hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯周病原性細菌のエピトープペプチドを用いた歯周病病態解析診断システムの開発

本研究は,成人性歯周炎の原因菌として目されるPorphyromonas gingibalis菌体表層の41K線毛ならびに菌体表層蛋白72K-CSPに対する特異抗体を用いて,成人性歯周炎患者の歯周ポケット中のP. gingivalisを特異的に検出することならびに同菌体のこれら表層蛋白の抗原エピトープを明らかにし,歯周病患者の歯肉溝液,唾液ならびに血清中の特異免疫反応を,試料採取したペ-パ-ポイント上でELISAにより発色し,迅速かつ容易に評価しようとした.その結果、概略次のような結果を得た.1)歯周病患者の血清を用いて,B細胞エピトープ領域をELISA法により検討した結果,41K線毛では6領域,′72K-CSPでは7領域がそれぞれ明らかとなった.2)防水加工したペ-パ-ポイントを作成し,所定数のP. gingivalis菌体を同ペ-パ-ポイント上に吸着し,作出したウサギ抗血清やマウスモノクローナル抗体を用いて,P. gingivalisの細菌数とELISAによる反応性において明確な用量-反応関係が得られた.3)歯周病患者の歯肉溝液,唾液ならびに血清中のP. gingivalis線毛蛋白抗原やそのエピトープに対応するペプチド抗原に対する特異抗体を調べ,その反応性と歯周病との関係を検討した.その結果,P. gingivalisの2つのタイプの線毛蛋白抗原やそのB細胞エピトープのペプチドと患者歯肉溝液および同血清と明確な反応がみられた.また,2つのタイプの線毛蛋白抗原に両方反応する血清やそれぞれの線毛抗原にしか反応しない血清が認められた.さらに,歯肉溝液との反応において調べた限りでは,特にIgGサブクラスにおいて病態の悪化にともないIgG4サブクラスの反応性が強まる傾向が見られた.本研究は,成人性歯周炎の原因菌として目されるPorphyromonas gingibalis菌体表層の41K線毛ならびに菌体表層蛋白72K-CSPに対する特異抗体を用いて,成人性歯周炎患者の歯周ポケット中のP. gingivalisを特異的に検出することならびに同菌体のこれら表層蛋白の抗原エピトープを明らかにし,歯周病患者の歯肉溝液,唾液ならびに血清中の特異免疫反応を,試料採取したペ-パ-ポイント上でELISAにより発色し,迅速かつ容易に評価しようとした.その結果、概略次のような結果を得た.1)歯周病患者の血清を用いて,B細胞エピトープ領域をELISA法により検討した結果,41K線毛では6領域,′72K-CSPでは7領域がそれぞれ明らかとなった.2)防水加工したペ-パ-ポイントを作成し,所定数のP. gingivalis菌体を同ペ-パ-ポイント上に吸着し,作出したウサギ抗血清やマウスモノクローナル抗体を用いて,P. gingivalisの細菌数とELISAによる反応性において明確な用量-反応関係が得られた.3)歯周病患者の歯肉溝液,唾液ならびに血清中のP. gingivalis線毛蛋白抗原やそのエピトープに対応するペプチド抗原に対する特異抗体を調べ,その反応性と歯周病との関係を検討した.その結果,P. gingivalisの2つのタイプの線毛蛋白抗原やそのB細胞エピトープのペプチドと患者歯肉溝液および同血清と明確な反応がみられた.また,2つのタイプの線毛蛋白抗原に両方反応する血清やそれぞれの線毛抗原にしか反応しない血清が認められた.さらに,歯肉溝液との反応において調べた限りでは,特にIgGサブクラスにおいて病態の悪化にともないIgG4サブクラスの反応性が強まる傾向が見られた.本年度は,成人性歯周炎の病原菌として注目されるPorphyromonas gingivalis菌体表層の2つのタイプの線毛蛋白,すなわち,41k線毛(Dickinsonら[1988])ならびに72K-CSP(Type-II線毛;Ogawaら[1994])分子中の歯周病患者血清と反応する領域(B細胞エピトープ)を明らかにし,同線毛やエピトープを模して合成した部分ペプチドに対する特異抵抗体を用いて,P.gingivalisを吸着したペ-パ-ポイント上でELISA法による反応条件について検討した.すなわち,1.P.gingivalisを既存の嫌気的細菌培養装置により大量培養後,菌体から41K線毛ならびにType-II線毛を機械的に剥離後,精製した.2.歯周病患者の血清を用いて,線毛のサブユニット蛋白分子中のB細胞エピトープ領域をELISA法により検討した結果,41K線毛では6領域,Type-II線毛では7領域がそれぞれ明らかになった.3.線毛蛋白ならびに抗原エピトープを模して合成した部分ペプチドをウサギならびにマウスに免疫し,ウサギ抗血清ならびにマウスモノクローナル抗体を得た.4.防水加工したペ-パ-ポイントを作成し,所定数のP.gingivalis菌体を同ペ-パ-ポイント上に吸着し,作出したウサギ抗血清やマウスモノクローナル抗体を用いて,P.gingivalisの細菌数とELISAによる反応性との関係を検討した結果,明確な用量-反応関係が得られた.

これらの結果は,歯周病患者の病巣局所におけるP.gingivalisの存否ならびに多寡を検討する際に基礎情報を与えるものとして期待される.本年度は,初年度に確立したペ-パ-ポイントを用いた診査・診断システムを用いて,先ず,1)歯周病患者の歯肉溝液,唾液ならびに血清中のP.gingivalis線毛蛋白抗原やそのエピトープに対応するペプチド抗原に対する特異抗体を調べ,その反応性と歯周病との関係を検討した.その結果,P.gingivalisの2つのタイプの線毛蛋白抗原やそのB細胞エピトープ領域を模して合成し部分ペプチドと患者歯肉溝液および同血清と明確な反応がみられた.しかしながら患者の唾液との反応は大変弱いものであった.また,2つのタイプの線毛蛋白抗原に両方反応する血清やそれぞれの線毛抗原にしか反応しない血清が認められた.さらに,同システムにおいて,これら特異免疫グロブリンのサブクラスのパターンと歯周病の病態との関連についても調べた結果,歯肉溝液との反応において調べた限りでは,特にIgGサブクラスにおいて病態の悪化にともないIgG4サブクラスの反応性が強まる傾向が見られた.2)初年度に作出した両線毛蛋白抗原に対する特異抗体を用いて,歯周病患者の歯肉縁下プラーク中のP.gingivalisの検出をペ-パ-ポイント上でELISAにより検討した結果,歯周病患者の歯肉溝液サンプルにおいて明確な反応が得られた.3)臨床データをもとに,その歯周病の病態の進行と本システムの反応性には正の相関関係が得られ,同システムの有用性が期待できるものと考える.
折紙工学に基づく超範量高強度コア構造の開発に関する研究

我国の伝統文化の一つである折紙手法を幾何学的観点から数理化して、これまでにない新しい形の軽量で高剛性のコア構造およびコアパネルを開発した。最初に、これらのモデルを空間充填に関する幾何学的観点から体系的に整理し、これを基に、平面板に周期的なスリットや切り込みいれこれらを折が曲げて作る立方体形状コア、切頂8面体形状コア、切頂8面体形状コアなどをモデル化した。加工が簡単な立方体形状コアについては、工業的な利用を考え、その加工法も開発し、プレス加工メーカーで量産化を考え更なる加工法の改良がなされアルミ合金板製の試作品が作られた。これらのモデルを基に円筒状コアも開発し、更に任意の断面形状の設計が可能な3次元ハニカムコアモデルを開発した。次に折紙でモデル化したコア構造をプレス加工で製作可能な多目的コアパネルを幾何学の平面充填と空間充填の考えを組み合わせて、体系化し、数多くのパネルモデルを開発した。このコアパネルはピラミッド状ディンプルを周期的に塑性加工で平板に導入し、これを2枚対称に貼りあわせて作る上述の空間充填に基づく新しい概念に基づくものである。体系化された数多くのパネルモデルの剛性を数値シミュレーションによって評価し、加工が簡単であるにもかかわらず高剛性なモデルを選択した。選択されたモデルについて、製造法の開発およびコアパネルの試作を平行して行い、強度や剛性の評価も実験的に行った。この一連の研究の具体的な研究項目と成果を以下に記す。(1)平板に塑性加工で周期的なピラミッド状ディンプルを導入し、これらを2枚貼りあわせて作る軽量高剛性コアパネルの開発を行った。(2)代表的なモデルの試作、および強度や剛性などの機械的性質の数値シミュレーションによる評価のみならず実験的評価を行い、新規に開発したパネルの機会工学的観点からの優越性を確認した。(3)上記パネルと同様にしてモデル化された別のタイプのコアパネルを開発した。これは嵌めあわせ型のもので、再利用可能なため環境対応型コアパネルと名づけた。他に(4)プレス加工メーカーと連携し、上記(1)のコアパネルの実用化に向けたプレス加工法の開発を行い、実用化のめどをつけた。(5)炭素繊維性のハニカム型コアのデルル化およびそれらの試作を行った。我国の伝統文化の一つである折紙技術を幾何学的観点から、数理化洗練して、新しい形の高剛性高強度で超軽量のコア構造材を開発、製作することを目的とする一連の研究を行った。この研究では一枚の紙(あるいは板)にスリットや切り込みを周期的に導入し、これを折り曲げることによって3次元化することにより、ハニカムコアやスポンジコアを開発、製作した。なされた具体的な研究項目を以下に記す。(1)任意形状断面(曲面)の3次元ハニカムコアモデルの開発とそれらの小型モデルの製作(2)幾何学のねじれ正6面体およびねじれ切頂4面体に基づくコアモデルの開発とアルミ合金薄板製製品の製作(3)任意形状断面のハニカムコアおよび等厚スポンジコアモデルの加工冶具の開発(4)等厚スポンジコアモデルに基づいて、チョップドアラミド繊維含有紙製小型試作品の開発

(5)超軽量高剛性の連続塑性加工性パネルの新規開発(6)有限要素解析を用いた等厚スポンジコアモデルの加工プロセスの解析(7)試作したアルミコア製品の強度についての実験的評価上記の研究成果は下記の学会およびシンポジュウムで公表している。(1)日本航空宇宙学会、材料部門主催、第7回材料フォーラム(平成16年9月、伊豆長岡市)講演題目名;超軽量コア構造モデル(2)目本航空宇宙学会主催、第42回飛行機シンポジュウム(平成16年10月、横浜、パシフィコ横浜)講演題目名;軽量コア構造の折紙モデル我国の伝統文化の一つである折紙技術を幾何学的観点から数理化、洗練して、新しい形の超軽量で高強度かつ高剛性のコア構造やコアパネルを開発、製作する目的で一連の研究を行った。それらは幾何学の空間充填モデルに基づく軽量高剛性パネルの製作とそれら実験的評価、および新しいカーボンハニカムのモデル化などである。具体的な研究項目を以下に記す。(1)正3角錐、正4角錐を一つとびに平面状に並べたパネルを2枚張りあわせて作る新しい高強度パネルの開発(2)のりしろ部を設けた上記パネルの改良型モデルの開発とこのパネル群の定式化(3)上記2基本モデルを基に5種類のプラスチックパネルと2種類とアルミ合金パネルを製作(4)上記パネルの強度と剛性を評価する実験的研究(5)数値計算による上記パネルの強度と剛性の評価に関する研究(6)カーボンおよびアラミド製ハニカムコアの試作に関する研究上記の研究成果は下記の学会や研究部会で詳しく報告している。日本航空宇宙学会主催、第47回構造強度に関する講演会(金沢工大)、超軽量コア構造の折紙モデル、斉藤、野島、五島(城山工業)、(H17.7.20)日本機械学会D & D2005(新潟朱鷺メッセ)、超軽量高剛性コア構造の折り紙モデル、野島,斉藤、(H17,8.23)自動車技術会、第8回構造強度部門委員会(アルカディア市谷、東京)、3次元数理折紙構造、野島、(H17.8.26)トラスパネルの自動車構造への応用、五島(城山工業)、野島日本応用数理学会、折紙工学研究部会主催(東京工大)(H17.12,6)軽量高剛性コアの折紙モデル、斉藤、野島新しく開発したコアパネルの数値計算による強度・剛性評価、灘部、野島我国の伝統文化の一つである折紙手法を幾何学的観点から数理化して、これまでにない新しい形の軽量で高剛性のコア構造およびコアパネルを開発した。最初に、これらのモデルを空間充填に関する幾何学的観点から体系的に整理し、これらのうちから、加工が簡単であるにもかかわらず高剛性なモデルを数値シミュレーション結果を用いて選択した後、それらの製造法の開発・コアパネルの試作を行い、強度・剛性評価を実験的に行った。(1)平板に塑性加工で周期的な幾何学的ディンプルを導入し、これらを2枚貼りあわせて作る軽量高剛性コアパネルの開発およびそれらの試作、強度などの機械的性質の実験的評価、数値シミュレーションによる評価を行った。(2)上記パネルと同様にしてモデル化された嵌めあわせ型のコアパネル(再使用可能な環境対応型高剛性コア)の開発を行った、(3)プレス加工メーカーと連携し、上記(1)のコアパネルの実用化に向けたプレス加工法の開発を行った。
大脳皮質興奮性入力の機能単位間での脱同期化に関与するGABA(B)シナプス前抑制

GABA_A及びGABA_B作用による抑制が、錐体細胞活動の同期化或いは脱同期化に、どのように関与するかを明らかにすることが大脳皮質のカラム機能を明らかにする上で極めて重要である。そうしたカラム機能は、分子-細胞-回路-システムの各レベルからの多面的アプローチにより解明可能であると考えられる。そこで、GABA_A受容体分子を過剰発現する遺伝子変異マウスを用い、カラム構造が明確なバレル野と不明確な味覚野という二つの異なるシステムにおいて、まずGABA_A作用の解明に取り組んだ。ホールセルパッチクランプ記録法及び光学的膜電位測定法を用いて実験を行ない、以下の成果を得た。バレル野では、II/III層錐体細胞が抑制性ニューロンを介し隣接カラムの錐体細胞に側方抑制を与えると同時に、同一カラムのV/VI層錐体細胞も抑制している可能性が示された。また、II/III層錐体細胞の活動がカラム間で同期化することによりV/VI層錐体細胞が活性化されるようなカラム局所回路が形成されている可能性が示唆された。一方、島皮質では、第IV層からV/VI層への直接投射が多く存在することが示された。また、側方抑制は顕著でなくカラム間相互作用は小さいが、カラム内浅層-深層間での相互作用に抑制系が関与し、そうした相互作用の結果出力が決定される局所回路が形成されている可能性が示された。この様に、領野特異的高次機能の発現は、異なったカラム局所回路の働きにより実現されている可能性が示唆された。GABA_A受容体分子を過剰発現する遺伝子変異マウスのバレル野おいては、野生型に比してGABA_A抑制系が強化されているため、興奮伝播範囲がよりシャープで、より早い情報処理が行なわれることを見いだした。また、ホールセルパッチクランプ記録からは、GABA_A受容体チャネルの脱感作が強化されている可能性が示唆された。
ヒノキの環境ストレスに対する特性および漏脂性病害発生環境の解析

1.ヒノキの生育環境および漏脂性病害の発生環境について、北陸地方において実態調査した結果、次のことが明らかにされた。(1)ヒノキは冬季少雪型の太平洋型気候の支配する地域にその分布の中心をもち、その生育には最深積雪量、立地環境、雪質などが関連する。(2)ヒノキおよびヒノキアスナロの漏脂病被害の疾患部は、1.5m(1m2m)付近に最も多い傾向が認められたが、樹幹の高い部位にも発生する。(3)漏脂病被害は、病徴的にみて、初期病徴と考えられる樹脂流出型および枝付型、さらにこれらの病徴の進展した漏脂型、溝腐型、また凍裂から生じたと考えられる凍裂型などに類型化される。(4)病徴の推移に伴う疾患部の発生部位と、積雪量および温度との関係を明らかにするため、樹幹付近の温度を融雪期を中心として地上高別に測定した結果、積雪下ではヒノキ樹幹は温度変化に対する保護作用が認められた。その詳細は、現在も継続して測定中であり、今後に残された。2.ヒノキの環境ストレスに対する特性およびヒノキの漏脂性病害の発生機序について、次のことが明らかにされた。(1)漏脂病罹病木について水ポテンシャルを指標として水分生理状態を測定した結果、一定の傾向は認められなかった。(2)漏脂病罹病木において樹幹より樹脂が異常に流出する現象は、初期病徴として内樹皮内に傷害樹脂道が異常に形成されることに起因する。(3)漏脂病患部からSarearesinaeとPezicula lividaが広く認められ、このような病原菌は病徴の進展に伴って生ずるものと推測される。(4)漏脂病感受性とヒノキの遺伝的変異について、9酵素のアイソザイム分析を行った結果、3つの酵素について興味ある結果が得られた。その詳細については継続して検討中である。ヒノキの環境ストレスに対する特性を明らかにするために、先ず漏脂病の多発地帯である石川県および福井県下において実態調査を行った。その結果ヒノキおよびヒノキアスナロの被害はその病徴から,1)地際部被害,2)樹幹部被害,3)梢端部被害に類別された。また、漏脂症被害部は漏脂症のみを示すものと溝腐症を示すものとに類別された。このようなことから、これらの原因は多岐にわたるものと推測された。このような漏脂症被害の発生原因としては,1)苗木段階の造林地での雪起こしに起因するもの,2)圃行圧や沈降圧などの雪圧に起因するもの,3)凍害に起因するもの,4)ナラタケ病などの病害に起因するもの,5)不明なもの,などが考えられた。そこで、ヒノキについては金沢市,輪島市,福井市の3ケ所に、ヒノキアスナロについては輪島市に試験地を設定し、今後その詳細を検討することとした。立地環境にともなうヒノキの水分特性の変化を明らかにするために、プレシャー・チャンバーを用いたPressure-Volume(P-V)曲線法の適用について検討を加えた。その結果、P-V曲線によって、圧ポテンシャル(4p)や滲透ポテンシャル(4s)などの水ポテンシャル(4w)の構成要素をすみやかに求めることができ、同時に細胞弾性率(ε)についても検討を加えることが可能となった。そこでこの手法を用いて、今後環境ストレスに対する生理学的特性を明らかにすることとした。

ヒノキの樹脂異常滲出機作については表皮部から順次剥皮して、被害の組織学的観察を行ない、最終的には全ての樹皮を剥皮して病徴の推移,拡大について検討を加える手法を確立した。今後この手法を用いて様々な病徴について検討を加えることとした。立地環境と深い関係にあると考えられる漏脂病の多発地帯で,前年に引き続き実態調査を行った.漏脂症を示す被害部位は,前年までに明らかにされた.1)雪起こしによるもの,2)雪の圃行圧などの雪圧によるもの,3)凍害によるもの,4)ナラタケ病によるものが殆どで,平均患部数は南側に多く,統計上有意であった.また,樹幹の高さ別に区切った場合,患部は一般に低い位置ほど多いが,樹高10m以上の部位にも多数認められた.樹幹部の病害による変形の長さは,一般に50100cmであったが,2mに達するものも認められた.罹病木の水分生理状態を調べるために,日中の水ポテンシャルを測定した.また,PーV曲線法によって罹病木の水分特性についても検討を加えた.その結果,供試個体間にバラツキが大きく,一定の傾向を見い出すことは出来なかった.このことから,本病によって樹体の水分生理状態には著しい影響があらわれる可能性は小さいものと考えられるが,今後,更に検討が必要であろう.1.ヒノキの環境ストレス、特に積雪と温度との関係を明らかにするために、金沢市湯涌のヒノキ林において、樹幹付近の温度を地上高別に、融雪時期を中心として自動温度測定装置によって記録した。その結果、地上10cmの樹幹部付近の温度は、積雪下にあった期間中は温度較差が少なく、顕著な日変化を示す地上150cmおよび300cmの位置の樹幹部付近における温度変化とは異なった変化を示した。2.漏脂病感受性に対するヒノキの遺伝的変異について明らかにするため、金沢市湯涌および鳳至郡甲のヒノキ林分より試料を採取し、18の研体についてアイソザイム分析を行った。Acp、ADH、GDH、GK、GOT、Lap、MDH、6PG、PODの9酵素について分析を行った結果、リンゴ酸脱水素酵素(MDH)、6-ホスホグルコン酸脱水素酵素(6PG)、およびパーオキシダーゼ(POD)について、供試固体間、および健全木と罹病木間に興味ある結果が得られた。3.ヒノキの漏脂性病害に関与する病原菌について検討を加え、漏脂病の発生機序についてでとりまとめた。その結果、漏脂病は、雪や寒さといった気象的因子を誘因として内樹皮内に傷害樹脂道を形成させ、樹脂流出型の漏脂病の初期病徴が形成されるものと考えられた。このような、環境ストレスを引続き被るか、あるいは初期病徴が癒合・拡大すると漏脂型病徴へと進展する。このようにして、漏脂病の病徴の推移に伴って、漏脂病の典型的病徴は、樹脂流出型・漏脂型・溝腐型の3つに類型化されることが明らかにされた。
家畜における胚性幹細胞(ESC)の樹立とその応用化に関する基礎的研究

胚性幹(ES)細胞は多能性または全能性をもつ胚由来の未分化状態を維持された株化細胞で、ジーンターゲッテイングによる遺伝子疾患動物の作製と治療のモデルなどに用いられているが、マウス以外の動物ではキメラを作成したときに、生殖系列に組み込まれるに至る株化が確立されておらず、その途上にある。平成78年度において、家畜胚としてウシ、ヤギ、実験小動物ではラットの胚由来細胞からES細胞の樹立を試みた。ウシでは屠場由来の卵巣から卵母細胞を取り出し、対体成熟、受精、培養により胚盤胞に発生させ、その内細胞塊(ICM)より継代を試みた。フイーダーとしてマウス胚線維芽細胞(MEF)とSTO細胞を用いた時に3代まで継代できた。以後O-157事件で仙台市の屠場が閉鎖され、卵巣採取不能となり中断してる。ヤギでは体内受精卵由来の桑実胚、ICM、透明帯脱出着床前胚を用い、MEFまたはSTO細胞をフイーダーに用いて、ICMを用いて、未分化な状態が2代まで維持された。ラットでは、体内受精卵由来の桑実胚、胚盤胞と着床後胚(PGC)を用い、フイーダーにMEF、ラット線維芽細胞(REF)またはSl^4-m220を用いた。ICMではREFまたはSl^4-m220を、PGCではREFまたはSl^4-m220をフイーダーにしたときにコロニーが形成されて未分化能が確認された。PGCでは5代継代され、今後PGCによるEG細胞の株化の検討が必要である。近い将来、家畜や有用動物の有効利用と遺伝資源の保全に不可欠な手法である胚性幹細胞(ESC)の樹立について本年度の研究計画に沿って牛、ヤギ胚からのESC形成を検討し、以下の成果を得た。1)牛IVM、IVF,IVCとくに共培養系で得られた胚盤胞を用いたESCの樹立を試みて、ESC様コロニィーの形成率が非常に低く、継代も数代が限度であることが判った。そこで、体外受精後の培養条件として無血清培養系を作り、共培養由来胚盤胞との比較を行った。その結果、両培養系由来胚からのESC形成率は両者間で差がなく、継代数も従来と大差がなかった。しかし、体外受精に共した精子すなわち種雄牛によってESC形成率が異なった。この事は父親遺伝子がESC形成に大きく関与していることを示したもので非常に興味深い。2)ヤギ胚からのESCの樹立を検討するためにまず、胚を確保することが可能かどうかについて、ホルモン処理による採卵法を試みた。その結果、非繁殖季節でも多排卵誘起が可能であり発生も正常であるがその効率は50%であった。採卵した胚を14日齢マウス胎子線維芽細胞をフィダ-として培養を行い、約38.5%の率で初代ESCコロニィーの形成がみられた。ESC様コロニィーは2代までの継代しかできなった。ヤギ胚由来ESCが形成される可能性が示された。現在、ヤギESC様コロニィーが末分化能を持っているか否かについて、浮遊培養細胞培養法を用いて検討している。平成7年度の研究計画に基づいて、マウス胎児繊維芽細胞(MFB)にLIF添加、およびSTO細胞をfeederとして、IVF由来牛胚盤胞から免疫手術法によって分離した内細胞塊(ICM)をフィートヘモアグルチニン(PHA)溶液中で2コまたは3コを集合させ、培養液で数回洗浄後に培養し増殖させた。今回、胚の作出のために用いた精液はこれまでの雄と別の個体であったが免疫手術時の抗体と補体の希釈率に対する反応性が異なったので至適条件を検討した上で用いた、更にPHAの濃度として従来より約2倍も高い液中で集合させた。

集合ICMの培養後の増殖率は約25%でこれまで成績と比べ有意に高くなったが、2代目の継代までで3代目移行消滅してしまった。形成されたICMコロニイ-はESC様を始めとして、内胚葉性細胞や小型の分化した細胞群を混在したものが多かった。この事は従来の培地を修正したものを用いた結果に起因したのかどうかについては今後検討しなければならない。他方、ラットのICM由来のESC様コロニイ-は牛のそれと比べて非常に形成され易いことが明らかになったが、継代を重ねるしたがって分化が進む傾向が牛と比べて高率に起こることが明らかになった。従って継代培養系の更なる吟味が必要である。家畜胚パイロット細胞として、特にESC化が困難なラットの内細胞塊ICMについて、分化抑制に効果的な培養系の中で、コロニーの接着を促進するフィーダーの検討に主眼をおいた。14日齢のマウス胎子由来の繊維芽細胞(MFB)をマイトマイシンC処理で不活性化したフィーダー層(MFF)を用いた。胚盤胞を透明帯除去してフィーダー層上へ置き、45日後ICMをピックアップした。トリプシン処理後フィーダー層を採取したとき、34日後種々な形態の細胞群の中にES細胞と同様な形態のコロニーがみられ、新鮮なフィーダーへ継代した。以後未分化状態が5代継代維持された。マウスでは始原生殖細胞(PGC)をLIF(白血球増殖抑制因子)、bFGF(塩基性繊維芽細胞成長因子)、SI因子を添加して培養し多能性のある胚性生殖細胞(EGC)の樹立が確立されているが、ラットではその試みが無いのでラット繊維芽細胞(RFB)あるいはSl^4-m220をフィーダーとして、EGCの樹立を試みて前者で5代、後者で4代継代可能であった。ヤギ胚によるESCの樹立を試みとして、当研究室で飼育しているザ-ネン種を交配させて、得た胚盤胞からICMを取り出し。STO細胞をフィーダーとして、ES細胞様コロニーの形成と継代を検討した。13回ICM細胞をプレートし、フィーダーに接着したのは8個のうち5個が未分化状態を保つコロニーを形成し、それぞれ継代を試みたが1例でのみ2代の継代が出来た。また、MFFをフィーダーとした場合15回のプレートのうちフィーダーに付着したものが12個、コロニーを形成したものが10個、うち6個が1回の継代ができた。
新規自然免疫活性化物質の探索-細菌由来成分の構造解析、合成と機能

本研究では、生体防御の第一線を担う自然免疫について、環境中に存在する種々の自然免疫刺激性分子の構造と活性を理解するため、特に、細菌培養上清中に存在する、細菌細胞壁ペプチドグリカン受容体Nod1の天然リガンドの単離・構造決定を行うとともに、気管上皮細胞毒素(TCT)を含む種々のペプチドグリカン・フラグメント構造、高度好熱菌由来の特異なリン酸化糖脂質の合成に世界で初めて成功し、その免疫調整活性についても解析した。本研究では、新規な自然免疫刺激活性を持つ化合物を探索するため、細菌培養液中成分の解析、あるいは、これまで合成例のない微生物特有の構造を合成し、その生物活性の測定・解析を行うとともに、生体防御の第一線を担う自然免疫活性化機構の解明を目指している。まず、免疫刺激活性という視点からはこれまであまり研究されてこなかった高度好熱菌Thermus thermophilus由来の特異なリン酸化糖脂質について、新規脱離基を用いたα-選択的グリコシド部位合成の方法確立を行い全合成を達成した。また生物活性の測定を行い、免疫刺激活性を持つこと、ジアシルグリセロール部位が認識に関わる事を示唆する結果を得た。細菌培養液中に存在する天然Nod1リガンド探索については、複数の活性画分を分離し解析を進めており、それぞれにmeso-diaminopimelic acid (DAP)の存在を明らかにした。また、Nod1リガンドとして、アンヒドロ糖を持つペプチドグリカン・フラグメントの合成のため、光学活性ジアミノピメリン酸の合成法および糖ペプチドの合成ルートを確立し、Tracheal cytotoxin(TCT,気管上皮細胞毒素)の世界で初めての化学合成に成功した。DAP型ペプチドグリカンの繰り返し単位構造である二糖テトラペプチド体についても最初の合成を達成した。一方、これまで数種の菌種に見出されているランチオニン型のペプチドグリカン部分構造についても合成を行い、初めてランチオニンの糖ペプチド型フラグメント合成に成功した。得られた合成Nod1リガンドについては、Nod1刺激活性等の生物活性を測定することにより興味深い結果を得ており、今後さらに詳細な解析を行うと共に自然免疫活性化機構の解明を目指す予定である。本研究では、新規な自然免疫刺激活性を持つ化合物を探索するため、高等生物に存在しない微生物特有の表層構造成分を化学合成し、その生物活性の測定・解析を行うとともに、細菌培養液中成分の解析を行い、生体防御の第一線を担う自然免疫活性化機構の解明を目指している。まず、免疫刺激活性という視点からはこれまであまり研究されてこなかった高度好熱菌Thermus thermophilus由来の特異なリン酸化糖脂質について、前年度に確立した新規脱離基を用いたα-選択的グリコシル化反応を用いる合成法を最適化し、全合成を行うと共に類縁体の合成を行った。得られた天然型化合物については、天然物とNMRが一致することを確認した。脂肪酸部位の構造の異なる類縁体については、免疫刺激活性を測定し、脂肪酸の構造による活性の違いを見出した。細菌培養液中に存在する天然Nod1リガンド探索については、複数の活性画分を分離し解析を進めており、複数の画分から候補構造を得ることに成功した。現在、さらに精製と分析を進めている。また、Nod1リガンドとして、これまで数種の菌種に見出されているランチオニン型のペプチドグリカン部分構造についても合成を行い、種々の合成ルートと反応条件の検討の結果、初めてランチオニンのアンヒドロ糖を含むフラグメント合成に成功した。また受容体の認識構造の詳細とアンタゴニスト開発を目指したランチオニンの酸化類縁体合成にも成功した。得られた合成Nodlリガンドについては、Nod1刺激活性等の生物活性を測定することにより興味深い結果を得ており、今後さらに詳細な解析を行うと共に、現在検討中である活性を保持した蛍光標識体等を用いて、自然免疫活性化機構の解明を目指す予定である。本研究では、新規な自然免疫刺激活性を持つ化合物を探索するため、高等生物に存在しない微生物特有の表層構造成分を化学合成し、その生物活性の測定・解析を行うとともに、細菌培養液中成分の解析を行い、生体防御の第一線を担う自然免疫活性化機構の解明を目指して研究を行った。細菌培養液中に存在する天然Nod1リガンド探索については、Escherichia.coliおよびBacillus subtilisについて複数の活性画分を分離・解析することに成功し、天然に存在するhuman Nod1リガンドの活性構造の解析にはじめて成功した。この結果により、環境中に存在する自然免疫活性化因子について、分子構造を基盤とした議論を可能にすると考えている。また、Nod1リガンドとして、これまで数種の菌種に見出されているランチオニン型のペプチドグリカン部分構造についても合成を行い、フラグメント合成に成功するとともにランチオニン含有糖ペプチドの酸化類縁体合成にも成功し、Nod1刺激活性を持つ化合物群を得た。ペプチドグリカンの長鎖グリカンを含むフラグメント合成については、八糖フラグメントの合成に成功した。

一方、免疫刺激活性という視点からはこれまであまり研究されてこなかったE.histolytica trophozoitesのホスファチジル・イノシトール部位について、新規リン酸化反応の開発に成功し、他の類似構造の合成にも応用可能な合成法の開発に成功した。
実験動物、環境及びヒトに由来する抗生物質・消毒薬耐性緑膿菌の出現と意義

実験動物領域に汚染した緑膿菌を防除するために抗生物質と消毒薬は乱用に近い状態で使用している現状、及び病院と動物センターが同一キャンパス内に設置されているために耐性菌が病院から汚染してく可能性があることから、実験動物領域での薬剤耐性緑膿菌が出現する危険性が十分に考えられる。そこで、実験動物領域における抗生物質と消毒薬耐性緑膿菌の出現と意義を検討するために、各種動物を初めとして広く実験動物領域から緑膿菌を分離、分離菌の血清群の分類、抗生物質と消毒薬の耐性菌の検索を行った。1)分離:マウス等の動物糞便から132株、動物の飼育環境から42株、動物飼育者の手袋から9株分離され、血清群はI及びG群が比較的高かった。緑膿菌汚染はマウスを中心に起きており、さらにヒトや周辺環境に汚染が拡大していた。2)抗生物質:人医領域で耐性菌の出現が確認されているピペラシリン、ゲンタマイシン、セフォペラゾン、イミペネム、及び自然耐性をもつクロラムフェニコール、セファキシチン、テトラサイクリンを検討した結果、前四者ではマウス糞便由来の1株がイミペネムに中等度耐性を示しただけで耐性株はほとんど出現しておらず、後三者ではほとんどすべての株が耐性を獲得していた。3)消毒薬:緑膿菌が自然耐性を持つとされている塩化ベンゼトニウム、使用頻度の高いグルコン酸クロルヘキシジンとアルキルジアミノエチルグリシンを検討した結果、前一者では大部分の株が常用使用濃度に耐性を獲得しており、後二者では全株が感受性株であった。以上から、実験動物領域における緑膿菌汚染は隣接する病院等の人医領域とは無関係に起きており、抗生物質耐性菌はほとんど出現しておらず、動物が汚染源となって動物センター内部の環境及び飼育管理者等に伝播していると考えられた。消毒薬については自然耐性のみを考慮すればよく、これまでの使用方法に問題はないと考えられた。実験動物領域に汚染した緑膿菌を防除するために、抗生物質と消毒薬は乱用に近い状態で使用している現状から、薬剤耐性緑膿菌が出現する危険性が十分に考えられる。そこで、各種動物を初めとして広く実験動物領域から緑膿菌を分離し、分離菌の血清型、抗生物質と消毒液の耐性菌及びプラスミドの検索を行い、動物実験施設を中心とする耐性菌の出現、伝播に関して考察を加える事を目的とした。平成9年度はこのうち特に、1)抗生物質あるいは各種消毒薬を使用した事のある、または現在も使用している動物実験施設のマウス、ラット、ハムスター、ウサギ、モルモットおよびイヌ等の糞便、鼻腔、口腔、被毛等を対象に、緑膿菌を分離、2)実験動物と動物実験に関与している研究者と動物実験飼育管理者等の口腔、手指から緑膿菌を分離、3)動物飼育室内、飼育室周辺、洗浄室等の動物実験施設内の環境の各所、および昆虫類から緑膿菌を分離する事を主に行い、以下の成績を得た。1.specific pahtogen-free

マウスの糞便と飲水、ウサギ・モルモット・ラットの糞便から緑膿菌を分離2.動物を飼育管理あるいは動物実験しているヒトの口腔内、手指の表面から緑膿菌を分離3.飼育器材の洗浄室内に設置してある水槽内の汚水を中心に、洗浄室内およびその周辺区域、飼育器材の洗浄作業にかかわっているヒトの作業衣表面、ゴキブリ等の昆虫類から緑膿菌を分離4.13で分離された緑膿菌の血清型別を行ったところ、GとF型が高率に分離され、その他B、F、I型などの菌であると型別5.分離された菌株の抗生物質と消毒薬の耐性について次年度に研究を行うための準備を実施実験動物領域に汚染した緑膿菌を防除ずるために、抗生物質と消毒薬は乱用に近い状態で使用している現状から、薬剤耐性緑膿菌が出現する危険性が十分に考えられる。そこで、各種動物を初めとして広く実験動物領域から緑膿菌を分離し、分離菌の血清型、抗生物質と消毒薬の耐性菌及びプラスミドの検索を行い、動物実験施設を中心とする耐性菌の出現、伝播に関して考察を加える事を目的とした。本年度は特に、1)マウス、ラット、ハムスター、ウサギ、モルモット及びイヌ等の糞便、それらの動物の飼育環境の拭取りスワブ、動物飼育者の手袋をそれぞれ対象にして緑膿菌分離、血清型別を実施、2)分離菌の抗生物質:ゲンタマイシン、イミペネム、ピペラシン等の抗緑膿菌薬、及び消毒薬:塩化ペンゼトニウム、グルコン酸クロルヘキシジン、アル.キルジアミルエチルグリシン等に対する最小発育阻止濃度を測定し、以下の成績を得た。1.マウス、ラット、ウサギ、モルモット、イヌの糞便からそれぞれ58、4、8、1、1株の緑膿菌を分離2.本菌陽性動物のケージ、自動飼育装置の汚水槽、本菌陽性マウス飼育室の床面・飼育棚の水たまりの環境から緑膿菌をそれぞれ18/18、4/4、20/63例分離3.分離された緑膿菌の血清型は、マウス由来株ではI>G>A>B群の順に多く分離、ラット、ウサギ、モルモット、イヌ由来株ではそれぞれF、G、B、D群に型別され、ヒト由来株ではI、G群、環境由来株ではG、B群に型別4.薬剤耐性菌はマウス由来株のG群の1株がイミペネム中等度耐性、消毒薬耐性菌は由来や血清型に関係なく全株が塩化ベンゼトニウム耐性をそれぞれ獲得実験動物領域における抗生物質と消毒薬耐性緑膿菌の出現と意義を検討するために、各種動物を初めとして広く実験動物領域から緑膿菌を分離、分離菌の血清群の分類、抗生物質と消毒薬の耐性菌の検索を行った。1)分離:マウス等の動物糞便から132株、動物の飼育環境から42株、動物飼育者の手袋から9株分離され、血清群はI及びG群が比較的高かった。2)抗生物質:人医領域で耐性菌の出現が確認されているピペラシリン、ゲンタマインシン、セフォペラゾン、イミペネム、及び自然耐性をもつクロラムフェニコール、セファキシチン、テトラサイクリンを検討した結果、前四者ではマウス糞便由来の1株がイミペネムに中等度耐性を示しただけで耐性株はほとんど出現しておらず、後三者ではほとんどすべての株が耐性を獲得していた。3)消毒薬:緑膿菌が自然耐性を持つとされている塩化ベンゼトニウム、使用頻度の高いグルコン酸クロルヘキシジンとアルキルジアミノエチルグリシンを検討した結果、前一者では大部分の株が常用使用濃度に耐性を獲得しており、後二者では全株が感受性株であった。4)染色体DNAのゲノム型分類:G群の血清群の緑膿菌を対象にして、マウス糞便由来の10株、マウス飼育管理者由来の2株、マウス飼育環境由来の10株を検討した結果、マウス糞便由来株は3つの泳動パターンに、ヒト由来株とマウス飼育環境由来株もマウス糞便由来株が示したうちの2つと同じ泳動パターンを示した。以上から、実験動物領域における緑膿菌汚染は隣接する病院等の人医領域とは無関係に起きており、抗生物質耐性菌はほとんど出現しておらず、動物が汚染源となって動物センター内部の環境及び飼育管理者等に伝播していると考えられた。消毒薬については自然耐性のみを考慮すればよく、これまでの使用方法に問題はないと考えられた。
ゼブラフィッシュ胸鰭上皮形成の発生・進化メカニズム

当該研究課題の目標は、魚類胸ビレの発生・形態形成を広く明らかにし、相同器官である四肢動物の手足との相違点を見い出すことにある。特に胸ビレの発生では上皮の形態形成が特徴的であることから、本年度は主に胸ビレにおける上皮の形態形成機構について研究を行った。○胸ビレ末端上皮構造の形成機構ヒレの末端の上皮(AF)の形態形成機構について解析を行った。ヒレや四肢おいて、細胞の増殖が器官の成長・発生の主要な要因であることはこれまで多くの先行研究により明らかとされてきたが、本研究でヒレAFの形態形成時にはほとんど細胞増殖が見られないことを明らかとした。さらにAF伸長時期には、AFを構成する上皮の細胞形態が球形からタイル状へと変形し、これがヒレ特異的な機構である可能性を見い出し、5月の国内学会にて報告を行った。上記の内容も含め、3年間の本研究課題の集大成として現在国際誌への論文投稿中である。またこれに先立って、ヒレと四肢の形態差を生みだす分子機構や、ヒレから四肢への進化についての考察を行い国際誌に受理された(Yano and Tamura, 2012)。○ゼブラフィッシュ尾ビレの再生機構(派生研究)上記のように本研究課題では胸ビレを実験材料にして「形づくりのメカニズム」の解明を目指し、細胞の増殖や細胞形態変化といった機構によって期間が形成されることが分かった。一方で、こうした形態形成機構のもう1つの重要な要因として、これら細胞増殖・細胞形態変化を調節するような上位のメカニズムによって、適切な期間に適切な量の増殖や細胞形態変化がおこることが予想されるがその分子実態についてはこれまでの発生学・再生学研究ではまだ明らかにされていない。そこでゼブラフィッシュの尾ビレが切断されても生涯を通して元通りの形に再生できることを足がかりに、形の再生メカニズムひいては発生・再生共通の形態形成機構について解析した。本研究では再生時に尾ビレの形が元に戻らない変異体を見い出し、これについて国際学会(11月)・国内学会(12月)でそれぞれ報告を行った。特に胸ビレの発生では上皮の形態形成が特徴的であることから、本年度は主に胸ビレにおける上皮の役割について研究を行った。○胸ビレ上皮の構造と役割これまで詳細に観察されてこなかった上皮構造、特にヒレの発生に必須な末端の上皮(AER,AF)構造について組織学的解析・遺伝子発現解析・遺伝子調節領域の探索・微細操作実験等の様々なアプローチを用いて研究を行った。これらの結果はヒレの発生を特徴づける多くの情報を得るに至った。特にヒレ発生における上皮シグナルの重要性を見い出したが、これは四肢発生との相違点を議論するうえで有用なデータである。本年度はこの成果を5回の学会発表で報告した。特に9月の国際学会発表や3月のCDB国際シンポジウムにおいては海外研究者たちと英語による議論を行い、本研究の重要性を再認識することができた。また担当教員(田村教授)による学会発表(2回)の際には本研究データを用いた共著発表として成果報告が行われた。胸ビレ上皮形成に関する本研究はデータもまとまり、2010年度には論文として公表を行う予定である。また複雑な上皮形態を解明するための遺伝子・遺伝子ネットワークについても手がかりを得つつある。○胸ビレ間充織の性質とその発生ヒレの特徴的な発生においては上皮シグナルが必須であることが上記のように明らかとなったが、この上皮に応答するのがヒレ間充織である。ヒレ間充織を解析する準備として本年度は国立遺伝学研究所との共同研究(代表:川上浩一先生)を行った。ここでヒレ間充織特異的なエンハンサー活性を可視化するトランスジェニックフィッシュを作成し、1回の学会発表により報告を行った。当該研究課題では、魚類が持つヒレ構造の発生メカニズムを調べ、四足動物の相同器官である四肢の発生メカニズムとの相違点や進化について明らかにする。今年度は研究実施計画の通り「上皮」と「間充織」という2つの観点から研究を行った。まず上皮に関しては、ヒレ特有の上皮構造であるapical fold(以下AF)の形成過程や、AFがヒレ発生に及ぼす影響について解析を行った。AFは2つの異なる構造に区別できることを示し、特に先端部AFがヒレ発生において重要であることを見い出した。さらにヒレを形づくる発生メカニズムやその原因分子の本体を突き止めるべく、細胞形態の変化や遺伝子発現について現在解析を進めている。次に間充織に関しては、遺伝子組み換え個体を作成し、間充織細胞の可視化をした。四足動物の四肢未分化間充織細胞で活性を有するPrrx1エンハンサー配列をゼブラフィッシュ胚に導入すると、ヒレ未分化間充織細胞でも活性が見られた。このエンハンサー配列は魚やカエル、マウスのいずれの動物種のゲノムから抽出したものを利用しても同様の活性が見られ、ヒレ・四肢に共通のメカニズムの一端を垣間見ることができた。さらにヒレ特有の鰭条骨を形成する予定領域にもPrrx1エンハンサー活性を持った細胞集団が存在したことから、Prrx1エンハンサーは間充織の細胞起源に因らずヒレ構造を作る上で制御されることが予想された。

このように上皮と間充織の両面からヒレの発生機構の解析を行ってきており、当該研究における土台となるデータが数多く集まってきている。またこれらの知見はヒレの発生のみならず、四肢発生や再生研究への展開が期待され、申請者本人がこれら派生研究を既に開始しはじめている点では申請以上の進展がなされたと言える。当該研究課題の目標は、魚類胸ビレの発生・形態形成を広く明らかにし、相同器官である四肢動物の手足との相違点を見い出すことにある。特に胸ビレの発生では上皮の形態形成が特徴的であることから、本年度は主に胸ビレにおける上皮の形態形成機構について研究を行った。○胸ビレ末端上皮構造の形成機構ヒレの末端の上皮(AF)の形態形成機構について解析を行った。ヒレや四肢おいて、細胞の増殖が器官の成長・発生の主要な要因であることはこれまで多くの先行研究により明らかとされてきたが、本研究でヒレAFの形態形成時にはほとんど細胞増殖が見られないことを明らかとした。さらにAF伸長時期には、AFを構成する上皮の細胞形態が球形からタイル状へと変形し、これがヒレ特異的な機構である可能性を見い出し、5月の国内学会にて報告を行った。上記の内容も含め、3年間の本研究課題の集大成として現在国際誌への論文投稿中である。またこれに先立って、ヒレと四肢の形態差を生みだす分子機構や、ヒレから四肢への進化についての考察を行い国際誌に受理された(Yano and Tamura, 2012)。○ゼブラフィッシュ尾ビレの再生機構(派生研究)上記のように本研究課題では胸ビレを実験材料にして「形づくりのメカニズム」の解明を目指し、細胞の増殖や細胞形態変化といった機構によって期間が形成されることが分かった。一方で、こうした形態形成機構のもう1つの重要な要因として、これら細胞増殖・細胞形態変化を調節するような上位のメカニズムによって、適切な期間に適切な量の増殖や細胞形態変化がおこることが予想されるがその分子実態についてはこれまでの発生学・再生学研究ではまだ明らかにされていない。そこでゼブラフィッシュの尾ビレが切断されても生涯を通して元通りの形に再生できることを足がかりに、形の再生メカニズムひいては発生・再生共通の形態形成機構について解析した。本研究では再生時に尾ビレの形が元に戻らない変異体を見い出し、これについて国際学会(11月)・国内学会(12月)でそれぞれ報告を行った。
育成年代における発達と性差がバスケットボールのゲーム構造に与える影響

長期的視点に立った選手育成は競技スポーツにおいて近年重要視されるようになってきている.しかし,バスケットボールのような団体球技の選手育成に関する科学的エビデンスの蓄積は十分ではない.本研究は,年齢や性別の違いがバスケットボールのゲーム構造に与える影響を明らかにし,発達段階や性別に応じた適切な指導法の構築に資する基礎的知見を集積することを目的とするものである.また,バスケットボールの国際大会に見られる競技力の地域差にも着目し,年齢や性別の違いに加えて,ゲーム構造の地域差に関する分析を行うことも目的としている.はじめに,2010年のルール変更以降に開催された男女の年代別(成年,19歳以下,17歳以下)の各世界選手権を対象として,年齢と性別の違いがゲーム関連統計値における勝敗判別因子に与える影響を検討した.その結果,勝敗判別への寄与が年齢依存的に増加または減少する統計値が見られることや勝敗判別因子における性差の存在が確認できた.次に,男女の年代別の各大陸選手権(アフリカ,アメリカ,アジア,ヨーロッパ)を対象として,ゲーム関連統計値の大陸間比較及び各大陸を分ける因子の検討を行った.その結果,男女とも18歳以下の大会においてゲーム構造の地域差が既に形成されていることが確認できた.しかし,男子の場合は各大陸の特性が成年と18歳以下で類似していたのに対して,女子では成年と18歳以下で異なる特性を示した大陸も見られ,ゲームの発達過程における性差や地域差の存在が示唆された.研究成果の一部をまとめた論文が査読付き国際誌に掲載されるに至ったため順調に進展していると判断した.研究遂行上の問題は生じていないため計画に従って推進する予定である.長期的視点に立った選手育成は競技スポーツにおいて近年重要視されるようになってきている.しかし,バスケットボールのような団体球技の選手育成に関する科学的エビデンスの蓄積は十分ではない.本研究は,年齢や性別の違いがバスケットボールのゲーム構造に与える影響を明らかにし,発達段階や性別に応じた適切な指導法の構築に資する基礎的知見を集積することを目的とするものである.また,バスケットボールの国際大会に見られる競技力の地域差にも着目し,年齢や性別の違いに加えて,ゲーム構造の地域差に関する分析を行うことも目的としている.はじめに,2010年のルール変更以降に開催された男女の年代別(成年,19歳以下,17歳以下)の各世界選手権を対象として,年齢と性別の違いがゲーム関連統計値における勝敗判別因子に与える影響を検討した.その結果,勝敗判別への寄与が年齢依存的に増加または減少する統計値が見られることや勝敗判別因子における性差の存在が確認できた.次に,男女の年代別の各大陸選手権(アフリカ,アメリカ,アジア,ヨーロッパ)を対象として,ゲーム関連統計値の大陸間比較及び各大陸を分ける因子の検討を行った.その結果,男女とも18歳以下の大会においてゲーム構造の地域差が既に形成されていることが確認できた.しかし,男子の場合は各大陸の特性が成年と18歳以下で類似していたのに対して,女子では成年と18歳以下で異なる特性を示した大陸も見られ,ゲームの発達過程における性差や地域差の存在が示唆された.研究成果の一部をまとめた論文が査読付き国際誌に掲載されるに至ったため順調に進展していると判断した.研究遂行上の問題は生じていないため計画に従って推進する予定である.次年度使用額は生じたが,その額は1万円代であり,当該年度の予算はほぼ当初予定通りに執行されたものと認識している.次年度使用額は翌年度請求助成金と合わせて物品費等に使用する予定である.
持続可能社会形成のための土地利用・施設・交通の多時点マルチレイヤネットワーク解析

研究初年度である平成30年度においては,関連研究のレビュー,統計データの収集,解析と基本モデルの構築について実施した.具体的な内容は以下の通りである.(a)関連研究のレビュー:関連する研究のレビューを行い,本研究の位置づけを明らかにした.(b)交通システムの整備と施設立地・土地利用の相互関係性分析:パーソントリップ調査データなどを活用し,複数時点の施設立地状況,交通サービスレベル,土地利用・人口分布の変化,行動主体の年齢・免許保有状況・所属世帯の構成の変化,および交通量変化の関係性を考察した.特に,土地利用の変化や主体属性の変化が交通サービスの需要に与えた影響について分析した.また,本研究で設定している「交通サービスの変化により社会の形が変化する」ことが実際に生起しているのか,そして生起する条件とはどのようなものか考察した.分析対象は中部圏とし,中京都市圏パーソントリップ調査データおよびその他の統計データを活用して分析を行った結果,その傾向が確認できた.(c)土地利用・施設・交通システムの相互関係を考慮したマルチレイヤネットワークの表現方法の検討:本研究では,交通を道路の物理的関係を示したネットワーク上のフローとして表現せず,主体間の関係性をつながりとしてネットワーク表現する.人口分布・居住地レイヤにおけるつながりが世帯を表現し,その変化は高齢単身世帯の増加などを表す.これらの変化が施設選択の選好や同乗交通の可能性などに影響しうる.個人(施設)を表すノードとゾーンノードの接続で立地を,個人と施設のつながりで施設選択を表現する.ノード間の接続のしやすさが主体の属性と立地場所,および交通システムの変化により変化することをリンクの重みの変化で表現する.このようなグラフ表現による解析の実用性や妥当性に関して,既存研究を用いて確認した.ほぼ計画通りに進展している.研究は計画通りに進展しており,研究第2年度以降も計画通り進めていく予定である.研究初年度である平成30年度においては,関連研究のレビュー,統計データの収集,解析と基本モデルの構築について実施した.具体的な内容は以下の通りである.(a)関連研究のレビュー:関連する研究のレビューを行い,本研究の位置づけを明らかにした.(b)交通システムの整備と施設立地・土地利用の相互関係性分析:パーソントリップ調査データなどを活用し,複数時点の施設立地状況,交通サービスレベル,土地利用・人口分布の変化,行動主体の年齢・免許保有状況・所属世帯の構成の変化,および交通量変化の関係性を考察した.特に,土地利用の変化や主体属性の変化が交通サービスの需要に与えた影響について分析した.また,本研究で設定している「交通サービスの変化により社会の形が変化する」ことが実際に生起しているのか,そして生起する条件とはどのようなものか考察した.分析対象は中部圏とし,中京都市圏パーソントリップ調査データおよびその他の統計データを活用して分析を行った結果,その傾向が確認できた.(c)土地利用・施設・交通システムの相互関係を考慮したマルチレイヤネットワークの表現方法の検討:本研究では,交通を道路の物理的関係を示したネットワーク上のフローとして表現せず,主体間の関係性をつながりとしてネットワーク表現する.人口分布・居住地レイヤにおけるつながりが世帯を表現し,その変化は高齢単身世帯の増加などを表す.これらの変化が施設選択の選好や同乗交通の可能性などに影響しうる.個人(施設)を表すノードとゾーンノードの接続で立地を,個人と施設のつながりで施設選択を表現する.ノード間の接続のしやすさが主体の属性と立地場所,および交通システムの変化により変化することをリンクの重みの変化で表現する.このようなグラフ表現による解析の実用性や妥当性に関して,既存研究を用いて確認した.ほぼ計画通りに進展している.研究は計画通りに進展しており,研究第2年度以降も計画通り進めていく予定である.