hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
符号化・信号処理に基づく高速信号伝送技術体系の構築とその応用展開

近年、データセンター等における大容量データを数十Gbpsで伝送可能とする次世代高速信号伝送規格が策定されているが、配線の激増・伝送波形の劣化等が技術的課題となっている。本研究では、携帯電話等の無線通信で用いられている高度な符号化・信号処理技術がVLSIシステムの信号伝送の高性能化に適用可能な点に着目し、符号化・信号処理技術に基づき高速信号伝送を実現する配線主体のVLSIシステムの設計理論から回路実装に至る技術体系の構築を以下のように検討した。[1]4値信号(PAM-4)伝送のための波形等化アルゴリズムの考察と実証波形等化回路(アナログ回路が主体)の構成において、A/D,D/A変換器を用いてディジタル領域で処理する手法が回路の高速化により実現可能となっている。特に、近年注目されているのは、送信部のディジタルフィルタで伝送路の逆特性を実現するTomlinson-Harashima Precoding(THP)方式である。本研究では、THPのサンプリングタイミングの工夫により、従来法と比較してアイパターンの時間軸方向の開口を改善する手法を新たに見出した。本方式は複雑なレベル間遷移パターンを有する4値信号に特に効果的であり、FPGAによる実証実験により、波形整形効果の有効性を明らかにした。[2] PAM-4信号の統計的アイパターン測定による伝送品質の評価手法の検討これまで研究事例が少ないPAM-4信号伝送のエラーレート等の伝送品質評価を目的として、PAM-4信号テストアルゴリズムを考察した。特に、PAM-4信号特有のアイパターン形状の統計的性質に着目したアイパターンの評価アルゴリズムをMATLAB上に実装し、伝送路特性の変動に適応可能なTHP係数の自動調整方式の検討、およびノイズ、ジッタに対するPAM-4信号のシンボル誤り率検出の高速テスト手法の要素技術の検討を行った。29年度が最終年度であるため、記入しない。近年、VLSIシステムのGHzを超える高速化・低電圧化に伴い、伝送信号波形の劣化が深刻となりつつある。本研究は、携帯電話等の無線通信で用いられている高度な符号化・信号処理技術が、VLSIシステムの信号伝送の高性能化に適用可能な点に着目し、符号化・信号処理技術に基づき高速信号伝送を実現する配線主体のVLSIシステムの設計理論から回路実装に至る技術体系の構築を目的とする。具体的には、与えられた伝送路特性、データレート、消費電力等の設計仕様を満たす符号化の種類、波形等化アルゴリズム、回路実装方式を考慮し、通信分野の設計で用いられるゲインダイアグラムに基づくハードウェアの機能配分を行う。さらに、多値信号伝送のデータ誤り率測定の新規なテスト技術を確立すると共に、チップ間通信からサーバのバックプレーン等に至る応用展開を検討する。今年度は特に、高効率な情報伝送方式のための符号化として着目されている多値信号伝送方式であるPAM-4信号に関し、理論解析、シミュレーション、実測による評価を行った。PAM-4信号のスペクトルダイアグラムに基づき、多値信号等の符号化信号が2値信号と比較して有利な伝送路条件を理論解析から導出すると共に、シミュレーションによる評価、さらに伝送路を模擬した評価基板を作成し、実際に2値信号とPAM-4信号を伝送することにより、波形劣化の比較を行った。さらに、PAM-4信号伝送の波形整形技術として、ディジタルリッチな波形等化技術であるTomlinson-Harashima Precoding(THP)に着目し、ハードウェア構成および要求されるビット数などを理論解析すると共に、原理実験による実測評価を行い、THP技術のPAM-4信号の波形整形の有効性と解決すべき課題を明らかにした。今年度は、400Gbps信号伝送のための符号化技術として注目されている多値信号伝送方式であるPAM-4信号に関し、理論解析、シミュレーション、実測による評価を行った。多値信号は、多レベル信号表現によるノイズマージンの低下が課題とされていたが、例えば2値信号2bitを4値信号で表現することにより、半分のデータレートで情報を伝送可能となり、伝送路の帯域制限による波形劣化の影響を軽減可能である。さらに、PAM-4信号伝送の波形整形技術として、ディジタルリッチな波形等化技術であるTomlinson-Harashima Precoding(THP)に着目し、インターリーブ構成等のハードウェア実装方式および要求されるビット数などを理論解析すると共に、高速任意波形発生回路と高速オシロスコープによる実測評価を行い、THP技術のPAM-4信号の波形整形の有効性と解決すべき課題を明らかにした。これらの研究成果は国際会議発表2件および、本分野で最も権威のある学会であるIEEE(米国電気電子学会)の論文誌に採録されるなど、計画通り、順調に研究が進展している。近年、データセンター等の大容量データを数十Gbpsオーダーで伝送することを目的とした次世代高速信号伝送規格が策定されているが、配線の激増・伝送波形の劣化等が技術的課題となっている。本研究は、携帯電話等の無線通信で用いられている高度な符号化・信号処理技術がVLSIシステムの信号伝送の高性能化に適用可能な点に着目し、符号化・信号処理技術に基づき高速信号伝送を実現する配線主体のVLSIシステムの設計理論から回路実装に至る技術体系の構築を目的とする。

具体的には、バックプレーンやケーブル等の与えられた伝送路特性、データレート、消費電力等の設計仕様を満たす符号化の種類、波形等化アルゴリズム、回路実装方式を考慮し、ハードウェアの機能配分を行う。さらに、高速信号伝送の統計的テスト技術を考察すると共に、チップ間通信からサーバのバックプレーン等に至る応用展開を検討する。特に、IEEE 802.3bs等の次世代高速信号伝送規格で検討されているPAM-4に基づく多値信号伝送技術に関し、符号の理論的考察から回路実装、波形等化技術およびテスト技術に至る技術体系の構築を本課題の主目標とする。今年度は特に、高効率な情報伝送方式のための符号化として着目されている多値信号伝送方式であるPAM-4信号の波形等化技術に関し、理論解析、シミュレーション、実測による評価を行った。PAM-4信号は通常の2値信号と比較し、配線による帯域制限の影響を半減可能である特徴を有する一方、受信端におけるアイダイアグラムにおいて、3つの論理レベルの検出が要求される。送信回路や伝送路の非線形性により、非対称となる4値アイダイアグラムの形状の詳細な理論解析とシミュレーションによる評価により、波形劣化の比較を行った。さらに、送信回路の非線形性の劣化を電圧割り当て時にあらかじめ補正するPre-distortion技術およびディジタルリッチな波形等化技術であるTomlinson-Harashima Precoding(THP)に着目し、ハードウェア構成および要求されるビット数などを理論解析すると共に、原理実験による実測評価を行い、THP技術のPAM-4信号の波形整形の有効性と解決すべき課題を明らかにした。研究成果は国際会議発表および、本分野で最も権威のある学会であるIEEE(米国電気電子学会)の論文誌に採録されるなど、計画通り順調に研究が進展している。近年、データセンター等における大容量データを数十Gbpsで伝送可能とする次世代高速信号伝送規格が策定されているが、配線の激増・伝送波形の劣化等が技術的課題となっている。本研究では、携帯電話等の無線通信で用いられている高度な符号化・信号処理技術がVLSIシステムの信号伝送の高性能化に適用可能な点に着目し、符号化・信号処理技術に基づき高速信号伝送を実現する配線主体のVLSIシステムの設計理論から回路実装に至る技術体系の構築を以下のように検討した。[1]4値信号(PAM-4)伝送のための波形等化アルゴリズムの考察と実証波形等化回路(アナログ回路が主体)の構成において、A/D,D/A変換器を用いてディジタル領域で処理する手法が回路の高速化により実現可能となっている。特に、近年注目されているのは、送信部のディジタルフィルタで伝送路の逆特性を実現するTomlinson-Harashima Precoding(THP)方式である。本研究では、THPのサンプリングタイミングの工夫により、従来法と比較してアイパターンの時間軸方向の開口を改善する手法を新たに見出した。
紫外-赤外二重共鳴法による電子励起分子クラスターのCH,OH振動の直接観測

通常の分光法では困難であった気相分子、分子クラスターの電子励起状態(S_1)のX-H(X=C, O, N)伸縮振動状態を観測するとともに、振動状態の緩和や、反応のダイナミックスの研究を行った。平成12年度では、電子励起分子のX-H振動状態の観測方法として、紫外-赤外二重共鳴分光法を開発した。この分光法では、超音速ジェット中に生成した気相孤立分子や分子クラスターを、紫外レーザー光でS_1電子状態のゼロ点準位に励起した直後に赤外レーザー光を入射し、X-H振動準位に励起した。その条件下で、初期振動準位や緩和準位からの蛍光を観測した。実験の結果、以下の二つの測定法を適用できることが分かった。(1)振動励起状態の蛍光量子収率の変化を利用する赤外分光法、(2)振動励起状態の振動エネルギー緩和を利用する赤外分光法平成13年度では、実際に分子やクラスターのS_1状態のX-H振動の観測を行った。対象とした系は、ベンゼン、トルエンのC-H伸縮振動や、アニリン、ナフトールのN-H、O-H伸縮振動である。これらの振動状態は、本研究で初めて観測することに成功した状態である。解析の結果、ベンゼン、トルエンでは、S_0状態に比べS_1状態で芳香環側のC-H伸縮振動の振動数が増加するが、逆にメチル基側のC-H伸縮振動の振動数は低下することが分かった。また、アニリンでは、N-H振動の振動数がS_1状態で500cm^<-1>と著しく低下し、さらにS_1電子状態のわずか3500cm^<-1>高波数側に第二電子励起状態S_2(πσ^*)が存在することを見いだした。S_2(πσ^*)電子状態は、芳香族分子のS_1状態の光化学反応を支配する重要な状態であるため、今後の研究継続が必要とされる。同様の観測を水素結合クラスターについて行った。その結果、0-H振動に励起されたクラスターは、速やかに振動緩和し、さらに振動前期解離することを明らかにした。本年度は、電子励起分子の振動状態を観測するための紫外-赤外二重共鳴分光法の手法を確立することを目的とした。実験はまず、超音速ジェット中に生成した極低温気相孤立分子や分子クラスターをナノ秒紫外レーザー光で電子励起状態のゼロ点振動準位に励起し、その準位からの全蛍光や分光した蛍光を光電子増倍管で検出した。この条件下で、高輝度波長可変赤外レーザー光をほぼ同時に照射し、電子励起状態分子をOH、CH振動準位に励起した。その後に起きるダイナミックスを利用して以下の二つの分光法を開発し、S_1電子状態の振動スペクトルの測定に成功した。(1)振動励起状態の蛍光量子収率の変化を利用する赤外分光法S_1状態のOH,CH振動状態準位の蛍光量子収率がゼロ点準位よりも小さい場合、赤外レーザーで振動状態に励起すると全蛍光量が減少する。従って、全蛍光をモニターしながら赤外光の波長を掃引し、OH,CH振動準位の赤外スペクトルを、蛍光検出ディップスペクトルとして観測した。

(2)振動励起状態の振動エネルギー緩和を利用する赤外分光法OH,CH振動準位のエネルギーは約3000cm^<-1>と大きく、励起された分子やクラスターは振動緩和や振動前期解離して異なった波長領域に蛍光を発する。そこで、緩和状態からの発光や、解離生成物の発光を検出しながら赤外光を波長掃引すると振動スペクトルが得られる。上記の方法を用い、まずベンゼン、トルエン、アニリン、ナフトール単量体のS_1電子状態のCH、NH,OH伸縮振動の観測に成功した。さらに現在スペクトルのSN比の向上を試みている段階である。気相分子、分子クラスターの電子励起状態(S_1)のX-H(X=C,O,N)伸縮振動状態の緩和や、反応のダイナミックスの研究を行った。まず、電子励起分子のX-H振動状態の観測方法として、紫外-赤外二重共鳴分光法を開発した。この分光法では、超音速ジェット中に生成した気相孤立分子や分子クラスターを、紫外レーザー光でS_1電子状態のゼロ点準位に励起し、その直後に入射した赤外レーザー光で、X-H振動準位に励起した。その条件下で、初期振動準位や緩和した振動準位からの蛍光を観測し、S_1状態の振動スペクトルの観測や、その緩和ダイナミックスに関する研究を行った。観測方法としては、(1)振動励起状態の蛍光量子収率の変化を利用する赤外分光法、(2)振動励起状態の振動エネルギー緩和を利用する赤外分光法、の二つの方法を開発した。対象とした系は、S_1状態のベンゼン、トルエンのC-H伸縮振動やアニリン,ナフトールのN-H,C-H伸縮振動である。これらの振動状態は、通常の電子スペクトル中には現れず、本研究で初めて観測することに成功した。観測の結果、ベンゼン、トルエンでは、S_0状態に比べ゙S_1状態で芳香環側のC-H伸縮振動の振動数が増加するが、逆にメチル基側のC-H伸縮振動の振動数は低下することを見いだした。また、アニリンでは、N-H振動の振動数がS_1状態で500cm^<-1>と著しく低下し、さらにS_1(ππ^*)電子状態のわずか3500cm^<-1>高波数側に第二電子励起状態S_2(πσ^*)が存在することを見いだした。S_2(πσ^*)電子状態は、芳香族分子のS_1状態の光化学反応を支配する重要な状態であり、今後の研究結果が期待される。同様の観測を水素結合クラスターについて行った。その結果、振動励起励起されたクラスター、速やかに振動緩和した後振動前期解離することが明らかになった。
中東地域における国際問題・地域課題を素材とした開発教育教材の開発

本研究の目的は、中等教育段階の生徒に国際社会をめぐる問題への関心を持たせ、問題の分析や解決策を考える参加型のワークショップ教材を開発し、国際社会の一員としての自覚を想起させ、自然と社会に貢献する意識を芽生えさせることにある。研究を進める過程で、JICAパレスチナ担当者より日本のODAに関する資料等の提供をうけ、パレスチナ支援を行っているNGOへのインタビューを行い、実際にイスラエル・パレスチナ両地域へ渡航し、その風土・慣習・伝統・生活環境など様々な映像資料や音声資料などを撮影・採取することができた。こうした、収集した資料をもとに、分離壁や難民キャンプに描かれた絵を使用し、フォトランゲージ教材を作成するなどした。また全校生徒へ向けて、学校内でパレスチナ地域の写真展を開催し、普段あまり目にすることのない国際紛争の舞台への視覚的な理解を促すようにつとめた。自身が担当する学年では、パレスチナ問題に関する講演を行い、その中で参加型の手法を用いて開発教育を行った。本研究の意義は、中学生・高校生段階においてこそ国際問題に対する知識や行動の経験が必要であり、とくに普段は関心を持とうとしても、問題が複雑で、また日本から遠く関心が持ちにくい中東地域についてより身近に捉えさせることができた、という点である。こうした研究の重要性は、中等教育段階において社会に貢献できる人材の育成が要請されているという点にある。「持続可能な発展のための教育(以下、ESD)」の実践が初等・中等教育段階で推進されているが、ESDの目的は、地球や地域社会の課題に対して積極的に取り組むことのできる未来の担い手の育成にあるといえる。開発教育を通して、国際社会の課題を見出し自発的な取り組みに挑戦しようとする生徒を育てることは、グローバル社会を生き抜く力を身につけさせることにもなる。
ナノプローブ電顕観察による金属/ポーセレン接合機構の解明

本研究は、金属/ポーセレン焼き付き界面およびその近傍のナノスケールの微小領域の高分解能格子像観察を行い、金属/ポーセレン焼き付き機構に関する直接的情報を原子のスケールで得ることを目的とした。しかし、以下の理由により、当初の計画を変更した。1 FIB装置を用いた高分解能電顕観察用薄膜試料の作製が成功しなかった。2ナノスケールの微小領域の高分解能格子像観察ではないが、高分解能格子像観察の報告がすでになされており、その結果によると金属とポーセレンの機械的絡み合い(Mechanical interlocking)が最も可能性の高い金属/ポーセレン焼き付き機構であることがわかった。3 FIB装置を用いた試料作製では、特にポーセレン側元素のうちいくつかが脱落し、正確な元素分析結果が得られない可能性があることがわかった。そこで、本研究においては明瞭なポーセレン/金属界面ではなく各元素が連続的な濃度分布を持つ不明瞭な界面を作ることが強固な結合をもたらすとの考えで、金属表面にイオン注入を試みた。作製した86.7%Au-1.0Pt-1.8In-0.3Irの薄膜に、Al-25wt%Si合金を用いて、焼成する陶材の成分であるAlとSiをイオン注入した。注入量は1×10^<17>ion/cm^2であった。ESCAにより表面から深さ方向の元素分析を行ったところ、両元素共に表面から内部にかけて連続的な分布をしていること、AlはSiの約10倍の深さまで注入されていることがわかった。この結果から、金属表面をイオン注入により改質すれば、不明瞭なポーセレン/金属界面を作製できる可能性が示された。しかし、イオン照射合金と非照射合金について、引っ張り剪断試験による焼き付強度を調べたところ、前者は10.43±3.42kg/cm^2、後者は11.74±2.82kg/cm^2であり、両者間に有意な差はなかった。本研究は、金属/ポーセレン焼き付き界面およびその近傍のナノスケールの微小領域の高分解能格子像観察、元素分析、状態分析を行い、金属/ポーセレン焼き付き機構に関する直接的情報を原子のスケールで得ることを目的とする。本年度は、高周波加熱炉を購入し、市販合金に類似した組成のAu-Pt系合金(86.7%Au-11.0Pt-1.8In-0.3Ir)を溶製した。この合金に市販のポーセレン(デンティン)を焼付け、FIB装置を用いて金属/ポーセレン界面を含む電顕観察用薄膜試料作製を試みた。当初、鋳造により作製した直径3mmの円柱状金属を長軸に沿って2分割し、その面にポーセレンを薄く焼き付け、その面に垂直に薄くスライスした試料からFIBにて薄膜を作ることを計画していたが、FIBによる薄膜試料作製法について調査した結果、ポーセレン側からのイオン研磨は不適当であることが判明した。そこで、溶製した合金を厚さ約0.08mmの薄板に圧延し、その上にポーセレンを焼き付けた試料を作製した。この試料から、厚さ0.1mm程度のスライスを切り出すために、当講座所有のマイクロカッター(Struers社製Accutom-2)を用いたが、刃厚が0.2mmと厚いこと、刃の直径が100mmと大きく、回転時のぶれが大きいことのため、薄いスライスを得ることができなかった。そこで、カッターの刃のメーカーであるDisco社に依頼し、刃厚0.08mm、刃の直径75mmのダイアモンドディスクを作製中である。

本研究は、質の高い透過電顕観察試料を作製する段階が最も工夫と労力と時間を要するステップであると考えられるので、マイクロカッターによるスライスの作製に成功すれば、その後のFIBによる薄膜化、ナノプローブ電顕観察については本学超高圧電顕室の経験を生かすことができると考えている。本研究は、金属/ポーセレン焼き付き界面およびその近傍のナノスケールの微小領域の高分解能格子像観察を行い、金属/ポーセレン焼き付き機構に関する直接的情報を原子のスケールで得ることを目的とした。しかし、以下の理由により、当初の計画を変更した。1 FIB装置を用いた高分解能電顕観察用薄膜試料の作製が成功しなかった。2ナノスケールの微小領域の高分解能格子像観察ではないが、高分解能格子像観察の報告がすでになされており、その結果によると金属とポーセレンの機械的絡み合い(Mechanical interlocking)が最も可能性の高い金属/ポーセレン焼き付き機構であることがわかった。3 FIB装置を用いた試料作製では、特にポーセレン側元素のうちいくつかが脱落し、正確な元素分析結果が得られない可能性があることがわかった。そこで、本研究においては明瞭なポーセレン/金属界面ではなく各元素が連続的な濃度分布を持つ不明瞭な界面を作ることが強固な結合をもたらすとの考えで、金属表面にイオン注入を試みた。作製した86.7%Au 1.0Pt-1.8In-0.3Irの薄膜に、Al-25wt%Si合金を用いて、焼成する陶材の成分であるAlとSiをイオン注入した。注入量は1X10^<17>ion/cm^2であった。ESCAにより表面から深さ方向の元素分析を行ったところ、両元素共に表面から内部にかけて連続的な分布をしていること、AlはSiの約10倍の深さまで注入されていることがわかった。この結果から、金属表面をイオン注入により改質すれば、不明瞭なポーセレン/金属界面を作製できる可能性が示された。
事態解釈とその言語形式に関する類型論的研究―再帰的受益者主語構文を中心に―

「再帰的受益ないしは被害」の事態把握が異なる言語においては異なる言語形式で実現され得ることを示した。〈行為に伴う経験〉局面へ注意・関心を移す事態解釈は英語ではHave a V構文が、日本語ではVテミル構文が担う。再帰的自叙は、日本語、チベット語ラサ方言、モンゴル語、英語ではそれぞれ異なる形式で標示される。日韓語の空間指示詞の選択は、いずれも三項指示詞体系であるにも関わらず、ときに異なる空間の間仕切り方を示す。以上の観察を通して、話者と聴者を一括りに扱う発話場面のモデルは十分ではないことを指摘し、日韓英語の振る舞いの異同を正しく捉えるには両者を明確に区別するモデルが不可欠であることを示した。本研究の意義は、関連する「発話場面の概念化」を言語・文化横断的な観点から探り、認知言語学的、語用論的に迫るところにある。27年度は、言語形式とそれを動機づける事態解釈という観点から、チベット語の人称と動詞の一致パターンに着目した。これらの言語では基本的に、平叙文においては肯定であれ否定であれ、1人称はyin、それ以外の人称(二人称および3人称)はreeという形式をとる一方で、疑問文では肯定、否定を問わず2人称がyin、それ以外の人称(一人称および3人称)はreeという形式が生じる一見不可解な現象は広く知られている。本年度の研究実績としては、アムドおよびラサ方言の関してコピュラ文に絞って文献調査を行い、つづいて連携研究者である井筒勝信准教授(北海道教育大学)とともにアムド語母語話者への予備的な聞き取り調査を実施し、考察を行った。その結果、この平叙文一人称と疑問文二人称が同一の文法的振る舞いを示すパターンは、日本語の再起代名詞「自分」や英語の慣習化した懸垂分詞表現“Frankly speaking"などにも当てはまることが明らかになった。チベット語、日本語、英語が示すこれらの文法的振る舞いは同一ないしは類似の事態把握のあり方の現れと考えられる。27年度は連携研究者との研究打ち合わせを行い、事態把握を軸とした言語現象に関して共同で研究成果を取り纏め、国際学会での研究発表への応募するに至っている。なお、別途進行中の日本語の従属節における「二」格の研究についても28年度6月に国内で開催される国際ワークショップでの発表することになっている。「再帰性」(reflexive)、および「構文」に着目し、「発話場面の概念化」(speech-event conception)という観点に基いて、事態解釈とそれを反映する言語形式の研究を通言語的に進め、連携研究者と共に国際会議及びワークショップにて6つの研究発表を行った。その内の三つを以下に報告する。本研究の根幹をなす理論的分析として、再帰的で内省的(reflectional)な構文が依拠する発話場面の語用論的要素を捉え、概念化の記述を試みた。一昨年に扱ったhave a walkという表現が帯びる「気晴らし」(再帰的受益者主語構文)の事態解釈が日本語で「Vテミル」として言語化され得るとする観察に端を発し、「V and see」という言語形式(複合述語)が日本語、韓国語、アイヌ語でどのような意味を担い得るかについて比較対照し、概念化の(脱)焦点化の差異として統一的説明が可能なことを示した。この研究の主たる分析は、国際会議(ICAL 2016[1])にて提案した。構文レベルの事態解釈と言語形式という観点の研究成果として、従属節にのみ観察されるni格(与格)に着目し、国際ワークショップにて口頭発表し、これに通言語的観点から発展的分析を試みた研究成果を国際会議(ICAL 2016[2])で公にした。また、ラサおよびアムド・チベット語の陳述・疑問文環境に観察される一見不可解なコピュラの分布パターンが、再帰的自叙(self-recounting)に根ざすアンカーリング話者(Anchoring speaker)として捉えられることを示し、日本語の再帰代名詞zibunの指示対象、更には副詞的機能を担う英語の懸垂分詞の一部の振る舞いも同様にアンカーリング話者に起因するとする主張を口頭発表として国際会議(AELCO 2016)へ提出した。当初の「再帰性」「心理的受益」などに関連する構文研究が順調に進み、国際会議においての6本の研究発表いう形で成果報告が実現しているため。「再帰性」(reflexive)、および「構文」に着目し、「発話場面の概念化」(speech-event conception)という観点に基いて、事態解釈とそれを反映する言語形式の研究を通言語的に進めた。最終年度にあたる2017年度は、連携研究者である井筒勝信氏(北海道教育大学・准教授)と共に2016年に国際会議(HDLS 2016)で発表した研究成果を発展させ、同氏との共著英文論文として取り纏めた。当該論文(近刊予定)は、日韓語はともに三項指示詞体系ではあるものの、劇場等におけるステージ上の対象指示において、両言語が異なる指示詞選択を行う言語事実に着目し、従来の舞台依拠モデルではこの現象を十分に捉えきれないことを指摘し、指示的概念空間の区切りという観点からこの相違を捉え直して、より妥当な説明が可能となる発話場面の概念化モデルを提案した。上記の研究は、認知文法等では一括りに扱われる嫌いのある概念化者を「話し手」と「聞き手」とに分けて記述する必要性を指摘するにとどまらず、日本語、韓国語がそれぞれ〈並び立つ〉(side-by-side)タイプ、〈見つめ合う〉(face-to-face)

タイプの発話場面構図を基本とすると一般化できるという可能性を示した。この異なる二つのタイプの発話場面の概念化の類型仮説に至る過程において、金容澤氏(ジョージア工科大)の研究協力を得て韓国語言語データの適格性判断およびその意味機能の分析を行った。「再帰的受益ないしは被害」の事態把握が異なる言語においては異なる言語形式で実現され得ることを示した。〈行為に伴う経験〉局面へ注意・関心を移す事態解釈は英語ではHave a V構文が、日本語ではVテミル構文が担う。再帰的自叙は、日本語、チベット語ラサ方言、モンゴル語、英語ではそれぞれ異なる形式で標示される。日韓語の空間指示詞の選択は、いずれも三項指示詞体系であるにも関わらず、ときに異なる空間の間仕切り方を示す。以上の観察を通して、話者と聴者を一括りに扱う発話場面のモデルは十分ではないことを指摘し、日韓英語の振る舞いの異同を正しく捉えるには両者を明確に区別するモデルが不可欠であることを示した。今後は、事態把握を軸とした言語形式の言語横断的な調査を継続して実施し、認知類型論的観点から考察を更に推進する。国際会議で発表した研究成果を論文としてまとめ発表する予定である。なお、発話場面の概念化という観点から日韓指示詞を対照し、従来の研究ではうまく扱えない日韓の振る舞いの差を取り上げ見直しを試みた研究成果を更にを発展させ、ダイクシス研究に新たな提案を行う準備をしている。認知言語学勤務校での校務の都合により国内外での調査を予定通り実施できなかったため。発展的検証にかかる認知実験の実施要領および手順の検討に時間を要したため、実験に用いるマクロ・プログラムの仕様書の準備、発注が2017年度での実施となった。現在応募中のスペインでの国際学会での中間成果発表の旅費として28年度に使用予定である。本研究課題からの発展研究の一つと位置づけている指示詞対照研究の検証実験を繰り越した研究費で実施する。なお、申請当初より予定している予算分で分担研究者および連携研究者との研究打ち合わせ旅費、国際会議での成果発表にかかる旅費、さらには英文論文として発表することに伴う英文校閲費用、投稿料を支出する。
解析的QCDによるエキゾティックハドロンの研究

クォークモデルでは、バリオンは3個のクォークからなり、メソンはクォークと反クォークから出来ているとしている。一方、強い相互作用の基礎理論であるQCDではカラー1重項であれば4個以上のクォークから出来ていても良く、そのようなハドロンをエキゾティックと呼ぶ。2002年にLEPSグループによって発見が報告された粒子Θ^+は、その量子数から少なくとも5個のクォークから構成されていなくてはいけないものであり注目を集めた。そのΘ^+について実験で決まっていない物理量であるQCD和則を用いてそのスピンパリティを調べた。また、a_0やK_0といったスカラー9重項メソンや、Λ(1405)は量子数では2(3)個のクォークから構成されることを許されるが、クォークモデルからでは、p波の状態となるのでその質量が軽いことを説明するのが難しく、4個以上のクォークから構成されるエキゾティックな構造を持っている可能性が示唆されている。さらに、uクォークやdクォークより重いsクォークの数の勘定を考えると、a_0やK_0の質量スペクトラルの順序を説明するには、エキゾティックな構造を持っていると考えたほうが有利となる。これらのハドロンについてもQCD和則から解析し、エキゾティックな状態の方が質量は小さくなることを見つけた。また、これらのハドロンは2(3)個のクォークからなる普通の状態と4個以上のクォークから構成されるエキゾティックな状態との重ね合わせの状態であることも考えられる。それを議論するため、QCD和則で異なるFock状態の重ね合わせを扱う方法を提案した。その方法を用いて解析した結果、スカラー9重項メソンは約70%以上が、Λ(1405)は約90%以上かエキゾティックな状態で占められているということを見つけた。今までに発見されていなかったqqqqqで構成されているようなエキゾティックバリオンであるΘ^+(S=1のバリオン)がSPring-8で見つかった。それを受けてペンタクォークのスピンが1/2であると考えて解析してきたが、さらにスピンが3/2である可能性について解析した。スピン3/2の状態はクォークモデルでΘ^+の幅の狭さが説明できる可能性を示唆されているので、QCDの観点からその状態の存在が支持されるのかということを調べた。スピン3/2のΘ^+について2通りのダイクォーク型の導入場、スカラー+ベクトル型、擬スカラー+ベクトル型で解析をしたがそれぞれ違う結果をもたらした。どちらが正しいかを確認する方法として、スペクトル関数が正定値であることを利用してOPEの収束性を判断する方法を提案した。その結果スカラー+ベクトル型の導入場でのみQCD和則が両方のパリティで1.5GeV付近に存在するという可能性を示唆した。また、Θ^+はフレーバー10表現に属していると考えられその中にはΘ^+以外にも3つのクォークで構成不可能なバリオンΞ^<-->が存在するので、それについてもQCD和則をもちいて解析した。その結果OPEの収束性も吟味して考察すると、各々のパリティで低エネルギーでのスピン3/2のΞ^<-->の存在の可能性を確認できなかった。さらに2つや3つのクォークで構成することが出来ないわけではないが、a_0のようなスカラーメソンやΛ(1405)のように4つもしくは5つのクォークで構成されているのではないかといわれるハドロンについてもQCD和則を用いて解析していて、こちらは現在進行中である。
PLGAマイクロカプセルによる新規DDSを用いたスタチン剤の変形性関節症への応用

変形性関節症における軟骨変性を抑制する薬剤としてスタチン製剤に注目し、関節内で徐放させるDDSとして生体内で分解されるPLGAに封入する方法を開発した。臨床で使用されている複数の種類のスタチン製剤を用いて、軟骨細胞に対する作用を比較検討したところ、フルバスタチンが同化作用、異化抑制作用に優れていることを確認した。次にPLGAマイクロスフィアにフルバスタチンを封入した薬剤を作成し、PBSの徐放作用を確認したところ、14日間放出が持続することが示された。ウサギ前十字靱帯切離モデルの関節内に、術後1週で単回投与し、6週で組織学的評価を行ったところ、変形性関節症スコアの有意な低下が認められた。【培養軟骨細胞および滑膜細胞に対するスタチン製剤投与効果の比較】ヒト変形性膝関節症患者の廃棄される関節軟骨由来の軟骨細胞および滑膜細胞の初代培養において、フルバスタチン、シンバスタチン、ロスバスタチンの投与を行い、アグリカン、II型コラーゲン、MMP13の遺伝子発現を解析した。その結果フルバスタチンがアグリカンとII型コラーゲンの遺伝子発現を上昇させ、MMP13の遺伝子発現を低下させる効果が最も強いことが判明した。次にフルバスタチンの軟骨細胞に対する細胞毒性を明らかにするために、濃度を1μMから25μMまでふってヒト変形性関節症軟骨細胞初代培養に投与し、24時間後の細胞生存率を調べたところ、25μMまで生存率は約100%であることが分かった。フルバスタチンの至適濃度を明らかにするために、1μMと10μMでアグリカン、II型コラーゲン、MMP13に加えて、Sox9の遺伝子発現も調べた。10μMでより効果が高いことが分かった。IL-1βをヒト変形性関節症軟骨細胞に投与するとMMP13の発現が増強するが、培養液中に放出されたMMP13の蛋白濃度を解析すると、フルバスタチンを10μM投与することで有意にMMP13の分泌量が低下することが明らかとなった。【PLGAマイクロスフェアの作成】フルバスタチン含有PLGAマイクロスフェアを作成し、除放効果を解析した研究実施計画にのっとった研究が進められており、有益な結果がでている。ウサギのACL切離による変形性膝関節症モデルに対して、PLGAマイクロスフェアに封入したフルバスタチンを単回投与した。投与後5週の病理組織検査によって、変形性関節症の発症と進行が抑制されていたことが明らかとなった。また、免疫組織染色にて2型コラーゲンの関節軟骨内含有量が保たれていることも示された。ヒト培養軟骨細胞に対するフルバスタチンの投与実験で、軟骨破壊酵素であるMMPの発現が抑えられ、2型コラーゲンの発現が上昇することが示された。また、PLGAマイクロスフェア含有フルバスタチンのPBS内での放出実験において、徐放性も確認できた。以上のことから、PLGAマイクロスフェアの徐放性DDSとしての機能が確認され、フルバスタチンの軟骨保護作用も示され、動物実験にて変形性関節症の抑制効果が示された。計画でのウサギの動物実験はほぼ終了し、論文発表も終えることが出来た。次相に向けた、より詳細な薬理動態の解析と、他の疾患への応用、大動物への展開準備にうつることが出来た。高コレステロール血症治療薬のスタチンには、変形性膝関節症における軟骨変性抑制効果があることが、過去の研究で知られている。しかし、先行研究において、組織学的な有効性を得るためには、週1回の関節内連続投与が必要であった。本研究では、その臨床な有用性の向上を目指して、スタチン製剤の除放効果を得るためにPLGAによるマイクロスフィアにスタチン製剤を封じ込め、変形性膝関節症動物モデルを用いた有効性検証を行った。まず、臨床で使用されている各種スタチン製剤の中から、変形性関節症の軟骨細胞に対する薬理効果を比較検討した。変形性膝関節症患者から採取した軟骨組織より軟骨細胞を単離し、培養を行い、各種スタチン製剤を添加して、軟骨基質産生と異化蛋白発現抑制を検討した。その結果、フルバスタチンが最も効果が高いことが判明した。次にフルバスタチンをPLGAマイクロスフィアに封入し、in vitroでの除放効果を確認した。PBS内で約2週間放出が持続することが確認できた。ウサギのACL切離モデルを用いて、フルバスタチン封入PLGAマイクロスフィアを関節内に単回投与を行い、その5週間後に組織学的検討を行い、薬剤を封入していないPLGAマイクロスフィアを投与した群と比較した。フルバスタチン封入PLGAマイクロスフィアを注入した群は、有意に変形性関節症の組織学的スコア(OARSIスコア)が低く、軟骨変性が抑制されていた。除放効果があるDDSを用いてスタチンを単回投与することで、変形性関節症の進行抑制が認められたことから、臨床応用につながる結果をえることができた。

ウサギ前十字靱帯切離モデルの関節内に、術後1週で単回投与し、6週で組織学的評価を行ったところ、変形性関節症スコアの有意な低下が認められた。【PLGAマイクロスフェア封入フルバスタチンの最適化】除法性能を最適化するための薬剤濃度比を決定する。【変形性膝関節症動物モデルへの投与】ウサギ前十字靱帯切離による変形性膝関節症動物モデルを作成し、PLGAマイクロスフェアに封入したフルバスタチンの関節内単回投与による治療効果を解析する。ACL切離後1週で関節内投与を行い、その4週後に安楽死させ、組織学的解析を行う。生体内での薬理動態の解析を行い、臨床応用につなげていく。また、同システムを用いた骨形成への適応拡大を目指す。骨靱帯接合部での動物実験を計画する。ミニブタを用いた動物実験の準備にとりかかる。整形外科学計画的に執行したが、端数として12429円が残った。次年度の予備費として有効利用したい。次年度必要となる試薬などの消耗品に使用したい。
卵巣明細胞癌の腫瘍内不均一性に着目した真の治療標的遺伝子異常の同定

日本人に多い卵巣明細胞癌は,治療抵抗性を示し予後不良な組織型として知られている.そのため遺伝子異常を標的とした新規治療法の開発が求められている.我々は以前,卵巣癌の遺伝子変異解析に取り組み,卵巣明細胞癌では分子標的薬の治療標的となり得る遺伝子異常が高頻度に生じていることを報告した.本研究では腫瘍内不均一性に着目し,卵巣明細胞癌の複数病巣の遺伝子変異解析を行う.病巣ごとの治療関連遺伝子異常の分布を調査し,全ての病巣に共通に生じている治療標的遺伝子異常を同定する.本研究成果は,卵巣明細胞癌におけるPrecision Medicineの確立に重大な波及効果をもたらすと考える.日本人に多い卵巣明細胞癌は,治療抵抗性を示し予後不良な組織型として知られている.そのため遺伝子異常を標的とした新規治療法の開発が求められている.我々は以前,卵巣癌の遺伝子変異解析に取り組み,卵巣明細胞癌では分子標的薬の治療標的となり得る遺伝子異常が高頻度に生じていることを報告した.本研究では腫瘍内不均一性に着目し,卵巣明細胞癌の複数病巣の遺伝子変異解析を行う.病巣ごとの治療関連遺伝子異常の分布を調査し,全ての病巣に共通に生じている治療標的遺伝子異常を同定する.本研究成果は,卵巣明細胞癌におけるPrecision Medicineの確立に重大な波及効果をもたらすと考える.
糖鎖によるオートファジー中断機構を狙った損傷神経新規治療法の基盤研究

本研究課題は、損傷した中枢神経系に対する新たな治療戦略を展開するための基盤となる。中枢神経系の損傷部位には、アストロサイトにより、かさぶたのような組織(グリア性瘢痕)が形成される。そこには糖鎖修飾されたプロテオグリカンが異常産生・蓄積し、神経軸索の再伸長を阻害する。その際、軸索先端にはdystrophic endballと呼ばれる異常形態が見られる。当研究室は、dystrophic endballを損傷後の神経軸索が陥る病態であると考え、これまでに、その形成にオートファジーの中断が関与することを見出した。本研究では、その形成を担う細胞内メカニズムをより詳細に明らかにし、損傷神経の病態であるdystrophic endball形成を阻害することで、神経軸索に再び伸長を開始させる治療戦略の可能性について検討している。現在までに、dystrophic endball形成を担うPTPRσ基質としてのコータクチンについての評価を行ってきた。具体的には、dystrophic endballを培養し、コータクチンのリン酸化を健常な軸索先端であるgrowth coneとdystrophic endballとを比較した。その結果、dystrophic endballでは、リン酸化コータクチンが有意に減少することが認められた。さらに、コータクチン遺伝子をノックダウンすると、dystrophic endballの表現型である、オートファゴソームの蓄積および軸索伸長の抑制が引き起こされることも観察された。本研究課題の目的である、CS鎖-PTPRσとオートファジー中断を結ぶ細胞内シグナルの一端を明らかにできた。これまでに、dystrophic endball形成を担うPTPRσ基質としてのコータクチンについての評価を行ってきた。本研究課題の目的である、CS鎖-PTPRσとオートファジー中断を結ぶ細胞内シグナルを明らかにできた。In vitro培養系を用いた治療薬候補薬剤のスクリーニングについても、順調に進んでおり、候補薬剤について、動物実験する段階にある。申請書にも書いたように、今後は、CS鎖-PTPRσとオートファジー中断を結ぶ細胞内シグナル経路上の分子が、損傷神経の治療標的になり得るか評価していく。つまり、コータクチンを制御するすることで、治療ストラテジーになり得るか検証していく。コータクチンの機能は、その状態で決まることが知られている。アセチルかおよびリン酸化の状態によりコータクチンの活性は変化する。まず、in vitro系において、コータクチンの変異体を作成し、検証していく。最終的には、動物実験で治療効果をテストする。In vitro培養系を用いた治療薬候補薬剤のスクリーニングについては、候補薬剤が挙がってきており、動物実験でその効果を検討していく。

申請書にも書いたように、今後は、CS鎖-PTPRσとオートファジー中断を結ぶ細胞内シグナル経路上の分子が、損傷神経の治療標的になり得るか評価していく。つまり、コータクチンを制御するすることで、治療ストラテジーになり得るか検証していく。コータクチンの機能は、その状態で決まることが知られている。アセチルかおよびリン酸化の状態によりコータクチンの活性は変化する。まず、in vitro系において、コータクチンの変異体を作成し、検証していく。最終的には、動物実験で治療効果をテストする。In vitro培養系を用いた治療薬候補薬剤のスクリーニングについては、候補薬剤が挙がってきており、動物実験でその効果を検討していく。
日本銀行の資産買入およびマイナス金利政策が証券市場に与える影響に関する研究

証券市場において、大口投資家は流動性および価格の情報効率性に大きな影響を与える可能性があり、その活動を分析することは、より望ましい証券市場のための規制や政策を考えるにあたり、また様々な投資家の発注戦略を考えるにあたり、重要である。本研究では、大口投資家として日本銀行を想定し、日本銀行のETF/REIT/国債等の購入が、証券市場の流動性および価格の情報効率性にどのような影響を与えているかを明らかにすることを目標としているが、REITおよび大口投資家の発注戦略についてにいくつかの研究結果が得られた。REITについて、初年度の研究により、日本銀行の行動に対する市場の反応は、Collin-Dufresne and Fos (2016)の理論と整合的であり、また日本銀行のREIT購入の前後で、価格発見のタイミングが変化しているが、価格発見に悪影響は観察されない、という実証結果が得られていた。この結果に対する頑健性のチェックが本年度の課題の一つであったが、日本銀行の購入日午後にREIT価格は上昇するが、夜間に戻る、という結果が得らた。これは理論が想定する仮定と整合的であり、前年度の研究結果を補強するものである。また、日本銀行購入前後の価格の情報効率性について、別のより洗練された指標を推定して分析した結果、日本銀行購入翌日に市場の価格形成が乱れる傾向のあることがわかった。多くの理論はこのような状況を想定しておらず、理論分析にあたり価格形成の乱れが生じる状況を明示的に分析する必要があることを示唆している。大口投資家の発注行動について、従来は1人の大口投資家の発注行動についての分析が行われていたが、複数の大口投資家の発注の相互関連についての分析を行い、1人のときとは異なる現象が発生することを示した。この成果を、日本銀行の発注時の状況に適用することが今後の課題の一つである。初年度にデータベースの構築および基本的な流動性指標・価格の情報効率性指標の作成・評価を行い、次年度に算出に時間のかかる流動性指標・価格の情報効率性指標の算出を行うとともに、理論的・実証的な分析を並行して進め、予定通りの進捗状況となっている。REITについては、頑健性のチェックをほぼ終了するという段階まで進んでいる。ETFについては、日本銀行のETF購入の影響に関する分析以前に、ETFの流動性における特殊性を確認・検証する必要があり、これに関する基礎的分析を進めている。大口投資家の発注行動に関する理論的分析について、従来の研究にない新規でより現実的な結果を得ている。これら研究成果については、2019年3月5日にワークショップ「証券市場の諸問題」を開催し、「株価指数連動型ETFの流動性」および「Optimal and Equilibrium Execution Strategies with Generalized Price Impact」として報告している。構築したデータベースをさらに拡充しつつ活用し、より具体的な分析を推進する予定である。特に本年度は、金額が大きく市場への影響が大きいと考えられる日本銀行のETF購入の分析を中心に行うとともに、これまでの成果に関する頑健性のチェックを進め、成果をまとめる予定である。これまで、現物・先物の裁定取引等他銘柄との関連の少ないREITについて、日本銀行購入の影響を分析し、日本銀行の活動が市場にどのような影響を与えるかを解明してきた。その成果をETF等他市場に応用することになるが、その前に、ETF固有の問題を明らかにする。ETFについては、(1)存在そのものが市場のボラティリティを高める、(2)近年市場のボラティリティが低下しておりそれがETFの取引に影響を与えている、(3)近年売買が活発になっているデリバティブ型ETFが市場のボラティリティに影響を与えている、等の先行研究がある。日本市場の場合は、これらに加えさらに日本銀行の影響が追加されることになるため、まず先行研究が議論している影響が日本でも観察されるかを検証する。前年度の分析により、ボラティリティの時系列変化を問題とする(2)については、類似の現象が日本市場でも観察されることを確認している。本年度は(1)および(3)についても検証を行う。それをふまえて、日本銀行は、ETF、国債、社債の各市場にどのような影響を与えているか、それはREIT市場に与える影響とどのように異なるか、大口投資家の行動に関する理論的成果と整合的であるか、マイナス金利導入前後で影響は異なるか、などについて分析を行う予定である。本研究では、大口投資家として日本銀行を想定し、日本銀行のETF/REIT/国債等の購入が、証券市場の流動性および価格の情報効率性にどのような影響を与えているかを明らかにすることを目標としているが、REITおよび社債についていくつかの研究結果が得られた。特にREITについて、日本銀行の行動に他の市場参加者が反応すると考えられるが、その反応はCollin-Dufresne and Fos (2016, Econometrica)の理論と整合的である可能性のあることがわかった。彼らの理論は、大口投資家の発注量が変動するとき、情報投資家は、大口投資家が発注するときに発注するとともに、将来大口投資家が発注するまで待つオプションを活かしながら発注する、ということを示している。

本研究では、流動性指標および価格の情報効率性指標を分析することにより、日本銀行のREIT購入の前後で、情報投資家が理論と整合的な方向で発注行動を調整している、それに伴い価格発見のタイミングが変化している、ただし価格の情報効率性の低下は見られない、という実証結果が得られた。Collin-Dufresne and Fos (2016)の理論について、情報投資家の行動に関する実証研究はあるものの、大口投資家の影響に関する実証研究はまだなく、この点で新しい知見が得られたといえる。但し、日本銀行のREIT購入銘柄の推測や他の市場での変化などについて、頑健性のチェックが今後の課題として残されている。データベースの構築および流動性指標・価格の情報効率性指標の作成・評価を行なった。証券取引所における日中の取引データであるティックデータは、近年売買の小口化・高頻度化により容量が飛躍的に増大しているが、高性能計算機・大容量ハードディスクを用いるとともに、プログラムを工夫することにより、予定通りの進度でデータベースの構築を行なった。それを用い流動性指標および価格の情報効率性指標を作成しているが、基本的な指標の計算は終了、算出に時間のかかる指標については計算の続行をしているところであり、予定通りに進んでいる。また算出が完了した指標を用いて分析を開始し、特にREITおよび社債については研究成果が得られ、2018年3月2日にワークショップ「証券市場の諸問題」を共催し、「証券市場における大口投資家と流動性:日本銀行REIT購入のケース」および「Term structure of credit spreads under unconventional monetary policies in Japan」として報告した。株式についてはバリアンス・リスクプレミアムおよびボラティリティ・スプレッドの算出および予測力に関する検証を進めている。証券市場において、大口投資家は流動性および価格の情報効率性に大きな影響を与える可能性があり、その活動を分析することは、より望ましい証券市場のための規制や政策を考えるにあたり、また様々な投資家の発注戦略を考えるにあたり、重要である。本研究では、大口投資家として日本銀行を想定し、日本銀行のETF/REIT/国債等の購入が、証券市場の流動性および価格の情報効率性にどのような影響を与えているかを明らかにすることを目標としているが、REITおよび大口投資家の発注戦略についてにいくつかの研究結果が得られた。REITについて、初年度の研究により、日本銀行の行動に対する市場の反応は、Collin-Dufresne and Fos (2016)の理論と整合的であり、また日本銀行のREIT購入の前後で、価格発見のタイミングが変化しているが、価格発見に悪影響は観察されない、という実証結果が得られていた。この結果に対する頑健性のチェックが本年度の課題の一つであったが、日本銀行の購入日午後にREIT価格は上昇するが、夜間に戻る、という結果が得らた。これは理論が想定する仮定と整合的であり、前年度の研究結果を補強するものである。また、日本銀行購入前後の価格の情報効率性について、別のより洗練された指標を推定して分析した結果、日本銀行購入翌日に市場の価格形成が乱れる傾向のあることがわかった。
ヒト早期老化症状を呈するklotho欠損動物を用いた和漢薬の老化に対する研究

ヒト老化現象に極めて類似したモデル、α-klotho遺伝子欠損マウス(klothoマウス)の開発によって,老化に伴う様々な表現型の解析が行われてきた.その一つに生殖器機能低下が認められる.そこで婦人科で頻用される和漢薬「当帰芍薬散」の生殖器機能低下に対する抗老化作用について解析することを目的とした.まず,本研究で用いた当帰芍薬散は,当室で作成されたものである.よって品質の再現性を示すために,当帰芍薬散の成分解析をHPLC/ダイオードアレイ/MSを用いて行った.当帰芍薬散は,当帰,芍薬,川〓,沢瀉,白朮,茯苓の6生薬より構成され,昨年度までに当帰芍薬散エキス中に含まれる20個の化合物を特定した.また,当帰芍薬散に含まれるPaeoniflorinの定量を行い,当帰芍薬散エキス1g中に含まれるPaeoniflorinの含有量(g/mL)は,2.51×10^<-2>±1.10×10^<-3>であることが分かった.今年度は,当帰芍薬散エキスに含まれる芍薬由来Albiflorinの定量を行った.Albiflorinは芍薬500gからメタノール,クロロホルムを用いて単離・精製されたもの(4mg)を用いた.Albiflorinはメタノールに溶かし標準溶液を調整し,凍結乾燥させた当帰芍薬散エキスは水に溶かし遠心分離・濾過して調整を行った.検量線は,標準溶液を段階的に希釈し,各濃度3回ずつHPLC/ダイオードアレイ/MSを用いて定量,254.4nmにおけるピーク面積の平均値によって作成した.このような手法で測定した結果,当帰芍薬散エキス1g中に含まれるAlbiflorinの含有量(g/mL)は,2.98×10^<-3>±8.50×10^<-4>であることが明らかとなった.研究代表者の異動,産休・育児休暇による研究の中断のため.育児休暇後、研究環境の体制作りを進めることが先決である.また,論文投稿の際に研究で用いる薬剤の具体的なプロファイルが求められるようになったため,当所の申請内容にさらに追加実験が必要となった.この状況に対応しながら(研究は進行中)計画を遂行していく予定である.ヒト老化現象に極めて類似したモデル、α-klotho遺伝子欠損マウス(klothoマウス)の開発によって,老化に伴う様々な表現型の解析が行われてきた.その一つに生殖器機能低下が認められる.そこで婦人科で頻用される和漢薬「当帰芍薬散」の生殖器機能低下に対する抗老化作用について解析することを目的とした.まず,本研究で用いた当帰芍薬散は,当室で作成されたものである.よって品質の再現性を示すために,当帰芍薬散の成分解析をHPLC/ダイオードアレイ/MSを用いて行った.当帰芍薬散は,当帰,芍薬,川〓,沢瀉,白朮,茯苓の6生薬より構成され,昨年度までに当帰芍薬散中に含まれる18個の化合物を特定した.今年度は沢瀉由来の16-Ketoalisol Aを,UV Chromatogramの254nmの位置に特定することができた.また,当帰芍薬散に含まれるPaeoniflorinの定量を行った.Paeoniflorinは芍薬500gからメタノール,クロロホルムを用いて単離・精製されたもの(4mg)を用いた.Paeoniflorinはメタノールに溶かし標準溶液を調整,凍結乾燥させた当帰芍薬散は水に溶かし遠心分離・濾過して調整を行った.検量線は,標準溶液を段階的に希釈し,各濃度3回ずつHPLC/ダイオードアレイ/MSを用いて定量,254.4nmにおけるピーク面積の平均値によって作成した.当帰芍薬散1g中に含まれるPaeoniflorinの含有量(g/mL)は,2.51×10^<-2>±1.10×10^<-3>であることが分かった.同様の手法で,芍薬由来のAlbiflorinの定量を現在進めている.ヒト老化現象に極めて類似したモデル、α-klotho遺伝子欠損マウス(klothoマウス)の開発によって,老化に伴う様々な表現型の解析が行われてきた.その一つに生殖器機能低下が認められる.そこで婦人科で頻用される和漢薬「当帰芍薬散」の生殖器機能低下に対する抗老化作用について解析することを目的とした.まず,本研究で用いた当帰芍薬散は,当室で作成されたものである.