hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
沿岸油濁問題解析のための数理モデルの構築と数値シミュレーション手法に関する研究

本研究では、タンカー事故等によって流出した原油の海岸付近での挙動について数値シミュレーションを用いて解析し、分散剤(油処理剤)の使用をはじめとする事故対策立案の一助となるような指針を得るためのシミュレーション技法を構築することを目的として研究を行った。非ニュートン流体として振る舞うムース化した原油の挙動を扱うため、ニュートン流体と非ニュートン流体が混在するような状況をシミュレートするアルゴリズムを構築し、計算コードを作成した。ニュートン流体と非ニュートン流体を同時に扱う場合は、シミュレーションコード作成にあたって充分な注意が必要となる。また、砂粒と油の間に働く表面張力を超関数の形で支配方程式に取り込み、領域全体を一つの方程式系で記述した。運動方程式中のこの項の係数を調整することで、油と水の間の自由表面の移動を制御することを可能にし、砂浜内部への油の浸透量を計算することができるようになった。また、これらの計算コードを用いて数値計算を進め、実験データと比較してプログラムの信頼性を確認する作業を行った。実験データとしては原油、分散油、風化油それぞれについて、砂浜への浸透量が報告されている。本研究においても、実験と同一の条件を用いてシミュレーションを行い、一定時間の波の運動を与えた後に砂浜内部に浸透している原油の浸透深さについて実験データと比較を行った。これにより、流出原油の砂浜への浸透を数値シミュレーションの技法を用いて推定するアルゴリズムの基盤が構築できたものである。本研究では、タンカー事故等によって発生する原油流出事故における流出原油の海岸付近での挙動について数値シミュレーションを用いて解析し、分散剤(油処理剤)の使用をはじめとする事故対策立案の一助となるような指針を得ることを目的としている。流出原油は流体力学的には非ニュートン性を持ち、海岸付近でのその挙動を調べるには、海水、空気、原油のそれぞれが砂浜内部・外部で従う運動方程式を、それらの間の自由表面において課せられる境界条件のもとで同時に解くことが必要になる。これは一般的にいって非常に複雑な問題になるため、数学的な手法を用いてこれらを簡単な一つの数理モデルにまとめることが、数値シミュレーションを容易にする上で必要となる。すでにこれまでで簡単な状況に置ける超関数の意味での数理モデルを構築してあった。本研究ではこれを拡張して分散剤を散布した場合の再拡散までを統合的にシミュレートするシステムを構築する計画であるが、本年度はそのために必要な前段階として、より高精度の計算を行うための離散化方法を工夫し、表面張力の効果を取り入れたプログラムを開発した。また、これを用いてテスト計算を重ね、実験データと比較してプログラムの信頼性を確認する作業を進めてきた。その結果、原油の砂浜への浸透量について正しい結果を得るには、砂浜内部の流れについてより精度の高いモデルを用いる必要があることがわかってきた。砂浜に浸透した海水及び原油と砂の粒子の間に働く抵抗力・摩擦力については、砂浜を多孔性媒質として扱う簡単なモデルをすでに導入してあるが、これらをより高精度化することが当面の課題であることがわかった。次年度においてこの研究を完成させるために、特に砂浜内部の流れについてのアルゴリズムを改良し、その上で分散剤の効果についてのシミュレーションシステムを構築してゆく計画である。平成15年度は、非ニュートン流体として振る舞うムース化した原油の挙動を扱うため、高粘度の流体と低粘度の流体が混在するような状況をシミュレートするアルゴリズムを構築し、計算コードを作成した。高粘度の流体を扱う場合と低粘度の流体を扱う場合では、流体の運動を支配するNavier-Stokes方程式の中で主要となる項が異なるため、シミュレーションコード作成にあたっては充分な注意が必要となる。本研究では特に時間積分の部分と境界条件の扱いの部分について高精度化を行い、流出原油が非常に高粘度になった状態をもシミュレート可能とした。また、砂浜を多孔性媒質と捉えてモデル化し、砂浜内部の流れをより高精度でシミュレートするための検討も併せて行った。

また、これらの計算コードを用いて計算を進め、実験データと比較してプログラムの信頼性を確認する作業を進めてきた。実験データとしては原油、分散油、風化油それぞれについて、砂浜への浸透量が報告されている。本研究においても、実験と同一の条件を用いてシミュレーションを行い、一定期間の潮汐と波の運動を与えた後に砂浜内部に浸透している原油の総量について実験データと比較し、それに基づいてモデルの信頼性についての評価を行った。
皮弁再灌流障害のメカニズム

実験モデルの作成ダブルクリップを用いて血管茎の中枢と末梢の2箇所の大腿動静脈をクランプする。虚血時間は10時間と11時間とし、虚血終了後、縫合糸を一部外してクリップを解除し、再潅流を行う。再潅流後5日目に皮弁の写真撮影を行い、生着面積を測定する。このモデルを用いて薬剤非投与群と比較検討する。結果薬剤投与群で高い頻度で2から3日後にラットが死亡した。また死亡しなかったラットで、皮弁の生着面積に有意差を認めなかった。考察実験モデルの作成ダブルクリップを用いて血管茎の中枢と末梢の2箇所の大腿動静脈をクランプする。考察方法(1)実験モデルの作成Lewis ratの腹部に浅下腹壁動静脈を血管茎とする4×3cm大の島状皮弁を作成する。ダブルクリップを用いて血管茎の中枢と末梢の大腿動静脈をクランプする。虚血時間は10時間と11時間とし、虚血終了後、縫合糸を一部外してクリップを解除し、再灌流を行なう。再灌流後5日目に皮弁の写真撮影を行い、生着面積を計測する。(2)組織学的検討クランプ解除後12時間、24時間、48時間、72時間の皮弁を採取する。皮弁の中枢から末梢方向にの断面の切片を作成する。(1)H.E.染色による検討を行なう。(2)免疫組織染色ラットモノクロナール抗マクロファージ抗体を用いて、免疫染色を行いマクロファージの局在を確かめる。またTリンパ球および好中球にたいするモノクロナール抗体を用いて、免疫染色を行い、局在を確かめる。またこれらの抗体を二重染色の手法を用いて対比し、それぞれの細胞の出現の時期と関与の程度を明らかにする。結果(1)皮弁の生着面積は10時間の虚血で5.14±0.39cm^2,11時間の虚血で1.73±0.31cm^2であった。(2)(1)H.E.染色による検討24時間頃より炎症細胞の浸潤を認め、48時間になると一層それらの浸潤が著しくなり、72時間になると壊死を呈するようになった。(2)マクロファージは12時間目より浸潤がみられ、その後24時間目に好中球の浸潤を認めるようになった。Tリンパ球の浸潤は認められなかった。方法(1)実験モデルの作成Lewis ratの腹部に浅下腹壁動静脈を血管茎とする4×3cm大の島状皮弁を作成する。(2)セルソーターを用いた解析クランプ解除後12時間、24時間、48時間、72時間の皮弁を母床の筋肉を含めて採取する。同部の細胞分画を単離し、fluorescein-labeled抗マクロファージ抗体で染色し、セルソーターを使ってpositiveな分画を精製する。その形態からマクロファージを確認する。また、マクロファージの機能、貧食能を検討する。(3)マクロファージの傷害機構における活性酸素量の測定再灌流後12時間、24時間および48時間の皮弁組織中の活性酸素量を測定し、経時的な変化を捕え、マクロファージがどのような時期から関与しているか検討する。結果クランプ解除後48時間、72時間の皮弁にマクロファージのpositiveな分画を見いだした。また活発な機能、負食能を確認した。活性酸素量は48時間にピークを認めた。考察
多次元同時阻害作用を有する核内受容体機能阻害薬の創製研究

様々な疾患に関わっている核内受容体はリガンド依存的な転写因子であり、活性化にはコアクチベータータンパク質の結合も必要である。既知の核内受容体モジュレーターは、構造的に内因性リガンド由来の骨格が多く、また他の核内受容体にも作用することによる副作用が治療満足度を低くしている。更に一部の核内受容体モジュレーターについては、薬剤耐性細胞の出現が問題となっている。そこで本研究では、核内受容体の機能を多次元的に阻害することにより、これらの問題点の解決を目指した。最初に、内因性リガンドと異なる骨格を有する核内受容体モジュレーターを5種創出した。次に、核内受容体の1種であるビタミンD受容体(VDR)とコアクチベーターの結合を阻害する低分子を創製した。これは、VDRコアクチベーター阻害作用を有する初めての低分子である。現在、コアクチベーター阻害物質と核内受容体モジュレーターを連結させた化合物の合成を検討している。一方このアプローチとは別に、低分子を利用して標的タンパク質を特異的に分解する手法を開発した。この手法を用いて、核内受容体拮抗作用と核内受容体分解誘導作用を併せ持つ化合物を創出した。本研究は、核内受容体のリガンドとコアクチベーターの結合を同時に阻害する、核内受容体の多次元同時阻害薬の創出を目指すものであった。初年度の計画として、(1)内因性リガンド骨格から脱却した核内受容体拮抗薬と、(2)核内受容体に対する非ペプチド性コアクチベーター結合阻害薬の創製、の2つの課題に取り組んだ。(1)に関しては、ビタミンD作用と抗アンドロゲン作用の両方を併せ持つ非ステロイド型化合物を起点とし、非ステロイド骨格を有する選択的抗アンドロゲンを創出した。化合物デザインにおいては、ビタミンD受容体とアンドロゲン受容体のX線結晶構造と、作動活性・拮抗作用発現の分子基盤を参考にした。この抗アンドロゲンは、臨床で用いられているビカルタミドと同等の抗アンドロゲン活性を示した。本成果については、論文を投稿すべく準備をしている。(2)に関しては、核内受容体の1種ビタミンD受容体とコアクチベーター由来ペプチドの複合体X線結晶構造を参考にして、コアクチベーターのファーマコフォアが占める空間配置を模倣するペプチド等価体をデザインした。デザイン化合物を合成・評価したところ、これらの化合物は期待通りビタミンD受容体とコアクチベーターの結合を阻害していることが示唆された。また、細胞評価系でもビタミンD容体の転写活性を抑制することが明らかになった。報告者の知る限り、これは初めての非ペプチド性のビタミンD受容体-コアクチベーター結合阻害化合物である。今年、本成果を論文発表した。本研究は、核内受容体の内因性リガンドとコアクチベーターの結合を同時に阻害する、核内受容体の多次元同時阻害薬の創出を目指すものであった。具体的には、(1)内因性リガンド骨格から脱却した核内受容体リガンドの創製と、(2)核内受容体に対する非ペプチド性コアクチベーター結合阻害薬の創製、(3)核内受容体リガンドとコアクチベーター結合阻害薬の連結による内因性リガンドとコアクチベーターの両方の結合を同時阻害する化合物の創製、に取り組んだ。(1)に関しては、ビタミンD作用と抗アンドロゲン作用の両方を併せ持つ非ステロイド型化合物を起点とし、非ステロイド骨格を有する選択的抗アンドロゲンを創出し、論文発表および学会発表した。また、内因性リガンド骨格から脱却した肝臓X受容体リガンドとペルオキシゾーム増殖剤応答性受容体リガンドも創製し、論文発表および学会発表した。なお、ペルオキシゾーム増殖剤応答性受容体については骨格の異なる2系統のリガンドを創製した。(2)に関しては、非ペプチド性のビタミンD受容体-コアクチベーター結合阻害化合物を昨年創出した。今年は、本成果を学会発表した。また、コアクチベーター結合阻害能の活性増強を目指し、10種類以上の類縁体を合成して活性を評価した結果、これまでと同等の阻害活性を有する化合物を複数創出することができた。各核内受容体に対する阻害活性選択性についても評価した。

(3)(1)(2)で得られた各種核内受容体リガンドとコアクチベーター結合阻害物質を連結した化合物の合成を現在検討している。なお、リンカー連結部位については、複合体のX線結晶構造解析の情報を参考にした。
液相アルミニウム中でのテルミット反応によって合成された分散粒子の微細化

軽量なアルミニウム合金を硬い非金属粒子で強化した複合材料は,特に耐摩耗性に優れた材料である.これらの特性が交通システム緊急制動装置用材用に求められている.この難加工性材料の成型には,鋳造法が最適と考えられる.しかし,溶湯への非金属粒子粒子分散は,その濡れ性の悪さから粒径が小さく総表面積が大きくなるほど困難を極める。本研究は、アルミナ粒子分散アルミニウム合金スラリーの簡単な作成法として,粗大シリカ粒子をアルミニウム溶湯中に混入し,テルミット型の反応を起させ,得たアルミナ相を微細にアルミニウムシリコン合金溶湯中に分散させることを目的とした.溶湯攪拌法により150μmのシリカをアルミニウム中に混入し,攪拌を続けることによって発熱とともにアルミナは投じたシリカの63vol%の体積しかないにもかかわらず,投入したシリカの形状を保つ,200nm程度の結晶粒がアルミニウム溶湯と混合した多結晶複合体であることが明らかとなった.このスリラーを所定の温度に保持しつつ攪拌を続けると,非常に高い界面エネルギーの存在によって速やかにアルミナ相の粒成長が起こる.この過程で1μmから2μmの独立した単結晶となり,これがマトリックス溶湯中に分散していくという現象が観察された.反応開始温度と攪拌保持温度を最適化することによって,150μmのシリカから平均粒径5μmのアルミナ粒子を約15vol%分散させた粒子分散材料を得ることができた.この材料の耐摩耗性は粒子分散強化によって,耐摩耗性アルミニウム合金として用いられている過共晶アルミニウム合金をはるかに越えて良好であることが明らかとなった.軽量なアルミニウム合金を硬い非金属粒子で強化した複合材料は,特に耐摩耗性に優れた材料である.これらの特性が交通システム緊急制動装置用材用に求められている.この難加工性材料の成型には,鋳造法が最適と考えられる.しかし,溶湯への非金属粒子粒子分散は,その濡れ性の悪さから粒径が小さく総表面積が大きくなるほど困難を極める。本研究は、アルミナ粒子分散アルミニウム合金スラリーの簡単な作成法として,粗大シリカ粒子をアルミニウム溶湯中に混入し,テルミット型の反応を起させ,得たアルミナ相を微細にアルミニウムシリコン合金溶湯中に分散させることを目的とした.溶湯攪拌法により150μmのシリカをアルミニウム中に混入し,攪拌を続けることによって発熱とともにアルミナは投じたシリカの63vol%の体積しかないにもかかわらず,投入したシリカの形状を保つ,200nm程度の結晶粒がアルミニウム溶湯と混合した多結晶複合体であることが明らかとなった.このスリラーを所定の温度に保持しつつ攪拌を続けると,非常に高い界面エネルギーの存在によって速やかにアルミナ相の粒成長が起こる.この過程で1μmから2μmの独立した単結晶となり,これがマトリックス溶湯中に分散していくという現象が観察された.反応開始温度と攪拌保持温度を最適化することによって,150μmのシリカから平均粒径5μmのアルミナ粒子を約15vol%分散させた粒子分散材料を得ることができた.この材料の耐摩耗性は粒子分散強化によって,耐摩耗性アルミニウム合金として用いられている過共晶アルミニウム合金をはるかに越えて良好であることが明らかとなった.軽量耐摩耗性材料のネットシェイプ成形のための鋳造材料として、微細なアルミナ粒子を分散させたアルミニウム合金複合材スラリーが求められている。本研究は、溶湯撹拌法をによって、アルミナ粒子を微細に分散させるために溶湯中でのテルミット反応とそれによって生じる粒子の微細化による方法を確立することを目的とした。アルミナ溶湯中へアルミナより不安定な酸化物であるシリカを混入すると酸素の置換反応が起こり溶湯中にアルミナが生じる。このアルミナは高い界面エネルギーを持ち、液相と完全にぬれ、撹拌中にも溶湯から吐き出されることはない。しかし、このようにして生じたアルミナは、混入したシリカと同じ形状寸法となることが明かとなっている。実際にはシリカから生じるアルミナはシリカの体積率の70%程度しかないため、溶湯中の粒子は非常に微細な反応方向へ鎖状に繋がったアルミナとアルミニウムシリコン合金の複合体である。本研究では、この非常に界面エネルギーの大きなアルミナを高温保持することによって独立球状化させマトリックス溶湯中に分散させる方法を明らかにする。これまでに、シリカのアルミニウム溶湯中でのテルミット反応は1223Kをピークとして、それ以上では大きく低下することが分かった。また、溶湯温度を1273Kとし、シリカを溶湯中に混入することによって、微細なアルミナ粒子の分散をみた。本年度は、微細化と耐摩耗性との関係を明らかにするため、溶湯中での反応による複合材スラリーの耐摩耗性について明らかにした。これによって、耐焼付き性の顕著な向上が明かとなった。シリカのアルミニウム溶湯中でのテルミット反応は1223Kをピークとして、それ以上では大きく低下することが明かとなり、シリカとアルミニウム混合圧粉体による実験では、保持温度を1273Kとすることによって、撹拌を伴わないで、150μmのシリカ粒子が2μmから3μmのアルミナ粒子に微細化されることが明らかとなった。この温度以上でも、以下でもこのような微細化は起こらなかった。これは、テルミット反応による鎖状に繋がった微細なアルミナの生成と、高温による独立球状化が、粒子表面から中心部へと順次進んでいくことによるものである。

そして、この周辺部からの生成アルミナ相の微細遊離現象は、シリカの還元によってアルミナ相とともに生じたシリコン相が、順次粒子の表面からマトリックス液相への拡散することによって、固相アルミナの再配列が起こり、粗大化の過程で、球状に独立し、マトリックスへ遊離していくものと考えられる。より、高温では、シリコンの拡散が速やかで、中心部でのアルミナ相の粗大化が進行し、粒子表面からの遊離の前に、内部でより粗大な塊状連結体に変化してしまうためであると考えられた。この機構を利用し、150μmのぬれやすいシリカ粒子をアルミニウム溶湯に混入することによって、より大量の粒子分散スラリーを得ることができる、溶湯撹拌法による粗大シリカ粒子混合微細アルミナ粒子分散スラリーの作製の可能性が明らかとなった。耐摩擦・耐摩耗性の向上を目指した金属基粒子分散複合材料の鋳造による成型に必要な粒子分散スラリーの作成法として簡単な溶湯攪拌法が試みられている。しかし、酸化物は強力に雰囲気がスを吸着しており、見掛け上の気液の界面エネルギーが低く、金属溶湯との濡れ性は悪い。アルミニウム溶湯中を攪拌しにシリカ粒子を混入すると、アルミニウムとシリコンの酸化物生成の自由エネルギーに差があることから、安定なアルミナが生成される。このとき余剰の熱エネルギーが放出される。この不可逆な反応によって、シリカのアルミニウム溶湯への混入は、アルミナそのものを混入するより、はるかに容易となる。反応直後のアルミナは、微細で多孔質であり、アルミニウム溶湯と混在して、混入したシリカ粒子の形状寸法を保つことを明らかとなった。約200nmのアルミナ粒が60vol%の密度で存在し、界面エネルギーの高い不安定状態であることがTEM観察により明らかとなった。この反応後の溶湯を攪拌し続けることによって、アルミニウム溶湯中でのアルミナの凝集が進行し、アルミナ送の組織は変化していく。この組織変化は温度の影響を受けるため、高温では、粗大なネットワークを形成し、見掛け上は混入したシリカ粒子の寸法のままのアルミナとなった。また、温度が低いと凝集は進まず、反応直後の微細・多孔質で混入したシリカと同形状で同じ大きさを持つアルミナ粒のままとなった。最適な保持温度の時、アルミナの凝集が進む過程で、アルミナは独立しマトリックス溶湯中へ分散していくことが明らかとなった。
地域複合アグリビジネスと地域マネージメント主体の機能と展開に関する研究

本研究では、地域複合及び地域農産加工をベースとして戦略的なマーケティングを展開している地域アグリビジネスに注目し、その事業展開の特徴、事業主体の性格、事業を主導している要因の解明を行った。なお、本研究では事業主体として、(1)JAが関わっている、(2)農業法人などが主導している、(3)農業公社が機能している、(4)消費者・住民(市民)が関わっている場合の4類型を扱っている。第一は、農産物を高い付加価値を付けて地域内外に販売するには、地域内の農業経営または自治体、JA、農業生産法人及びそれ以外の法人、第三セクター等の諸主体が、加工、卸売、小売といった段階を、商品特性や主体の特性に応じて、内部組織、中間組織または継続的取引といった形態で組織化していること、また取り扱っている商品特性により、事業主体の範囲、取扱量、価格形成メカニズムも異なっているが、いずれも総合的なマネージメント機能の形成が必要であることが明らかになった。第二は、地域複合アグリビジネスは、あくまでも地域資源を最大限に生かし、生産-加工-販売が一体化したシステムを形成し、そのことが地域活性化の重要な要素になっていることである。こうしたビジネスの総合的展開が農業の担い手育成にも大きく貢献している。そのことは、とくに農業公社や農業生産法人の株式会社などの農業参入の成立条件になってくることを示唆した。第三に農村地域の多面的機能を見直し、その有効利活用を一つのビジネスとして事業化し、農村活性化に取り組んでいる事例として農産物直売所のマーケティング機能に注目した。今日の直売所は取り扱い品目の範囲、販売規模、運営体制など多様な形態が出現し、農産物の直接取引の場にとどまらず、地域振興、地域農業振興上の担い手ともなり得る可能性を有していることを確認した。その鍵になるのは、直売所運営の核を構成する出荷者がいかなる動機をもっているかであり、運営を安定的に続けていくためには、直売所の設備条件や事業計画と同時に出荷者のモチベーションの維持であり、地域社会への貢献意識の形成である。なぜなら、直売所の大規模化は、出荷農家の多様化と異質化を高め、専従職員にマネージをまかせ、直売所への関心を低めるケースも多いからである。すなわち、経済効果とともに地域振興を直売所に期待するならば、生産活動に対する意識の向上(安全、安心、良品質)、事業としての地域社会貢献をめざす姿勢が問われるということである。本研究の目的は、農村地域の多面的機能を見直し、その有効利活用を一つのビジネスとして事業化し、農村活性化に取り組んでいる地域に注目し、それをマネージメントする主体の性格及びその機能と展開方向を明らかにすることである。本年度は、農村地域の活性化手法として、(1)地域複合経営をベースにして戦略的なマーケティングを展開しているJA活動(群馬県JA甘楽富岡、新潟県JA越路)、(2)農村と都市交流をベースにしながら水田機能の保全と多面的利用に取り組んでいる地域(千葉県鴨川市)を対象にアンケート調査を実施した。(3)町おこしの主体として活動する女性起業の類型を行うとともに千葉県流山市においてアンケート調査を実施した。中間的なとりまとめの段階であるが、いくつかの新しい知見が得られた。

第一は、これまで行政補完的性格の強かった農協は、マーケティングと担い手育成を基礎とした営農・経済事業の抜本的な改革が求められている。それは、消費者の多様なニーズと流通チャネルに対応した販売戦略と持続可能な農業への転換を視野に入れた、長期的な視点での経営者育成対策の確立である。第二は、農村地域の活性化の方向として、農業・農村の多面的機能の見直しと機能開発を図り、広く都市住民や世帯とネットワークの形成に活路を見いだしていくことの大切が確認された。第三は、女性起業は生活改善運動が契機となって展開しているケースが多い。しかし、この動きが農村活性化に結びついていくには、相当の事業規模と「いえ」から自立した経営者としての成長が求められることがアンケート調査などから明らかになった。本年度は、地域複合経営及び地域農産加工をベースとして戦略的なマーケティングを展開している地域アグリビジネスに注目し、その事業展開の特徴、事業主体の性格、事業を主導している要因の解明を行った。実態調査で対象にしたのは、地元の農産物を原料にした農産加工ビジネスである。そこで得られた知見は、第一は、農産物を高い付加価値を形成して地域内へ分配するには、地域内の農業経営または自治体、JA、第三セクターなどの諸主体が、加工、卸売、小売といった段階を、商品特性や主体の特性に応じて、内部組織、中間組織または継続的取引といった形態で組織化していくことが必要だということ。また、取り扱っている商品特性により、事業主体の性格、事業範囲、取扱量、価格形成メカニズムも異なり、総合的なマネージメント機能も異なってくという点である。第二点は、地域複合アグリビジネスモデルは、あくまでも地域資源を最大限に生かし、生産-加工-販売が一体化したシステムを形成し、そのことが地域活性化の重要な要素になっていることである。本年度の調査でいくつかの組織モデルのパターンが確認できた。(1)生産者が個人、または集団で加工部門をもち多様な販売チャネルを確立している事業体(新潟県大潟町A有限会社)、(2)生産者と加工部門が分離し、転作野菜の演物加工女性起業がマーケティングまで展開し、JAがその中間組織として原料集荷・した漬けを受託しているケース(平鹿町)、(3)生産者やJAが量販店、外食企業などと市場外流通で提携して、生産地から消費地にアンテナショップを設置し、消費者ニーズを的確に把握して新製品開発にむすびつける(群馬県JA甘楽富岡)、(山形県羽黒町)(4)生産者側に加工場、直売所、レストランを集積し地域活性化に貢献している(長野県小川村)(千葉県八日市場市)場合などである。本年度は、農村地域の多面的諸機能を見直し、その有効利活用を一つのビジネスとして事業化し、農村活性化に取り組んでいる事例として農産物直売と農村マーケティングに注目した。今日の直売所は取り扱い品目の範囲、販売規模、運営体制など多様な形態が出現し、農産物の直接取引の場にとどまらず、地域振興、地域農業振興上の担い手ともなり得る可能性を有していることを確認した。調査事例は、(1)広域物産センター(長野県南安曇郡堀金村)であり、村内の数集落にまたがる生産者グループにより出荷組合をつくり運営管理を行っている大型直売所である。
口腔bifidobacteriaの役割～生物学的性状と口腔疾患との関連～

齲蝕病巣からmutans streptococciおよびlactobacillと共にbifidobacteriaの検出が知られている。研究代表者は、これまで、糖の供給がない環境下においてもbifidobacteriaが、mutans streptococciと同等の高い耐酸性能を持つことを報告している。今年度は、糖供給の有無によるbifidobacteriaの糖代謝能(pH低下活性)について、Streptococcus mutans, Lactobacillus paracasei, Actinomyces orisと比較検討した。0.5%グルコース含有複合培地において嫌気培養後、集菌洗浄したBifidobacterium dentium, Bifidobacterium longum, Streptococcus mutans, Lactobacillus paracasei, Actinomyces orisに10mMグルコース添加または非添加後のPH低下を経時的に測定した。その結果、グルコース非添加2時間におけるStreptococcus mutans, Lactobacillus paracaseiのPHは共に6.6以上に保たれたが、Bifidobacterium dentium, Bifidobacterium longum, Actinomyces orisのpHは、それぞれ5.9,4.4,5.9まで低下した。一方、グルコース添加2時間におけるActinomyces orisのpHは、4.8で停止したが、他の3菌種は3.8以下まで低下した。糖非存在下においてbifidobacteriaは、Actinomyces orisと比べて同等あるいはそれ以上の(Streptococcus mutans, Lactobacillus paracaseiと比べて高い)酸産生活性を示したことから、bifidobacteriaの菌体内多糖合成能およぶ分解能は高いことが明らかとなった。この事が酸性(生存環境の厳しい)齲蝕病巣からbifidobacteriaが検出される一因であると考えられる。
メディア技術の哲学的位相

本研究では、今世紀に入って急速な進歩を遂げたソーシャル・ネットワークやクラウド、動的検索技術、電子書籍といったインターネット上のメディアテクノロジーを、ラジオ・テレビといった旧来のマスメディア技術とともに、独自の“種"をなす「技術」として概念規定し、「技術哲学」の観点から批判的省察を行った。「メディア」を技術哲学の対象とすることで、これまで個々別々になされてきた情報倫理や情報社会論、メディア史に共有可能な理論的視座を設定すると同時に、高度情報社会時代における「技術」の現段階の哲学的把握にも寄与できると考える。本研究は、今世紀に入って急速な進歩を遂げたソーシャル・ネットワークやクラウド、動的検索技術、電子書籍といったインターネット上のメディアテクノロジーを、ラジオ・テレビといった旧来のマスメディア技術とともに、独自の“種"をなす「技術」として概念規定し、「技術哲学」の観点から批判的省察を行う試みである。本年度は、「技術哲学」における主要テーゼをサーベイし、「メディア技術」の考察とその本質の定式化にとって有効な議論を引き継ぐと同時に、その限界をも見据えることが主たる課題となった。検討の対象となる哲学的テーゼは、1M.ハイデッガー技術論の「配備=集立」(Gestell)の概念、2三木清の技術哲学の「〈形〉成」概念、3A.ゲーレンの人間論における技術把握である「負担免除」(Entlastung)概念である。その際、「人間vs.自然」の対立構図を前提しつつ人間による自然開発の体系的手段を「技術」の典型と見なしてきた従来の「技術哲学」を、間主体的なコミュニケーションの場面における技術である「メディア技術」へ向けて拡張する作業が本研究計画の中心的な課題となる。当該年度は「メディア技術」の理論的枠組みの構築に先立って、日進月歩というより“秒進分歩"の感があるメディア技術進展の現状を、エンジニアやデザイナーへのインタヴューや現場取材によって調査・把握し、立論のための素材と事例を収集した。調査・実施にあたっては、現場のエンジニアやデザイナーの設計思想や意図の理解、また実現した技術や製品・サービスが実際にどのようなコミュニケーションの変容を引き起こしているのかに関する調査を軸に実施した。本研究は、メディア技術の哲学的位相を研究テーマとするが、本研究が「メディア技術」と言う時それはテレビやラジオ、映画といったマスメディアの枠組みにおけるそれではない。今世紀に入って急速な進展を遂げたインターネットをベースとするそれが本研究における焦点である。その意味で2015年は、インターネットを技術的基盤とするネットワーク・メディアが新たな展開を見せた年である。具体的には、ジャーナリスティックな水準では、2045年にAIの知能が人間のそれを超えるとする「シンギュラリティ」、また準アカデミックな水準では機械学習における最前線である「ディープラーニング」が話題となることで「人工知能」が注目を浴び、また7月にはソフトバンクがヒューマノイド型ロボット「ペッパー」を発売し、また掃除機ロボットも市場に大量に出回ったことで「ロボット」もまた新たな段階を迎えた。インターネットを技術的基盤としたメディア技術と言う時、SNSを考える向きが大半であろう。もちろんSNSというコミュニケーションの自動化を指向する技術も重要であるには違いないが、それと並んで重要なメディア技術が「AI」と「ロボット」である。これらが普通には「メディア」とはみなされないだけに、これらの〈メディア〉化がもたらすインパクトは哲学的に捉え返される必要が尚更ある。本年度の研究は、「人工知能」と「ロボット」を〈メディア〉技術と捉え、そのことで社会が如何なる構造変動を遂げようとしているのかを考察した。昨年度は果たせなかった、ソフトバンクへの取材も本年度実施することができ、昨年度の遅れもほぼ取り戻せた。平成27年度の成果ーすなわち、(1)社会構成の機制としての〈メディア〉概念と「メディア技術」との関係の確定、および(2)間主体的コミュニケーション技術としての「メディア技術」の本質的特性を、対自然的な開発技術との比較において定式化したことーを踏まえながら、本年度は「メディア技術」と「開発的技術」を総合統一する「技術」概念の定式化作業およびデジタル・メディア技術およびネットワーク・メディア技術を範型としつつ、従来の対自然的開発モデルの「技術」観には欠落していた、間主体的コミュニケーションモデルの「メディア技術」の特性を定式化に取り組んだ。さらに、対自然・間主体という二つの「技術」を統合するための理論的視座を獲得することを目指した。但し、可能な限り議論に具体性を持たせるために、現在の情報社会における諸現象やトレンドに注目する形で研究を行った。すなわち「シンギュラリティ」や「ディープ・ラーニング」によって社会的な注目を集めた人工知能、そして掃除ロボットやヒューマノイド、更には自動運転車の形で社会性を急速に獲得しつつあるロボットを、最新のメディア技術とみなした上で、これらの技術哲学的意義を考察するかたちで研究を進めた。その結果として、研究は「メディア技術」に集中し、「開発的技術」を統合するための視座の獲得には及ばなかった。ただ、その端緒的な洞察は得られた。

以上の成果は、2018年度秋に公刊した単著『情報社会の〈哲学〉ーグーグル・ビッグデータ・人工知能』(勁草書房刊)として纏めた。本研究では、今世紀に入って急速な進歩を遂げたソーシャル・ネットワークやクラウド、動的検索技術、電子書籍といったインターネット上のメディアテクノロジーを、ラジオ・テレビといった旧来のマスメディア技術とともに、独自の“種"をなす「技術」として概念規定し、「技術哲学」の観点から批判的省察を行った。「メディア」を技術哲学の対象とすることで、これまで個々別々になされてきた情報倫理や情報社会論、メディア史に共有可能な理論的視座を設定すると同時に、高度情報社会時代における「技術」の現段階の哲学的把握にも寄与できると考える。概ね予定通りであるが、マスメディアおよびAI(ロボット)関連の取材が遅れ気味である。本年度は、本研究計画の最終年度であるため、情報技術と倫理の問題を最後に考察し、成果論文の作成に取り組みたい。哲学マスメディア、AI・ロボット関連の取材を実施するとともに、情報倫理学、メディア論、情報社会論の最新の動向をサーヴェイする中で、メディア技術がどの様にそれらのディシプリンにおいて遇され位置付けられているかを整理・考察したい。L.FloridiによるPhilosophy of Information(Oxford University Press, 2011)の入手が遅れたため、フロリディの技術論の検討に関してのみ若干予定より遅れが見られるが、その他に関しては順調である。今後若干の研究計画の変更を検討せざるを得なくなる可能性がある。というのは、当初、現代のメディア技術に関する主たる論者として、「研究実績の概要」にも記したとおり、L.FloridiおよびB.Stieglerを想定していたが、研究の進展に従い、彼らよりも、カルチュラル・スタディーズの流れから出てきた新しい潮流、具体的には、B.Massumi、S.Shaviro、J.Bellerなどのアプローチの方が本質的であり、また重要であることが判明してきた。彼らの主張の特徴は、インターネット環境がどのようにわれわれの文化を変容させてゆくかを論じるにあたって「身体」の変容を強調する点である。とりわけ、Bellerが提起する「注意のエコノミー」という発想は、極めて注目に値する。今後、彼らの研究動向をもフォローしてゆきたい。
AE計測による山はねの局所的予知に関する研究

山はね予知の基礎研究として,岩石の最終破断に先行するAE活動の時間的空間的変化を詳細に調べた.定ひずみ速度試験では,最終破断の直前に,それまで集中傾向を示していたAE震源分布が一時的に拡散傾向に転じ,この変化に対応してAEカウント数, AEイベント数も一時的に減少することが見出された.多段階応力緩和試験の結果によれば,最終破断の直前に現われるこのAE活動の一時的沈静化は,最終破断の核となるAEの集中領域でマイクロクラックの集積とマクロクラックの成長が生じ,それに伴って応力緩和が起きることと関連している.最終破断に先行するこの特徴的AE活動の発見と機構の説明は山はね予知にとって一つの重要な手がかりとなろう.また本研究では山はねの発生機構を実験的に明らかにするために,地層模型実験におけるAEを測定し,モーメントテンソルのインバージョンをおこなった.その結果,採炭切羽に類似した扁平な地下空洞の周辺で発生するAEは,その発生位置により機構を異にすることが実証された.実験結果によれば,切羽前方では切羽から遠ざかるにつれ単軸圧縮型からダブルカップル型に移行し,一方,切羽後方ではこれら2つの型のほかに単軸引張型のAEも発生する.模型のひずみ分布と対比した結果, AEの発生機構の差異は空洞周辺のひずみ場に対応していることが明らかになった.さらに本研究では微小地震の発生条件と発生した場合の地震効率について理論解析をおこなった.その結果,降伏前の岩盤の弾性定数ならびに降伏後のひずみ軟化特性を代表するパラメータを用いて,一般的組合せ応力条件下の微小地震の発生条件を定式化することができた.また静水圧下における球対称応力低下,単軸圧縮における応力低下,および体積変化を伴わない応力変化の際の地震効率を求めた.その結果,ダブルカップル型の場合に地震効率は最小となることが明らかになった.山はね予知の基礎研究として,岩石の最終破断に先行するAE活動の時間的空間的変化を詳細に調べた.定ひずみ速度試験では,最終破断の直前に,それまで集中傾向を示していたAE震源分布が一時的に拡散傾向に転じ,この変化に対応してAEカウント数, AEイベント数も一時的に減少することが見出された.多段階応力緩和試験の結果によれば,最終破断の直前に現われるこのAE活動の一時的沈静化は,最終破断の核となるAEの集中領域でマイクロクラックの集積とマクロクラックの成長が生じ,それに伴って応力緩和が起きることと関連している.最終破断に先行するこの特徴的AE活動の発見と機構の説明は山はね予知にとって一つの重要な手がかりとなろう.また本研究では山はねの発生機構を実験的に明らかにするために,地層模型実験におけるAEを測定し,モーメントテンソルのインバージョンをおこなった.その結果,採炭切羽に類似した扁平な地下空洞の周辺で発生するAEは,その発生位置により機構を異にすることが実証された.実験結果によれば,切羽前方では切羽から遠ざかるにつれ単軸圧縮型からダブルカップル型に移行し,一方,切羽後方ではこれら2つの型のほかに単軸引張型のAEも発生する.模型のひずみ分布と対比した結果, AEの発生機構の差異は空洞周辺のひずみ場に対応していることが明らかになった.さらに本研究では微小地震の発生条件と発生した場合の地震効率について理論解析をおこなった.その結果,降伏前の岩盤の弾性定数ならびに降伏後のひずみ軟化特性を代表するパラメータを用いて,一般的組合せ応力条件下の微小地震の発生条件を定式化することができた.また静水圧下における球対称応力低下,単軸圧縮における応力低下,および体積変化を伴わない応力変化の際の地震効率を求めた.その結果,ダブルカップル型の場合に地震効率は最小となることが明らかになった.(1)岩石の標準的圧縮試験におけるAE計測凝灰岩の板状試験片を用いて、単軸圧縮クリープ試験および多段階応力緩和試験をおこなった。クリープ試験においては、巨視的破壊に至る過程でAE震源の集中域が形成され、一定応力下においてもAE震源は後の破断面上を移動することが確認された。また2次クリープから巨視的破断の引き金となる3次クリープへの遷移は、クリープひずみ曲線よりもAE発生頻度曲線の急増として、ひずみが増加する以前から敏感に顕れることがわかった。一方、多段階応力緩和試験においては、載荷中にAE震源の集中傾向がみられ、変位を拘束すると応力緩和の進行とともに全体のAEエネルギは低下し、震源分布の拡散傾向を示した。また両実験での多測点局所ひずみ計測により、AE震源の集中領域では局所的にダイラタンシー(非弾性体積膨張)が顕著であることがわかった。(2)地層模型実験におけるAE計測縮尺1/80地層模型を用いて、長壁式採炭過程の模擬実験をおこない、採炭に伴って発生するAEを計測した。その結果、採炭切羽の進行に歩調を合せてAE震源は移動し、切羽近傍に破壊が形成されるとともに、採掘跡天盤にもAE震源が分布し、これらが集積した段階で天盤崩落が生じることが確認された。またAE波形の解析により、切羽近傍に震源をもつAEは最大主方向が鉛直から切羽後方に約10°傾斜した応力場で生じたダブルカップル型の破壊であり、一方、採掘跡に震源をもつAEは引張型、単軸型、ダブルカップル型と破壊の様式は多様であり、主応力の方向にも統一性がみられないことがわかった。
過酷事象対応能力向上のための状況適応的システムの実現に関する研究

本研究では過酷事象発生時に厳しい時間制約とトレードオフに直面した人間の対応能力を最大限に発揮するための状況適応的システムの実現を目指して、緊急事態発生時の人間の挙動に関してスマートグリッドシミュレータを用いて以下の二つの側面からの研究を行った。第一に運転員への情報提示内容の違いによるパフォーマンスの違いに焦点を当て、想定外の緊急事態が発生した場合に、手順に基づく操作を強く指示した場合と基本的な理解に基づく操作を行わせた場合のパフォーマンスの違いを認知実験においてあきらかにした。結果としては、手順に基づく操作を強く指示した場合は、その指示された内容に対して強く適応してしまい、その手順がカバーする範囲を逸脱した緊急事態が発生した場合には、大きくパフォーマンスが低下することをあきらかにした。この結果はある程度は予想される内容であるが、統制された実験環境において実証できたことは大きな意義がある。第二の観点としては想定外の厳しい緊急事態に直面した場合にそれを切り抜けるために必要な能力を明らかにすることを目的にして、スマートグリッドシミュレータ実験を行い、想定外の厳しい金久事態のシナリオを切り抜けることができた被験者とできなかった被験者間の差異を、OODAループに基づく解釈で評価を行った。結果としてOODAループと内包される4要素が想定外事象対応能力である可能性を示すことができた。以上の結果を通じて、過酷事象対応時の人間の適応的な挙動に関する理解を深めることが本年度の研究成果である。実験的な面で状況適応的なシステムを構築するには至らなかったが、過酷事象に直面した人間の挙動を分析することにより、事象対応能力の向上につながる知見を得ることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。a-1:シミュレーション環境を用いた時間制約下における制御モードの変化の実験的検証本研究項目においては本研究室における既設の設備であるシミュレーション環境を用いて、過酷状況発生時における制御モードの変化に関して実験的検討を行った。本年度はスマートグリッド系統を対象にしたシミュレーション環境を対象に検討を行った。スマートグリッドシミュレーション環境は仮想的なスマートグリッド系統の日変化と環境変化に対する対応を行うことができるシミュレーション環境であり、動的に変化する状況における人間の行動を観察することができる。今年度研究では、このスマートグリッドシミュレータを用いた被験者実験を行った。実験では被験者にとって対応が厳しい状況となる想定外事象を模擬して、その時の被験者の状況を分析した。結果として、被験者にとって対応が厳しい状況を模擬することが可能であることを確認し、更に携帯型のデバイス(JINS-MEME)により、人間側の状況の変化を高い確率で推定できることを確認した。PC用の原子炉シミュレータを用いて、過酷事象を模擬して認知的制御モードの変化を起こさせるような実験を計画したが、被験者のプラントに対する理解度の違い、及びシミュレーション環境の制約(スクラムの発生と安全系動作)により、厳しい状況は再現できるが対応操作が限られるために現実的な制御モードの変化を再現するには至らなかった。しかしながら、BWR運転訓練センターにおいて測定した脳活動データの共鳴の解析を行い過酷事象発生時の運転員間のコミュケーションの質を評価することができることを確認し、制御モード変化へとつなげる可能性を見出した。制御モードの変化の実験的検証に関しては、スマートグリッドシミュレータを用いた実験においては順調に成果を上げており、29年度に予定していた研究内容である「簡易型ウェアラブルデバイスを用いた制御モード変化の推定手法の確立」に関しても先行的に予備的検討を行い、成果を上げている。更に人間状態の推定のための観測情報として心拍情報を追加的に利用する検討を行い、個人差の影響はあるが心的な負荷レベルの指標となり得ることを確認した。原子炉プラントシミュレータを用いた制御モードの変化の実現は、予定通りには進んでいない。これは被験者が対象となる原子炉プラントを十分に理解していないと、状況の深刻さがシミュレーションであるということも加わって伝わらずに、主観的なリスク認知が低いままであるためである。H29年度の研究においては少数の被験者に限定して、プラントに対する理解度を高めて認知実験を行う予定である。建屋換気シミュレータによる実験は実施には至っておらず、チーム作業におけるチームとしての認知的制御モードの変化に対する実験的検討の部分が予定よりも遅れている。H29年度は建屋換気シミュレータの特性を活かして、複数人が協力してタスクを行う状況における、チーム全体としての制御モードの変化を誘導できるようにシミュレータの使い方を検討する予定である。H29年度の研究では個人としての認知的制御モード変化(b-1)とチームとしての認知的制御モードの変化(b-2)に分け、それぞれに対して認知的制御モードの変化を推定する手法の確立を目指したb-1:簡易型ウェアラブルデバイスを用いた制御モード変化の推定手法の確立メガネ型デバイスであるJINS-MEMEを用いることで運転員に負荷をかけることなく認知的状態を推定する手法を確立すること目指して研究を行った。JINS-MEMEは眼電位と加速度を測定することが可能であり、そこから得られる複数の情報に基づき制御モードの推定を行った。研究の第一段階としては低負荷のウェアラブルデバイスであるJINS MEMEを利用し、複数日にわたって実験を行うことでライフログデバイスと機械学習手法を組み合わせることのワークロード推定への応用可能性を検討し、リアルタイム推定の結果の妥当性を確認した。研究の次の段階として、スマートグリッドシミュレータ環境を利用し、制御モードの推定可能性について認知実験を行い、JINS MEMEによる生理指標の取得と機械学習手法による作業者のワークロードの識別可能性について実験的に検証した。

デバイスから得られるデータは10のパラメータとして加工し、機械学習手法には、Support Vector Machine(SVM)を使用した。その結果、スマートグリッドシミュレータを用いた動的複雑タスク環境下において、被験者の制御モード状態を90%を超える精度で識別することができた。b-2:可観測情報からのチームのタスクパフォーマンスの推定本研究項目では可観測情報に基づきチームとしてのタスクのパフォーマンスの評価を行う手法の確立を目指し研究を行った。可観測情報としてJINS-MEMEから獲得できる情報を元にして複数の人間で協調して行うタスクを用い、パフォーマンスと観測情報の対応付けを行った。制御モードの推定に関しては予定通り研究は進展している。但し、適用対象に関してはスマートグリッドシミュレータ限定されており、当初予定していた原子力プラントに関係するシミュレータでの検証には至っていない。原子力プラントシミュレーションとしてはPC上でのBWRのシミュレータであるPCTRANを利用することが予定していたが、プラントの動特性を理解して実験に参加できる被験者を確保することが困難であったこと、シミュレータにおいて再現できる事象が限られており、時間的制約を制御することでの認知的制御モードの変化を誘発させるような状況を再現することが困難であったことがその理由である。原子力プラントを直接的な対象にして認知的制御モードを変化させその変化を推定する方向ではなく、もう一つの現実的状況のシミュレーション環境である建屋換気システムを対象にして、可観測情報からのチームの状態の推定を行うということに方針を変更する予定である。提示情報によるリスク認知の制御に基づく制御モード変化の抑制に関しては、スマートグリッドシミュレータにおける想定外事象に対する対処に関して、手順を厳密に指定し操作を行う場合と、指定しない場合での操作者のパフォーマンス評価を実施しており、本研究の最終的な目標である、提示情報による行動変容という観点での研究は予定通り進展している。本研究では過酷事象発生時に厳しい時間制約とトレードオフに直面した人間の対応能力を最大限に発揮するための状況適応的システムの実現を目指して、緊急事態発生時の人間の挙動に関してスマートグリッドシミュレータを用いて以下の二つの側面からの研究を行った。第一に運転員への情報提示内容の違いによるパフォーマンスの違いに焦点を当て、想定外の緊急事態が発生した場合に、手順に基づく操作を強く指示した場合と基本的な理解に基づく操作を行わせた場合のパフォーマンスの違いを認知実験においてあきらかにした。結果としては、手順に基づく操作を強く指示した場合は、その指示された内容に対して強く適応してしまい、その手順がカバーする範囲を逸脱した緊急事態が発生した場合には、大きくパフォーマンスが低下することをあきらかにした。
QOLの向上を支える看護の役割に関する日米比較研究

医療技術の飛躍的な発展は、複雑な医療を可能にし、対象者の看護に対する期待が益々高まっている。研究者は、先端医療が行われる環境の中で生活している患者や機械器具を装着しながら家庭生活を送っている人々、これら多くの病める人々のQOLを高めるために、我々のこの「COMFORT」の研究を役立てることが出来ると考え取り組んできた。研究途中ではあるが平成7年度から8年度にかけての成果の概要は、以下の通りである。国内外における「安楽」に関する文献検索及び社会学者や看護の理論家による研究会を通して、研究の重要性の確認と概念化についての検討を試みた。1.安楽の定義について安楽は3通りの方法で患者を助ける看護実践として定義された。患者を1)不安から解放される気分になるように手助けする2)安心な気持ちになるように手助けする3)QOLが高められるように手助けする「安楽」は、患者を助ける看護実践であるが、その方法は、対象者の一人一人により異なるところに看護実践の研究の深さがあると考える。2.調査の経緯平成7年度から平成8年度の7月までの期間に日米両国における96項目の調査内容の最終確認を行い、各国の文化的面の配慮をしながらも、同じ視点での調査が出来るように考えた。平成7年度は数カ所による前調査と研究会を行い、本調査の実施に当たっては、調査対象となった病院、対象者の患者の了解はもとより、調査者(面接者)の事前打ち合せ及び必要な施設では面接手法についての学習会を行い、実施した。面接調査では、面接者によりその内容に誤差が生じないように十分配慮する必要性があり施設によっては2週間ほどの研究会を行い調査に当たった。3.結果平成7年度の前調査からは、人種間での「安楽」「安寧」に対する感じ方及び性差による相違が予測され、看護の質的研究として活用でき、また文化的背景による看護の基本への示唆が期待できる推測された。平成8年度の実施施設および対象者は、米国は病院・家庭医・クリニック・医師のオフィスを利用している対象者158名、日本は各都県にまたがる総合病院6施設の288名である。現在も調査は続行中であるが、中間報告としてまとめたものである。結果は、両国の対象者の関心が高いのは生命の維持存続に関わる項目に関してであり、看護ケアも実施されている。しかし患者の関心が高いのに比較しケアが行われていないのは、対象者のそれまでの生活背景にポイントをおくことである。また両国間の相違は、対象者への対応方法、表現方法のように捉えられる。これらが文化的背景とどの様に関わるかは今後の課題ではあるが、安楽は基本的ニードの充足性と深い関わりを持つことは明確である。今後の方向としては、1での定義の関連性を含め対象者のQOLに根ざした看護実践のあり方およびその役割について分析を進め明確にする必要がある。また「安楽」「安寧」が単に身体的、精神的側面だけでなく、社会文化的条件が深く関わり、絡み合っている現状が国際比較から導き出せることが推測できることから、社会文化的条件による比較をさらに強調することの重要性を確認した。4.研究会招聘教授および研究会の参加者は、2年間で延べ約500名と討議結果では、「安楽」が極日常の概念となっているだけにとらえにくく、また広い概念でもある。患者を助ける看護実践として、QOLを高める基本概念としても、さらに検討を重ねる必要性について確認された。以上を踏まえて「安楽」に関する研究は、調査の対象国としてクエ-トを加え、また日米の対象施設を増加させて、一層発展させる予定である。