hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ES細胞全能性維持能力の分子レベルでの解明

また、UTF1の作用機序として、ERasの発現をコントロールすることにより、ES細胞の増殖を司るのであろうことを示唆する予備的なデータを得ている。今後それらのデータを確固たるものとしていきたいと考えている。また、プロモータートラップあるいはGene Chip法を用いた解析からES細胞の未分化状態特異的に発現する遺伝子として同定されたJAM-B, dual specificity phosphatase, nucleostemin遺伝子のジーンタゲティングによる解析も行っており、特にJAM-Bに関してのノックアウトマウスの作成は完了している。従って、平成17年度以降、この遺伝子のES細胞における役割を明らかにしたいと考えている。また、この遺伝子は神経幹細胞、ならびに血液幹細胞でも発現しており、これら幹細胞におけるJAM-B遺伝子の役割も明らかにしたいと考えている。何故ならば、これらの解析は、これらの幹細胞共通の性質を分子レベルで理解することを可能にし、そのことがES細胞特有の性質を理解する上でも役立つと考えているからである。本特定領域発足時から行っていた初期胚特異的転写補助因子UTF1のESが持つ腫瘍原性への関与に関するデータをまとめ、昨年6月にMol.Cell.Biol.に発表した。その後、UTF1のダブルノックアウトES細胞の樹立に向けて研究を行っており、一対の遺伝子座の一方の破壊はできている。今後、もう一方の遺伝子座も破壊し、その細胞を用いて、UTF1の腫瘍原性への関与をより明確にするとともに、そのUTF1の機能を司る下流遺伝子のクローニングを試みたいと考えている。また、UTF1の他、プロモータートラップあるいはGene Chip法を用いた解析から、ES細胞の未分化状態特異的に発現する遺伝子として同定したJAM-B、nucleostemin遺伝子のジーンタゲティングによる解析も行っており、特にstemness遺伝子の一つであるJAM-B遺伝子に関するノックアウトマウス、並びにJAM-BダブルノックアウトES細胞の樹立は完了している。但し、これらマウス・細胞を用いた解析から、JAM-B遺伝子の欠失は、ES細胞、神経幹細胞、血液幹細胞のいずれにおいても、それら細胞の未分化性維持に必須ではないという結果が得られた。これらの結果から、私は、stemness遺伝子の範疇には入らないが、JAM-B遺伝子と、塩基配列のみならず発現パターにおいてもかなり類似しているJAM-Cの存在がJAM-B遺伝子の欠失の影響を緩和しているのではないかと考えている。それ故、私は、現在、ES細胞において、JAM-B/JAM-Cいずれの遺伝子も欠失させ、そして、その細胞の未分化性、神経・血液細胞への分化能等を検討することを目的に実験を進めている。Nucleostemin遺伝子に関しても、遺伝子座の一方の破壊は完了しており、ダブルノックアウトES細胞樹立後は、その細胞の未分化性、腫瘍原性、並びに多分化能を検討する予定である。本特定領域発足時から2つのテーマを持って研究に取り組んできた。その1つは、ES細胞を含め、複数の幹細胞で未分化状態
インフルエンザウイルス感染複製におけるオートファジーの役割解明

オートファジーの分子マーカーであるGFP-LC3の構成発現細胞株を樹立し、インフルエンザウイルス感染によるオートファジー誘導のダイナミクスを細胞レベルで可視化した。オートファジー欠損MEF細胞ではインフルエンザウイルスタンパク質発現が低下する現象を見出し、ウイルスRNA合成の低下による可能性が示唆された。しかし、ウイルス複製にはオートファジー欠損による有意な影響が認められなかった。また、オートファジー欠損によるウイルスの細胞への侵入に有意な影響が認められず、ウイルスRNA合成に必要な宿主Hsp90の誘導やmTORシグナル伝達経路の異常が確認されており、ウイルスRNA合成低下との関連性が示唆された。(1)オートファジー欠損マウス(atg7KO)由来MEFs細胞株と野生型MEFs細胞株を用い、インフルエンザウイルスを感染させ、経時的に培養上清のウイルス放出、感染細胞におけるウイルスタンパク質の発現を確認した結果、ウイルスの放出はオートファジー欠損では有意な差が認められなかったものの、ウイルスタンパク質の発現が大きく減少した。詳細な分子機構について現在解析中である。(2)GFP-LC3を構成的発現するHeLa細胞株を樹立し、インフルエンザウイルスの感染複製によるオートファゴソーム形成誘導を可視化可能となった。これらの結果は研究実施計画に沿って順調に進んでおり、オートファジーはインフルエンザウイルス感染複製における役割の解明に役に立つ重要な知見となる。一方、中国との抗ウイルス化合物PGGについての共同研究では、PGGのオートファジー誘導活性はその抗HSV-1活性に関与していることを明らかにし、さらに、このPGGのオートファジー活性化分子機構はmTORシグナル伝達経路の阻害であることも明らかにした(Pei et al. BBRC)。現在、このPGGによる抗インフルエンザウイルス活性とオートファジーとの関連性について解析中である。この他、微小管結合タンパク質MIP-T3はヒト細胞での発現量が低く、過剰発現しても分解されやすいことはユビキチン-プロテアソームタンパク質分解経路を介して調節されていることを明らかにし、そのC末端がタンパク質のユビキチン化やタンパク質分解調節に重要な領域であることを同定した(Guo et al. FEBS Lett)。興味深いことに、オートファジーの阻害剤3-MAもMIP-T3の分解を部分的に阻害しており、MIP-T3はシャペロン分子の結合蛋白質であるため、シャペロン仲介オートファジーの関与も示唆され、今後MIP-T3とオートファジーおよびウイルス感染複製との関わりの解析に興味が持たれる。1.昨年度ではオートファジー欠損マウス(atg7KO)由来MEF細胞株と野生型MEF細胞株を用いてインフルエンザウイルスの感染複製を比較した結果、ウイルスタンパク質の合成がオートファジー欠損により低下したことを見出した。そこで、ウイルスmRNAとゲノムRNAをrealtime RT-PCRによる定量解析した結果、オートファジー欠損細胞ではいずれも有意に低下したことを判明した。しかし、対照の細胞のmRNA合成が変化せず、ウイルスRNPによるRNA合成活性がオートファジー欠損細胞で低下したことが示唆された。オートファジーは細胞のタンパク質を分解する経路の一つとして知られているが、その欠損は感染宿主細胞核におけるウイルスのRNA合成にも影響することは本研究で初めて明らかにした現象である。また、本研究で確立したオートファジーの分子マーカーGFP-LC3の構成的発現細胞株を用いて解析したところ、インフルエンザウイルスは感染細胞においてオートファジーを誘導していることを明らかにした。このことはウイルスがオートファジーを誘導してウイルス自身の複製に利用していることを示した。しかし、オートファジーはどのようにウイルスのRNPによるRNA合成に関与しているか、その詳しい分子機構の解明はウイルスと感染宿主のオートファジー機構との相互作用の理解を深めるために大変重要であると考える。現在幾つかのアプローチにより解析を進めている。その一つとして、ウイルスRNPによる合成に関与する幾つかの既知の宿主因子,Hsp90,Aktとそのリン酸化フォームなどについてWestern blot等の方法により解析しており、研究成果を論文による発表を準備している。2.一方、PGGによるオートファジーの誘導活性とその抗インフルエンザウイルスウイルス活性との関連についてオートファジー欠損細胞を用いて解析した結果、PGGによるオートファジーの誘導は抗インフルエンザウイルス活性に直接に寄与していないことを判明した。PGGはウイルスHAに結合し、感染阻害活性を持つこと、また、感染後期におけるウイルスの細胞膜表面でのビリオンの形成と放出を抑制することを解明した(Liu et al, Arch.Virol)。それぞれの更なる詳細な作用メカニズムについても検討した、それらの結果について論文作製中である。オートファジー欠損(atg7KO)により、感染細胞におけるインフルエンザウイルスタンパク質の発現低下の原因解明を行った。Realtime PCRによる定量的な解析の結果、オートファジーの欠損により感染細胞におけるウイルスRNA合成(mRNA,vRNA共に)が有意に低下し、ウイルスタンパク質発現低下の直接な原因の一つである可能性が示唆された。

一方、ウイルスの細胞への侵入への影響について調べた結果、感染後3時間までに殆どの感染細胞の核がウイルスNP陽性となったが、オートファジー欠損の影響が認められなかった。又、ウイルスRNA合成に必要な宿主因子Hsp90について、野生型MEF細胞では感染によって有意に発現誘導されたのに対し、Atg7KOMEFでは感染後経時的に減少した。このことはウイルス感染応答としてのHsp90発現誘導がオートファジー欠損によって損害されたことが示唆された。Hsp90は核内におけるウイルスRNA合成活性に必要と報告されていることから、オートファジー欠損細胞におけるHsp90の低下によりウイルスのRNA合成が低下した可能性が示唆された。この他、オートファジーの制御や細胞内タンパク質翻訳制御に中心的な役割を果たしているmTORシグナル伝達経路分子とその下流にある標的分子、4E-BP1, p70S6K及びその標的分子40Sリボソームタンパク質S6について、それぞれの発現とリン酸化の経時変化について解析した結果、オートファジー欠損によりウイルス感染後期におけるmTORの下流標的分子のリン酸化は、Atg7KOMEFと野生型MEFと逆なパターンを示し、特に感染後期においてオートファジー欠損によりこれらのシグナル制御因子の活性化が抑制されたことが示唆された。この研究で初めてオートファジーがウイルスRNAとタンパク質合成の制御に関与する可能性が示唆された(論文投稿中)。本研究で幾つか大変興味深い現象を見出しており、これらの研究成果を現在論文として作製中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は幾つか大変興味深い現象を見出した。その再現性を含めた確認がほぼできており、今後その詳細の分子機構の解析を進め、研究成果などを論文としてまとめ、また学会などで発表し、情報発信していく予定である。
植物プロテアソーム構造変換による環境適応機能の解明

26Sプロテアソームは,高等植物が持つ優れた環境適応能力を説明するための分子機構候補として注目を浴びている。申請者らは,モデル植物シロイヌナズナを用いて,19Sプロテアソームを構成するサブユニットRPT2aの機能欠損変異体(rpt2a)において,葉器官等が巨大化する現象を発見した。その後の研究により,この原因がエンドリデュプリケーションという細胞周期異常に由来する細胞サイズ増大に起因することを明らかにした。また逆遺伝学的解析から,rpt2a変異体において過剰な遺伝子サイレンシングが生じることを発見した。今年度は、RPT2aを介した遺伝子サイレンシング機構をより詳細に解析した。RPT2a遺伝子欠損によるサイレンシングは,内生だけでなく外生遺伝子にも影響することが明らかとなった。また,bisulfite法を用いた解析より,このサイレンシングにDNAのメチル化が関与することが示された。次に,核プロテオミクスによる,RPT2a新規相互作用因子の単離を試みた。その結果,遺伝子サイレンシングに関与する可能性のあるタンパク質Xを同定することに成功した。新規相互作用因子Xの詳細な解析によって,RPT2aの作用機序の解明が期待される。また,RPT2aはエンドリデュプリケーションならびに遺伝子サイレンシングを負に制御することから,これら両現象の関連性について,遺伝学的解析を行った。その結果,エンドリデュプリケーションが遺伝子サイレンシングを促進させる可能性を明らかとした。本研究課題は,植物プロテアソームの構造変換に着目し,パラログ遺伝子の機能解析,ターゲット分子の探索,量比変動のプロテオーム解析,等を実施した。FLAGタグで標識されたプロテアソームサブユニット形質転換植物を作製し,免疫沈降によるプロテアソーム精製,プロテオーム解析により,環境変動時の各プロテアソームサブユニットにおけるパラログ量比の変動を検討した。エリシター添加によるプロテアソーム依存プロテアーゼ活性の変動がパラログ分子量の変動に起因するとの示唆を得た。現在その定量性・再現性について検討している。また,上記の手法を用いて,プロテアソーム結合因子の存在を明らかにした。いくつかの候補については,共免沈と酵母2成分系を用いて検証した。その多くが葉緑体局在型であり,これについての生理学的研究を進めている。
虚血性腸疾患の治療薬としてのPPARγリガンド、RXRリガンドの有効性の解析

虚血性腸疾患の治療薬としてPPARγリガンドが有効であるかを評価することを目的とした。マウス虚血再灌流腸管傷害の系でPPARγ発現の経過を解析した結果、正常腸粘膜ではPPARγは一部の上皮細胞の細胞質、多くの粘膜固有層リンパ球と上皮間リンパ球の細胞質に発現していた。これに対し、虚血再灌流腸管傷害誘導により腸粘膜は大幅に脱落し免疫染色での評価は難しかったが、RNAプロテクションアッセイにて虚血再灌流腸管傷害誘導後はPPARγ発現の低下が示された。PPARγリガンドを前投与しておいて虚血性腸管傷害を誘導すると粘膜傷害はごく軽度に終わり、そこでのPPARγ発現強度は正常粘膜よりやや軽度であり、著明な低下はなかった。しかし、正常状態、虚血再灌流腸管傷害ではPPARγ発現は細胞質に見られたのに対し、PPARγリガンド投与後虚血再灌流腸管傷害誘導前の時点ではPPARγ発現の核への移行がみられた。一方、ヒト虚血性腸疾患及び炎症性腸疾患においての腸管でのPPARγ発現の状態を評価した。虚血性腸炎の病変粘膜には正常粘膜とほぼ同程度のPPARγ発現が見られた。比較対象として潰瘍性大腸炎、クローン病も解析したところ、活動性の潰瘍性大腸炎では発現が低下していたが、クローン病では変化が見られなかった。更に、研究代表者の施設の倫理委員会の承諾を得て虚血性腸管傷害の症例に対してインフォームドコンセントの下にPPARγリガンドを投与し、経過を観察した。その結果、8例の虚血性腸炎患者にPPARγリガンドを投与し、全例で急性期症状(腹痛)の軽快をみた。それらのうち腸粘膜生検組織が採取できた症例では、上皮細胞と炎症細胞の細胞質のPPARγの発現は正常大腸よりやや強い傾向がみられ、一部で核への移行がみられた。この発現の差がヒトの虚血性腸炎とマウスの虚血性腸管傷害でのPPARγリガンドの効果の差の一因かもしれない。1)動物実験:マウス腸間膜動脈結紮による虚血再灌流腸管傷害の系で、腸管における経時的なPPARγ発現の変化を免疫染色で追跡した。その結果腸管にはもともとPPARγが発現しているが、虚血再灌流腸管傷害に伴ってPPARγの発現が低下することがわかった。更に、PPARγリガンド前投与により虚血再灌流腸管傷害が予防されるが、その際に上記のPPARγ発現の低下も軽減された。注目すべきことに、正常状態、虚血再灌流腸管傷害時のPPARγ発現は細胞質にみられたのに対し、PPARγリガンド投与下ではPPARγ発現が核に移行していることが判明した。2)ヒトの虚血性腸管傷害のサンプルの解析:ヒトの虚血性腸管傷害(虚血性腸炎、腸間膜動脈閉塞)の標本(手術標本、生検組織)のパラフィンブロックを用いてPPARγの免疫染色を行い、発症後の時間経過とPPARγ発現の関係を調べたところ、発現は全体に低下傾向にあり、発症後の時間経過とともに低下する傾向がみられた。比較対象として潰瘍性大腸炎、クローン病などの炎症性腸疾患の組織を同様に解析したところ、活動性の潰瘍性大腸炎では腸上皮でのPPARγ発現が低下しているが、クローン病では著明な変化は見られなかった。

3)ヒトの腸管虚血に対するリガンドの臨床効果:研究代表者の施設の倫理委員会の承諾を得た上でヒトの虚血性腸管傷害の症例に対してインフォームドコンセントの下にPPARγリガンドを投与し、経過を観察した。その結果、まだ開始したばかりで例数は少ないが、過半数の例で自覚症状(腹痛)に対し著明な抑制効果を認めている。ヒト虚血性腸疾患に対する治療薬としてPPARγリガンドが有効であるかどうかを評価することを目的として引き続き研究を行った。このため、マウス虚血再灌流腸管傷害の系での実験で虚血性腸管傷害発生後の腸管でのPPARγ発現の経過を解析した。その結果、無処置の正常腸粘膜ではPPARγは一部の上皮細胞の細胞質、多くの粘膜固有層リンパ球と上皮間リンパ球の細胞質に発現していた。これに対し、虚血再灌流腸管傷害誘導により腸粘膜は大幅に脱落し、残存した粘膜では上記の細胞に若干のPPARγの発現を認めた。PPARγリガンドを前投与しておいて虚血性腸管傷害を誘導すると、粘膜傷害はごく軽度に終わり、そこでのPPARγ発現は、分布は正常粘膜の場合とほぼ同様だが、発現強度は正常粘膜より軽度だった。経時的変化については、まず、PPARγリガンド投与後虚血再灌流腸管傷害誘導前の時点ではPPARγ発現は殆ど変化がなく、その後虚血再灌流腸管傷害誘導に伴って発現がやや低下した。一方、実際のヒト虚血性腸疾患及び炎症性腸疾患においての腸管でのPPARγ発現の状態を評価した。虚血性腸炎の生検組織のPPARγ発現を調べた結果、虚血性腸炎の病変腸粘膜には正常粘膜とほぼ同程度のPPARγ発現が見られた。更に、研究代表者の施設の倫理委員会の承諾を得た上でヒトの虚血性腸管傷害の症例に対してインフォームドコンセントの下にPPARγリガンドを投与し、経過を観察した。その結果、合計8例の虚血性腸炎患者にPPARγリガンドを投与し、その結果、全例で急性期症状(腹痛)の軽快をみた。それらのうち腸粘膜生検組織が採取できた症例では、上皮細胞と炎症細胞の細胞質のPPARγの発現は正常大腸よりやや強い傾向がみられた。この発現の差がヒトの虚血性腸炎とマウスの虚血性腸管傷害でのPPARγリガンドの効果の差の一因かもしれない。
大気中PM2.5濃度予測精度向上のための二次有機粒子シミュレーションの精緻化

大気中PM2.5質量濃度予測精度向上のために、人為起源の排出量の更新、気象状況を考慮した植生起源放出量の導入、および、有機物の揮発状態を考慮した有機粒子生成メカニズムを実装したモデルを導入しPM2.5質量濃度予測精度を評価した。排出量の効果は大気中の揮発性有機化合物の増加に現れた。有機エアロゾル成分の大気中濃度レベルの大幅な改善は期待できる結果となったが、逆に、他の成分(例えば、硫酸塩)の過小評価を加速するなど問題も確認できた。これらの結果により、モデルのPM2.5質量濃度の過小評価はわずかながら改善できた。大気中の物質濃度を予測・評価する大気質動態モデルは、大気汚染問題の解決にとって重要なツールになりつつあるが、ほとんどの同種のモデルが、PM2.5の質量濃度、特に、有機エアロゾルの質量濃度を大幅に過小評価する問題を有することが知られている。本研究では、PM2.5質量濃度の予測精度向上のために、二次生成有機エアロゾルの主要な前駆物質である非メタン炭化水素の排出量インベントリの精緻化と新しいエアロゾルメカニズムを実装した3次元大気質動態モデルのアジア地域へ適応させ、大気中PM2.5のモデル予測精度を向上させることを目的としている。H26年度は、新たに購入した並列計算機に大気質動態モデルを導入するために必要な計算機環境(Fortran、並列処理、数値計算ライブラリの設定など)を構築し、アジア地域に適応させた3次元大気質動態モデルシステムをインストール、動作確認、テスト計算を行なった。非メタン炭化水素の排出量インベントリに関しては、該当年度は、既存のアジア地域の人為起源排出量インベントリを改良するために、複数のインベントリから排出量、大気質動態モデルによる大気中濃度、観測濃度データを用いて、非メタン炭化水素の成分毎の比較を行なった。その結果、成分によっては、大気中濃度が大幅に過小評価となるものがあった。また、自然起源の非メタン炭化水素濃度の不整合が確認できた。そこで、H26年度は、自然植生起源の排出量の推計モデル、および、その結果を大気質動態モデルにつなげる排出データ処理モデルの構築を進めた。大気中の微量物質の濃度や振る舞いを評価・予測する大気質動態モデルは、大気汚染問題の解決にとって重要なツーツとなりつつあるが、同種のほとんどのモデルが、大気中PM2.5の質量濃度、特に、有機エアロゾルの質量濃度を大幅に過小評価する問題を有することが知られている。本研究では、大気中PM2.5質量濃度のモデル予測精度を向上させることを目的としている。H27年度は、粒子二次生成エアロゾルメカニズムを実装した領域大気質数値モデル(Community Multi-scale Air Quality (CMAQ) Modeling System v5.01)を導入して、東アジアスケール関東スケールのモデルシステムを構築・整備し、テスト計算を実施した。以前のバージョンのモデルと比較して、PM2.5濃度のモデル予測値の増加が確認できた。有機エアロゾルに関しては、観測データとの比較を行うために、観測データの整備を行った。さらに、シミュレーションには、昨年度構築を開始した、自然植生起源の排出量の推計モデルの出力を利用した。H27年度後半に、化学スキーム、エアロゾルスキーム、および、VOC排出量の分類が更新された新バージョンのモデル本体(CMAQ)の利用が開始されたので、今後、こちらを東アジアスケール日本スケールに適用する。H27年度は、前年度に改良・構築した排出量インベントリを、本研究にて利用するモデルシステムに直接に利用できる排出データ形式に整え、テスト計算まで終了している。しかしながら、実施年度途中に、本研究にて利用しているモデル本体の大幅な改良・更新が行われた結果、本研究にて、今後、最新のモデル本体の利用、システム移行の必要性が生じたため。大気中の微量汚染物質の濃度や挙動を予測・評価する大気質動態モデルは、今日の大気環境問題の予測や解決にとって重要なツールとなりつつある。これまでの研究にて、東アジア日本での大気中PM2.5の質量濃度については、モデルは、おおよそ数10%過小評価をしており、季節や地域によっても差があるものの、有機エアロゾルの質量濃度を大幅に過小評価(50%)している事が判明している。本研究では、PM2.5質量濃度の過小評価を改善し、PM2.5濃度の予測精度を向上させるために、二次生成有機エアロゾルの前駆物質である非メタン炭化水素の排出量の精度向上と有機物質の揮発性を考慮した粒子モデルの導入をすすめ大気二次粒子のモデル過小評価の改善に取り組んだ。非メタン炭化水素の排出量の精度向上に関しては、気象条件を取り入れた植生起源の排出量推計モデルを導入し、その結果を大気質動態モデルの入力値として利用した。エアロゾルメカニズムに関しては、複数種のメカニズムを利用した夏季1カ月のモデル実験を行なった。その結果、1カ月期間平均では、従来のモデル設定と比較して、有機エアロゾルの増加が確認でき、わずかながらPM2.5の過小評価の改善傾向が見られた。一方、都市域でのPM2.5各成分の日平均濃度データとの比較において、モデル結果が、必ずしも濃度変動を捉えられていない事が判明した。さらに、排出量の感度実験を行なったが、大幅な改善には繋がらなかった。故に、有機エアロゾルのモデル予測精度を向上させるためには、排出量以外の部分、モデルによる有機エアロゾルの生成・変質過程の表現が重要である事が示唆された。

排出量の効果は大気中の揮発性有機化合物の増加に現れた。有機エアロゾル成分の大気中濃度レベルの大幅な改善は期待できる結果となったが、逆に、他の成分(例えば、硫酸塩)の過小評価を加速するなど問題も確認できた。これらの結果により、モデルのPM2.5質量濃度の過小評価はわずかながら改善できた。本研究費にて新たに購入した並列計算機に、アジア地域に適応させた3次元大気質動態モデルシステムのインストール、動作確認、テスト計算を行ない、次年度以降の研究推進体制を整えた。排出ベントリの精緻化に関しては、有機エアロゾルの前駆物質について、排出量、モデル濃度、観測濃度の比較を行なった。その結果、自然植生起源の排出量の大幅な不整合が見つかったために、まず、当初の予定になかったが、自然植生起源の排出量の推計モデル、および、その結果を大気質動態モデルにつなげる排出データ処理モデルの構築を進めた。その結果、当初予定していた人為起源の排出量の改良については、一部を次年度に行なう。故に、一部次年度行なう必要があるものの、H26年度に予定していた研究はほぼ予定通り実施できたと判断した。昨年度後半より利用開始となった最新の大気質モデル本体を利用した東アジアスケール日本スケールのモデルシステムを構築、シミュレーションを実施する。モデル本体の更新が必須であるために、やや作業が遅れているが、連続計算の時期や期間を再考し、1ー2週間程度の連続計算を行い、既に整備している観測データを用いた再現性評価を行う予定である。大気環境科学今後は、H26年度に準備した、モデル実行環境、および、排出量データを用いてモデル実験を予定している。特に、新たに導入した自然植生起源の排出量データによるPM2.5濃度への影響量を評価する。同時に、当初予定していた人為起源の排出量の改良についても、本研究で明らかになった過小評価成分に限定して進める。該当年度は、追加作業等が大幅に増えたために予定していた学会での発表、および、参加を見送った。本研究結果(排出インベントリとモデル計算値)と観測データの比較を行なった結果、自然植生起源の排出量の大幅な不整合が見つかった。そこで、本年は、まず自然植生起源の排出量の推計モデル、および、その結果を大気質動態モデルにつなげる排出データ処理モデルの構築を進めた。そのために、当初予定していた、人為起源の排出量の改良の一部を次年度に行なう予定とした。そのために、排出量推計作業にかかる経費の一部、および、これらデータの保管用ストレージ費用を次年度に利用することとした。また、該当年度は追加作業が増えたために予定していた学会での発表、および、参加を見送った。当該年度に予定していた国際学会での研究発表を次年度行う予定である。該当年度に予定していた、人為起源の排出量の改良のための各種データ入手(統計データの購入や処理ソフトの購入)、データ入力・エクセルによる簡易処理作業(人件費)を行なう。また、排出インベントリ、各種モデルの入出力データの保管と処理用のストレージの購入を予定する。
トランスナショナルな市民社会が金融機関の投資行動に与える影響と規範形成過程の分析

本研究では、国境を超えて連携するトランスナショナルな市民社会(TCS)が主に欧米諸国において金融機関の社会的責任投資(SRI)に与え得る影響力を検証すると共に、その規範力について分析を行った。その結果、国・分野によって温度差があるものの、主に欧州諸国においてTCSは政治家・公人との連携や世論動員といったキャンペーンを通じてSRIを推進する主体として活動し、金融機関に対しても一定の影響力を行使していること、また2008年の世界金融恐慌はTCSがSRIを広める一助となっていること等が明らかになった。本研究「トランスナショナルな市民社会が金融機関の投資行動に与える影響と規範形成過程の分析」を遂行するにあたり、20年度は下記の研究を行った。先ず、文献中心に企業の社会的責任(CSR)及び社会的責任投資(SRI)に関する概念整理を行った。取分け、概念の変遷と現状掌握を心がけた。その上で、トランスナショナルな市民社会が関わる具体的事例の抽出を行い、本年についてはニュージーランドにおける現地調査を実施した。研究成果については、「非人道兵器と社会的責任投資に関する考察--クラスター爆弾を事例に--」として論文にまとめた。本論では、CSR及びSRIという概念の変遷と非人道的兵器の関係について、歴史を遡り検証を行った。その上で、現在進行形で非政府組織(NGO)が取り組む活動について、特にニュージーランドに焦点を充てて考察した。また、本論では、1.金融機関による「利潤の追求」と「倫理的価値を含むSRI」という、一見相反する原則が実質的には両立可能であること、2.倫理的許容基準は多分に個別金融機関による価値観が反映されるということ、3.金融機関の投資行動は条件付であるものの、NGO等の影響力が一定範囲内で及ぶこと、の諸点を明らかにした。また、2009年3月21日22日に名古屋大学にて開催された日本NPO学会の第11回年次大会にて「非人道的兵器産業への投資規制とCSOの役割」と題した報告を行った。本研究の主目的は、20世紀後半に顕在化した地球規模課題の解決に向けて多様な主体が時に対峙し、時に協働しながら新しい規範形成に関わる実態の解明にある。特に、トランスナショナルな市民社会(TCS)が金融機関の社会的責任投資(SRI)に及ぼす影響を考察することを通じ、新たな規範形成にどのような変化が生じるのかを検証することにある。平成21年度における研究内容は、以下の通りである。(1) TCSのネットワーク化の実態調査:TCSがクラスター爆弾という非人道的兵器の禁止に向けて、金融機関の行動規範に及ぼす影響について実態調査した。取り分け、ネットワーク内部の情報や経験の伝達・共有がグローバルレベルにおける市民社会の連携が、金融機関への働きかけにどういった影響をもたらすのか検証した。(2)フィールドワークの実施:TCSと協働する他主体、特に金融機関や政府関係者への聞き取り調査を中心に、フィールドワークを行った。それは、クラスター爆弾禁止条約(オスロ条約)の批准過程において、国内担保法によって金融機関の行動を拘束する条項を盛り込んでいる国々があることから、その内容や成立過程にTCSがどのように関与したのかを検証することが慣用だと判断した為である。(3)成果の整理と発表:上記の実態調査及びフィールドワークの成果を踏まえ、本年度の研究成果を国際安全保障学会誌『国際安全保障』に論文としてまとめた他、一般読者を想定した書籍として出版した。また、研究会においても複数回報告を行った。本研究の目的は、トランスナショナルな市民社会(TCS)が金融機関の社会的責任投資(SRI)に及ぼす影響について考察し、新たな規範形成にどのような変化が生じるのかを検証することにあった。下記、平成22年度の研究実績についてまとめる。(1)欧米諸国の金融機関の実態調査:経営形態・規模が多様な欧米諸国において、金融機関は如何にその責任を全うすべく運営しているのか。特に、日本の千倍のSRI市場を有する欧州のベスト・プラクティスに注目した。国・機関によって温度差があるものの、共通しているのは「持続可能な社会の実現」であり「情報開示・説明責任を全うする」という姿勢である。多くの場合、第三者委員会を設け、透明性の確保に努めている。背景には、金融機関間の競争及び預金者の意識向上がある。(2)国内の金融機関の調査:企業の社会的責任(CSR)の意識が法令順守及び社会貢献の域を出ない日本においてSRIは浸透しているのか。若干の地方銀行や信用金庫等が環境分野においてSRIに取り組んでいるものの、全般的に国内の金融機関のSRIに取組む姿勢は鈍化したままである。ネガティブ・スクリーニング(特定の分野<eg.武器やタバコ>を投融資対象から除外すること)を実施している機関は極めて稀であり、また、CSR報告書等にSRI関連の情報を掲載することは皆無である。

尚、規模・国に関わらず金融機関の関心が環境分野に集中している現状では、TCSの活動・成果も同分野に偏る傾向が見られ、労働・人権といった社会的課題に携わるTCSには厳しい状況である。研究成果ついては、2011年3月19-20日に開催予定だった日本NPO学会第13回年次大会において発表する予定であったが、東日本大震災の影響で大会が中止となったため、発表には至っていない。今後は、2012年3月開催予定の次回大会において発表する予定になっている。
糖定常説と脂肪定常説を統合する視床下部内摂食調節ネットワークの電気生理学的解析

研究成果は以下のとおりである。1.ラット弓状核ニューロン活動に対するレプチンの作用:10^<-10>Mのレプチン投与は記録ニューロンの約60%を抑制した。異なった濃度のレプチンに対しては応答の強さは用量依存性であった。低Ca及び高Mgリンガー液下でレプチンを投与したところ、正常リンガー液下と同様の抑制作用が見られた。PKCインヒビタの投与下ではレプチンによる抑制はほぼ消失した。2.ラット弓状核ニューロン活動に対するオレキシンの作用:10^<-7>MオレキシンーAは記録したニューロンの約70%を促進した。応答は用量依存性であった。同濃度のオレキシンーBも記録したニューロンの約70%を促進した。同一ニューロンでは約65%のニューロンがオレキシンーA及び-Bにより促進され、一方だけに応答するニューロンはなかった。また、同一ニューロンの活動に対するオレキシンーA及び-Bの促進強度を発火数を指標に調べたところ、オレキシンーBに対する促進が有意に強かった。3.ラット弓状核ニューロン活動に対するグレリンの作用:10^<-7>Mのグレリン投与は記録したニューロンの約70%を促進した。抑制されたニューロンはなかった。応答の強さは用量依存性であった。低Ca及び高Mgリンガー液下でもグレリンによる促進作用は認められた。4.ラット弓状核ニューロン活動に対するグレリン及びオレキシンの作用:同一のラット弓状核ニューロンにグレリン並びにオレキシン-A及び-Bを投与したところ、グレリンで促進されたニューロンの50%がオレキシンーA及び-Bで促進されることが明らかになった。平成13年度の研究実績は以下のとおりである。1.ラット弓状核ニューロン活動に対するオレキシンの作用:ラット弓状核ニューロン活動に対するオレキシンの作用を詳しく検討した。10^<-8>M及び10^<-7>Mオレキシン-Aはそれぞれ記録したニューロンの約8%及び69%を促進した。一方、同濃度のオレキシン-Bはそれぞれ記録したニューロンの約38%及び62%を促進した。オレキシン-A及び-Bで抑制されたニューロンはなかった。同一ニューロンに対しては約64%のニューロンがオレキシン-A及び-Bの両物質により促進され、一方だけに応答するニューロンはなかった。また、同一ニューロンの活動に対するオレキシン-A及び-Bの促進強度を発火数を指標に調べたところ、オレキシン-Bに対する促進が有意に強かった。オレキシンは1型及び2型のレセプタをもつが、弓状核ニューロンがどちらのレセプタをもつかを調べるためオレキシン-A及び-Bの同時投与を行った。その結果、同時投与に対する効果はオレキシン-Aの単独投与に対する効果と類似していた。このことは、1型レセプタがオレキシン-Aに対する親和性が高いと言われることから、弓状核ニューロンが1型レセプタをもつことを示唆するものと考えられる。2.ラット室傍核ニューロン活動に対するオレキシンの作用:ラット室傍核ニューロン活動に対するオレキシンの作用を詳しく検討した。10^<-8>M及び10^<-7>Mオレキシン-Aはそれぞれ記録したニューロンの約20%及び47%を促進した。一方、同濃度のオレキシン-Bはそれぞれ記録したニューロンの約23%及び45%を促進した。平成14年度の研究実績は以下のとおりである。1.ラット弓状核ニューロン活動に対するグレリンの作用:ラット弓状核ニューロン活動に対するグレリンの作用を詳しく解析した。

10^<-8>M、10^<-7>M及び10^<-6>Mのグレリン投与は記録した44個のニューロン中18個(40.9%)、40個のニューロン中26個(65.0%)及び10個のニューロン中8個(80.0%)をそれぞれ促進し、抑制されたニューロンはなかった。応答の強さは用量依存性であった。グレリンによる促進作用が記録したニューロンに対する直接作用か否かを調べるため、低Ca及び高Mgリンガー液下でグレリンを投与したところ、正常リンガー液下と同様の促進作用が見られた。2.ラット弓状核ニューロン活動に対するグレリン及びオレキシンの作用:同一のラット弓状核ニューロンにグレリン並びにオレキシン-A及び-Bを投与したところ、グレリンで促進されたニューロンの50%がオレキシン-A及び-Bで促進されることが明らかになった。3.ラット弓状核ニューロンのCaシグナリングに対するオレキシンの作用:弓状核ニューロンにCa蛍光指示薬Fura-2をロードしオレキシン-Bを投与したところ、340nm/380nmの蛍光比はオレキシン-A及び-Bで増加することが判明した。
モンゴルの世界遺産「大ブルカン・カルドゥン山」に関する学融合的研究

1「大ブルカン・カルドゥン山及び周辺の祭祀景観」遺産の研究基盤を構築し,世界遺産富士山との比較研究を行った上で,2周辺のベレーヴェン寺院・アラシャーンハダ遺蹟の調査・研究と,それらの世界遺産登録のための実効的提言を行い,3結果としてもたらされる新たな知見に基づき,モンゴル宗教文化史を再構築することをめざした。今年度はモンゴル国における1現地調査(4/265/6),2国際ワークショップの開催(9/21-22)3日本における調査・研究(7/278/1, 11/21-28)を実施した。1は大ブルカン・カルドゥン山及び周辺の祭祀景観の現地調査を行い,本科研代表者の松川,研究協力者のツォクトバータル,ハシマルガドが参加した。2は「世界遺産「ブルカン・カルドゥンとその周辺の神聖な景観」ー研究・保存・保護」と題し,モンゴル科学アカデミー歴史考古研究所主催,大谷大学共催,在モンゴル日本国大使館などの後援を得,科研費および国際交流基金知的会議助成を得て開催され,代表者の松川,分担者の三宅・井上・二神・藤井・山口,研究協力者の包,本中,ツォクトバータル,ハシマルガド,サロールボヤンらが参加・報告した。3はモンゴル国より研究協力者のツォクトバータル,ハシマルガド,サロールボヤンを招聘し,松川とともに世界遺産富士山及び関連遺産を巡検し,また研究協力者としてE.プレブジャブ(モンゴル科学アカデミー言語文学研究所研究員)を日本に招聘し,大ブルカン・カルドゥン山及び周辺の歴史的地名について共同研究を行った。国際ワークショップの成果は論文集としてウランバートル市で公刊され,また,山岳祭祀に関する資料集『ブルカン・カルドゥン祭祀ー文書集成ー』(645pp.)が同じくウランバートル市で公刊された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は2回の国内研究会(5/14, 11/25)を大谷大学で開催し,2回目に合わせて研究協力者のB.ツォクトバータル,B.ハシマルガド,S.スレンハンダ,N.ナランゲレルをそれぞれ招聘した。また代表の松川は,4/285/8, 6/226/27, 8/78/21, 1/31/9, 2/112/18, 3/93/14, 3/253/30にそれぞれモンゴル国に調査・研究出張をした。このうち8/108/14の日程で,大ブルカン・カルドゥン山周辺,ベレーヴェン寺院,アラシャーンハダ遺蹟の現地調査を行い,松川・藤井・二神・山口・ツォクトバータル・ハシマルガド・サロールボイン・アムガランが参加した。2回の研究会と現地調査により,本研究課題のうち,さしあたって,(1)大ブルカン・カルドゥン山及び周辺の祭祀景観における考古・歴史遺物に関するデータの蒐集とデータベース化並びに関連する文書館資料集の公刊,(2)該当地域の保存保護に向けた法整備とマネジメントプランの策定,以上が差し迫った課題であるという点で日本側とモンゴル側が共通認識を持つに至った。今年度,代表の松川はモンゴル国に7回出張し,モンゴル側研究協力者との共同研究を十分に実施し,ほぼ研究計画どおりに進捗させることができている。その一方,モンゴル人にとっての崇拝の対象となっている大ブルカン・カルドゥン山の調査研究に外国人たる我々が関わっていることに対して,モンゴル国において批判的な世論が発生したため,本研究を慎重に進める必要が生じている。今年度はモンゴル国における1現地調査(8/118/15),2ワークショップの開催(1/8),3日本における調査(10/2711/1)を実施した。1はフフノール,ベレーヴェン寺院,アラシャーンハダ遺蹟の現地調査を行い,松川・藤井・山口,研究協力者のツォクトバータル・サロールボイン・スレンハンダ・バトツェツェグ・デムベレル・ボルマーが参加した。2は「世界遺産「ブルカン・カルドゥンとその周辺の神聖な景観」マネジメントをめぐる諸問題」と題し,モンゴル国環境観光省,教育文化科学スポーツ省,ユネスコ国内委員会,ハン・ヘンティ国立特別保護局保護機関の代表者と,本科研代表者の松川,分担者の二神が参加し,世界文化遺産富士山のマネジメント事例を紹介しつつ,その保存保護について意見を交換した。3はモンゴル国よりツォクトバータルとハシマルガドを招聘し,世界遺産富士山及び関連遺産を巡検した。2回の現地調査とワークショップにより,本研究課題のうち,

(1)大ブルカン・カルドゥン山及び周辺の祭祀景観が2015年にユネスコ世界文化遺産に登録された後,現在に至るまで行われてきた保存保護・観光マネジメントの現状と課題が共有され,(2)該当地域の保存保護に向けた法整備とマネジメントプランを来年度をめどに策定するには,モンゴル側関係機関がいっそう密接な関係を持つことが,差し迫った課題であることが了解された。平成29年度,代表の松川はモンゴル国に5回出張し,モンゴル側研究協力者との共同研究を十分に実施し,またウランバートル市にてワークショップを開催し,喫緊の課題について共通認識を得ることができたため,ほぼ研究計画どおりに進展していると言ってよい。その一方,モンゴル人にとっての崇拝の対象となっている大ブルカン・カルドゥン山の調査研究に外国人たる我々が関わっていることについて,モンゴル国において根強い批判的な世論が発生しているため,平成28年度同様,本研究を慎重に進める必要が生じている。1「大ブルカン・カルドゥン山及び周辺の祭祀景観」遺産の研究基盤を構築し,世界遺産富士山との比較研究を行った上で,2周辺のベレーヴェン寺院・アラシャーンハダ遺蹟の調査・研究と,それらの世界遺産登録のための実効的提言を行い,3結果としてもたらされる新たな知見に基づき,モンゴル宗教文化史を再構築することをめざした。今年度はモンゴル国における1現地調査(4/265/6),2国際ワークショップの開催(9/21-22)3日本における調査・研究(7/278/1, 11/21-28)を実施した。1は大ブルカン・カルドゥン山及び周辺の祭祀景観の現地調査を行い,本科研代表者の松川,研究協力者のツォクトバータル,ハシマルガドが参加した。2は「世界遺産「ブルカン・カルドゥンとその周辺の神聖な景観」ー研究・保存・保護」と題し,モンゴル科学アカデミー歴史考古研究所主催,大谷大学共催,在モンゴル日本国大使館などの後援を得,科研費および国際交流基金知的会議助成を得て開催され,代表者の松川,分担者の三宅・井上・二神・藤井・山口,研究協力者の包,本中,ツォクトバータル,ハシマルガド,サロールボヤンらが参加・報告した。3はモンゴル国より研究協力者のツォクトバータル,ハシマルガド,サロールボヤンを招聘し,松川とともに世界遺産富士山及び関連遺産を巡検し,また研究協力者としてE.プレブジャブ(モンゴル科学アカデミー言語文学研究所研究員)を日本に招聘し,大ブルカン・カルドゥン山及び周辺の歴史的地名について共同研究を行った。国際ワークショップの成果は論文集としてウランバートル市で公刊され,また,山岳祭祀に関する資料集『ブルカン・カルドゥン祭祀ー文書集成ー』(645pp.)が同じくウランバートル市で公刊された。現時点では研究計画を変更する必要性は特に無いとみなしている。しかし,来年度の研究計画のうち,1モンゴル語とチベット語の祭祀文献を集成し,年度内の公刊を目指す。2日本の世界遺産「「富士山ー信仰の対象と芸術の源泉」との比較研究を行う。などの研究の優先順位を上げるなどの対応を取る。平成29年度に実施予定であった(1)モンゴル語とチベット語の祭祀文献の集成と公刊については,年度内の公刊が間に合わなかったため,平成30年度9月公刊を目指す。(2)日本の世界遺産「富士山ー信仰の対象と芸術の源泉」との比較研究については,今年度の巡検によって得られた成果を来年度はさらに発展させていく。平成30年度9月にウランバートル市にて開催予定の国際シンポジウム「世界遺産「大ブルカン・カルドゥン山と周辺の聖なる景観」ー課題と展望ー」については,国際交流基金知的会議助成プログラムが採択されたため,予定どおりの規模で開催する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
トランスポゾンを用いた遺伝子治療法開発のための基礎的研究

溶血性貧血疾患の治療法としては現在のところ同種造血細胞移植療法が選択されているものの、同種ドナー不足が懸念されている。これらの疾患のモデルマウスより樹立した自己細胞由来人工多能性幹細胞(induced pluripotent stem cells;iPS細胞)を用いたこれらの疾患の遺伝子治療法モデルの開発を目的とする。野生型マウスまたは疾患モデルマウス線維芽細胞に、レトロウイルスベクターを用いて遺伝子導入することによりiPS細胞を樹立した。これらのiPS細胞を最適な条件下で分化誘導し、血球系細胞の前駆細胞様細胞を得た。溶血性貧血のモデルマウスにおいて自己細胞由来のiPS細胞を用いた病態解明、遺伝子治療法モデルが確立されれば、これらの疾患治療を考える上で重要な知見となる可能性がある。レトロウイルスを用いて野生型マウス胎児(WTF)、Pyruvate kinase(PK)欠損マウス胎児(PKF)より得られた線維芽細胞に山中4因子(Klf4, Oct3/4, c-Myc, SOX2)を導入しiPS細胞様のコロニーを得た。iPS細胞誘導に先立ち、WTマウス、PK欠損マウスより得られたf線維芽細胞を用いてgenotypingを行い、PKホモ欠損であることを確認した。これらのコロニーはSSEA1、Nanog、アルカリホスファターゼ陽性であり、レトロウイルス由来の外来性4因子の発現は消失しており、内在性遺伝子の発現が確認された。また、各種ES細胞マーカーを発現していた。テラトーマ形成のためにこれらのコロニーをSCIDマウス精巣内に移植したところ、奇形腫形成が確認された。WTF iPS細胞を用いて血球細胞への分化誘導を行った。胚葉体(EB)形成8-12日目にOP9細胞上に再播種し、mVEGF,mIGFIIを含む分化誘導培地で5日間培養した。その後、mSCF, mIL-3, dexamethasone, hEPOを含む培地に置き換えさらに5日間培養し、MACS beadsを用いてCD71陽性細胞を分取した。CD71陽性細胞の割合は40-60%であった。CD71陽性細胞にmicroporatorにてGFPをレポーターとする遺伝子治療用ベクターを導入し、レトロネクチンコートしたプレート上に培養したOP9細胞上に播種した。5-7日後、GFP陽性細胞コロニーをピックアップし、ピックアップしたGFP陽性細胞コロニーをmSCF, mIL-3, dexamethasone, hEPO、mIL-6, seleniumを含む分化誘導培地上でOP9細胞と共培養した。21日後、CD71陽性ter119陽性細胞の割合をフローサイトメトリーにて測定したところ、その割合は約30%であった。我々はこれらの疾患のモデルマウスより樹立した自己細胞由来人工多能性幹細胞(induced pluripotent stem cells;iPS細胞)、骨髄細胞由来造血幹細胞分画を用いて、(1)レンチウイルスベクター、レトロウイルスベクター、トランスポゾンベクターによる原因遺伝子の修復(2)修復後のiPS細胞を造血幹/前駆細胞に分化誘導、造血幹細胞移植を行うことで、これらの疾患の遺伝子治療法モデルの開発を試みる。疾患モデルマウスより皮膚線維芽細胞を採取後、レトロウイルスにより山中4因子を導入し、iPS細胞の樹立を試みた。得られたES細胞様のコロニーについて、免疫染色、RT-PCR法による各種マーカー検出、免疫不全マウスを用いたテラトーマ形成能の確認を行いiPS細胞の特性解析を行った。さらに、非ウイルスベクターで構築が簡便なトランスポゾンベクターを用い、正常pyrivate kinase LR遺伝子を発現するベクターを構築した。トランスポゾンベクターは、哺乳類染色体への遺伝子組込みが可能であり、特定の位置に組込まれるものは報告されていないものの、転写活性化している遺伝子やヘテロクロマチン等、染色体の状態による影響は受けるため、組込まれる位置は完全にランダムというわけではない。治療を目的とした場合、挿入変異の危険性を回避することが必要であり、現在のところ臨床応用を目指した安全性の改善に向けた研究も進行してるため、マウスを用いた本研究の知見をヒトに応用できることが期待できる。溶血性貧血のモデルマウスにおいて自己細胞由来のiPS細胞を用いた病態解明、遺伝子治療法モデルが確立されればこれらの疾患治療を考える上で重要な知見となる可能性がある。平成23年度の研究計画である、疾患モデルマウス皮膚線維芽細胞由来のiPS細胞の樹立と特性解析およびベクター構築はおおむね終了した。得られたES細胞様コロニーの血球細胞への分化能の検討は、OP9細胞を用いた分化誘導条件の確定を試みたが、条件検討のみに終わりやや遅れている。

しかしながらベクター構築が当初の計画より早めに終了したことから、平成24年度実施予定であったiPS細胞へのベクターの導入、導入条件の検討準備に着手することができた。平成24年度は、gene targetingにより変異遺伝子を修復したiPS細胞を用いて、造血幹細胞を誘導し、溶血性貧血遺伝子治療の治療モデルを確立する。また疾患モデルマウス骨髄細胞より造血幹細胞分画を分離し各種ベクターにて遺伝子導入を行い、血球分化能を検討する。平成23年度実施予定であった、ES細胞様コロニーの血球細胞への分化能の検討が当該年度には不十分であったため、得られたiPS細胞の血球細胞への分化能の検討をまず行い、iPS細胞より造血幹/前駆細胞を得る最適な条件を検討する。遺伝子治療用ベクターの構築、導入条件検討にはすでに着手しており、今後これらの条件を確定するとともに疾患モデルマウス骨髄細胞より造血幹細胞分画を分離し各種ベクターにて遺伝子導入を行い、治療モデルの確立を目指す。次年度は得られたiPS細胞の血球細胞への分化能の検討をまず行うため、分化誘導に必要なサイトカイン等を購入予定である。平成23年度中、iPS細胞の血球細胞への分化能の検討はOP9細胞を用いた分化誘導条件の確定を試みたが、条件検討のみに終わったため、次年度に使用する予定の研究費が生じた。また、疾患モデルマウス骨髄細胞より造血幹細胞分画を分離し各種ベクターにて遺伝子導入を行い、血球分化能を検討する予定であるため、実験動物費を計上している。これらの費用には餌等管理費を含む。試薬類には、培養培地、フローサイトメトリー用抗体、ベクター構築用キット類等が含まれ、in vitroでの研究に使用予定である。
量子もつれ光子プローブによるガラス加工表面層のナノ・サーフェスインテグリティ計測

ガラスは高強度材料であるが,製造工程において加工表面層に無数のマイクロクラックが発生し,それらが起点となって突然の破壊を引き起こすため,大きな問題となっている.加工条件を制御してマイクロクラックの生成を抑制し,その時間進展による破壊挙動を予測するためには,加工表面層におけるマイクロクラックの幾何学的形態と,そのナノ領域周辺における原子スケールの微視的構造や局所応力場の計測・解析が不可欠となる.そこで本研究は,新たな量子もつれ光子プローブの基本原理を確立し,ガラス加工表面層をナノ分解能で計測可能とするナノ・サーフェスインテグリティ計測・解析手法の実現をめざす.ガラスは高強度材料であるが,製造工程において加工表面層に無数のマイクロクラックが発生し,それらが起点となって突然の破壊を引き起こすため,大きな問題となっている.加工条件を制御してマイクロクラックの生成を抑制し,その時間進展による破壊挙動を予測するためには,加工表面層におけるマイクロクラックの幾何学的形態と,そのナノ領域周辺における原子スケールの微視的構造や局所応力場の計測・解析が不可欠となる.そこで本研究は,新たな量子もつれ光子プローブの基本原理を確立し,ガラス加工表面層をナノ分解能で計測可能とするナノ・サーフェスインテグリティ計測・解析手法の実現をめざす.