hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超伝導量子干渉素子を用いた脳磁界計測の臨床検査法への応用

脳内の電気活動に伴って頭皮上で観測される脳磁界は、外部磁界に比べて非常に小さいものであるが、超伝導量子干渉装置(SQUID)により観測可能となった。我々は、本研究において我が国の臨床施設として初めて自発脳磁界および誘発脳磁界の測定に成功し、その有用性を確認できた。まず最初に、米国BTi社製のdc-SQUID(二次微分型)を用い、環境磁界のノイズスペクトルを計測しノイズ源を検討した。その結果、多くのノイズ源の停止する深夜を選び、電源周波数とその高調波に関してはノッチフイルタ-で対処することにより、簡易電磁シ-ルド室内でも脳磁界の計測が可能となった。次に、健康人での睡眠活動を脳波と脳磁波で同時計測を行った。その結果、従来は脳磁波では測定出来ないとされていた睡眠紡錘波を再現性よく検出できた。さらに、脳波と脳磁波では睡眠紡錘波の出現時期が一致する場合と異なる場合があり、その理由として複数の睡眠紡錘波の発生源が推察された。最後に、発光ダイオ-ドを用いたパタ-ンリバ-サル視覚刺激装置により脳波と脳磁界の同時計測を行った。脳波上では、刺激より100ms後に後頭葉内側山来と思われる陽性波のピ-ク(P100)が知られているが、脳磁界上もP100に一致して明らかなピ-ク(F100)が認められた。さらに測定部位によりF100の極性の反転が起こり、後頭部の各点でF100を測定し等磁図マップを描いた結果、F100の発生源が後頭葉の内側部にあることが確認できた。1)臨床施設への脳磁計測システムの設置脳磁界に比べてはるかに強い外部磁界や測定周辺機器から発生する磁気雑音を遮断するため、通常の電磁気シールドルームにおいて、外部ノイズ消去用のコイル(グラジオメーター)と組み合わせた超伝導量子干渉素子(SQUID)を使用することにより、わが国の臨床研究施設としてははじめて脳磁計を設置することができた。2)周辺磁気環境の評価脳磁計を用いてbackgroundの測定を行った。脳磁計そのものの雑音レベルとては、6Hz以上の周波数においては30fT/√<Hz>であり、充分脳磁界の測定に使えるレベルであったが、さまざまな環境雑音の影響を受けた。例えば、電源周波数(50Hz)とその高調波(100Hz、150Hz、200Hz......)、付近にある空調施設のモーターの回転による磁気ノイズ、他の研究室での蛍光灯のスイッチ開閉などである。これらは時間帯によって変化しており、実際上は日中は雑音が大きく測定に大きな影響を及ぼすことが判明した。精密測定には深夜0時過ぎが望ましい。3)睡眠時脳活動の脳磁界計測による研究脳波と脳磁界の同時測定システムを構築し、健康な人での睡眠活動をモニターした。従来脳磁界では測定できないとされていた入眠時睡眠紡錘波を再現性よく検出することに成功し、現在その信号源を推定すべく多点計測中である。なお、測定に用いる各種エレクトロニクス機器そのものが出す磁気ノイズも問題となることがあり、機器の配置場所に工夫が必要であった。以上、臨床施設においても脳磁界計測システムを稼働させることは充分可能であるとの結論を得た。本年度は、実際に臨床施設での測定を行った。まず最初に、米国BTi社製のdcーSQUID(二次微分型)を用い、環境磁界のノイズスペクトルを計測しノイズ源を検討した。

その結果、多くのノイズ源の停止する深夜を選び、電源周波数とその高調波に関してはノッチフイルタ-で対処することにより、簡易電磁シ-ルド室内でも脳磁界の計測が可能となった。次に、健康人での睡眠活動を脳波と脳磁波で同時計測を行った。その結果、従来は脳磁波では測定出来ないとされていた睡眠紡錐波を再現性よく検出できた。さらに、脳波と脳磁波では睡眠紡錐波の出現時期が一致する場合と異なる場合があり、その理由として複数の睡眠紡錐波の発生源が推察された。最後に、発光ダイオ-ドを用いたパタ-ンリバ-サル視覚刺激装置により脳波脳磁界の同時計測を行った。脳波上では、刺激より100ma後に後頭葉内側由来と思われる陽性波のピ-ク(P100)が知られているが、脳磁界上もP100に一致して明らかなピ-ク(F100)が認められた。さらに測定部位によりF100の極性の反転が起こり、後頭部の各点でF100を測定し等磁図マップを描いた結果、F100の発生源が後頭葉の内側部にあることが確認できた。以上の如く、我々は本研究において我が国の臨床施設として初めて自発脳磁界および誘発脳磁界の測定に成功しその有用性を確認でき、今後の脳磁界計測システムの開発に際し必要な多くのパラメ-タ-を抽出できた。
乳癌における腫瘍浸潤リンパ球と腫瘍内不均一性を評価する画像診断システムの開発

腫瘍浸潤リンパ球(Tumor-infiltrating lymphocytes:TILs)は、乳癌をはじめとしたがん免疫治療の重要な治療効果および予後予測因子である。同時に腫瘍内不均一性が生じているため、既存の組織学的評価法には限界があり、正確で簡便な診断法の確立が課題である。乳房専用PET(Dedicated breast PET:DbPET)は高解像度画像を得ることが可能である。DbPETと病理像を比較検証した結果、腫瘍の増殖が強い部位と壊死等で腫瘍の少ない部位ではSUVの集積が異なっており、同一腫瘍内で不均一な集積を示す乳がんを確認した。そしてDbPETで不均一なSUV集積を示す乳癌は高い悪性度・増殖能を示すことを証明した(Breast Cancer Res Treat. 2018)。我々は、これまでの研究により一定の成果を得ている。具体的には下記の成果を得ることが出来た。今後は、微細な血流評価が可能である造影超音波検査(CEUS)を応用し、フローイメージングUS画像と、TILsの病理像の対比および臨床病理学的因子との相関を探索する。これにより乳がんにおけるTILs陽性率を正確に診断出来うるかを検証している。DbPETにおける不均一性予測の精度を数値化しさらなる正確な不均一性の予測に応用する。本研究はおおむね予定通りであり、今後の研究継続により、DbPETとCEUSを統合した画像診断システムを構築し、統合解析によりTILsの正確な画像システムを確立することを検討する。我々は、DbPETが腫瘍内不均一集積を示すことに着目し、その不均一画像が乳癌の悪性度・増殖能を予測出来ることを明らかにした。そしてDbPETによる不均一な集積は病理学的に集積の強い部位は乳がんの悪性度が高く、一方で集積の弱い部位は線維化・壊死を伴った腫瘍に多く認められることを証明した(Breast Cancer Res Treat. 2018)。しかし、不均一が生じるメカニズムは解明できていない。DbPETの画像と病理像を対比分析し、不均一像を引き起こすメカニズムを解明することが必要と考えている。簡便なUSによりTILs-US scoreを設定し、正確で簡便なLPBCの術前診断が可能であることを証明した(Breast Cancer. 2019)。CEUSを組み合わせたフローイメージング画像により、TILs陽性率を正確に診断出来うるかを検討している。さらに再構成イメージングと4D高解像画像構築が可能な腫瘍内の微細な構造を評価できる新規超音波装置が昨年末に整備された。4D高解像画像を用いたCEUSによりより正確なTILs診断への応用を検討している。最終的にはDbPETとCEUSを統合解析し、腫瘍内不均一性とTILsをより正確な診断への応用と発展させる。そしてこの画像システムを応用し、薬物治療効果予測、およびTILs関連の特異的遺伝子候補の探索に応用させたい。さらに、DbPETは腫瘍内でFDGの均一な集積ばかりでなく、不均一な腫瘍内分布を描出する乳癌が存在することに着目した。DbPETでFDGの不均一な集積を示す乳癌のHE染色の所見は、FDG集積が強い部位に浸潤癌を認め、集積が弱い部位は腫瘍の壊死や線維化などの所見で腫瘍の少ない部位に一致した。これはDbPETが病理像を可視化できる可能性を示唆する所見である。DbPETでFDGの不均一集積を示す乳癌と、均一な集積を示す乳癌の臨床病理学的因子との関係を探索し結果、不均一な集積を示す乳癌は悪性度や増殖能が有意に高かった。一方、ERやHER2の発現状況は不均一集積像の有無とは相関がなかった。腫瘍内の不均一集積を示す乳癌は、腫瘍のsubtypeとは関係なく、悪性度・増殖能が高いことを予測できる。これら一連の研究成果は、DbPETが乳癌における治療方針決定のための予後予測因子として、臨床応用できることを証明した。超音波検査に造影超音波検査を組み合わせたフローイメージング画像を、病理画像と対比することで腫瘍浸潤リンパ球(TILs: tumor infiltrating lymphocytes)の診断に応用出来うるか検討を開始している。TILs陽性乳癌・TILs陰性乳癌に対してその造影パターンと微細血管の血流分析をしたところ、ある一定の画像所見がTILs陽性乳癌に認められることを解明しつつある。我々は、1DbPETが術前化学療法の治療効果予測に応用できること、2乳癌の臨床病理学的因子と相関し、治療方針決定の予測因子として応用出来ることを証明した。さらに我々は、3DbPETは空間分解能が高く、その高解像度画像により、腫瘍内部の病態を観察できることに着目した。そして腫瘍内でFDGの不均一集積を示す乳癌が存在することに注目した。腫瘍内で不均一集積を示す乳癌は、腫瘍のER・HER2の発現状況に関わらず、悪性度・増殖能が高いことを予測出来うること証明した。これら1-3は論文化し研究発表を行っている。造影超音波検査(CEUS)を超音波検査と組み合わせたフローイメージング画像により、TILs病理像との対比および臨床病理学的因子との相関を探索している。そしてTILs陽性乳癌にはある一定のフローイメージング画像を示す特徴があることを解明しつつある。そして特徴のある画像を数値化し定量化による検討を行っている。本研究はおおむね予定通りであり、今後の研究継続により、DbPETとCEUSを統合した画像診断システムを構築し、腫瘍内不均一性およびTILs診断法の確立に発展させたい。

腫瘍浸潤リンパ球(Tumor-infiltrating lymphocytes:TILs)は、乳癌をはじめとしたがん免疫治療の重要な治療効果および予後予測因子である。同時に腫瘍内不均一性が生じているため、既存の組織学的評価法には限界があり、正確で簡便な診断法の確立が課題である。乳房専用PET(Dedicated breast PET:DbPET)は高解像度画像を得ることが可能である。DbPETと病理像を比較検証した結果、腫瘍の増殖が強い部位と壊死等で腫瘍の少ない部位ではSUVの集積が異なっており、同一腫瘍内で不均一な集積を示す乳がんを確認した。そしてDbPETで不均一なSUV集積を示す乳癌は高い悪性度・増殖能を示すことを証明した(Breast Cancer Res Treat. 2018)。我々は、これまでの研究により一定の成果を得ている。具体的には下記の成果を得ることが出来た。今後は、微細な血流評価が可能である造影超音波検査(CEUS)を応用し、フローイメージングUS画像と、TILsの病理像の対比および臨床病理学的因子との相関を探索する。これにより乳がんにおけるTILs陽性率を正確に診断出来うるかを検証している。DbPETにおける不均一性予測の精度を数値化しさらなる正確な不均一性の予測に応用する。本研究はおおむね予定通りであり、今後の研究継続により、DbPETとCEUSを統合した画像診断システムを構築し、統合解析によりTILsの正確な画像システムを確立することを検討する。我々は、DbPETが腫瘍のER・HER2に関わらずFDGの腫瘍内不均一集積を示す乳癌は、悪性度・増殖能が高いことを予測出来うる重要な所見であることを明らかにした。現段階で、DbPETによる不均一な集積は病理学的に線維化・壊死を伴った腫瘍に多く認められることを証明できているが、そのメカニズムは解明できていない。今年度は、DbPETの画像と病理像を対比分析し、不均一像を引き起こすメカニズムを解明する。超音波検査にCEUSを組み合わせたフローイメージング画像により、TILsの診断に応用出来うるかどうかを分析する。再構成イメージングと4D高解像画像構築が可能な腫瘍内の微細な構造を評価できる新規超音波装置が本年度中に整備できる予定である。超音波検査とCEUSに4 D超音波画像によるvolumeデータを解析することでTILsの分布と密度を数値化し、TILs診断のための定量化を確立する予定である。さらにDbPETとCEUSを結合し、統合解析することで、腫瘍内の不均一性のメカニズムとTILsのより正確な診断への応用と発展させる。その実現により、正確な治療効果予測への臨床応用に実証出来うると考えている。我々は、DbPETが腫瘍内不均一集積を示すことに着目し、その不均一画像が乳癌の悪性度・増殖能を予測出来ることを明らかにした。そしてDbPETによる不均一な集積は病理学的に集積の強い部位は乳がんの悪性度が高く、一方で集積の弱い部位は線維化・壊死を伴った腫瘍に多く認められることを証明した(Breast Cancer Res Treat. 2018)。しかし、不均一が生じるメカニズムは解明できていない。
海盆スケールの動物プランクトン生産力測定に向けた基盤形成

本研究の目的は、実用的な動物プランクトン生産力測定法を確立し、日本周辺海域の動物プランクトン生産力マップを作成して、海盆グローバルスケールの動物プランクトン生産力を測定するための研究基盤を形成することにある。本研究の目的を達成するため、1既往法のレビューと評価、2実用的なガイドライン確立、3方法論の比較と妥当性検証、4既往データベースを使った生産力測定、5動物プランクトン生産力のホットスポット探索、という課題rを設けた。今年度は、以下のような成果を得た。課題1については、伝統的測定法を総括し実用化に向けた前提条件・利点・問題点を記述したレビュー論文を作成し、Progress in Oceanographyに投稿した。課題2については、伝統的測定法のうち経験的モデル(Empirical Models)・卵生産法(Egg Production Method)のガイドラインを作成し、国際科学組織(PICES)のHPに掲載する予定である。課題3については、生化学的手法(Chitobiase Method・AARS Method)と伝統的測定法(Natural Cohort Method)による動物プランクトン生産力の比較結果を国際作業部会の報告書として作成中である。課題4および5については、既往データベースに経験的モデルを展開したところ、親潮域よりも黒潮域の動物プランクトン生産力が高いことが分かった。来年度は、課題35に必要な情報を補充・強化すると共に、研究成果を学術論文・報告書などで公表できるように努める。理由1:国際科学組織(PICES)・国際作業部会(PICES WG37)の活動を利用して、国際ワークショップ2件・国際会議1件を開催し、これに参加した研究者との協力によって課題14に関する成果を得ることができた。理由2:本研究に関する成果を国内学会にて7件、国際学会にて9件発表できた。理由3:国際科学組織の後援を受けて、海盆グローバルスケールの動物プランクトン生産力を測定するための研究基盤が構築されつつあり、来年度には本研究成果を多く盛り込んだ科学報告書を作成することになった。本研究の分担者・協力者による研究成果・情報を集約し、国際作業部会の年間スケジュールに沿わせ、効率的に研究成果をまとめていく。課題1の成果は国際誌の学術論文として、課題2の成果はHP上での情報公開、課題35の成果は国際科学組織の報告書として集約する予定である。このため、5つの課題(1既往法のレビューと評価、2実用的なガイドライン確立、3方法論の比較と妥当性検証、4既往データベースを使った生産力測定、5動物プランクトン生産力のホットスポット探索)を設定した。まず、国際科学組織に研究作業部会を設立し、本研究の5課題について国際的に取り組む研究基盤を形成した。次に、これまでに利用されてきた伝統的測定法をレビューし、様々な海域や生物群に適用する場合の前提条件、利点と問題点を明らかにする論文を作成し(投稿予定)、Ikeda-Motodaモデルが最も実用的であることが分かった(課題1)。伝統的測定法に関するガイドラインも作成し、この論文の補足資料として掲載する予定である(課題2)。また、いくつかの既往データベースにIkeda-Motodaモデルを展開して動物プランクトン生産速度を求め、動物プランクトン生産力のホットスポット探索に利用する予定である(課題4)。他方、いくつかの測定法を比較検証した成果を国際学会で発表し、酵素活性を使った測定法が汎用的であることが分かった(課題3)。来年度は、課題13の達成に不十分な情報を補充・強化すると共に、課題4および5に必要なデータを蓄積する。本研究に関する研究作業部会の設立が、国際科学組織(北太平洋海洋科学機構)において承認された。また、他の国際科学組織(国際海洋探査協議会)の研究作業部会との連携について、基盤を構築できた。更に、海外研究者(Akash Sastri博士・Lidia Yebra博士)の協力が得られたため、課題13は予定以上に進捗することができた。従って、本研究に関する論文発表数、学会発表数が十分であり、国際科学組織に承認された国際共同研究に発展したため、当初の計画以上に進展したと判断できる。

課題4および5については、既往データベースに経験的モデルを展開したところ、親潮域よりも黒潮域の動物プランクトン生産力が高いことが分かった。来年度は、課題35に必要な情報を補充・強化すると共に、研究成果を学術論文・報告書などで公表できるように努める。理由1:国際科学組織(PICES)・国際作業部会(PICES WG37)の活動を利用して、国際ワークショップ2件・国際会議1件を開催し、これに参加した研究者との協力によって課題14に関する成果を得ることができた。理由2:本研究に関する成果を国内学会にて7件、国際学会にて9件発表できた。理由3:国際科学組織の後援を受けて、海盆グローバルスケールの動物プランクトン生産力を測定するための研究基盤が構築されつつあり、来年度には本研究成果を多く盛り込んだ科学報告書を作成することになった。課題13の達成に不十分な情報を補充・強化し、これらの課題を当該年度中に完了させる。また、国際的な研究連携のメリットを活かし、課題4および5に必要なデータを蓄積する。本研究の分担者・協力者による研究成果・情報を集約し、国際作業部会の年間スケジュールに沿わせ、効率的に研究成果をまとめていく。課題1の成果は国際誌の学術論文として、課題2の成果はHP上での情報公開、課題35の成果は国際科学組織の報告書として集約する予定である。時系列観測において試料を採取する予定であったが、悪天候が続いたため十分な試料数を得ることができず、その結果生化学分析やデータ解析に必要な物品を購入できなかった。また、次年度・次々年度に本研究課題に関する国際ワークショップ開催が決定したため、そのための予算確保が必要となった。次年度には上記の試料を確保できる予定であるため、使用する研究費の一部はこれら試料の分析・解析に必要な物品購入に充てる。また、国際ワークショップ開催に必要な経費にも充てる。悪海況・悪天候により研究に必要な生物標本が十分数確保できなかったこと、この標本を分析するための薬品納入が間に合わなかったことから、生化学分析に必要な経費(物品費・旅費)を使用しなかった。また、これに伴い分析データ入力業務のための経費(人件費・謝金)を使用しなった。これらのことから、次年度使用額が生じた。翌年度は、研究に必要な生物標本および薬品を早めに確保し、6月までに生化学分析を終え、分析データ入力を8月までに終了する予定である。また、最終年度の総括に必要な分析・データ解析に必要な物品費・人件費などの大部分の経理を2019年内に完了させる予定である。
公共知の形成―東西比較による１８世紀学の展開

この間の活動で特筆すべきは、2011年7月25ー29日、グラーツで開催された国際18世紀学会に前々回より引き続いて、韓国学会と共催で二つのラウンドテーブルを組織し、公共知の東西比較をテーマに研究交流を重ねてきたことである。その後、2013年5月11日のソウル大学校における韓国18世紀学会の大会では、現在国際的にも先端を走っている日本の百科全書研究の現在を、鷲見洋一・寺田元一・逸見龍生が興味深く伝え、長尾伸一は公共知全般について、高橋が通信使研究の新局面を報告した。同年の秋季大会でも共催のかたちで研究交流を継続し、書籍のかたちでも早速韓国学会に受け容れられて、交流の実をあげている。初年度の前半は、本研究を始めるに当たって作業基盤とすべく、これまでの東西にわたる啓蒙研究をまとめることに集中した。(『啓蒙と東アジア』に各論文を集成、2010年12月刊行、個別タイトルは研究成果欄を参照)。そのうえで次年度7月にグラーツで開催される国際18世紀学会のラウンド・テーブルの準備として、韓国18世紀学会から6名の共同研究者を招き、2011年2月に名古屋大学で予備セッションを行い、相互に調整を行った。その結果、公共知に関するものと、大会の共通テーマである「時間」の2つのラウンド・テーブルを日韓共催で行うこととし、共同研究を継続している。そのほかの個別の取り組みとして、以下の活動を報告する。フォヴェルグ・クレールは公共知と百科全書的知識を比較し、『百科全書』の公共性を確認し、百科全書派による公共知の原理定義を研究し、明らかにした。大石は、18世紀イギリスにおける公共知の形成を女性と公共圏との関係から考察し、教育と消費文化の中にもジェンダーの問題が絡まることで錯綜した知の流通が発生した過程を明らかにした。伊東は、1718世紀の中国における政治思想や倫理観について、そこにおける公共性や共同性に関わる理念や政策論を中心に、比較史的・比較思想的な観点をも加味しつつ、考察や研究を進めた。また、現代中国の社会や文化に関する論攷においても、その原型が、1718世紀の清朝国家の時点で、民族的な問題をはじめ、さまざまな意味で、既に多くの要素が胚胎していたとの見通しにもとづいて、考察を加えた。玉田は、啓蒙期フランスの学校教育による「公共知」の形成について、18世紀初頭に成立した「17世紀後半のフランス文学を<模倣すべき古典>とする新しい修辞学」の分析を通して明らかにした。年度末の3月12日には、フォベルグ・クレール、鷲見洋一両氏のライプニッツと、百科全書の総括的な研究会を行い、今後の動向をめぐって協議した。最終年度の主な研究活動として特筆されるのは、2013年5月11日、ソウル大学校で開催された韓国18世紀学会の春季大会に、メンバーの大半が参加して、東西の百科全書の比較研究を行ったことである。鷲見・逸見・寺田を中心にフランス百科全書研究はもちろん、東アジアの同様な試みについても活発な討議が交わされ、長尾・高橋もそれぞれ公共知の展開の種々相について論じた。これらについては、各人の成果報告欄の諸業績を参照されたい。高橋はこの学会がきっかけとなって、11月29日にソウル大学校奎章閣講演に招かれ、草場佩川と朝鮮通信使の話題を中心に講演し、韓国でまだ知られるに至っていない最後となった通信使の実態を明らかにすると同時に、その他の情報交換も行った。相前後して開催された秋季大会でも、春に未参加のメンバーが発表を行い、共同研究を継続する一方、逸見もまた複数の大学や学会に招かれて交流を深めている。公共知研究会としては、7月28日に名古屋大学経済学研究科の会議室を会場に、福田真希(名古屋大学)の「啓蒙期フランスにおける恩赦廃止論と『近代化』」と題する研究会を行い、2014年3月13日には、Ann Thomson(European University Institute, Florence)を迎えて、「イギリスからの理神論のフランスへの流入」のテーマで近著『啓蒙の霊魂』にも触れながら刺激的な講演と討議の場を共有した。こうして公共知という観点から東アジアにまたがる研究組織をさらに中国の研究者も交えて展開するという課題を残しつつ、目指した研究計画の大半を達成できたと考えている。今年度の研究会は4月17日、17世紀から19世紀にかけての歴史哲学・政治思想史の分野の研究で知られるベルトラン・ビノシュ(パリ第1大学教授)の“LES LUMIERES OU L'OPINION PUBLIQUE EN ACTE

"で幕を開け、続いて6月22日、韓国より安大会(成均館大)金時徳(高麗大)両氏を招いて「18・19世紀における朝鮮の百科事典に関して」ならびに「近世日本の小説に見える朝鮮時代の風俗画-近世東アジアの情報流通-」をテーマとした研究会を行い、それに合わせて高橋が「清朝の中国から見た日本イメージ」を報告して、次年度の韓国18世紀学会で共同で行う研究集会の方向性を検討した結果、ヨーロッパ・日本・韓国、それぞれの「百科全書」をテーマとして調整することとなった。12月22日には、玉田敦子「「新旧論争と“完成"の概念」、前田勉「江戸の読書会」、堀田誠三「歴史記述における時代区分ー“近代"は何時からはじまるか?」の三つの発表を中心に研究会をもち、殊に「読書会」という知の形成の場への着目は新鮮だった。個別には高橋が従来の浪華ーソウルー北京ー越南を結ぶ北の半月弧に加え、琉球を中心に越南ー福建(北京)ー琉球ー薩摩(江戸)の南の半月弧への足がかりとして、清朝から派遣された王文治や李鼎元らの詩文集を検討することによって、東アジアの学芸共和国をトータルに把握する視点を得つつあるのと合わせ、鷲見洋一氏を中心に「『百科全書』研究ー大事典の典拠と生成」プロジェクトの研究成果を次年度、韓国18世紀学会に持ち寄りたい。今年度の目標が国際18世紀学会の開催にあわせ、韓国18世紀学会との共催で研究会(ラウンド・テーブル)を開いて世界の研究者と情報を交換し、研究交流を促進することだったので、公共知ならびに百科全書のメタ・データの両分野において、それぞれ所期の目標を達成した手応えを感じている。公共知研究の論集の執筆も順調に推移している。25年度が最終年度であるため、記入しない。知のテクストの修辞的性格について、東西比較という視点から西のほうでは鷲見洋一氏を中心に寺田元一・逸見龍生・玉田敦子各氏の百科全書研究の業績を参照されたい。その主要部分は次年度の韓国18世紀学会における発表を通じて、日韓双方の研究に刺激を与え、殊に韓国の百科全書派(北学派)の研究に新生面を開く可能性が期待される。堀田誠三・玉田敦子両氏は12月の研究会で、新旧論争・歴史記述における時代区分をテーマに問題を整理し、今後の議論の出発点とされた。大石和欣氏は「共歓共食と公共知ー消費文化の時代のイギリス食事情」と題する興味深い試論を韓国18世紀学会の要請で同学会のウェブサイト上に発表し、大きな反響をよんだと聞いている。他方、東のほうでは伊東貴之氏の幅広い業績を参照されたい。渡辺浩氏は福沢研究に一石を投じられた。高橋も東アジアの学芸共和国の実態を日朝中三国の間に探って、殊に清朝の中国の達成の高さに注目し、翻ってその達成が周囲の水準を引き上げていることを、越南や琉球の事例にまで領域を広げて行っているところである。6月の研究会でも、韓国から招いた安大会・金時徳両氏とともに発表を行った。なお12月の研究会では、前田勉氏を招いて、「江戸の読書会」の意義について討議したことを付記する。おおむね研究面では所期の成果を達成したと考えるが、HPなどの研究結果の公表については次年度に持ち越さざるを得なくなった。本年度は6月23・24両日名古屋大学で開催される日本18世紀学会にあわせて韓国18世紀学会から二人の研究者を招いて日韓両国の比較研究を行い、来年度の韓国18世紀学会大会に向けて共通テーマを設定し、研究の深化拡大をはかる。現在進行中の論集の刊行に向けても一層の努力を傾注する。
主観的解釈を生み出す英語知覚表現の用法に関する研究

英語のJohn looks happy (to me).という文は、括弧内の「私」が、主語の「ジョン」を見て、「幸せそうだ」という評価を下す知覚表現である。この時、括弧内の知覚経験者が文に生じなくても、その存在が自ずと解釈される。本研究は、このような文には現れないが解釈される主体の存在の特性と役割を明確化させ、この存在の解釈を動機づける認知的メカニズムを解明することを目的とする。本研究は、実例から収集した表現を認知言語学的に分析することで、言語の記述的側面と言語理論への貢献を与える。加えて、知覚表現以外の様々な言語表現を同一の原理によって捉え直すことを見越した、包括的な理論モデルを提案する。
透析患者の「かゆみ」に対する看護診断関連因子の特定―中規模前向き縦断調査―

透析患者において「かゆみ」は、治療を受ける上での苦痛の一つであり、生活の質を低下させると言われている。近年の研究で透析患者の「かゆみ」に関する身体的なメカニズムが明らかになり、効果的な薬も処方されるようになってきた。しかしながら身体的要因以外の環境要因や心理的要因などは明らかにされておらず、看護師の介入によって軽減できる「かゆみ」の要因を探求したいと考えた。北海道から中国地方までの全国9か所の透析施設で1年間にわたり「かゆみ」の調査を行った(現在進行中の施設もあり)。透析条件などの他に、季節や患者の心理状態、看護師の関わりなどが影響していることが示唆された。透析患者の「かゆみ」に対する看護診断関連因子の特定に際して、かゆみの影響因子について看護診断指標として捉えられている項目を明らかにするために先行研究として、診断指標の特定に関する研究をまとめた。その結果、文献からは、皮膚の角層水分量,皮膚表面脂質量,皮膚表面pH,掻き傷の有無,末梢血流量、日常生活におけるスキンケア(入浴状況,入浴剤,洗体ブラシの種類,保湿ローションの使用状況)、精神状況(ストレス,抑うつ)が影響していることが分かった。それについて、日本における透析療養指導看護師に対するインタビュー調査では、透析患者に対するかゆみの治療薬についての情報をえることができた。また、現在明らかになっている看護診断「皮膚統合性障害」において、透析患者のかゆみについてどの程度重要な診断指標となっているかを看護診断の診断妥当性検証モデルを用いて検証し、結果を発表した。そこで、特定領域の看護診断や看護介入の方法についてアクションリサーチを用いた専門看護師の研究や診断指標の妥当性検証の方法についての再考を行う必要があることが分かった。「かゆみ」においては、薬剤の効果についての臨床報告が多くなされてきており、看護の視点における縦断調査の実施が急務であることが分かった。研究を進めるに当たり、本大学への倫理審査への申請をし、承諾を得ることができた。研究目的の明確化、調査方法、手順書の作成、機器の管理方法などとともに、調査項目の入力フォーマットを作成した。外来血液透析患者の「かゆみ」に対する看護診断関連因子を明らかにするために、全国の透析患者100名を対象に「かゆみ」に影響する因子を1年間にわたり追跡調査を行うことを目的に研究を実施した。調査開始にあたり、先行研究で明らかになった「かゆみ」の関連因子について、国際学会で発表した。特定領域における看護診断の関連因子を明らかにするための研究方法として有意義であり、臨床での検証結果を期待された。この研究を基に、文献レビューを行い、関連因子として調査する項目、調査用紙、データフォーマットの再修正を行った。所属施設の研究倫理審査を受け、承認されたのちに、調査機器の使用方法などの研究データの取り方についてプレ調査を行った。研究協力施設の協力者(透析療養指導看護師の認定資格をもつもの)により実施し、データフォーマットを修正し、本調査に取りかかった。調査対象施設は、全国の10地区に分け、地域別に選別した。当初予定していた施設に対し、調査の説明、調査機器の使用方法の指導を行い、1年にわたり調査を行ってもらうよう依頼した。現時点で依頼できている施設は、全国で9か所。開始時期をそろえることはできず、準備が整った施設から、月1回の調査を開始してもらっている。2013年6月から開始した施設、2014年4月から開始している施設があり、調査結果をまとめるまでには至らなかった。しかし、1施設10名の患者のデータが90名分集まっており、今後集計し成果を公表していきたいと考える。途中ではあるが、「かゆみ」には、透析条件など医療的状況が大きく関与しているものの、季節や環境の影響も少なからずみられている点は、看護介入の視点として意義があるものと考える。透析患者のかゆみに関する追跡調査の準備として、先行研究として行っていたかゆみに関連する看護診断の分析、考察を行い、かゆみに関する因子についての文献調査を行った。看護診断の診断指標・関連因子の分析の結果、当初の計画では得られなかった危険因子として、代謝の変調に伴う浮腫、末梢血流量としての足背動脈の触知などの項目が新たに発見できた。浮腫や足背動脈の触知を客観的データとして測定するためのフィジカルアセスメント方法について文献検討を行い、標準的な測定方法を検討することができた。診断指標については、透析患者独自の指標として皮膚の色や乾燥について様々な表現により記録されていることから、画像としてデータに残す必要があると考えられた。この先行研究の分析により明らかになった看護診断指標や関連因子を調査項目としてフォーマットを作成した。調査項目が明確になったため、測定ツールの検証を行った。当初計画していた測定するための機器の精度について文献検討を行い、簡便で正確なデータを得ることができる機器を選択することができた。研究協力施設については、日本腎不全学会の教育研究委員に協力を依頼し、10施設の看護師に説明を行った。

かゆみに対する看護介入を積極的に行っている施設2施設より内諾を得ることができたが、他の施設については倫理審査終了後に募集を開始する予定である。また、先行研究の透析患者の皮膚統合性障害に関する看護診断については、国際学会にエントリーし、発表が受理されている。途中、病気のため仕事を1か月休まなければならなくなった。そのため、本来の教育指導業務が集中し、研究を勧めることができなかった。教員不足のため、実習指導に関わる時間が多くなり、研究活動に使える時間がとれなかったた。平成23年度は調査に対する準備期間であった。倫理審査会に提出できておらず、研究協力施設においても倫理審査の結果、受けるかどうか決定するということであったため、協力施設の内諾は2施設からのみである。昨年度作成した、研究説明書、同意書、調査用ガイドライン、結果入力フォーマットなどを基に、協力施設へ説明を行い調査を依頼する。調査を行う看護師に対して、調査技術の説明と習得のための訓練を実施する。全国10か所の施設での調査を予定してる。縦断研究のため、調査は約1年継続する必要がある。最終結果をまとめられないが、1か月調査を行い、横断的データとして一度結果をまとめ報告したい。その後引き続きデータの収集を行い、縦断研究として結果をまとめていきたいと考えている。研究を遂行する上では、調査の説明に行く時間の確保が難しい。夏季休暇の利用、学会等で協力施設の看護師が集合するときに同時に説明会を行うなどして工夫をしていきたいと考える。倫理審査会に提出し、承認を得る。その計画書をもって、研究協力施設へ依頼を行い、調査を開始する。調査のための測定方法や器具についてはそろえているため、すぐに実行できると考える。調査に必要な機器類は購入済みである。その他書類をまとめる文房具や郵送費が必要である。また調査の説明等に全国10か所の施設へ訪問するための交通費が必要である。調査研究施設に謝金、協力患者への謝礼が必要である。調査結果のデータのまとめ、入力作業のためのアルバイト代が必要である。途中結果のまとめ発表のための学会参加費、交通費が必要である。また、海外投稿に際して英文校正に対する謝金が必要である。研究協力施設の募集、依頼、説明会の実施のため旅費が必要である。調査項目のもとになった先行研究の公表のための国際学会への参加旅費が必要である。調査の開始にあたり、不足分の調査機器、画像データ保存のためのデジタルカメラの購入が必要である。分析にあたり統計ソフトのアップグレードが必要である。分析において、スーパーバイザー、ならびに英文での投稿においての英文校正者への謝金が必要である。データ分析にあたりアルバイト代が必要である。
早期森林資源利用診断システムの開発

早期森林資源利用診断システムの開発を目指し、まずLiDARデータから算出され3つのLiDAR指標を用いた植生分類手法を提案し、その有効性を明らかにした。また、対象林分の森林資源利用予測の基盤となる林内の単木抽出においても、新たに林冠復元解析によるLiDARデータ解析システムの開発を行い、その有効性を明らかにした。さらに、早期森林資源利用診断システムのプロトタイプとして、上記で得られる森林現況から設定した施業シナリオの施業評価が可能な、システム収穫表DDPSを基盤とするシナリオ解析システムを開発した。また、シナリオ解析システムに今後国内人工林に求められる様々な施業シナリオについても検討した。本研究では、これまで申請者らが開発を行ってきたALPP(Automated LiDAR data Processing Procedure)システムを基盤とし、航空機LiDAR観測による森林資源及び地形情報の把握から、それに基づく森林成長予測と最適林道配置予測による最適資源利用計画の作成までを一貫したシステムとして統合することにより、流域またはそれ以上の地域を対象とした早期森林資源利用診断システムの開発を目的とする。そのため、本年度は主としてを本システムによる診断評価に関わる以下の3項目について主に研究を実施した。1)診断評価の基礎となる樹種の判別において、航空機LiDAR観測データの反射強度の有効性と樹種判別に有効な補正方法について明らかにした。2)診断評価の基準としての林内光環境について、航空機LiDARによる広域評価手法について明らかにするとともに、帯状伐採地における光環境の推定モデルを開発し、このモデルと航空機LiDARとを組み合わせた帯状伐採のガイドラインの作成方法についても検討した。3)診断評価の基準としての林内下層植生について、航空機LiDARによる検証データ構築のため、名古屋大学付属稲武フィールド月ヵ平地区と近隣の中部森林管理局段戸国有林において、樹齢の異なるスギ・ヒノキ人工林内の侵入広葉樹について樹種、密度、高さを測定した。そのため、本年度は主として現地調査及び森林成長予測モデルの導出を目的として、主に以下の4項目について研究を実施した。まず、1)現地調査においては、名古屋大学付属稲武フィールド及び近隣の中部森林管理局段戸国有林において調査プロットの設置及び林分調査を実施し、森林成長モデルの構築及びその検証に必要な調査データの蓄積を行った。次に、2)1)における現地調査結果と過去の航空機LiDAR観測データをもとにLiDARデータによる高精度かつ高解像度の樹種分類に有効な解析手法を検討し、これまで特に日本においては検討されてこなかったレーザーパルスの反射強度に関して、距離依存の強度変化を補正することにより樹種分類に有効な指標となり得ることを明らかにした。これにより、3)樹木や竹を対象として、賦存量ならびに資源量を評価するために導出した数理モデルを広域解析に展開するための基盤が構築できた。さらに、4)利用診断の基盤である集材法について検討するため、簡易集材法として有効であると考えられるスカイウッドシュートについて適正な架設を行うための4支点の張力条件としわの発生について実験により検討した。本研究では、航空機LiDAR観測による森林資源及び地形情報の把握に基づく早期森林資源利用診断システムの開発を目指し、以下の研究を行った。まず、森林管理状態の把握のため、スギ・ヒノキ林を対象にALPPシステムによりLiDARデータから算出されるレーザー透過率と林内相対照度の関係を明らかにした。また、この関係式から資源利用対象となる林分を特定するため、ALPPシステムに新たな3つのLiDAR指標を算出する機能を追加し、それらを用いた植生分類手法を提案し、その有効性を明らかにした。これらを組み合わせることにより、森林資源利用対象林分の抽出及び管理状態の把握が可能となった。さらに、対象林分の森林資源利用予測の基盤となる林内の単木抽出においても、新たに林冠復元解析によるLiDARデータ解析システムの開発を行い、その有効性を明らかにした。一方、上記で得られる森林現況からの森林資源利用計画作成支援システムとして、システム収穫表DDPSを基盤とするシナリオ解析システムを開発した。現状のシナリオ解析システムでは収量比数を基盤としているが、「樹幹表面積の保存則」と名付けた、過密な針葉樹人工林の場合,林分密度とは無関係に単位面積あたり樹幹表面積合計が一定かつ上限となる発見により、この樹幹表面積合計の上限値に対する実際の樹幹表面積合計の値の比は森林資源利用診断の有効な指標となりうることから、森林資源利用計画作成支援システムのさらなる高度化の可能性を示した。

また、シナリオ解析システムに今後国内人工林に求められる様々な施業シナリオを追加すべく、航空機LiDAR観測により把握可能な各種空間情報を利用した針葉樹人工林の広葉樹林化適地抽出方法及び景観スケールでの人工林内広葉樹多様性の評価手法等を検討した。森林計測学当初の予定どおり、調査プロットの追加及び現地調査は順調に進んでおり、またLiDARデータの分析手法の開発においても順調に成果が出つつあり、現状のところ当初の計画どおりに研究が進展していると考えられる。、当初の予定どおり、調査プロットの設置及び現地調査は順調に進んでおり、またLiDARデータの分析及び森林成長モデルの構築においても順調に成果が出つつあり、現状のところ当初の計画どおりに研究が進展していると考えられる。今年度は、以下の項目を重点的に実施する予定である。1)現地調査:これまでに設置したプロットを対象に検証に必要な現地調査を実施する。なお、測定においては、平成25年度同様、森林調査の経験の豊富な大学院生に研究補助を依頼することにより、調査における安全及び作業の効率化を確保できるものと考えられる。3)共同研究者との議論の上、最終的に搭載すべき手法及び診断の基盤となる評価基準等について多面的に検討を行い、早期森林資源利用診断システムの完成を目指す。当初の予定どおり、以下の項目を重点的に実施する予定である。1)現地調査:平成24年度に設置したプロット及び追加プロットを対象に現地調査を実施する。林分調査では、プロット内の全立木を対象に、胸高直径は直径テープにより、また樹高はレーザー測高機(TruePulse)により測定を行う。また、地形測量においては、コンパス、レーザー距離計、及びDGPS測量により、プロットの地理座標を算出する。なお、測定においては、平成24年度同様、森林調査の経験の豊富な大学院生に研究補助を依頼することにより、調査における安全及び作業の効率化を確保できるものと考えられる。2)樹高ベースの林分成長予測モデルの検討:構築した森林成長モデルの推定値と林分調査結果の比較により、その推定精度について検証を行う。3)最適林道配置推定モデルの検討:最新の研究論文のリサーチ及びこれまで蓄積してきた調査データをもとに、DEM及び樹高ベースの林分成長予測モデルを基盤とした最適林道配置推定モデルについて検討する。また、平成24年度の成果を応用し、集材方法についての検討も引き続き行う。当初計画では数回の会議を行う予定であったが、当初予定よりも研究分担者が担当するモデル構築の部分に新たな展開が見られた。その成果の応用に向けた調査地等の追加のため、昨年度予定していた調査の一部を、実施内容も含め再検討したのち、今年度に検証測定として実施する方が効率的であると判断し、その検討会議及び調査の経費を繰り越した。会議の旅費及び調査経費に使用する。平成25年度に関しては、現地調査及び成果発表に重点をおいた使用を計画している。
自閉症スペクトル新規感受性遺伝子Gasc1を標的とした疾患モデルマウスの解析

本研究では、ヒストン脱メチル化酵素をコードするGasc1遺伝子が自閉症スペクトラム(ASD)の新規感受性(susceptibility)遺伝子であることを明らかにした。すなわちGasc1遺伝子変異による下流標的遺伝子のエピゲノム修飾変化がヒト発達障害の原因である可能性、および本研究に用いたGasc1遺伝子変異マウスが多動を含むヒトASDに類した様々な行動異常を呈することから疾患モデルとして極めて有用であることが示された。自閉症スペクトラム(autism spectrum disorders)は遺伝性の高い神経発達障害であるが、疾患特異的な責任遺伝子は殆ど見つかっていない。2007年、SNPアレイ解析によりヒト第9染色体(9p24.1)のSNPに連鎖が報告され、近傍に責任遺伝子の存在が示唆された。本研究では、ヒト9p24.1にマップされるヒストン脱メチル化酵素をコードするGasc1遺伝子と自閉症スペクトラム関連を明らかにした。まず、Gasc1の異常により脳の発達障害が生じるか調べるために、遺伝子トラップ法で得られたヒストン脱メチル化酵素Gasc1遺伝子低発現マウスの行動テストバッテリーを行った。生後2ヶ月齢のGasc1遺伝子低発現雄マウス20匹と正常雄マウス20匹を用い、筋力、不安様行動、運動学習、各種記憶機能測定、ホームケージ活動記録、社会的行動測定テスト、暗暗条件移行後の概日リズム等を比較測定した。その結果、Gasc1遺伝子低発現マウスには顕著な多動・固執傾向、反復的常同行動、および作業記憶・参照記憶異常などが検出された。これらの行動異常は自閉症スペクトラムの中核症状に類似しており、エピジェネティク修飾異常と自閉症スペクトラムの連関が予想された。遺伝子トラップベクターに組み込まれたβ-geo遺伝子を指標としたGasc1発現様式の組織学的解析を行った。Gasc1は主にニューロンに発現しており、特に大脳皮質の第2層から第6層、海馬アンモン角や歯状回で強かった。Gasc1遺伝子低発現マウスの大脳や脳幹のジメチル化ヒストンH3K9が減少していた。これにより、Gasc1のトリメチル化ヒストンH3K9を基質とした脱メチル化活性が初めて生体で証明された。自閉症スペクトラムは遺伝性の高い発達障害であるが、疾患特異的な責任遺伝子は殆ど見つかっていない。本研究では、ヒト9p24.1にマップされるヒストン脱メチル化酵素をコードするGasc1遺伝子と自閉症スペクトラムの関連を明らかにした。これまでにGasc1遺伝子変異マウスの網羅的行動テストバッテリーを施行したところ、顕著な多動・固執傾向、反復的常同行動、および作業記憶・参照記憶異常などが検出された。これらの行動異常は自閉症スペクトラムの中核症状に類似していた。しかし、Gasc1遺伝子変異マウスをヒト自閉症スペクトラムのモデル動物と位置付け創薬を目指すためには、さらに、ヒト疾患と当該マウスの症状を引き起こす直接の原因が共通することを確認することが重要と考えた。そこで、当初研究計画に加えて、Gasc1遺伝子変異マウスが示す顕著な多動症状に着目し、ヒト発達障害の一つである注意欠陥多動性障害の症状緩和の第1選択薬であるメチルフェニデートをGasc1遺伝子変異マウスに投与した。メチルフェニデートはシナプス間隙からドパミンを神経細胞内に再取り込みするトランスポーターをブロックし、シナプス間隙のドパミンの量を増加させることによって多動傾向を軽減すると考えられている。メチルフェニデートを投与したGasc1遺伝子変異マウスは活動期に見られていた多動症状が有意に改善されたことから、本マウスはヒト発達障害に類似した原因で多動症状を呈していたことが示された。本研究により、Gasc1遺伝子変異による下流標的遺伝子のエピゲノム修飾変化がヒト発達障害の原因である可能性、およびGasc1遺伝子変異マウスがヒト自閉症スペクトラムを含む発達障害のモデルとして極めて有用であることが示された。
積分可能系の理論と応用

研究は3つのテーマに大別される。第1は、高次元の積分可能系である自己双対ヤン・ミルズ方程式のヒエラルキー構造と解の交換群の研究である。代表者はこのテーマについて今年度米国物理学会誌に相継いで論文を発表したが、その延長として、既知のソリトン方程式のヒエラルキー構造との相互関係の解明と無限次元一般線形群のもとで不変な方程式への拡張について新しい結果を得た。その一部は、核物理学会(欧州)誌Bにて印刷中、他は投稿中である。第2は、積分可能系の理論の制御理論への応用である。定常確率過程の線形予測問題の予測子空間の幾何学的群論的構造を、リーマン・ヒルベルト分解による変換群と無限次元グラスマン多様体を用いて考察し、全ての予測子がこの変換によって互いに結びつく事を示した。即ち、予測問題を直接に解く事なく、変換によってこの予測問題の解が得られる事が明らかになった。この結果は、英国応用数学会誌等に今年度発表された代表者の非定常過程の予測問題に関する研究に連続するもので、同学会誌に受理され現在印刷中である。第3のテーマは、有理関数のパラメータ空間とそのトポロジーについてである。有理関数は非線形積分可能系の有限次元解と線形システム理論における伝達関数という異なる2つの側面をもつ。この研究の第一歩として、SU(2)ヤン・ミルズ・ヒッグスモノポール解のモジュライ空間の低次元のホモトピー群が具体的に決定され、オイラー数がゼロとなる事が明らかにされた。さらに、分母を固定した有理関数の空間が、新しいクラスの非線形積分可能系の解の空間と位相同型となる事が証明された。以上の結果は2つの論文として投稿中である。このテーマは、積分可能系の特徴づけについての、いわゆるパンルベ予想の問題と密接に関係することが次第に明らかになり、この方向に今後も進展が期待される。以上の研究の展開において受けた科学研究費の援助を感謝する。
界面電子授受における振動状態の寄与解明のための電場印加型探針増強ラマン分光法開発

本研究では,界面の構造・化学反応に関する情報を得る手段として探針増強ラマン分光法を活用するために,水中に適した探針の開発と各種脂質2重膜への適用,およびTERSスペクトルの時間変化の観測,測定系へ電極・電解質溶液を導入することによる電気化学環境下へのTERSの適用を行った。これにより,水中の脂質二重膜のTERSスペクトルとそのゆらぎをはじめて取得することができた。また,電解液存在下・電位制御下の界面の分子構造,化学反応を反映したTERSスペクトルを得るための可能性が開けた。分子を用いた様々なエレクトロニクス・光エネルギー変換デバイス等では、界面の電子の授受に関わる反応速度が起電力や内部抵抗、反応速度に大きな影響を与えている。こうした界面の微細な凹凸や吸着構造・組成は、反応速度に大きな影響を及ぼすはずであるが、一般的な振動スペクトルにより回折限界を超えた観測を行うことは困難である。本研究では、界面の電子授受への分子間振電相互作用の寄与に関する情報を得るため、当初は探針ー試料間に電場を印加した探針増強ラマン分光測定装置の開発を当初目指した。しかし、空気中の測定では電位変化によるスペクトル変化と試料の酸化・退色によるスペクトル変化を判別することが難しいという問題が発生した。ゆえに空気中で探針と試料間の電圧を制御するのではなく、水中にTERSの探針を導入し、試料の電位を制御して電極表面のTERS信号を得ることで、光エネルギー変換界面の表面電位に応じたTERS信号を得ることを目指すことにした。しかし電位制御以前にTERSを水中に適用した例はほとんどなく、探針を水に浸すことで銀・誘電体コーティングが剥離してしまうことも報告されていた。そこで、本研究では電解研磨タングステン探針上に陽極酸化アルミナと銀をコートすることで水中でも安定な探針の開発を行い、水中の脂質膜のTERSスペクトルを得た。また、電解研磨銀探針などの探針作製法も試みて性能の比較を行い、より微細な試料について、吸着分子のTERS増強の確認を試みた。さらに水中に参照電極と対極を配置して探針を電解質溶液中に浸して試料の電位を制御し、電気化学環境下でのTERS測定を試みた。銀薄膜に吸着させた複数のチオール系分子について測定を試みたところ、TERS増強が確認されたもの、確認されなかった場合があった。より安定した計測が今後の課題である。本研究では、界面の電子授受に寄与する分子振動に関する情報を得るため、界面の電位制御が可能な探針増強ラマン分光(TERS)測定装置の開発を行った。TERSに先立ち測定済の増感色素吸着二酸化チタン表面の空気中の4次のラマンスペクトルの解析を行ったところ、TiO2の低波数のバルク・表面フォノンが増強され、色素-TiO2間の電子授受にこれらの振動モードが影響を与えている可能性が示唆された。そこで、TERSの探針と試料の間の電圧を制御することで試料に電場を印加し、色素分子が吸着した表面のTERS測定を行った。これにより、探針と試料間の電圧に応じて色素分子の探針増強ラマン散乱強度変化が観測されたが、空気中では酸化の影響が免れず、印加電圧によるスペクトル変化と試料の褪色によるスペクトル変化を判別することが難しいという問題が発生した。そこで、空気中で探針と試料間の電圧を制御するのではなく、電気化学環境下にTERSの探針を導入することで電極表面のTERS信号を得ることで、光エネルギー変換界面の表面電位に応じたTERS信号が得られないかと考えた。液体中のTERS測定の報告例は少なく、測定に際しては表面ナノ粒子や誘電体皮膜の剥離が問題となる。このため、水中でも探針上の銀・誘電体コートが剥離することのない安定な探針として、電解研磨タングステン探針上に陽極酸化アルミナと銀をコートした探針を作製した。作製した探針は、水に浸しても剥離が観察されることはなく、TERS増強も得ることができた。この探針にてガラス基板に担持した脂質2分子膜の水中測定を行ったところ、脂質分子のスペクトルを得ることができた。さらに探針を電解質溶液中に浸し、参照電極と対極を配置して試料の電位を制御し、電気化学環境下でのTERS測定を試みた結果、電解液に浸った状態で吸着分子のTERS増強を確認することができた。本研究では当初、探針と試料間に電圧を印加することで色素分子が吸着した表面の探針増強ラマン散乱強度変化の観測を狙った。このため、界面の電位制御が可能な探針増強ラマン分光(TERS)測定装置の開発を行い、TERS探針と試料の間に電圧を印加して表面の吸着色素分子への印加電圧に応じたTERS信号強度変化の観測を行った。しかし空気中の測定では酸化の影響が免れず、電位変化によるスペクトル変化と試料の退色によるスペクトル変化を判別することが難しいという問題が発生した。