hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高専工学教育のための走査型電子顕微鏡を用いた新しい教材開発

走査型電子顕微鏡(SEM)は、様々な材料や物質を数万倍まで拡大してその映像を見ることのできる装置である。この装置は、電子工学、精密工学、材料工学等の様々な工学分野で最も一般的でかつ必須の材料評価装置であり、研究活動では盛んに使用されている。しかしながら実際の教育現場では、SEMは特定の場所にあり大人数の使用が難しいこと、装置が2千万円以上と高額なため学生に使用させることには抵抗があり、なかなか利用されることがなかった。本研究では、まず昨年整備した、学内の教室にSEM室からSEM画像を送信する画像配信システムと、オペレーターと教室間のやりとりが可態になる画像音声配信システムの2つの配信ラインのシステムにさらなる改良を加え、通信速度を上げることに成功した。さらにこのシステムと走査型電子顕微鏡を用いて、航空工学科2年生を対象として"走査型電子顕微鏡で見るミクロの世界"というタイトルの、マイクロテクノロジーに関連した高専工学基礎教育ための特別授業を、平成18年12月22日に開催した。次に本校既存の薄膜作製装置に、昨年度購入したRHEED(反射高速電子回折)を組み合わせることで、原子層レベルの結晶成長が教室で観察することのできるシステム開発に取り組んだが、装置は試作品の製作までしかできず、システムの完全な開発までには至らなかった。本研究では、まず既存の画像配信システムに改良を加え、学内の教室にSEM室からSEM画像を送信する画像配信システムと、オペレーターと教室間のやりとりが可能になる画像音声配信システムの2つの配信ラインを構築した。これによりSEMの画像データを学内LANを通して各教室にリアルタイムで配信するための設備を整備し、学内でSEMを用いた授業が可能となった。研究の次の段階として、工学教育で実際に使用する具体的な教材開発に現在取り組んでいる。特に本年度は材料力学の教材開発に焦点を当てて行なった。具体的には工業材料として一般的な、クロムモリブデン鋼の静的荷重試験、疲労引張り試験、曲げ疲労試験を行なった。次に破断した試験片断面を、材料力学の授業時間にSEMを用いて教室から観察する教材の開発を行なっている。次に本校既存の薄膜作製装置に、RHEED(反射高速電子回折)を新規購入して組み合わせることで、原子層レベルの結晶成長が教室で観察することのできるシステム開発に取り組んでいる。これによりSEMでμオーダーの物質観察、RHEEDでナノオーダーの物質観察が教室から可能となるシステム開発に取り組んでいる。本研究では、まず昨年度整備した、学内の教室にSEM室からSEM画像を送信する画像配信システムと、オペレーターと教室間のやりとりが可能になる画像音声配信システムの2つの配信ラインのシステムにさらなる改良を加え、通信速度を上げることに成功した。
子宮内膜症の慢性疼痛発症における疼痛関連遺伝子の解析と新規疼痛関連分子の探索

子宮内膜症は疼痛・不妊・悪性腫瘍の発症など、女性のリプロダクティブヘルスへの影響が大きい疾患である。本研究では、子宮内膜症の発症および疼痛発現に関与する機序の一部を明らかにすることを目的として研究を行った。子宮内膜症の疼痛発症と腹水中のNGF濃度を検討し、子宮内膜症の発症とNGF濃度は関連性が見いだせなかったが、子宮内膜症患者における疼痛強度と腹水中NGF濃度は関連性があることが示唆された。また、リポオキシゲナーゼ関連遺伝子群の子宮内膜症病巣における挙動の検討から、5-LOXと15-LOXが子宮内膜症病巣に高発現を認めることが検出された。子宮内膜症は,慢性骨盤痛・月経困難症・性交時痛などの急性および慢性疼痛を来す代表的疾患の一つであり,発症頻度も高く,女性のQOLを大きく損なう疾患である.子宮内膜症の病態は慢性炎症としてとらえることができるが,その慢性炎症によって生じる疼痛は子宮内膜症患者にとって大きな問題であり,疼痛という臨床症状の緩和は大きな臨床的テーマである本研究は,子宮内膜症により発症する疼痛の部位や疼痛発症機序に関連する分子機序を解明することを目的として施行した.本年度は,疼痛発症部位と疼痛の程度を理学的所見および疼痛の評価スケール(VAS:visual analog scale)により評価した子宮内膜症患者の子宮内膜症部位(子宮内膜症性嚢胞,子宮腺筋症,および腹膜病変など)の凍結切片およびmRNA解析用の検体を採取するとともに,月経周期,rASRMスコアなどが明確に記載された患者の腹水を採取し保存した.今後も継続して,症例数を蓄積する予定である.疼痛関連遺伝子群としては,NGF,CTGFの免疫染色およびreal-timePCRによるmRNAの定量評価系を確立した.また,それ以外の疼痛関連遺伝子群として,ロイコトリエン合成経路であるリポキシゲナーゼ(LOX)に注目して解析を開始した.LOXは炎症反応やアレルギーなどと関連性の深い脂質メディエーター合成経路であるが,これまでその合成経路と子宮内膜症の関連性は指摘されてこなかった.LOX合成経路のなかで5-LOX,12-LOX,15-LOXのreal-time PCRによる定量法を確立し,同時に免疫染色系も確立した.子宮内膜症は,慢性骨盤痛・月経困難症・性交時痛などの急性および慢性疼痛を来す代表的疾患の一つである.疾患の発症頻度も高く,女性のQOLを大きく損なう疾患である.子宮内膜症の病態は慢性炎症としてとらえることができるが,その慢性炎症によって生じる疼痛は子宮内膜症患者にとって大きな問題であり,疼痛という臨床症状の緩和は大きな臨床的テーマである.本研究は,子宮内膜症により発症する疼痛の部位や疼痛発症機序に関連する分子機序を解明することと,子宮内膜症の発症環境となる因子を探索することを目的として施行した.腹水中のNGFと子宮内膜症の関連性に関して研究を行った.腹水中のNGF濃度は子宮内膜症の有無に関連せず,一定頻度検出されたが,一方,子宮内膜症を発症した患者群で検討したところ,骨盤疼痛の強度な症例において,よりNGFの検出率が高率であった.NGFと子宮内膜症の発症は関連性が認められなかったが,発症後の病状の進展や疼痛の発現には関連していることが示唆され,今後,抗NGF抗体などの治療薬による治療の可能性が示唆された.また,NGFおよびCTGFは子宮内膜症性嚢胞および,子宮腺筋症の異所性子宮内膜により強く発現する傾向を認めた.子宮内膜症病巣の線維化といった観点から,NGFおよびCTGFが関連している可能性があると考えられた.疼痛関連遺伝子群の一つであるリポキシゲナーゼ(LOX)と子宮内膜症病巣との関連性も検討したが,5-loxおよび15-loxは子宮内膜症病巣が正所性内膜に比べてより強く発現が強く認められた.一方,12-loxは異所性子宮内膜と正所性子宮内膜で発現の差は認められなかった.LOXと子宮内膜症の進展との関連性,疼痛との関連性は今後も検討が必要ではあるが,LOX関連合成酵素の選択的阻害薬が子宮内膜症の治療に使用される可能性があると考えられた.子宮内膜症は,慢性骨盤痛・月経困難症・性交時痛などの急性および慢性疼痛を来す代表的疾患の一つである.疾患の発症頻度も高く,女性のQOLを大きく損なう疾患である.

子宮内膜症の病態は慢性炎症としてとらえることができるが,その慢性炎症によって生じる疼痛は子宮内膜症患者にとって大きな問題であり,疼痛という臨床症状の緩和は大きな臨床的テーマである・本研究は,子宮内膜症により発症する疼痛に関連する分子機序を解明することと,子宮内膜症の発症環境となる因子を探索することを目的として施行した・昨年度までの研究で腹水中のNGF濃度は子宮内膜症の有無に関連しないものの,発症後の病状の進展や疼痛の発現には関連していることが示唆され,腹水中の分子が子宮内膜症の疼痛発症と病巣維持に関連していることが推測された・本年度は,子宮内膜症病巣をみとめ疼痛が強度の患者腹水と,子宮内膜症を発症していない患者腹水において,異なる分子の探索を進めた.CE-MS(キャピラリー電気泳動質量分析装置)およびLC-MS(液体クロマトグラフィー質量分析装置)の技術を用いて、質量分析から代謝物質を特定するメタボローム解析を使用した。CE-MSを用いた腹水の解析では、14物質の定量値が子宮内膜症患者と非子宮内膜症患者の間で有意差を認めた。またLCーMSを用いた解析では,両者に8つの物質に統計的な有意差が検出された。Methionine、Serine、Proline,Glutamineなどのアミノ酸や5-Oxoprolineなどのアミノ酸代謝経路上にある物質、およびリン脂質の一種が子宮内膜症患者の腹水において高濃度であった.子宮内膜症患者の腹水メタボローム解析により疼痛の強度な子宮内膜症患者に特徴的な代謝物質の傾向が検出された.
環境管理会計情報による新たなサプライチェーンマネジメントの可能性

マテリアルフローコスト会計(MFCA)を活用したサプライチェーン(バイヤー・サプライヤー間)での省資源化・コスト削減に関して、国内外の企業へのインタビュー調査を実施した。研究成果として、たとえば、ドイツの研究者との査読付き英語論文(2本)としてまとめ、さらには、編著者として図書も出版した。また、バイヤー企業とサプライヤー企業間のサプライチェーンでのMFCA活用の課題に関する共同論文が平成26年度原価計算研究学会・学会賞を受賞した。産学連携の活動として、サプライチェーンにおけるMFCAのISO(国際規格:ISO14052)化にも日本代表エキスパートならびに議長代理して参画した。研究計画に基づき、既にマテリアルフローコスト会計(MFCA)を活用する複数の企業へのヒアリング調査や、MFCA情報によってサプライチェーン(バイヤー・サプライヤー間)での省資源化・コスト削減を実施しようと試みる企業グループ(バイヤー1社とサプライヤー4社)へのヒアリング調査を実施した。特に、上述の企業グループでの研究調査では、MFCA情報に基づく省資源化、コスト削減、さらには環境配慮促進などに関して、バイヤー・サプライヤー間での協働がより促進されるようにアドバイス支援し、より大きな研究成果を導き出すように努力した。その研究成果の一部は、学会で発表すると共に、研究成果として査読論文として、中間成果ではあるがまとめた。なお、富山の企業との共同研究は都合により実施には至っていない。また、平成23年度末に他研究費で実施した日本企業(日本の証券市場上場の製造企業)の購買部門を対象としたアンケート調査を基礎として、バイヤー・サプライー間の省資源化・環境促進、さらにはMFCAによる協働の可能性に関して、本研究でのヒアリング調査などを反映して研究を進め、研究成果として発表した。なお、平成25年度に他研究費で実施したマレーシア企業(マレーシア証券市場上場の製造業)に対するアンケート調査(一部ヒアリング調査を含む)において、本研究での研究成果をもとにして、アンケート作成並びに研究フレーム枠作成に関して研究支援した。さらに、MFCAを通じての企業での省資源化に関してドイツとの共同研究を進め、共同研究者であるMario Schimdt教授(Hochschule Pforzheim)と査読付き論文として、共同研究の成果をまとめた。インドネシアの現地企業や中国での日系工場とインターネット会議を通じて、MFCA分析の実施を行った。なお、タイでの現地調査は日本本社でのヒアリング調査によって実施した。前年度までの研究成果として発表した共同論文、中嶌道靖・木村麻子「サプライチェーンへのMFCA活用の課題:バイヤー企業とサプライヤー企業とのヒアリング調査を通じてー」(査読あり)『原価計算研究』Vol. 38No. 1, pp.59-69が、平成26年度の原価計算研究学会・学会賞を受賞した。サプライチェーンでの環境管理会計(MFCA)情報の新たな可能性を実証研究を通して検証・論証できた。また、国際的な共同研究の成果として、MFCAの発案者であるドイツ・アウグスブルク大学・B.ワグナー教授との共同論文を査読ありの国際ジャーナルに掲載できた。さらに、原価計算・管理会計に関する学会発表と査読あり論文1本の掲載やドイツでの招待講演など、国内外の学会での積極的な貢献が実施できた。学会だけでなく、産学連携の活動として、サプライチェーンにおけるMFCAのISO(国際規格:ISO14052)化にも日本代表エキスパートして参画し、国内外のサプライチェーンでの環境管理会計研究を通して社会貢献も実施できた。本研究の最終年度ということで、本研究のテーマである環境管理会計情報による新たなサプライチェーンマネジメントの可能性として、これまでの研究成果をまとめるとともに、2015年9月中旬から1年間の在外研究(ドイツ)に向けた本研究の更なる発展に向けた研究課題の析出に努めた。具体的な成果として、國部克彦・伊坪徳宏・中嶌道靖・山田哲男編著『低炭素型サプライチェーン経営:MFCAとLCAの統合』中央経済社、2015年刊において、5本(5章分)の共同論文の共著者として、マテリアルフローコスト会計を中心とした環境管理会計手法を、低炭素型サプライチェーンの実務的構築という点から、その具体的な可能性を事例なども踏まえてまとめた。また、そのような成果を踏まえて、本年度は、国内外の学会やカンファレンス、企業内講演会など、国内8回と海外5回と積極的に発表し、さらにはISO/TC207総会(ISO14000ファミリー)での議長代理などを遂行し、本テーマの研究成果を普及し更なる展開し、国際社会でのサステナビリティに貢献するように努めた。さらには、在外研究先のB.ワグナー教授(ドイツ・アウグスブルク大学)との共同研究ならびに論文作成も進めることができた。特に、日本とドイツにおける環境管理会計情報、マテリアルフローコスト会計プロジェクトの共通性や相違点や、その共通性や相違点から導き出される今後のサステナビリティ経営への活用可能性について具体的に議論することができた。最後に、研究サイトの範囲をこれまでの日本などアジアだけでなくドイツなどEUにも拡張した、よりグローバルなサステナビリティ社会に貢献する環境管理会計情報研究という今後の可能性も具体的に見出すこともできた。

研究実績の概要にも述べたが、本研究計画に基づく研究を進めるとともに、研究成果を学会発表、論文作成という形で公表している。特に、本研究成果である論文が学会賞を受賞し、査読ありの国際ジャーナルに掲載されるなどの成果に結びついていることから、おおむね順調に本研究計画が実施できていると評価している。また、その研究成果をもとに、ISO(国際規格)化にも日本代表エキスパートして参画し、その研究成果を国際規格に反映させることもできている。環境管理会計平成27年度は、3年計画の最終年度ということもあり、これまでの研究成果を活かしながら、国内外の企業実態調査を継続し、本研究目的である「国内外を範囲とするサプライチェーンでのMFCA情報の共有によって、自社を基点とした川上・川下企業との協働が促され、その結果、新たな技術革新による省資源かつ省エネルギー型サプライチェーンを構築するための環境管理会計システム」のモデル化を試みた研究論文を仕上げる予定である。なお、9月から1年間のドイツでの在外研究を実施するが、国内での調査は9月の出発までに実施し、10月以降は、ドイツでの共同研究をさらに進めながら、研究成果をまとめることに注力する予定である。平成25年度に計画していたMFCAを既に導入し活用する企業へのヒアリングは予定通り実施でき、さらには、バイヤー・サプライヤー間での協働に関する調査研究も具体的に実施することができ、研究成果にまとめることもできている。また、東アジア・東南アジアを中心とした海外での実態調査も、アンケート調査や現地でのヒアリング調査も実施し、研究成果としてまとめている。さらには、インターネット会議を通じての現地企業・工場へのヒアリング調査も実施でき、継続的な研究調査も実施できた。さらには、研究成果を踏まえた共同研究もドイツの共同研究者と実施でき、査読付き論文としてまとめるに至っている。以上の点から、初年度である平成25年度の研究計画の達成度は、おおむね順調に進展していると考える。購入予定の図書の発行が遅れたため平成25年度の研究成果に基づき、研究計画どおりに、MFCAを導入・活用する日本企業へのヒアリング調査を継続実施する。なお、富山の企業との共同研究に関しても、研究実施に向けた検討は継続するが、実施が困難な場合には、他の企業調査によって代替可能であることから、振り替えることとする。また、中国並びに東南アジアでの実態調査は、インターネット会議や現地訪問などを通じて、継続する。10月下旬に開催されるエコバランス国際会議2014のスペシャルセッションにおいて、MFCAを中心としたセッションを実行委員として企画しており、また発表する予定でもある。
内在性蛋白質分解カスケードの賦活によるポリグルタミン病の治療戦略

下オリーブ核神経細胞の二次性肥大反応における発現遺伝子群から,ポリグルタミン病の変異蛋白質の分解に関わる分子種を探索した.マウスに片側性の下オリーブ核肥大を惹起させ,非肥大側を対照としたmRNA発現遺伝子解析を行い,約36,900種の遺伝子中,肥大側で約890種(2.41%)の発現増加、約530種(1.44%)の発現低下を明らかにした.さらに,肥大側と対側で蛋白質発現の差異をEttan^<TM>DIGE(2-D Fluorescence Difference Gel Electrophoresis)システムにより検討した.この結果,肥大側優位に発現が増加している蛋白質を4種類特定し得た.2種はアデノシン三リン酸合成酵素に関連する分子であり,ヒトおよびマウスの下オリーブ核肥大神経細胞において発現の充進が認められた.伸長ポリグルタミン鎖を含む変異蛋白質が核内蓄積した病的神経細胞では有意な発現亢進は認められず,当該分子の発言は下オリーブ核神経細胞の二次性肥大反応に関連したものと示唆された.他の2種類のうち1種類はカルシウム結合蛋白であり,ヒト剖検脳では正常の下オリーブ核神経細胞は陰性であったが,肥大神経細胞では胞体内にびまん性の陽性像が得られた.この変化はDRPLAおよび対照例の下オリーブ核肥大で共通に観察されたことから,ポリグルタミン病に特異的な反応ではなく,神経細胞の肥大現象に関連した分子発現と思われた.一方,実験的に片側性下オリーブ核肥大を作成したマウス(作成1ヶ月後)の脳組織では,ヒト脳で観察されたような明確な陽性像はこれまで得られなかった.下オリーブ核神経細胞の二次性肥大反応における発現遺伝子群から,ポリグルタミン病の変異蛋白質の分解に関わる分子種を探索した.マウスに片側性の下オリーブ核肥大を惹起させ,非肥大側を対照としたmRNA発現遺伝子解析を行い,約36,900種の遺伝子中,肥大側で約890種(2.41%)の発現増加、約530種(1.44%)の発現低下を明らかにした.さらに,肥大側と対側で蛋白質発現の差異をEttan^<TM>DIGE(2-D Fluorescence Difference Gel Electrophoresis)システムにより検討した.この結果,肥大側優位に発現が増加している蛋白質を4種類特定し得た.2種はアデノシン三リン酸合成酵素に関連する分子であり,ヒトおよびマウスの下オリーブ核肥大神経細胞において発現の充進が認められた.伸長ポリグルタミン鎖を含む変異蛋白質が核内蓄積した病的神経細胞では有意な発現亢進は認められず,当該分子の発言は下オリーブ核神経細胞の二次性肥大反応に関連したものと示唆された.他の2種類のうち1種類はカルシウム結合蛋白であり,ヒト剖検脳では正常の下オリーブ核神経細胞は陰性であったが,肥大神経細胞では胞体内にびまん性の陽性像が得られた.この変化はDRPLAおよび対照例の下オリーブ核肥大で共通に観察されたことから,ポリグルタミン病に特異的な反応ではなく,神経細胞の肥大現象に関連した分子発現と思われた.一方,実験的に片側性下オリーブ核肥大を作成したマウス(作成1ヶ月後)の脳組織では,ヒト脳で観察されたような明確な陽性像はこれまで得られなかった.申請者らは,ポリグルタミン病の一種である歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症(DRPLA)の剖検脳において、下オリーブ核肥大を合併している症例に遭遇し、肥大した神経細胞核で、選択的に変異蛋白質の核内蓄積が消失していることを発見した。ポリグルタミン病の変異蛋白質を分解除去する分子を解明することを目的として、マウスに片側性の下オリーブ核肥大を実験的に作成し、肥大部位における発現分子を解析した。生後8週齢の雄マウスを対象として麻酔下に左小脳核の一部を障害、術後4週に延髄下オリーブ核を左右別々に採取し、凍結保存した。肥大側と対側で蛋白レベルでの発現の相違をEttan^<TM> DIGE(2-D Fluorescence Difference Gel Electrophoresis)システム(Amersham社、当脳研究所現有)により検討した。現在までのところ、肥大下オリーブ核優位に発現が増加している蛋白質を4種類特定し得た。これら分子種に関して、実際の発現プロフィールをマウス実験脳で免疫組織化学的に解析中である。また、肥大神経細胞で発現の亢進している分子に関しては、上記の二次元電気泳動解析システムで解析を継続している。一方、GeneChip解析から発現亢進が示唆されたmRNA発現遺伝子群について、機能が未知の分子に関しては、ホモロジー解析、モチーフ解析を進め、その機能の推定を行っている。また、下オリーブ核肥大領域における蛋白質の経時的発現のデータを解析するため、上記と同様の動物実験系でサンプリングを進行中である。申請者らは,ポリグルタミン病の一種である歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症(DRPLA)の剖検脳において、下オリーブ核肥大を合併している症例に遭遇し、肥大した神経細胞核で、選択的に変異蛋白質の核内蓄積が消失していることを発見した。Ettan^<TM>

DIGE(2-D Fluorescence Difference Gel Electrophoresis)システム(Amersham社、当脳研究所現有)による解析で、これまでに肥大側優位に発現が増加している蛋白質を4種類特定し、さらに検索を進めている。特定した2種類はアデノシン三リン酸合成酵素に関連する分子であった。他の2種類のうち1種類の分子に関して、脳における発現状況を免疫組織化学的方法により検討した。ヒト剖検脳では正常の下オリーブ核神経細胞は陰性であったが、肥大神経細胞では胞体内にびまん性の陽性像が得られた。この変化はDRPLAおよび対照例の下オリーブ核肥大で共通に観察されたことから、ポリグルタミン病に特異的な反応ではなく、神経細胞の肥大現象に関連した分子発現と思われた。一方、実験的に片側性下オリーブ核肥大を作成したマウス(作成1ヶ月後)の脳組織では、ヒト脳で観察されたような明確な陽性像はこれまで得られていない。検出感度、観察時期などの検討が必要と考えられた。残りの1種類の蛋白質に関しては現在解析中である。下オリーブ核神経細胞の二次性肥大反応における発現遺伝子群から,ポリグルタミン病の変異蛋白質の分解に関わる分子種を探索した.Ettan^TM DIGE(2-D Fluorescence Difference Gel Electrophoresis)システムによる蛋白質プロファイリングによる解析を行ったが,これまで特定しえた4分子種以外に,本年度の検索範囲内に有力な候補分子は見つからなかった.先の4分子種について,歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症(DRPLA)の剖検脳ならびにマウス脳組織における発現様式を免疫組織化学的に解析した,アデノシン三リン酸合成酵素に関連する2種類の分子は,ヒトおよびマウスの下オリーブ核肥大神経細胞において発現の亢進が認められた.伸長ポリグルタミン鎖を含む変異蛋白質が核内蓄積した病的神経細胞では有意な発現亢進は認められず,当該分子の発言は下オリーブ核神経細胞の二次性肥大反応に関連したものと示唆された.他の2種のうち1種はカルシウム結合蛋白であり,その発現はヒトDRPLA脳の下オリーブ核肥大神経細胞で亢進していたが,マウス脳では低レベルであった.本年度の解析結果から,下オリーブ核の肥大神経細胞において,ヒトとマウスでは分子発現に差異が存在することが判明した.ポリグルタミン病の治療法をモデルマウスの実験を介して開発していく上で,ヒトとマウスの病理学的相違を総括し把握しておく必要が生じたため,これまで開発報告されたポリグルタミン病モデルマウスとヒト剖検脳について,変異蛋白質関連の病理所見を中心に比較検討し,その結果報告した。研究の総括を行った.
医療貯蓄会計を公的医療保険に導入した場合の厚生分析とその動学的な最適設計

先進国各国において拡張する公的医療支出の問題を解決するために提案されている医療貯蓄会計に関して、その最適な仕組みを定性的に解明し、かつその医療貯蓄会計制度を効率性と公平性の両面から定量的に明らかにすることが、この研究の最終的な目標である。そのための第一ステップとし、この若手研究Bでは、最適な医療貯蓄会計の定性的な仕組みを明らかにし、また家計内のリスクの配分がどのように行われているか実証的に明らかにすることを目標としていた。定性的な仕組みに関しては、多くのことがこの研究によって解明された。とくにモラルハザードが存在する場合にどのような政策が経済的な最適条件を満たすために必要かを解明した。この結論は、この分野での国際的なトップジャーナルであるJournal of Public Economicsに出版されることになった。定量的な解明に関しては、家計内のリスク配分の仕組みを実証的に検証する必要性があるという認識から、家計内の資源配分に関して3つの仮説をたてそれを検証した。具体的は、単一家計モデル、非協力ゲーム均衡モデル、バーゲニングモデルの3つの仮説を、日本の家計データに関するパネルデータを使い検証し、この実証結果を大阪大学大学院生の山田憲君と共同でTCERマクロカンファレンスで発表した。この研究では、高齢化社会に向けて最適な医療貯蓄会計を導入することを目標としている。その目的のために平成14年度では、理論分析と実証分析の両方を行った。理論分析の方では、最適な医療保険を設計するときの本質である動学的かつモラルハザードが存在する経済で効率的な資源配分と所得再分配をおこなう制度の定性的な性質を研究した。その結果あきらかになったことは、動学的かつモラルハザードが存在しかつ政府が累進所得税などの非線形の所得税をつかうことができる場合、一般消費税を導入することによって経済の効率性を上げることができるということである。これは、直感的には累進所得税などの非線形の所得再分配が行われている場合、モラルハザードの存在によって効率的な投資が阻害されることにからと理解することができる。この結果は英語で論文にされ現在Journl of Public Economic Theory誌に投稿中である。実証分析の方では、最適な医療保険制度の設計に必要不可欠な医療への支出行動がどのていど個人が民間保険に入っているかに依存するかを分析した。問題は個人が民間保険に入るかどうかは内生変数であり、これを無視して実証研究の推定を行った場合、推定値はバイアスがかかるという事である。これを取り除くためにいくつかの操作変数を考え、それをもとに推定を行った。ただし現在のところこの推定値の標準偏差の値が大きくさらなる改善が必要と思われる。
北海道における生後1ヶ月児をもつ母親の乳幼児突然死症候群に対する知識とその要因

北海道において生後1ヵ月児をもつ母親に対し、乳幼児突然死症候群(SIDS)の知識および関連要因を明らかにすることを目的とした。結果より、疾患名は母親に広く普及していることが推測された。一方、SIDSのリスク因子に関する知識は、「うつぶせ寝」を回答した母親は59.5%、「喫煙」59.8%、「非母乳哺育」14.0%であり、十分に普及していない結果が示された。また、厚生労働省のSIDS対策強化月間については、94.7%の母親が「知らない」と回答しており、全く普及していないことが示唆された。<目的>本邦における乳幼児突然死症候群(SIDS)の発症率は、厚生労働省の知識普及キャンペーン開始以降年々減少し、2008年は出生10万対14.0と、10年間で半減した。一方、北海道のSIDS発症率はキャンペーン開始後も減少せず、2008年は同36.5と全国平均の2倍以上と高率である。そのため本研究は、「北海道においてはSIDS予防知識が普及していない」という仮説のもと、生後1ヶ月児をもつ母親のSIDSに対する知識とその関連要因を調査し、今後の知識の普及によるSIDSの減少に寄与することを目的とした。<対象及び方法>北海道内の50施設に研究依頼をし、32施設で研究実施の承諾を得た。研究対象施設にて生後1ヵ月健診を受診した母親に質問紙を配布、郵送にて回収をした。配布期間は2009年11月10日2010年3月31日である。質問紙は研究者が独自に作成したものを用いた。質問項目は疾患の知識、厚生労働省の「乳幼児突然死症候群(SIDS)対策強化月間」の知識、実際の育児行動(児の就寝体位、栄養方法、同居家族の喫煙)、育児情報の情報源及び属性である。<2010年3月末日現在の結果>質問紙配布数は4071、回収数は1466であり、現時点での回収率36.0%である。なお回収は4月以降も続いており、最終的な回収数は1600(回収率は40%)以上を見込んでいる。なお、回収された質問紙は順次PCへのデータ入力を行っている。<次年度の計画>質問紙の回収が終了次第、単純集計及び統計学的分析を行い考察する。また、研究成果について学会での発表および報告書の作成を行う予定である。本研究の目的は、乳幼児突然死症候群(SIDS)の発症率が全国平均と比較して2倍以上と高率である北海道において、生後1ヵ月児をもつ母親のSIDSに対する知識とその関連要因を明らかにすることである。平成22年度は昨年度より配布したアンケート調査の集計と分析を行った。北海道内の32施設において、生後1ヵ月健診を受診した母親に質問紙を配布、郵送にて回収をした。質問紙配布数は4071部、回収数1843部で、回収率は45.3%であった。SIDSについて「知っている」と回答した母親は全体の42.5%、「名前は聞いたことがある」は52.9%であり、「知らない」は4、3%であった。これにより、SIDSの疾患名自体は生後1ヵ月児をもつ母親に広く普及していることが推測された。一方で、SIDSを引き起こすリスク因子の自由回答では、「うつぶせ寝」を回答した母親は59.5%、「喫煙」59.8%、「非母乳哺育」14.0%であり、十分に普及していない結果が示された。また、厚生労働省が毎年行っている「SIDS対策強化月間」については、94.7%の母親が「知らない」と回答しており、全く普及していないことが示唆された。全国のSIDS発症率は、厚生労働省の知識普及キャンペーン開始以降、3分の1に減少していることから、SIDSの予防には知識の普及が有効と考える。よって、母親の知識の普及が十分でない北海道において、効果的な保健指導による知識普及のあり方を検討していく必要があると考える。
直線集束ビーム超音波材料解析システムを用いた超低膨張ガラスのゼロCTE温度の評価

TiO_2-SiO_2超低膨張ガラスの線膨張係数(CTE)がゼロとなる温度(ゼロCTE温度)は、TiO_2濃度のみでなく、仮想温度やOH濃度によっても変化する。直線集束ビーム超音波材料解析システムによりTiO_2-SiO_2超低膨張ガラスのゼロCTE温度を評価するための検量線、すなわちゼロCTE温度、TiO_2濃度、仮想温度、OH濃度と音響特性(漏洩弾性表面波速度、縦波音速、横波音速、密度)との間の関係を求めた。極端紫外線リソグラフィーシステムのフォトマスクやミラーの基体材料として、線膨張係数(CTE)が±5ppb/K以内となる超低膨張ガラスが要求されている。本研究では、TiO_2- SiO_2超低膨張ガラスのCTEの温度特性をLFB-UMCシステムにより評価するための検量線、すなわち、CTE、化学組成比(TiO_2濃度)、不純物(OH)濃度と熱履歴(仮想温度)、そして超音波マイクロスペクトロスコピー(UMS)技術により計測される音響特性(LSAW速度、バルク波音速、密度)との間の正確な関係を求め、所望の温度においてゼロCTEとなる超低膨張ガラスの作製条件を明らかにすることを目的とする。平成20年度の研究成果を要約する以下の通りである。1. TiO_2-SiO_2ガラスの基礎となるSiO_2ガラス(TiO_2濃度が0wt%)に対して、不純物(OH, Cl)濃度、仮想温度、音響特性、およびCTEを測定し、それらの間の関係を求めた。2.直接法により作製した市販の合成石英ガラスと市販のTiO_2-SiO_2超低膨張ガラスに対して、音響特性とCTEの温度特性を測定することにより、音響特性と22°CにおけるCTBならびにCTEがゼロとなる温度との問の関係を求めた。3.直接法およびスート法により作製したTiO_2- SiO_2超低膨張ガラスに対して、音響特性やCTB特性の仮想温度依存性を調べるために、いくつかの条件で試料の熱処理を行った。それらから測定用試料を作製し、音響特性、CTE特性、TiO_2濃度、OH濃度、仮想温度の測定を行った。その結果、仮想温度の変化に伴う、音響特性、CTE特性の変化を捉えることができた。本研究では、TiO_2-SiO_2超低膨張ガラスのCTEの温度特性をLFB-UMCシステムにより評価するための検量線、すなわち、CTE、化学組成比(TiO_2濃度)、不純物(OH)濃度と熱履歴(仮想温度)、そして超音波マイクロスペクトロスコピー(UMS)技術により計測される音響特性(LSAW速度、バルク波音速、密度)との間の正確な関係を求め、所望の温度においてゼロCTEとなる超低膨張ガラスの作製条件を明らかにすることを目的とする。平成21年度の研究成果を要約する以下の通りである。1.VAD法(OH濃度が0wtppm)と直接合成法(OH濃度が1000wtppm程度)により作製したSiO_2ガラス(TiO_2濃度が0wt%)試料に対して、いくつかの条件で試料の熱処理を行った。この試料に対して、OH濃度、仮想温度、音響特性、およびCTEを測定し、それらの間の関係を求めた。2.スート法および直接合成法により作製したTiO_2-SiO_2超低膨張ガラスに対しても、同様にいくつかの条件で熱処理を行った。TiO_2濃度依存性を含めて、音響特性、OH濃度、仮想温度、CTEの間の関係を検討した。3.1.と2.で得られた結果をもとに、所望の温度においてゼロCTE条件となる超低膨張ガラスの条件を求めた。
帯域干渉合成による超高速信号処理技術の研究

アナログ回路とディジタル回路の長所を融合した帯域干渉合成技術により高速無線通信信号を生成する実験を行なった。シミュレーション検討により信号生成を実現する簡素な回路構成を見いだした。5GHz帯信号生成実験系を開発し、それぞれ100Mspsの信号しか生成できない信号生成系を2系統合成して200Msps (QPSKでは400Mbps)の信号生成に成功した。本研究は、高速に動作するアナログ回路と精密に制御できるディジタル回路の長所を生かした、アナログーディジタル融合回路技術の追求の一環として、新しい広帯域無線通信信号の生成技術について研究した。その結果、提案手法により、最大帯域幅200MHzのDA変換器の出力を二系統合成して400MHz帯域幅の変調信号を生成できることを確認した。超高速CMOS回路はリーク電流が大きいために消費電力が増加する傾向にあるが、提案手法を用いることで、より低速な回路でも信号生成回路を構成できるため、無線通信器の低消費電力化に向けた基礎データとして有益である。さらに、信号のアナログ回路部が逆フーリエ変換回路として機能し、ディジタル回路部を短系列FFT回路で構成できることが見いだされ、当初考えていた回路規模よりもディジタル部を大幅に簡素化できる可能性を見いだした。広帯域信号生成においてディジタル回路部の消費電力は膨大となるため、この部分の回路の簡素化は低消費電力化への寄与が大きいと考えられる。平成24年度は、二系統のアナログ合成系を実装し、帯域幅を合成する実証実験を行なった。5GHz帯の搬送波に対して400MHzの帯域の変調信号を生成する実験を行なった。本助成により調達した基板加工装置一式を活用してアナログ合成系を実装した。また、合成に必要な信号点数を少なくする過程において、変調歪みのメカニズムについて検討を行なった。本研究の成果を基に、実時間ディジタル信号処理部の開発、および受信系の開発を進めており、ディジタル無線通信信号の伝送実験まで発展させたい。本研究の目的は、16系統帯域干渉合成系による1Gbps級伝送実験により、100 Gbps超級の光電波融合集積型帯域干渉合成に繋がる基板技術を確立することである。平成23年度の計画は、各モジュール要素の広帯域化と実時間化を図るとともに、広帯域干渉合成検波系についても開発し、1Gbps級伝送試験のための補助装置も合わせて開発することであった。当該年度の成果として、次の項目が挙げられる。AD/DA変換モジュールのためのFPGA内部回路の検討、アナログ変調モジュールのパターン設計を含めた詳細検討、伝送試験補助用ソフトウェアの開発である。AD/DA変換モジュールとして、SSBアップコンバータ、低域通過フィルタ、DA変換制御、変復調歪みの補正、ヒルベルト変換などを開発した。さらに、アナログ変調モジュールのIC選定およびパターン設計を行った。伝送試験の補助用ソフトウェアとして、伝送信号の生成、伝送誤りの表示等を行うソフトウェアを開発した。AD/DA変換モジュールを実装するために、FPGA内部回路の先行実装は不可欠な要素であり、また、モジュールの具体的な実装に関してアナログ部のパターン設計、状況の変化に合わせたICの再選定、伝送試験を効率よく進めるためのソフトウェアの開発等、本年度は研究を遂行する上での要素技術を確立することに成功したと言える。平成23年度の計画として、要素技術を確立することが挙げられた。実績としてFPGA回路の設計、アナログモジュールのパターン設計、伝送実験補助ソフトウェアの開発が挙げられ、それぞれ要素技術の確立に貢献したため、おおむね順調に進展していると評価した。計画に挙げた低速伝送実験については未実施であるが、周辺状況の変化により、より高速の5GHz 10GHz帯、2GHz 8GHz帯域幅の帯域合成および伝送実験の可能性が広がったため、より高速な伝送実験についての準備を進めている。平成24年度は最終年度であるため、平成23年度に導入した基板製造装置を用いて帯域干渉合成系のモジュール実装を推進する。また、超高速無線LAN規格である802.11adを想定した伝送実験についての実施へ向けた検討を行う。主に、モジュール実装に必要な電子部品の調達と、研究成果発表のために研究費を使用する。電子部品に60万円程度、研究成果発表に20万円程度の使用を計画している。
次世代金属射出成形プロセスのための粉粒体モデリング

本研究に関しては,本年度が最終年度であり,昨年度の成果をふまえ、金属射出設計プロセス設計を,本研究で開発した粉粒体モデリングに基づいて実行することを示した。2年間の成果として開発研究した粉粒体モデリングシミュレータGRANDEの機能を以下に示す。(1)粉末-高分子バインダー混合体の物理モデル通常の連続体力学に基礎をおく解析法あるいはシミュレータと比較して,粉末特性および高分子バインダーの弾粘性特性を直接考慮し,局所的な粉末のかたより(偏折)・見かけ粘度分布の変化など,混合体の物性値の予測が可能である。(2)ゲート部・チャネル部の3次元流動解析連続体力学に基づくモデル,例えば有限差分法による流動解折では,3次元解折においても,充填までの混合体流動パターンのみであるが,本方法においては,粒子の凝集・移動・分離現象の記述と,それら素過程によるマクロな流動変化を記述することができる。したがって,複雑にプロセス因子が関与する粉末射出成形現象を,粉末特性に根ざして解折し、適切なプロセス制御へと導くことができる。(3)金型冷却・加熱過程との連成解析金型温度の制御は,混合体の流動を大きく左右する。3次元粉粒体解折を,温度との連成を考慮して実行することにより,チャネルの閉差現象,高分子バインダーによる流動変化を直接推定できる。本研究は,上記の特長を有する粉粒体モデリングをさらに拡張し,実用設計に利用できる平滑化粉粒体モデルの開発を急いでいる。これにより,これまでの連続体手法あるいはプラスチック射出成形解析に代る,新手法・物理モデルを提示し,次世代の金属射出成形に向けた工学的基盤を築くことができるものと考えている。次世代の金属射出成形(Metal Injection Molding)を支援するためには、(1)実際の射出成形プロセシングで生じる諸現象を物理モデルとして写し取り、マクロな特性を予測したり、キャピラリー試験などのマクロな試験結果を定量的に再現すること、(2)解析結果を十分に活用して、技術上実験では得られないデータあるいは実験的にはほとんど不可能なデータを算出、予測し、実験では見えてこない、可測なデータとそれらの物理関係を求めること、(3)実験では絶対に実現不可能な条件(例えば、きわめて高速な射出速度・理想的な冷却条件など)あるいは物理的に非現実的な物性値を設定することによって、現実の粉末射出成形技術が占める位置、将来の技術確信が歩む方向性を議論することなどが、この種の材料プロセシングシミュレーションに課される。本研究の目的は、上記の要件を満足すべき解析モデルを提示し、それが単にグリーン体の金型キャビティー内部への充填時間の推定に留まることなく、成形にかかわる諸現象ならびにグリーンのミクロなレオロジー変化、またそのプロセス中のレオロジー特性変化への粉末特性の影響について記述できることを実証するところにある。本年度は、この目標の第1段階((1)に対応する段階)として、粉末粒子-バインダー系からなる複合モデル要素(2次元、3次元)を開発し、かつ金型との熱伝達・グリーン体内部の熱伝導と流動とを連成解析できるシステムを構築した。まず本モデルの定量的な妥当性を検討する目的で、キャピラリー試験によるSUS416L-ポリエチレン系の実験データが本モデルにより再現できるのかを調べた。まず、見かけ粘度のひずみ速度依存性は、実測に用いたせん断ひずみ速度範囲10^1-10^4/sにおいて、解析結果は実験および計算モデルに用いたグリーン体の粉末充填率に関係なく、良好に一致しており、本モデルが定量的に金属粉末-バインダー系の物理モデルであることがわかった。第2段階((2)に相当する)として、射出に伴うグリーン体の状態変化を、本モデルより求められる接触粒子数分布から検討した。噴出ゲート出口で近傍で接触粒子数が大きく分布、減少することより、成形プロセス上で重要な保圧状態がゲート近傍で変化するという事実が計算モデルから直接記述することができた。

本研究に関しては、本年度が最終年度であり、昨年度の成果をふまえ、金属射出プロセス設計を、本研究で開発した粉粒体モデリングに基づいて実行できることを示した。2年間の成果として開発研究した粉粒体モデリングシミュレータGRANDEの機能を以下に示す。(1)粉末-高分子バインダー混合体の物理モデル通常の連続体力学に基礎をおく解析法あるいはシミュレータと比較して、粉末特性および高分子バインダーの弾粘性特性を直接考慮し、局所的な粉末のかたより(偏折)・見かけ粘度分布の変化など、混合体の物性値の予測が可能である。(2)ゲート部・チャネル部の3次元流動解析連続体力学に基づくモデル、例えば有限差分法による流動解析では、3次元解析においても、充填までの混合体流動パターンのみであるが、本方法においては、粒子の凝集・移動・分離現象の記述と、それら素過程によるマクロな流動変化を記述することができる。(3)金型冷却・加熱課程との速成解析金型温度の制御は、混合体の流動を大きく左右する。3次元粉粒体解析を、温度との速成を考慮して実行することにより、チャネルの閉塞現象、高分子バインダーによる流動変化を直接推定できる。本研究では、上記の特徴を有する粉粒体モデリングをさらに拡張し、実用設計に利用できる平均化粉粒体モデルの開発を急いでいる。これにより、これまでの連続体手法あるいはプラスチック射出成形解析に代わる、新手法・物理モデルを提示し、次世代の金属射出成形に向けた工学的基盤を築くことができるものと考えている。
フラクタル次元を用いた画像解析による臨床支援の可能性について

1.以前より、我々は食道癌に対する術前放射線化学療法を積極的に導入しているが、最近では他施設でも広く実施されるようになってきた、術前治療後、手術に踏み切るタイミングについては、いまだ一定の見解が得られていないため、その基準作りが急務である。今回我々が発表したフラクタル次元を用いての治療効果判定は、それに対する一つの解答を示したと言える。本法の計算方法は非常に簡便な上、従来から用いられている縮小率による評価法よりも鋭敏に治療効果を反映していた。更に切除標本を用いて評価された組織学的な奏効度とも良く相関しており、フラクタル次元を用いた効果判定により顕微鏡でしかとらえられないレベルの治療効果を評価できる可能性が示された。現在、市販の画像解析ソフトを用いてフラクタル次元解析が可能となっており、一部手作業で行っていたステップもコンピュータ化できつつあるため、今後さらにフラクタル次元による評価法が一般化すると予想される。2.以前の研究により、マンモグラフィーに示される乳腺腫瘍に対してフラクタル次元を計算することにより、良悪性の判別のための有用な情報が得られることが明らかとなった。しかしながら一般的なマンモグラフィーでは画像をアナログデータとして記録するため、いったんフィルムに撮影した後、画像をデジタル化しなければ、フラクタル次元を計算できない。当施設にはデジタルマンモグラフィー装置がないことから、現在の段階ではフラクタル次元を用いた自動診断システムの構築には至っていない。3.フラクタル次元を計算する上で問題となる癌部と非癌部の境界の検出については現在も研究中であるが、培養細胞を用いてin vitroおよびin vivoにおいて人工的に腫瘍を作成し、その先進部を評価した結果、その腫瘍の表面性状はフラクタルであることがわかった。癌が正常組織と接触した場合に境界を明確に判別するためには、現在も病理医の診断に頼らざるを得ない。免疫組織学的な方法を用いて境界を判別する方法を検討中である。1.平成11および12年度に引き続き、食道癌に対する放射線化学療法の効果判定にフラクタル次元を用いる研究を全ての食道癌症例に対して施行し、さらに症例を蓄積した。これにより、食道癌の治療効果は従来から用いられている縮小率よりも鋭敏に治療効果を反映していることが判明した。特に組織学的な奏効度と相関があり、フラクタル次元により、顕微鏡レベルでの治療効果をいち早く評価できる可能性が考えられた。現在、市販の画像解析ソフトの特殊機能としてフラクタル次元解析が可能となっており、更に開発を進めることで臨床現場でのフラクタル次元解析の利用が拡大できるはずである。2.フラクタル次元解析を研究する過程で、癌部と非癌部の境界をいかに判別するかが問題となった。この問題を解決すべく、CEA、CA19-9等の各種腫瘍マーカーによる胃癌組織に対する免疫染色を行い、切除標本上での腫瘍境界の検出を試みた。残念ながら、現在確実に境界を染め分けるまでには至っておらず、今後さらなる技術および材料の改良が必要となった。また、これによって得られた境界線のフラクタル次元と術前の食道透視から得られた腫瘍境界のフラクタル次元の間に有意の相関は見られなかった。3.マンモグラフィーに示される乳腺腫瘍に対してフラクタル次元を計算する事により、良悪性の判別のための有用な情報が得られることが明らかとなった。現在、フラクタル次元を用いての乳癌画像診断では、従来の読影による乳癌正診率を超えるに至っておらず、計算方法の改善、利用法の再検討が今後の課題である。
平時および被災地域における地域通貨の「流通」と「効果」に関する社会学的研究

本研究では、平時ならびに被災地域の「地域通貨」活動を事例に、地域通貨の「流通」の実態とその地域社会への「効果」の検討を行った。取引記録の社会ネットワーク分析、調査票調査と定性的調査(聞き取り調査、参与観察)を用いた分析の結果から、それは会員(地域住民)間のネットワークの形成に寄与していることが伺えるものの、取引ネットワーク内の階層構造の存在などいくつかの特徴が明らかになった。また、取引ネットワークの進化プロセスが同一組織内の会員種別ごとの2つのグループ(個人会員と組織会員)において異なることが分かった。本研究プロジェクトの目的は、平時の地域コミュニティならびに東日本大震災の被災地域において住民同士の助け合いを促進することを通して地域コミュニティの再生/活性化に取り組む地域通貨活動を取り上げ、それらの社会・文化的環境の異なる場所における事例を比較しつつ地域通貨の「流通」の実態、ならびに地域社会にもたらされる「効果」の様相を明らかにすることである。なお、上記において発表した報告論文を修正して国際ジャーナル誌に投稿し、現在、査読結果をもとにその修正作業を進めている。また、被災地の地域通貨(釜石市の「どうも」)の利用者を対象とした質問紙調査を実施することができた。このほか、進化経済学会の企画セッション(「貨幣の退行的進化:地域通貨の制度分析と研究・実践手法」)において、「地域通貨研究にネットワーク分析を適用すること」と題する報告を行い、本研究プロジェクトで採用する分析手法であるネットワーク分析を用いた地域通貨研究の知見を紹介することができた。本研究プロジェクトの2年度目にあたる昨年度は、平時の地域コミュニティにおける地域通貨については、千葉市の「ピーナッツ」の取引記録データについて計時的なネットワーク分析を行った結果をまとめた論文が、国際ジャーナル誌『VOLUNTAS』の査読を経て、掲載された。また、被災地における地域通貨については、釜石市の「どうも」を対象に2015年3月に実施した第一回質問紙調査のデータの整理・集計を行い、これを記述した論文を『明治大学教養論集』に発表することができた。また、2016年3月には釜石市の「どうも」を対象とした第二回目の質問紙調査を実施することができ、現在そのデータの整理・集計を進めている。このほか、「どうも」において実施した第一回調査データと取引記録を併用して分析した結果をまとめた論文が、12th International Conference for Third-Sector Research(=ISTR、2016年6月28日7月1日の間、スウェーデン・ストックホルムにおいて開催)の論文発表のセッションに採択され、口頭報告を行う予定である。「研究実績の概要」のところに記述した研究目的に沿った形で、本研究プロジェクトの2年度目は、地域通貨の「流通」実態およびその地域社会への「効果」を明らかにする際に必要となる時系列のネットワーク分析手法の習得に努めることができたと考えている。また、上述した『VOLUNTAS』誌への論文の掲載や被災地における地域通貨(主として、釜石市の「どうも」)の計時的な「流通」実態のネットワーク分析を行った論文が、国際学会(ISTR)に受理されたという点からも一定の成果を得ることができたと考えている。他方で、「どうも」において実施した質問紙調査のデータに取引記録データを併用した「効果」に関する解析については現在のところやや遅れており、今年度は集中して分析をすすめる予定である。本研究プロジェクトの最終年度にあたる昨年度は、とくに東日本大震災の被災地における地域通貨(復興応援地域通貨)の中でも試行を経て本格運用を行う釜石市の「どうも」について経験的な分析が行われ、いくつかの成果が刊行・発表された。具体的にはまず、昨年度末に「どうも」の会員を対象に実施した調査票調査、ならびにその試行期間中(2013年9月2014年1月)の会員の取引記録について分析を行った結果をまとめた論文が、12th ISTR(=International Conference for Third-Sector Research)において口頭報告が行われる(2016年6月28日7月1日、スウェーデン・ストックホルムにて開催)とともに、さらにこれを修正した論文が国際ジャーナル誌『Disaster Prevention and Management』の査読を経て、掲載された。また、これまでに収集したデータと先行研究の整理をふまえて、平時の地域コミュニティにおいて導入されている地域通貨(千葉市の「ピーナッツ」)と被災地における復興通貨(釜石市の「どうも」)を媒介した会員間のネットワーク形成のメカニズムについての類似性と差異にかんする比較・考察が行われ、現在そのとりまとめの作業を行っている。この結果も公刊を検討中である。

また、取引ネットワークの進化プロセスが同一組織内の会員種別ごとの2つのグループ(個人会員と組織会員)において異なることが分かった。「研究実績の概要」のところに記述した本研究プロジェクトの研究目的に沿った形で、プロジェクトの初年度にあたる昨年度は代表者は協力者とともに平時ならびに被災地で取り組まれている地域通貨の「流通」の実態やこれらの活動が地域社会にどのような「効果」をもたらし得るのか、またこれらの有機的関連性を明らかにするという本研究プロジェクトの深化/発展にむけた基盤を整備することが概ねできたと考えている。また昨年度は、平時の地域コミュニティにおける地域通貨(千葉市の「ピーナッツ」)の計時的な「流通」実態のネットワーク分析を行った結果を国際学会等で報告し、国際ジャーナル誌に投稿できたという点からも一定の成果を得ることができたと考えている。本研究プロジェクトをはじめるにあたって「交付申請書」に記述した3ヶ年間のスケジュールの3年度目(平成28年度)の研究計画に沿った形で、ひきつづき研究を進めてゆく。次年度においてはとくに、被災地の地域通貨(釜石市の「どうも」)においてこれまで2度にわたり実施した質問紙調査のデータに取引記録データを併用した解析を集中的に進める。そして、平時および被災地の地域通貨活動の事例分析の結果を比較しつつ、地域通貨の「流通」と「効果」の有機的関連性について考察を行う。社会科学本研究プロジェクトをはじめるにあたって「交付申請書」に記述した3ヶ年間のスケジュールの2年度目(平成27年度)の研究計画に沿った形で、ひきつづき研究を進めてゆく。とくに次年度においては、被災地の地域通貨(釜石市の「どうも」)の取引記録データの整理・分析を行うとともに、昨年度末に当該地域において実施した質問紙調査のデータを併用した解析をすすめる。また、時系列的な変化を比較・検証するために、釜石市の「どうも」の利用者を対象とする第二回目の質問紙調査を行う予定である。昨年度は本研究の代表者および研究協力者が使用するネットワーク解析用のソフトウェアの購入が見込まれたため予算の前倒し請求を行ったが、当初の予想よりも安く購入できたことにより、次年度繰り越しが生じた。しかし、それ以外はほぼ当初の計画通りに研究費の使用ができたと考えている。初年度は若干の未使用額が残ったため次年度繰越しが生じたが、ほぼ当初の計画通りに研究費の使用ができたと考えている。本プロジェクトの次年度の研究費の主な使用用途としては、本研究の成果を国内外に発表するために必要となる英文校閲費や外国旅費になると考えている。このほか、被災地における地域通貨組織の継続調査とその調査結果のフィードバックを行うための国内旅費や印刷・製本費、ならびにデータ入力・整形の補助業務に携わってもらう補助者等への謝金が必要になる予定である。