hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マーカ粒子特性有限要素法による大変形統一解析手法の開発

本研究課題は,マーカ粒子と空間固定メッシュを併用する研究代表者等が開発したマーカ粒子特性有限要素法を汎用的な計算手法へ発展させることを目的としたものであった.研究期間において,本計算手法をゴム材料で現れる超弾性体と非圧縮流体への適用を可能とした.また.準静的問題に対する計算手法と3次元問題へ適用するための数値積分手法の開発も行った.その結果,様々な大変形問題へ適用可能な数値計算手法の構築に成功した.本研究課題は,マーカ粒子と空間固定メッシュを併用する研究代表者等が開発したマーカ粒子特性有限要素法を汎用的な計算手法へ発展させることを目的としたものであった.研究期間において,本計算手法をゴム材料で現れる超弾性体と非圧縮流体への適用を可能とした.また.準静的問題に対する計算手法と3次元問題へ適用するための数値積分手法の開発も行った.その結果,様々な大変形問題へ適用可能な数値計算手法の構築に成功した.本研究は,このマーカ粒子特性有限要素法を発展させることにより,固体と流体で現れる様々な大変形問題に対する統一的な数値計算手法の構築を目指すものである.18年度の研究において得られた成果の概要は以下の通りである.1.超弾性構成則の定式化マーカ粒子特性有限要素法において超弾性体を取り扱うため,研究体表者が提案しているupdated Lagrange型の超弾性構成則の評価手法を本研究で提案する手法に適用した.この超弾性構成則の評価手法では,相対変形勾配テンソルを積の形で積分することにより,Euler型変形記述の枠組みで全変形に対する変形勾配テンソルが求められることを利用している.その結果,エネルギ密度関数で定義された超弾性構成則にしたがって,変形テンソルから応力を直接求めることが可能となった.2.非圧縮拘束条件の導入一般の超弾性体は大変形時に非圧縮性を呈する.そこで,非圧縮拘束条件に対するLagrange乗数である圧力を独立な自由度として導入した非圧縮体に対するマーカ粒子特性有限要素法の定式化と有限要素スキームを開発した.特に,要素領域の一部分のみが物質領域となる要素においても,非圧縮条件が適切に課されるよう,解析領域全体に非圧縮条件を課し,物質が存在しない領域には,人工的な拡散項を導入するスキームを提案した.3.数値計算プログラムの開発と数値計算による手法の評価上述のように定式化された数値計算手法について,実際に2次元の動的問題に対するプログラムを作成した.構成則としては,ゴム材料を想定し,Mooney-Rivlin材料を用いた.開発されたプログラムを用いて,代表的な大変形問題の数値計算を行い,手法の数値特性を把握するとともに,本研究で提案するアプローチの有効性を確認した.本研究は,このマーカ粒子特性有限要素法を発展させることにより,固体と流体で現れる様々な大変形問題に対する統一的な数値計算手法の構築を目指すものである.19年度の研究において得られた成果の概要は以下の通りである.1.手法のニュートン流体への拡張平成18年度に開発された非圧縮体に対する計算手法に基づき,ニュートン流体の構成則を用いた手法に拡張した.本研究では,数値安定性の観点から2次精度時間積分法であるクランクーニコルソン法を適用した.このとき,ニュートン流体では,応力がひずみ速度によって決定されるため,速度を未知数とする運動方程式には慣性力による項の他に粘性による項が行列に現れるものとなった.2.流体の自由表面に対する計算プログラムの開発上述のように定式化された数値計算手法について,3次元の非圧縮粘性流体の自由表面問題を対象とするプログラムを作成した.3次元化においては,マーカ粒子を積分点とする数値積分において,積分重みの決定アルゴリズムが非常に複雑となることから,非圧縮性からマーカ粒子の分布がほぼ一定となることを仮定し,一定重みによる計算アルゴリズムの検討を行った.3.数値計算による手法の評価開発されたプログラムを用いて,代表的な自由表面問題であるダムブレイク問題の数値計算を行い,手法の数値特性を把握した.研究代表者等は,形状と物理量をLagrange型で記述するマーカ粒子を用い,空間に固定されたEulerメッシュ上で特性Galerkin法に基づき運動方程式の近似を行うマーカ粒子特性有限要素法を弾塑性体の大変形問題に対する新しいEuler型手法として提案してきた.本研究課題は,このマーカ粒子特性有限要素法を発展させることにより,様々な大変形問題に対する統一的な数値計算手法の構築を目指すものである.平成20年度はまず従来,動的問題として定式化し,アルゴリズムを構築してきたマーカ粒子特性有限要素法を準静的問題へ拡張した.得られた準静的問題に対する計算法は,メッシュフェーズで通常のメッシュを変形させるLagrange型大変形解析を行い,マーカフェーズでマーカ粒子上への物理量の補間を介して,異なるメッシュを接続する一種のrezoning手法に基づくものとなった.本手法で重要となる物質領域の面積の計算では,2次元問題を主な対象とし,領域境界上に配置されたマーカ粒子で構成される多角形領域を幾何学的に認識することにより行ってきた.しかしながら,このような手法を3次元問題に拡張したアルゴリズムを構成するのは困難であった.そこで,領域内部のマーカ粒子と境界マーカ粒子を用いて代数的に領域内部の判定を行う手法を導入し,発散定理に基づく数値積分により物質領域の面積を計算する手法を平成20年度に開発した.また,本手法の3次元問題における有効性も確認した.
iPS細胞由来樹状細胞と光線力学を組み合わせた難治性小児がん治療の研究

難治性進行小児固形腫瘍の治療は、現行の標準治療(手術療法・化学療法・放射線療法)では治療成績が頭打ちであり、新たな治療が必要とされている。本研究では、樹状細胞を用いた免疫細胞治療に、5-アミノレブリン酸を用いた光線力学的治療(photodynamic therapy : PDT)を組み合わせる治療法の有効性と相乗効果の検証を目的とする。また、治療に用いる樹状細胞の入手性を改善するため、iPS細胞から樹状細胞を分化誘導し(iPS-DC)、その有効性を検証する。マウスiPS細胞からのDC分化誘導法確立にて得られた知見を元に、ヒトiPS細胞からのDC分化誘導を行った。分化誘導の第一段階では、フィーダー細胞であるOP9細胞上での培養を用い、第二段階では、更にGM-CSFを添加した、第三段階では、OP9細胞を用いず、GM-CSFとIL-4による培養を行った。各ステップで必要となるサイトカイン類や培地などを検討し、ヒトiPS細胞からのDC分化誘導に適切な方法の開発を行った。その結果、マウスiPS-DCに比して分化誘導の効率は低いながら、ヒトiPS-DCの分化誘導系の確立に成功した。一方、小児がんに対する、DCとALA-PDTの併用による治療の有効性を検証するモデルとして、小児神経芽腫に対するALA-PDTのin vitroにおける検討を行った。NB-1, NB-9, IMR32, GOTOの小児神経芽腫を用いて検討を行ったところ、何れの細胞株においても、ALA濃度依存的なPpIXの細胞内蓄積および細胞傷害性が確認された。NB-1を免疫不全マウスであるNSGマウスの皮下に投与し、ヒト癌細胞移植モデルの作製を行った結果、投与後2週間にて腫瘍の形成が認められた。
「メタ発酵法」体系化のための高温複合微生物発酵系の解析と制御

例えば殺菌をせずに,安定な複合微生物系により廃棄物バイオマスを発酵変換して高機能な有価物を得ることができれば,設備,殺菌エネルギーの削減,原料の分解回避,発生源オンサイトでの処理など多くのメリットがある.当研究ではこのような複合微生物系を用いた化成品レベルの発酵変換法を「メタ発酵法」と命名し,その特徴やこ安定に制御する方法を検討し体系化することを目的とし,生ゴミからの高光学活性な乳酸生産について検討し,温度と通気が重要な制御因子となることをその微生物相解析から明らかにした.本年度は「メタ発酵」の非最適条件下における出現菌の同定と共に,最適条件における菌相変化をPCR-DGGE以外に,バーコードピロシーケンス法によって確認を行った.その結果,最優勢菌はBacillus coagulansであり,種菌中で1%に満たないOUTが発酵後は80%以上に優先化していることが確認された.即ち,本種の選択的増殖を促す発酵条件の設定が重要であり,これにより高光学純度のL-乳酸を選択性高くホモ型で発酵蓄積することがわかった.本菌以外にフィードバック分離によって数種の構成菌を分離し,それらの培養特性から,B. coagulansが示すpHに対する耐性,通気に対する耐性,乳酸に対する耐性などの特性が優先化に寄与していると思われた.また,そのうちの一株は種々の性質から新種と思われたため,詳細な同定試験を行い,ほぼ完了した.本フィードバック分離の効率を高めるColony TOF-MSと独自のライブラリー作成法がほぼ確立された.これとは別にBacillaceae科特異的な16S rDNAプローブを再設計し,生ゴミ中夾雑物の自家蛍光と吸着の問題を前処理による除去,高濃度吸着阻害剤の使用,RGBカラーの調節による識別化などの工夫を行うことによって,メタ発酵中における選択的な状態観察と定量的計測を可能にした.これらにより発酵残渣を有機肥料とする栽培土壌中における菌数や相対的比率を追跡できた.本研究では,「複合微生物系による高品質化成品の発酵生産」と言う新しい概念を「メタ発酵」と命名し,食品ゴミからの光学活性なL-乳酸の発酵生産を例として,発酵に及ぼす各種因子の影響とその際の部生物相解析などに関して研究を展開し,その考え方,微生物制御の方法,メリットとデメリット,今後の展開などについて明らかにした.例えば殺菌をせずに,安定な複合微生物系により廃棄物バイオマスを発酵変換して高機能な有価物を得ることができれば,設備,殺菌エネルギーの削減,原料の分解回避,発生源オンサイトでの処理など多くのメリットがある.当研究ではこのような複合微生物系を用いた化成品レベルの発酵変換法を「メタ発酵法」と命名し,その特徴やこ安定に制御する方法を検討し体系化することを目的とし,生ゴミからの高光学活性な乳酸生産について検討し,温度と通気が重要な制御因子となることをその微生物相解析から明らかにした.我々は廃棄物バイオマスの資源化に有望な複合微生物発酵法=メタ発酵法の確立を目指している.本研究ではその例として,非殺菌生ゴミの高温嫌気-好気発酵について,まず細菌群集の詳細な構造を知った上で,各細菌細胞系統情報と機能の微視的視覚化を行い,各種制御因子に対する発酵と群集構造レスポンスを解析することで新しい概念であるメタ発酵系の制御の体系化を試みる.今年度は温度条件を変えた生ゴミの非殺菌乳酸発酵系の対原料収率,有機酸中選択性,光学純度などのレスポンスを明らかにすると共に,各発酵系の増幅16SrRNA遺伝子の変性剤濃度勾配電気泳動(DGGE)による解析から細菌群集構造の時間変化を明らかにした.その結果,最も高い選択性,光学純度を示したのは50度Cの場合であり,この時発酵開始時には必ずしも優勢ではなかったバチルス属の細菌(群)が発酵中の主要微生物となり,安定に推移することが判った.同時に,構成微生物の分担機能と相互作用を解析するために,フィードバック分離の概念とコロニーレベルでのTOFーMSグルーピングの手法を適用して,発酵系より当該微生物の純粋分離を試み,いくつかの構成微生物の単離に成功した.これとは別に,非殺菌系発酵において蛍光In Situハイブリダイゼーションにより当該微生物群の動態を観察するためにグループ特異的なプローブの設計と染め分けのための条件について検討した.現在,細胞伸張から代謝活性を検出するDVC法を適用することで,各種基質に対してレスポンスをする微生物群の検出を試みている.当初設定したいくつかの課題についてそれぞれ概ね順調に進展している.開始年度であり,予算の執行等に制限があったことから,当初は計画に対して大幅に遅れていたが,1年間を経過した段階ではおおむね順調に進展している.当初目的に記載した各項目のうち,細菌群集構造の解析については,制御因子の一つである発酵温度との関係から興味深い結果が得られた.また,フィードバック分離による構成菌の取得は発酵の主要菌については得られているが,DNAレベルでの主要菌のすべてではないため,再度の情報フィードバックを行う計画である.また,FISHによるモニタリングは,使用プローブの候補を絞ることができたので,今後の発酵系に適用していく.一方,マイクロアレイによる迅速分析については,下記のように現在再考中である.以上,全体について進捗状況はばらつきがあるが,これらは想定内であり,平成24年度には総合的に検討できる体制が整う予定である.次年度はとりまとめと新しい展開のための研究に努力する.当初計画していた,マイクロアレイによる迅速追跡については,昨今の別解析法の急速な進展と次世代シーケンサのパーソナル化が進行しつつあるため,利用法を限定した方が長期的な戦略としてはよりよい選択かもしれない.

今後その可能性も含めて検討を進める.但し,プライマー設計などの基礎情報は,網羅的解析のためのツールとして生かしつつ,手法の修正に含みを持たせて進めていく.また,研究代表者と同一の研究機関,所属研究室に田代幸寛助教が着任したので,本プロジェクトの分担者として参画して頂き,発酵成績と菌相変化との相関解析について分担して頂く.該当無し平成24年度は平成23年度に固めることができた研究体制と手法をさらに発展させていく.主な研究費費目は消耗品(マイクロアレイに変わるプローブ合成,DGGEークローニング解析,FISHなど),成果発表のための学会参加旅費,及び投稿原稿英文校閲費などである.
無機ナノ粒子を包含する単一分子素子を用いた光合成物質変換

(1)テトラフェニルメタン誘導体を用いた金属ナノ粒子の調製を行った。テトラフェニルメタンの4箇所のパラ位のうち3箇所にチオエーテルオリゴマーを、1箇所にポルフィリンを結合した色素・ナノ粒子保護部位結合分子を開発し、ポルフィリン・ナノ粒子の複合系の合成を試みた。金ナノ粒子の場合、粒径はTEM分析から1.5nm程度であり、これはポルフィリンを含まない系とほぼ同じである。この分子では、剛直なテトラフェニルメタン骨格をはさんでポルフィリンとチオエーテル保護部位が互いに反対側に位置するため、ナノ粒子の保護に関してポルフィリンの有無に関わらず類似の挙動を示すものと考えられる。同様の方法で、白金のナノ粒子も合成した。これらの複合系について、光化学挙動について調べた。ポルフィリンの蛍光発光は大きな消光は受けておらず、ナノ粒子と色素の相互作用は比較的弱いことがわかった。なお、白金粒子は光・酸素が存在する条件で不安定であり、ポルフィリンが容易に分解する。ナノ粒子の触媒作用によって光酸化が促進されていることが示唆される。(2)前年度に合成した内部にカルボキシル基を有するデンドリマーについて、発展的研究を行った。この分子は、無機ナノ粒子との複合体形成についてはよい結果を与えなかったが、別の方法で光合成物質変換に活用できる可能性があり、萌芽研究としての趣旨から研究を進めることが適当と判断したものである。このデンドリマーの中心(核部位)にポルフィリンを結合し、エステル基を官能基変換して酸化還元活性基(フェロセンおよびキノン)を結合した分子をそれぞれ合成した。ポルフィリン/フェロセン結合分子では、ポルフィリンの光励起によってフェロセンからの電子移動が起こる。電子移動の効率はポルフィリンの蛍光消光によって見積もることができ、明確な世代依存性が観測された。また、キノンを含む系では、電子移動の後続反応としてキノンのヒドロキノンへの光還元を行うことができた。1.ベンゼン環の1,3,5-位に分岐を持つ三脚型骨格を用いて、長さの異なるチオベンジルエーテル鎖を有する分子を新規に合成し、金ナノ粒子の安定化性能を比較した。側鎖のベンゼン環が3枚、5枚、7枚のものを比較したところ、側鎖が長くなるほど粒径分布が狭くなることがわかった。コロジオン膜上の透過型電子顕微鏡観察と溶液中の小角X線散乱でそれぞれ得られた粒径分布はよく一致しており、粒子が溶液中でも乾燥状態でも同様の構造をとっていることを示唆している。2.単分子で逆ミセル構造をとる巨大分子として、内部官能基を持つデンドリマーを新たに開発した。この分子は外側に16個のオクチル基、内側に14個のカルボキシル基を有している。カルボキシル基をナトリウム塩として水/THF混合溶媒中に分散させ、溶媒組成の変化に対する分子状態の変化を動的光散乱法で追跡したところ、THFの体積比が50%を越える前後で大きな変化が見られた。THFがこれより少ない領域では比較的大きな集合体を作っており、THFの割合が増えるに従って集合体の見かけの直径は大きくなる。この領域では多数の分子が集合し、カルボキシル基を外側に出して、内側にオクチル基とTHFを含んだミセル構造をとっていると考えられる。一方、THFの割合が体積比50%を越えると、光散乱強度は突然弱くなり、見かけの直径も小さくなうた。この領域では、少数の分子または単分子で、オクチル基を外側に出した逆ミセル構造をとっていると考えられる。分子動力学計算の結果から分子内には溶媒で埋められた大きな空孔が存在することが示唆されており、ナノ粒子との単分子複合体の形成が期待できる。
遺伝子工学的手法を用いるアブラムシによる植物ウイルス伝搬の制御機構の究明

カブモザイクウイルス(TuMV)はアブラムシにより非永続的に伝搬される1本鎖RNAをゲノムとするウイルスである。本研究では,アブラムシ伝搬性分離株と変異型の非伝搬性分離株の外被タンパク質をコ-ドする領域の塩基配列を調べ比較し,アブラムシによるTuMV伝搬の機構を究明した。アブラムシ伝搬性分離株1のウイルスRNAの3'末端側から1,392塩基と非伝搬性分離株31の3'末端側から1,103塩基の配列を決定した。これらの塩基配列には外被タンパク質をコ-ドする領域とその下流に209塩基の非翻訳領域が存在していた。両分離株の外被タンパク質をコ-ドする領域は864塩基で,これにより分子量がそれぞれ33,061ダルトンと33,132ダルトンの288個のアミノ酸がコ-ドされると考えられた。両分離株間では,20個の塩基に相異が認められ,これにより外被タンパク質のN末端付近の6個のアミノ酸に違いがあると推定できた。分離株1と他の11種のpotyvisusのRNAの3'末端側の非翻訳領域の塩基配列の相同性は,28.337.8%で,アミノ酸レベルでは47.658.3%であった。なお,C末端側の相同性は特に高かった。両分離株の外被タンパク質をトリプシンおよびVー8プロテア-ゼの2種の酵素で切断し,分解されたペプチドをHPLCによる分別し,得られたペプチドをエドマン法によって分解したのち,TLCによりアミノ酸配列を決定した。その結果288個の構成アミノ酸のうち,約85%の配列順序が決定され,分離株1と31の外皮タンパク質のN末端側に6箇所のアミノ酸の相違を認め,RNAシ-クエンスの結果と同一であった。以上の結果,本ウイルスの外被タンパク質の構成アミノ酸配列に見い出された6箇所のアミノ酸の変換が,アブラムシ伝搬性の喪失の原因であると考えられた。まず、TuMVゲノムRNAの遺伝子構造を解明するために、本研究室で保存中の分離株1のcDNAクロ-ニングを行った。Cylindrical封入体をコ-ドすると推定されるクロ-ン(3.0kb)の塩基配列を決定した。ついで、Oligo(dT)をプライマ-としてcDNAを合成し、ベクタ-としてBluescriptを用いて再クロ-ニングを行ったところ、得られた3.0kbのクロ-ンにpoly A配列の存在が認められたので、このクロ-ンの3′末端側から約1.4kbの塩基配列を決定した。その結果、TCAを終止コドンとする長いORFが検出され、このORFのうちの約900塩基は本ウイルスの外被タンパクをコ-ドする領域であると考えられた。現在、同様の手法によりTuMVの分離株31(変異株でアブラムシ非伝搬性)のゲノムについても塩基配列を解析中である。TuMVの外被タンパクの構造を検討するために、両分離株の外被タンパクを調製して分子量を測定した結果、両株とも33,000ダルトンで、差はみられなかった。分離株1の外被タンパクの構成アミノ酸の分析結果では、トリプトファンを除く各種アミノ酸の組成を明らかにして、総数は277個と計算された。さらに、外被タンパクをトリプシンで処理した結果、約90種類のペプチドが得られ、エドマン法で各ペプチドのN末端側から同定を行い、全体の47%に当る130残基について、そのアミノ酸配列を明らかにした。現在、残りのペプチドについても、その配列を決定中である。

以上の結果,本ウイルスの外被タンパク質の構成アミノ酸配列に見い出された6箇所のアミノ酸の変換が,アブラムシ伝搬性の喪失の原因であると考えられた。
サブストームシミュレーションの研究

サブストームは磁気圏物理学の最大にして唯一の未解決問題です。未解決のポイントはオンセットという不連続性が発生するメカニズムです。本研究では、磁気圏対流を基本としてその延長上にサブストームを考えることをめざしました。圧縮可能な磁気圏対流と非圧縮性の電離圏対流が結合した系において、対流はアルフェンモードの運動として進行し、対流と沿磁力線電流の発生とは表裏一体の関係にあることを示しました。またこれに関連した力学特性については、本研究課題を通じてかなり解明しました。それらはダイナモの形成過程、沿磁力線電流の分布、磁気再結合のトポロジー、電離圏対流のパターン形成過程、それの非定常な太陽風に対する応答特性などです。このような磁気圏-電離圏系はトポロジーを有する複雑な相互作用系と捉えることが出来、複合系と呼ぶことができることを示しました。複合系でサブストーム成長相は良く理解できることを示しました。しかしながらオンセットに関しては依然未解明です。本研究もそこまでは及びません。唯一オンセットに似たような状態遷移解を得ることに成功しました。しかしながらオンセットの全貌までは解明できていません。MHDでは再現されない変動があることが分かりました。たとえばバルジがなぜ形成されるか、激しいダイポーラリゼーションはなぜ起きるのかです。また部分と全体の関係が不明な点がいくつもあることも分かりました。リコネクション過程の非線形性が対流構造にどう及ぶか、沿磁力線ポテンシャルの形成に閾値があるか、それは対流構造にどう及ぶかなどです。状態遷移の過程はどう進むか、バルーニング不安定やスローモードの役割は何かも不明です。これらのうちにオンセットの主役がいるか、すべての協力でオンセットが起きるのか、それが将来の研究のポイントとの結論を得ました。以上をレビュー論文でまとめて報告しました。サブストーム発生のための基本的エネルギー供給は、磁気圏対流にあるので、これを解明することがまず必要である。今年度の研究結果では、シミュレーションによって磁気圏対流の力学構造を解明し、閉じた磁気圏と開いた磁気圏の関係を明らかにすることが出来た。開いた磁気圏では、太陽風からのマックスウェルストレスで駆動される磁気圏中の対流によって、チャップマン-フェラーロ電流が仕事をし、カスプに内部エネルギーが蓄積される。その内部エネルギーをもとに定速対流がダイナモ作用を生じ、発生した電磁エネルギーは沿磁力線電流として電離圏に供給されて、電離圏対流を励起する。電離圏対流は磁気圏対流の速度とダイナモパワーを規定する。これが自己無撞着的なループとなった複合系が、磁気圏対流である。サブストームシミュレーションのために開発されたMHDシミュレーションスキーム(有限体積TVDスキーム)は高精度であるので、これを用いて他の磁気圏現象の研究も大いに進んだ。SC(磁気嵐急始)はPRI(初期反転インパルス)とMI(主インパルス)からなるが、磁気圏を伝搬する圧縮波が作り出す磁気圏-電離圏結合電流系がPRIを発生させる様子、その後の対流変動がMIを生成するメカニズムが解明された。この結果は、世界で行われた同様の研究より格段に明確であり、日本のお家芸であるSC研究の伝統を守ることが出来た。

サブストーム発生に至る基本的プロセスである磁気圏対流をさらに研究した結果、対流システムの構造を理解することは、サブストーム[Akasofu,1964]や磁気嵐などの擾乱現象だけでなく、SC(sudden commencement)やテーラーオーロラのような一見独立した現象を理解する上でも、不可欠な基本的要素であることが認識された。即ち、"磁気圏と電離圏からなる複合系は、全く異なった性質を持ち、沿磁力線電流を介してお互いの運動を認識する系であり、それが太陽風の変動に対してどのように自己無撞着性を維持・回復するかを解明することが、磁気圏物理学の主要課題である"と結論された。ここでは総てが自己無撞着な状態を考察する必要があり、また対流はトポロジーを持った系での現象で、宇宙に普遍的な物理則というより、トポロジーのあるシステムを扱うのが地球惑星科学の本質との見解に至った。物理学では、より基本的な要素に分解することが重要であり、普遍的原理から現象を説明することを発見と呼ぶのに対し、地球惑星科学では形(トポロジー)の効果が重大であり、分解により本質が失われてしまい、したがって複雑なものを複雑なまま扱うのが地球惑星科学であって、この点を強調して複合系の物理学という呼称で、この学問体系を位置づけた。サブストームをエネルギーレベルの高い準安定状態から、エネルギーレベルの低い準安定状態への遷移と考える理論をまとめ、論文に発表した。理論の基になったのは、太陽風-磁気圏-電離圏結合MHDシミュレーションによる3次元数値解の解析であり、全体系の自己無撞着性が満たされているモデルであることが、理論の根幹となっている。この結果は、1月にハワイで開催されたシンポジウムで発表を行ったが、カナダのJ.C.Samsonからも、この理論を観測から裏付ける結果の発表があった。次にサブストームを更に進め、磁気嵐の理論を開発するため、MHD-粒子連成モデルの開発に着手した。磁気嵐、環電流生成など非MHD効果を予測するためには、個々の粒子の運動を追跡する必要があるので、MHDで求めた非構造格子上の場の中での粒子追跡を開発した。粒子追跡の高速化を計るため、MHDコードでは領域分割による並列化、テスト粒子追跡ではグループ化による並列化を行い、両者を共存させるコードを設計した。粒子追跡においては、各グループごとに時刻同期を行い、外部磁気圏の遅い旋回粒子と内部磁気圏の速い旋回粒子を同時追跡できるようにした。実際に磁気圏中での粒子追跡を行い、太陽風粒子のカスプへの侵入、内部磁気圏へのドリフトと加速などが再現された。今後はこれを基に、グローバル磁気圏粒子シミュレーションを計画し、磁気嵐のモデルを開発する。サブストームのMHDモデルを実際の宇宙天気予報に役立てるため、高速計算とリアルタイムグラフィックスを開発し、リアルタイム宇宙天気予報モデルを構築した。さらに、これを情報通信研究機構が運用する宇宙天気予報システム上で実際に稼動させ、リアルタイムサービスを提供することに成功した。現在は常時モデルが運用され、全世界からリアルタイムアクセスが行われている。サブストームの状態遷移モデルでは、磁気圏-電離圏結合系の対流状態は必ずしも連続的に変化するのではなくて、ある形状から別の形状に不連続的に移行することもあり得ると考える。これまでに、このように解釈できるシミュレーション結果を示し、いくつかの論文で発表してきた。しかしながら、磁気圏-電離圏対流システムの構造は極めて複雑で、全ての太陽風の状態に対して、それに対応する構造が明らかにされているわけではない。
体育科における児童・生徒の学力実態調査方法の開発

本研究は、わが国における「体育科における児童・生徒の学力実態調査方法の開発」を行うことを目的とした。その際、特に以下3点に着目した。1.子ども・青年の生活と発達課題をトータルに把握すること:体育・スポーツに関する子ども・青年の実態と彼らの日常生活の現実とを、複合的・相関関係的に調査を実施し、今を生きる子ども・青年の生活と発達課題をトータルに把握することである。3.アジア諸国の「共通の課題」とわが国「固有の課題」とを峻別するための国際比較調査:統一された調査方法を用いて国際比較調査を実施し、各国・地域に共通する教育課題とわが国に固有の教育課題を峻別すること、である。そこで本研究では近年の関連する先行研究で用いられた調査方法について検討を行い、予備調査を重ねた結果、以下の7つの調査カテゴリーについて調査票を作成するとともに、複合的な調査方法を開発した。(1)日常生活スタイル(平日・休日の生活、遊びの内容と時間、友だち、部活・習い事など):38項目(2)社会的スキル(向社会的スキル、引っ込み思案行動、攻撃行動):15項目(3)心の健康(自己効力感,身体的反応,不安感情・抑うつ,幸福感)17項目(4)運動有能感と体育の価値意識(身体的有能さの認知,統制感,受容感,体育の有用感):17項目(5)体育授業に対する態度(できる,守る,楽しむ,学ぶ):20項目(6)スポーツ観:18項目(高校生のみ)(7)運動能力テスト(就学前は幼児運動能力調査)本研究は、わが国における「体育科における児童・生徒の学力実態調査方法の開発」を行うことを目的とした。(1)日常生活スタイル(平日・休日の生活、遊びの内容と時間、友だち、部活・習い事など):38項目(2)社会的スキル(向社会的スキル、引っ込み思案行動、攻撃行動):15項目(3)心の健康(自己効力感,身体的反応,不安感情・抑うつ,幸福感)17項目(4)運動有能感と体育の価値意識(身体的有能さの認知,統制感,受容感,体育の有用感):17項目(5)体育授業に対する態度(できる,守る,楽しむ,学ぶ):20項目(6)スポーツ観:18項目(高校生のみ)(7)運動能力テスト(就学前は幼児運動能力調査)本年度(平成12年)は,体育科における児童生徒の学力実態調査方法の開発に向けた3年計画の第1年次であった.そこでは(1)学力の認知・技能的成分と情意的成分とが重層的・複合的に絡み合う構造の解明,(2)学習集団による共同(協同)的な学びが,児童生徒に形成される学力の内実にどのような質を付与するのか(=学力の集団的契機)の解明,の二つを課題として取り組まれた.本年度の研究の成果は,次のとおり学会報告を行った.1)体育科における学力調査方法の開発に関する研究-『計測可能性』概念を手がかりに-,九州体育・スポーツ学会第49回大会,20002)教育研究としての学力論,その意味と可能性,日本教育方法学会第36回大会,20003)体育科の学力構造の検討,日本スポーツ教育学会第20回記念国際大会,2000また,日本教育学会学力調査委員会調査(195052),文部省『教育課程実施状況に関する総合的調査研究』(199394),IEA(国際教育到達度評価学会)による学習到達度の国際比較調査(1995)など,先行する学力調査研究の方法論に注目し,比較分析を試みた.本年度(平成13年度)は,体育科における児童生徒の学力実態調査方法の開発に向けた3年計画の第2年次であった.特に本年度は,来年度の学力調査の実施に向けて,1)近畿・中国・四国・九州の各地域の小・中学校の現場教師を対象に,児童生徒の体育の学力実態について聞き取り調査ならびに資料収集(授業データを含む)を実施するとともに,実態調査項目の精選を行った.また,2)日本の児童生徒が体育の学力実態という点からみて,どのような特殊性を帯びているのか?体育教育・授業改革の課題は何か?を明確にする必要から,東アジア(中国・タイ・韓国)を訪問し,各国の子どもの学力と生活実態について,教育関係者から聞き取り調査ならびに資料収集(授業データを含む)を実施した.こうした国内外の予備調査を通じて,学力実態調査方法を仮説的に構成するとともに,共同研究体制を整えてきた.3)今年度中間報告が出されたOECDのリテラシー調査(国際比較)をはじめ,教育課程研究センターから出された『評価規準,評価方法等の研究開発(最終報告),さらには民間調査機関が実施した各種子ども調査研究報告書を分析し,本研究の分析方法

・考祭する際の比較対照データを解析した.だだ,第2年次を修了するにあたって,依然として,体育科学力のうち,認知的成分および『課題解決能力(または自己学習能力)』とよばれる能力の計測の方法が明確にされているとは言えない.この点は,次年度に残された課題である.次年度は,今年度に仮説的に構成された学力調査方法を現実に適用し,国内およぴ国際比較調査を実施する予定である.3年計画の最終年度にあたる平成14年度は、以下の諸課題に取り組んだ。(1)前年度に引き続き、国内各地域の幼・保、小、中学校の現場教師を対象に聞き取り調査を実施し、体育指導のカリキュラムと実践の現状、およびそのもとでの児童生徒の体育の達成度に関する実態(発達段階、地域特性を観点に)を把握した。(2)タイ(バンコク)、中国(上海)、台湾(高雄、台北)、韓国(釜山)の各国地域のスポーツ教育学研究者ならびに現場教師との間で、体育の学力の実態および国際比較調査方法の開発をめぐって研究協議を実施し、現代の子ども・青年の体育的発達課題にみられる共通性と差異を確認するとともに、調査のカテゴリーとそれらの構造を検討した。(3)それらの成果をふまえて、体育の学力に関する実態調査方法論を作成するとともに、5才児とその保護者を対象に予備調査を実施した。このような取り組みのもとに作成された調査方法は、1)日常生活に関する調査(質問紙法)、2)社会的スキルの発達状況に関する調査(質問紙法)、3)体育の学習到達度に関する調査((1)体育授業に関する情意的評価、(2)運動の有能感、(3)スポーツ文化に関する価値知識、いずれも質問紙法)、4)運動能力テスト(アチーブメントテスト)から構成された。今後、本研究で開発された調査方法を用いて、実際に、縦断的・横断的な調査を実施することが期待される。
自己反映原理を応用した構成的プログラミング

最初に,型のない構成的論理体系を基礎として、従来の、単調オペレータによる帰納的述語定義を拡張した機構を加えた体系を提案した.従来の体系においては,Universeの概念は体系に備え付けのものであったが,この体系では,Universeに相当する概念をユーザが新たに定義することができるという特徴を持っている.この特徴により,Universeの定義を少し変更し,変更前と変更後のUniverseが一定の関係を持っていること等を推論することができるようになった.次に,その体系に対してモデルの構成方法を与えた.さらに,この体系に実現可能生解釈を与え,その健全性を証明した.実現可能性解釈は,従来の単調オペレータによる帰納的述語定義を自然に拡張したものとなっている.また,健全性定理は,単調オペレータによる帰納的述語定義に対する条件と同様な条件のもとで成立することが示された.最後に,本体系の構成的プログラミングへの応用について検討した.本体系では、Universeの概念を新たに定義することができるので,冗長な情報を持つ証明項から,冗長な情報を落とした効率のよい証明項を与える変換を得ることができる.詳しくいえば,効率の悪い項を与えるUniverse関係と,効率を改善した項を与えるUniverse関係の2つを定義し,両者の間の同等性を証明することができる。この原理に基づき,いくつか例となるUniverse定義を行い,実際に本体系の中での同等性を確かめた.最初に,型のない構成的論理体系を基礎として、従来の、単調オペレータによる帰納的述語定義を拡張した機構を加えた体系を提案した.従来の体系においては,Universeの概念は体系に備え付けのものであったが,この体系では,Universeに相当する概念をユーザが新たに定義することができるという特徴を持っている.この特徴により,Universeの定義を少し変更し,変更前と変更後のUniverseが一定の関係を持っていること等を推論することができるようになった.次に,その体系に対してモデルの構成方法を与えた.さらに,この体系に実現可能生解釈を与え,その健全性を証明した.実現可能性解釈は,従来の単調オペレータによる帰納的述語定義を自然に拡張したものとなっている.また,健全性定理は,単調オペレータによる帰納的述語定義に対する条件と同様な条件のもとで成立することが示された.最後に,本体系の構成的プログラミングへの応用について検討した.本体系では、Universeの概念を新たに定義することができるので,冗長な情報を持つ証明項から,冗長な情報を落とした効率のよい証明項を与える変換を得ることができる.詳しくいえば,効率の悪い項を与えるUniverse関係と,効率を改善した項を与えるUniverse関係の2つを定義し,両者の間の同等性を証明することができる。この原理に基づき,いくつか例となるUniverse定義を行い,実際に本体系の中での同等性を確かめた.
重度片麻痺患者に対するロボットを活用した歩行訓練における立脚期のアシスト量の研究

近年、ロボットリハビリテーションの報告が盛んになっているが、標準化されたロボットを活用した歩行訓練は存在しない。本研究の目的は、要介護要因の第2位である脳血管疾患による重度な片麻痺者を対象とするロボットを活用した歩行訓練の効果をより高めるために、立脚期の歩行障害に焦点をあて、麻痺した下肢にどのようなロボットのアシストを行うとよいかを明らかにすることである。
高度規則性を有する3次元カーボンネットワーク構造の構築

本研究では従来のカーボン材料とは全く異なる高度規則性を有する3次元ナノネットワーク構造をもつカーボンを創製し、その規則構造に基づく新規な電子(例、超電導)・磁気(例、強磁性)機能の発現とガス吸蔵、分子篩、エネルギー貯蔵等の従来機能の飛躍的な向上を目指す。ゼオライト等の種々の高度規則性多孔質無機物質を鋳型として、それらの規則構造を反映したカーボンを調製することを試みた。とくに鋳型としてY型ゼオライトを用い、その3次元規則性を反映したカーボンを合成した。さらに、このカーボンのガス吸蔵、分子篩、エネルギー貯蔵等の特性を向上させるために窒素や酸素などのヘテロ原子のドーピングを行った。窒素のドーピングはアセトニトリルを炭素源とすることで、また酸素のドーピングは合成したカーボンを硝酸などにより湿式酸化させることで行った。これらの処理により、3次元規則性を保ちながらも、窒素や酸素をカーボンの骨組みに導入することが可能となった。本研究で合成したカーボンを電気二重層キャパシターの電極材として利用したところ,水系および非水系とも従来の活性炭素繊維に比べて飛躍的に高い容量を示すことが明らかとなった。さらに,充放電の速度を上げ電流密度を高めても,容量の減少が少ないこともわかった。とくに窒素をドーピングしたカーボンは容量と充放電特性とも極めて優れていた。これは窒素ドープによるカーボンの電気伝導性の向上と誘電率の増加によるものと考えられる。また,上記の鋳型法をさらに改良することで,鋳型となるゼオライトの構造をより反映したカーボンを合成する方法を見いだした。この方法は簡便であり,将来の大量合成にも結びつくと考えている。
チュウゴクナシ果実成熟特性の分子生物学的解析

栽培種のナシはチュウゴクナシ、セイヨウナシ及びニホンナシに大別され、成熟エチレンの生合成パターンからチュウゴクナシとセイヨウナシはクライマクテリック型果実に分類に、ニホンナシはノンクライマクテリック型果実に分類されている。しかしながら、我々は数品種のチュウゴクナシで、成熟エチエンを全く生成しないことを見出し、ノンクライマクテリック型品種も存在することを明らかにしてきた。今回の研究では最近急速に進歩してきた分子生物学的研究手法を用いてチュウゴクナシの果実成熟特性を調査することによって、クライマクテリック型果実とノンクライマクテリック型果実の本質的相違を解明することを目的とした。1.3品種のチュウゴクナシ及びセイヨウナシ、ニホンナシから1品種ずつを選び、RT-PCR法を用いて、エチレン生合成の律速酵素であるACC合成酵素及びACC酸化酵素をコードするcDNAをクローニングした。全部で13種のACC酵素遺伝子及び9種のACC酸化酵素遺伝子が得られ、推定アミノ酸配列を解析した結果、ACC合成酵素遺伝子は4種、ACC酸化酵素遺伝子は2種に分類された。2.ノーザン分析による遺伝子発現解析によって、2種のACC合成酵素遺伝子がクライマクテリック型品種でのみ果実成熟に伴って発現することが明らかになった。一方、ACC酸化酵素遺伝子は、`紅梨'を除くいずれの品種でも成熟に伴って発現が高まった。3.いずれの品種でも傷害処理によって、2種のACC酸化酵素遺伝子と成熟型とは異なる2種のACC合成酵素遺伝子の発現が検出された。4.以上の結果から、ナシ果実では成熟に特異的に応答する2種のACC合成酵素遺伝子の発現が成熟エチレンの有無、すなわちクライマクテリック型とノンクライマテリック型の違いを決定していることが明らかになった。チュウゴクナシ果実には、エチレンを生成して成熟するクライマクテリック型の品種と成熟してもエチレンを生成しないノンクライマクテリック型の品種が存在する。遺伝的バックグラウンドが共通する同一種内でエチレン生成特性の相違を遺伝子レベルで解明することは、果実一般のクライマクテリック型果実とノンクライマクテリック型果実の相違の本質に迫ることと考えられる。そこで、本年はチュウゴクナシ6品種と、対照としてのセイヨウナシ2品種及びニホンナシ4品種を用い、PCR法によるACC合成酵素及びACC酸化酵素遺伝子断片の増幅を試みた。その結果、6種の異なるACC酸化酵素遺伝子断片及び3種のACC合成酵素遺伝子のクローニングに成功した。DNAシーケンサーを用いて得られた遺伝子断片の塩基配列を決定し、推定アミノ酸配列のホモロジー解析を行った。6種のACC酸化酵素遺伝子断片のうち5種はリンゴで報告されている同遺伝子と90%程度の高い相同性を示した。一方、ACC合成酵素遺伝子断片では、いずれもリンゴの同遺伝子との相同性は70%程度とあまり高くなかったが、メロン及びキュウリの遺伝子と高い相同性を示した。ナシ果実から得られたACC酸化酵素遺伝子が近縁種であるリンゴの遺伝子と極めて類似しているのに対し、エチレン生成の最も重要な律速酵素であるACC合成酵素遺伝子がウリ類に類似していることは極めて興味深いことである。現在、得られた遺伝子断片を用いてサザンブロット法によるゲノム内の解析を進めている。ノーザンブロット解析による個々の遺伝子発現の調査については、成熟ナシ果実から充分量のRNAを抽出することが常法では困難であることが明らかになり予定より遅れが生じている。しかし、RNA抽出法の検討を重ねた結果、最近、安定した抽出法の確立に目途が立つようになった。今後、この改良法を用いて遺伝子発現解析を急速に進め遅れを取り戻す予定である。

7年度の成果に基づいて品種を絞り、チュウゴクナシのクライマクテリック型とノンクライマクテリック型各1品種ずつと、対比のためクライマクマテリック型のセイヨウナシとノンクライマクテリック型のニホンナシから各1種ずつを選び、ACC合成酵素及びACC酸化酵素遺伝子断片をクローニングし、塩基配列を調べるとともに、ノーザン分析によって発現特性を解析した。その結果、ACC酸化酵素遺伝子については、5種のうち2種がエチレン生成に強く関わっていること、傷害によってすべての品種で強く発現してくること、発現制御は自動触媒制御を受けていること、などが明らかとなった。一方、ACC合成酵素遺伝子については、2種がエチレン生成に強く関わっているものと考えられたが、ノーザン分析による発現解析については、分析に必要な十分量のRNAを抽出することが予想外に困難であり、分析の精度を確保するために多くの労力と時間を必要とした。品種によっては分析に必要なRNAを抽出することができなかった。そのため、研究は全体的にかなり遅れているが、現在塩基配列の確定を急いでおり、その上で他種果実との相同性解析を行う予定である。その後、サザン分析によるクローニング遺伝子のゲノム構造の解析を行うとともに、制御領域の解析を行い、エチレン生成遺伝子の発現と制御機構について考察を深化させる予定である。
髄膜腫の進展を制御するがん関連線維芽細胞への分化を司る足場メカノセンサー機構

頭蓋底部に発生する髄膜腫は、硬膜に沿った進展様式を呈し脳神経を巻き込んで発育するため、組織学的に良性であっても機能的に予後不良である。脳表に発生する髄膜腫の多くはNF2遺伝子変異が特徴的であるが、NF2遺伝子変異を起源としない頭蓋底部髄膜腫の発育と進展様式の解明を目指している。その鍵を握るのが腫瘍の足場環境を作り出す間葉系幹細胞(Mesenchymal stem cell, MSC)と考え、細胞の足場環境(細胞外基質硬度)がYAPタンパク活性化を介してMSCを癌関連線維芽細胞(Cancer associated fibroblast, CAF)へと分化させる機序を明らかにすべく研究を進めている。髄膜腫摘出検体の免疫組織染色において、NF2遺伝子がコードするMerlinを正常発現する頭蓋底髄膜腫では腫瘍中心部のMerlin高発現とYAP抑制、および腫瘍辺縁部のMerlin低発現とYAP活性化、すなわちHippo pathwayの機能が示され、過去の報告通りである。また、YAP高発現はMSCからCAFへの分化を促進すると考えられるため、MSCの未分化マーカーとして報告されているMeflin発現を指標として腫瘍組織中のMSCおよびCAFの局在を明らかにすべく、髄膜腫検体の免疫組織染色におけるMSCとCAFの染色パターンを調査中である。さらにアクリルアミドゲルを用いた細胞外基質硬度調節を行うことで、髄膜腫細胞株において細胞外基質の硬さがYAPを活性化することが示唆された。今後髄膜腫組織検体を集積していき、MSCの抽出、髄膜腫細胞株との共培養、細胞外基質硬度調節を行い、in vitroにおいてMSCおよびCAFが髄膜腫進展に果たす役割を明らかにしていく予定である。髄膜腫組織検体の免疫組織染色において、間葉系幹細胞(MSC)や癌関連線維芽細胞(CAF)の染色パターンを調査中であり、使用抗体の見直しおよび抗体の条件設定に時間を費している。また、アクリルアミドゲル上で髄膜腫細胞株を安定して培養するための条件設定に時間を要した。さらに髄膜腫細胞株の樹立とMSCの抽出のため、頭蓋底部発生の髄膜腫組織検体を集積中である。髄膜腫組織検体の免疫組織染色において、間葉系幹細胞(MSC)や癌関連線維芽細胞(CAF)の染色パターンを調査中である。YAPとMerlinのような明瞭な局在パターンを見出すため、抗Meflin抗体の条件設定の変更や使用抗体の見直しを行い、組織検体中のMSCの局在を明らかにしていく。MSCを抽出、髄膜腫細胞株を樹立し、in vitroへと研究を進めていく。YAP高発現はMSCからCAFへの分化を促進すると考えられるため、MSCの未分化マーカーとして報告されているMeflin発現を指標として腫瘍組織中のMSCおよびCAFの局在を明らかにすべく、髄膜腫検体の免疫組織染色におけるMSCとCAFの染色パターンを調査中である。今後は髄膜腫組織検体を集積していき、MSCの抽出、髄膜腫細胞株との共培養、またアクリルアミドゲルを用いた細胞外基質硬度調節を行い、in vitroにおいてMSCおよびCAFが髄膜腫進展に果たす役割を明らかにしていく予定である。髄膜腫組織検体の免疫組織染色において、間葉系幹細胞(MSC)や癌関連線維芽細胞(CAF)の染色パターンを調査中であり、抗体の条件設定のための予備実験に時間を費している。また髄膜腫細胞株の樹立とMSCの抽出のため、頭蓋底部発生の髄膜腫組織検体を集積中である。

また、YAP高発現はMSCからCAFへの分化を促進すると考えられるため、MSCの未分化マーカーとして報告されているMeflin発現を指標として腫瘍組織中のMSCおよびCAFの局在を明らかにすべく、髄膜腫検体の免疫組織染色におけるMSCとCAFの染色パターンを調査中である。さらにアクリルアミドゲルを用いた細胞外基質硬度調節を行うことで、髄膜腫細胞株において細胞外基質の硬さがYAPを活性化することが示唆された。今後髄膜腫組織検体を集積していき、MSCの抽出、髄膜腫細胞株との共培養、細胞外基質硬度調節を行い、in vitroにおいてMSCおよびCAFが髄膜腫進展に果たす役割を明らかにしていく予定である。髄膜腫組織検体の免疫組織染色において、間葉系幹細胞(MSC)や癌関連線維芽細胞(CAF)の染色パターンを調査中であり、使用抗体の見直しおよび抗体の条件設定に時間を費している。また、アクリルアミドゲル上で髄膜腫細胞株を安定して培養するための条件設定に時間を要した。さらに髄膜腫細胞株の樹立とMSCの抽出のため、頭蓋底部発生の髄膜腫組織検体を集積中である。髄膜腫組織検体におけるYAPとMerlin発現の局在は明らかになっており、今後予備実験を進め抗Meflin抗体の条件設定を見直し、組織検体中のMSCの局在を明らかにしていく。さらにMSCの抽出、髄膜腫細胞株を樹立し、in vitroへと研究を進めていく。髄膜腫組織検体の免疫組織染色において、間葉系幹細胞(MSC)や癌関連線維芽細胞(CAF)の染色パターンを調査中である。YAPとMerlinのような明瞭な局在パターンを見出すため、抗Meflin抗体の条件設定の変更や使用抗体の見直しを行い、組織検体中のMSCの局在を明らかにしていく。MSCを抽出、髄膜腫細胞株を樹立し、in vitroへと研究を進めていく。現在予備実験を進めており、今後研究の進捗により物品購入に充てる予定である。これらによる研究進捗の遅れのため、次年度使用額が生じた。MSCの分離培養、MeflinおよびYAP発現解析、遺伝子発現の網羅的解析等の研究を進めるために使用する予定である。
海賊史観から交易を検討する：国際法と密貿易―海賊商品流通の学際的・文明史的研究

昨今の情報革命・流通革命は、サイバー環境におけるハッキングや複製権侵害、海賊商法の横行のみならず「海賊党」の宣言がなされる時勢を迎えている。これは、一面では、現在の技術革新に法体系が追いつかない状況を反映しているが、また他面では、ここ500年の世界史を踏まえた正義観や国際秩序が崩壊を遂げようとしている前兆に他なるまい。本研究では、あらたな秩序と反秩序との関係を模索した。具体的な提言は、刊行を予定する日本語の論文集および英文での会議報告書により公開される。本研究は、ひろく「海賊行為」一般をこの500年の世界史の展望のなかに位置づけることを目的とする。1.初年度の分科会ごとの実績の概要は以下のとおりである。(1)国際秩序と海賊:研究者から情報を取得し、台湾、インドの海外の学会で研究実績を発表した。(2)商品交易路:研究代表者所属機関での研究協力の一環として、欧州日本学会議関連事業(京都)で、研究実績を踏まえたシンポジウムを開催した。(3)著作権/複製権:研究代表者・研究分担者が関連する著作、論文を刊行し、フランス他の学会参加、講演、研究会実施、学会発表を行なった。(4)国際法と海賊:在外研究に並行して、複数の論文および論文集の成果刊行が見込まれる。(5)贋作/複製:本件をめぐる公開討論会を催した。「続・物からモノへ:うつしとうつわ」(遊狐草舎)、および付属した研究会「偽物/海賊/植民地主義」(2014年3月)。この成果に立脚し、その延長で来年度にむけて海外企画を構想中である。2.2014年度への繰り越し分の成果は、以下のとおりである。(1)ライデン大学フィアレー研究員との共同研究「日蘭文化交渉と海賊行為」のための文研調査・分析の一環として平戸商館文書の整理(研究分担者:クレインス)。1633年以前の東インド会社関係の研究往復書簡を、ほぼ網羅的に特定できた。(2)欧文エディティング外注謝金により、刊行に必要な欧文報告書論文の編集作業の一部を完了した。(3)平成26年1112月、中国浙江省で他の研究者の協力を得て、日中関係史に関わる現地調査を行なった。近年学界に紹介された書籍、『太平抗倭図』『山交寺開田記』については、ともに現地調査を行ない、温州泰順県の明碑現物を精査して表釈文の修正を行なった。さらに台州・温洲の史跡・博物館で文献に記される倭船漂着地・貿易管理施設・新羅人居留地などの位置の特定に成功した。(1)フランスのパリ日本文化会館において、『時のうつわ、魂のうつし』と題するシンポジウムおよび、それに関連する展覧会『「うつわ(器)」と「うつし(写)」:うつろいゆく形の生命」』を開催した。展覧会は1月20日から24日、シンポジウムは1月23日・24日に開催した。展示者・シンポジウム参加者は以下のとおり:藤原貞朗,近藤高弘,岡本光博,大舩真言,大西宏志, Murielle HLADIK,橋本順光,山中由里子,鵜戸聡,西田雅嗣, Augustin BERQUE, Philippe BONNIN,稲賀繁美。研究の中間的成果をフランスの公衆・研究者に発信し、欧州および現今の国際基準では二次的な複製と低く評価されがちな「うつし」という価値観を日本語圏の外の言語圏において復権・評価するために一定の貢献をなしたものと、会館および地元のメディアによる評価を得た。(本件では、別途の経費補助を併用した)。(2)研究代表者は、当該年度の計画に沿い、平成26年5月23日・24日に、国立新美術館「イメージの力」に取材した。11月8日・9日、福岡アジア美術館でアジア美術トリエンナーレに取材、さらに9月22日から28日のフランス出張によりアルベール・カーン美術館の日本家屋修復のための基礎作業、および上記(1)のパリ日本文化会館でのシンポジウムおよび展覧会のための準備交渉に従事した。(3)研究協力者の範麗雅は、3月18日から23日、浙江省温州医科大学外国語学院において「東アジア文化交流:人と物の流通を中心に」に参加し、当該研究会に関する研究発表を行なうとともに、研究遂行に必要な資料を入手した。1.分科会を継続し、成果論集の取り纏めのための討論会を実施、12月には原稿を集め『海賊史観からみた世界史の再検討(仮題)』として2017年度内出版を準備中である。3月段階で出版社より出版計画の承認を得て、現在最終編集作業を進行中である。2.昨年度パリ日本文化会館で実施した国際シンポジウムの成果は、その一部を研究代表者・稲賀繁美著『接触造形論』(名古屋大学出版会、2016年)ほかに収録した。3.継続事業として、パリ日本文化会館での国際シンポジウムを基礎に、科学研究費補助金申請書「「うつわ」と「うつし」:情報化時代の複製技術・藝術の美的範疇刷新にむけて」(基盤研究A)を提出した。この研究課題は、報告書作成の現時点で、内定通知を受け取っている。