリズムの危険が増大していることから、単なる「危険防御」では事態に対応できず、「リスク予防」へと対応が移行してきている。リスク予防により、国家による介入は前倒しされることになるが、基本権保障との関係ではデメリットも大きい。そこで基本権介入を正当化するものとして持ち出される公共の福祉の内容が「安全」なのか「安心」なのか、あるいは「安全」という概念が変遷したのかという新たな課題に直面することになった。第三に、情報の流通についてである。フェイクニュースやオルタナティブファクトがあふれる現代において、国家が正確な情報を提供することが求められることを確認し、その活動は、中立性原則に基づいて行われなければならないことを示した。今後は、平成29年度の研究実績を踏まえつつ、「国家の任務及び課題に関する憲法理論の構築」に取り組む。平成29年度は従来の議論の整理、新たな考え方・方法論の提示を行うことができ、各論的テーマにも手を付けることができた。平成30年度は、解釈論上の国家目標規定のあり方や、それと関連する類似で既出のテーマである基本権保護義務論や、国家保障論との関連性や位置づけの違いについて整理する。取り急ぎ、国家目標規定の解釈論に関して、いまだ論文化していない箇所の執筆を行う。具体的には、国家目標規定の基本権強化機能と、国家目標規定と平等原則との結びつきについてである。それにより、執筆すべき総論的・各論的内容が出揃うことになる。もっとも、すでに述べたように、総論と各論をつなぐ絵を描き切れているとは必ずしも言えないため、研究を進めながら、類似の議論との関係も整理し、総論と各論との間で視線を往復させることにより、全体の内容をまとめていく。具体的には、憲法が目標を設定し、それを国家に義務づけた場合に、どのような効果が生じるのか、そして権利を付与した場合とでどのような違いが生じるのかについてまとめる。
公開データを用いた宇宙の暗黒成分の研究

今年度の主な成果として、2dFQSOサンプルの4重極スペクトルの測定を行った。4重極スペクトル測定の誤差評価に対して解析的な表式を与えるとともに、4重極スペクトル測定の新しいアルゴリズムを開発して約2万個の2dfQSOサンプルを用いた測定も行った。理論模型との比較を行い、4重極スペクトルがバイアスに単極スペクトルとは独立な制限を与えること、またその測定値がこれまでに得られている結果と整合性のあることを示し、新しいアルゴリズムの有効性も示した。成果は学術雑誌に発表された。さらに、SDSSのLRGサンプルを用いたパワースペクトル解析を行った。単極スペクトルの測定からはバリオン振動を含むスペクトルの特徴が得られている。特に、バリオン振動を取り出すために便利と考えられる統計量dlnP(k)/dlnkの測定について調べた。そのための新しい測定アルゴリズムを開発して、SDSS・LRGサンプルに適用、測定を試みた。また、重力を変更することによって暗黒エネルギーを説明する模型の一つであるDGP模型について、パワースペクトルの理論計算を行い、SDSS LRGサンプルから得られているパワースペクトルとの比較を行った。現時点でのサンプルは銀河数が少ないために生じる統計誤差、およびサーベイ領域の形による系統誤差が大きく、それのみからの制限はあまり強くないことが分かった。今後WFMOSサーベイのような大規模サーベイが実現すれば、パワースペクトル解析だけから、十分なテストが可能なことを示した。この成果の一部は、国立天文台で開かれた研究会で報告した。今後もこの研究を継続し学術雑誌への投稿を行う計画である。大規模赤方偏移サーベイによる3次元天体分布のパワースペクトル解析において、最小誤差法に基づいた解析法の定式化を与えた。この結果とFisher行列法を用いて、スローンディジタルスカイサーベイ(SDSS)における銀河サンプルのパワースペクトル解析が暗黒エネルギーの状態方程式に将来有用な制限を与えられることを示した。この成果は学術雑誌Astrophysical Journalに掲載された。Two Degree Field (2dF) QSO・サーベイに基づいて公開されているクェーサー・サンプル・データを用いてパワースペクトル解析を行った。この解析はOutramたちによってすでに行われたものであったが、彼らのデータ解析のテスト及び、SDSSサンプルへの応用を目指す準備として行った。この結果クェーサーサンプルの示す宇宙論モデルは、これまでに3K宇宙背景放射の温度ゆらぎや、近傍銀河の解析から得られているモデルと一致するものであった。これは、暗黒エネルギーの存在と宇宙原理が正しいことを示す新しい証拠である。暗黒エネルギーの状態方程式に制限がつけられることも同時に示した。クェーサーサンプルのショットノイズの影響によって得られた制限は強いものではないが、将来のサーベイに応用した場合、有効な方法になることを示した点が重要である。特に、暗黒エネルギーに制限が得られる理由は、パワースペクトルに痕跡として残された再結合時のバリオン-輻射流体の振動が重要な役割をしていることがわかった。さらに、この方法が明解な物理過程に立脚しており、将来有望な方法であることがわかった。この方法に基づいた新しいサーベイ計画が検討されはじめている。この成果は学術雑誌Astro-physical Journalに掲載予定である。本年度は、銀河のパワースペクトル解析を用いて暗黒エネルギーの状態方程式を制限する方法において、単極スペクトルの他に四重極スペクトルに関する研究を中心に行った。赤方偏移ゆがみの効果により生じる四重極スペクトルの測定によってこの効果を有効的に取り出すことができるかどうか調べた。四重極スペクトルを測定したときの誤差を最小にするような方法の定式化を初めに与えた。さらにKAOSと呼ばれる次世代の大規模な銀河サーベイを想定したときの測定精度を予想した。KAOSでは、バイアス因子の不定性を考慮してもパワースペクトル解析を用いて暗黒エネルギーの性質に強い制限が与えられることを示した。重要な発見として、バリオン振動が単極スペクトルにない場合にもある程度強い制限が与えられることを示した。このとき四重極スペクトルが果たす役割は、赤方偏移ゆがみによってバイアス因子に独立した制限を与えることによって、パラメータ間の縮退を解くことにあることを示した。このことは比較的一般的なバイアス因子に対して示され、暗黒エネルギーへのKAOS銀河サーベイの有用性が示された。この成果はフィジカルレビュー誌に掲載された。さらに成果の応用として、2df QSOサンプルを用いて四重極スペクトルの測定を行っている。実際のサンプルから四重極スペクトルを有効に測定する方法を構築し、その有効性を示すことが目的である。試験的な計算の結果では、四重極スペクトルを測定できており、今後詳細な計算と結果の物理的解釈を行い、研究成果として発表する計画である。

また、重力を変更することによって暗黒エネルギーを説明する模型の一つであるDGP模型について、パワースペクトルの理論計算を行い、SDSS LRGサンプルから得られているパワースペクトルとの比較を行った。現時点でのサンプルは銀河数が少ないために生じる統計誤差、およびサーベイ領域の形による系統誤差が大きく、それのみからの制限はあまり強くないことが分かった。今後WFMOSサーベイのような大規模サーベイが実現すれば、パワースペクトル解析だけから、十分なテストが可能なことを示した。この成果の一部は、国立天文台で開かれた研究会で報告した。今後もこの研究を継続し学術雑誌への投稿を行う計画である。
カルコゲン-カルコゲン結合を有する環状不飽和化合物の合成、構造、反応

シス-エテンジチオレートのナトリウム塩を高希釈条件下でヨウ素を用いて酸化したところ,1,2,5,6-テトラチオシン1,ビシクロ三量体2および環状四量体3が得られた。また,メトキシカルボニル基を有するチタノセンジチオレン錯体を塩化スルフリルで酸化することにより,1,2-ジチエット4, 1,2,5,6-テトラチオシン誘導体5および16員環化合物6を得ることができた。生成物1,2,3,4,5の分子構造はX線結晶構造解析によって明らかにした。テトラチオシン1はp-キシレン還流下でも安定であったが,アセトニトリル中では容易に二量化し16員環化合物3を与えた。ジチェット4は結晶状態では安定であったが,アセトニトリルあるいはクロロホルムなどの溶液中では環拡大が起こりテトラチオシン誘導体5および16員環化合物6を与えた。しかし,5はこれらの条件下では安定であり,1とは異なった挙動を示した。このことから,4は5を経由しないで6を生成することがわかった。テトラチオシン1のベンゼン溶液にパイレックスフィルターを通して光照射を行うと,2,3,6-トリチア-4-シクロへキセニルチオアルデヒドが反応性中間体として選択的に生成していることがわかった。1と求電子試薬であるジフェニルカルベンとの反応では,カルベンは1のアルケン部分とは反応せず,硫黄と求電子的に反応してイリドを中間体として生成した後転位した化合物を与えた。また,1と親電子試薬であるトリフェニルホスフィンおよびトリエチルアミンとの反応ではZ,Z,Z-,Z,Z,E-,Z,E,E-およびE,E,E-12員環化合物が生成した。これらの12員環化合物は他の反応では生成しない興味深い化合物であり,この反応の反応機構について考察を行った。
単一運動神経線維の伝導速度測定に関する研究

1.単一運動単位活動電位の記録のための筋肉内電極の開発。当初白金線電極、ついで双極針電極により、筋肉内の単一運動単位活動電位を記録することを試みたが、運動神経を2点で刺激した時に確実にどういつ運動単位電位を得ることが困難であった。2.表面電極を用いた単一運動神経線維伝導速度測定法の開発。本方法はわれわれが本研究のなかで新たに開発したもので、その原理は次のようである。抹消運動神経に対する刺激強度を僅かずつ増加させてゆくと、「全か無か」の法則に従って新しい運動単位が興奮し、それによる電位が順次付け加わってくる。特定の運動単位活動電位の出現後の波形から出現前の波形をコンピュータを用いて電気的に引き算をすることによってその運動単位活動電位を記録することができる。これを逐次減算法と名づけた。本法は運動単位の数が著しく減少した時および個々の運動単位活動電位が増大している時が最も良い適応である。このような病態として運動ニューロン疾患を選び、本検査を施行した。検査は正中神経について行い、拇指球より活動電位を記録した。運動ニューロン疾患患者9名の12本の正中神経から49個の運動単位電位を分離・同定できた。肘-手首間の各種運動神経線維の伝導速度は最低33.9m/sec、最高66.7m/sec、平均47.6m/secであった。これは正常人と比べて大きな変化はないと思われた。運動単位の振幅は22.8μVから2893.2μVまでの極めて広い範囲に分布していた。伝導速度と振幅との間に一定の関係は認められなかった。興奮の順序と伝導速度との間にも一定の関係はなかった。逐次減算法は、伝導速度、振幅、興奮の閾値など種々の機能的側面を総合的に評価できる優れた方法と思われた。1.単一運動単位活動電位の記録のための筋肉内電極の開発当初,先端を露出した2本の白金線をガイド針に沿って筋肉内に刺入,留置する方法を正常人を対象に施行したところ,以下のような問題点が明らかになった.(1)神経伝導速度を測定するためには,同一神経線維を2点で刺激する必要がある.また,運動単位活動電位の同定のためには他の運動単位活動電位の混入をできるだけ少くする必要がある.従って伝導速度を測定できるる神経線維は2点でともに比較的弱い刺激で興奮するものに限られる.このようにして測定された伝導速度分布があるsamplingbiasを持つ可能性に留意する必要がある.(2)白金線電極は筋肉内で折損する恐れのあることが,動物を用いた他の実験から判明したので,折損の恐れのない双極型針電極に変更した.2.表面電極を用いた単一運動神経線維伝導速度測定法の開発本法はわれわれが本研究の中で新しく開発したものである.その原理は次のようである.末梢運動神経に対する刺激強度を僅かずつ増加させてゆくと,「全か無かの法則」に従って新しい運動単位が興奮し,その電位が順次付け加わってくる.その運動単位活動電位の出現後の波形から出現前の波形をコンピューターを用いて電気的に引き算することによってその運動単位活動電位を分離記録することができる.本法の利点は,表面電極を用いるので被検者の苦痛が少く,運動単位の大きさをも評価でき,ひとつの運動神経に含まれる運動単位を興奮の順序に関係なくすべて記録できることである.本法は運動神経線維数が減少した時に最も容易である.

われわれは本法を用いて,筋萎縮が著名な運動ニューロン疾患患者の運動神経線維の速度分布が正常人と比べて大きな差がないことを明らかにした.この方法を仮りに「逐次減算法」と名づけた.1.単一運動単位活動電位の記録のための筋肉内電極の開発。前年度の研究の結果から、白金線電極でなく、双極型針電極を用いて単一運動単位電位を導出することを試みたが、神経を異なる2点で刺激した時に波形が同一であると判定できる電位を得ることがやはり困難であったので、この方法は放棄せざるを得なかった。2.表面電極を用いた単一運動神経線維伝導速度測定法(逐次減算法)の開発。筋肉内電極を用いる方法が困難であったので、主として表面電極を用いた逐次減算法により研究を行った。この方法は、われわれが本研究のなかで新たに開発したもので、その原理は、末梢運動神経に対する刺激強度をわずかずつ増加させてゆくことによって、「全か無か」の法則によって新しい運動単位電位が加わった時に、その前後で電気的に引き算を行うことによって、新たに加わった電位を分離・記録するものである。本法は、運動単位活動電位数が著名に減少した時、および個々の運動単位活動電位が増大した時が最もよい適応である。このような状態を呈する疾患として運動ニューロン疾患を選び、本検査を施行した。検査は正中神経に対して行い、栂指球より電位を記録した。運動ニューロン疾患患者9名の12本の正中神経から49個の運動単位電位を分離・同定できた。肘-手首間の各運動神経線維の伝導速度は、33.9m/secから66.7m/secの間に分布し、平均値は47.6m/secであった。これは正常人と比べ大きな異常はないと思われた。運動単位電位の振幅は22.8μVから2893.2μVまでの範囲に分布していた。伝導速度と振幅との間には一定の関係はなかった。興奮の順序と伝導速度との間にも一定の関係はなかった。本法は運動単位の種々の機能的側面を総合的に評価できる優れた方法と思われた。
テキストに探る『太平記』の成立と作者

従来、『太平記』の作者像は外部徴証に頼って考察されることが多かった。本研究ではそうした手法には距離を置き、なるべく作品内部に手がかりを求めることにより、『太平記』作者の政治に対する姿勢、知的基盤を明らかにすることに努めた。また、こうした研究に基盤を成り立たせるためには、古態本の考察が不可欠である。本研究では従来、古態性を強くとどめるとされた神田本をとりあげ、その古態性を検証し、神田本が必ずしもすべて古態をとどめるわけではないことを指摘した。『太平記』の本文と表現の側面から、古態本文の復元とそこに見られる表現意図についての考察を総合的に行った。本年度は特に、従来最古態を留める一本と認識されている神田本の検討と、『太平記』本文の和歌・漢籍的表現から見る作者の志向・意図、作品の傾向を探る研究に精力が注がれた。まず、小秋元段は、「雲景未来記事」を中心とした諸本の異同を精査し、これを巻末にもつ神田本の形態が、これを巻の半ばに配置する諸本の形態より後出のものであることを指摘した。長坂成行と和田琢磨は、神田本の書誌・本文にかかわる基礎的事項の再検討を行った。長坂は、神田本の書誌的な側面についての検討を行い、神田本に現れる独特の記号類の意味を探った。和田は、神田本巻二の本文を対象に、これまで未検討であった仁和寺本との比較検討を行った。北村昌幸は、『太平記』における和歌の出典調査を行い、勅撰和歌集においては一定の傾向が認められることを発見し、そこから作者の志向、作品の特色に考察を及ぼした。また、森田貴之は、『太平記』に引用される漢籍的表現の機能についての検討を行った。その結果、『太平記』では漢籍由来の一つの表現が、異なる価値観のもとで多様に引用される傾向があり、そこに『太平記』の表現の特色を見いだす論を発表した。以上、研究メンバー5名の成果は、2013年8月1819日に法政大学で開催した「『太平記』研究国際集会」において発表した。当日は、海外からも含めて、延べ40名の研究者が集まり、熱心な討論を行った。発表内容は各自すでに原稿化しており、2014年10月に笠間書院より報告書として刊行することが決まっている。『太平記』本文を詳細に分析することにより、その作者像を明らかにするとともに、古態本の本文を批判的に検証することにより、古態本文の再考察をすすめた。まず、長坂成行は『太平記』に登場する人物のうち、中流貴族の侍層に着目し、作者が歴史的事実を知悉しており、そうした知の基盤のなかで歴史叙述を行っていることを解明した。北村昌幸は『太平記』における南朝の叙述を追究し、作者の南朝に対する意識の分析を行った。従来の研究では南朝に関する叙述はあまり注目されることがなかったため、作者の南朝に向けた知識と意識を探ることは、作者の立場や作品の性格を知るうえで意義あることと思われる。森田貴之は『太平記』における弘法大師関連説話の分析を行った。作者が依拠した資料と『太平記』に引用された説話を比較検討することにより、説話がどのような意識のもと編集されたかを考察した。一方、古態本文の検証の部門では、和田琢磨が神田本巻三十二をとりあげ、本文書写のあり方を考察した。巻三十二は永和本系本文と玄玖本系を混合するかたちで書写した巻であり、書写者がどのような方法でこの巻の本文を形成していったのかを探究した。小秋元段は神田本巻十六をとりあげ、その本文が一応、諸本中最も古い本文を有していながらも、一方では独自の節略を行っていることも指摘し、独自の節略の行われる前の段階に、本文の最古態を想定する論を発表した。なお、我々が夏に開催した「『太平記』研究国際集会」では、北京日本学研究センター博士課程の張静宇氏を迎え、張氏が進めている『太平記』と宋元文化に関する口頭発表をしてもらった。『太平記』作者の中国に対する知識を知るうえで、貴重な発表であった。本年度は本科研費受給の最終年度にあたる。研究代表者・分担者は各自、これまでの研究を継続し、『太平記』の成立と作者をめぐり、古態本系の諸本の考察と、作品を通じての作者、成立の読み解きを行った。研究代表者の小秋元段は主に神田本『太平記』の表記(片仮名平仮名混用)の特徴を調査し、これまで古態性の強い伝本として重要視されてきた同本の分析に注力した。また、研究分担者の長坂成行はその存在は知られながら、詳細な研究のなされてこなかった北畠文庫本の書誌、本文の研究を行った。これらの作業により、古態性をとどめる伝本の様相の一端を明らかにすることができた。一方、北村昌幸は『太平記』と有力守護大名の一つ山名氏との関係を、和田琢磨は同じく有力守護大名の今川氏との関係を、本文叙述や他資料にもとづくかたちで考察した。また、森田貴之は『太平記』における合戦記事に関する考察を行った。これらの作業により、『太平記』と有力守護大名との関与と『太平記』独自の文芸生の一端を明らかにすることができた。

これらの研究成果は2015年8月23日に法政大学大学院で開催された「2015年度『太平記』研究国際集会」で口頭発表された。同研究集会には海外からも発表者(北京日本学研究センター博士課程、張静宇氏。「)が参加し、当日の発表内容は『『太平記』をとらえる』第三巻(笠間書院、2016年9月刊行予定)として公刊する予定で、現在編集作業を進めている。従来、『太平記』の作者像は外部徴証に頼って考察されることが多かった。本研究ではそうした手法には距離を置き、なるべく作品内部に手がかりを求めることにより、『太平記』作者の政治に対する姿勢、知的基盤を明らかにすることに努めた。また、こうした研究に基盤を成り立たせるためには、古態本の考察が不可欠である。本研究では従来、古態性を強くとどめるとされた神田本をとりあげ、その古態性を検証し、神田本が必ずしもすべて古態をとどめるわけではないことを指摘した。当初の計画にどおりに研究は進んでおり、しかもその成果を「2014年度『太平記』研究国際集会」において発表した。それだけでなく、本年度は「2013年度『太平記』研究国際集会」の発表内容を『『太平記』をとらえる』第1巻を笠間書院より刊行できた。これは当初予定していなかった事業であり、成果発表が当初の計画以上に進んでいると認められるため。日本中世文学最終年度も予定どおりの研究を進め、その成果は「2015年度『太平記』研究国際集会」で発表する。また、「2014年度『太平記』研究国際集会」の発表内容は、2015年度中に『『太平記』をとらえる』第2巻として笠間書院より刊行する。『太平記』本文に虚心坦懐に接し、そこから当初の『太平記』の姿に迫る論をメンバー5名がそれぞれ発表できた。また、外国人研究者を交えた「『太平記』研究国際集会」を開催し、国際的な情報交換を図ることができた。さらに研究集会における発表内容を論文化し、2014年10月に刊行できることになったので、おおむね順調に進展していると判断する。研究分担者が当初予定していた資料購入、出張を控えたため。まずは、初年度に取り組んだテーマを各研究者がさらに深化してゆく必要がある。また、共同研究の過程で共有化された研究課題を相互的に追及してゆきたい。そして、その成果は毎年1回開催する「『太平記』研究国際集会」で発表し、その都度、報告集を刊行する。2015年度『太平記』研究国際集会の開催にあたり、海外より招聘する研究発表者、コメンテーターの旅費の予算を増額する予定。新たに資料を購入して研究を進めるよりも、既存の成果を活用して先行研究の再検討に比重を置いて研究がなされる傾向にあったため。本研究では、主に(1)文献資料の購入、(2)資料調査の実施、(3)『太平記』研究国際集会における海外研究者の招聘、の3点に対して予算を執行する。(3)については航空運賃の値上がりがつづいているため、次年度使用額を足したかたちで2014年度分を執行してゆく予定である。
極端な気象現象の発生頻度とその長期変動に関する研究

970年代まで行われていた区内観測による26都府県の日降水量データをディジタル化し,高分解能かつ長期間の降水量データセットを作成した。このデータや既存の気象データを利用して著しい降水や高低温・強風の長期変化を解析し,その地域的・季節的特性等を見出した。また,極値統計手法を様々な角度から検討し,各方法の得失を見出した。さらに,全球数値モデルを用いて,降水極端現象の再現性に対するモデルの水平解像度の影響を調べ,今後モデルと観測データを比較するための統計的手法の検討を行った。1.長期間・高密度データセットの作成:区内観測による1926年1978年の日降水量データを,東北地方南部中国地方西部の25都府県についてディジタル化し,データの品質チェックを行った。2.極端な事象に対する統計手法の開発と解析:極値分布形に頼らないノンパラメトリックな手法であるブートストラップ法を,1901年2005年の国内51地点における年最大日降水量に適用し,その長期変化傾向、月別出現頻度の経年変化を調べるとともに、100年再現期待値を算出した。アメダス日降水量データにstation-year methodを適用して日降水量の長期再現期待値を推定し,適合度を調べて良好な結果を得た。また,アメダス積雪データを用いて地域頻度解析により積雪の再現期待値を推定し,適合度を調べて良好な結果を得た。日本の冬季の強い降水に見られる長期的な減少傾向(主に日本海側)と,東アジア域の大気場との関連を調べた。強い降水の年々変動は,バイカル湖沿海州の500hPa高度場や地上気温と負の相関を持つこと,後者は正の長期トレンドがあり,このことと日本の冬季の強い降水減少とは矛盾しないことが見出された。1901年2005年の国内における強い降水の空間分布特性の長期変化を調べた。強い降水の集中性が増す傾向は認められなかった。3.数値気候モデルによる極端事象の長期変動の評価:全球20kmモデルAMIPランの降水データを使って、モデルでシミュレートされる年最大日降水量の特性を調べ,観測データと比較した。L-momentの低次係数は中・高緯度ではモデルと観測が比較的良く一致し、モデルの再現性が高いことが示された。一方,低緯度の多雨地域を中心にモデルと観測の極値分布に違いがあった。また,良く使われるガンベル関数は,L-moment法で決定した最適な分布関数形を用いた場合よりも再現期待値を過小評価する可能性が高いことが分かった。年最大日降水量には熱帯低気圧の影響が大きく,日本など台風の影響を強く受ける場所では、再現期待値の正確な推定に長期間のデータを必要とすることが示唆された。1.前年度にアーカイブされた本州26都府県の区内観測点の日降水量データについて,簡略な品質チェック,地点の履歴確認,経緯度等の入力を行い,収録単位の変更に伴う不均質性を評価した。また,1901年に遡って年・月降水量を追加入力した。2.極端な豪雨の再現期間の計算手法を比較検討し,気象官署・アメダス・区内観測地点に適用して過去の豪雨の再現期間を算出した。また,アメダス地点の年最大24時間降水量について,SY法と地域頻度解析で求めた再現確率値を既存の手法による計算値と比較した。区内データを使って19311975年の年降水量,年最大日降水量,弱雨日数の変化を調べ,その地域特性(前2者は東日本で減少,西日本で増加)を求めた。さらに,関東地方についてアメダスとの接続可能な地点を選んで19262006年の経年変化を求め,その季節特性(一部地点で年・12月・2月に有意な減少,3月に増加)を明らかにした。3.日本と韓国について,海面気圧から算出された地衡風の長期変動を19411995年について調べた結果,春と夏は中部日本以北で西風が弱まり,秋は西風が強まっている傾向があること,大雨と地衡風とは大規模な時空間スケールで類似した変動をしていることが見出された。4.アメダスの気温データに地域頻度解析を適用し,著しい高低温の再現期待値を推定した。また,長期トレンドを含めた極値解析手法を76年間の気象官署データに適用し,極値の変化傾向を評価した。風速データの均質化の方法を検討し,気象官署における過去40年間の著しい強風の生起頻度の地域特性を調べた。5.気候モデルでシミュレートされた降水極端現象を,雨量計観測と定量的に比較検証するためのダウンスケーリング手法の開発に着手した。全球20km大気大循環モデルを用いて降水極端現象の解像度依存性について調べた結果,多くの極端現象インデックスは,モデルの水平解像度にほぼ線形に依存して変化することが分かった。