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地域高齢者のスピリチュアリティに焦点をあてた主体的な健康生活の支援

本研究の目的は地域高齢者のスピリチュアリティに焦点をあてた主体的な健康生活のための具体的支援の方向性と実践の手がかりを得ることである。平成29年度はA市介護福祉課等の協力機関と連絡調整を行った。さらに、前年度にA市S地区高齢者を対象に、三澤等が作成したスピリチュアリティ評定尺度を用いた健康生活に関する調査結果(1,557名)の分析を行った。高齢者の健康はウェルビーイングおよび自己実現を目指すことから、スピリチュアリティを焦点とした健康づくりの意義が確認された。平成30年1月3月の予備調査を経て、平成30年6月8月に高齢者の健康づくりプログラムの開発に取り組んだ。目標は高齢者の主体的な健康への意欲と共通意識が高まることである。プログラムはスピリチュアリティ尺度の構造を基盤として、今を生きる自分を中心とした「他者とのつながり」、「乗り越えてきた道のり」の要素から、「笑いヨガ」と「グループ回想法」を取り入れた。笑いヨガはストレスの軽減がなされ、回想法は自分を安定させ、心の拠り所になると仮定した。A市S地区の高齢者を対象に、公募により24名を選定して、介入を6回実施した。介入前後のアンケート調査、毎回実施前後の血圧・唾液アミラーゼ測定を行った。同時期に同市の高齢者を対象に対照群調査(49名)を実施した。介入前後では検定により、スピリチュアリティ評定尺度得点は有意に高く、精神的健康度が高くうつ状態が軽減し、生活満足度が高くなることが確認された。介入群と対照群との比較では尺度得点、精神的健康度、生活満足度に介入群に有意な高値が認められた。実施したプログラムは都市近郊の一地域の高齢者を対象にしたプログラムであるが、地域高齢者の健康づくりとして有効である可能性が示唆されたといえよう。平成31年2月に対象地区の高齢者に「健康づくりプログラムの開発と評価」について発表会を実施した。本研究の目的は地域高齢者のスピリチュアリティに焦点をあてた主体的な健康生活の支援の方向性と実践の手がかりを得ることである。平成29年度計画に基づき、まず、研究者による研究計画確認と厚木市介護福祉課や包括支援センター等の協力機関と連絡調整を行った。ついで、28年9月にA市S地の高齢者を対象に、スピリチュアリティ尺度、世帯の状況、病気の有無、日常生活動作と活動能力、死別体験、生活満足度等を網羅した健康に関するアンケート調査の分析を行った。その分析結果と今までに行った他の地域の調査結果も含めて検討し、健康生活の支援に着手した。分析結果では、スピリチュアリティ得点との関連要因(重回帰分析)では前期・後期高齢者共に精神的自立性が高値を示した(p<0.01)。高齢者の健康の定義を「自立生活を保障する活動能力や健康感、および精神的充実」(芳賀ら)とし、スピリチュアリティ得点と健康との関連を分析した。その結果から、高齢者のスピリチュアリティの視点の健康は既存の健康の定義では推しはかれないwell-beingを推し進める独自な視点を持つことが確認されたといえよう。以上の結果に基づき、平成30年年1月3月にスピリチュアリティの視点を持つ健康生活支援の介入研究の予備調査を行った。スピリチュアリティ尺度の構造から、「自分の心に向かうー自己存在の探求」を中心とした高齢者の健康支援の具体的な手がかりの一つとして、「笑いヨガ」教室を実施した。実施方法は公募した対象20名に3回、健康支援教室を実施した。毎回、ストレスの増減測定のために唾液アミラーゼ測定と、血圧測定を行い、さらに、1回目と3回目にはスピリチュアリティ尺度、精神的健康度(抑うつ症状)、健康度自己評価を測定し、効果を検証した。その結果、実施後にはスピリチュアリティ尺度得点の増加傾向が示され、本調査に向かうところである。対象地域の高齢者アンケート調査結果に基づき、スピリチュアリティに焦点をあてた健康生活支援の実証研究の予備調査を行ったところ、予備調査では予想される結果が得られたので、その結果に基づき、本調査に入るところである。地域高齢者1,500名から回答を得たアンケート調査の結果分析に時間を要し、さらに、スピリチュアリティの視点を持った健康生活支援として何を行うかという検討に時間を要したが、支援内容が決まってからは、予定通りすすんでいる。スピリチュアリティ概念について、研究者の方向性を定めるために、スピリチュアリティ研究者を招いて講義を受け、意見交換をすることでスピリチュアリティの視点を深めることができた。介護保険事業計画・第7期計画を調べ、スピリチュアリティを視点とした健康生活支援を行っている市町村は見当たらず、心の健康づくりを行っている市町村の健康づくりの状況を把握・分析した。先進事例として国外のスピリチュアリティの視点を持った健康支援にも目を向けて把握・検討していきたい。

目標は高齢者の主体的な健康への意欲と共通意識が高まることである。プログラムはスピリチュアリティ尺度の構造を基盤として、今を生きる自分を中心とした「他者とのつながり」、「乗り越えてきた道のり」の要素から、「笑いヨガ」と「グループ回想法」を取り入れた。笑いヨガはストレスの軽減がなされ、回想法は自分を安定させ、心の拠り所になると仮定した。A市S地区の高齢者を対象に、公募により24名を選定して、介入を6回実施した。介入前後のアンケート調査、毎回実施前後の血圧・唾液アミラーゼ測定を行った。同時期に同市の高齢者を対象に対照群調査(49名)を実施した。介入前後では検定により、スピリチュアリティ評定尺度得点は有意に高く、精神的健康度が高くうつ状態が軽減し、生活満足度が高くなることが確認された。介入群と対照群との比較では尺度得点、精神的健康度、生活満足度に介入群に有意な高値が認められた。実施したプログラムは都市近郊の一地域の高齢者を対象にしたプログラムであるが、地域高齢者の健康づくりとして有効である可能性が示唆されたといえよう。平成31年2月に対象地区の高齢者に「健康づくりプログラムの開発と評価」について発表会を実施した。神奈川工科大学の30年2月の倫理審査を経て、予備調査結果に基づき、健康生活支援のための本調査を実施するところである。本調査ではスピリチュアリティ尺度の概念モデルに基づき、「自分の心に向かう」として位置づけた「笑いヨガ」の他に、「乗り越えてきた道のり」「生きている限り」に着目して、回想法に準拠した「自分らしく今を生きる」教室を取り入れて研究を進める予定である。すでに対象者の公募に取り組んでいる。本調査では、対照群を設定して、スピリチュアリティに焦点をあてた健康生活支援のためのプログラムの評価を行う。これらの結果を対象地域の高齢者や市民に公表して、広く意見を取り入れていく予定である。先進事例として国外のスピリチュアリティに焦点をあてた健康生活支援の実態にも目を向けて把握していきたい。【理由】29年度はスピリチュアリティを焦点とした高齢者の健康生活の支援の実証研究の取り組みは、アンケート調査結果の分析に時間を要し、実証研究の開始がやや遅れてしまった。予備調査の結果を経て、本調査の取り組みを開始しているが、概ね遅れを取り戻し、予定通り進んでいる状況である。本研究の目標の一つである国内外の先進事例の把握に関しては、国内の検討はある程度取り組んでいるが、国外のスピ入りチュアリティの視点の健康支援に関する把握が予定通りに進んでいない。【使用計画】翌年分として請求した助成金を合わせて、国内外のスピリチュアリティ(こころの健康)に視点を持った先進事例の把握を積極的に行い、30年度の健康支援研究に活用して行く予定である。特に海外の先進事例の把握・検討を進めていく。また、本調査として行う予定の回想法を取り入れた「自分らしく生きる」教室の方法や内容について、研究者との話し合いや学習会にも参加し、滞りなく進められるようにしていく。
層状結晶中に低次元に閉じ込められた励起子の光学的シュタルク効果と光学非線形性

層状結晶の中で重金属沃化物結晶が持つ強い励起子遷移は諸種の非線形光学効果発現に重要な要因となる。本研究では、層状結晶中の積層不整などに低次元に閉じ込められた励起子遷移系を中心的に研究し、いくつかの非線形光学応答の機構を明らかにした。また励起子系の光強励起の基礎過程を理論的に調べた。得られた主な結果を以下に記す。1.Bil_3結晶中積層欠陥に局在した低次元励起子系を光強励起してピコ秒に到る時間域でのポンプ-プローブ法による過渡吸収を調べた。(1)励起光電場による光学的シュタルク効果が明瞭に観測された。それを“光子の衣を着た励起子モデル"で解析した。この系特有の大きな電気双極子能率を反映した非線形電気感受率が得られた。(2)励起光電場の切れた後も、高密度に実励起されたこの励起子系での相互作用が二次元系特有のスペクトル変化をもたらした。(3)縮退四光波混合信号によりこの系の位相緩和を調べた。弱励起ではバンド内の音響モードフォノンによる散乱が、強励起では励起子間相互作用が位相緩和の主要因であり、これらの緩和機構が非線形光学応答の時間域を支配していることが定量的に明らかになった。(4)この系で高密度励起子相と共存して励起子分子が安定に存在することを見いだした。またこの系に共鳴した光双安定性の発現を観測した。2.以上の非線形光学効果以外に、Bil_3,Sbl_3結晶で誘導ラマン散乱を観測した。またSbl_3では、静水圧誘起により低次元閉じ込め励起子状態が安定化することを見いだし、低次元励起子遷移発現の知見が得られた。3.直接遷移型半導体中に光強励起された電子-正孔系を理論的に調べた。遮蔽されたクーロン相互作用を通じた多体効果により、低密度の励起子ガス状態と、高密度でのBCS状態が、励起光エネルギーに対し双安定性を示すことが明らかになった。得られた知見を基にして、低次元に閉じ込められた高密度励起子系へのこの理論の適用の道筋が開かれた。1.層状沃化物結晶として、Bil_3,Sbl_3,Pbl_2などの良好な単結晶試料が育成出来た。2.結晶試料の基礎光スペクトルを系統的に測定し、良質な試料の選別、質の異なる試料の分類を行った。3.本年度の主課題である、Bil_3結晶の光学的シュタルク効果の測定で得られた結果の概略は次の様である。(1),Bil_3結晶の積層欠陥に局在した擬二次元励起子について、窒素レ-ザ-励起色素レ-ザ-によるpump and probe法でスペクトル変化を調べ、励起子遷移域でシュタルクシフトの共鳴増強が系統的に観測された。これを、“dressed exciton"モデルで解析し、実験結果を良く説明できた。

この解析より、この励起子系の電気双極子行列要素の値が非常に大きいことが見積られ、これがこの系の大きな光学非線形性を与えることが分かった。(2),申請機器のストリ-クカメラを用い、(1)と同じ系でサブナノ秒域のシュタルクシフトの時間応答を測定し、励起光に追随するシュタルク成分と、実励起で出来た励起子成分による遅いスペクトル変化が分離・解析出来た。この過程で、固体系では初めて、低エネルギ-側へのシュタルクシフトが、時間分解されて観測出来た。(3),低次元閉じ込め励起子の一つとして、Bil_3結晶中に、外因的に誘起される歪みで発生した新しい対称性を持つ結晶domainに閉じ込められる励起子遷移を調べた。この遷移に対しては、量子ディスクモデルを用いて光学的シュタルク効果が解析でき、積層欠陥励起子系と同程度以上の大きな非線形電気感受率が見積られた。4.Bil_3励起子系の緩和のダイナミクスを調べ、各緩和時定数が明らかになった。特に、超高速位相緩和情報を与える、縮退四光波混合法による予備的測定を開始し、Bil_3積層欠陥励起子系で、非常に長い位相緩和時定数が見積られ、この系が大きな非線形性を与える一要因が明らかになった。1.昨年度に引き続き、層状沃化物結晶Bil_3の良好な試料の基礎光スペクトルを系統的に測定し、二次元構造を持つ積層欠陥界面での励起子遷移を示すサンプルの選別、分類を行った。2.本年度は、BiI_3結晶の励起子糸が示す光学非線形性を、主にYAGレ-ザ-励起色素レ-ザ-を励起光源とし、申請機器のデジタルロックインアンプを信号検出に用いて調べた。得られた主な結果は次の様である。(1)BiI_3結晶の積層欠陥に局在した擬二次元励起子について、ピコ秒色素レ-ザ-光を励起とprobeに用いるpump and probe法でスペクトル変化を調べた。前年度ナノ秒レ-ザ-励起で定性的に分離された励起光電場によるシュタルクシフトと実励起された高密度励起子によるスペクトル変化が、ピコ秒時間域で明瞭に観測された。励起光電場によるシュタルクシフトは、励起レ-ザ-強度の時間変化(パルス幅2ピコ秒)に完全に追随する超高速応答を示した。(2)BiI_3積層欠陥励起子系の緩和ダイナミクスを、2ビ-ムおよび3ビ-ム方式の時間分解縮退四光波混合法により系統的に調べた。2ビ-ム方式では、四光波混合信号の温度依存性を測定し、この系の位相緩和時間を支配する機構がバンド内容響フォノン散乱であることが分かった。さらに、3ビ-ム方式の測定から分布緩和時間も明らかになり、積層欠陥励起子系全体を支配する緩和機構の大筋が明らかになった。(3)BiI_3積層欠陥励起子系を高密度に励起した時の発光スペクトルと、縮退四光波混合信号の励起スペクトルの測定により、新たに励起子生成の可能性を調べた。予備的結果は、この擬二次元励起子系で、励起子分子が安定に存在することを示した。平成2、3年度の研究計画を継続・発展させた。得られた知見を基礎にして、課題全体を総括し本研究課題を収束させた。なお、本年度は主に以下の研究結果を得た。1.ポンプ-プローブ法のスペクトル領域を広げるため,光源の色素レーザー光を単一モード光ファイバーにより自己位相変調をかけ対向回折格子でパルス圧縮して1ピコ秒のスペクトル幅の広いプローブ光を得た。これを用いて、Bil_3結晶中の積層欠陥界面の低次元閉じ込め励起子吸収線のエネルギーシフト、スペクトル形状の変化を、定量的に調べた。複数の順位から成るこの励起子順位の一つを共鳴励起して、これまで得られた励起パルスに追随するシュタルクシフトとともに、励起子の寿命程度の時間で応答するシフトが、異なる順位の吸収線にも明瞭に観測された。これはサイトの異なる励起子間の非線形相互作用によるもので、励起子間相互作用の形態に新しい知見をもたらした。2. Bil_3低次元閉じ込め励起子
炉内材料の表面堆積物によるトリチウム保持機構の解明

本研究では、核融合炉内での粒子制御やメンテナンス作業時における安全対策の検討に資するために、プラズマ対向材料のトリチウム捕獲・脱離挙動に関する基礎的データベースの構築を目的として、トリチウム保持量を非破壊で評価し得る「新規β線誘起X線測定装置(Advanced-BIXS)」を構築し、その適用性を調べた。構築されたAdvanced-BIXSを用いて、加熱排気、トリチウム曝露及びX線スペクトル測定までの一連の操作おいて試料を大気にさらすことなくトリチウム保持量を測定し、Advanced-BIXS測定装置の適用性・有効性を確認した。大量かつ高濃度のトリチウムが燃料として使用される核融合炉では、炉内材料の表面がトリチウムに曝され、一部のトリチウムは材料の表面層に吸着・捕獲される。このようなトリチウムの挙動は安全性の観点から注意が肝要である。特に、高エネルギー粒子が衝突するようなプラズマ対向材料の表面は、化学的・物理的スパッタリングを受け、損耗と同時に堆積物の成長に伴う材料の表面改質も起こり、表面構成原子の物理的・化学的状態が変化する。この様な変化はトリチウムの捕獲・脱離挙動に大きな影響を与え得る。このような観点より、本研究では炉内での粒子制御やメンテナンス作業時における安全対策の検討に資するための基礎的データベースの構築を目的として、表面改質を受けた材料表面のトリチウム捕獲・脱離挙動を評価し得る新規のBIXS測定装置の開発とその適用性を調べる。従来、このような測定において大きな問題点はトリチウム曝露後に試料を一旦大気中に取り出してトリチウム保持量の測定が行われていたことである。即ち、トリチウム曝露後に試料を大気にさらすことにより、試料表面の化学的状態の変化が起こり、トリチウムの保持量や保持状態が変化する可能性があり、炉内でのトリチウム保持挙動とは異なる結果を示す可能性がある。そこで、本年度は先ず従来法と同様の手順でプラズマ曝露試料に対する実験を行い、トリチウムの保持量がトリチウム曝露前の加熱排気の温度に依存することやトリチウム分布の不均一性並びに室温での不均一な脱離挙動を確認した。これに加えて、このようなトリチウム保持・脱離挙動の詳細を解明するために、加熱排気からトリチウム曝露及びBIXS測定までの一連の操作おいて試料を大気にさらすことなく真空装置内で測定し得る新規のBIXS測定装置の検討及び設計を行い、次年度に構築予定の製作図を完成させた。核融合炉では大量かつ高濃度のトリチウムが燃料として使用される。このため炉内材料は色々なエネルギー状態のトリチウムに曝され、一部は材料の表面層に吸着・吸収・捕獲される。このようなトリチウムの移動性は安全性の観点から特に注意を要する。即ち、表面層に保持されたトリチウムの一部は、材料内部への拡散のみならず、室温のような低温においても容易に表面から脱離し得ることである。特に、プラズマ対向材料の表面は、高エネルギー粒子による化学的・物理的スパッタリングを受けて損耗と同時に堆積物の成長が起こり、材料表面の物理的・化学的性質が当初の状態から変化する。この様な変化はトリチウムの捕獲・脱離挙動に大きな影響を与える可能性がある。このような観点より、本研究では炉内での粒子制御やメンテナンス作業時における安全対策の検討に資するための基礎的データベースの構築を目的として、表面改質を受けた材料表面のトリチウム捕獲・脱離挙動を評価するための新規のBIXS測定装置の開発とその適用性を調べる。即ち、トリチウム曝露後に試料を大気にさらすことにより、試料表面の化学的状態の変化が起こり、トリチウムの保持量や保持状態が当初とは異なる可能性があり、炉内でのトリチウム保持挙動とは異なる結果を示す可能性がある。そこで、本年度は前年度の設計に基づき、加熱排気からトリチウム曝露及びBIXS測定までの一連の操作おいて試料を大気にさらすことなく真空装置内で測定するための新規のBIXS測定装置を構築した。次いで、トリチウム曝露試料を用いて当該装置の基本的な性能試験を行い、当初の要求性能を満たしていることを確認した。高濃度かつ大量のトリチウムが核融合炉では燃料として使用される。このため炉内材料は高エネルギー状態のイオンや原子等に曝され、このトリチウムの一部は炉内材料の表面層に吸着・吸収・捕獲及び再放出される。このようなトリチウムの動的挙動はトリチウムのリサイクリング率の問題と同様に安全性の観点から特に注意を要する。特に、プラズマ対向材料の表面は、高エネルギー粒子による化学的・物理的スパッタリングを受けて損耗と同時に堆積物の成長が起こり、材料表面の物理的・化学的性質が時間とともに変化する。このような観点より、本研究では炉内での粒子制御やメンテナンス作業時における安全対策の検討に資するための基礎的データベースの構築を目的として、表面改質を受けた材料表面のトリチウム捕獲・脱離挙動を評価するために0.2 keV以上のX線を測定可能な新規BIXS測定装置の開発とその適用性を調べた。

即ち、トリチウム曝露後に試料を大気にさらすことにより、試料表面の化学的状態の変化が起こり、トリチウムの保持量や保持挙動が変化する可能性があり、炉内でのトリチウム保持挙動とは異なる結果を示す可能性がある。そこで、加熱排気からトリチウム曝露及びBIXS測定までの一連の操作おいて試料を大気にさらすことなく真空装置内で測定するために構築された新規BIXS測定装置を用いて種々のトリチウム保持試料を測定し、新規BIXS測定装置の適用性・有効性を確認した。本研究では、核融合炉内での粒子制御やメンテナンス作業時における安全対策の検討に資するために、プラズマ対向材料のトリチウム捕獲・脱離挙動に関する基礎的データベースの構築を目的として、トリチウム保持量を非破壊で評価し得る「新規β線誘起X線測定装置(Advanced-BIXS)」を構築し、その適用性を調べた。構築されたAdvanced-BIXSを用いて、加熱排気、トリチウム曝露及びX線スペクトル測定までの一連の操作おいて試料を大気にさらすことなくトリチウム保持量を測定し、Advanced-BIXS測定装置の適用性・有効性を確認した。平成26年度は、大きく分けて下記の4項目に関して精力的な検討がなされた。(1)新規BIXSシステムに適用予定のX線スペクトル測定用検出器(Silicon Drift Detector:SDD)の大気圧下における動作確認及び既存のGe半導体検出器との比較、(2)SDD検出器をトリチウム曝露装置及び試料移動装置と接続した後に真空条件下での動作確認、(3)上記の動作確認を行うためのトリチウム吸着・吸収試料の調製及びX線スペクトルの測定・評価及び(4)安全性を確保したトリチウムガスの供給・回収装置と試料移動装置との接続を検討。先ず、購入した新規BIXSシステム用SDD検出器の基本性能を確認するために、既存のBe窓製BIXSシステムと同様の環境条件において測定を行った。即ち、大気圧下でのアルゴンガス流通下においてトリチウム吸着試料の測定を実施し、X線スペクトルを取得した。その結果、既存のBe窓製BIXSシステムよりも低エネルギー領域(約0.2 keV)から測定が可能であり、かつエネルギー分解能も優れていることが判明し、本SDD検出器が新規BIXSシステムに適用可能であることを確認した。次いで、SDD検出器を接続するためのトリチウム曝露装置及び曝露試料移動装置の組み立てを行い、真空状態と共に所定圧のアルゴンガス中において測定可能となるトリチウム曝露試料のin-situ分析用新規BIXSシステムを構築した。真空中でのX線スペクトル測定を評価するために、トリチウムを含むSS316鋼、Zr及びZr-Ni合金等の試料を用いてX線スペクトル測定を行い、各試験材料の構成原子に対応するX線スペクトルを取得できた。これらより従来と同様のアルゴンガス及び真空雰囲気でのBIXS測定が可能となり、当初の計画通り材料表面の構成原子とトリチウム保持挙動との関連性を評価し得る研究体制の準備ができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。核融合工学
認知的方略が不適応を導く仕組みの解明とその抑止

本申請課題では,防衛的悲観主義(DP)をはじめとする4つの認知的方略が個人の適応に影響するメカニズムをモデル化し,不適応に繋がる真の悲観主義(RP)や非現実的楽観主義(UO)を使用する個人に適切な方略の学習を促す介入プログラムを提案・検証する。第2年度は,非現実的楽観主義(UO)が維持されるメカニズムに関する実験を予定していた。本年度は,主にUO者の認知・行動パターンに関する情報収集を行った。その一環として,失敗に類似した場面として自我脅威状況に着目し,自我脅威にさらされた場合に各認知的方略を用いる個人がどのように反応するか,特に原因帰属や自己に対するとらえ方に焦点を置いた実験を実施した。当初は,UO者が自身の過去のパフォーマンスを低く認識しているにもかかわらず,将来のパフォーマンスを低く見積もる理由として,彼らが失敗を自己に帰属せず,運などの外的な要因に帰属しているのではないかと考えていた。しかし,実験の結果,UO者において他の認知的方略を用いる個人と比較して特徴的な原因帰属は認められなかった。この結果について,国内学会にてポスター発表を行い,UOが維持されるメカニズムに関して関連領域の研究者と意見交換を行った。UO者の認知・行動パターンと彼らに対する有効な介入に関しては,今後もさらなる検討を予定している。研究発表については,国内学会で3件,国際学会で1件のポスター発表を行った。対人的文脈における認知的方略の機能について,他の研究者と意見交換を行い,自身の研究に関する重要な示唆を得た。本年度は,UOの維持メカニズムに関する実験を行った。結果は予測通りではなかったものの,この結果に関する学会発表等を通して,今後さらにUOの維持メカニズムを検証していく方向性に関する示唆が得られた。また,予定とは異なるが,対人的文脈におけるDP者の認知・行動パターンに関する知見知見の一般化可能性を確認するため,異なるサンプルを対象とするWeb調査による追試を実施した。その結果,異なるサンプルにおいても結果が再現されることが明らかになった。この結果については,国際学会においてポスター発表を行い,さらに現在査読付き学会誌に投稿中である。本年度は,当初想定していた研究計画についてそのまま実施できたわけではないものの,それは関連研究の渉猟によるものであり,計画変更は妥当であったと判断している。そして,研究実施後に得られた結果について学会発表を行い,他の研究者と議論を重ねた上で介入方法の提案につなげようとしている。着実な前進が見受けられる。以上をふまえ,本申請課題はおおむね順調に進展していると判断する。来年度は,介入方法の提案に繋げるため,新たな観点から認知的方略が人にもたらすものについて検証することを予定している。具体的には,計算論モデリング,特に強化学習モデルを用いて,認知的方略が獲得・維持されるメカニズムを検証する予定である。本申請課題においては,RP者とUO者に対してこれまでの研究知見に基づく介入を行う予定であったが,より効果的な介入アプローチを開発するためには,各認知的方略が獲得・維持されるメカニズムについて,さらに精緻な検証が必要であると判断したためである。特にUO者に関しては,本年度行った実験によって,維持されるメカニズムについての再考が必要であることが明らかになった。したがって,新たな観点からの検証を行うという形で当初の計画を変更することとした。なお,検証結果については国内・国際学会において発表し,また査読付き国際誌への投稿を予定している。第1年度は,課題場面および対人場面において,先行研究から想定されるモデルに関する包括的な検討を行うことを予定していた。本年度は,モデル内の複数のプロセスについて調査研究を実施した。その1つとして,社会人サンプルを対象とし,対人場面および学業場面における熟考内容の差異を検討するネット調査を行った。その結果,各認知的方略を用いる個人は,場面によらず同様の内容の熟考を行うことが明らかになった。さらに,現実の学業場面におけるUO者の存在を確認し,現場の教師がどのように対処しているのかについて情報を集めるため,現役の高校教員にインタビュー調査を行った。自身の学業成績について非現実的に楽観的な見通しを持つ学生が実際に存在し,教師はそうした学生が失敗した後にどのように行動するかに注目していること,その行動によって学生に対する対応を変えていることが明らかになった。今後は,UO者の認知・行動パターンに関する検討の一環として,失敗に類似した場面として自我脅威状況に着目し,自我脅威にさらされた場合に各認知的方略を用いる個人がどのように反応するか,特に原因帰属や自己に対するとらえ方に焦点を置いた実験の実施を予定している。研究発表については,国内学会において口頭発表1件,ポスター発表2件を行った。さらに,国際学会でも1件ポスター発表を行った。対人的文脈におけるDPの機能について,他の研究者と意見交換を行い,自身の研究に関する重要な示唆を得た。また,これまで行ってきた研究に関する論文3本が査読付き学会誌(うち2本は国際誌)に採択された。当初想定した研究計画についてそのまま実施できたわけではないものの,それは関連研究の渉猟によるものであり,計画変更は妥当であったと考えられる。

その上で,本申請課題において重要な研究として熟考に着目した調査を行い,想定した通りの結果のパターンが得られたことは,申請課題が着実に進展していることを意味していると考える。また,量的研究のみならず,インタビューを通した質的研究を行い,不適応に繋がると考えられるRPやUOについて現役の高校教員から具体的な情報を得られたことは,今後本申請課題を遂行する上で意味のあることであると評価している。特に今後本申請課題の遂行によって得られた知見を,より現実的な場面で用いるために,教育の現場から直接インタビューデータを得られたことは,非常に重要なことであると考えている。以上をもって,本申請課題はおおむね順調に進展していると評価する。本申請課題では,防衛的悲観主義(DP)をはじめとする4つの認知的方略が個人の適応に影響するメカニズムをモデル化し,不適応に繋がる真の悲観主義(RP)や非現実的楽観主義(UO)を使用する個人に適切な方略の学習を促す介入プログラムを提案・検証する。第2年度は,非現実的楽観主義(UO)が維持されるメカニズムに関する実験を予定していた。本年度は,主にUO者の認知・行動パターンに関する情報収集を行った。その一環として,失敗に類似した場面として自我脅威状況に着目し,自我脅威にさらされた場合に各認知的方略を用いる個人がどのように反応するか,特に原因帰属や自己に対するとらえ方に焦点を置いた実験を実施した。当初は,UO者が自身の過去のパフォーマンスを低く認識しているにもかかわらず,将来のパフォーマンスを低く見積もる理由として,彼らが失敗を自己に帰属せず,運などの外的な要因に帰属しているのではないかと考えていた。しかし,実験の結果,UO者において他の認知的方略を用いる個人と比較して特徴的な原因帰属は認められなかった。この結果について,国内学会にてポスター発表を行い,UOが維持されるメカニズムに関して関連領域の研究者と意見交換を行った。UO者の認知・行動パターンと彼らに対する有効な介入に関しては,今後もさらなる検討を予定している。研究発表については,国内学会で3件,国際学会で1件のポスター発表を行った。対人的文脈における認知的方略の機能について,他の研究者と意見交換を行い,自身の研究に関する重要な示唆を得た。本年度は,UOの維持メカニズムに関する実験を行った。結果は予測通りではなかったものの,この結果に関する学会発表等を通して,今後さらにUOの維持メカニズムを検証していく方向性に関する示唆が得られた。また,予定とは異なるが,対人的文脈におけるDP者の認知・行動パターンに関する知見知見の一般化可能性を確認するため,異なるサンプルを対象とするWeb調査による追試を実施した。その結果,異なるサンプルにおいても結果が再現されることが明らかになった。この結果については,国際学会においてポスター発表を行い,さらに現在査読付き学会誌に投稿中である。本年度は,当初想定していた研究計画についてそのまま実施できたわけではないものの,それは関連研究の渉猟によるものであり,計画変更は妥当であったと判断している。
脂質特異的毒素を利用した細胞膜脂質の非対称性の制御と生理機能に関する研究

P-糖タンパク質は脂質のフリッパーゼであり、また抗ガン剤の細胞外への排除のポンプである。P-糖タンパク質の活性の亢進による多剤耐性ガン細胞の出現はガン治療における大きな壁になっている。糖脂質合成阻害剤であるD-threo-1-phenyl-2-decanoylamino-3-morpholino-1-propanol(D-PDMP)はP-糖タンパク質の活性を阻害することにより多剤耐性細胞を抗ガン剤感受性にすることが知られているが、そのメカニズムはわかっていない。私はこのD-PDMPが細胞内に取り込まれた後、エンドソーム・リソソームで、エンドソーム特異的脂質であるリゾビスホスファチジン酸(LBPA)の膜構造をpH依存的に変化させることを見出した。LBPAは細胞にとりこまれた低密度リポタンパク質(LDL)の分解に重要な役割を果たしている。D-PDMP処理した細胞ではLDLの分解が低下し、コレステロールエステルの細胞への蓄積、細胞表面のコレステロール濃度の低下を引き起こした。細胞表面のコレステロールの低下はP-糖タンパク質活性の低下を引き起こし、その結果多剤耐性細胞での抗ガン剤の排除の速度は低下した。われわれの研究によりD-PDMPは細胞のコレステロール代謝を変化させることによりP-糖タンパク質の活性を制御していること、またこの活性はD-PDMPの糖脂質合成活性とは無関係であることが示された(Makino et al. Biochemistry, in press(2006))。シンナマイシンはホスファチジルエタノールアミンに特異的に結合するペプチド性の毒素であり、脂質のフリップフロップを誘起する。従って細胞をシンナマイシンで処理すると、ホスファチジルエタノールアミンが多い、あるいはシンナマイシンによるフリップフロップの活発な膜ドメインが選択的に標識される。移動している細胞をシンナマイシンで処理するとラフリングを起こしている膜ドメインだけが選択的に標識された。膜のラフリングにはアクチン骨格、ホスファチジルイノシトール4,5-二リン酸が関与していることは良く知られている。シンナマイシンによるホスファチジルエタノールアミンのフリップフロップに対するこれらの因子の影響を見るため、ホスファチジルイノシトール4,5-二リン酸に選択的に結合するPHドメインを細胞内に強発現させたところ、シンナマイシンによるフリップフロップは完全に阻害された。一方、アクチン骨格に影響を与えるサイトカラシン、ラトランキュリン、ジャスプラキノライドはフリップフロップに影響を与えず、ホスファチジルイノシトール4,5-二リン酸が直接フリップフロップを制御している可能性が示唆された。細胞膜脂質のフリップフロップを制御しているタンパク質としてはP-糖蛋白質が良く知られている。P-糖蛋白質はがん細胞の多剤耐性において中心的な役割を果たしている。糖脂質合成阻害剤であるPDMPはin vitroで多剤耐性株の制がん剤に対する感受性を上げる効果があることが知られているが、最近になってこの効果は糖脂質合成阻害とは無関係であることが示唆された。われわれはPDMPが糖脂質合成とは無関係にリソソームの酸性リパーゼを阻害し、その結果細胞内のコレステロールのホメオスタシスを乱すことによりP-糖蛋白質の活性を低下させていることを示唆する結果を得た。
CO_2回収式強相互作用MHD発電機内高速プラズマ動作の安定性に関する研究

本年は、前年に開発した、CO_2液化回収式発電システム用MHD発電機の1次元安定性解析手法を用い、安定性解析を行うとともに、2次元安定性解析手法の開発を行った。まず、同システム用MHD発電機として有力な、石炭酸素燃焼遷音速ディスク形発電機の、円筒衝撃波を含めた1次元線形安定性解析を行った。解析対象は熱入力1100MWおよび2000MWの2種類の遷音速ディスク形MHD発電機とした。液体出口境界条件として、総圧一定または静圧一定条件とし、負荷条件としては、定電圧負荷、定電流負荷、または抵抗負荷条件とした。安定性解析の結果、熱入力1100MW機、2000MW機とも、上記の全ての運転条件で安定に動作することが示された。次に、上記の線形安定性解析の結果を検証するため、Chakravarthy-OsherのTVDスキームによる、遷音速ディスク型MHD発電機の時間依存解析コードを開発し、非定常解析を行った。その結果、上述の全ての運転条件について安定性が確認された。すなわち、円筒衝撃波は発電チャネル内に安定に存在し、かつ、設計通りの高い発電出力が得られた。ただし、本研究で開発された線形安定性解析手法は、時間依存解析よりはるかに短い計算時間で安定性を解析できるとともに、安定余裕度を調べることも可能であり、その有効性は大きい。次に、本1次元安定性解析手法を拡張して2次元解析手法を開発した。円周方向に周期的な擾乱を仮定し、2次元の変分方程式を導出する。円筒衝撃波の境界条件のランキン-ユゴニオ条件式を2次元で記述し、また、電磁界および流体の境界条件を与えることにより安定性を決定する特性方程式を得る。本年は、CO2液化回収式発電システム用MHD発電機の安定性解析手法を開発し、安定性解析を行った。同システム用MHD発電機としては、石炭酸素燃焼遷音速ディスク形発電方式が有力である。しかし、遷音速発電機は発電チャネル内部に円筒衝撃波を生じるので、その動作の安定性については詳しい検討が必要である。そこで本年はまず、遷音速ディスク形MHD発電機の1次元近似による安定性解析手法を開発した。安定性は、定常状態からの流体および電気諸量の摂動の振舞いにより決定される。摂動の振舞いを記述する変分方程式を導出し、それを積分することによって、時間とともに増大する摂動が存在するか否かを決定する特性方程式を得る。円筒衝撃波面に対する境界条件はランキン・ユゴニオ条件によって与えられ、また亜音速出口条件として出口静圧を一定とする。また、複数負荷方式を仮定して電気的な境界条件を与える。特性方程式が不安定な根を持つか否かは、ナイキストの安定判別法と同様にして判別される。解析対象は熱入力1100MWおよび2000MWの遷音速ディスク形MHD発電機とした、解析の結果、定電流負荷条件時および定電圧負荷条件時ともに、両発電機は安定に動作することが確認された。また、時間依存計算によってもこれらの安定性が確認されている。すなわち、円筒衝撃波は発電チャネル内に安定に存在し、かつ、設計通りの高い発電出力が得られる。ディスク形発電機に対する本解析手法は、ファラデー形、ダイアゴナル形など他方式のMHD発電機の安定性解析にも容易に応用できる。来年度は、本安定性解析手法を2次元解析に拡張することにより、衝撃波などの非線形波動の2次元的な振舞いを始めとした、発電機内プラズマの2次元安定性を解明する予定である。
一重状態重陽子検出によるスペクトロスコピー

磁場中の荷電粒子の運動に関する一次の行列計算を行い、その結果に基づきギャップ55mm、最大磁場1.4テスラ、中心軌道半径40mmの双極磁石を設計、株式会社トーキンに依頼して製作した。この間、ルンゲクッタ法を用いた粒子軌道追跡法による軌道計算のプログラムを作製してより厳密な計算を進め、一次の計算を確かめると同時に、軌道計算の結果を用いて必要な磁石真空箱、検出器箱などの設計製作を行った。地方、終状態相互作用をとり入れた三体運動学的条件及び位相因子を求めるプログラムを作製し、いろいろな条件のもとで数多くの三体計算を行って、現実的で最良の実験条件を探した。更に、カマックシステム、データ取得用回路及びオンラインプログラムを改良し、荷電粒子と中性子の同時計測を測定できるようにした。これらの結果に基づき、東北大学サイクロトロンラジオアイソトープセンターにおいて50MeVの^3Heを用いて^<13>C(^3He、at)反応の予備実験を行った。^3Heは同センターで最も高いエネルギーまで加速できる粒子であり、放出されるat(或いは陽子と中性子)のエネルギーも高いので、最初にテストするには最もやり易い。まず陽子のエネルギーを半導体検出器で、中性子の速度スペクトルを飛行距離4.3mのところに置いた液体シンチレーターで測定し、バックグラウンドや偶然同時計数などについての基礎的なデータを取得、次いで同時計測の実験を行い一重状態重陽子atの検出に成功した。即ち、陽子エネルギーと中性子飛行時間の同時計測スペクトルを二次元で表示したときに、^<14>Nの終状態に対応したところに計数が集中して現れ、更にその部分のみを取り出して陽子エネルギーに射影したスペクトルをつくると、終状態相互作用をとり入れた三体計算の予測とよく一致する形が得られた。これにより本研究の成果を他の反応やより高いエネルギーでの反応に拡張する可能性が開けた。
銅-インジウム系複合硫化物を光増感剤とした湿式型太陽電池の創成

銅、インジウムならびに硫黄元素から構成されたCu-In-S系硫化物(以下、CIS)を有機溶媒を用いず、環境にやさしい水媒体を用いたソフトプロセス法により、ナノメートルサイズのCIS量子ドットナノコロイドを合成した。また、160°Cで短時間でCISコロイドにマイクロ波を照射することにより、CISの結晶性を高めた。これらを無機色素光増感剤として用いて、太陽光エネルギーを有効活用できるCIS-TiO2光電極材料を作製し、量子ドット太陽電池の特性について検討を行った。その結果、我々は、水媒体中で合成したCISコロイドを用いて、エネルギー変換効率(PCE)6.12%を得ることに成功した。本申請課題では、有機溶媒を用いない、環境にかかる負荷をできるだけ抑えた、水媒体中でCISコロイドを合成し、これらを無機光増感剤に用いた湿式太陽電池に関する研究を進めている。各種In/Cuの組成(14)を有する銅ーインジウム金属硫化物(以下、CIS)コロイドは、メルカプト酢酸、チオ酢酸など様々な保護剤を用いて、水溶液中で室温にて合成した。これらCISコロイドを無機色素増感剤とし、TiO2薄膜に吸着させることで、CIS-TiO2薄膜を作製し、さらに、SILAR(交互吸着法)を用いて、ZnS/CIS-TiO2光電極を作製した。CIS-TiO2光電極を負極,カーボン電極を正極,そして多硫化物イオンをレドックス電解質溶液に用いて、湿式太陽電池の特性評価を行った。様々な検討を行った結果、チオ酢酸を保護剤として用いて作製したZnS/CIS-TiO2(In/Cu = 3)光電極は、800nm付近までの可視領域の光を吸収することができ、太陽電池特性として、高いエネルギー変換効率(PCE)を示し、最大で6.3 %を超える結果が得られた。研究代表者は,銅ーインジウム系複合硫化物(以下,CIS)のコロイドを保護剤にメルカプト酢酸を用いて,水媒体中で室温にて合成した.それらを用いてCIS修飾二酸化チタン(CIS-TiO2)光電極,カーボン電極(対極),および多硫化物イオンをレドックスに用いて,量子ドット太陽電池を作製した.光電極の光物性,対極における多硫化物イオンの還元特性,さらに太陽電池のエネルギー変換特性の評価を行った.下記に示す幾つかの知見が得られた.1)CISコロイドのIn/Cuの組成比を変えたところ,InがCuに対してリッチであるCISコロイド(In/Cu = 2または3)が高い光応答性を示した.2)黒鉛電極の表面をメソポーラスなカーボンにより修飾することで,白金電極よりも高いエネルギー変換効率を示し,対極として高価な白金など貴金属を用いずに,安価な黒鉛電極で代替できることを明らかにした.3)CIS-TiO2光電極(In/Cu = 2)を各波長で光照射した場合,800 nm付近までの可視領域の光にまで応答し,500 nmの波長の光照射において,55%のIPCEを示した.さらに,連続的イオン層吸着反応による沈着(SILAR)法を用いて,硫化インジウムや硫化亜鉛(ZnS)を被膜したZnS/In2S3/CIS/TiO2光電極では,70%程度と高い変換効率を示した.本申請では,CIS/TiO2系光電極/ S2-/Sx2- /カーボン電極のシステムを最適化し,擬似太陽光(AM1.5, 100 mWcm-2)の照射下で,エネルギー変換効率7%の達成を目標としている.しかしながら,現時点では,そのエネルギー変換効率の実現が達していないため。研究期間全体を通して、有機溶媒を用いない環境への負荷をできるだけ抑えた、水媒体中で水溶性チオール類をコロイドの保護剤に用いて、ナノメートルサイズの銅ーインジウムー硫化物(以下、CIS)量子ドットナノコロイドを合成し、それらを無機色素として用いた量子ドット太陽電池に関する研究を遂行した。特に、平成28年度では、得られたCISナノコロイドにマイクロ波照射することでナノコロイドの結晶性を高めることに成功し、これらを無機光増感剤として用いたCIS-TiO2光電極が、高効率な湿式太陽電池の光電極材料として稼働することを見出した。下記に得られた知見を纏める。1)各種In/Cu比率のCISコロイドを合成し、これらにマイクロ波を照射し、加熱温度を80°Cから200°Cまで変化させたところ、加熱温度が上昇するに従って、ナノコロイドの結晶性および粒子サイズが増加し、それらの光学特性は長波長側へとシフトした。2)1)で合成したナノコロイドを光増感剤に用いてCIS-TiO2光電極を作製し、太陽電池特性について検討したところ、160°Cでマイクロ波照射したCISナノコロイドが最も高いエネルギー変換効率を示し、6.1%を達成した。我々が知る限りでは、水媒体中で合成したCISナノコロイドの中で最も高い値を示すことを見出した。一方、光電気化学測定を駆使することでCISナノコロイド内に含まれる欠陥サイトの量についても定性的に検討を行った。その結果、この変換効率の向上は、CISナノコロイド内に含まれる欠陥サイトがマイクロ波照射により減少し、結晶性が向上したためであると結論付けた。

これらを無機色素光増感剤として用いて、太陽光エネルギーを有効活用できるCIS-TiO2光電極材料を作製し、量子ドット太陽電池の特性について検討を行った。その結果、我々は、水媒体中で合成したCISコロイドを用いて、エネルギー変換効率(PCE)6.12%を得ることに成功した。本申請課題では、目標として太陽電池のエネルギー変換効率(PCE)を7 %と設定していた。1年間の研究が順調に進み、6.3 %に達しており、7 %を超える見通しがついた。以下に示す実験を遂行し,量子ドット太陽電池のエネルギー変換効率7%以上を達成する.1)メルカプト酢酸以外のチオ酢酸,L-システインなど各種保護剤の種類や導入量を変化させて,CISコロイドの合成を行い,光物性を評価する.2)上記1)で合成したCISコロイドを用いて太陽電池を作製し,IPCEおよびエネルギー変換効率を評価する.3)太陽電池のインピーダンスを測定し,それらの結果を基にして,太陽電池の作製にフィードバックしていく.光電気化学更なるエネルギー変換効率の向上に向けて、次に示す点について、検討を行う。1)マイクロ波照射によるCISコロイドの高結晶化2)CISコロイドのシェル(殻)にZnSをコーティングして、逆電子移動の抑制3)レドックス電解溶液の最適化また、印加交流インピーダンス(コールコールプロット)測定を行い、太陽電池の各電荷移動速度に対応した電荷移動抵抗を評価し、反応抵抗の高い素過程を突き止める。得られた知見を高性能太陽電池セルの構築へフィードバックしていく。大学から支給されている研究費を用いて、当初予定していた研究が遂行できたため。物品の購入に充てる。
国立大学法人におけるアーカイブズと情報公開および個人情報保護制度に関する研究

現用文書の適切な管理を求めた、情報公開法および個人情報保護法が、各組織に与えた文書の管理および保存に対する課題を提示してきた。その上で、課題を解決するのにアーカイブズの制度的整備が有効であることを明らかにした。つまり、具体的な実務の報告整理および先進アーカイブズ組織との比較研究を重ねて明らかにした。今年度の主な成果としては二つある。ひとつめに、文書館など常設的な施設のない大学での学生関係の資料の収集や保存の課題に関し、「小樽商科大学百年史編纂室の活動等について--I.編纂室本来の役割と付加される役割、及び、II.整理中の学生提出論文の紹介」と題して滋賀大学経済研究所で報告をした(2006年12月8日)。その内容の一部を、「小樽商科大学百年史編纂室による法人文書の収集とその収集活動が「歴史的、学術的に貴重な」法人文書の保存に与える影響」『小樽商科大学史紀要』創刊号2007年3月という論題で発表をし、卒業論文など法人文書を収集する際に注意すべきことを明らかにした。言い換えれば、百年史編纂室(あるいは類似の組織)による法人文書の保存の意味と課題を確認し、限界がある中で果たせる役割について明らかにした。年史編纂は、保存の意識を高めるという効果はあるが、年史編纂という唯一の歴史学的研究あるいは現時点での大学自己評価を目的としたプロジェクトである。その目的にそって法人文書などの収集整理保存が行われる。本来、大学文書館などでは、「歴史的、学術的に貴重な」資料の保存は、幅広い歴史的価値や大学全体の政策も勘案して行われ、その資料の一部が大学史編纂に使われる。従って、年史編纂のためだけを目的とした活動では、「歴史的、学術的に貴重な」法人文書の保存は十分には行えない。成果の二つ目は、「1932年から1963年に提出された生徒学生提出論文」『小樽商科大学史紀要』創刊号2007年3月である。法人文書でもある卒業論文をどのように整理利用(公開)するかを検討すべく、小樽商科大学内に審査された直後のまま置かれていた400点あまりを実際に整理し、紹介した。このような資料が保存されるには、百年史編纂室の存在やその活動が重要であるが、編纂室の果たす役割の限界についても作業を通じて検討した。フィンランドを訪れ、(1)「資料のホームレスを作らない」アーカイブズの制度と、(2)私立のフィンランド文学協会の活動に特徴づけられる同国のアーカイブズの活動を調査した。同国には20を超える国立大学があり、現在、その整理統合改革が進行中である。政府から求められている課題のひとつは、アーカイブズの充実強化である。法人文書の管理という経営の根幹に関わる改革であり、共同で行う大学はいずれ統合するであろう。今回は、国立公文書館(私文書部門)、そのトゥルク県分館、ヘルシンキ大学中央アーカイブズ、トゥルク大学アーカイブズ(法人文書担当)、トゥルク学術大学等を訪れ、各アーカイブズの活動についてレコードマネージャーやアーキビストから話を聞いた。個人情報の扱いや公開基準は、法と国立公文書館による統一した基準がある一方で、現用文書の保存期間(の長さや有無)などアーカイブズの運用はかなり異なる。例えば、ヘルシンキ大学では、アーキビストが提示した収集対象ケースに基づいて、保存期間を定めず、文書が適宜、渡される。大学経営と一体となったアーカイブズが展開されている。経営関係資料のマネージメントに力を入れつつ、学生関係の資料もきちんと保存されている。例として20世紀はじめの中退者の関係資料を閲覧した。フィンランドのアーカイブズについては、2008年度中に学会で報告し、論文としてまとめる。二つ目に、2008年3月8日の日本貿易振興機構アジア経済研究所で開催された国際ワークショップ「日中米における満鉄関係資料等の利用と保存をめぐる諸問題」に参加を依頼された。このテーマに合わせつつ、本研究の成果の一つとして、「小樽高等商業学校の教育研究活動と旧植民地関係図書資料」と題し、報告した。内容は同名の論文にまとめたが、日本の国立大学におけるアーカイブズをとりまく厳しい環境を考察するとともに、今後の課題を整理した。大きく二つの成果を得ている。ひとつは、小樽商科大学で情報公開、個人情報保護、および資料の管理と整理を実現するために、自らRDBMSの資料検索システムを作成した。小規模アーカイブズのモデルシステムを目指すものである。作成にあたっては、当然、ICAの指針に従うだけでなく、研究会やフィンランドのアーカイブズで学んだことを踏まえている。システムの概要とこの設計の考え方については2009年度内に報告する。二つ目に、京都大学大学文書館で行われた研究会に出席し、京都大学大学文書館の資料検索システムなどについて、他大学の教職員らと意見交換をした。また、3月には、アイスランドのアイスランド大学、レイキャビク市アーカイブズ、同国の国立公文書館を訪れ、行政文書のリテンションスケジュールについて具体的な説明をいただいた。デンマークでは、国立公文書館で、一元的に運営されているアーカイブズの仕組みの説明を受けつつ、電子資料のマイグレーションポリシー(媒体変換計画)の概略を勉強した。

情報公開法、個人情報保護法、公文書管理法に積極的に対応すべく、小樽商科大学におけるリテンションスケジュールとマイグレーションポリシーの試案を作成中である。そのほか具体的な研究成果としては、2008年3月8日のアジア経済研究所での報告をもとに、「大学研究資料としての旧植民地関係図書資料」と題した論文が刊行された。また、フィンランドの国立大学などのアーカイブズの制度について、「アーカイヴズのない国立大学は消滅統合へ」『京都大学大学文書館だより』(第15号2008年10月31日)と題して出版された。なお、科学研究費全体に関連する成果として、「文書管理の制度とその思想的背景についての序論」という題で国立公文書館の研修レポート作成の際に執筆した。2009年度に研修報告集として刊行される。内容は本科学研究費の成果でもある。