hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤の抗癌活性の新たなスクリーニング法の開発

様々な癌の治療法があるがヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)のようなエピジェネティックな修飾は腫瘍の成長に関係し、それらを阻害するHDAC阻害剤は、癌治療において注目されている。今回の研究において我々はKy-2という2つのHDAC阻害剤(TSA, TPX)からなるハイブリッドコンパウンド型の新規HDAC阻害剤を使用しヒト扁平上皮癌細胞に対する細胞増殖能、細胞周期、細胞周期およびアポトーシス関連タンパク質の発現を解析した。ヒト扁平上皮癌細胞(Ca9-22、BHY、HSC-3、HN細胞)および正常上皮細胞(HSEC細胞)、臨床分離株をin vitroで培養し細胞を維持を行った。これらにKy-2処理を行いWST-1法により細胞増殖能を測定することによってKy-2の細胞増殖能の抑制を確認できた。またKy-2を作用させた細胞に対してFACS解析を行い細胞周期の解析を行った。ヒト扁平上皮癌細胞(Ca9-22, BHY, HSC-3, HN細胞)を培養し細胞維持を行った。そこへ新規のHDAC阻害剤であるKy-2を作用させアポトーシス関連タンパク質の発現同定をWestern blotting分析にて行った。細胞周期関連タンパク質の発現をウエスタンブロット法にて解析した。また、上記細胞のTERTの発現をリアルタイムPCRによって比較した。今後は、上記細胞からmRNAを抽出しテロメラーゼの触媒ユニットのなかからTERT以外の有効な遺伝子も選出しターゲットに設定しKy-2処理後、開発中である癌細胞におけるテロメラーゼ活性を簡便かつ迅速に調べる診断システムを用いKy-2処理前との電流増加率を比較検討し薬剤感受性の違いが治療予後にどのように影響するかをテロメラーゼを指標として調べる予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。Ky-2を作用させた4つの細胞に対してアポトーシス関連タンパク質の発現同定のためWestern blotting分析を行う予定であったが、Ky-2の細胞周期への作用が細胞によって異なるためターゲットカスケードの検索中である。アポトーシス関連タンパク質の同定のためWestern blotting解析を進めKy-2を処理後、回収した細胞よりAPGC法にてmRNAを抽出する。サーマルサイクラーを用いて逆転写を行いcDNAの合成を行う。リアルタイムPCRシステムにて設計したプライマーとPCRを行い、インターカレーター法にてmRNA発現量を定量化、測定する。今回ターゲットとする遺伝子としては、対象細胞が多種になるため、数種のターゲット候補を測定する。テロメラーゼの触媒サブユニットであるTelomerase reversetranscriptase(TERT)またテロメアDNA結合タンパクTRF1、TRF2、テロメア末端のループ構造とテロメア伸長反応に関与するMRE11、RAD50、NBS1である。これらの中から有効な遺伝子を選出しターゲットに設定していく。
ガルニエ系と完全WKB解析

パンルヴェ方程式や一次元シュレーディンガー方程式など線形・非線型の様々な二階常微分方程式に対する完全WKB解析の研究を行なった.それらの方程式に対して構成されるWKB解と呼ばれる形式解のBorel変換像を調べ,WKB解のボレル総和可能性の証明の成功,WKB解のBorel変換の特異点における特異性の解明などの成果を得た.パンルヴェ方程式や一次元シュレーディンガー方程式など線形・非線型の様々な二階常微分方程式に対する完全WKB解析の研究を行なった.それらの方程式に対して構成されるWKB解と呼ばれる形式解のBorel変換像を調べ,WKB解のボレル総和可能性の証明の成功,WKB解のBorel変換の特異点における特異性の解明などの成果を得た.(退化)Garnier系は有理関数を係数に持つ二階の線形常微分方程式のモノドロミー保存変形として与えられるが,今年度は有理関数を係数とする大きいパラメータを含む二階線形常微分方程式のWKB解のBorel総和可能性を調べた.WKB解は正規化する基点の選び方に依存し,そのためBorel総和可能性もその基点の選び方に依存することになる.この正規化の問題を上手く扱うために,WKB解の対数微分(これはRiccati方程式を満す)のBorel総和可能性を最初に調べた.続いて,対数微分の積分のBorel総和可能性を調べ,それを用いてWKB解のBorel総和可能性を調べるという手順を取った.結果として,係数が多項式の場合はWKB解は(WKB解を定める積分路がStokes曲線を横切らない限り)Borel総和可能であることがわかった.また有理函数の場合も,かなり一般的な状況でWKB解がBorel総和可能となることがわかるなど,十分に満足の行く結果が得られた.本年度の研究ではRiccati方程式の形式解を調べた為,この結果は他の問題にも応用できる.例えば,二つの変わり点の合流における標準形への変換論の問題においても不変量の総和可能性の証明といった応用を見い出すことができる.あるいは,同様の手法で第一パンルペ方程式のゼロ・パラメータ解がBorel総和可能であることを示すこともできる.これらの結果を報告する論文を現在作成中である.本年度は,昨年度得られた1次元シュレーディンガー方程式のWKB解のボレル総和可能性についての成果をもとに,その結果の拡充とパンルベ方程式の解のボレル総和可能性を考察した.まず1次元シュレーディンガー方程式のWKB解のボレル総和可能性から,青木-河合-竹井によって構成された単純変わり点の近傍におけるエアリ方程式への変換級数が(簡単な仮定のもとに)Stokes曲線に沿って一様にボレル総和可能であることが示された(東京大学の神本氏との共同研究).このことから,変換級数から構成される擬微分作用素を用いて,WKB解のボレル変換の「動く特異点」の近傍にける解析が可能となり,その意義は大きい.その一つの結果として,単純変わり点を端点とするストークス曲線におけるWKB解のボレル和の接続公式が確立される.同様の結果をポテンシャルの単純極とそれを端点とするストークス曲線について示すこともできた.また,神本氏とパンルベ方程式の(WKB解析の意味での)0パラメータ解や1パラメータ解の総和可能性の研究に取り組んでいる.第一パンルベ方程式や第二バンルベ方程式については,0パラメータ解のBorel総和可能性及び1パラメータ解の「収束性」が示せた.これらの結果はパンルベ方程式の青木-河合-竹井や河合。竹井の結果の解析的な裏付けの手掛りになると考えられ,ガルニエ系への考察にもつながると考えている.本年度は,以下の二つの結果を得た.1.大きなパラメータを含む特異摂動型の非線型正規型二階常微分方程式のあるクラスを設定し,そのパラメータに関する形式巾級数解のBorel総和可能性についての結果を得た(東京大学・神本晋吾氏との共同研究).この非線型常微分方程式のクラスはI型からVI型までの全てのパンルベ方程式を含んでおり,また,Borel総和可能である領域を定めるStokes曲線などの妥当性など,従来予想されていた結果に証明を与えたものとなっている.本研究によりパンルベ方程式に対する完全WKB解析の厳密な基礎理論の展開の第一歩が確立されたことになる.2.大きなパラメータを含む特異摂動型の二階非斉次線形常微分方程式に対して構成される巾級数解のBorel総和可能性を調べた(京都大学・竹井義次氏との共同研究).この問題は大きいパラメータを含む三階線形常微分方程式のWKB解のBorel総和可能性を調べる際の「第一歩」として定式化されたものである.つまり,三階線形常微分方程式の解の対数微分はある非線型二階常微分方程式を満足する.その方程式を逐次近似で解く際の最初の方程式が二階非斉次線形常微分方程式になる.この問題を考察するにあたって(古典的に良く知られた)斉次方程式の解による非斉次方程式の解の表示式を用いた.斉次方程式の解としてWKB解を用いるが,WKB解のBorel総和可能性は良くわかってる.従って問題となるのは,そのWKB解にある指数関数をかけて得られる形式巾級数の(独立変数に関する)積分の(大きいパラメータに関する)Borel総和可能性となる.この問題に対して積分のBorel和をBorel和の積分として表わすためには,積分路を分岐させなければならないなどがわかった.

このように,結果自体にくわえて,証明中に得られた知見についても興味深いものとなった.上記2結果について現在論文作成中である.本年度は以下の(1)と(2)の研究を行なった。(1)パンルベ方程式やガルニエ系を考察する際に重要となる二階線形常微分方程式に対する完全WKB解析について、ポテンシャルの大きいパラメータに関する主部が単純極であり、かつ、低次項に強い特異性を持つ場合を考察した(河合氏・神本氏との共同研究)。低次項に強い特異性がない通常の場合は過去の研究で詳しく調べられているが、低次項に強い特異性がある場合は、そのボレル平面内の結果を「シンボルの関係式」ととらえ、無限階の擬微分作用素を用いてボレル平面内で解析できることがわかった。これにより例えば特異性が強い場合でも、接続公式を得ることができ、WKB解のボレル和の大域的挙動の解析に有用であると期待できる。また、同様の手法を用いてルジャンドル方程式にある大きいパラメータの入れ方をしたもの(ポテンシャルに単純極が二つあり、かつ、低次項に強い特異性を持つ場合)を考察し、そのボロス係数の性質を調べることにも成功した。この研究は現在も進行中である。(2)多変数超幾何関数であるGKZ超幾何方程式が合流型である場合に、ボレル総和法を援用することでGevrey級の解から真の解を構成する研究を行なった(Castro-Jimenez氏、Fernandez-Fernandez氏、高山氏との共同研究)。原点への近づき方を重みベクトルとパラメータで指定し、そのパラメータに関する方程式(modified A-hypergeometric equation)を考察することで結果を得た。幾つかの仮定のもとに、パラメータに関する展開のボレル和が元のGevrey級の解を漸近展開に持つ解となる。この結果や手法は"Stokes現象"を考察する際に有用となると期待できる。ガルニエ系は,複素直線に制限すれば,4階以上の常微分方程式になるが,このような高階の常微分方程式の大きいパラメータに関するBorel総和可能性は未だ未解決の問題である.また,非線型常微分方程式の解の大きいパラメータに関する(何らかの意味での)総和可能性もまた未解決問題である.本研究を進めていくにあたってこの問題の重要性が認識できたため,現在それに注力している.24年度が最終年度であるため、記入しない。まず,パンルベ方程式の2パラメータ解の「総和可能性」について取り組む.非線型常微分方程式の大きいパラメータに関する「総和可能性」は,(本研究で得られた)0パラメータ解に対する結果など部分的な解決のみである.「総和可能性」の意味もはっきりさせた上で2パラメータ解の「総和可能性」を明らかにしたい.同時に線形高階常微分方程式のWKB解のBorel総和可能性についても取り組みたい.そこでは今年度得られた「分岐する積分路」が有用な役割をはたすはずである.これらの研究の基礎となるのは今年度得られた結果であるし,こうした問題が解決されるとガルニエ系の完全WKB解析についても研究が進むと考えられる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
外来がん化学療法を受ける在宅療養高齢者の生活調整サポート支援システムの構築

外来化学療法を受ける在宅療養高齢者と家族はネガティブな感情を持ちながらもお互いに気遣いながら在宅療養継続の調整をしていた。さらに自宅での価値観を尊重しQOLを保っていた。お互いが高齢者であると認識し、無理をしないようにコントロールしていた。サポートは、家族と医療従事者であった。在宅療養高齢者と家族は、現在の状況を保つために家族が協力してバランスを保っていることが明らかになった。在宅高齢療養者と家族は、療養体験が継続することで、相互関係が進み、家族のコーピングパターンが続くと考える。そして、コーピング戦略を理解するための高齢者と家族間での人生の話に積極的に耳を傾けることの重要性が示唆された。本研究の目的は、高齢がん患者が外来で化学療法を継続するために特徴的な生活調整を明らかにしたうえで、生活の再構築に必要な具体的看護支援を提言することを目的としている。そのため調査を3段階に分けて実施する予定としている。平成25年度は、調査1:国内外の慢性疾患を持つ高齢者の生活状況の研究について文献を取り寄せ、文献検討を行い、高齢がん体験者に特化した日常生活の困難さ・生活の再構築・生活の折り合いのつけ方の様相を抽出することを実施中である。特に「化学療法を受けるがん患者の意思決定」については、国内文献を概観し、その特徴を明らかにした。そして、高齢者の生活に影響を与えると考えられる要因は、がん化学療法による副作用であり、症状を特化した先行研究が存在する。現在は分析を進めており、今後、高齢者の特徴的な調整力を明らかにしたい。調査2:外来がん化学療法を受ける在宅療養高齢者の生活上の困難と生活調整についてその特徴を明らかにすることを目的とした。調査1の分析に基づき、インタビューガイドを作成した。各施設の倫理員会の承認を受け、実施計画どおり2月より研究依頼を承諾くださった施設の外来化学療法室において、患者・家族に半構造化面接を行っている。逐語録は随時作成し、分析を行う。看護師については、平成26年度に実施する予定である。今後は、データ飽和化に向けて、データ収集を行う。(1)慢性疾患を持つ療養者の生活調整に関する国内文献を検討し、いずれの疾患であっても自分自身の身体の変化をアセスメントしながら生活調整を行っていることが明らかになった。すなわち、加齢に伴う変化と疾患による身体機能への影響があるため、疾患に特化した生活調整内容と方法を明らかにするためには、疾患の統制をすることが重要であることが示された。(2)外来化学療法を受ける在宅高齢がん患者とその家族と外来化学療法の看護師および外来に勤務する化学療法認定看護師半構造化面接調査を実施した。外来化学療法に携わる看護師は、関係調整を大切にしつつ日常生活のサポートを行っていた。しかし、知識不足や役割認識のずれから積極的に関わることを意識して避けている側面が明らかになった。一方認定看護師は、化学療法の限界を認識しながら患者の予後を予測しつつ気持ちのゆれに寄り添っていた。(3)在宅高齢がん患者は、抗がん剤の副作用と加齢にともなう身体変化を実感し、悪化予防と悪化時の周囲への影響を考慮し、活動の限界を見極めていた。さらに、自分自身の身体の変化をアセスメントしつつ家族を気遣いながら食生活と活動に対して生活調整を行っていることが明らかとなった。また、悪化予防による制限と我慢に対し、気分転換活動の必要性が示唆された。また、配偶者は、食生活に気遣いながらも言うことを聞かない夫に対し、自由さやQOLを尊重し、状況の見守りで生活調整を担っていることが明らかになった。平成27年度は、(調査2)平成26年度に面接調査を行った患者・家族・看護師それぞれのインタビューを質的帰納的に分析を行った。そして、国内外の学術集会で発表を行った。日本緩和医療学会「外来化学療法を受ける在宅高齢がん患者の生活調整」(名越恵美、門倉康恵、難波峰子)日本看護研究学会で「外来化学療法を受ける在宅高齢がん体験者が行う生活調整」(名越恵美、松本啓子)夫婦二人世帯が増加している社会背景から、患者・家族それぞれではなく夫婦二人をセットで見ていく必要性が示唆された。そこで、「夫婦二人世帯における高齢がん体験者の治療継続のための生活調整」(名越恵美、門倉康恵、遠藤康恵)を発表した。さらに主介護者だけでく、副介護者も患者家族に関わっており、日本看護科学学会「外来がん化学療法を受ける在宅高齢がんサバイバーの家族の思いー副介護者の事例ー」(名越、門倉)を発表し、不測の事態への不安と一歩踏み込まない核家族化している社会における支援の在り方が示唆された。(調査3)がんという病気が生活に及ぼす影響の尺度を開発者に許可をいただき、現在アンケート調査開始段階である。本研究は、(調査1)(調査2)(調査3)と段階を踏んで実施している。現在は、(調査1)(調査2)を終了しているが、(調査2)の質的分析に時間を要した。また、(調査3)である量的研究に移行する段階での概念枠組み作成と尺度の選定に時間を要した。共同研究者の移動や退職に伴い、定期的な会議を開けなかったことも遅れた要因と考える。高齢がん患者は、加齢に伴う運動機能・認知機能の低下に加え化学療法に代表される治療とその副作用によって体調管理や生活スタイルの変更に多くの労力を使っている。

そこで、本研究は、外来がん化学療法を受けるサバイバーと家族を一組として体験を明らかにし、具体的支援を検討することを目的とした。外来化学療法を受けているがんサバイバーと家族を対象に、半構造化面接を行い、質的因子探索分析を行った。分析の結果、〈足腰が弱らないように体力保持〉〈現状維持のための体調管理〉〈副作用の出現と悪化予防〉〈禁止事項・決心を遵守〉〈転ばないように活動範囲を縮小〉〈介護負担にならないよう調整〉〈がんに対する畏怖と発症への無念〉〈治療継続手段への不安〉〈欲しい治療情報を聞けない葛藤〉〈家族への信頼と感謝〉〈夫婦で共に過ごす時間が大切〉〈元の生活へ戻る努力〉〈生きがい・役割を持続〉の15カテゴリーが抽出された。家族は、「がん患者の家族」として患者の幸福のためサポートに責任を感じ、また、残された時間への不安と価値づけによる葛藤があると考えられる。がんサバイバーと家族は、療養体験が継続することで、相互関係が進み、家族のコーピングパターンが続くと考える。そして、コーピング戦略を理解するための、サバイバーと家族間での人生の話に積極的に耳を傾けることの重要性が明らかになった。さらに、生活への侵襲と調整の内容についてIIRS日本語版を作成し、アンケート調査した。その結果、副作用があるものの患者は、健康な気持ちを継続していた。高得点項目は、配偶者との関係性、健康、受動的レクリエーション、低得点項目は、性生活、コミュニティ、経済であった。先行研究との比較において、配偶者や周囲との関係性に関する変化は少ない。親密さは性生活に表されるが低く、構成・道具は同等であり、日本人の特徴として病気や治療による生活への影響が明らかになった。外来化学療法を受ける在宅療養高齢者と家族はネガティブな感情を持ちながらもお互いに気遣いながら在宅療養継続の調整をしていた。さらに自宅での価値観を尊重しQOLを保っていた。お互いが高齢者であると認識し、無理をしないようにコントロールしていた。サポートは、家族と医療従事者であった。在宅療養高齢者と家族は、現在の状況を保つために家族が協力してバランスを保っていることが明らかになった。在宅高齢療養者と家族は、療養体験が継続することで、相互関係が進み、家族のコーピングパターンが続くと考える。そして、コーピング戦略を理解するための高齢者と家族間での人生の話に積極的に耳を傾けることの重要性が示唆された。研究2質的データの収集と分析に時間を要した。また、研究3量的データを得るための概念枠組みの構築と量的データ収集のための尺度の探索が困難であったが、今後は量的データ収集に向けて準備を行っている(調査3)在宅高齢がん患者と家族について生活調整に関するアンケートを実施する。アンケート7月をめどに行い、9月までに分析し、その後システムを構築する予定である。また、定期的に共同研究者との会議を開催する。医歯薬学今後は、患者と家族に関する質的データの分析を深めるとともに、量的データの収集に向けて質問紙の作成、依頼を夏までに実施する予定である。文献取り寄せと各施設の倫理委員会の承認に時間を要した。
近赤外時間分解分光法を用いた非侵襲的リアルタイム脳酸素代謝モニタリング法の構築

今回我々は、TRSで脳をモニタリングしながら水素ガス吸入療法を実施し、その有効性を脳の酸素化と散乱係数の変化から評価する研究を計画した。本研究では中型動物の蘇生後脳症モデル(低酸素性虚血性脳症モデル)を作成し、(1)近赤外光時間分解分光装置(TRS)を用いて蘇生後急性期の病態変化(自己心拍再開後の脳血液量の増加、酸素代謝の低下、脳浮腫の増悪)を正確にモニタリングできるのか(2)水素ガス吸入が蘇生後脳症に有効であるのか、を研究期間内に明らかにする予定とし、当年度は(1)を目的とし実験を行った。方法:全身麻酔、挿管管理下のブタの挿管チューブを閉塞し、窒息・低酸素血症に伴う心停止を誘発する。心停止後15分経過した後に閉胸式心マッサージと同時に人工呼吸を再開、アドレナリン投与による蘇生を行い、自己心拍を再開させた。その際、近赤外光時間分解分光装置(TRS)を頭部に装着し、脳内ヘモグロビン酸素飽和度やミトコンドリア内チトクロームオキシダーゼ酸化ー還元状態、組織の散乱係数を連続的にモニタリング、MRIによる画像評価にて組織の障害度を評価した。実験時の姿勢はうつ伏せ(prone position)、計測プローブの貼り付け方法は頭皮を剥がし頭蓋に直接プローブを固定した。結果:蘇生後脳症モデルに関してはプロトコルをある程度確立することができ、計測に関してもプローブを固定する位置等の調整を行い測定精度の安定化を図れた。しかし持続モニタリングが難しく、脳内ヘモグロビン酸素飽和度や組織の散乱係数については有意なデータの推移を得ることができなかった。頭部MRIにて脳虚血を示唆する所見は得られた。方針:動物実験データを蓄積していくとともに持続モニタリング法の確立を検討し、今後は水素ガス吸入も行っていく予定である。動物実験実施に際し、測定機器の輸送が必要であること、また測定実施者や場所の確保の観点で、あまり実験回数が取れていないため。動物実験データの蓄積とともに、水素ガス吸入が蘇生後脳症に有効であるのかを検討していく。動物実験実施回数が想定よりも少なく、実験に必要な動物購入費や実験機材を購入していないため。次年度以降は実験機材と動物購入費を中心に使用する予定である。
胃癌に発現するDNAM-1リガンドの腫瘍免疫における基礎的研究

[目的]DNAM-1は、細胞傷害性T細胞(CTL)およびNK細胞に強く発現しており、腫瘍細胞に発現しているリガンド(CD155またはCD112)を認識して接着し、腫瘍細胞に細胞傷害を誘導することがヒトの系で明らかにされている。本研究では、抗腫瘍免疫応答におけるDNAM-1の生理的な役割を解明するため、マウスin vivoの腫瘍拒絶の実験系を確立し、DNAM-1とそのリガンドを介した腫瘍の拒絶に機能する主要なエフェクター細胞を同定した。[方法・結果]同系マウスに腫瘍を形成する腫瘍細胞株(RMA)または、RMAにmouse DNAM-1リガンド(mouse CD112またはmouse CD155)を遺伝子導入したトランスフェクタント(RMA-112またはRMA-155)を同系マウスに皮下接種し、マウス生存率を検討した。RMAを接種されたマウスは、約50日が経過すると生存率0%となるのに対し、RMAにDNAM-1リガンドを強制発現させると腫瘍の生着が阻害され、生存率が80%となることを見い出した。この現象は、申請者が樹立した抗DNAM-1モノクローナル抗体(TX42)を投与することで完全に阻害されたことから、腫瘍の拒絶にはDNAM-1が機能していることを明らかにした。次に、DNAM-1を介した腫瘍の拒絶に機能する主要な細胞を同定することを試みた。マウスに抗CD8または抗NK1.1抗体を腹腔内投与してCD8陽性T細胞またはNK細胞が消失したマウスを作製し、RMA-155またはRMA-112を皮下接種した。これらの腫瘍は正常個体では生着できずに拒絶されるのに対し、NK細胞を消失させた個体では生存率が40%に低下することから、DNAM-1を介した腫瘍の拒絶にNK細胞が部分的ながら関与していることを明らかにした。それに対し、CD8陽性T細胞を消失させた個体は腫瘍を拒絶できず、生存率が0%となったことから、DNAM-1を介した腫瘍の拒絶にCD8陽性T細胞が主要なエフェクター細胞であることを明らかにした。CD8陽性T細胞が主要なエフェクター細胞であることから、メモリーT細胞の誘導について検討した。CD155を介して腫瘍(RMA)を拒絶したマウスに、70日後、DNAM-1リガンドを発現していないRMAを接種したところ、DNAM-1リガンドの発現がないのにも関わらず腫瘍の拒絶が観察された。このことは、DNAM-1とそのリガンドを介して腫瘍抗原特異的なCD8陽性メモリーT細胞が誘導され、2次感作の際には、DNAM-1リガンドが存在しなくても効率よく腫瘍に対して細胞傷害活性を誘導することを意味している。[結論]以上の結果より、CTLやNKは、DNAM-1を介して腫瘍に発現するDNAM-1りガンドを認識して接着し、活性化することで腫瘍を傷害する。DNAM-1は、腫瘍抗原特異的なCTLを効率よく誘導し、その結果、腫瘍抗原特異的なメモリーCTLを効率よく誘導するという生体にとって重要な機能をもつことを明らかにした。CD155を介して腫瘍(RMA)を拒絶したマウスに、70日後、DNAM-

1リガンドを発現していないRMAを接種したところ、DNAM-1リガンドの発現がないのにも関わらず腫瘍の拒絶が観察された。このことは、DNAM-1とそのリガンドを介して腫瘍抗原特異的なCD8陽性メモリーT細胞が誘導され、2次感作の際には、DNAM-1リガンドが存在しなくても効率よく腫瘍に対して細胞傷害活性を誘導することを意味している。[結論]以上の結果より、CTLやNKは、DNAM-1を介して腫瘍に発現するDNAM-1りガンドを認識して接着し、活性化することで腫瘍を傷害する。DNAM-1は、腫瘍抗原特異的なCTLを効率よく誘導し、その結果、腫瘍抗原特異的なメモリーCTLを効率よく誘導するという生体にとって重要な機能をもつことを明らかにした。[目的]DNAM-1は、細胞傷害性T細胞およびNK細胞に強く発現しており、腫瘍細胞に発現しているリガンド(CD155またはCD112)を認識して接着し、腫瘍細胞に細胞傷害を誘導することがヒトの系で明らかにされている。本研究では、腫瘍に対する免疫応答におけるDNAM-1の生理的な役割を解明するため、マウスin vivoの腫瘍拒絶の実験系を確立しDNAM-1とそのリガンドを介した腫瘍の拒絶に機能する主要なエフェクター細胞を同定した。[方法・結果]同系マウスに腫瘍を形成する腫瘍細胞株(RMA)または、RMAにmouse DNAM-1リガンド(mouse CD112またはmouse CD155)を遺伝子導入したトランスフェクタント(RMA-112またはRMA-155)を同系マウスに皮下接種し、マウス生存率を検討した。RMAを接種されたマウスは、約50日が経過すると生存率0%となるのに対し、RMAにDNAM-1リガンドを強制発現させると腫瘍の生着が阻害され、生存率が80%となることを見い出した。この現象は、申請者が樹立した抗DNAM-1モノクローナル抗体(TX42)を投与することで完全に阻害されたことから、腫瘍の拒絶にはDNAM-1が機能していることを明らかにした。次に、DNAM-1を介した腫瘍の拒絶に機能する主要な細胞を同定することを試みた。マウスに抗CD8または抗NK1.1抗体を腹腔内投与してCD8陽性T細胞またはNK細胞が消失したマウスを作製し、RMA-155またはRMA-112を皮下接種した。これらの腫瘍は正常個体では生着できずに拒絶されるのに対し、NK細胞を消失させた個体では生存率が40%に低下することから、DNAM-1を介した腫瘍の拒絶にNK細胞が部分的ながら関与していることを明らかにした。それに対し、CD8陽性T細胞を消失させた個体は腫瘍を拒絶できず、生存率が0%となったことから、DNAM-1を介した腫瘍の拒絶にCD8陽性T細胞が主要なエフェクター細胞であることを明らかにした。現在、腫瘍抗原特異的メモリーT細胞の誘導について検討を行っている。[目的]DNAM-1は、細胞傷害性T細胞(CTL)およびNK細胞に強く発現しており、腫瘍細胞に発現しているリガンド(CD155またはCD112)を認識して接着し、腫瘍細胞に細胞傷害を誘導することがヒトの系で明らかにされている。
樹木状分子に内包された多核非ヘム金属タンパク質モデル錯体の設計と機能

本年度では、デンドリマーを有する新規なピラゾール配位子と11族の銅、銀、金イオンを混合することで、金属複核ピラゾリル錯体が生成し、さらにそのピラゾリル錯体の自己組織体によりマイクロメートルスケールの集合体が得られることを見出した。サイズが異なる一連のデンドリマーを用いて検討した結果、サイズが小さいデンドリマーでは集合体の形状はロッド状であるのに対し、中程度のデンドリマーではピッチが2.5μmの超らせん構造をとることが分かった。構成ユニットに全く不斉要素が存在しないにも関わらず、個々の集合体では光学活性な構造になっており、自然界におけるキラリティーの偏りと関連して興味深い。また、集合体の形成にともなって、可視部における強い発光能が付与されることが明らかになり、キラリティーを有するマイクロメートルスケールの発光材料が原料を混ぜるだけで自発的にできあがるという、材料設計の新しい手法が見出された。本年度では、末端官能基として銅(I)錯体を有するポリベンジルエーテルデンドリマーを合成した。デンドリマー銅錯体に酸素を吹き込むと、これが酸素を介して二量化し、二核銅酸素錯体を与えることを見いだした。サイズが異なる一連のデンドリマーを用いて検討した結果、酸素錯体の生成速度および生成した酸素錯体の熱安定性がデンドリマー組織の大きさに著しく依存することが分かった。最も大きなデンドリマー組織を有する錯体は、酸素錯体を形成するのにかなり長い時間を要したが、生成した酸素錯体の半減期は-10°Cで3000秒を越えた。これは、デンドリマー組織をもたないコアモデルの酸素錯体の半減期が7秒であることと対照的である。また、末端官能基として鉄(II)錯体を有するデンドリマーを合成し、酸素存在下の会合・安定性についても検討した。
消費者の情報リテラシーを考慮した広告効果モデルの構築

本研究では、広告コミュニケーションの受容に関わる消費者の広告に対するリテラシー(メタ認知的知識)を考慮に入れた広告効果モデルの構築を目指した。具体的には、米国等で議論が重ねられてきた説得知識モデルに着目し、これらの考え方を既存の広告効果モデル(情緒型モデル)に取り入れた拡張を検討した。説得知識概念の尺度開発を行い得られた簡易的尺度を用いて実施した国内調査からは、国内消費者の説得知識の得点が明らかになった。その上で、説得知識概念を取り入れた広告効果モデルの構築を行った。その結果、消費者の広告への懐疑意識が広告態度を通じてブランド態度、購入意向に与える影響と今後の課題が明らかになった。本研究課題について、3か年の研究期間の初年度は、文献研究を通じて概念的考察を深めた上で日本版PK(説得知識)尺度の開発を行う計画であった。具体的には、Churchill(1979)の手順を基軸として、1.これまでに行われているPK研究を概観しPK概念の精査とドメイン規定を行い、2.文献および補完的な探索的調査による初期質問項目群の生成、3.量的データの収集と4.精査、5.量的データの再収集、6.信頼性と7.妥当性の検討、の手順を進めていくことを予定していた。初年度の研究進捗としては、1および2の段階に到達している。具体的な実績としては、1に関連して考察と予備的調査の記述的報告を五十嵐(2015)において報告している。また、五十嵐(2014)の学会報告を本研究課題における予備的考察の一つに位置づけており、そこでは、広告研究において長らく注目されてきた基本的な概念である「広告一般への態度(Attitudes toward Advertising in General: AG)」やそれに伴う信念とPK測定結果(ただし簡易的な尺度)との関係性を考察するとともに、日本国内の消費者におけるPK測定の結果を報告している。尺度開発の進め方においてChurchill(1979)の手順がやや古いこともあり、尺度開発の進め方にDeVellis(2012)で紹介された手順や近年の統計分析手法を吸収しようとしたこと、1の概念的考察をすすめるうえで申請当初に構想していたモデルに修正を加えたこと、により進め方に慎重さを期したため、進捗にやや遅れが生じている。しかし、これらの作業はほぼ終了し、今後は当初の計画に沿った円滑な研究遂行ができる見込みである。本研究課題について、平成27年度は3か年の研究機関の2年目であった。初年度の進捗状況を踏まえて、2年目は文献研究を通じて概念的考察を深めた日本版PK尺度の開発と妥当性の検証を行う予定であった。3か年の計画では、尺度開発として1.概念精査、2.初期質問項目群の生成、3.量的データの収集、4.精査、5.量的データの再収集、6.信頼性と7.妥当性の検証の手順を経た後、8.構造方程式モデルを活用した広告効果モデルとの統合、9.文化背景を独立変数とした広告効果モデルの多母集団分析へ進める予定である。申請当初よりもやや遅れての進捗となっているが、全体の研究のうちでも特に要点となる尺度開発について進捗を果たしている。27年度はPKの概念的位置づけをさらに見直して尺度開発の概念を精査し、Churchill(1979)の手続きにくわえてDeVellis(2012)の手順を考慮して、日本版PK尺度の概念的構造と仮説的項目群を抽出し整えるに至った。前述尺度開発の14を終えるに至った。今期3年目は、昨年度中に整理した尺度群を5のデータ再収集を経て信頼性と妥当性の検討を加える(6と7)とともに、さらなるデータ収集を経て広告効果モデルとの統合モデルの経験的精査(8)と多母集団同時分析による地域間相違点の検討(9)を行う。当初予定では、初年度に尺度開発を終えて、広告効果モデルとの統合モデルのデータ収集と分析に至る予定であったが、本研究の最もオリジナリティ(=貢献意義)とみられる日本版PK尺度の開発の厳密性に慎重を期したために、進捗がやや遅れている。ただ、2年目の研究を経て、日本版PK尺度の初期尺度および仮説的尺度構成を終えており、尺度の妥当性・信頼性チェックと、広告効果モデルとの統合とは、同一の調査データでも検討可能であることから、大きな問題とは考えていない。研究期間内に当初目論んでいた到達点にまで研究を進めることができる見込みである。本研究課題について、平成28年度は前年度に見通しをつけた日本版PK尺度の確立とそれを用いたモデル構築、異なる地域間でのモデルの多母集団比較分析を行い、当初の計画を終了させる予定であった。年度初には、当初計画した9ステップからなる研究計画の第4ステップを終え第5ステップの準備を進めており、やや遅れての進捗ではあったものの適切に進行できていたものと考えている。平成28年度は、平成27年度までに実施した調査を経て得た初期の日本版PK尺度に対してデータの再収集を行い(ステップ5)、信頼性と妥当性を確立させ(ステップ6、7)、その上で広告効果モデルとの統合モデルの構築(ステップ8)、文化背景を独立変数とした広告モデルの多母集団比較(ステップ9)へ進め研究を終えることを予定していた。

実際に、年度初に尺度検証のための調査(ステップ5)を実施し、夏までに信頼性と妥当性の検証作業を進めてきた(ステップ6、7)が、秋に同分野研究者との意見交換の機会を得たところ、妥当性と信頼性の検証内容やその手続きについて大きく改善できる余地を指摘されることとなった。本研究において日本版PK尺度が不確かなままではその後のモデル構築に大きな問題を抱えることとなる。そこで、研究期間および研究予算の計画を見直し、1年間の期間延長を申請したうえで、ステップ57をやり直し、あらためてステップ9までの研究を完遂させることを目指すこととした。当初の3年計画に対して補助事業期間の延長を承認いただき、平成29年度に事業を持ち越した点で遅れが生じている。ただしこれは、本研究の最もオリジナリティ(=貢献意義)とみられる日本版PK尺度の開発を厳密にするものであり、その後の広告効果モデル構築と地域間分析に至るキーとなる部分でもある。今後は当初計画していた手順どおりに進めていくことになるため研究完了までの見通しは立っていると考えている。ただし、当初予期しなかったことへの柔軟な対応に臨めるようにできるだけ前倒しの進捗を進めていきたい。これまでに明らかにされてきた広告効果モデルでは考慮が不充分であった、広告コミュニケーションの受容に関わる消費者の広告に対するリテラシー(メタ認知的知識)を考慮に入れた広告効果モデルの構築を目指した。具体的には、米国等で90年代半ば以後議論が重ねられてきた「説得知識モデル」とその周辺概念に着目し、これらの考え方を、既存の広告効果モデル(情緒型モデル)に取り入れた拡張を検討した。まず、説得知識概念の尺度開発を行ったが、その結果、説得知識概念には相反する複数の要因(次元)が取り込まれており、Friestadらの元々の説得知識概念を尺度化することは望ましくないことを確認した。そのうえで、消費者の広告主一般の専門性を評価する次元と消費者の広告の機能に関する理解度の次元とを踏まえた簡易的尺度をもとに説得知識の測定を行うこととした。プリテストを経たうえで行った日本国内での本調査からは、上記尺度を用いて測定した国内消費者の説得知識の得点が明らかになった。研究当初の想定と比べて説得知識の程度にデモグラフィック特性別や居住地域別での明確な差異はみられなかったが、性別や年齢層の傾向などを検討することができた。そのうえで、構造方程式モデリングを用いたデータ分析を通じて、説得知識概念を取り入れた広告効果モデルの構築を行った。その結果、説得知識が広告態度を通じて、ブランド態度、購入意向に影響を与えることが明らかになった。本研究の過程で、広告一般や通信販売一般に対する消費者の認識、説得知識概念の尺度化の試み、概念精査、広告効果モデルの構築に至ることができた。その一方で、一個人が特定の広告に触れた際に説得知識を活性化し広告を評価するメカニズムについてさらなる考察を必要とすることが分かった。今後の研究課題としてとらえたい。本研究では、広告コミュニケーションの受容に関わる消費者の広告に対するリテラシー(メタ認知的知識)を考慮に入れた広告効果モデルの構築を目指した。具体的には、米国等で議論が重ねられてきた説得知識モデルに着目し、これらの考え方を既存の広告効果モデル(情緒型モデル)に取り入れた拡張を検討した。説得知識概念の尺度開発を行い得られた簡易的尺度を用いて実施した国内調査からは、国内消費者の説得知識の得点が明らかになった。その上で、説得知識概念を取り入れた広告効果モデルの構築を行った。その結果、消費者の広告への懐疑意識が広告態度を通じてブランド態度、購入意向に与える影響と今後の課題が明らかになった。
金ナノクラスターの触媒活性を発現するためのマトリクス開発

金はバルク状態では触媒活性を示さないが、サブナノメートルサイズまで微粒子化すると、極めて高い空気酸化活性を示すことが明らかになってきている。金ナノクラスターを用いた擬均一系触媒環境を構築するためには、金クラスターの凝集を防ぎ、高分散状態を保ち、かつ反応溶媒に対する高い親和性を確保する最適な保護分子の選択が必要である。本研究は、高い触媒活性を示すサブナノメートルサイズの金クラスターの機能を最大限に発現できるような、弱い相互作用を用いた配位空間の創出を目的としている。今年度は、大阪大学の青島等によって開発された、水溶液中単分子ミセルを形成する星形ポリマーを金ナノクラスターの保護分子として用いて、アルコールのカルボン酸への直接酸化反応について検討した。その結果、本触媒が極めて高活性かつ回収再利用が容易であることを見いだした。一方、ポリビニルピロリドンで保護された金ナノクラスターが、水溶液中、空気雰囲気下において、ルイス酸触媒としての反応性を示し、アルケンへのアルコールの分子内付加反応を触媒することを明らかにした。本反応は無酸素雰囲気下や、酸素吸着活性を示さない粒子サイズの大きな金クラスターでは進行しないことから、酸素の吸着過程がルイス酸活性の発現に不可欠であり、通常のルイス酸触媒とは全く異なる性質を有していることを明らかにした。これらに加え、金ナノクラスターと保護分子間との電子的・立体的影響を明らかにすることも重要な課題の一つである。今年度は、ポリ(ビニルピロリドン)で保護された平均粒径1.3nmの金ナノクラスター触媒の空気酸化活性について広く知見を得るために、各種の反応についての適用範囲などについて精査した。その結果、アルコール酸化反応においては、金ナノクラスターは幅広い基質に対して適用可能であり、1級アルコールについてはカルボン酸へ、2級アルコールに関してはケトンへ、それぞれ高収率で変換できることを明らかにした。反応温度もほぼ室温付近で進行する。特にインダノールに代表される芳香族2級環状アルコールに関しては、反応は極めて速やかに進行し、数回にわたる回収、再利用が可能であることがわかった。しかしながら、1級アルコールの系に関しては、生成物であるカルボン酸が金クラスターの凝集を促進するために粒子の成長が観測され、回収再利用することが出来ない。したがって、今後カルボン酸による凝集を防止する適切なマトリクスの開発が必要であることもわかった。
CD157のマクロファージ系細胞機能と関節リウマチモデルの初期病態における役割

1)マクロファージの機能におけるCD157の受容体あるいは細胞膜外酵素としての役割:Cd157KO骨髄細胞由来マクロファージ(Mφ)をLPSで刺激するとM1 MφマーカーであるCD38の発現量増加が野生型より亢進していた。しかし、M1及びM2の誘導条件下でM1/M2特異的機能遺伝子の発現に異常は認められなかった。2)リウマチ様関節炎モデルgp130F759の病態におけるCD157の役割1.マクロファージ様滑膜細胞(MLS)の時間空間的局在変化:テープ法で作製した滑膜組織切片を解析したところ、Cx3cr1eGFP/+の滑膜表層においてGFPが検出されたことから、MLSにおけるCX3CR1+単球系前駆細胞由来亜集団の存在が明らかとなった。興味深いことにCX3CR1+細胞層の直下の細胞でSTAT3のリン酸化が検出された。一方、gp130F759/Cx3cr1eGFP/+のCX3CR1+細胞は表層での配列は乱れ、滑膜表層下にも散在した。2.CD157陽性細胞とSCRG1陽性細胞の局在解析: 5ヶ月齢の膝関節滑膜細胞を血液系(CD45+)と非血液系(CD45-)に分画してRNAからcDNAを合成し、Cd157,Scrg1の遺伝子発現を定量したところ、Scrg1の発現量はgp130F759の血液系滑膜細胞で増加しているのに対して、Cd157はgp130F759の非血液系細胞で一過性発現量増加を示した。先端モデル動物支援プラットフォームの支援によりレポーターマウスCd157-KuO(クサビラオレンジ)が作製された。無処置マウスのリンパ組織細胞中で腹腔MφのみでKuOの蛍光が検出された。末梢血単球のLPS刺激でKuOの蛍光は増強する。2年目にずれ込んだものの、CD157レポーターマウスCd157-KuOが完成したことから、研究材料に関して着実な進捗を示していると考えられる。無刺激Cd157-KuOの末梢血単核球(CD11b+)におけるKuOの蛍光はFACSCaliburのFL-2で検出されなかった。しかし、LPSで24時間刺激すると蛍光強度の増強が認められた。複数のF1世代が得られた段階で解剖したところ、リンパ組織細胞の中で腹腔MφにおいてのみKuOによるFL-2信号が認められた。24ウエルプレートに付着させた腹腔Mφでも、蛍光顕微鏡でKuO陽性細胞は検出された。したがってCd157-KuOは所期の目的であるCD157低発現細胞の可視化ではなく、成体における単球・Mφ刺激応答の検出という予想外の目的に応用できる可能性がある。二重変異マウスに関してはgp130F759/CX3CR1eGFP/+も作出済みであり、マクロファージ系滑膜細胞の局在及び末梢血における単球亜集団の変動についての予備的結果を得ている。したがって、平成30年度には作製に成功したCd157-KuOを用いた解析が始められ、予想外の結果も得ておおむね順調に進展しており、計画目標の達成は可能と考えられる。1)マクロファージの機能におけるCD157の受容体あるいは細胞膜外酵素としての役割:CD157を単独に発現するCD38KO-腹腔(P)MφにリガンドSCRG1を添加し、受容体機能を形態変化や細胞内Ca++量の変化、チロシンリン酸化で評価する。申請者が独自に作製した3種のラット抗マウスBST-1モノクローナル抗体による架橋実験でも検証する。受容体からの信号伝達が確認されたら、酵素の基質(NAD),産物(cADPR,ADPR), cADPRアンタゴニスト8-Br-cADPRの存在下で同様に受容体刺激実験を行い、酵素活性の影響を解析する。酵素活性の影響はCd157Cd38DKO-PMφの機能解析時にヒト可溶性BST-1を添加し、得られた効果が阻害ペプチドSNP-1で阻害されるか、確認する。2)リウマチ様関節炎モデルgp130F759の病態におけるCD157の役割1.マクロファージ様滑膜細胞(MLS)の時間空間的局在変化:滑膜表層に局在するCX3CR1+細胞について、多重染色によりMφ系亜集団としての特性を明らかにする(骨髄由来MLS;MHCクラスII+、組織常在MLS;MHCクラスII-)。CD157,SCRG1の産生細胞の局在と細胞系譜を明らかにする。IL-6信号伝達系の活性化状態はリン酸化STAT3で調べる。2. gp130F759の滑膜初期病変と末梢血白血球動態の関連解析:滑膜最初期病変発生前後の46ヶ月齢のgp130F759/CX3CR1eGFP/+の末梢血におけるLy6ClowCX3CR1highの単球数の変化を解析する。Cd157-KuOの末梢血単球を種々の濃度のIL-6で刺激し、刺激強度とKuO発現量の相関を解析する。gp130F759/Cd157-KuOを作出し、滑膜におけるCD157発現のレポーターとしてKuOの蛍光増強が検出できるか、確認する。1)マクロファージの機能におけるCD157の受容体あるいは細胞膜外酵素としての役割:

M-CSF(L929細胞培養上澄10%)存在下に1週間培養して誘導した野生型対照(WT)骨髄由来マクロファージ(BMMF)はCD157とCD38を表面発現する。LPS刺激によりCD38の発現量が著増するのに対し、CD157の発現量増加は軽微であった。CD157KO-BMMFのLPS刺激によるCD38の発現量はWT-BMMFと比較して増加していた。BMMF及び腹腔MFに蛍光ビーズ、ザイモザンを用いた貪食能の解析でWTとKO間に差は無かった。2)リウマチ様関節炎モデルgp130F759の病態におけるCD157の役割[マクロファージ様滑膜細胞]交配により作出した二重変異マウスgp130F759/CX3CR1eGFP/+をPBSで還流して血管内細胞を除去した後に膝滑膜組織をコラゲナーゼ処理し,得られた滑膜単細胞浮遊液をフローサイトメトリー解析した。約4%のGFP陽性細胞がマクロファージ様滑膜細胞に該当すると考えられた。CD157レポーターマウスCd157-KuO(クサビラオレンジ)の作製を開始した。[gp130F759のリウマチ様関節炎におけるCD157の役割]交配により二重変異マウスCD157KO/gp130F759を作出し(n=6)、12ヶ月齢で対照gp130F759(n=5)と比較した。CD157KO/gp130F759の内、5匹の関節炎スコアはgp130F759と同等(2点)であったが、1匹は(11点)と重症化した。関節炎スコアと無関係に全てのCD157KO/gp130F759において腸間膜リンパ節細胞の増加を認めた。重症CD157KO/gp130F759では、滑膜細胞数が著増していた。交配で得られるCD157KO/gp130F759の産仔が少なく、5ヶ月齢より12ヶ月齢の解析を優先した。CD157レポーターマウスCd157-KuO(クサビラオレンジ)の作製開始が年度末となってしまったことから、やや遅れているとの区分とした。この遅れの理由は、共同研究者に独自のCD157関連遺伝子改変マウス作成計画のあることが判明し、失敗例の情報共有と競合・重複をさけるための検討が行われたことにある。しかしながら、その検討の結果、両者の作成する遺伝子改変マウスが共同研究として相補的に活用される可能性が出て来ており、CD157研究の全体としては安全性の高い準備状況となっている。また、開始後の進捗は順調であり、7月末には個体が搬入される予定である。さらに、時間を要する二重変異マウスの作成に関しては、CD157KO/gp130F759については1年の経過観察まで終了しており、gp130F759/CX3CR1eGFP/+も作出済みである。したがって、平成30年度以降の準備は着実に進んでおり、全体としてはそれほど遅れていないと考えられる。1)マクロファージの機能におけるCD157の受容体あるいは細胞膜外酵素としての役割:Cd157KO骨髄細胞由来マクロファージ(Mφ)をLPSで刺激するとM1 MφマーカーであるCD38の発現量増加が野生型より亢進していた。しかし、M1及びM2の誘導条件下でM1/M2特異的機能遺伝子の発現に異常は認められなかった。2)リウマチ様関節炎モデルgp130F759の病態におけるCD157の役割1.マクロファージ様滑膜細胞(MLS)の時間空間的局在変化:テープ法で作製した滑膜組織切片を解析したところ、Cx3cr1eGFP/+の滑膜表層においてGFPが検出されたことから、MLSにおけるCX3CR1+単球系前駆細胞由来亜集団の存在が明らかとなった。興味深いことにCX3CR1+細胞層の直下の細胞でSTAT3のリン酸化が検出された。
環境性能が向上する建築のサーフェイスに関する研究

建築の表層であり屋上面および壁面の総称である、建築のサーフェイスを環境面の「フィールド」と捉え、その積極的活用方法を模索する研究である。そこでまず表層の活用に関する事例調査研究を行った。その調査結果を踏まえ、良好な表層活用のかたちを明らかにするために模型などを用いた検討を行い、建築壁面構成のメカニズムや秩序の明確化に挑んだ。最終的には2件の建築計画を実践し、本研究の成果とした。平成25年度は、遅れていた実地調査1の不足分を行い、引き続き実地調査2として現状の表層活用事例(都市における既存壁面緑化事例や環境性能を向上させる装置設置事例等)データ整理調査結果に関する比較分析・分類および追加補足調査を行った。実地調査2(都市調査)は、対象建築に関する立面の記録(実測調査・写真記録)、対象建築に関する平面の記録(実測調査・写真記録)、周辺環境との関係記録(実測調査・写真記録)により構成される。データ整理2(都市調査)は、データシートの作成(統一フォーマットの設定)およびデータシートの整理(仮カテゴリを設定し整理)である。評価方法の検討については、コンポジション・プロポーションの評価軸を設定した(メッシュを用いた図心評価法/黄金比率や白銀比等)。引き続き行う調査結果の評価および比較分析は、代表的事例の模型化として、コンポジション・プロポーションの観点にてカテゴリー分類を行い、それぞれ代表的な事例に関して模型を作成。また模型を用いた分析も行い、様々な視点から模型撮影を行い、その写真データを用いてプロポーションの解析(各部位の構成寸法比率)を行った。また効果的に研究を遂行するための工夫としては、必要に応じて追加補足調査を現地にて行うこと、良好な共生事例と現状の壁面緑化事例を比較することにより特徴を明確化すること、模型を用いることで、より構成やプロポーションを明確にすることができること、を検討した。平成24年度は、予備的調査(調査対象決定)実地調査1の途中までを実施した。予備的調査については、まず事例研究として集落事例、都市事例を調査した。集落事例とは、建築と植物が相互補完的な関係をもち、ひとつの表層を構成している事例のことで、調査対象地は下記の通りである。防風林をもつ散居村として、いぐね(宮城県仙台市)、かいにょ(富山県砺波平野)、築地松(島根県斐川町)など。防風林をもつ集落として、備瀬のフクギ集落(沖縄県本部町)、大町の集落(長野県大町市)など。植物と共生する建築として、京都大徳寺周辺(京都府京都市)や芝棟(長野県諏訪他)など。また都市事例とは、都市における既存壁面緑化事例等のことである。具体的な事例調査として、東京における実地調査をまず行った。それをもとに実地調査1を開始した。調査内容は、日本の各都市や地方において長年の知恵と工夫によりかたちづくられてきた、防風林をもつ家屋や、植物と一体化した建築などの環境と共生する表層に注目し、その良好な事例(評価されている景観集落等)について行い、その調査結果をデータシートとして整理分類するものである。現時点では京都大徳寺周辺の事例について調査を行いまとめている最中である。調査記録は、対象建築に関する立面の記録(実測調査・写真記録)および対象建築に関する平面の記録(実測調査・写真記録)、そして周辺環境との関係記録(実測調査・写真記録)により構成される。そしてデータ整理1(集落調査)は、データシートの作成(統一フォーマットの設定)およびデータシートの整理(仮カテゴリを設定し整理)を行っている。平成26年度は、遅れていた実地調査2(都市における表層活用事例調査)およびデータ整理2(実地調査2のデータ整理)の不足分を行い、考察を経て研究のまとめを行った。まず環境性能が向上する建築のサーフェイスに関する、抽象化モデルの検討を実施した。このモデル作成を通じて得られたコンポジションタイプおよびプロポーションタイプについて、アブストラクト・モデル(抽象化模型)を作成した。そして考察へ移行し、建築壁面構成のメカニズムや秩序を明確化した。具体的にはケーススタディとして、熊本市に実在する民家兼店舗を題材とし、その壁面緑化検討について、上記検討結果および考察を踏まえたデザイン案を検討した。デザイン案は複数作成され、まずスケールモデル(縮尺模型)や3Dモデリングを用いた3次元での検討、そしてさらにはダンボール等を用いたモックアップ(原寸大模型)を用いた現地検討等を経て、最適な建築壁面構成案を提示することができた。それを日本建築学会大会デザイン発表会にて発表し、研究報告の一部とすることができた。最終年度である平成27年度は、考察を経て研究のまとめ、関係学会等での発表を中心に行った。まず抽象化モデルの作成を行った。このモデル作成を通じて得られたコンポジションタイプおよびプロポーションタイプについてアブストラクト・モデル(抽象化模型)を作成。そして考察へと移行。建築壁面構成のメカニズムや秩序を明確化した。研究を効果的に遂行するための工夫としては、アブストラクト・モデル(抽象化模型)を作成することで、よりその特徴を明確化することができ、3次元での表現が可能となった。そして研究のまとめとして、研究成果としての理論を反映した住宅作品「京町の家」を日本建築学会大会建築デザイン発表会にて発表し、また国内最高峰の建築専門雑誌である『新建築住宅特集』に掲載された。そこでまず表層の活用に関する事例調査