hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中国の産業・都市集積，集積の経済と地域格差：ＧＩＳデータによる研究

1. 3ケタ分類の産業ごとに,個票データの住所情報(県レベル)を使って企業立地確率が大きい集積地を探し出し,また,個々の企業のTFPを別途推定して,2004年と2007年の集積地と非集積地の平均TFPを比較した。158の産業中,集積地の生産性が非集積地より有意に高かったのは,2004年は78,2007年は39産業であった。集積地の優位性が認められながらも,それを低下させた産業が多かった。2.個票データを地域ブロックに分け,ブロックごとに地理的ウェイトを設定する「ブロック地理的加重回帰」を考案し,生産性の地理分布を分析した。この方法によって分布が効果的に視覚化できること,産業の違いをコントロールしたTFPの成長率は,長江中下流以南の地域で高く,北京を中心とする華北地方から東北地方にかけてと西部内陸地域は低かったこと,華北から西部内陸にかけての地域で国有・非国有企業の生産性格差が大きかったことなどが明らかになった。中国経済論,地域経済学前年度の結果を受けて長江デルタ地域の分析にエネルギーを割いたため,その他地域のデータセット作成と分析がやや遅れた。立地データによる産業集積の分析に時間がかかった。必要なデータのうち,現在入手可能なものの大半は確保できた。分析の基本形もほぼ作ることができた。次年度はこの研究の最も重要なデータになる2010年人口センサスの県レベルGISデータの刊行が見込まれている。なるべく早い全国レベルのデータセット完成と分析に力を注ぐ。当初からの予定である県レベル人口センサス・GDPのデータセットを完成させて,集積と地域格差の分析を進める。当初計画に沿ってGISセットの構築を進めていく。三大集積のデータセットを先行して作成し,よりよい分析方法を追求する。円安傾向が著しいので,データ購入予算を積み増しておく。物品費(資料費)が予想以上にかかり,次年度もそうなる可能性が大きいと判断したので,旅費・人件費を節約した。節約分を物品費(資料費)に使用する。2005年人口サーベイデータを購入したが,当初見込みをより高くついた。25年度に2010年センサス・GISデータを購入予定であるが,費用高騰に備えて23年度と24年度の一部予算を圧縮することにした。
抗イディオタイプ抗体を用いた脳腫瘍に対するワクチン療法及び免疫診断に関する研究

1),ヒト,ラット及びマウス種属間共通抗原を認識するモノクローナル抗体RS-11(Ab_1)を免疫原として,ラット抗イディオタイプ抗体(Ab_2)を作製した。この抗イディオタイプ抗体の免疫によって,Ab_3の誘導と脾細胞中のキラー細胞活性の亢進が誘導しえた。またAb_2の免疫後にラットglioma細胞を移植すると,コントロールに比べて有意な腫瘍増殖抑制効果を認めた。この腫瘍増殖抑制効果はサプレッサーT細胞を抑制することによって増強しえた。2),ヒト悪性脳腫瘍関連抗原(TA226)を認識するヒトモノクローナル抗体(CLN-IgG)を用いて抗イディオタイプ抗体(Idio-33)を作製した。Idio-33はB型の抗イディオタイプ抗体であった。Scidマウスを用いてヒト免疫系再構築モデルを作製し,このモデルに対してIdio-33の免疫によって,ヒトglicma細胞の腫瘍増殖抑制効果を認めさらに血清中の抗抗イディオタイプ抗体の誘導が認められた。またCLN-IgG投与患者末梢血リンパ球に対してIdio-33で刺激すると,抗抗イディオタイプ抗体が産生された。さらに末梢リンパ球のサブセットを解析すると,B細胞膜表面上のみでなく,ヘルパーT細胞膜上にも抗イディオトープが発現しており,イディオタイプネットワークにおけるT細胞の関与が示された。以上のごとく,今回の研究から抗イディオタイプ抗体を用いた脳腫瘍に対するワクチン療法または免疫療法の可能性が示された。1),抗イディオタイプ抗体で免疫したラット脳腫瘍モデルの脾細胞のNK活性及びkiller活性を^<51>Cr遊離法にて解析した結果,コントロ-ル脾細胞に比べて,両活性共に上昇しており,invivoモデルにおいてもキラ-細胞の誘導が可能であった。尚正常ラット脾細胞では,両活性共に上昇は認められなかった。2),担脳腫瘍ラットに対して,サイクロフォスファマイド投与によって,サプレッサ-T細胞を抑制すると,抗イディオタイプ抗体による腫瘍増殖抑制効果の増強が認められた。ただし,この腫瘍増殖抑制効果は,腫瘍サイズが小さい状態においてのみ認められ,腫瘍サイズが大きくなるに従って,抗イディオタイプ抗体による腫瘍増殖抑制効果は減弱した。3),悪性脳腫瘍の抗原を認識するヒトモノクロ-ナル抗体に対するマウス抗イディオタイプ抗体を作製した。このイディオタイプ抗体は,1万倍以下の希釈で,ヒトモノクロ-ナル抗体の標的細胞への結合を70%以上阻害した。現在,この抗イディオタイプ抗体を用いて,悪性脳腫瘍患者の自己抗体をスクリ-ニング中である。またヌ-ドマウスモデルを用いて,この抗イディオタイプ抗体の腫瘍拒絶の有無等についても検討中である。1),9Lラットglioma細胞移植ラットに対して,抗イディオクイプ抗体の免疫によって,液性免疫能が誘起された(Ab_3の誘導)。また脾細胞中のキラ-細胞活性も亢進している点が確認された。腫瘍増殖抑制効果については明らかでなかったが、サプレッサ-T細胞をサイクロフォスファマイドによって抑制すると,腫瘍反殖抑制豊、の増強を認めた。2),12名の脳腫瘍患者血清中の自己腫瘍に対する抗体(Ab_1)を,Ab_2を用いたELISA法によって測定したが,明らかなAb_1の形成は認めなかった。これは,ヒトとラットの種特異性の関与,脳腫瘍における癌関連抗原の発現量の少ない点等が考えられた。3),悪性脳腫瘍の癌関連抗原を認識するヒト型モノクロ-ナル抗体(CLNーIgG)を用いて,xenageneicに,抗イディオタイプモノクロ-ナル抗体(Idioー33)を作製した。このIdioー33(Ab_2)の免疫によって,抗・抗イディオタイプ抗体(Ab3)の誘導が認められた。またdelayed type hypersensitivityの活性化が認められた。さらに,ヒト型モノクロ-ナル抗体(CLNーIgG)投与患者において,抗イディオタイプ抗体の形成が認められ,さらにヘルパ-T細胞活性の上昇も認めた。

1)、悪性脳腫瘍の腫瘍関連抗原(TA226)を認識するヒトモノクローナル抗体(CLN-IgG)を用いて作製された抗イディオタイプモノクローナル抗体(Idio-33)は、特異的にCLN-IgGと結合し、かつTA226に対するCLN-IgGの結合を阻害した。またIdio-33の免疫によって、抗抗イディオタイプ抗体の誘導が可能であった点よりIdio-33はB型の抗イディオタイプ抗体と考えられた。2)、重症複合免疫不全マウス(Scidマウス)に対して、ヒト末梢リンパ球を移入しヒト免疫系再構築モデルを作製した。このモデルに対してヒトglioma細胞(U-251MG)を移植すると、移植40日後より腫瘍形成が認められた。一方、Idio-33によって免疫したマウスでは、腫瘍増殖の抑制効果を認めるとともに、マウス血清中に抗抗イディオタイプ抗体の形成が確認され、抗イディオタイプ抗体によるワクチン療法の可能性が示された。3)、ヒトモノクローナル抗体(CLN-IgG)投与脳腫瘍患者において、末梢リンパ球を培養系に移し、抗イディオタイプ抗体(Idio-33)によって刺激すると、抗抗イディオタイプ抗体を産生するとともに、標的細胞であるU-251MG細胞に対して殺細胞効果を示した。さらに末梢リンパ球のサブセットを解析すると、B細胞膜表面上のみでなく、ヘルパーT細胞膜上にもCLN-IgGに結合しうる抗イディオトープが発現しており、イディオタイプネットワークにおけるT細胞の関与が示された。
アスリートのスポーツ障害発生の予測および予防に関するバイオメカニクス的研究

本研究では,アスリートの歩行動作を分析し、障害の有無とバイオメカニクス的パラメータとの関係を検討して,下肢や腰部におけるスポーツ障害発生の予測法や予防法を確立するための基礎的資料を得ることを目的とした。Vicon(3次元自動動作分析システム)を用いて、200名のアスリートの歩行動作をバイオメカニクス的に分析し、被験者を疼痛部位に着目して健常群(疼痛なし)、腰痛群、股関節疼痛群、膝関節疼痛群、足関節疼痛群に分け、下肢障害および疼痛の有無と下肢kinematicsおよびkineticsとの関係を左右差および逸脱度に着目して検討した。得られた結果をまとめると、次のようになる。(1)腰痛群の特徴は、支持期における股関節屈曲伸展トルクの逸脱度に表れた。これは、股関節伸展筋群の活動が非疼痛群より大きく、股関節伸展筋群の筋力・パワー発揮を増大することで体幹の過度の前傾を防いで姿勢を保持し、腰部への負荷を軽減させていたためと考えられる。(2)股関節疼痛群の特徴は支持期における股関節屈曲伸展トルクおよび足関節底背屈トルクの逸脱度に表れた。これは、股関節伸展が大きくなって疼痛を増すことをさけるため足関節底屈筋群の出力を抑制し、その代償として股関節屈曲筋群が活動して大腿の伸展を抑制するとともに大腿をpull-offしたとも考えられる。(3)膝関節疼痛群の特徴は支持期における股関節内外転トルクの逸脱度に表れた。膝関節疼痛群では膝伸展による負のパワーの低下を代償するために股関節外転筋群の負のパワーがより発揮されたものと推測される。(4)足関節疼痛群の特徴は支持期における足関節底背屈トルクの逸脱度に表れた。また足関節疼痛群では、他の疼痛群と異なり、疼痛側の底屈トルクが非疼痛側より大きかった。回復中の歩行パターンを維持するためやバランス保持のために無意識的に出力が大きくなり、その影響が関節トルクや関節トルクパワーの出力のコントロールに残っていたとも考えられる。以上の結果から、アスリートの下肢における疼痛、正常歩行動作パターンからの逸脱度、左右差などを検討することによって障害発生の予測や予防が行なえる可能性が示唆された。本研究では,アスリートの立位姿勢,歩行動作における全身および身体部分の静的および動的様態をバイオメカニクス的にとらえ、障害の有無とバイオメカニクス的パラメータの関係を検討し,下肢におけるスポーツ障害発生の予測法や予防法を確立するための基礎的資料を得ることを目的とした.平成16年度には,アスリートの立位姿勢および歩行動作の計測を行い,バイオメカニクスデータの収集を行ない,左右のアシンメトリーに着目して分析した.被験者は,大学段階の競技選手119名(男子74名,女子45名)である.被験者に実験内容等を説明し,infbrmed consentを得たのち,以下の手順で立位姿勢および歩行動作を計測した.(1)被験者に自然な立位姿勢をとらせ,重心動揺を計測するとともに,前方および側方からVTRにより撮影した.(2)歩行動作の計測

中央にフォースプレート(Kistler社,9287B型)を埋設した歩行路において自由歩行および速歩を裸足で行わせ,地面反力を計測するとともに三次元自動動作分析システム(Vicon)により身体計測点の三次元座標を収集した.得られたデータから,左右のアシンメトリーを評価するための指数(左右差を左右の平均値で除した値(%)で,大きいほどアシンメトリー性が高い)を,ステップ長,ステップ頻度,歩行比,片脚支持時間,両脚支持時間などについて求めた.その結果,両脚支持時間は障害経験を有するアスリートでは有意に大きかったが,他の項目については有意差はなかった.また,予想に反して股関節トルクおよびトルクパワーの左右差は障害経験のないアスリートの方が大きい傾向が見られた,これは,障害経験を有するアスリートでは,歩行パターンをコントロール可能な範囲を越えないように無意識に変形していることを示すものと考えられる.これらの点については,次年度においてさらにデータを収集しより詳細に検討する.平成17年度には,平成16年度と同様の方法を用いて,アスリートの整形外科メディカルチェック,立位姿勢および歩行動作の計測を行い,整形外科的診断結果と各種のバイオメカニクス的測定項目を比較し,下肢および骨盤(腰)の障害と関係する左右対称性についてバイオメカニクス的観点から研究することをねらいとした.実際には,アスリートの歩行動作をキネマティクス的に分析し,左右対称性に着目して非障害群と障害群の歩行動作の特徴を明らかにしようとした.被験者は事前に報告させた障害経験や部位にもとづいて8グループに分類された大学生競技者78名で,被験者に約10mの距離を裸足にて歩行させ,光学式3次元自動動作分析装置Vicon 612を用いて身体の3次元座標値を計測し,左右の下肢関節角度,対称位相角などを算出した.その結果,非障害群でもFoot flat時の股関節内転角度,Mid-swing時の膝関節屈曲角度などに非対称性がみられることがわかった.腰痛群では,片脚で全荷重を支持するという機能に関係するMid-stance時の股関節屈曲角度に著しい非対称性がみられた.また,右股関節障害群ではMid-stance時の右股関節屈曲に,右膝関節障害群では障害部位の膝関節よりも股関節に非対称性が表れた.このほか,左膝関節障害群,足関節障害群では原因疾患により障害部位に非対称性がみられた.これらのことから,歩行動作により障害の有無や予防法に関する評価を行なう際には,障害側だけでなく,非障害側にも着目する必要があると考えられた.本年度には,歩行動作のデータ収集を継続しながら,これまでに収集したデータをもとに,アスリートの正常歩行および異常歩行の動作パターンをキネマティクス的に分析し,下肢動作の逸脱度に着目してアスリートの歩行動作の特徴を明らかにすることを試みた.また,収集したデータから下肢の3次元kinematicsおよびkineticsを算出し,障害部位に着目して分析し,障害と歩行データとの関係を明らかにしようとした.下肢動作の逸脱度についての結果は以下のようである.被験者は,陸上競技部および女子バスケットボール部に所属する非障害アスリート32名および障害アスリート50名であり,障害の有無や部位を事前に報告させ,それにもとづいて5グループに分類した.歩行路において自由歩行を行わせ,2台のフォースプラットフォームと3次元動作分析装置(VICON612,120Hz)のカメラ8台により歩行動作を計測した.本研究では,Vaughan et al.(1992)の方法をもとに,股関節,膝関節および足関節の関節角度を算出した.下肢関節の偏差(逸脱度)はzスコアから求めた.
ポリシラン金属触媒による還元反応を用いたキノン構造分子への水素貯蔵に関する研究

太陽光エネルギーを安定な分子の形で保存することを目標に、ポリシラン-パラジウム触媒により水素分子を分解し生成したプロトンを1,4-Benzoquinone、2-Methyl-1,4-benzoquinone、2-Methoxy-1,などの分子に添加することを試み、それら分子中の二重結合酸素がOH基となることを確認した。次に将来展望を考えて量産可能な天然物由来のグルコース系分子への水素導入の可能性を検証した。しかし、触媒はポリシランパラジウム及びポリシラン白金、ポリシラン鉄を用いたが、十分な結果が得られなかった。触媒構造ならびに分子構造からの詳細な検討がさらに必要である。水を電気分解して得られた水素分子をポリシラン金属触媒を用いてさらに水素原子に分解した。それら水素原子を各種キノン分子に対して付加した際の効率は、分子の構造に依存して変化し、効率の高い分子に対しては約95%であった。分子に対する水素原子の付加の有無やその比率に関しては、1H-NMR測定により評価を行った。水素原子付加実験においては、使用カラムのサイズと送液ポンプの性能等を考慮して溶液流量は0.2 ml/minで固定し、触媒で分解させるH2流量は5.6 ml/min(= 0.25 mmol/min)とした。対象とする分子のベンゼン環以外の全ての二重結合に水素が付加すると仮定して必要なH2量を計算し、H2流量5.6ml/minに見合った溶液濃度とした。今回、触媒により分解生成させた水素の添加を試みた分子は、CoQ10、1,4-Benzoquinone、2-Methyl-1,4-benzoquinone、2-Methoxy-1,4-benzoquinone、2,6-Dimethyl-1,4-benzoquinone、2,6-Dimethoxy-1,4-benzoquinone、Tetramethyl-1,4-benzoquinone、2,3-Dimethoxy-5-methyl-1,4-benzoquinone、BQQ・2Naである。例えば、CoQ10においては、水素原子による還元前にはミカン色であったものが、実験後には無色に変化した。NMRの結果と合わせて考えると、これはカルボニル基が水添された化合物が生成したことを意味する。すなわち、ポリシラン金属触媒により水素分子が分解され生成した水素原子がキノン分子に付加された。また、直鎖の末端が還元した場合のメチル基も見られたことから、直鎖部分の還元も一部進行していることが示された。本研究においては、太陽電池とポリシラン金属触媒を組み合わせ、太陽光エネルギーを安定な分子の形で保存することを目的とした。具体的には、太陽光発電システムを用いて水を高効率に分解する。その後、ポリシランに坦持させたパラジウムなどの金属を用いて水素分子を分解しプロトンを生成する。次に、生成したプロトンを、キノンなどの分子中に二重結合の形で存在する酸素と反応させ、それら水素をOHの形で分子に添加し、太陽光エネルギーを分子の形で保存する。実験的には、ステンレス製の容器の中にポリシラン-パラジウム触媒を詰め、ユビキノンなどの溶液と水素ガスを室温で流した。その結果、ユビキノン分子中において二重結合で存在する酸素に対し、触媒により分解生成したプロトンが付加されOH基が出来た。同様な結果は他のキノリン分子に対しても得ることが可能であった。一方、将来展望を考えて量産可能な天然物由来のグルコース系分子に対しては十分な結果が得られなかった。本研究を通じて、ユビキノンなどの分子にプロトンを付加することが示された。これは、太陽光発電により得られたエネルギーを分子の形で保存する本システム実現の可能性を示すことができたことを意味する。一方、実用化にはグルコースなどの分子を用いることが重要である。加えて、水素添加した分子から水素を取り出すプロセスの確立も必要不可欠である。これらの点に関しては課題が残されたが、今回得られた知見をもとに、それら汎用分子へのOHの付加とそれら分子から水素を再び取り出す技術を実現できることが期待される。今後も、提案システムが実現されエネルギー問題に対し貢献すべく研究を進めていく。太陽光発電は、クリーンなエネルギー源として高い注目を浴びている。しかし、雨天時や夜間時には発電できないなど、主力の電力源としては問題がある。本研究では、本問題を解決する一つの方法として、発電により得られたエネルギーを化学物質の形で保存することを目指している。太陽エネルギーを貯蔵する化学物質には、生体系や環境に無害であること、カーボンニューロトラルであること、などが求められる。そのような系として、ポリシラン金属触媒を用いた有機物(ケト(=O)基など)の水素還元を検討している。今年度は、量産の観点から従来のバッチ式ではなくフロー式の方法で本反応を効率よく生じさせることを目標とした。

具体的には、1)還元フローシステムの設計と部品選定、2)装置組み立て、3)装置校正、4)キノン構造を有する分子の選定、5)還元反応実験、を行った。システムとしては、ユビキノンを有機溶剤に溶解し原料サーバーに入れ、液送ポンプで還元剤を充填した反応カラに一定量を流す構造とした。配管はテフロンチューブを用いた。マスフローコントローラーを通した水素を反応カラムに導入した。反応カラムに、還元剤Pd/(Psi-Al2O3) Pd:87μmol/gを約8g充填し、水素流量を10ml/min以内で変化させた。還元前には橙色の溶液が反応カラムを通すと無色透明となった。化合物と溶媒を生成物サーバーに捕集し、濃縮後にH NMRにより調べた。その結果、カルボニル基がともに水添された化合物が主であり、側鎖の末端オレフィンも水添された化合物が含まれることが示された。すなわち、ユビキノンCoQ10が還元され無色のアルコール基と変化したこと、すなわち、キノン構造分子に水素が添加出来ることが示された。太陽電池に関しては、化合物半導体を用いた多接合化、あるいは結晶シリコン太陽電池の直接接続により高電圧化が実現できた。効率的に水素分子をポリシラン触媒により分解して水素原子を生成できた。また、目的の分子にそれら水素原子を付加させるための反応カラムなどの実験装置の改良により、昨年度問題であった酸化の問題を回避できた。その結果、不活性雰囲気の中で効率よく実験を進めることが可能となった。また、ガスクロマトグラフィによる分析も可能となり、実験が効率よく出来る実験体制が構築できた。以上の結果、今年度の目標であった水素添加の効率化、添加後の水素添加分子の酸化の抑制、さらには水素添加量と分子構造との関係に関する系統的な検討、を行うことができた。キノン分子の構造と水素添加効率の関係に関して多くの知見が得られつつあり、提案しているエネルギーシステムで使用可能な分子の探索を系統的にかつ効率よく行うことができた。太陽光発電により得られた電気を用いて水を分解し生成する水素分子をポリシラン金属触媒を用いて水素原子に分解できること、さらに得られた水素をユビキノンに添加できることを、フローシステムを用いた実験ならびにNMR評価により実証できた。また、ポリシランに坦持する金属としては反応性ならびに安定性の観点からPdを選定した。これらの結果は、当初の23年度における目標である。ただし、坦持した金属の粒径の影響は明らかに出来なかった。一方、太陽電池に関しては、複数の材料あるいは接合を使うことにより、水分解に十分な高い電圧が得られている。これまでの実験結果ならびに検討結果をもとに、水素原子を添加する分子種の検討ならびに触媒制御に関する検討を引き続き行う。広域でのエネルギー生成を考えると、本分子には、毒性がないこと、自然分解性があること、環境に対する負荷がないこと、あるいは極めて低いことなどが強く求められる。そのような要求を満たすものとしては、グルコースなどの分子がその候補の一つである。これらの観点からさらに実験を進める。
旧大陸におけるカナ-ト水利体系の成立過程に関する地理学的研究

2年の間に,アルジェリア・イラン・モロッコ・スペイン・中国・フランスなどの国において、現地調査を行い,それらの成果をまとめつつ研究をすすめてきた。そこで、まず地域別の統括を行い,最後に,全体のまとめを記すことにするI)地域のまとめ(I)アルジェリア...サハラのTidikelt地方の,In Belbelオアシスを中心に,2回にわたって,現地調査を行った。すでに,80'/81年代に地圖を作成しておいたので,集落の移動,新しいフォガラのくっ削,深井戸工事などの最近の変化を,新しい地圖をつくりながら,正確に記載することができた。又,10年間の人口の変化,オアシスへの太陽電池の導入など,予期しなかった社会変化を記録できた。又,現地及びフランスの研究者との協力体制も確立し,カナ-ト水利体系を基礎にした典型的なオアシスの構造の変化・発展を,長期的に觀察し,できれば,オアシスの発展のためになる研究協力の可能性を,予見できたらと思う。更に,入手したTooatの百科事典は,古アラビア語の解讀が進めば,多くの新事実を発見できよう。(II)イラン...小堀のホラサン調査,岡崎の一般調査,パポリヤズディの訪日調査の三本が,一体となって,現イランのカナ-トの現状がつかめた。又,中国での討論集会で,イランの研究者から,多くの技術資料を得た。これらの成果の一部は印刷中であるが,何れイランのカナ-トを中心に,国際学術研究を始める予定である。(III)モロッコ...Khettaraとよばれるモロッコのカナ-トの〓査及び蒐集資料により,モロッコ南部におけるカナ-トの現在的意義を再確認することができた。Khettaraについては,地元の水利局でかなり熱心な保全が行われてきており,將来とも,研究支流の途は,十分に開かれている。(IV)スペイン...具体的には,Mallorca島のCaneteとよばれるカナ-トを調査。又Barcelana大学において,科学史研究所などで,史料を収集した。モロッコとことなり,現在では使用してないものが多いが,イベリア半島とマグレブとの間の,技術・文化の伝播の真で,両者を一体に考えた文献調査を再整理する必要を感じた。特にこの地域の研究者は,イランやアラブ諸国のカナ-トについての実地見聞者が少く,少くとも討論会の形式での支流が必要と考えられる。とにかくこの地域の研究は,わが国で最もおくれた分野であり,Caneteと,他のカナ-トとの比較研究についても,長期の計画が必要である。(VI)中国中国は,本計画のなかで,力真で置いた場所であり,坎井の歴史・現状・將来について,現地研究・史前収集・討論会などを通じ,徹底的に調査を行った。広域調査としては,古坎井の存在(カシュガル郊外)を実地調査した他,坎トルファン盆地全域についての主要坎井の概査を行ったことは,カナ-ト研究史上企期的な事である。又,五道林,治沙隊の二つの集落の,坎井水利体系と,集落との関係地圖を作成したが,このような仕事は,中国でも始めてである。更に,坎井を画いたといわれる岩壁画の発見や,坎井の保存修理の遂行状態の觀察など,予期しなかった体験もあった坎井の起源については,中華思想の中国側と若干意見を異とするが,イランの調査などを含めて,今後の研究課題である。又,中国科学院をはじめ各方面の関係機関及び個人と,完全な協力体制が確立し,何時でもどのような細目でも,研究再開できる状況にあることを附記したい。(VII)アラブ首長国連邦...短期間ではあったが,AINオアシスを中心にFujjaraとよばれるカナ-トが,保存利用されており,又特別の注意が拂われていることを確認した。オマ-ンなどともにアラビア半島にのこるカナ-トは,今のうちに記録の必要性を感じるII)全体のまとめ...広域の調査で肉体的にはきついものがあった。學問的には,事例研究の着実なつみ重ねができ,將来の國際研究のネットワ-クが略完成し,成果の一部は,昨年の国際討論会の報告書及び,近刊の第4報告書で発表する。この研究テ-マは,厖大な時間と空間を必要とするので,何れきちっとした報告が終り次第,それぞれの事例研究が再開されることを望んでいる2年の間に,アルジェリア・イラン・モロッコ・スペイン・中国・フランスなどの国において、現地調査を行い,それらの成果をまとめつつ研究をすすめてきた。

又,現地及びフランスの研究者との協力体制も確立し,カナ-ト水利体系を基礎にした典型的なオアシスの構造の変化・発展を,長期的に觀察し,できれば,オアシスの発展のためになる研究協力の可能性を,予見できたらと思う。更に,入手したTooatの百科事典は,古アラビア語の解讀が進めば,多くの新事実を発見できよう。(II)イラン...小堀のホラサン調査,岡崎の一般調査,パポリヤズディの訪日調査の三本が,一体となって,現イランのカナ-トの現状がつかめた。又,中国での討論集会で,イランの研究者から,多くの技術資料を得た。これらの成果の一部は印刷中であるが,何れイランのカナ-トを中心に,国際学術研究を始める予定である。(III)モロッコ...Khettaraとよばれるモロッコのカナ-トの〓査及び蒐集資料により,モロッコ南部におけるカナ-トの現在的意義を再確認することができた。Khettaraについては,地元の水利局でかなり熱心な保全が行われてきており,將来とも,研究支流の途は,十分に開かれている。(IV)スペイン...具体的には,Mallorca島のCaneteとよばれるカナ-トを調査。又Barcelana大学において,科学史研究所などで,史料を収集した。モロッコとことなり,現在では使用してないものが多いが,イベリア半島とマグレブとの間の,技術・文化の伝播の真で,両者を一体に考えた文献調査を再整理する必要を感じた。特にこの地域の研究者は,イランやアラブ諸国のカナ-トについての実地見聞者が少く,少くとも討論会の形式での支流が必要と考えられる。とにかくこの地域の研究は,わが国で最もおくれた分野であり,Caneteと,他のカナ-トとの比較研究についても,長期の計画が必要である。(VI)中国中国は,本計画のなかで,力真で置いた場所であり,坎井の歴史・現状・將来について,現地研究・史前収集・討論会などを通じ,徹底的に調査を行った。広域調査としては,古坎井の存在(カシュガル郊外)を実地調査した他,坎トルファン盆地全域についての主要坎井の概査を行ったことは,カナ-ト研究史上企期的な事である。又,五道林,治沙隊の二つの集落の,坎井水利体系と,集落との関係地圖を作成したが,このような仕事は,中国でも始めてである。更に,坎井を画いたといわれる岩壁画の発見や,坎井の保存修理の遂行状態の觀察など,予期しなかった体験もあった坎井の起源については,中華思想の中国側と若干意見を異とするが,イランの調査などを含めて,今後の研究課題である。又,中国科学院をはじめ各方面の関係機関及び個人と,完全な協力体制が確立し,何時でもどのような細目でも,研究再開できる状況にあることを附記したい。(VII)アラブ首長国連邦...短期間ではあったが,AINオアシスを中心にFujjaraとよばれるカナ-トが,保存利用されており,又特別の注意が拂われていることを確認した。オマ-ンなどともにアラビア半島にのこるカナ-トは,今のうちに記録の必要性を感じるII)全体のまとめ...広域の調査で肉体的にはきついものがあった。學問的には,事例研究の着実なつみ重ねができ,將来の國際研究のネットワ-クが略完成し,成果の一部は,昨年の国際討論会の報告書及び,近刊の第4報告書で発表する。この研究テ-マは,厖大な時間と空間を必要とするので,何れきちっとした報告が終り次第,それぞれの事例研究が再開されることを望んでいる
保育者のキャリア発達プログラムの開発に関する研究

本研究では以下のような示唆的な知見を得ることができた。1保育者の学習:成長する保育者を「適応的熟達者」ととらえて、そうした成長において学習するコミュニティが重要であることを明らかにした。2米国の保育者研修:各施設の長に運営の裁量が大きい米国では、資質向上の文化を構築するリーダーシップが発揮されているかどうかが、スタッフの職能成長に直接的に関係しやすいシステムであることがうかがわれた。3近接他職種の研修:特に看護職の研修システムが、キャリア発達を明確かつ強く意識したものであり、保育者の成長においても、システムによる成長の促進が必要であることが示唆された。そのための人的配慮も求められる。4地方自治体における保育者研修:研修担当部署のスタッフの使命感やモチベーションが、システムの構築、機能に影響を与えていることがうかがわれた。またこのことに自治体の長の子どもの最善の利益への見識もかかわっているようだ。5新たな研修の試行:経験年数が違う人たちどうしの、保育所と幼稚園の、保育者と学生の相互作用が、学習するコミュニティを構成することが明らかになった。相互作用をファシリテートする人や技法を準備することが保育者の学びに有効であることも分かった。本研究では、保育の質を向上させるために最も重要な保育者(保育士、幼稚園教諭)の資質の向上を目指して、養成から現職教育までを見通した、保育者のキャリア発達を保障するプログラムを開発することを目的とし、平成17年度においては、以下の研究を行った。1保育者に求められる専門性育成における養成校への役割期待について調査をもとに分析した。2保育者の研修プログラムの展開を歴史的に検討し、とりわけ保育士に関してキャリア発達が制度的に保障されていないことを明らかにした。3社会福祉士、看護師を中心に近接他職種の研修のあり方を調査し、既にキャリア発達の視点から取り組まれていることを確認し、保育者の研修プログラムへの導入可能性について検討した。4米国ニューヨーク州ハドソン河中流域の学区を中心に、現職保育者への聞き取りなどにより、多様な研修のあり方があり、また高等教育機関が職能成長の一端を担っていることを明らかにした。5養成や研修を実質的学習につなげる有効な仮説として、認知心理学等の知見に基づいた学習理論の検討を行った。本研究では、保育の質を向上させるために最も重要な保育者(保育士、幼稚園教諭)の資質の向上を目指して、養成から現職教育までを見通した、保育者のキャリア発達を保障するプログラムを開発することを目的とし、平成18年度においては、以下の研究を行った。1地方自治体における、キャリア発達を見通した保育者の研修プログラムについて、聴き取り調査の予備調査を実施した(2県1市)。2全都道府県及び政令指定都市に対する電話調査を実施し、そのうち、特徴的な取り組みについて、聴き取り調査を実施した(3県2市)。3聴き取り調査を踏まえて、研修プログラムの内容について検討を開始し、そのプログラムを試行するための連携のネットワークを広島県庄原市に構築した。4社会福祉士、看護師を中心に近接他職種の研修のあり方を調査し、キャリア発達の視点から、その課題について検討した。5養成や研修を実質的学習につなげる有効な仮説として、認知心理学等の知見に基づいた学習理論についての検討を継続して行った。平成18年度までの保育専門職の学習に関する理論研究、他職種の研修システムの研究、全都道府県及び政令指定都市における保育者の研修における課題についての調査等の成果を踏まえて、以下の諸点について明らかにした。1)保育者のキャリア発達に関する理論的研究をまとめ、保育者の成長過程について明らかにした。2)看護師、社会福祉士等他職種の研修体系について調査し、保育者の研修体系への示唆を得た。3)養成から現職研修を見通した参画型のキャリア発達プログラムを開発する。4)開発されたプログラムを用いて、試行的に、保育現場で研修を実施し、質問紙調査と聞き取り調査をもとに分析し、その有効性を明らかにした。5)保育者のキャリア発達において、さまざまな経験年数、学生と保育者、保育士と幼稚園教諭といった人の間に協同的な学びを促すような研修の有効性が明らかになり、ナレッジ・マネジメントの観点から保育者間の学び合いを理解する可能性が示唆された。
新規の異所性褐色脂肪モデルによる脂肪細胞分化調節機序の解明

本研究はLR11KOマウスを用いて白色脂肪から褐色脂肪への分化を制御する分子機序を解明することを目的にした。LR11KOマウス皮下脂肪組織に多房性の脂肪細胞が現れ、マイクロアレイ解析から褐色脂肪細胞に特有な遺伝子発現プロファイルを得た。LR11KOマウス皮下脂肪組織由来培養細胞の褐色脂肪へ成熟分化後、UCP1、Cidea、PGC1αの遺伝子発現が亢進し、リコンビナントLR11を添加することによりその遺伝子発現は抑制された。以上より、LR11が白色脂肪組織の前脂肪細胞における異所性褐色脂肪へ転写因子調節を介した分化への制御因子であることが明らかになった。臨床画像解析の発達により機能的な褐色脂肪がヒト成人脂肪組織に存在することが明らかになった。褐色脂肪は白色脂肪と異なりエネルギー消費を担うため、それを発生誘導することが糖尿病や代謝疾患の治療に結びつくと期待されている。これまでに私たちは世界に先駆けて作成した新規分化モジュレータLR11のノックアウトマウスの脂肪細胞に異所性褐色脂肪分化が著しく誘導されることを発見した。本研究は、このモデルを用いて、白色脂肪から褐色脂肪への分化を制御する分子機序を解明することを目的にした。今年度は最終年度としてこれまでの研究成果を基盤にして下記の研究を計画し実施した。1.LR11ノックアウトマウスの病態生理学解析LR11ノックアウトマウスと野生型マウスの褐色脂肪組織、皮下脂肪組織から抽出したRNAを網羅的にマイクロアレイ解析し遺伝子発現プロファイルを得た。LR11ノックアウトマウスでみられる異所性褐色脂肪細胞は褐色脂肪細胞機能発現に必要な包括的遺伝子発現とともに分化調節に重要な転写因子であるPRDM16遺伝子が著しく誘導されていることが示された。とりわけ、定量mRNA解析を行うことで、LR11ノックアウトマウスではUCP1、PGC1α、Cidea、アドレナリン受容体β3、BMP8b等の遺伝子発現が野生型マウスより有意に亢進していた。2.培養細胞を用いた細胞生物学的解析マウス皮下脂肪組織と褐色脂肪組織由来の初代培養前駆脂肪細胞から白色脂肪細胞と褐色脂肪細胞へそれぞれ分化誘導刺激を行い、脂肪蓄積した成熟脂肪細胞を作成することに成功した。LR11ノックアウトマウス皮下脂肪組織由来細胞の褐色脂肪への成熟分化後に、UCP1、Cidea、PGC1αの遺伝子発現が亢進し、リコンビナントLR11を添加することによりその遺伝子発現は抑制された。1.LR11ノックアウトマウスの病態生理学解析ノックアウトマウス脂肪組織重量は低値であり、高脂肪食負荷8週間行うことにより、野生型マウスでは体重増加と脂肪肝、高血糖、高インスリン血症を認めるのに対し、ノックアウトマウスでは体重はほとんど増加せず、肝臓組織像では異常を認めず、血糖値、インスリン値も正常範囲内である。高脂肪食負荷後のマウスに糖負荷試験を行った。ノックアウトマウスは野生型マウスに比べ糖負荷30分、60分の血糖値とインスリン値が有意に野生型マウスより低下していた。また、インスリン投与試験を行った結果、インスリン投与15分、30分のノックアウトマウス血糖値は野生型マウスに比べ有意に低下していた。組織学解析によりノックアウトマウスの皮下脂肪組織に多房性の脂肪細胞が現れた。また、マウス皮下脂肪組織のリアルタイムPCRによる遺伝子発現解析の結果、ノックアウトマウス皮下脂肪組織での褐色特異的な遺伝子PRDM16、PGC1α、Cidea、UCPー1の発現が亢進していた。2.培養細胞を用いた細胞生物学的解析ノックアウトマウスおよび野生型マウスの皮下脂肪組織と褐色脂肪組織からそれぞれの初代培養前駆脂肪細胞を樹立し、分化誘導をかけて7日後に遺伝子発現について検討した。ノックアウトマウス由来の細胞がPRDM16、PGC1α、Cidea、UCPー1発現が亢進していた。この作用はLR11分泌蛋白を添加することによりキャンセルされた。病態生理学解析と細胞生物学的解析から予想された病態変化とその起因となる遺伝子変化を検出したことから、計画通り包括的遺伝子解析へと移行することができた。また、初代培養をもちいたアッセイ系の樹立にも成功し、来年度これを用いた解析が予定に沿って行われる予定である。初年度の計画通りに、マウスの病態生理学解析と細胞生物学的解析に着手したことから、次年度はこれらを用いた包括的な遺伝子発現解析とそれによる原因解明に着手する予定である。1.LR11ノックアウトマウスの病態生理学解析

LR11ノックアウトマウスと野生型マウスの褐色脂肪組織、皮下脂肪組織と腸間膜脂肪組織からRNA抽出し網羅的にマイクロアレイ解析を行い遺伝子発現プロファイルからそれぞれのLR11とPRDM16誘導遺伝子発現を検討する。脂肪組織のミトコンドリアを電顕により観察し、ミトコンドリアおよび細胞内小器官がLR11ノックアウトで誘導される組織学的検討と、LR11ノックアウトマウスの皮下脂肪における異所性褐色脂肪と機能相関を解析する。2.培養細胞を用いた細胞生物学的解析初年度に樹立したマウス皮下脂肪組織と褐色脂肪組織由来の初代培養前駆脂肪細胞を用い、白色脂肪細胞と褐色脂肪細胞(甲状腺ホルモン、cAMP刺激)へそれぞれの分化誘導刺激を行い野生型マウス由来の前駆脂肪細胞とLR11ノックアウトマウスの前駆脂肪細胞の分化誘導、形態的な差異、PRDM16、PGC1α、Cidea、UCP1、Resistin、Angiotensinogen等の遺伝子発現について検討する。Chip assay、プロモーターアッセイによりLR11による褐色脂肪の分化転写因子PRDM16の活性化機序を検討する。
弥生時代における結晶片岩製石器生産・流通史の復原に関する研究

弥生時代の東部瀬戸内・近畿地方を中心に分布する結晶片岩製柱状片刃石斧には、緑色の塩基性片岩を利用したものと、藍閃石-塩基性片岩を利用したものとが存在する。前者は弥生前期、後者は弥生中期にみられる。それぞれの比重を計測した結果、藍閃石-塩基性片岩製柱状片刃石斧の原産地を徳島県眉山・高越山周辺であると推定し、同じく弥生中期の近畿地方にみられる塩基性片岩製も磨製石庖丁は和歌山産と推定した。結晶片岩は、弥生時代において、おもに磨製石器の素材として重用された。とくに、近畿瀬戸内地域において、その傾向が顕著である。この石材の生産と流通を把握することは、弥生時代の社会を復元する上で、極めて重要であるといえる。結晶片岩は、三波川帯として西南日本一帯に広く展開している。そのため、石器石材の原産地を深く掘り下げることはあまり行われてこなかった経緯がある。結晶片岩製の石器は多様な器種に使用されているため、これらすべてを追い求めることは不可能なので、加工斧(柱状片刃石斧・扁平片刃石斧)に絞った。すでに、これらの石材が、徳島県の三波川帯に特徴的な、藍閃石-塩基性片岩を利用していることがわかっていたので、この点を活かした研究計画を策定した。まず、考古学的な遺物観察と、資料集成をおこなって、その分布傾向を把握する。次に比重計測と色調調査によるデータ収集をできるだけ多くおこない、その特徴を捉えたい。また、蛍光X線分析などもあわせておこない、可能な限り原産地を絞り込めるよう努力する。最終的に、データ全てを含めた成果報告書を刊行する。平成20年度は、まず、近畿地方・東部瀬戸内地方における弥生時代の加工斧資料を集成しつつ、近畿地方において出土している弥生時代の加工斧を実見し、多角的なデータ収集をおこなった。データは、加工斧の長さ・幅・厚さ・重量といった、一般的な項目のほか、比重と色調についても計測した。比重の計測には、島津製作所SMK-101を用い、色調の計測には、物品費にて購入した、日本電色のSK333を用いた。計測点数は、兵庫県内の(玉津田中遺跡例、平方遺跡、中西山遺跡、長尾・沖田遺跡・大垣内遺跡、七日市遺跡、有鼻遺跡、奈カリ与遺跡など)23遺跡計67点と、大阪府泉大津市池上曽根遺跡の96点の計163点である。基本的には、肉眼で藍閃石-塩基性片岩と鑑定できる資料を中心に計測し、その比較資料として塩基片岩製のもの、粘板岩製のもの、凝灰岩製、層灰岩製のものについても、それぞれ数点ずつ計測した。結果、比重値については、藍閃石-塩基性片岩製の石器が、比重値が3.03dを超える数値を示すのに対し、塩基性片岩は2.9d3.00d、その他は2.7d2.8dで、明確に異なることが判明した。とくに、加工斧の藍閃石-塩基性片岩と石包丁に多用される塩基性片岩に違いがみられる点は、原産地の相違を示している可能性が高い。色調についても、塩基性片岩は藍閃石-塩基性片岩と比較して明るさ、色味のデータに相違点がみられることがわかりつつある。これらと未成品の分布と合わせて考えることによって、生産と流通の実体解明へつながる可能性が高まったといえる。平成21年度は、近畿地方・東部瀬戸内地方における弥生時代の加工斧資料を集成しつつ、近畿地方・四国地方において出土している弥生時代の加工斧を実見し、多角的なデータ収集をおこなった。計測点数は大阪府東大阪市亀虎川遺跡、大阪府泉大津市池上曽根遺跡、香川県東かがわ市池の奥遺跡、同さぬき市鴨部・川田遺跡、善通寺市一ノ谷遺跡、同市旧練兵場遺跡の計300点以上である。基本的には肉眼で藍閃石-塩基性片岩・塩基性片岩と鑑定できる資料を中心に計測し、その比較資料として粘板岩製のもの、凝灰岩製、層灰岩製のものについても計測した。その結果、比重値については、藍閃石-塩基性片岩製の石器が、比重値が3.03dを超える数値を示すのに対し、塩基性片岩は2.9d3.00d、その他は2.7d2.8dで、明確に異なることを追認した。

昨年度のデータをほぼ、追認することが出来たといえる。これらと未成品の分布と合わせて考えることによって、生産と流通の実体解明へつながる可能性が高まったといえる。たお、藍閃石-塩基性片岩との比較資料として、兵庫県南あわじ市沼島においてフィールド調査をおこない、塩基性片岩の標本収集をおこなった。引き続きデータの収集をおこなうとともに、徳島市眉山周辺のフィールド調査をおこない、藍閃石-塩基性片岩の標本採集をおこなって、上記データとの比較検討を行いたい。平成22年度は、昨年度に引き続き、近畿地方・東部瀬戸内地方における弥生時代の加工斧資料を集成しつつ、近畿地方・四国地方において出土している弥生時代の加工斧を実見し、多角的なデータ収集をおこなった。調査点数は大阪府泉南市男里遺跡、堺市大庭寺・伏尾遺跡、兵庫県神戸市伯母野山遺跡、芦屋市全下山遺跡、姫路市大山神社遺跡、たつの市小神辻の堂遺跡、和歌山県御坊市堅田遺跡、海南市岡村遺跡、和歌山市太田・黒田遺跡、橋本市柏原遺跡、かつらぎ町西飯降II遺跡、香川県高松市さこ・長池遺跡、同市前田東・中村遺跡、同市上天神遺跡、善通寺市旧練兵場遺跡、丸亀市中の池遺跡、徳島県徳島市庄・蔵本遺跡、同南庄遺跡、同矢野遺跡、鳴門市光勝院寺内遺跡、同カネガ谷遺跡、同桧はちまき山遺跡、阿波市右白吉谷遺跡、同桜ノ岡遺跡、同前田遺跡、東みよし町丸山遺跡、同大谷尻遺跡など計500点以上である。基本的には肉眼で藍閃石-塩基性片岩・塩基性片岩と鑑定できる資料存中心に計測し、その比較資料として粘板岩製のもの、凝灰岩製、層灰岩製のものについても計測した。その結果、比重値については、藍閃石-塩基性片岩製の石器が、比重値が3.03dを超える数値を示すのに対し、塩基性片岩は2.9d3.00d、その他は2.7d2、8dで、明確に異なることを追認した。とくに、加工斧の藍閃石-塩基性片岩と石包丁に多用される塩基性片岩に違いがみられる点は、原産地の相違を示している可能性が高い。色調についても、塩基性片岩は藍閃石-塩基性片岩と比較して明るさ、色味のデータに相違点がみられることがわかりつつある。なお、藍閃石-塩基性片岩の原産地分析のための比較資料として、徳島県吉野川市高越山、徳島市眉山においてフィールド調査をおこない、塩基性片岩の標本収集をおこった。平成23年度は、引き続きデータの収集をおこなうとともに、原産地分析をおこない、研究成果を冊子として報告書にまとめたい。今年度は、四国・近畿地方における弥生時代の柱状片刃右斧を実見し、その比重・色調のデータを加えた。昨年度までのデータに加えて、ほぼ本研究に必要なデータを採取することはできた。次に、徳島市眉山、徳島県吉野川市高越山を中心に石斧原石の採集地点探索のため、石材標本の採集をおこなった。とくに、徳島市南庄遺跡から至近の徳島市眉山落合谷や、徳島県阿波市の吉野川北岸河岸段丘上にみられる遺跡群から吉野川対岸に位置する吉野川市高越山からは、色調・比重ともに、弥生時代中期にみられる藍閃石-塩基性片岩製の柱状片刃石斧と同様のデータを持つ標本を採集することができた。株式会社遺物材料研究所の藁科哲男氏に依頼し、氏の手持ちの結晶片岩データと、中村採集標本・および徳島市南庄遺跡、同市庄・蔵本遺跡、大阪府岸和田市畑遺跡、同市下池田遺跡、同市栄の池遺跡出土資料との比較をおこない、とくに比重に関しては、眉山落合谷・高越山採集標本が、他の三波川帯資料と比較して、柱状片刃石斧との類似性を持つことを把握できた。この点は、各地の原石データがまだ十分ではないこともあるので、今後の課題としていきたい。
16世紀末から17世紀初頭のヴェネツィアにおける建築的介入と社会的変革

当該年度は研究対象地をサン・マルコ広場から、リアルト地区やアルセナーレに拡げ、昨年までと同様の手法で、建築的介入について調査・研究を進めた。そのなかで、特に、建築家アントニオ・ダ・ポンテと当時の建設審査官(プロヴェディトーリ)を務めていた反教皇派貴族との密接な関係が存在したことに着目したうえで、現地調査をおこない、計画の経緯で両者と親教皇派貴族との間で交わされた議論を示す史料を収集した。当初、今年度は2度の現地調査を予定していたが、前年度の調査で得られた十分な史料をもとに、国内で事前調査をおこなうことができた。そのため現地調査回数を1度に減らし、効率良く助成金を使用することができた。研究初年度に現地調査をおこなうことが困難だったため、その影響が及んでいる。16世紀末から17世紀初頭のヴェネツィアでは、これまで見てきたようなモニュメンタルな建築だけでなく、街路や護岸(フォンダメンタ)といった都市基盤の整備も急速に進められた事実に着目し、その過程において政府内でおこなわれた議論を調査・研究する。そして、本研究の最終段階として、当時の親教皇派・反教皇派の貴族が建築に求めた政治的・社会的な意図や象徴性をより具体的にし、五年間の研究を総括し、報告書をまとめる予定である。当該年度は16世紀末から17世紀初頭のヴェネツィアにおける建築的介入に関して、その時代背景を主に文献・資料をもとに調査・研究を進めた。その結果、トレント公会議閉幕後にヴェネツィア政府の中で顕著になっていった親教皇派と反教皇派貴族の対立がサン・マルコ広場をはじめとする建築的介入においても影響を与えていた可能性があることを明確化した。この成果は次年度以降、視点を具体的な建築的介入の例に移し、その実態を実証的に解明していくうえで重要な基盤となる。一身上の都合により、当初予定していた現地調査をおこなうことが困難であったため近世ヴェネツィアにみられる社会・時代的な変革と都市への建築的介入の関係を明らかにしようとする本研究において、当該年度はまず昨年度にひき続き、社会・文化的な背景を理解するために既往研究を元に研究を進めた。そのうえで、研究対象をサン・マルコ広場周辺の建築的介入に絞り、9月には第1回目となる現地調査をおこなった。ヴェネツィアの国立マルチャーナ図書館や古文書館において主にセナートの議事録を調査し、16世紀末の建設事業に関する議論を抽出した。そして、帰国後は現地で収集した既往研究の翻訳、現地調査の結果の入力や分析などを進めた。現在はその成果を整理し、論文としてまとめる準備をおこなっている。当該年度におこなった調査・研究は、本研究全体の基盤をつくり、今後の方向付けを決めるうえにおいて非常に重要な成果となった。27年度に予定していた現地調査をおこなうことができなかったことに起因する遅れが引き続き影響しているためである。28年度の進度だけをみるならば概ね順調であるといえる。当該年度は、1580年代のサン・マルコ広場における建築的介入に際し、決定権を掌握していた3人のプロクラトーリ(マルカントニオ・バルバロ、フェデリーコ・コンタリーニ、アンドレア・ドルフィン)の間で交わされた議論等を一次資料から抽出し、親教皇的立場をとる貴族たちがヴィンチェンツォ・スカモッツィの案を支持するに至った経緯を明らかにした。この調査内容は、今後、新教皇派・反教皇派双方がサン・マルコ広場の建築的介入に求めた社会的・政治的な意図を解明するうえで重要な成果となった。当該研究初年度の遅れが影響しているためである。平成29年度の進度自体は概ね順調であった。当該年度に実施することができなかった現地調査は平成28年9月におこなう予定である。その際、ヴェネツィア国立古文書館における調査を最優先とし、すでに文献・資料から明らかにした社会背景をより実証的に捉えることを目指す。続いて、平成29年1月と3月にはそれぞれ2週間の予定で現地調査をおこない、ヴィンチェンツォ・スカモッツィによる建築的介入の実態と、それに対して親強硬派・反教皇派双方が求めた社会的・政治的意図を解明する。まず、現在執筆中であるサン・マルコ広場周辺における建築的介入に関する論文をまとめる。次に研究の対象をより広い範囲に広げ、アントニオ・ダ・ポンテらによる公共建設事業に関して、現地調査・資料収集をもとに研究を進めていく予定である。今後は、研究の総括に向けて、これまで得られた成果をより複眼的に考察する。まず、反教皇派貴族がヴィンチェンツォ・スカモッツィを支持していたのに対して、親教皇派貴族はアントニオ・ダ・ポンテの計画を好意的であったことに着目する。

そして、サン・マルコ広場だけでなく、同時代にヴェネツィアの各所でアントニオ・ダ・ポンテが関わった建築的介入を横断的にみていくことで、両派が建築に求めた象徴的意味を明らかする。16世紀末から17世紀初頭のヴェネツィアでは、これまで見てきたようなモニュメンタルな建築だけでなく、街路や護岸(フォンダメンタ)といった都市基盤の整備も急速に進められた事実に着目し、その過程において政府内でおこなわれた議論を調査・研究する。そして、本研究の最終段階として、当時の親教皇派・反教皇派の貴族が建築に求めた政治的・社会的な意図や象徴性をより具体的にし、五年間の研究を総括し、報告書をまとめる予定である。当初予定していた現地調査をおこなうことが困難であったため当初は2回予定していた現地調査を1回にまとめたため次年度使用額が生じた。当初は2回実施する予定であった現地調査が、1回となったためである。一方、最終年度にあたる次年度は1回の予定だった現地調査を2度実施する予定である。前年度の調査で得られた十分な史料をもとに国内で事前調査をおこなうことができたため、当初2回を予定していた現地調査を1回に減らし、さらに調査期間を短縮したことが次年度使用額が生じた理由である。補助事業を1年延長した今年度は、最終調査として2度の渡航を予定している。これまでに繰り越された助成金はその費用として有効に使用する計画である。当該年度に実施することができなかった現地調査を平成28年9月におこなう予定である。本年度は可能であれば現地調査の期間を延長し、その経費に充てる予定である
幹細胞様口腔粘膜ケラチノサイトを応用した新規神経再生療法の試み

現在、再生医療の現場では骨髄や歯髄等の多能性幹細胞の有用性に注目した様々な研究が行われているが臨床現場で必要となる質の高い十分量の幹細胞を採取、または生産することは難しい。我々はこれまでにヒトの口腔粘膜や皮膚組織より単離したケラチノサイトから幹細胞様ケラチノサイト(ePUKs: epithelial Pop Up Keratinocytes)を独自の方法で生産・培養しその生物学的評価を行っており、このePUKsには多分化能があると考えている。そこで、口腔外科手術後の運動神経麻痺や知覚神経麻痺の治療にこのePUKsを応用した神経再生を目指した新たな再生医療の道を開く画期的な研究を計画立案した。