hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植民地朝鮮キリスト教会の中国・満州伝道に関する総合的研究

これを補う手段として、前年度までに日本、韓国、米国等で収集した資料の整理や解読作業に力を注ぎ、研究成果のまとめを今年度の後半に行うスケジュールで作業を進めたが、研究代表者がやむを得ない事情で退職することとなったため、当該年度中に研究成果の出版は達成できなかった。しかし、これまでの資料解読の結果、以下の点を明らかにすることができた。満洲における朝鮮人伝道の展開は、日本の満洲国の経営方針の枠組みに沿うものとして当局からも一定の理解を得ていた。多民族帝国を標榜する満洲国にとって宗教の多元性は自明のものとして尊重され、朝鮮人が独自のキリスト教団を作ることも問題視されなかった。また、満洲国への日本人移民を増やすために日本帝国は内地のキリスト教や天理教の信徒集団をまとまった形で移民村を作ることを認め便宜を図っており、賀川豊彦のような日本のクリスチャン指導者と満州国政府内のクリスチャン官吏(星野直樹や武藤富男など)が呼応する形で満洲国へのクリスチャン移民の促進や満洲国内でのキリスト教布教を積極的に支援していた。こうした文脈の中で朝鮮人教会は朝鮮半島内の教会とは独自の教会組織を立ち上げ独自の神学校まで建設することが許可されていた。今後はさらに蓄積された情報や資料の解読を進め、個人の研究プロジェクトとして研究成果を書籍にまとめ成果を社会に還元することを目指したい。昨年と同様、申請者の日常業務において、国際交流支援に関する業務量が非常に多いことに加えて、中国での現地資料調査に向けた準備が整わず、予定していたほど資料が収集できなかったことによる。今年度は最終年度になるため、可能な限り、年度の前半に延期されていた中国における資料調査を行い、これまで国内や米国で収集した資料を補てんする。そのうえで、これらの多言語資料の解読を進め、年度中ごろには、中国における朝鮮人移民教会史の概要を論文にまとめ関連学会での中間発表を行い、そこでのフィードバックを活かして、年度末までに出版を目指す。上述の通り、本研究の核となる中国現地における新たな資料調査が実施できておらず、画期的な成果が期待できる原資料の所在が確定できていない。初年度は、研究実施計画書に記した予定通り、調査研究はおおむね順調に進展している。ただし、自分の所属部署における業務上の海外出張(北米圏)が予想よりも非常に多く、研究に費やす時間が十分にとれず、収集した資料の読み込みが若干遅れがちであるので、次年度にはこの点を挽回すべく努力を傾注したい。中国で予定していた現地調査が、予定通りに実施できなかったこと、またそれに伴って資料整理のバイト代等も使用されなかったことから差額が生じた。日中関係も安定化に向かい、研究代表者が現職の業務にも慣れた今年度は、延期されている中国での現地調査を最優先で進める。これが済み次第、米国での調査も実施する。必要に応じて海外の研究者にも協力を要請し、効率の良い資料調査・収集に務める。今後は、研究実施計画書にのっとり、中国における現地調査に着手し、新たな一次資料の発掘に努めたい。その際には現地大学で教鞭をとる知己や中国キリスト教史を専門とする研究者仲間からの支援を得るように努める。
軌道の異なる「姉妹衛星」による高精度地球基準座標系構築法の確立

衛星へのレーザ測距による地球の形状的スケール・力学的スケールの高精度化を試みた.地球重力場の0次項(GM),地球基準座標系のスケール,そしてレンジバイアス,この3者が絡み合う高い相関が,現状の衛星組み合わせにおいて,決定精度の足かせになっていることを明らかにした.できるだけ高度の異なるものを組み合わせることが,3者の相関を下げる効果があることを数値シミュレーションによって示した.衛星へのレーザ測距による地球の形状的スケール・力学的スケールの高精度化を試みた.地球重力場の0次項(GM),地球基準座標系のスケール,そしてレンジバイアス,この3者が絡み合う高い相関が,現状の衛星組み合わせにおいて,決定精度の足かせになっていることを明らかにした.できるだけ高度の異なるものを組み合わせることが,3者の相関を下げる効果があることを数値シミュレーションによって示した.本研究は,将来の測地衛星の新しい姿を提示することを目指して,軌道の選択・衛星の設計の2面から検討を進めている.第一項目である衛星軌道の組み合わせの選択においては,新たな衛星を打ち上げたときに,どの程度の量の測距データがどのようなパターンで得られるか,について見積もりを行った。レーザ測距技術は光技術であるゆえに観測の可否が天候などに大きく左右される,そこで,世界の主要20局からの既存の衛星に対する測距観測の密度を,昼夜の別・衛星の可視状況・仰角の別に算出した.これをもとに,一定の軌道パラメータの範囲で,可観測性の見積もり,つまり測距シミュレーションデータの作成が可能になった.第二項目の衛星の光学的な設計の検討のため,夏期にはイギリスのHerstmonceux宇宙測地局を訪ね,試験データ取得のため,測距実験を実施した.Herstmonceux局では,オーストリアのGraz局に次いで,繰り返し率2kHz,パルス幅10psという世界最先端の新レーザシステムを導入している.測距観測データの残差プロファイルにより,衛星に搭載されている逆反射鏡の詳細な光学応答を取り出すことができる.本年度は,上記2局観測データから,特にGIOVE衛星・あじさい衛星の光学応答について解析を行い,反射波形と衛星姿勢との関係を導いた.これと並行して,光学応答を計算機上でシミュレートするためのソフトウェア開発を行った.単一の逆反射鏡の作る遠方界回折パターンを計算することに成功し,その自前の結果がアメリカやイタリアの研究者のものと高い精度で一致することを確認した.本研究課題が掲げている姉妹衛星構想の実現性調査のための軌道決定ソフトウェアの開発に注力した.C++言語で開発することとし,レーザ測距データのほか,異種のデータが混合する場合の解析も可能な設計にしている.本ソフトウェアは"c5++"と呼ぶことと決め,すでに,VLBIデータの解析による地球回転パラメータUT1の速報解導出に適用している.あわせて,解析の高精度化のためには,最新の物理モデルを取り込むことが不可欠であり,平成22年末に公開されたIERS Conventions 2010に対応すべく,衛星加速度モデル・地球回転モデル・局位置変動モデル・大気遅延モデルなどについて開発を進めた.本ソフトウェアは,これから,衛星軌道組み合わせと座標系パラメータ決定との関係づけのためのシミュレーション解析の中核部分として用いることとなる.また,衛星軌道決定精度向上に有用な衛星の姿勢パラメータの導出を,既存の「あじさい」衛星を用いて実施した.並行して,逆反射鏡の光学応答を計算機上でシミュレートするためのソフトウェア開発も継続して推進した.特に,平成22年度においては,逆反射鏡の裏面直交度が不均一な場合の解析を可能とした.衛星・地上局の光行差を考慮するうえで,3つの裏面直交度をあえてそろえないように設定することの有効性を探るためのツールができたことになる.また,光学応答を実測するための光学システムを簡易版ながら組み上げており,平成23年度に実測を目指す.実験室で実測する遠方界回折パターンと,計算機上でシミュレートする遠方界回折パターンの比較を1研究機関内で行うことは世界でも稀な例となる.「姉妹」衛星の実現性を調査するためのソフトウェア"c5++"の開発を推進し,高精度化および高機能化を達成した.高精度化の面では,平成22年末にリリースされたIERS Conventions (2010)の物理モデルを導入し,衛星加速度モデル・地球回転モデル・局位置変動モデル・大気遅延モデルなどの開発を進めた.その妥当性と精度の向上は,他機関と比較したり,衛星レーザ測距の実データに適用したりして,確認することができた.さらには,最新の複数の重力場モデルも同様な方法で評価することができた.高機能化の面では,地球の重力定数GMと同時に,地球重力場の2次以下の係数(Cnm,Snm)も推定可能なようにソフトウェアに機能を追加した.これを利用して,既存の5衛星LAGEOS-1,LAGEOS-2,AJISAI,STARLETTE,STELLAへの15年間の測距データの解析を行った.その結果,衛星の高度や軌道傾斜角によって,各係数への寄与が異なっていることを解明している.今後,仮想衛星も含めた衛星組み合わせ試験の土台ができたことになる.本ソフトウェアは,これから,衛星軌道組み合わせと座標系パラメータ決定との関係づけのためのシミュレーション解析の中核部分として用いることとなる.平成22年度までに実施した研究を発展させ,2012年2月に打ち上げられたLARES衛星の光学応答に関する評価も実施した.われわれが提供した値とドイツGFZによる値とが参照される形で,現在ILRS(International Laser Ranging Service)から当衛星の重心補正値が示されている.

「姉妹衛星」の実現可能性や最適な軌道を研究すべく,数値解析に使用するソフトウェア“c5++"の開発を継続して行った.まず,地球重力場の時間変化を求めることを可能にした.平成24年度においては,本ソフトウェア本体だけでなく解析スキーム全体の最適化・効率化を図り,過去20年以上にわたる衛星レーザ測距データを用いて,4x4次までの地球重力場を導出することに成功した.GRACE衛星による解との一致度も高く,C20項に関してはそれを凌いでいると結論付けた.平成24年度中に発表したこの成果が注目を集め,地球上特にグリーンランドの氷の減少を扱っている北海道大学との共同研究に発展した.2000年台にグリーンランドの氷の減少があることはすでに知られているが,1990年台は目立った氷の増減がなかったことを示すことができた.次いで,地球重力場の0次項(GM),地球基準座標系のスケール,そしてレンジバイアス,この3者が絡み合う高い相関が,現状の衛星組み合わせにおいて,決定精度の足かせになっていることを明らかにした.将来の衛星軌道配置を考える上では,まず円軌道を仮定するならば,レンジバイアスは共通化できることを前提としたうえで,できるだけ高度の異なるものを組み合わせることにより,3者の相関を下げる効果があることを数値シミュレーションによって示した.また,軌道傾斜角の差はほとんど改善に寄与しないことも明らかにした.加えて,2つの組み合わせでなく,1つの衛星を楕円軌道に配置することでも,程度はやや小さいものの,相関を下げる効果があることが示された.精密軌道決定ソフトウェアの開発の進捗は,重力場決定機能の追加など,計画以上に進展している.また,2012年に打ちあがったLARES衛星に関する研究にも発展させた.一方で,逆反射鏡の回折パターンについては当初方針をやや変更して,実測よりもシミュレーション結果を重視する方向で検討している.24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度にあたる平成24年度の後半からは,本研究から導かれる「姉妹」衛星の形状・軌道の組み合わせが,将来のミッション化に向けて現実的であるかどうか,広く関係者から意見・助言を求めていきたい.24年度が最終年度であるため、記入しない。
小学校教員養成課程における総合認識教育カリキュラムの開発と評価

本研究は大学での小学校教員養成課程において総合的な学習に関わる教員養成のためのカリキュラムを開発することを目的としている。本研究の初年度は、本専攻の新入生が入学してくる開講初年度に当たる。そこで、11年度中に第一学年の開講科目のカリキュラムを開発して、12年度はその評価研究と、その成果を参考にして第2学年の開講科目に関わるカリキュラムの開発研究を行った。2年目は、初年度において開発された植物の栽培実習等に関するカリキュラムを開発したのを受け、小学校外国語教育に対応するカリキュラムと小学校情報教育に対応するカリキュラムを開発した。3年目は、海外教育実習に対応するカリキュラムを開発した。本研究の3年間のカリキュラム開発によって、総合認識系の専攻生は総合的な学習のための評価観点とスキルを自ら身に付けてきた。特に顕著な評価としては、学生が共同・協働的活動の自発性と創造性を身に付けたことである。こうして彼らは他者評価と自尊心を獲得し、協調する中で積極性と責任感を身に付けた。さらに3年間のカリキュラム効果は学生の保護者からも高い評価を得ている。また特に推薦入試の倍率が初年次26.5倍、2年次18倍、3年次21倍という数字によっても、カリキュラム開発が客観的に評価されていると認めることができる。本研究課題を遂行する母体である総合認識教育では平成12年度に2回の研究会を開催した。第2回総合的学習実践研究会:「大阪教育大学総合認識系に学んで」大阪教育大学総合認識系専攻学生,「総合的学習の中心的指導者養成に関する研究」大阪教育大学教授・桝形公也,大阪教育大学助教授・野田文子,大阪教育大学助教授・田中博之,「総合的な学習の実践-大和川を調べよう-」柏原市立旭ヶ丘小学校教諭・今野千恵,藤田千鶴子,「総合的な学習におけるポートフォリオ評価」城西国際大学講師・小田勝己,「子どもの実践スキルを育てる総合的な学習」大阪教育大学助教授・田中博之第3回総合的学習実践研究会:「韓国における裁量活動時間について」韓国教育開発院学校教育研究部研究員・鄭廣姫,「表現教育の原理と展開」大阪教育大学講師・吉野秀幸,「テレビ会議システムを用いた国際交流学習の実践」大阪教育大学附属平野小学校教諭・山田芳明,「小学校英語科における国際交流学習の試み」河内長野市立天野小学校教諭・ピーター・ファーガソン,「総合的な学習におけるプロセス評価の観点と方法」堺市立湊西小学校教諭・松本貴之,「高等学校における総合的な学習の実践動向と課題」大阪市立市岡商業高校教諭・池田明,討論会「国際理解教育の実際と可能性」平成12年10月14日に開かれた平成12年度日本教育大学協会集会で「総合的学習の中心的指導者養成に関する研究」という題で研究発表をした。韓国教育開発院学校教育研究部研究員・鄭廣姫氏の協力のもとに,梨花女子大学付属小学校における英語教育及びコンピュータ教育の実態調査と,韓国教育部指定第7次教育課程研究学校のソウル堂西小学校のカリキュラム開発特に裁量活動のあり方に関する実態調査を行った。兵庫県三原高校において環境教育のためのコンピュータによる教材開発を行った。本研究は、大学教員養成課程において総合的な学習に関わる教員養成のためのカリキュラムを開発することを目的としている。昨年度は、この目的を達成するために、植物の栽培実習、学校での演劇上演、総合的な学習研究校の授業観察、キャンプにおける自然観察と自然体験等を行うカリキュラムを開発して、それぞれの該当科目で実施してきた。本年度は、さらにカリキュラムの領域の幅を広げることをねらいとして、2つのカリキュラムを開発した。1)小学校外国語教育に対応するカリキュラム平成14年度から「総合的な学習の時間」で実施される外国語会話に関わる実践的力量を形成するために、小学校において英会話指導の経験があるネイティブスピーカーを講師として招き、2日間で計12時間にわたる児童英語教育カリキュラムを試行的に開発・実施した。ゲームや歌、クイズ、身体表現、模擬授業などの多様な活動を取り入れた。これは、来年度から授業科目「児童英語教育」として実施される。2)小学校情報教育に対応するカリキュラムもう一つは、情報教育に関わる実践的力量を形成するために、小学校情報教育に対応するカリキュラムを開発した。

たんに、コンピュータの操作や各種の応用ソフトウェアの操作を教えるだけでなく、情報教育の単元案の作成、コンピュータを使った教材作成、評価計画の立案等の具体的で実践的な活動を豊富に取り込むように配慮した。しかし、このカリキュラムは、当該授業科目「情報機器の操作」が3回生に配当されていることから、来年度に実施してその効果を評価することにした。来年度は、以上のように開発したカリキュラムの効果を、多様な評価方法を組み合わせながら総合的に評価する研究へと発展させて、研究の最終年度のまとめとしたい。本研究は、大学での小学校教員養成課程において総合的な学習に関わる教員養成のためのカリキュラムを開発することを目的としている。昨年度は、一昨年度において開発された植物の栽培実習等に関するカリキュラムを開発したの受け、小学校外国語教育に対応するカリキュラムと小学校情報教育に対応するカリキュラムを開発した。本年度は、カリキュラム開発という点では、海外教育実習に対応するカリキュラムを開発した。グローバルな世界状況を踏まえると、今後は国際理解教育、異文化理解教育の必要性はますます高まってくる。そのためには海外の学校との交流を深めるためのスキルを養う必要があり、そのために6月にはデンマークのコペンハーゲンで、11月から12月にかけては韓国のソウルで、現地の小学校、日本人学校ないし補習校での実習を実施し、海外での教育実習のためのカリキュラムを開発・実施した。本研究の3年間のカリキュラム開発によって、総合認識の専攻生は総合的な学習のための評価観点とスキルを自ら身に着けてきたことは、本年度の2月9日に行った第6回総合学習実践研究会における13回生の発表によって実証できる。特に顕著な評価としては、学生が共同・協働的活動の自発性と創造性を身に付けたことである。こうして彼らは他者評価と自尊心を獲得し、強調する中で積極性と責任感を身に付けた。さらに3年間のカリキュラム効果は学生の保護者からも評価を得ている。これらの実際の姿は総合認識系のホームページで見ることができる。また特に推薦入試の倍率が初年次26.5倍、2年次18倍、3年次21倍という数字によっても、カリキュラム効果が客観的に評価できる。
ヒトの脂腺、アポクリン腺細胞の培養とアンドロゲン代謝

1.脂腺について:顔面、頸部、大腿の皮膚をディスパーゼ処理し、脂腺を単離した。フィーダーレ-ヤ-を用いexplant法で培養した。KGMまたはFAD培地を用いた。2、3代目の細胞8例中3例にオイルレッド染色で脂肪滴を認めた。5例について25nMの^3H-テストステロンと4時間インキュベートし、薄層クロマトグラフィー、高速液クロにて代謝産物を分析した。その結果4例において主要代謝産物はアンドロステンジオンであり、17β-oxidationの方が5α-reductionよりも優位であった.FAD倍地を用いるとテストステロンの代謝が亢進し、特にアンドロステロンの増加が著明であった。すなわち、5α-reductionが活発となるが、基質としてテストステロンよりアンドロステンジオンの方が良く利用されることを示す。1例のみ強力なアンドロゲンであるタイハイドロテストステロンが多く産生され、5α-reductionが優位であった。ただし、オイルレッド染色は陰性であった。おそらくこの1例のみ脂肪細胞としての特徴を維持していると思われる。また、前立腺や培養線維芽細胞ではアンドロゲン存在下で5α-レダクターゼ活性が上昇することが知られているので、合成アンドロゲンR1881、10^<-9>と2日間インキュベートしたが、テストステロン代謝に変化はなかった。2.アポクリン腺について:腋窩皮膚より手術顕微鏡下にアポクリン腺を単離しトリプシン処理の後explant法で培養した。線維芽細胞の混入が問題であった。2例についてテストステロン代謝をみたところ、脂腺同様アンドロステンジオンが圧倒的に多く、5α-reductionよりも17B-oxigationが優位であった。アンドロゲンレセプターに対するポリクローナル抗体NH-27を用いた免疫染色では培養脂腺、アポクリン腺細胞ともに陰性であった。2.アポクリン腺細胞の培養:腋窩全層皮膚よりアポクリン腺を単離しcollagen coated dish上でKGMで培養したものを実験に用いた。CEAに対する抗体を用いて免疫組織学的に検討したところ10%FCS-DMEMで培養し分化させると陽性を示した。抗アンドロゲン受容体抗体では陰性であった。しかし増殖する細胞が非常に少ないので今後は、脂腺細胞と同様にfeeder layerを利用した培養を検討する。3.アンドロゲンの代謝:上記の各々の細胞を^3Hでラベルしたテストステロンと4時間インキュベートしメディウムよりステロイドを抽出し、薄層クロマトグラフィー、高速液体クロマトグラフィーにて代謝産物を定量分析した。その結果どちらの細胞でも強いアンドロゲン活性を示すダイハイドロテストステロンを認めたが、アンドロステンジオンが主たる代謝産物であった。しかし脂腺細胞の場合、oil red O染色陽性の細胞の方がDHT産生量が多く、正常表皮細胞とは異なる代謝を行っていることを示唆するデータも出ており、今後さらにデータを加え検討する予定である。1.脂腺について:顔面、頭部の皮膚をディスパーゼ処理し、脂腺を単離した。フィーダーレ-ヤ-を用いexplant法で培養しKGM培地で継代した。この場合の問題点として線維芽細胞の混入がある。2.3代目の脂肪6株のうち3株にオイレレッド染色で脂肪滴を認めた。これらの細胞を25nMのテストステロンとインキュベートし、薄層クロマトグラフィー、高速液クロにて代謝産物を分析した。その結果、主要代謝産物はアンドロステンジオンであり、以下、アンドロスタンジオン、アンドロステロン、ダイハイドロテストステロンの順であった。

すなわち、代謝経路は17β-oxydationの方が5α-reductionよりも優位であり、アンドロステンジオンの方がテストステロンよりも5α-reductionの基質としてよく利用される。培養条件を変えて10%FCSを含む培地で2日間培養し、細胞をよく分化させたところアンドロステロンへの代謝が亢進したが、アンドロゲンとして活性の高いダイハイドロテストステロンは微量であった。更に、前立腺(in vivo)や培養線維芽細胞ではアンドロゲンにより5α-レダクターゼ活性が上昇することが知られているので、合成アンドロゲンであるR1881、10^<-9>Mと2日間インキュベートした後にテストステロンの代謝を調べたが、変化はみられなかった。2.アポクリン腺について:腋窩皮膚より手術顕微鏡下にアポクリン腺を単離しトリプシン処理の後explant法で培養した。フィーダーレ-ヤ-を用いKGMで継代したが、2、3代しか培養できなかった。脂腺の場合と同様、線維芽細胞の混入が問題であった。2例についてテストステロンの代謝をみたところ、1例ではダイハイドロテストステロンがアンドロスタンジオン、アンドロステロンを上回ったが、脂腺同様アンドロステンジオンが圧倒的に主要な代謝産物であった。培養細胞のアポクリン腺への分化を確かめるマーカーが必要と考えられた。また、アンドロゲンレセプターに対するポリクローナル抗体NH-27を用いた免疫染色では、培養脂腺、アポクリン腺細胞ともに陰性であった。
モニター能力の育成と発生機構に関する研究

「モニター能力の育成と発生機構に関する研究」という主テーマに対し,今回は次の2つの視点から,すなわち,その一つは学習主体者と課題との間の2項関係のモニタリングについて,他の一つは,"自己-他者-課題"との間の3項関係のモニタリングについて実験調査を行った。2項関係のモニタリングに関しては,これまで殆ど研究が展開されていなく,しかも極めて重要な問題である「子どもは課題の制約条件に応じて如何に自己の知識をダイナミックに利用するか」という問題に焦点を定め,小学生2,4年生を対象に実験を行った。その結果,【.encircled1.】課題に取り組む前に課題制約と自己の知識との関係や,制約条件と目標設定との間に関係を十分にプレモニタリングするか,【.encircled2.】課題解決中の自己の認知的営みを対象化しながらどれだけ適切にモニタリングするかによってパフォーマンスが決定する,【.encircled3.】プレモニタリングや遂行中のモニタリングの程度には,年齢的な発達差と同時に個人差が存在することが分かった。3項関係のモニタリングについては,内的な「自己対話」がまだ十分でない幼児を対象に,3人の子どもが協同しないと解決できない協同問題解決課題を与え,そこでの失敗体験の原因帰属の分析や遂行過程でのモニタリングさらには課題解決前後の知識の変化を分析した。その結果,【.encircled4.】幼児でも直接的にしかも感覚的に失敗の原因が明確に分かるような状況を設定すると,自己-他者間の関係を適切にモニタリングできる,【.encircled5.】例え認知的には3者間の目標設定ができても,それに向かって自己-他者の行動を適切にしかも微調整することが非常に困難である,【.encircled6.】3者間の行動の微調整の為には,自分たちの遂行過程を鳥瞰的にモニターする第3者的な"もう一人の私の目"が各自の中に芽生え,その目のもとに3者の行動が一体化していくことが不可欠であることが示唆された。今回の成果は,モニターの媒体が外在化している状況と自己の中に内在化している状況とバラバラな状況での研究であった為に,如何なるステップを経過しながら,モニタリング機構が,個人の中に内在化していくかは十分に解明されたとは言い難い。今後は,その変化過程を詳細に分析し,モデル化していくことが必要不可欠である。
不安障害の発症に関与する脳内機構についての分子生物学的研究

不安惹起作用があるベンゾジアゼピン受容体の部分的逆アゴニストであるFG7142を、成熟および幼若雄性マウスに投与し、その大脳新皮質から抽出したtotal RNAを用いて、DNAマイクロアレイ法によって、その遺伝子発現量の変化を調べた。有意な変化が認められた遺伝子については、RT-PCR法によって、その変化を確認した。一方、成熟雄性マウスを用いて、拘束ストレスならびにその他の不安惹起物質であるyohimbineを投与して、大脳新皮質における遺伝子発現量の変化を、同様にRT-PCRによって調べた。成熟マウスの大脳新皮質では、BTG2とCCN1は、FG7142、拘束ストレスおよびyohimbineの3種類の処置によって、その遺伝子発現量が、統計学的に有意に増加することがわかった。また、Adamts1はFG7142と拘束ストレスによって、その発現量が有意に増加することがわかった。この3種類(BTG2,CCN1とAdamts1)の遺伝子のFG7142による大脳新皮質の発現量増加は、ベンゾジアゼピン受容体の拮抗薬であるflumazenilの投与によって、完全に抑制された。また、幼若マウスの大脳新皮質では、FG7142投与による上述の3種類の遺伝子の発現量増加は、成熟期(24倍)と比較すると、軽微なもの(+20%)であった。従って、生後発達の過程で形成されると考えられる大脳新皮質におけるストレス応答システムの分子機構において、BTG2、CCN1やAdamts1が重要な機能を果たしている可能性が示唆された。FG7142を投与した雄性マウスの大脳皮質からtotal RNAを抽出し、その遺伝子発現量の変化について、cDNA microarray法でスクリーニングし、RT-PCR法を用いて定量的に調べた。成熟期では、c-fosを含めて14種類の遺伝子発現量が有意に増加していた。幼若期では、11種類の遺伝子は、FG7142投与による影響を受けなかったが、3種類の遺伝子は、変化の程度は小さい(+ 20%)が、有意に増加していた。また、成熟雄性マウスに拘束ストレス負荷と他の不安惹起物質(yohimbine)投与を行い、大脳皮質において、その発現量の変化をRT-PCR法で調べた。14遺伝子のうち、4種類の遺伝子が、FG7142の効果とほぼ同様に、その遺伝子発現量が増加することがわかった。このうち3種類は、前述した幼若期においてもFG7142投与によって発現量が増加する遺伝子であった。以上の結果から、2種類の不安惹起物質と拘束ストレスに共通して、その遺伝子発現量が増加する遺伝子が、4種類ほど明らかになった。これらは、いずれも、FG7142による変化が成熟期で顕著になることから、生後発達過程で形成される不安の神経回路に関与している可能性があり、こういった神経回路の脆弱性が不安障害の発症に関与していると考えられた。一方、FG 7142を投与した雄性マウスの大脳皮質から抽出したtotal RNAを用いて、RAP-PCR法と電気泳動法によって、未知の遺伝子を検索したところ、その遺伝子発現量がFG7142投与によって変化する3種類の遺伝子が見つかり、現在クローニングを進めている。昨年度までの研究で、マウスに不安惹起作用のあるFG7142あるいはyohimbineの腹腔内投与、さらに拘束ストレス負荷といった3種類の処置によって、同様に、マウス大脳皮質における遺伝子発現量が統計学的に有意に増加する遺伝子が3種類(BTG2,CCN1,ADAMTS1)あることを明らかにした。今年度の研究では、このFG7142投与による遺伝子発現量増加が、ベンゾジアゼピン受容体の拮抗薬であるflumazenilによって、完全に抑制されることを確認した。また、BTG2が属するPC3/BTG/TOB遺伝子ファミリーのその他の4種類の遺伝子についても、FG7142投与の影響を調べたが、全く変化はみられなかった。

上述のmRNAの定量には、定量的リアルタイムPCR法を用い、その標準化には、glyceraldebyde-3-phosphate dehydrogenaseを用いた。BTG2タンパクに対する特異的ポリクローナル抗体の作成に着手し、その定性を固相酵素免疫検定法とウエスタンブロット法によって確認し、培養細胞あるいはマウス脳の切片を用いて、免疫組織学的研究を遂行している。また、ヒトBTG2遺伝子のDNA解析を、PCRおよびダイレクトシークエンス法を用いて行い、6種類のsingle nucleotide polymolphism (SNP)が存在することを確認した。現在、精神疾患患者の末梢血から抽出したDNAを用いて、BTG2遺伝子の相関研究を遂行している。
コンクリート材料の衝撃応答ダイナミクスおよび衝撃破壊プロセスの解明

本研究では、最も基本的な構造材料であるコンクリートに関して、高強度な衝撃に対する衝撃応答・破壊特性を明らかにすることを目的に、衝撃荷重下におけるコンクリートの内部応力状態測定および、鉄筋コンクリート柱部材への高速衝突破壊実験を行った。その結果、動的材料強度モデル構築に必要不可欠なコンクリート強度の歪速度・圧力依存性の取得に成功した。また、鉄筋や柱軸力による拘束効果が、高速衝突による損傷面から構造体内部への破壊進展の抑制に大きな効果を示すことなどが明らかとなり、コンクリート構造物の耐衝撃性を検討する上での重要な知見を得ることに成功した。本研究課題では、最も基本的な構造材料であるコンクリートに関して、高強度な衝撃に対する衝撃応答特性、衝撃破壊プロセスを明らかにし、状態方程式及び動的構成則を構築することを目標としている。そこで、平成19年度では、コンクリートの衝撃応答特性を調べることを目的とし、コンクリート内部に埋め込んだ圧電性フイルムであるPVDF応力ゲージを用いて衝撃圧縮下でのコンクリート内部の応力状態と応力波伝播過程の直接計測を行った。コンクリートはセメントと骨材からなる不均質複合材料であり、通常の20mm口径程度の衝撃銃を用いた実験では、衝撃波発生面積に対して骨材サイズが大きすぎることから、動的圧縮状態や応力波伝播過程を直接的に測定することが困難である。本研究では、200mm口径という大口径の衝撃銃を用い、骨材形状に対して十分大きい試料を使用することにより、コンクリートの動的圧縮状態及び応力波伝播過程の直接測定が可能となった。本測定結果から、衝撃圧縮下では静的圧縮強度と比較し5倍もの圧縮強度を示すことや、コンクリート内に存在する空孔の圧壊に伴う急激な密度変化により衝撃応力伝播特性が著しく変化することが明らかになった。また、応力波伝播速度の測定結果と応力波伝播の式から動的圧縮状態を計算すると、既往の報告と大きな差が生じる結果となった。これは従来の研究では、衝撃圧縮状態を間接的な測定法により決定してきたことが原因であり、本実験領域におけるコンクリートの衝撃応答を解明する上で、応力伝播の直接測定が非常に重要であることが示された。平成20年度では前年度で構築された計測システムを使用し、衝撃荷重を変化させながら、異なる静的圧縮強度のコンクリート材料に対して、衝撃応力の時間・空間変化の直接測定を行った。その結果、衝撃荷重下では静的荷重状態と比較して、圧縮強度では5倍、せん断強度では4倍以上となることが分かり、コンクリート強度が大きな歪速度依存性を持つことが明らかとなった。また、圧力の増加に伴い最大せん断強度が増加することも明らかとなった。本年度では、コンクリート柱部材への高速衝突破壊実験も行い、衝撃破壊性状の観察を行った。構造体の衝撃破壊においては、材料特性に加えて構造体の形状や拘束条件が終局的な破壊に大きく関与することが考えられため、柱内部の鉄筋の配置状況・部材拘束条件・柱軸応力の大きさ、などの構造的因子が衝撃破壊性状に与える影響を調べた。その結果、衝突損傷量は衝突物の運動量が強く影響していることや、鉄筋や柱軸力による拘束効果は、衝突面の損傷量には影響を与えないが、損傷面からの構造体内部への破壊進展の抑制に大きな効果があることなどが明らかになった。本研究により、コンクリートの衝撃挙動を記述する動的構成則の基礎となる、コンクリートの衝撃強度挙動と衝撃圧縮挙動を明らかにしたと同時に、コンクリート構造体の高速衝突に対するする基礎的な破壊性状を明らかにすることができた。
交通システムにおけるパーク・アンド・ライド・システムのモデル化および解析システムの開発に関する研究

本研究では、交通システム全体を考慮した上でのパーク・アンド・ライド・システムの効果および形態を明らかにするため、交通システム全体からみた基礎的な交通ネットワークの解析法の確立を行い、最適なパーク・アンド・ライド・システムを選定するための基礎的な解析法を確立し、さらに開発した解析法を用いた事例への適用を行った。平成6年度に得られた成果は以下の通りである。1.パーク・アンド・ライド・システム解析のための基礎として、この問題に発生する駐車場立地問題の費用関数が処理量の凹費用関数に近似されることから、交通ネットワークと凹費用施設配置問題を同時に考慮したネットワーク計画問題に対する実用的で効率的な近似解法のアルゴリズムを開発した。2.パーク・アンド・ライド・システムの解析のための基礎として、パーク・アンド・ライド・システムのための予算制約をもつ交通ネットワーク計画問題に対する解析法と近似解法のアルゴリズムを開発した。3.1および2のアルゴリズムおよび解析法をもとに、交通システムを考慮したパーク・アンド・ライド・システムモデルを提案し、このモデルのための近似解法のアルゴリズムを開発した。さらに、24OD、160ノード、540リンクからなる基本的な金沢市の交通ネットワークを事例としたパーク・アンド・ライド・システムの解析を行った。
ヒト白血病ウィルスを用いた遺伝子の発現制御とATL発症機構の研究

ヒトがんの診断治療あるいは予防対策を考えるには,ヒトがんの発症メカニズムについての直接的研究は重要である。この観点からATLの原因ウィルスであるヒト白血病ウィルス(HTLVー1)について研究を進めた。HTLVー1はpX領域に少なくとも2つの調節遺伝子,taxとrexを持ち,自らの増殖を調節している。taxは転写活性化因子でウィルスのプロモ-タ-の他にILー2RαやPTHrPなどの細胞遺伝子の発現も活性化する。しかしこれらのプロモ-タ-の活性化には異なる転写因子が関与することが昨年度までの研究で予想された。今年度は,ウィルスプロモ-タ-の活性化に必要な21塩基エンハンサ-に結合する細胞蛋白(TREB)3種について検討し,次のことを明らかにした。(1)TREBー5,ー7,ー36共にロイシンジッパ-構造を持ち,2量体を形成して21塩基エンハンサ-に結合する。(2)いずれもmRNAレベルでは多くの細胞株に発現しており,細胞特異性はない。(3)TREBー5はLTRーCATの発現をエンハンサ-特異的に活性化したが,TREBー7とー36は全く効果を示さなかった。(4)TREBー36は別の細胞系ではエンハンサ-非特異的に遺伝子発現を阻害した。このようなことから,TREB蛋白は細胞特異的に活性化・抑制と両方の効果を与え得る転写因子であると結論された。この転写因子とtax蛋白の相互作用について目下検討中である。また,tax蛋白の作用様式を検討する目的でGAL4DNA結合部位との融合蛋白を作成したところ,融合蛋白はDNA結合部位に依存して遺伝子発現を活性化した。したがってtax蛋白はTREBのようなDNA結合蛋白を介して間接的にDNAに会合して,初めて転写の活性化を行うことが確からしくなった。他方,pX遺伝子の1つであるrexの機能について検討し,rexは非スプライス型RNAの核輸送のみではなく,核内においてスプライシングに先立つプロセスに作用する知見を得た。これをHIVのrevと対比して検討している。
筋交感神経活からみた血圧調節機序における交感神経の役割に関する研究

若年ボランティアを対象とした食塩摂取量の変化に伴う血圧上昇時の筋交感神経活動の変化から、血圧調節機序における交感神経の役割を検討した。低塩食時に比べ高食塩食摂取時に、昼間の収縮期血圧平均値が3mmHg以上上昇した群を食塩感受性群(SS)、血圧が不変ないし低下した群を食塩抵抗性群(SR)と定義すると、SS群30名、SR群32名であった。SS群では30名中22名(73%)に、SR群では32名中6名(19%)に高血圧家族歴を認め、SS群では高血圧家族歴を有意(p<0.01)に高頻度に認めた。SR群では、高食塩食時には筋交感神経活動が有意に低下していたが、SS群では、高食塩食時にもその低下度が有意ではなかった。また、この時の食塩抵抗性群では昼間のノルエピネフリン排出量が有意に低下し、逆にSS群では有為な低下を認めなかった。一方、副腎髄質系に由来すると考えられている尿中エピネフリン排出量はSR群では不変であったが、SS群では血圧の上昇にもかかわらず増加していた。これらの結果は、SS群では食塩摂取量の増加とそれに引き続く血圧上昇に対する交感神経系の調節障害を有することが明らかになった。本年度はさらに、交感神経活動亢進状態の特徴について、周波数解析を試みた。その結果、神経活動の心拍数依存性(pulse-synchrony)が明かとなり、血圧上昇機序に、心拍数が交感神経活動の亢進と連関している可能性が示唆された。しかし、この神経活動調節機序における心拍数の影響については、今後さらに検討を要すると思われる。若年男性ボランティア22名(平均年齢22±1才)を対象に、無作為に増塩食あるいは減塩食10日以上摂取後および減塩食あるいは増塩食を10日以上それぞれ摂取後、携帯型自動血圧計(ABPM630)にて48時間血圧を測定した。同時に携帯型蓄尿器(ユリメ-トP)を用い尿中Na、Kおよびカテコラミン排泄量を測定した。夜間睡眠時の血圧は、全例において昼間の血圧に比べ有意に低下していた。一方、食塩摂取量の変化に伴う血圧の変化は、増塩期に有意に上昇する群と反対に不変ないし抵下する群に分かれた。尿中Na排泄量は増塩食期(200ー300mEq)は減塩食期(30ー80mEq)に比べ有意に増加していたが、両群間に有意差を認めなかった。また、尿中ノルエピネフリン排泄量も両群間に有意差を認めなかった。一方、Microneurography法により筋交感神経活動を全例にて測定予定であったが、大学施設移転工事等のため、一部の例においてのみ施行可能であった。現時点では、増塩食および減塩食による筋交感神経活動の変化を統計学的に解析するまでには至っていない。今後、例数を蓄積し、食塩摂取量の変化に伴う血圧変化とその時の交感神経活動の変化をさらに検討して行く予定である。食塩摂取量の血圧に与える影響50名の若年ボランティアで検討した。低食塩食時に比べ高食塩食摂取時に昼間の収縮期血圧(SBP)平均値が3mmHg以上上昇した群を食塩感受性群、血圧が不変ないし低下した群を食塩低抗性群と定義すると、食塩感受性群26名(21.4±0.3歳)、食塩低抗性群24名(21.3±0.3歳)であった。食塩感受性群では26名中19名(73%)に、食塩低抗性群では24名中5名(21%)に高血圧家族歴を認め、食塩感受性群では高血圧家族歴を有意(P<0.01)に高頻度に認めた。

食塩感受性群のSBPと拡張期血圧(DBP)の平均値は、高食塩食時には低食塩食時に比べ昼・夜間とも有意に上昇した。脈拍数は、食塩感受性群では高食塩食時には昼・夜間とも有意に増加していた(P<0.01)。一方、食塩低抗性群の脈拍数は、食塩量により変化しなかった。したがって、食塩感受性群の脈拍数は、高食塩食時には昼・夜間とも有意に高値であった(P<0.01)。尿中ノルエピネフリン排泄量食塩低抗性群の昼間のノルエピネフリン排出量は高食塩食期には、低食塩食期に比ベ有意に低下した(p<0.01)。一方、食塩感受性群の昼間のノエルエピネフリン排出量は食塩によって変化しなかった。したがって、食塩低抗性群のノルエピネフリン排泄量は、食塩感受性群に比べ、低食塩食期には有意に高値(p<0.01)で、高食塩食期には有意に低値(p<0.05)であった。筋交感神経活動の変化安静臥位時の筋交感神経活動は、食塩感受性群12名、食塩低抗性群9名で、低食塩食および高食塩食の両期に測定することができた。食塩低抗性群の筋交感神経活動は、低食塩食期に比べ高食塩食期には有意(p<0.05)に低下していた。一方、食塩感受性群では食塩摂取量の変化に伴う有意な変化を認めなかった。しかし、両群間にはいずれの食塩摂取期においても統計学的有意差を認めなかった。
縄文人に初期農耕集団的特徴はみられるか？：古病理および形態的特徴に基づく検討

農耕を始めたばかりの集団では、古人骨に低栄養を要因とすると推測される病気の痕跡や形態的な特徴が観察されている。本研究ではこのような特徴が、縄文時代人骨でも認められるかについて調査し、その頻度や縄文時代内での時系列変化を明らかにすることを目的としている。主な調査項目は体サイズの変化(推定身長と歯冠径など)とストレス指標(歯冠エナメル質減形成、四肢長骨の骨膜炎所見など)である。縄文時代のうち、全国的に出土例の少ない草創期を除いて早期・前期・中期・後期・晩期の5期を分析対象とし、各時期における特徴を比較する。
ヒアルロン酸・コラーゲン混合シートによる損傷声帯,瘢痕化防止の試み

コラーゲンの熱変性する性質を利用してピアルロン酸,コラーゲン混合シートを作成する手法を取得した.作成したシートを8週令のSDラットの腹部に作成した島状の剥離創に適用し,創傷治癒を促進する効果があることを確かめた.78週wistarラットの声帯の水平断のプレパラートを作成し組織学的検討を行えることを確認した.またラットの喉頭微細手術を行う手法を確立した.これを用いてラットの声帯を明視下に置き,熱した白金棒にて声帯に熱傷を作り,その後2, 4週後に同様に観察し,声帯の前連合にwebが形成されたモデルラットを作成できることを確認した.さらに瘢痕形成の主要な役割を果たす線維芽細胞を培養しシートによる線維芽細胞の動態への影響を検討した.ラットの損傷声帯にビアルロン酸,コラーゲン混合シートを適用し,コントロールのwebが形成された声帯との相違点を,物性的に検討しようとしたが手技的に困難で,3次元画像を用いた形態学的な検討を行った.コラーゲンの熱変性する性質を利用してピアルロン酸,コラーゲン混合シートを作成する手法を取得した.作成したシートを8週令のSDラットの腹部に作成した島状の剥離創に適用し,創傷治癒を促進する効果があることを確かめた.78週wistarラットの声帯の水平断のプレパラートを作成し組織学的検討を行えることを確認した.またラットの喉頭微細手術を行う手法を確立した.これを用いてラットの声帯を明視下に置き,熱した白金棒にて声帯に熱傷を作り,その後2, 4週後に同様に観察し,声帯の前連合にwebが形成されたモデルラットを作成できることを確認した.さらに瘢痕形成の主要な役割を果たす線維芽細胞を培養しシートによる線維芽細胞の動態への影響を検討した.ラットの損傷声帯にビアルロン酸,コラーゲン混合シートを適用し,コントロールのwebが形成された声帯との相違点を,物性的に検討しようとしたが手技的に困難で,3次元画像を用いた形態学的な検討を行った.コラーゲンの熱変性する性質を利用してヒアルロン酸,コラーゲン混合シートを作成する手法を取得した,作成したシートを8週令のSDラットの腹部に作成した島状の剥離創に適用し,創傷治癒を促進する効果があることを確かめた.さらに将来的にこのシートを声帯に適応する予定であるので, 78週wistarラットの声帯の水平断のプレパラートを作成し組織学的検討を行えることを確認した.またラットの喉頭微細手術を行う手法を検討した.具体的にはネンブタールにて全身麻酔を行ったラットの喉頭を顕微鏡下に観察できる開口器と手術台を作成した.これを用いてラットの声帯を明視下に置き,熱した白金棒にて声帯に熱傷を作り,その後2, 4週後に同様に観察し,声帯の前連合にwebが形成されたモデルラットを作成できることを確認した.さらに瘢痕形成の主要な役割を果たす線維芽細胞を培養しシートによる線維芽細胞の動態への影響を検討する手法を習得した.これまで動物実験での声帯の物性研究はイヌによる報告がほとんどでラットの喉頭微細手術下での研究は少ない.また声帯への人工材料を適応する研究は声帯への注入法が中心で,癒着や瘢痕化を予防する効果が期待できる材料を外から貼り固定するという手法は見られない.声帯の注入法と異なり左右声帯の間に材料を留置し癒着を直接防止できるという点で本研究の優位点があると考えられる,今後ラットの損傷声帯にヒアルロン酸,コラーゲン混合シートを適用し,コントロールのwebが形成された声帯との相違点を組織学的にまたフォースゲージを用いた物性変化とデジタルカメラ高速度撮影による声帯振動評価を行う予定である.コラーゲンの熱変性する性質を利用してヒアルロン酸,コラーゲン混合シートを作成する手法を取得した.作成したシートを8週令のSDラットの腹部に作成した島状の剥離創に適用し,創傷治癒を促進する効果があることを確かめた.さらに将来的にこのシートを声帯に適応する予定であるので,78週wistarラットの声帯の水平断のプレパラートを作成し組織学的検討を行えることを確認した.またラットの喉頭微細手術を行う手法を検討した.具体的にはネンブタールにて全身麻酔を行ったラットの喉頭を顕微鏡下に観察できる開口器と手術台を作成した.これを用いてラットの声帯を明視下に置き,熱した白金棒にて声帯に熱傷を作り,その後2,4週後に同様に観察し,声帯の前連合にwebが形成されたモデルラットを作成できることを確認した.さらに瘢痕形成の主要な役割を果たす線維芽細胞を培養しシートによる線維芽細胞の動態への影響を検討する手法を習得した.ラットの損傷声帯にヒアルロン酸,コラーゲン混合シートを適用し,コントロールのwebが形成された声帯との相違点を,物性的に検討しようとしたが手技的に困難で,3次元画像を用いた形態学的な検討を行った.これまで動物実験での声帯の物性研究はイヌによる報告がほとんどでラットの喉頭微細手術下での研究は少ない.また声帯への人工材料を適応する研究は声帯への注入法が中心で,癒着や瘢痕化を予防する効果が期待できる材料を外から貼り固定するという手法は見られない.声帯の注入法と異なり左右声帯の間に材料を留置し癒着を直接防止できるという点で本研究の優位点があると考えられる.
ビジネスにおけるリスクマネジメント支援システムに関する研究

本研究では、リスクマネジメントの枠組みを用いてビジネスリスクを研究した。具体的に、IT情報システム開発や自動車組み込みソフトウェア開発などに潜在するリスクを研究対象として、各ビジネス領域に特有な性質を十分考慮し、リスクのアセスメントとマネジメントの各段階に適用できる方法、モデル、技法およびツールを活用し、リスクマネジメントシステムを構築をした。また、リスクや不確実性が存在する両面性市場において、様々なビジネス戦略、たとえば、ショッピングモールとサービスプロバイダである店舗の間における収益配分戦略、スマートフォン市場における収益配分戦略や購入サポート戦略などを意思決定問題として研究した。平成22年度では、オフショアITプロジェクトにおけるリスクマネジメントの目標体系、リスク特定用のモデルを構築するための企業調査を実施した。また、インターネット市場におけるリスク投資と収益の配分に関する契約問題を研究した。多くの分野でリスク特定、評価およぶマネジメントの研究が行われている。しかし、長期契約のオフショア業務委託を前提とした場合、発注者と受注者でリスクに対する認識・対応が異なること、また、長期的なオフショアの取り組みの中で、ひとつのプロジェクトでのリスクマネジメントだけでは不十分なことなど問題がある。このようなオフショアプロジェクトのリスクマネジメントの改善を図るために、博士学生と一緒に、発注者と受注者との間のリスク認識の違い、長期契約関係の中に不明確なリスク特定プロセスおよびプロジェクトごとの暫定的なリスク対応などの特徴を考慮したリスクマネジメントを研究した。博士学生が実際に経験した数多くのオフショアITプロジェクトを調査するとともに、ほかのオフショアリソースを活用したITプロジェクトのリスク特定、リスク分類と構造化を行った。Hierarchical Holographic Model(HHM)法を適用し、オフショアITプロジェクトのリスクシナリオを構造的、網羅的に表現した。リスク状況における契約問題について、コンテンツプロバイダからインターネットプロバイダへの収益配分によるネットワーク拡大投資への合理性が示すためのモデルを作成した。平成23年度では、オフショアリソースを活用したプロジェクトのリスク評価基準を研究し、オフショアプロジェクトのリスクマネジメントの枠組みについて研究した。また、不確実性やリスクが存在する両面性市場におけるいくつかの研究課題を取り組した。まず、オフショアアウトソーシングのリスクコントロールについて、継続的・客観的な指標を研究した。全体のリスクを抑制するために、発注者と受注者でリスクの共通認識を持つための共通枠組みを研究した。つぎに、不確実性やリスクが存在するE-コマースを取り上げ、プラットフォームであるショッピングモールとサービスプロバイダである店舗の間における最適収益配分について研究した。E-コマースではモールはエンドユーザである消費者に課金しないので、市場が生み出す収益は店舗の売上として認識され、モールはこの売上を店舗との間で配分する。店舗が消費者に対してより多くの販売努力を行うほど、売上は拡大する。従って、モールは店舗が一層の努力を行うようにインセンティブを与え、モールへの収益配分を増やすことを目的としている。このような問題を動学的プリンシパルーエージェント・モデルを用いて定式化し、最適収益配分戦略が存在することを示していた。さらに、近年急速に利用者が増加しているスマートフォン市場を取り上げていた。スマートフォン・メーカーはリスク回避的である場合を取り上げ、収益配分問題をリスク-センシティブ確率制御問題として定式化し、最適収益配分戦略や購入サポート戦略が存在することを示しているとともに、スマートフォン・メーカーのリスク感度の変化が最適戦略に与える影響について考察していた。平成25年度では、これまでの研究から得られたリスクマネジメントの枠組みを自動車組み込みソフトウェア開発プロジェクトのリスクマネジメントに拡大して応用した。指導した学生が務めているグローバルな企業において、インタビュー調査を実施し、企業の海外拠点を含む3か所のグローバルな専門家チーム(日本2名、インド2名、シンガポール2名)を作った。この専門家チームが自動車組み込みソフトウェア開発プロジェクトにおけるリスク特定のための階層ホログラフィックモデルを構築した。この階層ホログラフィックモデルを用いて、リスク特定を実施した。特定されたリスクに対し、下記のような3段階評価によって、リスクのフィルタリングを実施した。1).プロジェクトの成功に関係する主要なメンバー(プロジェクトマネージャ、技術者など)がプロジェクトのスコープ、責任範囲などの視点から、リスクを評価した。2).専門家チームがさらにリスクのプロジェクトに対する影響度と発生の可能性の側面から、第1段階に残されたリスクを定性的に評価した。3).専門家チームが五つの基準(品質、工期、費用、モチベーション、成長)からなる目標体系を構築し、この目標体系を用いて、第2段階に残されたリスクを評価した。その結果、リスクの数はかなり絞られた。これらのリスクに対し、業務レーベル、産業レーベル、グロバールレーベルにおける様々な対策案を検討し、そのリスクマネジメントの効果を分析した。上述の研究を行った以外、時間遅れなどのリスクや不確実性が存在する動的確率システムにおける動的ゲーム問題も研究した。競争・協調に関する様々な問題設定において、如何にリスクや不確実性のシステムに対する影響を低減できるかを検討し、そのための対応策および数値計算アルゴリズムを研究した。平成24年度では、オフショアリソースを活用したITプロジェクトにおけるリスク管理について、発注者と受注者の関係性に着目し、いくつかの事例研究を用いて、リスク要因の分類と構造化のためのリスク管理フレームワークを検証した。

また、不確実性やリスクが存在するオンラインショッピングにおけるリスク-センシティブ収益配分問題を取り上げ、プラットフォームであるオンラインショッピングモールとサービスプロバイダである店舗の間におけるリスク-センシティブ最適収益配分について研究した。E-コマースではオンラインショッピングモールはエンドユーザである消費者に課金しないので、市場が生み出す収益は店舗の売上として認識され、オンラインショッピングモールはこの売上を店舗との間で配分する。店舗が消費者に対してより多くの販売努力を行うほど、売上は拡大する。従って、オンラインショッピングモールは店舗が一層の努力を行うようにインセンティブを与え、モールへの収益配分を増やすことを目的としている。本研究では、この問題を動学的プリンシパル-エージェント・モデルを用いて定式化した。定式化されたモデルがさらにリスク-センシティブ確率制御問題に変換され、オンラインショッピングモールがリスク回避的である場合を取り上げ、リスク-センシティブ最適収益配分戦略が存在することを証明した。オンラインショッピングモールリスク感度の変化が最適収益配分戦略に与える影響についても考察していた。不確実性やリスクが存在している両面性市場におけるいくつかの課題について研究成果が得られています。25年度が最終年度であるため、記入しない。長年のリスクマネジメント教育から分かることは一つある。ビジネス現場でのリスクマネジメントは当事者の直感・経験に頼る部分が多い。一方、学術の世界では、リスクマネジメントに関する様々な枠組み、プロセス、分析手法などの研究が多く行われている。しかしながら、これらの研究成果はビジネスの現場ではなかなか浸透しないのは現実である。このような状況を考えて、本研究は、ビジネスにおけるリスクマネジメントの方法・技術・ツール、いわゆる`架け橋'、をシステム工学の方法論から研究することを目的とする。本研究で提案したリスク要因の分類と構造化のためのリスク管理フレームワークをオフショアITプロジェクトのリスク管理などにおいて検証した。さらに、不確実性やリスクが存在している両面性市場におけるいくつかの課題について研究成果が得られた。