hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Twin型電子受容体ならびに錯体の合成と物性に関する研究

TCNQ(テトラシアノキノジメタン)は電導性錯体の作製に最も優れた有機の電子受容体と見做され、これまで数多くの錯体の構造や物性が報告されているが、その一次元カラムに付随する制約はこの種の受容体研究の進展を阻んでいる。そこで次元性を高めるための一つの共役系を通して二個のTCNQを連結させたTwin型構造の受容体の合成を思い立ち、基礎的な知見を得る目的から最も単純な化合物としてOCNAQ、つまりアントラセン骨格の両端がTCNQ構造を有するものを選び合成した。数年前からこの新型電子受容体ならびにこれと多種の電子供与体との錯体について各種の物性を検討し、今年度をもってこの研究は完了した。主な結論を以下に列挙する。(1)OCNAQはTCNQよりも電子受容性が強く、電子が1個完全に入った状態でもカラムを形成する。(2)各種の電子供与体と作用して容易に錯体を与るが、再結晶法で良好な結晶が得られたのはEt_4N塩と(Et_4N)_2の二例のみである。TTF系統の供与体との良好な結晶は電解法で得られた。(3)分子内の立体障害に基づく非平面性の故に、OCNAQの分子間相互作用はTCNQより弱い。(4)錯体の伝導度は最大で役50Ω^<-1>cm^<-1>(90K)程度であり、金属性を示す錯体も得られた。(5)最も重要な知見はカラムの形成様式についてである。分子内の両TCNQが共にカラムの形成に与える様式として一次元、二次元カラム、計3通りのものが可能であるが、X線解析によりこれら3種の様式を示す錯体の存在が全て確認された。これに対して、TCNQの一方だけがカラムの形成に関与し他方はこれに与らない結晶構造の錯体は見当たらず、そのような不完全な相互作用が不安定で存在しにくいという結果が得られたことは今後Twin型TCNQ化合物をデザインする上で極めて基調であり、現在この線に沿って高次元性の錯体形成が期待される電子受容体の合成を進めている。
スウェーデンにおけるグローバルな視野を育成する教員養成課程の理論的・解釈的研究

本研究の目的は、スウェーデンの教員養成課程における理論と政策を焦点にあて、政府の目指す教員を育成することができているのかを考察することである。スウェーデンの教員養成課程はかつて職業専門学校において実施されていたが、1974年高等教育改革によって総合大学に組み入れられた。スウェーデンの質保証枠組は学位を提供する全てのプログラムに適用されていることから、教員養成課程の政策をみるにはまずはマクロレベルでの質保証枠組へと焦点を拡げる必要がある。今年度は、スウェーデンの質保証に関する高等教育局による報告書、先行研究による文献調査に従事した。渡航費を物品費にあてることで研究環境を整備し、研究を達成するのに必要な文献・資料を収集することが可能となり、当初予定していた計画通りの研究を達成した。本研究を通じて、次の点を明らかにした。1スウェーデンの高等教育は専攻分野に関する知識、自律的に学習する姿勢、批判的思考力、問題解決力、ディスカッションのスキル、コミュニケーションのスキル、倫理的視点を修得させることが求められている。22007年に実施された全国学生調査の結果によると、学生は、高等教育機関での教育を通じて、広い一般教養、批判的考察を身につけることができたと評価している。特に、ディスカッション、口頭発表、レポート作成、クラスメイトと協同で課題に取り組むことに積極的であった。一方で、教員との双方的な関係に関する評価については芳しくないことを考察した。3教員養成課程は、高等教育法において専門的実践の形成、科学的知識と教育活動との関連を明記するなどして、高等教育分野における専門職としての地位を確立しようとしている。国家レベルでの質保証枠組が機関レベルの内部質保証として活用され、質保証が有機的に機能するような仕組みを構築していることを考察した。以上の結果は、研究論文3本、学会発表1回を通じて発表を行った。(抄録なし)本研究の目的は、スウェーデンの教員養成課程における理論と政策を焦点にあて、政府の目指す教員を育成することができているのかを考察することである。(抄録なし)
新しい相構成の低Nb含有量B添加軽量耐熱O相基チタン合金

(O+α2)型O相基Ti-27. 5Al-13Nbは新しいタイプの高温用軽量高強度合金である。本研究ではNb量の減量化を目的に、本合金のNbの一部をFe及びMoで置換したTi-27. 5Al-8. 7Nb-1Mo、Ti-27. 5Al-5. 5Nb-1Fe及びTi-27. 5Al-4. 9Nb-1Mo-0. 5Feの3合金を新規に創製した。Ti-27. 5Al-13Nb及びこれらの組成制御合金に0. 1 mass%の微量ボロン(B)添加し、さらに(B2+α2)二相域での加工熱処理を施すと金属組織は微細化され、特に延性の改善に効果的であった。4合金の中ではTi-27. 5Al-8. 7Nb-1Mo-0. 1Bが800°Cまでの全温度域において強度、延性は一番高い値を示し、高温合金として最も有望であることが判明した。Ti_2AlNb相(O相と呼ばれている)基質中に高温度域でも高い強度を維持するα2相(DO_<19>構造)を組入れた(O+α2)型Ti-27.5Al-13Nb合金は、報告者が以前の研究において開発した新しいタイプの軽量耐熱合金である。しかし本開発合金は、希少金属である高価なNbを未だ13%と多量に含む、室温延性が皆無である、などの欠点を持つ。そこで下記の二つの研究を行った。(1)組成制御に関する研究:本開発合金中のNb量の低減を目的に、Nbの一部をFeなどの安価なbcc元素で置換する。(2)微視組織制御に関する研究:優れた室温延性の付与を目的に、微量のボロン(B)を添加して結晶粒及び粒内組織を微細化する。Ti_2AINb相(O相)はγ-TiAlと比較して破壊靱性値が大きく、そのため信頼性の高い新しいタイプのチタン系軽量耐熱材料として注目されているが、半面、高価な希少金属Nbを多量に含む、使用上限温度がγ-TiAlよりも低い、室温延性が低いなどの欠点も併せ持つ。そこで本研究では、O相基合金中のNb量の低減と高温特性の一層の向上を目的として、O相中にα_2相(D019構造)を組入れるという新しい相構成の(O+α_2)型合金の開発を試みた。また合金に優れた室温延性を付与するために、微量のボロン(B)を添加して結晶粒を微細化するという金属微視組織制御も行った。平成20年度の研究では、(O+α_2)型Ti-27.5Al-13Nb及び本合金に最大で0.1重量%のBを添加した合金(Ti-27.5Al-13Nb-(0.05-0.1)B)を微視組織制御合金として選択した。合金の溶製は浮遊溶解法を用いた。これらの合金インゴットをB2単相域において熱間鍛造及び熱間溝ロール圧延を行った。次いでこれらの鍛造・圧延材を再度B2相域に保持した後室温徐冷し、最後に800°C付近に長時間保持して金属組織安定化熱処理を行い、供試材とした。本年度は、このような処理を施したボロン無添加及び添加の素材を対象に、金属微視組織観察、相の同定を行うとともに室温及び高温引張り特性、クリープ特性、高温圧縮変形特性を評価した。B無添加材の結晶粒径は500μm程度と粗大化していた。結晶粒内の微視組織は板状のO相が一方向に揃った、いわゆるラメラー組織を呈していた。微量ボロンの添加により結晶粒径は80μmと著しく微細化し、またそれに付随して延性、引張り強さは大幅に向上した。また微量ボロン添加材では、750°C/310MPaの条件下でのクリープ特性も、また高温変形能も大幅に改善されていることを確認した。Ti_2AlNb相(O相と呼ばれている)基質中にα2相を組入れた(0+α2)型Ti-27.5Al-13Nb合金は、我々が見出した新しいタイプの軽量耐熱材料である。しかし本O相基合金は、希少金属であるNbを多量に含む、室温延性が低い、などの欠点を持つ。

本研究は、本O相基合金中のNb量の低減と優れた室温延性の付与を目的に、Nbの一部を他の安価なbcc元素で置換するという組成制御、及び微量のボロン(B)を添加して結晶粒を微細化するという粒径制御を行った。Ti-27.5Al-13Nb基準合金、本合金中のNbの一部をFeとMoで置換したTi-27.5Al-8.7Nb-1Mo、Ti-27.5Al-5.5Nb-1Fe及びTi-27.5Al-4.9Nb-1Mo-0.5Feの3種類の組成制御合金、及びこれらの4種類の合金のそれぞれに0.1重量%のBを添加した合金を浮遊溶解法を用いて溶製した。これらを(B2+α_2)二相域である1,100°Cで鍛造及び熱間圧延して直径が約12mmの棒材に仕上げた。合金の粒内の微視組織をO相が一方向に揃ったいわゆるラメラー組織に制御するために、これらの棒材を1,200°C以上のB2単相域に1時間保持した後0.03K/sの冷却速度で600°C付近まで冷却した。B2単相域に保持したために、いずれの合金ともB2結晶粒は500μm程度と粗大化していたが、0.1%の微量Bの添加によりB2結晶粒は80μm程度と微細化した。粒内のラメラー組織は組成依存性を有しており、Feを含む合金ではBの有無に関わらずラメラー状O相のアスペクト比は小さく、一見等軸状の形態を呈していた。B無添加の場合にはいずれの合金も室温より600°C付近まで降伏強さに達する前に破断した。一方Bの添加によりいずれの合金も降伏強さが得られ、また破断強さもB無添加材よりも200MPa程度増加した。また2%程度の室温伸びが得られた。このように微量のB添加は(0+α2)型O相基合金の強度、延性の向上に極めて有効であることが判明した。Ti_2AlNb相(O相と呼ばれている)基質中にα_2相を組入れた(O+α_2)型Ti-27.5Al-13Nb合金は、報告者が開発した新しいタイプの軽量耐熱合金である。しかし本O相基合金は、希少金属である高価なNbを13%と多量に含む、室温延性が低いなどの欠点を持つ。そこで本研究では、本O相基合金中のNb量の低減を目的に、Nbの一部を他の安価なbcc元素で置換するという組成制御を行う。また優れた室温延性の付与を目的に、微量のボロン(B)を添加して結晶粒及び粒内組織を微細化するという微視組織制御を試みる。平成21年度の研究では、Ti-27.5Al-13Nb基準合金、本合金中のNbの一部をFeとMoで置換したTi-27.5Al-8.7Nb-1Mo、Ti-27.5Al-5.5Nb-1Fe及びTi-27.5Al-4.9Nb-1Mo-0.5Feの4種類の合金を対象に、B2単相域溶体化処理を行った際の粒径及び引張り延性に及ぼす微量(0.1重量%)B添加の影響を調べた。その結果、B無添加材ではB2結晶粒は500μm程度と粗大化するのに対して、微量B添加材では結晶粒は80μm程度と著しく微細化した。またB無添加の場合にはいずれの合金も早期破断を起こしたが、B添加材では降伏強さが得られ、また2%程度の室温伸びが得られた。2%程度の室温伸びは、材料信頼性確保の観点からは不十分である。より一層の延性の向上のためには結晶粒及び粒内微視組織のより微細化が必要である。そこで平成22年度の研究では、これらの4種類の合金の結晶粒及び粒内微視組織のより一層の微細化を目的に、(B2+α_2)二相域で鍛造・圧延後、1150°Cの(B2+α_2)二相域に保持し冷却するという加工熱処理を適用してみた。得られた微視組織は、等軸状O相とO相ラスが一方向に配列したいわゆるO相コロニーとからなる極めて微細な複相組織であった。また引張り試験の結果より、これらの合金の中でTi-27.5Al-8.7Nb-1Mo-0.1Bは、全伸び5%という工業用材料としては十分な室温延性値を示した。平成23年度は、特にTi-27.5Al-8.7Nb-1Mo-0.1B合金に注目し、クリープ、高温引張り特性などの高温特性を詳細に評価する予定である。これらの結果に基づいて、本合金の使用上限温度の明確化を試みる。
磁気変調構造を内蔵した次世代機能性モーションエナジーハーベスタの開発

本研究は,身近に存在する微小な運動エネルギーを用いて発電するエナジーハーベスティング技術において,電磁誘導を用いた発電デバイスに磁気変調構造を内蔵することにより,新しい特徴を組み込む機能性デバイスを開発するものである。前年度に続き, (I)回転形発電デバイスにおける発電特性と理論式の導出,(II)小形化の検討,(III)電子回路との組み合せによる機能の実現,なる研究を実施した。研究(I)で,磁気変調構造を有する発電デバイスにおいて発電動作を表す「電圧方程式」と「出力式」を導出できた。動作検証機を製作して出力を実測し,理論式より得られた計算結果と比較した結果,計算値と実測値は非常によく一致し,理論式の有用性を確認できた。理論式は,発電デバイスの動作分析や出力算定,デバイス設計において有用な式であり,当初の目標である基盤技術の開発に関して一定の成果が得られたと考える。研究(II)で,発電デバイスの小形化を検討したが,動作検証機の構成部品が小さくなるため部品加工や組み立てが困難になることや,出力が小さくなることで現状の試験設備では評価が困難になることが予測された。このため,デバイスの体積は同程度としながら出力や効率を向上させる検討を行うことで,小形化の可能性を調査した。内部構造が異なる複数のデバイスを設計し,電磁界シミュレーションにより基礎特性を調査した。さらに,これらの動作検証機を製作して基礎特性を測定し,デバイス構造が出力に与える影響を調査することができた。研究(III)で,回転形発電デバイスに電子回路を接続して実験的に動作を確認でき,機能が実現可能であることが確認できた。今後の課題として,整流回路や負荷を含めた解析モデルの構築などがある。以上より,磁気変調構造を内蔵する機能性発電デバイスに関する基盤技術の開発について一定の成果が得られたことから,研究計画は達成できたと考える。本研究は,身近に存在する微小な運動エネルギーを用いて発電するエナジーハーベスティング(環境発電)技術において,電磁誘導を用いた発電デバイスに磁気変調構造を内蔵することにより,新しい特徴を組み込む機能性デバイスを開発するものである。以下に,本年度の研究概要を示す。本年度は,(1)小形の回転形発電デバイスについて発電特性を調べること,(2)発電デバイスの設計法を検討すること,なる2項目を重点的に実施した。最初に,本ハーベスタの発電デバイスとしての特性を確認するため,外径を111mmとして鉄心内部に磁気変調構造が組み込まれた回転形発電デバイスの機能検証モデルを新しく設計した。電機子巻線は三相巻線とし,極数は4極とした。そして,本機能検証モデルについて発電デバイスとしての代表的な特性を,有限要素法を用いた電磁界解析により明らかにした。また,主要な設計パラメータである磁石厚,ギャップ長,回転子直径,巻線方式などが諸特性に与える影響についても検討を行い,発電デバイスとしての設計ポイントを調査した。さらに,新しく設計された機能検証モデルならびに評価装置を実際に製作して諸特性の測定を行い,有限要素法を用いた電磁界解析による検討結果の妥当性を確認した。磁気変調構造を内蔵した発電デバイスの代表的な特性が,有限要素法を用いた磁界解析と実機による測定により確認されたこと,主要な設計パラメータの影響が有限要素法を用いた磁界解析により確認できたことなどにより,本年度の研究計画はある程度達成されたと思われる。これまでに磁気変調構造を内蔵した発電デバイスを新しく設計し,その動作と代表的な特性を有限要素法による磁界解析と試作機による測定の両方により確認できている。また,主要な設計パラメータの影響を有限要素法による磁界解析により明らかにすることができている。これらのことより,平成27年度の研究計画はある程度達成されたと考える。本年度は,(1)小形の回転形発電デバイスにおける出力特性解析のための理論式の導出,(2)小形化の検討なる2つの項目を計画し,この中でも特に(1)の理論的な出力式の導出作業に重点をおいて研究を実施した。(1)の研究では,回転形発電デバイスにおけるエネルギー変換のメカニズムを検討し,出力を表す理論式を導出することができた。本理論式の導出により,発電デバイスの出力特性を計算により求めることが可能となるだけでなく,出力式に含まれるパラメータに着目することにより,各種設計パラメータが出力特性に与える影響を分析することが容易になると考えられる。出力を表す理論式の導出は,本研究の学問的な基盤を創り上げる過程において極めて重要なステップとして位置付けられる。しかしながら,導出された出力式の検証,すなわち,昨年度に試作された実機の実測データと比較することによる妥当性の検証作業は,本年度の作業だけでは不十分であり,次年度も引き続き作業を実施し,問題点や課題を明らかにする必要がある。(2)の小形化の検討では,有限要素法を用いた電磁界解析により,異なる磁気回路構造を有する発電デバイスの出力特性の比較検討を開始した。体積を一定とした条件において出力を比較し,より大きな出力が得られる磁気回路構造を見極める作業を行った。これらの(1)出力を表す理論式の導出,(2)異なる磁気回路構造の比較による小形化の検討により,本年度の研究計画はある程度達成されたと思われる。

本研究の目的は,磁気変調構造を内蔵した機能性発電デバイスを開発することである。これまでの研究により,平成27年度には小形の回転形発電デバイスについて電磁界解析を用いた設計および試作機の製作を実施し,これより発電デバイスにおける出力特性を測定するなどして代表的な設計パラメータの影響を明らかにした。その後,平成28年度には発電デバイスの出力を表す理論式を導出し,本研究の理論的な基盤となる部分を検討できた。理論式の妥当性の確認作業の一部は残されているものの,平成28年度までの研究計画はある程度達成されたと考える。本研究は,身近に存在する微小な運動エネルギーを用いて発電するエナジーハーベスティング(環境発電)技術において,電磁誘導を用いた発電デバイスに磁気変調構造を内蔵することにより,新しい特徴を組み込む機能性デバイスを開発するものである。本年度の研究計画は,(I)回転形発電デバイスにおける出力特性解析のための理論式の導出,(II)小形化の検討,(III)電子回路との組み合せによる機能の実現である。研究(I)では,磁気変調構造を有する回転形発電デバイスにおける発電メカニズムを,高調波理論解析を用いて理論的に明らかにし,これを口頭発表により公表した。試作機を用いて本理論の妥当性の検証作業を実施した。試作機の基本的な特性である誘導起電力や同期リアクタンスなどを測定し,調波解析などにより分析を行った。しかし,分析評価ならびに理論との突き合わせの作業に時間を要し,当初の計画に対して遅れが生じている。研究(II)では,昨年度の研究において新しく考案された「異なる磁気回路構造を有する発電デバイス」の有限要素法による解析結果を,研究(I)より得られた理論式を基に理論的に分析した。また,新しい磁気回路構造を有する発電デバイスの試作を計画していたが,詳細な仕様の決定や試作機の手配に向けた準備に時間を要している。研究(III)では,回転形発電デバイスと電子回路を組み合せて機能性発電デバイスを試作した。回転形発電デバイスに電子回路を接続し,電子回路が動作することを実験的に確認できた。これらより,研究(I),(II)の詳細部分を引き続き検討する必要があるが,研究(III)において一定の成果が得られており,本年度の研究計画はある程度達成されたと思われる。本研究の目的は,磁気変調構造を内蔵した機能性デバイスを開発することである。研究(I)では,磁気変調構造を用いた発電メカニズムを高調波理論解析により理論的に明らかにした。しかし,実機を用いた理論式の検証作業に時間を要しており,当初の研究計画(I)に対して遅れが生じている。研究(II)では,小形化に向けた「異なる磁気回路構造」を有するモデルについて電磁界解析を用いて特性を検証し,これより一定の成果が得られた。しかし,試作機の製作準備に時間を要しており,当初の計画よりやや遅れている。研究(III)では,機能性発電デバイスの動作が実験的に確認されており,当初の計画どおりおおむね順調に進展している。
外来種の排除が在来生物群集に及ぼす影響評価:外来魚の駆除は有効か?

本研究では,外来種ブルーギルと競争関係にある在来魚類および捕食対象である動物プランクトン群集との関係について明らかにすることを目的とした.(1)ブルーギルと他の外来・在来魚種間のニッチ重複に関する調査ブルーギルは,在来種よりも餌生物利用の幅が著しく広いこと,また動物プランクトン類,ユスリカ幼虫を中心に利用するため,在来魚種とニッチが大きく重複することが明らかになった.特に,ブルーギルと競争関係にあると考えられる在来魚類は,カマッカ,トウヨシノボリといった底生魚類に多いことも明らかになった.(2)ブルーギルがタナゴ類に及ぼす競争的影響タイリクバラタナゴのオスはブルーギルに対して干渉行動を通じて優位になることがほとんどなく,生息空間利用の変更を余儀なくされた.ブルーギルの添加後タナゴの空間利用の変更とドブガイをめぐる種内競争の低下及びドブガイへの接近頻度の著しい低下が示され,ブルーギルが在来タナゴ類の繁殖期に高密度化すれば,後者の繁殖に関わる重要な行動活性が低下し,個体群の減少を引き起こす可能性がある.(3)ブルーギルとヨシノボリの競争的相互作用ブルーギルとトウヨシノボリは,分割可能な餌・空間資源がある場合には,容易にニッチを分割して共存することが示された.トウヨシノボリの高密度化は,劣位のブルーギル個体を底生食にシフトさせた.さらに,ヨシノボリ個体数密度の増加は,種内競争を増大させ,反対にブルーギルの採餌頻度・成長率の増大に寄与した.(4)ブルーギルの個体群抑制が在来水生動物群集に及ぼす影響動物プランクトンを主たる餌として利用するブルーギルは,プランクトンの群集構造を大きく変化させる恐れが強いことが明らかになった.ブルーギルの個体群を抑制すれば,動物プランクトン生息密度の増大に寄与し,さらにこれらを餌とする水生昆虫及び魚類群集の復元および生態系の修復に寄与する可能性がある.調査を行った14箇所の溜め池には21分類群の動物プランクトンが生息し、出現分類群数と生息密度は水域によって異なり、部分的ではあるが、生息魚類の影響を強く受けていた。ブルーギルのみが生息する3水域からは、鰓脚類の中でも大型のシダ科、ミジンコ科、ホロミジンコ科が検出されなかった。プランクトン食の魚は、より大きく目立つ分類群(個体)を選択的に捕食する傾向があり、また、餌の密度が高いと大型の餌かち捕食する傾向が強いことが報告されている。したがって、ブルーギルが大型の鰓脚類から選択して捕食していった結果、シダ科、ミジンコ科、ホロミジンコ科の生息密度が検出されないまでに低くなったことが考えられる。反対に、大型の鰓脚類と植物プランクトンをめぐる競争関係にあった、鰓脚類の中で最も小型のゾウミジンコ科が増加したものと推測される。さらに、ブルーギルが最も高密度で生息していた畑田中池ではシダ科が出現していたものの、それらの体サイズは他のいずれの水域に比べても調査期間全体にわたり小さかった。また、オオクチバスとブルーギルが同所的に生息する水域では、ブルーギルのみの水域に比べてミジンコ科を含む複数の分類群が出現した。さらに、これら両種が生息する水域では、ブルーギルのみが生息する水域と異なり大型の鰓脚類のうちシダ科のみが検出されなかった。ブルーギル、オオクチバス両種ともに生息しない水域では、ホロミジンコ科以外の鰓脚類がすべて検出され、しかも両種ともに生息する水域に比べて全体的に生息密度が高かった。これらの水域には、外来種両種のみならず、真名峠堤を除き在来魚類も生息していなかったことから、動物プランクトン群集に対する捕食圧がきわめて限られていたことを反映しているものと考えられる。調査水域では、主に魚類ではブルーギル、フナ、ドンコが、両生類ではウシガエル(幼生)、ツチガエル、(幼生)が、甲殻類ではヌマエビが採捕された。動物プランクトンでは、ゾウミジンコ科、シダ属、マルミジンコ科、ミジンコ科、カラヌス目、ケンミジンコ目が出現した。ブルーギル個体群の抑制は、動物プランクトン群集に著しい変化をもたらしたものと考えられる。前年の2004年度8月-2005年1月期の動物プランクトン出現データと比較した結果、ほとんど出現していなかったケンミジンコとシダがブルーギル抑制後に初めて確認された。さらに、ピーク時で、マルミジンコ属はブルーギル抑制後6倍に、ゾウミジンコ科は120倍に、ケンミジンコ目は約50倍にそれぞれ増加した。一方、シダと体サイズが類似するミジンコ科(主にカブトミジンコ類)は減少した。このことは、後者が前者から餌資源(植物プランクトン等)をめぐる競争の影響を強く受けていたことに起因するものと推測された。ブルーギル個体群の減少とこれにともなって起こる動物プランクトン群集の変化は、在来魚類、両生類及び甲殻類の種間関係にも影響を及ぼすものと考えられるが、現時点では十分なデータは得られていない。しかしながら、ブルーギルの個体群を(一時的にでも)低減することにより、小規模水域において動物プランクトン群集が鋭敏な応答を示すことが示唆されたことから、状況によって溜め池の水抜きが不可能に近い場合等に、ブルーギル個体群の抑制が一定の効果を生む可能性を示されたものと考える。

以上の結果から、ブルーギルがキーストーン種となっている水域が多いなか、本種の取り除きが小規模かつ浅い水域で行われれば、駆除がある程度限定的であっても動物プランクトンの生息密度の増大に寄与し、さらに長期的には同所的に生息する在来水生昆虫及び魚類等に波及効果をもたらす可能性があることが示された。本研究では,外来種ブルーギルと競争関係にある在来魚類および捕食対象である動物プランクトン群集との関係について明らかにすることを目的とした.(1)ブルーギルと他の外来・在来魚種間のニッチ重複に関する調査ブルーギルは,在来種よりも餌生物利用の幅が著しく広いこと,また動物プランクトン類,ユスリカ幼虫を中心に利用するため,在来魚種とニッチが大きく重複することが明らかになった.特に,ブルーギルと競争関係にあると考えられる在来魚類は,カマッカ,トウヨシノボリといった底生魚類に多いことも明らかになった.(2)ブルーギルがタナゴ類に及ぼす競争的影響タイリクバラタナゴのオスはブルーギルに対して干渉行動を通じて優位になることがほとんどなく,生息空間利用の変更を余儀なくされた.ブルーギルの添加後タナゴの空間利用の変更とドブガイをめぐる種内競争の低下及びドブガイへの接近頻度の著しい低下が示され,ブルーギルが在来タナゴ類の繁殖期に高密度化すれば,後者の繁殖に関わる重要な行動活性が低下し,個体群の減少を引き起こす可能性がある.(3)ブルーギルとヨシノボリの競争的相互作用ブルーギルとトウヨシノボリは,分割可能な餌・空間資源がある場合には,容易にニッチを分割して共存することが示された.トウヨシノボリの高密度化は,劣位のブルーギル個体を底生食にシフトさせた.さらに,ヨシノボリ個体数密度の増加は,種内競争を増大させ,反対にブルーギルの採餌頻度・成長率の増大に寄与した.(4)ブルーギルの個体群抑制が在来水生動物群集に及ぼす影響動物プランクトンを主たる餌として利用するブルーギルは,プランクトンの群集構造を大きく変化させる恐れが強いことが明らかになった.ブルーギルの個体群を抑制すれば,動物プランクトン生息密度の増大に寄与し,さらにこれらを餌とする水生昆虫及び魚類群集の復元および生態系の修復に寄与する可能性がある.
新たなランキング法を基とした様々な事例に対する順位決定法についての研究

本研究の最終目的は、研究代表者が今までに開発し提案してきたランキング法の総括を行うことであるが、そのためには3年間の研究期間内に以下の3つの未解決な問題を解決しなければならない.(1)多岐選択問題におけるランキングの決定法について(2)多群間における混合ランキングの決定法について(3)今までに開発したランキングの特性研究について課題(1)(3)については平成16年度,平成17年度にある程度完成させることができ,今年度の主な研究目的は,代表者らが今までに開発し,提案してきたランキング法の総括を行い,様々な学会での発表を行うことである.総括を行うためには,代表者らの提案してきた多種多様なランキングを下の(1)(3)の項目に基づいて大域的にまとめる必要がある.(1)構成集合の数を確定する.(2)あらゆる現象から導かれる通常ランキングを類別し,多数の同値類を作成する.(3)同値類1つに対し,競技・試技の特性及びデータの種類を類別する.この手法により今までに代表者らが提案してきた様々な独自の特性を持つランキングを系統的にまとめることが可能となり,ランキング生成に至るアルゴリズムの効率化に成功した.外部機関への報告として学会発表では,国際会議「INFORMATION」で発表し(1件),国内では,4つの学会において発表することができた.論文においては,掲載された論文が1本,投稿論文が2本となり,多くの研究者に対し,研究代表者らの研究成果を周知することができたと確信する.本研究の最終目的は、研究代表者が今までに開発し提案してきたランキング法の総括を行うことであるが、そのためには3年間の研究期間内に以下の3つの未解決な問題を解決しなければならない.(1)多岐選択問題におけるランキングの決定法について(2)多群間における混合ランキングの決定法について(3)今までに開発したランキングの特性研究について課題(1)(3)については平成16年度,平成17年度にある程度完成させることができ,今年度の主な研究目的は,代表者らが今までに開発し,提案してきたランキング法の総括を行い,様々な学会での発表を行うことである.総括を行うためには,代表者らの提案してきた多種多様なランキングを下の(1)(3)の項目に基づいて大域的にまとめる必要がある.(1)構成集合の数を確定する.(2)あらゆる現象から導かれる通常ランキングを類別し,多数の同値類を作成する.(3)同値類1つに対し,競技・試技の特性及びデータの種類を類別する.この手法により今までに代表者らが提案してきた様々な独自の特性を持つランキングを系統的にまとめることが可能となり,ランキング生成に至るアルゴリズムの効率化に成功した.外部機関への報告として学会発表では,国際会議「INFORMATION」で発表し(1件),国内では,4つの学会において発表することができた.論文においては,掲載された論文が1本,投稿論文が2本となり,多くの研究者に対し,研究代表者らの研究成果を周知することができたと確信する.本研究の最終目的は、研究代表者が今までに開発し提案してきたランキング法の総括を行うことであるが、適用条件を考慮すると、以下の3つの未解決な問題が残されている。(1)多岐選択問題におけるランキングの決定法について(2)多群間における混合ランキングの決定法について(3)今までに開発したランキングの特性研究について平成16年度(本年度)は、課題(2)を解決することに成功した。平成15年度、研究代表者らは、二群間においての混合ランキングの生成に成功している。もし対象となる集合を三郡以上に拡大すると、二群の時には示せた最適解の存在を導くことが不可能となる。したがって生成された混合ランキングの信頼性を評価する新たな指標が必要となる。本年度はこの新たな指標を生成することに成功し、成果を論文で発表した。この指標を適用することにより信頼性評価を得た混合ランキングの生成を行うことが可能となる。課題(1)は、今までに研究代表者が提案してきたランキング法とは全く異なる特性をもった事例であり、以下の問題を解決することが必要となる。(a)各設問に対し難易度をどの様に定義するか(b)各受験者が各設問に対し獲得した点数の分布をどの程度反映させるか。平成16年度(本年度)は、研究の準備段階として、各設問における難易度の設定法及びウェイト関数の形を提案する予定であったが、様々な数理解析手法を駆使することにより上記の準備段階の課題全てを解決することに成功し、成果を学会で発表してきた。本研究の最終目的は、研究代表者が今までに開発し提案してきたランキング法の総括を行うことであるが、そのためには3年間の研究期間内に以下の3つの未解決な問題を解決しなければならない.(1)多岐選択問題におけるランキングの決定法について(2)多群間における混合ランキングの決定法について(3)今までに開発したランキングの特性研究について課題(2)については平成16年度(昨年度)にほぼ解決しており今年度(17年度)に成果を海外の雑誌INFORMATIONに掲載させることができた.平成17年度の主な研究課題は,課題(1)の解析である.課題(1)は,今までに研究代表者が提案してきたランキング法とは全く異なる特性をもった事例であり、以下の問題を解決することが必要であった.(a)各設問に対し難易度をどの様に定義するか(b)各受験者が各設問に対し獲得した点数の分布をどの程度反映させるか。

平成16年度に研究の準備段階として、各設問における難易度の設定法及びウェイト関数の形を提案することができ,この解析を基に(a)の問題を解決することができた.次に(b)の問題であるが,データの数が莫大になると解析が極めて煩雑になる可能性があり,それらの問題を解決すべく新たなアルゴリズムを提案する必要があったが,様々な試行の上,ランキング対象者の規模及びデータの拮抗によるプログラムの不安定が起こらないアルゴリズムを作成することに成功した.このアルゴリズムを適用することにより(b)の問題は解決することが可能となる.今年度は残念ながら時間的に成果を学会で発表することができず,来年度行う予定である.本研究の最終目的は、研究代表者が今までに開発し提案してきたランキング法の総括を行うことであるが、そのためには3年間の研究期間内に以下の3つの未解決な問題を解決しなければならない。(1)多岐選択問題におけるランキングの決定法について(2)多群間における混合ランキングの決定法について(3)今までに開発したランキングの特性研究について課題(1)(3)については平成16年度、平成17年度にある程度完成させることができ、今年度の主な研究目的は、代表者らが今までに開発し、提案してきたランキング法の総括を行い、様々な学会での発表を行うことである。総括を行うグループ化の手法は、代表者らの提案してきた多種多様なランキングを下の(1)(3)の項目に基づいて大域的に行うというものである。(1)構成集合の数を確定する。(2)あらゆる現象から導かれる通常ランキングを類別し、多数の同値類を作成する。(3)同値類1つに対し、競技・試技の特性及びデータの種類を類別する。この手法により今までに代表者らが提案してきた様々な独自の特性を持つランキングを系統的にまとめることが可能となる。外部機関への報告として学会発表においては、国際会議「INFORMATION」で発表し、国内では、3つの学会において発表することができた。論文においては、掲載された論文が1本、投稿論文が2本となり、多くの研究者に対し、研究代表者らの研究成果を周知することができたと確信する。
日本語における「とりたて」の体系化に関する記述的研究

研究の最終年度に当たる本年度は、とりたて副詞に分類される諸形式のうち、モッパラを中心に考察を行った。モッパラと同じく限定のとりたて副詞に分類されるタダ・単ニ・ヒトエニとの比較や、限定のとりたて助詞に分類されるバカリとの比較を通して、モッパラの特徴を分析した結果、構文的特徴として、以下の2点を指摘した。・従来の指摘とは異なり、モッパラ等限定のとりたて副詞とダケ・バカリ等の助詞との共起関係は、とりたて副詞の特徴付けの決定的な要素ではないこと・トッパラには、「...モッパラとする」「...モッパラだ」といった、タダ・単ニ等にはみられない用法があることまた、意味的特徴として、・モッパラの意味的特徴として<複数性>を有する、すなわち、<構成要素がモッパラで示される内容に該当するかについて、おおかたが「モッパラ」で示される要素である>ことを述べる文であることを明らかにした。さらに、ヒトエニとの違いや、バカリとの違いについては、以下の点を指摘した。・ヒトエニが発話者の主観的な価値付けを伴うのに対して、モッパラはそのような価値付けを伴わないこと・バカリは<マイナスのニュアンス>を伴うのに対して、モッパラはそのようなニュアンスを伴わないこと本年度においては、以上の成果を得るとともに、初年度、2年目における成果とあわせ、「とりたて」の体系化に寄与する一定の成果を上げることができたと考える。本年度は、とりたて副詞に分類される諸形式のうち、セイゼイ・タカダカ・タカガの三種類について考察を行った。まず、セイゼイについて、主として小説における用例を収集し分析を行った。そして、セイゼイにはとりたて用法とそれ以外の用法の二つの用法が存在することを確認するとともに、二つの用法がそれぞれどのような特徴を有するのかを明らかにした。その上で、とりたて用法のセイゼイについて、「前提集合」「当該要素」「他の要素」の関係から分析し、<スケール上に位置付けられる形で想定される前提集合の中で、もっとも高レベルてはない(スケール上、当該要素より高レベルの要素が想定される)要素を「限度」と位置付ける、発話者の主観的判断を表す>ものであることを明らかにした。次に、セイゼイについての上記の分析をもとに、それと同様の意味を有するとされるタカダカ及びタカガとの違いについて分析を行った。その結果、タカダカは、<スケール上に位置付けられる形で想定される前提集合の中で、当該要素を「低レベル」と位置付ける、発話者の主観的判断を表す>ものであり、セイゼイと同様の「とりたて機能」を有するが、タカガは、取り上げる要素自体をマイナスに評価付けるものの、それと対比される他の要素の想定が行われないことから、<とりたて機能を有するとするには問題がある>ことが明らかになった。以上の成果をもとに、次年度も継続してとりたて副詞についての用例の収集とその分析を行い、とりたて副詞の体系化に向けた考察を進めていく。本年度は、とりたて副詞に分類される諸形式のうち、トクニ・コトニ・トリワケの三種類について考察を行った。三種類の副詞の用例を分析した結果、それぞれの特徴が以下の通りであることが明らかになった。・トクニには、「特別に」と類似した意味に解釈される「特別に」用法が存在する。・トリワケには、他の副詞的成分を程度性の面から修飾する用法が存在する。・コトニは、「[コトニだ]+否定」という関係で否定表現と共起する解釈が不自然になる。次に、これらの特徴をもとに、それぞれの用法についてとりたて機能の観点から分析した。その結果、トクニ・コトニ・トリワケが類似した意味に解釈される場合と、トクニが「特別に」と類似した意味を表す場合について、それぞれの意味が以下のように記述できることが明らかになった。・三種類の副詞が類似した意味に解釈される場合、<ある前提を満たす要素の集合の中で、当該要素がその前提を満たすものとして顕著であることを示す>。・トクニが「特別に」と類似した意味に解釈される「特別に」用法の場合、<ある前提を満たし得る要素の集合の中で、当該要素のみがその前提を満たし、それ以外は満たさないことを示す>。

さらに、ヒトエニとの違いや、バカリとの違いについては、以下の点を指摘した。・ヒトエニが発話者の主観的な価値付けを伴うのに対して、モッパラはそのような価値付けを伴わないこと・バカリは<マイナスのニュアンス>を伴うのに対して、モッパラはそのようなニュアンスを伴わないこと本年度においては、以上の成果を得るとともに、初年度、2年目における成果とあわせ、「とりたて」の体系化に寄与する一定の成果を上げることができたと考える。
砂丘地および乾燥地における特殊環境と農作物の生産性増大に関する基礎的研究

高温乾燥の激しいメキシコ沙漠の海岸砂丘地で、野菜の生産性増大に関する基礎研究を行った。供試野菜は小松菜,廿日大根,ベカナ,チンゲンサイ,レタス,グリーンデビューの6種で、これらの野菜栽培に対して点滴かんがい法,保水剤の利用,かん水頻度とかん水量等による節水技術の確立を行った。また、良質のかんがい水として空中水分を除湿機により採取し、それを育苗床へ利用することを試みた。メキシコ砂漠の地下水のEC1442μs/cmに対し、除湿水は266μs/cmで極めて良質であった。地下水に対する葉重がレタス1.9倍,チンゲンサイ1.6倍となったように、その除湿水は育苗に対して顕著な効果をあげた。また、9種の保水剤を利用した実験においてチンゲンサイの葉重には増収効果が表われたが、その中で最大の効果をあげた保水剤は約60%で、全体的には国内実験に比較して効果があがらなかった。これはかんがい水中の塩分が影響しているためであり、沙漠緑化に対しては耐塩性保水剤の開発が急務であることが示唆された。また、同量のかん水量に対して、かん水頻度の多い方がチンゲンサイの葉重は増加した。
剥離せん断層内の流体を加速するアクティブコントロ-ルによる柔構造物の耐風制振法

本年度は、(1)表面圧力測定、(2)空力弾性応答の測定、(3)流れの可視化による境界層内流体の加速による空力弾性振動の抑制法に関する基礎的研究を行った。正方形角柱の上流上下隅に回転ロ-タ-を取付けることによって、境界層内の流体の加速を行った。これによって、(1)表面圧力がどのように変わるかを、表面に設けた40点の圧力測定孔を用いて測定した。上下の回転軸を同一の速度で回転させると、速度の増加にともなって、側面の圧力分布は、回転させない場合は一様分布であったものが、回転をさせると上流側で負圧が大きく、下流側で圧力が回復するという偏平な断面の圧力分布に近い形となり、回転軸の速度を増すことが構造断面を偏平化させているといえる。側面の圧力回復にともなって、背面圧も回復しており、回転数を増加させることは、抗力の減少を行うことにもなる。(2)自由振動実験を行い、回転軸を回転することによって、空力弾性振動がどのように抑制されるかを検討した。上下の回転軸を同一速度で回転する場合、回転速度を上昇させると、ギャロッピングの発生風速が上昇するが、渦励振の振幅は小さくなるものの完全には抑制されない。これに対して、片側の回転軸のみを回転させると、ある回転数以上からギャロッピングも渦励振も完全に抑制され、本研究の主題であった境界層内流体の加速によって、空力弾性振動の抑制が可能であることが、判明した。さらに、回転軸を回転させたとき、周辺流体がどのような動きをしているかを、(3)流れの可視化方法で確認したが、圧力測定から予測したとおりの結果となっており、本研究の基礎的部分についてかなりの成果を納めることができた。現在は、超長大橋や超々高層ビルの耐風制振という観点で、実用化に向けて更に検討を加えている。構造物の高層化、長大化によって構造物は柔性に富むものとなってきており、風により揺れ易くなってきている。従来の断面形状を変更する耐風制振法は、卓越風向が明確である場合には非常に有効な方法であるが、形状の変更を行えない場合や風向が頻繁に変化する場合には、この方法では対処できないことになる。これに対して、本研究で提案している方法は、風による振動が物体隅角部からの剥離せん断層に起因しているため、この剥離せん断層を機械的に制御してはどうかと言うものである。境界層制御の1つとして用いられている剥離点での流速をロ-タ-の回転によって加速する方法を取った。模型は正方形角柱で、二次元実験として設置した場合の上流側上下端にロ-タ-を取り付け、接近流速に対してどの程度のロ-タ-回転速度を与えれば、流体力が変化するかを見た。静的空気力係数と変動空気力係数を各迎角に対して上下のロ-タ-の回転速度を変えて測定した。その結果、静的空気力係数は、迎角が-10°+10°の範囲では、どのような迎角に対しても上下のロ-タ-の回転速度を最適に設定することによって、ほぼ零にすることができる。また、動的な挙動に最も関連が深い変動空気力も、ロ-タ-を回転させない場合の1/8にも減少することになる。このことを踏まえて、二次元実験での動的挙動への効果の測定を行なう。さらに、超高層ビルの動的な問題、長大橋梁の主塔の制振への応用を考えた研究へと発展させるための三次元的な模型による検討を行なう予定である。本年度は、(1)表面圧力測定、(2)空力弾性応答の測定、(3)測れの可視化による境界

層内流体の加速による空力弾性振動の抑制法に関する基礎的研究を行った。正方形角柱の上流上下隅に回転ロ-タ-を取付けることによって、境界層内の流体の加速を行った。これによって、(1)表面圧力がどのように変わるかを、表面に設けた40点の圧力側定孔を用いて測定した。上下の回転軸を同一の速度で回転させると、速度の増加にともなって、側面の圧力分布は、回転させない場合は一様分布であったものが、回転をさせると上流側で負圧が大きく、下流側で圧力が回復するという偏平な断面の圧力分布に近い形となり、回転軸の速度を増すことが構造断面を偏平化させているといえる。側面の圧力回復にともなって、背面圧も回復しており、回転数を増加させることは、抗力の減少を行うことにもなる。(2)自由振動実験を行い、回転軸を回転することによって、空力弾性振動がどのように抑制されるかを検討した。上下の回転軸を同一速度で回転する場合、回転速度を上昇させると、ギャロッピングの発生風速が上昇するが、渦励振の振幅は小さくなるものの完全には抑制されない。これに対して、片側の回転軸のみを回転させると、ある回転数以上からギャロッピングも渦励振も完全に抑制され、本研究の主題であった境界層内流体の加速によって、空力弾性振動の抑制が可能であることが、判明した。さらに、回転軸を回転させたとき、周辺流体がどのような動きをしているかを、(3)流れの可視化方法で確認したが、圧力測定から予測したとおりの結果となっており、本研究の基礎的部分についてかなりの成果を納めることができた。現在は、超長大橋や超々高層ビルの耐風制振という観点で、実用化に向けて更に検討を加えている。
呼吸調節機構に対する吸入麻酔薬の影響

細胞内カルシウム濃度に対する吸入麻酔薬の作用は、増加する、変化がない、低下するなど報告が一定していない。本研究では、麻酔薬の作用機序の理解を深めることを目的とし、セボフルランの細胞内カルシウム濃度に対する作用を調べた。方法:淡水棲かたつむりLymnaea stagnalisの呼吸中枢のRPeD1を用いた。清潔操作のもとで脳をLymnaeaより取り出した。抗生物質を含んだ生理食塩液によってこれらの脳を洗浄した後,トリプシン処理を行った。RPeD1をガラスピペットにて吸引分離し,接着物質にてコーティングされ、培養液に満たされた培養皿に置いた。RPeD1を細胞内記録しながら,標本に異なる濃度の吸入麻酔薬(セボフルラン1%, 4%)をバブルした生理食塩液を還流させた。カルシウム濃度の測定は,Fura-2を用いた蛍光色素の2波長の吸光度の違いで測定した。細胞を10mV過分極させて同様にセボフルランの作用を調べた。結果:RPeD1はセボフルラン1%では、細胞内カルシウム濃度は、325±7(nM±SD)から350±8に増加した。同時に記録した活動電位の頻度は、30±12(/min±SD)に増加した。細胞を過分極させ、活動電位の影響を除いても、セボフルランは細胞内カルシウム濃度を増加させた。セボフルラン4%は、一時的に活動電位の頻度を上昇させたが、すぐに抑制した。この活動電位の頻度の上昇とともに細胞内カルシウム濃度が増加した。活動電位は速やかに消失したが、細胞内カルシウム濃度の低下は緩徐であった。セボフルラン4%では、細胞を過分極させても、細胞内カルシウム濃度の変化は少なかった。結論:セボフルランの細胞内カルシウム濃度に対する作用は、濃度により変化し、セボフルラン1%ではRPeD1の興奮性を変化させ、電位依存性に、およびその他の機序で細胞内カルシウム濃度を上昇させることが考えられた。セボフルランは、高濃度では大きな変化を示さないことがわかった。淡水棲かたつむりLymnaea stagnalisを用い、呼吸のリズムをつかさどるCentral Pattern Generator(CPG)のなかの、RPeD1とVD4の神経細胞を用い、細胞体で形成されたしナプスを形成し、このシナプスに対するセボフルレンの作用を調べた。方法:清潔操作のもとで脳をLymnaeaより取り出す。抗生物質を含んだ生理食塩液によってこれらの脳を洗浄した後、適切な酵素処理を行う。酵素処理した脳から呼吸のCPGの中からRPeD1とVD4を同定する。そのニューロンをガラスペピットにて吸引分離し、接着物質にてコーティングされ、培養液に満たされた培養皿に置いた。適切な条件下では2つの神経細胞間でシナプスを形成する。両神経細胞を同時に細胞内記録し、標本に異なる濃度の吸入麻酔薬(セボフルラン1%、2%、3%、4%)をバブルした生理食塩液を還流させた。結果:RPeD1とVD4で抑制性シナプスが形成され、RPeD1の興奮で、VD4に抑制性シナプス後電位が引き起こされた。

この抑制性シナプス後電位は、セボフルランの濃度依存性に抑制され、セボフルラン2%で30%に、セボフルラン3%で消失した。刺激により誘発されたRPeD1とVD4の活動電位は、4%セボフルレンでブロックされた。膜電位は、発射域値以下に過分極した。これらの変化は、生理食塩液の還流でコントロールにもどった。セボフルランのシナプス後に対する作用を分けて調べるため、抑制作用を示すドーパミン受容体をもつVD4に、ドーパミンを作用させて、膜電位の抑制だけでなく、カリウムイオンに対する影響も調査中である。今回、購入した実体顕微鏡とマニピュレータは、CPGの細胞の同定と、細胞内同時記録をとるために有効に用いられている。本研究では、脊椎動物より中枢神経の構造が単純である淡水棲かたつむりLymnaea stagnalisの呼吸中枢を用い、そのメカニズムを解明することで,脊椎動物の呼吸のメカニズムや麻酔薬の作用機序の理解を深めることを目的とした。昨年は,中枢パターン発生器(central pattern generator:CPG)のなかの,RPeD1とVD4の神経細胞を用い,細胞体で形成されたシナプスを形成し,このシナプスに対するセボフルレンの抑制作用を調べた。昨年の実験に引き続き,セボフルランの作用機序を,カルシウムイオンとどのように関係しているのか調査した。方法:清潔操作のもとで脳をLymnaeaより取り出す。抗生物質を含んだ生理食塩液によってこれらの脳を洗浄した後,適切な酵素処理を行う。酵素処理した脳から呼吸のCPGの中からRPeD1を同定する。そのニューロンをガラスピペットにて吸引分離し,接着物質にてコーティングされ、培養液に満たされた培養皿に置いた。RPeD1を細胞内記録しながら,標本に異なる濃度の吸入麻酔薬(セボフルラン1%,4%)をバブルした生理食塩液を還流させた。カルシウム濃度の測定は,Fura-2を用いた蛍光色素の2波長の吸光度の違いで測定した。結果:RPeD1はセボフルラン1%では、活動電位の頻度が増加し、細胞内カルシウム濃度が増加した。セボフルラン4%では細胞内カルシウム濃度の変化は少なかった。セボフルランは、RPeD1の興奮性を変化させることで細胞内カルシウム濃度を上昇させることが考えられた。昨年の結果とあわせて、これらのことは、研究結果報告書にまとめて提出予定である。今回,購入した防振台とパーソナルコンピュータは,記録時の振動除去と記録の解析のために有効に用いられている。
ベンチャー企業支援者のインセンティブ要因に関する研究

本研究では、ベンチャー企業の支援従事者に焦点を当て、やりがいやモチベーションの源泉となるインセンティブ要因に関わる分析を行った。ベンチャー企業支援施設に対して質問票調査を行った結果、支援従事者の約半数が嘱託や年契約といった不安定な雇用形態にあること、また業務評価は行われているものの、報酬にはほとんど反映されていない現状も明らかになった。インセンティブとなる上位・下位要因については、企業の成功や感謝の言葉といった非金銭的要因が上位にあり、給与や昇進といった金銭的要因は現状では下位に位置していることが明らかになった。また、これらの要因は、年齢や雇用形態等にもよっても差が生じることが明らかになった。ベンチャー企業の成長においては、創業期の様々な経営課題を克服し、事業拡大に邁進する経営者の起業家精神が何よりも重要な鍵を握っている。しかしながら、これらのベンチャー企業の経営者は市場環境にも左右され、様々な創業リスクにも晒されている。新事業の立ち上げを支援し、創業リスクを低減させることは、企業の成長を通じた雇用機会の提供やイノベーションの創出にも繋がり、ここに政策的な関与の意義がある。本研究では、ベンチャー企業の育成に関わる支援従事者のうち、ビジネスインキュベーション施設に配置・配属されているインキュベーションマネジャーに焦点を当てて、これらの支援従事者が効果的にベンチャー企業を支援するためにはどのような方策が必要なのか、雇用形態や職務権限、賃金体系はどのように設定すべきか等、インセンティブ要因に関する分析を行った。平成24年度は、昨年度に実施したインキュベーションマネジャーを対象とした質問票調査結果の分析、ならびにヒアリング調査を進め、以下のことが明らかになってきた。1)支援従事者は必ずしも給与や昇給・昇任等、金銭的インセンティブ要因によっては左右されない。2)金銭的インセンティブ要因よりも重視されるのは、支援業務の内容や権限である。3)支援従事者としてのキャリアやプロフェッションとしての考え方について、年齢や雇用形態によって差異がある。ベンチャー企業の育成のためには、効果的な支援活動が不可欠であり、これらの支援者に対する政策的な支援も求められている。本研究では、支援者のインセンティブ要因を分析することにより、有効なベンチャー企業支援施策の立案と実施に向けた政策的含意を提示することを目的とし、研究を継続する。ベンチャー企業による新事業の立ち上げを支援し、創業時の経営のリスクを低減させることは、企業の成長を通じた雇用機会の提供やイノベーションの創出にも繋がり、ここに政策的な関与の意義がある。本研究では、ベンチャー企業の育成に関わる支援従事者のうち、ビジネスインキュベーション施設に配属されているインキュベーション・マネジャーに焦点を当てて、支援活動を推進するインセンティブ要因について調査を行った。平成24年度に実施した質問票調査の結果から、次の3点が明らかになってきた。1)支援従事者のモチベーションの上位は、企業の成功や、企業からの感謝の言葉、担当業務の内容等である。2)給与レベルや昇進・昇格といった金銭的な要因は下位に位置している。3)雇用形態や年齢による差異として、正社員の方が非正社員よりも昇進・昇格を重視し、また、若年層の方が給与レベルや昇進・昇格を重視する傾向がある。平成25年度は、上記の質問票調査の結果を深堀りすべく、支援従事者5名に対してヒアリング調査を実施した。モチベーションに関わる金銭的な要因について、「確かに重要」という意見がある一方で「これが中心になるべきものではない」という意見もあった。現状の給与レベルについて、「どちらかというと低い」という意見がある一方で、「業務内容や拘束時間等を考えると妥当」という意見もあった。また、ベンチャー支援という業務に対して、「仕事そのものがモチベーション」、「感謝される仕事、これが何よりの醍醐味」という言葉があった。支援従事者のインセンティブ要因について、現状では金銭的な要因が必ずしも重視されていない傾向がみられた。しかしながら一方で、給与レベルに関係なく、現状でこの仕事自体に高い満足度を感じる人材が支援業務に従事している一面も推察された。支援従事者の雇用形態や業務内容等も含めた「組み合わせ」が重要であることが示唆された。本研究では、ベンチャー企業の育成に関わる「支援者」に焦点を当て、効果的にベンチャー企業を支援するためにはどのような方策が必要なのか、雇用形態や職務権限、賃金体系との関連性等、インセンティブ要因に関する分析を行う。研究のスコープとして、ビジネスインキュベーション施設に配属されているインキュベーションマネジャー等、支援者を対象とし、有効なベンチャー企業支援施策の立案に向けた政策的含意を提示することを目的とする。平成23年度は、インキュベーション施設に配属されている支援者の現状を把握するため、施設の運営機関に対して質問票調査を実施した。調査にあたっては、経済産業省の過去の報告書等から294施設を抽出した。