hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
樹状細胞による記憶CD8T細胞分化制御の分子メカニズムの解明

免疫学的記憶とは過去に出会った抗原に対してより早く、より大きな免疫応答が起こる現象でワクチンの基礎となる。記憶T細胞の特徴としてはnaiveなT細胞よりも早く増殖することが知られているが、そのメカニズムについてはまったく知られていない。本研究では記憶CD8T細胞から分泌されるIFN-と樹状細胞から分泌されるIL-18が相互に刺激しあってシグナルループを形成し、記憶T細胞の増殖を加速する役割を果たしていることが明らかとなった。記憶T細胞は体内に長期間存在して、再び同じ抗原に出会うとnaiveなT細胞よりも早くて大きな免疫反応を誘導して速やかに抗原を除去する。記憶CD8T細胞の維持機構、すなわち記憶T細胞が形成された後、maintenance phaseで比較的緩やかなスピードで細胞増殖して自己複製を続けるメカニズムに関してはIL-15やIL-7などのサイトカインシグナルが重要な役割を果たすことは既に多くの研究によって明らかにされているが、記憶T細胞が再び抗原に出会ったとき(secondary effector phase)にnaive T細胞よりも早く細胞増殖できるメカニズムについては知られていない。そこで二次反応における抗原特異的なCD8T細胞の細胞増殖を調べるため、Rockefeller大学のSteinman博士との共同研究により、in vivoで樹状細胞(dendritic cell:DC)特異的にモデル抗原(OVA蛋白質)を標的する方法(antigen delivery system)を用いて抗原特異的記憶CD8を誘導する実験系を確立した。樹状細胞に特異的に発現するendocytosis receptor,DEC-205に対する抗体にOVA蛋白質を融合したキメラ抗体を、DCを活性化する補助刺激としてanti-CD40抗体とともにC57BL/6マウスに腹腔内投与すると、OVA特異的な記憶CD8T細胞が誘導され、これらの記憶T細胞は抗原に出会うとnaive T細胞にくらべて著しく早く細胞増殖してさまざまなサイトカイン(IL-2,IFN-g,TNF-aなど)を産生し、OVAを発現したリステリアに対して感染防御能を示した。さらに記憶T細胞はnaive T細胞に比べてIL-18Rを高発現することに注目して記憶反応におけるIL-18の役割について解析を行った。するとIL-18はDCがT細胞に抗原提示を行う際にDCとT細胞間の免疫学的シナプス間隙に分泌され、IL-18ノックアウトマウスでは抗原特異的記憶CD8T細胞の増殖が野生型マウスにくらべて遅くなることが明らかとなった。これらの結果からIL-18シグナルが二次反応において記憶T細胞の増殖を加速する役割を果たしていることが示唆された(論文投稿中)。そこで記憶反応における抗原特異的なCD8T細胞の増殖を調べるため、Rockefeller大学のSteinman博士との共同研究により、in vivoで樹状細胞特異的にモデル抗原(OVA蛋白質)を標的する方法(in vivo antigen delivery system)を用いて抗原特異的記憶CD8T細胞を誘導する実験系を確立した。樹状細胞に特異的に発現するendocytosis receptoe,DEC205に対する抗体にOVA蛋白質を融合したキメラ抗体を、CD40抗体(樹状細胞を活性化する補助刺激)とともにC57BL/6マウスに腹腔内投与すると、OVA特異的な記憶CD8T細胞が誘導され、これらの記憶T細胞は抗原に出会うとnaive T細胞に比べて著しく早く増殖してさまざまなサイトカイン(IL-2,IFN-γ,TNF-αなど)を産生し、高い細胞傷害活性を有してOVAを発現したリステリアに対して強い感染防御能を示した。さらに記憶T細胞はnaive T細胞に比べてIL-18Rを高発現することに注目して記憶反応におけるIL-18の役割について解析した。IL-18は抗原提示の際に樹状細胞からT細胞とのシナプス間隙に分泌され、IL-18欠損マウスでは記憶CD8T細胞の増殖が野生型マウスに比べて遅くなることがわかった。さらに記憶CD8T細胞から高産生されるIFN-γが、樹状細胞からのIL-18産生を促進して、記憶T細胞と樹状細胞間でIL-18-IFN-γ-シグナルループが形成され、このシグナルループが記憶T細胞の増殖加速において重要な役割を果たしていることが明らかとなった。
長さ72 の極値的重偶自己双対符号の構成への試み

本研究では、代数的符号理論のおける有名な未解決問題の一つである長さ72の極値的重偶自己双対符号の構成への試みを行った。その試みの過程で、今までに存在の分かっていなかった72次元の最適な奇ユニモジュラー格子の構成が出来た。また、長さ72の極値的タイプIIのZ_<2k>上の符号の存在を以上の偶数の場合に示すことが出来た。代数的符号理論の重要な対象としてdoubly even self-dual codeがあり、各長さにおいてminimum weightがMallows-Sloaneによる上限に一致する場合がextremalとよばれる。長さ72のextremal doubly even self-dual codeの存在は分かっていない。本研究の主目的は、このcodeの構成にチャレンジすることであった。昨年度に得られた主な結果としては、72次元のextremal evenunimodularlatticeの構成の考察から同じく存在の分かっていなかった72次元のoptimal oddunimodular latticeの構成が挙げられる。今年度は、長さ72のextremal doubly even self-dual codeの構成に取り組むために、これを含む一般のクラスとしてextremal Type II Z2k-codeという対象を考え、より一般的な枠組みで考える方向でその存在についての考察を行った(k=1の場合が本研究での主題となる対象となる)。今年度に得られた主な結果としては、長さ72のextremal Type II Z2k-codeの存在をkが4以上の偶数の場合に示すことが出来た。これは昨年度行った72次元のextremal even unimodularlatticeの構成の考察を発展させることで完成された。2つ目のアプローチとして、今年度の後半に、長さが24の倍数であるextremal doubly even self-dual codeと関連する組合せデザインについての研究を開始した。代数的符号理論の重要な対象としてdoubly even self-dual codeがあり、各長さにおいてminimum weightがMallows-Sloaneによる上限に一致する場合、extremalとよばれる。本研究の主目的は、このcodeの構成にチャレンジすることである。長さ72のextremal doubly even self-dual codeの構成に取り組むために、今までに知られている構成方法の確認を行った。またlatticeや頂点作用素代数においてはself-dual codeとパラレルな結果が成立することが知られており、そこでどのようなことが成り立っているかを考察するのが役立つはずで、今年度はlatticeや頂点作用素代数に関する専門知識を得ることを行なった。特に、本研究のターゲットであるcodeと同じように存在の分かっていなかった72次元のextremal even unimodularlatticeの構成がNebeによって行なわれたので、その構成方法について考察を行なった。今年度得られた主な結果としては、上記の72次元のextremal evenunimodularlatticeの構成の考察から同じく存在の分かっていなかった72次元のoptimal oddunimodularlatticeの構成が出来たことである。このlatticeは位数8の整数の剰余環上のself-dual codeから構成することが出来た。またlattice(格子)や頂点作用素代数においてはself-dual codeとパラレルな結果が成立することが知られているので、latticeや頂点作用素代数に関する専門知識を得ることを行なった。特に、codeの場合と同じように存在の分かっていなかった72次元のextremal even unimodularlatticeの構成がNebeによって行なわれたので、その構成方法について考察を行なった。最終年度である本年度は、昨年度に得られた結果を基にして長さ72のextremal doubly even sef-dual codeの構成にチャレンジする。Nebeによって行なわれた72次元のextremal even unimodularlatticeの構成を参考にして構成に試みる。また、整数の剰余環上のextremal Type II codeの構成にも取り組み、その結果から得られるものを考察する。次年度は、申請書に書いた通り、Intel Xeonのサーバーを購入することで計算機による本格的な探索を行なう。物品費の多くはサーバーの購入費に充てる。今年度は、計算機としては現有のものを使用したために予定していた物品を購入しなかったので、次年度の研究費と合わせて性能の良い上記サーバーを購入する。連携研究者などとの研究打ち合わせのために旅費を使用する。旅費は、研究成果の公表のためにも使用する。旅費については、研究打ち合わせの回数が予定より少なく残額が生じたので、残額については今年度の旅費として使用する。
血管平滑筋細胞の形質変換に関わるMAPキナーゼ下流分子の全ゲノムの探索

【背景】血管平滑筋細胞は、正常では収縮タンパクに富み、増殖、合成、分泌能の低い収縮型(高分化型)であるが、動脈硬化に際して収縮タンパク発現が低く、増殖、遊走、合成、分泌能の高い合成型(未分化型)となり(形質変換)、これが動脈硬化の細胞生物学的本態と考えられている。形質変換の細胞内情報伝達機構として、MAPキナーゼ系が注目を集めているが、その下流の分子メカニズムは不明である。【目的】本研究の目的は、血管平滑筋細胞においてMAPキナーゼ系の下流で活性化される遺伝子発現をゲノムスケールで解析し、平滑筋細胞の形質変換の分子病態を解明することである。【経過】モデルシステムとして、高分化型培養血管平滑筋細胞系を確立した。この培養細胞を血小板由来成長因子で刺激するとMAPキナーゼ系の速やかな活性化と、それに続く平滑筋細胞の形質変換が認められた。また生体モデルとしてラット大動脈をバルーン・カテーテルで傷害し、動脈硬化の初期病変(内膜肥厚)モデルを作成した。バルーン傷害により、生体内においても、速やかなMAPキナーゼ系の活性化が認められた。さらに、これらモデルシステムの細胞内情報伝達系を操作するために、代表的なMAPキナーゼ制御分子(MEK1)の活性型変異体および抑制型変異体のアデノウイルス・ベクターを作成し、培養血管平滑筋細胞において、ほぼ100%の遺伝子導入効率を認めた。これらアデノウイルス・ベクターにより、MAPキナーゼ系を選択的に活性化あるいは抑制できることを確認した。【今後の展望】培養血管平滑筋細胞において上記アデノウイルス・ベクターを用いてMAPキナーゼ依存性に変化する遺伝子群をDNAマイクロアレイにより突き止める。さらにラット動脈硬化モデルにおいて発現が変化している遺伝子群と比較することにより、MAPキナーゼ系が動脈硬化において果たす分子的役割が明らかになると期待される。
教材及び教授法と協調した革新的コンピテンス評価の構築

技術者として求められるジェネリックスキルを3能力(批判的思考力、創造的思考力、協働的思考力)とし、評価ルーブリックと作問マニュアルを作成することでコンピテンス評価試験を確立した。まず、我が国での学年別の評価結果から、学習到達段階に応じでコンピテンスの総合力が高くなること、工学教育により批判的思考力が特に育成できることを把握した。続いて、5カ国で実施した評価結果から、同世代の能力獲得には国別の特長があることを理解した。つまり、各国の工学教育において、育成・伸長すべき3能力を意図した教育が重要であること、これに加え、国際間では、ミニマムスタンダードのあり方、チューニングの必要性が理解できた。技術者として求められるコンピテンスを、「工学基礎力」と「(分野別)専門力」、「分野横断的能力:ジェネリックスキル」の3つに大別し、指標ごとの到達目標と評価基準(採点ルーブリック)の調査を行った。その結果、工学基礎科目においてその基礎力と併せてジェネリックスキルを評価できる状態とした。併せて、実験・実習などの(工学)専門科目において専門力とジェネリックスキルとの両方を評価できる状態とした。つまり、工学基礎力とジェネリックスキルには、それぞれ関係性(共有面)があり、両能力を効果的に伸ばすことの標準化を行うことが可能となった。同様に、専門力とジェネリックスキルにおいても両能力を効果的に伸ばすことの標準化を行うことが可能となった。上記を踏まえ、英語や国語、体育、(機械系、電気系、情報系、化学生物系、建設系)実験・実習などといった、具体的科目において、教材と教授法をパッケージ化した教授マニュアル(案)を作成した。続いて、コンピテンスのうち、特にジェネリックスキルに着目し、作題のあり方を検討した。その結果、学問体系におけるコア部分の設定、キーワードの位置づけ設定、到達レベルの設定、難易度の調整、採点ルーブリックの調整、択一式や記述式の選定調整等の検討を踏まえ、“作題に係る課題の洗い出しとその解決に係る作題手法のルール化"を行った。ジェネリックスキル指標として、特に、批判的思考力、創造的思考力、協働的思考力といった3能力を定め、具体に作題(30題)を行った。最後に、上記を踏まえ、教員の教育指導研修のあり方を検証し、学生を自主的能動的とする教授法の研修マニュアル(案)を作成した。これを踏まえ、アクティブ・ラーニング研修を2高専で実施し、教員97名(高専92名、技大7名)が参加し、全国10高専に高専ー技大ネットワークで配信した。なお、上記研究の成果は学会にて発表する予定(投稿中)である。下記3点は、当初研究予定にはなかったものの、実施・遂行できたことから、計画以上に進展していると判断した。1.コンピテンスの基軸が確立することで、具体的科目において、教材と教授法をパッケージ化した「教授マニュアル(案)」が作成できた点。2.作題に係る課題の洗い出しと作題手法のルール化を確立することで、批判的思考力、創造的思考力、協働的思考力といった3能力の作題が行えた点。3.上記を踏まえ、教員の教育指導研修のあり方を検証し、学生を自主的能動的とする教授法の研修マニュアル(案)を作成した点。技術者として求められるコンピテンス:3能力(批判的思考力、創造的思考力、協働的思考力:前年度成果)を踏まえ、ジェネリックスキル評価試験を実施した。まず、学年別の総合評価の結果、学年があがるごとに正答率が高くなり、学習到達段階に応じでコンピテンスの総合力が高くなる傾向を把握した。各能力別の評価結果より、各学年とも批判的思考力が高くなり、協働的思考力が低くなる傾向を把握した。また、批判的思考力、創造的思考力は、学年があがるごとに正答率が高く傾向を把握した。工学系設問と一般設問の比較において、工学系設問の正答率は3能力の全ての能力で学年があがるごとに正答率が高くなり、工学教育とコンピテンス向上の仕掛けがリンクすることを把握した。続いて、5カ国で実施したコンピテンス試験結果を踏まえ、同世代の能力獲得には国別の特長があること、3能力別評価でも国別の特徴があることが理解できた。このことは、各国の教育において、育成・伸長すべき3能力を意図した教育の重要性、併せて、国際間におけるミニマムスタンダードのあり方、チューニングの必要性が理解できた。また、3能力は専門教育を踏まえた工学的アプローチにより伸長できること、なかでも批判的思考力が顕著に伸長できることを把握した。以上のことより、コンピテンスの獲得において、各国の慣習・文化・宗教、幼児から学生までの教育内容の特徴を踏まえたうえで、科目ごとの教材と教授法、評価法の体系化が必要されることが把握でした。今後さらに各国研究者と協力して、各国に適合するルーブリックや作問等を精査してジェネリックスキル評価とチューニングのあり方を確立する必要性が理解できた。なお、上記成果を踏まえ、学生を自主的能動的とする教授法の確立から、国立高専機構の新任教員研修会、2高専でのFD研修会、1学会のFD研修会にて、アクティブ・ラーニング研修を実施した。

続いて、5カ国で実施した評価結果から、同世代の能力獲得には国別の特長があることを理解した。つまり、各国の工学教育において、育成・伸長すべき3能力を意図した教育が重要であること、これに加え、国際間では、ミニマムスタンダードのあり方、チューニングの必要性が理解できた。技術者として求められるコンピテンスにおいて、その指標ごとの到達目標と評価基準(採点ルーブリック)の調査を、企業及び大学等にて継続的に行う。併せて、ジェネリックスキルを主とした「コンピテンス試験」を実施する。ジェネリックスキルが、技術者として分野横断的な能力であるという観点から、日本に限らず、他国(ベトナム国、タイ国等)でも試験を実施して、その普遍性と国別の個性等を把握する予定である。これより、学生の発達段階、学習到達段階に応じたコンピテンス、なかでもジェネリックスキルの到達目標と評価基準(採点ルーブリック)を確立するとともに、英語や国語など工学基礎科目、学年進行及び学習領域を踏まえた実験・実習などの(工学)専門科目において、コンピテンス(工学基礎力、(分野別)専門力、ジェネリックスキル)評価を確立する。上記を踏まえ、技術者としてのコンピテンスを伸ばすことを目的に、特に高専をモデルとした、学生の発達段階、学習到達段階に応じた効果的な教材及び教授法を確立する。これらは、工学基礎力や(分野別)専門力に限らず、ジェネリックスキルを同時に伸ばすものである。1年目に開発した、英語や国語、体育、(機械系、電気系、情報系、化学生物系、建設系)実験・実習など、具体的科目において、教材と教授法をパッケージ化した教授マニュアル(案)を改善して確立することとなる。つまり、教材及び教授法の効果を学生のコンピテンスの伸びにより把握し、教材及び教授法と協調したコンピテンス評価の構築を行い、これを踏まえた、アクティブ・ラーニング研修マニュアルを確立し、高専及び技大にて教員研修を実施予定である。コンピテンスを基軸とした評価法により、(学生の)学習法及び(教員の)教授法の振り返りが可能となるだけでなく、科目ごとの教材と教授法、評価法を体系化することとなる。教育工学計画的に運用したものの端数が残となった。計画的に運用する予定にある。
合成環状・直鎖ペプチドの水性二相系への分配比による親水性高分子との相互作用の推算

水性二相分配系を利用して、分子構造より巨視的レベルでの各種物性値の予測を可能にするため、アミノ酸、直鎖ペプチド、合成環状ペプチドおよび高次構造既知のタンパク質の分配挙動を測定した。さらに、物性値を予測する方法を開発するために、各アミノ酸やペプチドの末端基が、ペプチドと高分子、溶媒および電解質との相互作用に与える影響について、系統的に以下のような研究を行った。1.環状ペプチドの合成:直鎖状ペプチドの末端基の寄与を取り除くため、タンパク質合成装置を用いて、単純な構造の環状ペプチドなどを合成した。合成した環状ペプチド溶液から不純物等を除去するために、液体クロマトグラフィとカラムにて、ペプチドを精製した。2.液液平衡、相転移実験:ポリエチレングリコール、デキストランなどの親水性高分子を用いて、水性二相系およびゲル相分離系を形成した。相分離測定には、曇り点観測法、フラスコ浸とう法、分光分析法を用いた。相転移については、レーザー光散乱法で測定した。3.分配平衡実験:上述の水性二相系に対して、生体関連物質でこれまで測定されていない環状・直鎖ペプチド、タンパク質の分配係数を系統的に測定した。測定には、全窒素分析装置、吸光光度分析装置を併用した。直鎖、環状のペプチドの測定結果からペプチドの末端基が高分子・溶媒、電解質との相互作用に与える影響について知見を得た。4.タンパク質の分配挙動の理論的予測:既に、我々が芳香族炭化水素類の分配係数の推算において、その有用性を示したモレキュラーコネクティビティを用いるグ-ルプ溶液理論を拡張し、タンパク質を構成するアミノ酸と溶媒・電解質・高分子間の相互作用に関して相関を試み、高次構造既知のタンパク質の水性二相系に対する分配挙動を表現するグ-ルプ溶液モデルを提案した。
西アフリカのクルアーン学校とタリベの動態と生活戦略に関する文化人類学的研究

本研究プロジェクトでは、ブルキナファソのイスラーム教育機関である、クルアーン学校の生徒(タリベ)の日常生活と、近代教育が浸透しつつある中でのクルアーン学校の生存戦略に関する文化人類学的研究を敢行した。本研究の調査は2013年度2016年度にかけ、ワガドゥグ市シグ・ノーゲン地区の約30校の学校を対象に、文化人類学的な調査手法を用いて行った。これらの成果は、論文3本、報告書1本、学会等口頭発表14件で公開した。2015年3月に本課題の成果を元に、ガストン・ベルジェ大学(セネガル)において、セネガル、フランス、日本の研究者、NGO関係者を集めてシンポジウムを開催するなど、国際発信にも力を入れた。2013年度の研究で2つの調査が中心となった。第一に行ったのが2014年3月に行ったブルキナファソにおけるクルアーン学校調査である。この調査では、ワガドゥグ市北部の非分譲雑居地域を中心としてクルアーン学校の訪問調査を行い、結果的に都市構造上の中心部3区と周縁部1区の調査が終了し、本調査の一応の区切りがついた。第二に、本研究の問題関心の原点にある「ストリート・チルドレン」の統計調査を現地NGOの協力を得ながら実施した。この調査はまず2014年2月(乾季)に行われ、2014年度には雨季に行われる。この2度の調査により、「ストリート・チルドレン」実数の季節変動を確認するという新規性も備えている。この統計調査は同国で2009年以来行われていないものであり、学術的意義を越えるものであり、すでに同国社会行動省や基礎教育省とも連携しながら行われている。2013年度の成果発表に関しては、まず、第50回日本アフリカ学会において、竹ノ下祐二氏(中部学院大学)らと分科会「「アフリカ子ども学」フォーラム:フランコフォン・アフリカの学校教育と「伝統」教育」」を形成し、フランス語圏アフリカの子どもと教育を鍵概念とした研究発表を組織した。9月には同名の報告書を『アフリカ研究』に執筆した。このときの研究グループは、2013年8月にセネガル共和国、ダカール市でシンポジウムも行ってきた。これは、アフリカで得た知見を還元する試みであり、現地研究者との意見交換も充実したものとなった。また、「ニジェール共和国における伝統教育と社会ザルマ社会のイスラーム教育」(大塲麻代編『多様なアフリカの教育-ミクロの視点を中心に-』.未来共生リーディングス, Vol.5.大阪大学未来戦略機構第五部門,大阪府豊中市, pp.69-79)を執筆しこれまでに本研究の素となる関心の元でニジェール共和国農村部で行われた研究調査を論文にした。2014年度は、2013年度に引き続き2度目のストリート・チルドレン統計調査を実施した(2014年8月)。これら2度の調査の暫定結果は第13回、第14回アフリカ教育研究フォーラム(同年4月(大阪大学)、10月(総合地球環境学研究所))において報告した。また、9月には、日本子ども学会において特別セッション「文化的・社会的環境で育つ子ども-アフリカ子ども学の試み」においてパネリストを務め「ストリート・チルドレンから「アフリカ子ども学」を考える」を発表、その際の発表は同名のタイトルで2015年3月に『Child Science』誌に掲載された。最終年にあたる2015年度は、2013年度、2014年度に行った、ストリート・チルドレンの統計調査の結果をまとめる年にあたる。ブルキナファソ、ワガドゥグ市においては、ストリート・チルドレンの過半数をタリベ(クルアーン学校の生徒)が占めると言われ、本研究では社会問題化される子どもたちに焦点を当てた研究を行った。本年度の主な業績は、国際ワークショップの企画開催である。当初このワークショップは、調査を行ったワガドゥグ市で行う予定であったが、同地におけるテロ事件の勃発に伴い、急きょ開催地をセネガル共和国サンルイ市の研究機関(LASPAD)に変更した。研究会は、本研究課題による個人研究の公表の機会を予定していたが、ガストンベルジェ大学(サンルイ市)および、学振ナイロビ事務所、総合地球環境学研究所の共催を得て、セネガル、フランス、ブルキナファソ、日本から研究者を招聘し、国際ワークショップの形をとって2016年3月15日に行われた。このワークショップには、西アフリカ、フランス、日本の研究者が参加し、ネットワークが構築されたものと考えている。報告者は研究発表「Les mobilite saisonelled'enfant de laruea Ouagadougou, le resultat de recherche statistique」を行ったほか、ワークショップの企画運営を行った。また、本研究課題に関連する業績は、清水貴夫, 2015,「ストリート・チルドレンから「アフリカ子ども学」をかんがえること」、Child Science Vol.11, pp.56、および、清水貴夫「ブルキナファソにおけるストリート・チルドレンの季節移動に関する一考察-2度の統計調査より-」第52回日本アフリカ学会研究大会, 2015年5月23日-24日がある。本研究課題においては当初の予定通り、2013年度、2014年度に2度のストリート・チルドレンの統計調査を行い、その分析を行った。その結果、2009年以来行われていなかった「ストリート・チルドレン」の統計結果をまとめ、さらに、言説レベルであった、子どもたちの人数の季節間変動の有意性を明らかにできた。

最終年度である、2015年度には、この研究結果を国際ワークショップの形で国際的に共有できたことは当初の想定を大幅に上回っており、本研究の最大の成果であると考えている。また、さらにこの国際ワークショップでは、西アフリカやフランスの研究者とNGOの実践家の間の交流を生み出すことができ、将来への研究展望を具体化することができた。しかし、本来調査結果を還元すべきブルキナファソで成果発表する機会を得られなかった。これは、政情の安定を待ち、必ず行わなければならない課題である。また、本研究の成果をいくつかの雑誌、書籍に寄稿したが、その内2つが印刷中であり、ここに報告できていない。また、当初予定していた『アフリカ研究』への投稿予定の原稿が現在執筆途中であり、現在のところ報告できないことも課題である。さらに、タリベの研究を主眼におく予定ではあったが、タリベを含みこむストリート・チルドレン全体に焦点を当てた研究へと変化したことも申し述べておきたい。以上のように、突発的な政情悪化に伴う変更に対処して、想定以上に大きな成果が上げられた(国際ワークショップ)こと、ペーパーが予定よりも遅れていることをかんがみ、(2)おおむね順調に進展しているとした。1成果発表本年度行った本研究関連の成果発表は、論文1本と口頭発表3本である。まず、論文については、本研究課題のタリベに付随する「ストリート・チルドレン」に関し、「「ストリート・チルドレン」を再生産するNGO-ブルキナファソ、ワガドゥグ市の事例から」と題した研究ノートが『文化人類学』81巻2号に採録された。ここでは、ストリート・チルドレンが増加する現象をNGOの活動の活発化に求め、開発と社会問題の両義的な関係性について論じた。次に、口頭発表について述べる。まず、「制度化するイスラーム教育:ブルキナファソの事例から」と題した報告を第17回アフリカ教育研究フォーラム(平成28年4月)で発表した。次いで、2016年12月には、南山大学人類学研究所における公開シンポジウムにおいて、「西アフリカのイスラーム教育機関の経営環境の変化と新たな展開」というタイトルで発表し、『宗教組織の経営』の観点から、本研究の研究対象である西アフリカにおけるクルアーン学校の経営に関する現代的諸相を分析した。そして、2017年1月には第224回アフリカ地域研究会(京都大学)において、「「ストリート・チルドレン」の季節移動と統計調査」を発表した。本発表では、2014年に行った統計調査とこれまでの聞き取り調査を元に、ワガドゥグのストリートを住処とする子どもたちの季節移動を計量的かつ民族誌的に分析した。2調査活動の展開12月にブルキナファソ調査を敢行し、クルアーン学校の現状調査、ストリート・チルドレンに含まれるタリベ(クルアーン学校の生徒)の日常に関わる調査を行った。これらの調査は、前3年間に政情不安等の影響により実施が難しかったものであり、本研究のコアとなるものである。研究期間内の成果発表はできなかったが、今後のさらに精緻な分析の資料となると考えている。本研究プロジェクトでは、ブルキナファソのイスラーム教育機関である、クルアーン学校の生徒(タリベ)の日常生活と、近代教育が浸透しつつある中でのクルアーン学校の生存戦略に関する文化人類学的研究を敢行した。
超早産児における皮膚成熟促進治療薬の開発を目指した基礎的研究

扁平上皮癌の腫瘍マーカーとして知られているSCC抗原が、扁平上皮細胞において、細胞間接着因子の産生を増加させ、扁平上皮の層構造を維持する作用を持つことを明らかにすることを目的とした。扁平上皮細胞の培養において、細胞外カルシウム濃度の増加によりSCC抗原発現の増加と共に、細胞間接着因子であるEーカドヘリン発現の増加と細胞同士が密着し一部重層化する形態変化を示したが、SCC抗原経路を抑制すると、これらの変化は阻止された。すなわち、SCC抗原は扁平上皮の層構造を維持することで皮膚のバリア機構に貢献している可能性があり、SCC抗原が皮膚の層構造を成熟させる治療法として発展する可能性が示された。1.正常扁平上皮細胞において、細胞外カルシウム濃度変化に伴う細胞分化と細胞接着因子発現の変化およびSCC発現変化を検討する目的で、ヒトケラチノサイトを無血清培地で培養し、培養液中のCa濃度を0、0.01、0.1、1.0 mMに調整し、下記の項目を検討した。1細胞形態と細胞動態について:コントロールでは細胞の大きさは小型で増殖は遅く、細胞間の接着は粗であったが、Ca濃度の増加により細胞間は近接する傾向にあり、特に1.0mMでは細胞同士が密着し、一部重層化を認めた。2胞内のSCCAタンパク発現について:コントロールではSCCA発現は低発現であったが、0.01mM以上でSCCAの発現上昇を認めた。3平上皮の分化マーカーであるインボルクリンのタンパク発現について:コントロールでは低発現であったが、0.01mM以上で発現上昇を認めた。4Eーカドヘリンのタンパク発現について:コントロールではEーカドヘリンの発現を認めなかったが、0.01 mM以上でEーカドヘリンの発現を認めた。2.細胞外カルシウム濃度の増加にともなう細胞分化と細胞間接着因子の増加が、SCC抗原の細胞内発現の低下によって影響うけるかを調べた。SCC抗原の発現抑制を目的として、安定的な発現抑制が得られるようにSCC抗原のアンチセンスcDNAを遺伝子導入することを試みた。しかしながら、リポフェクチン法による遺伝子導入後の薬剤によるセレクションでprimary cellであるケラチノサイトは、SCC抗原のアンチセンスcDNAの遺伝子導入が困難であり、安定株を得られていない。また、SCC抗原の安定的過剰発現のために、SCC抗原のセンスcDNAを遺伝子導入も試みたが、同様の結果であった。最終年度に実施した研究成果正常扁平上皮細胞のprimary cellであるケラチノサイトは、SCC抗原のアンチセンスcDNAの遺伝子導入が困難であったため、本年度は、SCC抗原と結合するタンパクであるcarbonyl reductase (CR)のアンチセンス遺伝子を子宮扁平上皮癌細胞に導入し安定株を得た。この細胞の機能解析を行ったところ、細胞間接着因子のEーカドヘリン産生の低下と同時に細胞の接着が疎となり遊走能を増加させた。すなわち、SCC抗原ーCR系は、扁平上皮細胞の遊走を抑制し皮膚の層構造の肥厚促進作用を有することが示唆された。期間全体の研究成果本研究は、扁平上皮癌の腫瘍マーカーとして知られているSCC抗原が、扁平上皮細胞において、細胞間接着因子の産生を増加させ、扁平上皮の層構造を維持する作用を持つことを明らかにすることを目的とした。扁平上皮では、組織中のカルシウム濃度の上昇に伴い上皮は分化して重層化する。まず本研究では、扁平上皮細胞において、細胞外カルシウム濃度変化に伴う細胞形態変化と細胞接着因子発現の変化を調べたところ、カルシウム濃度の増加によりSCC抗原発現の増加とともに、細胞間接着因子であるEーカドヘリン発現の増加と細胞同士が密着し一部重層化する形態変化を示した。また、SCC抗原ーCR系を抑制すると、細胞間接着因子のEーカドヘリン産生が低下し、細胞接着は疎となった。すなわち、SCC抗原はカルシウム濃度の増加変化のもとで、細胞間接着因子のEーカドヘリン産生を増加させ、細胞同士を密着させ重層化する形態変化を誘導する作用を有することが考えられた。すなわち、SCC抗原は扁平上皮の層構造を維持することで皮膚のバリア機構に貢献している可能性がある。本基礎研究の成果により、SCC抗原が皮膚の層構造を成熟させる治療法として発展する可能性が示された。正常扁平上皮細胞において、細胞外カルシウム濃度変化に伴う細胞分化と細胞接着因子の発現の変化、およびSCC発現変化を検討した。ヒトケラチノサイトを無血清培地で培養し、培養液中のCa濃度を0、0.01、0.1、1.0 mMに調整した。1.細胞形態と細胞動態について:Ca濃度が0 mMでは細胞の大きさは小型で細胞の増殖は遅く、細胞間の接着は粗であった。

Ca濃度が0.1mMを超えると細胞間は近接する傾向にあり、特に1.0mMでは細胞同士が密着し、一部重層化を認めた。2.細胞内のSCCA発現について:Western blotでSCCAの発現を検討した。Ca濃度が0 mMではSCCAは低発現であったが、0.01mM以上でSCCAの発現上昇を認めたが、Caの濃度依存性にSCCAの発現上昇は認めなかった。3.扁平上皮の分化マーカーであるインボルクリンの発現について:Western blotでインボルクリンの発現を検討した。インボルクリンの発現は、0 mMでは低発現であったが、0.01mM以上で発現上昇を認めたが、Caの濃度依存性にインボルクリンの発現上昇は認めなかった。4. Eーカドヘリンの発現について:Western blotでEーカドヘリンの発現を検討した。Ca濃度が0 mMではEーカドヘリンの発現を認めず、0.01 mM以上でEーカドヘリンの発現を認めたが、Caの濃度依存性のEーカドヘリンの発現上昇は認めなかった。平成23ー24年度の研究計画である「正常扁平上皮細胞において、細胞外カルシウム濃度変化に伴う細胞分化と細胞接着因子の発現の変化、およびそれに関わるSCC抗原の役割を明らかにする。」について、研究成果を得ている。また、「細胞外カルシウム濃度の増加にともなう細胞分化と細胞間接着因子の増加が、SCC抗原の細胞内発現の低下によって影響うけるかを調べる。」については、実際の実験に取り掛かり、その結果から次年度に向けた実験計画を立てることにつながった。平成23年度の研究計画である「正常扁平上皮細胞において、細胞外カルシウム濃度変化に伴う細胞分化と細胞接着因子の発現の変化、およびそれに関わるSCC抗原の役割を明らかにする。1.「細胞外カルシウム濃度の増加にともなう細胞分化と細胞間接着因子の増加が、SCC抗原の細胞内発現の低下によって影響うけるかを調べる。」について、次年度は、SCC抗原の発現を抑制するためにSiRNA法によってSCC抗原遺伝子のノックダウンを行う。この細胞を用いて、細胞外カルシウム濃度の増加にともなう細胞分化と細胞間接着因子の発現を検討する。または、レンチウイルスベクターを用いた遺伝子導入で再検討を試みる。2.「SCC抗原に扁平上皮細胞の角化抑制作用と、実際に皮膚層構造の肥厚促進作用があるかを明らかにする。」の準備実験に取り掛かる。ヒトケラチノサイトによって構成された皮膚3次元モデル(EP1-100, KURABO Co. Ltd)を確立する。このモデルは、基底層から顆粒層まで812層を形成している他、角質層も有している。層構造の形態学的な変化や構成細胞の形態を観察する。特に、角質層の厚さと、有棘層から顆粒層の厚さを測定する。1.細胞外カルシウム濃度の増加にともなう細胞分化と細胞間接着因子の増加が、SCC抗原の細胞内発現の低下によって影響うけるかを調べる。SCC抗原の発現を抑制するためにSiRNA法によってSCC抗原遺伝子のノックダウンを行う。
培養細胞と実験動物個体を用いた包括的かつ迅速な網膜神経節細胞治療の研究と臨床応用

世界における失明原因第2位の緑内障を初めとする網膜神経節細胞(RGC)を標的とした疾患は、重篤で不可逆性の視機能障害をもたらす。すでに他疾患の治療法として臨床的に用いられているものも含め、多くの治療候補因子が検討されているが、本研究ではこれらの既知の因子として緑内障治療ですでに眼圧下降薬として用いられているラタノプロストの眼圧下降によらない神経保護作用の証明、カルシウムチャンネル遮断薬のイガニジピンの神経保護作用などを明らかにした。また現在詳細な配列を検討中である未知の神経保護候補因子の同定とこれらのRGCに対する効果を迅速な評価するin vitro実験系を確立した。さらにRGC障害機序の研究としてRGCのアポトーシスに関与する因子としてregulating kinase 1の役割を明らかにした。一連の研究によりRGC障害因子の効率的な絞込みと治療効果の迅速な検討を行い、速やかに臨床に応用するために、霊長類と遺伝子改変モデルを併用した評価系を確立している。また、臨床における予後判定因子として単塩基多型を検討し緑内障との関連性を検討した。本研究によって、新しいRGCの評価法、その神経保護候補薬の評価、ならびに神経障害機序とその治療法に関して新しい知見を得るとともに、臨床への応用を迅速に行なうことが可能なトランスレーショナルリサーチの体制を強化することが出来た。さらに現在、in vivoならびにin vitroの障害モデルの更なる改良の推進、種々の遺伝子改変動物の作成と評価、霊長類を用いた新しい網膜神経節障害疾患モデルの開発などを進めており本研究は、新たな障害機序の解明、治療法の開発に繋がることが期待される。1.網膜神経節細胞(RGC)障害に網膜グリア細胞が深く関与することや、グルタミン酸が多量に存在すると神経毒性を示すことをこれまで報告してきたが、今回の研究では、培養系を用いてRGCとグルタミン酸の代謝に重要な役割を果たす網膜グリア細胞に対し低酸素負荷を与えた際の、それぞれの細胞中の各種グルタミン酸トランスポーターの発現変化を検討した。その結果、RGC、網膜グリア細胞ともに主要なグルタミン酸トランスポーターが発現しているが、負荷に対してはRGCの発現変化は少ないのに対し、網膜グリア細胞では有意な変化を示した。またトランスポーターのサブタイプごとの発現変化を経時的に検討した結果、各種トランスポーターの発現が異なることも判明した。これらから、網膜グリア細胞におけるグルタミン酸トランスポーター発現はサブタイプによってまた負荷時間によっても異なることが明らかになり、今後のグルタミン酸の神経への影響を検討する上で重要な所見が獲られた。2.これまで、サル眼を用いて眼圧上昇型の実験緑内障モデルでは、重要な神経骨格蛋白であるニューロフィラメント重鎖(NF-H)の発現量が低下するとともに通常軸索内ではリン酸化されているNF-Hが、緑内障モデルでは脱リン酸化が進んでいることを報告したが、この変化が緑内障性軸索障害の原因か結果か不明な部分があった。今回、実験的緑内障眼であるマウスコラーゲントランスジェニックモデルを用いて検討したところ、神経軸索量が減少するよりも以前にNF-Hのリン酸化が減少していることが判明した。これにより、緑内障性神経障害は神経の脱落以前に軸索障害が発症していることが新たに判明した。3.新しい緑内障治療薬ですでに他疾患で臨床応用されている薬物の内、カルシウムチャンネル遮断薬である塩酸ロメリジンには、ラットRGCに対して網膜グリア細胞の存在下で生存促進作用があることが今回判明した。現在偏頭痛薬として臨床応用されている塩酸ロメリジンを用いて緑内障患者への臨床投与を行ってその効果を検討中である。本研究においては、緑内障に代表される重篤かつ不可逆性の視機能障害を来す網膜神経節細胞を標的とした疾患の、障害機序の解明と新規の治療法の開発をin vivoとin vitroの実験系を用いて包括的かつ機能的研究することである。本年度の研究成果として、次の業績を得た。

1)NMDAの硝子体内投与による障害モデルや視神経切断モデルに対して、ラタノプロストを投与した際の神経保護作用に関して検討した。その結果、ラタノプロストは両障害モデルの網膜神経節を軽減することが確認できた。ラタノプロストはすでに臨床的に眼圧下降薬として使用されており、眼圧下降のみならず、他の機序による神経保護の可能性が示された。(業績論文1)2)酸化ストレスによるアポトーシスは網膜神経節細胞死に深く関与すると考えられている画、これに関連すると報告されているアポトーシスシグナル調整キナーゼ1(ASK1)の網膜神経細胞のアポトーシスにおける関与をノックアウトマウスや培養網膜神経節細胞などを用いて検討したところ、ASK1がアポトーシスを介した網膜神経節細胞死に深く関与していることを明らかにした。(論文2)これらの研究成果により、網膜神経節細胞の障害機序をin vitroならびにin vivo両面から解明し、一部の神経保護作用機序を解明すると同時に、早期に臨床応用が可能な薬剤の有効性を証明することが出来た。今後、これらの成果を基にさらに、研究を継続する予定である。
看護大学生の死生観形成に関する縦断的研究-内部構造間の関連と基底因の解明-

1.研究目的と分析対象本研究では、平成1013年度に科学研究費補助金の助成を受けて作成した「死生観測定尺度」を用いて高校生と看護大学生の死生観を縦断的に調査することにより、1)青年期の対象の死生観の比較により現代の日本の高校生・看護大学生および青年の死生観を明らかにすること、2)大学入学前の高校生と看護大学生の死生観を学年ごとに縦断的に調査することにより学年進行あるいは発達に伴う死生観の変化を明らかにすること、3)死生観を構成する内部概念相互の関連、死生観と心理尺度の関連の検討により死生観の基底となる因子を明らかにすることを目的とした。分析対象とした高校生は4高校の575名(1年時:300名、3年時:275名)で、看護大学生は4つの大学の251名に4年間継続して調査協力を得た。2.結果死生観測定尺度の因子分析の結果、『関係存在としての人間の生死』『死の悲しさと不安/恐怖』『自然・宇宙のなかにある生死』『不死感/人智を超えた生命』『死は終わり』『生物体としての人間の生死』の6因子が抽出された。下位尺度ごとに求めた合計得点を分析し、以下の結果を得た。1)高校生と看護大学生の死生観は類似の傾向を示し、最も得点が高かったのは『関係存在としての人間の生死』であった。次いで、『死は終わり』『不死感/人智を超えた生命』で、最も得点が低かったのは、『自然・宇宙のなかにある生死』であった。2)死生観には学年進行に伴って、変化しないもの、高くなるもの、高くなった後に低くなるものなど、下位尺度ごとに変化の様相が異なっていた。3)死生観を構成する下位尺度は全体的に相互に関連しあっていた。また、死生観は、状態不安、特性不安、対人信頼感、自己効力感、将来への絶望感の心理尺度とも相互に影響しあっていた。本研究の目的は、平成1013年度に科学研究費の助成を受けて作成した「死生観測定尺度」を用いて高校生と看護大学生の死生観を測定し、暦年齢の異なる対象の死生観を比較することによって、看護大学生および現代の青年の死生観の特性を明らかにすること、学年進行に伴う高校生と看護大学生の死生観の変化を縦断調査から明らかにすること、尺度を構成する内部概念相互の関連性を明らかにすること、死生観と複数の心理尺度の関連を検討することにより死生観の基底因を明らかにすることである。平成14年度の計画は、死生観とその基底因を明確にするための質問紙作成、4年間の縦断調査に同意と協力が得られる看護系大学の確保、看護大学生に対する一次調査の実施であった。以下にその成果をまとめる。1.死生観とその基底因を明確にするための質問紙の作成文献検討の結果、死生観に関連すると考えられる4つの尺度(40項目、17項目、23項目、20項目)を選択した。これに、属性に関する項目(11項目)、死生観に関する項目(55項目)を加えて、166項目からなる質問紙を作成した。質問紙はプレテストを行い、回答のしやすさを確認した。2.4年間の縦断調査に同意と協力が得られる看護系大学の確保と一次調査の実施国公立の看護系大学8校に対して、研究の趣旨と方法、倫理的配慮などを説明したうえで研究協力を依頼したところ、4校の承諾が得られた。

この看護系大学4校の1年生255名に対して質問紙を配付し、250名から有効回答得て、データ入力を終了した。平成15年度は看護大学生の二次調査を実施し、また、高校生の調査を開始する予定である。本研究は、平成1013年度に科学研究費の助成を受けて作成した「死生観測定尺度」を用いて高校生と看護大学生の死生観を測定し、暦年齢の異なる対象の死生観を比較することにより、看護大学生および現代の青年の死生観の特性を明らかにすること、学年進行に伴う高校生と看護大学生の死生観の変化を縦断調査から明らかにすること、尺度を構成する内部概念相互の関連性を明らかにすること、死生観と複数の心理尺度の関連を検討することにより死生観の基底因を明らかにすることを目的としている。平成15年度の計画は、平成14年度に一次調査を実施した看護大学生の約半数に二次調査を実施することと、3年間の縦断調査に同意と協力が得られる高等学校を確保し、高校生に対する一次調査を実施することであった。以下にその成果をまとめる。1.平成14年度に一次調査を実施した看護大学生に対する二次調査の実施平成14年度の一次調査に協力が得られた看護系大学4校の2年生255名のうち、学籍番号が偶数で二次調査に同意が得られた133名を対象に質問紙調査を実施した。質問項目には、二次調査までの期間に死生観に影響する事柄を経験しているか否かを確認する項目を追加した。2.3年間の縦断調査に同意と協力が得られる高等学校の確保と一次調査の実施高等学校5校に対して、研究の趣旨と方法、倫理的配慮などを説明したうえで研究協力を依頼したところ4校の承諾が得られた。この4校の13年生のうち調査に同意が得られた787名に対して一時調査を実施した。3.現在は上述した一次調査・二次調査データの整理作業を終了し、平成16年度の看護大学生を対象とした三次調査の実施に向けて準備を進めている。本研究の目的は、平成10年平成13年度に科学研究費の助成を受けて作成した「死生観測定尺度」を用いて高校生と看護大学生の死生観を縦断的に測定することにより、暦年齢の異なる対象の死生観の比較をとおして看護大学生および現代の日本の青年の死生観の特性を明らかにすること、暦年齢および学年進行に伴う死生観の変化を明らかにすることである。あわせて、死生観測定尺度の下位尺度相互の関連、他の心理尺度との関連を検討することにより、死生観を基底する因子を明らかにすることを目的としている。平成16年度の計画は、一次調査を実施した看護大学生の約半数を対象に三次調査を実施することであった。1.質問紙の作成死生観測定尺度および関連する心理尺度の質問項目は一次調査・二次調査と同一とし、二次調査から三次調査までの期間に死生観に影響する事柄を経験しているか否かを確認する項目を追加して質問紙を作成した。2.看護大学生に対する三次調査の実施平成14年度の一次調査に協力が得られた看護系大学4校の看護大学生で、3年次に進級した学生のうち、学籍番号が偶数で三次調査に同意が得られた者に質問紙を配布し131名から回答を得た。なお、当初の研究計画では、平成15年度に一次調査を実施した高校生への二次調査を予定していたが、高校側の助言もあり頻回の調査による高校生の心理面への影響を考慮して、高校生は1年次および3年次のみに調査を実施するよう計画を変更した。現在は上述した三次調査のデータ処理を終了し、平成17年度の最終調査(看護大学生の四次調査、高校生の二次調査)に向けて準備を進めている。本研究の目的は、平成1013年度に科学研究費の助成を受けて作成した「死生観測定尺度」を用いて高校生と看護大学生の死生観を縦断的に測定することにより、暦年齢の異なる対象の死生観の比較を通して看護大学生および現代の日本の青年の死生観の特定を明らかにすることである。
非線形システムに対するハイブリッド制御

本年度はまず非線形ハイブリッド・切替えシステムに対して,区分的リヤプノフ関数候補の平均値によるハイブリッドシステムの新しい安定条件を提案し,それに適合する切替えアルゴリズムのクラスを導出した.研究室にある計算機と実験装置を用いてその検証を行った.次に,これらの結果(新たな安定条件と切替えアルゴリズム)を非線形システムに対するハイブリッド制御へ適用した.その際,コントローラ候補についてはパラメータを用いて量子化コントローラを採用した.これはネットワーク化制御システムやワイアレスフィードバック制御システムを意識した問題設定となっている.最後に,一般的な非線形ハイブリッドシステムについて切替え法のクラスが与えられた場合にコントローラの候補をどう設計するかについて考察した.本年度の国内旅費と海外旅費は主に制御理論と応用関連の国際学会MSC07と国内の制御部門大会,電気学会全国大会などに出席し研究成果を発表したり,関連分野の研究者と打合せや議論をしたりするために使われている.なお,本年度の研究成果は国際会議以外に国内外の学術ジャーナルにも投稿している。本年度では,連続的フィードバックでは安定化できないシステムに対して,円錐切替え法によるアプローチを拡張し,より一般的なシステムに対して安定化するハイブリッド制御法とそのアルゴリズムを提案している(CDCECC05で発表).また,フィードバック制御システムに状態、観測出力あるいは制御入力に量子化器が存在する場合は量子化器のパラメータ調整法について導出している(論文3と論文6).さらに,一般の非線形システムに対して,従来のリヤプノフ安定を拡張した形で実用(漸近)安定性を考察し,ハイブリッド制御による実用(漸近)安定化法を提案している(論文4).これらの結果の基礎として混合型切替えシステムの安定性とL_2ゲイン解析結果をさらに拡張し(論文5),無駄時間システムについても重要な結果を得ている(論文1).理論だけでなく,倒立振子実験システムなどを用いて実時間制御の可能性とアルゴリズムも考案している(IFAC05で発表).本年度の国内旅費と外国旅費は主に制御理論と応用関連の国際学会(ISCAS05、CDCECC05、ACC05、IFAC05等)と国内の制御理論シンポジウム、制御部門大会などに出席し研究成果を発表したり,関連分野の研究者と打合せや議論をしたりするために使われている.本年度の研究成果はISCAS05,IFAC05,ACC05,SICE05,CDCECC05など重要な国際会議で計18回発表している.一部は国内外の学術ジャーナルにも投稿している.本年度はまずノンホロノミックシステムに対して既存のハイブリッド制御を拡張している.具体的に,指数安定化を保証する既存のハイブリッド制御法(Hespanha, Morse)は3次元システムのみに対するもので,入力・状態制限が対応できない.本研究ではHespanhaらのハイブリッドコントローラを修正し,高次元システムや入力・状態制限にも対応できるようにアルゴリズムを提案している.さらに,二輪車と四輪車などを用いて軌道追従問題を考え,複数のコントローラ候補と適切な切替え法による実現方法を提案している.切替え法とアルゴリズムを設計するため,従来の区分的リヤプノフ関数アプローチを拡張し,それぞれのコントローラの稼動区間におけるリヤプノフ関数の平均値を評価することにしている.切替え線形システムの拡張として,ディスクリプタ型の切替えシステムの安定解析と設計についても考えた.本年度の国内旅費と外国旅費は主に制御理論と応用関連の国際学会(ICNSC06,CCA/ISIC06,MTNS06等)と国内の制御理論シンポジウム,制御部門大会などに出席し研究成果を発表したり,関連分野の研究者と打合せや議論をしたりするために使われている.なお,本年度の研究成果はCCA/ISIC2006,MTNS2006など重要な国際会議で計16回発表している.一部は国内外の学術ジャーナルにも投稿している.本年度はまず非線形ハイブリッド・切替えシステムに対して,区分的リヤプノフ関数候補の平均値によるハイブリッドシステムの新しい安定条件を提案し,それに適合する切替えアルゴリズムのクラスを導出した.研究室にある計算機と実験装置を用いてその検証を行った.次に,これらの結果(新たな安定条件と切替えアルゴリズム)を非線形システムに対するハイブリッド制御へ適用した.その際,コントローラ候補についてはパラメータを用いて量子化コントローラを採用した.これはネットワーク化制御システムやワイアレスフィードバック制御システムを意識した問題設定となっている.最後に,一般的な非線形ハイブリッドシステムについて切替え法のクラスが与えられた場合にコントローラの候補をどう設計するかについて考察した.本年度の国内旅費と海外旅費は主に制御理論と応用関連の国際学会MSC07と国内の制御部門大会,電気学会全国大会などに出席し研究成果を発表したり,関連分野の研究者と打合せや議論をしたりするために使われている.なお,本年度の研究成果は国際会議以外に国内外の学術ジャーナルにも投稿している。