hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂肪酸合成阻害剤を用いた新規肝細胞癌治療法の開発

研究成果の概要(和文):脂肪酸合成酵素阻害剤がヒト肝癌細胞株に抑制効果を有することを実証した.脂肪酸合成酵素阻害剤としてセルレニンを用いた.抑制効果は殺細胞効果と増殖抑制効果を検討した.またアポトーシス・細胞障害・メカニズムの解析も行った.セルレニンは細胞周期停止によりヒト肝癌細胞株を抑制した.以上より脂肪酸合成酵素阻害剤は有効な肝癌治療薬剤と考えられた.更にSCIDマウスを用いた肝癌同所移植モデルを確立した.現在同所モデルを用いて肝癌の抑制効果を検討中である.本邦の肝癌による死亡者数はこの25年間で約3倍に増加し,年間約35000人が死亡しており,これは悪性新生物による死亡原因の第3位となっている.早期肝癌の治療には手術,ラジオ波焼灼療法などがあるが,進行肝癌に対する全身化学療法の開発は他の固形癌よりも遅れており,ソラフェニブしか保険適応がなく,ソラフェニブによる全生存期間の中央値も10.7ヶ月と1年未満であるのが現状である.脂肪酸合成酵素は遊離脂肪酸を合成するのに必須の酵素であり,脂肪酸合成酵素が肝細胞癌をはじめとする癌細胞に特異的に発現が増加していることが近年明らかになってきた.また,脂肪酸合成酵素阻害剤により一部の癌細胞がアポトーシスを起こすことも明らかになってきた.本研究では脂肪酸合成酵素阻害剤を用いて肝細胞癌に対する画期的な治療法を確立することを目的とする.平成24年度は、各種脂肪酸合成酵素阻害剤をヒト肝細胞癌株に添加してその活性を検討した。平成25年度は検討した脂肪酸合成酵素阻害剤の中で最も作用が強力なセルレニンを用いて各種解析を行った。セルレニンのヒト肝癌細胞株に対する作用機序をウェスタンブロットで検討した。また、セルレニンによって脂肪酸合成酵素を阻害して低下する脂肪酸の組成を同定した。セルレニンによって肝細胞癌株中のパルミチン酸濃度が低下することから、パルミチン酸補充を行ったところセルレニンの抗腫瘍効果が減弱した。またヒト肝癌細胞株の移植実験を継続し、セルレニンの投与によって移植したヒト肝癌の腫瘍体積が縮小する傾向を確認した。研究成果の概要(和文):脂肪酸合成酵素阻害剤がヒト肝癌細胞株に抑制効果を有することを実証した.脂肪酸合成酵素阻害剤としてセルレニンを用いた.抑制効果は殺細胞効果と増殖抑制効果を検討した.またアポトーシス・細胞障害・メカニズムの解析も行った.セルレニンは細胞周期停止によりヒト肝癌細胞株を抑制した.以上より脂肪酸合成酵素阻害剤は有効な肝癌治療薬剤と考えられた.更にSCIDマウスを用いた肝癌同所移植モデルを確立した.現在同所モデルを用いて肝癌の抑制効果を検討中である.本邦の肝癌による死亡者数はこの25年間で約3倍に増加し,年間約35000人が死亡しており,これは悪性新生物による死亡原因の第3位となっている.早期肝癌の治療には手術,ラジオ波焼灼療法などがあるが,進行肝癌に対する全身化学療法の開発は他の固形癌よりも遅れており,ソラフェニブしか保険適応がなく,ソラフェニブによる全生存期間の中央値も10.7ヶ月と1年未満であるのが現状である.脂肪酸合成酵素は遊離脂肪酸を合成するのに必須の酵素であり,脂肪酸合成酵素が肝細胞癌をはじめとする癌細胞に特異的に発現が増加していることが近年明らかになってきた.また,脂肪酸合成酵素阻害剤により一部の癌細胞がアポトーシスを起こすことも明らかになってきた.本研究では脂肪酸合成酵素阻害剤を用いて肝細胞癌に対する画期的な治療法を確立することを目的とする.平成24年度は,各種脂肪酸合成酵素阻害剤をヒト肝細胞癌株に添加してその活性を検討した.脂肪酸合成酵素阻害剤としてセルレニン,C75,エピガロカテキンを用いた.ヒト肝細胞癌株としてHuh7,Hep3B,HepG2を用いた.その結果セルレニンは3種類のヒト肝細胞癌株に対し著明な抗腫瘍効果を示した.ヒト肝細胞癌株のSCIDマウスへの同所移植モデルの予備実験を行い,マウス肝臓内にヒト肝細胞癌株HepG2の単発の病巣の作成に成功した.今後はヒト肝細胞癌同所移植マウスに対するセルレニンの抗腫瘍効果の検討と,セルレニンのヒト肝細胞癌に対する抗腫瘍効果のメカニズム解析を行っていく.脂肪酸合成酵素阻害剤とヒト各種肝細胞癌株の抗腫瘍効果を検討して実験に用いる薬剤と細胞株は決定した。さらにSCIDマウスのヒト肝細胞癌同所移植モデルも確立した。2年目はこれらの成果をもとに解析を行っていくことが出来る。今後はヒト肝細胞癌同所移植マウスに対するセルレニンの抗腫瘍効果の検討と、セルレニンのヒト肝細胞癌に対する抗腫瘍効果のメカニズム解析を行っていく。該当なし
南インド農村のマイクロファイナンスと女性の政治意識に関する基礎研究

本研究では、南インド農村におけるマイクロファイナンスの貧困女性を事例として、ジェンダー研究の視点からその政治意識を調査するための理論的検討を行った。現地調査データに基づいていえば、貧困女性の私的・公的な意思決定への参加を左右する要因として、既存研究で指摘されてきた家族・親戚に加え、マイクロファイナンス活動を共にするメンバーの存在、すなわち近隣女性との交友関係が重要であると考えられる。本研究の目的は、自助意識が強いといわれるマイクロファイナンスの女性に焦点をあてて、南インド農村における貧困女性の政治意識をジェンダーの視点から理解するため、その実践的な調査方法を検討することにある。今年度は、新聞記事のサーベイを通して、「家庭内」における女性への暴力事件、「公的な場」である地方自治への参加に関する動向を追った。また、貧困女性の政治参加に関する先行研究のサーベイも行ったが、「公的な場」である村民集会への参加の様態を記録した調査報告書の数が少ないことが分かった。そこで、マイクロファイナンスの女性の行動様式に焦点をあてて調査データの再検討を行い、「マイクロファイナンスと陳情行動」の論文にまとめ、『女性学評論』に研究成果を発表した。2010年2月には、現地の女性自立支援団体のファシリテーターに聞き取り調査を行い、家庭内における女性の自立阻害要因を探った。この現地調査では、インド・バンガロール農村県アネッカル郡で行われているマイクロファイナンス活動の参与観察も実施した。定期集会の途中で、彼女たちは民謡を歌うことが頻繁にみられた。民謡の中には、家庭内のジェンダー問題(嫁姑、夫婦の人間関係など)を歌にしているものもあった。家庭内のジェンダー問題という「私的」な出来事が、マイクロファイナンスという「準公的」活動の中で、民謡という形をとりながらメンバー間で共有されていることがうかがえた。この調査結果は、マイクロファイナンスの女性の自助意識の形成過程を探る上で、理論的示唆を多く含むものであった。この研究の目的は、南インド農村でマイクロファイナンス活動に従事している貧困女性を対象として、その政治意識のあり方を多角的に調査・検討することにある。本年度の研究内容としては、全国的な政治制度の変化を把握することに力点を置いた。2010年3月に連邦上院で可決された女性留保議席法案(連邦・州議会で女性留保議席を設定する法案)は、諸政党の政治的思惑の影響で、いまだに連邦下院議会で審議されていない。同法案に関する新聞雑誌記事をデータベース化して、論争の経緯を今後も継続調査する必要がある。また、2009年の連邦下院および州議会選挙では、大規模な選挙区改正が行われたが、その影響は十分に検討されていない。この前の連邦下院選挙では、会議派やインド人民党などの全国政党が議席を増やしたことから、選挙区改正で政党の組織力が問われたと推測される。この点については、編著『インド民主主義の発展と現実』の執筆を担当した章で論じた。2011年2月には、インド・バンガロールの社会科学研究所を訪問して、同研究員等とインドにおける女性の政治参加について意見交換を行った。1993年の憲法改正から約20年が経過したが、同憲法改正で地方議会に導入された女性の留保議席は、女性の政治参加にどのような影響を与えたのか、という大局的な視点からの議論が、現地の研究者の間でも活発に行われていた。本研究の目的であるインド貧困女性の政治意識の分析視角を考える上で、過去20年間の変化に着目する必要性を認識する機会となり大変有益であった。2月の現地農村調査では、マイクロファイナンスの定例集会における女性達の歌についてメンバーの意見を聞いた。集会で歌うことの意味としては、仲間意識の高揚という意見が多くみられた。本年度は、前年度までの現地調査結果および収集資料で不十分な点を補足すべく調査を続けるとともに、マイクロファイナンスの貧困女性の政治意識を理解するための分析視角を理論的に検討した。当初2012年2月に予定していたインド社会経済変動研究所(ISEC)の訪問は、相手側の研究者の出張期間と重なったためこちら側からの現地訪問は中止としたが、別途電子メール等を使って農村地方政治に関する意見交換を行った。これまでの現地調査で得られたマイクロファイナンスの貧困女性たちがミーティングで歌う歌に関して、詳細に分析を進めた。映像および音声データの内容をテクスト・データに変換して内容分析を行った。また、映像データから歌う女性たちおよび歌を聴いている周囲の女性たちを観察した。歌詞の中には、夫との関係、姑との関係の苦悩を歌にした箇所や、自分の両親との離別や生まれてきた境遇を嘆く箇所、周囲で支えてくれる女性たちの存在を賛美する箇所などがある。女性たちの表情に変化がみられたのは、周囲の女性を賛美するフレーズの部分であった。貧困女性を支える存在として、近隣女性が強い影響をもっていることがうかがえる。こうした分析結果から言えば、アンケート調査等の構造化インタビューの手法で貧困女性が日々の暮らしで意思決定に関われているのかを探るには、質問項目に姑・夫・両親との関係に加えて、近隣の友人関係も加えることが重要であると考えられる。

2009年度に発表した「マイクロファイナンスと陳情行動の論文では、貧困女性で村集会(グラム・サバー)に積極的に参加しているのは、近隣女性グループで構成されるマイクロファイナンスのメンバーであったことを指摘したが、本研究の課題である「貧困女性の私的・公的な意思決定への参加を左右する要因」の一つとして、近隣女性との交友関係が重要であることがうかがえた。
異なる感覚間の予測と実際の差を考慮した感性解析法の開発

質感などの感性品質の評価は、事前の期待(予測)との差に影響を受ける。また、事前の期待は、感性品質の知覚自体に影響する。この影響を期待効果とよぶ。本研究では、製品表面の触感を対象として、視覚による予測が触覚に与える影響を明らかにするための新しい評価・解析法を開発した。ハーフミラーを用いて、視覚と触覚情報を仮想的に合成することにより、任意の視覚情報を操作する装置を製作した。これを用いて、視覚予測ありとなしの場合の触覚評価を比較することにより、視覚予測の影響を抽出可能とした。さらに、主観確率分布の情報エントロピーを用いてあらわした予測の不確実性の値を閾値として期待効果の発生条件を示した。本研究計画は,異なる感覚モダリティの時系列的な遷移における予実差が感性品質の知覚に与える影響を明らかにし,予実差の効果を考慮した新しい感性解析法の開発を目指している.本研究計画期間においては,製品表面のテクスチャの触感を対象として、視覚による予測評価と触覚による実感評価との差異が、事後評価に与える影響を明らかにする感性解析手法を提案しその有効性を検証する.本年度は,以下の3点について検討した.(1)テクスチャの触覚知覚に視覚の予測が与える影響の定量評価法の開発,および視・触覚合成提示装置の改良:視覚予測後の触覚と触覚のみの二条件で提示したテクスチャサンプルを直接比較する評価手法を考案した.すなわち,触覚のみの条件において,表面性状のパラメータ(たとえば表面粗さ)が段階的に異なる複数のサンプルを用意し,これらと視覚予測後の触覚の条件で提示したサンプルとを比較しその一致性を評価させる方法である.これにより,視覚予測を伴う触覚知覚を触覚上のスケールにマッピングし,実際の表面性状パラメータとの差違から視覚による期待効果を定量的に評価することを可能にした.(2)テクスチャの触覚的粗さ感に視覚の予測が与える影響(期待効果)の実験:(1)で開発した評価手法および装置を用いて,テクスチャの粗さ感における視覚の期待効果を抽出する実験を行った.その結果から,視覚で予測した粗さ感と触覚の粗さ感の差が対比して作用する効果を定量的に確認した.色彩などに見られる対比効果と同様に,視覚・触覚間の異なるモダリティ遷移間においても,対比効果が発生することが明らかとなった.(3)触察時の挙動および押圧を計測する装置の開発:テクスチャを触って評価している際の手指の挙動および押圧を測定する装置を開発した.これにより,主観評価の発生要因の一つとして考えられる,触り方を定量的に観察することを可能とした.本研究は,異なる感覚モダリティの時系列的な遷移における予実差が感性品質の知覚に与える影響を明らかにし,予実差の効果を考慮した新しい感性解析法の開発を目指している.本研究計画期間においては,製品表面のテクスチャの触感を対象として,視覚による予測評価と触覚による実感評価との差異が,事後評価に与える影響を明らかにする感性解析手法を提案しその有効性を検証する.昨年度までの研究で,ハーフミラーを用いた視覚と触覚の合成装置を開発し,視覚による予測がテクスチャの触覚(触感評価)に与える影響(期待効果)を定量的に評価する手法を提案し,その有効性を確認した.本年度は,期待効果がどの様な条件で発生するかについての理論と,提案手法を用いた実験にもとづく検討を行った.これまでの実験結果,および期待効果における分野横断的な周辺研究の調査から,情報理論を用いた期待効果の数理モデルを構築した.具体的には,視覚による予測(期待)を主観確率分布としてモデル化した.そして,予測と実際の不一致の度合いを主観確率の自己情報量,予測の不確実性を主観確率分布の情報エントロピーとして定式化した.ハーフミラーによる視覚,触覚の合成提示装置を用いて,テクスチャの質感評価時における,主観確率分布,自己情報量,情報エントロピー,および期待効果を求め,それらの関係性を分析した.その結果,情報エントロピーが一定値以下で期待効果が発生し,自己情報量の増大に伴って期待効果が大きくなることを示した.このことから,予測の不確実性が期待効果発生の条件の一つであり,予実差の大きさが期待効果の大きさと正に相関することが明らかとなった.質感などの感性品質の評価は、事前の期待(予測)との差に影響を受ける。本研究計画は,異なる感覚モダリティの時系列的な遷移における予実差が感性品質の知覚に与える影響を明らかにし,予実差の効果を考慮した新しい感性解析法の開発を目指している.本研究計画期間においては,製品表面のテクスチャの触感を対象として、視覚による予測評価と触覚による実感評価との差異が、事後評価に与える影響を明らかにする感性解析手法を提案しその有効性を検証する.本年度は,以下の3点について検討した.

(1)視覚と触覚で異なるサンプルを同時に合成提示する装置の開発:ハーフミラーを用いて,視覚用サンプルを見ながら別の触覚用サンプルを触ることのできる仮想合成装置を開発した.視覚側,触覚側の光源のバランスを最適化することにより,被験者に違和感を与えない合成提示を可能とした.(2)視覚と触覚による評価の予実差が事後評価に与える影響を評価する方法: (1)の装置を用いて視覚,触覚サンプルを合成提示し,予実差とその効果を解析する方法について検討した.調べたい物理属性を系統的に調整したサンプルを2対用意し,視覚による予測,触覚のみ,および見てから触る場合の3条件における触感の評価をえる.そして,視覚による予測と見てから触る場合の評価の差異を予実差として,触覚のみの評価と見てから触る場合の評価の差異を視覚による予測の効果として抽出する.工業製品で標準的に用いられるプラスチックサンプルを用いて上記手法を適用し,表面の「粘つき」「粗さ」等において,予実差と視覚による予測の効果を確認した.(3)視覚による触感の予測が手指の触察動作に与える影響:視覚による触感の予測が手指の動作などに与える影響について,なぞり動作を対象として検討した.手指動作の要因として,視覚による触感予測,および評価ワードの影響を評価した.その結果,評価ワードの影響が支配的であり,視覚による触感予測の効果は限定的であった.本年度までで,視覚と触覚の間の予実差が質感の知覚に与える期待効果を評価する方法およびそれに必要な実験装置の整備を完了した.また,表面の粗さ感を対象とした実験から,それらの妥当性を検証した.研究実績の概要における,(1)視覚と触覚で異なるサンプルを同時に合成提示する装置の開発,および(2)視覚と触覚による評価の予実差が事後評価に与える影響を評価する方法については,当初の研究計画通りに進展している.ただし,(2)において,視覚予測,触覚のみ,視覚予測後の触覚の3条件において独立して取得した感性評価値間の差異を,予実差,および視覚予測の効果としているが,被験者の評価スケールが一致しているかどうかについて新たな疑問が生じている.また,視覚予測の効果は確認できたものの,その効果の要因についてさらなる考察が必要である.(3)視覚による触感の予測が手指の触察動作に与える影響については,その影響は限定的であった.手指の触察動作においては,触察の目的,意図,および個人差が大きく影響していると考えられる.今後は,触察動作が触感に与える影響を調べ,触察動作を検出して触感評価の要因として考察する方法を検討する.当初の研究計画,および今年度の研究成果を踏まえて以下の研究に取り組む.(1)視覚による触感の予測が触覚による触感評価に与える期待効果の要因モデル構築と検証:今年度までで,視覚による触覚の期待効果を定量的に評価する手法を開発し,テクスチャの触感における期待効果を確認した.しかし,期待効果がどの様な条件で発生するかは未解明のままである.そこで,今後は,期待効果の発生要因メカニズムを数理的にモデル化し,実験により検証する.これまでの実験結果の傾向,および期待効果における分野横断的な周辺研究の調査から,情報理論を用いた期待効果の数理モデル構築を試みる.具体的には,視覚による予測を主観確率分布としてモデル化し,その情報エントロピーによって予測の不確実性を,発生事象(触ったときの触覚)の主観確率の自己情報量を予実差の度合いとして定量的に表す.そして,情報エントロピーと自己情報量を変数とした関数として期待効果を説明するモデルを検討する.
大気化学反応で生成するフリーラジカルの状態検出

フリーラジカルの関与する気相の化学反応は大気環境化学で非常に重要な役割を果たしている。しかしながら現在のところ、オゾン層破壊反応のような重要な反応でさえ反応ダイナミクスがわかっていない。そこで本研究では、新しい実験的手法および反応解析法を用いてフリーラジカルの関与する大気化学反応ダイナミクスを解明することを目的としている。具体的には、真空紫外域のレーザー分光法を用いることにより、これまで検出が不可能であった大気化学反応に関与するフリーラジカルの検出および状態解析を行なう。平成6年度には、成層圏オゾンの生成・消滅で最も重要な活性種であるCIOラジカル,O(^1D)やO(^3P)原子の生成および化学反応過程を研究を行った。フロンによるオゾン破壊の中心的な役割を果たすCIOラジカルの新しい検出方法の開発に成功した。真空紫外レーザー誘起蛍光法を用いた検出法であり、従来の吸収法に比較して数千倍感度が高く、反応で生成するCIOの振動回転状態の解析を行うこともできる。実際にこの方法を用いてオゾン層の破壊反応を解析し、その反応ダイナミクスを明らかにした。オゾンの光分解で生成するO(^1D)とchlorofluorocarbons(CFC)やHCIの反応で生成するCIOの振動回転状態、CIO生成量子収率を計測した。さらに、オゾン層破壊反応CI+O_3で生成するCIOの振動状態を調べ、その衝突振動緩和過程を調べた。また、成層圏オゾンの光分解で生成するO(^1D)原子の最も重要な消失過程であるN_<2'> CO分子へのエネルギー移動反応を研究した。オゾンの紫外光分解で生成するO(^1D)の並進エネルギー緩和過程を調べた。
アートボディコミュニケーションの摂食障害治療法としての有効性

アートボディコミュニケーションは美術領域における「人体測定」という等身大の自分を見つめるタイプの作品制作をべ一スにして開発したものである。アートボディコミュニケーションは,単に他者とのコミュニケーションを手助けするのではなく,自己とのコミュニケーションスキルを充実させる手段として非常に有効である。したがって,セルフエスティームの向上やボディイメージの確立,またその調整において非常に有効に働くことが期待されている。一方,理想的なプロポーションは若い女性にとって大きな関心事であり、マスメディアにより「やせていること」を推奨する風潮が強調され、ダイエットに関する情報の氾濫や不適切な食生活・行動が増加している。また時に,その理想的なプロポーションと自己のギャップ,さらには客観的ボディイメージと主観的ボディイメージとのギャップから摂食行動に異常をきたす例が増加している。このためアートボディコミュニケーションが摂食障害にどのように働くかについて解析を進めている。すでに短期間の作業におけるアートボディコミュニケーションのストレス緩和作用が心理的検査及び生理学的検査により示されている。今回5ケ月に及ぶ長期の制作過程におけるEDIスコアーの変化について健康な男性5名、女性10名、計15名(19.3±1.3才)を対象に計測した。今回の検証では、長期間にわたる追跡調査ではストレス緩和に対し半数の症例で有効とのデータを得ているが、一方で個人間での差が大きく出ることが示唆された。以上の結果より、アートボディコミュニケーションのストレス緩和における効果が心理的及び生理的解析結果により示唆される結果となった。また、摂食障害の治療法としての有用性が考えられた。近年,子どもたちを取り巻く社会環境が大きく変化し、いじめ、不登校、保健室登校などの問題が取りざたされている。この根底には子どもたちを含めコミュニュケーション能力の低下が根底に有ると考えている。アートボディコミュニケーションは、参加者がアート制作活動の過程を通して自己を見つめ、分析し、表出することを可能にするものである。学校において適応障害を示す子どもたちは、自分自身の抱える問題の把握が困難であったり、問題の言語化が困難であったりする例が多い。したがって、制作過程において自己の現状を言語化し把握することをサポートするこの手法が、これらの事例において有効である可能性を考えている。また、共同研究者らが明らかにしたように、大学においても健常とされる集団の中に摂食行動に問題有りと推測される集団が存在する。このため大学生においてアートボディコミュニケーションを実施し、その前後における心理的(EDI等)および生理的(アドレナリン、コルチゾール、レプチン等)の変化を解析した。アートボディコミュニケーションとしては本年度は石膏を使用して自分自身の形態を写し取る「ライフボディ」と、落ち葉を画材として使用し表現する「落ち葉で描く」を行った。5人は「ライブボディ」を体験し,20人は「落ち葉で描く」を体験した。この結果,作業が6時間と比較的長時間に及んだライブボデイ経験者では前に比較し,経験後全例でコルチゾール濃度が減少していた。DHEAも4例で減少とストレス緩和作用を示す結果であった。落ち葉で描く経験者では17人(85%)の参加者がコルチゾール値の減少を示した。一方、DHEAに関しては半数が減少傾向を示したにすぎなかった。これは「落ち葉で描く」が30分と短時間であったことから,生理活性物質の変動が十分起こるだけの時間的経過が得られなかった可能性が考えられる。来年度はこの点を考慮し,実験を遂行する。

したがって、制作過程において自己の現状を言語化し把握することをサポートするこの手法が、これらの事例において有効である可能性を考えている。また、共同研究者らが明らかにしたように、大学においても健常とされる集団の中に摂食行動に問題有りと推測される集団が存在する。このため大学生においてアートボディコミュニケーションを実施し、その前後における心理的および生理的変化を解析した。EDIスコアはアートボディコミュニケーション体験後では、前に比べ5人全員が減少していた。特に3人は顕著に減少しており、摂食行動に影響をあたえる結果であった。また、STAIによる検査では5人全員の特定不安が減少し、3人の状態不安が減少していた。POMSによる検査では緊張-不安、抑うつ-落ち込み、怒り、敵意、活気、疲労、混乱の各項目について被験者間で一定の傾向は認められなかった。一方、精神的ストレスとの関連が指摘されている唾液中クロモグラニンA濃度は、アートボディコミュニケーション後、5人全員が低下していた。アートボディコミュニーケーションは美術領域における「人体測定」といり等身大の自分を見つめるタイプの作品制作をベースにして開発したものである。アートボディコミュニケーションは,単に他者とのコミュニケーションを手助けするのではなく,自己とのコミュニケーションスキルを充実させる手段として非常に有効である。したがって,セルフエスティームの向上やボディイメージの確立,またその調整において非常に有効に働くことが期待されている。一方,理想的なプロポーションは若い女性にとって大きな関心事であり,マスメディアにより「やせていること」を推奨する風潮が強調され,ダイエットに関する情報の氾濫や不適切な食生活、行動が増加している。また時に,その理想的なプロポーションと自己のギャップ,さらには客観的ボディイメージと主観的ボディイメージとのギャップから摂食行動に異常をきたす例が増加している。このためアートボディコミュニケーションが摂食障害にどのように働くかについて解析を進めている。すでに短期間の作業におけるアートボディコミュニケーションのストレス緩和作用が心理的検査及び生理学的検査により示されている。今回5ヶ月に及ぶ長期の制作過程におけるEDIスコアーの変化について健康な男性5名,女性10名,計15名(19.3±1.3才)を対象に計測した。この結果,EDI総合点は半数の事例で減少傾向を示した。また,やせ願望、過食、体型不満、無力感、完全主義、対人不信、内部洞察、成熟恐怖の6つの下位尺度それぞれについても半数近くの例で減少が認められたが,その値は一定しなかった。今回の検証では,長期間にわたる追跡調査では個人間での差が大きく出ることが示唆された。今後,これまでの結果を活かし学校おける展開について研究を進める。
Fas/FasLを介した自己寛容の成立機序-マウス骨髄移植モデルを用いた解析

Fas/FasL相互作用を介したアポトーシスによる自己反応性リンパ球および標的細胞の除去が免疫学的自己寛容の成立と維持に重要な役割を果たしている。本研究は、FasL遺伝子の点突然変異により自己免疫疾患を発症するgldマウスを用いて、Fas/FasL相互作用による細胞除去の現場(どこの器官・組織で、どのような細胞集団が除去されるのか)を特定するととともに、Fas/FasL相互作用を利用した自己免疫疾患治療の基礎的検討を目的とした。自己免疫疾患を既に発症しているgldマウスに、wild-typeの骨髄細胞を移植する、あるいはFasLを強制発現させた遺伝子導入細胞を静注することにより、腫大していたリンパ組織や高γ-グロブリン血症が徐々に減少していった。gldマウスに特徴的なgld細胞(B220+T細胞)の消失も確認された。また、Fas感受性細胞はgld細胞のみならず表現型上正常なT細胞ならびにB細胞を含んでいた。さらに、組織学的には、牌臓、リシバ節、胸腺内に細胞のDNA断片化像(アポトーシス)が認められた。以上の結果から、Fas/FasL相互作用により除去され得る病因細胞がgld細胞のみならず表現型上正常なリンパ球にも存在し、少なくとも牌臓、リンパ節内で(そして、おそらくは胸腺内でも)それら細胞が除去されることによって、自己寛容が成立・維持されることが示された。さらに、FasL機能不全に基づく自己免疫疾患に対して、骨髄移植やFasL遺伝子導入は新たな治療手段となり得る可能性が示唆された。既に自己免疫疾患を発症している20週齢以降のC3H/Hej-gld/gld(gld)マウスをレシピエントとし致死線量(1000R)の放射線照射した後、wild-type C3H/Hej(wt)またはgldマウス(610週齢)の骨髄細胞を移植した。BMT(wt->gld)マウスでは移植後、腫大していたリンパ組織や高γ-グロブリン血症も徐々に減少しはじめBMT5ヵ月後にはwtマウスのそれに近似してきた。gldマウスに特徴的なgld細胞(B220+T細胞)の消失もBMT(wt->gld)マウスでは確認され、Fas/Fasリガンド(L)を介した細胞障害活性の回復もみられた。BMT(wt->gld)によって再構成されたFAS/FasL系はgldマウス内脾臓、リンパ節、胸腺組織中のFas感受性細胞(gld細胞および表現型上正常なT細胞、B細胞)を除去することが明らかとなった。これは、組織学的にも、BMT(wt->gld)後の脾臓、リンパ節、胸腺内に高頻度に細胞のDNA断片化像(アポトーシス)ならびにFasL陽性細胞の浸潤が認められた。以上の結果より、Fas/FasL系によって除去され得る(べき)細胞がgld細胞のみならず表現型上正常細胞にも存在すること、そして骨髄移植によって再構築されたFasL陽性細胞が胸腺および末梢に残存する異常細胞を直接除去しgldマウスの自己免疫性を正常化することが示唆される。昨年度の研究成果(自己免疫疾患を既に発症しているg1dマウスにwild-typeの骨髄細胞を移植すると、Fas/FasL系によって病因細胞が直接除去されg1dマウスの自己免疫症状は正常化される)に基づき、Fas/FasL系を利用した自己免疫疾患治療の基礎的検討を目的に、FasL遺伝子導入細胞をgldマウスに静注した。このマウスT細胞株にマウスFasL遺伝子を導入しFasL分子を強制発現させた細胞(FasL遺伝子導入細胞)はin vitroにてgldマウスの脾臓細胞をFas/FasL系特異的に細胞傷害することを確認している。

放射線照射したFasL遺伝子導入細胞を、自己免疫疾患を既に発症しているgldマウスに静注すると、その高γ-グロブリン血症、リンパ組織の腫大そしてgldマウスに特徴的なgld細胞(B220+T細胞)の減少が観察された。さらに、組織学的にもFasL遺伝子導入細胞を静注したgldマウスの脾臓、リンパ節に細胞のDNA断片化像(アポトーシス)が高頻度に認められた。以上の結果から、Fas/FasL系を利用することにより自已免疫発症に関与する病因細胞をアポトーシスによって除去し、gldマウスの自己免疫性を正常化することが示唆された。
錯体重合法による希土類添加水酸アパタイト光駆動センサーの合成

水酸アパタイトセラミックス(Ca_<10>(PO_4)_6(OH)_2:HAp)は表面活性が高く、種々の物質を高効率で吸着する。この高い吸着能をセンサーへ利用したものとして、湿度センサーがすでに実用化されている。従来のHAp湿度センサーはH_2OがHAp表面に吸着した際の電気抵抗変化を検知に用いているが、我々は光信号の変化を用いる(以下、光駆動)希土類添加HAp湿度センサーの開発を目的に研究を行ってきた。そして、希土類を添加したHAp表面にH_2Oが吸着すると、以下の2つの現象が生ずると期待した。1.Caサイトに置換した3価の希土類イオンにより生成した空孔に、優先的にH_2O(分子状態または解離状態)が吸着し、表面反射率を変化させる。ここで、希土類はHApの吸着能を低下させずに欠陥を生じうる理由で用いられている。2。光反応による希土類イオンの価数変化が生じた場合、反射光(含む蛍光)のスペクトルが変化する。価数変化するイオンの割合は周囲の化学的結合に影響されるが、表面にH_2Oが化学吸着した前後ではそのイオンの割合、すなわちスペクトルに差が生ずる。特に、H_2Oが吸着した場合、この価数変化は単なる固体中と異なり生じやすくなると予想される。我々は上記のアイデアをもとに錯体重合法で希土類添加HAp(以下、Ln-HAp)の合成を行って来た。本研究では、P[CH_3OH]_3(以下、THP)を用いてCa及び希土類錯体を重合し、希土類イオンが均一に分布した前駆体を合成し、それを熱処理することでLn-HApセラミックスを作製した。2つの湿度検知メカニズムのうち、1つめの吸着による反射率の低下については有望であることがわかった。一方、2つめの価数変化についてはその傾向は全く見られなかったが、蛍光強度の変化から結晶場が何らかの影響を受けている可能性があり、今後、検討したい。2。
哺乳類の形態形成における上皮成長因子受容体とプロトオンコジーンの役割に関する研究

1.ヒト胚子組織におけるEGF受容体(EGF-R)の発現と局在受精後38週のヒト胚子を4%パラホルムアルデヒドで固定し、パラフィン包理後、連続切片を作成した。切片に抗ウサギEGF-R抗体を反応させた後、ABC(Avidin-biotin-peroxidase complex)法によって免疫組織化学的染色を施し、diamino benzidine/H_2O_2反応を行って、反応生成物を光顕的に観察した。その結果、EGF-Rの局在に特徴ある組織特異性が認められ、消化管上皮、気道上皮、軟骨、腎、表皮などに特に強い反応が認められた。一般に、増殖の盛んな上皮組織に強い免疫反応が見られ、EGFが主として上皮組織の増殖と分化に関与するとする従来からの研究結果を裏づけた。2.マウス胎児口蓋形成過程におけるEGF-Rの発現胎齢1214日のマウス胎児を用い、口蓋の形成過程におけるEGF-Rの発現を上と同様の免疫組織学的方法により調べた。その結果、口蓋突起の癒合後、口腔上皮ではEGF-Rの発現が増強したが、逆に鼻腔上皮ではEGF-Rの発現が明らかに減弱した。以上の結果は、口蓋の癒合と組織分化にEGFとその受容体が密接に関与していることを示している。3.奇形発生とEGF-R発現の関連妊娠1012日の雌マウスにレチノイン酸(80100mg/kg)を投与するとその胎児に口蓋裂が高率に発生する。レチノイン酸投与後、胎児口蓋上皮におけるEGF-Rの発現を免疫組織化学的に調べたところ、無処置群に比べてEGF-Rの発現が有意に増強していた。このことから、レチノイン酸は口蓋上皮におけるEGF-Rの発現の制御を乱すことによって口蓋の癒合を障害するのであろうと推定された。1.ヒト胚子組織におけるEGF受容体の発現:人工流産によって得られた受精後68週の正常ヒト胚子を4%パラホルムアルデヒドで固定後パラフィン包埋して連続切片を作製し、抗ヒトEGF受容体抗体を用いて免疫組織化学的に検索した。その結果、EGF受容体の発現に組織特異的、発生時期特異的な特徴が認められた。皮膚の周波、消化管及び呼吸器の上皮、脊索、ラトケ嚢上皮、副腎の胎児皮質、性腺の生殖細胞、軟骨組織等に強い陽性反応が見られた。心筋組織においては、6週に強い陽性反応が見られたが、7週終りまでにその反応が弱くなることが観察された。2.マウス胎児の口蓋形成過程におけるEGF受容体の発現:マウス胎児においては妊娠14日までに口蓋突起が癒合して口蓋が形成されるが、この時期のマウス胎児口蓋について、EGF受容体の局在と経時的変化を免疫組織化学的に調べた。その結果、EGF受容体の発現は口蓋突起先端の上皮に特に強く、周辺の上皮や間葉組織における反応は弱かった。また口蓋突起の後方に比べて、口蓋突起中央部の陽性反応が強かった。口蓋突起の癒合に先立って、突起先端部でEGF受容体の発現が減弱するが、レチノイン酸で処理した胎児の口蓋では、強い陽性反応が異常に長く持続することが観察され、これがレチノイン酸による口蓋裂発生の原因ではないかと推察された。3.実験的肝腫瘍発生過程におけるEGF受容体の発現:雄ラットに3'-methyl-4-dimethylaminobenzeneを投与して肝腫瘍を誘発し、肝組織におけるEGF受容体の発現を免疫組織化学的に調べた。

EGF受容体は腫瘍組織そのものよりも、腫瘍周囲の非腫瘍性組織に強く発現しており、EGF受容体の発現が、肝腫瘍発生に伴う肝組織の再生と密接に関連していることが示唆された。1.ヒト胚子組織におけるEGF受容体(EGF-R)の発現と局在受精後38週のヒト胚子を4%パラホルムアルデヒドで固定し、パラフィン包理後、連続切片を作成した。切片に抗ウサギEGF-R抗体を反応させた後、ABC(Avidin biotin-peroxidase complex)法によって免疫組織化学的染色を施し、diamino benzidine/H_2O_2反応を行って、反応生成物を光顕的に観察した。その結果、EGF-Rの局在に特徴ある組織特異性が認められ、消化管上皮、気道上皮、軟骨、腎、表皮などに特に強い反応が認められた。一般に、増殖の盛んな上皮組織に強い免疫反応が見られ、EGFが主として上皮組織の増殖と分化に関与するとする従来からの研究結果を裏づけた。2.マウス胎児口蓋形成過程におけるEGF-Rの発現胎齢1214日のマウス胎児を用い、口蓋の形成過程におけるEGF-Rの発現を上と同様の免疫組織学的方法により調べた。その結果、口蓋突起の上皮と間葉におけるEGF-Rの発現に部位及び時期特異的な変化が見られた。口蓋突起の癒合後、口腔上皮ではEGF-Rの発現が増強したが、逆に鼻腔上皮ではEGF-Rの発現が明らかに減弱した。以上の結果は、口蓋の癒合と組織分化にEGFとその受容体が密接に関与していることを示している。3.奇形発生とEGF-R発現の関連妊娠1012日の雌マウスにレチノイン酸(80100mg/kg)を投与すると、その胎児に口蓋裂が高率に発生する。レチノイン酸投与後、胎児口蓋上皮におけるEGF-Rの発現を免疫組織化学的に調べたところ、無処置群に比べてEGF-Rの発現が有意に増強していた。このことから、レチノイン酸は口蓋上皮におけるEGF-Rの発現の制御を乱すことによって口蓋の癒合を障害するのであろうと推定された。
ラジカルジェットによる予混合圧縮着火燃焼の着火時期制御

拡散燃焼を主体とする現在のディーゼル機関は,その燃焼形態から,窒素酸化物(NOx)とすすなどの微粒子の排出低減が難しいと考えられる.そこで,超希薄予混合気を圧縮着火することで,NOxと微粒子を同時に低減する試みがなされている.しかし,自己着火に頼るこの燃焼方式は,着火時期の制御ができないことが最大の問題である.一方パルスジェット点火は,希薄混合気の確実な点火と燃焼促進に有効な点火手法である.そこで,パルスジェットの容積的な初期燃焼が,予混合気の自己着火のトリガーとして働くことが期待できる.ここでは急速圧縮装置を利用して,n-ブタンによる予混合庄縮着火の基磁実験を行うと共に,パルスジェットによる着火時期制御の可能性を調べ,光学計測を行い,以下の結論を得た.(1)HCCI燃焼において,自己着火は燃焼室全体同時ではないが,燃焼室内のかなり広い範囲で起こり,その後燃焼室全体で燃焼が起こっていることがわかった.これは燃焼室内の混合気に温度分布があるためと考えられる.(2)パルスジェットでは,放電後1ms以内にジェットの噴出が明るい像として現れる.明るい像は少し広がるが,一旦暗くなり,再び燃焼室のかなりの場所で明るくなり,自己着火が起こっていると考えられる.よって,パルスジェットイグナイタから噴出したジェットが燃焼室内の予混合気の自己着火を誘発したと考えられる.(3)燃焼室全体からの発光を,「青色ガラスフィルタ」と「赤色ガラスフィルタ」を用いて計測した結果,パルスジェット使用時に自己着火時と同様な発光が見られることが示された.拡散燃焼を主体とする現在のディーゼル機関は,その燃焼形態から,窒素酸化物(NOx)とすすなどの微粒子の排出低減が難しいと考えられる.そこで,超希薄予混合気を圧縮着火することで,NOxと微粒子を同時に低減する試みがなされている.しかし,自己着火に頼るこの燃焼方式は,着火時期の制御ができないことが最大の問題である.一方パルスジェット点火は,希薄混合気の確実な点火と燃焼促進に有効な点火手法である.そこで,パルスジェットの容積的な初期燃焼が,予混合気の自己着火のトリガーとして働くことが期待できる.ここでは急速圧縮装置を利用して,n-ブタンによる予混合庄縮着火の基磁実験を行うと共に,パルスジェットによる着火時期制御の可能性を調べ,光学計測を行い,以下の結論を得た.(1)HCCI燃焼において,自己着火は燃焼室全体同時ではないが,燃焼室内のかなり広い範囲で起こり,その後燃焼室全体で燃焼が起こっていることがわかった.これは燃焼室内の混合気に温度分布があるためと考えられる.(2)パルスジェットでは,放電後1ms以内にジェットの噴出が明るい像として現れる.明るい像は少し広がるが,一旦暗くなり,再び燃焼室のかなりの場所で明るくなり,自己着火が起こっていると考えられる.よって,パルスジェットイグナイタから噴出したジェットが燃焼室内の予混合気の自己着火を誘発したと考えられる.(3)燃焼室全体からの発光を,「青色ガラスフィルタ」と「赤色ガラスフィルタ」を用いて計測した結果,パルスジェット使用時に自己着火時と同様な発光が見られることが示された.拡散燃焼を主体とする現在のディーゼル機関は、その燃焼形態から、窒素酸化物(NOx)とすすなどの微粒子の排出低減が難しいと考えられる。そこで、超希薄予混合気を圧縮着火することで、NOxと微粒子を同時に低減する試みがなされている。しかし、自己着火に頼るこの燃焼方式は、着火時期の制御ができないことが最大の問題である。一方パルスジェット点火は、希薄混合気の確実な点火と燃焼促進に有効な点火手法である。そこで、パルスジェットの容積的な初期燃焼が、予混合気の自己着火のトリガーとして働くことが期待できる。ここでは急速圧縮装置を利用して、n-ブタンによる予混合圧縮着火の基礎実験を行うと共に、パルスジェットによる着火時期制御の可能性を調べ、以下の結論を得た。(1)カムを利用した急速圧縮装置で、n-ブタン/空気混合気の着火遅れを調べた結果、圧縮後の状態は、正の温度係数領域の低温度側にあることがわかった。(2)着火遅れは、当量比φ=0.4において一番短く、かつ高い圧力上昇を示した。φ=0.3、0.2と希薄になるに従って、着火遅れは長くなり、圧力上昇も低くなることがわかった。(3)パルスジェットイグナイタから噴出したジェットが、燃焼室内の混合気の自己着火のトリガーとして働き、燃焼が開始したことが確認された。このことにより、パルスジェットが予混合圧縮着火エンジンの着火時期制御に有効であることがわかった。拡散燃焼を主体とする現在のディーゼル機関は,その燃焼形態から,窒素酸化物(NOx)とすすなどの微粒子の排出低減が難しいと考えられる.そこで,超希薄予混合気を圧縮着火することで,NOxと微粒子を同時に低減する試みがなされている.しかし,自己着火に頼るこの燃焼方式は,着火時期の制御ができないことが最大の問題である.一方パルスジェット点火は,希薄混合気の確実な点火と燃焼促進に有効な点火手法である.そこで,パルスジェットの容積的な初期燃焼が,予混合気の自己着火のトリガーとして働くことが期待できる.ここでは急速圧縮装置を利用して,n-ブタンによる予混合圧縮着火の基礎実験を行うと共に,パルスジェットによる着火時期制御の可能性を調べ,光学計測を行い,以下の結論を得た.

(1)HCCI燃焼において,自己着火は燃焼室全体同時ではないが,燃焼室内のかなり広い範囲で起こり,その後燃焼室全体で燃焼が起こっていることがわかった.これは燃焼室内の混合気に温度分布があるためと考えられる.(2)パルスジェットでは,放電後1ms以内にジェットの噴出が明るい像として現れる.明るい像は少し広がるが,一旦暗くなり,再び燃焼室のかなりの場所で明るくなり,自己着火が起こっていると考えられる.よって,パルスジェットイグナイタから噴出したジェットが燃焼室内の予混合気の自己着火を誘発したと考えられる.(3)燃焼室全体からの発光を,「青色ガラスフィルタ」と「赤色ガラスフィルタ」を用いて計測した結果,パルスジェット使用時に自己着火時と同様な発光が見られることが示された.
女性の骨密度に及ぼすエストロゲンの影響-地域住民のpopulationsurveyから-

月経状況の問診から、200人を未閉経群(55人)と閉経群(145人)に分け、年齢の平均値(標準偏差)をみたところ、未閉経群45.1(3.8)歳、閉経群65.3(8.1)歳と閉経群の方が約20歳高かった。また、L2-4骨密度値を比較したところ、未閉経群1.06(0.14)g/cm2、閉経群0.82(0.16)g/cm2となり、閉経群の方が有意に低かった。次に未閉経群でのtotal E2の平均値は42.4(29.7-55.1)pg/ml、閉経群で1.6(0.4-2.8)pg/ml,UB-E2は未閉経群23.6(16.3-30.9)pg/ml、閉経群1.1(0.2-1.9)pg/ml,B-E2未閉経群18.8(13.1-24.5)pg/ml、閉経群0.5(0.2-0.8)pg/mlといずれも閉経後は著しく低下していた。未閉経群55人について、L2-4骨密度と血清エストロゲンとの相関を年齢を一定にした偏相関係数でみると、いずれの血清値とも関連が認められなかった。閉経群145人について、L2-4骨密度とエストロゲン値との偏相関はいずれのエストロゲン値とも有意な正の相関を認めた。このことから、閉経後女性において血清エストロゲン値は骨密度と有意な相関があることがわかった。
変性により退萎した球海綿体筋運動ニューロンにおけるテストステロンの機能

精巣摘除により雄の陰茎勃起機能が減退し、テストステロンを投与することによって、この陰茎勃起機能が回復することはよく知られている。しかし、テストステロンがどこに働きどのような機構で陰茎勃起機能を維持しているかは不明な点が多い。腰髄にある球海綿体脊髄核(spinalnucleus ofthe bumbocavernosus;SNB)は、陰茎勃起を起す球海綿体筋を神経支配している。本研究では、精巣摘出によりSNBニューロンの形態的変化観察を目的として行った。陰茎勃起に関与する球海綿体筋及びそれに投射する脊髄運動核ニューロンは、種によって異なる分布を示すことが知られている。ラットではアンドロゲン感受性を持つことが知られ、雄ラットの精巣摘除すると、SNBニューロンの細胞体の大きさ及び樹状突起の長さが減少するが、テストステロン投与によってそれらが正常雄レベルまで回復し、シナプス結合やギャップ結合を修復する事が報告されている。我々は、雄ウサギを用いHRPを用いた逆行性トレース法によりウサギSNBニューロンを同定したところ、神経核を形成するラットとは異なり、ウサギSNBニューロンは脊髄全角に散在することを見いだした。また、精巣摘除により細胞体の大きさは有意に減少していた。次に精巣摘除したウサギを用い、in vivoの系で球海綿体筋を支配している球海綿体神経繊維並びに感覚神経である陰茎神経繊維を電気刺激し、細胞外および細胞内記録法によりSNBニューロンの電気生理学的特性を解析したところ球海綿体筋神経繊維の逆行性刺激による伝導速度には有意な差が認められなかった。以上のことから、ウサギは多の種に比べて陰茎勃起に関わる脊髄運動ニューロンの分布が独特のパターンを持つことから、陰茎勃起の運動調節の研究に関するよいモデルであると考えられる。精巣摘除により雄の陰茎勃起機能が減退し、テストステロン投与によってこの機能が回復する事はよく知られている。しかし、テストステロンがどこに働きどのような機構で陰茎勃起機能を維持しているのかは不明な点が多い。腰髄にある球海綿体脊髄核(spinal nucleus of the bulubocavernosus;SNB)は、陰茎勃起を起こす球海綿体筋を神経支配している。本年度の研究では、精巣摘除によりSNBニューロンの形態的変化観察をを目的として研究を行った。ペニス勃起に関与する球海綿体筋及びそれに投射する脊髄運動核ニューロンは、種によって非常に異なる分布を示すことが知られている。ラットではアンドロゲン感受性を持つことが知られ、雄ラットを精巣摘除すると、SNBニューロンの細胞体の大きさ、および樹上突起の長さが減少するが、テストステロンの投与によってそれらが正常雄のレベルに回復し(Breedlove SM et,al.1980 & Kurz EM et,al.1986)、シナプス結合やギャップ結合を修復することが報告されている(Matumoto A.1992)。我々は、雄ウサギを用いHRPを用いて逆行性にSNBニューロンを同定したところ、SNBニューロンはラットのような神経核を形成せず、脊髄前角に散在していることを見いだした。また精巣摘除により細胞体の大きさは有意に減少していた。精巣摘除したウサギを作製し、in vivoの系で球海綿体筋を支配している球海綿体神経ならびに感覚神経である陰茎神経の電気刺激を行い、細胞外および細胞内記録法を用いてSNBニューロンの応答様式ならびに膜特性および活動電位発生様式を解析したところ、球海綿体筋神経の逆行性刺激により測定したの伝導速度には有意な差は認められなっかった。次に精巣摘除したウサギを用い、in vivoの系で球海綿体筋を支配している球海綿体神経繊維並びに感覚神経である陰茎神経繊維を電気刺激し、細胞外および細胞内記録法によりSNBニューロンの電気生理学的特性を解析したところ球海綿体筋神経繊維の逆行性刺激による伝導速度には有意なさが認められなかった。

腰髄にある球海綿体脊髄核(spinalnucleus ofthe bumbocavernosus;SNB)は、陰茎勃起を起す球海綿体筋を神経支配している。本研究では、精巣摘出によりSNBニューロンの形態的変化観察を目的として行った。陰茎勃起に関与する球海綿体筋及びそれに投射する脊髄運動核ニューロンは、種によって異なる分布を示すことが知られている。ラットではアンドロゲン感受性を持つことが知られ、雄ラットの精巣摘除すると、SNBニューロンの細胞体の大きさ及び樹状突起の長さが減少するが、テストステロン投与によってそれらが正常雄レベルまで回復し、シナプス結合やギャップ結合を修復する事が報告されている。我々は、雄ウサギを用いHRPを用いた逆行性トレース法によりウサギSNBニューロンを同定したところ、神経核を形成するラットとは異なり、ウサギSNBニューロンは脊髄全角に散在することを見いだした。また、精巣摘除により細胞体の大きさは有意に減少していた。次に精巣摘除したウサギを用い、in vivoの系で球海綿体筋を支配している球海綿体神経繊維並びに感覚神経である陰茎神経繊維を電気刺激し、細胞外および細胞内記録法によりSNBニューロンの電気生理学的特性を解析したところ球海綿体筋神経繊維の逆行性刺激による伝導速度には有意な差が認められなかった。以上のことから、ウサギは多の種に比べて陰茎勃起に関わる脊髄運動ニューロンの分布が独特のパターンを持つことから、陰茎勃起の運動調節の研究に関するよいモデルであると考えられる。
外洋性イカ類の再生産ー加入の成否に係るふ化幼生の初期餌料と 最適生残環境の特定

本研究では、水産上きわめて重要な外洋性のアカイカ類の孵化幼生の生残戦略の解明に焦点を当て、近年開発された人工授精孵化手法を応用し、数種のアカイカ類について孵化幼生の飼育実験を行い、生残や成長を左右する物理環境条件を特定することを目的とした。アカイカでは胚発生の発育ステージ、飼育水温ごとの胚発生速度と死亡過程を明らかにし、適正産卵水温が16-25oCの範囲であることを示した。また、アメリカオオアカイカの胚発生の観察によって、胚発生の水温が同じであれば胚発生速度はアカイカ類の種によらず一定であることが示された。外洋性のアカイカ科イカ類の生残や成長を左右する初期餌料や物理環境条件を特定することを目的に、調査船の船上における人工授精を行った。その結果、アカイカ、トビイカ、スジイカの人工授精に成功し、胚発生の観察を行った。また、アカイカについては16°Cから26°Cにおいて10段階の飼育水温により受精からふ化に至る飼育を行い、飼育水温毎の正常ふ化率を推定することに成功した。この実験によってはじめて、アカイカの適正産卵水温が18°C24°Cの範囲であることを明らかにした。平成27年は、これまでの成果を下記の学術雑誌に発表するとともに、アカイカ平衡石日齢と軟甲の年齢形質とを比較し、軟甲には日齢以外の輪紋(sub-daily ring)が出現することを示した。さらに水産庁委託事業(国際資源調査等推進対策事業)の推進に活用された。・水産庁(2015)北太平洋海域アカイカ産卵親魚調査報告.平成25年度国際資源調査等推進対策事業水産庁漁業調査船「開洋丸」第5次調査航海. pp.101国際学術雑誌に2編投稿印刷本研究は水産上重要な外洋性アカイカ類稚仔の生残や成長を左右する初期餌料や物理環境条件を特定することを目的とした。最終年は、バイオテレメトリー手法によって産卵直前の成熟雌アメリカオオアカイカが夜間に水温20度前後の表層を回遊する産卵場環境を明らかにした。また、調査船の飼育タンクで交接成熟アメリカオオアカイカを飼育し、偶発的に産み出された受精卵の胚発生を観察してアカイカ科特有の発生速度を明らかにした(以上を下記の学術誌に発表)。3年間の研究全般を通して、アカイカ科稚仔の産卵場の推定の高度化・日齢形質の確定・生残・初期生活期などの解明に係る研究を推進した。しかし、初期餌料の推定についてはふ化稚仔の飼育が困難であったことから餌料環境を示すまでにとどまった。以上の研究によって、外洋性アカイカ類の資源変動特性の鍵となるプロセスの理解を深めることができた。困難が予想された船上での人工授精実験を実施、はじめてアカイカで飼育実験による産卵適正水温を決定することができ、国際誌に論文投稿して受理されたた。これまで得られた成果をさらに学術雑誌に発表するとともに、これまでの成果を応用してアカイカ科イカ類の資源評価に結びつけた分析を展開してゆく。イカ資源、水産生物の初期生態これまで得られた飼育実験結果や野外で採集された外洋性アカイカ類の稚仔の硬組織の形態観測を行い、初期成長研究に重要な日齢査定の精度向上のための解析を行う。また、国際学会において人工授精に係るワークショップを通じて、海外の研究者を招聘してアカイカ類の初期生残に関する研究を促進させる。昨年度に支出予定の解析ソフト購入計画が、当該ソフトが外国製品であるから購入手続きが遅れたこと、また出張などが他事業の出張時期と重なったことなどから支出ができなかった。その他支出が当初計画よりも少なかったため.昨年度得られたデータを解析するソフトおよび分析機器の購入、ならびに海外学術集会参加などにより、さらなる成果の分析と成果の発表を実施する計画である。次年度には国際学会も開催するため、学会参加費などに使用予定。