hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バスク民族のスポーツ文化に関する総合的調査研究

日常労働から派生したスポーツがバスク・スポーツの特徴であるが、原初形態が残存している労働は極端に減少しており、競技者はスペシャリストとして登場する。また過去を追体験できる観客が少なくなり、見世物としての位置が固められていく。一方、バスク発祥といわれるボールゲームペロタ(pelota)はフロントンというコートが都市部でも特別に用意されている。近代的な用具を使用せず素手で硬球を打つことに最高の価値があるとするバスク人の心性に「民族」の意志が表現されている。平成9年度は山間部におけるバスク・スポーツ調査・研究であり、スペイン・ナバラ県及びフランス・低ナバ-ルとス-ル地方の守護聖人祭、その周辺の村落やバリオにおいて調査・研究を実施した。とくに、ナバラ県北部に伝承されているボールゲーム、ペロタ・バスカのラシュアlaxoa、はヨーロッパ球戯史においても希有な古い形態を残存している。またテニス球戯史との関連で、他の地方では実施されなくなった形態が、独自のルールを保持しながらバスクの山中で今なお確認できることは、球戯の伝播・普及、残存の核をなす精神性とバスク民族との関係をひもとく重要な鍵になるものと思われる。これは形態の差異が認められても、ペロタ・バスカこそ地域に関係なくバスク全土に普及しているスポーツだからである。球戯以外にも、前年度都市部で確認された「ガンソganso」というゲームが、フランス。スペイン国境近辺の両サイドで異なった様式で実施されており、祭りにおける意味や先後関係、社会機能などの比較が可能となった。次年度の海岸部のガンソとの比較が期待される。研究分担者の経過として、東谷はel gran libro de la pelota(1976)に見られる球戯に関する文献を、スペイン文化との関係に焦点を絞り研究を開始している。また、昨年度とことなるバスクスポーツの調査・研究を通してバスクスポーツ文化の広がりとスペインスポーツとの比較も試みている。武内はフランスバスクの作家、フランシス・ジャムの作品を取り上げ、彼の生家や博物館を訪れるなどして、作品の背景などを考慮しながら研究を開始している。また、アンドレス・オルティス・オセスは、バスク神話でのスポーツ関連部分に注目し、問題解決に必ず身体的力が介入すること、及び球戯の起源においても他地域と相違する表現に象徴論的解釈を試みている。平成10年度はおもに海岸部におけるバスク民族スポーツの調査・研究であり、スペイン・ギプスコア県及びフランス・ラブール地方の守護聖人祭、その周辺の村落や地域に伝承されているエスニック・スポーツを調査・研究した。海岸部でのスポーツの特徴は、動物を使用した儀礼的なスポーツが多く見られることである。とくに「ガチョウ」「アヒル」といった名称で知られているスポーツは、水、船、落下及び耐久力などが構成要素であり、参加者の勇気と「残酷性」をあわせもった内容となっている。この残酷性を取り除く方法として、都市近郊の村落ではこれらの動物の代わりにボールが使用される。
林鶴一蔵書のデータベース化とそれに基づく教材開発

林鶴一の算術・数学関係の教科書の蔵書のデータベース化の結果は冊子「資料『林文庫邦書目録原稿』(修正版)」としてまとめた。この冊子とそのリストにある蔵書(1065点)は宮城教育大学附属図書館で管理されることになった。公開に向けて作業中である。教材開発については、附属学校教諭と協力し複数の試案を作ることができている。授業実践も一回であるが実施することができた。「林文庫邦書目録原稿」のリスト修正作業は、「目録」に記載されている教科書関係書籍の再確認作業と共に、大学院生の協力によりほぼ終了した。作業のために、パソコンー式、CD、コピー用紙等を購入し、謝金も支払われた。教科書関係の資料をどのように整理し、利用するのが本学にとって適切であるかを考えるために、大阪教育大学附属図書館への視察出張を行うことができた。「目録」に記載されている資料について、青森県立図書館への問い合わせ、金沢大学附属図書館および東北大学史料館での資料調査を行い、資料への補充情報を数多く得ることができた。ただし、未だ十分でないところも残っている。金沢大学附属図書館および東北大学史料館での調査には購入したデジカメにより、必要資料を得た。この調査で得られた結果の一部は、東北数学教育学会年会で発表し、同学会誌へ論文を投稿した。教材開発については、「比と比例」に関しては、作業の基礎資料となる現高校教科書についての整理を田端と萬が論文として本学紀要へ投稿した。「関数関係]について、森岡が東京地区の研究者との情報交換を行うことができた。「図形・幾何」について、林がその著書で「公理」としている図形に関わる事柄の他の書籍での取り扱いを、萬が調査中である。萬と田端の二人は、日本数学教育学会論文発表会へ参加し、他大学の研究者との情報収集や検討を行うことができた。また、萬は日本数学史学会総会へ参加し、明治・大正・昭和初期の算数数学教科書に関する情報や資料整理への有益なアドバイスを得ることができた。これらは次年度の研究へ生かすことができるものである。「林文庫邦書目録原稿」に記載されている書籍リストの修正作業は大学院生の協力で完了した。それらの結果は冊子「資料『林文庫邦書目録原稿』(修正版)」として印刷作成された。また、そのCD版も作成した。書籍を含めこれら資料は宮城教育大学附属図書館にて管理されることになり、公開に向けて図書館としての作業がなされている。研究協力者の附属中学校教諭3名は全国規模の数学教育の研究会に参加し、そこで得られた研究の姿勢、研究の進め方、数学教育に関わる種々の情報等を基に、この研究テーマに沿った実践授業の指導案作成に努めた。授業分析のために使用する機器を追加購入しながら研究を進めた。その結果の一つは、学年末になったが、中学校第3学年において実践授業を行うことができたことである。その授業を通して附属小学校・中学校の算数科・数学科の教員に授業提案することができた。さらに、第1学年・第2学年用の指導案の略案メモも作成できた。その他の実践授業は21年度以降の授業で行われることを期待している。連携研究者と共同で大学院生に対しての講義テキストとして林鶴一の著書を使用した。それにより、現在の中学校・高等学校において授業可能であるように修正・改善・作成できる教材を見つけることができた。その一部は大学院生が中心として作成したレポート二編にとりまとめた。指導案略案メモとレポート二編は他の資料と共に冊子にまとめた。さらに、教材開発に関わる結果として、研究代表者の単著論文、附属中学校教員との共著論文、各一編を公表することができた。これらの結果は中学校・高等学校教員の教材研究への情報提供できるものであると思っている。
胃粘膜上皮におけるフィブロネクチン関連物質の局在意義

本研究では、免疫組織学的手法およびウエスタンブロット法により、胃粘膜上皮に同定されるフィブロネクチン(FN)関連物質の局在意義を追究すると共に、本物質の生理学的・病態生理学的役割について検討した。1)ポリクロナ-ル抗FN抗体,FN分子のC端および細胞接着ペプチド(CBP)に対するモノクロナ-ル抗体は、主として胃底腺粘膜深層の主細胞と反応した。後者のモノクロナ-ル抗体は、増殖帯細胞および胃小窩細胞の基底膜と反応したことから、本物質が細胞回転,分化および組織修復機転に関与している可能性が示唆された。2)ウエスタンブロット解析により、本物質がFN分子のCBPを含むC端フラグメント(約70kD)である可能性が明らかにされたが、ヒトとラット間では抗FN抗体の対応抗原に差異が見い出された点が注目された。3)胃底腺粘膜内FN関連物質は、ラットにおけるエタノ-ル胃内投与により用量および時間依存性に減少した。潰瘍指数は増加し、逆にFN関連物質は鏡像を呈するかのごとく減少した。PGE_2、SH基剤システアミンおよびシメチジンは、有意にエタノ-ルの粘膜傷害作用を抑制し、FN関連物質の減少を用量依存性に防止した。4)インスリン低血糖による迷走神経刺激は、このFN関連物質を一過性に減少させたが、ガストリン刺激はむしろ増加傾向を示し、さらに興味深いことには増殖帯細胞にもFN関連物質の出現を招した。以上の成績から、塩酸およびペプシンを活発に分泌する胃底腺粘膜の深層に分布するFN関連物質は、同部位の生理学的環境および病態生理学的変化に対して、絶えず防御的役割を演じている可能性を推測させた。さらに本物質の局在には、神経・体液性調節機構ばかりでなく内因性プロスタグランディン,SH基物質およびH_2受容体によってもメジェ-トされている可能性が強く示唆された。1.申請者らは、生体に広く分布する血漿および組織フィブロネクチン(FNと略す)とは別に、胃粘膜上皮に分子量約7万のFN関連物質が存在する可能性と、各種ポリクロナ-ルおよびモノクロナ-ル抗FN抗体を用いたウェスタンブロット法によりその対応抗原を解析し、本物質がFN分子の細胞接着ペプチド(CBP)を含むC端フラグメントであることを明らかにした。さらにヒトでは分子量約7万のdoublet band,ラットではsingle bandと反応することより、対応抗原に種差もみられる可能性を明らかにした。2.アフィニティクロマトグラフ法を用いてFN関連物質の単離・純化を試みているが、その量が低いこともあって、構造決定をみるまでに至っていない。さらに基礎的検討を重ね、明年度の研究の主目標にしたい。3.各種モノクロ-ナル抗FN抗体を用いた免疫組織学的検討で、本物質が主として胃体部粘膜深層に分布する主細胞に局在し、それがCBPを含むC端フラグメントである可能性を突きとめることに成功した。さらに免疫電顕でも本物質が主細胞に局在する証拠をとらえつつあり、継続して基礎的検討を展開する予定である。4.ラット・エタノ-ル潰瘍モデルを用いて、このFN関連物質がH_2受容体あるいは内因性プロスタグランディンを介して影響をうけている可能性を示唆する成績を得た。本物質が低濃度エタノ-ル胃内刺激に敏感に反応し、時間・濃度依存性に減少することから、胃体部粘膜の増殖帯ら深層にかけてH^+逆拡散の浸襲に対して、一部防御的機能を分担している可能性が推測された。以上、本年度の研究計画にほぼ予定通り進展し、成果も十分上げられていると考えられる。

さらに継続して本物質の胃粘膜上皮の細胞回転、細胞分化などとの関連性を追求する予定である。1.申請者らは前年度明らかにした、およそ70kDのフィブロネクチン(FN)関連物質の胃粘膜上皮における局在意義を解明する目的で基礎的検討を試みた。FNの細胞接着ドメイン(以下CBP・FNと略す)に対するモノクロナ-ル抗体が、ヒト胃体部粘膜深層の主細胞ばかりでなく、増殖帯細胞と胃小窩細胞の基底膜とも反応し、本物質が胃粘膜上皮の細胞回転・分化および組織修復機転にも深く関与している。可能性が示唆された。さらにウェスタンブロット解析により、本物質がモノクロナ-ル抗CBPーFNおよび同抗FN・C端抗体と強く反応することから、FN分子のCBPを含むC端フラグメントである可能性が極めて大きいことを明らかにした。2.ラットエタノ-ル潰瘍モデルを用いて、胃粘膜防御機構面からみた本物質の局在意義を追究した。本物質が時間および濃度依存性に減少した部位では、その程度に応じた粘膜変化と粘膜微小循環異常が惹起され、本物質が、大量のH^+分泌を営む胃体部粘膜の増殖帯から深層にかけた粘膜防御機構の一翼を担っている可能性が示唆された。また本物質は、インスリン低血糖催起・迷走神経刺激60分後で明らかに減少し、120分後で回復した。一方、ガストリン刺激では、粘膜深層の本物質の分布に大きな変化はみられず、刺激60分後に増殖帯細胞に本物質が検出されたことより、本物質の分布が神経性・体液性調節を受けている可能性が強く示唆された。とくに胃腺増生作用を有するガストリンの影響は注目に値すると考えられた。3.アフィニティクロマトグラフ法を用いた本物質の単離・純化を試みたが、その収量が十分でなく、その構造決定を試みようとした初期の目的は完遂できなかった。今後、分子生物学的手法の導入をはかるなど、基礎的検討をさらにすすめたい。以上、本年度の研究計画は、ほぼ予定通り進展し十分な成果が上げられたと考えられた。
標的タンパク質凝集体分析システムの構築

アミロイドβ(Aβ)単量体の凝集化はアルツハイマー病の発症との関連性が指摘されている。このAβ単量体やその凝集体を分離分析する技術はこの病気の発見をするうえで重要と考えられる。本研究では、Aβ抗体を固定化した膜を用いて、Aβをヒト血漿に添加した試料から選択的に捕獲する方法を構築した。また、この方法が鼻腔などの微小空間内にあるAβを捕獲するのに有効な技術であることや、捕獲したAβ単量体をプロテアーゼ消化することにより、Aβの凝集化を抑制できることを見出した。さらに、この抗体膜技術と電気泳動技術の組み合わせにより、Aβ凝集体を添加した生体試料から凝集体を分離分析できることを見出した。本研究では、タンパク質凝集体を選別捕獲し、定性、定量分析できるシステムを構築し、この技術を疾患関連タンパク質の分析に適応することを最終目標としている。平成25年度はアミロイドβ単量体をアビジンとビオチンの親和性を利用し作製した抗体固定化膜をにより分離精製し、これを質量分析装置(MALDI-TOF MS)により分析する方法を構築した。さらに、アミロイドβを試験管内で凝集化し、この凝集体を非変性条件の電気泳動法および抗体固定化膜法により分離精製する方法を見出した。凝集体の確認は凝集体に特異的に結合し蛍光を発する色素(チオフラビンT)を用いることにより行った。この方法で精製されたアミロイドβ凝集体の粒子の大きさを動的光散乱装置により計測したところ100 nm以上であることがわかった。しかしながら、この凝集体の分離法は回収率が約20%程度であったため、この点をさらに改良する必要があると考えられる。また、動物由来の血清や脳脊髄液中含まれた状態のアミロイドβ単量体および凝集体を選別捕獲できるかを検討する必要がある。以上から、アミロイドβ単量体を抗体固定化膜により、アミロイドβ凝集体を非変性条件の電気泳動法と抗体固定化膜の組み合わせにより分離する方法を実際に構築できた。さらに、この方法を改良していくことにより、神経毒性を有するアミロイドβ凝集体の分離検出法の確立につながるものと考えられ、これらの技術はアルツハイマー病などの神経疾患の早期発見技術として応用が可能と期待される。さらに、アミロイドβ以外の凝集体化するタンパク質の網羅的な分析技術の構築につながるものと考えられる。本研究では、アミロイドβなどのタンパク質やその凝集体を選別捕獲し、定性、定量分析できるシステムを構築し、この技術を疾患関連タンパク質の分析に適応することを最終目標としている。平成26年度は、平成25年度に行った抗体固定化膜によるアミロイドβ単量体と凝集体の分離分析法の基礎的な知見部分を国外の専門誌に公表した(J. Chromatogra. B, 972, 53-57, 2014)。さらに、より実試料からアミロイドβの分析法の確立を目指し、ヒト血清中にアミロイドβを混合した試料からアミロイドβ単量体と凝集体を捕獲する方法の検討を重点的に行った。単量体に関しては、今まで確立してきたアビジンービオチンを利用した抗体固定化膜法により、特異的に分離分析できることを確認し、分離したアミロイドβ単量体が凝集能をもつことを確認した。しかしながら、アミロイドβ凝集体に関しては、ヒト血清混合溶液から固定化膜により特異的に分離することにおいてはさらに検討が必要であることがわかった。今まで確立してきた技術を用いて、生体試料および生体試料とアミロイドβ混合物からアミロイドβを特異的に捕獲抽出する方法の適応性を主として調べたところ、ヒト血漿タンパク質とアミロイドβ混合物からアミロイドβを特異的に抽出することに成功し、さらに、抗体固定化膜の面積を微小化し、抗体膜を微細チューブ内に置くことにより、微小空間内のアミロイドβを特異的に捕獲できることが可能となった。これらの技術は鼻腔などの微小空間に発現しているアミロイドβを分析する技術に適応可能であることを示した。また、捕獲したアミロイドβを種々のプロテアーゼで酵素処理することにより、アミロイドβの凝集化が阻害できることを新たに見出した。アミロイドβをモデルとして、その単量体と凝集体の分離および検出法を確立し、その内容を論文として国際誌に公表することができ、また、国内の学会で発表することもできた。更に、分析方法の実試料適応を目指して、アミロイドβとヒト血清とを混合した試料からアミロイドβ分析する方法の確立を検討している。特に、アミロイドβの単量体に関しては実試料の適応が可能であることの基礎的な知見が得られたため、現在のところ、ほぼ順調に進展していると判断した。

分析化学分離分析法の確立したアミロイドβ単量体の分析法を用いて、アルツハイマーマウス脳から抽出したアミロイドβ単量体の分析を試みる。また、昨年度課題として残ったアミロイドβ凝集体とヒト血清とを混合した試料からアミロイドβ凝集体を分離分析する方法の検討を実施し、今まで推進してきた抗体固定化膜法によるタンパク質およびその凝集体の分離分析法の総括行う。アミロイドβを例としてタンパク質凝集体の分離および検出法をおおむね確立するすることができた。具体的には、今まで自ら確立してきたタンパク質を非変性条件で電気泳動法とアビジンービオチン化抗体法を組み合わせることにより、凝集化したアミロイドβを分離することができた。現在、凝集化したアミロイドβをヒト血清と混合し、この方法によりアミロイドβ凝集体を選別捕獲可能かを検討している。以上の研究の進展状況から、現在のところ研究は順調に進展していると判断した。分析システムの実試料および疾患試料への適応の実験は、平成26年度と平成27年度に実施予定であったが、平成26年度に重点して行う必要性がでてきたため、平成27年度使用予定額の1部前倒しが必要となった。凝集化したアミロイドβをヒト血清や動物脳脊髄液と混合し、平成25年度に確立してきた方法によりアミロイドβ凝集体を選別捕獲可能かを検討する。さらに、回収率の向上を目指した分離分析方法の改善を行う。アミロイドβ以外の他のタンパク質凝集体についても検討し、タンパク質凝集体の網羅的な分析方法の確立を目指す。平成26年度は、今まで構築してきた抗体固定化膜による分析法により、アルツハイマーマウスからアミロイドβ単量体を捕獲、分析可能であるかを検討してきている。そのための消耗品として使用した。さらに、平成27年度には、この基礎データを基に実試料からアミロイドβ凝集体の分離分析技術の構築を確立する。また、最終的な成果は国際的な論文もしくは国内で開催される専門の学会を通して行い、当初の計画で予定していたヨーロッパでの国際学会での発表は行わず、旅費の支出分を抑制する。
3次元細胞培養ゲル「ペプチドマトリックス」の創製

本研究は、ラミニン由来の機能ペプチドを多糖類に固定化することによって、3次元での細胞培養が可能なゲル「ペプチドマトリックス」を作成し、再生医学や組織工学分野に応用可能な医用生体材料を創製することを目的としている。我々は、組織の発生や修復・再生を調節している基底膜タンパク・ラミニンの機能部位を、ラミニン分子すべてをカバーしたペプチドを用いる網羅的なアプローチで約50種類の機能部位を同定してきた。まずインテグリンに作用するペプチド(10種類)に注目し、これらをキトサン膜に結合させることによりペプチドマトリックスを作成し、細胞接着をはじめとする生物活性を測定したところ、4種類のペプチドを固定化したペプチド-キトサン膜がインテグリン特異的な細胞接着を示した。抗インテグリン抗体を用いた細胞接着阻害実験から、A99(AGTFALRGDNPQG)-キトサン膜はインテグリンαVβ3を介して、EFIzz(ATLQLQEGRLHFXFDLGKGR)-キトサン膜はインテグリンβ1を介して細胞に接着していることがわかった。次に、PC12ラット副腎髄質クロム親和性細胞を用いた実験からA99-キトサン膜のみにPC12細胞神経突起伸長促進が確認された。これらの結果から、インテグリン特異的に作用するペプチドを固定化したペプチド-キトサン膜は、作用するインテグリンのタイプに依存して、作用が異なることが明らかとなったとともに、目的の細胞あるいは組織や用途に合わせたペプチド-キトサン膜の作成が可能性であることが示された。これらの結果は望月らBiopolymers誌に現在印刷中である。また、ペプチド-キトサン膜にヒト表皮細胞を接着させ、ヌードマウスへの移植実験を行ったところ、効率よくヒト表皮細胞がヌードマウスへの移植されることを見いだした。これら結果は、池本らJ Biomed Mater Res A.誌に報告した。3次元での細胞培養が可能なゲル「ペプチドマトリックス」を作成し、再生医学や組織工学分野に応用可能な医用生体材料を創製することを目的に研究を行った。まず、インテグリンと相互作用するペプチドを多糖類のキトサンの膜に固定化し、細胞接着に及ぼす影響を測定した。FIB1(YAVTGRGDSPAS)とA99(AGTFALRGDNPQG)はαvβ3インテグリンと相互作用し、EF1zz(ATLQLQEGRLHFXFDLGKGR)、531(GEFYFDLRLKGDKY)はそれぞれα2β1、α3β1インテグリンと相互作用することが知られている。各ペプチドをキトサン膜に二価官能試薬を用いて固定化し、ペプチド-キトサン膜を作成した。ヒト線維芽細胞を用いて細胞接着活性を測定したところ、4種類すべてのペプチド-キトサン膜に細胞接着活性があることがわかった。キトサン膜のみでは細胞接着活性は認められなかったことから、この細胞接着活性はキトサン膜に固定化されているペプチドによるものであることがわかった。また、FIB1やA99ペプチドではプレートにコートしただけでは細胞接着活性がほとんど見られなかったことから、ペプチドをキトサン膜に固定化することによってその活性は増強されることがわかった。次に、ヒト線維芽細胞とマウス筋芽細胞を用いて接着細胞の形態を観察したところ、細胞種特異的あるいはペプチド特異的に細胞形態に違いが認められた。さらに、ラット副腎髄質クロム親和性細胞(PC12)を用いてペプチド-キトサン膜の神経突起伸長に及ぼす影響を調べたところ、A99-とFIB1-キトサン膜上において神経突起伸長の促進活性が見られたが、EF1zz-とC531-キトサン膜上では活性が見られなかった。これらの結果より、ペプチドの作用するインテグリンの種類によってキトサン膜上での活性がコントロールされることがわかった。

また、ペプチド-キトサン膜にヒト表皮細胞を接着させ、ヌードマウスへの移植実験を行ったところ、効率よくヒト表皮細胞がヌードマウスへの移植されることを見いだした。これら結果は、池本らJ Biomed Mater Res A.誌に報告した。
多角化をすすめる社会的企業のガバナンスと支援システムに関する研究

本研究は、地域社会が抱える複合的な課題の解決にとりくむ社会的企業のガバナンスのあり方と支援システムの提起を目的とする。多角化をすすめる社会的企業の事業活動が持続可能なものとなるためには、一般企業とは異なる独自のガバナンスと支援システムの構築が必要となる。本研究は、(1)社会的企業の理論研究、(2)多角化をすすめる社会的企業の事例分析、(3)社会的企業に独自の経営課題の抽出、(4)多角化をすすめる社会的企業のガバナンスのあり方と支援システムの提起、を行う。
造血器腫瘍の予後に関する遺伝子診断法の開発

リンパ系腫瘍の発症における細胞周期制御因子の異常の意義を検討する目的で、細胞周期のG1期の負の制御に関与し、かつヒト悪性腫瘍で不活化をきたすことが知られている4つの癌抑制遺伝子p16、p15、Rbおよびp53遺伝子について、その不活化の頻度と様式を検討した。p15、p16、Rbおよびp53遺伝子のいずれかが不活化を受ける頻度はリンパ系腫瘍において44%であり、これら4つの癌抑制遺伝子がその発症に極めて重要な役割を果たしていることが判明した.リンパ系腫瘍において個々の遺伝子の不活化は、互いにほぼ独立に生じること、および複数の癌遺伝子の不活化は腫瘍に、より強い増殖能を付与しうることが示唆された.さらに生命予後との相関を検討する目的で、これらの遺伝子の変異と生命予後との関連性につき比較検討を行った。ALLではp53遺伝子に変異のある症例、またNHLでは少数例の検討ではあるもののp16遺伝子の不活化のある症例が予後不良を示したことにより、これら細胞周期制御に関連する癌抑制遺伝子の不活化はリンパ系腫瘍の発生に重要であるとともに、予後因子としても重要であることが示唆された。これらの遺伝子異常を引き起こす、ひとつの要因であると考えられるDNAミスマッチ修復遺伝子の関与の有無についても解析を行う目的で、白血病、悪性リンパ種の細胞株におけるDNAミスマッチ修復遺伝子MLH1、MSH2、MSH3、MSH6の異常の有無を検討した。造血器系腫瘍細胞株43種について解析を行った結果、3種類の細胞株でMLH1遺伝子の異常を認め、これらはいずれもリンパ系腫瘍由来の細胞株であった。また、2種類の細胞株でMSH6遺伝子の異常を認め、これらもリンパ系腫瘍由来の細胞株であった。以上の結果よりDNAミスマッチ修復遺伝子の不活化がリンパ系腫瘍の進展に重要な役割を示す症例の存在することが示唆された。近年、細胞周期を制御する様々な因子の異常が発癌に関与することが明らかにされてきた。我々は細胞周期のG1期の制御に関与し、かつヒト悪性腫瘍で不活化をきたすことが知られている4つの癌抑制遺伝子p16、p15、Rb及びp53について、その不活化の頻度と様式について検討を行った。その結果、これらの遺伝子の不活化はリンパ系腫瘍において高頻度に認められ、その発症に極めて重要な役割を果たしていること、またリンパ系腫瘍において個々の遺伝子の不活化は、p15遺伝子とp16遺伝子の不活化の強い相関を除いて、お互いに独立に生じること、さらに複数の遺伝子の不活化を伴う症例が存在することから、少なくともある状況下では複数の癌抑制遺伝子の不活化は腫瘍に、より強いgrowth advantageを付与しうることが示唆された。さらに、リンパ系悪性腫瘍患者における細胞周期制御の異常と生命予後との相関を検討する目的で、患者の生存期間などの詳細な情報を得られた急性リンパ性白血病(ALL)57例及び非ホジキンリンパ腫(NHL)20例の症例について、これらの遺伝子の変異と生命予後との関連性の比較検討を行った。上記各遺伝子の変異の有無により患者を2群に分け、既知の予後因子の偏りについてクロス表解析を用いて2群の差の検定を行った。p16、p53及びRbの各遺伝子の変異のある群とない群では年齢、白血球数などの予後因子に有意な偏りを認めなかった。各々の治療間では累積生存率に関して有意差を認めなかった。次に各遺伝子の変異の有無と、生命予後との相関について一般的ウイルコクソン検定法を用いて検討を行った。ALLではp53遺伝子の変異のある群は有意に予後不良であった(p=0.028)。新規の癌抑制遺伝子であるp16遺伝子の不活化と生命予後との相関についても検討を行ったが有意差を認めなかった(P=0.243)。Rbの不活化の有無も生命予後に関して有意差を認めなかった(p=0.283)。一方NHLの奨励ではp16遺伝子の不活化のある症例は、正常群に比して予後不良であった(p<0.001)。ALLではp53遺伝子に変異のある症例、またNHLでは少数例の検討ではあるもののp16遺伝子の不活化のある症例が予後不良を示したことより、これら細胞周期制御に関連する癌抑制遺伝子の不活化はリンパ系腫瘍の発生に重要であるとともに、予後因子としても重要であることが示唆された。今後さらに症例数を増やした詳細な検討により、これら癌抑制遺伝子の変異の有無と生命予後との関係をより明確にする必要があると考えられる。

ALLではp53遺伝子に変異のある症例、またNHLでは少数例の検討ではあるもののp16遺伝子の不活化のある症例が予後不良を示したことにより、これら細胞周期制御に関連する癌抑制遺伝子の不活化はリンパ系腫瘍の発生に重要であるとともに、予後因子としても重要であることが示唆された。これらの遺伝子異常を引き起こす、ひとつの要因であると考えられるDNAミスマッチ修復遺伝子の関与の有無についても解析を行う目的で、白血病、悪性リンパ種の細胞株におけるDNAミスマッチ修復遺伝子MLH1、MSH2、MSH3、MSH6の異常の有無を検討した。造血器系腫瘍細胞株43種について解析を行った結果、3種類の細胞株でMLH1遺伝子の異常を認め、これらはいずれもリンパ系腫瘍由来の細胞株であった。また、2種類の細胞株でMSH6遺伝子の異常を認め、これらもリンパ系腫瘍由来の細胞株であった。以上の結果よりDNAミスマッチ修復遺伝子の不活化がリンパ系腫瘍の進展に重要な役割を示す症例の存在することが示唆された。
時間遅れをもつ積分方程式の定性理論の構築とその応用

研究代表者らが構築した相空間における積分方程式の解の表現公式を活用して,無限の時間遅れをもつ非線形積分方程式に対する中心多様体定理を確立し,非双曲型平衡点の安定性について解析することができた。また有限の時間遅れをもつ線形積分方程式の零解の漸近安定条件や無限の時間遅れをもつ非線形積分方程式の解の漸近評価式を与えることができた。さらに時間遅れをもつ差分方程式の漸近安定性や振動性についても多くの研究成果を得ることができた。岡山理科大学の村上悟教授らと共同執筆した無限の時間遅れをもつ積分方程式に対する中心多様体定理に関する論文がFunkcialaj Ekvaciojに掲載受理され、著者校正を経て、論文掲載された。無限の時間遅れをもつ積分方程式に対して、非線形の摂動項が十分小さいときに解の漸近挙動を特性方程式の根で特徴づける漸近評価とリヤプノフ指数の関係を解明することができた(投稿準備中)。線形化方程式のプロトタイプである有限の時間遅れをもつ線形積分方程式のすべての解が零に収束するための必要十分条件を、特性根解析を用いて、係数行列と有限の時間遅れのパラメータで具体的に与えることができた(投稿準備中)。線形化方程式のプロトタイプである有限の時間遅れをもつ2次元線形積分方程式の解の極限を、特性根解析とFormal adjoint theoryを活用して完全に分類することができた。特に、解がある定点や周期軌道に漸近するとき、その漸近先を係数行列、時間遅れおよび初期条件を用いて具体的に表示することができた(投稿準備中)。交付申請書に記載した平成27年度の研究計画は3つである:1.線形化方程式の特性根解析;2.非線形積分方程式の非双曲型平衡点の安定性解析;3.非線形積分方程式の解の分岐構造の解明1の有限の時間遅れをもつ2次元積分方程式に対しては順調に進み、良好な研究成果が得られた。また、特性根解析による時間遅れをもつ2次元差分方程式の振動問題も考究し、新しい研究成果が得られた。2について、線形化方程式の係数行列が2重固有値または複素固有値をもつ場合における中心方程式の零解の安定性解析において技術的な困難さが判明し、未解決問題として残されている。そのため、3の研究も足踏みしている状態である。さらに、26年度に得られた研究成果を論文にまとめて投稿する予定であったが、諸般の事情で論文執筆の時間が十分に確保できず、研究の遅れにつながってしまった。(1)特性根解析を用いて、2つの時間遅れをもつスカラー線形積分方程式の零解の漸近安定性に関する必要十分条件を時間遅れと係数のパラメータで具体的に与えることができた(投稿準備中)。本研究は、前年度に与えた1つの時間遅れをもつ線形積分方程式の零解の漸近安定条件の自然な拡張になっている。今回得られた主結果の2次元方程式への拡張については今後の課題である。(2)時間遅れをもつスカラー非線形差分方程式に対する双対的な振動条件と非振動条件を導出し、先行研究を一般化することができた(投稿準備中)。主結果は、スカラー非線形差分方程式を同値な方程式系に変換し、相平面解析を用いて証明される。すなわち、相平面上の方程式系の解軌跡を考察し、元の方程式の解が振動するならば対応する相平面上の解軌跡は原点の周りを無限回まわり、元の方程式の解が振動しないならば対応する相平面上の解軌跡は第1象限または第3象限のある領域に終局的に留まる性質に着目する。(3)ある2次元分数型差分方程式の解の表現公式を付随する線形方程式の解を用いて確立した。また、大域解の存在条件を初期値によって明確にし、大域解の漸近挙動を分類した。特に、先行研究で見逃されていた解の周期性を完全に解明した(投稿準備中)。なお、2016年7月24日から7月29日まで大会委員長として大阪府立大学I-siteなんばにおいて、第22回差分方程式とその応用に関する国際会議(ICDEA2016)を開催した。交付申請書に記載した平成28年度の研究計画は3つである:1.線形化方程式の特性根解析;2.再生方程式への応用;3.積分方程式論と差分方程式論との比較研究1の2つの時間遅れをもつスカラー線形積分方程式に対しては順調に進み、良好な研究成果が得られたが、2次元方程式への拡張について予想が立てられているものの、最後の不等式の証明が未解決のためにペンディングになっている。また、時間遅れをもつ非線形差分方程式の解構造に関する研究が大きく進展したことからも分かるように、本年度は3の研究を優先させたため、2の研究は次年度に継続することになった。さらに、26年度と27年度に得られた研究成果を論文にまとめて投稿する予定であったが、差分方程式とその応用に関する国際会議(ICDEA2016)の開催準備、運営およびProceedingsの編集作業に多くの時間をとられたため、論文執筆の時間が十分確保できず、研究の遅れにつながってしまった。研究期間全体を通じて、研究目的であった無限の時間遅れをもつ非線形積分方程式に対する中心多様体定理を確立し、非双曲型平衡点の安定性について解析することができた。また時間遅れをもつ積分方程式の解の漸近評価や特性根解析による解の漸近安定性および時間遅れをもつ差分方程式について、多くの研究成果を得ることができた。

その一方、積分方程式の解の分岐問題や人口学に現れる再生方程式への応用については、研究時間が十分確保できず、今後の挑戦すべき課題として残されている。最終年度に実施した研究の成果は、以下の通りである。(1)特性根解析と多項式理論を用いて、2つの時間遅れをもつ2次元線形差分方程式の零解の漸近安定性に関する必要十分条件を時間遅れと係数行列の固有値で具体的に与えることができた(掲載決定済)。得られた研究成果を離散ロジスティックマップの不安定な定常状態の安定化問題に応用した。(3)特性根解析を用いて、2つの時間遅れをもつ2次元線形積分方程式の零解の漸近安定性に関する必要十分条件を時間遅れと係数行列のパラメータで具体的に与えることができた。また、漸近安定条件が破れるとき、積分方程式の解はある定点や周期軌道に漸近するが、その漸近先を時間遅れと初期関数を用いて具体的に表示することができた(投稿準備中)。研究代表者らが構築した相空間における積分方程式の解の表現公式を活用して,無限の時間遅れをもつ非線形積分方程式に対する中心多様体定理を確立し,非双曲型平衡点の安定性について解析することができた。また有限の時間遅れをもつ線形積分方程式の零解の漸近安定条件や無限の時間遅れをもつ非線形積分方程式の解の漸近評価式を与えることができた。さらに時間遅れをもつ差分方程式の漸近安定性や振動性についても多くの研究成果を得ることができた。交付申請書に記載した平成26年度の研究計画は4つである:1.非線形積分方程式に対する中心多様体定理を確立する;2.非線形積分方程式の解の漸近評価について研究する;3.非線形積分方程式の分岐問題の基礎理論を整備する;4.特性根解析による線形化方程式の零解の漸近安定条件を導出する。3以外はおおむね計画通りに研究が進展した。3の代わりに1階非線形スカラー差分方程式の平衡点が非双曲的かつ、あるクリティカルな条件を満たす場合の平衡点の安定性を詳細に解析し、先行研究を改善することができた。現在までの進捗状況で述べた通り、研究がやや遅れているものの今後もおおむね研究計画の通り研究を進めていく。特に、積分方程式に対して得られた研究成果を人口学に現れる再生方程式に応用し、数学的知見を与える。また、時間遅れをもつ積分方程式論と差分方程式論の類似性と特異性に着目しながら比較研究を進めていく。さらに、当初の研究計画に追加して、2016年7月24日から7月29日まで第22回差分方程式とその応用に関する国際会議(ICDEA2016)を大会委員長として大阪府立大学I-siteなんばで開催するために、開催準備および会議運営も行う必要があり、現時点で国内外から80人から100人の参加者を見込んでいる。会議期間中、連携研究者であるハンガリーのPituk教授を招聘して、差分方程式の種々の問題について討議し、本研究を推進する。研究の進展がやや遅れているものの最終年度は、これまでに得られている研究成果を国際専門誌に論文投稿し、本研究の総仕上げを行うことを最優先課題とする。平行して、互いに対応する時間遅れをもつ積分方程式の解構造と時間遅れをもつ差分方程式の解構造における類似性と特異性に着目しながら比較研究を進めていく。本研究は積分方程式論と差分方程式論を結びつける新しい視点での研究であり、今後の進展が大いに期待されている。
水素結合ダイナミクスと連動するスウィッチャブルπ造形システム

研究実施計画に則り、前年度に引き続き、本研究者が開発した水素結合ーπ電子連動型の純有機伝導体結晶に対する「π造形」研究を行った。本年度は特に、構成有機分子のπ電子系骨格外側のアルキルカルコゲノ基に対する化学修飾(π造形)に着目した。すなわち、分子自身のπ電子構造ならびに分子間でのπーπ相互作用や水素結合相互作用に変調を与えることで、水素結合とπ電子の連動性を変調させ、本物質系の特徴である電子物性スイッチング現象のさらなる理解・探索を目指した。合成検討の結果、母体のエチレンジチオ基の硫黄原子をセレン原子で置換した新規類縁体結晶を得ることに成功した。結晶構造は母体と同形であったが、化学修飾による立体・電子構造変化により、二次元電気伝導層における分子間相互作用に有意な変化が見られ、特に分子短軸方向における相互作用が大きく減少していることが分かった。その結果として、電気伝導性、磁気的相互作用、ならびに電子構造の次元性の低下が観測されたが、母体と同様に極低温まで磁気秩序・相転移は示さず、水素結合中の水素は高温から揺らぎ続けていると考えられる。その一方で、水素結合中の水素を重水素化した化合物においては、母体重水素化体と同様に、重水素の局在化を引き金とする電荷秩序化相転移が観測された。相転移温度は大きく( 100 K)低下しており、π電子骨格の化学修飾によって水素結合部のダイナミクスが大きく変化したことが分かった。ただし、水素結合距離には大きな違いが見られていないことから、上述のπ電子間相互作用の変化がこの水素ダイナミクス変化に何らかの影響を及ぼしているものと考えられ、非常に興味深い結果である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究者が開発した水素結合ーπ電子連動型の純有機伝導体に対して、その構成分子の骨格末端のアルキル基の立体効果を利用した「π造形」研究を行った。すなわち、研究実施計画に記載したように、末端アルキル基の鎖長を変えた誘導体を用いた結晶を作成し、分子間でのπーπ相互作用や分子積層様式に変調を与えることで、本物質系の特徴である水素結合を基盤とした電子物性スイッチング現象のさらなる探索を目指した。数種類の誘導体を用いた合成検討の結果、これまでに末端エチレン基の水素原子を重水素原子で置き換えた新規類縁体結晶を得ることに成功した。結晶構造は母体と同形であったが、大変興味深いことに、物性スイッチングが起きる温度(相転移温度)が大きく( 30 K)低下した。放射光を用いた詳細な結晶構造解析の結果、C-D結合がC-H結合よりもわずかに短いことに起因すると考えられる結晶格子の収縮、いわゆる化学圧効果が観測され、また、この効果は異方的であることが分かった。さらに、この変化に伴い、水素結合部の構造もわずかに変化しており、量子化学計算の結果、この一見わずかな変化が、水素結合部のポテンシャルエネルギー曲線を大きく変化させ、結果として、相転移温度を低下させていることが示唆された。π電子分子骨格のサイズのわずかな違いによって、水素結合部のダイナミクスがこのように大きく変化することは大変興味深く、本系の水素結合ーπ電子連動現象に対する「π造形」効果を理解する上で重要な結果であると考えられる。新規類縁体結晶の作成に成功し、研究目的として定めていた立体置換基効果の理解に向けた端緒を開くことができた。当初の予想よりも顕著で興味深い置換基効果が見られ、また、この実験結果を合理的に説明できる解析・計算結果も得られた。以上のことから、本研究は順調に進展していると判断できる。上述したように、水素結合とπ電子の連動現象に関する大変興味深い立体置換基効果を見いだすことができたので、今後も引き続き、構成分子の化学修飾というアプローチでさらに研究を進めていく。

ごく最近、分子骨格中の硫黄原子をセレン原子に置換した新規類縁体の合成にも成功しており、今後、詳細な構造解析・物性測定を予定している。これらの新物質開発研究に加えて、物理圧の印加によって水素結合ダイナミクスーπ電子の相関を変化させることも計画している。スイッチング機能の変調や圧力誘起の新規電子相の発現に挑戦する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
人種差を示す難治性内眼炎の疾患感受性遺伝子の検索と新規抗酸化治療法の開発

ベーチェット病の全ゲノム検索ではHLA-B*510101以外にも2つの新規遺伝子を見出し、Vogt-小柳-原田病でもHLA-DRB1*0405および他の疾患感受性遺伝子との相関を見出した。一方、アデノウイルス角結膜炎の病因検索で、世界初の2種のアデノウイルス(53型、54型)を発見した。一方、新規抗酸化物質アスタキサンチンは有意にヒト眼底血流を改善した。また、新たなNF-κB阻害薬であるDHMEQは実験的ぶどう膜網膜炎を有意に消炎した。本年度はモンゴロイドに多発するベーチェット病の疾患感受性遺伝子の検索を行った。まず日本人べーチェット病患者で、約3万個のマイクロサテライトマーカーをゲノムワイドに設定し世界に先駆けて疾患感受性遺伝子の検索を行った結果、11個のマイクロサテライトマーカーに疾患感受性候補遺伝子を絞ることができた。そのうち2マーカーはHLA-class I領域にあった。そしてHLA-A,B,E,F,Gのgenotypingを行った結果、日本人べーチェット病の疾患感受性遺伝子はHLA-B*51とA*26であることであることを明らかにした。次に他の人種での再現性を確認するため、韓国人べーチェット病患者119例と健常対照者141例について、日本人で有意差の見られた11個のマイクロサテライトマーカーについて解析を行い、さらにHLA-class IであるHLA-A,Bのgenotypingを行った。その結果11個のマイクロサテライトマーカー中3つのマーカーで有意差が見られた(p<0.05)。HLAに関する結果ではHLA-B*51が患者群47例39.5%、健常対照群28例19.9%であり、患者群で有意に多く見られた(R.R.=2.59 p=0.00064)。さらに患者の眼症状の有無でHLA-B*51頻度を比較した結果、眼症状を有する群で有意に保有率が高いことが示された(R.R.=2.00 p=0.029。またHLA-A*26が患者群19例16.0%、健常対照群11例7.8%であり患者群で有意に多く見られた(R.R.=2.27 p=0.038)。したがってA*26は韓国人においてもベーチェット病の疾患感受性遺伝子の一つであることが示された。また、アスタキサンチンを用いて眼底血流量を測定したところ有意の増加が見られたことから、新規抗酸化治療の可能性が考えられ、現在そのデータ解析を実施中である。日本人ベーチェット病患者で、約3万(な)個のマイクロサテライトマーカーをゲノムワイドに設定し世界に先駆けて疾患感受性遺伝子の検索を行った。有意差の見られたマーカーの一つはTLR4遺伝子近傍にあり、さらにこの遺伝子周辺のSNP解析を行っだところ日本人においてTLR4遺伝子が疾患感受性遺伝子の一つであると同定された(Ann Rheum Dis2008 ; 67 : 725-727)。この結果の再現性を他民族で確認するため、今回我々は韓国人ベーチェット病患者におけるTLR4遺伝子を検討した。ベーチェット病患者119例、健常対照韓国人141例を対象とし、TLR4の9つのSNPsをdirect sequence法で検討した。それぞれの9つのSNPsにおいて患者群と健常対照群でアリル頻度に有意差はみられなかった。一方、最も高頻度にみられたTLR4のハプロタイプTAGCGGTAAは、HLA-B*51陽性患者群の49.5%にみられ、健常対照群全体では32.3%でありHLA-B*51陽性患者群で有意に多くみられた(P<0.05)。また、このハプロタイプは関節炎を有するベーチェット病患者群が健常対照群より有意の高頻度を示した(P<0.01)。TLR4のハプロタイプは韓国人においてもベーチェット病の発症リスクに関与している可能性が考えられた。また、関節炎の発症と関連する可能性も示された(Rheumatol2009, in press)。また、アスタキサンチンの抗酸化作用について、基礎実験を実施中である。また難治性内眼炎である原田病に対して約200例の日本人検体を用い、他の炎症性疾患ですでに感受性が指摘されているPTPN22遺伝子(Molecular Vision 2009;15:1115-1119)やNALP1遺伝子(現在投稿中)について病態との関係を明らかにした。なお、ベーチェット病の全ゲノム網羅的SNP解析(GWAS、genome wide association study)について、横浜市立大学眼科、東海大学分子生命科学分野と共同研究の上、相関解析を行い、2つの新規遺伝子領域を見出した。この成績は、現在トルコ人やギリシャ人、韓国人などの他民族との比較を検討中である。

これらの疾患感受性遺伝子の機能解析がすすめば、今後、新規抗酸化治療法の開発の意義が高まることが考えられる。本年度は、その予備試験の一環として、スーパーカロテノイドであるアスタキサンチンをボランティアに経口投与し、眼底の脈絡膜循環への効果をLSFG(laser speckie flowgraphy)を用いて測定したところ、脈絡膜血流量の有意な増加が見られ、治療への応用が期待できることが示唆された。また、新たなNF-κB阻害薬であるDehydroxy methyl epoxyquinomicin(DHMEQ)を投与することによりマウスに誘導した実験的自己免疫性ぶどう膜網膜炎が抑制されることが示され、新たな治療戦略になり得ると考えられた。
非断熱電子波束動力学による強レーザー場中の分子のイオン化素過程の解明

超短強レーザーパルスと相互作用してアト秒の時間スケールで進行する分子のイオン化など、分子の電荷の変化を伴う電離現象における電子と原子核のダイナミクスは従来の量子化学的手法では扱うことのできなかった化学的に重要な問題である。これらの問題を扱うために、電子と原子核の両方の自由度を量子波束で表現して分子の非断熱ダイナミクスを適切に評価するnon-Born-Oppenheimer Quantum Chemistry(non-BOQC)法を分子からの電子の脱離や分子と電子の結合を伴う広義の電離ダイナミクスに拡張するという課題に取り組んだ。当該年度は、1自由度問題に限定されていたnon-BOQC法の適用範囲を多自由度の電離現象にまで拡張することに取り組んだ。その成果をまとめると、大きく次の4つが挙げられる。1.多自由度のnon-BOQC法における波動関数が従う運動方程式を行列形式で定式化した。2.波動関数の時間発展に必要な速度勾配(velocity gradient)行列が従う運動方程式を導出し、古典軌道の転回点においてそれを逆行列へと変換することにより、速度勾配行列の数値的に安定な計算手法を開発した。3.non-BOQC法の特異点問題(波動関数を記述するパラメーターの発散)を多自由度問題においても部分的に解決した。4.具体的な系への適用として、強レーザー場と相互作用する水素原子やヘリウム原子における電子の運動(古典軌道)を安定に計算する数値計算プログラムを開発した。これらの成果から、多自由度の電離電子ダイナミクスを半古典力学に基づいて評価する画期的な手法である拡張non-BOQC法の理論とその数値計算法を開発し、それを強レーザー場誘起イオン化などの一般の多原子分子の電離現象に適用するための基礎を構築した。本年度の成果をまとめると、大きく次の5つが挙げられる。1.外場の存在しない場合に限定されていた従来のnon-BOQC法の理論形式を、強レーザー場誘起イオン化を含む一般の電離現象における非断熱電子波束ダイナミクスを扱える形式に拡張した。2.波束の中心の運動を記述する古典軌道の転回点におけるnon-BOQC法の特異点問題を解決した。3.1自由度問題に限定されていたnon-BOQC法の適用範囲を、局所基準座標の概念を導入することによって多自由度の電離現象にまで拡張した。4.拡張non-BOQC法を一般の多原子分子に適用するための汎用数値計算プログラムを開発した。5.作成した数値計算プログラムを利用して、拡張non-BOQC法に基づく2次元Coulombポテンシャル上のGauss波束の時間発展シミュレーションが可能であることを確認した。これらの成果から、多自由度の電離電子ダイナミクスを半古典力学に基づいて評価する画期的な手法であるnon-BOQC法の理論的基礎とその数値計算法を構築することができた。
音声認識技術を活用した教育支援方法の研究

本年度は、18年度の構築したシステムを基盤とし、データの蓄積および検証用のシステムの運用を主たる目的とし実施した。1.認識率の問題:10講義で音声認識技術を活用した教育支援を実施し検証をおこなった。認識率に関しては、話者依存性、講義依存性、音響依存性などにより60%80%の間でばらっきが見られた。また認識率向上のためリスピーク方式のシステムの開発を進めた。これらの取組により、リアルタイムキャプションのためには,特定語彙(語尾や主語、数値など)の認識率担保が必要であり、話法のガイドライン研究が必要であることが明らかになった。2.編集の問題および科目特性:授業担当教員の研究室に所属する大学院生等が編集作業を依頼し、その編集作業そのものの教育効果などヒアリングを行った。大部分の編集者が教育効果を感じているが継続的な検証より効果的な編集方法の開発が必要である。また編集方法に関しては、一言一句正確に編集を行う方法に加えて、要約して編彙を行う方法の検証を進めている。このことにより編集負担の軽減、リスピーク方式への示唆など様々な効果が期待できる。科目特性に関しては、理系科目と文系科目において大きな差異がみられている。専門用語の違いに加えて、数式への対応など分析すべき課題が明らかになった。3.字幕付マルチメディア教材としての教育効果・情報保障としての効果:WEB配信におけるユーザーインターフェイスの簡便化が必要であった。本研究の成果を踏まえて、協力企業である目本IBM社にユーザーインターフェイスの改良を提案した。アンケート調査により教育効果、情報保障の効果は明らかになったが、利用率と編集方法との相関など不明瞭な点が残されている。本年度は、データの蓄積および検証用のシステム構築を主たる目標とし、以下のように実施した。(1)処理能力に優れたノートパソコンおよびデスクトップパソコンを活用し。認識率の向上のため、1年を通して、申請者が担当する講義を中心に言語モデルおよび音声モデルの強化を行い、認識率の向上のためのノウハウの蓄積と課題整理を行った。また、謝金を活用し、認識率および作業効率向上のためのシミュレーションを言った。(2)音声字幕付マルチメディア教材をWEB配信するためのサポートシステムの構築を行った。授業からWEB配信までの期間を一週間以内に収めることを目標とし、編集作業およびネットワーク配信までのアップロード作業のサポートシステムを確立した。具体的には、10人程度の学生支援者が同時に作業するための、簡便なイントラネットワークシステムおよび、不特定多数の編集者と、特定の編集責任者の棲み分けによる授業→編集→チェック→アップロードというワークフローの普及モデルを起案し実施した。特定の編集責任者には、当該分野(授業内容に関して)の専門的知識を持つ学生を活用することにより、編集作業そのものの教育効果、学習効果を担保することができることを明らかにした。(3)学生支援者85人の作業過程のモニタリングを行い、認識率、授業特性、編集負担の相関を調査し、作業負担(時間、人数、費用)の達成目標に応じた課題と分析を行った。(4)アンケート調査を行い音声字幕付教材の配信による教育効果およおび情報保障のニーズの評価・分析を行い、科目特性と教育効果および利用者のニーズの相関を明らかにした。ここで構築したシステムおよびデータを継続活用し、最終年度となる19年度は、認識率、編集負担、情報保障の質および教育効果向上のための詳細な分析を行い、音声認識技術活用のための普及モデルの確立およびデータベースの構築を行いたい。