hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メゾメカニクスシミュレーションによる繊維強化複合材料の最適界面設計法の開発

3)以上より,材料内部のはく離挙動のその場観察と有限要素解析を組み合わせた本手法が,界面はく離挙動の定量的な記述の強力なツールとなることが示された.
皮膚創傷治癒過程新生血管における膜型ヘパラン硫酸プロテオグリカン発現に関する研究

我々は独自に作成したマウスSyndecan(Syn)family14細胞外ドメインに対するポリクローナル抗体を用い、皮膚創傷治癒過程(CWH)マウスモデルを用いた、創形成から創閉鎖20日までの表皮におけるSyn発現を免疫組織化学的に検討、並びにマウス表皮から培養した表皮細胞を用いた細胞生物学的検討により、Syn14までの分子の発現様態はすべて異なる動的変動を示し、これらの発現がCWH表皮においてそれぞれCWH各相で固有の役割を果す可能性を示た。さらには我々が樹立した培養マウス皮膚由来血管内皮細胞(F-2.F-2C)を用いて誘導した血管新生モデルでは、Syn1、2の発現は、細胞増殖が著明で管腔構造が誘導されない時期おいて強く、分化し管腔構造が形成された時期においては、明らかな減少または消失を認めた。Syn3は、逆に分化することで有意に増強した。Syn4は細胞増殖期で増強し、分化と共に減少した。インテグリンα5発現は分化と共に減少、インテグリンβ1の発現は、細胞増殖と分化の両相において変化を認めなかった。またICAM-1,VCAM-1の発現も両相で変化を認めなかったが、ELAM-1の発現が管腔構造を誘導した分化相で減少したのに対し、PECAM-1とVE-カドヘリンの発現はいずれも明らかな増強を示した。これらの事実は、CWH新生血管内皮細胞において、細胞増殖時期では、Syn2とインテグリンα5β1の発現が協調して、内皮細胞の遊走、肉芽形成の関与に関係する可能性、また管腔構造が構築維持される分化成熟時期では、PECAM-1とVE-カドヘリンの発現が重要な役割を果す可能性が示唆された。また、Syn3が血管新生においても分化成熟時期に発現増強をみとめたことは、表皮での結果も合わせて考えれば、Syn3は、組織の成熟過程に何らかの役割をCWHで演じる可能性も予見された。以前我々が作成したマウスSyndecan(Syn)family14細胞外ドメインに対するポリクローナル抗体を用いて、それらの正常並びに創傷治癒過程における皮膚表皮における発現を免疫組織化学法及びRT-PCR法を用いて検討した。マウス創傷治癒モデルを用いて行った免疫組織学的検討では、(1)正常皮膚ではSyn1、Syn2およびSyn4は表皮全層に発現が認められ、Syn3はその発現が認められないこと、(2)一方創傷治癒モデルではSyn1は表皮全層に発現が優位に増強すること、(3)Syn2はインテグリンa5の発現と相関して基底細胞の真皮側で明らかに増強が認められ、その発現強度は表皮の遊走端に向かって増加すること、(4)Syn3の発現は認められず、Syn4の発現の増強も認められないこと、が判明した。一方、マウス正常表皮培養細胞を用いたインビトロ創傷治癒モデルでのRT-PCR法による検討では、(1)Syn1は増殖中の表皮細胞で発現の増強が認められるがコンフルエントにおいて発現が減弱すること、(2)Syn2は増殖中およびコンフルエントのいずれの状態においても発現の増強が認められること、(3)Syn3の発現は認められず、Syn4の発現の変動もみとめられないことが、判明した。これらの事実は、Syndecan familyは皮膚創傷治癒過程においてそれぞれが固有の発現パターンの変化を示すこと、即ち異なった機能を有する可能性を示唆している。

我々は以前作成したマウスSyndecan(Syn)family14細胞外ドメインに対するポリクローナル抗体を用いて、マウス正常皮膚において、Syn1,2,4が表皮全層に発現がみられ、Syn3は発現が認められないこと、一方皮膚創傷治癒過程(CWH)マウスモデルではSyn1の発現が表皮全層で増強し、Syn2はインテグリンα5の発現と相関して基底細胞の真皮側で有意な増強が見られたこと、Syn3の発現認められないこと、さらにSyn4の発現は変化しないことを報告したが、次にそれらの発現をより詳細に検討するために、創傷閉鎖以後20日までの経過を含めて経時的に検討した。免疫組織化学的検討では、閉鎖直後でSyn1の発現の増強が持続したが、閉鎖20日後では発現は正常レベルに戻った。Syn2は閉鎖直後には基底細胞間に発現が増強したが、閉鎖20日では基底細胞を含む表皮下層の細胞間にまで発現の増強が認められた。Syn3は閉鎖直後に初めて基底細胞間に発現を認められるようになり、閉鎖後20日では基底細胞を含む表皮下層の細胞間に発現が明らかに増強していた。Syn4の発現は観察期間の全体において明らかな変化を認めなかった。また半定量的RT-PCR法を用いて、マウス正常皮膚より単離した直後の表皮細胞、培養後増殖中ならびにコンフルエントの状態の細胞でのSynのmRNA発現を比較検討したところ、Syn1は増殖中の細胞で発現の増強を認め、Syn2は増殖中およびコンフルエント状態において発現の増強を認めた。これらの結果はSyn Familyの発現がSyn4を除いてCWHにおいて動的かつ特異的に変化することを示しており、Syn FamilyはCWHの各相において固有の役割を果たす可能性を示唆している。
白血病細胞の機能薬理に基づく抗腫瘍薬耐性の克服とテーラーメイド化学療法の確立

急性白血病のテーラーメイド化学療法確立のために、従来の白血病治療のkey drugシタラビンとは代謝経路が異なる新ヌクレオシドアナログ、クロファラビンの作用機序、耐性機序を解明しシタラビンとの差異を検討した。クロファラビン耐性には、3つのトランスポーターと2つのキナーゼの低下による3リン酸体の低下ならびに抗アポトーシスが関与した。一方、シタラビン耐性には1つのトランスポーターと1つのキナーゼの低下のみが関与し、クロファラビンによる耐性克服が可能であった。3リン酸体、抗アポトーシスというクロファラビンの感受性規定因子を用いた薬理学的見地による化学療法の個別化の可能性が強く示唆された。造血器腫瘍治療の従来薬シタラビンと代謝経路の違う新薬クロファラビンの耐性機序を腫瘍細胞機能としての薬物代謝特性から解析した。研究計画書に基づき、平成23年度はクロファラビン耐性白血病細胞株を樹立し耐性機序を検討した。平成24年度では、23年度に引き続き耐性機序として、細胞回転、細胞死について検討し、後半はシタラビン耐性のクロファラビンによる克服について検討した。HL-60細胞はクロファラビン感受性でありクロファラビンにより細胞回転はS期で止まりその後アポトーシスにより死滅した。形態的にミトコンドリア障害が認められ、Caspase 3, 9切断も生じ、ミトコンドリア経由アポトーシスであることが示唆された。クロファラビン耐性細胞ではクロファラビンによるアポトーシスは抑制され、形態的にミトコンドリア障害も認められなかった。耐性細胞で抗アポトーシスタンパクBcl2は増加し、プロアポトーシスBimが減少していた。耐性細胞にBcl2阻害薬ABT737とクロファラビンを併用しCombinationindex値から相乗効果が得られた。シタラビン耐性白血病細胞亜株におけるクロファラビンによる耐性克服を検討した。HL-60細胞はシタラビンによる50%増殖阻止濃度は300 nM、シタラビン耐性亜株HL-60/ara-C20細胞のそれは6 μMであり20倍耐性であった。これに対してクロファラビンの50%増殖阻止濃度はそれぞれの細胞株に対して40 nM、300nMと8倍弱の耐性度にとどまった。以上、クロファラビン耐性は細胞内活性体クロファラビン3リン酸生成能低下と抗アポトーシスによると判明した。クロファラビンはシタラビン耐性株に中等度感受性を有し、シタラビン耐性克服にクロファラビンの有効性を示したことは意義あり、難治性白血病のテーラーメイド化の一助となる重要な知見であると考える。急性骨髄性白血病の治療成績向上のために化学療法のkey drugシタラビンの耐性克服が重要である。最終年度では、シタラビン耐性亜株にて薬剤活性経路が若干異なるシタラビン類似新薬クロファラビンはシタラビン耐性克服すると仮説した。以前樹立したシタラビン耐性白血病細胞亜株では、増殖抑制試験でシタラビン20倍耐性にもかかわらず、クロファラビンにはわずか6倍耐性と感受性が保持されかつアポトーシス死も誘導された。シタラビン耐性亜株では細胞内活性体シタラビン3リン酸が親株の1/10であったが、クロファラビン3リン酸は50%生成能力が残存しシタラビン耐性細胞でのクロファラビン感受性保持に関与したと推測された。研究期間全体では、新薬クロファラビンの作用機序と耐性機序を解明することで白血病細胞機能に基づく薬剤感受性からテーラーメイド化学療法を確立を目指した。クロファラビンの耐性機序は白血病細胞の機能薬理の面からシタラビンの耐性機序と異なり、一つは3種の細胞膜トランスポーターの低下と2種の細胞内リン酸化酵素の低下によるクロファラビン3リン酸生成低下、もう一つはアポトーシス関連蛋白Bcl2の強発現によるアポトーシス抵抗性であった。これら複数の機序によりクロファラビン耐性細胞ではシタラビンに完全交差耐性を示した。一方シタラビン耐性細胞ではトランスポーター、リン酸化酵素いずれも1つのみの関与でクロファラビンは3リン酸体を生成し感受性を保持した。すなわちクロファラビンによるシタラビン耐性克服を機能薬理学の点から明確にすることが可能であった。さらに細胞内3リン酸体とBcl2が抗腫瘍効果のsurrogateになることが示唆された。白血病細胞の機能薬理に基づく上述のsurrogateを利用しクロファラビンとシタラビンの抗腫瘍効果を予測することでテーラーメイド療法を確立することは、致死的毒性を内包する化学療法においてきわめて意義深いことと考えられた。従来のkey drugシタラビンと代謝経路が異なる新薬、クロファラビンの薬剤耐性機序を細胞機能としての薬物代謝特性の面から解析し、シタラビンとの相違に基づきクロファラビンによる化学療法の個別化を目指した。

交付申請書研究計画に基づき、平成23年度はクロファラビン耐性培養白血病細胞株の樹立と耐性機序の解明を行った。培養白血病細胞HL-60でクロファラビン耐性亜株を樹立し、細胞内クロファラビン3リン酸、クロファラビン代謝に関わる各因子、DNA内薬剤転入、アポトーシスの点から耐性機序を解明した。20倍クロファラビン耐性HL-60亜株を樹立した。クロファラビン殺細胞効果の要である細胞内クロファラビン3リン酸生成を予備実験として確立した高感度HPLC法により測定した。耐性細胞で、細胞内活性体クロファラビン3リン酸生成量は50%まで低下し耐性機序の重要な一つと考えられた。クロファラビン3リン酸生成には細胞機能として細胞膜トランスポーター、細胞内リン酸化酵素、不活化酵素、が関連する。リアルタイムRT-PCR法でトランスポーター3種類のmRNA発現レベルを定量し耐性細胞においていずれも低下していた。Western blot法により細胞内リン酸化酵素(細胞質deoxycytidine kinaseタンパクdCK、ミトコンドリア内deoxyguanosine kinaseタンパクdGK)は低下していた。特にdeoxyguanosine kinaseの低下はいままで報告されていない新知見であった。不活化酵素タンパクについては親株と耐性亜株間に差は見られなかった。クロファラビン3リン酸は核DNA内に転入されDNA鎖伸長の阻害することで殺細胞効果を発揮する。放射性同位元素標識法で耐性細胞では核DNA内薬剤量は減少し、フローサイトメトリー法でクロファラビンによるアポトーシス死は親株より低下した。研究計画書通り、平成23年度は1クロファラビン耐性白血病細胞株の樹立と耐性機序解明、平成24-25年度では2-1前記1の継続と、2-2従来薬シタラビン耐性のクロファラビンによる克服を目的とした。平成24年度は2-1平成23年度の継続として研究計画書通り、耐性と細胞周期と細胞死の関連を検討した。HL-60細胞はクロファラビンによりS期で止まりアポトーシスで死滅した(フローサイトメーターによる定量)。形態的にミトコンドリア障害が認められ(NIRアッセイ)、Caspase3, 9切断も生じ(Western)、ミトコンドリア経由アポトーシスであることを示した。クロファラビン耐性細胞ではアポトーシスは抑制され、ミトコンドリア障害も認められなかった。抗アポトーシスタンパクBcl2は増加し、プロアポトーシスBimが減少していた(Western)。Baxは変わらなかった。耐性細胞に対してBcl2阻害薬ABT737とクロファラビン併用によりCombinationindex値から相乗効果が認められた。以上研究計画の1、2-1について完了しさらに踏み込んでクロファラビン耐性克服にまで応用することができた。2-2シタラビン耐性白血病細胞亜株でクロファラビンによる耐性克服を検討した。HL-60細胞はシタラビンによる50%増殖阻止濃度は300 nM、我々が樹立したシタラビン耐性亜株HL-60/ara-C20細胞のそれは6 μMであり20倍シタラビン耐性であった。
グラフ上の調和解析とその古典および量子統計モデルへの応用

高い対粘性を有するグラフの上で、調和解析や表現論の方法に基づいて、主にラプラシアンのスペクトルの無限体積極限における漸近挙動を調べた。その結果を古典および量子統計モデルに関する極限定理に応用した。本年度は、量子確率論における中心極限定理についての研究で、幾つかの進展を得た。便宜上、それらを(1)一般的な理論の範疇に入る結果と(2)具体的なグラフに即した結果とに分けて報告する。(1)非常に多くの小さなゆらぎが積み重なってどのようなマクロ効果が観測されるかというのが、中心極限定理の基本的なモチーフである。そのゆらぎを互いに非可換な作用素によって表現し、量子力学におけるオブザーバブルの確率解釈を通して、そのゆらぎの総和を確率論的に捉えようというのが、われわれの,研究の枠組である。その際、作用素たちの統計的な独立性がクローズアップされてくる訳であるが、古典的な場合に比べて量子確率論ではこの独立性が多様な性質を内包している。本研究では、その独立性を代数的な面を主眼にして捉え、組み合せ論の議論を多用して、中心極限定理に与える影響を見た。(2)前述のような枠組でグラフのラプラシアンを考察すると、グラフの代数的および位相的性質が中心極限定理の極限分布の形状に大きな影響を与えることがわかる。(標陽的に言って)可換性に由来するガウス分布、自由性に由来するウィグナー分布の他に、グラフの多様性を反映してさまざまな極限分布が得られた。本研究で考察した具体的なグラフとして、ハミンググラフ、ジョンソングラフおよびそれらのq-アナログ等の距離正則グラフ、対称群から派生する幾つかのケーリーグラフを挙げておく。古典・量子統計モデルにおいて、平衡状態への収束の様子、および独立性や従属性の漸近的な性質を研究するのが、本研究の目的であった。グラフ上のランダムウォークを中心的なモデルとし、グラフの有する広い意味の対称性に注目して、調和解析の方法によるアプローチを行った。本年度の研究実績の内容は、次の2つの事項に大別できる。(1)平衡状態への収束の過程で観測されるカットオフ現象に関すること。(2)グラフの隣接作用素に対する非可換中心極限定理とスペクトル解析に関すること。(1)について。ランダムウォークの分布と平衡状態との距離が、巨視的に見れば、臨界時刻の時点で突然1から0に落ちるというのが、カットオフ現象である。私は、注目する時間の尺度に応じてカットオフ現象を2つのレベルに分けて考えるのが適当だと考え、それぞれの定式化を提示した。レベル2のカットオフ現象が観測されるモデルの具体例は、現在までのところあまり多くない。そこで、エーレンフェストのモデルを含む形で、距離正則グラフの重要な例であるハミンググラフ上のランダムウォークについて、カットオフ現象の検証を行った。無限体積極限の取り方によって、平衡状態からのずれを度合いを表す関数の形が全く異なるものになることが、注目に値する。(2)について。量子力学におけるオブザ-バブルの確率解釈を通して、グラフの隣接作用素に対する非可換中心極限定理を考察した。グラフの位相的構造がスペクトルの極限分布に密接に関するが、その相互関係を定量的に捉えることにある程度成功した。具体的な群のケーリ-グラフや距離正則グラフにおいて、極限分布の形を決定した。また、無限対称群上の隣接作用素の族に対しては、中心極限定理における代数的な方法を用いてより一般的な相関関数の計算を行い、漸近的な独立性や従属性をヤング図形の言葉で特徴づけた。
「魂への配慮」としての政治における演劇と音楽：プラトンとルソーを中心として

本研究の目的は、一般市民の徳を涵養するという意味での「魂への配慮」として捉えられる政治の営みにおいて演劇と音楽がどのような役割を果たしてきたか、また果たすべきであると考えられてきたかを、古代から近代の西洋政治思想史の枠組みで解明することである。本研究を通じて、多くの人々にとって娯楽のカテゴリーに属する演劇や音楽が、どのように政治的に利用されうるのかを検証し、その危険性と有益性を探究する。
下肢麻痺患者の自立歩行の範囲を広げる補助ロボットのセンサ・制御系の開発

脊髄の損傷等で下肢機能が麻痺したために車椅子の生活を送っている患者に対して、立位歩行を可能にする装着型補助ロボットの開発を行った。特に、平地面だけでなく斜面や段差のある場所でも、バランスを崩すことなくスムーズな歩行を可能にするためのセンサ・制御系を構築した。歩行器に3軸角度センサと加速度センサを搭載するとともに、補助ロボットの足底に小型力覚センサを挟み込み、転倒予防の機構を組み込んだ。さらに、健常者に本システムを装着させて歩行実験を行った結果、足底の圧力情報に従って遊脚の動作パターンが選択され、転倒することなくスムーズな歩行が継続できることを確認した。下肢麻痺患者が歩行補助ロボットを装着して、平地だけでなく傾斜面や段差面においても安定に歩行できるようなシステムの開発を進めた。今年度は、平成23年度に構築した歩行補助ロボットのセンサ・制御システムをベースにして、足底圧計測装置の改良とゼロモーメントポイント(ZMP)に基づく制御法を考案するとともに、システムの動作テストも始めた。具体的な研究成果は以下の通りである。補助ロボットを装着した下肢麻痺患者は身体が拘束されて機械的に動作が生成されるので、歩行中のわずかな不整地や傾斜などでも体勢を崩して転倒しやすい。そこで、歩行器に3軸角度センサと加速度センサを搭載するとともに、補助ロボットの足底に小型力覚センサを挟み込み、転倒予防の機構を組み込んだ。これにより、脚が地面に着くタイミングや離れるタイミングを検出することが可能となった。さらに、歩行中の足底圧情報からZMPを算出し、ZMPが支持脚足底の内部に存在するように遊脚のスウィング動作のタイミングを調節することによって、前方への体重移動を行う制御法を考案した。次に、段差面に対して歩行器のセンサ情報と足底圧情報に基づいてその高さを推定し、安定な昇段歩行のパターンを生成する制御システムを開発した。また、歩行補助ロボットのつまずきに対して身体バランスを回復するセンサ制御システムを構築した。最後に、健常者を被験者として歩行補助ロボットシステムの動作テストを行った。その結果、歩行直前の歩行器の動作により段差を正確に検出でき、段差の高さに応じて昇段歩行および降段歩行ができた。さらに、足底内の圧力中心位置(COP)の軌道を解析したところ、1歩目の着地時における遊脚のCOPが安全な領域内にあること、単脚支持期におけるCOPは余裕を持って支持脚足部の内に納まり変動も小さかったことから、安定した歩行が実現されたことが確認できた。下肢麻痺患者が歩行補助ロボットを装着して、平地だけでなく不整地や傾斜面、段差面においても安定に歩行できるようなシステムの開発を進めた。今年度は、前年度までに作り上げた歩行補助ロボットのセンサ・制御系の改良と動作テストを行い、段差面での安定した歩行動作と歩行速度の向上を実現した。転倒することなく段差を乗り越えることができるように、段差を精度よく検出するとともに、離脚時の重心位置と速度の制約条件を考慮して安定な動作パターンを生成する方法を考案した。健常な被験者に補助ロボットを装着し、段差面で歩行器を使いながらの歩行テストを行った。その結果、6cm程度の段差を安定して上がり、また降りることができることを確認した。傾斜面で転倒することなく立位の姿勢が維持できるように、足底の圧力中心と床反力の変化に応じて足首関節を調整する制御系を開発した。動作テストを行った結果、ユーザが傾斜面上で安定した直立姿勢を維持できること、また足首関節の調整により腕にかかる力が大幅に軽減されることを確認した。歩行補助ロボットの歩行速度の向上のために、歩行パターンの生成方法を改善した。特に、関節の可動域やモータの速度限界を考慮して関節空間上で運動軌道を決定した。歩行パラメータの決定に倒立振子モデルを用いて後方転倒を予防し、かつオンライン最適化により、つまずきやモータの速度限界を超過しない動作の生成法を考案した。これにより従来の歩行速度0.65km/hの約2倍の1.31km/hの歩行を達成した。下肢麻痺患者が補助ロボットを装着して、平地だけでなく不整地や傾斜面においても安定に歩行できるようにセンサ・制御系の開発を進めた。当年度では、システム全体の基本的な構成を決定し試作を行った。さらに、転倒予防に向けた補助ロボットの制御方法を検討した。その結果、以下の研究成果を得た。(1)歩行器の設計:歩行補助ロボットと歩行器とが一体になった力学系を考えて、歩行器の構造を決定した。具体的には、3軸角度センサ、加速度センサ、圧力センサとマイクロプロセッサを搭載した歩行器を設計し、システムを改良した。(2)段差/斜面における歩行パターンの決定と補助トルクの制御方法の検討:歩行器に搭載されたセンサ情報と足底圧情報から、ユーザの意図する歩行パターンを推定するアルゴリズムを開発した。

これによって段差歩行や斜面歩行における歩幅、遊脚の高さ等の予測ができるようになった。また、段差のある箇所で、予測した歩幅に従って段差上面に載せる足の位置を決定し、右脚、左脚の歩行パターンを生成する方法を考案した。(3)転倒条件の検討と転倒予防システムの開発:歩行において、両脚支持期から片脚を持ち上げて段差上面に足を載せる際に、後方に転倒しないような歩行パターンを生成しなければならない。力学的な解析によって、平地面での歩行と同様に、離脚時の重心速度が重心位置と固有振動数の積よりも大きければ、後方へ転倒することなく重心は前方向へと推移することを見出した。これが転倒回避の条件となる。(4)足底圧計測システムの試作:歩行補助ロボットの足底に小型力覚センサをアルミ板で挟み込み、さらに計測回路も組み込んだ足底圧計測システムを試作した。このシステムを利用して傾斜面上における姿勢維持の予備実験を行ったところ、足底の圧力中心と床反力に従って足首角度を調整することによって、直立姿勢が保たれることを確認した。平成24年度に実施予定の課題である、足底圧計測装置の制作とゼロモーメントポイント(ZMP)に基づく制御法を開発することができた。さらに、健常者を被験者としてシステムの動作テストを実施し、段差を検出するとともに推定した高さに応じてスイングの動作を生成できることを確認した。平成23年度当初に計画した3つの研究課題はすべて達成された。さらに、平成24年度の研究課題であった足底圧計測システムも試作することができた。これらの研究開発によって、歩行補助ロボットの転倒予防に向けた基本的なセンサ・制御システムは構築できたと考えられる。平成23年度、24年度にかけて完成した歩行補助システムの動作テストと制御系の改良を行う。まず、安全性に留意して健常な被験者に補助ロボットを装着し、歩行器を使いながら平地面、および段差面で歩行してもらい、身体各部の運動を3次元位置計測装置で計測する。評価のポイントとして、第一に下肢麻痺患者の運動軌道と補助ロボットの運動軌道とが時空間的にどの程度協調しているかシナジー解析を通じてチェックする。第二に転倒リスクの高い歩行に至ったときにロボットが自律的に離脚タイミングを制御して後方への転倒を回避することを確認する。システムの安全性が十分確保されたら、理学療法士に協力を依頼し、下肢麻痺患者で臨床試験を実施する。最終的には、下肢麻痺患者が屋内にある段差(最大で7cmほど)を乗り越えたり降りたりできるように、また、510度程度の緩やかなスロープでの歩行を可能にする補助ロボットシステムを完成させる。なお、名古屋大学工学研究科の香川高弘助教には連携研究者として、歩行補助ロボットのヒューマンインターフェースに関する助言を得るとともに、歩行計測実験と動作テストへのサポートを受ける。また、大学院生2名から、センサ・制御系の開発、および動作プログラムの作成について協力を得る。平成23年度に構築した歩行補助ロボットのセンサ・制御システムをベースにして、足底圧計測装置の改良とゼロモーメントポイント(ZMP)に基づく制御法を開発するとともに、システムの動作テストも開始する。
時計遺伝子の発現量に基づく死亡時刻推定法の確立

本研究は,法医解剖に応用可能な時計遺伝子を指標とする死亡時刻推定法の確立を目的とする.我々はこれまで,死後1日放置後のマウス腎組織にて時計遺伝子の日内変動が認められることを確認した.そこで今回,法医解剖で得られたヒト組織における時計遺伝子hPer2/hBmal1を評価し,法医解剖において時計遺伝子が死亡時刻推定のための有用な指標となるか否かを検討した.法医解剖例のうち死後経過時間が72時間以内で,死亡時刻が明白な50例について,腎臓を採取しRT-PCR法にてhPer2, hBmal1の遺伝子発現量を評価した。結果,50例全てのhPer2, hBmal1の遺伝子発現が検出可能で,hPer2/hBmal1を縦軸,死亡時刻を横軸に散布図を作成すると8:0012:00で下に凸,20:0024:00で上に凸となる24時間を1周期とする日内変動が確認された。しかし,腎組織の描く曲線のみで発現量から死亡推定時刻を1点に絞ることは困難なため,次に末梢血中単核細胞(以下,PBMC)の時計遺伝子発現を検討した.文献的にPBMCの時計遺伝子発現の日内変動は,腎臓のそれとは位相差があり,それを利用し死亡推定時刻を1点に絞ることが可能ではないかと考えたからである.腎組織と同様にPBMCのhPer2/hBmal1を評価すると,その日内変動は腎組織の波形とは位相が約10時間ずれていた.また,年齢,性別,死後経過時間及び死因は時計遺伝子の発現に有意な影響を及ぼさなかった.以上の結果から,ヒト剖検組織において死亡時刻と時計遺伝子の発現量との間には,24時間を1周期とする明らかな日内変動が存在することが判明し,今後事例を増やすことで時計遺伝子の発現量から直接的に死亡時刻を推定できる可能性が示唆された.さらに,腎組織とPBMCにおける日内変動の位相差を利用し,より正確な死亡時刻が推定できる可能性が示唆された.本研究は,法医解剖に応用可能な時計遺伝子を指標とする死亡時刻推定法の確立を目的とする.我々はこれまで,死後1日放置後のマウス腎組織にて時計遺伝子の日内変動が認められることを確認した.そこで今回,法医解剖で得られたヒト組織における時計遺伝子hPer2/hBmal1を評価し,法医解剖において時計遺伝子が死亡時刻推定のための有用な指標となるか否かを検討した.法医解剖例のうち死後経過時間が72時間以内で,死亡時刻が明白な50例について,腎臓を採取しRT-PCR法にてhPer2, hBmal1の遺伝子発現量を評価した。しかし,腎組織の描く曲線のみで発現量から死亡推定時刻を1点に絞ることは困難なため,次に末梢血中単核細胞(以下,PBMC)の時計遺伝子発現を検討した.文献的にPBMCの時計遺伝子発現の日内変動は,腎臓のそれとは位相差があり,それを利用し死亡推定時刻を1点に絞ることが可能ではないかと考えたからである.腎組織と同様にPBMCのhPer2/hBmal1を評価すると,その日内変動は腎組織の波形とは位相が約10時間ずれていた.また,年齢,性別,死後経過時間及び死因は時計遺伝子の発現に有意な影響を及ぼさなかった.以上の結果から,ヒト剖検組織において死亡時刻と時計遺伝子の発現量との間には,24時間を1周期とする明らかな日内変動が存在することが判明し,今後事例を増やすことで時計遺伝子の発現量から直接的に死亡時刻を推定できる可能性が示唆された.さらに,腎組織とPBMCにおける日内変動の位相差を利用し,より正確な死亡時刻が推定できる可能性が示唆された.
生身と霊験―宗教的意味を踏まえた仏像の基礎的調査研究

三か年の期間中に、調査範囲を、東北(宮城)、関東・甲信越(千葉・神奈川)に加え、関西(京都・奈良)、中国地方(山口)、四国(高知)に広げ、寺院・神社22ヶ所27件66躯;1幅、公共機関13ヶ所24件躯;1幅2面6巻、個人宅1ヶ所1件11躯;の物件を調査し、詳細な写真と基礎データを収集した。この調査データをまとめた研究成果報告書(報告編・129頁、図版編・268頁各一冊)を、2014年3月に刊行した。また、報告書を、関係研究者、関係機関に配布することにより、研究成果を広く社会に公開し、多くの分野への学術的寄与を果たした。年度当初の計画通り、1.彫像調査、2。伝承ならびに環境の調査、3、資料整理・蓄積及び次年度調査の準備、の項目ごとに調査研究をおこなった。1.では、8カ所、16件、21〓の彫像調査をおこなった。主な調査地は、金沢文庫(横浜市)、高蔵寺、定迎寺(以上、宮城県角田市)、大光院(宮城県柴田町)、保昌寺(宮城県蔵王町)、常楽寺(鎌倉市大船)、仙台市博物館、蓮光寺(京都市)である。特に仙台市博物館では、開催中の「仏のすがた、人のかたち」展に協力し、仙台市所在の仏像を集中して調査し成果をあげた。また、常楽寺では、阿弥陀三尊像を調査し、台座内に新たに仁治三年(1242)年6月12目の墨書銘を見いだし、定慶作の可能性を導く重要な発見となった。さらに、蓮光寺では快慶作との伝承のある阿弥陀如来立像を調査し、有益な知見を得た。2.では、仙台市所在の笈分観音と一具との伝承のある蓮光寺阿弥陀如来像の調査と同時に、蓮光寺所在の縁起を調査することによって成果があがった。環境調査としては、龍寳寺(仙台市)釈迦如来像の原所在地(金成町)、ならびに保昌寺阿弥陀如来像の原所在地を調査し成果を上げた。3.では、(1)調査データをテキスト化してコンピュータへと入力した。(2)撮影した4×5判フィルム188カットを、高精細スキャナーを用いる業者に発注して、デジタルデータ化した。(3)テキストデータ、画像データを統合したデータベースの作成準備にかかった。(4)本研究のテーマに関わる調査物件をリスト化するために、日本全国対象に、地方出版になる文化財目録の収集につとめ、計108冊の該当図書を購入した。以後、これをもとに、順次リストを作成する計画である。年度当初の計画通り、1.彫像調査、2.伝承ならびに環境の調査、3、資料整理・蓄積及び次年度調査の準備、の項目ごとに調査研究をおこなった。1.では、18件、54躯の彫像調査をおこなった。主な調査地は、黒川神社・石神山精神社・東北歴史博物館(宮城)、千葉市美術館・永興寺・東光院(千葉)、長谷寺・極楽寺(神奈川)、滝山寺(愛知)、石峯寺・香雪美術館(兵庫)、山口県立美術館(山口)、竹林寺(高知)。特に千葉市美術館の協力を得て、開催中の「仏像半島」に出品された小松寺薬師如来像・龍角寺薬師如来像・福秀寺薬師如来像・正覚院薬師釈迦如来像、あるいは、神奈川・長谷寺十一面観音菩薩立像、極楽寺十大弟子像という、霊験あるいは生身信仰との深い関わりが想定される諸像を調査できたことは特筆される。2.では、鎌倉国宝館において、当麻曼荼羅縁起絵巻(神奈川・光明寺)を調査撮影し、当麻曼荼羅信仰と土地への意識を絵画表現から読み取るための有益な素材を得た。本絵巻に表された来迎表現は「絵画化された霊験」であり、その探究が本研究にとってきわめて有効であることが確認された。(2)撮影した4×5判フィルム423枚を、高精細スキャナーを用いる業者に発注して、デジタルデータ化した。(3)テキストデータ、画像データを統合したデータベースの作成に進めている。(4)これらの調査成果は2014年3月に報告書として公刊した。調査物件には従来詳しい報告がない作例も多く含まれており、報告書の公刊は学界に大きく寄与することは間違いない。1.では、13件、25体の彫像調査をおこなった。

主な調査地は、高知・雪蹊寺、山梨県立博物館、鎌倉国宝館、東京・塩船観音寺、奈良・白毫寺、宮城・珠光寺、宮城・小松観音堂、宮城・光明院、宮城・黒川神社である。調査対象の多くは、従来詳しい報告がない物件であり、収集した情報は報告書として公刊することで、学界に大きく寄与するものとなることが予想される。2.では、5件の画像調査をおこなった。なかでも、鎌倉国宝館において、神奈川・光触寺の頬焼阿弥陀縁起ならびに頬焼阿弥陀縁起(模本)を調査し、身代わり阿弥陀として信仰された光触寺阿弥陀如来像についての伝承資料として有益な素材を得たことが特筆される。特に原本と江戸の模本との表現の差からは、時代ごとの仏像観を読み取ることができた。「絵画化された霊験」という関心からのアプローチは、本研究のテーマにとってきわめて有効であることが確認された。3.では、(1)調査データをテキスト化してコンピュータへと入力した。(2)撮影した4×5判フィルム391枚を、高精細スキャナーを用いる業者に発注して、デジタルデータ化した。(3)テキストデータ、画像データを統合したデータベースの作成準備にかかった。(4)本研究のテーマに関わる調査物件をリスト化するために、日本全国対象に、地方出版になる文化財目録の収集につとめ、該当図書を購入した。以後、これをもとに、順次リストを作成する計画である。上述のとおり、一年の調査物件としては十分な数の調査をおこない、少なくない成果が上がっているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の各調査地における、調査日時及び調査作例は以下のとおりである。1,高知・雪蹊寺(2012.04.17、毘沙門天立像・善膩師童子立像・吉祥天立像)、2,山梨県立博物館,(2012.06.19、山梨・大善寺日光菩薩立像,月光菩薩立像)、3,神奈川・鎌倉国宝館,(2012.06.24、荏柄天神社天神坐像)、4,神奈川・鎌倉国宝館(2012.06.24、鶴岡八幡宮弁才天坐像)、5,東京・塩船観音寺(2012.07.01、千手観音立像)、6,奈良・白毫寺(2012.07.22、司命半跏像・太山王坐像・閻魔王坐像)、7,宮城・珠光寺(2012.10.13、阿弥陀如来立像)、8,宮城・小松観音堂(2012.10.14、千手観音坐像)、9,宮城・小松観音堂(2012.11.23、毘沙門天立像・不動明王立像、十二神将立像1・十二神将立像2・十二神将立像3)、10,宮城・光明院(2012.11.24、阿弥陀如来立像(本尊)・阿弥陀如来坐像(前立ち)・阿弥陀浄土図)、11,宮城・黒川神社(2012.12.02、薬師如来立像)、12,神奈川・鎌倉国宝館(2013.02.16、建長寺千手観音坐像)、13,神奈川・鎌倉国宝館(2013.02.17、光触寺,頬焼阿弥陀縁起・頬焼阿弥陀縁起(模本)・阿弥陀三尊図)、14,神奈川・鎌倉国宝館(2013.02.18、円覚寺阿弥陀如来立像・観音菩薩立像・勢至菩薩立像)以上のように、調査地は、四国、関西、関東、東北地方に及び、また年度当初から年度末まで、コンスタントに調査をおこなっている。調査物件も1年間の成果としては順当であるため、おおむね順調に進行していると評価した。本年度に収集した全国の地方出版による文化財目録を参照し、本研究のテーマに沿う調査物件を新たに見いだし、今年度と同様のペースで調査をおこなう。調査によるデータは、テキストならびに画像をデジタルデータ化し、コンピュータ上で利用可能なデータベース作成の基礎とする。以下の各項目においてそれぞれ調査研究を進める1.彫像調査(1)生身と仏像: 1)清凉寺式釈迦、2)善光寺式阿弥陀、3)生身阿弥陀(歯吹き阿弥陀を含む)、4)聖徳太子像、5)祖師像、6)その他の生身仏の各カテゴリーの該当像について順次調査を進める。
レーザー光を利用した近接場光記録用非接触マイクロマシンの作動性解析に関する研究

マイクロな系に特有な熱流体現象の一つとして、境界壁の温度勾配の存在による"熱ほふく流(Thermal creep flow)"があるが、我々はすでにこの流れを利用した全く新しい非接触浮上メカニズム(TIL : Thermally Induced Levitation)を提案し、最も簡単な形状についてその基本特性を定量的に解明した。本研究では、これまでの研究成果を踏まえさらに現実的な形状を有するメカニズムの諸特性を明らかにするため、この新しい非接触浮上メカニズムで重要となる境界面の形状・適応係数の影響、動的特性(剛性および減衰能)の高精度な解析を行う。本期間では、熱ほふく流を利用したナノメータ浮上メカニズム(TIL)の静的特性に及ぼす境界面の影響として、気体分子の反射形態を表す適応係数αの影響に着目し、適応係数αの減少すなわち鏡面反射の割合が増加することにより発生圧力が減少することを定量的に示した。さらには、適応係数の影響の解析においては、特性解析に必要な2つの流量係数(熱ほふく流および圧力流れ)の値が、適応係数α=1すなわち拡散反射の場合を除き計算例が殆どないため、相対する2つの境界面の適応係数が異なる一般的な場合の流量係数の高精度計算手法を新たに確立し、現在流量係数データベースの構築を行いつつある。任意の適応係数に対するこれらの流量係数は非常に汎用性が高いため、本メカニズム以外にも磁気ディスク装置用浮動ヘッドなどの類似の様々なメカニズムの基本特性解析に有用である。マイクロな系に特有な熱流体現象の一つとして、境界壁の温度勾配の存在による"熱ほふく流(Thermal creep flow)"がある。我々は、すでにこの流れを利用した全く新しい非接触浮上メカニズム(TIL:Thermally Induced Levitation)を提案し、最も簡単な形状についてその基本特性を定量的に解明した。さらには、この非接触メカニズムが、将来の光記録方式として有望視されている「ニアーフィールド光記録」のための光プローブと記録媒体間を数十ナノメータの超微小すきまで保持するメカニズムとする場合の設計指針を抽出する。本期間では、熱ほふく流を利用したナノメータ浮上メカニズム(TIL)の静的特性に及ぼす境界面の影響として、境界面が無限幅曲面あるいは回転対称面である場合の曲率の影響、気体分子の反射形態を表す適応係数αの影響を明確にした。凸境界面の曲率の増加により発生圧力が減少すること、適応係数αの減少すなわち鏡面反射の割合が増加することにより発生圧力が減少することを定量的に示した。なお、適応係数の影響の解析においては、特性解析に必要な2つの流量係数(熱ほふく流および圧力流れ)の値が、適応係数α=1すなわち拡散反射の場合を除き計算例が殆どないため、独自に高精度計算を行い流量係数データベースの構築を行った。マイクロな系に特有な熱流体現象の一つとして、境界壁の温度勾配の存在による"熱ほふく流(Thermal creep flow)"があるが、我々はすでにこの流れを利用した全く新しい非接触浮上メカニズ(TIL : Thermally Induced Levitation)を提案し、最も簡単な形状についてその基本特性を定量的に解明した。本研究では、これまでの研究成果を踏まえさらに現実的な形状を有するメカニズムの諸特性を明らかにするため、この新しい非接触浮上メカニズムで重要となる境界面の形状・適応係数の影響・動的特性(剛性および減衰能)の高精度な解析を行う。

さらには、適応係数の影響の解析においては、特性解析に必要な2つの流量係数(熱ほふく流および圧力流れ)の値が、適応係数α=1すなわち拡散反射の場合を除き計算例が殆どないため、相対する2つの境界面の適応係数が異なる一般的な場合の流量係数の高精度計算手法を新たに確立し、現在流量係数データベースの構築を行いつつある。任意の適応係数に対するこれらの流量係数は非常に汎用性が高いため、本メカニズム以外にも磁気ディスク装置用浮動ヘッドなどの類似の様々なメカニズムの基本特性解析に有用である。
深刻な被虐待経験を有する非行少年の神経学的リカバリーメカニズムの解明

入所時と退所時でのCBCLの比較では、顕著な改善傾向が認められた。なお、WISC-4によるIQの評価では、平均で20以上上昇していたことが確かめられ、行動面のみならず、全体的な認知機能も顕著に改善していることが明らかとなった。なお、自己評価式においても、寮長による他者評価においても、改善度に関連があることが明らかとなった。本研究の目的は以下3点であり、研究協力機関である、神戸市立若葉学園と連携し、順調に進捗している。(1)非行化した被虐待児(児童自立支援施設入所者)の神経学的特徴をMRIを用いて評価する。同時に、行動・情緒特性を多面的に評価し、被虐待の影響を明らかにする。(2)児童自立支援施設(実際の夫婦が、非行化した児童青年を家族的雰囲気の中で治療教育的に矯正を目指す施設)に入所した子どもたちの治療効果を評価し神経科学的基盤に立脚した治療法を提案する。(3)対象児を入所時と退所時にMRIで評価し、深刻な被虐待経験を有する非行少年の神経学的リカバリーメカニズムを解明する。(1)に関しては、平成25年4月から10人程度MRI撮影を実施している。また、施設心理職員による、MINI-KID(半構造化面接)を入所対象者全員に実施できているほか、WISCによる認知面の検査、各心理尺度を用いた行動や情緒面での評価も順調に進んでいる。(2)に関しては、若葉学園が採用している「夫婦小舎制度」に注目し、他の夫婦小舎制度システムを採用している施設にも同様の評価尺度を用いて、データを収集している。このような取り組みを数年間継続することにより、児童自立支援施設の矯正敎育効果が評価できるものと考えている。(3)については、実際に退所時に入所時と同様のMRI撮影と、半構造化面接、心理尺度等を実施している。これに関しても継続的に実施することで研究目的を解明することが可能であると考えている。本研究の目的は以下の3点であり、研究協力機関である、神戸市立若葉学園と連携し、また共同研究組織である、福井大学子どものこころの発達研究センター、および兵庫県立リハビリテーション中央病院と協力しつつ、順調に進捗している。(1)非行化した被虐待児(児童自立支援施設入所児)の神経学的特徴をMRIを使用して評価する。同時に行動・情緒特性を多面的に評価し、被虐待の神経学的影響を明らかにする。(2)児童自立支援施設の夫婦小舎(実際の夫婦が、非行化した児童青年を家族的雰囲気の中で治療教育的に矯正を目指す施設)に入所した子どもたちの治療効果を評価し、神経科学的基盤に立脚した治療法を提案する。(3)対象児(概ね9-15歳)を入所時と退所時にMRIで評価し、深刻な被虐待経験を有する非行少年の神経学的リカバリーメカニズムを解明する。(1)に関しては堅実なデータ収集が進行しているほか、平成25年4月から約30人程度、入所時と退所時の両方を測定したデータは約15名程度集積している。WISCによる認知面の検査、各心理尺度を用いた行動や情緒面の評価も順調に進んでいる。(2)に関しては、若葉学園が採用している夫婦小舎制度に注目するとともに、園内に学校を有する、学校教育制度にも着目し、彼らの精神的発達や学力伸張などにおいてもデータ収集を図っている。このような取り組みを数年間継続することにより、児童自立支援施設の矯正敎育効果を評価できると考えている。(3)に関しては、実際に入・退所時と同様のMRI画像撮影と、半構造化面接、多様な心理尺度評価をへ移行して実施しているので、多変量解析により、堅実なエビデンスを抽出することが可能であると思われる。本研究の目的は、以下の2点である。入所時のアセスメントでは、70%以上の入所児が何らかの被虐待経験を持っていた。また、ADHD-RSの評価においても顕著な問題性を抱えていた。MINI-KIDの構造化面接では、素行障害のみならず、多様な精神障害を合併していることが明らかとなった。総合的に評価すると、CBCLのような行動や情緒の尺度においても、精神医学的評価尺度においても、相当程度深刻な状態で、入所していることが実証された。入所時と退所時でのCBCLの比較では、対応のあるt検定で解析したところ、顕著な改善傾向が認められた。なお、WISC-4によるIQの評価では、平均で20以上上昇していたことが確かめられ、行動面の改善のみならず、全体的な認知機能も顕著に改善していることが明らかとなった。なお、自己評価式においても、寮長先生による他者評価においても、改善度に関連があることが明らかになった。MRIの評価では、サンプル数が十分でないため、統計学的な有意差が検出出来なかったが、両側の海馬および右側の扁桃体に体積変容があった。これらは行動や情緒における変容と関連していると考えられ、今後丁寧に解析していく予定である。

なお、WISC-4によるIQの評価では、平均で20以上上昇していたことが確かめられ、行動面のみならず、全体的な認知機能も顕著に改善していることが明らかとなった。なお、自己評価式においても、寮長による他者評価においても、改善度に関連があることが明らかとなった。研究協力機関である、神戸市立若葉学園の幹部職員および心理スタッフ、行政機関関係者らとの密接な意思疎通、および十分な信頼関係構築の元、調査研究を行っていることが第1の要因である。基本的には本人と保護者の同意を得たケースのみ調査を行っているが、丁寧な説明により、ほぼ全員の協力が得られている。さらには児童生徒をよく理解している、学園側のスタッフに半構造化面接や心理尺度の記入なども協力してもらっているため、信頼性の高いデータを収集することができた。特別支援教育、発達障害、少年非行今年度はMRIの画像解析を行う。そららのデータと行動データ、および心理学的評価データを組み合わせて、多変量解析を実施する。中間分析結果ではあるが、国際的なジャーナルに投稿し、発信していく予定である。データ収集についてはこれまで通り、堅実に進めていく。研究協力施設である神戸市立若葉学園の幹部職および心理スタッフ、行政機関関係者らとの十分な信頼関係のもと、調査研究を行っていることが第一の要因であると思われる。また、MRI撮影を行う病院が神戸市立若葉学園の近くに位置しており、病院側の協力により、十分な配慮のうえ、撮影が可能であったことも重要なポイントであった。さらには、児童生徒を深く理解している、学園側のスタッフに半構造化面接や心理尺度の記入なども協力してもらっていたため、信頼性の高いデータを収集することができた。出張計画について不備があったため。具体的には、予定をしていた会議が中止となった。今後1年間に入所時で20名程度、退所時で30名程度のMRI撮影と、多面的な心理評価が実施できると予想している。今年度は収集できたデータを分析し、学園での研修で報告するほか、国際学会等で発表することも視野に入れている。研究対象児のMRI撮影費用とする。また突然の会議等の出張費に充てる。次年度については、MRI撮影対象者が増えると予想されるため、一回一人あたり16,000円相当で15人分程度繰り越した。MRI撮影は一人一回16,000円である。研究代表者が必ず付き添うためその分の旅費を含めて、平成26年度に執行する。
東アジア諸都市の再生に対する市民社会組織の多様な関与に関する国際比較研究

本研究では、東アジア地域の都市再生への市民社会組織の関わりとそれを支える支援制度/社会環境について、日本(東日本大震災被災地含む)と韓国を主な研究対象とし、参照事例として中国、タイ王国をとりあげ比較研究を行ったものである。補論としてアフリカレソト王国についても取り上げ、東アジアを相対化した。その結果以下が明らかになった。1)韓国では支援制度が急速に形成されつつある。2)タイ(バンコク都)においても支援制度の萌芽的事例が登場した。3)中国(北京市)では参加のまちづくりの事例が登場し支援制度構築が課題である。4)日本の震災復興時には外部支援組織と内部組織との構図はアフリカレソト王国と類似性がある。関連する文献について整理を行った。特に、市民社会組織が政策に関わる形態や、グッドガバナンスに関連した社会理論を収集し、また整理おこなった。この枠組みに照らして、日本のガバナンスの課題を整理し、同様に東アジアの他国のガンバナンスの体制を整理する枠組みとする可能性について検討した。また、日本を対象とした研究としては、東日本大震災の発災したことに伴い、特に、震災復興に関連した市民社会組織の役割について研究を進めてきた。その結果、多様な市民社会組織が、担い手となり復旧復興活動に関わっている実態が明らかになってきた。しかし、一方でそれらが連携し、また支援する社会的基盤が欠如しているために、十分な効果を発揮していない状況もみられた。特に、被災地に拠点をおく中小の市民社会組織に、適切な人的、金銭的リソースが配分されない状況があり、このことが復興を遅らせる社会的一因となっている可能性もある。また、海外事例については、韓国を中心に整理を進めており、まちづくりセンター、まちづくり条例の普及状況について整理を概ね終了した。韓国では急速な形でマウルマンデルギ活動が展開して状況があり、それを支える社会制度としてのまちづくりセンターとまちづくり条例の普及も、急速に進みつつある。この点については、ケーススタディの詳細な企画を今後立案する予定である。そのほかの海外、国内事例については、情報収集を進めている状況にある。国内事例については、東日本大震災の復興復旧過程における市民社会組織の関与の実態について、主に岩手県沿岸部を対象として調査を進めた。また、再生可能エネルギー事業を例に、多様な市民社会組織が、事業の企画から実施にいたる経緯について把握した。更に、全国の戸建住宅地から代表的事例を抽出しその管理実態について調査を進めた。国外事例については、引き続き、韓国のまちづくり活動、制度、体制の展開について把握した。また、中国北京における参加型まちづくりの萌芽的事例について調査は把握を行った。更に、市民社会組織の活動展開が初期から発展期への推移しているアフリカ(レソト王国)を、アジアとの比較対象として有効と考え、取り上げることとし、現地調査を行った。ただし、タイバンコクに対する調査については、政治状況が悪化したため、急遽取りやめ、次年度に研究を延期し、可能であれば実施することとした。市民社会組織とまちづくり地域づくりに関連した文献の収集・整理を行い、市民社会組織と政府および民間企業との連携体制の構築や、市民社会組織の活動を展開するための社会基盤の構築が、市民社会組織が持続的にまちづくり地域づくりに関わるための条件であることを見いだした。さらにまた、日本における対象事例候補を、東日本大震災の発災をうけて、被災地から抽出することにした。今回の震災からの復興に関わる市民社会組織の総数、それらの有する人的・経済的資源の規模は、これまでの日本の震災復興とは比較にならないほど大きなもとなっている。また、被災地では、今後日本の他地域が抱える高齢化や人口世帯減が、すでに先行的に顕在化している。また、東アジアの諸都市も、日本にややおくれて高齢化や人口・世帯減が顕在化してくるということもある。したがって、震災復興において市民社会組織が果たしている役割や活動を展開する上での課題についてフォーカスをあてて調査を進めることで、今後の日本の他地域・他都市やアジア諸都市における市民社会組織の役割や社会的役割を果たす上での課題が明確になると考えた。岩手、宮城の両県の市町村について被災の状況その他を確認したうえで、岩手県、陸前高田市、釜石市、大槌町、宮城県、名取市などを対象事例候補とした。被災地以外の事例対象候補については、次年度各種文献調査やインタビューを通じて抽出を進めることにしている。また、台湾、インドネシアのコミュニティベースの復興に関連して文献調査および当該復興の担当者インタビューを通じてまとめ、日本との共通性や相違性について整理を行った。本年度は、韓國におけるまちづく支援の仕組みづくりの詳細について、追加調査を行った。その結果、韓国においては、まちづくり条例の制定が進み、同時にまちづくり支援センターの設置が広がりつつある。

ソウル市の場合では、活動助成については、自治体(ソウル市および区)の予算によって行い、支援センターの主な機能は、住民活動の支援となっていた。また、ソウル市レベルの支援センターに加えて、いくつかの区では、区レベルの支援センターをもっていた。また住民リーダー等を組織した、民間ベースの支援組織を別途立ち上げている場合もあり、多層な支援体制が整いつつある実態が明らかになった。また、タイについては関連する研究者が訪日した機会をとらえて、インタビュー調査を実施した。タイ(バンコク)においては、大学主導でアーバン&コミュニティデザインセンターを立ち上げて、財団の資金を活用するなどし、市民社会組織と協力してコミュニティ再生のプロジェクトを実施するなど、市民社会組織を支援するコミュニティデザインの新しい仕組みが構築されようとしていた。以上の成果に、日本(被災地、自然再生エネルギー事業を中心とした地方都市、戸建住宅団地の管理)、アフリカのコミュニティ再生を加えて、相互の比較を行った。まちづくり震災復旧、復興を対象とした調査に重点をおいたが、復興作業に関わる中で、充分に調査が進んだ。海外事例調査についても、関連する研究者との連絡により概ね目処が立った。タイバンコクの調査を2014年末の政治的状況により延期したため。被災市街地への調査に予想以上に時間をとられたため。関連する文献について更に収集し整理を行い、分析の枠組みの精緻化を図る。また、日本を対象とした研究としては、東日本大震災の発災したことに伴い、特に、震災復興に関連した市民社会組織の役割について研究を進めてきたが、それ以外の特徴ある事例についても取り上げることを検討する。また、海外事例については、韓国を中心に整理を進めてきたが、タイ、インドネシアについても調査を進め、また東アジアの共通性を明確にするために、他地域でのガバナンスや市民社会組織の役割についても、把握検討する。タイへの調査について、状況に応じて、現地調査か、現地研究者へのインタビューによって実施する予定である。また、各ケーススタディの取り纏めを年度前半に終了させる予定である。本年度は海外調査を行うとともに、日本の被災地以外の事例候補についても抽出する。また被災地調査については、枠組みが概ね明確になっているので、引き続き調査記録をつづけ、取り纏めの準備も進める。海外事例調査費用(旅費、調査協力謝金)国内事例の調査費用・取りまとめ費用最終取りまとめ費用論文発表費用文献資料等購入費用などタイバンコクへの調査を延期したことおよび、そのことに伴い、取り纏め補助費(人件費)を留保したため。延期したタイバンコクへの調査を進めるための旅費および取り纏めの人件費として利用する予定。旅費110000円、人件費・謝金130000、物品購入150000、その他20000