hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大脳・延髄ネットワークをターゲットとした新規嚥下障害治療法の開発

嚥下運動時の大脳からCPGへの促進性/抑制性シグナルを解析した。より臨床的な側面から実際に治療で用いられる、食形態(液体、ゼリー、など)・味覚による嚥下運動の変化・口腔内への感覚入力(アイスマッサージ、痛覚受容体を介した刺激)・姿勢変化の条件で測定した、正常対象25例、嚥下障害患者7例の検討の結果では、テント上からCPGへの抑制シグナルの存在が疑われた。特に、従来言われていた温度刺激のみならず触覚刺激も嚥下運動に密接に関与することが示唆された。また、得られたデータから、嚥下困難に関する脳内表象パターンを抽出し、NIRSによる易嚥下性の評価尺度への応用が可能と考えられた。昨年度に引き続き、嚥下運動時の大脳からCPGへの促進性/抑制性シグナルを解析した。より臨床的な側面から実際に治療で用いられる、食形態(液体、ゼリー、など)・味覚による嚥下運動の変化・口腔内への感覚入力(アイスマッサージ、痛覚受容体を介した刺激)・姿勢変化の条件で測定した、正常対象30例、嚥下障害患者10例の検討の結果では、テント上からCPGへの抑制シグナルのメカニズムを明らかにした。特に、従来言われていた温度刺激のみならず触覚刺激も嚥下運動に密接に関与することが示めされた。さらに臨床応用への準備として、大脳磁気刺激による嚥下治療法開発の準備を行うと共に、口腔内科(歯科)・咀嚼学、ロボット工学、食品科学、リスク工学の研究者と連携体制を整備した。特に食品科学(texture,食形態など)、咀嚼学(歯科)については実地応用への取り組みが始まった。また、リハビリテーションを念頭に置いたロボティクス分野では、リスク工学(プロセス管理工学)の協力により工学分野も含めた集学的なアプローチの分析を開始した。本研究の結果から嚥下障害治療においてCPGよりも下位レベルのみのアプローチでは不十分であると考察した。本研究の結果は、国内外に先駆けて、大脳中枢とCPGに対する薬理学的・生理学的アプローチによって嚥下運動の再現をはかる全く新しい治療法の開発に資すると考えた。本研究の目標は大脳・延髄ネットワークを介した治療法の確立を目的とするものであり、3年間で臨床治験への基礎的データを得ることができた。研究の骨子は以下である。1) fNIRSによる嚥下困難の脳内表象の解析、2)嚥下大脳・延髄ネットワーク抑制/促進シグナルの解析、3)上記ネットワーク賦活方法の検討(径頭蓋磁気刺激:TMS、末梢刺激など)、4)臨床治験への準備最終年度は、1)2)で得られた治療ポイントから3)の臨床的条件を同定した。治療方法としては、口腔・顔面感覚入力による方法、TMSによる大脳刺激、を単独或いは併用にて使用した。磁気刺激法については、online TMS法或いはoffline rTMS法によるvirtual lesioning法で施行を検討した。また、食形態・口腔内への感覚入力(アイスマッサージ、痛覚受容体を介した刺激)データにTMSを併用する方法からプロトコールを開発した。また、4)臨床治験への準備として、最終年度中盤より臨床統計学者、治験管理部門、口腔歯科・咀嚼学、食品科学、リスク工学の研究者から評価をうけた。食品科学(texture,食形態など)、咀嚼学(歯科)については、今後の実用応用へのシーズが具体的に検討され、産業応用への足掛かりとなった。また、リスク工学(プロセス管理工学)専門化との協力体制も構築し、実用化に向けて情報分野も含めた集学的なアプローチを展開した。

さらに臨床応用への準備として、大脳磁気刺激による嚥下治療法開発の準備を行うと共に、口腔内科(歯科)・咀嚼学、ロボット工学、食品科学、リスク工学の研究者と連携体制を整えつつある。特に食品科学(texture,食形態など)、咀嚼学(歯科)については実地応用への取り組みが始まった。また、リハビリテーションを念頭に置いたロボティクス分野では、リスク工学(プロセス管理工学)の協力により工学分野も含めた集学的なアプローチの基盤ができた。本研究の結果から嚥下障害治療においてCPGよりも下位レベルのみのアプローチでは不十分であると考察した。本研究の結果は、国内外に先駆けて、大脳中枢とCPGに対する薬理学的・生理学的アプローチによって嚥下運動の再現をはかる全く新しい治療法の開発に資すると考えた。当初の目標である、1)生理的条件で脳機能計測を行う、2)実際の摂食・嚥下リハビリテーション手法の科学的基盤を解明する、3)臨床応用への準備、の3点について予定通りに進行している。当初の目標である、1)生理的条件で脳機能計測を行う、2)実際の摂食・嚥下リハビリテーション手法の科学的基盤を解明する、の2点について予定通りに進行している。嚥下運動時の大脳からCPGへの促進性/抑制性シグナルを解析した。より臨床的な側面から実際に治療で用いられる、食形態(液体、ゼリー、など)・味覚による嚥下運動の変化・口腔内への感覚入力(アイスマッサージ、痛覚受容体を介した刺激)・姿勢変化の条件で測定した、正常対象25例、嚥下障害患者7例の検討の結果では、テント上からCPGへの抑制シグナルの存在が疑われた。特に、従来言われていた温度刺激のみならず触覚刺激も嚥下運動に密接に関与することが示唆された。また、得られたデータから、嚥下困難に関する脳内表象パターンを抽出し、NIRSによる易嚥下性の評価尺度への応用が可能と考えられた。臨床応用への準備として、大脳磁気刺激による嚥下治療法の臨床実用への準備を開始する。また、新たな嚥下障害治療・リハビリテーションへのアプローチとして、口腔内科(歯科)・咀嚼学、ロボット工学、食品科学、リスク工学の研究者と連携体制を整えている。特に食品科学(texture,食形態など)、咀嚼学(歯科)については実地応用への取り組みを開始する。また、リハビリテーションを念頭に置いたロボティクス分野では、リスク工学(プロセス管理工学)の協力により工学分野も含めた集学的なアプローチによる臨床応用を行う基盤を形成する。特に次年度は上記の内容について、具体的な治療、製品開発について検討してゆく予定である。また、嚥下障害治療には医療安全の側面から、新規治療法の安全性確保の検討を開始している。安全性、倫理性に問題のないことを確認し、倫理委員会での評価を得たのち、臨床試験プロトコールを完成させ、可能であれば臨床試験を開始する予定である。臨床応用への準備として、大脳磁気刺激による嚥下治療法開発の準備を行うと共に、口腔内科(歯科)・咀嚼学、ロボット工学、食品科学、リスク工学の研究者と連携体制を整えつつある。25年度は引き続き測定を行ってゆくと共に、1)臨床応用への準備、2)他分野との連携、3)業績の発表と評価、を主として行ってゆく。この内訳として、1)臨床応用への準備50%、2)他分野との連携30%、3)業績の発表と評価20%を予定している。
コラーゲン固定化ポリエチレンインプラント・多孔質体複合体の歯肉付着性の研究

(1)インプラント体の準備:直径4mm、長さ8mmのポリエチレンインプラント体の上部約3mmに、ポリエチレンスポンジを結合させた。これにグロー放電によるプラズマ処理を行い、アクリル酸をグラフト重合させた後、水溶性カルボジイミドにてコラーゲン分子を共有結合させた。これをコラーゲン固定化群とし、未処理のものを対照群とした。(2)動物実験:ビ-グル成犬、3匹を用い、右側下顎臼歯部を抜歯して3カ月間治癒を待ち、右側下顎臼歯部粘膜を剥離し、下顎歯槽骨にインプラント窩を2カ所形成し、前方部に対照群、後方部にコラーゲン固定化群を埋入した。そのまま粘膜を被覆、縫合した。1カ月後、インプラント体直上部の粘膜を約直径5mm切開し、材料を露出させ、肉眼的に経過観察し、さらに1カ月後、屠殺し、ホルマリン固定して軟組織部分のみをパラフィン包埋し、4μmの組織切片を作製し、ヘマトキシリン-エオジン染色を施して観察した。(3)観察結果:肉眼的観察;インプラント体直上部の粘膜を切開し、材料を露出させた後、対照群は3例とも感染し、内1例は粘膜が大きく破れて材料が排出した。固定化群は1例が感染し、2例は1カ月後には粘膜が再生し、創面は閉鎖した。;組織学的観察;対照群は多孔質体内部に膿瘍を形成し、多孔質材料内部には組織の侵入はほとんどみられなかった。固定化群は感染した1例は対照群と同様の所見であった。1カ月後には粘膜が再生し、創面は閉鎖した2例は、上皮の下部増殖はみられないものの、材料周囲には炎症性細胞浸潤がみられ、一部膿瘍を形成し、組織侵入もあまりみられなかった。(4)考察:今回の実験は例数も少なく、期待された結果は得られなかった。それだけ口腔内に露出させることは困難なことと思われた。今後実験系を改良して再実験を行ってゆく予定である。
我が国企業の海外進出に伴なう国内産業の空洞化と労働市場への影響

円高とともに,我が国企業の海外直接投資が激増している.そのなかでも特に製造業企業の海外進出は国内産業の空洞化をもたらすのではないか,と懸念されている.もっとも,製造業全体の海外直接投資額の水準は, GNPとの比率でみると,長期間,安定している.海外進出に伴う最も重要な視点の一つが,その国内雇用へ及ぼす影響である.それは, (1)海外直接投資が国内でなされていたら得られたであろう雇用機会と, (2)海外直接投資がなされなかったら,国内の生産を引き続き維持することにより,維持されたであろう雇用機会,の両者の喪失の問題で,前者については100万人近い数となると推定される.幾つかの労使団体では,海外直接投資の及ぼす問題について検討を進めている.労働団体では,自動車労連,電機労連,全金同盟などが海外進出に対する基本的立場と,それへの対応方針を明らかにしているほか,ナショナルセンターのレベルでも,春闘白書,貸金白書などを通して,この問題に関する基本的立場を明確にしている.経営者団体でも,日経連や経済同友会が,企業の海外進出に対しての立場と,対応の方向を示しているほか,経営7団体は「海外投資行動指針」(昭和62年4月)を発表している.以上の流れのなかで,労働者の「雇用問題政策会議」では,企業の海外進出による国内雇用への影響の重大性に鑑み,(1)企業における雇用の維持,確保への努力,(2)企業間労働移動などを通じた雇用開発への努力,(3)職種転換に伴う能力開発の促進,(4)労使間の協議システムの確立,を提言している.海外直接投資の国内雇用への影響の程度については,技術的に難しい側面があり,これまでの推計においても,方法や前提の置き方について必ずしも確立したものがなく,散見される試算値も参考程度にすぎないのが実状である.個別企業の現雇用については,影響がないというのが,大方の大勢であるが,喪失もあり,注意深い観察が今後も必要.円高とともに,我が国企業の海外直接投資が激増している.そのなかでも特に製造業企業の海外進出は国内産業の空洞化をもたらすのではないか,と懸念されている.もっとも,製造業全体の海外直接投資額の水準は, GNPとの比率でみると,長期間,安定している.海外進出に伴う最も重要な視点の一つが,その国内雇用へ及ぼす影響である.それは, (1)海外直接投資が国内でなされていたら得られたであろう雇用機会と, (2)海外直接投資がなされなかったら,国内の生産を引き続き維持することにより,維持されたであろう雇用機会,の両者の喪失の問題で,前者については100万人近い数となると推定される.幾つかの労使団体では,海外直接投資の及ぼす問題について検討を進めている.労働団体では,自動車労連,電機労連,全金同盟などが海外進出に対する基本的立場と,それへの対応方針を明らかにしているほか,ナショナルセンターのレベルでも,春闘白書,貸金白書などを通して,この問題に関する基本的立場を明確にしている.経営者団体でも,日経連や経済同友会が,企業の海外進出に対しての立場と,対応の方向を示しているほか,経営7団体は「海外投資行動指針」(昭和62年4月)を発表している.以上の流れのなかで,労働者の「雇用問題政策会議」では,企業の海外進出による国内雇用への影響の重大性に鑑み,(1)企業における雇用の維持,確保への努力,(2)企業間労働移動などを通じた雇用開発への努力,(3)職種転換に伴う能力開発の促進,(4)労使間の協議システムの確立,を提言している.海外直接投資の国内雇用への影響の程度については,技術的に難しい側面があり,これまでの推計においても,方法や前提の置き方について必ずしも確立したものがなく,散見される試算値も参考程度にすぎないのが実状である.個別企業の現雇用については,影響がないというのが,大方の大勢であるが,喪失もあり,注意深い観察が今後も必要.
介護保険における公的サービスと営利サービスの関係のあり方に関する研究

介護保険以前には介護サービスは措置制度でほとんど無料で供給されていた。しかし、供給量は限られており、誰でも利用できるわけではなかった。一方、民間営利サービスもあったが、高価であり誰でも利用できるわけではなかった。介護保険は所得保障をすることでこの問題を解決した。しかし、供給が実際に効果的に供給されているかどうかは別の問題である。介護保険は金銭面のサポートに限られているからだ。本研究によれば、介護サービスの供給は成り行き的に供給されており、有機的な連携が不足している。われわれは、民間営利サービス業が定型的サービスを提供し、公共部門が複雑・高度で、コスト高のサービスを担うという機能分化が望ましいと仮説を立てた。しかし、実際には民間部門と公共部門は競合しており、民間部門は顧客の確保をめざして定型的なサービス以外にも24時間介護などコスト高のサービスにも進出していた。これはとくに需要の少ない地方都市で顕著であった。しかし、今後需要が増加すれば、この点はある程度解決しやすくなろう。一方、入所施設の需要が増加しており、デイケアやショートステイを含め施設関連のサービス供給量は介護保険の支払総額の約8割を占める。介護保険は、在宅支援を標榜しているが事実は施設中心のサービス供給であり、在宅介護サービスはむしろ補助的なものといえる。今後は、高齢者の核家族化が進むと予測される。入所施設を施設を充実しつつ、在宅サービスと施設サービスの連携を促進して効率を高めることが望まれる。その意味で、複合施設の研究を推進すべきである。本年度は、3年計画の第1年目として、調査の基本方針を確立し、調査地を選定し、予備調査を行うことを目標とした。その準備として、5回の研究会を開催し、専門家および実務家からの聞き取りと討論を行った。その結果、次のような成果があった。(1)利用者から見ると、書類作業など煩雑な点が批判されているものの、構造的な欠陥は指摘されていない、(2)家族の負担はそれでも、かなり大きいこと、地域で複合的な取り組みがなされることを期待されている。また、経営(供給)サイドをみると、経営主体別に経営戦略の違いがあり、医療系の介護サービスが概して、経営的に進んでいるようであること、(2)経営データの収集には、予想以上の困難が伴うこと、などが判明した。年度の最後に、何度か予備調査を実施したが、その結果でもおおよそ、上のようなことが支持された。そこで、3チームの調査内容を第2年度は改め、全体像の把握に努力するが、データ収集の実現可能性から、各地域の特色を浮き立たせるような形でまとめることを考えている。具体的には、(a)大都市を横浜とし、NPOの役割を重点に調べる、(b)中小都市を国立とし、なるべく全体像が描けるよう努力する、(c)農村部を奈良とし、公共サービスと民間サービスの関係を中心として、さらにデータ収集に当たる。また、海外の介護との比較データも重要な分析の手がかりであることを痛感した。林がデンマークで予備調査を行った(自費)が、次年度はそれを拡大するつもりである。本年度は介護事業者の聞き取り調査(山形市、国立市など)を主体とした調査を行ったほか、理論的な検討も行った。その結果、以下のような仮説をたて、それを確認できた。(1)介護保険は、在宅介護の支援をねらって制定されたものであるが、利用実績データから見ると、支払額の約8割が施設関連サービスに支出されている。実際、山形市と国立市において実施した介護保険事業者のヒアリング調査でも、訪問介護事業者は利用実績があまり上がらず、施設の方が安定した経営を行っていることが明らかになった。(2)介護サービスは自立を目標とした生活支援活動である。そのため、介護サービスの範囲に関して問題となることがある。利用者の受けたいサービスと介護保険の規定とのギャップがあり、問題を起こすのである。

これは介護保険が、これまでの社会保険と異なり、従来は家事の一部だった日常生活そのものを援助の対象としているからである。要介護者の生活の広がりと介護保険に組み込まれた乱用防止策としてのサービス範囲の制限とが衝突している。これも介護事業者調査で確認できた。(3)社会保険はやや逆進的な面があり、低所得層に問題が起きる。これは社会保険と扶助の接合という古くからの問題である。今回の調査では、そうしたケースの情報を入手することが難しかった。一般的にも、介護サービスの受給者である要介護者が介護保険をどのように受け止めているかは重要な問題である。高齢者調査は、第3年度の前半にアンケート調査によって実施する予定である。本年度は、高齢者に対するアンケート調査を実施した。調査地は東京都国立市と山形市である。前者は都市近郊型の地域類型として、また、後者は地方中核都市として選定した。介護保険の対象である65歳以上の男女5千人を無作為抽出してサンプルとした(人口規模を考えて国立2千人、山形3千人とした)。調査の目的は、第1に介護保険の対象サービスの利用状況を調べることである。事業者調査では、供給量を明らかにしない事業者がかなり多数あったため、全体的状況がつかめなかった。今年度のアンケートによって、前年度の介護サービス事業者の訪問調査と併せて、介護保険サービスがどのように供給されているかが相当程度明らかになる。これにさらに施設での状況が把握できれば、体像が解明できることになる。ただし、施設のデータ収集は今後の課題とせざるを得なかった。第2の目的は、高齢者の生活状況を調べることである。介護は家族だけでは支えることができない。地域コミュニティによる支援があることが望ましいことはよく指摘されている。そのコミュニティがどの程度存在しているかを調べるため、高齢者の生活構造を浮かび上がらせるよう努めた。高齢者がおかれている社会関係の性格を明らかにすることにより、生活構造が析出できる。こうした生活構造は都市と農村では差が出ると思われる。その比較のために、大都市近郊と地方中核都市を選んだのである。このアンケート調査により、介護サービス供給の現状と地域コミュニティや家族の介護能力を推定することができた。今後、さらに分析を深めて介護サービスの質的向上に寄与することをめざしたい。
随伴性の組織的探索としての試行錯誤の研究:動物における弁別学習過程のミクロ分析

1.目的:問題解決場面で動物が示す組織的探索(試行錯誤)の発展過程、及び組織的探索パタンが学習効率に及ぼす効果を調べること。そのため、弁別学習予備訓練のレバ-押し行動形成中と本訓練中における組織的探索行動パタンを詳細に記述、訓練中の位置偏好の有無と学習の遅速との関係を分析。2.方法:(1)被験体:オスのラット合計50匹。(2)装置:弁別学習装置、パソコン、ビデオカメラ各1台。(3)手続:a.レバ-押し行動形成給餌レバ-(出入可能、左右一対)と試行レバ-(給餌レバ-とは反対側の壁にある)で実施。報酬は手動でマガジンを作動、給餌レバ-下の餌皿に。b.本訓練明暗弁別を1日60試行ずつ正答率90%の規準まで。c.実験の制御と記録パソコンで。d.録画行動形成中と本訓練中の動物行動をカメラで。3.結果:(1)給餌レバ-押し行動形成期動物は恰も自分のポ-ズと給餌機音との随伴性を組織的に探索する如く振舞い、偶然によるレバ-接触、接触と音の随伴性の再確認、連続的レバ-押しへと進む。(2)試行レバ-押行動形成期動物は先ず試行レバ-の前に来て立ち上がる行動を、次にレバ-押し行動を形成。上記同様、動物は自分の位置・ポ-ズ・動作と音との随伴性を組織的に探索しつつ課題を遂行。(3)学習期規準到達前の各試行で、左右をランダムに選択する動物、交替に選択するもの、一方に偏って選択するものが出た。後二者を規則的位置反応群とした。なお、学習完成直前には、負刺激忌避、回り道方略、選択点での代理性試行錯誤等の行動が順次生起。(4)位置偏好と学習の関係位置偏好の代わりに規則的位置反応傾向の有無と学習遅速間の分割表のカイ自乗検定の結果、10%水準で連関傾向(規則的位置反応が学習を促進する傾向)があった。4.要約:試行錯誤は無作為行動ではなく行動と報酬手掛間の随伴性の組織的探索である。また、位置偏好は学習を妨害するよりむしろ促進すると思われる。本研究の一般的目的は、問題解決場面に置かれた動物において、外顕的な組織的探索(試行錯誤)が内潜的なそれへと発展する過程を解明することである。平成7年度の計画は、弁別学習訓練のためのレバ-押し反応のシェイピングおよび弁別学習プロパ-における、組織的探索行動パターンを詳細に観察・記述し分類を試みることであった。1.方法:(1)被験体:アルビノラットおす50匹を使用した。(2)実験装置:自己ペース弁別学習装置1台、パーソナル・コンピュータ1台、ビデオテープレコーダ及びビデオカメラ一式を使用した。手続き:a.レバ-押し反応のシェイピング給餌レバ-(左右各一個)と試行(自己ペース)開始レバ-について、この順序で行なった。報酬は手動のスイッチで給餌した。b.弁別学習の訓練明暗弁別の学習を、1日60試行ずつ、正反応率90%の学習規準到達まで継続した。c.実験進行のコントロール及びデータの採取コンピュータによった。d.録画反応シェイピング中及び弁別学習中の動物の行動をビデオカメラで録画した。2.データ分析:弁別学習自体は通常どおり進行したが、本研究の目的にとって重要な録画データの再生・一次分析(記述・分類)が未完了であるので、早急にこれを完了したのち、更に二次分析として組織的探索行動パターンを多変量解析にかけ、その構造を明らかにするとともに、その発展過程と弁別学習進行過程との関連性を調べる予定である。

(3)学習期規準到達前の各試行で、左右をランダムに選択する動物、交替に選択するもの、一方に偏って選択するものが出た。後二者を規則的位置反応群とした。なお、学習完成直前には、負刺激忌避、回り道方略、選択点での代理性試行錯誤等の行動が順次生起。(4)位置偏好と学習の関係位置偏好の代わりに規則的位置反応傾向の有無と学習遅速間の分割表のカイ自乗検定の結果、10%水準で連関傾向(規則的位置反応が学習を促進する傾向)があった。4.要約:試行錯誤は無作為行動ではなく行動と報酬手掛間の随伴性の組織的探索である。また、位置偏好は学習を妨害するよりむしろ促進すると思われる。
WT1特異的不死化細胞傷害性T細胞クローンを用いたヒト白血病の免疫遺伝子治療

白血病の新たな免疫遺伝子治療の開発を目的に研究を行い、下記の研究成果を得た。1)急性白血病ならびに慢性骨髄性白血病急性転化で高率に発現されるWT1のアミノ酸配列から、日本人の約60%が陽性であるHLA-A^*2402結合モチーフを同定した。2)このモチーフを有する9merペプチドを作製し、健常者末梢血単核球から誘導した樹状細胞(DC)にパルスし、自己CD8陽性T細胞をくり返し刺激した。この方法によって、WT1ペプチド特異的HLA-A24拘束性細胞傷害性T細胞クローンTAK-1を樹立した。3)TAK-1は、WT1を発現したHLA-A24陽性白血病細胞に対して特異的に細胞傷害性を示し、正常細胞には全く傷害性を示さなかった。4)健常者骨髄細胞の増殖にも全く影響は認められなかった。5)TAK-1を新世界猿のウイルスであるHerpesvirus saimiri(HVS)により不死化させた。HVS不死化TAK-1は、抗原刺激なくして長期間培養でき、本来のTAK-1同様の抗原特異性を示した。5)この不死化TAK-1に自殺遺伝子を導入する目的で、Herpes simplex virus-1由来thymidine kinase(tk)遺伝子を組み込んだレトロウイルスベクターを作製した。現在、このベクターを用いて不死化TAK-1にtk遺伝子を導入している。以上の結果から、新たなヒト白血病特異的標的抗原が明らかとなり、自殺遺伝子を導入したHVS不死化細胞傷害性T細胞は、白血病に対する免疫遺伝子治療に有用であると考えられる。
葉酸の吸収過程における飲料物による相互作用に関する研究

葉酸は小腸に発現している葉酸トランスポーター(Proton-coupled folate transporter, PCFT)を介して吸収される。葉酸を緑茶で服用すると葉酸の血中濃度が低下することが報告されている。本研究では、種々の飲料物と葉酸との吸収における影響を検討し、相互作用回避に向けた情報を示すことを目的として検討を行った。PCFT発現細胞を用いて、タンポポ茶、小豆茶、黒豆茶のようなカフェインフリー飲料による葉酸輸送に及ぼす影響を検討した。飲料物共存下における取り込み実験を行ったところ、タンポポ茶による阻害は見られなかったが、小豆茶および黒豆茶において濃度依存的に葉酸の取り込み量が低下した。一方、小豆茶および黒豆茶を細胞に添加し一定時間後にお茶を除いて葉酸の取り込み実験を行ったところ、阻害は認められなかった。また、小豆茶、黒豆茶に含まれるフラボノール配糖体、アントシアニン配糖体を用いて阻害実験を行ったところ、フラボノール配糖体共存下では葉酸の取り込み量の低下がみられたが、アントシアニン配糖体では変化がなかった。さらに、我々が構築してきたIntestinal transit, absorption and metabolism (ITAM)モデルを用いて、緑茶を服用した際の消化管内のエピガロカテキンガレートの濃度を見積もると、我々が算出したKi値を大幅に上回る濃度に達し、Ki値以上の濃度は長時間維持されることが明らかとなった。今後は葉酸と緑茶両方を併用した際の葉酸のバイオアベイラビリティを予測できるモデルへとさらなる改良が必要となる。本研究では、種々の飲料物と葉酸との吸収における影響を検討し、相互作用回避に向けた情報を示すことを目的として検討を行っている。PCFT発現細胞を用いて葉酸輸送に及ぼす種々のハーブティーの共存下における影響を検討したところ、ルイボスティー、ラズベリーリーフティー、ペパーミントティーにおいて緑茶と同等かそれ以上の阻害効果が見られた。特に阻害が強く見られたペパーミントティーに含まれる成分として報告されているルテオリン、ロスマリン酸、メントールによる影響を検討したところ、ルテオリンにおいて阻害が見られた。また、ラズベリーリーフティー、ペパーミントティーを一定時間処置し、阻害効果の持続性について検討したところ、葉酸の細胞内取り込み量はわずかに減少したものの、共存下ほどの影響は見られなかった。さらに、我々が構築してきた小腸内の薬物の移動、吸収、代謝を組み込んだIntestinal transit, absorption and metabolism (ITAM)モデルを用いることで消化管管腔内濃度を予測することができる。このモデルを用いたシミュレーションを行うためにはCaco-2細胞を用いた輸送実験で得られるパラメータが必要となる。緑茶に含まれるカテキンの一つであるエピガロカテキンガレートの輸送実験を行い、消化管内での経時的な濃度推移を見積もると、小腸上部では我々が算出したエピガロカテキンガレートのKi値以上の濃度となった。以上より、緑茶で葉酸を摂取した場合、PCFTを介した輸送が阻害されることで葉酸の血中濃度を低下させている可能性が示唆された。初年度に予定した数種の飲料による影響は検討済みであり、成分による影響や含有量に関する検討を現在行っている。次年度に開始を予定していた、我々が構築してきた小腸内の薬物の移動、吸収、代謝を組み込んだIntestinal transit, absorption and metabolism (ITAM)モデルを用いるシミュレーションに関する検討が始められている。飲料に含有する成分の文献調査、葉酸輸送に及ぼす影響を継続して行っていく。我々が構築してきたIntestinal transit, absorption and metabolism (ITAM)モデルを用いた検討のために、阻害する成分の輸送パラメータの算出をしていく。
高層煙突ブレースの強風による自励振動

申請者は実際に観測された現象を基に、理論解析を行っている。理論解析は流れ場を仮定しブレースに働く圧力を計算した。この圧力を外力としたブレースの運動方程式から振動モードについて検討を行い、風速によって不安定振動が発生することを明らかにしている。その結果、ブレースが強風時に振動する現象は流体力に直行して発生するブレースの変位がスパイラル状に増大し続ける場合には不安定振動となり、一方スパイラル状にならない場合にはブレースはその剛性による復元力によって、もとの静止状態に戻り安定に静止することを明らかにしている。この理論解析結果を踏まえ、本研究では,製作した実験装置を用いて,流れ場に置かれた剛性の高い円柱の近傍に弾性棒を設置した際に,弾性棒に発生する振れまわり運動について調べた。これにより,弾性棒が円柱よりも上流および下流に設置された場合における振れまわり運動の基本的な特性を明らかにした。その内容は、弾性棒が円柱の上流および下流に置かれた場合に発生する振れまわり運動の方向を明らかにするとともに,いくつかのパラメータの影響について知見を得た。弾性棒が円柱の上流に配置されたときの振れまわり方向は理論解析におけるブレースの振れまわり方向と一致し、その振動数はカルマン渦による振動数とことなることを可視化実験などから明らかにした。弾性棒が円柱の下流に配置されたときの振れまわり方向はウェークギャロッピングによるものと一致した。本研究は円柱近傍の流れ場とその近傍に設置された構造物の相互作用により発生する不安定振動の発生メカニズムを実験を主体として検討している。本年度は以下の実験を行いデータ収集と解析を行った。円柱とその近傍に配置した弾性棒に風洞を用いて空気を流し、熱線風速計と非接触変位計により振動のデータを収集した。これにより、成長過程と定常状態における振動データを得た。風速と弾性棒の位置による振動の特徴を明らかにした。空気流れに対し振動による振れまわりの方向は円柱の右側と左側は鏡対象となり、円柱の上流側と下流側では振れまわりの方向が逆になる結果を得た。さらに、円柱の下流側では弾性棒の振れまわり振幅は上流側よりも大きくなる結果となり特に上流側から135°の位置で最も大きな振動が発生している。弾性棒の振れまわり振動の振動数は弾性棒の1次の固有振動数であった。振れまわり振幅は、風速の増加に伴い大きなものとなった。これらの振動はレイノルズ数とストローハル数よりカルマン渦によるものではないことを確認した。円柱近傍の流れ場をドライアイスを用いて可視化し高速度カメラを用いてその挙動を計測した。弾性棒の振動と流れ場を観察し、弾性棒の振動と空気の流れの変動が同周期であることが観察された。さらに弾性棒や円柱の回りにカルマン渦の発生はみられなかった。上流側に弾性棒、下流側に円柱を配置し、円柱の振動により上流側の弾性棒の挙動に与える影響についも検討している。申請者は実際に観測された現象を基に,理論解析を行っている。この圧力を外力としたブレースの運動方程式から振動モードについて検討を行い,風速によって不安定振動が発生することを明らかにしている。その結果,ブレースが強風時に振動する現象は流体力に直行して発生するブレースの変位がスパイラル状に増大し続ける場合には不安定振動となり,一方スパイラル状にならない場合にはブレースはその剛性による復元力によって,もとの静止状態に戻り安定に静止することを明らかにしている。この理論解析結果を踏まえ,本研究では,製作した実験装置を用いて,流れ場に置かれた剛性の高い円柱の近傍に弾性棒を設置した際に,弾性棒に発生する振れまわり運動について調べた。その内容は,弾性棒が円柱の上流および下流に置かれた場合に発生する振れまわり運動の方向を明らかにするとともに,いくつかのパラメータの影響について知見を得た。

弾性棒が円柱の上流に配置されたときの振れまわり方向は理論解析におけるブレースの振れまわり方向と一致し,その振動数はカルマン渦による振動数とことなることを可視化実験などから明らかにした。弾性棒が円柱の下流に配置されたときの振れまわり方向はウェークギャロッピングによるものと一致した。
カゴ状希士類ホウ化物の高圧合成と物性開拓

本研究の目的は、希土類ホウ化物RB_6とRB_<12>(R=LaYb)のうちで、これまで常圧では合成できなかった物質を、高圧合成の手法(最高圧10GPa,最高温度1800°C)により作成し、その磁性、伝導、熱物性、電子構造スペクトル測定等から、これらの物質に期待される価数揺動、近藤効果、近藤半導体、多極子秩序、新しい磁気秩序等を見いだし、それらの発現機構を明らかにすることである。研究代表者の伊賀は、最高温度1800°C、最高圧力4GPaの条件下で試料作成のできる卓上高圧合成装置を立ち上げ、GdB_<12>の高圧合成を試みた。今のところホウ化物の合成条件はまだ確立できていないが、ピストン型の圧力と下記のキュービックアンビルとで、圧力の発生方式が異なるため、実効圧力が異なっている可能性もある。引き続き条件を探索する。この装置は他にもアルカリ土類充填スクッテルダイト化合物やガリウム-錫クラスレートなどのカゴ状化合物の合成にも適用し、試行中である。研究分担者の山中と大型キュービックアンビル高圧合成装置を駆使し、温度1600°C、圧力5GPa,保持時間約一時間の条件下でGdB_<12>の合成を行った。X線構造解析から、GdB_6,GdB_<12>がほぼ、1:1で形成されていることが分かり、合成の目処が立った。17年度は10GPa掛けて1500度での高圧合成を試みた。単相化するため、キュービックアンビル内に8面体のアンビルを組み込んで、2段押しにより高圧合成を行う方式をとった。常温で10GPaかけてから温度上昇を試みた。このときは約1200度で、ヒーターとして用いていたカーボンと熱電対が反応し、断線がおこった。現在対策として、カーボン以外のヒーターとしてタンタルやモリブデンを用いる方式を試みて、引き続き高圧合成を推進している。本研究の目的は、希土類ホウ化物RB_6とRB_<12>(R=LaYb)のうちで、これまで常圧では合成できなかった物質を、高圧合成の手法(最高圧10GPa,最高温度1800°C)により作成し、その磁性、伝導、熱物性、電子構造スペクトル測定等から、これらの物質に期待される価数揺動、近藤効果、近藤半導体、多極子秩序、新しい磁気秩序等を見いだし、それらの発現機構を明かにすることである。研究代表者の伊賀は、今年度は最高温度1800°C、最高圧力4GPaの条件下で試料作成のできる卓上高圧合成装置を立ち上げを行った。卓上型は手軽に扱える反面、従来のものは最高圧2.5GPaと大きな圧力は得にくく、高圧合成のネックとなっていた。今回、国内では初めて卓上型に4GPaまで加圧可能な圧盤を取り付けて、何回かの装置立ち上げと調整のあと、年度末にようやく所定の圧力と、温度(1800度C)を達成し、一時間保持することに成功した。これにより翌年度の物質探索の目処が付いた。できた物質のX線構造解析を行い、GdB_6,GdB_<12>の2種類の相があることが分かった。

これをそのまま磁化率測定に用いた所、GdB_6の磁気転移点15Kよりも高い温度,40Kに反強磁性体特有の屈曲点を確認した。この温度は今まで知られたRB_<12>の中では最高に高いネール点であるが、反強磁性的RKKY相互作用を仮定することで説明が付く。現在は10GPa掛けて1500度以上の温度を保持できる様にし、単相化するため、キュービックアンビル内に8面体のアンビルを組み込んで、2段押しにより高圧合成を行う準備を進めている。17年度はこの方式を推進する。本研究の目的は、希土類ホウ化物RB_6とRB_<12>(R=LaYb)のうちで、これまで常圧では合成できなかった物質を、高圧合成の手法(最高圧10GPa,最高温度1800°C)により作成し、その磁性、伝導、熱物性、電子構造スペクトル測定等から、これらの物質に期待される価数揺動、近藤効果、近藤半導体、多極子秩序、新しい磁気秩序等を見いだし、それらの発現機構を明らかにすることである。研究代表者の伊賀は、前年度に立ち上げた最高温度1800°C、最高圧力4GPaの条件下で試料作成のできる卓上高圧合成装置を用いて、GdB_<12>の高圧合成を試みた。しかしホウ化物の合成条件は今の所まだ確立できていない。ピストン型の圧力と下記のキュービックアンビルとで、圧力の発生方式が異なるため、実効圧力が異なっている可能性もある。引き続き条件を探索する。卓上高圧装置では他にもアルカリ土類充填スクッテルダイト化合物やガリウム-錫クラスレートカゴ状花合物の合成も試行中である。前年度は研究分担者の山中と大型キュービックアンビル高圧合成装置を駆使し、温度1600°C、圧力5GPa,保持時間約一時間の条件下でGdB_<12>の合成を行った。このときできた物質のX線構造解析から、GdB_6,GdB_<12>がほぼ、1:1で形成されていることが分かった。今年度は当初の目標であった10GPa掛けで1500度での高圧合成を試みた。単相化するため、キュービックアンビル内に8面体のアンビルを組み込んで、2段押しにより高圧合成を行う方式をとった。常温で10GPaかけてから温度上昇を試みたところ、約1200度で、ヒーター出力が落ちた。ヒーターとして用いていたカーボンと熱電対が反応し、断線したことによる。対策として、カーボン以外のヒーターとしてタンタルやモリブデンを用いる方式を今後試みる。
臨床実用を目指した小型・安価な光学式遠心血液ポンプ内血栓検出センサの開発研究

重症心不全・呼吸不全の患者に対して、遠心血液ポンプや人工肺で患者の心肺機能を補助する機械的補助循環治療(PCPS,ECMO,VAD)が行われる。この治療における重篤な合併症は血栓塞栓症であるが、遠心血液ポンプ内における血栓をモニタリングする手法は存在しなかった。我々は血栓形成時の光学特性の変化に着目し血栓検出装置の開発に取り組んだ。作成した装置にて動物実験を行い、ポンプの上部ピボット(ポンプには上下2か所のピボットを持つジャイロポンプを用いた)に血栓が出来た時の光学的変化のモニタリングに成功した。今後は企業と共同で臨床現場において使用可能な遠心ポンプ内血栓検出装置の開発を進めていく。重症心不全および呼吸不全の患者に対して、遠心血液ポンプや人工肺で患者の心肺機能を補助する体外機械的補助循環治療(PCPS,ECMO,VAD)が行われる。この治療において懸念される重篤な合併症のひとつは血栓塞栓症であり、それを回避するために抗凝固療法が行われるが、過剰な抗凝固療法は逆に出血合併症の原因となる。遠心血液ポンプ内は血栓の好発部位の一つであるが、この部位における血栓をモニタリングする手法は存在しなかった。我々は前年度までに実験目的に見合った特殊なポンプと分光光度計を内蔵するHyperspectralカメラを用いて血栓と全血の境界を画像化することに成功した。その際に血栓と全血の光学特性の違いを利用して血栓センシングが可能であること、光学特性にはヘモグロビン含有量が大きな影響を与えていることを突き止めた。これらの研究成果に関しては現在特許申請中である。(血液凝固識別装置、特願2016-033977)本研究では更にその技術を応用して、市販化されている遠心ポンプの血栓センサの開発に従事した。初年度に取り組んだことは、ジャイロ型遠心ポンプの上部ピボットの血栓形成を観測するために、分光光度計を始めとした計測機器類を購入し、解析のためのソフトウェア開発をプログラム作成会社に委託した。作成した血栓検出装置にてブタ血液を用いた模擬回路実験を行ったところ、上部ピボットに血栓が出来た時の光学的変化を捉えることが可能であった。次年度にはこの計測装置を用いた動物実験を行っていく。計測機器の購入や解析のためのソフトウェアの開発が予定通りに進み、血栓検出装置の開発が終了した。模擬回路実験にて計測機器にて血栓検出が可能であることを確認した。今年度の時間と予算は計画書通り動物実験に充てることが可能である。重症心不全・呼吸不全の患者に対して、遠心血液ポンプや人工肺で患者の心肺機能を補助する体外機械的補助循環治療(PCPS,ECMO,VAD)が行われる。初年度に分光光度計を始めとした計測機器類を購入し、解析のためのプログラムのソフトウェア開発を発注した。作成した血栓検出装置にてブタ血液を用いた模擬回路実験を行ったところ、ポンプの上部ピボットに血栓が出来た時の光学的変化を捉えることが可能であった。最終年度では開発した計測装置を用いた動物実験を行った。体重約80kgのSPFブタを全身麻酔下に左肋間開胸により心臓を露出させ、左心室脱血、下行大動脈送血の左心室補助循環回路を構成した。ポンプには上下2か所のピボットを持つジャイロポンプを用いた。血栓形成を意図的に誘発するために、カニューレション時にのみヘパリンを使用し、循環開始後、プロタミンによりへパリンを中和して閉胸した。血栓モニタリング中の活性血液凝固時間(ACT)は概ね100 sec以下を維持した。結果として動物実験でもポンプの上部ピボットでの血栓形成に成功し、その際のピボット散乱光の変化を開発した計測装置でリアルタイムにモニタリングすることに成功した。本研究成果に関して学会発表を通して発信したところ、遠心ポンプ等を製造販売する医療系企業から大変な反響を認めた。今後は企業と共同で臨床現場において使用可能な遠心ポンプ内血栓検出装置の開発に取り組んでいく。動物実験で、かなりの精度でポンプ内血栓を検出できるシステムの開発に成功した場合は、今後は臨床での実用化を目指す。その際には、この血栓センサがポンプ販売企業に対して少なからず影響を与える可能性がある。

それ故現時点から、企業とどのような形で製品化を進めるかを検討しているところである。また現在のシステムは実験装置という概観であるため、臨床研究も視野に入れた病院内で使用可能な機器の開発も進めていく。心臓血管外科
Approaches to the Everyday in Japan and the West: a Comparative Analysis

2015年度については、まず「〈日常〉とは何かー西洋の場合、日本の場合」という題目の国際シンポジウムを企画し、2015年12月5日・6日に青山学院大学にて開催した。このシンポジウムでは、日本、フランス、イギリス、アメリカから「日常性の研究everyday studies」に携わる専門家を招いた(詳細はhttp://www.cl.aoyama.ac.jp/french/2015/conference/quot-programme-j.htmlを参照)。英語・フランス語・日本語の同時通訳を行ったこともあり、専門家たちの間で活発な議論が繰り広げられた。この国際シンポジウムは、これまで日本文化に関する研究テーマの一つとしては存在したにせよ、専門領域として十分に扱われることのなかった、「日常性の研究」を日本にも広める機会になったと自負している。現在の進捗状況は、科研費の申請書類にて示した研究の進度と一致している。国際シンポジウム「〈日常〉とは何かー西洋の場合、日本の場合」は予定通り2015年12月に開催されたので、さまざまな研究発表で指摘された議論を参照しながら、日仏間の知的交流における日常性について、今後とも考察していきたい。すでに科研費の申請書類でも記したように、国際シンポジウムでの研究発表をまとめて、2016年度内に出版したい。2016年度の予定としては、まずは国際シンポジウム「〈日常〉とは何かー西洋の場合、日本の場合」の出版に向けて、編集作業を行う予定である。日本語での出版(水声社より)を予定しているが、刊行にあたっては科研費からの費用を充てたい。また、日本文化に影響を受けた現代フランス人作家が、日常のありさまをいかに表現しているのか、という問題について明らかにすべく、講演や研究発表を行う予定である。最後に、以上の論文を執筆するために、科研費の予算を利用してノートパソコン等の情報機器を購入する予定。
教育効果を通じた国際援助の長期的効果に関する分析

昨年度は1本の論文を審査付き雑誌に掲載し、新たに2本の論文を執筆した。審査付き雑誌に発表された論文は、消費税の効果と金融政策の関係に関する論文である。この論文では、消費税の効果と金融政策の関係を分析し、消費税の経済成長への効果はそのときの金融政策によって左右されるという結果を理論的に求め、数値シミュレーションにより日本においては消費税増税は厚生を下げると結論づけた。新たに執筆した論文は“A pay-as-you-go pension system ina two-sector model"および"The optimalregional tax structure in a monetary economy"である。(1)は2財モデルを想定し、人口減少下にある経済において、年金給付額の減少が起こるかどうかを検討したものである。1財モデルによる先行研究においては、人口減少による1人当たり資本の増加が賃金を増加させ、それが人口減少による1人当たり年金拠出金を増やし、年金給付額が増加する可能性が示されていた。2財モデルにおける我々の研究では、その可能性がかなり低いということを示すことができた。(2)においては、地方政府が消費税率および資本税率を、中央政府が金融政策をそれぞれ独立に決定している状況を考えている。中央政府は新規発行された貨幣を地方政府に均等に分配している。我々は、以上の状況をさらに(1)地方政府の財政支出がその政府に還元されないケースと(2)地方政府の財政支出がその政府に還元されるケースに分けて分析した。その結果以下の2つのことが分かった。1.どちらのケースにおいても拡張的金融政策により、消費税と資本税の最適な組み合わせにおいて、より資本税率が高くなる。2.最適な消費税率のレベルはケース2の方が大きくなる2年目においては,概要に記した通り,次年度の経済援助の成長効果を分析するため,(1)人口減少下における社会保障制度および,(2)貨幣モデルを利用し金融政策と地方政府の最適課税の研究を行った.本年度の研究において特筆すべき成果は以下の2点である.(1)の研究結果からは、2部門モデルにおいては1部門モデルよりも政策効果が小さくなることが分かった。教育部門の存在するようなモデルは必然的に多部門モデルになるので、この結果は重要である。(2)の結果はこの論文では、地方政府の資金調達元として中央政府からの貨幣鋳造益と、自ら設定できる消費税と資本税を想定している。論文での結論では、拡張的な金融政策は、地方政府の最適な課税の組み合わせはより資本税に傾くということであった。これは、援助を行う際の資金調達方法に、自国の金融政策が重要であることを示唆している。このように,国際援助に関する研究に関する重要な示唆を得られる研究を行うことができた。最終年度は国際援助を具体的に導入したモデルの構築についても念頭に置いて,研究を進めていきたい.次年度においては,今年度の研究計画をもとに,教育制度を考慮した国際援助モデルを構築していく.特に,今年度明らかになった資金調達の重要性を観点に入れて,モデルを構築していくことになる.次年度は最終年度である。昨年度、今年度の研究をもとに,教育制度を考慮した国際援助モデルを完成させる.特に,今年度明らかになった資金調達や2部門モデルの重要性を観点に入れて,モデルを構築していくことになる.昨年度は.在外研究中ということもあり学会発表よりは滞在先研究機関内での研究に時間を割いた。今年度は研究成果を国内外での報告を重視し、引き続き査読付き論文雑誌への投稿・掲載目指す予定である.本年度は,基本モデルの構築に主な研究時間を当てた.具体的には以下のような2本の論文で本研究のテーマである国際援助に関する理論研究の基礎モデルを展開した.まず,金融市場の不完全性を導入した成長モデルを構築した.本研究のモデルは,消費及び投資に利用できる一般財を生産する企業の生産関数にlearning-by-doingによる生産性の向上を導入し,各種政策や外生変数(企業の生産性,市場の独占度,異時点間の代替弾力性など)の変化が経済成長率の変化をもたらす構造となっている.分析の結果以下のことが明らかになった.1.預金利子率の上昇は経済成長率を高める.2.市場の独占度が下がると経済成長率が高くなる.3.貸出利子率の上昇が与える経済成長率への影響は解析的には曖昧である.この内容はHamada, Kaneko and Yanagihara(2018)として発表されている.さらに,貨幣モデルを利用し貨幣鋳造益と包括的所得税の効率性について研究した.上述のモデルとは異なり,生産側としては物的資本と貨幣を生産要素とした内生成長モデルを用いた.このような状況の下では,どのような政府支出であっても,全額を包括的所得税で賄うことが成長率を最大化させることが分かった.一方厚生最大化のためには経済成長率最大化よりも高い税率を課し,余剰分を貨幣収縮のために使うことが最適であることが分かった.これは,本研究のような内生成長モデルでも一種のフリードマンルールが成立することを意味している.この内容はKaneko and Matsuzaki (2018)として発表されている.初年度においては,計画書に記した通り,次年度の経済援助の成長効果を分析するため,(1)金融市場の不完全性を導入した成長モデルおよび,

(2)貨幣モデルを利用し貨幣鋳造益と包括的所得税の効率性の研究を行った.本年度の研究において特筆すべき成果は以下の2点である.(1)の研究結果からは,国際援助を行う際,相手国の金融市場の不完全性の度合いによって,援助の効率性が変化することが示唆され,(2)の結果からは, Kaneko and Matsuzaki (2018)で明らかにされたように,成長率最大化の観点と厚生最大化の観点では最適な税の厚生が異なるということである.つまり,援助を行う際に,援助国が自国の政策として,成長率最大化を目指しているのか厚生最大化を目指しているのかにより,援助原資の調達方法が異なることを意味している.このように,国際援助の基礎モデルの構築という観点からは一定の成果を上げることはできたが,具体的に国際援助の効果については進めることができなかった,したがって,次年度は国際援助を具体的に導入したモデルの構築についても念頭に置いて,研究を進めていきたい.昨年度は1本の論文を審査付き雑誌に掲載し、新たに2本の論文を執筆した。審査付き雑誌に発表された論文は、消費税の効果と金融政策の関係に関する論文である。この論文では、消費税の効果と金融政策の関係を分析し、消費税の経済成長への効果はそのときの金融政策によって左右されるという結果を理論的に求め、数値シミュレーションにより日本においては消費税増税は厚生を下げると結論づけた。新たに執筆した論文は“A pay-as-you-go pension system ina two-sector model"および"The optimalregional tax structure in a monetary economy"である。(1)は2財モデルを想定し、人口減少下にある経済において、年金給付額の減少が起こるかどうかを検討したものである。1財モデルによる先行研究においては、人口減少による1人当たり資本の増加が賃金を増加させ、それが人口減少による1人当たり年金拠出金を増やし、年金給付額が増加する可能性が示されていた。2財モデルにおける我々の研究では、その可能性がかなり低いということを示すことができた。(2)においては、地方政府が消費税率および資本税率を、中央政府が金融政策をそれぞれ独立に決定している状況を考えている。中央政府は新規発行された貨幣を地方政府に均等に分配している。我々は、以上の状況をさらに(1)地方政府の財政支出がその政府に還元されないケースと(2)地方政府の財政支出がその政府に還元されるケースに分けて分析した。その結果以下の2つのことが分かった。1.どちらのケースにおいても拡張的金融政策により、消費税と資本税の最適な組み合わせにおいて、より資本税率が高くなる。2.最適な消費税率のレベルはケース2の方が大きくなる2年目においては,概要に記した通り,次年度の経済援助の成長効果を分析するため,(1)人口減少下における社会保障制度および,(2)貨幣モデルを利用し金融政策と地方政府の最適課税の研究を行った.本年度の研究において特筆すべき成果は以下の2点である.(1)の研究結果からは、2部門モデルにおいては1部門モデルよりも政策効果が小さくなることが分かった。教育部門の存在するようなモデルは必然的に多部門モデルになるので、この結果は重要である。
低線量・低線量率放射線による細胞応答の発現機構

(1)センサー・緩照射は、NOを介したバイスタンダー効果により蓄積誘導された正常型p53の衰退を促進し、このp53の衰退促進はHdm2による分解促進であることが示唆された。(福井医大・松本)・低線量放射線照射により誘発されたDNA二重鎖切断の認識は、NBS1がはじめに損傷部位のヒストンを認識してヌクレアーゼを損傷部位にリクルートして、次にヌクレアーゼが損傷DNAに結合する二段階機構が明らかになった。(広大・小松)(2)情報伝達・あらかじめの低線量放射線の線量と、次の致死線量の被曝までのインターバルがマウス個体における適応応答に重要であることを明らかにした。(奈良医大・大西)・極低線量の放射線は細胞核由来の情報伝達経路は活性化せず細胞膜由来のERK1/2を経由する細胞内シグナル伝達系を活性化し、ヒストンH3のリン酸化を起こすことがわかった。(長崎大・渡辺)(3)適応を含む機能発現・放射線高感受性のマウス胸腺リンパ腫由来3SB細胞は、低線量照射後短時間の内にアポトーシスで死滅するが、線量率効果が見られなかった。(広大・鈴木)・低線量率照射での生存率上昇は、KU70欠損では観察されず、RAD54及びATM欠損細胞では観察され、低線量率照射回復は相同組換えではなく非相同組換えが主要な経路であることを明らかにした。(京大・内海)・p53依存性アポトーシスを介した組織修復機構がDNA修復機構と協調して働けば、低線量(率)放射線による少々の遺伝子損傷は効率的に排除され、その蓄積は起こらないことを明らかにした。(産業医大・法村)・低線量放射線により誘発される突然変異の質は、生殖腺細胞では欠失型変異の誘発が少なく、体細胞組織とは異なるDNA修復機構をもっていることが示唆された。(東北大・小野)・低線量放射線照射した精子のDNA損傷は遅延的に体細胞突然変異を誘発した。(京大・丹羽)(1)センサー・緩照射は、NOを介したバイスタンダー効果により蓄積誘導された正常型p53の衰退を促進し、このp53の衰退促進はHdm2による分解促進であることが示唆された。(京大・丹羽)本研究では低線量・低線量率放射線に対する細胞応答様式とそれによる影響について下記項目を解析した。(1)センサー(受容;何が放射線を受容しているのか)・低線量・低線量率放射線によるiNOSの蓄積誘導がp53遺伝子型依存性であることを明らかにした。(NOラジカルの関与:福井医大・松本)・低線量の放射線誘発DNA損傷に対して、NBS1は放射線損傷を定量してDNA修復するか、アポトーシスにより排除するかの判定機構を明らかにする目的で、NBS1フォーカス形成過程やp53誘導とNBS1蛋白との関連性について解析した。(NBS1による低線量放射線損傷細胞の認識機能:広大・小松)(2)情報伝達(応答)・低線量・低線量率放射線によるアポトーシスの誘導までの情報伝達経路についてWestern blot、免疫組織染色法等の分子生物学的手法を用いて調べた。(p53を中心とした情報伝達誘導機構:奈良医大・大西)・低線量の25cGyになるとp53タンパクの蓄積は起こらないがERK1/2のリン酸化が起きることを明らかにした。(遺伝子転写活性促進効果:長崎大・渡辺)(3)適応を含む機能発現・低線量放射線により誘発されるアポトーシスに、細胞周期チェックポイント制御因子が関与していることを明らかにした。