hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
白亜紀から現在までの炭酸塩岩堆積速度と物質循環モデル

平成15年度にはデータの収集とコア試料の分析を行なった.1.データ収集DSDPおよびODPのInitial ReportsとScientific Resultsに掲載されたコアの密度,堆積速度,年代,化学成分,酸素・炭素・Sr同位体比に関する項目をデータベースに入力した.入力したデータをもとに50万年間隔で平均値を計算し,それぞれのコア毎に炭酸塩平均堆積速度を求めた.この結果得られた海洋の堆積速度と以前の研究者によって得られた大陸棚での堆積速度を足し合わせ,全地球炭酸塩堆積速度の変化を推定した.全地球炭酸塩堆積速度は,白亜紀に速度が速く,古第三紀に遅く,新第三紀に再び速くなったことが判明した.ストロンチウム同位体比を境界条件として物質循環モデルを解いたところ,炭酸塩の堆積に対して白亜紀には火山活動の貢献が大きいことが,新第三紀にはヒマラヤ・チベット地域上昇の貢献が大きいことが判明した.2.コア試料の分析大西洋アフリカ沖で掘削されたODP Leg159 Site959Dの化学成分を強熱減量法,アルカリ抽出法,XRD法,XRF法を用いて炭酸塩,有機物,生物源シリカ,それ以外のSiなどの量を分析した.平成14度に得られた分析結果を基にさらに細かい時間間隔で分析する必要が認められた層準,岩相変化の大きな層準,白亜紀/第三紀境界などのように重要な出来事があったと思われる境界付近でより多くの試料を分析した.その結果,この海域の炭素循環は全地球炭酸塩堆積速度の平均的な挙動と大きく異なることが判明した.これは,堆積盆が北上したことと,時間の経過と共に沈降していったことに由来するものと考えられる.平成15年度にはデータの収集とコア試料の分析を行なった.1.データ収集DSDPおよびODPのInitial ReportsとScientific Resultsに掲載されたコアの密度,堆積速度,年代,化学成分,酸素・炭素・Sr同位体比に関する項目をデータベースに入力した.入力したデータをもとに50万年間隔で平均値を計算し,それぞれのコア毎に炭酸塩平均堆積速度を求めた.この結果得られた海洋の堆積速度と以前の研究者によって得られた大陸棚での堆積速度を足し合わせ,全地球炭酸塩堆積速度の変化を推定した.全地球炭酸塩堆積速度は,白亜紀に速度が速く,古第三紀に遅く,新第三紀に再び速くなったことが判明した.ストロンチウム同位体比を境界条件として物質循環モデルを解いたところ,炭酸塩の堆積に対して白亜紀には火山活動の貢献が大きいことが,新第三紀にはヒマラヤ・チベット地域上昇の貢献が大きいことが判明した.2.コア試料の分析大西洋アフリカ沖で掘削されたODP Leg159 Site959Dの化学成分を強熱減量法,アルカリ抽出法,XRD法,XRF法を用いて炭酸塩,有機物,生物源シリカ,それ以外のSiなどの量を分析した.平成14度に得られた分析結果を基にさらに細かい時間間隔で分析する必要が認められた層準,岩相変化の大きな層準,白亜紀/第三紀境界などのように重要な出来事があったと思われる境界付近でより多くの試料を分析した.その結果,この海域の炭素循環は全地球炭酸塩堆積速度の平均的な挙動と大きく異なることが判明した.これは,堆積盆が北上したことと,時間の経過と共に沈降していったことに由来するものと考えられる.1.データ収集これまでに出版されたDSDPおよびODPのInitial ReportsとScientific Resultsを検討し,堆積物の化学成分などが記録された航海と地点を選んだ.その中で白亜紀から現在までの地質時代においてなるべく長い記録があるものを抽出し,コアの密度,堆積速度,年代,化学成分,酸素・炭素・Sr同位体比に関する項目をデータベースに入力した.入力したデータをもとに50万年間隔で平均値を計算し,それぞれのコア毎に炭酸塩平均堆積速度を求めた.この結果得られた海洋の堆積速度と以前の研究者によって得られた大陸棚での堆積速度を足し合わせ,全地球炭酸塩堆積速度の変化を推定した.2.コア試料分析これまでに掘削された多数のコアの中から1箇所で白亜紀から現在までの地質時代を連続的にカバーしているODP Leg159 Site959D(大西洋セネガル沖)を選び,試料をリクエストした.その結果,これまでに重さ25gの試料を約800個得ることができた.これらの試料を強熱減量法,アルカリ抽出法,蛍光X線分析(XRD)法,X線回折(XRF)法を用いて主成分の化学分析を行なった.強熱減量法によって炭酸塩と有機炭素量を測定した.次に,東北大学大学院理学研究科の現有設備を利用してアルカリ抽出を行ない,非晶質シリカを定量した.それによって,古第三紀から現在までの生物源オパールの沈積流量を推定した.また,XRF分析によってSi,Ca,Na,K,Fe,Mgなどの主成分を定量した.平成14年度の研究では約300個の試料を試験的に分析し,炭酸塩,有機物,生物源シリカ,それ以外のSiなどが十分高い精度で分析されたかを検討した.平成15年度にはデータの収集とコア試料の分析を行なった.1.データ収集DSDPおよびODPのInitial ReportsとScientific Resultsに掲載されたコアの密度,堆積速度,年代,化学成分,酸素・炭素・Sr同位体比に関する項目をデータベースに入力した.入力したデータをもとに50万年間隔で平均値を計算し,それぞれのコア毎に炭酸塩平均堆積速度を求めた.

この結果得られた海洋の堆積速度と以前の研究者によって得られた大陸棚での堆積速度を足し合わせ,全地球炭酸塩堆積速度の変化を推定した。全地球炭酸塩堆積速度は,白亜紀に速度が速く,古第三紀に遅く,新第三紀に再び速くなったことが判明した.ストロンチウム同位体比を境界条件として物質循環モデルを解いたところ,炭酸塩の堆積に対して白亜紀には火山活動の貢献が大きいことが,新第三紀にはヒマラヤ・チベット地域上昇の貢献が大きいことが判明した.2.コア試料の分析大西洋アフリカ沖で掘削されたODP Leg159 Site959Dの化学成分を強熱減量法,アルカリ抽出法,XRD法,XRF法を用いて炭酸塩,有機物,生物源シリカ,それ以外のSiなどの量を分析した.平成14年度に得られた分析結果を基にさらに細かい時間間隔で分析する必要が認められた層準,岩相変化の大きな層準、白亜紀/第三紀境界などのように重要な出来事があったと思われる境界付近でより多くの試料を分析した.その結果,この海域の炭素循環は全地球炭酸塩堆積速度の平均的な挙動と大きく異なることが判明した.これは,堆積盆が北上したことと,時間の経過と共に沈降していったことに由来するものと考えられる.
量子化学理論に基づいた硬組織代替用低弾性率・高耐食性チタン合金の開発

新しい低弾性率・高耐食性チタン合金を開発するため、チタンとの間で全率固溶体を形成するとともに、合金化によって溶融温度が低下するTi-Zr系に着目した。すなわち、Zrを20,40,60,70,80at.%含有するTi-Zr系2元合金を作製し、各合金のインゴットから10x10x2mm^3の板状試験片を切り出して、密度、ビッカース硬さ、ヤング率、およびポアソン比を求め、これらの各物性値の組成依存性を検討した。試料のビッカース硬さは、ビッカース微小硬さ試験機を用いて、荷重300gf、負荷時間15秒間の条件で10箇所測定し、平均値と標準偏差を求めた。ヤング率とポアソン比は、超音波パルス法により、縦波と横波の伝播速度の実測値から求めた。Ti-Zr系合金の密度は、純Tiの4.47g/cm^3から純Zrの6.49g/cm^3まで単調に増加したが、密度-組成曲線は両端の純Tiと純Zrを結ぶ直線よりわずかに上方に偏倚しており、Ti原子とZr原子が全率固溶体を形成する際に何らかの相互作用を示すことが示唆された。一方、純TiにZrを20at.%合金化すると、ビッカース硬さは純Tiの157.4±6.2から341.4±13.9まで急激に増加した。Zr添加量をさらに増加させるとビッカース硬さはわずかながらら増加し、Ti-60at.%Zr組成で最大値369.1±6.1を示した。純ZrにTiを20at.%合金化した場合のビッカース硬さの増加量は78程度に留まり、Ti側での増加量184に比べるとかなり小さかった。超音波パルス法によって測定したヤング率の組成依存性は、表題の量子化学理論から予測されたとおりの変化を示した。すなわち、純Tiのヤング率は122.2±1.2GPaであったがZr添加によって低下し、Ti-60at.%Zr組成で最小値89.5±1.0GPaを示した。Zr濃度をさらに増加させるとヤング率は増加に転じ、純Zrでは99.1±0.2GPaであった。他方、ポアソン比の組成依存性はヤング率のそれとは正反対の傾向を示した。すなわち、純Tiでは0.294であったが、Zr添加によって増加し、Ti-60at.%Zr組成で最大値0.343を示した。Zr濃度をさらに増加させると純Zrの0.323まで徐々に減少した。本研究では、量子化学理論に基づいて純Tiより低い弾性率を示すと予想される合金としてTi-Zr系合金を設計し、実際に作製した5種類の2元系合金についてヤング率を測定したところ、予想通りの結果が得られた。現行の生体内インプラント用チタン合金の弾性率はほぼ80110GPaの範囲にあることを考慮すると、本研究で作製したTi-Zr合金は新しい生体硬組織代替用合金として有力である。今後、量子化学理論に立脚して、さらに弾性率の低い合金組成の探索を続ける予定である。

他方、ポアソン比の組成依存性はヤング率のそれとは正反対の傾向を示した。すなわち、純Tiでは0.294であったが、Zr添加によって増加し、Ti-60at.%Zr組成で最大値0.343を示した。Zr濃度をさらに増加させると純Zrの0.323まで徐々に減少した。本研究では、量子化学理論に基づいて純Tiより低い弾性率を示すと予想される合金としてTi-Zr系合金を設計し、実際に作製した5種類の2元系合金についてヤング率を測定したところ、予想通りの結果が得られた。現行の生体内インプラント用チタン合金の弾性率はほぼ80110GPaの範囲にあることを考慮すると、本研究で作製したTi-Zr合金は新しい生体硬組織代替用合金として有力である。今後、量子化学理論に立脚して、さらに弾性率の低い合金組成の探索を続ける予定である。現在、生体インプラント用金属材料としてTi-6Al-4V ELI合金やTi-6Al-7Nb合金などのチタン合金が用いられている。これらの材料は耐食性や比強度の点で優れているが、緻密骨に比べて弾性率が著しく高い。このため、骨内に埋入された場合、骨との間で均等な応力伝達が行われないことが考えられる。生体内に埋入して使用するインプラント材料の弾性率は理想的には骨と等しいことが望ましい。そこで本研究では生体内で高い耐食性を示すとともに、緻密骨に近い弾性率を持つ硬組織代替用チタン合金を開発することを目的とした。新しいチタン合金の開発のための基本系として、チタンとの間で全率固溶体を形成し、しかも合金化によって溶融温度の低下するTi-Zr系に着目した。今年度は、Ti-Zr2元系において溶融温度が最も低下する組成に近い45%Ti-55%Zr合金を試作した。さらに、小さいサンプルでも高い精度で弾性係数を測定することの出来る超音波パルス法を利用した弾性係数測定装置を導入した。この装置を用いて市販純チタン板(純度99.9%、寸法10x10x1mm^3)と、45%Ti-55%Zr合金鋳造体(寸法11x15x1.2mm^3)における縦波と横波の伝播速度を求めた。この測定値と、別に実験により求めた密度の値からポアソン比とヤング率を算出した結果、純チタン板のポアソン比0.312、ヤング率128.4GPa、また45%Ti-55%Zr合金のポアソン比0.348、ヤング率87.9GPaの値が得られた。今年度は、新規に導入した超音波パルス法を利用した弾性係数測定装置を用いて弾性係数を測定することに成功した。次年度以降は、組成の異なる数種のTi-Zr合金ならびに適当な第3元素を添加した3元系チタン合金を作製し、α相およびβ相の単相領域で焼鈍したサンプルについて、今年度と同様にポアソン比、ヤング率を測定するとともに、耐食性評価等の実験を遂行する予定である。現在、生体インプラント用金属材料として用いられているチタン合金にはTi-6Al-4V ELI合金やTi-6Al-7Nb合金などがある。これらのチタン合金は耐食性や比強度の点で優れているが、弾性率が緻密骨に比べて著しく高い。このため、骨内に埋入されて使用される場合、骨との間で均等な応力伝達が行われない可能性がある。一般に、骨内に埋入して使用する硬組織代替用材料では、均等な応力伝達の観点から弾性率が骨と等しいことが理想的である。そこで本研究では、生体内で高い耐食性を維持するとともに、緻密骨に近い弾性率を持つ硬組織代替用チタン合金を開発することを目的とした。新しい低弾性率・高耐食性チタン合金を開発するための基本系として、チタンとの間で全率固溶体を形成するとともに、合金化によって溶融温度が低下するTi-Zr系に着目した。今年度は、Ti-Zr 2元系においてZr含有量を20at.%から最大で80at.%までの範囲で、20at.%刻みで増加させた4種のTi-Zr系2元合金を作製した。すなわち、高純度の純Tiおよび純Zrを所定の組成となるように秤量し、アーク溶解して合金化した後、10x10x2mm^3の板状に切り出した。
ごはんcravingの生起メカニズムの解明とその制御に関する研究

本研究計画の目的は、ごはんcravingの生起メカニズムの解明とその制御であり、これまでの研究では、ごはんcravingを生じさせる要因に焦点を当てて、研究を行ってきた。そして、ごはん剥奪とごはん刺激がごはんcravingを生じさせていること、またごはんと同じくらい主食として食べられている炭水化物のパンの剥奪では、ごはん剥奪と同じ効果が得られるわけではないことを示した。本年度の研究の目的は、もう1つの目的である、ごはんcravingを制御する方法の開発であった。Elaborated Intrusion理論(EI理論)では、craving状態の維持がイメージによるものであり、cravingを感じることでワーキングメモリが占有されると考えられている。この理論を適用したfood cravingを減少させる有効な方法として、イメージ課題がある。これは、food cravingが生じているときに食べ物とは無関係の物事をイメージすることで、ワーキングメモリを占有し、cravingを減少させるものである(Kemps&Tiggemann,2007,2009)。研究では、この方法をごはんcravingに応用した(ブリンダース大学Kemp博士との共同研究)。彼女らは、イメージ課題のチョコレートcravingに対する抑制効果を見いだしたが、統制群が設けられていないため、時間経過によってcravingが減少した可能性が否定できない。そこで、研究1ではイメージ課題によってごはんcravingが抑制できるかどうか、また統制群との比較をすることを目的とした。その結果、イメージ課題群では有意にごはんcravingが減少したが、統制群では減少しなかった。イメージ課題はごはんcravingを抑制するのに有効な手法であることが明らかとなった。また、統制群ではごはんcravingの減少が見られなかったことから、イメージ課題群でみられたごはんcravingの減少が、時間経過によるものではないことが示された。平成22年度の第1研究では、ごはんを摂食抑制させることでごはんcravingが生じるのかを検討した。その結果、ごはんを剥奪することでごはんcravingを生じさせることができた。第1研究では、ごはんcravingに対するごはん剥奪単独の効果を検討した。第2研究の目的は、ごはんを剥奪することに加えてごはん刺激を提示することが、ごはんcravingを加算的に強めるのか、または相乗的に強めるのかを実験的に検討すること、さらにごはんcravingを主観指標と行動指標を用いて測定することであった。その結果、ごはん剥奪とごはんの視覚刺激の提示がそれぞれ異なる効果を持ち、ごはんの視覚刺激の提示は主観的なごはんcravingに、またごはんの剥奪は行動的な指標である「ごはんを食べるまで我慢する時間」に影響することが見出された。第3研究では、剥奪させる食べ物をパンに変えて、パンcravingを生じさせるのかを、第2研究と同様に主観指標と行動指標を用いて検討した。パン写真提示後の主観的なパンcravingには、パン刺激のみが影響し、パン剥奪は影響しないことがわかった。また、パン剥奪は我慢時間に影響しないことが示された。以上のように、本年度では、ごはん剥奪とごはん刺激がごはんcravingを生じさせるのかどうか、またごはんと同じくらい主食として食べられている炭水化物のパンの剥奪では、ごはん剥奪と同じ効果が得られるわけではないことを明らかにした。
癌抗原に対する免疫応答を利用した癌の検査診断法の開発

(1)マウス抗糖鎖モノクローナル抗体に対する抗イディオタイプ抗体の樹立とこれを用いた患者血清の評価-抗シアリルLe^a抗体および抗シアリルSSEA-1(シアリルLex)抗体に対する抗イディオタイプ・モノクローナル抗体を多数樹立した。これらを用いて、患者血清中の糖鎖性癌抗原に対する抗体価を放射免疫測定法にて測定した。(2)ヒト抗糖鎖モノクローナル抗体の作製、抗イディオタイプ抗体の樹立と患者血清の評価-まず、抗SM4s抗体と抗Lc4抗体の2種のヒト型抗糖鎖抗体を樹立した。抗Lc4抗体に対する抗イディオタイプ抗体を3種(G3、B3およびC5、いずれもIgG)樹立した。これを用いて患者血清を評価したところ、C5抗体の認識するC5イディオタイプは癌患者血清で対照群より統計学的に有意に高く、逆にG3抗体の認識するG3イディオタイプは癌患者血清で対照群より統計学的に有意に低かった。ヒト抗Lc4抗体は、VH1.9III遺伝子とVλII.DS遺伝子にコードされていた。VH1.9IIIとVλII.DS遺伝子との組み合わせは、Lc4抗原以外の抗原に対するヒト抗体にもひろく使われている。C5抗体の認識するC5イディオタイプは、このうち抗Lc4抗体に特異的であったが、G3抗体の認識するG3イディオタイプは、このふたつの遺伝子でコードされた抗体であれば、ひろく非抗Lc4抗体とも反応する性質を持っていた。以上の成績は、担癌患者の体内では、癌細胞に多量に発現されたLc4抗原のために、VH1.9III遺伝子とVλII.DS遺伝子との組み合わせでコードされる抗体の大部分が、抗Lc4抗体の特異性を有するようになっている事を示唆する。一方、体内にこのような糖鎖抗原の異常発現を見ない非癌患者では、VH1.9IIIとVλII.DS遺伝子との組み合わせは、Lc4抗原以外の抗原に対する抗体をコードするために使われていると考えられた。我々は、このイディオタイプの検出が何らかのヒト疾患の診断に有用であるかについて、特にヒト型抗体に対する抗イディオタイプ抗体を用いて検討した。今回我々は、ヒト扁桃のリンパ球とマウスミエロ-マP3u1を常法に従ってPEGを用いてFusion,HAT selection,Cloningを用い、ヒト型単クロ-ン抗体11-50(IgM,λ)を樹立した。ヒト単クロ-ン抗体11-50は、ヒトメラノ-マの糖脂質画分に反応することはもちろん、ヒト大腸癌細胞LS174Tの糖脂質画分にも反応する。EL1SA,TLC Immunostainingにて検討したところ,反応抗原はLc4であることが判明した。さらに11-50に対する3種の特異的抗イディオタイプ単クロ-ン抗体G3、B3,C5を樹立した。これらG3、B3、C5のビオチン化抗体を作製し、サンドイッチ酸素免疫法により患者血清中の11-50様抗体の測定を開始した。G3-ビオチン化G3の測定系では、G3イディオタイプ陽性の11-50様抗体は健常人血清において、癌患者血清よりも有意差P<0.05にて高頻度に出現し、C5-ビオチン化C5の測定系では、C5イディオタイプ陽性の11-50様抗体は、逆に健常人血清よりも癌患者血清および良性疾患血清で高頻度に出現した。

以後の研究は愛知県がんセンタ-にて継続する予定である。ヒト抗糖鎖抗体に対する抗インディオタイプ抗体をもちいて患者血清を評価するために、まずヒト型抗糖鎖モノクローナル抗体の作製をこころみ、抗SM4s抗体と抗Lc4抗体の2種のヒト型抗糖鎖抗体を樹立した。Lc4抗原はしばしば癌細胞に発現され、抗Lc4抗体をコードするV領域遺伝子にはポリモルフィズムが少ないことから、抗Lc4抗体に対する抗イディオタイプ抗体を3種(G3,B3およびC5,いずれもIgG)樹立した。これを用いて患者血清を評価したところ、C5抗体の認識するC5イディオタイプは癌患者血清で対照群より統計学的に有意に高く、逆にG3抗体の認識するG3イディオタイプは癌患者血清で対照群より統計学的に有意に低かった。ヒト抗Lc4抗体は、VH領域がVH1.9III遺伝子に、Vλ領域がVλII.DS遺伝子にコードされているものがほとんどであった。VH1.9IIIとVλII.DS遺伝子との組み合わせは、Lc4抗原以外の抗原に対するヒト抗体にもひろく使われている。C5抗体の認識するC5イディオタイプは、このうち抗Lc4抗体に特異的で、狭い特異性を持っていた。一方、G3抗体の認識するG3イディオタイプは、このふたつの遺伝子でコードされた抗体であれば、ひろく非抗Lc4抗体とも反応する性質を持っていた。以上の成績は、担癌患者の体内では、癌細胞に多量に発現されたLc4抗原のために、VH1.9III遺伝子とVλII.DS遺伝子との組み合わせでコードされる抗体の大部分が、抗Lc4抗体の特異性を有するようになっている事を示唆する。一方、体内にこのような糖鎖抗原の異常発現を見ない非癌患者では、VH1.9III遺伝子とVλII.DS遺伝子との組み合わせは、Lc4抗原以外の抗原-おそらくは外来性の異物抗原-に対する抗体をコードするために使われていると考えられた。
PCR法を用いたブロイラーのカンピロバクター汚染源の検討

Campylobacter jejuni/coliはヒトの急性下痢症の原因の一つであり、本菌による食中毒の発生が多くみられていることから公衆衛生学上重要視されている。鶏からはC. jejuni/coliが高率に検出されており、鶏肉がヒトへの感染に関与していることが示唆されているが、ブロイラーの生産段階におけるC. jejuni/coli感染源や伝播様式はよくわかっていない。これは従来の培養によるC. jejuni/coli検出法の煩雑さや感度の限界に起因するものと考えられる。一方、近年、PCR法による遺伝子を用いた細菌の迅速検査法が注目されている。PCR法は検出感度が高く簡便で多検体処理が可能な方法とされているので、この方法がC. jejuniの検出に適用できるか否かについて基礎実験を行った。PCR法に用いるプライマーは、すでに報告されているC. jejuniの鞭毛物質Flagellin Aをコードする遺伝子の塩基配列を参考にしてデザインし、C. jejuni subsp. jejuni ATCC33560(標準菌株)より抽出したDNAを試料としてPCRを行ったところ、PCR産物は塩基配列から予想される長さ(458bp)と一致し、その検出限界は1.0X10^2CFU/mlであった。ブロイラーの糞便中に混入したC. jejuniのDNA抽出法を検討しPCRを実施すると、その検出限界は3.4X10^4CFU/mlであった。さらにサザンブロット法を適用すると、このPCR産物がC. jejuniに由来することが明らかになり、検出限界が3.4X10^2CFU/mlに上昇した。以上の結果をふまえて、実験室内で飼育した0日齢、7日齢、14日齢、21日齢のブロイラーのC. jejuni保菌率を調査した。PCR法では全日齢で陰性であったが、サザンブロット法ではそれぞれ20%、17%、83%、33%が陽性であった。この成績から従来の培養法では陰性とされてきた若齢の雛でもC. jejuniに汚染されている可能性が示された。今後は、PCR法の感度をさらに上昇させ、ブロイラーの本菌による汚染経路を詳細に検討していく必要があると考えられた。
カスタマイゼーション・システムにおけるブランド・スイッチング

顧客一人ひとりの注文に応じてカスタム製品を安価で大量に供給する最新システムに関して、本研究は、カスタム製品の注文の難しさに伴うスイッチング行動に着目する。企業は、この難しさへの対策として、注文を断念した顧客が同一ブランドの既製品の購買を検討できるシステムを導入しているが、これに懐疑の目を向けた実務家や研究者は皆無である。本研究は、注文を断念した顧客が競合ブランドへスイッチする条件の特定化を試みる。
癌特異的結合ペプチドを用いた消化器癌に対する標的化治療

癌細胞に特異的に結合するペプチドが同定できれば、そのペプチドで抗癌剤を修飾し、癌組織により高濃度に、また非癌部組織により低濃度に抗癌剤を分布させ、効果を高めつつ副作用の低減を図ることが可能となる。当研究ではファージライブラリーを用いたバイオパンニング法という方法で、胆管癌細胞に特異的に結合するペプチド(胆管癌結合ペプチド(CBP))を特定し、その特異的結合性を検討した。今後、CBPペプチドを利用し、胆管癌への分子標的治療や診断への応用が期待される。当教室では、ファージライブラリー(以下PL)を用いたバイオパンニング(以下BP)を行い、消化器癌標的治療への応用を研究し、その結果を報告してきた。また胆管癌において、ヒト胆管癌由来細胞株であるRBEを用いてBPを行い胆管癌結合ペプチド(CBPl)を同定した。CBP1提示ファージ(CBP1-ph)の特異的結合性を検討したところ、CBP1-phはコントロールファージと比べ有意に多く胆管癌細胞株に結合し、各種細胞株と比較しても有意に多く胆管癌細胞株に結合することを免疫染色にて確認した。CBP1は胆管癌に特異的結合能生を有しており、今後の分子標的治療や診断などへの応用が期待される。以上の結果を第109回日本外科学会定期学術総会において報告した。また、胆管癌においてヒト胆管癌由来細胞RBEを用いてBPを行った。その結果得られたCC結合ファージのDNA解析およびRBEへの結合試験により、胆管癌結合ペプチド(CBP)のアミノ酸配列を同定した。フルオルセン付加CBPペプチドを合成し、CC細胞株およびCC組織への結合性を免疫染色で検討し、特異的に結合した。ビオチン付加CBPペプチドを合成し、pull down法にてCBPペプチド結合物質を同定し、クラスリン重鎖であることが判明した。以上の結果を第110回日本外科学会定期学術総会において報告した。
近代日本における帝国意識の形成過程と植民地台湾への「学知」の展開をめぐる研究

本年度は、台湾領有という事態および植民地台湾における「学知」の展開が、日本「内地」にどのような影響を与えたのかという問題解明を軸にすえ、以下で述べる二点を具体的なテーマとして研究をすすめた。まず第一に、台湾領有に象徴されるような日本の「帝国」への移行という問題が、日本「内地」に具体的にどのような影響を及ぼすのかを、世紀転換期の大阪という都市空間にそくして考察した。特に「貧民街」強制移転問題に焦点をあて、(1)公衆衛生観念と帝国意識の関連、(2)「世界都市」という都市のグランドデザインと帝国意識との関連といった観点から分析を深め、論文「帝国の博覧会と『東洋の商都』大阪-世紀転換期の帝国意識と『貧民街』移転問題をめぐって-」(『歴史研究』第四八号)として発表した。次に、台湾領有戦争をめぐる日本「内地」の戦争報道に焦点をあて、植民地支配に先だって行われた暴力の行使を、宗主国の側はどのような戦略で表象し、台湾を認識する際の知的枠組を形成していったのかを考察した。具体的には特に、(1)新聞や雑誌の台湾領有戦争に関する報道記事の中の台湾像・台湾人像の分析、(2)台湾領有戦争における皇族軍人・北白川能久の「死」をめぐる報道の分析を中心に考察をすすめた。このテーマについては、愛知教育大学歴史学会2001年度大会や比較日本文化研究会2001年度研究例会などで報告を行った。そこでの議論を参考に、さらに文献資料の収集と分析をすすめ、現在、論文としてまとめる準備を行っている。本年度は、植民地台湾における「学知」の展開の解明を軸にすえ、以下で述べる二点を具体的なテーマとして研究をすすめた。まず第一に、歴史を書くという行為と植民地主義との関連を、人類学的「知」を備えた植民地官僚・伊能嘉矩の「台湾史」記述にそくして考察した。特に(1)伊能の台湾先住民に対する「人類学」的調査と「台湾史」記述の関連性の解明、(2)伊能の「台湾史」記述に貫かれている歴史観の分析、(3)世紀転換期のおける日本の知識人の「中華文明」観の分析、といった観点から考察を深め、論文「植民地主義と歴史の表象-伊能嘉矩の『台湾史』記述をめぐって-」(『日本史研究』462号)として発表した。次に、台湾の植民地支配と法学的「知」の関連を、台湾住民の国籍をめぐる論争、とりわけ台湾先住民をめぐる議論を素材として考察した。具体的には(1)台湾領有直後に、法学者、山田三良と山口弘一の間で交わされた国籍選択条項をめぐる論争の争点を分析し、次に(2)領台後約10年を経て、台湾の植民地官僚の間で行われた台湾先住民の法律上の位置をめぐる議論を整理し、その思想構造を考察した。このテーマについては、2000年度日本思想史学会・大会で、「植民地主義と『学知』-台湾先住民に関する法学的言説を中心に-」と題して報告を行った。そしてその後、学会報告での質疑応答などを参考とし、さらに文献資料の収集と分析を進め、現在、論文としてまとめる準備を行っている。
働く女性のメンタルヘルス:認定こども園におけるママ友ストレスの諸相と保護者支援

本研究の目的は、所謂「ママ友」関係に起因するストレス要因を明らかにした上で、幼稚園、保育所、認定こども園におけるママ友ストレスの差異を確認することである。その結果、「心理的不安定感」得点、「自分のこどもの対人関係に関する不安」得点において、保育所と認定こども園(短時間保育)の間で有意差がみられ、認定こども園(短時間保育)の方が高値を示した。認定こども園(短時間保育)の保護者の現状、ニーズをきっちりと把握した上で、対応していく必要性が示された。本研究は、平成16年度から18年度にかけて荻田が行った「働く女性のメンタルヘルス:母親と子どもの定期健康診断結果から」(科学研究費補助金若手研究(B)課題番号16730362)の発展的研究である。所謂「ママ友ストレス」に焦点を絞り、働く女性のメンタルヘルスについて調査研究、考察を行うことを目的とする。具体的には、「ママ友ストレス尺度」を作成後、それを用いて幼稚園、保育所、認定こども園の差異について明らかにし、各々において保護者支援を行う際の課題、とりわけ認定こども園において保護者支援を行う際の課題について考察する。そして今日的課題である幼保一元化に資する包括的考察を行うことを目的とする。平成22年度は、幼稚園、保育所、認定こども園における保護者支援に関する研究論文を収集し、これまでの歴史的背景の整理、現在残された課題等について批判的考察を行った。そのプロセスで、本研究には様々な専門領域における知見が必要と思われた。例えば、ママ友ストレスを考えていく際に、子どもの行動特性、母親の認知傾向について考慮していく必要があり、そのためには障がい児臨床に詳しい専門家が必要不可欠である。またママ友ストレス尺度を完成させ、幼稚園、保育所、認定こども園による差異を明らかにしたとしても、その結果を生かし、幼保一元化に資する包括的考察を行うためには、認定こども園の現状に詳しい専門家が必要不可欠である。そのため、こうした専門家が集い、様々な議論をすることができる「ママ友研究会」を設立し、第1回目の集会を3月に行った。平成23年度には、この「ママ友研究会」の中で「ママ友ストレス尺度β版」を完成させ、調査研究へと進めていく予定である。平成23年度は「ママ友ストレス尺度」を作成することが最大の課題であった。当初は、文献研究を行い、その結果を踏まえて尺度項目の草案を作成しようと考えていた。しかし、文献研究だけではなく、認定こども園の現状を可能な限り把握し、その上で尺度項目の草案を作成することとなった。地域の異なる公立、私立の認定こども園を3園選び、それぞれの園長、主任にインタビューを依頼した。インタビューの内容は認定こども園設立までの経緯、園児数、保護者の行事参加、保護者同士のコミュニケーションを中心としたものであった。私立A認定こども園は、認定こども園になる前は規模の小さな園であり、保護者同士も顔見知りで家庭的な雰囲気があった。しかし認定こども園となり、規模が拡大されてから保護者はいくつかのグループに分かれ、保護者同士のコミュニケーションは、グループ内に限定されるようになった。私立B認定こども園がある地域は人口が増加傾向にあり、同じく園児数も増加傾向にある。認定こども園になる前は、行事や降園時に保護者同士が挨拶を交わしたりすることが多かった。認定こども園になってからも短時間保育、長時間保育にかかわらず、こどもを介した保護者同士のコミュニケーションがみられる。公立C認定こども園では、短時間保育の降園後、園庭開放を行い、意図的に保護者同士のコミュニケーションの場を設けている。結果として親同士のコミュニケーションが活発になっている。また開園3年目になり、短時間保育、長時間保育の保護者の距離が近くなってきている(安井ら2012)。こうしたインタビューの結果、「ママ友」は幼稚園に限定されるものではなく、認定こども園においてもみられる可能性があることが確認された。こうした結果を踏まえ、また子育て支援は、親が人間として成長できるような支援でもあることを念頭におき、尺度作成を行った。現在、データ収集を行っている。平成24年度は調査研究をさらに進めた。調査対象は、幼稚園、保育所、認定こども園(短時間保育)、認定こども園(長時間保育)を利用しているこどもの母親である。公立・私立、園種(2×4)が出来るだけ同数になるように調査対象の園を選んだ。その後、園長先生や役所の管轄部署の許可を頂いてから、調査用紙を各園に送付させて頂いた。そして園で、調査用紙、返信用封筒が入った封筒を保護者に配布して頂いた。調査用紙の表紙には、調査に関する説明が記載されており、それを読んで協力してもよいと判断した保護者に回答をしてもらった。回答後は、返信用封筒に入れ、投函してもらい、回収した。有効回答数は698名であった。

「ママ友関係尺度」に関して、天井効果、フロア効果のチェックを行ったところ、54項目中、3項目において天井効果、5項目においてフロア効果がみられた。よって、これら8項目を除いて、因子分析(主因子法)を行った。固有値の減衰状況から、因子数を5に絞り、因子分析(主因子法、プロマックス回転)を行った。その結果、「心理的不安定感」「母親同士のコミュニケーションにおける疲労感」「過去のコミュニケーションにおけるネガティブイメージ」「自分のこどもの対人関係に関する不安」「現在のソーシャルサポート」の5因子が抽出された。続いて各因子得点が公立・私立、園種(2×4)でどのように異なるか調べるために2要因分散分析を行った。その結果、「心理的不安定感」得点において、園種による主効果がみられ、下位検定を行ったところ、保育所と認定こども園(短時間保育)の間で有意差がみられ、認定こども園(短時間保育)の方が高値を示した。また同様の結果が「自分のこどもの対人関係に関する不安」得点においてもみられ、認定こども園を開園していく際に、短時間保育の保護者の現状、ニーズをきっちりと把握した上で、対応していく必要性が示された。可能な限り保育現場の現状を把握した上で「ママ友ストレス尺度」を作成するため、いくつかの認定こども園の園長、主任を対象としたインタビュー調査を行うことにした。インタビュー調査後、幼稚園、保育所、認定こども園における子育て支援に関する先行研究を踏まえた上で今後の課題について考察を行った。そのため、予定よりもやや遅れた状態になっている。最終年度である平成24年度は、調査データを分析し、その結果を論文等に投稿していく。また調査に協力して下さった各園に対しては、何らかの形で結果をフィードバックしていく所存である。
マウス顎下腺の分化における細胞系譜の研究

C57BL6系マウスの受精卵に対してCRISPR-Cas9ゲノム編集を行い、第15染色体で顎下腺C蛋白質(SMGC)をコードするエクソン3の一部に7bpまたは5bpの遺伝子欠損を生じさせ、翻訳のフレームシフトによりSMGCの大部分が欠如するノックアウト(KO)マウスの2系統(d7-SMGCとd5-SMGC)を作成した。これらのKOマウスのホモ接合個体は特に異常なく生育し、生殖も可能であった。出生直後のマウス顎下腺導管の末端にはまだ腺房が形成されていないが、トルイジンブルーやアルシアンブルーPAS染色で染まり、電顕で暗く見える顆粒をもつ末端導管細胞(TT細胞)と、明るい顆粒をもつ前腺房細胞(プロアチナー細胞)が存在する。このうちTT細胞は顆粒中にSMGCをもち、生後3週以降に次第に数が減少し、雄では5週頃に完全に消失するが、雌では成獣に至るまで少数が導管系遠位端に存在する。TT細胞の生理的役割は不明であるが、腺房あるいは導管系の前駆細胞である可能性も指摘されている。今回のKOマウスの顎下腺においては、出生直後からTT細胞の顆粒に本来発現するSMGCは当然ながら欠如していたが、雌雄とも成獣に至るまで腺房および導管系の発育は正常であった。さらに光顕および電顕により顎下腺の形態を解析すると、KOマウスでは出生直後からトルイジンブルーやアルシアンブルーPASで染まる顆粒を持ったTT細胞そのものが欠落し、未分化な導管細胞に置き換わっていた。それにもかかわらず、明るい顆粒をもつプロアチナー細胞は存在し、そこから正常な腺房が分化することが示唆された。すなわち、マウス顎下腺においてSMGCという生理機能不明の分泌蛋白質の欠如によりTT細胞の分化そのものが停止すること、またSMGCおよびTT細胞の欠如は腺房および導管系の生後発達に影響しないこと、がわかった。当初計画では、マウスの誕生時に見られる2種類の導管系前駆細胞、すなわちSMGCで標識される細胞とK5で標識される細胞について遺伝子改変動物を作成し、生後発達における分化の道筋すなわち細胞系譜を調べることになっていた。しかし予算、設備、時間及び人員の制約から、SMGC標識前駆細胞の研究に対象を絞ることにした。当初計画ではSMGCのプロモータの下流に蛍光標識遺伝子および条件的致死遺伝子を導入したノックインマウスを作成することとしていたが、まず技術的により容易なSMGCノックアウトマウスを作成することにし、金沢大学の遺伝子改変動物分野との共同研究で進めてきた。平成29年度中にノックアウトマウス作成がほぼ完了し、平成30年度を通じて系統を維持しつつ雌雄のホモ接合個体について表現形質を探索したところ、有力な顎下腺の表現形質(TT細胞の欠如)を見出した。今回作成したSMGCノックアウトマウスの系統を維持しつつ、発見された顎下腺の表現形質(TT細胞の欠落)についてさらに詳しく組織形態学的に解析し、論文発表にもっていく。またSMGCという分泌蛋白質及びTT細胞の欠落にもかかわらず、ノックアウトマウスで正常に腺房や導管系が分化することの理由を解明するため、ノックアウトマウスの顎下腺でSMGCの代償として発現する遺伝子産物のスクリーニングを行う。当初計画に記載したSMGCのプロモータ下流へのノックインマウスの作成は、残り1年の期間中に行うことを断念し、今回得られたノックアウトマウスの解析に専念する。従来から行ってきた、正常マウスを用いた顎下腺の性差やホルモン依存性分化に関連した遺伝子産物の研究も平行して継続する。マウス顎下腺の生後発達において発現に性差の見られる遺伝子産物の研究を継続した。まず、セリンプロテアーゼ阻害物質であるSerpinb6aについて、その遺伝子と蛋白質が雄の顎下腺で優位に発現すること、導管系のうち雄で発達する顆粒性導管の細胞に蛋白質が局在することを示した。またセリンプロテアーゼの一種であり、顆粒性導管細胞の顆粒に存在するカリクレイン1関連ペプチダーゼb26(Klk1b26)がSerpinb6aと特異的に結合することがわかり、Serpinb6aが顆粒性導管細胞をカリクレインから保護していることが示唆された(論文1)。次に、セカンドメッセンジャーのcAMPとcGMPを分解する酵素であるphosphodiesterase 2A (PDE2A)について同様な解析を行い、PDE2Aが雌の顎下腺で優位に発現すること、蛋白質は腺房細胞および導管系のうち介在部および線状部導管の細胞に局在するが、顆粒性導管細胞では非常に少ないことを示した。またcAMPとcGMPの標的であるprotein kinase AとGの発現も同様に顆粒性導管細胞で非常に弱いことがわかり、雄で発達する顆粒性導管ではシグナル伝達へのサイクリックヌクレオチドの関与が低いことが示唆された(論文3)。また、マウス顎下腺の生後発達で見られる2種類の性差、すなわち雄における顆粒性導管細胞(NGF陽性)の優位な分化および顆粒性介在部細胞(SMGC陽性)の早期の消失におけるアンドロゲンおよび甲状腺ホルモンの役割を調べるため、正常およびアンドロゲン受容体欠損マウスに両ホルモンを投与して各細胞数を計測した。その結果、顆粒性導管細胞の性差はアンドロゲンと甲状腺ホルモンに依存するが、顆粒性介在部細胞の性差はアンドロゲンのみに依存することがわかり、両者は異なる分子メカニズムによることが示唆された(論文2)。

当初の計画では、マウスの誕生時に見られる2種類の導管系前駆細胞、すなわちSMGCで標識される細胞とK5で標識される細胞について遺伝子改変動物を作成し、生後発達における分化の道筋すなわち細胞系譜を調べることになっていた。しかし予算、時間および人員の制約から、まずSMGC標識前駆細胞の研究に対象を絞ることにした。また計画ではSMGCのプロモータの下流に蛍光標識遺伝子および条件的致死遺伝子を導入したノックインマウスを作成することとしていたが、まず技術的により容易なSMGCノックアウトマウスを作成することにし、金沢大学の実験動物施設との共同研究で進めてきた。平成30年4月20日現在でノックアウトマウス作成がほぼ完成しつつある。C57BL6系マウスの受精卵に対してCRISPR-Cas9ゲノム編集を行い、第15染色体で顎下腺C蛋白質(SMGC)をコードするエクソン3の一部に7bpまたは5bpの遺伝子欠損を生じさせ、翻訳のフレームシフトによりSMGCの大部分が欠如するノックアウト(KO)マウスの2系統(d7-SMGCとd5-SMGC)を作成した。これらのKOマウスのホモ接合個体は特に異常なく生育し、生殖も可能であった。出生直後のマウス顎下腺導管の末端にはまだ腺房が形成されていないが、トルイジンブルーやアルシアンブルーPAS染色で染まり、電顕で暗く見える顆粒をもつ末端導管細胞(TT細胞)と、明るい顆粒をもつ前腺房細胞(プロアチナー細胞)が存在する。このうちTT細胞は顆粒中にSMGCをもち、生後3週以降に次第に数が減少し、雄では5週頃に完全に消失するが、雌では成獣に至るまで少数が導管系遠位端に存在する。TT細胞の生理的役割は不明であるが、腺房あるいは導管系の前駆細胞である可能性も指摘されている。今回のKOマウスの顎下腺においては、出生直後からTT細胞の顆粒に本来発現するSMGCは当然ながら欠如していたが、雌雄とも成獣に至るまで腺房および導管系の発育は正常であった。さらに光顕および電顕により顎下腺の形態を解析すると、KOマウスでは出生直後からトルイジンブルーやアルシアンブルーPASで染まる顆粒を持ったTT細胞そのものが欠落し、未分化な導管細胞に置き換わっていた。それにもかかわらず、明るい顆粒をもつプロアチナー細胞は存在し、そこから正常な腺房が分化することが示唆された。すなわち、マウス顎下腺においてSMGCという生理機能不明の分泌蛋白質の欠如によりTT細胞の分化そのものが停止すること、またSMGCおよびTT細胞の欠如は腺房および導管系の生後発達に影響しないこと、がわかった。当初計画では、マウスの誕生時に見られる2種類の導管系前駆細胞、すなわちSMGCで標識される細胞とK5で標識される細胞について遺伝子改変動物を作成し、生後発達における分化の道筋すなわち細胞系譜を調べることになっていた。しかし予算、設備、時間及び人員の制約から、SMGC標識前駆細胞の研究に対象を絞ることにした。当初計画ではSMGCのプロモータの下流に蛍光標識遺伝子および条件的致死遺伝子を導入したノックインマウスを作成することとしていたが、まず技術的により容易なSMGCノックアウトマウスを作成することにし、金沢大学の遺伝子改変動物分野との共同研究で進めてきた。平成29年度中にノックアウトマウス作成がほぼ完了し、平成30年度を通じて系統を維持しつつ雌雄のホモ接合個体について表現形質を探索したところ、有力な顎下腺の表現形質(TT細胞の欠如)を見出した。
心筋収縮のアシドーシス感受性に対するトロポニンサブユニットの役割

虚血心筋における収縮能の著しい低下において収縮調節タンパク質であるトロポニンの果たす役割を解明するために以下の実験を行った。収縮モデルの作成及びpH変動による筋収縮Ca感受性変化の測定速筋収縮モデルとりてウサギ腸腰筋および背筋を、心筋収縮モデルとしてウサギ左心室肉柱をそれぞれもちいた。標本作成に関しては、当初予定していたTriton X-100処理後50%グリセリン中にて-20Cで保存し使用するという方法は標本の脆弱化が避けられないことから取りやめ、それぞれを毎回0.5%のBrij-58にて30分処理することにより作成した可能な限り新鮮なスキンドファイバーを用いて実験を行った。pH低下による張力発生のCa感受性の低下の大きさ、すなわちpH(アシドーシス)感受性は速筋に比べて心筋の方が有為に大きく、従来の報告に一致していた。トロポニンサブユニットの分離精製。心筋および速筋トロポニンをウサギ心臓および背筋より大量に調整した。各トロポニンサブユニット(T,I,C)を各種FPLCイオン交換カラムを組み合わせて高度に精製した。心筋スキンファイバー内在トロポニンサブユニットの異種トロポニンサブユニットによる交換および心筋アシドーシス高感受性決定因子に同定心筋スキンドファイバーを1mg/mlという高濃度の心筋トロポニンTを含む高イオン強度酸性溶液で処理するという当教室で開発された方法をもちいて、内在するトロポニンを交換除去したのち、精製した心筋および速筋トロポニンI、Cアイソフォームで再構成することによって、種々の組み合わせのハイブリッドトロポニンを持つ心筋スキンドファイバーを調整することに成功した。その結果、心筋の酸性pHに対する高い感受性はトロポニンCのみによって決められていることが強く示唆された。
肺癌の先制医療を可能にするGermline遺伝子変異診断開発の基盤研究

(1)集積が可能だった研究対象肺癌症例検体からDNAを抽出した。(2)癌関連遺伝子と遺伝子多型を次世代シーケンスで調べた。(3)得られたシーケンスデータを解析し変異を検出した。(4)検出された変異を癌遺伝子異常国際データベースに照合し、変異の登録状況や病的意義を検討した。(5)肺癌におけるGermline変異の変異型、頻度を調べた。(6) Germline変異が検出できた症例は、既往歴、家族歴、癌の多発状況、病理像、ドライバー遺伝子somatic異常、治療歴の臨床病理学的解析を行った。研究対象症例の集積が予定より遅れているが、検体の収集が可能な症例では次世代シーケンスを行っている。(1)肺癌症例検体からDNAを抽出する。(2)癌関連遺伝子と遺伝子多型を次世代シーケンスで調べる。(3)得られたシーケンスデータを解析し変異を検出する。(4)検出された変異を癌遺伝子異常国際データベースに照合し、変異の登録状況や病的意義を検討する。(5)肺癌におけるGermline変異の変異型、頻度を調べる。(6) Germline変異が検出できた症例は、既往歴、家族歴、癌の多発状況、病理像、ドライバー遺伝子somatic異常、治療歴の臨床病理学的解析を行う。(7)新規のGermline変異が発見された場合は、機能解析で発癌性を検証する。(8)新規のGermline変異の発癌性が証明されたら、国際データベースに登録する。研究対象症例の集積が遅れたため。次年度に遺伝子解析を行う。
原価企画を支援する経営システムの進化に関する研究

原価企画は、量産開始前の段階において、顧客の求める価格・品質・納期等の目標を同時達成することを意図した総合的利益管理活動である。原価企画を支える経営システム(マネジメント・コントロール・システムと企業組織からなる)は、企業を取り巻く環境、戦略などのコンテクストの変化に応じて、どのように設計されるべきなのか、また、実際どのようにシステムは進化してきたのかについて、主にトヨタの事例を用いて考察した。・原価企画の事例研究は、1990年代初めに盛んに行われたが、それ以降の時代の原価企画システムの進化を扱った研究は少ない。また、原価企画に関する既存研究の多くは、個別プロジェクトを分析対象としており、複数プロジェクトを分析対象とした研究は少ない。そのため、1990年代後半以降、原価企画システムがどのように発展してきたかについて、プロジェクト間関係にも着目し、自動車企業ヘインタビュー調査を行い、以下の研究を行った。・トヨタ自動車株式会社における個別プロジェクトを対象とした原価企画システムの進化に関して、「自律的行動」などの概念を用いて分析を行った(基盤(A)課題番号18203027で得た理論的枠組みを用いたため、当該研究の成果として報告)。・原価企画・製品開発管理領域の既存研究と、トヨタ自動車株式会社の事例をもとに、複数プロジェクトを対象とした原価企画システムの進化に関する考察を行った。具体的には、既存研究により部品・プラットフォーム標準化のメリット・デメリットを把握した上で、メリットを享受すべく部品等標準化を促進し、かつ、デメリットを克服しうる管理会計システムはどのように設計されるべきかについて、事例を基に明らかにした(本年度学会発表、09年度雑誌論文掲載)。・原価企画システムの進化のあり方とその影響要因の関係をより明確に把握するためには、複数企業の事例を用いることが望ましいと考えている。それゆえ、日産自動車株式会社その他自動車企業の事例収集を行い(日産自動車株式会社へのヒアリングは昨年度2回実施)、相違点の認識に努めた。それらを効果的に説明しうる理論的枠組みを探索している。交付申請書の計画に沿って、以下の研究を実施した。1)従来の原価企画研究は主に個別プロジェクトを分析対象としてきたため、プロジェクト間関係を視野に含めた研究を行った。プロジェクト間の部品やプラットフォームの標準化を効果的に行うために、原価企画組織・プロセスがどのように進化してきたかについて、トヨタをリサーチ・サイトとしたヒアリング調査に基づき明らかにした。既存研究で論じられてきた標準化のデメリットをいかに克服しているかについて、事例に基づき明らかにした点が本論文の貢献である。2)効果的な製品開発活動を可能にするトータル・システムとして、原価企画以外の管理会計システムを分析視野に含め、ABC、Total Cost of Ownership等と原価企画との関係を論じた既存研究をサーベイした。但し、本年度ヒアリングしたリサーチ・サイトでは、これらのシステムが用いられていなかったため、成果公表には至っていない。3)1990年代のトヨタの原価企画の進化のあり方について、部門間インタラクションの観点から考察した論文を公表した。4)相互依存性の複雑性の増加に対応する原価企画の進化のあり方に関する学会報告を行った。近年の日本自動車企業の製品開発において相互依存性の複雑性が増加していること、1990年代以降のトヨタの原価企画プロセス・組織が複雑性対処の仕組みを内包していることを既存文献とヒアリング調査に基づき明らかにした。複雑性対処の仕組みを内包した原価企画プロセス・組織がどのような理由で導入されたのかについて、学会報告以降、明らかにする取り組みを行った。総合的利益管理活動としての原価企画を行うに際しては、各組織構成員が自らの環境の変化に敏感に適応すべく自発的に行動し、必要に応じて他の組織単位の組織構成員と情報共有や協力をしあう自律的行動が必要であるということ、また、そのような自律的行動を支えるために原価企画システムが備えておくべき要件が幾つか存在することについて、既存研究をサーベイし明らかにした。そして、原価企画の生みの親であるトヨタにおける原価企画が総合的利益管理活動へと進化する過程において、上記自律的行動のための要件がどのように満たされていったかについて、創業時から原価企画が総合的利益管理活動として行われるようになる1960年代末までの時代について歴史的に明らかにした(学会報告)。トヨタの原価企画の歴史について扱った研究はこれまでにもあったが、自律的行動のための要件をどのように満たしていったかという視点で進化の過程を跡付けた点が本報告の特徴である。また、社内報『トヨタマネジメント』(現在トヨタテクノミュージアム産業技術記念館等でも複写・館外貸出不可)を丹念に調べ、原価企画が利益管理活動へと発展した経緯など既存研究で示されてこなかった事実を明らかにした点も貢献の一つと考えられる。また、原価企画に携わる組織構成員にとって、市場からの情報の取り込み、他部門やサプライヤーとの情報共有を積極的に行うラグビー型製品開発は、以前の欧米で行われていたリレー方式に比べ、情報処理負荷が高いと考えられる。また、コスト競争の激化に伴い複数目標の同時達成がより困難になったこと、トヨタにおける原価企画対象費目の拡大など、情報処理負荷をさらに深めると思われる動きが近年自動車産業において生じている。