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現代台湾における歴史叙述：中華民国と泰緬孤軍とを架橋する中華救助総会に即して

第2に、中華民国国軍(国民党軍)の泰緬地域での活動をめぐり、同じく中華民国の影響下にある戦没者追悼施設が、台湾(国家側)では主に1950-1961年の戦没者を祀り、タイ(泰緬孤軍側)では主に1961-1981年の戦没者を祀っていたこと、の2点である。第2点目のキーワードになる1961年こそは、中華民国が自国の軍隊を秘密裏に泰緬地域に配置し続けているにもかかわらず、内外に向けて自国の軍隊がもはや泰緬地域に存在しないと公言した年であった。第1点目についてはかかる見解を公表すべく、「現代台湾史における泰緬孤軍イメージ」と題する論文を、近々投稿の予定である。第2点についても更なる考察を踏まえ、投稿を前提にした論文を執筆中である。受入機関の京都大学で東南アジア地域研究に関する研究会や講義へ積極的に参加し、またタイへ1回、台湾へ3回短期出張して、今年度の研究の適切な遂行ができ、翌年度以降の研究計画の準備ができた。現代台湾(1945-現在)において、中華救助総会(救総)はとりわけ泰緬地区の同胞を救援するに際し、いかにして「我々」(国民国家的な主体)の歴史を叙述してきたのか。本研究の目的はこの問いを解明し、現代台湾という時空をよりよく理解することに在る。三年目の今年度は、現代台湾史において出現した官製歴史叙述や泰緬孤軍像を背景として踏まえた上で、特に救総が展開する歴史叙述について考察を試み、次の2つの知見を得た。すなわち、第1に、現代台湾において泰緬孤軍というふうに名づけられた泰緬地区在住の人々を、中華民国政府の主導する人権概念に基づき、救助対象とみなしていたこと。第2に、世代交代により、孤軍後商(孤軍の末窩)と呼ばれる人びとが出現し、救総の他にも中華民国と孤軍を架橋する媒体が出現したこと、の2点である。孤軍後裔は、救総とのつながりを相対的に希薄化しつつも、台湾との多様なつながりを持ち、タイや台湾という土地に根付こうとしており、タイにおいては朝野挙げての観光立国化の機運の中で、ゴールデン・トライアングルに関するテーマパークを立ち上げたり、台湾においては朝野挙げての多元化の機運の中で、雲南文化公園を設置している。特に第2点について、更なる考察を踏まえ、投稿を前提にした論文を執筆中である。受入機関の京都大学で東南アジア地域研究に関する研究会や講義へ参加し、またタイへ1回、台湾へ1回短期出張して、今年度の研究を遂行ができた。「研究実績の概要」で既述したように、本研究は三分できる。一年目は中華民国の、二年目は泰緬孤軍の、三年目は救総の歴史叙述を考察する。初年度の計画をほぼ予定通り実施した。現在その成果を論文にまとめており、近いうちに学術雑誌へ投稿する予定である。そこで、本研究の達成度を「おおむね順調に進展している」というふうに自己評価した。初年度の「研究実績の概要」で既述したように、本研究は三分できる。二年目の計画をほぼ予定通り実施した。ただし時間切れになった憾みは残っている。三年目の計画をほぼ予定通り実施した。
看護職の職業性ストレスおよび精神的健康度に関する国際比較調査

本研究では、看護職の簡易職業性ストレス質問表(NSS)を開発し、その妥当性および信頼性を検討した。次に、開発したNSS、およびストレス対処問診表(BSCP)、抑うつ度調査表(CES-D)を用いて、日本と中国の看護職の職業性ストレスおよび精神的健康度を調査し、ストレス要因が異なると考えられる両国における看護職の職業性ストレスと精神的健康度の関連の特徴を明らかにすることで、日本の看護職における効果的なストレス対策を模索した。NSSは一般的な簡易職業性ストレス質問紙20項目に,看護職特有のストレス15項目を加えた35項目にて評価した。日本の地方市の2総合病院の看護師計1028名を対象にして実施し、信頼性,妥当性の検討を行った結果、NSSの因子分析で抽出された11因子は事前に想定した尺度と一致した。次に,中国語版のNSSを作成し、中国の地方都市の2総合病院の女性看護職を対象として調査を実施した。(有効回答者数356名)。日本の看護職は、中国と比較して精神的健康度が低く、抑うつ度が高かった。NSS因子のうち、「人命に関わる仕事」「対人関係困難」「医師との関係困難」「患者の死との直面」が日本で高く、「裁量度」「患者・家族との関係困難」は中国において高かった。BSCP因子のうち「情動発散」と「回避と抑制」が日本で高く、「積極的問題解決」、「問題解決の相談」は中国で高かった。CES-Dを従属変数とした重回帰分析の結果、日本のみで有意であったのは、「対人関係困難」と「発想転換」、中国のみ有意であったのは「同僚上司の支援」であった。以上の結果から、「対人関係の困難」が日本の看護職における精神的健康度の低下に与える影響が大きいと予想され、その解決のためには、「対人関係困難」と関連を認めた「気分転換」の励行や「情動発散」の回避などのストレス対処をとることが、ストレス軽減対策上有益であることが示された。日本における調査については、近畿圏の総合病院の女性看護職を対象として実施し、504名を解析対象とした。看護職のストレスの評価は一般的な簡易職業性ストレス質問票20項目に、看護職特有のストレスとして5尺度を想定して作成した17項目の質問を加えた計37項目(NSS : Nurse Stress Scale)で評価した。またストレス対処特性については新たに開発した簡易質問票18項目(6尺度、SCS : Stress Coping Scale)を用いて信頼性、妥当性の検討を行った。NSSの因子分析で抽出された11因子は事前に想定した11尺度と一致し、寄与率の大きい順に「量的負荷」、「医師との関係困難」、「達成感」、「人命に関わる仕事」、「対人関係の困難」、「患者・家族との関係困難」、「同僚・上司の支援」、「裁量度」、「患者の死との直面」、「質的困難」、「意思疎通の困難」と解釈され、従来の看護職ストレスの概念とおおむね一致した。SCSの因子分析で抽出された6因子は寄与率の大きい順に「気分転換」、「積極的問題解決」、「発想転換」、「問題解決のための相談」、「感情抑圧」、「情動対処」と解釈された。

これは従来提案されている対処特性の概念とほぼ一致したが、一部の質問項目で事前に想定した6尺度と不一致を認め、また各尺度の内的一貫性と妥当性については、α係数の低い因子および低い因子負荷量を示す質問項目を認めたため、項目の一部修正を行った。改定質問票を用いた再調査を次年度に実施する予定である。米国の調査については、ボストンのハーバード大学で、質問票の英語版の作成と次年度以降の調査実施について打ち合わせを行った。また中国については、四川省成都市の四川大学で研究打ち合わせを行い、アンケートの中国語版の開発および次年度の調査実施について検討した。日本における調査については,前年度の調査結果に基づき,看護職のストレスおよびストレス対処特性の質問表について改訂版を作成した。職業性ストレスは一般的な簡易職業性ストレス質問紙20項日に,看護職特有のストレスとして15項日の質問を加えた計35項日(NSS)にて評価し、ストレス対処特性についても改訂版の簡易質問票18項目(SCS)を用いて信頼性,妥当性の検討を行った。一総合病院の協力を得て,病棟看護職333名を解析対象とした。NSSの因子分析で抽出された11因子は事前に想定した尺度と一致し,寄与率の大きい順に「量的負荷」,「達成感」,「人命に関わる仕事」,「医師との関係困難」,「裁量度」,「患者の死との直面」,「対人関係の困難」,「同僚・上司の支援」,「患者・家族との関係困難」,「患者・家族への支援困難」,「質的負荷」と解釈された(累積寄与率69.0%)。SCSの因子分析で抽出された6因子は事前に想定した尺度と一致し,寄与率の大きい順に「気分転換」,「積極的問題解決」,「情動対処」,「問題解決のための相談」,「発想転換」,「感情抑圧」と解釈された(累積寄与率68.5%)。CES-D得点を目的変数とした重回帰分析の結果,仕事ストレスの「質的負荷」,「対人関係の困難」「患者・家族との関係困難」およびストレス対処の「情動対処」,「感情抑圧」が抑うつ度に正の関連を示した。海外調査については,中国成都市の四川大学との共同研究として,成都市の総合病院の女性看護職348名を対象として調査を実施した。特徴的な結果として,職業性ストレス得点について日本の看護職が中国よりも高かったものに,「質的負荷」,「人命に関わる仕事」,「医師との関係困難」,「患者の死との直面」,低かったものとしては「裁量度」があった。またストレス対処については,中国において「積極的問題解決」,「問題解決のための相談」が多く,「感情抑圧」は少なかった。今年度の調査においては、看護職のストレスおよびストレス対処特性の質問表について改訂版を作成した後、(看護職の職業性ストレスについては,35項目(NSS)にて評価、ストレス対処特性については改訂版の簡易質問票18項目(SCS)を用いて評価)日本の2地方都市各1箇所の総合病院の看護師を対象にして信頼性,妥当性の検討を行った結果、NSSおよびSCS共に昨年度と同様の想定因子を得られた。また中国の西南地方の都市部、郊外各1箇所の総合病院の女性病棟看護師を対象にして実施した結果、日本同様の因子構造および信頼性、妥当性が得られた。次に日中の病棟看護師の精神的健康度とストレス、コーピング要因を比較検討し、さらに国籍ごとに精神的健康度と職業性ストレスの各因子を従属変数にし、職業性ストレス、ストレス対処、個人属性などのストレスに関連する要因を独立変数とした重回帰分析を行った。有効回答者数は、日本1028名、中国356名で、日本の看護職は、中国と比較して精神的健康度が低く、抑うつ傾向者の割合が高かった。ストレス因子のうち、「人命に関わる仕事」「対人関係困難」「医師との関係困難」「患者の死との直面」が日本で高く、「裁量度」「患者・家族との関係困難」は中国において高かった。
体制転換後の国家機構構築とその運営に必要な人的資源育成についての研究

ドイツ統一後の旧東独地域において,行政機構を機能させるための人材をどのように育成したか,そこにどのような問題が生じたか,どの程度の経済的費用がかかったかを文献・アーカイブ調査と現地でのインタビュー調査とを組み合わせておこなう.文献・アーカイブ調査では主として経済的費用についてのデータを収集する.インタビュー調査は,州政府,市政府を対象とし,ドイツ統一後に実際に採用された人材不足への対処方法,つまり(1)西独人材の派遣,(2)旧東独行政人材の再教育,(3)両独行政職員間の非公式ネットワークによる情報と知識の移転の実態を調査し,これらの対処方法への評価を当時の当事者から聴取する.ドイツ統一後の旧東独地域において,行政機構を機能させるための人材をどのように育成したか,そこにどのような問題が生じたか,どの程度の経済的費用がかかったかを文献・アーカイブ調査と現地でのインタビュー調査とを組み合わせておこなう.文献・アーカイブ調査では主として経済的費用についてのデータを収集する.インタビュー調査は,州政府,市政府を対象とし,ドイツ統一後に実際に採用された人材不足への対処方法,つまり(1)西独人材の派遣,(2)旧東独行政人材の再教育,(3)両独行政職員間の非公式ネットワークによる情報と知識の移転の実態を調査し,これらの対処方法への評価を当時の当事者から聴取する.
携帯用陰圧式人工呼吸器の開発

私たちは従来の陰圧式人工呼吸器が持つ欠点、すなわち機械が患者の呼吸に同調できない、換気補助モードが限られている、を克服すれば呼吸不全患者の呼吸補助に新しい一つの方法を提供しうるのではないかと考え、患者の呼吸に同調して種々の換気補助モードが可能な呼吸同調式cuirassレスピレータを開発した。呼吸同調の方法は通常の自発呼吸で生じる鼻口腔や気管チューブ内の温度変化を鼻サーミスタで感知しこの信号を微分した出力波形に吸気と呼気のトリガーを設定することで可能となった。この知験をもとに温度変化の微分型の出力を出す焦電素子に着目し、焦電素子呼吸センサーも開発した。換気補助モードとしては呼吸同調法、調節呼吸法のいずれも選択でき、いずれの呼吸法においても吸気補助モード、吸気呼気補助モードができ呼吸数が少ない場合自動的に設定した回数で換気が保証されるバックップを有する。臨床応用1号機にはサーミスタ微分型呼吸センサー、2号機には焦点電素子呼吸センサー素子呼吸センサーをとりつけた。雑種成犬を用いた実験的検討ではこの呼吸器で換気、ガス交換とも充分でき、肺動脈圧のていかからくる右心室の後負荷が示唆されることを示した。健常人を対象にした性能評価をした後、COPD、胸郭拘成疾患症、神経筋疾患、などの呼吸不全患者31名に、一日数時間、一日から2カ月の期間間けつ的に呼吸補助を行った。呼吸筋への負担の軽減や血液ガスの改善など呼吸状態の改善が得られ、この呼吸同調式陰圧式人工呼吸法が有益であることが確認された。また、肺手術後症例20例にこれを応用し、この方法が循環動態への悪影響がほとんどないことが確認された。昭和61年度初頭に製作したプロトタイプを改良した臨床応用を目的とした試作機(2号)を昭和61年9月き製作し、健常人を対象とした性能評価を行ない良好な結果を得たので、昭和61年9月に開催された、第24回日本人工臓器学会総会(於東京)にその成績を報告した。試作機(2号)の改良点としては、(1)鼻サーミスタの信号を微分処理して吸気呼気の開始時点がより明瞭に把え得るようにし、個々人に応じてトリガーレベルを変えることにより、個々人に最適化したタイミングで吸気及び呼気の換気補助が行なえる様にしたこと、(2)無呼吸時には自動的に調節呼吸が出来るバックアップシステムを附与したこと、(3)弁機構を改良し弁の数を減らし応答性を高めたこと、(4)ブロアー型ポンプを少し少容量のタイプに変えて作動時の騒音を減弱させたこと、などである。試作機(2号)は既に搬入を終えている。現在、ドームは被験者の体型を石膏型取りしたFRPハードドームであるが、胸部変形の少ない肺気腫や筋無力症などには汎用型ドームを、又胸部変形の著明な胸部成形術後や筋ジストロフィーなどには個人に適合するベットサイドメーキングのドームを試作中である。陰圧式人工呼吸法の呼吸、循環動態に与える影響につき、動物用の陰圧ボックス(ドーム)を作成し、動物(雑種成犬)を対象として実験を行っている。換気補助の為には種々の疾患の換気運動の病態生理を解明する事が重要であるとの認識により、肺のう胞症、胸部成形術後症例などの換気運動の解折をも行ない日本胸部疾患学会、日本胸部外科学会等にてその成績を報告した。研究はほぼ計画通りに進展している。開発した呼吸同調式cuirassレスピレータをCOPD、胸郭拘束成疾患症、神経筋疾患、などの呼吸不全患者31名に、一日数時間、一日から2カ月の期間

間けつ的に呼吸補助を行ったところ、呼吸不全の一因である呼吸筋疲労のときに認められる補助呼吸筋への負担が軽減されていることや血液ガスの改善など呼吸状態の改善が得られ、この呼吸同調式陰圧式人工呼吸法が有益であることが確認された。とくに気道陽圧からくる肺損傷の危具のため陽圧式人工呼吸法が適応しにくいCOPDにおいて上気道の閉塞症状の増悪をもたらさず呼吸補助がこの方法により可能なことが示されたことは有意義と考える。この方式では患者の呼吸に同調して胸郭外に圧が形成される利点を持つことからくると考えられた。また、肺手術後症例20例にこれを応用し、この方法が循環動態への悪影響がほとんどないことが確認された。これらの成績の一部は国内外の関連の学会にて報告し、61年度より63年度にわたるこの研究の総括は昭和63年度科学研究費補助金研究成果報告書にまとめた。
地形因子を考慮した林分成長のモデル化

申請者は、地形因子を考慮した林分成長のモデル化のための基礎的研究の成果として以下の知見を得た。2)全天空画像による傾斜地林分の立木位置・胸高直径・樹高の測定手法について検討し、立木位置及び胸高直径については傾斜に関係なく、ほぼ正確な測定が可能であることを示し、地形因子を含めた林分データの簡易推定方法を提案した(第109回日本林学会大会発表)。3)天然林における撹乱後の更新特性や人工林における間伐後の周囲林木の成長を考える上で、林冠ギャップのサイズは重要なファクターである。このギャップサイズを画像解析の手法により簡易かつ高精度で計測する手法を開発した(第110回日本林学会大会発表予定)。4)新潟大学農学部附属佐渡演習林内のスギ人工林を対象とし、地形因子(立木位置情報)と樹高からシュミレーションにより林木の樹冠投影面積を推定するモデルを開発し、得られた断面積成長量との関係を間伐区及び無間伐区において検討した。その結果、推定された樹冠投影面積は断面積成長量と高い.相関を示したが、間伐区においては間伐後急速に相関が低くなり、その後再び上昇する傾向を示した。本年度は、地形因子と林分成長の関係を解析するための画像解析ソフトウェア及び3次元林分構造予測ソフトウェアの開発を行った。画像解析スフトウェアでは、葉による光合成能力の解析を行うための葉画像による葉内クロロフィル含量の推定手法、さらに3次元での林分構造及び林内の光環境を解析するため、魚眼レンズによる全天空画像から林分内の立木の3次元位置座標・樹高・直径の推定手段、及び林分の葉面積指数(LAI)・撮影地点における光合成有効光量子密度(PPFD)の推定手法について検討を行った。葉内クロロフィル含量の推定については、葉画像の緑のデジタル値を葉内クロロフィル含量との間に直線関係が認められ、葉内クロロフィル含量の推定手法としての葉画像解析の有効性を示すことができた(印刷中)。全天空画像の各推定手法については、ほぼ予定の機能の開発が終了し、林分内の立木の3次元位置座標・樹高・直径の推定手法については、撮影地点の異なる2つの全天空画像から十分な精度での推定が可能であることが確認できた(第109回日本林学会大会発表予定)。また、LAI及びPPFDの推定については本年度申請備品(光量子計一式)により比較・検証のための実装値を計測中である。一方、3次元林分構造予測ソフトウェアでは、林分内の立木の3次元位置座標・樹高から3次元の林冠構造を予測し、予測された3次元の林冠構造から林内光環境の推定を行うことを目的として開発を行い、本年度は比較的簡単な樹冠形モデルをベースとした、周囲木との位置関係による単木レベルでの3次元の樹冠形予測及びその予測結果から林内の任意の地点における全天空画像をシュミレートする手法の開発を行った(第109回日本林学大会発表予定)。
再利用可能かつ高精度なプログラムソースコード品質評価枠組みの実現

プログラムソースコードの品質を測定し評価する様々な手法が提案されているが、網羅性や再利用性を欠くといった問題を持ち、十分に活用されていない。そこで本研究では、C言語に代表される種々のプログラムソースコードを対象として、品質の測定と評価を網羅的かつ高精度に実施する再利用可能な枠組みの構築と適用実験を通じた継続的高精度化、およびその構築や運用におけるノウハウのパターン化や得られたパターン集合の再利用支援環境の構築を実現した。プログラムソースコードの品質を測定/評価する様々な手法が提案されているが、網羅性/再利用性を欠くといった問題を持ち、十分に活用されていない。そこで本研究では、C言語に代表される種々のプログラムソースコードを対象として、セキュリティを含む種々の品質の測定/評価を網羅的かつ高精度に実施する再利用可能な枠組みを実現する。さらには、協力者より入手可能な実プログラム集合への適用実験により、枠組みがソースゴードの品質を多面的かつ高精度に測定/評価可能かつ改善に他のノウハウやパターンの併用も考慮して活用なことを確認し、拡張/再利用可能な形で一般公開し、利用者による測定結果の集積により継続的に発展させることを目的とする。平成19年度において、研究代表者が実現済みのスイートの網羅性を高めるため、効率性、信頼性に代表される品質特性を予測するために活用可能なプログラム上の特徴と測定方法を洗い出した。さらに、スイートを構成する全ての測定法に関係するプログラム上の特徴について、プログラミング言語や環境への独立性を調査し、スイートの内部を、品質特性、プログラミング言語や環境に非依存な抽象化された特徴、依存する特徴、依存する測定法の4段階に明確に分けて、内部の可変性と共通性を明確とし、スイート全体の再利用性を高めることに成功した。また、評価基準の導出にあたって、品質改善後のソースコード群に加えて改善前のソースコード群の測定値分布傾向を併用することにより、冗長な測定法を特定してスイートの再構築を行う方式を考案し、スイートを表現するデータ部と相互作用可能な形で導出部として実装した。実装した各部分単位における検証と試験実行により、各部分が最終的な品質・評価枠組みを構成する上で必要な機能を適切に提供すること、および、各部分の切り分けにより将来の枠組みが高い拡張性・再利用性を有することを予測可能なことを確認した。プログラムソースコードの品質を測定し評価する様々な手法が提案されているが,網羅性や再利用性を欠くといった問題を持ち,十分に活用されていない.そこで本研究では, C言語に代表される種々のプログラムソースコードを対象として,品質の測定と評価を網羅的かつ高精度に実施する再利用可能な枠組みを実現する.具体的には,協力関係にある企業の研究協力者が入手可能な現実のプログラム集合への適用実験により,枠組みがソースコードの品質を多面的かつ高精度に測定および評価可能なことを実証的に確認し,枠組みを拡張/再利用可能な形で一般公開し,利用者による測定結果の集積により継続的に改善することを目的とする.平成19年度においては,品質測定評価スイート,評価基準導出ツール,および,集計・可視化ツールの実装を行った.平成20年度はそれらの統合,品質測定・評価の精度改善,および,それらの活動における種々のノウハウの部分的なパターン化と再利用支援環境の整備を実施した.具体的には下記の3点を実施した.・平成19年度に実装した各要素・ツールを統合し,測定から評価基準導出,品質上の評価および結果の可視化までを全て自動化する枠組みとして実装した.・統合構築した枠組みを用いて多数の現実の品質改善前後プログラム群に封する品質の測定および評価を実施し,得られた結果を用いて,測定値の分布傾向に基づく適切な評価基準の設定,および,測定法の冗長性の検討に基づくスイートの再構築を行い,枠組みの測定・評価精度の向上に成功した.さらに,元のプログラム開発者へのヒアリング結果やシステム振る舞い測定値との相関性検証/利用実験により,枠組み全体の有効性を確認した.・枠組みの構築,測定評価,結果に基づく評価精度の改善の各活動における設計実装や運用上のノウハウを部分的にパターン化すると同時に,パターンの再利用支援環境の整備を行った.プログラムソースコードの品質を測定し評価する様々な手法が提案されているが、網羅性や再利用性を欠くといった問題を持ち、十分に活用されていない。そこで本研究では、C言語に代表される種々のプログラムソースコードを対象として、品質の測定と評価を網羅的かつ高精度に実施する再利用可能な枠組みの実現、ならびに、関連する技術の品質への影響を明らかとすることを目的とした。研究方法として、2007年度における品質測定評価スイート、評価基準導出ツール、集計・可視化ツールの実装、および、2008年度におけるスイート・ツール統合の試行、枠組み全体の評価・改善の着手、ノウハウの部分的なパターン化・再利用支援環境整備の着手を受けて、2009年度は全スイート・ツール成果の拡張性・利便性の高い形での統合、枠組み全体のパッケージ化と継続評価・改善、それらの活動におけるノウハウのさらなるパターン化と再利用支援環境の活用を通じた活動効率化と品質への影響評価、ならびに、関連技術としての受け入れテスト環境およびテスト網羅率測定環境との関係整理を実施した。

特に、測定から評価基準導出・品質上の評価および結果の可視化までを全て自動化し長期にわたって実用的な形で実現した枠組みを、第三者が設置して利用可能な形にパッケージ化し、協力企業を通じた提供を開始している。パッケージ化にあたり、枠組み全体において利用者環境に応じて可変な部分と共通な部分を明確にし、可変な部分についてパラメータ設定等を通じた容易な変更を可能としている。さらに、協力関係にある企業の研究協力者が入手可能な現実のプログラム集合への適用実験により、枠組みがソースコードの品質を多面的かつ高精度に測定および評価可能なことを実証的に確認した。今後、提供する枠組みの利用結果を収集し、品質測定および評価精度の継続的な改善に役立てることを予定している。
エフェクティブ・スクールの組織マネジメント及び学習環境デザインの事例研究

本研究の成果は、エフェクティブ・スクールであるチャータースクールが有すべき組織特性として7つの構成要素が必須である、と事例分析から抽出できたことだ。構成要素は、中範囲理論のカテゴリーであると言い換えてもよい。その7カテゴリーとは、「新しい公共」(非営利法人)による学校所有権、積極的市民参加、複数の利害関係者による熟議民主主義、内発的アカンタビリティ、複合的なリーダーシップ、民主的・批判的な同僚性、関係的信頼である。エフェクティブ・スクール(effective school、「効果のある学校」)であるカミノ・ヌエボ・チャーター・アカデミーの事例分析を行った(「コミュニティ・スクールとしてのチャータースクールスクール」『法政大学キャリアデザイン学部紀要』第6号)。この学校は、ロサンジェルス都市学区の貧困地域に立地するが、学校全体で高い学業達成を果たし、学校内部においても学業達成の格差をかなり縮減させた学校である。こうした学校効果(school effectiveness)を生み出した要因には、地域開発NPOの企業家活動、教育管理職のリーダーシップ、教員間の協働、内発的な内部アカンタビリティ(internal accountability)という諸要素の新結合があった。特に、リーダーシップでは、教育的リーダーシップと革新的リーダーシップが2元論的に設定される通説に対して、両者の結合こそが鍵となることを事実で示した。また、教育アカンタビリティでも、外部からのアカンタビリティ要請に対して、内部アカンタビリティの構築が学校改善にとって有意義であり、その3要素(教員個人のリスポンシビリティ、集団的な教育理念の共有、外部に対する結果・説明責任)を析出できた。本年度のもう一つの成果は、学習環境デザインについて、高等教育における学部という基礎単位の事例分析をなしたことである(「大学におけるキャリア教育の試論的覚書」『生涯学習とキャリアデザイン』Vol.6)。学習環境デザインのコアとなるカリキュラム・デザインを高等教育のユニバーサル化と関係させ、また、最近の政策的論点でもあるキャリア教育とも接合して、一つの学部を包括的に分析した。学部論というテーマが、意外にも研究対象となっていない現状に一石を投じた試論である。エフェクティブ・スクール(effective school、「効果のある学校」)であるカミノ・ヌエボ・チャーター・アカデミー(以下,カミノ校)の事例を、学校法人と教育費という複眼的視点から再分析した論文を公刊した(「コミュニティ・スクールとチャータースクールスクール」共著『地域教育の構想』同時代社に所収)。同論文では、地域開発NPOが学校設置主体となった経緯やその要因を明らかにするともに、「教育費の水路」(三上和夫)の開拓に関する、資金調達におけるNPOとしての強み、資金運用におけるNPOと学校財務の連結の工夫を解明した。さらに同論文において、日本におけるコミュニティ・スクールとチャータースクールスクールに関わる1990年代以降の政策的動向を整理し、カミノ校の学校組織イノベーションの日本への示唆にも言及しておいた。本年度のもう一つの成果は、学校組織マネジメントの研究動向について整理を行ったことである。テキスト(教科書)を素材にして、そこに反映させられた学校組織マネジメントのアメリカ的な研究系譜を「テキストから考える教育行政学教育」(『法政大学キャリアデザイン学部紀要』第7号)として発表した。アメリカでは、行動科学や管理科学をベースとした学校マネジメント研究が、1990年代以降、組織行動論を核として発展させられている。このことは、イノベーションへのモチベーション、リーダーシップ、組織学習が、チャータースクールでも重視されていることと軌を一にしており、本研究の事例分析が一般的な意義を持つことを裏付けている。本研究は、エフェクティブ・スクール(「効果のある学校」)の事例研究を目的とした。事例は新しいタイプの公立学校といわれるチャータースクールの中から選択された。最終年度の研究は、アメリカ合衆国で開催された三つの学会や全国集会への参加を節目にして、研究総括的になされた。2010年5月のアメリカ教育学会年次集会(AERA Annual Meeting)、6月のチャータースクール全国集会(Natianal Charter Schools Conference)、そして、11月のエッセンシャル・スクール秋期集会
ガスクラスタービームによる遷移金属カルコゲナイドの原子層エッチング

本研究では、単層で新奇物性を示すため新たな電子材料として期待されている遷移金属カルコゲナイド(二硫化モリブデン)のエッチングを、数eV/atom程度の超低エネルギーかつ超高密度の照射が可能であるガスクラスターイオンビーム(GCIB)を用いて行う。従来のイオンビームよりも低損傷・低温で表面反応を促進することが可能であることから、MoS2膜の原子層エッチングが出来るのではないかと考えている。本研究では、MoS2原子の酸化状態や損傷を解明して、ガスクラスターイオンビームによるMoS2の原子層エッチング条件を探索し、大面積・単層MoS2膜の実現を目指している。平成30年度は、機械剥離法や溶媒からの抽出によって得られた多層MoS2試料に、Ar, O2,SF6などの各種ガスクラスターイオンビームを様々な条件で照射し、エッチング深さを評価した。あらかじめMoS2小片の高さ・形状を原子間力顕微鏡(AFM)で測定しておき、GCIBの加速エネルギー、照射量、照射角度を変えて照射後、同一MoS2小片の形状をAFMで測定し直すことにより、各条件でのエッチング深さを測定した。ガスクラスターイオンビームを20 keV, 5x1015ions/cm2で法線方向から75oで照射した場合、MoS2のエッチング深さは3.5nmであることが分かった。したがってイオン照射量を4.5x1014ions/cm2とすることにより、単層MoS2エッチングが可能であることが示された。また、MoS2小片の表面形状に大きな変化は見られず、MoS2を低損傷でエッチングできていることが示唆された。今後ラマン分光法やin-situ X線光電子分光法などにより、MoS2のダメージや組成、電子状態評価などを行う予定である。GCIBのMoS2小片の原子層エッチングを照射角度などを変えて行い、制御可能なイオン照射量で単層エッチングが可能な見通しを得たことから、おおむね順調に推移していると考えている。今後MoS2膜のダメージや組成、電子状態評価などを行い、さらに詳細な原子層エッチング条件を探索する予定である。平成31年度は、平成29,30年度に得られたMoS2の原子層エッチング条件を元に、照射後のX線光電子分光測定(XPS)、ラマン分光測定、分光エリプソメーター、断面TEMによる評価を行い、表面状態、結晶性、表面・断面構造等の評価を行う。特にXPS測定では、既存のXPS・ガスクラスタービーム複合装置を用い、照射直後のMoS2の電子状態や酸化状態を真空一貫で評価する。ガスクラスタービームのガス種、サイズ、価数、エネルギー、照射角度等のパラメータを変化させてMoS2および表面に形成されるMoOxの電子状態や表面形状を評価し、ガスクラスタービームのMoS2への照射効果や反応メカニズムについて解明する。二次元層状物質である遷移金属カルコゲナイドは、単層で新奇物性を示すため新たな電子材料として期待されているが、実用化に向けては単層膜の大面積化が困難という問題があり、多層膜のエッチングによる単層膜化が試みられている。本研究では遷移金属カルコゲナイドの原子層エッチングに、低損傷・低温で表面での反応を促進し、強力な平坦化効果を有するガスクラスタービームを用い、MoS2膜の原子層エッチングを行うことを目的としている。この目的のため、MoS2原子の酸化状態や損傷を解明して、ガスクラスターイオンビームによるMoS2の原子層エッチング条件を探索し、大面積・単層MoS2膜の実現を目指す。平成29年度は、粘着テープを用いた機械剥離法によって形成した多層MoS2に、ArやO2などの各種ガスクラスターイオンビームを、エネルギー・照射量を変えて照射後、原子間力顕微鏡で同一MoS2小片に対するエッチング深さの評価を行った。多数の形状の異なるMoS2小片に対するエッチング深さの評価から、ガスクラスターイオンビームを5keV 5x1013ions/cm2照射することにより、単層MoS2エッチングが可能であることが示された。本年度は、ガスクラスターイオン照射後のMoS2表面の形状評価を中心に測定を行ったため、今後ラマン分光法やX線光電子分光法などを用いることにより、MoS2のダメージや組成、電子状態評価などを行う必要がある。ガスクラスターイオンビームをMoS2小片の原子層エッチングに応用した報告はこれまでなく、初年度の成果として十分な成果を得たことから、おおむね順調に推移していると考えている。平成29年度はMoS2の形状評価のみであったため、今後MoS2膜のダメージや組成、電子状態評価などを行い、さらに詳細な原子層エッチング条件を探索する予定である。

本研究では、MoS2原子の酸化状態や損傷を解明して、ガスクラスターイオンビームによるMoS2の原子層エッチング条件を探索し、大面積・単層MoS2膜の実現を目指している。平成30年度は、機械剥離法や溶媒からの抽出によって得られた多層MoS2試料に、Ar, O2,SF6などの各種ガスクラスターイオンビームを様々な条件で照射し、エッチング深さを評価した。あらかじめMoS2小片の高さ・形状を原子間力顕微鏡(AFM)で測定しておき、GCIBの加速エネルギー、照射量、照射角度を変えて照射後、同一MoS2小片の形状をAFMで測定し直すことにより、各条件でのエッチング深さを測定した。ガスクラスターイオンビームを20 keV, 5x1015ions/cm2で法線方向から75oで照射した場合、MoS2のエッチング深さは3.5nmであることが分かった。したがってイオン照射量を4.5x1014ions/cm2とすることにより、単層MoS2エッチングが可能であることが示された。また、MoS2小片の表面形状に大きな変化は見られず、MoS2を低損傷でエッチングできていることが示唆された。今後ラマン分光法やin-situ X線光電子分光法などにより、MoS2のダメージや組成、電子状態評価などを行う予定である。GCIBのMoS2小片の原子層エッチングを照射角度などを変えて行い、制御可能なイオン照射量で単層エッチングが可能な見通しを得たことから、おおむね順調に推移していると考えている。今後MoS2膜のダメージや組成、電子状態評価などを行い、さらに詳細な原子層エッチング条件を探索する予定である。平成30年度は、平成29年度に得られたMoS2の原子層エッチング条件を元に、照射後のX線光電子分光測定(XPS)、ラマン分光測定、分光エリプソメーター、断面TEMによる評価を行い、表面状態、結晶性、表面・断面構造等の評価を行う。特にXPS測定では、既存のXPS・ガスクラスタービーム複合装置を用い、照射直後のMoS2の電子状態や酸化状態を真空一貫で評価する。ガスクラスタービームのガス種、サイズ、価数、エネルギー、照射角度等のパラメータを変化させてMoS2および表面に形成されるMoOxの電子状態や表面形状を評価し、ガスクラスタービームのMoS2への照射効果や反応メカニズムについて解明する。平成31年度は、平成29,30年度に得られたMoS2の原子層エッチング条件を元に、照射後のX線光電子分光測定(XPS)、ラマン分光測定、分光エリプソメーター、断面TEMによる評価を行い、表面状態、結晶性、表面・断面構造等の評価を行う。研究の進展に伴い、新たな分析を行う必要が出てきたため、次年度繰越金は、測定費として使用する予定である。研究の進展に伴い、新たな分析を行う必要が出てきたため、次年度繰越金は、測定費の一部として使用する予定である。
サイレント MRAによる金属アーチファクトを減じた撮影法の確立と臨床評価

平成30年度はサイレントMRAの撮影に関する最適化や条件設定に注力するための実験が行われた。サイレントMRAは、arterial spin labeling(ASL)と組み合わせた超短TE(UTE)を含むSilenzシーケンスを使用している。本研究の最終目標は頭蓋内血管内での金属ステント内の描出能の向上としている。まずは視覚的に評価しやすい大径動脈(頸動脈を想定)を模したファントムを用いた。動脈ステントはPrecise(Cordis)ステントを使用した。フローポンプ(FUYO社製)は、70拍/分の速度、10および40cm/秒に設定された流速で一定のパルス流を送達した。ラベリング位置は、1)ステント外の近位、2)ステントの内側、3)ステント外の遠位に設定し、U字形ファントムの各測定点(1ー9)でファントム血管の信号強度を評価し、信号強度比(SIR)を計算した。3回スキャンし、そしてSIRを(血管信号)/(バックグラウンド信号)により計算した。ラベリング位置は「ステント外の近位」に設定すると、遠位部の信号強度は流速10 cm / secで減少した。標識位置と走査位置との距離が長いため、標識血液信号が減衰し、信号強度が低下したと考えられた。標識位置を「ステント外の遠位」に設定すると、流速40 cm /秒で近位領域の信号が減衰した。標識位置と走査位置の距離が短いため、標識血流が早々に通過し、信号強度が低下したと考えられた。しかし、高い信号強度は遠位領域で維持された。流速が速かったため、標識血液が遠位部に到達した。ラベリング位置を「ステント内」に設定すると、すべての測定点の信号強度が減少しました。これは、磁化率と無線周波数シールドによるラベリング効率の低下と思われた。良好なUTEフローを得るために、ラベリング位置と流速の関連性の最適に把握する必要がある考えられた。平成30年中に、さらに最新のultra short TEシーケンスを4Dで撮影できる機種が当院に搭載されたので、そちらの初期設定に追われたため。本年の上半期には、早々に細血管に適応を拡大する予定である。ステント、ステント+コイル、さらには近年のPIPELINEステントも利用してファントム実験を重ねたいと考えている。新機種の投入と最新知見の情報収集のために、実際に使用する資材の購入に踏み切ることができなかった。本年度は利用環境が整備されつつあるので、積極的に細血管ファントムや頭蓋内ステントの購入を進めたいと考えている。
高齢脳卒中患者のせん妄発に対する看護師の臨床予測に関する研究

研究目的:本研究の目的は,脳卒中急性期にあり,かつ内科的治療を受ける高齢患者のせん妄発症に対する看護師の臨床予測(Clinical Forethought)の構造を明らかにすることである.本研究では,「臨床予測」の操作的定義を「ある臨床診断,あるいは状態増の異変や転帰に対する予見の総称」とした.18年度の進捗状況:S市内の脳神経外科専門病院に勤務する看護師5名に研究参加同意を得て,インタビュを行った.また,遂語録を作成し,分析を進めている.結果と考察:<対象者の属性>S市内の脳神経外科専門病院または脳神経外科病棟を有する施設,計3施設に勤務する20名の看護師にインタビューを行い,准看護師1名を除く19名を分析対象者とした.19名(女性17名/89.5%,男性2名/10.5%)の平均年齢は29.0±7.34歳であった.看護師の経験年数は平均6.94±6.64年で,そのうち脳神経外科での看護経験年数は,平均5.11±4.12年であった.看護師の経験年数3年未満は7名(36.8%),3年以上5年未満が5名(26.3%),5年以上7年未満が3名(15.8%),7年以上が4名(21.1%)であった.看護の最終学歴は,12名(63.2%)が専門学校,3名(15.8%)が4年制大学,そして,短期大学,進学コースの卒業がそれぞれ2名(10.5%)であった<看護師経験年数7年以上の看護師のせん妄発症に対する臨床予測>看護師経験年数7年4名(全員女性,平均年齢40.8歳,脳神経外科看護の平均経験年数9.3年)の臨床予測に基づく観察項目は,「脳梗塞の悪化」,「脳梗塞による障害」,「安全・安楽な入院生活」に関連する事柄に大別された.また,観察項目の中で最も注目しているものは「意識の低下」などの脳梗塞の主症状であった.「環境今の不適応」「精神的動揺」などのせん妄発症への注目度は高くなかった.せん妄発症を察知知るために着目している事柄は,患者特性「高齢」,「認知症がある」などで,発症を示す患者の変化「目つき」,「仕草」,「ADLの手順」などであった.これらの観察の体得に影響したものに「全員が「自己の経験」を挙げ,他は「文献」,「他の看護師の経験」を加えた.以上より,急性期の臨床予測は脳梗塞の症状が中心であった.また,せん妄発症を察知するために様々な着目点を経験的に体得しているが,せん妄の知識体系においての不足が示唆された.今後はさらに分析を進め,経験年数による臨床予測の差異を検討する.研究目的:本研究の目的は,脳卒中急性期にあり,かつ内科的治療を受ける高齢患者のせん妄発症に対する看護師の臨床予測(Clinical Forethought)の構造を明らかにすることである.本研究では,「臨床予測」の操作的定義を「ある臨床診断,あるいは状態増の異変や転帰に対する予見の総称」とした.17年度の進捗状況:17年度はインタビューガイドの最終調整のため,17年9月に2名の看護師にプレテストを行った.その結果,「高齢脳卒中患者の入院時に予測する危険と,その情報収集のために実施する観察」「予測する危険の優先順位,および優先順位の高齢者と成人間での差異」「せん妄発症を予測される危険とする場合の観察点,および観察視点の体得の経緯」「せん妄発症と脳卒中による意識低下との判別方法」「これまで経験したせん妄を発症患者の1例の予測の有無,兆候の把握,せん妄発症の判断の点での振り返り」を基本的な質問項目とした.17年9月18年3月にかけて,S市内の脳神経外科専門病院,または脳神経外科病棟を有する病院に勤務する15名の看護師からインタビュー調査を行った.現在,逐語録の作成と分析にとりかかっているところである.17年度の結果:15名の看護師の基本属性は以下の通りである.男性が1名,女性が14名,平均年齢は32.33±9.87歳,看護師としての平均経験年数は9.86±8.88年で,特に脳神経外科領域での平均経験年数は6.73±5.12年であった.1名が准看護師で,他14名は正看護師であった.看護師経験3年未満が20,0%(3名),35年未満26.7%(4名),5年以上が53.3%(8名)であった.看護の最終学歴は66.7%(10名)が専門学校卒と最も多く,次いで進学コースが13.3%(2名)であった.18年度の実施計画:18年度前半に4名の看護師のインタビューを行い,逐語録の作成と臨床予測の構造の分析を進めていく.研究目的:本研究の目的は,脳卒中急性期にあり,かつ内科的治療を受ける高齢患者のせん妄発症に対する看護師の臨床予測(Clinical Forethought)の構造を明らかにすることである.

本研究では,「臨床予測」の操作的定義を「ある臨床診断,あるいは状態増の異変や転帰に対する予見の総称」とした.18年度の進捗状況:S市内の脳神経外科専門病院に勤務する看護師5名に研究参加同意を得て,インタビュを行った.また,遂語録を作成し,分析を進めている.結果と考察:<対象者の属性>S市内の脳神経外科専門病院または脳神経外科病棟を有する施設,計3施設に勤務する20名の看護師にインタビューを行い,准看護師1名を除く19名を分析対象者とした.19名(女性17名/89.5%,男性2名/10.5%)の平均年齢は29.0±7.34歳であった.看護師の経験年数は平均6.94±6.64年で,そのうち脳神経外科での看護経験年数は,平均5.11±4.12年であった.看護師の経験年数3年未満は7名(36.8%),3年以上5年未満が5名(26.3%),5年以上7年未満が3名(15.8%),7年以上が4名(21.1%)であった.看護の最終学歴は,12名(63.2%)が専門学校,3名(15.8%)が4年制大学,そして,短期大学,進学コースの卒業がそれぞれ2名(10.5%)であった<看護師経験年数7年以上の看護師のせん妄発症に対する臨床予測>看護師経験年数7年4名(全員女性,平均年齢40.8歳,脳神経外科看護の平均経験年数9.3年)の臨床予測に基づく観察項目は,「脳梗塞の悪化」,「脳梗塞による障害」,「安全・安楽な入院生活」に関連する事柄に大別された.また,観察項目の中で最も注目しているものは「意識の低下」などの脳梗塞の主症状であった.「環境今の不適応」「精神的動揺」などのせん妄発症への注目度は高くなかった.せん妄発症を察知知るために着目している事柄は,患者特性「高齢」,「認知症がある」などで,発症を示す患者の変化「目つき」,「仕草」,「ADLの手順」などであった.これらの観察の体得に影響したものに「全員が「自己の経験」を挙げ,他は「文献」,「他の看護師の経験」を加えた.以上より,急性期の臨床予測は脳梗塞の症状が中心であった.また,せん妄発症を察知するために様々な着目点を経験的に体得しているが,せん妄の知識体系においての不足が示唆された.今後はさらに分析を進め,経験年数による臨床予測の差異を検討する.
Tリンパ球の活性化において特異的に出現するガングリオシドの機能に関する研究

私達は先にラットの胸腺細胞と成熟T細胞の主要ガングリオシドがGDlc(NeuGc,NeuGc)という分子であることを明らかにした。また胸腺細胞の活性化によってGDlc(NeuGc,NeuGc)量が大きく増加し、さらに活性化前には検出されなかったGDlb(NeuGc,NeuGc)というガングリオシドが新たに主要成分として出現してくることを明らかにした。この活性化T細胞特異的ガングリオシドの機能を明らかにする目的で本研究を行った。まずGDlb(NeuGc,NeuGc)に対するモノクロナール抗体の作製を行った。得られた抗体ABlはGD1b(NeuGc,NeuGc)と強く反応し、GDlb(NeuAc,NeuAc)にも反応したが、その他に検討したGDlc(NeuGc,NeuGc)をはじめとするガングリオシドとは全く反応しなかった。またGDlc(NeuGc,NeuGc)についてもモノクローナル抗体を作製した。得られた抗体AClはGDlc(NeuGc,NeuGc)と強く反応する他、GDlb(NeuGc,NeuGc)ともある程度反応し、GD3(NeuAc,NeuAc)とごくわずかに反応したが、他のガングリオシドとは全く反応しなかった。ABl、AClのアイソタイプはともにIgG3(k)であった。これらの抗体を用いてラットの胸腺細胞および脾臓T細胞の活性化についてflow cytometry解析を行った。活性化前の胸腺細胞およびT細胞では主としてCD4^+細胞の一部にACl^+細胞が存在し、ABl^+細胞は認められなかった。これらの細胞のTPAおよびカルシウムイオノフォアA23187で刺激して活性化させるとACl^+細胞の比率が大きく増加するのに対して、ABl^+細胞は胸腺細胞の活性化においてのみ出現することが明らかとなった。以上の結果から、GDlc(NeuGc,NeuGc)はラット胸腺細胞および成熟T細胞の活性化に関与するのに対して、GDlb(NeuGc,NeuGc)は胸腺細胞の活性化に特異的な分子であることが示唆された。筆者らの先の研究によって、ラット胸腺リンパ球を活性化させると、新たにガングリオシドGDlb(NeuGc,NeuGc)が出現することが明らかとなった。リンパ球の活性化におけるこのガングリオシドの役割を明らかにするため、本研究ではそのモノクローナル抗体を作製しいくつかの実験を行うこと、およびこのガングリオシドの添加実験を行う計画である。そのために本年度はまずGDlb(NeuGc,NeuGc)の単離を行った。GDlb(NeuGc,NeuGc)はこれまで他の組織ではほとんど報告されていない分子種であるが、ウマの脾臓に存在することが示唆されていたことから、ウマ脾臓からの単離を試みた。ウマ脾臓より抽出、分配、アルカリ処理、透析によって糖脂質画分を調整し、DEAE-Sephadexカラム、Iatrobeadsカラムおよび薄層クロマトグラフィーによってGDlb(NeuGc,NeuGc)を単離した。しかしながらその含量は非常に少なく、脾臓4.3Kgより単離された量は約150μgであった。そこでさらにラットの活性化胸腺細胞からこのガングリオシドを調整した。

胸腺細胞をカルシウムイオノフォアA23187、TPAおよびIL-2存在下培養して活性化させた場合、細胞1x10^<10>個あたり約50μgのGDb1(NeuGc,NeuGc)が単離された。また今回単離されたGDlb(NeuGc,NeuGc)を用いて、Ozawaらの方法(Biochim.Biophys.Acta1123,184-190,1992)によって抗ガングリオシドモノクローナル抗体の作製を行った。GDlb(NeuGc,NeuGc)を酸処理したSalmonella minnesotaに吸着させ4回免疫した後抗体価の上昇を確認したが、今回は融合後細胞が増殖しなかった。その原因としては、ポリエチレングリコールの加え方が適切でなく細胞が大きなダメ-ジを受けたことが考えられた。この点を踏まえて、現在再度抗体を作製中である。私達は先にラットの胸腺細胞と成熟T細胞の主要ガングリオシドがGD1c(NeuGc, NeuGc)という分子であることを明らかにした。また胸腺細胞の活性化によってGD1c(NeuGc, NeuGc)量が大きく増加し、さらに活性化前には検出されなかったGD1b(NeuGc,NeuGc)というガングリオシドが新たに主要成分として出現してくることを明らかにした。この活性化T細胞特異的ガングリオシドの機能を明らかにする目的で本研究を行った。まずGD1b(NeuGc, NeuGc)に対するモノクロナール抗体の作製を行った。得られた抗体AB1はGD1b(NeuGc, NeuGc)と強く反応し、GD1b(NeuAc, NeuAc)にも反応したが、その他に検討したGD1c(NeuGc, NeuGc)をはじめとするガングリオシドとは全く反応しなかった。またGD1c(NeuGc,NeuGc)についてもモノクローナル抗体を作製した。得られた抗体AC1はGD1c(NeuGc,NeuGc)と強く反応する他、GD1b(NeuGc,NeuGc)ともある程度反応し、GD3(NeuAc,NeuAc)とごくわずかに反応したが、他のガングリオシドとは全く反応しなかった。AB1,AC1のアイソタイプはともにIgG3(κ)であった。これらの抗体を用いてラットの胸腺細胞および脾臓T細胞の活性化についてflow cytometry解析を行った。活性化前の胸腺細胞およびT細胞では主としてCD4^+細胞の一部にAC1^+細胞が存在し、AB1^+細胞は認められなかった。これらの細胞をTPAおよびカルシウムイオノフォアA23187で刺激して活性化させるとAC1^+細胞の比率が大きく増加するのに対して、AB1^+細胞は胸腺細胞の活性化においてのみ出現することが明らかとなった。以上の結果から、GD1c(NeuGc, NeuGc)はラット胸腺細胞および成熟T細胞の活性化に関与するのに対して、GD1b(NeuGc, NeuGc)は胸腺細胞の活性化に特異的な分子であることが示唆された。
慢性サル体性感覚皮質における口腔内立体認知機構

本研究課題は、口腔内立体認知の観点から、慢性サル体性感覚皮質の口腔再現領域から単一ニューロン記録を行い、受容野の性質を検討するものである。解析の結果、受容野は第1体性感覚野前方部の3野から後方の1,2野に向かうにつれて大きく複雑になっていくことが明らかになった(階層的情報処理)。歯の機械的刺激に反応するニューロンでみた場合、3野のニューロンは少数歯の機械的刺激に反応するものが多いのにたいし、2野のニューロンは多数歯を受容野に含むものが多く、上下顎の対合歯、閉口筋、周辺の歯肉や口唇等を受容野に含むものがみられた(歯科基礎医学会総会、2001;Arch.Oral Biol.2001)。さらに上唇と下唇の対応する部位、舌とその周辺組織を受容野に含むニューロンも見出された(Arch.Oral Biol.2002;神経科学会大会、2001)。このような複合型受容野は、単一の対象物(食物、食塊等)により同時に刺激される複数の部位からの感覚入力が単一ニューロンレベルで統合、再現されていることを意味し、対象物の立体像を脳内で再構成するために不可欠な、特定の形態的特徴を検出する過程(特徴抽出過程)を反映している可能性が高い。少数のニューロンについては実際に複合型受容野の反応性について詳細に調べることができたが、これらの受容野においては、受容野を構成する各部分(例えば上唇と下唇、頬側歯肉と頬粘膜等)に対象物をあてがうことにより同時に触れると、各々単独に刺激した場合よりも反応が顕著に増大し、立体認知への関与を強く示唆するものであった。このように、ニューロンの受容野の範囲だけではなく、その受容野に種々の形態的特徴を有する対象物が実際に接触したときの反応性を調べることが今後の研究において必要であると考えられた。今年度は、サル一次体性感覚野(SI)の口腔再現領域において、口腔内立体認知の観点から、歯根膜ニューロン(歯根膜からの情報をうけ歯に加えられた機械的刺激に応答するニューロン)の受容野の性質を明らかにすることを目的として研究に着手した。これまでの実験で、主として2野におけるデータが集積されつつある。3頭5半球の2野から得られた707個のニューロンのうち480個について受容野が同定され、このうち62個が歯根膜ニューロンであった。lateralityの内訳は、対側:60%、両側:29%、同側:5%、中切歯部:6%であった。81%は複数歯に、残りは単一歯に受容野をもっていた。複数歯に受容野をもつニューロンの中には上下顎の対合歯に受容野をもつものがみられた(n=6)。複数歯にまたがる受容野の形成機序を検討するため、受容野に含まれる歯の本数(片側当たり)をlaterality間で比較すると、両側:5.1、対側:3.0、同側:2.0であった。この結果は片側内の統合がある程度進んだ後に両側の統合が起こることを示唆するが今後より詳細な検討が必要である。一方、歯根膜ニューロンの37%は、歯のみならず、歯肉、口唇、舌に受容野をもち、これらのうち4個は複数歯、歯肉、口唇の3部位を受容野に含んでいた。このような複雑な受容野は食物等によって同時に刺激される部位の組み合わせであると解釈でき、口腔内立体認知能に関与している可能性が高い。2野において単純な受容野をもつニューロンと複雑な受容野をもつニューロンが混在していることは、2野が3b、1野からの要素的情報を統合し複雑な受容野を形成する場であることを示唆し、次年度以降、現在集積されつつある3b、1野の実験データとの比較が必要である。また、上下顎歯による物の厚さや硬さの弁別には深部感覚との統合も必要不可欠であり、歯の刺激と咀嚼筋刺激(筋のプレス、伸展等)の両者に応答するニューロンの探索も行う予定である。

少数のニューロンについては実際に複合型受容野の反応性について詳細に調べることができたが、これらの受容野においては、受容野を構成する各部分(例えば上唇と下唇、頬側歯肉と頬粘膜等)に対象物をあてがうことにより同時に触れると、各々単独に刺激した場合よりも反応が顕著に増大し、立体認知への関与を強く示唆するものであった。このように、ニューロンの受容野の範囲だけではなく、その受容野に種々の形態的特徴を有する対象物が実際に接触したときの反応性を調べることが今後の研究において必要であると考えられた。