hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
河口域生態系管理のための栄養塩輸送・循環モデルの開発

これにさらに栄養塩モデルを組み合わせることにより,内湾部での栄養塩挙動評価への見通しができた.昨年度に引き続き,研究分担課題に従い下記のように河口生態系に関わる水理・水文・水質特性に関する調査研究を行った.・極めて閉鎖性の強い大船渡湾において,衛星および地上観測を通じて水質構造の生成機構に関する実測を行うとともにその考察を進めた.・フミン物質表面の静電的自由エネルギーに着目したDebye-Huckel理論にもとづいて,フミン物質と鉄の錯平衡モデルを構築した.このモデルにより,標準フミン物質を用いた錯平衡実験結果,および阿武隈川河口域と松島湾における調査結果を正確に再現できた.・阿武隈川の河口において,塩水混合と浮遊物質の沈降特性に関する現地観測を行った.塩水遡上時に生じる塩水混合層に,河川由来のSS濃度の極大値が存在する.塩素イオンの存在によるフロック化と密度変化による沈降特性の変化がSSの濃度分布を決めていることを明らかにした.・河口干潟において流出入する有機物輸送量を明らかにするモデルを開発するため,ベントス量の調査,底質環境条件と底泥表層の基礎生産量ならびに分解量の関係について基礎的データを収集した.また,河口干潟のペントスを対象として既存のモデルを改良後に適用した結果,ベントスの生息地の評価が概ね可能になった.・河川下流域における微細浮遊粒子の流送過程を明らかにするために、七北田川沿川4地点においで低水時における底質採取と,高水時における流水採取を行った.その結果,底質に含まれる微細粒子の量は洪水によって一時的に減少し数週間程度で徐々に洪水前の量に回復すること,洪水時には洪水前期において河床からの巻上げが,洪水後期に河床への堆積が卓越していることが明らかとなった.・流域から河口への流出量評価に不可欠な蒸発散損失量について,名取川流域を対象として衛星計測に基づく手法と物理モデルによる手法とを比較検討し,その精度の検討と実用化への考察を行った.河口部生態系に及ぼす栄養塩の挙動を調べるため,河川流域・河道部・河口・内湾について,発生・輸送・循環の基本的構調べ,これまでの成果をまとめた.個々の検討事項は以下の通りである.1.流域からの非点源栄養塩流出評価の現地実測と流出モデル化を行った.名取川上流域において水質・流量の実測を行い,平水時・洪水時の栄養塩の流出特性の違いを把握した.さらに流出解析から,表面形態別の栄養塩負荷を評価した.2.河道部における土砂沈降・巻き上げ過程から有機物・栄養塩の流下機構を測定・検討した.観測されるSSの中で河道から巻き上げられたものの比率は洪水時10100%になり,栄養塩流下に及ぼす河道部の重要性が明らかにできた.3.河口近くの塩水楔における栄養塩の挙動を阿武隈川河口で実測し,その混合特性を調べた.また洪水時と平水時の濁質・栄養塩の流出測定を実施した.洪水後の海域に流出した栄養塩の分布を調べた.4.河口部でのフミン物質表面の静電的自由エネルギーに着目した理論にもとついて,フミン物質と鉄の錯平衡モデルを構築した.さらに標準フミン物質を用いた錯平衡実験結果,および松島湾等における調査結果を正確に再現できた.5.河口部干潟生態系の動態を調べるため,干潟モデルを用いた検討を行った.底生藻類の存在は底質への有機物蓄積の抑制に働くこと,二枚貝の優先する系では有機物の流れが活発化し,有機物の蓄積も抑制されることが明らかになった.6.大船渡湾を対象として閉鎖性内湾の成層・対流機構のモデル化を行った.海面からの熱収支,河川からの流出水,湾口における海水交換を適切に評価することにより,夏季の成層,冬期の対流が表現できるようになった.
新規階層型多孔質物質群の合成,体系化,機能

シリカ系メソ多孔質材料を原料として,ミクロ孔材料およびミクロ孔との複合細孔材料にそれぞれ適した合成手法を開発した。また,シリカ系メソ多孔質材料の合成時もしくは後処理時に,異種元素挿入など表面修飾をおこない,固相転移でミクロ孔材料に転換する際にその表面特性が転写される合成手法も編み出した。結果として,触媒として重要な酸塩基もしくは酸化還元性を示す活性中心を配座した,ミクロ孔からメソ孔,マクロ孔に至る階層型多孔質物質の創製に成功した。メソ多孔体への強酸点付与に関する検討非晶質性のメソ多孔体にゼオライト結晶で発現する強酸点を付与することを試みた。メソ多孔体の細孔壁をゼオライトの原料とし,ゼオライトの核化・結晶化剤となる有機アミンを蒸気化して供給することで,メソ多孔体の細孔壁上でゼオライトを結晶化させることができた。また条件,特に蒸気供給温度と時間を制御することにより,ゼオライトの結晶成長を抑え,ビルディングユニットの形成で止めることができた。それにより,メソ多孔質性を損なうこと無くゼオライトライクな強酸性質を付与することに成功した。メソ多孔体へのミクロポケット構築に関する検討ミクロ孔・メソ孔を併せもつコンポジット材料の創製のために,外表面ポケットタイプのミクロ細孔を有するゼオライト種とメソ多孔体の組み合わせを検討した。供給する有機物にはヘキサメチルレンイミンを使用した。ミクロポケットが形成される以前にまずゼオライト由来の酸点が形成され,その後長周期構造が発達することが分かった。長周期構造が発達するとメソ多孔性を維持することが困難なこと,上記での検討と同様に酸性質とメソ多孔質の共存は可能でありゼオライト由来の強酸性質とメソ多孔質シリカ由来のメソ多孔性が共存するコンポジット材料の合成には成功した。ミクロポケット性を付与するためには,イミン蒸気の供給条件,特に競争的に供給する水蒸気分圧のコントロールによって結晶成長度を抑制できることがわかった。固体酸触媒として実用されているゼオライトに代表されるミクロ孔物質触媒材料の更なる適用範囲拡張のためのメソ/マクロ孔化技術として,研究代表者が開発した独自の結晶化技術によるコンポジット材料の創製とその吸着/触媒特性評価を行うことを目的とした。そこでは,非晶質で柔軟な骨格(細孔壁)をもつメソ多孔質シリカを合成し,その細孔壁にアルミニウムなど核形成サイトを担持し,そこへ核形成促進剤となるゼオライト構造指向剤を気相から供給する。昨年度の成果として,メソ多孔構造を保ちつつ,細孔壁に部分的なゼオライト結晶を形成させることに成功し,ゼオライトの強酸性質をメソ多孔質を併せもつ,これまでにない優れたヒエラルキカル細孔ネットワーク構造をもつ多孔体の創製に成功した。本年はこの結晶化技術を拡張し,これまで導入が困難であったヘテロ元素をシリカ結晶骨格へ導入することが容易になる方法論を明らかとした。これを利用し,酸性質および酸化活性を示すヘテロ元素を結晶性シリカ(ゼオライト)骨格に導入することに成功した。これにより,ミクロ空間により吸蔵される炭化水素を部分改質し放出する新しい触媒システムの開発に成功した。本多孔質触媒材料を自動車排ガス浄化触媒に利用することにより,現在必須成分となっている貴金属の使用量を大幅に低減できることがわかった。さらには,上記方法を利用することにより,これまでの従来法ではあり得なかった多価元素をゼオライト骨格へ導入することに挑戦した。酸性ガスの吸着分離特性などから,この物質には特異的な塩基点が存在することが確認された。結論するためには詳細な構造解析を必要とするが,多価元素導入結晶性シリケートの合成に成功したと考えられる。昨年度までの成果として,メソ多孔構造を保ちつつ,細孔壁に部分的なゼオライト結晶を形成させることに成功し,ゼオライトの強酸性質をメソ多孔質を併せもつ,これまでにない優れたヒエラルキカル細孔ネットワーク構造をもつ多孔体の創製に成功した。またこの結晶化技術を拡張し,これまで導入が困難であったヘテロ元素をシリカ結晶骨格へ導入することが容易になる方法論を明らかとした。これを自動車排ガス浄化触媒に利用することにより,現在必須成分となっている貴金属の使用量を大幅に低減できることがわかった。

本年は本結晶化法を拡張し,これまで通常には酸点を有する固体として認識されるゼオライトに塩基点を付与することを試み,形状選択的な反応環境をもつ塩基触媒をゼオライトをベースに構築することに成功した。また,メソ多孔質物質の機能化を目的として,セラミックスとのコンポジット化を目指したところ,メソ多孔質物質の均質で柔軟な細孔構造とセラミックスのもつ剛直な表面特性を併せもつ材料設計に成功した。これを「ナノるつぼ」「ナノビーカー」として利用することが可能であり,ナノ空間内で複合酸化物固溶相やゼオライトのナノ微結晶を作製する反応場とすることに成功した。
スマートゲルを利用した完全合成型の”人工膵臓”の創製

糖尿病を対象とし、静注針または挿入チューブの先端微小領域にゲルを配するのみの極めて単純な構造としたインテリジェント型のインスリン供給デバイスの開発とその機能実証を目的とした。ヒト用シリコン製カテーテルにレーザー加工装置で三次元加工を施し、シランカップリング処理によりゲルを固定化したうえで、インスリン供給のための中空構造とポリエチレングリコールゲル薄膜を施したマウス用プロトタイプデバイスを完成させた。1型および2型糖尿病モデルマウスにおける効果を確認した。ヒト用デバイスの設計指針の妥当性が示された。本提案は、インスリン依存型(I型)糖尿病を対象とし、静注針または挿入チューブの先端微小領域にゲルを配するのみの極めて単純な構造としたインテリジェント型のインスリン供給デバイスの開発とその機能実証を目的としている。最近我々は、タンパクを用いない完全合成系の水溶性高分子ゲルからなる自律型のインスリン投与システムの開発に成功した。これを用い、使用形態としては既存のインスリンポンプ方式に準じながらも、電源、モーター、マイコン、アルゴリズムなどをいずれも不要とし、材料自体の“連続的なフィードバック機能"によって、治療効果と安全性のうえでも既存技術を凌駕するものを目指している。25年度は、in vitroでの機能実証に取り組んだ。この目的のため、インスリン依存型のグルコーストランスポーターであるGlut-4を比較的多く有するマウス脂肪細胞を用いた。細胞は既存のプロコールによりマウス繊維芽細胞(3T3-L1)から分化させたものを使用し、インスリンには当該細胞に対して既に評価実績のあるヒト用の即効性製剤(ヒューマリンR注)を用いた。インスリンを内包したゲルを(デバイス形態とせず生身で)培養細胞中に様々なグルコース濃度下でインキュベートした際の系中グルコース濃度変化を観測した。その結果、(ゲルを介さない)直接投与の系と比較して、実質的に差のない系中グルコース濃度の低下が観測された。また、ウェスタンブロッティング法により、Glut-4の細胞膜表面へのトランスロケーションとの強い相関が知られるAktのリン酸化も同時に観測されたことから、我々の開発したゲルを介して放出されるインスリンの生理活性が健全に保持されることが確認された。(1)ゲルの固定化方法の確立とデバイス構造の最適化、ならびに(2)生体接触界面を改善するための「ポリエチレングリコールゲル薄膜による被覆法の開発」を完了したうえで、(3)1型および2型糖尿病モデルマウスにおける機能実証を実施した。検討課題(3)については、(A)1型(ストレプトゾトシン(STZ)誘導)および2型(Akitaマウス)糖尿病モデルマウスにおける血糖コントロール効果の検証、(B)絶食や急性グルコース負荷試験におけるインスリン放出挙動データの取得を完了した。健常および糖尿病モデルマウスにおいて、デバイス移植より血糖値を3日間観察し、ほぼ正常値が保持されることを確認した。既に効果を確認していたSTZ誘導性1型糖尿病モデルに加えて、2型糖尿病モデルにおいてもインスリンデバイスが安定した血糖降下作用を発揮することを確認した。本試験では、ゲル露出部の面積に比例して、より強力な血糖降下作用が観察された。以上のように、マウスを用いて、2型糖尿病モデルや急性グルコース負荷に対するインスリンデバイスの効果を新たに確認した。ヒト用デバイスの設計指針の妥当性が補強されたものと考えているドラッグデリバリーシステム当初の計画通り概ね順調に伸展している。デバイス形態の検討については引き続き検討が必要であるが、26年度に行うin vivo実験には一定の目処がついている。26年度より、健常(野生型:WT)マウスならびに糖尿病(STZ)マウスを使用したin vivoでの機能検証を実施する。マウスの皮下や腹腔にゲル(デバイス)を外科手術で埋め込んだのち、中長期的な血糖値ならびにインスリン量のモニタリング、また、糖負荷(大量グルコースの経口投与)を与えた際の急性的な応答についても詳細なデータを蓄積する。インスリンの定量は市販のエライザキットを用いて行う。これまでの検討から、ゲルのインスリン放出挙動には若干の温度依存性が認められるため、デバイス先端部(または予備段階で使用する生身のゲル)の留置場所としては、皮下に比べて体温が安定している腹腔内を優先する。一方で、低侵襲性の観点からは、皮下での制御が望ましいため、これについても順次検討する。埋め込み試験の第一段階としては、正常マウスにゲルまたはデバイスを埋め込んで一週間程度モニタリングし、低血糖を引き起こさないことをまずは確認する。必要に応じてインスリン用量や基礎分泌量設定の最適化を行う。糖負荷による急性応答試験に際しては、あらかじめ正常マウスにおいて、評価/比較しやすい血糖値回復プロファイルを呈するプロトコールを確立しておく(例えば、30分後に600mg/dLまで上昇した後120分後までに緩やかに100mg/dLまで回復するパターンなど)。インスリンの定量については、可能であれば、自家(マウスインスリン)とデバイスを通じて投与されるヒューマリン(ヒト用)とを区別して行う。

これにより体内動態のより定量的な解析が可能となるため、デバイスの機能実証のうえでは重要な評価となる。これらの検討結果を踏まえ、最終的には、in vivoイメージング装置を活用して、デバイスから放出される(蛍光修飾)インスリンのリアルタイム観測も行う予定である。デバイス構造の最適化に多少の時間を要し、25年度中の大量製造に至らなかったため、研究費の投入時期としてはやや後ろ倒しとなった。「デバイス材料費」、「有機試薬費」および「実験動物購入費」として必要十分と思われる額を割り当てる。また、知的財産権の確保、研究成果の社会還元、国民への開示のため、国内外の学会発表を積極的に行う。このため学術誌投稿費用、国内および外国渡航旅費を必要十分と考えられる規模で計上する。
インターフェロン制御転写因子IRFの生物学的機能

インターフェロン制御転写因子IRF-2は細胞内で内因性のPCAF, p300と複合体を形成し、in vivoでアセチル化をうけることが確認された。In vitroのヒストンアセチル化のアッセイ系においてIRF-2の添加はp300のヒストンアセチル化を阻害すること、またU937細胞のホルボールエステルによる細胞分化誘導の系においてPCAF, p300の発現レベルが上昇し、それに伴うヒストンのアセチル化の上昇を、IRF-2が抑制的に作用していることを証明した(Masumi A. and Ozato K.J.Biol.Chem.276,20973-20980,2001)。このことはIRF-2がインターフェロン応答において負の制御因子として働くのでその際に重要な機構と密接に関わるものと考えている。さらにIRF-2のアセチル化の研究をNIH3T3細胞の増殖制御の系を用いておこなうとき、IRF-2はp300を共役転写因子としてH4遺伝子を活性化し、NIH3T3細胞が増殖している状態でIRF-2がアセチル化をうけ、増殖停止状態ではアセチル化がほとんど認められないことが明らかになった(Masumi A. et.al. J.Biol.Chem. in press)。このことから、IRF-2がそのアセチル化を通してクロマチン修飾に影響を及ぼし、さらに細胞機能を制御していると考えられることから、アセチル化IRF-2と相互作用する宿主因子を検索するという着想に至った。またIRFファミリーのうちIRF-7についてもアセチル化されることが証明された(Caillaud A. et al. J.Biol.Chem.2002)。他のIRFのアセチル化についてそのアセチル化を受ける部位、DNA共通結合配列への結合に及ぼす影響について比較検討し、共通点または違いを見出すことにより、インターフェロン応答に関わるIRFの機能をさらに明らかにすることができると考える。転写因子IRFタンパク修飾(アセチル化)の生物学的意義A)IRFのアセチル化---組換え体のIRFとヒストンアセチル化酵素(PCAF, p300)を用いてin vitroアセチル化を検討したところ、IRF-1とIRF-2のアセチル化が確認された。NIH3T3細胞を用いて増殖状態及び増殖停止状態にある細胞を14C-Acetateで標識し,また特異的抗体を用いてIRFのIn vivoでのアセチル化を調べたところ、増殖状態にあるNIH3T3細胞においてIRF-2のアセチル化が確認された。B)IRFのアセチル化変異体の作成---IRF-2のアセチル化部位をマススペクトル等で決定した。IRF-2のDNA結合領域に高度にアセチル化される部位が見い出された。IRF-2のアセチル化部位を指標にリジン残基をアルギニン残基に変異したアミノ酸置換体(変異体)を作成し、細胞への遺伝子導入実験でIRF-2の転写活性を調べたところ、アセチル化部位変異IRF-2の転写活性化は野生型の50%程度に減少した。このアセチル化変異体IRFを用いてIn vitroでPCAF, p300との結合性また特異的DNA配列への結合性への影響を比較検討したところ、一部の変異体はDNA結合能を減少させた。C)IRF-2高発現細胞における細胞分化増殖に及ぼす影響について----IRF-2をK562細胞に高発現させた。K562細胞は未処理でP300,PCAFが適度に発現しており、遺伝子導入が比較的行ないやすいことから用いた。IRF-2高発現K562細胞のphenotypeは赤血球細胞に分化している傾向が見られた。IRF-2高発現K562

細胞はGATA-1,EpoRの発現がベクターだけを発現した細胞に比べて劇的に上昇していた。IRF-2がK562細胞の赤血球分化に関連する因子を制御している可能性が示唆された。インターフェロン制御転写因子IRF-2は細胞内で内因性のPCAF, p300と複合体を形成し、in vivoでアセチル化をうけることが確認された。In vitroのヒストンアセチル化のアッセイ系においてIRF-2の添加はp300のヒストンアセチル化を阻害すること、またU937細胞のホルボールエステルによる細胞分化誘導の系においてPCAF, p300の発現レベルが上昇し、それに伴うヒストンのアセチル化の上昇を、IRF-2が抑制的に作用していることを証明した(Masumi A. and Ozato K. J. Biol. Chem. 276,20973-20980,2001)。このことはIRF-2がインターフェロン応答において負の制御因子として働くのでその際に重要な機構と密接に関わるものと考えている。さらにIRF-2のアセチル化の研究をNIH3T3細胞の増殖制御の系を用いておこなうとき、IRF-2はp300を共役転写因子としてH4遺伝子を活性化し、NIH3T3細胞が増殖している状態でIRF-2がアセチル化をうけ、増殖停止状態ではアセチル化がほとんど認められないことが明らかになった(現在投稿中)。このことから、IRF-2がそのアセチル化を通してクロマチン修飾に影響を及ぼし、さらに細胞機能を制御していると考えられることから、アセチル化IRF-2と相互作用する宿主因子を検索するという着想に至った。またIRFファミリーのうちIRF-7についてもアセチル化されることが証明された(Caillaud A. et al. J. Biol. Chem. 2002)。他のIRFのアセチル化についてそのアセチル化を受ける部位、DNA共通結合配列への結合に及ぼす影響について比較検討し、共通点または違いを見出すことにより、インターフェロン応答に関わるIRFの機能をさらに明らかにすることができると考える。
母体脳の刺激による胎仔脳ニューロンの電気活動の変化

母体の脳から胎仔脳に対する影響を検討するために、妊娠後期のラットをウレタン麻酔(1.3g/kg,i.p.)して実験を行った。母体の脳部位を刺激するために母体の視床下部内側部に刺激電極を刺入して固定した。母体と臍帯でつながった胎仔の脳幹から単一ニューロン活動をガラス管微小電極を用いて記録した。胎仔の脳幹のニューロンのほとんどが自発放電活動を示さなかったので、多連管微小電極を用いてグルタミン酸を電気泳動的に投与することによって単一放電活動を誘発した。母体の視床下部内側部を電気刺激すると、刺激後約20-120秒で胎仔の脳幹ニューロンの自発活動もグルタミン酸誘発活動も抑制された。この抑制は、ニューロン活動を安定に記録できる間中長期にわたって続いた。一方、胎仔の脳幹ニューロンの中には、そのニューロンの活動電位がグルタミン酸によって脱分極ブロックを起こすものがあった。このような脱分極ブロックは、母体の視床下部刺激によって回復させることができた。B母体の血圧や胎仔の脳血流量(本研究費で購入した血流計で測定)を測定し、母体脳の刺激による影響を検討した。母体の血圧は、母体脳の刺激後直ちに上昇し、刺激終了後すぐに回復した。血圧の変化は、母体の脳幹網様体刺激の方が視床下部刺激によるよりもいつも大きかった。しかし、胎仔のニューロン活動に対する効果は、後者の刺激の方が強かった。胎仔の脳血流量は、母体の脳刺激によってはほとんど影響を受けなかった。以上の結果から、胎仔の脳幹ニューロンの活動は、母体の視床下部の賦活により胎盤を通じて長期にわたる影響を受けることが明らかとなった。さらに、この影響は、母体の血圧の変化や胎仔の脳血流量の変化によるものではないと結論された。
強相関相互作用制御に基づく高活性酸素発生触媒の創製

光エネルギーを利用して水素や燃料を合成する人工光合成では酸素発生触媒の開発が重要となっている。そこで本研究では自然界に豊富な元素を使って活性の高い酸素発生触媒の開発を目指して触媒を構成する金属イオンが特異的に示す電荷不均化と呼ばれる特性を制御するという新しい観点から触媒設計を行ってきた。その結果、リチウム電池電極材料や熱電変換材料のような今まで触媒としてはあまり検討される機会がなかった材料を酸素発生触媒として用いることにより、高活性な触媒が得られることを見出した。本研究ではユビキタス元素を用いた酸素発生触媒の開発に向けて、触媒を構成する第一周期遷移金属元素が示す電荷不均化特性の制御という新しい観点から触媒設計を行ってきた。その結果、リチウム電池電極材料や熱電変換材料のような今まで触媒としてはあまり検討される機会がなかった材料を酸素発生触媒として用いて、高活性な触媒が得られることを見出した。具体的にはポリアニオン系マンガン化合物を用いて酸素発生触媒を作製し、その活性を電気化学的に評価したところ、反応の駆動のために必要な過電圧が中性条件下で150mV程度で済むことを明らかにした。通常同様な反応条件下でマンガン酸化物触媒を用いた時には600mV前後の過電圧を要することから、この結果は大幅な活性向上に成功したことを意味している。また、鉄酸化物を用いた酸素発生触媒の開発では分光電気化学的検討を行うことにより反応中間体を検出し、種々の検討からこの中間体の帰属について推定することができた。この中間体となる電子状態については電荷不均化反応を示し不安定であることから、これを制御する方法として固体物理学分野の知見を応用し、温度変化や異元素ドーピングなどの操作を施して結晶構造および構成する元素間での電子的相互作用を変化させたところ、それに応じて酸素発生活性を向上できることを見出した。これらのように第一周期遷移金属を利用した酸素発生触媒で中性条件下で高活性に働くものはほとんど報告がなく、今後人工光合成系の構築において貢献できるものと考えている。本研究ではユビキタス元素を用いた酸素発生触媒の創製に向けて、第一周期遷移金属化合物による触媒開発を行ってきた。その上で特に第一周期遷移金属が特異的に示す電荷不均化特性の制御を触媒設計の上で着目し、リチウム電池電極材料や熱電変換材料のような今まで触媒としては検討される機会がほとんどなかった材料を酸素発生触媒として用いて、高活性な触媒が得られることを見出した。具体的にはピロリン酸マンガン化合物を利用して酸素発生触媒を作製し、電極触媒として用いた場合に中性条件下において過電圧約100mV程度から酸素発生反応が進行することを明らかにし、各種マンガン酸化物よりも高い活性を示すことを見出した。さらにピロリン酸マンガンはほとんど光吸収を持たないことから、この特性を利用してピロリン酸マンガンと可視光応答可能な半導体光触媒を組み合わせることで可視光照射下において酸素発生反応を駆動できることを見出した。また、鉄酸化物を用いた酸素発生触媒の開発では分光電気化学的検討を行うことにより反応中間体を検出し、種々の検討からこの中間体の帰属を行った。そして、さらにこの反応中間体が通常では電荷不均化反応により不安定であることから、その安定化あるいは生成の促進をするための手法として、異種元素のドーピングや異種金属酸化物の鉄酸化物表面への修飾を行った場合に中間体の生成電位を負電位方向へとシフトさせるとともに酸素発生開始電位もシフトできることを明らかにした。電気化学今年度は当初の計画に基づき、電荷不均化特性を制御した触媒として種々の酸素発生触媒を開発し、それらが従来の第一周期遷移金属酸化物触媒よりも高い活性を示すことを電気化学的評価から明らかにすることができた。しかし一方で、今年度に開発したこれらの触媒は想定していたよりも長期耐久性において課題があり、それを今後改善する必要がある。本研究では今後、得られた知見を基に酸素発生触媒の開発を継続して進めていくと同時に、開発した触媒と光触媒を組み合わせることにより光反応系へと展開していく予定である。これにより、従来の材料系よりも可視光域の長波長の光を有効に利用できるようになるものと考えている。また、これまでに検討した触媒構成金属の電荷不均化の傾向は、酸化反応として工業的に重要な一酸化炭素酸化反応などに用いられている触媒においても報告されている。したがって、現在までに開発した触媒をこれらの反応に応用した場合に高い活性を示すことを期待できることから、熱触媒的な検討も行っていきたいと考えている。当該年度において酸素濃度測定マイクロセンサを購入する予定であったが、代表者の所属機関において所有している機器がその目的において代用可能であり、購入の必要がなくなったため。次年度の研究計画内容を遂行するために必要な密閉型光反応容器および電気化学セルが高額であるため、これらの購入に充当し研究を計画以上に円滑に進めるために使用する予定である。
MachバンドとCornsweet錯視の比較による拮抗・非拮抗過程の解析

本研究では、主としてMachバンド・Cornsweet錯視・Ehrenstein錯視などの明るさの錯視現象の誘導機序に関して、さらにパタンの複雑さおよび良さ判断の認知過程に関して検討した。そして、これらの現象が拮抗的および非拮抗的な性質を持ち、パタンの方向に対する特異性を持つ受容野の概念で相互に関係づけられる可能性があることを考察した。まず第1に、Machパタン・Cornsweetパタンおよびステップ・パタンの見えの明るさが統制条件としての一様パタンに比較して暗いことを実験的に示した。そして、これら3種類のパタンに対して拮抗型の抑制と非拮抗型の抑制が誘導されることを示し、明るさおよび輪郭線知覚において拮抗型と非拮抗型の受容野が共通して関与していることを示した。第2に、Ehrenstein錯視が観察される時、同様に、そのパタン全体の見えの明るさが統制条件としての一様パタンに比較して全体的に暗いことを示し、Ehrenstein錯視が拮抗型の抑制に基づく対比効果の結果ではないことを示した。そして、Ehrenstein錯視が、拮抗型の興奮と抑制および非拮抗型の抑制が誘導された後に、興奮あるいは抑制が背景上で線分に対して直角の方向に拡散して起こる同化効果として成立していることを示した。さらに、この同化効果はCornsweet錯視の誘導機序として考えられるFilling-inと同様な効果であることを示した。第3に、明るさの錯視現象の基本的機序として考えられている受容野が、パタンの良さ判断や複雑さ判断などのより高次な認知判断に関与している可能性を示した。さらに、パタンの複雑さと良さの認知判断が、パタンの生成する客観的,数学的な対称変換群によって明確に規定されていることを示した。
ソーシャル・ネットワーク理論によるソーシャル・キャピタルと健康の実証的検証

本研究においては、ソーシャル・キャピタルの構造的側面を把握する新たな手法を検討すると同時に、その手法により構築されたデータの解析を実施し、さらにその結果を踏まえ、当該研究課題の今後の展開に関する検討を行った。具体的にはRespondent-DrivenSamplingと呼ばれる手法を、当該集団におけるネットワーク把握に応用し、ソーシャル・キャピタルの構造的側面の把握を試みた。またデータ構築に際しては、いわゆるディバイスを用いてより効率的かつ効果的な対象把握とデータ構築に関する検討を試みた。本研究は、ソーシャル・ネットワーク論に基づいて特定の地域内における特殊な人間関係を示すソーシャル・キャピタルの把握に関する手法の開発を行い、こうして把握されたソーシャル・キャピタルと健康の関係性の解明を試みることを目的とした。そこで、まずネットワーク理論に関する論点整理を行った。具体的には、情報科学、数学など学際的な進歩が著しいネットワーク理論の指標(次数中心性、媒介中心性、クラスター係数等)を取り入れ最も効果的にソーシャル・キャピタルのネットワーク全体の構造的側面を把握するための方法論を提示した。次いで、データ収集手法の検討を行った。具体的には、ソーシャル・キャピタルの健康への影響に関する実証的検証を視座に、社会経済的地位、ライフスタイルなどの調査票への適切な組込とその設計を行った。さらにこうしたデータは過度に個人的な情報を含むため、その提供にはかなりの抵抗感があることが想定されるため、データの収集に際してその問題点を克服するために有効な情報収集ディバイスについて検討し、そのプロトタイプについて提示した。最後に、調査対象地域の選定を行った。具体的に本研究では、町丁目を生活空間の基本単位とし、調査対象地域を設定した。その理由としては、近隣が健康へおよぼす影響の重要性が指摘されていること、わが国において近隣の概念に整合性を持ちうる生活単位が町丁目であること、全体ネットワーク構造の調査に際しサンプル総数が適切となることが示されたためである。以上の研究成果を踏まえ、次年度に調査を実施することを予定している。本年度は、昨年度に引き続きネットワーク理論に関する論点整理を行うと同時に、本研究を行うための具体的な論点の整理を行った。具体的には、情報科学、数学など学際的な進歩が著しいネットワーク理論の指標(次数中心性、媒介中心性、クラスター係数等)を取り入れ最も効果的にソーシャル・キャピタルのネットワーク全体の構造的側面を把握するための方法論に関する論点整理を行った。こうした論点に基づいて、具体的かつ一定のコスト内で実施可能なデータ収集手法の検討を行った。その結果、ソーシャル・キャピタルの健康への影響に関する実証的検証を視座に、社会経済的地位、ライフスタイルなどを主要なデータ項目として組込む必要がある中で、こうしたデータが過度に個人的な情報を含むため、その収集にはかなりの抵抗感があることが想定され、データの収集に際してその問題点を克服するために有効な情報収集ディバイスなどのデータ構築レベルでの新たな仕組みに関しての必要性が明らかとなった。最終的に、本研究の予算制約を加味しながらも、実際のデータ構築におけるプロトコルの確立はもとより、それを可能とするディバイスの検討が必要との結論に達し、こうしたディバイスの具体的な検討を踏まえ、次年度の最終的な検討を行うこととした。「ソーシャル・キャピタルと健康の関連性の探求」という研究課題は、すでに十年以上にわたり学術的な議論が展開されてきており、日本において実証的な検証がなされている。その一方で、こうした研究に対しては、そのソーシャル・キャピタルの把握において、それが主として大規模調査データの解析によるものであることから、指標の妥当性、回答の真偽性などの批判がみられる。そうしたなかでソーシャル・キャピタルの構造的側面(ネットワーク特性)から、健康との関係性を探究することへの関心が高まっている。そこで本研究では、ソーシャル・ネットワーク論に基づいて「特定の地域内における特殊な人間関係を示す『ソーシャル・キャピタル』の把握に関する手法の開発」を行い、こうして把握されたソーシャル・キャピタルと健康の関係性の解明を試みた。最終年度においては、ソーシャル・キャピタルの構造的側面を把握する新たな手法を検討すると同時に、その手法により構築されたデータの解析を実施し、さらにその結果を踏まえ、当該研究課題の今後の展開に関する検討を実施した。検討を行った、具体的な手法としては、いわゆる社会学などにおいてこれまでHidden Populationの把握に有効であるとされたReespondant-Driven Samplingと呼ばれる手法を、当該集団におけるネットワーク把握に応用し、ソーシャル・キャピタルの構造的側面の把握を試みた。本研究において構築を予定しているデータに関しては、その収集上の課題がより一層大きなものであることが判明し、その課題克服のために、調査プロトコルの確立に加えて、そのたの具体化支援の方策を検討する必要が生じたため。

24年度が最終年度であるため、記入しない。調査プロトコルの見直しを行い、最終的な形での調査プロトコルの確定を行う。さらに、このプロトコルを可能とするための、支援システムの検討を行い、試行的な形ではあるが、当該支援のシステムを用いて,プロトコルを用いた調査データの構築を試みることとする。
モルデナイト細孔中に閉じ込めた一次元原子鎖の電子・格子状態

人工合成したSi【O_2】,【Al_2】【O_3】を主成分とするモルデナイト結晶の一次元細孔中に、セレン、テルル等のカルコゲンを閉じ込めることに成功した。細孔中の原子配列についての詳細を検討するため、高エネルギー研放射光施設を利用してEXAFS測定を行った結果、カルコゲンは一次元鎖状構造を有し、その結合長は三次元trigonal結晶と異なり、明らかに収縮していることが判明した。次に、液体ヘリウム温度まで測定可能な光音響分光測定装置(PAS)を製作し、カルコゲンを内藏するモルデナイトの光学的特性を調べた。モルデナイト中の一次元セレン鎖の吸収端は約2.6evで結晶セレンに比べ、著しく高エネルギー側にシフトしていることが明らかになった。これらの結果から、隣接鎖間の相互作用を取り除いた一次元鎖では三次元結晶に比べ、鎖内の共有結合が著しく強くなっていることが結論される。低温で、カルコゲンを内藏するモルデナイトにバンドギヤップ光を照射すると、光学キャップ内の1ev近傍と1.9ev近傍に新しい吸収帯が出現する(光黒化現象)ことが、PAS測定から明らかになった。ESRの測定結果と合わせて、1.9evの吸収帯は鎖の切断による欠陥に由来する。また、1evの吸収帯は励起子によると考えられる。モルデナイト中の【Na^+】イオンを【H^+】,【K^+】,【Rb^+】,【Ca^(2+)】,【Cu^(2+)】,【Co^(2+)】,【Ni^(2+)】,【Fe^(2+)】等の陽イオンで置換し、細孔内のカルコゲン鎖の光学的特性に及ぼす影響を調べた。この結果、【Co^(2+)】等の遷移金属イオンはカルコゲン鎖に著しい影響を及ぼし、光学キャップが消失し、カルコゲン鎖が金属化していくことが明らかになった。【^(125)Te】のメスバラアー測定、光電子分光測定から、Coからカルコゲンに電荷が移動していることが結論される。理論的には、孤立セレン鎖の基底状態や種々の欠陥の電子一格子構造の計算を行い、モルデナイト中のセレンのらせん周期は3.3で、二面角のゆらぎが大きいこと等興味ある結果を得た。本研究は、ほぼ6.7Å径の一次元細孔を有するアルミノ珪酸塩のモルデナイト鉱物中に、カルコゲン、ハロゲン等種々の物貭を閉じ込めて一次元格子の物性を研究することを目的としているが、本年度はセレン原子を対象として特に光学的性貭について検討を加えた。1)本年度購入した真空排気装置を用いて、粉末モルデナイトを加熱脱水し、気相からセレンを注入する方法により、セレンの一次元原子鎖を作成することに成功した。2)細孔内壁の交換性カチオンの【Na^+】を【H^+】,【K^+】,【Rb^+】,【Ni^(++)】等に置換したモルデナイトを作成し、X線蛍光分析装置を用いて交換率が略100%に近いことを確めた。

このイオンを交換したモルデナイト中にセレンを導入することを試みた。3)高エネルギー研放射光実験施設において、セレンを閉じ込めたモルデナイト試料のEXAFS測定を行ない、モルデナイト細孔中でセレンが2.34Åの原子間距離で2配位の鎖状構造を有することを確認した。この結果を、J.Phys.Soc.Japanに投稿した。4)光音響分光装置の光学系及び検出器の測定を行ない発注し、最近、購入した。また、低温試料室の設計を行ない、最近完成した。室温での結晶セレン及びモルデナイト中のセレンの予備的な光音響スペクトルの測定を行った。モルデナイト中のセレンの光吸収端は、結晶に比べ約1ev高エネルギー側にシフトしていることが明らかになった。イオン性の強い【Rb^+】にイオン交換したモルデナイト中のセレンでは、細孔中の強い電場勾配のため生じた欠陥状態が吸収端近傍に出現することを見出した5)ヨウ化パラジウムを熱分解することにより、【^(129)I】をモルデナイト中に吸藏させる方法を開発し、この試料のメスバウアー測定を高精度で行なった。目下データを解析中である。
がん幹細胞特異抗体を用いた悪性膠芽腫に対する分子標的療法の開発

神経膠腫は原発性脳腫瘍の中で最も多く発生し,WHO grade IからIVに分類される.中でもgrade IVである膠芽腫(glioblastoma: GBM)は,平均生存12か月,5年生存率7%と,非常に予後不良である.2005年に発表されたテモゾロマイドの出現により,平均生存14ヶ月と2か月間延長することが可能となった.しかし,以後,有効な治療は確立されておらず,2013年より使用可能となったベバシズマブもperformance statusの良好な期間を4か月延長するのみで,生存率を延長するまでには至っていない.近年,他の癌腫では,有効な分子標的療法が確立されてきており,GBMについてもその確立は急務である.GBMの治療抵抗性や再発に癌幹細胞の関与が示唆されており,その機能を抑制,ひいては細胞死に至らしめることは飛躍的な治療の躍進につながる.現在までに、本研究費によって、GBMの本学臨床例サンプルデータベースより,我々の作製したMCSP, IL13α2に対するモノクローナル抗体にて免疫染色を行っている。GBMにおいてはMCSP,IL13α2ともに陽性である傾向を認めており、臨床病型との比較解析を行っている。以上のように、補助金は補助条件に従って、有効に使用されている。原発性脳腫瘍の中で最も多く発生し、WHO grade IVに分類される膠芽腫(glioblastoma: GBM)の治療予後は現在においても非常に不良である.近年、他のがん腫では、有効な分子標的療法が確立されてきており、GBMについてもその確立は急務である.GBMの治療抵抗性や再発にがん幹細胞の関与が示唆されており、がん幹細胞をターゲットとした分子標的療法の開発によって飛躍的な治療の躍進に期待が高まっている。以上より、補助金は適切に使用している。神経膠腫は原発性脳腫瘍の中で最も多く発生し,WHO grade IからIVに分類される.中でもgrade IVである膠芽腫(glioblastoma: GBM)は,平均生存12か月,5年生存率7%と,非常に予後不良である.2005年に発表されたテモゾロマイドの出現により,平均生存14ヶ月と2か月間延長することが可能となった.しかし,以後,有効な治療は確立されておらず,2013年より使用可能となったベバシズマブもperformance statusの良好な期間を4か月延長するのみで,生存率を延長するまでには至っていない.近年,他の癌腫では,有効な分子標的療法が確立されてきており,GBMについてもその確立は急務である.GBMの治療抵抗性や再発に癌幹細胞の関与が示唆されており,その機能を抑制,ひいては細胞死に至らしめることは飛躍的な治療の躍進につながる.現在までに、本研究費によって、GBMの本学臨床例サンプルデータベースより,IL13αの発現をReal time qRT-PCRを用いて定量し、臨床病型との比較解析を行った。現在までに、本研究費によって、GBMの本学臨床例サンプルデータベースより,我々の作製したMCSP, IL13α2に対するモノクローナル抗体にて免疫染色を行っている。今後は見出した複数の分子の臨床経過との相関関係を詳細に解析すると同時に、in vitroにおける分子の動向を細胞レベルでの解析を行うことによって、新しい分子マーカーの探索を行なう予定としている。脳腫瘍
ゼブラフィッシュGal4エンハンサートラップ法の開発とその器官形成研究への応用

(1)Gal4トラップ法を用いて単離したhspGFF62A系統は、破傷風神経毒素を発現させると振動刺激に対する逃避行動に特に顕著な欠損を示すことを見いだした。およそ50%のhspGFF62A;UAS:TeTxLC二重トランスジェニック幼魚は、振動刺激に対する逃避行動に特徴的な速いターンとそれに伴う速いスイミングを示さなかった。(2)hspGFF62A系統のGal4発現細胞を、UAS:GFPレポーター系統と掛け合わせることで可視化した。hspGFF62A;UAS:GFP二重トランスジェニック幼魚においては、振動刺激を感知する側線感覚器官と、逃避行動に関与するマウスナー細胞がGFPによって染色された。側線とマウスナー細胞はシナプスを形成することが知られているが、これらの結果は、側線とマウスナー細胞を介した経路が振動刺激に対する速いターンとそれに伴う速いスイミングに重要な役割を果たしていることを示唆している。(3)後脳の介在神経を含む領域にGal4を発現するhspGGFF27A系統をGal4エンハンサートラップスクリーニングによって単離した。hspGGFF27A系統とUAS:TeTxLC系統を交配させ、後脳の介在神経を含む領域に破傷風神経毒素を発現させると、受精後48時間以降の胚、幼魚の運動は完全に抑えられた。(4)後脳による運動の制御の開始についてより詳細に解析するために、後脳にGal4を発現し、なおかつ脊髄ニューロンで全くGal4を発現しない系統g104Aとg266Aを単離した。(5)g104A系統とUAS:TeTxLC系統を交配させ、後脳に特異的に破傷風神経毒素を発現させると、受精後48時間の胚の逃避行動に異常を確認した。この結果は、受精後48時間において脳を介した逃避行動の制御が行なわれていることを示している。1.新規ゼブラフィッシュGa14-UAS遺伝子発現システムの構築ゼブラフィッシュ細胞で毒性を示さない改変型Ga14転写因子を作成した。Ga14発現を生きた胚内で可視化する為の、蛍光レポーター系統を作製した。これらを組み合わせることで、新規のゼブラフィッシュGa14-UASシステムを確立した。2.Ga14エンハンサートラップ法の樹立Ga14遺伝子を熱ショックプロモーター下に配置させ、トランスポゾンの中に組み込んだGa14エンハンサートラップベクターを作成した。トラップベクターを微量注入したFOフィッシュを蛍光レポーター系統と掛け合わせることで、Ga14エンハンサートラップのパイロットスクリーニングを行った。この結果、器官特異的なGa14発現を示すトランスジェニック系統を効率よく樹立することに成功した。3.破傷風神経毒素の局所的発現誘導1.Gal4遺伝子トラップ法とGal4エンハンサートラップ法を実施し、特異的なGal4トランスジェニック系統を取得した。3.TeTxLCの誘導によって、触覚刺激に対する逃避行動に異常が現れるGal4系統を同定した。4.逃避行動に異常異常を示した幼魚のTeTxLC発現パターンを解析して、逃避行動に関与するニューロンを同定した。5.脳下行性ニューロンGal4系統を単離し、TeTxLCの誘導によって行動異常が現れることを示した。6.これにより、脳下行性ニューロンの初期行動における重要性を示した。
高齢心疾患運動療法における処方基準の検討

本研究の目的は高齢の虚血性心疾患者に対する処方基準の検討である。対象は65才以上の高齢者52名(A Group:虚血性心疾患患者17名、男性14名、女性3名、Mean ±SD.、70.8±4.1才、B Group:スポ-ツクラブ所属者15名、男性5名、女性10名、66.4±2.0才およびC Group:老人クラブ会員20名、男性3名、女性17名、70.0±5.1才)である。対象者に対し質問紙調査、Treadmillによる運動負荷テスト、Holterによる心電図検査、Sportstester(腕時計型心拍数測定器)、による運動中心拍数測定、一週間の活動調査及び心理テストを実施した。継続的にスポ-ツリハビリテ-ションに参加しているA Groupは運動耐容時間の平均が7.4±2.1分、1日の平均歩数は7328±3423歩でB,C Groupに対して同等以上の成績を示した。しかし、健康維持に最も強い関心を持ちながら、テレビ時間の多さ、在宅日の活動量の低下など、健康に対する日常生活での意識と実践の差が明確になった。また、MAS(Manifest Anxiety Scale)テストおよびTEG(東大式エゴグラム)テストによる精神・心理傾向の分析において軽度不安の水準にあり、性格的特性は社会的協調性の低さが指摘された。A Groupは身体的体力は健常高齢者と同等以上に維持され、スポ-ツリハビリテ-ションにおける運動強度および頻度は適切な基準であったといえる。一方、精神・心理面においては十分な回復が得られていず、より高度な社会復帰のためには不安の軽減、性格面で自己認識と修正および精神的充足に対する指導が必要である。特に、高齢者のOuality of Lifeのための3つの条件(スポ-ツ、趣味、社会的活動)の調和、とりわけ社会的活動への積極的参加に対する指導が今後の重要な課題となろう。1.高齢心疾患患者運動療法の処方基準作成を目的として三群(A群:虚血性心疾患患者運動療法実施、B群:健常者・運動習慣有、C群:健常者・運動習慣無)58名を対象に心機能、生活習慣の点から比較検討を行った。第一回の結果を報告する。2.調査項目は、(1)運動負荷テスト(Treadmill Test)、(2)日常生活に関するアンケ-ト、(3)週間行動調査、(4)万歩計、(5)心拍数調査、(6)心理テストの六項目である。なお(3)、(4)の実施率は58%であった。3.結果及び考察1)心機能に関して:運動負荷テストの成績から、運動耐容時間ではA群がもっとも長く(平均7分25秒)次いでB群、C群の順であった。二重積(RPP)はB群が27×10^3次いでC群、A群であった。B群、C群とも安静時、End Pointでの血圧が高値を示し、血圧コントロ-ルができていず、末梢循環機能の低下が伺われた。End Pointでの中止条件はB,C群で脚疲労、またC群では呼吸困難による例が顕著であった。A群が週23回の運動療法を継続しているのに対し、B,C群では明らかに運動不足によると考えられる機能低下を認めた。2)生活習慣について:Quality of Lifeの観点からみると三群とも「健康の維持」を第一位にあげ、次いで「夫婦・家庭生活」としている。また、一週間の行動調査では外出時間ではA群、趣味の時間ではB群、また万歩計の歩数ではA群がそれぞれ第一位であった。

高齢者の充実した、健康的な生活を考えるうえでより解放的、外向的な意識が大切と考えられるが、C群においてやや非活動的な傾向が伺われた。4.まとめA群の虚血性心疾患患者は重大な障害を有するにもかかわらず、心機能は優れ日常生活においても充実している。反面、一般の高齢者では健康生活の重要性を認識しながら十分な対応がされていないといえる。1.第二回運動負荷テストの成績からA(虚血性心疾患患者)、B(健常者・運動習慣有)、C(健常者・運動習慣無)群とも運動持続時間は延長しており、特にB群で顕著な傾向が認められた。これは、B、C群で運動負荷テストの経験を有する者がなく、第一回検査では過度の緊張状態のなかで実施されたため、および検査成績に対し個人面接を行い、日常生活における運動習間を指導した効果のためと考えられる。また、最大収縮期血圧値の低下により二重積(D.P)は第一回の9295%にあることから、今後の指導によっては運動持続時間がさらに向上する可能性が認められた。2.スポ-ツ・運動実施の頻度と強度A群とB群の比較において、実施頻度はA群で平均3.2回、B群で1.4回、また運動実施中の最高心拍数(Peak HR)は%HRmaxでA群が88%、B群が95%でありB群は実施回数が少なく高い強度のスポ-ツを行っている。これはB群の平均年齢の低さにもよるが、最大心拍のレベルで行っている例もあり運動強度に対する指導が必要と考えられた。3.歩数の頻度と量について万歩計による歩数調数と運動負荷テストの成績については特に高い相関はなかったが、正の比例傾向が認められた。一日の歩数と一週間の頻度から、1日5000歩であれは、1週間に6回以上、1日7000歩であれば4回以上でそれ以下の場合と運動持続時間で有意差を認めた。即ち、1日5000歩であればほぼ毎日、7000歩であれば週4回が、高齢者に対する歩数による生活指導の基準と考えられた。4.生活習慣について3群とも、健康の保持と家庭生活の充実に最大の価値を認めているが、生活の活動状況はテレビの時間が一番多く、スポ-ツや運動に費やす時間は比較的少ない。一週間で全く外出しない日も多く、非外出日の平均歩数は3000歩未満であった。特に虚血性心疾患患者では外出しない日の活動量が少なく、この点についての指導の重要性が示唆された。高齢者では、健康保持に最大の関心を持ちながら、十分な実践が伴っていないと言える。
多民族社会における母子の健康不良の分析

本研究は、異質性の高い集団が混在する低所得国を対象に、集団間の保健に関する行動選択などの違いの存在を、計量経済学的な手法を用いて検証することを目的とし、グアテマラ農村部のラディノのデータを用い、社会経済的に異質な集団間で、乳幼児の健康についての母親の評価の基準が異なるのか検証した。分析からは、体位測定指標が同一水準の乳幼児の健康状態について、経済水準が低い家計の母親は、経済水準が高い家計の母親に比べ、より高く評価することが示唆される。本研究の目的は、低所得国における母子保健に関する家計行動を明らかにし、低所得国の主たる政策課題である母子の健康不良の改善に寄与することである。本年度は、グアテマラの世帯調査を用い、以下の研究を進めた。第1は、所得のカロリー摂取弾力性の推計である。本分析は、家計の経済水準の向上が、母子の健康改善に与える影響の分析を目的としている。本年度は、分析に用いるデータを作成した。第2は、母子の健康状態の評価(認知)の社会階層間の相違の分析である。低所得国においては、社会経済的に劣位にある家計は、社会経済的に優位にある家計に比べ、健康状態を過大に評価する傾向があることが指摘されている。そのため、社会経済的に劣位にある家計の方が、健康状態が悪いにも関わらず、健康を改善する誘因が低い可能性がある。本分析は、乳幼児の健康状態に関する母親の主観的な評価について、計量経済学の手法を用い、この点の検証を試みた。本年度は、まず分析に用いるデータを作成し、関連する先行研究に依拠したモデルを推計することにより、分析を行った。本研究の目的からは、本年度分析に用いたモデルの妥当性は必ずしも明瞭ではなく、分析結果の頑強性は明らかではないものの、分析結果は、所得水準が低い家計の母親は、高い家計の母親に比べ、乳幼児の健康状態を過大に評価する傾向があることを示唆する。本分析の成果をまとめたものは、ラテン・アメリカ論集(ラテン・アメリカ政経学会・学会誌)にて公刊された。本研究は、複数の民族で構成される低所得国の母子保健に関する家計行動、また母子保健に関する政策の影響を、計量経済学の手法を用いて分析する。その上で、低所得国の母子の健康不良の改善に寄与する政策への示唆を得ることが、本研究の目的である。本年度は、昨年度に引き続き、多民族社会であるグアテマラの世帯調査を用いて、(1)カロリー摂取量の所得弾力性に関する研究、(2)母子の健康状態の評価(認知)の社会階層間・民族間の相違に関する研究を進めた。それに加え、(3)分娩施設の選択行動に関する研究を開始した。以上の分析を進めるにあたり、本年度は、主に現地調査ならびに人類学の文献調査などにより、計量分析モデルの選択、また推計結果の解釈などに必要な情報を把握することを試みた。これは、民族・言語が多岐にわたるグアテマラにおいては、保健に関する意志決定などが、民族・言語などにより、大きく異なる可能性を持ち、先行研究に依拠した分析モデルを用いた計量分析、またその推計結果の解釈に、留意が必要とされるためである。調査から得られた知見のうち、計量分析を進めるにあたり、留意が必要な主なものは、以下の通りである。第1は、先住民族、なかでもスペイン語の能力が低い家計では、母親の母子保健に関する家計内の影響力が、相対的に低い可能性がある。第2は、先住民族、なかでもスペイン語の能力が低い家計は、母子保健に関して、伝統的助産師などの家計外の主体から受ける影響が大きい可能性がある。その影響は、分娩施設の選択なども含まれる。したがって、伝統的助産師は、分娩施設の選択肢のひとつであると同時に、家計の分娩施設の選択にも影響を持つ主体である可能性がある。本研究は、母子の健康不良が深刻なグアテマラの世帯調査を用い、低所得国の母子保健に関する計量経済学的な分析を行うことにより、政策的な示唆を得ることを目的とするものである。本年度は、主に以下の研究を行った。第1の研究は、母親の乳幼児の健康に対する認知(評価)の社会経済階層間の違いの有無の検証を試みるものである。社会経済的に劣位にあり、乳幼児の健康状態が悪い家計の母親ほど、乳幼児の健康状態を過大評価しやすい傾向があるのか、明らかにすることが、本分析の主たる目的である。前年度までの分析では、母親に対して調査された「子供(乳幼児)の健康状態に関する質問」から得られたデータを、母親の乳幼児の健康に対する認知(評価)の指標として用い、分析を行った。本年度は、母親の乳幼児の疾病に関する認知能力を分析対象とし、前年度までの分析から得られた示唆が、母親のより広範な乳幼児の健康、疾病に関する評価、認知能力に関しても妥当性を持つのか検討した。そこで本年度は、母親に対して調査された「子供(乳幼児)の軽疾病の有無に関する判断などの質問」から得られたデータも分析に用いた。