hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遷移金属複合クラスターの異性体分離法による新奇安定ユニットの探索

本研究では,イオン移動度分析法によって遷移金属複合クラスター(特にZnOやCoO)の構造異性体を分離・帰属し,サイズ変化に伴う構造変化とアニーリングの効果について検討した。そして,金属酸化物クラスター以外にも,炭素・ケイ素クラスターに対して各異性体の解離反応・イオン分子反応を適用することによって分離された異性体ごとの解離反応の違いを見出し,酸化・重水素化反応速度定数を決定することができた。今年度はII-VI型半導体としてナノエレクトロニクス分野での応用が期待されている酸化亜鉛(ZnO)の安定ユニット探索を目的として,ZnOクラスター:(ZnO)_n^+の生成と構造変化について検討した。生成源では,酸化亜鉛ではなくZn棒を試料として用いた。そして,ヘリウムに酸素を混合したキャリアガスを用いレーザー蒸発法を適用して気相中で反応させ,(ZnO)_n^+は酸素濃度10%で効率よく生成されることがわかった。また,クラスター生成源にも改良を加え,大きいサイズのクラスターを効率よく生成できるようにした。この性能は,生成分布が既知であるアルミニウムクラスターの生成によっても確認・最適化を行った。生成させた(ZnO)_n^+をドリフトセルに入射し,イオン移動度分析法を適用してサイズ増加による構造変化について検討した。そしてセルに高電圧で入射すると,n≧8で,よりコンパクトな構造へと変化することを見出した。理論計算からはn=7-8で単環構造から複環もしくは立体構造へと変化することが提唱されており,このような構造変化を実際に観測することができた。加えてn=6の構造が,隣接するn=5および7よりもコンパクトであることを明らかにした。このように不連続な安定構造の変化は,これまでの理論計算では得られておらず,本研究によって安定ユニットにつながる構造が得られたと考えられる。また,ドリフトセルに低電圧で入射した場合にはn=7-8での構造変化は観測されず,さらにかさ高い構造になることがわかった。すなわち,高電圧でのセルへの入射によるクラスターの加熱(アニール)によって,より安定な構造へと変化させることができた。一方で,異性体分離後の衝突誘起解離スペクトル測定からクラスターの安定性について知見を得るため,まずは炭素クラスター7-10量体(直線と環状構造の異性体が共存するサイズ領域)を対象として検討を行った。そして,直線構造からは主にn=3が,環状構造からはn=2-4が脱離するという,異性体の構造による解離反応の違いを見出した。今年度はII-VI型半導体としてナノエレクトロニクス分野での応用が期待されている酸化亜鉛(ZnO)の安定ユニット探索を目的として,ZnOクラスター,(ZnO)_n^+の構造の特定とサイズ変化について検討した。特に,イオン移動度分析法を用いて得られた3種類の異性体系列について換算移動度のサイズ依存性を決定し,移動度計算プログラム:mobcalを用いたシミュレーションによるサイズ依存性の結果との比較から,(ZnO)_n^+ではサイズ増加とともに(A)、直線・ジグザグ構造,(B)環状構造,(C)球状構造のように変遷すると特定した。一方で,クラスターの構造の違いによる安定性を評価するため,イオン移動度分析法を用いて分離した異性体ごとの酸化反応性についても検討を進めた。酸化反応性については炭素クラスターを対象として検討した。その結果,直線構造が環状構造と比較して高い反応速度定数を示すことを明らかにした。しかし,直線構造であっても炭素8量体の場合には反応速度定数が非常に小さくなることを見出し,反応性低下の原因について理論化学計算も加えて検討した。さらに,反応速度定数の温度依存性についても測定し,直線異性体に対する酸化反応の活性化障壁について議論した。また,測定対象の範囲を広げるため他の遷移金属としてチタン試料棒を用い,ヘリウム-酸素(10%)混合気体をキャリアガスとしたレーザー蒸発法によって,酸化チタンクラスターの生成・異性体分離についても検討を行った。これと並行して,実用的な材料の入手しやすい形態である粉末を試料とした実験も可能にするため,粉末試料の圧縮成型によるサンプル作成装置を設計製作した。この装置によって,遷移金属酸化物の試料に加えて,ハロゲン化アルカリ金属の粉末を用いたサンプルの試作を進めた。そして,実際に直径6mmの試料棒を作成してレーザー蒸発法を適用し,ハロゲン化アルカリクラスターの生成・異性体分離実験を可能とした。今年度はナノエレクトロニクス分野での応用が期待されている酸化亜鉛(ZnO)や,触媒を始めとする機能性材料としても利用されるCoOやVOxといった系に対して,安定ユニット探索を目的として検討した。特に(ZnO)n+では,イオン移動度分析法を用いて得られた複数の異性体系列について,量子化学計算による(ZnO)n+の構造計算,ならびに移動度計算プログラム: mobcalを用いて詳細に衝突断面積を検討し,これまでに見積もってきた(A)ジグザグ,(B)環状,(C)球状構造の他に,多環構造の存在が帰属できた。また,多環構造をアニールすることによってコンパクトな球状構造へと構造変化することも明らかにした。さらに(CoO)

n+では,n = 5-6で環状から立体構造へと変化することを示した。一方で,光解離による安定ユニット探索を30量体前後の炭素およびケイ素クラスターの異性体に適用した。この領域では,炭素では環状と中空かご構造が,ケイ素では偏長と球状構造が共存する。これらの異性体を分離して光解離を適用したところ,炭素クラスターでは,異性体によって解離生成物の質量分布に大きな違いが観測された。一方ケイ素クラスターでは,異なる異性体からの解離生成物が類似していた。この違いは,励起後の異性化が起こりやすいかどうかに起因すると結論付けた。さらに化学反応性の異性体依存性を,炭素クラスターの直線および環状構造に対して検討した。結果として,直線構造の方が一桁以上反応速度定数が大きく,さらに奇数が偶数よりも反応性が高いことを見出した。従来は,異性体共存の影響で詳細な検討が困難だったが,今回,直線構造が奇数の時に末端に電子軌道が広がる2Σ状態となることと対応すると結論することができた。そして,異性体分離法の後に光電子分光装置を導入した。まずは銅原子負イオン,そしてSi4-の光電子スペクトルを測定した。本研究では,遷移金属複合クラスターの安定クラスターユニットの探索を目的としており,異性体のサイズ依存性,および共存異性体の分離に加えて,分離された異性体の解離しやすさや化学反応性の評価を通じて,安定ユニット探索を進めている。現在,(ZnO)_n^+異性体系列の生成と構造の特定を達球するとともに,炭素クラスターを対象とした解離,ならびに化学反応性の異性体依存性も見出していることから,おおむね順調に進展していると評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,ZnO以外の複合クラスターの検討を進めるため,チタンを始めとする他の遷移金属をサンプルとした実験を進め凱また,昨年度までに製作してきた粉末試料の圧縮成型器も併用し,遷移金属酸化物や窒化物といった工業的に実用化されている材料についても,クラスターイオンの構造変化のサイズ依存性について議論する。また,炭素クラスターを対象として検討してきた解離および化学反応性の異性体依存性を(ZnO)_n^+クラスターに適用していく。ドリフトセルによる異性体分離後はイオン強度が減少し,解離分光に十分な強度が得られないことも想牢されるが,この場合には負イオンクラスターの窺測も行って,低強度であっても積算によって比較的議論が可能な分離異性体の光電子スペクトルの測定へと展開する予定である。
フレイルを呈する高齢慢性心疾患患者に対する新たな心臓リハビリテーションの開発

人口の超高齢化が進むわが国において,高齢者の虚弱(フレイル)が心疾患の予後に与える影響が注目されている.そこでわれわれは,退院時点でのフレイルが退院後の健康関連QOLの変化に与える影響を検討することとした.フレイルがある患者は健康関連QOLの社会的側面が低く,時間の経過とともに低下することが示唆された.このことから,フレイルのある患者は,社会参加へのサポートなど社会的側面に配慮した退院計画を作成する必要性が示唆された.我が国の総人口は,2015年10月1日現在,1億2,711万人,65歳以上の高齢者人口は,過去最高の3,392万人,総人口に占める割合(高齢化率)も過去最高の26.7%と報告された(内閣府調べ).さらに,この社会の高齢化の中で,循環器疾患患者の高齢化も報告されている.一般的に,加齢によって運動機能が低下することは広く知られている.運動機能障害において,高齢者であっても心臓リハビリテーションによる改善は可能でると報告されている.このため,高齢心疾患患における運動機能の特徴をまとめ,その詳細を知ることは,増え続ける高齢心疾患患者に合わせた心臓リハビリテーションプログラム作成のために重要である.さらに,加齢に伴う様々な変化・弱化によって,健康障害に対して脆弱な状態である身体的フレイルと,高齢心疾患患者の関連や予後に与える影響をまとめ,その詳細を知ることも,包括的な心疾患の管理といった観点から重要である.そこで,まず高齢心疾患患者の疫学を概説し,さらに近年報告されている高齢心疾患患者の運動機能と身体的フレイルに関する文献を要約した総説論文を執筆した.また,文献的考察から,高齢心疾患患者の身体的フレイルに関して,生活の質(Quality of Life: QOL),特に健康関連QOLの関連についての報告がないことが明らかとなった.このため,高齢心疾患患者の身体的フレイルと健康関連QOLの関連性を検討することは重要であると思われる.そこで,高齢心疾患患者のフレイルが退院3ヶ月後の健康関連QOLに与える影響を検討するために,九州医療センターでの症例収集を開始している(倫理審査委員会承認済み).九州医療センターでの症例数が予想していたよりも少なかったため。我が国の高齢化率の上昇に伴って,循環器疾患患者の高齢化も報告されている.文献的考察から,高齢心疾患患者の身体的フレイルに関して,生活の質(Quality of Life: QOL),特に健康関連QOLの関連についての報告が乏しいことが明らかとなった.このため,高齢心疾患患者のフレイルと健康関連QOL(HRQOL)の関連性を検討するために,2つの病院において症例集積を開始した.心不全もしくは心筋梗塞で入院し,研究参加の同意が得られた65歳以上の患者を対象とし,42名の患者が解析対象者となった。これらの患者をフレイル,非フレイルの2群に分け,退院時に患者特性,生活習慣,運動能力,移動能力,フレイルの有無,HRQOLを評価した.HRQOLは,SF-36を使用して評価し,その結果から,3つ(身体的、精神的、役割/社会的)のコンポーネント・サマリースコアを算出した.移動能力として,Timed Up and Go Test(TUG)を測定した.TUGは動的バランス能力を含む移動能力を評価できる簡便な検査として,心臓リハビリテーションでも頻用されている.その結果,非フレイル群はTUGとHRQOLのすべてのコンポーネントサマリーと有意な相関はなく,フレイル群は身体的側面のみ有意な相関を示した.このため,今後の心臓リハビリテーションプログラム作成において,フレイルの有無に留意する必要性が示唆された.これらの成果は、平成30年7月に横浜で開催される第23回日本心臓リハビリテーション学会学術集会で口頭発表する予定である(演題採択済み).さらにデータの一部は,同学会ランチョンセミナーにて発表予定である.また,これらのデータから6分間歩行距離をバランス評価のスクリーニングとして活用できる可能性があることなどの知見が得られたため論文化し,二つの査読付き雑誌に掲載された.人口の超高齢化が進むわが国において,高齢者の虚弱(フレイル)が心疾患の予後に与える影響が注目されている.そこでわれわれは,退院時点でのフレイルが退院後の健康関連QOLの変化に与える影響を検討することとした.フレイルがある患者は健康関連QOLの社会的側面が低く,時間の経過とともに低下することが示唆された.このことから,フレイルのある患者は,社会参加へのサポートなど社会的側面に配慮した退院計画を作成する必要性が示唆された.引き続き、九州医療センターでの症例収集を行うと共に、京都桂病院でも症例収集を開始する(倫理審査委員会承認済み)。症例が集まり次第、解析を行い、フレイルが健康関連QOLに与える影響を検討し、得られた結果について取りまとめ、学会発表を行い、得られた意見を参考に論文化する。29年度が最終年度であるため、記入しない。心臓リハビリテーション29年度が最終年度であるため、記入しない。
パーソナルゲノムを用いたメタボリック症候群・動脈硬化の個別化予防に関する研究

メタボリック症候群や動脈硬化などの慢性日常性疾患の遺伝子検査の有効性に関して調査した。糖尿病のリスク判定式を感受性遺伝子より作成してその有効性を検討した。その結果、遺伝子単独では予測能力はないが、BMI,血圧を合わせることで発症予測に有効である可能性が示唆された。日常的慢性疾患の遺伝子検査を医師を介して結果回付・説明した場合に、健常者・患者予備軍に対して予防行動を促すかどうか検討が必要である。本年度は2型糖尿病リスク判定システムの作成および評価を主として行った。日本人2型糖尿病関連解析の論文279報から、GWASで関連が明らかにされた一塩基多型129個を抽出しキュレーションを行った。その結果29SNPsについて既存の論文・データベースから尤度比を算出した。これらの遺伝子情報および国民健康・栄養調査等のデータベース・論文から抽出した、年齢・性・BMIおよび血圧値のリスク因子を取り入れたリスク判定システムを作成した。地域住民コホート(n=1263)のデータを元にリスク判定システムの評価を行ったところ、C統計解析においてAUC=0.707の値が得られ、従来のリスク判定法であるTOPICSとほぼ同レベルのリスク判定が出来る可能性が示唆された。今後は更に多くの遺伝因子や環境因子を加えて判定精度を上げて行く必要があると考えられた。また動脈硬化性疾患の遺伝子解析に関してはイルミナ社DNAChipにおけるSNP解析を継続しており、冠動脈硬化指数、脳動脈硬化指数、全身性動脈硬化指数のパラメータに加えて、腹部大動脈瘤等の幅広い表現形質との関連についての検討を行っている。消費者直結型(Direct-To-Consumer: DTC)遺伝子検査により個人が自分のゲノム情報に容易にアクセスできる状況になっているが、結果回付においてどのような心理的な反応があるかは不明な点が多い。そこで多因子疾患の遺伝子検査によるリスク判定を、医師を介して結果回付した時の、健康観・疾病観の変化に関する予備調査を行った(。職場検診でリクルートした被験者に先ずアンケートを行い、遺伝子検査を受ける事に不安がない者を選択した。登録した20名(平均年齢38歳、男9:女11)に改めてインフォームドコンセントを取り、60項目の疾患・体質に関する遺伝子検査を施行した。遺伝子検査前と検査結果回付後にアンケート調査(SF36、B-IPQを元にした質問表)を行い、健康観・疾病観に変化が起こるか検討した。その結果、現在および十年後の健康度および疾病罹患の可能性に関する意識は、遺伝子検査前後で変化がなかった。一方、将来罹患するかもしれない病気をコントロール出来るという意識は向上していた。このことは医療者の元で遺伝子検査を適切に用いれば、被験者の健康へのエンパワーエント向上に資する可能性のあることを示唆している。遺伝子検査による健康観・疾病観の変化を観察するためのアンケート調査は無事に終了し、調査結果の集計・解析も終了した。その結果、有意に変化している項目も観察出来ている。本研究の中間結果に関しては平成27年度人間ドック学会学術大会にて発表した。また動脈硬化性疾患の遺伝子解析に関しては、腹部大動脈瘤に有意に関連するエクソームSNPをWIPF3およびLIPA遺伝子内に見出し、周辺の解析を進めている。個人が自分のコモンバリアント(SNP)による疾患易罹患性を知ることのリスクとベネフィットを東京大学医科学研究所・先端診療部との共同研究の元でアンケート調査・解析・研究した。コモンバリアントのみに基づく60余の疾患のリスク結果回付を経験ある医師が実施することによって、協力者が自分で疾患の発症・進展をより良くコントロールできるようになるというエンパワーメント効果が観察されることを見出した("Effective communication along with personal genome profiling: Utility of DNA testing with careful explanation and family history taking"として論文投稿中)。パーソナルゲノムは患者と医師の間の優れたコミュニケーション・ツールとなり得て、今後予防医療推進及び両者の新しい関係の基盤となり得るという感触を得ている。またコケージャンを対象として、同様のアンケート調査を行って、その結果の解析を進めている。一方、日常的慢性疾患のリスク遺伝子が多数同定されているが、罹患率の高い心疾患である心房細動に関するコモンバリアント研究を行った。GWASで同定されたZFHX3遺伝子多型を高齢者剖検例によるフェノーム解析を行うと、心房細動との関連が再現されたのみならず、脳梗塞、肺塞栓との相関も見られた。これらのことは病態同士あるいは遺伝子と病態の新しい関係を見出すのにフェノーム解析が有用であることを示唆している。平成28年の夏に教室全体の移転があったため、実験系の一部遅れがあったが、それ以外はほぼ順調に進展している。ゲノムワイド関連解析(GWAS)によって、多くの多因子疾患のリスク変異が同定され、これらの結果を用いて幾つかの仮定をもとに疾患リスクを計算することができる。多因子疾患の遺伝要因はまだ完全に解明されてはおらず、精度は向上は今後も続けられることを前提に、現時点でリスク情報を個人に提供することは出来る。すでに巷間では消費者直結型(direct to consumer=DTC)遺伝子検査が行われているが、予防行動への有効性に関しては概ね否定的な結論である。私たちは多因子疾患の遺伝子検査の結果回付を医療者の説明の元で行った時、個人の予防への行動変容に繋がるかどうかに関する予備研究を行った。研究協力者を職場検診でリクルートし、遺伝子検査を受けることに心配がないことをアンケートで確認した20人(平均年齢39歳、男:女=9:11)を被験者とした。

被験者は改めて検査に関する説明と同意を経て遺伝子検査を受けた。約1ヶ月後に医者によって結果回付および検診結果と共に遺伝子解析結果の説明のセッションを受けた。その後3ヶ月、6ヶ月、1年まで全例追跡調査を行った。その結果、セッションの前後において、現在および十年後の自分の健康状態の捉え方に関して影響は見られなかったものの、十年後に罹るかもしれない病気に関して、自分でコントロールできるという意識が高まった。多くの人が1年後も結果を想起することが判った。本調査の被験者は遺伝子検査を受け入れることでバイアスが掛かっているが、全体のセッションとしては安全で有効に進めることが出来た。遺伝子検査は疾患予防への行動変容を目的とした、医療者と患者の間のリスクコミュニケーションツールとして用いられる可能性が示唆された。今後はどのような遺伝子検査あるいは医療者の説明が有効であるかを検討することが重要であると考えられた。メタボリック症候群や動脈硬化などの慢性日常性疾患の遺伝子検査の有効性に関して調査した。糖尿病のリスク判定式を感受性遺伝子より作成してその有効性を検討した。その結果、遺伝子単独では予測能力はないが、BMI,血圧を合わせることで発症予測に有効である可能性が示唆された。日常的慢性疾患の遺伝子検査を医師を介して結果回付・説明した場合に、健常者・患者予備軍に対して予防行動を促すかどうか検討が必要である。2型糖尿病リスク判定システムの作成および評価に関しては論文発表を行い、順調に進んでいる。動脈硬化性疾患の遺伝子解析に関しては、現在解析を継続中であり、解析対象を冠動脈硬化指数、脳動脈硬化指数、全身性動脈硬化指数に加えて、腹部大動脈瘤等の幅広い表現形質に付いても解析を進めることとした。また健康・疾病状況に関する自己管理指標の作および)心理的因子および行動変容に関する調査票の作成および評価方法の検討に関してはアンケートの質問項目が決定したので概ね順調である。今回リクルートした被験者20人に関しては検査後1年まで追跡調査を予定している。遺伝子検査の結果回付によって生じた心理の経時的変化を検討する。腹部大動脈瘤に関連する新規遺伝子・新規SNPに関しては機能解析を試みる。今回行ったのはパイロット研究(n=20)であり、今後更にパーソナルゲノム情報をどのように予防医療に活かしていくか、規模の大きな社会医学研究を展開する必要があると考えられる。またパーソナルゲノム情報にはコモン及びレアバリアント情報があるが、次世代シークエンサーによって容易にレアバリアントも読み取れるようになった。この中には本人の健康状態に重要なものも含まれている。
摘出微小血管を用いた空気塞栓モデルによる血管内ガス、血管壁間の接着力の検討

平成15年度作成した空気塞栓モデルを用い、平成16年度には血管内灌流液を変更したモデル及び血管壁を損傷したモデルを作成し、血管壁と気泡の間の単位面積あたりの接着力へそれぞれが及ぼす影響を測定した。本年度はこれらの経験をもとに同様なモデルを用い、灌流液中の血小板の影響を検討した。ラットから脱血した血液から血小板を含む血漿と血小板を含まない血漿を作成し血管内灌流液とした。各々を用いて灌流した微小血管内に長さ200ミクロン程度の気泡を5分、10分、30分留置した際の血管壁と気泡の間の接着力を検討した。血小板を含む血漿を用い、10分間気泡を血管内に留置すると接着力は139±27dyne/cm^2と血小板を含まない場合(54±12dyne/cm^2)と比較し有意に上昇した。5分間気泡を血管内に留置すると接着力は血小板を含む場合、51±15dyne/cm^2、血小板を含まない場合、37±5dyne/cm^2と有意差はなかった。30分間気泡を血管内に留置した場合も接着力は血小板を含む場合、57±11dyne/cm^2、血小板を含まない場合、40±10dyne/cm^2と有意差はなかった。昨年度までの結果と本年度の結果を総合すると血管壁と血管内微小気泡の間の接着力は様々な因子によって影響を受けることが明らかになった。本研究課題において、モデルの作成及び接着力の測定という目的は達成したと考えられるが、研究の過程でこの課題に影響を及ぼす因子が多数あることも明らかになった。今後さらなる研究が必要と考えられる。1.空気塞栓モデルの作成(1)血管摘出および灌流装置へのセッティング体重200-250gのラットから血管径200μmの腸間膜動脈を長さ3mmで摘出後、微小血管灌流装置のマイクロピペットにマウントし、血管壁および接合部からの漏れがないことを確認した。血管外を21%酸素、5%二酸化炭素及び74%窒素を含んだ気体でバブリングし37°Cに保ったクレブス液で灌流した。フェニレフリン及びアセチルコリンを用い血管反応性が保たれていることを確認した。(2)血管内への気泡注入細胞注入装置に接続した先端を鋭利に研磨したマイクロピペットで血管壁を刺入し、ごく少量(2-3nl)の空気を注入し空気塞栓モデルを作成した。顕微鏡に接続したビデオカメラを用いて気泡の長さ(L)および直径(D)を計測した。2.接着力の測定気泡が注入された血管の片端を大気に開放した後他端の圧力を徐々に上昇させ、気泡が動いた時点の気泡両端の圧格差を測定し、血管壁と気泡の間の単位接触面積あたりの接着力(K)をK=ΔP-D/4Lから算出した。気泡の血管内留置時間、血管内灌流液、血管内皮の状態を変化させて反復測定した。3.現在までに得られた結果(1)気泡留置時間と接着力昨年度作成した空気塞栓モデルを用い、血管内灌流液を変更したモデル、血管壁を損傷したモデルを新たに作成し、血管壁と気泡の間の単位面積あたりの接着力への影響を測定した。1.血管内灌流液の接着力への影響の検討(1)アルブミン添加5%ウシ血清アルブミンを添加し10分間気泡を血管内に留置すると接着力は349±149dyne/cm^2とクレブス液と比較し有意に上昇した。(2)ラット血清ラット血清を血管内灌流液として用いると接着力は5分間血管内気泡留置、71±29dyne/cm^2、10分間血管内気泡留置、153±57dyne/cm^2、20分間血管内気泡留置、100±55dyne/cm^2、30分間血管内気泡留置、80±48dyne/cm^2とクレブス液と比較し変化がなかった。2.血管内皮損傷の接着力への影響の検討血管内皮を損傷した後ラット血清を灌流液として接着力を測定すると、5分間血管内気泡留置、62±9dyne/cm^2、10分間血管内気泡留置、60±14dyne/cm^2、20分間血管内気泡留置、56±8dyne/cm^2、30分間血管内気泡留置、60±13dyne/cm^2と10分間留置した場合に内皮を損傷していない群と比較し有意な低下を認めた。3.アルブミンと内皮損傷の相互作用5%ウシ血清アルブミンを血管内灌流液とし10分間の気泡留置で内皮損傷群は内皮温存群と同様に接着力が増大し、322±101dyne/cm^2と著しい増加を示した。この結果は内皮損傷状態では接着力は低下するが、アルブミンの存在はその低下を何らかの機序で補うということを示している。

各々を用いて灌流した微小血管内に長さ200ミクロン程度の気泡を5分、10分、30分留置した際の血管壁と気泡の間の接着力を検討した。血小板を含む血漿を用い、10分間気泡を血管内に留置すると接着力は139±27dyne/cm^2と血小板を含まない場合(54±12dyne/cm^2)と比較し有意に上昇した。5分間気泡を血管内に留置すると接着力は血小板を含む場合、51±15dyne/cm^2、血小板を含まない場合、37±5dyne/cm^2と有意差はなかった。30分間気泡を血管内に留置した場合も接着力は血小板を含む場合、57±11dyne/cm^2、血小板を含まない場合、40±10dyne/cm^2と有意差はなかった。昨年度までの結果と本年度の結果を総合すると血管壁と血管内微小気泡の間の接着力は様々な因子によって影響を受けることが明らかになった。本研究課題において、モデルの作成及び接着力の測定という目的は達成したと考えられるが、研究の過程でこの課題に影響を及ぼす因子が多数あることも明らかになった。今後さらなる研究が必要と考えられる。
iPS細胞を用いた口腔癌免疫療法の基盤技術開発

iPS細胞(induced pluripotent stem cells)は体細胞に数種類の遺伝子を導入することによってES細胞に似た分化万能性を持たせた細胞である。すでに申請者らは京都大学よりマウスips細胞株の供与を受け、世界に先駆けて骨芽細胞および破骨細胞の分化誘導に成功している。本研究の目的は口腔癌の新しい治療方法として、iPS細胞を用いた免疫療法を実現するための基盤技術を確立することである。平成21年度は、iPS細胞から樹状細胞やマクロファージなどのAPC(antigen-presenting cell:抗原提示細胞)の分化誘導方法について検討した。ips細胞の分化には、支持細胞の選択が重要である。マウスiPS細胞(iPS-MEF-Ng-20D-17)とマウス胎児線維芽細胞(MEF)または種々の骨芽細胞(UAMS-32, 0P9, ST-2, RD-c6, POB, OPG-/-POB)を共存培養下にてAPCの分化誘導を試み、分化に必要な支持細胞を検討したところ、POB、UAMS-32細胞株を用いた場合のみAPCであるマクロファージが分化誘導された。また、iPS細胞数および支持細胞数についても分化誘導に大きく関与しており、1穴あたりのips細胞数が増加するとApc数は減少した。iPS細胞の分化誘導因子について検討をしたところ、APC分化誘導には活性型ビタミンDが10nM,デキサメタゾンが100nMのときに強い誘導効果が認められた。また、分化誘導したAPCはFITC標識した酵母粒子を加えることにより細胞内に酵母を含んだことから、貧食能を有することが示唆された。
不眠症の再発予防を目的とした認知行動療法の効果検討

不眠症に対する認知行動療法(CBT-I)は睡眠薬治療抵抗性の不眠症患者に対して有効であり,実施直後の臨床的な改善効果は6割程度と言われる一方,フォローアップ期間における改善の維持効果は約5割に落ちてしまうことが報告されている。本研究の目的は,(1)不眠症の発症,再発のリスクファクターと言われているstress-induced sleep reactivityを測定する尺度Ford Insomnia Response to Stress Test(FIRST)日本語版の作成,(2)FIRST日本語版を用いた不眠症のリスクファクターの検討,(3)CBT-IによるFIRSTおよび不眠症状の短期・長期的な改善効果に関する検討を行った。その結果,FIRST日本語版は信頼性・妥当性を十分に有していること,FIRSTで測定されるstress-induced sleep reactivityは,不眠症の発症・再発予防のマーカーとなりうること,そして,そのsleep reactivityはCBT-Iによって軽減可能であることが示唆された。目的:不眠症は,その後のうつ病や自殺のリスク要因であることが指摘されている。現在,不眠症に対する非薬物療法として,認知行動療法の有効性が明らかにされているが,その再発予防効果は高いとは言えない。現在,不眠の発症,再発のリスクを予測することが指摘されている尺度として,Ford Insomnia Response to Stress Test (FIRST)がある。そこで本研究ではFIRST日本語版を作成した。方法:対象者は,一般成人161名(男性108名,女性53名,平均年齢51.4±9.5歳),不眠症患者181名(男性78名,女性103名:平均年齢47.3±16.0歳)を対象に,不眠関連尺度(PSQI,AIS,ISI,DBAS),ストレス関連尺度(PSS),疲労尺度(MFI),不安・心配尺度(STAI,PSWQ),抑うつ尺度(SDS)を実施した。結果:因子分析の結果,両群ともに1因子構造であり,高い信頼性と妥当性を有していることが分かった。また,FIRSTは不眠症患者の方が高く,病的水準を測定するためのカットオフ得点は22点であった。意義と重要性:本研究によって,FIRST日本語版の妥当性が明らかにされたことで,今後,健常者を対象とした不眠発症リスクに関する調査研究や,不眠の再発予防効果としての認知行動療法の効果について検討することが可能になる。1.Ford Insomnia Response to StressTest(FIRST)を用いた不眠症のリスクファクターの検討FIRSTで測定される「ストレス誘発性の睡眠反応」は,不眠症発症のリスク要因となることが指摘されているが,十分な検討は行われていない。そこで,ストレス誘発性の睡眠反応と不眠症症状の関係性を検討するため,一般成人者204名を対象に調査を実施し,構造方程式モデリングを用いた検討を行った。その結果,ストレスを自覚すると睡眠反応(FIRST)が高まり,(1)直接,不眠症状を悪化させる,(2)非機能的信念を介して間接的に不眠症状を悪化させることが明らかとなった。また,発症素因の一つである特性不安は,ストレス誘発性の睡眠反応とは独立して不眠症状の悪化に影響を及ぼすこともあきらかとなった。2.不眠の認知行動療法による再発因子の改善効果に関する検討不眠の認知行動療法(CBT-I)によって,不眠の再発を予測することが指摘されている「ストレス誘発性の睡眠反応(FIRST)」が減少するかどうかはこれまで検討されていない。そこで,慢性不眠症患者64名をCBT-I実施群と薬物治療群に振り分け,治療前後FIRST得点の比較を行った。その結果,CBT-Iは,薬物療法に比べて不眠症状尺度(Athens Insomnia Scale)得点が有意に減少した。また,FIRST得点に関しては,CBT-I群にのみ治療後に有意な軽減が認められた。以上のことから,CBT-Iは,不眠の再発要因を軽減し,再発を予防する効果が期待できると考えられる。【不眠の認知行動療法による不眠症状と再発因子の改善維持効果に関する検討】平成23年度に申請者が行った,「不眠の認知行動療法(CBT-I)による再発因子の改善効果に関する検討」によって,CBT-Iは薬物療法に比べて不眠症状(Athens Insomnia Scale: AISによって測定)が有意に改善すること,不眠の再発を予測することが指摘されている「ストレス誘発性の睡眠反応(FIRST)」に関しては,CBT-I群にのみ治療後に有意な軽減が認められた。

本研究は,その維持効果を検討することを目的とした。上記研究でCBT-Iを完遂し,その1ヶ月後のアンケート調査に同意が得られ,回答が得られた者14名を対象に,不眠の改善度とFIRSTの変化について検証した。その結果,(1)対象者のうち,AISのカットオフ値(AIS = 6点)未満だった改善者は11名(79%)であり,全員1ヶ月後もカットオフ値を下回っていた。一方,非改善者のうち,1ヶ月後に改善した者は1名(50%)であった。FIRSTの変化率について,Cohen's dを算出したところ,「治療前ー治療後」間の効果サイズは小さかったものの(d = -0.43),「治療前ー1ヶ月後」間は中程度になっていた(d=-0.52)。また,「治療後ー1ヶ月後」の効果サイズは-0.11と小さかった。以上のことから,CBT-Iによって減少したFIRSTは,治療後も維持されており,これがCBT-Iの改善効果の維持につながっている可能性が考えられた。FIRSTと不眠症状の関連については,当初の計画通り遂行したが,不眠症患者の注意に関する検討に関しては,注意を測定するための課題の選択と作成までにとどまった。24年度が最終年度であるため、記入しない。FIRSTの改善が,再発予防のマーカーとなるかどうかについて検討するため,本研究期間中に認知行動療法を実施した不眠症患者に対して,FIRSTおよびAISを郵送にて配布する。また,当初計画していた不眠症患者の注意に関する検討について,Implicit Relational Assessment Procedure(IRAP)では特定の注意問題しか測定できない。そこで,注意のどの過程で問題が生じているかを検討できるAttention Network Tsetを利用する。
段差の高さと車いす通過介助操作方法が乗り心地および介助負担に及ぼす影響

介助者を伴う車いす利用環境の改善は重要な課題である。段差路面は、介助負担や転倒の危険の要因となるが、高齢介助者を考慮した環境基準や操作指標に関する検討は少ない。本研究は、5150mmの高さ8条件の階段状段差と2種類の乗り上げ方法を設け、60歳代女性介助者が操作可能な境界高さと主観評価から、介助者の乗り上げ操作を考慮した段差高さの基準について示した。また、車いす走行軌跡、介助者・乗車者の主観評価および介助者の姿勢角から介助者の操作指標について検討した。車いす走行環境の中でも特に段差は、屋内外とも走行上大きな障害となる。バリアフリー化が進められているが、車いすを介助者が操作し利用する場合を視点とした段差基準や操作指針はない。本研究は、介助者が車いすを操作して段差を通過する場合の(1)段差高さ(階段状)が介助者の操作に及ぼす影響について、(2)車輪持ち上げ操作技法と乗り心地および介助負担との関係について検討し、高齢女性にも容易に通過可能な階段状段差高さの基準値と望ましい持ち上げ操作技法についての指針(ガイドライン)を提案することを目的とする。過去の先行研究の成果に本研究の成果が加わると、路面ごとに必要な介助操作技術をほぼ網羅できる。これにより、車いす介助操作指針の提案が実現できる。本年度は、本研究期間に挙げている3つの課題のうち、研究1「高齢介護者でも通過可能な階段状段差基準値の提案」および研究2「高齢介助者の段差通過持ち上げ動作が乗り心地と介助負担に及ぼす影響と望ましい操作指針の明確化」の一部を行った。実験は、60歳代女性介助者11名と20歳代女性乗車者2名(体重を固定)を対象とし、5150mmの高さ8条件の階段状段差と2種類の乗り上げ方法(前・後輪押し付け・前輪持ち上げ)を設け、段差通過区間における車いすの走行軌跡や介助者の操作姿勢などを計測した。その結果、乗り上げ可能な境界高さは90mmであり、90mm以上では、乗り上げ可能でも操作中にバランスを崩すなどの難あり操作が認められた。90mm以上の段差の乗り上げ操作は、介助者の技術レベル、握力により転倒などの危険性が生じることを考慮する必要があることが示唆された。一方で、車いすの走行軌跡は、段差高さに関連がなく、個人による乗り上げ動作の違いが影響していた。中でも、持ち上げ前の前輪位置と前輪持ち上げ高さは、乗り心地の低下を招くおそれがある動作との関連がみられ、望ましい操作の指針となる可能性が示された。車いす走行環境の中でも段差は、屋内外とも走行上大きな障害となる。本研究は、介助者が車いすを操作して段差を通過する場合の1段差高さ(階段状)が介助者の操作に及ぼす影響について、2車輪持ち上げ操作技法と乗り心地および介助負担との関係について検討し、高齢女性にも容易に通過可能な階段状段差高さの基準値と望ましい持ち上げ操作技法についての指針(ガイドライン)を提案することを目的とする。本年度は、昨年度の結果をふまえ、本研究期間に挙げている課題のうち、研究2「高齢介助者の段差通過持ち上げ動作が乗り心地と介助負担に及ぼす影響と望ましい操作指針の明確化」を中心に行った。その結果、段差高さ60mmを境に、介助者の操作の難易度が上昇した。さらに、90mmを超えると介助者によっては乗り上げが不可能となるとともに、乗車者の乗り心地が低下した。段差の高さ、介助者の技術レベル、握力によっては転倒などの危険性が生じることを考慮する必要がある。前輪持ち上げ操作に着目すると、前輪を持ち上げたまま推進する操作は、乗車者の乗り心地を低下させた。車いす走行軌跡から介助者の操作指標について検討した結果、持ち上げ前の前輪位置および前輪持ち上げ高さを調整することにより、望ましい操作につながる可能性が示された。高齢介助者や経験値の低い介助者が安全に介助操作を実施できるよう推進する必要性と、段差乗り上げ操作が実施しやすい標準型車いすへの改善の必要性が示唆された。研究計画のスケジュールとしていた、平成23年度後半期の実験を遂行し、研究1の目的および目標の示唆を得ており、平成24年度前半期の学会発表準備がほぼ終了している。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初、研究1はビデオカメラによる2次元動作解析、研究2は3次元動作解析を予定していたが、研究1・研究2とも詳細な介助動作の分析が必要となり、研究協力者(村木里志氏・九州大学)の所有する動作解析実験室を借用し、リアルタイム3次元動作解析を行った。

その結果を基に、研究3は、科学研究費にて購入したビデオカメラと解析ソフトを使用し、検証実験を行う予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
ショウジョウバエ求愛行動をモデルとした視覚認知と行動選択の神経機構の研究

本研究ではショウジョウバエ雄の求愛行動制御に関わる2つの視覚系介在ニューロン群を見出した。これらのニューロン群を強制活性化すると、雌に対する定位行動の一部である「歩行ターン」が惹起された。歩行ターンを惹起可能な視覚刺激の呈示下でこれらのニューロン群はCa2+応答を示し、その応答強度は雄の歩行ターンに伴って顕著に増大した。GRASP解析からは、これらのニューロン群がoptic tubercleにおいてシナプス接続を有することが示唆された。これらのニューロン群が視覚誘導性の求愛行動要素の発現制御に関わる神経経路の一部を構成することが示唆された。雄のショウジョウバエは、雌への定位、求愛歌の生成、口吻の伸展といった複数の要素的行動を切り替えながら雌に求愛し、最終的に交尾に至る。本研究では求愛行動の視覚性制御様式の詳細とその神経基盤の解明を通して、要素的行動を協調的に発現させ「求愛」というまとまりのある行動を生み出す神経機構の一端を、同定介在ニューロン群の機能に基づいて理解することを目的とした。平成28年度は、仮想現実を利用した視覚行動解析により求愛行動要素の発現調節に関わる視覚刺激の詳細を明らかにした。実験ではまずトレッドミル上に雄を拘束し、求愛中枢を構成する神経細胞群を光遺伝学的に強制活性化して求愛行動を人為的に活性化した。その状態の雄にコンピュータディスプレイを用いて様々な視覚パターンを呈示し、これにより生じる視覚誘導性の求愛行動要素を定量的に評価した。その結果、明暗格子パターンの移動方向と速度、呈示される視野中の領域を適切に設定することにより、求愛行動の最終段階にみられる「腹部の屈曲」を含む、ほぼ全ての求愛行動要素を惹起できることがわかった。またこれらの視覚刺激を雌フェロモン刺激と対呈示することにより、野生型個体においても同様の行動が惹起できた。次にこれらの視覚刺激の受容、伝達を担う視覚系介在ニューロン群をin vivo機能イメージングを用いて探索した。性決定遺伝子fruiteless(fru)を発現する複数の視覚系介在ニューロン群が分枝する脳領域の一つであるoptic tubercleにおいて、上記の視覚刺激呈示下でCa2+応答が記録された。興味深いことに、このCa2+応答の強度は刺激呈示時に実験個体がトレッドミル上を歩行している場合に増大する傾向を示した。これらのfru発現視覚系介在ニューロン群が求愛行動制御に関与すること、その活動は個体の行動状態を反映した修飾を受けることが示唆された。平成28年度の目標の一つである、求愛時の行動選択に寄与する視覚刺激の同定は達成できた。これによりショウジョウバエ雄の求愛行動レパートリーのほぼ全てを、拘束条件下でなおかつ人為的操作のみによって惹起可能になった。この結果は今後、神経回路レベルの解析を進める上での技術的基礎となることに加え、求愛中の雄の行動選択における視覚の重要性を明確に示す点でも重要な意味を持つ。また、平成29年度に行う予定のCa2+イメージングと光遺伝学を組み合わせた実験のための光学系のセットアップおよび制御ソフトウェアの改良を行い、in vivo, ex vivoいずれにおいてもイメージング記録中に任意のタイミングで光刺激を行える体制を確立した。現在はイメージング系と光刺激系との干渉を最小化するための実験条件の検討を進めており、平成29年度の早い段階で実験を実施できると期待できる。他方、インターセクション法によりfru発現視覚系介在ニューロン群選択的に外来遺伝子発現を惹起するためのドライバー系統(Gal4またはlexA系統)を得るため、optic tubercleに顕著な分枝をもつ候補系統のうちストックセンターから入手可能な35系統をスクリーニングしたが、望む系統は得られなかった。このため、計画していた神経毒遺伝子等を利用した神経機能阻害実験は実施できていない。これを受けて、当初の予定を前倒ししてin vivo機能イメージング実験を開始し、サブクラスレベルでの同定はできていないものの、optic tubercleに分枝するfru発現介在ニューロン群が視覚刺激下で行動実験の結果と矛盾しない応答を示すという知見を得た。以上から、当初の計画からは若干の変更があるものの、研究全体としては概ね順調に進捗していると考えられる。平成29年度は、前年度に求愛行動制御に関わる視覚刺激への応答が記録された、optic tubercleに分枝を持つ介在神経細胞群の同定と機能解析を行った。最近ストックセンターから入手可能になったドライバー系統を用いてoptic tubercleに分枝を持つ神経細胞群を光遺伝学的に強制活性化し、生じる行動を解析した。その結果、求愛行動を構成する歩行運動を惹起可能な2つの異なる神経細胞群を見出した。これらの神経細胞群の一方はoptic tubercleに終末する視覚系投射ニューロンで、もう一方はoptic tubercleに密な分枝を持つ介在神経細胞群であった。GRASP法により、両者がシナプス結合を有する可能性を検討した結果、optic tubercleでGRASPシグナルが検出された。また、抗FRU抗体を用いた免疫染色により、これらの神経細胞群はいずれもFRUタンパク質を発現することが確認された。次に、上記の視覚系投射ニューロン群特異的なsplit GAL4系統をCa2+センサーの発現に用いて機能イメージングを行った。その結果、水平方向に移動する明暗格子パターンの呈示下で明瞭なCa2+応答が記録された。

optic tubercleからのCa2+応答と歩行活動の同時記録下で同様の視覚刺激を反復呈示し、行動とCa2+応答の記録を照合したところ、雄が刺激の移動に追従する歩行ターンを示した際にCa2+応答が増大することがわかった。以上から、optic tubercleに分枝を持つこれら2つのfru発現介在ニューロン群が、視覚誘導性の求愛定位行動の制御に関わる神経経路の一部を構成することが強く示唆された。本研究ではショウジョウバエ雄の求愛行動制御に関わる2つの視覚系介在ニューロン群を見出した。これらのニューロン群を強制活性化すると、雌に対する定位行動の一部である「歩行ターン」が惹起された。歩行ターンを惹起可能な視覚刺激の呈示下でこれらのニューロン群はCa2+応答を示し、その応答強度は雄の歩行ターンに伴って顕著に増大した。GRASP解析からは、これらのニューロン群がoptic tubercleにおいてシナプス接続を有することが示唆された。これらのニューロン群が視覚誘導性の求愛行動要素の発現制御に関わる神経経路の一部を構成することが示唆された。平成29年度は、1前年度に応答を記録したfru発現視覚系介在ニューロン群を機能的・解剖学的に同定し、2それらの視覚系ニューロン群と求愛行動制御の中核を担う介在ニューロン群pC1, pC2lニューロン群との間の機能上の関係を探る。その具体的な方策は以下の通りである。1前年度に引き続きインターセクション法に利用可能なドライバー系統の探索を行う。期待するドライバー系統が得られた場合は、まずGFPを発現させて標識されるニューロン群が属するfru発現ニューロン群サブクラスタを同定する。その上でCa2+センサーを導入して前年と同様の条件でイメージング実験を行い、その応答特性の詳細を明らかにする。さらに神経毒遺伝子等を用いた機能阻害実験を行い、その行動上の役割を明らかにする。もし仮に再度のスクリーニングによっても期待するドライバー系統が得られない場合は、モザイク解析法(MARCM法)を用いて同様の実験を実施する。2機能イメージングと光遺伝学を併用し、着目したニューロン群間の機能的接続関係を探る。独立に機能する2つの導入遺伝子発現システム(Gal4/UASシステム、lexA/lexAopシステム)を使い、pC1、pC2lを含むニューロン集団、fru発現視覚系介在ニューロン群のそれぞれにCa2+センサーGCaMP6mまたは赤色光応答型チャネルロドプシンCsChrimsonを発現させ、in vivoまたはex vivo系において、一方のニューロン群の光刺激が他方のニューロン群のCa2+活動に及ぼす影響を解析する。これにより、これらのニューロン群間に機能的な接続があるかを検討する。神経行動学次年度使用額は、平成28年度分助成金を使用した結果、端数として生じた。次年度使用額は当初から予定されていた平成29年度分の助成金と合わせて物品の購入等に充て、研究遂行のために使用する。
多文化主義と多文化教育の理論と実践に関する臨床教育学的研究

1.渡邉時夫が英語教育分野、阿久津昌三が文化人類学分野から、小・中・高校の国際理解教育に役立ちそうな多文化主義、多文化教育関係の図書・論文及びビデオなどを収集し、それらを分析すると共に、特に中・高校の英語教員対象のアンケート調査・聞き取り調査を通して英語教員が抱える主な問題点を決めだした。学校種に関係なく共通の主たる問題点と解決策(研究成果)は次の通りである:(1)教科書に英語国のみならず非英語国が沢山登場するようになり、個々の学校に配属されるALTだけでは、異文化理解教育が難しくなった。⇒(i)各県のALTの数は数百にも及ぶ。教員がteamを作り、教科書に登場する国々や文化圏出身のALTやCIRを対象に、主として教科書に関連した事実や価値観を引き出すためのアンケートを作り、回答をデータベース化することを提案。様々な国々について、生徒のステレオタイプ的な理解が避けられる。(ii)渡邉は、ALTの活用について具体的な論文にまとめ、Teaching English Now(三省堂)に連載した。(iii)阿久津は、field workを重視する文化人類学の研究手法を用い、地域の人材、海外協力隊員、新聞記者、教科書会社、大学教員などの活用や共同研究及び校内の英語教員と社会科(地歴)教員の協力体制の必要性を強調した。(2)教科書に述べられている事柄は断片的で、その国や文化が正しく伝わるか心配⇒(i)一般化を避ける(ii)直接体験や擬似体験の機会を増やすことを具体例と共に提案した。2.1の成果を踏まえ、国際理解教育に熱心な県内の2名の小学校教員による実践研究、(1)海外で働く青年海外協力隊員と小学校との情報交換に基づく教育、及び(2)地域の国際理解推進組織や特定個人を活用して、アフガニスタンの子どもたちとの交流を推進する教育の試み、について研究会、紙上(ネット上)討論などを通じて研究を深めた。二人とも、研究結果を小論文にまとめた。(3)以上の研究をまとめ、現在刊行の準備を進めている。阿久津昌三が、主として「他文化主義と多文化教育の理論」について理論的研究を追究し、その結果を基礎資料として渡邉時夫と、理論研究の調整を行った。阿久津の理論研究の一部は、「アサンテにおける葬儀の政治学...死と再生の民俗誌をめざして...」(『アフリカ研究』62,43-55(2003))及び「社会調査方法論の再検討...異文化理解と文化人類学のディスクール...」(『法学研究』(慶応義塾大学法学研究会編77.No.1.2004.1)にまとめられた。阿久津は、後者の論文の中で、「異文化」と言う場合にとかく、対象となる「他者」について語られ、異文化の語り手である「私」が何者であるかについては語られない傾向にあったことを再考すべきであることを指摘。渡邉は、この主張を受け、異文化を語る場合には、常に「自文化』を意識した上で対象となる文化を分析し、自文化との対比を厳密に行うことの方法を、教育現場に導入することを追求した。その結果、中学校・高等学校における異文化(国際)理解教育の典型的な場面である外国人とのティーム・ティーチングに焦点を当て、新しい視点に立った異文化理解教育の実際を「ALTとJTEとのTeam-Teachingの基礎・基本」『Teaching English Now(三省堂5.』として4回シリーズでまとめることにした(第1回は、04年3月)。

また、渡邉は、同じ理論的な視点から、小学校英語教育の教科書『KIDS CROWN』(三省堂出版・04.3.)(監修)を執筆した。研究の第2年度には、このテーマをさらに深く追求し、21世紀の異文化理解教育に役立つ実証的・学問的成果をあげたいと願っている。(1)渡邉時夫が英語教育分野、阿久津昌三が文化人類学分野から、小・中・高校の国際理解教育に役立ちそうな多文化主義、多文化教育関係の図書・論文及びビデオなどを収集し、それらを分析すると共に、特に中・高校の英語教員対象のアンケート調査・聞き取り調査を通して英語教員が抱える主な問題点を決めだした。学校種に関係なく共通の主たる問題点と解決策(研究成果)は次の通りである:(a)教科書に英語国のみならず非英語国が沢山登場するようになり、個々の学校に配属されるALTだけでは、異文化理解教育が難しくなった。⇒(i)各県のALTの数は数百にも及ぶ。教員がteamを作り、教科書に登場する国々や文化圏出身のALTやCIRを対象に、主として教科書に関連した事実や価値観を引き出すためのアンケートを作り、回答をデータベース化することを提案。様々な国々について、生徒のステレオタイプ的な理解が避けられる。(ii)渡邉は、ALTの活用について具体的な論文にまとめ、Teaching English Now(三省堂)に連載した。(iii)阿久津は、field workを重視する文化人類学の研究手法を用い、地域の人材、海外協力隊員、新聞記者、教科書会社、大学教員などの活用や共同研究及び校内の英語教員と社会科(地歴)教員の協力体制の必要性を強調した。(b)教科書に述べられている事柄は断片的で、その国や文化が正しく伝わるか心配⇒(i)一般化を避ける(ii)直接体験や擬似体験の機会を増やすことを具体例と共に提案した。(2)(1)の成果を踏まえ、国際理解教育に熱心な県内の2名の小学校教員による実践研究、(a)海外で働く青年海外協力隊員と小学校との情報交換に基づく教育、及び(b)地域の国際理解推進組織や特定個人を活用して、アフガニスタンの子どもたちとの交流を推進する教育の試み、について研究会、紙上(ネット上)討論などを通じて研究を深めた。二人とも、研究結果を小論文にまとめた。(3)以上の研究をまとめ、現在刊行の準備を進めている。