hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
冠状動脈遠位吻合部自動吻合器の開発

冠動脈バイパス術では様々なデバイスの開発、使用により人工心肺および心停止を必要とせず、心拍動下に冠状動脈遠位吻合を行うOPCABが一般的に行われるようになってきた。冠状動脈バイパス術の更なる低侵襲化のために遠位吻合を自動的に行う、吻合器を作成することで手術時間の短縮および手術のクオリティーの向上が期待できると考えられる。本研究の目的は冠状動脈バイパス手術時の遠位吻合を確実に行うためのデバイスを開発することであり、その臨床応用の可能性を追求することである。実際には直径35mm径の動脈を端側吻合するためのデバイスを試作し、屠殺豚大腿動脈を用いて実際に吻合実験を行い、引っ張り強度および水漏れ耐圧試験を行った。平成16年度には試作した冠状動脈バイパス術遠位吻合部自動吻合器を用いて、実際に屠殺豚下行大動脈を屠殺豚下行大動脈へ端側吻合を行う実験を行ったが、試作したデバイスに接着した血管固定用ピンの耐久性が弱く、また、組織に刺入するときの切れが悪く血管壁への刺入が困難であった。そこで平成17年度はデバイスに接着した血管固定用ピンの強度の向上(使用金属材料の変更およびデバイスへの血管固定用ピンの接着方法等)をについて検討を行った。また、血管固定用ピンの先端のカットおよびテーパーが可能かどうかを検討し、改良が行えるかどうか検討した。実際には現在冠状動脈吻合時に用いられている7-0および6-0モノフィラメント針をデバイスに接着して吻合実験を行った。市販の針では組織への刺入は容易であったが、デバイスへの接着強度が悪く、課題が残る結果となった。また、吻合時に血管壁およびクラフト壁をデバイスの針に刺入するためには冠状動脈バイパス術時にもちいるマイクロピンセットを用いると用意に操作が可能であったが、血管壁を刺入した後に針から血管壁が外れないように仮固定するための器具が在れば操作が容易となると考えられた。今後、現在までの実験結果から臨床応用が可能となるようなデバイスの改良を行いたいと考えている。近年、多くの外科領域で手術術式の低侵襲化が試みられており、心臓外科領域でも低侵襲手術が行われるようになってきた。冠状動脈バイパス術では、心拍動下に遠位吻合を行うOPCAB(off-bump coronary artery bypass)が一般的に行われており、そごで遠位吻合のより簡単で確実な自動吻合器を作製することによりさらなる低侵襲化が期待できると考えられる。本研究は、現在臨床応用されているものがない冠状動脈バイパス術遠位吻合器を試作し、その臨床応用における可能性を検討することを目的とした。そこで、冠状動脈バイパス術遠位吻合を確実に行うための自動吻合器の開発に伴い、平成15年度はそれに必要なデバイスの開発を行った。8角形の各頂点に血管固定用ピンがついたチタン製のデバイスを考案して、グラフト用のデバイスと吻合血管用のデパイスがカップラーにて密着し、外側からシリコン製固定リングで両デバイスを固定するしくみの自動吻合器の開発を試みた。デバイスの試作を繰り返したが、カップラー内での密着度と安定性について現時点で納得できる結果を得られていない。今後改良を繰り返しデバイスのプロトタイプを完成させる予定である。さらに、屠殺豚大腿動脈を用いて実際に吻合実験を行い、引っ張り強度および水漏れ耐圧試験を行って、最終的にデバイスを完成させる予定である。また、ロボットを用いた冠状動脈バイパス術では遠位吻合は非常に困難を伴うため、完成されたデパイスが内視鏡下手術用に改良できれば、ロボットを用いた手術が一般的な手術のレベルになる可能性があると思われる。多くの外科領域で手術術式の低侵襲化の試みがなされ、心臓外科領域においても低侵襲手術が試みられている。冠状動脈バイパス術では様々なデバイスの開発・使用により人工心肺を用いず、心拍動下に冠状動脈遠位吻合を行うOPCAB(Off-pump coronary artery bypass)が一般的に行われている。本研究の目的は、冠状動脈バイパス術遠位吻合部の、より簡単で確実な自動吻合器を作製することにより、手術時間の短縮及び手術のクオリティーの向上を目的としたものである。本研究により開発されたデバイスが臨床応用された場合、冠状動脈バイパス術手技の更なる低侵襲化が可能となり、同手術での合併症の低下、術後状態の改善が期待され、医療経済的にも大いに意義があると考えられる。そこで、平成15年度に冠状動脈遠位部自動吻合器を考案、設計し、デバイスの試作を行った。本年度は、昨年試作したデバイスを用いて、実際に血管吻合の実験を行った。本研究で試作したデバイスを用いて、屠殺豚の大動脈に屠殺豚の頚動脈を端側吻合し、水漏れ耐圧試験を行った。本実験を繰り返した結果、再検討が必要なデバイスの欠点がいくつか明らかとなった。第一にデバイスの血管固定用ピンの接合が脆弱であることと、血管固定用ピン先端の切れが悪いために血管壁への刺入が困難であった。第二に血管壁を血管固定用ピンに刺入する時に用いるデバイスも同時に開発する必要があると考えられ、この設計を行った。以上の問題点を検討し、平成17年度はデバイスをさらに改良する予定である。

冠状動脈バイパス術の更なる低侵襲化のために遠位吻合を自動的に行う、吻合器を作成することで手術時間の短縮および手術のクオリティーの向上が期待できると考えられる。本研究の目的は冠状動脈バイパス手術時の遠位吻合を確実に行うためのデバイスを開発することであり、その臨床応用の可能性を追求することである。実際には直径35mm径の動脈を端側吻合するためのデバイスを試作し、屠殺豚大腿動脈を用いて実際に吻合実験を行い、引っ張り強度および水漏れ耐圧試験を行った。平成16年度には試作した冠状動脈バイパス術遠位吻合部自動吻合器を用いて、実際に屠殺豚下行大動脈を屠殺豚下行大動脈へ端側吻合を行う実験を行ったが、試作したデバイスに接着した血管固定用ピンの耐久性が弱く、また、組織に刺入するときの切れが悪く血管壁への刺入が困難であった。そこで平成17年度はデバイスに接着した血管固定用ピンの強度の向上(使用金属材料の変更およびデバイスへの血管固定用ピンの接着方法等)をについて検討を行った。また、血管固定用ピンの先端のカットおよびテーパーが可能かどうかを検討し、改良が行えるかどうか検討した。実際には現在冠状動脈吻合時に用いられている7-0および6-0モノフィラメント針をデバイスに接着して吻合実験を行った。市販の針では組織への刺入は容易であったが、デバイスへの接着強度が悪く、課題が残る結果となった。また、吻合時に血管壁およびクラフト壁をデバイスの針に刺入するためには冠状動脈バイパス術時にもちいるマイクロピンセットを用いると用意に操作が可能であったが、血管壁を刺入した後に針から血管壁が外れないように仮固定するための器具が在れば操作が容易となると考えられた。今後、現在までの実験結果から臨床応用が可能となるようなデバイスの改良を行いたいと考えている。
海馬神経細胞死におけるカルシウム結合蛋白質:ヒポカルシンの関与に関する研究

海馬の神経細胞とくに錐体細胞は,脳虚血などの侵害刺激に対して易傷害性を有しており,アポトーシスを起こし易い.これには,刺激によって細胞内カルシウム濃度が上昇することが引き金になっている.ヒポカルシンは海馬錐体細胞に特徴的に高発現しているカルシウム結合タンパク質で,樹状突起から軸索末端まで分布していることから,伝達物質の放出,受容体以降の伝達効率の調節,カルシウム濃度の緩衝などの作用をもつことが示唆されている.1)老齢マウスの海馬について錐体細胞数を測定するとともにヒポカルシンの発現量の変化について検討した.錐体細胞数は12ヶ月齢まで著変は認められなかったが, 24ヶ月齢では減少傾向が認められた.ヒポカルシンの発現量は12ヶ月齢まで維持されていたが, 24ヶ月齢では減少していた.一方, 12ヶ月齢のヒポカルシン遺伝子欠損(-)マウスの錐体細胞数は減少傾向を示した.したがって,昨年度の(-)マウスの興奮性アミノ酸に対して易傷害性であるという昨年度の結果とともに,ヒポカルシンは細胞内カルシウムを受容あるいは緩衝することによってアポトーシス機構の抑止に働くことが示された. 2)(-)および(+)マウスの海馬スライスを用いて内因性グルタミン酸放出量を測定し,ヒポカルシンのグルタミン酸放出調節への関与を検討した.基礎遊離量および高カリウム刺激による放出量は, (-)では(+)に比し有意に充進していた.カルシウムフリー培地,カルシウムチャネル遮断薬,カルシウムイオノフォアなどの効果の検討をしたところ, (-)で認められた放出亢進はカルシウムに依存していた.このことから,ヒポカルシンは細胞内カルシウムを受容あるいは緩衝することによって神経終末からの伝達物質放出機構を抑制している可能性が示された.海馬の神経細胞とくに錐体細胞は,脳虚血などの侵害刺激に対して易傷害性を有しており,アポトーシスを起こし易い.これには,刺激によって細胞内カルシウム濃度が上昇することが引き金になっている.ヒポカルシンは海馬錐体細胞に特徴的に高発現しているカルシウム結合タンパク質で,樹状突起から軸索末端まで分布していることから,伝達物質の放出,受容体以降の伝達効率の調節,カルシウム濃度の緩衝などの作用をもつことが示唆されている.1)老齢マウスの海馬について錐体細胞数を測定するとともにヒポカルシンの発現量の変化について検討した.錐体細胞数は12ヶ月齢まで著変は認められなかったが, 24ヶ月齢では減少傾向が認められた.ヒポカルシンの発現量は12ヶ月齢まで維持されていたが, 24ヶ月齢では減少していた.一方, 12ヶ月齢のヒポカルシン遺伝子欠損(-)マウスの錐体細胞数は減少傾向を示した.したがって,昨年度の(-)マウスの興奮性アミノ酸に対して易傷害性であるという昨年度の結果とともに,ヒポカルシンは細胞内カルシウムを受容あるいは緩衝することによってアポトーシス機構の抑止に働くことが示された. 2)(-)および(+)マウスの海馬スライスを用いて内因性グルタミン酸放出量を測定し,ヒポカルシンのグルタミン酸放出調節への関与を検討した.基礎遊離量および高カリウム刺激による放出量は, (-)では(+)に比し有意に充進していた.カルシウムフリー培地,カルシウムチャネル遮断薬,カルシウムイオノフォアなどの効果の検討をしたところ, (-)で認められた放出亢進はカルシウムに依存していた.このことから,ヒポカルシンは細胞内カルシウムを受容あるいは緩衝することによって神経終末からの伝達物質放出機構を抑制している可能性が示された.
「適合的因果」と統計的因果推論の同型性にもとづく因果分析の再構築

第一年度にあたる2018年度には、これまでの研究成果をまとめた単著『社会科学と因果分析』を岩波書店から刊行することができた。これが最大の成果である。本書では、まず、従来「難解」とされ「ミスプリントがあるのではないか」とさえ言われてきたマックス・ウェーバーの方法論の論文「文化科学の領域における論理学の批判的研究」をとりあげて、これが統計学者ヨハネス・v・クリースの「適合的因果構成adequate Verursachung」を社会学と歴史学に導入することで、社会科学における因果分析の方法論を再構築するものであることを確認した。従来の日本語圏のウェーバーの学説研究でもこの点は知られてきたが、それがもつ学術的意義は見過ごされてきた。適合的因果構成は「法則論的/存在論的」という枠組みにもとづいているが、それがH・リッカートの「法則科学/文化科学」という枠組みと混同されてきたからである。「法則論的/存在論的」は、後にE・カッシラーが『現代物理学における決定論と非決定論』でv・クリースの著作を参照しながら「法則論的規則/存在論的規則」という議論を展開しているように、法則科学/文化科学という二分法が実際の科学研究にはあてはまらないことを示す。にもかかわらず、両者が混同されることで、ウェーバーが上記の論文でどんな方法論を展開しているかも、誤解されてきた。本書ではv・クリースとウェーバー両方の論文にもとづいて、こうした点を明らかにした上で、具体的な因果同定の方法として、現在でいう反事実的条件法による因果定義と確率的因果論が使われていることを示した。これらは現在の統計的因果推論の基本的な方法となっており、適合的因果構成が統計的因果推論の原型であることを示す。言い換えれば、自然科学と社会科学の両方に適用できる因果分析の方法論であることを示す。単著の出版は当初、第二年度に予定していた。執筆にかかる時間がある程度必要だと考えていたからである。幸い、第一年度の夏秋にかけて、勤務校の業務負担が予想より少なく、その分の時間を単著の執筆に投入することができた。9月末に第一稿ができたので、出版社とも相談し、単行本の刊行点数が少なく、新学年開始時期にも近い2月初めに店頭に並べられるスケジュールで進めることにした。そのため、通常の専門書よりもタイトなスケジュールで校正などをしなければならなくなったが、結果的に、一般紙の書評にもとりあげられ、売り上げも順調に推移している。アウトリーチの点でも、きわめて大きな成果があがったと考えられる。第一年度で予定より早く進行させることができたので、第二年度以降の、研究成果をより広い範囲に普及させるとともに、数理的枠組みによる再定式化のさらなる深化に、より多くの時間と手間を投入することが可能になった。統計的因果推論は現在、英語圏の社会科学では標準的な因果同定の方法になっており、evidence basedな政策の決定においても、中心的な用具になっている。にもかかわらず、日本語圏ではまだよく知られておらず、特に日本語圏の社会学ではその数理的な構造を十分に理解しないまま、表面的な批判がなされてきた。そのため、たんに使われているだけでなく、手法それ自体の理解も、それゆえそれによる分析結果の適切な理解も批判も十分にできない状況にある。これは中長期的には社会学全体の地盤沈下を引き起こす危険性がある問題であり、早期に対処する必要があると考えられる。そのための準備作業としてもとても大きな成果をあげることができた。すでに述べたように、研究成果は当初の計画で予定した以上に順調にあがってきている。したがって、今後の研究の推進方策に大きな変更の必要はない。具体的な目標としては第三年度にあたる2020年はウェーバーの没後百年にあたり、関連する研究企画や学術雑誌などでの特集が組まれることが予想される。それらから依頼があった場合にも適切に答えられるように、第二年度から準備を進めておきたい。その意味でも、第一年度に単著を刊行できたことは大変有益であった。『社会科学と因果分析』でも述べたが、ウェーバーの社会学方法論のうち、適合的因果構成は統計的因果推論の原型にあたるものであるが、理解社会学は行為の意味をベイズ的に推論するものとして定式化できる。つまり、行為の理解も統計的な推論の形式をつかって論理的に再構成できる。この点をふまえると、いわゆる量的調査と質的調査の間に本質的なちがいはなく、前提とする変数の範囲の設定やその固定制の程度のちがい、系統的な歪みにあたるものを相殺した上でのデータ規模のちがいなどの、それこそ程度問題に帰着させることができる。それによって、社会学における経験的な研究を統合的に理解できるだけでなく、両方の方法を適切に使い分けることもできる。こうした方向での知識をより深めつつ、社会学の内外に普及させていくことが第二年度以降の主な目標になる。特にベイズ統計学的な枠組みによる推論は、統計的因果推論以上に英語圏では普及しているにもかかわらず、日本語圏の社会学ではほとんど知られていない。因果の同定と行為の理解をともに、事前分布にあたる前提仮説とデータにもとづく尤度の演算として定式化することで、経験的分析を「推論」としてとらえ直すことは、ルーマンのコミュニケーションシステム論におけるシステム内非決定性の理解にも貢献する。

本書では、まず、従来「難解」とされ「ミスプリントがあるのではないか」とさえ言われてきたマックス・ウェーバーの方法論の論文「文化科学の領域における論理学の批判的研究」をとりあげて、これが統計学者ヨハネス・v・クリースの「適合的因果構成adequate Verursachung」を社会学と歴史学に導入することで、社会科学における因果分析の方法論を再構築するものであることを確認した。従来の日本語圏のウェーバーの学説研究でもこの点は知られてきたが、それがもつ学術的意義は見過ごされてきた。適合的因果構成は「法則論的/存在論的」という枠組みにもとづいているが、それがH・リッカートの「法則科学/文化科学」という枠組みと混同されてきたからである。「法則論的/存在論的」は、後にE・カッシラーが『現代物理学における決定論と非決定論』でv・クリースの著作を参照しながら「法則論的規則/存在論的規則」という議論を展開しているように、法則科学/文化科学という二分法が実際の科学研究にはあてはまらないことを示す。にもかかわらず、両者が混同されることで、ウェーバーが上記の論文でどんな方法論を展開しているかも、誤解されてきた。本書ではv・クリースとウェーバー両方の論文にもとづいて、こうした点を明らかにした上で、具体的な因果同定の方法として、現在でいう反事実的条件法による因果定義と確率的因果論が使われていることを示した。これらは現在の統計的因果推論の基本的な方法となっており、適合的因果構成が統計的因果推論の原型であることを示す。言い換えれば、自然科学と社会科学の両方に適用できる因果分析の方法論であることを示す。単著の出版は当初、第二年度に予定していた。執筆にかかる時間がある程度必要だと考えていたからである。幸い、第一年度の夏秋にかけて、勤務校の業務負担が予想より少なく、その分の時間を単著の執筆に投入することができた。9月末に第一稿ができたので、出版社とも相談し、単行本の刊行点数が少なく、新学年開始時期にも近い2月初めに店頭に並べられるスケジュールで進めることにした。そのため、通常の専門書よりもタイトなスケジュールで校正などをしなければならなくなったが、結果的に、一般紙の書評にもとりあげられ、売り上げも順調に推移している。アウトリーチの点でも、きわめて大きな成果があがったと考えられる。第一年度で予定より早く進行させることができたので、第二年度以降の、研究成果をより広い範囲に普及させるとともに、数理的枠組みによる再定式化のさらなる深化に、より多くの時間と手間を投入することが可能になった。統計的因果推論は現在、英語圏の社会科学では標準的な因果同定の方法になっており、evidence basedな政策の決定においても、中心的な用具になっている。にもかかわらず、日本語圏ではまだよく知られておらず、特に日本語圏の社会学ではその数理的な構造を十分に理解しないまま、表面的な批判がなされてきた。そのため、たんに使われているだけでなく、手法それ自体の理解も、それゆえそれによる分析結果の適切な理解も批判も十分にできない状況にある。これは中長期的には社会学全体の地盤沈下を引き起こす危険性がある問題であり、早期に対処する必要があると考えられる。そのための準備作業としてもとても大きな成果をあげることができた。
更年期女性の健康促進に向けたセルフコーチングプログラム構築に関する研究

本研究は、更年期女性の健康行動の促進に向けて、セルフコーチングを基本としたプログラムを作成し、評価を行うことを目的とした。更年期症状を有する45ー55歳の女性を対象に、更年期の健康に関する情報およびセルフコーチングを促す記事について、ホームページを作成し、63日間更新した。対照群17名、介入群16名をITT解析した結果、簡略更年期指数、自己効力感、健康関連QOLの得点および平均歩数における介入前後の差の比較では、いずれも有意な差は認められなかった。ホームページを利用した情報提供や行動を振り返るセルフコーチングの働きかけは、一方向となり、効果が得られなかったことが推察された。本研究は、更年期女性の健康促進に向けて、女性自身が自己の健康を振り返り、健康行動の選択、実践をおこなうために、セルフコーチングを基本としたプログラムを作成し、評価を行うことを目的としている。当該年度(平成25年度)は、まずインターネット上で更年期に関する情報がどのようなサイトから発信され、活用されているのかを検討した。Googleにて、1『更年期』2『更年期障害』3『更年期女性、健康』4『更年期女性、美』をキーワードに検索した上位10件のホームページ(以下HP)、またにほんブログ村にて、『更年期障害人気ランキング』の上位10件のブログを抽出した。その結果、1から3のキーワード検索結果上位10件では、サイト管理者または記事は専門家が監修しているサイトが多く、更年期の基礎的な知識を得られやすいが、キーワードに「美」が入ると更年期の対処方法やエイジングケアに関して、専門家以外の記事や通販サイトが増える傾向がみられた。またブログからは、更年期をどのように乗り越えているのか、体験者の日記や効果的な対処方法などを得ていることが伺えた。各キーワードの上位10件では情報提供が主であり、インターネットを活用した相互作用のヘルスケアサービスは希少であった。これらの結果をふまえ、更年期女性の健康行動を促すHPのコンテンツを検討した。その内容として、更年期に関する情報の提供、健康行動の選択、参加者の記録、メールによるフォローアップシステムを検討した。健康行動の選択および記録に関しては某企業が提供するシステムを活用することで、体重の目標設定、運動および食事の選択、実施および成果の記録、セルフコーチングを促すメッセージの配信が可能である。今後、HPを活用した健康行動への取り組みについて、対象者を選定し、プログラム評価を行う予定である。本研究はweb-basedのサポートにより、更年期女性が自己の健康行動をセルフコーチングし、健康促進の効果について評価を行う。平成25年度(1年目)は、まずインターネット上で更年期に関する情報がどのようなサイトから発信され、活用されているのかを検討した。その結果、サイト管理者または記事は専門家が監修しているサイトが多く、情報の提供型が主であった。これらのことをふまえ、平成26年度はweb-basedのサポート方法を検討した。更年期世代の多機能携帯普及率約5割、インターネット利用率約9割と多機能携帯やパソコンの利用率は高いことから、介入群には63日間にわたり、毎日のメールおよびホームページの更新にて情報発信していく予定である。内容は、更年期の心身の変化、運動、食事、睡眠、ストレス対処など健康行動に関する情報提供に加え、健康行動の目標設定方法や継続していくためのセルフコーチングのワークを組み込む。参加者は情報を受け取るだけでなく、毎日の簡易記録や1週間ごとの振り返りを送信することができ、双方向のやりとりも可能な内容である。現在、63日分の記事および動画を作成中である。すでに所属機関における看護研究倫理委員会の承認を受諾しており、システムが完成次第、プレテスト、本調査を行う予定である。これらの結果をふまえ平成26年・27年度はホームページによる63日間のプログラムを検討した。介入群には63日間、毎日メール配信され、登録者のみが閲覧できるホームページに入ることができる。ホームページ内では、更年期の健康に関する情報が更新される。またセルフコーチングをベースとした方法にて健康行動の促進をはかる。今後は人間ドックや地区婦人会などで研究参加のチラシを配布し、データ収集する予定である。費用の問題から、企業が販売している健康促進システムを用いての実施を検討した。しかし、その健康システム自体が介入のバイアスとなり、本研究のプログラムの効果を測定することは難しいと判断した。そのため、記事の追加、動画作成、写真撮影など、メール配信および会員専用ホームページ開発の検討に時間を要した。また、調査場所の調整がすすまず、調査機関の倫理審査も含め想定外に時間を要している。平成28年度終了予定であったが、データ不足のため1年の期間延長を申請し、データ収集中である。現在、収集されたデータより分析対象19名について、健康関連QOL、更年期症状、自己効力感、運動量の関連を分析した。

平均年齢は49.4(SD3.4)歳、閉経は6名であり平均閉経年齢は50.2(SD1.2)歳であった。平均BMIは21.3(SD3.0)、就労者16名(84.2% )、運動習慣のある者19名(100%)であった。1週間の平均歩数は7647.8歩(SD2186.5)、平均簡略更年期指数24.8(SD4.2)点、平均特性的自己効力感67.0(SD7.8)点、健康関連QOLの身体的健康(PCS)51.8(SD7.5)点・精神的健康(MCS)43.3(SD10.5)点であった。分析の結果、PCSで有意な項目は、年齢(B=1.62; 95%Cl.79-2.44; β=.75; p=.001; Ajusted-R2=.56)、歩数(B=-.002; 95%Cl-.003-.000; β=-.50; p=.015; Ajusted-R2=.56)であった。MCSで有意な項目は、特性的自己効力感(B=-.96; 95%Cl-1.56--.36; β=-.68; p=.004; Ajusted-R2=.12)であった。PCSには年齢が正の影響、歩数が負の影響、MCSには特性的自己効力感が負の影響を及ぼしていた。更年期女性のQOLの維持・増進に向け、運動量の促進や自己効力感を高めることが効果的であることが示唆された。引き続きデータ収集を行い、介入群と対照群の比較よりプログラムの効果を検証する。平成26年度4月に所属変更したこと、新たな所属先の大学病院でデータ収集するために、病院との調整や倫理委員会の承認を得ることに時間を要したこと、WEB版介入プログラムシステム作成に時間を要したことなどから、1年間の補助事業期間の延長を申請した。本研究は、更年期症状を有する女性における健康行動の促進に向けて、セルフコーチングを基本としたプログラムを作成し、評価を行うことを目的とした。研究デザインはRCTである。対象は、簡略更年期指数(SMI)26-50点、スマートフォン等でホームページ(以下HP)を見ることができ、ホルモン療法、食事・運動療法中ではない45ー55歳の日本人女性とした。介入群は、63日間にわたり、メール配信し、HPにて更年期の心身の変化、治療、運動、栄養、ストレスの対処、睡眠、セルフコーチングに基づいた振り返り法を更新した。対照群は、最初の1週間のみ、HPで心身の変化、治療、簡単な対処法を更新した。評価は、介入前後にSMI、自己効力感(SE)、健康関連QOL(SF-36;身体的健康度(PCS)・精神的健康度(MCS)・社会的健康度(RCS))をHP上で回答を得た。また2カ月間の歩数計装着を実施した。分析は、同意を得た74名のうち、全てのデータが無い5名と、介入前のSMI得点が25点以下の36名を除き、対照群17名、介入群16名を分析対象とし、ITT解析を行った。平均年齢は対照群49.0歳、介入群50.8歳であった。介入前の平均値は、対照群のSMI28.9点、SE 62.5点、PCS52.6点、MCS46.5点、RCS51.0点、平均歩数9020.7であり、介入群はSMI 30.1点、SE 62.6点、PCS53.0点、MCS50.4点、RCS50.2点、平均歩数7736.4であった。
論理・算術への理解の源泉とフレーゲ算術

本研究の目的は、フレーゲ算術を端緒として、我々の論理・算術への理解の構造を探ることであったが、今年度の研究は主に、新・論理主義によるフレーゲ算術理解への評価と、論理主義の帰趨をめぐる議論のサーヴェイに充てられた。ヒュームの原理を公理Vに代わる論理的な公理とし、フレーゲ算術を論理主義の再興として見なすという立場(C.Wright等)に対する主な批判は、ヒュームの原理自体が孕む問題を指摘するもの(DummettによるBad Company Objection等)であるが、そもそもフレーゲにとっての論理主義、つまり算術の論理への還元とはどのようなものでなければならなかったか、を再検討することで、フレーゲにとってヒュームの原理は論理的公理たりえなかったことを示す議論がある(M.Ruffino)。Ruffinoによれば、フレーゲにとって論理学とは諸概念間の関係を扱うことができるがゆえに広く応用可能な学たりえたのであり、そして概念間の関係について扱う以上、概念の同一性を与える条件が不可欠であった。しかし、言語的桎梏のゆえに、われわれは概念について直接語ることは出来ず、概念を「概念の外延」という代理物を用いて間接的に語ることしができない。そこで本来与えられるべき概念間の同一性条件を、代理物である「概念の外延」を用いて表現し直したものが公理Vである。かくして、Ruffinoによればフレーゲの論理主義にとって公理Vは必要不可欠であり、Wrightらによる論理主義の再興は、少なくとも論理とは何であるかに関するフレーゲの認識による限り、認められるべきものではない。フレーゲによる論理把握とは異なる論理観を提示しない限り、新・論理主義は維持し得ないが、フレーゲによる論理観や、あるいはいわゆる伝統的論理観(G.Boolos)に代わる論理観を新・論理主義者たちが提示し得ているとはいまのころ考えられない(N.Tennantがこうした方向を模索している)。かくして、新・論理主義によるフレーゲ算術理解は、フレーゲ算術への評価としては妥当なものではない。以上の結論が、今年度の研究で得られた知見である。私の研究目的は、フレーゲ算術を端緒として、我々の論理・算術への理解の構造を探ることであったが、今年度の研究は主に、ネオフレーゲアン、ネオロジシストと呼ばれる立場を巡る議論のサーヴェイに充てられた。ヒュームの原理のような対象の存在を含意する命題を「論理的真理」と見なすことに対する強固な違和感が存在する(ブーロス)一方で、ゲンツェンに由来する手法でヒュームの原理のような存在命題をも論理的真理の範疇に引き入れようとする立場もある(テナント)。今年度は、ヒュームの原理を論理的真理として位置づけようと試みている論者として、テナント、ライトを扱い、彼らに批判的な立場に立つ論者としてラムフィット、マクブライド、ダメット、ブーロスらを考慮に入れた。そのうえで、双方の立場に対する批判的な吟味から、ヒュームの原理を「論理的真理」とみなすさいのいくつかの困難が確認された。その困難とは次のようなものである。(1)テナント流の手法で原子的な算術的語彙を論理的語彙として組み入れようとしても、算術的語彙と論理的語彙の間には明確な非対称性が残る。その非対称性とは、算術的語彙の指示の不確定性である。(2)論理主義に対する批判者たちは、シーザー問題、バッドカンパニーオブジェクション、等の論拠をもとに、ヒュームの原理は論理的真理ではない、と結論づけており、ライトはこれにたいして「再概念化」などの概念装置を用いて再批判を試みている。しかし、ライトが再批判を行う際に導入されている概念装置が、どのような根拠のもとで正当化されるかは不明である。私の研究目的は、フレーゲ算術を端緒として、我々の論理・算術への理解の構造を探ることであったが、今年度の研究は主に、第二階の論理の特性と、第二階の論理に関する存在論的関与をめぐる議論のサーヴェイに充てられた。フレーゲの定理に用いられる第二階の論理に関して、論理主義者は次のような批判に答えなければならない。つまり、第二階の論理は実際には論理というより数学なのであって、仮に第二階の論理に算術を還元したところで、論理主義が本来持つはずの認識論的な優位性は獲得できない、という批判(クワイン、シャピロ)である。第二階の論理の表現力が第一階の論理のそれよりも強いこと、加えて、第二階の論理は述語の量化を含み、従って少なくとも見かけ上は集合のような抽象的対象への存在論的関与を必要とすることはよく知られている。それゆえ、算術への認識を論理への認識によって説明しようとする論理主義者にとっては、われわれがかくも強力な表現力を持ち、抽象的対象にも関与しうる第二階の論理をどのように認識するか、についての説明責任がある。この批判に対して本研究は、特に第二階論理の存在論的関与について「中立主義」の立場から以下のような示唆を得た。中立主義とは、束縛変項はそれらが置き換えている原子的な諸表現の意味論的機能を一般化しているにすぎない、とする立場であり、そこでは、第二階の量化に関しても、二階の束縛変項によって置き換えられる述語表現が、すでになんらかの抽象的対象を引き合いにする場合にのみ、抽象的対象への存在論的コミットメントが生じるだけであるとされる。

それゆえ中立主義においては、既に第一階論理において受け入れられた述語の解釈について、第二階において特別になにかが問題とされるということはない。中立主義をとることで、算術に対して第二階の論理がもつ認識論的な優位性の確保、という論理主義において必要とされる条件が満たされうる。以上の結論が、今年度の研究で得られた知見である。本研究の目的は、フレーゲ算術を端緒として、我々の論理・算術への理解の構造を探ることであったが、今年度の研究は主に、新・論理主義によるフレーゲ算術理解への評価と、論理主義の帰趨をめぐる議論のサーヴェイに充てられた。ヒュームの原理を公理Vに代わる論理的な公理とし、フレーゲ算術を論理主義の再興として見なすという立場(C.Wright等)に対する主な批判は、ヒュームの原理自体が孕む問題を指摘するもの(DummettによるBad Company Objection等)であるが、そもそもフレーゲにとっての論理主義、つまり算術の論理への還元とはどのようなものでなければならなかったか、を再検討することで、フレーゲにとってヒュームの原理は論理的公理たりえなかったことを示す議論がある(M.Ruffino)。Ruffinoによれば、フレーゲにとって論理学とは諸概念間の関係を扱うことができるがゆえに広く応用可能な学たりえたのであり、そして概念間の関係について扱う以上、概念の同一性を与える条件が不可欠であった。しかし、言語的桎梏のゆえに、われわれは概念について直接語ることは出来ず、概念を「概念の外延」という代理物を用いて間接的に語ることしができない。そこで本来与えられるべき概念間の同一性条件を、代理物である「概念の外延」を用いて表現し直したものが公理Vである。かくして、Ruffinoによればフレーゲの論理主義にとって公理Vは必要不可欠であり、Wrightらによる論理主義の再興は、少なくとも論理とは何であるかに関するフレーゲの認識による限り、認められるべきものではない。フレーゲによる論理把握とは異なる論理観を提示しない限り、新・論理主義は維持し得ないが、フレーゲによる論理観や、あるいはいわゆる伝統的論理観(G.Boolos)に代わる論理観を新・論理主義者たちが提示し得ているとはいまのころ考えられない(N.Tennantがこうした方向を模索している)。かくして、新・論理主義によるフレーゲ算術理解は、フレーゲ算術への評価としては妥当なものではない。
口唇・口蓋裂の発生遺伝子の解析

口唇裂、口唇口蓋裂、単独口蓋裂は先天性の多遺伝子異常であると分類されている。非症候群性の口唇口蓋裂または、単独口蓋裂は、口唇口蓋裂全体の60%を占めるとされている。これら疾患は、歯牙の欠損、鼻咽腔の閉鎖異常を認め、ほ乳障害を来たし、顎発育異常と言語遅滞を招く。これまでに口唇口蓋裂または、単独口蓋裂の責任遺伝子は同定されていない。その中で、RYK (Receptor related to tyrosine Kinase)は糖タンパクであり、オルファン受容体で、機能はよくわかっていない。RYK,EPHB2,EPHB3遺伝子は口唇口蓋裂または、単独口蓋裂の候補遺伝子である。RYK欠損マウス及びRYK遺伝子と関連するEph2/Eph3遺伝子の二重ノックアウトマウスは口蓋裂となる。RYK,EPHB2,EPHB3遺伝子検索を日本人及びヴェトナム人の口唇口蓋裂また単独口蓋裂からの血液を解析した。また、一塩基多型法を用いて、症例対照の伝達不均衡テストも実施した。結果、一例のヴェトナム人口唇口蓋裂患者から1355G>A(Y452C)変異をRYK遺伝子中に発見した。この変異は他のヴェトナム人/日本人/白人の1,646例(354例の患者を含める)からは見いだされなかった。NIH3T3細胞を用いたコロニー形成実験では、この変異型RYK遺伝子をトランスフェクション法で導入すると、タンパク活性を有意に低下させたため、本変異はRYk遺伝子発現変異に関与する事が判明した。3個人の一塩基多型を有する症例対照研究、伝達不均衡研究では口唇口蓋裂との関連は日本人患者で見いだせなかった。またEPHB2,EPHB3遺伝子は全く変異なかった。135G>A遺伝子の欠失変異は、ヴェトナム人患者の口唇口蓋裂の一塩基多型のまれなハプロタイプであり、日本人の口唇口蓋裂、単独口蓋裂も同様であることが示唆された。
代謝変化によるｅＥＦ１ＢｄｅｌｔａＬの転写活性御機構の解明

私たちは、低酸素応答機構を解明するためにハエRNAiライブラリーを用いて低酸素条件下での個体レベルでの生死を指標にスクリーニングを行い、新たな低酸素応答遺伝子を発見しています。この研究によって発見された遺伝子の中にSIRT2がありました。SIRT2は細胞質に存在するNAD依存性の脱アセチル化酵素です。我々はSIRT2の基質をプロテオーム解析を用いて検索し、eEF1Bδ蛋白質を基質として同定しました。この蛋白質は、翻訳因子として知られている40kdaに相当する分子量のeEF1Bδが知られていましたが、マウスで組織分布を調べてみる90kda付近に脳と精巣に特異的に存在する蛋白質の存在が確認されました。eEF1Bδゲノム解析により、Exon IIIがスプライシング変化することにより90kdaの蛋白質が生み出されることがわかりました。この大きい分子を我々はeEF1BδLと呼んでいます。eEF1BδLの機能解析を行ったところ、核内にも存在し過剰発現によるアレイ解析により、酸化ストレス応答の重要な遺伝子であるHO-1やシャペロン遺伝子群の発現を高めることを見出しました。また、eEF1BδLの組換え蛋白質はHSE DNAと直接結合し、ChiP Assayでもストレス依存性に結合が増強する結果が得られました。これらの結果より、eEF1Bδはスプライシング変化によって翻訳因子から転写因子に機能変化することが明らかになりました。転写因子として機能変化するために必要なエクソンのみを欠損させた変異マウスを作成しました。この変異マウスを用いて個体レベルでの機能解析を行い、神経細胞において熱ストレスなどに脆弱である結果が得られています。25年度が最終年度であるため、記入しない。私たちは、世界最大規模の「変異ハエバンク」を用い低酸素環境下におけるハエ個体の生死を指標としたスクリーニングにより、低酸素抵抗性の系統(SIRT2-RNAi)を発見し、SIRT2基質として翻訳因子であるeEF1Bdeltaを同定しました。eEF1Bdeltaは、翻訳因子として知られている40kdaに相当する分子量の蛋白質が存在しますが、我々がマウスで組織分布を調べてみると90kda付近に脳と精巣に特異的に存在する蛋白質が確認されました。eEF1Bdeltaゲノムを調べるとExon IIIがスプライシング変化することにより長いmRNAが生み出され、90kdaの蛋白質に変化することが明らかとなりました。私たちは、この大きい分子をeEF1BdeltaLと呼んでいます。eEF1BdeltaL特異的プローブでmRNAの組織分布を調べると、脳、精巣で細胞特異的な分布を示すことが確認されました。我々のこれまでの研究成果は、神経においてはeEF1BdeltaLが酸化ストレス応答と熱ストレス応答を介在する中心分子であることを強く示唆しています。eEF1Bdeltaの転写因子としの機能を獲得するExon IIIのみを特異的に欠損したマウスを作成しました。このマウスを用いて、脳における新たなストレス応答機構の分子基盤確立を目指した研究を行っています。その結果、変異マウスでは熱抵抗性や虚血抵抗性が弱まっている結果が得られています。翻訳因子から転写因子へスプライシング変化により、機能変化するeEF1Bの遺伝子可変マウスを作製することができ、その表現型解析で熱ストレスや酸化ストレスへの脆弱性が認められている。eEF1BdeltaLのストレス感知から転写シグナルへの情報伝達経路の解明を目指します。さらに、eEF1Bdeltaの転写因子としの機能を獲得するExon IIIのみを特異的に欠損したマウスを用いて、脳における新たなストレス応答機構の分子基盤確立を目指した研究を行います。

神経細胞における酸化・熱ストレス応答機構は、シャペロン病と呼ばれるパーキンソン病、アルツハイマー病に代表される神経変性疾患や脳梗塞などの病態に密接に関係しているため、神経に高発現するeEF1BdeltaLの機能解析より、これらの疾患の病態解明が進むことが強く期待されます。25年度が最終年度であるため、記入しない。
ニューラルコンピューティングで動作する立体静定トラス型超多自由度機構体の試作

立体静定トラス形機構体は、きわめて多くの自由度をもち、宇宙構造物や次世代ロボットの一つの形態として興味深い研究対象である。本研究では、その具体的なシステムを試作し、その実現に向けての考察を行うとともに、超多自由度システムとしての動作計画、自律分散的動作制御について検討する。今年度は、以下の各項目について検討を行った。1.機構体ハ-ドウェアの設計、解析・試作:トラス部材を連結するジョイント部分の詳細を考慮する機構運動の解析法を確立した。また、部材長を可変とするトラス部材およびジョイント部分の具体構成を設計するとともに、その試作を行い、本システムのハ-ドウェアとしての実現例を示した。2.ニュ-ラルネットモデルを用いた動作制御法の開発:多くの自由度を持つトラス形機構体の動作を並列分散的に制御するための基礎として、階層型のニュ-ラルネットモデルを用いた動作制御の方法論を提案し、分散形の構成として、モジュ-ル化ネットワ-クによる実現法を示した。また、分散形での実現として、トランスピュ-タによる実行についても基礎的検討を行った。3.超多自由度システムとしての動作計画問題:提案した動作制御の考え方の上で、動作の評価基準に基づいて超多自由度システムの動作計画を行う一つの方法を提示した。これをさらに発展させることで、動作評価の基準を自律的に獲得するような、動作計画の中枢システムの構築が期待でき、継続して検討することとした。次年度は、これらをさらに発展・統合し、静定トラス形超多自由度機構体のニュ-ラルコンピュ-ティングによる動作のためのシステム化へと進む予定である。
個人差を考慮した補酵素Q10サプリメントのアンチエイジング効果の検討

補酵素Q10 (CoQ10)は、アンチエイジングの食品機能性成分として期待されているが、体感の個人差の大きいことが課題である。本研究では、CoQ10の吸収に関連した遺伝子上の個人差から、「体感しやすい」群と「体感しにくい」群に分けられるか検証する。さらに、CoQ10の吸収を上げるような食品成分を見出し、「体感しにくい」被験者でもCoQ10のアンチエイジング効果が体感できる条件を見出す。
生理活性物質カートデューシンの受容体同定と炎症における役割の解明

Cartducin(カートデューシン)はC1q/TNF-related protein 3 (CTRP3)ともよばれており、申請者らが軟骨前駆細胞から同定した分泌タンパク質である。脂肪から分泌されるホルモンであるアディポネクチンとよく似た構造をとり、新たなカテゴリーである「C1q/TNFファミリー」に属する。平成30年度はまず、Cartducinの炎症における役割の解明に取りかかった。炎症には急性炎症と慢性炎症があることが知られている。これまでに、肥満にともなって脂肪組織で慢性炎症が生じることが分かっているので、慢性炎症のモデルとして、Cartducinノックアウトマウス(KO)および同腹野生型マウス(WT)を高脂肪食による食餌誘導性の肥満状態(DIO: Diet-induced obesity)にして、それぞれの表現型を比較検討した。24週齢時点におけるDIOのKOおよびWTから血液を採取して、糖代謝や脂質代謝の指標となる主な項目を血液生化学検査で調べた。しかしながら、両群の間に有意な違いは見られなかった。次に、DIOのKOおよびWT(24週齢)のそれぞれから内臓脂肪(精巣上体周囲脂肪)を摘出してRNAを抽出し、脂肪の合成や分解に関わる主な脂質代謝関連遺伝子の発現量について定量PCR法を用いてmRNAレベルで比較解析した。その結果、いくつかの脂質代謝関連遺伝子については両群の間に有意な発現量の違いがあることが明らかになった。慢性炎症のモデルとして、Cartducinノックアウトマウス(KO)および同腹野生型マウス(WT)を高脂肪食による食餌誘導性の肥満状態(DIO: Diet-induced obesity)にする必要があったが、(1)DIOに要する飼育期間が24週と長いこと、(2)性別をオスで一致させた同腹仔のKOおよびWTマウスの組合せが得られにくかったこと、などの理由により当初の計画よりやや遅れている。平成30年度に内臓脂肪から抽出したRNAをもとに作成したcDNAを用いて、炎症関連遺伝子の発現量の違いについてもKOとWTの両群間で比較解析していく。また、急性炎症のモデルを用いた比較検討にも取りかかる。研究を進めていく上で、必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と執行額は異なったが、研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含めて当初予定通りの計画を進めていく。
集落～校区圏における住民主導の計画理論の構築

九鬼は昨年度に引き続き島根県邑南町の夢づくりプラン事業を対象に,計画連携論の視点からプラン策定地区の実施状況とその背景理由を考察した。4地区の実施状況を聞き取りから把握した結果,従前からの取組を計画に組み入れた場合は実施されやすいこと,実施ではなく問題意識の共有を目的に計画に組み入れた項目があることなどが得られ,住民主導型ならではの特徴が見出せた。また田村は行政にとっての計画連携論の視点で,過去に宮城県内で策定された集落構想計画の経緯を聞き取るとともに,当該計画を策定した市町村担当者にも聞き取りを行った。その結果,策定済みの計画は平成12年から22年の間に21地区あることが得られた。また市町村担当者は計画が圃場整備推進の前提としての位置づけにあることを掌握しつつ,策定が1地域住民が地域に潜在・顕在する課題を認識する機会となる,2他事業の適用時に地域住民の合意形成の足がかりとなる,といった副次的効果を認識していたことも得られた。一方中島は滋賀県甲良町において,水環境整備により多面的機能が増進された地域内農業用水系を『農業水利環境ストック』とし,人口減少下にも関わらずそれが継続的に維持管理される要因を社会ネットワーク分析により考察した。その結果,1自治会活動を基層としたPDSプロセスによってストック全体の維持管理が達成され,2このプロセスにおける組織間調整が,重複構成員と集落行事の開催によって図られることが要因であることを突き止めた。つまり計画管理がそれを可能にしていることが示唆された。さらに内川は長野県南箕輪村を対象に,学校における『キャリア教育』の実態を調べた結果,農村地域でも内容は金銭労働に偏重しており,積極的に地域の次世代を育成するとの観点はかけ声倒れの状況にあった。今後は農村の特徴を活かした集落維持に必要なムラ仕事やイエ仕事を取り上げる重要性を指摘した。本年度は本調査に入るための予備的考察を行うため,以下のような調査を実施した。住民主導のむらづくりとして整理した事例のうち,島根県邑南町と秋田県五城目町(いずれも市町村独自型)での計画づくりについて農山漁村文化協会にヒアリングを実施し,計画の性質や主な関係者についての情報を収集した。これにより,集落レベルで全町的に計画に取り組むことができたキーポイントとして町の担当部署(農林系ではない)があげられることが推察できた。一方長野県栄村(市町村独自型)ではK集落を対象に,2011年3月に発生した長野県北部地震による被災からの集落復興計画を核としたむらづくりについて調査・情報収集を行った。同集落は震災を機に,集落内の施設・機能の拡充(交流拠点施設の設置,集落内「古道」の復活整備,生産物のブランド化と合同会社の設立等)を図り,活力ある集落維持を実現している。これらは被災前からの住民主導による営農の共同活動化,各種勉強会の実施等の蓄積が強く影響していると考えられた。さらに宮城県石巻市(県単独事業型)の2集落を対象として,集落構想計画の策定背景とその後の経過について現地調査を行った。両地区ともに計画は圃場整備事業の実施構想段階において策定されたものであり,A集落では2003年にB集落では2005年に,地域住民と地方自治体職員らが参画するワークショップを複数回開催し策定されていた。調査の結果,生活・環境部門の計画は予算不足や事業化の見通しがつかず具体化の途上にあることが明らかとなった。これらの調査結果を踏まえて今後の調査項目について検討を行った。その結果,対象として計画の主体と支援体,計画の3点に絞りそれらの類型化が先決であることが確認できた。一方,課題として過去のことを尋ねる場合,当時の関係者が見つからない点があることや,行政に対しても同様の点が考えられることがあげられた。申請書作成の時点で調査対象にあげていたむらづくりの事例について,今年度予備調査を行った結果,実際に調査を行える目処を立てられたことは次年度以降の研究推進に向けての大きな成果と言える。また,各自の調査結果を横断的に検討し,本テーマにおけるアウトプットとして何を目指すのかについても方針を定めることができたのは大きい。本年度は事例調査を行い,そこで立てられた計画の特徴を中心に考察した。まず市町村独自型に相当する島根県邑南町の夢づくりプランを取り上げ,その全計画書を入手し,計画構造論の視点から内容分析を行った。その結果,住民主導型による計画書は住民目線の内容と形態の多様性が認められた他,外部支援体の有無によって内容の充実ぶりに差が生じるという既往研究と一致する結果や,モデル地区の計画書が後発地区では参照されないといった住民主導型の限界を読み取ることができた。また,同じく市町村独自型に相当する滋賀県甲良町を対象とした調査では計画機能論の視点から,「約30年にわたる“水を基軸としたまちづくり"に係る計画づくりが,その後の住民主体のまちづくりにどのような影響を及ぼしたのか」について既存資料を元に概括的に整理した。その結果,同町の住民主体のまちづくりが段階的に整理でき,現在構築されているまちづくりの枠組みとその課題点を抽出した。一方県単独事業型の宮城県石巻市の事例では,計画連携論の視点から次のような考察を行った。集落における農業・生活・環境のうち,構想に沿って具体化されたのは農業であった。

しかし,計画策定後の主体の関わりについて考察した結果,非農業者や行政職員等が計画の実践に継続的・積極的に関与する仕掛けが計画に組み込まれておらず,このことが生活・環境部門の構想内容が具体化されにくい要因の一つと推察した。さらに計画組織論の視点では,人材育成の重要性を再認識する必要があるとの問題意識に立って,農村における次世代教育の先進的取り組みとされる長野県飯田市を対象に「地育力向上連携システム」の実態把握と課題の検討を行った。その結果指導者確保を可能にする背景には,同市が以前から注力してきた公民館活動が下支えとなっていると推察された。調査対象の市町村で実際に作成された計画書を内容分析することによって,住民主導型の計画の特徴を把握できるとともに,その問題点を垣間見ることができたのは大きな進捗と考えている。また昨年度の結果から憂慮された過去の経緯に関するエビデンスの不足について,現在取り組んでいる対象地では該当する心配がそれほど存在しないこと,また年度末の全体会議によってエビデンス不足を補う方法について具体策を議論できたことも進捗上の助けになると期待できる。九鬼は昨年度に引き続き島根県邑南町の夢づくりプラン事業を対象に,計画連携論の視点からプラン策定地区の実施状況とその背景理由を考察した。4地区の実施状況を聞き取りから把握した結果,従前からの取組を計画に組み入れた場合は実施されやすいこと,実施ではなく問題意識の共有を目的に計画に組み入れた項目があることなどが得られ,住民主導型ならではの特徴が見出せた。また田村は行政にとっての計画連携論の視点で,過去に宮城県内で策定された集落構想計画の経緯を聞き取るとともに,当該計画を策定した市町村担当者にも聞き取りを行った。その結果,策定済みの計画は平成12年から22年の間に21地区あることが得られた。また市町村担当者は計画が圃場整備推進の前提としての位置づけにあることを掌握しつつ,策定が1地域住民が地域に潜在・顕在する課題を認識する機会となる,2他事業の適用時に地域住民の合意形成の足がかりとなる,といった副次的効果を認識していたことも得られた。一方中島は滋賀県甲良町において,水環境整備により多面的機能が増進された地域内農業用水系を『農業水利環境ストック』とし,人口減少下にも関わらずそれが継続的に維持管理される要因を社会ネットワーク分析により考察した。その結果,1自治会活動を基層としたPDSプロセスによってストック全体の維持管理が達成され,2このプロセスにおける組織間調整が,重複構成員と集落行事の開催によって図られることが要因であることを突き止めた。つまり計画管理がそれを可能にしていることが示唆された。さらに内川は長野県南箕輪村を対象に,学校における『キャリア教育』の実態を調べた結果,農村地域でも内容は金銭労働に偏重しており,積極的に地域の次世代を育成するとの観点はかけ声倒れの状況にあった。今後は農村の特徴を活かした集落維持に必要なムラ仕事やイエ仕事を取り上げる重要性を指摘した。次年度以降は各地でのむらづくり事例について,大きく主体と支援体,そして計画の類型化に向けて調査を進めることになる。特に計画には時間軸と空間軸の2軸が存在するが,各事例において時間軸がどのように設定されているのか,また空間軸(本研究では集落校区がそれにあたる)についてはそのマネジメント(具体的には農地保全など)がどれだけ言及されているか,に注目してそれらの分類を行う。