hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東北アジアにおける辺境地域社会再編と共生様態に関する歴史的・現在的研究

雲和広は中央アジアタジキスタンからロシアへの労働移民と、同国経済に占める仕送り金の意義に関する研究を行い、馬紅梅は黒竜江沿岸の中露国境地帯ロシア側における中国人市場の状況について、現地調査を実施した。これらの研究成果は、第一変動期と第二変動期における労働力移動・人口移動の多面的な比較が有意義であることを展望せしめるものである。研究分担者は、3月に開催した中間報告会で調査の成果を持ち寄り、報告を行うとともに、得られた知見について意見交換を行った。特に両時期において労働力の移動が類似した構図を示すことや、人の移動が受入側社会に生じさせる排他的傾向における共通点を指摘することができた。本研究は、東北アジアにおける変動期の意義について、主に経済学と歴史学の学際的研究によって考察・解明することを目的に、19世紀末20世紀初頭を第一変動期、20世紀末21世紀初頭を第二変動期として位置づけ、変動に伴う人と物の移動の様態、辺境地域における社会の変化、あるいは共生様態の解明を行った。第一変動期班は、主に中国北部辺境のモンゴルや東北三省を対象とした。国家政策面では人の移動を禁止していたとされる清朝の「封禁政策」を再検討した結果、清朝の目的が移動の禁止自体ではなく、統治カテゴリー間の人の往来のコントロールにあったことが解明された、その上で、実際の人の移動の結果生起する具体的な社会関係の様態として、フルンブイルからモンゴル北部への遊牧民の移動にともなうアイデンティティー形成の在り方や、移住民と現地住民の間の婚姻などの日常的な交流の様態が解明された。またそのような多民族的な辺境地帯における住民が重層的アイデンティティーを有することが具体的に解明された。第二変動期に関しては、主に露中・中朝国境地帯における越境的共生構造の生成の有無に関する研究が行われた。とくにロシアへの中国人労働移民コミュニティーに対するロシア側社会の認識の在り方が解明されるとともに、希薄な辺境の労働人口を補う労働移民の意義が解明された。同時に中朝辺境では国境貿易が露中国境地帯ほどには展開していない状況も指摘され、地域によって異なる状況があることが明らかになった。清代と現代の東北アジア辺境部における活発な人の移動と重層的住民構成が、変動の基盤に存在することが判明したことにより、人の往来によって生成する共生構造の在り方の解明が次の課題として浮上した。26年度が最終年度であるため、記入しない。東洋史学26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度は、「調査基盤再構築」の年と位置づけたが、各研究分担者は調査の際にパートナーとなる海外研究組織との協力態勢を整えた。これにより、調査の実施態勢は構築され、すでに文書館やフィールドでの調査が開始されている。これにより、初年度の計画は順調に進展していると判断される。これまでの調査・研究から、東北アジアにおける二つの変動期における、政治的変動が惹起する労働力人口移動や民族関係の特色が明らかになりつつある。第一変動期においては、清朝の帝国統治の動揺が、内地からモンゴル地域や東北アジア地域への人口流出を招き、もともとハイブリッドであった辺境部の人口構成を大きく変えていった。このことが、20世紀前半における政治的なコンフリクト発生の背景となっている一方で、20世紀後半の中ソの二大大国統治の形成へと結びついている。
重症貧血マウスに形成された新規造血器官の形態及び機能解析

申請者らは骨吸収抑制剤である窒素含有型ビスホスホネート(NBP)を用いた独自の手法で、重症貧血マウスモデルを確立した。同マウスモデルでは、末梢血中に有核赤血球が出現し、腹腔内に新規の赤血球造血構造体が形成されていた。この未知の造血器官の機能形態学的特徴を解析したところ、盛んに赤血球造血を認めるとともに、造血前駆細胞が確認された。また、造血関連因子の発現も確認された。さらに、末梢血中の造血前駆細胞の動態の解析したところ、NBP投与時から、末梢血中の造血前駆細胞の増加が確認された。この現象にはG-CSFが関与している可能性が示された。本研究では髄外造血の新たな機序解明へとつながる成果を得られた。本研究は我々が確立した窒素含有型ビスホスホネートを用いた貧血モデルマウスにおいて、未知の新規造血構造が形成されたことから、この構造の機能的意義を解明することを目的としている。平成27年度は、研究計画に沿って、新規造血構造の形態学的な解析を中心に進めた。その結果、赤芽球系細胞、顆粒球系細胞、リンパ球など血液細胞の新規造血構造内における局在性について確認することができた。また、新規造血構造内における造血前駆細胞の存在についても確認できている。これらの結果は、全く未知の器官である構造物の機能的意義や形成過程を解明する重要なデータである。これらの結果については日本解剖学会などの学術集会において発表をおこなった。また、研究計画にあるように、新規造血構造内において、造血に関連したサイトカインの検出についても解析を進めたところ、SCFなど造血に関係するサイトカインの発現を新規造血構造内で確認することができた。このことは、形態学的データと併せて、新規造血構造内で前駆細胞が分化している可能性を示しており、この未知の構造の形成過程を解明するために重要なデータであると考える。これらの結果については、現在、専門学術誌への投稿準備中である。この他、新規造血構造内で発現しているヘモグロビンタイプについても解析を行っており、通常発現している成体型のヘモグロビンではなく、胚子型のヘモグロビンが発現していることが確認できており、平成27年度中に学術論文に掲載している。平成27度末より28年度実施計画の腹腔内における前駆構造の形態学的な解析を開始しており、今後、本研究の目的を解明するための重要なデータが得られると考えている。概ね申請書の計画通りに進んでいる。昨年度は、本研究にとって重要な新規造血構造の形態学的特徴を解析することができ、学術集会等でも報告を行うことができた。また、平成27年度末頃から28年に実施予定であった研究計画についても徐々に実験を開始している。申請者は、申請書にある計画通りに実験を遂行し、申請者らは骨吸収抑制剤である窒素含有型ビスホスホネートを用いた独自の手法で、重症貧血マウスモデルを確立した。これまで重症貧血動物に新規造血器官の誘導例はなく、マウスにおける類似構造の報告もない。本研究は、この未知の造血器官の機能形態学的特徴を解析し、新たな造血の可塑性を提示することを目的とする。さらに、この髄外造血器官の生成機序を明らかにするため、末梢血中の造血前駆細胞の動態の解析、腹腔内における造血支持細胞の同定、形成に関与するサイトカインの同定等、造血微小環境の解明をすすめる。この未知の造血器官の機能形態学的特徴を解析したところ、発達した洞様毛細血管と造血細胞、リンパ濾胞様の構造が確認された。観察されたリンパ濾胞様の構造は、Bリンパ球によって構成されているのではなく、赤芽球によって構成されており、盛んな赤芽球増殖も確認された。このことは、新規造血構造体が、脾臓等の既存の組織とは異なる形態的特徴を有していることを示している。さらに、新規造血構造体内では、造血前駆細胞が確認されるとともに、SCFなどの造血関連因子の発現も確認された。また、この髄外造血器官の生成機序を明らかにするため、末梢血中の造血前駆細胞の動態の解析したところ、NBP投与時から、末梢血中の造血前駆細胞の増加が確認された。造血前駆細胞の動態については、血清G-CSF濃度の変化と相関性が確認された。以上の結果から、新規造血構造体は赤血球造血の場を提供する構造物であり、既存の臓器とは異なる構造物であることが示された。申請者はこれらの結果について、学術集会や専門学術誌で報告を行っており、今後も構造形成の過程等解析を進める予定である。

さらに、末梢血中の造血前駆細胞の動態の解析したところ、NBP投与時から、末梢血中の造血前駆細胞の増加が確認された。この現象にはG-CSFが関与している可能性が示された。本研究では髄外造血の新たな機序解明へとつながる成果を得られた。これまで順調に研究が進められており、有用なデータも得られていることから、今後も申請書の研究計画に沿って実験を進めたいと考えている。また、申請時には予想していなかったサイトカインの発現が確認され、本研究と何らかの関係性がある可能性が高いと考えている。このため、このサイトカインと関連する酵素を欠損した遺伝子組み換え動物の使用も検討している。組織学、解剖学、発生学実験に使用する試薬類が、申請時に想定していたよりも安く、使用量も想定していたよりも少なかったため。また出張が国内のみであり、海外渡航費用を使用しなかったことなどの理由から平成27年度実出費額が予定より少なくなった。この他、平成28年度は新規実験の消耗品や論文投稿料に費用がかかることも勘案し、次年度へと繰り越した。今年度は、申請時の実験計画に加えて、新しい実験も予定しているため、試薬等物品費や国際学会出席のための海外渡航費として旅費を使用する予定である。また、現在論文投稿準備中のため、その他の費用として、論文投稿料に使用する予定である
双方向プラズマ加速によるスペースデブリ除去技術の開発

宇宙環境の利用が促進される中スペースデブリ問題が深刻化している.本研究では,1台の電気推進機のみを用いた革新的なスペースデブリ除去の原理実証を目指して,双方向加速型プラズマ推進機の原理実証と実用化に向けた研究開発を行う.初年度である2018年度は,上流部と下流部の両者に開口端および磁気ノズルを有するプラズマ推進機を設計・製作し,双方向へのプラズマ噴射に関する実験を実施した.また,直径1m,長さ2mのスペースチャンバーにおいて,推進機をスラストバランスへ接続し,デブリを模擬したターゲット板を別途振子へと接続し,プラズマ噴射によってそれぞれに加わる力の絶対値計測を実施した.上記実験において,外部磁場配位を制御した際に,上流・下流域へと噴射されるプラズマ流束が大きく変化することが観測され,磁場配位によって双方向プラズマ加速が制御可能であることが実験的に明らかにされた.プラズマ分布計測によって,この双方向プラズマ噴射の変化はプラズマ生成部における密度分布の非対称性に起因していることが明らかになり,その詳細なメカニズム解明は今後の課題の一つである.また推力・ターゲットへの力の計測によって,双方向へ対称にプラズマが噴射される際には,推進機への正味の力をゼロとした状態でデブリを減速可能であることが実験的に実証された.また外部磁場制御によって,推進機の加速・減速および上述のスペースデブリ除去モードがスイッチ可能であることが示された.初年度において,革新的なスペースデブリ除去法として原理実証できた点は,予想以上に進展があったといえる.初年度の成果を踏まえて,スペースデブリ除去を実現可能な性能を室内実験で得ること,またRFシステム等の周辺機器開発等に関しても精力的に進めることで,原理的な点も含めた真の国産新型電気推進機開発,およびスペースデブリ除去法として開発を進める予定である.宇宙環境の利用が促進される中スペースデブリ問題が深刻化している.本研究では,1台の電気推進機のみを用いた革新的なスペースデブリ除去の原理実証を目指して,双方向加速型プラズマ推進機の原理実証と実用化に向けた研究開発を行う.初年度である2018年度は,上流部と下流部の両者に開口端および磁気ノズルを有するプラズマ推進機を設計・製作し,双方向へのプラズマ噴射に関する実験を実施した.また,直径1m,長さ2mのスペースチャンバーにおいて,推進機をスラストバランスへ接続し,デブリを模擬したターゲット板を別途振子へと接続し,プラズマ噴射によってそれぞれに加わる力の絶対値計測を実施した.上記実験において,外部磁場配位を制御した際に,上流・下流域へと噴射されるプラズマ流束が大きく変化することが観測され,磁場配位によって双方向プラズマ加速が制御可能であることが実験的に明らかにされた.プラズマ分布計測によって,この双方向プラズマ噴射の変化はプラズマ生成部における密度分布の非対称性に起因していることが明らかになり,その詳細なメカニズム解明は今後の課題の一つである.また推力・ターゲットへの力の計測によって,双方向へ対称にプラズマが噴射される際には,推進機への正味の力をゼロとした状態でデブリを減速可能であることが実験的に実証された.また外部磁場制御によって,推進機の加速・減速および上述のスペースデブリ除去モードがスイッチ可能であることが示された.初年度において,革新的なスペースデブリ除去法として原理実証できた点は,予想以上に進展があったといえる.初年度の成果を踏まえて,スペースデブリ除去を実現可能な性能を室内実験で得ること,またRFシステム等の周辺機器開発等に関しても精力的に進めることで,原理的な点も含めた真の国産新型電気推進機開発,およびスペースデブリ除去法として開発を進める予定である.今年度,スラストバランスとターゲット式振子を製作したが,学内共通設備を使用した製作と設計により価格を大幅に抑えたため,当初計画に比べて使用額を抑えることが出来た.次年度以降に計画しているRFシステム開発等で多くの高周波部品が必要になるため,その開発費として,当該課題の目標達成に向けて使用する予定である.
加齢に伴う身体機能低下の、運動療法による防止効果に関するコホート研究

高齢化率、産業構造、文化などの点で山形県の平均値である寒河江市のランクB1以下の寝たきり高齢者を64人選び、これを2群に分け、両群が年令、性、罹漢疾病、障害度、罹病気間、訪問リハ、希望度の各項目で両群に差が生じなくなるように検定を繰り返して入れ替えた。この一方の群に、理学療法士または作業療法士により、寝たきり高齢者一人当たり毎週1回正味1時間の訪問リハを施行した。訪問リハの内容は機能訓練を主体とし、その意義、動機つけの他、必要に応じ生活環境の整備助言も施行。月に一回は医師による往診を施行。寝たきり高齢者が病院や施設へ入院または入所した場合はその理由、病院や施設での治療内容を調査し、訪問リハビリテーションは家庭復帰後直ちに再会することにした。訪問リハビリテーション開始後6カ月で両群の全員検診を施行した。経過中死亡した例の評価については、急死した例はリハ効果は不明とし、徐々に心身機能の低下をきたした例は各々の項目の評価は悪化として集計した。これらを分析して以下の結果を得た。1.訪問6カ月間の死亡者はリハビリ群32人中3人、対象群32人中11人であった。2.訪問リハ群3人の死亡原因はそれぞれ、肺炎、餅が喉に詰まって窒息、ベッド上で用いた炬燵による低温熱傷を誘因とする老衰で、対象群11人の死亡原因は、徐々に心身機能の低下をきたして死に至った例が8人、急死2人(脳梗塞2人、心筋梗塞1人)、不明1人。前者8人の内訳は、咽頭ガン再発1人、肺癌1人、誤飲による肺炎2人、老衰4人と考えられた。3.訪問リハ群では基本動作、日常生活動作の自立度が有意に改善されたが、惚け度、知的能力の改善は見られなかった。調査地区として、高齢化率、産業構造、文化などの点で山形県の平均値である寒河江市を設定。平成7年9月、寒河江市福祉事務所に登録しているランクC以上の寝たきり高齢者全員、255人に対して医師、理学療法士、作業療法士がグループを作り、疾病罹患の状態、基本動作、日常生活動作、介護状況、意識調査等につき戸別訪問による直接検診を行なった。この調査結果を基に、リハビリテーション効果がより期待できるランクCを中心とする寝たきり高齢者を66人選び、これを2群に分け、両群が年令、性、罹患疾病、障害度、罹病期間、訪問リハの希望度などにおいて同様の条件になるように調整した。この一方の群に、週1回正味1時間の訪問リハビリテーションを施行した。訪問リハビリテーションの内容は機能訓練を主体とし、その意義、動機付けの他、必要に応じ生活環境の整備助言も施行。訪問リハビリテーションを行わない日には、介護者に予め毎日1時間の同様の運動療法のやり方を教えておき、それを出来るだけ実践させた。月に1回の医師による往診を施行。また、理学療法士または作業療法士により毎月一回、基本動作、日常生活動作などを評価。訪問リハ開始後6カ月までの評価では、訪問リハ群33人は訪問リハ開始後12カ月で急速に日常生活動作機能の改善するも、その後の改善は頭打ちとなる傾向がみられた。平成8年3月上旬の時点で、訪問リハ群のリハ効果は何らかの改善を見たもの8例、訪問リハ開始時の機能を維持しているもの14例、悪化したもの1例、死亡3例、中止せざるを得なかったもの6例であった。

なお、中止例は改善または不変例で、家族が継続を希望しなかったことによる。また、この6カ月間の死亡者は、訪問リハ群で3人であったのに対し、対照群では11名と4倍弱であった。平成8年3月中旬に対照群の個別訪問による中間検診を予定しており、今後両群の心身機能の程度の比較検討がなされる。調査地区として、高齢化率、産業構造、文化などの点で山形県の平均値である寒河江市を設定。平成7年9月、寒河江市福祉事務所に登録しているランクC以上の寝たきり高齢者全員、255人に対して医師、理学療法士、作業療法士がグループを作り、疾病罹患の状態、基本動作、日常生活動作、介護状況、意識調査等につき戸別訪問による直接検診を行なった。この調査結果を基に、リハビリテーション効果がより多く期待できる障害老人の日常生活自立度のランクCを中心とする寝たきり高齢者を64人を選び、これを2群に分け、両群が年令、性、罹患疾病、障害度、罹患期間、訪問リハの希望度などにおいて同様の条件になるように調整した。この一方の群に、週1回正味1時間の訪問リハビリテーションを施行した。訪問リハビリテーションの内容は機能訓練を主体とし、その意義、動機付けの他、必要に応じ生活環境の整備助言も施行。訪問リハビリテーションを行わない日には、介護者に予め毎日1時間の同様の運動療法のやり方を教えておき、それを出来るだけ実践させた。月に1回は医師による往診を施行した。また、理学療法士または作業療法士により毎月一回、基本動作、日常生活動作などを評価した。訪問リハ群32人は訪問リハ開始後12カ月で急速に日常生活動作機能の改善するも、全体としてはその後の改善は頭打ちとなる傾向がみられた。訪問リハ開始後1年後の評価で、訪問リハ群のリハ効果は基本動作能力、障害老人日常生活自立度、生存率で対照群と比べ有意に良好であった。しかし、知的能力に関しては両群に差が見られなかった。なお、中止例は32例中18例家族の継続希望なし9例、病院へ入院5例、施設へ入所4例であり、最後まで訪問リハビリテーションを続けた例は三分の一に留まった。
水文化学的手法による火山湧水からのマグマ起源二酸化炭素の流出フラックスの評価

本交付期間中の主な研究目標は,中部九州で定常的な噴気活動が見られる活火山:九重火山と阿蘇火山の湧水に,マグマ起源の二酸化炭素(CO_2)の混入が認められるか,認められるとすれば,そのような湧水の分布はどのような地質構造等の規制を受けているか,火山全体の湧水としてはどのくらいのマグマ起源CO_2の流出フラックスがあるかといったことを同位体水文学的・水地球化学的調査によって明らかにすることであった.約90ヶ所の湧水から採取した地下水試料の化学・同位体分析から,九重火山では,形成年代の最も若い(数千年前)大船山・黒岳周辺にマグマ起源CO_2を多量に含む湧水が集中的に分布することが判明した.このような特徴的な分布は雲仙火山でも見られ(申請者らによる先行研究の結果),そこでは数千年前に形成された眉山周辺にマグマ起源CO_2を多量に含む湧水が集中的に分布する.また,湧水を通して放出されるマグマ起源CO_2のフラックスも,両火山でほぼ同じであり,1日当り約10トン程度であることが判った.一方,阿蘇火山では,約60ヶ所の湧水で採取した地下水試料の化学・同位体分析により,湧水へのマグマ起源CO_2の混入はほとんど認められないことが判明した.これは,九重火山や雲仙火山とは全く異なった地下水系へのマグマ発散物(CO_2)供給システムが存在することを示唆している.阿蘇火山では,マグマ起源CO_2の供給先として,より深部に存在する地下水系(深層地下水系)が予想されたため,深度200mから1300mの深井戸から流出する地下水(22地点)について湧水と同様の化学・同位体分析を行ったところ,深い循環をしている地下水ほど多量のマグマ起源CO_2を含むことが示された.本研究により,活火山の地下水系へのマグマ発散物供給システムには,いくつかのバリエーションが存在することが示唆された.本交付期間中の主な研究目標は,中部九州で定常的な噴気活動が見られる活火山:九重火山と阿蘇火山の湧水に,マグマ起源の二酸化炭素(CO_2)の混入が認められるか,認められるとすれば,そのような湧水の分布はどのような地質構造等の規制を受けているか,火山全体の湧水としてはどのくらいのマグマ起源CO_2の流出フラックスがあるかといったことを同位体水文学的・水地球化学的調査によって明らかにすることであった.約90ヶ所の湧水から採取した地下水試料の化学・同位体分析から,九重火山では,形成年代の最も若い(数千年前)大船山・黒岳周辺にマグマ起源CO_2を多量に含む湧水が集中的に分布することが判明した.このような特徴的な分布は雲仙火山でも見られ(申請者らによる先行研究の結果),そこでは数千年前に形成された眉山周辺にマグマ起源CO_2を多量に含む湧水が集中的に分布する.また,湧水を通して放出されるマグマ起源CO_2のフラックスも,両火山でほぼ同じであり,1日当り約10トン程度であることが判った.一方,阿蘇火山では,約60ヶ所の湧水で採取した地下水試料の化学・同位体分析により,湧水へのマグマ起源CO_2の混入はほとんど認められないことが判明した.これは,九重火山や雲仙火山とは全く異なった地下水系へのマグマ発散物(CO_2)供給システムが存在することを示唆している.阿蘇火山では,マグマ起源CO_2の供給先として,より深部に存在する地下水系(深層地下水系)が予想されたため,深度200mから1300mの深井戸から流出する地下水(22地点)について湧水と同様の化学・同位体分析を行ったところ,深い循環をしている地下水ほど多量のマグマ起源CO_2を含むことが示された.本研究により,活火山の地下水系へのマグマ発散物供給システムには,いくつかのバリエーションが存在することが示唆された.本研究の目的は,中部九州の主要な活火山:九重火山,阿蘇火山,雲仙火山の湧水にマグマ起源の二酸化炭素(CO_2)の混入が認められるか,認められるならばそのような湧水の分布はどのような地質構造の規制を受けているか,火山全体の湧水としてはどのくらいのマグマ起源CO_2の流出フラックスがあるか,火口や噴気地帯から火山ガスとして放出されるCO_2の量と比べて大きいのかそれとも小さいのかといったことを同位体水文学・地球化学的調査によって明らかにすることにある.本年度は,2002年11月に九重火山及びその周辺地域の湧水約90箇所で簡易水質測定(pHと電気伝導度)と流出量観測ならびに化学・同位体分析用の採水を行った.採取試料については,主要溶存成分の化学分析と溶存全炭酸(DIC)の濃度および炭素安定同位体比(δ^<13>C)の測定を行った.〔なお,水の水素・酸素安定同位体比(δD・δ^<18>O)の測定は現在進行中である.〕採取試料水の化学・同位体分析により,高いDIC濃度を示す湧水が,九重火山(群)の北東側と南東側に帯状に配列していることが明らかとなり,そのような高濃度を示すDICのδ^<13>C値は火山ガスのCO_2の値に近いことが示された.また,全湧水のDICの濃度とδ^<13>

C値の解析(δ^<13>C対1/DIC濃度プロット)から,「九重火山の湧水のDICは土壌CO_2を溶解した地下水にマグマ起源のCO_2が様々な割合で付加したものである」ことが示された.以上の結果は,雲仙火山と同様に九重火山にも深い断裂系(断層?)が火山体に存在し,それを通して深部よりマグマ起源のCO_2が上昇してきて浅層地下水に流入していることを示唆している.本研究の目的は,中部九州の主要な活火山:九重火山,阿蘇火山,雲仙火山の湧水にマグマ起源の二酸化炭素(CO_2)の混入が認められるか,認められるとすればそのような湧水の分布はどのような地質構造の規制を受けているか,火山全体の湧水としてはどのくらいのマグマ起源のCO_2の流出フラックスがあるか,火口や噴気地帯から火山ガスとして放出されるCO_2の量と比べて大きいのかそれとも小さいのかといったことを同位体水文学・地球化学的調査によって明らかにすることである.本年度は,2003年月に阿蘇火山の湧水約60箇所で簡易水質測定と流出量測定ならびに化学・同位体分析用の採水を行った.採取試料については,水の水素・酸素同位体比(δD・δ^<18>0)測定,主要溶存成分の化学分析と溶存全炭酸(DIC)の濃度および炭素安定同位体比(δ^<13>C)の測定を行った.水の水素・酸素同位体比から,調査した湧水(浅層地下水)はすべて天水に由来し,マグマ性水蒸気の混入の形跡は認められないことが分かった.DICの炭素同位体比(δ^<13>C)と濃度およびCO_2分圧(P_<CO_2>)の関係から,阿蘇火山の湧水はマグマ性CO_2の混入を受けていないことが示された.以上のことから,阿蘇火山の場合,マグマ起源ガス(マグマ性CO_2)の混入を受けた湧水(浅層地下水)は存在せず,雲仙火山や九重火山と異なることが明らかとなった.本交付期間中の主な研究目標は,中部九州で定常的な噴気活動が見られる活火山:九重火山と阿蘇火山の湧水に,マグマ起源の二酸化炭素(CO_2)の混入が認められるか,認められるとすれば,そのような湧水の分布はどのような地質構造等の規制を受けているか,火山全体の湧水としてはどのくらいのマグマ起源CO_2の流出フラックスがあるかといったことを同位体水文学的・水地球化学的調査によって明らかにすることであった.約90ヶ所の湧水から採取した地下水試料の化学・同位体分析から,九重火山では,形成年代の最も若い(数千年前)大船山・黒岳周辺にマグマ起源CO_2を多量に含む湧水が集中的に分布することが判明した.このような特徴的な分布は雲仙火山でも見られ(申請者らによる先行研究の結果),そこでは数千年前に形成された眉山周辺にマグマ起源CO_2を多量に含む湧水が集中的に分布する.また,湧水を通して放出されるマグマ起源CO_2のフラックスも,両火山でほぼ同じであり,1日当り約10トン程度であることが判った.一方,阿蘇火山では,約60ヶ所の湧水で採取した地下水試料の化学・同位体分析により,湧水へのマグマ起源CO_2の混入はほとんど認められないことが判明した.これは,九重火山や雲仙火山とは全く異なった地下水系へのマグマ発散物(CO_2)供給システムが存在することを示唆している.阿蘇火山では,マグマ起源CO_2の供給先として,より深部に存在する地下水系(深層地下水系)が予想されたため,深度200mから1300mの深井戸から流出する地下水(22地点)について湧水と同様の化学・同位体分析を行ったところ,深い循環をしている地下水ほど多量のマグマ起源CO_2を含むことが示された.本研究により,活火山の地下水系へのマグマ発散物供給システムには,いくつかのバリエーションが存在することが示唆された.
鼻性NK/T細胞リンパ腫におけるマイクロRNAを対象としたバイオマーカーの探索

鼻性NK/T細胞リンパ腫は、EBウイルス関連腫瘍であり、予後不良な悪性リンパ腫である。患者血清を用いて、EBウイルスmiRNAの網羅的解析を行った結果、miR-BART2-5pが高発現していることが確認された。血清中miR-BART2-5pは、治療により低下し、病期進行例において有意に高値であった。さらに血清中miR-BART2-5p高現群は、有意に予後不良であった。以上から血清中miR-BART2-5pは、鼻性NK/T細胞リンパ腫において有用なバイオマーカーになりうる可能性が示唆された。以上より、鼻性NK/T細胞リンパ腫血清においてEBV-miRNAが高発現しており、これらEBV-miRNAは腫瘍細胞により分泌されている可能性が示唆された。研究計画における昨年度の目標は、概ね達成されていると考えられる。平成27年度に行った研究の継続と平成28年度の研究計画に沿って研究を進めていく。頭頸部外科学ほぼ計画通りの使用状況と考える。次年度繰越金は、試薬等の物品費の購入に使用する。
リベラルな国家の成員資格をめぐる社会学的規範理論の構築

本研究は、国家の成員画定の正当性について、社会学・規範論の観点からアプローチするものである。今日ではグローバル化や人の移動の加速に伴い、個人の国家への帰属は自明ではなくなる中で、外国人や移民との「共生」や「社会統合」が理念として掲げられる一方、差別や排外主義の高まりも深刻なものとなりつつある。そうした状況の背景にあるのは、国家の成員/非成員を線引きする特定の規範である。それゆえ、国家の成員/非成員の線引きの正当性を原理的に考察し、現在の線引きする論理を分析することは、「共生」や「統合」の重要な理論的基盤足りうるはずである。本研究が取り組むのはそうした課題である。
卵巣がんの超早期発見に向けた卵管采部の病理学的検索及び血中循環DNA測定

卵巣がんの最多組織型である漿液性腺癌は卵管采上皮由来とする見解が近年主流となっている。我々は漿液性卵巣がんが初期前駆病変の段階で既にp53変異を持つことに着目し、p53変異の原因と考えられる「DNA損傷反応」に着目して研究を行った。γ-H2AXをDNA2重鎖切断のマーカーとしてトランスフェリンが細胞にDNA損傷反応を引き起こす事を見出した。siRNAを用いてこの反応がトランスフェリン受容体1に特異的に依存している事を確認した。上記の結果はoncogene誌に論文発表され卵巣癌の発生機序を理解する上で重要な成果であると考えられる。卵巣がんのうち最多の組織型である漿液性腺癌は、発生由来が卵巣ではなく卵管采上皮とする見解が近年主流となってきている。本研究は漿液性卵巣がんが初期前駆病変の段階で既にp53変異を持つことに着目し、卵管采の前駆病変細胞に由来する血中循環DNAを検出することで、病変の早期発見・予防的治療につなげる事を目的とした研究である。本年度までの研究成果は以下の通りである。(1)当院婦人科および共同研究施設での手術検体での卵管采上皮組織をSEE-FIM protocolで詳細に切り出しを行った。各施設では事前に倫理委員会の承認を得ており、現時点で45症例について検討を行った。これらにp53の免疫染色を行い変異p53の出現(p53 signature)を検討した所31%で卵管采上皮にp53 signatureを認めたが、これは欧米での報告と一致する頻度であった。これらのp53 signatureの部分ではいずれも卵管上皮に異型は認めなかった。(2)p53蛋白はDNA2重鎖切断に反応するリン酸化経路で重要な働きを担っており遺伝子修復に関わる。そこでp53 signatureの部分では遺伝子修復機構が正常に働かず、異常なDNA2重鎖切断が生じていると仮説を立てた。DNA2重鎖切断の鋭敏なマーカーとしてγ-H2AXが知られており、卵管采上皮をγ-H2AXでも免疫染色を行った。その結果、多数の部位でp53 signature領域でγ-H2AX陽性細胞を認めた。しかしながらγ-H2AXの発現が確認できないp53も多数認め、現在症例を増やして追加検討を行っている。(3)卵管采のp53signature領域をLaser capture micro-dissectionで切り出し、その部位からDNAを抽出、p53のエクソンをPCRで増幅させてサンガー法にて塩基配列を解読した。これらの症例では予想通りエクソンにアミノ酸変異を伴うmissense mutationを認めた。卵巣がんは非常に予後不良な疾患であり、その最大の要因は臨床症状に乏しく進行して発見される事である。卵巣がんのうち最多の組織型である漿液性腺癌は、卵管采上皮由来とする見解が近年主流となってきている。我々は漿液性卵巣がんが初期前駆病変の段階で既にp53変異を持つこと(p53 signature)に着目し、卵管采の前駆病変細胞を検出することで、病変の早期発見、予防的治療につなげる研究を計画した。当科での婦人科疾患手術で卵管切除を行った検体を対象として、卵管采を中心に23mm幅での詳細な切り出しを行った。これらに抗p53抗体を用いた免疫組織化学染色を行いp53 signatureを検出した。p53免疫組織化学染色は当科でDO-7抗体を用いてベンタナ社の自動免疫染色機を使用した。p53 signatureはp53変異によって過剰発現したp53蛋白を有する細胞がクラスター状に集積する領域であり、卵管采異型上皮および漿液性卵巣がんの極早期病変と考えられている。現在は原発疾患や組織型別のp53 signature検出頻度を解析中である。さらに我々は、p53変異を引き起こす原因と考えられる「DNA損傷反応」に着目して不死化卵管上皮細胞株を用いた実験を行った。DNA2重鎖切断のマーカーであるγ-H2AXを利用して、卵胞液に高濃度で含まれるトランスフェリンがフェントン反応を介して細胞にDNA損傷反応を引き起こす事を見出した。さらにこの反応はトランスフェリン受容体1に特異的に依存している事をsiRNAを用いた実験で確認した。上記の結果はoncogene誌に論文発表され、卵巣癌の発生機序を理解する上で重要な成果であると考えられる。産婦人科学、婦人科腫瘍学臨床検体における症例蓄積を進めつつ、今年度は血中を循環する微量のDNAを検出・測定するためにdigital PCRの実験に焦点を当て研究を進める。
マイクロマシン技術の血管内治療への応用

本研究は最近工業分野で注目されているマイクロマシン技術を医学上に応用し、現在直面している血管内治療の問題点を解決しようとするものであり、今回の研究ではマイクロマシン技術を血管内カテーテルの誘導に利用しうるかをin Vitroモデルを用いて検索し、次いでin Vivoモデルとしての犬血管内においても同様の検索を行い、ひいては人体への応用を検討した。in Vitro下の実験として、外部駆動型のカテーテルをマイクロマシンの技術を用いて試作した。これは5フレンチサイズのカテーテルの壁に50μの形状記憶合金ワイヤーを通し外部からの電気加熱によりカテーテルを屈曲させることに成功した。ワイヤーを複数個使うことにより多次元的に屈曲させうることが判明した。さらにこれをin Vitroモデル下に使用するためin Vitroシュミレーターを開発した。これは、血流ポンプを用いたin Vitroシュミレーターであり、これに脳動脈瘤及び脳動静脈奇形のモデルを装着し、in Vitroモデルとし、上記カテーテルの試用を行った。次いで犬を用いたin Vivoモデルの下で能動カテーテルの試用を行ったが、形状記憶合金から発生する熱の影響が無視できないことが判明したので、高分子電解膜であるICPFを用いた能動ガイドワイヤーを作成し同様の実験を行い、カテーテルの誘導に成功した。本年はまずin Vitroモデル下の実験を行った。外部駆動型のカテーテルをマイクロマシンの技術を用いて試作した。さらにこれをin Vitroモデル下に使用するためin Vitroシミュレーターを開発した。なお、犬を用いたin Vitroモデルの実験は能動カテーテルの発生する熱の影響、ワイヤーのコーティングなどの技術的困難さがあり、施術するに至らなかった。これらの問題を解決するための方法として水流による形状記憶合金部の冷却、また、カテーテルに形状記憶合金ワイヤー用ルーメンを設けることを検討している。またコンピューターを用いた血管内シュミレーションを行い、カテーテルの挙動を観察する方式の開発も検討している。本研究は最近工業分野で注目されているマイクロマシン技術を医学上に応用し、現在直面している血管内治療の問題点を解決しようとするものであり、今回の研究ではマイクロマシン技術を血管内カテーテルの誘導に利用しうるかをin Vitroモデルを用いて検索し、次いでin Vitroモデルとしての犬血管内においても同様の検索を行い、ひいては人体への応用を検討している。頭蓋内血管シュミレーターを確立した後、マイクロマシン技術を用いて形状記憶合金をカテーテル内に装着し、カテーテル先端を外部より駆動することが可能となり、シュミレーター内(in Vitroモデル)及び犬血管内(in Vitroモデル)にて試用を行った。in Vitroでの誘導は可能であるが、生体内は体温下での形状記憶合金の動態に問題があり、これを解決すべく、他の誘導方式も研究中である。前年度までの研究で作成した形状記憶合金装着の能動カテーテルは、生体内では体温の影響をうけ、形状記憶合金の誘導が困難となることが判明したため、形状記憶合金に代わるものとしてマイクロマシン技術の一端である高分子膜のICPFを用いて、能動ガイドワイヤーを作成した。これは先端にICPFを装着させこれに外部から通電させることによりガイドワイヤー先端を屈曲可能としたものである。これを用いてカテーテルの誘導を試みた。まず、in Vitroシュミレーター内にて水流下に外部通電によりガイドワイヤーを操作させることが可能となった。またこれを用いれば、カテーテル本体の誘導も可能となった。人体への応用の可能性が高まったといえる。
有機反応経路の精密解析と反応の予測と設計への応用

有機反応の電子的要因に関する理論については、ペンタ-1,4-ジエンの環化反応経路(諸熊)やフラーレン類の付加反応経路(永瀬)、イオンの溶媒和について理論的解明を行った。他方反応速度論の立場から、ベンジル誘導体の加溶媒分解の機構(都野)、芳香族アルデヒド・ケトンの求核付加の同位体効果と遷移状態の構造(山高)、基質一試薬錯体間の相互作用(速水)、スルフェン酸の水溶液中での反応挙動(奥山)に関する新知見を得た。有機反応の立体因子の定量的解析と反応予測への応用に関しては、立体効果の評価に分子力学を応用して新しい立体置換基定数Ωsを定義しヘテロ原子を含む置換基に応用し(廣田・榊原)、トリスホモキュバン二量体等の立体的混雑オレフィンに対するハロゲンの反応の立体的経路の解明(大澤)を行った。他方では、STECAR概念に対する実験的証明(手塚)、BINAP-Ru(II)による不斉水素化反応経路(野依)、高歪み化合物の構造と反応の関連性(西田)など実験的立場から反応の立体経路の解明を行った。反応中間体の構造と相互作用に関する研究としては、α-アリールビニルカチオン(谷口)、ビシクロ環系のα-ケトカチオンなどの構造と新しい性質の設計、電子移動により開始される反応(丸山・永田)、超音波照射による反応のスイッチングと選択的反応の設計(安藤喬)の面で成果を収めた。また複雑な有機分子系の反応解析の分野では、シリセニウムイオン(吉良)、ポリシラ環状アセチレン(安藤亘)、超原子価化合物(岡崎)、〔3.3〕メタシクロファン(稲津)、トリプチセン(岩村・山本)、生体関連化合物(大野)などの反応の立体経路および反応機構を解明した。<有機反応の電子的要因に関する理論の精密化と反応予測>___ーのグル-プでは、アリル化合物とMe_2CuLi_2のπ錯体の立体選択的反応の予測(諸熊)や、2価活性種XH_2とラジカルXH_3(X=C,Si,Ge,Sn,Pb)の反応性に対する高周期のXの効果の予測(永瀬)、溶媒和形成プロセスの理論的解明(西本)を分子軌道法に基づいて行った。また、速度論的な立場から、ベンジル誘導体の加溶媒分解の解析から共鳴要求度が反応機構の変動にも関わらず一定であること(都野)、ベンズアルデヒドと錫、鉛、亜鉛のアリル化合物との反応の遷移状態の構造(花房)、メトキシメチルフェニルスルホキシドの酸触媒開裂反応の反応機構(奥山)に関する新知見を得た。<有機反応の立体因子の定量的解析と反応予測への応用>___ーのグル-プでは、一方では立体効果の評価に分子力学を応用して、新しい立体置換基定数Ωsを定義し(廣田)、PBNのスピントラップ反応(榊原)やD_3ートリスホモキュバン二量体等の立体的混雑オレフィンに対するハロゲンの求電子反応(大沢)の立体的経路の解明を行った。他方では、立体圧縮援助反応の概念に対する実験的証明(手塚)、高歪化合物(西田)、アゾアレ-ン類のZ/E熱異性化に対する圧力効果(浅野)など実験的な立場から反応の立体的経路の解明を行った。

<反応中間体の構造と相互作用>___ーのグル-プは、(i)ビニルカチオン(谷口)、αーケトカチオン(竹内)およびポリラジカル(岩村)の構造と新しい性質の設計についての研究、(ii)キノンとベンジル錫・アリル錫との光反応(丸山)や分子間では見られない分子内特有な二発色団間の光環化付加反応(桜木)の発見及び機構の解明、(iii)液・固相不均一相反応に特異な機構の解明と選択的反応の設計への応用(安藤喬)について成果を収めた。<複雑な有機分子系の反応挙動の解析>___ーのグル-プでも有機珪素化合物(吉良)、超原子価化合物(秋葉)、高周期ヘテロ原子化合物(岡崎)、シクロファン(稲津)、生体関連化合物(大野)の分野で成果を収めた。有機反応の電子的要因に関する理論の精密化と反応予測のグル-プでは、モノシクロメチレンシクロプロパンの熱反応(諸熊)や、フラ-レン類の反応性(永瀬)、一酸化炭素から二酸化炭素と炭素を生成する反応(西本)の理論的解明と予測を行った。速度論的立場からは、ベンジル誘導体の加溶媒分解の共鳴要求度と反応機構の関連性(都野)、芳香族アルデヒドやケトンの求核付加反応の遷移状態の構造(山高)、2ーメチルー2ープロパンスルフェン酸の酸触媒開裂反応の反応機構(奥山)に関する新知見を得た。有機反応の立体因子の定量的解析と反応予測への応用のグル-プでは、一方では立体効果の評価に分子力学を応用して、新しい立体置換基定数Ωsを定議し(廣田)、ヘテロ原子を含む系への分子力学の応用(榊原)、トリスホモキュバン二量体等の立体的混雑オレフィンに対するハロゲンの求電子反応の立体的経路の解明(大沢)を行った。、他方では、立体圧縮援助反応の概念に対する実験的証明(手塚)、スピロ[2.4]ヘプタン骨格を持つ高歪化合物(西田)、アゾアレ-ン類のZ/E熱異性化に対する圧力効果(浅野)、触媒的不整反応経路(野依)など実験的な立場から反応の立体的経路の解明を行った。反応中間体の構造と相互作用のグル-プは、(i)αーアニシルビニルカチオン(谷口)、2ー位にエチリデン基をもつカゴ型橋頭化合物(竹内)およびトリプチセン類(山本)の構造と新しい性質の設計についての研究、(ii)ケトンとグリニヤ-ル試薬との反応(永田)の発見及び機構の解明、(iii)超音波照射による反応機構の変化と選択的反応の設計への応用(安藤喬)について成果を収めた。複雑な有機分子系の反応解析のグル-プは、シラエテン等の有機珪素化合物(吉良)、3員環ジシラントトリアゾリンジオンとの反応(安藤亘)、超原子価化合物(秋葉)、ポリハロアルキルスルホキシドの反応(鈴木)、高周期ヘテロ原子化合物(岡崎)、シクロファン(稲津)、生体関連化合物(大野)の分野で成果を収めた。有機反応の電子的要因に関する理論の精密化と反応予測のグループでは、ペンタ-1,4-ジェンの環化反応の経路(諸熊)や、フラーレン類への付加反応の反応経路(永瀬)、イオンの溶媒和(西本)の理論的解明と予測を行った。反応速度論の立場からは、ベンジル誘導体の加溶媒分解の共鳴要求度と反応機構の関連性(都野)、芳香族アルデヒトやケトンの求核付加反応の同位効果と遷移状態の構造(山高)、基質-試薬錯体間の相互作用(速水)、高粘度媒体中での反応に対する圧力効果(浅野)、スルフェン酸の水溶液中での反応(奥山)に関する新知見を得た。有機反応の立体因子の定量的解析と反応予測への応用のグループでは、一方では立体効果の評価に分子力学を応用して、新しい立体置換基定数Ωsを定義しヘテロ原子を含む置換基に応用し(広田・榊原)、トリスホモキュバン二量体等の立体的混雑オフインに対するハロゲンの求電子反応の立体的経路の解明(大沢)を行った。他方では、STECARの概念に対する実験的証明(手塚)、BINAP-Ru(II)による不整水素化反応経路(野依)、高歪化合物の構造と反応の関連性(西田)など実験的立場から反応の立体的経路の解明を行った。反応中間体の構造と相互作用のグループは、(i)
カラー超伝導及びカイラル相転移の、臨界現象とその実験的観測に対する理論的研究

昨年から引き続き、カラー超伝導およびカイラル相転移の前駆現象、特に凝縮場のゆらぎがクォークの準粒子描像にもたらす効果の研究を精力的に行った。特に本年は、昨年の時点で得られていた興味深い結果の背後にある物理的機構を深く掘り下げ、論文としてまとめる作業を中心に研究を行った。私は今年度、まず昨年度に得られていたラー超伝導の臨界温度近傍ではクォークスペクトルがフェルミ面付近でギャップ的な構造を持つことに着目し、このような現象がフェルミエネルギー近傍のクォークの粒子とホール間の共鳴対散乱現象として理解できることを示し、この成果を五月に論文として投稿し、九月に出版された。その一方で、カイラル相転移の臨界温度近傍では、クォークのスペクトル関数が三つのピークを持ち、特に低運動量では低エネルギー領域に鋭い準粒子ピークが出現するという複雑な構造を持つことを示し、またこの結果がカラー超伝導の臨界温度近傍で見られた共鳴対散乱によるギャップ的構造の出現とのアナロジーとして理解できることを説明した。これらの結果は十月に論文としてまとめ投稿し、一月に出版された。その一方で本年度は、五月からの約半年間ドイツのフランクフルト大学に赴き、Rischke教授らと密度が異なった粒子間の超伝導状態に関する基本的な研究を行った。特にこのような系では強結合系においてギャップレス超伝導状態が安定に存在するという興味深い結果を得た。この研究において、これまでに培ってきた「強結合系としてのカラー超伝導」という問題意識を土台に置きつつ、研究対象を物性物理およびハドロン物理で近年問題になっている基本的な問題へと広げることができた。カラー超伝導の前駆現象に関する研究を積極的に推し進めた。まず、カラー超伝導の臨界温度近傍におけるクォークの状態密度をクォーク対場のゆらぎを取り込んだ形で計算し、カラー超伝導の臨界温度近傍においては、高温超伝導体にみられる擬ギャップ現象と類似した状態密度のくぼみが臨界温度より10%ほど高温まで出現することを示し、高温超伝導とカラー超伝導の類似性を議論したほか、カラー超伝導のこのような性質がQCDの強結合性に起因していることを指摘した。また、臨界温度より高温における比熱および電気伝導度へのクォーク対場のゆらぎの効果を計算し、これらの物理量にはカラー超伝導の前駆現象としての異常が見られることを示した。特に、比熱の発散は中性子星の冷却過程に効果をもたらす可能性があり興味深い。その一方で、擬ギャップの研究の発展として、カラー超伝導およびカイラル相転移の臨界温度近傍においてそれぞれの相転移に付随したソフトモードがクォークの準粒子描像にもたらす効果を詳細に調べた。この結果として、カラー超伝導の場合には臨界温度近傍でクォークがゆらぎの集団モードと結合することにより、状態密度のみならずスペクトル関数にギャップ的な構造が出現することを示した。そして、このような現象がフェルミエネルギー近傍のクォークの粒子とホール間の共鳴散乱として理解できることを説明した。また、カイラル相転移の臨界温度近傍では、クォークのスペクトル関数が三つのピークを持ち、特に低運動量では低エネルギー領域に鋭い準粒子ピークが出現するという複雑な構造を持つことを示した。
日本の近代医学教育の独自性について歴史的視点からの研究

明治期から現在に至るまでの学校制度・医師免許制度の変遷と国立・公立・私立の医学校の設立変遷の状況を「文部省年報」の統計と各学校の沿革を資料として用いながら批判的に調査を行い、医学校の変遷を7つの時期に分けて整理することができた。また明治初期の公立医学校について調査し、明治10年代に44の公立医学校が設立されたことを明らかにした。第112回日本医史学会総会を医学教育史をテーマとして開催した。『日本医学教育史』を刊行した。明治期から現在に至るまでの学校制度・医師免許制度の変遷を「学制百年史」、「医制百年史」をもとに概観するとともに、国立・公立・私立の医学校の設立変遷の状況を「文部省年報」の統計と各学校の沿革を資料として用いながら批判的に調査を行った。その結果、医学校の変遷を7つの時期に分けて整理することができた。1)明治4年の廃藩置県と大学東校、明治5年の学制、明治7年の医制以後には、私立と公立の医学校が一時的に増加し私立は最大25校、公立は最大30校を数えた。2)明治19年の帝国大学令と中学校令、明治20年の高等中学校医学部設立以後には、帝国大学1校、官立医学校5校(千葉、仙台、岡山、金沢、長崎)と公立医学校3校(京都、大阪、愛知)の状態が長らく続いた。3)明治36年の専門学校令、明治38年の医師免許規則改正、明治39年の医師法以後の明治38年には、帝国大学3校、官立医専5校、公立医専3校、私立医専2校であった。4)大正5年の医術開業試験廃止、大正7年の大学令以後には医学専門学校が増設され、さらに大学へと昇格していった。5)戦時下の医学専門学校増設では、帝国大学7校に加えて医科大学11校(官立6、公立1、私立4)、大学附属医専18校(官立13、公立1、私立4)、医学専門学校33校(官立6、公立18、私立9)となった。6)昭和21年の医師国家試験開始、昭和24年の国立大学設置法以後には医学専門学校の多くが医科大学となり、昭和27年には国立19校、公立14校、私立13校となった。7)昭和43年のインターン制度廃止、昭和45年の医科大学新設開始以後に医科大学が増加し、昭和54年には国立43校、公立8校、私立29校となった。また明治初期の公立医学校について調査し、明治10年代に44の公立医学校が設立されたこと、明治15年の医学校通則が交付された際に、21校が甲種医学校になったこと、明治20年に高等中学校が設立されて5校がその医学部になったこと、同年に不県立医学校の費用を地方税から支弁することが禁止され、大半の公立医学校が廃校になり3校のみが存続したことが分かった。44校の明治初期公立医学校のうち、医学校として存続し現在の医科大学につながるのが8校(千葉、宮城、岡山、金沢、長崎、大阪、京都、愛知)、廃止されて医療機関として存続し、その後の医科大学の礎となったのが9校(岩手、福島、新潟、岐阜、三重、神戸、福岡、熊本、鹿児島)、医療機関として存続し現在でも病院であるものが17院(公立病院8院(函館、山形、須賀川、山梨、広島、北九州、佐賀、大分)、赤十字病院8院(富山、福井、長野、和歌山、鳥取、松江、高松、松山)、民間病院1院(高知))、医学校としても医療機関としても廃止されたのが11校(青森、秋田、茨城、栃木、群馬、埼玉、浜松、堺、華浦、徳島、宮崎)である。また明治初期の公立医学校について調査し、明治10年代に44の公立医学校が設立されたこと、明治15年の医学校通則が交付された際に、21校が甲種医学校になったこと、明治20年に高等中学校が設立されて5校がその医学部になったこと、同年に府県立医学校の費用を地方税から支弁することが禁止され、大半の公立医学校が廃校になり3校のみが存続したことが分かった。

44校の明治初期公立医学校のうち、医学校として存続し現在の医科大学につながるのが8校(千葉、宮城、岡山、金沢、長崎、大阪、京都、愛知)、廃止されて医療機関として存続し、その後の医科大学の礎となったのが9校(岩手、福島、新潟、岐阜、三重、神戸、福岡、熊本、鹿児島)、医療機関として存続し現在でも病院であるものが17院(公立病院8院(函館、山形、須賀川、山梨、広島、北九州、佐賀、大分)、赤十字病院8院(富山、福井、長野、和歌山、鳥取、松江、高松、松山)、民間病院1院(高知))、医学校としても医療機関としても廃止されたのが11校(青森、秋田、茨城、栃木、群馬、埼玉、浜松、堺、華浦、徳島、宮崎)である。平成23年6月に第112回日本医史学会総会を主催し、医学教育史をテーマとするシンポジウムを行い、日本の医学教育の歴史を概観した。このシンポジウムでの講演をもとに『日本医学教育史』を刊行した。これは我が国の医学教育の歴史を体系的に記述する初めての学術書である。
断層活動に伴う花崗岩質岩の変形-変質過程の解明 -野島断層掘削コアを素材として-

1995年に発生した兵庫県南部地震の地震断層である野島断層の掘削コア(地質調査所実施)を用いて以下の研究を行なった。このコアは深度約630mで野島断層の中軸帯を置いている。(1)野島断層の活動履歴の解明地質調査所において破砕帯中軸部の250mの区間を切り出し、固定した後、愛媛大学において研磨標本の作成を行なった。標本の組織に認められる切断・重複関係に基いて断層の活動履歴を解析するとともに断層岩柱状図を作成した。また研磨標本は写真撮影しCD-ROMにして公共機関に提供する予定となっている。(2)断層岩の変形(破〓)-変質過程の解明野島断層掘削コアの断層岩類は、破〓作用とそれにひきつづく熱水変質作用が重複して形成されている。それぞれの要素を独立した軸とし、ダイアグラムを作成した(変形-変質ダイアグラム)。このダイアグラムを用いて断層中軸破砕帯中に認められる6つの小剪断帯の傾向を調べた。この結果、上盤制の小剪断帯においては変形-変質作用が同時進行し、田岩-弱変形変質岩-断層角レキ-断層ガウジの変化が認められた。一方、下盤側では、変形または変質のどちらか一方が卓越している。両者の特徴の差は、断層内の上盤と下盤における流体の存在量の差によるものと考えられた。以上の2点について、現在までに2点の論文にまとめた。平成9年5月:工業技術院地質調査所において同所が所有する野島断層掘削コアの切り出し・固定処理を実施し、愛媛大学への搬送を完了した。平成9年6月9月:コアに現れている破砕帯部分を中心として研磨片を作成し、その後破砕組織の肉眼観察・記載を行った。これらの結果は、地質調査所のopen file reportとして刊行された。平成9年10月12月:前回の一連の処理では、破砕帯全体を観察できなかったので、研磨片の作成範囲を断層岩から原岩に戻るまでさらに両側に拡大し、肉眼観察・記載を行った。その結果以下の事項が明らかにされつつある。(1)野島断層の破砕帯はほぼ垂直な姿勢を示すが、わずかに西に傾斜した逆断層である。そして、破砕帯は断層面を中軸として上盤側で極めて厚く(20m以上)、下盤側で極めて薄い(1m以下)となっている。兵庫南部地震の断層面は中軸帯に保存されている。(2)主要な剪断帯以外では、野島断層の姿勢に不調和な水平な姿勢の剪断面が卓越する。(3)上盤側と下盤側では、変形様式・変質様式がともに異なる。すなわち、上盤側では、岩石の紛砕に伴うランダムファブリックが顕著に見られ、また橙赤色を基調とする変質色を呈するのに対し、下盤側では局所的に現れる葉片状カタクレーサイトおよび、青灰色を基調とする変質色に特徴付けられる。変質色から考えると、両者の相違は流体の性質(溶存元素、流量)に大きく依存するものと考えられる。これまでの処理の結果を総合的に俯瞰するために、断層岩の区分を定義し、それに従って、概略の断層岩柱状図を作成した。この研究を広く公開する第一歩として、地質学雑誌の口絵にコアに現れた典型的な断層岩の組織写真を投稿し、12月に4ページの申請が受理された。