hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規肝硬変治療薬候補による脱肝線維化機構の解析

選択的Wnt/beta-catenin/CBPシグナル阻害剤ICG-001誘導体の作用と機序はHCV遺伝子型1bスイッチング発現トランスジェニックマウス(HCV遺伝子発現18ヶ月、慢性肝炎・肝線維症を発症)にICG-001誘導体を6週間投与後に採材した検体を用いて解析した。肝臓抽出液を用いた多項目解析(Bio-Plex)の結果、HCV遺伝子発現により増加したInterleukin-1 beta(IL-1 beta)がICG-001誘導体投与により減少することが明らかとなった。IL-1 betaは慢性肝炎の病態に寄与することが知られており、ICG-001誘導体は肝硬変のみならず肝臓の炎症に対しても改善作用を示すと考えた。一方、GM-CSFやM-CSFの産生上昇は認められず、肝臓組織内でのマクロファージ増殖は顕著でないことが示された。MMP産生細胞群の性質および増加する機構を明らかにするため、今後も引き続きケモカイン産生の変化などを解析し、肝臓に常在するマクロファージもしくは何らかの機構で新たに動員された単球の性質が変化したのかを解析したいと考えている。産前産後の休暇又は育児休業の取得により、十分な研究期間が確保できなかったため。しかしながら、これまでの研究成果を雑誌論文にて発表することが出来たため、(3)とした。新規肝硬変治療薬候補ICG-001誘導体はコラーゲン線維分解系に影響を与えて脱線維化作用を示す。脱線維化作用を担う分子候補マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP-8とMMP-9)を見出し、HCV遺伝子発現により抑制されたMMP活性がICG-001誘導体投与により正常レベルまで回復することを示した。これらMMP-8とMMP-9の主な産生細胞は、誘導体投与後に増加した好中球およびマクロファージであることを示した。また、肝臓内のInterleukin-1 beta (IL-1 beta)はHCV遺伝子発現により増加し、ICG-001誘導体投与により減少することが明らかとなった。IL-1 betaは慢性肝炎の病態に寄与することが知られており、ICG-001誘導体は肝硬変のみならず肝炎に対しても改善作用を示すと考えた。平成29年度は、ICG-001誘導体によるケモカイン産生を比較解析した。選択的Wnt/beta-catenin/CBPシグナル阻害剤ICG-001誘導体の作用と機序は、HCV遺伝子型1bスイッチング発現トランスジェニックマウス(慢性肝炎・肝線維症を発症)にICG-001誘導体を6週間投与後に採材した検体を用いて解析した。肝臓抽出液を用いた多項目解析(Bio-Plex)の結果、ICG-001誘導体投与により産生が増加するケモカインは検出されなかった。肝臓組織全体を用いた手法ではICG-001誘導体の作用機序解明は難しいと考え、1細胞トランスクリプトーム解析を用いて肝臓リンパ球内の個々の細胞の遺伝子発現解析を実施した。その結果、ICG-001誘導体により増加するマクロファージ・好中球を含むクラスターを見出した。線維分解酵素を産生する細胞群はそれらとは異なるクラスターに含まれており、誘導体により増加したクラスターから影響を受けて細胞の性質が変化した可能性が示唆された。研究代表者はHCV誘発性慢性肝炎モデルマウスを用いて、Wnt/β-cateninシグナル伝達阻害剤が新規肝硬変治療薬候補となる可能性を見出した。
HBV感染に伴うインターフェロン抵抗性獲得と肝細胞内遺伝子発現変化の関連解析

重度の免疫不全・肝不全を有するマウスにヒト肝細胞を移植し作製されたヒト肝細胞キメラマウス(以下、PXBマウス)は、マウス肝臓が95%以上ヒト肝細胞に置換されており、HBVの持続感染が可能である。一方で、免疫不全マウス由来であることから肝炎は発症しない。そのため、本マウスを利用することで、感染したHBVのマウス生体内の免疫応答を介さない直接的な肝細胞への影響を解析することが可能である。この特徴を利用し、本研究では、HBV感染後の経時的なヒト肝細胞内の遺伝子発現変化の解析を行った。まず、感染するHBVクローンによるウイルス動態の違いを把握するため、30頭のHBV感染PXBマウスのデータから、HBVクローンによるマウス血中HBV DNAの動態変化を解析した。その結果、感染初期のウイルス動態はmultiphasicに変化し、HDV(D型肝炎ウイルス)が共感染した場合でも感染初期の動態には影響しないことを明らかにした(本研究成果は、VirusesにBrief communicationとして報告)。さらに、これら30頭のマウスのうち、共通のHBVクローンを接種した19頭のマウスとHBVを感染させていない4頭のPXBマウスからヒト肝細胞を採取し、ヒト肝細胞内の遺伝子発現を次世代シークエンサーを用いて解析した。HBV感染3日後、10日後のヒト肝細胞では有意な遺伝子発現変化は観察できなかったが、感染5週後、8週後、34週後のマウスでは多くの遺伝子発現が変化しており、特に、免疫応答に関与するようなpathwayや細胞の増殖やアポトーシスに関与するようなpathwayが活性化されていることが明らかとなった。現在、この細胞内変化の再現性を確認するため、PXBマウスの肝組織を用いて作製された初代培養ヒト肝細胞(PXB細胞)にHBVを感染させ、経時的な遺伝子発現変化を解析中である。研究計画を作成した当初の予定通り、B型肝炎ウイルス感染初期のウイルス動態を解析し、これまでに共同研究先で行われたモデリングのデータと比較した。その結果、ウイルス動態が類似していることが明らかとなり、本研究で使用したマウスのデータが、ウイルス感染初期から慢性期までの様々なphaseで取得されていることが確認できており、予定していたモデリングによるウイルス動態とヒト肝細胞内遺伝子発現の比較が可能であることが示された結果となっており、計画通りと言える。さらに、共同研究先への出向前に始めた次世代シークエンスによるヒト肝細胞内の遺伝子発現解析についても、出向中にデータ取得が終了し、予定通り、データ解析が進んでいる。一点、次世代シークエンスのデータ解析において、異なった日程で行った2つの解析データを統合して行うに当たり、データのばらつきが大きく異なったため、データ統合にかなりの時間を要した。さらに、データの標準化を行った際の妥当性を評価するために、次世代シークエンス解析と同様のサンプルを用いて、real time PCRによる確認作業が必要になったことから、計画以上の進展を達成することはできなかった。B型肝炎ウイルス感染後8週以上経過したヒト肝細胞内では、多数の遺伝子発現が大きく変化することが明らかとなったが、この変化がウイルス蛋白による直接的な影響であるか、もしくは間接的な影響であるかは明らかとなっていない。そのため、まずは、細胞内の免疫応答や発癌メカニズムに寄与すると考えられるPathwayに関連する遺伝子を中心に機能解析を行い、B型肝炎ウイルスと細胞内遺伝子発現との関連をより詳細に検討する予定である。一方、これまでの研究ではB型肝炎ウイルス感染後早期の遺伝子発現変化については感染細胞数の割合が低いことから十分な解析ができていない。これまでのウイルス動態解析から、ウイルス感染後早期の段階からウイルス蛋白が細胞内で産生され、ウイルス増殖やcccDNA構築に強く関与していることが想定されている。そのため、感染早期の遺伝子発現変化をとらえることは非常に重要と考えられ、マウス肝臓内のヒト肝細胞のうち、B型肝炎ウイルスが感染している細胞のみを抽出し、遺伝子発現解析を行うことも検討する必要がある。共同研究者とのミーティングにおいてsingle cell sortingなどを用いた感染細胞の抽出が提案されており、現在、検討中である。また、今回のヒト肝細胞キメラマウスを用いた研究の成果に関して再現性を確認する必要があることから、ヒト肝細胞キメラマウスの肝臓から抽出したヒト肝細胞を用いて、in vitroでのB型肝炎ウイルス感染実験を進めており、細胞内のウイルス動態と遺伝子発現を解析し、マウスを用いたデータの再現性を検討していく予定である。内定年度:2017重度の免疫不全・肝不全を有するマウスにヒト肝細胞を移植し作製されたヒト肝細胞キメラマウス(以下、PXBマウス)は、マウス肝臓が95%以上ヒト肝細胞に置換されており、HBVの持続感染が可能である。

その結果、感染初期のウイルス動態はmultiphasicに変化し、HDV(D型肝炎ウイルス)が共感染した場合でも感染初期の動態には影響しないことを明らかにした(本研究成果は、VirusesにBrief communicationとして報告)。さらに、これら30頭のマウスのうち、共通のHBVクローンを接種した19頭のマウスとHBVを感染させていない4頭のPXBマウスからヒト肝細胞を採取し、ヒト肝細胞内の遺伝子発現を次世代シークエンサーを用いて解析した。HBV感染3日後、10日後のヒト肝細胞では有意な遺伝子発現変化は観察できなかったが、感染5週後、8週後、34週後のマウスでは多くの遺伝子発現が変化しており、特に、免疫応答に関与するようなpathwayや細胞の増殖やアポトーシスに関与するようなpathwayが活性化されていることが明らかとなった。現在、この細胞内変化の再現性を確認するため、PXBマウスの肝組織を用いて作製された初代培養ヒト肝細胞(PXB細胞)にHBVを感染させ、経時的な遺伝子発現変化を解析中である。研究計画を作成した当初の予定通り、B型肝炎ウイルス感染初期のウイルス動態を解析し、これまでに共同研究先で行われたモデリングのデータと比較した。その結果、ウイルス動態が類似していることが明らかとなり、本研究で使用したマウスのデータが、ウイルス感染初期から慢性期までの様々なphaseで取得されていることが確認できており、予定していたモデリングによるウイルス動態とヒト肝細胞内遺伝子発現の比較が可能であることが示された結果となっており、計画通りと言える。さらに、共同研究先への出向前に始めた次世代シークエンスによるヒト肝細胞内の遺伝子発現解析についても、出向中にデータ取得が終了し、予定通り、データ解析が進んでいる。一点、次世代シークエンスのデータ解析において、異なった日程で行った2つの解析データを統合して行うに当たり、データのばらつきが大きく異なったため、データ統合にかなりの時間を要した。さらに、データの標準化を行った際の妥当性を評価するために、次世代シークエンス解析と同様のサンプルを用いて、real time PCRによる確認作業が必要になったことから、計画以上の進展を達成することはできなかった。B型肝炎ウイルス感染後8週以上経過したヒト肝細胞内では、多数の遺伝子発現が大きく変化することが明らかとなったが、この変化がウイルス蛋白による直接的な影響であるか、もしくは間接的な影響であるかは明らかとなっていない。そのため、まずは、細胞内の免疫応答や発癌メカニズムに寄与すると考えられるPathwayに関連する遺伝子を中心に機能解析を行い、B型肝炎ウイルスと細胞内遺伝子発現との関連をより詳細に検討する予定である。一方、これまでの研究ではB型肝炎ウイルス感染後早期の遺伝子発現変化については感染細胞数の割合が低いことから十分な解析ができていない。これまでのウイルス動態解析から、ウイルス感染後早期の段階からウイルス蛋白が細胞内で産生され、ウイルス増殖やcccDNA構築に強く関与していることが想定されている。そのため、感染早期の遺伝子発現変化をとらえることは非常に重要と考えられ、マウス肝臓内のヒト肝細胞のうち、B型肝炎ウイルスが感染している細胞のみを抽出し、遺伝子発現解析を行うことも検討する必要がある。
水平型中性子反射率計の開発と高分子界面のナノ構造解析

高分子/高分子界面、水面上の高分子組織体、あるいは高分子融体表面のナノ構造を研究するために不可欠な装置である水平型中性子反射率計を設計、製作し、高エネルギー加速器研究機構・物質構造科学研究所の中性子実験施設に設置した。この水平型中性子反射率装置はARISA(Advanced Reflectometer for Interface and Surface Analysis)と名付けられ、測定可能なQレンジは、0.008-0.7Å^<-1>と広範囲にわたり、ダイナミックレンジも6-7桁となることから、自由表面・界面だけではなく、磁性・超伝導薄膜などのハードマターの研究にも十分に対応できる基本性能をもつ装置であることが確認された。本装置の特徴は、スリットにボロンカーバイドを用い寄生散乱を極力抑えるとともに、エッジ部分には設置部位に応じて微妙な傾斜角を付けて反射による迷光を防ぎ、高い分解能が得られるように製作したことである。さらに、試料部のみならずスリットなどの光学系一式を最新式のピエゾ式アクティブサス除振台上に設置し、試料界面の振動を防ぐと同時に、光学系と試料部の相対位置が常に厳密に保たれるように工夫した。また、試料ステージの上には、試料環境オプションとして表面圧の制御ができる液体トラフ、および約200°Cまでの昇温が可能な高温融体セルが取り付けられるようになっており、様々な自由表面や界面に関する新規なナノ構造解析が可能な実験装置を製作することに成功した。高分子/高分子界面、水面上の高分子組織体、そして高分子融体表面のナノ構造が研究可能な水平型中性子反射率計を設計、製作し、高エネルギー加速器研究機構・物資構造科学研究所の中性子実験施設に設置した。設計性能は、試料-検出器間距離:1.8m、ビームサイズ:横50mm×縦可変、使用波長:0.5-4Å、qレンジ:0.008-0.6Å^-1、角度分解能:3-7%、ダイナミックレンジ:7桁であり、上記研究対象には十分な性能を確保した。また、スリットには、B4C(ボロンカーバイド)を用い、寄生散乱を極力抑えるとともに、エッジ部分には、設置部位に応じて微妙な傾斜角を付け、反射による迷光を防いだ。さらに、試料部のみならずスリットなど光学系一式を最新式のピエゾ式アクティブサス除振台上に設置し、試料水面の振動を防ぐとともに、光学系と試料部の相対位置が常に厳密に保たれるよう工夫した。また、本装置には23軸の可動部があるが、すべて外部よりコンピュータにて自動制御できるよう設計した。現在、本装置の作動および性能チェックを行っており、必要に応じて改良・改善措置を講じた後、来年度、試料測定を行う予定である。
ハウジングファーストにもとづく福祉住居評価システムの開発に関する横断的研究

社会構造の劇的な変化が進むなかで、高齢者や障害者を含む多様な主体が参加する地域共生社会の実現が求められている。本研究ではケアと完全に分離した住居を提供することで長期にわたる安定的な生活を支援する手法であるハウジングファーストの視点にもとづき、高齢者、障害者、社会的養護の必要な子どものための福祉住居を対象とした横断的な住まい方調査を実施することで、ケアや社会資源と住居の関係性を見直し、地域共生社会の構築に寄与する福祉住居の評価システムを開発する。
交通ネットワークと情報ネットワークの相互作用とダイナミクス

交通行動を決定する際に重要な要因は「利用者が選択肢に対して持つ情報」である.情報ネットワーク上の情報伝搬と交通行動の相互作用をモデル化し分析することにより,情報が交通行動に与える影響を数理的に知ることが可能になる.本研究では主にマクロ的数理モデルを用いてこの相互作用によるダイナミクスを分析した.SIR/SISモデルを応用した解析的アプローチを提示しダイナミクスの特性示すとともに,応用例として避難行動の分析を行った.本研究では交通ネットワークと情報ネットワークを統合した「交通・情報ネットワーク」を定式化しその特性を分析する.交通主体の所持する情報は交通行動の決定の際の重要な要因であり,その伝搬メカニズムは交通行動決定に大きく影響する.一方で,情報は物理的に近い人やもの(近所や職場の知人や看板など)からも多く伝搬するため,交通行動から情報取得への逆方向の影響も重要である.これは交通主体が行動する「交通ネットワーク」と情報が伝搬する「情報ネットワーク」が相互作用することを意味する.本研究ではこの特性を分析し,交通・情報ネットワーク上で情報がどのように局在化するかを調べる.平成24年度は本研究課題の2年目であり,おもに,平成23年度の結果の評価とモデルの見直し,および,ケーススタディを行った.モデルの見直しについては特に情報ネットワークと情報伝搬に関する点で重点的に行った.とりわけ,平成23年3月11日の東日本大震災に関わる避難行動において見られた情報伝搬と交通行動(避難行動)の関連性について,各種の調査結果が明らかになるにつれ,本研究との関連性が深いことが判明し,それに関する知見を活かしたモデルの見直しを行った.あわせて,情報探索行動一般・交通行動についても一定の再検討を実施した.ケーススタディについては上記の避難行動の記述を選定した.避難行動そのものについては防災分野での知見が多くあるが,本研究は交通行動のモデリングという立場をとり,特に,ハザードの種類を特定しない形での避難行動の記述に努めた.情報伝搬による避難勧誘をマクロ的およびミクロ的に記述し,それについて,特にマクロ的なものについて,数理モデルによるダイナミクスの検討を行った.ネットワークの混雑を考慮した総合モデルを組み込んだ上で,本研究で示した交通・情報ネットワークの特性が避難行動においてどのように影響するかを検証した.交通行動を決定する際に重要な要因は「利用者が選択肢に対して持つ情報」である.情報ネットワーク上の情報伝搬と交通行動の相互作用をモデル化し分析することにより,情報が交通行動に与える影響を数理的に知ることが可能になる.本研究では主にマクロ的数理モデルを用いてこの相互作用によるダイナミクスを分析した.SIR/SISモデルを応用した解析的アプローチを提示しダイナミクスの特性示すとともに,応用例として避難行動の分析を行った.本研究では交通ネットワークと情報ネットワークを統合した「交通・情報ネットワーク」を定式化しその特性を数理的に分析する.交通主体の所持する情報は交通行動(目的地選択等)の決定の際の重要な要因であり,その伝播メカニズムは交通行動決定に大きく影響する.いっぽうで,情報は物理的に近い人やもの(近所や職場の知人,看板等)からも多く伝播するため,交通行動から情報取得への逆方向の影響も重要である.これは交通主体が行動する「交通ネットワーク」と情報が伝播する「情報ネットワーク」が相互作用することを意味する.本研究ではこの特性を分析し,交通・情報ネットワーク上で情報がどのように局在化するかを調べる.その成果は人口の一極集中のような社会的に望ましくない需要の集中現象の緩和に役立つことが期待できる.平成23年度は「情報ネットワーク内の各要素の特性の数理的な定式化」と「交通ネットワーク内の各要素の数理的な定式化」を行なった.あわせて,これらで構成されるシステム全体の挙動を解析的・数値的に分析するための準備を行なった.前者については,おもに,情報ネットワーク内の要素として特に交通行動主体およびそれらの情報ネットワーク内での相互作用の数理的定式化を行なった.後者については交通ネットワーク内の混雑現象の定式化を行なった.定式化の際には2通りのアプローチをとった.すなわち,主に数値シミュレーションへの適用を想定した精緻な形式のモデルと,数理的なふるまいを解析的に解くことを想定した簡便な形式のモデルである.双方の関連性は,現実の現象の再現性と,数理的なふるまい(動学的安定性など)を考慮しつつ評価するべきであり,その課題について平成24年度の研究内容と関連させつつ整理した.動学挙動分析についても,この関連性を考慮しつつ分析を開始し,また,精緻な形式のモデルの動学挙動の扱いについて検討課題を整理した.当初研究計画では平成23年度は「情報ネットワーク内の各要素の特性の数理的な定式化」と「交通ネットワーク内の各要素の数理的な定式化」「動学挙動分析」の3つについて行う予定であった.このうち前者2件についてはおおむね達成している.一方,動学挙動分析については,特に精緻なモデルの扱いについて,研究を進行させるにつれて数理的困難性があることが明らかになってきており,その対応を検討することに一定の時間を要したため,この部分については当初研究計画から若干の遅れがある状況である.ただし,この点については,現状の見通しとしては平成24年度の早期に解決が見られるものと考えており,計画全体には大きくは影響しないものと考えている.

本研究課題は平成24年度(今年度)が最終年度である.今年度は,動学挙動分析についてまず完了させ,その後,この結果を含めて,平成23年度の結果の評価とモデルの見直しを行う.この際にはワークショップやヒアリング等の機会を通じて,他の研究者からのレビューも併せて受けることを予定している,本研究は直接的な実証的検証を含まないため,他の研究者のレビューにより,現実社会の現象と大幅に乖離したモデルを最終成果物としてしまうことを回避することを予定している.完成したモデルと分析結果は実社会の課題に適用する.実社会の課題としては,たとえば避難行動の際に情報伝達と交通混雑の相互作用が与える影響,新しい交通手段の導入の際の普及現象,観光地や商業地における目的地選択問題などのうち,完成したモデルと親和性が高いものを採用することを想定している.もし,当初の意図どおりの結果が出た場合には,社会的に望ましくない需要の集中現象(人口の一極集中,中心市街地の空洞化,いわゆるストロー現象など)を緩和する施策を,完成したモデルを活用して提案することを目指す.平成24度に計上している研究費のうち一部は高速計算機の購入のために利用する.これはケーススタディの際の動学挙動分析に用いる(平成23年度における分析では既存の設備を使用するため計上していないが,ケーススタディではネットワークサイズを大規模にし,多くの場合についての計算を行うことが予想されるので,今年度で計算機購入費用を計上した).平成23年度の結果の評価と見直しのために国内外の専門家からのヒアリングの機会(ワークショップ参加あるいは開催,あるいは個別のヒアリングなど,ヒアリング対象の研究者の状況に応じて設定)を設ける予定であり,その際の旅費等を計上している.成果は土木計画学研究発表会や交通工学研究会等の学会,および国際学術雑誌での発表を予定している.そのほか,動学挙動分析の際のプログラムを改良するために技術補佐員の支援を得る予定であり,その雇用のために研究費を使用する予定である.
マウス始原生殖細胞の新規な増殖因子の同定及びter遺伝子のクローニング

マウスのter(teratoma)突然変異遺伝子(18番染色体)は,ter遺伝子を種々の系統に導入して樹立したterコンジェニック系統のter/ter胚に,始原生殖細胞(PGC)欠損を引き起こす.また,+/+胎仔精巣体細胞の培養液(コンディションドメデイウム,CM)を添加したPGC培養系ではPGC数は増すが,ter/terCMでは激減した.本研究では,新規PGC増殖因子(TER Factor, TERFと命名)とter/terPGC自体の性状とを探り,ter遺伝子のクローニングを目標とした.成果を示す.1)胎仔卵巣或いは精巣体細胞の+/terおよび+/+型CMは,通常マウスのPGC培養系に添加するとPGCのアポトーシスを抑え生存を支持し,その有効成分は,熱変性,凍結耐性,分子量3万以上,無血清培地で失活する性質を示した.同ter/terCMはPGCのアポトーシスを止めずPGCは激減した.PGCのDNA合成や分化及び体細胞に対する効果にCMの差はなかった.2)単離したter/terおよび+/+PGCは,+/+体細胞と共培養するとPGCの発生段階によらず生存したが,ter/ter体細胞との共培養では,DNA合成は正常に行ったが,アポトーシスを起こし,+/+CMを添加しても回復しなかった.PGCは各体細胞に接触していた.3)既知のPGC増殖因子数種とそれらのレセプターの発現にはter/terおよび+/+精巣で差はなかった.4)以上から,+/+体細胞の産生するPGC増殖因子TERFは分泌型と膜結合型から成るPGCのアポトーシスを抑制し,発生初期からPGCに特異的に作用しその生存を支持する新規の増殖因子であること,ter/ter体細胞はそれらの欠陥因子を産生しPGC欠損を招くこと及び,ter/terPGCは正常であることが判明した.5)ter遺伝子のクローニングは進行中.マウスのter(teratoma)突然変異遺伝子(18番染色体)は,ter遺伝子を種々の系統に導入して樹立したterコンジェニック系統のter/ter胚に,始原生殖細胞(PGC)欠損を引き起こす.また,+/+胎仔精巣体細胞の培養液(コンディションドメデイウム,CM)を添加したPGC培養系ではPGC数は増すが,ter/terCMでは激減した.本研究では,新規PGC増殖因子(TER Factor, TERFと命名)とter/terPGC自体の性状とを探り,ter遺伝子のクローニングを目標とした.成果を示す.1)胎仔卵巣或いは精巣体細胞の+/terおよび+/+型CMは,通常マウスのPGC培養系に添加するとPGCのアポトーシスを抑え生存を支持し,その有効成分は,熱変性,凍結耐性,分子量3万以上,無血清培地で失活する性質を示した.同ter/terCMはPGCのアポトーシスを止めずPGCは激減した.PGCのDNA合成や分化及び体細胞に対する効果にCMの差はなかった.2)単離したter/terおよび+/+PGCは,+/+体細胞と共培養するとPGCの発生段階によらず生存したが,ter/ter体細胞との共培養では,DNA合成は正常に行ったが,アポトーシスを起こし,+/+CMを添加しても回復しなかった.PGCは各体細胞に接触していた.3)既知のPGC増殖因子数種とそれらのレセプターの発現にはter/terおよび+/+精巣で差はなかった.4)以上から,+/+体細胞の産生するPGC増殖因子TERFは分泌型と膜結合型から成るPGCのアポトーシスを抑制し,発生初期からPGCに特異的に作用しその生存を支持する新規の増殖因子であること,ter/ter体細胞はそれらの欠陥因子を産生しPGC欠損を招くこと及び,ter/terPGCは正常であることが判明した.5)ter遺伝子のクローニングは進行中.マウスのter(teratoma)突然変異遺伝子とter遺伝子を種々の系統に導入して樹立したterコンジェニック系統は、1つの突然変異遺伝子が引き起こす始原生殖細胞(PGC)欠損による先天性不妊の動物モデル系といえる。これらのマウスの+/+胎仔精巣の体細胞はその細胞培養液(コンデイションドメデイウム、CM)中にPGC増殖を促進する成分を分泌し、ter/ter体細胞はPGCの生存を阻害した。本研究は、これらのPGC増殖因子とPGC欠損因子を同定し、それぞれの遺伝子を単離し、PGCの増殖や欠損の機構における機能を明らかにすることを目標とし、本年度は+/+胎仔精巣体細胞の産生するPGC増殖因子(TER Facter,TERFと命名)の性状と体細胞の膜結合型TERFの可能性を探ることを目的とした。下記に成果を示す。terコンジェニック系LTXBJ-terの+/ter同士を交配し、得られた胚のter/ter、+/terおよび+/+型をGrl-1のミニサテライトDNAのPCR多型(SSLP)から判定し、それぞれの精巣の生殖細胞と体細胞を分離した。これらを用いて、1)精巣体細胞のCMをICR系の移動・増殖期のPGC培養系に添加すると、+/terおよび+/+型CMはPGCのDNA合成には関与しないが、PGCの増殖を支え、その有効成分は、熱変性、凍結耐性、分子量30,000-100,000、無血清培地で失活する性質を示した。ter/terCMには、この成分はなかった。

2)+/+CMの無添加の下で、+/+体細胞と共培養したter/terおよび+/+PGCは増殖したが、ter/ter体細胞との共培養では、いずれのPGCもアポトーシスを起こした。この欠損は、+/+CMの添加によっても回復されなかった。分泌型より優位の新規の膜結合型TERFの可能性とter/terPGCは正常であることが示された(論文作製中)。これらの分子的同定を進め、それぞれの遺伝子のクローニングに繋げる。マウスの始原生殖細胞(PGC)の欠損を引き起こすter(teratoma、Chr.18)突然変異遺伝子を種々の系統に導入して樹立したterコンジェニック系統は、1つの突然変異遺伝子が引き起こすPGC欠損による先天性不妊の動物モデル系といえる。+/+胎仔精巣の体細胞は、その細胞培養液(コンデイションドメデイウム、CM)中にPGCの生存を支持し、その結果PGCが増殖することを可能にする成分を分泌し、ter/ter体細胞はPGCの生存を阻害した。本研究は、+/+胎仔精巣体細胞の産生するPGC増殖因子(TER Factor,TERFと命名)を同定し、コードする遺伝子を単離し、PGCの増殖や欠損におけるその因子及びter遺伝子の機能を明らかにすることを目標とした。terコンジェニック系の+/ter交配から得た、ter/ter、+/terおよび+/+胚を用い、PGC培養系をアッセイ系として、CM中のTERFの同定を進め、体細胞とPGCの細胞膜を介して作用する膜結合型TERFの可能性を探り、またter/terPGC自体を調べた。1)胎仔精巣体細胞のCMを数系統の発生の数段階のPGC培養系に添加すると、+/terおよび+/+型CMはPGCのDNA合成期及び細胞分裂期には関与しないが、PGCのアポトーシスを抑制しPGCは増殖した。ter/terCMではいずれのPGCもアポトーシスをおこした。有効成分は、熱変性、凍結耐性、分子量30,000-100,000、無血清培地で失活した。クロマト等を組み合わせ、有効成分の単離と同定を進めた。2)発生の数段階のter/terおよび+/+PGCを単離して、+/+体細胞と共培養すると、いずれのPGCも増殖したが、ter/ter体細胞との共培養では、アポトーシスを起こした。このPGC欠損は、+/+CMを添加しても回復せず、膜結合型TERFの存在とter/terPGC自体は正常であることが示された。これらの分子的同定を進め、それぞれの遺伝子のクローニングを目指す。
免疫細胞の動態による歯周疾患診断法の確立

CD45RO抗原を発現しているメモリーT細胞は接着分子(LFA-1)の発現も増強されており、また種々のB細胞活性化サイトカインを産生することによりB細胞の活性化、免疫グロブリン産生に重要な役割を演じていると考えられる。B細胞1形質細胞病変と考えられる歯周炎組織におけるT細胞の種類と分布並びにB細胞活性に及ぼす作用を検索する目的でメモリーT細胞、活性化B細胞、IL-4、LFA-1、ICAM-1を免疫組織化学的手法により凍結切片上で染色した。19人の歯周炎患者と5人の歯肉炎患者よりバイオプシーを採取し、凍結切片を作製した。メモリーT細胞については抗CD4、抗CD45RO抗体による二重染色、活性化B細胞については抗CD23叉は抗CD25抗体と抗CD19抗体による二重染色により同定した。その結果、歯肉炎、歯周炎ともCD4陽性T細胞の大部分はCD45RO抗原を発現しているメモリーT細胞であったが、その比率は歯肉炎組織でより高かった。反対にB細胞、活性化B細胞の割合はともに歯周炎組織で高かった。メモリーT細胞の割合は歯肉炎組織で高かったにもかかわらず、B細胞活性化サイトカインであるIL-4を産生している細胞の比率は歯周炎組織に比べて有意に低かった。接着分子に関してはメモリーT細胞の分布に一致してLFA-1の発現が認められ、ICAM-1は血管内皮細胞とポケット上皮の一部に発現されていたが、同時に一部のB細胞でもその発現が増強されていた。同じメモリーT細胞でもサイトカイン産生のプロフィールは歯肉炎と歯周炎で全く異なること、歯周炎組織でもIL-4産生細胞、活性化B細胞の割合は多様性に富んでおり、歯周炎が悪化と緩解をくり返しながら進行することを考えると、臨床指標では検出できないような病態の変化を反映していると思われる。成人性歯周炎病変におけるメモリ-T細胞と活性化B細胞の頻度と分布を免疫組織学的に検索した。19の歯周炎バイオプシ-は歯周手術時に得られた。ほとんどの組織では臨床的に4mm以上の歯周ポケットが残存しており、表面上の炎症は弱かったが、多数の炎症性浸潤細胞が認められた。対照として矯正治療のための便宜抜去時ならびに智歯周囲炎の為に抜去を行ったときに臨床的に歯肉炎と診断された組織を得た。6μm厚さの連続凍結切片をそれぞれのバイオプシ-より作製し、アビヂンービオチンーペルオキシダ-ゼ法とアビヂンービオチンーアルカリフォスファタ-ゼ法またはアルカリフォスファタ-ゼー抗アルカリフォスファタ-ゼ法を組み合わせた二重染色法によるCD4+CD45RO+メモリ-T細胞、CD4+CD45RA+ナイ-ブT細胞、CD19+CD23+、CD19+CD25+活性化B細胞について検討した。切片を歯肉溝側1/3、結合組織中央部1/3、口腔上皮側1/3に分け、それぞれの領域の中で浸潤の強い場所を選び、0.04mm^2の範囲について陽性細胞の出現率を算定、解析した。その結果、歯周炎においてはいずれの場所においてもCD4+CD45RO+メモリ-T細胞の比率が有意に高く、CD4+CD45RA+ナイ-ブT細胞分の比率は低かった。一方、活性化B細胞は19の歯周炎組織のうち13で認められたが、B細胞にしめる活性化B細胞の比率にはバイオプシ-間で大きなバリエ-ションがあり、臨床指標との間に相関は認められなかった。

歯肉炎組織ではCD4+CD45RO+メモリ-T細胞の比率は歯周炎組織よりも高かったが、B細胞ならびにB細胞に占める活性化B細胞の比率は歯周炎組織よりも低かった。これらのことは歯肉炎、歯周炎ともすでに活性化されたT細胞が浸潤していること、およびB細胞活性の違いはメモリ-T細胞の産生するサイトカインの違いによることが示唆された。歯周炎病巣はB細胞、形質細胞の優勢な浸潤で特徴づけられ、組織破壊と密接に関係していると考えられている。歯周炎におけるB細胞活性化のメカニズムを検索する目的でB細胞活性化サイトカインの1つであるインターリューキン(IL)-4を産生している細胞、及び活性化に必須な過程である細胞接着に関わる接着因子、LFA-1、ICAM-1の発現を免疫組織化学的手法を用いて分析した。前年度にすでに報告しているように、結合組織付着の破壊、歯槽骨吸収を伴う病変である歯周炎、それらを伴わない歯肉炎とも浸潤細胞中のT細胞はCD45RO抗原を発現しているメモリーT細胞が主体であるが、IL-4を産生しているメモリーT細胞の割合は歯肉炎組織で0.36±0、15%、歯周炎組織で7.29±1.81%であり、歯周炎組織中において有意に高いことが示された。一方接着分子に関してはメモリーT細胞の分布に一致してLFA-1陽性の細胞が認められた。LFA-1分子のリガンドであるICAM-1は血管内皮細胞とポケット上皮の一部に発現されていたが、同時に一部のB細胞においてもICAM-1の発現が高まっていることが示された。このことは抗原提示細胞ととしてのB細胞とT細胞の接着分子を介した結合により活性化されたT細胞からIL-4が産生されていることを意味する。B細胞はIL-4により活性化されるとDC23抗原を発現するようになるが、歯周炎病巣部でのB細胞のCD23発現は非常に多様であった。同じ歯周炎の組織であってもIL-4産生細胞の割合、CD23陽性B細胞の割合は多様性に富んでおり、歯周炎が悪化と緩解をくり返しながら進行することも考えると、臨床指標では検出できないような病態の変化を反映していると思われる。
文書資料を中心とした仮名文の発達および普及の史的研究

本研究では、平仮名を含む古文書について、東京大学史料編纂所において影写本による調査を行ったほか、原本調査としては、京都府立総合資料館所蔵東寺百合文書・高山寺所蔵文書・群馬県立文書館所蔵文書について、平仮名字体・用法の調査を行った。それらの調査結果のうち整理済みの部分、及び昨年度までに調査・整理済みのデータを用いて、平仮名史に関する考察を行い、10世紀より13世紀にかけての平仮名字体の変遷の全体像について論文「平安・鎌倉時代における平仮名字体の変遷」(『国語文字史の研究』四・平成9年中に公刊予定)をまとめた。また、特に時代による仮名字体の用法の変化が顕著であるトの平仮名字体について、論文「異体がな使い分けの衰退-トの仮名の場合-」(『山口明穂教授還暦記念国語学論集』・平成8年)を公にした。現在は、調査資料のうち、14世紀より16世紀にかけてのものについての平仮名字体変遷のデータ整理を行いつつある。また、片仮名資料については、東京大学史料編纂所所蔵影写体による調査の他、高山寺所蔵聖経類より『却廃忘記』『光言句義釈聴集記』『華巌唯心義巻上』の三点を中心に、その他若干の聖経類・古文書類について調査を行った。そうした資料から、12世紀より16世紀にかけての片仮名文の変遷に関する資料の整理、および同時期に於ける平仮名文との比較対照による、平仮名・片仮名それぞれの文字体系の本質に関する考察を現在進めつつある。
神経因性疼痛における新規Kチャネルとセロトニンの役割に関する研究

目的:末梢神経傷害後に発生する神経因性疼痛は,創傷治癒後に持続する難治性疾患である.この疼痛に関与する分子としてATP,セロトニンやノルアドレナリン(NA)などの化学伝達物質,TRPV1受容体やセロトニン受容体(5-HT受容体)などが挙げられている.我々は,神経因性疼痛の発生メカニズムとして,1.NAはATP受容体(P2X受容体)機能を増強し,神経因性疼痛を発生させる要因となる.2.NAやATPは熱感受性Kチャネル(Kheatチャネル)を抑制し,神経因性疼痛を発生させる要因となる.ということを明らかにしてきた.今回の研究では,NAと同様に「セロトニンがKheatチャネルを抑制すれば疼痛発生の要因となる」と仮説を立て,それを実証する実験を行い,神経因性疼痛発生機序の解明を目指す.方法:パッチクランプ法を使用してDRG神経細胞から膜電流記録を行い,1.熱刺激によって誘起されたKheatチャネル電流(IKheat)を測定できる細胞を確認する.さらに,測定条件を変えて,同一細胞において,TRPV1受容体の活性化による電流(ITRPV1)を測定し,これがセロトニンによって制御されるか否かについて検討する.2.セロトニンによってITRPV1が制御された場合,その機序が温度依存性の変化によるものか,を検討する.結果:1.熱刺激によりDRG神経細胞においてIKheatが誘起された.引き続き同一細胞においてITRPV1の測定を試みたが,ITRPV1を記録できる細胞は非常に少なく,またITRPV1は大きさが小さかったため,ATPによるITRPV1の制御までは確認できなかった.2.上記1.に記載したようにITRPV1を記録することが困難であったため,ATPによるITRPV1の温度依存性制御は検証できなかった.目的:神経障害性疼痛に関与する物質として,ノルアドレナリン(NA),ATP,セロトニンなどが挙げられている.また「末梢神経障害が交感神経節後細胞の発芽を誘起し,その軸索が脊髄後根神経節神経細胞(DRG神経細胞)に到達している」という報告があり,我々は,交感神経から放出されるNAが新規Kチャネル(Kheatチャネル)を抑制することを報告している.本研究では,NAと同様に「セロトニンがKheatチャネルを抑制すれば疼痛発生の要因となる」と仮説を立て,その可能性について検討する.本年度は,「Kheatチャネルに対するセロトニンの作用」について検証する.方法:パッチクランプ法を使用してDRG神経細胞から膜電流記録を行い:1.熱刺激によって誘起されたKheatチャネル電流(IKheat)を測定する.2.IKheatに対するセロトニンの作用を測定する.3.セロトニンによるKheatチャネル温度依存性の変化を測定する.結果:上記方法で得られた結果は次の通り:1.DRG神経細胞に熱刺激を加えると,3種類の電流(IKheatのみを発生する細胞,ITRPV1のみを発生する細胞,IKheat + TRPV1を発生する細胞)が記録できた.このうちIKheat + TRPV1を発生する細胞の数が最も多かった.2.IKheatのみを発生する細胞を対象にセロトニンの作用を検証したが,現在までのところ,明らかな結果は得られていない.3.については未実施.熱刺激によって誘起されるKheatチャネル電流(IKheat)を調べるためには,熱刺激によって同時に誘起されるTRPV1受容体電流(ITRPV1)を除外した条件で実験を実施する必要がある.IKheat + ITRPV1を発生する細胞が最も数が多く,IKheatのみを発生する細胞が少ないことから予想した以上に時間がかかっている.目的:神経障害性疼痛に関与する物質として,ノルアドレナリン(NA),ATP,セロトニンなどが挙げられている.また「末梢神経障害が交感神経節後細胞の発芽を誘起し,その軸索が脊髄後根神経節神経細胞(DRG神経細胞)に到達している」という報告があり,我々は,交感神経から放出されるNAが新規Kチャネル(Kheatチャネル)を抑制することを報告している.本研究では,NAと同様に「セロトニンがKheatチャネルを抑制すれば疼痛発生の要因となる」と仮説を立て,その可能性について検討する.本年度は,「Kheatチャネルに対するセロトニンの作用」について検証する.方法:パッチクランプ法を使用してDRG神経細胞から膜電流記録を行い:1.熱刺激によって誘起されたKheatチャネル電流(IKheat)を測定する.2.セロトニンによるTRPV1受容体の温度に対する閾値の変化を測定する.結果:上記方法で得られた結果は次の通り:1.DRG神経細胞に熱刺激を加えると,3種類の電流(IKheatのみを発生する細胞,ITRPV1のみを発生する細胞,IKheat + TRPV1を発生する細胞)が記録できた.このうちIKheat + TRPV1を発生する細胞の数が最も多かった.2.TRPV1のみを発生する細胞を対象にセロトニンの作用を検証したが,TRPV1のみを発生する細胞が少なく,現在までのところ,明らかな結果は得られていない.熱刺激によって誘起されるKheatチャネル電流(IKheat)を調べるためには,熱刺激によって同時に誘起されるTRPV1受容体電流(ITRPV1)を除外した条件で実験を実施する必要がある.IKheat + ITRPV1を発生する細胞が最も数が多く,IKheatのみを発生する細胞が少ないことから予想した以上に時間がかかっている.目的:末梢神経傷害後に発生する神経因性疼痛は,創傷治癒後に持続する難治性疾患である.

この疼痛に関与する分子としてATP,セロトニンやノルアドレナリン(NA)などの化学伝達物質,TRPV1受容体やセロトニン受容体(5-HT受容体)などが挙げられている.我々は,神経因性疼痛の発生メカニズムとして,1.NAはATP受容体(P2X受容体)機能を増強し,神経因性疼痛を発生させる要因となる.2.NAやATPは熱感受性Kチャネル(Kheatチャネル)を抑制し,神経因性疼痛を発生させる要因となる.ということを明らかにしてきた.今回の研究では,NAと同様に「セロトニンがKheatチャネルを抑制すれば疼痛発生の要因となる」と仮説を立て,それを実証する実験を行い,神経因性疼痛発生機序の解明を目指す.方法:パッチクランプ法を使用してDRG神経細胞から膜電流記録を行い,1.熱刺激によって誘起されたKheatチャネル電流(IKheat)を測定できる細胞を確認する.さらに,測定条件を変えて,同一細胞において,TRPV1受容体の活性化による電流(ITRPV1)を測定し,これがセロトニンによって制御されるか否かについて検討する.2.セロトニンによってITRPV1が制御された場合,その機序が温度依存性の変化によるものか,を検討する.結果:1.熱刺激によりDRG神経細胞においてIKheatが誘起された.引き続き同一細胞においてITRPV1の測定を試みたが,ITRPV1を記録できる細胞は非常に少なく,またITRPV1は大きさが小さかったため,ATPによるITRPV1の制御までは確認できなかった.2.上記1.に記載したようにITRPV1を記録することが困難であったため,ATPによるITRPV1の温度依存性制御は検証できなかった.研究計画が当初の予定よりも遅れているため,先ず,平成28年度に実施予定であった研究目的を遂行し,その上で平成29年度に実施予定の研究を行う.研究計画が当初の予定よりも遅れているため,先ず,平成29年度に実施予定であった「セロトニンによるTRPV1受容体の閾値変化」を遂行し,その上で平成30年度に実施予定である「TRPV1受容体の閾値低下との相乗作用による脱分極」の研究を行う.本研究を遂行するためには,研究計画調書において申請した,1)データ取得装置,2)データ取得解析用ソフトウエア,が必要である.平成28年度に交付された助成金では両者の購入額に届かず,2)のみの購入に留めたため次年度使用額が生じた.(理由)本研究を遂行するためには,研究計画調書において申請した物品類の購入が必要である.実験計画の進捗が予定よりも遅れたため,物品類の購入額が減り,次年度使用額が生じた.(使用計画)次年度使用額と平成30年度の助成金を合算し,遅れている研究計画および平成30年度に予定している研究計画の実験に使用する.次年度使用額と平成29年度の助成金を合算し,1)を購入することを計画している.
ボース凝縮原子気体における新しい量子渦導入法の開発

これまでの研究で得られた^<87>Rb原子のBose-Einstein凝縮体に対して誘導ラマン遷移を利用した量子渦生成を行うため、Rb原子のD2遷移に近共鳴する波長780nmの半導体レーザー光源(出力10mW程度)の製作を行った。この光学的な量子渦の導入にはRb原子の二光子反跳エネルギー(15kHz)以下の周波数線幅を持つ狭帯域レーザー光を使用する必要があり、昨年度、1.5GHzのFree Spectral Range(FSR)を持つ外部共振器を用いた光帰還法によって半導体レーザーの周波数安定化を試みたが、制御可能な時間が数秒と短いうえに、計測器の問題から数MHz程度の周波数線幅しか確認できなかった。そこで今年度は、回折格子(格子定数1800/mm)による光帰還を併用して周波数制御の安定度向上と継続時間の改善を進めるとともに、光帰還に300MHzのFSR(昨年度の1/5)を持つ共振器を使用して、出力光の更なる狭帯域化を図った。また、狭窄化された周波数線幅を評価するため、分解能30kHz程度のスペクトラムアナライザ(FSR 150MHzの光共振器)を新たに製作し、レーザースペクトルの計測に使用した。今回これらの改良を行った結果、周波数制御の継続時問を数分程度にまで大きく改善することに成功し、実用的な安定度を実現することができた。また、出力光の周波数線幅については、30kHz以下(これまでの1/50以下)にまで狭窄化されていることが確認できた。この線幅の値は渦の導入に使用するには未だ不十分であるが、帰還に用いた共振器の振動や温度変化、気圧変化などによる周波数変動が主な原因であることが分かっており、今後、これらの安定化を進めることで10kHz程度の線幅が得られ、凝縮体への量子渦導入や原子波の位相制御に利用できるものと期待される。量子渦生成を試みる対象として、^<87>Rb原子気体のボース・アインシュタイン凝縮体を磁気トラップ中に生成した。使用した磁気トラップはIoffe-Pritchard型の磁場配置で、この磁場によって発生させた軸対称性を持つ3次元調和型ポテンシャル(最低磁場1.9Gで、動径方向および軸方向のトラップ周波数がそれぞれ2π×160Hz、2π×18Hz)を利用して、電子基底状態5s ^2S_<1/2>の超微細構造準位F=2,m_F=2の^<87>Rb原子を捕捉した。磁気トラップへの原子の導入は二重磁気光学トラップ法によって行い、約6×10^8個の原子をおよそ0.6mKで捕捉したのち、この低温原子集団に対してRF蒸発冷却を行うことでボース凝縮体を生成した。得られた凝縮体の原子数は約2×10^5個、化学ポテンシャルは40nK程度であり、渦生成に必要な凝縮体を準備することができた。また、誘導ラマン遷移を利用した量子渦生成に必要な、外部共振器からの光帰還法による狭帯域単一モードレーザー光源の製作も行った。光源には波長784.7nm、出力30mW程度の半導体レーザー素子を使用した。出力光をレンズでコリメートしたのち、偏光ビームスプリッタで2本のビームに分岐し、その一方を共焦点型ファブリ・ペロー共振器(FSR=1.5GHz,フィネス100)に導入した。この外部共振器からの反射光をレーザー素子に戻すことによって帰還を行った結果、共振器の共鳴周波数にレーザー発振周波数が引き込まれ、外部共振器の共鳴周波数に追従して光周波数を制御することができた。共振器の透過光強度から見積もった周波数安定度は、数MHzの測定精度以下であった。

この線幅の値は渦の導入に使用するには未だ不十分であるが、帰還に用いた共振器の振動や温度変化、気圧変化などによる周波数変動が主な原因であることが分かっており、今後、これらの安定化を進めることで10kHz程度の線幅が得られ、凝縮体への量子渦導入や原子波の位相制御に利用できるものと期待される。
中国法典・文物伝来からみた律令制形成過程の再検討

7世紀の日本古代における律令制の形成過程について、遣隋使や遣唐使がもたらした中国の法典や、様々な文物との関係に注目することにより検討した。8世紀の初めに成立した大宝律令が、中国国制の単なる継承ではなく、7世紀以前の古い氏族制的な国制の総括であることを明らかにした。また、その研究成果の一部を、単著書『律令官制と礼秩序の研究』としてまとめ、吉川弘文館から刊行した。初年度である平成20年度には、7世紀における中国法典の継受と日本律令制の形成について検討することを計画し、共著書1点、学会報告1点の成果を得た。共著書『日唐律令比較研究の新段階』所収の論文「大宝律令の歴史的位相」と、九州史学研究会大会における報告「これからの律令制研究」の内容は、相互に密接に関連しており、前者では、日本律令の母法である中国律令の史的変遷を秦漢から隋唐までたどり、また新羅など朝鮮諸国の律令制と比較することを通じて、大化改新、近江令、飛鳥浄御原令をへて大宝律令へといたる過程を一国史的・直線的な発展とみなす戦前以来の見方に疑問を呈した。そのうえで、唐令の逐条的・体系的な継受は大宝令に始まり、浄御原令以前の日本律令制は、体系的な律令法をもたない新羅など朝鮮諸国のそれに近く、大宝令とはかなり異質なものであったとの独自の見解を主張した。また後者の口頭報告「これからの律令制研究」では、律令法や律令制の概念を厳密に検討することの必要性を述べ、坂本太郎の大化改新研究の孕む問題性について指摘したうえで、独自の「プレ律令制」概念を提唱し、それらを、北宋天聖令の発見によって得られた新知見と結びつけることにより、大宝・養老令研究の新たな方向性について方法論的な検討を行った。平成21年度には、上記報告を論文化する作業とともに、その見通しを、7世紀における中国法典請来の具体的な過程の検討を通じて裏付けるとともに、儀制令に規定された儀礼や器物受容の問題の検討を進める予定である。2年目にあたる平成21年度には、7世紀における中国法典の継受と日本律令制の形成に関する論文1点と、儀礼に関わる器物受容に関する論文1点、学会報告1点の成果を得た。『九州史学』所収の論文「これからの律令制研究」は、平成20年度の口頭報告を増補のうえ論文化したもので、唐律令の体系的継受は、8世紀初頭の大宝律令に始まり、7世紀以前の段階では、中国南北朝の影響を受けた朝鮮諸国からの国制継受の方がより重要かつ本質的であり、この点を踏まえ、律令制の形成史を時間的・空間的に再検討することで、従来の律令制研究が持つ「一国史」的な限界を乗り越えることを主張している。また論文「儀礼空間としての国庁・郡庁」では、養老儀制令17条に規定される地方官衙での儀礼用の器物「五行器」の性格について、北宋天聖令による新知見も加えて検討し、78世紀の交における地方儀礼整備と律令制の関係を考察した。さらに家具道具室内史学会第1回大会シンポジウム「玉座」において、「律令制における座具使用の展開と玉座」と題する口頭発表を行い、正倉院御物の赤漆槻木胡床や、高松塚古墳壁画の男子群像中に見られる胡牀の検討を含めた東アジア古代における座具使用の史的展開と、律令制の施行、朝廷儀礼の整備との関連について考察した。海外出張としては、12月に中国洛陽市周辺において、北魏から隋唐期の律令制関係遺跡の現地踏査や、後漢から北宋にかけての古墳壁画の実物調査・資料収集などを行った。平成22年度には、中国法典の将来と日本律令制の形成に関する検討を更に進めるとともに、研究成果の一部を著書として公刊する準備を進める予定である。本課題の最終年度にあたる平成22年度には、英語論文1点、学会動向1点、北宋天聖令に関する口頭報告1点のほか、本課題全体の総括として、単著書1点を公刊した。また、北宋天聖令に関する研究会での報告「唐開元二十五年廐牧令の条文数および条文配列をめぐって一北宋天聖令による唐令復原のための予備的考察一」では、当該史料を用いて唐廐牧令の復原のための基礎作業を行い、7世紀日本における唐令継受のあり方についても考察した。海外出張としては、9月に中国南京・揚州市周辺において、南北朝から宋代にかけての皇帝陵、都城、遣隋使・遣唐使関係の史跡の実地調査・資料収集を行った。単著書『律令官制と礼秩序の研究』は、代表者の既往の研究に、本課題の研究成果を含む新稿を付し、全体を補訂・改稿のうえ公刊したものである。

特に第2部第2章では、唐礼部式や刑部格の継受と大宝・養老令制との関係、第3章では、外来の器物である座具の継受と唐礼受容との関係、第4章では、儀犬と蓋という器物の継受について、唐代陵墓の壁画と高松塚古墳壁画の比較により検討を加えた。全体として、大宝・養老令制は、7世紀までの氏族制的な国制の総括であり、それが89世紀における礼制継受により変質・解体するとの見通しを示すことができた。