hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
in vitroモデルを用いたバイオフィルム除去法と根尖歯周組織再生の検討

根尖性歯周炎への歯内治療成功率向上と難治性根尖性歯周炎の病態解明・治療法開発に向け、根尖部バイオフィルムに対し様々な研究が行われている。近年、歯科治療において各種レーザーが光学的治療法(photodynamic therapy : PDT)として応用されつつあり、歯内治療においても各種レーザーが根管の無菌化に対して高い効果を発揮するという報告もある。今回我々は、レーザーの中でも低出力から高出力までの連続的変換使用が可能な半導体レーザー(パナソニックP-Laser)の殺菌効果・作用条件および殺菌メカニズムを明らかにするため、新たにin vitro根尖病巣モデルを作製し、半導体レーザーの作用量(出力およびパルス幅)、作用時間、また、半導体レーザー集積に影響を与える特定色素(photosensitizer : PS)の有無による、レーザー照射の根尖部病巣モデルへの影響を検討した。実験の結果、半導体レーザー照射により、in vitro根尖病変モデル内のE. faecalisはPS存在下で死滅したが、PS非存在下では殆ど死滅しなかった。また、PS存在下ではレーザー照射によって病巣内部の温度は65°Cと著しく上昇したが、病巣周囲の温度には殆ど変化がなかった。さらにE. faecalisはレーザー照射時と同じ温度の一過性の熱刺激のみでは死滅しなかった。すなわち、半導体レーザーはPSを併用することでE. faecalisに殺菌効果を示すこと、半導体レーザーのエネルギーはPS併用により周囲に拡散せず根尖病巣部のみに集積すること、およびレーザー照射時にみられる発熱と同程度の熱刺激のみではE. faecalisは死滅しないことから半導体レーザーによる殺菌効果は発熱によるものではないことが明らかとなった。近年、歯科治療において各種レーザーが光学的治療法(photodynamic therapy:PDT)として応用されつつあり、歯内治療においても各種レーザーが根管の無菌化に対して高い効果を発揮するという報告もある。今回我々は、レーザーの中でも低出力から高出力までの連続的変換使用が可能な半導体レーザー(パナソニックP-Laser)の殺菌効果・作用条件および殺菌メカニズムを明らかにするため、新たにin vitro根尖病巣モデルを作製し、半導体レーザーの作用量(出力およびパルス幅)、作用時間、また、半導体レーザー集積に影響を与える特定色素(photosensitizer:PS)の有無による、レーザー照射の根尖部病巣モデルへの影響を検討した。実験の結果、半導体レーザー照射により、in vitro根尖病変モデル内のE.faecalisはPS存在下で死滅したが、PS非存在下では殆ど死滅しなかった。さらにE.faecalisはレーザー照射時と同じ温度の一過性の熱刺激のみでは死滅しなかった。すなわち、半導体レーザーはPSを併用することでE.faecalisに殺菌効果を示すこと、半導体レーザーのエネルギーはPS併用により周囲に拡散せず根尖病巣部のみに集積すること、およびレーザー照射時にみられる発熱と同程度の熱刺激のみではE.faecalisは死滅しないことから半導体レーザーによる殺菌効果は発熱によるものではないことが明らかとなった。

今回我々は、レーザーの中でも低出力から高出力までの連続的変換使用が可能な半導体レーザー(パナソニックP-Laser)の殺菌効果・作用条件および殺菌メカニズムを明らかにするため、新たにin vitro根尖病巣モデルを作製し、半導体レーザーの作用量(出力およびパルス幅)、作用時間、また、半導体レーザー集積に影響を与える特定色素(photosensitizer : PS)の有無による、レーザー照射の根尖部病巣モデルへの影響を検討した。実験の結果、半導体レーザー照射により、in vitro根尖病変モデル内のE. faecalisはPS存在下で死滅したが、PS非存在下では殆ど死滅しなかった。また、PS存在下ではレーザー照射によって病巣内部の温度は65°Cと著しく上昇したが、病巣周囲の温度には殆ど変化がなかった。さらにE. faecalisはレーザー照射時と同じ温度の一過性の熱刺激のみでは死滅しなかった。すなわち、半導体レーザーはPSを併用することでE. faecalisに殺菌効果を示すこと、半導体レーザーのエネルギーはPS併用により周囲に拡散せず根尖病巣部のみに集積すること、およびレーザー照射時にみられる発熱と同程度の熱刺激のみではE. faecalisは死滅しないことから半導体レーザーによる殺菌効果は発熱によるものではないことが明らかとなった。現在,得られた成果をまとめ,学術雑誌の投稿中である.また,モデル顎骨ブロックの根尖病巣空間における細胞培養法の確立のために,作製モデルの根尖病巣空間部分における、線維芽細胞、骨芽細胞、破骨細胞、および神経細胞といった根尖歯周組織を構成する各細胞の培養条件を検討中である.細胞外基質となるコラーゲン・ゲルあるいはグリコサミノグリカン・ゲルと各細胞を混合した状態でモデルの空間に注入し、適切な培養条件を検討している。根尖性歯周炎への歯内治療成功率向上と難治性根尖性歯周炎の病態解明・治療法開発に向け、根尖部バイオフィルムに対し様々な研究が行われている。近年、歯科治療において各種レーザーが光学的治療法(photodynamic therapy:PDT)として応用されつつあり、歯内治療においても各種レーザーが根管の無菌化に対して高い効果を発揮するという報告もある。今回我々は、レーザーの中でも低出力から高出力までの連続的変換使用が可能な半導体レーザー(パナソニックP-Laser)の殺菌効果・作用条件および殺菌メカニズムを明らかにするため、新たにin vitro根尖病巣モデルを作製し、半導体レーザーの作用量(出力およびパルス幅)、作用時間、また、半導体レーザー集積に影響を与える特定色素(photosensitizer:PS)の有無による、レーザー照射の根尖部病巣モデルへの影響を検討した。実験の結果、半導体レーザー照射により、in vitro根尖病変モデル内のE.faecalisはPS存在下で死滅したが、PS非存在下では殆ど死滅しなかった。さらにE.faecalisはレーザー照射時と同じ温度の一過性の熱刺激のみでは死滅しなかった。
志村多様体の数論幾何と非可換類体論

本研究課題の目的は,志村多様体の数論幾何の研究を行い,その非可換類体論への応用を目指すことである.この目的のために,古典群の保型表現論や,局所対称空間のコホモロジー,関数体上の大域ラングランズ対応,保型表現の周期,跡公式などに関する研究集会を開催して志村多様体周辺分野の研究を推進した.また,平面曲線に伴うガロア表現について幾何的および組み合わせ的な研究を行い,曲線の定義方程式や対称性に関する整数論的な結果を得た.フェルマー型4次曲線の4等分点へのガロア作用を具体的に計算した.直交群に伴う志村多様体の幾何的性質のK3曲面への応用の研究を行った.本研究課題の目的は,志村多様体の数論幾何の研究を行い,その非可換類体論への応用を目指すことである.こうした目的のため,2014年7月に研究集会「倉敷整数論集会」を主催した(今井直毅氏,千田雅隆氏,津嶋貴弘氏と共同).古典群の保型表現論に関連する分野においては,近年の基本補題の解決による安定跡公式の応用において様々な進展があったので,それに関連した事項に関する研究打ち合わせと情報収集を行った.保型表現論については,今後も様々な応用が見込まれるので,次年度以降も引き続き情報収集を行なっていく予定である.最近,志村多様体や非可換類体論方面においても様々な応用が得られている非アルキメデス的局所体上の解析幾何学であるパーフェクトイド空間論についての研究を行い,2014年12月に行われた研究集会「代数的整数論」において概説講演を行った.ガロア表現に関連する研究として,平面曲線のヤコビ多様体の2等分点への絶対ガロア群の作用の研究を行い,大域体上の平面曲線の対称行列式表示に関する研究を行った.その結果,有理数体上のフェルマー曲線は有理数体上では対称行列式表示を持たないこと,2次曲線・3次曲線については対称行列式表示の存在について局所・大域原理が成立するが平面4次曲線の場合に一般には反例があること,標数2の大域体上では対称行列式表示の存在について局所・大域原理が成立することなどが分かった(石塚裕大氏との共同研究).本研究課題の目的は,志村多様体の数論幾何の研究を行い,その非可換類体論への応用を目指すことである.こうした目的のため,2015年7月には研究集会「倉敷整数論集会」を主催した(今井直毅氏,谷口隆氏,三枝洋一氏と共催).また,2015年8月には度整数論サマースクール「志村多様体とその応用」を主催した(千田雅隆氏,三枝洋一氏と共催).志村多様体・保型表現論関連する諸分野,特に局所対称空間のコホモロジーに関する研究打ち合わせ・情報収集を行った.研究はおおむね順調に進展している.本研究課題の目的は,志村多様体の数論幾何の研究を行い,その非可換類体論への応用を目指すことである.この目的のため,2016年7月には「倉敷整数論集会」を主催して,近年発展の目覚ましい幾何的Langlands対応や幾何的佐武同値,そして,その関数体上の大域Langlands対応(Galois表現と保型表現の大域的な対応)についての研究打ち合わせ・情報収集を行った.関数体のGalois表現の研究においては,代数体上には無い幾何的な操作が可能なため,より強力な結果を得ることができる.今後の研究においては,幾何的な視点をいかに代数体上の研究に取り入れるかを考察することが,大切であると考えている.また,石塚裕大氏と共同で,平面曲線のJacobi多様体の2等分点から定まるGalois表現の研究を行い,二次超曲面の網の整数論的な性質を調べた.その結果,基礎体の標数が2で超曲面が奇数次元の場合に,他の標数では起こらない特別な現象が起こることを発見した.標数2の場合に二次形式と双線型形式が対応しないことが鍵となっており,今後は,その整数論的な性質を明らかにする予定である.この研究は次年度も継続して,研究成果を論文として発表する予定である.また,素数次Fermat曲線の有理数体上の対称行列式表示の非存在に関する共著論文が出版された.これらの研究を進めるため,整数論・代数幾何・保型表現論の関連図書を購入して,研究上の参考にした.また,関連する研究を行っている研究者を招聘して,研究打ち合わせを行った.研究はおおむね順調に進展している.本研究課題の目的は,志村多様体の数論幾何の研究を行い,その非可換類体論への応用を目指すことである.前年度までの研究成果を元に,今年度は研究をさらに進展させた.本研究課題の目的のために,2017年7月には「倉敷整数論集会」を主催して,志村多様体上の代数的サイクルの研究と関係の深い局所・大域Gan-Gross-Prasad予想,重複度1定理,相対跡公式,L関数の特殊値の平均,相対Langlandsプログラムについての研究打ち合わせ・情報収集を行った.志村多様体の数論幾何の研究を大きく進めることができた.伊藤和広氏,越川皓永氏と直交群に伴う志村多様体の数論幾何のK3曲面への応用に関する共同研究を行った.この研究を通して直交群に伴う志村多様体の研究手法について理解を深めることができた.

この研究については,今後も研究を続行する予定である.石塚裕大氏,大下達也氏とFermat型4次曲線やKlein 4次曲線などの平面曲線に伴うGalois表現や,それらのMordell-Weil群についての共同研究を行った.Fermat型4次曲線の4等分点に定まるGalois表現の像を具体的に計算した.この成果が得られる以前は,具体的なmod 4 Galois表現が計算されている平面曲線の例はほとんど知られておらず,非可換類体論の観点からも重要な結果であると考えている.Fermat型4次曲線は特別な場合のモジュラー曲線と呼ばれる志村多様体のモデルにもなっているため,保型形式の合同と非可換類体論との関係についての興味深い例を与えると考えている.この研究については,今後も研究を続行する予定である.以上の研究を進めるため,整数論・代数幾何・保型表現論の関連図書を購入して,研究上の参考にした.また,関連する研究を行っている研究者を招聘して,研究打ち合わせを行った.本研究課題の目的は,志村多様体の数論幾何の研究を行い,その非可換類体論への応用を目指すことである.この目的のために,古典群の保型表現論や,局所対称空間のコホモロジー,関数体上の大域ラングランズ対応,保型表現の周期,跡公式などに関する研究集会を開催して志村多様体周辺分野の研究を推進した.また,平面曲線に伴うガロア表現について幾何的および組み合わせ的な研究を行い,曲線の定義方程式や対称性に関する整数論的な結果を得た.フェルマー型4次曲線の4等分点へのガロア作用を具体的に計算した.直交群に伴う志村多様体の幾何的性質のK3曲面への応用の研究を行った.当初の計画通り,研究は順調に進展している.現在のところおおむね順調に研究は進んでおり,研究計画の大幅な変更は予定していない.現在のところ研究はおおむね順調に進展しており,研究計画の変更は計画していない.数論幾何学現在のところおおむね順調に研究は進んでおり,研究計画の大幅な変更は予定していない.ただし,もし志村多様体や保型表現論の関連分野において大きな進展があった場合は,状況を見ながら本研究課題へのフィードバックも検討する.当初,研究に必要な資料として,整数論・保型表現論の関連図書の購入を計画していたが,年度内の納入が間に合わないことが判明したため.研究上必要な資料として整数論関連図書の購入を計画していたが,年度内の納入が間に合わなかったため.当初の予定通り,次年度に整数論・保型表現論の関連図書を購入する.次年度に,当初の計画通り整数論関連図書を購入する.
イベリア半島におけるブタ飼養と地域ブランドとしての「イベリコ豚」の形成過程

Dehesa(地中海性森林)のドングリを利用したイベリコ豚の飼養はイベリア半島で数百年にわたって伝統的に行われてきた。EU成立後の国際経済戦略の一環として、地域社会で流通していたイベリコ豚製品を対外的に売り出すために、ブランド化を促す制度設計が行われた。これは、イベリコ豚飼養が個人から企業に委ねられていく結果を生み出した。一方で、エコツーリズムや地域博物館の設置がイベリコ豚の伝統飼養と関連づけられ、本来は日常的な家畜であったイベリコ豚が地域の文化資源として位置づけられていることが明らかとなった。本研究の目的は地域社会における動物の位置づけを人類学的な立場から考察し、現代社会における人間と動物との関係の新たな展開の様相を明らかにすることである。具体的には、イベリア半島で飼養されている「イベリコ豚」が当該地域で地域ブランドとして確立していった過程について、現地調査を中心とした人類学的な視点をもって分析し、現代社会における人間と動物との新たな関係づくりを、従来、一般的に採用されてきた生態・環境モデルに、社会的・地域文化的要因を連結させて考察するための関係モデルを提示することにある。本年度は、科研費の当該課題の計画研究にしたがい、イベリア半島におけるブタ飼養ならびに他の家畜飼養に関わる文献を渉猟・収集すると同時に、日本国内における地域ブランド創出の現状を概観するための国内調査ならびに文献調査を行なった。国内における調査は、予定どおり鹿児島において実施し、「鹿児島黒豚」としてブランド化されている六白品種の飼育状況、食品産業との関連等について資料を収集した。鹿児島では家畜豚飼養が食品産業の中にくみこまれていることが一つの特徴であり、回収された食物残滓が酵素処理されることによって家畜の飼料にされるという、食品の循環系が成立しており、それがブランドの一つの要素として組み込まれていた。これは近年、意識されている環境への負荷を軽減する「エコロジー」への指向が動物ブランドの肯定的なイメージ作りに使われており、家畜動物の飼育が社会的な価値観とは無関係には行われないということを具体的にしめすものと言える。すなわち、生態学的な資源の獲得のみならず、社会的にも肯定的な意味を付加することが、ブランドとしての動物種の確立に必要な条件であることが結論として導きだせることになった。また文献の渉猟調査から、日本周縁地域における家畜豚の導入についても留意するべきことが明らかとなったため、スペイン統治がかつて行われた台湾でも補助的調査を行い、島嶼地域における豚飼養の歴史的背景についても資料を収集した。本年度は研究計画にしたがい、スペインにおける野外調査を実施した。具体的には、イベリコ豚を用いた代表的な加工食品であるハム製造に関わる、企業、品質管理協会、農家、自家加工を行っている食肉販売店での聞き取り調査ならびに参与観察を行った。企業ならびに品質管理協会については、イベリコ豚生ハムの4大産地の一つであるギフエロ地域において、JM社(仮名)ならびに品質管理協会である、G.O.ギフエロにおいて聞き取り調査を行った。これらの調査から明らかとなったのは、品質管理協会による、地域ブランドの産地証明が、大手の企業と中小規模の畜産農家にとっては異なる位置づけになったということである。すなわち、品質管理や商品化について自社で行うことが可能な企業にとって、公的機関である品質管理協会の手続き等は必ずしも、企業の利益や思惑とは一致せず、これらの管理協会からの認定を受けないで、自社ブランドを自力で流通させる試みが行われていた、一方で、競争力が必ずしもついていない、中小規模の企業や農家は、品質管理協会の認定による、品質の保証とそれにともなう価格の引き上げが産業化に重要な機能を有している様相が具体的に明らかとなった。また、イベリコ豚を飼養していない地域では、品質管理協会は設置されておらず、地元の食肉販売小売店が自家加工、製造の生ハムを自家ブランドとして販売しており、地域ごとに特徴のある商品化が行われていたことが明らかとなった。これらの地域では、イベリコ品種の重要性は必ずしも強調されておらず、地域ブランドとしてのイベリコ豚はスペインの地域的な畜産業の戦略から作られている可能性が示唆された。具体的には、イベリコ豚を用いた代表的な加工食品であるハム製造に関わる、企業、品質管理協会、ブタの放牧農家、地域の博物館関係者に対する聞き取り調査ならびにブタ飼養の観察調査を行った。調査地は前年度のギフエロ地域と比較対象する基礎的なデータを収集することをねらいとし、エストレマドゥーラ地域を中心にした調査を行った。エストレマドゥーラ地域のイベリコ豚のブランド化の過程はギフエロ地域もしくはフエルバ地域におけるものとは異なる要素を有することが現地の調査によって示唆された。

すなわち、ギフエロやフエルバでは資本力がある比較的大きなハム製造業者の企業化が一部で進んだ結果、品質管理協会の認定を受けない自社ブランドの製品を流通させているケースが見られたのに対し、エストレマドゥーラは基本的に品質管理協会と製造業者との関係が保たれた製品生産ならびに販売が行われていた。これは、製品の流通という観点から考えた場合には必ずしもエストレマドゥーラ地域の産出する製品が国内ならびに国外における競争力を十分には持ちえていないことにもつながっている可能性がある。すなわち、大企業化した場合には独自の集約的な経営戦略等を採用した展開が可能となるのに対して、中小企業が連携したかたちにおいては各企業のバランスがとられる必要もあり、製品の流通も周辺地域の地縁関係が委ねられる場合も少なくない。一方で、当該地域はDehesaとよばれる地中海性森林を活用したエコツーリズムとイベリコ豚とを組み込んだ観光開発が模索されているのも新たに得られた知見であった。地域ごとに博物館施設が建設されており、観光誘致の要素とすると同時に、伝統的なブタ飼養の資料等の保存が試みられていた。本年度は、研究計画にしたがい、昨年度調査を実施したエストレマドゥーラ地域の継続的な調査を行った。具体的には地域住民のイベリコ豚飼養に関する意識調査に加え、家畜飼養の拠点となっているDehesa(地中海性森林帯)の土地利用ならびにそれに伴う物質文化の形成過程に関わる調査を前年度に継続して行った。イベリコ豚の生産農家ならびに地域型の食肉加工従事者を対象とした聞き取り調査を行った結果、原産地証明(D.O.)がイベリコ豚に関する産地証明を行った結果、ブタの飼養サイクルや飼養方法が異なることが明らかとなった。すなわち、かつては2年以上の飼養期間をおき、秋から冬にかけてのドングリ飼養(Montanera)が2回行われていたのが、現在は規定により1歳獣までの個体でなければ、条件にあわなくなる恐れがあり、早期の出荷に切り替えられるというかたちに変わっていた。また、イベリコ豚の純度、給餌と成長の条件、飼養場所の状態といった諸条件による細分化が進んでおり、副業的にブタを飼養するかたちでは採算がとれにくくなることから、規模を比較的大きく維持できる者がブタ飼養を維持できるような状況であることも明らかとなった。また、ヨーロッパにおける経済危機の影響から、生殖メスを廃畜にするケースも増えており、グローバル市場の中で家畜動物のブランド化が抱える問題点も明らかとなった。これらのブタ飼養の現在的状況に加えて、歴史的な背景を明らかにする調査も継続的に実施した。産地証明制度による経済市場重視の以前の状況について、とくに現在ではほとんど見られないブタの預かり飼養の専業従事者(concejil)の経験者を対象とした聞き取り調査を行った。これはこれまでにも報告例の少ないもので、貴重な歴史民俗資料が得られた。
水性二相分配系を利用する熱ショックタンパク質の生産とエコロジカルバイオプロセスの構築

大腸菌から生産されるヒートショックタンパク質(HSP)であるGroELとGroESの表面特性および特異的相互作用を水性二相分配法を用いて定量的に評価した.GroELの分子シャペロニンとしての機能を評価し,局所的な疎水性によるHSPの作用機構を明らかにした.局所的な疎水性の大きく減少したGroEL-GroES複合体よりも、GroELがアデノシン三リン酸(ATP)や金属イオンの介在によって、タンパク質のリフォールディングを促進している.水性二相分配法とPEG沈澱法を複合したプロセスにより精製したGroEL(GroEL_p)は炭酸脱水酵素のリフォールディング過程において分子間の凝集反応を抑制し,分子内構造形成反応を効果的に促進した.またGroEL_pは他のタンパク質の熱変性を阻害し,酵素活性を安定に保持する効果があった.15EA02:上記知見に基づき,タンパク質の効果的なリフォールディングプロセスとして,水性二相分配系とGroELのシャペロニン機能を複合した抽出リフォールディングプロセスを提案した.このプロセスでは,高温で操作することにより,リフォールディング速度,つまり分子内構造形成を加速することができる.また,GroELの基質タンパク質間凝集の抑制および熱変性からの保護によって,親水的な相から回収されるタンパク質の活性量を増加させることができた.さらに,再生したタンパク質を変性タンパク質と分解して親水的な相に濃縮・回収することができた.大腸菌から生産されるヒートショックタンパク質(HSP)であるGroELとGroESの表面特性および特異的相互作用を水性二相分配法を用いて定量的に評価した.GroELの分子シャペロニンとしての機能を評価し,局所的な疎水性によるHSPの作用機構を明らかにした.局所的な疎水性の大きく減少したGroEL-GroES複合体よりも、GroELがアデノシン三リン酸(ATP)や金属イオンの介在によって、タンパク質のリフォールディングを促進している.水性二相分配法とPEG沈澱法を複合したプロセスにより精製したGroEL(GroEL_p)は炭酸脱水酵素のリフォールディング過程において分子間の凝集反応を抑制し,分子内構造形成反応を効果的に促進した.またGroEL_pは他のタンパク質の熱変性を阻害し,酵素活性を安定に保持する効果があった.15EA02:上記知見に基づき,タンパク質の効果的なリフォールディングプロセスとして,水性二相分配系とGroELのシャペロニン機能を複合した抽出リフォールディングプロセスを提案した.このプロセスでは,高温で操作することにより,リフォールディング速度,つまり分子内構造形成を加速することができる.また,GroELの基質タンパク質間凝集の抑制および熱変性からの保護によって,親水的な相から回収されるタンパク質の活性量を増加させることができた.さらに,再生したタンパク質を変性タンパク質と分解して親水的な相に濃縮・回収することができた.大腸菌の生産するヒートショックタンパク質(HSP)の中で,目的遺伝子産物であるタンパク質の変性を抑制し,また構造形成過程を促進するシャペロニン(GroEL,GroES)の特異な特性と機能に基づく,合理的な水性二相系バイオプロセスを開発する第一段階として,先ずこれらHSPと目的タンパク質の表面特性の定量的解析を行った.このために,ポリエチレングリコール(PEG)/デキストラン(Dex),PEG/リン酸塩(KPi)系の標準的水性二相系(ATPS1)を母体とし,Triton添加系(ATPS2),およびTriton相分離系(ATPS3)の3種類の系で,これら構成成分濃度・分子量を変化させて,水性二相系自身の疎水性等の特性の定量的評価と体系化を行った.これにより定量した水性二相系を用いて,構造形成過程や各種操作条件(pH,変性剤濃度)における目的遺伝子産物-炭酸脱水酵素(CAB)やシャペロニン(GroEL,GroES)の分配特性を解析し,これらの表面特性を定量的に評価した.この結果,GroELは表面全体としては非常に親水性が強いが,他の大部分の水溶性タンパク質やGroESに比べて局所的な疎水性が強く,一方CABも未変性状態では親水性であるが,部分的に3次構造の壊れたモルテングロビュール状態では非常に局所的な疎水性の強いこと,したがって両者が強く疎水相互作用することを示唆する結果を得た.そこで次に,遺伝子操作により改変した大腸菌(HSP高生産菌-OW10/pND5)を培養し,HSPの生産を行うとともに,上で得たHSPの表面特性結果に基づいて最適設計した環境調和型の水性二相系を用いて,簡便かつ高純度のGroEL,GroESの分離精製プロセスを開発した.大腸菌から生産されるヒートショックタンパク質(HSP)であるGroELとGroESの表面特性および特異的相互作用を水性二相分配法を用いて定量的に評価した.GroELの分子シャペロニンとしての機能を評価し,局所的な疎水性によるHSPの作用機構を明らかにした.局所的な疎水性の大きく減少したGroEL-GroES複合体よりも,GroELがアデノシン三リン酸(ATP)や金属イオンの介在によって,タンパク質のリフォールディングを促進している.水性二相分配法とPEG沈澱法を複合したプロセスにより精製したGroEL(GroEL_P)は炭酸脱水酵素のリフォールディング過程において分子間の凝集反応を抑制し,分子内構造形成反応を効果的に促進した.またGroEL_Pは他のタンパク質の熱変性を阻害し,酵素活性を安定に保持する効果があった.上記知見に基づき,タンパク質の効果的なリフォールディングプロセスとして,水性二相分配系とGroELのシャペロニン機能を複合した抽出リフォールディングプロセスを提案した.

このプロセスでは,高温で操作することにより,リフォールディング速度,つまり分子内構造形成を加速することができる.また,GroELの基質タンパク質問凝集の抑制および熱変性からの保護によって,親水的な相から回収されるタンパク質の活性量を増加させることができた.さらに,再生したタンパク質を変性タンパク質と分離して親水的な相に濃縮・回収することができた.
炎症性腸疾患活動性関連因子に関する基礎的研究

本研究では,炎症性腸疾患(Inflammatory bowel disease;以下,IBD)の炎症持続状態において産生される血管新生因子に焦点をあて,特に内因性の血管新生阻害物質であるThrombospondin-1 (以下、TSP-1)に注目した.TSP-1は内因性の血管新生阻害物質で,活性化された血小板・単球・マクロファージや種々の上皮細胞から分泌され,CD36分子を介して内皮細胞の接着,遊走,増殖を阻害し,また内皮のapoptosisを引き起こす.また、VEGF、CD31、TGF-β1、TGFβR2などと言った各種サイトカインもIBD患者大腸組織中の炎症反応に強く創刊していると考えている。本年度では、2007年1月1日から2018年7月31日までの間に、北海道大学病院消化器外科I(旧:消化器外科・一般外科)に入院した患者で,同期間内に潰瘍性大腸炎に対する手術を受け、保管検体を有する症例から、先ず10症例を選択した。各症例の大腸組織における高度炎症部位と正常部位からそれぞれサンプルを採取し、免疫染色を行った。潰瘍性大腸炎の重症度や同一症例中の炎症の程度によって、血管新生因子やサイトカインの発現度を比較することにより、潰瘍性大腸炎の治療ターゲットを見い出せる可能性が高まる事が期待される。現在は、免疫染色の結果を比較検討中である。今後は、検討症例を追加し、血液中のサイトカインmRNAなどの発現との関連も検討していく予定である。最終的には、血管新生因子の阻害が新規IBD抗炎症治療の選択肢となる事のproof of concept (POC)取得、その保護メカニズムの分子機構解明、を目指す。免疫染色の条件検討、検体の適正度を検討するに時間を要した。また、免疫染色に必要な抗体を海外から取り寄せるのに数ヶ月を要した。本年度検討を行っている10症例で予想される結果が判明した場合は、同様の検討を更に症例を追加して行っていく予定である。免疫染色に必要な抗体の取り寄せに数ヶ月要したことなどから、予算の執行が遅れている。今後、追加の染色やPCRなどを行う予定であり、次年度の予算を計上した。
17世紀思想における西洋古代思想の継承と批判

前年度に引き続き、特に、アリストテレスの体系とデカルトの体系を取り上げ、上記のテーマについての調査研究をおこなった。そこでアリストテレスの体系については、前年度と同様、ギリシア哲学の専門家である山口義久大阪府立大学教授の助力を仰ぎながら、前年度の成果を補う仕方で、特に、その存在論、学問論、形而上学、自然学の理解の深化に努め、デカルトの体系との比較のための調査研究を続けた。デカルトの体系については、前年度からの、『精神指導の規則』と『省察』の認識論とアリストテレスの認識論との比較研究をさらに押し進めるとともに、今年度は、とりわけ、『哲学の原理』において体系的に展開されているデカルトの自然学をアリストテレス自然学の批判的解体という観点から検討した。この検討を介して、デカルトは、この書物では、『世界論』と違って、アリストテレス批判を表立っては展開していないが、その内容は『世界論』の内容を大規模に拡大し体系化したものであって、それ自体がアリストテレスの自然学を全体的に排除するものとなっていることを確認しえた。そこで、これらの前年度から今年度にわたる考証学的研究を踏まえて、デカルトにおいてアリストテレスの体系がいかに継承されかつ解体されるに至ったかということの全体的な解明をおこない、それを1)『精神指導の規則』におけるアリストテレスの学説の批判と継承、2)『世界論』と『哲学の原理』におけるアリストテレスの自然学の解体、3)『省察』におけるアリストテレスの認識論と形而上学の解体、という主題のもとにまとめて、その成果を研究班の研究成果報告書に「デカルトにおけるアリストテレスの学説の継承と解体-17世紀におけるアリストテレスの体系の継承と批判の一側面-」という題の論文として収めた。上記の課題のもと、古代思想としてはアリストテレスの哲学を、17世紀の思想としてはデカルト哲学をとりあげ、今年度は、まず第一に、アリストテレスの哲学の認識論と自然学の分析を古代哲学の専門家(山口義久大阪府立大学教授)の助力を仰いで手掛けた。そこでとりわけアリストテレスの知覚論と彼の目的論的自然観の内実の検討を行った。この体制でのアリストテレス哲学研究を来年度も継続させ、アリストテレスの学問体系の概念的枠組みとその特質の解明を押し進める予定である。第二に、デカルトの哲学については、まず『精神指導の規則』と『世界論』をとりあげ、そこでデカルトがアリストテレス主義に直接的ないし間接的に言及している箇所を追求・調査し、その分析を行った。そこで特に、『精神指導の規則』の段階でデカルトは、「学問論」についてはこの時期よりアリストテレス主義に対する批判的見地を展開しながらも、「認識論」に関してはアリストテレス主義の枠組みを脱してはいないことや、『世界論』になるとデカルトは、アリストテレスの自然学に対する根本的な批判を展開しており、これはアリストテレスの自然学の解体と新たな自然学の呈示を意図したものであることなどを確認した。さらにデカルトの主著『省察』をとりあげ、これは、一つには、アリストテレスの哲学(認識論)を念頭におき、それを退けそれに代わる新たな哲学を確立することを主眼としたものであることを確認した。来年度はこれらの予備的・考証学的研究を踏まえ、アリストテレスの思想がデカルトにおいてどのように受け止められ超克されたかを全体的に明らかにする予定である。なお、本研究に関連することとして「古典教育研究会」に出席するとともに、そのオーガナイザーである月村辰雄東大教授と研究交流を行った。また同氏の同僚である塩川徹也東大教授と17世紀思想、特にデカルトとパスカルの思想について研究交流を行った。
エリスロポエチンの炎症性腸疾患に対する新規治療の可能性

エリスロポエチン(EPO)の炎症性腸疾患(IBD)に対する新規治療の可能性について検討した.DSS腸炎モデルマウスにおいてEPO投与群は有意に生存を改善し,体重回復率も有意に改善した.腸管組織では炎症反応の改善を認め,また腸管局所の免疫反応の抑制を認めた.PCNAはEPO投与群では過剰に発現し,EPO投与によりヒト大腸上皮細胞株は濃度依存性に増加した.またEPO受容体はヒト潰瘍性大腸炎,クローン病腸管組織にも発現を認めた.以上よりEPOの元来持つ造血作用と今回明らかになった抗炎症作用,組織再生作用,この3作用が腸管組織に有意に働きIBDに対し有効である可能性が示唆された.腎性貧血に対する薬剤として広く臨床で用いられているエリスロポエチン(EPO)の新たに判明した,抗炎症作用や血管新生作用などによる組織修復・再生作用の両面に着目,元来持つ造血作用も考慮し,原因不明の難治性疾患である潰瘍性大腸炎およびクローン病の炎症性腸疾患に対する新規治療法としての有用性を検証する.平成25年度研究計画:マウスモデルを用いて,エリスロポエチン(EPO)の腸管障害抑制効果について検討し,臨床応用の可能性を探求する.具体的にはDSS(デキストラン硫酸ナトリウム)投与による薬剤誘導性IBDモデルあるいは遺伝子改変IL-10ノックアウトマウスを用いて,human recombinant EPO(100-150IU/mouse)による腸管障害抑制効果を検討する.体重減少率および生存率を検討するとともに,組織学的傷害度の検討を行う.また,Real-time PCRによる局所のサイトカイン・ケモカイン発現の測定の他,MPO染色やTUNEL染色等により,好中球浸潤,アポトーシス等の抑制効果について解析し,予想通りEPOの抗炎症作用が炎症性腸疾患に対して発揮されるかどうかを検討する.またnaive及びcontrol群とHb/Ht値を比較し,造血効果についても同時に検討する.エリスロポエチン(EPO)の炎症性腸疾患(IBD)に対する新規治療の可能性について検討した.DSS腸炎モデルマウスにおいてEPO投与群は有意に生存を改善し,体重回復率も有意に改善した.腸管組織では炎症反応の改善を認め,また腸管局所の免疫反応の抑制を認めた.PCNAはEPO投与群では過剰に発現し,EPO投与によりヒト大腸上皮細胞株は濃度依存性に増加した.またEPO受容体はヒト潰瘍性大腸炎,クローン病腸管組織にも発現を認めた.以上よりEPOの元来持つ造血作用と今回明らかになった抗炎症作用,組織再生作用,この3作用が腸管組織に有意に働きIBDに対し有効である可能性が示唆された.研究目的:腎性貧血に対する薬剤として広く臨床で用いられているエリスロポエチン(EPO)の新たに判明した,抗炎症作用や血管新生作用などによる組織修復・再生作用の両面に着目,元来持つ造血作用も考慮し,原因不明の難治性疾患である潰瘍性大腸炎およびクローン病の炎症性腸疾患に対する新規治療法としての有用性を検証する.平成24年度研究計画:患者検体を用いて,詳細な免疫学的検討を行い,炎症性腸疾患(IBD)の障害機構を明らかとすることを試みる.同時に新規治療の標的分子や治療マーカーを探索する.研究成果:EPOが罹患腸管に作用し得るかを検討するために,EPO受容体発現(EPOR)を免疫染色により検討を行った.当科において切除を行い,患者の同意の元に得られた潰瘍性大腸炎あるいはクローン病の手術標本を用いて免疫組織染色を行い組織学的検討を行った.結果,EPORはUC及びクローン病いずれの腸管にも発現を認め,EPOがヒトIBD罹患腸管に作用する可能性が示唆された.平成24年度ではEPOが罹患腸管に作用し得るかを検討するためにEPO受容体発現(EPOR)の発現を免疫染色にて検討した.当科において外科的切除を行い患者の同意の下に得られたUCおよびクローン病の手術標本を用いて免疫染色を行ったところ,UCおよびクローン病の腸管組織にEPORの発現を認めEPOがヒトIBD罹患腸管に作用する可能性が示唆された.平成25年度では薬剤誘導性マウスIBD腸炎モデルを用い,腸管障害抑制効果の検討を行った.まずは生存率を検討したところ,EPO投与群が有意に生存率を改善した.その要因の1つとして腸管局所の免疫応答を検討するためにReal-time PCRを用いたEPOによる腸管局所のサイトカイン・ケモカイン発現の測定を行った,平成26年度は平成25年度に引き続きReal-time PCRを用いた検討を継続したところ,EPO治療群がcontrol群に比べ,IFNγ,TNFα,Eselectinにおいて発現の低下を認めた.またマウス腸管の免疫染色ではEPO治療群が炎症細胞浸潤を抑制しており腸管局所の免疫応答と腸管障害抑制効果の関連が考えられた.続いてマウス炎症モデルによる炎症発症後4日目よりEPO散治療を行い,体重の回復率を検討したところEPO治療群が有意にcontrol群と比べ回復が早かった.またその際の腸管局所のPCNAの発現をReal-time PCRにて検討したところEPO治療群が有意にPCNAの高発現を認め,EPOによる腸管局所の再生促進作用の可能性が示唆された.またヒト大腸上皮細胞株(HT29,Caco2)を用いEPOの添加がヒト上皮細胞株に対し増殖を促進し得るか検討したところ,いずれの細胞株に対しても濃度依存性に細胞増殖を認め,EPOによるヒト大腸粘膜上皮に対する細胞増殖作用の可能性が示唆された.

大腸肛門病学遅れている理由として,DSS(デキストラン硫酸ナトリウム)投与による薬剤誘導性IBDモデルの確立に時間を要した事が挙げられる.但し,確立後は安定した炎症を認めており,まず行ったEPO投与群の生存率や体重減少の改善を認めた.またReal-time PCRを用いてEPOによる腸管局所のサイトカイン・ケモカイン(TNF-α,IL-1β,IFN-γ,IL-10,RANTES, MCP-1, MIP-1α, CCR5, CXCR3, E-selectin, ICAM-1等)の測定を行っているがこれは現在も継続中である.いくつかのサイトカインでは免疫活性抑制との相関を認めた.IL-10ノックアウトマウスでの同様の検討を試みたが炎症の発症が不安定であり十分な結果を得ることができなかった.またEPOによるHb/Htの増加を認めEPOの基本作用である造血効果は確認できた.(1) IBD組織中の自然免疫および獲得機構の解析(2) IBD組織中の粘膜再生の可能性についての検討(3) IBD患者血清中の免疫活性およびVEGF発現の検討(4) IBD組織でのEPO受容体の発現の検討本来平成24年度は上記を予定していたが,現在のところ(4)のみしか十分に達成していないため.平成26年度は引き続きReal-time PCRを用いたEPOによる腸管局所のサイトカイン・ケモカインの測定を継続する.また,前述のマウス腸炎モデルを用い腸管粘膜の再生をEPO投与群と対照群とでの比較を行う.体重回復率, BrdUやPCNAを用い粘膜再生を詳細に検討する予定.また,EPOによる大腸上皮細胞培養系を用いて,EPOの添加が正常培養系細胞に対して増殖を促進し得るかどうかを検討する予定.平成25・26年度はマウスモデルを中心としたエリスロポエチン(EPO)の腸管障害抑制効果について検討し,臨床応用の可能性を探求する予定である.またEPOの組織修復,腸粘膜再生機能を明らかとし,IBDに対する新規治療法の可能性についても検討する予定.IBDマウスモデルを使用するため,BALB/CマウスやIL-10ノックアウトマウスを購入予定.また,マウス腸管局所における,免疫応答,組織障害,EPOによる粘膜再生,血管新生を検討するため,各種PCR試薬,プライマー,抗体,また細胞株などを購入予定.
解空間のパラメータ化解析による計算困難性と容易性の解明

本年度は,シュタイナー木の遷移問題について,その計算困難性と容易性を解析した.特に,スプリットグラフでは計算困難であるが,区間グラフでは計算容易であることを示しており,グラフ構造の観点から興味深い対比を与えている.すなわち,スプリットグラフはクリークが木(スター)構造を成しているグラフであり,区間グラフはクリークがパス構造を成しているグラフである.どちらのグラフも辺が密であり,比較的近い構造を持つが,その計算複雑さに差があることを示した.また,(リスト)辺彩色の遷移問題について,その計算困難性を示した.辺ごとに使用可能な色が限定されない辺彩色の遷移問題については,その計算困難性が一切知られていなかったが,本研究では初めて計算困難性を示すことに成功した.辺ごとに使用可能な色集合が与えられるリスト辺彩色の遷移問題は,従来研究では,彩色に使用できる色数が3色以下であれば計算容易であり,6色以上であれば計算困難であることが知られていた.すなわち,色数が4色と5色の場合は未解決であったが,本研究では,どちらも計算困難であることを証明した.これにより,色数に基づく計算困難性と容易性を完全に特徴づけることに成功した.これら(リスト)辺彩色の遷移問題に関する計算困難性の証明は,遷移問題における帰着手法の特徴を与えることで達成している.すなわち,帰着を構成する際に,解空間の連結性を「内部連結」と「外部連結」という二つの概念を用いて保証した.これにより,複雑な帰着の正当性を計算機によって検証することを可能とした.実際,本研究で与えた証明では,可能な辺彩色が約30万種類もあり,計算機による検証なしでは証明は難しかったであろう.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,独立点集合,支配点集合,点被覆に対する遷移問題について,その計算困難性と容易性を解析することができた.特に,グラフ構造を利用することで,多くの多項式時間アルゴリズムを与えることができた.これにより,独立点集合と支配点集合の遷移問題に対しては,解空間グラフの直径がそれぞれ多項式長で抑えられることが示された.これは,予想とは異なる結果であったが,直径が多項式長で抑えられることが証明されている遷移問題はまだ少なく,本研究の目的である解空間グラフの特徴づけに対し新たな知見を得ることができた.独立点集合の遷移問題では,木に対して線形時間アルゴリズムを与えた.独立点集合の遷移問題では,3つの隣接関係が従来から研究されてきたが,本研究ではトークンスライディングと呼ばれるモデルを扱っている.木においては,このモデルに対してのみ計算複雑さが未解決であったが,本研究ではそれを解決した.アルゴリズム開発のアイディアは,移動不可能であるトークンの特徴づけを与えたことであり,この特徴づけは解空間グラフの構造理解にも役立つ.支配点集合の遷移問題では,木,区間グラフ,コグラフといった様々なグラフに対して,線形時間アルゴリズムを与えた.特筆すべきは,これらのグラフに対して個々にアルゴリズムを開発したのではなく,支配点集合の遷移問題に対する統一的なアルゴリズム開発手法を与えたことである.前述のグラフに対しては,その統一的な手法を適用することで,アルゴリズムを与えている.独立点集合や支配点集合の遷移問題に対して,解空間グラフの直径が多項式長で抑えられたことは,予想とは異なる結果であった.しかし,このような遷移問題の例はまだ少なく,解空間グラフの特徴づけを進める良い知見を得ることができている.本年度は,シュタイナー木の遷移問題について,その計算困難性と容易性を解析した.特に,スプリットグラフでは計算困難であるが,区間グラフでは計算容易であることを示しており,グラフ構造の観点から興味深い対比を与えている.すなわち,スプリットグラフはクリークが木(スター)構造を成しているグラフであり,区間グラフはクリークがパス構造を成しているグラフである.どちらのグラフも辺が密であり,比較的近い構造を持つが,その計算複雑さに差があることを示した.また,(リスト)辺彩色の遷移問題について,その計算困難性を示した.辺ごとに使用可能な色が限定されない辺彩色の遷移問題については,その計算困難性が一切知られていなかったが,本研究では初めて計算困難性を示すことに成功した.辺ごとに使用可能な色集合が与えられるリスト辺彩色の遷移問題は,従来研究では,彩色に使用できる色数が3色以下であれば計算容易であり,6色以上であれば計算困難であることが知られていた.すなわち,色数が4色と5色の場合は未解決であったが,本研究では,どちらも計算困難であることを証明した.これにより,色数に基づく計算困難性と容易性を完全に特徴づけることに成功した.これら(リスト)辺彩色の遷移問題に関する計算困難性の証明は,遷移問題における帰着手法の特徴を与えることで達成している.すなわち,帰着を構成する際に,解空間の連結性を「内部連結」と「外部連結」という二つの概念を用いて保証した.これにより,複雑な帰着の正当性を計算機によって検証することを可能とした.実際,本研究で与えた証明では,可能な辺彩色が約30万種類もあり,計算機による検証なしでは証明は難しかったであろう.シュタイナー木の遷移問題について研究を進め,その解空間グラフの特徴づけを行う.また,解空間グラフの直径を保持した帰着手法の構築を行う.支配点集合の遷移問題に対しては,アルゴリズムの統一的な開発手法を与えることができたが,遷移問題の帰着においても,統一的な手法を与えられないか考察を行いたい.28年度が最終年度であるため、記入しない。
モバイルエージェントを用いた海上における無線LANの実証実験と評価

現在,屋内外で無線LANインターネット接続の実証実験が盛んに行われている.2.4GHz帯を利用する無線LANは,他の無線通信と違い免許不要で使用でき,安価に提供できる特徴をもっているが,海上における船間や陸船間での情報交換として無線LANの実用化には至っていない.しかしながら,瀬戸内海の様な沿岸や島が隣接している海域であれば,無線LAN基地局を設置し,海上でも容易に無線LANを構築することができる.すでに,比較的大きな船と陸上基地局の2点間の通信実験及び実用化は行われているが,小型船舶を用いたものはなく回線品質などの確認も行われていない.そこで,本研究では沿岸を航行する小型船舶を対象としたネットワーク基盤を提供するための基礎実験を行う.本研究では,まず大島商船高等専門学校(山口県屋代島)周辺海域で無線LANの接続環境調査の基礎実験を実施し,その評価を行った.実験結果より,海上無線環境下において,気象条件の変化や通行船が障害物となることによって,通信品質の劣化および通信回線の切断が生じることが分かった.この問題を解決するため,不意な回線切断時や伝送遅延時に自動に新たな通信経路を確立し,通信を継続することができるモバイルエージェント技術の導入を考える.従来のクライアント・サーバ型(主にRPC : Remote Procedure Call)でデータの受け渡しをしていたのでは,そのデータ処理の間は回線切断をすることができず,ネットワークの伝搬遅延や不意な回線切断に柔軟に対応できない.モバイルエージェント技術はこのような処理を可能にする.さらに,これは代理人として動作することができるため,コンピュータに不慣れな船長でも安心して本システムを利用することができる.そこで本研究では,海上において実際にモバイルエージェントを用いた通信実験を行って基礎データを収集し,モバイルエージェント導入によって回線障害を補うことができることを確認した.現在,屋内外で無線LANインターネット接続の実証実験が盛んに行われている.スペクトル拡散技術を用いた2.4GHz帯を利用する無線LANは,他の無線通信と違い免許不要で使用でき,安価に提供できる特徴をもっている.海上における船間や陸船間での情報交換には未だ無線電話が主として利用されており,無線LANの実用化には至っていないが,瀬戸内海の様な沿岸や島が隣接している海域であれば,無線LAN基地局を設置し,海上でも容易に無線LANを構築することができる.近年,沿岸を航行する小型船舶(漁船,遊漁船,プレジャーボートなど)数が増加傾向にあるため,このような無線LANを小型船舶において利用することが出来れば,様々な応用が期待できる.しかしながら,小型船舶は,海面からの距離が短く,海からの環境状況が刻々と変化するため,様々な障害が考えられる.そこで,本研究では,瀬戸内海海域に実際に小型船舶も基地局の一つとした無線LANを構築し,通信実験を行った.海上における無線LANでは,気象条件(波の高さ,干満の差)の変化など予測できない多くの要件があり,それに伴って生じる,船の移動による通信回線の切断や通信間を船が横切ることによる通信切断が強い影響を与えることが分かった.このように,無線環境下では通信回線の切断などが生じやすいため,RPC(遠隔手続き呼出し)でデータの受渡しをしていたのでは,プログラム処理の停止が頻繁に起こる.そこで,不意な回線切断時に自動に新たな通信経路を確立し,通信を継続することができるモバイルエージェントを導入し,有効性を確認した.本研究は,小型船舶を対象としているが,旅客船や比較的大きな船は,海からの環境状況を受けにくいと考えられるため,本研究を応用できると考えられる.現在,屋内外で無線LANインターネット接続の実証実験が盛んに行われている.2.4GHz帯を利用する無線LANは,他の無線通信と違い免許不要で使用でき,安価に提供できる特徴をもっているが,海上における船間や陸船間での情報交換として無線LANの実用化には至っていない.しかしながら,瀬戸内海の様な沿岸や島が隣接している海域であれば,無線LAN基地局を設置し,海上でも容易に無線LANを構築することができる.すでに,比較的大きな船と陸上基地局の2点間の通信実験及び実用化は行われているが,小型船舶を用いたものはなく回線品質などの確認も行われていない.そこで,本研究では沿岸を航行する小型船舶を対象としたネットワーク基盤を提供するための基礎実験を行う.本研究では,まず大島商船高等専門学校(山口県屋代島)周辺海域で無線LANの接続環境調査の基礎実験を実施し,その評価を行った.実験結果より,海上無線環境下において,気象条件の変化や通行船が障害物となることによって,通信品質の劣化および通信回線の切断が生じることが分かった.この問題を解決するため,不意な回線切断時や伝送遅延時に自動に新たな通信経路を確立し,通信を継続することができるモバイルエージェント技術の導入を考える.従来のクライアント・サーバ型(主にRPC : Remote Procedure Call)でデータの受け渡しをしていたのでは,そのデータ処理の間は回線切断をすることができず,ネットワークの伝搬遅延や不意な回線切断に柔軟に対応できない.モバイルエージェント技術はこのような処理を可能にする.さらに,これは代理人として動作することができるため,コンピュータに不慣れな船長でも安心して本システムを利用することができる.そこで本研究では,海上において実際にモバイルエージェントを用いた通信実験を行って基礎データを収集し,モバイルエージェント導入によって回線障害を補うことができることを確認した.
高齢無歯顎者の義歯床下粘膜に加わる圧力分布からの歯槽骨吸収の臨床的解析

本研究は、上顎無歯顎粘膜の印象圧範囲内における被圧変位性を明らかにすること、さらに臨床における印象圧と関連した簡便な粘膜評価法を検討することを目的としている。これらの目的を達成するため、上顎無歯顎印象採得時の手指圧および粘膜の受ける印象圧、粘膜触診圧、上顎無歯顎粘膜の被圧変位性などの計測を行った。まず、一般的な粘膜評価法である粘膜触診時の、手指による加圧力および加圧面積を計測し、被圧変位性測定時の加圧条件を決定した。ついで、上顎無歯顎印象採得時の印象圧をシミュレーションモデルで計測した。また、Bモード超音波診断装置を利用し軟性加圧子を備えた被圧変位測定システムを新たに考案し、上顎無歯顎粘膜の被圧変位性の計測を行った。得られた結果から印象圧範囲内での粘膜の被圧変位性を表す指数として、被圧変位指数を定義した。被圧変位指数とは粘膜の加圧量-被圧変位量の関係から加圧量100gw/cm^2以下のデータのみを用いて算出される指数である。検討の結果、被圧変位指数は、100gw/cm^2以下の加圧における粘膜の変位のし易さを表すと同時に、100gw/cm^2加圧時の被圧変位量および変位率を求めれば、印象圧範囲内における粘膜の性質をある程度評価し得ることなどが明らかになった。被圧変位指数を応用することにより、臨床的な粘膜評価が可能となり、印象圧コントロールの指標および被圧変位性による粘膜の分類などに有効であると考えられる。本研究における平成2年度の目的は手指によるトレ-圧接時に生じる圧接力の測定とその際のトレ-移動量の測定である。特に今回は測定システムの構成を決定し、そのシステムの精度測定などシステムの信頼性の確認が第1の目的になっている。システムの信頼性は基礎実験において確認された。手指によるトレ-圧接時に生じる圧接力の測定は、模型実験ばかりでなく臨床的実験をも行っている。手指によるトレ-圧接時に生じる圧接力は術者によりかなりの変動が認められた。一般的には臨床経験が豊富な術者ほど圧接時のトレ-圧接力の最大値は小さく、また変動が少ない傾向が認められた。他方、臨床経験が乏しい術者ではトレ-圧接力の最大値は大きく、変動をかなり大きくなる傾向が認められた。すなわち臨床経験が乏しい術者では圧接開始とともに圧接力が上昇していき、すぐに最大値を示し、その後次第に圧接力が減少していく傾向が認められた。最大値を示した時期は術者が望んだ圧接位置にトレ-が達した時期と考えられる。しかし現在は移動量測定システムと同時計測を行なっていないので、トレ-の位置と最大圧が生ずる時期の時間的関係は確認はされていない。移動量測定システムの構築やよびその信頼性は確認された。しかし印象採得時には、被験者および術者、移動量測システムのセンサの位置的関係が問題となっている。すなわち、トレ-は術者の手により保持されるため、測定に必要なマ-クの確認が難しいことになる。また圧接により印象材もトレ-よりトレ-外にでてくるため、マ-クを印象材が覆うために確認ができなくなることがある。これらの点については現在改善案を考えている。本研究では平成2年度に、上顎無歯顎印象採得時の手指によるトレ-圧接力およびその際のトレ-移動量測定システムを検討し、予備測定を行った。平成3年度は、上顎無歯顎粘膜の被圧変位性による印象圧のコントロ-ルを検討することを目的に、上顎無歯顎粘膜が受ける印象圧測定システムを確立し測定を行った。