hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ブレンド型文章表現授業における学習者の指向性と文章表現能力との関連

(2)2010年度に行った予備調査をもとに,ピア・レスポンス指向性質問紙を見直し,ピア・レスポンスの参加者160人を対象に調査を行った.探索的因子分析の結果,ピア・レスポンス指向性として3因子「ピア親和性」「意見開示抵抗感」「意見受入不愉快感」が抽出された.確認的因子分析の結果,モデルとしての適合性が確認された.なお,成果は日本教育工学会研究会および博士論文で報告し,現在,学会誌に投稿中である.(3)文章表現技能に関するeラーニング教材を3日間の集中講義用に見直し,X大学の春学期および秋学期の文章表現の授業において用いた.2012年度の計画は,2011年度の授業実践において収集したデータを分析し,その成果を発表することであった.計画のとおり,2011年度春学期および秋学期の集中講義で実施した,eラーニング指向性質問紙,ピア指向性質問紙,ブレンド型授業指向性質問紙,文章作成テストのデータを分析し,論文「文章表現授業における大学生のピア・レスポンス指向性の変化と要因の分析」を執筆した.本論文は日本教育工学会論文誌に採録された.また,ピア・レスポンス中の会話を録音・分析し,日本教育工学会第28回全国大会において発表した.2011年度の計画は,1)eラーニング教材の見直し,2)eラーニング指向性質問紙・ピア指向性質問紙の見直し,3)文章作成テストの作成,4)集中講義「文章表現授業」の実施とデータ収集であった.計画のとおり,集中講義用にeラーニング教材を見直し,「文章表現授業」を2回行った.また,集中講義では,質問項目を見直したeラーニング指向性質問紙およびピア指向性質問紙と,文章作成テストを使ってデータを収集した.次年度(2013年度)は,引き続き,研究成果について研究会等で発表する.また,ピア中の会話とピア・レスポンス指向性,文章作成力との関連についても分析し,研究会等で発表する.次年度(2012年度)は,2011年度に収集したデータを分析する.その成果については,研究会等で随時発表する.また,2011年度は実際の授業において,練習問題の第1稿についてピア・レスポンスを行ったが,2012年度は文章を書く前に,読み手意識を高めるためのピア・レスポンスを実験的に行い,その効果を検証する.成果発表のための発表費および国内出張旅費が必要である.また,文章評価作業の謝金が必要である.成果発表のための発表費および国内出張旅費が必要である.また,ピア・レスポンスの様子を撮影するためのビデオカメラ代,ピア・レスポンス中の会話の文字化費用,実験参加者への謝金,文章の評価作業の謝金が必要である.
ダブルサンプル-スプリットセル法を用いた新規環境劣化割れ試験法の開発

本研究では環境劣化割れ現象を解析するためのダブルサンプル-スプリットセル法を確立し,この試験法を用いて鋭敏化ステンレス鋼の局部腐食発生におよぼす応力の影響を調査した.その結果,動的引張応力や予ひずみの印加により,成長性局部腐食の発生が促進されることがわかった.また局部腐食形態には応力の影響があり,局部腐食の成長時に引張応力が印加されると,その形態がピット状からき裂状溶解痕に変化することが示された.本研究では環境劣化割れ現象を解析するためのダブルサンプル-スプリットセル法を確立し,この試験法を用いて鋭敏化ステンレス鋼の局部腐食発生におよぼす応力の影響を調査した.その結果,動的引張応力や予ひずみの印加により,成長性局部腐食の発生が促進されることがわかった.また局部腐食形態には応力の影響があり,局部腐食の成長時に引張応力が印加されると,その形態がピット状からき裂状溶解痕に変化することが示された.本研究では,応力腐食割れ(SCC),水素脆性割れ(HE),腐食疲労(CF)などの環境劣化割れ機構を解明するために,き裂内における腐食損傷量を定量的に評価するダブルサンプルースプリットセル法(DSSC法)を確立することを目的としている.このDSSC法をステンレス鋼の応力腐食割れ,高張力鋼の水素脆性割れの環境強度評価に適用することで新たな切り口から環境劣化割れ機構の解明を目指す.また,き裂内部の腐食劣化機構について電気化学的等価回路によるシミュレーションを行い,電位データと合わせてき裂部の溶液環境がき裂部の腐食損傷をどの程度加速するかを検証することにより,環境劣化割れ機構を解明する.本年度は,ダブルサンプルースプリットセル(DSSC)法を実現する新規環境劣化割れ試験システムの構築を行った.まず,電気化学セルは, 2本の試験片を同時に電気化学的制御できるもので,両側のセルは隔膜を介して分離されたスプリットセル構造とした.さらに, 2本のサンプルのうち1本を万能型試験機に設置するためのジグを機械加工により作製した.試験片にはステンレス鋼304の丸棒試験片を用い,種々の濃度に調整した塩化マグネシウム水溶液中で引張試験を行った.このとき, 2本の試験片は電気化学的に短絡した.両セルの塩化マグネシウム水溶液濃度0.1Mとした.弾性域においては,電位が不動態域にあり,短絡電流も0A付近を正負に振動する電流応答であったが,塑性変形が開始すると,電位が卑な方向にシフトし,電流が引張変形を受けるサンプルから変形を受けないサンプルへと流れる応答を示した.以上により,本年度は計画通り,腐食反応に対する応力の影響を調査できるシステムを構築することができた.本研究では,応力腐食割れ(SCC),水素脆性割れ(HE),腐食疲労(CF)などの環境劣化割れ機構を解明するために,き裂内における腐食損傷量を定量的に評価するダブルサンプル-スプリットセル法(DSSC法)を確立することを目的としている.このDSSC法をステンレス鋼の応力腐食割れ,高張力鋼の水素脆性割れなどの環境強度評価に適用することで新たな切り口から環境劣化割れ機構の解明を目指している.本年度は,昨年度構築したダブルサンプル-スプリットセル(DSSC)法を用いて濃厚塩化物水溶液中におけるステンレス鋼304の局部腐食挙動に及ぼす応力の影響について調査した.そのため,同一形状の2本のサンプルを同一組成の溶液に浸漬し,片方のサンプルのみ応力を印加して,両サンプル間の短絡電流と電位を測定した.その結果,試験片の変形が弾性変形域にある場合においても,応力印加によってわずかに電位の卑化と短絡電流の増加が観察された.一方,塑性変形域に至る大きな変形が印加されることによって,不働態皮膜の破壊と修復による電位,短絡電流の変化が観察された.しかし,不働態皮膜の破壊と修復の繰り返しから局部腐食の発生に至るには,応力印加の影響に比べて材料因子および環境因子の影響が大きいことが示唆された.また,局部腐食の成長形態に対しては応力の影響があり,応力下ではき裂状の溶解形態を示す場合があることがわかった.以上により,本年度は計画通り,ステンレス鋼の応力腐食割れおよび局部腐食挙動に対する応力の影響を調査することができた.本研究では,応力腐食割れ(SCC)などの環境劣化割れ機構を解明するために,応力印加による腐食損傷を評価するダブルサンプル-スプリットセル法(DSSC法)を確立することを目的としている.このDSSC法をステンレス鋼の応力腐食割れなどの環境強度評価に適用することで新たな切り口から環境劣化割れ機構の解明を目指している.本年度は,MgCl_2水溶液中における鋭敏化304ステンレス鋼の局部腐食発生および腐食ピットからき裂への形態変化におよぼす応力の影響について,予ひずみを印加した試験片のアノード分極曲線,局部腐食やき裂の表面観察,腐食電位および無負荷-負荷試験片の短絡電流ノイズの測定結果から検討した.その結果,予ひずみを与えた鋭敏化ステンレス鋼のアノード分極挙動より,塩化物イオン濃度など環境条件が整う必要があるものの,予ひずみの印加によって局部腐食の発生が促進されることが示された.

次いで,電位ノイズおよび短絡電流ノイズの測定から,動的引張応力もしくは予ひずみの印加により,孔食萌芽の発生頻度が高くなり,成長性局部腐食の発生が促進されることがわかった.ただし,不働態皮膜の破壊と修復の繰り返しから成長性の局部腐食の発生に至るには,塩化物イオン濃度などの環境因子の影響が大きいことが示唆された,最後に,局部腐食形態については応力の影響があり,成長性の局部腐食が生じている状況で引張応力が印加されると,局部腐食の形態がピット状からき裂状の溶解痕に変化することが示された.以上により,ステンレス鋼の応力腐食割れおよび局部腐食挙動に対する応力の影響を調査し,本研究の目的を達成することができた.
マゼラン雲近赤外サーベイによるAGB星進化の系統的研究

大小マゼラン雲は恒星進化終末期の研究で重要な役割を担ってきた。本研究では、年齢(質量、金属量)が判り、しかも、様々な年齢のものが存在する球状星団、及び、マゼラン雲一般星野の星の系統的な観測を、南アフリカ天文台に新設された専用望遠鏡を用いて行い、AGB星の進化を明らかにしようとしたものである。本研究では、南アフリカ天文台において専用望遠鏡(IRSF)+近赤外カメラ(SIRIUS)を用い、1.大マゼラン雲のバー領域2°×1°の広域サーベイ、及び2.年齢、重元素量の判っている球状星団約30ヶの反復観測を行った。その結果、1.AGB上部にある進化の進んだ星は、皆、変光現象を示すこと、また{光度の低い星から高い星へと進化が進むにつれて、その周期が長く、振幅が大きくなること、2.他方、質量放出現象はAGBに沿って連続的に増大するのではなく、AGBのある時期のみに起こることが判った。これらの結果は、一般星野にあり距離の判つていない星でも、長周期かつ大振幅の変光星であれば、それはAGBの上部にある進化の進んだ星であり、周期・光度関係からその光度が決定でき、その光度から質量、年齢、距離等が推定できることを意味しており、様々な領域の観測に応用可能である。しかしながら反復観測の密度が低く、短周期でおそらく小振幅であると思われる変光星を発見するに至らず、変光がAGB期のいつ始まるか、また、半規則的変光星の起源を決定できなかった。今後の課題である。今後の課題である。
非常時に配慮した医療・保健・福祉施設のDEAモデルによる効率的配置計画の研究

2年間の研究期間の最終年度として本年度は,地域施設の効率的な配置計画に対するDEAモデルの適用性を明らかにすることを目的に,主として福祉施設を研究対象としてとりあげ,昨年度に整備した施設整備状況のデータを基にして,都道府県別にみた施設数の整備実態をDEAを用いて分析し,主として次のような知見を得た。1.小規模なモデル分析を通じて,図式解法によりDEAの特性を視覚的に捉えた上で,同じく複数指標による評価手法である多目的計画法とは異なり,様々な特徴をもつ複数の対象を〈効率的〉として抽出できることを示した。2. 4種類の高齢者福祉施設の整備状況の分析を通じて,個々の指標において上位にあるものが,DEAにそれらを投入して得られた結果においても効率的である傾向にあること,ならびに各指標が全体的にまんべんなく良いものも効率的として抽出することを示した。つまり,多目的計画法とは異なり,個々の評価が高いもの,全体的によいもの双方を同時に高く評価することを明らかにした。3. 2つの年度のデータを用いた老人保健施設の整備状況についての経年的な分析を試みた結果,年度により異なる結果を得た。これは,整備が急速に進んでいる施設ゆえ,数年間でも整備状況に大きな差が生じたことが主要因と考えられるが,一部の変化が全体的な評価に大きく影響しうるDEAの特性の結果をも含まれていると考えられる。したがって,経年的な分析など入出力変数が変動する分析では,DEAの結果だけでなく,その他の分析方法による結果を併用することが望ましいと考えられる。本研究は2年間の研究期間を予定し,本年度は,DEAモデルによる配置計画研究の準備段階として,計画立案した(1)地理情報の収集ならびにシステム化と,(2)DEAモデルによる配置計画システムの開発の2点について重点的に研究を行なった.(1)地理情報の収集ならびにシステム化:まず,大阪府と東京都における医療・福祉施設の立地特性に関する地理情報を行政資料や一般書籍等から収集した.計画段階では,大阪府と神戸市を予定していたが,より広域な範囲を対象とした.その一方で,パソコン上で動作するGISシステムを購入し,本研究に合致するようシステムを整備した.その上で,収集したデータをこのGISシステムに入力し,医療・福祉施設の立地特性の実態をGISシステムを用いて分析した.その結果,大阪府と東京都いずれの地域においても,行政境界に位置する施設が多いことなど,施設の立地特性に偏りがあることが明らかになった.その要因として,土地の取得性の問題などがあげられる.(2)DEAモデルによる配置計画システムの開発:(1)において収集したデータをDEAモデルのデータとして整備するとともに,配置計画システムを開発した.以上,本年度の研究は予定通り遂行したと判断される.来年度は,本研究を引続き,発展させる予定である.2年間の研究期間の最終年度として本年度は,地域施設の効率的な配置計画に対するDEAモデルの適用性を明らかにすることを目的に,主として福祉施設を研究対象としてとりあげ,昨年度に整備した施設整備状況のデータを基にして,都道府県別にみた施設数の整備実態をDEAを用いて分析し,主として次のような知見を得た。
惑星探査用次世代超高感度極微量質量分析システムの開発

まず新規に開発する超高感度極微量質量分析システムの構想決定を行い,その検討結果をもとに装置の製作を行った。その後,質量分析部,1次イオン照射系,レーザーイオン化について,それぞれ装置性能評価を行った。今年度は新規に開発する超高感度極微量質量分析システムの構想決定を行った。(1)質量分析のポイントとなる多重周回飛行時間型質量分析計は実績のあるトロイダル電場を用いた分析部を採用することとした。また新たに高安定度の電源の設計製作も行った。イオンビームの取り出し部は多重周回飛行時間型質量分析計に適応するように、表面電荷法を用いた数値計算シミュレーションにより設計している。(2)レーザー励起イオン化の検討では、装置の大きさによる検討から市販のフェムト秒レーザー(パワー密度2×10e14W/cm2)を導入することとした。イオン化の基礎実験のための簡単な飛行時間分析とイオン発生領域が観測できる実験ベンチの設計製作も行った。予備的な実験として気体試料(ヘリウム,アルゴン)についての光イオン化の観測を行った。この実験から1×10e14W/cm2の領域で光の強度に対して発生するイオン量が飽和することが観測できた。この結果から非共鳴多光子吸収イオン化により中性粒子を完全にイオン化することが可能であることが確認できた。今後は固体試料についても検討を行っていく予定である。(3)1次イオン照射系については市販の収束イオンビーム装置を改造することで検討を進めている。1次イオンのパルス化とレーザー光学系・質量分析部を含めた防振が当面の課題となっている。今年度は昨年度に構想決定を行った超高感度極微量質量分析システムの詳細な検討と製作を行った。1.質量分析部である多重周回飛行時間型質量分析計及びイオンビームの取り出し部の詳細設計を行い日本電子に製作を依頼した。SII社のFIB装置をベースとした1次イオン照射系に接続し真空テストを行い問題ないことを確認した。イオン取り出しの実験を行った。2.レーザー励起イオン化の検討では、市販のフェムト秒レーザー(パワー密度2×10e14 W/cm2)を導入し、イオン化の基礎実験を行っている。具体的には気体試料(ヘリウム,クリプトン,アルゴン)についての光イオン化の観測を行った。昨年度は予備的実験からイオン量の飽和及び非共鳴多光子吸収イオン化による中性粒子の完全イオン化が確認できたが、今年度はイオン検出器の特性についての詳細な考察により精密なデータを取得できた。レーザーアブレーションによる固体試料分析の準備を進めた。3.1次イオン照射系については,SII社のFIB装置をベースとして組み合わせることとし、基本構想等を検討した。詳細設計、製作はSII社に依頼した。実機は18年2月に完成し、基礎的データの取得を開始した。防振については引き続き検討を行った。今年度は昨年度に製作を行った超高感度極微量質量分析システムの性能評価ならびに基礎実験を行った。1.制作した質量分析システムの基礎実験として,二次イオン質量分析法を用いて多重周回飛行時間型質量分析計の動作テストを行った.試料には銀,金,銅などの金属試料を用い,その結果,100周回程度イオンを周回させ,質量分解能20,000(FWHM)を達成した.2.レーザー励起によるポストイオン化の基礎実験として,銀,金,銅,白金などの金属試料やケイ素などの半導体試料を用い,二次イオン質量分析法による信号強度とポストイオン化による信号強度の比較を行った.ポストイオン化用フェムト秒レーザー(パワー密度2×10e14W/cm2)を導入することにより,いずれの試料においても信号強度が数倍から100倍程度増加する事を確認した.また,ほぼ全ての試料においてイオン化の飽和が起こる事を確認した.この事により,レーザー光と相互作用する二次粒子が100%のイオン化効率でイオン化されている事を確認した.3.1次イオン照射装置とレーザー,飛行時間型質量分析計を有機的に連携して操作するため,操作用ソフトウェアの開発を行った.また,微小領域の測定において問題になる装置の振動を抑制するため,妨振台を導入した.これにより,マイクロメートルオーダーの微小領域の観察ならびに測定が可能になった.また,絶縁物試料の測定においては試料のチャージアップが測定の妨げになるため,SII社の中和銃を導入し,これにより金属,絶縁物を問わず測定対象とする事が可能になった.今年度は昨年に製作を行った超高感度極微量質量分析システムの基礎的な性能評価を行った。1.本システムの基礎的な性能評価の一環として,微小領域における元素分布を可視化するテストを行った。銀板上に金メッシュを固定し,1次イオンの照射場所を変化させながら質量分析を行う事で,微小領域での元素分布が正しく得られるかどうかをテストした。本テストの結果,マイクロメートル以下の領域において元素の分布を正しくデータ取得でき,またデータ処理を適切に行う事で画像化(可視化)表示できることを確認した。2.フェムト秒レーザーを用いた非共鳴多光子吸収による元素のイオン化効率の特性を詳細に調べるため,金,銀,銅,アルミニウム,シリコン,炭素,鉛,鉄などを試料としてレーザーパワー密度と生成するイオン量の関係を詳細に調べた。

本実験により,パワー密度が10e14w/cm2以上の領域ではほぼ全ての試料が完全にイオン化されている事を確認した。3.上記実験の結果を踏まえ,組成が既知の合金を試料としてレーザー非照射時と照射時におけるイオン強度に差が生じるかどうかを実験した。レーザーを照射しない場合は各元素の2次イオン化率が異なる事でただしい組成分布を得る事が困難であったが,レーザーを照射してスパッタされた中性粒子をほぼ完全にイオン化する事で,ステンレス系の試料においてはほぼ既知の組成通りのイオン強度比を得る事ができた。その他の試料においては既知の組成と異なる強度分布が得られる場合があり,その原因などについて検討を行った。本研究の目的は,今後の惑星科学探査ミッションにより地球に持ち帰られる宇宙試料の解析を目指した極微量試料用超高感度質量分析装置の基礎研究の創出と試作であった。貴重な微粒子から宇宙の全記憶を解析するためには,原子レベルの3次元分析が必要不可欠であり,原子1個からの情報も無駄にはできない。しかし,このアトムカウンティングができる分析法は発展途上の段階にあり,装置開発から取り組む必要がある。本研究では,新しい発想の質量分析器を採用することにより,従来の分析装置と比較して格段に検出感度・検出精度を向上させた、二次イオン質量分析システムを開発した。本年度は更なる性能向上を目指してフェムト秒レーザーを用いたポストイオン化の基礎実験を行った、その結果ほぼすべての元素を高い効率でイオン化できることが確認できた。また、本研究で観測できたレーザー強度とイオン化の飽和曲線は単純な多光子吸収からの予測とは異なっており、このような研究はほとんど類例がなく、全く新しい知見であった。本研究の意義は惑星科学に限られるものではない。例えば、本研究で開発した分析技術は,次世代半導体デバイス開発に不可欠とされる極表面層の組成深さ分布の評価技術として半導体産業界に直接貢献できるものである。このように本研究の成果はわが国の分析機器業界発展に多大な効果が期待できるものである。
ナノジルコニアにおける生体親和性のメカノバイオロジカルな制御機構の解明

本研究では,ジルコニアが有する生体親和性の分子メカニズムを細胞接着とメカノバイオロジーの観点から解明する.ジルコニア上における骨芽細胞のメカノバイオロジカルな形態形成に関与する遺伝子を同定し、そのノックアウトマウスでのジルコニアインプラントのOsseointegrationに関する表現型解析を行う.これにより,ジルコニアの生体親和性の分子機構をメカノバイオロジーの学理により解明し,表面改質などジルコニア材料の開発に関する知見を蓄積する.本研究では,ジルコニアが有する生体親和性の分子メカニズムを細胞接着とメカノバイオロジーの観点から解明する.ジルコニア上における骨芽細胞のメカノバイオロジカルな形態形成に関与する遺伝子を同定し、そのノックアウトマウスでのジルコニアインプラントのOsseointegrationに関する表現型解析を行う.これにより,ジルコニアの生体親和性の分子機構をメカノバイオロジーの学理により解明し,表面改質などジルコニア材料の開発に関する知見を蓄積する.
GISを用いた近世城下絵図の解析と時空間データベースの構築

本研究では、城下町絵図や居住者である侍・町人の歴史資料をもとに、近世城下町のGIS図を作成し、城下町の土地利用や居住者の変化を分析した。研究対象としたのは米沢、水戸、新発田、徳島、松江、佐賀など日本の約10ヵ所の城下町である。その結果、侍屋敷や町屋地区の居住者を個別に確定し地図化することで、居住者の異動や土地利用の変化を把握することが可能となった。その点で、GISを用いた本研究は城下町研究に新たな研究手法を提示することができた。本研究課題「GISを用いた近世城下絵図の解析と時空間データベースの構築」の研究目的は、1.国立公文書館所蔵の正保城絵図ならびに全国各地に所蔵される近世城下絵図のGIS解析を通じて、従来の城下町研究・城下絵図研究の再検討を図るとともに、2.武家屋敷・町屋に関するGIS城下町図(GISソフトで作成した近世城下町基盤地図)ならびに歴史情報データベースの構築・統合・解析を目指すものである。さらに、3.構築したGIS城下町図および歴史情報データベースを地元研究者へ還元することで、近世城下町研究や地域活性化に寄与することを目的としている。研究初年度となる平成25年度は、研究代表者・研究分担者が分担する14ヶ所の城下町について、地元学芸員等の研究協力者の協力を得ながら、GIS城下町図のベースマップとなる城下絵図に関する基礎調査を行った。調査結果については、平成26年3月29日の日本地理学会春季学術大会(国士舘大学)の地図・絵図資料の歴史GIS研究グループ研究集会に合わせて開催した本科研の打ち合わせ会議において報告してもらった。他方、GIS城下町図作成に不可欠なGISソフト(ArcGIS10.1シングルユース版)を科研メンバー分購入するとともに、城下絵図の位置補正に必要な1/5000国土基本図や空中写真、図書を購入し、本研究を進める上での基盤整備を行った。併せて,紙ベースの国土基本図をデジタル化するために、スキャナー機能のある大型プリンターを購入した。また、分担者・協力者への連絡や物品購入などの事務の円滑化のために、科研事務補助者を採用した。なお、ベースマップとなる城下絵図の高精細画像データについては、平成25年度研究費の一部(340万円)を平成26年度に繰り越し、新発田・松江・高松・和歌山・鳥取などの城下絵図・町屋絵図を撮影専門業者に委託して作成した。平成25年度に引き続き、対象とする各地の城下絵図ならびに城下町の基礎調査を継続するとともに、調査結果をもとに水戸、徳島、高松や国立公文書館蔵の城下絵図などの高精細絵図画像データを撮影専門業者に委託して作成した。また、関係する城下町の人口統計や「名所図会」等のデータベース化も進めた。平成26年8月30日9月2日には研究分担者15名、研究協力者14名が参加して、GIS環境が整っている徳島大学総合科学部において、絵図調査の進捗状況報告会を兼ねてGIS城下町図解析検討会を開催した。これにより、歴史GIS技術の共有に努めることができた。その際、GISソフト(ArcGIS10.1)ならびに大容量の城下絵図高精細画像データを共有するために、ポータブルHHDを分担者・協力者に配付した。また、研究分担者との情報交換も兼ねて、歴史地理学会(長崎市)、国絵図研究会(那覇市)、日本地理学会(東京都)などに参加した。なお、城下町に関する図書・図録や国土基本図の購入、分担者・協力者への事務連絡や旅費支払い等に関する科研事務補助、GIS技術サポート、データ整理などで事務補助(謝金)を必要とした。本研究課題「GISを用いた近世城下絵図の解析と時空間データベースの構築」の研究目的は、1、国立公文書館所蔵の正保城絵図ならびに全国各地に所蔵される近世城下絵図のGIS解析を通じて、従来の城下町研究・城下絵図研究の再検討を図るとともに、2、武家屋敷・町屋に関するGIS城下町図(GISソフトで作成した近世城下町基盤地図)ならびに歴史情報データベースの構築・統合・解析を目指すものである。さらに、3、構築したGIS城下町図および歴史情報データベースを地元研究者へ還元することで、近世城下町研究や地域活性化に寄与することを目的としている。平成27度は、(1)城下(町)絵図の基礎調査に基づいてGIS分析に用いる城下(町)絵図の解読(記載情報の抽出とデータベース化)と、(2)高精細画像データを用いたGIS城下図の作成を進めた。なお、一部の城下町については引き続き、城下(町)絵図の基礎調査と高精細画像データの作成を行った。また、関係機関に所蔵されている家臣家譜・分限帳・屋鋪帳などの歴史資料、関係する城下町の人口推移や「名所図会」等のデータベース化も進めた。これら一連の作業・調整には、学生や事務補助者による研究補助(謝金)を必要とした。

作業の進捗状況については、9月18日に愛媛大学で開催された2015年日本地理学会秋季学術大会「地図・絵図資料の歴史GIS研究グループ」ならびに本科研メンバーによる研究集会を開催し、情報の共有化を図った。なお、中間成果報告会を兼ねて、2016年日本地理学会春季学術大会に合わせて当研究グループによるシンポジウムの開催を計画していたが、学会日程と科研メンバーとの日程調整が難しかったことから、2016年6月の歴史地理学会日程に合わせて中間報告会を開催することとした。その結果、経費の一部については旅費等として35万円を繰り越した。本科研課題の申請書では、本研究の手続きとして、自治体や博物館等の学芸員を中心とした地元研究者との共同作業の下に、1)各地に所蔵される多時期・多種類にわたる城下絵図についての比較検討を通じて、城下屋敷割絵図・町屋絵図を活用したGIS城下町データベース、および歴代の家臣家系の職制に関する家譜資料や拝領屋敷台帳(屋敷帳)、職制を記載した分限帳などにもとづく歴史情報データベースの構築を行い、次いで2)それらデータにもとづく城下絵図や城下町構造の検証、侍(武家)居住・土地利用の実態解明を通じて、従来の城下町研究・城下絵図研究の再検討にあたる。研究期間は平成25年度からの4年間を予定しているが、おおむね、1)については平成25・26年度、2)については平成27・28年度に実施する、としている。9月18日に開催した研究集会では、大和郡山,新発田、水戸、徳島、松江、佐賀、相馬(中村)の城下町、ならびに名所図会、人口に関する中間成果が発表され、GIS城下町図作成に取り上げられた城下絵図の特徴やGISデータ作成に関わる諸課題について意見交換することができた。なお、2016年3月に開催を予定していたシンポジウムについては日程の関係から開催できなかったものの、科研メンバーからはメール等で中進捗状況を報告してもらった。また、科研メンバーは所属する地理学会等において関連の研究発表を行うとともに、地元開催の講演会などにおいても本科研成果を活用しており、本研究のもう一つ目的でもある地域活性化にも寄与している。こうした点から、本研究課題については、おおむね予定通り順調に進展していると判断している。本研究課題「GISを用いた近世城下絵図の解析と時空間データベースの構築」の研究目的は、1、全国各地に所蔵される近世城下絵図のGIS解析を通じて、従来の城下町研究・城下絵図研究の再検討を図るとともに、2、武家屋敷・町屋に関するGIS城下町図(GISソフトで作成した近世城下町基盤地図)ならびに歴史情報データベースの構築・統合・解析を目指すものである。さらに、3、研究成果を地元研究者等へ還元することを目的としている。最終年度にあたる平成28年度は、全国10ヵ所程度のGIS城下町図の作成を進めるとともに、GIS城下町図をもとに城下町の時空間分析を行い、近世城下絵図・城下町構造の再検証を進めた。なお、日程の関係から前年度に開催できなかった研究集会を、第59回歴史地理学会大会(城西大学)に合わせて6月3日(金)に川越市で開催した。書面報告を含めて13件の報告があり、成果のとりまとめに向けて意見交換ができた。これら一連の作業・調整には、学生や事務補助者による研究補助(謝金)を必要とした。
身体運動学・心理学的アプローチによる理学療法士のハンドリング手技のエビデンス構築

平成30年度においては、理学療法士のハンドリングスキルの特徴を明らかにすることが目標であった。はじめに、理学療法士のハンドリングスキルを定量的に評価するツールとして、「上肢モデル」を作成した。このモデルは簡易的ながら、ヒトの肩関節、肘関節、前腕の関節を再現したものである。この上肢モデルを使用し、実験を開始した。対象は理学療法士33名(経験年数10年前後12名、1年未満11名)と運動指導習慣のない成人10名とした。被験者に上肢モデルと同じ体格の健常青年男性が「バーを避けながらのリーチ動作」を行なっている映像を5回ずつ視聴させ、上肢モデルをハンドリングすることで視聴したリーチ動作を再現するように求めた。その際、動き(空間的要因)だけではなく、速度など(時間的要因)も含めて再現するように指示した。測定回数は1セッション5試行とし、それを3セッション実施させた(練習期間)。さらに15分間の休憩の後、再度5試行実施させた(保持テスト)。その結果、理学療法士は練習の初期において運動指導の習慣がないものよりも視聴した映像に近い運動軌道を再現できていた。また、所要時間の誤差の観点では練習期間および保持テストを通して理学療法士の方が優れていることが明らかとなった。したがって、リーチ動作という単純な動作の他動的なハンドリぐにおいても、理学療法士は空間的な要因だけではなく、時間的な要因も含めて目標とする動作を即時的に再現できることが示された。時間的要因については、パラメータの追加・解析手法の工夫にてさらに解析を進める必要がある。また、理学療法士の知識・技術の違いにより観察時に必要な情報の量・質が異なる可能性も見られた。この点もさらに実験を進めていく必要がある。総じて、次年度に予定している「ハンドリングの運動学習効果の検証」に向けた基礎データを得ることができた。平成30年度の目標は、理学療法士のハンドリングスキルの特徴を明らかにすることであった。結果、理学療法士が空間的な要因だけではなく、時間的な要因も含めて動作を再現できることを明らかにすることができた。ただし、得られた成果から理学療法士のハンドリングスキルの特徴をさらに解析する必要があるため、令和元年度も引き続きこの点について研究を進める。令和元年2年度は、ハンドリングの運動学習効果を明らかにすることが目標である。しかし、運動学習効果に関する実験は平成30年度に行なった「理学療法士のハンドリングスキルの特徴」に関する研究成果をベースに進める予定である。そのため、令和元年度はハンドリングスキルの特徴に関する実験・解析を引き続き行いながら、運動学習効果の検証に向けた実験準備も進めていく。具体的には、測定方法・解析手法の工夫、解析パラメータの追加などを予定している。

実験において、被験者が近隣から集まり謝金に占める交通費が抑えられたこと、消耗品費が抑制できたこと、研究成果の報告が次年度に本格化することなどが理由としてあげられる。
MEMSセンサを用いた極微量液体の熱伝導率・熱拡散率の測定法に関する研究

液体試料の熱伝導率測定には,通常,最低でも数十ml程度の試料を必要とする.そこで,本研究では,シリコン基板上に作製したビーム(梁)型MEMSセンサを用いて1μl未満の極微量試料の熱伝導率を測定する方法について検討を行った.一様に発熱するセンサおよびそのまわりの液体試料の熱伝導解析を行い,以下の結果を得た.1)温度場には定常状態が存在し,センサの長さが短いほど早く定常に到達する.定常に達する時間は,センサの厚さが50nm,長さが10μmの場合にはわずか100μs程度である,したがって,自然対流の影響を受けずに定常熱伝導状態が得られる.2)定常状態でのセンサの平均温度上昇は試料の熱伝導率が高いほど低くなる,なお,その温度上昇の熱伝導率への依存性はセンサが長いほど大きい.3)したがって,本研究で考案したマイクロビームセンサを用いて,加熱開始直後に定常状態に達したセンサ温度を測定すれば,極微量液体試料の熱伝導率を決定できる.4)厚さ50nm,長さ10μmのセンサを想定し,センサの温度上昇を3K程度と仮定すると,印加電圧と電流はそれぞれ最低でも18mVおよび0.1mA程度であり,いずれも十分制御・測定可能である.5)熱伝導率の測定精度は,2.54.4%程度と予想される.6)温度浸透厚さは試料の熱伝導率には依存せず,センサの長さとほぼ等しいので,それと同程度の深さの溝を作製するのが望ましい.以上のように,新しい方法による熱伝導率測定が可能なことが解析により明らかになった.また,白金薄膜の蒸着,電子線描画,ウェットエッチングなど,センサの作製手順を考案するとともに,そのいくつかのプロセスの運転条件を確立した.液体試料の熱伝導率測定には,通常,最低でも数十ml程度の試料を必要とする.そこで,本研究では,シリコン基板上に作製したビーム(梁)型MEMSセンサを用いて1μl未満の極微量試料の熱伝導率を測定する方法について検討を行った.一様に発熱するセンサおよびそのまわりの液体試料の熱伝導解析を行い,以下の結果を得た.1)温度場には定常状態が存在し,センサの長さが短いほど早く定常に到達する.定常に達する時間は,センサの厚さが50nm,長さが10μmの場合にはわずか100μs程度である,したがって,自然対流の影響を受けずに定常熱伝導状態が得られる.2)定常状態でのセンサの平均温度上昇は試料の熱伝導率が高いほど低くなる,なお,その温度上昇の熱伝導率への依存性はセンサが長いほど大きい.3)したがって,本研究で考案したマイクロビームセンサを用いて,加熱開始直後に定常状態に達したセンサ温度を測定すれば,極微量液体試料の熱伝導率を決定できる.4)厚さ50nm,長さ10μmのセンサを想定し,センサの温度上昇を3K程度と仮定すると,印加電圧と電流はそれぞれ最低でも18mVおよび0.1mA程度であり,いずれも十分制御・測定可能である.5)熱伝導率の測定精度は,2.54.4%程度と予想される.6)温度浸透厚さは試料の熱伝導率には依存せず,センサの長さとほぼ等しいので,それと同程度の深さの溝を作製するのが望ましい.以上のように,新しい方法による熱伝導率測定が可能なことが解析により明らかになった.また,白金薄膜の蒸着,電子線描画,ウェットエッチングなど,センサの作製手順を考案するとともに,そのいくつかのプロセスの運転条件を確立した.
顎下腺の分化におけるアンドロゲンの作用機序の研究

マウス顎下腺の導管系は著しい性差をもち、顆粒性導管(GCT)が雄においてのみ発達するが、その分子メカニズムは明らかでない。本研究では、マウス顎下腺の線条部導管細胞がアンドロゲンによりGCT細胞に分化する際、JunDやCREBなど、細胞膜受容体の下流で働く転写因子が核から消失することが明らかになり、顎下腺導管系の分化においてアンドロゲン受容体と他の転写因子との間の特別な相互作用が関与することが示唆された。顎下腺導管系分化におけるJunDとメニン、およびCREBの発現と局在:マウス顎下腺導管系の分化はアンドロゲン依存性であり、テストステロン投与により雌の線条部導管は顆粒性導管に転換する。転写因子AP-1複合体のメンバーであるJunDは、がん抑制遺伝子MEN1の産物であるメニンと結合することにより、主に細胞を分化させる方向に働く。またCyclic AMP response element-binding protein (CREB)は、さまざまなシグナル伝達系の下流でリン酸化により活性化して転写因子として働く。成熟マウス顎下腺において、JunDとメニン、およびCREBとリン酸化CREB(p-CREB)とも、免疫反応性は雄より雌の顎下腺で有意に高く、雌では介在部導管および線条部導管遠位部の細胞の核に局在したが、雄の顎下腺で導管系の大部分を占める顆粒性導管細胞の核には全く認められなかった。雄で精巣切除を行うといずれの因子も有意に発現量が増加し、雌や精巣切除した雄にテストステロンを連続投与すると減少した。このとき全CREBに対するp-CREBの割合は変化しなかった。またJunD、メニン、CREBとも、mRNAの量には性差がなく、テストステロン投与による変化もなかった。雌にテストステロンを1回投与すると、線条部導管近位部の細胞の核において投与後16時間でCREBとp-CREB、また624時間でJunDとメニンの発現が一過性に増加し、投与後48時間で線条部導管細胞が顆粒性導管細胞に分化するとともにいずれも消失した。これらの結果から、アンドロゲンによる顆粒性導管細胞の分化において、核でのJunD-メニン複合体やCREBの蛋白量の一過性の増加およびその後の消失が関与することが示された。マウス顎下腺の導管系は著しい性差をもち、各種増殖因子の産生で知られる顆粒性導管(GCT)は雄でのみ発達する。雌マウスや精巣切除マウスへのアンドロゲン投与により、線条部導管細胞がGCT細胞に分化する。顎下腺導管分化におけるアンドロゲン作用の分子メカニズムは明らかでない。Cyclic AMP response element-binding protein(CREB)は、さまざまなシグナル伝達系の下流でリン酸化により活性化して転写因子として働く。雌雄のマウス顎下腺導管系における転写因子CREBとリン酸化CREB(pCREB)の発現と局在、また雌および精巣切除雄へのアンドロゲン投与による顆粒性導管(GCT)の分化におけるその変化を、免疫組織化学とWesternプロット法により調べた。CREBおよびpCREBの免疫反応は雌で雄より有意に高く、介在部導管と線条部導管の一部の細胞の核に局在し、GCT細胞には存在しなかった。雄で精巣切除を行うと顎下腺のCREBが増加し、これにテストステロンやDHTを連続投与すると減少した。このとき、線条部導管から分化したGCT細胞においてCREBが消失した。これに対して、CREBのmRNA発現量は、雌雄間およびテストステロン投与の前後で変化がなかった。雌および精巣切除雄にテストステロンを1回投与すると、30分以内に線条部導管にpCREBおよびCREB免疫陽性の核をもつ細胞が増加し、24時間までにこれらの細胞がGCT細胞に分化すると免疫反応は消失した。この結果から、アンドロゲンによるマウス顎下腺導管系細胞の分化において、CREBの一過性の活性化と増加がまずおこり、続いてCREBの消失が見られることがわかった。このCREBの消失は転写レベルではなく転写後レベルの調節の可能性がある。受容体型蛋白質チロシンフォスファターゼβ(RPTPβ)は、中枢神経系においてニューロンの伸張等に関与するとされる蛋白質であり、長、短2種類の膜貫通受容体蛋白質および長、短2種類の分泌蛋白質の計4つの亜型をもつ。受容体型のRPTPβに対するリガンドとしていくつかの接着分子のほか、増殖因子のプレイオトロピンなどが知られ、受容体に結合することによりフォスファターゼ活性を抑制する。

今回我々がマウス顎下腺におけるRPTPβファミリーのmRNA発現をRT-PCR法で解析したところ、4つの亜型のうち短鎖の受容体型(RPTP-S)が主に検出され、その発現量は雌よりも雄で約2.5倍高く、雌へのテストステロン投与で増加した。RPTPβの細胞質ドメインに対するラット抗体を作成し、Westernブロット法でマウス顎下腺を解析したところ、200KDaの大きさの単一バンドが得られ、やはり雌よりも雄で発現が高かった。免疫組織化学により、RPTPは雄では介在部導管のみに強く局在して顆粒性導管では全く陰性であったが、雌では介在部導管と線条部導管に広く弱く分布した。次にRPTPβファミリーのリガンドとして知られるいくつかの分子の顎下腺におけるmRNA発現をRT-PCR法で調べたところ、プレイオトロピンのみが検出され、雄雌で発現量の差は見られなかった。免疫組織化学では、プレイオトロピンはRPTPβとほぼ同じ分布を示した。これらの結果から、マウス顎下腺の導管系においてプレイオトロピンが自己分泌、傍分泌的にRPTP-Sに作用し、雄の顆粒性導管の分化を始めとする性差の形成と維持に関与している可能性が示唆された(論文執筆中)。
中国古典詩の受容と継承に関する研究～六朝貴族文学の展開を中心に～

本課題は、従来、謝氏に代表される中国南朝の貴族文学が、その後の中国詩文の発展にどのような影響を与えたのか、また南朝期に形成された詩の題材や表現が、唐詩以降どのように定着し展開してゆくのか、という内容について、未だ体系的な研究がなされていないことを問題視し、補助期間を通して、南朝貴族の中でも特に南斉の謝チョウ(月+兆)を中心に据え、その文学が後世の詩人によってどのように解釈・評価され、表現として展開してゆくのかについて分析を行い、中国古典詩の受容と継承の様相を明らかにしてきた。最終年度にあたる平成30年度は、過去の研究業績を整理した上で不足を補った。特に、謝チョウ(月+兆)の後世における影響を考える上で不可欠となる盛唐の李白との関連に着眼し、これにかかわる研究課題を進めた。具体的には、2018年10月に刊行された『中唐文学会報』(中唐文学会)第25輯に論文「敬亭山の印象ー謝チョウ(月+兆)から李白へー」を投稿し、掲載された。また2018年10月23日10月26日に中国四川省江油市で李白文化ハイエンドフォーラム(李白文化高端論壇)が開催され、これに出席した。会議においては、代表者講演として「日本における李白文化の広まり(李白文化在日本的伝播影響)」と題して発表を行い、本会議では「李白の文学地理に対する開拓(李白対文学地理的開拓)」と題して研究発表を行った。研究成果はいずれも『李白文化高端論壇論文資料集』に掲載された。また、会議の参加報告として、2018年12月に刊行された『中国詩文論叢』(中国詩文研究会)第37輯に学会参加報告「四川省江油市李白文化ハイエンドフォーラムに参加して」を投稿した。今年度の研究業績をもって、研究課題に対しまとまった成果を得ることができた。次年度は、日本学術振興会の研究成果公開促進費を利用し、得られた研究成果を学術図書として出版刊行する予定である。平成28年度は、題材・表現・思想などの方面から、唐宋以降における「謝チョウ(月+兆)の文学」の受容と展開の情況を調査し、謝チョウ(月+兆)の文学に対する理解と、チョウ(月+兆)の詩人像が確立されていく経緯を明らかにした。主な研究成果として、『全唐詩』『唐宋史料筆記』、歴代の詩話・詩論などの資料から、謝チョウ(月+兆)を代表する詩句の後世における受容と展開の状況を調査し、その背景に李白による詩句のイメージの改変があったことを指摘した。この研究では、謝チョウ(月+兆)の一詩句の受容状況にとどまらず、中国古典詩が伝統性を獲得してゆく経緯を考察し、一事例として示している。当初の計画では、平成28年度は唐宋における受容状況のみを明らかにする予定であったが、元明清詩や詩話・詩論も調査・分析の対象に加え、より全面的な受容史・展開史研究を行うことができた。さらに、今年度の研究により、六朝詩人と唐詩人の比較研究の重要性が再認識された。なお、平成28年度の研究成果は、9月に中国復旦大学で開催された国際シンポジウム「東亜視閾中的中国古典文献與文学学術検討会」にて、「從李白到謝チョウ(月+兆):當塗青山的文學地理景觀考察」の題目で発表を行い、また10月に日本中国学会『日本中国学会報』第68集に「李白と謝チョウ(月+兆)」再考ー「澄江浄如練」の受容と展開」と題する査読論文が掲載された。さらに、当初の予定より研究が進み、また一定の成果を収めることができたため、10月に博士学位申請論文「謝チョウ(月+兆)詩の研究ー唐代における受容とその展開を中心として」を早稲田大学に提出し、1月の公開審査会を経て、2月に博士学位(文学)を授与された。平成28年度は唐宋における受容状況のみを明らかにする予定であったが、調査・分析の段階で、謝チョウ(月+兆)の具体的な詩句の受容・展開を考えるにあたり、その通史的な流れを把握する必要性を痛感し、その結果、元明清詩や詩話・詩論も調査・分析の対象に加えることになった。調査・分析において、なお不足する部分はあるものの、今年度の研究により、比較的全面的な謝チョウ(月+兆)の受容史・展開史研究を行うことができ、当初の計画以上に進展することができた。また、今年度の研究により、謝チョウ(月+兆)詩の受容・展開において、唐代および唐詩人が大きな役割を果たしていることが明らかとなり、またこの見方を補強する研究成果をあげることができたため、当初の計画を繰り上げて、研究成果を博士学位申請論文としてまとめ、これを早稲田大学に提出し、博士学位(文学)を授与された。平成29年度は、主に1謝チョウ(月+兆)の文学とその展開および2後世における謝チョウ(月+兆)の人物像の分析を行った。1では、謝チョウ(月+兆)が見出した「敬亭山」という文学的素材をもとに、そのイメージや後世の文学に与えた影響などを分析した。その結果、南朝当時は「敬亭山」は民間信仰と結びついた霊山として捉えられていたのに対し、李白の文学で用いられることにより、宣城という都市を代表する名勝地へと変化していったことを指摘した。

2では、謝チョウ(月+兆)の呼称を粒さに分析し、それぞれの持つ意味合いについて分析を行った。その結果、謝チョウ(月+兆)は李白の愛好を経て宣城という特定の場所と結びついて認識され、さらに中唐の詩人らの愛好を経て、そのイメージを展着させていったことを明らかにした。平成29年度の研究成果は、まず前年度の成果を「從李白到謝チョウ(月+兆):當塗青山的文學地理景觀考察」という題目で論文にまとめ、四川大学中文系新国学編輯委員会刊行『新国学』第十四巻に投稿し、掲載された(5月)。また、科学技術振興機構「Science Portal China:文化の交差点」にて、「「志青山に在り」から「人間到る処青山有り」へー李白、蘇軾、釈月性」と題してコラムを執筆した(5月)。さらに、北京大学で開催された国際シンポジウムにて「敬亭山的印象」の題目で研究発表を行った(9月)。また、山形大学にて開催された第28回中唐文学会において、「敬亭山の印象ー謝チョウ(月+兆)から李白へ」の題目で研究発表を行った(10月)。さらに、前年度に学位授与された博士論文のうち、未発表箇所を「謝チョウ(月+兆)像の確立をめぐってー李白から中晩唐へ」という題目で論文にまとめ、早稲田大学中国古籍文化研究所編『中国古籍文化研究稲畑耕一郎教授退休記念論集』(東方書店)に投稿し、掲載された(3月)。平成29年度は、唐明清期の詩話・詩論・学説の中に現れた謝チョウ(月+兆)の評価状況を補足的に調査し、「謝氏の文学」の中国文学史における位置付けを明らかにすることを目標としていた。同時に、前年度の研究で重要性を認識した六朝詩人と唐詩人の比較研究を進め、中国古典詩の広まりとその特徴についてさらなる研究を行う予定であった。この二つの目的を達成するため、本年度は中国安徽省に位置する「敬亭山」という中国古典文学において重要な意味合いを持つ詩跡を対象とし、この一地名が謝氏の文学に登場した背景、また唐代に特定の詩人・李白によってイメージを変え、その後の文学に根付いていったことを明らかにした。さらに、謝チョウ(月+兆)の呼称を研究することで、その後世における評価と謝チョウ(月+兆)の人物像の変遷を明らかにした。また、平成30年度の研究計画の前段階として、日中における詩語の使用状況の違いを論ずるために、「青山」という語をテーマとして、謝チョウ(月+兆)(六朝)・李白(唐)・蘇軾(宋)そして釈月性(日本江戸)の詩中における用法を分析し、その変遷をたどった。本課題は、従来、謝氏に代表される中国南朝の貴族文学が、その後の中国詩文の発展にどのような影響を与えたのか、また南朝期に形成された詩の題材や表現が、唐詩以降どのように定着し展開してゆくのか、という内容について、未だ体系的な研究がなされていないことを問題視し、補助期間を通して、南朝貴族の中でも特に南斉の謝チョウ(月+兆)を中心に据え、その文学が後世の詩人によってどのように解釈・評価され、表現として展開してゆくのかについて分析を行い、中国古典詩の受容と継承の様相を明らかにしてきた。最終年度にあたる平成30年度は、過去の研究業績を整理した上で不足を補った。特に、謝チョウ(月+兆)の後世における影響を考える上で不可欠となる盛唐の李白との関連に着眼し、これにかかわる研究課題を進めた。具体的には、2018年10月に刊行された『中唐文学会報』(中唐文学会)第25輯に論文「敬亭山の印象ー謝チョウ(月+兆)から李白へー」を投稿し、掲載された。また2018年10月23日10月26日に中国四川省江油市で李白文化ハイエンドフォーラム(李白文化高端論壇)が開催され、これに出席した。
銀河中心をとりまく星間空間からの広がったX線放射:新しい粒子加速機構に迫る

銀河中心や銀河面に沿って観測される、見かけ上広がったX線放射(銀河系X線背景放射)の放射起源・放射機構を、分光的な手法を用いて解明するため、広帯域・高感度を特徴とする「すざく」X線衛星の複数の観測をスタックし、合計100万秒というひじょうに長い積分時間のデータを構築した。背景放射の解析でノイズとなる、中性子星連星やブラックホール連星などの明るいX線点源からの寄与を注意深く排除した結果、6-7キロ電子ボルト帯域にみられる複数の電離状態の鉄からの原子輝線放射を分解すると同時に、これまで観測の難しかった50キロ電子ボルト以上の硬X線帯域のスペクトル形状を、高い統計精度で測定することができた。本背景放射については、高空間分解能のChandra衛星を用いた観測から、暗いX線点源が主要な放射源であることが示唆されている(Revnivtsev et al. 2009, Nature)ものの、白色矮星連星系や太陽のような普通の星からのコロナX線放射だけで、スペクトルまで含めて説明できるかどうか、未解明であった。そこで、本年度の研究では、各種天体の背景放射への寄与を切り分け、また、未知の放射性分の有無を調べるため、とくに10キロ電子ボルト以上の帯域で唯一の放射源となりうる強磁場白色矮星連星系について、X線放射機構を数値的にモデル化した。このモデルは、白色矮星質量を主な自由パラメタとして含んでおり、地球近傍の17の個別天体の「すざく」によるX線スペクトルをよく再現した(Yuasa et al. 2010, Astronomy & Astrophysics)。先に抽出した、X線背景放射のスペクトルにこの白色矮星のスペクトルモデルを適用したところ、モデルは硬X線帯域でのスペクトルの形状を良く説明し、背景放射に寄与している白色矮星の平均質量が0.66(0.59-0.75)太陽質量と推定できた。10キロ電子ボルト以下の帯域では、白色矮星モデルだけでは背景放射を説明できず、1.5キロ電子ボルト程度の温度を持つ(低温のプラズマ放射を示唆する形状の残差が見られた。この値は、コロナX線天体の典型的な温度とよく一致しており、この2成分だけで2-50キロ電子ボルトという広いエネルギー帯域にわたって、背景放射のスペクトルを、ひじょうによく説明できた。今回のスペクトル解析の結果は、Chandra衛星の撮像観測の観測と相補的であり、これらの結果から、X線宇宙物理学における40年以上謎だった銀河系X線背景放射の起源が、暗いX線天体の集合であると考えてほぼ間違いないことが明らかにすることができた。球状星団「47 Tucanae」の固有運動方向に存在する広がったX線放射を「すざく」衛星で観測し、210キロ電子ボルトのX線スペクトル解析を行った。この放射は、過去の観測(Okada et al.2007,PASJ,59,727など)から、銀河ハローガス中を、その音速をこえる速度で運動している球状星団と、ハローガスの間に生じるbow shockによって、加熱・加速された電子からの放射ではないかと考えられていた。しかし、我々の「すざく」衛星のX線CCDを用いた解析で、赤方偏移(z=0.34)している重元素からの輝線放射を検出したことにより、その放射は、球状星団とは物理的に相互作用しておらず、背景の銀河団プラズマからのX線放射が偶然、47 Tucanaeの固有運動方向に見えている現場であったことを明らかにした。「すざく」衛星の硬X線検出器を用いて測定(Yuasa et al.2008,PASJ,60,S207)した、銀河中心領域の広がった硬X線放射の表面輝度分布や硬X線スペクトルを、「銀河中心の巨大質量ブラックホールに、周りを回る星が落ち込むときに放出される、100メガ電子ボルトの高エネルギー陽子と、星間物質中での逆制動放射」を仮定する理論モデルと比較し、エネルギー収支は満足され、スペクトルの形も再現できることを示し、共著者として論文にまとめた(Dogiel et al.2009,in preparation)。また、銀河中心領域の広がったX線放射の、硬X線帯域での撮像観測を目指して、「SpaceWire I/F」を用いた次期宇宙X線観測衛星ASTRO-H用の検出器読出しシステムの基礎開発・試験および、検出器のブレッドボードモデルを用いたデータ取得を実施し、結果を学会等で発表した。縮退電子の理想的な実験室である白色矮星の質量は、Ia型超新星爆発の前駆星などとも関連して重要な物理量である。本年度我々は、自分たちで構築した数値モデルと、「すざく」衛星によって観測された磁場を持つ白色矮星を含む連星系のX線スペクトルを比較することで、白色矮星の質量推定を行った。これまでに利用可能な17個の天体のデータから、太陽質量の0.88倍という平均白色矮星質量が算出された。この種の天体は、われわれの銀河系の銀河面や銀河中心領域において観測される、謎のX線放射の起源のひとつと考えられている。本年度は、上記の数値モデルから予想されるX線スペクトルと、「すざく」衛星で観測した、銀河中心領域のスペクトルを比較したところ、白色矮星質量を0.60.7対用質量としたときのモデルが、データをひじょうに良く再現した。また、Chandra衛星のデータから報告されている、X線点源の光度関数と組み合わせる事で、磁場を持つ白色矮星の連星系が、銀河中心領域において観測されるX線の少なくとも10%を担っている事を明らかにした。