hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食品ハイドロゲルのミクロ相分離構造がテクスチャーに与える影響

小角X線散乱(SAXS)による網目構造の評価においては、ゲル状試料からの散乱が微弱であり、長時間の測定が必要であり、その間の構造変化が結果に大きく影響することが考えられた。そこで、0.1μm程度の蛍光プローブ粒子の運動追跡によって、網目構造の評価が出来ないかを検討したところ、可能性があることが分かった。初年度に調製したι-カラギーナン(IC)とκ-カラギーナン(KC)のマスター試料を用いて以下の検討を行った。(顕微鏡による相分離構造観察)1μmのラテックス粒子を添加したIC、KC及びIC/KC混合溶液について降温過程におけるミクロ粘度を光ピンセットによって振幅運動を加えることで評価した。その結果、IC溶液ではレオメータによって決定されたゲル化点以下でも粒子を動かすことが出来たがKC溶液ではほとんど動かず、IC/KC混合系では中間的な挙動となった。さらに、0.3μm及び0.1μmの蛍光粒子を添加し、そのブラウン運動を観察したところ、混合系では粒子の運動性に分布があり、特に0.1μmの粒子においては幅広い分布となった。このことから、0.1μm程度のドメインサイズの相分離が起きていると考えられる。(磁場勾配NMR測定)分子量が約5万のポリエチレングリコール(PEO)の拡散係数測定を行ったところ、相分離構造を持っていると考えられるにも関わらず、単一の拡散挙動が見られた。このことから、その拡散距離0.45μmよりも小さなドメインサイズの相分離が形成されていると考えられ、蛍光粒子の運動から得られた結果と一致した。(固体高分解能NMR)IC/KC混合系のゲル状試料について、磁場の均一性向上とマジック角スピニングを併用するHR/MAS法による測定を行い、測定条件パラメータを最適化することにより、高分解能の1HNMR信号を得ることが出来た。(MRI測定)直径3mmのソレノイド型の高感度rfコイルを用い、マルチスライス-スピンエコー法測定によって内径約0.1mmのキャピラリー内の水の画像を得ることが出来た。平成26年度の光ピンセット購入の際に、予算の前倒しでレーザービーム可動式へと変更することにより、より高い精度のマニュピレーションが可能になったが、27年度の検討からラテックス粒子の直径が1μm以上ないと光ピンセットによる駆動が出来ないことが分かったため、今年度は1μmの粒子を用いて検討を行った。その結果、IC/KC混合系においてはICとKCの中間的なミクロ粘弾性を示した。このことは相分離のドメインサイズが1μm以下であることを示している。予想外の結果となったために、計画を前倒しで行う予定だったテクスチャーの評価の前に、0.3μmと0.1μmの蛍光粒子のブラウン運動の観察による相分離構造の確認を行った。その結果、混合系ではミクロ粘弾性に分布があることが分かり、0.1μm程度の相分離構造があることが明らかになった。このことは分子量が約5万のポリエチレングリコール(PEO)の拡散係数(D)を測定した結果とも一致した。さらに、混合系のゲル状試料についてHR/MAS法(磁場の均一性向上とマジック角スピニング)による測定の条件を詳細に検討することにより、昨年度は十分な分解能が得られなかったゲル状態の試料において高い分解能の1HNMR信号を得ることが出来た。
低温イオン注入によって半導体表面に形成されるセル状構造の成長機構の解明と構造制御

低温(150K)でのSnイオン注入によって化合物半導体GaSbとInSbの表面にセル状構造が自己組織化的に形成される(Nitta et al. J. Appl. Phys.,92(2002),1799)。そのセルの大きさは注入量が8×10^<14> ions/cm^2で,直径は50nm,深さが250nm,壁の厚さは10nm程度である。セル状構造形成はスパッタリングや気相成長ではなく,イオン注入によって導入される点欠陥の挙動に支配されている。平成16年度は以下のような課題に取り組んだ。(1)照射によって異常挙動を示す新しい系の探索:点欠陥の自己組織化により形成されるセル状構造は,イオン注入条件,例えば注入温度,イオンドーズ,加速電圧を選ぶならば,GaSb, InSb以外の他の無機物質でも形成される可能性がある。IV族半導体およびIII-V族化合物半導体を対象として,異常な表面構造が形成される系の探索を行った。その結果,GaSb, InSbに加え,Geにも,イオン注入によって表面にセル状構造(あるいはスポンジ状構造)が形成されることを確認した。(2)照射面方位依存性:イオン注入した(111)InSbをTEM-EDX解析し,注入後の元素組成に注入面方位依存性があらわれることを明らかにした。(111)InSbでは注入表面から深さ200nmぐらいまでSb濃度が高く,その比は深さ100nmで最大4:1である。この結果は(100)GaSbの結果と大きく異なる。この違いは注入面によるものだと考えられる。(3)新しい微細構造形成法の提案と実証:イオン照射によって導入された点欠陥の自己組織化的挙動を利用した微細構造形成法を提案し,これをFIBを用いて実証した。新しい微細加工形成法は、最初に規則正しい初期構造を作り,次の段階でイオン注入を行い壁を発達させるというものである。これにより初期構造が100nm間隔以上で構造の発達を確認することができた。低温でイオン注入した化合物半導体GaSb、InSb表面に、特異な構造が形成される。無数の小さな穴が蜂の巣のようにできる。穴の直径は50nm、深さ250んm、穴を隔てる壁は10nm程度の厚さである。この現象は、材料科学的に新規性のある課題であるとともに、応用的にも多くを期待できると考え、4つの具体的研究項目を設定し研究をすすめ,2003年度には以下の成果を得ている。(1)形成機構モデルの検証:本研究者らの考えているモデルでは蜂の巣構造の形成は、イオン注入によって導入される原子空孔と格子間原子の低温での挙動の違いによるものと考えている。これを検証するため,注入時の基板温度、注入量によって欠焔形成がどのように影響を受けるか調べた。予想通り、欠陥層の厚さは注入量とともに増加した。また、室温でイオン注入すると原子空孔の移動が活発なため、表面欠陥層はボイドが積み重なった構造となり、セル状構造の発達は抑制された。(2)蜂の巣構造の電子・光物性を明らかにする:これは光・電子デバイスとしての可能性を検証することにもつながる。穴のディメンションは紫外可視領域の光学特性が期待され、この壁の厚さは量子サイズ効果があらわれるナノのオーダーである。現在までのところ,フォトルミネッセンスの結果には,新しい発光は観察されていない。これはおそらく注入によって結晶構造が破壊されアモルファス化しているためであり,結晶性の回復を図ることを考えている。(3)微細構造形成法への応用:FIBでウェーハ上にあらかじめ初期構造を作製し、その後イオン注入をおこなって、規則的な蜂の巣構造を作製することを試みた。初期の規則正しい配列は崩されていなかったが,しかし,構造の成長までは確認できなかった。(4)新物質の探索:これについては本年度は進展がないが,2004年度Geについて試みる予定である。低温でイオン注入したGaSbとInSb表面に特異な欠陥構造が形成される.その欠陥構造はセル状であり,大きさは内径が約50nm,深さは約220-250nm,壁の厚さは10nm程度である.形成された欠陥構造はイオン注入によって導入される点欠陥の移動により形成することを示した^<1)>.この現象は材料科学的に新規性のある課題であるとともに,その大きさから応用的にも多くを期待できる.平成15年度はこのセル状構造形成現象を微細加工形成法への応用を試みた。これらの化合物半導体に形成される一つのセルの大きさは大変微細であるがアスペクト比は極めて大きい.このような特徴は電子デバイスをはじめとしていわゆるナノテクノロジーの幅広い分野への応用の可能性が考えられる.これをねらいとして,規則正しいセル構造を形成する方法を提案した.この方法は,最初に基板上に規則正しい初期構造を作り,その後イオン照射を行い,これを発達させ規則正しいセル構造をつくるものである.このアイデアにもとづき,FIB(集束イオンビーム)を利用し実際にこれを行った.初期構造作製後,FIB内で画像観察スキャンした(室温で50kVGaイオンを一様に照射したことに相当する)結果,規則性はこわされず,セル構造は深くなっていた.提案したアイデアが成功していることが示された.

さらにこの現象が,GaSb, InSb二つの系にとどまるのか,それとも他の系に拡大されるのか,元素半導体およびIII-V族化合物半導体について探索を試みた.イオン照射には条件を容易に変えることができるFIBを用いた.FIBによる室温イオン注入によってGe, InAs表面に凹凸が観察された.これよりこの2つの系でセル状構造形成の可能性が認められた.低温(150K)でのSnイオン注入によって化合物半導体GaSbとInSbの表面にセル状構造が自己組織化的に形成される(Nitta et al. J. Appl. Phys.,92(2002),1799)。そのセルの大きさは注入量が8×10^<14> ions/cm^2で,直径は50nm,深さが250nm,壁の厚さは10nm程度である。セル状構造形成はスパッタリングや気相成長ではなく,イオン注入によって導入される点欠陥の挙動に支配されている。平成16年度は以下のような課題に取り組んだ。(1)照射によって異常挙動を示す新しい系の探索:点欠陥の自己組織化により形成されるセル状構造は,イオン注入条件,例えば注入温度,イオンドーズ,加速電圧を選ぶならば,GaSb, InSb以外の他の無機物質でも形成される可能性がある。IV族半導体およびIII-V族化合物半導体を対象として,異常な表面構造が形成される系の探索を行った。その結果,GaSb, InSbに加え,Geにも,イオン注入によって表面にセル状構造(あるいはスポンジ状構造)が形成されることを確認した。(2)照射面方位依存性:イオン注入した(111)InSbをTEM-EDX解析し,注入後の元素組成に注入面方位依存性があらわれることを明らかにした。(111)InSbでは注入表面から深さ200nmぐらいまでSb濃度が高く,その比は深さ100nmで最大4:1である。この結果は(100)GaSbの結果と大きく異なる。この違いは注入面によるものだと考えられる。(3)新しい微細構造形成法の提案と実証:イオン照射によって導入された点欠陥の自己組織化的挙動を利用した微細構造形成法を提案し,これをFIBを用いて実証した。新しい微細加工形成法は、最初に規則正しい初期構造を作り,次の段階でイオン注入を行い壁を発達させるというものである。これにより初期構造が100nm間隔以上で構造の発達を確認することができた。
新しい骨質診断に基づく最適形状インプラントの選択基準

骨質は義歯やインプラントの支持に深く関わっており,皮質骨の少ない骨においては海綿骨を適切に評価することがとりわけ必要となる。本研究では,シリンダー型インプラントに付与したグルーブの深さが骨支持に与える影響を明らかにすることで,新しい骨質診断に基づく最適形状インプラントの選択基準を検討した。ニホンザル成猿2頭の下顎両側第一,第二小臼歯,第一大臼歯を抜去,3ヵ月後に同無歯顎部に0.15mmと0.35mm,および0.25mmと0.45mmの組み合わせのグルーブを付与したインプラントを埋入し,3ヵ月後の治癒期間の後にインプラントを含む顎骨を摘出して非脱灰レジンブロックを作成,インプラント上端から連続的に得られた水平断研磨標本にトルインジンブルー染色を施したの地に光顕的に観察,画像解析ソフトを用いてグルーブ内の骨接触率や骨面積を計測した。これらの値と埋入前に測定した骨密度との相関についても検討し,さらには,連続研磨標本から三次元有限要素モデルを作成し,インプラント周囲骨における応力解析も行った。シリンダー型インプラントのグルーブの深さにより骨接触の様相が異なること,さらに,埋入部位の骨密度によっては0.35mmグルーブでは骨接触率を,0.45mmのグルーブでは骨接触率および骨面積率をそれぞれ低下させていた。また,三次元有限要素モデルを使ったインプラント周囲骨における応力解析の結果から,インプラントに皮質骨が近接している場合,インプラント頚部および底部の骨に,またインプラント周囲に海綿骨が豊富な場合,インプラント頚部および底部さらには骨梁の細い部分などに大きな応力が生じていた。これらの本研究により明らかとなったことから,新しい骨質診断に基づく最適形状インプラントの選択基準のベースが出来上がったと言える。欠員補綴の治療オプションとして用いられているインプラントの予後は良好なものが多いが,埋入する骨質が不良な場合には予後は決してよくない。この問題を解決するためには,骨質の客観的診断とそれに基づいたインプラントの選択が重要となる。しかしながら,この分野での科学的根拠はきわめて乏しく,臨床的判断が優先されている。そこでヒトに近いサルを用い,骨質とインプラント周囲に達成されるオッセオインテグレーションとの関係を科学的に把握することにより,骨質に応じた最適形状のインプラントの最適基準を得ることを目的として研究を計画した。平成11年度には,あらかじめpQCT撮影による骨診断を行った4頭のサル下顎骨ヘスクリュー型インプラントおよびシリンダー型インプラントを埋入,内2頭には埋入3カ月後上部構造装着を行い,3カ月の観察期間終了後動物を屠殺,まずシリンダー型インプラントにおいて周囲骨構造の三次元的構築を行い,以下の結果を得た。1.任意方向の断面像から,上部構造未装置のインプラントと上部構造を装着したインプラントはともに舌側の皮質骨に沿って埋入されていることが判明した。また,インプラント表面への骨接触状態,骨の広がりなどが明らかとなった。2.インプラント全周にわたる骨接触率は,上部構造未装着のインプラントが63.4%,上部構造を装着したインプラントが59.9%であった。両者ともに皮質骨に沿った舌側よりも海面骨領域と接する近遠心側の方が低かった。3.インプラント表面からそれぞれ075,75150,150225,225300μm離れた領域における骨体積率は各領域において,上部構造未装着インプラントが50.663.4%,上部構造を装着したインプラントが49.659.9%であった。

本研究では,シリンダー型インプラントに付与したグルーブの深さが骨支持に与える影響を明らかにすることで,新しい骨質診断に基づく最適形状インプラントの選択基準を検討した。ニホンザル成猿2頭の下顎両側第一,第二小臼歯,第一大臼歯を抜去,3ヵ月後に同無歯顎部に0.15mmと0.35mm,および0.25mmと0.45mmの組み合わせのグルーブを付与したインプラントを埋入し,3ヵ月後の治癒期間の後にインプラントを含む顎骨を摘出して非脱灰レジンブロックを作成,インプラント上端から連続的に得られた水平断研磨標本にトルインジンブルー染色を施したの地に光顕的に観察,画像解析ソフトを用いてグルーブ内の骨接触率や骨面積を計測した。これらの値と埋入前に測定した骨密度との相関についても検討し,さらには,連続研磨標本から三次元有限要素モデルを作成し,インプラント周囲骨における応力解析も行った。シリンダー型インプラントのグルーブの深さにより骨接触の様相が異なること,さらに,埋入部位の骨密度によっては0.35mmグルーブでは骨接触率を,0.45mmのグルーブでは骨接触率および骨面積率をそれぞれ低下させていた。また,三次元有限要素モデルを使ったインプラント周囲骨における応力解析の結果から,インプラントに皮質骨が近接している場合,インプラント頚部および底部の骨に,またインプラント周囲に海綿骨が豊富な場合,インプラント頚部および底部さらには骨梁の細い部分などに大きな応力が生じていた。これらの本研究により明らかとなったことから,新しい骨質診断に基づく最適形状インプラントの選択基準のベースが出来上がったと言える。
虚血性脳卒中に対する超急性期血栓回収療法の費用対効果分析

高齢化と医療費の増大が進行するわが国においては、健康寿命の延伸と医療費の適正化のための費用対効果による医療技術の評価が求められている。本研究の目的は、多施設共同前向き急性期脳卒中コホート研究のデータベース、福岡脳卒中データベース研究を用いて、脳梗塞患者における超急性期血栓回収療法の費用対効果を明らかにし、脳卒中急性期診療の有用性について新たな知見を得ることである。今年度は、福岡脳卒中データベースを用いて、患者登録とデータ収集を行った。2007年6月の登録開始以来、2019年3月末までに同意を取得した患者総数は16,493名、データ入力を完了した患者総数は16,149名となった。同意取得率は89%、追跡率は89%と高い水準にある。血栓回収療法の症例数は年々増加しており、まず血栓回収療法の現状を同データベースを用いて明らかにした。発症24時間以内の来院患者の血栓回収療法は、2011年が0%であったのに対し、2016年には8.2%となった。その増加の要因として、来院から治療開始時間の短縮がみられており、来院後の医療システムが年々整備されていることが考えられた。また、さらに血栓回収療法の登場により転帰が改善していると考えられたため、経年変化における超急性期再開通療法の効果をみたところ、死亡そのものは減少していたが、必ずしも再灌流療法に起因するとはいえない結果であった。再灌流療法における適応は年々拡大しており、治療対象者の背景も大きく異なっていることから、再灌流療法における予後要因を専門家とともに再検討を行い、再灌流療法のデータベースをあらためて構築し、現在、整備を行っている。福岡脳卒中データベース研究におけるデータは、年間1300人もの急性期脳卒中患者が同意説明のうえ、登録されている。また共同研究機関においてデータの入力およびクリーニングはCRCにより併行して行われている。電話による予後調査は訓練された看護師が行い、現在追跡率は89%である。血栓回収療法を施行された患者の予後について検討する際に、発症からの来意方法、治療開始時間等予後に影響を与える要因が専門家との検討で明らかになったため、データのクリーニングとともに必要な情報の収集もあわせて行い、データベースの再構築を行っている。本年度の計画はデータの収集であるが、追加情報の収集もおこなっており、順調に進展しているといえる。現在、血栓回収療法におけるデータの再収集とデータベースの再構築を行っている。今後は、予後調査によるQOLの測定、ならびにDPCデータとの収集と突合による費用面での検討が必要となる。QOLおよびDPCデータを収集するシステムのはずでに整備されていることから、予後とDPCデータを含むデータベースの再構築を行う。その上で解析を実施する予定である。
多重周波数加振による同軸噴流制御と3次元画像処理による渦構造解析

本研究は、エア・ジェット・ルームのジェットから生じる空力騒音の作業環境悪化と公害問題の立場から、同軸噴流における騒音低減の最適加振条件や最適ノズル形状を明らかにすることを目的とし、ノズル肉厚や外側パイプ長さなどのノズル形状が異なった場合や、レイノルズ数および環状噴流と中心円形噴流の速度比など作動条件を変えた場合の噴流特性を熱線・熱膜プローブや画像処理により3次元的に測定し、噴流構造を調べ、非定常数値シミュレーションからも、同軸噴流の2つの混合層内の渦の挙動や相互干渉について調べた。主な結果は、(1)外側ノズルのパイプ長さによる渦励起現象は、速度比が0.5以下の場合に内側ノズルパイプ端部上面からの片側せん断層の渦が内側混合層内で成長発達し、外側ノズルのパイプ端部からの外側混合層内の渦と干渉することで生じる。そして、0.5に速度比が増加した場合、内側ノズルのパイプ端部上下面二つのせん断層による交互渦の流れパターンになる内側ノズル肉厚に依存する渦周波数になることを明らかにした。次に、(2)混合層内の渦構造のレイノルズ数の影響を調べ、層流域では外側ノズルのパイプ長さによる渦励起現象は生じず、渦周波数は速度比に比例して増加することを明らかにした。そして、渦の三次元構造を画像処理により示し、速度比0.5を境に軸対称モードとヘリカルモードの渦が同軸噴流で存在することを初めて見出した。以上のように、非加振時の渦構造について詳細に調べ、多重周波数加振による同軸噴流の混合制御のための基礎データが得られ、現在同軸噴流制御の研究を進めている。これら研究成果の一部は、日本機械学会論文集で報告し、関連学会の国際会議(東京、ベルリン)で発表する。
「生活景」の言語化によるナラティブな景観形成計画技術の構築に関する研究

本研究は、今日の都市景観における「生活景」の重要性に着目し、オーラルヒストリー調査成果をもとに、住民のライフヒストリーからパブリックヒストリー、及び空間情報を編纂し、当該地域の「生活景インべントリー」「生活景デジタルマップ」の作成を通じ、地域固有の持続可能な景観規範の形成に向けた景観言語の抽出を行った。「生活景」を形づくる要素としての、日常生活の中で受け継がれてきた地域固有の歴史・文化、生活慣習に関する情報が、将来に向けても大きな価値を持ち続けていることに着目し、「まちづくりオーラルヒストリー法」を基盤として、地域固有の景観形成を基軸としたまちづくりの将来像を描くことを目標とした。24年度は、平成の合併を経験した中山間地域のモデルとして宮城県加美町を対象地として研究を進めた。今日の都市景観における「生活景」の重要性に着目し、オーラルヒストリー調査成果をもとに、住民のライフヒストリーからパブリックヒストリー、及び空間情報を編纂した。そして、当該地域の「生活景インベントリー」「生活景デジタルマップ」の作成を通じ、地域固有の持続可能な景観規範の形成に向けた景観言語の抽出を行った。はじめに、100人の加美町民を対象に対面インタビューを実施した。生い立ちや現在に至るまでの生活環境の変化等の語りを録音とともにタブレット端末の地図アプリにより記録した。得られた成果を編集し、全被験者の「オーラルヒストリー原本」をとりまとめ基礎データベースとして「パブリックヒストリー」「生活景インベントリー」を作成し、生活景の変遷を読み取った。タブレット端末に記録された地図データに整理・修正を加えたのち全対象者のデータをGISのベースマップに一元化し、「生活景デジタルマップ」を作成した。得られた基礎データベースから、空間情報の性質、及び経年変化を読み取った。これらのデータベースから、景観計画のキーワードとなる要素抽出を行い、住民への公開及び議論を促すためのコミュニケーションツールとして活用することで、景観形成計画における有効はメソッドとなることを確認した。景観法によって、豊かな特色や個性を有する良好な景観を保全することには一定の対応が可能となり、さほど特色を伴わない一般市街地、すなわち「ふつうのまち」の景観へと課題が移りつつある。そして、縮減社会への転換を背景に、安定的な景観を維持することのみならず、新たな変化への対応を余儀なくされている。大都市では海外移民の受け入れによる居住環境の混乱、地方都市では中心市街地の衰退、中山間地域では集落の消滅など、わが国の景観の変化は高度経済成長期以上に激しいものとなることが予想されるが、それに対する計画技術的側面からの実践的研究は進んでいない。はじめに、本研究の対象とする「生活景」の定義をおこなった。「生活景」とは、生活の営みが色濃くにじみ出た景観、すなわち、特筆されるような権力者、専門家、知識人ではなく、無名の生活者、職人や工匠たちの社会的な営為によって醸成された自生的な居住環境の可視的表象である。ここで用いる生活とは広義にとらえ、寝食空間にとどまることなく、生産・生業、信仰・祭事、遊興・娯楽のための空間もひろく含むものとする。言い換えるならば、地域風土や伝統に依拠した生活体験に基づいてヒューマナイズされた視覚的環境の総体である。本研究では、まちづくりオーラルヒストリー法をふまえた「生活景」の言語化によるナラティブな景観形成計画技術の構築と持続可能な景観規範を提示することをめざし、これまで受け継がれてきた「生活景」を形作る地域の歴史・文化、生活慣習、居住環境に関する情報のアーカイブの作成、および編纂技術を開発し、それをデジタル空間上にマッピングすることによるアーカイブスを作成した。ほぼ当初に描いた予定通りすすんでいる。今後は「生活景」のボキャブラリーの抽出、および言語構造化を行い、空間情報データベースを活用したナラティブな景観形成計画技術を構築する。また、言語化された生活景を共有する住民ワークショップを開催し、技術を行政、住民組織に提供し、持続的に情報を管理・更新できるような組織体制づくりの可能性を検討する。(1)「生活景」の言語化対象地区の「生活景のインベントリー」をもとに、ボキャブラリーを抽出し、つぎにボキャブラリーの頻出強度とボキャブラリー間のハイパーテキスト化によりグラマーを抽出し、さらにシンタックスの解析(言語構造化)行うことにより、「生活景」の言語化を行う。(2)「まちづくり空間情報データベース」を活用したナラティブな計画技術化ナラティブマッピングした空間情報上に言語化された「生活景」情報を配したコミュニケーションツールを作成するとともに、空間情報データベースを活用したナラティブな景観形成計画技術を構築する。(3)持続可能な景観規範の提示2年間の成果をもとに、確立された技術を行政、住民組織に提供し、持続的に情報を管理・更新できるような組織体制づくりの実現可能性の検討を行う。また、データベース・デジタルマップおよび新旧住民の共有空間に関する、他地域へ応用しうる普遍的な手法の確立を行う。主たる研究費の使途は、調査のための旅費および、デジタル入力のための人件費(アルバイト)である
主観的ウェルビーイングと症状からなる精神的健康と心身ストレスとのメカニズム解明

今年度は主観的ウェルビーイング(SWB)次元の高低と精神症状次元の高低とを組み合わせた4群でストレス反応の推移が異なるかを検証した。さらに、SWBとは異なりつつも近似した概念である心理的ウェルビーイング(PWB)、および、SWBとPWBの上位概念として設定した自覚的なウェルビーイングについても、精神症状次元と組み合わせた4群での比較検証を行った。群×時点の二要因分散分析を行ったところ、ウェルビーイングの自覚や精神症状次元の在り様に関わらず、ストレスの心理生物学的反応が誘発されたことを確認した。しかしながら同時に、主観的感情や心拍の推移について、いずれのウェルビーイングの側面を組み合わせた場合でも交互作用効果を認め、その反応性の強弱には群ごとの異なりがあることを実証した。主な交互作用として、精神症状次元と自覚的ウェルビーイング次元の双方が高い群で、誘発されたネガティブ感情が回復しにくいことを確認した。また両次元ともに良好な群では、課題前後や回復期のネガティブ感情の変動が大きかった。二次元ともに良好であることにより、ストレス状況下での心理的反応に対する適切な自覚が促されやすいことを示唆した。PWB側面の高低に関わらず精神症状次元の低さが課題後の高いネガティブ感情に関わることも確認した。また回復過程においては、精神症状次元の高低に関わらずPWB次元が高いと顕著に変化した。心理的反応の誘発を適切に自覚するためには精神症状の少なさが、回復のためにはPWBの高さがそれぞれ機能していることを示唆した。さらにHF値に関して、両次元が矛盾している群での一貫した低さと、両次元ともに良好な群のみでの課題15分後から30分後にかけたさらなる上昇を確認した。生物学的リラックス状態という観点において、精神的健康の二次元に矛盾があると困難であり、両次元良好であることで促進されることを示唆できた。先行研究の多くで主観的ウェルビーイング(Subjective well-being; SWB)の下位概念とされる人生満足感とポジティブ・ネガティブの両感情には、当初計画通り、人生満足度尺度(SWLS)の邦訳版(大石、2009)と日本語版PANAS(川人ら、2011)を用いた。さらに、SWB概念の提唱者であるDienerが近年ウェルビーイングの測定にとってフロー体験が有効と述べていることを鑑みて、FS-JとSPANE-J(Sumi、2014)も測定内容に加えた。類似概念には、当初計画通り心理的ウェルビーイング(西田、2000による日本語版)と本邦にて独自開発された改訂-いきいき度(PLS-R)(田中ら、2006)を測定した。さらに、これらと同様に人々のポジティブ側面を反映するとされSWBの邦訳語に用いられることもある主観的幸福感についても日本語版SHS(島井ら、2004)にて測定することにした。関東、関西、九州地区の大学生計592名に調査を実施し、30歳代以上と虚偽項目に該当したり未回答項目が多かったりした者を除外した583名分のデータを分析に供した。PANASのポジティブ感情とSPANE-Jのネガティブな気持ち以外、全ての関連下位尺度間で有意な相関関係を確認した。PANASについては中程度以上(r≧.4)の関係を示した他尺度が少なく、ある程度の独立性が保たれた尺度であることを確認した。これに対してPLS-Rの総点がPANASのポジティブ感情との関連(r=.35)以外の全てで中程度以上の関係性を示し、特にSWLS(r=.66)やSHS(r=.69)、SPANE-Jの気持ちのバランス(r=.69)やFS-J(r=.68)との関連が強かった。以上の結果から、本邦の大学生に対して類似概念を包括しながら精神的健康のポジティブな次元を測定するにあたっては、PLS-Rが有用だと考えた。4年間にわたる一連の研究における第一研究として計画した精神的健康の二次元モデルにおける主観的ウェルビーイング次元について、当初の目的に沿って、本邦大学生を対象とした際に適切な概念構造や測定項目を抽出できた。このため現在の達成度はおおむね順調と考えた。当初計画では、地域性を考慮しながらの検討をおこなうために各地区から300名ずつの計900名に調査することを試みていた。しかしながら、実際の調査依頼状況や依頼した各地区の大学教員の都合により、急遽に追加の依頼を行うなどの対応をしたものの200名程度ずつの600名分弱のデータ収集しか行えなかった。この点において十分な達成度とは言い難いが、最終的に今後の一連の研究で優先すべき測定内容と考えたPLS-Rについては地域間での平均値の差異が認められなかったことも鑑み、十分なデータにて検討できたと考えている。さらに、当初計画には含んでいなかった概念である幸福感やフロー体験、概念としては想定していたものの測定項目としては含んでいなかったSPANE-Jもあわせて調査を実施したことについては当初計画以上の成果だと考えている。先行研究を改めて収集、検討することにより当該年に報告された最新知見による測定項目を含めて検討することができた。多母集団同時解析による確証的因子分析や並存的妥当性の検討により、改訂-いきいき度(田中ら、2006)の下位尺度である満足感とネガティブ気分の上位に、SWB高次因子を想定できることを実証した(Tanaka & Tsuda, 2016やTanaka et al. 2016)。さらに共分散構造分析により、SWBのストレス緩衝効果も確認した(Tanaka & Tsuda, 2016)。

また、SWBとその類似概念とされる心理的ウェルビーイング(Psychological well-being; PWB)との相関係数を検討したところ、PWBの構成要因である自己受容で高値(r=.67)を認めたものの他の要因では中程度以下の値(.12<r<.49)であった。これらの結果を踏まえて、PLS-RによるSWB高次因子を用いて、PWBの下位要因やストレス関連要因、精神症状との関係性を検討した。ストレッサーやストレス反応の自覚、ストレスを脅威と評価することにはSWBが、ストレスのコントロール可能性やコーピング、ソーシャルサポート感にはPWBが、それぞれ関係した。これらWBとストレス関連要因との関係性には精神症状の高低による違いがみられ、特に精神症状が低い場合には、旧来ストレス緩衝要因とされる認知的評価やコーピング、ソーシャルサポート感にPWBのみが影響し得ることも示した。これらの成果は、従来の研究で混同されがちであったSWBとPWBとがストレス過程へ及ぼす影響性が異なることを示し、個人のストレス緩和への方向性を示唆する点で有意義だと考える。また、個人の精神症状の如何によってWBのどういった側面に注目すべきかを示す点でも意義がある。一連の本研究課題における次年度以降内容にとっても、SWBとPWBの両面を見据えつつ本研究を推進すべきことが見いだされた点で重要な成果であった。昨年度に引き続き精神的健康の二次元モデルにおける主観的ウェルビーイング(SWB)次元についての検討を継続し、一連の研究で中核概念となるSWBの測定尺度を確定できた。申請時に想定していたPLS-Rの各下位尺度を超えて、満足感とネガティブ気分の上位にSWBの高次因子を実証できた点は当初計画以上の成果だと考えている。また、申請時にはSWBの類似概念として差別化をはかるために測定内容としていた心理的ウェルビーイング(PWB)についての検討を進められた点も当初計画以上の成果である。今年度に発表された最新論文も含めて検討を継続していたことにより、当初計画では今年度計画に含めていなかったPWBに関する短縮版尺度(岩野,2015)を含めて、今年度の調査を実施できた。PWBS短縮版を含めて今年度計画の調査を実施して精神的健康の二次元とストレス過程との関連性を検討できた。このことによって、当初に仮説したSWBのストレス緩衝効果だけでなく、SWBとPWBとでストレスメカニズムの各過程における役割が異なり、その役割が精神症状の高低によって異なることまでを明らかにできた。ただし、当初計画に示したデータ収集数に達していない点で、計画以上の進展とは自己評価しないことにした。先述のSWBとPWBおよび精神症状とストレス過程との知見を確定するには、継続的にデータを収集する必要があると考えている。この点について次項「今後の研究の推進方策等」に示す通り、次年度以降の研究計画とあわせてデータ収集を継続することにしており、全般としておおむね順調との達成度と評価した。今年度は調査研究データの収集を継続しつつ、当初計画に沿ったメンタルストレス負荷実験を行った。年度内実験研究における収集データのうち、精神的健康二次元の精神症状次元が低い18データを心理統計学的解析に耐えうるものとして検討した。
冠動脈プラーク不安定化における単球及び血管内皮前駆細胞の関与と治療法の確立

血中の2つの異なる単球サブセット(CD14^<high>CD16^-CCR2^+単球とCD14^+CD16^+CX3CR1^+単球)の心血管病変の形成に及ぼす影響について、OCT,あるいはMRI検査を組み合わせて検討した。ヒト心筋梗塞において、CD14^<high>CD16^-CCR2^+単球の過剰な増加は、MRI検査で評価した心筋梗塞後の心筋救済の低下、左室リモデリングの進行に関与することを明らかにしました。また、末梢血単球サブセットのCD14^<low>CD16^+CX3CR1^+の相対的増加はMDCT検査により同定された不安定プラーク(プラークCT値の低下および/または陽性リモデリングを満たすもの)の存在と有意に関連すること、およびoptical coherence tomography(OCT)検査より評価した線維性被膜厚と有意に逆相関すること等を明らかにしました。【目的】最近の研究により末梢血単球は単一ではなく、多様性を有することが明らかにされた。平成20年度の:研究において、末梢血単球のサブセット(CD14^<high>CD16^-CCR2^+,CD14^<low>CD16^+CX3CR1^+)は、急性冠症候群(ACS)の病態形成、特に冠動脈プラーク破裂にどのように関与するかを検討した。【方法および結果】急性心筋梗塞(AMI),不安定狭心症(uAP)、安定狭心症、健常人の4群を対象とした。AMI患者において、CD14^<high>CD16^-CCR2^+の割合は他の3群に比し、有意に高値であった。一方、uAP患者では、単球サブセットの分布に多様性(CD14^<high>CD16^-CCR2^+優位型とCD14^<low>CD16^+CX3CR1^+優位型の2タイプ)を認めた。この多様性の原因を解明するため、uAP患者46名を対象に、単球サブセットの多様性と冠動脈プラーク性状との関連をみた。冠動脈プラークの性状評極には、optical coherence tomography (OCT)を用いた。プラーク破裂群と非破裂群に分類したところ、プラーク破裂群は27名(59%)、非破裂群は19名(41%)にみられた。冠動脈プラーク破裂のバイオマーカーとして有用であることが証明されている高感度CRPとの関連をみた結果、プラーク破裂群は非破裂群に比し、有意に高値であった。単球サブセットとの関連をみた結果、プラーク破裂群は非破裂群に比し、有意にCD14^<low>CD16^+CX3CR1^+単球数が高値であった。一方CD14^<high>CD16^-CCR2^+単球数はプラーク破裂の有無と有意な関連を認めなかった。また、CX3CR1ケモカインのレセプターであるfractalkineに関して、その血中濃度を比較したところ、プラーク破裂群は非破裂群に比し、有意に高値であった。【結論】末梢血単球の質的差異は、ACSの病態に関与している可能性が示唆された。以上の研究成果の一部はJ Am Coll Cardiologyに投稿し、受理された(in press)。【目的】平成20年度の研究で末梢血単球のサブセット(CD14^<high>CD16CCR2^+,CD14^<low>wCD16^+CX3CR1^+)と急性冠症候群(ACS)の病態形成にどのように関与するかを検討した。その結果、冠動脈プラーク破裂はCD14^<low>CD16^+CX3CR1^+単球数の増加と関連することを明らかにした。平成21年度においては、急性冠症候群の責任病変となりうる不安定プラークと末梢血単球サブセットとの関連を検討した。【方法および結果】冠動脈CTを予定している陳旧性心筋梗塞、狭心症患者を対象とした。末梢血単球のサブセットの同定は既報に準じて、フローサイトメトリー法を用いて評価した。冠動脈プラークの評価は、64列MDCTを用いて冠動脈CTの撮影を行った。冠動脈CT上の不安定プラークの特徴は、陽性リモデリングと低CT値であると報告されている。冠動脈リモデリングは、対照部の平均と病変部の血管径の比をリモデリングインデックスとし、RIが1.05以上を陽性リモデリングと定義した。

CT値は、一断面につきプラーク内を5箇所測定し、少なくとも3断面測定し、その平均とした。本検討における不安定プラークの定義は、陽性リモデリングあるいは低CT値のいずれを有するものとした。その結果、不安定プラークを複数有する患者は、有意にCD14^<low>CD16^+CX3CR1^+単球数の増加を認めた。また、CD14^<low>CD16^+CX3CR1^+単球数はリモデリングインデックスと有意な正相関、CT値と有意な逆相関を示した。【結論】CD14^<low>CD16^+CX3CR1^+単球数の増加は不安定プラークの存在に密接に関与していた。従って、末梢血単球の質的差異は、ACSの発症のみならず、その進展にも関与している可能性が示唆された。以上の研究成果の一部はAtherosclerosisに投稿し、受理された(inpress)。【目的】平成20・21年度分の研究において、末梢血単球のサブセット(CD14+CD16-,CD14+CD16+)の動態は、急性冠症候群における冠動脈プラーク破裂に関連することを明らかにした。平成22年度においては、(1)安定狭心症患者における不安定プラーク同定と末梢血単球サブセットとの関連、(2)スタチン系薬剤投与による末梢血単球サブセットおよび冠動脈の線維性被膜厚に及ぼす効果について検討した、【方法および結果】(1)61安定狭心症患者を対象に、末梢血単球サブセットの分布様式とmulti-detector computed tomography(MDCT)検査により同定された不安定プラークの関連を検討した。その結果、CD14+CD16+の相対的増加は安定狭心症患者における冠動脈プラークの不安定化と関連することを明らかにした。(2)不安定狭心症患者で急性期に冠動脈形成術(PCI)を施行し、再灌流に成功した40症例を対象に、スタチン系薬剤投与による末梢血単球サブセットおよび冠動脈の線維性被膜厚に及ぼす効果を検討した。その結果、スタチン系薬剤の投与は線CD14+CD16+単球を有意に低下させた。また、線維性被膜厚の変化はCD14+CD16+単球と有意な負の相関関係を認めた。【結論】末梢血単球のサブセットは、急性冠症候群発症前の不安定プラーク同定および薬物治療の効果判定に関して、優れたバイオマーカーになり得る可能性が示唆された。
イスラーム諸国における初等教育制度受容に関する国際比較研究

本研究目的は、本研究はイスラーム諸国住民が、EFA(Education for All)政策によって普及された初等教育制度をどのようにライフコースに取り入れ、評価しているのかを、7力国のイスラーム諸国住民へのインタビュー調査を通じ、明らかにしようとするものである。研究ではこれまで数量データ比較では明らかにできなかった質的な多様性描写、そして、未だ、なされてはいない、国際比較分析共通点と相違点を、インテンシヴな現地調査を積み重ねることにより、住民の初等教育制度への期待や評価のポイント、そして今後のイスラーム情勢を分析する上での新たなデータソースを発見していくというものである。研究計画遂行においては、当初予定したアフガニスタン、マレーシアの調査がかなわなかったが、インドネシア、タイ、バングラデシュ、インド、イラン、イエメン、アラブ首長国の7力国において調査を行った。全ての国々では農村を訪問し、世帯インタビューおよび学校調査などを行った。結果として、今後、村落レベルで並列比較していくことが可能となるデータを収集することができた。こうしたデータを分析するための基盤を整備するため、平成18,19年度は他の比較教育学研究者らとともに比較理論研究を行ってきた。現在では、ミクロレベルにおける国際比較を行い、その結果を通じて、イスラームと近代教育の親和性、葛藤、新たな関係性の構築などに言及した議論を展開している。研究の第1の目的は、イスラーム諸国における初等教育制度受容を、国内比較分析の手法を用い国内的な多様性描写を行うことである。第2に、相対化が施された各国の事例を国際比較分析の俎上にのせ、イスラーム諸国住民における初等教育制度受容の共通点と相違点を明らかにすることである。平成17年度は3年計画のうちの1年目にあたり、夏期(8-9月)にバングラデシュ、イラン、春期(2-3月)にインドネシアにおいて現地調査を行った。農村における生活のなかで教育、ことに学校教育がどのように捉えられているのか、という問題はEFA(万人のための教育)世界宣言にもとづく政策実施の過程において顧みられるべきものであり、農村における教育ニーズに合致しない場合教育的文化的社会的損耗を引き起こす。研究年度の1年目であるため、最終的な結論はでていないが、現地調査によって豊富な農村世帯データを得ることができた。前年度からの研究成果も含め、第5回アジア比較教育学会(2005.5.30-31:マレーシアクアラルンプール)、日本比較教育学会第41回大会(2005.6.25-26:日本大学)、第三世界の教育研究会(2005.11.5:大阪成蹊大学)、九州教育学会第57回大会(2004.11.26-27:佐賀大学)において口頭発表された。また、著作として、日下部達哉「アジアの教育計画」学文社2006。論文として、ラフマンモクレスール・日下部達哉「バングラデシュにおける教育普及に伴うジャット意識の変化-メヘルプール県ガンニ郡カラムディ村の事例-」九州教育学会『九州教育学会研究紀要』32巻2005所収。以上二つの既掲載業績を発表した。本研究の第1の目的は、イスラーム諸国における初等教育制度受容を、国内比較分析の手法を用い国内的な多様性描写を行うことである。平成18年度は3年計画のうちの2年目にあたる。本年度は、研究方法論についてさらに研究を深化させるために、日本および諸外国における比較教育学理論の文献的研究および、比較理論の最新動向把握を進めた。また、イスラーム諸国におけるムスリムのみならず、先進国であるアメリカ(ロサンゼルス、サンフランシスコ)に住むムスリムに、本研究に関してのインタビューを行い、ヒンドゥーの卓越するインドにおけるムスリムにもインタビューを行った。そうした、本研究の枠組みの外側にあるムスリムを調査することで、将来的に研究の相対化を促進できると考えた。また今後、本研究の意義を再考する上でも、本年度の調査は重要な示唆を提供した。前年度からの研究成果も含め、第42回日本比較教育学会(2006.6.24-25:広島大学)、第58回九州教育学会(2006.11.25-26:長崎大学)、第5回アジア比較教育学会(2007.1.8-9:香港大学)においてそれぞれ、口頭発表を行った。
森林土壌の窒素動態に対する乾湿サイクルの影響に関する研究

島根大学三瓶演習林および島根県平田市の民有林において,森林土壌の水分状態を,定期的に測定した.また,演習林および近隣の測候所における降水データから,土壌の,それまで履歴した乾燥期間を推定した.この,乾燥状態および乾燥履歴の既知の土壌について,室内における培養実験をおこない,窒素無機化能を測定した.また,その土壌をさらに風乾状態にし,再湿潤したときの窒素無機化能も測定した.さらに,初期状態,培養後,風乾後,風乾した後の培養後,のそれぞれに微生物バイオマスC,N量を測定した.また,各条件の培養期間中に生成される二酸化炭素量をアルカリ吸収法によって求め,窒素無機化量とあわせて,無機化される窒素,炭素のCN比を求めた.これらの様々な処理をうけた森林土壌における窒素無機化速度の結果を,野外条件および室内における乾燥の履歴との関連で解析し,そのプロセスを微生物バイオマス,炭素無機化の動態と関連づけたところ,野外における乾燥履歴は窒素無機化速度を上昇させる働きをしていることがわかった.そしてそれは,微生物バイオマス量の変動,および無機化される窒素と炭素の比率が低いC/N比をしめすことから,その土壌の微生物バイオマスの一時的な死滅とその分解が寄与していることが示唆された.これらのデータについて,さらに,反応速度論的な解析を試みているところである.島根大学三瓶演習林および島根県平田市の民有林において,森林土壌の水分状態を,定期的に測定した.また,演習林および近隣の測候所における降水データから,土壌の,それまで履歴した乾燥期間を推定した.この,乾燥状態および乾燥履歴の既知の土壌について,室内における培養実験をおこない,窒素無機化能を測定した.また,その土壌をさらに風乾状態にし,再湿潤したときの窒素無機化能も測定した.さらに,初期状態,培養後,風乾後,風乾した後の培養後,のそれぞれに微生物バイオマスC,N量を測定した.また,各条件の培養期間中に生成される二酸化炭素量をアルカリ吸収法によって求め,窒素無機化量とあわせて,無機化される窒素,炭素のCN比を求めた.これらの様々な処理をうけた森林土壌における窒素無機化速度の結果を,野外条件および室内における乾燥の履歴との関連で解析し,そのプロセスを微生物バイオマス,炭素無機化の動態と関連づけたところ,野外における乾燥履歴は窒素無機化速度を上昇させる働きをしていることがわかった.そしてそれは,微生物バイオマス量の変動,および無機化される窒素と炭素の比率が低いC/N比をしめすことから,その土壌の微生物バイオマスの一時的な死滅とその分解が寄与していることが示唆された.これらのデータについて,さらに,反応速度論的な解析を試みているところである.
SCIDマウス系における形質細胞腫発症機構の分子細胞遺伝学的研究

本研究は、「どの分化段階にあるB細胞が形質細胞腫発症の標的細胞であるのか」を実証するために計画された。具体的には、(1)SCIDマウスを用いた形質細胞腫発症実験系の確立、および(2)抗体産生能を持つ形質細胞腫の誘発、の2点であった。当初懸念されたことは、重症複合性免疫不全マウスであるSCIDマウスで、果たして形質細胞腫誘発が可能か否かということであった。事実、多くの実験は、SCIDマウスその自体での形質細胞腫発症には成功していない。私共は、今回、ヒツジ赤血球(SRBC)ー免疫あるいは正常BALB/c6.15(第6-第15染色体間のRobertsonian転座)マウスの脾臓おらび骨髄細胞をSCIDマウスに移入することにより、形質細胞腫を誘発し得ることを見いだした。特筆すべきことは、2例(2/12)の形質細胞腫がその染色体解析によりSCID起源と同定されたことである。この知見は、形質細胞腫発症の標的細胞が、ひとつには少なくとも未成熟B細胞である可能性を強く示唆し、今後の研究遂行の上で大きな指針を与えた。目的(2)抗体産生能を持つ形質細胞腫の誘発については、現在迄のところ成功していない。SRBCー免疫BALB/c6.15マウスの脾臓中には、抗ーSRBC抗体産生および同免疫記憶細胞は存在する。事実、これらの細胞により再構成されたSCIDマウス血清中には、抗ーSRBC抗体は約3ヶ月間陽性であった。ところが、マウス脾臓細胞全体を移入した場合には、SRBC応答性細胞以外のB細胞群が圧倒的に多いためか、実験結果はnegativeであった。移入する細胞群をさらにrefineすることにより、この実験は再度組織的に計画され、実施される予定である。
マイクロ磁気流体力学的効果によるキラル界面生成とキラル分子認識

研究代表者らは以前,磁場を印加しながら電析を行う磁気電析という手法で,金属の電析膜にキラル界面が生成することを発見した.本研究では様々な実験条件で銅の磁気電析を行い,キラル界面の生成機構の概要を明らかにし,磁気電析膜のキラル界面がアミノ酸の分子キラリティを認識することを見出した.また,回転磁気電析や磁気電解エッチングという新しい手法においても,キラル界面が生成することを発見した.磁場を印加しながら電析(磁気電析)を行うと,電流と磁場の相互作用でローレンツ力が働き,磁気流体力学的(MHD)効果により電極界面にμmnmサイズの渦流が発生する.このような渦流が存在する下で電析が起こるとき,物質移動の対称性が破れ,キラルな界面が生成するものと考えられている.本研究では,磁気電析がどのような機構でキラル界面を生成するかを解明し,磁気電析によるキラル界面生成の新しい手法を開発することを目的としている.今年度は,下記に列挙するような研究成果が得られた.銅の磁気電析の実験条件(磁場,電位,電流,膜厚,電極径など)を幅広く変化させてキラル界面の生成条件を精査した.この結果から,マイクロMHD渦流とマクロMHD対流の相互作用により対称性の破れが起こり,キラル界面が生成する機構が明らかになった.得られた銅の磁気電析膜が分子キラリティを認識できるかどうかを確かめるため,磁気電析膜を電極に用いてアミノ酸や酒石酸などのキラル分子の電気化学反応を調べた.磁気電析膜は光学異性体に対して異なる電流値を示し,キラル認識を行っていることが分かった.こと結果は,キラルセンサーへの展開が期待される重要な成果である.新たな磁気電析法の開発として,電解セルを磁場中で回転する回転磁気電析法の実験を試みた.得られた磁気電析膜のキラリティを調べたところ,従来より高い不斉選択性を有することがわかり,この方法の有効性が確認された.また,回転がマイクロMHD渦流におよぼす効果を理論的に考察し,キラル界面生成機構の考察を行った.この成果は,科学雑誌Scietific Reportsに掲載された.磁場を印加しながら電析(磁気電析)を行うと,電流と磁場の相互作用でローレンツ力が働き,磁気流体力学的(MHD)効果により電極界面にμmnmサイズのマイクロMHD渦流が発生する.このような渦流が電析界面にらせん転移を誘発し,キラルな界面が生成するものと考えられている.本研究では,磁気電析がキラル界面を生成する機構を解明し,キラル界面生成の新しい手法を開発することを目的としている.今年度は,下記に列挙するような研究成果が得られた.1.銅の磁気電析の実験条件を精査し,定電流モードでの磁気電析が界面キラリティを制御するのに適していることを見出した.そのキラル挙動の電析電流依存性の解析から,電極反応における律速過程とMHD渦流の方向によりキラリティの符号が決定されることが明らかとなった.この結果により,界面キラリティの制御の一つの手法を確立できた.2.初年度に新しい磁気電析法として試みた回転磁気電析法の装置を,より広い周波数範囲で安定に回転磁気電析を行えるように改良した.これによりキラリティの周波数依存性の研究を行い,よりキラル選択性の高い界面を作製することに成功した.3.磁気電析で観察されるキラル界面形成は,電流方向が逆になる電解エッチングにおいても可能ではないかと発想し,磁気電解エッチングを試み,キラル界面形成に成功した.これにより磁気電気化学プロセスによるキラリティ発現の普遍性を証明することができた.さらに,還元だけではなく酸化プロセスにおいてもキラル界面形成が可能になったので,酸化物などの種々の物質においてキラル界面を作製する道が開けた.磁場を印加しながら電析(磁気電析)を行うと,電流と磁場の相互作用でローレンツ力が働き,磁気流体力学的(MHD)効果により電極界面にマイクロmナノmサイズのマイクロMHD渦流が発生する.このような渦流が電析界面にらせん転移を誘発し,キラルな界面が生成するものと考えられている.本研究では,磁気電析がキラル界面を生成する機構を解明し,キラル界面生成の新しい手法を開発することを目的としている.3年間で下記に列挙するような研究成果が得られた.1.銅の磁気電析の実験条件を精査し,定電流モードでの磁気電析が界面キラリティを制御するのに適していることを見出した.アミノ酸の電極反応におけるキラル挙動の解析から,電析反応における律速過程とMHD渦流の方向によりキラリティの符号が決定されることが明らかとなった.この結果により,界面キラリティ制御の手法を確立できた.2.新しい磁気電析の手法として,超電導マグネットの中で電解セルを回転させる回転磁気電析の装置を作製し,実験を試みた.これによりキラル選択性の高いキラル界面の作製に成功した.3.磁気電析で観察されるキラル界面形成は,電流方向が逆になる電解エッチングにおいても可能ではないかと発想し,磁気電解エッチングを試み,キラル界面形成に成功した.これにより磁気電気化学プロセスによるキラリティ発現の普遍性を証明することができた.さらに,還元だけではなく酸化プロセスにおいてもキラル界面形成が可能になったので,酸化物などの種々の物質においてキラル界面を作製する道が開けた.4.本年度は,磁気電気化学キラリティへの添加剤の効果を研究した.塩化物イオンを添加剤に加えることで,磁気電析膜のキラリティが劇的に変化することを見出した.