hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
画像処理法と中性子ラジオグラフィ法を応用した気液二相流の研究

最終年度は昨年度に続き、中性子ラジオグラフィ法による金属流路内気液二相流の司視化の実験を実施した。試験対象は、狭間隙短形流路(断面寸法1.0×40mm)内空気一水二相流、細管(内径4mm)内空気一水二相流及び細管(内径5mm)内沸騰二相流の三種類である。狭間隙矩形流路の実験では、二相流の実時間画像を中性子テレビジョン装置により撮影し、流動様式及び気泡挙動の観察を行った。また記録した画像を処理し平均ボイド率を算出した。観察に基づき作成した流動様式線図は従来のものとほぼ一致するものであった。平均ボイド率の測定給果は、ドリフトフラックスモデルに従って整理できることを確かめた。これらの結果から、中性子ラジオグラフィック法と画像処理法との組み合わせは、本研究のようなアスペクト比の大きい狭間隙短形流路内の気液二相流の研究においてその威力を発揮することが確認できた。細管内気液二相流に対しては、日本原子力研究所JRRー3を利用した実時間中性子ラジオグラフィ実験において鮮明な二相流画像が得られた。それは画像処理を行うのに十分な画質である。これにより、中性子ラジオグラフィ法と適当な画像処理法を組み合わせることによってプロ-ブ法などが使えない細管内気液二相流の定量的な研究が可能であることが明らかになった。細管内沸騰二相流の可視化実験においては、高速度ビデオを用いた中性子ラジオグラフィッを試みた。日本原子力研究所NSRRのパルス運転を利用した実験により、金属流路内の沸騰二相流のように高速で変化する現象の可視化にこの方法が適用可能であることが分った。今後、高性能の蛍光板の開発及び高感度カメラの使用により、録画速度を毎秒し1000フレ-ムとすることが可能になれば、より明瞭な動態画像が得られ、沸騰二相流の研究に有益な手段となることが期待される。本年度は、これまでの成果をもとに画像処理法を応用した透明アクリル狭間隙矩形流路内の気液二相流の研究と加熱式ル-プへの発展を目指して、光学的な方法と中性子ラジオグラフィ法を個別に実験した。光学的方法では、これまで使用してきた200フレ-ム/秒の高速ビデオ画像より、さらに高速な1000フレ-ム/秒の装置を導入し、沸騰などの高速現象に対応できるように準備し、実験を開始した。中性子ラジオグラフィ法では、金属製矩形流路内の気液二相流の実時間画像を中性子テレビジョン装置によって撮影し、流動様式の直接観測や平均ボイド率の算出に利用できるようになっている。本年度は、さらに応用範囲を拡大するため、高速中性子や冷中性子による方法も検討し、噴流層などに利用した。また、パルス中性子源による写真法によっても鮮明な二相流画像を得た。この結果、パルス中性子源による二相流の高速ビデオ画像を得る方法を検討し、実時間画像を撮影する計画をしている。画像処理法は、まず鮮明な画像を得られる光学的な方法で実施し、同じ方法を中性子ラジオグラフィ法での画像に応用する方法を用いる。これまでの画像解析では、平均ボイド率と気液界面積の測定に利用され、理論式とよく一致することが確認された。これらの研究結果は、京大炉のアニュアル・レポ-トや国際会議などで発表した。来年度では、中性子ラジオグラフィ法で得られる画質を改善して、種々のパラメ-タを測定するとともに、加熱式ル-プへの応用を開始する。また、より高感度・高解像度化を計るとともにパルス中性子源での高速ビデオ装置による方法も実施し、画像処理法を用いた画像解析の種々の方法を開発する計画である。

本年度は昨年度に続き、中性子ラジオグラフィ法による金属流路内気液二相流の可視化の実験を実施した。試験対象は、狭間隙矩形流路(断面寸法1.0×40mm)内空気ー水二相流、細管(内径4mm)内空気ー水二相流及び細管(内径5mm)内沸騰二相流の3種類である。狭間隙矩形流路の実験では、二相流の実時間画像を中性子テレビジョン装置により撮影し、流動様式及び気泡挙動の観察を行った。また記録した画像を処理し平均ボイド率を算出した。観察に基づき作成した流動様式線図は従来のものとほぼ一致するものであった。平均ボイド率の測定結果は、ドリフトフラックスモデルに従って整理できることを確かめた。これらの結果から、中性子ラジオグラフィ法と画像処理法との組み合わせは、本研究のようなアスペクト比の大きい狭間隙矩形流路内の気液二相流の研究においてその威力を発揮することが確認できた。細管内気液二相流に対しては、日本原子力研究所JRRー3を利用した実時間中性子ラジオグラフィ実験において鮮明な二相流画像が得られた。それは画像処理を行うのに十分な画質である。これにより、中性子ラジオグラフィ法と適当な画像処理法を組み合わせることによってプロ-ブ法などが使えない細管内気液二相流の定量的な研究が可能であることが明らかになった。細管内沸騰二相流の可視化実験においては、高速度ビデオを用いた中性子ラジオグラフィを試みた。日本原子力研究所NSRRのパルス運転を利用した実験により、金属流路内の沸騰二相流のように高速で変化する現象の可視化にこの方法が適用可能であることが分かった。今後、高性能の蛍光板の開発及び高感度カメラの使用により、録画速度を毎秒1000フレ-ムとすることが可能になれば、より明瞭な動態画像が得られ、沸騰二相流の研究に有益な手段となることが期待される。
多細胞動物の成立におけるチロシンキナーゼの役割に関する研究

チロシン残基に特異的なリン酸化酵素チロシンキナーゼは、「がん遺伝子」の蛋白質産物に初めて見出され、その後、様々な増殖因子受容体などとして続々と見出されて、大きな遺伝子ファミリーを形成していることが現在では明らかになっている。近年のゲノム解析の進展の結果チロシンキナーゼが多細胞動物にのみ存在することが示され、蛋白質のチロシン残基のリン酸化が多細胞動物の成立とともに発達してきたことが推測されている。しかしながら、チロシンキナーゼの、多細胞動物の成立と関連する根源的な役割はまだ明らかにされていない。そこで本研究では、チロシンキナーゼとしてSrc型チロシンキナーゼ(SFK)に注目し、その多細胞動物における根源的な役割を理解するために、最も原始的な多細胞物である海綿動物におけるSFKの役割、遺伝学的な解析が最も進んでいる線虫におけるSFKの役割、高等動物への応用として神経幹細胞からの発生・分化におけるSFKの役割を明らかにすることを目的とした研究を行い以下の成果を得た。1)海綿動物および動物に最も近い単細胞生物である立襟鞭毛虫のSFKおよびそれらの制御因子であるCskをクローニングし、それらの活性と制御機構を生化学的に解析した。その結果、SFKの制御系が動物の起源に遡ってすでに形成され、またそれが多細胞化に伴って発達することが明らかとなった。2)線虫のSFK(SRC-1)を欠損する変異体の解析より、SRC-1が卵巣の形態形成や神経系の構築にかかわる細胞移動の制御に必須の役割を担うことが明らかとなった。3)神経幹細胞のSFKを特異的に活性化したマウスの解析により、SFKの活性制御系が高等動物神経系の構築に必須であることが明らかとなった。チロシン残基に特異的なリン酸化酵素チロシンキナーゼは多細胞動物に特異的に存在すると考えられている。本研究では、その多細胞動物成立における本質的な役割を理解するために、代表的な細胞質型チロシンキナーゼであるSrc型チロシンキナーゼ(SFK)について以下の研究を行った。1.最も原始的な多細胞物である海綿動物におけるSFKの役割解析:海綿動物のSFKを5種類、SFKの必須の制御因子であるCskを一種類クローニングし、それらの機能と高等動物の機能を比較した。動物細胞にそれぞれのクローンを発現させて活性を確認した結果、いずれのSFKも強いチロシンキナーゼ活性を有すること、高等動物のSFKと同様にCskによるC末端近くのチロシン残基のリン酸化によって活性が調節されること、海綿SFKおよびCskが高等動物のそれらの機能を相補できることなどが明らかとなり、多細胞動物が成立した段階ですでにSFKの機能が確立し、それが長い進化の過程で良く保存されていることが明らかとなった。現在、海綿動物におけるSFKの機能解析の準備を進めている。2.遺伝学的な解析が最も進んでいる線虫におけるSFKの役割解析:線虫のSFXとしてSRC-1とKIN22、CskとしてCSK-1を同定し、まず酵母細胞でそれらの活性と調節機構を解明した。線虫におけるそれらの役割を明らかにするために、RNAiやdeletion mutantを用いた解析を行った。その結果、SRC-1の機能を抑制すると、卵巣の形成に大きな異常が生じることを見いだした。またその異常が、卵巣形成の先導役を担うDistalTip細胞にSRC-1を発現することレスキューできることから、SRC-1がDistalTip細胞の運動性の制御に重要な役割を担っていることが明らかとなった。現在、SRC-1の上流下流の因子を同定して、それらの作用機序を明らかにしようとしている。

チロシン残基に特異的なリン酸化酵素チロシンキナーゼは、「がん遺伝子」の蛋白質産物に初めて見出され、その後、様々な増殖因子受容体などとして続々と見出されて、大きな遺伝子ファミリーを形成していることが現在では明らかになっている。近年のゲノム解析の進展の結果チロシンキナーゼが多細胞動物にのみ存在することが示され、蛋白質のチロシン残基のリン酸化が多細胞動物の成立とともに発達してきたことが推測されている。しかしながら、チロシンキナーゼの、多細胞動物の成立と関連する根源的な役割はまだ明らかにされていない。そこで本研究では、チロシンキナーゼとしてSrc型チロシンキナーゼ(SFK)に注目し、その多細胞動物における根源的な役割を理解するために、最も原始的な多細胞物である海綿動物におけるSFKの役割、遺伝学的な解析が最も進んでいる線虫におけるSFKの役割、高等動物への応用として神経幹細胞からの発生・分化におけるSFKの役割を明らかにすることを目的とした研究を行い以下の成果を得た。1)海綿動物および動物に最も近い単細胞生物である立襟鞭毛虫のSFKおよびそれらの制御因子であるCskをクローニングし、それらの活性と制御機構を生化学的に解析した。その結果、SFKの制御系が動物の起源に遡ってすでに形成され、またそれが多細胞化に伴って発達することが明らかとなった。2)線虫のSFK(SRC-1)を欠損する変異体の解析より、SRC-1が卵巣の形態形成や神経系の構築にかかわる細胞移動の制御に必須の役割を担うことが明らかとなった。3)神経幹細胞のSFKを特異的に活性化したマウスの解析により、SFKの活性制御系が高等動物神経系の構築に必須であることが明らかとなった。
祇園祭の鷹山を事例とした祭礼文化継承発展のための複合的芸術表現

本研究は3年間であるが、最初の2年間は研究と制作を行い、最後の1年は研究成果をとりまとめる。2019年度は、音頭取り(曳き山を曳く人々に合図を出す役)・車方(車輪の回転を制御する役)・屋根方(上方の障害物を払いのける役)の衣裳と小物類の研究と制作を行う。2020年度は、裾幕(曳き山の最も下方に掛ける幕)の研究と制作を行う。2021年度は、これまでの成果をまとめて発表する。
メタボローム解析による唾液中の新規口腔癌診断マーカーの探索

唾液のメタボローム解析を用いて口腔扁平上皮癌(OSCC)患者に特異的な代謝産物の探索を試みた。唾液サンプルはOSCC患者70名、健常者28名より採取した。代謝産物の網羅的探索はキャピラリー電気泳動質量分析法で行った。その結果、OSCC患者と健常者の間でAUC0.5以上だった代謝産物は27種類であった。そのうちブタノエートのAUCが最も高く(0.6428)、OSCC患者において健常者に比べ統計学的有意に発現していた。さらに複数の代謝産物を組み合わせて解析することでOSCCの診断精度が向上した。以上の結果より唾液のメタボローム解析は、OSCC患者に有用な診断ツールになりうることが示唆された。口腔癌は直視直達が可能な部位に生じるが早期の場合は診断に苦慮する場合も少なくなく、確定診断を得るためには生検を必要とする。特に、紅板症、白板症、扁平苔癬などの前癌病変と早期扁平上皮癌の鑑別は重要であり、患者の生命予後を大きく左右する。そこで、われわれは健常者、前癌病変および口腔癌を有する患者の唾液を用いてメタボローム解析(網羅的全代謝産物解析)を行い、前癌病変および口腔癌患者の唾液において特異的に存在量が変動する代謝産物を同定し、口腔癌の鑑別および早期発見のための非侵襲的検査の開発を目指すことを目的とする。口腔粘膜前癌病変を有する患者、口腔癌患者、健常者それぞれから採取した唾液を用いてメタボローム解析を行い、口腔癌を見分けることができる代謝産物の探索および同定を行う。得られた唾液検体を連結可能匿名化し、慶応義塾大学先端生命科学研究所に送付する。同所にてCE-TOFMSを用いてメタボローム解析を行う。解析結果と病態および臨床病理組織学的因子との関連性を検討し、口腔癌と前癌病変の鑑別、口腔癌の予後予測、口腔癌の発症リスク評価に有用となる唾液中の新規バイオマーカーを同定する。さらに、同定したバイオマーカーの診断精度および検出に要するコストを評価し、唾液検体を用いた口腔癌のスクリーニング検査の実用性について検討する。本年度は、口腔癌患者70症例、健常者28症例の唾液を採取して、それらを用いてメタボローム解析を行った。その結果、全症例で30%でピークが見られた代謝産物を81種類同定した。その81種類のうち、AUC0.5以上の代謝産物を28種類同定した。種々の癌において簡易な検査で早期診断できる新規バイオマーカーの同定が、癌の早期発見そして早期治療による治療成績向上に必要不可欠であり、今後の最重要課題である。唾液は究極の非侵襲診断材料であり、唾液中には様々な代謝産物が含まれていることが知られている。そこで今回われわれは、唾液のメタボローム解析を用いて口腔扁平上皮癌(OSCC)患者に特異的な代謝産物の探索を試みた。代謝産物の網羅的探索はキャピラリー電気泳動質量分析法(CE-TOFMS)で行った。健常者に比べOSCC患者の30%以上に唾液中に発現していた代謝産物を81種類同定した。それら81種類の代謝産物のうちOSCC患者と健常者の間でAUC0.5以上だった代謝産物を27種類同定した。23種類の代謝産物中ブタノエートのAUCが最も高く(0.6428)、OSCC患者において健常者に比べ統計学的有意に発現していた。さらに診断精度を向上させるため複数の代謝産物を組み合わせて多重ロジスティック解析を行った。その結果、複数の代謝産物を組み合わせ多重ロジスティック解析を行うことで、AUC=0.794と単独の代謝産物よりOSCCの診断精度が向上した。以上の結果よりCE-TOFMSを用いて唾液の代謝産物を網羅的に探索し複数の代謝産物を組み合わせて解析することでOSCC患者を診断できる可能性が示唆された。今後、さらなる症例を追加、蓄積し統合解析を重ねることで、さらに診断精度の向上を見込め、OSCCを唾液より非侵襲的かつ簡便に早期診断できる可能性がある。口腔癌患者70症例、健常者28症例の唾液のメタボローム解析を行った。その結果AUC0.5以上の代謝産物を28種類同定した。口腔癌の新規診断および治療法の開発口腔癌患者70症例の唾液のメタボローム解析で、口腔癌患者に特異的に検出できる代謝産物が発見された。今後は最も診断精度の良い代謝産物を組み合わせの解析を行っていく。本年度は学会発表を行っておらず、旅費が0円のため差額が生じた。次年度は、本研究の研究成果まとめてを学会発表を行う。
透過型電子顕微鏡を用いた抵抗変化型メモリの動作機構解明の研究

抵抗変化型メモリ(ReRAM)は金属酸化物材料薄膜や固体電界質薄膜の抵抗変化現象を利用したメモリで、微細化・高集積化可能、低消費電力、不揮発性の機能を有した次世代メモリとして期待されている。しかしながら、ReRAMは記憶保持の原理である「薄膜の抵抗変化」の物理的なメカニズムが明らかになっていない。ReRAMを実用化するためには、その信頼性保障のため、抵抗変化の物理的なメカニズムを解明することは不可欠である。この抵抗変化は薄膜中の構造と抵抗変化には密接なかかわりがあると考えられ、薄膜の構造観察は抵抗変化メカニズムを解明に大いに貢献できる。そこで、本研究は、透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて抵抗変化材料の構造観察と伝導特性を同時に行う『TEM内同時観察』を行い、抵抗変化材料の内部構造に着目して抵抗変化の物理的な原理解明に迫った。2種類の固体電解質材料に対して、TEM内同時観察を行い、抵抗変化機構について検証した。ひとつ目のサンプルとして、単層固体電解質薄膜のCuGeSを用いた。TEM観察中に1-Vヒステリシス特性を取得することに成功した。同時にCuGeS薄膜内にフィラメントの形成と消失する様子を観察することができた。フィラメントを電子線回折やエネルギー分散型X線分光による分析をしたところ、Cuがフィラメントの主成分であることが分かった。二つ目は、絶縁膜/固体電解質2層構造のサンプルについてTEM内同時観察を行った。電圧印加の際に、固体電解質層内に析出物が現れ、抵抗が変化する様子が観察された。析出物の主成分はCuであり、固体電解質層内のCuが電界によって動いていることが実験的に捉えることに成功した。固体電解質材料において、抵抗変化時の伝導パスの形成と消失を明確に捉える事が出来た。特に、伝導パス消失の過程を観察できたことが大きな進展であった。実用メモリデバイスの利用を念頭に置いて、保持特性、繰り返し特性の取得を行うことが必要であると考えている。そのためには、より実用に近い形のTEM観察用サンプルの作製が必要である。
高齢者における座位行動・身体不活動が酸化ストレス制御機構に及ぼす影響

高齢者における日常生活下の身体活動量、身体不活動および座位行動が酸化ストレス指標ならびに抗酸化能力指標に及ぼす影響を検討した。その結果、身体活動量、身体不活動および座位行動は、安静時の酸化ストレス指標ならびに抗酸化能力指標には影響を及ぼさないことが明らかになった。一方で、継続的な日常生活下の身体活動増加は食後の抗酸化能力を改善することが示唆された。定期的な運動や身体活動が抗酸化防御を誘導し、酸化ストレスを抑制することにより生活習慣病の発症予防や死亡率の低下に寄与することが示されている。一方で、慢性的な座位行動・身体不活動が抗酸化防御機構を含めた酸化ストレス制御機構に及ぼす影響は明らかではない。高齢者における座位行動・身体不活動と酸化ストレス指標との関連について検討するために、以下の研究課題を設定した。研究課題1では、高齢者における日常生活下の身体活動量および身体不活動の時間と血中酸化ストレス指標との関連を検討した。研究課題2では、「日常的な身体活動を増加させ、できるだけ身体不活動・座位行動を減らすこと」を教示した介入が、高齢者における血中の酸化ストレス指標に及ぼす影響について検討した。研究課題1では、平均年齢73歳の女性55名を対象とし、日常生活下における身体活動量ならびに身体不活動の時間を3軸加速度計を用いて評価した。身体活動量の評価後、血中の酸化ストレス指標として活性酸素代謝産物およびヘキサノイルリジン濃度を測定した。その結果、日常生活下における身体活動量と活性酸素代謝産物およびヘキサノイルリジン濃度との間に統計的に有意な関連性は認められなかった。また、身体不活動の時間と活性酸素代謝産物およびヘキサノイルリジン濃度との間にも統計的に有意な関連性は認められなかった。研究課題2では、平均年齢71歳の女性38名を対象とし、対照群19名と介入群19名に無作為に割り付けた。介入群には、強度・時間・頻度を問わず日常的な身体活動を増加させ、座位行動・身体不活動の時間を減らすように教示を行った。対照群には、現在の生活習慣を維持するように指示した。現在、介入前の採血と各種測定を実施が終了している。今後、介入後評価ならびに血液分析を実施する予定である。平成28年度に予定していた高齢者の介入研究を、平成27年度に前倒しで開始することができ、今後介入後評価の解析から2016年度の研究を開始できるため。身体活動や食生活などの生活習慣の改善は、生体内の酸化・抗酸化制御機構を改善する。一方で、身体不活動および座位行動が酸化・抗酸化制御機構に及ぼす影響は明らかではない。本年度は、昨年度の後半に実施した介入研究における酸化ストレスならびに抗酸化能力指標を評価した。平均年齢71歳の女性38名を対象とし、対照群19名と介入群19名に無作為に割り付けた。介入群には、強度・時間・頻度を問わず日常的な身体活動を増加することと座位行動を減らすことを指示した。介入期間は8週間とし、両群に加速度計の装着と介入群には活動日誌の記録を依頼した。加速度計のデータから歩数および中等度強度以上の身体活動量(MVPA)、身体不活動ならびに座位行動の時間を算出した。介入前後に、酸化ストレス血清の活性酸素代謝産物(d-ROMs)、ヘキサノイルリジン濃度を測定した。介入群では、歩数ならびにMVPAが有意に増加し、身体不活動ならびに座位行動の時間が減少傾向を示した。一方で、酸化ストレス指標のd-ROMsおよびヘキサノイルリジン濃度に介入の影響は認められなかった。また抗酸化能力指標についても介入効果は観察されなかった。日常生活下における身体活動量の増加ならびに身体不活動時間の減少は、安静時の酸化ストレスならびに抗酸化能力指標を変化させない可能性が示唆された。次年度は、高齢者における一過性の身体不活動ならびに座位行動の減少が酸化ストレス制御機構に及ぼす影響を検討する予定である。平成28年度に予定していた高齢者の介入研究を実施し、評価もほぼ終了している。加齢に伴い、生体内の抗酸化能力が低下し酸化ストレスが増加する。一方で、定期的な身体活動や運動習慣は生体内の酸化・抗酸化制御機構を改善する。近年では、身体不活動・座位行動が生活習慣病をはじめとする様々な疾患の発症リスクと関連が指摘されているが、酸化・抗酸化制御機構に及ぼす影響は明らかではない。昨年度までに日常的な身体活動量を増加させ、身体不活動・座位行動を減少させる介入研究を実施し、安静時の酸化ストレスならびに抗酸化能力指標への影響を検討してきた。介入により歩数ならびにMVPAが有意に増加し、身体不活動ならびに座位行動も減少傾向を示したが、酸化ストレスならびに抗酸化能力に及ぼす影響は認められなかった。本年度は、心血管疾患あるいは糖尿病発症との関連が指摘されている食後酸化ストレス指標に着目し、日常的な身体活動、身体不活動ならびに座位行動が食後の急性酸化ストレスに及ぼす影響を検討した。閉経後女性28名を対象に空腹時ならびに一過性の食事負荷後に採血を行い、酸化ストレスならびに抗酸化能力を評価した。それらの血中酸化ストレス・抗酸化能力指標の変動と日常的な身体活動量、身体不活動、座位行動との関連を検討した。また若齢者10名にも同様の検討を行い、若年者と高齢者の食後酸化ストレスならびに抗酸化能力の変動の比較も行った。加速度計のデータから歩数および中等度強度以上の身体活動量(MVPA)、身体不活動、座位行動の時間を算出した。

若齢者および高齢者ともに一過性の食事負荷時に酸化ストレス指標が上昇し、抗酸化能力が低下したが、日常的な身体活動量、身体不活動、座位行動との関連は認められなかった。今後、若齢者あるいは高齢者を対象に身体活動あるいは座位行動を減らす介入研究を実施し、食後酸化ストレスとの因果関係を検討する必要がある。高齢者における日常生活下の身体活動量、身体不活動および座位行動が酸化ストレス指標ならびに抗酸化能力指標に及ぼす影響を検討した。その結果、身体活動量、身体不活動および座位行動は、安静時の酸化ストレス指標ならびに抗酸化能力指標には影響を及ぼさないことが明らかになった。一方で、継続的な日常生活下の身体活動増加は食後の抗酸化能力を改善することが示唆された。平成28年度は、平成27年度に実施した介入研究の血液分析を実施する。介入期間中に装着している3軸加速度計を用いて身体活動量を評価し、活動強度ごとの時間や頻度を算出する。また採取した血液から酸化ストレス制御機構(活性酸素代謝産物濃度、過酸化脂質濃度、過酸化水素濃度など)、抗酸化能力指標(内因性の抗酸化酵素活性、非酵素的抗酸化能力、チオレドキシン濃度など)、一般生化学、血糖値の介入前後の変動を評価する。今後は、高齢者における一過性の身体不活動ならびに座位行動の減少が酸化ストレス・抗酸化制御機構に及ぼす影響について検討し、申請時に予定していた全ての研究課題を実施する。応用健康科学平成28年度に予定していた研究を平成27年度に前倒しで実施することとなったため、平成28年度の研究費を一部前倒し請求を行った。実際に、前倒し請求額の一部は平成27年度に使用している。その残額を平成28年度に繰り越すため、「次年度使用額(B-A)」欄が「0」より大きくなっている。本年度の介入研究では、酸化ストレスおよび抗酸化能力指標を評価したが、全ての予定項目を評価できなかったため、次年度予算に繰り越した。当初、次年度に使用する予定だった使用額を次年度の予算と合わせて使用するため問題なく使用できる。具体的には、前倒しで開始した介入研究の事後評価の血液分析費として使用する。次年度の研究計画と並行して、本年度測定予定だった項目を評価するために使用する。
強相関電子系ナノワイヤー金属錯体の科学

Pd(II)-Pd(IV)パイエルス絶縁体⇔Pd(III)モット絶縁体逆パイエルス転移を示す錯体の合成とPd(III)モット絶縁体基底状態の合成に成功ハロゲン架橋ナノワイヤーPd錯体は電子相関より電子・格子相互作用が強いためにこれまですべてのPd錯体においては架橋ハロゲンが金属間中央からずれたPd(II)・Pd(IV)パイエルス絶縁体状態であった。例外は一個もなかった。今年度はこれまで例のないPd(III)モット絶縁体を実現するために、カウンターイオンに長鎖アルカンスルフォン酸イオンを用いたところ、炭素鎖が5個の場合に200K付近でPd(II)-Pd(IV)パイエルス絶縁体がPd(III)モット絶縁体に逆パイエルス転移をすることを見いだした。アルキル鎖の長さを10個以上にすると室温で基底状態がPd(III)モット絶縁となった。これらは世界で初めての現象である。原因は長鎖アルキル間の化学的圧力(ファスナー効果)のためである。200K近くに相転移をする化合物を用いてフェムト秒分光で光誘起相転移に関する実験を行った。低温相のPd(III)モット絶縁体状態に電荷移動吸収帯のピークに対応する光を照射するとPd(II)・Pd(IV)パイエルス絶縁体に相転移をした。一方、電荷移動吸収帯よりもずっと高いエネルギーの光で励起すると金属相へと相転移をした。また、これらの緩和はフェムト秒レベルであり、超高速光通信への展開が期待される。20世紀の「エレクトロニクスの時代」から、今21世紀は「フォトニクス(光)の時代」と呼ばれている。この「光の時代」の中枢を担うのが非線形光学効果である。これまでの研究から、量子閉じこめ効果により「ナノワイヤー(量子細線)」が最も適していることが明らかにされてきた。ナノワイヤーには、バンド絶縁体、パイエルス絶縁体、モット絶縁体がある。これまでバンド絶縁体とパイエルス絶縁体に関する研究は非常に多かったが、モット絶縁体に関する研究は皆無であった。その点に注目して我々は強相関電子系モット絶縁体の[Ni(chxn)_2Br]Br_2(chxn=1R,2R-diaminocyclohexane)の三次非線形光学感受率を電場変調法により測定した。その結果、従来のものの1万倍以上の世界最高の値を持つことを見出した.今年は、まず第一にさらに大きな三次非線形光学効果を持つようにするために、もっと立体障害の小さなブタンジアミンやプロピレンジアミンを持つ化合物の合成に成功した.これらの単結晶構造解析の結果、Ni-Ni間距離が縮まっていることから大きな電子間反発(クーロン反発)が期待され、さらに大きな三次非線形光学効果が期待される。現在、測定準備中である。第二に電荷移動吸収帯を通信波長帯領域にもっていくためにNi-Pd混晶系のNi_<1-x>Pd_x(chxn)_2X_3の合成に成功した。比率を変えることにより0.9eV付近の通信波長帯領域にもっていくことに成功した.この三次非線形光学効果を測定する準備をしている。第三にモット絶縁体、電荷密度波およびソリトンの電子状態を直接的にSTM(走査型トンネル顕微鏡)で観測することに世界で初めて成功した。これまでに研究から、量子閉じ込め効果により「ナノワイヤー(量子細線)」が最も適していることが明らかにされた。

ナノワイヤーには、ポリシランに代表されるバンド絶縁体、ポリアセチレンに代表されるパイエルス絶縁体、我々が合成したNi(III)錯体のモット絶縁体がある。これまで、バンド絶縁体やパイエルス絶縁体に関する非線形光学効果の研究は多かったが、モット絶縁体に関する研究は皆無であった。その点に注目して我々は強相関電子系モット絶縁体[Ni(chxn)_2Br]Br_2(chxn=cyclohexanediamine)の三次非線形光学効果を電場変調法により測定した。その結果、従来のバンド絶縁体やパイエルス絶縁体の1万倍以上の世界最高の値を持つことを見いだした。今年は、この値よりもさらに大きな値を持つようにするために、2種類の化合物を新たに合成した。大きな値を持つためにはNi-Ni間距離を小さくする必要がある。そのためにchxn配位子よりもシンプルなプロピレンジアミン(pn)、とブタンジアミン(bn)を持つ化合物、[Ni(bn)_2Br]Br_2および[Ni(pn)_2Br]Br_2の単結晶を得ることに成功した。これらは、シクロヘキサンジアミン錯体よりも金属間距離が明らかに短くなっていた。[Ni(bn)_2Br]Br_2の単結晶の吸収スペクトルを測定したところシクロヘキサンジアミンにくらべて吸収強度が20%も増加していた。そのためにさらに大きな三次非線形光学効果が期待されるので、現在、三次非線形光学効果の測定に耐えるような大きな単結晶の作成を行っている。今回、得られた2種類の単結晶のSTM(走査型トンネル顕微鏡)像を測定することに成功した。ブタンジアミン錯体では明るいスプットが5Å間隔で観測され、単結晶X線解析の結果と一致した。一方、プロピレンジアミン錯体ではメチル基は右と左の交互に乱れているのではなくて、ドメイン構造を作りながらフラクタル的な乱れ方をし、全体で右が50%で左が50%の乱れであった。このように乱れを直接、実空間で観測したのは初めての例である。インターネットをはじめとる最近の情報通信網の急速な発展のなかで、特に、次世代型の超高速光通信や大容量高速光記憶等を実現するための新しい光機能性材料の開拓が望まれている。その、光機能材料の中心的役割を担うのが三次の非線形光学材料である。これまでニッケル錯体の三次非線形光学効果は、単結晶を用いた電場変調分光法による評価しか行われてこなかった。本研究では単結晶を用いた反射配置でのχ^<(3)>の測定手法を世界に先駆けて確立し、応用上重要な光の周波数領域での三次非線形光学効果をエネルギー依存性を含めて評価することに成功した。その結果、ニッケル錯体においてχ^<(3)>の大きさが10^<-8>esuを超える極めて大きな値であることが明らかになった。この結果の学術的、産業的インパクトは極めて大きい。また、光デバイスへの応用を視野に入れた場合、透過法による光学非線形性による評価が不可欠であるが、これまでにニッケル錯体の配位子に長鎖アルキル基を導入した錯体のスピンコート法により良質の薄膜を得ることに成功した。それを用いた吸収スペクトルは単結晶を用いた反射スペクトルのものと一致しており、さらに大きな三次非線形光学効果も得られた。これを用いることにより非線形材料や高速光通信などへの応用へ向けての可能性が大きくなった。さらにパラジュウム錯体の薄膜を得ることにも成功しており、光誘起絶縁体-金属転移を用いた光スイッチングや二光子吸収を用いた光スイッチングへの展開が期待される。
熱検出型サイクロトロン共鳴による量子化された金属電子状態の研究

サイクロトロン共鳴は半導体におけるエネルギー状態やキャリアの有効質量を求める実験手段として広く使われてきた。本研究では新たに構築する熱検出型の測定システムを開発することで、その適用範囲を様々な金属的試料に拡大する。その結果としてトポロジカル半金属と呼ばれる物質群におけるバンドトポロジーと電気伝導の関係性の解明や、高温超伝導現象における電子相関効果の役割などを定量的に評価する。
Diels-Alder反応による二環性糖部を持つヌクレオシドの立体選択的合成

セカンドメッセンジャーであるcAMPの細胞内濃度は,ATPよりcAMPを合成するアデニレートシクラーゼおよびcAMPを5′-AMPに分解するホスホジエステラーゼ(PDE)により調節されている.従来、各種PDE選択的阻害剤はあまり知られておらず、薬理作用の分離が極めて困難であった。PDEに対する特異的な阻害剤の開発はPDEのアイソザイムの機能や臓器特異性を知るうえで重要である.近年,cAMPと構造が類似しているグリゼオール酸類がPDE阻害剤として天然より見いだされ,その薬理作用が注目されている.本研究では、このグリゼオール酸の構造に学び、簡便に二環性糖部を持つヌクレオシドを合成するためにDiels-Alder反応を利用し,糖部にジエン構造を持つアデノシン誘導体とジエノフィルとの反応を行なった.目的とするα-endo付加体を得るために、超高圧下でのDiels-Alder反応を検討し立体および面選択性に与える影響を調べ、目的とする各種誘導体の合成法を確立した.以上のようにして合成した10種類の誘導体について、PDE-IIIに対する阻害活性を調べたが、これらには強い阻害活性は見い出されなかった.セカンドメッセンジャーであるcAMPの細胞内濃度は,ATPよりcAMPを合成するアデニレートシクラーゼおよびcAMPを5′-AMPに分解するホスホジエステラーゼ(PDE)により調節されている.従来、各種PDE選択的阻害剤はあまり知られておらず、薬理作用の分離が極めて困難であった。PDEに対する特異的な阻害剤の開発はPDEのアイソザイムの機能や臓器特異性を知るうえで重要である.近年,cAMPと構造が類似しているグリゼオール酸類がPDE阻害剤として天然より見いだされ,その薬理作用が注目されている.本研究では、このグリゼオール酸の構造に学び、簡便に二環性糖部を持つヌクレオシドを合成するためにDiels-Alder反応を利用し,糖部にジエン構造を持つアデノシン誘導体とジエノフィルとの反応を行なった.目的とするα-endo付加体を得るために、超高圧下でのDiels-Alder反応を検討し立体および面選択性に与える影響を調べ、目的とする各種誘導体の合成法を確立した.以上のようにして合成した10種類の誘導体について、PDE-IIIに対する阻害活性を調べたが、これらには強い阻害活性は見い出されなかった.セカンドメッセンジャーであるcAMPの細胞内濃度は,ATPよりcAMP(1)を合成するアデニレートシクラーゼおよびcAMPを5′-AMPに分解するホスホジエステラーゼ(PDE)により調節されている.一方、近年,cAMPと構造が類似しているグリゼオール酸類(2)がPDE阻害剤として天然より見いだされ,その薬理作用が注目されている.グリゼオール酸は分子内に2個のカルボキシル基を持ち,どちらかがcAMPのリン酸の解離と対応すると考えられているが明らかではない.本研究は新規PDE阻害剤の創生を目指し、アデノシン糖部ジエンのDiels-Alder反応により簡便なカルボキシル基を持つ双環性アデノシン誘導体の合成の確立とPDE阻害活性の構造-活性相関を明らかにすることを目的にしている.1)本年度は糖部にジエン構造を持つアデノシン誘導体(1)と8,2′-S-シクロアデノシン誘導体(2)の効率的な合成法を開発した.2)これらのジエンに対して種々のジエノフィルとの反応を行ない、選択性に関する情報を得た.3)加熱条件下でのDiels-Alder反応では選択性が乏しかったが、超高圧下での反応で面選択性を出すことに成功し、4)予定した化合物を比較的大量に合成することを可能にした.従って、予定どうり次年度に保護基の除去を行いPDEに対する阻害活性を検討することが可能となった.セカンドメッセンジャーであるcAMPの細胞内濃度は,ATPよりcAMPを合成するアデニレートシクラーゼおよびcAMPを5′-AMPに分解するホスホジエステラーゼ(PDE)により調節されている.PDE阻害剤としてカフェイン,テオフィリン等が古くから知られているが作用が多岐にわたり,薬理作用の分離が極めて困難である.従って,PDEに対する特異的な阻害剤の開発はPDEのアイソザイムの機能や臓器特異性を知るうえで重要である.近年,cAMPと構造が類似しているグリゼオール酸類がPDE阻害剤として天然より見いだされ、その薬理作用が注目されている.本研究では,より簡便に,グリゼオール酸の糖部に対応するような解離基を持つ二環性糖部を持つアデニン,グアニン誘導体を合成しPDEとの相互作用の解析やPDE阻害剤を分子設計するための情報が得ることを目的とした.簡便に二環性糖部を持つヌクレオシドを合成するためにDiels-Alder反応を利用し,糖部にジエン構造を持つアデノシンとジエノフィルとの反応を行なった.目的とする立体化学を有する化合物はα-endo付加体であるが,本Diels-Alder反応では面選択性を示さなかった。しかし、糖部にジエンを持つ8,2′-S-cycloadenosine体とジエノフィルとの反応ではα-endo付加体が主生成物となった.さらに、超高圧下でのDiels-Alder反応を検討したところ収率よくα-endo付加体のみが得られた.エステル部分を加水分解しPDEの阻害活性を調べたが合成した化合物は活性を示さなかった.
中世後期における聖護院門跡の権力構造と地域社会・在地山伏

本年度は、本研究のテーマである聖護院門跡の組織構造と地域における山伏結合の関係を中心に研究を進めた。その成果は(1)「中世後期の東国社会における山伏の位置」『民衆史研究』77号、(2)「修験道本山派における戦国期的構造の出現」『史学雑誌』119編4号掲載予定の2本の論文として発表および発表予定である。(1)では中世後期の東国における熊野先達の実態を具体的に検討し、彼らの拠点や村落との関係などについての歴史的展開を追究した。(2)は本研究の重要な課題の一つであった聖護院門跡の発給文書の収集・分析を通じて、修験道本山派組織の構造を論じたものである。そこでは、経済的課題かち16世紀に聖護院門跡と乗々院の関係が変化したことを明らかにし、それまでの乗々院と熊野先達との結合を軸とした組織から、聖護院門跡と年行事の結合を軸とした組織への本質的転換が起こり、これにより在地山伏集団という新たな社会的基盤から成る組織が出現したことを論じた。(1)・(2)論文の成果を合わせることにより、上位権力である聖護院門跡と在地山伏が結びつき、聖護院門跡を推戴する山伏組織の成立の画期が16世紀に求められることや、その契機としての年行事職という新たな職の登場が重要な意味を持つことを明らかにした。本年度は、本研究の重要なテーマの一つである<頭山伏>概念の提示とその検討、聖護院門跡の門跡組織についての検討を中心に行った。前者については、(1)歴史学研究会例会での口頭報告、(2)民衆史研究会大会シンポジウムにおいて研究発表を行った。(1)では修験道史研究における<頭山伏>概念の意義について言及したうえで、<頭山伏>が自力で在地の山伏集団を統括していたことを明らかにした。その上で、こうした<頭山伏>と聖護院門跡との関係を検討し、これまで聖護院門跡の活動を中心に論じられてきた本山派形成史研究を相対化した。(2)では<頭山伏>という言葉は使用しなかったが、今後の研究の前提となる15,6世紀の東国社会における山伏の位置づけについて検討を行った。そこでは東国における熊野先達(山伏)の実態検討と在地山伏集団(山伏結合)の歴史的推移と<頭山伏>の役割について論じた。この報告では先行研究で提示されてきた「里山伏」概念の再検討を促したほか、修験道研究を「地域社会論」との関連の中で論じる視角を提示した。この成果は『民衆史研究』77号に掲載予定である。後者については、仏教史学会例会において口頭報告を行った。そこでは、聖護院門跡の歴代門主と門下である院家についての基礎的検討を行った上で、門跡組織の確立を15世紀前半の室町幕府の宗教政策と密接に関連したものであるという論点を提示した。また、報告とは別に15,6世紀における聖護院門跡の山伏編成のあり方とその変容について検討した論文に着手した。この論文はすでに投稿しており、現在は審査待ちの状況である。
“弥生の小海退”の確証による沖積低地における河川地形の発達過程の解明

利根川低地最奥部には,水深が約12 mと推定され,32 cal kyr BPの海水準上昇に伴って形成されたと考えられる湖沼堆積物が分布する.その堆積年代と分布深度は,水深を推定値の最大の2 mと仮定しても,海水準が3.0 cal kyr BPには標高-2.2 mまで低下したことをしめす.この事象は利根川低地最奥部に「弥生の小海退」が存在し,東京低地における河川地形の発達にも影響を与えたことをしめす.平成26年度は,利根川低地最奧部における完新世の湖岸線の移動を復元するために,茨城県利根町と千葉県野田市において,それぞれ12m長と13m長のボーリングコア堆積物を採取した.コア堆積物は,半裁ののち,岩相と生物化石相の記載をおこない,植物片の放射性炭素年代値を測定した.これまでに採取した5本のコア堆積物の解析結果とあわせて検討したところ,利根川低地最奧部では,完新世中期以降,内湾から湖沼,河川へと古環境が変遷したことが明らかになった.湖沼堆積物については,植物遺体の同定も行い,その結果,水深12mをしめす沈水植物と浮葉植物が多く産出することが明らかとなった.湖沼堆積物は,湖棚の波浪侵食面(ラビーンメント面)と解釈できる軽微な侵食面に累重するため,その古水深を2mと仮定すると,縄文海進の高海水準期は4千年前に終焉し,海水準は3千年前に-2mまで低下,2千年前には現在の水準まで上昇したことが明らかになった.このような海水準変動は,東京低地と中川低地における表層河川堆積物の発達過程と調和的である.すなわち,東京低地と中川低地では河川堆積物の基底侵食面の年代が,2.83.2千年前に集約しており,これは利根川低地において海水準が最も低下した時期とおおよそ一致する.従って,これまでの研究で明らかにされた表層河川堆積物の発達モデルが,今回得られた海水準変動によって,改めて支持されることが明らかになった.平成27年度は,平成26年度までに掘削した7本のボーリングコア堆積物と70点の放射性炭素年代値の解析結果をとりまとめた.本研究で調査対象とした利根川低地最奧部には,下位より,内湾堆積物,湖沼堆積物,汽水の影響する河川チャネル堆積物,現世河川堆積物が分布する.これらの堆積相と放射性炭素年代値にもとづくと,当該地域の古地理は,次の4つのステージに分けることができる.ステージI(64千年前):内湾の形成.ステージII(43千年前):湾口に上げ潮三角州が形成され,内湾が半閉鎖的な湖沼になった.ステージIII(32千年前):湾口が閉塞され,湖沼が内陸に拡大した.ステージIV(20千年前):湖沼が充填され,利根川の東遷以降は陸成層が厚く堆積した.ステージIIIの湖沼堆積物は,ラビーンメント面を介して内湾堆積物にオンラップしており,その古水深は,植物遺体にもとづいて約12mと推定される.この湖沼堆積物の古水深を最大の2mと仮定しても,当該地域では海水準が3千年前には標高-2.2mまで低下したことを示す.この海水準の低下量は,周辺地域におけるテクトニックな地殻変動や圧密の総和よりも大きく,利根川低地最奧部において「弥生の小海退」が存在したことを示す.「弥生の小海退」は,利根川低地のほか,東京低地や富山湾においても認められる.その要因としては,堆積物荷重によるアイソスタティックな影響を今後最も考慮しなければならない.利根川低地最奥部には,水深が約12 mと推定され,32 cal kyr BPの海水準上昇に伴って形成されたと考えられる湖沼堆積物が分布する.その堆積年代と分布深度は,水深を推定値の最大の2 mと仮定しても,海水準が3.0 cal kyr BPには標高-2.2 mまで低下したことをしめす.この事象は利根川低地最奥部に「弥生の小海退」が存在し,東京低地における河川地形の発達にも影響を与えたことをしめす.当初予定していたデータが得られたため.堆積学現在論文を執筆中.ボーリングコアの掘削費用が予定より安くすんだため.物品費として使用予定.国土地理協会第13回学術研究助成(平成25年度)報告書
運動学習効率の向上に高圧酸素曝露は貢献するか

本研究は、脳卒中やスポーツ障害などの疾患に対する治療促進やアスリートのコンディショニングが主な使用方法である高圧酸素曝露が、スポーツ競技者の競技力向上に必要不可欠である運動学習の効率性への効果を調査することが目的である。基本的な課題として、初年度では運動学習に対して高圧酸素曝露は効果があるのか?について検討する計画であった。しかしながら、使用を予定していた動物飼育室および実験室の環境が整わず、研究課題を遂行できずに初年度が終了した。使用を予定していた動物飼育室および実験室の環境が整わず、研究課題を遂行できずに初年度が終了したため。初年度の丸1年を費やして使用可能な実験室および動物飼育室を所属機関で探しているが、様々な要因が存在し研究課題の遂行が停滞している。所属機関以外の外部機関との連携も含めて地道に実験環境の整備を進めることに注力する。実験環境が整い次第、研究課題1として設定している「運動学習に対して高圧酸素曝露は効果があるのか?」について調査する。使用を予定していた動物飼育室および実験室の環境が整わず、研究課題を遂行できない状況になり初年度に予定していた機器等の購入を行わなかったため、次年度に繰り越した。実験室等の環境が整い次第、初年度に購入を予定していた高圧酸素チャンバー等の必要実験機材に充てる予定である。
市場志向型組織における価値共創:リレーションシップ・マネジメントの構築

本研究の目的は、市場志向概念と関係性マーケティングを手がかりに、価値共創概念を精緻化することにあった。我々は、大きく4つの貢献をなした。第一に、市場志向は、ファイナンス危機下の日本においても、企業のパフォーマンスに影響を与えることが示された。第二に、交換概念が形成された概念拡張論争期に焦点をあて、当時、関係性概念もまた議論されていたことを示した。第三に、価値共創の研究のため、組織アイデンティフィケーションの重要性について指摘し、検討した。最後に第四に、我々はツーサイド・プラットフォームを議論した。そこでは、新しい顧客概念や、リレーションにおけるネットワークの重要性などが示された。本研究は、リレーションシップ・モデルの下での市場志向型組織を捉えなおし、価値共創概念の精緻化を行うことを目的とする。われわれのみる限り、これまでRM研究において重視されてきた諸概念の多く(トラスト、コミットメント、顧客維持、あるいは顧客生涯価値)は、市場志向研究によって明らかにされてきた市場志向型組織によって優れて実現されるとともに、価値共創を帰結することによって新たな市場を切り開く契機になると考えられる。研究初年度となった本年は、研究分担者がそれぞれ独自の問題意識を発展的に考察しなおすことを主目的としつつ、市場志向研究をもとにした我が国におけるマーケティング実現の状況を客観的に把握することを行った。まず、市場志向研究をもとにした質問票調査では、Kohliらの分析を元にしつつ、金融危機以降においてもマーケティングが重要な意味を有していること、また、その実現に当たってはブランド構築といった基本的な戦略の有効性が再認識されつつあることが示された。これらは、いずれも顧客との長期的な関係性構築することが、環境要因に左右されず重要であること示唆しているように思われる。また、リレーションシップ・モデルの再検討では、Arndtの議論に遡って再検討が進められた。その結果、Arndtの議論においては、当時の概念拡張論争に関わる理論展開として関係性が提示されていた可能性が示されると共に、関係性概念の現在認識されている方向性とは別の可能性が当時存在していたことが示された。研究次年度となった本年は、昨年度研究分担者がそれぞれに立てた研究目標に基づき、分業しながらの研究がすすめられた。また、一部の研究成果については、研究会や学会において報告され、フィードバックを得ることで次の研究指針を得ることができた。まず、市場志向研究をもとにした研究では、昨年度の質問票調査の分析が進められ、ブランド構築の有効性などを中心にして、研究成果の一部がマーケティング協会の協力の下で報告された。市場志向研究の研究知見を広く社会に還元するという意味において、需要な意義があったと考えられる。関係性研究、および価値共創研究については、探索的な事例分析と理論研究がすすめられた。事例分析では、近年海外を中心に注目を集めるクラウドソーシングについての検討が行われ、新しい時代のユーザーイノベーションの論理が確認された。また、理論研究では、引き続き関係性概念の精査を中心にRM研究の考察が行われるとともに、非営利組織マーケティングの文脈からのアプローチの可能性が模索された。これらの試みは、次年度以降の本格的な研究分析実施にあたり、重要な意義を有している。これまでの研究成果として、(1)市場志向研究に基づく質問票調査を実施し、金融危機以降においてもマーケティングが重要な意味を有していること、また、その実現に当たってはブランド構築といった基本的な戦略の有効性が再認識されつつあることを確認した。また、(2)リレーションシップ・モデルの再検討では、Arndtの議論に遡って再検討が進められた。

その結果、Arndtの議論においては、当時の概念拡張論争に関わる理論展開として関係性が提示されていた可能性が示されると共に、関係性概念の現在認識されている方向性とは別の可能性が当時存在していたことが示された。これらの研究をもとにして、本年度はさらに本格的に関係性概念の再検討を中心に考察を進めた。これまでの研究より、関係性概念の進展は価値共創の概念に結びつくと考えられたが、そもそも関係性概念に焦点があてられることになったのは、それ以前のマーケティング・マネジメントや、単一の顧客概念を起点としたマーケット・オリエンテーションに対する批判的考察が進められたからであった。すなわち、本研究はマーケティング論全体の理論史と強く結びつくことが示された。合わせて、並行して行われている事例分析では、近年の新しいビジネスモデルに焦点を当て、新しいマーケティング論の可能性を確認した。本研究では、リレーションシップ・モデルの下で市場志向型組織を捉えなおし、価値共創概念までを含むマーケティング理論の精緻化を行う。われわれのみる限り、これまでRM研究において重視されてきた諸概念の多く(トラスト、コミットメント、顧客維持、あるいは顧客生涯価値)は、市場志向研究によって明らかにされてきた市場志向型組織によって優れて実現されるとともに、価値共創を帰結することによって新たな市場を切り開く契機になる。同時に、この試みはマーケティング理論そのものを刷新し、新たな理論枠組みの提示にもつながる。研究最終年度となる本年は、これまでの研究成果の取りまとめを進めるとともに、今後のさらなる研究発展に向けた手がかりを模索した。特に重要な研究知見として、大きく3つを指摘することができる。第一に、価値共創を実現する市場志向型組織に焦点を当て、特にサービス業におけるオーナーシップ概念の重要性とその精緻化、さらには具体的な事例分析を行った。第二に、近年のソーシャルビジネスの広がりやコミュニティの重要性に注目するとともに、一方でそうした新たな社会性の基盤となりつつあるITの双方を見据え、価値共創が実現される新しい空間の考察を進めた。最後に第三として、これまでの研究知見を踏まえつつ、リレーションシップ・モデルを前後して再構築されつつあるマーケティング理論の枠組みについて、過去と現在、さらには未来を含むマーケティング論一般の考察をまとめた。本研究は、おおむね順調に進展している。市場志向、関係性、そして価値共創に関わる理論研究が歴史的に位置づけられ、最も重要な今日のマーケティング論の可能性について、ネット企業を中心に事例分析も進めることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は次年度で最終年度となる。これまでの研究を取りまとめ、総括的な分析を進める。分析に際しては、具体的に何を明らかにするのかを洗練させる必要があるが、これまでどおり、研究者それぞれが問題意識を共有しながら分析を進める。
t-DCSと干渉波治療を用いたハイブリッド嚥下リハビリテーション法の確立

嚥下反射は、島皮質延髄路を介する随意的惹起と迷走神経感覚路からの末梢反射性惹起がある。随意的嚥下反射惹起機能の評価方法として反復唾液嚥下テスト(RSST)がある。今回、唾液嚥下を標準化する目的で反復唾液嚥下ごとに1mlのとろみ液を追加して嚥下させる反復とろみ液嚥下テスト(RTST)を試みた。この2つの指標を用いて、健常者16名に対して上喉頭神経干渉波刺激前後で嚥下反射惹起が変化するかについて検討した。上喉頭神経への干渉波刺激は、2000Hz(干渉波50Hz)、2mA、20分間とした。結果は、RSSTでは30秒間の嚥下回数が8.0±1.9回から8.9±1.8回に増加し、paired-t検定でp<.05と有意差がみられた。しかし、RTSTでは10.2±2.8回から10.9±2.8回で、paired-t検定では有意差がみられなかった。また、RTSTは健常者では実施可能であったが、偽性球麻痺患者では嚥下ごとに1mlのとろみ液を口腔内にいれる行為が、嚥下に対する注意をそらすことや上肢・手指の巧緻性低下などの理由で嚥下反射誘発を阻害するなど、本来の目的である嚥下反射惹起の評価指標として不適切と考えられた。随意的嚥下反射の評価法としては従来のRSSTを用いることとし、脳血管障害による嚥下障害患者10名に対して同様の条件で上喉頭神経干渉波刺激を実施し、随意的嚥下反射惹起の促通状況を検討した。結果:刺激前RSST3.4±2.5回、刺激後RSST3.6±2.6回で、有意差は見られなかった。末梢性嚥下反射路の評価法の検討:上喉頭神経は、迷走神経の枝でその感覚枝は、奥舌や喉頭蓋谷、喉頭を支配する。上喉頭神経感覚枝に対する干渉波刺激の効果を判定する評価法として、喉頭蓋谷に0.4mlの液体を持続落下させ、嚥下反射が惹起される時間を測定する簡易嚥下惹起テストを用いて研究を進める予定である。代表研究者である太田喜久夫が、2018年8月に国際医療福祉大学から藤田医科大学に転勤したため、研究計画を実施できる体制を整えることに時間を要したため。本研究は嚥下障害患者に対する臨床研究であり、代表研究者が主な研究フィールドとしている関連病院との共同研究として倫理委員会に申請し、研究を進めいていく予定である。2018年度は随意性嚥下反射機能の評価法の検討を実施し、RTSTを試みた。2019年度は、末梢感覚性嚥下反射機能の評価法の検討を実施する。上喉頭神経は迷走神経の感覚枝で奥舌や喉頭蓋谷、喉頭を支配する。喉頭蓋谷の感覚閾値が上喉頭神経干渉波刺激によって変化する可能性があり、その効果検証を実施する必要がある。嚥下内視鏡検査を実施するときに5Frのチューブを鼻腔から挿入して0.4mlの液体を喉頭蓋谷に滴下し、嚥下反射が惹起されるまでの時間を測定する方法(簡易嚥下誘発試験:SSPT寺本1999)を試みる予定である。これにより、上喉頭神経の感覚閾値が上喉頭神経への干渉波刺激で改善することが立証できると考える。2020年度は、tーDCSによる嚥下反射惹起の効果を測定する方法を検証する予定である。従来の報告ではRSSTによる効果判定がなされているが、簡易嚥下誘発テストを用いた指標も検討したのちに、t-DCSと上喉頭神経干渉波刺激を併用した嚥下機能の効果検証に関する研究計画を立案して関連病院での臨床研究を進める予定である。