hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日中タイを中心としたグローバルSCMにおける組織制約の解明とその解決ツールの開発

また(3)日中、日タイ、中タイにまたがるサプライチェーンを対象にして、そこに関わる企業をリストアップした上で、LSCの調査を行うことによって、個々の企業のLSCスコアがチェーンとしてのパフォーマンスにどのような寄与するかの分析を行うためのデータ整備を併せて行っている。これにより、研究最終年度においては、グローバルSCMのバリューチェーンとしての全体最適と企業ごとの部分最適の組織制約に基づく矛盾を摘出することが出来できると考える。同時にそれらに関連した日系企業と現地企業との差等の考察が出来、グローバルSCM構築する上での組織上の問題について示唆を与える知見を提案できる見込みである。今年度は本研究の最終年にあたり、17年度からの調査と分析を継続しつつ、各国のデータベースに基づく自動診断システムの開発と、LSCによる調査の枠組みを、グローバルSCM立場から、業種ごとに日本、中国、タイ各国のサプライチェーンを構成する企業グループごとに行う調査へと拡大し、研究の総括として主として以下の2項目を遂行した。(1)グローバルSCMを構築する際の阻害要因として、国・地域に起因する制約と、企業組織独自の制約、そしてその相互作用の項からなる体系概念の提示これまでの2年間の調査や研究成果から、グローバルSCMを構築する組織制約の体系化を国・地域と、個別企業の2階層とその相互作用からなる体系概念を、実証的に構築した。これにより、グローバルSCMのバリューチェーンとしての全体最適と企業ごとの部分最適の組織制約に基づく矛盾を摘出すると同時に、それらに関連した日系企業と現地企業との差等の考察が出来、グローバルSCM構築する上での組織上の問題について示唆を与える知見の提案を行った。また、それに基づく成功要因モデルのルールを提示した。(2)国別のLSCと自動診断システムを活用したLSC収集システムの調査の継続と定着化のための方策の立案過去2年間の調査を継続するとともに、これまで蓄積してきた国別データベースを研究終了後も有効にし、かつ各国での運用を定着化するための方策を、パートナーの研究者、団体と協議した上で講じた。また、他国にも拡大するような施策についての活動を併せて行い、韓国企業のデータ収集へと拡大する予定である。
消化器癌における免疫回避機構の解明とその制御に関する基礎的研究

本研究では、腫瘍免疫において重要な役割を担うCD3+腫瘍浸潤Tリンパ球(CD3+ TILs)と宿主側の全身性炎症反応の指標となるNeutrophil-Lymphocyte Ratio (NLR)および血液凝固因子のfibrinogenに着目した。胃癌組織におけるCD3+ TILsの発現は、胃腺腫に比較し、低値であった。さらに進行度とも逆相関を示し、低発現群の予後は高発現群と比較して有意に予後不良であった。これらの結果より癌細胞は、全身性の炎症反応を誘発し、宿主の免疫機能を抑制させ、これらの監視機構を回避することで浸潤や転移をもたらす可能性が示唆された。癌細胞は宿主の免疫監視機構を巧みに回避し、自らの増殖や進展あるいは転移に有利な環境を形成している。この免疫回避機構に関連して免疫補助刺激分子が重要な役割を担っていることが知られており、これらの分子の発現が消化器癌の腫瘍細胞においても認められ、その発現の臨床的意義についても報告されている。しかしながら、腫瘍細胞に発現した免疫補助刺激分子が生体内のT細胞性免疫応答をどのように調節しているのかは未だ不明な点が多い。そこではじめに胃癌におけるT細胞性免疫応答の変化を解析する目的で胃癌臨床検体を用いてCD3+ tumor-infiltrating lymphocytes (CD3+ TILs)を評価し、胃腺腫(良性腫瘍)と比較検討することとした。さらにCD3+ TILs発現の臨床的な意義について病理学的因子や予後との関係について検討した。対象は、外科切除を行った120例の胃癌症例と内視鏡治療を施行した27例の胃腺腫症例を使用した。CD3抗体を用いてTILsを免疫染色にて評価した。胃癌および胃腺腫における平均CD3+ TILs数は、それぞれ87.5±59.8、379.6±128.1であり、有意に胃腺腫で増加していた(P<0.0001)。また臨床病理学的因子との関係では、CD3+ TILs数は有意に深達度、リンパ節転移、ステージと相関していた(P<0.05)。さらにCD3+ TILsの低発現群の予後は高発現群に比較し、明らかに予後不良であり(P=0.004)、多変量解析では独立した予後因子の一つであった(P = 0.034) (J Gastroenterol Hepatol, in press)。これらの結果より、胃癌におけるCD3+ TILsの評価は、リンパ節転移や予後予測を行う上で有用な指標となり、このT細胞性免疫応答の調節を行う免疫補助刺激分子は、新たな免疫療法のターゲットとなる可能性が示唆された。癌細胞は宿主の免疫監視機構から回避する独自の能力を持っているとされているが、その詳細なメカニズムについては不明な点も多い。一方で癌細胞は、全身性の炎症反応を惹起し、免疫応答のバランス不均衡をもたらしている。この現象は、免疫回避機構の要因の一つでもあり、本年度は全身性炎症反応の指標とされるNeutrophil-Lymphocyte Ratio (NLR)に注目した。さらに血液凝固因子のFibrinogenも全身性の炎症反応と関連しており、癌細胞の浸潤や転移の過程において重要な役割を担っているとされ、ある種の悪性疾患においては、予後マーカーとしての有用性も報告されている。そこで胃癌における血清Fibrinogen値とNLRとを同時に評価したF-NLR scoreの臨床的意義について検討し、全身性炎症反応に起因した免疫回避機構のメカニズムを解析することとした。対象は、当科にて手術を行った切除胃癌275例であり、術前1週間以内の血液検体を使用した。血清Fibrinogen値とNLRを測定し、Hyperfibrinogenemia (> 305mg/dL)およびHigh NLR (> 2.34)の症例はF-NLR score: 2、どちらか一方のみ満たす症例をF-NLR score: 1、どちらも満たさない症例はF-NLR score: 0と定義して評価した。結果としてF-NLR score: 0, 1, 2はそれぞれ80例(29.1%)、130例( 47.3%)、65例(23.6%)であった。またF-NLR scoreは、有意に深達度やリンパ節転移、リンパ管侵襲、静脈侵襲、ステージと相関していた(P < 0.0001)。さらに予後との関係では、F-NLR scoreが高い症例ほど有意に予後不良であった(P = 0.0016) (Oncology letters, in press)。これらの結果より癌細胞は、全身性の炎症反応を誘発し、宿主の免疫監視機構から回避することで浸潤や転移をもたらす可能性が示唆された。宿主の全身性炎症反応は、癌細胞の免疫回避機構と密接に関係しているとされている。本研究では、全身性炎症反応の代表的なマーカーであるFibrinogenおよびNeutrophil-Lymphocyte Ratio (NLR)と腫瘍進行度や治療効果、予後との関係について解析を行い、宿主の免疫反応に及ぼす影響について臨床的な側面から検討を行った。はじめに食道扁平上皮癌238例について検討した所、Fibrinogen・NLRは、深達度やリンパ節転移、進行度と有意に相関しており、これらの高値群は有意に予後不良であった(P<0.001, P<0.001)。

さらにFibrinogenとNLRの統合解析に基づいてスコアー化したF-NLR scoreを定義した所、F-NLR scoreの高値群は、有意に予後不良であり(P<0.001)、多変量解析でも独立した予後不良因子であった(P=0.037)。また切除不能進行・再発胃癌68例でも同様の検討を行った所、化学療法による治療効果不良群は、明らかにFibrinogen・NLRは高値であり(P=0.0036, P=0.0006)、F-NLR scoreも治療効果と相関し、不良群で有意に高値であった(P=0.003)。さらにF-NLR score高値群は予後不良であり(P=0.0071)、多変量解析において独立した予後不良因子であった(P=0.017)。これらの結果から、癌細胞が惹起した全身性の炎症反応は、宿主の免疫応答を抑制することで癌細胞の免疫回避機構に関わり、腫瘍進行に導く可能性が示唆された。今後、全身性の炎症反応を効率的に制御することが可能となれば、腫瘍免疫の観点からも新たな治療標的となると思われる。本研究では、腫瘍免疫において重要な役割を担うCD3+腫瘍浸潤Tリンパ球(CD3+ TILs)と宿主側の全身性炎症反応の指標となるNeutrophil-Lymphocyte Ratio (NLR)および血液凝固因子のfibrinogenに着目した。胃癌組織におけるCD3+ TILsの発現は、胃腺腫に比較し、低値であった。さらに進行度とも逆相関を示し、低発現群の予後は高発現群と比較して有意に予後不良であった。これらの結果より癌細胞は、全身性の炎症反応を誘発し、宿主の免疫機能を抑制させ、これらの監視機構を回避することで浸潤や転移をもたらす可能性が示唆された。癌細胞の免疫回避機構のメカニズムについて全身性炎症反応の観点から、その臨床的意義も含めて解析し、学会発表およびoriginal articleとして論文発表をすることができた。医歯薬学今後の研究については、胃癌以外の消化器癌についても同様に全身性炎症反応の観点から解析を継続する。さらに癌細胞の免疫回避機構に関連し、近年注目されている免疫補助刺激分子であるB7familyについて高度免疫不全NOGマウスを用いてノックダウン移植モデルを作成し、腫瘍増殖能の評価を行う。免疫不全状態下での宿主のT細胞性免疫応答に対する免疫補助刺激分子B7familyの機能的な役割について検討を行う予定である。癌細胞の免疫回避機構におけるT細胞性免疫応答の変化について、その臨床的意義も含めて解析し、学会発表およびoriginal articleとして論文発表をすることができた。今後の研究については、siRNAの手法を導入し、免疫補助刺激分子の発現を特異的にノックダウンさせた癌細胞株を作成、細胞の増殖能や浸潤能、遊走能、接着能などをin vitroにて評価する。さらにマウス体内移植モデルを作成し、in vivoでの腫瘍細胞の増殖能や浸潤能などを評価、免疫補助刺激分子の機能的役割について、T細胞性免疫応答のマーカーとの関係も含めて検討を行う予定である。
CTの被曝低減を目的とした総合的研究

CTの臨床的有効性についての探索的研究としてまず、CT検査が本当に国民の健康増進に寄与しているかどうかのエビデンスについてこれまでに出された数多くの文献を検証し、各領域における代表的疾患においてその臨床的有用性を検証した論文を集積しCTの適応を再検討した。その結果の一部については画像診断のガイドラインとして報告した。一方被曝低減の基礎的及び臨床的研究として、低被曝に伴う画像劣化を補う方法として再構成アルゴリズムを見直した。従来型逐次近似再構成技術、モデルベースの逐次近似法の技術について、従来のfiltered back projection法と対比し、その被曝低減効果と画質に与える影響について検討し、モデルベースの逐次近似法を用いることで、臨床的に問題ないレベルで大幅な被曝線量の低減がはかれることが可能となることが明らかとなった。また、通常のCTの管電圧は120kVpである。一方、低電圧を用いることで、我々はヨードの吸収値は著しく高くなる(造影効果が高まる)一方、X線量は減少し、被曝量が低下することを報告してきた。このため小児を始め、腎機能の低下した患者でも造影剤量を低減可能であることも明らかにした。CTにおける被曝低減を目的として、今年度はCTの臨床的有効性についての探索的研究としてCT検査が本当に国民の健康増進に寄与しているかどうかのエビデンスについてこれまでに出された数多くの文献を検証し、頭部、頭頚部、胸部、心血管系、消化器系、泌尿生殖器系、小児の各領域における代表的疾患においてその臨床的有用性を検証した論文を集積しCTの適応を再検討してきた。一方被曝低減の基礎的及び臨床的研究として、低被曝の方法は再構成アルゴリズムの検討として臨床機に搭載されている従来型逐次近似再構成技術、現在研究段階にあって今後臨床応用が期待されるモデルベースの逐次近似法の技術について従来のconventionalなfiltered back projection法と対比し、その被曝低減効果と画質に与える影響について低被曝検査が特に重要と考えられる頭部、胸部、心臓、腹部領域においてfiltered back projection法をベースとして逐次近似再構成法における画像の特徴や病変検出能、X線量低減などについて検討を行った。その結果、モデルベースの逐次近似法を用いることで、臨床的に問題ないレベルで大幅な被曝線量の低減がはかれることが可能となることが明らかとなった。しかし、画像のtextureが従来のものとは異なったものとなるため、読影に習熟する必要があることも分かった。また同時に逐次近似を行うことで、金属のアーチファクトを低減することも可能となることが明らかとなり、ステント内腔の狭窄などの評価能が向上した。研究目的を概ね遂行することができた。CTにおける被曝低減を目的として、今年度も引き続きCTの臨床的有効性についての探索的研究としてCT検査が本当に国民の健康増進に寄与しているかどうかのエビデンスについてこれまでに出された数多くの文献を検証し、各領域における代表的疾患においてその臨床的有用性を検証した論文を集積し、CTの適応を検討した。一方被曝低減の基礎的及び臨床的研究として、放射線被曝低減を目的として下記の研究を行い、論文投稿し、論文が採択された。1.移植ドナーに対する低被曝化の研究100kVp +AIDR3Dのプロトコルを用いることで120Vp+FBPの従来プロトコルに比べて被ばくを40%以上低減、造影剤を20%低減しても高いCNRと視覚評価が得られたことを示した。特に実際のグラフト重量とCTでのシミュレーション計測が100kVp+AIDRプロトコルでもlow dose protocolを画質の面だけでなく、臨床的に使える手法であることを証明した。2.胸部CTにおける乳腺被曝低減の研究今まで乳腺の被曝低減方法には複数報告されているが、SDを設定する自動露出機構Auto Exposure Controlは高体重患者での被曝が大きくなる問題点があった。胸部CTにおいては撮像時のCTDIvolを低く設定することで簡便に被曝低減が可能と考えられるが、体格によって実際の被曝低減率は異なっている。そこで近年、体格を考慮した新しい線量指標であるSSDEを用いて個々人の正確な被曝線量の予測を行った。スキャン前のスカウト画像から体格を測定し、SSDEが一定になるようにスキャンごとにCTDIvolを設定して、胸部CTを行った。これによりCTDIvolを一定にしてCTスキャンした群と比べて、患者間の乳腺被曝量のバラツキは減少し、被曝線量を低く抑えることが可能であった。基礎的及び臨床的検討について論文投稿を行い、いくつかのものが既に採択されており、研究の進捗は良好と判断される。

一方、低電圧を用いることで、我々はヨードの吸収値は著しく高くなる(造影効果が高まる)一方、X線量は減少し、被曝量が低下することを報告してきた。このため小児を始め、腎機能の低下した患者でも造影剤量を低減可能であることも明らかにした。CTの有用性についてsystematic review及びメタアナリシスをおこなう予定であるが、多くの領域で十分な情報と文献数が揃っていないため、統計学的なデータ解析が困難であることが予想されるので、今研究においては臨床的提言にとどまる可能性がある。今後は初期の臨床研究の成果を基に頭部CT,胸部肺癌スクリーニング、心臓CT,腹部ダイナミックCT、小児CTの検査において多施設共同研究を実施し、画像のノイズ、アーチファクトならびに総合画質評価を、通常のfiltered back projection処理および逐次近似前後での画質について定量的定性的に評価する。その際、メーカー毎に処理法が異なることが予想されるので適宜同レベルの処理法かどうかを検証していきたい。引き続き、初期の臨床研究の成果を基に頭部CT,胸部肺癌スクリーニング、心臓CT,腹部ダイナミックCT、小児CTの検査を初め、様々な領域において端施設及び多施設共同研究を実施し、画像のノイズ、アーチファクトならびに総合画質評価を、通常のfiltered back projection処理および逐次近似前後での画質について定量的定性的に評価する。また、dual energy scanにおける評価も行いたい。地震の影響もあり、研究用書籍等の物品の購入が少なかったことが挙げられる。購入予定であったコンピュータが既存のものと性能が余り代わらず、次年度高いスペックの製品が発売予定であるので、その際に購入予定である。国内外の学会での研究発表による旅費や論文投稿のための費用、データ解析用のコンピュータ及びソフトの購入を計画している。
乳幼児をもつ共働き夫婦の育児における協働-コ・ペアレンティング-とその規定要因

2018年度は2017年度に続き、調査結果の分析を行った。2017年度までに明らかにした、乳幼児を育てる共働き夫婦の育児の協働の構成因子を用いて、高協働群、低協働群を抽出し、協働の高低の違いで、どのような子育て行動の特徴があるのかを明らかにすることを試みた。低協働群は高協働群に比べて、夫婦間の年収の差が大きかった。労働時間や週あたりの勤務日数に差は認められなかったが、低協働群の方が、仕事と育児を夫婦で分業している可能性が推察された。子どもが病気時の職場の理解、親役割肯定感、平等的性別役割意識、親子関係、の4項目で高協働群の方が得点が高く良い状態にあることがわかった。親役割肯定感は、夫婦とも高協働群が肯定的であり、親子関係は、妻群は協働の高低で差は見られなかったが、夫群は高協働群が低協働群に比べて良好であった。平等的性別役割意識は、妻は協働の高低で差が見られなかったが、夫は高協働群の方が平等的な意識が高かった。協働のためには、夫の平等的性別役割意識の向上を促す必要があると考えられた。共働き夫婦の育児の協働の構成因子に基づいて高・低協働群を抽出し、実際の子育て行動の実施状況を比較した結果、高協働群の方が低協働群よりも夫婦間の分担の偏りは少なかった。低協働群は夫婦の協働が低いために、夫婦間の育児行動の分担は差が大きく、妻は夫の2倍を超える得点差で多くを実施していた。このことから、夫婦の育児の協働は実際の子育て行動の分担状況に影響することが推察され、協働の促進が重要であることが示唆された。特に、共働きを開始する前の生活とは大きく違う生活環境を想定して、夫婦で事前に十分な話し合いを行い、起こりうる様々な事柄を想定して対応策を考える機会を提供し、社会資源等に関する情報提供や相談といった支援策の構築は喫急の課題である。2015年度は以下の点について取り組んだ。1.乳幼児を育てる共働き夫婦の育児の研究動向の把握と「育児の協働」の概念分析:Rodgers(2000)の概念分析の方法を参考に「共働き夫婦の育児の協働」概念を構成する属性、概念に先立ち生じる先行要件、概念の結果もたらされる帰結それぞれに該当する箇所を抜粋し各文献の内容を他の文献と比較し、カテゴリー化を行い概念の定義を得た。属性として【子どもへの愛情と親役割遂行】【情報共有・調整・分担】【相談と方針の共有】【相互補完行動】【育児の喜びや苦悩を分かち合う】【相互のおもいやり・承認】【ペアレンティングの抑制行動】の7つが抽出された。共働き夫婦の育児の協働は、夫婦それぞれが子どもへの関心や愛情をもって親としての役割を果たそうとする自発的な行動によるものである。夫婦で子どもの情報を共有し、仕事やスケジュールを調整しながら、育児・家事を分担し、臨機応変にお互いが補い合いながら営まれる。また夫婦で育児の喜びや苦悩を分かち合いながら、育児に関する積極的な相談や方針のすり合わせがなされている。相互の思いやり・承認は育児の協働の重要な要素であり、夫婦で互いを思いやり相手を尊重し、認め合うことで協働が促される。但し、これまで母親が主に育児を担ってきたという歴史的経緯や父親は仕事が多忙で育児に積極的に参画できていない状況から、妻は夫の育児に期待せずあきらめて自分で対処する、夫に任せることができず抱え込んでいる場合があることも明らかとなった。2.乳幼児を育てる共働き夫婦の育児の協働の実態調査用調査票の作成:1の概念分析の結果をもとに、共働き夫婦の育児の協働に関する調査項目を作成した。また、育児の協働に影響を及ぼすであろう要因を先行研究をもとに列挙し、調査のための質問紙調査票を作成した。1年目の計画は予定通り遂行でき、2年目実施予定の調査票の作成までを行うことができている。2016年度は、2015年度に作成した調査票を用いて調査を実施した。保育園に通園中の子どもをもつ夫婦1081組2162名に調査票を配布し,668部(回収率30.9%)が回収された。そのうち夫婦ペアで回答に不備のない274組548部(回収率25.3%)を分析の対象とした。分析の結果、乳幼児を育てる共働き夫婦の育児の協働の構成因子として,「相談と共有」「公平性の調整」「相手からの気づかい」「効率性の追求」「相手からの制御」が見いだされた。共働き夫婦は育児の協働において「相談と共有」を重視し,支障をきたさずに仕事と育児を両立できるよう「公平性の調整」を行っていた。「相手からの気づかい」は、妻のほうが低く,夫が妻の育児行動に対して関心を高め,妻に対する配慮を強化していく必要性が示唆された。妻は夫に比べて,有意に効率性を追求し,夫の育児行動を制御していた。時間的余裕がなく,既に育児時間・量が妻に偏っている現状や妻の家庭責任意識踏まえて,夫の育児への積極的な参画を促進するとともに,妻が夫に家事・育児を任せられるように働きかけていく必要があることが示唆された。

また、FFFS日本語版Iを用いて家族機能を分析した結果、乳幼児を育てている共働き家庭の家族機能の評価は,夫と妻を比較した結果、夫よりも妻の方が家族機能の重要性に対する認識が高く,家族機能充足度が低い状態であった.夫婦に共通する家族看護介入の優先度が高い項目は「子どもと過ごす時間」と「子どもに関する心配事」であった.夫よりも妻に対する家族看護介入の必要性が高く,時間的余裕と夫からの家事・育児への協力に関して支援の必要性が高いことが示唆された。予定通り、調査を実施し、分析を進めている段階にある。共働き夫婦の育児の協働を規定する要因について、属性を考慮しながら特定していく必要がある。2017年度は2016年度に続き、調査結果の分析を行った。調査内容のうち、基本属性と家族機能測定尺度(FFFS日本語版I:法橋,2009)、育児の実態等について調査した結果を分析した。記述統計量を算出し母集団の特徴を把握し、家族機能測定尺度(前述)の27項目の中の自由記述調査項目である、「現在、あなたの生活において最も困っていることは何ですか(自由にお書きください)」の内容について、Text Mining Studio 6.0を用いて分析対象の基本統計量の算出を行い、単語頻度分析、単語の共起と係り受け関係を表すことばネットワーク分析を行なった。乳幼児を育てている共働き家庭の妻が最も困っていることは、子どもの病気で仕事を休むこと、帰宅時間が遅く子どもと過ごす時間が取れずに時間に追われていること、疲労やストレスで自分の体調が優れず、頼る人がいない、夫の協力がないこと、保育料が高いなどの金銭面、が挙げられた。子どもが病気の際の対応や仕事との調整に関する記述が多くそのことで子どもや周囲に負担をかけることにも困っていた。妻に集中している共働き家庭の負担を夫との協働や社会資源の活用によって改善することが急務である。一方、夫が最も困っていることは、長時間労働や休暇がとれないことで子どもと過ごす時間が少ないことや成長を見ることができない、自分の時間や家族との時間が持てないことであった。また、給料が少ないことなどの経済面、妻の負担が多いことについても困っていた。子どもと一緒に過ごす時間が取れていない実態があり、家事育児の具体的な内容の言及は僅かであった。同時に妻の負担のことを挙げていた。夫が充実した家庭生活を確保できるよう労働環境の改善は急務である。父親が子育てに参画する意義は多数報告がある。夫婦に対する早期の段階からの共働き育児を想定したシミュレーションや教育的介入が求められる。共働き夫婦の育児の協働の構成因子については、一つの見解を提示できたが、それらを規定する要因について、夫群・妻群それぞれの詳細な母集団での比較検討が、分析の途中段階にある。2018年度は2017年度に続き、調査結果の分析を行った。2017年度までに明らかにした、乳幼児を育てる共働き夫婦の育児の協働の構成因子を用いて、高協働群、低協働群を抽出し、協働の高低の違いで、どのような子育て行動の特徴があるのかを明らかにすることを試みた。低協働群は高協働群に比べて、夫婦間の年収の差が大きかった。労働時間や週あたりの勤務日数に差は認められなかったが、低協働群の方が、仕事と育児を夫婦で分業している可能性が推察された。子どもが病気時の職場の理解、親役割肯定感、平等的性別役割意識、親子関係、の4項目で高協働群の方が得点が高く良い状態にあることがわかった。親役割肯定感は、夫婦とも高協働群が肯定的であり、親子関係は、妻群は協働の高低で差は見られなかったが、夫群は高協働群が低協働群に比べて良好であった。平等的性別役割意識は、妻は協働の高低で差が見られなかったが、夫は高協働群の方が平等的な意識が高かった。協働のためには、夫の平等的性別役割意識の向上を促す必要があると考えられた。
NF-IL6欠損マウスを用いた免疫応答、サイトカインネットワークの解析

NF-IL6は、急性炎症において活性化される多くのサイトカインや急性期蛋白遺伝子の転写、マクロファージの分化や活性化に関与している。我々は、昨年度NF-IL6欠損マウスはリステリアに対して易感染性を示し、NF-IL6がマクロファージの細胞内殺菌、腫瘍障害活性、G-CSFの転写活性化に重要な転写因子であることを明らかにしてきた。本年度はNF-IL6β欠損マウスを作製し、両者の形質変化を比較検討した。NF-IL6βは急性期蛋白の発現誘導においてNF-IL6と相乗的に作用し、特にC3とSAA-1においてはNF-IL6βが重要と考えられている。しかし、テルペン油による局所炎症の誘導においてはこれらの発現は障害されていなかった。またマクロファージにおけるサイトカイン遺伝子発現調節も、RT-PCRで見る限りG-CSFを含めて異常を認めなかった。マクロファージの細胞内殺菌や腫瘍障害活性なども障害されておらず、実際NF-IL6βはリステリアのような細胞内寄生細菌に対して感受性を示さなかった。NF-IL6が機能を代償している可能性も否定できず、NF-IL6とNF-IL6βを同時に欠損するダブルノックアウトマウスの作製が重要と考えられるため、その樹立、解析を続けている。一方、脂肪細胞の分化においてはNF-IL6β、ついでNF-IL6、C/EBPの順に発現がみられること、また線維芽細胞のインスリンとデキサメサゾンによる脂肪細胞への分化の系でNF-IL6βを強制発現させるとこれを促進することなどから、これらのファミリー遺伝子は脂肪細胞分化に深くかかわっていると考えられる。実際、NF-IL6欠損マウスにおいては精巣上体の脂肪組織が発達せず、今後より詳細な解析を続けていく。
天然ゴム生合成を包括的に制御する転写制御機構の解明

天然ゴムは合成ゴムでは完全代替不可能な優れた物性を示し、タイヤ等のゴム工業製品に不可欠な天然材料であるため、遺伝子工学的手法による天然ゴム生産能の増強が期待されている。現在、天然ゴムは、パラゴムノキの乳管細胞の細胞質に相当するラテックスより生産されている。これまでに研究代表者らは世界に先駆け天然ゴム生合成酵素およびその関連タンパク質群の同定に成功している。それらは乳管細胞内で特異的に発現しているが、その転写制御機構に関する知見はほとんど得られていなかった。本計画では、天然ゴム生合成関連タンパク質のプロモーター領域に結合する転写因子の探索と、パラゴムノキ培養細胞系をプラットフォームとした機能評価系構築により、乳管細胞において天然ゴム生合成を包括的に制御する転写制御機構を解明する。H28年度は、天然ゴム生合成関連タンパク質群の発現制御に寄与する転写因子の同定を行った。まず、ラテックスの平均化cDNAライブラリーを作製した。ラテックス特異的に発現する天然ゴム生合成酵素およびその関連タンパク質群の5'上流プロモーター領域に対し結合しうる転写因子を単離するため、cDNAライブラリーをYeast one-hybrid system (Y1H)でスクリーニングし、1種類の推定転写因子が単離された。その全長cDNAを単離した後、パラゴムノキ各組織のtotal RNAを鋳型とした定量的Real-time RT-PCRを行った結果、ラテックス特異的に発現する転写因子であることが明らかとなった。また、候補転写因子が、各標的遺伝子の5'上流プロモーター領域のどの領域と相互作用するかを、Y1Hアッセイにより明らかにした。当初の計画の通りにスクリーニングを行い、目的とする性質を有する転写因子候補を取得することができた。また、予定されていた機能解析も行うことができた。H29年度は、H28年度に取得できた転写因子候補について、天然ゴム生合成制御における機能の解明を目的として、以下の4つの項目について研究を進める;(1)レポーターアッセイによるシス配列同定:パラゴムノキ葉肉細胞および培養細胞から調製したプロトプラストに、プロモーター領域のデリーションシリーズ及びそれらの部分変異配列をルシフェラーゼ遺伝子に連結したコンストラクトと転写因子の発現コンストラクトを導入し、転写因子結合領域に含まれるシス制御配列を明らかにする。(2)形質転換培養細胞の作製:候補転写因子を、エストラジオール誘導型過剰発現が可能であるバイナリーベクターに導入し、それらで形質転換されたAgrobacteriumとパラゴムノキ培養細胞を共培養させ感染させた後に、バイナリーベクターが導入された形質転換カルスを選抜し、懸濁培養細胞化する。(3)形質転換培養細胞の遺伝子発現解析:形質転換培養細胞をエストラジオール処理した後にtotal RNAを抽出し、定量的real-time RT-PCRにより候補転写因子の過剰発現を確認する。また、標的となる天然ゴム生合成関連遺伝子の発現レベルを解析し、転写因子過剰発現による効果を解析する。(4)天然ゴム生合成活性測定:天然ゴム生合成関連タンパク質の発現上昇が確認された形質転換培養細胞より、粗タンパク質を調製し、それを用いてin vitroの天然ゴム生合成酵素アッセイを行う。H29年度計画において、実験系の開発が難しく試行回数が増えることが予想される、レポーターアッセイにH28年度の差額を適用する。

(2)形質転換培養細胞の作製:候補転写因子を、エストラジオール誘導型過剰発現が可能であるバイナリーベクターに導入し、それらで形質転換されたAgrobacteriumとパラゴムノキ培養細胞を共培養させ感染させた後に、バイナリーベクターが導入された形質転換カルスを選抜し、懸濁培養細胞化する。(3)形質転換培養細胞の遺伝子発現解析:形質転換培養細胞をエストラジオール処理した後にtotal RNAを抽出し、定量的real-time RT-PCRにより候補転写因子の過剰発現を確認する。また、標的となる天然ゴム生合成関連遺伝子の発現レベルを解析し、転写因子過剰発現による効果を解析する。(4)天然ゴム生合成活性測定:天然ゴム生合成関連タンパク質の発現上昇が確認された形質転換培養細胞より、粗タンパク質を調製し、それを用いてin vitroの天然ゴム生合成酵素アッセイを行う。H28年度の研究が順調に進行し、試行回数が当初の予定よりも少なく進行することができたため、使用額を低く抑えることができた。H29年度計画において、実験系の開発が難しく試行回数が増えることが予想される、レポーターアッセイにH28年度の差額を適用する。
中部アフリカにおける野生動物保有病原体の次世代シークエンサーを用いた網羅的解析

ガボン共和国は中部アフリカ沿岸に位置する赤道直下の国で、ブッシュミート(野生動物の食肉)の消費量が多い国の一つである。ガボン共和国では過去にエボラ出血熱の発生を始め野生動物由来の感染症が問題となっており、ブッシュミートを介して感染症が一般市民へ拡大してしまうリスクが常に存在している。本研究では、現地研究機関の協力の下で、野生動物の保有病原体について次世代シークエンサーを用いて網羅的に解析し、中部アフリカの野生動物が保有する病原体の感染リスクを明らかにすることを目的としている。
メカニクスとトポロジーの複合化による細胞分化制御メカニズム

本研究では,分化コントロールのためのトポロジカル表面の創製および引張応力負荷技術の開発を並行して進め,それらの技術を統合することによりメカニクスとトポロジーの複合化システムの開発を進めた.そして,これらのシステムを用いて,主に骨髄性幹細胞を新規に作製したトポロジカル表面上で培養し,動的な引張応力負荷実験を実施し,それらの実験結果を総合して,メカニクスとトポロジーを複合化させたシステムの開発および総合的評価を行うことを目標とした.今年度は,その中で特に破骨細胞の分化コントロールについて集中的に研究を進めた.具体的には,格子間の距離を変化させたマイクロオーダーの格子状パターンをPDMSを用いて作製し,その表面を表面プラズマ処理,細胞接着因子のコーティングすることにより,そのパターン上でラット骨髄由来細胞を培養した.培養した骨髄由来細胞は作製したパターン上で融合し破骨細胞に分化することを確認した.その時の格子パターン別の分化傾向を,ぞれぞれの表面で分化・融合した破骨細胞の遺伝子発現評価,免疫染色評価などの評価手法を用いて,検証した.そして,細胞接着斑の形成やそれに関連する分子の構成,それらの分子により引き起こされるシグナルについて多角的に検証を加えた.その結果,特定の格子パターン幅の上で培養した骨髄由来細胞から破骨細胞への分化が有意に促進されることが示された.再生医療における骨再生は,骨形成の主役である骨芽細胞に着目して研究が進められているが,骨形成は骨吸収とリンクしており,まず始めに骨吸収ありきの骨再生研究も着目されている.この視点において,骨髄由来幹細胞を如何に破骨細胞に分化コントロールするかという観点での本研究は重要な知見を示したと考えられる.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの私ども研究により基質表面の格子のグリッド間の距離を変化させることにより骨髄性幹細胞の分化がコントロールされることや,グリッドが存在することでグリッド上の細胞接着班およびRhoA/ROCKpathwayにより強い活性化が見られることや,グリッドの高さを変化させることにより細胞接着班の3次元的な位置がスイッチングすることを見出した.この知見をベースにトポロジカルな表面として矩形以外の微小形状を有する表面を創製した.具体的には,表面にマイクロオーダーの矩形,三角波,半円といった曲面を有するトポロジカル表面を製作した.このトポロジカルな表面を作製するためには,通常のMEMS技術では実現が困難なため,既に開発済みの単光子と2光子を一つの造形システムの中に組み込むことによりマイクロオーダーの造形とナノオーダーの造形を複合化させたマルチフォトン3次元造形技術を利用した.一方,細胞内シグナル可視化のための引張応力負荷装置については,対物レンズとして水浸レンズを用い,さらに2個のステッピングモータを用いて引張応力を負荷するシステムを構築した.また,引張応力が負荷された細胞のXY位置を対物レンズの視野内に留めるアルゴリズムの開発を進めた.具体的には,予備微小引張により得た位置情報変化のデータを基にひずみ負荷による培養細胞の位置の変化を推定し,位置補正データをXーYステージに入力するアルゴリズム,ひずみ負荷によるZ方向のずれを基質材料のポアソン比から推定し対物レンズに装着されたピエゾ素子にZ軸方向の位置補正データを入力するアルゴリズムを組み合わせた.平成27年度においては,下記の2つの研究計画を実施した.1つは細胞分化コントロールのためのトポロジカル表面の創製である.開発したマルチフォトン3次元造形技術を用い,材料表面にマイクロオーダーの矩形,三角波,半円といった曲面を有するトポロジカル表面を製作した.この表面をモールドとして,PDMSに転写し,転写した表面をプラズマ処理,細胞接着因子コーティングを行うことにより,矩形,三角波,半円,それぞれの表面パターン上で細胞が培養可能であることが確認された.一方,細胞分化コントロールのための引張応力負荷技術の開発においては,細胞内シグナル可視化のためのXーYおよびZ軸方向の位置制御アルゴリズムを開発した.このアルゴリズムを用いることにより,引張応力負荷下の培養細胞をリアルタイムで観察することが可能となった.本研究では,分化コントロールのためのトポロジカル表面の創製および引張応力負荷技術の開発を並行して進め,それらの技術を統合することによりメカニクスとトポロジーの複合化システムの開発を進める.そして,これらのシステムを用いて,主に骨髄性幹細胞を新規に作製したトポロジカル表面上で培養し,動的な引張応力負荷実験を実施し,それらの実験結果を総合して,メカニクスとトポロジーを複合化させたシステムの開発および総合的評価を行うことを目標としている.今年度は引き続き,細胞分化コントロールのためのトポロジカル表面の創製を実施した.具体的には,引張応力負荷を実現するために伸縮性素材であるPDMSを用いてトポロジカル表面を持つ材料を作製し,表面プラズマ処理,細胞接着因子のコーティングを施した.そのトポロジカル表面を創製するためのモールドとして,これまでのマイクロオーダーの格子状パターンに加え,ナノオーダーの市松状パターンの創製を試みた.目標としては,100nmオーダーまでのパターンの作製を試みた結果,300nmまでの市松状パターンの作製に成功した.さらに,市松状以外のパターンとして,線状パターンも作製し,様々なトポロジカル表面のオプションの一つとした.

これらのトポロジカル表面に,骨芽細胞,骨髄性幹細胞そして破骨細胞を播種し,ぞれぞれの表面における分化維持能力を,遺伝子発現評価,免疫染色評価などの評価手法を用いて,検証した.本研究の最終的な目標は,様々なトポロジカル表面に細胞を培養し,ポロジカル表面からのシグナルに併せて,引張応力負荷によるシグナルを複合化させることによる効果を分化というキーワードで検証することである.その目標の為には,引張応力負荷を実施しない状態での効果を十分に検証する必要がある.この意味で今年度に研究は順調に進捗したと考えられる.本研究では,分化コントロールのためのトポロジカル表面の創製および引張応力負荷技術の開発を並行して進め,それらの技術を統合することによりメカニクスとトポロジーの複合化システムの開発を進めた.そして,これらのシステムを用いて,主に骨髄性幹細胞を新規に作製したトポロジカル表面上で培養し,動的な引張応力負荷実験を実施し,それらの実験結果を総合して,メカニクスとトポロジーを複合化させたシステムの開発および総合的評価を行うことを目標とした.今年度は,その中で特に破骨細胞の分化コントロールについて集中的に研究を進めた.具体的には,格子間の距離を変化させたマイクロオーダーの格子状パターンをPDMSを用いて作製し,その表面を表面プラズマ処理,細胞接着因子のコーティングすることにより,そのパターン上でラット骨髄由来細胞を培養した.培養した骨髄由来細胞は作製したパターン上で融合し破骨細胞に分化することを確認した.その時の格子パターン別の分化傾向を,ぞれぞれの表面で分化・融合した破骨細胞の遺伝子発現評価,免疫染色評価などの評価手法を用いて,検証した.そして,細胞接着斑の形成やそれに関連する分子の構成,それらの分子により引き起こされるシグナルについて多角的に検証を加えた.その結果,特定の格子パターン幅の上で培養した骨髄由来細胞から破骨細胞への分化が有意に促進されることが示された.再生医療における骨再生は,骨形成の主役である骨芽細胞に着目して研究が進められているが,骨形成は骨吸収とリンクしており,まず始めに骨吸収ありきの骨再生研究も着目されている.この視点において,骨髄由来幹細胞を如何に破骨細胞に分化コントロールするかという観点での本研究は重要な知見を示したと考えられる.本研究では,分化コントロールのためのトポロジカル表面の創製および引張応力負荷技術の開発を並行して進め,それらの技術を統合することによりメカニクスとトポロジーの複合化システムの開発を進める.そして,これらのシステムを用いて,主に骨髄性幹細胞を新規に作製したトポロジカル表面上で培養し,動的な引張応力負荷実験を実施し,それらの実験結果を総合して,メカニクスとトポロジーを複合化させたシステムの開発および総合的評価を行うことを目標としている.今年度は,トポロジカル表面で培養された細胞に引っ張り応力を負荷し,その状態をリアルタイムイメージングする技術の開発を進めた.培養細胞をリアルタイムで観察する時の顕微鏡の視野はおおよそ100umである.一方,細胞に引っ張り応力を負荷する折りのひずみは10%から20%である.細胞に10%から20%のひずみを負荷しながら,細胞を顕微鏡の視野内に留め,リアルタイム観察するためには,精密なステージの位置コントロールが必要である.
長期生着を目指したIndividual immune monitoringの構築

本研究の課題は、i)特定のウイルスに反応するT細胞はヒトにおいて共通か、ii)ドナーとレシピエントが決まれば、拒絶反応にかかわるT細胞は予測可能か、iii)免疫抑制剤の個人差がどこに起因するのか、といったことに対する疑問を解決しながら、臨床にフィードバックしていることにある。本研究は腎臓の患者に特化した研究であるが、これらの問いに対して得られる答えは、ヒトの違い・共通を理解することにもつながる。Personalized Medicineはヒトの多様性を理解することが重要であり、本研究で得られる知見は、他領域のヒトを対象にした研究にも大きな波及効果があると考えられる。
１９世紀アメリカ小説における奴隷制廃止論とインディアン問題――トウェインを中心に

本年度は主に、マーク・トウェイン中後期作品における米南部・奴隷制表象ならびに先住民表象について研究を行った。学会活動については、日本アメリカ文学会関西支部にて、研究発表「『大昔の怨み』をめぐってーMark Twain, “The Facts Concerning the Recent Carnival of Crime in Connecticut"における自伝的構築の諸相とダコタ戦争1862」を行った。同発表では、自伝的語り手と嗜虐的「小人」として顕在化したその「良心」の相克を主題化する同作品における奴隷制表象ならびに先住民戦争への黙説的言及について検討した。また、日本マーク・トウェイン協会発行『マーク・トウェインー研究と批評』16号(2017)に論文翻訳、メアリー・A・ナイトン「トウェイン『ジャンヌ・ダルクについての個人的回想』に秘められた<声>に耳をそばだてること」が掲載された。28年度が最終年度であるため、記入しない。国内で最も権威のあるジャーナルStudies in English Literatureに英語論文が採択・掲載されるなど、Twain研究に関しては予想以上の成果をあげることができた。Poe, Sedgwickについても、予定通り順調に研究を進めることができた。テクストに頻出する奴隷制度の比喩に着目し、「浮浪者の庇護」をめぐる語り手の倫理的葛藤の諸相を、南北戦争後の南部諸州において事実上の奴隷制維持に資することとなった黒人法(Black Codes)ーおよびそれらの条文内容に多大な影響を及ぼしたニューイングランド諸州の浮浪法(Vagrancy Laws)ーに照らして検討する。また作品と平原インディアン戦争史、とりわけ南北戦争中に勃発した合衆国・ダコタ戦争(1862)との連関について考察したい。議論の過程においては、New York Timesなどの同時代の新聞・雑誌記事やGuy Gibbon, C. M. Oehlerらの歴史研究の成果を援用する。
HTLV-I一次構造の“ゆらぎ"は病原性発現を規定するか:一卵性双生児キャリアの分子ウイルス学的解析

(1)片方のみがHTLV-I関連脊髄症(HAM)を発症した一卵性双生児HTLV-Iキャリア両者の末梢血単核球におけるHTLV-Iプロウイルスtax遺伝子の塩基配列およびその多様性を解析した。その結果、一卵性双生児両者に異なる塩基配列を有するウイルスが感染していることが明らかになった。その違いは、塩基レベルで1,050塩基中5塩基,アミノ酸レベルで350残基中3残基であった。両者におけるウイルス遺伝子の一次構造の差がHAM発症の有無を規定した可能性が示唆された。また、感染後に生体内で形成されたと考えられるプロウイルス一次構造の多様性の程度は明らかにHAM例で低いことが明らかとなった。その機序として、HAM例では細胞性免疫が関与する選択圧が低いこと、特定の感染細胞がクローナルに増殖していることの二つの可能性が考えられた。(2)一卵性双生児HTLV-IキャリアのHLAハプロタイプを決定した。これらのHLAにおけるアンカーモチーフがtax配列中に存在するか否かを現在検討中である。(3)一卵性双生児のキャリア母親中に存在するHTLV-Iプロウイルスtax遺伝子の塩基配列も解析した。母親には専ら一卵性双生児のHAM例で見い出されるウイルスと相同の一次構造のものが存在することが明らかとなった。この家系においては、HAM由来ウイルスの増殖能がより高いことが示唆された。
ウニ類の斃死要因となる寄生性貝類の増殖メカニズムの解明

本研究の目的は,ウニ類に寄生する微小な巻貝(ハナゴウナ類)について生態学的知見を集積し,増殖メカニズムを解明することである。昨年度までに,ハナゴウナ類のトクナガヤドリニナの成長様式,寿命,繁殖様式に関する重要な知見を得た。本年度ではさらに本種の殻形の変化について性別や成熟との関係を調べ,性的二形の形成過程を明らかにした。以上の成果については国際誌に投稿中である。また,近縁種であるカシパンヤドリニナの繁殖様式についても調査し,トクナガヤドリニナと同様に雌雄異体であるが,カシパンヤドリニナの方が繁殖期にペアを形成する割合が高く,期間も長くなることを突き止めた。両種は宿主への依存度が異なることが明らかになっているが,同属内において寄生様式だけでなく繁殖特性にも顕著な差が見出されることがわかった。宿主の局所個体群におけるトクナガヤドリニナの遺伝的多様性を明らかにする目的でアロザイム分析を行ったが,12遺伝子座中1遺伝子座しか明瞭なバンドが得られなかった。そこで,より多くの集団内変異を検出する手法としてマイクロサテライト解析を利用するため,磁気ビーズを用いた濃縮法によりマイクロサテライトマーカーを開発した。引き続きマーカーの開発に取り組み,今後は個体群内および隣接する個体群間で遺伝的多様性を評価する予定である。ハナゴウナ類の感染が確認された場合に迅速に対応するためにも日本におけるハナゴウナ類相の解明が重要である。本研究では,ウニ類に寄生する1未記載種を記載したほか(投稿中),ハナゴウナ類4未記載種を記載した(投稿準備中)。調査期間内にはハナゴウナ類の重大な感染を確認することはなかったが,ウニ類における寄生状況のモニタリングは今後も継続する。本研究ではウニ類に寄生する巻貝(ハナゴウナ類)について,その増殖メカニズムを解明し,防除に役立てることを目的としている。そのためには生活史特性を明らかにする必要があり,本年度は特に本種の成長,繁殖様式および個体群動態に関する研究を実施した。まず,2007年度以降に山口県東部の沿岸域で採集したトクナガヤドリニナ(ハナゴウナ類)の殻高の推移を調べるとともに,一部(435個体)の生殖巣組織を観察し,雌雄や成熟状況を調べた。その結果,巻貝は宿主に感染直後(初秋)と翌年の成熟時(初夏)の2回,水温が比較的高い時期に短期間で急速に成長するが,それ以外の時期には成長は停滞すること,69月に繁殖期を迎えることが明らかとなり,繁殖様式と成長において明瞭な季節変動を示すことを突き止めた。また,成長パターンから本種の寿命は20ヶ月以上であると推定した。なお,本種を含む寄生性貝類のグループでは雌雄同体の種が多く報告されているが,本種は雌雄異体で,繁殖期(69月)には宿主上で雌雄がおそらく交接のためにペアを形成することがわかった。得られたいずれの知見も増殖メカニズムに関わる重要なものである。また,3か所の個体群においてトクナガヤドリニナの寄生状況の季節変動を追跡し,個体群動態について調べた結果,個体群動態には巻貝の生活史が密接に関連しており,秋に宿主への感染(加入)が起こって寄生率が上昇すること,冬は水温低下とともに摂餌能力が低下し,宿主から離脱するために寄生率が低下すること,春には再び寄生して寄生率が増加することなどを明らかにした。また,宿主であるカシパン個体群の水深のわずかな差がハナゴウナ類の感染時の着底率を決める重要な要因となることが分かった。
相変化伝熱に係わる動的表面張力の測定

低級炭化水素蒸気雰囲気中での水の動的表面張力の測定を想定して、oscillating jet法に基づく測定装置の試作を行った。この装置の主要な特徴を以下に要約する。oscillating jetの観察部は、真空断熱された光学研磨ガラス製二重窓を前後に有する容器で、底部には水を張り、その上部空間には外部ボイラ-より炭化水素蒸気が供給される。これによりjet周囲の雰囲気を炭化水素と水の飽和混合蒸気とする。jetを形成する水は、予め雰囲気と同温度に調整された後、容器側壁上に位置する楕円断面のノズルより流出する。上記の窓を通してHeーNeレ-ザ-の平行光がjetの軸に垂直に照射され、振動しているjetレンズ作用により、背後のスクリ-ン上に輝線の列を作る。輝線間の距離の測定よりjetの波長が知られる。また振幅の測定も、これとは別の光学系を用いて行われる。試作した装置の健全性を確認するため、空気雰囲気中での水の表面張力測定を行ったところ、その漸近値が同温度での静的表面張力に関するIAPSの推奨値を36%程度下回ることが判明した。これはjetに僅かな高周波振動が重量したことによると推定され、動的表面張力の絶対測定のためには、今後細部に渡る装置の改良が必要と思われる。nーペンタン/水飽和混合蒸気の雰囲気を用いた予備的測定によれば、nーペンタン分子の吸着によると判断される表面張力の顕著な低下が表面形成後数msの経過時間において既に認められ、その低下傾向より、同雰囲気中での水の表面張力に関する緩和時間は数十msのオ-ダ-にあると推定される。数十msという緩和時間は、多くの相変化伝熱操作における気ー液接触時間にくらべて、十分に長くも短くもなく、したがって、それらの操作に係わる表面張力の評価は単純には行い得ないことを示唆している。今後測定精度の向上とデ-タの蓄積により、上記の問題点をより明確にしていく必要がある。