hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
波長多重光干渉リングを用いたスピン波分散型演算回路の開発

スピンの歳差運動の波である,スピン波(SW)をキャリアとして利用したSW回路は,低消費電力な素子を実現可能な技術として注目されている。しかし,SWは伝搬距離が短いためSW回路間の通信が課題となっていた。本研究課題の目的は,光配線技術をSW回路間に適用したSW分散型演算回路の開発である。SW回路の演算結果を,光を用いて検出し,次段のSW回路へと接続することで,SW回路を用いた情報処理システムの構築を可能にする。本年度は,SW分散型演算回路の小型化に必要な,薄膜イットリウム鉄ガーネット(YIG)中を伝搬するSWを用いたNANDゲートの動作実証と,格子不整合によるYIGの磁気異方性の変調を行った。従来のSW論理ゲートは,SW回路の演算結果を取得する光干渉リングと比べて,サイズが桁違いに大きく,集積化が困難であった。論理ゲートの小型化には,SWの短波長化が有効であるが,導波路としてSWがシングルモードで伝搬可能な薄膜YIGを用いる必要があった。そこで,膜厚350ナノメートルのYIG上に,NANDゲートとして動作する3入力1出力のSW位相干渉器を作製した。YIGの不要な部分を金属でカバーする,メタルクラッド構造を用いて位相干渉器を作製した結果,SWの干渉によるNANDゲートとしての動作を実証した。一方,磁性体を薄膜化すると,形状磁気異方性の影響によって,SW励起に必要な磁界が大きくなる。SW分散型演算回路を小型化するには,YIGを磁化飽和させるために必要な磁界の低減も必要である。そこで,基板とYIGの格子不整合に起因する応力を利用して,磁気異方性を変調した。異なる格子定数を持つ複数の基板上にYIGを形成し,SWの伝搬特性を評価した結果,最も大きな応力が加わったネオジムガリウムガーネット基板を用いることで,磁化飽和に必要な磁界を半分以下に抑えることに成功した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
センチネルリンパ節シンチグラフィにおけるSPECT/CT画像のアーチファクト低減

センチネルリンパ節シンチグラフィに用いられるSPECT/CT画像ではアイソトープを注入した部位の集積によるアーチファクトを認めることがある。このアーチファクトを減少させるために、放射線の隔壁通過が少ないコリメータを使用し、その有用性に関して検討を行った。LEHR (Low Energy High Resolution)コリメータとLMEGP (Low Medium Energy General Purpose)コリメータについて検討を行った。センチネルリンパ節シンチグラフィ用のファントム使用し、プラナ像における検討を行ったところ、LEHRコリメータはペネトレーションによるアーチファクトが発生したが、LMEGPコリメータはアーチファクトが発生しなかった。LEHRでは鉛板で遮蔽することによりセンチネルリンパ節のコントラストが向上したが、完全にはペネトレーションのアーチファクトを抑制することはできなかった。乳癌症例54例に対してプラナ像およびSPECT/CT像を撮像して検討を行った。LEHRコリメータでセンチネルリンパ節が同定できない症例はRI注入部位が腋窩に近いC領域の場合に多く見られた。センチネルリンパ節を同定可能だったのはLEHRコリメータのプラナ像のみでは52/54例(96.3%)、LEHRコリメータのSPECT/CT像のみでは51/54例(94.4%)、LEHRコリメータのプラナ像とSPECT/CT像で53/54例(98.1%)であった。LEHRコリメータでセンチネルリンパ節の同定が困難であった場合にLMEGPコリメータを使用すると、ペネトレーションによるアーチファクトが軽減され、LEHRコリメータで同定できなかったセンチネルリンパ節を同定することができた(54/54例、100%)。SPECT/CT像ではプラナ像のように鉛板での遮蔽ができないため、分解能が劣るがペネトレーションの少ないLMEGPコリメータを使用することにより、SPECT/CT像のアーチファクトが軽減され、センチネルリンパ節の診断能が改善された。
都市災害シミュレーションのための動特性モデル生成法とその信頼性評価法の開発

本研究は構造物の動特性モデルの生成法とその信頼性評価法の開発を目的としているが,今年度は特に「橋梁」に焦点をおいた.近年ではディジタル化された設計図を利用することで信頼性の高いモデルを自動構築する技術が開発されつつあるが,比較的新しい橋梁以外はそもそもディジタル化された設計図が存在しないケース,あるいは実存するが入手困難なケースも多く,さらに古い橋梁に対しては設計図そのものがないものも多い.そこで,断片的なデータのみが利用できることを前提とした橋梁ネットワーク地震解析モデルの自動構築の方法論を考案した.通常の方法論では解析モデルを所与として断片的なデータからモデルパラメータを直接推測するが,考案した方法論ではデータの質・量に合わせて適切な解析モデル選択も可能とするため,断片的データを「共通モデリングデータ」に変換する方法論を採用した.これを「橋梁information」と称すると,橋梁informationは橋梁の構造特性を推定あるいは表現するための普遍的な情報を指し,断片的データをinformationに,informationから解析モデルに,という二段階の変換をふむ.橋梁モデリングにおいては「標準設計」が活用できるため,informationはこれに準じて設計する.さらに,本研究のもう一つの目的である,モデルの信頼性を評価するための手法開発に関しては,都市全体のシミュレーション(すなわち対象とする領域や規模が大きいことから計算コストをできるだけ抑えることが重要なシミュレーション)に適用可能な方法として,モンテカルロシミュレーションよりもはるかに計算コストの面で優れる点推定の適用を考え,少ない演算回数から信頼性の高い解を得るための方法について,理論構築を行った.進捗状況に関しては大きな問題はなく,おおむね順調に進展している.なお,本研究は動特性モデルの生成法とその信頼性評価法の開発を目的としており,そのバックグラウンドは都市のデジタル情報に基づき地盤と各種構造物を空間的にモデル化した「デジタル都市」を基盤とした「統合型被害推定・予測システム」の開発に資することである.このため,対象となる構造物モデルは主に建築構造物と橋梁構造物が考えられるが,建築構造物に関してはベースとなるモデル自動構築が早期段階で完了しているため,現在,橋梁構造物を対象として検討を進めている.今後は,現在進めている橋梁構造物を対象とした(自動構築可能な)縮約型モデルのアルゴリズムを完成させる.その後,建築物モデル・橋梁モデルともに,各入力パラメタに対する応答への感度分析を行う.具体的には,応答評価に必要な各部材の物理特性や各要素特性(接合条件,地盤特性等)の応答への感度と各特性同士の相関を評価する.感度の高さと相関から縮約型モデル生成に対する重要度を評価する.応答解析は主に3次元フレームモデルを適用する予定である.本研究は構造物の動特性モデルの生成法とその信頼性評価法の開発を目的としているが,今年度は特に「橋梁」に焦点をおいた.近年ではディジタル化された設計図を利用することで信頼性の高いモデルを自動構築する技術が開発されつつあるが,比較的新しい橋梁以外はそもそもディジタル化された設計図が存在しないケース,あるいは実存するが入手困難なケースも多く,さらに古い橋梁に対しては設計図そのものがないものも多い.そこで,断片的なデータのみが利用できることを前提とした橋梁ネットワーク地震解析モデルの自動構築の方法論を考案した.通常の方法論では解析モデルを所与として断片的なデータからモデルパラメータを直接推測するが,考案した方法論ではデータの質・量に合わせて適切な解析モデル選択も可能とするため,断片的データを「共通モデリングデータ」に変換する方法論を採用した.これを「橋梁information」と称すると,橋梁informationは橋梁の構造特性を推定あるいは表現するための普遍的な情報を指し,断片的データをinformationに,informationから解析モデルに,という二段階の変換をふむ.橋梁モデリングにおいては「標準設計」が活用できるため,informationはこれに準じて設計する.さらに,本研究のもう一つの目的である,モデルの信頼性を評価するための手法開発に関しては,都市全体のシミュレーション(すなわち対象とする領域や規模が大きいことから計算コストをできるだけ抑えることが重要なシミュレーション)に適用可能な方法として,モンテカルロシミュレーションよりもはるかに計算コストの面で優れる点推定の適用を考え,少ない演算回数から信頼性の高い解を得るための方法について,理論構築を行った.進捗状況に関しては大きな問題はなく,おおむね順調に進展している.なお,本研究は動特性モデルの生成法とその信頼性評価法の開発を目的としており,そのバックグラウンドは都市のデジタル情報に基づき地盤と各種構造物を空間的にモデル化した「デジタル都市」を基盤とした「統合型被害推定・予測システム」の開発に資することである.このため,対象となる構造物モデルは主に建築構造物と橋梁構造物が考えられるが,建築構造物に関してはベースとなるモデル自動構築が早期段階で完了しているため,現在,橋梁構造物を対象として検討を進めている.今後は,現在進めている橋梁構造物を対象とした(自動構築可能な)縮約型モデルのアルゴリズムを完成させる.その後,建築物モデル・橋梁モデルともに,各入力パラメタに対する応答への感度分析を行う.具体的には,応答評価に必要な各部材の物理特性や各要素特性(接合条件,地盤特性等)の応答への感度と各特性同士の相関を評価する.感度の高さと相関から縮約型モデル生成に対する重要度を評価する.応答解析は主に3次元フレームモデルを適用する予定である.当初物品として購入予定であったパソコン機器類は借用が可能であったため,購入していない.今年度・来年度に,引き続き借用が可能であった場合は,数値解析および結果整理のための人件費に転用する予定である.
加圧熱煮処理による木材の透過性改善に関する研究

木材の透過性改善を目的に、生材を耐圧気密容器中で100°C以上の水蒸気を用いて所定時間蒸煮処理した場合の材質変化と透過性改善効果を検討した。得られた結果は以下の通りである。1)生材を100°C以上の水蒸気で蒸煮すると必ず材色の暗色化と強度性能の低下を伴う。この程度は蒸煮時間よりも蒸煮温度に大きく依存し、針葉樹よりも広葉樹の方が著しい。蒸煮処理材の利用を前提とした処理条件の限界は、針葉樹材では140°C、2hr程度、広葉樹材では120°Cと考えられる。一方これら蒸煮処理材の気乾までの収縮量は無処理に比べて大きいが、気乾に達した後は小さくなり、寸法安定法が賦与されている。2)蒸煮処理による針葉樹材の透過性改善効果を、木口面吸水量、乾燥速度および加減圧注入量で評価した。いずれの場合も材質の熱劣化の程度が大きくなるほど、すなわち蒸煮温度が高くなるほど改善されることが明らかになった。この原因は閉塞した有縁壁孔の壁孔膜の破壊ないしそれに沈着した成分の除去によることがSEM観察から明らかとなった。それに対して広葉樹材の場合は、蒸煮処理によって道管に存在するチロースの破壊に効果のあることが透気性の検討から明らかにされたが、液体流動に関してはこの破壊部分が微小であったことを反映して木口面吸水量の増大には結びつかなかった。3)材質の熱劣化を抑制しつつ透過性改善効果を高める蒸煮処理法として、予め蒸煮処理し、軟化状態にある木材に高圧空気を作用して透過障壁を破壊する方法を開発した。例えば120°Cで2hr蒸煮後6.5kgf/cm^2の空気圧を30min作用した葉樹材の加減圧注入量は、140°Cで4hr蒸煮処理した場合よりも若干多くなり、この蒸煮後空気加圧処理法の有効性が示された。木材の蒸煮処理は、透過性を改善すると同時に材質劣化をも誘発する.本研究では材質劣化を抑制しながら透過性を向上する蒸煮処理法の検討を行った.すなわち,針葉樹材を蒸煮により軟化した状態で高圧空気を作用し,透過障壁である閉塞壁孔を破壊することを試みた.試料として含水率約30%のダグラスファー心材を用い,水蒸気温度120140°Cで24hr蒸煮後,材温を100°C以上に保った状態で6.5kgf/cm^2の高圧空気を0.5hr作用した.これら処理材の透過性は,主として水の加圧注入による注入量,水浸透深さで評価した.蒸煮のみを行った試料の水注入量は,蒸煮温度および時間の増加とともに増大する傾向が認められ、120°C処理では末蒸煮材の注入量の1.3倍,140°C処理でのそれは最大で2倍程度まで上げることができたが,強度低下と材色の暗色化が相当進行した.それに対して蒸煮後高圧空気を作用した試料の水注入量は,蒸煮温度・時間による差は余り見られず,120°C処理でも未処理材の約2.3倍にも達し,縦浸透および横浸透深さの改善も図られることが明らかとなった.以上のように蒸煮後空気加圧は,比較的低い蒸煮温度でも高い浸透性改善効果が得られることが明らかになったが,さらに材質劣化を少なくするために100°C前後の蒸煮温度での検討が必要になろう.

透過性改善を目的とした蒸煮処理を広葉樹材に適応した場合の、材質劣化と透過性改善効果について、透過性の劣る広葉樹8樹種の心材を用いて、蒸気温度80140°C、蒸煮時間14hの処理を行い検討した。得られた結果は以下の通りである。1.蒸煮処理による熱分解は、乾燥材を同一温度で空気加熱した場合に比較して明らかに大きく、蒸気温度が120°Cを越えると一層著しくなる。これは主としてヘミセルロースの加水分解によるもので、熱分解の程度は材面の暗色度で定量的に評価できることを明らかにした。2.蒸煮処理による強度劣化は大きく、曲げ強度は蒸煮温度・時間にかかわらず未処理の85%以下となる。また曲げ弾性係数の低下は、120°C以下の蒸煮では僅かであるが、140°C蒸煮では蒸煮時間の増加とともに大きく減少し、4h処理では未処理の65%になる。3.空気透過係数は、蒸煮処理により未処理(0.0050.259darcy)の1.5倍10倍に増加し、透過性改善効果が認められたが、蒸煮条件や樹種間での明らかな差は見いだせなかった。4.蒸煮処理によって空気透過係数が増加するにもかかわらず、吸水量には未処理材との間に有意な差が認められなかった。これに流体である空気と水の性状差を考慮すると、蒸煮による透過障壁の破壊は部分的で、しかも微小であることが示唆された。以上から、針葉樹材の透過性改善に有効性が認められた蒸煮処理は、広葉樹材の透過性改善に対してはほとんど効果が無く、しかも材質的劣化を助長することが明らかとなった。針葉樹材について透過性改善効果が認められた蒸煮処理を広葉樹材にも適応し、材質変化と空気透過性の改善効果を検討した。供試樹種は主として道管内にチロースの発達するものを選んだ。得られた結果は以下の通りである1)蒸煮温度が120°C以上になると主としてヘミセルロースの分解が生じ、材色の暗色化、強度性能の低下および吸湿能の低下を引き起こす。これら現象は蒸煮時間の延長によっても著しくなり、蒸煮材の利用を考慮すると、広葉樹材への適用は蒸煮温度を120°C以下にする必要がある。2)未蒸煮広葉樹材の透気性は、既に言われているようにチロースの発達度合いに大きく依存し、樹種や辺心材による差異が大きい。蒸煮処理による透気性向上の効果も樹種によって異なり、ブナ、ハリギリでは蒸煮処理によって約2倍程度の増大を示すが、カツラ、クリ、オニグルミではほとんど増加を期待することはできなかった。また、蒸煮後空気加圧処理した場合の透気性は、カツラでは約14倍に、ハリギリでは約5倍に増大するが、ブナでは2倍程度に留まった。以上のように広葉樹材の透気性改善は樹種に大きく依存することが明らかになった。3)一方、液体流動性に及ぼす蒸煮処理の影響を木口面からの吸水試験で検討した結果、樹種、蒸煮処理条件に関わらずほとんど有意な効果を得ることができなかった。このことを透気性の結果をも考慮して考察すると、蒸煮処理は広葉樹林の透過障壁であるチロースを破壊することができるが、この破壊部分は微小であり、液体流動に関してはバブルによる小孔閉鎖が原因で木口面吸水量の増大には結びつかなかったものと考えられる。
三次元培養皮膚の光照射による分化の制御とそれに伴う分光学的特性変化に関する研究

本研究では、光と生体の相互作用を活用し、ヒト三次元培養皮膚モデルを用いた移植医療の実現のために克服すべき課題の解決を目指す。まず培養期間を短縮にするために、光による生体活性化作用(photobiomodulation, PBM)を応用する。光照射による培養皮膚の分化速度への影響を明らかにし、PBMが移植皮膚の迅速な生産を可能にするかどうかを明らかにする。また、同培養皮膚の分化の状態をその場で評価するために、拡散反射分光法を応用できないか検討する。ヒト三次元培養皮膚の分化に伴う分光特性の変化を明らかにするとともに、分化の過程で発生する細胞やその構成分子の状態変化を捉えるための方法を検討する。
重金属による血管細胞線溶調節の傷害

環境汚染物質であるカドミウムが血管病変誘発因子であることは疫学的および実験的研究から指摘されてきたが、血管を構成する細胞レベルにおける傷害機序は全く不明であった。研究代表者は、培養細胞系を用い、カドミウムが血管内皮細胞からのプラスミノーゲンアクチベータ-インヒビター1(PAI-1)の放出を刺激し、液相の線溶活性を低下させることをすでに明らかにしているが、本研究はでは培養血管平滑筋細胞および線維芽細胞からの組織プラスミノーゲンアクチベータ-(t-PA)およびPAI-1放出に対するカドミウムの作用を調べ、血管破綻時における血液線溶系に対するこの金属の傷害性を評価した。カドミウムは、血管平滑筋細胞からのt-PAおよびPAI-1放出を共に顕著に阻害した。これに対し、線維芽細胞IMR-90においては、PAI-1放出はカドミウムによって変化しなかったが、t-PA放出は顕著に刺激された。フィブリンザイモグラフィーによる検討の結果、カドミウムが血管平滑筋細胞培養上清のウロキナーゼ(u-PA)活性を低下させること、一方、線維芽細胞培養上清のt-PAおよびu-PA活性を共に上昇させることが明らかになった。蛋白合成の指標である〔^3H〕ロイシンの取り込みを調べたところ、血管平滑筋細胞においてはカドミウムによる強い阻害が認められたが、線維芽細胞においては有意な変化は認められなかった。また、血管平滑筋細胞においては、非特異的な細胞傷害の指標である乳酸脱水素酵素のカドミウムによる高い逸脱が認められたが、線維芽細胞においてはそのような逸脱は認められなかった。鉛、マンガン、水銀およびニッケルにはカドミウムと同様の作用は観察されなかった。以上から、カドミウムは血管平滑筋細胞に対しては強い細胞毒性を発現し蛋白合成を阻害する結果t-PAおよびPAI-1放出を阻害すること、および血管平滑筋細胞に対しては機能障害を誘発する結果線溶活性を著明に上昇させることが示された。すなわち、内皮細胞による線溶調節だけでなく、血管破綻時に機能すると考えられている血管平滑筋細胞および線維芽細胞による線溶調節もカドミウムによって撹乱され、血管修復や止血過程が傷害されることが示唆された。
大立体角スペクトロメーターによるハイパー核の研究

1.既存の常電導スペクトロメーターによるハイパー核研究の遂行本年度我々は^4He(液体ヘリウム)を標的としたK中間子吸収反応の研究を行い、世界で初めてΣハイパー核の束縛基底状態の生成に成功した。Σハイパー核は、ほぼ10年間にその存在が示唆されて以来理論的にも実験的にも謎が多く混迷が続いていたが、我々の今回の発見はΣハイパー核の謎を解くうえで決定的に重要な意味を持つものである。今回のデータは、早速1988年夏にイタリアで開催されたハイパー核国際会議等で報告し、世界的に注目を集めている。また、1989年2月には北大の理論グループと研究会を開催するなどして、我々のデータをより深く理解すべく努力を続けている。2.超電導トロイダルスペクトロメーターの建設世界に例の無いトロイダル型の超電導電磁石を用いた大立体角のスペクトロメーターの建設を進めてきたが、本年度は磁石の性能試験を行い、また、荷電粒子測定用のドリフトチェンバー及び周辺回路の整備等を行った。特に、スペクトロメーターの出口に設置されるドリフトチェンバーは全体で24台と台数が多いため、チェンバーの構造及び読みだし方式に関して低コスト化に留意した設計を行い、本年度全数を製作した。なお、このスペクトロメーターを平成2年度、筑波の高エネルギー物理学研究所陽子シンクロトロンの新実験室に設置し、本実験を開始する予定である。
シュタルク非線形分光法の開発と有機/金属界面構造研究への応用

本研究は、有機/金属界面の構造に関して、界面敏感な非線形分光法を用いて測定を行うと同時に、電場変調(シュタルク)分光法を用いて電場効果を検出する手法を開発することが目的である。本年度の成果として、電場を印加するためのユニットを昨年度作成した表面第2高調波発生計測装置に組みこむことで、第2高調波光強度に対する電場効果を測定するためのシステムの開発を行った。10ナノ秒のパルス幅を持つパルスNd:YAGレーザーの基本光もしくは第2高調波を光源として使用し、各波長に応じた波長板と偏光子を用いて入射光の偏光面を規定した。レンズを用いて試料基板表面にレーザー光を集光し、試料基板表面からの反射光に含まれる第2高調波光成分のみを光電子増倍管で検出した。信号光の偏光面は、アナライザーを用いて選択した。試料以外の光学素子などから生じる第2高調波光成分は、適切な光学フィルターを用いて取り除いた。さらに、XYZおよびθを任意に調節することが可能なステージを作成し、試料固定台として使用した。試料としては、電極基板上に高分子薄膜をスピンキャスト法により作成し、さらにアルミを真空蒸着したものを使用した。レーザーパルスと同期した電圧パルスを、アンプを用いて増幅したのち、電極間に加えた。電場効果の測定には、電場が印加されているときと電場がかかっていないときの信号強度の差を検出する方法を用いた。電場強度の上限値として、約1MV/cm程度まで用いることが可能であった。第2高調波分光法と電場変調(シュタルク)分光法とを組み合わせた分光法を開発するために、本年度は、試料基板からの反射光に含まれる第2高調波を検出するための光学系・光検出系の組み立てを行った。使用を予定していたチタンサファイアモードロックフェムト秒パルスレーザーを使用することができなくなったために、パルスNd : YAGレーザーの基本光もしくは第2高調波を光源として使用することになった。各波長に応じたλ/2波長板とグランテーラープリズムにより入射光の偏光面を規定したのち、レンズを用いて試料基板表面にレーザー光を集光した。試料表面の直前において、光学素子から生じる第2高調波成分を取り除くために、IRパスフィルターもしくは紫外カットフィルターを用いた。試料基板表面からの反射光は、バンドパスフィルターによって基本光を取り除き、入射光の第2高調波成分のみをアナライザーを通したのち光電子増倍管で検出した。信号はプリアンプを通してボックスカー型積分器で積算して測定した。蒸着試料を測定する前段階として、光学系のチェックのため、非常に大きな非線形感受率を有することが知られているヒ化ガリウム単結晶のウエハーを用いる必要があった。また、国内学会に計3回参加し、講演を行った。今後の計画として、蒸着基板からの信号を測定し、入射・出射偏光面の組み合わせを変えて測定を行う予定である。また、電場を蒸着膜に印加し、第2高調波強度の変化を観測する予定である。
各種ビタミン類のグリア細胞からの神経栄養因子の放出機能

先に我々は、グリア細胞腫C6の培地に、未知の神経栄養因子が分泌されることを見出した。この因子の神経栄養因子としての効果は極めて顕著であり、PC12細胞にNGFと同様に長い神経突起を誘導させる。この因子を脳内で有効に作用させる可能性を探めために、各種の低分子の薬物をC6細胞に与え、栄養因子の分泌促進能を調べた。この結果、特にレチノイン酸が、神経栄養因子分泌を促進する作用があることがわかった。レチノイン酸にような低分子物質がグリア細胞からの栄養因子分泌を促進することは、invivoにおいても、レチノイン酸は神経栄養因子分泌促進作用があることを示唆した。レチノイン酸は、それ自身でまたコリン作動性分化を引き起こした。すなわちレチノイン酸も、PC12細胞、ラット胎児脳、NG108-15細胞等の細胞をコリン作動性に分化させた。以上のようにレチノイン酸は、グリア由来の神経栄養因子と極めた類似の作用を有することがわかった。次に、レチノイン酸やグリア由来の栄養因子が、コリン作動性分化を誘導する機構に関する研究を行った。NG108-15細胞にレチノイン酸やグリア由来の栄養因子を作用させると、共通して、278蛋白質がリン酸化されることを見出した。この蛋白質を精製し、未分化の細胞に注入すると、レチノイン酸やグリア由来の因子なしでコリン作動性分化が誘導された。この蛋白質は、レチノイン酸やグリアの因子により誘導されるコリン作動性分化の細胞内情報伝達物質であると考えられる。従来こうした機能を有する物質が存在することは、まったく知られていなかった。現在この蛋白質の構造決定を行っている。
小児インスリン依存型糖尿病の予防および治療に関する免疫学的研究

IDDMの発症に免疫学的機序が関与することは多くの研究によって確立されつつあるが、それに対する根本的治療の実用化は未だなされておらずインスリンの補充療法が唯一の治療法となっているのが現状である。本研究の目的はIDDM症の免疫学的機序を明らかにした上でそれに対する免疫療法の可能性を検討することである。本研究の臨床的研究では日本人IDDMは白人のそれと同様にHLAと関係することが明らかになった。即ち自己免疫性の強いIDDMはHLA-DRw9とリンクし、自己免疫性の低いIDDMはHLA-DR4とリンクすることが明らかとなった。ICA、ICSAは両群で持続期間に差があるものの発症初期には極めて高率に検出される。従って、家族歴や学校検尿の結果からIDDMのリスクがあると推測される小児では、HLAやICAの測定が発症予測に寄与するものと考えられる。さらに、HLA型によって自己免疫型のIDDMが予測される場合には免疫療法適応の可能性が高まるものと示唆された。本研究の実験的研究では免疫抑制剤であるサイクロスポリンによって動物モデル(NODマウス)のinsulitisや顕性糖尿病を予防あるいは抑制することが示された。又、予備的研究では、より副作用の少ない免疫調節剤であるβ-1、3-Dglucanによっても動物モデルのinsulitisや顕性糖尿病を予防し得る結果が得られた。さらに食事組成が顕性糖尿病の予防に関与することが明らかになった。これらの結果は少なくともIDDMのリスクの高いグループに対して食事療法を組合せた免疫療法を適用し得ることを示唆している。さらに、これら動物モデルでIDDM発症の原因となる膵ラ氏島破壊には細胞性自己免疫が主たる役割を演じることが示され、さらに詳しい機序の解明により有効な免疫療法が開発されるものと期待される。(1)IDDM発症予測に関する研究小児期発症IDDM患者の免疫遺伝学的特性を明らかにするために,全国の医療施設と共同してHLA,自己抗体・抗ラ氏島細胞抗体の検討を行った.IDDM患者ではHLA-Cw1, Bw35, Bw54, DR4, DRW9の頻度が健常人に比べ有意に高く(CP<0.001, RR=2.95, CP<0.01, RR=2.02, CP<0.001, RR=3.61, CP<0.001, RR=2.54, CP<0.01, RR=2.49),またHLA-Bw52, DR2の頻度が有意に低い(CP<0.001, RR=0.05, CP<0.001, RR=0.12)ことが明らかになった.IDDM患者を自己抗体の有無によって分類すると,自己抗体陽性群ではHLA-DRw9の頻度(CP<0.01, RR=3.3)が,また自己抗体陰性群ではHLA-DR4の頻度(CP<0.01, RR=3.9)が有意に高いことが示された.さらに自己抗体陽性群では自己抗体陰性群に比べICAの持続期間の長いことが明らかになった.これらの結果は,免疫遺伝学的マーカーがIDDMハイリスク群における発症予測に応用できる可能性および免疫療法の適応の決定にも応用できる可能性を示している.(2)IDDM発症予防および治療に関する研究免疫抑制剤あるいは免疫調節剤によるIDDM発症予防および治療の可能性をモデル動物であるNODマウス, BBラットで検討した.免疫抑制剤であるサイクロスポリンを投与した動物ではinsulitisおよび顕性糖尿病の出現が予防され,一部で発症後の投与によっても効果が認められた.免疫調節剤であるβ-1,3 D-Glucan投与によっても同様の効果が認められた.

これらの予備的な結果は免疫療法によるIDDMの予防あるいは治療の可能性を強く示唆するものである.1)臨床的研究:前年度に引き続き、合計75名のIDDM患者について免疫遺伝学的パラメーター(HLA、Gm、自己抗体、ICA、ICSA、リンパ球サブセット)を調べ、IDDM発症の危険因子を解析した。その結果、自己免疫反応の強弱、ICAの持続期間およびHLA型によって日本人のIDDMが2つのタイプに分類されることが示された。即ち自己抗体によって示される自己免疫性が強い郡ではHLA-DRw9抗原、HLA-Bw61/DRw9ハプロタイプの頻度が高く、CRR=3.7cp<0.05、RR=7.7 p<0.005)しかもICAの持続期間が長いが、他方自己抗体によって自己免疫性の弱い群ではHLA-DR4抗原、HLABw54/DR4の頻度が高く(RR=3.1cp<0.05、RR=2.86 P<0.05)ICAの持続が短いことが明らかにされた。2)実験的研究:IDDMの発症機序において液性免疫と細胞性免疫がどの様な相互関係にあるのかを調べるため動物モデルであるNODマウスでICSAとinsulitisとの相関を調べた。その結果、両者は相関しないことが明らかになった。又、顕性糖尿病の有無とinsulitisとは相関するがICSAとは相関しないことが明らかになった。これらの知見はinsulitisとICSAとは互いに独立した免疫現象で膵う氏島の破壊には細胞性自己免疫がより強く係っていることを示唆している。さらに、IDDMの免疫療法の可能性を検討するため、動物モデルであるNODマウス、BBラットにサイクロポリン、β-1、3-Dglucanを投与し、これらにより動物モデルの顕性糖尿病やinsulitisが抑制されることが明らかになった。これはIDDMの免疫療法がその根本療法になり得る可能性を示唆するものである。さらに食事組成がNODマウスの顕性糖尿の出現と関係することが明らかとなり、IDDMの免疫療法と食事療法の組合せの可能性が示唆された。
非平面性ポルフィリンを基盤とする超分子光電子移動系の構築と光機能性材料の開発

コバルトポルフィリンは酸性溶液中において、電気化学的水素発生の電極触媒として働くことが報告されている。しかしながら、その触媒活性は未だに高くなく、さらなる触媒活性の向上のためには反応機構の解明が必要不可欠となる。そこで私は、フッ素置換したテトラフェニルポルフィリン誘導体のコバルト錯体を合成し、反応中間体の検出及び触媒反応の反応機構の解明に向けて研究を行った。これまでの研究から、コバルト(I)ポルフィリンがプロトンと反応することでコバルト(III)ヒドリド種を生じ、これがさらにプロトンと反応することで水素発生が起こることが分かっている。しかしながら、反応活性種であるコバルト(III)ヒドリド種を検出した例はなく、その反応機構についても十分に検討されていない。このため、私は、コバルト(1)ポルフィリンの単離を行い、その反応性について調べた。還元剤として水素化ホウ素テトラブチルアンモニウムを用いるとコバルト(I)種の単結晶を得ることができ、X線結晶構造解析からコバルト(1)ポルフィリンの結晶構造を得ることに成功した。また、種々のフッ素置換コバルトポルフィリンに対して還元剤としてコバルトセンを用い、生成したコバルト(I)種と酸との反応性について調べた。その結果、コバルト(I)種とプロトンの反応はコバルト(III)ヒドリド種を生成するプロトン化反応が律速段階であることが分かった。また酸濃度依存性から、コバルトポルフィリンの還元電位とプロトン化の速度定数には直線関係があることを明らかにした。以上の結果は、コバルト(I)ポルフィリンを単離・同定し、その反応性について詳細に調べた初めての例である、この結果から、コバルトポルフィリンの還元電位から、プロトン化の速度を予測することが可能になったため、より高活性な水素発生電極触媒を開発する上で重要な知見どなる。ポルフィリンは拡張π共役系分子であり、一般に平面性の高い構造を取る。天然においては植物の葉の緑色はポルフィリン類縁体由来であり、光合成などにおいて重要な役割を担っている分子である。これまでにポルフィリンは電子を受け渡し易い電子ドナー分子として光合成のモデル分子の構築に用いられてきた。一方で、高い平面性を有するポルフィリン骨格を歪ませる方法として、嵩高いフェニル基を12個導入したドデカフェニルポルフィリンはフェニル基間のπ-π相互作用によりサドル型に歪むことが知られている。この歪みを有するポルフィリンは、通常の平面型ポルフィリンに比べて高い塩基性を有し、容易にピロール窒素をプロトン化でき、生成するジプロトン化体を安定に単離することができる。プロトン化体は、高い還元電位をもつ電子アクセプターとして働くために、これまで電子ドナーとして研究されてきたポルフィリンを電子アクセプターとして用いることで、これまでになされてこなかった新規なドナー・アクセプターの構築が可能となる。これは光合成反応中心の電荷分離過程のモデル分子として重要である。また、プロドン化に用いた酸の共役塩基と水素結合を形成することも分かっている。このことに基づき、カルボン酸などの酸/水素結合ドナー部位を有する分子を用いることで、プロトン化ポルフィリンを電子アクセプターとしたドナー・アクセプター超分子系を設計した。今年度行った研究では、以上のような観点に基づきポルフィリンやフェロセンなどの種々のドナー分子との超分子形成と光誘起電子移動について検討を行った。また、プロトン化の対象をポルフィリンにとどめずに、ポルフィリン類縁体であるフタロシアニンについても、構造的な歪みとプロトン化挙動の関係について明らかにした。フタロシアニンの場合はポルフィリンのプロトン化と異なり、プロトンが環の外側につくため、フタロシアニン環に水素結合部位としてアルコキシ基を導入することでより塩基性が高くなることを明らかにした。以上の結果を踏まえて今後はプロトン化ポルフィリン、フタロシアニンを用いた機能発現を目指す予定である。機能性有機材料への応用が注目されているフタロシアニンは、メソ位に窒素を有するため、ブレンステッド塩基としてプロトンを受容することが可能であり、プロトン化に伴うπ共役系の電子状態の変化が期待される。しかし、一般にフタロシアニンのプロトン化は強酸性条件下でしか起こらないため、プロトン化によるフタロシアニンの化学的、電子的性質の制御を行うためには、生成するプロトン化体を安定化するための分子デザインが必要となる。今年度の研究(1)では、α-オクタブトキシフタロシアニン亜鉛(Zn(OBu)_8Pc)のプロトン化体が、ブトキシ基による分子内水素結合を形成することで安定化されることを見出した。また、プロトン化によりPc環の電子受容性が顕著に向上することが分かり、フェロセン類によるZn(OBu)_8Pcの電子移動還元反応の酸・塩基の交互添加による制御、及びZn(OBu)_8PcとZn(OBu)_8PcH^+共存条件での光誘起分子間電子移動反応について明らかにした。フタロシアニン金属錯体のプロトン化においては、配位子だけでなく中心金属の電子受容性が向上することが期待される。また、還元反応に対してより活性の高い低原子価錯体を容易に生成できるようになることが予想される。今年度の研究

(2)では、コバルトオクタフェニルフタロシアニン(Co(Ph_8Pc))を用いた、酸性条件下における酸素の触媒的還元反応について検討し、電子源として用いたフェロセン類の還元力に応じて、酸素と反応する活性種がコバルト(II)フタロシアニンからコバルト(1)プロトン化フタロシアニンへと切り替わることを明らかにした。コバルトポルフィリンは酸性溶液中において、電気化学的水素発生の電極触媒として働くことが報告されている。しかしながら、その触媒活性は未だに高くなく、さらなる触媒活性の向上のためには反応機構の解明が必要不可欠となる。そこで私は、フッ素置換したテトラフェニルポルフィリン誘導体のコバルト錯体を合成し、反応中間体の検出及び触媒反応の反応機構の解明に向けて研究を行った。これまでの研究から、コバルト(I)ポルフィリンがプロトンと反応することでコバルト(III)ヒドリド種を生じ、これがさらにプロトンと反応することで水素発生が起こることが分かっている。しかしながら、反応活性種であるコバルト(III)ヒドリド種を検出した例はなく、その反応機構についても十分に検討されていない。このため、私は、コバルト(1)ポルフィリンの単離を行い、その反応性について調べた。還元剤として水素化ホウ素テトラブチルアンモニウムを用いるとコバルト(I)種の単結晶を得ることができ、X線結晶構造解析からコバルト(1)ポルフィリンの結晶構造を得ることに成功した。また、種々のフッ素置換コバルトポルフィリンに対して還元剤としてコバルトセンを用い、生成したコバルト(I)種と酸との反応性について調べた。その結果、コバルト(I)種とプロトンの反応はコバルト(III)ヒドリド種を生成するプロトン化反応が律速段階であることが分かった。また酸濃度依存性から、コバルトポルフィリンの還元電位とプロトン化の速度定数には直線関係があることを明らかにした。以上の結果は、コバルト(I)ポルフィリンを単離・同定し、その反応性について詳細に調べた初めての例である、この結果から、コバルトポルフィリンの還元電位から、プロトン化の速度を予測することが可能になったため、より高活性な水素発生電極触媒を開発する上で重要な知見どなる。23年度の研究成果では、フタロシアニンのプロトン化反応が配位子だけでなく中心金属の酸化還元特性の制御に有効な手段であることを見出した。このような効果はこれまで研究を行ってきたポルフィリンの場合には見られなかった特徴であり、フタロシアニンの光材料や触媒として利用する上で重要な知見となると考えられるため。昨年度の研究結果から、フタロシアニンのプロトン化反応が配位子だけでなく中心金属の酸化還元特性の制御に有効な手段であることを明らかにした。このことを踏まえて、今後は光材料、触媒反応への展開を目指した新規な金属フタロシアニンの合成を行い、プロトン化による酸化還元特性への影響についてさらに詳しく調べる予定である。これに加えて、触媒反応への応用についても検討を行う予定である。
聴覚文化・視覚文化の歴史からみた「1968年」：日本戦後史再考

学生運動が盛り上がりをみせた「1968年」は、日本戦後史における社会の転換期とされるが、この時期は同時に、芸術や文化の諸領域においても大きな変化が生じた時期でもある。この研究では、視覚文化、聴覚文化、大衆文化、メディア研究の専門家が協同して同時代の言説研究を行い、その変化を検証した。その結果、それらが政治や社会の変化を反映しているというこれまでの理解とは異なり、この時期は人々の感性や心性が大きく変化し、文化の枠組みや価値観全体が構造的な転換を蒙った時期であり、政治や社会の変化もまたその大きな動きの一環をなすものであることが明らかになった。初年度である本年は、まず5月と7月にメンバーによる共同研究会を開催し、本テーマに関わる個々人のこれまでの研究経過、問題意識などを付き合わせ、今後の展開の仕方などについて話し合った上で、当面はそこで確認された各自の分担課題について、それぞれが資料の収集・蓄積を進め、自らの知見を深めることを優先させることとした。研究代表者の渡辺は、SLブーム、ディスカバー・ジャパン・キャンペーンなどを背景に起こった1968年前後の鉄道の音に対する感性の変化について、同時代のレコードの調査を中心に、著書《サウンドとメディアの文化資源学》の一章としてまとめた。また、次なる研究課題である《朝日ソノラマ》に関する資料収集と予備的な考察を進めるとともに、「1968年」を考える上で一つの核になる「新宿」の聴覚文化表象についての考察に向けて、この時期の新宿にあった、うたごえ喫茶やジャズ喫茶などの配置やそこで展開した文化に関わる資料の集積につとめ、一定の進展を得た。3名の研究分担者も、それぞれの分担課題についての研究を着々と進めつつある。佐藤もまた、鉄道と旅をテーマに、鉄道写真、観光ポスターなど、視覚文化的な側面からの考察を進め、その成果を国内外での二度の研究発表で公開した。輪島は、1968年前後における「演歌」ジャンルの形成についての研究を発展させ、それが日本の地理表象の変化にどのように結びついたかについて、国内外での口頭発表、講演、新聞の連載記事などの形で公にした。高野は、その後の「昭和ノスタルジー」の起源をたどる中から、この時代の若者の感性の転換を考える上で、とりわけテレビ、雑誌などのメディア体験のあり方がキーポイントになっていることを明らかにし、著書と論文の形で公開するための準備を進めた。二年目となる本年も、基本的にはメンバー個々人が自らの問題意識にもとづいて研究を深めてゆくという方向を優先させる展開となった。初年度には奇しくも、鉄道や旅などの地理表象が多くのメンバーの共通の関心事となるなど、相互の結び合わせるための萌芽が随所にあることを実感させられたが、「1968年」と感性文化というテーマの奥行きや広がりを考えると、表層的な一致点でお手軽に結びつけてまとめるべきではないと考え、本年もあえて無理にすり合わせを求めるのではなく、各人自らの研究を深めることを優先した結果、様々な形で、初年度にはなかったような広がりと深まりが得られたように思う。研究代表者の渡辺は、鉄道の音のレコードをテーマにした初年度の研究が一段落したことから、本年は一転して1969年新宿西口地下広場の「フォークゲリラ」の音とそのレコードを対象にした研究を進め、1968年からの政治的反体制運動の動きが同時代の感性文化の変容と密接にかかわりつつ進行しているさまを明らかにしえた(これについては新年度に公刊する予定である)。この時代の反体制的な政治運動の動きは欧米での対抗文化的な潮流と連動しているが、輪島は、ラテンリズムの日本化というまた別の切り口から、この時期の日本の文化動向を国際的な対抗文化的な潮流との関わりで捉えることに成功した。輪島はまた、"Music and Protest in 1968"の編者として知られるBarley Norton氏との研究連携を強め、国際的な視野を孕んだ展開の下地が整いつつある。また、佐藤と高野の今年の研究はいずれも、「ノスタルジー」をテーマとしており、大正期の芸術写真以来の系譜との関わりを明らかにした佐藤に対し、高野はその後のサブカルチャーや新人類世代の動向との関わりに焦点をあてており、昨年とはまた違った形での新たな接点がいろいろ発見できた一年であったように思う。計画3年目の本年は、各個人がそれぞれの分担課題に即した研究の基盤をほぼ作り終え、最終年度にそれを「1968年」という共通テーマに向けて落とし込んでゆく準備を整えた一年であった。研究代表者の渡辺は、「1968年」に少し先立つ1964年に開催された東京オリンピックについて、市川崑監督によって制作された記録映画や大会後におびただしい数つくられたレコード、ソノシートなどの記録音源などを対象とした研究を進めた。記録映画制作の内部資料をたまたま入手しえた幸運もあり、これらを切り口に、戦後日本の新たな出発点とみられてきたこの大会が、実はかなりの部分、それ以前の、場合によっては戦前からの文化の延長線上に成り立っていることが明らかになった。こうした「前夜」の状況との対比を通して、本研究の主題である「1968年」の輪郭がさらにくっきりしたものとなった。佐藤は、民衆娯楽という切り口から歴史をさらに大きく大正期まで遡り、権田保之助による浪花節の位置づけを明らかにすることで、これを参照項として、小沢昭一、永六輔らを担い手とした「1968年」以後の放浪芸的な民衆芸能再評価の意味や位置づけを考えてゆくための基礎を整えた。

輪島もまた、演歌などかつて「俗悪」とされた大衆音楽が再評価・再編成されてゆくこの時代のいわば、小沢や永の音楽版ともいうべき動きを検証し、その中でそれまでの時代の大衆音楽の多様性が抑圧され、失われてゆく過程を美空ひばりなどの事例を通して検証する研究を推し進めた。一方、高野は以前からの研究対象であった京都精華大所蔵の初期テレビCMのデジタル・データベースに1960年代終盤から70年代初頭にかけてのCMが追加されたことを受け、この時代の「商品のある暮らし」や「人と商品との幸福な関係」の表象の状況や、それがその後の「昭和ノスタルジー」の伏流となってゆく過程の研究を進めた。「研究実績の概要」の項で述べたように、本年は各自がそれぞれに少し射程を広くとって自らの分担課題周辺の基礎固めを行い、それらを最終年度に「1968年」という共通テーマに落とし込んでゆく準備を整えた。渡辺は初年度にディスカバー・ジャパン論を著書《サウンドとメディアの文化資源学》の一章として発表した後、昨年の新宿フォークゲリラ、今年の東京オリンピックの記録映画と、順調に論文を書き終えているが、その成果の一部を一般向けの小論のような形で公開しただけで、論文そのものはまだ発表していない。他の3人のメンバーの場合にも、成果の中心部分を必ずしもまとまった形で公開するにいたっていないケースもあるが、研究そのものは順調に進んでおり、むしろこれから、本研究プロジェクトのテーマ研究として、各人の成果をすりあわせ、全体をまとまった形で公開してゆくためのやり方をしっかりと考えてゆく段階にきている。すでにこれまでの研究会や打合せなどの会合を通して、基本的な問題意識はほぼ共有されており、それを書籍の形にまとめることでも同意ができているため、比較的順調に進めてゆくことができる見通しである。具体的な出版についても、引き受けてくれる可能性のある複数の編集者とのやりとりを少しずつ進めているが、今のところ比較的好感触であり、単に芸術の専門研究者だけに読まれる学術論文集としてではなく、歴史学、社会学、文化研究などに関心をもつ人々に広く発信できるような出版物にしてゆく方向で、できるだけはやく具体化させてゆきたい。他方、研究をまとめるにあたっては、並行して、研究の過程で収集した資料の集積・データベース化も進めてゆくことを目標にしていたが、こちらについては対象がかなり多岐にわたっていることもあり、個人レベルでの整理、保存にとどまり、プロジェクト全体として一般に公開するところまでは進めそうもないのが残念である。最終年度のまとめに向けて各個人の研究は順調に進捗した。研究代表者の渡辺は、この間に積み上げてきた研究を論文集の形にまとめ、『感性文化論:〈終わり〉と〈はじまり〉の戦後昭和史』(春秋社)として2017年4月に刊行することができ、「1968年」が政治のみならず、人々のものの見方や価値観、それを支える感性のあり方の大きな変動の時期であったことをかなりの程度明らかにすることができた。佐藤は、「ディスカバー・ジャパン」関連の研究とともに、昨年から開始した、大正期にさかのぼり、1968年前後の民衆娯楽の状況とのつながりを明らかにする研究を継続し、その中で電気照明の視覚文化論という新たな境地をも開拓した。輪島は1968年前後の大衆音楽の状況について、レコード業界を支えてきた専属制度の解体や、テレビ・メディアの台頭で文化状況全体が大きく変質する時期に活躍した芸能人の活動をとりあげ、その前時代との連続性や不連続性などを解明した。
東南アジア諸国における汽水産エビ類の疫学調査および病原ウイルス伝播経路の解明

マレーシアの種苗生産機関で使用した親ウシエビ雌の病原ウイルス保有検査ではYHVおよびIHHNVを保有していた。タイ、ベトナムで生産されたウシエビは、WSSVおよびYHV、IHHNVが検出され、インドネシアではIMNV感染が特徴的であった。ウイルス遺伝子配列解析結果から、ウイルス疾病は垂直感染によるものが大きかった。養殖バナメイのAHPNDについては、マレーシアの6養殖池のエビから分離を行ったところ、AHPND菌の分離頻度は0.829%であり、AHPND菌と非AHPND菌との共存培養後には非AHPND菌が99.9%以上を占め、株間での競合によるAHPND菌制御の可能性が示唆された。本年度は本研究課題に係る連携協力体制の確認およびエビウイルス病の疫学調査等に関する具体的な実施体制及び研究内容に関する打ち合わせを行った。タイ(国立キングモンクット大学)およびベトナム(国立ノンラム大学)、マレーシア(国立水産研究所)、インドネシア(国立ゴンドール海洋養殖研究所)、フィリピン(東南アジア漁業開発センター)を訪問し、各機関において、疫学調査手法や実験内容等についてプレゼンテーションを行い、各国における汽水産エビの養殖状況や疾病状況についての話し合いを持った。今後の疫学調査やサンプルの収集について各機関から協力が得られることとなり、次年度からの調査体制を整備することができた。タイ、ベトナム、マレーシア、インドネシアのエビ養殖および疾病状況は類似していた。養殖対象種がここ数年でブラックタイガー(Penaeus monodon)からバナメイ(Litopenaeus vanamei)に切り替わり、以前はほぼ全てブラックタイガー養殖であったものが90%以上バナメイの養殖に変化していた。バナメイは成長が早く短期間で収穫できること、問題のウイルス病に強いこと、広塩性であることなどが理由として挙げられた。親エビのルートは近海ものと海外からの輸入とがあり、国内産の親はウイルス病、特にWSD(ホワイトスポット病)に汚染されており、安価だが病気が発生するとのことであった。バナメイについては、ハワイのSPF(無病エビ)の種苗が有名だが、コストが高いためタイおよびシンガポールから種苗を輸入したり、バナメイの親を輸入し国内の艀化場で生産したりしていた。エビ養殖場全般の病気としては、WSDが相変わらず発生しており、YHD(イエローヘッド病)も発生しているようである。その他のウイルス病、IHHN(伝染性肝膵臓壊死症)やTS(タウラシンドローム)も疑われるが確証は得られていないとのことであった。2013年のマレーシアにおける聞き取り調査では、昨年度の同様にL. vannameiの疾病が深刻で、特に急性肝膵臓壊死症候群(AHPNS)/早期死亡症候群(EMS)の被害が多くなっていた。訪問したペナン、ペラ、ケダン州にある汽水エビ養殖場6か所すべてがその疾病被害を受けていると話しており、それら6養殖池で採取したバナメイエビ24個体から274菌株を分離した。これらの菌株についてAHPND特異的PCR(TUMSAT-PCR)を実施したところ、2養殖池に由来する11株でターゲットサイズに一致するバンドが検出された。これら11株はプライマーセットAP1を用いたAHPND特異的PCRにおいてもすべて陽性であった。これら11株は、すべて37°C増殖可能で、TCBS培地上では緑色のコロニーを形成し、また腸炎ビブリオ同定PCRで陽性であったことから、V.parahaemolyticusと同定された。本調査で分離された菌株はAHPNDの原因菌と推定され、マレーシアにおいても同種によるAHPNDがエビ養殖場に蔓延している可能性を本調査は明らかにした。一方で、現地での聞き取り調査でAHPNDの発生が疑われた4養殖池からは当該菌は検出されなかった。そのうちの1養殖池からのみ、伝染性皮下組織造血器壊死症ウイルス(IHHNV)が特異的PCRによって確認されたが、残り3養殖池からは、感染性壊死症(IMN)ホワイトスポット病(WSD)イエローヘッド病(YHD)タウラシンドローム(TS)の原因ウイルスすべてが検出できなかった。このことはAHPND(EMS)と考えられている疾病には他の病原因子が関与している可能性を示唆しており、さらなる細菌学的およびウイルス学的アプローチが必要である。今年度2012年のマレーシアでの調査では、L. vannameiの病気が深刻になっており、在来種P.monodon養殖への回帰が見られた。P.monodonの親のルートは、近郊のアンダマン海およびボルネオ島サバ州沖、海外のモザンビーク産と輸入もしており、高成長の点からモザンビーク産が最も評価されていた。L. vannameiはシンガポール、タイ等から種苗を輸入していた。今回の調査ではL.vannameiに急性肝膵臓壊死症(AHPNS/EMS)という新疾病が発生し急速に広がっていた。タイでも同様だった。インドネシアでは、2006年に感染性筋壊死症(IMN)が発症し2009年まで頻繁に起こっていたが、現在はホワイトスポット病(WSD)のみが流行している。インドネシアではP.monodonの親は近海もので、L. vannameiの親はハワイから輸入し国内で種苗を生産していた。フィリピンでは、P.monodonと共にL. vannameiの養殖もおこなわれており、現在もWSDの被害が主である。P.monodonの親は近海で取れたものを使用している。