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大血管手術における新たな脊髄機能モニタリングの開発に関する研究 〜脊髄誘発電位の高周波振動解析〜

胸部下行・胸腹部大動脈瘤手術における脊髄保護を目的とした脊髄機能モニタリングに関して、過去に記録した体性感覚誘発電位(SEP)を高周波振動解析した。解析方法は、琉球大学付属病院で施行された胸部下行あるいは胸腹部大動脈人工血管置換術症例(2001年から2007年)において脊髄機能モニタリングとしてSEPを施行した18例について高周波振動解析を行った。高周波振動解析は、Neuropackμ(日本光電)を用い、SEP生波形を高周波振動分析プログラムを用い施行した。その結果、高周波振動解析により、SEPの脊髄上成分は解析可能であったが、脊髄内成分に関しては高周波振動解析では分析不可能であった。ラット脊髄虚血モデルを用いた脊髄虚血に関して、従来のSEPと経頭蓋的運動誘発電位(MEP)との間で脊髄虚血検出感度について比較検討した。その結果、大動脈遮断による脊髄虚血検出の速度は、MEPがSEPより有意に早かった(約12倍)。さらに、脊髄虚血後の下肢運動機能評価(MDIスコアー)ならびに脊髄病理組織学的所見(ニッスル染色)と、MEPとの結果は合致する傾向が認められた。この結果より、胸部下行・胸腹部大動脈瘤手術における脊髄保護を目的とした脊髄機能モニタリングとして、現在のところMEPが最も感度・特異度が高いモニタリングであることが示唆された。胸部下行・胸腹部大動脈瘤手術におけるMEPは、神経および筋に影響を及ぼす麻酔薬によってモニタリング不可能となることが示唆されている。そこで大動脈遮断中のプロポフォール血中濃度変化ならびに麻酔深度への影響を検討した結果、大動脈遮断によりプロポフォールの薬物動態が変化し、プロポフォールの血中濃度が急激に上昇することが明らかとなった。したがって、大動脈遮断を行う場合には、プロポフォール投与速度の厳密な調節が、MEPモニタリングの成功の鍵になると思われた。胸部下行あるいは胸腹部大動脈手術における脊髄虚血の発生を早期に発見する目的で、脊髄機能モニタリングの技術が発展してきた。当院でも、2000年から脊髄機能モニタリングの一つである、運動誘発電位に取り組んできており、現在では約30例もの症例を成功させてきた。2000年4月から2005年5月までに行われたTAAにおいてMEPを施行した症例を後ろ向きに検討した。手術室内コンピュータからTAA症例を抽出し、その後麻酔記録と入院診療録を調査し、検討項目を記録した。検討項目は、麻酔方法、麻酔薬使用量、MEP導出成功率、術中MEP低下の有無、MEP低下の原因、術後運動機能とした。調査期間内で、27例のTAAでMEPモニタリングが行われていた。麻酔方法に関しては、全例でプロポフォール(P)、フェンタニル(F)、ケタミン(K)、を用いた全静脈麻酔であった。筋弛緩薬は、麻酔導入時にスキサメトニウムを使用した症例が21例、ベクロニウム使用が6例であり、麻酔維持では全例ベクロニウムを使用していた。術中ベクロニウムの使用量は、平均8.7mgであった。P投与速度は大動脈遮断後に減少し、平均12mg/kg/hであった。Fの投与量は、平均34.8μg/kgであった。術中MEP導出は、人工心肺送血側下肢において25例で不可能となったが、左下肢では全例で成功した。術中MEPが低下した症例は8例で、その原因として深麻酔が1例、脊髄虚血が7例、血圧低下が3例にみられた。脊髄虚血の7例中2例が術後対麻痺となった。

正常運動神経機能の5例はでは、いったん消失したMEPが、肋間動脈再建あるいは肋間動脈灌流により回復したが、対麻痺を来たした2例では、いずれも低下したMEPは術中回復しなかった。MEPは麻酔薬に影響を受けやすいため、その導出は難しいとされているが、全静脈麻酔により全例導出できた。麻酔管理上の注意点として、大動脈遮断中のPの投与速度に注意することである。筋弛緩薬については、筋弛緩モニターによる筋弛緩程度の把握と術中使用量を最小限にする努力が必要である。MEPが術中低下し回復しなかった症例は術後対麻痺となる可能性が高いと考えられた。脊髄機能モニタリングのひとつである運動誘発電位(MEP)は、大血管手術時の脊髄虚血モニタリングとしてゆうようであることは既に明らかである(2005年に報告済み)。本年度の研究では、従来の脊髄機能モニタリングで用いられていた感覚誘発電位(SEP)と比較し、脊髄虚血の検出速度について検討した。ラット脊髄虚血モデルを用い、MEPモニタリングあるいはSEPモニタリング下に脊髄虚血時間とその後の神経学的予後ならびに組織学的検討を行った。その結果、MEPはラット脊髄虚血モデルにおいて、1分以内に脊髄虚血発生を検出できたが、SEPでは虚血発生から6分以上経過した時点で50%の検出程度であった。このことから、脊髄虚血の発生を迅速に検出するには、従来のSEPよりMEPが有用であることが明らかとなった。大血管手術時のMEPモニタリングを行う場合、麻酔震度の調節が重要である。揮発性麻酔薬を用いた場合、脊髄運動神経抑制効果が大きく、MEPモニタリングを成功させることができず、したがってプロポフォールを用いた全静脈麻酔が必須なる。しかしながら、大血管手術においては、大動脈遮断という静脈麻酔薬の薬物動態に影響を及ぼす可能性のある手技が行われる。今回、大動脈手術において大動脈遮断時のプロポフォール血中濃度変化を検討した。その結果、大血管手術において大動脈を遮断した場合、静脈麻酔薬であるプロポフォールの薬物動態が変化することが明らかなり、術中のプロポフォール投与速度調節がMEPモニタリング成功の秘訣であることが明らかとなった。ラット大動脈遮断モデルを用い、各種脊髄機能モニタリングの脊髄虚血検出感度について検討した。ラットは、脊髄機能モニタリングの種類により以下の3群に分けた。MEP群:経頭蓋的運動誘発電位モニタリング群(N=6)SEP群:体性感覚誘発電位モニタリング群(N=6)HIF群:体性感覚誘発電位高周波解析群(N=6)ラット脊髄虚血は、ケタミン静注麻酔および気切下人工呼吸(筋弛緩薬なし)のもと、Taira & Marsalaモデルを用いた。脊髄虚血は10分間とし、大動脈遮断から30秒、2分、6分、9分および虚血後2分でそれぞれのモニタリングを行った。その後、72時間目の神経学的評価ならびに病理組織学的評価(ニッスル染色)をおこなった。各種モニタリングの脊髄虚血検出感度解析には、ZivinらのQuantitive analysis法を用い検討した。MEPモニタリング:大動脈遮断後、MEPは30秒以内に有意に変化した。大動脈遮断から50%の確率で脊髄虚血を検出できるまでの時間(P50)は、36秒であった。SEPモニタリング:大動脈遮断後、SEPは6分以上かかって有意に変化した。
ADP-リボシル化反応による遺伝子情報発現の制御

ADP-リボシル化酵素は、真核細胞の核内に存在し、種々の核蛋白を修飾して、遺伝子発現の制御を行う重要な酵素である。本酵素は、活性発現の為にDNAの存在を必要とし、また反応中に自己修飾を受ける。そこで本酵素の活性発現の特性と共に本酵素の遺伝子がどの様な特性を持つかを明らかにする為に、cDNA及びgenomicDNAの単離を行い、以下の知見を得た。(1)cDNAから推定した本酵素は1014個のアミノ酸残基から成り、推定分子両は113153で、N末より順にDNA結合ドメイン、自己修飾ドメイン、基質NADの結合ドメインから成る塩基性蛋白質である。DNA結合ドメインには2ヶ所に亘りZinc Fingerが存在する。またこのドメインは、発癌遺伝子産物c-fos,v-fosと相同性がみられる。(2)Promoterを含むgenomicDNAを単離してその特性を調べると、TATA-boxやCATboxは存在しないが、Sp1を結合するGC-boxが3ヶ所に亘って存在する。またAP-2を結合するConsensus Seqvenceが、3ヶ所に亘って存在する。そして事実、CATassayでもNorthern blotによる解析でも、本酵素の転写がcAMP及びPhorbolesterの双方によって顕著な促進を受ける事が判明した。尚Total Southern blotによる解析では、本酵素遺伝子は1個のみである事が明らかになった。(3)各ドメインに対応するモノクロ-ナル抗体を用い、本酵素の半減期を測定すると、いづれの抗体を用いた場合にも約15時間と云う値が得られた。またこのモノクロ-ナル抗体を得たので、各種培養細胞にmicroinjectionを行うとUridineの取り込みよりもThymidineの取り込みが若干低下するという予備的知見が得られた。すなわち本酵素は細胞の複製に何らかの制御を与えるものと考えられる。重要な成果は、次の5点である。1)昭和62年度に我々を含め3つのグループが、ポリADPーリボシル化酵素のcDNA塩基配列を決定したが、互いに比較すると各々若干の相異がみられた。これは用いたヒトのcDNAライブラリーが正常細胞由来か、SV40でトランスフォームした細胞由来かで違う可能性があり、また技術的ミス等による相異も考えられる。そこで本年度は再度ヒト正常胎盤由来のcDNAクローンと同時にSV40でトランスフォームしたヒト線維芽細胞由来のcDNAクローン2種について全塩基配列を決定した。その結果、両者の差は、主としてDNA結合ドメインの2ケ所にアミノ酸の置換を伴う点突然変異が起るか否かであることが判明した。2)上記のcDNAクローンをマウス由来のNIH3T3で発現させることに成功した。しかし正常のものとトランスフォームしたものとの発現細胞の性質は、調べた限りでは著変がなく、現在他のパラメーターを用いて、さらに詳細を検討している。3)本酵素遺伝子の染色体マッピングを行い、染色体の1、13、14が用いたプローブと強くハイブリダイズすること、構造解析から、13と14の染色体は、いわゆるpseudogeneの可能性が強く示唆された。またゲノムDNAの構造解析を行い、TATA Box他特異な構造特性を持たないことを明らかにした。4)ポリADPーリボシル化酵素に対するモノクローナル抗体を作成し、これをmicroinjectしてRNAおよびDNA合成がどの様に変化するかを調べたが、有意の差は認めなかった。5)ポリADPーリボース分解酵素の精製を行い、高純度標品を得たが、部分一次構造決定に用いるには、今少し精製を行わねばならず、従って、この酵素のcDNAクローニングは次年度も継続して行う予定である。ADPーリボシル化酵素は、活性発現の為にDNAの存在を必要とし、また反応中に自己修飾を受ける。

そこで本酵素の活性発現の特性と共に本酵素の遺伝子がどの様な特性をもつかを明らかにする為に、cDNAおよびgenomic DNAの単離を行ない、以下の知見を得た。1)cDNAから推定した本酵素は1014個のアミノ酸残基から成り、推定分子量は113153で、N末より順にDNA結合ドメイン、自己修飾ドメイン、基質NADの結合ドメインから成る塩基性蛋白質である。DNA結合ドメインには2ケ所に亘りZinc fingerが存在する。またこのドメインは、発癌遺伝子産物cーfos、v-fosと相同性がみられる。2)promoterを含むgenomic DNAを単離してその特性を調べると、TATAーboxやCAT boxは存在しないが、Sp1を結合するGC boxが3ケ所に亘って存在する。またAPー2を結合するConsensus.sequenceが、3ケ所に亘って存在する。そして事実、CAT assayでもNothern blotによる解析でも、本酵素の転写がcAMPおよびphorbol esterの双方によって顕著な促進を受けることが判明した。なおTotal Southern blotによる解析では、本酵素遺伝子は1個のみである事が明らかになった。3)各ドメインに対応するモノクロ-ナル抗体を用い、本酵素の半減期を測定すると、いづれの抗体を用いた場合にも、約15時間と云う値が得られた。またこのモノクロ-ナル抗体を得たので、各種培養細胞に、microinjectionを行うとuridineの取り込みよりもthymidineの取り込みが若干低下するという予備的知見が得られた。すなわち本酵素は細胞の複製に何らかの制御を与えるものと考えられる。
電場印加型固体NMRプローブの開発

電場印加下観測用にワイドボア個体NMRプローブを新規設計、作製をした。観測用高出力アンプは米国AMT社製のM3200を使用した。サンプルセルは、0.5mm2.0mm厚のダイフロン製板の両側から二枚の厚さ1.0mmのITOガラス板を挟むことによって作製した。検出器部のゴニオヘッド内にあるサンプルセル挿入部(ダイフロン製)は回転可能とし、NMRマグネットの磁場に対して-90°+90°配向した電場を印加することが可能であるように作製した。^1Hデカップルの際発生する熱を下げるため、NMR本体からチューブで冷却風を強く送り、サンプルセル周りの熱上昇を防ぐ処置を取った。高電圧発生装置として、高電圧高速電力増幅器を用い、直流電圧を0V500Vに渡って印加することができるようにした。電場応答性を示すサンプルとして室温でネマチック相である液晶分子4-Cyano-4'-n-pentylbiphenyl(5CB)を用い、25°C下で段階的に電場を磁場に対して垂直に印加しながら^13C CPNMRを測定した。その結果、電場を段階的に印加した状態で測定することにより、電場に依存する分子の局所的運動や電子状態などの様々な情報が得られることが分かった。別途、双極子を有する配位子を組み込んだ多数の配位高分子結晶の合成に成功した。特に、電場を検出器内で試料に印可した状態で磁気共鳴を観測することは、電極と照射・観測コイルの共存による、1)磁場の不均一性の増大による分解能の低下、2)検出器部位の過密による精度の低下、3)電極による検出の妨害、など数々の困難が考えられる。プローブの設計の第一段階として、試料容器の形状であった。そこで、a)平板状の容器、b)クロスポラリゼーショシを行う。c)回転はさせない。という設定で設計し、試作した。現在、上記1)3)の諸問題について調整を進めている。観測試料についても合成を進めた。本年度は特に、ミクロ孔を有する錯体集合体固体の電場制御細孔機能の創製を目的として、配位高分子によるミクロ固体の合成を行った。以下の新しい系が合成された。(1)3次元配位結合による安定なミクロ孔錯体、[Cu(SiF_6)(4,4'-bipyridine)_2]n、(2)アゾピリジンを用いる相互貫入骨格を持つミクロ孔錯体、(3)3次元構造を持つ、[Cu2(sal)2(pyz)(MeOH)2]n、(4)ポルフィリンを骨格とするミクロ孔錯体、(5)クロラニレートを用いるミクロ孔錯体等である。これらの幾つかは極めて安定な骨格を持ち、室温でメタンガスを吸蔵することが明らかとなった。これらの骨格を出発として、電場に応答する分子モジュールの組み込みを行う段階に至ったと言える。電場印加下観測用にワイドボア固体NMRプローブを新規設計、作製をした。電場応答性を示すサンプルとして室温でネマチック相である液晶分子4-Cyano-4'-n-pentylbiphenyl(5CB)を用い、25°C下で段階的に電場を磁場に対して垂直に印加しながら^<13>C CPNMRを測定した。

その結果、電場を段階的に印加した状態で測定することにより、電場に依存する分子の局所的運動や電子状態などの様々な情報が得られることが分かった。別途、双極子を有する配位子を組み込んだ多数の配位高分子結晶の合成に成功した。
ヒト卵巣における性ステロイド産生細胞の分化

これまでに我々は、ヒト卵巣表層上皮細胞には、sterol carrier protein 2(SCP2)、steroidogenic acuteregulatory protein(StAR)、エストロゲンレセプターの遺伝子が発現しており、ステロイド産生細胞としての潜在的な能力を有していることを明らかにしていた。今回は、卵巣表層上皮細胞が顆粒膜細胞に分化するとの仮説を検証するため、エストロゲン合成に必須の酵素であるアロマターゼに着目し、ヒト卵巣表層上皮細胞におけるアロマターゼ発現の調節について検討した。ヒト卵巣表層上皮細胞を無血清培地で18時間インキュベートした後に、8-Br-cAMP(1mM)、ホルボールエステル(100pg/ml)、あるいはエストラジオール(10ng/ml)存在下で24時間培養した。回収した細胞からRNAを抽出して、ヒト卵巣のアロマターゼ遺伝子に特異的なプライマーを用いてRT-PCRを行った。刺激に対するコントロールとしては0.01%のDMSOを添加した。またRT-PCRの条件は内因性のヒトp-グロビン遺伝子の発現で比較した。ヒト卵巣表層上皮細胞にはアロマターゼのmRNAは発現していなかった。8-Br-cAMP、ホルボールエステルやエストラジオールによる刺激を行っても、アロマターゼの発現は認められなかった。さらに、SCP2、エストロゲンレセプターについて同様に検討すると、いずれも刺激による発現の変化はみられなかった。一方、ヒト卵巣の間質由来の培養細胞では、ステロイドホルモンは産生していなかったがアロマターゼおよびSCP2の発現が認められた。以上の結果より、卵巣表層上皮細胞が顆粒膜細胞に分化し、ステロイドホルモン産生能を獲得するという仮説を支持する証拠は得られず、SCP2やエストロゲンレセプターは他の細胞機能に関与していることが示唆された。ヒト卵巣表層上皮細胞についての研究を効率よく行うため、不死化ヒト卵巣表層上皮細胞の細胞系を確立した。患者の同意の下に医学的適応で摘出された正常卵巣を材料とし、卵巣表層上皮細胞を分離、培養した。この細胞にリン酸カルシウム法を用いてSV-40ラージT抗原遺伝子の導入を行い、増殖のよい細胞を選択的に培養することでトランスフオ-マントを選択した。この細胞系は継代培養を行った後も卵巣表層上皮細胞の性格をよく維持しており、ヒトについてのこのような細胞系は世界的にもほとんど報告されていない。今後の研究を進める上できわめて有用な細胞系であると期待される。10%ウシ胎児血清(FCS)存在下で培養した不死化卵巣表層上皮細胞よりRNAを抽出し、それぞれの遺伝子に特異的なprobeを用いたRT-PCR法を行ったところ、Sterol carrier Protein 2(SCP2)、Steroidogenic acuteregulatory protein(StAR、エストロゲンレセプターの遺伝子が発現していた。このことから、不死化卵巣表層上皮細胞はステロイド産生細胞としての潜在的な能力を有していることが明らかになった。これは、不死化させる前の初代培養細胞と同様の結果であり、このことからもこの不死化させた細胞系は卵巣表層上皮細胞の性格をよく維持していることが明らかとなった。現在は、この細胞系を種々の刺激因子、ホルモンで刺激し、ステロイドホルモン産生に関与することが知られている蛋白の発現の変化について検討を進めている。これまでに我々は、ヒト卵巣表層上皮細胞には、sterol carrier protein 2(SCP2)、steroidogenic acute regulatory protein(StAR)、エストロゲンレセプターの遺伝子が発現しており、ステロイド産生細胞としての潜在的な能力を有していることを明らかにしていた。
ラット実験的根尖病変内サイトカイン発現に対するエストロジェン欠乏の影響

根尖性歯周炎は根尖周囲の炎症性骨吸収を特徴としている。現在までに、免疫組織化学的手法を用いた多数の免疫担当細胞の存在が確認されており、これらの細胞が、炎症性骨吸収に深くかかわっていると思われるがその詳細は不明である。今回、マウスの臼歯に実験的に誘導した根尖病変内におけるサイトカインの動態について検討を行った。根尖病変は、C57B1/6マウス(11week-old)の上下顎第一臼歯を咬合面より歯科用バ-にて露髄開放し、開放のまま口腔内に放置することにより惹起した。露髄1、2、4周後屠殺したマウス上下顎骨より、第一臼歯根尖歯周組織を摘出し、通法に従い、RT-PCR(reverse transcriptase polymerase chain reaction)法を行った。検索対象としたサイトカインはIL-1α,IL-4,IL-6,IL-10,IL-12,IL-13,TNFα,IFNγの8種である。正常根尖歯周組織(コントロール)においてはIL-4,IL-13を除いてほとんどのサイトカインの発現が認めなかったが、露髄開放1周めより、IL-1α,IL-4,IL-10,IL-13,TNFαの存在が確認された。露髄開放2周および4周後においては、すべてのサイトカインの発現が認められた。以上より、根尖病変内のサイトカインネトワークは根管由来の細菌刺激により活性化され、病変初期においては炎症性サイトカインである、IL-1α、TNFαが放出され破骨細胞を活性化している可能性が示唆された。さらに病変が進行すると、IL-6,IL-12,IFNγが増加し、それらは骨吸収の活性化のみならず細胞性免疫の誘導に関与していると推察された。
口腔悪性腫瘍術前診断におけるトランスレーショナル・リサーチ

一般的に,悪性腫瘍の治療方針は,臨床診断ならびに生検材料による病理診断に基づいて決定される.口腔癌では,手術前に放射線ならびに化学療法を併用し手術の確実性を高める方法が選択されることが多い.しかし,現在の診断技術では手術前に行われる放射線ならびに化学療法に対する感受性の予測は困難であり,治療のタイミングを逸する可能性を示唆している.近年,遺伝子工学的手法の発達により,腫瘍組織の生物学的背景をとらえることが比較的容易に可能となっている.本研究では,化学療法ならびに放射線療法に対する感受性を左右する因子を明らかにし,結果を患者に還元することを目的とする.1.下顎歯肉癌の免疫染色におけるp53,p21の発現について.15症例の下顎歯肉癌の生検材料を用いて検討した結果,p53陽性8例(放射線治療有効6例,無効2例)であった.陰性7例(有効5例,無効2例)で,両群間に有意差は認めなかった(p>0.99).一方,p21陽性10例(放射線治療有効9例,無効1例)で,陰性5例(有効2例,無効3例)で,両群間に有意差(p=0.011)を認めた.現在のところ,放射線感受性にはp53が陽性(変異)であることよりも,p21の発現が重要な予測因子であることがわかった.2.術前化学療法併用放射線治療の改善と病理組織学的治療効果現在,当科で施行している術前治療の治療効果について,生検材料と手術摘出標本を比較検討した.対象症例31例中,放射線治療単独群では,15例中有効例4例(27%),化学療法併用放射線治療群では16例中有効例11例(69%)と有意に化学療法併用群で高い治療効果を得ている.これらの生検材料を用いて,上記と同様の分子を標的に検討を加えている.一般的に,悪性腫瘍の治療方針は,臨床診断ならびに生検材料による病理診断に基づいて決定される.口腔癌では,手術前に放射線ならびに化学療法を併用し手術の確実性を高める方法が選択されることが多い.しかし,現在の診断技術では手術前に行われる放射線ならびに化学療法に対する感受性の予測は困難であり,治療のタイミングを逸する可能性を示唆している.近年,遺伝子工学的手法の発達により,腫瘍組織の生物学的背景をとらえることが比較的容易に可能となっている.本研究では,化学療法ならびに放射線療法に対する感受性を左右する因子を明らかにし,結果を患者に還元することを目的とする.約半数以上のがん細胞ではp53の遺伝子に異常(欠失,点変異)があるためにp53に起因する生物学的反応(アポトーシス・細周囲停止・遺伝子修復)が抑制されていると考えられているが,変異の部位と放射線療法ならびに化学療法に対する感受性の相関については不明である.治療感受性とp53の変異を評価するためには,p53の状態のみではなくp21,Bax,Bcl-2といつたp53の下流に存在する蛋白,ならびにDaxxといったp53結合蛋白などを検索し,包括的にp53関連蛋白群ならびにアポトーシス関連蛋白群を評価しなければならないものと思われる.1.下顎歯肉癌の免疫染色におけるp53,p21の発現について.現在までに15症例の下顎歯肉癌の生検材料を用いた.p53陽性8例(放射線治療有効6例,無効2例)であった.陰性7例(有効5例,無効2例)で,両群間に有意差は認めなかった(p>0.99).一方,p21陽性10例(放射線治療有効9例,無効1例)で,陰性5例(有効2例,無効3例)で,両群間に有意差(p=0.011)を認めた.現在のところ,放射線感受性にはp53が陽性(変異)であることよりも,p21の発現が重要な予測因子であることがわかった.一般的に,悪性腫瘍の治療方針は,臨床診断ならびに生検材料による病理診断に基づいて決定される.口腔癌では,手術前に放射線ならびに化学療法を併用し手術の確実性を高める方法が選択されることが多い.しかし,現在の診断技術では手術前に行われる放射線ならびに化学療法に対する感受性の予測は困難であり,治療のタイミングを逸する可能性を示唆している.近年,遺伝子工学的手法の発達により,腫瘍組織の生物学的背景をとらえることが比較的容易に可能となっている.本研究では,化学療法ならびに放射線療法に対する感受性を左右する因子を明らかにし,結果を患者に還元することを目的とする.1.下顎歯肉癌の免疫染色におけるp53,p21の発現について.15症例の下顎歯肉癌の生検材料を用いて検討した結果,p53陽性8例(放射線治療有効6例,無効2例)であった.陰性7例(有効5例,無効2例)で,両群間に有意差は認めなかった(p>0.99).一方,p21陽性10例(放射線治療有効9例,無効1例)で,陰性5例(有効2例,無効3例)で,両群間に有意差(p=0.011)を認めた.現在のところ,放射線感受性にはp53が陽性(変異)であることよりも,p21の発現が重要な予測因子であることがわかった.

2.術前化学療法併用放射線治療の改善と病理組織学的治療効果現在,当科で施行している術前治療の治療効果について,生検材料と手術摘出標本を比較検討した.対象症例31例中,放射線治療単独群では,15例中有効例4例(27%),化学療法併用放射線治療群では16例中有効例11例(69%)と有意に化学療法併用群で高い治療効果を得ている.これらの生検材料を用いて,上記と同様の分子を標的に検討を加えている.
レクチンアレイを用いたエクソソーム糖鎖解析による新規膵癌バイオマーカーの開発

本研究では膵癌患者の血液を用いて、血液中を安定して循環しているエクソソーム表面上の癌化の過程で変化する糖鎖構造を識別するレクチンを、レクチンマイクロアレイを用いた比較糖鎖プロファイリングによって同定する。そのレクチンと結合する糖鎖からグリコプロテオミクス解析にて膵癌に特異的に発現している糖蛋白質を同定し、レクチンと抗体による疾患特異的血中エクソソームを同時検出することで、早期診断や治療効果判定を可能とするバイオマーカーを開発する。
隊商都市パルミラの彫像の指輪からみた古代ローマ文化の受容についての研究

前年度の段階において収集したパルミラの彫像付き指輪の例は約200を超え、それらには左手小指に指輪をはめるという一定の法則が見られることが確認された。そこで本年度は、パルミラにもたらされたローマ文化の影響が直接的なものではなく、当時ローマ帝国下における文化の中心地であったエジプトのアレクサンドリア経由でもたらされた可能性を確認するために夏季休暇を利用し、アレクサンドリアのギリシア・ローマ博物館とカイロ考古学博物館を訪れ資料の収集にあたった。その際、1材質(台座に嵌め込む石の種類)についても新しい見解を得ることが出来た。以上のことにより、本研究に対する資料の大幅な追加がなされ、さらに厳密な分析が可能となった。結果としては当初仮定した通り、紀元後1世紀のプリニウスの『博物誌』の中に書かれている「指輪は小指に嵌める習慣」が実際に古代ローマ帝国影響下のシリアのパルミラに存在していたことが明らかとなった。最新のローマモードが商人たちや軍人たちを通してパルミラへともたらされていたのである。しかしながら、その一方でローマ帝国成立以前より指輪を用いる伝統を持つエジプトからの文化的影響の可能性についても考察が必要となった。特に近年、CTスキャンを使用することにより、ミイラを破壊する事無くその内部を見ることが可能となってきている。つまり装身具である指輪の元の位置(どの指に装着されているか)を確認出来る機会が増加しているのである。この点に関しては今後の課題となるであろう。最終的にこの研究によって得られた研究成果をまとめ論文として指定期間内に発表する予定である。来年度9月発行予定の『駒沢史学』第69号紙上において「パルミラの彫像にみられる指輪について-地方都市のローマ化の一例-」という論題で掲載が内定している。当研究課題「隊商都市パルミラの彫像の指輪からみた古代ローマ文化の受容について」に必要である情報取得のため本年度は以下の三つの作業を行った。1、2004年7月17日2004年8月10日まで奈良県立橿原考古学研究所(所長樋口隆康)が主体として行っているシリア・アラブ共和国のパルミラ遺跡東南墓地H号墓における発掘調査に参加した。その際にH号墓から出土した複数の彫像の中に指輪が使用されているものがあることを確認した。2、本年度のシリア・アラブ共和国における調査期間中、パルミラ博物館内に展示されている彫像の一部をデジタルカメラを使用し記録をおこなった。その結果、パルミラ博物館内の彫像54体のうち53体が指輪を使用していることが確認された。もしパルミラ博物館から許可があれば、来年度以降、本年度と同様にデジタルカメラを用い、地下の倉庫に所蔵されている残りの彫像の記録をとる予定である。3、現在可能な限りの古代ローマ帝国下の東地中海世界の指輪・装身具などの関する文献の収集を行った。また調査研究段階で古代ローマ以前のヘレニズム期に関する情報の必要性を感じ、ヘレニズム期およびそれ以前の東地中海世界の指輪・装身具などに関する文献の収集を行った。またパルミラの文化はローマだけではなく、東地中海世界において常に先進地域であったエジプトとの関連性が予測されるため、古代エジプトの文化と情報・知識のネットワークに関する文献の収集を行った。本年度の研究成果は以下の通りである。1、昨年度に引き続き、現地シリア・アラブ共和国のパルミラにおける現地調査を7月21日から8月21日にかけて行った。特に東南墓地において第186号墓と名付けられている家屋型墓に注目し、そこに付属している複数の彫像について細部確認作業を行った。第二次世界大戦中にフランス軍によって基地として転用されていたことから、彫像には著しい破損が見られたが、彫像付属の指輪に関する数列の確認が取れた。2、当初からパルミラ博物館に所蔵されている全彫像を研究対象と考えていたが、パルミラ博物館は数年前から大幅な改修を行い、今年度にようやく再開されたこともあり、倉庫内に保存されている全ての彫像の確認は困難となっている。そこで日本の橿原考古学研究所が1990年代から現在まで継続して行っているパルミラ東南墓地における調査の際に発見された事例を中心に彫像に彫り込まれた指輪の統計的分類を行った。この調査結果を利用する最大の利点は、彫像の元位置が確認されていることと、研究代表者本人が調査に参加していることにある。3、また関連地域として同じく古代ローマ文化の影響を色濃く受けているエジプトの西方砂漠にあるカルガ・オアシスを比較対象とするため現地調査に参加した。パルミラと同じく砂漠の中のオアシス都市という環境的に非常に類似したカルガ・オアシスにおける今後の調査から、異文化の浸透過程についてのさらなる情報を得ることが可能となると考えている。以上を踏まえ、来年度はこれまでに収集した資料をまとめ、論考として出版するのみならず、さらに東地中海世界へと拡大を続けた古代ローマ文化についてエジプトまで視野に入れ考察を続行する予定である。

以上のことにより、本研究に対する資料の大幅な追加がなされ、さらに厳密な分析が可能となった。結果としては当初仮定した通り、紀元後1世紀のプリニウスの『博物誌』の中に書かれている「指輪は小指に嵌める習慣」が実際に古代ローマ帝国影響下のシリアのパルミラに存在していたことが明らかとなった。最新のローマモードが商人たちや軍人たちを通してパルミラへともたらされていたのである。しかしながら、その一方でローマ帝国成立以前より指輪を用いる伝統を持つエジプトからの文化的影響の可能性についても考察が必要となった。特に近年、CTスキャンを使用することにより、ミイラを破壊する事無くその内部を見ることが可能となってきている。つまり装身具である指輪の元の位置(どの指に装着されているか)を確認出来る機会が増加しているのである。この点に関しては今後の課題となるであろう。最終的にこの研究によって得られた研究成果をまとめ論文として指定期間内に発表する予定である。来年度9月発行予定の『駒沢史学』第69号紙上において「パルミラの彫像にみられる指輪について-地方都市のローマ化の一例-」という論題で掲載が内定している。
超臨界アルコールを用いる希土類酸化物固溶ジルコニア基高強度セラミックスの合成

セリア固溶正方晶ジルコニアの焼結性を向上させ焼結体の破壊強度を改善することを目的として、原料粉末の凝集状態を制御することを試みた。セラミックス粉末の凝集は、表面張力の小さな有機溶媒で洗浄することや超臨界乾燥により抑制できることから、非晶質12mol%CeO_2-ZrO_2ゲルを300°Cの超臨界メタノール中で結晶化するとともに超臨界乾燥を行い、得られたセリア固溶正方晶ジルコニア粉末の焼結性と焼結体の特性評価を行った。結晶化は200°C以上で進行し、反応が未反応芯モデルに適合したことから溶解-再析出機構により進行すると思われる。得られた粉末は平均凝集粒子径2μmで粒度分布が狭く軟らかな凝集状態にあり、空気中仮焼により結晶化したものより400°C低い1100°Cの常圧焼結で緻密化でき、500MPa程度の3点曲げ強度を示した。なお12mol%CeO_2-ZrO_2に0.3mol% MnO,10wt% Al_2O_3,5wt% CeMnAl_<11>O_<19>を分散すると焼結性を損なうことなく3点曲げ強度を700-900MPaまで向上させることができた。
高機能TiNi形状記憶合金のプロセス開発

高機能TiNi形状記憶合金の開発と応用を推進すべく,傾斜機能TiNi形状記憶合金および高耐食性TiNi形状記憶合金ワイヤについて,材料工学的・材料力学的観点から開発を行う.これらの研究は従来の形状記憶合金の用途を大幅に拡大することを目指すものであり,研究が進めばアクチュエータ小型化によるロボット・家電製品の省スペース化や,ステントのような体内に長期間留置する医療デバイスの長寿命化を実現できる.高機能TiNi形状記憶合金の開発と応用を推進すべく,傾斜機能TiNi形状記憶合金および高耐食性TiNi形状記憶合金ワイヤについて,材料工学的・材料力学的観点から開発を行う.これらの研究は従来の形状記憶合金の用途を大幅に拡大することを目指すものであり,研究が進めばアクチュエータ小型化によるロボット・家電製品の省スペース化や,ステントのような体内に長期間留置する医療デバイスの長寿命化を実現できる.
オリンピアンを対象とするオリンピック教育のモデル構築に関する研究

オリンピアンを対象とするオリンピック教育は、オリンピズムや嘉納治五郎の理解を含む7つの中核的内容とスポーツに関する現代的課題を含む2つの発展的内容で構成される必要がある。またこれらの内容を学習する形態としては、7種類の実践のスキームを提示した。初学者レベルのオリンピアンに対するオリンピック教育では、ワークシート付きのテキストは教材として有効である。オリンピアンによる学校や市民のオリンピック教育への還元のためには、オリンピアン自身の実践知を言語化・体系化する学習が行われていることが望ましい。この学習には、思考と創造性を喚起する学習および表現活動等のアクティブ・ラーニングが有効である。本研究は、オリンピック・ムーブメントの一様態に位置づけられる「オリンピック教育」について、オリンピアン(元オリンピック選手)を対象として展開するための内容と方策を検討し、そのモデルを構築することを目的としている。平成24年度は、平成25年度までの2年間で実施する以下の3つの研究課題について検討した。1)オリンピアンを対象とするオリンピック教育の内容とその教材開発および授業モデルの構築、2)オリンピアンによる教育実践のための基礎知識と演習方法、3)国際的スポーツ組織および諸外国におけるオリンピアンを対象とするオリンピック教育実践事例。課題1)の研究成果:古代オリンピック、オリンピック憲章、オリンピック・ムーブメントとスポーツを通じた人間開発の理解、国際協力と異文化理解を中心に、教育内容および教材の検討を行った。課題2)の研究成果:オリンピアン5名を対象に「オリンピック憲章の理解」を内容とする基礎知識の確認や演習を実施し、意見交換を行うことによって、必要とされる基礎知識の範囲や教材の工夫を含めた効果的な演習方法の検討を行った。上記課題1)および2)については、研究代表者や研究分担者が関連する内容を含むオリンピック教育の実践・講義・特別講座などを通じ、授業モデルの試験的実施や検証も行った。課題3)の研究成果:インスブルック冬季ユース五輪(オーストリア)、ロンドン五輪(イギリス)、第8回10Cスポーツ・文化・教育世界会議等の2012年に開催されたオリンピック関連行事・国際会議等を通じて、オリンピアン教育に関する情報収集と分析を行った。また研究分担者、研究協力者の研究ネットワークを通じ、カナダ・オーストラリアでの同情報についての収集を行った。本年度は3つの具体的な課題を設定し、研究を進めた。【課題1:オリンピアンを対象とするオリンピック教育の内容・教材開発・授業モデル構築:教育の実施状況調査】クーベルタン生誕150周年、東京五輪50周年を記念する教育的実践が実施されたことを受け、国内外のそれらの教育内容の調査や教材収集を行った。この検討においては、本研究が教育内容としてカテゴリー化している「近代オリンピックの創設とクーベルタン」「オリンピック憲章の理解」「フェアプレー」「国際協力と異文化理解」にあたる内容に関する一定の成果が得られた。また「国際協力と異文化理解」「オリンピック・ムーブメントとスポーツを通じた人間開発の理解」に関しても、2000年以降のIOCにおける活動を中心に教育内容として適切な知識を確定する作業を行った。【課題2:オリンピアンによる教育実践のための基礎知識と演習方法の検討】上記課題1とも関わりながら、「JOCオリンピック教室」(オリンピアンが中学校でオリンピック教育を実践する場)および「JOCオリンピアン研修会」(オリンピアンがオリンピック教育を受ける場)を利用し、教育成果の還元やオリンピアン自身の意識調査を行った。教室・講座形式以外の形態で実践することを目指し、デジタル教材を試作した。また、これらを研究代表者・分担者が所属する教育研究機関で使用することによりフィードバックを得た。【課題3:国際的スポーツ組織および諸外国におけるオリンピアンを対象とするオリンピック教育実践事例の検討】ソチ冬季オリンピック大会における文化プログラム調査では、一般市民に向けた教育的プログラムは実施されていたが、オリンピアンがこれらに参加し、自ら学ぶとともに彼らのオリンピアンとしての体験を還元する場は設けられていなかった。本年度は計画時に重点項目とした研究目的に従い遂行した研究実績は以下4点にまとめられる。(1)オリンピアンを対象とする/オリンピアンによるオリンピック教育(以下、オリンピアン教育)における教育内容・教材開発・授業モデルの体系化に関する検討:(A)-(E)の試験的実施からフィードバックを得た。(A)1泊2日合宿型(6校の高校生対象、国内ユース・フォーラム)、(B)学校教育機関内短時間型(小学校高学年対象)、(C)連続講座型(大学生対象、60分×10)、(D)国際交流活動型(中学生対象・特別支援学校)、(E)イベント開催型(大学生対象、400人規模)(2)オリンピアン教育における教材開発の検討:映像教材開発のための国際オリンピック委員会オリンピック研究センターにおけるデジタルアーカイブズの調査、博物館展示型教材の教育機能を検討するためのスペイン、ドイツのオリンピック・ミュージアム調査の実施。(3)オリンピアン教育の効果の検証:上記(1)Cにおけるアスリートと一般学生へのプログラムの有用性検証、JOCによる「オリンピック教室」「オリンピック親子チャレンジ」「オリンピックデーラン」等のオリンピック教育事業に参加したアスリートに対するオリンピック、オリンピズム理解の変化とオリンピアン自身に対する効果に関する聞き取り調査。(4)海外におけるオリンピアン教育の実施状況について以下の(A)-(C)の調査を実施した。(A)国際スポーツ組織におけるリーダーシップ要請プログラムの視察調査(ドイツ)、(B)ドイツ・オリンピック・アカデミーにおけるオリンピック教育実施状況に関する聞き取り調査、(C)国際ピエール・ド・クーベルタン委員会加盟委員の所属する国々における活動内容に関する聞き取り調査研究最終年度の本年度の研究実績は、以下の4点にまとめられる。

(1)オリンピアンを対象とする/オリンピアンによるオリンピック教育(以下、オリンピアン教育)の教育内容・教材開発・授業モデルの体系化:昨年度までに(A)一泊2日合宿型、(B)学校教育期間内短時間型、(C)連続講座型、(D)国際交流活動型、(E)イベント開催型に体系化を行ったが、これらの教育内容について継続して検討を行うとともに、(F)アクティブ・ラーニング型(ワークショップ、討議タイプの教育プログラム導入)、(G)博物館・展示の教育機能活用型を追加し、検証を行った。(2)映像教材・文化資源の利用に関する検証:オリンピック記録映画を用いた教育・研究会の実施、オリンピック・パラリンピック教育映像教材の作成、オリンピアン関連の文化資源(博物館等の展示品)の教材利用(例:1932年ロス五輪金メダリスト西竹一氏の乗馬ブーツ)(3)オリンピアン教育の実践と有効性の検証(兼研究成果の公表):研究代表者、研究分担者が上記(1)の(A)(G)において講師を務め、教育内容・教材の適切さ・学習の達成度合いに関する検証を行った。オリンピアン教育の対象の属性・社会的背景・世代等が多様であることを踏まえ、本研究における実践対象もオリンピアン・一般・初中等教育機関教員・小学校大学までの生徒・学生を設定し、計44回の実践を行った。(4)海外におけるオリンピアン教育・教材関連の調査:継続して海外情報の収集にあたり、IOCによるトップ・アスリート向けE-ラーニング教材、IOCオリンピック博物館、・英・豪のスポーツ関連博物館における教育実践、国際クーベルタン委員会に報告された各国のオリンピック教育の現状に関する知見を得た。以上の(1)(4)により得られた研究成果は、論文・図書に公表するとともに、JOC等スポーツ組織にフィードバックすることにより社会的に還元することをめざした。オリンピアンを対象とするオリンピック教育は、オリンピズムや嘉納治五郎の理解を含む7つの中核的内容とスポーツに関する現代的課題を含む2つの発展的内容で構成される必要がある。またこれらの内容を学習する形態としては、7種類の実践のスキームを提示した。初学者レベルのオリンピアンに対するオリンピック教育では、ワークシート付きのテキストは教材として有効である。オリンピアンによる学校や市民のオリンピック教育への還元のためには、オリンピアン自身の実践知を言語化・体系化する学習が行われていることが望ましい。この学習には、思考と創造性を喚起する学習および表現活動等のアクティブ・ラーニングが有効である。
爆発的天体現象とニュートリノ輸送

高エネルギー天体は超新星1987Aからのニュートリノ観測に知られているように、MeVニュートリノの主要な生成源である。高エネルギー天体からのニュートリノを用いてニュートリノの特性に迫ることが期待されているが、そのためにはまずは高エネルギー天体の理解が不可欠である。このような観点で高エネルギー天体の研究を進めている。今年度は以下の成果が出た。1)超強磁場中性子星"マグネター"を形成する超新星爆発シミュレーションを行い、衝撃波に"マグネター"がエネルギーを注入することによって衝撃波および超新星エジェクタにどのような構造の変化が発生するのかを詳細に調べた。2)強い重力波源として極めて注目されている連星中性子星を作る超新星の候補である、早進化超新星(光度発展の時間スケールが通常の超新星よりはるかに短い)のシミュレーションを行い、超新星エジェクタの中でどのような元素合成が達成されるのかを計算した。その結果、鉄よりも重い元素を生成する可能性を示した。3)強い重力レンズ効果によって同じ天体からの像が複数現れる超新星がいくつか観測されている背景から、将来計画によって重力レンズを用いた超新星の予報が可能かどうかを検討した。その結果、小さな時間誤差(1日以内)で超新星が発生する時刻を予報することが可能であることがわかり、超新星の最初の短時間増光であるショックブレイクアウトの多波長でのマルチメッセンジャー観測への提言を行った。こうした論文にまとまった成果以外にも確実に進行している研究がある。特に、ニュートリノ輻射輸送方程式の相対論的補正効果については近く論文投稿予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。ニュートリノは、爆発的天体現象において本質的な存在である。重力崩壊型超新星爆発にて特に顕著で、ニュートリノがエネルギーを中から外へと効率的に輸送することで爆発が起こると考えられている。これを、ニュートリノ駆動爆発と呼ぶ。こうしたニュートリノの効果を定量的に評価するにはニュートリノ輸送方程式をなるべく近似なく解く必要がある。我々のグループでは、Isotropic diffusionsource approximation (IDSA)というスキームを用いてニュートリノ輸送を効率的に解き、流体計算と組み合わせたシミュレーションを行なっている。当該年度の成果は以下のものである。これらの成果は論文にまとめて公表した。1)超新星爆発シミュレーションで得られている爆発が弱い理由が初期条件にあるのではないかと考え、初期条件の依存性を検証した。これまで一般的に行なわれてきたのは、星の進化計算の結果を初期条件として用いてシミュレーションを開始することであった。この方法では、進化計算で用いられている仮定や手法に依存してしまうため、進化計算を用いない初期条件の作成方法を構築した。この方法は進化計算の結果も再現できるため、従来の初期条件を内包したさらに広いパラメータ領域について検証することができる。この方法を用いて、爆発を起こすのに適した初期条件の条件を明らかにした。2)回転を加えた初期条件から3次元シミュレーションを行なった。その結果、low-T/W不安定性が成長し、渦状の流れが形成され、ニュートリノ駆動爆発を助ける新たなメカニズムを発見した。このメカニズムは、質量の軽い星よりも重い星でより顕著になることが分かった。当該年度は2本の論文を出版し、後続の研究も順調に進んでいる。シミュレーションと並行して、ニュートリノ輸送方程式の拡張も進めている。現在、相対論的効果に取り組んでおり、おおよその結果がまとまった。次年度に論文としてまとめる。また、量子論的効果についても検証を行なっており、こちらも流体へのフィードバックに着目して成果としてまとめる。
チューブ類の自己抜去リスク・アセスメントツールに関する研究

気管チューブや中心静脈カテーテル等のチューブ類が装着されている患者が、医療者による計画的な抜去によらず、患者みずからがそれを抜去(自己抜去)するリスクを評価するツールを開発した。本評価ツールでは、不穏・せん妄、落ち着きない体動・振戦など、13項目の患者の状態を評価することで、自己抜去を起こす患者の予測が可能になった(適中度88.5%、感度54.3%、特異度91.2%)。本研究では、患者がチューブ類の自己抜去を起こす危険度を事前に評価し、適切な対応の選択を可能とする「自己抜去リスク・アセスメントシート」を、エビデンスに基づいて統計的な手法を用いて開発し、その有効性を検証することを目的とする。患者によるチューブ類の自己抜去に関する研究で先行する欧米の文献を中心とした文献調査等により試作された自己抜去リスク・アセスメントシートを、東邦大学医療センター大森病院(以下「当院」)で試験運用し、その問題点を修正する。さらに、当院で収集されたデータを統計処理することにより、各リスクファクターの重要度を評価したうえで、リスクファクターの取捨選択を行い、アセスメントシートを改良する。本研究では、患者がチューブ類の自己抜去を起こす危険度を事前に評価し、適切な対応の選択を可能とする「自己抜去リスク・アセスメントシート」を、エビデンスに基づいて統計的な手法を用いて開発し、その有効性を検証することを目的としている。平成19年度は、主にPubMedと医中誌を中心とした文献調査を行った。文献調査では、主に患者安全管理やエビデンス(実証データ)の収集で先行する欧米の研究成果をとりまとめ、チューブ類の自己抜去にかかわる情報を収集し、そのリスクファクターを洗い出す作業を行った。その過程において、自己抜去や事故抜去に係る各種のリスクファクターが列挙されたほか、リスクファクターはチューブの種類によって異なることや、各種チューブの自己抜去の発生率等の情報が得られた。気管内チューブの自己抜去に関する文献は100件を超えているほか、胃管や中心静脈カテーテル等の自己抜去に関する文献も比較的多いが、それ以外の種類のチューブ類の抜去に関する文献は少ない。したがって、引き続き情報収集を続け、情報を整理して行く必要がある。文献調査で得られた情報から「自己抜去リスク・アセスメントシート」の試案を作成するにあたり、アセスメント対象のチューブの種類を特定する必要性が出てきたので、平成20年度以降の研究では、自己抜去および事故抜去の発生件数の多いチューブ、もしくは発生率の高いチューブに絞った自己抜去リスク・アセスメントシートを作成することを検討する。平成20年度は、東邦大学医療センター大森病院において、昨年度文献調査により明らかにした自己抜去のリスクファクターにもとついて試作した情報収集用の調査用紙を使用して各種チューブを装着している患者の状態について情報収集を行った。2008年8月から2009年1月まで情報収集を行ったが、自己抜去を起こした患者の情報が十分に収集できなかったため、情報収集期間を2009年3月まで延長し、情報収集に努めた。中間集計をもとに統計的検討を行い、自己抜去リスクアセスメントシートの試作をしたが、感度・特異度に改善の余地があることが判明した。サンプル数の不足がその主な原因と考えられたため、来年度以降は調査対象を広げるとともに、サンプル数を増やしたうえで再分析を行う必要があると考えられた。患者によるチューブ類の自己抜去に関する研究で先行する欧米の文献を中心とした文献調査等により試作された自己抜去リスク・アセスメントシートを、東邦大学医療センター大森病院で試験運用し、その問題点を修正する。平成21年度は、平成20年度に得られたデータについて統計的検討を行い、自己抜去リスクアセスメントシートの試作をしたが、感度・特異度に改善の余地があることが判明した。チューブの種類により各評価項目の重みが異なるため、感度・特異度を高めるためには、チューブの種類に応じた自己抜去リスクアセスメントシートの開発が必要であると考えられた。そこで、調査対象を中心静脈カテーテル(CVC)に絞り、改めて平成22年1月から4月までの予定で一部のデータを収集しなおした。

本研究では、患者がチューブ類の自己抜去を起こす危険度を事前に評価し、適切な対応の選択を可能とする「自己抜去リスク・アセスメントシート」を、エビデンスに基づいて統計的な手法を用いて開発し、その有効性を検証することを目的とした。平成21年度までに試作した評価シートは、感度に改善の余地があることが判明した。チューブの種類により各評価項目の重みが異なるため、感度を高めるためには、チューブの種類に応じた評価シートの開発が必要であると考えられた。そこで、中心静脈カテーテル(CVC)に絞り、改めてデータを収集した。調査対象は、東邦大学医療センター大森病院において平成22年1月から4月までの間に、新たにCVCを挿入した患者とした。調査期間中に306件の症例を得たが、そのうち自己抜去に至ったのは1症例のみであり、自己抜去のリスクを評価することはできなかった。その理由として、前回の調査で自己抜去のリスクファクターが周知されたため、自己抜去が減少した可能性と、医師にも挿入時の合併症等の記載を求めたため、記載率が低下したこと等の影響が考えられた。一方で、CVCの合併症のうち、動脈穿刺とカテーテル感染のリスクファクターについて知見を得ることができた。動脈穿刺は、緊急時など、インフォームドコンセントが無い場合や、患者の抹消静脈の確保が困難な場合、患者が肥満の場合、大腿静脈に穿刺した場合、3回以上穿刺した場合等に有意に多く発生することが分かった。また、カテーテル感染は、完全静脈栄養法を実施している場合と、患者がるい痩の場合に有意に多く発生することが分かった。