hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
未成熟卵子の成熟誘起方法の検討-ヒト型モデルとしてのカニクイザルを用いて-

カニクイザル卵子の入手時期は冬期がピークであるため、比較的入手が容易であるウサギ未成熟卵子(GV期)を使用して成熟誘起を試みた。昨年度はウサギGV期卵子の細胞質にP34^<cdk1>/cyclinB, Protein Kinaseまたはcdk1/cyclinBの注入を行ったが、MII期卵子の獲得には至らなかった。そこで、ウサギのGV期卵子の卵核胞(GV)にMAP kinaseの注入を施行した。その後、体外培養を行った結果、コントロール区では0%(0/20)であったが、注入区では23%(9/39)がMI期、23%(9/39)がMII期へと進行した。同様の方法を用いて、カニクイザルにおける未成熟卵子の成熟誘起を行った結果、コントロール区では0%(0/21)、注入区では75%(15/20)がMI期、15%(3120)がMII期へと進行した。これにより、カニクイザルにおいてGV期卵子のGVへのMAP kinase注入は、減数分裂を再開させる効果があることが示された。また、得られた力ニクイザルMII期卵子の発生能を検討するため、卵子細胞質内精子注入(ICSI)を施行した。しかし、卵割胚の確認には至らなかった。MAP kinaseの注入による卵子の成熟率は低率であり、成熟を誘起させた卵子は形態的にも異常が多く、そのため質の良い成熟卵子を獲得することが今後の課題である。加えて、Mos/MAPKの活性化を阻害してもGVBDが誘起されるか等を調べ、カニクイザルの卵成熟におけるMPF形成機構についても検討する予定である。カニクイザルにおける未成熟卵子の成熟誘起方法の確立に先立ち、研究で使用するために十分な数のカニクイザル卵子を獲得する必要がある。そこで、ヒト組み換えFSH (rhFSH)を使用した反復過剰排卵方法を用いて、卵子の成熟率および成熟卵子の発生能について検討した。rhFSH-hCGによる反復過剰排卵処理後の回収卵子の成熟率は、1回目(n=4)60%(139/232)、2回目(n=3)69%(112/162)、3回目(n=2)23%(19/81)であった。また、細胞質内精子注入法(ICSI)を用いて成熟卵子の発生能を調べた結果、卵割率および桑実胚・胚盤胞期胚への発生率は、1回目57%(82/143)、22%(31/143)、2回目70%(78/112)、39%(27/70)、3回目74%(34/46)、41%(12/29)であった。これによりrhFSHによる反復過剰排卵が有効であることが示された。カニクイザル卵子の入手時期は冬期がピークであるため、比較的入手が容易であるウサギ未成熟卵子(GV期)を使用して、細胞質へのサイクリンBの注入による卵子の成熟誘起を試みた。その結果、コントロール区0%(0/19)、P34^<cdk1>/cyclinB, Protein Kinase注入区0%(0/17)、cdk1/cyclinB注入区0%(0/21)で、MII期卵子の獲得には至らなかった。引き続きサイクリンおよびMAP kinaseの注入による成熟誘起を検討し、体外成熟方法の確立を目指す。また、獲得された成熟卵子を用いて体外受精または顕微授精を行い、卵子の胚発生能について調べ、本研究の目的であるカニクイザル未成熟卵子のサイクリンおよびMAP kinase注入による成熟誘起、および成熟卵子の胚発生能について検討する予定である。
画像解析装置による前眼部構造の定量的検討と閉塞隅角症のリスク解析

(1)前眼部フーリエドメインOCT(以下、FD-OCT)による隅角微細組織構造の同定、論文掲載輸入摘出人眼の隅角部を前眼部FD-OCTの高解像度スキャンにて撮影することで、隅角部における房水流出経路として重要なシュレム管や線維柱帯の構造を非侵襲的に同定することが可能であった。シュレム管は空隙としてとらえられ、外科的拡張操作の前後にFD-OCTの撮影を行うことでシュレム管であることを確認した。さらに、正常人ボランティア30人60眼において、超音波生体顕微鏡(UBM)、前眼部FD-OCTによる隅角部画像データを取得し解析した。その結果、正常人眼60眼においてシュレム管は87.5%と高い頻度で同定できた。シュレム管の平均長径は347.2±42.3μm、線維柱帯の平均長径は466.9±60.7μm、線維柱帯の平均面積は0.0671±0.0058mm^2であるなど正常な隅角構造の定量的な解析を初めて行うことが可能であった。これらの成果については英文論文として発表した。(2)狭隅角眼を対象とした前眼部画像データの解析原発閉塞隅角症、原発閉塞隅角緑内障患者を含む狭隅角眼を対象として、長期間前向きに隅角構造の定量的パラメータの変化を追跡する他施設共同研究を主導して実施し、最終的に257例451眼が組み入れられた。現在はエントリー終了後、定期的な経過観察FD-OCTや他の臨床検査、取得したデータの解析を進めている。エントリー時における断面的データから、虹彩前癒着のある症例では隅角角度は上下方向で薄く、狭隅角眼が女性に多く女性には男性に比べ遠視、短眼軸、薄い角膜厚の傾向があることなどを国内の学会で発表した。(3)前眼部FD-OCTによる隅角全周解析を用いた狭隅角眼における隅角閉塞領域の検討狭隅角眼43眼において、緑内障につながる隅角閉塞の検出頻度を前眼部FD-OCTとUBMで比較した。UBMでは明所下、暗所下にて各18.4%、44.1%で少なくとも部分的な隅角閉塞が認められたのに対し、前眼部FD-OCTでは各72.4%、75.7%とより高率であり、高速、高解像で隅角全周の解析が可能な前眼部FD-OCTが、閉塞隅角緑内障の診断や発症メカニズムの解明に役立つことが示唆された。これらの成果については英文論文として現在投稿中である。(1)前眼部フーリエドメインOCT(以下、FD-OCT)による隅角微細組織構造の同定輸入摘出人眼の隅角部を前眼部FD-OCTの高解像度スキャンにて撮影することで、隅角部における房水流出経路として重要なシュレム管や線維柱帯の構造を非侵襲的に同定することが可能であった。(2)正常人、狭隅角眼を対象とした前眼部画像データの解析これまでに、正常人ボランティア30人60眼において、超音波生体顕微鏡(UBM)、前眼部FD-OCTによる隅角部画像データを取得し解析した。シュレム管の平均長径は347.2±42.3μm、線維柱帯の平均長径は466.9±60.7μm、線維柱帯の平均面積は0.0671±0.0058mm^2であった。さらに現在までに、原発閉塞隅角症、原発閉塞隅角緑内障患者を含む狭隅角眼71例141眼でのデータも取得し解析を進めている。(3)多数例の狭隅角眼の前眼部構造の経時的変化の検討上述の狭隅角症例に関しては、今後も長期にわたり定期的な経時的データ取得を継続し、加齢による前眼部構造の変化を評価する予定である。(4)前眼部FD-OCTによる隅角全周解析を用いた狭隅角眼における隅角閉塞領域の検討狭隅角眼43眼において、緑内障につながる隅角閉塞の検出頻度を前眼部FD-OCTとUBMで比較した。象限単位ではUBMで明所下、暗所下にて各18.4%、44.1%で隅角閉塞が認められたのに対し、前眼部FD-OCTでは各72.4%、75.7%とより高率であり、高速、高解像で隅角全周の解析が可能な前眼部FD-OCTが、閉塞隅角緑内障の診断や発症メカニズムの解明に役立つことが示唆された。

シュレム管の平均長径は347.2±42.3μm、線維柱帯の平均長径は466.9±60.7μm、線維柱帯の平均面積は0.0671±0.0058mm^2であるなど正常な隅角構造の定量的な解析を初めて行うことが可能であった。これらの成果については英文論文として発表した。(2)狭隅角眼を対象とした前眼部画像データの解析原発閉塞隅角症、原発閉塞隅角緑内障患者を含む狭隅角眼を対象として、長期間前向きに隅角構造の定量的パラメータの変化を追跡する他施設共同研究を主導して実施し、最終的に257例451眼が組み入れられた。現在はエントリー終了後、定期的な経過観察FD-OCTや他の臨床検査、取得したデータの解析を進めている。エントリー時における断面的データから、虹彩前癒着のある症例では隅角角度は上下方向で薄く、狭隅角眼が女性に多く女性には男性に比べ遠視、短眼軸、薄い角膜厚の傾向があることなどを国内の学会で発表した。(3)前眼部FD-OCTによる隅角全周解析を用いた狭隅角眼における隅角閉塞領域の検討狭隅角眼43眼において、緑内障につながる隅角閉塞の検出頻度を前眼部FD-OCTとUBMで比較した。UBMでは明所下、暗所下にて各18.4%、44.1%で少なくとも部分的な隅角閉塞が認められたのに対し、前眼部FD-OCTでは各72.4%、75.7%とより高率であり、高速、高解像で隅角全周の解析が可能な前眼部FD-OCTが、閉塞隅角緑内障の診断や発症メカニズムの解明に役立つことが示唆された。これらの成果については英文論文として現在投稿中である。
数値流体解析法による灌流画像の腫瘍血管新生4次元動態解析と治療法選択への応用

臨床においる血管新生の解析は進歩しているが、現時点では多くの矛盾点・問題点を有している。本研究は流体系・複雑系について、コンピューターを用いた離散(デジタル)的解析法を利用し、医療分野における4次元画像診断に応用する。すなわち、応用物理学・応用数学の手法を取りいれ、血管新生複雑系の動的環境を解析し、各種の病態診断へと応用する手法を確立することを目的として研究を開始し前年度は腫瘍血管の造影剤血行動態解析のためのモデル化と、解析のための基本プログラムを作成した。本年度は前年度に作成したプログラムを調整した自動解析プログラムの作成と血行動態空間マッピングのための視覚化プログラムの作成を実施した。1)前年度に作成したプログラムでは腫瘍の造影効果の開始点を視覚的に人間が判断し入力していたが、完全自動化のためには造影効果の開始点を自動認識する必要がある。この点を改良しコンピューターが以後の造影効果の変化から開始点を自動認識する手法を導入しこれをプログラムに組み込んだ。2)以前のプログラムにおいては、解析した造影曲線と実際の曲線とに時に解離が生じていたためこの解析エラーを補正するために上記の造影効果の開始点を微調整する必要があった。この問題を解決するために上記1の造影効果開始点の自動認識の導入に加えて、遺伝的アルゴリズムによって解析フィティングをより精度の高い・エラーのない手法を導入することによって自動解析による解析結果のエラーを最小限とすることが可能となった。3)現在は関心領域を用手にて設定していたプログラムを医療用ワークステーションへと組み込みピクセル単位での計測を可能にするため、位置のずれを補正するプログラム・解析の高速化を行い画像として出力するための可視化プログラムの作成を行っている。この要因の一つは、本来時間的・空間的多様性を持つ腫瘍の血管新生を、静的評価法にて解明しようとする点が挙げられる。本研究は流体系・複雑系について、コンピュータを用いた離散(デジタル)的解析法を利用し、医療分野における4次元画像診断に応用する。すなわち、応用物理学・応用数学の手法を取りいれ、血管新生複雑系の動的環境を解析し、各種の病態診断へと応用する手法を確立することを目的として研究を開始した。本年度は血管動態解析として、多時相の造影3次元画像検査と血管新生との関連性を評価するため、そのモデル作成と、必要な解析機器環境、およびコンピュータ・プログラムの確立を目指して、以下のことを行った。1.造影剤の血行動態、腫瘍血管新生における血管床、造影剤の血管-腫瘍内移行パラメーターを含んだ複雑系に対して、応用数学的手法を用いてモデル化するため、各種のパラメーターを検討した。2.血管富性腫瘍移植を行った実験動物(うさぎVX2腫瘍)から、データの取得を行った。撮像機器は当院に完備されているGE社製Multidetector-raw CT装置Light Speedを使用した。ヨード造影剤注入下に、多時相における3次元データを連続的に取得し、上記の解析プログラムにて解析を行った。3.乳癌に対するダイナミックMRIデータに本法を応用し、乳癌における造影効果と血管新生との相関に関して解析を行った。4.腎臓癌の造影3次元画像に対し本法を用いた解析を行い、腎臓癌における造影効果と血管新生との解析を行った。次年度は4時元画像診断の実用化を目指して、プログラムの改良を行う予定である。
新しい角膜内皮移植術（DMEK）の合併症の克服と術後角膜の生体組織学的特長の解析

本研究では、第一にデスメ膜と角膜内皮細胞層のみからなる角膜内皮シートを移植する角膜内皮移植術(DMEK)と新しく発見された角膜層であるDua層と内皮層を移植するPDEK術式の確立を行う。これらの術式は術後の視機能は極めて良好であり、拒絶反応がみられないメリットを有するものの、アジア人の眼の構造では技術的な難易度が極めて高いため、安定した術後成績を得るためのノウハウの獲得と専用器具の開発が求められている。第二に、DMEK/PDED術後角膜における微細な生体構造や角膜厚を含む角膜形状の異常について、レーザー共焦点顕微鏡や新型前眼部光干渉断層計などを用いた生体解析を行う。
戦争叙述のための博物館の可能性―歴史の方法の有効性について

本研究では、ヨーロッパを中心に戦争・軍事博物館の歴史と現在の展示内容を調査・研究し、今日の歴史学における戦争叙述の問題を検討した。数多くの博物館の調査の結果、ヨーロッパの多くの博物館では、ナショナリズムと関連した従来の一国史的な展示からヨーロッパを意識した展示への変化がみられた。さらに、その他の地域を含め、武器や戦闘といった旧式の展示から戦争を多角的に展示しようとする試みが認められた。本研究により、戦争・軍事博物館が歴史学の研究成果の発現の場であると同時に、社会との関わりとして、集合的記憶や「公共史」を表現する場であることが、より具体性をもって明らかとなった。平成27年度は研究分担者4人に加え、連携研究者2人(鈴木直志、原田敬一)、研究協力者4人(西願広望、阪口修平、松本彰、斉藤恵太)で研究を実施した。まず、5月2日に全員が集まって研究集会を開催し、今後の研究についての認識を共有するとともに、夏期の調査対象の絞り込みを行った。その後5月3日に靖国神社游就館の視察を実施した。ここでの議論を踏まえ、8月12日から21日にかけて、以下のフランスの博物館を訪問した。大戦博物館(モー)、軍事博物館(パリ)、平和祈念博物館(カン)、ノルマンディーの戦跡、独仏戦争・併合博物館(グラーヴロット)、マジノ線要塞博物館(レンバッハ)、アルザス・モーゼル記念館(シルメック)、ヴィルヘルム2世要塞(ミュッシヒ)、オー・ケニクスブール城(オルシュヴィラー)、ル・ランジュ第一次世界大戦記念館(オルベ)。以上のさまざまな博物館の展示を知り、それらを比較することにより、近年の動向や博物館と歴史叙述との相互関係についての理解を深めることができた。11月2日には東京で第2回研究集会を開催し、出席者全員が夏の視察についての考察を発表し、研究の課題を共有するとともに、今後の方向性を検討した。そこで課題となったのが日本の博物館との比較であり、2016年1月には鹿児島と熊本の博物館を訪問し(海上自衛隊鹿屋航空基地史料館、万世特攻平和祈念館、知覧特攻平和会館、熊本市田原坂西南戦争資料館など)、2月には千葉と茨城の博物館を訪問した(国立歴史民俗博物館、予科練平和記念館、筑波海軍航空隊記念館)。以上の視察により、ヨーロッパとは異なる文脈ではあるが、日本においても近年は戦争・平和博物館の新しい動向が認められ、日欧をつなぐプロジェクトとしての本研究の意義が再確認された。本研究の目的のひとつが、今日の各博物館の展示への取り組みの調査から、戦争・軍事展示が直面している課題を解明し、歴史学研究と博物館展示との相互影響関係を明らかにすることであるが、この点については、当初の予想を上回るかたちで進捗している。その理由は、夏にさまざまなタイプの博物館を調査したことで、各館のコンセプトやそれぞれが直面する課題の差異が明らかとなったからである。パリの中央軍事博物館とアルザスの地方博物館といった館の位置づけによる差、展示におけるストーリー性の付与の程度、演出のあり方などの違いなど、視察で判明した差異は設立主体や設置目的などの客観的な条件の違いを背景とし、それぞれの博物館が、どのような歴史の語りを構築しようとしているかによって生じていることが非常に良く理解できた。また、軍事博物館副館長のDavid Guillet氏、大戦博物館館長のMichel Rouger氏、独仏戦争・併合博物館館長のEric Necker氏など、実際に博物館を運営し展示に関わっている人物と意見交換をする機会が得られたことも、研究の進展にとって大きな意味があった。また、日本における博物館の見学も大きな成果があった。西南戦争資料館や予科練平和記念館のように、近年設立・改装された館を中心に、平和に力点を置くだけでなく、戦争を新たなかたちで表現しようとする姿勢が見られたことは、本研究に推進にとって重要な見地となった。第一の目的の戦争・軍事博物館の歴史の調査については、割り当てられた各個人が調査を行っているが、まだ内容を十分にまとめる段階には至っておらず、若干計画より遅れている。平成28年度は研究分担者4人に加え、連携研究者2人(鈴木直志、原田敬一)、研究協力者3人(西願広望、松本彰、斉藤恵太)で研究を実施した。まず、5月1日に全員が集まり、世田谷平和資料館を視察した後、夏期の調査対象の絞り込みを行った。ここでの議論を踏まえ、8月15日から23日にかけて、以下のヨーロッパの博物館を視察した。帝国戦争博物館(IWM、ロンドン)、帝国戦争博物館北館(IWM North、マンチェスター)、ラ・クーポール(第二次世界大戦と宇宙開発博物館、ノール県、フランス)、王立軍事史博物館(ブリュッセル、ベルギー)、イン・フランダース・フィールズ博物館(イーペル、ベルギー)、ベルギー南部の戦跡・戦争墓地・記念碑。昨年度と同様に多くの博物館を訪れたこと、また各国の戦争博物館が指標とする帝国戦争博物館を視察したことにより、各館の位置づけをより明確に行えるようになった。1月7日から9日にかけて、広島方面の博物館の視察を行い、以下の施設を訪問した。福山ホロコースト記念館(福山市)、海上自衛隊第1術科学校(江田島)、入船山記念館(呉市)、呉市海事歴史科学館(大和ミュージアム、呉市)、海上自衛隊呉史料館(てつのくじら館、呉市)、広島平和記念資料館(原爆資料館、広島市)、国立広島原爆死没者追悼平和祈念館(広島市)、広島市内の原爆関連記念碑。昨年度と同様に戦争や軍事に関する博物館と平和に関する博物館の双方を視察したことにより、ヨーロッパの博物館との比較の視座をいろいろと得ることができた。

本年度の研究により、ヨーロッパの博物館についての理解がさらに深まり、研究の進展がみられた。懸案であった帝国戦争博物館(IWM、ロンドン)の見学からは以下の2点の知見を得た。(1)第1次世界大戦をめぐる展示では、武器や制服、ジオラマによる戦争そのものの内容と経済や銃後の生活などのありようがバランス良く展示されており、コンパクトかつ適切に示された解説や映像資料の利用が印象的であった。これらの随所におけるさまざまな工夫により、第一次世界大戦についての理解を深めることが可能となっており、この展示内容が他の博物館に影響を与えたことがよく理解できた。(2)戦争展示において各国の状況が展示されていることや、2層にわたってホロコーストの展示がなされていることから、戦争を単なる国民国家との関係でなく、ヨーロッパの経験や記憶として描こうとすることが理解できた。本年度の視察でもうひとつ印象的だったのが、ラ・クーポールである。プラネタリウムを併設するこの博物館は、第二次世界大戦中にドイル軍のV2ロケット発射基地であったところに開設されている。歴史展示の主軸は、戦争中のロケット開発から戦後の宇宙開発への流れであるが、開発の中心人物であったドイツ人フォン・ブラウンにスポットを当てることや、V1飛行爆弾やV2ロケットの開発と生産が行われたミッテルバウ-ドーラ強制収容所についての展示を行うことにより、対象を多角的に捉えて提示する工夫がなされており、戦争や兵器の描き方としての新しい潮流を知ることができた。この他、戦場となったベルギーの博物館や史跡なども研究への視点を与えてくれ、本年度の視察により、ヨーロッパの戦争・軍事博物館のあり方をある程度パノラマ的に提示できることとなった。また、日本における博物館の見学では、これも懸案となっていた広島地方を訪れることができ、昨年度と同様に大きな成果があった。平成29年度も研究分担者4人に加え、連携研究者2人(鈴木直志、原田敬一)、研究協力者3人(西願広望、松本彰、斉藤恵太)の10人体制で研究を実施した。2年間の研究の結果、本年度の課題はすでに共有されていたため、メール等での連絡を使用して訪問先を決定した。国内施設に関しては、9月11日から13日にかけて、京都府を中心に調査を行った、訪問先は、所蔵品が世界記憶遺産に登録された舞鶴引揚記念館(学芸員と意見交換)、平和博物館の研究上の拠点である立命館大学国際平和ミュージアム(学芸員らと意見交換)を中心とし、その他、伏見市深草地区の戦争遺跡、舞鶴市の諸施設(赤れんが博物館(学芸員と意見交換)、北吸浄水場、海軍記念館、旧東郷邸)、大阪国際平和センター(ピースおおさか)を訪問した。昨年までのヨーロッパと日本における調査の結果、両地域に加えて第3の比較の参照軸の設定が有益であるとの結論に達した。そのため、本年度はヨーロッパ諸国とは異なる戦争体験を有してきたアメリカの博物館を調査することとし、2018年1月4日から9日にかけて、アメリカ合衆国ハワイ州オアフ島の諸施設を訪問した。具体的には、日本軍の真珠湾攻撃で沈んだ戦艦アリゾナの記念館、1945年9月に降伏調印式が行われた戦艦ミズーリ、パールハーバー太平洋航空博物館、潜水艦ボーフィンなど真珠湾の諸施設に加え、アメリカ陸軍博物館、ビショップ博物館などを調査した。
英語口頭運用能力に関する英語教員の主観的評価を分析するオンラインシステムの開発

本研究では、日本人英語教員に、自らが持っている内的なスピーキング評価基準について内省を促すためのオンラインシステムを開発した。本システムでは、ユーザである英語教員は、学習者が何かしらの課題の中で英語を話しているビデオクリップを3つ視聴しながら、各学習者について語彙・表現の幅、文法的正確さ、流暢さ、および発音の質という4つの尺度(から選択したもの)に基づいて評価を行う。ビデオクリップは1つあたり78分程度の長さであり、多数のビデオクリップから、システムにログインするたびにランダムに3つが選択され、ユーザに提示される。ユーザの評価はオンライン上で多相ラッシュ・モデル(MFRM)を用いて分析される。具体的には、ユーザの評価を、過去に多数の日本人英語教員が同じ評価項目に基づいて同じビデオクリップに対してくだした評価を蓄積したデータベースと照合し、ユーザーの評価傾向を捉える。ユーザには、全体的な評価の厳しさ/甘さの傾向とともに、評価項目ごとの評価の厳しさ/甘さが日本人英語教員の一般的な評価傾向からどの程度逸脱しているかを視覚的にフィードバックする仕様とした。本システムの開発・今後の活用には少なくとも以下の2つの意義がある。(1)スピーキング技能の指導・評価を行ううえで避けて通ることのできない(評価基準などに基づく)主観的評価に対する英語教員の認識を深めるとともに、自身の評価の妥当性について内省を促すことができる。(2)本システムを活用することで、英語母語話者による主観的評価についても大規模なデータ収集を容易に行うことができる。今後、日本人英語教員と英語母語話者のスピーキング評価傾向の違いを探るといった研究の足がかりとなる。本研究課題の1年目の課題であった、英語スピーチサンプルに対する評価者の評価傾向を分析するウェブシステムの大まかな仕様の検討、作成をおおよそ完遂することができた。システムの根幹を成す、評価者の評価データを処理する数式などは一通り準備することができたため、続いては当初の予定どおりそれらの処理を具体的なプログラムに書く段階へと進む予定である。少し具体的な進捗を書いておくと、評価者がパソコン上で再生される複数のスピーチサンプルに対してくだした評価(raw score)に基づいて、その評価傾向が複数の評価者集団(e.g.,日本人英語教師、英語母語話者の英語教師など)の評価データと照らし合わせたときに、どの集団の評価傾向に近いのかを多相ラッシュモデルにおける'infit mean square'の値で自動で表示することができるようにした。しかし、分析結果をどのように評価者に視覚的にフィードバックするか、できるかについてはこの先のシステム開発上の技術的な問題との兼ね合いもあることから、明確な仕様の作成には至っていない。英語口頭運用能力に関する英語教員の主観的評価を分析するオンラインシステムを開発するため、プログラミングについての基礎的な知識の蓄積を目途とした基礎研究、情報収集を行った。具体的には、これまでの研究においてすでに得られている「英語母語話者および非英語母語話者による日本人英語学習者のスピーチサンプルに対する主観的評価データバンク(誰がどのスピーチサンプルをどう評価したかというデータセット)」の中に、新規のユーザの評価データを位置づけることでその特徴を描き出す方法を探った。現在、システムの中では大きく分けて以下の二つのアプローチの併用を検討している。一つはユーザの生の評価得点を用いてクラスター分析を行い、データバンク中の他の評価者との(表面上の)類似性を見るアプローチである。もう一つは項目応答理論(多相Raschモデル)を用いて当該ユーザの相対的な評価の厳しさを加味しつつ、主観的評価の一貫性等を捉えるアプローチである。換言すれば、ユーザの評価をより大きな評価データバンクの中に位置づけることによって、当該ユーザはどの集団と評価傾向をどの程度共有しているのかを明らかにすることを目指す。今年度は、オンラインシステム上で、その場でくだされるユーザの評価を自動的に分析するためにはどのような計算式をどのように組み立てれば良いのかについて検討するとともに、クラスター分析などの既存の分析手法については利用可能なソースコードを探すなどした。なお、それらをどのように組み合わせてシステムのインターフェイスに反映させるのかについては調整が続いている。期間中に業者とすり合わせながら具体的なプログラムの開発を行う予定であったが、開発を依頼するまでの十分な準備が整わなかったため、次年度(平成28年度)へ当該年度の研究計画がずれ込むこととなった。平成28年度の研究成果としては、英語口頭運用能力に関する英語教員の主観的評価を分析するオンラインシステムの基礎部分を完成させたことが挙げられる。平成27年度に仕様の詳細を検討した際に、評価者(ユーザ)がスピーチサンプルを参照しながら評価規準・評価基準に基づいて下した評価を2つの側面から分析することとした。一つは素点を用いたクラスタ分析(大まかな評価者のタイプの分類)であり、もう一つは項目応答理論を用いた分析(評価者の下す評価の内的一貫性等の詳細な検討)である。このうち、前者については小規模ながらも実際に運用可能なシステムを完成させることができた。現在のところ、評価者が評価規準(語彙の幅、流暢さ、正確さ、発音の質)を選択し、ランダムな順序で提示されるスピーチサンプル(3個)に対して、各評価規準について提示される3個の評価基準に基づいて評価を行うと、その評価は4050名ほどの英語教員の評価データプールに投入されてクラスタ分析によって自動で分析されるようになっている。

当該評価者はもっとも近似する評価パターンを示すクラスタに紐付けられ、そのクラスタの評価傾向を端的に説明するフィードバック画面が評価者のパソコン画面上に表示される仕組みとなっている。本研究課題を遂行するにあたっては、システムの基礎部分が完成したことは次のステップに進む足がかりとしてとても大きな意義を持っている。それはこのシステムの基礎部分を用いることにより、より大規模なデータ収集が可能になるためである。項目応答理論(多相ラッシュモデル)を用いて正しい分析結果を得るためには分析に用いるデータプールの大きさが重要になってくる。このたび開発したシステムを運用することで拡張的に評価データを収集することにより、クラスタ分析部分の分析精度を高めるとともに、項目応答理論を用いて分析を行う部分の開発を進めることが可能となった。当初の想定よりもシステム開発に手間と費用がかかっており(主にセキュリティ等の関係のため)、管理者システムからのデータの取り出しやスピーチサンプルの差し替えなどを行うためのインターフェイスの開発には至らなかった。平成29年度のもっとも大きな研究成果は、英語口頭運用能力に関する英語教員の主観的評価をオンラインで分析するシステムの基幹部分を完成させたことである。システムの仕様としては、ユーザである評価者が3名のスピーチサンプル(英語学習者と英語母語話者との面接:1名あたり5分程度)のビデオを視聴し、それぞれに対する評価をオンラインで入力する(いくつかの評価規準に基づいて評価を行う)。そうすると、ユーザの評価は、過去に40名ほどの英語教員がそれらのスピーチサンプルに対してくだした評価ビッグデータ(とは言え、データプールとしてはまだまだ小さいが)と照合され、ユーザには本人の評価の特徴が即時にフィードバックされる、というものになっている。昨年度までのところで、オンラインで入力されるユーザの評価(素点)をビッグデータに加えてクラスタ分析を行い、ユーザが所属すると思われるクラスタの特徴をユーザの特徴としてフィードバックするシステムは完成していた。平成29年度はここに、ユーザの評価をビッグデータに加えて多相ラッシュモデルによって分析することで、「ユーザが評価をくだす」という現象を確率的に捉えなおし(「特定の厳しさの評価者」が、「特定のスピーチサンプル」に対して、「特定の評価項目」に基づいて、「特定の評価」をくだす確率として捉えなおし)、より詳細なユーザ個人の評価の特徴(例:評価者&#9747;項目ごとのバイアス)を描き出す機能をシステムに加えた。これにより、特定の言語特徴の要素を含む項目(例えば、流暢さであればポーズ・言い淀みなどに関する記述を含む項目)に対して一般的な英語教員よりも「厳しく」反応するバイアスがある、などが発見できるようになっている。現在、試験的に数名にシステムの使用してもらい、実際のシステム稼働のチェックを行っている。今のところ大きな不具合は見つかっていないため、今年度には中規模の一斉データ収集を行ってフィードバックの精度について検討を行い、改良を加える予定である。本研究では、日本人英語教員に、自らが持っている内的なスピーキング評価基準について内省を促すためのオンラインシステムを開発した。
英国国立劇場構想形成過程における公共圏の考察―「我々の演劇」の誕生

本研究の目的は、ハーリー・グランヴィル・バーカーの「英国国立劇場構想」の形成過程を明らかにし、英国近代演劇史における公共圏の概念を補完することである。ここでは、研究代表者のこれまでの研究「国民が共有する文化」を空間的・共時的視座で捉える試みを基礎とし、近年の公共圏に関する諸問題の観点を組み入れ、国立劇場構想を検討する方法を用いたい。本研究は、演劇と公共圏の関係のひな型の素描でもあり、他の公共劇場にも援用可能な視座を獲得を目指すものとする。
印旛沼流域における地下水に起因する窒素汚染とその負荷量-佐倉市手繰川流域-

1.研究目的本研究では、印旛沼とつながる河川、佐倉市手繰川へ流入する地下水(湧水など)とその涵養域を調査地域として、地下水による窒素汚染の現状を把握すること、窒素汚染の主たる要因を把握すること、印旛沼への寄与の程度(窒素負荷量の割合)を明らかにすることを目的とする。2.研究方法(1)地下水(湧水を含む)に関する既存資料は、千葉県、佐倉市ですでに公開されている地点及び別に所属しているNPO法人水環境研究所の調査などで把握している情報を利用した。(2)対象地及びその周辺部の土地利用状況を示す空中写真などを購入し、時系列的に土地利用変遷などがわかるように整理した。(3)地下水(湧水含む)11箇所の水質について、簡易測定(電気伝導率、pH、水温、硝酸イオン、酸化還元電位など)を夏季と冬季の2回実施した。また、水質分析は、窒素同位体について冬季に実施した。そのほか、硝酸性窒素、亜硝酸性窒素などについては、NPO法人水環境研究所の調査で実施した結果を利用した。3.研究成果低地部(標高10m前後)と台地部(標高2530m)の境界部に分布している湧水11地点の窒素同位体値は7.8516.3δ^<15>N-Air(‰)の範囲内であった。この数値は、一般的に有機物施用土壌、畑地での施肥由来に起因するものと推定される。しかし、現在の台地部での土地利用状況は主に宅地、残土処分場及び中間処理施設であること、低地部での土地利用状況は圃場整備された水田であることから、一致していない。これは、空中写真より昭和40年代以前が畑地利用であったことから、その当時の施肥の影響が続いている可能性を推定した。また、硝酸性窒素及び亜硝酸性窒素濃度が基準値10mg/Lを超過していた湧水では、窒素同位体値が16.3δ^<15>N-Air(‰)と最も高かった。この数値より、窒素の由来は、家畜糞尿、下水処理もしくはし尿処理のいずれかであるが、過去からの土地利用履歴より、下水処理もしくはし尿処理であると推定した。
ヒト肝臓におけるトランスポーター機能の評価:ヒト摘出肝移植マウスを用いた解析

ヒトにおける薬物の肝胆系移行の予測に有用なシステムを構築することを目的として、ヒト肝細胞移植マウスを用いた検討を行った。肝有機アニオン輸送系の良好な基質であり、胆汁中への排出が主な消失経路である高脂血症治療薬・プラバスタチンを用いて、初期取り込み測定法による肝取り込みクリアランスの算出、および、定常状態における血液中・肝臓中・胆汁中濃度を基にした胆汁排泄クリアランス(胆汁排泄速度/血中濃度)・胆管側膜クリアランス(胆汁排泄速度/肝臓中濃度)の算出を行い、各過程における輸送能力を評価した。その結果、ヒト肝臓への置換率が低い移植マウス(1%程度)は高い移植マウス(80%以上)に比べ胆汁排泄クリアランスおよび肝取り込みクリアランスが高い値を示した。一方、胆管側膜クリアランスには両マウス群間で大きな違いが見られなかった。これは、プラバスタチンの肝臓への取り込み過程において種差が存在し、ヒトではマウスよりも輸送能力が低いのに対し、肝臓から胆汁中への排出過程における種差は小さいことを反映した結果であると考えられた。また、キメラマウスにおける輸送実験が、ヒトの個人差を反映する実験系となることを示すためには、例えば遺伝的素因により薬物の胆汁排泄能が低下しているヒト肝細胞を移植したキメラマウスを作成し、やはり胆汁排泄が低下していることを示す必要がある。この目的のために、本研究ではプラバスタチンの肝取り込みに関与するOATP-C/OATP1B1および胆汁排泄に関与するMRP2/ABCC2の遺伝的多型体の解析を行った。その結果、OATP1B1の多型体のうち、*15においてはin vivoの報告と同様に輸送能の低下が見られ、これがVmaxの顕著な低下によるものであることが明らかとなった。また、高頻度に観察されるV417I MRP2多型体は輸送能の変化を引き起こさないことを明らかにすることができた。薬物のヒト肝胆系移行を予測するシステムを構築することを目的として、ヒト肝細胞移植マウスを用いた検討を行った。最初に、これらのマウスのcharacterizationを行った。肝臓血流速度のマーカーとなる、dibromosulfophthalein (DBSP)の肝臓への取り込みについて初期取り込み測定法により検討した。ddY系マウスのほか、ヒト肝細胞移植マウスを用いた。その結果、ddY系マウスでは0.45ml/min/g肝臓、ヒト肝臓の置換率が低い移植マウス(1%程度)では0.45ml/min/g肝臓、および高い移植マウス(60-70%)では0.42ml/min/g肝臓の値が得られ、ヒト肝細胞移植マウスにおいても血流の供給は正常マウスと同等であるという基礎情報を得ることができた。次に、有機アニオン輸送系により肝胆系移行を受ける、高脂血症治療薬プラバスタチンの肝臓取り込みについて検討した。その結果、上述の3種のマウスで、順に0.36、0.20、0.14ml/min/g肝臓の取り込みクリアランスの値が得られた。現在、移植マウス肝臓へのプラバスタチン取り込みを、ヒト肝取り込みトランスポーター(OATP2)発現細胞への取り込みから定量的に予測しうるか否かに関する検討を進めている。また、移植マウスにおける輸送実験が、ヒト個人差を反映することを示すためには、例えば遺伝的多型の影響で輸送能力が低下しているなどの特徴を有する肝細胞を移植し、移植マウスにおいても肝取り込みが低下していることを示す必要がある。

この目的のために、本年度はOATP2および胆汁排泄に関与するMRP2の遺伝的多型体の機能を測定した。その結果、OATP2#15という遺伝的多型体では輸送機能が顕著に低下するものの、比較的高頻度で観察されるMRP2の遺伝的多型体の機能には変化がないことなどを明らかとすることができた。ヒト肝臓におけるトランスポーター機能評価を予測するシステムの構築を目的として、ヒト肝細胞を移植したキメラマウスを用い、検討を行った。肝有機アニオン輸送系の良好な基質であり、胆汁中への排泄が主な消失経路である高脂血症治療薬プラバスタチンをモデル化合物として用い、定常状態における血液中・肝臓中・胆汁中濃度を測定することによりクリアランス能力の評価を行った。その結果、胆汁排泄クリアランス(胆汁排泄速度/血中濃度)はヒト肝臓への置換率が低い移植マウス(1%程度)では高い移植マウス(80%以上)に比べ数倍程度大きいのに対し、胆管側膜クリアランス(胆汁排泄速度/肝臓中濃度)は低置換マウス・高置換マウス間で大きな違いが見られなかった。これは、プラバスタチンの肝臓への取り込み過程においてヒト・マウス間の種差が存在し、ヒトではマウスよりも輸送能力が低いのに対し、肝臓から胆汁中への排出過程における種差は小さいことを反映した結果であると考えられた。また、キメラマウスにおける輸送実験が、ヒトの個人差を反映する実験系となることを示すためには、,例えば遺伝的多型の影響で薬物の胆汁排泄能力が低下しているなどの特徴を有するヒト肝細胞を移植したキメラマウスを作成し、そのマウスにおいても胆汁排泄が低下していることを示す必要がある。そこで、本研究ではプラバスタチンの肝取り込みに関与するOATP-C/OATP1B1および胆汁排泄に関与するMRP2/ABCC2の遺伝的多型体の解析を行った。その結果、OATP1B1*15においては輸送能の低下が見られ、これはVmaxの顕著な低下に起因していることが明らかとなった。また、最も高頻度に観察されるV417I MRP2多型体は機能変化を引き起こさず、in vivoにおける輸送能に影響を与えないことを示唆する結果を得た。
小児におけるハイリスク肥満の有病率と生活習慣介入に関するコホート研究

小児肥満は2型糖尿病などの生活習慣病と極めて密接に関連し、動脈硬化のリスクを高めている。本研究では、埼玉県伊奈町小児生活習慣病予防検診に参加した小学4年生(小4)および中学1年生(中1)全員を対象に、質問票調査及び生活習慣病関連指標となる血液検査を施行し、小児におけるハイリスク肥満の頻度と病態を明らかにした。また、「いないちばん健康プラン」を推進し、効果的な生活習慣介入を本人および家族に行った。本人と家族から文書による同意を得て施行した。研究期間内の全対象者数は小4:1,222名、中1:1,046名で、本研究の参加率は3年間とも母集団の99%以上であった。平成17年度の小4および中1における性・年齢・身長別標準体重120%以上の肥満児の有病率は11.2%および12.9%で、経年的に減少する傾向を認めた。高血圧、脂質異常症、糖代謝異常のいずれかを保有する児は30.7%で、3年間に有所見者数に大きな推移は認めなかった。小4および中1におけるメタボリックシンドローム(MetS)の有病率はそれぞれ1.1%および2.3%で、MetS(+)ではMetS(-)と比較して血中レプチン値、高感度CRP値が有意に高く、アディポネクチン値が有意に低下しており、特に中1では代謝異常の病態が小4より悪かった。また、腹囲とBMIの相関が高いことから、小児MetS診断基準の腹囲80cmという一律のカットオフ値の見直しが必要と思われた。小4時の非肥満が3年後に肥満に移行する予測因子は、レプチン、インスリン、TC高値であった(追跡率89%)。伊奈町では、教育委員会、学校医、養護教諭、学校栄養士などをメンバーとした推進協議会を設置し、「いないちばん健康つうしん」の定期的な発行、小児生活習慣病予防検診の結果の通知と、有所見のレベルに従った家族に対する支援等が行われてきた。本研究ではこれらの事業の推進に寄与した。成人では生活習慣病である肥満や糖尿病に関する研究が多数みられるが,その素地となりうる学童肥満の疫学調査や病態研究は稀である。そこで本研究では、埼玉県伊奈町の小学4年生ならびに中学1年生全員のうち同意が得られた児童を対象に採血を含めた疫学調査を実施し、肥満ならびに関連マーカーを測定し検討した。平成17年度は、小学校4年生358名、中学1年生309名を対象とした。症例の把握率は対象人口の95%以上と推定される。参加者の身長、体重、腹囲、体脂肪率、皮下脂肪厚の測定ならびに、本人及び保護者に、家族歴、両親の身長、体重、出生時体重、および生活習慣(運動、食習慣、睡眠など)を聴取した。血液検査に関しては、血清総コレステロール値、HDLコレステロール値、中性脂肪、血漿ブドウ糖濃度、グリコヘモグロビン(HbA1c)値、インスリン値、アディポネクチン値、レプチン値、およびTNF-αを測定した。本研究では肥満を性年齢別理想体重120%以上と定義した。肥満の有病率は、小学校4年生11.2%、中学1年生12.9%であった。また、それぞれの測定項目の異常者の頻度は、収縮期血圧高値:小学校4年生(135mmHg以上)0.8%、中学1年生(140mmHg以上)

0%、総コレステロール200mg/dl以上:小学校4年生14.6%、中学1年生10.4%、HDLコレステロール40mg/dl未満:小学校4年生0.8%、中学1年生1.0%、常食後血糖値110mg/dl以上:小学校4年生0.8%、中学1年生1.6%であった。現在、アディポサイトカイン等の値は測定中であり、来年度は、これらの結果と共に、小児のハイリスク肥満の現状を検討する予定である。成人では生活習慣病である肥満や糖尿病に関する研究が多数みられるが、その素地となりうる学童肥満の疫学調査や病態研究は稀である。そこで本研究では、埼玉県伊奈町の小学4年生ならびに中学1年生全員のうち同意が得られた児童を対象に採血を含めた疫学調査を実施し、肥満ならびに関連マーカーを測定し検討した。平成17年度は、小学校4年生358名、中学1年生309名を、平成18年度は、小学校4年生404名、中学1年生351名を対象とした。症例の把握率は対象人口の98%以上であった。本年度は、血液検査の結果がそろっている平成17年度の参加者に関して、日本の小児メタボリックシンドロームの診断基準(暫定案:腹囲80cm以上、腹囲/身長が0.5以上を必須項目とし、中性脂肪120mg/dl以上もしくはHDL40mg/dl以下、血圧125/70mmHg以上、空腹時血糖値100mg/dl以上の3項目中2項目以上を満たす)による頻度並びに、アディポネクチン値、レプチン値、および高感度CRPの関係を検討した。メタボリックシンドロームの有病率は、小4 1.1%(男児:1.6%/女児:0.6%)、中1 2.3%(男児:3.6%/女児:0.7%)であった。メタボリック症候群と診断された小児においては、そうでない小児と比較して、レプチン値(小4:20.7±7.3vs4.5±2.9、中1:15.6±7.0vs4.6±3.7ng/ml)、および高感度CRP(小4:1658±1324vs328±642、中1:1362±1541vs219±708mg/dl)が有意に高く、アディポネクチン値(小4:3.1±1.6vs6.3±2.3、中1:3.8±1.6vs5.6±2.0μg/m1)が有意に低値であった。来年度は、肥満並びに、血清のマーカーの3年間の推移に関して、検討する予定である。成人では生活習慣病である肥満や糖尿病に関する研究が多数みられるが,その素地となりうる学童肥満の疫学調査や病態研究は稀である。本研究では、埼玉県伊奈町の小学4年生ならびに中学1年生全員のうち同意が得られた児童を対象に採血を含めた疫学調査を実施し、肥満ならびに関連マーカーを測定し検討した。本年度は、肥満並びに、血清のマーカーの3年間の推移に関して検討した。対象は9-10歳と3年後の12-13歳時にレプチンとアディポネクチンを含む採血と身体計測を行った、男児304人と女児282人である。ベースライン(9-10歳時)と3年後(12-13歳時)の肥満の推移別に4グループに分類し、肥満の予測因子を検討した。9-10歳における参加率は98%であった。586名中、3年後に追跡されたのは519名であった(追跡率:88.6%)。3年間の前後の検査値において、比較的強い相関関係がみられるのは、アディポネクチン、TC、HbAlc、HDLと、女性におけるレプチンであった。9-10歳時の非肥満児において、3年間非肥満のままで推移する小児から3年後に肥満になってしまう小児を予知する指標(中央値(25-75%))は、9-10歳時のレプチン高値(3.8(2.5-5.6)vs.10.1(7.2-14.8)ng/dl,p<0.001)、並びにインスリン高値(8(5-13)vs.16(9-24)pU/ml,p=0.005)とTC高値(167(153-182)
大規模災害における被災建物をめぐる問題についての民事法的研究

罹災都市借地借家臨時処理法2条を、中心に、大震災に伴う借家の法律問題を検討した。その結果、(1)優先借地権に関して契約締結を強制する根拠についての立法時の考え方が、現在においては説得的ではない、(2)優先借地権の設定が、その内容の確定を伴わずに行なわれ点は、新たな法律関係の形成という観点から、適切ではない、(3)集合賃貸住宅についての処理枠組みが明確でない、(4)優先借地権が成立した場合であっても、土地に抵当権が設定されていると、その実行により優先借地権は消滅せざるをえず、そのことは共同抵当と法定地上権との関係についての最近の最高裁判所(最高裁平成9年2月14日判決)よって確認されたことが明らかになった。そのうえで、(4)同法同条を廃止すべきである、そうでないとしても、(5)優先借地権の成立要件を主として手続面で厳格にする、(6)優先借地権として成立する借地権を定期借地権(より具体的には、建物譲渡特約付の定期借地権。借地借家法23条)とするという方策が考えられることが明らかになった。以上のように、罹災都市借地借家臨時処理法2条に関しては、現行法の維持は困難である。今後、阪神淡路大震災と同様の都市直下型の地震に、日本の他の地域が襲われないという保障はない。それまでに、法の見直しを現実化させておかないと、阪神淡路大震災と同様の法の適用をめぐる困難な状況が生起することは目に見えている。平成8年度は、罹災都市借地借家臨時措置法2条が定める優先借地権について、研究を行ない、以下のことを明らかにすることができた。(1)罹災都市借地借家臨時措置法の立法経緯の研究からは、同法が優先借地権の成立を認めた目的として、第二次大戦後既にバラックを含めた建物を建設していた旧借家人の保護であることが明らかになった。そうすると、このような立法目的と、現在の状況とを比較すると、(1)第二次大戦後と現在の経済状況の著しい相違、および、(2)既に建設された建物の敷地に関する法律関係か、借家の敷地にこれから建物を建設する際の法律関係かの相違の2点で、大きく異なる。したがって、優先借地権を定める罹災都市借地借家臨時措置法2条の解釈においても、さらに、立法論的研究においても、このような立法目的と、現在の状況との乖離を充分に認識する必要のあることが明らかになった。(2)立法論的研究では、(1)優先借地権制度を全面的に廃止した場合に、優先借家権制度によって、適切な法律関係を規律することができるかどうか、(2)優先借地権制度を大枠として維持するとして、どのような改正が考えられるかという2つの検討を行なった。(2)については、要件として、申込み拒絶に一定の要件を定める現行法の方法(請求権構成)から、申込みに一定の要件を定める方法(形成権構成)が考えられること、効果として、借地借家法23条の建物譲渡特約付借地権の優先的成立が考えられ、現行法において生じうる敷地所有者の過度の負担を避けることが可能であることが明らかになった。その結果、(1)優先借地権に関して契約締結を強制する根拠についての立法時の考え方が、現在においては説得的ではない、(2)優先借地権の設定が、その内容の確定を伴わずに行なわれ点は、新たな法律関係の形成という観点から、適切ではない、(3)集合賃貸住宅についての処理枠組みが明確でない、(4)優先借地権が成立した場合であっても、土地に抵当権が設定されていると、その実行により優先借地権は消滅せざるをえず、そのことは共同抵当と法定地上権との関係についての最近の最高裁判決(最高裁平成9年2月14日判決)よって確認されたことが明らかになった。

そのうえで、(4)同法同条を廃止すべきである、そうでないとしても、(5)優先借地権の成立要件を主として手続面で厳格にする、(6)優先借地権として成立する借地権を定期借地権(より具体的には、建物譲渡特約付の定期借地権。借地借家法23条)とするという方策が考えられることが明らかになった。以上のように、罹災都市借地借家臨時処理法2条に関しては、現行法の維持は困難である。今後、阪神淡路大震災と同様の都市直下型地震に、日本の他の地域が襲われないという保障はない。それまでに、法の見直しを現実化させておかないと、阪神淡路大震災と同様の法の適用をめぐる困難な状況が生起することは目に見えている。
反応集積化を活用した含窒素ヘテロ環構築反応の開発

γ位に置換基をもつアリルボロナートを用いたアルデヒドのアリル化反応は、ジアステレオ選択的にホモアリルアルコールを合成する有用な方法である。この反応ではアリルボロナートの幾何を反映して立体特異的に進行するため、アリルボロナートの幾何を選択的に合成することが、アリル化反応をジアステレオ選択的に進行させるうえで重要な鍵となる。今回、末端アルキンとピナコールボランから容易に合成可能な1-アルケニルボロナートが、ロジウム触媒の存在下で(E)-アリルボロナート((E)-2-アルケニルボロナート)の合成等価体として振る舞い、ジアステレオ選択的にanti体のホモアリルアルコールが得られることを見出した。さらに、末端アルキンとシリルボランから容易に合成可能な2-シリル-1-アルケニルボロナートを用いると、選択性が逆転してsyn体のホモアリルアルコールが得られることも見出した。[Rh(nbd)(CH_3CN)_2]SbF6鉗体とdppmから調製したロジウム触媒の存在下で4-クロロベンズアルデヒドに(Z)-1-ペンテニルボロナートを作用させると、1-(4-クロロフェニル)-2-エチルブタ-3-エン-1-オールが収率86%、anti/synの比が96:4のジアステレオ選択性で得られた。本反応はロジウム触媒によるアルケンの異性化反応により(E)-2-ペンテニルボロナートが生成し、ついで(E)-2-ペンテニルボロナートのアルデヒドへの付加反応が6員環いす型遷移状態を経て進行し、anti体のホモアリルアルコールを与えたものと考えうれる。次に、様々な(Z)-1-アルケニルボロナートを用い、4-クロロベンズアルデヒドのアリル化反応を試みたところ、高い収率かつ高いジアステレオ選択性で対応するanti体のホモアリルアルコールが得られることがわかった。今年度は当初「多成分連結反応を鍵とするインドールの迅速合成」の研究を行う予定であったが,研究の途上で「アルデヒドのジアステレオ選択的な新しいアリル化反応」を見出すことができ、当該領域の推進により貢献できた。末端アルキンとシリルボランから容易に合成可能な2-シリル-1-アルケニルボロナートを用いると、1-アルケニルボロナートを用いたときとは選択性が逆転してsyn体のホモアリルアルコールが得られることを見出したので、今後はこの反応について詳細に研究を進めていく。窒素ヘテロ環化合物は,医薬品を始めとする,多くの生物活性物質に含まれる重要な化合物群である。そこで我々は,含窒素ヘテロ環化合物の新合成手法の開発を目指し,「同一時間的反応集積化」に焦点をあて,以下の三つの柱からなる研究課題を中心に推進することとした((1)四級不斉炭素をもつα,α-二置換オキシインドールの触媒的合成,(2)多成分連結反応を鍵とするインドールの迅速合成,(3)イソシアナートとアレンとの不斉[2+2+2]付加環化反応)。今年度は研究の都合上(1)と(3)の新規分子変換法を中心に開発した。我々は既にロジウムやパラジウム触媒存在下,2-(アルキニル)アリールイソシアナートにプロトン性求核剤を作用させると,立体選択的に3-アルキリデンオキシインドールが得られることを見出している。今回,この研究過程で2-(アルキニル)アリールイソシアナートにベンジルアルコールを作用させると,先に述べた3-アルキリデンオキシインドールも生成するが,反応条件を適切に選択することで四級不斉炭素をもつα,α-二置換オキシインドールが得られることを見出した。さらに不斉化を目指し,反応条件の最適化を行ったところ,フェロセン型配位子である(S,S)-f-Binaphaneを用いると38%の鏡像体過剰率で生成物が得られた。さて,遷移金属触媒を用いる[2+2+2]付加環化反応は高効率な環状骨格構築法であるが,分子間反応では化学及び位置選択性を制御することがしばしば困難であるため,ジインなどを基質として用いる分子内反応が一般的である。今回,我々は不斉ニッケル触媒の存在下でイソシアナートにアレンを作用させると,イソシアナート2分子とアレン1分子との分子間[2+2+2]付加環化反応が進行し,ジヒドロピリミジン-2,4-ジオンがエナンチオ選択的に得られることを見出した。[Rh(nbd)(CH_3CN)_2]SbF6鉗体とdppmから調製したロジウム触媒の存在下で4-クロロベンズアルデヒドに(Z)-1-

ペンテニルボロナートを作用させると、1-(4-クロロフェニル)-2-エチルブタ-3-エン-1-オールが収率86%、anti/synの比が96:4のジアステレオ選択性で得られた。本反応はロジウム触媒によるアルケンの異性化反応により(E)-2-ペンテニルボロナートが生成し、ついで(E)-2-ペンテニルボロナートのアルデヒドへの付加反応が6員環いす型遷移状態を経て進行し、anti体のホモアリルアルコールを与えたものと考えうれる。次に、様々な(Z)-1-アルケニルボロナートを用い、4-クロロベンズアルデヒドのアリル化反応を試みたところ、高い収率かつ高いジアステレオ選択性で対応するanti体のホモアリルアルコールが得られることがわかった。今年度は当初「多成分連結反応を鍵とするインドールの迅速合成」の研究を行う予定であったが,研究の途上で「アルデヒドのジアステレオ選択的な新しいアリル化反応」を見出すことができ、当該領域の推進により貢献できた。末端アルキンとシリルボランから容易に合成可能な2-シリル-1-アルケニルボロナートを用いると、1-アルケニルボロナートを用いたときとは選択性が逆転してsyn体のホモアリルアルコールが得られることを見出したので、今後はこの反応について詳細に研究を進めていく。