hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
データマイニングを用いた材料設計シミュレーション基盤システム

そのデータを用いて連関規則による規則を抽出した結果,おおむねシナリオを再現することができた.すなわち,実際のシミュレーション結果を用いても連関規則を用いて規則を抽出できる見通しが立った.2.材料設計シミュレーションで現在広く使われる量子化学シミュレーションプログラムの一つであるGaussian03を使用し,いくつかの小規模ジョブを実行した結果の実データを使用してデータマイニングを試みた.一般に分子には,化学式は同じでも構造が異なる異性体が複数存在するが,本研究では異性体を自動的に分類する必要がある.そこで3種類の異性体が存在していて分子の規模が小さいC2H2F2のデータを用意し,決定木による分類を試みた.その結果,用意したデータに対しては分類が完全に行えた.すなわち,異性体を自動的に分類する手法が少なくとも1つ得られた.本課題は連携研究者を置き,定期的に研究内容の打ち合わせを行いながら実施している.さらに,研究代表者の専門分野は情報科学であるため,本課題の主要な応用テーマである材料科学関連分野の広範囲の研究者と交流を行うことでより良い研究が行える.以下の状況から,現段階ではおおむね順調に進展していると考える.1.材料科学関連分野についても調査を行った結果,本課題に関連の深い既存の研究領域としてケモインフォマティクスと呼ばれる分野があることがわかったので,ケモインフォマティクスの研究状況とこれまでに得られている知見の調査を行った.これはかなり労力のかかることであり,現段階では概況の調査程度に留まるが,本課題遂行上は避けて通れない作業である.平成24年度に本課題の類例研究の研究状況の調査を行い,本課題遂行に必要な知識的基盤の強化を行うことができた.2.本課題は研究開発の実担当者が研究代表者1名のみであるため,研究開発は必要な部分のみにポイントを絞って行う必要がある.今年度の研究調査により,開発箇所がかなり限定されたので,次年度なるべく早期にプロトタイプシステムの開発を行い,研究発表していくことで,材料科学関連分野の研究者とのさらなる交流が可能となり,開発を進展させていく準備ができた.本課題は連携研究者を置き,定期的に研究内容の打ち合わせを行いながら実施している.その際に,「目的とする材料にあうよう,シミュレーション結果を適切に処理できることを確認しなければ,目的とする材料の変更が必要である」ことを指摘されており,その指摘は妥当であると考えた.そのため,研究計画段階では2年目に実施する予定であった内容を前倒しで実施している.2年目の内容は,シミュレーション結果得られた分子構造に関してデータマイニングを行うことであり,もともと困難が予想されていて,本年度の研究結果から,実際にある程度の解決の見通しが得られているので,おおむね順調に進展していると考えている.
耐湿性を有するフッ素系複合化ペロブスカイト太陽電池の最適組成の理論的探索

ハロゲン化鉛系の化合物を用いたペロブスカイト太陽電池は、20%以上の高い変換効率を実現し、またシリコン系と比較して低コストであることから、実用化への関心が高まっている。しかしながら、空気中の水分により急速に劣化する問題が指摘されており、長期の水安定性を実現できる組成の探索が喫急の課題となっている。本申請では、組成を変えることで、電子物性を制御し、かつ外部存在分子との反応性も制御する、といコンセプトに基づき、太陽電池として望ましい電子物性をもち、かつ耐湿性に優れるフッ素系複合化ペロブスカイトの最適組成を理論計算で見出す。
肥大型心筋症の冠予備能低下と心筋内小動脈平滑筋形質変換に関する研究

A)冠予備能と内皮依存性冠拡張反応パパベリンを用いて測定した冠予備脳は肥大型心筋症(HCM)群で1.8±0.4とC群の2.9±0.5に比し、明らかに低下していた(p<0.001)。アセチルコリン投与で求められた内皮依存性冠拡張反応は対照(C)群の2.5±0.4に比し、HCM群では1.2±0.2と冠予備能以上に著しい低下がみられた。B)心筋内小動脈の組織性状評価HCM群の心筋生検組織から得られた心筋内小動脈には一様に血管内膜中膜の明らかな肥厚所見がみられた(%LA=22.4±15.2%)。一方、血管周囲の繊維化もHCM群では著しい増生がみられた(PFR=5.3±3.1)。冠予備能や高頻度右房ペーシング時の最大平均冠血流増加率(%APV)と小動脈組織性状を比較したところ、冠予備能は%LAと正相関、PFRと逆相関する傾向にあったが、いずれも有意な相関は得られなかった。また、max%APVとPFRも逆相関する傾向がみられたが、これも有意ではなかった。一方、max%APVと%LAは有意な正相関がみられ、心筋内小動脈の内膜中膜部が肥厚している程、高頻度ペーシング時の冠血流増加率が障害していた。C)心筋内小動脈の内膜中膜平滑筋の形質変換について心筋内小動脈の組織切片をモノクローナル抗体を用いて、免疫染色を行ない、免疫染色を行ない、心筋内小動脈の内膜中膜に存在する平滑筋の形質変換の有無を検討した。HCM群8例の検討では多くは心筋内小動脈の内膜中膜部は繊維化組織に被われていることが多く、平滑筋細胞はむしろ減少していることが多かった。また、免疫染色にて明確に染色されるものは少なく、平滑筋の形質変換の存在を明らかに証明するには至らなかった。しかし、一部の症例では末分化の非筋型ミオシンSMembを主体とした形質変換がみられたため、今後さらに症例を増やし検討が必要である。1.肥大型心筋症の冠血流波形の特徴肥大型心筋症患者11例と対照群8例(主に心臓神経症患者)の心臓カテーテル検査中にドプラ・フローワイヤー(Cardiometrics社)を左冠動脈前下行枝近位部に留置し,安静時の冠血流速度を測定し,その特徴を解析した。肥大型心筋症患者では全例で収縮期冠血流波形は逆流波を呈していた。一方,拡張期冠血流波形は順行波であるが,拡張早期冠血流増加速度は対照群に比し明らかに低下していた.2.肥大型心筋症の冠予備能の測定ドプラ・フローワイヤーを左冠動脈前下行枝に留置し,安静時冠血流速度を記録した後,パパベリン10mgを冠動脈内注入し,それに伴う冠血流増加率より冠予備能を求めた。対照群の冠予備能が2.9±0.5であったのに対し.肥大型心筋症群では1.8±0.4と有意に低下しており,肥大型心筋症では冠予備能が明らかに低下していることが示された。

3.肥大型心筋症の高頻度ペーシング時の冠血流増加反応肥大型心筋症の運動時心筋虚血の成因として考えられている頻拍とそれに伴う収縮力増加が冠血流に及ぼす影響を検討した.心房ペーシングで心拍数を90,110,130/分と増加させたところ,肥大型心筋症の平均冠血流増加率は90/分でピークに達し,それ以上の心拍数では明らかに減少した。4.今後の展開現在,肥大型心筋症の左室生検組織より得られた心筋内小動脈の壁性状や血管周囲線維率,血管内膜中膜肥厚度を求め,冠予備能や心筋内小動脈の内皮機能との関係を検討している。今のところ,血管内膜中膜肥厚度と冠予備能の間には負の相関みられ,小動脈の内膜中膜の肥厚度が強いほど,冠予備能は低下している。平成11年度は肥大型心筋症11例の凍結切片を免疫染色し,内膜中膜に存在する平滑筋の形質変換の有無を調べ,これらが冠予備能や内皮依存性血管拡張反応にどのような影響を与えているかを検討する。1.肥大型心筋症の冠血流波形の特徴肥大型心筋症患者と対照群の冠血流波形をドプラ・フローワイヤーで測定し、その特徴を解析した。肥大型心筋症では全例で収縮期逆流波を呈していた。一方、拡張期冠血流波形の最高血流速度は対照群に比し、明らかに増大しているが、拡張早期冠血流増加速度は対照群に比し、明らかに低下していた。2.肥大型心筋症の冠予備能の測定パパベリンを用いて測定した冠予備能はHCM群で1.8±0.4とC群の2.9±0.5に比し、明らかに低下していた(p<0.001)。アセチルコリン投与で求められた内皮依存性冠拡張反応はC群の2.5±0.4に比し、HCM群では1.2±0.2と冠予備能以上に著しい低下が見られた。3.肥大型心筋症の心筋内小動脈の組織性状評価HCM群の心筋生検組織から得られた心筋内小動脈には一様に血管内膜中膜の明らかな肥厚所見がみられた(%LA=22.4±15.2%)。一方、血管周囲の線維化もC群に比較して、HCM群では著しい増生がみられた(PFR=5.3±3.1)。冠予備能(CFR)や高頻度右房ペーシング時の最大平均冠血流増加率(%APV)とこれらの小動脈組織性状を比較したところ、CFRは%LAと正相関、PFRと逆相関する傾向にあったが、いずれも有意な相関関係は得られなかった。また、max%APVとPFRも逆相関する傾向がみられたが、これも有意な相関ではなかった。一方、max%APVと%LAは有意な正相関がみられ、心筋内小動脈の内膜中膜部が肥厚している程、高頻度ペーシング時の冠血流増加率が障害されていることが示された。
けいれん性疾患におけるＳＣＮ１Ａ遺伝子非翻訳領域の網羅的変異解析

SCN1A非翻訳領域の変異、染色体微細構造異常による変異を検索した。SCN1A遺伝子前後の非翻訳領域をターゲットとしたプローブを作成し、SCN1A変異解析で変異を認めないDravet症候群、SCN1A関連性けいれん性疾患237症例に対し解析を施行した。その結果、SCN1A翻訳全領域を巻き込む体細胞モザイク欠失を2例同定した。アレイCGH、FISHでもモザイク欠失が確認された。7例において、SCN1A翻訳領域を含むヘテロ欠失が認められた。また、SCN1A非翻訳領域欠失の疑いのある症例が1例認められた。SCN1A翻訳領域を巻き込む体細胞モザイク欠失は、本研究で初めて明らかとなった。昨年度に引き続き、従来のDravet症候群に加えて、SCN1A関連性けいれん性疾患を対象に、SCN1A非翻訳領域の網羅的な検索を行った。2014年2月までに、SCN1Aおよび、PCDH19遺伝子変異解析で変異を認めないDravet症候群およびSCN1A関連性けいれん計237症例について、MLPA法を用いた解析を施行した。その結果、7症例において、SCN1A翻訳領域を含むヘテロ欠失が認められた。これらの症例はSCN1A翻訳領域をターゲットとした既成のMLPAプローブを用いても理論上は検出可能であったが、MLPAプローブ1か所のみの欠失や結果の再現性の問題から、ヘテロ欠失かどうかが保留となっていた症例も含まれていた。また、SCN1A翻訳全領域を巻き込む体細胞モザイク欠失と考えられる症例が、複数例存在することが判明した。体細胞モザイクが疑われた症例は、アレイCGHによる体細胞モザイク欠失の検証とモザイク欠失領域同定を行った。また一部の該当症例においてはFISHによるモザイク欠失の確認を行い、体細胞モザイクが確認された。広範囲のヘテロ欠失が認められた症例やモザイク欠失が認められた症例はいずれもDravet症候群の診断基準を満たしており、疾患の重症度と変異型には明らかな相関関係は見られなかった。一方、当初計画していたSCN1A非翻訳領域のみに欠失を認めるSCN1A症例については、237例中1例疑い症例が認められたが、MLPA欠失プローブが1か所のみであり、真の欠失かどうかを確認するため、現在直接シークエンス法により変異確認を行っている。SCN1A関連性けいれん性疾患として、中核群であるDravet症候群に加え、全般てんかん熱性けいれんプラス(GEFS+)、小児急性脳症、および有熱時けいれん誘発性を持つ難治性てんかんを対象とし症例の収集を行った。当初は当研究施設と関連病院を対象に症例の収集を行う予定であったが、該当症例の収集を終了した時点で予定していた症例数が収集できない可能性が出てきたことから、福岡大学小児科の廣瀬伸一教授の協力を仰ぎ、これを了承していただいた。これにより福岡大学小児科でこれまでに収集されている症例に対して本研究の実施が可能となり、これまでにSCN1A翻訳領域の変異解析で変異が同定されていない症例の約110例に対して以下の非翻訳領域解析を施行した。2.MLPA法によるSCN1A非翻訳領域の微少欠失・重複解析SCN1A遺伝子前後の非翻訳領域をターゲットとしたプローブを作成し、収集した症例に対しMLPA法による非翻訳領域の微少欠失・重複解析を行った。ターゲット領域は過去に我々が報告したプロモーター活性を有するSCN1A5プライム領域に加えて、エクソン間や3プライム領域の公開されているSCN1Aメチル化領域をすべて対象としたものとし、新たなカスタムプローブを作成した。本プローブセットによりコントロールサンプルで再現性のあるデータが得られるよう条件設定を行った。福岡大学小児科のサンプルを中心にこれまでの約110例に対する解析を現在行っている。けいれん性疾患の病因となり得る、必要かつ最小のSCN1A転写制御領域を明らかにする今回の研究における最重要課題は、十分な数の解析対象症例の確保である。申請者は福岡大学小児科の廣瀬伸一教授の協力の下、初年度に当初予定していた解析数の80例を上回る110症例以上の解析を行うことができており、計画を上回るペースで実験・研究を行うことができている。(1)(2)症例の収集およびMLPA法によるSCN1A非翻訳領域の微少欠失・重複解析収集した症例に対してMLPA法による非翻訳領域の微少欠失・重複解析を引き続き行う。次年度も研究協力を了承いただいた福岡大学小児科の収集検体を中心にMLPA解析を施行する。欠失・重複を認めた症例に対しては変異領域長を決定するため、アレイCGHを施行する。

変異同定症例については、重症度を臨床経過と発作頻度、抗てんかん薬の種類、および精神運動発達の面から評価する。これまで報告されているSCN1A翻訳領域変異を持つ症例と比較しながら、SCN1A非翻訳領域変異と疾患重症度との関連性を検討する。(4)疾患変異領域に基づく遺伝子発現解析によるSCN1A転写制御領域の特定SCN1A非翻訳領域の欠失・重複変異症例で共通する変異領域を同定する。共通変異領域内で、申請者らの先行研究で同定されている非翻訳エクソン、ヒト・マウス間で保存されている塩基配列領域を踏まえて転写制御領域を検討する。推定された転写制御領域に対し、ルシフェラーゼ2重アッセイなどの実験的な発現解析を行い、SCN1A転写発現に必要かつ最小の転写制御領域を明らかにする。ルシフェラーゼ発現解析については、申請者が先行研究を行っていた理化学研究所神経遺伝研究チームの協力の元に実験を施行することを検討している。本研究のMLPA解析は当初予定していた解析数を大幅に上回る可能性が出てきたことから、次年度もMLPA解析試薬を必要量追加購入する。アレイCGH解析のチップについても次年度に購入を予定している。次年度は発現解析を中心に研究を進める予定であることから、転写制御領域の特定のため、ルシフェラーゼアッセイなどの発現解析自体に必要な経費のほか、発現ベクターの作成、発現細胞の調整などのための実験器具・キット購入を予定している。なお、次年度は研究を遂行するため、必要に応じ研究助手を期間限定雇用する可能性がある。症例の収集や研究協力施設での研究が次年度も必要である。内外の研究者との意見交換、さらには本研究の成果発表のため、さらに関連学会や研究会に出席することを予定しているため、該当旅費を研究費より支出する予定である。次年度使用額は今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成25年度請求額を合わせ、平成25年度に計画している共同研究先との当該研究の推進と上記の研究遂行に使用する予定である。
過去を表す動詞形式-英仏比較文法の試み-

われわれは,平成4年からこの課題に取り組んでいるが,平成6年までの3年間を資料編作成の期間に充て,各種の文体から選んだ資料(原典とその翻訳書)を対象に英語とフランス語の過去を表す動詞形式の比較研究のための資料を収集してきた。その結果を利用して,平成7年から理論的考察を開始し,まず英語学とフランス語学の分野における先行研究をいくつか取り上げて,比較研究のための枠組み作成のために必要な用語や概念の整理を行った。その上で資料編で得られた数値を基に,両言語の各時制形式が持つ意味を整理し,両言語の特性として以下の点を明らかにした。(1)完了/非完了の対立はフランス語の過去時制体系においては義務的であり,最も大きな軸をなしている。(2)英語の進行形は有標の文法形式で,ステージ化という文アスペクトを変更する働きを持つ装置である。(3)両言語に,随意的に用いられてある意味を表現する有標形式が存在する。以上の結果を参考にして,我が国ではフランス語を学習する学生の多くは先に英語を学んでいることが多いという事実に着目して,外国語教育上の提言を行った。たとえば,英語の進行形を踏まえてフランス語の半過去形を教えるようなことは,半過去形の持つ未完了という一般的性質を見逃すことになるのではないか。われわれは、平成4年からこの課題に取り組んできているが、平成6年までの3年間を資料編作成の期間に充て、各種の文体から選んだ資料(原典とその翻訳書)を対象に、英語とフランス語の過去を表す時制表現の比較資料を収集してきた。その結果を利用して、本年からは理論的な考察に進むことになるが、平成7年度はその第一段階として、英語学とフランス語学のそれぞれの分野で従来なされてきた諸研究をいくつか取り上げて、比較研究のための枠組み作成のための用語や概念の整理を行った。英語学の分野で考察したのは、Jespersen, Reichenbachの著作、フランス語学の分野で考察したのはWagner etPinchon, Grevisse, Cohenの著作であるが、これだけでは十分とは言い難く,平成8年度も続行しなければならないと考えている。本年度に得られた試行的な結論は次のようである。英語とフランス語の両方にとって満足がいくように時制と相の定義を行うことは非常に困難である。時制と相を峻別することは不可能に近く、比較研究のためには、一般に相として扱われている領域を広く含めていく必要があるように思われる。また同じ時制の中でも出来事文と状態文の区別,あるいはステージレベルの文と個体レベルの文の区別をすることが必要であると考えている。われわれは平成4年からこの課題に取り組んでいるが、平成6年までの3年間を資料編作成の期間に充て、各種の文体から選んだ資料(原典とその翻訳書)を対象に、英語とフランス語の過去を表す動詞形式の比較研究のための資料を収集してきた。その結果を利用して、平成7年から理論的考察を開始したが、平成8年においては、前年に引き続いて英語学とフランス語学の分野における先行研究をいくつか取り上げて、比較研究のための枠組み作成のための用語や概念の整理を行った。本年度に取り上げたのは、Lyons,Comrie,Declerck,Gardes-Tamineらの著作である。昨年と本年の研究から得られた試行的な結論として以下のことを挙げることができる。(1)先行研究における用語の使用法はさまざまである。一つの用語が異なる概念を表わしたり、同一の概念に異なる用語が充てられていたりすることがある。そのため本研究で使用する用語を明確に定義しておく必要がある。(2)動詞アスペクトとして,状態動詞/出来事動詞,固体レベル/ステージレベルなどの区別をする必要がある。(3)両言語の時制体系を説明するには,完了的/未完了的,進行形/非進行形,有標形/無標形のような対立概念が必要である。(4)資料編で得られた数値をもとに、各言語の時制形式が他言語でどの時制形式と対応しているかを調査し、比較検討することにより、各時制形式の「一般的意味」(意義素)を提示することを、平成9年度の目標としたい。

われわれは、平成4年からこの課題に取り組んでいるが、平成6年までの3年間を資料編作成の期間に充て、各種の文体から選んだ資料(原典とその翻訳書)を対象に英語とフランス語の過去を表す動詞形式の比較研究のために、対応する例文を収集してきた。その結果を利用して、平成7年から理論的考察を開始し、まず英語学とフランス語学の分野における先行研究のいくつかを取り上げて比較研究のための用語や概念の整理を行った。先行研究における用語の使用法はさまざまで、同一の用語が異なる概念を表したり、同一の概念に異なる用語が充てられている場合が多い。本年度は、本研究の最終年度で、従来の研究の結果を総括して発表するための準備に専念し、次のような事項を検討した。(1)提示の方法。提示の順序を、発表の順序とは独立させ、読者の便をはかることにした。(2)追加した事項。英語とフランス語の過去を表す動詞形式についての整理として、下記の事項を追加した。a)意味論的含意と語閉論的含意.b)動詞アスペクトに根ざす含意.c)ReichenbachのSRE表示。d)フランス語と英語の動詞時制についての概観e)完了的過去と未完了的過去f)半過去g)進行(3)研究全体のまとめとして3つの点を明らかにした。
企業の境界問題への包括的アプローチの開発

本研究では、企業の境界問題への経済学的アプローチのなかでも特に影響力の強い、取引費用の経済学と財産権理論の議論を統合する、包括的な理論モデルの構築を試みる。本研究を通じて、中間的取引形態・競争政策・公共調達への含意の導出が期待される。
藍藻を用いたエンテロトキシンに対する食用ワクチンの開発

本研究の目的は、エンテロトキシン蛋白質のうち、無毒性の部分をコードする遺伝子を食用藍藻に組み込んで発現させ、得られた藍藻組換え体をそのまま食用ワクチンとして利用することにある。対象となる藍藻として、大量増殖が可能であること、食用としての実績があることから、Spirulinaを選択した。Spirulinaにおける遺伝子組換えは未だ確立されていないため、以下の研究を行った。1.Spirulinaの抗生物質感受性遺伝子が導入された細胞を選択する方法として、抗生物質耐性遺伝子をマーカーとして同時に細胞に導入することが考えられる。この前提としてSpirulinaの抗生物質感受性を調べた。その結果、Spirulinaはクロラムフェニコールとテトラサイクリンに感受性を示したが、後者に対する感受性は一時的であった。クロラムフェニコール耐性遺伝子をエレクトロポレーションによって導入することを試みたが、耐性を示すSpirulinaは得られなかった。2.Spirulinaのコロニーの単離Spirulinaには遊走性があるため、平板寒天培地上でコロニーを作り難いことがクローンを得る障害になっていた。しかし、培地中に界面活性剤の一種であるSDSを含ませることで遊走を止め、コロニーを形成させることが出来た。3.プロトプラスト様細胞作成Spirulinaは数十個の細胞が連なった藻体であるため、遺伝子導入はその一部の細胞のみに起こり、純粋なクローンが得られないことが予想される。そこで、藻体を個々の細胞に分離することを試みた。あらかじめ細胞壁溶解酵素で処理した藻体を、ホモジナイザーで処理し、機械的に細胞壁を破壊した。酵素として植物のプロトプラスト作成に用いられるセルラーゼとペクチナーゼでは効果は見られなかったが、リゾチームを用いると高率で1個ずつに分離した細胞が得られた。1.食用藍藻の選択と培養本研究の目的は、エンテロトキシン遺伝子のうち無毒性の部分を食用藍藻に組み込んで発現させ、得られた藍藻組換え体をそのまゝトキシンに対する食用ワクチンとして利用することにある。遺伝子を導入する藍藻として、次の条件に合致するものが最適であるが、(1)の条件を満たす食用藍藻は存在しなかった。(1)遺伝子操作が容易であること(2)大量増殖が可能であること(3)食用としての実績があること。(2)、(3)の条件に合致するものとしてスピルリナ(Spirulina)を選択し、アフリカのチャド湖産とメキシコ産の2つの株の培養・継代法を確立した。2.藍藻への遺伝子導入の試み抗生物質耐性遺伝子をマーカーとして、藍藻への遺伝子導入法を検討することとし、まずスピルリナの抗生物質感受性を調べた。和種の抗生物質のうち、スピルリナはクロラムフェニコールとテトラサイクリンに感受性を示したが、後者に対する感受性は一時的であった。そこでクロラムフェニコール耐性の遺伝子を有する大腸菌プラスミドのエレクトロポレーションによる導入を試みたが、クララムフェニコール耐性のスピルリナは得られなかった。3.プロトプラスト様細胞作製の試みスピルリナの遺伝子操作を困難にしている原因の一つに藻体が数十の細胞が連なった群体として存在することがある。藻体を機械的に部分破壊すると、少数ではあるが、細胞壁からはずれた球状のプロトプラスト様細胞が認められた。この細胞に遺伝し導入を行い、藻体を再生できれば、藍藻組換え体が容易に得られるのではないかと考え、プロトプラスト様細胞を多数得るための方法の確立を試みている。
核磁気共鳴の緩和分散法を利用した酵素活性部位の遷移状態の構造解析

キチナーゼを、Pf1-ファージとアクリルアミドゲルを配向剤として用い、静磁場中で配向させ、残余双極子相互作用値(RDC)を測定し、これらを使った系が有効であることを実証した。さらに、この配向状態での緩和分散法の適用法を開発するため、構造交換していることが確実な複合体の系を用いた。これらのstoichiometryを変えると、RDCの値も複合体の比率に依存して変わることを確認した。NMRの緩和分散法を用いた蛋白質の遷移状態に関する研究は、この数年で世界のいくつかのグループで試され、非常に有用であると認められつつある。しかし、この緩和分散法から得られた遷移状態での化学シフト値や残余双極子相互作用値から、その状態での立体構造を決定した例はない。当研究では核磁気共鳴を用いて、数%程度しか存在しない遷移(励起)状態での酵素の構造を決定する。その構造が実際に基質のはまり込んだ状態と同じであるかどうかを比較し、酵素の基質認識のメカニズムを考察する。具体的には、土壌細菌が分泌するキチン分解酵素の活性部位に適用する。同時に、この分野は可能性が示されただけで、まだ応用例は一つも出ていないので、そのためのNMR方法論を確立する。各種の等方性化学シフト値、異方性化学シフト値、残余双極子相互作用値をNMRの緩和分散法で取得し、それを総合的に構造計算に利用する。これにより、キチナーゼの遷移状態での構造を決定する。キチナーゼのキチン分解活性ドメイン(放線菌Streptomyces griseus由来ChiC)を遺伝子組み換え大腸菌を用いて安定同位体^<15>N/^<13>Cで標識した状態で発現させた。NMRにより主鎖により帰属を完成させた。また、Pf1-ファージを使って当蛋白質を静磁場中で配向させ、残余双極子相互作用値を測定した。この残余双極子相互作用値は、ドメインの立体構造から逆算された値とよく一致し、Pf1-ファージを使った系が今後の実験にとって有効であることが実証された。さらに、CPMGパルス系列のプログラムを改良し、データのフィッティングのための計算環境を構築した。酵素が基質と相互作用する際、あるいは、蛋白質が別の蛋白質などと相互作用する際、その立体構造が変化する場合が多いが、相手方の基質や蛋白質が無い状態でも、非常に低い存在確率ではあるが、相互作用した状態での構造を一瞬だけ取ることがある。そのような遷移状態の構造を、NMRの緩和分散法を用いて解析するのが、この課題の目的である。この方法論は世界のいくつかのグループから提案され、非常に有用であると認められつつある。しかし、この緩和分散法から得られた遷移状態での化学シフト値や残余双極子相互作用値から、その状態での立体構造を高精度に決定した例は数例しかない。そこで、まず、キチナーゼのキチン分解活性ドメイン(放線菌Streptomyces griseus由来ChiC)を、Pf1-ファージを配向剤として用いて静磁場中で配向させ、残余双極子相互作用値を測定し、Pf1-ファージを使った系が今後の実験に有効であることを実証した。配向にはさまざまなパターンがある方が最終的な精度が高まるので、アクリルアミドを配向剤として用いる系も試した。この中に蛋白質を膨潤させ、直径方向に圧縮して試料管に挿入した。その結果、有意に配向していることが確認された。さらに、この配向状態での緩和分散法の適用法を開発するため、構造交換していることが確実な複合体の系(SH3ドメインとその基質)を用いた。そして、両者がアクリルアミドの配向剤の中で、有意に配向することを確認した。現在、これらのstoichiometryを変えながら、CPMG緩和合散法を測定するための準備を行っている。そこで、まず、キチナーゼのキチン分解活性ドメイン(放線菌Streptomyces griseus由来ChiC)を、Pfl-ファージとアクリルアミドゲルを配向剤として用い、静磁場中で配向させ、残余双極子相互作用値を測定し、Pfl-ファージとアクリルアミドゲルを使った系が有効であることを実証した。配向にはさまざまなパターンがある方が最終的な精度が高まるので、複数の種類の配向剤を試した。

さらに、この配向状態での緩和分散法の適用法を開発するため、構造交換していることが確実な複合体の系(SH3ドメインとその基質)を用いた。そして、両者がアクリルアミドの配向剤の中で、有意に配向することを確認した。これらのstoichiometryを変えると、RDCの値も複合体の比率に依存して変わることを確認した。
精密な物理モデリングと高精度数値解析に基づく楽器デザイン

幾つかの楽器について,精密な振動・音響モデリングに基づきその物理的動特性の支配方程式を構築する。その支配方程式の解を得るために,小さい計算負荷で格段に高精度な数値解が得られるスペクトル法を導入する。これらにより,楽器の振動・音響現象の高次の物理現象領域に踏み込んだ解析を可能とする。それをもって,ある楽器をその楽器たらしめている物理現象のディテールを把握することができ,かつそのデザインに真に資することができる精度を有する数値解析基盤を開発する。さらにそれを活用することで,既存の楽器のより最適な形態(形状要因と材質要因の両者を含む)の探索,および新規形態の提案(代替材料の提案も含む)を行う。
台湾在住の日本人の子どもの日中二言語習得に影響する要因

本研究では,台湾在住の国際結婚家庭の子どもの日本語と中国語についてそれぞれの言語力及び環境意識の変化に関する影響要因を2年間の追跡調査を通して検討することを目的とする。[方法]対象者:(1)台湾の普通学校に通い,週末のみ日本語の補習を2時間受けている日台国際結婚家庭の小中学生6名。(2)保護者(母親が日本出身)計6名。[材料]1.中国語語彙力検査2.日本語語彙力検査3.言語環境意識の質問紙調査。[結果と考察]日中の二言語習得に影響する要因を明らかにするため,日台国際結婚家庭の児童・生徒とその保護者を対象に,日本語及び中国語語彙力調査,言語環境質問紙調査を2年間に渡り,2回実施した。本研究でとりあげる言語環境質問とは,言語の上達の意欲や考え方など,将来の進路,また親の子どもに対する中国語/日本語教育の目標値や本の読み聞かせの頻度,両親の使用言語のレベルなどを調べるものである。2回目の調査ではインタビュー調査も併用した。インタビューでは主に,2回の調査で変化が見られた項目について理由をたずねた。中国語と日本語の二言語力は学年相応レベルに到達している子ども(3名)と学年相応レベルに到達していない子ども(3名)の事例について比較した結果,中国語と日本語それぞれの言語力とも言語環境に対する意識との関係が見られた。心理要因においては,将来どこの学校に進学したいかの「進学項目」が関連することが分かった。環境要因においては,日本語や中国語の本を読む頻度,親による本の読み聞かせの頻度の「読書量」や家族との会話における言語の使用頻度が関連することが分かった。また,日本語の上達には日本の学校への体験入学の影響や親の努力の項目が関連することが分かった。今後の課題として,今回の語彙力の測定に加え,読解力や作文などの言語運用力に関する検討も実施したい。本研究では、これまでほとんど明らかにされてこなかった日本と台湾の国際結婚家庭の子どもの日本語及び中国語の二言語習得の状況と、その影響要因を様々な側面から検討することを目的とする。[方法]台湾の普通学校に通い、週末だけ日本語の補習を2時間受けている日台国際結婚家庭の小中学生20名とその保護者計18名。[材料]1.中国語語彙力検査2.日本語語彙力検査3.言語環境意識の質問紙調査:本研究で作成した言語環境質問紙調査を行った。言語環境質問紙は、心理要因、環境要因の76項目と家庭調書の項目から構成される。手続き:中国語・日本語の語彙力検査および言語環境質問紙調査を実施する。二言語の語彙力検査ではそれぞれ40分の時間制限がある。言語環境質問紙調査は保護者が自己のペースで回答できる。[結果]中国語力と日本語力が学年相応のレベルに達するには、言語環境のどの側面と関連性が見られるかについて相関関係の分析を行った。日本語語彙力との有意な正の相関関係が見られるのは、「滞在年数」、「日本語が上手になりたい」、「母親との会話の日本語使用頻度」、そして「幼児期に親による日本語の本の読み聞かせの頻度」、「日本語で書かれた本を読む頻度」、「日本語の歌を聴いたり、歌ったりする頻度」、「読書が好き」といった項目である。また、中国語語彙力と有意な相関関係が見られるのは、「滞在年数」、「中国語の本を読む」、「読書が好き」、「将来台湾の学校への進学」、「将来日本の学校への進学」といった項目である。今後、児童・生徒の語彙力、言語運用力を縦断的に追跡し、言語環境意識の変化との関係を検討する必要がある。更に、台湾在住の日本人家庭で育った同年齢層の児童・生徒の中でも、補習校に通学しなかった児童・生徒との比較研究も今後の課題になる。
土壌-植物系における水およびイオン移動の研究への安定同位元素の利用

安定同位体としてD,【^(15)N】を選び、野外実験にそれらを利用する際の問題点を検討し、一連の手法を確立した。1)低濃度域におけるTCDガスクロマトグラフィーによる重水分析精度は、軽水電解水素ガスをキャリアーガスとして用いた場合、土2ppm以内にできる。自然存在率付近の低濃度試料の分析には、1ロット(20点)に23点の標準試料を加えて分析することによって、上記の精度を維持できる。2)土壌試料から重水定量用試料を分離・精製する真空蒸溜装置を改良して、精製の能率を向上させた。3)野外において重水分析用試料(試水)を継続的に採取するテンションライシメータを開発し、その機能を調査した。テンションライシメータは土壌水分吸引圧250cm【H_2】O以下で適用でき、高吸引圧条件で若干の同位体効果が認められたが、補正可能であった。4)以上の手法を用いて、浸潤過程における水の挙動を解析した。この結果、浸潤過程においては浸潤水の分布はきわめて不均一であり、土壌の粗孔隙系の構造に依存することがわかった。このため、現在一般に用いられるシリンダー法によるインテークレートの測定は再検を要することが示された。5)現地圃場における重水追跡においては、自然水による稀釈が問題である。泥炭地の排水の効果を重水を用いて追跡した結果によると、添加重水濃度20003000ppmでは、稀釈効果によって追跡が困難になる例が認められた。6)重水と【^(15)N】【O(^-_3)】を併用した野外実験の結果、重水は浸潤時に粗孔隙のバイパス効果によってやや急速に下層に排水され、土壌に保持された部分は、蒸発によって徐々に失われていくことが明らかになった。粗孔隙流は【^(15)N】【O(^-_3)】の溶脱にも効果的に作用し、短時間で深層まで運搬されることがわかった。1.TCDガスクロマトグラフィーによる【D_2】O定量法の確立:自然存在比附近の低濃度【D_2】Oの測定法を重点的に検討した。軽水を電解して得られる低【D_2】キャリアーガスを用いることによって、【D_2】O 150-250ppmの範囲で、操返し精度0.31.3%(変動係数)、再現性0.560.81(変動係数)の高成度で【D_2】O濃度を測定できることを明らかにした。なお、異なる機関間でクロスチェックを行い、よい一致を示すことを明かにした。また、キャリアーガスとして軽水電解による【H_2】を用いることによって、自然存在比以下の濃度の【D_2】Oを精度よく定量できることを確めた。2.供試液の精製、真空蒸溜(昇華)法を再検討し、改良した。すなはち、2mmHgの真空下で、温度7080°Cの温浴中においた湿潤上試料から昇華法によって、コールドバス中に保持したトラップに試水を捕集する。この間に同位体効果は認められない。また、蒸溜装置を改良することによって、塊状の湿潤上試料から迅速に供試液を精製することを可能にすると同時に、塊状試料中の【D_2】O分布を推定できることを明かにした。

なお、径30mm程度の塊状試料から試水を完全に抽出するには3045分間の蒸溜時間を必要とすることがわかった。土壌の種類による蒸溜条件調整の必要はこれまでのところ認められていない。3.カラム実験による追跡実験:大型カラム実験によって、土層中の水とイオンの追跡実験を行ない、次の結果を得た。【◯!1】流出液及びカラム中の【D_2】O分布を調べることにより、水の移動と蓄積の状態を容易に、かつ正確に追跡できる、【◯!2】この際、同位体交換による誤差は小さく、【D_2】Oの回収率は100±3%の範囲におさまる、【◯!3】イオンと水の移動を分別測定することによって、土壌中の物質移動機構を解析するよい基礎資料が得られる。4.現地実験への応用:現地ライシメータ2基を設置し、設置土壌の基礎的物理性を調べ、溶液採取装置を埋設し、【D_2】O実験の準備をした。
フライス系工作機械用NCプログラム早期作成支援システムの構築

○研究目的:豊田高専・機械工学科の学生は、機械工作実習、各種コンテスト、卒業研究用部品製作等において、フライス系工作機械用のNCプログラムを作成して自動加工を行わなければならない場合がある。学生は、低学年の実習授業の中でNCプログラミングを習うが、基礎的な内容が中心である。しかし高学年になって、実際に製作のためのNCプログラミングが必要になった時に、学生自身でNCプログラムを完成させることは困難である。一方、NCプログラム作成に慣れている人のプログラミング作成方法は、過去に作成したプログラムを修正して完成させることが多い。そのため、この方法を参考にしたNCプログラム作成システムができれば、完成が早いのではないかと考えた。そこで、すでに完成された代表的な各種の汎用NCプログラムを用意し、ガイドメッセージに沿って一部修正を行うことにより、実際の場面に適用させることができるNCプログラム早期作成支援システム(アプリ)の開発を行った。○研究方法:今回のアプリの開発はC#で行った。対象とした工作機械は、オークマ製マシニングセンタMC4VAと牧野フライス製CNCフライス盤KE55である。○研究成果:このアプリは、スタート画面から加工方法を選ぶと2つのウィンドウが立ち上がる。一つは選択した加工の代表的なプログラム例とその解説を表示するようにした。もう一つは既に完成に近いNCプログラムを表示し、代表的なNCプログラム例を参考にしながら修正して完成できるようにした。さらに加工条件を入力すれば、自動的に数値が代入されてNCプログラムが完成できるような機能も追加した。完成したソフトを学生に試してもらったところ、「分かりやすかった」、「CAMソフトを使わなくてもできるのが良い」、「やっていけそうである」といった意見があり、好評であった。
英語の代名詞表現から見たジェンダーの研究

ジェンダー研究は、1960年代の後半から欧米を中心に様々な角度から研究されるようになった。我が国においても、1980年代から主に社会学的見地から活発な研究がなされてきているが、言語学的見地からのジェンダー研究は欧米と比較すると低調であると言わざるを得ない。本研究の目的は、社会言語学の観点から英語の代名詞や名詞表現を中心にジェンダー研究を行うことである。本研究では、フェミニズムの影響で、わずか30年という極めて短い間に、代名詞や名詞表現に関して英語がどのように変貌しようとしているのかを、英語の書きことば、話しことばの両面からコーパスを含む様々な資料に基づいて、実証的に研究した。まず、ジェンダーと言語を初めて本格的に取り上げた、Otto Jespersen(オットー・イェスペルセン)のジェンダー論を俎上に載せ、その新しさと古さを指摘した。Jespersenなどの歴史的ジェンダー研究を終えたあと、1960年代以降のジェンダーと言語の変化の研究に取りかかった。英語には三人称単数の代名詞のなかで男女を区別しない代名詞、いわゆる通性代名詞(epicene pronoun)は存在しない。everybody, anyoneなどの不定名詞(indefinite noun)やspeaker, personなどの男女の区別がない通性名詞(gender-indefinite noun)をどのような代名詞で受けるべきかに関しては様々な議論があり、現実に話され、書かれる英語もいまだに不安定な状態が続いている。本研究では、その実体の分析を記述的に行った。また、manやchairmanの意味と用法の変遷を実証的に研究した。そこで、everybody, anyoneなどの不定名詞(indefinite noun)やspeaker, personなどの男女の区別がない通性名詞をどのような代名詞で受けるのかに関しては、これまで、様々な議論がなされてきた。1960年代後半から盛んになったフェミニズム(feminism)の影響により、不定名詞や通性名詞は従来のheで受ける正用法に加えて、それまで正用法と見なされていなかった、they、he or she、s(he)、he/sheなど、いくつかの代名詞が使用されるようになっている。しかしながら、これらの用法は、未だに安定した用法と見なされるまでには至っていない。本年度は、この種の通性名詞、不定名詞に対する照応形としての代名詞の用法を、1960年代、1970年代を中心に、話しことば、書きことばについて用例を収集した。また、このような変化を研究するには、英語の歴史を遡る通時的研究を行う必要がある。そこで、本年度は、Murray(1795),Jespersen(1949)など、過去の英文法の研究書、および様々な文献やコーパスの中で不定名詞や通性名詞がどのような代名詞で従来、照応していたのかを研究した。その結果、she or heのような二重代名詞の用法は、一般に、フェミニズムが盛んに議論されるようになってから生まれたものと思われているが、実は、この用法は18世紀以前の英語にも、しばしば使用されてきた用法であり、その用法が、フェミニズムの台頭とともに1970年以降、再び復活し、多用されるようになったという知見を得た。1960年代の後半以降、女性解放運動やフェミニズムの運動が起こってから、言語学の中でも女性語の研究が活発に行われるようになった。その際、男女の言語差や女性語を研究するフェミニスト達が必ずと言っていいほど取り上げ、批判の対象とするのはデンマークの著名な言語学者であるOtto Jespersen(オットー・イェスペルセン)の女性語に関する論考である。本年度は、8月末から英国に出張し、大英図書館(British Library)にてJespersen関係の資料を調べるとともに、英国言語学会(8,月31日から9,月1日)に出席し、ジェンダーや代名詞の専門家と意見交換を行った。

帰国後、主に出張中に集めた資料を基にして、「Jespersenと女性語」をテーマとした論文の作成に取りかかった。その論文のなかでは、Jespersen(1922)の第13章で取り上げられている「女性」の章に焦点を当て、Jespersenがこれまでフェミニスト言語学者達によって性差別主義者としてみなされ、過小評価されてきた理由について考察した。確かに、Jespersenの発言のなかに女性語に対して否定的な発言もあるが、それは当時の女性の教育程度によるものであり、決して女性を:差別していたためではないことを見た。そして、女性フェミニスト言語学者のJespersenへの批判の多くは、Jesepersenの文章の一部のみを取り上げての、揚げ足取り的な批判が多く、Jespersenはフェミニズム運動の中で不当に評価されてきたことを示した。また、日本英語学会(於、獨協大学)にて「学習英文法の見直し」のテーマでシンポジウムを主催し、そこで「学習英文法とジェンダー研究」と題して研究発表を行った。本年度は研究期間の最後の年であるので、国内外での資料収集に加えて、3年間の研究成果のまとめに費やした。まず、資料収集のために、日本英語学会を始めとする国内の英語学・英語教育関係の学会・研究会にできるだけ多く参加した。加えて、8月28日より9月5日まで、カナダのブリティッシュコロンビア大学(バンクーバー)およびマギル大学(モントリオール)の大学図書館にて、ジェンダー関係の資料収集を行った。これまで収集した資料を基にして、「manとchairmanの語法」(pp.14-20)を『英語語法文法研究の新展開』(田中実・神崎高明(編))に発表した。なお、『英語語法文法研究の新展開』は田中実氏と筆者による共同編集の形で出版された。女性の地位向上を求める運動は1960年代の後半にアメリカを中心に盛んになった。その結果、英語は語彙面で様々な影響を受け、従来使用されてきたことばの使用頻度が少なくなったり、新たにことばが生まれたりしている。「manとchairmanの語法」論文では、近年のフェミニズムの影響によって、manおよびその複合語のchairmanがこの30年余りの間にどのような意味変化を被ってきたかをBNCなどのコーパスや筆者が採集した資料を使用して詳細に論じた。また、筆者は小西友七(編)『現代英語語法辞典』(三省堂)(2006年4月発行)の68項目を担当した。この担当部分のなかにも、今回の研究成果の一部が含まれている。
ユビキタスコンピューティングを実現するエージェントフレームワークの構築

本研究ではユビキタスコンピューティングを実現するためのエージェントフレームワークの構築を行った.初年度はユビキタスコンピューティングを実現するためのモデル設計を行った.1.ADIPSフレームワークを用いてユビキタスサービスのモデルをエージェント指向で構築することによって、利用者指向でサービスを実現するモデル構築を行った.2.ADIPSフレームワークの実装形態であるDASHフレームワークのACLをユビキタス環境/ユビキタスサービスのモデルに適合するために設計を行った.3.DASHフレームワークに対し,ユビキタス環境のモデル,ユビキタスサービスのモデル,新たに定義するACLを処理可能なエージェントアーキテクチャを設計した.4.在宅勤務を行うテレワーカーと,テレワーカーに仕事を発注する企業との間のマッチメイキング(ジョブマッチメイキング)を行うシステムの設計を行った.次年度は,初年度の設計に基づいて以下の評価実験を行った.1.エージェントフレームワークと開発環境の構築研究:前年度に設計したエージェントアーキテクチャとその通信言語を実装し,エージェントフレームワークの構築研究を行った.2.フレームワーク評価実験:Webで発信される情報を個別化し,利用者指向の情報提供を行うWeb適応システムを開発し,フレームワークの有効性の評価を行った.利用者のさまざまな要求変化に応じて,適切な情報を提供できるシステムが構築可能であることを確認した.3.店舗情報推薦システムの開発:ユビキタス環境下において,店舗情報を推薦するシステムの開発を行った.協調フィルタリングとコンテクストアウェアネスとを組み合わせて利用者の嗜好データを獲得することにより,利用者に対する推薦精度を向上させることを特徴とする.本研究ではユビキタスコンピューティングを実現するためのエージェントフレームワークの構築を行った.初年度はユビキタスコンピューティングを実現するためのモデル設計を行った.1.ADIPSフレームワークを用いてユビキタスサービスのモデルをエージェント指向で構築することによって、利用者指向でサービスを実現するモデル構築を行った.2.ADIPSフレームワークの実装形態であるDASHフレームワークのACLをユビキタス環境/ユビキタスサービスのモデルに適合するために設計を行った.3.DASHフレームワークに対し,ユビキタス環境のモデル,ユビキタスサービスのモデル,新たに定義するACLを処理可能なエージェントアーキテクチャを設計した.4.在宅勤務を行うテレワーカーと,テレワーカーに仕事を発注する企業との間のマッチメイキング(ジョブマッチメイキング)を行うシステムの設計を行った.次年度は,初年度の設計に基づいて以下の評価実験を行った.1.エージェントフレームワークと開発環境の構築研究:前年度に設計したエージェントアーキテクチャとその通信言語を実装し,エージェントフレームワークの構築研究を行った.2.フレームワーク評価実験:Webで発信される情報を個別化し,利用者指向の情報提供を行うWeb適応システムを開発し,フレームワークの有効性の評価を行った.利用者のさまざまな要求変化に応じて,適切な情報を提供できるシステムが構築可能であることを確認した.3.店舗情報推薦システムの開発:ユビキタス環境下において,店舗情報を推薦するシステムの開発を行った.協調フィルタリングとコンテクストアウェアネスとを組み合わせて利用者の嗜好データを獲得することにより,利用者に対する推薦精度を向上させることを特徴とする.本研究ではユビキタスコンピューティングを実現するためのモデルについて比較検討を行う.またオントロジーを知的エージェントによって取り扱うためのフレームワーク設計を行い,試作システムの構築を実現する.この試作システムの構築と利用により,ユビキタスコンピューティングを普及させるために必要な機能モデルを明らかにする.様々な計算モデルが提案されている中で,計算機資源が偏在し,利用者はそれら計算機資源に対して,透過的に利用可能な計算モデルとしてエージェントモデルを対象とした研究を行う.本年度はユビキタスコンピューティングを実現するためのモデル設計を行い,モデル設計を経て実装設計を行なうことを主たる研究計画としていた.本年度は以下の4項目を構築し,研究発表を行った.1.ユビキタス環境のモデル:ユビキタス環境のモデルをプロセス代数を基礎として構築した.2.ユビキタスサービスのモデル:ユビキタスサービスのモデルをエージェント指向で構築することによって,利用者指向でサービスを実現するモデル構築を行った.モデルの構築には,我々が研究開発してきたADIPSフレームワークを用いた.3.ユビキタスエージェントの通信言語:ADIPSフレームワークの実装形態であるDASHフレームワークのACLをユビキタス環境/ユビキタスサービスのモデルに適合するために設計を行った.4.ユビキタスエージェントのアーキテクチャ:DASHフレームワークに対し,ユビキタス環境のモデル,ユビキタスサービスのモデル,新たに定義するACLを処理可能なエージェントアーキテクチャを設計した.5.アプリケーション:在宅勤務を行うテレワーカーと,テレワーカーに仕事を発注する企業との間のマッチメイキング(ジョブマッチメイキング)を行うシステムの設計を行った.平成16年度に設計した,ユビキタス環境のモデル,ユビキタスサービスのモデル,ユビキタスエージェントの通信言語,ユビキタスエージェントのアーキテクチャに基づいて,プロトタイプの試作を行い,ユビキタスコンピューティングを実現するエージェントフレームワークの評価実験を行った.具体的には,以下の3項目からなる.1.エージェントフレームワークと開発環境の構築研究平成16年度に設計したエージェントアーキテクチャとその通信言語を実装し,エージェントフレームワークの構築研究を行った.このフレームワークの構築研究は,エージェントのリポジトリ,実行環境,通信基盤の4項目からなる機能モジュールを新たにユビキタス環境のモデルに合わせて再設計することにより実現した.リポジトリ型エージェントフレームワークの特徴を生かしたインタラクティブ開発方法論に基づく開発手法が可能となり,また実験によりその有用性の検証を行った.

2.フレームワーク評価実験ユビキタス環境下に応じて,Webで発信される情報を個別化し,利用者指向の情報提供を行うWeb適応システム(Web情報の個別化を実現するシステム)を開発し,フレームワークの有効性の評価を行った.利用者のさまざまな要求変化に応じて,適切な情報を提供できるシステムが構築可能であることを確認した.3.店舗情報推薦システムの開発ユビキタス環境下において,店舗情報を推薦するシステムの開発を行った.協調フィルタリングとコンテクストアウェアネスとを組み合わせて利用者の嗜好データを獲得することにより,利用者に対する推薦精度を向上させることを特徴とする.また情報提供の方式を携帯端末へのPush型とすることでショッピングモールを回遊する利用者への利便性を高め,操作負担を軽減させる.
胃切除における胃運動解析-カハールの介在細胞の胃壁分布と胃電図解析による-

本研究においては,従来からの交感神経,副交感神経(迷走神経)からみた胃機能ではなく,その神経終末に位置していると考えられる胃平滑筋近傍にあるカハールの介在細胞(Interstitial cells of Cajal,以下ICC)に着目して,胃機能を司るとされるペースメーカ機構を形態学的に同定するとともに,胃運動を胃電図による電気シグナルとして解析を試み,胃切除の切離線と胃機能の関係を客観的に見出そうとするものである。そこで,まずカハールの介在細胞の胃壁内分布を免疫組織学的手法によって形態学的に解析することを試みた.本研究機関附属病院で行った手術切除標本のパラフィンブロックで,非癌部,正常組織におけるカハールの介在細胞の同定について検討した。連続切片を用いて,HE染色,c-Kit染色,S-100染色を実施した。S-100染色は神経組織の同定として,ICCの同定にc-Kit陽性細胞の存在部位を検討した。その結果,S-100染色は概ね固有筋層に存在し,胃蠕動運動に関与する副交感神経由来であることと矛盾しなかった。その部位とc-Kit陽性細胞の同定部位はおおよそ同じであったが,陽性細胞が粘膜下層にも比較的多く同定されていた。今回の検討では胃が全割切片ではなかったこと,進行癌で正常組織が同定困難などの問題点があったが,ICCが高度の集積しているいわゆる「ペースメーカ」の部位を病理組織学的に見出すにはいたらなかった。C-Kit陽性細胞が粘膜下層にも比較的多く同定されたことから,本研究の効率的な解析には新たなICC同定マーカーの必要性が示唆された。仮に明らかなペースメーカが同定できないとしても,神経の胃運動機能が多くが集積する部位を同定して温存できれば,胃機能の温存の面から患者に福音となると考えられ,今後もこの方面の研究の継続が重要と考えている。胃癌治療は胃癌治療ガイドライン(日本胃癌学会編)などで標準化され,手術適応がより明確になっている.しかし,早期胃癌を除くと手術は依然として広範囲の胃切除とリンパ節郭清(D2)が主体であり,胃癌を根治しえた患者は術後に様々な愁訴で悩まされる現実がある。本研究においては,従来からの交感神経,副交感神経(迷走神経)からみた胃機能ではなく,その神経終末に位置していると考えられる胃平滑筋近傍にあるカハールの介在細胞(Interstitial cells of Cajal, ICC)に着目して,胃機能を司るとされるペースメーカ機構を形態学的に同定するとともに,胃運動を胃電図による電気シグナルとして解析を試み,胃切除の切離線と胃機能の関係を客観的に見出そうとするものである。さて,従来の検討で,共同研究者の今井は胃全摘で胃固有のペースメーカがもつ3cycle/min(cpm)のシグナルが消失すること,また,いわゆる「胃亜全摘術」をおこなうと同様にシグナルが消失する症例,残存する症例があることをすでに報告している。すなわち,胃の特定部位にペースメーカが存在することが推察される.本研究の研究期間は2年間であるが,初年度の平成18年度はまず,カハールの介在細胞の胃壁内分布を免疫組織学的手法によって形態学的に解析することを試みた.本研究機関附属病院で手術を施行し,胃電図を計測した症例の切除胃パラフィンブロックで検討を実施している。