hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯の漂白における基本的メカニズムの解明

しかし,スーパーオキソールと同じpHに調整したHClを用いた実験においては,このようなことは観察されなかった.H_2O_2のハイドロキシアパタイトに対する影響を調べるために,X線回折を行ったが,何の影響も認められなかった.以上,これまでの実験において,歯の漂白に関与しているのはH_2O_2から発生する・OHである可能性が考えられ,さらに詳細についてコラーゲン等を用いて検討中である.歯の漂白に使用されている過酸化水素(H_2O_2)はそれ自身が活性酸素であるが,様々な刺激や反応によってより強力なヒドロキシラジカル(・OH)を発生する.今回,様々な光ならびにレーザーを照射することによってH_2O_2から・OHが発生することを詳細に確認することができた.紫外線を各種濃度のH_2O_2に40秒間照射した場合,H_2O_2濃度が1mol/lまでは,H_2O_2濃度に依存して・OHが増加し,1mol/l以上ではプラトーとなった.また,1mol/lのH_2O_2に対する照射時間を変化させた場合,40秒までは照射時間に依存して・OH発生量が増加したが,それ以降はプラトーであった.また,発生した・OHを経時的に観察したところ240秒までは徐々に減少したがそれ以降はプラトーであった.次に,プラズマランプ,ハロゲンランプ,He-Ne laser,Yellow He-Ne laserをH_2O_2に照射した場合,・OHの発生量はプラズマランプ>ハロゲンランプ>He-Ne laser>Yellow He-Ne laserの順であった.また,アルゴンレーザー,炭酸ガスレーザーとプラズマランプを比較した場合においてもプラズマランプ照射における・OHの発生量は多かった.H_2O_2を根管象牙質に作用した場合の詳細について検索するために,10,20,30%のH_2O_2を作用させたところ,濃度があがるにつれ,また,作用時間が長くなるにつれ,管間象牙質,管周象牙質の崩壊がSEMによって観察された.さらに,H_2O_2と光照射がヒト歯肉培養細胞に及ぼす影響について検討したところ,プラズマランプ,あるいはハロゲンランプで照射した場合のほうが,H_2O_2単味で作用させた場合よりも,ヒト歯肉培養細胞の生存数に与える影響が大きかった.以上のことがこれまでに実験で判明したが,さらに詳細について検討中であり,結果が出次第報告する予定である.
廃コンクリートからの新しい骨材リサイクルプロセスの開発

本研究は,コンクリートの化学的劣化反応と粉砕操作を利用した廃コンクリートからの骨材の新しいリサイクルプロセスを提案するものである。すなわち,廃コンクリートを種々の酸性溶液等に浸漬して劣化させた後,撹拌ミル粉砕操作を行い骨材の分離回収率を検討した。その結果,酸浸漬は骨材の回収率向上に有効であり,特に硝酸浸漬後の粉砕で回収率は約70%に達すること,ここで得られた再生骨材は使用制限のない良質な骨材に分類されることなどが明らかになった。前年度のまでの結果を踏まえて、酸溶液の浸漬による化学的劣化処理後の骨材回収には撹拌ミルによる湿式の自生粉砕操作を行うこととした。なお、実際の骨材回収の実験に先立ち、酸溶液浸漬によるコンクリートの劣化状況を把握するため、その強度変化を実際に調査をした結果、酸浸漬によって劣化は進行し、明らかにコンクリートの強度は低下することを明らかにした。次に、塩酸・硝酸・硫酸の3種類の酸溶液および硫酸アンモニウムおよび硫酸ナトリウムの2種類の硫酸塩溶液による浸漬処理による劣化処理を行った。その時の浸漬処理条件は予備実験の結果から、pHが約7程度になるまでの中和時間とした。撹拌ミルによる骨材回収操作では、酸浸漬処理のない場合に比べて回収率は向上するものの、その割合はまだ低く、実際のプロセスとしての利用は難しいと思われた。また、硫酸塩溶液は酸溶液ほどの効果を示さなかった。しかし、酸浸漬処理の回数を3回と増加させた場合および酸濃度を3倍にした場合では、回収率に与える効果は大きく、約70%もの骨材回収率を示すまでになった。この値は、初期の粗粉砕段階での骨材回収率を含んでいないため、プロセス全体で見ると骨材回収率は7080%程度になることが明らかになった。さらに、このようにして回収した再生骨材をJIS基準に基づいて評価を試みた。その結果、骨材吸水率は3%以下であり、使用箇所の制限のない良質な再生骨材に分類されることも明らかになった。このように、コンクリートの化学的劣化反応と撹拌ミルによる自生粉砕操作を利用した廃コンクリートからの骨材の新しいプロセスは、これまでの加熱すりもみ法と同等かそれ以上の回収率を示す結果となった。これらの結果は、東日本大震災後の急がれるインフラ整備における骨材不足問題を解消する有効な技術の一つになるものと思われる。本年度は酸性物質(硫酸・塩酸・硝酸)水溶液による廃コンクリートの劣化現象および粉砕助剤としての効果に着目し研究を行った。まず、骨材に対する酸性物質の影響を検討したが、骨材成分の溶出が最も小さいのは塩酸であることがわかった。次いで、既知の骨材を所定量用いて作製したコンクリートを粗粉砕した試料を7日間、濃度の異なる3種類の酸性水溶液に浸漬し、pHおよびカルシウムイオン濃度変化を測定した。その結果、pH濃度や酸の種類によって到達時間は多少異なるもののほぼ12と一定値を示し、またカルシウムイオン濃度変化は塩酸・硝酸・硫酸の順に大きく、硫酸では24時間程度で硫酸カルシウムの溶解度とほぼ一致した。すなわち、カルシウムイオンの溶出量は塩酸が最も大きく、骨材への浸食も小さいことから最も有効な酸性物質であることを見出した。酸添加による湿式粉砕をボールミルで行った結果、粉砕助剤としての効果はあまりなく、粉砕後の再生骨材分離度をみるといずれの場合も0.20.3程度であった。この値は予備実験として行った水添加および乾式粉砕の場合とあまり変わらない結果となった。これは、短時間の湿式粉砕では粉砕が十分に進行しなかったためと考えられるが、長時間の密閉粉砕では発生ガスの処理を考慮しなくてはならない。そこで、より粉砕性の向上を目指して、粉砕様式を剪断機構および摩擦機構によって粉砕を行う撹拌ミルに変えて粉砕実験を行った。このときの試料は酸性物質水溶液中へ一定時間浸漬後乾燥させたコンクリート片である。その結果、酸性物質水溶液の浸漬処理をしない場合と比較して、塩酸と硝酸水溶液処理では5%、また硫酸水溶液の処理では2%程度骨材分離度が向上することが明らかとなった。また、骨材分離度に関しては、粉砕後の試料の2次元画像処理による形状測定を行い、試料の円形度の差から再生骨材の判別が可能な方法を検討中である。酸性水溶液による劣化処理はおよそ12時間程度で変化がなくなり、反応は平衡状態になり、新たな反応物質がなければ更なる劣化反応は進行しないと考えられる。酸性水溶液による廃コンクリート片の湿式ボールミル粉砕では、予想以上のガスが発生し、長時間の粉砕操作が十分に行えなかった。そこで、発生ガスの排出させるための方法を模索し検討してきたが、これまで満足行くようなボールミルの改良は達成できなかった。

したがって、湿式ボールミル粉砕のデータは粉砕時間1時間程度のデータであり、本来の目的である骨材分離にボールミル粉砕の効果を十分に検討することができなかった。粉砕操作では粉砕機が変わるとその粉砕機構が変化し、粉砕条件によって粉砕結果が大きく異なる。本研究では粉砕機を撹拌ミルに変えたことで、その粉砕機の最適粉砕条件を決定するために種々の予備実験が必要になった。撹拌ミルを用いての予備実験の結果から、粉砕媒体を用いないで粉砕する、所謂、自生粉砕が比較的良好な骨材分離度を示すこと、一回あたりの処理量も増加させることができることなどが明らかになった。酸性物質の浸漬処理をしない場合は、水を添加した湿式粉砕よりも乾式粉砕の方が骨材分離度が高いことなど、骨材リサイクルに撹拌ミル粉砕が比較的有用であるなどの多くの知見を得た。また、乾式自生粉砕方式ボールミルで行った結果、ある程度粉砕した後微粉を除去して更に試料を加え粉砕するという多段階方式が効果的なことなど、当初予想していない方法の有効性が明らかになってきた。また、粉砕処理後の試料の骨材分離は、ふるいわけおよび目視で分離しているが、思いのほか手間がかかり、短時間での分離が難しい状況にあるが、分離後のリサイクル骨材とセメントペーストが付着した骨材では、その形状に大きな差があり、その形状の違いによる分離法についても現在検討中である。前年度の結果より、これまで劣化処理と粉砕操作を並行して行うことを主体的に考えてきたが、廃コンクリート片の劣化処理プロセスとその後の粉砕による分離プロセスを分けて行うことを提案する。また、酸性物質による劣化反応については、塩酸浸漬処理時間をさらに延長してその効果を検討すると共に、硫酸イオンの電解質溶液についても浸漬処理を行う。特に硫酸イオンによる劣化は23ヶ月の経過時間を必要とされているため、計画的に浸漬処理を行う予定である。また、前年度の粉砕実験より、粉砕媒体を用いずに粉砕試料どうしの衝撃あるいは剪断作用で粉砕を進行させる自生粉砕方式が比較的良好な結果となることから、以後の粉砕は撹拌ミルおよびボールミルについても自生粉砕方式を主に粉砕実験を行う。この方式では媒体摩耗等を考慮する必要がなくなるという利点がある。また、粉砕過程で定期的に微粉を除去し、その除去した質量と同じ試料を加えながら粉砕を継続することで、粉砕処理量の大幅な増加が得られることから、この多段階自生粉砕についての実験も行う予定である。粉砕による骨材分離に関しては、酸浸漬処理後のコンクリート片を主に乾式で粉砕を行い、粉砕産物の粒子径分布、微粉の比表面積等の測定をした後、骨材を分離する。その分離には、目視法の他に傾斜振動法等を用いて行う。次年度は次の項目にしたがって行うが、研究費は主に実験材料費、実験器具・試薬費および発表のための旅費等である。1)前年度と同様の方法で前年より大量の疑似コンクリートを作成し、材齢28日以上のコンクリートをジョークラッシャーで粗粉砕し,実験試料を作製する。2)酸性物質の浸漬処理は、溶出カルシウムイオンの分離を考え、さらに浸漬時間を延長した処理を行う。その際、カルシウムイオンやpH変化と劣化反応の関係を検討する。また、硫酸イオンを含む電解質水溶液による浸漬では、内部からの膨張による劣化過程の観察も合わせて行う。3)それぞれの浸漬処理後のコンクリート片を撹拌ミルおよびボールミルにより乾式自生粉砕を行い、粉砕産物の粒子径分布の調査後、骨材の分離をして骨材分離度を測定する。
LH-RHagonistの骨に及ぼす作用とtamoxifenの併用効果について

〔目的〕LH-RH analogue(実験的卵巣摘除)と外科的卵巣摘除が骨に及ぼす影響の比較と,Tamoxifen併用による骨量低下阻止効果の検討.〔結果〕(i)生存率:100%.(ii)体重変化:S群に対してC群,D1,2,3群は有意に増加した.C群とD1,2,3群には有意差を認めなかった.(iii)血液検査:Ca,Piはいずれの群で有意差を認めなかった.Alp,BGP,ビリジノリンは,S群に対してC群とD1,2,3群で有意に増加した.(iv)大腿骨の単位乾燥重爪:S群と比較してC群とD1,2,3群は1,2,3カ月で有意に減少したが,4カ月後には有意差を認めなかった.(v)大腿骨の非脱灰骨標本(Villanueva-Goldner染色による骨動態と画像解析装置を用いた単位骨量):S群と比較してC群とD1,2,3群は1,2カ月では有意に減少したが,3カ月後には有意差を認めなかった.〔結論]1LH-RHanalogueは卵巣適除同様の骨変化(骨粗鬆症)を来たしたが,中止後1ヵ月以降は骨量の増加を認めた.2LH-RHanalogueによる骨量低下をTamoxifenは予防しなかった.〔目的〕LH-RH analogue(実験的卵巣摘除)と外科的卵巣摘除が骨に及ぼす影響の比較と,Tamoxifen併用による骨量低下阻止効果の検討.〔結果〕(i)生存率:100%.(ii)体重変化:S群に対してC群,D1,2,3群は有意に増加した.C群とD1,2,3群には有意差を認めなかった.(iii)血液検査:Ca,Piはいずれの群で有意差を認めなかった.Alp,BGP,ビリジノリンは,S群に対してC群とD1,2,3群で有意に増加した.(iv)大腿骨の単位乾燥重爪:S群と比較してC群とD1,2,3群は1,2,3カ月で有意に減少したが,4カ月後には有意差を認めなかった.(v)大腿骨の非脱灰骨標本(Villanueva-Goldner染色による骨動態と画像解析装置を用いた単位骨量):S群と比較してC群とD1,2,3群は1,2カ月では有意に減少したが,3カ月後には有意差を認めなかった.〔結論]1LH-RHanalogueは卵巣適除同様の骨変化(骨粗鬆症)を来たしたが,中止後1ヵ月以降は骨量の増加を認めた.2LH-RHanalogueによる骨量低下をTamoxifenは予防しなかった.〔対象および方法〕12週齢(体重260g前後)のウイスター系雌ラットを使用した.卵巣摘除群(O群)は,phentobabital麻酔下に両側卵巣を摘除し,LH-RHagonist投与群(D群)は,0週と1ヶ月後に3.6mg皮下注射した.実験開始前,1ヶ月後,2ヶ月後,3ヶ月後および4ヶ月後に犠牲死させた.なお,骨動態の検索目的にテトラサイクリンを20mg/kg腹腔内投与した.〔結果〕(i)体重変化:C群に対してO群,D群は有意に増加した.O群とD群には有意差を認めなかった. (ii)血液検査:Ca,Piはいずれの群で有意差を認めなかった.Alp,BGP,ピリジノリンは,O群とD群で有意に増加した. (iii)左大腿骨の単位乾燥重量:O群とD群で有意に減少したが,薬剤中止1ヶ月後にはD群はO群と有意差を認めなかった. (iv)右大腿骨の非脱灰骨標本(Villanueva-Goldner染色による骨動態と画像解析装置を用いた単位骨量):O群とD群で有意に減少したが,薬剤中止1ヶ月後にはD群はO群と有意差を認めなかった.〔目的〕LH-RH analogue(実験的卵巣摘除)と外科的卵巣摘除が骨に及ぼす影響の比較と,Tamoxifen併用による骨量低下阻止効果の検討.〔結果〕(i)生存率:100%.(ii)体重変化:S群に対してC群,D1,2,3群は有意に増加した.C群とD1,2,3群には有意差を認めなかった.(iii)血液検査:Ca,Piはいずれの群で有意差を認めなかった.Alp,BGP,ピリジノリンは,S群に対してC群とD1,2,3群で有意に増加した.(iv)大腿骨の単位乾燥重量:S群と比較してC群とD1,2,3群は1,2,3カ月で有意に減少したが,4カ月後には有意差を認めなかった.(v)大腿骨の非脱灰骨標本(Villanueva-Goldner染色による骨動態と画像解析装置を用いた単位骨量):S群と比較してC群とD1,2,3群は1,2カ月では有意に減少したが,3カ月後には有意差を認めなかった.〔結論〕1 LH-RH analogueは卵巣摘除同様の骨変化(骨粗鬆症)を来たしたが,中止後1ヵ月以降は骨量の増加を認めた.2 LH-RH analogueによる骨量低下をTamoxifenは予防しなかった.
自立歩行困難な認知症高齢者の座位姿勢の適正化に向けたケア指針の開発

座位姿勢の保持や修正が困難な普通型車いすを使用する認知症高齢者を対象に姿勢や行動等を観察し、その結果に基づいて施設で日常的に用いる椅子またはモジュラー型車いすを提供した。その結果、座位姿勢が改善し、座位姿勢の修正に関連する行動が増加した。この成果に基づいて、実践現場の看護・介護職員が認知症高齢者の座位姿勢を観察し、適正化に向けたケアを実践するための指針をデジタル教材として作成した。1.研究目的自立歩行困難な認知症高齢者の座位姿勢や行動特性を把握し、座位時間や使用している車椅子の種類との関連や、健康状態や生活行動に及ぼす影響を検討する。2.研究方法1)対象:介護老人保健施設に入所している認知症高齢者で、研究協力の承諾を得た自力歩行困難な者17名。2)方法:先行研究により高齢者の座位姿勢や行動に関連する要因を確認し、分析モデルを考案するとともに、行動観察チェックリスト、データシート等を作成した。観察・測定は午前と午後の2回(2時間/回)行い、座位姿勢と行動はビデオカメラ等を用いて経時的に撮影し、映像をワンゼロ法によりデータ化した。また、下肢周囲径測定や健康状態の観察等を行った。3.結果1)対象者の多くが標準型車椅子を使用していた。午前の撮影開始時より不適切な座位姿勢を示す者がおり、中には体幹部が傾くことで食事動作が十分にできないと考えられる者がいた。2)座位時の行動では、体幹部前後屈、下肢やズボンを触る、姿勢修正に関わる行動等が観察され、これらの行動は概ね共通していた。3)下肢周囲経は、午前観察前と午後観察後で10%以上増加していた者もいた。4.まとめ1)分析の途中だが、観察開始時より不適切な姿勢を呈する者がおり、車椅子使用の妥当性から見直す必要がある。2)座位時の行動は時間経過により変化すると予測され、個々の行動が適切な座位時間を考慮する際の手がかりになると考えられた。3)下肢周囲径、健康状態、体格、ADL等を今後、より詳細に分析する必要がある。1.研究の目的歩行困難な認知症高齢者の座位姿勢の適正化に向けたケア指針を作成し、指針に基づくケアを提供し太際の効果を検証する。2.研究の方法1)18年度実態調査に基づくケア指針の作成と介入方法の検討実態調査の結果から、座位姿勢、座位時の行動特性等の項目からなるケア指針を作成した。作成にあたり、高齢者のシーティングおよび工学的な研究経験を有する理学療法士、義肢装具士の助言を得た。介入方法はいす座位が可能と判断した場合は身体寸法などを勘案しだ背クッションと足台を作成し使用、いす座位が不可能と判断した場合はモジュラー型車いすを購入使用した。また臥床時間を午前・午後に提供した。2)ケア指針に基づく介入効果の検証(1)研究デザインは、ケア指針に基づく介入方法を决定する基礎水準測定期、介入を開始する操作導入期、操作導入期から1ヵ月後の追跡期の3期からなるシングルケースズタディとした。(2)データ収集は各期連続2日間について、ビデオカメラによる行動観察(7回/日)、デジタルカメラによる姿勢撮影と下肢周径の測定(4回/目)を行った。また、身体計測、調査票に基づく健康状態等のデータ収集を行った。3.結果対象者は7名で、いずれも標準型車いすを使用する認知症高齢者であった。ケア指針に基づき、4名にはいすを、3名にはモジュラー型車いすを提供した。いずれの介入においても安全性は確保できた。操作導入期と追踪期では、基礎水準測定期と比較して、体幹の傾きの軽減、姿勢保持・修正に関わる行動の増加、摂食行動などの改善がみられ、また下肢周径の改善がみられる者もいた。4.まとめ1)介入を行った結果、いずれの対象者も座位姿勢が改善し、ADL能力の向上が確認できた。2)今後は倫理的に支障のないように配慮しながら、映像を用いたよりわかりやすいケア指針を完成させる。1.目的:平成19年度の介入研究の成果に基づいて、ケア指針を作成する。2.方法1)19年度介入研究事例の生活行動の改善を確認し、介入方法を再考する。2)18年度および19年度の観察データ(ビデオ映像、写真)と文献研究に基づく解説文章からなるケア指針を作成する。シーティングおよび工学的な研究経験を有する理学療法士に内容の妥当性を確認する。ビデオ映像および写真は倫理的配慮から、映像を加工する。加工と組込み作業はマルチメディア専門家から技術の提供を受ける。3)内容のわかりやすさや実践応用性について協力施設の職員から意見を聴取する。3.結果ケア指針は「高齢者の健康・生活と座位姿勢」「車いす利用高齢者の座位姿勢への支援」等で構成され、車いすから椅子に変更した2事例、普通型車いすからモジュラー車いすに変更した1例を示した。

4.まとめ協力施設の職員から肯定的な評価を得ており、研究成果報告会でケア指針を提示する予定である。今後は本指針の実践応用性を高めるため、国内での検証はもちろん、作成した英語版を用いて海外での情報収集等も行う予定である。
教員を目指す学生の「声」を育てる授業の開発

この研究は,教員が子どもたちに直接働きかけるための手段である「声」を育成するためのプログラムを提案することが目的である。教員にとって発声や姿勢,朗読等の必要性をアンケート調査より確認し,声楽の授業の中で声と姿勢との関連性について分析し,また義務教育段階に於ける姿勢やバランスについての理論研究を行い,授業プログラムの開発を行った。そして,大学院生を対象とした授業科目「教師のための声とからだとことば」の中で授業を行い,さらに読み聞かせによりことばを相手に届かせる演習を行い,学生のレポートをテキストマイニング手法で解析し,この授業プログラムのもたらす効果を分析し,その妥当性を実証した。まず学部の教科専門科目「初等音楽I」の授業で,102名の小学校教員志望の学生に声と姿勢についてのアンケートを実施した。その結果,90%以上の学生が「学校教員のための声の出し方について学ぶ必要がある」と回答したほか,教員にとっての声や姿勢の大切さが明らかになった。次に大学院の授業,広領域コア科目「教師のための声とからだとことば」の受講生の中から10人を選び,授業が始まる2カ月前に,朗読時の声と姿勢を録音・録画し,この授業がすべて終わった後,再度朗読の録音・録画を行い,授業前の録音・録画と比較した。しかしその結果には差はほとんど見られなかった。これまでどおりの授業方法では,個人の発声や朗読を改善することはできないことが明らかとなった。しかしこの実験により,声と息,また声と姿勢の関係性が見えてきた。人間と演劇を研究している研究者を招き,学生及び教員を対象に「声とからだ」のワークショップを開催した。ここで見えてきたことは,前に出ていなかった声が,からだが解放されることにより,前に飛び出していくという現象であった。また声の大きさと声の到達力とは同じではないことも見えてきた。まだ検証はできていないが,からだが硬い状態,力が入った状態の時には,声の音量は大きく出せたとしても声を遠くに届けるためには必ずしもいいとは言えないことが認められた。文献「伝統と文化29号」(ポーラ伝統文化振興財団)の中で,日本の伝統芸能における発声は,腹式呼吸が基本であることが語られている。直接伝統芸能の演者にインタビューするという形で作成されたものであるが,日本の伝統芸能における声の真髄を知ることができた。平成26年度は,声楽関連の授業において,姿勢と声の関係性について検討した。個々の学生の歌と朗読の録音・録画を比較することにより,姿勢が声にどのような影響を与えているのかについて分析した。そして学生の声を育てるためのエクササイズを開発し,授業の中で実施した。またからだについては,身体姿勢の感覚のなかでもバランス感覚を中心にしたエクササイズの開発,並びに,対他的な身体感覚のエクササイズの開発を中心に,身体姿勢に対する感覚の養成をねらいとするエクササイズの系統化を試みた。とりわけ,発育発達の初期段階での重力に対抗した体幹のひねり,膝立ち,つかまり立ち,直立,そして歩行という運動獲得の順序性にもとづいた遡及的なエクササイズの系統化が重要であることが推測できた。また現在行われている大学院における授業「教師のための声とからだとことば」が,受講生にどのように受け取られているのかを知るために,授業についてのレポートを書いてもらい,それをテキストマイニング法により分析した。さらに鳴門教育大学附属校園の現職教員の協力を得てアンケートを実施し,教員としての「声」について,また教員の抱える声に関するトラブルについて調査し現在分析中である。平成27年度は本研究の最終年度にあたり,これまでの研究成果を確認し学会等で発表し,新たな課題が見つかった場合は,その課題の解決を考えることである。まず平成26年度に附属校園の現場の教員に実施した発声に関するアンケートを分析した。その結果,半数以上の教員が自分の声のことで心配になることがあると答えており,また99%近くの教員が,教師を目指す学生は発声や呼吸,姿勢について学ぶべきだとする回答があった。発声については,歌唱時における姿勢と呼吸の関係について更に深く研究していった。特に呼吸の深さによる声の音色の違いや倍音の違いに焦点をあてて学生の声を観察した。またドイツにおける発声とからだについてのトレーニングについても観察し分析を行った。「からだ」の面については,主に,義務教育段階に於ける姿勢やバランスについての理論研究と,実習を前にした学部学生に対する「健康・スポーツ科学II」,大学院生の「声とからだとことば」の授業プログラムの開発を行い,ペアエクササイズをとおしての,姿勢やバランスの意識づけ変化についての省察レポートの分析を行った。姿勢やバランスの発育発達上の重要性ついての理論研究については,とりわけ幼少期における運動リテラシーの育成の重要性が明確になった。そうした立場から,大学生や大学院生の段階での,姿勢やバランスの再構成のための意識づけをねらいとした,授業内容の開発を行った。とりわけ,幼少期の運動発達に対する省察を,具体的なペアエクササイズをとおして行う事によって,体幹の屈曲や捻りの動き,抗重力活動を支える,身体の後背部分の動き,頭部の反射誘発的な動き,などの重要性を省察するプログラムを開発できた。さらに姿勢やバランスへの省察を通した,子供たちに声を届けるからだという意識,子供たちの声を受け取るからだという意識,の深まりが,省察レポートから読み取ることができた。

教員にとって発声や姿勢,朗読等の必要性をアンケート調査より確認し,声楽の授業の中で声と姿勢との関連性について分析し,また義務教育段階に於ける姿勢やバランスについての理論研究を行い,授業プログラムの開発を行った。そして,大学院生を対象とした授業科目「教師のための声とからだとことば」の中で授業を行い,さらに読み聞かせによりことばを相手に届かせる演習を行い,学生のレポートをテキストマイニング手法で解析し,この授業プログラムのもたらす効果を分析し,その妥当性を実証した。これまでの研究において,教員を目指す学生の「声」の現状が明らかになり,教員として授業を行うには不十分な点が多くあることを確認した。その原因は主に姿勢と呼吸にあると考えられる。そのため教員を目指す学生がそのことを理解し,自らの姿勢と呼吸を整え,他者(生徒)に届く声を獲得できるようになる授業を構想する必要があると考えられる。これらの研究結果を受けて,最終年度ではそれらに対応できるような方策を検討し授業で試行していくことになる。声楽本研究では,教師を目指す学生の「声」を育てる授業の開発が目的であるため,これまでの研究を踏まえ,更に外国も含めた教員養成機関での試み等とも比較しながら新たな授業を構想していく。そして学部,及び大学院での授業実践の中で,姿勢や呼吸,そして声を育てるためのエクササイズの系統化の可能性,そして声を他者(生徒)にとどけることのできる姿勢との関係について検証をすすめ,担当する授業で試行していく予定である。初年度では,現行の授業の分析と,所属大学における教員を目指す学生の声や姿勢を確認することと,これからの研究方向を再構成することが主な目的であったが,それらがおおむね達成できた。資料収集や比較研究を行うことができなかったため,旅費を使用しなかったのが主な理由である。初年度の研究において,声と姿勢,また姿勢と息の関係が不可分であることが明らかとなってきたので,今後は姿勢と息のトレーニング方法,また声と姿勢と息をつなげる方法を検討し,これらを授業の中に導入し,その効果について研究していく。また現職教員を対象に,アンケート調査により声や姿勢についての問題点を明らかにし,教員の抱える声のトラブルの解決についても検討する。今回の研究について,国内外での資料収集と比較研究を行うために使用したい。当初予定していた音声分析ソフトが,フリーソフトで十分代用できることがわかったため,購入する必要がなくなったことと,資料収集のための旅行が近場で済んだこと,外部講師を3人予定していたのが,1人だけになったことが主な理由である。今年度は,ビデオ記録をより多面的に行うためのAVミキサーとマイクロフォンの購入と,「声」に関するパフォーマンス研究のための旅費,また昨年度できなかった外部講師の依頼と,研究記録を取るための協力者への人件費と謝金等に使用する予定である。
外国旅行者のための案内情報の提供と利用に関する都市間比較

本研究は,日本を訪れる外国人旅行者向け案内情報の実態を明らかにし,その問題点と対策を検討することを目的とする。そのために,下記の3点に焦点を当てる.(1)東京都内の自治体ごとに案内情報の整備計画や実態を調査し,自治体間連携の可能性を検討する.(2)都市間比較を行うために,京都市を対象にして案内情報の実態と利用状況を調査し,観光名所の配置や公共交通機関の特徴をふまえて東京との比較を行う.(3)国や地域による外国人旅行者の案内情報利用の違いについて,SNSのデータやアンケート調査を用いて比較する.本研究は,日本を訪れる外国人旅行者向け案内情報の実態を明らかにし,その問題点と対策を検討することを目的とする。そのために,下記の3点に焦点を当てる.(1)東京都内の自治体ごとに案内情報の整備計画や実態を調査し,自治体間連携の可能性を検討する.(2)都市間比較を行うために,京都市を対象にして案内情報の実態と利用状況を調査し,観光名所の配置や公共交通機関の特徴をふまえて東京との比較を行う.(3)国や地域による外国人旅行者の案内情報利用の違いについて,SNSのデータやアンケート調査を用いて比較する.
生命の自律性解明のためのロボットの自律運動生成実験とハエの探索行動実験

ロボットの制作/シミュレーションとハエの自律運動の解析を通じて、人工と自然のシステムにおける自律性の意味を考えるのが、このプロジェクトの目的であり、2009年は、生物システムと工学システムの双方に重要な「ロバストネス」に注目し、LEGO Mindstormを使った実験と、自走する油滴システムを用いた化学実験を行った。1)ロボットに関しては、グリッドに仕切ったアリーナの各点から始めて、目標にたどりつけるかを調べた。その結果、光に頼るのが一番ロバストで、音と光の両方を使うことでむしろロバストネスは減少した。音にノイズを加えたときには、光も信号として使うことで音だけよりもロバストとなった。2)油滴の実験はサイズ依存性を調べた。油滴はあるサイズ付近で形が変形しはじめ、より前進運動を好む馬蹄形に変形することが観測された。またさらにサイズを増すことで、複雑な振動モードを示すことも分かった。1)ロボット実験Miuro(ミューロ)は、円形で車輪を2つ持った自走型のロボットで、最大の特徴は両側にスピーカーを持っていることである。Miuroは頭にipodを乗せて、ipodで演奏する音楽をスピーカから流しながら、その音楽を入力として内部状態を変化させ、結果として「ダンス」の仕方を変化させることができる。また、CCDカメラによる視覚情報や4つのIRセンサーや触覚センサーなども搭載している。このロボットにECIのプログラムを搭載し、音楽に合わせてダンスの仕方を自律的に変化させるロボットを発表した。このときに分かったこととして、3番目のロボット時間スケールを導入の必要性が認識された。神経ネットワークの状態遷移の時間スケールが約5msec,ロボットとコンピュータの通信が約100msec、このままやると音楽とまったく関係のない運動が生まれてしまう。そこで、約30msecごとに神経ネットワークの状態をサンプルし、それを使って運動をつくると、ダンスとして音楽と相関を作りつつ、それが自発的に壊れて行くパターン、カオス的遍歴をつくることができる。このサンプルする時間スケールをロボットの時間スケールとよぶ。またこのカオス的遍歴を相互情報量を使って計量することも行った。2)ハエの実験共同研究者の嶋田正和氏の研究室で、ビデオシステムやガラスケージなどを利用してハエの探索活動の観察実験を行なった。ケージ(47cm平方、深さ2cm)の中に砂糖水をばらまき、ハエがどのようにケージの中を歩き回るかを撮影し、ソフトウェアRを用いることでその探索パターンを統計解析する。特に局所的なAutoregression(AR)法を用いることで、この軌跡の時系列データから、探索運動の自由度の変遷などを解析した結果、その探索行為に異常拡散(記憶効果のあるような)が観察され、さきのロボットと同じように最低2つの運動のスタイルを自発的にスイッチしながら運動することが分かった。また今回、記憶能力が劣るようなショウジョウバエの変異体を用いることで、その拡散パターンがどう変るか、運動パターンの変遷がどうなっているか、それを解析したが、記憶に関してはその運動の振る舞いを変化させることはなかった。また、エサがあるなしに関わらず,ハエは異常拡散を示すことが明らかとなった。また現段階では、2匹のハエの実験は1匹と比べて明らかな違いは見つかっていない。
環境問題における少数者の運動が地域社会に普及する過程での住民の態度・行動の変容

地域社会において河川の汚濁に取り組む市民団体の活動が,住民の態度と行動を変容させる過程について,岐阜県揖斐郡揖斐川町をフィールドとした住民意識調査によって調べた.行政職員などへのインタビューから,この地域では揖斐川の浄化に取り組む市民団体が活動していること,河川環境問題に対する住民の意識も高いことなどがわかり,調査地点として選出した.揖斐川町の市民団体が揖斐川の浄化のために具体的に展開している活動している活動は主として,廃食油を使った天然石けんの製造と販売,河川環境問題に関する啓蒙を目的としたイベントの準備・宣伝と開催,同様に啓蒙を目的とした自主解放講座の実施という3つである.いずれも市民団体が主導し,行政がこれをサポートするという形で進められている.町内における天然石けんの普及率へ特に注目して調べたところ,実際に天然石けんを使用している住民は1割程度であることが推測できる結果となった.しかし,石けんを使いたいという意図そのものは4割の住民が持っているようであった.意図を持ちながら実際の使用まで至っていないことの原因として,石けんを購入する身近な機会に関する知識が普及していないことによる影響が最も大きいことが明らかになった.実際には町内に市民団体が設置した販売所があるのだか,その知識が住民に行き渡っていないのである.この知識を広げるためには,市民団体が主催するイベントでの宣伝が効果的であり,行政の広報あるいは近隣による働きけなどにはこうしたイベントへの参加を促進することで間接的に石けんの使用率を高める効果があると認められた.以上を踏まえ,河川環境問題に対する少数者の活動を広範囲の住民に普及させていく方法について,提言がなされた.地域社会において河川の汚濁に取り組む市民団体の活動が,住民の態度と行動を変容させる過程について,岐阜県揖斐郡揖斐川町をフィールドとした住民意識調査によって調べた.行政職員などへのインタビューから,この地域では揖斐川の浄化に取り組む市民団体が活動していること,河川環境問題に対する住民の意識も高いことなどがわかり,調査地点として選出した.揖斐川町の市民団体が揖斐川の浄化のために具体的に展開している活動している活動は主として,廃食油を使った天然石けんの製造と販売,河川環境問題に関する啓蒙を目的としたイベントの準備・宣伝と開催,同様に啓蒙を目的とした自主解放講座の実施という3つである.いずれも市民団体が主導し,行政がこれをサポートするという形で進められている.町内における天然石けんの普及率へ特に注目して調べたところ,実際に天然石けんを使用している住民は1割程度であることが推測できる結果となった.しかし,石けんを使いたいという意図そのものは4割の住民が持っているようであった.意図を持ちながら実際の使用まで至っていないことの原因として,石けんを購入する身近な機会に関する知識が普及していないことによる影響が最も大きいことが明らかになった.実際には町内に市民団体が設置した販売所があるのだか,その知識が住民に行き渡っていないのである.この知識を広げるためには,市民団体が主催するイベントでの宣伝が効果的であり,行政の広報あるいは近隣による働きけなどにはこうしたイベントへの参加を促進することで間接的に石けんの使用率を高める効果があると認められた.以上を踏まえ,河川環境問題に対する少数者の活動を広範囲の住民に普及させていく方法について,提言がなされた.
デュシェンヌ型筋ジストロフィーの核酸医薬治療に関する細胞生物学的研究

本研究ではジストロフィン遺伝子の欠失のホットスポット領域にあるエクソンのスキッピングを誘導する核酸医薬の同定に向け、RNA/ENAキメラを合成した。そして、合成したそれぞれのRNA/ENAキメラを培養筋細胞に導入し、ジストロフィンmRNAでエクソンスキッピングが誘導される効果をRT-PCR法で検討した。その結果、エクソン45のスキッピングを誘導するRNA/ENAキメラの同定することに成功した。さらに、実際の患者の培養筋細胞へ導入し、ジストロフィンが発現することを確認した。治療効果を細胞生物学的に明らかにするためにRNA/ENAキメラのノックアウトマウスでの治療を検討した。ジストロフィン遺伝子のエクソン52を欠失させたノックアウトマウスを治療するにはエクソン51のスキッピングを誘導させることが必要である。本研究ではエクソン51のスキッピングを誘導するRNA/ENAキメラの同定に成功した。これをノックアウトマウスに導入し、個体でのジストロフィンの発現を検討しつつある。デュシェンヌ型筋ジストロフィー(DMD)の治療法としてエクソンのスキッピングを誘導する方法が注目されている。私達はアンチセンスオリゴヌクレオチドを用いてジストロフィン遣伝子のエクソンのスキッピングを誘導することに世界で初めて成功した。最近、新しく開発された修飾核酸(ENA)からなるアンチセンスオリゴヌクレオチド(RNA/ENAオリゴ)が、従来の化合物に比較して飛躍的に高いエクソンスキッピング誘導能を有することを示唆する結果を世界に先駆けて得た。本研究は、RNA/ENAオリゴの実用化を世界で初めて図るために以下の細胞生物学的研究を行った。(1)培養筋細胞を用いたエクソンスキッピング誘導能を有するRNA/ENAオリゴのスクリーニング(2)RNA/ENAオリゴを導入した患者培養筋細胞におけるジストロフィン発現の免疫組織化学的検討(3)ノックアウトマウスを用いたRNA/ENAオリゴの投与効果の解析。その結果、(1)培養筋細胞を用いた有効なRNA/ENAオリゴのスクリーニングにおいて、ジストロフィン遺伝子の新たなエクソンのスキッピングを誘導するRNA/ENAキメラの同定に成功した。(2)患者由来培養筋細胞を用いた検討では、一部の患者由来筋細胞でジストロフィンの発現を確認した。(3)ノックアウトマウスでの治療効果検証においては、ジストロフィン遺伝子のエクソンを欠失したDMDのモデルとなるノックアウトマウスに、RNA/ENAオリゴを投与し、投与したマウスの骨格筋のジストロフィンmRNAを解析し、標的とするヱクソンのスキッピングが誘導されたことを確認しつつある。デュシェンヌ型筋ジストロフィー(DMD)の治療としてアンチセンスオリゴヌクレオチドを用いたジストロフィン遺伝子のエクソンスキッピング誘導治療の研究を実施している。DMD患者がジストロフィン遺伝子に有しているエクソンの欠失に対して隣接するエクソンのスキッピングを誘導して、ジストロフィンmRNAをアウトオブフレームからインフレームに変えジストロフィンを産生させるものである。これまで、エクソン19のスキッピング誘導において実績を挙げてきた。ここでは欠失異常のホットスポットにあるエクソン欠失の治療に対応し得るアンチセンスオリゴヌクレオチドの探索を行った。その結果、遺伝子の欠失のホットスポットのうち中央部にあるエクソン欠失に対応して、エクソンスキッピング誘導を導くアンチセンスオリゴヌクレオチドの同定に成功した。またDMD患者由来培養筋細胞においてジストロフィンを産生させることに成功した。一方、エクソンスキッピングを誘導するためにはスプライシングの制御機構のより詳細な解明が必要である。そこで、様々なジストロフィン遺伝子の異常を解析し、その中でスプライシング異常を2次的に来たす例を発見した。その結果、スプライシン促進配列の解明に成功し、今後のエクソンスキッピングを誘導するアンチセンスオリゴヌクレオチドのデザインに非常に有力な情報を得ることに成功した。
高力ボルト摩擦接合と接着接合の併用法の力の伝達の解明と設計法の確立

本研究では,高力ボルト摩擦接合と接着接合の併用法を確立するために,有限要素解析や引張試験を実施して,接着と摩擦の力の伝達のメカニズムを明確にする.また,高力ボルト摩擦接合と接着接合の併用法の限界状態も明らかにする.本工法は,十分なボルト本数が確保できない補修・補強箇所や,接合面の摩擦が十分に確保できない場合に対して適用が期待できると考えている.本研究では,高力ボルト摩擦接合と接着接合の併用法を確立するために,有限要素解析や引張試験を実施して,接着と摩擦の力の伝達のメカニズムを明確にする.また,高力ボルト摩擦接合と接着接合の併用法の限界状態も明らかにする.本工法は,十分なボルト本数が確保できない補修・補強箇所や,接合面の摩擦が十分に確保できない場合に対して適用が期待できると考えている.
マタニティダイアリーの分析に基づく切迫早産入院妊婦の看護ケア測定尺度の開発

本研究は、切迫早産で入院している妊婦の必要な看護ケア評価尺度を開発することを目的とした。文献研究、マタニティダイアリーによる調査から導き出されたニードに関する看護ケア、既存のニードアセスメントツールから看護ケア要素の指標を抽出した。さらに総合的な指標として、【妊娠継続のケア】、【生活行動に対するケア】、【精神・心理的ケア】、【社会的ケア】、【出産育児行動へのケア】、【情報提供】の6つとし、これらの総合的な指標を基に原案を作成した。さらに項目の検討、表面的な内容妥当性を検討し、切迫早産入院妊婦の看護ケア測定尺度項目を作成した。本研究の目的は、切迫早産で入院することで伴う妊婦の生活活動の変化やそれらの変化に対し、看護職がどのように看護ケアを行っているかを明らかにし、切迫早産で入院している妊婦の必要な看護ケア尺度を開発することである。具体的には以下に示すことを3年間で行う予定である。先ず、切迫早産で入院している妊婦にマタニティダイアリーの記述、半構造化インタビューを実施しニードの抽出を行う。次に、切迫早産で入院している妊婦のケアを経験している看護職に、切迫早産で入院している妊婦に対する看護ケアに関する質問紙調査を実施し、看護ケア評価尺度の開発を行う。開発プロセスとしては、(1)概念の明確化、(2)原案を作成、(3)予備調査、(4)尺度項目決定のための分析、(5)本調査、(6)信頼性、妥当性の検討を行う。本年度は、切迫早産で入院している妊婦、病院または自宅で安静を強いられている妊婦の実態に関する国外、国内の諸文献を検索し、その妊婦の背景、困っていること、治療や看護職にしてほしい看護ケアの内容、看護ケアの実態などについて検討している。これは、マタニティダイアリーや半構造化インタビューの質問項目を決定するための検討である。来年度は、マタニティダイアリー、半構造化インタビューを実施し、切迫早産で入院している妊婦のニードを抽出できるよう内容分析を行い、これらの結果をさらに反映できるように研究を進める計画である。本研究の目的は、切迫早産入院妊婦のニーズをふまえたケアを切迫早産妊婦のケアとし、看護職やチームでケアを評価するためのケア測定尺度の開発とその信頼性と妥当性の検討を行うことである。今年度は文献レビューをもとに具体的研究方法やマタニティダイアリーによってニードが抽出できるデータ収集方法や分析方法について検討した。研究1として、マタニティダイアリーによるケアに対するニード調査である。対象者は切迫早産で入院している妊婦10名程度とし、調査内容としては(1)切迫早産妊婦の状況を判断するためのフェイスシート(2)切迫早産妊婦のマタニティダイアリーの記述を実施する。データ収集として(1)マタニティダイアリーの記述時期は入院して1週間後の妊娠週数26週32週未満(第8月)、妊娠週数30週以降(第9月)のどちらか又はどちらともの時期に記述を1週間お願いする。(2)マタニティダイアリーの記述内容は面接を行い、コミュニケーションをはかるとともに現状を把握するためにフェイスシートを研究者が記入し、切迫早産入院中に1週間記述してもらう。1冊のノートを手渡し、1日1回を目安に記述をお願いする。データ分析は切迫早産妊婦のケア経験者を含む研究者らでワーキンググループを構成し、記述されたケア内容について継続的に討議を重ね、ケア内容の分類をおこなう。研究2として、研究1をもとに切迫早産妊婦のケア評価尺度の開発のため、アイテム・プールを作成し可能であれば数百の質問項目を集める。項目は既存の研究、研究1から抽出された切迫早産入院妊婦のニード、専門家、関連職種のブレイン・ストーミング。標準看護計画やNICを参考として項目を決定する。その後、専門家・エキスパートによる批評や予備調査の実施により修正し、評価尺度を作成する。その後本調査を実施し、信頼性、妥当性の検討を行うように研究を進める計画である。切迫早産で入院することで伴う妊婦が必要としている看護ケアを明らかにし、看護ケア評価尺度を作成することを目的に研究を行った。まず切迫早産で入院している妊婦の看護ケアの概念を文献レビューによって導き出した。その結果「妊娠継続へのケア」「生活行動に対するケア」「精神・心理的ケア」「社会的ケア」「出産育児行動へのケア」の5つのカテゴリーに分類された。次に1ニードに対するケア評価尺度としてPNAT、PLNS等のニードアセスメント尺度、2以前に実施した入院している切迫早産妊婦に看護職が認識している必要な看護ケア、3ブレインストーミングによってアイテムプールを作成した。さらに、4マタニティダイアリーを切迫早産妊婦に1週間記述してもらい、看護ケアにおけるニードを抽出した。

以上から、入院している切迫早産妊婦のニードをふまえたケア評価尺度の項目を作成し、項目の検討を行った。結果、妊娠継続のケアとして、身体面へのケア、苦痛・不快感、疲労・病気への認識、対処行動、予測、生活行動に対するケアとして、清潔、排泄、食事、睡眠、活動、環境、精神・心理的ケアとして、不安、ストレス、抑うつ状態、治療や症状に対する態度、受容、社会的ケアとして入院費、経済的な保障、コミュニケーション、サポートネットワーク、出産育児行動へのケアとして、出産の整理、分娩の聴講、疼痛コントロール、呼吸法、リラクゼーション、単位、母乳栄養、出産後の生活、さらに上記に対する情報提供を項目とした。本研究の成果は、国際学会のInternationalHiroshima Conference on Caring and PeaceやWorld Academyof Nursing Science 2ndInternational Nursing Research Conferenceで発表し、研究の一部を国内の雑誌に投稿中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
羊水染色体検査の限界をMLPA法、DNAアレイ法はどこまで克服できるか。

MLPA法は実際に使用してみると正常コントロールに5テスト分の試薬を必要とし、1件の検査には5テスト分の試薬が必要となった。コスト的にはDNAアレイ法と変わらなかった。DNAアレイ法は、予想していた妊娠後期における症例の検査承諾を期待していたほど得ることはできなかった。妊娠中期の羊水検査でマーカー染色体(由来不明過剰染色体)が認められた症例では承諾が得られ、3症例で起源が明らかになった。予定していたDNAアレイ用試薬(Cytogenetic Copy Number Assay、アフィメトリックス社)が、精度上に問題があることが発覚したため、使用するDNAアレイ試薬を改めて選定することになり同社の上位試薬であるSNP Array 6.0を選定した。そのため、購入価格が上昇したため、MLPA法の試薬を購入することができなかった。基礎的検討と操作の習熟のため既知の染色体構造異常症例4例を用いDNAを用いCNV解析を実施した。相互転座から派生した不均衡型転座症例3例、18番染色体長腕染色体の同腕染色体1例である。不均衡型転座3例からは、欠失・重複を高精度で検出することができた。また欠失・重複の領域上にある遺伝子も表示することが確認できた。特に、染色体分析で18番染色体長腕染色体の同腕染色体と判定した症例では、CNV解析によって腕間逆位から派生した乗り換え重複の異常であることが明らかにすることができた。通常の羊水染色体検査に提出される症例から、超音波検査所見が染色体異常と密接に関連する複数の所見が伴う症例を絞り込み、患者の同意をとってDNAアレイ解析を行う。試薬が予定より高額になったため、DNAアレイ法により解析数を当初の計画より縮小しなければならないが、前述の症例の絞り込みにより陽性例を検出する予定である。CNVの中には、benignなものもあり疾患に直接関与していないと考えられているものも多くあるが、両親には検出されず、児にde novoのCNVが認められるようになり、その領域疾患と密接に関連する遺伝子が認められるようになってきた。コピー数異常から新しい疾患が認められるようにもなってきた。このようなpathogenicな染色体コピー数異常を検出することによって、羊水染色体検査に応用してその限界をどの程度克服できるか検討することである。試薬が予定より高額になったため、DNAアレイ法により解析数を当初の計画より縮小しなければならないが、前述の症例の絞り込みにより陽性例を分析する予定である。MLPA法は、染色体末端部における微細構造異常(欠失、重複)を検索できる、比較的低価格の試薬と考えていたが、実際に使用してみると正常コントロールに5テスト分の試薬を必要とし、染色体検査では異常を検出できない本研究の対象となる微細染色体構造異常(前記の欠失、重複)を疑う患者が一人だけだが、緊急に検査が必要になる場合、コスト的には高くなることがわかった。その価格は、DNAアレイ法と同程度の価格になる。DNAアレイ法は、MAPA法が得意とするサブテロメア領域の異常にも対処できることから、DNAアレイ法に絞って検討しても、異常を見逃すリスクないと考えられるので、DNAアレイ法に集中して解析している。病的な異常と確認できた症例にまだ遭遇していないことが、残念なところである。症例数を積み重ねれば、必ずそのような症例を検出することができると確信している。CNV解析を行うと、多くのCNVが検出されてくるが、病的なものを識別できるツールがあると、さらに解析がスムーズになると思われる。トロント大学CNVデーターベースが充実しているが、日本人特有のCNVがあると思われるので、日本人に特化したアクセス可能なデーターベースが早期に利用できることを期待しながら、解析を行っている現状である。MLPA法は、染色体末端部における微細構造異常(欠失、重複)を検索できる、比較的低価格の試薬と考えていたが、実際に使用してみると正常コントロールに5テスト分の試薬を必要とし、染色体検査では異常を検出できない本研究の対象となる微細染色体構造異常(前記の欠失、重複)を疑う患者が一人について、検査が必要になる場合、コスト的には高くなることがわかった。今年度は妊娠後期の超音波断層検査によって染色体異常が疑われるも、通常の羊水検査では異常を検出できない症例でこのDNAアレイ法が活躍すると予想していたが、この週数では妊娠を中断することができないため、異常が検出されても出産する選択しか残っていないなどの理由で検査の同意を得ることは困難であった。

これは、予想できなかったが胎児が何らかの異常をもっていると聞かされたカップルの心情は複雑でこの時期に、追加検査のむずかしさを知った。今年度は、むしろ出生後に両親が落ち着きをとり戻し、児を受け入れできるようになってからこのDNAアレイ法に同意できる可能性があると考えた。むしろ、妊娠16週以降に行われる通常の羊水検査の由来不明の過剰染色体(マーカー染色体)が認められた場合、マーカー染色体の由来を明らかにし、表現型への影響を判断が必要な症例では、検査の同意はスームーズに行われ、16番由来が1件、15番染色体由来が3件認められた。出生前診断、羊水検査の依頼が非常に増えており、その対応に追われている現状である。そのため、研究充分な時間・労力を傾けることが、厳しい状況である。しかし、多く症例を経験することで、本研究の対象となる症例に遭遇できる可能性が増えると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。検査材料となる羊水細胞は、染色体検査が終了後、バックアップとして培養継続していた細胞から、DNAを抽出していた。実際の羊水検査では、対象とされる症例は、通常の染色体検査(Gバンド)と未培養羊水細胞によるFISH法(13,18,21番染色体、性染色体)で数的異常を検索することが多い。FISH法は培養開始と併行して行われるため、培養開始の翌日ないし翌々日に結果が得られる。培養開始1週間で最初の培地交換を行うが、この時の培地中に浮遊している細胞からのDNA抽出、DNAアレイ解析ができないか検討する。
シンプレクティック幾何とループ空間の幾何

1.前年度に発表した、ストリング・トポロジーを擬正則円盤の理論に応用するプレプリント``Chainlevel loop bracketand pseudo-holomorphic disks''を、改訂の後、投稿した。今年度中に好意的な査読の返事がきたので、それにしたがって更なる改訂作業を進めている。2.プレプリント``Equidistributed periodic orbits of C∞-generic three-dimensional Reeb flows''において、三次元多様体上のレーブ力学系でC∞位相について生成的なものについて、(接触形式の外微分について)一様分布する周期軌道の列が存在することを証明した。これは、C∞位相について生成的な三次元Reeb力学系において周期軌道が稠密に存在するという、私が以前得た結果の精密化になっている。証明は、ハッチングス等による埋込接触ホモロジー(ECH)の理論(特に、この理論から定義されるスペクトル不変量の漸近挙動が多様体の体積を復元するという結果)を使って、極小曲面論においてマルケス・ネベス・ソンにより最近得られた類似の結果の証明を真似たものである。また、この結果より強い主張として、生成的な三次元Reeb力学系においてECHスペクトル不変量に対応する周期軌道の列が一様分布するかという問題を提案した。この問題自体は非常に難しいと考えられるが、トイモデルとして四次元トーリック領域の境界に対する同様な問題を考察し、強凸および強凹の場合に肯定的な結果を得た。ECHに関する懸案の問題に、多くの時間を割いて研究したものの、それについては特筆すべき結果を得られなかった。一方で、上述した一様分布の結果については(アイデアは前からあったものの)きちんと証明をつけることができ、またトーリック領域のECH容量の研究との接点を見出すなど新しい展開があった。シンプレクティック・ホモロジーを用いて定義されるシンプレクティック容量についての新しいアイデアを今年度中に得たので、その細部を詰める作業を行う。理由:次年度に海外出張を多く予定しているため。計画:主に旅費に使用する予定である。