hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コンピュータ画像診断支援システムの診断精度に対する寄与に関する研究

今後、CADによる診断支援が、疑似結節の読影精度にどのような影響を与えるかについて、検討を進めていく。画像診断の中の存在診断に関して、診断精度の向上をもたらすCADはどのような性質を持つべきかについて、CADの診断結果(=出力)の感度と特異度についての分析を行った。この検討のために、存在診断についての「二次的な助言」を与えるCADを擬似的に作成し、CADの出力の感度と特異度が色々な組み合わせからなるものを二次的な助言として用いた読影とCADを使用しない読影からなる合計26種類の読影実験を行った。読影実験は、同じノイズレベルの一対の信号と雑音からなる画像と、雑音のみの画像からなる100組の画像(合計200画像)を作成してランダムな順序でワークステーション上のモニタに表示し、被験者である読影者は信号の有無についての確信度を報告するという形式で行った。被験者は経験の浅い(経験年数4年以下)合計6名の放射線科医である。読影実験における読影精度の評価は、ROC解析法によって行い、読影精度の指標としてROC曲線下面積を用いた。ROC曲線は、両正規モデルによるROC曲線に最尤推定法によって当てはめを行うことによって求めた。実験系間での読影精度の統計的比較方法は、ジャックナイフ法を用いたD.D.Dorfmanらの考案した分散分析を使用した。今回の検討から、以下のことがわかった。1)存在診断においては、一定以上の正診率を有するCADの二次的な助言が加わることによって読影精度が向上するが、低い正診率においては、読影精度の低下をもたらすことがある。従って、CADはなるべく高い正診率を有する必要があるが、今回の検討からはその正診率は比較的低くても読影精度の向上が期待できるものであった。2)読影精度に最も大きな影響を与えるものは、CADの二次的な助言の全体の正診率であり、その正診率が高くなるにつれて読影精度が向上するが、全体の正診率が同じ場合は、感度が高い方が読影精度が向上する傾向がある。
がん微小環境下における細胞障害性T細胞のがん細胞殺傷能規定因子の解明

本研究は細胞傷害性T細胞(CTL)のがん細胞殺傷能不均一性を規定する機構を解明し、遺伝子改変T細胞療法を始めとするがん免疫細胞療法の効果向上に貢献することを目的とする。申請者は蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)の原理に基づくバイオセンサーをT細胞に発現させ、細胞外シグナル調節キナーゼ(ERK)の活性変化を1細胞レベルで可視化する実験系の確立に成功した。ERK活性変化の有無がCTLのがん細胞殺傷能不均一性の指標となり得るという仮説に立脚し、標的細胞と接触した際のERK活性変化の意義およびその制御機構を解明する。さらにこの知見をもとに、より効果的ながん免疫細胞療法を開発し提案する。
骨格筋細胞の分化におけるノンコーディングRNAの機能解析と治療への応用

本研究により、我々が同定したノンコーディングRNA(miR-191とMyog pancRNA)が骨格筋細胞の分化に必須である事が明らかとなった。Myog pancRNAによる筋分化制御には、RNA結合タンパク質であるDdx17やhnRNPKとの相互作用が重要であり、これらの相互作用を阻害した場合に正常な筋分化が阻害される事が観察された。また、Myog pancRNAは神経原性の筋萎縮時にも骨格筋で発現が向上する事が明らかとなったため、今後Myog pancRNAを標的とする事で、神経原性筋萎縮等の筋疾患に対する新たな治療法の開発が可能である事が示唆された。我々はこれまでに、筋分化に伴い発現が変化する複数の新規非コードRNAを同定している。本研究では、我々が同定した非コードRNAの骨格筋細胞の分化における役割を明らかにするとともに、非コードRNAを利用して骨格筋細胞を作り出す手法を開発することを目的とする。本年度は、C2C12細胞の筋分化過程において、我々が同定した5種類のマイクロRNAの機能阻害を行ない、miR-191の機能阻害により筋分化が遅延する事が明らかとなった。このため、miR-191は筋分化に必須である事がわかった。さらに本年度は、Myogenin遺伝子由来の非コードRNAの機能阻害方法の検討を行った。その結果、siRNAを利用する事で高効率で非コードRNAの発現を抑制する事が可能であることが明らかとなった。また、この非コードRNAの遺伝子構造を明らかにするために5'RACEと3'RACEを行い、非コードRNAの全長配列を決定した。これまでの研究から、我々は骨格筋細胞の分化時に発現が変化する複数種の新規ノンコーディングRNAを同定する事に成功している。本研究では、これらの新規ノンコーディングRNAによる筋分化制御機構を明らかにするとともに、ノンコーディングRNAを利用して骨格筋細胞を分化誘導するための新手法を開発する事を目的とする。本年度は、我々が同定したmyogenin遺伝子の転写調節領域から発現するMyog pancRNA(myogenin promoter associated anti-sense non-coding RNA)の機能解析を進め、Myog pancRNAの発現が筋衛星細胞の分化やマウス骨格筋発生過程時でも増加している事をリアルタイムPCRにより明らかにした。また、siRNAやASOによりMyog pancRNAをノックダウンする事で、myogenin遺伝子の発現が強く抑制される事と、C2C12細胞の筋分化が阻害される事を明らかにした。さらに、合成したMyog pancRNAを用いたプロテオミクス解析により、Myog pancRNAと結合する複数種のRNA結合タンパク質を新たに同定する事に成功し、これらのRNA結合タンパク質が実際に細胞内で内在性のMyog pancRNAと結合している事を確認した。また、RNA Pull Down実験により、同定したRNA結合タンパク質が認識するMyog pancRNAの領域を決定した。前年度までの研究から、我々は骨格筋細胞の分化制御に関わる新規ノンコーディングRNAとしてmyogenin遺伝子の転写調節領域に由来するMyog pancRNAを同定し、Myog pancRNAと相互作用する2種類のRNA結合タンパク質(Ddx17とhnRNPK)を同定する事に成功している。本年度は、Myog pancRNAと相互作用するDdx17とhnRNPKの筋分化における機能を明らかにする事で、ノンコーディングRNAやRNA結合タンパク質を筋分化や骨格筋疾患の制御へと応用できないか検討を行った。ノックダウン実験により、Ddx17は筋分化の促進、hnRNPKは筋分化の抑制に機能している事が明らかとなった。また、これらのRNA結合タンパク質とMyog pancRNAとの結合を阻害した場合に、myogenin遺伝子のプロモーター活性に影響が認められた。さらに、次世代シークエンサーを用いた解析から、Myog pancRNAとDdx17が多数の共通した骨格筋分化関連因子を標的としている事が判明した。これらの結果から、Ddx17やhnRNPKがノンコーディングRNAとの相互作用を通じて骨格筋細胞の分化制御を行っている事が明らかとなった。本年度はこの他に、骨格筋萎縮とノンコーディングRNAとの関係性の解析を行った。Myogenin遺伝子は筋分化のみならず神経原性の骨格筋萎縮にも関与する事が知られているため、除神経による筋萎縮時にMyog pancRNAの発現がどのように変動するかを解析した。その結果、除神経によるMyogenin遺伝子の発現増加とともに、Myog pancRNAの発現も向上する事が明らかとなった。以上の結果から、Myog pancRNAは筋分化のみならず骨格筋の萎縮にも関与するノンコーディングRNAである事がわかり、Myog pancRNAは筋萎縮に対する新たな治療標的になり得ると考えられる。本年度は研究計画に従い、in vivoでの筋分化時にもMyog pancRNAの発現が増加する事を明らかにした。一方で、Myog pancRNAの過剰発現による筋分化促進効果は残念ながら観察されなかった。

次に、Myog pancRNAによる筋分化制御機構を解明するために、プロテオミクスを用いてMyog pancRNAと結合するタンパク質の探索を行い、複数のRNA結合タンパク質を同定する事に成功した。また、同定したRNA結合タンパク質が内在性のMyog pancRNAと細胞内で実際に結合している事をRNA免疫沈降により確認した。10T1/2細胞からmicroRNAやpancRNAなどのノンコーディングRNAのみを利用して骨格筋細胞を分化誘導する条件の検討を行ったが、ノンコーディングRNA単独で筋分化を誘導する条件の決定には至っていない。よって、現在までの達成度はやや遅れていると考えられる。解剖学一般(含組織学・発生学)これまでの研究により、Myog pancRNAがmyogenin遺伝子の発現制御にRNAレベルで寄与している事が明らかとなった。そこで次年度は、Myog pancRNAによる筋分化制御機構の解明に向けて、Myog pancRNAがmyogenin遺伝子の発現をどのように制御しているのか、転写やmyogenin RNAの安定性に着目して研究を進める。また、現在までにノンコーディングRNA単独で骨格筋細胞を分化誘導する条件が決定できていないため、次年度ではノンコーディングRNA以外の分子にも視野を広げて骨格筋細胞誘導の条件の開発を行う。具体的には、Myog pancRNAの解析から得られた複数種のRNA結合タンパク質についての解析を進め、これらのRNA結合タンパク質に筋分化促進作用があるかどうかを明らかにする。促進作用が認められた場合にはノンコーディングRNAと同時にRNA結合タンパク質を作用させる事で、骨格筋細胞の分化誘導のための新手法の開発を目指す。本年度は研究計画に従い、我々が同定したマイクロRNAの一つであるmiR-191がC2C12細胞の筋分化に必須である事を明らかにした。Myogenin遺伝子由来の非コードRNAについては、siRNAを用いる事で、効率的に発現を抑制する手法を確立した。また、RACEを行いこの非コードRNAの全長を決定した。このため、現在まで研究計画に従い研究はおおむね順調に進展していると考えられる。本年度で筋分化にmiR-191が必須である事が明らかとなったため、次年度以降では筋分化におけるmiR-191の機能を生化学的に解析し、miR-191の標的となる遺伝子の特定を目指す。また、本年度でMyogenin遺伝子由来の非コードRNAを機能阻害するための方法が確立できたため、次年度はこの手法を用いて実際に非コードRNAの機能を阻害し筋分化への影響を分子生物学的により詳細に解析する。また、これらの非コードRNAを利用して、筋分化を促進する事が可能であるかを検討する。本年度は計画していた研究が順調に進展したため、若干の研究費の繰越金が発生した。
オートファジーによる糖尿病発症・進展の抑制

糖尿病のオートファジー(AP)不全による膵β細胞障害を報告した。本研究では1生体内APをモニターするマーカーを同定し、2AP抑制因子のRubicon(Rb)の抑制がオートファジーを促進し膵β細胞機能障害を抑制するか検討する。AP不全膵β細胞株の検討よりProteasome subunit(PMS)を同定し、膵β細胞特異的AP不全マウスの血中PMSの上昇を確認した。PMSは膵β細胞のAP不全を反映するマーカーの候補と考えられた。今後は特異性に関する検討が必要である。定常状態の膵β細胞株、マウスにおいてRbを抑制してもAPの促進は認めなかった。今後はAP不全状態の細胞・マウスでの検討が必要である。糖尿病発症過程においてオートファジー不全が膵β細胞障害をもたらす事を報告しており、本研究では1生体内においてオートファジーをモニタリングするマーカーの同定と2オートファジー調節因子であるRubiconが膵β細胞機能に与える影響を明らかとするため研究を行った。1テトラサイクリン誘導性オートファジー不全膵β細胞株およびsiRNAによるオートファジー不全膵β細胞株を用いてオートファジー不全膵β細胞株の培養液中に増加する分子の同定を2次元電気泳動・蛋白質量解析による同定を行った。その結果、オートファジー不全細胞株培養液中においてProteasome α-subunit 6(PMSA6)の上昇が認められた。今後、PMSA6がオートファジー不全モデル動物においても検出可能であるかの検討を行う予定である。現在までに生体内におけるオートファジー活性を評価するマーカーはなく、PMSA6がそのマーカーとしてvivoにおいても応用可能であれば糖尿病発症過程におけるオートファジーモニタリングが可能となり、新たな病態解明につながるものと期待される。2Rubiconはその機能抑制によりオートファジーを促進することが知られているため、siRNAを用いて膵β細胞株のRubiconを抑制しオートファジーの評価を行ったが、定常培養における膵β細胞株においてオートファジーの促進は認められなかった。定常培養においてオートファジー不全のマーカー分子であるp62の蓄積が軽度であったため、オートファジー促進作用を見るためには定常培養は不向きであると考えられた。今後、膵β細胞株においてオートファジー不全状態を誘導したうえで、Rubiconが与える影響を評価する必要があると考えられた。現状においては膵β細胞においけるRubiconの作用は不明瞭であるが、検討の集積により1の成果と合わせて糖尿病の新たな治療戦略樹立を目指す。1バイオマーカーの同定に関してPMSA6を候補分子として見出すことができたが、再現性やオートファジー不全特異的な上昇であるかどうかの検討が十分に行えているとは言えない。またモデル動物での検討の前にPMSA6以外の候補分子をいくつか挙げる必要があると考えられる。2当初、通常培養条件下にRubiconによるオートファジー促進作用が見いだせなかった場合にはオートファジー不全誘導条件下においてRubiconの作用を明らかにする予定であった。膵β細胞株における適切なRubicon抑制条件を見出すのに時間を要したため当初の予定よりも遅れているが、十分にRubiconを抑制できる条件が樹立されたため今後の検討を引き続き進めていくことが可能と考えられる。糖尿病発症過程においてオートファジー(AP)不全が膵β細胞障害をもたらす事を報告しており、本研究では1生体内においてAPをモニタリングするマーカーの同定と2AP調節因子であるRubiconが膵β細胞機能に与える影響を明らかとするため研究を行った。1平成27年度にin vitroの検討においてAP不全細胞株の培養液よりProteasome α-subunit 6 (PMSA6)を同定した。そこで本年は再現性を確認するために薬剤によりAP抑制した膵β細胞株、膵β細胞特異的AP不全マウスから単離した膵島を用いて同様の検討を行った。また膵β細胞特異的AP不全マウスおよび糖尿病モデル動物の血清中PMSA6の定量を行った。再現性確認では培養液中にPMSA6は認められず、再現性を確認できなかった。また野生型マウスと比較して上記マウスの血清中PMSA6の上昇は認めなかったが、PSMA1-7全体の評価を行うと膵β細胞特異的AP不全マウスにおいてPMSAの上昇が認められた。in vivoで再現できず2次性の変化も考慮されたが、膵β細胞のAP不全を反映するような変化であればマーカーとして期待できると考えられた。またPSMA1-7の全体評価で上昇を認めたことから検出系の再考が必要と考えられた。以上より更なる検討が必要と考えられた。2平成27年度の検討において定常状態の培養細胞ではRubiconを抑制してもAPの促進は認められなかった。in vitroでの条件検討は困難と判断し、ex vivoにより検討することとした。それに先立ち、Rubiconノックアウトマウスの耐糖能の評価を行った。全身Rubiconノックアウトマウスの耐糖能は対象マウスと比較して耐糖能に差が認められなかった。in vitroの検討と同様に定常状態では差が得られにくいものと考え、AP不全を誘導した条件での検討が必要と考えられた。

今後は特異性に関する検討が必要である。定常状態の膵β細胞株、マウスにおいてRbを抑制してもAPの促進は認めなかった。今後はAP不全状態の細胞・マウスでの検討が必要である。1我々は既に膵β細胞特異的オートファジー不全マウスを樹立しており、本年度の検討において見出されたPMSA6の血中濃度の際に関してコントロールマウスとの比較を行う。また肝臓や中枢神経などといった膵β細胞以外の臓器におけるオートファジー不全マウスより血液を採取し、PMSA6の臓器特異性に関しても評価を行う。並行してPMSA6以外の候補分子の選定、それらの分子のオートファジー不全との特異性に関しての評価を行っていく。2ヒト2型糖尿病において様々因子より膵β細胞障害がもたらされるが、vitroにおいてその環境を再現するのは極めて困難である。膵β細胞障害をもたらすとされる因子によりオートファジー不全を誘導し、Rubiconによりオートファジー不全状態の改善が認められるかの検討を行うとともに、vivoの検討を合わせて行う。すなわちRubiconノックアウトマウスの通常飼育下、高脂肪飼育下における耐糖能を評価するとともに膵β細胞障害の評価・メカニズムの解析も併せて行う予定である。代謝内分泌
文学・視覚メディアにおける「沖縄人」の<顔>の表象についての研究

本研究は、近現代の日本の文学作品(小説、詩など)や視覚メディア作品(写真・マンガなど)における、「沖縄人」の<顔>の表象について分析し、「沖縄人」の<顔>が、「沖縄」のイメージとともに、歴史的、社会的文脈においてつくられ、提示されてきたことを明らかにした。平成21年度は、「沖縄人」をテーマにした作品を含めた、「顔」をモチーフとした近現代の写真や絵画などの資料収集に重点を置く一方、特に「他者」とのコミュニケーションの「場」としての観点から、「顔」について論じた文献などの先行研究にできるだけ目を通し、「顔」の表象全般に関する理解、知識を深めた。こうした基本的な文献や資料の収集は、これまで文学作品やマンガ作品が中心であった分析対象のメディアの幅を格段に広げることができた。また、理系の研究者や化粧、美容関係者も多く参加している日本顔学会のフォーラムに参加し、さまざまな分野での「顔」研究へのアプローチ方法や最新情報を得た。加えて、山形国際ドキュメンタリー映画祭に参加したことは、「顔」に注目した映像分析の有効性についての確認が十分にできた。この二つのイベントに参加することを通じ、人脈が広がり、情報交換ができたことは、有意義であった。初年度は、文献や資料の収集、および収集した素材の分析を積み重ねる時期と位置づけているため、本研究の直接なテーマである「沖縄人」の「顔」表象に絞っての論考の発表は行っていない。ただ、本夏に刊行予定の『手塚治虫とオキナワ』(仮題)において言及する、マンガ表現における人と動物の「顔」の描かれ方の分析などに、間接的ではあるが本研究の成果は着実に表れていると考えている。残された課題は、最終年度(平成23年度)に予定されているシンポジウムを通じての"情報発信"に向けた引き続きの準備と、中間報告を兼ねた論考の発表である。平成22年度にぜひ取り組みたい。平成22年度に行った文献・資料の収集で特に重点を置いたのは「沖縄人」の「顔」が、どのように意識され、分析されてきたのかについて、民俗学あるいは民族学(文化人類学)といった研究分野を念頭に置きながら、先行研究で確かめることであった。そのために、県外の国立民族博物館(大阪府)、奄美博物館(鹿児島県)に出張したほか、沖縄県内の各博物館・図書館でも、「顔」にテーマを絞って調査を行った。その結果、明らかになったのは、地域の伝統的な祭祀における「仮面」の調査・研究はあっても、直接的に「沖縄人」の「顔」を言及する内容のものは、雑誌の特集などでわずかに見られる程度であり、学術的な考察はほぼなされていないという点であった。そのことは、いつも見ているはずの他人の「顔」や「顔」の表象が、あまりにも当然すぎて、分析対象とならない意識の"盲点"の表れとも考えられ、むしろ本研究のテーマ設定の斬新さを再確認することにもなったが、祭祀における「仮面」の役割などは、地域共同体における「他者」観、ひいては「他界」観とも密接に関わっていることも分かり、当初考えていた研究の枠組みに、新たな視点を加えることができた。また、最終年度(平成23年度)に開催する、「顔」をテーマにしたシンポジウムの打ち合わせや、情報交換のために実施した名古屋への出張などを通して、「顔」の研究のネットワークづくりを着実に進めることもできた。他大学・研究機関の、映画研究や人類学といった分野の研究者との間で築いてきた信頼関係は、これからの研究成果の"情報発信"に大きく役立つものと考える。一方、これまでに収集した文献、図録、写真集、映像資料などを整理し、「顔」の表象分析のアプローチ方法の提示や、重要なテクストの分析を試みた論文を、学内紀要に発表した。その作業を通じて、今後の研究課題などを洗いだし、最終年度の研究につなげることができたのは有意義であった。最終年度である平成23年度は、当初より研究成果を情報発信する年度と位置づけ、そのハイライトである「顔」の表象をテーマにした講演会・シンポジウムを、平成23年12月17日(土)、勤務先の沖縄キリスト教学院大学で開催した(午後2時から5時の約3時間)。研究実施計画に沿ったプログラムは、県外から招聘した人類学研究者の基調講演の後、基調講演者に加え、県内外から招いた映画研究者、写真家、ヘアメーキャップアーティストの計4人のパネリストが登壇するシンポジウムを、研究代表者のコーディネイトで行うものであった。当日は学生、一般市民、研究者を含む約120人の出席があり、質疑応答では、フロアからの質問に対して、基調講演者、各パネリストが答える形式を取った。併せて、講演会・シンポジウムの当日をはさんで1週間、研究代表者の授業を受講している学生が撮影した「顔」の写真を展示する写真展を、勤務先大学内で開催した。講演会・シンポジウム開催にあたっては、告知・宣伝を効果的に行うため、地元紙に関連記事掲載を依頼、パネリストの一人による「「顔」は何を語るか」が『琉球新報』12月4日付文化面(19面)に、研究代表者の「「沖縄」の現在探る」が『沖縄タイムス』12月15日付文化面(13面)に、それぞれ1000字前後の分量で掲載された。

作成したポスター・チラシには、研究課題名を明記し、科研費を受けての開催である旨を記載した。以上のような情報発信を通じて、コミュニケーションの「場」としての「顔」に対する地域の関心を高めることができたと考える。日本マンガ学会(7月、高知)、日本顔学会(「フォーラム顔学」、9月、新潟)への学会出張は、最新の関連研究の情報収集とともに、パネリストとの打ち合わせを可能にさせた。本研究の展開は、「仮面」、「化粧」という「顔」の表象に隣接する重要なテーマも浮かび上がらせ、研究対象の幅を広げることにもつながった。
ポドサイトはいかにして傷害を克服するのか-細胞間接着装置の役割-

ポドサイトの傷害に対する反応を理解するため、ポドサイトの細胞間接着装置に注目して解析した。1.培養系でのポドサイト傷害アッセイ系の確立:(1)ポドサイト初代培養:磁気ビーズを腎動脈より灌流し、腎皮質を細切した後、コラゲナーゼで消化、メッシュを通してさらに腎を細かくした。この組織片から磁石で糸球体を集め培養を試みたところ、およそ5×10^5のオーダーのポドサイトを得ることができた。これにより、定量的な実験に用いることのできる数の初代培養ポドサイトを得ることが可能となった。(2)細胞傷害モデル:活性酸素の産生によって細胞を傷害するmenadioneを上記のポドサイト初代培養細胞に作用させて検討を行った。50μM以上の濃度で30分以内に高度に細胞傷害を惹き起こしてくることが分かった。(3)ポドサイト初代培養への遺伝子導入:ポドサイト傷害時に最も早く著明に増加してくるのがコネキシン43(Cx43)である。このCx43をsiRNAで抑制した。DNAの導入試薬としてTransITを用いた。これにより、約4日間90%のCx43遺伝子発現を抑制できた。Cx43遺伝子抑制したものとしないもので、menadione傷害による細胞生存の差をみたが、差を示すことはできなかった。2.ポドサイトの細胞間接着構成成分の同定:ポドサイト傷害時の普遍的な形態学の変化として、ギャップ結合、タイト結合の形成がある。そこでCx43を中心に糸球体の膜画分の精製を行い、一元電気泳動でクローディンの分子量に相当する部位を切り出し、LC-MSMSにかけた。その結果、クローディン5,6,15を含む複数の分子を同定できた。さらに、特異抗体を用いることによって、クローディンファミリーのうち6を含む複数のものがポドサイトに存在することが明らかとなった。以上の結果より、ポドサイト初代培養系とその細胞傷害のアッセイ系を確立することができた。また、ポドサイトのタイト結合の構成分子をはじめて同定することができた。1.培養系でのポドサイト傷害アッセイ系の確立(1)ポドサイト初代培養系の確立:磁気ビーズを腎動脈より灌流し、腎皮質を細切した後、コラゲナーゼで消化、メッシュを通してさらに腎を細かくした。これにより、定量的な実験に用いることのできるの数の初代培養ポドサイトを得ることが可能となった。(2)培養における細胞傷害モデルの確立:培養細胞として、より培養の簡単なラット腎上皮細胞(NRK52E細胞)を用いて細胞傷害モデルを検討した。in vivoでは、puromycin aminonucleoside(PAN)腎症を用いるが、培養系ではin vivoに相当するPANの濃度と時間では傷害が起こらなかったため、同じ活性酸素の産生によって細胞を傷害するmenadioneにて検討した。(3)ポドサイト初代培養への遺伝子導入の検討:DNAの導入試薬として、Effectene、Superfect、Lipofectamine、FuGENE6、TransIT、Nucleofectorを用いた。

ポドサイト初代培養への導入効率が高かったものは、TransIT、Nucleofectorで、リポフェクション系試薬は、1%前後の効率であった。以上の結果より、ポドサイト初代培養系を用いて、menadioneによる細胞傷害に対してコネキシン43のノックダウンがどのような効果をもたらすかが、検証可能となった。2.ポドサイトの細胞関節着構成成分の同定細胞膜に富む画分のLC-MSMSを用いた網羅的解析では、有用な情報を得ることができなかった。そのため、コネキシン43を中心に膜画分の精製、免疫沈降を行い、解析を行う予定である。ポドサイトの傷害に対する反応を理解するため、ポドサイトの細胞間接着装置に注目して解析した。1.培養系でのポドサイト傷害アッセイ系の確立:(1)ポドサイト初代培養:磁気ビーズを腎動脈より灌流し、腎皮質を細切した後、コラゲナーゼで消化、メッシュを通してさらに腎を細かくした。この組織片から磁石で糸球体を集め培養を試みたところ、およそ5×10^5のオーダーのポドサイトを得ることができた。これにより、定量的な実験に用いることのできるの数の初代培養ポドサイトを得ることが可能となった。(2)細胞傷害モデル:活性酸素の産生によって細胞を傷害するmenadioneを上記のポドサイト初代培養細胞に作用させて検討を行った。50μM以上の濃度で30分以内に高度に細胞傷害を惹き起こしてくることが分かった。(3)ポドサイト初代培養への遺伝子導入:ポドサイト傷害時に最も早く著明に増加してくるのがコネキシン43(Cx43)である。このCx43をsiRNAで抑制した。DNAの導入試薬としてTransITを用いた。これにより、約4日間90%のCx43遺伝子発現を抑制できた。Cx43遺伝子抑制したものとしないもので、menadione傷害による細胞生存の差をみたが、差を示すことはできなかった。2.ポドサイトの細胞間接着構成成分の同定:ポドサイト傷害時の普遍的な形態学の変化として、ギャップ結合、タイト結合の形成がある。そこでCx43を中心に糸球体の膜画分の精製を行い、一元電気泳動でクローディンの分子量に相当する部位を切り出し、LC-MSMSにかけた。その結果、クローディン5,6,15を含む複数の分子を同定できた。さらに、特異抗体を用いることによって、クローディンファミリーのうち6を含む複数のものがポドサイトに存在することが明らかとなった。以上の結果より、ポドサイト初代培養系とその細胞傷害のアッセイ系を確立することができた。また、ポドサイトのタイト結合の構成分子をはじめて同定することができた。
電子教科書と連携した学習者・教師用情報端末のための教育システム及び指導法の開発

本研究では、児童生徒が一人一台のタブレットPCを占有して活用できる学習環境を想定し、電子教科書と連携した教育システム及び指導法を開発することを目的とした。児童生徒がタブレットの電子教科書上に表現した解を電子黒板に転送し、表現過程を再現して共有できるエクスチェンジボード機能、電子教科書上の文字列をマークして入力したコメントを共有できるソーシャルリーディング機能を開発した。思考過程や多様な考え方の共有による協働学習に効果が見られた。(1)韓国における電子教科書等に関する機能・実践等について、デジタル教科書の実証校およびデジタル教科書を開発している制作会社を訪問して調査した。また、日本におけるデジタル教科書に関係する実践についてビデオを使って紹介し、互いに情報交換を行った。これにより、今後のデジタル教科書の在り方についての指針を得た。(2)応募者らが開発してきた既存システムの機能から継承・統合すべき機能を明確にするための検討を行い、診断補充のための機能、協働学習のための機能について、継承・発展させることとなった。(3)電子教科書と連携した学習者・教師用情報端末を活用した授業等のイメージを明確化し、ソーシャルリーディング機能を開発することとした。(4)ソーシャルリーディングのための学習者用情報端末の機能、教師用情報端末の機能の基本設計を行い、詳細設計を行ったのちに、関連会社に委託してプロトタイプを開発した。最終年度である本年度は、児童生徒が個人所有のタブレットを学校に持参して活用する時代を想定し(BYOD)、異なる複数のOSのタブレットが混在するクラスで本システムを活用することを検証することが、第一の研究目的であった。このため、開発当初Androidのみで稼働していた端末用プログラムを、Windows、iOSと拡張し、さらには混在して稼働するようにサーバ側プログラムを拡張した。日野市立平山小学校の協力を得て検証を実施した。4年生の国語の授業において、児童に好きな端末を選択させ、ソーシャルリーディング機能を用いた協働学習が行われた。動作は安定しており、また、OSの違いによる操作上の混乱は何もなく学習が成立した。これにより、今後のBYOD環境での電子教科書と連携して動作する協働学習ツールの可能性を示すことができた。第二の目的は、開発したシステムを広く一般の教員や児童生徒に活用してもらって、その評価を得ることであった。日野市の他の小学校をはじめ、山ノ内町立東小学校、つくば市立竹園東中学校、鹿児島大学教育学部附属中学校等の協力を得て実証を行った。アンケート等により、ICT活用による協働型授業のよさとして、教員からは、児童生徒の考えの共有・比較の容易さが指摘された。また、児童らの感想文をテキストマイニング分析した結果、本システムを活用した児童が協働型授業を好意的に捉えていることが明らかにされた。さらに、2年間にわたって本システムを活用した小学校の児童のCRTの結果や、全国学力・学習状況調査の結果から、因果関係を明確に示すことはできないが、「知識」に関するA型問題より、「活用」に関するB型問題の成績が全国と比べて高いこと、B型問題の中でも記述式の問題の正答率が高いこと、学習への積極的な姿勢が見られるなどが明らかにされた。本研究の目的は、学習者・教師ともにコンピュータ(スマートパッド)を占有できる環境を想定した、電子教科書と連携した学習者・教師用情報端末のための教育システム(スマートスタディ)及び指導法を開発することであった。本年度は、昨年度に開発したプロトタイプの稼働テストとプログラムの修正を行い、試行用システムを完成させ、小学校および中学校における試行と評価を実施した。主な機能は、ソーシャルリーディング機能であり、児童・生徒はタブレットPC上の電子教科書の文章に付けたマークや入力したコメントを共有できる。この機能を国語の授業で用いて評価を行い、改善点を整理してシステムの改良を行った。電子教科書と連携した電子ワークシート機能を新規に開発する。この機能は、タブレットPC上でペンによって入力したストロークデータを時間情報と共に保存し、共有して、そのデータから描画過程を再現できるもので、児童の思考過程や表現過程を記録し再現することに役立つものである。これらの機能を統合したシステムを開発し、試行を行い、評価と改善を行った。また、これらの機能を活用した、指導方法のモデルを開発し、モデル授業を行って実践事例集としてビデオでその様子や、指導のコツを共有できるようにした。システムの設計・開発に関することがらに予定以上の時間が必要となったために、学習者への影響に関する調査方法の検討とその予備調査を実施することができなかった。25年度が最終年度であるため、記入しない。ソーシャルリーディング機能の実装により、児童・生徒はタブレットPC上の電子教科書の文章に付けたマークや入力したコメントを共有することができるようになり、その結果、全員が発言し、全員の意見を参照する授業が実現できた。これについては、学習者、教員ともに、効果を指摘しており、期待以上の成果を上げることができた。ただし、既存の電子教科書は著作権の関係から、テキストデータとして本文が提供されることが困難であったため、テキストデータを改めて入力する必要があり、電子教科書と自動的に連携して稼働するシステムの構築は不可能であった。

開発したプロトタイプの稼働テストとプログラムの修正を行い、試行用システムを完成させ、小学校における試行と評価を実施する。プロトタイプは、新規開発されたハードウェアおよびそのファームウェアの安定性に課題があり、その修正を企業に依頼した上で本システムの改良を行う。また、学習者への影響に関する調査方法の検討とその予備調査を実施する。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、複数のOSに対応すること、それらが混在する教室環境で稼働するようにシステムを改善し、実際の授業で試行を行うことである。また、開発したシステムを多様なユーザに利用してもらい、その評価を得て、改善し、さらに、本システムを活用した指導方法を確立することである。実際の学校の校内無線ネットワークは、本システムの稼働には不十分なこともあり、本システムの稼働に必要なネットワークの条件の明確化や、同時に稼働している他のシステムへの影響等を調査する必要もありそうである。
石川県輪島市海士町方言の調査研究

研究期間を通じて、福岡県宗像市鐘崎から移住し、閉鎖的な社会を保ってきた輪島市海士町の「言語の島」の様子について、海士町のルーツ問題、アスペクト形式「ヨル」、語末母音と助詞の母音融合、アクセント体系、人称詞等について、考察を行った。移住と言語の関係について、ルーツの側の言語がどんどん変化していく一方で、移住先の言語がむしろ古形を保存する興味深い現象が見られた。その一方で能登方言の特徴を取り込みながら、閉鎖的な社会の中で独自の変化を遂げた特徴の存在も明らかになった。石川県輪島市海士町の住人は、従来からの海女の素潜り漁と沿岸漁業を生業とした漁業集団であるが、その言葉は周囲の能登方言とは著しく異なっている。この方言の特徴は九州方言の一部と共通しており、この事実は、16世紀半ばごろ筑前鐘崎から移住してきたという住人の伝承に沿ったものである。本研究は、この方言の特異性を共時的・通時的な面から明らかにしようとする。平成25年は次の研究を行った。(1)輪島市海士町の話者2名から母音と一部の子音の音声資料を収集した。(2)『NHK全国方言資料』に収録されている談話資料の改訂と注釈作業に着手した。この資料の文字化は比較的正確であるが、文法的な情報や談話の背景なる文化的な情報が不足している。それらを補う作業を継続している。また、これらの談話資料を刺激として、談話資料約60分を収録した。(3)海士町出身の話者が収集した語彙資料の整理と補充調査を行った。これらは生活に関わる語彙と挨拶や短文の例を多く含み、語彙用例の資料として整備している。(4)海士町および隣の鳳至町のアクセント調査、文法調査を行った。アクセントは類別語彙を中心に調査した。アクセントは筑前の外輪式ではなく、内輪式に表面的に類似したものであった。これらは能登方言から独自変化した可能性が高くなった。文法については、動詞活用の面で一部九州に類似した特徴が確かめられた。また、人称代名詞体系を明らかにした。(5)輪島市海士町の話者が草稿を書いた生活誌の改訂・編集を行った。この生活誌は海士町の言葉と文化に関する資料である。次年度公表の予定である。本年度は、輪島市海士町の文法記述と語彙調査を進めるとともに、民俗語彙に関連する老年層の生活誌の記録を行った。成果として、新田哲夫編、岩崎才吉著『輪島海士町・舳倉島の暮らし』(2015年3月、全166ページ)というブックレットを刊行した。また、輪島市海士町の母村と目される福岡県宗像市鐘崎で現地調査を行った(2014年11月)。鐘崎と海士町と共通する特徴が一部見られ、ルーツを肯定する材料が見つかったが、その数は多くなく、400年近い時間経過の中で、特に母村の鐘崎での言語変化が著しかったことが明らかとなった。このことは、金沢大学人文学類シンポジウム2014「ことばの伝承・伝播・伝統」(2014年12月20日、ITビジネスプラザ武蔵)において、新田哲夫「輪島市海士町のことば」の発表を行った。最後の年度の本年度は、文法、語彙の記述を進めるとともに、成果の一部の公表を行った。まず、輪島市海士町に在住していた岩崎才吉氏の海士町方言語彙と用例を整理し、岩崎才吉著・新田哲夫編『輪島海士町のことばー語彙と用例集ー』(2016年3月)を刊行した。海士町の生活語彙ともいえる基本語彙に多くの用例と解説を載せた一般向け方言語彙集であり、海士町への社会還元の役割もはたしている。その他、石川県海女習俗緊急調査執筆委員として、『海女習俗詳細調査報告』(2016年3月)の「言語」の節を担当執筆した。研究期間を通じて、福岡県宗像市鐘崎から移住し、閉鎖的な社会を保ってきた輪島市海士町の「言語の島」の様子について以下の点が明らかになった。1)海士町のルーツ問題については、宗像鐘崎(九州北部)のと共通性が中間の他の地域に見られないことから、宗像ルーツ説は、言語の側から支持される。2)アスペクト形式「ヨル」は、能登地方では輪島市海士町以外には見られず、移住によって持ち込まれたと推定されるが、海士町の「ヨル」は、現在確認できる動作動詞の継続を表す意味に用法が狭まりつつある。3)語末母音と助詞の融合現象が激しいが、能登に移住してから発達したと推定される。4)アクセントは能登式から発展した東京式に似たタイプであるが、語末の母音の広狭が関係する。5)人称詞については、人の交流が激しい宗像市鐘崎が新しい体系をもち、移住していった海士町の方が古形を残している。

研究期間を通じて、福岡県宗像市鐘崎から移住し、閉鎖的な社会を保ってきた輪島市海士町の「言語の島」の様子について、海士町のルーツ問題、アスペクト形式「ヨル」、語末母音と助詞の母音融合、アクセント体系、人称詞等について、考察を行った。移住と言語の関係について、ルーツの側の言語がどんどん変化していく一方で、移住先の言語がむしろ古形を保存する興味深い現象が見られた。その一方で能登方言の特徴を取り込みながら、閉鎖的な社会の中で独自の変化を遂げた特徴の存在も明らかになった。平成26年度には世代別調査に着手するとあるが、未着手である。また当初予定していた、イントネーション記述は海士町方言に鐘崎方言と共通特徴がないことがわかり、深化させないことにした。言語学世代別調査の項目と対象者の選定を早急に行い、7月、8月に実行する。また、海士町方言語彙集はすでに着手しているので、それの整備と完成を目指す。鐘崎方言との比較検討結果をまとめる。録音環境が十分なものでなかったため、音声の音響分析が未着手である。またホームページの開設がまだである。ホームページの開設が延期になったこと、また、H26年11月に行った福岡県宗像市鐘崎調査において研究補助を用いず、代表者と分担者だけで実施したため謝金が余ったため、当初の計画より使用額の差が生じた。平成26年度は、当初予定している研究の他に、遅れている音響分析用の音声資料の再収集とその分析を行う。また公表できるコンテンツも整いつつあるため、ホームページの開設を行う。ホームページを開設を行う。また謝金を使用し、海士町語彙集の入力と編集整理を進める。さらに世代別調査において調査補助者の謝金を利用する。公開するコンテンツが十分に整えられず、ホームページの作成を次年度に見送ったため。ホームページに関して、平成26年8月までに作製の見積もりを取り、9月の公開を目指す。
柱廊建築の3次元シミュレーションを通したデザインプロセスへの応用に関する研究

本年度前半には昨年度に引き続きモデリングを継続して行った。また4月よりインターネット環境が利用可能になったので、タフツ大学の古代ギリシアのデータベースに基づき、柱廊建築や柱廊空間に対応する古代ギリシア時代の用語を調査し、実物(遺跡)と用語との関連の考察を行い、デザインプロセスとの関わりで柱廊建築を考えるためのいくつかの知見に基づいたデザインプロセスにおける人間の意識と形態の関連に対する考察を北海道東海大学芸術工学部紀要16号に投稿した。これはデザインする対象物の名称(用語)は人間の意図や認識と大きく関わるからである。一方シミュレーションについては、9月に古代ギリシア建築および古代ギリシア建築の再現ともいえるドイツの新古典主義建築を実地調査する機会を得たので、モデリング作業は一旦中断して、主にビデオ撮影と観察によって柱廊空間の見え方を分析している。これよりアゴラや神域における柱廊建築の意味を考えるためには、柱廊建築内部は重要性をあまりもたず、静止もしくは歩行移動中での列柱ファサードの見え方が重要であるとの指針が得られ、モデルングの方法を再検討した。つまり従来は柱廊建築内部すべてのモデリングを考えていたが、むしろアゴラや神域全体と列柱ファサードを理解しやすいモデリングが重要である。従来のモデリングにおいては内部のディテ-ルの再現も重要でありデータ量が膨大となり効率的なシミュレーションが困難であることが問題であったが、上記のよりこれは解決される。また、11月に導入された高速グラフィックワークステーションおよびアニメータを用いれば、テクスチャマッピングの利用などにより相当のデータ軽減が行え、より高速なウォークスルーが可能となるので、データのコンパートを進めている。
ＴｅＶガンマ線・Ｘ線観測で探る宇宙線の起源

我々の銀河の基本構成要素の一つである宇宙線の起源について研究を行なった。宇宙X線衛星「すざく」で多くのTeVガンマ線未同定天体を観測し、半数がパルサー星雲であることをつきとめた。一方、誰が宇宙線陽子成分を加速しているかについて、新たな謎が生まれた。また、宇宙線加速天体である超新星残骸の詳細観測から、加速効率の議論を行い、加速粒子が衝撃波から逃亡し、「宇宙線」となる瞬間をとらえた。我々銀河の基本構成要素である宇宙線は、発見から100年経った現在もその加速機構・加速源が解明されず、探査が続いている。本研究では、この宇宙最大の謎の探査が最終目的である。宇宙線は磁場や星間物質との相互作用でX線やガンマ線を放射する。従って、X線・ガンマ線を用いた天球探査は宇宙線加速解明への重要な手掛かりになる。初年度となる今年度は、ガンマ線望遠鏡H.E.S.S.チームと正式に連携し、共同研究を開始した。ガンマ線帯域で発見された宇宙線加速候補天体を2天体(HESSJ1731-347,HESSJ1507-582)X線望遠鏡「すざく」で観測し、加速源である可能性が高いことを突き止めた。特に後者はガンマ線で明るくX線で暗い「暗黒加速器」の一種であることを突き止めた。正体はまだ不明だが、まだ数天体しか見つかっていない種族のサンプルを増やした意義は大きい。また、2014年打ち上げ予定のX線天文衛星ASTRO-H、2018年稼働予定のTeVガンマ線望遠鏡CTAの正式メンバーとして、それぞれの望遠鏡で達成可能なサイエンスとデザインのバランスを検討している。ASTRO-Hでは、軟X線撮像分光検出器(SXI)の開発チームにも参加し、主にコンタミネーション防止フィルターの設計や性能実験を担当した。その他にも、超新星残骸の熱的プラズマ、銀河風、白色矮星での宇宙線加速、スーパーバブルでの宇宙線加速など、宇宙線加速に関連する様々な分野での成果も挙げている。今年度は引き続きX線・ガンマ線帯域で発見された宇宙線加速候補天体の研究を続けている。新たな宇宙線陽子加速源候補の発見(HESS J1702-420)、年老いたパルサー星雲での加速電子の拡散の様子(Vela X)など、多くの新事実をつきとめた。また、銀河宇宙線加速源の最有力候補である超新星残骸について系統的解析を行ない、衝撃波面での磁場の増幅と進化を考えると、若い時に非熱的X線で明るく、約1000年で急速に暗くなるという観測的事実をうまく説明できることをつきとめた。これは、衝撃波での磁場などの物理構造の進化を間接的ながらも捉えた初めての成果である。さらに教育広報チームのリーダーとして、広報活動も主体的に行なっている。その他にも、白色矮星での宇宙線加速、銀河面背景銀河団の発見など、宇宙線加速に関連する様々な分野での成果も挙げている。本年度は、引き続きさまざまな宇宙線加速天体の観測・研究を行った。銀河宇宙線の主要源である超新星残骸の観測から、理論面から予測されている通り宇宙線は衝撃波から比較的短いタイムスケールで逃亡し宇宙線になっていく様子、さらにそのエネルギー依存性をを世界で初めてとらえた。超新星残骸だけでなく、銀河宇宙線電子成分の加速源の可能性のあるパルサーやパルサー星雲、白色矮星での宇宙線加速可能性、超高エネルギー宇宙線加速源の主要候補である活動銀河核での宇宙線加速についても議論した。これらの結果を論文で発表、または国際研究会で招待講演した。宇宙線加速のタイムケールが従来の理解より短いとわかってきた現在、さらに若い超新星残骸の観測が必要になってくる。おりしも年度途中に近傍の銀河M82で超新星爆発SN2014Jが発生した。これは40年ぶりに近傍で起こる超新星爆発で、若い超新星爆発・残骸での宇宙線加速の研究に最適である。我々は関連論文を論文発表し、「すざく」衛星での観測を行った。26年度にデータ解析を行い、宇宙線加速の最初の一歩に知見を与える予定である。

さらに将来の研究のため、次世代X線天文衛星ASTRO-H及び次世代超高エネルギーガンマ線望遠鏡CTAの開発も続けて行った。ASTRO-Hで観測可能な天体の観測時間の最適化、CTAに使用する光電子増倍管の増幅率のばらつきなどを測定し、それぞれチームメンバーに発表した。本年度は、引き続きさまざまな宇宙線加速天体の観測・研究を行なった。銀河宇宙線の主要源である超新星残骸から加速された粒子が流出するタイムスケールを計算したり、星風でできたバブル中の超新星残骸では加速が効率よく起こることを示した。そのほかの超新星爆発や活動的銀河核、パルサー星雲も観測的手法を用いて新しい知見を得た。今度どのような天文台・衛星計画を進めれば宇宙線加速問題を中心とした高エネルギー雨中物理を発展できるか検討も進めた。2015年度打ち上げ予定のX線天文衛星ASTRO-Hでは、宇宙線加速効率を精度よく測定するためには、resonance scatteringやcharge exchangeなど新しい放射機構を考慮に入れる必要があることを示した。また、次世代TeVガンマ線望遠鏡Cherenkov Telescope Array (CTA)では、超新星残骸からの超高エネルギーガンマ線の空間分布から、加速されている粒子の種別を判別できることを明らかにした。また、超新星残骸衝撃波面での加速機構を詳しく調べるためには10keV以上での高空間分解観測が必須であることに注目し、2020年代に打ち上げを目指すNGHXT衛星の検討も始めた。2028年打ち上げ目標であるESAのX線天文衛星計画Athenaでも超新星残骸検討チームリーダーに抜擢され、検討を始めている。26年度が最終年度であるため、記入しない。高エネルギー宇宙物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。各天体の観測、研究は当初の計画より早く系統的研究が進んでいる。一方申請者の妊娠で海外出張が出来なくなり、チーム間の交流が難しくなった。この点はテレビ会議などを多用することでカバーしている。超新星残骸の研究に関しては、宇宙線が超新星残骸(W28)の衝撃波から逃走していく様を世界で初めて観測し、今までの理論予想を追認する形となった。また、場所による逃走粒子のエネルギースペクトルから、逃走にかかるタイムスケールについてもASTRO-Hで議論できる可能性を示した。これは、ここ数年急激に懸念事項となっていた、「超新星残骸では銀河宇宙線の最高エネルギー(kneeエネルギー)まで加速できないのではないか」という問題に一つの道筋を示すものである。この意味で、本研究は当初の計画以上の進展を見せたといえる。一方で、宇宙線加速天体であるはずの銀河系内のTeVガンマ線未同定天体に関する研究は、X線帯域で多くのつい観測を行ったものの、明確な対応天体が見つからないものがほとんどであり、いまだに正体はつかめていない。対応天体がないこと自体新しい成果ではあるが、その正体解明には引き続き多波長での追観測なとが必要であり、達成度は予定よりやや遅れている。ASTRO-HやCTAの開発についても順調に進展している。申請者が担当しているASTRO-Hのsoft X-ray imagerは、無事コールドプレートにFM CCDを搭載することに成功し、完成に向けて順調に進捗している。CTAに用いられる光電子増倍管の試験も順調に行われ、mass productionに向けた準備が進んでいる。
企業の構造改革における参入・撤退・資源の再配分：半導体産業の実証研究

昨年度までに作成した、半導体製品の詳細なカテゴリーにもとづく製品販売動向の独自データベースを活用して、全世界の半導体製造企業によるカテゴリーへの新規算入・撤退行動の分析を行った。分析の結果、自らが半導体製品を製造する統合型製造企業(Integrated Device Manufacturer)と、自らは製品の設計だけを行い、半導体製品の製造は外注しているファブレス企業とでは、算入と退出に関して異なる行動様式が見られることを発見した。具体的には、前者よりも後者において、ダイナミック・シナジーと呼ばれるシナジー効果をより強く意識した行動を観察した。これは、新たな事業を始めたり、既存事業から撤退したりする場合に、当該事業のほかに保有している事業との間で資源を共有することによってえられるシナジー効果よりも、撤退事業と新規参入事業との間で経営資源の移転を行うことによってえられる異時点間のシナジー効果の方を、ファブレス企業がより強く意識している可能性が高いことを示唆している。企業の競争優位を考える上で、組織がもつ資源は重要な要素である。近年では、変化の激しい環境下において、素早く変わっていく環境に応じて自らも変化していくことを可能にするような組織のダイナミック・ケイパビリティが重要であると言われている。われわれが観察したダイナミック・シナジーは、そのひとつのあり方として注目されているものの、その実証が十分とはいえなかった。ここでダイナミック・シナジーの実態を示したことによって、今後さらなる実証および理論面の深化が期待できる。本年度は海外において高く評価されている経営学の2つの学会において研究発表を行った。そのうちのひとつ米国経営学会においては、経営戦略分野における優秀論文賞(Distinguished paper Award)を受賞するなど、研究の質の面では高い成果をあげることができた。その一方で、後半の半年間は分析結果の全面的な内容確認に多くの時間を要してしまい、セミナー等を十分に開催することができなかった。これまでは、組織の資源に着目したアプローチによって半導体企業の参入と撤退の分析を行ってきた。これについては、2019年度の早い段階で論文を仕上げて投稿する。その後、企業のポジショニングや競合企業の行動を勘案した算入と撤退の分析を行うことによって、過年度までの組織の内部資源中心のアプローチを補完する視座としての外部環境による影響を検討する。本年度は、大別2つの研究課題に取り組んだ。第1が半導体産業の独自データベースの整備、第2がそれを利用した具体的な作業課題の策定および一部の課題の先行実施である。第1に、本研究では半導体の製品レベルの詳細なデータベースを構築する。これは全世界の代表的半導体メーカーによる詳細な製品の発売と発売終了、各製品の特性を含むデータベースである。今年度、1960年代から2017年まで約800万件の情報の整備を行い、分析のためのデータのクリーニングを終えた。さらに、全世界の半導体メーカーの詳細な製品カテゴリー別の売上データを入手し、これも分析のためのデータのクリーニングを終えた。このデータは売上に限定されているので、それに加えて公表された情報から各社の財務データを接合した。第2の個別作業課題の設定としては、1)企業の製品レベルでの参入と撤退の意思決定要因の解明とそれが経営成果に及ぼす影響、2)技術開発動向と事業領域選択の関係の解明、3)撤退の意思決定にガバナンス構造が及ぼす影響、4)M&Aが企業の事業領域選択に及ぼす影響について、を定めた。1と2の課題については先行して分析作業に着手した。結果として、同じく半導体企業といっても、参入と撤退の行動はビジネスモデルによって異なっていることが明らかになった。具体的には、自社で生産設備を保有する統合企業と、製造を外部に委託するファブレス企業との間には明確な差が存在する。前者がとくに事業間のシナジーを最大化した効率性を求めるような行動を取っていると見られるのに対して、後者は事業の素早い入れ替えによる機動的な環境適応を成し遂げるような行動を取っている。結果として、前者において既存事業に安定的に取り組むほど高い成果(利益、企業価値、成長性)を挙げているのに対して、後者において素早い製品カテゴリーの入れ替えを行うほど高い成果を挙げている。当初計画では、本年度はデータベースの整備に専念し、その活用および論文作成は努力目標として位置づけていた。しかし予定よりも順調にデータベースの整備が進んだため、いくつかの具体的な研究成果を得ることができた。