hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一般住民女性における血糖変動と認知機能および潜在性動脈硬化の関連

1)血糖変動測定のプロトコール作成リブレProを用いた血糖変動測定のためのプロトコールを作成した。医療スタッフ、事務スタッフ、対象者の各々についての説明文書を作成し、医療スタッフにはリブレProの装着についてのマニュアルを作成した。これらのプロトコールや実施マニュアルの作成には何度もミーティングを行い、糖尿病専門医や疫学研究者と議論を行い、研究に携わる者たちより広く意見を取り入れた。医療スタッフを対象とした講習会ではリブレProの機器メーカーの担当者も含めて実施し、センサー装着についての手順を確認、練習を行った。事務スタッフを対象とした講習会ではセンサーから専用機器(リーダー)を用いた、検査データの読み込み及びデータ収集について手順を確認した。データ収集後のデータの整理や管理方法についても話し合った。SESSA-WOMEN研究に携わる医師にもリブレProについて説明会を行った。また滋賀医科大学の倫理委員会にも追加検査を行う旨の修正申請を行い、承認を得た。2)調査の実施実施中のSESSA-WOMEN研究にリブレProを用いた検査およびGA・1.5AG測定の追加を2018年10月より開始した。センサーはコホート調査最終日に装着し、約1週間の記録を行っている。対象者よりセンサーを回収後、リーダーにより血糖日内変動データを収集し、対象者個別にデータセットを作成している。GA・1.5AGについては検査値をリブレProとは別の電子データとして管理している。現在までにのべ50名の検査が終了した。リブレProはまだ臨床に応用されて間もないものであり、機器メーカーや当科の糖尿病専門医からの意見や疫学を専門とする公衆衛生学講座の医師との議論も行い、様々な立場の意見を広く取り入れたプロトコールや実施マニュアル作成が必要であった。実施準備には時間を要したが、本研究は現在実施中のSESSA-WOMEN研究に新たに血糖変動を測定するリブレProを用いた検査を追加するものであり、実施に関しては確実であったため、おおむね順調に研究が進行している。引き続きリブレProを用いて血糖変動の測定、GA・1.5AGの測定を行う。得られた結果より対象者個別のデータセットを作成する。全ての対象者の測定が終了すれば、血糖日内変動結果のデータベースを作成し、本コホートのデータベースと突合する。GA・1.5AGも同様に突合し、血糖変動と1認知機能検査(MoCAスコア)2大脳白質病変容積および大脳萎縮、3潜在性動脈硬化性指標(無症候性脳血管障害・冠動脈石灰化・頚動脈硬化)、4血糖関連指標(HbA1c・空腹時血糖・GA・1.5AG)の関連についての横断的分析を行う。これらの分析は、適宜、交絡因子を補正した多変量解析を用いて実施する。
環境政策における情報手法の役割

昨年度に引き続いて、環境政策において用いられている情報手法に関して資料収集を行なった。情報手法の主な例としては、(1)環境影響評価や戦略的環境アセスメント、(2)環境情報公開制度、(3)PRTR(Pollutant Release and Transfer Register:環境汚染物質排出・移動登録)、(4)環境ラベル、(5)環境マネジメント・監査、(6)環境報告書、などがあげられるが、資料収集としては、これらの情報手法に関する文献を収集することとなった。資料の収集先としては、東京大学(東京都文京区)や国立国会図書館(東京都千代田区)のほか、外国文献については、アメリカのシカゴ大学、ノースウエスタン大学(以上、イリノイ州シカゴ)、ジョージタウン大学、ジョージワシントン大学(以上、ワシントンDC)等でも資料収集を行なった。次に、資料収集と並行して、「環境政策における情報手法の意義と課題」というタイトルで論文をまとめた。この論文は、環境政策における情報手法の意義を確認するとともに、環境政策における情報手法の課題として、「内容の充実」、「情報作成・公開の主体」、「企業秘密の要件と判断権者」、「情報の信頼性の確保」、「利便性」の5つの課題を提示して論じたものである。本稿については、2005年5月に出版された、交告尚史=占部裕典=北村喜宣編『法解釈学と政策法学』(勁草書房)の130-166頁に収録されている。まず、環境政策において用いられている情報手伝に関して資料収集を行なった。情報手法の主な例としては、(1)環境影響評価や戦略的環境アセスメント、(2)環境情報公開制度、(3)PRTR (Pollutant Release and Transfer Register :環境汚染物質排出・移動登録)、(4)環境ラベル、(5)環境マネジメント・監査、(6)環境報告書、などがあげられるが、資料収集としては、これらの情報手法に関する文献を収集することとなった。資料の収集先としては、東京大学(東京都文京区)や国立国会図書館(東京都千代田区)のほか、外国文献については、アメリカのハーバード大学(マサチューセッツ州ケンブリッジ)、コロンビア大学・ニューヨーク大学(以上、ニューヨーク)、カリフォルニア大学バークレー校(バークレー)、カリフォルニア大学ロサンゼルス校(ロサンゼルス)等でも資料収集を行なった。この論文は、環境政策における情報手法の意義を確認するとともに、環境政策における情報手法の課題として、「内容の充実」、「情報作成・公開の主体」、「企業秘密の要件と判断権者」、「情報の信頼性の確保」、「利便性」の5つの課題を提示して論じたものてある。本稿は、2005年4月か5月に、交告尚史=占部裕典=北村喜宣編の『法解釈学と政策法学』(勁草書房)の中で収録される予定である。
微細加工技術を用いて作製したシリコンゴム膜の機械的特性の評価

本研究は、MEMSデバイスで多く用いられているシリコンゴム膜の信頼性や耐久性を向上するため、シリコンゴム膜のナノ領域での機械特性を評価する新しい手法の開発を目的とする。粘弾性体であるシリコンゴム膜の信頼性を実際に評価するためには、ヤング率だけでは不十分であり粘弾性率の測定が必要不可欠と考えられる。本研究では、モデル化したシリコンゴム膜に対して以前に開発した解析的手法を応用することにより、シリコンゴム膜の粘弾性率の測定を可能とする新しい手法の開発を行う。さらに、上記の成果を踏まえて、薄膜材料のナノ領域での機械特性を定量評価する手法を開発する。本年度は、シリコンゴム膜の粘弾性特性を計測する専用AFMカンチレバーを作製した。シリコンゴム膜の粘弾性特性を反映する計測システムの応答から、粘弾性体の振る舞いを表現するのに最も適する力学モデルとして知られているケルビンモデルを用いて、シリコンゴム膜の粘弾性率を評価した。さらにシリコンゴム膜に微小力を加えたときに生じる微小な変形からヤング率を求め、シリコンゴム膜の機械的特性の総合評価手法を構築した。一方、材料のひずみが材料の導電率等の電気的特性に影響する現象に注目して、材料の電気的特性の変化を計測することにより材料のひずみ状態を評価する新手法の開発に着手した。従来のAFMカンチレバーの探針部に集束イオンビームにより4つの独立な電極を加工し、電流入出力端子と電圧測定端子として、ミクロン領域での導電率の計測を実現した。
加齢内耳における老化遺伝子の変化と熱ショック応答について

高齢化社会において,老人性難聴は高齢者のQOLを低下させる要因のひとつである。本研究では老人性難聴の発症に老化関連遺伝子が関与している可能性を考え,老人性難聴モデルマウスの内耳における遺伝子発現を検討した。老人性難聴に似た症状を示すマウス(HSF1欠損マウス,TSODマウス)を用いた検討ではいわゆる老化遺伝子の変化は認めなかった。ただしTSODマウスでは老化に関係するとされるIGF-1遺伝子の発現低下を認めた。発現の変化した遺伝子は膨大な数に及ぶため,その意義について検討中である。結果が評価でき次第,論文発表する予定である。加齢内耳における熱ショック応答減弱の原因を明らかにし,将来的に老人性難聴の予防法の開発につながる研究を行うため,老人性難聴マウス(DBA/2J,C57/b6)8か月齢,通常のマウス(CBA/N)8か月齢を用いて実験を行った。摘出した内耳より蛋白質を抽出し,熱ショック応答について検討した。その結果,老人性難聴マウスの内耳では熱ショック蛋白質の発現が低下していることが明らかになった。されに,これらの動物を強大音に暴露すると,通常のマウスでは熱ショック蛋白質の発現が増加したのに対し,老人性難聴マウスでは熱ショック蛋白質はほとんど増加しなかった。この結果からは,内耳の老化と熱ショック蛋白質の発現に重要な関係があることが明らかにされた。次にこれらの動物より摘出した卵形嚢を培養して実験を行った。卵形嚢培養は過去に報告した方法(Sugahara et al.2006)で通常の培地(BME/EBSS混合,FBS5%)を用いてCO2インキュベーター内で行った。ストレスを付加し熱ショック応答を誘導するために,培養開始6時間後に42°Cの培養器で1時間熱ショックを行った。通常の培養を24時間行った後,サンプルを液体窒素で凍結後ホモジナイズしtrizolとキットを用いて速やかにRNAを抽出し,RT-PCR法により,Sirt1遺伝子の発現,熱ショック蛋白質(Hsp70,Hsp27)の発現を評価した。しかしながら,これらの結果は一定の傾向を示しておらず,今後の実験について検討する予定である。加齢内耳における熱ショック応答減弱の原因を明らかにし,将来的に老人性難聴の予防法の開発につながる研究を行うため,老人性難聴マウス(DBA/2J,C57/b6)8か月齢,通常のマウス(CBA/N)8か月齢を用いた実験を計画した。さらに,これらの動物を強大音に暴露すると,通常のマウスでは熱ショック蛋白質の発現が増加したのに対し,老人性難聴マウスでは熱ショック蛋白質はほとんど増加しなかった。本年度は,これに加え,他の老人性難聴モデル動物としてTSODを評価した。本動物を通常飼育することで,加齢と共に聴覚の低下を示すことが明らかになった。組織学的な検討では,有毛細胞障害は軽度で,蝸牛軸の血管にPas染色陽性物質が沈着することや,血管条の血管密度が低下することが明らかになった。さらに,内耳に発現する遺伝子をマイクロアレイ法で検討した。これらの動物では老化と共に血管病変が認められ,炎症に関する遺伝子や熱ショック応答に関する遺伝子発現に変化が認められた。内耳における遺伝子発現の変化は多種多様で有り,現在,遺伝子発現の変化した意義について,検討中である。結果が評価でき次第,学会にて発表する予定である。このことから,老人性難聴マウスの内耳では,熱ショック応答が減弱しており,結果として易障害性を示しているものと考えられた。私が以前行った研究では,熱ショック応答を抑制した遺伝子改変動物(HSF1欠損マウス)は老人性難聴を示すことを明らかにしている。

他臓器においても,加齢と共に熱ショック応答が減弱することが報告されており,老人性難聴の原因のひとつに,熱ショック応答が関係していることが,考察された。本年度は,これに加え,熱ショック応答の減弱と老人性難聴の関係を明らかにするため,HSF1欠損マウスと通常のマウスの蝸牛よりmRNAを抽出し,DNAマイクロアレイを用いて解析を追加した。HSF1欠損マウスでは,種々の熱ショック蛋白質の発現が低下しており,感覚細胞が徐々に障害されてゆくことが明らかになった。これらの治験について論文発表の予定である。計画書に記載した老人性難聴の原因を明らかにするという目的の一部は達成された。それに加えて,他の動物モデルでも検討を行うことで,信頼性のあるデータが得られた。24年度が最終年度であるため、記入しない。実験計画書の通り,モデル動物に薬剤を投与した治療モデルを作成して検討中であり,この結果を評価,発表する予定である。
膵ラ島細胞の凍結保存に関する研究-その生物学的機能と移植効果について-

膵移植はラ島移植と膵臓器移植に大別される。前者のラ島移植は、血管勿合など特殊技術を要しないこと、非侵襲的であること、繰り返しの投与が可能であること等、後者の膵臓器移植に比較すると各種の利点があり、脳死段階での臓器摘出が困難な我が国の現状では、特に希望のもたれる移植方法である。しかし、ラ島移植においてもさまざまな問題が提起されており、その中の一つにラ島のもつ強い抗原性がある。これに対し免疫抑制剤の投与と共に、現在移植前にラ島の免疫原性を修飾する、いわゆるimmund-alteration法がその解決の一手段として考えられている。たとえば、培養付加、凍結保存、紫外線照射、抗Ia抗体での処理等であり、これらの目的とするところは、ラ島と共に移植される。Ia抗原陽性細胞である、"passenger leukocyte"、特にdendritic cell(Dc′s)を除去することにある。従来の我々の研究では、比較的急速な凍結速度(25°C/min)によるラ島の凍結保存は可能で、その移植成績も良好ではあるが、凍結操作による明らかな免疫原性減弱効果は、Hammster-Rat間での異種移植では、認められなかった。そこでこの研究では、プログラムフリーザ-を用いたラ島の凍結保存の手技を応用し、ラ島をさらに単細胞まで分散することにより得られる“ラ島細胞"の凍結保存を試みた。この実験の目的は移植ラ島数の確保はもちろんのこと、ラ島細胞にまで分散し凍結保存を行うことで、拒絶反応の引き金となるIa抗原陽性細胞を失活させ移植片としてのラ島細胞の持つ免疫原性の減弱効果を期待することにあり、その目的は達した。膵ランゲルハンス島(以下ラ島)移植において、ドナーラ島の確保とその免疫原性を修飾する目的で、ラ島を単細胞まで分散したラ島細胞の凍結保存を試みた。本年度は、ラ島細胞の凍結保存の可能性とその組織学的検討を行った。ラットよりLacyらの方法に準じてラ島を分離し、EDTA-Dispase法でラ島細胞にまで分散した。10%FBSを加えたRPMI1640に15%Me2SOを添加した凍結用培地内でプログラムフリーザーを用いて1°C/分で凍結した。解凍は37°Cの急速解凍とし、解凍後は1週間の培養を付加した。その結果、凍結ラ島細胞は、解凍後の培養23日間でclusterを形成しはじめ、約1週間でPseudoislet(以下FCIC)を形成した。実体顕微鏡下でrandomly selectしたFCIC100個の面積を測定すると、28437.8±23283.0sq micronであり、対照とした培養ラ島(CI)の68%に相当し一般に小型であった。FCICの組織切片のヘマトキシリン-エオジン染色像では、細胞変性、核濃染像などの変化は認めず、CIと同様の組織像であった。免疫組織化学染色では、インスリンおよびグルカゴンの局在もCIと同様であった。また、インスリン染色陽性細胞/全ラ島細胞の面積をB-ratioとするFCICのB-ratioは、91.8±0.1%であり、対照(CI)の91.8±0.2%とほぼ同様であった。以上より、ラ島細胞の凍結保存は可能であり、解凍-培養後に得られるラ島様組織(Pseudoislet)は、組織学的に培養ラ島(CI)とほぼ同様であることが示された。FCIC《解凍後の培養で形成したいわゆる“pseudoislet"(分散ラ島細胞の凍結-解凍後の“pseudoislet")》は,インスリン分泌能の検索においても,十分な反応性を示した。FCICのインスリン含有量,DNA含有量の測定を行い,その量的変化を検討したところ,FCIC群は対照に比し,インスリン含有量およびDNA含有量において若干の減少を認めた。

しかし,ラ島細胞1個あたりのインスリン含有量を反映する“インスリン含有量/DNA含有量"をみると有意差は全く認めなかった。ところで,凍結保存されたラ島細胞に免疫原性の減弱化が得られたか否かは,問題となるところであり,これらの点について,EDTA-ディスパーゼ処理によって得られた各試料の抗原蛋白を含む細胞膜蛋白の変化について,SDS-PAGEにて検討した。その結果は,FCICに免疫原性の修飾効果が得られたと思われたので,さらにこの免疫原性の修飾効果を検討するために,次年度FCICの同種異系移植を試みる。遠心分離の操作にてFCIC《解凍後の培養で形成したいわゆる“pseudoislet"(分散ラ島細胞の凍結-解凍後の“pseudoislet")》よりハンクス液を除くことで、移植時に腎被膜のより少ない剥離スペースに、FCICの被膜外への漏出をみることなく、確実な移植が可能であった。同種同系移植では、移植後1日目に血糖値の正常化を認め、また移植前にみられた多尿142.2±12.8ml/日も移植後1日目には42.0±14.8ml/日と改善した。移植8日目に左腎摘出を行い検討すると、血糖値の有意な再上昇を確認した。そこで、摘出した腎の組織切片を作製し、移植されたFCICを免疫組織化学染色を施し検索すると、腎被膜下にインスリンに染まる多数のviableな細胞集塊を認めた。同種異系移植(Fischer系→Lewis系は組織学的非適合性は弱い間での移植である)での生着日数は、移植翌日から毎日の空腹時血糖値の検索で、血糖値200mg/dl以上の値となった日までの日数とした。FCIC移植群の平均生着日数は12.5±5.0日であり、対照としたCI移植群の3.8±1.0日に比し有意な生着期間の延長が得られた。FCIC移植群で、血糖値が200mg/dl以上となった時点で腎を摘出し、その組織切片を作製して移植されたFCICを検索すると、FCICの移植部位には多数のリンパ球及び単球が浸潤し、ラ島細胞の破壊が認められた。これらはラ島の同種異系移植あるいは異種移植の際の拒絶反応と一致する所見である。
加齢黄斑変性に対する局所治療薬の開発

加齢黄斑変性は本邦における視覚障害の主要な原因疾患であり、その病態の中心に脈絡膜新生血管(choroidal neovascularization:CNV)があり、その形成に血管内皮増殖因子(VEGF)が、深く関与していることが報告されている。レニン-アンジオテンシン系(RAS)は循環ホルモンシステムであるが、眼内組織にもアンジオテンシン産生にかかわる構成成分が存在する。RASは眼内血管新生をはじめとする多様な病態に、VEGF発現亢進を介して関与していることが報告されている。また、VEGFは脈絡膜新生血管の形成にも関与していることから、加齢黄斑変性の病態にRASの存在が示唆される。今回、ARBの一つであるカンデサルタン(CAN)を内包したポリ乳酸グリコール酸共重合体(PLGA)微粒子の結膜下投与によるレーザー光凝固誘発CNVに対する抑制効果を検討した。本研究ではアンジオテンシン受容体拮抗薬(ARB)の眼局所投与による加齢黄斑変性に対しての有効性を明らかにし、ナノ粒子化による徐放効果、組織浸透効果を確認することで加齢黄斑変性に対する新たな治療法の可能性を探ることを目的としている。汎波長YAGレーザーを用いて網膜光凝固を施行することにより脈絡膜血管新生モデルを作成することに成功した。さらに安定的にナノ粒子化したARBを結膜下に注入することが出来た。結膜下に投与したナノ粒子化したARBにより脈絡膜新生血管(CNV)の体積が有意に抑制されることを見い出した。また、ARB局所投与によりCNV周囲へのマクロファージの浸潤が有意に抑制されることを確認した。さらに、炎症性サイトカインの遺伝子発現もARB局所投与により有意に抑制されることが分かった。これらより、動物モデルにおいてARBの眼局所投与による加齢黄斑変性に対しての有効性が示唆された。アンジオテンシン受容体拮抗薬をPLGAナノ粒子に内包し、投与薬物を予定通り作成することが出来た。また、粒度分布、ゼータ電位の測定も終了している。次に動物モデルの作成については、汎波長YAGレーザーを用いて網膜光凝固を施行することにより脈絡膜血管新生モデルの作成に成功した。さらに安定的にナノ粒子化したARBを結膜下に注入する技術を習得した。摘出した脈絡膜組織を共焦点レーザー顕微鏡にて脈絡膜新生血管を撮影し、体積の測定が可能であった。そこで、ナノ粒子化したARBにより脈絡膜新生血管(CNV)の体積が有意に抑制されることを見い出した。免疫組織学的検討にてCNV周囲のマクロファージの浸潤を確認することが出来、ARB局所投与によりCNV周囲へのマクロファージの浸潤が有意に抑制されることが確認できた。リアルタイムPCR法を用いることで炎症性サイトカインの遺伝子発現もARB局所投与により有意に抑制されることが確認できた。以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると判断した。加齢黄斑変性は、わが国における失明の主要な原因である。臨床においては抗血管内皮増殖因子(Vascular endothelial growth factor; VEGF)抗体の硝子体内注射が広く行われているが、心血管リスクや感染など継続性に問題がある。一方、加齢黄斑変性と並んで抗VEGF抗体の硝子体内注射が有効とされる糖尿病網膜症にレニン・アンジオテンシン系が関与することが知られており、アンジオテンシンII受容体拮抗薬(Angiotensin II receptor blockers:ARBs)の内服にて糖尿病網膜症の進行が抑制されることが臨床試験にて示された。そのことから、本研究では加齢黄斑変性モデルを用いて、ARBsの眼局所投与による加齢黄斑変性への影響を検討した。ナノ粒子化したARBsの眼局所投与により、脈絡膜ー網膜色素上皮複合体におけるVEGFなどの炎症性サイトカインやICAM-1といった接着分子の発現低下を認めた。アンジオテンシン受容体拮抗薬であるカンデサルタンの徐放化局所投与により加齢黄斑変性モデルで脈絡膜ー網膜色素上皮複合体におけるVEGFなどの炎症性サイトカインやICAM-1といった接着分子の発現低下を認めた。これまでの研究成果により、動物モデルにおいてナノ粒子化したARBの眼局所投与による加齢黄斑変性に対しての有効性が示唆されている。今後、採取した眼内組織内のARB濃度を測定することで、投与した薬物が眼内へ移行していることを確認する予定である。さらに、これまでに得た知見の信頼性を高めるべく、追試を行う予定である。結膜下投与したカンデサルタンの血中への移行性を検討する。具体的には、採取した血清中のカンデサルタン濃度を測定する。

質量分析等の実施を次年度としたために、当初予定の金額との相違が発生した。次年度は、本年度に続いて追試を行うことで現在までに得られた結果の信頼性を強固にする必要がある。さらに、結膜下投与したカンデサルタンの血液移行性を確認することで、これまでに得られた結果がカンデサルタンの全身作用か局所作用か確認することができるために、それらにかかる費用を次年度に繰り越しした。薬物移行に関して、質量分析を施行する際の試薬購入とする。
functional MRIによる言語性記憶の研究

我々は、平成24年度の脳の高次情報処理の重点領域研究において左側頭葉前部の内側部の切除が言語性記憶障害を生ずることを明らかにした。この成果をふまえ、functional MRIによる言語性記憶の脳局在を研究することを計画した。1.予備的実験:我々が用いた機種の性能を確認するため、予備的実験を行った。方法:GE社のSIERRA(1.5テスラ)を用い、SPGR法によりfunctional MRIを行った。運動賦活課題は、親指の指頭と他の指の指頭を一本ずつ接する単純なタッピングを用いた。視覚賦活課題として、赤色の発光ダイオードの出力を光ファイバーに通し非磁性の光学系より呈示した。結果:アーチファクトが多く、血管系と脳の実質との弁別が困難であり、本方法を用いるのはかなり困難と思われる。結果:光のONでMRI信号が有意(p<0.01)に高値を示した。本方法は有効な手段であることが確認された。2.記憶実験方法:健常人に言語性記憶課題(言語性対連合学習)を負荷し、負荷前後のfunctional MRIをEPI法により行った。結果:関心領域を側頭葉にとり、functional MRIを試みた。現行の機種では水平断以外のスライス面をとることは困難である。水平断にあいては骨内の空気等によるアーチファクトを拾いやすく、綺麗な像を得ることが困難であった。また、冠状断においては動脈系のアーチファクトを拾い困難が生じている。次年度はこの困難を制御する方法を考案し、記憶課題による賦活課題を施行する予定である。
ディスクアレイの潜在能力の抽出を可能とする高性能マルチメディアボリュームマネジャ

本研究は来るべきマルチメディア情報化社会に於ける情報サーバの為の記憶装置として最も有望視されているディスクアレイに関し、その超高性能を目指すものである。ディスクアレイは冗長ドライブによる信頼性の向上と共に多数台のドライブの並列駆動による性能の向上という大きな潜在能力を秘めている。しかしながら、現状の商用ディスクアレイは、ブロック更新ペナルティの増大が顕著な為、従来のディスクシステムに比べて必ずしも満足のいく性能が得られているとは言えず、むしろ、その能力を活用していない状況にある。本研究では、初年度にホットミラーと名付けた新しいディスクアレイ記憶管理手法を提案した。アクセス頻度を考慮することにより、性能は高いが記憶効率は低いRAID-1と性能は低くなるものの記憶効率が高いRAID-5を融合し、両者の特長を引き出す新しい方式を導出した。提案方式は、一つのドライブ内にアレイの記憶階層を導入した点に加え、従来より考案してきたホットブロッククラスタリングなる手法により、関連高頻度アクセスブロックを物理的近接領域に格納することにより、仮想マイクロドライブを作成する技術、更に、RAID-1ペアブロックとRAID-5ストライプブロックの直交配置による、ドライブ障害時に於ける高頻度参照ブロックのレスポンス時間非低減化技術を特長としている。2年次には提案方式をシミュレーションにより詳細に評価することにより、その有効性を定量的に明らかにした。すなわち、階層間ブロックマイグレーションメカニズムならびにドライブ群負荷均衡化アルゴリズムなど詳細な実装方式を検討し、モデル化すると共に従来方式と比較することにより大幅な性能向上が達成可能であることを示した。潜在的ディスク群並列度の抽出に依るところがその本質であるが、シミュレーションは莫大な時間を必要とする為、本格的マルチメディア応用による評価は今後、更に深く研究を進めていきたい。本研究では、動画支援に伴いファイルシステムが具備すべき、種々の新しい機能(時間制約付きアクセス機構、アドミッション制御機構、障害時再編成機構)をホスト上のOS内に実現するのではなく、ディスクアレイ上のボリュームマネジャとして実現することにより、ディスクアレイの潜在能力を抽出し、大きな性能向上が期待されると同時に既存のOSに対する影響を最小限にすることが出来るということを実証しようとすることを目的とする.本年度は,まず,マルチメディアデータの取扱に必要とさるボリュームマネジャの具備すべき機能の明確にした.これは、マルチメディアデータに対して、ファイルシステムとのインターフェースをどのように行うかを決定するものであり,マルチメディアデータの記録・編集を効率良く行うことを可能とする為の機能、同期再生、他メディアとの同期、その他の特殊再生に対する支援ついて必要とされる機能について検討した.さらに,ディスクアレイにおける高効率なデータ管理方式と高性能アクセス制御方式の検討として,時間制約を満たしつつ、ボリュームマネジャ機能を効率良く支援するデータ管理方式並びにアクセス制御方式について考案し,特に、ディスクアレイの特性を考慮したデータ配置を行うことにより、その性能を十分に発揮できるようにした.とりわけアクセス頻度に基づく新しい記憶管理方式について提案した.次世代マルチメディア情報サーバの主役を担うディスクアレイ記憶装置に関し、新しい記憶管理方式を導入することにより、アレイ内に存在する多数台のドライブを一様に活性化し、その潜在能力を完全に引き出すことで次世代超高性能ディスクアレイアーキテクチャを提案することを本研究の目的とする。ディスクアレイに於いて最も重要な技術はその記憶管理を司るボリュームマネジャであり、前年度、ホットミラーなる新しい手法を創案するに至った。本年度は提案手法の実装アルゴリズムを詳細に検討するとともに、シミュレータを作成することにより、その評価を試みた。すなわち、階層間ブロックマイグレーションアルゴリズムならびにディスクドライブ群負荷均衡化技法、フリーブロック均衡化アロケーションアルゴリズム、記憶容量に最小化したブロックマッピングテーブル実装法など各種設計を詳しく検討した。シミュレーションにより、評価を行うことにより、従来方式に比べ、並列度を抽出することで、大幅な性能向上を達成可能であることを通常動作時に加え、障害回復動作時に於いても定量的に明らかにすることができた。シミュレーションには莫大な時間を必要とし、本格的なマルチメディアアプリケーションを想定した評価に関しては、今後更に研究を進めてゆきたいと考えている。
新たな概念(キネステティク)に基づく体位変換法の効果に関する研究

今年度は、動作解析によってキネステティク概念を応用した基本動作に位置づけられるスパイラル動作とパラレル動作の相違について明らかにした。その結果、1)パラレルとスパイラルの立ち上がり動作の相違の点では、マスをパラレルに積み重ねた動作では、マスをスパイラルに積み重ねた動作よりも起き上がりに"力"と立ち上がりまでの"時間"を要した。それぞれのスティックピクチャを線形表示した動作軌跡を分析したところ、パラレル動作よりもスパイラル動作の軌跡は長くまた複雑で、より多くの空間に軌跡が辿られた。また、各要素の関連を検討すると、パラレルな動作は、動作軌跡ごとの速度・加速度が速く、大きな動作段階ごとに、一気に立ち上がることがわかった。一方、スパイラルは動作は、各軌跡ごとの速度が緩やかで、滑らかに広い空間を少しずつ上昇し、立ち上がり動作を見せるのが特徴だった。2)身体の重さの感覚の変化と要因としては、パラレル動作において、身体の重さは体の中心を通り、上から下に下がる感覚が生じるのが特徴だった。立ち上がり動作の過程で身体を支える基底面が狭まるほど、その身体の重みを支える足底部位に重さの感覚が移ることがわかった。一方、スパイラル動作においては、身体の重さの感覚は体の中心のみならず、体の重みを移した身体各部に分散する感覚が生じることがわかった。体の重みは骨(支える面)によって支持されるために、身体の重みや動作負担を感じることなく、立ち上がり動作ができることがわかった。キネステティク概念を応用した体位変換は、「押しと引き」「支える動作と運ぶ動作」によってこのパラレル動作とスパイラル動作をいく通りにも応用しており、介助する側と介助される側、両者が身体の重さを感じることなく、安楽に働くことができることが明らかになった。人の動きの関連性、つまり人の「自然な動き」に着目した体位変換法(キネステティク)は、動きはコミュニケーションであるという概念に基づいて人の自然な動きを再現することにより、その患者の残存能力や動き方の特徴をアセスメントし患者の自然な動きを体位変換に応用する方法である。本研究はこの概念に基づいた体位変換法の有用性について基礎的研究を行い、より科学的根拠に基づいて臨床応用へつなげていくことを目的とする。今年度は3次元動作解析装置を用いて、実際の各種の体位変換時の負荷量の測定に着手した。従来のボディメカニクスにおける立位や移動動作、体位変換の基本動作とキネステティクによる手法において被介助者、介助者の双方におけるデータの収集を実施し、角度、重心等の相違から負荷量の評価について分析を開始している。また研究分担者の只浦寛子は、キネステティクに関する会議「1.Ulmer Fachtanung : Bewegung ist Leben」(ウルム大学病院,ドイツ)に参加し、さらに、ウルム大学病院においてキネステティク概念を応用した看護援助技術について調査し、本研究の体位変換技術効果の評価項目や評価方法に関して具体的に示唆を得た。医療者は人間の本来持っている構造と機能を維持・促進する支援が求められており、キネステティクは、急性期看護から慢性期看護、精神疾患患者から高齢者、障害者、ICU病棟患者に至るまでの幅広い看護領域に応用され、対象の生活の質の向上や、セルフケア能力の向上、および自己効力感の効果、循環動態の安定および呼吸機能の向上、また経済効果および医療職者の健康増進をもたらすことについて示唆を得た。次年度はこれらの結果をふまえ、キネステティクにおける身体可動性を定量化して評価し、上記の効果との関連について明らかにしていく予定である。病気の合併症や廃用症候群などを二次的に引き起こさないためにも、毎日の日常生活動作の援助に関わる、看護の果たす役割は大きい。

高齢社会に伴う寝たきり患者の増大が予測される中、介助者と介助される側に利点の多いキネステティク概念による動作介助に関する研究は国内外でも注目されている。平成17年度は、キネステティクによる体位変換の動きの協調性が、快適さやセルフエフィカシーを高めるという調査示唆を得た。また、ドイツにおける実地調査によって看護師のQOLの向上と腰痛の減少、患者の在院日数の短縮、高機能マットレスのリース期間の短縮、看護師の腰痛の減少、看護師のQOLの向上、患者の疼痛減少、新陳代謝改善、ストレスや不安の軽減など幅広い成果の可能性が明らかとなった。ドイツのキネステティクエキスパートの撮影に成功し、解析を実行中であるが、ボディメカニクスと異なり、協調的なスパイラルな線形を作るように、介助者および患者の両者が一緒に空間を多く使った動き、関節数や筋肉を多く使用した動きをしていることが明らかになってきた。またそれらは、概念の基本要素である、支える面と運ぶ面の連続的な動きであることを実際に裏付けるデータが出てきている。今年度はこれらの結果の一部について、国内の全国的な学術集会において3本発表し、9本の論文を発表した。今後はさらに、なぜキネステティクによる体位変換を行うと、体の重みを両者が感じないのかという点について物理学を応用し、動作解析データの分析を継続して明らかにし、成果についてさらに学術の場で報告する予定である。今年度は、動作解析によってキネステティク概念を応用した基本動作に位置づけられるスパイラル動作とパラレル動作の相違について明らかにした。その結果、1)パラレルとスパイラルの立ち上がり動作の相違の点では、マスをパラレルに積み重ねた動作では、マスをスパイラルに積み重ねた動作よりも起き上がりに"力"と立ち上がりまでの"時間"を要した。それぞれのスティックピクチャを線形表示した動作軌跡を分析したところ、パラレル動作よりもスパイラル動作の軌跡は長くまた複雑で、より多くの空間に軌跡が辿られた。また、各要素の関連を検討すると、パラレルな動作は、動作軌跡ごとの速度・加速度が速く、大きな動作段階ごとに、一気に立ち上がることがわかった。一方、スパイラルは動作は、各軌跡ごとの速度が緩やかで、滑らかに広い空間を少しずつ上昇し、立ち上がり動作を見せるのが特徴だった。2)身体の重さの感覚の変化と要因としては、パラレル動作において、身体の重さは体の中心を通り、上から下に下がる感覚が生じるのが特徴だった。立ち上がり動作の過程で身体を支える基底面が狭まるほど、その身体の重みを支える足底部位に重さの感覚が移ることがわかった。一方、スパイラル動作においては、身体の重さの感覚は体の中心のみならず、体の重みを移した身体各部に分散する感覚が生じることがわかった。体の重みは骨(支える面)によって支持されるために、身体の重みや動作負担を感じることなく、立ち上がり動作ができることがわかった。キネステティク概念を応用した体位変換は、「押しと引き」「支える動作と運ぶ動作」によってこのパラレル動作とスパイラル動作をいく通りにも応用しており、介助する側と介助される側、両者が身体の重さを感じることなく、安楽に動くことができることが明らかになった。(755字)
リン単体を用いて炭素水素結合を炭素リン結合に変換する高効率遷移金属触媒反応

本研究の目的であるリン単体を用いる反応を制御するためには,遷移金属触媒条件下でのリン原子間結合の反応性を理解する必要がある.そこで,単純な構造を有するジホスフィンP-P結合開裂を伴う変換反応を広く検討し,ポリリン化合物とリン単体に適用範囲を広げることにした.ところで,ジホスフィンP-P結合を活性化して不飽和化合物に付加する反応は,有機リン化合物を合成する有用な手法の一つと考えられるが,このような触媒反応はほとんど研究されていない.先に,ロジウム錯体・スルホン酸複合触媒を用いると,テトラアルキルジホスフィンジスルフィドのP-P結合が開裂してアレンに付加する反応を開発した.今回,ロジウム触媒を用いると,テトラアルキルジホスフィンジスルフィドのP-P結合が開裂してアルデヒドに付加することを見出した.本反応は芳香族および脂肪族アルデヒド,電子吸引性基を有する芳香族ケトンへの付加反応に適用可能である.このような一段階付加反応は知られていなかった.C-P結合生成反応の開発に加えて, C-S結合の触媒的活性化法についても検討した.ロジウム触媒存在下, axial配置の4-(t-ブチル)-α-フェニルチオシクロヘキサノン(5 eq.)とP-シアノ-α-メチルチオアセトフェノンを反応させると, 4-(t-ブチル)-α-フェニルチオ-α-メチルチオシクロヘキサノンとP-シアノアセトフェノンが得られた.中間に生じるロジウムエノラートは, axial選択的にメチルチオ化される.また,同条件下で逆反応が進行したことから,平衡反応であることがわかった.本反応は,塩基を必要としないケトンα-位のメチルチオ化である.本研究の目的であるリン単体を用いる反応を制御するためには,遷移金属触媒条件下でのリン原子間結合の反応性を理解する必要がある.そこで,単純な構造を有するジホスフィンP-P結合開裂を伴う変換反応を広く検討し,ポリリン化合物とリン単体に適用範囲を広げることにした.本年度は,ジホスフィンP-P結合開裂を伴う変換反応を検討した.ロジウム錯体・スルホン酸複合触媒存在下,テトラメチルジホスフィンジスルフィドのP-P結合が開裂してアレンに付加することを見出した.本反応は,P-P結合開裂と付加の両方を触媒する.ここでは,アレンの1-位にアセトン溶媒由来の水素,2-位にジメチルホスフィニル基が選択的に付加する.ジホスフィンのもう一方のジメチルホスフィニル基はアセトンが捕捉していると考えており,現在構造決定中である.有機イオウ化合物C-S結合とジホスフィンP-P結合間のメタセシス反応を検討した.ロジウム触媒存在下,チオアルキンとテトラメチルジホスフィンジスルフィドを作用させると,エチニルホスフィンスルフィドとジチオホスフィネートを与えることがわかった(PP/CStoCP/PSメタセシス).C-F結合を活性化してC-P結合に変換する反応を検討した.ロジウム触媒存在下,ヘキサフルオロベンゼンとテトラメチルジホスフィンスルフィドを反応させると,ジメチル-2,3,5,6-テトラフルオロフェニルポスフィンスルフィドを与えた(PP/CFtoCP/PFメタセシス).これらの結果から,種々の有機イオウ化合物C-S結合および有機フッ素化合物C-F結合とジホスフィンP-P結合との単結合メタセシスにより,新たにC-P結合を生成できることがわかった.C-S/C-F結合に酸化的付加して生じた有機ロジウム中間体がP-P結合に対し高い反応性を示すことになる.本研究の目的であるリン単体を用いる反応を制御するためには,遷移金属触媒条件下でのリン原子間結合の反応性を理解する必要がある.そこで,単純な構造を有するジホスフィンP-P結合開裂を伴う変換反応を広く検討し,ポリリン化合物とリン単体に適用範囲を広げることにした.ところで,ジホスフィンP-P結合を活性化して不飽和化合物に付加する反応は,有機リン化合物を合成する有用な手法の一つと考えられるが,このような触媒反応はほとんど研究されていない.先に,ロジウム錯体・スルホン酸複合触媒を用いると,テトラアルキルジホスフィンジスルフィドのP-P結合が開裂してアレンに付加する反応を開発した.今回,ロジウム触媒を用いると,テトラアルキルジホスフィンジスルフィドのP-P結合が開裂してアルデヒドに付加することを見出した.本反応は芳香族および脂肪族アルデヒド,電子吸引性基を有する芳香族ケトンへの付加反応に適用可能である.このような一段階付加反応は知られていなかった.C-P結合生成反応の開発に加えて, C-S結合の触媒的活性化法についても検討した.ロジウム触媒存在下, axial配置の4-(t-ブチル)-α-フェニルチオシクロヘキサノン(5 eq.)とP-シアノ-α-メチルチオアセトフェノンを反応させると, 4-(t-ブチル)-α-フェニルチオ-α-メチルチオシクロヘキサノンとP-シアノアセトフェノンが得られた.中間に生じるロジウムエノラートは, axial選択的にメチルチオ化される.また,同条件下で逆反応が進行したことから,平衡反応であることがわかった.本反応は,塩基を必要としないケトンα-位のメチルチオ化である.
「朱子学」の誕生-南宋後期における士大夫思想展開の発展的研究-

学説の言葉が解説の言葉として朱熹によって意識的に形成されたことの意義、また、朱熹の初伝において自分自身のための学びという思想が継承される様相を明らかにした。そして、地域に生きる士人としての朱熹の心性が学説テキストとして朱子学理論に組みこまれるしくみについて説明した。これらを併せ、朱熹思想が「朱子学」に変化する転換点を考察した。本研究の目的は、朱熹学術の受容者層からの視点、同時代諸学の相互交流という思想学の視点、地域士人の社会的あり方や科挙学術の動向という社会史の視点を取り入れて、南宋後期の士大夫思想界の思考枠組の展開現場を複合的に検証し、復元することである。本年度の実施計画では、朱熹が亡くなった1200年時点でのその門人、交遊者、さらなるその門人、共鳴者らの交渉関係に関わる諸問題を検討する、と述べた。・「朱熹門人従其師那里得到了什麼-黄〓所"表象"的学習」は、以上の目的と計画に直接対応した予備調査的研究である。本稿では、朱熹の女婿で朱熹学説の継承と再生産に重要な位置を占める黄〓が書いた行状、墓誌銘における「学び」の表象を、朱熹の思想・学術の再生産の状況を考える材料とみて検討した。そこには、科挙不合格者、断念者が民間郷里社会において学びを説いて周囲の人々を感化させる場面が描かれ、そうした人が民間郷里社会のすそ野へ向けて、社会の倫理秩序を構成する人の「知」力を拡大させる現象がみられる。13世紀後半までで言えば、こうした作用が、逆に科挙のすそ野を支え、「朱子学」を支える社会的基盤を形成することになるという検討課題が立ち現れた。・「朱熹『朱文公文集』跋文訳注稿」は、朱熹が目賭した書画、書物等に対する跋文の研究である。本跋文は、朱熹の思想のみならず、その芸術観念や士大夫の日常的交遊の様態などがその中にうかがえ、南宋士大夫の思想と文化意識を探るのに有用な一級資料である。本訳注稿では、その訳出と各条の研究的意義について検討を続けている。その検討内容は、本科研課題研究副題の「南宋後期における士大夫思想展開の発展的研究」に資するものである。本研究の目的は、朱熹学術の受容者層からの視点、同時代諸学の相互交流という思想学の視点、地域士人の社会的あり方や科挙学術の動向という社会史の視点を取り入れ、南宋後期の士大夫思想界の思考枠組の展開現場を複合的に検証し復元することである。本年度の実施計画では、朱熹初伝に加え再伝資料の思考を解析すると述べ、北京での朱子学国際学会でこれに関連する発表をすると述べた。・結果的には、朱熹初伝、再伝以前の、その初伝、再伝に広まる朱熹思想自体の浸透力のしくみの、従来見過ごされていた重要な要因を上記の国際学会で論じることとなった。「朱熹四書集注中解説語措詞的形成」がその論考である。本稿は、身体的振る舞いを通してわかることや、形而上学的諸問題を、言葉を説明的に用いざるを得ない注釈という場を利用して「説明」の言葉の上に位置づけることができたことが、その学の広範な支持者を得る基礎となったことを指摘し、いつ頃どのようにしてそうしたことが朱熹において可能となったのかについて考察した。このことは初伝、再伝の人々が朱熹思想を獲得する根本要因である。充分には及べなかった年度当初の計画は次年度に実施したい。・「朱熹『朱文公文集』跋文訳注稿」は、朱熹の思想のみならず、その芸術観念や士大夫の日常的交遊の様態などが朱熹跋文資料にうかがえ、南宋士大夫の思想と文化意識を探るのに有用な一級資料であることから、その訳出と各条の研究的意義について検討し続けているものである。その検討内容は本課題研究副題の「南宋後期における士大夫思想展開の発展的研究」に資するものである。本研究は、朱熹学術の受容者層からの視点、同時代諸学の相互交流という思想学の視点、地域士人の社会的あり方や科挙学術の動向という社会史の視点を取り入れ、南宋後期の士大夫思想界の思考枠組の展開現場を複合的に検証し復元することを目的とする。本年度は、地域社会から王朝レベルへの支持様態の転換について追跡するにあたり、東洋史中国宋代史の地域史研究との連携が必須の課題であるとして、近年の欧米、中国におけるその動向と交流すべく、米国で研究する中国人若手研究者らを国際東方学者会議パネルに招いてパネルを開催し、加えて付随するワークショップを年度はじめに開いた。ざらに、この会議パネル及びワークショップの成果を新年度に公刊すべく編集に参加している。

一方、身体的実践知形而上学的諸問題を注釈という場を利用して「説明」の言葉の上に位置づけることができたことがその学の広範な支持者を得る基礎となったという、前年度の中国語発表論文の内容を増補充実させて日本語の新たな論文として発表した。さらに、こうした「朱子学」の広がりが行き着くのが東アジア全体であることをにらみつつ、その広がるしくみについて、「中庸」解釈を柱として試論を発表した。またその論集の主編集をつとめた。本課題研究は、朱熹学術の受容者層からの視点、及び同時代諸学の相互交流という思想学の視点、地域士人の社会的あり方や科挙学術の動向という東洋史分野の社会史の視点を取り入れて、複合的に南宋後期の士大夫思想界の思考枠組の展開現場を、中国哲学分野の思想史学として検証し、復元することを目的とする。朱熹の言葉、学説は、中央政府高官レベルの人士に対してだけではなく、末端の狭い意味での地域郷里社会に生きる士人に対し、そのときどきの社会的立場を客観視し自覚しつつ生きるための言葉を提供するものとして機能する側面を持つ。初発的にはそうしたものとして受容されていると目される朱熹の言葉・学説が、どのような展開と変容を経て、南宋末に主流学術となり、地方と中央の双方において支持を受けるようになるのかについて解明しようとするのが本研究である。昨年度以前は、身体的実践知形而上学的諸問題を、朱熹が注釈という場を利用して「説明」の言葉の上に位置づけることができたことが、その学の広範な支持者を得る基礎となったという、その学術が地方の士人に支持される根本前提に探究が向かった。昨年度は以上をうけて、朱熹における「地域」に生きる士人としての心性が朱子学理論に組みこまれるしくみについて解析した(印刷中)。最終年度は、朱子学人脈および朱子学学術の伸長とその質的展開について、朱熹再伝門人を中心に追跡する予定であったが、予定を変更し、形成された「朱子学」の明代における像として、羅欽順の言説を王守仁の陽明心学の言葉と比較し、上記、朱子学言説の解説説明語的なその特質のあらわれを解明した。年度の当初の課題とした再伝門人の研究についての成果は発表するに至らなかった。期間終了後になるが、次年度以降に公表したい。教育分野を構成している三人の教員の一人が年度当初に急逝されたため、余力のすべてを教育に急遽投入せざるを得なくなった。さらに私的な理由になるが、自宅が仙台にあり地震の影響を多少こうむったため、他の研究や教育も含めて年度はじめは研究が大きく遅延した。24年度が最終年度であるため、記入しない。「説明」の言葉の形成という朱子学が支持される根本理由の探究に研究が一時向かったが、最終年度は当初の計画にもどり、地域社会から王朝レベルへの朱子学の支持様態の転換について、地域の朱子学支持層の心性の探究と、南宋嘉定年間以後の科挙の問題の解析等により、朱子学人脈および朱子学学術の伸長とその質的展開について追跡したい。
アミロイド線維の凝集が関与するフォールディング病への有機化学からのアプローチ

アミロイド凝集体阻害剤の研究を、1.モデリングによるβ-シート構造形成阻害能を有するペプチドの設計2.阻害ペプチドの液相法あるいは固相法での合成で進めた。特に、昨年度に論文に報告されたHammer教授らによる類似のジ置換アミノ酸を用いたアミロイド線維化阻害人工ペプチドの例をもとにして、環状のジ置換アミノ酸を導入したペプチドの設計と合成を試みた。以下、2つの項目について記載する。1.モデリングによるβ-シート構造形成阻害能を有するペプチドの設計:配座自由度の制限されたキラル環状ジ置換アミノ酸をβ-シート構造阻害能を有するペプチドの設計に利用した。特に、環状ジ置換アミノ酸としてSS体とRR体の両方を導入することによりプラナー構造をとり、アミロイド線維化阻害人工ペプチドとなると考えモデリングにて2次構造の予測を行った。そして、環状ジ置換アミノ酸の両鏡像体の大量合成を行った。2.ペプチドの液相法あるいは固相法での合成:アミロイド凝集体の形成阻害活性を有すると予想された環状ジ置換アミノ酸含有ペプチドの合成を固相法にて検討した。しかし、モデルペプチドの合成には成功したが、項目1で設計したアミロイド線維化阻害ジ置換アミノ酸含有ペプチドの固相法合成にはまだ成功していない。合成の問題点を詳細に調査し、ペプチドカップリング条件の改良を行う必要があると考えられる。この研究課題により共同研究体制の構築を行い、阻害剤合成とそのアミロイド凝集体形成阻害活性評価の連携ができるようになったので、これらの研究成果を発展させれば阻害剤創出へとつながるものと考える。研究を3項目、1.キラル環状ジ置換アミノ酸の設計・合成2.ペプチドの設計・合成3.活性測定で進めた。しかし、CADを利用した分子力場計算によるペプチド分子設計の部分で予想外に設計が困難であった。また、最近Hammer教授らにより申請研究と類似のジ置換アミノ酸を用いたアミロイド線維化阻害人工ペプチドが報告された。今年度得られた知見と彼らの結果を参考にして、来年度は再度ペプチドの分子設計を行えば、当初の研究目的へとアプローチできるのではないかと考える。以下、今年度得られた3項目についてまとめる。1.β-シート構造阻害能を有するキラル環状ジ置換アミノ酸の合成:配座自由度の制限された光学活性環状ジ置換アミノ酸は、β-シート構造形成を阻害すると予想されるペプチド設計に有用と考えられる。そこで、各種の環状ジ置換アミノ酸を脂溶性、水溶性を考慮しながら合成した。特に、アジド基を導入すると効率的に各種のアミノ酸に変換可能であることが分かった。2.ペプチドの設計・合成:アミロイド凝集体形成阻害活性を有する環状ジ置換アミノ酸含有ペプチドのモデルペプチドとして、まずアミノ酸Leu中に各種の環状ジ置換アミノ酸を導入したペプチドを設計・合成した。分子力場計算を利用したモデリングでは、通常のアミノ酸からなるペプチドに数個の環状ジ置換アミノ酸を導入したものでは、その2次構造の予想が環状ジ置換アミノ酸のみからなるホモペプチドに比較して困難であることが判明した。しかし、合成したモデルペプチドは、従来のものよりも安定なαヘリックス構造を形成することが判明した。3.凝集体形成阻害活性:βアミロイドの凝集体形成阻害、並びにプリオン複製阻害アッセイ系の構築により、ペプチドの阻害活性が直ぐに測定でき分子設計にフィードバックできる体制にした。
近現代中国における周縁統治の論理に関する研究

本研究は、19世紀以前のいわゆる伝統的な中華世界において働いていた求心力と遠心力が、19世紀から今世紀の再編成(=国民国家の形成)にあたりどのように働いたか、その働き方の変容について、その時代のいくつかの代表的な政治家・知識人の言説を通じて検討した。1前近代の中華世界の構造前近代の中華世界の構造、およびそれを秩序化する論理に関して、これを中華世界という場に働く求心力と遠心力という観点から考えた場合、このふたつの力は微妙なバランスを保って競合しながら、ときに対抗し、ときに補完しあって、多様性を有する世界の緩やかな統合を実現していたと考えられる。西南地域の土司による統治体制の実態と、改土帰流として合理化される王朝・中央の側の論理をつき合わせることで、内外を通じて連続する全体像を考察した。2 19世紀の構造変動人口爆発による社会の流動化と対外危機によって18世紀末、乾隆末年以来、求心力・遠心力のバランスが崩れ、19世紀を通じて危機は深まっていった。報告者が重視してきた対外的危機に加えて、18世紀以来の上述の清朝内部の構造変動によって生じた内側からの危機とそれへの対応にも注意を加えて検討し、内外を連続させることで大きな見取り図を描くことを試みた。3 20世紀中国への視座の構築日清戦争敗北以後、国民国家モデルが浸透していったが、国民国家建設の課題のなかでも依然として求心力・遠心力の作用は連続していたことを、孫文、国民党や共産党の施策に即して若干の考察をおこなった。
ＴＧＦ－βファミリーによる細胞分化とダイバーシティー獲得の分子基盤

1)脳腫瘍幹細胞の分化と多様性誘導の分子機構: PRRX1はBMP-4の刺激によって脳腫瘍幹細胞で発現が上昇することがRNA-seqによって確認された。PRRX1のshRNAを用いたノックダウンにより脳腫瘍幹細胞はBMP-4存在下でも分化せず、CD133 (PROM1)陽性の幹細胞の増加が見られた。PRRX1はPROM1遺伝子のプロモーター領域に直接結合してCD133の発現を制御していることが確認できた。マウス脳内同所性移植により、PRRX1をノックダウンした脳腫瘍細胞は造腫瘍能が亢進し、マウスの生存期間は短縮することが明らかとなった。2)各種がん細胞由来のがん幹細胞の比較と多様性誘導機構の解析:マウス膵臓への同所性移植で得られた細胞株が幹細胞様特質を特徴的に発現することから、その分子メカニズムの解析をクローン化した細胞を用いて行った。その結果、膵臓組織での生存や増殖に適した細胞が「選択」されるだけでなく、膵臓組織の微小環境から何らかのシグナルが入ることで「教育」が起こっていると考えられた。また腎臓への同所性移植により腎臓がん細胞株を樹立し、膵臓への同所性移植と同様に、特徴的な形質を発現することが明らかとなった。3)マウスES細胞のBMPによる分化と多様性誘導機構: ES細胞におけるSmadのゲノム上の局在をChIP-seqで検討した結果、エンハンサー領域以外にもSmadの結合が認められた。ヘテロクロマチン形成に関係した因子をSmad1との相互作用の有無でスクリーニングした結果、Smadと結合するヒストン脱メチル化酵素を同定した。この因子が発現抑制に関係する転写産物に関して、Smadが存在することで発現誘導されることをトランスクリプトームデータの再解析で確認した。当初計画した研究はすべて順調に進行している。組織透明化の技術は共同研究の要望も多いことから、とくにがん研究分野での共同研究を推進した。各種がん細胞由来のがん幹細胞の比較と多様性誘導機構の解析では膵臓がんに加えて、腎臓がんを腎臓へ同所性に移植することで悪性度の高い腎臓がん細胞株を樹立することができた。膵臓がんとの比較で、がん微小環境の影響を観察する上で興味深いモデルとなると期待される。マウスES細胞のBMPによる分化と多様性誘導機構ではBMP-Smad経路の新たな標的遺伝子を同定したことからその機能について解析を行う。当該標的遺伝子は、特に心血管系での発現が認められたため、BMPシグナルが関係する2つの遺伝性血管疾患(遺伝性出血性毛細血管拡張症と肺高血圧症)に関係するか否かを中心にノックアウトマウスの解析を行う。当初の計画に沿って順調に研究が進行している。組織透明化の技術は、領域内での共同研究の要望も多いことから今後も連携を密に取りつつ推進する予定である。数理モデルによる解析が領域内で活発に議論されており、本研究でもいくつかの研究項目について研究を開始したい。