hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代芳香族科学に向けた新化学、新骨格、新理論、新機能、新技術の創出

様々な特徴を持つ高機能芳香族化合物は、次世代のテクノロジー(記憶媒体、有機半導体、レーザープリンター、癌の光線力学療法、非線形光学物質、分子イメージングなど)には欠かせない材料と考えられています。本研究課題では、次世代の芳香族科学を開拓することを目的とし、合成化学・元素化学・理論計算・分光学などを結集して、芳香族(芳香族、反芳香族、非芳香族)の原理に立ち返り、全く概念的に新しい芳香環の創製、極低HOMO-LUMOギャップ芳香環の設計・合成法などを切り拓きました。本年度は、『新しい芳香族反応の開発』としてσ芳香属性を有するカルボランアニオンの修飾化反応を開発した。カルボランアニオンは、1個の炭素と11個のホウ素からなる正二十面体構造を有するクラスター分子であり、分子全体として1価の負電荷を帯びている。この負電荷はσ結合を介して分子全体に分散しているため、化学的・熱的・光化学的に高い安定性を有し、"三次元の芳香族"と形容される。その特異な性質から新たな機能性分子として応用が期待されているが、その報告例は極めて乏しい。その最大の原因は合成化学が未発達なためである。特にカルボランアニオンの炭素頂点上での芳香環導入反応は未だ報告例がない。そこで、炭素頂点上における汎用性の高い芳香環導入反応の開発に着手した。p-ヨード安息香酸メチルを求核剤として用い、パラジウム触媒存在下、種々の金属を炭素頂点上に導入したカルボランアニオンとのクロスカップリング反応を検討した。π芳香属性化合物のクロスカップリング反応で汎用される亜鉛やホウ素を導入した場合では反応は全く進行しなかった。この原因はカルボラン骨格に由来する特異な立体的・電子的な要因にあると考えた。詳細な検討の結果、一価銅を用いた際に副反応を伴うこと無く目的とするクロスカップリング反応が進行することを見いだした。また、パラジウム触媒についても検討することで、室温という温和な条件下で効率的に反応が進行することを見いだした。続いて基質一般性を検討したところ、様々な官能基を有する芳香環が導入可能であることを見いだした。本研究で開発した反応を用いて、イオン液晶への応用や新規ファーマコアとしての応用研究についても行っている。本年度は、『新しい芳香族反応の開発』として、芳香環へのホウ素置換基導入反応を開発した。ホウ素化芳香族化合物は鈴木-宮浦クロスカップリング反応に利用されるなど、合成化学上重要な化合物群のうちの一つである。これまで遷移金属を用いた有機ホウ素化合物の合成法が開発されてきたが、ホウ素アニオン種を用いることができれば、より多様な有機ホウ素化合物の合成法へと繋がると期待される。本反応ではジボロンのホウ素ーホウ素結合の活性化を鍵として系中にて「ボリル亜鉛アート錯体」を発生させる手法を開発し、芳香環へのホウ素化反応を開発した。まず、ホウ素亜鉛アート錯体の高い求核性を期待し、ハロゲンー亜鉛交換反応を鍵とする触媒的ホウ素化反応を設計した。種々検討の結果、ジボロン、ナトリウムアルコキシド、触媒量のジエチル亜鉛存在下、ハロゲン化アリール化合物が効率的にアリールボロン酸エステルへと変換されることを見いだした。本反応は遷移金属触媒を用いずにジボロンを活性化し、ホウ素化を行う初めての反応であり、種々の官能基との共存が可能であった。次に、ベンザイン前駆体に対し、ジボロン、ジエチル亜鉛、マグネシウムアルコキシドを用いることで系中にて発生させたボリル亜鉛アート錯体により、ベンザインの生成と生じたベンザインへのホウ素亜鉛化反応が進行することを見いだした。特に、1位に配向基をもつ基質においては、2位に亜鉛、3位にホウ素を位置選択的に導入可能であった。この他、『低HOMO-LUMOギャップ芳香環のテーラーメード設計と合成』として、フタロシアニン類縁体の合成を行った。分光学、計算化学を用いた詳細な解析を行い、芳香属性の変化についてなど新たな知見を見いだしつつある。本研究は、次世代芳香族分子を「生み出す・創り出す」「理解する・設計する」「応用する・活用する」の3チームに分け、綿密な連携をとりながら進めている。芳香族分子を「生み出す・創り出す」プロジェクトにおいて開発した反応は、「触媒非存在下でのカップリング反応」(ACIE2015のVIP paper)、「ホウ素官能基の自在導入法」(JACS 2014)、「初めてのベンザインの重合法の開発」(JACS2015)はACS C&ENにも取り上げられた。他にも、複数の論文がSYNFACTSに採択されるなど高い学術的評価を得ており、開発した反応が多くの新たな科学へと繋がると期待されている。また、芳香族分子を「理解する・設計する」プロジェクトでは、物性や反応の選択性の発現に重要な情報を有している分子の電子状態や反応遷移状態を「理解し・設計する」ため、理論化学・物理化学に挑んだ。独自の芳香族性理論を開発し、カーボンナノチューブの部分構造(CPP)が、「面内芳香族」というユニークな芳香族性と分子物性の関係を明らかにした(JACS2015)。本手法はこれまで勘や経験に頼ってきた合成化学に、理論計算という「予言性」を組み合わせることで、機能性芳香族化合物を効率的に生み出そうというものであり、その学術的価値や応用分野などへの波及効果は非常に大きいと考えている。

さらに、芳香族分子を「応用する・活用する」プロジェクトでは、「酸化還元により応答する近赤外光色素(JACS2015)」、「溶媒の極性に応答する近赤外光色素(ACIE 2014)」を開発し、各種化学系企業との共同研究がスタートした。本年度は、『近赤外芳香族分子の合成』として、ロイコ色素の開発に取り組んだ。クオリティ・オブ・ライフの観点からこれまで以上に非破壊・非侵襲の手法が強く望まれているが、中でも可視光と赤外光の間に位置する近赤外光は人体・物質をよく透過し、有害性も低いことから、「迅速・安価な3次元画像診断法」や「光熱・光線力学療法」への応用が期待されている。しかしながら、近赤外光に応答する有機色素は未だ数少なく、次世代の近赤外医療に向けた新分子・薬剤の創製は喫緊の課題である。このような条件を満たす新世代の有機色素を開発すべく、可視光線の吸収・発光において優れた性質を示すローダミン類に着目し、これを二つ融合させて近赤外色素を得る着想に至った。ローダミンを2量化させたABPXは、酸度に応じて異なる色調(無色、赤色、紫色)を示し、異なる色の蛍光発光(緑色、無色、赤色)を示した。精査したところABPXは酸度に応じて三つの分子構造に変化することを突き止めた。この機構を利用することで、銅イオンの有無と濃度を色で識別するセンサーを開発することに成功した。色調を用いることで目視により濃度を識別でき、迅速かつ安価な検査法を実現するABPXは色素として高い価値を有する。さらに発光性の改善を目指し、窒素上の炭素鎖を環化した誘導体を設計・合成することで高い発光効率を実現した。また、物理的な力(引っ張り、すり潰し、加圧など)に応答して物質の色彩や発光色が変わるメカノクロミズム現象を見いだし、固体状態で青色発光と近赤外発光を切り替えることが可能であることを明らかにした。分光学と理論計算の両輪で、二段階変化の機構とその閾値について明らかにし、酸との応答性を向上させて生体イメージングに適した誘導体も得ることに成功した。本研究の成果の一部を特許として出願したところ、筆記具に色素を利用している化学企業や、太陽電池を扱う研究機関などから複数の問い合わせがあり、本研究で開発した分子群を提供し応用研究が始まっている。「近赤外吸収/発光」と「二段階のスイッチング機能」を併せ持つ有機色素はこれまでに例が無く、当初目的としていた医療分野だけではなく、筆記具・太陽電池・カットフィルターなどの幅広い産業分野への波及効果が見込まれる。本年度は、「新しい芳香族反応の開拓」として、C-N結合切断型Stilleカップリングの開発、C-O/C-N結合切断型村橋カップリング反応の開発、芳香環の直接的水酸化・アミノ化反応の開発に取り組んだ。C-N結合切断型Stilleカップリングの開発およびC-O/C-N結合切断型村橋カップリング反応の開発では、C-O/C-N結合切断によるクロスカップリング反応を達成した。C-O/C-N結合を含むフェノールやアミン誘導体は自然界や機能性分子に多く見られ、入手容易、低コスト、低毒性などの利点を持っているため、ハロゲン化物を用いない新規アプローチとして注目されている。これらの成果はNature. Commun.およびChem. Eur. J. (HOT PAPER )に掲載された。
炎症性腸疾患の新規バイオマーカーの探索と個別化医療への応用

自己免疫疾患では病変局所において疾患特異的な免疫担当細胞が局在していると考えられ、その解析を行うことによって病態や治療標的の解明につながる可能性がある。これまでにヒト腸管の粘膜固有層に局在する自然免疫担当細胞を安定的に単離する方法を確立し、その疾患特異的な免疫応答と病態への関連を明らかにしてきた。これらの知見と手法をさらに発展させることにより、本年度の研究では治療抵抗性炎症性腸疾患の病態形成に寄与する獲得免疫担当細胞を探索することを目標とした。内科的治療に不応のため外科的治療が施された炎症性腸疾患患者の切除腸管病変部および大腸癌患者の非癌部の腸管粘膜固有層より獲得免疫担当細胞を単離し、マスサイトメーターにて22種類の細胞表面マーカーを金属標識抗体としたパネルを用い、半網羅的解析を行った。個々の症例の腸管免疫系を構成する免疫担当細胞は、細胞表面マーカーの発現パターンによって複数の細胞サブセットに分類され、炎症性腸疾患群において大腸癌非癌部に比し有意に増加あるいは減少している免疫細胞サブセットを検出することができた。さらに、腸管粘膜固有層に局在する獲得免疫担当細胞に種々の刺激を加え、細胞内シグナル分子の発現が細胞表面マーカーの発現パターンの中でどのように分布するかについても検証した。以上の解析結果にもとづき、現在、炎症性腸疾患の病態に関連する腸管局所のマーカーを絞り込みつつある段階である。ヒト腸管粘膜固有層より獲得免疫担当細胞を単離する方法およびマスサイトメーターによる解析の安定した手法の確立に予定以上の時間を要したため、解析数が当初予定より少ないものの概ね計画通りに進行している。本年度の研究結果に基づき、炎症性腸疾患と大腸癌非癌部で発現に有意差のあった獲得免疫担当細胞サブセットをソーティングし、それぞれの細胞サブセットにおける網羅的遺伝子発現解析を施行する。さらにこれらの細胞サブセットにおけるサイトカインの分泌や制御性因子の発現についても検証する。これにより特定の免疫担当細胞の機能や病態との関連性を明らかにすることができ、治療標的となる分子が同定される可能性がある。さらに炎症性腸疾患の患者群間で免疫担当細胞の構成を比較し、特定のマーカーにより炎症性腸疾患患者の層別化ができるかどうかについても検討を行うことで個別化医療への布石となる知見を得ることを目標とする。
電界による燃焼火炎から排出される粒子状物質の抑制メカニズムの解析に関する研究

燃焼火炎に電界を直接印加することで,火炎から生成されるPMを燃焼段階で抑制する研究を実施した.その結果,電界印加で発生するイオン風により燃料と周囲空気の混合が促進され,電界強度が150kV/m以上で電界無印加時のPM生成量を90%抑制することができた.また, PMの粒径分布測定により,印加電圧の増加とともに粒径30500nmの粒子数が大幅に減少し,逆に印加電圧が10kV以上では1020nmの粒子数が増加することがわかった.燃焼火炎に電界を直接印加することで,火炎から生成されるPMを燃焼段階で抑制する研究を実施した.その結果,電界印加で発生するイオン風により燃料と周囲空気の混合が促進され,電界強度が150kV/m以上で電界無印加時のPM生成量を90%抑制することができた.また, PMの粒径分布測定により,印加電圧の増加とともに粒径30500nmの粒子数が大幅に減少し,逆に印加電圧が10kV以上では1020nmの粒子数が増加することがわかった.近年,燃焼装置やディーゼル機関から排出される粒子状物質(PM)に対する規制が強化され,特に,数100nm以下のナノPMは肺胞内に蓄積するといわれ重要視されている。大気汚染物質の除去法の一つとして,電界やプラズマなどの放電現象を利用したすす抑制に関する研究が多く報告されるようになった。しかしながら,電界によるすす抑制メカニズムについては未だ十分に解明されていないのが現状である。そこで本研究では,火炎に直接電界を印加する方式を採用することですす抑制のメカニズムを実験的に解析する。平成19年度においては,実験装置を製作し,電界印加による火炎挙動の変化を観察し,写真撮影を行った。その結果,ノズル電極に正電圧を印加した場合には火炎長さが短くなり,火炎先端幅が広がった。負電圧を印加した場合は火炎が逆に押しっぶされるように短くなっいくのが観察された。ノズルに直接電界を印加することでノズルから噴出する燃料の活性化および燃焼火炎自身が高電位となり,火炎先端部の電界集中によるイオン風が生じるようになる。特にノズルに正電圧を印加した場合においては,印加電圧が10kV以上になると火炎先端部に尖状の部分が現れ,著しい燃焼挙動の変化が現れた。このように,イオン風によって火炎先端周辺の空気が火炎内に同伴されて燃料と空気の混合が促進され,燃焼性の向上とすすの抑制を同時に実現させることが期待できるものと考えられる。平成20年度は,排出すす中のナノPMの粒度分布やPMの構成成分に及ぼす電界の影響,火炎温度や火炎の発光スペクトルと電界の関係などについて調べていく方針である。燃焼装置やディーゼル機関から排出される粒子状物質(PM)に対する規制が強化され,とくに数100nm以下のナノPMは肺胞内に蓄積するといわれ重要視されている.近年,大気汚染物質の除去法の一つとして電界やプラズマなどの放電現象を利用したPM抑制に関する研究が報告されている.しかし,従来の研究は排出されたPMを処理する後処理技術がほとんどである.また,電界がナノPMやその構成成分に及ぼす影響を調べた研究はほとんどないのが現状である.本研究では,燃焼火炎から生成されるPMを燃焼段階で抑制するために,電界を燃焼火炎に直接印加する方法を採用し,PM除去特性に及ぼす印加電圧,電極間距離,極性,電界強度などの影響を定量的に調べるとともに,PMの粒径分布や構成成分,火炎の温度分布を測定することで,電界によるPM抑制のメカニズムを考察した。その結果,ノズル電極に正電圧を印加した場合,印加電圧が10kV以上になると火炎先端部に尖状の部分が現れ,火炎長さが短くなった.一方,負電圧を印加した場合はPMの凝集塊がノズル先端に堆積し火炎が押しつぶされるようになった.これは,ノズルに直接電界を印加することによって生じるイオン風が関係していると考えられる.また,電界強度が150kV/m以上でPM排出量を電界無印加時の90%以上を抑制できた.さらに,PMの粒径分布に及ぼす電界の影響を調べた結果,印加電圧が増加するにつれて粒径30500nmの粒子数が大幅に減少し,逆に印加電圧が10kV以上では1020nmの粒子数が増加することがわかった.これは,ノズル電極に電界を印加することでイオン風が生じ,燃料と周囲空気の混合が促進されて火炎先端部での無焼が活性化し火炎温度が上昇する.その結果,火炎内で生成したPM前駆物質が凝集せずにそのまま火炎外へ排出ざれたためと考えられる.
コアンダノズルを用いた高精度粒子分離システムの開発

今年度は,l)コアンダノズルの粒子供給装置としての有効性および2)サイクロン分離器内旋回流れを高精度にシミュレートする解析コードの製作,に力点をおいて研究を進めた.以下に,1),2)について得られた成果をまとめる.1)コアンダノズルを粒子供給装置として用いた空気輸送システムを構築し,その輸送特性を実験的に調べた.その結果,コアンダノズルはある条件下では旋回流を形成することが明らかとなり,旋回流輸送が可能であることが分かった.この旋回流輸送システムにより,通常の直線流空気輸送に比べて,最小輸送速度が減少し,より少ない流入流量で粒子の輸送が可能であることが分かった.また,コアンダノズルのスリット幅が0.2mmのときが最も吸引率が高く,最小輸送速度が最も小さいことから,このスリット幅のときコアンダノズルは粒子供給装置として最も高い効率を示すと考えられる.今後は,コアンダノズルの旋回流形成メカニズムを把握するため,内部流動の計測が不可欠である.2)サイクロン分離器内旋回流れを高精度にシミュレートするために,Large Eddy Simulationを用いた円筒座標系による解析コードを製作した.このコードの特徴は,Staggered Grid Systemと変数として半径方向のFluxを採用することで,円筒座標系特有の特異点の影響を離散化時において除去でき,全解析領域で同じ解析精度を保つことが可能であるという点である.この離散化法とLarge Eddy Simulationを組み合わせた解析コードを作成し,サイクロン分離器内旋回流れに適用した結果,実験値と定性的によく一致しており,本解析コードの有効性が確認された.また,今後このコードと昨年開発した粒子運動の解析コードを組み合わせることにより,サイクロン分離器の粒子分離性能を高精度に予測できるものと考えられる.本研究は,分散性に優れているコアンダノズルを粒子供給装置に用いた.サイクロン分離器による高精度粒子分離システムを開発することを目的としている.今年度は,コアンダノズルの分散性のメカニズムおよび旋回流中に浮遊する粒子運動に着目し研究を行った.コアンダノズルに関しては,まずその優れた分散性のメカニズムを探るため,通常の円形ノズル噴流との比較を行った.単一傾斜熱戦およびLDVを用いて計測した平均速度,乱れ強さおよびレイノルズ応力分布を明らかにし,それらの流動特性の違いを明らかにした.また,コアンダノズルの方が効率面からいっても粒子供給装置として優れていることが分かった.今後は,コアンダ部の形状を改良し,その分散性の向上を試みる予定である.粒子運動に関しては,サイクロン分離器内の粒子は,流体の遠心力により管壁に密集すると考えられる.そのため,いくら粒子密度が小さくても,管壁側で局所的な粒子密度が大きくなり,粒子の管壁への衝突や粒子間衝突など無視できないと考えられる.そこで,粒子の管壁への衝突および粒子間衝突を考慮した解析コード作成し,その有効性を検証した.その結果,旋回流中の粒子は管壁側に密集するが,粗大な粒子は粒子間衝突により内側へ飛び出ることが確認され,サイクロン分離器内の粒子の挙動解析には粒子間衝突が無視できないことが示唆された.今後は,このコードに流体解析コードをカップリングさせ,Two-way methodによりサイクロン分離器内の粒子の挙動解析を行う予定である.今年度は,l)コアンダノズルの粒子供給装置としての有効性および2)サイクロン分離器内旋回流れを高精度にシミュレートする解析コードの製作,に力点をおいて研究を進めた.以下に,1),2)について得られた成果をまとめる.1)コアンダノズルを粒子供給装置として用いた空気輸送システムを構築し,その輸送特性を実験的に調べた.その結果,コアンダノズルはある条件下では旋回流を形成することが明らかとなり,旋回流輸送が可能であることが分かった.この旋回流輸送システムにより,通常の直線流空気輸送に比べて,最小輸送速度が減少し,より少ない流入流量で粒子の輸送が可能であることが分かった.また,コアンダノズルのスリット幅が0.2mmのときが最も吸引率が高く,最小輸送速度が最も小さいことから,このスリット幅のときコアンダノズルは粒子供給装置として最も高い効率を示すと考えられる.今後は,コアンダノズルの旋回流形成メカニズムを把握するため,内部流動の計測が不可欠である.2)サイクロン分離器内旋回流れを高精度にシミュレートするために,Large Eddy Simulationを用いた円筒座標系による解析コードを製作した.このコードの特徴は,Staggered Grid Systemと変数として半径方向のFluxを採用することで,円筒座標系特有の特異点の影響を離散化時において除去でき,全解析領域で同じ解析精度を保つことが可能であるという点である.この離散化法とLarge Eddy Simulationを組み合わせた解析コードを作成し,サイクロン分離器内旋回流れに適用した結果,実験値と定性的によく一致しており,本解析コードの有効性が確認された.また,今後このコードと昨年開発した粒子運動の解析コードを組み合わせることにより,サイクロン分離器の粒子分離性能を高精度に予測できるものと考えられる.
銀河団からブラックホールに至る冷たいガスの流れとAGNの活動性の研究

【研究の狙い】ペルセウス銀河団中心に存在する巨大楕円銀河NGC 1275から放射される分子ガス輝線を、アルマ望遠鏡(以降アルマ)を用いて、これまでにない解像度で観測を行う。この観測によって、中心10-1000 pcスケールにおける冷たいガスの流れの空間分布・運動を明らかにし、銀河団からブラックホールに至る冷たいガス降着(cold accretion)の実体を調査する。本観測によって、(1) kpcスケールで見られる分子ガスフィラメントと核周円盤との関係、(2)数値実験から予想される降着流の非一様性、(3)「ひとみ」衛星で発見されたFe-Kα輝線の所在、といったテーマの解明に取り組む。【2018年度行った研究】アルマサイクル5において、本研究を遂行するための観測を行った。NGC 1275の中心20pcスケールを空間分解することに成功し、中心100pc以内に、低温分子ガス(CO, HCN. HCO+)が形成する回転する核周円盤を発見することに成功した。また、核周円盤と銀河団スケールをつなぐ、COガスのフィラメントの検出にも部分的に成功した。フィラメントの空間分布・速度構造は複雑で、乱流的な描像が必要になることがわかった。銀河団コアにおける数値実験でも、同様の降着流(Chaotic Cold Accretion)が予言されていて、それを再現する結果となった。核周円盤とフィラメントにおける分子ガスの質量降着率を見積もったところ、高温ガスの降着率と同等以上であることがわかった。これは、ペルセウス銀河団中心におけるブラックホールへの質量降着において、低温ガスの寄与が大きいことを意味する。また、観測された分子輝線の速度幅と、Fe-Kα輝線の速度幅との関係から、分子ガス核周円盤とFe-Kα放射源は部分的に一致することが予想される。当初想定した観測計画に対して、部分的にしかデータが取得できなかったものの、概ね、研究目的を達成できる質のデータを得ることができた。2018年度は、データ解析と論文執筆を行い、2019年3月にAstrophysical Journalに投稿を済ませた。2019年4月にレフェリーからのコメントを受け取り、現在、改訂作業を行っている。夏ころまでには出版できる見通しである。(1)アルマサイクル6で、さらに空間分解能の高いデータを取る予定で、中心10pcを切る領域を解像する。この領域は、NGC 1275のボンディ半径に相当する。ボンディ半径はブラックホール(BH)の重力が、高温ガスに対して影響を及ぼしている距離に相当する。これよりも内側における高温ガスの落下は、ボンディ降着率によって定義される質量降着率を超えることはない。この領域における低温分子ガスの運動状態を調べ、質量降着率を見積もることで、BHの活動において高温ガスと低温ガスのどちらの役割が支配的かを調べる。(2)アルマの観測によって発見された低温分子ガス円盤の空間構造、運動については、かなり理解が深まったものの、観測された分子輝線が放射されるための化学的条件から、核周領域の物理的・科学的性質について理解を深められる可能性がある。アーカイブデータ中に、別の分子輝線の観測データがあるので、そのデータも含め、考察を深める。(3)アルマサイクル5のデータから、想定していなかった興味深い結果を得た。HCNとHCO+スペクトルに吸収線を発見した。この吸収線は、青方偏移していて、吸収体がBH付近から我々に向かって秒速数百km程度で運動していることが示唆された。この吸収体の場所と、吸収量の時間変化を調べるべく、波長3mm帯のVLBI観測を行った。HCN(1-0), HCO+(1-0)の吸収線を狙った観測で、うまく吸収体が検出されれば、BH近傍における分子ガスの性質に深く迫れる。このデータ解析に取り組む。(4)イベントホライズンテレスコープ(EHT)によるM87のBHシャドウの結果が発表された。NGC1275は、M87に比べて3倍遠くにあり、シャドウ自体の撮影は難しいが、依然としてBH近傍を理解する重要な天体である。本研究の理解を深めるためにも、次回のEHT観測提案に盛り込むことを検討する。

銀河団コアにおける数値実験でも、同様の降着流(Chaotic Cold Accretion)が予言されていて、それを再現する結果となった。核周円盤とフィラメントにおける分子ガスの質量降着率を見積もったところ、高温ガスの降着率と同等以上であることがわかった。これは、ペルセウス銀河団中心におけるブラックホールへの質量降着において、低温ガスの寄与が大きいことを意味する。また、観測された分子輝線の速度幅と、Fe-Kα輝線の速度幅との関係から、分子ガス核周円盤とFe-Kα放射源は部分的に一致することが予想される。当初想定した観測計画に対して、部分的にしかデータが取得できなかったものの、概ね、研究目的を達成できる質のデータを得ることができた。2018年度は、データ解析と論文執筆を行い、2019年3月にAstrophysical Journalに投稿を済ませた。2019年4月にレフェリーからのコメントを受け取り、現在、改訂作業を行っている。夏ころまでには出版できる見通しである。(1)アルマサイクル6で、さらに空間分解能の高いデータを取る予定で、中心10pcを切る領域を解像する。この領域は、NGC 1275のボンディ半径に相当する。ボンディ半径はブラックホール(BH)の重力が、高温ガスに対して影響を及ぼしている距離に相当する。これよりも内側における高温ガスの落下は、ボンディ降着率によって定義される質量降着率を超えることはない。この領域における低温分子ガスの運動状態を調べ、質量降着率を見積もることで、BHの活動において高温ガスと低温ガスのどちらの役割が支配的かを調べる。(2)アルマの観測によって発見された低温分子ガス円盤の空間構造、運動については、かなり理解が深まったものの、観測された分子輝線が放射されるための化学的条件から、核周領域の物理的・科学的性質について理解を深められる可能性がある。アーカイブデータ中に、別の分子輝線の観測データがあるので、そのデータも含め、考察を深める。(3)アルマサイクル5のデータから、想定していなかった興味深い結果を得た。HCNとHCO+スペクトルに吸収線を発見した。この吸収線は、青方偏移していて、吸収体がBH付近から我々に向かって秒速数百km程度で運動していることが示唆された。この吸収体の場所と、吸収量の時間変化を調べるべく、波長3mm帯のVLBI観測を行った。HCN(1-0), HCO+(1-0)の吸収線を狙った観測で、うまく吸収体が検出されれば、BH近傍における分子ガスの性質に深く迫れる。このデータ解析に取り組む。(4)イベントホライズンテレスコープ(EHT)によるM87のBHシャドウの結果が発表された。NGC1275は、M87に比べて3倍遠くにあり、シャドウ自体の撮影は難しいが、依然としてBH近傍を理解する重要な天体である。本研究の理解を深めるためにも、次回のEHT観測提案に盛り込むことを検討する。旅費、物品購入の概算見積もりと、実際の購入金額との間に差が生じた。差額は1677円であり、事前にこの精度で見積もりを合わせることが難しかった。次年度の物品購入の際、見積もりとの差額がマイナスになってしまった場合、繰り越し金をあてることにする。
地方自治体におけるスポーツ政策に関する日独比較研究

本研究では、市民間の合意形成を行う場として、「スポーツ・ダイアローグ(Sport Dialog)」という手法に注目した。この特徴は、「対話」により市民の要望を自治体のスポーツ振興計画の中に取り入れ、変革が市民と行政との協働で実現するように進めていくことである。そうすることで、限りある資金を効果的(実効性)、効率的(経済性)に投入できるようになるだけでなく、市民と行政が力を分担し合う直接参加型の民主主義を実現していくことにつながる。加えて、領域の境界を越えた振興分野も明らかすることが可能で、これは都市開発の総合的コンセプトに統合することができる。今年度は、我が国の自治体を対象に、以下の3つの観点から地域スポーツ政策の現状について調査を行った。1スポーツ振興と自治体の発展に関する連関モデルの作成:スポーツ振興の諸目標は、総合計画に含まれる諸目標と重なることが実証されている。つまり、スポーツとは、教育、健康、福祉、産業、情報、環境保全、文化、暮らし、まちづくりなど、多様な社会的・文化的施策の中に組み込まれた形で、様々な社会問題の解決に寄与する可能性があることについて調査研究を進めた。2自治体におけるスポーツ政策ネットワーク:学校、企業、行政、体育協会、スポーツ振興事業団、レクリエーション協会、スポーツ推進委員、地区スポーツセンターなど、地域スポーツ推進の担い手間のネットワークと自立した組織への変革の可能性について、関係者・関係団体にヒアリング調査を行った。その結果、スポーツ政策の目的を達成し、成功させるためには、住民、企業、行政、スポーツ関係団体の間での相互協力関係の構築によって形成されるネットワークが極めて重要であることが明らかとなった。3アンケート調査の実施:「地方スポーツ推進計画」の策定に向け、市町村議会、市町村長、スポーツ課、その他の部局(例:健康増進課、青少年課、社会福祉課等)、スポーツの統括団体、スポーツクラブと会員、スポーツに関連した組織(例:健康保険組合、社会福祉協議会、青少年センター等)、スポーツに関心を持つ市民等を対象としたアンケート調査の作成を行った。今年度は、ドイツにおける地域スポーツ政策の現状を把握するため、ドイツ中西部に位置するライン・ノイス郡を訪問し、副郡長のユルゲン・シュタインメッツ氏やスポーツ相談課のアクセル・ベッカー氏からヒアリング調査を行った。その結果、ライン・ノイス郡では、1スポーツ局、2スポーツ相談課、3スポーツ財団、4スポーツ連盟の4つの組織が相互に連携・協力しながら、スポーツ政策を担っていることが明らかとなった。また、自治体がスポーツ振興においてどれだけの役割を果たすかについては、主として、1市民がどれだけ熱心にスポーツや運動をする権利を主張するか、2地方自治体のスポーツ行政(スポーツ局)が、スポーツの分野自体でも、またスポーツの枠を越えた他の行政分野(健康増進局、青少年局、社会福祉局など)との関わりでも、どの程度調整機能を発揮できるか、そして3郡議会ないしは市町村議会のスポーツ専門委員会、更には4住民参加型の「スポーツ推進審議会」がどのような位置を占めているかにかかっていることが明らかとなった。さらに、最近では、市民間の合意形成を行う場として、「スポーツ・ダイアローグ」(Sport Dialog)という手法が注目されており、ライン・ノイス郡では、1郡議会、2スポーツ専門委員会、3郡長、4郡スポーツ局長、5郡スポーツ振興事業団、6郡スポーツ連盟、7企画実行委員会、8郡スポーツクラブの代表、9スポーツカンファレンス、10各市町村の住民代表、11ノルトライン・ヴェストファーレン州スポーツ局等が「スポーツ・ダイアローグ」の登場人物として重要な役割を果たしていることも明らかとなった。以上、本年度は、ドイツにおける地域スポーツ政策の現状について、ライン・ノイス郡の関係者へのインタビュー調査をもとに明らかにすることができた。今年度、ドイツ中西部に位置するライン・ノイス郡におけるスポーツ振興計画の策定プロセスに関する調査を行ったところ、市民間の合意形成を行う場である「スポーツ・ダイアローグ」の実施が、計画策定のプロセスに大きな影響を及ぼしていることが明らかとなった。「スポーツ・ダイアローグ」の主な目的は「対話」により市民の要望を自治体のスポーツ振興計画の中に取り入れ、変革が皆の支持で実現するように進めていくことである。なぜなら市民が対話という形で直接関与することは、市民自身が当事者としてスポーツ振興計画策定について真剣に検討および議論し、計画内容も透明化を促進できると共に、こうしたプロセスを経ることで信頼関係も育まれ、結果として計画が市民に受け入れやすくなることが期待できるからである。加えて、スポーツ政策と青少年政策(子供たちの人格の発展、公共性・自己経験と能力の開発、麻薬問題、フェアプレーや寛容性などの価値観の伝達等)、文化および余暇政策(自由時間の優先的な過ごし方、活動的な生活スタイル、勤労生活の変化と工業社会の増大する匿名性から生ずる諸問題等)、社会政策(社会福祉、移民の社会的統合、シニア世代の社会参加)、健康政策(健康についての知及び情報の伝達、生活習慣病への対応、子ども・青少年の肥満、不健康、暴力、医療費の軽減)など、隣接する他の分野との連携・協力(ポリシーミックス)が、様々な社会問題の解決に寄与する可能性を有していることが明らかとなった。最終年度は、日独の地域スポーツ政策に関する比較考察の結果を踏まえ、スポーツ振興と都市の発展に関する日独共通の連関モデルの作成を行いたい。平成26年度、27年度の調査研究で得られた具体的なデータに基づき、報告書を作成した。

その際、日独のスポーツ振興計画策定のプロセスとして、大きく1)変革の方向性を探り、行動を始める段階、2)自治体の基本データ(人口、学校数、社会教育施設数、平均寿命、医療費、労働者数、長期失業者数、歩行・自転車専用レーンの整備状況等)を収集する段階、3)スポーツ活動の現状調査(市民を対象としたスポーツ行動に関するアンケート調査、スポーツ施設数や使用状況調査、専門家に対するヒアリング調査及びデルファイ調査等)を行う段階、4)データの解釈と行動知を導き出す段階、5)目標設定・達成モニタリング(定期的、継続的にモニタリング可能な目標の設定)を設定する段階、6)スポーツ振興計画を作成する段階、7)スポーツ振興計画を実行に移す段階の7つのステージに分けて、考察を行った。その結果、日独における自治体のスポーツ振興の共通点は、学校政策、青少年政策、健康政策、社会福祉政策など、他の政策分野と密接な関連を有すること、スポーツが地方自治体の全体的発展に重要な役割を果たし得ること等が明らかとなった。また、ドイツにおける地域スポーツ政策を考える上で、近年、「スポーツ・ダイアローグ」という手法が注目を集めている。「スポーツ・ダイアローグ」とは、市民対話であり、市民自身が当事者としてスポーツ振興計画策定について真剣に検討および議論し、計画内容も透明化を促進できると共に、こうしたプロセスを経ることで行政機関との信頼関係も育まれ、結果として計画が市民に受け入れやすくなるという。平成28年度は、この「スポーツ・ダイアローグ」の考えをベースに、日独共通のスポーツ振興計画作成の連関モデルを作成することにつながった。本研究では、市民間の合意形成を行う場として、「スポーツ・ダイアローグ(Sport Dialog)」という手法に注目した。この特徴は、「対話」により市民の要望を自治体のスポーツ振興計画の中に取り入れ、変革が市民と行政との協働で実現するように進めていくことである。そうすることで、限りある資金を効果的(実効性)、効率的(経済性)に投入できるようになるだけでなく、市民と行政が力を分担し合う直接参加型の民主主義を実現していくことにつながる。加えて、領域の境界を越えた振興分野も明らかすることが可能で、これは都市開発の総合的コンセプトに統合することができる。本研究の目的は、日独の地域スポーツ推進に関わる主要な担い手(プレイヤー)を対象に各種調査を行い、地方自治体におけるスポーツ振興計画策定と自治体の総合計画の関連について検討することにある。今年度、日本のスポーツ振興計画の作成プロセスに関する調査を行ったところ、自治体の決定権者、スポーツ団体の代表、関係する市民などからなる「スポーツ振興計画策定委員会」等が、計画策定のプロセスに影響を及ぼす点が明らかとなった。加えて、地方自治体の総合計画におけるスポーツ方策は、スポーツ振興方策が階層的に構成されている一方で、その周縁にはその他の多様な政策分野(たとえば、学校政策、青少年政策、健康政策、社会福祉政策など)の下位項目としてのスポーツ関連方策が分散しているという現状も明らかとなった。次年度は、ドイツの地域スポーツ政策について、市民間の合意形成を行う場としての「スポーツ・ダイアローグ」に着目し、調査研究を進めたい。平成26年度、27年度の調査研究で得られた具体的なデータに基づき、報告書を作成する。
舌下減感作療法における奏効メカニズムの分子細胞生物学的解析

本研究では、マウスにおける動物モデルをワクチンの予防効果ならびに治療効果に分けて確立しその奏功機序を解析した。その結果、予防効果を示すモデルマウスにおいては減感作療法を行うことによってTh1/Th2両者のサイトカインの産生量が減少していた。さらに、舌下減感作療法を行うことによって治療効果を示すモデルマウスにおいて実際の臨床症状を判定する際の鼻洗浄液中に存在する炎症細胞や顆粒球数の減少が認められた。口腔底において抗原提示細胞の解析を行った結果、F4/80抗原を有するマクロファージが中心であった。このことより、口腔底からの舌下減感作療法はこれまでにない経粘膜ワクチンであることが明らかとなった。本研究の目的は、粘膜免疫学の中の経口免疫寛容のコンセプトを用いた「舌下減感作療法」の免疫寛容誘導機構を解明し、その特徴を踏まえた抗原デリバリーシステムを開発することにより、科学的な根拠に基づいた医学的な効果と安全性があり、社会学的また経済的に優れたアレルギー予防・治療法を社会に提供することである。研究初年度である平成20年度は、マウスを用いてアレルギーにおける舌下減感作療法のモデル作成を試みた。抗原として一般に用いられているニワトリ卵白アルブミン(OVA)を用いて実験を行った。マウス1匹当たり50μgOVAを舌下に滴下し連続して10日間投与を行い、実験対照群としてOVA溶液の代わりにPBSを用いて同様の投与を行った。最終舌下投与の1週間後に20μgOVAとアラムによりマウス腹腔内にて再感作を行い、免疫寛容誘導の有無を再感作1週間後に検査した。その結果、マウス血清中の抗原であるOVAに対するIgEならびにIgGの抗体価は、抗原を用いた舌下減感作療法を行ったマウスにおいてPBSを投与したコントロール群と比較して優位に減少していることが明らかとなった。また抗原特異的なIgGのサブクラスの抗体価を検討した結果、IgG3を省く全てのIgG1、IgG2aとIgG2bにおいてコントロール群と比較して舌下減感作療法を行ったマウスにおいては有意な減少が認められた。一方、アレルギー誘導に重要なヘルパーT細胞の抗原特異的な増殖能を検討した結果、舌下減感作療法を行ったマウスでは抗原特異的CD4T細胞の増殖能はコントロール群と比較して優位に減少していた。これらの結果は、これまでヒトで行われている舌下減感作療法の治療法が動物実験でも可能であり今後の免疫動態の解析に有効であるモデルが開発されたことを示している。平成21年度においては、舌下減感作療法における抗原取り込み機能を解析するために口腔底(Oralcavity:OC)より単核細胞を分離してこれまでに腸管免疫でよく解析されているパイエル板(PP)と比較しながらFACS解析を行った。その結果、PPにおいて分離された単核細胞中CD3陽性T細胞は15%であるのに対してOCでは7.5%であった。一方、PPにおけるB220抗体陽性B細胞は80%であったのに対して、OCでは2%ほどしか存在しなかった。興味深いことに、CD3とB220抗体が共に陽性である細胞がPPには存在しなかったがOCには約25%の高頻度で存在していた。一般にCD3とB220抗体が共に陽性である細胞は、末梢のリンパ節には存在しないが、粘膜固有層での腸管上皮間リンパ球において存在することが認められている。また、CD3とB220抗体が共に陽性である細胞は、抑制性T細胞と言われる画分が存在する。次年度においては、これらの細胞を詳細に検討するために細胞表層抗原の解析項目を追加して行く。次に腸管免疫における粘膜免疫誘導組織としてのPPと比較してOCにおける抗原提示細胞の存在頻度を解析した。その結果、CD11c陽性細胞である樹状細胞はPPには1%以下であったが、OCでは約2%存在していた。また、樹状細胞とならんで重要な抗原提示細胞であるマクロファージ(F4/80陽性細胞)もPPよりOCの方が高頻度で存在していた。これらの結果より口腔底粘膜においては、舌下減感作療法における抗原を取り込んだ後の免疫寛容を誘導する高度な細胞群が存在する細胞の存在が示された。舌下減感作療法における奏効メカニズムの分子細胞生物学的解析において最終年度においては、口腔内より抗原が取り込まれた場合の所属リンパ節の局在について検討した。現時点でヒトおよびマウスにおける口腔底より取り込まれる抗原についての所属リンパ節は明確には理解されていない。そこで、前年度にマウスによる舌下減感作療法(免疫療法)モデルを作成し、このモデルを使用して口腔内に抗原である鶏卵白アルブミン(OVA)を連日投与して解析を行った。

抗原投与後2週間目にアラムと抗原による腹腔内注射により免疫プーストを行い、1週間後に各種リンパ節(舌下リンパ節、耳下腺リンパ節、頸部リンパ節、NALT、脾臓)より単核細胞を調整した。この細胞群よりCD4^+T細胞を精製分離し、別に調整された抗原提示細胞とOVAを添加した培養系で、細胞増殖試験を検討した。その結果、鼻粘膜関連リンパ組織が口腔内の所属リンパ節であるとマウスで考えられていたが、舌下リンパ節より分離したリンパ球が最も投与抗原に対して不応答を認めた。多くの場合、スギ花粉症は鼻粘膜で臨床がでるアレルギー疾患であるが、既に症状が発症している患者に鼻粘膜に抗原を投与することは禁忌行為であった。そこで舌下投与を行うことがWHOで推奨されたが、本研究より得られた結果によりさらに舌下リンパ節に抗原を直接投与すると、マウスにおける鼻嚇きやくしゃみは優位に抑制されることを見い出した。この結果は、将来の新たなアレルギー治療の一端をなすものであると考えられる。
明治後期の学術用語の伝播・浸透と現代日本語への影響に関する研究

明治維新前後には「客観」「法律」など数多くの新しい概念を表わす語が生じ、それらは日本の近代化を支えたと考えられる。本研究ではこれらの学術用語の明治期から現代までの消長について調査を行った。明治期の学術用語集『哲学字彙』と様々な資料との照合から、1その三版は「哲学字彙稿本」を元に編集されたこと、2『哲学字彙』の語彙は間接的に、20世紀初頭、上海で宣教師が編集・出版した学術用語集に移植されたこと、3『哲学字彙』編者が執筆した教科書や専門書が、学術用語の現代日本語に影響を与えた可能性があること、などが明らかになった。今年度は、本研究課題の主たる調査対象である『哲学字彙』他の明治から現代までの辞書類やコーパスの資料収集に努めるとともに、電子化された日本語の語彙資料を使って日本語の語彙分析の手法についての検討を行った。これらの成果は、Qualico2012(国際計量言語学会)、国立国語研究所「コーパス日本語学の創成」プロジェクト共同研究発表会、『経済学季報』(立正大学経済学会)、『学芸国語国文学』等で発表した。語彙の分析においては、従来のように語彙そのものの分析を行うだけでなく、文法論で構築の進んだ結合価理論を積極的に取り入れ、動詞などの自立語と助詞・助動詞といった付属語との共起関係や、その組み合わせの頻度の分析を行うことを目指している。サンプルとして6つの動詞を取り上げ、これらが伴う助詞の使用頻度を結合価の分布の観点から分析した。その結果、ある動詞について出現する格助詞の種類や頻度の分布の全体像は3つの資料である程度似た傾向が認められ、また主格が出現するか省略されるかについても動詞によってある程度似た傾向が認められた。さらに、主格を示す助詞や主格省略については、主格の出現と省略の頻度分布は、助詞「に」「を」を伴う成分の頻度によって直接影響を受けているとはいえない、主格の出現と省略の頻度分布は、助詞「に」「を」を伴う結合価の有無による動詞の性質の差異と関連性がある、主格の出現・省略の頻度や主格にどの助詞を使うかは、言語資料が異なっても動詞によって一定の傾向があり、動詞によって個別にある程度傾向が決まっている可能性がある、という点が明らかになった。今年度は、本研究課題の主たる調査対象である『哲学字彙』に収録されていた学術用語が明治時代後期に、他の辞書類に伝わっていった状況について調査を行うとともに、日本語の語彙分析の手法についても検討を行った。また『哲学字彙』成立の背景を考察する一端として、編纂者の一人である井上哲次郎と森鴎外のドイツ留学に対する姿勢について、両者の現地での交流と日記の記述を比較して分析を試みた。『哲学字彙』に収録された学術用語は井上哲次郎とその同僚や弟子が執筆した『哲学大辞書』に伝わった可能性が高く、さらに『哲学大辞書』巻末の英語索引と日本語の術語は、上海で西洋人の宣教師が編纂した学術用語集に伝わったと考えられる。今回は『哲学大辞書』と上海の学術用語集に加え、Mateerの術語辞典2冊(1904年版、1910年版)とCouslandの医学事典(1908年)を加えた5点の照合調査を行ったが、この上海の学術用語集は日本の『哲学大辞書』から約65%の見出し語と訳語を転載し、約10%は主にMateerの1910年版とCouslandの1908年版から補充していたと推察される。この調査により、明治時代後期にほぼ確定していた、訳語としての日本語の学術用語の一部は、西洋人の宣教師を介して中国での学術用語策定の一助となったことが明らかになった。本研究課題の主たる調査対象である『哲学字彙』の著者井上哲次郎は、英独仏和版とほぼ同時期に出版された『哲学大辞書』(同文館)編纂にも関わっている。『哲学大辞書』は上海で出版された事典類に大きな影響を与えていることが事典類の前書きから判明しているので日中の語彙の交流についても分析を行い、大正時代に入り漢語から外来語への移行を見せ始めた語彙の変化の一端を調査した。また現代までの語彙の総体としての大きな変化をとらえるために、ドイツを中心に新しく開発されたh指標を使った語彙分析の手法について日本語のデータで検討を行った。これらの成果は、『近代語研究』の他、パーダーボルン大学(ドイツ)における招待講演、第7回アジア辞書学会、近代語学会2011年度第2回研究発表会、7th International Conference on Missionary Linguistics(於Bremen University)で発表した。日本の哲学大辞書を参照し上海で出版された学術用語集の見出し語と訳語を、ADまで哲学大辞書と比較した。見出し語の約3分の2が哲学大辞書から採用されており見出し語が採られた場合はほとんどの場合日本語の訳語も中国語の訳語として採用されていることがわかった。著者はイギリスとカナダの宣教師で、前書きに出版の経緯や当時の日本語の流入状況、先に同じ団体が関連した術語集などの言及があり、それらの裏付け調査を行った。その結果、著者の一人は哲学大辞書の初期の版が出た時期に東京を訪れており、このあたりの時期の版が参照されたのではないかと推定した。また哲学字彙初版が参照したとされるFlemingの辞書は版が特定されていない。

先行研究で指摘されている二版、三版、アメリカ版の他に今回Krauth版を発掘し比較を行ったところ、Fleming三版では4割ほどの一致率が6割まで上がった。今年度は本研究課題の主たる調査対象である『哲学字彙』に収録されていた学術用語が現代日本語に浸透していく過程について、これまでに得られた知見を集約してその流れの概略をまとめ、「日本語学会2014年度春季大会70周年記念シンポジウム」で「招待講演・明治期の学術用語が一般化するまで」として発表した。その再調査の過程で、明治時代の翻訳専門書や中学教科書、講義録等に『哲学字彙』の学術用語が訳語として取り込まれている様子がうかがえ、様々な資料の冒頭部分についてその可能性を調査した。この結果は論文集『近代語研究』第18集、同『日本語史の研究と資料』、日本近代語研究会研究発表会等で発表したが、狭い範囲の調査に限られているため、今後調査範囲を広げて知見の確度を高めたい。また語彙はこれまで意味や文字との関係が論じられてきたが、語彙が文構造全体に与える影響も考慮すべきと考え、その関係性を計量的に説明する方法を検討した。成果はQUALICO2014(国際計量言語学会2014年大会、国立国語研究所コーパス日本語学の創成プロジェクト共同研究発表会、論文集『Empirical Approaches to Text and Language Analysis』等で報告した。このうち国立国語研究所プロジェクト共同研究発表会での発表は、海外の計量言語学者によって長く研究されている「Menzerath-Altmannの法則」(言語の語、節、文、文章など様々なレベルにおいて、より大きな構築物はより小さい構成要素から成るという経験的法則)について、日本語の節、項・付加詞等、形態素の間の計量的関係を調査したもので、「Menzerath-Altmannの法則」に関する国内で初めての発表である。このような語彙と構文に関する計量言語学的モデルを構築し語彙史研究に生かすべく、引き続き検討を進める予定である。今年度は本研究課題の主たる調査対象である『哲学字彙』に収録されていた学術用語が現代日本語に浸透していく過程について、部分的調査を行った昨年度の成果(「日本語学会春季大会70周年記念シンポジウム」での発表、論文集『近代語研究』第18集、同『日本語史の研究と資料』、日本近代語研究会研究発表会等)を受けて、より大規模な範囲で調査を行い部分的調査の知見の確度を高めるため、周辺資料である著者の旧蔵本の書き入れの翻刻や関連辞書の見出し語の整理などを行った。これまでは辞書を中心的な資料として語彙の研究を行ってきたが、今後は文章中での語彙の位置や術語の用法などにも研究の視点を広げていく可能性があるため、語彙が文構造全体に与える影響も考慮すべきと考え、その関係性を計量的に説明する方法を検討した。今年度はその一例として、文や節の中でのいわゆる格成分(complelemt)の出現順や共起の状況について調査・研究を行い、論文集『Recent Contributions to Quantitative Linguistics』等で報告した。このような語彙と構文に関する計量言語学的モデルは、将来的に語彙や語彙史の研究と文法的な研究の橋渡しをする役割ができると考えられる。この他、これまでに得られた知見に追加調査を行い「明治後期の学術用語の一部は外国人宣教師を介して中国に伝わり、中国語の学術用語として辞書に収録された」ということについて複数の辞書を比較して検証した。この成果は国際的な学術誌に投稿した。
『日越辞典』編纂へ向けての基盤構築研究

本研究では、現代ベトナム語における漢越語の意味・用法の特徴を分析した。「漢越語」を、通時的には、1890年代や1930年代刊行の辞書における記述と関連させて考察し、また通言語的には、日本語だけでなく中国語とも比較しながら分析した結果、ベトナムへの和製漢語の伝播時期の他、日本語にもベトナム語にも使われるが、その意味が著しく異なる2音節漢語や、日本語の場合とは並び方が逆になる2音節漢越語の意味・用法を明らかにした。研究代表者・分担者ともに、『日越辞典』・『越日辞典』編纂に向けての基盤構築研究として、ベトナムにおける資料収集、研究成果の公表を行なった。主な研究実績(具体的な取り組み)は、以下の通りである。研究代表者は、2010年3月に、ベトナム・フエ外国語大学およびホーチミン国家大学において、日・越両語における漢語表現の使用状況及びその意味・機能の対照に関する資料収集を行なった。また、現代ベトナム語への和製漢語の伝播状況や、日・越両語における動詞や助詞の文法化について考察し、研究成果として発表するとともに(「11.研究発表」のとおり)、フエ外国語大学日本語日本文化学科において「日・越両語における取り立て助詞の対照-「まで」とdenの場合」と題する講演を行なった。研究分担者の今井は研究代表者・村上と共に、現代ベトナム語における漢越語の研究の一環として和製漢語の伝播状況について共同研究を行い、とくに20世紀初頭のドンキン義塾のテキストや1917年から1934年まで発行された『南風雑誌』における和製漢語の存在状況について調査した。この調査により、和製漢語がベトナムに伝播したのは主に20世紀初頭以降、とりわけ東遊運動以降であることが判明した。おそらく実際の資料に基づいて実証的に示されたのは本調査が世界的にも最初だと思われる。また、今井はベトナムでの調査において各種の辞書の収集に努めるとともに、現地での研究協力者と辞書編纂をめぐって意見交換を行った。研究代表者は、2011年3月に、ベトナム・フエ外国語大学およびホーチミン師範大学において、日・越両語における漢語表現の使用状況及びその意味・機能の対照に関する資料収集を行なった。また、日本語にもベトナム語にも使われる漢語語彙のうち、著しく意味・用法が異なる語彙の特徴や、日・越両語における複合動詞の相違点について考察し、研究成果として発表したし(「11.研究発表」のとおり)、フエ外国語大学日本語日本文化学科においては「日本語の名詞修飾節-ベトナム語との対照」と題する講演を、またホーチミン師範大学においては、「ベトナム語の方向動詞"RA"の文法化-日本語との対照」と題する講演を行なった。研究分担者の今井は、2011年3月に、ベトナム・フエ外国語大学およびホーチミン師範大学において、研究代表者の村上と共に日・越両語における漢語表現の使用状況及びその意味・機能の対照に関する資料収集を行なった。また、日本語にもベトナム語にも使われる漢語語彙のうち、著しく意味・用法が異なる語彙の特徴や、日・越両語における複合動詞の相違点について考察し、研究成果として発表した(「11.研究発表」のとおり)。フエ外国語大学日本語日本文化学科においては「和製漢語のベトナム語への伝播-和製漢語はいつ、どれくらいベトナム語に受容されたのか?-」と題する講演を行なった。研究代表者は、2012年3月に、ベトナム・フエ外国語大学およびホーチミン国家大学において、日・越両語における漢語表現の使用状況及びその意味・機能の対照に関する資料収集を行なった。また、日本語とベトナム語で語順が逆になる二字の「漢越語」をリスト化し、その意味・用法の異同について考察し、研究成果として発表したし(「13.研究発表」のとおり)、フエ外国語大学日本語日本文化学科においては、「日本語の複合動詞「V+込む」の意味・用法-ベトナム語の"V+vao"との対照」と題する講演を行なった。研究分担者の今井は、研究代表者と緊密に協力して上記研究成果(「13.研究発表」)を出した。また、2012年3月にニャチャン芸術文化大学(中南部地方で唯一の日本語教育高等機関)とホーチミン国家大学を訪問し、両大学における日本語学習者の現状について聞き取り調査を行ない、『日越辞典』などの日本語教材のニーズの把握に努めるとともに、各種辞典・語学教材の収集を行なった。