hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
進行性大腸癌の転移を司る分子の同定：転移初期に一過的に働く分子に焦点を当てた探索

本研究課題を計画するに当たり、我々は、再発・転移腫瘍の解析では見いだせない「悪性化過程で働く分子」の同定を目指した。そこで着目したのは、進行性大腸癌で高頻度に認められるゲノム異常EMASTである。ゲノム異常は一般に不可逆的であるので、癌細胞がEMASTを示すということは、その癌細胞が過去にEMASTとなる環境に晒されたことを意味する。大腸癌ではこの環境が悪性化と密接に関係しているために、悪性度とEMASTが相関すると考えられる。つまり、細胞株をEMASTが誘導される環境に置けば、体内での大腸癌悪性化環境を模すことになる。この仮説に基づき、本研究では、我々が確立したEMAST誘導条件「p53機能欠損下での低酸素培養」を用いた悪性化因子探索を計画した。しかし、本計画遂行の要である「EMAST細胞の濃縮」が予定通りに進まず計画が遅延した。そこで、打開策として、濃縮前の細胞を対象にした遺伝子発現解析データを精査し、悪性化に繋がる分子の候補を検索した。既存データを精査した結果、細胞膜貫通型受容体TrkBが候補分子として浮上した。大腸癌細胞株を用いた実験から、TrkBは低酸素下での細胞増殖に働くことを見いだした。TrkBは本来神経発生に重要な分子で、神経芽腫での悪性度指標としての意義が広く認められている。また、近年では他の固形腫瘍でも、転移などの悪性化における重要性が指摘されている。本研究での成果は、TrkBが大腸癌でも重要な悪性度指標であることを支持するだけでなく、低酸素下での悪性化に関わる分子として、化学療法の重要な標的分子になりうることを示した。これは、EMAST発生環境を基盤とした腫瘍の実験的悪性化モデルが、大腸癌悪性化機構の解明に有用であることを示す。同時に、EMAST発生効率のさらなる向上が達せられれば、大腸癌悪性化機構の解明の実現性が一層高まることも示唆された。計画当初の本研究課題の要は、「転移性EMAST癌細胞の濃縮」であった。我々がこれまでに確立したEMAST誘導条件「p53機能欠損下での低酸素培養」では、EMAST細胞が24%程度しか生じない。「EMASTを示す細胞が悪性化する」という仮説がいかに正しくても、「悪性な癌細胞」が極めて少数しか含まれない集団を対象とした探索では、悪性化因子の特定が困難と考えられる。EMAST発生環境での働きの変化が著しく大きな因子しか見いだせないからである。そこで、この効率上の瑕疵を補う手法として、ヌードマウスを用いた生着性や転移性の高い細胞の選別を計画した。計画では、「ヌードマウスへのEMAST細胞の生着」の達成時期を遅くとも2年目と設定した。また、期待通りの生着効率が得られない場合も想定しており、その際は、より悪性度の高い細胞株への変更を計画していた。この対応計画にも関わらず、3年間の研究期間を終えても生着癌細胞の濃縮には至らなかった。この点で判断される進捗状況区分は「遅れている」である。しかし、「低効率なEMAST発生」のそもそもの原因究明に立ち返り検討した結果、基幹条件の1つである「p53機能欠損」に分類が必要である可能性が出てきた。ある変異を有する細胞株では低酸素でEMASTとなるが、別の変異ではEMASTとならなかったからである。さらに、低効率なEMAST発生条件のままで過去に実施した遺伝子変異探索結果についても見直しを行った。その結果、低酸素下で発現が亢進し細胞増殖を維持する遺伝子TrkBの再発見に至った。この成果については、後述のように論文公表に向けて準備を進めている。以上のように、当初の計画通りに進捗しなかったものの、遅延が契機となってEMAST効率上昇の打開案創出や、既存データの見直しと悪性化関連遺伝子の特定にも繋がった。従って、進捗状況区分を上記の通りとした。前項に記載した通り、本研究課題の進捗遅延はそもそもEMAST発生率が著しく低いことも一因であると考えられた。さらに、この瑕疵が、p53変異を「変異の結果失われる機能の違い」で分類することで改善できる見通しも得られた。これをもとに、我々はすでに新たな戦略で大腸癌悪性化機構の解明に取り組む研究計画「p53変異に着目したEMAST型進行大腸癌の悪性化モデルの構築」を立案した。これは2019年度科学研究費助成事業の基盤研究(C)(一般)課題としてすでに採択されている。また、既存データの見直しから特定に至ったTrkB遺伝子については、本遺伝子が低酸素でも発現が上昇し、かつ、その発現をある種の植物由来フラボノイドが転写レベルで抑制することを見いだしてる。これについては、すでに論文投稿の段階である。ただし、投稿準備が3年間の研究終了時に間に合わず、若干の追加実験が必要となったため、補助事業期間延長の申請をし、これもすでに承認を得ている。現在、二度目の英文校正中であり、その後速やかに投稿予定である。本研究課題は、進行性大腸癌の転移主因分子の同定を最終目標とする。成功率を高めるために、大腸癌悪性度と相関するゲノム不安定性EMASTのin vitro誘導系を用いることで転移の初期にも焦点を当て、転移過程で一過的に働く分子も探索対象する。さらに、EMAST細胞をヌードマウスに生着させ、これを摘出し再び生着させる反復操作により、EMASTに関連した転移細胞の濃縮を行う。

初年度は生着条件の検討から着手した。また、並行して、低酸素性EMAST誘導にp53機能欠損が必須であることの普遍性についても検証した。Xenograft生着条件の検討では、低酸素下で培養したSW480をモデル細胞株として用いた。トリプシンで単一細胞としたのち一定数に調整し、ヌードマウスの尾静脈より移入した。その後、これら細胞の生着を観察したが、これまでのところ肉眼で認められる癌細胞の生着を得られていない。手技の向上を目指しながら、引き続き移入実験を行い、生着個体・生着細胞を得る。EMASTとp53機能の関連については、ミスマッチ修復野生型・p53機能欠失型細胞株のSW480とSW620、ならびに、SW620に野生型p53を発現させたSW620(p53wt)を用いて検討してきた。その結果、低酸素性のEMAST誘導にはp53の機能欠損が必須であることを初めて実験的に示した。本研究計画の礎となるこの仮説の普遍性を検証するために、今年度はさらに複数の細胞株を加えた検討を開始した。p53野生型(HCT116+3+5、MCF-7、HEK293)とp53機能欠失型(HT-29、HeLa S3)のミスマッチ修復野生型細胞株を通常酸素濃度もしくは低酸素濃度で培養した後、限界希釈法により100以上のクローンを得た。これらクローンのゲノムDNAを用いて、現在、マイクロサテライト解析を進めている。本課題立案時は、マウスを用いた転移性のEMAST癌細胞の初回の生着と摘出が終了しており、場合によっては2回目以降の移入・生着・摘出に移行している計画であった。しかし、初年度終了時の段階で、解析や反復移入に供せる生着癌細胞が得られておらず、進捗状況は上記区分を選択した。この遅れは主に、マウスを用いた動物実験手技が一定水準に達していなかったこと、in vitro EMAST誘導条件の確立に関する論文投稿に仮説の普遍性を示す追加データが必要となったことに起因する。本研究課題は、進行性大腸癌の転移主因分子の同定に主眼を置く。転移の初期にも焦点を当て、in vivoの転移過程では一過的に働く分子も探索可能となるように、大腸癌悪性度と相関するゲノム不安定性EMASTのin vitro誘導系を用いる。EMASTが誘導される環境を再現すれば、悪性化の仕組みが直接的か間接的かに関わらず、悪性化に関わる因子もまた誘導されると考えられるためである。まず、我々が確立した条件でEMASTを誘導した細胞集団(EMAST細胞を24%含む細胞集団)をヌードマウスに移植した。悪性度の高い細胞は選択的に生着しxenograftを形成すると考えられる。したがって、xenograftを摘出し再び移植し生着させる操作を繰り返せば、EMASTに関連した転移細胞を濃縮できると考えた。しかしながら、SW480をモデル細胞株として得られたxenograft生着条件の検討では、これまでのところ肉眼で認められる癌細胞の生着を得られていない。細胞株が適していない可能性も考えており、より悪性度の高いSW620を用いての検討を進めている。これらと並行して、低酸素性EMAST誘導にp53機能欠損が必須であることの普遍性についても検証した。
私立高等学校に対する経常費補助金の政策効果に関する実証的研究

本年度の研究成果は、以下の通りである。第1に、2015年当時の教育政策動向を鑑みて、学校教育の公私分担について考察を進めた。近年は、公立国際教育学校等管理事業への学校法人や特定非営利活動法人などの参入、フリースクールの法制化も含めた議論が進んだことなど、学校教育を担う主体の多様化が進められている。これらの取り組みが、単に財政効率上の理由から推進されることのないように警鐘を鳴らすとともに、今後の動向に注目すべきであることを述べた。第2に、埼玉県私立学校助成審議会を事例として、審議会が導入されるまでの政策形成と政策実施の様相を分析することにより、私立高等学校等に対する私学助成政策の政治過程を明らかとした。2016年度には新たに県議会の委員会会議録を収集して、県議会議員が同審議会で果たす役割が明らかとなった。第3に、敗戦直後における私立学校への応急的助成政策の実施および波及の政治過程から、中等教育段階の私立学校行政において、私学の「自主性」と「公共性」という概念がいかにして形作られ、合憲的な私学助成制度の枠組みがどのように成立したかを明らかとした。私立学校法が成立するまでの歴史的経緯を検証し、私学政策のガバナンスの在り方を考察した。第4に、中国の民営大学の助成制度について、日本の私学助成制度を取り入れることで、どのような制度改善が可能かについて検証した。その結果として、中国の民営大学助成は地域ごとに差があり、安定的な助成制度が構築されておらず、助成制度の拡充と予算の適正執行をチェックする仕組みづくりが急務であることが明らかとなった。第5に、高校時代の経験がグローバル社会に必要とされる資質・能力に影響を与えている可能性を読み取れた。私立高等学校等経常費助成費補助金特別補助(教育改革推進特別経費)では、「国際化推進経費」の項目が盛り込まれており、研究上の示唆を得ることができた。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、私立高校への経常費補助を「区割方式」によって配分している東京都を中心に、財務数値や運用状況のわかる行政文書等の資料収集を行った。これらの基礎資料を分析したことで、現行の東京都で施行されている経常費補助制度では、より効果的に補助金を配分するために「評価基準」が設けられており、その評価項目は私立学校振興助成法の制定目的に基づき、1教育条件の維持・向上、2学生生徒等にかかる経済的負担の軽減、3私学経営の健全化の3要素から構成されていて、いわば東京都内の私立学校におけるミニマム・スタンダードとして機能していることが明らかとなった。さらに、「評価基準」の達成度を見ることで、私立学校振興助成法第1条で定められている制定目的が経常費補助制度によって、どの程度、効果的に充足されているのかを、統計的手法を用いて分析を行った。その結果、東京都の定める経常費補助金は各学校の達成度に応じて配分されていて、経常費補助制度の政策効果が十分に発揮されていることが実証できた。そして、共同研究に参画する形で、日本・韓国・中国の3ヵ国の私立学校制度についての国際比較研究も行っている。国際比較研究は当初の研究計画では予定していなかったが、日本の高等学校財政を考察する上で、近隣諸国の私学制度と比較することは重要な研究課題である。本研究代表者は、国際比較研究では日本の制度部分を分担し、各国における私学の自主性と公共性に対する捉え方の相違点と共通点を明らかとした。とりわけ、日本においては、私立学校審議会や評議員会といった組織が必置とされている点や私立学校振興助成法において私学助成予算が措置されている点が、私立学校ガバナンスの形態として特徴的であるとの結論に至った。本年度の研究成果は、下記の通り大別して2つある。第一に、埼玉県私立学校助成審議会を事例として、審議会が導入されるまでの政策形成と政策実施の様相を分析することにより、私立高等学校等に対する私学助成政策の政治過程を明らかとした。結論としては、本件事例は、私立学校アクターからの意見・要望を起点として、政治アクター(県議会議員)が中心となって政策を実現していた。政治アクターの積極的な参画は、一般行政アクター(知事部局)が主管する私学行政における政治過程の特徴とも考えられる。また、審議会の設置により、運営費補助金交付事務の一部が迅速化している。審議会の委員構成に課題点が残るものの、補助金配分決定までの政治過程について、一定程度の透明化が進んだことから迅速化が実現したものと考えられる。私立学校助成審議会の設置は、私立高等学校等経常費補助金を効果的に配分するための選択肢の1つだと言えよう。第二に、アンケート調査を二次分析することで、私学振興助成に対する行政需要を明らかにすることを試みた。結論を述べると、私立学校に通う生徒の保護者は過半数が、私立学校の授業料を「個人で負担すべき」と考えている一方で、公立高校や国公立大学の授業料は「税金で負担すべき」と考える人が多い。一見すると、私立高校に通う生徒やその保護者は、私学に通うためにかかる費用などについて、受益者負担主義の考え方が浸透しているようにも思える。しかしながら、「経済的なゆとり」の有無でカイ二乗検定を行ったところ、経済的なゆとりがない家庭においては、「税金で負担すべき」とする人が統計的に有意に多く見られた。

子どもを私立学校に通わせる家庭は比較的裕福であることが多いため、経済的なゆとりがない家計の状況が見逃されがちである。経済的なゆとりがない家庭の児童生徒等も、安心して私学に通えるように制度を整備していかなければならないだろうと思われる。現時点における研究成果の公表が学会発表にとどまり、雑誌論文等への報告が遅れている一方で、資料収集は順調に進んでおり最終年度に向けての下準備ができた。また、2014年度から実施している国際比較研究についても、2015年度内の発表は間に合わなかったものの、2016年4月の香港比較教育学会で報告することとなっており、2016年1月時点で既に抄録は採択されている。来年度の本格的な研究成果報告に向けて、ある程度の見通しをつけることができた。本年度の研究成果は、以下の通りである。第1に、2015年当時の教育政策動向を鑑みて、学校教育の公私分担について考察を進めた。近年は、公立国際教育学校等管理事業への学校法人や特定非営利活動法人などの参入、フリースクールの法制化も含めた議論が進んだことなど、学校教育を担う主体の多様化が進められている。これらの取り組みが、単に財政効率上の理由から推進されることのないように警鐘を鳴らすとともに、今後の動向に注目すべきであることを述べた。第2に、埼玉県私立学校助成審議会を事例として、審議会が導入されるまでの政策形成と政策実施の様相を分析することにより、私立高等学校等に対する私学助成政策の政治過程を明らかとした。2016年度には新たに県議会の委員会会議録を収集して、県議会議員が同審議会で果たす役割が明らかとなった。第3に、敗戦直後における私立学校への応急的助成政策の実施および波及の政治過程から、中等教育段階の私立学校行政において、私学の「自主性」と「公共性」という概念がいかにして形作られ、合憲的な私学助成制度の枠組みがどのように成立したかを明らかとした。私立学校法が成立するまでの歴史的経緯を検証し、私学政策のガバナンスの在り方を考察した。第4に、中国の民営大学の助成制度について、日本の私学助成制度を取り入れることで、どのような制度改善が可能かについて検証した。その結果として、中国の民営大学助成は地域ごとに差があり、安定的な助成制度が構築されておらず、助成制度の拡充と予算の適正執行をチェックする仕組みづくりが急務であることが明らかとなった。第5に、高校時代の経験がグローバル社会に必要とされる資質・能力に影響を与えている可能性を読み取れた。私立高等学校等経常費助成費補助金特別補助(教育改革推進特別経費)では、「国際化推進経費」の項目が盛り込まれており、研究上の示唆を得ることができた。本年度の全体的な研究成果は、学会発表にとどまって論文誌等への報告がなされていない点に課題は残るが、資料収集も比較的進んでいることから、当初の研究計画はおおむね順調に進展しているものと考えている。また、当初計画にはなかった国際比較研究についても一定の成果を挙げて、今後の研究計画を進めるに当たっての示唆を得ることができた。今年度の研究実績のうち、第一の私立学校助成審議会に関する研究成果については、昨年度に学会発表で得られたフィードバックを参考としつつ、引き続き資料収集と論文化に力を入れていく。また、第二のアンケート調査の二次分析については、私立学校に通う生徒・保護者だけでなく、公立学校に通う生徒・保護者のアンケート結果も含めて分析を進めていき、公私間比較を行う見込みである。
線状連続急冷処理による難加工超伝導材料の先進複合線材化プロセッシング

Al-Ge系やAl-Si系共晶合金など塑性加工が極めて困難な材料を芯材とする極細多芯複合線材の新製造方法の開発のため、連続的な急熱急冷処理を導入することを検討した。この技術を基礎に、潜在能力は高い一方、難加工性により線材化が従来困難だった強磁場用超伝導線材の開発を目指し研究を実施した。本研究により得られた新たな知見、成果を報告する。1.パウダー・イン・チューブ法等により作製されたNb/(Al-Ge),Nb/(Al-Si)一次複合線材(線径約1mm、芯径50ミクロン以上)に連続的な急冷処理を適用した。電子顕微鏡観察、X線回折による同定分析の結果、急熱急冷時の到達温度が約1000±100°Cの時、微細な準安定相の芯組織が形成されることが明らかとなった。その条件以下では組織は粗大化し、またその条件以上では芯材とマトリクスが反応して境界部に化合物相が形成され、その後の冷間加工に不適であることが明らかとなった。2.最適条件で急冷処理した場合、微細組織が得られる一方、芯のビッカース硬度は200以上になり、約100程度のNbに比べて極めて高くなることがわかった。そこで、この準安定相を元の安定相に変態させる追加熱処理を検討し、X線回折、組織観察によりその反応過程を調べた。その結果、共晶温度より十分低い約300°C付近で変態が開始され、この条件でGeまたはSiがAl合金芯内でサブミクロンオーダーで微細、均一に分散することが明らかとなった。このときのAl合金芯のビッカース硬度は100程度に改善され、Nbマトリクスとバランスされることが明らかとなった。最適な急熱急冷処理、および追加熱処理を行った一次複合線材を、さらに多数本束ねてNbまたはTa管に詰めて冷間加工を試みた結果、良好な複合加工性を示すことが明らかとなった。超伝導線材の前駆体となるAl合金芯径1ミクロン以下の極細多伸線を中間焼鈍なしに作製できた。
軌道や速度が異なる飛来球に対する野球打者の認知プロセスと打撃動作の解析

野球打者は対戦投手の様々な球種やコースの投球を見極め、高速度のバットスイングで正確にボールを捉えなければ高い打撃成功率を維持することはできない。しかし未だ、打者の優劣を決定する詳細な能力についてはほとんど明らかになっておらず、効率良く打撃パフォーマンスを向上させる練習方法は明らかではない。そこで本研究では、実験室内において実戦同様の投球を体験できる仮想システムを使用し、バットスイング中の野球打者の脳波及び視線、動作を計測し、実戦的な投球条件下での打撃成功に関わる打者の視認・認知戦略とバットスイング動作を解明することで野球や他の打球スポーツにおける技能向上に役立つ知見の提供を目指す。本研究では様々な球種や球速の投球が投じられる課題中における視線とボール位置のズレ(距離)、バットスイング速度、打球位置、打撃動作の違いを検討した。また、被験者は大学野球において優れた打撃成績を有している選手と非レギュラー選手とし、被験者内比較と被験者群間比較を行った。その結果、異なる軌道や球速の投球に対しても、打者の視認動作パターンに違いが認められないこと、そして視線とボール位置とのズレの大きさは打撃の正確さとは強く関係していないことが明らかになった。これらの知見は、研究代表者らが執筆した査読付き論文および学会発表を通じて公開されており、今後、野球を始めとする打つスポーツにおけるパフォーマンス向上に寄与することが期待できる。平成29年度は、仮想空間上に再現した投球の視認動作を測定するための視線カメラ内蔵ヘッドマウントディスプレイと頭部および視線の位置解析プログラムを作成した。従来まで使用していたヘッドマウントディスプレイよりもサンプリング頻度と解像度に高いディスプレイを導入するこで、より上質なデータ収集が可能となった。解析プログラムについては、算出角度の書き出しだけでなく、使用者に対する視覚的即時フィードバックも可能な仕様にすることで、トレーニングシステムとしての有用性をさらに向上することができた。他にも、仮想空間のリアリティを高めるために、人や道具、スタジアムのグラフィックの改善も行った。これらのシステムを用いて、大学野球選手を対象として、異なる球種に対する打者の視線計測および解析を開始した。実験では、実験条件の統制をとるために、普段の練習および体力トレーニングのボリュームに大きな変化が生じないように実験参加者が練習場以外の場所でも一定量の運動が行えるように環境整備にも取り組んだ。本研究を計画した当初の課題および目的はほぼ達成できている。一方で、当初は計画していなかった、打者がスイングするバットのトラッキングシステムの開発やスイング情報のフィードバックシステムのなどについても、大学及び企業との共同研究を進めるなかで発案・開発着手に至り、より大きな研究成果が得られることが期待される。次年度は研究結果の精査、特許申請および学会論文等での公表に取り組む予定である。これまでの研究から、最先端の測定・解析技術を駆使し、実戦同様の投球に対する打者の視認・認知プロセスと打球動作に関する成功時と失敗時の違いや、優れた打者の特徴から打者が鍛えるべき能力を明らかにすることが、「打つ」技能向上のための一助になると考えた。

本研究では各課題中における反応時間、視線とボール位置のズレ(距離)、バットスイング速度、打球位置、打撃動作の違いを検討する。また、被験者は大学野球において優れた打撃成績を有している選手と非レギュラー選手とし、被験者内比較と被験者群間比較を行う。球種は、1)投手が最も頻繁に投じる球種である「ストレート」(140km/h)、2)ストレートとほぼ同じ速度と軌道だが、落下距離が大きい球種である「フォーク」(135km/h)、そして他球種とは速度と軌道が大きく異なる球種である「カーブ」(110km/h)の再現データを用いる。1年目は視線計測可能な頭部装着式ディスプレイを用いた計測環境を確立させることができ、検証実験に向けた打ち合わせを行った。計画通りに実験環境の整備と検証実験に向けた準備を進めることができた。平成30年度は研究結果の精査、特許申請および学会論文等での公表に取り組む予定である。また、アウトリーチ活動として視線計測システムで見ることができる投球・投手等のデータを増やし、様々な野球体験を提供できるように仮想空間で表示するグラフィック作成にも取り組む。他にも仮想野球空間とヘッドマウントディスプレイを用いた新たなスポーツトレーニングシステムの考案にも取り組む予定である。異なる複数球種を再現した仮想投球へのスイングパフォーマンスの検証を行い、研究成果を国内外の学会にて発表する計画である。研究結果の更なる解析と精査、そしてアウトリーチを進めるための費用として次年度使用額を計上した。
公立病院の業績評価基準に関する研究－収益性と公益性－

研究目的は、自治体病院の経営管理機能についてBSCの観点から調査することによって、何らかの結論を導き出すことである。平成20年度には、自治体病院の中70.3%が赤字であった。平成24年には、赤字病院は49.6%へと減少した。しかし、赤字病院の割合が約50%という事実は異常である。このような状況に対して、「経営管理機能が低い」及び「経営管理意識が低い」という批判が行われてきた。研究方法としては、全国のあらゆる種類の病院に対して平成16年から平成25年の間に合計6回の郵送による調査を実施してきた。結果として、都道県立病院の経営管理能力は高く、それに対して市町村立病院のそれは低いことが分かった。(1)中田範夫・花田千鶴美稿「国立大学法人化に関するアンケート調査ーある病院のケースー」「東亜経済研究」第71巻第1号(2012年8月)。ここではある独立法人の看護師に対して、独立法人化以前、独立法人経過6年後、および独立行政法人経過後8年目(現在)という3時点におけるアンケートを実施した。このアンケートを、年齢によって20代と30代、40代及び50代以上の3グループに分けて分析した。独立法人化という変化に対しても3グループの反応は異なるという結果が出ている。(2)中田範夫・花田千鶴美稿「マンパワー(新卒看護師)の増加・新人教育強化が看護サービスに及ぼす影響についてーBSCによる4つの視点よりー」「山口経済学雑誌、第60巻第1号(2013年3月)。ある病院における看護配置7対1取得に際して、新人看護士63名が増員された。看護サービスの質に関する評価は、看護師の経験年数の差や看護サービスの特性、看護業務の複雑性などから、1つの指標では明確な評価が難しい。そこで、新卒看護師のマンパワーの量としての増加及びその成長が看護サービスの品質にどのように影響したのかをバランスト・スコア・カードによって評価することを試みた。このことによって、看護サービスの抱える問題の一端を明らかにした。(1)中田範夫稿「病院の経営管理機能についての第6回調査ー電子カルテ、原価計算、BSC及び財務を中心としてー」山口経済学雑誌、第62巻第5・6号(pp.1-34)。平成25年8月から9月にかけて全国の急性期病院(150床以上)1,795箇所に対して郵送によるアンケート調査を実施した。有効回収数は303カ所(16.9%)であった。平成23年度の費用収益率は全病院の平均で100を超過しているが、都道県立病院と市町立病院ではいずれも100%を下回っており、依然として経営効率が低いことが判明した。今回の調査では、上記と別に公益性と収益性についての調査も実施しているが、まだ報告書としてまとめていない。(2)中田範夫稿「BSC採用に関する実態調査についてー平成16年から平成25年の調査よりー」「医療バランスト・スコアカード研究」第11巻1号、掲載予定。これは、松山市で開催された(平成25年11月9日)日本医療バランスト・スコアカード研究学会において報告した演題を中心とした原稿に若干の手を加えて発表したものである。平成16年に第1回目の全国的な調査を実施し、平成25年には第6回目の調査を行った。これら6回の調査は、急性期病院における150床以上の病院を対象にしている。この間に、当初、低かったBSC採用率(300床以上の病院で6.3%、150床以上300床未満で5.1%)が平成25年には15.2%(全病院の平均)へと増加している。ただし、採用した病院について、その結果について質問したところ、「期待した成果が出ている」と回答しているのは32.6%と、必ずしも高くない。公立病院という観点からは、以上のデータは病院種類ごとに集計しているので、都道府県立病院と市町村立病院においてどうであったかを明らかにしている。昨年度の研究活動の実績は主に次のものである。まず1つは、研究代表者である中田の授業における3種類のアンケート調査である。1つ目は、「日本の医療」の中で行った。この授業は、すべての学部性が受講する科目でアラカルト方式で行われている。「日本の医療」(池上直己・J.C.キャンベル著)をテキストとして利用しており、学生は医療に関する広範な知識を身に付けている。2つ目は、「総合科目」の中で行った。この科目は3年生以上の経済学部の学生が受講する科目である。3つ目は、「意思決定と業績評価」の中で行った。

このように、潜在的な患者の一部である学生の公立病院に対する意識調査を行った次に、ある国立大学病院附属病院の職員に対して意識調査を行った。この主な内容は以下のようである。すなわち、独立行政法人化する直前、独立法人化第1期終了時点、および独立行政法人化第2期における次の件についての調査を行った。(1)法人化をすることに対する意見を述べる機会はあったかどうか、(2)法人化にはどのような不安があったかどうか、(3)中期計画や中期目標は自分の仕事をする上で何か影響を及ぼしたか、(4)現時点における独立法人化についての評価はどうか、(5)あなたの仕事の質は独立法人化前と比較して上がったかどうか、(6)独立法人化後は公益性と収益性のバランスに変化があったと感じるか、などである。上記2種類の調査によるデータをもとにして、本年度は報告書を作成するつもりである。「公立病院の業績評価基準に関する研究ー収益性と公益性ー」というテーマの下に研究を実施してきた。最終年度においては、「BSCに関する6回のアンケート調査ー平成16年から25年における郵送調査ー」を報告した(医療バランスト・スコアカード研2014)。ここでは、BSCの採用率が平成16年の6.3%に比較して平成25年では15.2%へと上昇しているが、しかし、平成21年以降はほとんど横ばい状態であることを明らかにしている。また、業績評価の厳格化という目的でBSCを導入している病院の割合は少ないこと、BSCをさらに普及させるためにはインセンティブの問題は避けて通れないが、しかし一方で病院経営における「先行き不安感」から積極的な対応が困難な状況であることを指摘している。次に、「公立病院におけるBSC採用に関する現状ー合計6回の調査よりー」(山口経済学雑誌、平成27年3月)では、公立病院のマネジメント機能が低いという指摘が行われているが、確かに市町村立病院ではその指摘は妥当であるが、しかし、都道府県立病院では妥当していないことを明らかにしている。都道府県立病院では、BSCの採用率という点からは、むしろ日本の病院における先進性が確認されている。公立病院改革の必要性が指摘され、ここ数年にわたって各公立病院は病院改革プランに従って大きく変革しようとしている。その結果、組織改革と財務改革が進展している。そのような改革の結果、公立病院においても「収益性」がより重視されるようになってきた。厳しい財政状態の中で「収益性」の視点を強調することはたやすいが、しかし、他方で「公益性」という視点が軽視されつつあるのではないかという懸念を感じている。次の論文では、このような観点から調査を実施しているので、これを報告しようと計画している。原価計算論、管理会計論研究計画書に記入したもののうち実行できたのは次の事項である。1つ目は、国立大学附属病院の看護師を対象とした意識調査を実施し、それを論文にしたことである。2つ目は、次の授業においてアンケート調査を実施したことである。すなわち、「日本の医療」および「意思決定と業績評価」である。3つ目は、小生が委員長を務める地方独立法人山口県立病院機構における委員会及び現場視察による情報収集である。対照的に実行できなかったことは、地方独立法人山口県立病院機構の職員に対するアンケート調査である。これらを勘案すると、計画の達成度は80%である。研究計画書に記入したもののうち実行できたのは次のことである。
光線力学療法用ハイブリッド配糖ポルフィリンのデザイン合成

1.近年、ポルフィリン誘導体が光線力学的療法(PDT)に用いる光増感剤として注目されている。本研究では優れた光増感剤の開発を目指して生体的適合性に優れた糖分子を有する新規水溶性ポルフィリン誘導体のデザイン合成を行った。2.糖連結ベンズアルデヒド、ピロールと酢酸亜鉛を原料としてLindsey法を用いて糖の水酸基が保護されたZn-AcSugar TPPを調整し、それらを脱保護することにより、糖連結水溶性ポルフィリンを得た。Free-base AcSugar TPPは塩酸処理することによって調整した。また糖の水酸基が保護されたAcSugar TPPをp-toluenesulfonylhydrazideを用いて還元することにより、糖連結水溶性クロリンやバクテリオクロリンを調整し、それらを脱保護することにより、糖連結水溶性クロリン、バクテリオクロリンを得た。3.糖連結ポルフィリン、糖連結クロリン、糖連結バクテリオクロリンの合成に成功した。また、糖を連結させたことでバクテリオクロリンが純粋に得られ、バクテリオクロリン合成において初めての例となった。これらのクロリンは、UV-VISスペクトルにおいて長波長領域(650nm)、またバクテリオクロリンはさらに長波長領域(740nm)に大きな吸光係数のピークを持っており組織透過性の向上が期待される。すべての化合物は一重項酸素を発生し、Tetraphenyl porphine Tetrasulfonic Acid(TPPS)の約3倍の量子収率を示す化合物もあった。これらの培養がん細胞(HeLa細胞)に対する光毒性評価の結果、幾つかの化合物は従来にない優れた光毒性を示した。以上、本研究で得られた結果は、糖質による生体適合性に優れた光増感剤の設計の可能性を示す興味深い知見である。1.本研究では光線力学治療(PDT)における新しい光増感剤の開発を目的としてテトラフェニルポルフィリン骨格にマルトヘキサオースを連結した非イオン性の新しい水溶性ポルフィリンの合成し、これらのHeLa細胞を用いた光毒性試験を行った。2.一本鎖から四本鎖までのマルトヘキサオース基を連結した構造異性体を含む5種類のテトラフェニルポルフィリン(TPP)はアセチル基で保護したヨウ化プロピロキシマルトヘキサオシドとメタヒドロキシテトラフェニルポルフィリンをDMF中K2CO3を用いたカップリング反応により合成した。また得られた生成物はCHCl_3/MeOHを容離液とした0.5mmシリカゲルPLCプレートを用いて分離精製可能だった(90%)。これらの脱アセチル化はCHC13/MeOH中、NaOMeを用いて容易に行われた(HexTPP1HexTPP4)。得られた生成物はいずれも非常に高い水溶性(10-3M)を示した。またその溶解度は、HexTPP1<HexTPP2<HexTPP3<HexTPP4と糖鎖の数に応じて増加した。3.HexTPP1HexTPP4の光毒性についてHeLa細胞を用いて評価を行った。10-5Mの薬剤をHeLa細胞に2時間接触させた後洗浄し、500Wハロゲンランプ(λ>500nm)用いて8分間光照射を行った後、20時間培養した後の生細胞数の相対評価をMTTアッセイ法により行った。HexTPP2HexTPP4においてはほとんど光毒異性は見られなかったものの、HexTPP1において極めて高い光毒性を示した。細胞膜への取り込みは親水性と疎水性のバランスが重要であること、またHexTPP2aおよびHexTPP2bで光毒性に違いが見られたことから細胞への取り込みは分子サイズのみならず分子形態にも依存していることが示唆された。以上の知見は、糖質による効果的なPDT用光増感剤の設計の可能性を示す興味深い知見である。
噴霧熱分解法粉体からの超耐熱性触媒担体の作製

高耐熱性のアルミナ多孔体を作製する目的で2流体ノズル方式の噴霧熱分解装置を用いて様々なアルミニウム塩水溶液を噴霧熱分解し,中空球状のアルミナ粉体を調製した.検討した調製条件は;噴霧溶液:塩化アルミニウム,硝酸アルミニウム,硫酸アルミニウム,アンモニウム明礬,蓚酸アルミニウムの水溶液,市販のγアルミナを分散したスラリー,噴霧溶液濃度:0.20mol/l,溶液流量:16ml/min,気体流量:21.459l/min,噴霧温度:900°C.得られた粉体はいずれも中空球状で,塩化物と蓚酸塩では数μm,硝酸塩と硫酸塩では10μm程度の大きさであった.球殻の厚さは蓚酸塩が最も厚く,硝酸塩が最も薄かった.粉体の比表面積(BET)は数114m^2/gで,塩化物を噴霧した試料で最も大きくなった.噴霧熱分解した粉体を一軸プレスして成形体とし,これを10001700°Cに熱処理し,焼成体の比表面積と細孔径分布を水銀圧入法及びBET法により測定した.その結果,1500°C熱処理後の比表面積は塩化物試料で最も高く,約10m^2/gであった.この高い耐熱性は作製した中空粒子の充填状態によっても変化し,充填率が高くなるよう粒径に適度な分布をもたせた粉体の方が耐熱性が高くなることが明らかとなった.また,細孔径の大きさと中空粒子の大きさの関係から,試料中にできている細孔は中空粒子の殻を形成している一次粒子の粒子間隙に対応し,その大きさが小さいほど比表面積が大きくなる関係を示すことが分かった.これらの細孔は熱処理により徐々に大きくなったが,作製時に小さな細孔ができている試料ほど熱処理後の比表面積は大きかった.これらの結果から,多孔体の耐熱性を向上させるためには噴霧粉体にできる細孔を小さくすることが重要であることが明らかとなった.高耐熱性のアルミナ多孔体を作製する目的で2流体ノズル方式の噴霧熱分解装置を用いて様々なアルミニウム塩水溶液を噴霧熱分解し,中空球状のアルミナ粉体を調製した.検討した調製条件は;噴霧溶液:塩化アルミニウム,硝酸アルミニウム,硫酸アルミニウム,アンモニウム明礬,蓚酸アルミニウムの水溶液,市販のγアルミナを分散したスラリー,噴霧溶液濃度:0.20mol/l,溶液流量:16ml/min,気体流量:21.459l/min,噴霧温度:900°C.得られた粉体はいずれも中空球状で,塩化物と蓚酸塩では数μm,硝酸塩と硫酸塩では10μm程度の大きさであった.球殻の厚さは蓚酸塩が最も厚く,硝酸塩が最も薄かった.粉体の比表面積(BET)は数114m^2/gで,塩化物を噴霧した試料で最も大きくなった.噴霧熱分解した粉体を一軸プレスして成形体とし,これを10001700°Cに熱処理し,焼成体の比表面積と細孔径分布を水銀圧入法及びBET法により測定した.その結果,1500°C熱処理後の比表面積は塩化物試料で最も高く,約10m^2/gであった.この高い耐熱性は作製した中空粒子の充填状態によっても変化し,充填率が高くなるよう粒径に適度な分布をもたせた粉体の方が耐熱性が高くなることが明らかとなった.また,細孔径の大きさと中空粒子の大きさの関係から,試料中にできている細孔は中空粒子の殻を形成している一次粒子の粒子間隙に対応し,その大きさが小さいほど比表面積が大きくなる関係を示すことが分かった.これらの細孔は熱処理により徐々に大きくなったが,作製時に小さな細孔ができている試料ほど熱処理後の比表面積は大きかった.これらの結果から,多孔体の耐熱性を向上させるためには噴霧粉体にできる細孔を小さくすることが重要であることが明らかとなった.
細胞の分化と癌化におけるポリ(ADP-リボース)の役割に関する研究

当初の研究計画,すなわち細胞分化に伴うポリ(ADP-リボース)代謝の変動の解析,ポリ(ADP-リボース)合成の新しい阻害剤の開発,ポリ(ADP-リボース)合成阻害による分化誘導の試み,マイクロインジェクションによる分化誘導の試み,および分化に伴う遺伝子発現の変化の解析,に従って研究を進め,以下の成果を得た.1.細胞分化に伴うポリ(ADP-リボース)合成能の変化の解析--骨髄性白血病の多数症例について,骨髄球の分化(成熟)に伴うポリマー合成活性の消退を確認し,早期診断への応用の可能性を提示した.2.新しいポリ(ADP-リボース)シンテターゼ阻害剤の発見と解析--200種を越える化合物につして,同酵素に対する阻害効果を調査した結果,従来知られた阻害剤の類縁対でさらに強力な阻害剤数種を見出すとともに,全く異なる構造グループに属する誘導体中にも多数の強力な阻害剤を発見した.また,これらの阻害剤の構造-活性相関を明らかにした.3.ポリ(ADP-リボース)合成の阻害による癌細胞の分化誘導--上記新しい阻害剤の一つ(4-ヒドロキシキナゾリン)によって,テラトカルシノーマEC-A1細胞を効率よく分化誘導することに成功した.4.マイクロインジェクションによる解析--抗ポリ(ADP-リボース)抗体をフレンド赤血球病細胞にマイクロインジェクトしたが,ヘモグロビン産生細胞へ分化誘導することはできなかった.5.分化に伴う遺伝子発現の変化の解析--ラット精巣において,精子形成過程の進行とともに,ポリ(ADP-リボース)シンテターゼが減少,消失することを見出した.6.その他--グルタミルリボースー5-リン酸蓄積症の解析,およびシンテターゼのcDNA解析を行なった.当初の研究計画,すなわち細胞分化に伴うポリ(ADP-リボース)代謝の変動の解析,ポリ(ADP-リボース)合成の新しい阻害剤の開発,ポリ(ADP-リボース)合成阻害による分化誘導の試み,マイクロインジェクションによる分化誘導の試み,および分化に伴う遺伝子発現の変化の解析,に従って研究を進め,以下の成果を得た.1.細胞分化に伴うポリ(ADP-リボース)合成能の変化の解析--骨髄性白血病の多数症例について,骨髄球の分化(成熟)に伴うポリマー合成活性の消退を確認し,早期診断への応用の可能性を提示した.2.新しいポリ(ADP-リボース)シンテターゼ阻害剤の発見と解析--200種を越える化合物につして,同酵素に対する阻害効果を調査した結果,従来知られた阻害剤の類縁対でさらに強力な阻害剤数種を見出すとともに,全く異なる構造グループに属する誘導体中にも多数の強力な阻害剤を発見した.また,これらの阻害剤の構造-活性相関を明らかにした.3.ポリ(ADP-リボース)合成の阻害による癌細胞の分化誘導--上記新しい阻害剤の一つ(4-ヒドロキシキナゾリン)によって,テラトカルシノーマEC-A1細胞を効率よく分化誘導することに成功した.4.マイクロインジェクションによる解析--抗ポリ(ADP-リボース)抗体をフレンド赤血球病細胞にマイクロインジェクトしたが,ヘモグロビン産生細胞へ分化誘導することはできなかった.5.分化に伴う遺伝子発現の変化の解析--ラット精巣において,精子形成過程の進行とともに,ポリ(ADP-リボース)シンテターゼが減少,消失することを見出した.6.その他--グルタミルリボースー5-リン酸蓄積症の解析,およびシンテターゼのcDNA解析を行なった.概ね当初の計画に従って研究を進め、以下の成果を得た。1.細胞分化におけるポリ(ADP-リボース)代謝の変動と役割の解析ー先年見出したマウスのテラトカルシノーマ細胞のポリ(ADP-リボース)シンテターゼ阻害剤,3-アミノベンズアミドによる分化誘導を、他の誘導剤,レチノイドによる誘導と比較した。その結果、一見よく似た類上皮細胞への分化であっても、両者は"Commitment"(分化への運命決定)に要する時間、完全に形態学的変化を遂げるまでの時間と途中経過,最終的な分化形態などの点で、可成違うことを見出した。2.マイクロインジェクションによる分化誘導の試みーフラスコ底定着型のフレンド赤白血病細胞に抗ポリ(ADP-リボース)抗体をマイクロインジェクトしたが、赤血球系への分化を誘導するに到らなかった。この結果、他の分化可能な癌細胞に当るとともに、(抗ポリマー抗体でなく)抗シンテターゼ抗体の使用,および(細胞質でなく)細胞核内へのインジェクションを試みるべきことが示唆された。3.新しいポリ(ADP-リボース)シンテターゼ阻害剤の検索と応用ー既知の阻害剤のほとんどが、阻害の強さ,細胞膜透過性,副次効果,あるいは特異性の点で、in vivoへの適用に制限を有する点に鑑み、新しい阻害剤を求むべく、広く種々の化合物について、シンテターゼ阻害作用の有無を調査した。その結果、既知の阻害剤の構造類縁体のみでなく、全く構造を異にする多数の化合物,例えばフタルヒドラジドやキサンツレン酸,が強力な阻害作用をもつことを見出した。今後、これら新しい阻害剤の中から、細胞毒性,代謝安定性,作用特異性などの点で優れたものを選別し、テラトカルシノーマやフレンド細胞に適用してみる計画である。
高効率固相化学発行反応場の構築及び化学発行センサー素子への応用

1.高活性塩基触媒を用いる固相反応場の構築(1)塩基性金属酸化物(MgO,MaO)を過酸化水素で処理して得られる過酸化物(MgO_2,BaO_2)は、アルカリや酸化剤を必要としないルミノール及びルシゲニンCLの固相反応場として有用であることを明らかにした。実際に、カルボン酸のルミノール誘導体のポストカラムCL検出に成功した。又、BaOをペルオキソー硫酸塩溶液及び亜硝酸イオンを含む過酸化水素溶液で処理するとBaO上に酸化性活性種が安定に生成することを見い出し、ルミノール及び核酸塩基類に対してそれぞれ有効な固相反応場として利用できることを明らかにした。(2)種々の試薬をイオン交換により固定化した強塩基性陰イオン交感樹脂はセンサー素子として有用であるこをを明らかにした。例えば、ルミノールを固定化した酸素ガスセンサー素子を構築し、窒素ガス及び都市ガス中のppmレベルの酸素の定量を行った。2.機能性界面活性剤ニ分子膜を用いる固相反応場の構築ポリスチレン、ゾル-ゲルシリカ、あるいはパラフィンの表面に界面活性剤ニ分子膜とオクタデシル基を導入したMn(III)-ポルフィリン錯体触媒を固定化した固相反応場はアドレナリンセンサー素子として使用できることを示した。実際に、薬剤中のアドレナリンの定量に応用し、その有用性を証明した。なお耐久性にやや問題あり、改善が望まれる。3.固相反応場のキャラクタリぜーションESRスペクトル、反射スペクトル、及び化学的方法により酸化性活性種の同定を行った。MgO_2及びBaO_2上にはそれぞれ酸化性活性種として水酸化ラジカル(OH)及びスーパーオキシドラジカル(O^-_2)が安定に存在していることが明らかになった。又、ペルオキソー硫酸塩溶液及び亜硝酸イオンを含む過酸化水素溶液で処理したBaO上には新たな強酸化性活性種である硫酸イオンラジカル(SO^-_4)及び二酸化窒素ラジカル(NO_2)がそれぞれ固定化されていることが確認された。平成9年度の研究実施計画は次のような検討項目から成っている。1.高活性塩基触蝶を用いる固相反応場の構築、2.機能性界面活性剤ニ分子膜を用いる固相反応場の構築、3.固相反応場のキャラクタリゼーション;各検討項目について以下に研究実績を記す。1.(1)種々の塩基性金属酸化物を30%過酸化水素に浸すことにより過酸化物にし、その表面上に活性酸素の生成を試みた。その結果、マグネシウムとバリウムの過酸化物がアルカリや酸化剤を必要としない固相の化学発光反応場として有用であることが明らかになった。(2)種々の強塩基性陰イオン交換樹脂にルミノールをイオン交換により固定化し、センサー素子としての性能を検討した。その結果、最も感度、応答性の優れているイオン交換樹脂としてアンバーライトA-26を選択した。2.固相マトリックスとしてポリスチレン、ゾル-ゲルシリカ、あるいはパラフィンを利用し、その表面に界面活性剤ニ分子膜とオクタデシル基の付いたMn(III)-ポルフィリン触媒を固定化することによりアドレナリンセンサー素子を試作した。

3.(1)ESRスペクトル測定によりマグネシウムとバリウム過酸化物上にはそれぞれ活性酸素種としてOH及びO_2^-ラジカルが存在し、ルミノール(検出下限3x10^<-11>M)及びルシゲニン(検出下限3x10^<-12>M)がそれぞれ高感度に検出できた。(2)強塩基性陰イオン交換樹脂A-26にルミノールを固定化したセンサー素子を用いることにより窒素中の超微量酸素ガス(検出下限20ppb)のモニターが行えることを明らかにした。(3)パラフィンを利用すると感度と応答の直線性の点でポリスチレンやゾル-ゲルシリカにやや劣るが、非常に安定な素子が得られた。特に、分子集合体としてミセルを形成する界面活性剤も利用できるので適用範囲の拡大が図れる。平成10年度の研究実施計画は次のような検討項目から成っている。1.固相反応場としての高活性塩基触媒を利用するCL計測、2.機能性界面活性剤分子集合体を用いる固相反応場の構築、3.固相反応場のキャラクタリゼーション;各検討項目について、以下に研究実績を記す。1. (1)塩基性金属酸化物(BaO)を過酸化水素で処理することにより得られる過酸化物(BaO_2)をCL反応場として利用することによりカルボキシル基を有する有機化合物(3種のコール酸)のポストカラムCL検出に成功した。また、BaOをペルオキソ-硫酸塩溶液及び亜硝酸イオンを含む過酸化水素溶液で処理するとBaO上に酸化性活性種が安定に生成することを見い出し、新たな固相CL反応場として期待できることを明らかにした。(2)強塩基性陰イオン交換樹脂(アンバーライトA-26及び-27)にルミノールを固定化した酸素ガスセンサー素子を構築し、その特性を詳細に調べた。実試料への応用として窒素ガス及び都市ガス中のppmレベルの酸素の定量を行った。2.固相マトリックスとしてポリスチレン及びパラフィン(C_<28>)を利用し、その表面に界面活性剤(2C_<18>)二分子膜とオクタデシル基の付いたMn(III)-ポルフィリン触媒を固定化することによりアドレナリンセンサー素子を構築し、素子のアルカリ溶液に対する耐久性について詳細に検討した。耐久性は測定方法、即ち絶えずアルカリ溶液と接触しているに連続測定法と接触時間の少ない間欠測定法ではあまり変わらないという予想に反した結果が得られた。今後更に、耐久性について検討を加えることとした。3. BaO上に安定に存在すること判明したが新たな強酸化性活性種がESR及び反射スペクトルから硫酸イオンラジカルであることが、またESR及び赤外スペクトルからペルオキシニトリトであることが推定された。これらの活性種はそれぞれインドール及び核酸塩基類に対して有効なCL反応場となることが判明した。1.塩基性金属酸化物上の活性種を利用するCL計測(1)ルミノールCLに対して高効率な固相反応場として働く過酸化バリウムBaO_2のCL計測への応用を試みた。すなわち、BaO_2を詰めたフローセルを検出器として利用し、イソルミノール誘導体(ABEI)でラベル化したアミノ酸(アルギニン、グリシン)のキャピラリー電気泳動におけるCL検出、あるいはカルボン酸(胃薬中のウルソデオキシコール酸)のポストカラムCL検出に成功した。(2)酸化バリウムBaOをペルオキソ-硫酸カリウム(KHSO_5)溶液、あるいは亜硝酸カリウムを含む過酸化水素溶液で処理すると活性種がそれぞれBaO上に生成し、安定に存在する。
分散共有記憶を用いた次世代ウィンドウシステムの構成方法の研究

本研究では、マルチユーザインタフェース,スクリプティング,分散GUIアプリケーション,ペンジェスチャ,障碍者インタフェースといった高度なユーザインタフェース技法の統合的な実現モデルを提供する、次世代のウィンドウシステムを構築している。本年は、このウィンドウシステムを実現するための、次の二つの基盤技術を開発し、その有効性の実証を行った。まず第一は、高度なユーザインタフェース技法を従来よりも容易にかつ統合的に実現するフレームワーク、ソフトウェアアーキテクチャの開発と評価である。第二は、その枠組を現実の計算機環境上で効率良く実現するために必要なアルゴリズムやデータ構造等の実装技術の開発と評価である。第一のフレームワークとして、共有対話オブジェクト方式を提案した。このフレームワークでは、GUIアプリケーションは,構造化分散共有記憶として実装された対話オブジェクトの格納庫と、それを共有し分散協調する複数のタスクからなる、独創的なアーキテクチャによって実現される。このアーキテクチャの開発は、以前より継続的に行ってきており、本年は、その定量的な性能評価まで終えることができた。その成果は、コンピュータソフトウェア、Human-Computer Interactionに掲載された論文により公表した。第二に挙げた計算機環境上での効率的な実現方法に関しては、特にマルチユーザインタフェースへ特化して実装する場合を中心に研究を行い、成果を挙げることができた。この成果は、IFIPの国際会議である、Engineering for Human-Computer Interactionに掲載された論文によって公表した。
未分化甲状腺癌におけるLDP4の遺伝子異常とその下流経路の解析

DUSP26は、脳特異的に発現している2重基質性プロテインホスファターゼであるが、その機能は未知であった。我々は、DUSP26の発現が、神経膠種の手術サンプルにおいて著しく発現が下がっていることから、その機能の解析を行った。イースト2ハイブリッドスクリーニングにて、DUSP26の結合タンパクとしてKIF3Aが得られた。KIF3Aは、KIF3BとKAP3と共に3量体を作り、微小管において様々なcargoを運搬する作用をモータータンパクであることが知られていたので、DUSP26のKIF3モーターへの影響を調べ、以下の事が明らかとなった。(1)DUSP26は、KAP3を特異的に脱リン酸化をする。(2)DUSP26はホスファターゼ活性依存的に細胞の接着を強め。(3)DUSP26は、ホスファターゼ活性依存的にN-cadherinやβ-cateninの膜への輸送を増強する。以上のことより、DUSP26は正常のアストロサイトにおいて細胞の接着に重要な働きを持ち、その発現が減少していることが、神経膠種細胞の高い浸潤性と関係があることが示唆された。DUSP26が、神経膠種細胞の悪性度のマーカー、さらには治療の標的となることが考えられた。