hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
成人期の世代性（ジェネラティビティ）の発達が時間的展望の再編成に及ぼす影響の研究

本研究では、成人が他世代の人々との交流を通じて、時間的展望を再編成する過程を発達心理学の視点から検討し、質問紙調査で得られたデータの分析によって、世代性(ジェネラティビティ)の発達が時間的展望の形成及ぼす影響を明らかにすることを目的としていた。2024歳、2529歳、3034歳、3539歳、4044歳、4549歳、5054歳、5559歳、6064歳、6569歳の10段階の年齢区分において、男女200名ずつ、全体で4,000名を対象としたインターネット調査を実施した。得られた結果から、2060歳における、時間的展望とジェネラティビティとの発達的関連が明らかになった。本研究では、成人が他の世代の人々との交流活動を通して、彼らの時間的展望を再編成する過程に焦点を当て、発達心理学の視点から検討する。質問紙調査で得られた実証的データの分析によって、世代性(ジェネラティビティ)の発達が時間的展望の形成に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。4年間の研究の2年度目に当たる本年度は、昨年度に原案を作成した質問紙調査項目を精査するとともに、これまでの時間的展望に関する縦断的調査等で関係性を保ってきた調査協力者や大学の卒業生等のネットワークを利用して、成人期の調査対象者を集めて調査を実施する可能性を探ってみた。郵送調査やメールでの調査、ホームページ上でのWeb調査など、さまざまな方法を検討してみたが、いずれにおいても統計的な分析に耐えうるような十分な人数を集めることはできないという結論に達した。そこで、自力で調査対象者とコンタクトを取るという方針を断念し、調査会社を通じたインターネット調査に切り替えることにした。本研究では、成人が他の世代の人々との交流活動を通して、彼らの時間的展望を再編成する過程に焦点を当てて検討する。質問紙調査で得られた実証的データの分析によって、世代性(ジェネラティビティ)の発達が時間的展望に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。4年間の研究の初年度である本年度は、今後の研究を実施していくために必要不可欠な新たな尺度を作成することを主要な目的としていた。従来の研究において、成人期の時間的展望を測定する尺度としては白井(1997)があり、世代性(ジェネラティビティ)を測定する尺度としては丸島(2009)や串崎(2005)がある。そうした尺度を含めて、成人期の世代性(ジェネラティビティ)や時間的展望を測定している既存の尺度を収集するところから研究を開始した。同時に、エリクソンが述べている相互性の概念や、最近研究されるようになってきた世代間交流の概念にも注目し、それらに関連する文献資料を収集した。次年度以降には、教師や親を対象とした調査研究も計画しているので、教師や親の成長に関連するような文献資料も併せて収集した。世代性(ジェネラティビティ)と時間的展望に関係する資料を一定程度収集することができたので、それらの文献資料から得られた項目案にもとづいて、実際の調査で使用する質問紙尺度の原案を作成する作業に取りかかった。資料収集に当初予定した以上の時間を要したために、本年度の達成状況は、質問紙尺度原案の作成に止まった。本年度は、第2回国際時間的展望学会(ポーランド、ワルシャワ)に参加して研究発表をおこなった。国際時間的展望学会は、世界の時間的展望の研究者が集まる専門学会であり、最新の研究成果を吸収することができた。本研究課題である成人期の時間的展望に関する研究発表を直接聞く機会を得て、研究を進める上で大変参考になった。同学会で収集した情報やこれまでに蓄積してきた文献等を整理し、本研究課題を進めて行く上で基本となる文献研究論文の執筆を進めたが、これについてはまだ完成段階には至っていない。国際時間的展望学会では、時間的展望に関する研究の発展方向が、個人レベルでの時間的展望の発達や傾向を明らかにする研究段階から、個人と個人との関係や集団の中における個人のあり方が時間的展望の発達に及ぼす影響を明らかにする研究へと確実に進んできていることが明らかにされた。時間的展望の発達を世代性(ジェネラティビティ)を中核にして把握しようとする本研究課題は、その方向性に合致したものであり、時間的展望研究の研究方法論としても極めて有力なものであると確信することができた。その一方で、それを実証的な研究レベルに落とし込んでいくには、いくつかの課題を乗り越え出いくことが必要であり、本年度も、その点を十分にクリヤーできなかった。そのために調査実施には至らなかったが、最終年度を迎える次年度は、これまでに蓄積してきた文献研究の成果を活かして、実証研究をおこなっていきたい。2024歳、2529歳、3034歳、3539歳、4044歳、4549歳、5054歳、5559歳、6064歳、6569歳の10年齢区分で、男女それぞれ200名ずつ、全体で,000名を対象としてインターネット調査を実施した。インターネット調査の強みを活かして、全国的に調査対象者を得ることができたと同時に、学歴や職歴についても、多様な調査対象者からの回答を収集することができた。使用した調査項目は、Markers of adulthood、ISRI、人生満足度、生活満足度、生活感情、EPSI、DIDS、目標意識尺度、ジェネラティビティ尺度、GCS-Rであった。

これらの質問項目は、ジェネラティビティ、時間的展望、アイデンティティ、大人の感覚を測定するものである。本研究が目的としている世代間の相互の関係性が時間的展望に及ぼす影響を検討する上で、一般性を保証するような十分なデータであると言える。得られた調査データは20代から60代までの広範囲にわたるものであり、現在のところ、データのスクリーニングと一次集計を終えた段階である。このような横断的データは大変貴重であり、ジェネラティビティの発達的傾向を明らかにすることができると考えられる。また、時間的展望がジェネラティビティという世代間の相互連関の影響を受けて、どのようにして発達していくのかについても秋からにすることができると考えられる。文学部長としての公務のために研究が遅れがちであったが、インターネット調査を実施したことによって、研究目的に沿ったデータを収集することができた。本研究では、成人が他の世代の人々との交流活動を通じて、彼らの時間的展望を再編成する過程に焦点を当て、発達心理学の視点から検討し、質問紙調査で得られた実証的データの分析によって、世代性(ジェネラティビティ)の発達が時間的展望の形成及ぼす影響を明らかにすることを目的としていた。2024歳、2529歳、3034歳、3539歳、4044歳、4549歳、5054歳、5559歳、6064歳、6569歳の10段階の年齢区分において、それぞれ男女200名ずつ、全体で4,000名を対象としたインターネット調査を実施した。使用した調査項目は、Markers of adulthood、ISRI、人生満足度、生活満足度、生活感情、EPSI、DIDS、目標意識尺度、ジェネラティビティ尺度、GCS-Rであった。これらの質問高コムは、ジェネラティビティ、時間的展望、アイデンティティ、大人の感覚を測定し、それらの相互関連を検討するものであった。インターネット調査の強みを活かして、調査対象者を全国から得ることができたと同時に、学歴や職歴に関しても、多様な調査対象者からの回答を得ることができた。得られたデータに対して、その後の分析に進むための準備として、データのスクリーニングと一次集計をおこなった。20歳代から60歳代までの横断的なデータとして、時間的展望がいかなる変化を遂げるのかを明らかにするために、2017年夏にオランダのユトレヒトで開催される第18回ヨーロッパ発達心理学会において、研究発表をおこなう予定である。得られた結果から、2060歳にかけて、時間的展望の基礎的認知能力である計画性や時間管理の得点が高くなるとともに、将来への希望は増加し、空虚感が減少するという発達的な傾向が明らかになった。本研究では、成人が他世代の人々との交流を通じて、時間的展望を再編成する過程を発達心理学の視点から検討し、質問紙調査で得られたデータの分析によって、世代性(ジェネラティビティ)の発達が時間的展望の形成及ぼす影響を明らかにすることを目的としていた。2024歳、2529歳、3034歳、3539歳、4044歳、4549歳、5054歳、5559歳、6064歳、6569歳の10段階の年齢区分において、男女200名ずつ、全体で4,000名を対象としたインターネット調査を実施した。得られた結果から、2060歳における、時間的展望とジェネラティビティとの発達的関連が明らかになった。実証研究をおこなえなかったことは、真摯に反省しなければならない点である。文献研究等はおこなってきたが、いざ研究を進めようとすると解決しなければならない課題に直面し、逡巡することが少なくなかった。
セレンの代謝機構と他元素との相互作用の機構

生体内に存在するセレンの化学形態を明らかにすることにより、吸収から排泄に至るセレンの代謝機構を化学反応として示し、かつ様々な元素と相互作用するとされているセレンがどのような機構によるのか明らかにすることを目的とした研究を実施した。1.安定同位体で標識したセレンをラットに投与し、セレンに特異的な検出器として質量分析器(ICP MS)を用いるHPLC-ICP MSで、標識セレンの化学形態を明らかにする方法を開発応用した。2.セレンは無機体も有機体も栄養源として利用される。無機セレンの代謝経路として安定同位体で標識した亜セレン酸とセレン酸を用い、それらの機構の違いを詳細に説明した。また、尿中への主代謝産物は、適性量(0.2μg/g diet)であっても過剰量(2.0μg/g diet)であっても同一であることを示した。その化学構造を質量分析と核磁気共鳴分析を主として用いて明らかにした結果、新規のセレン含有糖N-acetyl-Se-methyl-1-seleno-2-galactosamineであると推定した。3.有機セレンの代謝経路と機構を明らかにすることを目的として、安定同位体で標識したセレノメチオニンを合成し、ラットに投与することによって代謝機構を明らかにする実験を行った。過剰なセレノメチオニンもセレンとして認識された経路で排泄され、その化学形態はセレン含有糖であることを明らかした。4.安定同位体で標識した亜セレン酸とセレノメチオニンをラットに適性量あるいは過剰量として飼料に加え、各臓器と体液中の天然存在比と標識セレンの濃度比を比較し、投与セレンの化学形による各臓器における利用効率の違いを明らかにした。5.セレンとの相互作用の機構を明らかにするための基礎データとして、ヒ素の代謝機構、特に胆汁中への機構とメチル化・還元反応について詳細な機構を明らかにした。生体内に存在するセレンの化学形態を明らかにすることにより、吸収から排泄に至るセレンの代謝機構を化学反応として示し、かつ様々な元素と相互作用するとされているセレンがどのような機構によるのか明らかにすることを目的とした研究を実施している。これまでに、安定同位体で標識したセレンを用い、動物に投与したのち、セレンに特異的な検出器として質量分析器(ICP MS)を用いるHPLC-ICP MSで、標識セレンの化学形態を明らかにする方法を開発した。また、この手法を用い、セレン栄養源の一つである無機セレンの代謝経路と機構を詳細に説明してきた。本年度は、無機セレンの代謝経路と機構を明らかにする研究を継続するとともに、セレン栄養源の他の一つである有機セレンの代謝経路と機構を明らかにすることを目的とした研究も開始した。安定同位体で標識したセレノメチオニンを合成し、動物に投与することによって代謝機構を明らかにする実験を行った。無機セレンは全て、生体がセレンを含む化合物として認識された経路により利用し、排泄されるが、過剰なセレノメチオニンについてもほとんどがセレンとして認識された経路で排泄されることが明らかとなった。無機セレンとして亜セレン酸、有機セレンとしてセレノメチオニンをそれぞれ安定同位体で標識し、適性量のセレンとして投与することにより、各臓器へのセレンの利用効率を明らかにする実験を継続している。セレンの排泄経路の主代謝産物である尿中のセレンの構造が、従来から知られている構造とは異なることを指摘し、その同定に向けて検討を加えてきた。本年度においても継続して検討を加えてきたが、引き続き同定に向けた研究を実施している。

生体内に存在するセレンの化学形態を明らかにすることにより、吸収から排泄に至るセレンの代謝機構を化学反応として示し、かつ様々な元素と相互作用するとされているセレンがどのような機構によるのか明らかにすることを目的とした研究を実施した。1.安定同位体で標識したセレンをラットに投与し、セレンに特異的な検出器として質量分析器(ICP MS)を用いるHPLC-ICP MSで、標識セレンの化学形態を明らかにする方法を開発応用した。2.セレンは無機体も有機体も栄養源として利用される。無機セレンの代謝経路として安定同位体で標識した亜セレン酸とセレン酸を用い、それらの機構の違いを詳細に説明した。また、尿中への主代謝産物は、適性量(0.2μg/g diet)であっても過剰量(2.0μg/g diet)であっても同一であることを示した。その化学構造を質量分析と核磁気共鳴分析を主として用いて明らかにした結果、新規のセレン含有糖N-acetyl-Se-methyl-1-seleno-2-galactosamineであると推定した。3.有機セレンの代謝経路と機構を明らかにすることを目的として、安定同位体で標識したセレノメチオニンを合成し、ラットに投与することによって代謝機構を明らかにする実験を行った。過剰なセレノメチオニンもセレンとして認識された経路で排泄され、その化学形態はセレン含有糖であることを明らかした。4.安定同位体で標識した亜セレン酸とセレノメチオニンをラットに適性量あるいは過剰量として飼料に加え、各臓器と体液中の天然存在比と標識セレンの濃度比を比較し、投与セレンの化学形による各臓器における利用効率の違いを明らかにした。5.セレンとの相互作用の機構を明らかにするための基礎データとして、ヒ素の代謝機構、特に胆汁中への機構とメチル化・還元反応について詳細な機構を明らかにした。
哺乳動物生体内における突然変異原物質の生成とその除去に関わる酵素の解析

生体内で生じる酵素ラジカルにより酸化されたヌクレオチドプール中のdGTP(8-oxo-dGTP)はDNAポリメラーゼによってDNA中に取り込まれシトシン残基のみならずアデニンとも誤って対合するため突然変異を強力に引き起こす。本年度の研究においては哺乳動物生体内で生じるこれら酸化ヌクレオチドをヌクレオチドプールから排除する新たな酵素を哺乳動物細胞から発見し突然変異抑制機構を解明することを目的として3つの方法を用い研究を進め以下の述べるような成果を挙げることが出来た。1)MTH1欠損マウスを材料として酸化ヌクレオチドを分解する酵素活性を検索したところ、複数の活性を検出した。2)東北大学の山本らはMutTを相補する新たな非mutTホモログをクローニングし、そのコードする蛋白を精製することに成功したが、今回我々は共同研究によりその蛋白がMutT同様、8-oxo-dGTPase活性を有することを明らかにした(投稿準備中)。この発見はMutTホモログ以外の新たな酵素を検索する上で手がかりを与えることが出来るかもしれない。3)突然変異を強力に引き起こす酸化ヌクレオチドの生起とその排除機構を明らかにする目的で酸化ヌクレオチドの代謝経路を哺乳動物細胞でほぼ完全に明らかにした(投稿準備中)。その研究の過程では酸化型リボヌクレオチドの1つである8-oxo-rGTPが大腸菌および哺乳動物のRNAポリメラーゼIIによってRNAに取り込まれることを明らかにした。しかも大腸菌ではこのようなmisincorporationが異常蛋白の生起をも引き起こすことが明らかになった。さらにMutT・MTH1蛋白はこの8-oxo-rGTPを分解する活性を持つことが明らかになり、MutT/MTH1蛋白は従来まで知られていたDNA複製の忠実度維持機能に加え、転写忠実度の維持にも働いている可能性が考えられる。このようなRNA合成忠実度維持機構はRNA生物の自然突然変異や非増殖状態にある細胞の一時的形質発現、あるいはadaptive mutagenesisなどと関連があるかもしれない(Science 278,128-130 1997)。
炎症性眼疾患の分子生物学的研究

内因性ぶどう膜炎、アレルギー性眼疾患、および感染性結膜炎を対象に分子生物学的研究を行い、以下のような成果を得た。1.内因性ぶどう膜炎ベーチェット病の疾患感受性遺伝子を検索するため、HLA-B,-C遺伝子を含むYACクローンを構造解析したところ、NOB-18の8個の新遺伝子が同定された。そしてベーチェット病患者の75%はクラスI領域に存在するMICAのコーディングリージョン(TM領域)に反復単位が3塩基のマイクロサテライト多形性を有していた。従って、ベーチェット病の疾患感受性遺伝子はこのMICAである可能性があり、現在MICB遺伝子の解析とともにさらに検討中である。同様にサルコイドーシスではHLA-DRB1鎖の11番目がセリンであるものが高い疾患感受性を有することを明らかにした。2.アレルギー性眼疾患カモガヤ花粉症およびシラカンバ花粉症のHLAクラスIIタイピングを行ったところ、HLA-DR9,HLA-DQ3が発症因子として重要な役割を果たしていた。3.感染症結膜炎アデノウイルス(Ad)結膜炎の迅速診断法としてPCR-RFLP法を確立した。この方法を用い、1994年の日本のAd遺伝子型を検索したところ、Ad37変異株が主体を占めた。これに対し、1995年の流行株はAd8であり、年次別の流行株の変化が確認された。また、クラミジア結膜炎ではDKのSTDバイオバ-のみが検出され、AKのトラコ-マバイオバ-は全く検出されなかった。以上より、炎症性眼疾患の分子生物学的研究の重要性が明らかにされた。
水蒸気爆発発生機構の解明を目指した浅部熱水系の物理状態の研究

水蒸気噴火の噴出物は、浅部熱水系で変質を受けた熱水変質鉱物を多く含むことから、水蒸気噴火の発生場は、火山体浅部に存在する熱水系であると考えられている。水蒸気噴火は、一般的にマグマ噴火に比べ規模が小さく、前駆現象の観測が難しいことから、噴火の予知には至っていない。浅部熱水系に起因した水蒸気噴火が発生しうる、または発生した火山である、立山地獄谷と箱根大涌谷を対象に、噴気および温泉水の化学・同位体比組成を調査し、得られた結果を基として、熱水流動のシミュレーションを行い、火山活動を正確に評価しうる指標を提案する。本研究では,水蒸気噴火を過去に繰り返し,現在でも活発な地熱地帯を形成している立山地獄谷と箱根大涌谷を対象に,噴気・温泉水の分析を行い,水蒸気噴火発生場としての熱水系の構造の推定を行った.立山地獄谷では,4万年前以降繰り返し水蒸気噴火が発生しており,現在も活発な噴気と温泉活動が見られる.2018年8月に,温泉水・噴気の採取を行った.地獄谷の噴気・温泉水は,マグマ性成分を高く保持し,地下浅部で気液二相状態にあることが,化学組成および同位体比組成から示唆された.また一部の温泉水は,化学組成の時間変化が大きく,気相に由来していることが推定され,気液二相に分離した際の温度を反映していると考えられた.水蒸気噴火は,地下浅所で発生していると考えられるため,これらの温泉水は,火山活動を評価するモニタリング項目としても期待される.箱根大涌谷では,2015年6月に小規模な水蒸気噴火が発生した.2018年7月,2019年1月に大涌谷とその周辺で火山ガスの採取を行った.噴気ガスの化学組成および水の同位体比分析から,大涌谷内に存在する噴気ガスは,マグマ由来成分を高く保持しているが,大涌谷の外側のガスは,火山性流体の熱水系内での滞留時間が長いため,マグマ性成分が失われていることが示唆された.また,大涌谷の500mの深さの領域では,気液二相状態にあることがわかった.また大涌谷内の噴気ガスは,化学組成の時間変化が,それぞれ異なっていることがわかった.初年度は,立山地獄谷・箱根大涌谷の温泉水・噴気の採取調査を予定通り行うことができたが,数値実験に関しては結果を出すに至らなかった.立山地獄谷では,申請者がこれまで続けてきた噴気・温泉水の採取地点で,継続して採取することができ,時間変化から熱水系の変化について議論することができた.箱根大涌谷では,計画以上に噴気の採取を行うことができ,噴気の化学組成の時間変化を観測することができた.数値実験に関しては,計算環境を整えることができたものの,それ以上の作業を進めることができなかった.温泉水・噴気の化学調査に関しては,初年度と同様に進めていき,化学・同位体比組成の時間変化の観測を行いたい.また,他の火山活動のデータと比べ,熱水系内でどのような変化が起きているのか議論を深める.数値実験に関しては,シミュレーションソフトの支援ツールの購入を予定しており,スムーズに計算を行えるような環境を整え,箱根大涌谷を基にしたモデルで数値実験を行いたい.最終的には,水蒸気噴火の噴火予測をするために必要な観測パラメータを提案したい.水蒸気噴火の噴出物は、浅部熱水系で変質を受けた熱水変質鉱物を多く含むことから、水蒸気噴火の発生場は、火山体浅部に存在する熱水系であると考えられている。本研究では,水蒸気噴火を過去に繰り返し,現在でも活発な地熱地帯を形成している立山地獄谷と箱根大涌谷を対象に,噴気・温泉水の分析を行い,水蒸気噴火発生場としての熱水系の構造の推定を行った.立山地獄谷では,4万年前以降繰り返し水蒸気噴火が発生しており,現在も活発な噴気と温泉活動が見られる.2018年8月に,温泉水・噴気の採取を行った.地獄谷の噴気・温泉水は,マグマ性成分を高く保持し,地下浅部で気液二相状態にあることが,化学組成および同位体比組成から示唆された.また一部の温泉水は,化学組成の時間変化が大きく,気相に由来していることが推定され,気液二相に分離した際の温度を反映していると考えられた.水蒸気噴火は,地下浅所で発生していると考えられるため,これらの温泉水は,火山活動を評価するモニタリング項目としても期待される.箱根大涌谷では,2015年6月に小規模な水蒸気噴火が発生した.2018年7月,2019年1月に大涌谷とその周辺で火山ガスの採取を行った.噴気ガスの化学組成および水の同位体比分析から,大涌谷内に存在する噴気ガスは,マグマ由来成分を高く保持しているが,大涌谷の外側のガスは,火山性流体の熱水系内での滞留時間が長いため,マグマ性成分が失われていることが示唆された.

また,大涌谷の500mの深さの領域では,気液二相状態にあることがわかった.また大涌谷内の噴気ガスは,化学組成の時間変化が,それぞれ異なっていることがわかった.初年度は,立山地獄谷・箱根大涌谷の温泉水・噴気の採取調査を予定通り行うことができたが,数値実験に関しては結果を出すに至らなかった.立山地獄谷では,申請者がこれまで続けてきた噴気・温泉水の採取地点で,継続して採取することができ,時間変化から熱水系の変化について議論することができた.箱根大涌谷では,計画以上に噴気の採取を行うことができ,噴気の化学組成の時間変化を観測することができた.数値実験に関しては,計算環境を整えることができたものの,それ以上の作業を進めることができなかった.温泉水・噴気の化学調査に関しては,初年度と同様に進めていき,化学・同位体比組成の時間変化の観測を行いたい.また,他の火山活動のデータと比べ,熱水系内でどのような変化が起きているのか議論を深める.数値実験に関しては,シミュレーションソフトの支援ツールの購入を予定しており,スムーズに計算を行えるような環境を整え,箱根大涌谷を基にしたモデルで数値実験を行いたい.最終的には,水蒸気噴火の噴火予測をするために必要な観測パラメータを提案したい.
新しい疾患関連遺伝子を用いた尿路結石の病態解明と予防への基礎研究

尿路結石は多因子疾患であり、遺伝因子に環境因子が影響し発症すると考えられているものの、詳細な発症機序はいまだ解明されていない。本研究は、疾患関連遺伝子の検討および機能解析を行うことで、尿路結石の新たな病態解明を目的とする。同定した病態解明が新たな治療法の開発につながると考えられる。私たちは大規模ゲノムワイド関連解析を行い、尿路結石と強い関連を示す、4番染色体長腕および17番染色体短腕の2領域を確認し、新たな尿路結石関連遺伝子としてGPM6AおよびSHISA6を同定しているが、これらの転写産物である膜タンパクは、尿路結石の形成に関与することが予測されるものの、これらがカルシウム含有結石形成に与える影響についてわかっていない。そこで、本研究において、疾患関連遺伝子と考える遺伝子およびタンパクの患者尿中での発現を確認し、疾患との関連性が高いSNPsに対し、領域中のハプロタイプおよび別領域のSNPsによる相乗効果を検討し、効率的な再発リスク診断法を確立したいと考える。平成23年度の成果として、(1)尿路結石における大規模ゲノムワイド関連解析および疾患関連遺伝子の機能解析について、米国泌尿器科学会および日本泌尿器科学会総会において報告を行った。(2)当院尿路結石外来に通院する患者に対し、本研究計画について説明(インフォームドコンセント)し、書面による同意を得られた患者に対し、採尿、採血(抹消全血約5ml)を行った。尿は採尿後速やかに-80°Cにて凍結保存し、後の解析に備えている。末梢血については高速遠心機にて遠心後、末梢白血球の濃縮物であるバフィーコートを採取し、-80°Cにて凍結保存した。今後、検体数が確保できた段階にて、外部委託したうえでゲノムDNAを抽出する予定である。なお、尿および末梢血採取にあたっては、患者からの採尿、採血時点で連結可能匿名化を行い、個人の特定ができないよう配慮した。
ローリングサークル増幅と蛍光三重鎖DNAを組合わせたmiRNA検出法

本研究では一本鎖DNAとローリングサークル増幅(RCA)法と組み合わせてmicroRNA検出する手法を開発することを目的とした。そのために、5-(3-methylbenzofuran-2-yl)deoxyuridine (dUMBF)を含む一本鎖DNAの蛍光特性とRCA法との組み合わせによるmiRNA検出システムの開発を行った。また、UMBFのベンゾフラン環上に種々の置換基を導入した誘導体や7-デアザグアニンの7位にベンゾフラン環を導入したデオキシヌクレオシドと一本鎖DNAも合成しそれらの蛍光特性について調べた。平成25年度において、蛍光を発光する5ー(3ーメチルベンゾフランー2ーイル)ー2'ーデオキシウリジン(UMBF)の化学構造をさらに改変した蛍光ヌクレオシドの合成と性質評価を検討した。UMBFのベンゾフラン環3位のメチル基は三重鎖形成に伴う蛍光の増強に必須であるので、ベンゼン環上に種々の置換基を導入した誘導体の合成を検討し、その蛍光特性を明らかにした。まず、様々な波長蛍光を発する3ーメチルベンゾフラン誘導体を複数合成するための、合成中間体としても用いることのできる化合物として4ーヒドロキシー3ーメチルベンゾフランを選び、その効率的合成法とヌクレオシドへの導入を検討した。特に、4ーヒドロキシー3ーメチルベンゾフランの合成についてはレゾルシノールを出発原料に用いるルートと、2,6ージヒドロキシアセトフェノンを用いるルートを検討し、後者が大量合成に優れていることを見出した。続いて得られた、4ーヒドロキシー3ーメチルベンゾフランの水酸基を保護し、2位のホウ酸化を行った。また、得られたホウ酸誘導体を鈴木反応を用いてデオキシウリジンの5位に導入および脱保護を実施し、ヌクレオシド誘導体を得た。得られたヌクレオシド誘導体の蛍光特性を評価したところ、溶媒の特性を種々かえることにより蛍光強度が増減することが分かった。また、合成したヌクレオシド誘導体をホスホロアミダイトに誘導しオリゴヌクレオチドへの導入と合成したオリゴヌクレオチドの蛍光特性評価を行った。合成したオリゴヌクレオチドの蛍光強度は二重鎖および三重鎖を形成するのに伴い増減することが分かった。miRNAは種々の疾患の診断マーカーとして注目されている。生体内には非常に多種のmiRNAが同時に存在し、それらが複数の遺伝子を制御している。つまり、miRNAを迅速に検出するには、生体・組織・細胞中の多種類のmiRNAをワンポットで検出するmultiplex検出技術が必要不可欠である。本研究では起案者独自の蛍光三重鎖DNAとRCAを組合わせた新規検出法によりmiRNAのmultiplex検出を実現することを目指した。平成25年度までに合成した5-(4ーヒドロキシ-3-メチルベンゾフラン-2-イル)デオキシウリジンからさらに構造を改変し、4ーシアノ、4ーアミノ、4ージメチルアミノ、4ーエチニル、4ーフェニルエチニル誘導体を合成しその蛍光特性を調べた。またウラシルに変えて7ーデアザグアニンにベンゾフランを導入した誘導体の合成にも成功した。その結果、置換基を導入することでより長波長に蛍光は長がシフトした誘導体を開発することに成功した。これらの蛍光核酸は三重鎖形成に伴い様々波長で蛍光を発するプローブの開発に有用であり、miRNAのmultiplex検出への応用が可能である。核酸化学本年度は4ーヒドロキシー3ーメチルベンゾフランを導入した新規ヌクレオシドの合成を達成した。本化合物はベンゾフラン環上の水酸基を活性化することにより種々の誘導体へと変換可能であるため、複数のベンゾフラン誘導体の合成が可能である。それに加えて本年度は4ーヒドロキシー3ーメチルベンゾフランを導入したオリゴヌクレオチドの合成も達成し、計画よりも前倒しでその性質を明らかにすることができた。おおむね順調に研究が進展しているため、今後は本年度合成した4ーヒドロキシー3ーメチルベンゾフランを導入した新規ヌクレオシドから種々の誘導体を合成し、オリゴヌクレオチドの合成と物性評価を継続することで目的の達成を目指す。平成25年度の検討の結果、4ーヒドロキシー3ーメチルベンゾトリアゾールを含むヌクレオシド誘導体の合成において遷移金属触媒を用いない、安価な合成ルートが確立できたことおよび、その後のオリゴヌクレオチド合成検討が予想よりも順調に進行したことにより、次年度使用額が生じた。生じた使用額については、4ーヒドロキシー3ーメチルベンゾトリアゾールから合成する誘導体種類を増やし研究の内容をよりブラッシュアップする。また、ローリングサークル方に加え、その他の等温増幅方との組み合わせを検討するなど実用性の向上に目指した検討にも用いる。
医療現場での応用をめざしたガン治療における情報希求度の検討

1.目的:(1)疾病に対する情報希求度を測定する質問紙を作成し、情報希求度に影響を与える要因を明確にすることと、(2)ガン患者の情報希求度が、情報を提示された際の満足度にどのように影響するかを検討することであった。2.方法(1)対象:無作為抽出された関東地方在住の16歳から79歳までの男女316名と、ガン治療のため現在入院中の患者26名であった。(2)質問紙:「情報希求度」「自己決定度」「Health Locus of Control」「疾病の際のストレス対処法」「疾病の際の情動状態」「非理性的な信念」「属性(年齢・性別・疾病の既往歴等)」から成っていた。3.結果と考察:(1)「情報希求度」24項目の因子分析を行った結果、3因子18項目が抽出された。これは先行研究(大木・福原,1997,1999)とほぼ同様の結果であり、交差的妥当性が検証された。また各因子のα係数も高く、信頼性も検証された。過去に罹患した疾病の重症度による情報希求度の差は認められず、現在疾病に罹患している人の情報希求度を測定するのに妥当な質問紙であることが示された。(2)基準関連妥当性を検証するため、ガン患者と面接を行って情報希求度を判定した。面接結果と質問紙の情報希求度間に高い相関係数が得られたため、基準関連妥当性が示唆された。しかし人数が少ないためさらなる検討が必要とされた。(3)末期ガンのケースにおける情報希求度を基準変数、他の尺度や属性を説明変数とした重回帰分析の結果、脳卒中とマヒのケースの情報希求度と性別等が選択された。(4)ガン患者に対して施行した結果をもとに、医師に対して説明の量や内容の助言を行った。面接の結果、このような介入を行った患者の医師の説明に対する満足度は比較的高かった。したがって臨床現場への応用の可能性が示された。また先端医療における被験者への説明においてもこの質問紙は応用された。平成11年度は医療行為に対する情報希求度を測定する質問紙を作成し、それに影響する要因を検討することを目的とした。現在質問項目の選定及び調査用紙の配布は終了し、一部分析途中である。研究経過と内容は以下の通りである。1.質問項目の選定:先行研究(大木・福原、1997他)を参考に「情報希求度」に関連すると思われる要因を検討した。その結果、医療行為に対する「自己決定度」、病気やけがの際の「情動状態」と「ストレス対処法」、「Health Locus of Control」、出来事に対する認知の仕方に影響する「認知的歪み」の5要素を選定した。また属性の内容も先行研究を参考に決定した。2.調査用紙の作成と配布(1)被調査者:現在入院していない(以下、健康群)関東地方に在住の16歳から79歳までの人を対象とし、無作為抽出法で選定した3000名に(2)の調査協力を依頼した。現在300部程度回収している。またがん患者(以下、患者群)は100名程度を予定していたが、まだ回収は20部程度である。患者群の調査は本報告者の非常勤講師先の病院に依頼した。(2)調査用紙:以下の7つのパートから成る。(1)「情報希求度」:大木・福原(1997)24項目。具体的な疾病の5ケースと一般的な内容の質問。(2)「自己決定度」:ohki & Fukuhara(1995)の邦訳版の20項目。(1)と同じケースと一般質問。(3)「Health Locus of Control」:堀尾(1991)25項目。(4)「ストレス対処の傾向」:Lazarus & Folkman(1992)の邦訳版64項目。ストレッサーを病気やケガと限定した。(5)病気やケガの際の「情動状態」:神田・大木(1998)10項目。(6)「非理性的な信念」:Ellis(1985)の邦訳版(野口,1996)の計90項目。(7)属性:年齢、性別、学歴、婚姻状況、職種、収入、同居人の有無、疾病の既往歴の8要因。3.分析:患者群のデータが収集途中のため、現在の分析は以下の段階である。健康群のみを対象にし、因子分析によって説明力のある質問項目を選択した。その結果、情報希求度と自己決定度に関しては、先行研究(大木・福原,1997,1999)とほぼ同様の項目が選定されており、交差的妥当性が検証されたと考えられる。(2)質問紙:「情報希求度」

「自己決定度」「Health Locus of Control」「疾病の際のストレス対処法」「疾病の際の情動状態」「非理性的な信念」「属性(年齢・性別・疾病の既往歴等)」から成っていた。3.結果と考察:(1)「情報希求度」24項目の因子分析を行った結果、3因子18項目が抽出された。これは先行研究(大木・福原,1997,1999)とほぼ同様の結果であり、交差的妥当性が検証された。また各因子のα係数も高く、信頼性も検証された。過去に罹患した疾病の重症度による情報希求度の差は認められず、現在疾病に罹患している人の情報希求度を測定するのに妥当な質問紙であることが示された。(2)基準関連妥当性を検証するため、ガン患者と面接を行って情報希求度を判定した。面接結果と質問紙の情報希求度間に高い相関係数が得られたため、基準関連妥当性が示唆された。しかし人数が少ないためさらなる検討が必要とされた。(3)末期ガンのケースにおける情報希求度を基準変数、他の尺度や属性を説明変数とした重回帰分析の結果、脳卒中とマヒのケースの情報希求度と性別等が選択された。(4)ガン患者に対して施行した結果をもとに、医師に対して説明の量や内容の助言を行った。面接の結果、このような介入を行った患者の医師の説明に対する満足度は比較的高かった。したがって臨床現場への応用の可能性が示された。また先端医療における被験者への説明においてもこの質問紙は応用された。
共生発光細菌がヒイラギ体内へ侵入・定着する過程の解明

本研究実績の概要は主に以下の5つである。(2):共生発光細菌P. leiognathiの発光遺伝子luxAの配列が他の発光細菌のものとは系統的に離れていることを明らかにした。この結果によりヒイラギ共生菌に特異的な核酸プローブの設計が可能になった。(3):共生発光細菌がヒイラギから定期的に周囲の海水へ排出されていることを明らかにした。特に明け方から日中に掛けて共生菌の排出が著しく、夜間はそれが抑制される傾向があることが判った。この現象は、共生菌の感染直後のヒイラギ稚魚においても見られ、共生菌の増殖が宿主の体内リズムにより制御されている可能性を強く示唆している。(4):宿主の稚魚が環境中の共生細菌による感染を受けて共生菌を体内に宿すようになるという『水平伝搬仮説』の検証の一環として、ヒイラギ成魚の糞における共生発光細菌の存在を明らかにした。この結果から、ヒイラギの発光器官から共生菌が腸内を経て糞として海水中へ排出されることや、その糞由来の共生菌が次世代のヒイラギへ感染する可能性が強く示唆された。(5):ヒイラギ稚魚への感染試験において、ヒイラギ発光器官由来のP. leiognathiとは異なる種類の発光細菌を接種しても、感染が成立しないことが判った。特に、ヒイラギと同様にP. leiognathiを共生させるホタルジャコ科魚類由来の共生菌株を用いても、感染が成立しなかったことから、ヒイラギの共生発光における宿主特異性は、いわゆる種レベルの形質よりも詳細な形質が関わっていることが示唆された。今年度の研究実績の概要は主に以下の4つである。(1)研究対象である発光魚ヒイラギの共生発光細菌がPhotobacterium leiognathiであることを、16SライボゾーマルDNA塩基配列を解析することにより明らかにした。(2)共生発光細菌がヒイラギから周期的に周囲の海水へ排出されていることを明らかにした。特に明け方から日中にかけて共生菌の排出が著しく、夜間はそれが抑制される傾向があることが判った。この現象は共生菌の感染直後のヒイラギ稚魚においても見られ、共生菌の増殖が宿主の体内リズムによる制御を受けている可能性を強く示唆している。(3)宿主の世代間で共生細菌が水平伝搬によってへ受け渡されるという『水平伝搬仮説』の検証の一環として、ヒイラギ成魚の糞における共生発光細菌の存在を明らかにし、分離菌が感染能を持つことを確かめた。この結果からヒイラギの発光器官から共生菌が腸内を経て糞として海水中に排出されること、および、その糞由来の共生菌が次世代のヒイラギへ感染する可能性が強く示唆された。(4)ヒイラギ稚魚への感染試験においてP.leiognathiと違う種類の発光細菌を接種したところ、それらの菌はヒイラギに感染できないことが判った。この結果から、ヒイラギとP.leiognathiの共生関係には厳密な宿主特異性があることが確かめられた。
発達期の脳におけるミクログリアの発生と分化の追跡

中枢神経系の免疫担当細胞であるミクログリアが発達期の脳においてどのように発生・分化するかについて、培養細胞を用いた実験系で解析した。最初にミクログリアを混合グリア培養から一時的に除去すると、ミクログリアの数は速やかに増加すること(再分布現象)を確認した。次に骨髄未分化細胞をアストロサイトと共培養するとミクログリア様細胞へ分化し、この過程にIL-34とTGFβが重要であることを示した。最後にミクログリアに発現するプリン受容体P2Y12Rがインフラマソームの活性化を促進することを明らかにした。ミクログリアは発生学的に他のマクロファージとは異なり,造血幹細胞由来ではなく胎生期の卵黄嚢に出現するマクロファージ前駆細胞に由来する.さらに生後も生理的な条件化では骨髄由来の細胞がミクログリアに分化することはないとされている.このため生後の脳においてミクログリアがどのように維持・供給されるのかという新たな疑問が生じている.マウス新生仔脳より作成した混合グリア培養からミクログリアを除去してアストロサイト培養を作成する際,除去されたはずのミクログリアが時間とともに再び増加する.我々はこれが生後脳におけるミクログリアの補完性増殖と共通する現象ではないかと考え,ミクログリア増殖の過程をin vitroで追跡するという実験系を考案した.混合グリア培養から抗CD11b抗体結合磁気ビーズを用いてミクログリアを除去した.この細胞を再び培養し,細胞の組成並びに性質を経時的に観察した.CD11bビーズ処理により残存するCD11b細胞の割合は除去前の1520%から0.2%に減少した.その後day 3ではCD11b+細胞の割合に変化は見られないが,day 7には23%,day 14には79%へと増加し,day 21になる2530%と急激に増加して元の割合を超えた.これらの細胞におけるCD11b, CD45分子の発現を見ると,day 37に出現する細胞では混合グリア培養中のミクログリアと比較して明らかに低く,割合が増加するにつれてCD11b, CD45の発現が高い細胞が増える傾向が見られた.以上より,ミクログリアは残存量0.2%まで除去しても活発な増殖により3週間余りで元の割合まで回復することが明らかとなった.また増殖過程のミクログリアは成熟したミクログリアとは異なる性質を持ち,これらの細胞は成熟したミクログリアの分裂ではなく,何らかの異なる性質の細胞に由来する可能性を示唆している.ミクログリアは胎生期の卵黄嚢に出現する組織マクロファージ前駆細胞に由来し、造血幹細胞は生理的な条件下ではミクログリアに分化しないと考えられている。一方で血液脳関門の透過性亢進と骨髄未分化細胞の末梢血への動員という二つの事象が重なれば、これらの細胞は脳内に入りミクログリアとして定着することを示す報告も数多くあり、この考え方に基づいて神経疾患に対する骨髄移植療法が実際に行われている。従って骨髄未分化細胞がミクログリアへ分化する過程を明らかにすることは臨床的に重要性が高い。我々はマウスの骨髄未分化細胞をアストロサイトと共培養すると、ミクログリアに類似した性質を持つ細胞(以下ミクログリア様細胞)に分化することを明らかにしてきた。この実験系を用いてミクログリア様細胞への分化過程で細胞に起こる変化を追跡すると共に、分化を促進する因子の解析を行った。骨髄未分化細胞はアストロサイトと共培養することでCD11bの発現が上昇すると共に、活発に分裂増殖してその数を増やすことがわかった。この分裂増殖はM-CSF, IL-34等のCSF1Rリガンドに加え、GM-CSFとTGFβによっても促進されることがわかった。しかしGM-CSFの存在下で分化した細胞は骨髄由来マクロファージに似た性質を示す一方、ミクログリアに特異的に発現するCX3CR1の発現は低かった。またTGFβ存在下で分化した細胞はミクログリアと類似した表面分子の発現パターンを示すものの、形態的に突起の進展に乏しかった。CSF1Rリガンド、特にIL-34で分化誘導した細胞はミクログリアに極めて類似した性質を持ち、また形態的にも細く分枝に富む突起を多数持ち、これらはミクログリアと同様に活発に伸縮していた。以上よりIL-34の存在下にアストロサイトと共培養することがミクログリアの形質獲得に重要であることが示された。2015年度は骨髄未分化細胞からのミクログリアの分化誘導に関する研究を概ね完了することができた。このことから当該年度の研究目標は概ね達成できたと考える。これらの研究で得られた知見は、今後骨髄未分化細胞と神経細胞との共培養による分化誘導や、マウス胎仔での脳室内細胞移植によるin vivo分化誘導の研究を実施する上で基盤となるもので、研究を次の段階へ進める上で重要な成果である。これらの成果は現在論文として投稿準備中である。マウスの骨髄未分化細胞をアストロサイトと共培養してミクログリアに類似した性質を持つ細胞(以下ミクログリア様細胞)を誘導する実験系を用いて、分化を促進する因子をさらに詳細に解析した。分化過程の骨髄細胞はEdUの取り込みが認められ、分裂増殖していることがわかった。またミクログリア様細胞の誘導はCSF1R阻害剤または中和抗体の投与によりほぼ完全に抑制されることから、CSF1R依存性の変化であることを確認した。ミクログリアの重要な形態学的特徴として、多数の分枝した細長い突起を持ち、これらを活発に伸縮する点が挙げられる。

そこで分化誘導したミクログリア様細胞の突起運動をtime-lapse imagingで観察したところ、培養ミクログリアと同様の突起の伸縮運動が認められた。またミクログリア様細胞の分化誘導因子として我々はIL-34の重要性を報告したが、IL-34の存在下で誘導した細胞はCD45やF4/80がミクログリアと比較して高く、抑制性の性質を十分に獲得していないことがわかった。そこで免疫制御性サイトカインであるTGFβに着目した。TGFβは単独ではミクログリアに特徴的な突起を有する細胞を誘導することはできなかったが、IL-34とTGFβの両者を投与することにより、形態学的にも細胞表面マーカーの発現パターンからもミクログリアに類似した細胞を誘導することができた。TGFβは中枢神経系に発現していることから、IL-34と協調的に作用することによりミクログリアの形質獲得に重要な役割を担っていると考えられた。今年度は骨髄未分化細胞からのミクログリアの分化誘導に関する研究をさらに進め、IL-34とTGFβの協調的作用という新たな知見を得ることができた。しかしtime-lapse imagingの条件設定に予想以上に時間を要したことから期間内に研究を完遂することができず、このため1年間の研究期間延長を申請した。従って当該年度の研究の進捗状況は予定よりもやや遅れている。本研究で得られた知見はミクログリアそのものの分化および維持機構の解明にも重要な示唆を与えることから、今後は異なる実験系を用いてIL-34とTGFβの作用を検証したいと考えている。これらの成果は現在論文として投稿中である。プリン受容体P2Y12Rがミクログリアのサイトカイン産生に及ぼす影響を調べるため、マウス不死化ミクログリア細胞株MG6を用いて解析を行った。P2Y12Rの特異的阻害剤PSB0739およびsiRNAによりP2Y12Rの作用を阻害し、さらにCRISPR/Cas9システムを用いてP2Y12R欠損ミクログリア細胞株を作成して、LPSおよびATP刺激に対するサイトカイン産生能を評価した。P2Y12Rの阻害によりLPS刺激に対するMG6のIL-6産生は低下し、その機序としてNF-κBのリン酸化がP2Y12R阻害により減少することが原因であることがわかった。またLPS+ATP刺激に対するMG6のIL-1β産生も低下した。ミクログリアはエクトヌクレオチダーゼであるCD39により細胞外ATPをADP, AMPに変換するが、ADPの非加水分解型アナログであるATP-βSを加えるとLPS+ATPによるIL-1β産生は著しく増加し、この作用はP2Y12R阻害によりキャンセルされたことから、ADPがP2Y12Rを介してミクログリアによるIL-1β産生を促進することが明らかとなった。ADPがP2Y12Rに作用するとミトコンドリアの膜電位が変化し、最終的にNLRP3インフラマソームの構成分子であるcaspase-1が活性化してIL-1βの成熟を促していた。さらにこのADPの作用は細胞外カリウム濃度に依存し、特定のカリウムチャネル阻害剤により著しく減弱することから、P2Y12Rが何らかのカリウムチャネルとカップリングしていることが示唆された。以上より、ミクログリアにおいて細胞外ADPはP2Y12Rを介してNF-κBならびにNLRP3インフラマソームを活性化し、IL-
長時間気球による高エネルギー一次宇宙線組成の研究

平成7年度から開始された日露共同気球実験を平成8年度も行った。気球実験は平成8年7月にロシア国のカムチャッカ半島で2回行い、最初の実験は7月17日に放球し7月23日にヴォルガ川沿いのPermiで回収し、2回目の実験は7月18日に放球し7月24日にやはりヴォルガ川沿いのUfaで回収した。観測時間はいずれも約150時間で気球実験としては長時間の観測であり、これまで4回(平成7年度は2回)の実験全てが成功したことになる。観測機器は日本側が分担し、気球関連の作業(放球、回収等)はロシア側が分担した。観測器は原子核乾板を主体にした軽量型エマルションチェンバー(約250kg)であるが、平成7年度の解析及び平成8年度の予備的解析から、超高エネルギーの宇宙線観測に対して従来の重量型チェンバーよりも多くの点で優れていることがわかった。特にエネルギー決定方法に関しては従来のカスケードシャワー方式に代わる方式を開発した。
産後うつ及び虐待関連要因の社会経済的状況別の検討：産後1年間の前向きコホート研究

(目的)本研究は、子どもを持つ母親を対象として、産後1か月1年の前向き縦断調査を通じ、産後うつの時間的推移と各経過時間における寄与因子を、家庭の社会経済的状況別に明らかにする。さらに、各経過時間における産後うつが、育児不安感や養育態度、子どもの虐待関連指標等に与える影響を社会経済的状況別に探索する。(方法)該当する母親の住民基本台帳を自治体から入手し、上記の期間に、経時的に4回の質問紙調査を行う(郵送法による自記式質問紙調査)。(意義)上記の機序を明らかにすることは、母子保健学の領域において学術上重要であるだけでなく、母子保健の実践活動にも資することになると考えられる。
タブレット端末を利用した危険予測トレーニングの効果検証

【目的】本研究は、看護学生の危険予測能力と対応力を育成する教育ツールの改良および実用可能性について検証した。【方法】平成28年度までに教育内容およびアプリの改良を行い、平成29年度に実験した。対象者は、看護学生20名であった。実験器材はiPadを用い、提示画像は5つの静止画を作成した。実験手順は、画像を提示し、危険と感じた場所を早くタッチしてもらった後、理由と対処法について回答をもとめた。その後、iPadを2日間貸出し、自由にトレーニングしてもらった。3日後、再び実験を行った。【結果】前後比較の結果、多くの被験者が向上し、アプリの操作性および内容についても概ね良好な回答を得た。【目的】本研究は、看護基礎教育における医療安全教育の一環として、学生の危険予測能力を育成するための教育ツールの改良および効果検証を目的としている。平成26年度は、看護師と看護学生を対象にした実験結果から、臨床現場における看護学生のハザード知覚の特徴を看護師と比較することで明らかにし、提示画像の内容や解説機能、およびプログラムの操作性に関する検討を行った。【内容】・看護学生のハザード知覚の特徴の明確化対象者は看護師と看護学生である。実験手順は、iPadに画像を20秒間提示し、危険を思った箇所をタッチしてもらった。提示画像は5場面であった。まず、危険箇所の指摘総数について検討した結果、5場面中3場面で、看護師と看護学生の間で有意差があった。いずれも、看護学生の方が看護師より少なかった。また、各場面で我々が危険と考えたターゲットの指摘の有無について検討した結果、5場面中4場面で有意差があった。いずれも、看護学生の方が看護師より指摘できていなかった。このことから、看護学生は看護師よりもハザード知覚が乏しく、また重要な箇所を見逃している可能性が高いと考えられた。また、両者がタッチした全ての箇所について検討した結果、治療や援助に直接関係するハザード知覚は看護師の方が看護学生より優れていたが、棚の配置などの療養(ベッド周辺)環境に関するハザード知覚は看護師よりも看護学生の方が注意を向けている傾向が推察された。・危険予測トレーニング用プログラムの改良病棟看護師が多く指摘した各画像における危険個所や発見後の対処方法については「臨床知」として集約し、本プログラムを用いて学生が学習する際、提示画像の中に潜む危険箇所を指摘するだけではなく、看護師の指摘箇所やそこに潜むリスク、また発見後の対処法についても繰り返し学習できるよう、プログラムの改良を検討している。【目的】本研究は、基礎看護教育における医療安全教育の一環として、学生の危険予測能力および対応力を育成するための教育ツールの改良および実用可能性に関する検証を目的としている。平成27年度は学生2年生と4年生を対象に予備実験を行ない、提示画像の妥当性や解説機能およびプログラムの操作性等に関する検討を行った。【内容】・学生のプログラム実施前後の変化と、操作性・意欲等に関する検討予備実験は、看護学生2年生と4年生の各15名(計30名程度)を対象として行った。実験機材はiPadを用いた。提示画像は日本医療機能評価機構が公開している重要事例をもとに5場面の静止画像を製作した。実験手順は、提示画像を約20秒間提示し、危険と感じた場所をできるだけ早くタッチしてもらった後、タッチした理由と発見後の対処法について自由記述をもとめた。その後、2日間ipadを貸出し、自由な時間にトレーニングをしてもらった。3日後に類似の提示画像を用い、同様に実験を行い、ハザード知覚等に関する前後比較を行なった。プログラム終了後、操作性ややりがい等に関する質問紙に回答してもらった。結果、プログラムの操作性等については概ね良好な回答が得られた。実施後の反応時間は短縮しており、対応方法に関しても正解率が向上した。ただ、提示画像が易しすぎたため、初回から正解率が高いという課題が明確になった。しかし、プログラムを用いてトレーニングを行うことで、ハザードに対する反応時間の短縮や対応方法に関する知識が向上する可能性が示唆された。・危険予測トレーニング用プログラムの改良予備実験以降、外科や内科、小児といった各領域におけるインシデント事例を再度分析しており、提示画像を検討している。平成28年度の本実験に向け、検討した提示画像を再度プログラムに実装し、効果検証を行なう予定である。本研究は、基礎看護教育における医療安全教育の一環として、学生の危険予測能力および対応力を育成するための教育ツールの改良および実用可能性に関する検証を目的とし、平成2628年度の3年計画で進めている。平成27年度は、看護学生を対象に予備実験を行ない、提示画像の妥当性や解説機能およびプログラムの操作性に関する検討を行うことができた。平成27年度の予備実験以降、課題となった提示画像については再検討中であり、再びプログラムに実装したものを使って、平成28年度は本実験に臨めるものと考えている。【目的】本研究は、基礎看護学教育における医療安全教育の一環として、学生の危険予測能力および対応力を育成するための教育ツールの改良および実用可能性に関する検証を目的としている。平成28年度は平成27年度に行った実験結果をもとに提示画像の妥当性および解説機能、プログラムの操作性に関する検討を行った。【内容】・プログラムに関する検討実験は看護学生2年生と4年生の計30名を対象として行った。実験器材はiPadを用いた。提示画像は日本医療機能評価機構が公開している重要事例情報をもとに5場面の静止画像を製作した。