hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代中国朝鮮族の移動の両極化と二世教育：受入地域としての日韓比較研究

移動による外国人二世は韓国社会でどのような状況に置かれているだろうか、それによって社会の階層にはどのような変化をもたらしているのか、韓国社会の行政、教育はどのように対応しているのか。そもそも朝鮮族の子どもたちはなぜ移動するようになったのか。今年度は、主に韓国での問題意識のもと、当初の研究計画通り韓国と中国での本調査を行い、データ収集と成果発表を行った。まず、9月には、約20日間の日程で韓国と中国を訪ね、主に学校現場と、公的教育機関での調査を行った。また、12月には、約5日間の日程で韓国の民間学校、コミュニティを訪ね、支援者たちの現場の声を聞かせてもらうと同時に、現地での資料収集も行った。今年の3月に入り、再度韓国に足を運び、国の傘下機関での聞き取りと、新聞社を訪ね在韓朝鮮族の全般的な変貌を聞かせてもらった。日本での調査も週末などを利用して泉学校と、宇賢学院にて参与観察を行った。これらの調査を通じて解明されたのは、かつて受け入れ政策によって送り出し地域に大量の留守児童生徒が発生したのと同じく、今度は受け入れ政策によって留守から流動する児童生徒へと変わり、韓国社会に新たな課題と対応を求めていることが分かってきた。そして、再婚や、出稼ぎの親たちからの呼び寄せなどの様々な理由から成長期の途中で入ってきた「中途入国青少年」グループがいて、彼らが韓国社会で経験する困難は日本における外国人児童生徒の課題と同じく、進学、進路などの面で大変苦労していると、将来のポスト出稼ぎとして、「下層」として韓国社会に固定化されていくことが危惧されるということも分かったきた。今年度の成果として、所属大学と日本社会学会、日本朝鮮族研究学会で発表、または、論文投稿を行った。今年度の一番大きな成果は、予定通り調査ができたことと、大量のデータを集め、最終年度の研究と成果発表につなげたことである。基本的には、当初の計画通り調査と研究全般を進めることができた。韓国と中国での調査がうまく進んでいることと、日本での調査がそれに比べて若干同時進行できていない点はあるものの、本調査において元々韓国と中国に力を入れると計画していて、おおむね満足している。日本でのフィールドのための人脈を広げる必要性を感じ、新たに在日本朝鮮族のコミュニティにも加入した。内容の面では、これまでやってきた研究過程は満足しているが、それを結果としてつなげる作業がついていかないなどの研究者として改善すべきところにも気づいた。すなわち、創意性や独創性は自分でも高く評価できるが、形として広報、発信、書く能力は今後も継続的に経験を積み重ねながら訓練が必要だと自己反省を行った。そのために、下半期に入ってから、さらに自分を鍛えさせたく、日中社会学会と、日本社会学会に新規会員として加入した。今年度は、予算の使い方にも慣れて、積極的に事務の方とも相談しながら、概ね計画通り使うことができた。最終年度である平成30年度には、日本での調査に力をいれたいと考える。韓国では、これまでのソウルとは違う釜山市へ、中国では朝鮮族の居住地である延辺を離れて、中国国内の移動先である北京と青島、華東地域まで足を延ばしたいと計画している。専門家への諮問と、これまでの調査データをもとに、現在の所属機関、もしくは所属学会で「越境を生きる子どもたち:留守児童生徒のそのあと、そして流動するに至るまで」(暫定)、「日本における中国朝鮮族の二世教育」(暫定)などのタイトルで口頭発表、論文発表などを行い、積極的に発信し、成果につなげる。また、移民二世の日韓比較について学内、もしくは学会での発表を予定している。9月11月にかけて、研究成果助成を受け、是非博士論文と合体して人生初の著書を出版することに挑戦したい。12月からは、この研究助成の3年間の研究成果を、最終報告書としてまとめる。移動による外国人二世はホスト社会である日本と韓国において、どのような経験をしながら、どのような道をたどって、社会のどの階層に編入していくのだろう。それを解明するためには、受入社会の行政の在り方、教育のあり方も検討しなければならない。本研究では、「中国朝鮮族」を研究対象者として選定し、その二世達が日本と韓国それぞれ異なる政策、社会の中でどのような教育状況に置かれているかを明らかにすると同時に、日韓両社会の受入についても比較研究する。そのために、初年度である平成28年度には、日本と韓国における外国人二世の受入について全般的に現状を把握しようと心がけ、マクロ的な視点から先行研究への検討と日本、韓国、中国での予備調査を行った。日本での国内調査は主に、先行研究を通じて日本における中国系の児童生徒の受入の現状について、そして、中国朝鮮族研究の関係者および、朝鮮族の次世代教育に実際携わっている現場の関係者との紐帯関係を築き、今後の研究のための基盤を整えた。東京都荒川区にある朝鮮族の子どもたちが集う週末学校と長崎大学のサイハン・ジュナ准教授を直接伺い、資料と情報を集めた。韓国には、8月と12月から平成29年1月にかけて2回行き、政府関係者、民間支援者、関連団体から、情報収集および、聞き取り調査を行うことができた。中国は、韓国と同じ時期である年始年末に行き、当事者家族からライフヒストリーの形式でインタビューを行うことができた。初年度の成果として、12月学内で開催された「岐路に立つ日本と世界」というシンポジウムで「韓国における外国人児童生徒の現状と課題

-日韓比較の視点から」というタイトルで口頭発表を行った。今年度の一番大きな成果は、韓国での外国人児童生徒の受入について全体的な現状を把握したことである。基本的には当初の計画通り調査と研究全般を進めることができたと自己評価する。内容の面では、日本における調査も定期的に行うことの必要性と、先行研究へのアプローチがあまりにも範囲が広がってしまい、これからは絞っていく必要があると感じている。資料収集とデータ管理の面では、作業補助員の協力を得る時期と、実際作業をしてもらう面で予想していたとおりうまくいかなかった部分がある。日本語、韓国語、中国語をすべて自由自在にこなせ、作業に積極的な人がなかなか見つからなく、データの整理とまとめ作業がまだまだ残っている。それが終わり次第、学会投稿を行おうと計画している。予備調査を通じて大きな範囲からの調査対象者は絞ったものの、まだ研究対象者になれる個々の当事者の特定作業は行われていないことも課題として残った。最後に、予算の使い方として、物品購入と旅費の使い方は計画通り進めているが、人件費・謝金の使い方と時期の予測、手続きの関連事項を十分把握しておらず、その費目の予算をうまく活用できなかったことを残念に思っている。一言でまとめれば、研究費の使い方に慣れることと、積極的に周りの人的資源を活用すべきだという教訓を初年度の経験を通じて心得た。移動による外国人二世は韓国社会でどのような状況に置かれているだろうか、それによって社会の階層にはどのような変化をもたらしているのか、韓国社会の行政、教育はどのように対応しているのか。そもそも朝鮮族の子どもたちはなぜ移動するようになったのか。今年度は、主に韓国での問題意識のもと、当初の研究計画通り韓国と中国での本調査を行い、データ収集と成果発表を行った。まず、9月には、約20日間の日程で韓国と中国を訪ね、主に学校現場と、公的教育機関での調査を行った。また、12月には、約5日間の日程で韓国の民間学校、コミュニティを訪ね、支援者たちの現場の声を聞かせてもらうと同時に、現地での資料収集も行った。今年の3月に入り、再度韓国に足を運び、国の傘下機関での聞き取りと、新聞社を訪ね在韓朝鮮族の全般的な変貌を聞かせてもらった。日本での調査も週末などを利用して泉学校と、宇賢学院にて参与観察を行った。これらの調査を通じて解明されたのは、かつて受け入れ政策によって送り出し地域に大量の留守児童生徒が発生したのと同じく、今度は受け入れ政策によって留守から流動する児童生徒へと変わり、韓国社会に新たな課題と対応を求めていることが分かってきた。そして、再婚や、出稼ぎの親たちからの呼び寄せなどの様々な理由から成長期の途中で入ってきた「中途入国青少年」グループがいて、彼らが韓国社会で経験する困難は日本における外国人児童生徒の課題と同じく、進学、進路などの面で大変苦労していると、将来のポスト出稼ぎとして、「下層」として韓国社会に固定化されていくことが危惧されるということも分かったきた。今年度の成果として、所属大学と日本社会学会、日本朝鮮族研究学会で発表、または、論文投稿を行った。今年度の一番大きな成果は、予定通り調査ができたことと、大量のデータを集め、最終年度の研究と成果発表につなげたことである。基本的には、当初の計画通り調査と研究全般を進めることができた。
農業分野における動産・債権担保融資の現代的課題－畜産業を中心として－

(1)最終年度において、当初の研究計画で予定した国内8箇所のうち、九州地方・四国地方・山陰地方・北海道地方の調査先(金融機関及び融資先農家等)5箇所に対するヒアリング調査を実施した。畜産分野における動産・債権担保融資(ABL)の活用はまだ一部に留まっており、今後の発展のためには、融資実務の調査・分析と問題点の解明が重要な課題であることが確認できた。本研究で、各地方における代表的な金融機関等に対するヒアリングを実施することができたことは重要な成果であり、上記課題の解明に資する有益な手がかりが得られたと考える。(2)動産である家畜を担保として、畜産農家が金融機関から融資(動産・債権担保融資)受ける場合、担保として提供した家畜につき、動産譲渡登記を行うことが必要となるが、前述の調査結果から、集合動産譲渡登記と個別動産譲渡登記のいずれを経由するかは実務上の重要な課題であることが明確となった。法理論的な検討も含め、今後、この問題についてより具体的な研究を行う必要があり、引き続き検討を行っている。(3)本研究に取り組む過程で、当初研究計画から派生するテーマとして、物流事業における動産・債権担保融資(ABL)の重要性について検討を行い、一定の研究実績を上げることができた。これらは、本実績報告書記載の雑誌論文と学会報告で公表したほか、このテーマに関連する財団の研究助成報告書として公表を予定している。(4)本研究の成果を踏まえた調査・研究を行って、論文にまとめ公表することとしたい(当面、2019年11月刊行予定の関東学院法学第29巻2号を予定)。(1)本研究の契機となったテーマにつき、「農林水産分野におけるABL(動産・債権担保融資)の展開と担保法の課題ー神奈川県等における取組事例の調査を中心としてー」として刊行した(横浜学術教育振興財団『平成26年度助成研究等報告書』(2015年8月)25-28頁)。(2)上記報告書では、紙数の制約から県内金融機関担当者等からのヒアリングについては、触れることができなかった。ヒアリング結果では、動産・債権担保融資に対しても、信用保証協会の保証付き融資の比重が少なくないことから、信用保証制度との関連につき実証的検討が必要であると思われる。本研究とも関連する重要な研究課題である。(3)2016年3月2日、関東学院大学法科大学院研究会において、本研究課題の概要として、「わが国における動産・債権担保融資の現状と課題ー若干の事例の検討を手掛かりにしてー」と題する口頭発表を行い、フロアから貴重なコメントを得ることができた。(4)このほか、昨年度の研究から、本研究に関連する新たな研究課題(「担保物を保管・運送する倉庫業界や運送業界における動産・債権担保(ABL)融資関連事業の可能性」)についての知見が得られたので、この研究課題についても今後検討してみたい。(5)なお、事情により、予定していた国内調査は次年度に繰り延べとなった。原則として、当初計画の内容に従って調査を実施する予定である。やむを得ない私的事情により研究の遅延が生じた。2015年9月以降、実母が頻繁に入退院等を繰り返し、その都度帰省せざるを得なかった。結局、2016年2月に亡くなり、葬儀等の法事を済ませたところである。このような事情から、本研究の1年目に予定されていた調査の日程が組めず、2年目に繰り越さざるを得なかった。なお、文献収集等のそのほかの研究課題はおおむね順調に進展している。(1)平成28年度においては、国内調査等の実施を除き、文献収集・備品の整備を行った。なお、本研究の研究遂行にともなって、動産・債権担保融資の対象である農産物等が冷蔵倉庫等への保管を経て市場に出荷される場合が多いことから、本研究のテーマで直接取り扱う範囲ではないが、密接な関連のある問題として、倉庫業等の物流関係業者によるABLに対する取り組みを検討する必要性を認識させられた。(2)上記の問題を敷衍すれば、ABL融資の主要な対象である動産は、第三者である倉庫業者の管理下に置かれている場合も多く、ABL融資の「肝」というべき「モニタリング」には倉庫業者の協力が不可欠である(ABL研究会『ABL(Asset Based Lending)研究会報告書』(平成18年3月)26頁参照)。物流企業が大きな役割を占めるであろうことが想定されており、物流と金融との関連に焦点をあてた検討を行う意義は極めて大きいと考える。(3)本研究から派生した上記の問題に関して、「物流事業における在庫等担保融資(ABL)の意義と課題に関する研究」というテーマで、公益財団法人SBS鎌田財団より研究助成(平成29年度)を受けられることとなった。本研究と関連させて実施することによって、より有意義な研究成果が得られることが期待されるので、本研究の実施と併せて検討をすすめる予定である。(4)やむを得ない事情により、予定していた国内調査等は次年度に繰り延べとなった。当該事情による支障は解消されたので、原則として、当初計画の内容にしたがって調査を実施する予定である。やむを得ない私的事情(母の死亡と相続)により研究の遅延が生じたが、年度末にようやく解消された。

(1)身内の不幸があり、相続のほか実家の解体などの事情に加え、研究代表者自身の業務多忙による入院などの健康面に問題が生じたため、やむなく研究の一時中断をせざるを得なかったため、当初計画からは大幅な遅延となっている現状がある。これについては、平成30年3月20日付で科学研究費助成事業補助事業期間延長につき承認いただいたところである(学振助一第962号)。残された期間を有効に活用して研究の完成を進めたい。(2)本研究のテーマと密接に関連する問題として、倉庫業等の物流関係業者によるABL(動産・債権担保融資)の取り組みを検討する必要性を認識させられた。この問題については、「物流事業における在庫等担保融資(ABL)の意義と課題に関する研究」というテーマで準備している(平成30年11月刊行の関東学院法学27巻2号を予定)。(3)上記の問題は、ABL融資の主要な対象である動産は、第三者である倉庫業者の管理下に置かれる場合が多く、ABL融資のプロセスで最も重要な作用である在庫状況の「モニタリング」には倉庫業者の協力が欠かせない。物流・金融・商流がIT技術を介して相互に大きな影響を及ぼすことは十分に考えられる問題であり、検討価値が高いと思われる。物流関係業者へのヒアリングなども着手しており、これらの作業で得られた知見を踏まえ、本研究に反映させたいと考えている。(4)冒頭の事情から、当初予定していた国内調査等は次年度に繰り延べて実施する予定である。調査対象等は、原則として当初計画に従って進めるが、この間の研究上得られた知見によって必要に応じて変更も含めた再検討を行った上で実施する予定である。上記冒頭に記した通り、身内の不幸、研究代表者自身の入院などの問題が生じたため、やむなく研究の一時中断をせざるを得なかった。(1)最終年度において、当初の研究計画で予定した国内8箇所のうち、九州地方・四国地方・山陰地方・北海道地方の調査先(金融機関及び融資先農家等)5箇所に対するヒアリング調査を実施した。畜産分野における動産・債権担保融資(ABL)の活用はまだ一部に留まっており、今後の発展のためには、融資実務の調査・分析と問題点の解明が重要な課題であることが確認できた。本研究で、各地方における代表的な金融機関等に対するヒアリングを実施することができたことは重要な成果であり、上記課題の解明に資する有益な手がかりが得られたと考える。(2)動産である家畜を担保として、畜産農家が金融機関から融資(動産・債権担保融資)受ける場合、担保として提供した家畜につき、動産譲渡登記を行うことが必要となるが、前述の調査結果から、集合動産譲渡登記と個別動産譲渡登記のいずれを経由するかは実務上の重要な課題であることが明確となった。法理論的な検討も含め、今後、この問題についてより具体的な研究を行う必要があり、引き続き検討を行っている。(3)本研究に取り組む過程で、当初研究計画から派生するテーマとして、物流事業における動産・債権担保融資(ABL)の重要性について検討を行い、一定の研究実績を上げることができた。これらは、本実績報告書記載の雑誌論文と学会報告で公表したほか、このテーマに関連する財団の研究助成報告書として公表を予定している。(4)本研究の成果を踏まえた調査・研究を行って、論文にまとめ公表することとしたい(当面、2019年11月刊行予定の関東学院法学第29巻2号を予定)。
骨髄NK細胞分化におけるstromal cellの役割

本研究の目的は、NK細胞の分化機構を解明し組換型サイトカインによる悪性腫瘍の治療効果を改善することにある。我々は、以前にヒト骨髄細胞にrIL2を添加し、幼弱型NK細胞を培養する方法を開発した。ここで培養された細胞を観察するとマロファ-ジ様巨細胞の周囲にNK細胞がロゼット状に付着している事が観察された。これらの巨細胞がNK細胞の分化増殖に重要な役割を演じているものと考えられた。これらの細胞の中には骨髄微小環境を形成しているstromal cellが含まれている可能性が考えられた。そこで従来の方法により前処理したヒト骨髄細胞を培養しNK細胞および巨細胞を培養した。これらの細胞を洗浄し細胞浮遊液を作成してオ-トスメアにより塗抹標本を作成した。これをWang and Tavassoliの方法によりクマシ-ブル-を用い染色したが、stromal cellは認められなかった。さらにヒト骨髄細胞を先の方法で前処理した細胞をMeagherらの方法に従い培養しstromal cell layerの作成を試みた。4週間培養によりcell layerが得られた。これをライト染色し細胞形態を観察するとNK細胞培養時に得られた巨細胞に類似の細胞が認められ、stromal cellの存在が疑われた。しかし先の方法でstromal cell染色したところstromal cellを確認しえなかった。このcell layerの上で凍結保存した前処理骨髄細胞を培養したところ、幼若型NK細胞が得られ、成熟型NK細胞の比率は通常の培養法に比し有意差を認めなかった。しかし、stromal cellがNK細胞の分化に関与している可能性は否定し得ず、さらに長時間培養および種々のサイトカイン添加による培養などを試みる必要があるように思われた。
新層状・籠状超電導体及熱電変換物質の電子状態の極低温走査トンネル顕微鏡による研究

極低温走査トンネル顕微鏡(STM)に使用する超伝導STMチップの作製を目指して,高純度2ホウ化マグネシュウム(MgB_2)ワイヤの合成に着手した.これはバルクと同じ超伝導転移温度40Kを示し,残留抵抗比が30程度の高品質のものが得られた.このワイヤの超伝導ギャップ特性を測定したところ,バルクに見られる多重ギャップ構造とは異なる結果を得た.その原因を探るため詳細に特徴を調べ,超伝導相を取り囲む近接相の存在を明らかにした.これによる強い近接効果により異常に小さなギャップが安定化していると考えられる.この近接相のメゾスコピックな空間分布について,STMによる測定を開始している.さらに,このワイヤのSTMチップへの応用実験も開始している.また,STMと相補的な手段である,銅とイリジウムチップを用いた,点接触法によるMgB_2の電子-格子相互作用の研究を行い,ホウ素面内の振動が超伝導電子と強く結合していると云う結果を得た.これは,この物質の超伝導の機構を明らかにするのに非常に有益な情報である.このようなホウ素化合物の研究に加えて,新たな熱電物質や酸化物超伝導発現の可能性を探るため,ストロンチウムランタン鉛酸化物(SrLaPbO_3)の輸送現象とトンネル分光の実験を行った.それによると,母物質は巨大ギャップを持つ半導体であるが,Laドープによりある条件下でジョセフソン効果が観測された.これについては詳しい実験を行っている.半導体-超伝導の境界に存在する物質に関連して,新しい熱電物質としての可能性が期待される希土類化合物半導体についても,トンネル分光実験を行っていつ.とくに新規近藤半導体CeCuAs_2において,巨大なエネルギー尺度を持つ2重の擬ギャップ状態の存在を明らかにした.これをさらに詳しく調べるためにSTMによる系統的研究を開始している.極低温走査トンネル顕微鏡(STM)に使用する超伝導STMチップの作製を目指して,高純度2ホウ化マグネシュウム(MgB_2)ワイヤの合成に着手した.これはバルクと同じ超伝導転移温度40Kを示し,残留抵抗比が30程度の高品質のものが得られた.このワイヤの超伝導ギャップ特性を測定したところ,バルクに見られる多重ギャップ構造とは異なる結果を得た.その原因を探るため詳細に特徴を調べ,超伝導相を取り囲む近接相の存在を明らかにした.これによる強い近接効果により異常に小さなギャップが安定化していると考えられる.この近接相のメゾスコピックな空間分布について,STMによる測定を開始している.さらに,このワイヤのSTMチップへの応用実験も開始している.また,STMと相補的な手段である,銅とイリジウムチップを用いた,点接触法によるMgB_2の電子-格子相互作用の研究を行い,ホウ素面内の振動が超伝導電子と強く結合していると云う結果を得た.これは,この物質の超伝導の機構を明らかにするのに非常に有益な情報である.このようなホウ素化合物の研究に加えて,新たな熱電物質や酸化物超伝導発現の可能性を探るため,ストロンチウムランタン鉛酸化物(SrLaPbO_3)の輸送現象とトンネル分光の実験を行った.それによると,母物質は巨大ギャップを持つ半導体であるが,Laドープによりある条件下でジョセフソン効果が観測された.これについては詳しい実験を行っている.半導体-超伝導の境界に存在する物質に関連して,新しい熱電物質としての可能性が期待される希土類化合物半導体についても,トンネル分光実験を行っていつ.とくに新規近藤半導体CeCuAs_2において,巨大なエネルギー尺度を持つ2重の擬ギャップ状態の存在を明らかにした.これをさらに詳しく調べるためにSTMによる系統的研究を開始している.
高分子材料の射出圧縮成形における配向特性の研究

射出圧縮成形は通常の射出成形における形状不良や配向の不均一性を改善する方法として注目されているが、圧縮工程の効果については必ずしも明確でなく、成形条件の設定は試行錯誤によるところが大きい。本研究では最も基本的な円板の成形を取上げ、圧縮工程が形状不良、配向特性及びこれらに関連する光学的異方性、強度異方性等に及ぼす影響を実験的に明らかにした。本研究の結果を要約すれば以下の通りである。1.圧縮量を自由に設定できる負荷装置を製作し、これを通常の射出成形機に組込んで成形実験を行なった。ここで金型には圧力、温度センサを埋込み、キャビティ内部の樹脂の挙動を把握できるようにした。2.樹脂としては成形特性の異なる代表としてポリカーボネートとポリスチレンを選び、まずそりやねじれなどの形状不良について調べた。その結果圧縮工程を適切に設定することによりかなり広い成形条件で良好な形状が得られることがわかった。また形状不良にはキャビティ内部の圧力分布の影響が支配的でこれを均一化することが重要であることを確認した。3.成形品の表面層と中央部(コア層)では流動、凝固過程の相違により配向が異るものと考えられる。そこで成形品より表面層とコア層の薄片を切り出し、それぞれに対して光学的異方性及び強度異方性を測定した。一方残留応力を表面除去法(ザックス法)によって測定し、これが光学的異方性に及ぼす影響をもとめた。そして、これらの効果の総合として、成形品の最終的な光学的異方性を推定した。今後、実験精度の向上をはかって結果を定量化すると共に、数値解析により個々の成形条件が成形品の特性に及ぼす効果を把握し、数値実験を併用して精度向上の方向を明らかにすることが必要であろう。
組織再生における細胞系譜の解明

ゼブラフィッシュなどを用いた組織再生過程の解析は、近年、飛躍的に進み、多くのシグナルや分子の関与が明らかにされてきている。しかし一方で、新たな組織を作る多彩な細胞が再生前のどの細胞に由来し、どのような過程を経て再生するのかは未だ明らかになっていない。本研究では、トランスジェニック(Tg)とCre-LoxP組み換えを用いて、表皮、再生芽、間葉細胞の3つの主要な細胞群の再生中組織における細胞系譜の解明を蛍光イメージングによって解明すること等を目指した。また、再生不能ゼブラフィッシュ変異体の解析も進めた。今年度の主な成果は以下の通りである。1.傷上皮の細胞系譜:これまでの研究で,細胞のトレーシングから,皮膚の完全な再生には,基底層幹細胞の再生が重要であることを示した(Development 145, dev.162016)。本年度は,皮膚幹細胞の増殖や分化が再生、非再生でどのように制御されているか解明するためのTgシステムの開発を行った。幹細胞を標識するTgと,表皮細胞を操作するためのTgの作製が進行中である。2.間葉細胞:骨の再生に関わる骨芽前駆細胞を発見し,さらに遺伝的ラベルによって,この前駆細胞の細胞系譜解析を行った。その結果、骨前駆細胞は,発生期の体節に由来し,間葉細胞を経て,成体のニッチに蓄えられることを示した(Developmental Cell 43, 1-8)。本年度はさらに,体節に由来する間葉細胞の,細胞系譜を解明するための新たなTg作製を進めた。ゼブラフィッシュをなど、高い組織修復能力を持つ生物モデルを用いた組織再生過程の解析は、近年、飛躍的に進み、多くのシグナルや分子の関与が明らかにされつつある。しかし一方で、新たな組織を作る多彩な細胞が再生前のどの細胞に由来し、それらはどのような過程を経て、それぞれの分化組織になっていくのかは未だ明らかになっていない。本研究では、再生遺伝子のBACトランスジェニック(Tg)とCre-LoxP組み換えを用いて、傷上皮、再生芽、骨形成細胞の3つの主要な細胞群の再生中組織における細胞系譜の解明を蛍光イメージングによって目指した。また、再生不能ゼブラフィッシュ変異体の解析も併せて進めた。1.傷上皮の細胞系譜:傷上皮は再生中に形成される上皮であり、再生に深く関与するとともに、再生後の表皮を構成する。再生中の傷上皮と子孫細胞をEGFPで遺伝的に永久ラベルして細胞系譜を解析した結果、再生した表皮への貢献の異なる3つの細胞群があることがわかった。2.骨形成細胞:トランスジェニックを用いた可視化によって、骨の再生に関わる骨芽前駆細胞を発見した。遺伝的ラベルによる細胞系譜解析の結果、骨の再生における骨芽細胞は、脱分化によって形成される骨芽細胞とこの前駆細胞由来の骨芽細胞の両方によることが示された。3.再生芽:再生芽は、再生組織の間充織に形成される。先端再生芽は再生中に一過的に形成される細胞であり、細胞増殖制御などのシグナルセンターとして働くと考えられる。BACトランスジェニックによって、先端再生芽の可視化に成功し、先端再生芽が、再生芽を形成する間充織の一部から生じ、再生組織の大きさに応じて誘導される細胞数が異なることを明らかにした。以前の基盤研究(C)の研究トから引き継いだ再生組織におけるFgfシグナルの役割を解明した論文は、再投稿と改訂を経てDevelopment誌に受理された。この研究では、Fgf20aおよび10シグナルの2段階の作用機構を明らかにした。今年度から計画の細胞系譜および細胞機能の解析に関しては、再生上皮および骨前駆細胞について、Cre-loxPを用いた細胞ラベルの系が確立でき、傷上皮と骨前駆細胞の細胞系譜の概要が解明できた。さらに、再生芽の系譜解析は、先端再生芽のトランスジェニックを用いた再生に関わる細胞の動態の解析が大きく進展した。一方、先端再生芽を永続ラベルできるトランスジェニックの確立にはやや手間取っている。再生上皮および骨前駆細胞の細胞系譜解析についての論文発表はすでに準備を始めている。以上に加え、私達が以前に発見した再生できないゼブラフィッシュ変異体の解析では、再生細胞が細胞死を免れて再生するには、ミエロイド細胞由来の因子が必要であることを示し、さらにサイトカインIL1bによる炎症が再生組織で過度に作用することで細胞死を起こしていること、一過的な炎症自体はは再生に必須であることなどを明らかにし、論文をeLife誌に発表した。以上のように、今年度は計画以上の進展があった。ゼブラフィッシュをなどを用いた組織再生過程の解析は、近年、飛躍的に進み、多くのシグナルや分子の関与が明らかにされつつある。本研究では、トランスジェニック(Tg)とCre-LoxP組み換えを用いて、傷上皮、再生芽、骨形成細胞の3つの主要な細胞群の再生中組織における細胞系譜の解明を蛍光イメージングによって目指した。再生中の傷

上皮とEGFPで遺伝的に永久ラベルし,長期およびシングルセルのトレーシングを行い細胞系譜を解明した。皮膚の再生は,分化状態の異なる細胞がそれぞれ個性を保ったまま増殖,再生することが示された。この成果の論文を、Development誌に発表した。2.骨形成細胞:トランスジェニックを用いた可視化によって、骨の再生に関わる骨芽前駆細胞を発見し,さらに遺伝的ラベルによって,この前駆細胞の細胞系譜解析を行った。その結果、この前駆細胞は,発生期の体節に由来し,間充織細胞を経て,成体のニッチに蓄えられて,骨芽前駆細胞として,骨の再生と維持に働くことが示された。本研究成果は,Developmental Cell誌に発表した。3.再生芽:再生芽,特に先端再生芽は,細胞増殖制御などのシグナルセンターとして働くと考えられている。これまでにBACトランスジェニックによって先端再生芽の可視化に成功していたが、続いて,Tgを用いた詳細な解析によって,ヒレの再生する組織の長さ(つまり長さの位置情報)は,先端再生芽の細胞数によって決まることを明らかにした。細胞系譜および細胞機能の解析に関しては、再生上皮および骨前駆細胞について、Cre-loxPを用いた細胞ラベルの系を使って,傷上皮と骨前駆細胞の細胞系譜の概要が解明でき,皮膚と骨の再生機構について大筋を解明することができた。また,これらについて,論文として発表した。さらに、再生芽の解析については、先端再生芽のトランスジェニックを用いて,先端再生芽を介したヒレの長さの位置情報メカニズムの解析が大きく進展した。ただし、先端再生芽の機能と細胞系譜を調べるためのトランスジェニックの確立にはやや手間取っている。これらに加え、私達はこれまでの研究で,再生できないゼブラフィッシュ変異体の解析から、再生細胞が炎症による細胞死を免れて再生するには、ミエロイド細胞由来の因子が必要であることを示し論文をeLife誌に発表したが,これに引き続き,マクロファージに由来する抗炎症因子を標的とした探索を開始した。生化学的な単離,精製なども検討したが,非常に難しいことがわかり,ケミカルバイオロジーのアプローチから探索を開始した。以上のように、今年度は計画以上の進展があった。ゼブラフィッシュなどを用いた組織再生過程の解析は、近年、飛躍的に進み、多くのシグナルや分子の関与が明らかにされてきている。しかし一方で、新たな組織を作る多彩な細胞が再生前のどの細胞に由来し、どのような過程を経て再生するのかは未だ明らかになっていない。本研究では、トランスジェニック(Tg)とCre-LoxP組み換えを用いて、表皮、再生芽、間葉細胞の3つの主要な細胞群の再生中組織における細胞系譜の解明を蛍光イメージングによって解明すること等を目指した。また、再生不能ゼブラフィッシュ変異体の解析も進めた。今年度の主な成果は以下の通りである。1.傷上皮の細胞系譜:これまでの研究で,細胞のトレーシングから,皮膚の完全な再生には,基底層幹細胞の再生が重要であることを示した(Development 145, dev.162016)。本年度は,皮膚幹細胞の増殖や分化が再生、非再生でどのように制御されているか解明するためのTgシステムの開発を行った。幹細胞を標識するTgと,表皮細胞を操作するためのTgの作製が進行中である。
インスリンを介さない細胞内グルコース取り込み促進の分子メカニズムの解明

インスリンは代謝調節、細胞増殖因子として生体必須のホルモンであり、その作用メカニズムを解明することは医学・生物学上極めて重要な課題である。我が国には約700万人の2型糖尿病患者がおり、4大疾患の1つに指定されている。それは標的細胞のインスリン作用不全に1つの主な原因があると考えられており、その病因の解明が緊急の課題となっている。インスリン刺激により短時間で強くリン酸化される基質はインスリンレセプター、IRS-1,-2,-3,-4,Gab-1,Cblなど多くのものが報告されている。APS(Adapter protein containinga PH and SH2domain)もその一つである。その作用機作は明らかでないが、骨格筋・心筋・脂肪組織などインスリン標的組織で多く発現しているため、インスリン作用や細胞内へのグルコース取り込みに対して何らかの関与が予想されている。APSのインスリン作用に対する影響を、APSノックアウトマウスのインスリン反応性について検討した。空腹時、絶食時とも血糖値に差はなかったが、ipITT(腹腔内インスリン負荷試験)を行なうとAPSノックアウトマウスは対照に比較して、より大幅な血糖値の低下が見られた。グルコースクランプ法により、ノックアウトマウスはインスリン感受性の亢進が明らかとなった。従ってノックアウトマウスは少ないインスリン量で血糖値の低下を引き起こし、正常な血糖レベルを維持していることが分かった。APSはCblと結合して、レセプターのユビキチン化とレセプターの代謝に関係している可能性があるが、ノックアウトマウスのインスリンレセプター量は正常マウスのそれと変わりがなかった。APSが生体内でどのような機序でインスリンシグナル伝達ないし糖代謝調節に関与しているか検討を進めている。グルコースは動物細胞の主要なエネルギー源であり、細胞膜に存在するグルコーストランスポーター(GLUT)により細胞内外のグルコースの濃度差に依存して細胞内へ輸送される。グルコース利用障害は糖尿病発症の原因となる。6種のGLUTファミリーが報告されているが、その中でGULT4(インスリン反応性グルコーストランスポーター)はインスリン標的細胞である筋肉や脂肪細胞にのみ組織特異的に発現し、通常は主に細胞内膜分画に存在している。インスリン刺激により細胞膜表面上にトランスロケーションすることによりグルコース輸送を促進し、その結果血中グルコース濃度を低下させる。申請者らは最近、GLUT4はインスリンのみならず三量体Gタンパク(Gq)を活性化するレセプターへの刺激によってもトランスロケーションが引き起こされ、それが生理的にも重要な意味を持っていることを発見した。通常、Gqを介するシグナルはPLCbを介してPIターンオーバーを起こし、ひいては[Ca2+]iの上昇、PKCの活性化と伝えられる。しかしこのGLUT4のトランスロケーションのシグナルを伝達するものはPLCbではなく新規の物質である可能性が高い。ごく最近Gq活性化によりcasein kinase 1aがリン酸化され、Gq共役受容体を介するシグナル伝達を調節していることが報告された。インスリンによるGLUT4トランスロケーションにPKC1が関与していることが報告されていたが、近年PKCmがGqを介して活性化されるが、インスリンによって活性化されないことが報告された。そこでcasein kinase 1aやPKCmがGqとGLUT4トランスロケーションとを結ぶ因子かどうかについて検討し、GqとGLUT4のトランスロケーションを結ぶシグナル伝達因子を明らかにすべく研究を進めている。

インスリン刺激により短時間で強くリン酸化される基質はインスリンレセプター、IRS-1,-2,-3,-4,Gab-1,Cblなど多くのものが報告されている。APS (Adapter protein containinga PH and SH2domain)もその一つである。その作用機作は明らかでないが、骨格筋・心筋・脂肪組織などインスリン標的組織で多く発現しているため、インスリン作用や細胞内へのグルコース取り込みに対して何らかの関与が予想されている。APSのインスリン作用に対する影響を、APSノックアウトマウスのインスリン反応性について検討した。空腹時、絶食時とも血糖値に差はなかったが、ipITT(腹腔内インスリン負荷試験)を行なうとAPSノックアウトマウスは対照に比較して、より大幅な血糖値の低下が見られた。グルコースクランプ法により、ノックアウトマウスはインスリン感受性の亢進が明らかとなった。従ってノックアウトマウスは少ないインスリン量で血糖値の低下を引き起こし、正常な血糖レベルを維持していることが分かった。APSはCblと結合して、レセプターのユビキチン化とレセプターの代謝に関係している可能性があるが、ノックアウトマウスのインスリンレセプター量は正常マウスのそれと変わりがなかった。APSが生体内でどのような機序でインスリンシグナル伝達ないし糖代謝調節に関与しているか検討を進めている。
メダカ可溶性型グアニル酸シクラーゼ遺伝子の転写調節機構及び機能解析

今年度は、NO/cGMP情報伝達系の初期発生における機能解析を個体レベルで行なうため、アンチセンスオリゴヌクレオチドのメダカ胚への導入による可溶性型グアニル酸シクラーゼ(sGC)および、その主たる下流因子、cGMP依存型プロテインキナーゼ(PKG I)の機能阻害実験を行なった。両者の結果はほぼ同じであり、アンチセンスオリゴ導入胚では後期原腸胚より胚体の左右で死細胞が認められた。また、体節形成の乱れ、中枢神経系、特に眼の形成不全(癒合眼)や耳胞の肥大を引き起こし、本情報伝達系の初期発生における重要性を示した。特に、sGCα_2アンチセンスオリゴ導入胚では尾芽において細胞死が認められた。これは申請者が昨年度明らかにした、初期発生過程におけるnNOS(NO合成酵素)mRNAの発現パターンと一致している。さらに、β_1アンチセンスオリゴ導入胚では著しい発生遅滞が引き起こされる事が明らかになった。このようにβ_1アンチセンスオリゴ導入胚が他の場合に比べ、より重篤な表現型を引き起こすことは、β_1サブユニットがα_1、α_2両サブユニットとダイマーを形成しうるため、α_1/β_1およびα_2/β_1両型の活性型酵素の機能を阻害することによると考えられる。逆に、PKG Iの過剰発現胚では前脳領域が肥大し、小眼となる個体が観察された。この結果は、すでに報告されているcAMP依存型プロテインキナーゼ(PKA)の機能阻害および過剰発現実験とはまったく逆の表現型を示した。また、初期発生におけるPKGの基質候補の一つであった、転写因子Gliがin vivoにおいてもNO/cGMP情報伝達系でリン酸化されることを哺乳類培養細胞を用いた実験で明らかにした。GliはPKAによって活性調節を受けることがすでに報告されており、このような結果はGliを通じたcAMPシグナルとcGMPシグナルのクロストークが初期発生においては重要であることを示唆している(投稿準備中)。さらに、sGCα_2サブユニットの機能解析を行なうにあたり、メダカBACライブラリーよりメダカsGCα_2サブユニット遺伝子を単離(全長約42kbp)し、その遺伝子構造、発現組織、転写開始点等を明らかにした(Zoological Science誌2003年20巻10号1293-1304頁)。また、その転写調節領域の解析も行い、そのプロモーター中にサイレンサー領域を見出し、この領域がsGCα_2サブユニットの転写活性に重要であることを明らかにした(投稿準備中)。本研究はメダカを脊椎動物のモデル生物として用い、可溶性型グアニル酸シクラーゼ(sGC)遺伝子の転写調節機構および本酵素が関わっている情報伝達系の生体内での役割の解明を目的として立案・実施されているものである。今年度は、初期発生において本酵素が関わるNO/cGMP情報伝達系の機能解析を行なうため、種々の関連遺伝子群(脳型NO合成酵素:nNOS、cGMP依存性タンパク質リン酸化酵素:cGK I, cGK II)をメダカ組織より単離した。次にメダカ各発生段階よりRNAを抽出し、これらNO/cGMP情報伝達系関連因子の発現開始時期をRT-PCR法により検討した。その結果、nNOSおよびsGC-β1は調べた他の遺伝子(sGC-α1,sGC-α2,cGK I, cGK II)と異なり、受精直後の卵でも母性由来mRNAが発現しており、これらがいったん消失し、体節形成期以降に接合子性mRNAが発現し始めることが明らかになった。また、これら関連因子のリボプローブを用いたホールマウントin situハイブリダイゼーションでは、sGCは発生段階で体全体に発現が拡散しているのに対し、nNOS, cGK Iは尾芽、耳胞、胸腺、脳室、鼻、神経管など発現が限局していた。更に、メダカ胚にsGCに対するアンチセンスオリゴを導入して初期発生への影響を観察した。その結果、sGCの機能阻害は、後期嚢胚期より体軸の左右で細胞死を引き起こし、その後、中枢神経系・体節の形態不全を引き起こした。これらの結果は、現在まで不明であった、初期発生におけるNO/cGMPの機能解明に新たな知見を与えるものと考えられる。

逆に、PKG Iの過剰発現胚では前脳領域が肥大し、小眼となる個体が観察された。この結果は、すでに報告されているcAMP依存型プロテインキナーゼ(PKA)の機能阻害および過剰発現実験とはまったく逆の表現型を示した。また、初期発生におけるPKGの基質候補の一つであった、転写因子Gliがin vivoにおいてもNO/cGMP情報伝達系でリン酸化されることを哺乳類培養細胞を用いた実験で明らかにした。GliはPKAによって活性調節を受けることがすでに報告されており、このような結果はGliを通じたcAMPシグナルとcGMPシグナルのクロストークが初期発生においては重要であることを示唆している(投稿準備中)。さらに、sGCα_2サブユニットの機能解析を行なうにあたり、メダカBACライブラリーよりメダカsGCα_2サブユニット遺伝子を単離(全長約42kbp)し、その遺伝子構造、発現組織、転写開始点等を明らかにした(Zoological Science誌2003年20巻10号1293-1304頁)。また、その転写調節領域の解析も行い、そのプロモーター中にサイレンサー領域を見出し、この領域がsGCα_2サブユニットの転写活性に重要であることを明らかにした(投稿準備中)。
配列、分岐構造および末端構造を高度に制御したポリシラン

特異な電子状態を有するシロール(シラシクロペンタジエン)あるいはゲルモール(ゲルマシクロペンタジエン)をπ共役系の新しい構成ユニットとしてポリシランの主鎖骨格に組み込んだポリマーの合成を行い、そのEL素子特性について評価した。特に、シロールを組み込んだポリシランの場合、単層型素子でELが観測された。またそのELスペクトルは蛍光スペクトルとほぼ同じで、その発光極大は488nmの青色の領域であった。また最大発光輝度は20Vで5cd/m^2であった。マスクしたジシレンのアニオン重合法を用いてポリシランと極性ポリマーのポリメタクリル酸とのブロック共重合体の合成を行った。合成したブロック共重合体はポリシランのみでは不溶である水に溶解し、ポリシラン鎖がミセルの内部の疎水的環境で凝集し、ポリメタクリル酸鎖がそれを保護するような粒子径約100nmサイズの高分子ミセルを形成していることがわかった。またこのミセルのコロナを形成しているポリメタクリル酸鎖のカルボキシル基をジアミノ化合物により架橋させ、ポリシラシミセルを完全に固定化させた新規なShell-Cross-Linked Micelles (SCM)を合成した。このようにポリシランをナノメーターサイズのミセル中に閉じこめることによる新たなナノ組織体としての機能が期待され、その物性について精査している。
近代移行期の京都における都市構造の変容と表象に関する歴史GIS研究

本研究の目的は、近代移行期における京都の地誌や絵図を対象としたデジタルアーカイブとGISデータベースを構築することによって、京都の都市構造とその表象を時・空間的に明らかにすることである。第1段階として、近代移行期の地誌や絵図のデジタルアーカイブの整備・構築を進めた。第2段階では、地誌に掲載された職種・人物・住所の情報と絵図に描かれたランドマークの情報をGISデータベースとして構築した。これらの成果に基づいて、主要産業やランドマークの絵図上での描画の変化をGIS上で比較分析し、近代移行期における新しいランドマークの出現が、絵図の表象に与えた影響関係の一端を明らかにすることができた。本研究の目的は、これまで個別に分析されることが多かった近世と近代を、GISの援用により一連の流れとして統合し、京都の都市構造とその表象を時・空間的に明らかにすることである。そこで、まずは近世から近代における京都の都市構造を把握するためのデータとして、『京羽二重』とそれに関連する地誌・案内記類(京都府立総合資料館所蔵)と、都市が表象される媒体としての絵図(カリフォルニア大学バークリー校および京都府立総合資料館所蔵)を、それぞれデジタルアーカイブし、それらの資料に描かれた地理情報をGISデータベース化する。『京羽二重』のシリーズは、京都の産業に関する既往研究において、必ず参照されるもので、「諸師諸芸」・「諸職名匠」などの項目が設けられ、当時の文化や産業を支えた芸事の師範、伝統工芸品の職人、商工業者、武家、公家、寺社などの名前・住所が掲載されている。平成26年度はこれらの地誌・案内記のデジタル化を進めた。また、京都の絵図については、在外の日本古地図コレクションの中でも最大規模のカリフォルニア大学バークリー校所蔵(三井文庫旧蔵)を分析の基盤にしながら、京都府立総合資料館に所蔵されている絵図についても、それを補完する形でデジタル化を進めた。カリフォルニア大学バークリー校所蔵の資料については、すでに所蔵館が画像データベースを構築しているが、京都府立総合資料館の資料は、これまでの研究において自身が構築・公開している「京都地誌データベース」に近代の地誌・案内記類・絵図を追加し、インターネットからの閲覧が可能になるようにデータ整備を進めた。こうして、近世から近代にかけてより多くの時間断面の地名・施設データベースを構築することで、時空間的な変遷を分析する基盤を整備した。本研究課題は、近世から近代移行期の地誌・絵図のデジタルアーカイブとGISデータベースの構築・公開を目指しながら、ここで構築されるデータベースをもとに、これまで個別に分析されることが多かった近世と近代を、GISの援用により一連の流れとして統合したフレームワークから、京都の都市構造とその表象を時・空間的に明らかにすることを最終的な目的としている。まず、近世近代の京都の都市構造に関わる地誌・案内記類・絵図のデジタルアーカイブについては、京都府立総合資料館に所蔵された資料を基盤として位置づけ、画像イメージ形式によるデジタルアーカイブを進めた。現在までにアーカイブした成果は、自身がこれまでの取り組みにおいて構築してきた「京都地誌データベース」に追加する形でインターネット上に公開し、誰でも閲覧できるようになっている。加えて、それらの資料に掲載された職種・人物・住所情報を抽出し、テキスト形式でのデータベース化を進めている。また、職種・人物・住所情報をテキスト形式で構築したデータベースをGISに取り込むことによって、複数年代の京都の主要産業を地図化することが可能となった。この当時の職種・人物・住所情報のGISデータベース整備を受けて、都市構造の変遷を分析する準備を進めており、今年度は基礎的な分析に取り掛かり、京都における産業を2つに大別し、「文化人・知識人」は北に、「商工業者」は南へと、それぞれの分布構造が変化することを確認した。その成果については、学会・論文などで公開を行った。今年度の前半は、昨年度から引き続いて行ってきた京都府立総合資料館に所蔵された地誌・案内記類のデジタルアーカイブとその成果の公開を進めた。最終的にデジタルアーカイブした資料の点数は、初年度から合わせて約116冊、撮影カット数では約10,000カットを数える。アーカイブされた成果は、自身がこれまでの取り組みにおいて構築してきた「京都地誌データベース」に追加する形で公開した。加えて、それらの画像データをもとに、複数の時間断面の様々な商工業者・文化人の居住地分布がわかる地図を作製するための基礎データの構築を進め、人物や住所情報が掲載されている頁を抽出してテキスト形式によるデータベース化を行った。このデータベースをGISに取り込むことによって、地図化・空間分析を行うことができる。GISの空間分析機能を援用した近世から近代にかけての都市構造とその変容過程の分析を進め、京都における産業を2つに大別した複数年におよぶ地図を作製した。その結果、近世の京都において、産業の違いによる分布傾向の時代によって変化していく様子を明らかにした。こうした大量のデータを用いて、多種多様な属性と年代の時空間的な集合・拡散傾向を明示することができた点において、歴史GIS研究の意義を提示したものと考えられる。また、地誌・案内記によって産業都市の構造変化を把握したことに加えて、当時出版された絵図にそれらがどのように表象されたのかを分析するために、絵図に書き込まれている地名や地物の情報についても、GISデータベース化を進めている。これらの成果は、新しい歴史GISの成果として、国内外のGISまたは歴史研究関連の学会で公表・発表を行った。本研究課題は、都市構造の分析について一定の成果を得ており、おおむね順調に進展していると考えられる。

本研究課題の目的は、第1に近代移行期の地誌・絵図のデジタルアーカイブとGISデータベースの構築・公開である。第2に、これまで個別に分析されることが多かった近世と近代の都市について、本データベースをもとに、GISの援用により一連の流れとして統合し、京都の都市構造とその表象を時・空間的に明らかにすることである。第1の目的については、近世近代の京都の都市構造に関わる地誌・案内記類・絵図(京都府立総合資料館に所蔵)のデジタルアーカイブを進め、その成果であるデジタル画像をインターネットを通じて閲覧できるように、「京都地誌データベース」において公開することができた。第2の目的については、地誌・案内記類・絵図に掲載された職種・人物・住所情報を抽出し、それらのGISデータベースの構築を進めたことで、複数年代に渡る京都の主要産業やランドマークを地図化することが可能となった。本研究では、GISが持つ空間分析の機能を援用して、絵図同士の同一地点間の距離(誤差)に焦点を当てて分析する方法を提案している。その事例として,複数の絵図を比較し,誤差を検証することで,構図の比較や描画の修正が行われた部分を指摘することができた.これにより、産業都市としての京都の都市構造の変遷を、絵図上での地物の描画の変化として捉えて分析することができるため、複数の絵図における描画の加筆・修正箇所を比較することで、京都の都市構造とその表象を時・空間的変遷の一端を明らかにすることができた。本研究成果は、歴史資料とGISを統合した分析として、伝統的学問分野に寄与するといった歴史GIS研究の応用的実践として一定の評価が得られると考える。本研究の目的は、近代移行期における京都の地誌や絵図を対象としたデジタルアーカイブとGISデータベースを構築することによって、京都の都市構造とその表象を時・空間的に明らかにすることである。第1段階として、近代移行期の地誌や絵図のデジタルアーカイブの整備・構築を進めた。第2段階では、地誌に掲載された職種・人物・住所の情報と絵図に描かれたランドマークの情報をGISデータベースとして構築した。これらの成果に基づいて、主要産業やランドマークの絵図上での描画の変化をGIS上で比較分析し、近代移行期における新しいランドマークの出現が、絵図の表象に与えた影響関係の一端を明らかにすることができた。本年度の主な目的は、地誌・案内記類・絵図の資料調査とデジタルアーカイブであった。都市構造を把握するための、商工業者・知識人・公家・武家・寺社などの属性・位置情報が記された地誌・案内記類については、資料選定からデジタルデータ化までを完了することができた。京都府立総合資料館が所蔵する地誌・案内記類を基盤資料と位置付けて作業を進めた。現地での撮影については、立命館大学アート・リサーチセンターの協力のもと、自身で撮影を行った。近世期においては過年度に撮影済みであるため、近代期の地誌・案内記類を対象に作業を進め、約100点の資料で7000カットの画像を作成することができた。