hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳梗塞急性期における至適血糖管理指針の策定：国循データベース研究

DM合併例は非合併例と比較して男性(74%対60%,)が多く,高血圧(85%対72%),高脂血症(62%対37%)の保有率が高く(いずれもp<0.001),心房細動は少なかった(25%対35%,p=0.001).入院時の神経重症度(NIHSS:中央値3対4),入院中の再発(7%対6%),死亡(4%対6%)に差はなかったが,退院時NIHSSが入院時より増悪した例は多く(14%対10%,p=0.024),3カ月後の転帰良好例(mRS≦1)は少なくなっており(48%対57%,p=0.029),DMを合併した虚血性脳卒中は合併症が多く,予後は不良であった.また, DMを合併した内頸動脈狭窄症に対し頸動脈内膜剥離術を行った41症例を検討し国内学会(大阪,2011年6月)で発表した.入院時血糖が144mg/dl以上の10例では残り31例と比較して術前のNIHSS(中央値1対0,p=0.002)やmRS(中央値1対0,p=0.030)が不良であり,周術期管理に悪影響を及ぼすことが判明した.国循データベース(2005-2010年)を用いた後方視研究では,脳梗塞急性期連続例(1400例)における糖尿病(DM)の割合は29%で,DM非合併例と比較して,tPA静注療法の施行率は低かった.入院中の脳梗塞再発や退院時点での神経重症度(NIHSS)が増悪した割合も高く,DMは3ヶ月後転帰不良の関連因子であった.急性期からのインスリンによる血糖スケール管理(SSIT)は,心房細動合併例や重症度の高い症例に導入されていたが,SSITが施行されなかった例と比較すると,退院時点での重症度が改善した割合は高かった.SSIT例における入院中の低血糖(≦80mg/dl)エピソード発現は,高齢者,DMに対する薬物療法(経口血糖降下薬,インスリン)中の症例に多く,一方で,入院時血糖やHbA1cはむしろ低値であり,血糖管理が良好と推測される高齢のDM患者では急性期の血糖是正に際し留意する必要がある.今年度,持続血糖測定システムを用いた急性期症例における血糖評価を検討したが,再開通療法が拡大普及している現状では安全な導入は困難と判断した.2011年度からの国循データベースを整備し,DM合併例における治療や転帰に関する要因について,先行した後方視研究の結果と比較した.脳血管障害後向き研究については,前年度の脳梗塞急性期例における入院時血糖やHbA1cと予後の関連についての検討に続き,本年度は脳卒中集中治療ユニット(SCU)入院例を対象とした入院後のインスリンによる血糖管理や低血糖エピソードと予後について,中間解析ではあるが国内・国際学会で発表ができている,前年度に手がけた研究を含め,残りの症例登録や解析を行う事で後向き研究の内容については達成が見込める状況である.これらの研究結果からSCU共通の血糖管理スケールを策定した上で,前向き研究も予定していた.しかし,従来の血糖管理を2010年まで検討したところ低血糖症例も観察されており,また,血管内治療を含めた診療体制の大きな変化から,当初の研究計画で想定していた共通の血糖管理を積極的に導入する状況ではないと判断した.過年度までに中間解析を行った研究データベースと2011年以降の症例登録データベースとの統合作業を行っており,最終解析まで完遂できていない.持続血糖測定システムを用いた脳梗塞急性期の血糖評価・管理に関する研究計画の立案,開始準備に時間を要した.後向き研究については,途中経過ながら2つの国内総会で報告することができており,残りの登録を急ぐことで当初の研究内容について達成が見込める状況である.一方,その後向き研究の結果をふまえ,脳梗塞急性期における共通の血糖管理スケールを策定した後,脳卒中ケアユニット(SCU)において前向き研究を開始する予定であった.
市区町村保健師の「乳幼児虐待ハイリスク家庭支援のためのIPW構築」に関する研究

若手保健師が乳幼児虐待ハイリスク家庭を支援するためのチームケア能力を向上させる関連要因は、リフレクションと学習、支援への気持ち等であった。先輩保健師の課題としては、若手保健師に見せる・伝える、先輩のスキルアップ等が明らかになった。新人保健師のチームケア能力向上するためには、ケースの個別支援を展開すること、苦手意識を芽生えさせないため「高い技能を求め、高い挑戦」をさせる教育内容の示唆を得た。こども虐待による死亡事例等の検証結果等について(第8次報告)によると、死亡した子どもの年齢は、0歳が23人(45.1%)と最も多く、妊娠期から支援が必要な妊婦への多機関による関与、養育者の成育歴・家族関係を考慮したアセスメントと支援、リスク情報を客観的に認識するための組織体制、医療機関との積極的な連携が課題として挙がっている(厚生労働省、2012)。2004年の児童福祉法改正により「児童虐待防止ネットワーク」が「要保護児童対策地域協議会(以下、協議会)」へ制度化され、2011年までに全国市町村の96%が協議会を立ち上げる予定になっている。協議会での要保護児童支援は市町村の児童福祉担当課が窓口として、児童相談所がスーパーバイズしながら連携が図られている。しかし、協議会に上がらない虐待リスクの高い家庭(子ども虐待ハイリスク家庭)については、発見機関の市区町村保健師が支援を行っている。しかし病気の母親の主治医への連絡や、子どもの様子を保育所に確認がされていないなど生活支援をするうえで必要な連携が取れておらず、連携されていれば虐待ケースとして協議会にあげていく事例を保健師が抱えているという状況もある。保健師自身は連携能力が現状では低くと自己評価しており、今後の課題として考えられている。また、文献からは、子ども虐待ハイリスク家庭支援の連携の実態に関する報告は見当たらない。このことから、市区町村の母子保健担当保健師の、子ども虐待ハイリスク家庭支援のためのIPW(多職種連携)の実態を明らかにし、さらにIPW(多職種連携)が効果的に行われた事例のプロセスを分析・検討し「IPW(多職種連携)モデル」を明らかにする。「IPW(多職種連携)モデル」によりケア実践が効果的に実施でき虐待予防に有用であると考える。児童虐待が増加する中、児童虐待の具体的な援助のために必要な保健師の技術としては、養育者と関係を作る受容的態度や必要な援助の見極め(発見・タイミング)、関係機関との連携(上野、1997)等が必要とされ、保健師自らもネットワークが虐待対応の鍵であると考えている。しかし、死亡事例検証の結果等から、妊娠期から支援が必要な妊婦への多機関による関与、養育者の成育歴・家族関係を考慮したアセスメントと支援、リスク情報を客観的に認識するための組織体制、医療機関との積極的な連携が課題として挙がっている(厚生労働省、2012)。本研究は、市区町村保健師を対象として、子ども虐待ハイリスク家庭支援を行うためのIPW(多職種連携)の実態とIPW(多職種連携)を促進する要因を明らかにし、IPW(多職種連携)モデルを構築することを目的に実施した。2年目の今年度は、子ども虐待ハイリスク家庭支援のIPW(多職種連携)実態調査の分析と子ども虐待ハイリスク家庭支援のIPW(多職種連携)の現状調査(マインドマップを活用した調査)の準備を行った。市区町村の乳幼児虐待ハイリスク家庭支援の現状は以下の通りであった。虐待・虐待ハイリスク支援ケースの管理は、台帳管理実施は252(50.8%)であり、ハイリスクケースの進行管理実施は280(56.5%)、母子保健進行管理会議【事例検討と進行管理実施会議】は216(43.5%)であった。事例検討の実施は、関係者の連携も具体的な検討になり連携を推進していくものと考られ、半数の市区町村が実施していた。若手保健師のサポートについても、訪問や面接後に報告させ助言の実施は60.5%、事例検討の随時開催は50.6%と困難事例の検討を実施している。連携を推進する体制整備が半数の市区町村で撮られていることが明らかになった。本研究は、市区町村保健師を対象として、子ども虐待ハイリスク家庭支援を行うためのIPW(多職種連携)の実態とIPW(多職種連携)を促進する要因を明らかにし、IPW(多職種連携)モデルを構築することを目的としてい。平成26年度は市区町村保健師を対象として、子ども虐待ハイリスク家庭支援を行うためのIPW(多職種連携)の実態とIPW(多職種連携)を促進する要因を明らかにすることを目的に調査を実施した。平成27年度は保健師経験10年未満と保健師経験10年以上の先輩保健師に対しグループインタビューを実施し、若手保健師の子ども虐待ハイリスク家庭支援を行うためのIPW(多職種連携)の課題を明らかにした。若手保健師及び先輩保健師の各10名に対し2回のマインドマップを使用したグループインタビューを行った。当日の進行は1会場3時間予定で実施した。若手保健師が感じる乳幼児虐待ハイリスク家庭への支援の課題として、乳幼児ハイリスク家庭への支援への精神的負担の軽減が浮かび上がった。若手保健師は[支援している苦しさ]や[連携への苦手意識がある]ということ、先輩保健師も[支援の遣り切れなさ]や[連携に対する苦手さ]を感じており、明らかになった。先輩保健師も[若手保健師が相談できる環境づくり]の必要性を述べており、若手保健師を支えるため、[先輩保健師がスキルアップする]ことも必要である。

組織の課題としては[何年か同じ地区を受け持つ]があり、個別支援を実施するための関係機関の関係づくりには重要なことである。連携能力の関連要因に「他職種と話をする」があり、関係機関・関係者との関係づくりの期間は確保したいことである。今後は、研究をまとめ若手保健師の乳幼児ハイリスク家庭支援のための育成プログラムを検討する。研究については終了しているが、市区町村アンケート調査、若手保健師アンケート調査、インタビュー調査を統合し「若手保健師の乳幼児ハイリスク家庭支援のための育成プログラム」の検討が遅れている状況である。今後育成プログラムを検討し論文作成をする予定である。市区町村保健師を対象として、子ども虐待ハイリスク家庭支援を行うためのIPW(多職種連携)の実態とIPW(多職種連携)を促進する要因を明らかにし、IPW(多職種連携)モデルを構築を目的に本研究に取り組んだ。若手保健師の乳幼児虐待ハイリスク家庭へのチームケア能力と育成環境の現状及び課題を明らかにし、チームケア能力の向上に向けた育成プログラムを検討した。研究は、1全国の市区町村に勤務する若手保健師(勤務経験10年未満の保健師)への質問紙調査を実施2全国1,896市区町村の母子保健担当責任保健師への質問紙調査3乳幼児虐待ハイリスク家庭の支援経験がある若手保健師10名2会場、乳幼児虐待ハイリスク家庭の支援経験がある先輩保健師(保健師経験10年以上の保健師)10名2会場に、マインドマップを活用した質的記述的調査を実施した。所属大学の倫理審査委員会の承認を得て実施した。若手保健師が乳幼児虐待ハイリスク家庭を支援するためのチームケア能力を向上させる関連要因は、リフレクションと学習、支援への気持ち等であった。関係機関の役割理解や機関を把握することについては、関係者の集まる会議に新任期のうちから出席をすること等プログラムに導入したい内容であった。市区町村の課題として、ハイリスクケースの支援方針決定の場や事例検討の場が5割しかなかった。ケース管理や母子保健進行管理会議の開催、若手保健師サポート状況が乳幼児虐待予防活動の推進要因であることが明らかとなった。先輩保健師の課題としては、若手保健師に見せる・伝える、先輩のスキルアップ等課題が明らかになった。チームケア能力向上するためには、ケースの個別支援を展開すること、関係機関と共働ができることを到達目標にしたプログラムと、新人保健師に苦手意識を芽生えさせないため「高い技能を求め高い挑戦」をさせる教育内容の示唆を得た。先輩保健師の課題としては、若手保健師に見せる・伝える、先輩のスキルアップ等が明らかになった。新人保健師のチームケア能力向上するためには、ケースの個別支援を展開すること、苦手意識を芽生えさせないため「高い技能を求め、高い挑戦」をさせる教育内容の示唆を得た。平成26年度は、第2段階として「子ども虐待ハイリスク家庭支援のIPW(多職種連携)実態調査の分析と子ども虐待ハイリスク家庭支援のIPW(多職種連携)が効果的に行われた事例の面接調査」を実施する予定であった。1次調査は全国調査を実施し、市区町村調査及び若手保健師調査の2種類を実施した。
薬物結合性血漿蛋白の遺伝子型による抗がん剤応答性予測

薬物結合性血漿蛋白α-1-acid glycoprotein(AGP)をコードするORM遺伝子(ORM1及びORM2)について、AGPの発現および抗がん剤応答性に影響する遺伝子型の同定を目的に、日本人のパクリタキセル(PTX)投与患者を対象に、詳細なORM遺伝子の構造及び遺伝子多型/ハプロタイプ解析を実施し、これらと血清AGP値及びPTX薬物動態との関連を調べた。その結果、血清AGP値ならびにPTX代謝物の血中濃度-時間曲線下面積と相関するORM遺伝子型を同定した.また、ルシフェラーゼレポータージーンアッセイにて、ORM1及びORM2の発現調節領域を詳細に解析した結果,両遺伝子の発現・誘導の違いに関わる調節領域の存在の可能性が示唆された。なおORM1プロモーター多型による発現影響についても検討した。本研究は、薬物結合性血漿蛋白のAGPをコードするORM遺伝子(ORM1およびORM2)の日本人の遺伝子構造を明らかとし、抗がん剤の薬物応答性に影響する遺伝子型を同定することを目的としている。本年度は、パクリタキセル投与患者のDNA試料を用いて、ORMの遺伝子数多型および両遺伝子領域を含むハプロタイプ解析を行った。また、予備解析として血清AGP値ならびにパクリタキセル薬物動態(PK)・副作用(PD)に影響する患者背景因子について調べた。165名のDNA試料を用い、ORM1およびORM2の遺伝子数を解析した。その結果、単一型、ORM1の重複型およびORM2の重複型の頻度は、それぞれ0.685、0.309および0.006であった。2.ハプロタイプ解析単一型(ORM1-ORM2)のDNA試料(113名)を用い、両遺伝子の全エクソン、近傍イントロン、およびプロモーター領域(約1kb)における遺伝子多型を解析した結果、ORM1には43種(新規17種)の多型、ORM2では40種(新規15種)の多型が検出された(アレル頻度:0.0040.429)。このうち、アミノ酸置換をもたらす多型は、ORM1およびORM2でそれぞれ3種および2種(新規1種)、プロモーター領域の多型では13種(新規5種)および14種(新規3種)であった。この情報を基に、両遺伝子領域を含むハプロタイプ解析を行った結果、41種のハプロタイプ(4種のグノレープに分類)が同定された。AGP値は肝機能と相関し、パクリタキセルPK/PDも肝機能による影響が大きかった。以上により、日本人のORM遺伝子構造が明らかとなり、AGPの発現や機能に影響をもたらす可能性のある多型が複数同定された。本研究は、薬物結合性血漿蛋白であるα-1-acid glycoprotein (AGP)をコードするORM遺伝子(ORM1およびORM2の日本人の遺伝子構造を明らかとし、抗がん剤の薬物応答性に影響する遺伝子型を同定することを目的としている。本年度は、昨年度の解析で同定したパクリタキセル(FTX)投与患者のORM遺伝子型について、血清AGP値ならびにPTXの薬物動態(PK)との相関解析を行った。また、ORM遺伝子の発現調節領域の特定ならびにORM多型による発現影響を解析するためのin vitro解析系の構築を開始した。1.ORM遺伝子型と血清AGP値およびPTX薬物動態との相関解析ORM遺伝子(ORM1またはORM2)の重複を有する患者の血清AGP値は、重複のない患者の値と比較して有意な差は見られなかった。一方、重複のない患者の解析により、ORM1の5'上流領域に存在する多型(ORM1多型)とAGP値の増加との関連が認められた。PTX-PKとORM遺伝子型との関連を調べた結果、AGP値への影響と一致して、ORM遺伝子の重複によるPKへの影響は認められず、上記のORM1多型とPTX代謝物のAUC値の増加との関連が認められた。なお、これは、AGPがPTXの肝取り込みのキャリアーとして働いたことによるものと推測された。2.ORM発現レポーターアッセイ系の構築ORM遺伝子の発現調節領域の特定ならびに上記のORM1多型による発現影響を解析するため、ORMのプロモーター領域(-1.2kb上流)をルシフェラーゼ遺伝子の上流に挿入したレポーターアッセイ用の発現ベクターを構築した。これをHepG2細胞にトランスフェクションした結果、ORM1およびORM2の発現量の違いとともにデキサメタゾン等による発現修飾が観察された。

本研究は、薬物結合性血漿蛋白α-1-acid glycoprotein(AGP)をコードするORM遺伝子(ORM1及びORM2)の日本人の遺伝子構造を明らかとし、抗がん剤paclitaxel(PTX)の薬物応答に影響する遺伝子型を同定することを目的としている。本年度はin vitroにてORMの発現調節領域の特定ならびにプロモーター多型による発現影響を解析した。また、PTX投与患者の治療前AGP値及びORM多型と生存期間との関連を解析した。1.ヒトORM遺伝子の発現調節領域および多型影響の解析ORM1及びORM2の種々の長さのプロモーター領域(約1.1kb上流まで)を挿入したレポーターアッセイ系を構築し、HeLa細胞を用いて、定常レベル及びデキサメタゾン(DEX)またはIL-Iβによる活性影響を調べた。その結果、近位プロモーター領域(約190 bases)のアッセイ系では、ORM1およびORM2ともに、DEXによる誘導およびIL-1βによる相乗効果が認められた。一方、full length(1.1kb)の系では、ORM1の定常レベルはORM2の約2倍であり、ORM1ではIL-1βによる上昇が認められた。なお、ORM1多型(-559T>A)をORM1 full lengthに導入した結果、定常レベル及びDEXによる誘導に影響は見られなかった2.ORM遺伝子多型とPTX応答性の解析PTX投与患者で、治療前AGPの高値群(≧150mg/dL)では、治療後の生存期間の有意な短縮が見られた(p<0.0001)。一方、上記のORM1多型による生存期間への有意な影響は認められなかった。以上より、ORMの上流770b1.1kb領域が、ORM1及びORM2の異なる発現・誘導機構に関わる可能性が示唆された。一方、プロモーター多型のPTX療法における臨床的意義は低いものと推察された。
嗅神経回路形成の分子機構

当グループでは以前、嗅覚受容体(odorant receptor: OR)遺伝子の発現を制御するlocuscontrolregion(LCR)としてH領域を報告した。最近コロンビア大学のAxel博士のグループは、我々の発見したH制御領域がマウスOR遺伝子系における唯一のエンハンサーで、別の染色体のOR遺伝子にもトランスに働くと報告した。このtrans-actingモデルはOR遺伝子の単一発現の為の説明として魅力ある可能性ではあったが、我々が行ったH領域のノックアウトマウスの解析結果は、Hはローカルに働くエンハンサーである事を示し、Axelグループのtrans-actingモデルを否定する結果となった。また我々のノックアウト実験では、H領域の下流にも別のLCRのある事が示唆された。従って、OR遺伝子系は複数のcis-acting LCRにより正に制御され、負のフィードバック制御によって単一OR発現が保証されていると考えられる。背景・目的:高等動物の脳では多数の神経細胞が互いに軸索を伸ばしてつながりあい秩序だった神経回路を形成している。しかしながら、多様な神経細胞の一つ一つが担う役割、即ち神経個性がどのように分子コード化されてシナプス形成が行われているのかについては殆ど解明されていない。我々はこの問題を解決するためマウスの嗅覚系に着目し、嗅神経回路と匂い地図形成の分子機構を明らかにすべく研究を行った。方法:遺伝学的に様々な工夫を凝らした遺伝子操作マウスを作製した。中でも、一種類の嗅覚受容体遺伝子をほぼ独占的に発現するトランスジェニックマウスや、接着因子を強制発現する嗅神経細胞とそうでない嗅神経細胞をほぼ半数ずつ作り出すモザイクマウスなど、他のグループには無い我々独自のシステムを開発した。結果:嗅球上のどの番地の糸球に嗅細胞の軸索が収斂して投射するかという謎に対し、我々は、嗅覚受容体分子そのものではなく、嗅覚受容体を介したシグナルが重要な働きを担っていることを明らかにした。即ち、嗅覚受容体に共役するGsタンパク質が、シグナルに応じて異なる濃度のcAMPを産生し、これをcAMP依存的プロティンキナーゼAが感知して、CREB転写因子などを介し軸索伸長因子の転写量を制御しているという研究成果を得た。また、軸索の接着性と反発性を制御する一連の分子が、個々の嗅神経細胞の持つ嗅覚受容体の種類に応じて固有な発現量を示し、いわば分子コードとして軸索末端に発現していることを突き止めた。その結果、同種の嗅覚受容体を発現する嗅神経細胞の軸索は収斂し、糸球構造を形成する事が明らかとなった。考察:嗅神経細胞は約一千種類の嗅覚受容体遺伝子の中から、一種類のみを選択的に発現することで個々の神経個性を確立している。本研究の成果より、嗅神経細胞の軸索の選別に関しては、嗅覚受容体分子の種類に連動して制御される接着及び反発分子の発現量が、神経個性を表現する分子コード、即ちneuronal identity codeとして軸索末端に表現されるという画期的概念が示された。ここで得られた嗅覚系の一次投射に関する研究成果は中枢神経系における回路形成という脳科学の最重要課題の理解に重要なヒントを与えるという意味でその意義は大きい。更に今後の課題として予定されている二次投射に関する研究は、入力される情報の統合と分配、即ち情報のeditingという脳の高次機能の理解に道を拓くものとしてその展開が期待される。
心身相関とマントラをめぐるインド密教史――『アビダーノーッタラ』原典研究――

本研究課題の目的は、10世紀頃に編纂されたインド密教経典『アビダーノーッタラ・タントラ』のマントラと心身相関的瞑想を扱う複数章(第14、37、50、51、52、58、59章)のサンスクリット語校訂テキストと英訳を、英語論文の形式で刊行することである。2017年度(昨年度)には資料収集および準備的研究を行った。その積み重ねのうえに、2018年度(本年度)には、実際に完成したいくつかの章の研究成果を刊行することができた。具体的には、上記の章のうち、2018年度には第37、51、52、59章を、査読付きオープンアクセスのジャーナル(『早稲田大学高等研究所紀要』)において刊行することができた。同時に、それらの章が依拠している(あるいは少なくともそれらの章より古いヴァージョンの教説に基づいて編纂されている)と考えられるカンバラ作『サーダナニディ』の第8章のサンスクリット語校訂テキストと英訳も、英語論文の形式でオープンアクセスのジャーナル(招待:『智山学報』)において刊行することができた。また、これらにより、それら2つの文献の間の密接な関係について指摘をすることができた。さらに、2018年度に計画していた、智山勧学会(真福寺[東京]にて)ならびにWorld Sanskrit Conference(ブリティッシュコロンビア大学[アトランタ]にて)において、関連する内容を口頭発表することもできた。2018年度で、本研究が刊行を計画している『アビダーノーッタラ・タントラ』の複数章の全体の半分以上を刊行することができた。残りの章についても、すでにサンスクリット語校訂テキストと英訳のドラフトを完成済みである。当初の希望としては、第50章と58章も刊行したかったのだが、校訂の確定が困難な個所がいくつかあったため、2018年度は投稿を見合わせた。以上の理由から、おむね順調に進展していると自己判断したい。2019年度は本研究計画の最終年度である。『アビダーノーッタラ・タントラ』の該当章のうち、残りの章の校訂と英訳のドラフトを精緻化させ、完成させて適切なジャーナルに投稿し、計画遂行することを目指す。本研究課題は、インド密教経典『アビダーノーッタラ』におけるマントラと心身相関ヨーガに関する複数章のサンスクリット語校訂テキストと英訳を刊行することである。初年度となる本年度の目標は、イギリスとインドへの出張(海外旅費使用)等により必要な一次資料と二次資料を補充し(物品費等使用)、該当章全てのサンスクリット語校訂テキストと英訳を作成・整備し精度を上げ、研究成果の一部を国内学会で口頭発表し(国内旅費使用)、公開性ある学術誌で刊行することである。これらの目標は実質的に達成されたと自己評価している。まず、海外・国内からの一次・二次資料の収集を順調に進めることができた。イギリスへの出張を行わなかったが、それはイギリスに保管されている資料をイギリスに行かずに入手することができた(先方のご厚意により送付して頂けた)からである。それにより浮いた分の旅費を用いて、図像資料撮影に有益なカメラ(物品費使用)を購入した。また、『アビダーノーッタラ』の該当章のうち、マントラに関連する複数章のサンスクリット語校訂テキストと英訳については、それらの整備をほぼ完成と言える段階まで進めることができた。さらに精度を高めたうえで、平成30年度秋に、それらサンスクリット語校訂テキストと英訳をWeb上で公開性ある学術誌(査読付)に投稿する予定である。また、研究成果の一部を、7月に開催されるWorld Sanskrt Conference(ヴァンクーバー、カナダ)で口頭発表する計画(発表確定)である。本年度までの研究成果の発表も、予定通り、国内学会(智山教学大会と西日本インド学仏教学会)で口頭発表し、公開性ある学術誌(『智山学報』と『早稲田大学高等研究所紀要』)に英語にて刊行することができた。以上のように、本年度の研究計画を実質的に予定通り遂行し、来年度の計画の実行へと確実につなげることができたと考えている。必要な資料を収集し、本研究計画が扱う『アビダーノーッタラ』の該当章全体のサンスクリット語校訂テキストと英訳の整備を進め、それらのうち特にマントラに関連する複数章の校訂テキストと英訳については完成に近い段階まで進めることができ、来年度の発表へとつながることができたため、「おおむね順調に進展している」と自己評価する。

同時に、それらの章が依拠している(あるいは少なくともそれらの章より古いヴァージョンの教説に基づいて編纂されている)と考えられるカンバラ作『サーダナニディ』の第8章のサンスクリット語校訂テキストと英訳も、英語論文の形式でオープンアクセスのジャーナル(招待:『智山学報』)において刊行することができた。また、これらにより、それら2つの文献の間の密接な関係について指摘をすることができた。さらに、2018年度に計画していた、智山勧学会(真福寺[東京]にて)ならびにWorld Sanskrit Conference(ブリティッシュコロンビア大学[アトランタ]にて)において、関連する内容を口頭発表することもできた。2018年度で、本研究が刊行を計画している『アビダーノーッタラ・タントラ』の複数章の全体の半分以上を刊行することができた。残りの章についても、すでにサンスクリット語校訂テキストと英訳のドラフトを完成済みである。当初の希望としては、第50章と58章も刊行したかったのだが、校訂の確定が困難な個所がいくつかあったため、2018年度は投稿を見合わせた。以上の理由から、おむね順調に進展していると自己判断したい。平成30年度に、『アビダーノーッタラ』のマントラに関連する複数章のサンスクリット語校訂テキストと英訳を、公開性ある学術誌(査読付)に投稿する。また、研究成果の一部を、7月に開催されるWorld Sanskrt Conference(ヴァンクーバー、カナダ)で口頭発表する。同時に、『アビダーノーッタラ』の心身相関ヨーガに関連する複数章の校訂テキストと英訳の精度を上げていき、平成31年度に予定している学術誌投稿へとつなげていく。2019年度は本研究計画の最終年度である。『アビダーノーッタラ・タントラ』の該当章のうち、残りの章の校訂と英訳のドラフトを精緻化させ、完成させて適切なジャーナルに投稿し、計画遂行することを目指す。2323円分の残余が出たが、これは海外旅費における飛行機代金を若干安く購入することができたことによる。次年度、紙と文房具の購入費用に充てたい。
地域を基盤とするボトムアップ型教員研修システム構築の国際協同研究

1.研究の目的本研究は、グローバル化した世界情勢とわが国の関係を踏まえた、ボトムアップ型教師教育システム開発と、その国際ネットワーク構築を目指す将来構想に基づく。この研究は文明国に共通する学校化社会、高度工業化社会における学校教育の今日的課題を対象とする。即ち、この問題に対応する学校再生を目指す教員研修システムの構築と相互交流システムの開発・整備を目的とする。2.研究の成果と課題1)英国・カナダのアクションリサーチャーとの国際交流2年間の研究期間に、英国・カナダのアクションリサーチャーであるDr.J.Whitehead(University of Bath)やDr.J.Delong(Superintendent of the Grand Erie SchoolBoard)らと地域ベースの教員研修研究の交流を実施した。具体的には2年間に澤本や現職教員らがグランドエリー地区教育委員会と当地の学校を訪問し、またジャクリーン博士を招聘したアクションリサーチの講座やワークショップ等の研究交流を実施し、成果を挙げた。ホワイトヘッド博士とはインターネット上でテレビ会議を持ちながら研究交流を行い、2005年4月のAERA等の国際会議で共にカンファレンス発表を行う予定である。2)地域ベースの教員研修システム構築と開発的研修の提案1)の成果として、授業リフレクション研究にアクションリサーチの手法を導入し、個人レベルの研究だった授業リフレクション研究を、校内研改革や学校改革、学校間の研究交流や、地教委の研修システム改革に展開した。その動きはさらに発展している。3)課題教員研修システム改革としての更なる発展を今日の困難な研修状況に鑑み、1)2)の成果を多くの学校や地域で創造的に活用したい。本研究は次の方針で、2003年度に開始した。まず行政主導の研修ではなく、たとえ形式上は行政主催の研究会であっても、研修する教師が主体となるボトムアップ型現職教育を企図した。教師の自己成長を主眼とし、それを支えるネットワーク形成を重視する視点は、すでに澤本(2002)などに述べた。本研究は内外の教師主体の自立的研修ネットワークの相互交流を進め、そのシステムの改善により信頼性妥当性の高い研究成果あげると共に、困難な時代を生き抜く人間性豊かな教師のための国際的ネットワーク構築を意図するものである。今年度は、まず東京・千葉・神奈川・山梨・佐賀などの共同研究者との国内での研究を推進した。ここでは2つの手法をとった。1は学校主体の校内研究への協力による方法であり、2は個人的な研究集団による研究の推進である。その成果の一部は2003年11月の日本教育工学会大会課題研究などで発表した。そこでは真面目で熱心な中堅・ベテラン教師が、「確かな学力」にこだわることで、学習者の学習意欲や主体性を発揮する授業展開に迷いを生じている問題を提起した。2004年2、3月に、カナダ、オンタリオ州グランドエリー地区教育委員会教育長のジャクリーン・ディローング博士を招聘し、日本教師学学会・国語教育実践理論研究会などと協力して、当地のアクションリサーチの成果とその手法について、講演会・ワークショップを開催した。全国や首都圏の研究者、教師、行政関係者、出版関係者などが参加し、好評であった。同年3月下旬に澤本他現職教員等合計4名が、グランドエリー地区を訪問し、アクションリサーチに取組む学校の参観や研究会への参加と発表、教育委員会でのプレゼンテーションなどを実施した。初年度は非常に充実した成果を産むことが出来たので、これを生かして2年目の研究完成を目指したい。2.研究の成果と課題

1)英国・カナダのアクションリサーチャーとの国際交流2年間の研究期間に、英国・カナダのアクションリサーチャーであるDr.J.Whitehead (University of Bath)やDr.J.Delong (Superintendent of the Grand Erie SchoolBoard)らと地域ベースの教員研修研究の交流を実施した。具体的には2年間に澤本や現職教員らがグランドエリー地区教育委員会と当地の学校を訪問し、またジャクリーン博士を招聘したアクションリサーチの講座やワークショップ等の研究交流を実施し、成果を挙げた。ホワイトヘッド博士とはインターネット上でテレビ会議を持ちながら研究交流を行い、2005年4月のAERA等の国際会議で共にカンファレンス発表を行う予定である。2)地域ベースの教員研修システム構築と開発的研修の提案1)の成果として、授業リフレクション研究にアクションリサーチの手法を導入し、個人レベルの研究だった授業リフレクション研究を、校内研改革や学校改革、学校間の研究交流や、地教委の研修システム改革に展開した。その動きはさらに発展している。3)課題:教員研修システム改革としての更なる発展を今日の困難な研修状況に鑑み、1)2)の成果を多くの学校や地域で創造的に活用したい。
ＯＳ型言語の文処理メカニズムに関するフィールド言語認知脳科学的研究

(1)カクチケル・マヤ語では、文法的基本語順であるVOS語順が他の語順よりも文処理(理解・産出)の際の負荷が低い。(2)それにもかかわらず、産出頻度はVOSよりもSVOのほうが高い。(3)目的語が主語に先行する基本語順をもつOS言語であるカクチケル語の話者も、SO言語の話者と同様に、言葉にする前に出来事を認識する際の順序(=思考の順序)は、(言語で言えばSO語順に相当する)「行為者・対象」である。これらは、文処理負荷を決める主な要因と産出頻度を決める主な要因とが異なることを世界で初めて立証したもので、SO言語のみの研究から導かれた既存の理論に対して抜本的修正を迫る画期的な研究成果です。言語の理解や産出の際に、主語が目的語に先行するSO語順がその逆のOS語順に比べて処理負荷が低く母語話者に好まれる傾向があることが、これまでの研究で分かっている(SO語順選好)。しかし、従来の文処理研究は全て日本語や英語のようにSO語順を基本語順にもつSO型言語を対象にしているため、SO語順選好が個別言語の基本語順を反映したものなのか、あるいは人間のより普遍的な認知特性を反映したものなのかが分からない。この2つの要因の影響を峻別するためにはOS語順を基本語順に持つOS型言語で検証を行う必要がある。そこで、22年度の本研究では、VOS語順を基本語順にもつカクチケル語(中米グアテマラで話されているマヤ諸語のひとつ)を主たる対象として以下の調査・実験を行った。1.文正誤判断課題(読解と聴解の2種類)、2.絵画命名課題(カクチケル語とスペイン語)、3.ビジュアルワールドを用いた文産出課題、4.言語背景アンケート調査、5.言語獲得研究のための発話ビデオの収録とコーパスの作成。そこで、23年度の本研究では、VOS語順を基本語順にもつカクチケル語(中米グアテマラで話されているマヤ諸語のひとつ)を主たる対象として以下の調査・実験を行った。1.全文聴解実験(文正誤判断課題)、2.脳波実験(文正誤判断課題)、3.文産出実験(絵画描写課題)、4.言語背景アンケート調査、5.言語獲得実験(真理値判断課題)、6.言語獲得研究のための発話ビデオの収録とコーパス(CHILDES準拠)の作成。その結果、カクチケル語では文理解の際の処理負荷が一番低い語順(VOS)と産出頻度が一番高い語順(SVO)が一致しないことが実証された。また、カクチケルの子どもたちは34歳児の段階ですでにカクチケル語の基本語順がVOSであることを獲得していることも判明した。これらの結果の一部は8th Workshop on Altaic Formal Linguistics, Stuttgart Germanyなどで発表した。そこで、25年度の本研究では、VOS語順を基本語順にもつカクチケル語(中米グアテマラで話されているマヤ諸語のひとつ)を主たる対象として以下の調査・実験を行った。1.SO型言語だけでなくOS型言語の文理解・産出過程をも説明できる新しい心理言語学的モデルの検討,2.グアテマラからカクチケル語母語話者を日本に招き、文理解における語順と処理負荷の関係に与える個別文法的要因と普遍認知的要因の影響

ならびにそれらの処理に関与する神経基盤を調べる脳機能計測実験(fMRI),3.グアテマラからカクチケル語母語話者を日本に招き、文産出における語順と処理負荷の関係に与える個別文法的要因と普遍認知的要因の影響ならびにそれらの処理に関与する神経基盤を調べる脳機能計測実験(近赤外光脳機能イメージングと眼球運動の同時計測),4.CHILDESに準拠した発話コーパスの作成,5.疑問詞疑問文の動詞活用の獲得過程を調べる実験。言語の理解や産出の際に、主語が目的語に先行するSO語順がその逆のOS語順に比べて処理負荷が低く母語話者に好まれる傾向があることが、これまでの研究で分かっている(SO語順選好)。しかし、従来の文処理研究は全て日本語や英語のようにSO語順を基本語順にもつSO型言語を対象にしているため、SO語順選好が個別言語の基本語順を反映したものなのか、あるいは人間のより普遍的な認知特性を反映したものなのかが分からない。この2つの要因の影響を峻別するためにはOS語順を基本語順に持つOS型言語で検証を行う必要がある。そこで、24年度の本研究では、VOS語順を基本語順にもつカクチケル語(中米グアテマラで話されているマヤ諸語のひとつ)を主たる対象として以下の調査・実験を行った。1.で脳機能計測実験(脳波)、2.視覚世界パラダイムを用いて文産出実験、3.言語獲得実験、4.言語背景アンケート調査、5.言語獲得研究のための発話ビデオの収録とコーパスの作成。その結果、(1)文理解の際の文処理負荷は目的語の有生性に影響されないが、(2)文産出の選好語順は目的語の有生性に影響されることや、(3)前言語的思考(メッセージ構築)の順序は、OS言語であるカクチケル語の話者においても「動作主・被動者」の順が優勢であること、しかし(4)カクチケル語話者のメッセージ構築段階における「動作」の出現順序はSO言語話者とは異なること、(5)wh疑問文の獲得時期は遅いこと、などを実証した。これらの成果の一部は、Formal Approaches to Mayan Linguistics II, Patzún, Guatemalaなどで発表した。そこで,本年度は,7月と8月の2回,フィジーのナバラ村に滞在し,フィジー語に関する実験(文理解,文産出,ジェスチャー産出)を行った。また,これまでの5年間の研究成果でまだ論文になっていないものを取りまとめて,国内外の学術誌に投稿した。さらに,12月に大阪で,1月に東京で公開シンポジウムを開催し,5年間の研究成果を,専門の研究者だけでなく一般市民の方々に還元するように努めた。26年度が最終年度であるため、記入しない。言語学26年度が最終年度であるため、記入しない。(1)23年度に「語順と文全体の処理負荷との関係」を解明し、24年度に「語順と文の途中の処理過程」を調べる計画であったが、研究が順調に進んだため、24年度に計画していた実験の一部を23年度中に実施することができた。(2)成果の一部を日本言語学会第143回大会(大阪大学、2011年11月26日)で発表し、大会発表賞を受賞した。
トランスポーターを媒介とした植物の窒素応答機構の解明

野生型イネ(WT)およびOsAMT1;2過剰発現型形質転換イネ(S1)について、アンモニウムイオン(以下AIと略)の吸収および同化能を検証した。それぞれの幼植物体について窒素飢餓処理を施した後,4時間のAIの添加処理を行った。これらの植物の根におけるAIおよびその代謝産物であるアミノ酸量の定量と、AIの同化酵素遺伝子であり、AI依存的に発現が増大するNADH-GOGATの発現量を調査した。その結果,根内のAI量は,WTと比較してS1では約1.4倍増加,グルタミン含量は,S1では約1.2倍増加していた。NADH-GOGATの発現量は、WTに対してS1では約2倍に増加していた。次にポジトロン放出核種である^<13>NH_<4+>を用いて、WTおよびS1における窒素源の地上部への移行様態を非破壊的,二次元的に検討した。それぞれの幼植物体について窒素飢餓処理を施した後,0.03mM硫酸アンモニウムを30分処理した。測定方法として、^<13>NH_<4+>投与45分後における^<13>Nの移行度およびシグナルの蓄積程度について検討した。その結果、^<13>Nの移行はWTでは葉鞘基部までしかシグナルが検出できなかったのに対して,S1では植物体のほぼ全身に至るまでシグナルが検出された。さらに,茎葉部全体における^<13>Nの蓄積程度は,野生型と比較してS1では約3倍に増大していた。本研究の結果から,S1ではAIの取り込み機能が増大するのに加え,NADH-GOGATの発現量が増加していたことから,窒素利用効率をも上昇していることが予測された。すなわち,OsAMT1;2遺伝子の発現量の改変によって,肥料の投与量を最小限度に抑えても高い生産効率を維持できるイネの作出が可能であり,「環境を汚染しない持続的農業体系」の実現が潜在的に可能であることが示された。イネ(Oryza sativa L.)のゲノム中から,AMT1遺伝子族に属するすべての遺伝子群,OsAMT1;1,OsAMT1;2およびOsAMT1;3らの3つの遺伝子を単離した。酵母のAMT欠損変異株を用いた相補性実験から,実際にOsAMT1;1,OsAMT1;2およびOsAMT1;3らはすべて,アンモニウムイオンの細胞内輸送活性を有していることを明らかとした。OsAMT1遺伝子群の器官別発現性および窒素栄養依存的発現性について解析した結果,OsAMT1;1は茎葉部および根のいずれでも発現し,添加する無機窒素源の種類による顕著な発現量の変動は認められない構成的な発現様式を示した。OsAMT1;2は茎葉部では一切発現は認められず根で特異的に発現し,その発現はアンモニウムイオンの添加により誘導された。OsAMT1;3は根で特異的に発現し,窒素無添加で最も強い発現を示し,アンモニウムイオンの添加によって発現が抑制された。さらに解析を進めた結果,OsAMT1遺伝子群の発現応答は,内生グルタミン含量の変動と連動している傾向を見出した。このことから,OsAMT1遺伝子群の発現制御は,基質であるアンモニウムイオンではなく,むしろその代謝産物であるグルタミンが重要であると推測した。これを証明するため,グルタミン合成酵素の阻害剤(methionine sulfoximine : MSX)を用いた検討を行った。その結果,1)OsAMT1遺伝子群の発現は,アンモニウムイオンとMSXの同時添加では応答を示さなかったこと,2)またその発現はグルタミンの添加がアンモニムイオンの添加と同様な応答を示したこと,3)前述の条件下での根内のグルタミン含量が発現応答と完全に一致したこと,などが明らかとなった。これらの結果から,OsAMT1遺伝子群の発現は,内生のグルタミン含量によって制御を受けていることを明らかとした。

さらに,茎葉部全体における^<13>Nの蓄積程度は,野生型と比較してS1では約3倍に増大していた。本研究の結果から,S1ではAIの取り込み機能が増大するのに加え,NADH-GOGATの発現量が増加していたことから,窒素利用効率をも上昇していることが予測された。すなわち,OsAMT1;2遺伝子の発現量の改変によって,肥料の投与量を最小限度に抑えても高い生産効率を維持できるイネの作出が可能であり,「環境を汚染しない持続的農業体系」の実現が潜在的に可能であることが示された。
蛋白脱アセチル化酵素ＳＩＲＴ１の核移行誘導による心不全治療の開発

SIRT1の細胞質から核への移行は不全心における心筋細胞死の進行および置換性の線維化を抑制する。その核移行の機序にはAkt/PI3KによるSer517残基のリン酸化が寄与していることを証明した。さらに、酸化ストレスによりSIRT1と結合が増加する蛋白、減少する蛋白を免疫沈降法、2次元電気泳動法およびmass spectrometryにより同定した。この蛋白-蛋白相互作用の生理的意義は今後検討予定である。次にSIRT1の心不全での効果をin vivoで観察するモデルとして肥満インスリン抵抗性2型糖尿病モデルでの心機能低下の機序を解析し、SIRT1活性化による効果の検討に着手した。長寿蛋白であるSIRT1はMn-SODの発現を亢進させ、酸化ストレスによる細胞死を抑制し(Tanno et al. J Biol Chem. 2007)、SIRT1活性化薬レスベラトロールは拡張型心筋症ハムスターの死亡率を低下させる(Tanno et al. J Biol Chem. 2010)という知見に基づき、SIRT1活性化薬の臨床応用を目指して研究を進めている。レスベラトロールによる心筋保護効果が心不全一般で得られる現象かを検討するため他の心筋障害モデルを用いた。ジストロフィン欠損モデルマウス(mdx)では心重量/体重比、心筋細胞サイズは対照マウスと比較して有意に増加したが、レスベラトロールはこれらを抑制した。同様に、mdxマウスにおいてはMモード心エコーにより計測した左室後壁の弛緩速度は低下し、この左室拡張能障害はレスベラトロールにより抑制された。心筋肥大を誘導する転写共役活性化因子p300蛋白は対象マウスと比較して増加しており、レスベラトロール投与により低下した。単離心筋細胞においてSIRT1の過剰発現はp300のユビキチン化、蛋白分解を介してPhenylephrineによる心筋細胞肥大を抑制した。さらに、2型糖尿病モデルであるOLETFを用いて糖尿病による心筋障害に対するSIRT1の効果を検討する予備実験を行った。OLETFではSERCA2aの発現減少を認めたが、ERストレス抑制薬を投与したところ、その発現レベルは回復した。しかしpressure-volume loopで評価した拡張能は改善しなかった。現在、サルコメア構成蛋白titinのアイソフォーム変化や翻訳後修飾の影響、およびATP産生能の低下を来す代謝異常の責任分子を網羅的に検討中である。今後OLETFにおける拡張能障害の分子機序に及ぼすSIRT1過剰発現および活性化薬の効果を検討する予定である。下等生物で寿命を延長することが知られる蛋白脱アセチル化酵素SIRT1は酸化ストレスによる細胞死を抑制し(Tanno et al.J Biol Chem. 2007)、SIRT1活性化薬レスベラトロールは拡張型心筋症の動物モデルであるTO-2ハムスターの心不全進展を抑制し、死亡率を低下させた(Tanno et al. J Biol Chem. 2010)。レスベラトロールによる心不全抑制作用は他の心不全モデルであるジストロフィン欠損モデルマウス(mdx)でも観察された。すなわち、心エコー検査により計測した心筋弛緩速度を心筋拡張能の指標として評価するとmdxで観察される心筋拡張障害はレスベラトロールにより改善された。さらに、臨床的に頻度の高い疾患におけるSIRT1活性化薬の将来的な臨床応用が可能かを検討するため、次に糖尿病による心筋障害モデルを用いた。2型糖尿病モデルであるOtsuka Long Evans Tokushima Fatty (OLETF)ラットにおいてカテーテルにより心室内のpressure-volume loopで心機能を評価したところ、安静時には異常を認めなかったものの、Phenylephrineによる圧負荷下では拡張能障害が顕著となった。この拡張能障害にはSERCA2の発現低下や細胞骨格蛋白Titinのアイソフォームやリン酸化状態の変化は関与していなかった。メタボローム解析を行ったところ、OLETFの心筋組織ではphenylephrineによる圧負荷後に対照の心筋組織と比較してATPが34%低下しており、このATPの低下にはAMP deaminaseの活性亢進が寄与していることがわかった。現在、SIRT1活性化薬のレスベラトロール投与が糖尿病心筋代謝に及ぼす影響をメタボロームにより解析中である。SIRT1は核に局在するときにMn-SODの発現を亢進させ、酸化ストレスによる細胞死を抑制する(Tanno et al. J Biol Chem. 2007)。さらに、SIRT1活性化薬レスベラトロールの投与は拡張型心筋症ハムスターの死亡率を低下させた(Tanno et al. J Biol Chem. 2010)。まずSIRT1の核移行の分子機序の詳細を解明するためリン酸化による細胞内局在修飾の可能性について検討した。

リン酸化部位予測アルゴリズム(Yaffe et al. Nat Biotechnol 2001;19:348-353)からPhosphatidylinositol-3-kinaseのリン酸化ターゲットがSIRT1に含まれることを見いだしPI3K/Aktの活性化がSIRT1の核内移行をもたらすことを示した。そこで、一連のSIRT1-GFP結合欠失変異体、点変異体を作成した。心筋細胞またはラット心筋芽細胞株のH9c2細胞にこれらの変異体を導入し、PI3K/Aktの薬理学的活性化によるSIRT1の細胞内局在の変化を観察することによりリン酸化部位のマッピングを行い、さらにSerまたはThr残基に点変異を導入した変異体の細胞内局在変化からSer517リン酸化によりSIRT1の核移行が誘導されることを見いだした。次に、蛋白-蛋白相互作用によるSIRT1の細胞内局在や機能修飾について検討した。PI3K/Akt活性化薬であるIGF1またはvehicleを培養液に加え、SIRT1抗体を用いて免疫沈降し、さらに沈降物を用いて2次元電気泳動をおこなった。IGF1添加後のみに得られるスポットを数個同定した。今後、このスポットをゲルから切り出しIGF1によりSIRT1との結合が促進される蛋白をmass spectrometryにより同定する予定である。SIRT1活性化薬の臨床応用を目指して研究を進めている。現在、心不全のタイプ(原因疾患、重症度など)によりSIRT1活性化の効果に差異があるか否かを調べるため複数の異なる心不全モデルを用いてSIRT1の過剰発現または活性化薬の効果を検討している。ジストロフィン欠損モデルマウスmdxでは左室拡張障害のみを有し、収縮能に異常を伴わない週齢においてSIRT1が心筋肥大/左室拡張障害を抑制し、その機序には心肥大促進因子であるp300蛋白の分解亢進が寄与することを見いだした。我々の既報を併せると、SIRT1活性化が複数の機序を介して、重症度、原因疾患の異なる心不全に対しても有効であることが示唆されるデータであった。そこでさらに、最近、患者数の著増を認め、臨床的にも重要性の高い2型糖尿病に伴う心筋障害に焦点を当てて検討を開始した。モデルとしては肥満2型糖尿病ラットであるOLETFを用い、ある週齢では拡張障害のみ認めることを確認した。現在その拡張障害の分子機序の解明を目指している。今後はSIRT1活性が拡張障害を改善するか、さらにはその背景にある分子レベルでの異常を改善するかについて検討する。当初の予定では冠動脈結紮による心筋梗塞後心不全モデルや腹部大動脈結紮による圧負荷モデルでの検討を想定したが、目標とすべき重症度の心不全が安定して得られず、計画とは異なる心不全モデルの使用となった。しかし原因、重症度の異なる不全心においてのSIRT1の心不全改善効果、その背景にある分子レベルでの異常に及ぼす効果を検討するという基本方針に沿い、概ね当初にたてた計画通りに実験を遂行している状況である。SIRT1のリン酸化部位を決定するための各種欠失変異体の作成に予想以上に時間を要した。
C型肝炎ウイルスの持続複製による遺伝子不安定化と肝がん発症機序の解析とその制御

C型肝炎ウイルス(HCV)は宿主遺伝子に組み込まれる事なく持続感染し、肝硬変から高率に肝がんを発症する。肝細胞癌では染色体の増加、減少、切断、消滅などが観察され、その原因としてHCVの持続感染複製が遺伝子変異の誘導、相同組換えの亢進、異常修復による挿入や欠失の蓄積等を介してゲノム不安定化を惹起していると考えられる。そこで、HCVの本来の持続感染状態を再現できうるHCV遺伝子スイッチング発現培養細胞及びTgマウスなどの動物実験系をもちいて、全長HCVウイルス遺伝子発現後に起こるゲノム不安定化と表現形の変化を経時的に解析し、HCVの慢性感染による細胞の不死化からゲノム不安定化を経て発癌に至る過程の分子機構の解明を目的とした。HCVによる宿主DNA修復機構への影響を検討するために、DNA修復酵素であるWRNヘリカーゼの機能阻害について解析した。Core蛋白質を発現しているHeLa細胞に、DNA topoisomerase I阻害剤であるカンプトテシンを処理する事でDNA障害を誘導し、カンプトテシン除去後に起こるDNA修復を、コメットアッセイを用いて定量化した。その結果、HCV Core蛋白質の発現細胞において、DNA修復が遅延化している事を明らかにした。更にsiRNAによりWRNヘリカーゼの遺伝子発現を抑制した結果、HCV Core蛋白質と同様なDNA修復遅延効果が認められた。また、HCV Core蛋白質発現HeLa細胞ではWRNヘリカーゼが細胞質に局在していた。これらの結果から、HCV Core蛋白質によるDNA修復の遅延化が、WRNヘリカーゼの核移行の抑制を介して起こる可能性が示唆された。現在、WRNヘリカーゼの発現ベクターを導入し、Core蛋白質発現により遅延化したDNA修復への影響を解析している。