hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
EGF依存的に神経幹細胞で発現する転写因子、その動態と分化制御機構の解析

幼弱マウス小脳にはEGF依存的に増殖する神経幹細胞が存在する。本研究では、このEGF反応性神経幹細胞を純化し、その未分化性維持に働く分子機構の解析を行った。磁気ビーズによる細胞分離(MACS)を行った結果、EGF反応性神経幹細胞はprominin-1陽性細胞画分に多く存在することが明らかとなった。この細胞はサイトカインBMP2やCNTFによりGFAP陽性アストロサイトへと選択的に分化する。Notchシグナルの活性化はこの細胞のアストロサイトへの分化を抑制し、その抑制にはHes5が働いていることが示唆された。神経幹細胞からアストロサイトへの分化制御におけるNotchシグナルの新たな役割を明らかにすることができた。幼弱マウス腹腔内にBrdUを投与し,小脳における増殖細胞の同定を行った,7日齢では顆粒細胞(ニューロン)前駆細胞に加えて,バーグマングリア,さらに白質に存在するアストロサイトでBrdUの取り込みが見られたが,14日齢では小脳全域においてほとんど増殖絹我は認められなかった。増殖細胞のマーカーであるKi-67に対する抗体を用いた免疫染色でも同様な結果が得られた。また7日齢EllではEGFレセプターを発現する細胞が多く見らわたが,14日齢ではほとんど認められなかった。これは,EGF反応性神経幹細胞は7日齢前後のマウス小脳からだけ得られることを裏付ける知見である。この小脳由来のEGF反応性細胞はサイトカインであるBMP2やCNIFによる刺激こよりGFAPを強く発現するアストロサイト様細胞へと分化する。転写因子Olig2はEGF反応性細胞では核内に局在するが,これらサイトカイン刺激によるGFAP発現増強に伴い核内から消失した。そこで,核外輸送阻害剤であるレプトマイシンB存在下でサイトカイン処理を行った結果,Olig2は核内に留まり,GFAPの発現は抑制された。一方,アデノウイルスを用いてEGF反応性細胞にNotchの細泡内領域を過剰させてNotchシグナルを予め活性化しておいた場合にも,サイトカイン刺激によるGFAPの発現増強が抑制され,増殖能を有する未分化な状態に維持された。これらの結果は,Olig2やNotchシグナルがEGF反応性神経幹細胞の未分化状態維持に重要な役割を果たしていることを示峻しており,生体内で神経幹細胞が維持される機構を解明するための重要な成果である。幼弱マウス小脳から得られるEGF反応性増殖細胞は、自己複製能と多分化能という神経幹細胞としての性質を有する。本研究では、このEGF反応性神経幹細胞を純化する方法を確立し、さらにNotchシグナルによる未分化性維持機構について解析を行った。まず、磁気ビーズを用いた細胞分離(MACS)を行った結果、prominin-1陽性細胞画分がEGF反応性神経幹細胞を多く含むことが明らかとなった。この細胞はサイトカインBMP2やCNTFの作用により選択的にGFAP陽性アストロサイトへと分化するが、アデノウイルスを用いてNotch細胞内領域(NICD)を予め過剰発現させておくと、BMP2やCNTFによるアストロサイトへの分化が抑制された。RT-PCRによりNotch標的因子の発現解析を行った結果、アストロサイト分化時にはHes5 mRNAが減少していた。一方NICDを過剰発現させた細胞では、Hes5の発現が増加しており、BMP2やCNTF刺激後もその高い発現は維持された。以上の結果から、EGF反応性神経幹細胞においては、Notchの下流でHes5が働くことでアストロサイトへの分化が抑制され未分化状態に維持されることが示唆された。従来、Notchシグナルはアストロサイトへの分化を促進すると考えられていたが、「神経幹細胞が発生過程のどの時期にどの部位に存在するかによってNotchシグナルが活性化されてもその働きが異なる」という考えを提唱する成果となった。
石灰化の機能とその障害に関する総合的研究

石灰化組織はアパタイト結晶の沈着によって形態が形成され,機能が発揮される.この現象は歯や骨を形成する細胞および基質中の成分が関与する複雑なものである.また,生理的因子や薬物の多彩な効果も知られている.そこで石灰化機構の解明のために,多方面の領域を総合して研究を推進することを目的とした.その当面の目標としては, 1)基質成分の分子構造の解明と石灰化におけるそれらの生理的役割の研究, 2)石灰化組織形成細胞の形態学的変化と機能との関連の研究, 3)石灰化を阻害する各種因子の効果とその作用機序の研究,の3点に焦点をしぼった.昭和60, 61年度の成果を含めて,以下のような実績としてまとめられた.1)エナメルたんぱく質のうちアメロゲニンについては, mRNAをとりそのcDNAの塩基配列から一次構造を明らかにすることが出来た.またエナメリンその他の成分についても,性質,構造に関する多くの成果を得た. (佐々木,清水).また分離精製したアメロゲニン,エナメリンはともにin vitroの石灰化においては抑制的にはたらくことを明らかにした(森脇).2)エナメル結晶の微細構造に関しては,骨などのものと比較しながら格子不正を明らかにし(一条),硬組織細胞内小器官および基質の微細構造については電顕組織化学的な新技術の開拓により詳細な知見を得た(小沢).また,エナメル芽細胞微細構造の周期的な変化と機能との関連を電顕的に明らかにすることが出来た(高野).3)薬物等による石灰化障害に関しては,微小管形成阻害剤,各種金属イオンなどの病理,薬理学的作用を組織化学的,電顕的に観察し(平井,田熊,須賀),また, in vitroの実験や物質代謝の変化からこれらの因子の障害の特徴を明らかにすることが出来た(小椋).石灰化組織はアパタイト結晶の沈着によって形態が形成され,機能が発揮される.この現象は歯や骨を形成する細胞および基質中の成分が関与する複雑なものである.また,生理的因子や薬物の多彩な効果も知られている.そこで石灰化機構の解明のために,多方面の領域を総合して研究を推進することを目的とした.その当面の目標としては, 1)基質成分の分子構造の解明と石灰化におけるそれらの生理的役割の研究, 2)石灰化組織形成細胞の形態学的変化と機能との関連の研究, 3)石灰化を阻害する各種因子の効果とその作用機序の研究,の3点に焦点をしぼった.昭和60, 61年度の成果を含めて,以下のような実績としてまとめられた.1)エナメルたんぱく質のうちアメロゲニンについては, mRNAをとりそのcDNAの塩基配列から一次構造を明らかにすることが出来た.またエナメリンその他の成分についても,性質,構造に関する多くの成果を得た. (佐々木,清水).また分離精製したアメロゲニン,エナメリンはともにin vitroの石灰化においては抑制的にはたらくことを明らかにした(森脇).2)エナメル結晶の微細構造に関しては,骨などのものと比較しながら格子不正を明らかにし(一条),硬組織細胞内小器官および基質の微細構造については電顕組織化学的な新技術の開拓により詳細な知見を得た(小沢).また,エナメル芽細胞微細構造の周期的な変化と機能との関連を電顕的に明らかにすることが出来た(高野).3)薬物等による石灰化障害に関しては,微小管形成阻害剤,各種金属イオンなどの病理,薬理学的作用を組織化学的,電顕的に観察し(平井,田熊,須賀),また, in vitroの実験や物質代謝の変化からこれらの因子の障害の特徴を明らかにすることが出来た(小椋).石灰化組織は組織内にリン酸カルシウム結晶が沈着する現象によってその形態が形成され、機能が発揮される。この現象は歯や骨を形成する細胞および基質中の成分が関与する複雑なものであると推定される。また、生理的因子や薬物の多彩な効果も知られている。そこでこの石灰化機構の解明のために、多方面の領域を総合化して研究を推進することを目的とした。その当面の目標としては、1)基質成分の分子構造の解明と石灰化におけるそれらの生理的役割の研究、2)石灰化組織形成細胞の形態学的変化と機能との関連の研究、3)石灰化を阻害する各種因子の効果とその作用機序の研究、の3点に焦点をしぼった。そして昭和60年度の成果をふまえ、以下の点につきさらに研究の発展と具体化が進められた。1)エナメルたんぱく質については、ウシおよびブタのアメロゲニンのみならずエナメリンについてもさらに詳しい構造、性質に関する研究に着手した。また低分子分画については、2,3の新しいペプチドを分離することができ、それらの由来、生成機序についても研究を進めた。(佐々木,清水)。また分離精製したエナメルたんぱく質成分について、in vitroの石灰化に対する結晶学的影響を明らかにした(森脇)。2)結晶の微細構造に関する研究は、対象を骨に広げるとともに(一条)、基質小胞膜の微細構造についても石灰化との関連のもとに詳細な観察を行ない(小沢)、また、エナメル芽細胞構造の周期的な変化について電顕的に追求した(高野)。3)薬物等による石灰化障害に関しては、阻害剤,イオンなどの種類を増やし、実験条件を変えて比較検討し(平井,田熊,須賀)、また物質代謝の面からもこれらの因子の障害の様式を明かにした(小椋)。以上のような成果が得られた。
古代エジプト新王国時代におけるコア・ガラスの製作地同定と地域間交流に関する研究

・オックスフォード・アシュモレアン博物館に所蔵されている、「シナイ半島出土、ブリンダース・ピートリ寄贈」と書かれたコア・ガラス約1000点について、ブリンダース・ピートリの野帳などを元に、これらのコア・ガラスがシナイ半島のセラビート・アル=カーディム遺跡に由来するものであることを確認した。・セラビート・アル=カーディム遺跡出土の土器をはじめとする遺物は、エジプトに由来するものと、パレスチナ地域に由来するものがあることを確認した。当該遺跡は採掘遺跡と神殿からなる遺跡であり、パレスチナ地域およびエジプトの両地域の入々が遺跡の形成に携わっていたことが知られている。そこで、遺物の分布状況を調べることで、コア・ガラスについてはシリア・パレスチナというよりもむしろ、エジプト人が使用したものである可能性が強いことを確認した。・ベルギー・アントワープで開催された、国際ガラス史学会(Association Inernationale pour l' Histoire du Verre)に出席し、古代ガラスの研究家とシナイ半島出のコア・ガラスについて意見交換を行った。・ミュンヘン・レジデンツ博物館、ベルリン・エジプト博物館、ブリュソセル・王立歴史博物館、ライデン・エジプト博物館で、エジプト出土のコア・ガラスの調査を行った。・オックスドード・アシュモレアン博物館で、シナイ半島出土(セラビート・アル=カーディム)のコア・ガラスの調査を行った。ニューヨークのメトロポリタン美術館が所蔵するマルカタ遺跡およびリシュト遺跡出土のコア・ガラス器の現地資料調査を行った。約500点の遺物を「ファイルメーカー」というソフトを用いてデータベース化した。ロンドンの大英博物館とピートリ博物館に所蔵されている、古代エジプト第18王朝時代の遺跡であるアマルナ及びグラーブ出土コア・ガラスの資料調査から、文様の様式および施文方法などの比較を行って、両遺跡のガラス工房で製作されたガラス器の特徴を整理した。これらの特徴から、出土地が不明なガラス器の製作地を、アマルナ遺跡とグラーブ遺跡のガラス工房に関しては推定することが可能となる。この成果を国際ガラス史学会誌("AIHV")に纏めた。東京の中近東文化センターに所蔵されているコア・ガラスの研究を、様式と組成の面から行った。同館所蔵ガラス器は全て、出土地が不明である。そこで、上記したアマルナ遺跡及びグラーブ遺跡のガラス工房で製作されたガラス器の特徴や、マルカタ遺跡とリシュト遺跡から出土したガラス器のデータ・ベースをもとに、同館所蔵ガラス器の様式を整理し、製作年代と製作地の推定を行った。また、高エネルギー放射光蛍光X線分析とX線回折の分析結果から、化学組成によるコア・ガラスの特性化と、着色剤及び乳濁剤の同定を行った。これらの成果を日本ガラス工芸学会誌『Glass』に纏めた。ピートリ博物館に所蔵されている、アマルナ遺跡ガラス工房址出土のガラス滓のうち、製造技術の痕跡を有するものを特に重点的に観察し、ガラス自体の製造及びガラス製品の製作工程や、製造の際に用いた道具類などの復元研究を行った。この成果を筑波大学歴史・人類学系誌『先史学・考古学研究』に纏めた。・本年度10月から2月にかけて中近東文化センターで開催された「ガラスの博物誌ガラス文化の源流を辿る」展の企画委員として、前2千年紀および前1千年紀のコア・ガラスや、象嵌用ガラス板、護符、装飾品などの実見調査を行い、主に技法と、背後にある文化に焦点をあてた展示を行った。この成果を同展カタログの展示解説に執筆した。・ツタンカーメン王墓出土のガラス製品に関して、発掘者カーターが行ったガラス研究の歴史があったために、同墓報告書で報告されたガラス製品が充実していることに触れ、前2千年紀における多彩なガラス利用に関する論考を、「ガラスの博物誌」展カタログに執筆した。・ロンドン大学考古化学研究室に所蔵されている、ティムナ遺跡出土コア・ガラスの実見調査を行った。同研究室のレーレン博士(Rehren, T)と、様式と科学分析の両面から共同研究を行うことを合意した。・オックスフォードのアシュモレアン博物館にて、セラビート・アル=カーディム遺跡出土のコア・ガラスに関する予備調査として、文献調査とともに、一部の遺物の実見調査を行った。・ティムナ遺跡およびセラビート・アル=カーディム遺跡出土のコア・ガラスが、器形及び文様の面から、グラーブ遺跡出土コア・ガラスに非常に類似している点を指摘し、両遺跡には、グラーブ近郊のメンフィスを中心とした製作域から搬入されたものであることを論じた発表を日本ガラス工芸学会研究会において行った。・コア・ガラス製作には棒ガラスが用いられていると推測されているため、現在でも伝統的製法で棒ガラスを製作している大阪、佐竹ガラスにて、聞き取り調査などを行った。

・ベルギー・アントワープで開催された、国際ガラス史学会(Association Inernationale pour l' Histoire du Verre)に出席し、古代ガラスの研究家とシナイ半島出のコア・ガラスについて意見交換を行った。・ミュンヘン・レジデンツ博物館、ベルリン・エジプト博物館、ブリュソセル・王立歴史博物館、ライデン・エジプト博物館で、エジプト出土のコア・ガラスの調査を行った。・オックスドード・アシュモレアン博物館で、シナイ半島出土(セラビート・アル=カーディム)のコア・ガラスの調査を行った。
ヒト破骨細胞形成系を介してのLPSの骨吸収機構の解析

ヒト骨髄細胞および臍帯血中の血液幹細胞から、in vitroで破骨細胞の分化と形成を調べる実験系を用いてLPSが、どのようなメカニズムで破骨細胞の形成を促進しうるか検討した。ヒト破骨細胞様細胞の形成:ヒト臍帯血は患者の同意のもとに採血された。遠心比重分離法を用いて単核白血球層を分離し、非付着性の未分化の細胞を集め実験に用いた。96multiwell plateに1×10^5cells/wellの細胞を20%馬血清存在下α-MEMで播き、種々の濃度LPSを添加し、培養を行い破骨細胞様細胞の形成を行った。この培養系では、3週間で多核細胞の形成が認められた。LPSの添加で濃度依存的に23C6陽性多核細胞の形成が促進し、100ng/mlで最大の形成を観察した。この作用は、培養液中に抗IL-1抗体を添加することにより23C6陽性多核細胞の形成が阻止された。さらに、破骨細胞の前駆細胞であるCFU-GMにLPSを添加すると6時間で培養液および細胞中のIL-1αおよびβの産生が観察することができた。この促進作用は、IL-1を介して働くことが示唆されるとともに、これらIL-1を産生する細胞は、破骨細胞の前駆細胞CFU-GMであることが明らかになった。以上の結果よりLPSによる破骨細胞の形成は、血液幹細胞よりCFU-GMに分化しその細胞の分泌するIL-1がオートクラインに働いていることが示唆された。私はすでにヒト骨髄および臍帯血中の血液幹細胞からの破骨細胞の形成系を確立した(Endocrinology,126:2733,1990)。今年度は、この形成系を用いて、LPSが破骨細胞の形成にどのような影響を与えるのか検討を加えた。その結果、(1)ヒト破骨細胞様細胞の形成系でLPSは多核細胞の形成を促進した。この多核細胞はモノクロ-ナル抗体23C6(CD51;破骨細胞のビチロネクチンレセプタ-α鎖を認識)に陽性であり、その形成はLPSの濃度依存的(1ー100ng/ml)に促進した。(2)LPSを破骨細胞前駆細胞であるCFUーGMに作用させると培養液及び細胞中にインタ-ロイキンー1の産生が確認できた。(3)LPSと抗インタ-ロイキンー1抗体を同時添加すると23C6陽性多核細胞の形成は抑制された。これらの結果よりヒト破骨細胞形成系でLPSが破骨細胞の形成を促進することを明らかにした。この促進作用はインタ-ロイキンー1を介し、破骨細胞の前駆細胞であるCFUーGM自らインタ-ロイキンー1を産生してことも明らかにできた。

さらに、破骨細胞の前駆細胞であるCFU-GMにLPSを添加すると6時間で培養液および細胞中のIL-1αおよびβの産生が観察することができた。この促進作用は、IL-1を介して働くことが示唆されるとともに、これらIL-1を産生する細胞は、破骨細胞の前駆細胞CFU-GMであることが明らかになった。以上の結果よりLPSによる破骨細胞の形成は、血液幹細胞よりCFU-GMに分化しその細胞の分泌するIL-1がオートクラインに働いていることが示唆された。
新規フッ素化ヘムタンパク質の合成とその＾＜19＞F−NMR測定による動的分子認識の解明

酵素反応ではゲスト分子を認識した後、お互いのコンフォメーションを変化させながら反応が進行するのが実際である。今までの分子認識の研究では、分子による分子の見分け(静的分子認識)にだけ関心が集中し、その後の機能発現(動的分子認識)については仮説の域を出ていないのが現実である。本研究では、環境の微妙な変化を鋭敏に反映する測定手段として^<19>F-NMRを選択し、^<19>F核をプローブとしたNMR測定により、これまで^1H-NMRでは困難だった生体系での認識を含む特異的酵素反応追跡の有効な測定手段の開発とそのモデル化合物の合成を目的とした。1.補欠分子ヘム前駆体ピロールへのフッ素置換基(F基とCF_3基)の導入とポリフィリン、ヘムへの誘導導入するフッ素基として、F基(立体的因子)とCF_3基(電子的因子)を選択した。フッ素を含む補欠分子ヘムの合成方法として、まずフッ素基の導入をピロール階段で行い、このピロールを出発物質として、目的ヘムからの逆合成法により設計した反応経路で、ポルフィリン、ヘムへと誘導した。(2)CF_3基については、既に報告したCF_3基を含むエステルを用いた改良Knorr反応を用い、新規ピロールBenzyl 3-trifluoromethyl-5-methylpyrrole-2-carboxylateを合成した。そして、現在ジピロメタンまで誘導しており、さらにポルフィリンへと合成を進めている。2.今後の展開F基に関してはモデル化合物の合成を完了し、現在CF_3基について合成を進めている段階である。今後それぞれの得られたモデルヘムを用い、アポミオグロビンと再構成し物性評価を行う予定である。
膵嚢胞液中のmiRNA解析によるIPMNの鑑別診断・悪性化診断

膵前癌病変と考えられている腫瘍性嚢胞は、正しく診断し慎重に経過観察することが早期膵癌発見のために重要とされているが、一般的に使用されている画像診断方法を用いても腫瘍性嚢胞を良性嚢胞と正しく鑑別することは容易ではない。機能性RNAの一種であるmicroRNA(miRNA)は、細胞が分泌するendosome由来の小胞顆粒であるexosome中に主に存在しており、細胞間の情報伝達物質と考えられている。様々な臓器の悪性腫瘍においてmiRNAが癌の存在診断や悪性度、予後に関連する重要なバイオマーカーとなることが期待されており、今回は膵嚢胞液中miRNAの腫瘍性嚢胞診断における有用性について検討を行った。粘液を産生する乳頭状上皮の膵管内増殖により膵管が嚢胞状の形態を呈する膵管内乳頭上粘液腫(IPMN)は、膵癌の前癌病変と考えられており、IPMNを正しく診断し、慎重に経過観察することが早期膵癌発見のためには重要である。しかしながら、CT、MRI、EUSなど、現在一般的に使用されている画像診断方法を用いても、膵嚢胞の検出感度には優れているが、IPMNとその他の嚢胞を正しく鑑別し、その悪性化を診断することは容易ではない。嚢胞内容液の分析においても、CEA値が有用であるとの報告を認めるが、その正診率も高いものではなく、悪性化診断における有用性については不明である。機能性RNAの一種であるマイクロRNA(microRNA: miRNA)は、細胞が分泌するendosome由来の小胞顆粒であるexosome中に存在しており、細胞間の情報伝達物質として機能していると考えられている。miRNAはメッセンジャーRNAの非翻訳領域に配列相補的に結合し、遺伝子機能を調節することにより発生、発癌、老化、ウイルス感染などに関与することが示唆されている。これまでの研究により、様々な臓器の悪性腫瘍において発現が亢進あるいは低下するmiRNAが数多く報告されている。また、癌患者と健常者とでは血液中のmiRNAプロファイリングに違いがみられることが明らかにされ、miRNAが癌の存在診断や、悪性度、予後に関連する重要なバイオマーカーとなることが期待されている。しかしながら、嚢胞内容液中miRNAのIPMNの鑑別診断、悪性化診断における有用性は明らかでない。本研究の目的は、嚢胞液内のmiRNAのIPMNの悪性化診断における有用性について検討を行うことである。膵嚢胞液中miRNA解析を行うための、岐阜大学医学研究等倫理審査委員会の承認後、嚢胞内容液の収集を開始した。(承認番号27-378)膵嚢胞を有する症例において、ERCP施行時の経乳頭的膵液細胞診、超音波内視鏡下吸引針生検(EUS-FNA)、もしくは外科的切除を行った際に膵嚢胞内容液を採取した。多房性で主膵管と交通があり嚢胞内容液が粘液性であるものをIPMNと診断し、手術が施行された場合は、手術標本よる病理診断を最終診断とした。採取した嚢胞液中のmiRNAについて高感度DNAチップを用いて網羅的に解析し、IPMN悪性化に関連するバイオマーカーについて検討を行った。2016年1月から2016年11月までの間に、IPMN9例(年齢中央値73歳、女性4例)より嚢胞内容液を採取した。嚢胞の部位は頭部2例、体部6例、尾部1例、嚢胞径中央値は36 mmであった。嚢胞液の採取方法は、経乳頭3例、EUS-FNA2例、手術4例であり、最終診断はIPM adenoma(IPMA)6例、IPM carcinoma(IPMC)3例であった。IPMA群とIPMC群の間でmiRNA発現を比較すると、IPMC群で3種のmiRNAが有意に高く、1種のmiRNAは有意に低値であった。膵前癌病変と考えられている腫瘍性嚢胞は、正しく診断し慎重に経過観察することが、早期膵癌発見のために重要とされている。しかし、一般的に使用されている画像診断方法を用いても、腫瘍性嚢胞を良性嚢胞と正しく鑑別することは容易ではない。機能性RNAの一種であるmicroRNA(miRNA)は、細胞が分泌するendosome由来の小胞顆粒であるexosome中に主に存在しており、細胞間の情報伝達物質として機能していると考えられている。様々な臓器の悪性腫瘍において、miRNAが癌の存在診断や、悪性度、予後に関連する重要なバイオマーカーとなることが期待されている。今回は、膵嚢胞液中miRNAの腫瘍性嚢胞診断における有用性について検討を行った。膵嚢胞を有する症例において、ERCP施行時の経乳頭的膵液細胞診、超音波内視鏡下吸引針生検(EUS-FNA)、もしくは外科的切除を行った際に膵嚢胞内容液を採取した。多房性・主膵管と交通を有し内容液が粘液性であるものを腫瘍性嚢胞と診断し、手術施行例は病理診断を最終診断とした。採取した嚢胞液中のmiRNAについて高感度DNAチップを用いて網羅的に解析、腫瘍性嚢胞に関連するバイオマーカーについて検討した。2016年1月2017年7月までの間に、21症例より嚢胞液を採取した。採取方法は手術11例、EUS-FNA5例、ERCP5例。最終診断は、腫瘍性嚢胞14例、良性嚢胞6例、その他嚢胞として神経内分泌腫瘍の嚢胞変性1例であった。最終診断は13例で手術検体、8例は臨床経過から判断した。

神経内分泌腫瘍を除く20例のうち、miRNA抽出は19例で成功しその発現量を網羅的に解析した。腫瘍性嚢胞と良性嚢胞での比較検討では、6種類のmiRNAで有意な発現量の差を認めた。現在、有意差を認めたmiRNAについて定量的PCRを行い再現性について検討している。膵前癌病変と考えられている腫瘍性嚢胞は、正しく診断し慎重に経過観察することが早期膵癌発見のために重要とされているが、一般的に使用されている画像診断方法を用いても腫瘍性嚢胞を良性嚢胞と正しく鑑別することは容易ではない。機能性RNAの一種であるmicroRNA(miRNA)は、細胞が分泌するendosome由来の小胞顆粒であるexosome中に主に存在しており、細胞間の情報伝達物質と考えられている。様々な臓器の悪性腫瘍においてmiRNAが癌の存在診断や悪性度、予後に関連する重要なバイオマーカーとなることが期待されており、今回は膵嚢胞液中miRNAの腫瘍性嚢胞診断における有用性について検討を行った。おおよそ30例での解析を目標としており、今回の予備的実験結果を参考にすると、約2割はRNA量が不十分であり解析ができないことが予想され、36例程度の症例集積を目指している。症例集積を行っていく。11カ月間の間に9症例よりIPMNの嚢胞液採取を行っており、今後も継続して嚢胞液採取を行っていき、随時miRNA解析も行っていく予定である。また、有意なmiRNAが発見できれば、次の段階としてEUS-FNAやERCPなどの内視鏡検査を使用して嚢胞液を採取。miRNAの発現を解析し悪性化の判断指標となるかを実際に検討を行っていく予定である。消化器内科本研究の準備段階であり、平成29年度には今年度以上に膵嚢胞液中miRNA解析が必要となると考えられ、次年度への繰り越しが生じた。支出用途としては膵嚢胞液中miRNA解析、成果発表のための学会参加費、旅費などを検討している。
イオン液体中での刺激応答性高分子の自己組織化と秩序構造形成

申請者らはこれまでにイオン液体を溶媒とする温度応答性高分子について検討を行ってきた。また、ブロック共重合体の一セグメントとして利用することでイオン液体の温度可逆的なゲル化についても報告してきた。本年度はゲルの機能化という観点から固体電解質に注目した。従来ではイオン液体に対してリチウム塩を添加することでリチウム電池用電解質を調製していたが、塩濃度増加による粘度上昇および導電率の低下、リチウムイオン輸率の低下などが未解決であった。近年、溶媒和イオン液体と呼ばれるリチウムイオンをカチオン構造に内包するイオン液体が報告されており、新しい電解質として注目を集めている。本年度は溶媒和イオン液体中における高分子の溶解挙動を調査することで以下の項目について報告を行った。(1)両親媒性のブロック共重合体の創製、および自己集合を利用した新規固定電解質の提案。両親媒性のABA型トリブロック共重合体を用い、10wt%以上の高分子濃度で透明かつ自己支持性を有する膜を成型できた。得られたイオンゲルは室温における導電率が1mS/cm程度、リチウムイオン輸率が0.5程度と高い値を示し、各種リチウム二次電池に適用可能であることを示した。(2)溶媒和イオン液体中における温度応答性高分子の発見。典型的なイオン液体中のみならず溶媒和イオン液体中においてもLCST型の温度応答性を示す高分子を見出した。また、温度応答性および疎溶媒性セグメントからなるAB型ジブロック共重合体は、高濃度条件下において低温でゲル状態となり、温度上昇によりLCST相転移を示すことで高分子が溶媒和イオン液体と相分離した。このとき形成された高分子相が電極表面を覆うことで電極反応を阻害する挙動が観察された。以上2つの結果を通し、熱的に安定であり溶媒の蒸気圧を著しく抑制した新規高分子固体電解質および機能性電解質を提案した。26年度が最終年度であるため、記入しない。当研究室ではこれまでにイオン液体(以下ILと略記)中で温度応答性を示す高分子を見出すと共に、光刺激応答性を示すアゾベンゼン構造を含有する高分子が、アゾベンゼンの光異性化(cis-trans異性化)状態に応じて相転移温度を大きく変化させることを見出した。この現象を利用すると、両端にアゾベンゼン構造を含有した温度応答性高分子を、中央にILと相溶する高分子を配置したようなABA型のトリブロック共重合体において、光および温度により両端に配置したブロックの凝集・再溶解のを制御できるようになり、光・温度により誘起されるゾル-ゲル転移を発現することが期待できる。本年度は上記の目的のためアゾベンゼン含有高分子として低温相溶-高温相分離のLCST型の相転移を示すbenzyl methacrylate(以下BnMAと略記)とアゾ構造を有する4-phenylazophenyl methacrylate(以下AzoMAと略記)からなるランダム共重合体P (BnMA-Γ-AzoMA)をトリブロック共重合体の両端に、中央にILと親和性のあるpoly (methyl methacrylate)(以下PMMAと略記)配置することを試みた。しかし、温度応答性高分子であるPBnMAの相転移温度が105度と高温であるため、アゾベンゼン構造のcis-trans異性化が温度によっても生じてしまう懸念がある。そこで温度応答性高分子の構造やILの構造を最適化することで、最終的に得られるゲルとしての物性を維持しつつ相転移温度を制御することを試みた。当研究室のこれまでの成果から、BnMAモノマーの側鎖のメチレンスペーサーを1つ増やした2-phenylethyl methacrylate(以下PhEtMAと略記)へ構造を変化させることで高分子の相転移温度が約60度も低下することを報告している。また、ILの構造によっても相転移温度は制御できることが報告されている。そこで、PPhEtMAを両端に、中央にPMMAを有するトリブロック共重合体を合成し、その温度応答性自己組織能やゲル化能を調査した。その結果、ゲルの弾性率は維持しつつ相転移温度を低下させることに成功した。また、高分子/ILの組み合わせを最適化することで、高分子濃度を低下してもゲル化できる系を報告することができた。

典型的なイオン液体中のみならず溶媒和イオン液体中においてもLCST型の温度応答性を示す高分子を見出した。また、温度応答性および疎溶媒性セグメントからなるAB型ジブロック共重合体は、高濃度条件下において低温でゲル状態となり、温度上昇によりLCST相転移を示すことで高分子が溶媒和イオン液体と相分離した。このとき形成された高分子相が電極表面を覆うことで電極反応を阻害する挙動が観察された。以上2つの結果を通し、熱的に安定であり溶媒の蒸気圧を著しく抑制した新規高分子固体電解質および機能性電解質を提案した。26年度が最終年度であるため、記入しない。目的とした光および温度による刺激応答性高分子の自己組織化およびそれを利用したゾル-ゲル転移の誘起には至っていないが、今年度は温度応答性高分子を両端に有するABA型トリブロック共重合体の自己組織化を利用した高分子ゲルの相転移温度に関する検討を行った。検討を通して、ゲルとしての物性を損なうことなく温度応答性高分子の相転移温度の制御によりゾル-ゲル転移温度の低下を引き起こすことができ、さらにゲル化に必要な高分子濃度も低下することができている。特に高分子濃度の低下はゲル中でのイオン輸送特性など電気化学的な性質に直接関係するパラメータであることから、高分子構造によるゲル化濃度の変化は今後の研究の進展に深く関わる成果であると感じている。今後は得られた成果を元にトリブロック共重合体への光応答性セグメントの導入を行っていく予定である。また、得られたイオンゲルの材料としての応用範囲を広げるために、当研究室でリチウムイオン電池の電解液として利用している溶媒和イオン液体中における温度応答性高分子の探索も行っていく。特にリチウムカチオンを有する塩と対称グリコールジエーテルであるグライム類の混合物はイオン液体類似の性質を示すことが当研究室により報告されており、例えばlithium bis (trifluoromethane sulfbnyl)amide (Li[TFSA])とtetraglyme(G4)の当モル比混合物である[Li(G4)][TFSA]は、G4がLi+に対してクラウンエーテルのように巻きついて配位することで錯カチオン[Li(G4)]^+を形成する。この錯カチオン形成により[Li(G4)][TFSA]はG4分子の蒸発温度以上においても熱重量減少がなく、熱安定性の向上確認されている。また、このイオン液体はLi^+をカチオン構造に有することで、系内のリチウムイオン濃度が2.5mol dm^<-3>以上と非常に高いことも特徴である。このような優れた特性を材料として利用するため、溶媒和イオン液体を高分子の溶媒とする系における高分子の溶解性について検討を行っていく。実際には高分子の溶解性のスクリーニングを行って探索していく。現在のところこれまで利用してきたPBnMAがイオン液体中と同様に溶媒和イオン液体中においてもLCST型の相転移を示すことがわかっている。
コンクリート系材料を充填した鋼製桁を用いた複合橋梁に関する研究

鋼橋の低コスト化を図るためには、桁製作時の溶接加工量を削減することが有効である.そのためには鋼管やH形鋼などの製鉄所で製造される製品を利用したり、鋼板をプレスにより冷間成形して主桁にする方法が考えられる.また、コンクリートと鋼の合成を図ることも有効であり、従来用いられているRC床版との合成桁のみならず、鋼部材の中にコンクリートを充填し局部座屈を抑制する主桁構造が考えられる.本研究は、これらの設計思想に基づき5つの新しい橋梁形式を創造し、実験および解析により構造特性および設計方法を検討した.(1)鋼管を主桁とするエッジガーダー形式の鋼管斜張橋を提案し、その最適主塔高さを研究した。長大斜張橋に対しても本形式は適用可能であること、従来の鋼床版箱桁を有する斜張橋に比べて主塔高さを20%程度低く出きること、経済性に優れることを見出した.(2)吊橋および斜張橋用の合成主塔を提案し、その静的設計および耐震設計を実施し、その妥当性・合理性を検討した。(3)吊橋とアーチを組み合わせた「吊りアーチ橋」を考案し、スパン200mの歩道橋を対象とし、構造特性を研究した.吊りアーチ橋では、荷重をアーチリブとケーブルで分担できるため、吊橋より剛性が高く、アーチ橋よりアーチリブに発生する圧縮軸力が低減できることを見出した.(4)圧延H形鋼を主桁とする新形式の複合桁橋を考案した.支間中央の正曲げモーメントに対しては合成桁とし、中間支点部はRC橋脚と一体化したSRC構造とした.この形式に関し試設計を実施し、従来の圧延H形鋼を用いた桁橋の適用スパンを大幅に拡大できることを見出した。(5)鋼I桁のフランジ・ウエブで囲まれた領域にコンクリートを充填し、その曲げおよびせん断強度を実験により求めた。コンクリート充填桁は、鋼桁の2倍以上の強度を示した。鋼橋の低コスト化を図るためには、桁製作時の溶接加工量を削減することが有効である.そのためには鋼管やH形鋼などの製鉄所で製造される製品を利用したり、鋼板をプレスにより冷間成形して主桁にする方法が考えられる.また、コンクリートと鋼の合成を図ることも有効であり、従来用いられているRC床版との合成桁のみならず、鋼部材の中にコンクリートを充填し局部座屈を抑制する主桁構造が考えられる.本研究は、これらの設計思想に基づく新しい橋梁形式を創造し、その構造特性の把握および設計方法の確立を目的とした.本年度は、以下の3つの新形式橋梁について研究した.鋼管を主桁とするエッジガーダー形式の鋼管斜張橋を提案し、その構造特性を研究した.とくに、最適主塔高さを研究し、長大斜張橋に対しても本形式を適用可能であること、および従来の鋼床版箱桁を有する斜張橋に比べて主塔高さを20%程度低く出きることが可能であり、経済性に優れることを見出した.吊橋とアーチを組み合わせた「吊りアーチ橋」を考案し、スパン200mの歩道橋を対象とし、構造特性を研究した.吊りアーチ橋では、荷重をアーチリブとケーブルで分担できるため、吊橋より剛性が高く、アーチ橋よりアーチリブに発生する圧縮軸力が低減できる.さらに、ケーブルにプレストレスを導入することにより荷重分担を制御できることを見出した.圧延H形鋼を主桁とする新形式の複合桁橋を考案した.支間中央の正曲げモーメントに対しては合成桁とし、中間支点部はRC橋脚と一体化したSRC構造とした.

この形式に関し試設計を実施し、従来の圧延H形鋼を用いた桁橋の適用スパンを大幅に拡大できることを見出した.鋼橋の低コスト化を図るためには、桁製作時の溶接加工量を削減することが有効である.そのためには鋼管やH形鋼などの製鉄所で製造される製品を利用したり、鋼板をプレスにより冷間成形して主桁にする方法が考えられる.また、コンクリートと鋼の合成を図ることも有効であり、従来用いられているRC床版との合成桁のみならず、鋼部材の中にコンクリートを充填し局部座屈を抑制する主桁構造が考えられる.本研究は、これらの設計思想に基づき5つの新しい橋梁形式を創造し、実験および解析により構造特性および設計方法を検討した.(1)鋼管を主桁とするエッジガーダー形式の鋼管斜張橋を提案し、その最適主塔高さを研究した。長大斜張橋に対しても本形式は適用可能であること、従来の鋼床版箱桁を有する斜張橋に比べて主塔高さを20%程度低く出きること、経済性に優れることを見出した.(2)吊橋および斜張橋用の合成主塔を提案し、その静的設計および耐震設計を実施し、その妥当性・合理性を検討した。(3)吊橋とアーチを組み合わせた「吊りアーチ橋」を考案し、スパン200mの歩道橋を対象とし、構造特性を研究した.吊りアーチ橋では、荷重をアーチリブとケーブルで分担できるため、吊橋より剛性が高く、アーチ橋よりアーチリブに発生する圧縮軸力が低減できることを見出した.(4)圧延H形鋼を主桁とする新形式の複合桁橋を考案した.支間中央の正曲げモーメントに対しては合成桁とし、中間支点部はRC橋脚と一体化したSRC構造とした.この形式に関し試設計を実施し、従来の圧延H形鋼を用いた桁橋の適用スパンを大幅に拡大できることを見出した。(5)鋼I桁のフランジ・ウエブで囲まれた領域にコンクリートを充填し、その曲げおよびせん断強度を実験により求めた。コンクリート充填桁は、鋼桁の2倍以上の強度を示した。
中性子過剰核の変形と対相関

本研究では対相関場を平均場と対等に扱えるHartree-Fock-Bogoliubov(HFB)法を座標表示(実空間)で解く手法の開発を進めた。実空間での表示は、対相関への連続状態の寄与の精密な評価に必要であるとともに、特定の基底関数による展開を用いずに波動関数を記述することで表面形状や密度の裾野の広がりに対する偏見を持ち込まない点においても不安定核のようなエキゾチックな対象を扱うのに適している。この方法により、中性子対相関への連続状態からの寄与が決定的に重要である中性子ドリップ線の位置の決定や、中性子分離エネルギーが主殻間距離(数MeV)より小さい中性子過剰核(数千個ある)を精度良く記述することができるようになる。具体的な手法としては、昨年度の研究から得た結論により、過去に提唱された「二基底法」ではなく「HFB正準基底」による解法を採用することにした。誤りを排した適正な定式化と最急降下アルゴリズムの様々な改良により、ゼロから開発したプログラムは効率的に動作する実用的なレベルに達した。また、様々な状況での計算を試行することで、対相関にカットオフを設定する必要性が明らかになった。現実の計算では正準軌道の個数に制限をつけざるを得ないが、その好ましい副作用としてカットオフが不要になるのではないかという期待を当初は持っていたが、実際には、二体相互作用のレンジが零でカットオフがない場合、高いエネルギーを持つ正準軌道が点状に収縮した物理的に無意味な解が得られることがある(しかしカットオフなしで有意味な解が得られる場合も多い)とわかったのである。そこで、カットオフの導入方法を複数考案し、それらにより点状収縮を回避できることを確認し、各方法の得失を調べた。中性子ドリップ線近傍の核では、中性子対相関への連続状態からの寄与が重要であり、これを平均場近似で扱うには、平均場と対相関場とを対等に扱うHartree-Fock-Bogoliubov(HFB)法の開発が必要である。我々は、まず、Hartree-Fock(HF)解の一粒子状態で基底を張り行列操作によってHFB法を解くという「二基底法」を、球対称コードを新規に作成して検討した。その結果、正エネルギーHF一体状態が箱全体に広がるため、この方法は効率的でないと結論した。次に正準基底による解法を研究した。正準基底は原子核の近傍に局在した一粒子状態であるため、少数の一粒子状態でHFB解が記述できる可能性がある。その検討のため3次元正方メッシュ表現によるHFコードおよび正準基底HFBコードを全く新規に作成した。正準基底表現では、一粒子ハミルトニアンが状態に依存性するようになる。このため下記の2つの重要な影響が生じる。(1)最急降下法による変分の各ステップ毎に一粒子状態間の直交性を保つための工夫が必要になる。この拘束条件付変分の為に我々は未定乗数法を採用し、その精度を詳しく調べ、方法を改良した。(2)素朴な最急降下法を用いると、HFB解への収束がHF法に較べて桁違いに遅くなることが判明した。我々はこの原因が一粒子状態によって緩和時間が数桁も異なるためであることを見出し、緩和時間を均すように各一粒子波動関数を尺度変換することで収束を劇的に加速することができた。これらの工夫により、正準基底HFB法は、実用的で有望な手法たりうるという展望が開け、さらに、中性子過剰核を平均場法で扱うための標準的な手法になるであろうとの期待をいだかせた。
銀ゼオライト添加床用材料の抗菌性に関与する表在性銀動態の解明

微生物学的検討5種類の市販ティシュコンディショナ-に銀ゼオライトを粉末重量に対して2wt%含有させた場合,コントロールとして銀ゼオライトを含有させない場合(positive control)およびプラスティックプレート(negative control)の3条件を設定し,銀ゼオライトによるティッシュコンディショナ-の抗菌性をStaphylococcus aureus,Pseudomonas aeruginosa,Candida albicansの3菌に対し検討した結果,人工唾液浸漬なし,人工唾液浸漬1週間後および4週間後において持続的な抗菌性が存在することを確認した。表在性銀動態の検討銀ゼオライトを直接蒸溜水および人工唾液の各溶液中に24時間保存した場合,ならびに銀ゼオライト添加ティッシュコンディショナ-を同様に溶液中に保存した場合の銀イオン溶出量について検討した結果,溶液中への銀イオン溶出量は極めて微量であったことから,銀ゼオライトの添加したティッシュコンデショナ-の抗菌性の発現には,表在性の銀イオンの動態が関与していることを示唆できた。微生物学的検討5種類の市販ティッシュコンディショナ-に銀ゼオライトを粉末重量に対して2wt%含有させた場合,コントロールとして銀ゼオライトを含有させない場合(positive control)およびプラスティックプレート(negative control)の3条件を設定し,銀ゼオライトによるティッシュコンディショナ-の抗菌性をStaphylococcus aureus, Pseudomnonasaeruginosa, Candida albicansの3菌に対し検討した結果,人工唾液浸漬なし,人工唾液浸漬1週間後および4週間後において持続的な抗菌性が存在することを確認した。表在性銀動態の検討銀ゼオライトを直接蒸留水および人工唾液の各溶液中に24時間保存した場合,ならびに銀ゼオライト添加ティッシュコンディショナ-を同様に溶液中に保存した場合の銀イオン溶出量について検討した結果,溶液中への銀イオン溶出量は極めて微量であったことから,銀ゼオライトを添加したディッシュコンディショナ-の抗菌性の発現には,表在性の銀イオンの動態が関与していることを示唆できた。
慢性呼吸不全在宅酸素療法患者のクオリティ・オブ・ライフの要因分析と測定尺度の開発

1)在宅酸素療法(HOT)患者130人を対象に,PGCモラールスケールを目的変数として,ADL,Sup-F(家族からのサポート),PSM(長期酸素療法心理的総合問題調査),SRQ-D(東邦大式鬱調査表)を説明変数として重回帰分析を行った。有意であった変数と標準偏回帰係数は,PSM-0.351(p<0.001),Sup-F0.254(p<0.001),SRQ-D-0.231(p<0.01)であり,決定係数R^2は0.458(F<0.001)であった。2)透析療法(HD)患者110人を対象に,上記1)と同方法で重回帰分析を行った結果,有意であった説明変数と標準偏回帰係数は,透析心理的総合問題PSM-H-0.424(p<0.001),SRQ-D-0.207(P<0.05)であり,R^2は0.63(F<0.001)であった。3)術後肺がん(LC)患者35人を対象に,上記1)と同方法で重回帰分析を行った結果,有意であった説明変数は無かった。4)HOT患者6人に,クオリティ・オブ・ライフ(QOL)に関する面接調査を行い質的データを分析した結果,(1)HOTの受容(2)家族のサポート(3)仕事や役割の再調査(4)身体的苦痛(5)抑鬱状態(6)医療への満足感(7)経済的な問題(8)楽しみや趣味(9)活動範囲(10)セルフケアの10項目が,QOLに影響する要因としてあげられた。5)1)3)の結果を基にHOT患者をHD患者群,LC患者群と比較検討した結果,各要因尺度において「基準I(気がかりな)レベル」の割合は,HOT,HD,LCの順で多く,重回帰分析の結果の比較では,HOT患者の満足感を左右している要因が家族のサポートであること以外に有意な結果を示すデータは得られなかった。1)在宅酸素療法患者130人を対象に、PGCモラールスケールを目的変数として、ADL、Sup-F(家族からのサポート)、PSM(長期酸素療法心理的総合問題調査)、SRQ-D(東邦大式鬱調査表)を説明変数として重回帰分析を行った。有意であった変数と標準偏回帰係数は,PSM-0.351(p<0.001)、Sup-F 0.254 (p<0.001)、SRQ-D -0.231 (p<0.01)であり、決定係数R^2は0.458(F<0.001)であった。2)透析療法患者110人を対象に、上記1)と同方法で重回帰分析を行った結果、有意であった説明変数と標準偏回帰係数は,透析心理的総合問題PSM-H -0.424 (p<0.001), SRQ-D -0.207 (P<0.05)であり、R^2は0.63 (F<0.001)であった。3)術後肺がん患者35人を対象に、上記1)と同方法で重回帰分析を行った結果、有意であった説明変数は無かった。4)在宅酸素療法患者6人を追跡し、クオリティ・オブ・ライフ(QOL)に関する質的データを収集した。

5)今後の計画としては、在宅酸素療法患者群を中心に透析患者群と術後肺がん患者群とを比較検討して、クオリティ・オブ・ライフを構成する要因とその相互の関連を明らかにする。また在宅酸素療法患者の質的データを追加収集し検討する。
糖尿病網膜症に対する汎網膜光凝固術の眼循環測定による治療効果判定の検討

(研究1)汎網膜光凝固術を施行することにより網膜動脈血流量が低下することを明らかとし、血流量の低下は、網膜主幹動脈レベルにおいても認められた動脈径の狭細化によるものと考えられた。(研究2)汎網膜光凝固術により中心窩脈絡毛細血管板血流量は増加するが、術後に黄斑浮腫が発症・増強する症例では血流量の増加がみられなかった。中心窩下脈絡膜循環動態の変化が、汎網膜光凝固術後の黄斑浮腫発症・増強と関連している可能性が示唆された。【目的】汎網膜光凝固術後に網膜血流量が低下していることは過去に報告されているが、結果は一定せず、またその病態は未だ明らかにされてはいない。そこで、汎網膜光凝固術前後において網膜主幹動脈における血液循環動態変化を測定した。【方法】汎網膜光凝固術の適応となった増殖前、増殖糖尿病網膜症患者20名20眼(平均年齢53.1才:男性15名、女性5名)を対象とした。汎網膜光凝固術は、23週間間隔で計4回に分け、平均全1200照射で施行した。汎網膜光凝固術前、術終了から1から2か月時でレーザードップラー眼底血流計(Canon CLBF model 100)を用いて、視神経乳頭から12乳頭径離れた部位の網膜上耳側動脈の血管径と血流速度を同時に測定し、網膜動脈血流量を算出した。【結果】汎網膜光凝固術前後で網膜動脈血流速度に変化はみられなかったが、血管径は105.9±11.8μm(mean±SD)から、101.1±12.2μmと有意に狭細化しており(p<0.01)、網膜動脈血流量は、9.8±3.3μL/minから、8.4±3.0μL/minと有意に低下した(p<0.05)。動脈血流量の低下がみられなかった症例7眼中、5眼でその後、蛍光眼底造影検査にて光凝固術追加処置の判定がなされていた。【考察】汎網膜光凝固術を施行することにより網膜動脈血流量が低下することが明らかとなった。虚血網膜の凝固壊死、網膜酸素飽和度上昇によると考えられる動脈径の狭細化が、網膜主幹動脈レベルにおいても認められた。【目的】糖尿病網膜症に対する汎網膜光凝固術後に発症する黄斑浮腫は、重篤な合併症であるが、発症のメカニズムは未解明である。今回、汎網膜光凝固術前後で中心窩脈絡毛細血管板血流量を測定し、脈絡膜血流量の変化とその後の黄斑部形態との関連を検討した。【方法】増殖前、または増殖糖尿病網膜症患者30名46眼(平均年齢52.9才)を対象とした。汎網膜光凝固術前と術後1か月でレーザードップラー血流計(LDF4000)を用いて中心窩脈絡毛細血管板血流量を測定した。術前、術後1か,月、及び6か月で光干渉断層計(OCT)にて中心窩網膜厚を測定し、黄斑部形態を観察し、経過との関連性を検討した。網膜硝子体牽引症候群、網膜前膜などによる黄斑浮腫症例は除外した。【結果】中心窩陥凹が保たれ黄斑浮腫の生じなかった群(46眼中25眼)では汎網膜光凝固術前後で中心窩脈絡毛細血管板血流量は、7.8±3.0(au)(mean±SD)から、11.0±5.4(au)と有意に増加していた(p<0.01)。一方、術後に黄斑浮腫の発症、あるいは増強が認められた群(21眼)では血流量に有意な変化はみられなかった。術前の両群間での血流量に有意差は無かった。【考察】汎網膜光凝固術により中心窩脈絡毛細血管板血流量は増加するが、術後に黄斑浮腫が発症・増強する症例では血流量の増加がみられなかった。中心窩下脈絡膜循環動態の変化が、汎網膜光凝固術後の黄斑浮腫の発症・増強と関連している可能性が示唆された。
東京大都市圏の空間構造の変化に関する考察 ーGISによる小地域分析-

平成19年度は,研究の遂行に必要となるデータ,文献の収集,調査を行った。平成19年度に達成された主な研究実績は以下の通りである。研究課題に関する研究発表を日本都市学会第54回大会で行った。1980年代以降の東京大都市圏内部における人口と従業地の郊外化の要因を提示した。研究発表で得られた意見などをもとに修正を行った論文が,『日本都市学会年報』に査読付き論文として掲載されることとなった。今年度の研究から得られた主な知見は次の通りである。第一に,1980年代までに東京大都市圏では人口の郊外化が進んでいたが,1990年代にはその傾向がほぼ止まった。都心から距離の近い地域で,20歳代後半から30歳代の純流出率が低下したことが大きな要因である。それに対し,近年従業地の郊外化が急速である。過去から増加してきた郊外住民を対象にする個人向けのサービス業や,卸売・小売業,飲食店の成長が大きいためである。第二に,東京大都市圏の人口移動と出生率の分布の変化を考察した。過去から若年層を中心とした人口移動によって東京圏に居住する再生産年齢人口のウェイトが高まっている一方で,1980年代以降東京圏の出生率の低下が目立っている。都市圏のような地域単位での結婚行動や出生行動の分析が政策的にも重要であり,実証分析の結果を受けて政策的インプリケーションを考察した。第三に,中心都市と社会経済的に深く結びついた郊外とから形成される大都市圏において,通勤流動とその変化を分析することは重要である。東京や大阪の大都市圏において,郊外から中心部への通勤は,就業時間の長い通勤者が大半を占める。しかし,近年30歳代以上の女性短時間就業者の増加によって,徒歩や自転車を利用した住居近辺への短時間の通勤か増えている。就業活動空間は通勤者の属性によって異なり,その変化が雇用の郊外化とも関係を有することが示された。戦後、日本では高度経済成長期を通じて、東京、大阪、名古屋を中心とする三大都市圏で、大都市圏の空間的膨張、郊外の成長と一体化した大都市圏の発展が共通して見られた。しかし、1970年代以降には東京大都市圏のみにおいて、今日までほぼ一貫した他地域からの人口の純流入があり、一極集中の状況が続いている。本研究では、東京大都市圏内部の近年の空間構造変化について考察した。さらに、日本の第二規模の大阪大都市圏と比較を行い、東京圏の郊外化の特徴を考察した。今年度の研究から得られた知見は、以下の通りである。第一に、東京-極集中が加速化した1980年代初頭から20年間の東京大都市圏内部の空間構造の変化を、一辺が約1kmの矩形の基準地域メッシュ統計とGISを用いて考察した。その研究成果が、近畿都市学会学術誌『都市研究』に掲載された。東京圏の郊外では、人口、雇用の成長率ともに、都心部よりも高く、特に雇用の郊外化が急速に進んでいることが示された。そして、負の指数関数で表される都市密度モデルを、面積がほぼ同一の地域メッシュデータを用いて推計した結果を、2007年度日本人口学会大会で報告する。従来、主に行政区域の単位で分析されてきたモデルに、小地域統計とGISの距離測定機能を適用して考察を行う。第二に、大阪大都市圏内部の人口、雇用成長率変化との比較を行った。高度経済成長期以降、大阪圏の郊外では鉄道沿線周辺を中心とした住宅地開発によって、中心都市への通勤者とその家族を吸引して急速に郊外化が進んだ。本研究では、鉄道駅など施設の位置と関連付けて、小地域単位で郊外の人口変化を分析した。さらに、東京圏と同様に、大阪圏においても、1990年代以降、中心都市に比べて郊外の雇用成長が顕著で、雇用の郊外化が生じていることを、GISを用いて示した。両圏域の内部の変化にはある程度、共通の特徴が見られる。

第三に,中心都市と社会経済的に深く結びついた郊外とから形成される大都市圏において,通勤流動とその変化を分析することは重要である。東京や大阪の大都市圏において,郊外から中心部への通勤は,就業時間の長い通勤者が大半を占める。しかし,近年30歳代以上の女性短時間就業者の増加によって,徒歩や自転車を利用した住居近辺への短時間の通勤か増えている。就業活動空間は通勤者の属性によって異なり,その変化が雇用の郊外化とも関係を有することが示された。