hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
身体的コミュニケーションにおけるリズム同調性の実証的研究

同じリズムで動くとき、我々は共通の感情を表出し、他者との一体感を味わうことがある。リズム同調性のある活動は社会的統合の現われでありソーシャル・スキルの一つである。本研究では2者のコミュニケーション場面を取り上げ、前腕回転課題、タッピング課題、手合わせ課題を用いた実験や、幼稚園児の積み木遊びの観察事例において,動作速度の変化を分析した。同調過程では他者身体に対する自己身体の調整が行われ、この相補的な関わりの中で二者のリズムが形成された。リズム同調性のある活動は社会的統合の現れであり、ソーシャル・スキルの一つともいえる。人と人との非言語的な相互交渉のもとに生まれるリズム同調の成立に影響する個人の心理的要因並びに生理的応答の特性にっいて分析した。動作課題として直径30cmの回転盤を回転させる前腕回転課題を用いて、対面する二者が回転速度を調整しあう過程を分析した。今年度は、個人に固有の快適動作速度として知られるPreferred Pace(PP)の遅速が、調整過程に及ぼす影響を検討した。大学生女子16名を対象として、事前に測定したPPをもとに2群(Fast-PP群とSlow-PP群)に分けて群間でペアを作り、単独条件→同調条件(対面)→単独条件の順に課題を行なった。各条件遂行中の回転速度、呼吸、心拍、気分を測定した。同調時の回転速度は、Fast-PP群本来の速度よりも遅く、Slow-PP群は速くなった。Slow-PP群の変動係数はFast-PP群よりも高くなった。また、同調条件終了後の単独条件におけるSlow-PP群の動作速度は同調条件遂行前よりも速くなり、速い動作速度遂行の影響が残存した。心拍変動については、Slow-PP群のLF/HF比がFast-PP群に比べて高い傾向にあり、HF/total比はFast-PP群で高い傾向にあった。個人が志向する速度の違いが同調時の自律神経系活動に差異を生じさせる可能性が示唆された。空間を共有しながら同じリズムで動くとき、我々は共通の感情を表出し、他者との一体感を味わうことがある。人と人との非言語的な相互交渉のもとに生まれるリズム同調の成立過程における他者介入の影響を実験的に検討した。指先タッピング課題を用いて、実験協力者に一定のタッピング周期を保持することを教示し、サクラが異なる周期で介入した場合のテンポ保持への影響を分析した。同期条件(本人が行なうタップにサクラが同期する)、補間条件(本人の行なうタップとタップの中間にサクラが同期する)、Fast条件(周期400msで介入する)、Slow条件(周期3000msで介入する)の4条件である。大学生女子20名を対象として実験を行なった。Slow条件では他者介入の影響は少なくテンポは保持された。Fast条件はタッピング周期が延長しテンポ保持が阻害された。同期条件では、他者介入により変動係数が増加しテンポ保持に揺らぎが生じたが、遂行に対する快感情や介入した他者への好意的印象がもたらされた。一方、補間条件ではテンポ保持は持続したが、否定的感情が生じ、他者への印象評価が低下した。二者間のリズム同調場面において、他者の動作速度および同期のタイミングの違いが遂行者のテンポ保持や気分、他者印象に影響することが示唆された。空間を共有しながら、同じリズムで動くとき、我々は共通の感情を表出し、他者との一体感を味わう。人と人との非言語的な相互交渉のもとに生まれるリズム同調の成立過程を、具体的な他者との交流活動場面において分析した。(1)3歳児のつみき遊び場面:幼稚園における3歳児女児の積み木遊びの変容を入園直後から記録観察した。ビデオカメラに記録した事例を行動コーディングシステムにより分析した。「積む」(積み木を積む)の交互性に、「修正」(積み木の操作性に優れる子どもが積んだ積み木の位置を修正する)と、「シーッ」(互いに顔を見合わせて声をかける)が挿入されて二者のリズムが形成されていた。(2)大学生の手合わせ遊び場面:向かい合って着席した二者が「机をたたく→正面で手と手を合わす」を繰り返す課題を用いて、側方からビデオ撮影し上肢の動作を分析した。3分間の実施時間中に、双方の肘関節の屈曲・伸展の波形が変化し、相手の出方に応じた上下空間と前後空間の調整が行なわれた。内省報告から、この空間調整は相手の意図を推測する手がかりとして作用し、二者の関係において主導的役割にも受動的役割を意味づけていた。これらの分析から、二者間のリズム生成過程において、他者行為に対する自己身体の調整が随意行なわれ、相補的な関わりの中でリズムが保持されていることが示唆された。
植物ホルモンで制御される高等植物の核遺伝子群の分子遺伝学的解析

植物ホルモンアブシジン酸(ABA)は種子成熟時や植物の乾燥時に合成され、さらにABAによって多くのタンパク質が誘導される。ABAにより誘導される遺伝子の機能と発現調節機構を調べる目的でシロイヌナズナのcDNAライブラリ-より乾燥により誘導されるcDNAクロ-ン(RDと命名)を9個分離し、その塩基配列を決定した。このうち4個のcDNAはABAによって誘導されることが明かになった。タンパク質デ-タベ-スとの相同性検索の結果、3個について相同性が見いだされた。このうちRD17はrabやdehydrinと、RD22は種子タンパク質と、またRD29は低温で誘導される遺伝子との相同性が明かになった。ノ-ザンハイブリダイゼ-ション法により乾燥以外の環境ストレスによる誘導を調べると、RD17とRD29、RD20は低温により誘導されること、叉すべてのクロ-ンが塩ストレスにより誘導されることが明かになった。ABA処理後の発現誘導の経時変化を解析すると、RD29遺伝子は乾燥ストレスによって二段階の発現誘導を受けていることが明かになった。このうち乾燥処理後2030分で見られる早い発現はABAによらず、後半の3時間からの発現にはABAが関与していることをABAの突然変異体を用いた解析により示した。他のRD22、R17、R20はABAによって510時間程でゆっくりと誘導されており、ABAによる誘導に関しても複数の情報伝達系が存在することが示唆された。RD22とRD29遺伝子についてサザン法で解析した結果、RD22はゲノムあたり1コピ-、RD29遺伝子については数コピ-存在することが明かになった。ゲノムライブラリ-よりRD22の遺伝子1個、RD29の遺伝子2個をクロ-ニングした。RD22、およびRD29の2個の遺伝子ともに転写開始領域にABAによる誘導に関与するシスエレメントABRE(ACGTGGC)が存在することが明かになった。叉RD29遺伝子に関しては転写開始領域の88ObpにGUSレポ-タ-遺伝子を連結したキメラ遺伝子を構築し、シロイヌナズナとタバコに遺伝子導入して、GUS遺伝子の発現を解析し、乾燥及びABAによる発現調節に関与する領域を同定した。転写開始領域に欠失変異を導入し、発現誘導に必要な転写開始領域のシスエレメントを解析した結果、ABAによる発現誘導に関与する領域と、ABAを介さない乾燥ストレスによる誘導に関与する領域に分けられることが示された。植物ホルモンのアブシジン酸(ABA)は種子の成熟時や植物の乾燥時に合成され、さらにABAによって数種のタンパク質が誘導される。ABAにより誘導される遺伝子の機能と発現調節機構を調べる目的でABAにより特異的に誘導されるmRNAのcDNAをクロ-ニングした。ABA処理したシロイヌナズナから調製したmRNAを用いてcDNAライブラリ-を作成し、デイファレンシャルスクリ-ニングによりABAによって誘導されているcDNAクロ-ンを数種分離した。ノ-ザンハイブリダイゼ-ションによってこれらのクロ-ンが別のものであることを示した。現在これらのクロ-ンの塩基配列を決定している。またこれらのcDNAの遺伝子をゲノムDNAライブラリ-よりクロ-ニングしている。

乾燥によって特異的に誘導される遺伝子をクロ-ニングし、その機能と発現について調べるために、シロイヌナズナを乾燥処理してからABAが誘導されるまでの時間を抗体を用いて決定した。乾燥処理を始めてからABAが誘導されるまでの間に合成されるmRNAのcDNAをクロ-ニングするためにcDNAライブラリ-を作成した。現在デイファレンシャルスクリ-ニングにより乾燥により特異的に誘導されるcDNAをクロ-ニングしている。ABAで誘導されるイネの16kdタンパク質遺伝子の転写開始領域を解析した結果、7塩基の保存性の高い配列が見い出された。この領域を含むDNAに結合するタンパク質が存在することをゲルシフト法によって示した。7塩基配列は他のABAで誘導される遺伝子にも見い出されておりABAによる誘導に関与していると考えられる。この配列に結合するタンパク質のcDNAのクロ-ニングを試みる予定である。植物ホルモンアブシジン酸(ABA)は種子の成熟時や植物の乾燥時に合成され、さらにABAによって多くのタンパク質が誘導される。ABAにより誘導される遺伝子の機能と発現調節機構を調べる目的でシロイヌナズナのcDNAライブラリ-よりABAにより誘導されるcDNAクロ-ンを分離した。平成1年に得られた乾燥により誘導される20個のcDNAクロ-ン(cRD(Responsive to Desiccation)と命名した)のうち2個のクロ-ンはABAによって誘導されることが明らかになった。ABAによって発現の誘導されるcRDクロ-ンの塩基配列の解析の結果、cRD22はソラマメで報告された種子形成期の初期から中期に大量に転写される機能の不明なタンパク質(USP)と相同性があることが示された。また乾燥によって二段階に誘導されるcRD29は現在のところ、デ-タベ-スの検索では相同性のあるタンパク質はなく機能は不明である。cRD29は乾燥による短時間での誘導(2030分)と長時間での誘導(3時間)の二段階の誘導がみられた。この内後半の誘導はABAによっていることが示唆された。現在cRD22とcRD29遺伝子をゲノミックDNAライブラリ-よりクロ-ニングして塩基配列を解析している。さらに転写開始領域を詳しく解析する予定である。ABAで誘導されるイネの16kdタンパク質遺伝子rab16Bの転写開始領域の620bp断片をGUSレポ-タ-遺伝子に連結し、Tiベクタ-を用いてタバコに遺伝子導入した。導入遺伝子の発現を組織化学的に調べるとGUS活性はタバコ種子の胚で強く発現していることが示された。またABAによる誘導は培養した花粉のみで観察されたが、他の組織ではみられなかった。植物ホルモンアブシジン酸(ABA)は種子成熟時や植物の乾燥時に合成され、さらにABAによって多くのタンパク質が誘導される。ABAにより誘導される遺伝子の機能と発現調節機構を調べる目的でシロイヌナズナのcDNAライブラリ-より乾燥により誘導されるcDNAクロ-ン(RDと命名)を9個分離し、その塩基配列を決定した。
酵母発現システムを用いた頭頸部癌におけるp53癌抑制遺伝子の機能的以上の解析

頭頸部癌において高頻度に変異あるいは欠失がみられるp53癌抑制遺伝子は、発癌、放射性感受性との関連、あるいは予後因子として、1990年代にかなり精力的に研究されているが、その結果からは一致した見解は得られていない。不一致の理由として、p53癌遺伝子異常検出の感度の問題と頭頸部癌を原発部位別に分けて検討していないことなどが考えられる。今回、我々は38症例の中咽頭扁平上皮癌組織におけるp53遺伝子異常を酵母を用いたp53の転写活性化機能を検出する方法(p53 yeast functinal asssy)とp53蛋白特異的抗体を用いた免疫組織化学法を同時に行い、さらに遺伝子の塩基配列を決定して、両者を比較した。p53遺伝子変異はfunctional assay、免疫組織化学法でそれぞれ23例(61%)、17例(45%)に検出され、前者で陽性であったにもかかわらず後者で陰性であった6例全てに遺伝子変異がDNAsequencingにより同定されたことから、53遺伝子異常の検出率はyeast functional assayが高いことがわかった。さらにこのyeast functional assayの結果をもとに、中咽頭扁平上皮癌におけるp53遺伝子変異の臨床的意義について検討し、次のような結果を得た。1)中咽頭扁平上皮癌の発生は過度の喫煙により過度の飲酒とより強い関連性が示唆された。2)変異p53腫瘍群は正常53腫瘍群に比較して放射線照射による腫瘍の縮小率が統計学的有意差をもって低かった。3)変異p53腫瘍の患者群は正常p53腫瘍の患者群に比較し、統計学的有意差をもって予後が悪かった。酵母を用いたp53変異による機能異常を検出する方法を用いて頭頚部扁平上皮癌患者120名について解析した。120名中79名(66%)に変異を認めた。これは従来のPCR-SSCP法や免疫組織化学法による変異の解析に比べて高頻度であり、本方法は従来の方法に比べて高感度であることがわかった。その内訳は上咽頭癌6名中2名(33%)、中咽頭癌38名中23名(61%)、下咽頭癌12名中9名(%)、喉頭癌18名中12名(67%)、上顎癌13名中9名(69%)、口腔癌30名中21名(70%)、その他3名中3名(100%)であった。これらのうち中咽頭癌について様々な臨床的因子、放射線治療効果との関係や喫煙と飲酒歴の影響について調べた。38例の中咽頭扁平上皮癌のうち変異を認めるものは23例(61%)で、このうち免疫組織化学法で陰性であった症例が6例ありそのうち4例はframeshiftまたはnonsense mutationでありこのタイプの変異は免疫組織化学法では検出できにくいと考えられた。放射線治療効果はT2症例において40Gy照射時の縮小率で評価したがp53mutationを認める群の方が有意に放射線に対し抵抗性を示した。またp53mutationを認める群の方が有意に予後が悪かった。以上のことから中咽頭扁平上皮癌においてp53mutationを検出することは放射線治療効果の予測および予後因子として有用であることが示唆された。現在他の頭頚部癌についても同様の解析を行っている。またp53mutationの変異部位についてdirect sequencingを行っているところでありこの変異部位と臨床的因子、疫学的因子等との関係を調べている。
高エネルギー粒子線による伝導性高分子のナノワイヤー形成

本研究では、イオントラック内での極めて高い活性種濃度の存在下、従来の化学反応場とは決定的に異なった化学反応様式を与えることを明らかにしてきた。イオントラック内の活性種密度及びその分布は、LET等の入射するイオンの線質を変化させることにより制御が可能であり、イオントラック内での高分子架橋反応は、ナノメートルスケールの量子細線を与えることを見出した。さらにそのサイズが入射イオンの線質を変化させることにより精密に制御可能である。これらイオン照射により形成されたナノワイヤーを実際の伝導性ワイヤーや電界発光素子等として応用を図るためには、その空間的位置決め・配列技術が不可欠の要素となると考えられる。本研究では、高分子材料の架橋反応効率の違いによるサイズ制御性の検証、並びに実際に位置決め・配列を行う上で重要なキーテクノロジーとなるナノワイヤーの表面固定技術と配向制御の確立についても成功した。この方法によって形成されたナノワイヤーの両末端に、電子線リソグラフィ技術を駆使し、形成したナノ電極を原子間力顕微鏡によって確認した。この手法により測定されたナノワイヤーの特性は、明確な半導体性を示し、形成されたナノワイヤーが半導体量子細線として応用可能であることが示された。また、これまでベースとしてきたケイ素含有高分子以外にも、炭素骨格高分子並びに生体高分子材料に関しても、イオントラック内反応によりナノワイヤー形成が可能であることが明らかとなり、様々な組成を有するナノ構造体形成に応用が可能であることも同時に明らかとした。イオントラックと呼ばれる非常に高い濃度の活性種が存在する化学反応場について、本研究グループは従来の化学反応場とは決定的に異なった化学反応様式を与えることを明らかにしてきた。イオントラック内の活性種密度及びその分布は、LET等の入射するイオンの線質を変化させることにより制御が可能であり、本研究ではイオン照射に対し大きな線質効果を示すポリシランを用いて新しいエネルギー付与モデル及び高分子ゲル化理論を構築した。その結果、イオントラック内での高分子架橋反応は、ナノメートルスケールの量子細線を与え、さらにそのサイズが入射イオンの線質を変化させることにより精密に制御可能であることが示された。特に、形成された極微細量子細線(ナノワイヤー)の直接観察に始めて成功すると共に、これまでに構築してきた高分子ゲル化理論及びイオントラック内エネルギー付与モデルとの整合性について詳細に検討した結果、数数十ナノメートルの径を有するナノワイヤーを、そのジオメトリ・構造を自由に制御可能な超微細構造体形成法として、イオンビーム照射法が適用しうる事を実証した。本研究ではイオントラックと呼ばれる非常に高い濃度の活性種が存在する化学反応場について、従来の化学反応場とは決定的に異なった化学反応様式を与えることを明らかにしてきた。特に、形成された極微細量子細線(ナノワイヤー)の直接観察に始めて成功すると共に、数数十ナノメートルの径を有するナノワイヤーを、そのジオメトリ・構造を自由に制御可能な超微細構造体形成法として、イオンビーム照射法が適用しうる事を実証した。本年度は、ターゲットとしてポリシランのみでなく、ポリカルボシラン、ポリビニルシランに着目して検討を行い、1030ナノメートルの断面半径を有するナノワイヤーを与えることに成功すると同時に、ポリビニルシラン添加量によってそのサイズを詳細にコントロールする事に成功した。イオントラック内の活性種密度及びその分布は、LET等の入射するイオンの線質を変化させることにより制御が可能であり、イオントラック内での高分子架橋反応は、ナノメートルスケールの量子細線を与える。

さらにそのサイズが入射イオンの線質を変化させることにより精密に制御可能である。これらイオン照射により形成されたナノワイヤーを実際の伝導性ワイヤーや電界発光素子等として応用を図るためには、その空間的位置決め・配列技術が不可欠の要素となると考えられる。そこで本研究では、高分子材料の架橋反応効率の違いによるサイズ制御性の検証、並びに実際に位置決め・配列を行う上で重要なキーテクノロジーとなるナノワイヤーの表面固定技術と配向制御について実証を行った。この方法によって形成されたナノワイヤーの両末端に、電子線リソグラフィ技術を駆使し、形成したナノ電極を原子間力顕微鏡によって確認した。この手法により測定されたナノワイヤーの特性は、明確な半導体性を示し、形成されたナノワイヤーが半導体量子細線として応用可能であることが示された。また、これまでベースとしてきたケイ素含有高分子以外にも、炭素骨格高分子並びに生体高分子材料に関しても、イオントラック内反応によりナノワイヤー形成が可能であることが明らかとなり、様々な組成を有するナノ構造体形成に応用が可能であることも同時に明らかとした。
炎症性骨吸収に対する間葉系幹細胞由来破骨細胞分化抑制ペプチドの作用機序の解明

間葉系幹細胞(MSC)は間葉組織構成細胞への多分化能を有した体性幹細胞である。炎症やそれに引き続く組織修復に伴い骨髄由来MSCがケモカインの誘導にしたがって歯周組織を含む様々な組織へとホーミングする。我々は歯周炎等において歯肉線維芽細胞から分泌される炎症性サイトカインが歯根膜由来MSC様細胞に作用することで、ケモカインSDF-1やMCP-1を分泌することを明らかにした。興味深いことに、これらのケモカインは骨髄由来MSCに対してのみ遊走促進効果を示した。これら様々な性質や能力を有したMSCを効果的に利用することによって、より効率的な再生医療や細胞治療へと発展することが期待される。間葉系幹細胞(MSC)が骨芽細胞へと分化する過程で発現が減少する遺伝子をDNAマイクロアレイで解析し、分化能を維持する候補因子として機能未知のサイトカイン様ペプチドSCRG1を同定した。組換えヒトSCRG1ペプチド(rhSCRG1)を作製し、rhSCRG1を用いて受容体を検索するとともに、SCRG1誘導性の細胞内シグナル伝達経路について検討した。さらに、初代培養MSCにrhSCRG1を添加して長期培養し、培養後の自己複製能、遊走能ならびに骨分化能を調査した。SCRG1は脊椎動物において高度に保存された遺伝子であるが、その性状や機能は明らかになっていない。SCRG1の性状を詳細に検討した結果、細胞外に分泌されることが示された。すなわち、SCRG1の受容体は細胞膜に存在することが示唆された。IP-Westernで受容体を検索したところ、GPI-anchorを有する膜タンパクBST1を受容体として、integrin β1と複合体を形成することが確認された。BST1/integrin β1複合体はFAK/PI3K経路を活性化し、単球の遊走を促進することが報告されている。そこでMSCにおける遊走能への影響を検討した結果、FAK/PI3K経路を活性化して遊走能を促進するとともに、骨分化をも抑制することが示された。一方、rhSCRG1を添加して長期培養された初代培養MSCはMSCマーカーCD271の発現、自己複製、さらには骨分化能をも長期培養前と比較して遜色なく維持された。CD271陽性のMSCは高い自己複製能と多分化能を有することが報告されている。興味深いことに、rhSCRG1添加によってES細胞や、より未分化なMSCで発現するとされるOct-4の発現も維持された。以上の結果より、SCRG1は受容体BST1を介してMSCの自己複製・遊走・骨分化能といった潜在的な能力を維持することが明らかとなった。単球・マクロファージ由来の破骨細胞の形成には骨芽細胞との細胞間接触による分化促進作用が重要な役割を果たす。骨芽細胞は間葉系幹細胞(MSC)から分化することは既知であるが、MSCが破骨細胞分化に与える影響については明らかになっていない。本年度はMSCが分泌するペプチドSCRG1が破骨細胞分化に与える影響を検討した。最初に発現ベクターpSCRG1-FLAGを構築し、HEK293に導入して過剰発現させ、抗FLAG抗体アフィニティーカラム精製によって組換えSCRG1(rSCRG1)を作製した。得られたrSCRG1と可溶性receptor activator of nuclearfactor κ-B ligand(sRANKL)でマウスマクロファージ様細胞Raw264.7を処理し、破骨細胞分化におけるSCRG1の影響を検討した。破骨細胞分化は酒石酸抵抗性酸ホスファターゼ(TRAP)陽性かつ細胞融合による多核化が認められる細胞をカウントすることにより評価した。その結果、Raw264.7をsRANKL単独で処理すると効率良くTRAP陽性かつ多核の破骨細胞が形成された。しかしながら、sRANKLとともにrSCRG1でも処理すると破骨細胞の形成は有意に抑制された。このことからSCRG1は破骨細胞分化を抑制することが示された。破骨細胞分化促進作用をもつ骨芽細胞においてSCRG1の発現は大きく減少していることから、SCRG1を発現しているMSCは破骨細胞分化抑制作用をもつ可能性が示唆された。歯周炎や慢性関節リウマチなどの炎症性骨疾患では、局所に浸潤したマクロファージから分泌される炎症性サイトカイン(IL-1、IL-6、TNF-αなど)の作用によって破骨細胞前駆細胞から破骨細胞への過剰な分化誘導が促進され、過度の骨吸収が起こる。一方、骨髄由来間葉系幹細胞(MSC)は血行性に全身に運ばれて炎症部位に集積し、組織修復に働くとされている。本研究では、MSCの培養上清中に存在するSCRG1ペプチドが破骨細胞前駆細胞様細胞Raw264.7のRANKL依存性破骨細胞分化を有意に抑制することを見出した。また、興味深いことにMSCから分化誘導された骨芽細胞様細胞ではSCRG1の分泌が抑制され、この効果が認められないことが判明した。MSCが分泌するSCRG1は、我々によって同定された新規受容体BST-1/integrin複合体を介してPI3K/Akt経路を活性化する。しかしながら、Raw264.7細胞におけるSCRG1刺激は主としてERK1/2経路を活性化した。即ち、RANKL依存性破骨細胞分化はERK1/2経路の活性化によって抑制されることが示された。また、歯肉や歯根膜の線維芽細胞あるいはマクロファージから分泌された炎症性サイトカインIL-1β、IL-

6ならびにTNF-αが線維芽細胞に作用することで、MSCの遊走促進効果を有するケモカインSDF-1αならびにMCP-1の発現を誘導することを明らかにした。興味深いことに、MSCは線維芽細胞と細胞間接着を形成することで、抗炎症性サイトカインTGF-βとIL-10の発現を増強することを見出した。以上の結果から、線維芽細胞とMSCの相互作用は炎症抑制に重要な役割を担うとともに、MSCから分泌されるSCRG1や各種サイトカインは炎症性骨吸収を抑制することが示唆された。間葉系幹細胞(MSC)は間葉組織構成細胞への多分化能を有した体性幹細胞である。炎症やそれに引き続く組織修復に伴い骨髄由来MSCがケモカインの誘導にしたがって歯周組織を含む様々な組織へとホーミングする。我々は歯周炎等において歯肉線維芽細胞から分泌される炎症性サイトカインが歯根膜由来MSC様細胞に作用することで、ケモカインSDF-1やMCP-1を分泌することを明らかにした。興味深いことに、これらのケモカインは骨髄由来MSCに対してのみ遊走促進効果を示した。これら様々な性質や能力を有したMSCを効果的に利用することによって、より効率的な再生医療や細胞治療へと発展することが期待される。研究計画に従い、本年度はSCRG1による破骨細胞分化の抑制を証明した。平成25年度の研究成果と併せ、炎症性骨吸収の場における間葉系幹細胞の役割をSCRG1に着目して解明しつつある。これらの成果は本研究課題最大の目的である。したがって本年度の達成度は順調であり、研究全体もおおむね順調に進展していると判断した。口腔生化学次年度以降はSCRG1の炎症性骨吸収抑制効果の発現メカニズムについて明らかにする。研究期間内にSCRG1の破骨細胞分化抑制効果ならびに破骨細胞前駆細胞の未分化能維持をin vitro・in vivo両者で明らかにする。in vitroにおいて1)破骨細胞分化を促進する細胞内シグナル伝達系(NFκB、c-fos/NFATなど)の活性化に対するSCRG1の抑制効果を検証しつつ、2)炎症性サイトカインの分泌や遊走能を評価することによって、SCRG1の破骨細胞前駆細胞の未分化能維持を検証する。さらに主として疾患モデル動物を用いたin vivoの実験系において3)SCRG1過剰発現MSCを歯周炎や慢性関節リウマチモデル動物に投与し、炎症性骨吸収の抑制効果や骨リモデリングに及ぼす影響を評価する。これらin vitro・in vivo両者における実験結果から、MSCで特異的に発現しているSCRG1による破骨細胞分化抑制効果と、炎症性骨吸収に対する抑制効果の作用機序を解明する。研究計画に従いSCRG1の受容体を検索した結果、BST1を同定することができた。さらにSCRG1が受容体BST1を介して間葉系幹細胞(MSC)の未分化能維持に関与することが明らかとなった。この結果は本年度の研究計画の最大の目的であり、今後の研究を遂行する上で重要である。したがって本年度の達成度は順調である。次年度以降は破骨細胞前駆細胞へのSCRG1の影響を探索する。
水素吸蔵合金を触媒とする液晶性有機分子の高選択的合成に関する研究

液晶性有機分子の新規合成法の開発を目的として,ビフェニル類の水素吸蔵合金による水素化反応について以下の検討を行った。1.MmNi_<3.5>Co_<0.7>Al_<0.8>H_<4.2>(Mm=La30,Ce52,Pr5,Nd13wt%の合金)を水素化試薬として,ビフェニルの水素化反応を160°Cで行ったところ,還元剤3.5gあたり1mmolのビフェニルを用いた場合,完全水素化生成物であるジシクロヘキシルが,ビフェニルを5.5mmol用いた場合には,部分水素化生成物であるフェニルシクロヘキサンが,それぞれ用いた基質に対して90%以上の収率で生成することを見出した。2.片方の芳香環にメチル基およびメトキシ基を有するビフェニルの水素化を行ったところ,電子供与基を有する芳香環の反応性が低いことが明らかとなった。この結果から,合金より放出される水素は,求核的に基質を攻撃すると考えられる。3.重水素を吸蔵させた合金MmNi_<3.5>Co_<0.7>Al_<0.8>D_<3.5>を調製し,ビフェニル類の重水素化を行い,その結果から本水素化反応の機構について検討を行った。回収されたビフェニル中にも重水素が取り込まれていたことから,本水素化反応が水素化-脱水素化の過程を含むことが明らかとなった。また,水素がsyn-1,2付加すると仮定すると生成物分布を説明できることがわかった。4.また,含窒素芳香族化合物の水素化についても検討を行ったところ,ベンゼン環の水素化よりも高い240°C程度の温度が必要であることが明らかとなった。
未成年の子どもを持つ母親の病いと共に生きるプロセスに関する領域密着型理論の構築

目的:病いと共に生きる母親の体験を記述する。方法:病いを持つ母親に半構造化面接を行い、質的帰納的に分析した。結果:1.がんの母親(7名)は、自分の死後、子どもをどうやって育て上げるのかの意思決定と、家族の危機と家族関係の変化を示した。2.切迫早産(第2子)の母親(5名)は、第2子の救命を優先して意思決定し、第1子への母親役割を父親や祖父母に委譲した。3.慢性疾患の母親(6名)は、体調不良を理解されない辛さ、母親ー病者ー職業人の役割葛藤を示した。4.病いをもつ母親の普遍的体験は、1母親の発病による悪影響を最小限にして子どもの現在と未来を守る、2母親役割の代替を手配して代替者の過労の心配であった。本研究の目的は、未成年の子どもをもつ壮年期の親の病いと共に生きるプロセスを詳述する領域密着型理論を構築することであり、親の有する病いの特徴、および子どもの発達段階による、親の体験のを違い体験の違いを説明できることを目指す。領域密着型理論の構築を目指す本研究では、ストラウス&コービンのグラウンデッド・セオリー・アプローチの手法を用いる。本年度は3年間計画の内の2年目に該当する。グラウンデッド・セオリー・アプローチの手法に基づき、現在、15名の対象者(糖尿病・腎疾患・膠原病など)からデータ収集を行い、同時並行で進む分析を進めている。分析の結果、理論構築に必要な概念や仮説の候補が、複数、抽出されている。引き続き、継続的比較分析の視点に基づき、データ収集・分析を追加し、次年度の最終段階では、理領域密着型理論としての完成度を高めたいと考えている。本研究の目的は,未成年の子どもを持つ壮年期の母親の病いと共に生きるプロセスを詳述する領域密着型理論を構築することであり、特に、母親の有する病いの特性および子どもの発達段階による,母親の体験の違いを説明できることを目指す。領域密着型理論の構築を目指す本研究では、ストラウス&コービンのグラウンデッド・セオリー・アプローチの手法を改変し、以下の4段階の過程で行う。1段階は,母親の病いの種類別の継続的比較分析、2段階は子どもの発達段階別の継続的比較分析、3段階は理論原案の生成、4段階は理論的飽和の確認及び理論の洗練である。本年度は初年度であり、1段階目の母親の病いの種類別の継続比較分析を実施中である。すなわち、倫理委員会への申請と承認・フィールドの確保を終え、現在、研究協力者への半構造化面接調査を実施している。子育て期の母親が病いを有することは、母親のみならず子どもへの影響が大きい。本研究では、グラウンデッド・セオリー・アプローチの手法を用いて、未成年の子どもをもつ壮年期の母親が、どのように病いと共に生きるのかを詳述する領域未着型理論の構築を試みた。がんを有する母親7名、第2子の切迫早産中の母親5名、慢性的な経過を辿る疾患(糖尿病・膠原病・脳神経系術後の後遺症)を有する母親6名を対象に、in-depth interviewを行い、継続比較分析を行った。疾患の種類に関係なく、病いをもつ母親に共通する体験は、【体調不良・入院時の母親役割代行者の手配】【発病による子どもの現在・将来への悪影響を減らす方策】【家事育児・仕事・看病を担う夫・両親の過労の心配】などに集約された。母親は、病いによって自ら遂行できなくなった母親役割をどのように委譲するのか、また委譲に伴う養育者(夫や両親)と子どもへの影響に苦慮していた。また、子どもに関しては、母親の発病が、現在のみならず将来に影響することを苦慮していた。上記の共通する体験に加えて、疾患別の母親の体験の特徴が示された。例えばがんであれば、母親自身の死を強く意識することによって、子どもの将来を心配する、第2子の切迫早産であれば、第2子の命を守ることを第一優先に意思決定する、脳神経系術後の後遺症であれば、緊急の症状発症時に子どもの存在を心強く思う一方、母親の症状発症に直面する子どものトラウマを恐れる、などであった。看護学グラウンデッド・セオリー・アプローチの手法に基づき、15名の対象者(糖尿病・腎疾患・膠原病など)からデータ収集を終え、分析を進めている。理論構築に必要な概念や仮説の候補が、既に複数得られており、研究過程は概ね順調に進行していると判断する。平成2425年度にかけ、データ収集・分析を行う予定にしている。H24年度は、フィールドの確保が終了し、データ収集を開始している。

現在、予定通りにデータ収集が進行しており、研究過程は概ね順調に進行していると判断する。引き続き、グラウンデッド・セオリー・アプローチの手法に従って分析を続ける。分析結果を元に、継続的比較分析に必要な対象者を特定し、追加のデータ収集を行い、理論的飽和を目指す。本年度は最終年度となるため、研究成果の公開の準備も合わせて行う。本年度は、2年目に該当することから、前年度に引き続き、研究計画に沿ってデータ収集・分析を継続する。すなわち、前年度に引き続き、研究過程の1段階目(母親の病いの種類別の継続的比較分析)、及び、2段階目(子どもの発達段階別の継続的比較分析)を実施する。尚、本研究では、母集団が小さいことから、研究参加者のリクルートが難しいと予測される。本年度は、新たなフィールド開拓を行い、研究参加者の確保に努めたいと考えている。平成25年度に国際学会で発表する予定であったが、平成26年度に延期したため。当初の計画通り、研究遂行上必要となる物品の購入、研究旅費(国際学会)、研究参加者への謝礼、逐語録作成のための業者委託などに使用する。当初の計画通り、研究遂行上必要となる物品の購入、研究旅費、研究参加者への謝礼、逐語録作成のための謝金等に使用する予定である。逐語録作成のための謝金は、ある程度のデータが集まった時点で依頼するため、平成25年度に計上予定であり、前年度からの繰り越しとなっている。また、研究参加者への謝礼は、物品購入により対応したいと考えている。
アクティブビジョン解析システムの開発研究

視覚系は単に受動的に網膜情報のみで環境の認識(パッシブビジョン)を行うのではなく、むしろ積極的に自らの行動を伴って環境把握(アクティブビジョン)を行っている。本研究は、眼球運動等の非網膜情報、知覚的・認知的判断、および脳活動特性を同時に測定し、3者関係を解析できるシステムを開発した。特に、以下のような項目に重点をおいて研究を進め、それぞれの研究成果を得た。1)眼球運動測定装置と脳波計・脳磁計の連携システムの構築我々は、身体だけでなく、眼球を動かして、視覚的認識を達成している。この視覚探索が、どこの神経機構で行われているかを解析するために、脳イメージング(fMRI,MEG,EEG)測定環境下で、眼球運動の計測ができるシステムを構築した。2)3次元奥行き・運動視覚刺激の作成法の開発アクチブビジョン解析のためには、視覚刺激として、奥行きのある3次元刺激および運動刺激を作成することが求められる。本研究では、両眼視鏡(ハプロスコープ)による3次元刺激および運動刺激をランダムドット要素刺激を使って構成する方法を開発した。また、この視覚刺激の提示装置とfMRIおよび、誘発電位測定装置を有機的に連結することによって、3次元視覚刺激に対する脳イメージング測定システムを構築した。3)知覚・認知判断測定装置と脳イメージング装置の連携システムの構築アクチブビジョン過程の解析には、視覚課題(知覚的・認知的判断)、視覚刺激、脳活動の3者の関係を組織的に解析することが不可欠である。そこで、3者関係を計測するシステムを開発した。4)脳イメージングによる視覚研究の新しい手法の開発脳活動を詳細に見るとと、多数の視覚領野が、視覚課題、視覚刺激の多様な組み合わせに対応して複雑な相互作用を行っていると考えられる。本研究では、このような脳の動態を解析するための解析システムを開発した。仮想3次元空間内に提示される視覚刺激、眼球・運動・頭部運動・身体運動、視知覚特性を向時に計測・評価・解析できるシステム(アクティブビジョン解析システム)の開発を行うことを目的としている。初年度である本年度は以下の下位課題を遂行することによって、アクティブビジョン解析システムの基本的部分を作製した。(1)3次元視覚特性・脳波同時測定システムの作製(a)両眼視差提示方式による仮想的3次元視覚刺激提示装置を作製した。また、これを誘発電位測定装置と有機的に連結することによって、3次元視覚刺漱に対する誘発電位測定システムを構成した。さらに、計測測定装置間に生じるクロストーク・ノイズの除去:複数の計測装置間で発生するクロストークノイズを低減するために、計測装置の配置、ノイズ遮蔽壁および実験室環境の整備を行なった。(b)眼筋活動に伴って脳波にのる筋電位ノイズの評価とその除去:眼球由来の筋電位信号を、眼球運動測定装置の計測結果との相関により抽出し、EEG信号からこれらの成分を除去することにより、脳内活動に由来する信号検出のS/N比を改善した。(2)アクティブビジョン解析システムの開発(a)計測装置と視覚刺激提示装置間のネットワークデータ転送ソフトウェアーの作成:装置間のインタラクティブ性を実現するためには、計測された結果を速やかに視覚刺激装置へフィードバックする必要がある。本システムでは通信媒体としてローカルに構築されたEthnetworkを使い、シスム構成機器間の情報授受を行うシステムを作成した。(b)計測値に対応する視覚刺激生成アルゴリズムの開発およびリアルタイム視覚刺激提示技術:視覚刺激提示法として、三次元作画システムであるOpenGL(SGI社製)を基に開発を行い、リアルタイムに適切な視覚刺激を作成、描画できるシステムを作成した。

視覚系全体を統一的に研究するための技術的基盤を確立するために、仮想3次元空間に提示される視覚刺激、眼球運動・頭部運動・視知覚特性を同時に計測・評価・解析できるシステム(「アクティブビジョン解析システム」)の開発を行うことを目的としている。本年度は、視覚刺激の変化に対応してオンラインで測定できる眼球運動計測ソフトウェアーの開発を行うとともに、3次元物体を知覚するときの視覚誘発電位を測定し、さらに3次元的知覚を誘導する視覚刺激を探索した。1)輻そうを測定するための計測ソフトウエアーを開発し、奥行きが急激に変化する3次元的刺激に対する輻そうの過渡特性を分析した。2)単眼性の奥行き手がかりと両眼性奥行き手がかりに「矛盾を持たせた時」と「整合性をもたせた時」で脳内でどのような活動の違いが生じるかを脳波測定により分析した。その結果、両条件による脳活動の違いは潜時290ms近傍に見られ、「矛盾を持たせた時」のほうが反応潜時が「整合性をもたせた時」より遅くなり、活動電位は大きかった。3)オプティカルフローによる進行方向推定過程の解析:飛行機、自動車などに乗って移動するとき、われわれはオプティカルフローから進行方向を正確に推定することができる。この進行方向推定のメカニズムを心理物理学的実験により分析し、その数理モデルを提案した。提案したモデルはヒトのパフォーマンスをよく説明できる点で、従来のモデルより優れている。このモデルを応用することにより、オプティカルフローパターンから、3次元奥行き知覚を誘発する視覚刺激を簡便に大きな自由度で作ることが可能になった。本研究は、眼球運動、知覚・認知・判断特性、および脳活動特性を同時に測定・解析できるシステムを開発することを目的としている。本年度は、fMRIを用いて、アクチブビジョン過程を解析するためのシステムを構築するとともに、それを用いたfMRI研究を行った。1)眼球運動測定装置と機能的磁気共鳴画像装置(fMRI)の連携システムの構築fMRIの測定環境で、視覚刺激の変化に対応してオンラインで測定できる眼球運動計測システムを開発した。2)認知判断測定装置と脳イメージング装置の連携システムの構築我々がどのよな意図で情報処理しているかで脳が異なった振る舞いをすることは、良く知られている事実である。したがって、アクチブビジョン過程の解析には、視覚課題、視覚刺激、脳活動の3者の関係を組織的に解析することが重要である。本研究では、このような3者関係を計測するシステムを開発した。3)脳イメージングによる視覚研究の新しい手法の開発アクチブビジョン過程の解析のためには、視覚課題、視覚刺激、脳活動の3者の関係解析に加えて、さらに、脳活動の各領野の相互作用を解析することが重要である。本研究では、このような脳の動態を解析するための解析システムを開発した。
構成要素の物理特性を考慮した分散型電力ネットワークのアーキテクチャ設計技術

本研究では、太陽光パネルと蓄電池を持つ需要家が相互に接続された分散型電力ネットワークを効率的に設計するアーキテクチャ設計技術を確立する。分散型電力ネットワークを構成する蓄電池や電力変換器などの物理特性は複雑で、電力システムを回路レベルでモデル化することでそのシミュレーションや最適化を行ってきた。しかし、回路レベルのシミュレーションは非常に時間がかかる。そこで本研究では、対象システムを回路レベルより高位の抽象度で記述し、シミュレーションの高速化と物理特性の考慮を可能とするシミュレーションモデルを開発した。また、電力融通アルゴリズムも開発した。そこで本研究では、対象システムを回路レベルより高位の抽象度で記述し、シミュレーションの高速化と物理特性の考慮という相反する目的を両立させる。今年度は、分散型電力ネットワークの基本構成を評価するために、MATLAB/Simulinkを用いて回路レベルでのモデリングを行った。そして、基本的な動作検証を行った。これにより、本研究で開発する高位モデルの厳密な評価が可能となる。また、高位モデルを開発するにあたり、基本的な方針をまとめた。加えて、平成27年度以降に開発予定のマルチエージェントベースシミュレーションの基礎となる電力ルーティングアルゴリズムの開発を先行して行った。提案した電力ルーティングアルゴリズムは、拡散方程式に基づく自律分散アルゴリズムであり、国内外で成果発表を行った。今年度は、分散型電力ネットワークの1要素となる需要家の電力システムを対象とした高位モデルを開発した。開発した高位モデルは離散時間シミュレーションに対応しており、高速なシミュレーションが可能である。また、物理特性を特性関数として含むことで物理特性を考慮したシミュレーションも可能である。開発した高位モデルは、実際に実証実験により得られた実測データと比較して同様の振る舞いを模擬できていることが確認できた。これらの成果は学術論文誌として発表した。また、分散型電力ネットワークの電力ルーティングアルゴリズムを引き続き開発した。前年度に開発したアルゴリズムに電力融通の方向性を考慮するメカニズムを導入した。これにより、緊急時などに特定の箇所に電力を集中させるなどの機能が実現できる。これらの成果は著名な国際学会で発表した。今年度は昨年度に得られた成果を元に分散型電力ネットワークの1需要家の高位モデルを開発した。これにより、分散型電力ネットワークの部分的なシミュレーションが可能となる。元々のスケジュールでは初年度に開発予定だったが、モデルの作り込みに時間がかかり、当初の予定より遅れている。しかし、電力ルーティングアルゴリズムに関する研究を先行して行っており、順調に成果が出ている。以上より、全体のバランスとしてはおおむね順調に進展していると言える。今年度は最終年度であり、これまでの成果を有機的に結合させることに重点を置いた。特に、電力変換器の物理特性の高位抽象モデルに関しての検討を行った。この成果を活用することにより、物理特性を考慮した高速・高精度なシミュレーションが可能となる。また、分散型電力ネットワークの大規模シミュレーションに向けて、電気自動車(EV)との連携についても検討を行った。近年、太陽光パネルや蓄電池に加え、EVも電力ネットワークの有力な構成要素となっている。EVは走行距離の長距離化のため搭載されている蓄電池が家庭用よりも大型である。そのため、EVの蓄電池を活用することで分散型電力ネットワークの電力融通を効果的に実現できる可能性がある。これまでの成果を発展させ、分散型電力ネットワークとEVとの連携についても基礎検討を行い、その有効性を確認した。これらの成果は国内外で発表した。当初は平成26年度に高位モデルを開発する予定であったが、平成26年度終了時でその比較対象の回路モデルが完成した。また、基本的な抽象化の方針を検討し、そのモデルを開発予定である。

そのため、当初の予定より若干遅れている。一方、平成27年度以降に開発予定であるマルチエージェントベースシミュレーションの基礎としての電力ルーティングアルゴリズムを先行して開発した。以上より、全体のバランスとしてはおおむね順調に進展していると言える。平成28年度は最終年度のため、平成27年度に開発した高位モデルを要素として分散型電力ネットワークの高位モデルとして拡張する予定である。また、これまで先行していた電力ルーティングアルゴリズムと組合せ、高位シミュレーション環境を構築する予定である。これらの環境からアーキテクチャ最適化方法を開発する予定である。システムレベル設計方法論今後は基本的には申請書に記載した通りのスケジュールで研究を進める予定である。本研究の基礎は分散型電力ネットワークの高位モデル開発であるが、実際の回路モデル開発を通してさまざまな知見を獲ることが出来た。その知見を可能な限り生かすため、当初の予定を若干変更して、高位モデル開発にもう少し時間を割く予定で考えている。この高位モデル開発は本研究の柱であり、その意義は大きいと考える。国内出張を予定していたが、先方の都合で予定がキャンセルになったため。平成26年度に国際学会に出張を予定していたが、都合により参加出来なくなったため。最終年度の国内出張やアルバイト謝金として使用する。平成27年度には本研究の成果発表をいくつか予定しており、その国際学会に出張する旅費として使用する。
小児の疼痛への対処能力を促進するための援助に関する研究

本研究においては、まず小児の痛み経験に対する母親の認識を把握すること、また小児にとっての痛み経験のひとつとして採血をとりあげ、採血場面における小児の行動の特徴を明らかにすること、さらに母親の認識をはじめとした小児の反応や行動に影響を及ぼす要因を明らかにすることをとおして、小児にとっての痛み経験を母子双方の観点から明らかにし、適切な看護援助を検討することを目的とした。外来受診中の1歳から6歳までの就学前幼児とその母親を対象として質問紙調査と採血場面の行動観察を実施し、分析をした結果、以下のことが明らかになった。1.小児の採血に対する評価には、発達段階とともに過去の痛み経験が大きく影響していた。小児は採血に伴う侵入的な痛みを評価し、対処しょうと努力していた。2.4歳以上の年長幼児は、処置前から自己防衛行動とともに情報探索・参加行動が多く見られ、処置を通して行動的対処行動と認知的対処行動の両者をとるなど、対処行動の数・種類ともに3歳以下の年少幼児より多かった。3.小児の痛み経験に対する母親の認識は、採血に対する小児の評価や反応・行動と直接的・間接的に影響を及ぼし合っていた。採血に際して母親の期待に添う積極的な参加行動を見せた小児は、母親からの理解と支持により満足感や達成感を得ていた。一方不安や緊張が強い小児は処置中にとる対処行動が限られており、また母親も不安を抱えたままかかわっており、母子双方に対する看護援助の必要性が示唆された。小児の痛みに関する文献及び研究者らによる先行研究の結果や臨床経験に基づき、研究計画や研究方法についての詳細な検討を行い、まず小児の痛みへの対処行動を把握するのに必要なチェックリストや面接ガイド等を作成した。千葉大学医学部附属病院小児科外来にて、自作のチェックリストを用いて、幼児から学童を対象に採血時の小児の痛みに対する対処行動を観察した。その結果、採血時の痛みは急性かつ単発的なものであるため、学童特に高学年では行動にほとんど変化が見られず、観察による把握は困難であること、また処置室内の状況は特殊であるため、処置中のみならず、小児が処置があることを知った時点から処置中、処置後を通しての継続的な観察が必要であり、さらに痛みに対するふだんの小児の反応などの情報も必要であることが再確認された。そこで、言葉での表現が充分でない幼児で、行動観察において反応や行動が最も多彩であった3、4歳児に対象をしぼり、第1段階の調査後に修正を加えたチェックリストを用いての処置中の小児の行動観察、処置前後の小児の経時的な行動観察、および小児の過去の痛み体験や痛みに対するふだんの反応・行動およびその時の親自身の対応等についての親への面接調査を計画した。さらに処置中の行動観察については、データの信頼性を高めるためビデオテープに録画することを計画しており、現在、調査協力施設の外来スタッフと共にその効果的な実施方法について検討中である。今後調査を進め、幼児の痛みに対する対処行動の特徴を明らかにするとともに、小児の対処行動に影響を与える要因について明らかにしていきたいと考えている。痛みを伴う処置を受ける小児の行動観察を行うことを目的として、昨年度に作成したチェックリストを用いて外来での採決場面を観察したところ、採血という短時間の処置における小児の反応の変化は把握できるが、対処行動を把握するには不十分であることが明らかになった。そこで研究分担者や研究強力者とともに、さらに文献検討を重ね、幼児の痛みに対する対処行動を把握する方法として、Ritchieらが開発したThe Children's Coping Strategies Checklist-Intrusive Procedure(CCSC-IP)を参考に、昨年度の予備検査の結果を加えて、新たにチェックリストを作成した。平成7年6月から9月に、千葉大学医学部付属病院小児科外来を受診した2歳以上6歳までの就学前幼児とその母親を対象として、調査を行った。母親に対しては対象児の過去の痛み経験と痛みに対する普段の対処行動及び母親のかかわり方、また痛みを伴う処置を受ける際に、母親が小児自身や医療者に望む行動などに関するアンケート調査を実施し、62名の母親より回答を得た。

さらにその中で採血が指示された小児に対しては、新たに作成したチェックリストを用いて処置室内での行動観察を行い、28名のべ33場面のデータを得た。分析の結果、小児の年齢や母親からの情報による小児の過去の痛み体験や対処行動により、処置室内での小児の行動や看護援助の方向性がある程度予測できることがわかった。今後はさらに病棟等においても調査を実施してデータ数を増やし、幼児の痛みに対する対処行動の特徴を明らかにするとともに、それらに影響を与えている要因についても明らかにしていきたい。平成7年度に実施した採血場面のおける幼児の行動観察と母親への質問紙調査の結果から、幼児の痛みに対する対処行動の特徴について分析し、発表した。分析を通して、採血に対する小児の反応には発達段階による違いが大きく、特に4歳以上の年長幼児では処置前から処置後にかけての各場面において、対処行動の数・種類共に多く、個別性が高いこと、また幼児がとる対処行動は、痛みのある小児に対して、その母親が日常的にとる行動と類似していること、母親が処置場面に付き添うことにより、小児が安定して処置を受けられること等が明らかになり、幼児の痛みに対する対処行動に影響を与える要因が確認された。そこで、さらに処置場面における看護者の関わりの特徴についてデータの分析を行い、先行研究の結果とあわせて検討した上で、小児の痛みに対する対処能力を高めるための看護援助の指針を作成した。作成した指針をもとに、小児科外来において痛みを伴う処置を受ける小児の中で、特に看護援助の必要性の高い対象に対して意図的に関わり、その効果をみる調査を行い、現在分析中である。