hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プロテアーゼによるENaC細胞内局在制御メカニズムの解明

アルドステロンが、管腔側膜結合型プロテアーゼ発現・活性を亢進させることにより、ENaCの管腔側膜上滞在時間を増大させることを明らかにした。1)アルドステロンの投与の有無により管腔側膜結合型プロテアーゼ(channel activating protease : CAP)の発現が促進されることをウエスタンブロッティング法を用いて確認した。この結果、アルドステロン投与により、CAPの発現および活性とも、増大することが明らかにした。2)上記の結果、アルドステロン投与によりENaCのクリベッジが促進され、リサイクル効率を増大させることを明らかにした。体液ナトリウム量は、我々の血圧調節に重要な働きを担っている。体液ナトリウム量の制御は、主に腎遠位部尿細管における上皮型ナトリウムチャネル(Epithelial Na^+ Channel : ENaC)を介するナトリウム再吸収調節によって行われている。腎遠位部尿細管上皮細胞に存在するプロテアーゼがENaC機能(活性)制御を制御することは知られている。しかし、これらのプロテアーゼのENaCの細胞内局在制御/ENaCタンパク寿命に対して果たす役割は不明である。A)管腔側膜結合型プロテアーゼは、ENaCの構造修飾を介して、ENaCのエンドサイトーシスを抑制し、ENaCの管腔側上滞在時間を増大させる。B)管腔側膜結合型プロテアーゼにより修飾を受けたENaCは、細胞内ヘエンドサイトーシスされた時にでも、管腔側膜上ヘリサイクルされる率が高い。C)アルドステロンは、管腔側膜結合型プロテアーゼ発現・活性を亢進させることにより、上記(A)および(B)の作用を介して、ENaCの管腔側膜上滞在時間を増大させる。D)ゴルジ装置膜結合型プロテアーゼにより修飾を受けたENaCは、管腔側膜への移動(トラッフィッキング)効率が増大する。腎皮質集合管モデル細胞において、低浸透圧刺激により、上皮型ナトリウムチャネル(ENaC)がが細胞内貯蔵部位である粗面小胞体およびゴルジ装置から管腔側膜上への移動が促進されることは我々の研究により明らかにされている。プロテアーゼ阻害剤により細胞を処理することにより、この低浸透圧刺激により移動促進されたENaCの移動速度が変化することを明らかにした。管腔側膜上に存在するENaCはプロテーアゼ阻害剤により、本来ならチャネル分子の一部の切断されるべき箇所が切断されずに、この分子構造の維持により、細胞内取り込み速度の上昇を来した。さらに、管腔側膜上に存在するENaCのみではなく、細胞内に貯蔵されているENaCの細胞内移動速度をプロテアーゼ阻害剤は減少させることも明らかとなり、この現象は、プロテアーゼ阻害剤がENaC分子以外にも影響を与えることを示唆している。プロテアーゼ阻害剤のENaC分子以外の標的分子としては、浸透圧刺激の細胞内へのシグナルとして働く、epidermal growthfactor receptor tyrosine kinaseが考えられる。Epidermalgrowthfactor receptor tyrosine kinaseが、プロテアーゼ阻害剤の法的分子として働いているか否かを検討中である。1)プロテアーゼ構造修飾とリサイクル効率HA-ENaC発現細胞(野生型)とmyc-ENaC発現細胞(変異導入型)においてプロテアーゼ処理(実験系1)およびプロテアーゼ遺伝子を共発現(実験系2)させた後、エンドサイトーシス/リサイクルが可能な条件(37°C)で標識(1次)抗体によりENaCを特異的にラベルして一定時間後に氷冷して反応を止め、細胞膜表面に存在するENaCだけから標識抗体をはずした。このあと、細胞を37°Cに戻し、一定時間後に細胞膜表面を標識(1次)抗体に結合する2次抗体を反応させ、リサイクルされてきたENaCを2次抗体標識マーカーにより定量化した。この結果から、プロテアーゼによる構造修飾がリサイクル効率を上昇させることが示唆された。2)ユビキチン化とリサイクル効率1.ユビキチン化とリサイクル効率の関連性について明らかにするために、HA-ENaC(野生型)とmyc-ENaC(変異導入型)遺伝子それぞれにNedd4-2との結合に重要なPY motifに変異導入してNedd4-2と結合できない安定発現系を構築した。2.上記(1)で構築したHA-ENaC(野生型)とmyc-ENaC(変異導入型)のそれぞれでPY motifに変異導入した系としない系を用いて、上記の1)プロテアーゼ構造修飾とリサイクル効率と同じ方法で細胞内のendosomeなどに取り込まれたENaCのみを標識抗体でラベルして、その後のリサイクル効率を2次抗体を反応させることで定量化して、PY motifへの変異導入がリサイクルにどのような影響を及ぼしたかを検証した。この実験結果より、ユビキチン化によりリサイクル効率が低下するということが、示唆された。

アルドステロンが、管腔側膜結合型プロテアーゼ発現・活性を亢進させることにより、ENaCの管腔側膜上滞在時間を増大させることを明らかにした。1)アルドステロンの投与の有無により、管腔側膜結合型プロテアーゼ(channel activating protease : CAP)の発現が影響を受けるか否かをウエスタンブロッティングにより検討した。さらに、アルドステロンの投与の有無により、管腔側膜分画のプロテアーゼ(CAP)活性が影響を受けるか否かを調べた。その結果、アルドステロン投与により、CAPの発現および活性とも、増大することが明らかとなった。2)アルドステロン投与のENaCリサイクル効率に及ぼす影響を、ENaCユビキチン化レベルについても併せて検討したところ、ENaCリサイクル率は増大し、一方ENaCユビキチン化レベルは減少することが明となった。3)アルドステロン以外にENaCの膜発現量を増やすと考えられるcAMP刺激(細胞内トラッフィッキングを介して)による系では、ENaCの管腔側膜上の発現量は増大したが、ENaCユビキチン化には影響はなく、ENaCリサイクル効率は増大さることが明らかとなった。1)アルドステロンの投与の有無により管腔側膜結合型プロテアーゼ(channel activating protease:CAP)の発現が促進されることをウエスタンブロッティング法を用いて確認した。この結果、アルドステロン投与により、CAPの発現および活性とも、増大することが明らかにした。2)上記の結果、アルドステロン投与によりENaCのクリベッジが促進され、リサイクル効率を増大させることを明らかにした。
理科授業で学習困難と才能を示す中学生への特別支援の方策に関する研究

発達障害と才能を併せもつ「2Eの(二重に特別な)」子どもへの特別支援教育の方策を探るため、理科等で才能のある学習困難な生徒のMI(多重知能)を中心に、「認知的個性」を捉える評定尺度を開発した。理科授業等に表れる認知的個性を、開発した評定尺度や観察によって識別して、中学校通常学級や特別支援学級、特別支援学校中学部で、認知的個性を活かして学習を個性化するような、理科授業等の指導や特別支援の取り組みを行った。通常学級で教科の特殊領域・方法で学習困難を示しても理科で才能を発揮する、中学生の特別な学習ニーズを識別して、学習を個性化する方策を探ることを目標とした。そのために、本年度は、前年度に終了した小学校における科研費研究で開発された才能行動を見出すための質問紙をベースに、中学校以降の生徒と教師が、各々自己の才能行動を評定する質問紙を開発して、その特徴を調べた。まず一つは、中学生・高校生が、主要5教科について、得意・苦手な学習行動を自己評定するためのチェックリストを開発した。そして学力が異なる大学生と高校生を対象として、予備調査を行った。修正を繰り返した質問紙によって、被験者群と観点による評価の高低の異なる傾向が見られた。もう一つは、中学校教員志望の理系大学生を対象に、自己の科学才能評定の調査を行った。その結果、4つの因子が抽出された。すなわち、(1)科学知識・理解、(2)理科に関する身の周りの具体物、(3)理科における独創性、(4)論理的な表現力、の各々に関する有能性であった。クラスター分析により、全ての因子得点が高い「熟達者型」、(2)の得点が高い「具体物型」、(1)と(4)の得点が高い「屁理屈型」の科学才能スタイルが見出された。続いて、地方のコンテスト受賞者を指導した理科教員について、インタビュー調査を行った結果、理科研究作品で優れた能力を示す児童生徒の特徴として、(1)発想力、(2)豊かな感性、(3)明確な課題意識、(4)こだわり、(5)文章構成力、などが明らかとなった。生徒の自己評定質問紙調査によって、得意と苦手の差の大きい者を発見して、得意・苦手のパターンを見出し、学習の個性化に資する見通しが付いた。通常学級で特定の教科の領域・方法で学習困難を示しても、理科等の別の学習領域・方法で才能を発揮する、中学生の特別な学習ニーズを識別して、学習を個性化する方策を探ることを目標とした。そのために本年度は、一つ目に、前年度に開発された、中高生が主要5教科について得意/苦手な学習行動を自己評定する評定尺度に検討を加えて、全ての中学生がMI(多重知能)の観点から得意/苦手な学習行動を自己評定する尺度を開発した。これには実施協力中学校の総合学習の個別テーマ選択に活かすという実践的目的がある。生徒の自己評定パターンと選択テーマに活かされるMIの関連を分析中である。二つ目に、特別支援学校中等部において、教師が生徒の障害とは別の才能(個人内での比較的得意)を見出し個別指導計画に活かす方策を探るために、教員の意識聴き取り調査を開始した。調査は翌年度に継続され、結果を順次分析中である。三つ目に、日本の中高生が理科の授業で個人の得意/苦手、学習ニーズに基づいて学習を個別化する方法の可能性を探究するために、アメリカの州立寄宿制科学高校の制度・授業方法について、具体的な資料を得て、分析を加えた。四つ目に、理科授業で才能を示す中学生の特徴を明確にするために、理科作品コンクール等で顕著な成果を挙げた生徒に関するインタビュー調査を行うと共に、大学の先端的な科学講座に参加する生徒の実験レポートの特徴について分析を行った。先に行った研究で開発された、統計的に信頼性の高い理科才能行動チェックリストとそれを用いた調査分析結果が高く評価され、国際学術雑誌に掲載された。生徒個人の才能(得意)や学習困難(苦手)、興味、スタイル等を「認知的個性」という新たな包括的概念で捉え、理科授業に表れる認知的個性とそれを活かす個性化教育実践の基礎的手がかりを、中学校通常学級や特別支援教室、特別支援学校等で探求した。1.中学校の異学年合同の総合学習で、理科分野等の自由課題設定学習において、小人数集団で生徒の得意を活かし苦手を補うために、MI(多重知能)の自己評定チェックリストを開発、活用方法を実践的に試行して、学習集団編成に有効なことが確かめられた。2.理科授業で才能を示す中学生の情緒・社会性の苦手な側面の把握と対処について、フィリピンの中学生を対象に調査・分析を行い、特定教科の取り出し授業の有効性が提案された。また理科の才能ある中学生対象の理科授業を開発し、フィリピン及び松山市の中学校で実践された。3.学習困難を示す発達障害児の得意を活かす個性化教育実践開発のため、特別支援学級で、興味・関心に基づく実験・観察を中心とする授業を行った。

まずMI自己評価チェックリストを開発して生徒の認知的個性を把握した。学習障害児の普段の磁石への興味を活かして、磁石に関する学習活動を導入したところ、興味の高まりや意欲的な学習行動が見られた。4.特別支援学校中学部で、認知的個性としての得意や興味を、MIや「課題への傾倒」の観点から捉え、指導に活かす取り組みを行った。課題への集中時間を測定指標として用いることが有効で、認められた得意や興味を活用する学習活動に取り組ませることができた。5.そもそも才能と障害を併せもつ「2E」に該当する可能性がある子どもが、わが国ではどの位の割合で存在するかについて基礎的データを得るために、大学附属病院で発達障害と診断された子どもの知能検査の下位検査プロフィール等の結果について分析し、能力の顕著な乖離に検討を加えた。
糖尿病足潰瘍患者の療養生活を支援する新たなバイブレーションセラピーの開発

本研究は、糖尿病足潰瘍の治癒過程への振動の影響についてメカニズムを解明することを目的として行った。振動刺激の有無による細胞の形態変化について、マウス繊維芽細胞を用いてスクラッチアッセイを行ったところ振動刺激による細胞遊走が認められる結果を得た。一方で、マウス繊維芽細胞を用いて振動刺激による1型コラーゲン遺伝子、3型コラーゲン遺伝子および血管新生関連遺伝子の発現量の変化についてRT-PCRを用いて経時的に解析したところ、振動刺激による顕著な発現変化は認められなかった。振動刺激による機械刺激受容体とされるインテグリンの下流シグナルの変化についてもウエスタンブロットを用いて検討したが、振動刺激によるリン酸化タンパクの発現変化は認められなかった。今後、細胞実験については振動刺激による細胞遊走が認められたことから、より詳細な条件検討を行い振動刺激による細胞内の変化について関連シグナルの解析を進めていく。動物実験については、研究代表者の所属変更に伴い、施設利用の準備と実験環境の整備に時間を要したため、当初予定していた実験が十分に行えなかった。施設利用の準備と実験環境が整ったことからモデル動物を用いて実験を行い、振動刺激が創部皮膚組織に与える影響について検討していく。研究代表者の所属変更に伴い機器の整備や実験条件の検討など実験環境が整うまでに時間を要し、細胞実験は進めているものの当初予定していた動物実験が十分に行えなかったため。細胞実験については、振動刺激が皮膚細胞に与える影響について細胞形態変および細胞内シグナル変化の両面から基礎的検討を継続していく。動物実験については、施設利用の準備および実験環境が整ったことからモデル動物を用いて実験を行い、振動刺激による創部の組織学的変化や遺伝子発現変化について検討していく。実験環境の整備に時間を要し当初予定していた動物実験の開始に遅れが生じたため。モデル動物の購入・維持費、細胞実験と動物実験に必要な消耗品や物品の購入費、学会発表費用に使用する。
大地震および火山噴火に先行する地震群の量的評価

震源域近傍での臨時地震観測による資料やこれまで収集された資料に基いて、日本海中部地震、長野県西部地震、丹後地震等や十勝岳、有珠山、エレバス火山等の噴火に先行する地震群の特徴及びその量的評価法を研究した。この研究結果は次のようなものである。1.東北日本の地殻活構造は北西南東の走向を有する数個のブロックに区分される。日本海中部地震はこのブロックの一つで発生したが、本震発生前に、このブロック境界線上の太平洋沖で顕著の群発性地震活動が見出された。また本震発生後、上記ブロック境界線の内陸部での群発性地震活動の活発化とその移動が見出された。これら群発性地震活動はこれまでその活動が知られていた地域と、今回始めて見出された地域がある。2.長野県西部地震の震源域に発生していた王滝村の群発地震活動と伊豆半島東方沖の群発地震活動には逆相関の関係がある。長野県西部地震発生時には王滝村群発地震活動は低調であったが、本震4日後より岐阜県との県境で群発地震活動が発生している。3.これらの事実は大地震に先立つ微小地震活動が、その震源域近傍での活動の空白域やドーナッツ化現象としてのみ発現するのではなく、より広域の活動として現われることを示している。広域応力場の変動が群発性地震活動として現われる場所、いわゆる「つぼ」の発見とそこでの地震活動の評価を検討中である。4.有珠山やエレバス火山の噴火前の地震群の波形、周期、規模頻度等の変化は34段階の不連続的移行から成り立っていることが明らかとなった。特に玄武岩質マグマを噴出する火山では、マグマ溜りへの新エネルギー供給は数日の単位で行なわれている。5.局発性地震を含め、全国規模で地震のデータベース作成が完了し、異常検出のための地震群の評価法を実際に試みている。
日本語教育実習生の教授ストラテジーはどのように変化するか

教師養成において、近年、「教師トレーニング」から「教師の成長」へのパラダイム・シフトが生じ、教師養成では、「自己研修型教師」「内省的実践家」を目指すべきであるとされている。「自己研修型教師」「内省的実践家」を目指すには、何を、どう観察するのか、どうしたら気づくのか、何を元に、何を使って、どのように内省するのか、リソースにどのようにアクセスし、どのように計画するのか、などを考える必要がある。これらについて、実習生が自律的に考えるために、教育ストラテジー調査表を用いて、自身の教育ストラテジーを振り返り、それの向上、拡大について考える機会を与えたらよいのではないかと考えた。学習ストラテジーのSILL (Strategy Inventory for Language Learning)を参考に、教育ストラテジー調査表を試作した。また、学習ストラテジーについては、特にメタ認知ストラテジーが重要であるという先行研究があることから、教育ストラテジーにおいても重要であろうと考え、その項目を増やした。また、調査を元に、授業の改善や教師の成長のためのリソースについて考えるようになることを期待し、リソースに関する項目も増やした。また、BALLI (Beliefs about Language Learning Inventory)を参考に、教育ビリーフについての項目も追加した。現役日本語教師、ボランティア日本語教師、ボランティア日本語教師になるための講座受講者、日本語教育専攻の学部3年生、4年生、大学院生を対象に調査した。その結果、調査対象によって、調査結果が異なること、自身の教育ストラテジーを振り返り、それの向上、拡大について考える機会を与えることができることなどがわかった。日本語教師の資質は、「人間性」「専門性」「自己教育力」の3本の柱で構成されるとされる。しかし、教師養成において、「専門性」の養成が大半を占め、「人間性」「自己教育力」の養成を目指していたとは言い切れない。近年、「教師トレーニング」から「教師の成長」へのパラダイム・シフトが生じ、教師養成や研修では、「自己研修型教師」「内省的実践家」を目指すべきであるとされている。しかし、実習授業後の評価会では、指導者が期待するほどの気づきが起こっていないことが多い。「自己研修型教師」「内省的実践家」を目指すには、指導者はそれにどのように関われるのだろうか。つまり、「観察」において、何を、どう観察するのか、どうしたら気づくのか、「内省」において、何を元に、何を使って、どのように内省するのか、「計画」の際に、リソースにどのようにアクセスし、どのように計画するのか、などを考える必要がある。これらについて、実習生が自律的に考えるために、教育ストラテジー調査表を用いて自身の教育ストラテジーを振り返り、それの向上、拡大について考える機会を与えたらよいのではないかと考えた。学習ストラテジーのSILL(Strategy Inventory for Language Learning)を参考に、教育ストラテジー調査表を試作した。まず、SILLを教育ストラテジーに<翻訳>したが、教育ストラテジーとして適当でないものは削除したり、若干表現を改めたりした。また、BALLI(Beliefs about Language Learning Inventory)を参考に、教育ビリーフについての項目も追加した。今年度は、パイロット調査として、現役日本語教師および実習生に調査した。今後は、まず、実習生を対象に調査して、現役日本語教師との違いを分析したい。その際、インタビュー調査も行いたい。さらに、教育ストラテジーディベロップメントの方法を考え、実践し、改善していきたい。
介護保険レセプトに基づく終末期にある要介護高齢者の「居所変化」に関する実証研究

本研究は介護レセプトを用い、死亡前12カ月間の要介護高齢者のサービス利用および居所変化の実態を明らかにした。2000年から2005年間に某市で死亡した65歳以上の要支援・介護高齢者693人を分析対象とした。死亡月にサービスを利用していたのは517人(74.6%)で、訪問サービスのみの利用が203人(39.3%)と最多であった。うち、サービス利用者の約13%に居所変化の可能性が示唆された。死亡年齢が高いほど有意に居所変化する傾向がみられた。本研究の結果から、終末期にある要介護高齢者の居所変化には本人の病状変化や介護環境が関連している可能性が示唆された。【研究目的】現在、わが国において要介護高齢者の終末期ケア対策は喫緊の課題であるが、要介護高齢者が死亡時の介護保険サービス利用状況を実証データに基づき明かにしたものはほとんどない。そこで1年目である本年度は、死亡当月の介護サービス利用の実態を明らかにすることを目的とした。【方法】(1)正式に契約している某市(人口約5,3000人、高齢化率21%)から提供を受けた2000年4月2007年8月までの全介護保険給付レセプトデータ2689件のうち、予後データが把握できた1174件を分析対象とし、死亡当月の介護保険サービス利用の状況等について記述分析を行った。【結果】死亡当月に介護サービスを利用していた者は699人(59.5%)であり、男性259人(38.7%)、女性410人(61.3%)であった。介護度は介護度5が250人(37.4%)、次いで介護度4が149人(22.3%)であった。死亡年齢は男性は平均80.8±8.5歳、女性は平均85.9±8.1歳であった。利用していた介護サービスは、訪問看護が最も多く(27.9%)、次いで訪問介護であった。利用パターンでは、男性は、在宅サービスのみ利用が144人(61.5%)、施設サービスのみ利用が65人(27.8%)であったが、女性では在宅サービスのみ214人(57.5%)、施設サービスのみ利用が125人(33.6%)であった。男性では、死亡月に在宅サービス+短期入所を利用していた者の平均死亡年齢が最も高く83.9±6.8歳であった。女性では短期入所のみ利用していた者の平均死亡年齢がもっとも高く、91.3±4.6歳であり、次いで施設サービスのみ利用の88.4±7.0歳であった。【考察】本研究結果から居宅サービスが終末期に果たす役割は大きいこと、終末期高齢者のケアの場所には男女差があり、家族介護者の違いなどが背景にある可能性が示唆された。目的:本年度は要介護高齢者の死亡月・死亡前12ヶ月間の介護保険サービス利用・居所変化の実態を明らかにすることを目的とした。2000年4月から2005年3月の某市(高齢化率21%)の介護レセプトと2000年4月1日から2005年3月31日の死亡による介護保険資格喪失者データをマージして得られた703人のうち、死亡時年齢が65歳未満の者10人を除外した693人を分析対象とした。レセプトからサービス利用実績、性別、死亡年齢、死亡月の要介護度を用いた。死亡日による偏り調整のため死亡前月と死亡当月のデータを標準化し死亡月とした。結果:死亡年齢は平均83.8±7.8歳(65-102歳)、男性81.2±7.5歳(65-100歳)、女性85.7±7.4歳(65-102歳)であった。死亡月の要介護度は、介護度5が223人(32.2%)、介護度4が134人(19.3%)、介護度1が113人(16.3%)であった。死亡月のサービス利用者は176人(25.4%)で未利用者は517人(74.6%)であった。利用パターンでは「訪問のみ」が203人(29.3%)、「施設のみ」が132人(19.1%)であった。一方で「訪問と短期入所」が21人、「通所+短期入所」17人、「訪問+通所+短期入所」18人、「訪問+施設」5人、「通所+短期入所」1人と居所変化の可能性のある者がいた。

死亡前12ヶ月間では、12ヶ月間継続利用者は184人(26.6%)、利用・未利用混在者が225人(32.5%)、死亡月のみが79人(11.4%)であった。死亡前12ヶ月前と死亡月の2時点でサービス利用の変化をみた結果、12ヶ月に訪問のみ利用者203人のうち、死亡月に居所変化の可能性が高い者は「通所+短期入所」2人、「施設のみ」が1人、「居宅+通所+短期入所」1人であった。また、サービス未利用が141人(69.5%)であった。考察:サービス利用の変化から終末期にある要介護高齢者の居住変化の可能性が示唆された。死亡場所も含め、今後さらなる検討が必要である。
急性期看護教育に関するモチベーション強化のためのeラーニングシステムの構築と評価

本研究の目的は看護教育に関する学習意欲を刺激し,学習の継続性・モチベーション強化のためのeラーニングシステムを急性期看護の授業科目に構築し,その効果を評価することである。学習モチベーションを調査するためにARCS動機づけモデルとMSLQを使用した。ARCS動機づけモデルでの評価はC(自信)の項目の得点が低くかった。ARCS動機づけモデル,MSLQによる調査のどちらとも,授業進度が進むに従い,モチベーションの得点は上昇していた。ブレンディッドラーニングによる学習満足はMSLQのどの項目においても正の相関が認められたが,授業の理解状況や授業の学習満足と自己調整に関する項目については相関はなかった。本研究の目的は,看護教育に関する学習意欲を刺激し,学習の継続性・モチベーション強化のために,ARCS-V動機づけモデルを参考にしたeラーニングシステムを急性期看護の授業科目に構築し,その学習効果を評価することである。今年度は「急性期看護方法II」の中で,授業配付資料をAIMS-Gifuシステムから利用できるように構築し,予習効果をねらうとともに,ARCS-V動機づけモデルの視点を参考に,学習への取り組み状況の把握のために,事前テスト,事後テストを行った。事前テスト,事後テストの結果については,小テストの結果とともに今後詳細に分析していく予定である。また,現行の「AIMS-Gifu」学習支援システムを活用し,双方向のコミュニケーションが図れるよう,掲示板,日記,メッセージ,グループページ,ルーブリック評価などのコミュニティ機能の構築を行った。eラーニングについてはアクセスログを順次蓄積し,アクセスログからのシステムの使用状況の分析を行う予定である。学習モチベーションを調査するためのスケールとして,従来までに報告されているARCS動機づけモデルに基づいた評価等を参考にスケールを検討した。当初使用予定のMSLQスケールについて開発者に使用許可を得たものの,スケールの根拠がはっきししていないことが判明し,動機づけモデルについての評価スケールを検討する必要性があることが明らかとなった。現在発表されているCISモデル(ARCS動機づけモデルに基づくCourse Interest Survey日本語版尺度)の使用を検討中である。また,独自の学習満足調査のための質問紙についても今後検討していく。今後データを蓄積して,事前テストと事後テストの結果と,学習モチベーションの傾向を分析していく。eラーニング部分の解析についてはもう1年のアクセスログの蓄積を考えている。アクセスログを順次蓄積し,アクセスログからシステムの使用状況の分析を今後行う予定である。本学で活用している「AIMS-Gifu」学習支援システムを活用し,急性期看護方法I,急性期看護方法IIの授業科目において,学習モチベーション強化のために,双方向のコミュニケーション機能が可能な掲示板,メッセージ,グループページ,ルーブリック評価などのコミュニティ機能を活用できるようにシステムを追加構築した。また,ARCSモデルのスケール使用に関しては開発者から使用同意を得た。ARCS-V動機づけモデルとしてV(意思)の部分を追加し,調査用紙を検討した。さらに,MSLQスケールについては,原文からのバックトランスレーションを行い,本研究で使用できるよう修正した。そのうえで,独自の調査項目を追加して,学習意欲・学習の継続性・モチベーション強化のための質問紙を作成し,該当科目で使用できるように質問紙を作成した。この質問紙を用いたデータ収集について,研究使用のための倫理委員会の審査・承認を得た。作成・修正した質問紙を試験的に一部の科目で実施した。今後データの蓄積とともに,データ分析を進めていく。これらの分析結果を参考に,ICT活用によるeラーニングシステムを活用した学習の動機づけ,学習のモチベーションを継続・強化していくため方略を検討していく。本研究で使用できるようARCSモデルのスケール使用に関しての許可を得た。また学習モチベーション強化のためのMSLQスケールについてバックトランスレーションを行い,日本語版として使用できるように修正した。また,独自の調査項目を追加し,これらの質問紙の研究使用について倫理委員会に審査・承認を得た。今後集計したデータの分析を行うとともに,ICT活用によるeラーニングシステムを活用した学習の動機づけ,学習のモチベーションを継続・強化していくため方略を検討していく。

本研究の目的は看護教育に関する学習意欲を刺激し,学習の継続性・モチベーション強化のためのeラーニングシステムを急性期看護の授業科目に構築し,その効果を評価することである。4年制大学看護学科の2年生75名に対し,急性期に関する3科目にブレンディッドラーニングを取り入れ,「主観的学習意欲」「授業の理解状況」「授業の学習満足」「eラーニングを取り入れた学習満足」の4項目とARCS動機づけモデルの4項目,さらにMSLQの44項目を参考に作成したアンケートを用いた。提出され,分析したアンケートは合計97名であった。授業科目ごとの主観的学習意欲(モチベーション)は平均5.48(±0.94)点,理解状況については,平均5.41(±0.89)点,授業の学習満足は平均5.71(±0.91)点,eラーニングを取り入れた学習満足の平均は5.21(±1.18)点で,授業科目間ごとの比較において,有意な得点差はなかった。ARCSモデルによる授業評価で最も高かった項目は,R(関連)の項目で平均7.60(±1.17)点であった。また,最も低かったのはC(自信)の項目で平均6.78(±1.14)点であった。授業科目間ごとの比較においてはどの項目も有意な得点差はなかった。各授業科目のMSLQの得点の結果は,内因性価値の平均点は5.46(±5.46)点最も高く,自己効力感が3.81(±0.99)で最も低かった。授業科目間におけるMSLQの得点に有意な差は認められなかった。また,MSLQにおける自己効力感,内因性価値,テスト不安,認知戦略の利用の4項目は主観的学習意欲に関する項目と正の相関があった。しかし,自己調整に関する項目は2項目で相関が認められなかった。学習モチベーションを調査するためにARCS動機づけモデルとMSLQを使用した。ARCS動機づけモデルでの評価はC(自信)の項目の得点が低くかった。ARCS動機づけモデル,MSLQによる調査のどちらとも,授業進度が進むに従い,モチベーションの得点は上昇していた。ブレンディッドラーニングによる学習満足はMSLQのどの項目においても正の相関が認められたが,授業の理解状況や授業の学習満足と自己調整に関する項目については相関はなかった。今年度は「急性期看護方法II」の科目の中で,順次検討している内容を試験的に運用し,データの蓄積を行っている。学生の学年の進行とともに横断的に経過を把握していくため,今年度得たデータをベースに,平成28年度も,随時データを蓄積していく。
乳幼児期の個体・環境要因と児童期の社会的行動の生物学的基盤についてのコホート研究

本研究は、平成27年に開始され30年3月に終了した。研究目的は、児童期における社会的行動を目標変数とし、1児童期後期の心理・社会的要因に関する、質問紙調査・行動観察、2心理的ストレスに関係する遺伝子解析、3アウトカムとしての児童期後期の社会性と諸要因との関係解明、4社会性の形成過程についての発達モデルの構築、5データセットの共同利用のためのプラットフォーム構築、の5点について検討された。本研究では、乳幼児期から継続的に追跡してきた三重県津市と兵庫県西宮市における研究協力者について、SESを含めた養育環境、子どもたちの社会性、学校適応などの諸指標についての調査を行っている。これら継続的な指標のデータ収集に加えて、今年度からは新たに生化学的な指標の収集を行い、これまでの質問紙、行動観察、医師観察による結果が遺伝子に何らかの痕跡を残していないか、生理的反応の個人差として現れていないかの検討に入っている。予備調査群として追跡している「すくすくコホート三重」の小学5年生群については、質問票調査送付と同時に、任意で唾液調査(DNAメチル化測定)の協力を依頼しデータを収集した。その結果、自宅からの返送手続きや、その他関連指標の測定についてはいくつかの問題点が明らかになった。また、ストレス反応としてのコルチゾール測定についても予備研究がなされている。研究の発達心理学に対する理論的寄与の妥当性と方法論を含めた研究全体の評価については、イギリス心理学会(発達分)と武庫川女子大学での2度にわたる検討会を通じて、フリー大学(オランダ)のサフェルスバーグ教授からコメントをいただいている。本研究はメインアウトカムを児童期後期の社会性に、エクスポージャーを母子関係や子どもの発達状態、家庭環境などとして、小学校高学年までの社会性がどのように進み、それらがどのような要因と関係しているのかを追跡しようとするものである。今回の研究はその最終段階であるだけでなく、初めて遺伝子および生化学的物質を使った生物学的要因との関係を解明しようとするものである。平成27年度は、予備的であるが一般的な研究では論文化できるサイズで誕生時から追跡してきた小規模グループについて、生体サンプリング採取と解析手法についての検討がなされた。これは次年度のメインサンプルグループでの生体サンプリング採取について、手順の確認や修正を反映し、改良するためにも重要であった。また、今年度の研究実施で最も大きな課題が倫理委員会審査であった。人を対象とした調査研究として、武庫川女子大学および三重中央医療センターでの倫理審査を受けた。生体サンプリングについてはインフォーム・ド・コンセント取得に関しての厳しい審査となったが、武庫川女子大学では二度にわたり委員会に説明を行い、審査を通過している。以上、当初計画はおおむね順調に進んでおり、平成28年度のサンプリングと解析の準備は予定通りに完了している。本研究の目的は、青年前期における社会性をメインアウトカム、誕生時からの生物学的要因・社会的要因をエクスポージャーとして人の対社会的行動の発達の規定要因を解明することにある。平成27年度の計画にあるように、28年度の研究では生化学的サンプリングを行い、グルココルチコイド受容体遺伝子(NR3C1)のエクソン1F及びプロモーター領域のメチル化測定のための予備的な解析がなされた。分析した対象内では当該領域での変性が見られなかった。このことは、本コホート対象児が強いストレスを受けていない可能性を示すが、現在全数の解析結果を待っている。併せて、これまでの質問票、行動観察、医師観察による結果が遺伝子に何らかの痕跡を残していないか、生理的反応の個人差として現れていないかの検討を行っていく。また、ストレス指標であるコルチゾールの採取については、観察室および自宅で唾液採取を実施した。前年度の予備実験による修正を受けて、28年度は採取時間と回数を修正した手順で実施した。次に、乳幼児期の親の養育態度や子ども観が、6年生になった対象児が持つ、下級生への子ども観とどのように関係しているのかについて、新しい調査項目が加えられている。これは対人観の世代間関係を検討するためのもので、この後に続く青年期からの研究の仲介情報としてとられている。以上の子どもの指標測定とともに、これまでのデータについて分析作業が進んでいる。重要と思われる発見の一つに、3歳と4歳の間に起きる非連続性の存在がある。これは、サメロフのエピジェネティックモデルへの挑戦として意義があると思われる。この結果は、発達心理学会で発表され、現在論文化を進めている。また、自己発達抑制と社会性についての発表が、日本心理学会で報告された。外部評価としては、フリー大学(オランダ)のサフェルスバーグ教授に国際評価を頂き、ホームページで公開している。本研究は今年度が最終年度となる。妊娠時の父母の状況、誕生時の母子の状況など、誕生直後から追跡に協力していただいている家庭は約180家族にのぼる。これまで、研究グループと協力者との関係は極めて良好であり、成長過程をともに共有してきたグループだけができる生体サンプリングも協力的に行われた。対象児の先頭グループは、今年度に中学校に入学するため「中1プロブレム」と言われる進学に伴う適応と、それまでの発達過程での情報が突合できるようになる。現在までの進捗状況はほぼ予定どおりであるが、対象児が青年期に入ってきたことから、調査継続の重要性が増してきていると考えられる。虐待行動などに関して議論されている世代間伝達という考え方が根拠をもったものかどうかという検証が、本研究の延長線上でなされることになる。

発達コホートとしての理論的解析が実施され、サメロフの理論に対する問題提起が可能となってきている。このことは、本研究のデータが多くの汎用的な活用可能性を有していることの証左とも言える。このため、当初より計画されていたように、データの共同利用への整備を進めている。これにともない、昨年の報告において問題となった倫理審査を、より上位の委員会もしくは施設間の合同委員会として判断する必要が生じてきている。また、オプトアウトについての検討に入る必要性が出てきている。本研究の目的は、児童期後期における社会性をメインアウトカム、誕生時からの生物学的要因・社会的要因をエクスポージャーとして、人の社会的行動の発達の規定要因を解明することにある。平成29年度は最終年度で、パネル調査の継続と共に、0歳からのデータのクリーニングと共同利用のためのデータセット構築を進めてきた。また、これまで同様、全体会議を開催し、各研究グループの進捗状況を共有している。三重グループの協力者を対象としたストレスの存在確認研究は、生化学的サンプリングを行い、グルココルチコイド受容体遺伝子(NR3C1)のエクソン1F及びプロモーター領域のメチル化測定を行った。平成29年度分析群では、コロニーに高率のメチル化が観察された協力者が見つかった。遡及的検討を行うのは、平成30年度の課題である。また、西宮グループにおける生物学的要因に関する調査は、観察室及び自宅で日内周期を考慮した唾液採取を実施した。主にアミラーゼ・コルチゾールと行動指標との関係性の分析が進められている。質問票調査に関しては、パネル調査に加えて、中学1年生(春)の適応調査を実施した。また、世代間伝達仮説を検証するために、青年期における子どもの対人関係観と幼児期の親の人間観の関係解明が進められている。発達理論へのエビデンスベースでの貢献を試みている。サメロフのエピジェネティックモデルの修正提言として、幼児期、3歳から5歳での非連続性の存在がデータに基づき示されつつある。これまでに日本発達心理学会などで発表してきたが、現在Infant Behavior and Developmentへの投稿を準備している。今年度は国外研究者の外部評価は行われなかった。国内の評価として、元文部科学審議官・元文化庁長官の玉井日出夫氏に、研究全体の計画と現時点での結果を提示し評価を仰いだ。この結果はホームページで公開する。本研究は、平成27年に開始され30年3月に終了した。研究目的は、児童期における社会的行動を目標変数とし、1児童期後期の心理・社会的要因に関する、質問紙調査・行動観察、2心理的ストレスに関係する遺伝子解析、3アウトカムとしての児童期後期の社会性と諸要因との関係解明、4社会性の形成過程についての発達モデルの構築、5データセットの共同利用のためのプラットフォーム構築、の5点について検討された。平成28年度は研究計画に従って、生体サンプリングを実施する。これまでのデータについては、個々の機能領域についての発達傾向に関する検討から、ダイナミックシステムズアプローチに基づく発達理論の検討に入る。
CCNファミリータンパク質の臨床応用に向けた分子基盤の確立と橋渡し研究

CCNタンパク質の機能特異的受容体の同定として、CCN2の増殖特異的受容体を同定した。4つのCCN2個別モジュールのうち、血管新生活性は、IGFBPおよびTSP1モジュールが強かった。また、IGFBP-TSP1モジュール結合体は特に強い血管新生活性を示した。なお、線維化促進活性はTSP1モジュールが強い活性を示した。超低出力パルス超音波は軟骨細胞のCCN2誘導を介して軟骨基質の産生を促進した。また、その作用はCaイオンチャネルTRPV4を介していた。その他、CCN3が実験的OAモデルでOAの予防・治療に効果があること、CCN4が骨髄間葉系細胞の軟骨細胞への分化を促進することを明らかにした。1CCN2の細胞増殖にかかわる特異的受容体として、オルファンレセプターであるErbB2を同定した。すなわち、固相法による結合実験、スカチャード解析、Surface Plasmon Resonance (SPR)でCCN2がErbB2にKd値約0.1-1nMで結合することを確認した。また、CCN2刺激でErbB2の自己リン酸化が起こること、ErbB(-)の乳がん細胞では、CCN2刺激後のCCN2の誘導が起こらなくなることから、ErbB2がシグナル伝達受容体であることも証明した。また、CCN2のVWCモジュールに活性中心があり、そのなかの25アミノ酸配列が、増殖阻害活性を有することも見出した。2当初28年度以降の予定であったCCN2/CTGF以外のCCNファミリーメンバーの研究の一部を実施し、CCN3/Novが関節軟骨細胞の増殖はやや抑制するものの、分化を促進することを培養系で明らかにし、ラット実験的OAモデル動物に投与して、OAの予防・治療に効果があることを証明した。3In vitroでアグリカン合成促進作用の強いIGFBPモジュールと、ヘパリン結合性を有し、in vitro, in vivoの両系で軟骨基質合成作用を有するTSP1モジュールを連結した組み換え体タンパクを大量調製することに成功した。4CCN2の遺伝子発現をup-regulateすることにより、関節軟骨再生作用やアンチエイジング作用を発揮させる手段として、超低出力パルス超音波(LIPUS:Low Intensity Pulsed Ultra Sound)を培養軟骨細胞に負荷し、CCN2の誘導とアグリカンやII型コラーゲンの軟骨特異的基質の発現の亢進が見られること、またCCN2ノックアウトマウスから採取・培養した軟骨細胞では、LIPUSによる両軟骨特異的基質の発現の亢進が見られないことを見いだした。H27年度の研究計画の内、1「CCN2の増殖シグナル特異的受容体の同定」はCCN2がhigh affinityでErbB2に結合すること、CCN2刺激でErbB2以降のシグナル伝達系が活性化され、ErbB2欠損細胞ではこの現象が見られないことなど、ErbB2がCCN2のシグナル伝達受容体であることが証明できたので、ほぼ目標を達成できた。2の「軟骨分化特異的受容体の同定」に先んじて、当初は28年度以降の予定であったCCN2/CTGF以外のCCNファミリーメンバーの代表的なものとしてCCN3/Novが関節軟骨細胞の増殖はやや抑制するものの、分化を促進することを培養系で明らかにし、実験的変形性関節症(OA)モデル動物に投与して、OAの予防・治療に効果があることを証明し、現在論文投稿中である。3「活性モジュールに徐放性を付与する方法の開発」に関しては、IGFBPモジュールにヘパリン結合性を有するCTモジュールを結合させた組み換え体タンパクの調製は沈殿するため不調に終わり、予定を変更してヘパリン結合性を有し、なおかつ、軟骨基質合成活性を有するTSP1モジュールとを結合させること、即ち、IGFBPーTSP1モジュール結合体の組み換え体タンパク質の調製に成功した。関節軟骨分化に機能をmaximize(最大化)させ、supercartilage regenerationを目的とした場合、むしろこちらの方が期待でき、H28年度に予定している活性測定の結果が楽しみである。4超低出力パルス超音波(LIPUS:Low Intensity Pulsed Ultra Sound)によるCCN2誘導を介したOA治療に向けての橋渡し研究では、ほぼ目標を達成して現在論文を書き上げ、投稿した。したがって、個別テーマの年度間の順序の入れ替えはあったものの、全体としては、概ね順調に進展している。1)低出力パルス超音波(LIPUS)が、CaチャネルであるTRPV4を介して、培養軟骨細胞へのCaイオンのinfluxを誘導し、その結果p38MAPKおよびERK1/2のリン酸化が亢進し、CCN2の産生が亢進するという、LIPUS刺激CCN2産生に至るシグナル伝達経路を明らかにし、LIPUSの作用メカニズムの分子機構を明らかにした。また、ラット関節軟骨を用いたin vivo実験でLIPUSがCCN2の発現を促進することも確認した。さらに、半月板からinnerとouterと二つに分けて細胞を培養し、LIPUSの作用を調べたところ、両細胞、特に軟骨細胞に近い性状を示すinner細胞で、CCN2が強く誘導されることを見出した。2)CCN3/Novがラット実験的OAモデルの予防・治療に有用であることを証明して投稿中であったが、reviceのための追加実験を行い、国際誌にacceptされた。

3)血管内皮細胞の増殖、遊走、管腔形成に対する個別モジュールの作用を調べたところ、増殖促進効果は4つのいずれのモジュールでも認められたが、特にIGFBPおよびTSP1モジュールでその作用が強いこと、4つの個別モジュールのmixtureで全長CCN2の作用を再現できることが判明した。また、遊走能はTSP1とCTモジュールが特に活性が強く全長CCN2を上回ることが判明した。さらにin vitroでの管腔形成能はIGFBPついでTSP1およびCTモジュールの活性が強いことが明らかとなった。また、鶏卵漿尿膜(CAM)アッセイで血管新生活性を測定するとIGFBPとTSP1に強い血管新生活性が認められた。個別モジュールの線維化促進作用については、in vitroでは全てのモジュールに活性が有り、特にTSP1に強い活性があった。4)CCN4(WISP1)遺伝子を骨髄間葉系幹細胞に導入して強発現させると軟骨細胞分化や軟骨修復が促進されることを明らかにした。5)CCN2はOPGに結合することにより破骨細胞形成を促進するが、その結合はVWCモジュールを介することを見出した。LIPUSの作用メカニズムの分子機構を明らかにし、LIPUSが変形性関節症(OA)治療に有用であることの根拠データをin vitro実験で追加することにより、論文がOA分野のtop journalである国際誌Ostearthritis & Cartilageにacceptされ出版された。また、最終年度に予定していた、CCN2以外のCCNファミリータンパク質の作用については、CCN3/NovおよびCCN4/WISP1の研究を前倒しで行い、国際雑誌に投稿し、受理され論文化した。これに対し、軟骨分化特異的受容体の同定と増殖特異的受容体の同定は未だ現在進行中である。一方、IGFBP-TSPモジュール結合体のin vivoアッセイは、溶媒の異害作用を回避する必要が判明し、結論は次年度に持ち越しとなったが、これに関しては昨年度の実績報告書の今後の方針に記載したが、そもそも計画調書では平成28年以降に行うことになっており特に遅れているわけではない。さらに、軟骨細胞以外の各種細胞に対するCCN2個別モジュールの影響も破骨細胞分化、骨芽細胞分化については次年度に持ち越しとなったが、血管内皮細胞については詳細に調べ、幾つもの興味ある知見を得ている。したがって、個別テーマの年度間の順序の入れ替えはあったものの、全体としてはおおむね順調に進展している。1)昨年度、ヒト半月板培養細胞に対するLIPUS刺激により, inner細胞ではCCN2の遺伝子発現が上昇することを見出したが、CCN2蛋白量も増加すること、また、SOX9の遺伝子発現が上昇することを見出した。また, outer細胞ではCCN2の発現・蛋白産生共に上昇した。さらに、LIPUS処置はouter細胞の遊走を促進した。In vivo実験でラット膝にLIPUSを照射することにより,半月板のCcn2の遺伝子発現は上昇し, Ccn3, Acan, Sox9, Col1a2, Col2a1, Vegfも発現上昇傾向を示した。次いで, 7週齢SDラットで両膝外側半月板(LM)断裂モデルを作成し,術後7日目から1ないし4週間毎日LIPUS刺激を与え治癒たところ,断裂部の治癒がLIPUS刺激で促進された。2)Cタイプ
機器の報知音の設計及び評価に関する研究 生理反応を用いた評価法の検討

はじめに:音に対してどれだけ注意が向くかということは、報知音の設計をする上で非常に重要なことである。注意量の客観的指標として生理的な反応を利用することが考えられる。現在、瞬時心拍数の変化には、「選択的注意」がある程度関連していることが示唆されている。本研究ではいくつかの音刺激と環境条件のもとで被験者実験を行い、瞬時心拍数や主観的申告の関係について考察した。研究経過:9年度は、実験施設全体の環境を構築し、瞬時心拍数を計測するシステムを完成させた。また、予備的実験として基本的条件である音量を制御した実験を行った。10年度は音刺激の時間的パターンを変化させた場合の瞬時心拍数の変動について、被験者の注意状態をコントロールした上での実験を行った。実験内容:実験の具体的方法としては、被験者を使った聴取実験を行う。実際の生活場面における作業状態での精神的な負荷を考慮し、単に聴取してその印象を評価させる条件と、数字を用いたパズルを思考的作業として与える条件を設定した。音刺激には2kHz純音の断続音を使用した。On-timeとOfr-timeは100msecから8secの間に設定し、徐々に変動する音や急激に変動する音を合成した。ピンクノイズの継続音も比較のため加えた。評価指標としては、SD法による主観的な申告と瞬時心拍数の変動(申請機器による)を用いた。実験結果:これらの実験により、瞬時心拍数に定位反応が顕著に見られるための音響的要因は、以下のような2点にあることが判明した。(1)規則的なパターンよりリズムに変化のある音(2)継続性のある音(On/Off-timeが短い場合も含む)なお、実験した音の条件はまだ少ないため、継続的に検討してゆくことが必要である。今年度においては,報知音の時間波形を2000Hzの純音に限定した。継続時間は0.05秒から8秒(7段階),音圧レベルを30dBから60dB(4段階)の範囲に設定した。まず,実験1では安静・椅座状態の被験者に報知音を聴取させ,その時の心電図を連続的に記録した。実験2では,椅座した被験者に数字を用いたパズルに回答するという課題を与えることで報知音に対し,あらかじめ注意が向いていない状態にした上で,実験1と同様の報知音を聴取させ,心電図を記録した。実験3では報知音の主観的な大きさ感についてME法を用いた評価を行った。これらの実験結果より,報知音が鳴動すると若干の時間遅れのあとに瞬時心拍数が低下するという傾向が認められた。この傾向は報知音の音圧レベルが高いほど明確であった。継続時間との関連は,はっきりとした傾向は得られなかった。注意状態の差についても同様である。本年度はシステム構築も重要な課題であったため,心電図の分析に未だ不充分な点があり,今後自己相関ME法との関連,変動性状といった事柄について分析を補充してゆく。平成10年度は,鳴動パターン、背景音の存在を加味した実験を行い,報知音への注意を検出するための方法を引きつづき検討してゆく。