hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サイトカインによる魚類ヘルパーT細胞の分化誘導機構について

まず、トラフグの組換えIFN-γおよびIL-4/13Aを大腸菌タンパク質合成系で作製し、CD4^+T細胞に作用させたところ、哺乳類と同様にTh1およびTh2サイトカインの産生がそれぞれ増加することがフローサイトメトリー解析から明らかになった。これらの結果は、魚類においても特異的なサイトカインを産生するCD4^+T細胞が存在し、さらにサイトカインによる分化制御機構を有していることが示唆された。2.トラフグ単球細胞のサイトカイン発現動態に関する研究ヘルパーT細胞は、抗原提示細胞(APC)から抗原刺激を受け、APCおよびTh細胞自身から産生されるサイトカインによって活性化する。そのため、Th細胞の分化制御において抗原提示細胞の働きは重要である。そこで、抗原提示能を持つ単球の活性化や分化の制御機構をサイトカイン遺伝子の発現動態から検討した。まず、トラフグの末梢血より単球を分離し、形態観察、フローサイトメトリー(FCM)解析および細胞マーカーの発現解析を行った。分離された単球に対し免疫誘導物質(LPS、polyI : C、IMQ)で刺激した結果、新たな細胞集団がFCM解析によって検出された。この細胞集団は、刺激前の単球集団と比べ高い貧食活性を示した。さらに、単球の活性化に重要なCSF-1bだけでなく、Th細胞の分化誘導に深く関係するIFN-γなどのサイトカイン遺伝子の発現増加が認められた。平成24年度での研究においては、免疫系の中止心的な役割を果たす細胞集団であるCD4^+T(Th)細胞を魚類において分取し、さらに細胞の特性を解析するため網羅的なサイトカインの発現を確認した。その結果、異なる免疫賦活剤でTh細胞を刺激すると、サイトカインの発現動態に違いが見られることが確認された。このことは、哺乳類と同様に魚類においてもThサブセットの存在を示唆するものである。これらの結果より、当初の計画が順調に進んでいると判断される。平成25年度において、魚類におけるCD4^+T(Th)細胞およびTh細胞の分化制御に大きく関与する抗原提示細胞である単球の特性を解析する研究を行った。その結果、免疫刺激によって魚類の単球が活性化し、Th細胞の分化を誘導するサイトカインの発現も確認された。さらに組換えサイトカインによってTh細胞の分化が誘導された。これらの結果より、哺乳類と同様に魚類免疫担当細胞においてもサイトカインによる複雑な制御機構が形成されていることが推察された。初年度である24年度では、Thサブセットがそれぞれ特異的に産生するサイトカインを遺伝子レベルで解析した。今後の研究では、それぞれのサイトカインに対しての抗体を用いてタンパクレベルでの解析を行っていく。これらの研究によって魚類におけるThサブセットの分化機構をさらに明らかにすることを目指す。尚、現在までに抗サイトカイン抗体の特異性をウエスタンブロッティング等で確認している。また、解析に用いる細胞内サイトカイン染色のアッセイ系も確立している。本研究課題において、魚類におけるTh細胞の分化制御の解析を行ってきた。魚類にはCD4やサイトカインに特有の分子が存在することが分かっている。
古細菌型ロドプシンの新奇情報伝達機構の解明

真正細菌から見つかったアナベナセンサリーロドプシン(ASR)は、水溶性の情報伝達タンパク質と相互作用し、新奇情報伝達経路を活性化する。古細菌の負の走光性受容体であるフォボロドプシン(pR)が、走化性受容体MCPファミリーに属するHtrIIと膜内で複合体を形成していることと対照的である。本研究の目的は、ASRがpRと異なる情報伝達経路を活性化する分子機構を高精度な赤外分光計測で明らかにし、古細菌型ロドプシンの分子進化過程でのモーダルシフト機構を解明することである。古細菌の負の走光性受容体であるフォボロドプシン(pR)は、走化性受容体MCPファミリーに属するHtrIIと膜内で複合体を形成する。同じ古細菌型ロドプシンであるアナベナセンサリーロドプシン(ASR)は、水溶性の情報伝達タンパク質と相互作用し、新奇情報伝達経路を活性化する。本研究では、古細菌型ロドプシンASRがpRと異なる情報伝達経路を活性化するために。分子構造をどのように変身させ、その結果、光情報が伝達タンパク質にどのように伝わるのかを高精度な赤外分光計測で明らかにし、古細菌型ロドプシンの分子進化過程でのモーダルシフト機構を解明することを目的にしている。本年度の研究実績として主に以下のものが挙げられる。1,ASRに特徴的な2状態間(all-trans型および13-cis型レチナールを結合した状態)のフォトクロミックな光反応を可視分光法により解析し、光を吸収すると相互に100%の効率で変換することを明らかにした(A. Kawanabe, et. al., J. Am. Chem. Soc., 2007)。2,MCPファミリーに属するHtrIと相互作用するセンサリーロドプシンIがAsp76のプロトン化状態により、その相互作用形態を変化させることを明らかにした(Y. Furutani, et. al., Biochemistry, 2008)。3,ロドプシンの光受容部位であるレチナールシッフ塩基の吸収波長制御を粘土モデル系で再現することに成功した(Y. Furutani, et. al., Angew. Chem. Int. Ed., 2007)。4,ASRと14kDa蛋白質との相互作用解析を行うために、全反射赤外分光装置を最適化し、pRとHtrIIとの相互作用を水を多く含む状態で計測した。その結果、これまでの水和フィルムを用いた実験系では観測できなかったHtrIIの構造変化に由来する信号を捉えることに成功した。
器官形成に果たす DNA メチル化酵素の発現抑制の意義

DNAのメチル化は、哺乳類では発生段階や癌化に伴って、その状態は変化することから、発生・分化や疾病との関連で長年注目されてきた生命現象であるが、未だにゲノムDNAの特定の領域をメチル化する制御機構と、また第二に発生・分化との具体的な繋がりは不明である。私達は"哺乳類のDNAメチル化酵素Dnmt3bの発現抑制が、正常な器官形成やその機能維持に重要である"と考え、この仮説を心臓形成過程でCre組み換え蛋白質遺伝子の作用によってDnmt3b遺伝子発現が誘導されるトランスジェニックマウスの解析によって実証することを目指した。Dnmt3b遺伝子の組織特異的な過剰発現を発現が誘導されるトランスジェニックマウスをCre/loxシステムで作成した。このトランスジェニックマウスを用いて、造血幹細胞のex vivo分化培養と心臓形成の主要転写因子であるNkx2-5遺伝子座にCre組み換え遺伝子を挿入したノックインマウスNkx2-5/Creマウスとの交配を実施して、胎仔期から心臓特異的にDnmt3bを過剰発現するマウスの作成を試みた。その結果、造血幹細胞の分化・増殖異常を示し、また心臓での発現はDnmt3bを過剰に発現するマウスが1匹得られたが、体型が小さく虚弱であった。この結果から、予想したように、DNAメチル化酵素の過剰発現が正常な発生・分化を乱している事が示唆される。DNAのメチル化によって、分化方向を決定するとの従来に説に対して、Dnmt3bの発現パターン及び分化に伴うメチル化変動から、私達は細胞未分化状態の維持にDNAメチル化が機能するのではないかと考えた。そこで“哺乳類のDNAメチル化酵素Dnmt3bの発現抑制が、正常な器官形成やその機能維持に重要である"との仮説を立て、心臓形成過程でCre組み換え蛋白質遺伝子の作用によってDnmt3b遺伝子発現が誘導されるトランスジェニックマウスの解析によってその検証を目指した。心臓形成の主要転写因子であるNkx2-5遺伝子座にCre組み換え遺伝子を挿入したノックインマウスNkx2-5/Creマウスと、独自に樹立したCre/lox組み換えによってDnmt3bを発現するトランスジェニックマウスの交配によって、Dnmt3b遺伝子の心臓特異的な過剰発現が確立した。しかし技術的な問題で、分化異常の確認に至っていない。一方で、このDnmt3bを発現するトランスジェニックマウスを用いて精巣でDnmt3bを強制発現させた場合、精原細胞の特定の段階で分化抑制とは逆に分化進行が確認された(大保博士との共同研究)。従って、Dnmt3bの発現が、細胞の未分化性維持や進行の両面に密接に関わると考えられる。私達は"哺乳類のDNAメチル化酵素Dnmt3bの発現抑制が、正常な器官形成やその機能維持に重要である"と考え、この仮説を心臓形成過程でCre組み換え蛋白質遺伝子の作用によってDnmt3b遺伝子発現が誘導されるトランスジェニックマウスの解析によって実証することを目指す。本年度は、Cre/lox組み換えによってDnmt3b遺伝子の発現が誘導されるトランスジェニックマウスと心臓形成の主要転写因子であるNkx2-5遺伝子座にCre組み換え遺伝子を挿入したノックインマウスNkx2-5/Creマウスとの交配を実施して、胎仔期から心臓特異的にDnmt3bを過剰発現するマウスの作成を試みた。その結果、生まれてくるマウスにDnmt3bを過剰に発現するマウスが1匹得られたが、体型が小さく虚弱であった。

導入遺伝子がCre/lox組み換えによってDsRedからGFPの発現に切り替わるように細工したので、その蛍光の変化を得られた個体で調べた。しかし組換え個体でGFPの発現が認められなかった。一方で、RT-PCRではCre/lox組み換えによってFlag-Dnmt3bの過剰発現が確認された。シングルヘテロのマウスは容易に得られるのに、ダブルヘテロで導入遺伝子がCre/lox組み換えによってDnmt3bがNkx2-5遺伝子発現細胞で過剰に発現する個体がほとんど生まれてこない。この結果から、予想したように、胎仔期心臓でのDNAメチル化酵素の過剰発現が正常な発生・分化を乱している事が示唆される。Nkx2-5発現細胞でDnmt3bを強発現させた場合に、生まれてくる個体がメンデルの法則に外れてほとんど見られない結果を得る事は、仮説を示唆する結果であった。しかし2種類のトランスジェニックマウスの交配で、ダブルヘテロは遺伝子組み換えによってDsRedからGFPの発現に切り換わり、視覚的に遺伝子発現変化が追跡できるように意図してマウスを作成したが、実際にはDsRedは上手く個体で機能したが、遺伝子挿入は確認されているのにGFP発現への切り換えが確認されなかった。この結果は作成したマウスラインTg(loxDnmt3b)に予期していない変異がもたらされている可能性がある。そこで導入遺伝子の条件的な発現の確認をしっかり行うことにした。組織の免疫染色では、導入したFlag-Dnmt3b遺伝子の発現はダブルヘテロマウスにおいてFlag抗体を用いて確認された。さらに導入遺伝子の過剰発現が予想される心臓からタンパクを調製し、タンパクレベルでDnmt3bの発現をウェスタンブロットによって確認する事を試みた。しかしタンパクを十分調製できずに確認に至っていない。ダブルヘテロマウスは出生後はなかなか得られないので、胎仔きでの解析に移行したが、動物施設のトラブルで交配貝解析の進行が遅れている。作成したトランスジェニックマウスが正しくNkx-2.5発現細胞でDnmt3bタンパク質を強制発現している事の確認を第一に行う。ダブルヘテロマウスは生まれてこないので、胎性中期の心臓でCre/lox組み換えによってDnmt3b遺伝子の発現が誘導される事をタンパクレベルで確認する。発現確認次第、心臓形成阻害の出現するステージを明らかにし、当初の計画に従って以下の解析を進める。(I)Dnmt3b過剰発現による遺伝子発現異常の解析:Dnmt3b過剰発現したた心臓からRNAを調整し、野性型マウスと比較して遺伝子の発現パターンをゲノムワイドに解析する。その結果、過剰発現したDnmt3bのターゲット遺伝子の候補を検討する。(II)過剰発現したDnmt3bのゲノム分布の解析:特にDnmt3bの過剰発現によって遺伝子発現が抑制された遺伝子の中で、直接Dnmt3bが結合しているターゲット遺伝子をChIP法によって同定し、ゲノムワイドの解析に発展させる。ゲノムの組み換え確認および遺伝子発現の生化学的な解析のための試薬消耗品に使用する。
看護理論とグループダイナミックスに基づいた共感的メディアの構築

本研究は、共感的な他者理解の手がかりとなるようなヒューマン・インタフェースの開発に向けての基礎的な研究である。ハイダーの認知的均衡理論を拡張し、ロイ適応看護理論における重要概念を用いて3項以上の複雑なグラフ(概念ネットワークモデル)として他者の持つ自己概念を表現することによって、その人物の持つ不均衡状態や重要な概念、重要な概念間の関係について視覚的に理解し、ケアするための枠組みを構築する事を目的とする。平成16年度の研究成果は以下のようにまとめられる。1.概念ネットワークモデルの「構成規則」の厳密化概念ネットワークモデルの概念同士の関係をオントロジー工学分野の知見を用い、より厳密に定義し、また、その関係の有向性についての議論を展開した。これによってより厳格な概念ネットワークの構築が可能であると同時に、分かり易さが飛躍的に向上した。この点に関しては国際会議(SID2004, July, the Netherlands)で発表し、投稿中の学術雑誌(ヒューマンインタフェース学会論文誌)にて提案、検討している。2.インタフェースシステムの構築概念ネットワークモデルはそのままでは複雑で、非直感的であり、使用者に抵抗を感じさせるものであったが、箱庭療法やナラティブセラピーとの連携、あるいはコンピュータを用いることによる重要概念や重要な概念間の関係の抽出の枠組みなどを提案した。この点に関しては国際会議(SICEAnnualConference2004, August, Sapporo)で発表し、投稿中の論文(ヒューマンインタフェース学会論文誌)でも深く議論している。3.看護関係者との連携本研究はケアの枠組みを提供するものであり、その実用化のために看護関係者との連携が重要となる。そのため、セラピスト(臨床心理士)や看護大学助手に代表される方々からの様々な意見を取り入れ、現実的なケアとして提案することについて確認し、日本グループ・ダイナミックス学会、大会企画看護セッション(3月,神戸)にて発表した。本研究は人間における「共感」現象を明らかにすることによって個人と個人、個人と集団を"紡ぐ"メディアの構築を目指すものであり、情報の受け取り方にまで言及するより深い意味での情報交換のあり方を探る。ロイ適応看護理論やロジャース看護科学等の看護理論と、ハイダーの認知均衡理論等を基礎理論とし、人間における「共感」発現のメカニズムのモデル化を行い、さらに共感の形成をサポートするシステムを提案し、実装する。それについて以下の2点を軸に研究を進めた。1.身体的反射的共感...無意識的な模倣、フィードバック、古典的条件付け、直接的連合(トラウマなど)2.概念操作を媒介とした共感...言葉を媒介とした精神状態の喚起、他者イメージの構築による共感平成15年度には、身体的反射的共感については、Mixed Realityを用いた箱庭の構築をシンガポール国際大学のAdrian David Cheok教授の研究グループと共同で行い、ヴァーチャルな箱庭システムを構築した。この共感コミュニケーションのメディアと実際の箱庭療法との違い等を比較検討したものを論文として投稿中である。概念操作を媒介とした共感については、まず、ロイ適応看護理論とハイダーの認知均衡理論を用いて構築した概念ネットワークモデルを簡単なコンピュータシミュレーションによって調査した。これについては2003年7月ロンドン郊外で開催されたSocial Intelligence Design International Conference (S.I.D.2003)において発表した。また、実際にこのモデルを用いた他者理解についての調査として、面談を通して現実の被験者の概念ネットワークモデルを作成し、主に理論的な方面からその効果や意味を検討した。これについては第4回SICEシステムインテグレーション部門(SI部門)講演会において発表した。さらに詳細な議論については国際会議等において発表することを計画している。
水素インタ-カレ-ションと低温水素還元による新しい酸化物超伝導体の合成

種々の酸化物超伝導体と水素との反応を熱重量分析、ヨウド滴定等によって調べ、さらに水素吸蔵の効果を、格子定数、交流複素帯磁率、電気抵抗、ホ-ル係数等の測定によって研究し、以下の新しい知見を得た。1.YBa_2Cu_3O_<7-z>:結晶粒子中に化学吸着しているOH基は150°C以上で水素と反応しH_2Oを生成する。その後、水素は結晶中にプロトンとして入り、結晶の斜方晶性を減少させるだけでなく、超伝導を担うホ-ルの濃度を減少させて局所的に超伝導対を壊す。200°C以下でも結晶粒界の酸素は離脱し、粒界での超伝導結合を著しく弱める。230°C以上になると結晶粒中の酸素も離脱を始める。2.Bi_2Sr_2CaCu_2O_<8+z>:170°C以上の水素雰囲気中では酸素の一部が離脱するものの、H_2Oには成らない。引き続いて水素が吸収されると、超伝導転移温度は90Kまで上昇する。水素はBiO層の近くにインタ-カレ-トされるものと推測された。3.La_<2-x>Sr_xCuO_4:この系の超伝導ー磁気相図が、水素吸蔵によって系統的にずれるという事実から、水素はホ-ル濃度を減少させる事が確認された。水素吸収に伴って、c軸方向の積層のみが乱れる事は、特定の格子間位置に水素が入る事を示唆した。そこで粉末中性子回折によって、水素位置の同定を試みたが、成功しなかった。4.Nd_<2-x>Ce_xCuO_<4-z>:230°Cから結晶粒界が還元され、粒界は半導体になる。しかしながら、格子定数や超伝導転移温度は殆ど変化しないので、この温度でも結晶粒内への水素吸蔵は僅かしか起こっていないものと結論された。
地域包括支援センターを応用した高齢者歯科保健医療システムの構築

歯科医療は「生活の医療」であり、特に高齢者にとっては、日々の生活の質に大きな影響がある。しかし、全国の「地域包括支援センター」約2000施設を対象に調査を行った結果、歯科医療職がほとんどいないのみならず、利用者の歯科的な問題の発見や歯科保健医療機関との連携状況も低かった。そこで、この状況を考慮し、要支援・要介護高齢者を対象とした歯科保健医療機関との連携に応用できる簡易マニュアルを作成した。本研究では、地域包括支援センターが、市町村や地域保健機関などと連携をもって高齢者の口腔保健の保持・増進を推進するための施策づくりの方法を探るとともに、市町村レベルでの日常の地域包括支援センターでの業務に関連する歯科関連事項を支援するためのマニュアルの作成と地域包括支援センターと地域歯科医療との連携方法の方略を作成することを目的としている。全国の地域包括支援センター2000か所に、設置状況、職員職種・職員数、担当人口、運営協議会の職種および歯科・口腔関連の不都合な事項が生じたときの対応、ならびに地域歯科医療機関との連携についてのアンケート調査を実施し、875か所から回収することができた。センターの運営協議会に歯科医師もしくは歯科医師会の関係者の参加は392か所(45%)であった。センターの協議会で歯科・口腔が取り上げられる頻度は、「常に」「ときどき」「たまに」を合わせて、286件(33%)であった。しかし、相談等で「よく聞く」「たまに聞く」の割合をみると、「入れ歯に関すること」(89%)、「食事中のむせ」(82%)、「食べ物をうまく噛めない」(77%)で高い割合を示したが、摂食障害に異変を感じた場合の最初に相談する専門職としては、医師(29%)、看護職種(27%)、歯科医師(15%)、歯科衛生士(18%)となっていた。以上より、地域包括支援センターと歯科関係者との連携は低いことが示された。さらに、地域での地域包括支援センターと地域歯科医療機関との連携状況が活発に行われている地域を訪れ、その現状について収集を行った結果、歯科医療機関の積極性がキーである傾向がみられた。平成20年度の調査で得られた地域包括支援センターで実施されている歯科保健事業と関連しているものを抽出し、その普遍化への妥当性を検討し、地域での歯科保健・医療機関のあり方も勘案し、「地域包括支援センター(以下:センター)」で高齢者に対しより有効に口腔保健の推進が図られることを目的とするマニュアルを作成するための、追加基礎資料となるデータを収集した。対象は平成20年度に協力の得られた864施設であり、回答が得られた施設は506施設であった。センターで歯科的対応が必要である利用者の割合は10%台が3割程度を示し、40%以下で6割強を占めていた。職員の口腔ケアに対する研修の実施は約半数の施設で行われているが、口腔の状況の把握は必要と思われる利用者のみが7割であり、定期的になされている割合は1割にも満たず、方法は利用者・家族からの情報が8割弱を占めていた。一方、歯科専門職との連携は6割であったが、定期的に行われている割合は低かった。これらから把握も連携も何らかの問題が歯科領域に起きたときに行われている傾向がうかがわれた。さらに、摂食嚥下機能についてでも、把握は必要と思われる者に対して、不定期に施設職員が家族の情報を中心にして行っている傾向があり、歯科職種との連携も半数以上はない傾向が示された。これらのことから、基本的な連携用のマニュアルの作成を行った後、そのマニュアルに基づきセンターと歯科専門職種の連携を構築していく必要性が示唆された。平成20年度・21年度と地域包括支援センターでの高齢者の歯科保健との連携について調査をしてきたが、平成22年度は,要介護状態になった高齢者について実際の訪問事業を行っている訪問看護ステーションが高齢者の口腔保健への関与している状況について調査を行い,訪問看護ステーションをキーとして歯科保健医療を推進するための地域歯科医療機関との連携方法の方略を模索した。その結果は、地域包括支援センターと同様に職員による高齢者の口腔状況の把握が十分でなく、その結果歯科保健職種との連携が乏しく、十分な口腔保健が提供できていないのでないかとの結論を得た。一方、地域包括支援センターでの口腔保健事業を実行する際に有効な事業システムを作成するにあたり、「地域包括支援センター」で高齢者に対して、より有効に口腔保健の推進が図れることを目的とするマニュアルの作成をするにあたり、今までの調査で得られた地域包括支援センターでの歯科保健事業と関連している因子を抽出し、その因子の普遍化への妥当性を検討した結果、均一のマニュアルよりも、歯科医療機関との連携を容易にする「簡易チェクリスト」の必要性が示唆された。そこで、地域包括支援センターを念頭に置き、要介護高齢者の口腔でも問題発見を容易にするための「口腔ケア概要調査票(介護職種記入用)」と「自己評価票(利用者記入用)」を作成し、いくつかの施設で試みた。

その結果から他保健・介護職種と歯科医療職の連携がより容易になることが示唆された。このシートを応用した、簡便な連携システムの構築を行い、これに基づく簡易マニュアルの作成を行った。
巨大な電気光学効果を有する有機色素・共役ポリマー薄膜の作製プロセスと光物性評価

本研究の目的は, 2次の電気光学効果(3次の非線形光学効果に対応)の大きいことが記載されるπ電子性の有機色素薄膜,共役ポリマー薄膜を作製し,その電気光学的特性をπ電子構造の起源にまで遡って検討し,基礎的知見を集積することにあった.本年度は,この目的に沿って,具体的対象としてフタロシアニン等の色素分子および種々の側鎖置換基を有するポリジアセチレンを選び,これらの薄膜を真空蒸着方およびラングミュアーブロジェット法(LB法)によって作製し,以下(1)(2)に述べる様に主として電場変調分光法によってその特性を評価した.(1)金属フロシアニン(M-Pc)β型結晶の電場変調反射分光測定から, Pc結晶での電気光学効果は分子結晶としては例外的に大きくその起源は分子間電荷移動(CT)光励起状態に由来することが明らかとなった.又種々のM-Pc真空蒸着膜についての電場変調吸収分光測定からは, CT励起状態と分子内π-π*遷移の混成の程度と,電気光学効果の大きさに相関があることが明らかとなった.更に高圧下での吸収スペクトル測定によって, CT励起と分子内励起(フレンケル励起子)状態の強い混成効果について詳細な知見を得ることも出来た.(2)側鎖基として長鎮アルキル及びウレタン基を持つポリジアセチレン薄膜(真空蒸着膜, LB膜)について電場変調吸収分光測定を行い,従来知られていた励起子吸収('Bu)帯よりも高エネルギー側にCT励起状態('Ag励起子)が存在することを見出した.又このCT励起収態がポサジアセチレンにおける強い2次電気光学特性(又は3次の非線形光学特性)の起源となっていることも明らかにした.更に,得られた方電場変調スペクトルより'Bu, 'Ag励起子間の遷移振動子強度を精密に評価し,ポリジアセチレン薄膜における3次の非線形感受率(X^<(3)>)の共鳴分散曲線の計算も行った.本研究の目的は, 2次の電気光学効果(3次の非線形光学効果に対応)の大きいことが記載されるπ電子性の有機色素薄膜,共役ポリマー薄膜を作製し,その電気光学的特性をπ電子構造の起源にまで遡って検討し,基礎的知見を集積することにあった.本年度は,この目的に沿って,具体的対象としてフタロシアニン等の色素分子および種々の側鎖置換基を有するポリジアセチレンを選び,これらの薄膜を真空蒸着方およびラングミュアーブロジェット法(LB法)によって作製し,以下(1)(2)に述べる様に主として電場変調分光法によってその特性を評価した.(1)金属フロシアニン(M-Pc)β型結晶の電場変調反射分光測定から, Pc結晶での電気光学効果は分子結晶としては例外的に大きくその起源は分子間電荷移動(CT)光励起状態に由来することが明らかとなった.又種々のM-Pc真空蒸着膜についての電場変調吸収分光測定からは, CT励起状態と分子内π-π*遷移の混成の程度と,電気光学効果の大きさに相関があることが明らかとなった.更に高圧下での吸収スペクトル測定によって, CT励起と分子内励起(フレンケル励起子)状態の強い混成効果について詳細な知見を得ることも出来た.(2)側鎖基として長鎮アルキル及びウレタン基を持つポリジアセチレン薄膜(真空蒸着膜, LB膜)について電場変調吸収分光測定を行い,従来知られていた励起子吸収('Bu)帯よりも高エネルギー側にCT励起状態('Ag励起子)が存在することを見出した.又このCT励起収態がポサジアセチレンにおける強い2次電気光学特性(又は3次の非線形光学特性)の起源となっていることも明らかにした.更に,得られた方電場変調スペクトルより'Bu, 'Ag励起子間の遷移振動子強度を精密に評価し,ポリジアセチレン薄膜における3次の非線形感受率(X^<(3)>)の共鳴分散曲線の計算も行った.
需要構造と企業提携-計算機実験と経済学実験による分析

本年度は、学位論文「主体相互のbeliefから形成された制度の理論」の執筆に勤めた。学位論文は、5月に授与される見込みである。研究内容については、学位論文の2章を構成する、相互知識に基づいた制度を定義し、その機能に論じた論文を、Evolutionary and Institutional Economicsに投稿した。学位論文の3章では、プレイヤの認知システムとして捉えられる制度の分析にとって有用と思われる心理学、行動経済学、人類学、理論生物学のサーベイを行った。このサーベイは、更なる精緻化を行い、半年をめどに投稿する予定である。また、学位論文の4章に収録されている「他市場接触の制度変化」は、この3年間でデータを収集し、解析したものを文章化したものである。この文章は、既に、共同研究者と共に精緻化し、2本の論文に再構成した。そのうちの1本は既に投稿済みである。学位論文5章に収録されている「多人数囚人のジレンマにおけるヒッチハイク現象」と題するシミュレーション研究は、共同研究者と共に追加シミュレーションと解析を行っており、半年以内に投稿する予定である。本年度の学位論文の執筆作業に伴い、これまでの三年間の研究の総括と、今後の課題が浮き彫りになった。特に、学位論文の2章で行った、プレイヤ間のbeliefの入れ子として制度を見做し、現実の制度を説明する試みに着手しなければならない。また、この制度の定義についても更なる精緻化が必要であることを強く認識した。本年度は、3ヵ年の研究テーマである「需要構造を考慮した提携構造の分析」の分析ツールである協力ゲームの意義と有用性を検証し、確認することに焦点を当てた。具体的には、協力ゲームとして用いられるモデルのほぼ大半を占める、「本質的ゲーム」(提携値が単独提携の値の和を超える前提を置いたゲーム形)の本質性、すなわち提携値の規模の経済性に関する検証を行った。この仮定は理論研究において、あまりに当然のものとして扱われていたため、その意義に関する厳密な検証がなされてこなかった。今年度は、提携値の規模の経済性が、提携形成メンバの接触数の増加により根拠付けられることを経済学実験を通じて立証し、接触数の増加が提携値の規模の経済性を生み出すプロセスを被験者の行動分析を通じて明らかにした。また、提携値の規模の経済性は、提携メンバを提携というシステムのサブシステムと捉える視点により、システム間の補完性を表現するものと捕らえることが可能である。このような視点に立ち、ある種の抽象的なシステムの組み合わせによるメタなシステムの形成をモデル化することにより、制度分析の有用なツールとして、協力ゲームを再考する研究を行った。特にシステムの実行化主体として認知的に限定合理的なエージェントを仮定することにより、制度形成・崩壊の動学的分析を行う為の基礎的なツールの開発を行った。本年は、研究目的である、企業間提携の分析の基礎となる理論モデルの構築に努めた。具体的には、多市場接触の理論・多人数囚人的ジレンマの理論・再帰推論の理論・動学的協力ゲームの理論に関して、学会報告を通じ、モデルのリファインを行った。また、経済学実験、計算機実験を通じ、モデルの妥当性・頑健性のテストを行うと同時に、各モデルが如何に社会状況を描写し、社会問題の解決に貢献できるかの検証を行った。特に多市場接触の理論に関しては、過去二年の実験データの分析を行い、多市場接触理論が有効になる環境を経済実験によって明らかにした。この研究結果は、多くの学会を通じて報告し、経済学者、心理学者、理論生物学者らのコメントを下に論文の作成を行った。論文に関しては、現在審査中である。再帰推論・多人数囚人のジレンマについては、計算機実験を行った。結果の報告は複数の国内学界、国際学会で報告した。その結果をまとめ、来年度の初頭をめどに論文の投稿を行う予定である。動学的協カゲームの理論に関しては、モデルの含意をハイエクの自生的秩序論との関連について、ハイエク研究家との共同研究を通じて明らかにした。その成果については、すでに国内学会において報告済みであり、また、論文執筆も終了している。現在、投稿する論文誌を調査している段階であり、最適な論文誌に投稿を行う。ハイエクの概念に関しては、再帰推論に関する論文においても論じられており、計算機実験の結果はすでに出ているため、論文が完成しだい速やかに投稿を行う。

本年度の学位論文の執筆作業に伴い、これまでの三年間の研究の総括と、今後の課題が浮き彫りになった。特に、学位論文の2章で行った、プレイヤ間のbeliefの入れ子として制度を見做し、現実の制度を説明する試みに着手しなければならない。また、この制度の定義についても更なる精緻化が必要であることを強く認識した。
防水布縫合部の耐久的な防水性能付与技術の開発

まず縫目部分の防水性に影響する因子を調べるために、塩化ビニル板を用いたモデル実験を行った。撥水加工をした塩化ビニル板に0.4mm0.7mm直径の穴を段階的にあけ、それをアクリル製の円筒容器の底面に取りつけ、その円筒内に水を注入していき漏水が起こる水量を測定した。糸がない場合については、穴が大きくなるに従って防水性が低下した。穴に撥水処理されていない糸を通すと、糸のない場合と比較して防水性は著しく低下した。一方、撥水加工糸を穴に通した場合は未加工糸と比較して防水性は向上し、糸が太い方がその効果は大きいが、やはり糸のない場合よりも防水性は低下する傾向が見られた。またフィラメント糸に比べ、スパン糸は防水の効果が大きい。さらに実際に縫糸を通した超撥水織物の耐水性についても検討したが、同様の傾向を示した。モデル実験の結果を踏まえ、次に消費過程における縫目への影響を検討するために縫目疲労試験機を導入し、多数回(2,50010,000回)の加重・除重作用を与え、この前後の縫目部の耐水度試験を行った。その結果、縫目の荷重・除重回数とともに縫目部の耐水度は明瞭に低下した。縫目の針穴部を観察すると、疲労試験後には布地の針穴部が損傷を受けており、このような変化が耐水度の低下と結びついていると考えられる。以上の結果を踏まえ、縫目部を共布でくるむ(ラップドシームとする)、コア糸にナイロン撥水加工糸を複合して縫製する、針穴部および縫代部をポリウレタン樹脂で処理する、などの方法を考案した。このうち比較的大きな効果が得られたのは、後者の二つの方法であった。ナイロン加工糸の複合縫目においては、加工糸の複合本数には適正な数が存在し、疲労試験によって耐水度の低下傾向は現れるものの、複合しない場合より大きく改善された、ポリウレタン樹脂によって処理したものは、間隙を充填してしまうため効果は極めて大きかったが、衣服に適用した場合の問題点をさらに検討する必要がある。縫い目部分の防水性に影響する因子を調べるために、塩化ビニル板を用いたモデル実験を行った。糸がない場合については、穴が大きくなるに従って防水性が低下することがっわかった。穴に撥水処理されていない糸を通した場合には、糸のない場合と比較して防水性は著しく低下した。またフィラメント糸に比べ、スパン糸は防水の効果が大きく現れることがわかった。次にやはりモデル実験として、実際に縫い糸を通した超撥水織物の耐水性について検討した。その結果、ミシン針は細く、糸は撥水処理されている太い糸で縫製すると、比較的高い耐水度を維持できることが分かった。また、スパン糸とフィラメント糸では、スパン糸の方が耐水性を高める効果が大きかった。

以上のモデル実験から縫い目に防水性を与える一つの方向が示唆されていると考えられる。一方、縫い目の防水性を維持する因子として、本研究では縫い目疲労との関連から検討する必要がある。ここでは縫い目疲労試験機に実際に縫い目試料をセットし、2500回から7500回までの荷重-除重作用を与え、雨試験及び耐水度試験を行った。その結果、ほぼ計画通りに試験が行えることが示され、来年度の継続実験において、有効に活用できることを確認した。本研究の目的は、防水布の縫目部に充分な防水性能を持たせる縫製方法の追求と、消費過程における防水性能の維持の方策を検討することである。本年度の研究は前年度の結果を踏まえ、特に消費過程における防水性の維持に力点を置いて検討した。消費過程における縫目への影響を検討するためにモデル的に縫目疲労試験機を導入し、多数回(25007500回)の荷重・除重作用を与え、この前後の縫目部の耐水度試験を行った。その結果、縫目の荷重・除重回数とともに縫目部の耐水度は明瞭に低下することがわかった。縫目の針穴部を観察すると、疲労試験後には布地の針穴部が損傷し、穴径も拡大するが、このような変化が耐水度の低下と結びついていると考えられる。前年度の結果を併せて考えると、ミシン針は細く、縫糸は撥水加工し、太い縫糸で縫製すると比較的高い縫目の耐水度を発揮させることができる。ステッチ密度に関しては針穴部からの漏水という点からは低くするべきであるが、一方、低いとステッチ間隙からの漏水が発生し、シームの構造との関係で一概にはいえない。以上の結果を踏まえ、縫製条件との関連で、縫目部を共布でくるむ(ランプドシームとする)、コア糸にナイロン撥水加工糸を複合して縫製する、針穴部および縫代部をポリウレタン樹脂で処理する、などの方法を考案した。このうち比較的大きな効果が得られたのは、後者の二つの方法であった。ナイロン加工糸の複合縫目においては、加工糸の複合本数には適正な数が存在し、疲労試験によって耐水度の低下傾向は現れるものの、複合しない場合より大きく改善されたものになった。ポリウレタン樹脂によって処理したものは、間隙を充填してしまうため効果は極めて大きかったが、衣服に適用した場合の問題点をさらに検討する必要がある。
キナーゼ活性化剤が導く癌治療への新たな展望

これまで乳癌細胞株MDA-MB236に対してチロシンキナーゼ活性化剤であるCMB-236の抗癌作用を検証した結果、CMB-236による恒常的なチロシンリン酸化は過剰なエンドサイトーシスを引き起こすなど細胞にとって大きな負荷を与え、結果的にカスパーゼ依存性の細胞死を引き起こしていることが示された。In vitroにおいてCMB-236の抗癌活性が示されたことから、さらに抗癌剤としての有効性を示すためにin vivoにおいて抗腫瘍効果の検証を行った。免疫不全マウスであるSCIDマウスの左鼡径部皮下にMDA-MB236を5×106個移植し、腫瘍径が2 mmほどに成長したところで、1群を10匹として3群に分け、0 mM, 2.5 mM, 10 mMの濃度のCMB-236をインスリンシリンジを用いて直接腫瘍内に投与した。事前の検証により、化合物の皮下投与もしくは腹腔内投与では化合物の浸透性や輸送などの問題により、劇的な変化が認められそうになかったため、直接腫瘍内に投与を行うこととなった。投与は週3回行い、毎週1回、体重および腫瘍体積を測定し、投与開始から8週経過後にマウスを屠殺・剖検した。8週後の腫瘍体積は、2.5 mM投与群33.2±24.7 mm3、10 mM投与群45.3±49.0 mm3、対照群123.0±93.7mm3と統計学的な有意差を認めた。摘出したそれぞれの腫瘍組織の切片を作製し、中心性壊死の割合を解析したところ、投与群で上昇傾向にあった。CMB-236の抗腫瘍効果は劇的ではなかったが、本研究の結果より、チロシンキナーゼ活性化剤は抗癌剤としての可能性を見出すことができた。現在、癌に対する分子標的薬にはキナーゼ阻害剤が数多く占めているが、新規低分子化合物CMB-236にはキナーゼを活性化する作用を持っており、キナーゼの活性化によっても癌細胞死を誘導できるとなれば新たな視点での創薬が可能となると考えている。本年度の研究の目的は、新規低分子化合物CMB-236のキナーゼに対する活性変化の網羅的な解析および、癌細胞株に添加した際の細胞内シグナルネットワークの変化を質量分析機を用いて網羅的に解析することである。キナーゼは500種ほど知られているが、196種のキナーゼに対して評価を行ったところ、67種のキナーゼに対して活性化作用が見られ、その中の43種はチロシンキナーゼであった。また69種のキナーゼに対しては阻害作用が見られた。CMB-236は特に受容体チロシンキナーゼに対して強い活性化作用を持つことがわかった。チロシンキナーゼは通常、細胞増殖、細胞移動および細胞生存などに関わるシグナルである。低分子化合物によるチロシンキナーゼの活性化がどのように細胞死を誘導しているのか、そのメカニズムの解析は今後の課題となる。次に、CMB-236を癌細胞株に添加した後に、細胞株からリン酸化タンパク質を抽出し、質量分析機を用いてリン酸化タンパク質の変化をコントロール群と比較して網羅的に解析した。一度の解析で約1000種のペプチドのリン酸化の変化を測定することができた。特に細胞内骨格タンパク質や熱ショックタンパク質のリン酸化が大幅に変化していた。詳細な解析は今後の課題であるが、CMB-236による受容体チロシンキナーゼの活性化が、細胞内シグナルネットワークに大幅な変化をもたらしていると考えられる。今後、網羅的な解析により得られたデータと詳細な生化学的なデータを照らし合わせ、CMB-236による細胞死誘導メカニズムを解析し、抗癌剤として有用かどうか検証していく予定である。当初の研究計画通りに研究が進められている。キナーゼ活性化剤であるCMB-236はヒト乳癌細胞株MDA-MB231に対して受容体型チロシンキナーゼであるEGFRおよびEphA2のリン酸化を恒常的に亢進しており、カスパーゼ依存性の細胞死を誘導した。マルチなチロシンキナーゼの阻害剤として知られるスニチニブをMDA-MB231に同時添加したところ、CMB-236による細胞死は有意に抑制された。そこで受容体型チロシンキナーゼの活性化によってもたらされる細胞死について検証した。免疫組織化学染色によりEGFRの局在を観察したところ、EGFRはエンドサイトーシスにより細胞内に数多く取り込まれており、エンドソームのマーカーであるRab5およびRab9の免疫組織化学染色の結果、エンドソームが肥大していることがわかった。エンドサイトーシスに関与するPI3K classIIIを3-MAにより阻害したところ、CMB-236によるエンドソームの肥大は抑制され、さらにカスパーゼ依存性の細胞死も抑制された。CMB-236による癌細胞の変化を透過電子顕微鏡にて観察したところ、細胞内に数多くの空胞が観察され、癌細胞におけるホメオスタシス機構が破綻しているように思われた。ウエスタンブロットの結果より、CMB-236による受容体型チロシンキナーゼのリン酸化の亢進は一過性ではなく恒常的に活性化させていることから、細胞内での過剰なシグナルが結果的に大きな負荷となり、カスパーゼ依存性の細胞死を誘導していることが考えられた。

キナーゼを阻害ではなく活性化させることでも細胞死を誘導できることから、新たな視点での抗癌剤の創薬の可能性を示唆する結果である。当初の研究計画通りに研究が進められている。これまで乳癌細胞株MDA-MB236に対してチロシンキナーゼ活性化剤であるCMB-236の抗癌作用を検証した結果、CMB-236による恒常的なチロシンリン酸化は過剰なエンドサイトーシスを引き起こすなど細胞にとって大きな負荷を与え、結果的にカスパーゼ依存性の細胞死を引き起こしていることが示された。In vitroにおいてCMB-236の抗癌活性が示されたことから、さらに抗癌剤としての有効性を示すためにin vivoにおいて抗腫瘍効果の検証を行った。免疫不全マウスであるSCIDマウスの左鼡径部皮下にMDA-MB236を5×106個移植し、腫瘍径が2 mmほどに成長したところで、1群を10匹として3群に分け、0 mM, 2.5 mM, 10 mMの濃度のCMB-236をインスリンシリンジを用いて直接腫瘍内に投与した。事前の検証により、化合物の皮下投与もしくは腹腔内投与では化合物の浸透性や輸送などの問題により、劇的な変化が認められそうになかったため、直接腫瘍内に投与を行うこととなった。投与は週3回行い、毎週1回、体重および腫瘍体積を測定し、投与開始から8週経過後にマウスを屠殺・剖検した。8週後の腫瘍体積は、2.5 mM投与群33.2±24.7 mm3、10 mM投与群45.3±49.0 mm3、対照群123.0±93.7mm3と統計学的な有意差を認めた。摘出したそれぞれの腫瘍組織の切片を作製し、中心性壊死の割合を解析したところ、投与群で上昇傾向にあった。CMB-236の抗腫瘍効果は劇的ではなかったが、本研究の結果より、チロシンキナーゼ活性化剤は抗癌剤としての可能性を見出すことができた。キナーゼプロファイルおよびリン酸化プロテオミクスによる網羅的な解析により得られたデータと、ウエスタンブロットなどの詳細な生化学的データおよび蛍光免疫染色などによる形態学的特徴を照らし合わせることでCMB-236による細胞死誘導シグナルを検証していく。また細胞死の特徴を明らかにすることでその上流の因子を予測し、チロシンキナーゼの活性化との関連性について推測していく。予想されたシグナルが細胞死に関与しているかどうかは、阻害剤やsiRNAを用いることで細胞死を妨げることができるかどうか検証していく。In vitroにおいてキナーゼ活性化剤はヒト乳癌細胞株MDA-MB231に対してカスパーゼ依存性の細胞死を誘導した。MDA-MB231はトリプルネガティブであり、悪性度の高い乳癌細胞株として知られている。トリプルネガティブ乳癌に効果的な分子標的薬はないため、本研究のキナーゼ活性化剤がIn vivoにおいて抗腫瘍効果を示すかどうか検証していく予定である。本年度研究において十分な成果が得られたため、わずかであるが来年度へ繰り越した。生化学的実験の物品費に使用
スマートシュリンクによる低炭素型都市への転換に関する地理学的研究

本研究は、スマートシュリンクによる大都市の低炭素化転換モデルの構築を見据えて、都市計画区域の統合がCO2排出源の建築物ストックの抑制に与える影響を検証した。そのために、都市計画区域が統合再編された大阪府において人口変化と建築物ストックの変化を検証した。人口減少傾向にある郊外地域における建築物ストックの供給は過多であり、都心と郊外を結びつけて都市開発を抑制する都市政策が求められる。また、ITSを活用したSmart Mobility 2030計画を打ち出したシンガポールを対象に、交通アクセシビリティ改善による低炭素化転換の可能性を明らかにした。本研究の最終的な目的は、地理学的視点から、スマートシュリンク(都市空間の計画的な縮小)による大都市の低炭素化の転換モデルを構築することにある。そのために、本研究課題では、(1)都市計画区域の統合がCO2排出量の軽減にいかに寄与するのかを明らかにして、(2)CO2排出量削減を可能とする適切な都市計画区域の規模について検証する。前者については、都市圏を細分化していた都市計画区域が広域統合されることによる、都市圏の総CO2排出量の変化を、建築物ストックや緑地等の土地利用変化から明らかにする。後者については、都市計画運用に支障が生じないことを前提とする、CO2排出量削減を実現できる都市計画区域の現実解を模索する。本年度は、都市計画区域を大規模に統合・再編した大阪府を取り上げて、空間・統計データの収集に加えて、現地調査および基礎的な分析を進めた。また、CO2排出量の抑制や持続可能な社会を支えるために欠かせない交通システムに関して、これまでの日本における問題点と課題について考察を加えた。大阪府全体としての変化を定量的に概観するために、GIS(地理情報システム)を援用しつつ、住宅地図や土地利用データ、空中写真等をもとに、大阪府の都市域の空間的変化について把握した。具体的には、CO2排出源となる建築物ストック、吸収源となる緑地の分布変化などについて、マクロスケールの視点から測定した。それらの測定作業を進めるとともに、既存のデータからはカバーしきれない、直近の変化についても現地に赴いて把握した。現都市計画地域からそれぞれ事例地域を取り上げて、土地利用変化についても調査した。そのために、本研究課題では、(1)都市計画区域の統合がCO2排出量にいかなる影響をもたらすかを明らかにして、(2)CO2排出量削減を可能とする適切な都市計画区域の規模について検証する。平成26年度は前年度から引き続き、都市計画区域を大規模に統合・再編した大阪府を対象地域として調査・分析を進めた。GIS(地理情報システム)を援用しつつ、住宅地図や土地利用データ、空中写真等をもとに、マクロスケールからみた都市空間の変化について定量的に測定した。これらの分析結果を踏まえて、都心から郊外にかけて複数の事例対象地域を抽出して、現地調査に基づくミクロスケールの分析を行った。大阪市の都心再開発地域に伴う都心空間利用の変化と、郊外地域における都市的土地利用の変化に着目して、CO2排出源となる建築物ストック、吸収源となる緑地の分布変化などについて測定した。また、CO2排出量の抑制や持続可能な社会を支えるために欠かせない交通システムに関して、沿線地域に与える影響について考察を加えた。都市の低炭素化を促進するためには、中心部から周辺部への都市交通体系の整備が非常に肝要であることはこれまでの研究で明らかであるが、2014年にシンガポールで低炭素化を促進する都市交通整備体系化プランのSmart Mobility 2030が発表された。最先端技術のITSを活用したMRTおよびバス等の公共交通を基盤とする都市計画マスタープランであり、特定のMRTの駅周辺に生活関連施設や住居を集中させる多核心型のコンパクト・シティを強力に推進させる施策である。今後も人口増加が見込まれる点で日本とは違いはあるものの、施設や人口を特定の拠点に誘導集積させる点、それらの拠点の交通アクセシビリティを改善させる点、ITSを活用するスマートシティの実現を試みる点が、都市のスマートシュリンクに共通するため、シンガポールを第二の事例対象地域として取り上げた。計画に基づいて、駅ごとに測定したポテンシャル・アクセシビリティの変化と、移動時間からみた都心へのアクセス可能人口の変化を推計した。これらによって、多核心型のコンパクト・シティの効果を検討した。駅から1kmの推計人口を吸引力変数とし、移動時間を地点間距離として重力モデル型のアクセシビリティを測定した。分析の結果、CBDの近郊・郊外において、新路線が結ばれる結節点周辺でのポテンシャル・アクセシビリティの向上が散見された。これらの駅は、いわゆる多核心型コンパクト・シティの核であり、周辺地域から多くの人口がアクセスしやすい拠点としての役割を果たせると評価できる。合わせて、シンガポール国内全域の各MRT駅からCBDへのアクセシビリティも大きく改善された。郊外の複数の核心駅周辺に人口を集積させて、それらから都心への交通網を整備させることにより、住民のスムーズな移動行動を担保できることを明らかにした。

本研究は、スマートシュリンクによる大都市の低炭素化転換モデルの構築を見据えて、都市計画区域の統合がCO2排出源の建築物ストックの抑制に与える影響を検証した。そのために、都市計画区域が統合再編された大阪府において人口変化と建築物ストックの変化を検証した。人口減少傾向にある郊外地域における建築物ストックの供給は過多であり、都心と郊外を結びつけて都市開発を抑制する都市政策が求められる。また、ITSを活用したSmart Mobility 2030計画を打ち出したシンガポールを対象に、交通アクセシビリティ改善による低炭素化転換の可能性を明らかにした。平成26年度は、マクロスケールに基づく都市空間変化の分析の深化と、事例対象地域を抽出してのミクロスケールからみた都市空間利用の調査・分析について、ほぼ予定通りに進めることができた。具体的な作業としては、GIS(地理情報システム)を援用しての都市空間変化の定量的な測定に加えて、都心から郊外にかけての複数の事例対象地域におけるCO2排出源となる建築物ストック、吸収源となる緑地の分布変化などについて、ミクロスケールの視点から分析を施した。これらの成果をもとに、次年度も計画通り、現地調査を進めるとともに、研究のまとめを行う。地理学平成26年度に進めてきた現地調査を継続する。それと並行して、新たに入手した新しい住宅地図データを利用して、マクロスケールに基づく都市空間変化の定量的分析を更新する。そして、マクロスケールからみた分析と、ミクロスケールに基づく考察結果を組み合わせることによって、研究のまとめを行う。最終的には、CO2排出量削減を可能とする適切な都市計画区域の規模について検証する。また、都市計画区域の再編成に伴う都市計画運用や土地利用規制への影響や課題についても検討を加える。本研究課題の目的の一つである、都市計画区域の統合がCO2排出量の軽減へ与える影響の検証について、予定通りに分析を進めることができた。具体的な作業としては、分析に必要な空間・統計データの収集に加えて、現地調査および基礎的な分析を順調に進めた。対象地域の大阪府におけCO2排出源となる建築物ストック、吸収源となる緑地の分布変化などについて、マクロスケールの視点から分析を施した。これらのマクロスケールにおける成果をもとに、次年度以降も計画通り、よりミクロなスケールの分析へと進めることが可能である.平成25年度に進めてきたGISによる分析作業を継続しつつ、現地調査も進めていく。具体的には、CO2排出源となる建築物ストック、吸収源となる緑地の分布変化について、よりミクロスケールの視点による分析を進めていく。対象とする都市計画区域ごとに事例地域を選定して、土地利用調査等の現地調査を実施しつつ、CO2排出源と吸収源の変化を明らかにする。また、都市計画区域の再編成に伴う都市計画運用や土地利用規制への影響や課題についても検証する。
国境を越えるスポーツ文化-ドミニカ共和国からアメリカに渡る「野球移民」の民族誌-

本研究の目的は、ドミニカ共和国(以下、ドミニカ)からアメリカに渡る野球選手を対象とし、彼らの移動経験とスポーツを介した国際移動の実態を民族誌的に記述することを通して、「野球移民」の背景にある近代スポーツ文化の「土着化」の過程を明らかにし、国際移民研究のなかに「野球移民」を位置づけることである。そこで、昨年度から継続中の(1)ドミニカ国内の野球システムについての実態調査(2)野球がどのように土着化しているのかを解明する(3)アメリカのドミニカ移民コミュニティにおける野球への関わりについての調査を実施した。(1)の調査では、昨年度に調査したベースボールアカデミーを退団した選手にインタビュー調査をおこない、アカデミー経験がどのような意味をもつのかについて聞き取りをおこなった。(2)に関しては、ひとつのコミュニティにおける参与観察から、野球が人々の日常生活や価値観を規制していることがあきらかとなった。また、(3)のアメリカでの移民コミュニティでおこなったインタビューならびに参与観察からは、移民社会において野球が祖国と移民をつなぐ役割をはたしている様相を観察することができた。これらの調査結果は、研究代表者が「野球移民」と呼ぶカテゴリーの実在性を、完成された選手送出システムとドミニカに根ざした野球の文化性の事例から実証可能であることを示している。先行研究が野球の伝播やスポーツ帝国主義の視点で論じてきたことで野球選手の移動とその背後にあるスポーツの文化性については見過ごされてきた。本研究がおこなった現地調査でのデータから、「野球移民」の背景にある野球文化があきらかになりつつある。これらの調査結果は、学会や研究フォーラムで随時発表をおこなっている。そこで、平成21年度は(1)ドミニカ国内の野球システムについての実態調査(2)野球がどのように土着化しているのかを解明する(3)アメリカのドミニカ移民コミュニティにおける野球への関わりについて重点的に調査する計画をたてた。(1)の調査では、ドミニカにあるMLB球団が所有するべースボールアカデミーにおいて、関係者および選手にインタビュー調査をおこない「野球移民」創出の多様な背景があきらかになった。(2)に関しては、ひとつのコミュニティにおける参与観察を継続中であるが、その過程で野球が、人々の日常生活や価値観を規制していることがあきらかとなった。本研究は、「野球移民」という視点を導入することで新たな知見を提供する。そのための重要な調査結果が得られたことから、当該年度の研究成果は大きかったといえよう。