hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
河川水質環境の制御最適化に関する研究

変流モデル,並びにBOD及びDOに関する移流・分散式モデルを一般形に拡張し,それらを連成させたものを河川網の水質ダイナミックスとした.そして,これらに環境基準等の制約条件を付加して,河川全体に対する汚濁負荷総量を最大にし,その最適配分をも推定できるような目的関数のもとで,線形計画の手法により許容汚濁負荷量の最適解が求まる制御最適化モデルを構築し,その基本性状を詳細に調べた,その結果、基本形から河川網を扱う一般形への拡張は比較的容易に行え,一般形によって,きわめて良好に複数の汚濁源からの汚濁物質負荷量の許容総量とその最適配分の推定が可能であることが明らかとなった.さらに,研究の展開を求め,河川流量等の不確実性を反映させることのできるロバスト最適化問題にも論及し,この最適化概念に立った河川水質の最適制御モデルについて基本的な考察を行った.理論的な背景に依拠して河川における水質環境基準を達成するには,水質ダイナミックスを考慮に入れ,許容できる汚濁負荷量の総量と流路に沿った汚濁量の適正配分が推定可能な最適化モデルを構築することが基本的に重要なこととなる.昨年度は,単一河川流路についての基本形を拡張して,任意に分合流する河川網において,任意の数及び位置に汚濁負荷源がある場合の,最適制御モデルの構築を試み,モデル性状の精査とその適用性の検証を行った.本年度は,これまで論議してきた決定論的な数理モデルを,モデルに含まれるデータの不確実性を考慮した確率論的なモデル(ロバスト最適化モデル)へと,展開,拡張させる試みを行った.すなわち,モデルに含まれる河川流量,水深,流水断面積,水温,風速,塩分濃度といったパラメータの値は不確実に変動するのが一般であるが,これらのパラメータの不確実に変動する状況すべてを有限個のシナリオ集合に分類し,各シナリオの生起確率を用いて,全シナリオにおける最適解を一括して考察できるような数理モデルの開発を行った.このモデルによれば,決定論的なモデルに比べて,モデルに含まれるデータの不確実性に対して感度を低くした解が得られ,現実の事象に即応したより柔軟で的確な河川水質の制御政策が誘導できる.こうして構築したロバスト最適化モデルを,想定したある単一河川流路に適用して,従前の確率計画モデルとの比較の中で,その有効性を検証した.その結果,モデルは意志決定者の意図を的確に反映した解を与え,河川の水質管理を行う際の代替案作成に,確率計画モデルよりも優れて有効なものとなることが明かとなった.
フィールドの語りをとらえる質的心理学の研究法と教育法

質的心理学の研究法と教育法の方法論の整備と体系化を目的に,国内外で,ナラティヴ(語り・物語)アプローチによる質的心理学の「渦」を生成する実践的アクション・リサーチを実施した。「研究会」「文献」「国際ネット」の3班を構成した活動概要は,以下の6つにまとめられる。1.「共同研究会」と「企画プロジェクト」の実施(H16-19年度)「人生・歴史」「教育・福祉」「社会・地域」の3つの中核的フィールドを設定し,多様な内容・方法・場所を組み合わせた研究会や学会活動において企画プロジェクトを実行した。2.「文献講読会」の開催と「文献検索・収集」の組織化(HI6-19年度)ナラティヴ心理学や質的方法論の文献を整備し,文献資料データ・ベースとして共同利用できる体制を整え、海外文献の講読会を開催した。3.「国際交流とウェブサイトによる情報発信」の実施(Hl6-19年度)ウェブサイトにより、質的研究の情報拠点をつくった。積極的に海外研究者と国際交流を行い,海外の学会で積極的に発表した。4.「ナラティヴデータ分析合宿」「協働ワークショップ合宿」(H17-19年度)研究者が自ら専門的に深く学びながら,専門領域を超えて,若手研究者や大学院生を教育できる多重機能をもつ合宿を,3年度にわたり3回企画した。5.「ナラティヴとゲーム・ワークショップ」の実践。(Hl6-19年度)「ナラティヴ」と「ゲーム」との理論的・方法的合流を試みた。「クロスロード・ゲーム」「説得納得ゲーム」「人生すごろくゲーム」などのワークショップを行うと共に、ゲームを協働製作・実施・討論する新しいナラティヴ実践を試みた。6.著書『質的心理学の方法-語りをきく(やまだようこ編新曜社)』と報告書の刊行(H19年度)科研の成果を集大成し,新しい未来を生成する「著書(305頁)」と「報告書(449頁)」を刊行した。質的心理学の研究法と教育法の体系化を目的に、ナラティヴ(語り・物語)アプローチによるアクション・リサーチを行った。本年度は「(1)質的心理学の研究方法1:現場(フィールド)において、語りをどうとらえるか」をテーマにして、質的心理学研究を実践しつつ学びあう「渦」を共同生成するため、多様なプロジェクトを企画した。1)国際講演会・シンポジウム・研究会の企画と開催2004年9月11日、日本質的心理学会(京大)にてValsiner, J.を招聘して国際講演会とシンポジウム「KJ法とグラウンディツドセオリー」を開催。9月28日、Michael Banbarg教授を招聘して「語り研究会」(Small stories in lives of adolescents)を開催(京大)。11月27日、「病いの語り講演会(江口重幸)」(京大)。12月12日「生きられる場と語られるストーリー(能智正博・石井宏典)」(京大)、12月25日「生涯発達心理学の現在(氏家達夫)」(京大)、2005年3月28日、日本発達心理学会(神戸国際会議場)「語る身体の語りを掬う」シンポジウム企画など、先端的な研究を発表・討論する場をつくった。2)文献講読会の開催、文献収集と文献データ・べースの作成3)HPの作成、国際的・学際的ネットワークの形成質的心理学の研究法と教育法の体系化を目的に、ナラティヴ(語り・物語)アプローチによるアクション・リサーチを行った。本年度は「2質的心理学の研究方法論

B:語りデータをどのように分析し、論文にまとめるか」をテーマにして、質的心理学研究を実践しつつ学びあう「渦」を共同生成するため、多様なプロジェクトを企画した。1)「共同研究会」「公開講演会」の開催2005年4月25日、Philippe WALLON氏を招聘して日仏共同研究会と公開講演会、「この世とあの世のイメージ」「描画行為プロセスのコンピュータによる自動分析」(京大)を開催。8月3日、「他者の老い(木下康仁)」(京大)を、11月30日、Dagmar Strohmeier氏を招聘し、「オーストリアの学校の子ども社会」(京大)を開催。12月4日、「生徒指導の語り(松嶋秀明)」「障害の意味の長期的変化と短期的変化の比較研究(田垣正晋)」(京大)を開催。2006年3月20日、日本発達心理学会(九州大学)「質的研究の教育法の新たな展開」シンポジウム企画など、先端的な研究を発表・討論する場をつくった。2)文献講読会の開催、3大プロジェクトの展開2005年6月19日、"Narrative Analysis"読書会(京大)。12月3日、"Healing Plots"読書会(京大)を開催し、若手研究者と大学院生の共同学びの場をつくった。また、研究分担者は3大プロジェクトを役割分担し、全体計画を作成しつつ、各自の主体性と専門性を生かして積極的な活動を展開した。研究会や文献講読会の内容は、共同研究者間で「共同知」として蓄積できるようにした。I研究会:研究会やWSや講習会など若手や大学院生も含む多種の研究会を開催し、質的研究の「渦」をつくった。II文献:文献講読会の開催、文献検索と文献収集、文献資料データ・ベースの作成を行い、質的研究の情報拠点をつくった。III国際ネット:国際交流、国際的・学際的ネットワークの形成、HPとMLの作成により、質的研究の国際的・学際的拠点をつくり、積極的に情報発信を構築した。http://www.k2.dion.ne.jp/kokoro/quality/3)「ナラティブデータ分析合宿」の開催2005年7月16日・17日、兵庫県飾磨郡家島町にて若手研究者を中心に、「資料の呈示」「議論の展開方法」に焦点化した実践的な検討会を行った。クローズドな設定でデータを共有しながら議論を行うことにより、分析手法を共同で探索的に学ぶ場をつくった。質的心理学の研究法と教育法の体系化を目的に、ナラティヴ(語り・物語)アプローチによるアクション・リサーチを行った。本年度は「3質的心理学の教育方法A:現場(フィールド)で語りをとらえる実習をどのように教えるか」をテーマにして、質的心理学研究を実践しつつ学びあう「渦」を共同生成するため、多様なプロジェクトを企画した。1)「公開研究会」等の開催2006年10月22日、茂呂雄二氏と當眞千賀子氏を招聘し、公開研究会「多声のナラティヴと対話-パフチンと心理学研究会」(京大)を開催。「生徒を抱える多声的空間としての「学校」-対話を開始させるズレの可視化(松嶋秀明)」「力と言説-パフチンの対話論と共同行為のミクロな発達(茂呂雄二)」「Unfinalizability-語りつくせなさを開くもの」を発表。11月22日、吉川肇子氏を招聘し、クローズド研究会「人生すごろく研究会」(京大)を開催。「人生すごろくを利用したナラティヴ研究の可能性(吉川肇子)」を発表。
退職する20歳代中堅看護師のキャリア認識構造の分析

本研究の目的は、退職する20歳代の中堅看護師の退職を決意したプロセス及び彼らのキャリアに対する認識を明らかにすることである。今年度は、プレテストの実施、研究参加者のリクルート、本調査を実施しデータ分析を行っている。1.プレテスト実施;質問の意図が伝わり、十分に回答できる内容であるかを確認するために基準に合致し、退職を考えたことのある中堅看護師3名に30分程度の面接調査を行った。プレテスト分析の結果、回答しにくい質問についての表現を変更し、更に2名に調査を実施した結果、満足のいくデータが得られた。2.研究参加者のリクルート;本研究で定めた基準にあう病院の看護部長に文書と電話にて研究協力を依頼し、1施設より承諾を得た。更に看護部長から複数名の推薦を得、研究者が個別で看護師に連絡を取り、研究の概要説明を行ったところ、5名の研究参加者を得ることができた。3.本調査実施;研究参加者5名に対し、退職まで1ヶ月を切った時点で、プロフィール・退職を決意したプロセス・仕事に対する考えについて一人約1時間の面接調査を行った。4.データ分析;面接内容をすべて逐語録に起こし、KJ法の思考を取り入れ質的記述的に分析を行った。研究参加者が退職に大きな影響を与えたと述べているものに日常のケア業務に加え、委員会や病棟での係などの役割荷重、病棟の管理・指導的立場になることへの負担感が挙がっている。その背景には、上司・先輩からの過剰な期待及び承認の不足、役割モデルの不足から来る管理・指導的役割への移行が十分にされていないことなどが露呈されてきた。次年度は、データ分析を進めると同時にデータ数を増やしモデル化の段階まで行く予定である。今年度は、以下の4項目の研究を実施した。1.国内外文献検討;看護師の退職に与える影響として現在のところ明らかになっているものには、職務満足(内在的、外在的満足を含む)・メンターの存在・組織風土等、多岐にわたる。中堅看護師のキャリアに関する研究では、キャリア開発・能力開発等の組織管理側のものとキャリア志向・専門職意識芽生え過程などの個人の視点から捉えたものがあった。更に、キャリア形成が職業継続意志に有意な正の影響を与えることも明らかとなっている。2.概念枠組み構成;中堅看護師のキャリアに対する認識とは、個々人が元々持っている仕事観に就職後に培った経験が複合し形成されていくものである。本研究の対象者は、退職という行動をとっており、その行動に至った現状を捉えるには質的アプローチが適していると考え、元々の仕事観、職務上もしくは生活上の出来事、退職に至った経緯、研究対象者の考える仕事の意味からアプローチすることとした。3.研究計画書の作成;研究参加者(中堅看護師)の基準は、Patricia Bennerの基準を参考に20歳代で4年目以上の看護師を対象とした。研究協力機関は、看護の質を保証するとともに研究参加者のリクルートも考慮し、近畿圏内の500床以上の急性期医療を担っている機能評価認定病院とした。研究方法は質的帰納的研究とし、データは半構成的質問紙によるインタビュー調査にて収集することとした。4.倫理委員会申請;明治国際医療大学研究倫理委員会に申請を行い、承認を得た。
神経情報伝達のリン酸化による調節と調節異常

神経細胞の情報伝達は神経終末から放出される伝達物質が標的細胞の受容体に作用することによって行われる。このようなシナプス活動が神経機能の基礎過程となるものと考えられる。一方アルツハイマー病などの神経難病では神経伝達の効率低下にともなうシナプスの脱落が起るとともに、神経細胞内においていくつかの蛋白質のリン酸化の異常が見出されている。そこで本研究では、現在脳内で知られているプロテインキナーゼの中で最も多量に存在し多彩な作用を示すカルモデュリン依存性プロテインキナーゼII(キナーゼII)の作用を中心に神経組織におけるリン酸化反応の生理的役割を解析した。キナーゼIIのcDNAや変異cDNAを培養神経芽細胞に導入し酵素を発現する安定なクローンを得、解析した結果、神経突起形成が促進され、グロースコーンの運動性が高まることが明らかとなり、シナプス形成などにもキナーゼIIが関与する可能性が見出された。このような形態変化は自己リン酸化によるCa^<2+>非依存性活性が必要であることがわかった。また、キナーゼIIはc-fos遺伝子などImmediately EaryGene遺伝子の発現を高めることが明らかとなった。さらに、シナプス伝達に重要なシナプス後肥厚(PSD)にはキナーゼIIが10-20%占めており、長期増強などに関与している可能性が考えられているが、この点を明らかにするためPSDキナーゼIIの性質を調べた。その結果、PSDキナーゼIIは細胞質のキナーゼIIと自己リン酸化によるCa^<2+>非依存性活性の発現の点で異っており、これは両酵素のリン化部位のちがいによることが明らかとなった。従ってPSDキナーゼIIはLTPのの誘発と維持に確かに関与するものと考えられた。
骨原性細胞を動員し迅速に接合する歯科矯正用骨膜下デバイスの基礎研究

骨表面と迅速に接合するデバイスが実現すれば,骨に固定源を求めた有効性の高い歯科矯正治療をより安全に提供することができる.そこで申請者は,骨表面とデバイスの迅速な接合を得るために必要な,安全かつ確実な初期固定および骨原性細胞の動員を同時に満たす中空のピンを応用したデバイスを新たに考案した.平成26年度は純チタンで試作デバイスを作製し,ラットを用いた動物実験で生体内におけるデバイス形状の妥当性を評価した.試作デバイスの作製には,外径2.4 mm,肉厚0.25 mmの純チタン製の管を使用した.ピン部の長さは2.0 mm,スリットは4つとし,外翼は穴あり1対,穴なし1対で計4つとした.ピンデバイスを設置する最適な下穴径は,厚さ1.0 mmのアクリル板にデバイスを設置する際の押込み力や設置後の初期固定力について触感覚で評価し,2.22.3 mmとした.動物実験の対象は12週齢SD系雄ラットとし,脛骨膝関節部内側に深さ3 mmの下穴をあけピンデバイスを設置した.その際,穴のある外翼の対が脛骨の長軸方向になるようにした.設置から4週間後,脛骨とともに試料を回収し,マイクロCTによる観察および力学試験を行った(n=3).力学試験の対照として,既存の歯科矯正用アンカースクリューを用いて同様に力学試験を行った.マイクロCTの再構築画像から,ピン内腔に新生骨の形成が確認された.新生骨は周囲の皮質骨と同程度の位置に限局して認められた.また,外翼の一部は新生骨で被覆されていた.力学試験で求められた最大強度の平均は,ピンデバイスでは48.7 N,アンカースクリューでは37.8 Nであった.以上より,新たに考案したピンデバイスでは設置4週間で内腔および周囲の骨表面に新生骨が形成され,既存の歯科矯正用アンカースクリューと同程度の骨接合強度を有していることが示唆された.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
固相分子法による高選択レーザー物質分離の基礎研究

本研究は《固相分子法による高選択レーザー分離法》(『固相レーザー分子法』)を確立するために、分子衝突が無視できる反応場で量子反応を選択的に制御し、レーザーによる高選択性、高収率をもたらす《新分離方法論》を構築する。固相マトリックスの創成条件を測定するためクライオスタットを製作した。クライオスタットを含むマトリックス創成装置を用いて、光学的に透明で凝縮相の成長速度が大きい条件に関して、基板温度一定の条件で測定した。またその結果を理論解析によって推定し、成長のメカニズムを検討した。液体窒素温度(-195.8°C)で固相マトリックスの創成実験を行ない、凝縮可能なキセノンガスを凝縮させた。またキセノンの透明な凝縮相を多層化する機能条件を確立した。キセノンガスの固相マトリックスは不活性分子の凝縮体であるため、光学的な吸収帯は認められず、光学特性は良好であった。またSF_6分子の単分子相をマトリックス中に層状に吸着させ、キセノンガスでコートする多層化法を検討する。レーザーにより反応性分子(SF_6)を励起、解離させる方法を実験的に検討する。次に反応分子の励起エネルギーがキセノン分子によって緩和されるので、解離分子の寿命を光学的に測定し、解離分子の平均寿命を延長するための方法論を研究する。数値解析によると、結晶表面の適応係数αおよび結晶の熱伝導度(結晶密度)がこれらの環境にとって重要な因子であることが分かった。『ラジカルライフタイム測定システム』を用いて透明結晶層の光透過度を測定し、波長依存性を測定した。その結果、結晶の透明度は表面温度と密接に関係していた。また結晶の成長速度は結晶の透明度を決定する要因ではなかった。(1)実験装置の主要構成品として重要な、波長可変中規模レ-ザ-システムを購入した。当初計画では〈エキシマレ-ザ-+色素レ-ザ-〉のシステムの購入を考えていたが、本研究に交付された科研費の設備費が予定より大幅に削減されたので、レ-ザ-出力が大きく、しかも製品価格が安く維持費も少ない、YAGレ-ザ-に注目し、〈ヤグレ-ザ-+色素レ-ザ-〉のカナダルモニクス社製のシステムを選択した。(2)液体窒素のクライオスタットを利用し、石英窓を通して観察される透明な固相マトリックスを高密度で造る条件を定性的に調ベた。このクライオスタットではアルゴン(融点:ー189.2°C)、クリプトン(融点:ー157.2°C)等の希ガスをマトリックス構成体として用いた。ガス状物質の変化による生成条件の違いを測定した。分光光度計によってマトリックスの光学的透明性を調ベた結果、表面温度、バック圧力、気体ノズルからのガス導入速度などの因子を制御すれば、気体の適応係数と伝熱条件が異なることが分かり、マトリックス先端の透明度を制御することが可能になった。(3)SF_6分子の他、CO_2、CO、NO、H_2O、Cl_2、Br_2分子など反応性分子、クエンチ物質などのガスをパルス的に導入し、単分子層、多分子層を正確に造り、積み重ねていく方法については、現在研究中である。クラスタ-の形成なしでマトリックス上に単分子層を作るには、嘖出ノズルの先端は重要因子であり、また嘖出ノズルから凍結面までの距離が分子の平均自由行程(λ)程度であれば可能であることがわかった。今後固相マリトックス内に閉じ込められた単分子層の光化学反応として多光子解離、2ステップ解離に注目し、励起とエネルギ-移乗を如何にして低下させるかについて検討する予定である。平成3年度はYAGレーザーとDYEレーザーの組合せのレーザー発光システムを購入し、工学系のミラー、レンズ系を整えた。また固相マトリックスの創成条件を測定するための、クライオスタットを製作した。引続き平成4年度は、クライオスタットとガス導入システムを含む固相マトリックス創成装置を用いて、光学的に透明で、凝縮相の成長速度が大きい条件に関して、基板温度一定の条件で測定した。試験ガスとして液体窒素温度(-195.8°C)で凝縮可能で、かつハンドリングのやさしいCO_2ガスを用いた。CO_2ガスの透明な氷を作り、多層化するための条件を検討した。透明な固相の成長速度は、ソニーの拡大機構付ビデオカメラを用いて撮影し、画面に記録された時刻をもとに再生し、測定評価した。コンピューターシミュレーションによると、結晶表面の適応係数α、および結晶の熱伝導度(結晶密度)が重要な因子であることが分かった。今年度購入した『レーザー同期ラジカルライフタイム測定システム』を用いて透明結晶層の光透過度を測定し、波長依存性を測定した。その結果、1)結晶の透明度は表面温度と密接に関係していた。成長過程において過飽和度(P-P_e)/P_e<0.5の条件で成長させると、透明な結晶が得られることが分かった。2)結晶の成長速度は必ずしも結晶の透明度を決定する要因にはならなかった。YAGレーザーとDYEレーザーの組合せシステムを駆使して、光学系のミラー、レンズ系の性能を高めた。クライオスタットを含む固相マトリックス創成装置を用いて、光学的に透明で、凝縮相の成長速度が大きい条件に関して、基板温度一定の条件で測定した。

またその結果を理論解析によって推定し、成長のメカニズムを検討した。固相マトリックスの創成実験を液体窒素温度(-195.8°C)で行なった。実験では凝縮可能なCO_2ガスとキセノンガスを用いた。これらのガスの透明な凝縮相を多層化する要件を検討した。キセノンガスの固相マトリックスは不活性分子の凝縮体であるため、光学的な吸収帯は観測されず、特性は極めて良好であった。今後はSF_6分子の単分子相をマトリックス中に層状に吸着させ、キセノンガスでコートする多層化法を検討する。またレーザーにより反応性分子を励起、解離させる方法を実験的に検討する。次に解離分子の寿命を光学的に測定し、如何にして理想的に解離分子の平均寿命を延長できるかに着目して研究を進める。コンピューターシミュレーションによると、結晶表面の適応係数αおよび結晶の熱伝導度(結晶密度)がこれらの環境にとって重要な因子であることが分かった。『ラジカルライフタイム測定システム』を用いて透明結晶層の光透過度を測定し、波長依存性を測定した。その結果、結晶の透明度は表面温度と密接に関係していた。また結晶の成長速度は必ずしも結晶の透明度を決定する要因ではなかった。本研究は《固相分子法による高選択レーザー分離法》(『固相レーザー分子法』)を確立するために、分子衝突が無視できる反応場で量子反応を選択的に制御し、レーザーによる高選択性、高収率をもたらす《新分離方法論》を構築する。固相マトリックスの創成条件を測定するためクライオスタットを製作した。クライオスタットを含むマトリックス創成装置を用いて、光学的に透明で凝縮相の成長速度が大きい条件に関して、基板温度一定の条件で測定した。液体窒素温度(-195.8°C)で固相マトリックスの創成実験を行ない、凝縮可能なキセノンガスを凝縮させた。またキセノンの透明な凝縮相を多層化する機能条件を確立した。キセノンガスの固相マトリックスは不活性分子の凝縮体であるため、光学的な吸収帯は認められず、光学特性は良好であった。またSF_6分子の単分子相をマトリックス中に層状に吸着させ、キセノンガスでコートする多層化法を検討する。レーザーにより反応性分子(SF_6)を励起、解離させる方法を実験的に検討する。次に反応分子の励起エネルギーがキセノン分子によって緩和されるので、解離分子の寿命を光学的に測定し、解離分子の平均寿命を延長するための方法論を研究する。数値解析によると、結晶表面の適応係数αおよび結晶の熱伝導度(結晶密度)がこれらの環境にとって重要な因子であることが分かった。また結晶の成長速度は結晶の透明度を決定する要因ではなかった。
視覚障害者アスリートの運動システム可塑性

視覚障害者において、視覚脱失により脳の可塑性が生じることが知られている。これまで、聴覚システムや感覚システムの視覚脱失による可塑的変化によって、視覚障害者の聴覚や触覚の知覚能力が健常者よりも優れていることが報告されている。しかし、これまで視覚脱失による運動システムの可塑性に関しては殆ど調べられていない。本研究は、様々な運動経験をもつ視覚障害者の運動能力を調べ、健常者と比較することにより、視覚障害者の運動システムの可塑的メカニズムを解明することを目的とした。本研究では行動実験と経頭蓋磁気刺激(TMS)を用いた脳刺激実験を行った。行動実験では、視覚障害者アスリート、一般視覚障害者、一般晴眼者の3グループを用いた。視覚と聴覚を遮断した環境下で、被験者に直線、円、八の字の目標軌道に沿って運動を行ってもらった。結果、視覚障害者アスリート、一般視覚障害者、一般晴眼者の順に成績が高かった。また、課題の難易度が上がる(直線→円→八の字)ほど、グループ間の成績の差が大きくなった。TMS実験に関しても、上述した3つのグループを対象に実験を行った。足運動中の視覚野に与えたTMS刺激が足運動へ与える影響を調べたところ、アスリート・一般視覚障害者は一般晴眼者に比べてTMSの影響が大きいことが分かった。また、視覚障害者アスリートのほうが一般視覚障害者に比べて影響が大きい傾向がみられた。本研究結果は、視覚障害者アスリートの視覚遮断条件下における高い運動能力が、視覚脱失後の運動経験によって視覚野が運動生成に関与するように変化した可能性を示す。視覚障害者アスリートの運動システム仮想性気候を明らかにするために、昨年度までに視覚障害者と視覚遮断した請願者の移動制御能力の定量化を行う。視覚障害者アスリート、一般視覚障害者、一般晴眼者を実験対象として、1)直線運動実験(10mの距離を真っ直ぐに移動)、2)円運動実験(半径1.5mの円を描く)、3)八の字運動実験(半径1.5mの円が二つ並んだ8の字を描く)を行った。それぞれの実験の速度条件として,歩く・遅く走る・早く走る,の3条件を設定した。また、実験中は被験者にイヤホンをしてもらい,外部環境音が聞こえない程の音量でノイズを聞いてもらうことによって、被験者に聴覚フィードバックを与えなかった。全被験者にアイマスクを装着してもらった。結果、直線運動実験では、3つの被験者グループに差がなかったが、円運動と八の字運動では視覚障害者アスリートが、一般視覚障碍者と一般晴眼者に比べて高いパフォーマンスを示した。特に、最も難易度が高い、八の字運動課題において、視覚障害者アスリートが、他の2グループに比べてはるかに高いパフォーマンスを示した。予定通りに実験を進めることができた。視覚障害者アスリートの運動システム可塑性機構を明らかにするために、平成28年度は視覚障害者アスリートと晴眼者を対象にTMS実験を行った。被験者は、両足首を交互に伸展屈曲させる周期運動を、1試行あたり1Hzで約60秒間行った。各試行では、視覚野(V1V5を含む)の14部位のいずれかにTMS刺激(single plus, ISI:平均3秒)か、Sham刺激が与えられた。晴眼者にTMS刺激を行った時、閃光知覚などの感覚知覚体験が、いくつかの部位への刺激によって報告されたものの、TMS刺激とSham刺激の間で、両足運動に実質的な差は見られなかった。一方、ブラインドサッカー選手にTMS刺激を行った時、晴眼者と同じような感覚知覚体験の他に、「足が動かしにくくなった」など、自分の動作に関する体験が報告された。そして実際に、TMS刺激によって彼らの足運動は乱され、Sham刺激時に比べて、運動周期のばらつきが大きくなっていた。この結果は、視覚障害者アスリートの視覚野が運動機能に関与している可能性を示唆する。また、同じ被験者が同様の下肢運動を行っている際の脳活動をfMRIによって計測した。今後は、運動に影響を与えたTMSの刺激部位と、fMRIによる脳活動との関連を調べる予定である。また、アスリートではない視覚障害者を対象にも同様の実験を行い、視覚脱失後の強度の高い運動経験が視覚野における運動システムの可塑性を引き起こしているのかどうかを調べていく。ヘルシンキ宣言を尊重し、人格の尊重の観点から、被験者の自発性が保証された状況でインフォームドコンセントを得ること、研究参加者のプライバシーを厳格に守ることを徹底する。我々はブラインドサッカー協会の協力の下、日本代表選手を被験者としてリクルートしている。しかし、2020年東京パラリンピックに向けた強化合宿の増加に伴い、想定以上に選手のスケジュール調整が困難であった。現在予定の半数程度(10名)しか、アスリートを対象に実験を行えていないため。

行動実験では、視覚障害者アスリート、一般視覚障害者、一般晴眼者の3グループを用いた。視覚と聴覚を遮断した環境下で、被験者に直線、円、八の字の目標軌道に沿って運動を行ってもらった。結果、視覚障害者アスリート、一般視覚障害者、一般晴眼者の順に成績が高かった。また、課題の難易度が上がる(直線→円→八の字)ほど、グループ間の成績の差が大きくなった。TMS実験に関しても、上述した3つのグループを対象に実験を行った。足運動中の視覚野に与えたTMS刺激が足運動へ与える影響を調べたところ、アスリート・一般視覚障害者は一般晴眼者に比べてTMSの影響が大きいことが分かった。また、視覚障害者アスリートのほうが一般視覚障害者に比べて影響が大きい傾向がみられた。本研究結果は、視覚障害者アスリートの視覚遮断条件下における高い運動能力が、視覚脱失後の運動経験によって視覚野が運動生成に関与するように変化した可能性を示す。今年度は、視覚障害者アスリートの運動システム可塑性機構を明らかにするために、MRIを用いた神経活動計測を行う。MRIスキャナー内で、被験者は右足首の回転運動(右回転or左回転)を1試行あたり7秒間行う。各回転方向に対して30試行ずつランダムな順序で行う。視覚脱失に伴い視覚野が足の運動制御に関与する可能性を検討するため、分担者の廣瀬氏が開発した脳情報デコーディング手法(Hirose et al., 2015, J Neurosci Methods)を用いて視覚野の脳活動に含まれる運動制御に関連した情報の解読を試みる。視覚障害者アスリートの視覚野から足運動の回転方向を解読できる一方、般視覚障害者、一般晴眼者からは解読できれば、視覚野による運動システムの機能代償的可塑性を示すことができると考えている。上述したように、平成29年度は視覚障害者アスリートの被験者募集が上手くいかなかった。よって本事業を平成30年度まで延長する。既に、補助事業期間延長承認申請書を提出し、承認された。よって平成30年度は、29年度に続いて、視覚障害者アスリートと晴眼者を対象にTMSを用いた実験を継続して行う。当初被験者に予定していた視覚障害者アスリートは関東在住の方が多かった。よって、交通費や付き添いの方の謝礼を考慮して、実験費を多めに計上していた。しかし、関西在住の視覚障害者アスリートの方に実験に協力してもらうことができた。よって、予算を削減できた。前述したように、本研究ではブラインドサッカー協会の協力の下、日本代表選手を被験者としてリクルートしている。しかし、2020年東京パラリンピックに向けた強化合宿の増加に伴い、想定以上に選手のスケジュール調整が困難であった。現在予定の半数程度(10名)しか、アスリートを対象に実験を行えていない。今年度は、関東在中の視覚障害者アスリートの多くの方に実験に参加してもらう予定である。その交通費や謝礼に使用する。また、実験補助員を雇用するための人件費に使用する。
リング状レニウム多核錯体を基盤とした創発的光機能性発現

1.環状多核レニウム錯体の光増感機能当研究室で独自に開発した、二座リン配位子(P-P)で架橋したリング状レニウム(I)四核錯体の特性に着目し、これをレドックス光増感剤として活用した系について検討した。CO_2還元能を有するfac-[Re^I(bpy)(CO)_3(MeCN)]^+を触媒として併用することで、現在報告されている可視光を利用できるレニウム(I)錯体触媒の中で、最も高いターンオーバー数・耐久性を示す光触媒系の構築に成功した。2.環状レニウム多核錯体とポリ酸の複合系の構築還元剤存在下、可視光を照射することにより一分子内に2電子を蓄積するリング状レニウム(I)四核錯体と、電気化学的に複数の電子蓄積可能な多価アニオンであるヘテロポリ酸[SiW_<12>O_<40>]^<4->をアセトニトリル中混合することで1:1複合体(Ring-POM)を定量的に得ることに成功した。DMSO溶液中にRing-POMを溶解させ、リング部を選択励起できる436nmの光で励起しても発光はわずかしか観測されなかった。リング4核錯体単独からの発光より、大きく発光強度が減少したことは、このRing-POMは溶液中でも安定で、リング部の励起状態から[SiW_<12>O_<40>]^<4->部への電子移動が進行したことを示している。還元剤であるトリエタノールアミン(TEOA)共存下、Ring-POMのDMSO溶液中にCO_2を共存させ436nmの光を照射すると、まず[SiW_<12>O_<40>]^<4->部の一電子還元種が定量的に生成した。さらに、光照射を続けると、[SiW_<12>O_<40>]^<4->部の二電子還元種と推定される新たな吸収帯が観測され、次にリング部が還元されることがわかった。リング部内に蓄積された電子数は平均で1.7電子であった。このようにRing-POMは、TEOA共存下光照射するとまず[SiW_<12>O_<40>]^<4->部に2電子が、続いてリング部にさらに2電子が蓄積される光化学的な多電子蓄積複合体であることが明らかになった。(A)核数を特定した環状レニウム錯体の高収率合成法の開発直鎖状レニウム(I)4核錯体を出発原料として用い、環状レニウム4核錯体を高選択的かつ高収率で得る方法を開発することに成功した(B)環の形状や大きさによる環状レニウム多核錯体の発光特性制御種々の2座リン配位子により架橋された環状多核錯体を合成した。1分子内に含まれる核数を2-6まで変えたものを合成し、これら2つの要因で変化した、環状錯体における環の形状や大きさ、剛直性とその発光特性の関係を明らかにした。また、各ユニットのジイミン配位子の各置換位置にメチル基等を導入することで、その立体障害による構造変化の影響を検討した。なお、環状錯体の構造決定に関しては、連携研究者がエネルギー加速器研究機構のビームライン(PF-AR)を利用して行った。特に、配位子間π-π相互作用がユニット内だけに留まらず、ユニット間でも発現している可能性を検討した。これにより、レニウム(I)錯体を環状多核化することで、創発的に発光特性が向上する可能性を見出した。(C)多電子の授受が可能な光増感錯体の開発環状レニウム(I)多核錯体は、可視光を吸収することで長寿命の3重項MLCT励起状態となる。この励起状態が、トリエタノールアミンのような還元剤と反応することで1電子が多核金属錯体の一つのユニットへ導入される。この光電子移動反応を繰り返すことで、環状レニウム(I)錯体は、その核数の数まで電子を蓄えることのできる電子プールとして働く可能性がある。合成した種々の環状錯体を還元剤共存下光照射したときの紫外可視吸収スペクトルを追跡することで、多電子プールとしての機能があることを明らかにした。電子プールとして適した構造を有する環状錯体を光触媒として用いて、二酸化炭素の還元が可能であることを見出した。

DMSO溶液中にRing-POMを溶解させ、リング部を選択励起できる436nmの光で励起しても発光はわずかしか観測されなかった。リング4核錯体単独からの発光より、大きく発光強度が減少したことは、このRing-POMは溶液中でも安定で、リング部の励起状態から[SiW_<12>O_<40>]^<4->部への電子移動が進行したことを示している。還元剤であるトリエタノールアミン(TEOA)共存下、Ring-POMのDMSO溶液中にCO_2を共存させ436nmの光を照射すると、まず[SiW_<12>O_<40>]^<4->部の一電子還元種が定量的に生成した。さらに、光照射を続けると、[SiW_<12>O_<40>]^<4->部の二電子還元種と推定される新たな吸収帯が観測され、次にリング部が還元されることがわかった。リング部内に蓄積された電子数は平均で1.7電子であった。このようにRing-POMは、TEOA共存下光照射するとまず[SiW_<12>O_<40>]^<4->部に2電子が、続いてリング部にさらに2電子が蓄積される光化学的な多電子蓄積複合体であることが明らかになった。
学制実施における前近代的諸学校の近代公学校への連続非連続性に関する実証的研究-旧出雲国(島根県)を中心として-

本年度は、前年度までの計画において前近代的諸学校、なかんずく郷校、教導所等の設置分布、形態、規模に関する現地調査において不十分であった補充調査を実施した。特に能儀郡、島根郡、神門郡、楯縫郡、秋鹿郡を中心に実施した。また、本年度の新たな調査計画中、その一部ではあったが、大原郡、仁多郡についても、同様の現地調査を実施した。この間、これまでの史料収集作業で新発掘し得た桃節山の『京役日記』の原典史料の解読に併行して従事した。その結果、本研究テーマの先行的研究の一部について、さらに新たに補填することができた。さらに、幕末維新期における旧松江藩(県)における郷校、教導所の大半についても、その概況について明らかにすることができた。しかし、本年度の新たな調査計画中、意宇郡、出雲郡については全く現地調査を時間的余裕と調査費の制約のため、残念ながら、すすめることができなかった。これらの地域については、いずれ、次の機会に委ねることにしたい。本研究テーマのこれまでの調査研究の結果、前近代的諸学校である郷校、教導所、なかんずく、南学教導所、西学教導所の一部について、学制公布後の近代公学校へ連続-非連続していったプロセスについて、実証的に明らかにできたことは、何よりも大きな成果であった。今後、未調査地域を精力的に調査し、本研究テーマの全体的、体系的な分析を試みたく思っている次第である。本年度は、旧松江藩儒桃節山(旧出雲国松江藩校修道館の最後の大教授。幕末維新期および廃藩置県後においても、晩年まで県に出任して、教育功績に多大であった人物)の『郷校取調巡郷日記』、『儒学校日記』、『巡郷日記』等々の諸日記類をはじめ、これまで私自身が十余年にわたって発掘収集してきた郷校および教導所、寺子屋等に関する原史料(キャビネ判写真、約7,000枚)を基礎史料として、これまで未調査地域として残っている旧出雲国の意宇郡、能儀郡、神門郡等を中心に、郷校、教導所の設立場所、設置方法、規模、形態、内容および設置分布等について実証的な現地調査をすすめた。現地調査の中で、南学校導所が神門、意宇、出雲、大原、楯縫、大根島の六郡に設置されていることが明らかにすることができた。また、士卒の女子教育については、四ヶ所の女学校が、修道館直轄のもとで実施されていたことは、農工商の女子教育が教導所において男女の区別を厳重にして教育が実施されていたことをあわせて、実に興味深いものがあった。しかし、「管内十郡各一二所ノ郷校ヲ設ケ」る計画が具体的には、どういう実施計画で具体的に設置されたかについては、一部の地域を除いては、明らかにすることができなかった。ともあれ、こうした学制公布前の前近代的諸学校の設置状況等について、これまでの先行的研究を大いに補完し得たことは、一つの成果であった。本研究テーマでは、さらに現地調査を重視しつつ、前近代的諸学校の所在確認と規模等について実態調査をさらにすすめる必要があり、次年度の課題の1つとして残った。本年度は、これまでの計画において郷校、教導所等に関する現地調査、史料収集が不十分であった旧出雲国の能儀郡、島根郡、神門郡の一部地域の補充調査を実施した。また、一部地域ではあるが大原郡、楯縫郡、秋鹿郡についても上記同様の調査をすすめた。さらに、新しく発掘し得た桃節山(松江藩儒)のいくつかの『日記』類関係文書および『学校要規』等の原典史料の解読作業にも従事した。その結果、本研究テーマの先行的研究の一部を補填することができた。また、幕末維新期における旧松江藩(県)において、郷校、教導所の大半についても、その設置場所、規範、形態について明らかにすることができた。

特に、南学教導所、西学教導所の設置場所、規範等の一部について明らかにできたことは大きな成果であった。しかし、学制公布後、実際に設置された公学校のうち、主として能儀郡、島根郡、神門郡、楯縫郡、秋鹿郡の一部公学校が、郷校および南学教導所、西学校教導所等の、いわゆる前近代的諸学校との関連において、どのように連続・非連続していったのかについては、十分に実証することができなかった。今後は、前記の未着手の部分の調査・研究をすすめ、前近代的諸学校の実体把握と、そして、それらが、近代公学校へと、どのように連続・非連続するのか、その全体像について体系的に明らかにしてゆきたいと思っている。本年度は、前年度までの計画において前近代的諸学校、なかんずく郷校、教導所等の設置分布、形態、規模に関する現地調査において不十分であった補充調査を実施した。特に能儀郡、島根郡、神門郡、楯縫郡、秋鹿郡を中心に実施した。また、本年度の新たな調査計画中、その一部ではあったが、大原郡、仁多郡についても、同様の現地調査を実施した。この間、これまでの史料収集作業で新発掘し得た桃節山の『京役日記』の原典史料の解読にも併行して従事した。その結果、本研究テーマの先行的研究の一部について、さらに新たに補填することができた。さらに、幕末維新期における旧松江藩(県)における郷校、教導所の大半についても、その概況について明らかにすることができた。しかし、本年度の新たな調査計画中、意字郡、出雲郡については全く現地調査を時間的余裕と調査費の制約のため、残念ながら、すすめることができなかった。これらの地域については、いずれ、次の機会に委ねることにしたい。本研究テーマのこれまでの調査研究の結果、前近代的諸学校である郷校、教導所、なかんずく、南学教導所、西学教導所の一部について、学制公布後の近代公学校へ連続・非連続していったプロセスについて、実証的に明らかにできたことは、何よりも大きな成果であった。今後、未調査地域を精力的に調査し、本研究テーマの全体的、体系的な分析を試みたく思っている次第である。
体育科の評価における潜在的カリキュラムと評価システム開発に向けた実証的研究

本研究の目的は、小学校における体育科の評価について様々な角度から実証的データを収集し、生きた評価の在り方について提言することである。小学校教員に対するインタビュー調査、教員・児童に対する質問紙調査から新たに開発された評価方法を検証するためにモデル実施を行った。その結果、小学校教員が指導と評価を一体化させ、児童に共感的理解をしながら評価することが可能になる、デジタル・ティーチング・ポートフォリオの開発に至った。当該年度は,主にイギリスの体育科教育における評価システムについての調査を行うことによって評価システム開発について検討を行った.調査は,ラフバラ大学のマイク・ワーニング教授にインタビュー調査を行い,イギリスにおける小学校体育の評価システム及び,昨年度構想したデジタル・ティーチング・ポートフォリオ評価について意見を求めることができた.イギリスにおいても,評価の問題は難しく,どのように教員のリフレクションを促すのかが課題となっている.その際に,政府として評価項目をWeb上に掲載し,多くの教員に活用するように勧めているが,十分に活用されていないのが現状であり,当該研究者が行っているデジタル・ティーチング・ポートフォリオについて興味を持ってもらうことができた.その上で,アドバイスとして,デジタルカメラを活用する際に,ビデオカメラを活用し文脈を捉えた上で共にリフレクションをする方が望ましいとの意見を得ることができた.ただその際に問題になったのは,リフレクションする時間の問題であり,多忙な教員においてどのようにこのことを促すかという事であった.この点については,本研究の目的である活きた評価システムを構築するために引き続き検討を行う事となった.二つ目の成果としては,昨年度K小学校で行ったデジタル・ティーチング・ポートフォリオ評価で使用した写真の分析である.写真を分析することで,教師が体育をどのような方向からまなざすのかについて明らかとなった.多くの教師は運動をナナメの関係から捉えようとしていることや,集団としての写真の多さや領域毎に偏りがあることなどが挙げられ,運動を捉えるときの評価の視点に影響を与えている可能性があることが示唆された.本年度においては,評価をめぐる潜在的カリキュラムについて国立政策研究所が示す「評価規準作成のための参考資料」をもとに方法論的枠組モデル及び内容分類モデルを用いながら検討を行ってきた.その結果,3つの潜在的カリキュラムを示すことができた.1国立政策研究所が評価の在り方を示すことで,評価というのは「学校教育制度を維持するために国がコントロールするものである」という潜在的カリキュラム.2教師のための資料にならざるをえないがために,「自らが評価されるのは,先生のためである」という潜在的カリキュラム.3できることを評価するために,「スポーツはできなければならない」という潜在的カリキュラム.以上の3つが評価をめぐる潜在的カリキュラムとして存在することが明らかになったが,もちろん顕在的カリキュラムとしての評価の持つ意味も大きい.このような潜在的カリキュラムを自覚することによってはじめて,生涯にわたって運動に親しむ資質能力を育む授業ができると考えられる.また,上記のような潜在的カリキュラムを自覚的に意識した上で,写真を撮りながらティーチングポートフォリオを蓄積していくことが,教師のPDCAサイクルを動かす原動力になり得ることが示唆された.このことは,教師が体育授業をしていく中で,子どもが何をしようとしているのかということに共感することにつながり,キー・コンピテンシーを高める可能性も示唆された.本研究の目的は、小学校における体育科の評価について様々な角度から実証的データを収集し、生きた評価の在り方について提言することである。本研究の目的は、体育科の評価をめぐる潜在的カリキュラムについて実証的に明らかにし、教員のキーコンピテンシーを高める評価法を開発し、生きた評価の在り方について提言することである。そのために、本年度は、教員を対象としたインタビューを行い、「評価に影響を及ぼす要因」について明らかにした。また、評価法開発に着手し、モデル実施する中でみえてきた評価法開発に取り組んだ。まず、「評価に影響を及ぼす要因」としては、教師のこれまでの体育授業経験、体育的行事、スポーツ少年団の成績などが授業評価に対して、潜在的に影響を及ぼしていることが示唆された。これらの要因は、直接自身の経験を問うことではなく、学校内での言説を語るという集団面接法によって示された内容である。また、スポーツ少年団などの成績を学校という場において表彰式を再度設定するという、小学校の慣例的行事が持つ潜在的機能について学会発表を行っている。次に、評価法開発についてである。評価法は、教員のキーコンピテンシーを高める必要があり、ICTを活用したポートフォリオ実践を行っている。当初は3年目に主に研究を進める予定であったが、協力が得られたため前倒しで取り組みを始めている。このことによって、調査によって明らかになったことをすぐに反映することが可能になっている。また、この評価法開発については、学会発表並びに、教育雑誌に投稿することによって、すでに多くの人が取り組みを始めており、社会的貢献にもなっていると考えられる。本研究は、体育科の評価をめぐる潜在的カリキュラムについて実証的に明らかにすることと同時に、教員のキー・コンピテンシーを高めるための評価システムを開発、モデル実施することで活きた評価の在り方について提言することであった。最終年度には、多くの学校の授業研究にかかわり、また研究会を通して教員が無理なく評価が行えるシステムについて研究を進めてきた。

その際に、明らかになったのは、教員の学齢期に経験した体育授業が指導する際の体育授業の考え方を固定化させ、子どもに伝達してしまっているという潜在的カリキュラムの発見につながった。と同時に、その価値観が評価の観点にもとづいて具体的に評価する際に、教員間で同様の評価ができないようなバイアスになっていることが明らかになっている。また、教員がこれまで経験してきた部活動やスポーツ経験が知らず知らずのうちにスポーツ観を形成してしまっており、子ども達の変容ではなく、結果をラベリングしてしまう傾向があることも指摘されることとなった。さらに、6年生の教員と児童に1年間の体育授業を通して形成された評価に対する意識調査をすることを通して、教員の評価観が児童の評価に対する意識に影響を与えていることも明らかになった。さらには、教員が理想とするクラス人数の相違が、児童の評価に対する意識にも影響を及ぼしていることが示されることとなった。以上のことから、昨年度までに開発されたティーチング・デジタル・ポートフォリオの活用が有効になることが示唆されている。ただし、このことは、教員のキー・コンピテンシーに影響を与えることまでは推察されているが、キー・コンピテンシーが如何に高まるのかといった詳細な部分までは証明するに至っていない。上記のような課題は残されたものの、本研究が目的としていた部分まではある程度達成されたと考えられる。体育科教育本研究の目的は,教員のキー・コンピテンシーを高める評価システムを開発し,活きた評価の在り方について提案するものである.本年度の計画は,先駆的に進んでいるイギリスの体育科教育において教員が評価をどのように行うのかという調査が中心であった.この点については,イギリスの現状や本研究に対するアドバイスが得られたことから,概ね計画通り進んだ.もう一つの課題であった小学生に対する調査は,予算の関係から実施することができなかったが,イギリスの調査やその後の研究を合わせて最終年度に行うよう計画を進め,当初計画していた調査よりも質の高い調査計画を構築することができた.この点から,調査の実施は最終年度に繰り越されたが,計画を変更するだけの効果が期待できるため,概ね順調に進んでいると判断できる.また,評価システム開発についても協力校との関係もあり,かなり進めることができた.計画では,主に最終年度に行う予定であったが,前倒しすることによって明らかになることが増えてきたため,より質の高い成果を提出する可能性が出てきた.以上の2点から本研究は順調に進んでいる.現在まで,体育科の評価をめぐる潜在的カリキュラムについて,様々な角度から検討することができた.このことは,既に学会発表等を行い,成果として報告しているところである.
乳がん患者に対する化学療法後のしびれ症状改善を目指すハンドセラピー技術の確立

化学療法誘発性末梢神経障害(CIPN)であるしびれの対処法の確立が急ぎ必要である。乳がん患者の治療薬である抗がん剤は、悪性腫瘍を退治すると同時に正常な神経細胞も傷つける。しびれにより患者のQOLは著しく低下する。しびれを感じる患者37名に私たちが独自に考案した手指マッサージであるハンドセラピー施術をおこない症状改善をVAS評価で解析したところ、施術後しびれが有意に改善したことが明らかになった。これらの研究成果から、リズミカルな刺激を与える手指マッサージがしびれの改善に効果的であると考えた。本研究はハンドセラピー施術の確立を目指し、施術がしびれ改善に有効であることを科学的に調べる化学療法誘発性末梢神経障害(CIPN)であるしびれの対処法の確立が急ぎ必要である。本研究はハンドセラピー施術の確立を目指し、施術がしびれ改善に有効であることを科学的に調べる
メラノーマに対するフュージョン及びコンビネーションDNAワクチン療法の新規開発

「今年度の成果」マウスメラノーマ(B16)に対するDNAワクチン.サイトカイン遺伝子治療法の新規開発1)ホルマリン固定B16とIL-12遺伝子のコンビネーションによるメラノーマに対する抗腫瘍免疫誘導i)1%ホルマリンで処置した2x10^6個のメラノーマ(B16)を皮下に接種後、IL-12plasmidDNAを遺伝子銃を用いて皮下投与を行った。この操作を1週間間隔で3度行った後に2x10^5のメラノーマ細胞を移植したところ、強い腫瘍増殖抑制が認められた。ii)メラノーマ腫瘍を移植後に治療としてi)と同様の処置を行ったところ、強い治療効果が認められた。i),ii)ともCD8^+T細胞が直接の効果細胞であった。これらの実験系では自家癌を抗原としてIL-12とともに免疫した場合に、メラノーマに対する免疫学的治療の有効な抗原となりうることを示している。2)メラノーマ抗原遺伝子(TRP-2)とGFP(green fluorescent protein)遺伝子とのフュージョン遺伝子による遺伝子銃を用いたメラノーマに対する抗腫瘍免疫の誘導TRP-2とGFPのフュージョン遺伝子で免疫することにより非常に強いメラノーマに対する抗腫瘍効果が得られた。この系における効果細胞はCD4^+T細胞とCD8^+T細胞であった。この系においてGFP遺伝子産物はCD4^+T細胞を誘導するキャリアータンパク質として機能していることが推定された。3)TRP-2遺伝子とユビキチン遺伝子のフュージョン遺伝子による遺伝子銃を用いたDNAワクチンによるメラノーマに対する抗腫瘍免疫の誘導この系においても非常に強い抗腫瘍免疫が得られた。この系ではユビキチンが選択的にクラスIへの抗原提示に働くため、効率良くTRP-2に対するCD8^+T細胞による抗腫瘍免疫が獲得された。「今後の研究方針」以上のような今期の研究結果を踏まえて、今後フュージョン遺伝子,コンビネーション遺伝子、および自家癌を抗原として用いたメラノーマに対する免疫誘導法に基づいた,より強力な免疫学的治療法の確率をめざす。