hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
希少金属を使用しない太陽電池用新規半導体材料の創製

四元化合物半導体Cu2ZnSnSe4およびCu2ZnSnS4結晶を垂直ブリッジマン法にて育成した。光吸収測定の結果、Cu2ZnSnSe4およびCu2ZnSnS4は共に直接遷移型の半導体であり、バンドギャップエネルギーは、10 Kにて、それぞれ1.12 eV、1.48 eVであることがわかった。温度変調反射スペクトルにおいては、E0-E6の臨界点の構造が明確に観測された。第一原理バンド計算により、これらの臨界点がブリルアンゾーンのどの点における遷移であるかを明らかにした。前年度に引き続き、Cu2ZnSnSe4半導体バルク結晶を垂直ブリッジマン法により育成した。まず、純度99.9999%のCu、Zn、Sn、Seをモル比2:1:1:4の割合(ストイキオメトリー)で秤量し、カーボンコートを施した石英管に真空封入することでアンプルを作製した。次に作製したアンプルは、45度に傾斜させた管状電気炉に挿入し、アンプルを回転(20 rpm)させながら徐々に昇温させることで、材料を均一に溶融するという試みを行った。これは昨年度行った結晶成長では、結晶の一部に非晶質成分を含むという問題が発生したためである。このようにして均一に溶融した材料(アンプル)を縦型電気炉に設置し、温度勾配を有する電気炉内を1 cm/dayの速度で降下させることで、Cu2ZnSnSe4結晶を育成した。このようにして得られた結晶の一部を粉末にしてX線回折測定を行った。その結果、Cu2Se, ZnSeといった他の材料の混在の無い、ケステライト構造を有するCu2ZnSnSe4結晶であることがわかった。次に結晶の一部を切り出し、厚さ0.05 mmに両面鏡面研磨し、光吸収測定を行った。昨年度に育成した結晶では近赤外光はまったく透過しなかったが、今回育成した結晶では、アニール処理を施すことなく、近赤外光の透過が観測できた。光吸収測定を行った結果、Cu2ZnSnSe4半導体の室温(T=300 K)におけるバンドギャップエネルギー(Eg)は1.02 eVであることがわかった。本年度はVI族元素を硫黄(S)とした、Cu2ZnSnS4半導体バルク結晶の育成を行った。まず、純度99.9999%のCu、Zn、Sn、Sを2:1:1:4のモル比(ストイキオメトリー)で秤量し、カーボンコートを施した石英管内に真空封入することでアンプルを作製した。次に作製したアンプルを2ゾーン横型電気炉内に挿入し、試料の硫黄化を行った。これは、Sの蒸気圧が高いためにアンプルが破裂するのを防ぐためである。硫黄化した試料を再度石英管内に真空封入し、アンプルを縦型電気炉に設置する。温度勾配を有する縦型電気炉内を約1 cm/dayの速度で降下させることで、Cu2ZnSnS4結晶を育成した。その結果、Cu2S, ZnSといった他の化合物の混在の無い、スタンナイトまたはケステライト構造を有するCu2ZnSnS4結晶であることがわかった。次に結晶の一部を切り出し、厚さ約0.06 mmに両面鏡面研磨した試料を使用して、光吸収測定を行った。その結果、Cu2ZnSnS4半導体の室温におけるバンドギャップエネルギーは1.4 eVであることがわかった。また、温度変調反射測定を行った結果、いくつかの臨界点構造を反映したスペクトルが得られた。バンド計算及び誘電関数の計算結果と比較することにより、ブリルアンゾーンの臨界点構造を明らかにした。これらの研究成果は、学会にて発表を行った。さらに、関連するカルコパイライト構造化合物半導体についても同様に結晶成長を行い、その光学特性を調べた。これらの研究成果ついても、学会において発表を行い、学術論文にて公表した。平成23年度の研究計画に従い、多元化合物半導体Cu2ZnSnSe4バルク結晶を垂直ブリッジマン法により育成した。まずは、純度99.9999%のCu、Zn、Sn、Seをモル比2:1:1:4の割合で秤量し、アセトンを熱分解させるこによってカーボンコートを施した石英管に挿入した。石英管はディフュージョンポンプを有する高真空装置にて、10-6 Torrにて真空封入し、アンプルを作製した。作製したアンプルは、温度勾配を有する電気炉内を1 cm/dayの速度で降下させることで、結晶を育成した。この方法により直径5 mm、長さ10 mm程度のインゴットが得られたが、このインゴットの一部を切り出し、光学測定用に厚さ0.05 mm程度に両面鏡面研磨したが、近赤外光はまったく透過しなかった。

これは、結晶の一部に非晶質成分を含んでいるために、バンドギャップエネルギーの低下が起きていることが原因と考え、試料を窒素雰囲気中アニール処理し、再結晶化を行った。こうして作製した結晶の一部を粉末にしてX線回折測定を行った。その結果、500550°Cで3時間アニール処理を行うと、ケステライト構造を有するCu2ZnSnSe4結晶を得られることがわかった。また、この場合、Cu2Se, ZnSeなど、他の材料の混在は確認されなかった。また、450°C以下の温度では、再結晶化が不十分であり、一方600°C以上の温度では、他の組成比を有する結晶となってしまうことがわかった。さらに、500°Cでアニールした試料を使用して、光吸収測定を行った。その結果、Cu2ZnSnSe4半導体は、直接遷移型半導体であることがわかった。研究計画において、平成24年度ではCu2ZnSnSe4半導体バルク結晶の育成を行い、さらにその結晶を使用して光学測定を行うこととしていたが、その目的はおおむね達成されている。研究計画において、平成23年度ではCu2ZnSnSe4半導体バルク結晶の育成を主に行うこととしていたが、その目的は達成されている。平成25年度においては、得られた結晶を使用して、さらに光学測定を行うことで、電子エネルギーバンド構造を明らかにする。具体的には、光吸収測定、変調分光測定、フォトルミネッセンス測定を行う。また、エネルギーバンド計算も行う。平成24年度においては、得られた結晶を使用して光学測定を主に行う。具体的には、光吸収端(禁制帯幅)、光吸収係数、複素誘電関数を詳しく調べる。また、フォトルミネッセンス測定を行い、光学特性を調べる。平成24年度では研究費を当初の予定通り執行した結果端数が生じたが、その端数については平成25年度予算とあわせて使用する予定である。平成25年度においては、平成24年度に行った結晶育成方法が有効であることがわかったため、その実験に必要となる管状電気炉および温度コントローラの購入を予定している。また、研究成果を発表するために、研究費の一部を旅費として使用する予定である。平成23年度では研究費を当初の予定通り執行した結果端数が生じたが、その端数については平成24年度予算とあわせて使用する予定である。平成24年度においては光学測定を主に行うが、その際に必要となる励起光源としてレーザの購入を予定している。
食品添加物赤色2号の動物種特異的発癌機構の分子生物学的研究

マウスにおいて赤色2号の投与経路を変えた結果、経口投与に対して腹腔内投与では結腸特異的DNA損傷が減弱すること、胆管結紮マウスにおいては経口投与後のDNA損傷が消失することが確認され、赤色2号の結腸における到達部位に有意なDNA損傷が認められた。In vitroにおいて、赤色2号を経口投与したマウスの結腸内容物を希釈遠心したものに、マウスおよびラットの摘出結腸片を浸したところ、いずれの結腸片にもDNA損傷が認められた。したがって、この種差は代謝に依存していると考えられた。また発癌との関係を考慮して投与回数を変え、5日間連続経口投与した結果結腸のDNA損傷は消失した。この消失は結腸粘膜の感受性の減少によるものと思われた。そこで次にマウスの胆汁と結腸内容物中の赤色2号代謝物の分離定量を試みた。結果としてリテンションタイム1.5-6min程度の範囲に,分離不十分ながら対照群に認められなかったピークが複数出現した。なお,赤色のピークは50min程度に出現。そこで今後はラットの胆汁と結腸内容物について検討することとした。申請者らは世界に先駆けて、培養細胞のDNAの損傷及びその修復を高感度に検出するコメット法(SCG法)を組織細胞核を直接分離することにより、動物体内のDNA損傷検出に適用できるように開発した。この方法は投与物質の吸収・分布・代謝・排泄を反映した臓器特異的DNA損傷を極めて高感度に検出するものであり、'薬物体内動態や標的臓器の遺伝子発現との関連研究にとって極めて有用と考える。この方法を用い、現在日本で使用されている食品添加物の内アゾ系合成着色料のヒト発癌性のより正確な予測を試みた。赤色2、40、102号をマウスに経口投与してin vivo多臓器コメット法でDNA損傷を検討したところ、いずれもジエチルニトロソアミンよりも低い用量で結腸特異的にDNA損傷を誘発し、ラットでは1000mg/kgの高用量まで投与してもDNA損傷が認められなかった。そこでマウスにおいて赤色2号の投与経路を変えた結果、経口投与に対して腹腔内投与では結腸特異的DNA損傷が減弱すること、胆管結紮マウスにおいては経口投与後のDNA損傷が消失することが確認され、赤色2号の結腸における到達部位に有意なDNA損傷が認められた。以上によりさらなる研究が必要と考えられた。我々が赤色2、40、102号をマウスに経口技与してin vivo多臓器コメット法でDNA損傷を検討したところ、いずれもジエチルニトロソアミンよりも低い用量で結腸特異的にDNA損傷を誘発し、ラットでは1000mg/kgの高用量まで投与してもDNA損傷が認められなかった。そこで本年度はマウスの胆汁と結腸内容物中の赤色2号代謝物の分離定量を試みた。
機能性ノンコーディングRNAを用いた葉緑体形質転換による核遺伝子制御技術の開発

葉緑体形質転換は花粉による遺伝子拡散がないという点で従来の遺伝子組み換えより優れた技術であるが、葉緑体は2重膜に包まれており、葉緑体内で発現したRNAやタンパク質は核遺伝子に影響を及ぼすことができないという問題点がある。本研究では、葉緑体形質転換による核遺伝子の発現制御技術の開発を目的として、葉緑体膜を通過するRNA分子・ウイロイドの利用を検討した。葉緑体形質転換用ベクターpPRV112A'にEggplant latent viroid(ELVd)のcDNA配列を導入し、形質転換用コンストラクトを作成した。コンストラクトをタバコ(Nicotiana tabacum)の葉にパーティクルガンを用いて導入し、ELVd導入タバコを得た。ELVd由来のsmall RNAを検出することによって、葉緑体内から細胞質へELVd分子が移行しているかを検証した。結果、ELVdの分解によるsmall RNAは検出されず、葉緑体から細胞質へのRNAの移行は認められなかった。併せて、ELVdの宿主範囲の調査を行い、ELVdの移行能や増殖能や機能性が発揮される植物種を明らかにした。これまでELVdの感染はナス(S.melongena)でしか報告されていない。ナスおよびその近縁種にin vitro転写で作成したELVd分子を接種した。接種処理から1カ月後の植物体の葉からRNAを抽出し、ノーザンプロットによりELVdの感染の有無を調査した。結果、S.melongena以外にも、S.aethibpicum,S.macrocarpon,S.torvum,S.mammosum,でELVdの感染が認められた。これらのことから、Solanum属のSubgenus Leptostemonumの植物はELVdの宿主になると考えられた。
ドーパミントランスポーターのパーキンソン病誘発神経毒MPP+認識領域の解析

ドーパミントランスポーターのin vitroアミノ酸点変異により作成したミュータントトランスポーターをCOS細胞に発現させることによりその輸送活性を調べ、パーキンソン病誘発神経毒MPP+(1-methy-4-phenylpyridinium)に対するドーパミントランスポーターの構造機能相関を解析した。新規に対象としたのは第4、5膜貫通部位の極性アミノ酸残基チロシンである。第4膜貫通部位チロシンをアラニンに置換(Y251A)するとドーパミン(DA)取込み、MPP^+取込みにはほとんど影響せずコカインアナログのCFT結合を著明に抑制した。一方第5膜貫通部位チロシンのアラニン置換(Y271A)はいずれの取込み、結合とも著明に抑制した。しかしDA、MPP^+取込みのキネティクスをさらに詳細に検討するとY251Aでは親和性の上昇とともにVmaxの減少がみられ、Y271Aでは親和性は野性型と変わらずVmaxのみの減少が認められた。このことからこの両チロシン残基は共にトランスポーター輸送活性におけるトランスロケーション(輸送回転)に深く関与する可能性が示唆された現在これらチロシン残基をさらにフェニルアラニン、セリンに置換したミュータントトランスポーターを作成して機能解析を行っている。輸送活性の可逆性に焦点を当てた前年度の研究より、予め負荷した[^3H]MPP^+のトランスポーターを介した細胞外への流出(逆輸送)が第7膜貫通部位serine350,353をalanineに点変異した7S-A2ミュータントで増加することを見出し、輸送のトランスロケーションの促進と共に、トランスポーターが細胞内にオリエンテーションされた状態でのMPP^+に対する親和性の変化の可能性を示唆した。本研究ではさらにこのPMM^+逆輸送に対する各種DA取込み阻害薬の効果について検討を加えた。予め細胞内に負荷した[^3H]DA、[^3H]MPP^+のトランスポーターを介した逆輸送はそれぞれ異なった時間経過と量的割合で起こる。特異的ドーパミン取込み阻害薬コカイン、GBR12935、ノミフェンシンは[^3H]DA遊離には影響せず、[^3H]MPP^+遊離のみを濃度依存的に阻害した。以上の結果はトランスポーターが細胞内に機能的に向いた状態での基質認識部位の相違の可能性とその部位に対する取込み阻害薬の作用様式の違いを示唆している。現在これに関係する可能性のあるアミノ酸残基を特定し置換した変異トランスポーターを作成中である。
集団内における迷惑行為の認知過程

成員性の強い者は他の集団成員との関係性を重視するため、特にまとまりの強い集団の中で成員性の強い者は、「身内の恥を隠す」志向から、敢えて迷惑行為を問題視しない可能性がある。迷惑行為が頻繁に生起している集団は、外部から問題のある集団とみなされる可能性があると考えれば、迷惑行為は所属集団の評価を下げる行為と考えることも可能である。所属集団の価値は誇りと直結すると考えられるため、所属集団の一員であることに対する誇りの高い者、所属集団の価値が高い集団の成員ほど迷惑を強く感じやすいだろう。以上の議論から、集団のまとまり、成員性、誇りが迷惑度認知に及ぼす影響を検討した。この結果、集団活動に影響を及ぼす迷惑行為については成員性の強い者ほど迷惑を強く感じることが示された。集団内の人間関係に影響を及ぼす迷惑行為については、まとまりの強い集団の中では、誇りの差に起因する迷惑度認知の差はみられなかったが、まとまりの弱い集団では誇りの高い成員ほど迷惑を強く感じやすいことが示された。本研究の結果は、集団のまとまりが強いと、迷惑行為の問題性を指摘するよりも、敢えて問題視しない方が今後も集団に留まり続ける上では適応的なため、結果的に成員の問題意識が全体的に低下する可能性を示唆している。こうした現象が、迷惑行為をはじめとした問題が集団内で常態化するメカニズムを説明できると考える。しかし、集団の一員であることへの誇りが、集団を良くしようと動機づける機能を持っていると考えられるため、所属集団の価値を上げ、その一員であることに誇りをもてる集団・組織を作ることが、問題行為の少ない集団づくりにつながるという好循環を生み出すことをも示唆している。また、成員性と誇りはともに集団アイデンティティの下位概念でありながらもそれぞれ異なる機能を担う可能性が示唆されたため、成員性と誇りの差異を明らかにする研究も行った。これまでの迷惑行為研究では,迷惑の判断理由を詳細に明らかにしたものがなかったため,集団内における迷惑行為の判断理由を自由記述調査によって詳細に検討する予定だったが,より詳細に検討するために,面接調査に変更した。部活動・サークル集団に所属する大学生を対象として,面接調査を行ったところ,活動中に迷惑だと感じられる行為は集団活動に影響を及ぼす迷惑行為が中心であることが示された。こうした迷惑の判断はその場の状況が根拠となることが多いため,個別の行為ごとに根拠が大きく異なっていた。この面接調査の対象者は,質問紙で組織コミットメントについて回答していた。そのため,面接調査では,組織コミットメントと迷惑行為への対処行動についても尋ねた。その結果,組織コミットメントの高い成員は自ら積極的に迷惑行為に対処しようとするが,組織コミットメントの低い成員は迷惑だと感じていても特に対処行動をとろうとはしないことが示された。このことから,集団内で迷惑行為に対処しようとするのは,集団との結びつきが強い一部の成員に限られている可能性があることが考えられる。今回用いた指標は組織コミットメントであったが,集団アイデンティティも所属集団との心理的なつながりという点で組織コミットメントと非常に類似していることから,集団アイデンティティの強い成員が迷惑行為に対処しようとすることが予想される。地域社会における迷惑行為に関する研究については,平成19年度に学会発表を終えている(尾関・朴・中島・吉澤・海上・原田・吉田,2007日本教育心理学会第53回総会にて発表済み)。ここでは,住民が協力して地域社会を統制できている程度,すなわち集合的有能感(Sampson et al.,1997)が高いと認知しているほど,子どもの地域に対する愛着が促進され,迷惑行為を抑制するとともに向社会的行動を促進することが明らかになった。
気道流体解析を用いた睡眠時無呼吸症患者の効率的な顎骨移動に関する検討と病態解明

本研究は、閉塞性睡眠時無呼吸障害(OSA)患者に対する顎矯正手術の適応基準の確立、顎骨の移動方向、移動距離に関する具体的な指針を示すことである。具体的には、顎矯正手術前後での上下顎骨の移動量および移動方向と上気道形態および容積を3DCT及び鼻腔通気度の実測値を用い、顎矯正手術による上気道形態の変化について流体力学的にシミュレーションにて評価・解析を行うことで、顎矯正手術が気道の拡大に及ぼす影響を把握する。また、今後の手術の顎骨移動量決定に有用な汎用性のある判断材料を作成する。気道にかかる応力を解析することで、OSAの病態の解明の検討が行えることを目指すものである。
株価決定メカニズムの解明に必要な基礎データの収集と分析

助成を受けた平成7年度9年度について、それぞれ8月と2月にアンケート調査をおこなった。調査対象は、銀行、保険会社、証券会社、投資信託委託・投資顧問会社の約400社であり、3538%位の回答率をえた。質問項目は、日米の株価の先行き動向、現在の市場の状況に関する評価、地価の動向などについて、約40項目である。それぞれのアンケート結果は集計され、約10頁の報告書が作成されて、アンケートの回答者に送付された。当アンケートは1989年以来おこなわれているものの一部であるが、日米投資家の回答を時系列的に比較することによって、日本の株価が下落した理由を探った論文が、Review of Economics and Statisticsに掲載された(1996年2月号)。また、アンケート調査の結果に基づいて、最近のアメリカの株価がバブルであるかどうかを分析し今後の動向を予測した記事が、1997年10月の日本経済新聞『経済教室』に掲載された。現在は、最後のアンケート結果を集計するとともに、投資家の株価予想が合理的期待であるかないかの検定を進めている。アンケート調査で得られている予想は、ほとんどの研究で合理的期待でないことが知られているが、これに関連して、合理的期待からの乖離がチャーティストの存在を仮定すれば説明できるという論文がある。われわれは、回答者にファンダメンタリストかチャーティストかを訊ねているので、その結果を使って、この仮説を直接に検定する予定である。1995年8月に395の機関投資家(銀行・生保204社、証券115社、投資委託・投資顧問会社76社)に対してアンケート調査票を発送し、149通の回答を得た。有効回答率は37.7%である。設問数は49。その結果は、「株式投資家の市場予想と投資行動-1995年の8月のアンケート調査の結果」にまとめられた。いくつかの興味深い結果が見いだされた。そのうちのいくつかを紹介すると、第1に、当時の株価をファンダメンタルズと比較して低すぎると考えている投資家は22.1%、高すぎると考えている人が27.5%とほぼ同数であった。これを前回の調査と比べると、「高すぎる」という回答がほぼ半減している。株価の割高感が減っており、この判断がその後の株価の上昇につながったと推測される。第2に、ニューヨーク・ダウジョーンズ指数については、1ケ月1年については下落が予想されている。第3に、「政府が直接的な株価対策をおこなう必要性」については、前回までの調査では必要性に否定的な意見が増える傾向にあったが、今回は肯定的な意見が増加した。第4に、為替レートの水準が日米経済の基本的要因からすると「円高である」と判断している人が過半数を占めた。第5に、金融機関の不良債権問題は圧倒的に株安要因になっているという回答が多かった。これらの回答は、いろいろな問題を考察する上で、有益な情報となるものである。1996年2月には、410社(銀行・生保208社、証券会社122社、投資委託・投資顧問会社80社)にアンケート調査を発送した。現在、これらの結果の集計中である、平成7年度、8年度ともに、8月と2月に、株式投資家の行動についてアンケート調査をおこなった。調査対象は、銀行、生損保、証券会社、投資信託、投資顧問会社の約400社であり、有効回答率は、37.7、35.9、38.9%であった。最後の調査については現在回収中である。最初の3回については、回答結果を集計し、各回に結果の報告書をとりまとめて、回答者に配布した。同様の調査をアメリカ合衆国でもおこなっているが、日米共通項目のうちのいくつかの結果は、ホームページで公表しインターネットでアクセスできるようになっている(現在のところは英文だけだが、日本文でのホームページも作成する予定)。質問項目は、現在の株価の妥当性に関する判断、今後の株価動向の予測などを日米の両方について訊ね、日本の地価の動向についても訊ねている。

また、日米の株価の相互関連に関する意見も訊ねている(総質問項目4050)。調査結果をもとに、まず、現在のアメリカの株価がバブル的状況であるかどうかを判断する、一つの根拠を提出したい。つづいて、投資家の株価予想が合理的期待であるかないかを検定する予定である。アンケート調査で得られている予想は、ほとんどの研究で合理的期待でないことが知られているが、これに関連して、合理的期待からの乖離がチャーティストの存在を仮定すれば説明できるという論文がある。われわれは、回答者にファンダメンタリストかチャーティストかを訊ねているので、その結果を使えば、この仮説を直接に検定できる。この問題についても明らかにしたい。助成を受けた平成7年度9年度について、それぞれ8月と2月にアンケート調査をおこなった。調査対象は、銀行、保険会社、証券会社、投資信託委託・投資顧問会社の約400社であり、3538%位の回答率をえた。質問項目は、日米の株価の先行き動向、現在の市場の状況に関する評価、地価の動向などについて、約40項目である。それぞれのアンケート結果は集計され、約10項の報告書が作成されて、アンケートの回答者に送付された。当アンケートは1989年以来おこなわれているものの一部であるが、日米投資家の回答を時系列的に比較することによって、日本の株価が下落した理由を探った論文が、Review of Economics and Statisticsに掲載された(1996年2月号)。また、アンケート調査の結果に基づいて、最近のアメリカの株価がバブルであるかどうかを分析し今後の動向を予測した記事が、1997年10月の日本経済新聞『経済教室』に掲載された。現在は、最後のアンケート結果を集計するとともに、投資家の株価予想が合理的期待であるかないかの検定を進めている。われわれは、回答者にファンダメンタリストかチャーティストかを訊ねているので、その結果を使って、この仮説を直接に検定する予定である。
難治性癌の薬剤抵抗性の分子機構とその克服

難治性癌の分子機構、難治性癌の診断法と治療法、抗癌剤の新しいターゲット、転移性癌細胞の特性の解明とその制御、などについて研究を行なった。これらの研究に対し、以下の主要な成果を得た。1.難治性癌の分子機構の解明:P-糖蛋白質のエピトープを解析することにより、P-糖蛋白質の三次構造の情報が得られた。耐性細胞において発現している85kDa蛋白質のcDNAのクローニングと塩基配列決定により、85kDa蛋白質は接着因子CD36と同一であることが明らかになった。耐性への関与は未知である。2.難治性癌の診断法と治療法の研究:P-糖蛋白質の抗体MRK16はサイクロスポリンの細胞外排出を阻害することにより、その耐性克服作用を増強することが明らかとなった。またM-CSFが存在すると抗体による細胞障害作用が強くなり、M-CSF遺伝子を耐性細胞に導入することにより、抗体によって有効な耐性細胞の排除が可能になった。サイトカイン遺伝子による耐性の遺伝子治療に道を拓くものである。3.抗癌剤の新しいターゲットの解明:マイトマイシンの耐性機構として、耐性細胞では2電子還元に働くDT-diaphoraseが欠損していることが明らかとなった。新規抗癌剤KW2149はマイトマイシン耐性細胞に有効性を示すが、そのメカニズムは未知である。メタロチオネインが多剤耐性付与因子であることが明らかとなった。また細胞のアポトーシス(細胞死)阻止に働く168と23kDaの膜因子が同定された。4.転移性癌細胞の特性とその制御:癌の転移にタイプIVコラゲナーゼを含むメタロプロテナーゼが関与していることが明らかとなった。またリンパ節転移の成立には上述のアポトーシスを阻止する168、23kDaの膜因子が関与していることが示された。本年度は難治性癌の分子機構、難治性癌の診断法と治療法、抗癌剤の新しいターゲット、転移性癌細胞の特性の解明とその制御、などについて研究を行なった。1.難治性癌の分子機構の解明:P-糖蛋白質は脳毛細血管内皮細胞に発現しているが、これら血管内皮細胞に発現されているP-糖蛋白質の機能を解析した。脳組織においてはP-糖蛋白質は脳からの抗癌剤の排除に働き、いわゆる血液脳関門の機能を果たすことが示された。P-糖蛋白質の発現制御に関してはMDR1のプロモーター領域2ケ所に結合するNF-R1蛋白質の精製に成功した。2.難治性癌の診断法と治療法の研究:急性の非リンパ性白血病においてはP-糖蛋白質陽性例が多くあり、その陽性化と治療の対する抵抗性はよく相関することが示された。耐性の治療研究については、免疫抑制作用をもつFK-506にも耐性を克服する作用があるこが見出された。抗体を用いた耐性の克服については、ヒトキメラ型としたMH-162は、ヒト単球による細胞障害活性を強く示すことが明らかとなった。3.抗癌剤の新しいターゲットの解明:シスプラチン、アクラルビシンがユビキチン系を阻害すること、これら2種の薬剤は異なるユビキチンパスウェイを阻害することを明らかにした。この系が新しい抗癌剤の標的としてバラエティに富んだものであることを示している。4.転移性癌細胞の特性とその制御:肺に高頻度に転移する結腸癌細胞NL-17はIGFによって増殖が促進される。IGF-1依存的にリン酸化される蛋白質を調べたところ、分子量150kdの蛋白質に顕著なリン酸化が見られた。この蛋白質は、IGF-1のシグナル伝達に重要な意味を持つ可能性が示された。
マトリライシン(MMP-7)の発現抑制による大腸癌浸潤抑制の基礎的検討

マトリックスメタロプロテアーゼのファミリーであるマトリライシンは、胃癌・大腸癌において高発現しており、浸潤・転移との関連が考えられていた。我々は、これまで胃癌・大腸癌などの消化器癌においてマトリライシンが高頻度にかつ癌組織に限局して発現していることを明らかとしてきた。本年度の研究では、遺伝子導入実験を用いて、マトリライシンの導入によるin vitro浸潤能およびin vivo転移能の変化につき検討し、大腸癌の浸潤および転移過程におけるマトリライシンの働きを明らかとすることを目的とした。また、消化器癌浸潤抑制の新たな治療法開発の基礎的検討としてマトリライシンの発現を抑制することがすでに明らかになっているレチノイン酸によるin vitro浸潤能の抑制効果を検討した。また、アンチセンスマトリライシンの遺伝子導入によりマトリライシンの発現を低下させin vitro浸潤能を検討した。結果として、マトリライシンの大腸癌細胞株への遺伝子導入実験により、マトリライシンがin vitro浸潤能を亢進させること、SCIDマウス移植腫瘍の転移能を高めることを明らかとした。このことより、大腸癌に高発現しているマトリライシンは癌細胞の浸潤および転移過程に重要な役割をしていることが考えられた。また、レチノイン酸で処理することによってマトリライシンの発現を抑制したところ、in vitro浸潤能をも減弱させることが明らかとなった。さらに、アンチセンスマトリライシンの遺伝子導入によってもマトリライシンの発現を低下させることが可能で、かつ、in vitro浸潤能を減弱させることが明らかとなり、マトリライシンの低下をもたらせば浸潤能を減弱させうることが示された。以上の結果により、レチノイン酸の投与は大腸癌の浸潤を抑制しうる新たな治療法になる可能性が示された。
記憶の実験病態生理学の開拓

本研究の目的は、申請者による大脳側頭葉における記憶ニューロン発見を基礎として、新たな記憶の実験病態生理学を開拓することである。この目的達成の為、平成14年度において、(1)サル用高磁場磁気共鳴画像システムの構築、(2)文脈記憶、出典記憶の記銘と想起を支えるヒト前頭葉機能の解析、を下位目標とした。(1)においては、4.7テスラ磁気共鳴画像装置の調整は順調に進行し、NMR信号の前置増幅器調整、S/N調整等が完了した。現在まだ幾つかのアーチファクト源に対する対策にはまだ改善が必要であるが(拍動由来、固定具由来、頭部インプラント由来等)、当初の目標はほぼ達成し、行動サル大脳のBOLD信号の取得が可能になった。(2)においては、ヒトの認知能力のうち出典記憶に焦点を絞った研究を行った。ヒトは広範な出典記憶を手がかりにして能動的に記憶情報を検索する。サルに対する課題開発の意味も含めて、ヒトを被験者として出典記憶(広義には文脈記憶)の形成に焦点を絞ったfMRI課題の開発を進め、以下の2つの方向で最初の成果を得ることに成功した。第1は、神経心理学的な出典記憶課題として著名な近時記憶(Recency Memory)の前頭葉機構についてであり、新しく工夫したMRI用課題を用いて前頭葉内に複数の局所賦活部位を同定して近時記憶ネットワーク解明に貢献した(J.Neurosci.22,9549-9555,2002)。第2の成果は、記憶情報が自己の記憶貯蔵庫の内に存在するという確信(Feel-of-Knowing)の脳内機序についての発見であり、ヒトのメタ記憶課題に工夫を凝らすことにより記憶検索過程の自己モニター機能に光をあてることができた(Neuron 36,177-186,2002)。
Ｆ・スコット・フィッツジェラルドの長編小説における近代化および世俗化の研究

2018年度はまず、「『グレート・ギャツビー』の映画化を巡るワークショップ」(日本F.スコット・フィッツジェラルド協会全国大会、2018年7月14日、関西学院大学梅田キャンパス)を共同企画し、招待され共同討議の司会進行を行った。本ワークショップは、他の役員と共同で3名で企画を立てた。そのねらいは、F. Scott FitzgeraldのThe Great Gatsby (1925)[以下『ギャツビー』と略記]を自分ならこう映画化するということを考えながら、『ギャツビー』に関して再考することだった。杉野は、その資料整理およびワークショップの司会進行を務め、次の報告書をまとめ発表した。学会プロシーディングス杉野健太郎「ワークショップ:『グレート・ギャツビー』の映画化を巡るワークショップ」、『フィッツジェラルド研究』第2号、日本F.スコット・トフィッツジェラルド協会、2019年3月20日、pp.45-54(国内)。今後は当該問題に関して日本で必ず参照される文献である。次に、Sugino, Kentaro. “Pious Fitzgerald: The Great Gatsby and Modern Belief."を『フィッツジェラルド研究』第2号(日本F.スコット・トフィッツジェラルド協会)に投稿した。修正が必要と判断され、2019年度3月刊行の3号に掲載される予定である。また次の単編著書を3月末に入稿した。杉野執筆章は以下の通りである。9月に刊行予定である。・単編著書杉野健太郎編『アメリカ文学と映画』、三修社、2019年9月。杉野健太郎「バズ・ラーマン監督『華麗なるギャツビー』ーモダン/ポストモダンな『グレート・ギャツビー』」が同書に収録される予定。宗教/世俗と深いかかわりがあるモダン/ポストモダンという問題を論じた。F. Scott Fitzgeraldの出版順ではなく、最も有名な作品であるThe Great Gatsby (1925)を先に研究して成果を出すという方向性に変えたが、おおむねその研究は終わっている。が、主要論文であるSugino, Kentaro. “Pious Fitzgerald: The Great Gatsby and Modern Belief."が、書き直しを求められ刊行されていない状況である。したがって、やや遅れている。この作品の研究を夏までに終わり、速やかにその他の作品の研究に移行したい。最重要作品であるThe Great Gatsbyへの要請もあり、この作品から論文を発表することになる。若干順番が狂ったが、フィッツジェラルドの宗教に関する最も重要なテクストであるThe Great Gatsbyに関する論文をほぼ完成させた。本課題関係も含めて他のエフォーツがやや多いため、研究成果が出やすい小説に関して先に論文を英語で書いたという結果である。その最重要小説The Great Gatsbyでの論文を軸に、発表年がその前後の小説に関する研究を進める。洋書が予定より安価に購入できたため次年度使用額が生じた。その分、関連図書を購入予定である。
楽曲の主題-変奏関係を分析・抽出する手法の研究と解析システムの構築

本研究では変奏曲における主題と変奏との間にどのような対応が成り立つかについて、楽曲を構成している構造の観点から両者の関係を分析・記述するための枠組を示した。またその枠組に基づく分析をコンピュータで実現するためのシステム開発を目指して、部分的な機能としてパターン照合による構造解析や変奏パターンの分類と抽出を行うシステムを作成し、その有効性を検討した。平成21年度は本研究課題の初年度であり、関連学会等に出席して関連研究の調査や関連研究者との意見交換を行い、また機材等の研究環境の整備を行う一方で、研究の基礎的部分の考察・検討と、試験的なシステム作成を行った。発表申込期限等の関係で、21年度中の研究発表には至らなかったが、年度内の発表申込・受理により、22年度において国際会議と国内研究会にて課題内容についての発表予定である。具体的な研究内容として、21年度の研究計画に掲げた「楽曲パターンの記述形式の定式化と、それを操作するプロトタイプシステムの構築」のうち、前者を中心に研究を進めた。そのためにまず、モーツァルトのピアノ変奏曲を中心に、既存の楽曲において、どのような主題-変奏の関係があるのかの調査・分析に着手し、現在も継続している。現時点での結果として、対象とした楽曲の範囲では、手作業による分析で変奏の性格や特徴を抽出・分析しうること、また網羅的ではないが、変奏の技法にもいくつかの共通パターンのあることがわかった。その一方、これをコンピュータ上で操作できる形で表現し、実際にプログラムをインプリメントするためには、まだ理論的な検討・整備を要する点が多い。システム作成については、比較的簡単なパターンについて、累次性検出プログラムを試作し、現在その検討を行っている。現在はまだ、具体的な成果を実現するには至っていない段階だが、研究を進めていく上での方向性や課題は明確になってきており、22年度以降の研究遂行に生かしていきたい。平成22年度は本研究課題について、着手・構想についての研究発表を行い、また個別の研究を研究協力者とともに進めた。年度内執行経費のうち、旅費は研究発表のために、また物品費等は機材等の研究環境の整備のために支出したものである。研究内容については、「研究の目的」、「研究実施計画」に掲げた目標について、一定の成果を得た。これらの成果の対外発表については現在準備中である。研究発表については、22年5月の音楽情報科学研究会において口頭発表を、また8月のICMPC1(音楽知覚認知国際会議:米シアトル)にてポスター発表を行った。いずれの発表でも、研究の全体構想及びその時点での進捗報告を行い、関連研究者からポジティブな評価と有益なコメントをいただき、今後の研究の進展について大いに参考になった。本年度の具体的な研究内容として、22年度の研究実施計画に掲げた「変奏曲データから特定の音列パタヲンを網羅的に抽出するシステム」、「楽曲の階層構造を解析し、中核となる構造音を抽出するシステム」等、研究全体の部分機能を実現するシステムについては一応の実現に至った。前者は変奏中の、主として表層的な音列パターンを20数種に分類・整理し、それを楽曲データから自動抽出する機能を、後者は楽曲をグループに分節し、異なる抽象化のレベルでグループ間の類似性検出を行う機能を実現したものである。これらは主題・変奏関係の解析という研究全体の目標に照らして有用な進展をもたらすものではあるが、部分的な成果にすぎず、まだまだ実現すべきことは多い。これについては23年度の研究において、より総合的かつ高機能のシステムの実現を目指したい。平成23年度は研究課題の最終年度であり、平成21・22年度の研究を踏まえて研究の推進を図った。その結果、一定の進展は得られたが、その一方で、「研究の目的」や「研究実施計画」に掲げた目標を十分に実現するには至らず、現在もそれに向けて研究を進めているところである。具体的な研究成果として、これまで表層的な音列パターンの分類・整理とそれを網羅的に抽出するシステム、楽曲のパート分離を行うシステム、楽節などの単位に分割するシステムを、研究課題で目標とするシステム全体の部分機能として実現してきた。それらを踏まえて、平成23年度は変奏曲の階層構造を解析し、中核となる構造音を抽出する手法についての研究をさらに進め、その実現システムの開発に取り組んだ。これについては、単旋律レベルでの簡単な対象については構造解析を実現し、それに基づく構造音列のパターン抽出も実現している。その一方、より一般的で複雑な変奏曲に対する構造解析については、解析のための理論的な枠組は策定したものの、処理が複雑になるため、これを実現するシステムの作成には至っておらず、全体としての成果も実用レベルにはまだ達していない。システムの実現方法や実現に向けての見通しは一応得られているので、それに沿っての研究をさらに進めていく。また全体的な成果とは別に、人間に気づきにくい共通パターンが抽出されるなど、変奏曲の楽曲解析について一定の成果は得られている。研究発表については、このような研究上の遅れとともに、発表を目指した学会等の申込期日や開催日程が合わなかったため、平成23年度中には研究発表をするに至らなかった。
性的役割分業に関する社会規範の形成過程の実証分析

「夫は外で働き、妻は家庭を守るべき」という性別役割分担に関する社会規範を取り上げ、個人の中での規範の可塑性に注目することでその形成過程を明らかにする。性別役割分業に関する質問を含む既存のサーベイ調査の個票を用いると同時にオリジナルのウェブ調査を用いることによって、社会全体の性別役割分業感の変化が、世代ごとの性別役割分業感が異なることによって発生するのか、ある世代の性別役割分業感が社会環境の変化とともに変わっていくのか、そのどちらの要因がより重要なのかを年齢・世代分解の手法を用いて明らかにしていく。
「美味」の越境：韓国海女のバフンウニ採取文化と日本における流通の歴史人類学的研究

本研究は、20世紀に入って朝鮮半島部に出現した海女文化の生成メカニズムを、半島部海女の主要な採取物であるバフンウニという「モノ」に着目して解明しようとするものである。2013年度の日本各地における現地調査をふまえ、2014年度は、主に山口県(長門市・下関市・山口市)で参与観察や聞き取り調査、資料収集に従事した。その調査対象地を出身とする人びとがウニ漁に従事する島根県隠岐郡でも現地調査を行い、バフンウニをめぐって繰り広げられる山口の人びとの実践プロセスの詳細な把握に努めた。とりわけバフンウニの採取の諸相に焦点を置き、海女・海士の生活や村びと同士の社会関係などにバフンウニの採取がどのような意味を持ち、それがどのように変化してきたかを多角的に把握しようと努めつつ、加工・販売・消費の諸局面でのバフンウニをめぐる人びとの実践のあり方との相互関連性にも着眼して調査を進めた。一連の現地調査における大きな収穫は、戦後のウニ漁場の拡大をめぐって諸局面で生じてきた大きな変化を明らかにしうるデータを得たことにある。これは、バフンウニというモノが生成する文化のダイナミズムに迫る上で重要な意義を持つ。これらの調査の傍ら、海女の歴史やアジアの海域史に関する文献研究を進め、海女・海士による様々なモノの採取の歴史に現在のバフンウニの採取実践がどのように位置づけられるかという観点から、それらの知見を整理した。今後もこの作業を継続し、そこに2014年度までの現地調査で得られたデータを接合していくことで、モノの観点から日韓海女の現在に至るまでの歴史を巨視的に描き出し、海を中心とした新たな日韓交流の歴史像を提示したいと考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、20世紀に入って朝鮮半島部に出現した海女文化の生成メカニズムを解明する上で、半島部海女の主要な採取物であるバフンウニをめぐる日本と韓国の人々の実践プロセスを明らかにすることを通じ、モノが国境を越えて織りなす文化のダイナミズムに迫ることにある。2013年度はバフンウニをめぐる日本の人々の実践プロセスの検証を主な目的として、福井県坂井市、山口県下関市、長崎県壱岐市で短期の現地調査を行った。各地では、海女・海士によるバフンウニ漁、漁協と卸売業者との取引といった現場での参与観察や、海女・海士・漁師やその親族、卸売業者、塩ウニ購入者等への聞き取り調査、地元図書館での郷土誌・郷土史等の資料調査を行った。これらの調査を通じ、1)福井産・山口産・壱岐産を中心とした日本産バフンウニの流通経路と、下関に流入する韓国産バフンウニの日本における流通経路とその歴史的変化、2)採取・加工・販売・消費といった諸局面において生成されてきた人々の実践、3)バフンウニをめぐる様々な人々の実践とその変化に関連しうる歴史的・社会的・文化的・地理的背景、を明らかにするためのデータを得ることができた。これらのデータをモノという視点にもとついて接合することにより、朝鮮半島部における海女文化の生成を一国史的な枠組みを超えて理解するための知見を提供することが可能となると考えている。その他、日本で開催された海女サミット(石川県輪島市)や海女文化シンポジウム(三重県津市)での参与観察や、新聞記事・パンフレット等の資料収集を通じ、海女の世界無形文化遺産登録を目的とした動きを把握するためのデータも得ることができた。このような海女文化の「モノ」化とも言える実践プロセスと、バフンウニをめぐる実践プロセスとを結節させることにより、バフンウニをめぐって生成されてきた文化が変成する局面をより多角的に捉えることが可能となると考えている。

バフンウニをめぐる日本と韓国の人々の実践プロセスのうち、2013年度は日本の人々の実践プロセスの検証ができた。その他、福井以外での調査を通じ、研究課題に対し想定以上の知見を得ることもできた。以上により、本研究はおおむね順調に進展している。2014年度はバフンウニをめぐる韓国の人々の実践プロセスの研究を進めるため、釜山を中心とした現地調査に取り組んでいく。必要に応じて日本においても補填的な調査を行う。日本・韓国における現地調査で得られたデータを整理・分析するとともに、それらを学会発表や論文を通じて発表していく。
溶液ならびに電気化学プロセスによる高温炭素系超伝導体の作製

有機芳香族分子、グラファイト、フラーレンを始めとする炭素系物質への金属インターカレーションを、各種溶媒を使った低温プロセスと、イオン液体を使う電気化学反応により行い、新規な超伝導体を作製した。有機芳香族分子の中では、フェナセン、グラファイトへの金属挿入に成功し、超伝導転移温度で、11.5 Kを実現した。さらに、関連して、FeSeのような二次元層状物質への金属挿入によって超伝導転移を実現することができ、高圧下で46 Kの超伝導転移を実現した。また、電気二重層を使ったキャリア注入を有機芳香族分子、とくにフェナセン系分子に対して実行し、極めて効率的にキャリアを注入することができた。本研究の目的は、有機芳香族分子、グラファイト、グラフェン、フラーレンを始めとする炭素系物質への金属インターカレーションを、各種の溶媒を使った低温プロセスと、イオン液体を使う電気化学反応により遂行し、新規な超伝導体を作製することにある。25年度は、24年度に続いて液体アンモニア法によって、金属原子をピセン、グラファイトに挿入することを進めるととともに、イオン液体を使った電気化学反応によってC60ならびにピセンに金属原子を挿入し、超伝導を発現させる実験を行った。また、ピセンやグラファイトと同様に二次元層状物質である鉄セレン(FeSeTe)系に金属原子を挿入して、新しい超伝導体を発見するとともに、高圧で極めて高い超伝導転移を見いだした。以下に研究成果の概要をを箇条書きで記載する。1)ピセンにLi原子を挿入する実験を、液体アンモニア法により進め、Li5piceneの組成により超伝導体を作製することに成功した。超伝導転移温度は11 Kである。フラクションは1%程度である。Liのインターカレーションで超伝導転移が観測されたのは今回が初めてである。24年度と25年度において遂行した挑戦的萌芽研究において、アンモニア法で金属インターカレーションが可能であることが確認できたので、さらに高い超伝導体積分率を実現する研究を進める必要がある。2)グラファイトとFeSe1-zTezについてアンモニア法で金属インターカレーションを進めた。その結果、CaやYbがグラファイトに挿入でき超伝導体が実現できることがわかった。さらに、FeSe1-zTezへの金属インターカレーションを行って、新しい超伝導体を作製した。これまでに常圧で31 Kの超伝導体である(NH3)yCsxFeSeが高圧で著しく高い超伝導転移温度を示すことを見いだした。3)C60に対して電気化学反応でK原子を挿入して超伝導相が生み出されることを見出した。これらの結果は現在論文作成中である。本研究の目的は、有機芳香族分子、グラファイト、グラフェン、フラーレン、ダイヤモンドなどの炭素系物質への金属インターカレーションを、各種の溶媒を使った低温プロセスと電気化学的手法を使って行い、新規な超伝導物質を作り出すことにある。この目的に沿って、24年度は液体アンモニアを使って金属原子を有機芳香族分子結晶とグラファイト中に挿入することを行った。その結果、以下の研究成果を得ることができた。1[6]フェナセン結晶へのアルカリ金属原子の挿入の成功と超伝導転移の確認:[6]フェナセンは、ピセンより1個ベンゼンリングが多く、W型にベンゼンリングがつながった構造をもつ。この結晶は、ピセンと同じようにへリングボーンスタッキングした分子層が積層した構造を有する。カリウム金属と[6]フェナセンをアンモニア中で混合し、低温で長時間撹拌した後アンモニアを除去した。200°Cでアンモニアを除去した試料は5 Kで超伝導転移が観測された。アンモニアの除去を常温で行い、高温でのアンモニア除去を行わない試料(アンモニアが含まれていると思われる)では超伝導転移は7 Kであった。超伝導体積分率は1%以下であって、さらに高い超伝導体積分率を有する試料を得ることが課題である2カルシウム原子のグラファイトへの挿入をアンモニア法で達成:これまでリチウムとカルシウムの合金中にHOPGグラファイトを浸して高温でアニールする方法(高温液体法)で作製されてきたカルシウムドープグラファイト(CaC6)を、アンモニア中にリチウムとカルシウムを溶解させ、これとグラファイトを反応させることで作製した。ただし、リチウムがない場合にはCaC6は作製できなかった。超伝導転移温度は、高温液体法で作製したものと同じであり、11.5 Kであった。この他に、YbC6を初めて高温液体法で合成することに成功した。アンモニア合成法を用いて、[6]フェナセンへのカリウム原子のインターカレーションに成功し、5 Kと7 Kの二つの超伝導相を作製した。これは、通常のアニーリング法では作製することができなかった超伝導相であり、アンモニア法の有効性を示すことができた。また、アンモニア合成法を使ってグラファイトへのカルシウム原子の挿入に成功した。

このとき、カルシウム原子単独ではアンモニア合成法によるカルシウム原子のインターカレーションを行うことはできなかったので、リチウムとカルシウムの両方をアンモニアに溶解させ、カルシウムのグラファイトへの挿入を試みた。得られた物質は、高温液体法(リチウムとカルシウムの合金を高温で溶解させ、これにHOPGグラファイトを浸す方法)で得られたCaC6と同じ超伝導転移温度を示した。すなわち、リチウムは挿入後にグラファイト中に残らず排出されており、カルシウム原子のインターカレーションを手助けする役割を果たしている。このように、アンモニア合成法を使って新規な芳香族超伝導体が合成できたこと、従来の高温液体法とは異なる方法でCaC6が作製できたことは、研究が順調に進展していることを示している。しかしながら、得られた超伝導体積分率がいずれも1%以下と低いため、その体積分率を上昇させる必要に迫られている。また、イッテルビウム(Yb)をグラファイトに挿入したYbC6を、従来の気相法とは異なる高温液体法(イッテルビウムとリチウムの合金を作製し、これを高温で溶解させてHOPGグラファイトに浸透させる方法)で作製することに成功した(YbC6の超伝導体積分率100%)。なお、超伝導転移温度は、従来の気相法で得られたものと同じ6.5 Kである。これについても、本研究の成果としてあげることができる。今後は、他の金属原子を挿入して高い超伝導転移温度と高い超伝導体積分率を示す試料を作らねばならない。研究上の課題としては、124年度に達成したアンモニア合成法で作製した新規有機芳香族超伝導体の超伝導体積分率を上昇させること、2新しい新規有機芳香族超伝導体をアンモニア合成法を駆使して作り上げること、3CaC6のアンモニア法による合成の成功に引き続き、多様な金属をグラファイト中に挿入して超伝導体を作製すること、その超伝導体積分率を上昇させることを挙げることができる。超伝導体積分率を上昇させるためには、アンモニア合成法の条件を詳細に詰める必要がある。反応時間、反応温度、アンモニアの量を精査し、得られた超伝導体の超伝導体積分率と反応条件の関係を明らかにしなければならない。多様な有機芳香族分子を対象にアンモニア合成法を使って、多様な金属原子を挿入することにより、新規な超伝導体を探索する。さらに、グラファイトについても、アンモニア合成法を精査する必要がある。さらに、アンモニア合成法でグラファイトを対象にして多様な金属原子の挿入したい。これとは別に、すでにYbC6の高超伝導体積分率試料合成に成功した高温液体法(リチウムと対象金属の合金を作製し、これとHOPGグラファイトを反応させる方法)を多様な金属原子を使って実施する。また、グラフェンなどの他の炭素物質を対象にして、アンモニア合成法と高温液体法の適用による新規に金属挿入を進めたい。25年度にはグラファイトと有機芳香族分子系を対象に電気化学ドーピングを本格的に適用したいと考えている。そのため、従来より行なわれてきた「グラファイトへのリチウムの電気化学ドーピング」を基にして、実験を遂行したいと考えている。
高温プラズマの分光診断のための軟X線用多層膜回折格子の開発

真空紫外及び軟X線領域に適用できる多層膜回折格子を製作を行い、その特性を測定した。製作方法は次のようである。まず、超精密研磨したSiO_2基板にホログラフィク露光法により矩形波状の溝をエッチングする。これによりラミナー型の回折格子を製作した。溝本数は1200/mmで、軟X線用であるから溝深さh=100Åの浅いものを製作した。これに超高真空電子ビーム法により白金/炭素のペアー(膜圧d=50Å)を10層蒸発した。このようにして多層膜面に基板の回折格子の溝形状を反映した。反射率の測定は放射光を用いて行った。光エネルギーEは1.2keVから2.8keVであった。ブラック領域における回折光の+及び-1次光の最大反射率(その時の入射角)は次のとおりである。E=1.2keVで1.8%(84.3°)、E=1.7keVで2.1%(85.7°)、E=2keVで1.3%(86.7°)、及びE=2.8keVで1.5%(87.8°)であった。これより多層膜のない通常の回折格子では反射がほとんどない入射角で、さらに極端な斜入射が必要な全反射域のそれらと同じ程度の反射が得られた。多層膜回折格子に対するマックスウェルの式による解から反射率を求めるため、従来の理論を改良して計算を行った。この結果多層膜の膜圧と刻線溝の深さに適当な関係をもたせれば、溝上面と下面からの回折光の干渉により大きな反射率が得られることが分かった。例えば、Pt/Cで2d=100Å,N=20でh=120ÅではE=1.2keVで-1次光で25%となる。以上の研究結果より、多層膜回折格子は軟X線領域での新しい分光素子として反射率、分解能、耐熱性などから大いに期待できるとの結論を得た。