hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リコンビナントTLR融合蛋白を用いた病原体バイオセンサーの開発

環境中に存在する様々な病原微生物を迅速かつ高感度に検出する方法はなく、そのような手法の開発が望まれている。TLRのようなパターン認識受容体と病原体構成成分は無細胞系でも結合が起こることから、これをバイオセンサーとして利用する可能性に関する基礎研究を行った。非メチル化CpGモチーフを認識するヒトTLR9のリガンド結合部位であるleucin-rich repeatを含む細胞外ドメインと、免疫グロブリンFc部分とを融合させた蛋白を発現するようなプラスミドを構築した。作製したプラスミドを大腸菌にトランスフォーメーションして大量調整し、これをHEK293細胞を用いた大量発現系で発現させ、TLR融合蛋白をプロテインGアフィニティー精製した。このTLR9融合蛋白とそれらに対応する既知のリガンドである非メチル化CpGオリゴDNAやTLR9刺激能を欠くコントロールDNAなどとの分子間相互作用を表面プラズモン共鳴(SPR)、および水晶発振子マイクロバランス(QCM)法の2種類の方法によって定量的に測定を試みた。その結果、SPRでは測定系が不安定であったが、QCMを用いることでCpG DNA特異的に分子間相互作用を高感度に検出可能であり、用いる塩基配列による親和性の差も検出できることが明らかとなった。一方で、TLR2融合蛋白も同様に作製し、リガンドであるpeptidoglycanとの結合を評価したが、満足できる特異性は得られなかった。本研究成果によって、将来的に複数のTLR融合蛋白を組み合わせて用いることで、様々な種類の病原体を検出するバイオセンサーが開発できる可能性が示唆された。Toll様受容体(TLRs)は免疫担当細胞に限らず多くの細胞に発現し、様々な病原体固有の成分(pathogen-associated molecular patterns : PAMPs)を認識して、迅速に自然免疫を発動するためのpattern recognition receptors (PRRs)として機能している。PAMPsとTLRとの結合は、無細胞系でも反応が起こることから、いくつかのTLR蛋白を組み合わせて用いることによって、広範な病原体を検出可能なバイオセンサーとなり得ると考えられる。今年度は、これを応用して医療など日常の場で使用可能なリアルタイム病原体バイオセンサー開発の可能性を探るための基礎研究を行った。先ずモデルとして、ヒトTLR9のリガンド結合部位であるleucin-richrepeat (LRR)を含む細胞外ドメインと免疫グロブリンFc部分と融合させた蛋白として発現するようなプラスミドを構築した。塩基配列を確認後にプラスミドを大腸菌にトランスフォーメーションして大量調整し、これをHEK293細胞を用いた大量発現系で発現させ、TLR9融合蛋白をプロテインGアフィニティー精製で回収した。その結果、SPRでは測定系が不安定であったが、QCMを用いることでリガンド特異的な分子間相互作用を感度良くを検出することに成功した。
高病原性を示す肺炎桿菌臨床分離株の遺伝学的特徴と病原因子に関する研究

本邦の高病原性の肺炎桿菌の疫学、病態について研究した。他国で高病原性の肺炎桿菌として注目されている莢膜遺伝子型K1株およびK2株、rmpA遺伝子保有株が本邦の臨床分離株においても稀ならず存在していることを示した。また、本邦のK1株は全国各地に拡散しているにも関わらず、遺伝学的同一性が高いことを解明した。加えて、血液培養から分離された侵襲性感染症起因菌株に限定しても、これらの高病原性株の頻度は臨床分離株全体を対象とした場合と大差がないことを確認した。また、本邦で分離されたK1株を用いたBalb/cマウス感染モデルの検討を行い、ヒトと類似の肝膿瘍に至る感染モデルが再現可能であることを示した。本研究の目的は本邦の肺炎桿菌臨床分離株における高病原性株、特に莢膜血清型K1株, K2株の疫学と病原性を付与する因子を調査することである。過去の知見から、これらの菌株は特に肝膿瘍形成のリスクとの関連が高いと推測されている。平成23年度に全国から収集した肺炎桿菌臨床分離株の分子生物学的解析により、K1株14株、K2株16株を抽出し、これらの株のMultilocus sequence typingにより決定されたST typeや主要病原因子プロフィール(rmpA遺伝子など)を確認している。これらの菌株間の病原性の差異およびその差異を生み出す因子についてマウス感染モデルを用いて検証するための予備実験としてK1のrmpA遺伝子保有株(SH123)とK1のrmpA遺伝子非保有株(SH400)を用いて、感染実験を行った。6週齢のBalb/cマウスに対象株を10000CFU腹腔内投与し、2週間の観察を行った。結果、両群ともにほぼすべてのマウスが死亡し、rmpA遺伝子保有株投与群ではびまん性肝膿瘍形成が見られたのに対して、rmpA遺伝子非保有株投与群では、微小肝膿瘍の散発を認めた。以上から、同プロトコールにより対象菌株の腹腔内投与から肝膿瘍に至る感染実験が可能であることが確認され、投与菌量の調整や肝の肉眼的、顕微鏡的観察により各菌株の病原性評価が可能であることが示唆された。本研究の第一の目的は本邦の肺炎桿菌臨床分離株における高病原性株、特に莢膜血清型K1株、K2株およびrmpA遺伝子保有株の疫学を調査することである。過去の知見から、これらは侵襲性感染症や肝膿瘍との関連が高いと推測されている。前年度までに日本全国の51医療機関から収集された肺炎桿菌259株の解析により、このうち14株がK1株、16株がK2株、42株がrmpA遺伝子保有株(うち、K1株は12株、K2株は8株)であることなどを確認した。ただし、これらの収集株は様々な身体部位から分離された菌株であり感染症の起因菌か否かは定かでなかった。そこで、平成25年度は全国23施設において倫理委員会承認を受けて、平成25年12月から平成26年3月の期間に血液培養から肺炎桿菌が検出された患者のうち本人あるいは代諾者の了承が得られた例をエントリーし、血液培養から検出された菌株を収集するとともに、患者背景(基礎疾患、免疫不全の有無など)、発症状況(市中、院内、医療関連)、感染臓器、感染症の重症度などの臨床情報を収集した。エントリー患者数は148名となった。収集された血液培養由来の肺炎菌株(感染症の起因菌株であることが確実である)のうち、8株がK1株、9株がK2株、19株がrmpA遺伝子保有株(うち、K1株は7株、K2株は6株)であることをPCRで確認し、上述の様々な部位から臨床分離された肺炎桿菌の疫学と顕著な差異は認められなかった。収集株についてはさらに全ゲノムシークエンシングを実施しており、今後、得られたゲノム情報からMultilocus sequence typingによるST typeの決定、主要病原因子プロフィールの確認、耐性遺伝子保有の確認を行う予定である。さらにこれらの菌株遺伝子情報と臨床情報との照らし合わせにより、臨床像との関連を解析する予定である。本研究の第一の目的は本邦の肺炎桿菌臨床分離株における高病原性株、特に莢膜血清型K1株, K2株)の疫学を調査することである。

今回、解析対象とした肺炎桿菌株の同定は各医療機関の自動機器に依存していたため、すべての収集株について、遺伝学的手法(16S-23S ITSのPCR)と生化学反応(マロン酸試験とVP試験)を施行し、正確な肺炎桿菌の同定を図った。結果、収集された294株のうち真に肺炎桿菌と同定されたのは259株であった。収集株のうち14株がK1株であったが、これらの相同性解析としてパルスフィールドゲル電気泳動(PFGE)、DiversiLabシステムを用いたrep-PCR(DL)を行った。PFGEでは14株のうち12株は70%以上の相同性を示し、DLでは14株のうち11株が95%以上の相同性を示し、14株すべてが90%以上の相同性を示した。よってK1株は全国各地から分離されていたにもかかわらず、遺伝学的相同性が高いことが示唆された。収集株のうち16株がK2株であったが、これらを対象にPFGE、DL、MLSTによる相同性解析を行った。これらの株は1株を除いてMLSTにおいてST14, ST65, ST86の3つのグループのいずれかに分類され、PFGEやDLによるタイピング結果もMLSTによるタイピング結果と概ね良い相関を示した。K2株全体としての相同性はK1株と比較すると明らかに低かった。また、K2株について肺炎桿菌の主要病原因子の保有の有無をPCRで確認し、ST typeごとに系統的な病原因子保有パターンを有していることが示された。K1株およびK2株のPFGE結果とDL結果を合わせ、両手法の肺炎桿菌における遺伝学的タイピング能を比較し、70%以上の相同性をカットオフとしたPFGEと95%以上の相同性をカットオフとしたDLのタイピング結果の相関が高いことが示された。現在の達成度は当初の予定よりは遅れている。その第一の理由としては、研究計画時点で施行を予定していなかった複数の解析を追加したことがある。追加した解析としては肺炎桿菌株の正確な同定を意図して、すべての収集株に対して遺伝学的手法(16S-23S ITSのPCR)と生化学反応(マロン酸試験とVP試験)による同定菌名の確認を追加したこと、DiversiLabシステムを用いたrep-PCRによるクローナリティ解析を追加したことが挙げられる。第二の理由として、平成24年度については研究代表者の人事異動により本研究に費やす時間の制約が生じたことにより、動物実験の遂行が困難となり、少数の導入的な実験を実施するに留まったことがある。現在の達成度は当初の予定よりはやや遅れている。その理由としては研究計画時点で施行を予定していなかった複数の解析を追加したことがある。第一に肺炎桿菌株の正確な同定を意図して、すべての収集株に対する遺伝学的手法(16S-23S ITSのPCR)と生化学反応(マロン酸試験とVP試験)による同定菌名の確認を追加した。本研究の本年度実施内容は本邦における肺炎桿菌臨床分離株の疫学的解析であり、K1株、K2株の頻度を算出するうえでその分母である肺炎桿菌分離株数を正確に算出することは肝要であると考え、この解析を追加した。第2にDiversiLabシステムを用いたrep-PCR(DL)を追加した。同手法は近年、臨床現場におけるアウトブレイク解析の標準的手法であるパルスフィールドゲル電気泳動(PFGE)に代わりうる、より簡便で、短時間で結果が得られる手法として注目されている。DLによる遺伝学的タイピング能は菌種ごとに大きく異なることが示唆されており、今回収集されたK1株、K2株においてDLおよびPFGEによる遺伝学的タイピング結果を比較することは意義が大きいと考えた。平成25年度においては当初の研究計画を変更し、国内複数医療機関から肺炎桿菌の血液培養分離株を収集し、これらの分離株の遺伝学的解析を行うこととする。菌株の解析手法には本研究の前半部分において用いた実験プロトコールを用いることができるために実施に確実性があるとともに実験の性質上、現在の研究代表者のスケジュールにおいても遂行が可能である。
野生チンパンジーの集団における離・散を内包した社会構造と社会的境界の生成プロセス

野生チンパンジーは、離合集散する複数の個体たちが集団を形成し、メスが集団間を移出入する。本研究の目的は、チンパンジーの離・散を内包した集団の生成機序や個体間の共存機構を移入メスの立場から分析し、ヒトを含めた他種霊長類の社会と比較・考察することである。本年度は、タンザニアのマハレM集団を対象に約一ヶ月間の野外調査をおこない、収集した記録を過去に蓄積してきた記録と合わせて分析した。先行研究では、移入して数年内の新入りメスは、採食場面で在住メスに攻撃され、その際にオスから援助を受けるため、移入メスにとってオスとの親和関係が重要であり、各メスは採食競合を回避してそれぞれ集中行動圏を形成するとされてきた。しかし、新入りメスは、在住メスよりオスに攻撃されており、在住メスから援助を受けることもあり、在住メスとの敵対的交渉の多くは採食以外の場面で生じていた。また、一部の新入りメスは、特定の在住メスを追随することがあり、そのメスの集中行動圏と重複するように自分の集中行動圏を形成していく可能性が示唆された。さらに、新入りメスは、他集団個体の声を聴いたとき、緊張や警戒を示す在住個体とは異なるふるまいを示すことがある一方、そうした在住個体との相互行為を介して次第に在住個体と同じようなふるまいを示すようになることが示唆された。移入メスの在住個体との共存にはメスとの社会関係も重要であり、移入メスはさまざまな在住個体との相互行為を通じて集団を再生産していくと考えられる。これらの成果の一部は、国内学会等で発表し、英文共著論文集の一章で触れた。離合集散やそれと病気の流行との関連等についてもそれぞれ英文共著論文集の一章としてまとめた。そのほか、フィールドでの観察者と対象動物との相互行為や、人間が霊長類の社会構造や社会的境界を抽出する際にそこに投影する社会観について考察し、和文共著論文集の一章として出版した。26年度が最終年度であるため、記入しない。野生チンパンジーは、集団を構成するメンバーが離合集散し、メスが集団間を移出入する。本研究の目的は、そうしたチンパンジーの離・散を内包した集団の社会構造の生成機序や個体間の共存機構を、主に移入メスの立場から考察することである。本年度は、タンザニアのマハレ山塊国立公園にて、チンパンジーのM集団を対象に2度の予備的な野外調査をおこなった。その予備調査の記録とともに、これまで同じ調査地で収集してきた移入メスの在住個体との相互行為の記録を分析した結果を国際学会で発表し、以下のような本研究の意義や重要性を議論した。これまで、チンパンジーの移入メスは、在住メスから受ける敵対的交渉を、交尾を通して親和的関係を形成した在住オスからの援助を受けて抑制・回避すると言われてきた。しかし、在住オスが移入メスを攻撃することもあり、その際、在住メスが移入メスを援助することがあった。また、移入メスはしばしば特定の在住メスを追随することがあった。移入メスの在住個体との共存や集中行動圏(各メスがそれぞれ頻繁に利用する土地)の形成、ひいてはチンパンジー特有の離・散を内包した社会構造の生成機序に、メスどうしの社会関係が影響している可能性が示唆された。そのほか、チンパンジーM集団の長距離音声を介した相互行為の慣習に着目して分析した結果をまとめ、和文論文集の一章として出版した。複数の研究者とともに、長期的に蓄積してきたチンパンジーM集団の遊動ルートの記録をまとめ、英文学術雑誌に共著論文として投稿・出版した。また、フィールドでの観察者(私)と対象動物(ニホンザルやチンパンジー)との相互行為に着目して私自身のフィールノートのテクスト分析をおこない、人間と動物の境界がそのつど創り出されたり揺らいだりする過程や、人間が霊長類の社会構造や社会的境界を抽出する際に霊長類社会に投影する社会観について、国内学会で発表した。本研究の目的は、チンパンジーの集団の生成機序や個体間の共存機構を、主に移入メスの立場から分析し、人間や他の霊長類の社会と比較・考察することである。本年度は、前年度の予備調査の結果を踏まえて、タンザニアのマハレ山塊国立公園にて約一ヶ月間、チンパンジーのM集団を対象に野外調査をおこなった。また、収集した記録を分析し、以下のような成果を国際シンポジウムで発表した。これまで、移入メスは、採食場面で在住メスに威嚇・攻撃され、その際に在住オスから援助を受けるため、在住オスを追随すると言われてきた。しかし、在住メスより在住オスが頻繁に移入メスを攻撃しており、在住メスが移入メスを援助することもあった。そして、在住メスから受けた威嚇・攻撃も、その多くは採食場面ではなく、移入メスが在住メスやその子どもたちに積極的にアプローチし、遊びの最中などにその子どもたちが悲鳴をあげたことで生じていた。また、一部の移入メスは、特定の在住メスを追随することがあった。移入メスの在住個体との共存に、在住オスだけでなく、在住メスとの社会関係も影響している可能性が示唆された。

また、チンパンジーの集団の生成機序について、英文共著論文集の一章としてまとめた(次年度出版予定)。そこでは、チンパンジーM集団の個体たちが、季節によっては、長距離音声を介した相互行為と頻繁な離合集散を通じて、視覚を超えたゆるやかなまとまりを形成することを示した。さらに、チンパンジーがヒョウに捕食された事例を通じて人類社会の進化と捕食者の関係について考察し、英文学術雑誌に共著論文として出版した。そのほか、フィールドでの観察者(私)と対象動物との相互行為の分析を通じて、人間と動物の境界や人間が霊長類社会に投影する社会観について考察し、研究会等で発表した。野生チンパンジーは、離合集散する複数の個体たちが集団を形成し、メスが集団間を移出入する。本研究の目的は、チンパンジーの離・散を内包した集団の生成機序や個体間の共存機構を移入メスの立場から分析し、ヒトを含めた他種霊長類の社会と比較・考察することである。本年度は、タンザニアのマハレM集団を対象に約一ヶ月間の野外調査をおこない、収集した記録を過去に蓄積してきた記録と合わせて分析した。先行研究では、移入して数年内の新入りメスは、採食場面で在住メスに攻撃され、その際にオスから援助を受けるため、移入メスにとってオスとの親和関係が重要であり、各メスは採食競合を回避してそれぞれ集中行動圏を形成するとされてきた。しかし、新入りメスは、在住メスよりオスに攻撃されており、在住メスから援助を受けることもあり、在住メスとの敵対的交渉の多くは採食以外の場面で生じていた。また、一部の新入りメスは、特定の在住メスを追随することがあり、そのメスの集中行動圏と重複するように自分の集中行動圏を形成していく可能性が示唆された。さらに、新入りメスは、他集団個体の声を聴いたとき、緊張や警戒を示す在住個体とは異なるふるまいを示すことがある一方、そうした在住個体との相互行為を介して次第に在住個体と同じようなふるまいを示すようになることが示唆された。移入メスの在住個体との共存にはメスとの社会関係も重要であり、移入メスはさまざまな在住個体との相互行為を通じて集団を再生産していくと考えられる。これらの成果の一部は、国内学会等で発表し、英文共著論文集の一章で触れた。離合集散やそれと病気の流行との関連等についてもそれぞれ英文共著論文集の一章としてまとめた。そのほか、フィールドでの観察者と対象動物との相互行為や、人間が霊長類の社会構造や社会的境界を抽出する際にそこに投影する社会観について考察し、和文共著論文集の一章として出版した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の遂行には、野生チンパンジーを対象とした野外調査が必須である。初年度にあたる本年度は、次年度以降も調査を継続する予定の調査地の維持・管理に着手するとともに、調査対象集団のチンパンジーの個体識別、観察対象個体の選択、行動や遊動に関して具体的に収集していく記録の検討など、当初の計画通りの予備的な調査をおこなうことができた。本年度は、前年度の予備調査によって、調査対象集団のチンパンジーの個体識別、観察対象個体の選択、具体的に収集する記録の検討が済んでおり、当初の計画通りの本調査を進めることができた。本年度におこなった予備的調査の結果を踏まえ、タンザニアの野生チンパンジーを対象にした野外調査を継続するとともに、これまでに収集してきたチンパンジーやニホンザルの相互行為や遊動の記録を分析・考察し、集団の社会構造や共存機構についての研究成果を発表していく必要がある。
東日本大震災の震災遺構に関する処置決定プロセス及び地域住民の意向変化プロセス

東日本大震災により発生した被災構造物・建築物等を震災遺構として整備する動きがある。震災遺構の保存を巡り、各地で合意形成が課題となった。本研究は、自治体が震災遺構をどのような経緯で整備したかを、市民の意見聴取に着目して明らかにする。また市民が震災遺構の整備をどのように受け入れてきたのかを中心に市民の意見の変化を明らかにする。(1)文献調査等より、岩手県・宮城県・福島県における震災遺構の保存実態を明らかにした。また、GISを用いて各震災遺構周辺の震災前後の人口変化を明らかにし、地形や復興まちづくり計画が、震災遺構と市民の関わりに影響している可能性を示した。(2)自治体を主体とした震災遺構の整備プロセスに関する研究として、最大被災地である宮城県に位置する震災遺構を対象に、報道資料・自治体が公開した資料等を分析し、整備に関する行為を、時系列表を用いて分析した。各自治体が通常の公共施設整備段階に加えて、震災遺構を保存するか撤去するか決定する「処置決定段階」に約2年半かけて市民の意見を聴取し、また有識者から震災遺構の価値の指摘を受けることで、保存の決定を根拠づけ、段階的に合意形成を図っている可能性を指摘した。加えて、被災自治体の復興計画や震災遺構に関する会議資料から、自治体の意思決定の経緯に関する分析を進めている。(3)震災遺構で活動する市民へのインタビューを、質的分析手法により分析し、活動のプロセス等を明らかにした。市民の、来訪者との交流をはじめとする多様な経験が震災遺構への認識を形成すること等が分かった。震災遺構で活動する市民と、震災遺構から学びを得る来訪者の関係に、研究の展開の可能性を発見し、域外からの学生による震災遺構に関する学びについて研究を追加した。これらの研究成果を、4編の論文、8回の学会等により発表し、日本建築学会関東支部研究発表会「優秀研究報告集」に採用された。当初の研究計画を概ね遂行した。これに加え、震災遺構周辺の人口変化、復興計画や自治体会議資料の分析、学生による震災遺構に関する学び等のように、当初の計画以上に研究を深め、展開するための調査・分析を実施することが出来た。過年度の研究成果を踏まえて、管理者等へのアンケートを実施し、震災遺構の整備に関する課題等を明らかにする。過年度に引き続き、震災遺構周囲の人口と地形等の関連や、震災遺構を有する自治体の動向について、資料の分析を進める。市民のインタビュー等について、理論的サンプリングにより不足しているデータを収集・追加し、さらに分析を進める。(1)は申請者による研究成果を発信するためのウェブサイト(2)は申請者の所属研究室による研究成果を発信するためのウェブサイト
Great East Japan Earthquake and Autonomy of Japan Based Foreign Affiliated Firms

この研究では,東日本大震災直後の外資系企業への影響について考察することを目的としている。調査した企業の約半数は,震災直後に駐在役員の多くが出国した。外資系企業からの駐在役員への依存が高いほど駐在役員の出国は少なかった。さらに,外資系企業から駐在役員への依存が高い場合と本社との確執が高い場合,どちらの場合も駐在役員を日本に留めることは困難であった。依存が高い外資系企業の駐在役は,かれらの突然な出国が大変混乱をもたらした。この理由については、社会的交換理論を用いて考察を行う。人的資源管理とコーポレート・ガバナンス
先端半導体材料とデバイスの放射線損傷機構

近年の国際宇宙ステーション計画に代表されるように、マルチメディア関連産業は膨大なビジネスの国際化を導き、これに伴う人工衛星を介した国内外間通信の安定化と信頼性向上は必要不可欠である。国内における半導体デバイスや材料の放射線損傷研究は、宇宙航空研究開発機構等が中心となり遂行されているが、照射線源や照射温度、並びに対象デバイスの限定等の未解決な問題点が残されている。こうした状況を踏まえて本研究では1.照射線源として、電子線と高エネルギーに加速した水素原子核(陽子線)を選定し、また、先端デバイスとして期待されているSiCやGaN系発光ダイオード・トランジスタ、更に、SOI基板上のMOSトランジスタやSiGeダイオード等を取上げる。2.より実際の放射線環境に近づけるために、電子線の線量率を変化させた詳細な照射を実施する。1)FD型SOI-MOSデバイスは、ヒステリシスを持つ電気的特性の劣化は室温照射より高温照射の方が小さくなる傾向がある。これはPD(非完全空乏)型も同様の傾向を持つ。2)SiGeダイオード構造の陽子線照射損傷はSiGe層中に照射により導入された欠陥(Bと空孔との複合欠陥)が主に寄与している。併せて、Ge含有量が大きい程、劣化が少ない。3)SiCトランジスタでは、同じ照射量を照射したSiトランジスタに比べて、2桁程、耐放射線性に優れている。併せて、劣化はゲート界面近傍の欠陥が大きく関与している。こうした状況を踏まえて本研究では1.照射線源として、電子線、ガンマ線、中性子線及び高エネルギーに加速した水素原子核(陽子線)を選定し、また、先端デバイスとして期待されているSiCやGaAlAs系ダイオード・トランジスタ、更に、SOI基板上のMOSトランジスタ等を取上げる。2.より実際の放射線環境に近づけるために液体窒素温度から300°Cでの高・低温照射を実施する。その結果、以下の事が判明した。1)完全空乏型SOI-MOSデバイスでは、電気的特性の劣化は室温照射より高温照射の方が小さくなる傾向がある。2)SiGeダイオード構造の電子線照射による損傷はSiGe層中に照射により導入された欠陥が主に寄与している。1)完全空乏型(FD)SOI-MOSデバイスは、ヒステリシスを持つ電気的特性の劣化は室温照射より高温照射の方が小さくなる傾向がある。

併せて、劣化はゲート界面近傍の欠陥が大きく関与している。近年の国際宇宙ステーション計画に代表されるように、マルチメディア関連産業は膨大なビジネスの国際化を導き、これに伴う人工衛星を介した国内外間通信の安定化と信頼性向上は必要不可欠である。国内における半導体デバイスや材料の放射線損傷研究は、宇宙航空研究開発機構等が中心となり遂行されているが、照射線源や照射温度、並びに対象デバイスの限定等の未解決な問題点が残されている。こうした状況を踏まえて本研究では1.照射線源として、電子線と高エネルギーに加速した水素原子核(陽子線)を選定し、また、先端デバイスとして期待されているSicやGaN系発光ダイオード・トランジスタ、更に、SOI基板上のMOSトランジスタやSiGeダイオード等を取上げる。2.より実際の放射線環境に近づけるために、電子線の線量率を変化させた詳細な照射を実施する。1)FD型SOI-MOSデバイスは、ヒステリシスを持つ電気的特性の劣化は室温照射より高温照射の方が小さくなる傾向がある。これはPD(非完全空乏)型も同様の傾向を持つ。2)SiGeダイオード構造の陽子線照射損傷はSiGe層中に照射により導入された欠陥(Bと空孔との複合欠陥)が主に寄与している。併せて、Ge含有量が大きい程、劣化が少ない。3)SiCトランジスタでは、同じ照射量を照射したSiトランジスタに比べて、2桁程、耐放射線性に優れている。4)GaN系発光ダイオードの電子線照射損傷には線量率依存性があり、線量率が小さい方が劣化が大きい。
体性感覚を用いた質感認知の脳内機構

本研究の目的は、手の操作的運動(マニピュレーション)とその結果引き起こされる感覚入力(触覚#8226;深部感覚)が脳内で処理されて、物体の物理量や質感を認知する仕組みを、神経生理学的な観点から明らかにする事であった。本年度は、そのために必要な動物の訓練に並行してヒトを対象にした体性感覚による質感認知研究の実験系を立ち上げた。被験者に1)示指屈曲、2)拇指と示指による精密把握、3)全指によるパワーグリップ、の3タイプの把握を行わせ、その際の第一背側骨間筋の単一運動ニューロンの活動電位を筋内針電極を用いて記録した。運動ニューロンの発火頻度はDC電圧に変換した上で被験者に視覚フィードバックとして与え、把握のタイプによらず常に一定に維持するように指示をした。記録中に尺骨神経を0.3-1Hz(間隔はランダム)で刺激し、記録中の運動ニューロンへの単シナプス性入力のサイズを把握のタイプ別に比較した。記録された28個の運動ニューロンを対象に解析を行った。その結果、5本指把握に比べて示指のみ、また拇指と示指を用いた把握の運動ニューロンの単シナプス応答のサイズが有意に小さいことが判明した。一方、各把握における運動ニューロンの平均発火頻度には有意な変化が認められなかった。この結果は運動ニューロンへの体性感覚入力が示指のみ、また拇指と示指を用いた把握時において抑制されていること、その抑制が一次求心神経末端部へのシナプス前抑制によって引き起こされていることが明らかになった。つまり、精密な把握によって物体を触れる場合には、反射弓への感覚入力が予め減弱している可能性がある。この事は質感認知のための下降路からの運動指令への自由度をより大きくするという点で有利なメカニズムなのかもしれない。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、手の操作的運動(マニピュレーション)とその結果引き起こされる感覚入力(触覚・深部感覚)が脳内で処理されて、物体の物理量や質感を認知する仕組みを、神経生理学的な観点から明らかにする事であった。そのために本年度は、特に筋神経へのシナプス前抑制を計測する方法の確立を目指した。つまり、求心性と遠心性が混在する橈骨神経にシリコン状のか不電極を装着し、脊髄微小電流刺激によって、逆行性電位を誘発した。その際の逆行性電位が求心神経から記録されていることが保証される方法論が存在しなかった。そこで、げっ歯類の脊髄を対象に急性実験を繰り返した結果、2発刺激に対する2発目の応答性によって、両者を切り分ける事が可能なことが明らかになった。つまり、当該電位は遠心性神経の場合、一発目に対する応答による不応期のために、2発目への応答性が著しく低下する。一方、求心神経の場合、逆に増加する。この増加はPrimary afferent depolarization、特にGABAa作動性の介在神経を刺激したことによる末梢神経末端部の脱分極が増大したためと考えられる。さらに、組織学的な検索からも前者は特に脊髄前角、後者は後角への刺激によって誘発される場合がほとんどであった。これらの結果は、混合神経においても筋求心神経へのシナプス前抑制が測定可能であることを示している。この方法を用いて、サルの脊髄刺激によって誘発される神経電位を運動中に記録し、その変化を測定することにより、随意運動の制御における筋神経へのシナプス前抑制の役割が世界で初めて明らかにされる。それは体性感覚による質感認知機構理解に役立つ。

この事は質感認知のための下降路からの運動指令への自由度をより大きくするという点で有利なメカニズムなのかもしれない。24年度が最終年度であるため、記入しない。カフ電極の開発は順調に進んでおりそれらの手術方法などについても確立した。当初、マニピュランダムの故障でサルの行動訓練が遅延したが、修理後効率的に訓練を行うことにより当初の目的を達成した。また、筋神経へのシナプス前抑制の測定方法が確立した。上記のように筋神経へのシナプス前抑制の測定が可能になった。今後は、それらを用いてサル手指運動時のシナプス前抑制を測定する。また、感覚神経から神経活動を直接記録する方法の確立も行う。
気分障害の予防薬及び治療薬としてのフィトケミカルの可能性を評価するための基礎解析

古くから抗酸化物質として知られているレスベラトロールが抗うつ薬の標的タンパク質であるノルアドレナリントランスポーター(NAT)機能に及ぼす作用と機序を検討した。レスベラトロールはSK-N-SH細胞におけるノルアドレナリン(NA)取込みを、低濃度では促進し、高濃度では抑制した。NA取込みにおけるレスベラトロールの作用は最大取込み能の変化によるもので、みかけ上のMichaelis定数値に変化は見られなかった。NATへのニソキセチン結合実験のScatchard解析において、レスベラトロールは解離定数、最大結合能共に変化させなかった。レスベラトロールはNAT機能を二相性に修飾していることが示唆された。本課題はストレス軽減効果のある予防薬や気分障害の治療薬としての可能性が想定できる化学物質を植物由来の化学物質であるフィトケミカルの中から同定し、選定したフィトケミカルの神経経への作用を評価する基礎研究である。ブドウの葉、果皮、種子等に存在するスチルベン骨格からなるポリフェノールの1つであるレスベラトロールはSK-N-SH(ヒト神経芽細胞腫)細胞におけるノルアドレナリントランスポーター(NAT)の機能を、低濃度(1300 nM)では促進し、高濃度(1100 μM)では抑制した。レスベラトロールによるNAT機能の促進、抑制作用はNATの基質に対するアフィニティ(みかけ上のKm:Michaelis定数値)を変化させるものではなく、最大反応速度(Vmax:最大取り込み能)の変化によるものであった。SK-N-SH細胞を用いた細胞膜ノルアドレナリントランスポーター(NAT)へのニソキセチン(NAT選択的阻害薬)結合実験でのScatchard解析において、レスベラトロール存在下でKd(解離定数)、Bmax(最大結合能)は共に変化しなかった。レスベラトロールの作用は細胞膜上NATの発現には関係しないことが明らかとなった。NAT機能に作用することが明らかとなっている細胞内シグナルとレスベラトロール作用の関係をついて検討したが、いずれも関与しないことが明らかとなった。ゲニステインと同様に、レスベラトロールはNAT機能を二相性に修飾していることが明らかとなったが、そのNAT機能修飾はゲニステインによる機能調節とは異なる機序による可能性が示唆された。メディカルハーブ成分のフィトケミカルについて、カテコールアミン神経系へ作用するものを細胞レベルで同定し、動物実験系で生体における気分障害への影響を解析し、神経機能への有効性と作用機序について、多角度から検討していくことを目的としている。神経系への効果が確認されたレスベラトロールやゲニステインを投与した野生型マウスを用いた系での行動薬理学と生化学的手法を用いて有効性の評価を行なったが、今回用いた投与量では有意へ影響を明らかにすることが出来なかった。そこでマウス大脳皮質,海馬,中脳におけるmRNA量の変動についてマイクロアレイ法を用いて検討し、変動する可能性のあるmRNAを探索している。ゲニステインとレスベラトロールは抗うつ薬の標的であるノルアドレナリン(NA)トランスポーターやセロトニン(5-HT)トランスポーターにおけるNA, 5-HT取り込み機能を低濃度では促進し、高濃度では抑制するという二相性に調節することを明らかにした。イソフラボンのゲニステインは受容体型チロシンキナーゼを介して、トランスポーターの機能を調節していることを明らかにした。赤ワインポリフェノールであるレスベラトロールはトランスポーターの取り込み機能に影響を与えるが、細胞膜のトランスポーターの結合部位や膜上のトランスポーターの数の変動に影響しないことが明らかとなった。レスベラトロールによるトランスポーター機能の調節は直接作用ではなく、顆粒のモノアミントランスポーやNa輸送機構等への間接作用である可能性が示唆された。本課題は植物由来の化学物質であるフィトケミカルの中からストレス軽減効果のある予防薬や気分障害の治療薬として適用できる可能性のある化学物質を同定し、選定したフィトケミカルの神経系への作用を評価する基礎研究である。平成23年度は交感神経系機能のモデル系としての培養ウシ副腎髄質細胞とヒト神経芽細胞(SK-N-SH)やトランスポーターを発現させたHEK-293、COS-7細胞等を用いて、カテコールアミン神経系機能に影響するフィトケミカルを選定することを目的として研究を行い、以下の結果が得られた。1.ゲニステインとレスベラトロールは抗うつ薬の標的であるノルアドレナリントランスポーターやセロトニントランスポーターによるノルアドレナリン,セロトニン取り込み活性を低濃度では促進し、高濃度では抑制した。2.ノミリン、ケンフェロール、ノビレチンはアセチルコリン(ニコチン性アセチルコリン受容体刺激)、56mM High K(電位依存性Caチャネル活性化)、ベラトリジン(電位依存性Naチャネル活性化)による刺激によって引き起こされるカテコールアミン分泌と細胞内へのCaイオン, Naイオンの流入を濃度依存性に抑制した。

3.ケルセチン、シルマリンはアセチルコリン受容体、電位依存性Naチャネル刺激によるカテコールアミン分泌と細胞内へのCaイオン, Naイオン流入を濃度依存性に抑制した。4.アピゲニン、リモニン、オーラプテンはアセチルコリン受容体刺激によるカテコールアミン分泌を抑制した。5.ルチンやアントシアニン類はカテコールアミン分泌に影響を与えなかった。以上の結果より、平成24年度以降はゲニステインとレスベラトロールに焦点をあて検討を進めていく予定である。本年度の研究計画において、フィトケミカルのゲニステインやレスベラトロールがモノアミントランスポーターに及ぼす作用の培養細胞を用いた用いた系での作用機序の解析に関しては概ね順調に遂行された。しかしながら、実験動物(マウス)を用いた系でのフィトケミカルのゲニステインやレスベラトロールが神経系に及ぼす作用の検討に関しては研究代表者の足の骨折のため動物実験の実施が不可能になった時期があったことと、飼育していたマウスにおいて感染症が発症したので、殺菌のため実験を中断せざるを得ない結果になったことも重なって、やや遅れが出ている状況である。本年度の研究はおおむね計画に沿って遂行されていると考えている。本年度の研究計画は培養ウシ副腎髄質細胞とヒト神経芽細胞(SK-N-SH)やトランスポーターを発現させたHEK-293細胞等を用いてカテコールアミン神経機能に影響するフィトケミカルを検索することであった。イソフラボンのゲニステインや赤ワインポリフェノールであるレスベラトロールが抗うつ薬等の標的タンパク質であるノルアドレナリントランスポーターやセロトニントランスポーターの機能を二相性に調節することを明らかにした。これらは以前の研究でニコチン性アセチルコリン受容体を抑制することを明らかにしているので、中枢神経系機能を修飾する可能性が示唆された。フラボノイド類の中にカテコールアミン神経系を修飾する可能性のあるフィトケミカルが多数あることも明らかにした。神経系に作用するフィトケミカルの選定に時間が掛かったため、同定したフィトケミカルのマウスにおける摂取量・投与量と組織内濃度の検討にわずかばかり遅れが出ている。平成23、24年度に得られた結果を基にして、神経系への影響が確認されたレスベラトロールとゲニステインのモノアミントランスポーターにおける二相性の調節の機序を培養細胞と実験動物を用いた系において解析する。細胞を用いた系ではレスベラトロールとゲニステインの細胞内シグナル伝達系とモノアミントランスポーター機能調節との関連を検討する。実験動物を用いた系では、レスベラトロールとゲニステイン投与マウスを用いて行動薬理学的解析を行い、併せて大脳皮質、海馬、中脳における細胞内シグナル伝達系酵素や神経栄養因子等のタンパク質やmRNAの変動を解析して、効果発現の作用機序検索を行う。平成23年度に得られた結果を基にして、神経系への効果が確認されたフィトケミカル(レスベラトロールとゲニステイン)を投与した野生型マウスを用いた系での行動薬理学と生化学的手法を用いて有効性の評価を行う。
哺乳動物卵の成熟・老化の分子機構とその人為的制御に関する研究

本研究は、これまで現象としてのみ捕らえられていた哺乳動物の排卵卵(成熟卵)の老化時に、卵細胞質にいかなる変化が起こっているかを分子れべるで把握し、さらにこれを人為的に制御することを目的とするものである。この点を明らかにすることは遺伝子工学、、発生工学など多分野にわたり近年多用される家畜の体外成熟卵子の卵操作時間の延長による卵の質低下の防止が期待できる。その結果、卵子の老化に伴い卵成熟促進因子(MPF)活性が次第に低下することが明らかとなった。この原因を分子レベルで調べたところ、(1)MPFの構造分子で触媒因子のp34^<cdc2>および制御因子サイクリンB含量ははほとんど変化しないこと、(2)p34^<cdc2>の活性抑制性リン酸化レベルが増加して不活性型のいわゆるpro-MPFが多量に蓄積すること、を明らかにした。この結果はサイクリンB分解により起こる、卵子活性化に伴うMPF活性低下と全く異なる機構によるものであり興味深い。次にp34^<cdc2>の活性抑制性リン酸化を促進するバナデイト、逆にこれを抑制するカフェインの添加により、老化卵のMPF活性を人為的に低下または上昇させ得ることを明らかにした。これはMPF活性を人為的に制御した始めてのものとして評価が高いと思われる。老化卵子は自発的活性化を起こし易いこと、また活性化すると約半数はfragmentationを起こすことは予備実験で確認している。これらの現象がMPF活性の低下に起因しているかを検討するため、上記の方法で人為的にMPF活性を変化させたところ、MPF活性を高めればfragmentationを抑制でき、老化卵子の再生が可能であることを示した。以上、本研究により人為的に卵のMPF活性を抑制することにより卵の老化を少なくとも部分的には人為的に制御できることが明らかとなった。本研究は家畜卵子の成熟および過成熟(老化)の現象を分子レベルで把握し、さらにこれを人為的に制御することを目的とするものである。老化の現象自体は古くから知られているが、卵にどのような変化がおきているのかその分子機構はほとんど報告がない。この点を明らかにすることは遺伝子工学、発生工学など多分野にわたり近年多用される家畜の体外成熟卵子の卵操作時間の延長による卵の質低下の防止が期待できる。私は特に細胞周期制御因子に焦点を絞って解析を行っている。本年度は、まず卵子の老化という現象を分子レベルで把握することから始めた。すなわち、現在までに卵子の老化に伴いMPF活性が低下することはわかっていたが、この分子レベルでの機構を調べたところ、(1)MPFの構成分子で触媒サブユニットであるp34^<cdc2>の含量はほとんど変化しないこと、(2)制御サブユニットのサイクリンB含量はむしろ増加すること、(3)従ってサイクリン結合型のp34^<cdc2>も増加すること、(4)しかしp34^<cdc2>の活性を抑制するリン酸化レベルが増加して不活性型のいわゆるprc-MPFが多量に存在しており、そのためMPF活性が次第に低下してくること、を明らかにした。この結果はサイクリンBが分解することにより起こる、卵子の活性化に伴うMPF活性低下と全く異なる機構によるものであり興味深い。老化卵子を活性化処理すると約半数はfragmentationを起こすことは予備実験で確認している。私はこの現象がMPF活性の低下に起因していると考えており、この活性を高めればfragmentationを抑制でき、ひいては老化卵子の再生につながるものと期待している。次年度は本年度の結果をふまえて、老化卵子に大量に蓄えられているprc-MPFを活性化しMPF活性を高める方法を検討していく予定である。

本研究は、これまで現象としてのみ捕らえられていた哺乳動物の排卵卵(成熟卵)の老化時に、卵細胞質にいかなる変化が起こっているかを分子レベルで把握し、さらにこれを人為的に制御することを目的とするものである。この点を明らかにすることは遺伝子工学、発生工学など多分野にわたり近年多用される家畜の体外成熟卵子の卵操作時間の延長による卵の質低下の防止が期待できる。その結果、卵子の老化に伴い卵成熟促進因子(MPF)活性が次第に低下することが明らかとなった。この原因を分子レベルで調べたところ、(1)MPFの構造分子で触媒因子のp34^<cdc2>、および制御因子のサイクリンB含量はほとんど変化しないこと、(2)p34^<cdc2>の活性抑制性リン酸化レベルが増加して不活性型のいわゆるpre-MPFが多量に蓄積すること、を明らかにした。この結果はサイクリンB分解により起こる、卵子活性化に伴うMPF活性低下と全く異なる機構によるものであり興味深い。次にp34^<cdc2>の活性抑制性リン酸化を促進するバナデイト、逆にこれを抑制するカフェインの添加により、老化卵のMPF活性を人為的に低下または上昇させ得ることを明らかにした。これはMPF活性を人為的に制御した始めてのものとして価値が高いと思われる。老化卵子は自発的活性化を起こし易いこと、また活性化すると約半数はfragmentationを起こすことは予備実験で確認している。これらの現象がMPF活性の低下に起因しているかを検討するため、上記の方法で人為的にMPF活性を変化させたところ、MPF活性を高めればfragmentationを抑制でき、老化卵子の再生が可能であることを示した。以上、本研究により人為的に卵のMPF活性を制御することにより卵の老化を少なくとも部分的には人為的に制御できることが明らかとなった。
炭素同位体比を指標に用いた有機二次粒子の起源と生成・成長機構の解明

本研究では炭素同位体比定量が難しかった大気中のC_5以上のガス状有機分子について分子毎の炭素同位体比を測定可能にすることを第一の目的とした。具体的には、C_8までの直鎖、イソおよび環状アルカン類、C_5までのアルケン類、ベンゼンやトルエン、キシレン類などの芳香族、そしてピネンやイソプレン類について、これらを100pmolC以上含む一般大気約10Lについて一回の試料導入で同時炭素同位体比測定を実現することを目指した。そしてこの手法を各種大気試料や発生源試料中のガス状炭化水素の分子毎の炭素安定同位体比測定に応用することで炭素炭定同位体比の指標としての有用性について検討することを第二の目的とした。本研究の結果C_8までの直鎖、イソおよび環状アルカン類、ベンゼンやトルエン、キシレン類などの芳香族に関しては当初の目標をほぼ満たす測定システムを確立することが出来た。そしていくつかの大気試料や主要発生源試料について炭素同位体比の実測にも成功した。室内燃焼実験で放出される排ガスの同位体組成は、燃焼物や燃焼条件によって多少変化するものの、C3植物燃焼の平均値を大気の実測値と分子毎に比較したところ都市大気における各分子の値はバイオマス燃焼とほぼ同じ値を示しており、基本的にはC3植物(あるいはこれらから派生して生成した化石燃料)の燃焼がこれら分子の起源であることを裏付けていることがわかった。しかし洋上大気試料における各値を燃焼起源との間で比較すると特にベンゼンやトルエン等で大きな炭素同位体の相違が観測されている。これはこれら比較的短寿命の分子が洋上大気中で分解する際の同位体分別の影響と考えられ、この値を元に炭化水素の分解の有無や分解率の算出可能であることがわかった。一方エチレンやアセチレンといった不飽和炭化水素は、燃焼ガスにおいても大気試料においても他の炭化水素と炭素同位体比の特徴が大きく異なる。これは不飽和炭化水業に由来する二次生成粒子は一般の飽和炭化水素や芳香族炭化水素に由来する有機二次粒子とは異なる炭素同位体比の特徴を示すことを示唆するもので、今後有機二次粒子の炭素同位体比データを解釈する際に重要な知見となると結論した。以上の成果は国内の学会で公表した他、5件の論文を一年間に公表した。本研究では分子毎の炭素同位体比の測定可能範囲をこれまでのものに加えてさらに多くのガス状有機分子に拡張する。具体的には、C_8までの直鎖、イソおよび環状アルカン類、C_5までのアルケン類、ベンゼンやトルエン、キシレン類などの芳香族、そしてピネンやイソプレン類について、これらを100pmolC以上含む一般大気約10Lについて一回の試料導入で同時炭素同位体比測定を実現する。そして大気試料などの試料について、新項目はもちろん既に分析手法が確立されたガス状物質(軽炭化水素・メタンや一酸化炭素)やエアロゾルの同位体比データを測定し、(1)大陸起源のガス状分子が二次粒子に変わっていく過程(特にイソプレンとベンゼンの変質過程)を追跡し明らかにする、(2)二次粒子生成への人為起源の割合やその年変動などを多分子の同位体測定から明らかにする、(3)軽炭化水素の炭素同位体比を気塊の年齢指標として、また一酸化炭素を汚染物質全般の起源の指標として活用し、Ace-Asia関連の他の分析項目の解析に役立てる、と言った点を目的としている。既存設備に新たに大容量試料導入ライン(金属製・内面を可能な限りシリコスチールでコート)と分離用マルチキャピラリーシステムおよびキャピラリーカラムの二つを新たに製作し、また微量還元性ガス検出器を購入して立ち上げ時の予備実験に使用した。この結果ベンゼン・トルエン等の芳香族類に関しては、当初の予定通りのスペックのシステムを構築することに成功し、一部大気試料や発生源試料について、測定を開始した。その結果、特にベンゼンは大気試料毎や発生源毎に同位体比が大きく異なることを発見し、成果を国内外の学会で公表した。またこれ以外に連続フロー型質量分析技術を応用した同位体分析に関連して6件の論文をこの年間に公表した。

しかし洋上大気試料における各値を燃焼起源との間で比較すると特にベンゼンやトルエン等で大きな炭素同位体の相違が観測されている。これはこれら比較的短寿命の分子が洋上大気中で分解する際の同位体分別の影響と考えられ、この値を元に炭化水素の分解の有無や分解率の算出可能であることがわかった。一方エチレンやアセチレンといった不飽和炭化水素は、燃焼ガスにおいても大気試料においても他の炭化水素と炭素同位体比の特徴が大きく異なる。これは不飽和炭化水業に由来する二次生成粒子は一般の飽和炭化水素や芳香族炭化水素に由来する有機二次粒子とは異なる炭素同位体比の特徴を示すことを示唆するもので、今後有機二次粒子の炭素同位体比データを解釈する際に重要な知見となると結論した。以上の成果は国内の学会で公表した他、5件の論文を一年間に公表した。
大学事務組織機能評価基準の新たな開発とその応用―事務組織と職員能力について

本研究では、大学事務組織機能を適切に評価するために、実際に行われている大学職員の日常の職務活動を精査し、効率性の観点から大学における事務組織をシステムとして捉えることと、大学職員の職務活動を「部署」ではなく「個」のレベルから規定することの重要性を指摘した。そして機能評価の高い事務組織を組成するために、欧米で実際に利活用されているジョブ・ディスクリプション(職務説明書)による管理運用法の日本の大学における実効性を検証し、その導入の可能性の高いことを示した。この研究の目的は、大学の運営・経営に果たす事務組織の活動を、効率性という観点から評価する機能評価基準の開発にある。この目的達成のために、初年度において、大学職員の日常活動を規定している事務組織規則を検討し、合わせて日本の事務組織規則と比較検討するために、米国において大学職員の日常活動を規定しているジョブ・ディスクリプション(職務説明書)を検討した。本年度は、初年度の研究成果から当初計画に沿って3つの検討を行なった。1初年度で得られた大学職員の知識、技術、態度等の情報を基にしたアンケート調査を全国の大学職員に行い、大学職員の日常活動の特性を明らかにした。2この大学職員に対するアンケート調査結果に基づき、大学職員の日常活動についての評価を、全国の国公立大学学長と私立大学理事長を対象として、学長・理事長アンケート調査を行なった。3日本における大学職員の活動の特徴を解析するために、米国ワシントン大学に大学職員の日常活動に関するヒヤリング調査を行った。彼らとの討議の結果、人事関係業務と教学関係業務についての詳細なジョブ・ディスクリプション等の情報を取得した。本年度の研究において、日米の大学における事務組織マネジメントでは双方とも「課」を中心とした組織運営が行なわれているが、日本の事務組織規則には大学職員が担当する職務に関する説明機能がなく、米国ではそれが公開され、事務組織を効率的に運営するために大学職員の日常活動に関する職務説明を詳細に規定していることが明らかとなった。大学職員の管理は、人件費に反映する。効率性をもって事務組織を運営するためには、配置する大学職員の管理を適切な職務説明をもって行なう必要があり、かつ、その職務説明をもって業務の評価基準とする管理方法を明らかにした。このことによって、この研究の課題である組織機能評価を策定するための重要な示唆を得ることができた。わが国の大学の事務組織は、各別に多様な形態をもって発展してきた結果、大学の諸活動を所掌する事務組織のマネジメントは個別的で外部からは分かりにくく労働の流動性も低い。この研究では機能評価基準を明らかにすることによって、効率性の高い事務組織や高度化された職員が獲得している要素(機能)を可視化する。この成果は、事務組織の日常活動に関する認証評価作業や職員の職能向上のためのSDプログラム開発などに寄与し、事務組織や職員を費用対効果から管理するという基本的な経営観点の理解を深め、大学における事務組織の役割についてのアカウンタビリティ(社会的説明責任)を果たす意義がある。初年度(平成24年度)は、当初計画に沿って、4つの作業を行った。1現状の事務組織の特性を明らかにするために、各種認証評価基準や公開されている事務分掌規程を解析し、その成果の一部を学会で発表した。21と関連するが、職員に求められる能力(機能)について、アメリカの大学職員におけるジョブ・ディスクリプション(職務記述書)を調査し、日米の組織マネジメントの違いを折込みながら職務と評価の関連性をまとめ、実務者向けの研修会で発表した。3これらの作業を踏まえ次年度調査訪問予定の米国ワシントン大学の上級スタッフへの聴き取り調査を日本で行い、ジョブ・ディスクリプションの具体的な作り方、職員の組織において果たす機能等について意見交換を行い、次年度訪問調査の打合せ等を行った。4以上の作業から、事務組織と職員に関する機能評価基準を策定し、これを元に次年度実施予定のアンケート質問項目を作成した。試作したアンケート調査紙の予備調査を研究会によって行い、研究倫理委員会への審査申請書の準備を完了した。研究の最終年度については、これまでの成果を踏まえつつ、第一に、米国大学訪問調査の成果に立脚して、大学職員の日常の職務活動を規定する職務説明書(いわゆるジョブ・ディスクリプション)による大学職員管理法の利活用の評価に論点を絞り、分析を進めた。特に、この大学職員管理法の導入にあたっては、日本型雇用システムからの脱皮も視野に入れる必要から、一般企業において職務に基づく人事管理を行っている有識者へのインタビュー調査を通して、日本における導入の可能性と実効性を確認した。第二に、この時点までにとりまとめた職務説明書(ジョブ・ディスクリプション)による事務組織管理運営法に係る最新かつ具体的なニーズの実態を分析するため、全国の国公私立大学の学長あるいは理事長に対してアンケート調査を実施し、導入の可能性に関する論点を整理した。第三に、これまでのアンケート調査や国内外でのインタビュー訪問調査等を総合して、関係学会等において研究成果を発表した。