hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カプサイシン軟膏を用いた新しい嚥下障害の治療：機序の解明と嚥下性肺炎予防への応用

高齢者の嚥下性肺炎が急増し、誤嚥を予防するために嚥下訓練法が行われているがエビデンスは限られている。降圧剤であるACE阻害薬は、副作用である咳反射の亢進により誤嚥を防止し嚥下性肺炎の罹患率を減少させる。われわれは、カプサイシン軟膏による外耳道刺激が嚥下障害患者の咳反射を亢進させ嚥下機能を改善させることを世界で初めて報告した。本研究では、カプサイシン軟膏による外耳道刺激のメカニズムの解明と、嚥下性肺炎の罹患率に与える影響を検討する。その成果により、私たちは誤嚥の危険性がない安全で新しい嚥下障害の治療法としてカプサイシン軟膏による外耳道刺激の臨床応用をめざし、超高齢化社会のニーズに応えたいと考えている。カプサイシン軟膏による外耳道への刺激は、カプサイシンが迷走神経耳介枝であるアーノルド神経に発現するカプサイシン受容体TRPV1を活性化し、神経の軸索反射を介して咽喉頭粘膜へサブスタンスPを遊離し嚥下障害患者の咳反射を亢進させて嚥下機能を改善すると考えられている。平成30年度の研究実績は、健常人の外耳道をカプサイシン軟膏で刺激すると、外耳道刺激前と比較し口腔内の唾液や咽喉頭粘膜からの喀痰中に含まれるサブスタンスPが有意に上昇することが明らかになった。また、療養型施設において嚥下性肺炎既往のある寝たきりの高齢認知症患者29名に対し6ヵ月間のカプサイシン軟膏による外耳道刺激を行うと、外耳道刺激後6ヵ月間の肺炎罹患回数は外耳道刺激前6ヵ月間と比較し有意に低下し、嚥下障害患者への肺炎予防効果が示唆された。また、介入が困難になる有害事象は認めず、カプサイシン軟膏による外耳道刺激の安全性が示された。本年度は健常人の外耳道にカプサイシン軟膏を塗布すると、口腔内の唾液や咽喉頭粘膜からの喀痰中に含まれるサブスタンスPが有意に上昇することが明らかになった。これはカプサイシンが迷走神経耳介枝であるアーノルド神経に発現するカプサイシン受容体TRPV1を活性化し、神経の軸索反射を介して咽喉頭粘膜へサブスタンスPを遊離し嚥下障害患者の咳反射を亢進させ嚥下機能を改善するという仮説を証明する根拠の一つになると考えられた。また、療養型施設において嚥下性肺炎既往のある寝たきりの高齢認知症患者に対しカプサイシン軟膏による外耳道刺激を行うと、外耳道刺激後の肺炎罹患回数は刺激前と比較し有意に低下した。これは、カプサイシン軟膏による外耳道刺激が嚥下障害患者の咳反射を亢進し嚥下性肺炎を予防するという仮説を実証すると考えられた。また、嚥下訓練が困難な寝たきり高齢認知症患者に、カプサイシン軟膏による外耳道刺激が誤嚥の危険性がない安全で新しい嚥下障害の治療法となる可能性が示された。本年度の実績より、健常人においてカプサイシン軟膏による外耳道への刺激は口腔内や咽喉頭粘膜から分泌される喀痰中のサブスタンスPを増加させることが明らかになった。サブスタンスPの増加により咳反射が亢進する機序のとして、サブスタンスPの受容体であるNK1によるカプサイシン受容体TRPV1の感作がある。この感作により、わずかなカプサイシン刺激でもTRPV1が活性化しやすくなる。今後の検討項目として、NK1receptorのmRNAのを測定し、その根拠を裏付けることを考えている。また、嚥下障害患者においてカプサイシン軟膏の外耳道刺激を長期間反復して行い、嚥下障害患者の唾液、喀痰中のサブスタンスPや咳反射の変化について検討する。私たちは、カプサイシン軟膏による外耳道刺激が嚥下障害患者の咳反射を亢進させ嚥下機能を改善させることを世界で初めて報告した。カプサイシン軟膏による外耳道への刺激は、軸索反射を介し迷走神経知覚枝から咽喉頭粘膜へサブスタンスPを遊離し嚥下機能を改善すると考えられている。平成29年度の研究実施計画では、健常人の外耳道にカプサイシン軟膏を塗布すると、軟膏塗布前と比較し、咽喉頭粘膜からの唾液や喀痰、血清中に含まれるサブスタンスPが上昇することが明らかになった。

カプサイシン軟膏による外耳道刺激が高齢者の誤嚥を防止し嚥下性肺炎の罹患率を減少させることを明らかにし、誤嚥の危険性がない安全で新しい嚥下障害の治療法としてカプサイシン軟膏による外耳道刺激の臨床応用をめざすことが本研究の目的である。本年度は健常人の外耳道にカプサイシン軟膏を塗布すると、咽喉頭粘膜からの唾液や喀痰、血清中に含まれるサブスタンスPが上昇することが明らかになった。これはカプサイシン軟膏による外耳道への刺激は、軸索反射を介し迷走神経知覚枝から咽喉頭粘膜へサブスタンスPを遊離し嚥下障害患者の咳反射を亢進させ嚥下機能を改善するという仮説を実証する根拠の一つになると考えられた。高齢者の嚥下性肺炎が急増し、誤嚥を予防するために嚥下訓練法が行われているがエビデンスは限られている。降圧剤であるACE阻害薬は、副作用である咳反射の亢進により誤嚥を防止し嚥下性肺炎の罹患率を減少させる。われわれは、カプサイシン軟膏による外耳道刺激が嚥下障害患者の咳反射を亢進させ嚥下機能を改善させることを世界で初めて報告した。本研究では、カプサイシン軟膏による外耳道刺激のメカニズムの解明と、嚥下性肺炎の罹患率に与える影響を検討する。その成果により、私たちは誤嚥の危険性がない安全で新しい嚥下障害の治療法としてカプサイシン軟膏による外耳道刺激の臨床応用をめざし、超高齢化社会のニーズに応えたいと考えている。カプサイシン軟膏による外耳道への刺激は、カプサイシンが迷走神経耳介枝であるアーノルド神経に発現するカプサイシン受容体TRPV1を活性化し、神経の軸索反射を介して咽喉頭粘膜へサブスタンスPを遊離し嚥下障害患者の咳反射を亢進させて嚥下機能を改善すると考えられている。平成30年度の研究実績は、健常人の外耳道をカプサイシン軟膏で刺激すると、外耳道刺激前と比較し口腔内の唾液や咽喉頭粘膜からの喀痰中に含まれるサブスタンスPが有意に上昇することが明らかになった。また、療養型施設において嚥下性肺炎既往のある寝たきりの高齢認知症患者29名に対し6ヵ月間のカプサイシン軟膏による外耳道刺激を行うと、外耳道刺激後6ヵ月間の肺炎罹患回数は外耳道刺激前6ヵ月間と比較し有意に低下し、嚥下障害患者への肺炎予防効果が示唆された。また、介入が困難になる有害事象は認めず、カプサイシン軟膏による外耳道刺激の安全性が示された。本年度は健常人の外耳道にカプサイシン軟膏を塗布すると、口腔内の唾液や咽喉頭粘膜からの喀痰中に含まれるサブスタンスPが有意に上昇することが明らかになった。これはカプサイシンが迷走神経耳介枝であるアーノルド神経に発現するカプサイシン受容体TRPV1を活性化し、神経の軸索反射を介して咽喉頭粘膜へサブスタンスPを遊離し嚥下障害患者の咳反射を亢進させ嚥下機能を改善するという仮説を証明する根拠の一つになると考えられた。また、療養型施設において嚥下性肺炎既往のある寝たきりの高齢認知症患者に対しカプサイシン軟膏による外耳道刺激を行うと、外耳道刺激後の肺炎罹患回数は刺激前と比較し有意に低下した。これは、カプサイシン軟膏による外耳道刺激が嚥下障害患者の咳反射を亢進し嚥下性肺炎を予防するという仮説を実証すると考えられた。また、嚥下訓練が困難な寝たきり高齢認知症患者に、カプサイシン軟膏による外耳道刺激が誤嚥の危険性がない安全で新しい嚥下障害の治療法となる可能性が示された。平成29年度の研究実施計画では、健常人においてカプサイシン軟膏による外耳道への刺激は、軸索反射を介し迷走神経知覚枝から咽喉頭粘膜へサブスタンスPを遊離し咳反射を亢進させ嚥下機能を改善する仮説を実証する根拠の一つが明らかになった。
がんのゲノム・エピゲノム解析に基づく個性診断法の開発

大量オミックス情報を基盤としたがん個別化医療の実現に大きな期待が寄せられている。今回の研究では、がん関連マイクロRNAに着目し、個性診断法開発と治療への応用を視野に、がん抑制性マイクロRNAのハイスループット・スクリーニング系を独自に構築し、これらを用いることで各種がんにおけるがん抑制性マイクロRNAを探索し、口腔がんのmiR-193a、miR-137、miR-218、さらにmiR-596と標的遺伝子LLGLS3BP、肝細胞がんのmiR-124、miR-203、子宮体がんのmiR-152など同定し、さらにそれぞれの標的遺伝子候補を明らかにした。また、がんの悪性特性の中でも浸潤・転移能の獲得は難治がん特性としてその克服が焦眉の課題である。浸潤転移と密接に関与するEMT関連分子を探索した。大腸がんEMT制御転写因子SIX1を同定し、さらに、口腔扁平上皮がん(OSCC)細胞株の解析によるWntシグナル関連遺伝子群の発現解析とDNAメチル化解析から、間葉系細胞株特異的DNA過剰メチル化により発現抑制されるWNT7AとWNT10Aを見出した。これにより、miR-200-ZEB1-WNT7A-CDH1経路が明らかになった。また、WNT7AとWNT10AのDNA過剰メチル化はOSCC症例の悪性度の相関が判明した。オートファジー関連遺伝子LC3Av1の構造を明らかにするとともにそのがん抑制機能を示した。MeDIP-chip法による網羅的メチル化解析と網羅的発現解析を組み合わせた統合的解析から、DNA過剰メチル化により発現抑制される肝細胞がん抑制遺伝子MZB1を同定した。ゲノム情報を基盤に疾患の新しい診断、治療、予防法の開発、ならびに基礎研究で得られた成果を臨床医学に展開する「トランスレーションリサーチ」に多大な期待が寄せられている。ゲノム構造変化、エピゲノム遺伝子制御機構、体系的遺伝子発現解析など統合的ゲノム解析研究を推進し、がんの様々な特性(悪性形質)に関与する遺伝子探索と病態解明に取り組み、さらにこれら難治がんにおける画期的な診断、治療、予防法の開発を目指した。食道扁平上皮がんにおいてESCC細胞株から検出した13q21.2ホモ欠失領域の標的がん抑制遺伝子候補PCDH17を同定した。PCDH17はプロモーター領域のDNAメチル化により機能サイレンシングされることを見出した。PCDH17の臨床検体における発現低下が潜在的リンパ節転移に関連している。さらに、ESCC細胞株で見出された1q32-q41増幅の新規標的遺伝子としてSMYD2を同定した。SMYD2はH3K36やp53K370をメチル化し転写活性調節やp53の不活性化作用を持つことが報告されており、治療標的分子としても注目されている。またp53が正常の例で予後の像悪に関与することを明らかにした。加えて、ESCCで見られる11q22増幅の標的遺伝子YAP1に4種類のアイソフォームがあることを明らかにした。また、種々のがん種において機能解析に基づくがん関連マイクロRNAのスクリーニングを進めている。今回の研究で見出されたがん関連遺伝子は、難治がんのバイオマーカーや治療の標的分子として期待できる。とりわけ、種々のがん種において機能解析に基づくがん関連マイクロRNAのスクリーニングを進め、DNAメチル化により遺伝子機能を消失するがん抑制性マイクロRNA(TS-miRNA)を同定した。

口腔扁平上皮がん(OSCC)はアジア圏で発生頻度の高い難治がんの一つである。OSCC細胞株での細胞増殖抑制効果を指標とする機能的スクリーニングを行い、327種類のmiRNA配列から、host遺伝子であるSLIT2遺伝子(4p15.31)ならびにSLIT3遺伝子(5q34-q35.1)近傍のCpGアイランドにおける腫瘍特異的DNA過剰メチル化によって発現抑制されるmiR-218とmiR-585を同定した。さらに、miR-218は、Rictorを標的分子とし、PI3K-Aktシグナル伝達経路とは独立したmTOR-AKTシグナル伝達経路を介するAkt Ser473リン酸化をmiR-218が抑制的に制御していることなどを明らかにした。今回の研究で見出されたがん抑制性マイクロRNAの情報をもとに、合成二本鎖TS-miRNAを用いたmiRNAreplacement therapyの新規がん治療法として期待できる。ゲノム情報を基盤に疾患の新しい診断、治療、予防法の開発、ならびに基礎研究で得られた成果を臨床医学に展開する「トランスレーションリサーチ」に多大な期待が寄せられている。ゲノム構造変化、エピゲノム遺伝子制御機構、体系的遺伝子発現解析など統合的ゲノム解析研究を推進し、がんの様々な特性(悪性形質)に関与する遺伝子探索と病態解明に取り組み、さらにこれら難治がんにおける画期的な診断、治療、予防法の開発を目指した。とりわけ、種々のがん種において機能解析に基づくがん関連マイクロRNAのスクリーニングを進め、DNAメチル化により遺伝子機能を消失するがん抑制性マイクロRNA(TS-miRNA)を同定した。OSCC細胞株での細胞増殖抑制効果や上皮間葉転換(EMT)制御を指標とした機能的スクリーニング法を開発し、OSCCの増殖、浸潤、転移、EMTに関与するがん関連miRNAを探索した。その結果、CpGアイランドにおける腫瘍特異的DNA過剰メチル化によって発現抑制されるmiR-218とmiR-585を同定した。引き続き平成24年度には、OSCCの新規TS-miRNAとしてmiR-596を同定し、当該遺伝子座近傍CpGアイランドのDNA過剰メチル化と臨床病理学的悪性度との相関性、およびin vivo実験系における新規抗癌剤としての有用性を明らかにした。さらに、miR-596の標的分子としてLGALS3BPを同定し、LGALS3BPの発現・翻訳阻害を介してERK1/2のリン酸化を抑制し、細胞増殖が負に制御されることを明らかにした。癌抑制性マイクロRNA(TS-miRNA)のスクリーニング法を構築し、新規TS-miRNAを同定した。
骨髄幹細胞プロファイルの再構築と神経再生治療への応用

近年、再生医学の進歩によって、間葉系幹細胞(MSC)は、治療効果を有することが明らかになってきている。我々は、これまでにMSCをドナー細胞として、動物疾患モデルに対する移植実験を行い、良好な結果を得てきた。本研究では、ヒトおよびラット骨髄由来MSCの細胞生物学的性質を各種の分子細胞生物学的・生化学的・遺伝学的解析手法を用いて比較解析し、さらにラット骨髄由来MSCのin vivoでの治療効果を脳梗塞モデルを用いて解析を行った。骨髄間葉系幹細胞(Mesenchymal Stem Cell: MSC)は末梢循環中にも存在し、全身臓器のcell replacementに関わっている可能性が示唆されている。我々の予備実験の結果から、MSCプロファイル(量も質も)は加齢とともに変化するが、ある種の生理活性物質(βカロチンなど)は、MSCプロファイルを正常化させることが判明している。本申請では、年齢別ラットにおけるMSCプロファイルを詳細に比較解析すると同時に、上記生理活性物質を年齢別ラットおよび疾患モデル動物に投与して、MSCプロファイルの改善および治療効果を詳細に解析する。最終的には、これらの結果に基づいて、脳神経の発達・加齢変化・損傷治癒について、幹細胞の恒常性という観点から総合的に考察し、難治性神経疾患に対する新たな治療法の開発を目指すことを主な目的としている。本年度は、若年ラット(11週令)および老齢ラット(33週令)より、末梢血を採集し、Ficoll-Paque試薬によって単核球分画を抽出し、フローサイトメーターによって解析を行った。さらに、若年ラット(11週令)および老齢ラット(33週令)より、骨髄を採集し、Ficoll-Paque試薬によって単核球分画を抽出し、フローサイトメーターによって解析を行った。以上のように、補助金は補助条件に従って、有効に使用されている。我々の予備実験の結果から、MSCプロファイル(量も質も)は加齢とともに変化するが、ある種の生理活性物質は、MSCプロファイルを正常化させることが判明している。最終的には、これらの結果に基づいて、脳神経の発達・加齢変化・損傷治癒について、幹細胞の恒常性という観点から総合的に考察し、難治性神経疾患に対する新たな治療法の開発を目指すことを主な目的としていた。本年度は昨年度に引き続き、若年ラット(11週令)および老齢ラット(33週令)より、骨髄および末梢血を採集・培養し、フローサイトメーターによって解析を行った。また、脳梗塞モデルラット、末梢神経障害モデルラットに対し、MSCを投与し、治療効果の検討を行い、生理活性物質によるMSCプロファイル正常化の基礎的データの収集を行なった。再生医学本申請では、年齢別ラットにおけるMSCプロファイルを詳細に比較解析すると同時に、上記生理活性物質を年齢別ラットおよび疾患モデル動物に投与して、MSCプロファイルの改善および治療効果を詳細に解析する。今年度は、若年ラット(11週令)および老齢ラット(33週令)より、末梢血を採集し、Ficoll-Paque試薬によって単核球分画を抽出し、フローサイトメーターによって解析を行った。今後は、若年ラット(11週令)および老齢ラット(33週令)より、骨髄を採集し、骨髄幹細胞の培養を行いフローサイトメーターによって解析を行う予定である。さらに、老齢ラット(33週令)に対して、生理活性物質を摂取させ、幹細胞プロファイルの変化をフローサイトメーターによって解析を行う。また、生理活性物質を摂取させた疾患モデル動物から末梢血、骨髄を採集、骨髄幹細胞を培養して、フローサイトメーターによって、幹細胞プロファイルの変化の解析を行う予定である。以上のように、さまざまな条件下における幹細胞プロファイルの変化を種々の方法にて検証を推進する予定である。
良質・大型AgGaS_2単結晶の作製と非線形光学素子への応用に関する研究

当研究は、赤外非線形光学素子用材料として期待されるカルコパイライト型化合物半導体AgGaS_2に関して、大型単結晶の育成および単結晶の良質化による波長変換の高効率化ならびにレーザ照射損傷閾値の向上を目的として行われた。設備備品費で購入した定電圧電源装置を電源として用いることにより、単結晶成長用電気炉の制御温度の変動は従来の約2分の1に低減され、この電源を用いない場合結晶に含まれる双晶境界の数は10であったが、これを用いた場合に同条件で作製した結晶では4に減少し、温度変動の低減が双晶発生の抑制に有効であることを確認した。単結晶成長には垂直温度勾配凝固法を用い、成長管の内径は10mmφとした。冷却速度と温度勾配を変えて結晶成長を行った結果、双晶境界の数は温度勾配が小さい方が少なく、また冷却速度が大きくなるに従って減少した。冷却速度を変えて作製した3つの単結晶の転位密度および赤外透過スペクトルはいずれの結晶も大きな差異はなかったが、冷却速度が大きい場合、当該単結晶では従来の他研究において見出されていた欠陥の存在を示す深い準位からの発光がなく、励起子発光のみ顕著なスペクトルが観測され、結晶の完全性が高いことを示した。さらに、このスペクトルを示した単結晶について、第2高調波強度のレーザ入射角度依存性を測定し、精確な位相整合角を明らかにした。以上の結果から、温度勾配が小さく、冷却速度が大きい条件が良質な単結晶の成長に適していると考えられ、これらの結果をもとに大型単結晶の育成を行った。その結果、2本双晶境界を含むが、結晶粒界や割れのない20mmφ×25mmの大きさの結晶を得ることができた。当研究により、波長変換の高効率化に向けて、双晶をほとんど含まない単結晶において、従来の報告と比較して光学特性に優れた単結晶を育成するための手段および条件を明らかにすることができた。
モダニズムの人形劇ルネサンス－ドイツ語圏を中心に

本研究の主たる目的は、モダニズムの人形劇のルネサンスに大きな役割を果たしたエドワード・ゴードン・クレイグ、および彼と密接な繋がりのあるドイツ語圏を中心に考察することであった。そのため、国内外の図書館・資料館等で調査を行い、貴重な資料を入手することができた。調査の過程で、日本、ヨーロッパ、アメリカ合衆国にまたがる、モダニズムの芸術家のネットワークの存在が明らかになった。また特にクレイグの人形劇の概念と日本の文楽の間に、まったく予想外の相互的影響関係があることがわかってきた。この問題に関して、日本語及び英語で複数の査読付き論文を発表することができた(掲載決定分も含む)平成26年度は、人形劇のルネサンスに大きな功績があったエドワード・ゴードン・クレの人形劇研究および人形劇台本の文献調査を行うこと、およびフランス国立図書館を中心にしたクレイグ関係資料の調査を行い、クレイグの人形劇に関する思想を明らかにすることが目的であった。これらの調査によって、クレイグとモダニズムの人形劇の関係についての数多くの資料を閲覧することができた。なかでも特筆すべきは、クレイグが日本の人形劇に大きな関心を持っていたことが分かってきたことである。研究計画で述べたように、クレイグと日本の人形劇との関係は、先行研究の中で断片的に触れられているものの、まとまった研究は全く行われておらず、この点について資料の有無を確認するのも本研究の目的の一つであった。筆者は、クレイグのノートのなかに、江戸時代、松好斎半兵衛によって発行された『戯場楽屋図会拾遺』のトレース画が含まれていることに気づいた。このトレース画については、これまで論じられたことがなく、筆者による研究が初めてである。さらにこの図像の伝播の過程をたどる中で、日米欧(主に英・独)にまたがるモダニズムとジャポニズムの複雑なネットワークが浮かび上がってきた。「モダニズムの人形劇ルネサンス」は、クレイグ独りの発想、もしくはクレイグと他の特定の芸術家の間の影響関係に限られるものではなく、このような複雑な人的及び言説のネットワークを背景として理解されねばならない。以上のような成果を論文「エドワード・ゴードン・クレイグと文楽ー『楽屋図会拾遺』の図像の伝播と日米欧モダニズムの国際的ネットワーク」としてまとめ、演劇学会紀要『演劇学論集』59号(2015年3月)に発表した。平成27年度は、前年度に引き続き、人形劇のルネサンスに大きな功績のあったエドワード・ゴードン・クレイグについて、フランス国立図書館を中心にクレイグ関係資料を調査した。日本関係の資料も所蔵されていることは、研究計画を立てた時点から予想していたが、調査の結果、これまで全く知られていなかった、野口米次郎関係の資料を確認することができた。すなわち、野口からクレイグに宛てた書簡二通、野口が文楽について論じた英語の記事の切り抜き、野口からクレイグに贈られた著書三冊である。また、クレイグが、文楽を論じる際に参考にしたと思われる、文楽の写真の付いた絵葉書3通も確認することができた。これらの成果は、「エドワード・ゴードン・クレイグと野口米次郎ークレイグへの献呈本とその内容、クレイグ宛書簡、文楽関係の記事および絵葉書」(調査報告)、『演劇学論集日本演劇学会紀要61』、2015年、59-76頁として発表することができた。野口米次郎は、当時もっとも有名な日本の文学者であり、その野口と世界的に有名であったクレイグとの間に交流があったことを具体的に確認できた意義は大きい。当初予定とは少し焦点がずれた、日本の人形劇に焦点が当たった論文であるが、本論文によって、モダニズムの国際的ネットワークに関する新たな知見を明らかにすることができたと自負している。また、クレイグの大きな影響を受けて成立した、チューリヒ・マリオネット劇場に関しても、チューリヒ芸術大学およびチューリヒ造形美術館で調査を行い、これまで知られていなかった貴重な資料を入手することができた。これらの資料については現在精査している。本年度は、クレイグと文楽の関係について、7月に開催される2016年度演劇学会で口頭発表を行うことがすでに決まっている。また学術誌における論文発表も予定している。フランス国立図書館及び国内の大阪大谷大学の資料調査の結果、これまで全く知られていなかった新資料を確認することができ、従来のモダニズム研究では見落とされていた、モダニズムの人形劇における国際的ネットワークを明らかにしつつあると考えている。また、ドイツ語圏の人形劇の調査については、当初の予定よりは遅れているが、チューリヒ・マリオネット劇場に関する調査は実施して新たな資料を発掘しており、また日本のモダニズムの演劇・人形劇に関して、予想を上回る成果を挙げることができたと考えている。本年度は、学会で1回口頭発表を行い、学術論文を2本発表した。具体的には、2016年7月の日本演劇学会において、クレイグの近松受容に関する学会発表を行い、モダニズムの人形劇ルネサンスにおいて、日本の文楽および、東西の文化接触が果たした役割について指摘した。特に、クレイグの『英訳近松傑作集』の書評の分析を通して、クレイグの近松受容について報告した。この発表の一部は、「エドワード・ゴードン・クレイグの近松論」として、クレイグの有名な評論「俳優と超マリオネット」と比較しつつ論じ、クレイグの文楽理解が、クレイグ初期の概念である「超マリオネット」を下敷きにしていることを明らかにした。本論文は、日本演劇学会の学会誌『演劇学論集』に投稿し、掲載が決定している。(現在印刷中)

また、エドワード・ゴードン・クレイグと坪内士行の間で交わされた未公開の英文書簡については、「坪内士行のエドワード・ゴードン・クレイグ宛未公開書簡ー翻訳と原文」として、名古屋大学国際言語文化研究科発行の『言語文化論集』に、翻訳および脚注をつけて公開した。この書簡は、すでに発表済みの「坪内士行とエドワード・ゴードン・クレイグー未公開書簡に見る東西演劇の文化接触」(『演劇学論集』62号掲載)の基礎資料であり、これによって、演劇の東西交流の知られざる一面が明らかになったと考えている。さらに、マールバッハのドイツ文学資料館において資料調査を行い、貴重な資料を収集することができた。本研究の主たる目的は、モダニズムの人形劇のルネサンスに大きな役割を果たしたエドワード・ゴードン・クレイグ、および彼と密接な繋がりのあるドイツ語圏を中心に考察することであった。そのため、国内外の図書館・資料館等で調査を行い、貴重な資料を入手することができた。調査の過程で、日本、ヨーロッパ、アメリカ合衆国にまたがる、モダニズムの芸術家のネットワークの存在が明らかになった。また特にクレイグの人形劇の概念と日本の文楽の間に、まったく予想外の相互的影響関係があることがわかってきた。この問題に関して、日本語及び英語で複数の査読付き論文を発表することができた(掲載決定分も含む)上記のように、海外での資料調査の結果、これまで知られていなかった新資料を確認することができた。またその分析から、文楽が20世紀初頭の英・独・米などで注目を集めており、それが、人形劇のルネサンスに功績のあったエドワード・ゴードン・クレイグに影響を与えていたことなど、新しい事実を原資料を用いて実証的に証明することができたからである。当初の予定では、平成28年度に本研究の成果を論文として纏める予定であったが、本研究の初年度から論文を学術誌に発表することができたことは、大きな成果であり、当初の計画以上に進展していると言える。本年度は、すでに7月に開催される2016年度演劇学会で口頭発表を行うことが決まっており、またそこでの議論も踏まえて、学術誌への論文投稿も予定している。これらの発表の為、必要に応じて追加調査を行う予定である。今年度はクレイグの日本文化受容に関して引き続き調査を進めるほか、少し遅れ気味であるチューリヒ・マリオネット劇場についても調査し、ドイツ語圏のモダニズム人形劇における日本文化受容についても、論文を纏めたいと予定している。ドイツ文学本年度は、前年度の成果を踏まえ、クレイグと日本との関係について引き続き調査を進めるとともに、クレイグとドイツ語圏の人形劇についても調査する予定である。但し、クレイグと日本の人形劇に関する資料が、当初の予想をはるかに上回る質と量であったため、まずこの点について論文をまとめ、その後、クレイグとドイツ語圏の人形劇についての研究を進める予定である。平成27年度二月に行った調査を基に、エドワード・ゴードン・クレイグと文楽との影響関係、およびそれに関係する日本の知識人について論文をまとめ、現在、学術誌に投稿中である。また、7月末から8月末にかけて、フランス国立図書館で三度目の調査を行い、さらに当初の予定通りチューリヒのマリオネット劇場についての調査も進めたいと考えている。
中間赤外線グレーティング分光器による星生成領域の構造と進化の研究

本研究は最新の2次元赤外線検出器を用いた分光器を用いて、星形成領域の活発な活動現象を観測することにより星形成の初期の中心付近の構造を探りその進化の過程についての詳細な描像を得ることが目的である。このために当初は独自の小型分光器を開発して観測を行う予定であったが、種々の事情によりスリット分光観測のみならず撮像観測や分光撮像観測、偏光観測も行える大型の装置を開発することとなった。この装置は大型で複雑であり、開発要素も多いことから短期間での開発は難しい。そこで、当初の天文学的研究はアメリカ国立天文台の望遠鏡に搭載されている装置を用いて行うこととした。その結果、若い小質量星で最も典型的な天体であるL1551IRS5の分子双極流の中心星付近の水素分子輝線(ショックによって光っていると考えられる)の空間構造を明らかにすることができた。ショックのトレーサである水素分子輝線はこれまでは専ら分子双極流が周囲の分子雲に衝突した場所で観測されており、中心付近の水素分子輝線の構造を明らかにしたのは初めてである。これにより、星風によって加速された中性水素が周囲の分子雲に衝突して双極分子流を生じていることが明かとなった。また、大質量星形成の場として良く研究されているGL2591についても水素分子輝線の複数の輝線を観測し、励起状態が中心星に近い領域では蛍光放射が優勢であるが遠ざかるにつれて質量放出に伴うショックによる熱的放射が強くなることを示した。このような励起状態が空間的に変化することを示したのは初めてである。また、Bγ輝線の空間分布より初めて赤外ジェットと考えられる現象を同定した。本年は独自の観測装置開発に先立って、アメリカ国立天文台の開発した近赤外グレ-ティング分光器を利用して、星形成領域の水素分子輝線の観測を行った。分子双極流は星形成に伴う活動にうちで最もエネルギ-の大きな現象であることから非常に重要な現象であると考えられるが、その活動のメカニズムはいまだに明らかにされていない。今回の観測では、軽質量星の形成領域ではもっとも典型的な天体であるL1551・IRS5の観測を行い、水素分子輝線は励起星から分子双極流の空洞に沿って分布していることを明らかにした。分子双極流の終端ではまわりの分子雲との衝突によるショックを示す強い水素分子輝線が観測されているが、根元でも弱いながら水素分子輝線が分子双極流に沿って分布しているのを明らかにしたのは今回の観測が初めてである。根元の水素分子輝線は分子双極流中でもショックが生じていることを示しており、分子双極流が今回の観測では分解されない小さな高密度クランプによって構成されており、それらが星風によって加速されている過程を表わしていると考えられる。このことは分子双極流が磁場を介したディスクの回転による加速では説明できないので、星風による加速のモデルを支持している。また、同時に大質量星の形成領域であるGL2591についても同様の近赤外分光観測を行い、水素分子輝線・Bγ輝線の空間分布を得た。独自開発の赤外分光器については設計をほぼ終了した。赤外線観測装置は検出器と共に光学系も冷却する必要があるが、今回の装置は国内赤外装置としてはこれまでより大型で高い機械精度を要する。そこで、本年度の補助金により真空・低温中で高精度を達成するのに必要な部品・機構の基礎的実験を行った。そしてその結果にもとづいて設計をほぼ終了し、一部の部品の調達を行った。本年度は昨年に引き続きアメリカ国立天文台で得た赤外線分光観測のデータ解析を行い、電波ジェットや可視光ジェットに対応する考えられると赤外ジェットと呼べる構造を初めて同定した。

観測天体は星形成領域の若い天体GL2591で、長スリット分光観測により水素分子輝線とBγ輝線の空間構造を明らかにした。水素分子輝線は赤外線源から東西方向に連なって位置する。この方向は分子双極流と同一方向なので、水素分子輝線は質量放出に伴うショックにより加熱・励起されていることが期待される。実際、輝線の強度比から求められる励起状態はショックによる熱放射が優勢であるが、近傍になるに従い紫外蛍光の成分が多くなる。また、Bγ輝線は赤外線源から片側に細く伸びた構造をしており、ガスが高速で流れ出すときのショックによる電離を表していると考えられる。この構造は赤外ジェットと呼べるもので、同定されたのは初めてである。また、昨年度に引き続き独自のグレーティング分光器の開発を行った。昨年度の概念設計にもとづき各構成品の詳細設計を行い製作を行った。赤外線観測装置は検出器と共に光学系も冷却する必要があるが、今回の装置は国内赤外装置としてはこれまでより大型で高い機械精度を要する。真空装置はこれまで半既製品を購入していたが、今回は冷凍機を使用することと高い精度を必要とするのでこれまでの延長では仕様を満たせない。そこで完全に独自設計の真空装置を製作した。特に、本年度の補助金により断熱サポートの基礎的実験を行い、断熱性能がよく剛性の高い材質と構造を採用した。来年度は、総合試験と試験観測及び本観測を行う予定である。本年度は、独自の赤外線グレーティング分光器の開発を終了し観測を行った。昨年度に製作した冷却真空容器のテストを行った後、本年度の補助金を用いて赤外線アレイ検出器を駆動する電子回路と検出器からの信号を計算機に取り込む電子回路の製作を行った。赤外線は室温の物体からも放射さているので、可視光に比べて背景(空や望遠鏡など天体以外)から入ってくる光が多い。したがって、蓄積型の検出器では蓄積量の上限に到達するのが早いため、高速で読み出しを行う必要がある。そこで、4チャネル同時に高速で読み出せるシステムを製作した。そして、その読み出しシステムを用いて赤外線アレイ検出器およびシステム自身の評価を行い所定の性能が達成されていることを確認した。さらに、分光器としての光学系を組み込んで全体のシステムとして完成させた。システム完成後、オリオン座にある2つの星形成領域の広帯域撮像と赤外輝線(水素の再結合線であるBgamma輝線)の撮像観測を行った。Bgamma輝線を始めとした赤外輝線の大質量星近傍の電離領域全域の観測はほとんどない。赤外輝線では可視光では吸収が多くて観測できない“埋もれた電離領域"の、水素原子やヘリウム原子を電離するエネルギーを持った光子の総量(大質量星の質量関数と総数に関係する)やショックにより温められたガスの総量(超新星の発生率に関係する)を知ることができる。つまり、まだ若い進化段階にある大質量星を含んだ星形成領域全体の初期質量関数や星形成史の解明に大きな手がかりとなる。
多重N―混乱ポルフィリンの合成および機能集積化

多重N-混乱ポルフィリンの合成戦略を検討するために、まず、想定しうる95個の構造異性体(互変異性体を含む)すべてについて、密度汎関法を用いて、安定構造、エネルギー、芳香族指標の計算を行った。その結果、ピロール環が一個反転するごとに、約18kcal/molの不安定化が起こすことが判明した。実際に、二重N-混乱体の合成を試みたところ、目的化合物の一方である、シス体とコロリンやオキシインドロフィリンといった新規ポルフィリノイドが生成すること、またシス体の金属錯体が特異な電気化学挙動や、光反応性を示すこと、さらには銅錯化の際、分解されてトリピリノンに変換されることなどを明らかにした。一方、環拡張系混乱ポルフィリノイドの展開として、サフィリンからノナフィリンまでの拡張ポルフィリンの構造決定を行い、平面性と環状構造とは直接関係しないことを明確に示した。しかしながら、混乱ピロールユニットを2個導入したヘキサフィリンでは平面構造を保持し、2つの金属イオンを内部に取り込む芳香族性ポルフィリノイドであることを、X線構造解析より明らかにした。金属配位様式としては、外周部窒素が配位に関与して対面型二量体を形成する性質があることを、亜鉛錯体により明らかにした。さらに、共役系をもたないカリックスフィリン系での混乱ポルフィリノイドでは、弱い炭素-金属相互作用が存在することを、亜鉛やカドミウムの錯体を合成して明らかにした。多重反転ピロールの合成戦略を検討するために、まず、想定しうる95個の構造異性体(互変異性体を含む)すべてについて、密度汎関法による、安定構造、エネルギー、芳香族性指標(NICS)計算を行った。その結果、ピロール環が一個反転するごとに、約18kcal/molの不安定化がおきること、および、芳香族性が分子の安定性とは、直接関係していないことなどが明らかとなった。一方、二重反転体の合成の際に、コロール異性体、コロリンが生成すること、また、このコロリンを塩化スズで処理すると、新規18π系ポルフィリノイド、オキシインドロフィリンが生成し、これが良好なフッ素イオンレセプターであることも明らかとなった。このような分子変換過程は、N-混乱ポルフィリン内に含まれる、反転ピロールのアルファー位の高い反応性に由来することが考えられ、実際、金属銅(II)イオン錯化の反応において、混乱ピロールユニットを含む部位が切断されたトリピリノンが得られてきた。この化合物は各種の金属イオンと容易に反応することから、新規配位子として期待がもたれる。金属を介したN-混乱ポルフィリンの集積化の方法として、外周部窒素への金属配位について、ロジウムイオンを用いて検討したところ、環内部、および、環外部の両方に配位することをX線構造解析により明らかにした。さらに、外周窒素の配位と密接に関係するNH互変異性が起きることも、窒素NMRを使った検討から、明確に示すことができた。その結果、ピロール環が一個反転するごとに、約18Kcal/molの不安定化がおこることが判明した。実際に二重混乱体の合成を試みたところ、目的化合物の一方であるシス体と、コロリンやオキシインドロフィリンといった新規ポルフィリノイドが生成すること、またシス体の金属錯体が特異な電気化学挙動や、光反応性を示すこと、さらには銅錯化の際、分解されてトリピリノンに変換されることなどを明らかにした。しかしながら、混乱ピロールユニットを2個導入したヘキサフィリンでは平面構造をとり、2つの金属イオンを内部に取り込む芳香族性ポルフィリノイドであること、X線構造解析より明らかにした。

金属配位様式としては、外周部窒素が配位に関与して対面型二量体を形成する性質があることを、亜鉛錯体により、明らかにした。さらに、共役系を持たない、カリックスフィリン系での混乱ポルフィリンでは、弱い炭素-金属相互作用が存在することを、亜鉛やカドニウムの錯体を合成して明らかにした。
2波長X線ビーム励起-全反射蛍光X線分析装置の開発とその分析性能の評価

平成7-8年度科研費基盤研究A(07555260)により設計・購入した大型ゴニオメーターを改造して「2波長X線ビーム励起-全反射X線分析装置」を新たに開発した。このゴニオメーターをX線発生装置(理学電機:回転対陰極型X線発生装置RU-200)のテーブルに設置し、ゴニオメーター全体を傾斜(傾斜角φ)させることにより回転対陰極型X線発生装置からの一次X線の入射角を制御した。さらに、このゴニオメーターの回転アーム(傾斜角χ)に封入式X線管を取り付けた。封入式X線管の試料への入射角χは、このアームを移動しX線管自身を動かすことにより制御した。以上の装置構成により2波長X線ビーム励起-全反射X線分析が可能となった。このゴニオメーターを使用することにより、回転対陰極型X線発生装置からのX線ビームと封入式X線管からのX線ビームとでなす角度も自由に変えることができる。研究期間中、海外出張が数回入ったこともあり、この装置の組み立てには1年半程度を要した。よって、研究期間内に分析性能の評価を充分に行うことはできなかったが、2つのX線ビーム励起により蛍光X線強度が増大することが確かめられた。研究期間終了後に本格的な分析性能の評価にむけた実験を行う予定である。また、この研究と並行して斜出射X線測定型のEPMA分析を行うことを提案した。(斜出射電子線プローブマイクロX線分析による異物の分析法、特許出願2000-22205)斜出射X線測定により表面敏感な分析が可能となる。よって、EPMAが有する局所分析という特徴と併せると、表面・局所分析が可能となり、微粒子分析や薄膜分析に応用できることが明らかとなった。この研究は極めてユニークかつ独創的な研究であるので、これについても研究成果報告書の中で紹介することとした。11年度は2波長X線励起-全反射X線分析装置を開発することが目標であった。このために、平成7・8年度の科研費で購入済の斜入射・斜出射-蛍光X線分析装置(大型ゴニオメーターを含む)を利用した。この装置は蛍光X線を斜出射角で検出するために、2枚のスリットとサイドルッキング型Si(Li)X線検出器取り付け用のアームを有している。このアームにX線チューブシールドとX線封入管を取り付けた。X線チューブシールドとX線封入管は、研究室所有の封入式X線管(3kW)を利用した。大型ゴニオメーター自体は東北大学金属材料研究所所有の回転対陰極型X線発生装置上に設置し、MoアノードからのX線をもう一方のX線ビームとして試料表面に照射する。試料はθ-2θの回転ステージ上に水平に設置した。そこで、今回申請の科学研究費補助金でダウンルッキング型のX線検出器を購入し、これを試料直上(5mm)に保持するように検出器のホルダーを新たに設計・開発した。このようにして、2波長X線ビーム励起蛍光X線分析装置を組み立てた。今後は、従来の全反射蛍光X線分析装置と比較しながら、ダブルX線ビームビーム励起蛍光X線分析装置の性能を評価する。異なる波長のX線励起による軽元素重元素までの多元素-同時-微量分析についても性能を評価する計画である。また、このような実験と平行して、電子線励起や荷電粒子励起の特性X線の斜出射測定についての基礎的な実験を行い、興味深いデーターを得ている。

平成7-8年度科研費基盤研究A(07555260)により設計・購入した大型ゴニオメーターを改造して「2波長X線ビーム励起-全反射X線分析装置」を新たに開発した。このゴニオメーターをX線発生装置(理学電機:回転対陰極型X線発生装置RU-200)のテーブルに設置し、ゴニオメーター全体を傾斜(傾斜角φ)させることにより回転対陰極型X線発生装置からの一次X線の入射角を制御した。さらに、このゴニオメーターの回転アーム(傾斜角χ)に封入式X線管を取り付けた。封入式X線管の試料への入射角χは、このアームを移動しX線管自身を動かすことにより制御した。以上の装置構成により2波長X線ビーム励起-全反射X線分析が可能となった。このゴニオメーターを使用することにより、回転対陰極型X線発生装置からのX線ビームと封入式X線管からのX線ビームとでなす角度も自由に変えることができる。研究期間中、海外出張が数回入ったこともあり、この装置の組み立てには1年半程度を要した。よって、研究期間内に分析性能の評価を充分に行うことはできなかったが、2つのX線ビーム励起により蛍光X線強度が増大することが確かめられた。研究期間終了後に本格的な分析性能の評価にむけた実験を行う予定である。また、この研究と並行して斜出射X線測定型のEPMA分析を行うことを提案した。(斜出射電子線プローブマイクロX線分析による異物の分析法、特許出願2000-22205)斜出射X線測定により表面敏感な分析が可能となる。よって、EPMAが有する局所分析という特徴と併せると、表面・局所分析が可能となり、微粒子分析や薄膜分析に応用できることが明らかとなった。この研究は極めてユニークかつ独創的な研究であるので、これについても研究成果報告書の中で紹介することとした。
教員のいじめ対応効力感を高めるための支援プログラムの開発及び効果検証

今年度は,教員のいじめ対応効力感を高めるプログラムの開発及び専門家グループによる現場受容感の検討(研究III),プログラム評価の指標の検討:質問紙調査(研究IV)を予定していた。研究IIIについては,米国で行われている教員研修用プログラム『The Great Teacher Program』の翻訳及び日本のいじめに関する先行研究のレビュー結果から,研修内容の柱を定めてプログラム内容を検討した。そして,夏休みを利用し,教員を対象とした「いじめ予防・対応に関する研修」を実施し,効果を検討した。研修内容は1いじめに関する基礎知識,2いじめへの学校全体の対応,3いじめへの個別の対応(ピアメディエーション),4いじめへの学級・学校の対応(ポジティブな行動支援)とした。事前事後に実施したアンケートの結果から,今回の研修が教員のいじめに関する知識と対応に関する自信を高めていたことが示された。また,自由記述の内容からもこの研修プログラムの各要素について肯定的な意見が得られ,現職教員からの内容の受容感が確認された。この内容については,2019年度の日本教育心理学会にて発表予定である。研究IVについても,研修プログラムの効果を測定する指標として,“いじめに関する基礎知識"を問う項目(独自作成)“と昨年度の調査で開発した“いじめ対応に対する自信"を測定する尺度を研修の効果を測定する指標として用いて,その利用可能性を検討した。その結果,今回の研修ですべての項目において事後の得点が事前の得点より有意に高くなり,研修内容と測定内容の整合性が確認された。また,教員のいじめ予防・対応への関与の影響として,学級の児童生徒への影響を測定する尺度として,ソーシャル・エモーショナル・ヘルス・サーベイの日本語版の作成も実施し,その成果を国際学会にて発表した。今後はこの尺度も,研究の中で用いていきたい。おおむね順調に進展していると考える理由は,この研究の主眼となっている教員効力感を高めるプログラムの開発と予備的実践を今年度実施することができ,そしてそのプログラムによって,教員のいじめ対応の自信が高まるという成果が得られたためである。プログラムを実施するにあたり,1いじめに関する基礎知識の内容は独自作成したが,その他の部分に関しては現役の小学校教員や小学校・中学校の管理職経験者である専門家に依頼し,その部分の内容を検討いただいた。そのことにより,現場ですぐに用いることのできる内容となっていたと考える。研究計画の時点で予定していた海外視察は行くことができなかったが,その分を先行研究のレビューや日本の各分野の専門家と連携することで補い,プログラムの開発は概ね順調に進んでいる。次年度はWorld-Anti-Bullying Forumに参加し,世界各国のいじめ予防の現状を視察する予定である。これらの内容も,プログラムに反映し,よりプログラムを洗練させていきたい。研究成果の発信状況については,研究IIIの「いじめ予防・対応に関する研修」については,前述の通り2019年度日本教育心理学会にて発表を予定している。また,研修内容の詳細について,論文化をめざす。また,これまでの研究チームによる成果を日本教育心理学会の自主シンポジウムにて発表を予定している。これまでの研究成果を踏まえ,今後は「教師効力感を高めるプログラムの実践」の課題を進めていく。当初は2年次終了時までにいじめ予防対応プログラムを完成させることを予定していたが,現時点でプログラムの内容が確定しているところまで至っていない。そこで,今後の研究の推進方策として,以下の3つの方針で効果的に進めていきたい。1つは,プログラム内容を確定し,専門家のレビューによってプログラムの妥当性を高めることである。2つ目は,確定したプログラムをいくつか実施可能な集団(教員養成課程の大学生,大学院生,小中学校における校内研修)で実施し,プログラムの効果を検証することである。3つ目は,研修後のサポートグループについて,多忙な学校現場で必須研修とすることは難しいことから,研修参加者の中から任意で参加者を募りフォローアップの会をもち,プログラム内容を再確認したり,実行が難しかった点を話し合う場を設けてサポートグループの意義や効果について検討したい。これらの方策によって,当初予定していた研究と同様の成果が出せるよう進めていきたい。今年度は,教員のいじめ対応効力感を高めるプログラムの内容の検討(研究I),国内外で実施されている教員向けいじめ予防対応プログラムの検討(研究II)を予定していた。研究Iについては,米国で行われている教員研修用プログラム『The Great Teacher Program』の翻訳を進め,内容を検討している。また,日本の学校現場に即したいじめの対応方法を収集するため,教員66名を対象に自由記述調査を実施し,いじめの種類別(身体的攻撃,心理的攻撃,関係性攻撃,ネットいじめ)に現在小中学校の教員が具体的に行っている対応内容について記述を求めた。現在,KJ法を用いて,分析中である。研究IIについて,全国の教育委員会におけるいじめ研修実施状況について調査を行う予定であったが,同様の内容を調査している先行研究が見られたため,先行研究の内容を踏まえて,現在行われている教員向けいじめ予防対応プログラムの実態と今後のいじめ予防対応の研修プログラムの内容を精査していく予定である。研究IIの変更に伴い,次年度予定していた研究IV「プログラム評価の指標の検討(質問紙調査)」を予定に先駆けて一部実施した。海外の先行研究を参考に,教員のいじめ対応に対する自信といじめ対応自己効力感・組織効力感を測定する尺度を,教員315名,スクールカウンセラー131名を対象に調査を実施した。教員・スクールカウンセラーともに女性よりも男性の方が自信のスコアが高かった。

また,教員は傍観者を含めた学級全体への働きかけの自信が高く,スクールカウンセラーは被害者・加害者に自身の責任と思わせることなく話を聴くことの自信が高かった。おおむね順調に進展していると判断した根拠を,以下3点述べる。第1に,この研究の1つの柱と位置づけている米国のいじめ予防対応に関する教員研修プログラム『The Great Teacher Program』の翻訳が概ね順調に進んでいることである。第2に,教員対象プログラムの効果を測定する尺度を作成するために,小中学校の教員及びスクールカウセラーを対象とした調査を実施し,項目の収集が進んでいることである。第3に,文献研究も順調に進んでおり,いじめ予防・対応における教員研修に関する研究の動向と課題の整理が進んでいることである。この3点から,今年度の研究は概ね順調に進んでいると考える。また研究IIの代わりに,研究IVを一部予定を変更して実施できたことにより,一定の研究成果を上げることができたと考える。また,次年度予定している海外調査先についても,教員向け及び保護者向けのいじめ予防プログラムを定期的に実施している海外の研究者に視察を打診し,内諾を得ることができている。次に,研究成果の発信について述べる。研究Iの日本の小中学校の教員が,身体的攻撃,心理的攻撃,関係性攻撃,ネットいじめについてどのように対応しているのか調査した結果については,現在分析中であり,次年度学会発表および論文投稿を予定している。また,予定に先駆けて実施した研究IVについても,データ収集,分析が終了しており,現在,論文を投稿中である。今年度は,教員のいじめ対応効力感を高めるプログラムの開発及び専門家グループによる現場受容感の検討(研究III),プログラム評価の指標の検討:質問紙調査(研究IV)を予定していた。研究IIIについては,米国で行われている教員研修用プログラム『The Great Teacher Program』の翻訳及び日本のいじめに関する先行研究のレビュー結果から,研修内容の柱を定めてプログラム内容を検討した。そして,夏休みを利用し,教員を対象とした「いじめ予防・対応に関する研修」を実施し,効果を検討した。研修内容は1いじめに関する基礎知識,2いじめへの学校全体の対応,3いじめへの個別の対応(ピアメディエーション),4いじめへの学級・学校の対応(ポジティブな行動支援)とした。事前事後に実施したアンケートの結果から,今回の研修が教員のいじめに関する知識と対応に関する自信を高めていたことが示された。また,自由記述の内容からもこの研修プログラムの各要素について肯定的な意見が得られ,現職教員からの内容の受容感が確認された。この内容については,2019年度の日本教育心理学会にて発表予定である。研究IVについても,研修プログラムの効果を測定する指標として,“いじめに関する基礎知識"を問う項目(独自作成)
町村合併と自治体組合についての研究-フィンランドの事例を中心に-

フィンランドは1990年代の地方分権の徹底の上に立って、自治体の組合・連合組織を多様に発展させている国であり、町村合併にも柔軟な対応がとられている。特に法律によってすべての自治体がいずれかの自治体組合に参加する、医療、福祉、地域開発分野の自治体組合が果たす役割は大きく、そのほかの事務については自治体には、単独、委託、他の自治体と自治体組合を組むなどの多様な選択肢が法律によって保障されおり、サービス供給が効率的に行われている。しかしながら、加速する高齢社会、グロバライゼーションによる国際競争のもたらす問題を乗り切ることのできる地方を構築するためには、自治体区域を大きくすることが前提であるという議論がフィンランドにおいても強まっている。そのために政府は、過疎化が進み開発の遅れている東北地方に特区を設け、2003年からの準備期間も含めて10年のプロジェクトで合併へのソフトランディングを目指し、住民の直接選挙による議会を持ち、法制定の自治体組合を傘下に置く連合自治体を設置した。プロジェクトは9自治体の参加をもって2005年1月に開始され、現在のところ予算縮小の成果が出ている。他方、政府は2005年9月に三つの自治体改革案を提示した。それらは連合自治体モデル、サービス地域モデル、圏域自治体モデルである。いずれの案も広域の連合をつくりサービスを強化する案であるが、現在その議論は進行中であり、政党間のみならず、政府内でも意見の一致はみられていない。2006年4月の世論調査によれば、国民の過半数は公的サービスを維持するには合併よりも自治体間協力または民間委託のほうが望ましいと考えているが明らかとなっている。政府はこの秋に方向を示したいとしているが、現在のところ結果の見通しは不明である。筆者は議論の経過を見守り、研究を続行する予定である。平成16年度は、2度フィンランドでの調査を行った。一回目は、8-9月にかけてフィンランドを訪問し、フィンランド自治体協会の専門家、内務省の自治体行政担当者と面会し、聞き取り調査を行い、国会図書館、大学図書館、自治体協会図書館で資料の収集を行った。現場調査としては、南部フィンランドのハウスヤルビ町など4自治体で行われている自治体組合の歴史、現状について、町村合併の可能性も含めて調査を行った。一方、中部フィンランドのペラセイナヨキ町において、2006年度1月1日から施行される同町とセイナヨキ市との合併について、当初参加していた他の複数自治体が抜けていく中で、どのような条件で2自治体の合併が成立したのかを首長から聞き取り調査を行った。二回目は、平成17年3月に1週間の予定で、ヘルシンキ市で研修を行い、自治体協会、国会図書館で調査を行った。フィンランドでは1993年の地方分権改革により、地方自治が強化され、国の指導監督は緩和された。したがって、合併について国は強制的措置をとることができない。しかし財政力格差によるサービスの格差は問題になっており、そのための解決策として、半世紀以上の伝統のある自治体組合の結成、運営にかかわる規則を1995年より緩和し、自治体が自由に組合を結成し、サービスを行うようになっている。平成17年度は自治体組合の運営と可能性についての研究を深め、成果を公表する。平成17年度は4月末からヘルシンキ市で1週間の研修を行い、自治体協会、国会図書館で調査を行った。財務大臣補佐官より、現在行われている地方制度の見直しにかかわる議論の状況の説明を受けた。さらに各政党の町村合併についての見解、自治体組合の福祉保健分野も含めた拡大の試みを行っている自治体についての資料も入手した。これらの資料をまとめ報告書を作成するために、研究者と自治体職員で構成する、「北海道連合自治推進研究ネットワーク」の研究会に参加し、日本の地方自治の現場の動きについて理解を深めることに努めた。