hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高品質加工糸が生産可能なオンライン型サージング検査システムの開発および検証

本研究では,衣服等の繊維製品に用いられる仮撚加工糸を対象とし,加工時の糸形態の挙動について,汎用仮撚加工機械で容易に取得可能なオンライン型サージング検査システムを開発する.そのため糸に撚りを付加する「延伸・加熱・加撚・冷却部」のサージング現象(糸の不安定挙動)を解明することで,糸形態および糸品質に与える影響を調査し,加工中においても糸形態が確認可能な検査システムを開発することを目的とする.2018年度は,ディスクユニットフリクション仮撚加工機におけるサージングの発生要因を検証するために,1加工中の糸の現状把握,2施撚部のディスク構成について検証を行った.まず,加工中の糸の現状把握として,汎用仮撚加工機の運転中に糸形状(見かけ糸太さ・撚角度),糸張力,糸温度を測定することで検証した.糸形状は高速度カメラを用いて,糸張力は張力計を用いて張力変動についても検証し,糸温度は購入した熱画像カメラを用いて測定した.その結果,加工中の糸はヒータ進入後に見かけ糸太さが減少し,撚角度は増加することが確認できた.また,サージングは延伸比の低下および加工速度の増加に伴い発生しやすくなり,サージング発生時には,糸が延伸しにくくなることから糸張力が増加し,加工中の糸速度が低下しにくいことから糸温度が低下することがわかった.つまり,サージングの抑制には加工中の最適な加撚張力の維持が重要といえる.次に,施撚部のディスク構成について,加撚張力を糸に付与するのはディスクであり,サージングが発生しづらいディスク構成を検討するために,生産現場で使用されているディスク構成を糸形状・糸張力の観点から現状把握を行った.その結果,加撚張力および撚りを与えるためには摩擦係数の高い複数枚のディスクが必要不可欠といえ,さらに解撚を安定させるためには最終ディスクに鋭利な形状のディスクを設置する必要であることがわかった.2018年度では,サージング検査システムの確立および現状の確認を目標としていた.研究実績より,サージングの発生要因は,加工中の加撚張力の維持・向上が重要であることが明らかとなった.また,加撚張力に影響を及ぼす施撚部のディスク構成についても検証の結果,加撚張力を付与するためには,最適なディスク構成を模索する必要があることが判明した.以上より,本研究は順調に進展しているといえる.これまでの研究実績より,サージングの発生要因には,加工中の加撚張力の維持・向上が重要であり,ディスク構成についても,最適構成を検討する必要があるといえる.そこで,2019年度はサージング発生のメカニズムを解明するために,仮撚加工の必要条件について,1つ1つの検証を行う.仮撚加工は,糸に引張・ねじり・熱応力が付与されている.これらの要素を単独で検証し,実際に何がサージングに影響を与えているかを確認する.そのため,動的な仮撚加工機の他に静的な仮撚加工をまた,FFT解析も取り入れ,機械振動との関係についても把握する.加えて,万能試験機を購入し,加工糸を引張試験することで糸物性との関係も確認する.各要素の影響を把握することができれば,仮撚加工における糸の3次元シミュレーションを構築できるといえ,実現象と照らし合わせることで,発生メカニズムについて検証する.本研究では,衣服等の繊維製品に用いられる仮撚加工糸を対象とし,加工時の糸形態の挙動について,汎用仮撚加工機械で容易に取得可能なオンライン型サージング検査システムを開発する.そのため糸に撚りを付加する「延伸・加熱・加撚・冷却部」のサージング現象(糸の不安定挙動)を解明することで,糸形態および糸品質に与える影響を調査し,加工中においても糸形態が確認可能な検査システムを開発することを目的とする.2018年度は,ディスクユニットフリクション仮撚加工機におけるサージングの発生要因を検証するために,1加工中の糸の現状把握,2施撚部のディスク構成について検証を行った.まず,加工中の糸の現状把握として,汎用仮撚加工機の運転中に糸形状(見かけ糸太さ・撚角度),糸張力,糸温度を測定することで検証した.糸形状は高速度カメラを用いて,糸張力は張力計を用いて張力変動についても検証し,糸温度は購入した熱画像カメラを用いて測定した.その結果,加工中の糸はヒータ進入後に見かけ糸太さが減少し,撚角度は増加することが確認できた.また,サージングは延伸比の低下および加工速度の増加に伴い発生しやすくなり,サージング発生時には,糸が延伸しにくくなることから糸張力が増加し,加工中の糸速度が低下しにくいことから糸温度が低下することがわかった.つまり,サージングの抑制には加工中の最適な加撚張力の維持が重要といえる.次に,施撚部のディスク構成について,加撚張力を糸に付与するのはディスクであり,サージングが発生しづらいディスク構成を検討するために,生産現場で使用されているディスク構成を糸形状・糸張力の観点から現状把握を行った.

その結果,加撚張力および撚りを与えるためには摩擦係数の高い複数枚のディスクが必要不可欠といえ,さらに解撚を安定させるためには最終ディスクに鋭利な形状のディスクを設置する必要であることがわかった.2018年度では,サージング検査システムの確立および現状の確認を目標としていた.研究実績より,サージングの発生要因は,加工中の加撚張力の維持・向上が重要であることが明らかとなった.また,加撚張力に影響を及ぼす施撚部のディスク構成についても検証の結果,加撚張力を付与するためには,最適なディスク構成を模索する必要があることが判明した.以上より,本研究は順調に進展しているといえる.これまでの研究実績より,サージングの発生要因には,加工中の加撚張力の維持・向上が重要であり,ディスク構成についても,最適構成を検討する必要があるといえる.そこで,2019年度はサージング発生のメカニズムを解明するために,仮撚加工の必要条件について,1つ1つの検証を行う.仮撚加工は,糸に引張・ねじり・熱応力が付与されている.これらの要素を単独で検証し,実際に何がサージングに影響を与えているかを確認する.そのため,動的な仮撚加工機の他に静的な仮撚加工をまた,FFT解析も取り入れ,機械振動との関係についても把握する.加えて,万能試験機を購入し,加工糸を引張試験することで糸物性との関係も確認する.各要素の影響を把握することができれば,仮撚加工における糸の3次元シミュレーションを構築できるといえ,実現象と照らし合わせることで,発生メカニズムについて検証する.
複合解像度型イメージングを用いた高質感映像の収集と表示に関する研究

映像システムにおいて、実物の色・質感をリアリティ高くディスプレイ上に再現することは究極の課題の一つである。そのためには赤・緑・青(RGB)の三原色だけでは不十分であり、分光画像技術の応用が有望視されている。しかし従来の分光画像技術では、高精細・高画質・動画像を取得・処理することが難しく、また質感の再現のために重要な、光沢の輝きや色を正確に再現することが困難という課題があった。これに対して本研究課題では「複合解像度型分光イメージング」の技術による課題解決に取り組んだ。2013年度に構築したリアルタイムの分光画像取得・処理システムでは、高解像度分光画像の再構成精度の低下要因として、高解像度RGBカメラの分光感度特性のモデル化誤差が挙げられたことから、重回帰分析を用いた再構成手法を適用するとともに、局所重みつき重回帰分析に基づく分光画像再構成手法を新たに提案し、実験的に精度向上の効果を確認した。また、高輝度な光沢やテクスチャーを含む分光動画像の収集・再現を目的として、17bitのダイナミックレンジを有するカメラを用いて複合解像度型分光イメージングシステムを実装し、光沢部分を飽和しないように入力可能とした。こうして取得した高ダイナミックレンジの映像を通常のディスプレイに表示するには、ダイナミックレンジの圧縮(トーンマッピング)を行う必要があるが、階調圧縮のパラメータをユーザが手動で設定する必要があった。本研究では、階調圧縮の程度を最適化するようなパラメータを自動的に定める方法を提案し、開発した分光動画像システムに適用することでその効果を確認した。さらに、映像のリアリティや色・質感が、ディスプレイ周囲の環境によってどのように影響を受けるか、主観評価実験による検討を行い、リアリティや色再現性に対する評価が高くなる条件を示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。優れた質感を再現する映像システムの基盤となる映像収集技術と表示技術に関する研究開発を行っている。映像収集技術としては、これまでに開発した「複合解像度型分光イメージング」技術を発展させ、忠実な色情報に加え、動き、高輝度な光沢やテクスチャー、さらに分光的な照明環境マップ等を効率的に収集する技術の確立を目指している。映像表示技術としては、広色域かつ自然な色再現技術、光沢や高輝度なテクスチャーなどの質感の再現性を向上する表示技術等を統合化したディスプレイの構築・視覚的評価を予定している。2013年度は、光沢等の変化を含む映像を分光画像として取得するために、分光動画像入力システムを実装した。このシステムでは、RGBカメラと低解像度分光画像センサーにより取得したデータから、高解像度の分光画像を信号処理により復元する。本研究室で開発したPiecewise Wiener推定手法を動画処理用に実装し、良好な精度の分光動画像をリアルタイムで取得できることを確認した。本システムを8月に開催されたイノベーションJAPAN 2013に出展し、動態展示を行った。さらに、本システムの一つの課題であったRGBカメラの分光感度特性の正確な測定を省略するため、低解像度分光センサーと高解像度RGBカメラによる取得データの位置あわせを行って重回帰分析を適用することで自動キャリブレーションを可能とした。これにより、RGBカメラの分光感度特性の誤差の影響を抑制することが可能になり、精度の向上を図ることができた。また、今後本システムで取得した映像の質感再現性の評価等を実施するため、映像評価用実験システムを構築した。

当初の目的として「複合解像度型分光イメージング」技術を発展させ、動きや高輝度なテクスチャー等の収集技術を確立することが挙げられるが、これまでに映像収集の精度を向上する方法を新たに開発するとともに、動画像での映像収集・リアルタイム処理が可能となり、また来年度に向けてダイナミックレンジの拡大・照明環境の分光情報取得などの技術的課題への方針が明確となっている。新規開発した手法に関しては国際会議に採択されており、2014年度に発表を行う予定である。またディスプレイを用いた質感再現性の評価については、実験装置の準備が概ね整い、次年度前半での実験を予定している。なおB班での食品鮮度の認知メカニズムの解明に対して6原色ディスプレイの提供を通じて協力した。以上より概ね順調に進展しているといえる。1.複合解像度型分光イメージングを応用した高質感映像収集技術平成25年度に実装したリアルタイム複合解像度型分光イメージングシステムについて、高感度・高階調性を有するカメラとの組み合わせによりダイナミックレンジの広い分光映像収集システムを構築する。また、リアルタイム回帰アルゴリズムの適用により、高解像度カメラの分光感度特性の事前モデル化を不要とし、組み合わせ可能なRGBカメラの制約を解消する。これによって本システムの応用対象が格段に拡張されることを実証する。さらに本システムを応用して照明環境の分光情報の簡易収集システムを構築し、2の質感再現性評価実験に応用する。2.実物の質感をリアリティー高く再現するための映像表示技術と質感再現性の評価周囲環境に合わせた高忠実な色再現や高輝度部の適切な階調変換が、知覚される質感にどのように寄与するかを明らかにするために、主観評価実験を実施する。1.のシステムで入力した画像及び照明環境の分光情報を用いて、対象物体と被験者の観察環境における照明の一致・不一致が質感に与える影響を明らかにする。また色再現精度・照明環境・視差・ダイナミックレンジなどの複合的な要素と知覚される質感との関係を検討する。これらの検討により優れた質感を再現する映像システムの基盤技術を開発し、本研究領域の成果を映像機器・システムなどの工学的応用に展開することを目的とする。また質感脳情報学の他の研究グループとの交流を積極的に実施し、開発するシステム技術などを通じて領域の研究に資することを目指す。
無脊椎動物に存在する血小板活性化因子(PAF)の意義

本研究では、まず、各種無脊椎動物に含まれているアルケニルおよびアルキル型エーテル型リン脂質の割合を詳しく調べた。節足動物、特に昆虫ではエーテル型リン脂質の割合は低く、アルキル型はホスファチジルコリン画分の数%を占めるにすぎない。これに対し、より下等な無脊椎動物には多量のエーテル型リン脂質、特にアルキル型ホスファチジルコリン、が含まれていることが分った。この事実は、本研究により初めて明らかになったものである。アルキル型ホスファチジルコリンの役割はまだよく分らないが、加水分解に比較的安定であるところから、組織や細胞を物理的あるいは化学的傷害から守るために一役かっている可能性がある。一方、アルキル型ホスファチジルコリンは、哺乳類で血小板活性化因子(PAF)の前駆体としての役割をもっていることから、これら無脊椎動物にPAF様物質が存在しているかどうか詳しく調べた。たしかにこれらの下等動物にもPAF様物質が広く存在していることが判明した。特に、ナマコでは全身に高レベルで存在していることが分った。ミミズやナメクジ等では、色々な刺激を加えることにより、PAF様物質のレベルは著しく増大した。このことは、PAF様物質が刺激時に作られていることを意味しており、ホメオスタシスの維持等で何らかの役割を演じていることを示唆する。ミミズを用いてPAF様物質の本態を追求したところ、意外にもPAFそのものではなく、プロピオニルPAFであることが判明した。従って、動物界ではPAFだけでなくその類縁体も広く存在している可能性がある。これも本研究が明らかすることができた全く新しい知見である。この他、いろいろな無脊椎動物に、PAFを合成するルート酵素活性が広く分布していることも明らかにした。PAFあるいはPAF様物質が、哺乳類だけでなく無脊椎動物にも広く存在していて何らかの役割を演じていることはまちがいないものと思われる。本年度の研究では、48種の無脊椎動物を用いてPAFの量、およびPAFと構造上類縁のエ-テル型リン脂質について詳しい分析を行った。主要なリン脂質であるコリングリセロリン脂質(CGP)とエタノ-ルアミングリセロリン脂質(EGP)についてエ-テル型リン脂質分析を行った。節足動物以外の無脊椎動物でPAF前駆体と考えられるアルキル型CGPが多量に含まれていることが分かった(CGPの30ー80%)。なおこの割合はPAF産生細胞として知られているほ乳類の白血球のアルキル型CGPの割合とよく似たものであった。次に各種無脊椎動物のPAFを定量したところ、下等な無脊椎動物にはPAFが多量に存在していることが明らかになった。例えば、カイメン、クラゲ、イソギンチャク、プラナリア、コウガイビル、イソゴカイ、イワムシ、ユムシ、ミミズ、ハマグリ、アサリ、シジミ、ナマコ、ウニなどには通常の状態でもPAFが多量に存在しておりPAFがこれらの動物において重要な役割を演じていることを窺わせるものであった。ナマコには全身にPAFが著しく高いレベルで含まれていた。ナマコを組織別に調べると腸には特に多く含まれておりその量は、ザイモザンなどで刺激したほ乳類の白血球並のレベルであった。一方、昆忠ではPAFはほとんど含まれていなかった。その原因として前駆体の欠如が考えられる。例外としてスズメバチに高いレベルのPAFが検出された。

スズメバチに含まれるPAFの量は、組織に注入した場合、他のメディエ-タ-と協同して局所に炎症を引き起こすのに十分なものであり、実際に、毒の一成分となっているものと予想された。他の昆虫ではほとんど存在していなかった原因として前駆体の欠如が考えられる。各種無脊椎動物におけるエーテル型リン脂質の分布を詳細に調べた。その結果、昆虫を除く様々な無脊椎動物に、アルキルエーテル型のホスファチジルコリンが、大量に存在していることが明らかになった。特にカイメンでは80%近くをアルキルエーテル型が占めていた。アルキルエーテル型ホスファチジルコリンは、血小板活性化因子(PAF)の前駆体と考えられるので、次に、PAFの分布を詳しく調べた。PAF様物質は、下等動物に広く存在していたが、とりわけナマコ、ミミズ等に多量に存在していた。ミミズに含まれるPAF様脂質を、ガスクロマトグラフィー質量分析で分析したところ、PAFそのものよりもプロピオニルPAFが多量に検出された。哺乳類とは異なり、少くともミミズではプロピオニルPAFがPAF活性の主体であると考えられた。プロピオニルPAFが、このように多量にみつかった例はこれまでになく、本研究が初めての例である。次に、PAFのこれらの動物における合成ルートを探るため、生合成酵素の活性を調べた。ミミズでは、修復系の酵素であるアセチルトランスフェラーゼの活性が強く、de novo合成酵素系の活性は低かった。ミミズではPAFは、アセチルトランスフェラーゼによって主として合成されていると考えられた。また、ミミズのアセチルトランスフェラーゼは哺乳類のものと異なり、界面活性剤に比較的安定であり、高濃度のリゾPAFを入れても阻害がみられなかった。この性質を利用して、酵素の可溶化にある程度成功することができた。一方、ナマコではアセチルトランスフェラーゼの活性はむしろ低く、de novo合成系の酵素活性の方が優性であった。PAFあるいはPAF様物質の合成ルートは、動物により異なっている可能性がある。
ヒトの体毛分布に関する遺伝子探索と進化学研究

クオリティーコントロール後のゲノムワイドSNPデータに対して、1000ゲノム計画のJPTとCHBを参照パネルに用いたインピュテーションを行い、約530万SNPsのデータを得た。前腕の毛の濃さを5段階に分類したデータを表現型データとして、線形回帰モデルによる関連解析を行った。データセットはゲノムワイドSNPデータを用いた主成分分析の結果から、k-means法を用いて本土セットと琉球セットに分割し、それぞれのデータセットに対して再び主成分分析を行って上位10主成分得点を得た。得られた主成分得点と年齢を共変数に用いて重回帰分析を行った後、メタ解析により結果を統合した。結果として、6番染色体のETV7遺伝子上にゲノムワイド有意水準を満たすSNPを検出した。検出されたSNPのアリル頻度は本土と琉球の間でほとんど差が無かったため、このSNPが本土集団と琉球集団の体毛の濃さの違いを説明しているとは考えられないが、Human Genome Diversity projectのデータによると、ネイティブアメリカン集団において派生型アリルの頻度が顕著に高いことが分かった。ネイティブアメリカンは非常に薄い体毛をもつことが人類学分野では古くから知られており、この特徴が本研究で検出されたSNPによって部分的に説明できるかもしれない。ネイティブアメリカン集団において、当該領域に対する自然選択が作用した可能性を検証したが、正の自然選択が作用した痕跡は検出できなかった。ETV7と体毛の関係についてはこれまでのところ報告されていないが、ETV7と相互作用するIRF4は毛髪の色と関連することが知られており、ETV7が何らかの形で体毛の濃さに影響を与えている可能性は十分考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本土日本-琉球集団間おける体毛分布差異の統計学的評価関連解析のための表現型データとして、本土日本または琉球出身の男性約500人の顔面・前腕・手背・下腿・足背をデジタルカメラで撮影し体毛の多さを04の5段階のグレードで評価した。各部位の体毛の多さを本土集団と琉球集団で比較するためにマン・ホイットニーのU検定を行ったところ、足背を除くすべての部位で琉球集団が本土集団より有意に体毛が多いことがわかった。また、各部位のグレードを変数として主成分分析を行った結果、固有値が1以上となったのは第2主成分までで、主成分負荷量から第1主成分は全身的な体毛の多さ、第2主成分は手足の毛が多いか髭が多いか、を表す成分であると解釈することができた。本土集団と琉球集団の間で第1主成分得点の分布を比較した場合でも、琉球集団は本土集団より体毛が多い傾向にあることが確認できた。ゲノムワイドSNPデータに基づく琉球人の集団構造被験者から採取した血液または唾液からDNAを抽出し、DNAマイクロアレイによりSNPタイピングを行った。主成分分析を行ったところ、第3主成分で沖縄諸島の人々と宮古諸島の人々が2つのクラスターに別れ、その間に八重山諸島の人々がプロットされるという結果が得られた。このことは、沖縄本島地方の人々と宮古諸島の人々は遺伝的に分化しており、八重山諸島は沖縄本島地方から地理的に離れているにも関わらず、八重山諸島の人々は宮古諸島の人々よりも遺伝的に沖縄本島地方の人々に近縁であることを示す。これらの結果は、過去に琉球諸島の人々が北琉球集団(沖縄本島地方の人々から成る集団)と南琉球集団(宮古諸島の人々と八重山諸島の人々から成る集団)に分化しており、より最近になって八重山諸島の人々が沖縄本島地方からの移住者による遺伝的影響を受けたことを示唆している。今回得られたデータは、琉球人の成り立ちを明らかにするための重要な知見になるとともに、今後関連解析を実施する上でも有用な情報となるものである。ゲノムワイドSNPデータについてクオリティーコントロールを行った後、国際HapMap計画フェイズ2のJPTとCHBのデータを参照パネルとして遺伝子型のインピュテーションを行った。結果として、およそ400人、200万SNPsの遺伝子型データを得た。前年度に整理済みの表現型データのうち、顔面・前腕・下腿のデータを用いて関連解析を行った。ゲノムワイドSNPデータの主成分分析の結果から、k-means法を用いて被験者を本土セットと琉球セットの2つのデータセットに分割し、それぞれのデータセットに対して線形回帰モデルを用いた関連解析を行った。共変数には被験者の年齢と、それぞれのデータセットのSNPデータを用いて主成分分析を行った際の上位10主成分の得点を使用した。結果として、6番染色体のETV7遺伝子上のrs6930836がゲノムワイド有意水準を満たすP値を示したため、これを体毛の濃さに関連する多型の候補とした。しかし、このSNPのアリル頻度は本土集団と琉球集団との間でほとんど差が無かった。本土集団と琉球集団の体毛の濃さには明確な差があることが前年度の研究で明らかになったが、このSNPは両集団の表現型の差には寄与していないと考えられる。一方でこのSNPのアリル頻度は、ネイティブアメリカン集団で顕著に高かったため、現在ネイティブアメリカン集団で何らかの自然選択が作用した痕跡が無いか調査中である。このために、より高密度のSNPデータを取得するため、新たに1000ゲノム計画のJPTとCHBのデータを参照パネルにしたインピュテーションを実施中である。また、ゲノムワイド有意水準には達しないものの2番染色体にも体毛の濃さとの関連を示唆するピークが検出された。

このピークの近傍には、頭髪の太さに関連すると報告されているEDAR遺伝子があるため、この遺伝子の体毛への影響も併せて検証していく予定である。クオリティーコントロール後のゲノムワイドSNPデータに対して、1000ゲノム計画のJPTとCHBを参照パネルに用いたインピュテーションを行い、約530万SNPsのデータを得た。前腕の毛の濃さを5段階に分類したデータを表現型データとして、線形回帰モデルによる関連解析を行った。データセットはゲノムワイドSNPデータを用いた主成分分析の結果から、k-means法を用いて本土セットと琉球セットに分割し、それぞれのデータセットに対して再び主成分分析を行って上位10主成分得点を得た。得られた主成分得点と年齢を共変数に用いて重回帰分析を行った後、メタ解析により結果を統合した。結果として、6番染色体のETV7遺伝子上にゲノムワイド有意水準を満たすSNPを検出した。検出されたSNPのアリル頻度は本土と琉球の間でほとんど差が無かったため、このSNPが本土集団と琉球集団の体毛の濃さの違いを説明しているとは考えられないが、Human Genome Diversity projectのデータによると、ネイティブアメリカン集団において派生型アリルの頻度が顕著に高いことが分かった。ネイティブアメリカンは非常に薄い体毛をもつことが人類学分野では古くから知られており、この特徴が本研究で検出されたSNPによって部分的に説明できるかもしれない。ネイティブアメリカン集団において、当該領域に対する自然選択が作用した可能性を検証したが、正の自然選択が作用した痕跡は検出できなかった。ETV7と体毛の関係についてはこれまでのところ報告されていないが、ETV7と相互作用するIRF4は毛髪の色と関連することが知られており、ETV7が何らかの形で体毛の濃さに影響を与えている可能性は十分考えられる。本年度は体毛の濃さと有意な関連を示すSNPを検出することができた。また、ゲノムワイド有意水準は満たさないものの、有望な関連候補SNPもいくつか検出することができた。トップの関連を示したSNPはネイティブアメリカン集団においてアリル頻度が顕著に高い傾向にあり、自然選択の研究の対象としても興味深いものであると思われる。27年度が最終年度であるため、記入しない。体毛の濃さと有意な関連を示したSNPについて、別のサンプルセットを用いてTaqMan法により再現性の確認を行う。また、関連SNP周辺領域に自然選択が作用した痕跡がないか検証する。併行して古人骨のゲノム解析を進め、ゲノム情報から古代人の表現型の推定を行う。本年度は、十分な個体数の表現型データならびにゲノムデータの収集を終えることができた。両データの整理も概ね完了しており、次年度から速やかに関連解析を実施することが可能である。体毛の多さを5段階のグレードで評価した表現型データを用いて重回帰分析により関連SNPの探索を行う。共変数には年齢やゲノムデータに基づいた主成分得点などを用いる。
近世建築生産史における「大工棟梁」の研究

本年度は、三年の研究期間を計画した最終年度にあたり、初年度で行った資料の収集や次年度で行った基礎的情報の整理・読解など、これまでに進めてきた作業を踏まえての研究の最終段階に位置付けられる。本研究の目的を達成するために、一つは大工の技術書である「木割書」に着目し、実寸と比例という観点から木割の方法的な特徴を分析した。もう一つは大工の役職である番匠と棟梁の差異に着目し、中世的な生産構造から近世的なそれへと展開する過程を分析した。前者では、中世及び近世の主要な木割書に記述されている神社建築に注目し、実寸と比例という観点から内容を読解・分析した上で、木割の方法が時代の推移によってどのような変化を遂げたかを解明した。その結果、中世の木割書では実寸を比例に置き換えるという傾向が確認され、理論的・抽象的に建築を記述しようとする意図を読み取ることができる。一方で、建築規模を周辺環境で調整するという実践的な視点も有しており、木割書が成立した初期的な特徴として理解することができる。近世の木割書になると、理論化・抽象化が顕著になり、木割として体系的に記述することが目指されると共に、木割書以外の文書から引用するなど、極めて知的な領域を形成するようになる。後者では、戦国期の甲斐国に注目し、大工が中世的な「番匠」から近世的な「棟梁」へと変化を遂げる過程を、一国全土で残された検地帳を用いて辿った。中世において特権的な「大工」に従属していた「番匠」は、近世において自らの力で建築生産体制を構築し得る「棟梁」へと成長した。そのような変化の各段階を、検地帳に付けられる大工から読み取ることができる。屋敷や田畑を所有し、親類縁者を率いて田畑を耕作し、高い生産性を獲得した農家の在り方と、農村における大工の建築生産体制を重ねて理解することが可能であり、中世の「大工」から独立した「棟梁」の存在を明確にすることができた。本研究の目的は、建築生産史における中心的な存在であるところの大工が中世から近世へと時代が推移する中でどのような変化を遂げたか、ということを解明することにある。そのために大工組織と設計技術の二つの観点から分析を試みたところ、相互に成果を補完し合う結果となり、相乗的な効果を得ることができた。本研究課題は3年の期間で計画し、およそ計画通りに実行することができ、研究成果を得ることができた。従って、研究は完結したといえるが、研究を行ってきた過程で、新たな課題や発展的な課題も見えてきた。今後は改めて課題を設定し、研究に取り組む予定である。本年度は、三年の研究期間を計画した初年度にあたり、主に資料の収集と基礎的情報の整理・拡充を目指した。その中心的な作業になったのが、以下の二点である。一つは、「棟札」が掲載されている文献の確認と、その内容の採取および一覧表作成である。一つは、埼玉県の大工棟梁旧家への訪問と史料の披見および周辺地域に所在する建築調査である。前者では、範囲をおよそ神奈川県・東京都・埼玉県に絞り、自治体刊行物を中心に文献を調査した。その中で棟札の記載があるものを選定し、その内容を「年代・建物名・所在地名・職名・姓名・旧村名・現地名など」の項目毎に記録した。その結果、職人の動向をある程度に把握することに成功し、次年度以降、重点的に調査研究を進めるべき対象を特定することができた。また、可能な限り現存する棟札を網羅することに努めているため、作成した一覧表自体が一つの有用な資料となっている。後者では、埼玉県の大工棟梁旧家に所蔵されている史料を調査し、天保年間に作成されたと考えられている指図を重点的に分析した。また、指図を描いた大工棟梁家の特徴として彫物師との協同による仕事が挙げられ、その内容を考察するために関連史料を収集し、その結果を論考にまとめた。更に、具体的に大工と彫物師が協同で普請にあった建築の遺構を訪れ、建築と装飾の観点から調査した。その他、木割書の収集と読解を行い、主に柱・組物・垂木の接続における木割の方法を分析し、論文にまとめて発表した。本年度は、三年の研究期間を計画した次年度にあたり、初年度に引き続き、資料の収集と基礎的情報の整理・拡充を継続すると共に、それら資料の読解・分析に着手した。一つは、データベース化を進めていた「棟札」の内容から大工の存在を個別に把握し、且つ寺社方・村方・町方など大工以外の資料とそれら結果を照らし合わせ、大工の活動内容を総合的に知ることができる事例を明確にすること。一つは、大工技術の一つの画期と思われる建築図や建築書の存在に着目し、中世の後半に突如として出現した建築図・建築書が、近世に入って数多く作成されることになるという過程を辿ることで大工技術の変遷を明確にすること。前者では、埼玉県や神奈川県および山梨県等の各自治体を範囲として調査した「棟札」の内容から、特に残存資料が豊富な埼玉県の大工の事例に焦点を絞り、施主である社寺の資料を踏まえた上で読解・分析し、活動内容を解明すると共にその特質を分析した。

中世の段階において大工の活動は社寺に専属することで安定的に展開することが可能になるが、関東地方の農村ではそのような特権を得ることは難しく、むしろ近世に入って成熟した農村社会が大工の活動背景として存在していたことが明らかとなった。後者では、大工が記した建築図や建築書の内容を分析し、中世に建築図や建築書が出現した頃の内容と、近世に入って多様な展開をみせた後の建築図や建築書の内容を、比較分析することで各々の特質を明確にすると共に、建築図や建築書そのものの理解を深めることを目論んだ。近世の建築図や建築書は理論化する傾向が強く、実際の建築とはかけ離れた内容が目に付くようになるが、換言すると、中世の建築図や建築書は明確に実地を踏まえた内容であり、当時の建築概念を理解する上で重要な資料であることが明らかとなった。本年度は、三年の研究期間を計画した最終年度にあたり、初年度で行った資料の収集や次年度で行った基礎的情報の整理・読解など、これまでに進めてきた作業を踏まえての研究の最終段階に位置付けられる。本研究の目的を達成するために、一つは大工の技術書である「木割書」に着目し、実寸と比例という観点から木割の方法的な特徴を分析した。もう一つは大工の役職である番匠と棟梁の差異に着目し、中世的な生産構造から近世的なそれへと展開する過程を分析した。前者では、中世及び近世の主要な木割書に記述されている神社建築に注目し、実寸と比例という観点から内容を読解・分析した上で、木割の方法が時代の推移によってどのような変化を遂げたかを解明した。その結果、中世の木割書では実寸を比例に置き換えるという傾向が確認され、理論的・抽象的に建築を記述しようとする意図を読み取ることができる。一方で、建築規模を周辺環境で調整するという実践的な視点も有しており、木割書が成立した初期的な特徴として理解することができる。近世の木割書になると、理論化・抽象化が顕著になり、木割として体系的に記述することが目指されると共に、木割書以外の文書から引用するなど、極めて知的な領域を形成するようになる。後者では、戦国期の甲斐国に注目し、大工が中世的な「番匠」から近世的な「棟梁」へと変化を遂げる過程を、一国全土で残された検地帳を用いて辿った。中世において特権的な「大工」に従属していた「番匠」は、近世において自らの力で建築生産体制を構築し得る「棟梁」へと成長した。そのような変化の各段階を、検地帳に付けられる大工から読み取ることができる。屋敷や田畑を所有し、親類縁者を率いて田畑を耕作し、高い生産性を獲得した農家の在り方と、農村における大工の建築生産体制を重ねて理解することが可能であり、中世の「大工」から独立した「棟梁」の存在を明確にすることができた。本研究は、おおまかに「史料の収集・分析・考察」の段階を経て研究を進める計画である。初年度は、主に「史料の収集」が行われる。それにより、次年度以降の研究が着実に進められ、更には、研究終了時に目的を達成するに至る。研究に必要な基礎的情報はおよそ入手することができ、またそれらの整理作業を通じて内容の読解や今後の方針設定なども行っている。以上のことから、現在までの研究はおおむね順調に進展している。本研究の計画は、初年度に「史料の収集」を行い、次年は初年度の成果を踏まえて史料の分析に着手することになる。収集した史料の整理作業を踏まえた上で、具体的に分析を進め、一定の成果をあげることができた。また、研究計画の中間である本年度において、研究を完了させるための展望も明確になりつつあり、スムーズに最終年度の研究に取りかかることができる状態にある。本研究の目的は、建築生産史における中心的な存在であるところの大工が中世から近世へと時代が推移する中でどのような変化を遂げたか、ということを解明することにある。
前期前微小管束の形成に依存して起こる細胞質の集積機能の解析

前期前微小管束(PPB)は、高等植物において、分裂予定位置の細胞表層に形成される微小管の束であり、細胞板を正しい位置に導くことに関与していると考えられている。PPBの機能の一つの可能性として、分裂予定位置の細胞膜へ分泌小胞を導く可能性が古くから考えられているが、証明は全くなされていない。ホウライシダ原糸体細胞において、分裂直前に細胞を遠心し、核と細胞質を分裂予定位置から移動すると、すでに形成されていたPPBの形成場所に細胞質が集積することは報告した(村田、和田1994)。PPBによって、ゴルジ体由来の分泌小胞がPPBの存在する細胞膜に融合した結果、細胞表層が細胞質を集積させる能力を獲得する可能性を考え、今年度はこの可能性の検討を行った。ホウライシダ原糸体を細胞板形成開始の約2時間前にゴルジ体の破壊剤であるブレフェルジンA(BFA: 50μg/ml)で処理すると、細胞板形成が阻害され、多核の細胞が誘導された。細胞板は分泌小胞の融合により形成されることから、50μg/mlのBFAは分泌小胞の形成を阻害すると考えられた。同様のBFA処理をPPB形成途中に行い、薬剤存在下で2.5時間培養した後に細胞を遠心して細胞質の集積に対する影響を調べた。遠心直前に細胞を固定し、電子顕微鏡によりゴルジ体を観察したところ、ゴルジ体の数は減少し、残ったゴルジ体は極端に変形していた。一方、PPBに異常は見られなかった。遠心後の細胞質の集積はBFAによって阻害された。しかしながら、BFAを処理した細胞においては細胞周期の遅れと非同調化が見られ、BFAによる細胞質の集積阻害がゴルジ体の破壊を介して起こったのか証明するには至っていない。
微小電場重畳型変位電流評価法の確立と電気化学発光セルの評価

本研究では微小電場重畳型変位電流評価法(AC-DCM)を新しく構築して電気化学発光セル(Light-emitting electrochemical cell (LEC))に適用し,三角波電圧に対する応答でイオンの,交流電圧に対する応答で電荷の挙動を同時に観測することを目的としている.具体的には,低周波の三角波電圧に,それより100倍程度早い高周波の微小交流電圧を重畳して素子に印加することを想定している.本年度は,昨年度構築したAC-DCMの原理検証とLECの作製,およびAC-DCMによるLECの評価を行った.まずは理想コンデンサを用いて,AC-DCMの原理検証を行った.電圧を印加すると正負の直流電流成分に交流信号が重畳された電流波形が観測された.これらはそれぞれ三角波電圧と正弦波電圧の応答信号に対応している.定量的な解析を行った結果,直流電流値,交流成分のインピーダンス(Z)と位相は,計算値とほぼ一致した.これはAC-DCMが正しく素子を評価できていることを意味している.次に発光性ポリマーであるSuper Yellow,イオン液体であるP66614-TFSAからなるLECの作製を作製し,構築したAC-DCMを適用した.LECでも三角波電圧の応答成分に加えて,微小な交流信号が重畳された電流波形が現れた.印加交流電圧と応答交流電流からZを算出し,三角波電圧の依存性を調べた.その結果印加電圧の増加に伴い,Zが減少することがわかった.この結果は電圧印加に伴い電気二重層が形成され,効率的な電荷注入が生じたことを示している.また順方向掃引(三角波電圧:-0.5 V →3 V)と逆方向掃引(三角波電圧:3 V →-0.5 V)を比較した.すると非常に興味深いことに,順方向掃引のZの方が大きいという結果が得られた.現在解析方法と再現性の確認,メカニズムの検討を行っている.昨年度はAC-DCMの構築に必要なファンクションジェネレータ,オシロスコープ,電流電圧アンプを選定した後導入し,AC-DCMの測定系を組んだ.本年度はそのAC-DCM測定系を用いて測定法の原理検証を行い,作製したLECにAC-DCMを適用する計画であった.研究実績の概要に記載のとおり,AC-DCMで理想コンデンサの評価を行い,得られたインピーダンスが実験値と理論値でほぼ一致した.これは構築したAC-DCMがきちんと動作しており,また解析方法も妥当であるということを示している.次にLECの作製を行った.当初は共役系高分子を発光材料,高分子電解質をイオン伝導体としたLECと,イオン性遷移金属を用いたLECの二種類を作製し,評価を行う予定であった.その後Super YellowとP66614-TFSAからなるLECが典型的な構造であることが判明したため,まずはこの素子の作製手法を確立し,AC-DCMを適用した.AC-DCMを実デバイスへ初めて適用したが,想定通り三角波電圧の応答成分に加えて,微小な交流信号が重畳された電流波形が現れた.これによってLECにおいてもAC-DCMが測定可能なことが明らかとなった.また順方向掃引時と逆方向掃引時のインピーダンスが異なるという,興味深い結果も得られた.当初二種類のLECに対しAC-DCMを適用する予定であったが,上記のとおり典型的なLECでこれまでに報告されていない現象を見つけることができた.このメカニズムの解明が最も重要であるため,AC-DCMによる複数種類のLECの評価の優先度を下げた.このような多少の方向転換はあったものの,AC-DCMの原理検証とLECの作製,AC-DCMのLECの適用全てを達成したことから,本年度はおおむね順調に進展しているといえる.当初は三角波電圧に対する応答でイオンの,交流電圧に対する応答で電荷の挙動を同時に観測することを目的とし,二種類のLECを評価する予定であった.しかしSuper YellowとP66614-TFSAからなる典型的なLECをAC-DCMで評価を行うと,順方向掃引時と逆方向掃引時のインピーダンスが異なるという,非常に興味深い結果が得られた.この現象はこれまで報告されておらず,このメカニズムの解明こそがLEC動作機構の解明につながるため,今後は解析手法の妥当性の検証と再現性の確認に重点を置く.インピーダンスの差はおそらく電荷注入効率差に起因していると考えている.つまり電極/活性層界面に形成される電気二重層が,順方向と逆方向掃引とで,その電圧依存性が異なる可能性がある.このモデルを検証するために,比較素子を作製する.例えばインピーダンスの差が電気二重層の形成に起因している場合,膜厚には依存しないが,ドープ濃度によって変化が現れる可能性が高い.そのため活性層の膜厚を変えた素子と発光材料のドープ濃度を変えた素子を作製して評価を行う.また申請の段階では,等価回路の同定と容量成分の定量的解析のために,最終年度はインピーダンス分光測定も行う予定であった.当初は海外での実験を念頭に置いていたが,国内実験も視野に入れて検討を行う予定である.本年度は,微小電場重畳型変位電流評価法(AC-DCM)用装置の選定と測定系の構築を行った.

測定系にはファンクションジェネレータ(FG),オシロスコープ(OS),電流電圧(IV)アンプが必要となる.AC-DCMでは交流電圧(Va)と三角波電圧(Vt)とを重畳して印加する必要があるため,まずはその両方を出力することが可能なFG(WF1974,nF)と,電流応答を高分解能で記録するために十分なレコード長(1Mポイント)を有するOS(DPO2014B,Tektronix)を導入した.本研究ではAC-DCMを電気化学発光セル(LEC)に適用し,Vtでイオンの応答,Vaで電荷の応答を検知することを想定している.そのためVtの周波数に対して100倍程度高い周波数のVaを用いることとし,その応答電流の測定の可否を重視して下記の通りI/Vアンプの選定を行った.I/Vアンプの候補としてnF社のCA5350を選定し,実験を行った結果,広い周波数範囲で予想通りの応答が見られた.また応答電流は周波数に比例するため,Vaの振幅は10 mVと,Vt(数十数V)に比べて非常に小さな振幅で十分な感度が得られることがわかった.これはVtによる素子への印加電圧に対しほぼ影響を与えないことを示唆しており,AC-DCMは予想以上に電圧分解能が高い実験が可能であることがわかった.またLECの作製については次年度開始する予定であったが,計画を前倒しし,明治大学理工学部の野口裕研究室を訪問して,LECの作製方法をご指導いただいた.また典型的なLECの素子構造についてもご教示いただき,まずは発光性ポリマーとしてSuper Yellow,イオン液体としてP66614-TFSAを利用したLECについてAC-DCMを適用することとした.以上,本年度はAC-DCMの測定系の構築とLEC作製方法の習得,及び素子構造の決定を行った.本年度はAC-DCMの測定系を構築したのち原理検証を行い,さらに時間的な余裕があれば定量的な解析手法を確立し,従来の測定法であるDCMを評価手法として発展させる計画であった.そのためにはまずAC-DCM構築のための適切な装置を選定する必要があり,選定用の測定条件の検討から始めた.研究実績の概要に記載の通り,I/Vアンプを用いることで期待した通りの測定系を構築することができた.一方で,当初の計画ではLock-inアンプを用いた高感度測定システムとI/Vアンプを用いた高時間分解能測定システムの二種類を構築する予定であったので,Lock-inアンプとI/Vアンプの選定に取り掛かった.Lock-inアンプの候補として,高速応答(最小時定数:10 μs)であるnF社のLI5640を選び,デモ機を借用して実験を行った.その結果遅い時定数を用いることで計画通りの高感度な測定が実現できたが,時定数を早くするとノイズがかなり大きくなってしまうことが明らかになった.AC-DCMでは三角波電圧スキャン時のインピーダンス成分を瞬時に計測しなければならないため,LI5640では広い周波数範囲における高感度なAC-DCMは実現できないことがわかった.またI/Vアンプを用いた測定システムの検討においても,当初はSRS社製のSR570を念頭に検討を開始したが,周波数帯域が狭く所望の交流応答成分が検知できなかったため,最終的にはCA5350(nF社製)を選定したという経緯がある.このようにアンプの検証に予想以上に時間がかかったため,AC-DCM測定系の構築はできたものの,DCMの発展はもとより,AC-DCMの十分な原理検証を行うことができなかった.一部計画(LEC構造の決定と作成方法の習得)を前倒しも行ったが,AC-DCMの原理検証が不十分であるため現在までの進捗状況に関する区分を「やや遅れている」とした.
アトピー性皮膚炎におけるp63/p73依存性の偏倚状態ケラチノサイトの一元的理解

本研究では正常ヒト初代培養ケラチノサイト(皮膚細胞)と細胞生物学および分子生物学的手法を用いる。ケラチノサイトの培養は通常の平面二次元培養と気相液相境界面培養法を用いた三次元培養法を目的に応じて使い分けて進行する。これにより、表皮ケラチノサイトが発現するp63/p73の発現調節機構とそれによるアトピー性皮膚炎に関連するケラチノサイトの偏倚状態を遺伝子発現やタンパク発現および機能的意義について、種々の方法で多角的に検討したい。
確率過程および情報理論の研究

確率過程および情報理論の研究をすすめ、以下に述べるような研究成果を得た。1.フィードバックのあるガウス型通信路における誤り確率の研究フィードバックのある白色ガウス型通信路の場合には通信時間を大きくするとき、誤り確率は極めて速く(任意のオーダーでの多重指数関数的に)零に収束することが古くから知られている。しかしその詳細な証明は知られていない。我々は、離散時間、連続時間、各々の場合にこの事実に対する新しい証明を与えることが出来た。2.歪みを許す情報源符号化における誤り指数の研究歪みを許す情報源符号化を考える。符号化レートが情報源のレート・歪み関数より大きければ、最適な符号化の下では、予め指定した歪みレベルを超える確率は符号長とともに零に収束する。Marton(1974)は有限アルファベット定常無記憶情報源の場合にはこの確率が指数関数的に零に収束することを示し、その指数係数を求める公式を与えた。我々は、ガウス定常無記憶情報源の場合にこの指数係数を具体的に求め、この場合にもMartonの公式が成り立つことを示しているが、今回は、有限アルファベットと限らない一般の定常無記憶情報源の場合にMartonの公式が成り立つことを示した。3.確率過程の再帰時間の研究とその符号化への応用データベースを利用する符号化あるいは情報伝達は多くのシステムで実用化され、その応用は今後ますます重要性を増すであろう。データベースを利用する符号化の理論的特性を調べるためには、実は、確率過程の再帰時間についての研究が必要である。我々は離散時間ガウス定常過程に対し再帰時間の漸近挙動を調べその情報理論的意義を明らかにした。1.確率過程の再帰時間の研究とその符号化への応用データベースを利用する符号化あるいは情報伝達は多くのシステムで実用化され、その応用は今後ますます重要性を増すであろう。2.大偏差定理の研究と符号化定理の研究確率論において研究が進んでいる大偏差定理を応用することにより、符号化定理をはじめ情報理論におけるいくつかの極限定理の精密化が可能になってきている。たとえば、情報源符号化あるいは通信路符号化における誤り確率の指数関数的漸近挙動と符号化レートとの関係について従来の研究より精密な議論が可能である。一般の離散時間定常ガウス型通信路における誤り確率の指数関数的漸近挙動につき新しい結果を得た。3.フィードバックのあるガウス型通信路における誤り確率の研究フィードバックのある白色ガウス型通信路の場合には通信時間を大きくするとき、誤り確率は極めて速く(任意のオーダーでの多重指数関数的に)零に収束することが古くから知られている。我々はこの事実に対する新しい証明を与えることが出来、現在論文を準備中である。前年度に引き続き、確率過程および情報理論の研究をすすめ、以下に述べるような研究成果を得た。1.フィードバックのあるガウス型通信路における誤り確率の研究フィードバックのある白色ガウス型通信路の場合には通信時問を大きくするとき、誤り確率は極めて速く(任意のオーダーでの多重指数関数的に)零に収束することが古くから知られている。我々は、離散時問、連続時問、各々の場合にこの事実に対する新しい証明を与えることが出来た。Marton (1974)は有限アルファベット定常無記憶情報源の場合にはこの確率が指数関数的に零に収束することを示し、その指数係数を求める公式を与えた。

我々は2000年に、ガウス定常無記憶情報源の場合にこの指数係数を具体的に求め、この場合にもMartonの公式が成り立つことを示した。今回は、有限アルファベットと限らない一般の定常無記憶情報源の場合考え、有限アルファベットの情報源で近似することにより、Martonの公式は一般の定常無記憶情報源に対し成り立つことを示した。3.大偏差定理の情報理論への応用確率論における大偏差定理の情報理論における極限定理への応用についての研究も進展しつつある。
英日女性児童文学における「投稿」と「葛藤」の系譜の研究

英国ヴィクトリア朝児童文学は日本の明治・大正期の児童文学の発展に影響を与えた。児童文学運動の一端を担った女性作家たちのおかれた文学的・社会的情況には、英国と日本とで共通する面がみられる。すなわち、雑誌に投稿を繰り返しながら作家としての自立を目指した女性たちの、アイデンティティの確立と、それにともなう内的葛藤の問題である。本研究では、女性作家の系譜に焦点をおいた比較文学・文化の観点から、当時の家父長制社会で挑戦を続ける女性作家たちの生き方を読み解いた。このように収集した情報や資料を基にして、さらには英国女性児童文学作品の日本における受容史を明らかにしつつ、英国と日本の児童文学がいかに成立し発展してきたのかを考察し、英国の女性学作家たちの埋もれた作品を掘り起こす作業を進めた。そして、昨年に引き続き、ロンドン内外の博物館などで開かれる女性児童文学作家の回顧展に足を運び、彼女たちの現地での発掘や受容の様子を垣間見ることができた。同時に、日本国内で開催されている日本の女性児童文学作家の回顧展にも赴き、比較文学的な観点から彼女たちの発掘と受容の状況を見直すことができた。このように収集した情報や資料を基にして、昨年度に引き続き、英国女性児童文学作品の日本における受容史を明らかにしつつ、英国と日本の児童文学がいかに成立し発展してきたのかを考察し、英国と日本の女性作家たちの埋もれた作品を掘り起こす作業を進めた。本研究の主目的は、英国ヴィクトリア朝児童文学が日本の児童文学の成立と発展に与えた影響を、とりわけ女性作家たちの置かれた文学的・社会的情況に焦点を当てつつ、比較文学・文化的観点から明らかにするものである。本研究は4年を期間とするものであり、3年目である本年度は、初年度から収集した書籍や資料等の情報をもとに、英国女性児童文学作品の日本における受容史を明らかにし、英国と日本の児童文学がいかに成立し発展してきたのかを考察した。また、ヴィクトリア朝の児童向け雑誌に掲載された女性作家の作品群と、大正期の児童向け雑誌に掲載された女性作家による作品群を、比較文学・文化的に分析しようと試みた。そして、前年度までに国内外で収集してきた資料をまとめて、専門学会等で発表したり、意見交換をおこない、補充すべき点を検討・改善した。同時に、女性が作家として生きていくためのアイデンティティの確立と葛藤という問題も取り上げ、本研究の主要テーマである「児童文学の成立と発展」に引き寄せて考察した。収集した雑誌等に掲載されている作品群を分析しながら、当時の女性作家の旺盛な執筆活動の背後にある社会的背景を今一度洗い直し、その文学的・文化的傾向を新たに読み取ろうと試みた。そのうえで、英国と日本の児童文学雑誌に見られる女性作家たちの文学的・文化的傾向を比較し、こうした自作の雑誌投稿を繰り返す行為が「アイデンティティの確立」と直結している主な例として、ヴィクトリア朝英国の代表的な女性児童文学作家と日本の大正期の女性児童文学作家に焦点を絞って検討を試みた。最終年である本年度は、情報整理を中心に進めた。まず初年度より収集した書籍や資料等の情報をもとに、英国女性児童文学作品の日本における受容史を明らかにし、英国と日本の児童文学がいかに成立し発展してきたのかを、前年度に引き続き考察した。そして、本研究を計画していた時点(2008年)出版予定で、活用を希望していたWomen and Belief, 1832-1928が2012年秋にようやく発刊されたため、以降はそれを読み解く作業に従事した。同時に、「女性児童文学と信仰」という観点から各作家の宗教的背景をまとめる作業をおこなった。加えて、散文だけではなく韻文における英国女性作家たちの作品の変遷をたどるため、19世紀韻文集シリーズの再販を入手し、女性作家による児童文学の発展へと至るまでの過程を振り返った。このように、昨年度に引き続き、英国女性児童文学作品の日本における受容史を明らかにしながら、英国と日本の児童文学の成立と発展を軸にして、英国と日本の女性作家たちの活動を概観した。さらに、前年度までに国内外で収集してきた資料をもとに、暫定的に作成してきた年表とアンソロジーをまとめつつ、女性が作家として生きていくためのアイデンティティの確立と葛藤という問題を取り上げ、本研究の主要テーマである「児童文学の成立と発展」に引き寄せて考察した。初年度から国内外で書籍や資料等を収集し、研究テーマに沿って分類し、分析してきた。そうした資料をまとめて専門学会等で発表したり、意見交換をおこない、研究目的を達成するために補充すべき点を検討・改善してきた。まだ入手できていない資料もあるが、おおむね計画通り進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。

初年度より収集した書籍や資料等の情報をもとに、英国女性児童文学作品の日本における受容史を明らかにし、暫定的に作成してきた年表とアンソロジーをまとめる。専門学会等で発表・意見交換をおこない、補充すべき点があれば随時検討・改善する。ただし、本研究を計画していた時点(2008年)で出版の予定されていたWomen and Blief,1832-1928が未だに発刊されていない。本研究の新しい視点として「女性児童文学と信仰」を広く取り入れたかったが、各作家の宗教的背景からまとめていくことで対応したい。24年度が最終年度であるため、記入しない。