hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞質とミトコンドリアのNADP(H)濃度の制御を司るNADキナーゼの翻訳後修飾

模倣リン酸化した組換え精製ヒトMitNADKのin vitroにおけるNADK活性を詳細に調べた。その結果、模倣リン酸化MitNADK組換え精製酵素(MitNADK S188D、S289D/E、S376D)のin vitroにおけるNADK活性低下を見出した。Ser-188のmitNADKのホモログに特有なMotif 2での高度な保存も考え併せると、特に当該Ser-188のリン酸化はmitNADKの活性制御に重要な役割を有すると推察された。しかし、ヒトならびに出芽酵母の細胞内におけるmitNADKと細胞質NADKの活性制御に対するin vivoでのリン酸化の役割の解明には至らなかった。NADキナーゼ(NADK)はNADP+の合成酵素であり、ヒト細胞では細胞質局在型NADKとミトコンドリア(Mit)局在型NADK (MitNADK:応募者が特定; Nature Commun. 2012)が機能しているが、両NADKの細胞内における機能制御の仕組みはよく分かっていない。一方、プロテオミクス解析により両NADKの多数の翻訳後修飾(リン酸化など)部位が明らかになっている。ヒトの両NADKの機能制御の仕組みを明らかにするため、当該年度研究では、模倣リン酸化(リン酸化部位であるSer [S]またはThr [T]残基をAsp [D]残基へ置換)した組換え精製ヒトMitNADKのin vitroにおけるNADK活性を詳細に調べた。その結果、模倣リン酸化MitNADK組換え精製酵素(MitNADK S188D、S289D/E、S376D)のin vitroにおけるNADK活性低下、就中MitNADKS188Dの活性の完全消失等を見出した。ヒトmitNADK Ser-188のリン酸化は、高頻度かつ複数のフォスフォプロテオミクス解析で検出されている。さらにSer-188はMitNADKのホモログに特有なMotif 2に高度に保存される。これらも考え併せると、特に当該Ser-188のリン酸化は重要な役割を有すると推察された。他方ヒト細胞内におけるMitNADKのリン酸化のPhos-Tagシステムによる検出を試みたが、検出には至らなかった。一方、Ser/Thr残基すべてをAla残基に、Tyr残基をPhe残基に置換したリン酸化抵抗性MitNADKを構築し、ヒト細胞に導入したが当該NADKの発現量が低かった。さらに、FLAG融合Sirt1-3遺伝子を入手し、ヒト細胞に導入した後、本ヒト細胞を回収した。関連発展研究としてNADKホモログ遺伝子を有さないDeinococcus radioduransのNADPH生成系に焦点を当て、当外細菌が強力なNADP+還元活性(NADPH生成活性)を示すことも明らかにした。MitNADKの研究成果に関しては、模倣リン酸化MitNADK組換え精製酵素(MitNADK S188D、S289D/E、S376D)のin vitroにおけるNADK活性低下、就中MitNADKS188Dの活性の完全消失等、MitNADKのリン酸化修飾の生理的意義をある程度を明らかにすることができた。Ser/Thr残基すべてをAla残基に、Tyr残基をPhe残基に置換したリン酸化抵抗性MitNADKも構築し、FLAG融合Sirt1-3遺伝子も入手できた。細胞内におけるMitNADKのリン酸化の検出も試みた。研究発表に関しては、原著論文1報、学会発表6件(うち国際学会2件、国際学会への招待講演1件)と、充分な発表ができた。以上の成果を踏まえて、「おおむね順調に進展している」と判断した。NADキナーゼ(NADK)はNADP+の合成酵素であり、ヒト細胞では細胞質局在型NADKとミトコンドリア(Mit)局在型NADK (応募者が特定; Nature Commun. 2012)が機能しているが、両NADKの細胞内における機能制御の仕組みはよく分かっていない。一方、プロテオミクス解析により両NADKの多数の翻訳後修飾(リン酸化、アセチル化、ユビキチン化など)部位が明らかになっている。ヒトの両NADKの機能制御の仕組みを明らかにするため、当該年度研究では、昨年度進捗状況を踏まえて、細胞質局在型NADK (cytNADK)のSer-64(他のグループによりCaMKII依存的にリン酸化されることが報告済み)のリン酸化が他のタンパク質との相互作用を可能にし、その相互作用がCytNADK活性が活性化されるという作業仮説をたて、本仮説の検証を先ず試みた。Ser-64をAsp残基に置換したcytNADKを作成し、ヒトHEK293A細胞に導入後、免疫沈降実験により相互作用するタンパク質の検出を試みたが、検出には至らなかった。昨年度の状況も鑑みるとヒト細胞の系での進捗状況が悪いため、同じく真核細胞である出芽酵母Saccharomyces cerevisiaeを用いた研究を進めることにした。即ち、出芽酵母のcytNADK (Utr1, Yef1)ならびにmitNADK (Pos5)各々のC末端側にTAPタグの導入された株を用いて、様々な培養条件における各NADKのリン酸化をPhos-tagシステムで検出することを試みたところ、ある条件におけるリン酸化を検出することに成功した。リン酸化部位を特定するために、プラスミド上にクローニングされたUTR1とPOS5の3'側にTAPタグを導入したプラスミドを構築した。ヒト細胞における両NADKのリン酸化を検出することが出来なかったため、その先に進むことが出来なかった。

また、他の業務にエフォートを割かざるを得ない状況も多く、本課題に対するエフォートが少なくなりがちであった。真核生物のモデル生物である出芽酵母のcytNADK (Utr1)ならびにmitNADK (Pos5)各々のリン酸化部位の特定を試みた。先ずUtr1に着目し、3'側にFLAGタグを導入したUtr1遺伝子をプラスミド(UTR1::FLAG.415またはUTR1::FLAG.425)を介してUtr1欠損株(utr1株)に導入し、グルコース含有合成培地で培養して得られた対数期、対数期後期、定常期の細胞のUtr1のリン酸化を調べたところ、低コピープラスミド使用時は非特異的シグナル等のために明瞭なシグナルが得られず、多コピープラスミド使用時はUtr1pの分解が観察された。そこで、低コピープラスミドを導入した対数期後期の細胞から免疫沈降したUtr1::FLAGにフォスファターゼを作用させ、Phos-Tagで分析したところフォスファターゼに依存したバンドシフトが観察されたため、当該Utr1::FLAGはリン酸化されていると判断した。同Utr1::FLAGをSDS-PAGEゲルから切り出し、リン酸化部位の同定を試みた。しかし、プロテインシーケンスのカバレッジは8%であり、リン酸化部位の特定には至らなかった。再度TAPタグを融合したUtr1とPos5の系に戻り、Phos-tagを用いてリン酸化を追跡した。前培養条件を栄養(YPDA)培地または合成(SC)培地で行い、本培養もYPDAまたはSC培地で行った。振とう数は静置条件と好気条件を試した。対数期、対数期後期、定常期でサンプリングした。TAPタグの系では非特異的シグナルは検出されなかった。また、少なくともUtr1のリン酸化による明瞭なバンドシフトは観察されたが、そのリン酸化を引き起こす要因の特定には至らなかった。模倣リン酸化した組換え精製ヒトMitNADKのin vitroにおけるNADK活性を詳細に調べた。その結果、模倣リン酸化MitNADK組換え精製酵素(MitNADK S188D、S289D/E、S376D)のin vitroにおけるNADK活性低下を見出した。Ser-188のmitNADKのホモログに特有なMotif 2での高度な保存も考え併せると、特に当該Ser-188のリン酸化はmitNADKの活性制御に重要な役割を有すると推察された。しかし、ヒトならびに出芽酵母の細胞内におけるmitNADKと細胞質NADKの活性制御に対するin vivoでのリン酸化の役割の解明には至らなかった。特に以下の研究に注力する予定である。細胞質局在型NADK (CytNADK)のリン酸化が他のタンパク質との相互作用の制御にどのように関与するかを明らかにするため、「リン酸化により他の特定のタンパク質との相互作用を可能にし、その相互作用の結果CytNADK活性が活性化される」という作業仮説をたて、当該仮説の検証実験を行う。
超高速テラヘルツ通信のためのダイナミック漏れ波アンテナの研究

本研究は、共鳴トンネルダイオード(RTD)室温テラヘルツ光源に平面微細アンテナを集積することにより、高指向性を持ちビーム制御が可能なコンパクトな高機能半導体テラヘルツ光源を実現すること、さらに、それを用いた超高速テラヘルツ無線通信の可能性を示すことを目的として行い、以下の成果を得た。まず、RTD発振素子と同一基板上に形成可能な平面集積アンテナについて、マイクロストリップ線路上に円形パッチアンテナをアレイ状に集積した構造を提案し、電磁界シミュレーションにより、集積性や放射ビームの指向性、出力などの特性の観点で優れた構造であり、また、バラクタの集積によりビームステアリングの機能が付加できることを示した。続いて、このアンテナ構造に集積するRTD共振器として低損失誘電体COC(シクロオレフィンコポリマー)薄膜とマイクロストリップ線路による微細構造を提案した。さらに、この集積発振素子構造の作製プロセスについても考案し、誘電体膜の形成、パターニングおよびエッチングの条件を実験により把握し、素子全体の作製プロセスを確立した。また、RTD光源をテラヘルツ無線通信に用いた場合の、受信器までの通信経路からの部分反射による戻り光が、周波数や出力の変動など光源の特性に影響を及ぼすことを理論的に明らかにした。詳細な理論解析により、反射点の距離や反射率と周波数及び出力の変動量との関係を明らかにするとともに、RTD発振器の直流電流が戻り光によって変化することを理論的に予測した。この特性は、反射光の検出に有効である。これらの戻り光による特性変化を測定する実験系を構築し、理論とほぼ一致する測定結果を得た。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、研究代表者が開発した共鳴トンネルダイオード(RTD)室温テラヘルツ光源に、研究分担者である外国人特別研究員が新たに提案した平面集積アンテナを融合させ、高指向性を持ちビーム制御が可能なコンパクトな高機能半導体テラヘルツ光源を実現すること、さらに、それを用いた超高速テラヘルツ無線通信の可能性を示すことを目的として行っている。研究分担者が来日した平成26年11月30日から研究を開始したため、今年度末までの4ヶ月は、以下のように、種々のアンテナ形状の提案と計算方法の確認を準備的に行った。まず、RTDを用いたテラヘルツ発振素子と同一基板上に形成可能な平面集積アンテナについて、発振器との集積に必要な特性とその計算方法を確認した。具体的には、アンテナ自体の性能を示す放射パターンや利得だけでなく、RTDの出力を最大化するための放射インピーダンス、導体損失や誘電損失などの詳細と、それらを電磁界シミュレーションと等価回路で求める方法について、これまでの発振器で用いてきたRTDの特性を基にして確認した。次に、RTDとの平面集積が可能な構造として、梯子型漏れ波アンテナ、スロットアンテナおよびこれに微小インダクタンスを装荷した構造、スロット上の誘電体薄膜表面にパッチや積層多重ダイポール電極をおいた構造、スロット上に誘電体共振器をおいた構造を提案し、上記の種々の特性の概略を把握した。これらの構造を用いた集積素子の作製プロセスについても考案した。以上により、集積型RTDテラヘルツ発振器のための種々のアンテナ形状の基本的特性を把握し、次年度に行う予定の、サイズ依存性などの詳細な電磁界シミュレーション、各構造の比較、およびそれらの結果を基にした素子作製のための基本データとした。本研究は、高指向性を持ちビーム制御が可能なコンパクトな高機能半導体テラヘルツ光源を実現すること、さらに、それを用いた超高速テラヘルツ無線通信の可能性を示すことを目的とし、今年度は、研究分担者が来日した平成26年11月30日から研究を開始したため、年度末までの4ヶ月は、次年度からの研究のための準備的期間と位置づけた。

内容として、RTD発振素子と集積可能な平面アンテナについて、発振器との集積に必要な特性とその計算方法を確認し、具体的な構造として種々のアンテナ形状を提案し、これらの特性の概略を把握するとともに、作製プロセスの考案を行った。これにより、集積型RTDテラヘルツ発振器のための種々のアンテナ形状の基本的特性を把握することができ、次年度に行う予定の、サイズ依存性などの詳細な電磁界シミュレーションや各構造の比較、およびそれらの結果を基にした素子作製のための基本データとすることができた。以上から研究はおおむね順調に進展していると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究においては、RTD発振素子と集積可能な構造として提案した種々のアンテナ形状とそれらの基本データについて、サイズ依存性などの詳細な電磁界シミュレーション、各構造の比較、およびそれらの結果を基にした素子作製を行う予定である。これまでに提案した梯子型漏れ波アンテナ、スロットアンテナおよびこれに微小インダクタンスを装荷した構造、スロット上の誘電体薄膜表面にパッチや積層多重ダイポール電極をおいた構造、スロット上に誘電体共振器をおいた構造のそれぞれについて、アンテナ利得などの放射特性、RTDの出力を最大化するための放射インピーダンスや損失などの特性と、それらのサイズ依存性などを詳細に解析し、最適化や各構造の比較を行う。作製プロセスについても、これまでに行っているプロセスで可能な構造と新たなプロセスの導入が必要なものなどの比較検討を行う。これらの結果に基づいて、放射特性やその制御性、出力や効率、作製プロセスの難易などの観点で優れているものを選択し、RTDと集積した発振素子の作製を行う。
伝統工芸技能指導者育成モデルの研究－外在主義的知識観による学びの日常化－

本研究では、熟練技能者が自らの手で技能を抽出し可視化できる指導者となるための育成モデルの構築(学びの日常化)を目指した。これは伝承すべき知識はその人の道具や準備された環境から学び取ることができるという考えに基づいている。まず、技能の抽出や可視化のポイントを明確にしたうえで、具体的なモデル作りの場を富山大学芸術文化学部の木工室や機械室に設定して、日常的に見て触れることが可能な可視化教材(工程見本やデジタル教材など)を制作し配置した。学生アンケートや海外での授業、および日常の学生の学ぶ様子から可視化教材の有効性を確認することができた。最終年度には学外者による環境利用の実験と評価を行った。職人の技能は、身体の外に用意する道具や環境の中に知識や情報として配置されており、多くの伝承すべき工夫や知恵を作業環境の中から学び取ることができる。本研究では、こうしたアプローチを「外在主義的な知識観」と称し、技能を可視化することにより、わが国の伝統工芸モノづくりにおける効果的な継承・教育方法を刷新することを目指している。技能の可視化とは、その熟練度を賛美することではなく、作業の段取り、段取りのための準備、仕事環境、道具や材料の配置、作業を効率よく進めるための自作のジグ、模型やモノの配置、安全や失敗の回避のための環境を明確にすることである。本年度は5年計画の初年度であることから、既存伝承方法の把握と今後の本格事例調査のための事前調査を中心に実施した。文献調査では、60年前に指摘されていた伝承方法の問題は、今日でも同じ問題として(秘密性、勘やコツへの盲目的謳歌、徒弟制の非合理性など)未解決のままであるなど、次年度からの本格調査で確認すべき点を明らかにした。また、漆器の木地づくりや引物木工房の作業環境の取材やさまざまな展示(大型写真から導入する方法、時間軸を展示であらわす方法、実物の体験型展示、材料と道具の関係性の展示方法など)の調査を通して、技能の抽出と可視化の資料を得た。さらに、海外事例としてスウェーデンの美術学校におけるワークショップにおいて、複数の技術者がチームを組んで作品をつくりあげる場合の、作業環境、多様な資源の生かし方を調査した。その他、研究代表者の授業「家具製作」や「木工具演習」で学生に対し、作業工程のなかで理解を助けた可視化物の効果を調査し、大学内環境における可視化すべき教材の課題を整理した。本年度は5年計画の2年目として、技能を伝える(伝承)技術について、作業環境を中心に、道具、段取り、素材、補助具などの取材や調査を進めた。とくに、海外においては、スイスでは機械時計の技能伝承、ドイツでは木工を中心にしたマイスター制度に的を絞り、企業、工房、教育機関などを視察し、伝承方法や課題を調査し、日本と比較する資料を得た。また、引き続き大学教育環境に可視化した教材(椅子制作工程ボード)を配置したほか、学生へ教材の効果を図るアンケートを継続実施した。そのほか、これまでの調査・研究を踏まえ、技能を神秘化せず目に見えるものとして捉え可視化する重要性や外界の情報を獲得する力(使用者の技術)について大学紀要にて明文化した。また、映像による可視化のために情報のデジタル化を進めるほか、技能者(研究代表者)の制作記録(素材選びから作業環境も含めた)を作品展示会場にて公開した。平成25年度は5年計画の4年目にあたる。前年度に引き続き技能を伝えるための作業工程や作業環境について可視化を進め、大学の「木工具演習」、「刳り物」、「家具制作」等の実技実習授業の指導でこれらを試行し、その効果と問題点をアンケートによって検証した。特に、前年度(平成24年度)に作成した映像による可視化教材の利用により、年間を通して学生の自らの学びに非常に効果的であることが確認される場面が増えた。そのため、今年度は「鉋台制作」をテーマにして新たな映像教材を作成した。これらはDVDで配布可能であり、YouTubeにて順次公開予定である。なお、平成24年度作成分はすでにYouTubeで公開している。

また、国内外の企業や博物館等を訪問し、特に日本における技能伝承実態をより詳細に把握し、本研究で提案する技能育成モデルへの適応可能性を探った。一方、新しい試みの作品展として、作品の原材料、実物見本による作業工程、その時々の道具、破片や切削屑、作品全体の解体物などを実際の作品と同時に展示する展覧会を開催した。ここでは、作品にこめられた技能や価値を目に見える形で示すことで、理解を深めることができた。さらに、本研究についてのweb(http://www.konseki.jp)「痕跡を読み、痕跡に語らせるー学びの日常化ー」を構築し、他大学および実社会の作業環境モデルの一環となるよう内容を充実させた。今後更新を継続する。本年度は5年計画の3年目であり、これまで調査してきた技能を伝える(伝承)技術について、作業環境を中心に、道具、段取り、素材、補助具についての調査や教材制作を継続して進めた。さらに、それらの教材が、海外の学生にもわかりやすいのかどうかを評価するため、北欧スウェーデンのリンショーピン大学カールマルムステン校において、技能の可視化として準備した教材がどれほど理解を助けたのかを、「鉋の研ぎ」をテーマに実験を行った。準備した教材は、鉋の研ぎを技能者が説明し実施するビデオ、木材で作成した刃や直し台などの模型(理解しづらい部分を強調した模型)、工程見本、圧力試験紙、テキストなど18種類である。実験の最後に実施したアンケートでは、実際にやってみせることが重要であることのみならず、準備した模型の効果や適正が確認できた。また、可視化教材として「鉋台刃物仕込工程見本」を制作し、学生が日常的に学べるよう大学内に展示した。さらに映像による可視化教材として、鉋の研ぎを具体的テーマにして、高度技能技能者による伝承する立場からのビデオを製作することによって、技能者が自ら技能を伝承するに必要なことがらについて準備的な実験を行った。これらのビデオはDVDで配布可能であり、YouTubeにて限定公開準備も整った。そのほか研究成果としては、研究の基盤となる考え方「痕跡から人々の環境や道具の改善への手がかりを得る」について、これまで調査し考察した知見を文書化した。また、海外の技能者育成についてマイスター制をとりあげ、日本の技能伝承との違いを浮き彫りにした。それぞれは紀要に掲載した。平成26年度は5年計画の最終年度として、技能を伝える伝承技術を可視化した作業工程や作業環境や教材づくりの展開と評価を実施した。ひとつに、大学環境とその利用の具体的実践・評価を目指したプロジェクトを企画し、学外の木工経験者(木工房経営、大学職員等)と本学大学院生の計11名が、可視化された大学環境(機械室や木工室)と教材を利用しながら、同じ課題(タオル掛け)を、同じ制作時間(2日間)で作りあげた。その過程において、環境が技術レベルを補完する様子、たとえば、見本を手に取りながら考える様子、自分より技能の低い者をサポートする際に教材を利用する様子、初めて利用する環境に戸惑わない様子などが発見された。平成27年2月には、本企画の完成作品を展示し成果を公開した。また、映像による可視化教材ビデオ(鉋シリーズ:鉋の研ぎ、鉋台制作、鉋の利用)を制作し、全体を通して作業者自身の目線や工程ごとの説明に工夫を凝らした。学生はもちろん、海外からの留学生が、ビデオを見て自ら学ぶ様子が頻繁に確認された。
保険会社の国際事業展開と課税－消費課税を中心に－

平成26年度保険業法改正による規制緩和で保険会社の国内外での事業展開が活発化している。保険事業は消費税法上非課税取引である保険取引とそれに付随する課税取引が複層的に関係するため、保険事業のグループ化及び国際化により税の累積化の問題が深刻化する。EUでは課税上のグループ制度やコストシェアリング制度などを導入し、この問題への対処を試みている。日本が抱える問題解決への示唆を得ることを目的に、EU税制の実態調査・情報収集のため欧州に出張し貴重な情報を入手し、EU税制との比較法分析をしている。調査結果は適宜研究会で報告しており、出席者からの意見を踏まえ、平成30年度に成果論文として公表する予定である。保険取引の消費課税上の問題のひとつに、保険取引が非課税取引であることから生じる税の累積化がある。当該税の累積化は保険事業の展開・事業形態の選択に影響を及ぼす。EUは、このような税の累積化を緩和する方策として、グルーピング、コストシェアリング、オプション(課税選択)制度を採用している。研究初年度である平成27年度は、これらのEUの制度分析を中心課題として、具体的には以下のような研究を行った。3月初旬に欧州委員会にて間接税担当者と面会し、特にグルーピング、コストシェアリング制度について、欧州委員会の取り組みと最新の動きに触れることができた。そして、EUでは、保険取引と保険取引以外の金融取引を区別することなく、これらの制度の脱税・租税回避スキームへの利用の懸念、Cross-border取引への適用関係がさらなる課題となっていることが明確になった。以上の調査を踏まえて、平成27年度研究の中間報告として、4月に研究会報告を行った。平成27年度は、第一研究段階として、保険会社の国際事業展開に関わる問題につき租税法の観点から法的基礎分析をするため、「グループ」概念について所得課税および消費課税の横断的な研究を行うことを予定していた。しかし、EUの立場からVATグルーピング制度の目的と枠組みを整理することが、結果として、国内法レベルでの所得課税と消費課税におけるグループ概念の相違を浮き彫りにし、今後の課題分析に資すると考え、EUのVAT指令におけるVATグルーピング制度およびそれと対比して捉えられるコストシェアリング制度の調査を優先した。研究順序が変更になったが、平成27年度の調査研究により本研究課題の論点がより明確になり、次年度以降の研究につながる有用な礎ができた。平成28年3月に欧州委員会で行ったヒアリング調査をもとに、EUのVAT課税上のグルーピング制度およびコストシェアリング制度の分析・検討を行った。あわせてニュージーランドのGST制度の状況も分析した。保険会社の消費課税上の問題は、金融仲介サービス機関としての視点からは、銀行を含む他の金融機関にも共通する問題であるため、金融機関を包括的に検討したうえで、保険会社の特有性を加味した研究をした。さらに、法人所得課税のグループ制度も考慮して分析した。具体的には以下の通りである。研究の中間報告として、4月、7月および9月に研究発表をした。出席者からの貴重な意見を踏まえ、研究成果の一部として「非課税取引等(1)-金融取引等」(日税研論集70号)を公表した。そこでは保険を含む金融取引等が消費税法上非課税とされていること自体の是非、現行の金融取引等の非課税を維持する際の税の累積化の排除について、比較法分析に基づき検討をした。平成28年度の検討課題の一つに、グループ間取引につき非課税取引が存在することにより生じる消費税の累積化の排除があった。その検討のため、EUのVAT制度とニュージーランドのGST制度における取り組みを比較した。研究当初、両者は異なる発展をし、制度も分化していると考えていたが、いずれも消費課税上グループ制度を用いていることがわかった。この点は、今後、保険会社の国際グループ化と消費課税の問題を考えるうえで有効である。ただし、本年度は主として国内法レベルでの分析にとどまったため、国境を跨ぐ保険会社のグループ化に伴う問題点までは、十分検討できなかった。平成29年度にさらに掘り下げて分析を行う必要がある。平成29年度は最終研究年度であり、平成29年度内に解決できなかった問題については、研究課題として研究期間終了後も引き続き取り組んでいく。平成26年度保険業法改正による規制緩和で、保険会社の国内外での事業展開が活発化している。EUでは、課税上のグループ制度やコストシェアリング制度などを導入し、この問題への対処を試みている。本研究は、先行するEU税制との比較から日本が抱える問題の解決の示唆を得ようとするものである。平成30年3月に、この間の調査を踏まえて研究発表をし、出席者から貴重な意見をいただいた。これまでの調査研究成果を平成30年度に公表する予定である。

調査結果は適宜研究会で報告しており、出席者からの意見を踏まえ、平成30年度に成果論文として公表する予定である。平成27年度研究内容を踏まえて、今後は当初予定していた消費課税上の「グループ」概念の研究を所得課税上のものと比較して分析をする。それとともに、引き続きグルーピングおよびコストシェアリング制度を国際課税上の観点から研究する。一方で、EUの制度を批判的に分析するため、EUとは異なる対応策をとるニュージーランドのGST(Goods and Services Tax)について再検討する。ニュージーランドの制度は、課題番号22730032の研究で取り上げたが、そこでの主眼は、最終消費者である保険契約者と保険会社間(最終消費段階)の保険取引にあった。本研究はグループ間取引を対象とするため、取引段階及び視点が異なる。引き続き、国内外の図書館・研究機関で文献・資料の収集をするとともに、IFA年次総会に参加して各国の租税法研究者と情報交換をし、本研究に関する最新情報の入手に努める。研究の適当な時期に関大租税法研究会等で研究報告をし、そこでの議論を本研究課題に反映させ、成果論文を作成する。本研究の最終目的は、保険会社の国際的グループ事業化に伴う消費課税上の問題、特に各国の消費課税制度の違いが正常な市場競争を阻害している側面に着目し、あるべき消費課税制度の探求を行うことにある。平成29年度は、平成28年度までの研究を踏まえ、国境を跨ぐ保険取引等に焦点を絞り、調査・分析を行う。平成29年度は研究最終年度であるため、本研究に関する総括的な検討を行い、その検討結果をまとめ、成果論文を作成する。その際に適当な時期に中間報告を関大租税法研究会等で行い、そこでの議論を成果論文に反映させる。引き続き国内外の図書館および研究機関にて関連文献を収集するとともに、国内外の租税法研究者や実務家と情報交換をし、最新情報の入手に努める。社会科学平成28年度は、文献・資料整理のための研究補助としての人件費および研究会開催による会議費等の支出を予定していたが、支出を要しなかったため次年度使用額が生じた。研究期間中に収集した文献および資料が相当数に上るので、研究最終年度である平成29年度は、その全体整理と分析のため、研究補助としての人件費の使用を予定している。
身体密着式腕時計型端末の振動通知を用いた災害時要援護者の自助・共助避難方法の検討

本研究の目的は,身体密着式腕時計型端末の振動通知を用いた災害情報伝達システムを開発し,身体密着式腕時計型端末の振動通知に対する人間の覚知特性を明らかにすることである.平成30年度は,平成29年度に完成した情報配信システムの不備や使用上の不便さを解消することを目的として,システムの改良に着手した.前年度の段階では被験者にシステムを利用させる際,実験者と被験者との間で煩雑な登録処理を実施しなければならなかったが,今年度作成した改良後のシステムにおいてはこの処理をなくすことができたため,より大勢の被験者を参加させた大規模な実験を実施しやすいシステムにすることができた.つまり,災害情報の配信システムの利用に必要なアプリケーションソフトの頒布には,一般的に用いられている配布用のシステム(具体的にはApple社のAppStore)を経由させてダウンロードさせることができるようになり,当初目的としていた避難安全情報配信システムの開発と一般公開に至ることができた.ただし,システムはまだ実験用のものとしての特徴を色濃く残しており,今後はより一般化させるためのシステム改良が必要だと考えている.平成29年度に実施した避難誘導実験の成果は,日本建築学会大会(東北)において3編発表された.避難誘導情報をさまざまなユーザーに確実に届けるためには,研究当初から仮説としていた振動を用いた通知が有効であることが実証された.これらの成果をまとめ,日本建築学会技術報告集へ投稿するための準備を進めている.平成29年度に大規模な避難実験を計画しており、平成28年度はその実験で使用する避難誘導システムの開発と実験計画に主たる時間を割いた。開発した避難誘導システムは、将来的には現実の災害などに連動して動作するソフトウェアとして無償で提供されるものとなることを想定しているが、本研究においては本システムによる避難誘導の効果検証を実施することが主目的となるため、調査や実験、分析のために用いる要素を含めたものとして開発を進めた。例えば、実験者らが意図したタイミングで情報を配信できるような時間調整のための機能であったり、実験の被験者らに異なる情報を配信できるような機能を実装することとした。実験の被験者らは、それぞれに情報端末を持ち、またそれぞれに身体密着式腕時計型端末を装着した上で実験に臨むことになるが、実験としては身体密着式腕時計型端末を装着していてもこれに配信しないという実験条件も想定し、これに対応できるようにした。通常のシステムであればこれらは不要なものであるが、効果検証用にこれらの機能を実装することとした。実験計画については、平成29年度夏季から秋季の実施を想定し、2つの実験を実施することとして検討を進めている。ひとつは、高層の住居やホテルから避難する場合などで、避難行動中に随時情報が配信されるような状況を想定した実験である。もうひとつは、日常場面において、振動による通知がそれ以外の方法による通知に比べてどの程度、通知への即時対応が可能であるかを検証する実験である。前者は研究計画段階から検討していた内容であるが、後者は実験計画を検討する際に提案された内容であり、日常場面における振動通知の有効性を検証するものである。これらの実験計画に合わせて、関連する文献の調査も同時に進めている。本研究を遂行するにあたり、課題となると予想されていたのが配信システムの開発であるが、現段階において配信のための主たる仕組みは実装され、前期開発プロセスの目標としたプロトタイプ構築まで完了している。システムそのものの完成は平成29年7月末頃であるが、特に問題なく順調に推移すると予想されている。同時並行で具体的な実験準備を進めているが、過去に実施した避難実験の実績などを参考にしながら、実験遂行上、どのようなところに問題が発生しそうか予測しながら検討を進めている。本研究の目的は,身体密着式腕時計型端末の振動通知を用いた災害情報伝達システムを開発し,身体密着式腕時計型端末の振動通知に対する人間の覚知特性を明らかにすることである.特に今年度は,前年度から開発を継続してきた情報配信システムの完成を受け,その動作確認と,これを用いて被験者実験を行い,避難行動時における移動中および日常生活時における情報配信に対し,通知方式の違いによって配信情報に対する覚知特性に生じる差について着目して検討を行った.情報配信システムは問題なく動作することが確認された.実験そのものの実施には問題は見受けられなかったが、運用上の手続きが煩雑であったことから、その改善のための改修が必要となった。本件は次年度に対応する。振動通知に対する覚知特性の検証については、避難行動時においては,覚知能力が低い高齢者でも若年者並みに覚知率が高くなる傾向がみられた.日常生活時における配信に対して「すぐに気づいた」と回答した被験者は,身体密着式腕時計型端末を用いた被験者の方が多かった.身体密着式腕時計型端末を用いた振動通知は,災害時に情報弱者となりやすい高齢者に対して有効な配信手段であることが確認された.研究成果については、日本建築学会関東支部研究報告会(2018年3月開催)に投稿し、発表の機会を得た。分析内容については、未検証の内容もまだあるため、さらに詳細な分析をおこなった上で、論文誌への投稿を目指している。避難誘導情報配信システムの開発が計画通りに進捗し、またそれを用いた実験を計画通りに実施できた。被験者の手配については、シルバー人材センターなどの協力に負うところが大きい。本研究の目的は,身体密着式腕時計型端末の振動通知を用いた災害情報伝達システムを開発し,身体密着式腕時計型端末の振動通知に対する人間の覚知特性を明らかにすることである.

平成30年度は,平成29年度に完成した情報配信システムの不備や使用上の不便さを解消することを目的として,システムの改良に着手した.前年度の段階では被験者にシステムを利用させる際,実験者と被験者との間で煩雑な登録処理を実施しなければならなかったが,今年度作成した改良後のシステムにおいてはこの処理をなくすことができたため,より大勢の被験者を参加させた大規模な実験を実施しやすいシステムにすることができた.つまり,災害情報の配信システムの利用に必要なアプリケーションソフトの頒布には,一般的に用いられている配布用のシステム(具体的にはApple社のAppStore)を経由させてダウンロードさせることができるようになり,当初目的としていた避難安全情報配信システムの開発と一般公開に至ることができた.ただし,システムはまだ実験用のものとしての特徴を色濃く残しており,今後はより一般化させるためのシステム改良が必要だと考えている.平成29年度に実施した避難誘導実験の成果は,日本建築学会大会(東北)において3編発表された.避難誘導情報をさまざまなユーザーに確実に届けるためには,研究当初から仮説としていた振動を用いた通知が有効であることが実証された.これらの成果をまとめ,日本建築学会技術報告集へ投稿するための準備を進めている.平成29年7月末頃までは配信システムの後期開発プロセスをすすめ、プロトタイプの動作検証をしながらシステムの動作に問題がないか、また、想定している実験が実施可能かどうかの検証を進める。これに併行して実験計画の詳細を詰めることを行う。810月頃にかけて大規模な避難実験を実施する。高層住居を想定した場所を選定し、被験者を用いた避難誘導実験を実施する。合わせて、日常場面における振動通知への覚知特性の検証実験を実施する。年度後半はそれらの実験結果を分析し、必要に応じて平成30年度にさらなる発展的な実験を実施することも視野に入れながら次年度の研究計画の検討を行う。今年度は最終年度を迎えるため、これまでに実施し明らかになったことを研究論文としてまとめることを主として活動を推進してゆく。日本建築学会の論文誌に投稿する計画である。当初計上していた旅費を今期は使用しなかったことが理由である。避難誘導システムの開発を外部業者に委託しているが、一部の仕様を変更したことにより工数が減り、当初予定していた金額よりも低予算で開発することができた。また、避難誘導実験の実施に際し、実験補助者のための謝金を計上していたが、システムの簡便化により手順を減らすことができたことなどから、人件費を削減することができた。しかしながら、避難誘導システムにはまだ改善の余地があるため、次年度に繰り越された金額の一部を使ってその改修費用に充てることを計画している。海外の研究者を招聘あるいは訪問し、国内外の避難研究の実態についての情報共有および意見交換の機会を平成29年度に設けることとする。
光導波路結合波技術による新しいセンシング原理の開発

膜厚の線的な或いは面的な分布の測定が強く要求されている。例えば光導波路センサーの膜厚ムラを調べるときや、成膜中の膜厚分布を実時間に測定したいことが多い。今までの膜厚測定方法で得られるのは試料の一点の情報のみ;膜厚分布を求めるには試料と測定機の間の位置走査が必要となる。今年度では機械的な走査を用いずに直線上の膜厚分布を測定できる方法を考案した。従来の反射率式膜厚測定方法には入角度を走査する機械装置が必要であり、測定に時間をかかるという欠点がある。この欠点を克服するためにBeam Profile Reflectometry(BPR)法が提案された。平行入射光は高いNAのレンズを通して試料上の一点に収束する。この収束光には入射角0からsin^<-1>NAまでの光線が含まれるので、反射光の分布を1次元イメージセンサーで測定すれば、同時に各入射角に対する反射率を測定できる。即ち、角度の機械的走査がイメージセンサーにおける電子走査に代われた。この方法は特に半導体分野においては注目されている。しかしBPR方法でも、試料上の一点しか測定できないので、直線上の厚さ分布を測定するために我々は収束スリット光を用いた膜厚分布の測定方法、即ちSlit Beam Profile Reflectometry(SBPR)法を考案した。He-Neレーザはレンズとスペーシャルフィルタによりビーム径を広げて平凸レンズ1で平行光にする、そして円筒レンズを通し、試料に約14°の角度幅で入射する。試料からの反射光はもう一枚円筒レンズで平行光に変換される。反射ビームの強度分布像はCCDカメラ及び画像処理ボードによりパソコンに取りこまれて、y方向480,角度方向512pixelの画像データとしてファイルに保存される。目的の試料から得られた強度分布像をリファレンス用の基板を用いて得られた強度分布像で割り算処理して得られた相対反射率の角度分布データをワークステーションで処理し、膜厚分布を求める。1.表面反射率から導波路の屈折率分布を求める可能性を調べるために、ガラスイオン交換により作製した屈折率分布層の反射特性を計算した。ガラスのイオン交換法は重要な光導波路の作製方法として導波路センサーの開発においてよく使われている。作製した先導波路の機能に影響を与える重要なパラメータの一つは導波層の屈折率の分布である。従って、屈折率の分布を知ることは先導波路センサーの研究においては非常に重要である。特にシングルモードの導波路の屈折率の分布を非破壊的に測定することは未解決の課題である。本年度ではマトリクス法及び波動方程式法で計算を行い、両方法で計算した結果は一致することを確認した。これらの計算の結果から屈折率分布層の有効厚さが波長より大きい場合、反射率は一定な値に近づくことが分かった。この時の反射率は空気と表面の屈折率で決められ、内部の屈折率分布及び厚さに依らない。一般に導波路として使われる場合、有効厚さは波長より大きいので、表面反射率からイオン交換導波路の屈折率分布を求めるのは困難であることが分った。2.導波光のTEとTMモードのどちらの感度が高いかのは導波路センサーを開発及び応用するとき考慮しなければならない問題である。本年度では、群屈折率法で導波路センサーのTEとTMモードの感度を分析し、比較した。多モードの導波路、つまり厚い導波層の場合は、TEとTMモードの感度が大きな差がなく、TEとTMを区別する必要はないが、シングルモードの場合は、TEとTMモードの使い分けが必要である:つまり開放クッラドエバネッセント波センサーに対して、測定媒質の屈折率が基板の屈折率より小さい場合、TEモードの感度がTMモードより高い;測定媒質の屈折率が基板の屈折率より大きい場合、TMモードの感度がTEモードより高い;測定媒質の屈折率が基板の屈折率と等しい場合、TEとTMモードの感度がほぼ同じである。バッファ層付きエバネッセント波センサーの場合及びセンシング層付きエバネッセント波センサーの場合は、TEモードの感度がTMモードより高い;ガイド波センサーの場合、TEとTMモード両方とも感度が高いので、TEとTMモードの使い分けが必要がない。

しかしBPR方法でも、試料上の一点しか測定できないので、直線上の厚さ分布を測定するために我々は収束スリット光を用いた膜厚分布の測定方法、即ちSlit Beam Profile Reflectometry(SBPR)法を考案した。He-Neレーザはレンズとスペーシャルフィルタによりビーム径を広げて平凸レンズ1で平行光にする、そして円筒レンズを通し、試料に約14°の角度幅で入射する。試料からの反射光はもう一枚円筒レンズで平行光に変換される。反射ビームの強度分布像はCCDカメラ及び画像処理ボードによりパソコンに取りこまれて、y方向480,角度方向512pixelの画像データとしてファイルに保存される。目的の試料から得られた強度分布像をリファレンス用の基板を用いて得られた強度分布像で割り算処理して得られた相対反射率の角度分布データをワークステーションで処理し、膜厚分布を求める。
インターネット上での大規模分散電子掲示板システムの通信方式と実装手法

●現状調査の結果、ネットワークニュースの記事流量の増大はさらに深刻化しており、利用者が記事を購読するための機能とと記事の中継・交換を行なう機能を別種のサーバーソフトウェアとして実装することが一般化している。後者では、処理速度を向上させるため、不正な記事や取り消された記事の抹消処理を省略する実装方式が広まっている。このことが、記事流量のさらなる増加をもたらしている。そこで、既存方式のサーバとの関門となる配送サーバーで、まず不正な記事を捨てる処理を行ない、記事の総量を減らす処理を行なう。このためには高速大容量の計算機が必要となるが、これ以外配送サーバへの性能要求レベルを下げることが出来る。●記事の購読サーバーにおいては、蓄積期限を過ぎた記事の削除とそれにともなうデータベースの更新、読者の行なう記事の一覧表示操作への対応が大容量化を果たすための課題である。●大規模分散電子掲示板は、キャッシュ機能つき代理サーバで実現することが有望である。その際、記事だけでなくタイトル一覧等はの記事の索引情報もキャッシュの対象とすることで、一覧作成の負荷を下げることができる。●耐故障性のためには、記事を購読するためのアプリケーションにも変更を行なうことが望ましい。障害時には、有効な(欠番でも期限切れでもない)記事をサーバから取り寄せることができない可能性がある。このような場合、異常終了することなく、他のアクセス可能なニュースグループに対象を切替えて閲覧作業が継続できるようにする。●扱うニュースグループを限定した購読および配送サーバを複数置くことで、配送サーバ間の負荷分散を行なうことができる。代理購読サーバは要求される記事毎に適切な購読サーバを選ぶことで、利用者に透過的に負荷分散を行なうことができる。本年度は,現状調査と大規模分散電子掲示板用の通信方式の検討を行った.・ネットワークニュースの記事流量の増大はさらに深刻化しており、利用者が記事を購読するためのサーバー・ソフトウェアと記事の中継・交換を行なうサーバー・ソフトウェアの分化が見られている。さらに、処理速度を向上させるため、不正な形式の記事の排除等の処理を省略する実装方式が広まっている。・記事の配送サーバーにおいては、重複到着に対応するための認識処理と、ファイルへの格納、および配送先毎に購読リストを参照して記事を選別する処理がボトルネックであることがわかった。記事の購読サーバーにおいては、蓄積期限を過ぎた記事の削除とそれにともなうデータベースの更新、読者の行なう記事の一覧表示操作への対応が大容量化を果たすための課題である。・大規模分散電子掲示板は、キャッシュ機能つき代理サーバで実現することが有望である。その際、記事の蓄積と連番付与を行なう中央サーバー対し、二重化等の耐故障性を持たせる必要がある。しかし、記事処理性能の面から、記事毎に二相ロックにより連番の同期をとることは現実的ではない。そこで、予備サーバーとの連番の同期頻度を低減することで対応する。障害による予備サーバへの切り替わりの際には記事の連番に欠番が生じる可能性があるが、既存の表示ソフトウェアに悪影響は及ぼさない。
ゲノム編集技術を用いた細胞内ＲｈｏＡシグナル解析と個体脳機能解析の融合研究

平成29年度はRhoAについて、神経細胞形態解析と行動解析を行なった。RhoA活性化因子であるGEF-H1について、個体内でのリン酸化を確認した。しかし、GEF-H1ノックアウトマウスを用いたスパイン解析や行動解析において有意差が得られなかった。そこで、新たに「D2R-MSNにおけるRap1シグナルの解析」を開始した。ドーパミンやアデノシンは側坐核においてPKAを活性化し、PKAはRap1活性化因子であるRasgrp2をリン酸化し活性化するとともに、Rap1不活性化因子であるRap1gapをリン酸化し不活性化する。平成30年度はRap1gapのリン酸化について解析を行い、D1R-MSNおよびD2R-MSN特異的なドーパミンおよびアデノシンの作用機序を解明した。In vivoにおいて、D1RアゴニストはD1R-MSNのRap1gapリン酸化を増加させたが、A2ARアゴニストはRap1gapリン酸化の有意な変化を引き起こさなかった。しかし、D2RアンタゴニストはD2R-MSNのRap1gapリン酸化を増加させ、その効果はA2ARアンタゴニストによる前処理によってブロックされた。これらの結果は、in vivoのD2R-MSNにおいて基礎アデノシンによるPKAの活性化が基礎ドーパミンによって常にブロックされることを示している。我々は、D1R-MSNからD2R-MSNへ、またはその逆への活性シフトが、主にドーパミン濃度の変化に依存するというモデルを提案した。これらの知見について論文報告(Zhang et al. Neurochem Int., 2018)した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。報告者の属している研究チームはドーパミンが側坐核D1R-MSNでD1R/PKAを介して、Rasgrp2をリン酸化し活性化することで、Rap1およびその下流のMAPKを活性化し、報酬行動を促進することを報告している(Nagai et al. Neuron, 2016)。この経験から、報告者は側坐核においてドーパミンやグルタミン酸の下流でGEF-H1がRhoAの活性を制御すると考え、RhoAとGEF-H1に着目した。RhoAの野生型、恒常活性型やRhoAを不活性化するp190RhoGAPのAAVを作製した。これらのウイルスをD1R-MSNで発現させたところ、スパイン形態やコカインによる条件付け場所指向性試験(CPP)において変化が認められた。使用したAAVは発現時期を操作できず注射後から解析時まで発現し続けている。記憶の各プロセスにおけるRhoAの役割について詳細な解析を行うために薬物操作でRhoAの発現時期をコントロール出来るpAAV-TetOne-Flexシステムを開発した。RhoAを不活性化するC3を用いAAV-TetOne-Flex-C3を作製した。D1R-MSNで一時的に発現させたところ、CPP試験において変化が認められた。GEF-H1 S885のリン酸化抗体を作製した。コカインの腹腔内投与で側坐核におけるGEF-H1 S885のリン酸化の上昇が認められた。GEF-H1のCaMK2によるリン酸化サイトを同定し、リン酸化抗体を作製した。GEF-H1のノックアウトマウスや、S885リン酸化部位をアラニンに置換したノックインマウスを作製した。しかしながら、作製したマウスのスパイン解析や行動解析において有意な差が得られなかった。GEF-H1のノックアウトマウスと野生型マウスの側坐核におけるRhoA活性を比較したところ、有意な差が得られなかった。平成29年度の研究計画の通り実験を進めた。RhoAについて、神経細胞形態解析と行動解析を行なった。GEF-H1について、個体内でのリン酸化は確認できたが、ノックアウトマウスを用いたスパイン解析や行動解析において、有意差が得られなかった。線条体スライスにおいてD1R-MSNでドーパミンD1Rを介してRap1の不活性化因子であるRap1gapをリン酸化することが知られており、報告者の属している研究チームはRap1gapのリン酸化抗体を既に作製している。RasGRP2およびRap1gapのリン酸化抗体を用い、D2R-MSNにおけるRap1の制御機構について解析を始めている。

しかし、D2RアンタゴニストはD2R-MSNのRap1gapリン酸化を増加させ、その効果はA2ARアンタゴニストによる前処理によってブロックされた。これらの結果は、in vivoのD2R-MSNにおいて基礎アデノシンによるPKAの活性化が基礎ドーパミンによって常にブロックされることを示している。我々は、D1R-MSNからD2R-MSNへ、またはその逆への活性シフトが、主にドーパミン濃度の変化に依存するというモデルを提案した。これらの知見について論文報告(Zhang et al. Neurochem Int., 2018)した。Rho-kinase (ROCK1/2)はRhoAのエフェクターであることが知られている。Rock1のコンディショナルノックアウトマウスを入手し、Rock2のコンディショナルノックアウトマウスを作製した。このマウスを用い、RhoAおよびその下流のROCK1/2について個体脳機能解析を行うD2R-MSNはアデノシンによって活性化し、ドーパミンによって不活性化されることが知られている。新たに開始した「D2R-MSNにおけるRap1シグナルの解析」は、RasGRP2およびRap1gapのリン酸化抗体と、D1R-mVenusおよびD2R-mVenusマウスを用いて、D1R-MSNおよびD2R-MSN特異的なドーパミンおよびアデノシンの作用機序を解明する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
インタラクティブ情報視覚化を応用したマルチメディア情報獲得インターフェース

本研究では、マルチメディア情報獲得支援のための、インタラクションによる動的な情報構成・提示技術の開発を目的としている。この手法では、テキストや画像から特徴抽出された様々な情報を用意し、これらをインタラクティブに検索・構成していく。この時の情報提示技術として、大量で複雑な情報の理解を支援する情報視覚化技術が必要となる。我々は、このインタラクティブ情報視覚化技術の構築のために、多数の文献を対象とした視覚的インタラクション手法を開発した。この手法は、多数の文献とキーワードをその関連性に基づいて配置する視覚的分類技術に、ユーザの操作による視覚化結果の動的な更新を導入している。自動的に配置された文献やキーワードのアイコンをユーザがドラッグすると、関連するキーワードや文献が操作に追従して移動する。これにより、データ間の関係の把握ができるほか、アイコンの位置を望みの場所に固定することにより、ユーザの観点を導入した配置が可能になる。本視覚化手法の有効性を確認するために、試作システムDocSpaceを開発した。実験ではテキスト情報を扱う検索エンジンと接続したが、視覚的情報獲得インタフェース部分は様々なマルチメディア情報に適用が可能である。さらに、より多様な情報に応用するために、ユーザの付加情報によって情報を組織化・視覚化する技術を開発した。ネットワーク上のユーザが自分の立場でデータにつけた重要度やコメントをもとに、多様な概念空間を視覚的に構築する。この手法の開発により、対象データからの特徴抽出が難しい場合にも情報獲得支援が可能となった。実験データとして、インターネット上の映画データベースを構築し、利用者の各映画に対する採点パターンを用いて視覚化を行った。今後の研究の展開としては、実際的な応用における本手法の評価、本研究成果をもとにした応用システムの展開が期待される。本年度の研究においては、インタラクティブ情報視覚化技術の構築のために、多数の文献を対象とした視覚的インタラクション手法を開発した。具体的な実装においては、視覚化に用いる描画アルゴリズムとユーザに提供するインタラクション機能を開発した。本描画アルゴリズムは、N体問題のシミュレーションに基づいており、ユーザの操作に追従して動的に配置を更新する。試作版ではテキスト情報対象として文献間におけるキーワードの共起関係を利用したが、情報の関連性に基づいた視覚的情報獲得インタフェースの枠組は様々なマルチメディア情報に適用が可能である。今後の課題としては、様々なマルチメディア・データに対する応用システムの設計、PCクラスタを用いた並列・分散処理による高速実装技術の確立、視覚化インタフェースの拡張・改良が挙げられる。我々は、このインタラクテシブ情報視覚化技術の構築のために、多数の文献を対象とした視覚的インタラクション手法を開発した。

この手法は、多数の文献とキーワードをその関連性に基づいて配置する視覚的分類技術に、ユーザの操作による視覚化結果の動的な更新を導入している。自動的に配置された文献やキーワードのアイコンをユーザがドラッグすると、関連するキーワードや文献が操作に追従して移動する。これにより、データ間の関係の把握ができるほか、アイコンの位置を望みの場所に固定することにより、ユーザの観点を導入した配置が可能になる。本視覚化手法の有効性を確認するために、試作システムDocSpaceを開発した。実験ではテキスト情報を扱う検索エンジンと接続したが、視覚的情報獲得インタフェース部分は様々なマルチメディア情報に適用が可能である。さらに、より多様な情報に応用するために、ユーザの付加情報によって情報を組織化・視覚化する技術を開発した。ネットワーク上のユーザが自分の立場でデータにつけた重要度やコメントをもとに、多様な概念空間を視覚的に構築する。この手法の開発により、対象データからの特徴抽出が難しい場合にも情報獲得支援が可能となった。実験データとして、インターネット上の映画データベースを構築し、利用者の各映画に対する採点パターンを用いて視覚化を行った。今後の研究の展開としては、実際的な応用における本手法の評価、本研究成果をもとにした応用システムの展開が期待される。