hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジャワ島農村の村是の策定と協同組合の展開に関する研究

ジャワ島農村における農業の基本課題は,近代的農業技術の普及による生産力の発展を実現したにも拘わらず,土地利用における地力維持機構が破綻し,とくに畑地利用において著しく,生産力の停滞傾向が生じてきていることである.本研究はこの解決をはかる村是と協同組合のあり方を,典型的マジャングテンガ村において,スポット的実証試験をベースに明らかにした.主要には以下のようである.1.現地は,低地を水田,傾斜地を畑地,領界域をプカランガン(屋敷地)として利用している.最も広大な畑地はサトウキビを主要な適作物とするが,化学肥料施用に起因する土壌劣化,生産力低下が顕在化し,pH値が4.0を切る圃場が生じている.2.この解決のために,現地の協力の下に,精糖工場残滓,稲ワラ,都市生ゴミをベースに,米ヌカ,化学肥料を窒素源として良質完熟コンポストを作成,スポット的試験区で施用試験を行い,化学肥料施用の対照区と比べて,1年目2.2倍,2年目2.4倍の高収量をあげ,pH値も6.57.0と著しく改良された.3.現地は常夏乾湿帯でコンポスト適地であり,温帯に比べて早急な効果が生じている.また,慣行的に家畜残滓をベースに粗放コンポスト利用経験を有し,実証試験に対する抵抗感がなかった.4.3年目は旧来の試験に加えて,自給的材料をベースに,現地農民が作成可能な低コストのコンポスト作成,施用試験を行った.本年の7月にこの結果が実証される.成功すれば,現地における良質完熟コンポスト施用の普及,事業化への展望が一層明らかになると期待される.5.協同組合が都市生ゴミのコンポスト化を担当,推進することで,トータルとしての地力リサイクルが可能となることを示した.ジャワ島農村における農業の基本課題は,近代的農業技術の普及による生産力の発展を実現したにも拘わらず,土地利用における地力維持機構が破綻し,とくに畑地利用において著しく,生産力の停滞傾向が生じてきていることである.本研究はこの解決をはかる村是と協同組合のあり方を,典型的マジャングテンガ村において,スポット的実証試験をベースに明らかにした.主要には以下のようである.1.現地は,低地を水田,傾斜地を畑地,領界域をプカランガン(屋敷地)として利用している.最も広大な畑地はサトウキビを主要な適作物とするが,化学肥料施用に起因する土壌劣化,生産力低下が顕在化し,pH値が4.0を切る圃場が生じている.2.この解決のために,現地の協力の下に,精糖工場残滓,稲ワラ,都市生ゴミをベースに,米ヌカ,化学肥料を窒素源として良質完熟コンポストを作成,スポット的試験区で施用試験を行い,化学肥料施用の対照区と比べて,1年目2.2倍,2年目2.4倍の高収量をあげ,pH値も6.57.0と著しく改良された.3.現地は常夏乾湿帯でコンポスト適地であり,温帯に比べて早急な効果が生じている.また,慣行的に家畜残滓をベースに粗放コンポスト利用経験を有し,実証試験に対する抵抗感がなかった.4.3年目は旧来の試験に加えて,自給的材料をベースに,現地農民が作成可能な低コストのコンポスト作成,施用試験を行った.本年の7月にこの結果が実証される.成功すれば,現地における良質完熟コンポスト施用の普及,事業化への展望が一層明らかになると期待される.5.協同組合が都市生ゴミのコンポスト化を担当,推進することで,トータルとしての地力リサイクルが可能となることを示した.調査対象地であるジャワ島スメル山麓のマジャングテンガ村の農業も,化学肥料と農薬をベースとしてきている。ここにおける土地利用は,水田利用,畑利用,ブカランガン(屋敷地)利用であるが,これらの土地利用のなかで,畑利用,ことに傾斜畑地のサトウキビ作付地のPHが著しく酸性化している。この酸性化は、土壌の表土で著しいので,雨水に溶けた酸性の肥料成分の流出によるミネラルの溶脱ではなくて,サトウキビの持出しによるミネラルの収奪が主要な理由となることを,土壌深度別のPHを測り,示した。現地のサトウキビは,精糖工場に運ばれて,精糖化されている。この過程で,バカスとバカス灰とフィルターケーキが生じる。バカスは工場において燃料として利用され,バカスをもやした灰と,サトウキビのジュースを布でこすときに,残ったフィルターケーキが残滓として,工場からサトウキビ産地に還流されているが,サトウキビ作付農家は,畑地が劣化するとして,この残滓を全く利用していない。すなわち,サトウキビ作を刈り取った後,その残滓が畑地に還流していないことが、土壌劣化の原因となっている。現地において,これらの精糖工場の残滓と青果市場の残滓,水田のイナワラをベースに,現地の長老の全面的協力の下に,好気性醗酵のコンポストをつくる試験を行い,成功した,我々のマニュアルに従い,長老は,このコンポストをサトウキビ,トウロモコシ,コーヒーの試験畑地に投入している。このコンポスト投入試験の結果を調べて,畑土壌の劣化を回復し,生産力をあげる,村是の基本条件を示していきたい。調査対象地のジャワ島スメル

火山南麓のマジャングテンガ村は,原自然条件に規定され,常夏乾湿の気候の下に,玄武岩母岩,緩傾斜の火山圧土堆積台地にある。この物理性,化学性に良好な褐色火山灰土壌をベースに,生命体すなわち微生物,植物,動物の相互作用が安定,発展し固有の原自然を形成し,その基軸は自然多層混雑林となる。この自然の土地を,150年昔の入植を契機に,社会的投資により人為の土地に転換し,クラジャン,ケダウン,ランバンクニングの旧村をつくりあげている。人為の土地は,グカランガン,水田,畑に区分され,全旧村はグカランガンを定住屋敷地として,生活拠点にし,水利のため前2者の旧村が水田,後者が畑に比重が高い土地利用を経験則により形成,維持,発展させてきている。固有の原自然に適応して,きわめて強固な慣行システムがある。均分相続システムをベースにグカランガンが造成されている。パオンシステムにより水稲収穫が共同でされ,バジャクシステムにより刈分けをベースに農地の管理,利用がされている。近代化過程においても,これらの慣行に反する農業技術体系は現地に普及できない。この意味で,労働対象革新技術体系は現地に普及可能であり,事実,改良品種,化学肥料,農薬をベースとする技術体系は,公共投資をベースに,全般的に普及,生産力の向上を実現している。しかしながら,この結果現地には土壌の劣化,生産力の停滞が畑,水田利用に生じている。この解決のために,都市生ゴミ,精糖工場残滓,稲ワラをベースに,ブカランガンにおいてコンポストをつくり,サトウキビ・トウモロコシ畑,コーヒー園の試験圃場に施用,PH値の適正化,産物の増収など有効な実験結果を入手した。さらに水田においても,現地大学等の協力により,コンポスト施用実験を拡充してきている。ジャワ島農村・農業の基本的課題である地力低下の解決のために,コンポストの傾斜サトウキビ畑施用現地実証試験を行い,この結果に基づいて,村是への接近をはかり,協同組合の役割を示した.調査,試験対象地マジャングテン村は,自然多層混淆林をプカランガン(屋敷地),水田,畑地に転換し,土地利用を行っているが,これらの土地別圃場のpH値を調べると,プカランガン,水田は略々正常値を示すが,傾斜畑地は著しく土壌の酸性化がすすみ,pH値が4.0を切る圃場も生じていた.現地の土地利用は,水田の水稲,プカランガンの果物,薬草,畑地のサトウキビを基本としている.サトウキビは旧来,水田に導入されていたが,グリーンリボリューションにより,多収穫水稲品種が普及され,サトウキビは傾斜地畑地の商品作として,畑地の拡大を伴いながら,化学肥料施用をベースに普及されていった.旧来の畑地利用は,プカランガン内部で飼用される家畜排泄物を穴の中に一年間体積し,コンポストとして施用,地力維持をはかっていた.この慣行的地力維持機構では,傾斜サトウキビ畑地の拡大に適応することができず,化学肥料施用に依存するために,土壌劣化,収量低下が顕在化していた.この解決のために,精糖工場残滓,イナワラ,生ゴミをベースに,米ヌカ,化学肥料を窒素源として良質完熟コンポストを現地長老の助力を得て50日で作成,スポット的現地実証試験を行い,化学肥料施用の対照区と比べて,1年目2.2倍,2年目2.4倍の収量をあげ,また試験圃場区のpH値も,6.57.0と著しく改良された.現地は,地力維持の必要性は慣行的経験則により理解しているので,コンポストの革新技術に抵抗がなく,定着社会の慣行と矛盾せず,定着社会の生産力水準をトータルとして向上させうる.このために,村当局,協同組合が公共的事業として推進していくことが可能であることを村是として示した.
高齢胃癌患者に対する手術治療基盤の確立

団塊の世代が75歳以上の後期高齢者になる2025年には、2015年に12.9%だった75歳以上人口の割合は、25年には18.1%の2179万人になると内閣府は推計している。胃癌患者に関しても同様で、高齢化が進行している。胃癌治療の主軸は切除手術であり、術後早期合併症として縫合不全、膵液漏があるが、中長期的合併症である摂食障害や体力低下、誤嚥性肺炎が高齢者では重症化かつ遷延しやすく、適応の決定にはその点も考慮しなければならない。また、80歳以上の高齢者には化学療法の実施が困難になることが多く、術後補助療法、再発後治療とも実施することは困難である。80歳未満の患者とは異なる治療戦略がこれらの患者には求められる。われわれは、大学・基幹病院が10施設参加する多施設共同研究を実施し、80歳以上の胃癌患者660人のデータを収集した。長期予後を術前に予測することができるノモグラムを作成し、妥当性を内的に検証した。また、80歳以上の高齢者が有する早期胃癌に対する腹腔鏡手術の安全性や有効性を検証した報告はなく、その長期予後と短期死亡率に与える影響を検証した。また、多施設共同データベースを構築し、600人を超える胃癌手術データをこの1年間に集積した。特に2018年以降に保険償還されたロボット胃切除術については多数のデータ集積を行えており、今後、フレイルを含め、80歳以上の患者における低侵襲手術の役割とともに解析を実施していく予定としている。、本研究は3つの骨格があり、1つ目はノモグラムの作成、2つ目は腹腔鏡手術の検討、3つ目はフレイルである。既に2つ目まで終了し、3つ目の根幹となるデータベースを構築した。上記2つについては、学会賞を受賞し、上級演題に採用されている。次年度にフレイルについての情報を収集し、解析を実施することで当初の研究目標は達成できるものと考えている。以上より概ね順調に進展していると判断した。ノモグラムと腹腔鏡手術の検討について現在論文化を進めている。またデータベースにフレイルの項目を追加し、ロボット胃切除の効果とともに今年度末に検討を行うこととしている。80歳以上の人口は、1995年では約520万人であったのが2017年には約1074万人にまで増加している。しかし、80歳以上の高齢胃癌患者が有する身体的・社会的特徴、手術後の全生存率とその予測因子は明らかでなく、当該研究を実施した。京都大学を含む近畿地方における10の大学・基幹病院にて、2005年1月1日から2011年12月31日までに手術を実施した80歳以上の高齢胃癌患者を対象とした。既にカルテが破棄されている患者は除外した。各参加施設の倫理委員会の承認を得た後に、臨床情報と予後を後方視的に収集した。個人情報が削除された各施設のデータセットを統合し、データクリーニングを行った。固定されたデータセットを用いて、患者が持つ身体的・社会的特徴と、全生存率(OS)、他病死発生率を検討した。そして、OSをアウトカムとしたCox回帰モデルに術前情報を投入し、OSと関連する術前因子を検討した。対象患者は660人で、151人(23%)が85歳以上、26人(4%)が90歳以上であった。239人(35%)は既に配偶者と死別/離婚しており、107人(16%)が独居であった。585人(73%)はCharlson Comorbidity Index (CCI)が1以上の合併症(心筋梗塞や脳血管疾患など)を有していた。3年の全生存率は63%で、他病死が全死亡の42%を占めた。OSをアウトカムとしたCox回帰の結果、独居や内服薬数はOSと関連しなかったが、CCI:HR1.22、自立歩行困難:HR1.57などが腫瘍学的因子に加えてOSと関連した。現在、最終解析を実施中で、今後、学術雑誌にて最終結果を公表予定としている。当該研究課題は3つから構成されるが、そのうちの2つは順調に進展し、近く終了できる予定である。残りの1つについても基礎的準備は完了し、今後より進展していくことが期待できる。80歳以上の高齢胃癌患者を対象とした過去の研究のほとんどは、単施設の100例前後の報告であった。しかし、当該研究課題では、660人の10施設からの患者データを収集することができた。またそのデータは、独居、配偶者、低栄養、併存症など他のデータセットにはないユニークな情報を含んでおり、他病死の有無まで収集している。こうしたデータを利用して手術後の長期予後を予測するノモグラムを作成し、開腹胃切除と腹腔鏡下胃切除術の比較とともに、学術誌に結果を公表する予定である。また、多施設の共同研究者とともに、これまで複数回のリサーチ会議を実施した。同会議を通じ、当研究グループのためのweb-basedな前向きデータ収集システムを整備し、2018年4月より運用を開始した。同システムにより、デジタルCRFによる理論チェック下の前向きデータ収集とともに、患者から直接、ADL.生活の質の情報を収集することが可能になっている。

団塊の世代が75歳以上の後期高齢者になる2025年には、2015年に12.9%だった75歳以上人口の割合は、25年には18.1%の2179万人になると内閣府は推計している。胃癌患者に関しても同様で、高齢化が進行している。胃癌治療の主軸は切除手術であり、術後早期合併症として縫合不全、膵液漏があるが、中長期的合併症である摂食障害や体力低下、誤嚥性肺炎が高齢者では重症化かつ遷延しやすく、適応の決定にはその点も考慮しなければならない。また、80歳以上の高齢者には化学療法の実施が困難になることが多く、術後補助療法、再発後治療とも実施することは困難である。80歳未満の患者とは異なる治療戦略がこれらの患者には求められる。われわれは、大学・基幹病院が10施設参加する多施設共同研究を実施し、80歳以上の胃癌患者660人のデータを収集した。長期予後を術前に予測することができるノモグラムを作成し、妥当性を内的に検証した。また、80歳以上の高齢者が有する早期胃癌に対する腹腔鏡手術の安全性や有効性を検証した報告はなく、その長期予後と短期死亡率に与える影響を検証した。また、多施設共同データベースを構築し、600人を超える胃癌手術データをこの1年間に集積した。特に2018年以降に保険償還されたロボット胃切除術については多数のデータ集積を行えており、今後、フレイルを含め、80歳以上の患者における低侵襲手術の役割とともに解析を実施していく予定としている。、本研究は3つの骨格があり、1つ目はノモグラムの作成、2つ目は腹腔鏡手術の検討、3つ目はフレイルである。既に2つ目まで終了し、3つ目の根幹となるデータベースを構築した。上記2つについては、学会賞を受賞し、上級演題に採用されている。次年度にフレイルについての情報を収集し、解析を実施することで当初の研究目標は達成できるものと考えている。以上より概ね順調に進展していると判断した。高齢者胃癌における手術後の長期生存を予測するノモグラム作成については、現在、生物統計学者と最終解析を実施しており、近い将来に学術論文を国際誌に投稿する予定としている。ノモグラムの予測能をあげる方策を現在検討しており、本検討が終了すれば、速やかに論文作成は終了できるものと考えている。高齢者胃癌における開腹胃切除と腹腔鏡下胃切除との比較についても、Propensity score法による解析を既に実施し、今後、最終結果を国際誌に報告する予定としている。ノモグラム作成を主論文と位置付けているため、本解析は副論文とする予定である。両論文とも過去にないサンプルサイズを有した妥当性ある観察研究の結果であり、高齢者胃癌領域における重要なエビデンスになるものと考えている。以上のように本研究課題の3つの課題のうち2つは、順調に進捗しており、2018年度中には終了するものと考えている。残りの1つの研究課題である「高齢者胃癌におけるフレイル」観察研究については、2017年度に完成できたweb-basedな情報収集システムを利用して実施する予定である。高齢者におけるフレイルを術前後で評価し、ADL、生活の質を含む、胃切除後の健康状態とフレイルとの関連を明らかにする予定としている。サンプルサイズを確保するため、対象患者を70歳以上とするか、研究期間を延長したいと考えている。サンプルサイズが当初の計画よりも縮小したとしても、これまで高齢胃癌患者を対象とした同様の多施設からの報告はなく、今後増加傾向にある当該患者に対する効率的で安全な手術の提供を検討する上で、貴重な報告になるものと考えている。ノモグラムと腹腔鏡手術の検討について現在論文化を進めている。またデータベースにフレイルの項目を追加し、ロボット胃切除の効果とともに今年度末に検討を行うこととしている。
新素材MTAの生物学的特性に関する基礎的研究

本研究は,MTAの硬組織形成促進作用に着目して,歯髄細胞に対する本材構成成分の間接的作用について培養ヒト歯髄細胞を用いて検討した。1.溶出成分の検討硬化MTA:からは,約0.3mMのCaイオンの溶出が恒常的に認められ,他の構成成分と比較して多かった。2.溶出Caイオンが培養ヒト歯髄細胞の遊走に及ぼす影響溶出caイオンを含むMTA溶出溶液とBoyden chamber法を応用して,培養細胞の遊走能を検討したところ,コントロールと比較して遊走細胞数は多く,Caキレート剤添加によりCaイオンの影響を排除したところ遊走細胞数はコントロールと比較してほぼ同程度まで減少した。また,MTA溶出Caイオン濃度と同等のCaCl_2添加培地を用いた同実験ではMTA溶出溶液と同程度の細胞遊走を認めた。このことから,歯髄細胞の遊走にMTAから溶出するCaイオンが深く関わっていることが明らかとなった。3.溶出Caイオンが培養ヒト歯髄細胞の増殖に及ぼす影響実験2と同様にCaイオンを含むMTA溶出溶液とCell cultureinsert法を応用して,培養細胞の増殖を検討したところコントロールと比較して優位な細胞増殖を認めた。このことから,MTAはCaイオンの溶出を介して歯髄細胞の増殖に関与していることが明らかとなった。4.石灰化物形成および関連タンパク遺伝子発現の検討MTA溶出溶液中で歯髄細胞を培養したところ,18日目にコントロールと比較して優位な石灰化物形成を観察した。RT-PCRでは,14日目にALPase,21日目にDSPPの遺伝子発現をみた。(現在実験継続中)本研究は,MTAの硬組織形成促進作用に着目して,歯髄細胞に対する本材構成成分の間接的作用について培養ヒト歯髄細胞を用いて検討した。(現在実験継続中)本研究の目的は、MTAを歯髄覆罩材として応用した際の歯髄組織・歯髄細胞の動態を検討することで、本材の生物学的特性を解明することである。現在までに実施してきた本材に対するin vivoおよびin vitro系研究成果を踏まえて、本材の構成成分に着目して、含有成分が歯髄細胞に与える影響についてin vitroレベルでの検討を行うことを起案した。平成17年度では、歯髄覆罩材として歯髄細胞に作用させた際の本材構成成分の発細胞遊走と増殖に増殖に与える間接的影響について検討を加えた。細胞遊走能にはBoyden chamber法、また細胞増殖にはInsert cell culture法を応用してin vitroレベルでの実験を行った。以下に実験項目と成績の概要を述べる。1.MTA溶出溶液の歯髄由来細胞の遊走・増殖への影響MTA溶出溶液では歯髄由来細胞の遊走・増殖が促進された。2.MTA溶出カルシウム量の測定MTAからは継続的にカルシウムが溶出しており、それは平均0.3mMであった。3.塩化カルシウム添加溶液の歯髄由来細胞の遊走・増殖への影響MTAから溶出するカルシウム量と同量の塩化カルシウムを添加した培地中で歯髄由来細胞の遊走と増殖を測定したところ、MTA溶出溶液とほぼ同様に促進傾向を示した。そこで、カルシウムキレート剤(BAPTA)を添加して同実験を行ったところ、細胞遊走と細胞増殖は阻害されコントロールと同程度まで低下した。以上の結果から、MTAはヒト歯髄由来細胞の細胞遊走と細胞増殖を促進させ、その作用の主体はMTAから溶出するカルシウムによるものと推測された。平成18年度は,平成17年度に実施したMTAが培養ヒト歯髄細胞の遊走と増殖に対する間接的作用に関する研究成果を踏まえ,以下の2点について検討を加えた。1MTAの培養ヒト歯髄細胞の硬組織形成細胞への分化に対する影響2培養ヒト歯髄細胞による硬組織形成に対するMTVの間接的影響その結果,1については,現在もRT-PCR法を応用して培養ヒト歯髄細胞の硬組織形成に関わるタンパク・酵素の遺伝子発現について実験を継続中である。

これまでの予備実験成績から,ALPase活性は,培養初期(14日まで)でMTAおよびcontrol群ではほぼ同様の活性曲線を示したが,対照材料であるDycalは有意に低い値を示した。また,ELISA法を用いたType I Collagen産生について96時間まで検討したところ,ALPase活性と類似した傾向を示した。しかしながら,MTAとcontrol間での明確な差は認められなかったことから,作用期間やCaイオン濃度などについて検討するとともに,骨関連タンパクであるOPN,OCN,DSPPなどについても検討する必要があるものと考えられた。2の硬組織形成への影響については,cell culture inser法を用いて,培養プレート上での硬組織塊形成(nodule形成)状況をアリザリン・レッド染色法により経時的に観察したところ,control群と比較してnodule数はMTA群の方が有意に多いこと,また経時的にnodule数が増加することを認めた。しかしながら,noduleの大きさ,石灰化の程度については今回の実験では検討しておらず,石灰化物の成熟度については今後の検討課題と考えられた。上記の2実験の成績と前年度の研究成果を総合して考察するに,MTAから持続的に溶出されるCaイオンが歯髄細胞の遊走と増殖に何らかの間接的影響を及ぼしていることは明らかとなったが,その後の硬組織形成細胞への分化への影響については,本研究における明確な結論は未だ導き出されていない。今後,硬組織形成関連タンパクおよび酵素群の遺伝子発現やタンパク量の測定などの実験を継続して,その詳細を明らかにしていく所存である.平成19年度は,これまでの研究成績から得られたMTAから溶出するCaイオンの培養ヒト歯髄細胞に対する生物学的作用についてさらに検討する目的から,Caイオン濃度が培養細胞の硬組織形成細胞への分化ならびに硬組織形成(石灰化物形成)促進作用に関する研究を実施した。1.培養液中Caイオン濃度が培養ヒト歯髄細胞の石灰化物形成に与える影響についてMTAから継続的に溶出するCaイオン濃度が約0.3mMであることから,MTA浸漬培養液および同等量の塩化カルシウム含有培養液中でヒト歯髄細胞を28日間培養し,硬組織(石灰化物)形成の様相を観察した。石灰化物の確認にはアリザリンレッドを用いた。その結果,コントロール群と比較して,2種の実験群では18日後にアリザリンレッド陽性の石灰化物の形成を認めた。2.培養ヒト歯髄細胞の骨性タンパク遺伝子発現に関する検討1.の実験結果を踏まえ,Cell culture insert法下で培養ヒト歯髄細胞の分化,とくに骨性タンパクの遺伝子発現について,一般的な分化マーカーであるアルカリフォスファターゼならびにデンチンシアロタンパクの遺伝子発現を経日的にRT-PCRを用いて観察した。その結果,過去の報告と同様にアルカリフォスファターゼではコントロールとほぼ同程度の発現傾向を示し,14日後にピークをむかえた。一方,デンチンシアロタンパクの遺伝子発現は培養21日後にピークをむかえ,以後下降する傾向が認められた。これらの研究は継続実施中であり,研究成績は関連学術雑誌へ投稿予定である。
MTAの基礎的研究および評価

材料および方法:本研究ではWhite MTA(PROROOT MTA; Tulsa Dental, Tulsa, OK, USA)を用いた。練和後、硬化した試料をヒト細胞外溶液に類似したSBFおよび蒸留水(DW)に4週間浸漬した(n=3)。その後、FE-SEMを用いて析出物の表面、断面の構造観察、また、EDSを用いて表面組成の点分析を行いCa/P比を算出した。これをHA(Ca/P比=1.67)と比較検討した。さらにEDS線分析および面分析を用いて断面の組成濃度分布分析を行った。また、容器に沈殿した析出物を遠心分離後、回収し、その析出物の組成分析をFT-IRおよびXRDにて行った。さらに、析出物を1,000°Cで焼成し、焼成前後の析出物とハイドロキシアパタイトの結晶構造について比較検討した。結果および考察:SEM観察より、SBF浸漬後のMTA表面に小球状の析出物を認めた。これはEDSによりC/P比が1.45のMgおよびNaを含んだカルシウム欠損アパタイトであることが明らかになった。FTIR,XRD分析より、焼成前の析出物は低結晶性Bタイプ炭酸含有アパタイトであることが明らかになった。これらの結果より、MTA表面に析出した結晶物は低結晶性カルシウム欠損Bタイプ炭酸含有アパタイトであることが明らかとなった。このアパタイトは化学量論的なハイドロキシアパタイトとは異なり、骨や歯を構成するより生体アパタイトにより類似した組成である。この骨伝道能を有するアパタイトの生成は生体内でデンチンブリッジや新生セメント質などの硬組織形成に大きく寄与していると考えられる。SBFにMTAを4週間浸漬後、表面のEDS点分析を行った結果、この析出物はカルシウムとリンを多く含み、少量のナトリウムやマグネシウムなどを含んだカルシウム欠損アパタイトであることが確認された。さらに、そのCa/P比(Ca=11.6 atomic % and P=7.78 atomic %)は1.45±0.23であり、化学量論的なHAより低い結晶性のアパタイトであることが明らかとなった。線分析、面分析では結晶層に一致して高いカルシウムとリンの濃度分布を確認した。MTAセメント体にはリンは検出されなかった。一方でDWに浸漬したMTA表面にはこのようなアパタイト結晶物の析出は認められなかった。以上の結果より、MTAをSBFに浸漬した場合、表面にカルシウム欠損アパタイト(Ca/P比=1.45)が析出することが判明した。このアパタイトは化学量論的なハイドロキシアパタイトとは異なり、より生体に近い骨類似のアパタイトであると推定される。骨伝導性を有するアパタイトの生成は直接覆髄、根管、根尖周囲組織の硬組織形成において優位に作用すると思われる。
環状シロキサンを元素ブロックとしたハイブリッドネットワークポリマー薄膜の構築

シリル基で保護されたカテコール誘導体と4官能性環状シロキサンと2官能性ジメチルシロキサンモノマーからなる環状シロキサンポリマーとのヒドロシリル化反応を検討したところ、未反応のSi-H基の約90%がカテコール誘導体に置換されることがわかった。塩酸処理による脱保護を施すことでカテコール含有環状シロキサンポリマーが得られた。このポリマーのトルエン溶液を調製し、様々な基板を溶液に浸漬したところ、ガラス基板や金属板などの硬い基板からPMMA、PETなどの柔らかい基板まで均一にコーティングすることができた。膜厚は約30 nmであった。このポリマー薄膜を銀ナノ粒子水溶液に浸漬すると、銀ナノ粒子がポリマー薄膜上に均一に吸着した。銀ナノ粒子の吸着量は銀ナノ粒子水溶液濃度により調整可能である。銀ナノ粒子の吸着について、テープを用いた剥離試験では脱着は確認されなかった。このコーティングを用い表面増強ラマン散乱を検討した。532 nmを光源とした顕微分光測定では最大10<super>7</super>の増強度が得られた(A01班渡辺明グループとの共同研究)。これは90%に及ぶ置換率によってカテコールが導入された環状シロキサンポリマーが銀ナノ粒子の高密度集積を可能とし、銀ナノ粒子間の"HOT SPOT"をもたらす結果達成されたと考えられる。交互吸着に基づく簡単な作製方法でありながら、ラマン活性分子p-amino thiophenolに対して10-15mol/cmの検出感度を達成しており、PMMA基板上に環状シロキサンポリマーと銀ナノ粒子のコーティングを行うことで果物表面での表面増強ラマン散乱検出を実証するなどフレキシブル基板による表面ラマン散乱センシングの可能性を示すことができた。28年度が最終年度であるため、記入しない。4官能性環状シロキサンを元素ブロックとして2官能性モノマーとのヒドロシリル化反応により、溶媒可溶なポリマーの合成に成功している。環状シロキサンの特徴である多官能性を利用して、環状シロキサンモノマーに残っている未反応の機能団による機能化が可能である。今年度はカテコール基を未反応部位に導入することを検討した。前駆体であるオイゲノールとポリマーとの反応性を調べたところ、未反応の機能団のうち、ほぼ90%という高い割合で機能化が可能であることが明らかとなった。9-ビニルアントラセンの場合、6%とという低い置換率が得られた結果と比較すると反応性が著しく向上しており、アリル基というメチレンスペーサーが備わった機能団により反応効率がよくなったのではないかと考察している。得られたポリマーを酸処理することで保護基をはずし、カテコール含有環状シロキサンポリマーを得ることに成功した。得られたポリマーは粘着性のポリマーであり、ガラス基板や金属表面、さらには汎用ポリマー表面への均一コーティングが可能であることをディップ法により確認した。原子間力顕微鏡により膜厚を調べたところ、約40 nmと求められた。このポリマー薄膜を銀ナノ粒子水溶液中に浸漬すると、銀ナノ粒子が均一に吸着した表面を得ることができた。銀ナノ粒子水溶液の濃度を調整することで、銀ナノ粒子の表面数密度を制御できることを走査型電子顕微鏡により確認できた。得られた銀ナノ粒子配列を利用して非常に高い表面増強ラマン散乱を得ることに成功した。当初計画した環状シロキサンポリマーの高分子反応性について一定の評価を行うことができた。銀ナノ粒子吸着など機能性環状シロキサンポリマーとしての可能性を示すことができた。最終年度となる今年度は、環状シロキサンポリマーの機能化に関し、ヒドロシリル化反応以外についても検討が行えればと考えている。

また、表面増強ラマン散乱に有効であることを示すことができており、光学材料という観点で環状シロキサンポリマー薄膜やコーティングを評価する予定である。さらに班間・班内共同研究を推進する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
認知マップテストの意味論的計量化法の研究

我々が考案した認知マップテスト法を教育現場で実践評価した結果、認知要素間の関係付けをする有向枝を一律の意味をもたせることが困難な場合があることが明らかとなった。すなわち有向枝にその意味の程度が存在する場合の認知マップテストの評価法を新たに考案しなければならないことが判明した。その第一段階として、12年度は有向枝の意味に複数の強さが存在する場合の認知マップテストの採点アルゴリズムを考案した。本研究成果は、有向枝の強さを正規化して、その意味の強さをファジィ量で記述する新提案を行った。具体的成果は、2つのファジィグラフを用いた認知マップ間の類似度の計量化法を考案した点である。従来考案したノンファジィグラフの認知マップの到達度評価法を発展させたファジィグラフの認知マップの評価法である点は本方法の特徴である。13年度は本方法の有効性を検証した。ついで、程度量を表す副詞語の意味構造を構築し、その分析を実施した。特に、日本と韓国とで同時に調査分析し、本方法の応用について知見を得た。日本語から韓国語、また韓国語から日本語への翻訳に際して、どのような副詞語を対応すべきかという問題を解析する新方法として利用できることが得られた。我々が考案した認知マップテスト法の実践に伴なって、認知要素間の関係付けをする有向枝を一律の意味をもたせることが困難な場合があることが明らかとなった。そこで有向枝に複数個の意味が存在する場合の認知マップテストの評価法を新たに考案しなければならない。その第一段階として、今年度は有向枝の意味に複数の強さが存在する場合の認知マップテストの採点アルゴリズムを考案した。本研究成果は、有向枝の強さを正規化して、その意味の強さをファジィ概念を用いて記述する新提案を行った。来年度は本方法の有効性を検証する予定である。
造血幹細胞の生着のメカニズムの解明

近年、骨髄生着に骨髄ストローマ由来のケモカインSDF-1とそのレセプターとしてのCXCR4が同定され、造血幹細胞においてCXCR4の発現が重要な役割を果たしていることがわかった。さらに、SDF-1の発現にDextran sulfateの関与も示唆されている。そこで、少ない造血幹細胞でもこれらのケモカインや受容体を付加することにより骨髄生着率が上がり臍帯血移植の適応拡大につなげられると思い至った。我々は造血幹細胞移植において、SDF-1の分泌因子Dextran sulfate(Dex)、SDF-1着目した。この研究を通じて、骨髄移植のドナーに対するDexとSDF-1の前投与が骨髄生着を向上させること、DexがSDF-1と比較すると効率よく働くことを示した。さらにRT-PCR法を用いてDexのこの作用はCXCR4,LFA1,MMP9,VLA4/5などの骨髄生着に関する遺伝子を発現をup-regurateしていることを証明した。この研究成果は造血幹細胞の含有数の少ない臍帯血を用いた移植治療の適応拡大に直結するものです。造血幹細胞移植は血液疾患、悪性腫瘍など多くの疾患において日常的な治療となりつつある。造血幹細胞のソースとして骨髄血、G-CSFにより動化した末梢血、臍帯血が用いられている。造血幹細胞は患者とHLAの一致したドナーから供給されるが、今だ十分なドナーを得るに至らず臍帯血バンクに期待が寄せられている。しかし臍帯血の場合、含有される造血幹細胞の量により適応症例の制限がある。本研究は、この数の少ない造血幹細胞をex vivoで骨髄生着しやすく形質変化される新しい方法を確立しようとするものである。我々は造血幹細胞移植において、SDF-1の分泌因子Dextran sulfate (Dex)、SDF-1、とさらにSDF-1の受容体CXCR-4に着目している。すでに、我々はマウス骨髄移植実験系とヒト造血幹細胞をマウスに移植する系、造血幹細胞に対しレトロウイルスベクターを用いて遺伝子導入する系を確立している。さらに、これらの系を用いてDex,SDF-1の骨髄生着における機能を解析するために、これらの因子を造血幹細胞移植のドナーの骨髄細胞と共培養または遺伝子導入することによりレシピエントにおける生着効率を検討予定である。我々は造血幹細胞移植において、SDF-1の分泌因子Dextran sulfate(Dex)、SDF-1、とさらにSDF-1の受容体CXCR-4に着目している。さらに、これらの系を用いてDex,SDF-1の骨髄生着における機能を解析するために、これらの因子を造血幹細胞移植のドナーの骨髄細胞と共培養または遺伝子導入することによりレシピエントにおける生着効率を検討中である。
運動による骨格筋肥大の新たなメカニズムの解明

骨格筋量調節に関わる細胞外マトリックス構成タンパク質、細胞接着分子、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMPs)について、レジスタンス運動(RE)および加齢の影響を検討した。REを繰り返し、タンパク質合成および筋肥大応答が停滞したラット骨格筋において、インテグリン発現量の増加と一過性REに対するMMP-2, 9活性化応答の低下が観察された。高齢男性の骨格筋において若年男性に比べてインテグリン発現量が多く、MMP-2, 9の活性が低下していることがわかった。これらの結果は、インテグリンとMMPs活性の変化が運動による骨格筋量の調節において重要な役割を果たしている可能性を示唆する。近年、細胞外マトリックスの構成成分を分解することで細胞外マトリックスの代謝を司るマトリックスメタロプロテアーゼ(MMPs)が骨格筋量や筋線維タイプの調節に関与していることが明らかとなっている。本研究は、MMPsのなかでも主に基底膜の4型コラーゲンの分解を担うMMP-9に注目し、MMP-9が運動による骨格筋肥大に関与しているのか否か明らかにすることを目的としている。平成25年度はレジスタンス運動後のMMP-9の活性化とその調節機構についての検討を行った。まず、Spraque-Dawleyラットを対象とし、レジスタンス運動後のMMP-9活性の経時変化について筋タンパク質合成に関与する複数のシグナル因子とともに検討した。その結果、レジスタンス運動は骨格筋において筋タンパク質合成に関与するタンパク質複合体mTORC1の活性化と同様に、MMP-9をタンパク質発現量の増加を伴って活性化させることがわかった。次に、レジスタンス運動後に観察されたMMP-9活性化の調節メカニズムについて、レジスタンス運動によるmTORC1活性化を薬理的に阻害すること(ラパマイシンを使用)でMMP-9の活性化がmTORC1活性化の影響を受けているか否か検討した。その結果、レジスタンス運動によるmTORC1の活性化を阻害することで、MMP-9のタンパク質発現量の増加も完全ではないが抑制され、活性化応答も抑制された。したがって、レジスタンス運動によるMMP-9活性化の一部はmTORC1活性化によると考えられる。近年、細胞外マトリックス(ECM)の構成成分やそれを分解することでECMの代謝を司るマトリックスメタロプロテアーゼ(MMPs)が骨格筋量や筋線維タイプの調節に関与していることが明らかとなってきている。本研究では、MMPsの中でも主に基底膜の4型コラーゲンの分解を担うMMP-9を中心に、運動によるECM関連因子の変化と骨格筋量の関係性について検討することを目的とした。本研究において、ラットを対象としたレジスタンス運動(RE)モデルを用いた研究から、1,REがMMP-9を活性化させること、2,REによるMMP-9の活性化の一部はmammalian target of rapamycin complex 1 (mTORC1。REによる筋タンパク質合成(MPS)速度の増加や筋肥大に重要と考えられている)活性化によること、3,REによるMMP-9の活性化は、REを繰り返し、トレーニング効果が停滞した状態では観察されなくなることを明らかにした。また、4,細胞接着分子であるβ1-integrin発現量がREトレーニングによって増加することがわかった。さらに、ヒトを対象とし、骨格筋におけるECM関連因子について若年者と高齢者(一般的に、REに対するMPS速度の増加応答や筋肥大応答が若年者に比べ小さい)の比較を行ったところ、1,MMP-9活性が高齢者で若年者に比べ低いこと、2,α7β1-integrin発現量が高齢者で多いことがわかった。MMP-9は強制発現と遺伝子欠損によってそれぞれ筋肥大と筋萎縮が報告されている。また、α7β1-integrinの増加は機械的刺激に対する耐性を高めるものの、その分、相対的に同一な機械的刺激に対するmTORC1の応答性が低下することが知られている。以上から、ECMに関連したタンパク質の変化は、骨格筋量の調節において重要な役割を果たしているものと考えられる。運動生理学平成25年度の主目的であったレジスタンス運動によるMMP-9の活性化とその調節機構(主にmTORC1活性化との関係)に関しては順調に検討を重ねることが出来た。また、今後予定している阻害剤を用いたレジスタンス運動によるMMP-9活性化を抑制した実験に向けた予備実験にも取り組むことが出来た。ただし、現時点で当初予定していた阻害剤でのMMP-9活性化の抑制が十分に行えておらず、その点は今後の検討課題となっている。今後はレジスタンス運動によるMMP-9の活性化がレジスタンス運動による筋タンパク質同化応答と関与しているのかどうか検討していく。それにあたってMMP-9活性化の抑制が必須である。しかし、現時点で当初予定していた阻害剤を用いた条件ではMMP-9の活性化抑制が不十分であることがわかった。

今後は阻害剤の投与条件の検討、阻害剤の変更、ノックアウトマウスの使用、等を念頭に置いて早急に最適な実験プロトコルを作成し、運動による骨格筋適応におけるMMP-9活性化の役割について検討する。物品費に関しては阻害剤を大量購入したために予定よりも安価で購入することが出来たため。旅費に関しては参加予定であったExperimental Biology 2013への参加を直前のテロの影響でキャンセルしたため。その他に関しては論文の英文校正と投稿・掲載料を計上していたが、投稿には至らなかったため。阻害剤の条件検討が十分ではないため、次年度使用額を用いて阻害剤を追加購入予定である。また、論文の英文校正と投稿・掲載料に使用予定である。
医療安全と紛争解決の有機的連携の促進のための複数領域による国際比較研究

2018年度は2018年6月17日に立命館大学で第1回研究会を、2019年2月17日に慶應義塾大学で第2回研究会を開催した。第1回研究会は医療事故調査と医療ADRについて現状と課題の報告が行われ、第2回研究会ではNPO法人医療紛争相談センター(千葉市)の医療ADRについて、運営サイドと調停委員から報告を受けた。民間の医療ADRは、運営資金の確保が課題ではあるものの、調停自体は応諾率も向上しており、保険会社の理解もあり履行率は100%であるという実情が分かった。また、海外調査としてフランスの裁判所附属ではないものの、裁判官が出向して、法学者や医師らも協力して行われている医療ADRの実情調査を2018年9月に現地で行った際の報告も第2回研究会で行った。これらの研究の結果、浮かび上がった課題は以下のとおりである。1.医療安全と紛争解決を連携させることのメリットとデメリット。2.連携させるとしたらどのような形が望ましいのか。3.事故調査のためにも紛争解決のためにも,警察介入や刑事責任追及はできる限り避けた方がよいこと。4.どのような場合には刑事責任追及もやむを得ないのか。5.刑事罰を,個人責任ではなく組織責任にできないか・医療安全担当者の紛争への関わり方にはどのような形がよいのか。6.医療事故保険(賠償責任保険ではない)を産科以外に普及させることはできないか。7.AI医療の普及などを考えると,人間の過失を前提とする損害賠償から,それを前提としない損失補償に転換する必要があるのではないか。8.院内の事故調査委員会はどの程度中立的なのか。9.事故調査報告書をADRや訴訟で利用することをどのようにとらえるか。10.民事や刑事ではなく,行政処分による医療の質のコントロールをどう活用するか。11.ADRや事故調査を持続可能なシステムとするために整備が必要なこと(特に経済的な採算確保)は何か。医療事故調査と医療紛争解決をつなぐ鍵としての医療安全文化をどのように醸成・普及させるかということについて、まず国内の医療事故調査とADRの実情を把握することができた。さらにフランスの医療紛争解決の状況について、弁護士、裁判官、学者から調査をすることができ、有益な示唆を得ることができた。また、医療紛争相談センター(千葉)の協力を得て、利用者に対するアンケート及びインタビューを実施するめどがつき、倫理審査を申請するところまで進捗している。千葉県で10年にわたって民間での医療調停活動している医療紛争相談センターの協力を得て,利用者調査をアンケート及びインタビューによって行う。アメリカとオーストラリアにおける医療ADRの調査,スウェーデンとニュージーランドの無過失補償制度の調査も行う。
契約の第三者に対する効力の研究

本研究の目的は、次の3つの視点から、「契約の第三者に対する効力」を検討することにあった。すなわち、第1に、これまでの研究の延長として、「契約当事者の地位の移転」に関する総論的な研究を進めるとともに、個別契約類型ごとにその移転の可否を検討する。また第2に、沿革的な検討として、フランスにおける債権譲渡の歴史を探究する。そして第3に、現代的な問題として、近時のフランスにおいて議論されている契約グループ(groupe de contrats)の理論を考察する、というものである。このうち、今年度は、主として第3点の契約グループの理論の研究を行った。すなわち、近時のフランスでは、経済目的および対象を同じくし、相互に依存する連鎖契約を全体的に考察して、その連鎖の両端に位置する者に契約法上の直接訴権を認める理論が有力に主張されている。そして、破棄院第1民事部も、1988年3月8日判決および同年6月21日判決において、かかる理論を承認するに至った。しかし、破棄院第3民事部は、契約の相対的効力の原則を根拠に、かかる契約グループの理論を一貫して否定したため、第1民事部と第3民事部が真っ向から対立した。そこで、1991年7月12日に、破棄院は全部会を開き、契約グループの理論を否定することによりその判断の統一を図った。したがって、「契約の第三者に対する効力」の問題に関するフランスの現時点での理論状況は、次のようにまとめることができよう。すなわち、前主の契約上の債権がそれと密接にかかわる財産とともに特定承継人に移転することは認められるが、より一般的に、連鎖契約の両端の当事者間に契約上の直接訴権を認めることは否定される。そして、この2つの解決が、いかに相互に矛盾せずに併存するかを検討することが、今後の課題である。
映像メディアによる教育課題向上に関する研究

研究成果報告書を、塚本美恵子編著『子どもたちは何をみているのか?-教育現場における映像教材の活用-』株式会社デジタルパブリッシングサービスISBN798-4-86143-090-9にまとめた。本研究では、子どもたちが映像・音声・文字やノンバーバルな複合的な情報を大量に伝達する映像メディアメッセージをどのように読み解いていくのかを、特に文化理解の側面に焦点を当てて日米で比較研究することを目的としている。昨年から本年前半にかけては、研究代表者が在外研究中のアメリカ・カリフォルニア州にある日米バイリンガルプログラム校、スペイン語と英語のイマージョンプログラム校、私立小学校の3小学校で視聴調査を実施することができた。当初は日本人とアメリカ人の子どもたちの比較を予定していたが、文献調査の結果などから「バイリンガルアドバンテージ」の報告があったことから、調査対象を「バイリンガル対モノリンガル」とし、バイリンガル児童は「日米バイリンガル対スペイン語と英語のバイリンガル」児童を対象とした。この視聴調査は、子どもたちが映像を視聴する様子の記録映像を使用して分析するための保護者の同意書が必要になるなど手続き的な複雑さから現地の小学校ではなかなか協力を得られなかったが、結果的に3校での協力を得ることができた。視聴調査は主に小学校4年生を中心に横断的な視聴調査を実施したが、私立小学校では、小学校4年生から8年生までの縦断的な調査も実施した。小学校4年生のフォーマティブ・リサーチ分析については、現在、8割程度の分析を終え、口頭と論文で発表している。眼球運動測定装置による調査については、日本を訪問する日系アメリカ人児童1名を含む7名の児童の測定を8月に実施し、現在、研究代表者と研究分担者で分析中である。本研究では、子どもたちが映像・音声・文字やノンバーバルな複合的な情報を大量に伝達する映像メディアメッセージをどのように読み解いていくのかを、特に文化理解の側面に焦点を当てて日米で比較研究することを目的に調査研究を行っている。本年度は、一昨年と同じカリフォルニア州にある日米バイリンガル校、スペイン語と英語のイマージョン校、私立の3小学校でクレイアニメ『雪渡り』の日本語版と英語版で視聴調査を行った。これまでの調査結果から、約13分のアニメのうち、子どもたちが集中して視聴するシーンについては、アメリカの3校と予備調査を行った日本で同じようなパターンが認められた。このことは、言語情報に依存しない状況で映像を視聴した子どもたちは、文化や言語環境が異なっても、同じようなシーンを高い注視度で見ていることが明らかになった。また音楽を伴うシーンについては、いずれの学校でも子どもたちがリラックスした表情が観察されたことから、音楽が映像理解や感情に与える影響も検討する必要があることがわかった。アメリカ児童を対象にした質問紙調査では、回答用紙に描かれた「雪だるま」が2コのものと3コのものがあったことから、本年度の再調査となった。アメリカでは雪だるまを3コで描くことが一般的だが、アニメは日本製で雪だるまは2コである。子どもたちが雪だるまをどう描くかは、映像情報をどのように認知・理解し、再構成するかのプロセスを検討するための有効なデータとなる。文化が子どもたちの理解にどのような影響を与えているかを明らかにする手掛りとして、現在、結果を分析中である。眼球運動測定装置による調査については、昨年度に加え本年度も1名の児童を対象に測定を実施した。眼球運動測定装置による分析であるが、当初予定した停留点や軌跡を追跡する方法での分析では、時間が経過すると背景も変化していることから、簡略化した形で分析を行うことを決め、再分析中である。研究代表者は一昨年の第一回に引き続き、2012年2月にアメリカ・カリフォルニア州にある日米バイリンガルプログラム校、スペイン語と英語のイマージョンプログラム校、私立小学校の3小学校で二度目の視聴調査を実施した。これらの視聴調査では、前回と同じ小学校で同じ教材『雪渡り』を使用して、1質問紙調査、2フォーマティブ・リサーチ調査を実施した。前回の質問紙調査では、バイリンガル児の負荷を軽減する目的で言語ではなく描画で回答するように求めたところ、最も印象に残った場面として、雪だるまを2玉ではなく3玉で描く子どもが比較的多くみうけられたことから、2012年の調査では視聴した雪だるまを描くように指示した。本年は科研最終年度であることから、科研報告書をデジタル出版することを決め、研究代表者と分担者は研究成果をまとめ、加えて、『雪渡り』のクレイアニメーションを制作したクレイアニメーターと音楽担当者の寄稿、イギリスでの作品出品の企画折衝を行ったプロデューサーを交えた座談会の記録も掲載した『子どもたちは何を見ているのか?教育現場における映像教材の活用』(塚本美恵子編著(株)デジタルパブリッシングサービスISBN978-486143-090-9)を出版した。本研究では、一昨年に引き続き、24年2月に研究代表者が在外研究中にアメリカの日米バイリンガル校、スペイン語と英語のイマージョン校、私立小学校の3小学校で視聴調査を実施した。

また眼球運動測定装置による測定調査も、昨年に引き続き1件の追加調査を実施したことから、眼球測定装置によるデータはすでに十分とることができたことから、本年度の予定は、おおむね順調にすすんでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記で述べたように、本研究では予定通りおおむね順調にすすんでいる。若干の遅れは、眼球測定装置による測定の分析である。しかし分析方法を簡略化したことにより、分析時間の短縮をはかることができる予定である。日本とアメリカで実施している視聴調査やフォーマティブ・リサーチは順調に分析がすすんでいるが、今後は日本国内の子どもたちの調査を実施し、比較の観点からデータを分析していく予定である。来年度は3年目のまとめの年として位置づけ、これまでに実施した調査結果の分析に全力を注ぎ、学会発表や論文発表を行うと同時に、最終的には一般書籍として出版することを計画中である24年度が最終年度であるため、記入しない。
カーネルパターン認識器の最適化と可視化方式の開発

b)特徴空間上のKDAに基づいてパターン認識する方式を開発した.またファジィ識別器の可視化のプリミティブな方式を開発した.c)カーネルファジィ識別器のメンバーシップ関数をSVMのマージン最大化の概念によりチューニングする方式を開発した.d)相関のある複数のパターン認識問題が逐次的に与えられるマルチタスク学習問題に対し,少ない訓練データで高い汎化能力が得られるマルチプルクラシファイアシステムを開発した.b)特徴空間上のKDAに基づいてパターン認識する方式を開発した.またファジィ識別器の可視化のプリミティブな方式を開発した.c)カーネルファジィ識別器のメンバーシップ関数をSVMのマージン最大化の概念によりチューニングする方式を開発した.d)相関のある複数のパターン認識問題が逐次的に与えられるマルチタスク学習問題に対し,少ない訓練データで高い汎化能力が得られるマルチプルクラシファイアシステムを開発した.カーネル法に基づいて特徴量の最適化,パターン認識器の最適化と可視化方式の開発を進め,以下の成果を得た.A)特徴空間における複雑度に基づいた特徴選択: KDA(Kernel Discriminant Analysis)が2クラス問題で,特徴量の削除に対して,単調であることを代表研究者らは証明しているが,さらにこれを多クラスに拡張して、実験的にその有用性を確認した.また多クラスでも単調性が成り立つかの理論的な解析と特徴選択の高速化方式の開発を進めている.B)カーネル特徴抽出法に基づいたパターン認識法: KDAとファジィ推論を組合せることにより,判別空間上でファジィルールを定義して,パターン認識する方式を開発した.また,SVM(Support Vector Machine)の学習方式を用いてファジィルールをチューニングする方式を開発した.C)SVMとファジィ推論め融合によるパターン認識器の可視化方式:1クラスSVMでクラス領域を近似し,クラス中心からのファイルールを定義してファジィ推論する方式を開発した.このときのファジィルールのチューニングはB)で開発した方式を用いることができる.D)SVMの最適化方式:SVMのパラメータをクラス間の距離が最大になるように2次近似法で求める手法を開発し,交差検定でパラメータを決めた場合と遜色のない結果を得た.E)複数のカーネル判別分析特徴を用いたパターン認識器の最適構成方式:ブースティング理論に基づきサンプリングされた訓練データから複数のカーネル判別分析特徴を求め,汎化能力が最大化されるようパターン認識器を構成する方式を開発した.F)オンライン・カーネル特徴抽出アルゴリズムの開発:逐次的に追加される訓練データに対し,特徴空間をオンラインで更新する追加学習型カーネル主成分分析アルゴリズムを開発した.カーネル法に基づいて特徴量の最適化,パターン認識器の最適化と可視化方式の開発を進め,以下の成果を得た.a)特徴空間における複雑度に基づいた特徴選択多クラスKDA(Kernel Discriminant Analysis)を特徴選択の基準として多クラスパターン認識問題の特徴量を選択する方式を開発した。サポートベクトルマシン(SVM)の認識率を基準とする特徴選択方式と比較して,多くのベンチマーク問題で高速にかつ汎化能力を落とさずに特徴選択ができることを検証した.b)カーネル特徴抽出法に基づいたパターン認識法特徴空間上で構成したカーネルファジィ識別器のメンバーシップ関数をSVMのマージン最大化の概念によりチューニングする方式を開発しで,KDAをベースにしたファジィ識別器,カーネルマハラノビス距離をベースにしたファジィ識別器に適用して,チューニングにより汎化能力が向上することを確認した.c)サポートベクトルマシン(SVM)とファジィ推論の融合によるパターン認識器の可視化方式多クラス問題に拡張したKDAをベースにしたファジィ識別器の可視化のプリミティブな方式を開発して,小規摸な多クラス問題で有効性を検証した.d)複数のパターン認織器の最適構成方式相関のある複数のパターン認識問題に対し,共有できる識別領域や特徴空間の情報を新しい識別タスクに移転して,少ない訓練データで高い汎化能力を得る逐次マルチタスク学習モデルを開発した.また,多くのベンチマーク問題でその有効性を検証した.