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近代日本におけるセクシュアリティの歴史社会学的研究

本研究は、近代日本におけるセクシュアリティ(性、性欲)に関する言説が、いかに形成され変容したかを、一般向け性啓蒙書を中心とする豊富な一次史料をもとに、言説分析・歴史社会学の手法を用いて分析している。本研究の主要な知見は、以下の通りである。第一に、19世紀に西洋社会で沸騰した、「オナニー有害論」の言説が、近代日本社会に輸入・定着・消滅する過程を分析した。オナニーに関する医学的言説は、「強い」有害論/「弱い」有害論/必要論の三つからなっており、「強い」有害論全盛期(1870-1950)、「弱い」有害論全盛期(1950-60)、必要論全盛期(1970-)という経過をたどることが示された。そして、(1)「強い」有害論から「弱い」有害論への変化の背景に、「買売春するよりはオナニーの方がまし」とする「性欲のエコノミー問題」が存在したこと、(2)「弱い」有害論から必要論への変化の背景に、「性欲=本能論から性=人格論へ」という性欲の意味論的転換が存在したことを明らかにした。第二に、近代日本における「性欲の意味論」が、「性欲=本能論」と「性=人格論」の二つからなることを示した。前者は「抑えきれない性欲をいかに満足させるか」という「性欲のエコノミー問題」を社会問題として提起し、この問題に人々がどう解決を与えるかに応じて、個別性行動に対する社会的規制の緩和/強化が定まることを論じた。また性=人格論には、フロイト式のそれとカント式のそれが存在し、この二つはときに合流したり(純潔教育)、ときに拮抗・対立したりする(オナニー中心主義とセックス中心主義)ことを示した。最後に1970年代以降、あらゆる性の領域において、愛や親密性を称揚する親密性のパラダイムが、行為の価値を定める至高の原理となりつつあることを確認した。1,明治期から現在に至るまでに公刊されている、性に関する言説(医学啓蒙書、雑誌記事、手記、自伝など)をできる限り広い範囲から収集し、性欲論、マスターベーション、純潔、貞操、同性愛といったセクシュアリティの個別領域ごとに検索可能な目録を作成した。具体的に明らかにした知見は、以下の通り。2,第一に、明治期に多く出版された「開化セクソロジー(西洋医学の輸入啓蒙書)」を収集し、そこに書かれていることの総体(エピステ-メ-)を把握しつつ、明治期セクシュアリティの特質を明らかにした。「情欲の性器還元説」と「三種の電気説」がその特質の中核である。3,第二に、大正期から昭和初期に多く出版された「通俗性欲学」を収集し、そこに書かれていることの総体(エピステ-メ-)を把握しつつ、大正期セクシュアリティの特質を明らかにした。「性欲の男女非対称」と「性欲の善導パラダイム」がそれである。4,第三に、近世期から1980年代までの、オナニ-(マスターベーション)に関わる言説を収集し、その形成と変容の過程を明らかにした。特に、開化セクソロジーにおける「オナニ-有害論」が、近世期の「養生訓パラダイム」に接合する形で形成されてきたことを明らかにした。5,第四に、明治末期から昭和前期における「性欲」の社会的意味形成の過程を分析し、それが「性欲=本能論」と呼ばれるべきものであることを明らかにした。また性欲の統御、つまり「性欲をどのような性行動によって満足させるべきか」という問いが社会的な規模で問題化され、「性欲のエコノミー問題」が登場することを確認した。
学童期ヘルスプロモーションによる効果的な生活習慣病予防の研究

齲蝕と歯肉炎は罹患率の高い生活習慣病である。そこで、我々はこれらの歯科疾患を教材とした「健康知識と健康行動の実践力が身につく生活習慣病予防ための教育プログラム開発」を目的として、健康教育を行ってきた。結果は2年間のPBL型健康教育が口腔状況の改善のみならず、自己管理スキルの向上に効果的であった。したがって、本研究で開発したプログラムは小児期のヘルスプロモーションに有効であると考えられる。歯科疾患が自らの手で予防できることを児童が経験・習得すれば、歯科疾患に限らず健康を増進する能力の開発につながると仮説を立てた。この仮説を明らかにするため、児童の口腔の健康状態および健康生活習慣・日常生活習慣等を調査し、その状況をもとに健康教育を実施した。本年度は、学童のヘルスプロモーションの支援者である保護者や、学校関係者および保健医療専門家が実施すべき基本的ストラテジーを検討した。調査対象は沖縄県U市立小学校に通学する3年生228名、4年生211名とした。口腔診査によりdf、DMF、OHI-S、PMAを求め、う蝕予防行動、歯磨き習慣、生活習慣および生活環境などについてアンケート調査を行った。統計解析はχ^2検定、Mann-Whitney検定および2項ロジスティック回帰分析(ステップワイズ法)を用いた。3年生では未処置のう歯で「1日の歯磨き3回以上」、OHI-Sで「朝食食べる」、「睡眠時間9時間以上」、「出生順位」、「1日の歯磨き回数3回以上」(p<0.01)や「フッ素入り歯磨剤使用」(p<0.01)が強く影響を与えていた。4年生では未処置のう歯で「自分の健康は自分で守る」、「朝食食べる」、「虫歯が見つかったらすぐに歯医者さんに行く」や「出生順位」、OHI-Sで「虫歯が見つかったらすぐに歯医者さんに行く」や「ていねいな歯磨き」、PMAで「学校検診以外の定期的健診受診」(p<0.01)が大きな影響を与えていた。以上のことから3年生ではPMAで今回調査した項目から強い影響ものは見出されなかったが、4年生では「ていねいな歯磨き」、「学校検診以外の定期的健診受診」が口腔状況に影響していることから、この時期までに定期的に健診を受ける習慣を定着させ、ブラッシング技術を向上させるとともに、一般的な健康行動を定着させるための健康教育も口腔状況の向上に重要であると思われた。齲蝕と歯肉炎は食生活や健康行動等が関与する生活習慣病であり、罹患率の高い生活習慣病でもある。そこで、我々はこれらの歯科疾患を教材とした「健康知識と健康行動の実践力が身につく生活習慣病予防ための教育プログラム開発」の可能性を考えた。今年度は、健康行動実践力の習得に効果的なヘルスプロモーション教育の開発を言的とし、ティーチング重視の従来型健康教育と,コーチングを重視したPBL(Problem Based Learning)健康教育の効果の違いを検討した。沖縄県某市在住の小学4・5年生308名(男子155名、女子153名)を対象とした。健康教育前後に健康知識・行動、歯科知識・健康行動および自己管理スキルなどについてアンケート調査を行い、各項目を点数化した。無作為に従来型健康教育を受ける群とPBL型健康教育を受ける群に対象を分け、各々の教育前後での健康知識・行動、歯科知識・健康行動および自己管理スキルの変化を分析した。なお、統計解析には対応のあるt検定を用いた。結果として、従来型健康教育は「健康の概念」、「予防の概念」、「予防の重要性」を含めた知識習得に対しての効果が高いか、生活習慣病予防行動には結びつかないことがわかった。しかし、PBL型健康教育は「知識習得効果向上」を介せず「予防行動」の改善(p<0.01),あるいはQOL改善には必須の「自己管理スキル」の向上が見られた(p<0.01)。また、自己管理スキルが高い者ほど、学業態度が良いとされ、自己管理スキルの向上は健康面のみならず学習面での効果が期待できる。さらに,小児期の「自己管理スキルの向上」は、将来の口腔保健の向上や「歯科定期受診の励行」なども期待される。今年度はティーチング重視の従来型健康教育と、コーチングを重視したPBL (Problem Based Learning)健康教育の2年間の効果を比較検討した。沖縄県某市在住の小学5・6年生227名(平成19年21年の3年間本研究に参加した者)を対象とした。2年間の健康教育前後に歯科予防行動、自己管理スキルなどについてアンケート調査、歯科健診(df、DMF、OHI-S、PMA)を行った。

無作為に従来型健康教育を受ける群とPBL型健康教育を受ける群に対象を分け、各々の教育前後での歯科予防行動、自己管理スキルおよび口腔状況の変化を分析した。なお、統計解析にはWilcoxonの符号付き順位検定とMc Nemar検定を用いた。結果は、いずれの健康教育群でもdD歯数、OHI-S、PMAの改善がみられた(p<0.01)が、自己管理スキルについてはPBL型健康教育群のみスコアの向上がみられた(p<0.01)。また、今回分析した歯科予防行動のうち「1日食後3回以上歯みがき」、「デンタルフロスの使用」、「学校健診以外の歯科健診受診」については、両健康教育群とも教育前後で行動変容はみられなかったが、「仕上げ磨き」は、PBL型健康教育群のみ教育後実施の割合が低下した(p<0.01)。以上の結果からPBL型健康教育は口腔状況の改善のみならず、自己管理スキルの向上を明かとなった。したがって、本研究で開発した教育プログラムは小児期のヘルスプロモーションに有効であると考えられる。
特殊詐欺状況下における中高年者の意思決定過程の解明と詐欺防止策の提言

本研究の目的は、振り込め詐欺やその他の商業詐欺の被害者となる可能性の高い中高年者の保護や予防対策を実験心理学および実験経済学の融合的アプローチにより総合的に解明し、詐欺防止策を提言することである。本年度は2年目として、1実験心理学グループでは、「騙されやすさの個人差の基盤解明」および「騙されやすさの環境的要因解明」に向けた実験を昨年度に引き続き実施し、2実験経済学グループでは、「特殊詐欺を模したゲームモデルの構築」に向けた文献調査を進め、実験の設計を行った。1実験心理学グループ「Iowa Gambling Task(アイオワ・ギャンブリング課題:IGT)」という意思決定課題を用いて、不安感と時間的圧迫が意思決定に及ぼす影響を検討した。昨年度開始した若年者40名を対象とした本実験(実験1)を完了させた。その結果、IGT遂行においては、時間的圧迫の有無によって、不安が意思決定過程に及ぼす影響が異なることを明らかにした。また、時間的圧迫状況下での意思決定過程における皮膚電気反応の評価法を検討するために、2つの実験を異なる被験者群を用いて行った(実験2)。実験3として、新たに若年群および中高年群の被験者を募集し、IGT実験を実施した。2実験経済学グループ実験計画にあたって、時間制約や他者との関係性が、他者への資源分配に関する意思決定に対してどのような影響を及ぼしているかを扱った研究について、文献調査を行った。特に、独裁者ゲームに焦点を当てて調査した結果、(1)応答時間について分析した実験は数多く行われているが、意思決定に時間制約を設けて時間的圧迫を与えた実験は例が少ないこと、(2)資源配分をする相手が「近しい存在」であるという条件で行われた実験は、ほとんどが場面想定法での実験であることがわかった。そこで、上述の影響を分析するための実験を設計した。実験心理学グループでの実験実施に関しては、当初の計画通り年度内に若年者および高齢者それぞれ40名以上を対象として完了できたものの、実験参加者のリクルートに予定以上の時間を要したため、実験3のデータ解析に着手できなかったため、やや遅れている状況といえる。また、実験経済学グループで当初計画していた実験実施までは進めることができなかった。実験心理学グループにおいては、IGT課題遂行時の生理的反応として測定した皮膚電気反応の評価方法に関して、時間的圧迫状況下における意思決定に伴う情動変動を理解するのに有効な方法を確立させる。それを用い、実験3の若年者と中高年者の反応の比較を行う。また、心理特性として焦点を当てた「信頼感」やwell-beingと意思決定過程との関連性について分析を進め、「騙されやすさの客観的評価指標の開発」に取り組む。また、実験経済学グループにおいては、2019年5月までに実験を実施し、時間制約や他者との関係性および個人特性が経済的意思決定にどのような影響を及ぼしているか分析し、その成果を研究論文としてまとめる。本年度は1年目として、以下の2つの研究グループに分かれて、1実験心理学グループでは、「騙されやすさの個人差の基盤解明」および「騙されやすさの環境的要因解明」に向けた実験を行い、2実験経済学グループでは、「特殊詐欺を模したゲームモデルの構築」に向けた文献調査を行った。1実験心理学グループでは、「Iowa Gambling Task(アイオワ・ギャンブリング課題:IGT)」という意思決定課題を用いて、不安感と時間的プレッシャーが意思決定に及ぼす影響を予備実験では16名、本実験では27名の10代から20代の若年者を対象として検討した。予備実験においてコンピュータ版IGTの動作確認を行った後、本実験においては、課題遂行中の皮膚電気活動の同時計測を行った。その結果、試行を繰り返すうちに、次第にローリスク・ローリターンのカードの山を選択するようになり、先行研究の知見を再現することができた。そして、不安感と時間的なプレッシャーの影響に関しては、ともに選択行動に有意な影響は認められなかった。一方、皮膚電気活動は時間的プレッシャー下で有意に上昇した。2実験経済学グループでは、「特殊詐欺を模したゲームモデルの構築」に向けた文献調査を行った。その結果、まず、嘘をつく側の行動についてはGneezy(2005)をはじめ行動経済学の分野で多くの研究が行われており、様々な嘘の種類について人々が嘘を避ける要因が特定されてきていることがわかった。一方、本研究の対象である嘘をつかれる側の行動に関する研究はあまり行われていない。今後、嘘をつく側の行動の知見を基に、騙される側の行動を分析できるモデルの構築が必要である。実験心理学グループで当初計画してた若年者と中高年者それぞれ35名程度ずつを対象とした実験を完了することができたなかったため、やや遅れている状況といえる。その主な理由は実験環境の設定に予想以上の時間を要したことである。具体的には、IGT課題遂行における選択反応計測用のレスポンスパッドとPCの相性が悪く、レスポンスパッドをPCに認識させることができなかったことが挙げられる。そのため、マウスによる反応計測への変更を検討したものの、当該PCが予定していた実験の直前に故障したため、新たにPCをもう1台購入し、再度セットアップを行うことになった。また、実験経済学グループで当初計画していた、新たなモデルの構築までは進めることができなかった。

本研究の目的は、振り込め詐欺やその他の商業詐欺の被害者となる可能性の高い中高年者の保護や予防対策を実験心理学および実験経済学の融合的アプローチにより総合的に解明し、詐欺防止策を提言することである。本年度は2年目として、1実験心理学グループでは、「騙されやすさの個人差の基盤解明」および「騙されやすさの環境的要因解明」に向けた実験を昨年度に引き続き実施し、2実験経済学グループでは、「特殊詐欺を模したゲームモデルの構築」に向けた文献調査を進め、実験の設計を行った。1実験心理学グループ「Iowa Gambling Task(アイオワ・ギャンブリング課題:IGT)」という意思決定課題を用いて、不安感と時間的圧迫が意思決定に及ぼす影響を検討した。昨年度開始した若年者40名を対象とした本実験(実験1)を完了させた。その結果、IGT遂行においては、時間的圧迫の有無によって、不安が意思決定過程に及ぼす影響が異なることを明らかにした。また、時間的圧迫状況下での意思決定過程における皮膚電気反応の評価法を検討するために、2つの実験を異なる被験者群を用いて行った(実験2)。実験3として、新たに若年群および中高年群の被験者を募集し、IGT実験を実施した。2実験経済学グループ実験計画にあたって、時間制約や他者との関係性が、他者への資源分配に関する意思決定に対してどのような影響を及ぼしているかを扱った研究について、文献調査を行った。特に、独裁者ゲームに焦点を当てて調査した結果、(1)応答時間について分析した実験は数多く行われているが、意思決定に時間制約を設けて時間的圧迫を与えた実験は例が少ないこと、(2)資源配分をする相手が「近しい存在」であるという条件で行われた実験は、ほとんどが場面想定法での実験であることがわかった。そこで、上述の影響を分析するための実験を設計した。実験心理学グループでの実験実施に関しては、当初の計画通り年度内に若年者および高齢者それぞれ40名以上を対象として完了できたものの、実験参加者のリクルートに予定以上の時間を要したため、実験3のデータ解析に着手できなかったため、やや遅れている状況といえる。また、実験経済学グループで当初計画していた実験実施までは進めることができなかった。実験心理学グループにおいては、若年者の対象者数を増やすとともに、同数の中高年者を対象としたIGT実験を実施し、若年者と中高年者の反応の比較を行い、「1.騙されやすさの個人差の基盤解明」および「2.騙されやすさの環境的要因解明」を進める。前者の研究1については、不安感以外の心理的側面および生理的側面として計測した皮膚電気活動のデータ解析を進め、個人ごとのリスク選択特性との関係性の解明に取り組む。その後、研究1と2の成果を発展させ、「騙されやすさの客観的評価指標の開発」に取り組む。また、実験経済学グループにおいては、「特殊詐欺を模したゲームモデルの構築」を進めたうえで、経済実験の実施を目指す。実験心理学グループにおいては、IGT課題遂行時の生理的反応として測定した皮膚電気反応の評価方法に関して、時間的圧迫状況下における意思決定に伴う情動変動を理解するのに有効な方法を確立させる。
機械学習を応用した原子層物質チャネルFETのシミュレーションと最適化設計

現在の情報通信技術を支えているシリコンMOSFETの微細化限界を克服する戦略として期待される原子層新材料をチャネル材料として用いるFETの開発に向け,項目1:材料パラメータ(特に強束縛近似法パラメータ)の機械学習を応用した低計算負荷抽出,項目2:FETのパフォーマンス最適化のための,デバイスシミュレータと機械学習を組み合わせた探索手法の確立,項目3:上記項目1,2を用いた,原子層新材料FET制御における最適な歪み・結晶方位・結晶粒界・層数といった因子の組み合わせの探索を行い,それを広く日本の産学界に提供し,未来の情報通信技術社会の更なる発展に貢献する.現在の情報通信技術を支えているシリコンMOSFETの微細化限界を克服する戦略として期待される原子層新材料をチャネル材料として用いるFETの開発に向け,項目1:材料パラメータ(特に強束縛近似法パラメータ)の機械学習を応用した低計算負荷抽出,項目2:FETのパフォーマンス最適化のための,デバイスシミュレータと機械学習を組み合わせた探索手法の確立,項目3:上記項目1,2を用いた,原子層新材料FET制御における最適な歪み・結晶方位・結晶粒界・層数といった因子の組み合わせの探索を行い,それを広く日本の産学界に提供し,未来の情報通信技術社会の更なる発展に貢献する.
環境防災地理情報収集のためのデイファレンシャルGPS測量の利用性に関する研究

(1)簡易DGPS測量手法の検討2台の小型GPS受信機による同時単独測位の結果を用いて、手計算で誤差量を補正する手法を検討した。その結果、既知点のGPS受信機で検出した誤差を、測位時刻の一致しない調査地点のGPS受信機のデータ直線補間法で補正しても十分な結果の得られることが分かった。(2)新設路線の地形図上への補完に関する検討1998年冬季オリンピックに向けて建設の進んでいる長野白馬間のオリンピック道路の形状を、工事の進行とともに自動車走行によって計測した。トンネル部分を除けば、工事による地形や植生環境の変化した地点の測位を小型携帯用受信機を用いて安全かつ迅速に行うことができた。また地形図(1/25000)の上に調査結果をDGPS処理で補完する手法を完成させた。(3)雪崩による表面侵食と環境破壊の調査富士山のスラッシュ雪崩による表面侵食の調査と、白馬乗鞍岳に発生した大雪崩による栂池高原の森林の被害調査に対して小型携帯用GDPS受信機の利用性を実験した。富士山のような上空視界の開けた地形に対しては利用性は非常に良かった。栂池高原の場合は谷川に入ると衛星の受信が不能となる場所もあったが、断続的な受信は可能であった。雪崩によって破壊された貴重な大木の位置を地形図(1/25000)の上に正確に記入することは十分可能である。なお、雪崩の境界線の調査は安全を確認しながらスキーによる滑走式のGPS測量が能率的である。(4)GPS衛星の配置条件による精度低下の検討現地調査では、上空視界が地形や地物によって妨げられて必要な衛星を受信できない場合が生ずる。このとき受信衛星の切り替えが必要となるが、受信衛星の配置条件によって測位精度が著しく低下する場合がある。これを実験とシュミレーションによって検討した。(5)研究成果の公表2年間の研究機関の最終年度である本年度は、かなりの研究成果を得た。公表したものは以下に示すように24件である。標記課題の研究期間は2年間で、平成7年度は第1年目である。本年度の研究実績を以下に要約する。(1)DGPSの基礎的検討:ディファレンシャルGPS(DGPS)の基礎的検討として、千曲川河川敷の距離標を利用してDGPSによる基線ベクトル長の測定と光波測距儀による実測値との比較検討を行った。また信州大学工学部内に基準点を新設するためのDGPS測量を、多数の千曲川距離標を既知点として行った。いずれの検討でもCP-DOPの良好な条件の下では、受信機の保証精度(90cm)を上回る精度(20cm)が得られることを確認した。(2)平地部における環境変化調査への利用性の検討:地形図の上に環境変化領域を効率よく記入する手法を検討するために、GPS受信機を自動車に搭載して高速道路や一般道路を種々の速度で走行して得られた軌跡を、地形図上にコピーする手法を実験的に検討した。研究成果は「土木学会中部支部研究発表講演集」に発表した。さらにこの手法の交通計画問題への応用として「土木計画学論文集」「同講演集」に発表した。(3)山地環境および災害調査への利用性の検討:スラッシュ雪崩とこれによる表面浸食の調査を富士山の山腹でGPSの単独測位で実施した。

精度を向上させるためにトランス・ロケーション方式を検討中であるが、現時点までの成果を「日本自然災害学会中部地区シンポジウム概要集」と「日本雪氷学会全国大会講演予稿集」で発表した。また伊那谷を中心とした地形・地質調査において、調査地点の確認にGPS受信機を活用することを考慮した問題を「日本自然災害学会中部地区シンポジウム概要集」と「日本林学会中部支部論文集」に発表した。さらに山地道路を自動車走行で収集したGPS観測データを解析して「環境科学年報-信州大学」に発表している。(1)簡易DGPS測量手法の検討2台の小型GPS受信機による同時単独測位の結果を用いて、手計算で誤差量を補正する手法を検討した。その結果、既知点のGPS受信機で検討した誤差を、測位時刻の一致しない調査地点のGPS受信機のデータに直線補間法で補正しても十分な結果の得られることが分かった。(2)新設路線の地形図上への補完に関する検討1998年冬季オリンピックに向けて建設の進んでいる長野白馬間のオリンピック道路の形状を、工事の進行と共に自動車走行によって計測した。トンネル部分を除けば、工事による地形や植生環境の変化した地点の測位を小型携帯用受信機を用いて安全かつ迅速に行うことができた。また地形図(1/25000)の上に調査結果をDGPS処理で補完する手法を完成させた。(3)雪崩による表面侵食と環境破壊の調査富士山のスラッシュ雪崩による表面侵食の調査と、白馬乗鞍岳に発生した大雪崩による栂池高原の森林の被害調査に対して小型携帯用GPS受信機の利用性を実験した。富士山のような上空視界の開けた地形に対しては利用性は非常に良かった。栂池高原の場合は谷川に入ると衛星の受信が不能となる場所もあったが、断続的な受信は可能であった。雪崩によって破壊された貴重な大木の位置を地形図(1/25000)の上に正確に記入することは十分可能である。なお、雪崩の境界線の調査は安全を確認しながらスキーによる滑走式のGPS測量が能率的である。(4)GPS衛星の配置条件による精度低下の検討現地調査では、上空視界が地形や地物によって妨げられて必要な衛星を受信できない場合が生ずる。このとき受信衛星の切り替えが必要となるが、受信衛星の配置条件によって測位精度が著しく低下する場合がある。これを実験とシミュレーションによって検討した。(5)研究成果の公表2年間の研究期間の最終年度である本年度は、かなりの研究成果を得た。公表したものは以下に示すように24件である。
細胞特異的なエッセンシャルペプチドマトリックス（EP-Matrix）の創製

ラミニン-111の由来の活性ペプチド(60種類)を高分子多糖のキトサンに固定化したペプチド-マトリックスを作成し、線維芽細胞と神経細胞を用い生物活性を測定し、活性の違いにより5種類のグループに分類した。各グループの中で最も活性の強いエッセンシャルなペプチド-マトリックスを選定した。さらに高活性なペプチド-マトリックスを作製するため、ペプチドと多糖の間のスペーサーの検討を行い、各ペプチドの最適なスペーサーを見いだした。最適なスペーサーを用いてエッセンシャルなペプチド-マトリックスを組み合わせることにより、組織工学に応用可能なバイオマテリアルの開発が可能になった。我々は個体の発生や修復の細胞外環境となる基底膜に注目し、基底膜の主役的タンパク質であるラミニンを約3000種類の合成ペプチドを用いて分子解剖し、多くの活性ペプチドを同定してきた。本研究では、我々が同定した活性ペプチドを、レセプター特異性や生物活性の違いによって分類し、その中から顕著な活性を持つエッセンシャルペプチドを選び、それらを組み合わせて多糖マトリックスに組み込むことにより、細胞特異的なエッセンシャルペプチド-マトリックス(EP-Matrix)を創製することを目的としている。平成25年度は、我々が同定したレセプターの異なるラミニン活性ペプチドを高分子多糖のキトサンに固定化したシングルペプチドMatrixを作成し、線維芽細胞と神経細胞を用い、細胞特異的に機能するエッセンシャルなペプチドMatrixを抽出する1stステップの完結を目的に研究を行った。これまでに、インテグリンα2β1、インテグリンα6β1、インテグリンαvβ3、シンデカンに結合するペプチドのエッセンシャルペプチド-マトリックスを特定することができた。現在、インテグリンα3β1、シンデカンとインテグリンβ1に結合するEP-Matrixを特定中である。これらの実験を遂行する過程において、今まではスペーサーとしてグリシン2残基を用いてきたが、スペーサーの長さの違いによる活性の変化が認められた。そこで、代表的なインテグリンα2β1、インテグリンα6β1、インテグリンαvβ3、シンデカンに結合するペプチドをスペーサーの種類や長さを変化させてキトサンに固定化し、細胞接着活性を測定中である。各ペプチドに最適なスペーサーを決定し、活性を示したエッセンシャルペプチドを混合してキトサンに固定化し、神経細胞に対しさらに高く機能するMatrixを作成する2ndステップに移行する予定である。我々は個体の発生や修復の細胞外環境となる基底膜の主役ともいえるタンパク質であるラミニンの分子解剖を約3000種類の合成ペプチドを用いて行い、多くの活性ペプチドを同定してきた。本研究では、その中で顕著な生物活性を示した50種類の活性ペプチドを、レセプターの特異性や生物活性の違いによって分類してエッセンシャルな活性ペプチドを同定し、それらを組み合わせて多糖マトリックスに組み込むことにより、細胞特異的に作用するエッセンシャルペプチドマトリックス(EP-Matrix)を創製することを目的としている。平成26年度は、ペプチドとマトリックスのスペーサーが活性に及ぼす影響を解析し、各ペプチドに適したスペーサーの最適化を行った。シンデカンに結合するAG73(RKRLQVQLSIRT)をキトサンマトリックスに結合させたところ、いずれのスペーサーを用いても強い活性が見られた。インテグリンαvβ3に結合するA99a(ALRGDN)をキトサンマトリックス固定化したところ、疎水性の高いεーアミノカプロン酸を4残基結合させたものが最も強い活性を示した。ES細胞やiPS細胞を未分化のまま維持・培養するために重要な役割を担っているインテグリンα6β1に結合するA2G10(SYWYRIEASRTG)をキトサンマトリックス固定化したところ、親水性のグリシンを4残基結合させたものが最も強い活性を示した。インテグリンに結合するペプチドの活性がスペーサーの物性や長さに影響されることを解析し、その結果を4回にわたり学会で発表し、現在論文作成中である。これらのスペーサーの最適化に関する研究結果をもとに、最適なスペーサーを用いて5種類のエッセンシャルペプチドのキトサンマトリックスへの固定化と生物活性の評価を行い、更なる活性の向上を目指したエッセンシャルペプチドの混合比の最適化実験を現在進行中である。生化学今まで活性ペプチドとキトサンをつなぐスペーサーとしてグリシン2残基を用いて実験してきたが、スペーサーの長さの違いによりいくつかのペプチドの細胞接着活性に変化が認められた。このスペーサー効果はインテグリンに結合するペプチドで顕著であった。現在、スペーサー効果も合わせてエッセンシャルなペプチドMatrixを抽出する1stステップの検討を行っているため、当初の予定よりやや遅れている。しかし、このスペーサー効果の解明は、本研究課題を遂行する上で重要な検討課題であり、本課題の飛躍的な発展につながるものである。

種々のスペーサーを用いて代表的なペプチド-キトサンマトリックスの細胞接着活性を測定中である。この結果は、6月に開催される第46回結合組織学会・61回日本マトリックス研究会合同学術集会(名古屋)で発表予定である。スペーサー効果を考慮して当初の予定通りの研究を推進する。すなわち、最適なスペーサーを用いてエッセンシャルペプチドを混合してキトサンに固定化し、神経細胞に対しさらに高く機能するMatrixを作成する2ndステップと、これらのペプチドの混合比を様々な割合で変化させることにより、目的とする神経細胞に対し最適に機能するエッセンシャルペプチドMatrix (EP-Matrix)を創製する3rdステップに進む予定である。スペーサー効果の検討を加えたため、研究計画より遅れている。そのため、種々の活性評価が本格的にできていない。また、スペーサー効果の検討は主に校費を用いて検討を行っている。本研究課題に直結したメインとなる学会が隔年開催で次年度に開催されるため。最適なスペーサーを用いたペプチドーキトサンマトリックスの作成のための合成費用と遅れている分の活性評価に使用する。また、得られた成果のメインの学会での発表
汎用的な一細胞アレイ化・画像解析・選別回収システムの構築と応用

本研究では、高密度一細胞アレイ化技術、光照射細胞遊離技術、膜受容体の部位特異的蛍光色素標識技術を基盤としたハイスループットかつ大規模な一細胞の画像解析・受容体動態のタイムラプス解析と細胞選別・回収のためのプラットフォームを構築し、広範な細胞工学分野へ応用した。光分解性および非分解性のPEG脂質を組み合わせた新規な光活性化PEG脂質を開発し、これを用いた超高密度一細胞アレイ作製、異種細胞の同時パターニング、血中循環細胞の選択的な固定、回収に成功した。また、細胞外からの刺激によって誘起される浮遊細胞の膜受容体の細胞内動態観察技術、シミュレーション技術を開発し、新たな創薬スクリーニング系を構築した。個々の細胞を多角的に詳細解析した後に目的細胞だけを選別できる新しい技術が求められている。そこで本研究では、光応答性の細胞固定化剤であるPEG脂質誘導体を用いて一細胞アレイを作製し、顕微鏡観察の後に目的細胞のみを光照射と送液によって迅速簡便に回収することが可能な細胞チップの開発を目的とした。今年度は、新規光分解性細胞固定化剤として、細胞吸着阻害性を有するメタクリルホスファチジルコリンを含む光分解性PEG脂質コポリマーを開発した。このコポリマーをコートした表面を用いたところ、既存の光分解性PEG脂質表面よりも細胞の非特異吸着が弱く、ポンプによる小さなせん断応力の負荷により容易に細胞の光遊離が可能であった。また、さらに簡便かつ確実な細胞選択技術の構築を目指したところ、光照射によって初めて細胞が固定化されるようになる新規光活性化PEG脂質を用いることによって、目的の細胞のみを基板に光固定化・選別できることを見出した。この時、目的外の細胞は全く基板へ非特異吸着を起こさず、ポンプを用いない穏やかな洗浄操作によって簡便に除去できた。実用的なアプリケーションとして、新たなガンマーカーとして注目されている、血中循環ガン細胞(CTC)の単離を行った。まず、坦ガンマウスから採取した末梢血中のCTCを抗体により蛍光標識した。これを光活性化PEG脂質表面に播種し、顕微鏡による蛍光観察により検出したCTCを光固定し、基板表面を穏やかに洗浄したところ、数万以上におよぶ目的外の細胞はすべて基板上から除去され、数細胞のCTCのみが基板上に単離された。また、一細胞を精密に配置可能な多数の微小なウエルを有するチップに本分子を修飾することにより、ウエル中に配置された一細胞に対しても上記の細胞光単離が可能であった。以上のように、新規の機能性分子を開発し、顕微鏡観察後に一細胞単位で細胞を単離可能な技術を確立した。当初計画していた光分解性PEG脂質コポリマーの開発を行ったところ、既存の光分解性PEG脂質で問題となっていた細胞の基板への非特異吸着が抑制された。このポリマーを用いることによって、高密度一細胞アレイからの一細胞単位の光遊離に成功した。しかし、基板への細胞の非特異吸着はゼロとはならず、依然としてシリンジポンプを用いた精密なせん断応力の制御が必要であった。今回、より簡便で確実な細胞選択の為に、これまでとは逆に光で活性化するPEG脂質を新規に開発したところ、細胞の非特異吸着はゼロとなり、ポンプ等を用いない簡便な洗浄操作で細胞を単離することに成功した。本分子を修飾した基板上で、一細胞レベルでの選択的な細胞光固定化技術を用いて血液サンプルから血中循環ガン細胞を単離することにも成功し、産業的に多くの可能性を秘めているため、知的財産権の出願等も平成27年度中に行った。本研究では、一細胞アレイ化技術、一細胞選択的回収技術を基盤としたハイスループットかつ大規模な一細胞の画像解析・タイムラプス解析と細胞選別・回収のためのプラットフォームを構築し、これを抗体生産細胞のハイスループットなライブラリースクリーニング、造血幹細胞の自己複製・分化過程の一細胞タイムラプス解析、膜タンパク質動態のタイムラプス解析に基づく創薬スクリーニングなど広範な細胞工学分野へ応用することを目的とした今年度は、昨年度開発した2-メタクリルホスファチジルコリン(MPC)、ブチルメタクリレート(BMA)、光分解性PEG脂質(PC-BAM)の共重合体ポリマーのMPCとBMAのブロック重合体部分の分子量を増加させることにより、共重合体ポリマーの基板に対する接着性を高め、安定性が高く、一細胞アレイ化の再現性に富む光分解性PEG脂質コポリマー表面の作製に成功した。また、創薬ターゲットとなるプロトンならびに脂質リガンド応答性の受容体G2A、OGR1を発現させた血球系細胞をPC-BAM修飾基板上に固定化し、部位特異的に蛍光色素修飾した受容体をプロトン、脂質リガンドで刺激し、受容体の動態解析を行った。その結果、受容体G2A、OGR1はいずれも弱酸性化あるいは脂質リガンドLPCまたはSPCの刺激によって細胞膜から細胞内への移行速度が減少し、細胞膜上の受容体濃度が上昇することで細胞内へのシグナル伝達強度が高まることを明らかにした。さらに、抗原刺激時のキメラ受容体の運動性変化を指標とした抗体スクリーニング系の構築を目指し、今年度はトロンボポエチン受容体(c-Mpl)と抗フルオレセイン抗体scFvとのキメラ受容体を発現させたプロB細胞Ba/F3をPc-BAM修飾基板上に一細胞アレイ化し、抗原刺激前後で細胞運動性、細胞形態変化率が顕著に増加することを確認した。

光照射部の細胞接着性を失活させる光分解性PEG脂質(PC-BAM)、光照射部の細胞接着性を活性化する光活性化PEG脂質(PA-BAM)、光分解性PEG脂質コポリマーの開発と改良により、高密度、高精度で安定な一細胞アレイ化技術、光照射によるPC-BAMを用いた一細胞選択的回収技術、PA-BAMを用いた一細胞選択的固定化技術をほぼ確立することができた。また、これらの技術を用いた接着性細胞、非接着性細胞の一細胞アレイ化により、数十個程度の細胞を対象に、蛍光標識した天然型のGPCRの細胞内動態、あるいは、人工受容体のシグナルによる細胞応答の解析を、個々の細胞のタイムラプス画像データに基づいて並列的かつハイスループットに行うことに成功し、最終年度に向けた創薬スクリーニング系への応用への目処をつけることができた。本研究では、一細胞アレイ化技術、一細胞選択的回収技術、膜受容体の部位特異的蛍光色素標識技術を基盤としたハイスループットかつ大規模な一細胞の画像解析・受容体動態のタイムラプス解析と細胞選別・回収のためのプラットフォームを構築し、広範な細胞工学分野へ応用することを目的とした今年度は、炎症性疾患の創薬ターゲットとして注目されているGPCRであるG2A、OGR1とBLT-1の細胞内動態と細胞遊走性のタイムラプス解析を行うとともに、細胞膜領域と細胞質領域の2コンパートメントモデルに基づいて蛍光色素修飾GPCR動態のシミュレーション技術を開発した。G2A、OGR1は弱塩基性環境下で細胞内部に移行し、弱酸性環境下で細胞膜へ還流するが、シミュレーションによりGPCRの細胞内移行速度定数、細胞膜への還流速度定数を求めた結果、G2Aは弱酸性、弱塩基性のいずれの環境下でもこれらの速度定数は変化しないのに対して、OGR1の場合には弱塩基性環境下では弱酸性環境下と比較して細胞内移行速度定数、細胞膜への還流速度定数がともに約2倍と大きくなることを明らかにした。LTB4(LeukotrieneB4)受容体であるBLT1もLTB4刺激により細胞内に内部移行するが、G2A、OGR1と比較してその内部移行量は少ないことを明らかにした。また、シミュレーションの結果、BLT1の細胞内移行速度定数、細胞膜への還流速度定数はG2A、OGR1と比較して数倍大きな値であり、これは、BLT1がリガンドの濃度勾配を検知するためにリガンドが解離したBLT1のターンオーバーを高く保っていることが原因と考察された。さらに、LTB4の濃度勾配を形成したマイクロチップの基板上に細胞をアレイ化して観察した結果、濃度勾配依存的な指向性をもった細胞形状変化およびBLT1の局在性変化を観察することに成功した。本研究では、高密度一細胞アレイ化技術、光照射細胞遊離技術、膜受容体の部位特異的蛍光色素標識技術を基盤としたハイスループットかつ大規模な一細胞の画像解析・受容体動態のタイムラプス解析と細胞選別・回収のためのプラットフォームを構築し、広範な細胞工学分野へ応用した。光分解性および非分解性のPEG脂質を組み合わせた新規な光活性化PEG脂質を開発し、これを用いた超高密度一細胞アレイ作製、異種細胞の同時パターニング、血中循環細胞の選択的な固定、回収に成功した。また、細胞外からの刺激によって誘起される浮遊細胞の膜受容体の細胞内動態観察技術、シミュレーション技術を開発し、新たな創薬スクリーニング系を構築した。光分解性PEG脂質コポリマーを用いた高密度一細胞アレイ技術と一細胞選択的光遊離技術、光活性化PEG脂質を用いた一細胞選択的光固定化技術がほぼ完成したため、細胞工学分野への応用展開を図る。
鼻腔から脳脊髄液を介した脳実質への薬物送達経路の解明と治療効果の検討

経鼻投与された薬物は、1鼻粘膜吸収され血中に移行した後、血液脳関門を通過する経路と、2鼻腔内の嗅神経領域から脳へと直接移行する経路が知られており、経鼻投与後に薬物は両経路を介して脳内へと送達される。現状では、脳への送達性の違いや両経路の寄与度など、経鼻投与後の脳移行メカニズムが不明瞭であり、脳移行動態の正確な定量評価は不可能であった。そこで、中枢系薬物の中から、物理化学的性質の差異による脳実質、脳脊髄液、血中移行性の異なる薬物として、caffeine、sulpiride、fluoxetine、fluvoxamine、meprobamateを選択し、経鼻投与後の詳細な脳移行動態の評価を行った。本研究では脳部位別分離評価法を確立することで、脳移行動態の詳細な定量解析を試みた。確立した分離評価法では、脳組織を4部位に分離し、加えて脳脊髄液および血液を同時採取し、経鼻投与後の血中動態および脳部位差を含めた脳移行動態を詳細に定量評価できることが明らかとなった。本法を利用してモデル薬物5種の経鼻投与後の脳移行動態を薬物動態学的解析した結果、薬物の物理化学的性質に応じて、脳各部位および脳脊髄液、血中への移行性、経鼻投与後の直接移行を介した脳移行率(量)などが異なることが明示できた。薬物の物性は経鼻投与後の脳移行性に大きく影響し、治療効果を得るために必要な有効量の脳内送達を可能にするためには、薬物の物性を考慮した脳内移行性の定量評価が重要であり、本法を利用することで、詳細な脳移行動態の解析および脳移行性の推定が可能となることが示された。現在、各種中枢疾患治療薬の体内動態および脳移行性の薬物動態学的評価が完了したため、疾患モデル動物を用いた実際の治療効果を検討する準備を進めており、今後は、経鼻投与による有用な中枢疾患治療戦略の新規確立を目指して研究を継続する予定である。中枢系薬物の経鼻投与後の薬物動態情報を得るため動物実験を行い、脳内濃度時間推移から脳移行動態を解析した。血液脳関門(BBB)透過性が良好なcaffeineは経鼻投与直後から脳移行が観察され、静脈内投与後の脳移行も良好であった。Caffeineは血中移行後BBBを通過し脳移行する経路と鼻腔から脳への直接移行経路の両経路を介して脳内送達される結果が得られた。一方、sulpirideは経鼻投与直後から脳移行したが、静脈内投与の脳移行は悪く、直接移行率(DTP)は90%以上でありほぼ全てが直接移行経路を介した脳送達と考えられた。これはSulpirideの難BBB透過性に起因すると考えられた。続いて、低侵襲的かつ1個体から脳内濃度推移を観察可能な脳内微小透析(MD)法を利用した経鼻投与後の脳内動態評価を試みた。Caffeine及びsulpirideでは脳内濃度推移と同様の結果が得られ、MD法により経鼻投与後の脳内動態を評価可能であった。MD法による脳内動態解析により経鼻投与後のfluoxetineの脳送達性を評価した結果、高いDTPが得られsulpirideは経鼻投与後に直接移行経路を介して効率的に脳内送達されることが示された。また、経鼻投与後の脳内送達に対する脳内液体循環システムの影響を評価するため、脳内液体循環が活性化される麻酔下ラットにおける脳移行性を覚醒下と比較した。麻酔下では、経鼻投与後の直接移行経路を介した脳内送達が促進され、鼻腔からCSFに取込まれた薬物がCSFと共に脳内を循環し、脳実質内部まで送達されることが示された。これらの検討結果から、薬物の脳内送達法として経鼻投与が極めて有用なツールであることが示され、また、経鼻投与時に脳内液体循環システムを考慮することで、より高効率に脳内送達でき得ることが示唆された。研究実施計画に基づき、薬物動態評価の結果が概ね得られているが、当初予定していた薬物の一部は未だ結果が得られておらず、現在検討中である。脳内マイクロダイアリシス法を利用した経鼻投与後の脳内動態を定量評価する方法を確立する際に、回収液中の薬物濃度が極めて低く、定量性の確保が困難であったため時間を要した。現在は、LC/MS/MSを利用した微量分析により、低濃度サンプルの定量が可能な分析方法を確立できたため、問題は解決している。本年度の治療効果の検討と併せて、未検討の薬物の動態評価を検討することで、これまでの遅れを取り戻すことは可能と考えている。

確立した分離評価法では、脳組織を4部位に分離し、加えて脳脊髄液および血液を同時採取し、経鼻投与後の血中動態および脳部位差を含めた脳移行動態を詳細に定量評価できることが明らかとなった。本法を利用してモデル薬物5種の経鼻投与後の脳移行動態を薬物動態学的解析した結果、薬物の物理化学的性質に応じて、脳各部位および脳脊髄液、血中への移行性、経鼻投与後の直接移行を介した脳移行率(量)などが異なることが明示できた。薬物の物性は経鼻投与後の脳移行性に大きく影響し、治療効果を得るために必要な有効量の脳内送達を可能にするためには、薬物の物性を考慮した脳内移行性の定量評価が重要であり、本法を利用することで、詳細な脳移行動態の解析および脳移行性の推定が可能となることが示された。現在、各種中枢疾患治療薬の体内動態および脳移行性の薬物動態学的評価が完了したため、疾患モデル動物を用いた実際の治療効果を検討する準備を進めており、今後は、経鼻投与による有用な中枢疾患治療戦略の新規確立を目指して研究を継続する予定である。経鼻投与後の脳内薬物濃度の定量は、当初、LC/MS/MSを用いることで可能と考えたが、経鼻投与後の脳実質内、脳脊髄液中、微小透析回収益中の薬物濃度は極めて低く、サンプルの前処理法やLC/MS/MSの定量条件を確立するために時間を要した。経鼻投与では、鼻腔の体積から投与液量が制限され投与薬物量をあまり多くできないため、定量性の問題が課題となる。薬物の定量が可能か否かを十分に事前検討した上で評価のモデル薬物を選択する必要があり、今後は定量が可能な薬物のみを検討する、あるいは、定量可能な他の候補薬物に変更することも考えている。薬物動態学的根拠に基づいた薬物治療法の確立を目指しているため、定量性を確保したモデル薬物の再選定が重要と思われる。薬物動態評価を検討予定であった薬物5種のうち2種に関して未だ評価が完了しておらず現在検討中であるため、未検討分の動物実験費用として、次年度使用額が生じた。平成30年度も引き続き、残りの薬物について薬物動態評価の検討を進める予定であり、当初の予定通りに未検討分の動物実験費用として使用する予定である。平成30年度分費用は変更なく予定通りに検討を進める。
ワンダ・ランドフスカをめぐる古楽復興の歴史の解明──手稿資料の調査に基づいて──

本研究の目的は、欧米でチェンバロ復興の中心的な役割を担ったポーランド人鍵盤奏者、ワンダ・ランドフスカ(18791959年)の著書・手記・書簡の調査をもとに、古楽演奏の歴史的「真正性」をめぐって彼女が何を書き残したのか、その語りが20世紀初頭から中葉にかけてどのような変化をみせるのかを考察することにある。検証対象に据えた資料の大部分は米国議会図書館音楽部門に保管されているため、本年度は12月より3ヶ月間、ワシントンに滞在して前年度の調査を継続するかたちで研究を進めた。なかでも、重点的に検証したのは(1)1909年に出版されたランドフスカ著『古楽Musique ancienne』とこれに関連する雑誌記事、(2)彼女が193050年代に『古楽』改訂版の刊行を夢みて演奏解釈に関する自身の考えを書き溜めた手記、(3)これらをもとに弟子のD.レストウがランドフスカの死後、彼女の生前の願いを叶えるために編纂・英訳した『ランドフスカ音楽論集Landowska on Music』(1964年刊行)の草稿である。調査の結果、演奏解釈において客観的な態度を打ちだす流れを批判することこそが、1930年代後半にランドフスカが『古楽』の改訂を計画する動機となった可能性が浮かびあがった。彼女はそもそも『古楽』初版の段階では演奏における客観性や歴史的な真正性を標榜することによってチェンバロ演奏の意義を啓蒙していた。このような主義主張の書き換えが必要になったのも、彼女が批判の対象とした、あるいは彼女を批判の対象とした演奏家が約半世紀のあいだに入れ替わったためであることは、彼女の手記や書簡の内容に鑑みても明らかである。今後の研究では、ランドフスカが客観主義と認識した潮流の内実を、手記のなかで言及される演奏家の実態と共に検証し、そのうえで彼女の残した言葉をとらえなおすことが求められる。28年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題「ワンダ・ランドフスカをめぐる古楽復興の歴史の解明ー手稿資料の調査に基づいて」を進めるにあたって、初年度はまず欧米各国の図書・資料館に赴き、関連する資料の概観及び収集をおこなった。なかでも、ワンダ・ランドフスカ(18791959年)の遺品の大部分を保管する米国議会図書館音楽部門において、彼女が10代のときに綴った日記や20世紀初頭にパリで演奏活動をはじめたばかりのころに肌身離さず持ち歩いたであろう手帳、晩年に著書『古楽Musique ancienne』(1909年刊行)の改訂を目指して書き溜められた研究や思索のための手記に触れ、それらをまとまったかたちで入手できたことは本研究の向かう先を明るく照らし出した。検証対象に据える資料のうち、本年度は特に18901900年代、すなわちランドフスカがワルシャワでピアニストのA.ミハウォフスキのもとでピアノの研鑽を積んでいたころから、夫のH.ルーと共にパリに移住してチェンバロ演奏活動に携わるまでの期間に焦点を絞り、当時の彼女の日記やランドフスカ夫妻の書簡を中心に調査を進めた。結果、これらの資料から浮かびあがったのは、手の故障を苦にピアニストになる未来に不安を抱いて作曲の勉強を始めたものの思うようにいかず、音楽家としての、一人の女性としてのアイデンティティを求めて自己・他者批判を日記のなかで繰り返していた若きランドフスカが、ルーという理解者を得たことを機に新たな人生を切り拓いてパリの音楽業界を奔走し、興行師のG.アストリュクや彼女の楽器を製作したプレイエル社との緊密な協働のすえにチェンバロ復興の担い手として躍進した、その軌跡である。本研究の基盤をなすのは、長らくほぼ未検証のまま残されてきたランドフスカの書簡や手記等の調査であるが、本年度の作業を通してこれらの資料群の見晴らしが格段に良くなったことで、調査研究の成果をどのようにまとめ、どのようなかたちで発信するか、より明確な計画を立てられるようになった。本年度は実際にその計画に則して調査を進められ、ランドフスカの人物像を映しだす有力な情報を数多く掴んだうえに、後述の通り今後の課題についても検討を重ねることができた。そのため、本研究はおおむね順調に進展していると言える。

調査の結果、演奏解釈において客観的な態度を打ちだす流れを批判することこそが、1930年代後半にランドフスカが『古楽』の改訂を計画する動機となった可能性が浮かびあがった。彼女はそもそも『古楽』初版の段階では演奏における客観性や歴史的な真正性を標榜することによってチェンバロ演奏の意義を啓蒙していた。このような主義主張の書き換えが必要になったのも、彼女が批判の対象とした、あるいは彼女を批判の対象とした演奏家が約半世紀のあいだに入れ替わったためであることは、彼女の手記や書簡の内容に鑑みても明らかである。今後の研究では、ランドフスカが客観主義と認識した潮流の内実を、手記のなかで言及される演奏家の実態と共に検証し、そのうえで彼女の残した言葉をとらえなおすことが求められる。本年度に得られた成果をもとに、今後は1910年代に書かれたランドフスカの書簡と手記から時代を追って資料調査を進める。書簡に関しては、ランドフスカと彼女の家族や弟子が書いた分を対象にその内容をデータベースとしてまとめているので、次年度も同様の作業を継続する。手記に関しては、1950年代に書かれたもののうち『古楽』に関連する特に重要な分のみ既に検証しており、そのなかでもランドフスカの古楽演奏の「真正性」に纏わる語りが晩年にかけて変化をみせる点に着目している。彼女は1909年に刊行された『古楽』を通して芸術における進歩主義を批判し、古楽の演奏解釈の歴史的な真正性を標榜することで自身の音楽活動の意義を打ちだそうとした。彼女の後の活躍をみれば、その試みは成功したと考えられるだろう。それにも拘らず、彼女は晩年の手記のなかで「真正性」という題名のもとに長らく掲げてきた主義主張を覆すような言葉を残している。この語りの変遷を、資料から得られる情報をもとに歴史的な背景を捉えながら意味付けていくことがこれからの研究の課題であり、主軸となる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
磁気圏低緯度境界でのプラズマ輸送と冷たいプラズマシート

太陽風磁場(IMF)が北向きの極性を持ちそれが長時間持続する場合、磁気圏尾部プラズマシ一トの特性は通常の場合と様相が異なるものとなることがわかってきた。プラズマシ一トを構成するプラズマについては、太陽風プラズマが磁気圏昼側と磁気圏遠尾部(地心距離で100地球半径)での磁力線つなぎ替えを介して地球近くまでやってくること、そしてその道程で加熱を受けることで通常見られるような熱くて薄い(hot and teneous)状態が達成される、と理解されている。ところが、北向きIMFが持続する場合、これとは異なり冷たく濃い(cold and dense)状態が発現する。これを説明する我々の仮説は、北向きIMFの下では通常の磁気圏対流とは異なり近地球部の低緯度磁気圏境界(磁気圏尾部の脇腹にあたる部分:LLBL)から太陽風プラズマが冷たいまま直接注入されている、というものである。この仮説の検証を行なうため、典型的な事例を3個の科学衛星による同時観測データを解析した。この事例(1995年2月1011日)では、12時間以上にわたってIMFが北向きであり(WIND衛星データ)、その最中に磁気圏尾部中心軸付近でプラズマシ一ト中にあったGeotail衛星は、プラズマシートの温度・密度が通常値から冷たく濃い状態に変化するのを確認した。仮説検証のためには、この時のLLBL(尾部中心軸から遠く離れた脇腹の部分)の状態を知る必要があるが、これが磁力線に沿って地球付近の低高度にマップされることから、極軌道で地球を周回する「あけぼの」衛星のデータから推測することができる。その結果は我々の仮説を支持するものであった。我々は、磁気圏尾部のプラズマシートが、太陽風磁場が北向き極性を長く続けて維持する場合に、通常の熱くて薄い(hot and teneous)状態とは異なって冷たく濃くなる(cold and dense)ことを定量的に示した。本研究では、このプラズマシート状態の切替えが、プラズマ輸送過程の切替えによって引き起こされるのではないかと考え、研究を進めた。つまり、通常の熱くて薄いプラズマシートは磁気圏遠尾部(地心距離で100地球半径)で注入された太陽風プラズマが地球近くまでやってくることによって生成・維持されているのに対し、冷たく濃いプラズマシートは近地球部の低緯度磁気圏境界から太陽風プラズマが冷たいまま注入されるためにつくられるのでは、と考えるのである。現段階での結果はつぎの通りである。(1)低緯度磁気圏境界の構造の太陽風磁場極性に対する依存性を調べるために、データベースを構築した。(2)このデータベースを解析した結果、夕方側の低緯度磁気圏境界について、太陽風磁場が北向きでそれが長く(半日以上)続けば低緯度磁気圏境界の内側に太陽風プラズマが冷たいまま注入されて存在する領域が見つかった。ただし、明け方側に関しては、データベース中に太陽風磁場北向きが長く続く場合が少なく結論できない。(3)太陽風プラズマが冷たいまま存在する領域が大きな面積に広がるのは、地球から10地球半径以上尾部方向に離れた場合に限られるようである。(4)10地球半径以内では、太陽風磁場の条件が満たされている場合には確かに通常より冷たく濃い状態が達成されるが、イオンのエネルギー分布は太陽風が直接的な起源であると考えるには無理がある、つまり、プラズマシート状態の切替えはプラズマ輸送過程の切替えのみで起きているのではないらしい。