hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
NK細胞リンパ腫におけるeIF4E高発現とL-asparaginaseによるその抑制機序の検討

治療抵抗性のNK細胞リンパ腫にも有効であるL-asparaginase(L-ASP)の2つの新しい作用機序を明らかにした。1つめとしてL-ASPはeIF4Eをはじめとする翻訳開始因子を著明に減少させて、MYC、BCL-2、eIF4E自体など腫瘍の増殖、アポトーシス抑制に必要な蛋白質の翻訳を阻害した。2つめとしてL-ASPはグルタミン欠乏を介してTCAサイクルの枯渇・機能不全を起こし、最終的にアポトーシスを引き起こした。この結果から急性リンパ性白血病を含めたリンパ系腫瘍のグルタミン依存性、TCAサイクルのアポトーシス抑制における中心的な役割が明らかとなった。L-asparaginase(L-ASP)は治療抵抗性のNK細胞腫瘍に対して特異的に抗腫瘍効果を発揮する。その作用点を調べたところ、p70 S6 kinaseおよび4E-BP1のリン酸化抑制などのrapamycinと同様のmTOR経路の阻害に加えて、eIF4Eの発現量の低下というrapamycinにはない作用を認めた。eIF4Eは翻訳開始の律速因子で、外来性の高発現により癌への形質転換をもたらし、種々の悪性腫瘍で実際に高発現し予後不良因子であることが報告されている。NK細胞リンパ腫の検体を用いた解析により、既に高発現が報告されているびまん性大細胞型B細胞リンパ腫よりもさらに高いeIF4発現が認められた。NK細胞株であるNK-YSおよびNK-92においては、0.001 IU/mLという極めて低濃度のL-ASPの24時間処理で特異的にeIF4Eが低下し、アポトーシスが惹起された。同時に行ったWesternblottingではL-ASP処理によるeIF4E量の低下に一致してMYC、BCL-2の蛋白量の著明な減少が認められた。これらの細胞株では未確定であるが、L-ASPで同様の変化が認められるJurkat細胞においてsiRNAを用いてeIF4Eの発現を抑制した場合にL-ASPと同様の蛋白質群の低下、アポトーシス誘導が認められた。このことはL-ASPによるeIF4Eの低下が直接に殺細胞効果につながることを強く示唆している。また、NK-YSおよびNK-92においてL-ASP処理後の経時的な定量的RT-PCRによりMYC、BCL-2のmRNA量が変化のない時点ですでに蛋白量が低下しており、eIF4Eが関与する翻訳レベルでのMYC、BCL-2の変化である可能性が強く示唆された。治療抵抗性のNK細胞腫瘍に対して特異的な抗腫瘍効果を発揮するL-asparaginase(L-ASP)は、rapamycinと同様にp70 S6 kinaseおよび4E-BP1のリン酸化を抑制するなどmTOR経路を阻害するのに加えて、eIF4Eの発現量を低下させることをこれまでに明らかにした。L-ASPでNK腫瘍細胞株と同様の変化を起こすJurkat細胞において更に解析を行ったところ、L-ASP処理によって培養液中のアスパラギンのみでなくグルタミンが枯渇し、これにより細胞内のグルタミンおよびグルタミン酸の濃度も著明に低下した。実際にJurkat細胞において種々の薬剤によりグルタミンからTCAサイクルへの炭素骨格分子の供給の経路を遮断するとアポトーシスが引き起こされたことから、Jurkat細胞はその増殖のみならず生存に関してもグルタミン依存性と考えられた。L-ASP処理後のJurkat細胞内ではTCAサイクルを構成するalpha-ケトグルタル酸、スクシニル酸、オギザロ酢酸が枯渇していること、細胞内に入って直接にalpha-ケトグルタル酸に変換されるdimethyl2-ketoglutarateを併用するとL-ASPの殺細胞効果が減弱することから、L-ASPがグルタミン欠乏を介して細胞内のTCAサイクルの機能不全を起こしてアポトーシスを誘発することが示唆された。更にL-ASP処理後の翻訳開始因子群の蛋白量を調べたところeIF4EのみならずeIF4B、eIF4G、eIF4Hの蛋白量、リン酸化も低下することが明らかとなった。L-ASPの作用は少なくともその一部がTCAサイクルの構成分子の枯渇に関与していることが考えられ、これが翻訳開始因子群の蛋白量およびリン酸化の低下につながる可能性を検討中である。治療抵抗性のNK細胞腫瘍に対して特異的な抗腫瘍効果を発揮するL-asparaginase(L-ASP)の作用機序を、eIF4E抑制との関連から解析した。1U/mLのL-ASPはJurkat細胞においてNK腫瘍細胞株と同様のeIF4E発現の低下を引き起こす。この場合、L-ASP処理によって培養液中のアスパラギンのみでなくグルタミンが枯渇し、これにより細胞内のグルタミンおよびグルタミン酸の濃度が著明に低下した。

また培養液中からグルタミンを除くかL-ASPで処理すると、TCAサイクルを構成するalpha-ケトグルタル酸、スクシニル酸、オギザロ酢酸がJurkat細胞内で著明に枯渇し、これに伴ってミトコンドリア膜電位の低下、アポトーシスが惹起された。細胞内に入ってalpha-ケトグルタル酸に変換されるdimethyl2-ketoglutarateを併用するとL-ASPまたはグルタミン除去によるTCAサイクルの炭素骨格分子欠乏、アポトーシスは回避された。グルタミンからTCAサイクルへの経路の薬理学的遮断によるアポトーシスも外からのalpha-ケトグルタル酸供給により抑制された。これらの結果からL-ASPがグルタミンの枯渇を介して細胞内のTCAサイクルの機能不全を起こしてアポトーシスを誘発することが示唆された。グルタミンへの依存性を司るとされるmyc遺伝子の発現を低下させるとL-ASPの殺細胞効果は低下した。また、Jurkat細胞のみでなく8例の急性リンパ性白血病(ALL)検体中4例でも明らかなグルタミンへの依存性が確認された。L-ASP処理またはグルタミン除去によりeIF4EのみならずeIF4B、eIF4G、eIF4Hなどの翻訳開始因子群の蛋白量、リン酸化が低下すること、これがalpha-ケトグルタル酸供給により回復することから、L-ASPはTCAサイクルの構成分子の枯渇を通じて翻訳開始因子群の抑制、ミトコンドリア機能の低下、アポトーシスを引き起こすことが明らかとなった。
微小硬さと形成した変形組織分布パターンからの被照射材料の引張特性変化の予測

原子炉等の限られた照射場で得られる貴重な材料照射特性データの信頼性を一層高め、かつ材料開発の効率化に寄与するために、本研究では、さまざまな照射場で得られた照射材料に対してマイクロオーダーの微小な領域の評価より、マクロな強度特性を引き出すことを目的としている。平成19年度では主に、平成18年度までに評価した中性子照射材の室温での引張特性及びビッカース硬さの結果と、イオン照射材の微小硬さ試験の結果をもとにしてその相関関係を明らかにし、それらの成果を国内・国外にて開催された学会にて発表した。具体的には以下の通り。1.熱処理を変化させたF82H鋼を用いて、本研究で得られている微小硬さと対応するビッカース硬さとの相関関係を調べ、ビッカース硬さに換算可能な近似式を得た。この結果を用い、イオン照射材の硬さ変化をビッカース硬さにて示すことが可能となった。2.中性子照射材から得られた、ビッカース硬さ(VH)と降伏応力(σ_y)との対応関係を調べた結果、σ_y=A×VH×(0.1)^nで求めることができ、8dpaまでの照射材においてはnはおよそ0.05となることが分かった。ここでAは3.23.4である。また引張強さ(σ_B)については、σ_B=3±0.3×VHで近似できることがわかった。3.本結果から得られた近似式を用いると、高照射量のイオン照射より得られている微小硬さから換算した照射温度573KでのF82H鋼の降伏応力の飽和値は、およそ1000MPa程度と見積もられる。以上の結果は、第13回核融合炉材料国際会議(ICFRM-13、2007年12月フランス)及び日本原子力学会2007年秋の年会(北九州)、日本金属学会2008年春期講演大会(武蔵工大)等にて発表するとともに、その内容について論文にまとめた。(J. Nucl. Mater.及び日本金属学会誌に投稿中)原子炉等の限られた照射場で得られた貴重な材料照射特性データの信頼性を一層高め、かつ材料開発の効率化に寄与するために、本研究では、さまざまな照射場で得られた照射材料に対してマイクロオーダーの微小な領域の評価より、マクロな強度特性を引き出すことを主たる目的とする。具体的には、1)微小な領域での硬さ試験に加えて、それにより内部に形成される圧痕下部の塑性変形領域の広がりを定量化して、その対応関係を明らかにする。2)次に実際のバルク試験片による引張試験結果との対応関係を明らかにする。平成18年度では、硬さと引張特性の相関を把握するために、米国オークリッジ国立研究所にて低放射化フェライト鋼の中性子照射材の室温引張試験・硬さ試験を実施し、引張特性とそれに対応する硬さ変化との対応関係を整理したところ、照射硬化・脆化が顕著となる300度付近の照射温度では、照射前後での硬さ変化が降伏応力変化よりもむしろ引張強さの変化に対応していることがわかった。また照射材料との比較のために冷間加工によって照射硬化を模擬した低放射化フェライト鋼を2種類準備し、引張・衝撃試験片の作製を行った。さらにマクロな強度特性とミクロ組織変化の対応関係をとるために重要となるミクロ組織データベースの構築を行った。平成19年度では、これらの結果を基に、微小硬さデータを取得した照射・未照射試験片の圧痕部分を含む断面薄膜サンプルを作製し、圧痕下部変形組織の観察・解析を行い、引張特性への関連付けを行うことで、微小硬さ試験から、引張特性(降伏応力)の予測を試みる。またミクロ組織の解析結果から、単純な分散硬化モデルを適用し、形成した照射欠陥量から降伏応力を見積もった結果との比較も行う。

以上の結果は、第13回核融合炉材料国際会議(ICFRM-13、2007年12月フランス)及び日本原子力学会2007年秋の年会(北九州)、日本金属学会2008年春期講演大会(武蔵工大)等にて発表するとともに、その内容について論文にまとめた。(J. Nucl. Mater.及び日本金属学会誌に投稿中)
miRNAにより標的とされる遺伝子を評価する新しい手法の開発

本研究は、マイクロRNAの標的遺伝子を網羅的に探索するための新しい手法を開発することを目的として行いました。前年度までの研究から、マイクロRNAの発現パターンとメッセンジャーRNAの発現パターンを比較することにより、マイクロRNAの標的遺伝子を評価することができることが示唆されました。本年度はこれが実際のマイクロRNA機能解析において有用であることを示すため、マイクロRNA-34a、-221/222における標的の探索と機能の解析に応用しました。これらのマイクロRNAはこれまでに、慢性骨髄性白血病細胞K562におけるマクロファージ様分化に関与していることを見いだしておりましたが、実際にこれらのマイクロRNAが血球分化に関与していることが遺伝子発現パターンから推測される結果が得られました。また、標的遺伝子の実験的スクリーニング系を構築し、これらのマイクロRNAを含む多数のマイクロRNAと遺伝子の関係について、実際の標的関係になることを同定することに成功しました。これらの結果は、本研究で開発した標的遺伝子探索法の有用性を示すものであり、これを応用した多くの機能未知のマイクロRNAについて、機能解析を行っていく重要な土台となりうることを示唆しており、今後のマイクロRNA研究の推進に大きく寄与できるものと考えております。また、マイクロRNAを含むすべての遺伝子について、その発現を制御するDNAメチレーションの全ゲノム網羅的解析を行いましたので、本研究で得たマイクロRNA/遺伝子発現パターンの情報と併せて大規模な発現制御機構の解析が可能となり、これもマイクロRNA機能解析研究に大きく寄与するものと考えております。まずマイクロRNAが標的遺伝子の発現量を負に調節することに着目し、16種類のヒト培養細胞株におけるマイクロRNAの発現パターンと、全遺伝子発現パターンを取得しました。既知の標的遺伝子が最も多いmiR-124aについて、マイクロRNAと標的遺伝子の発現パターンの相関性を解析したところ、既知標的遺伝子群はmiR-124aの発現パターンと有意に負の相関を持ちやすいことがわかりました。このことから、マイクロRNAの発現パターンとメッセンジャーRNAの発現パターンを比較することにより、マイクロRNAの標的遺伝子を評価することができることが示唆されました。この結果に基づき、全てのマイクロRNAについて、発現パターンが有意に相関する遺伝子群を抽出し、この標的遺伝子候補群が持つ生物学的機能の偏りを解析することにより、全てのマイクロRNAについてその生物学的機能の推測しました。この結果は機能未知のあらゆるマイクロRNAについて機能解析を進めるための足がかりとなる情報を提供するものであり、かつ複数種の細胞株における発現パターン情報はマイクロRNAの機能解析実験を行う上で重要な基礎情報を提供するものであると考え、これらの成果を論文としてまとめ発表しました("Global correlation analysis formicro-RNA and mRNA expression profiles in humancell lines."Ruike Y,Ichimura A,Tsuchiya S,Shimizu K,Kunimoto R,Okuno Y,Tsujimoto G.Journal of Human Genetics.2008;53(6):515-23)。
高齢者訪問ケアにおける病いの日常性の管理ーー相互行為環境の構造に注目して

本研究は、治療の場においてどのように病いが相互行為的に意味づけられていくのかを、訪問マッサージのサービス提供場面のビデオデータを資料に明らかにすることを目的とする。具体的には、治療場面において、専門家が患部を見ること・触ることによって患者の身体にアクセスを持つ一方、患者もまた自らの身体についての感覚や知識・経験を有している状況があるとき、参与者がこの状況をどのように利用してケアの社会関係を組織しているのかを、身体的配置や文法的資源に注目しながら分析するものである。今年度の研究目的は、身体的接触を伴うケアに関する分析視角を得るための文献調査を行うこと、ならびに、これまでに得られた研究成果を国内外の学会・雑誌にて発表することであった。文献調査に関しては、ケア・福祉に関する図書、ならびに医療コミュニケーション・会話分析(とりわけ、身体を介したコミュニケーションに関する会話分析)に関する図書を調査し、倫理学的な視点からケアの社会関係を考察する視点と、経験的に、とりわけ身体を介した交流としてケアの社会関係を考察する方法について示唆を得た。今年度得られた研究成果は、2つのトピックに大別される。まず、訪問マッサージ場面における参与者が病を意味づけていく際、身体についての知識上の権限や責任の配分が行われることを、参与者が利用する文法的資源に着目しながら明らかにした。このトピックについて、日本社会学史学会関東研究例会、第5回国際会話分析学会、2018年度ソウル大学-東京大学社会学ジョイントフォーラムにて発表を行った。次に、患者が抱える身体のままならない痛みや不快感を、患者が施術者に訴えるやり方について、施術に内在する手順的進行性の患者による利用という観点から明らかにした。この研究成果については、現代社会学理論研究第13号にて公刊された。本年度は、文献調査、研究成果の公表(国際学会・研究会発表2本、国内研究例会発表1本)の両者について、期待通りの成果を得ることができた。当初は、本年度前半に新たなフィールドで撮影調査を行う予定であったが、本年度はじめに研究計画(調査対象)の変更があったため、追加調査は行わなかった。このように、当初の計画からの変更はあったものの、研究課題はおおむね順調に進行していると評価できる。次年度の研究計画は以下の通りである。・治療される身体をめぐる知識や責任の問題を、(高齢者)ケアの社会関係に関する議論の中に位置付ける。・社会関係の組織における身体的配置の利用についての経験的考察を深める。
超音波キャビテーションメカノケミカル効果による土壌汚染物質の脱着・分解同時処理

現在,有機塩素化合物による土壌・地下水汚染が深刻な社会的問題になっている。土壌・地下水汚染は汚染源である有機塩素化合物自身が高い毒性を有しなおかつ化学的に非常に安定であること,さらにこの有機物が土壌に強く吸着しているために,それらが大気中または溶液中に存在している時と比較して処理する上で難処理性が高い状態を有しているものと推測される。本研究では,超音波キャビテーション作用が物理・化学の両作用を有することに着目し,超音波照射による固体粒子からの汚染有機化合物の脱着(抽出),分解同時処理の可能性について検討した。最終年度に当たる本年度は,土壌成分の一つである無機成分カオリンに有機塩素系除草剤MCPA(4-クロロ-2-メチルフェノキシ酢酸)を吸着させた模擬汚染土壌を作成し,この模擬土壌と蒸留水を固液比1:10で混合した懸濁液に対して超音波を照射したときのMCPAのカオリンからの脱着挙動および分解(脱塩素)挙動について検討を行った。最初に比較として,超音波照射なしで懸濁液を4hr静置したところ,脱着した割合は10%程度であった。一方,周波数500kHz,出力21Wの超音波をアルゴン雰囲気下で懸濁液に照射したところ,照射時間5minでMCPAの80%以上が液側に脱着することがわかり,超音波照射による脱着促進が確認された。また,脱着したMCPAは超音波の化学作用により分解し,脱塩素率ベースの分解率を調べたところ,反応時間6hrにおいて,模擬土壌に吸着していた約70%のMCPAが分解していることがわかった。以上により,超音波照射による土壌から有機塩素化合物の脱着・分解同時処理の有効性を明らかにした。また,酸素雰囲気とアルゴン雰囲気存在下で比較検討を行ったところ,MCPA脱着速度に大きな差異は認められなかったが,脱塩素(分解)速度に関してはアルゴン雰囲気の方が効果的であることが示唆された。現在,有機塩素系農薬等による土壌・地下水汚染が深刻な社会的問題になっている。これら土壌汚染は汚染源である有機塩素化合物自身が高い毒性を有しなおかつ化学的に非常に安定であること,さらにこの有機物が土壌に強く吸着しているために,それらが大気中または溶液中に存在している時と比較して処理する上で難処理性が高い状態を有しているものと推測される。本研究では,超音波キャビテーション作用が有する物理および化学の両作用を最大限活かしつつ、不均一系における固体粒子からの汚染有機化合物の脱着,分解効率同時処理を目指す。2年間の申請のうち、初年度に当たる本年度は、溶液中有機塩素系除草剤MCPA(4-クロロ-2-メチルフェノキシ酢酸)の基本的な分解挙動について検討を行った。周波数500kHz、有効出力38Wの超音波を100ppmのMCPA水溶液にアルゴン雰囲気下で照射したところ、照射時間180分でMCPAはすべて分解し、照射時間360分でMCPAの塩素基は塩素イオンの形で完全に脱離することがわかった。一方、この時点でのTOC(全有機炭素)除去率は約0.4の値を示した。MCPAの分解過程を調べたところ、4-クロロ-2-メチルフェノールのような中間生成物を経て,最終的には酢酸,蟻酸のような低級カルボン酸が主に残留していることが明らかとなった。超音波強度およびMCPA水溶液の初期濃度依存性について検討を行った結果、同一時間では出力が高いほど、また溶液の初期濃度が低いほど、MCPA分解率,脱塩素率,TOC除去率が増加していることがわかった。また、酸素雰囲気とアルゴン雰囲気存在下で比較検討を行ったところ、MCPA分解速度、脱塩素速度および分解過程で生成する低級カルボン酸(蟻酸、酢酸)の生成速度に顕著な差異が認められた。

また,酸素雰囲気とアルゴン雰囲気存在下で比較検討を行ったところ,MCPA脱着速度に大きな差異は認められなかったが,脱塩素(分解)速度に関してはアルゴン雰囲気の方が効果的であることが示唆された。
浮遊型宇宙ロボットの自律分散制御に関する研究

宇宙時代を迎え,従来以上に宇宙ロボットにかけられる期待には大きなものがある.ところで,マニピュレータを有する宇宙ロボットが活動する状況を考えると,本体が大きく重いロボットであれば,その特性は地上用のロボットとさほど変わるところはないが,そうでない場合,マニピュレータの運動に伴いロボット本体の姿勢・位置が大きく変化し,宇宙ロボットに固有の特性が現れる.この特性を補う手法として,大きなロボットを用いる方法と小型の宇宙ロボットを複数台使用する方法が考えられる.前者は,打ち上げロケットの制限から実現が難しいのに反して,後者は実用的である.しかし,この場合,ロボットの台数によりシステム方程式が変化するため,状況は非常に複雑になる.本研究では,(1)ロボットの台数に依存しない制御アルゴリズムを確立する.(2)ロボットの台数により,演算時間が大きく変化しないアルゴリズムを構築する.という基本概念の下で,浮遊型宇宙ロボットマニピュレータの自律分散制御に関する研究を行った.本研究で行った具体的なサブテーマは,以下のとおりである.(1)複数台の宇宙ロボットによる協調制御(2)転置一般化ヤコビ行列を用いた宇宙ロボットの制御(3)水中ロボットの制御(4)ロボットの制御に関する研究サブテーマ(1)は本研究の中心的な研究で,サブテーマ(2)は,宇宙マニピュレータの特異姿勢を回避し,演算時間を短縮する方法である.サブテーマ(3)は宇宙ロボットの制御の研究で培った知識を,より困難な水中ロボットの制御に展開しようとするものであり,サブテーマ(4)は,より高度なマニピュレータの制御を実現するための基礎研究である.本研究のほとんどは,理論展開に加え,模擬実験を伴う研究であり,ここで得られた結果は,今後の宇宙ロボットの開発に貴重なデータを与えるものである.これらの基礎的成果を統合し,ロボット・マニピュレータの作業能力をいっそう高める研究を今後計画したいと考えている.宇宙時代を迎え,従来以上に宇宙ロボットにかけられる期待には大きなものがある.ところで,マニピュレータを有する宇宙ロボットが活動する状況を考えると,本体が大きく重いロボットであれば,その特性は地上用のロボットとさほど変わるところはないが,そうでない場合,マニピュレータの運動に伴いロボット本体の姿勢・位置が大きく変化し,宇宙ロボットに固有の特性が現れる.この特性を補う手法として,大きなロボットを用いる方法と小型の宇宙ロボットを複数台使用する方法が考えられる.前者は,打ち上げロケットの制限から実現が難しいのに反して,後者は実用的である.しかし,この場合,ロボットの台数によりシステム方程式が変化するため,状況は非常に複雑になる.本研究では,(1)ロボットの台数に依存しない制御アルゴリズムを確立する.(2)ロボットの台数により,演算時間が大きく変化しないアルゴリズムを構築する.という基本概念の下で,浮遊型宇宙ロボットマニピュレータの自律分散制御に関する研究を行った.本研究で行った具体的なサブテーマは,以下のとおりである.(1)複数台の宇宙ロボットによる協調制御(2)転置一般化ヤコビ行列を用いた宇宙ロボットの制御(3)水中ロボットの制御(4)ロボットの制御に関する研究サブテーマ(1)は本研究の中心的な研究で,サブテーマ(2)は,宇宙マニピュレータの特異姿勢を回避し,演算時間を短縮する方法である.サブテーマ(3)は宇宙ロボットの制御の研究で培った知識を,より困難な水中ロボットの制御に展開しようとするものであり,サブテーマ(4)は,より高度なマニピュレータの制御を実現するための基礎研究である.本研究のほとんどは,理論展開に加え,模擬実験を伴う研究であり,ここで得られた結果は,今後の宇宙ロボットの開発に貴重なデータを与えるものである.これらの基礎的成果を統合し,ロボット・マニピュレータの作業能力をいっそう高める研究を今後計画したいと考えている.本研究は、マニピュレータをもつ複数台宇宙ロボットによる浮遊物体操作のための自律分散型制御法の確立を目指している。今年度は、対象とするロボットシステムを、複数台のロボットマニピュレータが並列の形で対象物体を把持するシステム(これをパラレルシステムと呼んでいる)とした。今年度行った研究内容と、その主な結果は以下のとおりである。(1)パラレルシステムを自律分散型システムとして扱うことの可能性を検討するために、宇宙マニピュレータの制御を考える上で重要な一般化ヤコビ行列を解析した。その結果、このシステムが完全に自律分散型システムとして扱うことが可能であることがわかった。また、このことの実行可能性を計算機シミュレーションにより確認した。(2)パラレルシステムの運動を2次元平面内で実現するシミュレータ(SMART-IIIと呼んでいる)を制作し、この実験装置を用いて、提案した制御法の有効性を実験的に確認した。さらに、(3)対象物体の物理パラメータが未知の場合を想定し、この物理パラメータ値を推定する適応同定機構を持つ制御法を考案した。そして、この方法の有効性を、計算機シミュレーションと上述のシミュレータSMART-IIIを用いた実験により確認した。(4)パラレルシステムを自律分散システムとして構成することにより、故障に強いシステムとすることが可能であることを、計算機シミュレーションと実験により確認した。(5)パラレルシステムを自律分散型システムとして扱う場合の、宇宙ロボットマニピュレータの一般化ヤコビ行列を解析することにより、このマニピュレータの特異姿勢を求めた。その結果、いくつかの興味深い結果が得られた。例えば、この姿勢は、対象物体の物理パラメータには依存しないことがわかった。本研究は、マニピュレータを持つ複数台宇宙ロボットによる浮遊物体操作のための自律分散型制御法の確立を目指している。

今年度は、昨年度に引き続き、複数台のロボットマニピュレータが並列の形で対象物体を把持するシステム(これをパラレルシステムと呼んでいる)の制御法の有効性を実験的に検討した.主な結果は以下のとおりである。(1)パラレルシステムの運動を2次元平面内で実現するシミュレータ(SMART-IIIと呼んでいる)を用いて、提案した制御法の有効性を実験的に確認した。さらに,対象物体の物理パラメータが未知の場合を想定し、この物理パラメータ値を推定する適応同定機構を持つ制御法を考案した。そして、この方法の有効性を、計算機シミュレーションと上述のシミュレータSMART-IIIを用いた実験により確認した。これらにより,パラレルシステムについては,パラメータ同定機構を持つ,自律分散型の制御法が利用可能であることがわかった.次に,ロボットが他のロボットを把持し,そのロボットがまた他のロボットを把持し,最後のロボットが浮遊物体を把持するというロボットシステム(これをシリアルロボットシステムと呼ぶ)に対して,既に提案している自律分散型制御法が適用可能であるかを検討した.その結果,(2)シリアルロボットシステムでは,これを完全に自律分散型システムの和として扱うことができないが,パラメータ推定機構を有する分解速度法を用いれば,自律分散型システムとして扱うことの可能性があることが,計算機シミュレーションにより確認できた.一方,宙に浮遊しているという意味においては宇宙ロボットと同じ力学構造を持つ水中ロボットに,提案している分解速度制御法の可能性を検討した.宇宙時代を迎え,従来以上に宇宙ロボットにかけられる期待には大きなものがある.ところで,マニピュレータを有する宇宙ロボットが活動する状況を考えると,本体が大きく重いロボットであれば,その特性は地上用のロボットとさほど変わるところはないが,そうでない場合,マニピュレータの運動に伴いロボット本体の姿勢・位置が大きく変化し,宇宙ロボットに固有の特性が現れる.この特性を補う手法として,大きなロボットを用いる方法と小型の宇宙ロボットを複数台使用する方法が考えられる.前者は,打ち上げロケットの制限から実現が難しいのに反して,後者は実用的である.しかし,この場合,ロボットの台数によりシステム方程式が変化するため,状況は非常に複雑になる.本研究では,(1)ロボットの台数に依存しない制御アルゴリズムを確立する.(2)ロボットの台数により,演算時間が大きく変化しないアルゴリズムを構築する.という基本概念の下で,浮遊型宇宙ロボットマニピュレータの自律分散制御に関する研究を行った.本研究で行った具体的なサブテーマは,以下のとおりである.(1)複数台の宇宙ロボットによる協調制御(2)転置一般化ヤコビ行列を用いた宇宙ロボットの制御(3)水中ロボットの制御(4)ロボットの制御に関する研究サブテーマ(1)は
重希土類元素およびインジウムの濃集機構と資源ポテンシャル評価の研究

世界各地の重希土類およびインジウム鉱床の調査を実施し,ベトナム,タイ等東南アジア地域で重希土類に富む花崗岩風化殻を発見するとともに,日本,中国,ベトナム,ペルー,ボリビアでのインジウムの資源量の見積もりを行った.これらの結果,中国以外の地域でも重希土類およびインジウムの資源ポテンシャルが存在することが判明し,また鉱床成因のための必要条件が考察された.本プロジェクトは,資源の枯渇が懸念される重希土類およびインジウムの濃集過程の研究と,これらの元素の資源ポテンシャル評価を海外で実施し,資源開発に資する鉱床探査指針と,資源の安定供給のための方策の提案を目指すと同時に,これらの元素に富む還元型花崗岩がなぜアジア大陸や南米の内陸部に形成されたのかその成因解明を目指す.4年の限られたプロジェクト期間で最大限の結果が得られるように,研究対象鉱床種を,重希土類資源については風化残留型および過アルカリ岩鉱床に,インジウムについては還元的な火成岩に伴う亜鉛鉱床に絞る.具体的には調査鉱床地域において,1)重希土類およびインジウムに関して,岩石・鉱石・流体の化学分析に基づく元素の濃集過程の解明,2)調査対象国でのこれらの元素の資源ポテンシャル評価,および,3)これらの鉱床を胚胎する還元型花崗岩,過アルカリ岩の成因の研究に基づき,これらの鉱床が形成されるテクトニックセッティングを解明と鉱床形成モデルを構築を実施する.これらの調査研究結果は,今後の資源の探査・開発時の探鉱指針として活用されるよう,論文,シンポジウム等を通し広く公表する.世界各地の重希土類およびインジウム鉱床の調査を実施し,ベトナム,タイ等東南アジア地域で重希土類に富む花崗岩風化殻を発見するとともに,日本,中国,ベトナム,ペルー,ボリビアでのインジウムの資源量の見積もりを行った.これらの結果,中国以外の地域でも重希土類およびインジウムの資源ポテンシャルが存在することが判明し,また鉱床成因のための必要条件が考察された.重希土類元素およびインジウムの資源ポテンシャル評価および濃集機構の研究のために,希土類に関してはベトナム,タイ,ラオス,チリで,インジウムに関しては中国,モンゴル,ロシア,ボリビア,アルゼンチン各国の鉱床の調査を行った.調査の際に採取した試料は日本の研究機関で各種の化学・鉱物分析を行った。これらの調査の結果,以下の事実を確認した.1)ベトナム,ラオス,タイで希土類に濃集した花崗岩風化殻を確認.特にベトナムNui Phao地域の花崗岩風化殻には,現在,重希土類元素を供給している中国の竜南鉱床を上回る希土類量が含有されることが判明.2)ラオスではアルカリ玄武岩風化殻に希土類が細000ppm含有され資源ポテンシャルが極めて高いことが判明.3)希土類抽出実験の結果,中国・日本で採取された花崗岩風化殻中の希土類は主として粘土鉱物に吸着されていることが判明.インジウムに関しては,中国大廠,都龍鉱床の調査および試料採取を行い,試料の鉱物学的検討および化学分析を開始した.ボリビアでは主要な亜鉛鉱山(Bolivar,Potosi,Porco,San Cristobal),アルゼンチンではPirquitas鉱山で鉱石や選鉱産物を採取し分析を開始した.アルゼンチンの閃亜鉛鉱にはインジウムの濃縮部が含まれることを確認した。モンゴルでは北東部のNongon Ondor地域の鉛・亜鉛鉱床の試料を採取し分析を行っているが,現在のところインジウム含有鉱物を見出してない.ロシアではカムチャッカ半島の鉱床調査を行ったが,採取試料の通関手続きに時間がかかり,試料の分析等は平成20年度に実施する.資源地質学会年会時の2007年6月19日に「Rare Metals-Rare Earth Resource」と題するシンポジウム,2007年10月19日には第2回レアメタルシンポジウムを東京三会堂ビルで主催し成果を公表.研究分担者による報告会を2008年3月6日に産業技術総合研究所で実施し,調査分析結果の発表と討論,平成20年度の研究打ち合わせを行った.風化残留鉱床の希土類濃集機構と資源評価の研究のためベトナム・タイ・インドネシア・ラオスで調査を実施,中国の風化残留鉱床及び関連花崗岩の鉱物学,地球化学的特徴を解明した.昨年度採取試料を用い,風化物からの希土類抽出実験を実施.エジプトのアルカリ花崗岩中の希土類資源の調査を実施.政情不安のため中止したモーリタニアでの調査に代わりスウェーデンで塊状硫化物鉱床に伴うインジウムの資源調査を実施.モンゴル北東部およびベトナム北部のインジウム鉱床の資源量を評価した.これらの結果, 1、ラオス南部では花崗岩風化殻に中国の鉱床と同程度の軽希土に富む希土類の吸着が認められるとともにアルカリ玄武岩の風化殻にも希土類の濃集が確認された.2、中国の風化残留鉱床に伴う花崗岩では,希土類の多くは風化に弱い二次熱水鉱物として存在し,熱水変質の重要性が明らかにされた.3、日本のマンガン鉱中に希土類鉱物wakefieldite-(Nd)を発見,国際鉱物学連合から新鉱物としての承認された.4、モンゴル北東部のTumurtin Ovoo鉱床で亜鉛精鉱中のインジウムの資源量が130tと計算された.

ベトナム北部のDien鉱床では閃亜鉛鉱に67ppmのインジウムを確認,年間に生産される亜鉛精鉱中には67tのインジウムが見積られた.閃亜鉛鉱中のインジウムの濃縮は,高温での閃亜鉛鉱と亜鉛桜井鉱との固溶体が低温で離溶するためであることが示された.以上の成果はResource Geology58巻4号に特集号として,またその他の論文として公表.第33回万国地質学会議や希土類学会,日本鉱物科学会,地球惑星科学合同学会,資源地質学会でレアメタル資源に関するセッションを企画,成果を公表.風化残留型重希土類鉱化作用の調査をタイおよびマレーシアで実施.タイ南部Takua Pa錫鉱床地域のNok Hook岩体では,花崗岩中の粘土鉱物脈から高い希土類元素含有量(1311-786ppm)を得た.しかし,Haad Som Paen地域,Phato地域においては,顕著な希土類元素の濃集が認められなかった.マレーシアではTaiping, Dindings, Bukit TinggiおよびTampinの4地域について調査を行い,花崗岩類の平均REE含有量は267ppm,風化殻の平均REE含有量は217ppmであり希土類の濃集は確認されなかった.LREE/HREE比の平均値は13で,軽希土に富む.Dindings岩体の一部で風化殻が厚く(厚さ2030m)比較的高い希土類元素の含有量(最大763-844ppm)が認められた.20年度に調査を行ったインドネシア・バンカ島の花崗岩風化殻の希土類元素の段階抽出実験の結果,硝酸カルシウム約8割という高濃度の希土類元素が測定され,カルシウムイオンが希土類元素とイオン交換していることが示唆された.インジウムの濃集機構と資源評価の研究として,ロシア・カムチャッカ半島の熱水性鉱床およびウラル山脈で塊状硫化物鉱床で調査を実施した.ウラル中南部地域における7鉱床の火山性塊状硫化物鉱床の調査を行い,鉱床の産状の観察と母岩・鉱石の試料採取を行った.その中の6鉱床の試料について,試料の観察とレアメタル等の成分分析を行った.ウラル地域の火山性塊状硫化物鉱床は,鉱床下盤母岩変質がカオリナイトやパイロフィライトで特徴づけられることや鉱石の成分がCuに富み,微量成分もBi,Teで特徴づけられることが明らかになり,鉱化作用の際のマグマ成分の寄与が大きい熱水システムのなかで形成された鉱床群であることが推察された.本年度は平成19年度から21年度に実施した調査・研究の成果取りまとめを実施した.当初は東京でシンポジウムを開催する予定であったが,研究成果の幅広い普及のため国際学会であるSociety of Economic Geologistsの協賛を受け,2010年11月1日にデンバーで開催された米国地質学会でのトピックセッション「Critical Metals (REE,In,Te,Nb,Ta,Ga,Li,etc.) for the New Energy Future」を企画・実行し,そのセッションの中で当研究課題の研究発表を7件を行った.このセッションは米国地質学会の中でも大きく注目され,米国のマスコミにその内容が広く報道されたさらに2010年8月にはスロベニアで行われた永久磁石学会で当課題研究の報告を行った.2011年2月に南アフリカ共和国で当研究に協力した機関との研究公表に関する最終打ち合わせを行い,同年3月にはスイス,ジュネーブ大学において当課題の研究成果発表を行った.国内でのシンポジウムも企画したが,東日本大災害の影響もあり延期することになった.この企画は2011年6月22日に東京大学小柴記念ホールで開催される資源地質学会のシンポジウム「レアアースおよびインジウム鉱床の成因と資源評価」として取り上げられ,その中で当課題参加者が8件の研究発表を行う予定である.
戦前日本における紫外線知識・言説の形成と変容に関する科学史・STS的分析

本研究では、戦前の日本において紫外線に関する知識と言説がどのように形成され、変容してきたのかを実証的に検討した。紫外線は目に見えない存在だが、身体、特に「健康」や「環境」、「美容」などを媒介として社会・文化的な文脈の中に位置づけられている。したがって本研究では、社会の中で紫外線がどのように探求され、また語られてきたのかを観察することにより、科学・技術と社会・文化との相互作用について考察した。本研究の成果は、岩波書店の「岩波現代全書」シリーズの一冊として刊行される予定である。本研究は、科学技術史及び科学技術社会論(STS)の分析技法を用いて、戦前の日本において紫外線に関する知識と言説がどのように形成され、変容してきたのかを実証的に検討することを目的とする。特に本研究では、科学知識が生産される局面と消費される局面の両方を射程に入れ、社会的な存在としての紫外線について総合的に考察している。本研究は、戦前の日本において紫外線に関する知識と言説がどのように形成され、変容してきたのかを実証的に検討しつつ、その科学技術史・科学技術社会論(STS)における理論的な意味についても吟味することを目的とする。紫外線は目に見えないものであるが、身体、特に「健康」や「環境」、「美容」などを媒介として社会・文化的な文脈の中に位置づけられている。したがって、社会の中で紫外線がどのように探求され、また語られてきたのかを観察することは、科学技術と社会との界面におけるダイナミズムを検討するための有効な切り口として期待できる。本年度においては、まず、研究の射程を広げて、人間の身体だけでなく、農業と関係のある動物の身体にも注目しながら研究を行った。その結果については、2015年5月30日に日本科学史学会第62回年会(大阪市立大学杉本キャンパス)にて「戦前の日本における紫外線と農業」というタイトルで発表し、また同年11月21日に開催された日本科学史学会第19回西日本研究大会(徳島大学蔵本キャンパス)では「20世紀前半のアメリカと日本における人工紫外線と動物」について報告を行った。一方、本研究では科学知識が生産される局面だけでなく、それが消費される局面をも視野に入れ、社会的な存在としての紫外線について総合的に考察しており、そのため本研究では、学術書や研究論文のみならず、雑誌記事を網羅的に調査しながら実証的な歴史研究を行っている。特に本年度においては『子供の科学』や『科学画報』、『科学知識』や『科学』、『科学朝日』など、戦前の日本における大衆科学雑誌の紙面に焦点を当てており、分析の結果は日本科学史学会第63回年会(2016年5月28日・29日、工学院大学新宿キャンパス)にて「戦前日本の大衆科学雑誌における紫外線」というタイトルで報告する予定である。本研究の成果については、日本科学史学会第62回年会、日本科学史学会第19回西日本研究大会などですでに報告しており、日本科学史学会第63回年会でも発表を行う予定である。また、『科学史研究』などの学術誌への投稿も計画している。本研究は、戦前の日本において紫外線に関する知識と言説がどのように形成され、変容してきたのかを実証的に検討しつつ、その科学技術史・科学技術社会論(STS)における理論的な意味について吟味しようとするものである。本年度においては、特に『子供の科学』や『科学画報』、『科学知識』や『科学』、『科学朝日』など、戦前の日本における大衆科学雑誌の紙面に焦点を当てながら分析を行い、1「戦前日本の大衆科学雑誌における紫外線」(2016年5月28日、工学院大学、日本科学史学会第63回年会)、2“Ultraviolet Utopia?: Irradiating Interwar Japan with Invisible Sunlight"(2016年11月22日、国立シンガポール大学、Disastrous Pasts: New Directions in Asian Disaster History)、3「『紫外線の社会史』に向けて」(2017年3月25、国立全北大学、第7回日韓科学史セミナー)、4「<見えざる光>の力ー紫外線を用いた社会の解剖に向けて」(2017年3月28、東京大学、科学文化論研究会第3回集会)といった研究発表を行った。紫外線と社会との関係については、主に「健康」や「環境」、「美容」をキーワードとして分析を行ってきたが、本年度においては、紫外線と農業との関係が持つ重要性を新たに認識するようになり、さらに幅広い観点からの分析が期待できる。本研究は、科学技術史・科学技術社会論(STS)的な分析がほとんど行われてこなかった紫外線を中心として、新しい研究領域を開拓していこうとするものでもある。今後は、引き続き実証的な分析を進めていくとともに、その理論的な側面についても検討しつつ、科学・技術と社会・文化との関係を浮き彫りにしていきたい。科学史今後は、引き続き紫外線と農業との関係に注目しつつ、健康や美容、ならびにそれをめぐる社会言説をも射程に入れて分析を行っていく予定である。

本年度においては、成果報告や資料調査を行った場所が計画段階で予定していた地域より近くなったこと、また調査旅行を最大限効率化したことで旅費の執行額が減ったことに依る。また、研究書、特に洋書の場合は電子書籍を適切に利用することによって物品費の効率的な執行が可能となったことに依る。現在、大衆科学雑誌の記事に関する調査を進めているが、学術雑誌に比べて大衆科学雑誌は様々な図書館に散在しているため、現地調査活動を強化する計画であり、旅費及び文献手配に充てる。
リン酸4カルシウムを基材とするバイオセメントの骨誘導能に関する研究

1) 4CPセメントはリン酸4カルシウムの粉末とポリアクリル酸-クエン酸の練和液を組合せたセメントであり、常温で硬化後ハイドロキシアパタイトへと転換するという特徴を備えた生体新素材である。このセメントの歯科領域への応用の可能性を探る目的で、これまで各種の実験を行い生体適合性と骨伝導能を備えていることを証明した。今回は特定の細胞すなわち骨芽細胞とセメント体との相互作用を検索するために、培養系での実験を行った。2)硬化後の4CPセメントを粉砕し生後3日齢ラット頭蓋骨を共培養した。セメント硬化体周囲には活発な骨芽細胞により表面を被われた結節構造が形成されていた。この中には生体内の骨と類似の特徴を備えたフォンコッサおよびアリザニン染色に陽性に染まる石灰化組織が含まれていた。超微形態学的には硬化体は電子密度の高い構造物で囲まれ、正常な構造を持つ細胞質突起または周期構造を持つコラーゲン原線維が接していた。また、細胞外コラーゲン性基質の石灰化はセメント体の表面に直接接して生じていた。3) in vitroの実験系においては、免疫反応や特定の細胞以外の細胞の関与が加わるために骨芽細胞とセメントとの相互作用を観察することは困難である。今回の培養系を用いた実験により、4CPセメントは新生される硬組織と直接接することが確認できた。このことは4CPセメントを歯科用セメントとして使用した場合、より完全な封鎖が生じ、信頼性のある予後が期待できることを示唆している。1.4CPセメントはリン酸4カルシウムの粉末とポリアクリル酸-クエン酸の練和液を組み合わせたセメントであり、硬化後ハイドロキシアパタイトへと転換するという他のリン酸カルシウム系化合物にない特長を備えた生体新素材である。これまでの実験により、このセメントが優れた理工学的性質や生体適合性および骨伝導能を有することを明らかにしてきた。2.このセメントを歯科用セメント、特に直接歯髄覆髄剤として応用できるかどうかを探る目的で、ラット上顎切歯を対象とする実験系において病理組織学的検索を行い、次のような結論を得た。すなわち、4CPセメントに接する歯髄表層は一過性に変性が認められるものの炎症性細胞の浸潤は軽微であり、新生象牙質により早期に修復されていた。これに対して、臨床で頻用されている水酸化カルシウム系のDycal応用時には、硬組織形成に先立ち歯髄壊死が生じていた。しかしながら、頭蓋骨欠損部への移植実験あるいは皮下組織への埋入実験などから明らかなように、4CPセメントには骨伝導能はあるものの、より積極的に骨形成を促す骨誘導能すなわち未分化間葉系細胞を骨芽細胞または軟骨芽細胞へと分化させる能力は認められない。そこで、4CPセメントを骨形成誘導物質(BMP)の担体として利用する可能性が考えられる。4CPセメントにBMPを添加する場合、(1)顆粒状の脱灰骨を4CP粉末に加える。(2)皮質骨よりBMPの凍結乾燥粉末を作製し4CPに添加する(3)4CPセメントを移植した後、BMPを表面に塗布するなどが考えられる。現在、(1)の方法でラット大腿骨より採取したBMPおよび(3)の方法で牛長管骨より採取したBMPの応用実験を遂行中である。1)4CPセメントはリン酸4カルシウムの粉末とポリアクリル酸-クエン酸の練和液を組み合せたセメントであり、常温で硬化後ヒドロキシアパタイトへと転換するという特徴を備えた生体新素材である。このセメントの歯科領域への応用の可能性を探る目的で、直接覆髄剤としての組織為害性および培養系での骨芽細胞との相互作用について検索した。2)ラット上顎切歯を対象とする直接覆髄剤としての実験系において病理組織学的検索を行い、以下のような結論を得た。

4CPセメントに接する歯髄表層は一過性に変性が認められるものの炎症性細胞の浸潤は軽徴であり、新生象牙質により早期に被蓋されたいた。これに対して、臨床で頻繁に使用される水酸化カルシウム系のDycal応用時には、硬組織形成に先立ち歯髄組織の壊死が生じていた。また、この壊死層に接して肉芽様組織が残存する症例が認められた。3)ラット頭蓋骨由来の骨芽細胞と4CPセメント硬化体を共培養した系において、以下のような結論を得た。セメント硬化体周囲には活発な骨芽細胞により表面を被われた結節構造が形成されていた。この中には生体内の骨と類似の特徴を備えた石灰化組織が含まれていた。超微形態学的には硬化体は電子密度の高い構造物で囲まれ、正常な構造を持つ細胞質突起または周期構造を持つコラーゲン原線維が接していた。また、細胞外コラーゲン性基質の石灰化はセメントの表面に直接接して生じていた。4)今回の研究により、従来のセメントと比較してより生体適合性に優れた歯科用セメントとして4CPセメントが臨床応用できる可能性が明かとなった。
重症頭部外傷症例における全身循環動態と脳血流代謝変動に関する研究

体温35°Cを目標とした軽度低体温療法を施行したGlasgow Coma Scale score 5以下の重症頭部外傷症例22例に対して血圧、体温、頭蓋内圧、脳灌流圧(頭蓋内圧-平均動脈圧)、内頚静脈血酸素飽和度、全身酸素消費量を連続モニターした。頭蓋内圧はCamino社製頭蓋内圧測定装置を用い、また内頚静脈血酸素飽和度はAbbott社製オプチカテーテル、全身酸素消費量はIMI社製間接熱量計により測定した。これに加え2002年10月以降の症例に対して日本光電社製DDGアナライザによる心拍出量測定を経時的に(1日約2回の測定)行った。22症例中6例(28%)がfavorable outcome (Glasgow Outcome Scaleのgood recoveryあるいはmoderate disability)、16例(72%)がunfavorableoutcome(severe disabilityあるいはvegetative stateかdead)であった。これら2群のモニター値について比較検討した。最高頭蓋内圧値はfavorable群23±10mmHgに対しunfavorable群38±23mmHgとunfavorable群で有意(p<0.05)に高かった。低体温療法中の平均体温、内頚静脈血酸素飽和度はそれぞれfavorable群35.5±0.5°C,74±9%、unfavorable群35.1±1.5°C,75±4%と両群間に差を認めなかった。全身酸素消費量はfavorable群214±11ml/min/m2、unfavorable群190±21ml/min/m2であった。DDGアナライザによる心拍出量測定結果は心係数に換算するとfavorable群2.5±0.9L/min/m2、unfavorable群2.0±1.4L/min/m2でfavorable群で高い傾向が認められた。低体温療法中の全身酸素化の異常は、転帰に悪影響を及ぼす可能性が示唆されたものの、最も影響するのは頭蓋内圧亢進であった。体温35°Cを目標とした軽度低体温療法を施行したGlasgow Coma Scale score 5以下の重症頭部外傷症例19例に対して、血圧、体温、頭蓋内圧、脳灌流圧(頭蓋内圧-平均動脈圧)、内頚静脈血酸素飽和度、全身酸素消費量を連続モニターした。19症例中6例(32%)がfavorable outcome(Glasgow Outcome Scaleのgood recoveryあるいはmoderate disability)、13例(68%)がunfavorableoutcome(severe disabilityあるいはvegetative stateかdead)であった。最高頭蓋内圧値はfavorable群23±10mmHgに対しunfavorable群38±23mmHgとunfavorable群で有意(P<0.05)に高かった。

低体温療法中の平均体温、内頚静脈血酸素飽和度はそれぞれfavorable群35.5±0.5°C,74±9%、unfavorable群35.1±1.5°C,75±4%と両群間に差を認めなかった。全身酸素消費量はfavorable群214±10ml/min/m^2、unfavorable群195±19ml/min/m^2であった。DDGアナライザによる心拍出量測定結果は心係数に換算するとfavorable群2.4±0.9L/min/m^2、unfavorable群2.0±1.4L/min/m^2でfaborable群で高い傾向が認められた。今後さらに症例をかさね、転帰に及ぼす循環代謝の影響を検討していく予定である。体温35°Cを目標とした軽度低体温療法を施行したGlasgow Coma Scale score 5以下の重症頭部外傷症例22例に対して、血圧、体温、頭蓋内圧、脳灌流圧(頭蓋内圧-平均動脈圧)、内頚静脈血酸素飽和度、全身酸素消費量を連続モニターした。頭蓋内圧はCamino社製頭蓋内圧測定装置を用い、また内頚静脈血酸素飽和度はAbbott社製オプチカテーテル、全身酸素消費量はIMI社製間接熱量計により測定した。これに加え2002年10月以降の症例に対して日本光電社製DDGアナライザによる心拍出量測定を経時的に(1日約2回の測定)行った。22症例中6例(28%)がfavorable outcome(Glasgow Outcome Scaleのgood recoveryあるいはmoderate disability)、16例(72%)がunfavorableoutcome(severe disabilityあるいはvegetative stateかdead)であった。これら2群のモニター値について比較検討した。最高頭蓋内圧値はfavorable群23±10mmHgに対しubfavorable群38±23mmHgとunfavorable群で有意(p<0.05)に高かった。低体温療法中の平均体温、内頚静脈血酸素飽和度はそれぞれfavoravle群35.5±0.5°C,74±9%、unfavorable群35.1±1.5°C,75±4%と両群間に差を認めなかった。全身酸素消費量はfavorable群214±11ml/min/m^2、unfavorable群190±21ml/min/m^2であった。DDGアナライザによる心拍出量測定結果は心係数に換算するとfavorable群2.5±0.9L/min/m^2、unfavorable群2.0±1.4L/min/m^2でfaborable群で高い傾向が認められた。低体温療法中の全身酸素化の異常は、転帰に悪影響を及ぼす可熊性が示唆された。