hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
NK細胞によるがん細胞の認識と破壊の分子機構

(3)活性化されたヒトNKT細胞の急性骨髄性白血病細胞に対する傷害性において、TRAILが主要なエフェクター分子であることを示した。(4)NK細胞上のCD94/NKG2Aによる標的細胞上のQa-1の認識が、自己正常細胞に対する傷害の抑制に関わることを示した。(5)NK細胞上のCD27を介した標的細胞上のCD70の認識はNK細胞のIFN-γ産生を増強し、腫瘍特異的なメモリーT細胞の誘導に働くことを示した。1. TRAILに高感受性のマウス腎癌細胞株(R331)とTRAIL抵抗性のFLIP導入株、及び、マウスTRAILに対する中和抗体あるいはTRAIL欠損マウスを用いて、肝NK細胞に発現するTRAILは肝転移抑制の重要な内因性機序であることを示した。また、マウスTRAILに対する中和抗体の投与あるいはTRAIL欠損マウスを用い、TRAILがNK細胞及びIFN-γに依存性の皮下腫瘍の抑制に働くことを示すとともに、TRAILはmethylcholanthreneによる化学発がんやp53欠損による腫瘍の自然発生に対しても抑制的に働き、NK細胞及びIFN-γ依存性の腫瘍免疫監視機構の主要なエフェクター分子であることを示した。さらに、TRAIL欠損マウス由来のT細胞を骨移植モデルに用いることにより、TRAILがgraft-versus-host disease(GVHD)には関与しないが、graft-versus-tumor(GVT)効果に重要である事を示した。2. NKT細胞を特異的に活性化するα-galactosylceramide(α-GalCer)の抗転移効果は、NKT細胞自身の細胞障害活性によらず、産生されたIFN-γ及びそれによって活性化されたNK細胞から産生されるIFN-γによって担われることを、IFN-γやパーフォリン等の欠損マウス由来のNK細胞及びNKT細胞を用いて示した。さらに、TRAIL非依存性の抗転移機序として、IFN-γ依存性の腫瘍血管新生阻害が関与することを示した。3. CD27リガンドであるCD70あるいはCD28リガンドであるCD80を発現させたNK感受性腫瘍細胞株(RMA-S)を用い、NK細胞上のCD27あるいはCD28を介した活性化は、IFN-γ産生を介して腫瘍特異的なメモリーT細胞(Th1及びCTL)の誘導に働くことを示した。(1)フィラデルフィア染色体(Ph1)陽性のヒト白血病細胞、特にBCR-ABL特異的チロシンキナーゼ阻害剤であるSTI571に抵抗性を示すものに、TRAILが高順度にアポトーシスを誘導することを示した。(2)TRAILに高感受性のマウス腎癌細胞株(R331)とTRAIL抵抗性のFLIP導入株、及び、マウスTRAILに対する中和抗体あるいはTRAIL欠損マウスを用いて、肝NK細胞に発現するTRAILは肝転移抑制の重要な内因性機序であることを示した。(3)NK細胞やT細胞あるいはマクロファージや樹状細胞にI型あるいはII型IFNによって発現が誘導されるTRAILは、腫瘍の転移及び発生に対する重要な免疫監視機序であることを総じ、その発現調節や腫瘍の抵抗性の解除等によるがん治療への可能性を示した。(4)新たなTNFファミリー分子であるTWEAKはNK細胞やT細胞由来のII型IFNによってマクロファージに発現し、腫瘍細胞にアポトーシスあるいはネクローシスによる細胞死を誘導することを報告してきたが、新たに見い出されたTNF受容体ファミリー分子Fn14がその受容体として働くことを示した。
子どもの精神病リスク早期スクリーニング・システム運用検証とリスク介入戦略の構築

研究代表者は、これまでのCBCLを用いた遡及的研究で統合失調症患者の児童期に存在するサブクリニカルな心理・行動特性のコンビネーション・パターンを同定した。この特性パターンを精神病リスクの潜在的エンドフェノタイプマーカーとしてリスク群同定アルゴリズムに組み込んだ「子どもの精神病リスク早期スクリーニング・システムCPSS」を開発した(特許第6466548)。2018年度は小児科・精神科臨床と当該研究班を結ぶ下記の双方向性Webシステムを構築した。臨床側から双方向性Webシステムへアクセスして、CBCL各項目の評価点をタブレット入力する(CBCL開発者Achenbachよりライセンス取得済み)。入力サイトのサーバ内ではCBCLのデータを利用して「CPSSシステム」が精神病発症リスク%を計算し、臨床にリスク%を提示する。また、その他の心理行動特性についても結果を表示するというシステムである。この双方向性Webシステムを実際に利用して、滋賀医大小児科・精神科、滋賀県守山市民病院小児科、豊郷病院小児科、石部医療センター小児科、滋賀里病院精神科において618歳の初再診患者を対象に疫学研究(5年間前向追跡調査)を開始した。Webシステムで算出した精神病リスク%と2年後、4年後のonset状況を照らし合わせて、CPSSシステムの判別力を確認する。双方向性Webシステム内にはこれまでに臨床で回収したデータが集積されており、CSV保存にて取り出し随時解析可能な状態とした。2018年度中に小児科・精神科臨床と研究班を結ぶ双方向性Webシステム構築は完遂した。また研究計画は京都女子大学臨床研究審査委員会の承認を得て、疫学研究(5年間前向追跡調査)を開始した。構築した双方向性Webシステムを用いて、5年間の前向追跡調査を行い対象のアウトカムを検証しCPSSの判別力を確認する。また、CPSSでハイリスクと同定された群のサブクリニカルな心理行動特性および小児科的症候の特徴とその経時的変化を明らかにし、前精神病状態の動的メカニズムを明らかにする。さらに、上記調査で集積したデータ分析の知見をもとにハイリスクで不登校やひきこもり等の不適応状態にある子どもに対して、医療、保育、療育、心理、教育、行政の幅広い分野にわたる多次元的な早期介入戦略を構築する。
鳥類におけるビタミンAの新しい作用とその機構に関する研究

大豆抽出タンパク質とグルコースを主成分とする精製飼料でウズラを飼育する場合、ビタミンAの変わりにレチノイン酸を添加すると性成熟が早くなることを既に当研究グループが見出している。より実用的な飼料条件で同様な効果があるかどうかを明らかにするために、本研究ではまず大豆粕とマイロを主成分とする飼料(SM)を用いてウズラの性成熟を検討した。SMを用いた場合にも、レチノイン酸によるウズラの性成熟促進作用を観察し、将来の家禽生産に大きく寄与する可能性を見出した。さらに、精製飼料またはSMにレチノイン酸とビタミンAを同時に添加した場合に、レチノイン酸の単独添加による性成熟促進作用がみられなくなった。この結果から、レチノイン酸の性成熟促進作用はビタミンAにより抑制されることを初めて明らかにした。β-カロテンはビタミンAと同様な抑制効果を有することも明らかにした。一方、概日リズムや繁殖に関わっているメラトニンの合成、その合成の律速酵素であるセロトニンN-アセチルトランスフェラーゼのmRNAの日周変動とそれらの光による調節機構にはビタミンAが不可欠であることを前年度の研究により初めて明らかにしている。本研究により、メラトニン合成の最後の段階を触媒する酵素であるヒドロキシインドール-O-メチルトランスフェラーゼのmRNAの日周変動とその光による調節機構も、ウズラのビタミン栄養状態に依存していることを明らかとした。それらの結果は、鳥類のメラトニン合成およびその光による調節機構においてビタミンAが深く関わっていることを示唆した。ウズラにビタミンAの代わりにレチノイン酸を給餌するとその性成熟が促進されることを既に当研究グループが見出しているが、本研究のこれまでの過程で、その機構について遺伝子レベルで解析した。卵胞刺激ホルモン(FSH)は性腺の発育に不可欠であるが、そのレセプターのmRNAが性腺発達過程で一過性に上昇することを見出した。レチノイン酸食を給餌すると、その上昇の時期が早まることを発見した。また、哺乳類においてレチノイン酸レセプターβ(RARβ)の遺伝子発現はビタミンAに依存していることが知られているが、ウズラにおいてはビタミンAによって組織により発現が上昇、減少、あるいは変化がないなど著しい組織特異性が存在することを明らかにした。さらに精巣発育過程においてこの遺伝子も一過性に上昇すること、レチノイン酸によってその上昇が早まることなども明らかにした。レチノイン酸やビタミンAを注射すると、レチノイン酸の注射の場合の方が早くRARβのmRNAを増加させることなどから、レチノイン酸による性成熟促進作用の機構として、ウズラにおいてレチノイン酸が速やかに精巣に取り込まれ、これがFSHレセプター、RARβその他の遺伝子発現を上昇させることが仲介していると結論された。一方、概日リズムや繁殖に関わっているメラトニンの合成は、松果体で行われるが、その合成の律速酵素であるセロトニンN-アセチルトランスフェラーゼ(AANAT)の活性やmRNAの日内変動は、ウズラのビタミンA栄養に依存していることを明らかとした。さらに夜間に光を照射した場合のAANATの遺伝子発現の低下もビタミンA欠乏で失われることから、鳥類の松果体のAANAT合成リズムにはビタミンAが不可欠であることを初めて明らかにした。
HVJF∋糖蛋白アミノ末端アミノ酸配列に相当する合成ペプチドに対する抗体の性状

1.HVJの【F_1】糖蛋白N末端アミノ酸配列に相当する、18ケのアミノ酸より成るペプチドを合成し、これに対するポリクロナルウサギ抗体を作製し、その性状を解析した。(1)シリカ吸着合成ペプチドをウサギに接種して、合成ペプチドを抗原としたELISAに陽性の血清を得た。(2)この血清は、HVJ(伏見株)粒子を抗原とした場合にもELISA陽性を示した。(3)しかしながら、HVJ粒子を免疫して得られたウサギ血清は、合成ペプチドを抗原としたELISAには反応しなかった。(4)以上の事から、合成ペプチドを免疫原として用いた場合、それに特異的に反応する抗体が作られる事がわかった。(5)上記ELISA陽性血清の赤血球凝集抑制価は低く、1:4程度であった。(6)蛍光抗体法による50%感染細胞数減少を指標として中和反応を行った結果、1:10程度の抗体価であった。(7)HVJの溶血阻止反応は陰性であった。(8)合成ペプチド抗体をウィルス粒子に結合した後、補体を添加すると、溶血能の著明な増加が得られた。(9)同様の補体処理により、中和反応も増強された。(10)ヒトの1型パラインフルエンザウイルスに対し、ウサギペプチド血清は低い乍ら中和活性を示したが、(11)麻疹ウイルスに対しては活性を示さなかった。2.合成ペプチドに対するモノクロナル抗体作製の試み。合成ペプチドに、シリカ及びKeyhole linpet hemocyaninを結合させ、それぞれラット及びマウスを免疫し、モノクロナル抗体の作製を試みたが、現在まで成功していない。3.今後の研究の展開。当初の計画は、本年度の研究によりほゞ達成した。中でも、【F_1】合成ペプチドに対する特異的抗体が得られた事は、大きな成果であった。此の事実は非常に重要なので再確認が絶対に必要である。今後はBSA結合合成ペプチドを用いて確認実験を行なう。
ウェアラブル端末を用いた大学生の学習意欲喚起のための研究

大学キャンパスにおけるICT環境においてウェアラブル端末を多くの学生が教室内で装着することを想定し,ウェアラブル端末やスマートフォンから得られた学生のバイタルデータ(心拍数,消費カロリー,睡眠データ,視線の移動,頭の動きなど)やライフログ(移動距離,ルートなどの行動履歴)を利用し学生をより望ましい学習状態へ遷移させ学生の学習意欲喚起に役立てるための研究である.3年目においては,リストバンド型ウェアラブル端末Fitbitにより得られた睡眠の質(浅い睡眠,深い睡眠,レム睡眠の3種類の睡眠の時間)および眼鏡型ウェアラブル端末であるJINS MEMEにより得られた集中度(100点満点による数値)についてのデータ解析を進めた.集中度と7つの睡眠データとの相関を可視化した散布図行列(右上段には相関係数,左下段には散布図,対角線には変数の名前とヒストグラム,確率密度曲線を記載)を描画し,このうち,目的変数である集中度と相関関係が比較的強い3変数である睡眠中の覚醒時間,就寝時間,および睡眠の質のみを説明変数として抽出した.次に,相関関係の作成に使ったデータの中から特異値を除外するため, Residuals vs FittedおよびResiduals vs Leverageを利用しその効果を確認した.いずれも切片の値に比べて他の変数の係数は小さく,また有意性も十分ではないことがAdjusted R-squared(自由度調整済みの決定係数)およびp-value(p値)で確認できたので,今後改善を進める.このような解析により,大学4年生1名について,半年以上に渡るリストバンド型ウェアラブル端末の装着により睡眠データを収集し,生活パターンの可視化による睡眠時間帯の改善が可能な事例を示した.本来3年間の研究期間であるが, 1年間の延長を申請し,これが承認された.3年間の研究成果のまとめとして昨年11月下旬にアルゼンチンで開催されたITU Kaleidoscope研究会での発表を予定していたが,遠方であること,および卒業論文に係る学生指導が多忙になる期間であったことから参加のための時間の調整が困難となった.そのため1年間研究期間を延長し2019年に開催される国際学会を本研究のまとめの発表機会とする.具体的な発表の機会は, 9月に開催されるKES2019研究会(9月4日から6日までブダペスト(ハンガリー)にて開催)とする予定である.過去3年間の研究成果をKES2019研究会にて発表する予定である.また,研究そのものについては、学生の授業中の集中度について,睡眠の質(浅い睡眠,深い睡眠,レム睡眠の3種類の睡眠の時間,就寝時刻,起床時刻,睡眠時間)のみならず,集中の対象となる授業,内容に対する本人の元々の関心度および教員の訴求力との関係があるとする仮説を立てて,検証を進めることとする.データ取得の実行面における課題(被験者数の増加,短時間での効率の良いデータ取得方法)を解決すべく検討を進めている状況である.さらに, Moodle上での学生の動き(スライドの閲覧, Quizの回答等)によるデータ取得との関連について研究を進める.これらを着実に実行することにより,次の段階の研究へのステップとしたい.大学キャンパスにおけるICT環境においてウェアラブル端末を多くの学生が教室内で装着することを想定し,ウェアラブル端末やスマートフォンから得られた学生のバイタルデータ(心拍数,消費カロリー,睡眠データ,視線の移動,頭の動きなど)やライフログ(移動距離,ルートなどの行動履歴)を利用して学生をより望ましい学習状態へ遷移させ学生の学習意欲喚起に役立てるための研究を開始した.これらデータによる学生の心身状態および2年前から利用を開始した学習管理システムMoodleアクセスにより得られた学習履歴との相関関係を見出し,その解析結果を学生が持つiPadやスマートフォンにリアルタイムにフィードバックする研究のうち1年目の実績は次の通りである.RStudio提供のShinyサーバ上にリストバンド型ウェアラブル端末fitbitから得られた心拍数、睡眠時間、歩数などのデータおよびスマートフォンアプリであるMovesから得られた行動内容(walking, running, cycling, transport)を統合するwebアプリを次の通り実装した。これにより心拍数の裏付けとなる行動ラベル付けを可能とした。1.リストバンド型ウェアラブル端末(fitbit)からスマートフォン(iPhone, Android)を介してアップロードされた生体データの可視化2.スマートフォンアプリであるMovesからアップロードされたライフログの可視化3.歩数と睡眠時間については、平均値、標準偏差、変動時間の可視化上記の可視化はfitbitやMovesが公開しているOAuth2.0インタフェースによるAPIを通じて取得しShinyサーバ上で処理する。本Webアプリ等の利用により、歩数と心拍数の可視化による自己管理による健康増進の症例として、体重とBMIの改善事例を確認することができた。リストバンド型ウェアラブル端末fitbitおよびスマートフォンアプリであるMovesからのデータ取得とShinyサーバによる解析およびその結果の可視化について実装することができた。検討対象としていたApple Watchの利用については24時間装着には不向きであること、一定数の協力者からのデータ取得のためにはコスト問題が発生すること、またデータ取得のための実装において難易度が高いため、本研究の対象からは外すこととした。リストバンド型ウェアラブル端末としてはfitbitから得られた生体データ処理と可視化をShinyサーバを使って実装できたため、おおむね順調に進展していると判断した。

大学キャンパスにおけるICT環境においてウェアラブル端末を多くの学生が教室内で装着することを想定し,ウェアラブル端末やスマートフォンから得られた学生のバイタルデータ(心拍数,消費カロリー,睡眠データ,視線の移動,頭の動きなど)やライフログ(移動距離,ルートなどの行動履歴)を利用して学生をより望ましい学習状態へ遷移させ学生の学習意欲喚起に役立てるための研究の2年目である.2年目においては, 1年目の成果についてITUが世界各地で毎年開催するKaleidoscope2017(中国、南京市)にて発表した内容が.第2位の優秀論文賞を受賞した.また,国内外で本研究に係る4回(電気学会の教育フロンティア研究会,大谷大学人文情報学科研究会, IEEE TENCON2017で2件)の論文の発表を行った.2年目の研究の進捗については,リストバンド型ウェアラブル端末Fitbitにより得られた睡眠の質(浅い睡眠,深い睡眠,レム睡眠の3種類の睡眠の時間)と眼鏡型ウェアラブル端末であるJINS MEMEにより得られた集中度(100点満点による数値)の測定を学生の協力を得て実施しデータを1ヶ月間収集した.睡眠については,睡眠時間のみならず就寝時刻や起床時刻とも集中力が関係している可能性を把握した.また,取得したデータの可視化により,学生が自分自身の生活を直視し,より良い生活習慣へと改善する態度が観察された.ただし,睡眠など私生活における測定については制約が多いため,これまで1名の学生のみのデータの収集である.より多くのデータを効率よく収集するための方策を見出すことが課題である.Fitbitにより測定できる睡眠の質(浅い睡眠,深い睡眠,レム睡眠の3種類の睡眠の時間)とJINSMEMEにより測定できる集中度の関連付けの方法を見出すことができた.集中度は睡眠と関係している場合があることが確認できた.さらに,集中する対象に対する元々の関心度とも関連する可能性について推測することができたので,今後はこの仮説について検証を進める.しかしながら,現状ではデータを取得できる被験者数が限られている.データの数が不足しており,これを増やす必要がある.被験者の数を1人でも多く確保し,またデータ取得を短時間で実行できる方策を見出し,早急に実行に移さなくてはならない.なお, Fitbitについては使用状況により1年以上経過すると破損等の不具合により利用が難しくなり,新たな調達が必要であることも分かった.大学キャンパスにおけるICT環境においてウェアラブル端末を多くの学生が教室内で装着することを想定し,ウェアラブル端末やスマートフォンから得られた学生のバイタルデータ(心拍数,消費カロリー,睡眠データ,視線の移動,頭の動きなど)やライフログ(移動距離,ルートなどの行動履歴)を利用し学生をより望ましい学習状態へ遷移させ学生の学習意欲喚起に役立てるための研究である.
アスリートのあがりを防止する新しいトレーニング法の開発

本研究では,quiet eye (QE)トレーニングと反復把握法を組み合わせることで,新しい「あがり」対処法の確立を目指した。従来,QEトレーニングと反復把握法の効果は独立して検証されてきたが,本研究では両者の相乗効果について,視線行動と脳波を計測することで検証した。一連の実験の結果,QEトレーニングと左手による反復把握法の組み合わせによってQE時間は効果的に延長することが示唆された。本研究では,動作前の目標固視時間を延長させるquiet eye (QE)トレーニングと,左手によるボール把握がもたらす右半球賦活効果(反復把握法)を組み合わせ,アスリートのための新しい「あがり」対処法の確立を目指した.初年度では先ず,右半球賦活効果を最大にする条件(ボール把握力と把握時間)を同定するために脳波計測を行った.ソフトテニスボールを使用し,把握手(左/右),把握時間(長/短),把握強度(強/弱)を操作した8条件を設定した.把握時間は長:90秒または短:30秒の2条件,把握強度はボール内圧が強:100 hPaまたは弱:20 hPaの2条件であった.課題は各条件とも85回/分のリズムで,2 cm程度変位するまでボールを展延することだった.実験の結果,安静条件に比較して,左手による弱く短い把握と左手による強く長い把握ではα帯域のパワ値が右半球で有意に小さくなった(右半球の賦活).右半球賦活効果は反復把握終了後45秒間で認められた.同様の賦活効果は右手把握時にはなかった.本結果から,弱い力量で30秒間程度ボールを把握すれば右半球の賦活効果が高まることがわかった.本結果は第34回日本生理心理学会(2016年5月名古屋大学)で報告する.バスケットボールのフリースロー遂行時に,左手ボール把握が右半球を賦活させることを確認するため,アイトラッカーによる視線動向と脳波を同時記録した.男性大学生を対象としたパイロットスタディでは,QE時間はフリースロー失敗時よりも成功時のほうが長い傾向だった.また右半球の賦活は中心ー頭頂領域で失敗時よりも成功時に生じることが示唆された.これらの結果は,SGU第2回国際シンポジウム(2016年3月早稲田大学)で報告した.現在,大学バスケットボール部員を対象として,フリースロースキルに対する3週間QEトレーニングと反復把握法の相乗効果を検証している.申請書に記載した計画に基づき,ボール把握中の脳波を計測し,右半球賦活が最大となる条件を同定した.結果は研究実績の概要に記載したとおり,本番の重要な動作直前に,左手把握運動を比較的弱い力量で30秒間程度実施すればよいことが示唆された.この結果に基づき,トレーニング実験で用いるボール把握のパラメータを設定できることとなった.QEトレーニングと反復把握法を組み合わせた「あがり」対処法の効果を検証するため,以下の4群間での比較検討を当初計画していた:QE群(QEトレーニングのみ実施),反復把握群(左手によるボール把握のみ実施),QE+反復把握群(両対処法を実施),介入なし群.過去の知見に基づくと,反復把握の効果は試合の重要局面での実施で得られ,反復把握自体をトレーニングする必要は必ずしもない.そのため反復把握群を実験計画から外し,各群に割り当てる実験参加者数を増やすことにした.各群の参加者数を集めるうえでは,母集団の多い大学体育部の協力が必要となる.現在,バスケットボール部の協力を得て実験を開始したが,主要練習場の大学体育館が改修工事下に置かれ,部活動の練習場所に変更が生じる事態となった.その影響でデータ収集に遅れが生じているが,部の協力をいただき実験は継続できている.また,アーチェリー部所属選手の協力も得て,QE時間とアーチェリーパフォーマンスとの関係を調べることも行っている.反復把握法同様に,QE時間とパフォーマンスとの関連性を確認し,トレーニング実験での課題設定に活かすことが狙いである.最終年度では,できるだけ多くの参加者からデータを取得し,トレーニング実験を完遂する.上記の経緯から,全体的に概ね順調に研究を実施していると判断している.本研究の目的は,quiet eye (QE)トレーニングと反復把握法を組み合わせ,アスリートの「あがり」を防止する簡便かつ効果的な対処法を確立することであった.QEは目標物に視線を固定した時点から動作開始までの時間を指し,QE時間を延長させるトレーニングがあがり防止に有効視されている.反復把握法は,左手によるボール把握によって右半球を選択的に賦活させ,パフォーマンス低下を防止する.本研究では,バスケットボールのフリースローを課題として,あがり防止効果を実験的に検証した.バスケットボール選手を3群に振り分けた(介入なし群,QE群,QE+把握群).介入前後にプレテスト,ポストテスト,プレッシャーテストを実施した(フリースロー18試行).QEトレーニング(12試行/ブロック×3ブロック)は合計9回実施した.

プレッシャーテストでは,パフォーマンスが評価される状況を設定した.実験の結果,トレーニング効果は群間で異なる傾向であった(F(2, 15)=2.95, p=.083).QE時間はテスト間で差のある傾向であった(F(2, 30)=2.99, p=.065).さらに群とテストの交互作用(F(4, 30)=2.35, p=.076)が有意傾向であったため,ボンフェローニ法適用による多重比較を行った結果,プレッシャーテストではQE+把握群がQE群よりもQE時間を延長させた(p<.05).またQE+把握群のQE時間は,プレテストよりもプレッシャーテストで有意に長かった(p<.05).本実験の結果は,QE時間を延長させるにはQEトレーニングを単独で実施するよりも,左手によるボール把握と共に実施したほうが効果的であることを示唆している.一方,パフォーマンスにはプレッシャーに伴う低下は認められなかった.今後は実験参加者数を増やしてさらに検証する必要がある.本研究では,quiet eye (QE)トレーニングと反復把握法を組み合わせることで,新しい「あがり」対処法の確立を目指した。従来,QEトレーニングと反復把握法の効果は独立して検証されてきたが,本研究では両者の相乗効果について,視線行動と脳波を計測することで検証した。一連の実験の結果,QEトレーニングと左手による反復把握法の組み合わせによってQE時間は効果的に延長することが示唆された。大学バスケットボール部とバスケットボールサークルに所属する大学生に実験参加を依頼する.以下の3群に実験参加者を割り振る.1.QE群(QEトレーニングのみ実施),2.QE+反復把握群(両対処法を実施),3.介入なし群.いずれの群も先ずプレテストでパフォーマンスを評価し,約3週間後にポストテストおよびプレッシャーテストを行い,パフォーマンスを再度評価する.QEトレーニングは週当たり3回程度実施する.3週間後のテスト時に,QE+反復把握群のみボール把握を行ったうえでフリースローを行う.バスケットボール部の監督に協力を依頼しながら男女両部員に参加してもらう.申請書ではハンドボール,フットサルでのトレーニング実施を計画していたが,実験参加者数を十分に確保することが困難になっているため,種目を変更することを検討している.研究代表者の指導する演習に所属する学生の専門種目に応じて,サッカーのペナルティキック等で本トレーニング効果を検証することを計画している.脳波計測については,実験室外の環境で計測することの困難性を初年度に確認したため,今年度の実験ではアイトラッカーの装着だけ行うこととした.右半球賦活を効率的に生じさせる条件を基礎研究で同定しているので,その知見に基づいたボール把握課題を設定し,実験参加者の負担を軽減する.得られた成果は早急に発表するように努める.本年度は日本生理心理学会等での成果報告を目指している.また,学会発表だけでなく論文化を急ぎ,可能な限り国際誌での報告を目指す.スポーツ心理学研究対象の体育部からの参加者が予定通りに集められなかったため,年度を改めて実験を再開することとした.それを受けて,初年度に計上していた実験参加者謝礼金の一部を次年度に計上する必要が生じたため.最終年度の参加者謝礼に追加し,予定参加者数を集めてデータ収集を行う.
農村景観の認識空間と地域資源の管理手法(ニューロエコノミクスと環境会計学的分析)

人々の選択は意思決定問題の記述の仕方やそれの解釈の仕方に依存する。そして同じ問題であっても,異なった形式で記述したり,違った様式で「フレーミング」できるから,結局人々はその同じ問題に対して表現や情報的整理の仕方が異なると,それに対して異なった意思決定をしてしまう可能性がある。進化ゲームを用いた手法によって住民を集めて実験を行い,日常的な経済行動を行う過程で景観評価に与える評価と行動の変化を確認した。農村に住む住民の景観・環境・生産要素に対する「価値」評価を、農業・農村振興計画に取り込んでいく手法の開発を目指した.都市近郊においても,中山間地域においても混住化が進んでいる農村において農業振興や環境づくり等を図っていくとき,住民の合意形成が得られないことが多い.この主な要因は,農村に住む農家・非農家または年齢・性別等によって,農業と農村に住むことへの認識が異なるためである.農民や農業集落の住民は,農地,農業施設や景観を日常的に見ている.しかも居住している環境の中に農林業生産活動がある.そうした集落住民が地域についての「価値」を会計的に説明する手段としての「地域環境会計」必要な調査研究をした.地域によってきわめて多様な「環境会計的測定」をそれぞれの地域の住民の「認識」の実態に即した測定として,住民の側から,より確定的な測定が可能となる手法を明らかにした.農業・農村景観は昔から人が作ってきたもので,良い景観も創ることができる,しかし維持できなければ壊れていく.農業・農村の多面的機能(特に景観)と農業生産活動との関連評価について金沢市の中山間地農業集落を事例として,農業生産活動に影響を及ぼす景観とその保全活動,農民・農家は集落景観から影響を受けるか・景観を作るか,農民は農業基盤の崩壊にどこまで耐えられるかを調査研究した.調査のモデルは,以下のようにした.(1)関心・集落の景観・農業・生活(2)動機・農村景観の守る活動に参加したいか(3)知識・「不室の里宣言」,米価,ため池・水路・農道の維持管理の重要性(4)危機感・農村が守れますか?(5)責任感・集落と農業を残したいか?(6)有効感・ため池・水路,農道,畦畔への維持管理への自分の行動の評価,である.農村に住む住民の景観・環境・生産要素に対する「価値」評価を、農業・農村振興計画に取り込んでいく手法の開発を目指している.都市近郊においても,中山間地域においても混住化が進んでいる農村において農業振興や環境づくり等を図っていくとき,住民の合意形成が得られないことが多い.この主な要因は,農村に住む農家・非農家または年齢・性別等によって,農業と農村に住むことへの認識が異なるためである.農民や農業集落の住民は,農地,農業施設や景観を日常的に見ている,しかも居住している環境の中に農林業生産活動がある、そうした集落住民が地域についての「価値」を会計的に説明する手段としての「地域環境会計」必要な調査研究をした.地域によってきわめて多様な「環境会計的測定」をそれぞれの地域の住民の「認識」の実態に即した測定として,住民の側から,より確定的な測定が可能となる手法を明らかにする.農業・農村景観は昔から人が作ってきたもので,良い景観も創ることができる,しかし維持できなければ壊れていく.農業・農村の多面的機能(特に景観)と農業生産活動との関連評価についていくつかの中山間地農業集落を事例として,農業生産活動に影響を及ぼす景観とその保全活動,農民・農家は集落景観から影響を受けるか・景観を作るか,農民は農業基盤の崩壊にどこまで耐えられるかを調査研究した.人間はある特定の参照点を設定し,それから富の変化による乖離をゲインまたはロスとして解釈し,さらにゲインに関してはリスク回避的,ロスに対してはリスク志向的に意思決定をする、人々の選択は「意思決定問題の記述の仕方やそれの解釈の仕方に依存する」.そして同じ問題であっても,異なった形式で記述したり,違った様式で「フレーミング」できるから,結局人々はその同じ問題に対して表現や情報的整理の仕方が異なると,それに対して異なった意思決定をしてしまう可能性がある.農村に住む住民の景観・環境・生産要素に対する「価値」評価を、農業・農村振興計画に取り込んでいく手法の開発を目指した.都市近郊においても,中山間地域においても混住化が進んでいる農村において農業振興や環境づくり等を図っていくとき,住民の合意形成が得られないことが多い.この主な要因は,農村に住む農家・非農家または年齢・性別等によって,農業と農村に住むことへの認識が異なるためである.農民や農業集落の住民は,農地,農業施設や景観を日常的に見ている.しかも居住している環境の中に農林業生産活動がある.

そうした集落住民が地域についての「価値」を会計的に説明する手段としての地域環境会計的に必要な調査研究をした.地域によってきわめて多様な「環境会計的測定」をそれぞれの地域の住民の「認識」の実態に即した測定として,住民の側から,より確定的な測定が可能となる手法を明らかにした.農業・農村の多面的機能(特に景観)と農業生産活動との関連評価についていくつかの中山間地農業集落を事例として,農業生産活動に影響を及ぼす景観とその保全活動,農民・農家は集落景観から影響を受けるか・景観を作るか.,農民は農業基盤の崩壊にどこまで耐えられるかを調査研究した.人間はある特定の参照点を設定し,それから富の変化による乖離をゲインまたはロスとして解釈し,さらにゲインに関してはリスク回避的,ロスに対してはリスク志向的に意思決定をする.人々の選択は「意思決定問題の記述の仕方やそれの解釈の仕方に依存する」.そして同じ問題であっても,異なった形式で記述したり,違った様式で「フレーミング」できるから,結局人々はその同じ問題に対して表現や情報的整理の仕方が異なると,それに対して異なった意思決定をしてしまう可能性がある.進化ゲームを用いた手法によって住民を集めて実験を行い,日常的な経済行動を行う過程で景観評価に与える評価の変化を確認した.
相対主義論と時間論の観点からの「関係と無関係」についての哲学的・倫理学的研究

時間論に関しては、主にJ.M.E.マクタガートの「時間の非実在性」論の検討を行い、通常の時制論者VS無時制論者の解釈枠組みを超えて、「時間における矛盾」の真相を炙り出した。すなわち、「矛盾」に対する三通りの書き換えを提示して、時間の推移の動陸と記述の固定の静性との相克、絶対的な現在と相対的な現在との短絡的な癒着、そして時間の推移の動性と絶対的な現在との相容れなさに、時間のリアリティをむしろ構成する「矛盾」を読み取った。また(マクタガート時間論の検討とは独立に)、「未来」論と「過去」論を「(無)関係性」のテーマのもとで考察し、「未来の<なさ>」と「過去の強い実在性」について独自の論を展開した。相対主義論に関しては、古代ギリシャのソフィスト・プロタゴラスの「人間尺度説」の再検討を行い、そのあるべき姿を浮き彫りにした。その「姿」とは、「現れ」による真理空間の開設という第一段階、「現れ」という全体の局所化という第二段階、ソクラテス的な「各人」の段階、そして外側で働く「私たち」という段階を辿るプロセス全体のことに他ならない。この考察の結果、相対主義の射程の大きさを、各個人や類としての人間のレベルに固定することなくもっと拡大しうること、「私たち」という絶対域も「過去」「未来」という時間との断絶(無関係)によって相対化されうること等を示すことができた。時間論と相対主義論の考察を通じて共通に浮かび上がってくるのは、「関係と無関係」という両項の緊張関係と隔絶の問題である。それは、過去・現在・未来という時間における「連続と断絶」の問題であると言ってもいいし、相対主義論において炙り出される「私たち」という領域の「絶対性と相対性」の問題であると言うこともできる。本研究は、これらの論点について、哲学的・倫理学的考察を僅かながらも加えることができた。相対主義論に関しては、これまでの相対主義研究によって得られた観点を、道徳的・倫理的相対主義へと適用し、「寛容」の問題や「我々」というあり方について哲学的考察を継続した。「寛容」の問題については、主にB.ウィリアムズの議論を参照しつつ、「寛容/非寛容」をめぐるアポリアは相対主義の内的な論理構造とは無関係であることを確認し、「我々」というあり方については、R.ローティの「リベラルなエスノセントリズム」に現れる「我々」のあり方と、相対主義の純化によって現れる「我々」のあり方の比較考察を続けた。また、J.リアやB.ストラウドが論じている「消えゆく我々」というあり方と、相対主義の純化によって現れる「我々」のあり方との比較検討も進めた。時間論に関しては、J.M.E.マクタガートやC.D.ブロードの議論を精査することによって、主に「未来」についての哲学的探究を行った。「過去化した未来」「無としての未来」「欠如としての未来」「無でさえない未来」どうしの関係と無関係について、その連鎖や再過去化や再欠如化の機構を論じることを経て、「未来」における「無関係」の問題が、時制よりはアスペクトの問題へと繋がっていることを明らかにした。また、多くの時間論の研究者が『時間は実在するか』(講談杜現代新書)を批判的に検討する合評会に、著者として参加することによって、これまでの時間論の考察をさらに進展させる契機を得ることができた。

さらに、日本科学哲学会のシンポジウム「時間のメタフィジクスーマクタガートのパラドクスをめぐって」に、提題者の一人として参加し、マクタガートの「時間における矛盾」を書き換える試みを提示して、「時間と矛盾」についての考察をさらに深めるアイデアを得ることができた。今年度は、マクタガートの「時間の非実在性」論の批判的検討を中心に据えて、拙著『時間は実在するか』(講談社現代新書)の研究成果をさらに先の段階へと進める考察を行った。加えて、時間の量的な側面についても、「時間をはかる」という事象における「基準」の問題へと焦点を絞って探究を行った。論文「時間と矛盾--マクタガートの「矛盾」を書き換える--」においては、(1)時間と矛盾という問題設定の中での、マクタガートの議論位置の確定、(2)A系列とB系列を二つの別個の系列として切り出すことの失敗、(3)時間系列外のXが、どのように働くか、(4)時間特有の変化は、どのように特殊か、(5)矛盾は、どこに見だされるべきか等を考察し、矛盾の「書き換え」を三通り提示した。論文「時間の推移と記述の固定--マクタガートの「矛盾」に対する第一の書き換え--」では、(1)「時間に本質的な変化」が「時制の根底性」によっては馴致されないこと、(2)マクタガートにおける過去・現在・未来の「両立可能」と「両立不可能」の相克を、A論者やB論者とは別様に(交差的に)解釈すべきこと、(3)時制なき時間の変化においてもマクタガート問題が回帰すること等を論じ、時間固有のリアリティを示唆する方向の議論を行った。哲学会・第43回研究発表大会(東京大学,2004年11月6日)において、「時間における「基準」の問題」というタイトルで、「物差し運動論」(小川弘)を論じ、(1)「第三の運動」の忘却、(2)基準と計量空間の関係、(3)基準の相対性の隠蔽、(4)「あいだ」という持続のあり方について考察した。時間論に関しては、「過去」に関する実在論とはどのようなものであるべきかの考察を行った。大森荘蔵の時間論と勝守真による大森時間論の批判的検討を題材として、反実在論的な過去論(想起過去論)を実在論的な方向へと近づけていく「運動」を記述し、過去の過去性の最深部へと接近する試みを行った。その結果、過去の過去性とは、想起過去・想起逸脱過去・想起阻却過去という三層が織りなす重層性であることを明らかにし、現在から発している能動性のベクトル自体が、そのベクトルの及びようのない「無」の方から受動的に生み出されていると見ることに等しい相にまで至ることを示した。相対主義論に関しては、相対主義の起源的形態である「人間尺度説(プロタゴラス説)」の可能性の先端を探究する考察を、プラトンの『テアイテトス』の読解に基づいて行った。プロタゴラス説(相対主義)を、ソクラテス的な解釈から解放することによって、個人以前から始まっており人間という枠をも超える射程を持つものとして捉え直した。すなわち、あらかじめ失われている絶対性が転移し続けること、そしてそれに伴って相対化が繰り返されること、そのプロセスの全体こそが、プロタゴラス説(相対主義)のあるべき姿であることを明らかにした。そのプロセスとは、「現れ」による真理空間の開設という第一段階、「現れ」という全体の局所化という第二段階、ソクラテス的な「各人」の段階、そして外側で働く「私たち」という段階を辿るものである。そして、この「私たち」という意味論的な絶対域が相対化されるのが、「無関係性」が最大化する過去や未来という時間においてであることを示した。
生態系復元モデルの構築：屋久島をモデルとした国内外来種の水圏生態系への影響の解明

環境DNA解析では、魚類などの一定の分類群に共通なプライマーを用いて、水塊中にどのような種がいるのか検出する次世代シーケンサーを用いたメタバーコーディング解析と、種特異的なプライマーを用いて水塊中に含まれる特定種のDNA濃度などを明らかにするリアルタイムPCR解析を行う。メタバーコーディング解析で生息する魚種・水生昆虫種を検出し、その地点の代表的な種についてリアルタイムPCR解析を用いて個体群密度を明らかにする。ヤマメやウグイなどの国内外来魚の侵入の程度と在来水生昆虫の密度を比較し、国内外来魚種の放流が在来生態系に与えるインパクトを定量化する。
情報技術導入におけるビジネスシステム構築プロセスの理論化

本研究は,基礎技術の開発,システムアーキテクチャ,データからの知識発見,それに基づいたビジネスアプリケーションの開発,ビジネスシステムの構築,そしてその実践による効果検証という,情報技術導入におけるビジネスシステム構築プロセスの包括的理論を構築することを目的としている.本年度までに,我々はこれらの理論面の検討を行うことができた.その内容は相互に関連する3つの領域に分けることができる.第1にビジネスで利用されるアプリケーションの開発である.本年度はMUSASHIをベースにしたCRMシステムを開発し,企業データの解析実験を行った.第2はそれらを支える基礎技術の開発であり,オープンソースプラットフォームMUSASHIを公開し,多くの企業が参加する日本MUSASHIユーザー会を中心に普及を進めている.第3の領域はビジネス応用のためのビジネスシステム構築プロセスの理論化の問題である.経営資源論に依拠し,組織能力の概念からこれらのプロセスの理論化を行った。本年度はこれらの理論部分の検討を研究書としてまとめることができ,『データマイニングと組織能力』として出版することができた.今後,これらの理論モデルに基づいたシステム導入を進め,実践による検証を行う予定である.本研究は,基礎技術の開発,システムアーキテクチャ,データからの知識発見,それに基づいたビジネスアプリケーションの開発,ビジネスシステムの構築,そしてその実践による効果検証という,情報技術導入におけるビジネスシステム構築プロセスの包括的理論を構築することを目的としている.本年度までに,我々はこれらの理論面の検討を行うことができた.その内容は相互に関連する3つの領域に分けることができる.第1にビジネスで利用されるアプリケーションの開発である.本年度はMUSASHIをベースにしたCRMシステムを開発し,企業データの解析実験を行った.第2はそれらを支える基礎技術の開発であり,オープンソースプラットフォームMUSASHIを公開し,多くの企業が参加する日本MUSASHIユーザー会を中心に普及を進めている.第3の領域はビジネス応用のためのビジネスシステム構築プロセスの理論化の問題である.経営資源論に依拠し,組織能力の概念からこれらのプロセスの理論化を行った。本年度はこれらの理論部分の検討を研究書としてまとめることができ,『データマイニングと組織能力』として出版することができた.今後,これらの理論モデルに基づいたシステム導入を進め,実践による検証を行う予定である.
小規模テレワーク環境に対応可能なリモートアクセスサービス実験の検討

【研究目的】近年、政府は"テレワーク"という情報通信技術を活用した場所や時間にとらわれない柔軟な働き方を推進している。施設に依存せず、インターネットを利用していつでもどこでも仕事が可能なモバイルワークという労働環境である。このテレワークを実現するためには、公衆回線であるインターネットを、あたかもその組織専用回線の様に利用できる仮想プライベートネットワーク(VPN)の導入が効果的である。企業ネットワークは多様な環境のため構築するVPNも検討すべき点が異なってくる。これら企業ネットワークとセキュリティを考慮したVPNの組み合わせに柔軟に対応できる実験環境を構築し、この分野の新展開を目指す。【計画・方法】インターネットVPNといっても拠点間接続とリモートアクセス接続では求められる機能が異なる。今回の実験ではVPNとIPsec(IP Security)を組み合わせたリモートアクセスVPN環境を構築し「認証」「鍵交換」「暗号化」を実現することにした。安全な通信を行うため、以下のセキュリティ技術の問題を検討し、その調整を行った。1.不特定IPアドレスからの受け入れ2.ユーザ認証3.暗号鍵の交換方式4.通信を許可するIPアドレスの割り当て5.2点間に仮想的なトンネルの確立リモートアクセス接続を行うクライアントPCには専用のVPNクライアントソフトを利用し、不特定IPアドレスから接続してくるクライアントPCには通信を許可するIPアドレスとして、学内LANとは全く異なるセグメントを割り当てる方法で実現することが確認できた。
教育の質保証に向けた地方教育行政と学校の新たな関係構築に関する日仏比較研究

フランスにおける教育の質保証の新形態である目標契約制度は、目標・方策決定の際の誘導やプロセスの外部管理が原因となって学校への浸透に滞りがあることを明らかにした。このことを実証するためにボルドー市とモンペリエ市で調査を行い、1教員は学校外部評価に抵抗が強いが、学校改善支援や方向性提示には親和的であること、2教員の学校評価に対する意識の高低を規定するのは、生徒の階層や学力ではなく教員間の協働性であることを導き出した。行政の学校への「統制」を「支援」に変換させるためのツールとして学校外部評価が有効に機能するには、教員間の協働性が鍵となることが明らかとなり、日本との類似を明確にした。「学校再建法」(2013年)における質保証の論理とその具体的施策化について文献により明らかにし、学校レベルでの成果向上がいかなる論理と位置を持つかを検討した。その結果、教員の資質や力量向上は養成・研修の問題として国レベルに引き上げられ、学校の成果向上は、個々の児童生徒の学力向上をいかに果たすか、との観点にシフトしたこと、その背景には、教育の質保証の中央集権化・スタンダード化の動向と、単位学校レベルでの成果向上が地方教育行政の支援機能によって一定の成果をあげたという事実があったことが明らかになった。一方、地方教育行政の支援は、「介入」「コントロール」と表裏一体であり、成果向上を目指すあまり、当局が学校・教員の自律性を阻害する傾向が見て取れ、学校自治を主軸に質保証をめざしてきたこれまでの枠組みが揺らぎを見せ始めていることも確認できた。特に近年開始した目標契約制度は、行政による学校支援の側面を持ちながら、改革目標・方策決定の際の誘導やプロセスの外部管理の機能を有するため、学校側の抵抗が強いことも明らかとなった。こうした全国的状況の実態を解明するために、学校レベルでの質保証における重要施策である学校評価システム構築と目標契約制度の進展状況の全国的リサーチをHP上で継続的に行いつつ、学校外部評価制度(参加型評価、目標管理型評価)の実態に関する事例研究をボルドー大学区とモンプリエ大学区で行った。ボルドー大学区では計6校のコレージュ(中学校)を訪問し、校長ならびに教員にインタビュー調査を行った。その結果、校長と教員では、学校外部評価に対する意識や期待が大きく異なっていることがわかった。初年度の最大の課題としていた「学校再建法」の理論ならびに具体的施策の分析と解明は、文献研究により順調に行うことができた。また、想定されていた新しい学校外部評価に関する政策側と学校現場の間の意識のズレについても明らかにすることができ、現地調査のプランをスムーズに立てることができた。現地調査においても、2つの大学区から協力を得ることができ、インタビュー調査によって、多くの情報を獲得することができた。次年度の研究にこれらの調査結果が十分活かされると考える。まず、昨年度ボルドー市で行った現地調査(大学区及び中等学校6校を訪問)の分析を行った。調査は、現在フランスで行われている二種類の学校外部評価、すなわち目標管理型評価(Audit)と参加型評価(AVP)の運用実態とそれに対するアクター(評価者、校長、教員)の見解を明らかにすることを目的とした。分析の結果次の点が明らかになった。1全体的に校長が両評価法に対して意義を認め、教員が問題を多く認識している。校長が意義として認めている点(問題意識の高揚、目標の共有、自校の客観的理解、改善における教師の自律性、教師による法規則の理解)について教員はほとんど意義を認めていない。2校長、教員とも、両評価法において共同的テーマ設定がなされていない点、評価者の役割・態度、Auditにおける情報の不正・隠蔽を問題としている。3校長はAVPのほうにより効果を見出している一方、Auditに対して、校長、教員とも学校改善支援や方向性提示において意義を認めている。以上の分析から、教員の参加により自律的学校改善の促進を意図したAVPが、実際には大学区当局のコントロール機能を抑えているがために、評価結果の活用が限定的になるなど、学校改善の自律性と行政側の対応の関係に多くの問題を残していることが明らかとなった。これら実態分析より、学校改善における行政側の統制・指導のあり方が課題として導き出され、これに関する日本、フランス両国の研究を検討した。学校の質保証における自律性と改善支援のバランスを制度的にどう担保するか、については両国とも十分な研究蓄積がなく研究枠組み自体の確立が課題として残された。昨年度実施した現地調査の分析は順調に進めることができ、オリジナルな見解を導き出すことができた。また、目標管理型評価(Audit)と参加型評価(AVP)の比較検討を行うことにより、学校改善、質保証に向けたアクターと管理職の位置と役割に関する分析枠組みを見出すことができ、これを比較研究に用いることの可能性について究明することができた。さらに、学校改善における行政側の統制・指導のあり方が課題として導き出され、これに関する日本、フランス両国の研究レビューを行い、多くの情報を得ることができた。次年度の研究にこれらが十分活かされると考える。一昨年度ボルドー市で行った現地調査(大学区及び中等学校6校を訪問)の分析結果をふまえ、今年度はモンペリエ市で現地調査を行った。前回の調査では、現在フランスで行われている二種類の学校外部評価、すなわち目標管理型評価(Audit)と参加型評価(AVP)の運用実態とそれに対するアクター(評価者、校長、教員)の見解を明らかにすることができたので、今回は、Auditを先進的に実施して成果をあげているモンペリエ市のコレージュ(中等学校)4校で、校長および教員に半構造的インタビュー調査を行った。

その結果次の点が明らかになった。1全体的に校長が外部評価に対して意義を認め、教員が問題を多く認識している。校長が意義として認めている点(問題意識の高揚、目標の共有、自校の客観的理解、改善における教師の自律性、教師による法規則の理解)について教員はあまり意義を認めていない。2教員が外部評価に関して意義を認めているのは、大学区当局により事前に示される学校の特性や問題点のリスト、ならびに評価の視点の例示と評価結果に対するコメントである。3Auditに対して、校長、教員とも学校改善支援や方向性提示において意義を認めている。4教員の学校外部評価に対する意識の高低は、生徒の階層や学力とは相関関係がなく、教員間の協働性が最大の規定要因となっている。以上の分析から、学校外部評価方法は、自律的学校改善の促進を意図したAVPより、むしろ、大学区当局のコントロールをある程度効かせたAuditのほうが、評価結果の効果的活用という点で有効であること、また、学校改善の自律性と行政側の対応の関係に加えて、教員間の協働性の成熟度が学校外部評価の促進要因となることが明らかとなった。フランスにおける教育の質保証の新形態である目標契約制度は、目標・方策決定の際の誘導やプロセスの外部管理が原因となって学校への浸透に滞りがあることを明らかにした。このことを実証するためにボルドー市とモンペリエ市で調査を行い、1教員は学校外部評価に抵抗が強いが、学校改善支援や方向性提示には親和的であること、2教員の学校評価に対する意識の高低を規定するのは、生徒の階層や学力ではなく教員間の協働性であることを導き出した。行政の学校への「統制」を「支援」に変換させるためのツールとして学校外部評価が有効に機能するには、教員間の協働性が鍵となることが明らかとなり、日本との類似を明確にした。目標契約制度と学校評価への取組み方が地域によって大きな相違がみられることに着目し、相違点とそれをもたらす要因を明確にしながら、二つの制度の類型化を行う。学校評価制度については、自己評価にかかわる制度、仕組み、教員の責任体制、管理職の関与、視学官の支援、関係者の関わり等を調べ、さらに学校外部評価の仕組み作りの進展状況を大学区、県の年次教育計画から明らかにし、これらを総合して学校評価マップを試験的に作成する。目標契約制度については、地方教育行政当局と学校の関係性を<支援か統制か>の観点から論点を整理し、実態調査を行う。現段階では、学校との契約締結の手続きとそのプロセスにおける学校側との連携・調整のあり方、契約期間中ならびに期間後の学校支援の在り方等について行政側、学校側の双方から実態把握する予定である。前年度までに行った教育の質保証に関する議論と、地方教育行政当局と学校の関係構築について、目標管理型評価と参加型評価の比較検討から明らかになった知見を活用して、理論と実態の両面から整理を行い、質保証に関わる全体像を明らかにする。そしてそこにおける管理職と教員の役割、それを規定する大学区当局のコントロールと学校・教師の自律性との関係性を明らかにし、新しい質保証システムとして理論化して仮設的に提示する。