hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニューラルネットワークを用いた第二言語習得モデルと母語干渉の研究

具体的には、前年度、動詞の項の意味役割や自他の違いなどの意味的な情報が英語の「ing形」と「ed形」及び日本語の「テイル形」と「ラレル形」、「非テイル形」の接尾辞選択に関する誤用の差の解消に寄与する可能性があることがわかった。したがって、統語情報のみならず、意味情報を取り入れるニューラルネットワークモデルを研究した。具体的にはChang (2002)に見られるevent意味論を用いたニューラルネットワークモデルを修正したモデルの構築を行っている。また、前年度は、一般的な3層によるニューラルネットワークモデルを構築しシミュレーション研究を行っていたが、本年度は、リカレントニューラルネットワークモデルを用いて、言語理解及び産出における線形性を意識し、研究を行った。上記の接尾辞習得以外にも、日本人英語学習者が結果構文を産出する際の困難さが日本語と英語の構造依存性の強弱に関連があるのではという仮説のもと、母語干渉の有無を確認するために計算機上でのモデル被験者を用いてシミュレーション実験を行っている。29年度は、中・高・大学生を被験者として第二言語習得におけるblockingという現象に関する実験を行い、ニューラルネットワークによる再現シミュレーションを行った。30年度は29年度に引き続き、日本人英語学習者の母語干渉に着目してコンピューターによる被験者モデルを想定し実験を行っている。具体的には、ヒトは言語を線形的に産出・理解を行う(言語の線形性)一方で、動詞を中心とする言語の構造依存性の強弱の問題という二つの性質を扱っている。この点に注目し、言語の線形性をシミュレーションするために再帰的ニューラルネットワークを構築している。現段階では、実施計画にそった研究を実施できていると思われる。今後も英語と日本語間の母語干渉の研究の詳細化を進めていく予定である。特にpreemptionと呼ばれる現象、ある統語構造Aが意味概念Bと連想学習により結びついた場合、その後別の統語構造CとBが結びつくのを防ぐ過剰生成抑制メカニズムを研究する予定である。また統語構造のみならず、ライティングの能力のようなディスコースレベルの学習とその学習方法のシミュレーションなども行う予定である。特に言語の線形性と言語構造の依存性に関して、母語干渉の観点から研究を行った先行研究はない。今後は、日本人英語学習者を被験者とした実験からヒューマンモデルを構築し、同時にコンピューターによるシミュレーション実験の結果をフィードバックさせて母語干渉モデルの構築を進める。さらに、日本人英語学習者の英語学習を効果的に進めるための教室内タスクなどの教材の開発にもつなげていきたい。残額は189円で、特に何か研究の遂行を妨げることがあったわけではない。300円ほどのわずかな残高が生じたが、翌年以降に使用することが有意義であると判断したため、来年度に繰り越した。額がわずかなため助成金の使用計画に影響はない。
四肢形成におけるWntシグナリング

Wnt3aはβカテニン経路を活性化するが、ニワトリWnt3aは分泌シグナルの配列がないことや、肢芽で強制発現を行っても表現型が変化しないなど問題点がある。ニワトリWnt3aのN末端領域の配列がマウスやヒトのWnt3aと異なっていることから、ニワトリには別の転写産物が存在すると考えられ、新規Wnt3a転写産物の同定を試みた。5'-RACEで得られた断片の1つはシグナル配列を持ち、マウスのN末端領域と高い類似性があった。この転写産物(Wnt3a Type III)の発現をRT-PCRによって検出すると、Wnt3aの発現が知られている領域(原条、背側神経管、近位耳胞、AER、羽毛芽)の全てで発現が確認された。Type IIIをRCASで強制発現したところ、AER、四肢軟骨、羽毛芽の形成に影響を及ぼした。CEFでの強制発現では細胞質にβカテニンが蓄積し、レポーターアッセイでもマウスWnt3aと同様に活性が上昇した。ニワトリにもβカテニン経路を介して機能するWnt3aがあることが確認された。肢芽で発現するWntファミリーが他の器官形成で果たす機能を調べるために、顎顔面形成過程における発現を調べた。顎顔面は上顎隆起、下顎隆起、および前頭鼻隆起から形成され、これらは伸長しながら相互に融合し、顎顔面の形態が形成される。隆起形成から融合に至る過程での発現をニワトリ胚で調べると、Wnt3a、5a、10a、11の発現を確認した。Wnt5aは顔面隆起の構造が明瞭になる段階で隆起の遠位側半分の間充織で強く発現し、発生が進行するとより遠位に限定するようになる。Wnt11も顔面隆起の間充織で発現しているが、発現部位はWnt5aに比べて局所的で、隆起が相互に近接する部位で発現している。発生が進行すると隆起の近接部に限定して発現し、融合が開始する段階では消失した。Wnt5aは顔面隆起を構成する間充織の増殖を調節して隆起の伸長に関与し、Wnt11は顔面隆起の融合に関連すると考えられる。一方、Wnt3aおよびWnt10aは顔面隆起の外胚葉で均一に発現し、口窩辺縁の融合に関与すると考えられる。ニワトリWnt3aは典型的なシグナル配列がなく分泌されにくいので、マウスWnt3a由来のシグナル配列と組換えて発現させた。このWnt3a (mcWnt3a)にIRES-NLS-eGFPを繋げて、エレクトロポレーション法でステージ(St)11-14の神経管に導入して発現させた。24時間後では近傍の体節でPax1の発現が消失したが、この時Pax7の代償的な発現は見られない。48時間後にはPax3とPax7の皮筋節での発現領域はわずかに拡大し、MyoDとMHC抗体で確認できる筋節領域は実質的に拡大していた。St10の体節板や体節IVIの外植片でもWnt3aタンパク質またはWnt3a発現細胞の培養上清を加えるとPax3、Pax7の発現が顕著に上昇する。体節I-IIIで見られるWnt3aの効果は細胞増殖の促進によるものであり、細胞死の変化によるものではない。mcWnt3aを肢芽で過剰発現してもFGF8発現に対しては影響が見られないので、FGF8に先立って肢芽で発現するWnt10aについて、FGF8発現誘導因子としての可能性を調べた。Wnt10aはSt12で外胚葉全体で発現し、St16では前肢芽の外胚葉で強く発現するようになる。神経管や体節では発現しない。St18ではAERが形成される背腹境界で強い発現が見られるが、FGF8に比べて背腹軸ではより狭く、前後軸ではより広い。St21ではFGF8の発現と重なってAERで強く発現する。以後、前肢AERではSt29まで、後肢AERではSt34まで発現が継続する。ニワトリWnt10aもマウスWnt10aと同様に過剰発現でFGF8を異所的に誘導でき、その活性はマウスWnt3aとほぼ同程度であった。Wnt10aによりβカテニンが細胞質と核に集積することを確認した。Wnt10aがAER形成の内因性因子として関与していると結論される。

肢芽で発現するWntファミリーが他の器官形成で果たす機能を調べるために、顎顔面形成過程における発現を調べた。顎顔面は上顎隆起、下顎隆起、および前頭鼻隆起から形成され、これらは伸長しながら相互に融合し、顎顔面の形態が形成される。隆起形成から融合に至る過程での発現をニワトリ胚で調べると、Wnt3a、5a、10a、11の発現を確認した。Wnt5aは顔面隆起の構造が明瞭になる段階で隆起の遠位側半分の間充織で強く発現し、発生が進行するとより遠位に限定するようになる。Wnt11も顔面隆起の間充織で発現しているが、発現部位はWnt5aに比べて局所的で、隆起が相互に近接する部位で発現している。発生が進行すると隆起の近接部に限定して発現し、融合が開始する段階では消失した。Wnt5aは顔面隆起を構成する間充織の増殖を調節して隆起の伸長に関与し、Wnt11は顔面隆起の融合に関連すると考えられる。一方、Wnt3aおよびWnt10aは顔面隆起の外胚葉で均一に発現し、口窩辺縁の融合に関与すると考えられる。
腫瘍遺伝子HMGA2が骨髄増殖性腫瘍の病態に果たす役割の解明

骨髄増殖性腫瘍(MPN)はJAK2V617F変異を中心とする遺伝子変異が発症の原因になるが、JAK2を標的とした治療のみでは完治しないことが示されており、新たな治療標的を見出すことが重要である。我々は、重症のMPN患者骨髄・末梢血検体において、腫瘍遺伝子HMGA2の発現が上昇していることを見出し、マウスモデルにおいてHMGA2が実際にMPNの病態を悪化させること、遺伝子操作でHMGA2を除去したマウスは病態が改善することを示した。腫瘍遺伝子であるHMGA2は、健常成人の体細胞ではほとんど発現していないが、骨髄増殖性腫瘍患者の30-40%で造血細胞において高発現しており、中でも最重症の骨髄増殖性疾患である骨髄線維症の患者造血細胞においては、ほぼ100%高発現が認められることが報告されている。HMGA2を過剰発現するトランスジェニックマウスおよびヒトの骨髄増殖性腫瘍で最も多く認められるドライバー変異であるJAk2V617Fトランスジェニックマウスは、それぞれ単独で軽症の骨髄増殖性腫瘍を発症するが、両者を交配することで、重症の骨髄増殖性疾患を発症し、短期間で死亡することを示した。このマウスは、単独のトランスジェニックマウスと比較して重症貧血を認め、骨髄細胞では腫瘍幹細胞の増加やJAK-STAT系の活性化を示しており、病態の悪化に寄与していると考えられた。また、幹細胞分画および赤芽球分画のRNAシークエンスで、幹細胞分画ではLMO1などの腫瘍遺伝子の上昇、Myc-pathwayやJAK-STAT系の活性化が確認されたのに対して、赤芽球ではアポトーシス関連経路や5q-症候群で上昇する遺伝子群の活性化が確認された。また、患者検体のtarget sequenceなどを施行し、HMGA2は抑制因子であるMIRlet7の低下や、EZH2・ASXL1などのポリコーム関連因子の変異によって発現が上昇していることがわかった。HMGA2ノックアウトは、内因性HMGA2上昇をきたすマウスであるJAK2V617Fトランスジェニック-EZH2ノックアウトマウスにおいて、骨髄増殖性疾患の病態を改善することをも示した。以上より、HMGA2は骨髄増殖性腫瘍の重要な治療標的になり得ると考えられた。HMGA2とJAK2V617Fマウスの交配による表現型を示しただけでなく、ノックアウトによって病態が改善することや、患者におけるHMGA2発現上昇の機序の解明も行うことができたため。また、複数回の学会発表の後、論文を投稿し、現在in revisionであることから。腫瘍遺伝子HMGA2が骨髄増殖性腫瘍(MPN)の進展において果たす役割について解明した。HMGA2は、MPNにおいて高頻度に生じるEZH2変異やマイクロRNA let7の低下によって発現が上昇し、MPNの主なdriver変異であるJAK2V617Fとの組み合わせで相乗的に病態の悪化をきたすことを、マウスモデルで示した。具体的には、HMGA2トランスジェニックマウスとJAK2V617Fトランスジェニックマウスの交配でMPNの病態が悪化(白血球や血小板上昇・貧血・骨髄細胞数増加・脾腫・生存期間の短縮)すること、これらの病態はJAK2V617F・HMGA2ダブルトランスジェニックマウス骨髄細胞を移植した場合にも再現されることを示した。また、JAK2V617FトランスジェニックマウスとEZH2ノックアウトマウスを交配し内因性のHMGA2が上昇した状態ではHMGA2ノックアウトによって病態が改善することを示した。一方、MPN患者検体を解析し、MPNの中でも予後が不良な骨髄線維症の患者のほぼ全例でHMGA2の発現が上昇していることを示した。より軽症の病態である本態性血小板血症の患者でHMGA2が上昇していない患者と比較すると、let7の発現が低下傾向の症例が多く、let7低下がないがHMGA2が上昇している症例の約半数でEZH2の変異が検出された。これらの検討から、HMGA2がMPNの有力な治療標的となりうることが示された。治療への応用を目指して、HMGA2阻害剤の開発に進むと同時に、骨髄増殖性腫瘍の有望な新規治療薬と考えられているブロモドメイン阻害剤(JQ1)の投与によってHMGA2の抑制が得られているかを検証する。血液腫瘍RNAシークエンスなどの高額実験の試薬代金が後払いであるため。次年度中に、上記の支払い、投稿論文のrevisionへの対応、前述の新規HMGA2阻害剤の検索にて使用する予定である。
確率離散力学系の対称性とその応用

不確実性を内包する現象やそれに由来するデータは我々の身の回りに無数に存在する。それを離散的に記述する系を確率離散力学系とよぶ。本研究ではこのような系の応用解析により、オプションやプロジェクトのリスク価値評価、経済時系列分析、遺伝モデルの統計解析等の各分野において成果を挙げた。その中で効用無差別価格によるリスク価値評価が力学理論の重要概念である対称性を通じて捉えうることを見出し、当テーマのさらなる展開可能性につなげた。本研究の目的は、確率微分方程式系の差分化、あるいは確率アルゴリズムや時系列モデルにおけるマルコフ連鎖系などで扱われる「確率離散力学系」において、対称性・保存量といった力学構造諸概念の拡張定式化とその応用展開の可能性を関連する諸分野の個別研究とともに調査検討することにある。本年度は本主題のパイロットスタディ的な調査研究と関連諸分野の応用研究を実施したが、代表者、各分担者共々いくつかの成果を得て、その中の一部はすでに公表を行った。以下今年度の内容について概要を紹介する。代表者・三澤哲也は、離散力学系の対称性とその応用に関する前田の研究に着目し、その確率系への拡張に着手し始めるとともに、関連応用研究として、離散マルコフ連鎖系による時系列データの最適Wavelet平滑化法とそのマクロ経済データ分析への応用、電力市場価格時系列の確率回帰モデル分析、電力事業の発電設備投資リスク分析などに従事した。分担者・宮原孝夫は確率論の金融オプション及びリアルオプション理論への応用研究として、リスク及びプロジェクトの価値評価法について考究し、企業ファイナンスで標準的な正味現在価値法をより有用な評価法に拡張しようと試みた。分担者・清水昭信と能登原盛弘は確率論の集団遺伝学への応用研究に従事し、清水は、中立無限対立遺伝子モデルの抽出公式を対称な自然淘汰のある場合に拡張した半田の仕事がWattersonの仕事に関連していることを示した。能登原盛弘は地理的構造を持つ集団からの遺伝子系図を表現するStructured Coalescent Modelを対象に、その共通祖先到達時間(Coalescence time)分布について研究し、集団構造やStrong migration, Weak migrationなどの移住率の強度の違いによる分布の特徴を数値実験も併用して解析した。分担者・橋本佳明は、確率解析とも関連が深い関数方程式の研究を行い、2階非線形楕円型方程式の解の正則性を加藤の方法で示した。本研究の目的は、確率微分方程式系の差分化や確率アルゴリズム、時系列モデルなどで現れる確率系を一種の「確率離散力学系」とみなし、それを力学的構造の観点から考察することで適用対象分野における何らかの有益な情報が見出しうるかを調査検討することにある。今年度は代表者・分担者ともに、確率離散力学系の応用可能性や関連分野に関する研究に従事した。研究代表者・三澤哲也は金融工学に関連する確率離散力学系の応用研究に従事した。具体的には,1)不確実性を伴う設備投資の新評価法-これは一種の確率力学系の平均保存量概念の応用ともみなせる-による発電設備評価、2)気温変動による収益リスクをヘッジする気温オプションの確率数値近似による価値評価、3)電力卸価格の時系列モデル分析、などの研究を行った。宮原孝夫はリスク評価理論とリアルオプション理論の応用を目指して、三澤の1)の基礎づけにあたる不確実性を伴うプロジェクトの価値評価法の研究を行った。能登原盛弘ならびに清水昭信は集団遺伝学における確率系の研究に従事し、能登原は遺伝子系図のStructured coalescent modelにおける合祖時間の分布について、大数の法則、中心極限定理、大偏差原理を応用し、集団構造の特徴を表現する指標を求めた。また清水はランダム離散分布に従う集団から、無作為抽出した有限個のサンプルが形成する自然数め分割について昨年度に引き続き研究した。橋本佳明は関数方程式と確率系との関連を鑑み、最近自身で開発した2階非線形楕円型方程式の解の正則性に関する証明法を高階非線形楕円型方程式に対して拡張する研究に従事した。本研究の目的は、確率微分方程式系の差分化や時系列モデルなどで現れる確率系を一種の「確率離散力学系」とみなし、それを力学理論の観点から考察することの有効性を検証するとともに、様々な分野での同力学系の応用例について調査することにある。代表者・三澤哲也は、エネルギー・ファイナンス分野におけるリスク分析に関連して、発電設備投資の価値評価、気温オプション価格付け、ならびに気温を考慮した電力卸市場価格を記述する確率系たちを扱い、リスクを内包する系の価値を効用無差別価格によって評価することが、いわゆる確率力学系の“期待値不変量=期待値を通じての対称性"の枠組みで捉えうること、またそれが上述の諸対象のリスク評価法として有効であることを確認した。これは本研究課題の発展可能性・有効性を示す重要な結果である。関連して、連携研究者・宮原孝夫は、安定過程と最小エントロピーマルチンゲール測度に基づくオプション価格モデルならびにプロジェクト評価のためのリスク尺度と価値尺度の有効性の検討を行った。連携研究者・能登原盛弘ならびに清水昭信は集団遺伝学における確率系の研究に従事し、能登原はstructured coalescentモデルにおけるcoalescence timeの分布の導出、清水はランダム離散分布にもとづく抽出公式の再考察等を行った。

連携研究者・橋本佳明は確率系ともかかわりの深い関数方程式分野において非線形楕円型方程式の解の正則性の評価法について取り組み、これまでに得られていた2階の方程式についての結果を2m階のケースに拡張することを検討した。
看護大学生が葛藤場面から認知する臨床実習の意義と価値

1.平成10年度は、本学看護学科の学生(4年生60名)を対象とし、臨床実習体験を通して認知した各自の葛藤場面や対処法の変化を追跡する為に、同一学生の平成9年度(3年次)の調査法を用いて実施した。2.調査方法は、臨床看護学実習終了直後(3年次と4年次)に同一調査用紙を用いて実施した。調査用紙はLutzen K,et al,Moral Sensitivity Test(MST、1994年)を一部改変して作成した。調査内容は葛藤場面と対処法に関する35項目を6カテゴリーに分類したものである。6つのカテゴリーは、内省的態度(8項目)、道徳性の構築(8項目)、慈悲(なさけ)を示す(8項目)、自立(6項目)、葛藤体験(3項目)、医師の判断への信頼(3項目)であった。調査データーの統計処理には、SPSSを用いた。3.その結果、臨床看護学実習の体験を重ねることで変化したのは、入院患者と接することや患者を広く理解することであり、患者の望みをかなえることが自分の仕事であるなど、専門職としての自覚が身についてくることがわかった。逆に、実習を重ねることによって、日ごろ看護の難しさを感じたり、患者にとって善し悪しの判断の難しさを感ずることは低下していった。顕著だったのは、強制治療下で患者が拒否した場合に主治医の指示に従うことについては、3年次よりも更に低下傾向を示した。4.平成9年度は看護学生の臨床実習における道徳性の認知について医学生と比較した結果、看護学生は患者の意志を尊重する傾向が強かった。平成10年度は同一看護学生の変化を追跡した結果、看護学生は患者の意志を尊重する傾向がさらに強まる傾向であった。一般社会では、年々患者主体の医療・看護を望む声が高まっている状況から、看護教育の一環として患者主体の看護実践を体得できる学生の養成が急務であることが示唆された。1.平成9年度は、同一医科大学の看護学生(3年生60名)と医学生(5年生50名)を対象とし、臨床実習体験を通して認知した各自の葛藤場面や対処法について、共通点と相違点を探るために調査を実施した。2.方法は、各学年の臨床実習終了直後、看護学生と医学生に同一調査用紙を用いて実施した。調査用紙はLutzen K., et al, Moral Sensitivity Test, MST(1994年)を一部改変して作成した。3.調査データーの統計処理には、SPSSを用いた。4.その結果、看護学生は医学生と比較して、内省的態度は2項目(医学生は1項目)、道徳性の構築は1項目(医学生は1項目)、情けを示すは1項目、自立は2項目、葛藤体験は2項目が有意に高い値を示した。一方、医学生は医師の判断への信頼に関する3項目すべてが有意に高い値であった。5.平成10年度は同一看護学生が、母性・小児・精神・老人・地域看護学実習(各3週間)を経た成人看護学実習終了後の4年次に、同一調査用紙を用いて追跡調査を実施し、葛藤場面の認知と対処法に変化があるかを分析する。一連の内容分析により、看護教育における臨床実習の意義、医学教育との相違点、今後の臨床看護学実習内容・方法の在り方等について示唆する。
抗炎症性・組織再生型マクロファージを誘導する新規タンパク複合体による骨延長研究

骨延長術では骨折部位に一定の張力をかけ続けることによって、骨・神経・血管・筋組織などを含む大型組織新生・再生を促す。しかしながら、治療期間が長いことが欠点である。延長速度を速めると骨形成が抑制される。本研究では急速延長が延長間隙に炎症反応を惹起することを示す。さらにケモカインMCP-1と分泌型TypeIレクチンsSiglec-9で構成される抗炎症性M2マクロファージ誘導因子の投与によって延長間隙が組織再生環境に変化し骨延長の仮骨形成能力が回復することを明らかにした。【概要】間葉系幹細胞の無血清培養上清(MSC-CM)のプロテオーム解析によって、「抗炎症性・組織再生型M2マクロファージ(Mac)を誘導する新規タンパク複合体」を同定した。この複合体はケモカインMCP-1と分泌型TypeIレクチンsSiglec-9で構成される。この新規M2誘導複合体をラット脊髄損傷モデルに投与すると、損傷部位の組織破壊的な炎症環境を抗炎症環境に変換し、下肢運動機能を著しく改善する。本申請研究では、整形外科や口腔外科領域で臨床的に用いられている、大型組織再建システム・骨延長術に新規M2Mac誘導複合体を局所投与し、治癒促進効果とそのメカニズムを明らかにする。これにより新規骨延長促進製剤の開発に必要な知財権の獲得を目指す。【27年度研究成果】1M2誘導2因子の骨再生能力評価に頭蓋骨欠損モデルを使用した。ラット頭蓋骨に直径5mmの円形欠損を形成した。これに2因子を含有したコラーゲンスポンジを単回留置した。治療後6週で骨形成の促進を確認した。組織染色と定量的PCR法を用いて、骨欠損部位の炎症環境が抗炎症環境に変化したことを確認した。2骨延長速度の加速モデルでは仮骨形成不全になる延長速度においても2因子を静脈内投与、あるいはコラーゲンと混和後延長部位に投与することで仮骨形成促進を確認した。【研究期間内に明らかにすること】(1)8週例ラット頭蓋骨に直径5mmのトレフィンバーで骨欠損を制作した。直後にM2誘導2因子を含浸したアテロコラーゲン(コウケン)を留置閉創した。6週後のCT検査で骨再生量と骨密度を計測した。2因子投与群はPBS投与群に比べて有意に骨形成が促進されていた。Hematoxilin-Eosin染色にて骨再生量を検証した。BMP2タンパク1μgを超える骨再生量を確認した。(2)マウス骨延長にM2Mac誘導複合体を投与し、骨延長の治癒促進効果を検証。8週齢の雌性ICRマウスを実験動物とし、片側性の骨延長モデルを作製した。骨延長の速度は0.2mm/12時間とした。ペントバルビタール40mg/kgをマウス腹腔内に投与し、腓骨を明示し周囲組織の損傷を最小限にして、腓骨のみを骨折させた。脛骨近位端に25G針を、遠位端に27G針をそれぞれ2本ずつ貫通させ、即時重合レジン(ユニファストII、GC社)にて延長装置と固定する。延長装置はエキスパンジョンスクリュー(600-301-30;オーソデントラム社)と、即時重合レジンで作成した外径20mm、内径10mm、厚さ5mmの固定装置を連結させた。Hematoxilin-Eosin染色にて仮骨形成促進効果を確認した。【概要】骨延長術は骨格系組織の再生を可能にする治療法であるが、長期にわたる治療期間、創外固定装置による感染などの問題もある。これまでに骨延長術の治療期間の短縮を目的として骨髄由来間葉系幹細胞(MSC)移植が検討されてきたが、移植細胞の生着率は低く、治療効果の多くがMSCに由来するパラクライン因子によるものと考えられている。MSC-CMのプロテオーム解析によって、「抗炎症性・組織再生型M2マクロファージ(Mac)を誘導する新規タンパク複合体」を同定した。【研究成果】1. M2誘導2因子の骨再生能力評価に頭蓋骨欠損モデルを使用した。2.骨延長速度の加速モデルでは仮骨形成不全になる延長速度においても2因子を静脈内投与、あるいはコラーゲンと混和後延長部位に投与することで仮骨形成促進を確認した。3.延長速度を2倍にすると延長部位に炎症反応が惹起された。しかしながら2因子投与後6時間で延長部位の炎症反応は消退し、M2細胞の出現を確認した。4M2細胞の培養上清は骨芽細胞の分化を促進し、破骨細胞分化を抑制した。さらに血管再生も促進した。本研究によって、骨延長術の治療期間短縮、仮骨形成促進におけるM2Mac誘導複合体を局所投与の有用性が示唆された。

延長速度を速めると骨形成が抑制される。本研究では急速延長が延長間隙に炎症反応を惹起することを示す。さらにケモカインMCP-1と分泌型TypeIレクチンsSiglec-9で構成される抗炎症性M2マクロファージ誘導因子の投与によって延長間隙が組織再生環境に変化し骨延長の仮骨形成能力が回復することを明らかにした。頭蓋骨欠損モデル、骨延長モデルにおける骨再生効果を組織科学的、及び生化学的に検証する。M2Mac誘導複合体の間葉系幹細胞、骨芽細胞、破骨前駆細胞の増殖・分化に与える影響を解析する。各種細胞を培養し、M2Mac誘導複合体を添加する。WSTー8にて間接的に細胞数を比較、細胞増殖に与える影響を検討する。間葉系幹細胞の骨芽細胞分化に対する影響を、骨芽細胞分化マーカーであるアルカリフォスファターゼ活性や、骨芽細胞分化マーカー(Runx2、Osterix)の遺伝子の発現を検討。破骨細胞分化に与える影響は、骨髄細胞をM-CSFとRANKLの存在下で破骨細胞へと分化誘導し、TRAP染色や破骨細胞分化マーカー(Nfatc1, CtsK, Acp5)の遺伝子の発現を検討。さらに経時的ELISAとの組み合わせでM2Mac誘導複合体による骨再生を促す最小有効量を定める。ステロイドの炎症抑制効果とM2マクロファージ誘導による抗炎症・組織再生効果が骨延長治癒に与える影響を精査する。再生医学
ナノ材を抗原とする抗体の発見から展開する分子標的有機ナノ結晶粒子のワンポット合成

ナノサイズの蛍光性有機結晶はバイオイメージングにとって魅力的である。しかし、蛍光分子の基本骨格は疎水性であるため作製したナノ結晶が水溶液中で分散しにくいことや、結晶表面に抗体などの分子標的機能を付与させる汎用的方法がないことから、ほとんど利用されていない。本研究では、水に親和な蛋白質フォーマットをもつ材料結合性タンパク質を開発し、そのタンパク質を足場として材料表面とバイオ分子を架橋するインターフェイス構造を設計することで、有機ナノ結晶へ簡便に分子標的機能を持たせられるプロセスを開発した。1.人工選択系による蛍光性有機ナノ結晶材料を対象とした結合性ペプチドの取得:有機ナノ結晶に特異的なペプチドを、進化工学的手法を用いて取得を試みた。これまで培ってきた無機材料表面に選択的結合するペプチドをファージ提示法により同定する手法を用いて、蛍光性有機結晶において、ある一定の結晶面が特化して露出している蛍光性有機ナノ結晶を抗原として用い、材質だけでなく結晶界面を識別し結合するペプチドの選択操作を行った。その結果、いくつかの結合陽性ペプチドを得ることができた。その際に溶出条件として、pHと塩濃度を変化させて選択操作を行ったところ、アミノ酸配列の異なるペプチドが選択された。そして、それらペプチドの結合特性を評価したところ、溶出条件を反映する特性をもっていることが示唆された。2.ペプチドでは達成し得ない高親和性な抗体の取得:過去に取得していた材料結合性ペプチド分子からペプチドの数十数百倍の結合力を持つラクダ抗体の結合機能ドメインの作製を試みた。そのために、まず、結合機能ドメインにあるCDRループの一つを材料結合性ペプチド分子に交換した結合機能ドメインを作製した。その結果、移植に用いたペプチドによって、その機能が保持される結合ドメインと保持されていないドメインが存在することが分かった。これより、材料結合性ペプチドは、ある確率で結合ドメインへ移植することで機能が発現しないものがあることが示唆された。目的材料に結合するペプチドを選択操作で同定することに成功しており、また、ペプチドを抗体へ移植するプロセスにおいても、その課題が明らかになると共に成功する事例も見られているため。当初の予定通りに、得られたペプチドを用いてより高親和な抗体の結合機能ドメインを作製し、イメージングおよびがん治療への応用実験を行う。タンパク質工学ペプチドを移植した抗体で機能が発現しなかったものがあり、その検討をする必要がでたため。ペプチド移植による確実な抗体の機能発現の開発を行い、二重特異性抗体の設計による分子標的有機ナノ結晶粒子合成と分子標的機能ナノ結晶の高感度がん診断・治療としての機能評価を行う。
初等力学における力の因果関係理解を支援する方法に関する研究

物理の学習においては、物理現象を支配している基本法則を理解して、その法則をさまざまな系に応用できる能力を身につけることが必要である。基本法則のより深い理解を得るためには、単に規則を丸暗記するのではなく、実験を通して学習者自らが規則性を発見する学習が望ましい。また応用能力は多くの事例に対して法則の適用を繰り返すことによって得られる経験的な知識であると考えられており、獲得には訓練が必要である。本研究では、初等力学を対象として、基本法則の発見学習支援と、系に働く力の因果構成を理解する能力の獲得を支援する学習支援システムについて研究を行った。力学の学習支援を行うには、支援システムが与えられた系に働く力の発生原因、力間の関係を認識する必要がある。このために、力学系が与えられたときに、系を構成する部品と系に働く力間の関係を表現する因果関係モデルと呼ぶネットワーク構造を提案し、その生成方法を明らかにした。基本法則の学習にあっては、シミュレータを用いた実験を行いながら、観測値を表に書き込み、観察、予測、確認を通して独立変数と従属変数間にある規則性を発見する環境を用意した。この一連のプロセスの中で学習者の行動をモニターし、学習者が行き詰まった場合には助言を与えることで、目標へと誘導する。この方法に基づく学習支援システムの有効性を確認するために、中学校物理のバネを対象にして実際の実験装置を用いて学習する場合との比較学習実験を行い、システムの有効性を確認した。応用能力の獲得支援については、グラフィック・インタフェース上に図示された力のベクトルから学習者の力に対する認識をモデル化して理解因果関係モデルと同様の構造で表現し、システムが生成した正しい因果関係モデルと比較することで学習者の誤りの原因を同定し、治療手段を決定する方法を明らかにした。
非宿主抵抗性因子の単細胞系スクリーニングを用いた新規植物ウイルス抵抗性戦略の構築

植物ウイルスは化学農薬による防除が不可能なため、近縁の品種や野生種との交配による抵抗性育種が主要な防除手段である。しかし、交配による育種は開発期間が長期にわたる上に、利用できる遺伝的リソースが交配可能な種に限られているため、ウイルスの素早く多様な変異に対応することができず、たびたび打破されてしまう。こうした状況の下、より強力で持続性のある新規ウイルス抵抗性戦略が希求されている。本研究では、非宿主植物からウイルスの複製を強力に抑制する「非宿主抵抗性因子」を単離することにより、全く新しい形の植物ウイルスの高度防除戦略を構築することを目的とする。本年度は、昨年度同定した、植物ウイルスに対する非宿主抵抗性因子を実際に宿主であるナス科植物に導入し、「非宿主化」することを目指した。まず、非宿主抵抗性因子をバイナリベクター中の35Sプロモーター下流に組み込んだ。続いて、アグロバクテリウムに形質転換し、ナス科植物の葉と共培養し、除菌後に組織培養をおこない、カルス化、再分化を経て再生植物個体を得た。実際に非宿主抵抗性因子を発現していることを確認後、この植物にGFP発現ウイルスを接種した。その結果、ウイルス増殖の指標であるGFP蛍光が全く観察されず、ウイルス増殖が強く抑制されていることが示唆された。このことから、実際にナス科植物が非宿主化されていることが示された。また、その他に複数の植物ウイルスについて塩基配列やタンパク質発現様式等の基礎的な性状を解析するとともに、感染性クローンの構築をおこなった。それらウイルスは、上記のような非宿主抵抗性の解析をおこなうためのツールとして利用できるが、海外においてもほとんど解析が進んでいないため、今後も充分に性状を明らかにする必要があると考えられた。(抄録なし)本年度は、植物ウイルスに対する非宿主抵抗性因子をスクリーニングすることを目的として、まず複数のRNAウイルスを用いて感染性クローンの構築をおこなった。手法としては、ウイルスに感染した植物からトータルRNAを調整し、逆転写反応により完全長cDNAを合成したのちに、PCRによりウイルスの完全長cDNAを増幅し、バイナリベクター上の35Sプロモーター直下にクローニングした。このプラスミドをアグロバクテリウムに形質転換導入し、植物に注入した結果、ウイルスの感染が確認された。このプラスミド中のウイルスにGFP配列を挿入することにより、GFP発現ウイルスを構築した。次に、構築したGFP発現ウイルスを用いて非宿主植物を探索した結果、ウイルスが感染しないシロイヌナズナエコタイプを複数見出した。そこで、これらシロイヌナズナエコタイプを用いてマッピングと完全長cDNAスクリーニングをおこなった結果、抵抗性因子を1つ特定することができた。この因子は、植物のウイルスに対する非宿主抵抗性の一端を担っていると考えられた。その性状に関しては現在解析をおこなっている。また、その他に複数の植物ウイルスについて塩基配列やタンパク質発現様式等の基礎的な性状を解析した。それらウイルスには日本初発生のウイルスも含まれており、海外においてもほとんど解析が進んでいないため、上記のような非宿主抵抗性の解析をおこなうためには、今後も充分に性状を明らかにする必要があると考えられた。本年度は、昨年度同定した、植物ウイルスに対する非宿主抵抗性因子の性状解析をおこなった。続いて、アグロバクテリウムに形質転換し、植物においてGFP発現ウイルスとともに一過的に発現させた。続いて、プロトプラスト化した植物細胞においても同様に遺伝子の一過的発現をおこなったところ、単細胞レベルでウイルスの増殖が抑制されることが示唆された。続いて、非宿主抵抗性因子のプロモーター配列をクローニングし、レポーターアッセイをおこなったところ、非宿主抵抗性因子は植物の維管束周辺において強く発現することが示された。このことから、非宿主抵抗性因子はウイルスの筋部への侵入とそれに引き続く全身感染を防ぐことを本来の機能として持つことが示唆された。また、その他に複数の植物ウイルスについて基礎的な性状を解析するとともに、感染性クローンの構築をおこなった。それらウイルスは、上記のような非宿主抵抗性の解析をおこなうためのツールとして利用できる。

本研究では、非宿主植物からウイルスの複製を強力に抑制する「非宿主抵抗性因子」を単離することにより、全く新しい形の植物ウイルスの高度防除戦略を構築することを目的とする。本年度は、昨年度同定した、植物ウイルスに対する非宿主抵抗性因子を実際に宿主であるナス科植物に導入し、「非宿主化」することを目指した。まず、非宿主抵抗性因子をバイナリベクター中の35Sプロモーター下流に組み込んだ。続いて、アグロバクテリウムに形質転換し、ナス科植物の葉と共培養し、除菌後に組織培養をおこない、カルス化、再分化を経て再生植物個体を得た。実際に非宿主抵抗性因子を発現していることを確認後、この植物にGFP発現ウイルスを接種した。その結果、ウイルス増殖の指標であるGFP蛍光が全く観察されず、ウイルス増殖が強く抑制されていることが示唆された。このことから、実際にナス科植物が非宿主化されていることが示された。また、その他に複数の植物ウイルスについて塩基配列やタンパク質発現様式等の基礎的な性状を解析するとともに、感染性クローンの構築をおこなった。それらウイルスは、上記のような非宿主抵抗性の解析をおこなうためのツールとして利用できるが、海外においてもほとんど解析が進んでいないため、今後も充分に性状を明らかにする必要があると考えられた。本年度は非宿主植物の特定とその完全長cDNAの合成を計画しており、そのいずれも達成できている。本年度は、プロトプラストレベルでの機能スクリーニング解析と、植物体レベルでの機能解析を計画しており、そのいずれも達成できている。次年度は当初の予定通り、プロトプラストレベルでの機能スクリーニング解析と、植物体レベルでの機能解析を予定している。次年度は当初の予定通り、非宿主抵抗性因子を宿主植物に導入することにより、非宿主抵抗性の応用を予定している。(抄録なし)
金属配位圏内ラジカルの特異的性質

ルテニウム(II)錯体を触媒に用い、ペルフルオロメタンスルホニルクロリドによるアルケンおよび芳香族化合物のペルフルオロアルキル化を研究した。ルテニウム(II)錯体存在下にトリフルオロメタンスルホニルクロリドとビニルアレンとの反応をベンゼン溶媒中120°C、24時間脱気封管中で行うと、クロロトリフルオロメチル化された付加化合物が高収率で得られた。ペルフルオロヘキサンスルホニルクロリドを用いて同様にして反応を行うと、相当するクロロペルフルオロヘキシル化体が高収率で得られた。種々の末端オレフィンや電子吸引性基を有するアルケンも同様の反応条件下で良好な収率でクロロペルフルオロアルキル化された。本反応はルテニウム(II)錯体とスルホニルクロリドの相互作用によって配位圏内ラジカルが中間体として生成する機構で進行しているため、生成物が高収率・高選択的に得られたと考えられる。得られた付加体を塩基で処理すると容易に脱塩化水素され、相当するペルフルオロアルケンが高収率で得られた。次にルテニウム(II)錯体存在下、ペルフルオロアルカンスルホニルクロリドと種々の芳香族化合物との反応を行った。その結果ベンゼン、トルエン、アニソール、クロルベンゼンなどは良好な収率で芳香核ヘペルフルオロアルキル基が導入されることがわかった。しかしニトロベンゼンやテレフタル酸エステルのように強い電子吸引性基を有する芳香核とは反応しなかった。種々のチオフェン類は高収率でペルフルオロアルキン化された。時にホルミル基の様な電子吸引基をもつ場合も良好な収率で目的化合物が得られた。ピロールは同様の反応を行うとタール状物質のみを与え目的化合物は全く得られなかったが、N-H結合をトリメチルシリル基で保護することにより得られるN-トリメチルシリルピロールは高収率でペルフルオロアルキルされることが明らかになり、有機合成化学的に重要なフッ素化反応を開発できた。
スカラー曲率の方程式と楕円形特異境界値問題

本研究は「リーマン多様体上に与えられた滑らかな関数が、どのような条件を満たすとき、その共形類内の適当なリーマン計量によりそのスカラー曲率として実現され得るか?」と言う幾何学上の問題を解析的に定式化した、いわゆるスカラー曲率の方程式を特別な場合として含む、あるクラスの非線形二階楕円型偏微分方程式に関する研究である。本年度の研究では、前年度に引き続き、これまで主としてユークリッド空間の余次元一のなめらかな境界を持つ有界領域について研究されて来た楕円型特異境界値問題、すなわち境界条件として無限大を与えた問題の一般化とも捉えることの出来る、コンパクト・リーマン多様体から閉部分多様体またはより一般の閉部分集合を除いた部分領域の場合の正値解のなす空間の構造について調べ、その結果を、論文「Uniqueness of solutions of an elliptic singularboundary value problem」、「Nonexistence of subsolutions of a nonlinear elliptic equation onboundeddomains in a Riemannian manifold」として発表した。さらに、これらの空間を共形変形することにより得られる完備リーマン多様体をその特別な場合として含む、より一般の非コンパクト・リーマン多様体において、方程式の解の存在、挙動、非存在等について、これまでに与えられて来たいくつかの命題を一般化した形で、統一的な証明を与えた。本研究は「リーマン多様体上のどのような関数が、その共形類内でスカラー曲率として実現され得るか?」と言う問題を定式化した、いわゆるスカラー曲率の方程式を特別な場合として含む、あるクラスの非線形二階楕円型偏微分方程式に関する研究であり、特に、コンパクト・リーマン多様体から閉部分多様体またはより一般の閉部分集合を除いた部分領域の場合の正値解のなす空間の構造について調べている。この設定は、除かれた集合を特異点集合と見なすことにより、主としてユークリッド空間の余次元一のなめらかな境界を持つ有界領域について研究されて来た楕円型特異境界値問題を、より一般化した形で含んでいると考えられる。この点に注意して、今年度の研究では、方程式の解の存在、挙動、一意性、非存在等について、これまで、特異点集合の次元によって(余次元が一、二、三以上で)異なる形で与えられて来たいくつかの命題について、統一的な証明を与えた。また、一部の命題については、特異点集合付近での挙動が混合型である場合や、特異点集合がなめらかでない場合にも命題を拡張した。これらの結果は、論文「Uniqueness of solutions of an elliptic singular boundary value problem」、「Nonexistence of subsolutions of a nonlinear elliptic equation on bounded domains in a Riemannian manifold」、論説「開Riemann多様体上のスカラー曲率の方程式」等において発表する予定である。
質量顕微鏡法によるヒト胎盤絨毛解析－病態特異的生体高分子マーカー同定を目指して－

「質量顕微鏡法」は、生体組織切片においてこの質量分析(MS)を二次元で行い任意の生体高分子の分布を検出しうる画期的な新規解析技術である。本研究計画はHE染色による胎盤病理所見と「質量顕微鏡法」による絨毛構造おける生体高分子分布の比較検討を世界で始めて試みた。胎児発育不全や妊娠高血圧症候群を合併した胎盤において、胎盤病理所見の種類や所見の数と、幹絨毛と終末絨毛ではsphingomyelin (d18:1/16:0)とphosphatidylcholine (16:0/20:4)分布異常が相関すること見いだし、これらの生体高分子が胎盤絨毛の病的変化に重要な役割を果たす可能性を初めて明らかにした。質量分析(mass spectrometry: MS)法技術の著しい発展により、蛋白質や脂質といった生体高分子の多彩な翻訳後(合成後)修飾や生理活性の変化が注目されている。質量顕微鏡法とは、生体組織切片において、質量分析(MS)を二次元で行い任意の生体高分子の平面分布を検出しうる画期的な新規解析技術である。研究代表者の伊東宏晃らは、最近質量顕微鏡法を用いてヒト胎盤絨毛における生体高分子分布の解析方法確立した(Placenta 31; 245, 2010)。本研究計画では質量顕微鏡法による解析を、胎児発育不全を代表とする胎児側の合併症ならびに妊娠高血圧症候群などの母体合併症の胎盤において世界で初めて行い、病態に特異的な生体高分子翻訳後修飾を同定することを研究目的とする。今年度は、20症例の胎児発育不全症例ならびに対象症例20例、合計40例の胎盤をサンプリングし、質量顕微鏡解析を行う基礎検討を行い、少なくともsphingomyelin (d18:1/16:0)とphosphatidylcholine (16:0/20:4)の分布に関する解析が可能であることを明らかにした。次年度はさらに詳細な検討を行う予定である。「質量顕微鏡」法は、生体組織切片においてこの質量分析(MS)を二次元で行い任意の生体高分子の分布を検出しうる画期的な新規解析技術である。本研究計画は「質量顕微鏡」を用いてヒト胎盤絨毛における生体高分子分布の解析方法の確立を世界で初めて試み、幹絨毛と終末絨毛ではsphingomyelin (d18:1/16:0)とphosphatidylcholine (16:0/20:4)分布が異なることを明らかとなった。さらに、妊娠末期の重症妊娠高血圧腎症の終末絨毛では四種類の生体高分子が特異的に発現亢進していること見いだした( Placenta 31;245、2010)。この研究を発展させ、胎児発育不全や妊娠高血圧症候群を発症した合併症妊娠における胎盤の病理所見と質量顕微鏡の所見を比較検討を行い、肝絨毛血管におけるAterosisの所見と幹絨毛と終末絨毛ではsphingomyelin (d18:1/16:0)とphosphatidylcholine (16:0/20:4)分布異常が相関することを見いだし、現在論文投稿を準備している。近年、質量分析(mass spectrometry: MS)技術のめざましい発展、発達により、蛋白質や脂質といった生体高分子は多彩な翻訳後(合成後)修飾を受け、生理活性が変化する事が注目されている。本研究計画は「質量顕微鏡」を用いてヒト胎盤絨毛における生体高分子分布の解析方法の確立を世界で初めて試みることを研究目的とした。現在、所定の成果を達成して論文投稿の準備を行っており、研究成果の学会発表も順調に行っているから周産期医学, DOHaDさらに、合併症妊娠の胎盤の解析数を増加させ、質量顕微鏡法による脂質の分布と胎盤病理との関わりの解析を進めたい。研究に必要な胎盤のサンプリングを終了し、質量顕微鏡解析のための基礎検討を終了しているため2015年度において、質量顕微鏡法によって解析する合併症の胎盤数を増加させるため胎児発育不全症例および正常対象症例の胎盤において、詳細な質量顕微鏡による二次元解析を行い、HE染色錠と比較して、胎児発育不全症例の胎盤の絨毛構造に特異的に発言亢進あるいは低下している生体高分子の同定を目指す予定である。2015年度において、さらに10症例の合併症のある胎盤において質量顕微鏡法と病理所見の相関を検討する予定である
Mobile system to monitor extensive reading

多読用英語リーダーに対する学生の主観的難易度を登録すると、ラッシュ分析により学生の能力とリーダーの難易度が比較できるシステムを開発した。300冊のデータを検証した結果、難易度への影響は本文の長さが一番大きく、次にセンテンスの長さであった。語彙レベルの影響は小さかった。他のシステムとの比較では、「読みやすさレベル」が本研究による難易度評価に最も近く、次いでLexile Levelであり、Graded Reader Scaleとの相関は低かった。本システムは無料でダウンロードが可能であり、ERFと協力し、Graded Reader Scaleの改善に貢献した.多読用英語リーダーに対する学生の主観的難易度を登録すると、ラッシュ分析により学生の能力とリーダーの難易度が比較できるシステムを開発した。本システムは無料でダウンロードが可能であり、ERFと協力し、Graded Reader Scaleの改善に貢献した.英語教育
更年期女性の不定愁訴に対する経耳道光照射法の効果の探索

1.具体的内容本研究では、更年期女性の不定愁訴の程度について、更年期女性自覚症状測定尺度を用いて明らかにする。しかし、質問紙だけでは被験者の主観的な側面しか把握できないことから客観的に愁訴の程度を明らかにする方法を取り入れることも重要となる。そのため、平成30年度は更年期女性の不定愁訴として現れやすい下腿のむくみに着目し、その程度と活動量や冷えなど、個人的な特性とむくみとの関連について明らかにする研究を行った。女性が多い看護師においては、立ち仕事や歩行などの多い業務内容であることから、身体的疲労を伴い、下腿のむくみも生じやすい。そこで20歳以上の女性看護師と座位姿勢で多くの時間を過ごしている事務系職員の女性を対象とし、むくみの程度や冷えなどの自覚症状について比較検討を行った。2.意義及び重要性むくみは冷え症と並んで、女性の7割以上が悩んでいるとも言われており、身体的症状のみでなく、精神的な不快感としても自覚される。本年度の研究から、疲労を伴う看護業務が下腿の自覚症状の程度に影響を与えている可能性が示唆された。よって、看護師のむくみの自覚症状を緩和させるには、業務内容や職場環境の改善など、背景にある疲労の蓄積を緩和する試みが不可欠である。一方、事務職群においては、10時間後は下腿の形状が有意に増大しているにも関わらず、あまりそれを自覚していない、あるいは自覚しにくいという結果であった。長時間の同一体位により、静脈還流が滞る危険もある。そのため、事務職に従事する女性には、むくみが生じやすいことを理解し、より積極的に同一体位を避ける工夫を取り入れるよう支援することが必要である。職種や活動形態によるむくみへの具体的支援策を明らかにできたことは意義があると考える。研究室の移動に伴い、鏡映描写装置を新たに構築しなおしている。また、被験者には経耳道光照射装置を4週間という長期間に渡って使用してもらうため、装置の使用法や管理方法について検討する必要があった。本年度も20歳から59歳までの健常な女性を対象として研究を進めていく。まず鏡映描写装置の構築を完成させ、鏡映描写プログラムや試行方法の決定を行っていく。その手法を用いて更年期女性の不定愁訴を客観的に評価できるか検討していく。しかし、質問紙だけでは被験者の主観的な側面しか把握できないため、客観的に愁訴の程度を明らかにする方法を取り入れることも重要となる。そのため、更年期女性の主訴として多く経験されている肩こりや腰痛について、患部を流れる血流の変化でその程度を明らかにすべく研究を行った。この研究成果は平成29年度の学会で発表予定である。2.意義及び重要性厚生労働省の発表した「平成25年国民生活基礎調査」では、病気やけが等で自覚症状のある者(有訴者)は人口千人当たり312.4である。有訴者率を性別にみると、男性276.8、女性345.3で、女性のほうが男性よりも健康面に関する訴えを多く抱えている。中でも女性では「肩こり」の有訴者率が最も高く、次いで「腰痛」であった(厚生労働省,2013)。肩こりや腰痛の程度を明らかにする方策として、筋硬度や表面温度の測定によって客観的に評価した研究はあるが、Visual analog scaleや質問紙等の主観的な評価との相関が認められない場合もある。そこで本研究では血流計を用いて、項部や肩、腰部など、症状が出現しやすい部位の血液量や血流量、血流速度にどのような影響が現れるのか測定し、客観的にその症状の程度を明らかにしようと試みた。更年期女性の主観的評価との関連について明らかにすることは重要であり、また、血流測定の方法を確立させることによって、経耳道光照射法が肩こりや項部痛を改善させる補完代替医療となり得るか、その効果を探索する方法としてもつながることには意義があると考えた。研究室の移動に伴い、鏡映描写装置を構築しなおす必要があった。また、被験者には経耳道光照射装置を4週間という長期間に渡って使用してもらうため、装置の使用法や管理方法について検討する必要があり、研究実施が遅延してしまった。1.具体的内容平成29年度は更年期女性の不定愁訴のうち、特に多く経験されている肩こりについて、項部や肩部の血流の変化でその程度を客観的に捉えられるか探索を行った。健常な20代女性で肩こりの自覚症状がある者、肩こりの自覚症状がない者を対象とし、机上で一定時間、調査用紙に回答をするといった意図的な疲労負荷状態をつくり出し、負荷前後での血流と自覚症状の変化を明らかにした。その結果、肩こり自覚あり群では、右項部と左肩の血流量及び左項部と左肩の血液量が負荷後に減少していた。肩こり自覚なし群においては、血流量、血液量、血流速度のいずれの値も負荷前後で有意な差は認められなかった。2.意義及び重要性平成28年の国民生活基礎調査での有訴者率では、肩こりは女性の自覚ある症状の第1位であり(厚生労働省,2016)、多くの女性が肩こりによる苦痛や不快感を伴いながら生活を送っていることが考えられる。本研究の結果から、肩こりの自覚がある人は、実際に血流が減少することで、肩こりなどの疲労を感じやすい状況にあることが明らかになった。

また、肩こりの自覚がないという人は、負荷後に一過性の疲労を感じるが、血流が低下しにくいため回復が早く、生活に影響が生じず、肩こりの自覚がないことが推測される。肩こりの原因は様々だが、その原因の一つとして血液の循環不良があげられており、本研究で用いた血流測定の方法を用い、経耳道光照射法が肩こりや項部痛を改善させる補完代替医療となり得るか、その効果を探索することにつながることには意義があると考える。研究室の移動に伴い、鏡映描写装置を構築しなおす必要があった。また、被験者には経耳道光照射装置を4週間という長期間に渡って使用してもらうため、装置の使用法や管理方法について検討する必要があり、研究実施が遅延してしまっている。1.具体的内容本研究では、更年期女性の不定愁訴の程度について、更年期女性自覚症状測定尺度を用いて明らかにする。しかし、質問紙だけでは被験者の主観的な側面しか把握できないことから客観的に愁訴の程度を明らかにする方法を取り入れることも重要となる。そのため、平成30年度は更年期女性の不定愁訴として現れやすい下腿のむくみに着目し、その程度と活動量や冷えなど、個人的な特性とむくみとの関連について明らかにする研究を行った。女性が多い看護師においては、立ち仕事や歩行などの多い業務内容であることから、身体的疲労を伴い、下腿のむくみも生じやすい。そこで20歳以上の女性看護師と座位姿勢で多くの時間を過ごしている事務系職員の女性を対象とし、むくみの程度や冷えなどの自覚症状について比較検討を行った。2.意義及び重要性むくみは冷え症と並んで、女性の7割以上が悩んでいるとも言われており、身体的症状のみでなく、精神的な不快感としても自覚される。本年度の研究から、疲労を伴う看護業務が下腿の自覚症状の程度に影響を与えている可能性が示唆された。よって、看護師のむくみの自覚症状を緩和させるには、業務内容や職場環境の改善など、背景にある疲労の蓄積を緩和する試みが不可欠である。一方、事務職群においては、10時間後は下腿の形状が有意に増大しているにも関わらず、あまりそれを自覚していない、あるいは自覚しにくいという結果であった。長時間の同一体位により、静脈還流が滞る危険もある。そのため、事務職に従事する女性には、むくみが生じやすいことを理解し、より積極的に同一体位を避ける工夫を取り入れるよう支援することが必要である。職種や活動形態によるむくみへの具体的支援策を明らかにできたことは意義があると考える。研究室の移動に伴い、鏡映描写装置を新たに構築しなおしている。また、被験者には経耳道光照射装置を4週間という長期間に渡って使用してもらうため、装置の使用法や管理方法について検討する必要があった。本年度は20歳から59歳までの健常な女性を対象として、経耳道光照射法を用いて更年期の不定愁訴や行動特性にどのような影響を与えるのか検討していく。経耳道光照射法を使用する前後で対象者の症状を主観的及び客観的に評価する。その際、更年期女性自覚症状測定尺度や疲労測定尺度を用いて、不定愁訴の主観的程度を測定するとともに、血流測定計や鏡映描写法を用いて、その不定愁訴の客観的評価を行っていく。