hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロマシンを用いた微小共振器波長可変光フィルタ

通常の波長を可変光フィルタの性能指数は0.13であり、実験的に2重共振器構造を持つフィルタの優位性を確認した。今回、GaAs/GaAlAsマイクロマシン光フィルタの波長可変化を高める研究を報告している。フィルタの片持ち梁を100μm長くすることによって、熱動作による波長可変化が0.14nm/Kに高まった。熱膨張層を半分の多層膜の厚さに厚くすることにより、最大波長可変化0.84nm/Kが可能であることを示した。マイクロマシン構造を用いた長波長面発光レーザ及び共振型光検出器を提案し、片持ち梁構造の熱膨張層を導入することにより、波長温度無依存動作の可能性を示した。通常の半導体材料では、温度変化に伴い屈折率が変化ため、半導体レーザ及び共振型光検出器の波長安定化が課題となる。一方,片持ち梁構造においては、温度上昇によるバイモルフ効果によって、共振器長を制御することが可能となり、適切な片持ち梁構造を設計することで共振波長の温度係数を抑制し、発振波長の安定化が期待される。温度無依存動作を達成するため、FIBで上のInP層をエッチングした片持ち梁長95μmのマイクロマシン面発光レーザ構造を用いることで、温度変化に対する波長シフト量が面発光レーザの発振特性において、0.0016nm/Kであることを観測した。典型的な半導体レーザの波長シフト量が0.1nm/K程度(60倍以上大きい)であるため、バイモルフ効果を持つ片持ち梁構造によって,単モード半導体レーザの温度無依存動作の可能性が確認された。測定した発振特性において、出力光の偏光安定化が示された。なお、共振型光検出器のため、上のInP層をエッチングしなかった片持ち梁85μmの共振波長シフト量が0.03nm/Kであることを観測した。その結果、温度依存の少ない半導体デバイスを実現できる可能性が確認された。
搭乗者にも介助者にも安全で操作性が良い全方向移動車椅子

狭い場所,混雑した環境で高い機動性をもつ全方向移動車椅子は有効で,中でも通常のタイヤを使用できるものが段差乗り越え,振動抑制,乗り心地向上のために求められている.本研究では,通常のタイヤを使用したアクティブキャスター式の全方向移動車椅子を開発し,これを使った搭乗者の安全のための半自律衝突回避システムおよび,搭乗者の快適性と介助者の操作性を考慮した介助式車椅子用パワーアシストシステムを開発した.さらに同システムを適用した全方向移動パワーアシストベッドの開発も行っている.超高齢社会においては,日常生活で介護を必要とする高齢者及び加齢による障害者の増加が不可避である.我々のグループでは,狭い屋内環境での移動,ベッドへの幅寄せ,作業を行いながらの横移動等に有効な全方向移動車椅子の開発を行っている.しかし,自由度の増加に伴う衝突の可能性をいかに回避するか,介助者が車椅子を押して動かす際に複雑な動作をいかに思いのままに実現させるかといった課題が残っている.本研究ではこれらの課題を解決し,搭乗者にとっても介助者にとっても操作性がよく,かつ安全な全方向移動車椅子を開発することを目的としている.搭乗者自身が操作する自走モードにおいて,周囲360度の距離情報が取得できるようにし,搭乗者がジョイスティックを倒そうとした瞬間にその方向を検出して,移動方向の車椅子の速度成分及び障害物との距離からジョイスティックのインピーダンスを決定している.これにより,障害物のある方向に対しては移動指令を出すことが困難になる.さらに,測域センサを車椅子の前後方向の軸周りに回転させることにより,三次元の距離情報を得た.この際,必要以上のデータをとると計算負荷が大きくなってしまうため,いかに少ないデータで効率的に環境認識が行えるかを検証した.さらに簡易的な方法として,センサを車椅子のピッチ軸周りに搖動させることで,必要最小限の環境データを求める方法を開発し,実験にてその有効性を検証した.搭乗者を含めた車椅子全体の形状を考慮して,衝突の危険度を求めるとともに,車椅子の速度によるインピーダンスを変化させることで,遅い速度であれば(危険でない範囲で)ベッド,机等へ車椅子を寄せられる.狭い場所,混雑した環境で高い機動性をもつ全方向移動車椅子は有効で,中でも通常のタイヤを使用できるものが段差乗り越え,振動抑制,乗り心地向上のために求められている.本研究では,通常のタイヤを使用したアクティブキャスター式の全方向移動車椅子を開発し,これを使った搭乗者の安全のための半自律衝突回避システムおよび,搭乗者の快適性と介助者の操作性を考慮した介助式車椅子用パワーアシストシステムを開発した.さらに同システムを適用した全方向移動パワーアシストベッドの開発も行っている.超高齢社会においては,日常生活で介護を必要とする高齢者及び加齢による障害者の増加が不可避である.申請者のグループでは,狭い屋内環境での移動,ベッドへの幅寄せ,作業を行いながらの横移動等に有効な全方向移動車椅子の開発を行っている.しかし,自由度の増加に伴う衝突の可能性をいかに回避するか,介助者が車椅子を押して動かす際に複雑な動作をいかに思いのままに実現させるかといった課題が残っている.本研究ではこれらの課題を解決し,搭乗者にとっても介助者にとっても操作性がよく,かつ安全な全方向移動車椅子を開発することを目的としている.搭乗者自身が操作する自走モードにおいては,周囲360度の距離情報が取得できるようにし,搭乗者がジョイスティックを倒そうとした瞬間にその方向を検出して,移動方向の車椅子の速度成分及び障害物との距離からジョイスティックのインピーダンスを決定している.これにより,障害物のある方向に対しては移動指令を出すことが困難になった.さらに,測域センサを車椅子の前後方向の軸周りに回転させることにより,三次元の距離情報を得た.また,搭乗者を含めた車椅子全体の形状を考慮して,衝突の危険度を求めるとともに,車椅子の速度によるインピーダンスを変化させることで,遅い速度であれば(危険でない範囲で)ベッド,机等へ車椅子を寄せられるようにした.介助者が操作する介助モードにおいては,実際に車椅子で前後,横,斜め方向並進,定点転回の動作を行い,加えられた力及びモーメントを学習させた.計測したハンドグリップ入力に応じて,ニューロファジィシステムにより介助者が意図する動作を求め,その運動を実現するよう,車椅子の駆動モータ入力を生成している.そして,介助者の操作性を評価するために,感応検査及び実際に加えられた力成分の解析を行った.既に到来している超高齢社会においては,日常生活で介護を必要とする高齢者及び加齢による障害者の増加が不可避である.我々のグループでは,狭い屋内環境での移動,ベッドへの幅寄せ,作業を行いながらの横移動等に有効な全方向移動車椅子の開発を行っている.しかし,自由度の増加に伴う衝突の可能性をいかに回避するか,介助者が車椅子を押して動かす際に複雑な動作をいかに思いのままに実現させるかといった課題が残っている.本研究ではこれらの課題を解決し,搭乗者にとっても介助者にとっても操作性がよく,かつ安全な全方向移動車椅子を開発することを目的としている.以下に今年度の研究概要を示す.これまで障害物検出のためにレーザレンジファインダ(測域センサ)を使用していたが,測域センサのみでは特に鏡面,黒色体,ガラス等において誤認識が想定されるため,環境認識能力向上のため全方位センサ(全方位カメラ)により全方位画像情報を取得した.次に,搭乗者等の動きを定量的に評価するために,9軸モーションセンサによる挙動測定を行った.さらに,全方向移動車輪を使用した全方向移動ベッドを製作した.ベッドは病院等の比較的平坦な床上を走行するため,車椅子に比較して不整地走行性がさほど要求されない.

そこで,対角二輪のみを本研究で開発した全方向移動車輪とし,残りの二輪は受動式のキャスタ車輪を使用している.このベッドにおいて廊下走行および入室のパワーアシスト制御実験を行った結果,全方向移動車椅子と同等の制御性能が得られることを確認した.これらの結果より,開発した全方向移動ロボットの適用範囲を拡張することが可能となった.工学製作した全方向移動車椅子において,交付申請書に記載した自走モード及び介助モードを実現している.さらに,より効率的な三次元環境情報の獲得についても検証しているため,当初の研究計画はほぼ計画通りに進んでいるといえる.製作した全方向移動車椅子において,交付申請書に記載した自走モード及び介助モードを実現している.さらに,三次元環境情報の獲得,車椅子の形状を考慮した衝突回避,介助入力の学習システムも実現しているため,当初の研究計画はほぼ計画通りに進んでいるといえる.測域センサのみでは特に鏡面,黒色体,ガラス等において誤認識が想定されるため,全方位センサ(全方位カメラ)による三次元の全方位画像情報を統合することによって,環境認識能力を向上させる.なお,カメラの追加により環境中の階段等のパターン認識能力が一層向上することが期待できる.また,カメラ等の情報と合わせた際により有効な測域センサの走査方法があれば,走査方法を変更する.次に,搭乗者の動きを定量的に評価するために,モーションセンサにより頭部,胸部等の挙動を測定する.最後に,安全性の確認とともに,操作性の評価を行う.評価結果より操作支援方法を確認し,不十分な点があれば改良する.さらに,全方向移動車輪をベッドの四隅に取り付け,パワーアシスト制御実験を行う.車椅子とは縦横比が違うため,必要があればアルゴリズムの微修正を行う.安全性の確認とともに,介助者の操作性および搭乗者の快適性の評価を行う.評価結果より操作支援方法を確認し,不十分な点があれば改良する.自走モードで開発した半自律障害物回避は,狭いドア等にぶつからずに通り抜ける操作支援にも適用可能である.車椅子を楕円体に近似することにより,まず二次元での通り抜け実験を行う.もしそれが困難な場合は,ジョイスティックを移動すべき方向に(操作の邪魔にならない程度に)動かすことにより,操作者(搭乗者)を誘導する制御を行う.なお,本手法は指定された目的地への誘導にも適用可能である.次に,前年度の研究で得られる三次元環境情報に基づき,この操作支援実験を三次元に拡張する.最後に,安全性の確認とともに,操作性の評価を行う.次に新たに全方位センサ(全方位カメラ)による三次元の全方位画像情報を統合することによって,環境認識能力を向上させる.また,カメラ等の情報と合わせた際により有効な測域センサの走査方法があれば,走査方法を変更する.介助モードにおいては,自走モードで開発した障害物回避アルゴリズムを変形して適用する.障害物までの距離と車椅子の移動速度を考慮してパワーアシストゲインを変化させることにより,危険な方向へは車椅子を動かせないようにする.
血管内皮細胞特異的に発現する受容体型チロシンホスファターゼによる腫瘍血管新生制御

研究代表者は、受容体型チロシンホスファターゼVE-PTPが血管内皮細胞に特異的に発現し、血流により生じる力学的な刺激であるシェアストレス(SS)により、VE-PTPの局在が制御されると共に、SSによる血管内皮細胞の多様な機能制御に関与する可能性を見出している。本研究では、VE-PTPの生理機能とその作用機構の解析を行うことにより、腫瘍血管新生の新たな制御メカニズムを明らかにすると共に、VE-PTPを利用した新規のがん治療法の開発を目的とした。前年度に引き続き、VE-PTPがSSにより、血管内皮細胞の下流に移動・局在する機構につき解析を行い、低分子量G蛋白質であるRacやRabの関与が示唆された。また、細胞外領域が、SSによるVE-PTPの細胞内移動に重要であることを見出した。VE-PTPノックダウンの系を確立し、VE-PTPがSSの下流に局在する分子のチロシンリン酸化レベルを制御する可能性を見出した。VE-PTP-floxマウスを作製し血管内皮細胞特異的にCre-ERT2リコンビナーゼを発現するマウスとの交配をすすめていたが、得られた後者のマウスではタモキシフェン誘導によるCreの発現が上手く機能しないため、この実験に関しては新たに別のCre-ERT2リコンビナーゼを発現するマウスを入手し研究を進めることとした。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、VE-PTPの生理機能とその作用機構の解析を行うことにより、腫瘍血管新生の新たな制御メカニズムを明らかにすると共に、VE-PTPを利用した新規のがん治療法の開発を目的とする。今年度の成果を、以下に列記する。(1)VE-PTPの生理機能の解明と腫瘍血管新生における役割については、VE-PTPがSSにより、血管内皮細胞の下流に移動・局在する機構につき解析を行い、細胞骨格系やRabの関与が示唆された。また、VE-PTPがSSによる細胞接着斑におけるチロシンリン酸化レベルの制御に関与する可能性を見出した。VE-PTP-floxマウスと血管内皮細胞特異的にCre-ER^<T2>リコンビナーゼを発現するマウスとの交配をすすめ、血管内皮細胞特異的/時間依存的なVE-PTPの遺伝子破壊マウスを作製中である。また、B16メラノーマ細胞やLewis肺がん細胞などのがん細胞のゼノグラフトモデルにおける、VE-PTP抗体の効果の検討を開始している。(2)VE-PTPシグナル伝達経路の解析に関して、VE-PTPの細胞内C末端領域のチロシンリン酸化の意義につき解析をし、VE-PTPの強制発現による細胞形態の制御におけるVE-PTPの細胞内C末端領域チロシンリン酸化の重要性を明らかにした。また、VE-PTPのチロシン脱リン酸化基質を同定するために、SSを加えたVE-PTPノックダウン培養血管内皮細胞とコントロール細胞より調製した細胞ライセートからMass解析を行ない、得られたVE-PTPの基質候補分子を解析中である。当初計画していた、VE-PTPの生理機能とその作用機構の解析が順調に進行しており、上記のように判断した。作製した遺伝子変異マウスの解析をさらに行うことにより、VE-PTPの腫瘍血管新生における役割についての研究を行う。また、VE-PTPのチロシン脱リン酸化基質やリガンド候補分子の生化学的解析を行い、腫瘍血管新生における病態的意義を解明する予定である。
鎮痛薬のGABA_A、グリシン、NMDA受容体、GIRKチャネルに及ぼす作用

アフリカツメガエルから卵母細胞を採取し、α_1グリシン受容体、α_1β_<2γ2S>GABA_A受容体、NR1/NR2ANMDA受容体、GIRK1/2チャネルを発現させた。前年度までにギャバペンチン(GBP)が臨床濃度(<30μM)でNMDA受容体を濃度依存的に抑制することがわかったがGBP(30μM)の抑制作用がNMDA受容体の促進的調節因子であるグリシン(0.01-100μM)により大部分拮抗されることが明らかになった。このことはGBPがグリシン結合部位に抑制的に作用することによりNMDA受容体が抑制されることを示唆するものでGBPの新たな鎮痛機序と考えられる(Acta Anaesthesiol Scand 2007;51:122-8)。現在、Seltzerらの方法でラットの坐骨神経を部分結紮して神経因性モデルを作成し、熱刺激・機械刺激による痛覚過敏に対するGBPの作用について、琉球大学麻酔科の研究室訪問で習得したくも膜下カテーテル留置法を用いて検討中である。また局所麻酔薬のうちアミド型のリドカインとエステル型のプロカインがアフリカツメガエル卵母細胞に発現させたグリシン受容体、GABA_A受容体に作用するかを調べた。リドカインとプロカインは共に臨床濃度(<30μM)でグリシン受容体の機能を増強し、高濃度(>3mM)では抑制させる二相性の作用を示すことがわかった。低濃度の増強作用はグリシンの受容体親和性を増加させることにより発現し、高濃度の抑制作用はグリシンに対する非競合阻害によることが分かった。臨床において低用量の全身投与で見られる鎮痛作用を指示する結果と考えられる。一方でGABA_A受容体に対しては臨床濃度では作用はみられないが高濃度(>3mM)では抑制させることがわかった(Anesth Analg掲載決定)。アフリカツメガエルから卵母細胞を採取し、α_1グリシン受容体、α_1β_2γ_<2s>GABA_A受容体、NR1/NR2A NMDA受容体、GIRK1/2チャネルを発現させた。まず、ギャバペンチン(GBP)のグリシン受容体、GABA_A受容体、NMDAグルタミン酸受容体、G蛋白質活性型内向き整流性カリウム(GIRK)チャネルに対する作用を検討した。GBPは臨床濃度(<30μM)においてNMDA受容体を濃度依存的に抑制した。グルタミン酸の濃度反応曲線に対するGBPの影響をみる実験からGBPは非競合阻害的にNMDA受容体を抑制することがわかった。一方、グリシン受容体、GABA_A受容体、GIRKチャネルには1mMまで全く作用しないことがわかった。GBPの神経因性疼痛への有効性は一部にNMDA受容体抑制作用が関与していると考えられる。これらの結果はAnesthesia & Analgesia誌に現在投稿中である。また三環形抗うつ薬のデシプラミン、アミトリプチリン、選択的セロトニン取り込み阻害薬のパロキセチンのGIRKチャネルに対する作用の検討から全ての薬物が濃度依存的にチャネル機能を抑制し、臨床濃度の10μMで有意に抑制することがわかった。このことはこれらの薬物がもつ痙攣誘発作用の機序の一部を説明するものであると考えられる。そしてGABA_A受容体への作用を調べた実験から全ての薬物は300μMまでは作用がみられなかった。GABA_A受容体を介した薬理作用は無いことが推測される。また、カプサイシンのGABA_A受容体に対する作用の検討ではカプサイシンが濃度依存的でかつ強い抑制作用を持っことがわかった。現在のところカプサイシンの薬理作用とGABA_A受容体抑制作用との関係は不明である。

一方でGABA_A受容体に対しては臨床濃度では作用はみられないが高濃度(>3mM)では抑制させることがわかった(Anesth Analg掲載決定)。
メイガ類における同胞種群および種内系統群の分化の要因

■アワノメイガ属ノメイガの系統と進化:遺伝子解析:ミトコンドリアDNA遺伝子COIIの塩基配列から,ゴボウノメイガ6系統が西日本と東日本に分化していること,ウスジロキノメイガ種群2種の分化は比較的最近(約30万年前)に生じたことを示した.性フェロモン生合成と受容:フキノメイガ特異的成分がユニークな経路で生合成されること,アズキノメイガのΔ11-不飽和化酵素遺伝子の発現部位が性フェロモン腺特異的であること,Δ11成分を持つアズキノメイガとΔ12成分を持つアワノメイガでは同じ2種不飽和化酵素遺伝子を発現するが,翻訳以後に異なる抑制を受けることを示した.フェロモン腺特異的脂肪酸還元酵素(FAR)遺伝子を探索し,FAR様配列を持ちフェロモン腺特異的発現をするものの全長配列を確認した.アズキノメイガ雄触角から複数のフェロモン受容体遺伝子候補をクローニングし,アフリカツメガエル卵を用いた機能検索を試みた.アワノメイガ雄の超音波:アワノメイガ雄が30-80kHzの種特異的パルスパターンをもつ超音波を出し,雌は雄の出す周波帯に高い感度を示すことを示した.解剖と行動実験から前翅と胸部の特殊な鱗粉が擦れ合って超音波を生じるという世界初の知見を得た.超音波の生態的機能を行動実験から考察した.■ニカメイガのイネ個体群とマコモ個体群の分化:雄成虫交尾器の形態測定値の多変量解析により,従来未知の両系統間の形態的差異を検出した.両系統間の交尾時間帯の明確差異は両者の生殖的隔離に機能するとされてきたが,両者が同所的に生息するつくば市個体群では両者間に交尾時間の差が見られず,隔離機構の発達に別の要因が作用した可能性を示した.■アワノメイガ属ノメイガの系統と進化:遺伝子解析:ミトコンドリアDNA遺伝子COIIの塩基配列から,ゴボウノメイガ6系統が西日本と東日本に分化していること,ウスジロキノメイガ種群2種の分化は比較的最近(約30万年前)に生じたことを示した.性フェロモン生合成と受容:フキノメイガ特異的成分がユニークな経路で生合成されること,アズキノメイガのΔ11-不飽和化酵素遺伝子の発現部位が性フェロモン腺特異的であること,Δ11成分を持つアズキノメイガとΔ12成分を持つアワノメイガでは同じ2種不飽和化酵素遺伝子を発現するが,翻訳以後に異なる抑制を受けることを示した.フェロモン腺特異的脂肪酸還元酵素(FAR)遺伝子を探索し,FAR様配列を持ちフェロモン腺特異的発現をするものの全長配列を確認した.アズキノメイガ雄触角から複数のフェロモン受容体遺伝子候補をクローニングし,アフリカツメガエル卵を用いた機能検索を試みた.アワノメイガ雄の超音波:アワノメイガ雄が30-80kHzの種特異的パルスパターンをもつ超音波を出し,雌は雄の出す周波帯に高い感度を示すことを示した.解剖と行動実験から前翅と胸部の特殊な鱗粉が擦れ合って超音波を生じるという世界初の知見を得た.超音波の生態的機能を行動実験から考察した.■ニカメイガのイネ個体群とマコモ個体群の分化:雄成虫交尾器の形態測定値の多変量解析により,従来未知の両系統間の形態的差異を検出した.両系統間の交尾時間帯の明確差異は両者の生殖的隔離に機能するとされてきたが,両者が同所的に生息するつくば市個体群では両者間に交尾時間の差が見られず,隔離機構の発達に別の要因が作用した可能性を示した.1.アワノメイガ属ノメイガの系統と進化の解明(1)ゴボウノメイガのミトコンドリアDNA地理的変異を日本の13地点で調べた.CO2遺伝子塩基配列には13個のハプロタイプが認められ,6系統にまとめられた.これらに姉妹関係は認められなかったが,西日本個体群と東日本個体群の分化が示唆された.(2)フキノメイガの性フェロモン生合成系を解析した.本属に共通のフェロモン成分Z11-14:0Ac生成ではパルミチン酸からの炭素鎖短縮,Δ11不飽和化の順であるのに対し,本種特異的な成分Z9-14:0Acではパルミチン酸のΔ11不飽和化後に炭素鎖短縮が生じ,その結果本種に特異的なフェロモンブレンドが生成すると推定された.(3)アワノメイガの超音波シグナル-超音波受容を調べた.雄が交尾時に出す超音波シグナルは30-80kHzでその波形は種特異的な周期的パルスパターンであった.シグナルの受容は雌の交尾行動に影響しており,聴覚神経の超音波受容特性を調べたところ,最も感度の高い周波数は本種のシグナルの周波数帯とほぼ一致した.2.Dichocrocis属ノメイガの生殖隔離と性フェロモンカクモンノメイガの室内大量飼育法を確立し,羽化時刻,コーリング時刻等交尾行動に関する基礎知見を得た。GC, GC-EAD, GC-MS分析の結果から雌フェロモンは少なくとも2成分から成る炭素数18の直鎖脂肪族不飽和化合物であると推定された。3.ニカメイガにおけるイネ個体群とマコモ個体群の分化従来,両者は寄主植物のほか交尾時刻と性フェロモンに違いが認められていたが,形態的差異は体サイズ以外に知られていなかった.

そこで新たに雄成虫の形態測定値を多変量解析により解析したところ明らかな差異が検出された.1.アワノメイガ属の種・系統分化に関する研究(1)ウスジロキノメイガ種群の共生細菌:2種の同胞種,ウスジロキノメイガ(LAT)とマルバネキノメイガ(OVL)について,同属の一部で見つかった共生細菌Wolbachiaの感染実態を比較した.OVLでは高率での感染が見られたが,LATは全てが非感染だった.遺伝子解析の結果OVLの菌は,同属種で見られる菌と同一であると示唆されたが,同属種で細菌によって生じる性比バイアスがOVLでは観察されなかった.(2)アワノメイガ種群の性フェロモンの受容と生合成系:アズキノメイガ(SCA)オスから,複数のフェロモン受容体遺伝子候補をクローニングした.アワノメイガ(FUR)とヨーロッパアワノメイガ(NUB)メスから成分の比率決定に機能する脂肪酸-CoA還元酵素の遺伝子をクローニングし,発現の組織特異性を調査中.SCAメスからフェロモン分子に2重結合を導入するΔ11-不飽和化酵素の遺伝子をクローニングし,発現がメス腹部末端節間膜背側の細胞群に特異的であることを示した.(3)アワノメイガ種群のオス超音波求愛歌の比較:3種のオスが発する超音波求愛歌の音響解析を行ない,種間差を調べた.FURでは3つ以上のパルスが,SCAとNUBでは2つのパルスが1群を構成していた.2.ニカメイガのイネ系統(R)とマコモ系統(W)の分化に関する研究(1)交尾器形態の差異:両系統にはサイズ以外の形態的差異はないと言われていたが,オス交尾器各部の長さを測定し多変量解析を行なったところ,プロポーションに有意な差異が存在することが明らかになった.(2)性フェロモンの生産量と感受性:メス性フェロモンの含有量はサイズの小さなRのほうがWよりも数倍多かった.また,オスの感受性をEAG法で測定したところRのほうがWよりも大きな応答を示した.■アワノメイガ属アワノメイガ種群の分化に関する研究1.性フェロモンの生合成系(1)種群に共通するΔ11位不飽和成分を持つアズキノメイガと,特異なΔ12位不飽和成分をもつアワノメイガの性フェロモン生合成経路を比較した.両種はともにΔ11とΔ14の2種の不飽和化酵素遺伝子を発現するが,翻訳以降のレベルで異なる抑制が働いて異なる不飽和位置の成分が作られることを示した.(2)性フェロモン生合成の別の鍵酵素であるフェロモン腺特異的脂肪酸還元酵素(FAR)の遺伝子クローニングを試み,FAR様配列をもつ13種の遺伝子断片のうち1種がフェロモン腺特異的に発現していることからこれがFAR遺伝子と推定し,全長の配列を確認した.現在,この遺伝子の機能を解析中である.2.オスの超音波求愛歌本属は交尾時に雄が種特異的な超音波を発する.アワノメイガで微細解剖学的観察と行動学的実験を組み合わせ,発音器官の同定と発音機構を解明した.発音は,はばたき時に前翅と胸部の特化した鱗粉が触れ合うことで生じるという世界初の例を示し,この超音波の生態的機能を行動学的実験結果から考察した.■ニカメイガにおけるイネ系統とマコモ系統の分化に関する研究(1)雄交尾器形態を多変量解析により比較し,これまで違いがないとされた外部形態的な差異を初めて検出した.
メディア政策文化政策電気通信政策情報産業政策

平成20年度(20年4月1日20年9月29日)の主な研究内容は以下の通り。【文献研究】市民社会メディア、メディア政策やコミュニケートする権利に関する文献(英語、日本語)を収集し、先行研究の確認を行った。【「市民社会メディア研究コンソーシアム」に関する活動】国際的なコンソーシアム(CSMPolicy)をコーディネートした。国際学会でセッションをコーディネートし、来年東京で開催する交流シンポジウムの準備に携わった。【研究会運営】昨年度設立したCSM&Policy@iii研究会を本年度4回開催した。開催の知らせや報告をブログで定期的に公開、調査プロジェクトに協力した。【調査研究】CSM&Policy@iii研究会のメンバーによる調査チームを組み、非商業的なメディア(行政系をのぞく)関係者の意識調査(ウェブアンケート)を実施した。結果を研究会で議論し、仮報告書を執筆した。【学術論文執筆】・「コミュニケートする権利と市民社会メディア」(仮称)(著者:濱田純一、HADL Gabriele,浜田忠久)来年学術誌に投稿する予定。【学会および社会活動】・IAMCR学会にcommunity communication分科会副会長として参加(ストックホルム大学、7月)・国際シンポジウム『環境・グローバリズム・メディア』(早稲田大学、2008年5月31日)にて討議者・市民メディアセンターMediRのメディア講座にてゲストスピーカー・早稲田大学大学院政治学研究科・瀬川至朗ゼミ(2008年6月30日)にてゲストスピーカー・Cultural Typhoon 2008学会、セッション「世界の市民メディアを語る」(せんだいメディアテーク、2008年6月28日)にて討議者18年度(18年9月30日19年3月31日)の主な研究内容は以下の通り。1.資料収集などの研究活動・18年12月と19年の2月に調査対象としている市民社会メディア組織のインタビュー調査を実施。・日本におけるNPO法、市民メディアの歴史に関する図書を購入し、現在研究中。・18年11月から19年3月までインディメディアジャパン(市民メディアの一例)の参与観察を実施。・市民社会メディアに関連するシンポジウム、学会などに合わせて12回参加し、資料収集を行った。・重要な文献の英語訳を行った。2.学会、フォーラムなどにおける研究報告・「市民社会メディアとは何か?オーストリアと日本の事例から考える」第27回三条御幸町メディアフォーラム京都三条ラジオカフェ店舗(2006年11月6日)・「市民社会メディアとコミュニケーションの民主化をめぐる国際的なムーブメント」連携報告「プレカリティの文化-共謀するアート」第79回日本社会学会大会、立命館大学(衣笠キャンパス)2006年10月28日(土)・OURmedia学会(4月にシドニー大学で開催)とIAMCR学会(7月、パリ、ユネスコ開催)にパネル・ペーパーを提出、アクセプトされた。3.研究計画に基づく市民社会メディア研究コンソーシアム設立に向けての活動:・メーリングリストの開設、ウェブサイトのベータ版をアップ。http://homepage.mac.com/ellenycx/CSMPolicy/・コンソーシアムのパートナー募集完了:リーズ大学コミュニケーション学部、London School of Economicsメディア研究科などを含む7つの研究機関、12人の研究者に会員になってもらった。現在、今後の具体的な交流活動の計画を立案中。・コンソーシアムのメンバーを中心に本分野の研究者交流を促進するため、7月に開催するシンポジウムの準備を開始19年度(19年9月30日-20年3月31日)の主な研究内容は以下の通り。1.資料収集などの研究活動【文献研究】市民社会メディア、メディア政策やコミュニケートする権利に関する文献(英語、日本語)を収集し、先行研究の確認を行った。【インタビュー調査】「市民社会メディアの実践者にとって利益となる政策・社会環境インタビュー調査プロジェト」の目的は、市民社会メディアにとってプラスになる政策(広い意味での政策)と市民社会メディアが直面している問題点を明らかにすることである。同目的の遂行のために日本の市民社会メディア組織の関係者20人を対象にインタビュー調査を行った。【参与観察】社会的調査方法に即しながら、日本の市民社会メディアのプロジェクトやシンポジウム、研究会、ミーティング、メーリングリストなどに参加し、メモ、録音、写真などのデーターを収集した。現段階として、上記の収集したデーターの整理・分析を行っている。2.研究計画に基づく「市民社会メディア研究コンソーシアム」に関する活動「市民社会メディアとメディア政策」に関する新しい分野の促進のため、国際的なコンソーシアムを設立した。現在、日本と海外の研究者の問の対話を深化させる役割を担ってきている。【コンソーシアムの設立】リーズ大学コミュニケーション学部、London School of Economicsメディア研究科などを含む7つの研究機関及び個人研究者12人以上を会員として募集した。主な活動は国際学会におけるパネル・ディスカッションのコーディネーション、シンポジウムの実施や「市民社会メディアとメディア政策」をテーマにした学術誌の特集号(平成21年発行予定)の刊行への協力など。【シンポジウム開催】コンソーシアムのメンバーを中心に本分野の研究者交流を促進するため、リーズ大学の協力で平成19年7月に開催シンポジウムを開催した。http://web.mac.oom/ellenycx/CSMPolicySymposium07/About.html【国際交流のためのウェブツールの提供】【パネル・ディスカッションのコーディネーション】【研究会設立】

本研究機関(東京大学)の研究者の国際的なコンソーシアム(CSMPolicy)への参加をサポートするため、平成19年6月に研究会を設立し、19年度に同会合を5回開催した。開催のお知らせや報告をブログで定期的に公開した。http://web.mac.com/ellenycx/CSMPiii/平成20年度(20年4月1日20年9月29日)の主な研究内容は以下の通り。【文献研究】市民社会メディア、メディア政策やコミュニケートする権利に関する文献(英語、日本語)を収集し、先行研究の確認を行った。【「市民社会メディア研究コンソーシアム」に関する活動】国際的なコンソーシアム(CSMPolicy)をコーディネートした。国際学会でセッションをコーディネートし、来年東京で開催する交流シンポジウムの準備に携わった。【研究会運営】昨年度設立したCSM&Policy@iii研究会を本年度4回開催した。開催の知らせや報告をブログで定期的に公開、調査プロジェクトに協力した。【調査研究】CSM&Policy@iii研究会のメンバーによる調査チームを組み、非商業的なメディア(行政系をのぞく)関係者の意識調査(ウェブアンケート)を実施した。結果を研究会で議論し、仮報告書を執筆した。【学術論文執筆】・「コミュニケートする権利と市民社会メディア」(仮称)(著者:濱田純一、HADL Gabriele,浜田忠久)来年学術誌に投稿する予定。【学会および社会活動】・IAMCR学会にcommunity communication分科会副会長として参加(ストックホルム大学、7月)・国際シンポジウム『環境・グローバリズム・メディア』(早稲田大学、2008年5月31日)にて討議者・市民メディアセンターMediRのメディア講座にてゲストスピーカー・早稲田大学大学院政治学研究科・瀬川至朗ゼミ(2008年6月30日)にてゲストスピーカー・Cultural Typhoon 2008学会、セッション「世界の市民メディアを語る」(せんだいメディアテーク、2008年6月28日)にて討議者
木材形態像のフ-リエ変換・自己相関法による樹種の自動識別

木材の樹種識別は、木材の適正な利用に欠かせないものであるが、これまでは顕微鏡および木材形態に詳しい熟練者の経験的判断に頼ってきた。この過程を、画像処理法の開発、とくにフ-リエ変換画像処理法の開発により、木材構成細胞の横断面形態の特徴抽出と数量化を目指した。具体的には、まず針葉樹の木口切片に現われる仮道管の断面形態を、その寸法、形状、配列、細胞壁厚さ、の4種の形態要素に分解し、これらを2次元高速フ-リエ変換法(FFT)にかけて、パワ-スペクトルパタ-ンを誘導した。しかしパワ-スペクトルパタ-ンのままでは、形態要素の基本となる距離の情報が、逆数の周波数で表現され、その方位も法線表現されるので、形態要素の特徴を理解しずらい欠点があった。そこでパワ-スペクトルパタ-ンを再度フ-リエ変換処理して、自己相関関数のパタ-ンに誘導する手法を導入した。そこでは形態要素が元の距離と方位の関数で表現される利点があり、樹種の視覚的な特徴抽出が非常に容易になった。つぎに、統計学的な数量評価を可能とし、かつ解析の速度を短縮するため、千個以上の非常に多数の仮道管を一度に解析できるようにした。とくにレ-ザ-光束による光学的フ-リエ変換法により、百万個以上もの仮道管を処理できることに成功した。そしてパワ-スペクトルパタ-ンを極座標変換する手法を開発した。この方法により、針葉樹仮道管の横断面形態を頻度分布として数量表現することが可能となった。また同様の手法を広葉樹の繊維断面に適用し、その寸法と配列の数量表現に成功した。そして針葉樹7種、広葉樹10樹種間で、これら形態要素の最頻値と分散について樹種的特徴が明瞭に検出できた。これらの数値を使用すると、木材の樹種識別を自動化できる目途が得られた。またこの様なフ-リエ変換画像処理法は、パ-ティクルボ-ド等の配向解析にも活用できることが明かになった。
エイズおよびウイルス肝炎患者の歯科治療における院内感染防止対策に関する研究

医療施設において院内感染対策は重要な問題である。本研究では病原微生物の消毒や滅菌に関しての研究を行い、次の結果を得た。1.日本感染症学会は2000年に、インフェクションコントロールドクター(ICD)制度を設立させた。それに伴い、東北大学歯学部附属病院では2004年にインフェクションコントロールチームを発足した。メンバーは学会認定のICDを中心に、歯科医師、看護士、薬剤師、事務職員からなり、一ヶ月に2回、院内を巡回し、感染対策に関する指導を主な業務としている。巡回によって、多くの対策が改善され、現在では、感染対策の実践のために、事務部の協力など、病院全体として取り組んでいる。2.シリコン印象をオートクレーブ滅菌、あるいはグルタラールアルデヒド消毒し、石膏模型に及ぼす影響を調べた。グルタラールアルデヒドはインレーの製作上問題はなかった。一方、オートクレーブ滅菌は、診断用模型や単純なインレーの製作には使用可能であった。3.殺菌作用を有する機能水は、経時的に塩素ガスの揮発に伴って、機能水中の有効塩素濃度が低下し、殺菌作用が減弱する。そこで、塩素濃度が低下しない機能水を生成するために無隔膜電解装置を試作した。この装置による機能水はpH9.0であり、高濃度の塩素を維持することから、長期保存が可能となり、臨床に有用であると考えられる。4.歯科用ユニットから得られる水に、多くの微生物が存在すると患者および医療従事者に感染の危険性が存在する。東北大学歯学部附属病院の歯科用ハンドピースおよびスリーウエイシリンジから得られる水中には1,0001,000,000CFU/mLもの微生物が培養された。今後、歯科医師は清潔な水を用いて診療が出来るように、微生物汚染対策を講じる必要があった。印象採得に使用される印象や模型には血液および唾液などの付着が避けられないことから、院内感染の危険性が指摘されている。本研究では、その感染防止対策として、印象の薬液消毒およびオートクレーブ処理が、模型精度に及ぼす影響について検討した。1.模型の膨縮変化量の測定原型には、側壁のテーパーが1/10の内・外適合子を有する内外側対照測定器を用いた。印象材は親水性付加重合型シリコーン印象材、縮重合型シリコーン印象材、寒天印象材およびアルジネート印象材を用いて原型の印象採得を行った。直ちに印象を薬液消毒(酸性電解水、グルタルアルデヒド、エタノール)およびオートクレーブ処理した後、石膏模型を製作した。この模型に内・外適合子を装して浮き沈み量を測定し、原型に対する模型の膨縮変化量(%)を求めた。その結果、模型の膨縮変化量は親水性付加重合型シリコーン印象材が、いずれの処理方法においても、他の印象材と比較して良好な寸法安定性を示した。2.鋳造体の適合精度の測定左側上顎第一大臼歯MOのエポキシレジン製窩洞形成模型を歯列模型に植立し、シリコーン印象材による積層2回印象法、あるいは寒天-アルジネート連合印象法により印象採得した。次に、薬液消毒およびオートクレーブ処理後・通法に従いインレーを作成した。鋳造体はリン酸亜鉛セメントを用いて人工歯に合着後・近遠心方向に半截し、セメント厚さを測定した。その結果、無処理群と比較して薬液消毒あるいはオートクレーブ処理により有意にセメント厚さの増加を認めた部位も存在した。しかし、大部分のセメント層が数十μm以下であり、臨床的には問題なく、いずれの場合も優れた適合性が得られるものと考えられる。殺菌消毒剤として酸性電解水が使用されている。しかし、この水の欠点として、生成直後より、短期間のうちに殺菌作用が消失してしまうことが知られている。

そのため、本研究では無隔膜電解槽を用いた生成器を試作し、本機で生成された酸性電解水の保存性と殺菌機能について検討した。1.酸性電解水の保存性試作生成器から得た電解水(有効塩素濃度200ppm、pH9.0、酸化還元電位760mV)を容器内に密栓保存し、経時的に有効塩素濃度を測定した。その結果、pH9.0の電解水の有効塩素濃度は、従来から用いられているpH2.5のそれに比べ、低減速度は明らかに小さく、保存性に優れていた。2.殺菌効果試作生成器から生成された電解水を希釈して有効塩素濃度を20あるいは50ppmとし、さらに塩酸を添加してpH2.5に調製して処理液とした。供試細菌(Staphylococcus aureus、Candida albicansおよびBacillus subtilis)を1、10および20分間処理して、菌の増殖を観察した。その結果、S.aureusおよびC.albicansに対しては塩素濃度20ppmの場合に1分以内で全ての菌が死滅した。芽胞を形成するB.subtilisに対しては塩素濃度50ppm、10分間の処理条件で全てを殺菌した。この結果は、従来から使用されている隔膜を有する電解槽で生成された酸性電解水の殺菌力と同等であった。無隔膜電解槽を用いることにより、従来の電解水と同等の殺菌効果を維持しながら、長期に保存が可能な酸性電解水の使用が可能になると考えられる。歯科診療時には、歯科診療用ユニットから供給される水を用いて、歯牙切削時の冷却、歯や軟組織の洗浄、および患者のうがいなどを行っている。このユニット水は水道水から供給されているが、ユニット内部の細いチューブ内に停滞している間に細菌の増殖が生じ、チューブ内にバイオフィルムを形成するとの報告がある。近年、易感染性患者の歯科受診が増加しており、ユニット水を原因とする感染症の発症が危惧されている。そこで、本研究ではユニット水中の汚染状況について検討した。1.ユニット水の残留塩素濃度と生菌数の測定ユニット水を(1)ウォーターシリンジ、(2)タービンハンドピース、および(3)患者洗口用水の3カ所から採水した。採水は一日の診療開始時と診療終了時に行った。残留塩素濃度測定は吸光光度法(DPD試薬)にて行い、生菌数の測定は各ユニット水をR2A寒天平板培地に塗抹し、25°Cで7日間培養し従属栄養細菌のコロニー数を計測した。その結果、診療開始時の残留塩素濃度は、試料数の83%に塩素の残留を認めなかった。また、診療終了時の塩素濃度は0.210.67ppmであった。生菌数は、診療開始時に3.3×10^4CFU/ml以上、診療終了時に5.4×10^3CFU/ml以上であった。診療開始時よりも終了時の生菌数は減少したが、診療室内の水道水中の生菌数(8.0×10CFU/ml)よりも著しく多かった。2.放水によるユニット水の残留塩素濃度と生菌数の変化診療開始前にユニット水を放水し、残留塩素濃度および生菌数の測定を行った。放水開始後、2分間は残留塩素を認めなかった。放水開始3分後まで、生菌数は著しく減少した。
対人的影響における情報の順序効果に関する研究

社会心理学における順序効果は、印象形成、意思決定、質問紙調査、そして説得の領域で研究されてきている。本研究の目的は、その中でも説得情報(論拠)の提示順序が受け手の反応(賛成、反対)に及ぼす効果を明らかにすることであった。寄付・募金、卒業認定試験、裁判員制度を説得テーマに設定して、質問紙実験、Inquisitという心理学実験ソフトを用いたパソコン実験を行った。その結果、(a)説得情報のチャンキング(主張点とその反論とを明確に区分して提示すること)にかかわらず、ポジティブ情報(長所)から先に提示した場合、高認知欲求群(ものごとについてよく考える傾向の個人)の方が低認知欲求群よりも寄付・募金の意図、卒業試験への賛成度が高いこと、(b)寄付・募金の場合よりも卒業試験導入の場合に、ポジティブ情報から先に提示した方が説得メッセージへの賛成度の高いこと、また、(c)低自我関与度群の方が高自我関与度群よりもポジティブ情報から先に提示した方が卒業試験への賛成度の高いことが見出された。パソコン実験においては、寄付・募金、裁判員制度を説得テーマとしたが、いずれの実験においても順序効果に関わる主効果、交互作用効果は認められなかった。質問紙実験の手続きとは異なり、説得メッセージの提示後に、説得メッセージ呈示中の思考をパソコンに入力させたが、そのことが順序効果の消失をもたらしたと考えられた。結論として、説得情報の提示順序効果はあまり頑健な現象ではないようである。ただし、本研究における諸実験の結果を見ると、ポジティブ情報から先に提示する方がネガティブ情報から先に提示するよりも、受け手の賛同を引き出しやすいようである。また、高認知欲求者は、低認知欲求者に比べて、本研究で用いたような説得メッセージを提示された場合に賛同する傾向のあることが見出された。本研究の目的は、説得場面において、受け手に提示する情報の提示順序の効果を明らかにすることであった。説得テーマとして大学における卒業試験の導入、寄付・募金、炭素相殺(carbon offset)を取り上げた。卒業試験は、Petty & Cacioppo(1985)の精査可能性モデル関連の研究でよく用いられるテーマである。実験参加者となる大学生にとってコストが高く、基本的に賛成しかねる内容である。残り2つのテーマは、向社会的な内容である。また、本研究では、情報の提示順序だけでなく、実験参加者の認知欲求も測定した。認知欲求はCacioppo & Petty(1982)が明らかにした個人特性であり、ものごとをよく考えることを志向する程度を表している。高認知欲求者は、低認知欲求者よりも説得メッセージを理解し、それについてよく考えて判断結果を導き出そうとする傾向が強い。そのために、説得メッセージにおいて初めの方に配置された情報からよく処理しようとし、相対的に初頭効果が見出されやすいと予測される。本研究では、この仮説を明らかにするために、2つの質問紙実験、1つの実験室実験を行った。卒業試験に関して、試験の短所から提示するよりも長所から提示した方が、卒業試験に賛成する傾向が認められた(p<.10)。また、寄付・募金については、低認知欲求者の場合、順序効果は認められないが、高認知欲求者の場合は長所から提示した方が応諾されやすいという傾向が認められた(p<.10)。この傾向は、寄付金額に関して5%水準で有意な結果が認められ、仮説を支持する結果である。しかし、炭素相殺については、短所から提示した方が炭素相殺の購入意図が高く、説得テーマによって順序効果の働き方の異なることが示唆された。その背景にどのような要因が存在するのかを今後明らかにしていく必要がある。

本研究の目的は、説得場面において受け手に提示する情報の提示順序が受け手の反応に及ぼす効果を明らかにすることであった。今年度は、質問紙実験およびInquisitという心理実験ソフトを用いたパソコン実験を行った。前者の目的は、説得メッセージの提示順序が説得への応諾に及ぼす影響において、受け手の説得テーマに対する自我関与度と認知欲求度が調整変数として機能することを明らかにすることであった。実験参加者となる大学生にとって、寄付・募金の説得テーマよりも大学の卒業試験導入の方が自我関与度が高いという状況を用いて質問紙実験を行った。その結果、卒業試験の説得テーマにおいて、高認知欲求群の方が低認知欲求群よりも説得メッセージが推奨するように卒業試験への賛成度が高いこと、また、高自我関与度群よりも低自我関与度群において、ポジティブ情報から先に提示した方が卒業試験への賛成度が大きいという初頭効果が認められた。後者の実験目的は、説得メッセージにおけるポジティブ情報とネガティブ情報の比率を変え、両者が1:1の場合よりも2:1の場合に、ポジティブ情報を先に提示した方が裁判員制度に対する賛成度が大きいことを明らかにすることであった。実験参加者に対する説得メッセージの提示順序を確実に操作するためにパソコンを用いたが、分散分析において有意な主効果、交互作用効果は認められなかった。質問紙実験に比べ、パソコン実験の場合は、説得メッセージ提示後、実験参加者に説得メッセージに何が書かれていたかを思い出させ、その内容を入力させた。そのことが説得メッセージの順序効果を低減させたと考えられる。今年度の実験からは、受け手にとって関心のある説得テーマにおいて、相対的に自我関与度の低い受け手に初頭効果が認められること、説得メッセージ後に思考させると順序効果が消失する可能性が示唆されたと言える。
シュタイナーの芸術教育を支える人間形成論的構図の解明

本研究では第一にシュタイナー教育における諸々の実践が、「直観」に基づくゲーテ的自然認識を人間の自己認識へと応用したものであることが明らかとなった。そして、第二にシュタイナー学校で行われている芸術的な教育実践がそのまま、道徳教育の実践とも呼ぶことが可能であることが示された。すなわち、シュタイナー教育では、自然認識、芸術的創造、道徳的行為の三つの営為が互いに密接に関連しているのである。さらに、一般読者向けの教職関連教科書の編者を担当し、出版した。そこにおいて本研究で得られた成果を一般の読者に還元すべく、シュタイナー教育の独自性に関する解説を行った。平成25年度は、二度の学会発表を行った。具体的には、ホリスティック教育研究大会(於:大妻女子大学)において、「ゲーテ自然科学の実践的応用としての「フォルメン線描」ーシュタイナーの「フォルメン」とクレーの「フォルムング」ー」と題する研究発表を行い、日本教育学会(於:一橋大学)において、「臨生思想と遊びの人間学」と題する研究発表(共同)を行った。後者の研究成果は雑誌『臨床教育人間学』に研究ノートとして掲載された。また、国内外のシュタイナー学校において、現地調査を行った。9月には藤野シュタイナー学園にて研究調査を行い、エポック授業の見学を行ったのだが、その成果として、雑誌『ホリスティック教育研究』に『シュタイナー学園のエポック授業ー12年間の学びの成り立ち』(せせらぎ出版、2012年。藤野シュタイナー学園の授業についての詳細な実践記録)の書評を投稿し、同雑誌に掲載された。同じく9月にイギリスのウィンストンズシュタイナー学校を訪れ、イギリスのシュタイナー教育について教員から聞き取り調査を行い、授業の見学も行った。また大阪府にあるシュタイナー子ども園の見学を行い、シュタイナーの幼児教育の現状も調査した。そして、シュタイナーの重要論文「ゲーテの黙示ゲーテ生誕150周年のために」(1899年、『文芸雑誌』所収の論文)を翻訳し、『大阪成蹊短期大学紀要』第11号に掲載された。さらに、『子どもの心によりそう保育内容総論』(福村出版、2013年)において、「第14章多文化共生の保育、いのちを大切にする心をはぐくむ教育」の執筆を担当した。本章においては、子どもたちの未来を見据えて人権保育を行ってゆくうえで、保育における人権とはいかなるものかについて「子どもの人権」の問題を検討する中で吟味した。平成25年度平成26年度にかけて、シュタイナーの芸術教育の内実を彼の思想的背景にまで遡って解明した。また、以下に挙げる3つのシュタイナー教育の現場に赴き、現地調査を行うことによって、シュタイナーの教育思想が芸術に満たされた教育実践のうちにいかに結実しているかを分析した。1イギリスのウィンストンズ・シュタイナー学校(Wynstones School)においてエポック授業の見学および教員へのインタビューを行った。とりわけ、自然あふれるウィンストンズ・シュタイナー学校の環境において、自然認識が芸術教育といかにかかわっているかを分析した。2学校法人シュタイナー学園(神奈川県相模原市)教員の不二陽子氏に協力いただき、シュタイナー学園のエポック授業の見学を行った。不二氏へのインタビューにより、日本のシュタイナー学校における芸術教育の現状を把握した。不二氏への聞き取り調査を通じて、シュタイナー学校における芸術教育が道徳教育と不可分の関係にあることが明らかになった。なお、学校法人シュタイナー学園には平成26年度中に4回訪れ、継続してエポック授業の調査を行った。3箕面シュタイナーこども園(大阪府箕面市)に赴き、わが国におけるシュタイナー幼児教育の状況を調査した。シュタイナーの幼児教育に携わる教員へのインタビューを通じて幼児教育の現場でいかに芸術教育が行われているかを分析した。特に2に関しては平成26年度にその研究成果を学術雑誌『ホリスティック教育研究』に投稿し、論文が掲載された。教育学本研究の研究期間は2年間であるが、まず初年度の平成25年度において、ルドルフ・シュタイナーの芸術教育を支える人間形成論を解明するための根本的な視座を獲得できたように思われる。実際にイギリスのシュタイナー学校と藤野のシュタイナー学校を訪れ、現在、全世界で広く受容されているシュタイナー教育の実践がいかに行われているか、現場教員への聞き取り調査によって現状を把握することができた。両国のシュタイナー学校での調査により、イギリスのシュタイナー教育の実状と日本のそれとの差異が明確になったとともに、両者の同質性も明らかとなった。そして、シュタイナーの芸術教育はゲーテ自然科学を基盤としており、ゲーテの自然科学を実践的に応用した教育であることが明確化した。また、大阪府にあるシュタイナー子ども園を見学し、わが国におけるシュタイナーの幼児教育についての現状を把握した。

現場教員との対話を通じて、文献研究だけでは得ることのできない、シュタイナー教育のアクチュアルな姿を捉えることができ、そうした現場での調査を土台とすることで、文献研究に際してテキスト解釈を深化させることができた。そして、実践を支える思想に関しても、芸術家パウル・クレーとシュタイナー思想との比較研究、およびシュタイナー教育に内在する遊びの人間学の研究を通じて、その根本的構図を解明することができた。そして、その成果は【研究実績の概要】欄にも示した諸々の研究実績のうちに結実している。平成26年度は、平成25年度に得られた研究成果をもとに、現地調査と文献研究を絶えず往復し、シュタイナー教育がなぜかくも現代において普及しているのか、シュタイナーの芸術教育のメカニズムを解明してゆきたい。平成26年度は、平成25年度の研究成果をもとにシュタイナーの芸術教育を支える思想的構図を多角的に解き明かしてゆく。具体的には、まず第一にシュタイナーの芸術教育が道徳教育として子どもたちのうちに作用している点を検証してゆく。シュタイナーの芸術教育は単に子どもたちの芸術性を高めるためだけに用意されているのではない。芸術教育を行うことが即、道徳教育にも通じているのである。この点を明らかにすべく、他大学の若手研究者と道徳教育に関する共同研究を行い、その成果を日本教育学会(於:九州大学)において発表する。また、その発表内容を論文形式にまとめ、雑誌『ホリスティック教育研究』に投稿する。さらに二点目として、シュタイナーから影響を受けた芸術家たち(パウル・クレー、ワシリー・カンディンスキー、ヨーゼフ・ボイス、ミヒャエル・エンデ)の思想に着目し、シュタイナーの芸術教育の理念が、のちの時代の芸術家たちにいかなる影響を及ぼしてきたかを明らかにする。この作業を通じて、シュタイナーの芸術思想の内に潜在する普遍化可能な原理を抽出する。そして、三点目として、平成25年度に引き続き、シュタイナー教育に携わる現場の教員とコンタクトを取り合い、シュタイナー学校における教育の現状を捉える。思想と実践を絶えず往復し、文献研究で得られたシュタイナーの芸術教育における構図が、実際にどのように現場の教育のうちに息づいているかを調査する。また、申請者は現在、教育学に関する著書を執筆中であるが(井藤元編『ワークで学ぶ教育学(仮)』ナカニシヤ出版、2015年)、この著作の中で、シュタイナーの芸術教育のもつ特異性とその意義を解き明かす予定である。