hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ユビキチン化修飾を司る癌関運遺伝子の探索

1.癌関連因子である細胞増殖抑制因子Tob/BTGファミリーがユビキチン化を受けて分解されることをすでに明らかにしている。そこで、そのユビキチン化修飾機構を明らかにするために、Tob/BTGファミリーに結合する蛋白質を酵母Two-hybridスクリーニングにより探索したが、期待する結果が得られなかった。2.細胞周期制御に関わる蛋白質のユビキチン依存的分解を司るユビキチンリガーゼE3として、G1/S期で機能するSCF複合体とG2/M期で機能するAPC/Cが存在する。Tob/BTGファミリーはS期進行を抑制することから、そのユビキチン化にSCF複合体が関与する可能性が考えられる。そこで、BTG1あるいはBTG2を、SCF複合体の構成サブユニットであるCul1(足場蛋白質)、Skp1(アダプター蛋白質)とともに、HeLa細胞に強制発現させ、免疫沈降とウエスタンブロッティングを行った。その結果、Cul1、Skp1のいずれもが、BTG1およびBTG2と共沈降することが明らかになった。3.次に、SCF複合体の基質認識サブユニットであるF-box蛋白質を各種用いて、BTG1あるいはBTG2との免疫沈降実験を行った。その結果、BTG1およびBTG2のいずれもが、2つのF-box蛋白質、Fwd1およびSkp2と結合することが明らかになった。4.そこで、2つのF-boxタンパク質の強制発現条件下で、BTG1のユビキチン化を解析したところ、Fwd1がBTG1のユビキチン化を顕著に促進し、Skp2は弱い促進効果しか示さなかった。以上の結果から、BTG1のユビキチン化はSCF^<Fwd1>複合体によって行われることが明らかになった。今後、BTGタンパク質のユビキチン化修飾の制御機構を解明することが必要である。1.癌抑制因子である転写因子IRF-1に結合する蛋白質を同定するために、IRF-1のN末端1-190残基をbaitとしてyeast two-hybridスクリーニングを行い、IRF-1結合蛋白質として、PIAS1およびPIAS3(それぞれ、転写因子STAT1およびSTAT3の阻害蛋白質)を同定した。そして、PIAS1あるいはPIAS3依存的に、IRF-1がユビキチン様タンパク質SUMO-1 (small ubiquitin-related modifier-1)の付加を受けることを見出し、PIAS1およびPIAS3がSUMO-1リガーゼとして働くと結論した。また、SUMO-1化修飾によってIRF-1の転写活性が抑制されることを明らかにした。なお、yeast two-hybridスクリーニングによって得られた蛋白質の中に、IRF-1のユビキチン化修飾に働くと考えられるユビキチンリガーゼの候補蛋白質は得られていない。2.PIASファミリーによる蛋白質の機能制御機構を明らかにするために、PIASファミリーをbaitとしてyeast two-hybridスクリーニングを行い、PIAS1結合蛋白質として、DNA損傷チェックポイントの制御因子Chk2を同定した。そして、293T細胞に、Chk2、SUMO-1およびPIAS1を強制発現させ、免疫沈降とウェスタンブロッティングにより解析し、Chk2がPIAS1依存的にSUMO-1化修飾されることを明らかにした。すなわち、PIAS1がChk2に対するSUMO-1リガーゼとして働くと結論した。3.癌関連因子である細胞増殖抑制因子Tob/BTGファミリーがプロテアソーム阻害剤によって安定化されること、また、ユビキチン化修飾を受けることを見出し、このファミリーがユビキチン-プロテアソームシステムによって分解されると結論した。
昆虫の酸化ストレス防御機構に関する研究

1.タマネギバエ幼虫よりスーパーオキシドディスムターゼ(SOD)を精製するため、SODの各種クロマトグラフィーにおける挙動を調べた。その結果、6090%飽和硫安により塩析し、陽イオン交換体(5mM)には吸着されず、陰イオン交換体には2.5mMで吸着し、15mMで溶離した。銅イオンキレートクロマトグラフ、疎水性クロマトグラフ、ゲルろ過による分離は良好であった。これらのクロマトグラフを組み合わせて、SODを電気泳動的に単一になるまで精製した。タマネギバエのSODは分子量約16,000のサブユニット2個からなる分子量約32,000のホモダイマーであった。等電点(pI)は、5.3,5.5,5.7の3本に分離し、ヒトのSODと同様にCharge isomersがあることがわかった。2.精製したSODに対するモノクローナル抗体を作製し、2系統(aSOD1H11,aSOD2B7)の樹立に成功した。その内の一つ、aSOD1H11はタマネギバエとタネバエのSODとのみ反応したが、aSOD2B7はこの2種の他、ショウジョウバエとも反応した。2クローンとも他の目の昆虫のSODとは交差反応性を示さなかった。3.タマネギバエの幼虫に18種類のプロオキダントを投与し、SOD活性に対する影響を調べた。供試物質の中では、キサントトキシンと硫酸銅を投与した幼虫が最も高いSOD活性を示した。これは、酸化ストレスの増大に対して、昆虫がSOD活性を増加させることにより、対応していることを示していると考えられた。4.合成飼料で無菌的に飼育した幼虫をタマネギに移したところ、餌の交換後6時間にわたってSOD活性の上昇が見られ、活性は2.5倍になった。その後、活性は一時減少したが、24時間後から再度上昇に転じ、48時間後にはSOD活性は4.5倍に達した。このような効果はタマネギのメタノール抽出物では全く観察されなかったことから、SOD活性上昇の原因は、幼虫の摂食に伴うタマネギ組織の崩壊によって生じた物質(未同定)であると考えられた。鋼イオンキレートクロマトグラフ、疎水性クロマトグラフ、ゲルろ過による分離は良好であった。等電点(pI)は、5.3,5.5,5.7の3本に分離し、ヒトのSODと同様に、Charge isomersが有ることがわかった。その中の一つ、aSOD1H11はタマネギバエとタネバエのSODとのみ反応したが、aSOD2B7はこの2種の他、ショウジョウバエとも反応した。

3.タマネギバエの幼虫に18種類のプロオキダントを投与し、SOD活性に対する影響を調べた。供試物質の中では、キサントトキシンと硫酸銅を投与した幼虫が最も高いSOD活性を示した。これは、酸化ストレスの増大に対して、昆虫がSOD活性を増加させることにより、対応していることを示していると考えられた。1.タマネギバエ幼虫よりスーパーオキシドディスムターゼ(SOD)を精製するため、SODの各種クロマトグラフィーにおける挙動を調べた。その結果、6090%飽和硫安により塩析し、陽イオン交換体(5mM)には吸着されず、陰イオン交換体には2.5mMで吸着し、15mMで溶離した。銅イオンキレートクロマトグラフ、疎水性クロマトグラフ、ゲルろ過による分離は良好であった。これらのクロマトグラフを組み合わせて、SODを電気泳動的に単一になるまで精製した。タマネギバエのSODは分子量約16,000のサブユニット2個からなる分子量約32,000のホモダイマーであった。等電点(pI)は、5.3,5.5,5,7の3本に分離し、ヒトのSODと同様にCharge isomersが有ることがわかった。2.精製したSODに対するモノクローナル抗体を作製し、2系統(aSOD1H11,aSOD2B7)の樹立に成功した。その内の一つ、aSOD1H11はタマネギバエとタネバエのSODとのみ反応したが、aSOD2B7はこの2種の他、ショウジョウバエとも反応した。2クローンとも他の目の昆虫のSODとは交差反応性を示さなかった。これは、酸化ストレスの増大に対して々昆虫がSOD活性を増加させることにより、対応していることを示していると考えられた。4.合成飼料で無菌的に飼育した幼虫をタマネギに移したところ、餌の交換後6時間にわたってSOD活性の上昇が見られ、活性は2.5倍になった。その後、活性は一時減少したが、24時間後から再度上昇に転じ、48時間後にはSOD活性は4.5倍に達した。このような効果はタマネギのメタノール抽出物では全く観察されなかったことから、SOD活性上昇の原因は、幼虫の摂食に伴うタマネギ組織の崩壊によって生じた物質(未同定)であると考えられた。
太陽の磁場と全輻射総量の長期的変化の研究

本研究の目的は、太陽の磁場と全輻射総量の長期変動の素過程を太陽対流層内部の微分回転とグローバル対流のダイナモ作用によって明らかにし、太陽の磁場と全輻射総量の振動と変動を、40億年の地球史を探る時の時計として扱うことが出来るかどうか評価し、出来る時は、どのような時、どのように出来るかを明らかにすることである。本年度の成果は、磁場の11年周期的変動と全輻射量総量の変化に10年の位相のずれがあるという、これまでの発見の成果をさらに推し進め、具体的な磁束菅の熱の流れを担う対流運動を追跡する方法を定式化したことである。更に、地球との関連において、地球の気候変動を追跡する単純化したモデルとして、二つの温度差のある円筒内の流れを、長期間数値積分するスキームを大学院生の黄文宏と協力して作り、この円筒内の流れが、容易に、地球の気候を左右するロスビー波となることを確認し、このロスビー波の流れの性質が二つの円筒の温度差に敏感に反応するときがあることを発見したことである。即ち、ある温度差の領域では、流れの性質はあまり変わらなくても、そこからわずかに異なった別の領域では流れの性質が大きく変わるのである。これは流れの非線形性の現象で、太陽から来る輻射の量がわずかに変化して、地球の極と赤道の温度さがわずかに変化しても、地球大気の流れの様子は大きく変わることが有り得ることを示している。この流れのスキームは、回転流体の一般の流れを追跡するのにも使え、太陽のように球形の対流層内の流れと磁場の非線形相互作用を追跡する方法の定式化はこのことに基づいている。
妊娠時の循環動態調節機構における一酸化窒素の意義に関する基礎的臨床的研究

正常妊婦の随時尿中NO3濃度/クレアチニン(Cr)比を測定すると、妊娠の経過につれて増加する傾向が認められた。また、早朝一定量の飲水後2時間でのCrクリアランスとその間の尿中NO代謝物排泄量との間には有意ではないものの正の相関があった。しかし、同時に測定した尿中cGMP排泄量とNO代謝物排泄量との間には特に相関はなく、妊婦腎糸球体機能にNOが関わる可能性が示唆されたものの、NO動態をその2ndメッセンジャーであるcGMPとの関連において明らかにはできなかった、次に正常妊娠と妊娠中毒症重症例それぞれの胎盤より蛋白を抽出し、ウェスタンブロット法でNO合成酵素(NOS)の発現態度を、ヒトeNOS、ヒトbNOSおよびマウスiNOSの蛋白質フラグメントをそれぞれ抗原とするモノクローナル抗体(抗マウスiNOS抗体はヒトiNOSと交叉反応する)を用いて検討した。その結果、1)正常妊娠胎盤および妊娠中毒症胎盤のいずれにもeNOSのバンドが検出された。しかし、一部の中毒症症例でわずかに発現の弱い傾向が得られた。2)正常妊娠胎盤、妊娠中毒症胎盤のいずれにもbNOSのバンドは検出されなかった。3)正常妊娠、妊娠中毒症それぞれ一例ずつの胎盤においてiNOSの微弱なバンドが検出された。ヒト末期胎盤においてはeNOSが強く発現していることが少なくとも蛋白レベルで確認されたが、正常妊娠と妊娠中毒症との差異は明確とはならなかった。ただ、一部の妊娠中毒症症例においてeNOS蛋白の発現が弱かったことは、妊娠中毒症症例の臍帯血管においてはNO産生能が障害されているとの研究成績報告と矛盾しないものであり、興味深い。iNOSについての成績は、ヒト胎盤においても基礎産生以外に何らかの刺激によりinduceされたNOSによってもNOが産生される可能性を示唆する。
高い熱伝導度を目指したフォノン間相互作用の第一原理計算

本研究は、高い熱伝導物質の探索を目指し、様々な物質の熱伝導度の理論予測を可能とすべく、フォノン間相互作用の第一原理計算を確立することを目的としたものである。平成1315年度の研究の結果、まず基本的フォノンの第一原理計算法を確立しプログラムコード化した。その段階のプログラムは非常に汎用性のあるものであるので「Osaka2002_nano」という名で一般公開し誰でも利用できるようにした。さらにフォノン間相互作用の効果を見るため、構造の圧力依存性、熱膨張係数の評価を行えるようにした。そしてこれらから求まるフォノンの非調和効果から、フォノン寿命を求める手続きについてはモデル計算で良く実証してきており、ほぼ第一原理計算からの手続きもその経験に基づき実行できる見通しを付けた。しかし更なるフォノンの詳細、特にゾーン全体での分散を十分な解像度で行うための線形応答理論の利用に関してはまだ達成されていないことが今後の課題である。一方、分子動力学シミュレーションにより原子位置や速度の時間相関関数より、輸送係数を評価する方法も第一原理計算で実行可能なレベルまで発展させてきた。但しこれに関しては時間、空間的スケールの点で十分な精度を持つものとはなっていないのが今後の課題である。そしていくつかの興味ある物質に対してフォノン、及びフォノン間相互作用を計算し、フォノン寿命などの評価を行い、それらが第一原理計算で十分予測可能なものであることを実証してきた。本研究は高い熱伝導物質の探索を目指したフォノン間の相互作用の第一原理計算を可能にすることを目標としている。研究の初年度として、従来より研究室で開発されていた第一原理電子状態計算プログラム「OSAKA2000」を摂動計算までに拡張することにあった。同時にこの計算プログラムパッケージを一般に公開し、社会に研究成果の還元という活動も行っている。このことは、プログラムのデバクや保守管理に多大の時間を割くことも意味し、初年度はこうしたルーチンワークに大幅の時間が取られてしまった。次年度以降は学生も増えるので、そうしたルーチンワークはもう少し分担できる見込みである。摂動計算によるフォノン間の相互作用の第一原理計算はしたがって次年度に早急に確立する必要がある。一方で、フォノンの相互作用の結果フォノンの分布関数のずれはモデル計算で確立されつつある。この中で特にウムクラップ過程の取り扱いが従来より問題(数値解析で不安定性をもたらす)となっていたが、それを解決する糸口を見つけた。本研究は、高い熱伝導度物質の探索を目指したフォノン間相互作用の第一原理計算を可能とすることを目的としてH13年度より研究計画が進行しているものである。研究計画の初年度は、まず研究の手始めとして申請者が発展してきている第一原理計算プログラム「OSAKA2000」を摂動計算にまで拡張することであったが、それはすこし遅れH14年度に一応のプロトタイプができた。それで現在Siなどの物質でテストしているところがある。この「OSAKA2000」は一般に公開されているものであるが、そのためプログラムのメンテナンスにかなりの精力が割かれているのは事実である。しかしその中で、いろいろ制限があるものの、フォノンの計算を摂動理論により計算できるようにし非調和項の計算の基礎を築いた。これができると非調和項の第一原理計算はもう一歩のところとなる。この応用として、非調和項を介したフォノン間相互作用は、相転移など固体のさまざまな性質に反映するので、BNの高圧下での相転移現象に応用し、その転移機構に迫った。特に、「OSAKA2000」の実行する第一原理分子動力学シミュレーションは、非調和項を含めた高い精度のシミュレーションであるので、従来のモデル計算では取り扱いの困難な、対称性の異なる結晶同士の転移に大いに威力を発揮している。最終年度は、この第一原理計算によるフォノン間相互作用の計算を完成しなければならない。それには現在達成した摂動計算のプロトタイプを、どの物質でも適応できるように一般化した形でプログラミングし、そして高次の項の計算に適応する予定である。

平成1315年度の研究の結果、まず基本的フォノンの第一原理計算法を確立しプログラムコード化した。その段階のプログラムは非常に汎用性のあるものであるので「Osaka2002_nano」という名で一般公開し誰でも利用できるようにした。さらにフォノン間相互作用の効果を見るため、構造の圧力依存性、熱膨張係数の評価を行えるようにした。そしてこれらから求まるフォノンの非調和効果から、フォノン寿命を求める手続きについてはモデル計算で良く実証してきており、ほぼ第一原理計算からの手続きもその経験に基づき実行できる見通しを付けた。しかし更なるフォノンの詳細、特にゾーン全体での分散を十分な解像度で行うための線形応答理論の利用に関してはまだ達成されていないことが今後の課題である。一方、分子動力学シミュレーションにより原子位置や速度の時間相関関数より、輸送係数を評価する方法も第一原理計算で実行可能なレベルまで発展させてきた。但しこれに関しては時間、空間的スケールの点で十分な精度を持っものとはなっていないのが今後の課題である。そしていくつかの興味ある物質に対してフォノン、及びフォノン間相互作用を計算し、フォノン寿命などの評価を行い、それらが第一原理計算で十分予測可能なものであることを実証してきた。
Thermo-Calcを援用した高靭性耐アブレッシブ摩耗鉄合金の組織制御

昨年度作製した試料(Fe-5%Cr-5Mn-10%V-2%C)では,熱処理を施しても硬度が低く,また,組織中にも僅かながらM_7C_3共晶が晶出していたため,曲げ強度があまり上昇しなかった.破面観察をした結果,き裂はやはりM_7C_3炭化物またはM_7C_3炭化物と基地の界面を進展しており,この炭化物の制御が重要であり,また,基地の硬度上昇も重要と考えられる.そこで,Thermo-Calcを用いて,M_7C_3炭化物が晶出させず,また,焼入れ温度域での基地中のC量が高くなるように合金設計を行った.Cr及びMn量をそれぞれ1%Cr,2%Mnへ減少させた結果,1273Kの温度域において,γ中のC量は約0.6%となることが予測された.実際に試料(2.5%C-1%Cr-2%Mn-4,7%V-4,3%Nb-0.3%Ti)を作製した結果,基地中には,微細なMC炭化物(初晶及び共晶)が晶出し,M_7C_3炭化物が晶出しない組織が得られた.これらの晶出炭化物量を測定した結果,1116%となり,Thermo-Calcの結果とよく一致するが,昨年度に作製した試料(1630%)よりは炭化物量は減少する結果となった.これらの試料を熱処理実験を行った結果,焼入れ試験では,やや温度の低い1223Kで最高硬さ850900HVを示し,この硬度は昨年度作製した試料より約150HV高い結果となった.この温度域でのγ中のC固溶量が十分に高い予測が得られていたため,Thermo-CalcによるC量の予測により,焼入れ硬さがある程度評価できると考えられる.焼入れ最高硬さを示した1223Kで焼入れ後,焼戻しを行った結果,焼戻し温度の上昇とともに硬さは低下していき,十分な焼き戻し二次硬化は得ることはできなかった.これは,焼戻し軟化抵抗を示す合金元素の減少によって,焼戻し時に生成される二次炭化物が抑制されたためと考えられる.これらの試料を用いて,曲げ強度の評価を行った結果,高炭素ハイス系合金と同等の強度を示した.摩耗試験は,基地部の硬さが高いため昨年度作製した試料よりは耐摩耗性は向上するが,粒状のMC炭化物が晶出しており大きくは向上しないものと考えられる.まず,Thermo-Calcを用いて本合金の基本組成となるFe-5%Cr-5%Mn-V-C合金の状態図を作成し,多量の共晶MC炭化物が基地中に分散し,かつ,不安定化熱処理温度で基地がオーステナイトになる組成(Fe-5%Cr-5Mn-10%V-2%C)を見いだした.この組成を用いて作製した試料は,オーステナイト中に共晶MC炭化物と僅かなM_7C_3が分散した組織であり,さらにNb, Tiを添加することで,炭化物は共晶MCのみでその晶出量は約30%に上昇し,形状は粒状に変化することを明らかにした.熱処理実験では,いずれの試料においても焼入れ温度が13231373Kで最高硬さを示し,また,焼戻し実験においても723823Kで焼戻し二次硬化を示した.したがって,この組成の範囲内ではThermo-Calcデータベースの修正無しに,十分活用できることが明確になった.これらの試料を用いて,曲げ強度,摩耗試験の評価を行った結果,曲げ強度は,高クロム鋳鉄(2.7%C-24%Cr)より高い強度を示した.これは,高クロム鋳鉄は連続した共晶M_7C_3炭化物であるのに対して,本組成試料は共晶MCが棒状または粒状に分散し,き裂進展の抑制がなされているためである.一方,摩耗試験では,高クロム鋳鉄と比較して耐摩耗性が低く,この場合,基地部が優先的に摩耗していき,高硬度であるMC炭化物を拘束しきれずにMC炭化物共に削り取られることが明らかになった.焼入れ温度1323Kにおけるオーステナイト中のC濃度をThemo-Calcで計算したところ,0.1mass%以下であり,あまり高い硬度が得られなかった.基地硬度を上昇させるため,合金元素を変化させて合金を作製したところ,炭化物量は16.5%と低下したが,焼入れ硬さも806HV50に向上し,強度および耐摩耗性が向上すると考えられる.昨年度作製した試料(Fe-5%Cr-5Mn-10%V-2%C)では,熱処理を施しても硬度が低く,また,組織中にも僅かながらM_7C_3共晶が晶出していたため,曲げ強度があまり上昇しなかった.破面観察をした結果,き裂はやはりM_7C_3炭化物またはM_7C_3炭化物と基地の界面を進展しており,この炭化物の制御が重要であり,また,基地の硬度上昇も重要と考えられる.そこで,Thermo-Calcを用いて,M_7C_3炭化物が晶出させず,また,焼入れ温度域での基地中のC量が高くなるように合金設計を行った.Cr及びMn量をそれぞれ1%Cr,2%Mnへ減少させた結果,1273Kの温度域において,γ中のC量は約0.6%となることが予測された.

実際に試料(2.5%C-1%Cr-2%Mn-4,7%V-4,3%Nb-0.3%Ti)を作製した結果,基地中には,微細なMC炭化物(初晶及び共晶)が晶出し,M_7C_3炭化物が晶出しない組織が得られた.これらの晶出炭化物量を測定した結果,1116%となり,Thermo-Calcの結果とよく一致するが,昨年度に作製した試料(1630%)よりは炭化物量は減少する結果となった.これらの試料を熱処理実験を行った結果,焼入れ試験では,やや温度の低い1223Kで最高硬さ850900HVを示し,この硬度は昨年度作製した試料より約150HV高い結果となった.この温度域でのγ中のC固溶量が十分に高い予測が得られていたため,Thermo-CalcによるC量の予測により,焼入れ硬さがある程度評価できると考えられる.焼入れ最高硬さを示した1223Kで焼入れ後,焼戻しを行った結果,焼戻し温度の上昇とともに硬さは低下していき,十分な焼き戻し二次硬化は得ることはできなかった.これは,焼戻し軟化抵抗を示す合金元素の減少によって,焼戻し時に生成される二次炭化物が抑制されたためと考えられる.これらの試料を用いて,曲げ強度の評価を行った結果,高炭素ハイス系合金と同等の強度を示した.摩耗試験は,基地部の硬さが高いため昨年度作製した試料よりは耐摩耗性は向上するが,粒状のMC炭化物が晶出しており大きくは向上しないものと考えられる.
熟練作業を容易にする人間―機械協調制御系の設計

本研究では,操作性が高く熟練を要する作業を容易に実現できるような人間-機械協調作業系の制御系設計手法を開発することを目的とし,以下のような成果を得た.1.作業対象特性の微少な変化を増幅して操作者に伝えることで,ある種の困難な作業の容易化が可能であることを見い出し,実験によりその効果を確認した.2.操作性を重視した人間-機械協調作業系のより一般的な制御系設計の基礎固めとして,ツール特性と操作伝達特性の安定性を保証する制御系の一般構造を導き,制御系の諸特性の実現可能なクラスを明らかにした.3.人間-機械協調作業系の従来研究において仮定されていた人間の操作の受動性が成立しない場合があり,特に操作性が高い場合ほど受動的でない傾向であることを実験的に明らかにした.4.人間-機械協調作業系に応用可能であるように,表面筋電位信号による疲労指標推定を実時間で処理する手法を開発した.以上のような成果は,操作性を考慮した人間-機械協調作業系の制御系設計手法の確立にとって非常に有用な基礎事項である.今後以下に述べるような課題を検討しながらこれらの成果を発展させる予定である.1.作業対象の動特性変化を認識しやすくする人間-機械協調制御系の設計法を応用した作業例題を,より実用性の高い多次元作業に適用して有効性を確認する.2.ツール特性と操作伝達特性の安定性を保証する制御系の一般構造に基づいて,操作性にとって重要な伝達特性をその実現可能なクラス内で適切に指定できる新たな制御系設計手法を確立する.本研究では,操作性が高く熟練を要する作業を容易に実現できるような人間-機械協調作業系の制御系設計手法を開発することを目的とし,以下のような成果を得た.1.作業対象特性の微少な変化を増幅して操作者に伝えることで,ある種の困難な作業の容易化が可能であることを見い出し,実験によりその効果を確認した.2.操作性を重視した人間-機械協調作業系のより一般的な制御系設計の基礎固めとして,ツール特性と操作伝達特性の安定性を保証する制御系の一般構造を導き,制御系の諸特性の実現可能なクラスを明らかにした.3.人間-機械協調作業系の従来研究において仮定されていた人間の操作の受動性が成立しない場合があり,特に操作性が高い場合ほど受動的でない傾向であることを実験的に明らかにした.4.人間-機械協調作業系に応用可能であるように,表面筋電位信号による疲労指標推定を実時間で処理する手法を開発した.以上のような成果は,操作性を考慮した人間-機械協調作業系の制御系設計手法の確立にとって非常に有用な基礎事項である.今後以下に述べるような課題を検討しながらこれらの成果を発展させる予定である.1.作業対象の動特性変化を認識しやすくする人間-機械協調制御系の設計法を応用した作業例題を,より実用性の高い多次元作業に適用して有効性を確認する.2.ツール特性と操作伝達特性の安定性を保証する制御系の一般構造に基づいて,操作性にとって重要な伝達特性をその実現可能なクラス内で適切に指定できる新たな制御系設計手法を確立する.本研究では人間と機械が共同して作業を行うような人間-機械協調制御系を対象に,操作性が高く,熟練を要する作業を容易に実現できるようなシステムの設計手法を開発することを目的としている.本年度は以下の2点について検討を行った.[作業対象の動特性変化に着目した人間-機械協調制御系の設計]機械加工や手工芸といった熟練を要する作業では,手先を思い通り正確に移動させることと,作業対象の状況や作業の進み具合いなどを作業中の手応えや対象からの反力といった情報から察知して適宜作業に反映させていくことが重要である.前者の手先を思い通り正確に移動させることは人間の動特性自己整形の性質と密接に関係していることが分かっている.今回,後者が人間-機械協調制御系における作業対象動特性変化に対する感度特性と関連していることに着目し,作業性が高くなるように感度関数が整形可能な人間-機械協調制御系補償器の設計法を考案した.さらに,対象物の表面加工作業を想定し汎用ロボットマニピュレータを用いて構成した人間-機械協調制御系実験システムにより,本設計法によって作業対象特性の変化を強調して人間に伝えることで人間単独では達成困難な難しい作業が容易化されることを示した.[生体信号に基づく筋疲労指標を利用した人間-機械協調制御系]人間の疲労度や緊張度などに応じて機械側がその特性を自己調整し高度な操作性を実現する人間-機械協調制御系の開発をめざし、表面筋電位信号から筋疲労指標を実時間で推定する手法について検討した.本年度は自転車運動時の大腿筋疲労を対象として筋疲労指標を推定する表面電位信号の実時間周波数解析法を考案し,人間-機械協調制御系への利用に十分な筋疲労指標が得られることを実測定結果で示した.本研究では人間と機械が共同して作業を行うような人間-機械協調制御系を対象に,操作性が高く,熟練を要する作業を容易に実現できるようなシステムの設計手法を開発することを目的としている.本年度は昨年度に引き続き以下の検討を行った.[作業対象の動特性変化認識を考慮した人間-機械協調作業系の制御]機械加工や手工芸といった熟練を要する作業では,手先を思い通り正確に移動させることと,作業対象の状況や作業の進み具合いなどを作業中の手応えや対象からの反力といった情報から察知して適宜作業に反映させていくことが重要である.

昨年度,作業者の手先力から手先位置までの伝達特性とその伝達特性の作業対象動特性変化に対する感度特性をそれぞれ整形可能な人間-機械協調制御系補償器の設計法を考案し,汎用ロボットマニピュレータを用いて構成した一自由度人間-機械協調制御系実験システムにより,作業対象特性の変化を強調して人間に伝えることで人間単独では達成困難な難しい作業が容易化されることを示した.本年度は計測可能な物理量を拡張し,より一般性を高めた制御系構成と補償器設計法を導いた.さらに,作業対象動特性を再現する作業対象シミュレータを実現し,二自由度平面運動作業が可能な実験装置を開発した.[表面筋電位信号の人間-機械協調制御系への応用に関する研究]人間の疲労度や緊張度などに応じて機械側がその特性を自己調整し高度な操作性を実現する人間-機械協調制御系の開発を念頭に置き研究を行っている.本年度は,レバー操作時における筋疲労に伴う作業精度低下に注目し,筋疲労による表面筋電位変化と作業精度低下との関連性について検討した.任意の動特性を再現する能動レバー装置の利用と位置決め作業パターンの適切な選定を行い,位置決め精度の変化と表面筋電位の振幅・周波数変化との関連が探究可能な実験システムを構築した.
超高速光電子画像観測による水和電子の研究

溶液中での化学反応を気相の化学反応研究手段によって観測する新しい研究分野を開拓する目的で、バルク液体から液滴を真空中にサンプリングする手法を研究した。高圧連続流体に起こる流体力学的噴霧現象(Rayleigh instability)を利用した液滴生成法を検討し、高圧液体を噴霧するノズルの作成や形状と噴霧性能を精査した。次に、より安定した噴霧が得られる方法として、高圧液体と高圧気体を同軸噴射する方法と垂直噴射する方法を検討し良好な噴霧を得た。この噴霧を引き起こす液体と気体の衝突ダイナミクスについては、流体力学的解明が過去に充分確立していないため、衝突ダイナミクスを可視化する新しい研究を展開した。まず、空気中で噴霧した液滴についてMie散乱を用いた粒径分布測定を行った。Mie散乱は、光の波長よりも大きな直径の粒子に感度を持つため、数ミクロン程度から10ミクロン程度の直径の液滴が観測された。次に、真空中での噴霧を確認するために、ノズルを真空中に入れて水や蛍光色素溶液を噴霧し、パルスレーザーや連続発振レーザーによる光散乱や蛍光発光を利用して噴霧状態を撮像した。その結果、噴霧の空間分布が明らかになり、気体・液体ビームの垂直交差型では、液滴が両ビームの平面内に散乱されている様子が明らかになった。これらについては、さらに、高速度カメラやパルスレーザーを用いたPIV(particle image velocimetry)粒子速度解析を行った。これらの結果を踏まえて、このノズルから放出された液滴に電子ビームを照射して負イオンを生成し、質量分析した。得られた負イオンの質量分布は、液滴を生成するチャンバー内の圧力に依存したが、ナノメートルオーダーの液滴が観測された。純水を高圧(80気圧)でパルスノズルから真空中に噴出させて微細な液滴を発生し、これに電子付着あるいは電子衝撃イオン化を行なう新しい装置を開発した。電子付着はエキシマーレーザー光て金属表面からパルス的に放出させ、液滴ビームに衝突させた。電子衝撃イオン化は、フィラメントから熱電子を生成させて行なった。四重極質量分析ならびに飛行時間型質量分析を採用し、水クラスターのイオンが生成していることを確認した。これらのイオンは、H_3O^+を核としてその周りに水が更に水和したものであった。ただし、クラスターのサイズ分布や量は改善の余地かあるため、新たに電子銃を用意し、より大量の電子が液滴分子線と交差する新しい設計を行った、その結果については、次年度の研究課題となった。これと平行して、非直線型光パラメトリッケ発信器を導入し、30fs以下の近赤外光の発生を行なった。シグナル光である可視光についてプリズムペアによるパルス圧縮を行い、自己相関関数を第二高調波の発生によって行い、25fsを得た。水和電子の平成15年度は、そのパルス波形成型を行なう。水和電子を研究する新しい装置として,微小プローブからの高圧液体噴射装置を開発した.水和電子ダイナミクスを模する反応系として,NO二量体紫外光解離(NO)_2+hv→(NO)_2^*→NO(A^2Σ^+)+NO(X^2Π)に時間分解光電子画像観測法を適用し、解離機構を光電子エネルギー分布と光電子角度分布の時間発展から解明した。200235nmの間で励起波長を掃引した。解離経路は、223nmより長い励起波長ではエネルギー的に閉じるが,その閾値近傍における(NO)_2^*励起状態の緩和過程の励起波長依存性に関する測定も行った。5%NO/Ar試料気体を押し圧3気圧にてチャンバー内に導入し、1kHzフェムト秒解離光(200235nm)により二量体を励起後、励起二量体(NO)_2^*

及び解離生成物NO(A^2Σ^+)を検出光(300nm)によりイオン化した.励起・イオン化パルス間の遅延時間を変えながら、発生するイオン・光電子の強度を測定すると共に、二次元位置敏感型検出器により光電子画像の時間発展を観測した。解離速度は波長が長くなるに従って滑らかに減少し、その傾向はNO(A)+NO(X)への解離経路が閉じる223nm以上でも連続的に続いた。これは、NO(A)を生成する解離経路は主ではなく、NO(X)+NO(X)への解離が優先的に進行していることを示唆した。光電子画像の時間発展では,励起直後に画像の中央部分に広く等方的に散乱する光電子が観測され,時間が経過するにつれその成分は消え、幅が狭く偏光方向に異方性のある輪が現れた。前者は価電子帯からのイオン化、後者は原子状Rydberg軌道からのイオン化である。従って、光電子画像の変化は、励起直後に占有される(NO)_2の価電子励起状態から、3s Rydberg状態への遷移を示す。この状態は、3sσ状態の解離生成物NO(A)へと漸近的に時間発展する。溶液中での化学反応を気相の化学反応研究手段によって観測する新しい研究分野を開拓する目的で、バルク液体から液滴を真空中にサンプリングする手法を研究した。高圧連続流体に起こる流体力学的噴霧現象(Rayleigh instability)を利用した液滴生成法を検討し、高圧液体を噴霧するノズルの作成や形状と噴霧性能を精査した。次に、より安定した噴霧が得られる方法として、高圧液体と高圧気体を同軸噴射する方法と垂直噴射する方法を検討し良好な噴霧を得た。この噴霧を引き起こす液体と気体の衝突ダイナミクスについては、流体力学的解明が過去に充分確立していないため、衝突ダイナミクスを可視化する新しい研究を展開した。まず、空気中で噴霧した液滴についてMie散乱を用いた粒径分布測定を行った。Mie散乱は、光の波長よりも大きな直径の粒子に感度を持つため、数ミクロン程度から10ミクロン程度の直径の液滴が観測された。次に、真空中での噴霧を確認するために、ノズルを真空中に入れて水や蛍光色素溶液を噴霧し、パルスレーザーや連続発振レーザーによる光散乱や蛍光発光を利用して噴霧状態を撮像した。その結果、噴霧の空間分布が明らかになり、気体・液体ビームの垂直交差型では、液滴が両ビームの平面内に散乱されている様子が明らかになった。これらについては、さらに、高速度カメラやパルスレーザーを用いたPIV(particle image velocimetry)粒子速度解析を行った。これらの結果を踏まえて、このノズルから放出された液滴に電子ビームを照射して負イオンを生成し、質量分析した。得られた負イオンの質量分布は、液滴を生成するチャンバー内の圧力に依存したが、ナノメートルオーダーの液滴が観測された。
人工核酸LNAを用いた日本人集団における高感度メチル化解析と年齢推定への応用

法医鑑定における年齢推定は、歯牙や骨の形態学的な特徴により行われるが、個体差や測定者間誤差が存在することから、異なる年齢推定法の確立が望まれている。近年、DNAのメチル化率に着目した新たな年齢推定法の研究が進められているものの、微量試料からの検討は行われていない。本研究では、熱安定性に優れた人工核酸Locked Nucleic Acid(LNA)を導入したメチル化解析法を開発することで、微量試料からの高感度な年齢推定法を確立し、遺留資料から被疑者を絞り込む指標としての応用を目指す。
在宅高齢者での精神症状因子と日常生活動作能力障害発生の関連を明らかにする縦断研究

目常生活動作能力に障害がなかった65歳以上地域在住高齢者785名を対象として、General Health Questionnaire30項目版(GHQ-30)への回答に因子分析を行って同定した3つの精神症状因子(うつdepression、不安anxiety、無感動apathy/anergia)と日常生活動作能力activities ofdaily living(ADL)障害発生との関連を検討した。各精神症状因子の因子得点と追跡終了時点でのADL障害との関連を、性、年齢を共変量とする多重ロジスティック回帰モデルをあてはめて検討した。3つの精神症状因子を同時に投入したモデルでは、因子得点高値の低値に対するADL障害のオッズ比は、うつでは0.8(95%信頼区間、0.3-2.0)、無感動では3.2(95%信頼区間、1.6-6.2)、不安では1.5(95%信頼区間、0.8-3.1)であり、無感動因子との間だけで関連が見られた。追跡開始時点の健康診査受診者362名を対象とした検討では、無感動因子とADL障害発生との関連は、循環器疾患危険因子である血圧、血清総コレステロール、ヘモグロビン、肥満度を調整しても認められた。追跡開始時と終了時の2時点で精神症状を測定した36名を対象とした検討では、無感動因子のスコアが悪化した者は、非悪化者に比べて、ADL障害経験者が高率な傾向が見られた。本研究結果から、ADL障害発生の予知因子としては、先行研究で取り上げられてきたうつ因子だけでなく、無感動因子も重要であり、うつ因子とADL障害との関連を検討する時は、無感動因子の影響を考慮する必要があることが示唆された。なお、研究収集資料と解析用データベースについては、研究代表者だけが照合可能な調査番号を付与した後、個人同定情報を削除し、研究対象者の個人情報保護に細心の注意を払った。本縦断研究の目的の一つは、地域在宅高齢者を対象に痴呆以外の精神症状を複数回測定し、症状の訴えが慢性的な場合と一時的な場合とで、日常生活動作能力(Activities of Daily Living、以下ADL)障害発生との関連が異なるか検討することである。本年度は、初回の精神症状測定を実施できている地域(高知県大月町)の65-84歳在宅高齢者を対象に、ベースライン時点での、精神症状因子とADL障害有無との関連を検討した。精神症状因子として、General Health Questionnaire30項目版への回答に因子分析を行って得られた、うつdepression、無感動apathy、不安anxietyの3つの因子をとりあげた。ADL障害については、質問紙調査で、食事、更衣、整容、排泄、入浴、歩行の6つの生活動作に一つでも手助けが必要だと回答した場合を障害ありとした。研究参加に同意が得られ、ADL障害の有無を明らかにできた1,377名を解析対象とした。多重ロジスティック回帰モデルをあてはめ、性、年齢を調整して、各精神症状因子の因子由来得点(各因子に高い因子負荷量を持つ項目群への回答の合計点で、高得点ほどその因子の訴えが強い)が上位17%の群と残り83%の群との間で、ADL障害危険を比較した。うつ、無感動、不安を別々に投入したモデルから得られたADL障害ありの調整オッズ比は、うつでは5.6(95%信頼区間3.4-9.1)、無感動では9.1(5.5-15.2)、不安では4.0(2.4-6.6)で、3因子ともADL障害に関連していた。

次年度以後、研究参加に同意が得られている対象者の精神症状因子とADL障害の有無を再度測定し、ベースラインの精神症状因子と追跡調査時点のADL障害発生の関連、また、ベースラインと追跡調査時点の両方で精神症状因子を訴える慢性有訴とADL障害発生の関連を検討する。本縦断研究の目的の一つは、地域在宅高齢者の精神症状と、日常生活動作能力(Activities of Daily Living、以下ADL)障害発生との関連を検討することである。ADL障害として、歩行能力の低下を客観的計測値からも把握することを試みたが、現時点では、十分な計測参加者数が得られていない。そこで、追跡時点でのADLの状況を尋ねた質問紙調査の結果を用い解析を行った。追跡開始時点のADLが自立し、追跡調査に回答が得られた785名を解析対象とした。精神症状因子として、General Health Questionnaire30項目版への回答に因子分析を行って得られた、うつ、無感動、不安の3つの因子をとりあげた。ADLの障害は、食事、更衣、整容、排泄、入浴、歩行の6つに、一つでも手助けが必要だと回答した場合を障害ありとした。多重ロジスティック回帰モデルをあてはめ、性、年齢を調整して、追跡開始時点における、各精神症状因子の因子由来得点(高得点ほどその因子の訴えが強い)が上位17%の群と残り83%の群との間で、追跡時点のADL障害ありの危険を比較した。3因子を同時に投入すると、ADL障害ありの調整オッズ比は、うつでは0.8(95%信頼区間0.3-2.0)、無感動では3.2(1.6-6.2)、不安では1.5(0.8-3.1)であり、ADL障害との関連が、無感動因子との間で見られたことが注目された。なお、研究協力地域(高知県大月町)に居住し、研究参加に同意した、65-84歳在宅高齢者のうち、追跡開始年度の、老人保健法による基本健康診査受診者について、診査所見を、役場担当部署の協力を得て収集した。精神症状因子とADL障害との関連が、健康診査所見を調整した場合も残るのか、検討を進める。以上の解析には、個人同定項目が削除されたデータファイルを用い、個人情報保護には細心の注意を払った。高齢者の精神症状因子と日常生活動作能力(Activities of Daily Living、ADL)障害発生どの関連が、循環器疾患危険因子によって交絡されているかを検討した。解析対象者は、高知県大月町での65歳以上在宅高齢者を対象とした縦断研究参加者のうち、追跡開始時点で行われたADLの状況を尋ねる質問紙調査結果がADL自立を示しており、精神的健康状態を尋ねるGeneral Health Questionnaire(GHQ)30項目版に回答し、かつ、老人保健法基本健康診査を受診した者のうち、追跡時点でのADLの状況を尋ねる質問紙調査に回答した362名であった。GHQ30項目版から得られた、うつ、無感動、不安の3つの因子のうち、追跡時点のADL障害に関連していた無感動因子について、健康診査項目である収縮期血圧、拡張期血圧、血清総コレステロール、血清総タンパク、血清ヘモグロビン、Body Mass Indexそれぞれを、性、年齢と一緒に、多重ロジスティック回帰モデルの調整変数として投入した時に、調整オッズ比(無感動因子由来得点が上位17%の群の、残り83%の群に対するADL障害の調整オッズ比)が、性、年齢だけを調整した時の値2.5(95%信頼区間1.0-6.7)とはどれだけ異なるかを検討した。
海綿静脈洞部硬膜動静脈瘻における短絡部の検討ならび選択的塞栓術の確立

海綿静脈洞部硬膜動静脈瘻は、海綿静脈洞に異常な動脈血流が短絡して脳の静脈に逆流し、頭蓋内圧の上昇や時には頭蓋内出血を来す重要な疾患である。近年ではカテーテルを用いて金属コイルで塞栓を行う低侵襲治療が標準的な治療法となっているが、手技に時間がかかり、患者の被曝量や医療費の高騰化などの問題点があった。本研究では動静脈瘻の短絡部位を画像解析し、動静脈短絡に関与する一部分のみを選択的に塞栓することで前述の問題点を回避することが可能であることを示した。目的と研究の概要:海綿静脈洞部硬膜動静脈瘻に対する従来の塞栓術では、手技・被曝時間が長く、医療費も高額となるなどの問題点があった。選択的な経静脈塞栓術による、より安全かつ効率的な治療法の確立を目標とし、その前段階として海綿静脈洞部硬膜動静脈瘻における動静脈短絡部位の分布・数などの血管構築を明らかにする。さらに選択的塞栓術による治療を行い、新たな標準的治療法となりえるか否かを検討する。方法:1999年から2006年までの従来の症例に、2007年度の新規症例を追加し、対象となった計33症例の海綿静脈洞部硬膜動静脈瘻について画像を検討した。それぞれ内・外頸動脈造影、椎骨動脈造影において硬膜動静脈瘻への栄養血管の数、短絡部の数・部位を評価した。部位については内頸動脈の走行を基準として血管造影の正面像と側面像から海綿静脈洞を8箇所に分類して評価を行った。結果:栄養血管、短絡部、短絡する静脈嚢はそれぞれ、5.5(2-10)本、2.9(1-8)箇所、2.1(1-8)個であった。全体のうち84パーセントの症例では短絡する静脈嚢は2個以下であった。また33症例中28症例では海綿静脈洞の後方内側部分に短絡をしていた。このことから大部分の症例では選択的な経静脈的塞栓術が適応できるものと推察される。尚、2007年までに得られていた途中成果については、正常解剖や流出静脈のパターンなど、症例呈示を含めて欧州放射線会議(2008年3月)で発表を行った。今後も継続して症例の蓄積を重ね、その所見の検討を継続する。選択的な治療を行った症例では治療効果やコストパフォーマンスの改善など、従来の治療法との比較検討を行い、選択的塞栓術の可否およびその有効性を検討していく。最終的にはこれら短絡部位や正常変異の系統的な分類を確立し、治療例での選択的塞栓術が標準的治療法となりうるかを明確にする。海綿静脈洞部硬膜動静脈瘻に対し,選択的な経静脈塞栓術による,より安全かつ効率的な治療法の確立を目標とした.前年度の回転血管造影(DSA)を用いた33症例の海綿静脈洞部硬膜動静脈瘻の検討において,栄養血管,短絡部,短絡する静脈嚢はそれぞれ, 5.5本, 2.9箇所, 2.1個であり、全体のうち84パーセントの症例では短絡する静脈嚢は2個以下で,また33症例中28症例では海綿静脈洞の後方内側部分に短絡をしていたことから,大部分の症例では選択的な経静脈的塞栓術が適応できることが判った.短絡部を正確に把握するには回転血管造影の元画像軸位再構成, MRA元画像を連続性に観察することが有用であり,選択的塞栓術における短絡部へのアプローチ,コイル留置において必須の情報であった.さらに海綿静脈洞部硬膜動静脈瘻の還流静脈の検討も行い,危険な深部静脈還流路のパターンの解析を行うことにより全症例の約18%に選択的に塞栓困難な架橋静脈を介する深部静脈還流が存在することが判った.これらの知識は経静脈的塞栓を行うにあたり重要となると考えられた.これらの結果を踏まえ,経静脈的に短絡部の選択的な塞栓術を試行し,完遂できた2症例では,いずれも後方内側部分に短絡があり,同部を選択的に塞栓することで治癒できた.使用したコイルは平均8本(7本, 9本)であった.正常な静脈還流を温存しつつ,従来の海綿静脈洞を塞栓した場合に起こりうる,海綿静脈洞内を走行する脳神経症状の増悪を回避することが可能であり,またコイルの使用本数を減らすことにより,コストパフォーマンスの改善が得られ,患者および医療従事者の被曝低減に繋がるものであった.但し,選択的塞栓術を標準的な治療として行うには,術者の熟練が必要であるとともに,症例の解剖学的な変異や短絡部の数などによってマイクロカテーテルの挿入が技術的に困難な場合もあり,事前に詳細な画像評価を行って,治療戦略を立てることが重要である.
「体ほぐし」の知的教材化に資する哲学的「気づきことば」の案出と具体的授業案の創成

「体ほぐし」の知的教材化を主たる目的に、「気」と「身」のあり方に注目する「心身一体観」の理論研究の蓄積を土台としつつ、児童生徒が「体ほぐし」をとおして獲得した「身体感覚」(「実践知」)を、「形式知」として理解および定着させられるようにするための教材的哲学用語である「気づきことば」の案出と、具体的な授業実践への応用可能な資料検討を行った。結果、「身体観」「私」「行為的直観」「フロー」「セルフ・リウォーディング」などを案出した。とりわけ、西田幾多郎による「行為的直観」の概念は有効教材になりうる。動きのなかにある身体、すなわち、「動きゆく私」であってはじめて知る得る事態のあることを確認した。「体ほぐし」の知的教材開発の一環である「気づきことば」として採用可能な用語を、東洋哲学の思想から抽出した。具体的には、和辻哲郎の倫理学的論考及び三木清の情念論を論拠とし、子どもの心身に宿る行為的源泉の内容概観をとおして、人間発達における身体性の捉え方に関する一視点を提示した。用語として「空間」「間柄」「パトス」「ロゴス」という概念の質的検討を教育学的側面より行った。また、共同研究として、心理学的検討にも参加した。具体的には、Health Action Process Approach Modelを構成する心理的規定要因尺度の開発というテーマで、大学生の運動行動の促進に関する心理的な規定要因を探索するためのモデルを構成する尺度作成を試みた。特に、Health Action Process Approach Modelの基本となる「セルフ・エフィカシー」「結果予期」「リスク知覚」を測定するための指標作りを目的とした。さらに、実地調査として、フランス(パリ、ストラスブール)を訪れ、ストラスブール大学および、パリのグランジュ・オ・ベル中学校、ブランジェール小学校、ラヴォワジエ中等学校において、フランスの学校体育の授業見学と、教育目的・内容の検討を行った。また、大学のスポーツ科学を専攻するコース所属の教員3名とのインタビューを行い、教員養成の趣旨と現実について検討した。平成23年度は、「体ほぐし」の教材開発の一環である「気づきことば」として、「身体観」「私」「行為的直観」「フロー(流れ)」「セルフ・リウォーディング(内発的報酬)」などの案出および概念検討を行った。平成24年度は、「体ほぐし」の知的教科化をねらいとする教材開発として、東洋思想の見地から「気づきことば」案出を行った。具体的には、和辻哲郎の倫理学的論考および、三木清の情念論を援用し、子どもの心身に宿る行為的源泉の内容概観をとおして、人間発達における身体性の捉え方に関する一視点を提示した。平成25年度は、心理学者との共同研究も実施した。具体的には、運動行動変容モデルの体育授業への応用性の検討というテーマで、運動行動の変容を意図した従来のモデルの欠点を補う複合モデルを提案した。大学生を対象としたHAPAモデルを作成し、さらに体育授業への応用性を検討するため、男女別のモデルを作成して、それぞれの特徴を捉えることを目的として行った。また、平成25年度に訪れたフランス(パリおよびストラスブール)におけるインタビュー調査、体育授業視察の概要を神奈川体育学会紀要『体育研究』に掲載した。そのなかで新たに抽出された「気づきことば」は、「想像性の表現媒体」「見え方の意識」「伝達手段としての身体表現」「環境相応性」である。さらに、実地調査として、アメリカ合衆国(シカゴ)を訪れ、アンドリュー・ジャクソン・ラングエッジ・アカデミー(小中学校)およびエリザ・チャペル・エレメンタリースクール(小学校)において、体育授業の視察と、校長、体育科教諭へのインタビュー調査を行った。これについても、視察の概要を神奈川体育学会紀要『体育研究』に掲載する予定である。「体ほぐし」の教材開発の一環である「気づきことば」として、「身体観」「私」「行為的直観」「フロー(流れ)」「セルフ・リウォーディング(内発的報酬)」などの案出および概念検討を行った。具体的には、「身体観を醸成することの教育的意味を考える:震災後にあらためて「私」を問うこと」と題した論文において、「心理的欠乏」状態にある震災後のわれわれの生き方・あり方に関する試論として、身体教育論の見地と現象学の視点を用い、「身体観」および「私」という論点とその概念的活用法を提示した。

次に、「西田哲学の「行為的直観」にみる身体解釈の一視点ー「体ほぐし」の教育的意義の理論的一根拠としてー」と題した論文では、哲学者、西田幾多郎の「行為的直観」を論拠として、運動場面における視覚的把握とそれへの対処は、「動く身体によってものを見る」ことで実現可能となることを示し、「体ほぐし」に見出すべき教育的意義の論理的根拠となりうる哲学的視点を抽出した。また、「フロー経験がもたらす「自己目的的」なるものの教育学的一考察ー仕事と遊び及び武道とスポーツの特質解釈の過程でー」と題した論文において、フロー経験はどういった場面において生起しうるものか、「遊び(レジャー)」と「仕事」、そして、遊び(プレイ)としての「スポーツ」と、修行としての「武道」の見地から、各々のもつフローに関連した特質を抽出し、「体ほぐし」との関連性について検討した。最後に、予備的考察として、「イングランド公立学校における「体育科」の目標および内容の変遷」と題した論文で、「体育科」のそもそもの役割とは何であるか、という根本的意義論を深めた。学会での口頭発表は、西田哲学の「行為的直観」に関するもの2件、湯浅泰雄の「気」の思想にみる心身一如論に関連して、少林寺小龍武院気功教師へのインタビュー結果を踏まえたもの1件を行った。「体ほぐし」の知的教材開発の一環である「気づきことば」の抽出とともに、心理学的検討にも参加できたことの意義は大きい。哲学用語のみならず、Health Action Process Approach Modelを構成する心理的規定要因尺度の開発として、「セルフ・エフィカシー」「結果予期」「リスク知覚」を測定するための指標を作るなかで、「体ほぐし」の知的教材化のための心理学的示唆が得られ、「健康」という大テーマと「体ほぐし」との意義的連関が心理学的側面から見ることができた。また、実地調査として、フランス(パリ、ストラスブール)を訪れ、パリのグランジュ・オ・ベル中学校、ブランジェール小学校、ラヴォワジエ中等学校において、フランスの学校体育の授業見学と、教育目的・内容の検討を行い、フランスでの体育観と日本のそれとの相違点に触れられたことも意義深い。「体ほぐし」にある「身体への気づき」という哲学的原点より、フランスでは具体個別的な運動やスポーツにそれぞれの仕方で参加することを志向していた。このことは、ストラスブール大学のスポーツ科学を専攻するコース所属の教員3名とのインタビューからも見て取れ、非常に示唆的であった。「体ほぐし」における「身体観」の醸成を促す「気づきことば」の案出および概念検討について、東洋哲学を中心的材料としつつ吟味することができた。年度末に刊行された共著書において、「私」を中心概念としながら、身体への気づきの重要性を入念に考察できたことは非常に有意義であった。その他、学術論文および紀要を計3本掲載することができ、本研究を多角的に進展させたことも付言したい。また、中国の西安、洛陽への研究出張により、少林寺小龍武院気功教師、郭俊鋒氏へのインタビューを行うことができ、「気」のもつ人間存在的意味を改めて検討することができた。さらにこの研究出張で、密教思想、禅思想を日本に普及した空海や道元といった高僧の足跡に間近に触れ、心身一如の思想により深く接近することができた。以上の理由から、哲学的視座を利用した「体ほぐし」の知的教材化の考察および「気づきことば」の案出・検討として、おおむね順調な進展がみられたと判断している。今後は、「体ほぐし」の知的教材開発の一環である「気づきことば」として採用可能な用語を、西洋哲学の思想から抽出していく。具体的対象哲学者は、メルロ=ポンティ、ベルクソン、ドゥルーズなどである。ここでは主として文献調査を行っていく。