hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トランスナショナルなコミュニティとローカル・コミュニティの協働メカニズムの研究

商店会などの地域のコミュニティとトランスナショナルなアクターを含むエスニック・コミュニティの関係について東京圏で、聞き取り調査等を実施した。2つの国の間でビジネスを展開して往来するケースなど、トランスナショナルなアクターについてを観察できた。調査対象として、主に池袋地区、一部大久保地区での情報収集を行なったが、緩やかなつながりが存在しているが、協働のプロトタイプのような形では進展していない。双方のアプローチの進展次第では、地域の活性化に結びつく可能性もあり、今後も実証的な調査を進める予定である。本研究の目的は、東京の都心を調査対象地としてエスニック・ビジネスの進展状況やエスニック集団が形成するトランスナショナルなコミュニティの実情を明らかにして、ローカルなコミュニティとの協働を実証的にとらえることである。本年度は、次のような調査を実施して情報収集を行った。1.主な調査対象地である豊島区の外国人人口の推移や近年の動向をまとめた。とくに、インナーシティとしての池袋地区の特性を調べた。2.池袋地区および新宿区の新大久保でフィールドワークを行い、エスニック・ビジネスの展開を調べた。3.エスニック集団が開催するイベントなどに参加して情報収集を行った。とくに豊島区の登録人口の4%以上を占める中国出身者によるいくつかの活動に参加した。4.商店会で聞き取り調査を実施した。エスニック・ビジネスの成立については、いくつかの店で情報収集をした。次のことなどが、地域の特徴としてあげられる。大久保地区はコリアン・タウンとして知られているが、近年とくにムスリム・コミュニティが拡大化の傾向にあり、ハラル食品を扱う店が顕著になってきている。また、チャイナタウン構想などが持ち上がった池袋では、道路に面したお店よりもビルの中で展開されるエスニック関係のお店が拡大化しているようである。地域によって、異なる特徴があるが、いずれもエスニック・ビジネスが隆盛している。しかしながら、地元のコミュニティとのかかわりは、現時点では必ずしも活発ではない。本研究の目的は、東京の都心におけるエスニック・コミュニティの形成やエスニック・ビジネスの進展およびそれに伴うトランスナショナルなコミュニティの実情を明らかにして、ローカルなコミュニティとの協働を実証的にとらえることである。1.エスニック集団が開催するイベントなどに参加して情報収集を行った。2.エスニック・ビジネスの成立については、新宿区の大久保地区でもフィールドワークを行った。コリアン・タウンとして知られているが、近年とくにムスリム・コミュニティが拡大化の傾向にあり、ハラル食品を扱う店が顕著になってきている。3.地域によって異なる特徴があるが、新大久保ではコリアンタウンとしては、かつてほどの賑わいはなくなっている。豊島区においても地元のコミュニティとのかかわりは、今日に至って必ずしも活発ではない。豊島区の状況については、『社会学研究科年報』No.23(2016)で論文発表予定である。豊島区池袋と新宿区大久保の地域の特徴やエスニック・ビジネスの展開については、定期的に通い、また文献の整理などで、データ収集が進んでいる。特に東京中華街構想によって、新華僑を中心としたネットワーク形成が進んでおり、今後の活動が活発化することが予想されている。継続的に情報収集している。新宿区に関しては、多言語での情報配信、日本人と外国人が交流できる場を設けるなど、活動の幅が広い。多文化共生プラザなども設置されており、豊島区に比して、さまざまな取り組みの実践例があり、データを整理中である。トランスナショナリズムと社会的結束についての文献を整理した。これは調査よる実証研究と合わせて執筆中である。また、国際会議等で研究期間中に成果発表も行った。フィールド調査としては、エスニック・ビジネスの展開について聞き取りを実施した。池袋地区では、飲食店のオーナーなど日本でのビジネスを行っている中国出身の人々が集まるイベントである東京国際交流新年会や春節祭に参加、日中交流協会のイベントにも参加して、情報収集をした。中国関係のビジネスの集まりには、それ以外の地元商店街などからも出席者はいるが、現時点ではそれほど多くはない。緩やかなつながりが存在しているが、協働形態のような形では進展は顕著ではない。しかしながら、地元のイベントへのエスニック・コミュニティからの参加もあり、いくつかの双方のアプローチは認められる。日中間で往来するトランスナショナルなアクターに対する聞き取り調査も行った。これにおいて日中間の関係が仕事に影響してきたことなどがわかった。池袋地区と大久保地区では、送金会社などの支店が近年増加してきたが、それ以外のネットワークを通しての形態の送金システムが現れてきたことがわかった。とくにビットコインや、ネットバンキング関連の送金システムが進歩して、この領域ではトランスナショナルなネットワークの構築が目覚ましく進んできている。トランスナショナルな回路やエスニック社会とローカル・コミュニティの協働に関する研究は、さらに実証的なデータの蓄積が必要である。また、双方のアプローチの進展次第では、地域の活性化に結びつく可能性もあり、今後研究の余地がある。

地域の特徴やエスニック・ビジネスの展開については、文献の整理や地域での聞き取りを含めて情報収集が進んでいる。エスニック集団によるトランスナショナルなネットワークやその回路については、2015年度調査で明らかにする予定である。また、地域の商店会などでの聞き取りによって、協働の可能性も見出したい。エスニック集団によるトランスナショナルなネットワークやその回路については、さらなるインタビュー調査などが必要である。エスニック組織と地域の商店会などでの聞き取りによって、双方のアプローチを示したい。28年度は地元商店街との協働の展開について、継続的に観察していく。とくに池袋地区において、祭りなどのイベントだけでなく、日常的な協働について、インタビューなどからミクロなデータ収集を行う予定である。新宿区の取り組みなどについては、データを整理して、エスニック社会からのアプローチを観察する。国際社会学とくに研究計画は変更していない。象徴的な通りとして人々が集中する地区と、衰退化に向かう商店街の格差が顕著になってきている豊島区における地域再生とエスニック・ビジネスのかかわりなどを実証的にとらえたい。引き続きフィールドワークによる情報収集、文献整理を行う。資料代等、28年度に入手することになった昨年計画していた金額よりも文献等の支出が少なくなった。27年度は主な調査対象地が東京都であるため、国際会議での報告、資料代等に助成金を使用したが、28年度も同様に国際会議での報告、資料代等に充てる予定である。本年度の資料代に充当する。概念的な整理やフレームの確認を目的としたトランスナシュナリズムやエスニック・コミュニティに関する文献を引き続き収集する。またインタビュー調査や海外での報告などによる成果の公表、他の研究者との情報交換を予定している。
量子化学計算と電気化学分析による新規リグニン分解反応の演繹的探索

リグニンは木材主要3成分の1つであり、難分解性の芳香族高分子である。効率的なリグニン分解反応の開発は、紙パルプ製造工程の効率化等に繋がるため重要である。近年新規で環境負荷の少ない反応系として、リグニンの間接電解反応(触媒が電極-リグニン間の電子の授受を仲介する電気分解反応)が検討されてきた。本研究ではリグニンの間接電解反応機構を量子化学計算と電気化学実験により解析する。その知見から触媒がリグニンを分解する為の条件を絞り込み、計算化学的なリグニン分解触媒探索法を確立する。その探索法により様々な候補化合物から高反応性触媒を探索し、電気化学的リグニン分解法の開発を試みる。
青年期の双極性障害における自傷行為の機序に関する研究

自傷行為経験と心理的要因や生理的基盤について検討するため、経験した自傷行為の内容は、質問紙調査を実施した。対象は双極性障害患者17名、年齢は17歳から28歳である。比較検討を行うため、精神科受診歴のない対照群にも同様の尺度を実施した。対照群は、双極性障害患者群と年齢および性別をマッチングさせた17名である。使用した尺度は、自傷行為(DSHI)、解離症状(DES)、衝動性(BIS-11)、うつ症状(QIDS-J)、躁症状(MEDSCI)、自閉症傾向(AQ,EQ,SQ)である。記入済の調査用紙を郵送にて回収した。自傷行為(DSHI)については、これまでに自傷行為の経験がある者が、双極性障害患者群で76.5%、対照群で16.6%であった。双極性障害患者群で多く見られた自傷行為は、切る70.6%、ひっかく29.4%、傷の治りを遅らせる23.5%であった。自傷行為と他の尺度との関連について統計学的な検討を進めているところである。また、DSHIでの項目ごとの自傷行為経験率と、それぞれの自傷行為の関連について検討するため、インターネット調査を行った。対象は15歳から30歳までの男女900名で、平均年齢は23.2歳であった。その結果、900名のうち自傷行為の経験ありが234名(26.0%)であった。経験した自傷行為の内容は、ひっかく12.7%、切る11.7%、傷の治りを遅らせる9.1%の順に多く見られた。今後は、年齢や性別等の背景要因とあわせて検討するとともに、当該尺度で測定している17種類の自傷行為について分類等を検討していく。自傷行為は、医療現場のみならず学校保健においても対応に苦慮する重要な問題の一つであり、自傷行為に関する適切な理解と対応が求められる。本研究では、まず、自傷行為の評価に使用するための自傷行為質問紙の作成を目的とした。自傷行為に関する評価尺度であるDeliberate Self-Harm Inventory (DSHI)の日本語版を、翻訳逆翻訳の手続きにより作成した。作成した自傷行為尺度の信頼性および妥当性について検討するため、大学生および勤労者を対象として、DSHI日本語版のほか、重篤な行動を含まない自傷行為、抑うつ、境界性、感情調節からなる質問紙パッケージを実施した。DHSI日本語版によって測定された自傷行為の経験率、経験した自傷行為の項目数などについて集計した。尺度の妥当性について検討するため、自傷行為と関連すると思われる概念に関する既存尺度との相関を算出した。信頼性の検討については、クロンバックのα係数を算出した。また、追跡が可能であった大学生を対象として、質問紙パッケージを実施した3ー4週間後に、再度、DSHI日本語版のみを実施し、再検査信頼性の検討を行った。さらに、代表的な自傷行為である手首自傷は双極性障害との関連が指摘されていることから、双極性障害患者を対象として、自傷行為の有無および重症度、自傷行為に関連する要因などについて調査することを目的とした。双極性障害と診断された者を対象として、質問紙を用いて行動および症状を評価した。自傷行為、解離症状、衝動性、抑うつ症状、躁症状、自閉症傾向などについて自己記入式の質問紙にて測定した。自傷行為に関する質問紙の日本語版作成については、信頼性および妥当性を検討するために統計学的解析を行っているところであり、投稿準備中である。また、双極性障害の患者を対象とした研究では、質問紙を用いて行動および症状の評価を行った。今後、得られたデータについて分析を行っていく。自傷行為に関する評価尺度であるDeliberate Self-Harm Inventory (DSHI)の日本語版を作成し、その信頼性および妥当性について検討を行うため、大学生および勤労者を対象として、DHSI日本語版、QSFSB、MCMI-II、BDI-II、ERQ-Jからなる質問紙パッケージを実施し、統計学的解析を行った。DHSI日本語版は17項目の尺度であり、各項目に該当する場合を1点として総得点を算出するとともに、自傷行為の経験有無いかで2分割して集計した。妥当性を検討するために、DSHI日本語版とQSFSB、MCMI-IIとの相関を求めた。また、対象者の一部に対して、質問紙パッケージを実施した3ー4週間後に再びDSHI日本語版を実施し、再検査信頼性の検討を行った。これらの結果について、現在、投稿準備中である。さらに、代表的な自傷行為である手首自傷は双極性障害との関連が指摘されていることから、双極性障害患者を対象として、自傷行為の有無および重症度、自傷行為に関連する要因などについて調査することを目的として、双極性障害と診断された者を対象として、質問紙を用いて行動および症状を評価した。今年度は、双極性障害患者と比較を行うために、年齢と性別をマッチングさせた対照群のデータを収集した。今後、データの解析を進めていく予定である。

自傷行為に関する質問紙の日本語版作成のために信頼性および妥当性の検討を行ったが、自傷行為を測定する尺度であるため得点の分布に偏りがみられ、適切な統計学的検討の方法を選択するために時間を要した。また、対照群は、年齢と性別をマッチングさせるため、リクルートの方法を検討する必要があった。また、Deliberate Self-Harm Inventory (DSHI)日本語版の信頼性および妥当性の検討に際して収集したデータのうち大学生のデータだけを抽出して、自傷行為の経験率、経験した自傷行為の内容、初めて自傷行為を行った年齢について性別で比較検討を行った。これまでに自傷行為を経験していたのは、対象となった大学生のうち13.8%であった。女性で経験率がやや高い結果であったが、自傷行為の経験率において性別で有意な差は認められなかった。経験した自傷行為の内容は、「切る」が最も多く、次いで、「ひっかく」、「刺す」が多かった。初めて自傷行為を行った年齢は、最小値が8歳、中央値は13歳であった。今回のデータでは、男性で初発年齢が低い傾向がみられた。昨年度には、自傷行為の有無および重症度、自傷行為に関連する要因などについて調査することを目的として、双極性障害患者と比較を行うために年齢と性別をマッチングさせた対照群のデータを収集した。自傷行為、解離症状、衝動性、抑うつ症状、躁症状、自閉症傾向などについて、分析を行っているところである。さらに今年度は、経験した自傷行為の男女差、また、それぞれの自傷行為の関連の強さについて検討するため、対象者数を増やしてインターネット調査を実施した。今後、得られたデータの分析を進めていく予定である。自傷行為に関する質問紙の信頼性および妥当性の検討についての研究において、データの解析において適切な方法を比較検討するのに時間を要した。また、自傷行為の種類によって機序が異なる可能性が考えられるため、サンプルサイズを大きくして自傷行為の類似性や分類について検討する必要を感じ、研究計画の修正を行った。自傷行為経験と心理的要因や生理的基盤について検討するため、経験した自傷行為の内容は、質問紙調査を実施した。対象は双極性障害患者17名、年齢は17歳から28歳である。比較検討を行うため、精神科受診歴のない対照群にも同様の尺度を実施した。対照群は、双極性障害患者群と年齢および性別をマッチングさせた17名である。使用した尺度は、自傷行為(DSHI)、解離症状(DES)、衝動性(BIS-11)、うつ症状(QIDS-J)、躁症状(MEDSCI)、自閉症傾向(AQ,EQ,SQ)である。記入済の調査用紙を郵送にて回収した。自傷行為(DSHI)については、これまでに自傷行為の経験がある者が、双極性障害患者群で76.5%、対照群で16.6%であった。双極性障害患者群で多く見られた自傷行為は、切る70.6%、ひっかく29.4%、傷の治りを遅らせる23.5%であった。自傷行為と他の尺度との関連について統計学的な検討を進めているところである。また、DSHIでの項目ごとの自傷行為経験率と、それぞれの自傷行為の関連について検討するため、インターネット調査を行った。対象は15歳から30歳までの男女900名で、平均年齢は23.2歳であった。その結果、900名のうち自傷行為の経験ありが234名(26.0%)であった。経験した自傷行為の内容は、ひっかく12.7%、切る11.7%、傷の治りを遅らせる9.1%の順に多く見られた。
細胞の遊走を制御する分子機構

細胞の遊走は正常な個体発生、創傷治癒、血管新生などに必須の細胞機能であり、生体内で厳密に制御されている。遊走する細胞は進行方向に対して前後軸を形成し、極性を獲得している。本研究では、遊走細胞の極性形成に重要な役割を果たすRhoファミリーに焦点を絞り、Rhoファミリーの活性制御機構とRhoファミリーによる細胞骨格制御機構を解析することで、細胞遊走を制御する分子機構の解明を目指した。遊走する線維芽細胞では、Rac1/Cdc42標的蛋白質IQGAP1が+TIPsを介して、微小管をアクチンフィラメント上に連結すると考えられている。一方、細胞極性形成に重要な制御因子であるGSK-3はリーデングエッジでその活性が抑制されている。我々は、+TIPsの一つであるCLASP2の新規結合蛋白質としてIQGAP1を同定した。さらに我々は、CLASP2がGSK-3により直接リン酸化されること、CLASP2が直接IQGAP1に結合することを見出した。GSK-3によりリン酸化されたCLASP2は、IQGAP1、他の+TIPsであるEB1や微小管との結合が減弱した。免疫蛍光抗体法によりリン酸化型CLASP2の細胞内局在を検討したところ、核周辺にのみそのシグナルが認められた。これらのことから、リーデングエッジ部位で局所的に非リン酸化CLASP2が増加することで微小管上に局在することが可能となり、微小管上のCLASP2がIQGAP1と相互作用し、微小管がアクチンフィラメントと効率よく連結することが考えられた。また、免疫電子顕微鏡技術により、細胞基底膜周辺の細胞骨格(微小管やアクチンフィラメント)、Rac1やその標的蛋白質IQGAP1、Sra1の分子局在を解析し、それぞれの分子が特徴的に細胞骨格と相互作用していることを明らかにした。特に、IQGAP1は細胞膜基底膜のアクチンフィラメント上に主に局在し、さらに微小管とアクチンを繋いでいた。これらの結果は、IQGAP1が微小管を特定の細胞表層に捕捉し、細胞極性形成や遊走に重要な役割を担っていることを示唆している。遊走する細胞はその方向に沿った前後軸を形成する。遊走細胞前方で微小管が捕捉されることが、前後軸の形成・維持に寄与すると考えられている。我々はRac・Cdc42標的蛋白質であるIQGAP1の新規結合蛋白質として新たに+TIPsの一つCLASP2を同定し、その結合が遊走細胞前方における微小管の捕捉を担うことを明らかにした(渡辺ら、JCS 2009)。その分子機構の全貌を解明する目的で、in vitroで微小管の捕捉を再構築することを試みた。蛍光蛋白質と融合した+TIPsを精製し、その挙動をin vitroで再構成することに成功した。また、微小チャンバーを作製し、精製したIQGAP1を側壁に固相化した。チャンバー内で+TIPsを含んだ状態で微小管を重合させ、微小管がチャンバー側壁(IQGAP1)に衝突した際の微小管の挙動を解析したところ、IQGAP1を塗布した側壁に沿って微小管が伸長した。このことは、IQGAP1が微小管をガイドすることを示唆している。この成果の一部は、国際学会で発表した。一方、遊走細胞前方ではRacの活性が高く、前方への進展は基質との接着により安定化される。細胞基質間接着がRacを活性化すると考えられているものの、その分子機構は判然としない。我々はRac活性化因子Tiam1の新規結合分子としてtalinを同定した。Talinは細胞基質間接着部位に濃縮し、そこでのシグナル伝達に重要な役割を果たしている。我々は、Tiam1が遊走細胞前方の接着部位にtalin依存的に濃縮すること、接着依存的なRacの活性化にTiam1やtalinのみならずTiam1とtalinの相互作用が必要であることを見出した。これらのことから、Tiam1はtalinと協調して細胞基質間接着によるRacの活性化を担うことで、遊走細胞の前後軸形成(極性形成)に寄与すると考えられる。
実践知と科学知の循環型研究に基づいた走能力向上のためのトレーニングモデルの構築

本研究では,競技者とコーチが繰り広げるパフォーマンス向上のための取り組みを縦断的に調査することによって実践的知見を収集するとともにそれを理論化することを試みた.同時に,問題・課題解決に必要になると考えられた科学的知見を量的・質的に集積し,フィードバックする行為をサイクリックに遂行した.両調査の縦断的な検討結果から,「動きの質」,「思考の質」,「実践と科学の相互補完的関係」をキーワードとするトレーニング・コーチングモデルを構築することができた.初年度である本年は、大学陸上競技部のトレーニングに実験的に介入し、データの収集および分析を継続的に行うための方法論(システム)作りを中心に検討を進めた。特に、「選手とコーチの実践的知見の集積とその理論化」について縦断的に検討を進めるために様々な測定をパイロット的に行うとともに、データの集積方法についての試験的モデルの実践的検討を試みた。具体的には各トレーニングサイクルにおける客観的(科学的)なトレーニング診断・評価として、2014年8月、12月、および2015年3月にMRI(大腿部全体および体幹部ヤコビーライン上)による筋量および脂肪量測定、バイオデックスによる下肢筋力測定、地面反力計を使用した疾走動作中の力発揮特性の評価、および各種フィールドテストのデータ収集を行った。また、出場試合のパフォーマンス分析を行うことと並行して、実践的知見の収集にあたっては、競技者およびコーチへのインタビュー調査を11月および2月に行うとともに、継続的にコーチング活動の記録とトレーニング日誌の収集を行ってきた。現在のところ、およそ半年間のデータしか収集できておらず、縦断的なデータとしては十分であるとは言い難い。その上でこれまでに、疾走速度に影響を及ぼす体力的・技術的要因は個人内および個人間では異なること、選手の内省とコーチの評価といった質的・実践的情報と客観的に評価された医科学的データとの対応関係についても個人差がみられる傾向のあること、トレーニング日誌によるトレーニング状況の評価方法については、トレーニング負荷(量および強度)以外の評価指標が必要になることなどが示されつつある。ただし、未だ研究期間が短いために、上述のように科学的知見と実践的知見とをそれぞれ収集している形となっており、それらの循環・融合という本研究の主要な課題に対しては、さらなるデータの蓄積・集積が必要である。2年目である本年は、昨年度のパイロット的測定に基づいて大学陸上競技部の1シーズンの試合およびトレーニングに介入した。本年は4月から10月までの試合期における試合データの収集が可能となった。このことは、本質的なパフォーマンスである試合の結果とトレーニングとの対応関係を検討するうえで必要不可欠であることから、最重要のデータを得ることができたといえる。試合期における記録の変動やそれに対応したトレーニング計画およびその実施形態については、非常にばらつきが大きく、平均的な結果やチームに1つのトレーニング計画ではなく、テーラーメード型の計画と実践が必要であることが示唆された。このことに加えて、昨年度から引き続いている各トレーニングサイクルにおける客観的(科学的)なトレーニング診断・評価として、2016年9月および2016年1月にMRI(大腿部全体および体幹部ヤコビーライン上)による筋量および脂肪量測定、バイオデックスによる下肢筋力測定、地面反力計を使用した疾走動作中の力発揮特性の評価、および各種フィールドテストのデータ収集を行った。またそれと並行して、実践的知見の収集にあたっては、対象とする競技者およびコーチへのインタビュー調査を11月および2月に行うとともに、継続的にコーチング活動の記録とトレーニング日誌の収集を行ってきた。これまでのところ、疾走速度に影響を及ぼす体力的・技術的要因は個人内および個人間では異なること、選手の内省とコーチの評価といった質的・実践的情報と客観的に評価された医科学的データとの対応関係についても個人差がみられる傾向のあることなどが示唆されている。対象者の試合スケジュールやトレーニング計画、および対象者の怪我等の関係から、当初の予定であった測定頻度についてはすべてを達成することができなかった。大学のトップ選手を扱う介入型の実験形態であることを考慮すれば及第点と考えられるが、トレーニングと試合とが個々にスケジューリングされている中に、ある程度の人数で集まって行わざるを得ない測定を配置することが非常に困難であり、測定回数が予定より減ってしまったことが進捗状況の遅れの主たる原因である。また、検討課題であった男子選手との比較については、予定していた対象者が本年度に怪我等の影響で測定が不可能であったことから、次年度に検討を進めることとしたい。本年度は、昨年度の11月から本年度の11月までのデータを継続的に収集することによって、1シーズンのデータとしてまとまりのあるものが収集できた。したがって、縦断的研究としての1年間のデータが収集されたことから、これを来年度まで継続した結果から、科学的知見と実践的知見との循環・融合がどのように果たされているかについてのモデル化が推進できると考えられる。最終年度では、これまでの縦断的測定の結果をまとめて科学的知見と実践的知見の融合・循環が達成されるためのモデル構築を試みた。本研究で対象とした大学生競技者で重要視されることは、体力レベルの向上とそれに応じた専門的な技術の獲得、および長期的なトレーニング計画によってより高い負荷(量的にも強度的にも)を漸進的に課す中で、専門的な体力・技術を高めていくことにある。本研究では、実践的にトレーニングマネジメントに介入した結果、このレベルの競技者に共通して課題となるものが、トレーニングの「質」であることが浮かび上がってきた。本研究の結果からトレーニング実践の「質」はもとより、競技者およびコーチの思考の「質」がトレーニングの出来栄えを大きく左右することになると考えられた。

本研究の事例を検討した結果から、以下の概念に基づくトレーニング・コーチングモデルを提案した。このモデルでは、「質」の向上に基づいたパフォーマンスの向上(動作の変容)ついて共通理解を促しているとともに、その前提条件として必要となる、ある面では科学的エビデンスを下敷きにした目指すべき合理的な動きの共通理解(運動構造の理解)、客観的情報の提供および主観的情報の抽出と共有とを重要視するものである。その上に、競技者は、競技パフォーマンという包括的存在を知的に知ることと同時に実践的に知ること、すなわち、「知行合一」を、コーチは実践と科学の相互補完的関係を考慮した両知の融合と実践知の理論化を意図して、トレーニングとコーチングを循環させていくことによって、トレーニングマネジメントはテーラーメイド化され、思考の質⇔動きの質の関係が導出されていき、パフォーマンスが向上していくことを説明するモデルである。本研究ではさらに、このモデルに基づいてトレーニングを継続し、競技者の発達段階に応じてモデルを改変していくことが重要であることが示唆された。本研究では,競技者とコーチが繰り広げるパフォーマンス向上のための取り組みを縦断的に調査することによって実践的知見を収集するとともにそれを理論化することを試みた.同時に,問題・課題解決に必要になると考えられた科学的知見を量的・質的に集積し,フィードバックする行為をサイクリックに遂行した.両調査の縦断的な検討結果から,「動きの質」,「思考の質」,「実践と科学の相互補完的関係」をキーワードとするトレーニング・コーチングモデルを構築することができた.試合スケジュールやトレーニング計画、および対象者の怪我等の関係から、当初の予定であった測定頻度についてはすべてを達成することができなかった。しかし、大学のトップ選手を扱う介入型の実験形態であることを考慮すれば及第点と考えられる。検討課題の1つであった対象とする女子選手とほぼ同程度の競技力を有する男子選手との比較については、測定時期等の関係で初年度に行うことができなかったので、次年度に検討を進めることとしたい。本年度は予算執行との時期的なタイムラグ、研究データの収集方法に関する試行段階の時期的な問題と陸上競技短距離種目の試合カレンダー(オンシーズンが4月から10月くらいまで)などの影響で、試合期の中盤からデータ収集がスタートしてしまった。実際には、オフシーズンにおける移行期から準備期、そして試合期といったトレーニング周期の流れでデータを整理することによって、年間トレーニングの全体像が浮かび上がってくることが推測されることから、本年度の11月から次年度の11月までのデータを継続的に収集することによって、1シーズンのデータとしてまとまりのあるものとなる。したがって、昨年度から継続しているデータ収集を次年度の11月に1シーズンのデータとしてまとめることによって、縦断的データのフィードバックと試合・トレーニング計画の再構築に対する記述・分析がスタートできるものと考えられる。
国立公園における利用ルールの策定及び実施過程に要する取引費用の比較分析

初年度は取引費用に関する文献整理に加え、利用ルールの策定を行っている国立公園に関する情報収集及び現地における予備的調査を行った。取引費用に関しては、特に政治学からのアプローチに関する既往研究を整理し、本研究への適用可能性を検討した。取引費用政治学としては、ホーンによるモデルが知られるが、経済学における本人・代理人モデルを政官関係に適用していることから、本研究のように、現場レベルの政策形成過程を分析する際には適用できない点が多く、本研究独自の分析枠組みを確立する必要が明らかとなった。本研究では、とりわけ、合意形成にかかるコスト(ホーンの言う立法コストに類するが、与党・野党という明確な対立関係が存在せず、利害関係者や地域特性が顕著)、また、政策起案者(本研究では、現場レベルの政策立案を担う環境省の自然保護官や地方自治体の担当者を想定)が2-3年毎に交代する日本特有の行政慣行から生じる不確実性をコミットメント・コストに代替することを定めた。次に、利用ルールの策定を行っている国立公園に関する網羅的な情報収集を行い、とりわけ、本研究の目的に適合するものとして、登山道(NZのミルフォード・トラックや米のジョン・ミューア・トレイル、台湾の玉山)、車道(日本におけるマイカー規制や豪州等における車両規制)、河川(日本の保全利用協定)、島嶼(入域税の徴収)を抽出した。ただし、いずれのケースにおいても、各利用ルールの依拠する法制度や組織はもとより、合意形成過程や実施構造に関する十分な把握が必要となるため、事例をより絞り込む必要が示唆された。また、台湾と豪州(NSW州)の国立公園制度と利用ルール策定に関する現地調査を行い、対象とすべき事例の抽出や信頼関係の構築を行った。この二国は、一元管理型の米と異なり、省庁間調整が存在するため、日本の事例に対して多くの示唆を得ることができた。ユネスコや文部科学省をはじめ、突発的なプロジェクトの依頼が多く、必ずしも研究に専念できる環境ではなかった。ただし、招聘された講演会や委員活動の多くは、本研究に密接に関係するものであり、情報収集の効率は悪くなかった。本研究に直接関係する原著論文の投稿は出来ていないが、本研究に関する講演や新聞への寄稿を通じて、研究の進捗状況を公表する機会を持つことができた。また、取引費用に関する視点からネットワーク型組織を論じた本(チャプター)が発刊されるなど、一定の成果が見られた。今年は研究の進捗状況を国内外で発表し、助言を得るなどして、論文執筆に繋げることを目的とする。すでに、日本行政学会(5月)、環境法政策学会(6月)、EROPA(行政に関するアジア・太平洋機関/9月)において発表することが決まっており、その準備を行う。また、定量化が比較的容易と考えられる一元管理型国立公園(米,NZ)における現地調査を実施し、データを取得する。すでに米内務省国立公園局の現地管理官に依頼を出しており、内諾を得ている。複雑性の高い日本の国内事例については、省庁間調整をはじめとする各種手続き等を聞取り調査から精緻化していく作業を継続する。利害調整は、依拠する法制度や地域特性のみならず、担当者が随時変わる日本の特性も考えると、粘り強い調査が必要となるだろう。アメリカ型と日本型の中間と目される台湾や豪州の事例も引き続き情報収集し、スケジュールが許せば、より精度の高い調査を行い、比較分析に資するデータ取得を行う。最後に、これまで同様、講演会や一般誌・新聞への寄稿など、調査で得た知見を社会に広く還元する。

本研究に直接関係する原著論文の投稿は出来ていないが、本研究に関する講演や新聞への寄稿を通じて、研究の進捗状況を公表する機会を持つことができた。また、取引費用に関する視点からネットワーク型組織を論じた本(チャプター)が発刊されるなど、一定の成果が見られた。今年は研究の進捗状況を国内外で発表し、助言を得るなどして、論文執筆に繋げることを目的とする。すでに、日本行政学会(5月)、環境法政策学会(6月)、EROPA(行政に関するアジア・太平洋機関/9月)において発表することが決まっており、その準備を行う。また、定量化が比較的容易と考えられる一元管理型国立公園(米,NZ)における現地調査を実施し、データを取得する。すでに米内務省国立公園局の現地管理官に依頼を出しており、内諾を得ている。複雑性の高い日本の国内事例については、省庁間調整をはじめとする各種手続き等を聞取り調査から精緻化していく作業を継続する。利害調整は、依拠する法制度や地域特性のみならず、担当者が随時変わる日本の特性も考えると、粘り強い調査が必要となるだろう。アメリカ型と日本型の中間と目される台湾や豪州の事例も引き続き情報収集し、スケジュールが許せば、より精度の高い調査を行い、比較分析に資するデータ取得を行う。最後に、これまで同様、講演会や一般誌・新聞への寄稿など、調査で得た知見を社会に広く還元する。突発的なプロジェクトが複数入ったため、時間の制約から予定通りの調査を実施することができなかった。また、遠隔地を想定していた発表機会が、招待講演や都内実施となるなど、予算の節減につながった。初年度に実施できなかった調査を行う予定である。
再発がん患者の治療法の意思決定を支援する看護援助モデルの開発と評価

再発がん患者が治療法を意思決定する過程において、影響する要因は「医師からの再発に関する説明」や「医師からの治療法の説明」であった。医師からの説明を十分理解して治療法を決定する為にも、医師からの説明の場に看護師が同席して共に考えられるように日程を調整する事から始める必要があることが示唆された。「治療に対する期待と不安」や「生活と治療のバランス」も治療法の意思決定に影響することを踏まえて、治療法を決定する時から支援を行い、決定後の患者を支援し続けることが意思決定を行う患者の支援として重要であることが示唆された。研究の全体構想は、再発がん患者が治療法を意思決定するときの支援システムの構築であり、本研究の目的は、支援システム構築の基礎となる再発がん患者の治療法の意思決定を支援する看護援助モデルの開発と評価を行うことである。本研究は、看護援助モデルを検討するための基礎資料となる、再発がん患者の治療法の意思決定への影響要因を明らかにすることを目的とした調査研究と、調査研究結果を基に看護援助モデルを考案して実践と評価を行う実践研究の2段階構成となっている。再発がん患者の治療法の意思決定への影響要因を明らかにすることを目的とした調査研究の対象は、"がん診療連携拠点病院"に指定されている「がん専門病院」「大学病院」「特定機能病院以外の病院」で治療法を意思決定した再発がん患者である。調査内容は、治療法の意思決定過程において患者の思いや考えや感情に作用を及ぼし、患者の思いや考えや感情及び行動に反応や変化を生じさせた要因を半構成的面接法で調査し、質的帰納的方法で分析する。調査研究で得られた結果を基に、再発がん患者の治療法の意思決定を支援する看護援助モデルを考案し、臨床現場でモデルを用いた援助を行い、実施した援助を評価することによりモデルの臨床への適応を評価する。本研究の目的は、再発がん患者の治療法の意思決定を支援する看護援助モデルの開発と評価である。本年度は、再発がん患者の治療法の意思決定を支援する看護援助モデル作成の基礎研究として、再発がん患者の治療法の意思決定への影響要因を明らかにすることを目的とした調査研究を行った。対象は治療法を意思決定して治療を開始した再発がん患者であり、方法は研究者が作成したインタビューガイドを用いた半構成的面接法である。研究者の所属施設および調査施設の倫理審査委員会の承認を得て調査を開始した。対象者は、再発がんに対する治療法を決定し開始して間もないため、面接で治療法の決定過程を思い出すことや面接に時間を割くことが、身体的・精神的・社会的な負担となる可能性がある。そのため面接前に、面接中および面接後に生じた対象者の負担や苦痛などの対処法について、医師や看護師長やスタッフと十分な打ち合わせを行い、対象者に十分な倫理的配慮が行える研究フィールドとなるように協力体制を整えた。“がん診療連携拠点病院"に指定されている首都圏の大学病院とがん専門病院、地方都市の総合病院とがん専門病院の4施設を研究フィールドとして、1施設10名を目標に調査を行っている。本年度は、男性8名、女性6名の面接調査を行った。面接内容は逐語録におこし、繰り返し読み返してデータの中にある本質的な意味を理解して分析を行っているところであり、「治療法の内容理解」「治療の場所と自宅との距離」「同病者からの情報」「家族の意見」が影響要因として示唆された。研究フィールドの研究協力者と協力しながら対象を増やし、得られたデータを分析して影響要因を明らかにし、モデル作成の基礎資料とする予定である。本年度は昨年度に引き続き、再発がん患者の治療法の意思決定を支援する看護援助モデル作成の基礎研究である、再発がん患者の治療法の意思決定への影響要因を明らかにすることを目的とした調査研究を行った。医師や看護師長やスタッフと十分な打ち合わせを行い、対象者に十分な倫理的配慮が行える研究フィールドとなるように協力体制を整えた。"がん診療連携拠点病院"に指定されている首都圏の大学病院とがん専門病院、地方都市の総合病院とがん専門病院の4施設を研究フィールドとして調査を行った結果、男性13名、女性13名の面接調査を実施する事ができた。主な疾患は、肺がん、乳がん、胃がん、卵巣がん、膵臓がん等であった。面接内容を逐語録におこし、繰り返し読み返してデータの中にある本質的な意味を理解して分析を行った結果、「医師からの再発に関する説明」「医師からの治療法の説明」「治療に対する期待と不安」「生活と治療のバランス」「個人の価値観」「セカンドオピニオンの難しさ」などが影響要因として明らかとなった。

さらに、疾患や初発から再発までに行った治療法と治療期間および再発までの期間によっても再発時の治療法の意思決定への影響要因に違いがあることが示唆されたため、疾患や再発までの治療法および再発までの期間を考慮した再発がん患者の治療法の意思決定を支援する看護援助モデルを検討しているところである。本研究の目的は、再発がん患者の治療法の意思決定を支援する看護援助モデルの開発と評価である。平成20年度から21年度に行った調査研究により明らかとなった再発がん患者の治療法の意思決定への影響要因をもとに検討している「再発がん患者の治療法の意思決定を支援する看護援助モデル」(以下、援助モデルとする)を用いた援助が実施できるように研究協力施設の研究協力者と検討を行いながら、援助モデルを用いた援助を開始することを目的として取り組んだ。研究協力施設の研究協力者と、調査研究結果から考案された援助モデルの臨床への適応に関する意見交換を行った結果、研究協力施設の現状に合わせた具体的な援助方法を検討する必要性が明らかとなった。連携協力者と援助モデルの臨床への適応方法および具体的な援助方法の検討を重ねて行い、その結果考案した援助モデルについて研究協力者と意見交換を行い、援助モデルを用いた援助を実施するための役割分担を研究協力者と行った。これから開始する研究は実践研究であり、援助方法のみならず対象の選定に関しても倫理的配慮が必要である。研究協力者と十分に協働しながら対象者を選定し、援助モデルを用いた実践を行う予定である。平成23年度の目的は、平成20年度から21年度に行った調査研究で明らかとなった再発がん患者の治療法の意思決定への影響要因をもとに検討した「再発がん患者の治療法の意思決定を支援する看護援助モデル」(以下、援助モデルとする)を用いた援助を研究協力施設で実施し、援助を受けた対象者と援助モデルを用いて援助を実施した研究協力者からの援助モデルの評価により、援助モデルの臨床適応について評価すると共に、モデルを臨床に広く適応させるための検討事項を明確にすることである。援助モデルを用いた援助を行った患者は女性2名と男性1名(60歳代が2名、70歳代が1名)であった。援助終了後の患者から、「疑問を感じた時に聞ける看護師の存在が助けになった」「氾濫する情報により何が正しいか分からない為、共に整理してもらえて助かった」「家族に相談できない事も一緒に考えてもらえて助かった」「説明に同席した看護師に後日聞きたい時、会う方法が分からなかった」「治療法の説明後、選択肢に関して分かるように医者と患者の中間になる人が必要」等の意見が出た。援助を実施した研究協力者からは、「患者との治療法に関する検討は、医師の説明直後よりは数日後の方が、理解する為の疑問を患者が出しやすい」「医師の説明後、意識して訪問すると治療開始後も治療中や治療後の生活も含めた相談を受けた」「外来で決定や治療を行う患者と関わる時間の確保が難しい」等の意見が出た。以上の結果より、意思決定支援は医師の説明に同席することから始まる為、説明に同席できるように日時の調整方法の検討が必要である。
14族元素架橋ビアリールを元素ブロックとする白色発光材料の開発

青色と橙色のブレンドによる白色発光の実現を目指し、青色蛍光性を示すケイ素架橋2ーフェニルインドール部位が置換するスチレン誘導体と橙色蛍光性を示すシラフルオレン部位を有するスチレン誘導体およびスチレンとの三成分ラジカル共重合を、AIBNをラジカル開始剤として用い、検討した。その結果、スチレンと青色蛍光性スチレン誘導体および橙色蛍光性スチレン誘導体の仕込み比を1750:1:0.2とした場合に、分子量9970、分散度1.17、ガラス転移点105°C、熱分解温度378°Cの共重合体が得られた。スピンコート法により作成した共重合体の薄膜は、発光極大を423 nmおよび565 nmに有し、発光量子収率は0.72と大変良好な値を示すことがわかった。トルエン溶媒中では橙色領域の発光(565 nm付近の発光)バンドは微弱であるのに対し、薄膜中のそれは青色バンドの二分の一程度の強度を示していることから、溶液中に比べて薄膜中では青色発光団と橙色発光団の距離が接近し、エネルギー移動が効率良く起こっていることが明らかになった。色素座標は(x,y)=(0.29,0.25)であり、やや青みがかった白色発光を実現した。新しい元素ブロックの創製を目指し、昨年開発したゲルマニウム架橋2ーフェニルインドールに続いて、ゲルマニウム架橋2ーフェニルベンゾフラン、ベンゾチオフェンおよびベンゾチオフェンーS,Sージオキシドの設計、合成および物性評価を行った。その結果、ベンゾフラン誘導体とベンゾチオフェンーS,Sージオキシド体は、溶液状態および粉末状態において効率良く紫色から青色の蛍光発光することを見つけ、新しい固体蛍光性元素ブロックとして有望であることを明らかにした。28年度が最終年度であるため、記入しない。ケイ素架橋2ーアリールインドールを青色発光団とする青色発光性高分子の創製を検討した。具体的には、シロール側のフェニル基にビニル基や4ービニルフェニレン基を導入した元素ブロックを設計した。元素ブロックの合成は、対応する塩素化体にビニルボロン酸あるいは4ービニルフェニルボロン酸を鈴木ー宮浦カップリングさせることにより行った。ビニル基やビニルフェニレン基を導入すると、吸収極大波長は母体ケイ素架橋2ーアリールインドールのそれよりも約60ナノメートルほど長波長シフトした。これは、共役系の伸張に因るものと考えられる。それに伴い、発光極大波長の長波長シフトも観測されたが、その度合いは約2040ナノメートルであり、吸収スペクトルのそれらよりも小さかった。発光量子収率は、粉末状態では低い値であったが、PMMAフィルムに分散した状態では効率良く青色発光した。続いて、合成した元素ブロックのラジカル重合を行った。得たポリマーはいずれもトルエン溶液中では鮮やかな青色蛍光を発した。一方、粉末や薄膜状態では量子収率は大きく低下した。濃度消光を防ぐために、発光団どうしの距離を拡げることが有効ではないかと考えている。また、新しい元素ブロックの創製を目指して、ゲルマニウム架橋2ーフェニルインドールを設計し、その合成および物性評価を行った。シクロヘキサン溶液中での発光スペクトルは対応するケイ素架橋体よりも短波長シフトすることを見つけた。また、溶媒の極性が向上すると発光スペクトルは、程度は小さいものの、長波長シフトすることがわかった。この結果は、励起状態が分極構造を含んでいる可能性を示唆している。さらに、溶媒DMSO中での発光量子収率が0.9以上になることを見つけた。高効率で青色発光する高分子創製のための元素ブロックを開発し、その高分子化にメドがついた。また、共重合化が発光効率向上に有効であることを認めていて、高効率発光性獲得への手がかりを得ている。さらに、新しい元素ブロックとしてゲルマニウム架橋2ーアリールインドールを設計し、この分子がDMSO溶媒中極めて効率よく蛍光発光することを明らかにした。これらの成果が得られていることから、本研究はおおむね順調に進展していると判断される。

新しい元素ブロックの創製を目指し、昨年開発したゲルマニウム架橋2ーフェニルインドールに続いて、ゲルマニウム架橋2ーフェニルベンゾフラン、ベンゾチオフェンおよびベンゾチオフェンーS,Sージオキシドの設計、合成および物性評価を行った。その結果、ベンゾフラン誘導体とベンゾチオフェンーS,Sージオキシド体は、溶液状態および粉末状態において効率良く紫色から青色の蛍光発光することを見つけ、新しい固体蛍光性元素ブロックとして有望であることを明らかにした。青色発光性高分子の開発については、発光団どうしの近接を防ぐことが有効との仮説を立てて、開発した青色発光性元素ブロックとスチレンとの共重合を検討中である。実際、共重合体の発光効率が大幅に向上することを認め、上記作業仮説が有効であることを予備的に認めている。続いて、さらなる分子改良により橙色発光団となる元素ブロックを創製する。そののち、青色発光団と橙色発光団を組み合わせることにより、白色発光材料の開発を目指す。また、ゲルマニウム架橋ビアリールの元素ブロックとしての探索をさらに進める。極性溶媒中での高発光性の要因を明らかにして、極性高分子中で高効率発光する発光団の創製に繋げることを目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。
学習分類子システムによる介護支援のための個別睡眠推定と起床直前判定

本研究では,介護施設において深刻な問題となっている高齢者の徘徊ケア(夜間の定期的見回りと寝つかせ支援)を軽減させるために,(1)各々の高齢者に適合した睡眠段階推定,(2)体調の変化にロバストな睡眠段階推定,(3)起床直前判定のためのレム睡眠段階推定の3つの機能を有する介護支援システムを提案し,その有効性を被験者実験を通して検証した.本研究では,介護施設において深刻な問題となっている高齢者の徘徊ケア(夜間の定期的見回りと寝つかせ支援)を軽減させるために,(1)各々の高齢者に適合した睡眠段階推定,(2)体調の変化にロバストな睡眠段階推定,(3)起床直前判定のためのレム睡眠段階推定の3つの機能を有する介護支援システムを提案し,その有効性を被験者実験を通して検証した.本研究では,介護施設において深刻な問題となっている高齢者の徘徊ケア(夜間の定期的見回りと寝つかせ支援)を軽減させるために,高齢者の睡眠段階推定システムを探究し,その有効性を検証することを目的とする.その目的遂行のため,本年度は次の項目を実施した.●研究項目1:各々の高齢者に適合したレム睡眠判定ルールの学習従来手法である万人共通のレム睡眠判定法では判定精度に限界があるため,高齢者毎にレム睡眠判定基準を学習する手法を考案した.具体的には,(1)睡眠段階を判定できる心拍の中周波を抽出し,(2)その中周波からレム睡眠状態の範囲を特定する学習機構を考案した(提案手法の中核となる学習機構をJACIII(ジャーナル),SICE SSI2009,進化的計算シンポジウムにおいて発表した).●研究項目2:高齢者の体調の変化にロバストな睡眠判定法の探求体調の良いときに学習したレム睡眠判定基準は,体調の悪いときには正確ではないため,体調の変化に因らない睡眠判定法を考案した.具体的には,毎日の心拍データから算出されるレム睡眠判定の違いを誤差として計算し,その誤差の少ない判定基準を獲得できる機構を考案した(提案手法とその評価をISMICT 2010, ICCAS-SICE International Joint Conference 2009において発表した).本研究では,介護施設において深刻な問題となっている高齢者の俳徊ケア(夜間の定期的見回りと寝つかせ支援)を軽減させるために,高齢者の睡眠段階推定システムを探究し,その有効性を検証することを目的とする.その目的遂行のため,本年度は次の項目を実施した.●研究項目1:起床直前判定法の考案レム睡眠状態を特定するだけでは,起床直前判定は困難であるため,昨年度探求した高齢者に適合したレム睡眠判定ルールの学習機構に組み入れることによって,起床直前を推定する方法を考案した(提案手法の中核となる学習機構をPPSN2010, IES2010, NaBIC2010, SICE SSI2010,進化計算シンポジウムにおいて発表した).●研究項目2:統合介護支援システムと総合評価昨年度から本年度までに考案した手法を統合した介護支援システムを構築し,その有効性を実データ(介護施設における高齢者の身体データ)を基に評価した.具体的には,特別養護老人ホーム(グリーンライフ)の3名の高齢者(82歳,89歳,107歳)の心拍と体動のデータを取得し,提案手法の精度を評価した(提案手法とその評価を、電子情報通信学会の英文誌ならびに,WCSS2010, SICE Annual Conference 2010において発表した).
エレクトロポレーション法を用いた男子配偶子に対する遺伝子治療の基礎的研究

今回の研究結果からエレクトロポレーション法による精巣内遺伝子導入は効率に優れ安全性の高い方法であることが確認できた。精巣内のセルトリ細胞および精細胞への長期間の安定した遺伝子導入が可能であり、精巣上体精子にまで遺伝子の発現が認められた。これらの遺伝子導入された精子を用いたマウス卵との体外受精は、生存精子の回収が難しく成功にはいたらなかったが、本法を用いることで精巣特異的な遺伝子の機能解析が容易になるものと思われる。マウス精巣のcDNAライブラリーから既知のプライマーを用いて,PCR法によりKL2遺伝子を増幅しておき,EYFPおよびEGFPベクターにサブクローニングして融合蛋白発現ベクターを構築した。このベクターを用いる際の遺伝子導入条件を設定するため,マウス精巣にエレクトロポレーション法によりEYFPおよびEGFPベクターを導入して,EYFP蛋白およびEGFP蛋白の発現につき検討を行ない,最適な条件を決定しておいた。また,このベクターから目的とするKL2とEYFPまたはEGFPとの融合蛋白が正しく発現されることを確かめるため,哺乳類由来の細胞であるHEK293細胞に燐酸カルシウムを用いて,前述の融合蛋白発現ベクターを遺伝子導入して48時間培養した。これらの細胞から,ウェスタンブロット法により合成された蛋白の検出を行い,予想される分子量と一致することを確認しておいた。続いてin vivoでの導入条件の決定のため,5週齢のICRマウスを用いて,3μg/mlに調整したKL2-EYFPまたはKL2-EGFPベクター溶液を精巣網から逆行性に注入した後に50V,50msecで単回の電気刺激を行い,一定の期間の後(20日,40日,60日)にEYFP蛋白の発現を観察した。この条件下では精巣上体精子の中に,KL2とEYFPまたはEGFPとの融合蛋白を発現する精子がおおよそ10%の割合で認められた。今後,更に導入効率を向上させるべく条件設定を検討する予定である。1)融合蛋白発現ベクターの作成マウス精巣のcDNAライブラリーから既知のプライマーを用いて、PCR法によりKL2遺伝子を増幅し、EYFPおよびEGFPベクターにサブクローニングして融合蛋白発現ベクターを構築した。遺伝子導入時の条件設定のため、マウス精巣にエレクトロポレーション法によりEYFPおよびEGFPベクターを導入して、EYFP蛋白およびEGFP蛋白の発現につき検討を行ない、あらかじめ最適な条件を決定しておいた。目的とするKL2とEYFPまたはEGFPとの融合蛋白が正しく発現されることを確かめるため、哺乳類由来の細胞であるHEK293細胞に燐酸カルシウムを用いて、前述の融合蛋白発現ベクターを遺伝子導入して48時間培養した。これらの細胞から、ウェスタンブロット法により合成された蛋白の検出を行い、予想される分子量と一致することを確認しておいた。2)マウス精巣への遺伝子導入in vivoでの導入条件の決定のため、5週齢のICRマウスを用いて、3μg/mlに調整したKL2-EYFPまたはKL2-EGFPベクター溶液を精巣網から逆行性に注入した後に50V50msecで単回の電気刺激を行い、一定の期間の後(20日, 40日, 60日)に融合蛋白の発現を観察した。主にセルトリ細胞と精細胞に融合蛋白の発現が見られ、明らかな造精機能障害は認められなかった。また、この蛋白の発現は遺伝子導入後少なくとも8週間にわたり持続することも確認できた。この条件下では精巣上体精子の中に、KL2とEYFPまたはEGFPとの融合蛋白を発現する精子がおおよそ10%の割合で認められた。これらの精子の回収を試みたが、生存精子はわずかな数しか得られず、マウス卵とのIVFは成功しなかった。
超低出生体重児における発達障害様症状のエピジェネティクス

出生体重1000g未満で出生し学齢期(8歳)に達した超低出生体重(ELBW)児を対象に心理・行動面の特徴について調べる。先行研究からはELBW児には発達障害様症状が高頻度で認められることが報告されており、本研究では、自閉スペクトラム症、注意欠如多動症、学習障害、など発達障害のスクリーニング検査や、その他の心理検査、行動観察、アイトラッカーなどによる注意の評価を行い、ELBW児における発達障害様症状の特徴を明らかにすると共に、対象児に含まれる一卵性双胎と二卵性双胎の比較、周産期リスク因子が発達障害様症状の発現に及ぼす影響の分析からエピジェネティクスの過程の関与について明らかにする。