hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
寒冷・高地「極限環境」適応動物ナキウサギの生理特性

1)野生ナキウサギの体温リズムを野外テレメトリー法にて記録した結果、ナキウサギは基本的に昼行性であることを明らかにした。2)ナキウサギの巣内温と外気温を通年に亘りモニターした結果、巣(地下のトンネル網、ガレバの隙間の空間)が天敵から身を守るばかりでなく、温度的にも暑熱や極寒に対して重要なシェルターの役割を果たしていることを明らかにした。3)冬季の野生ナキウサギの体温をモニターした結果、得られたデータは個体数も少なく、期間も十分ではなかったが、野生ナキウサギの体温概日リズムは冬季にも夏季と同様に昼行性であり、ナキウサギの非冬眠性を強く示唆する結果であった。4)冬季には低酸素に加えて寒冷により一般に心重量(右心/左心重量比)が増すが、冬季の野生ナキウサギは夏季の値に比べ増加せず、他の地下生活動物の特徴と一致し、巣の温度シェルターとしての役割が確認された。5)ナキウサギの酸素消費量は気温20°Cで最低値となり、測定した0°C30°Cの間でラットより酸素消費量が大であった。6)野生ナキウサギの褐色脂肪組織の熱産生能をラットと比較した結果、ナキウサギの耐寒性の増強にBATが重要な役割を果たしていることが明らかにした。7)ナキウサギの寒冷適応に重要な役割を果たすと考えられる褐色脂肪組織は、温暖飼育したナキウサギでは白色脂肪組織と見分けが付きにくいほど白色化しており、電顕による観察でも大きな脂肪滴のみで、細胞質はほとんど見られなかったが、寒冷暴露により細胞が小型化し、細胞質の増加が見られた。すべての個体で褐色脂肪組織に脱共役タンパク質(UCP1) mRNAの発現が確認され、寒冷暴露によりUCP1mRNAの発現が強まる傾向が見られた。UCP1mRNAの塩基配列の部分的解析の結果、ナキウサギUCP1はウサギUCP1と最も相同性が高く、近縁であることが確認された。(1)平成15年7月5日12日の8日間、松本孝朗、斎藤宗雄と研究協力者のガンゾリグスミヤ(北海道大学獣医学部客員研究員)の3名でモンゴルを訪問。首都ウランバートル近郊にて、野生ダウリナキウサギの生態ならびに生育環境の調査を行うとともに、ダウリナキウサギ29匹を捕獲し、今後の国内での研究に供するため19匹を持ち帰った。モンゴル国立大学生物学部の協力の下に、モンゴル政府各機関の許可を得て実施した。モンゴルでは昨年、今年と降水量が少なく、草原の植生が乏しく、裸地が露出しかけ、砂漠に近い状況が多く見られた。草原に生息する小動物はその影響を強く受け、1994年、95年の調査時に比べ、ナキウサギの個体数(生息密度)が極端に少なく、捕獲は予想以上に困難であった。また、ナキウサギ同様に地面に穴を掘って生息するハタネズミも激減していた。この状況が続けば、地域からの絶滅も危惧される。持ち帰ったナキウサギは松崎哲也が中心となり実験動物中央研究所にて飼育を試みた。現在12匹が生育中であり(ナキウサギの体重は輸入時の5090gから100160gへ増加)、この春の繁殖が期待される。繁殖により生産された個体は愛知医大での実験室実験(体温の概日リズムおよび寒冷順化・暑熱順化の体温リズムへの影響に関する研究)に供する予定であり、そのためのバイオテレメトリー装置の準備を整えた。

(2)当初は夏季(7月後半から8月)と冬季(12月2月)の2回にわたり、中国青海省を訪問し、野生クチグロナキウサギを用いた調査・実験研究を予定していたが、「SARSの流行」のため中国への渡航は危険度が高いと判断で本年度の実施は見合わせた。H16年度以降、SARSさらにトリインフルエンザ等の流行の様子を見ながら実施したい。平成16年7月21日8月8日(19日間)、12月19日31日(13日間)の2回に亘り、中国青海省を訪問し、青海医学院附属病院との共同研究として、青海省果洛州大武(標高3740m)ならびに青海省西寧市(標高2320m)にて、青海省果洛州大武近郊で捕獲したクチグロナキウサギを用い、実験(1)(3)を行った(松本、酒井、八幡および研究協力者:内藤)。(1)ナキウサギの高地低酸素・寒冷適応に関する実験:青海省果洛州大武において、ナキウサギ(n=37)の高地低酸素と寒冷の同時暴露に対する肺循環動態の反応性(肺動脈圧を測定)およびヘマトクリット、右室肥大の指標としての右心室/左心室比を、予め同所にて3週間飼育し順化させたラット(n=15)と比較した。(2)ナキウサギの寒冷適応特性に関する実験:夏季、冬季のナキウサギのin vitro熱産生能(褐色脂肪組織【BAT】にグルカゴン、ノルアドレナリンを加え、酸素電極を用いて組織の酸素消費量を測定)をラットと比較した。(3)ナキウサギの冬季の体温リズムに関する実験:自然生息環境(青海省果洛州大武標高3740m)における野生ナキウサギ(n=10)の体温を野外テレメータ法にて測定した。現地協力者の協力を得て、2005年春まで測定を継続中である。また北京にて、海外共同研究者である楊果杰教授(北京大学・医学部・実験動物科学部)と、ナキウサギの寒冷適応特性および中国における実験動物の現況について意見交換を行なった。平成15年度にモンゴルより持ち帰ったダウリナキウサギの飼育・繁殖に成功した(松崎、斉藤)。繁殖により生産された個体23匹を愛知医大にて飼育し、体温の概日リズムへの日照周期の影響の検討、暑熱・寒冷暴露時の酸素消費量の測定を行った(松本)。ダウリナキウサギ(平成16年モンゴルにて捕獲)の繁殖に昨年に続いて成功した(松崎、斉藤)。得られた23匹を愛知医大実験動物施設にて飼育、体温リズムの実験室研究に供した。自然生息環境の野生クチグロナキウサギが昼間に高く夜間に低下する明瞭な昼行性の体温リズムを示したのに対して、室潟2324°C(12-12時間の明暗周期)飼育下のダウリナキウサギは暗期の始めと終わりにわずかな活動量増加を認めたのみで、体温のリズムは欠除する、あるいはかすかな夜行性リズムを示した。ナキウサギは「寒冷・高地低酸素」という厳しい環境に適応する戦略の1つとして、その概日リズムを昼行性からリズムなしあるいは夜行性へと広く変化させることが示唆された。松本が45月に中国医科大学生理学教室(曹宇教授)にて講演、青海省にて昨年12月より野生クチグロナキウサギの冬季の体温リズムを継続記録していた野外テレメータ装置および実験データを回収した。ナキウサギの非冬眠性の実証を目指し現在データ解析中。松本が6月に北海道のエゾナキウサギの生息地(ガレ場)から、9月に郵送にて青海省の生息地(草原)から、巣内温と気温を継続記録していたデータロガおよび実験データを回収。ナキウサギの生息地の気温は夏季には高温(25°C)、冬季には低温(-20°C)かつ大きな日内変動を示したが、巣内温は比較的穏やかな温度(最高15°C、最低-5°C)に保たれ、日内変動も微少であった。巣穴が外適から身を守るだけでなく、温度的シェルターの役割を果たしていることを実証した。
糖質応答領域結合タンパク質による糖質および脂質代謝調節機構の解明

多くの糖質代謝に関与する酵素遺伝子の上流には、糖質応答領域(Carbohydrate response element ; ChRE)と呼ばれる配列が存在し、これにより、酵素遺伝子の転写は調節されている。ChRE binding protein(ChREBP)は、L-型ピルビン酸キナーゼ(L-PK)のChREへの結合能を基に見い出された糖質代謝に関与する転写因子である。本転写因子は、飼料中のグルコース濃度や絶食により、そのDNA結合能が変化すること、また、精神遅滞などの症状を有する遺伝性疾患のWilliams-Beuren症候群との関連性も報告されており、最近では、脂質代謝酵素の転写調節にも関与することが明らかにされている。ChREBPには、3カ所のcAMP依存性プロテインキナーゼA(PKA)によるリン酸化部位と1カ所のAMP活性化プロテインキナーゼ(AMPK)によるリン酸化部位が存在しており、申請者は、cAMPやグルコースのシグナルにより、これらがリン酸化/脱リン酸化されることを見い出し、これが本転写因子の核内移行やDNA結合能を調節していることを報告した。また、脂肪酸によるLPK遺伝子の転写の阻害が、AMPKによるChREBPのリン酸化によるものであることを明らかにした。ChREBPは、Mlxと呼ばれる転写因子と複合体を形成して、転写調節を行っていることが報告されているが、変異タンパク質を用いた実験から、PKAリン酸化部位はMlxとの複合体形成には直接には関係していないことを明らかにした。また同様に変異タンパク質による実験から、ChREBPのGlu671とArg675がDNA結合に重要であることが明らかとなった。糖質応答領域結合タンパク質(carbohydrate response binging protein ; ChREBP)は、多くの糖質代謝に関与する酵素遺伝子の転写調節を行う転写因子として見出され、最近では、脂質代謝関連酵素遺伝子の転写調節にも関与していることが明らかにされている。ChREBPは、そのアミノ酸配列より、basic helix-loop-helix leucinezipper (bHLH/ZIP)ファミリーに属しており、3ケ所のcAMP dependent protein kinase (PKA)によるリン酸化部位の存在が推定されている。また、本転写因子の標的配列への結合には、別のbHLH/ZIPタイプの転写因子であるMax like protein X (Mlx)が必要であり、さらに、ChREBPの核内移行やDNA結合能は、ChREBPのリン酸化/脱リン酸化により調節されていると考えられている。3ケ所のリン酸化部位の中で、Thr666は、DNA結合領域であるbasic領域に位置している。そこで、Thr666を含むChREBPのbHLH/ZIP領域を大腸菌で発現させ、Mlxとのタンパク質間相互作用やDNA結合能に、Thr666がどのように関与しているかを、変異実験やゲルシフトアッセイ、プルダウンアッセイにより調べた。その結果、Thr666は、タンパク質間相互作用やDNA結合には直接関与していないことを明らかにした。このことから、ChREBPの調節には、複数の経路が存在する可能性が推定された。また、変異実験の結果から、DNAとの結合にはbasic領域に存在するGlu671とArg675が重要であることを明らかにした。
パターン解析を用いた人工知能による皮膚病理診断

過去当科で経験した種々の既知炎症性皮膚疾患のH-E染色組織標本を顕微鏡下で観察し、表皮の変化、炎症性細胞浸潤のパターン、浸潤細胞の種数および程度などの病理組織学的所見を数量化し記載した。上記で得られたデータを解析したところ、皮膚の炎症性皮膚疾患は以下の9つのパターンに分類可能であることが実証された。1)真皮浅層にのみ血管周囲性に細胞浸潤がみられる疾患群、2)真皮浅層から深層に血管周囲性に細胞浸潤がみられる疾患群、3)細胞浸潤が結節状あるいはびまん性にみられる疾患群、4)血管炎を呈する疾患群、5)表皮内水疱および膿疱を形成する疾患群、6)表皮の水疱を形成する疾患群、7)毛包炎、毛包周囲炎を呈する疾患群、8)線維化を主体とする疾患群、9)脂肪織炎を主体とする疾患群。以上各種組織所見の記載より、まずおもな炎症性皮膚疾患の組織学的診断基準を作成した。次に、各疾患ごとに数量化した組織所見をデータとしてコンピュータに入力し、コンピュータ診断のための知識ベースとした。試みとして、未知の炎症性皮膚疾患の組織学的所見を抽出し、コンピュータにおける人工知能を用いての組織診断を試みているが、信頼性のある知識ベースとするためには更に症例を増やしてのデータが必要である。今後、上記と同様の研究を継続し、症例数を増やすことにより更に信頼性の高い知識ベースを確立していく予定である。腫瘍性疾患においては、どの病理学的所見として数量化すべき項目が少なく、今回のような方法でのコンピュータ診断には不向きと考えられた。今後、腫瘍の全体像などを含めた画像解析を用いた組織診断に期待したい。
神経損傷時のニューロン-ミクログリア間情報伝達におけるフラクタルカインの役割

一過性前脳虚血負荷後のラット脳内におけるフラクタルカインmRNA発現をin situ hybridization法により検討し、脳虚血負荷後に神経変性を被りやすい大脳皮質外錐体細胞層、海馬CA1野錐体細胞層および視床外側腹側核においてフラクタルカインmRNAレベルが顕著に低下することを見出した。一方、CX3CR1mRNAの発現は脳虚血負荷後3日と7日において、上述の脳部位において逆に著しくに増大することを見いだし、さらに、その発現はミクログリアに局在することを明らかにした。一方、脳虚血負荷後の海馬でのフラクタルカイン量の変化を免疫組織化学的手法により検討した結果、海馬CA1野錐体細胞層におけるフラクタルカイン様免疫活性は虚血/再灌流6時間後から増大し、1日後、3日後、7日後では、各々、80.0%、88.2%、89.7%の錐体細胞が強いフラクタルカイン様免疫活性を示した。さらに、アポトーシスを検出するTUNEL染色とフラクタルカイン免疫染色の二重染色を行ったところ、強いフラクタルカイン様免疫活性を示し、かつ、TUNEL陽性である細胞は、虚血/再灌流1日後、3日後、7日後では、全錐体細胞中、3.8%、45.6%、85.9%であった。神経細胞がアポトーシスによる細胞死に先立ちフラクタルカインを蓄積することが示された。さらに、一過性前脳虚血負荷ラットの側脳室内にフラクタルカインを反復投与し、フラクタルカインの海馬神経細胞死およびミクログリア活性化に対する効果を検討した結果、vehicle反復投与群に比較し、海馬CA1野およびCA3野において錐体細胞の神経細胞死が増悪されたことに加え、より多くの活性化ミクログリアが観察された。以上の結果から、脳虚血負荷後の脳内において、フラクタルカインが神経変性部位で観察されるCX3CR1mRNA陽性のミクログリアの集積・活性化に関与し神経細胞死を増悪する方向に働いている可能性が示唆された。これまでに膜結合型ケモカインであるfractalkineとその受容体CX3CR1のラット脳内における遺伝子発現分布および発現細胞種を明らかにし、脳内においてfractalkineが神経細胞からミクログリアへのシグナル伝達分子である可能性を示してきた。今年度は、一過性前脳虚血負荷後のラット脳内におけるfractalkine mRNA発現をin situ hybridization法により検討し、脳虚血負荷後に神経変性を破りやすい大脳皮質外錐体細胞層、海馬CA1野錐体細胞層および視床外側腹側核においてfractalkine mRNAレベルが顕著に低下することを見出した。一方、CX3CR1 mRNAの発現は脳虚血負荷後3日と7日において、上述のfractalkine mRNAレベルの顕著な低下が観察された脳部位において逆に著しく増大することを見いだし、さらに、その発現はミクログリアに局在することをdouble in situ hybridization法により明らかにした。さらに一過性前脳虚血負荷ラットの側脳室内にfractalkineを反復投与し、fractalkineの海馬神経細胞死およびミクログリア活性化に対する効果を検討した結果、vehicle反復投与群に比較し、海馬CA1野およびCA3野において錐体細胞の神経細胞死が増悪されたことに加え、より多くの活性化ミクログリアが観察された。以上の結果から、脳虚血負荷後の脳内において、fractalkineが神経変性部位で観察されるCX3CR1 mRNA陽性のミクログリアの集積・活性化に関与し神経細胞死を増悪する方向に働いている可能性が示唆された。

さらに、個体レベルでの研究を推進するため、脳内へのfractalkine遺伝子導入のためのウイルスベクターを構築した。ウイルスの取り扱いのため本年度の研究費で購入した安全キャビネットを使用した。昨年度は、一過性前脳虚血負荷後のラット脳内における、フラクタルカインの海馬神経細胞死およびミクログリア活性化に対する効果を検討した結果、vehicle反復投与群に比較し、フラクタルカイン反復投与群では、海馬CA1野およびCA3野において錐体細胞の神経細胞死が増悪されたことに加え、より多くの活性化ミクログリアが観察されることを明らかにした。今年度の研究では、一過性前脳虚血負荷後の海馬でのフラクタルカイン量の変化を免疫組織化学的手法により検討した。海馬CA1野錐体細胞層におけるフラクタルカイン様免疫活性は虚血/再灌流6時間後から増大し、1日後、3日後、7日後では、各々、80.0%、88.2%、89.7%の錐体細胞が強いフラクタルカイン様免疫活性を示した。さらに、アポトーシスを検出するTUNEL染色とフラクタルカイン免疫染色の二重染色を行ったところ、強いフラクタルカイン様免疫活性を示し、かつ、TUNEL陽性である細胞は、虚血/再灌流1日後、3日後、7日後では、全錐体細胞中、3.8%、45.6%、85.9%であった。神経細胞がアポトーシスによる細胞死に先立ちフラクタルカインを蓄積することが示された。死に瀕した神経細胞が周辺のミクログリアの活性化あるいは周辺へのミクログリア/マクロファージの遊走を促進するための細胞間情報伝達分子としてフラクタルカインが機能している可能性が考えられた。
新しい薬物作用点としての遺伝子転写制御-神経分化・記憶に関わる新規転写因子と薬物

平成10年度より、遺伝子転写制御が薬物の新しい作用点になることを明らかにするため、神経分化・記憶に関わる神経遺伝子の新規転写制御因子のクローニングとそれに対する神経作動薬による調節機構の解明を行っている。平成13年度はNPY遺伝子プロモーター上の転写因子としてNDF1とSTAT3の同定を行い、またNPY受容体遺伝子Y_1,Y_2,Y_5の発現調節の研究を行った。1.NPY遺伝子プロモーターのLeptinによる活性化機構の解析食欲の中枢調節に関与するNPYは、末梢からのadipostat signalであるLeptinによってその発現が抑制される。NPY遺伝子のLgptin転写調節機構を解析するため、同遺伝子のプロモーター領域をレポーター遺伝子の上流に挿入し、種々の神経系培養細胞に導入し、Leptinによって刺激した。その結果、NPYプロモーターはLeptinによって直接的には活性化されることが明らかとなった。dominant-negativeなJAK1,JAK2及びSTATの導入によってその活性化が抑制されたことから、この活性化にはJAK-STAT系が関与していることが示された。2.NDF1のZebrafishホモログのクローニングNPYの発現および神経分化に関与し、PC12細胞よりクローニングされた転写因子NDF1の機能を解析するため、受精卵へのマイクロインジェクションにより遺伝子の過剰発現並びに機能的ノックアウトが容易であるZebrafish系において、NDF1ホモログのクローニングを行い、解析した。最終的にホモログはクローニングできなかった。3.絶食による脳内NPY受容体サブタイプの発現変化絶食によってNPY遺伝子の視床下部における発現が増加する事が知られている。今回我々はY_1,Y_2,Y_5,NPY受容体サブタイプの遺伝子発現における絶食による変化をノーザンブロッティング及びin situハイブリダイゼーションによって検討した。その結果、絶食によってNPY発現が増加する視床下部では、いずれの受容体サブタイプの発現も変化しなかったのに対し、NPY遺伝子発現が変動しない海馬において、各々Y_1,Y_2遺伝子の発現が減少した。遺伝子転写制御が薬物の新しい作用点になることを明らかにするため、神経分化・記憶に関わる神経遺伝子の新規転写制御因子のクローニングとそれに対する神経作動薬による調節機構の解明を行っている。特に、神経ペプチドNPY(Neuropeptide Y)及びENK(Enkephalin A)遺伝子を用いて、記憶・シナプス可塑性に関わる神経遺伝子の転写調節機構と薬物による調節に焦点をしぼった。これまで、NPY及びENK遺伝子のプロモーター上に、新しいNGF反応エレメント(NGFRE)とCa/calmodulin-dependent kinase反応エレメント(CaRE)を同定しているが、これらの塩基配列は系統的によく保存されており、重要な転写制御因子(NDFsと名付けている)が結合する。平成10年よりの4年間に、これらの新規転写因子の同定・クローニングと転写因子に対する薬物作用の分子レベルでの解明を行っていきたい。平成10年は以下の研究を行った。1. NPY遺伝子のNGFREとCaREに結合する種々の転写因子のうち、どの転写因子がNGFによる細胞内情報伝達を伝えているのかを、CAT・ルシフェラーゼベクターを用いた培養神経細胞での発現実験で行った。特に、クローニングした転写制御因子NDF1の機能発現実験からシナプス伝達に抑制的に働く、転写抑制機構(direct repression)の機構が明らかになった。この因子の活性は神経作動薬の調節を受けるので、その薬物の作用メカニズムを転写レベルで調べたが、まだ明確な答えは出ていない。

2. NDF1を含む、これらの転写因子の脳内分布と生理機能を調べる実験も行っている。26kDa核蛋白質NDF1はIn situ hybridizationにより、神経系に広範に存在することを見いだした。種々のペプチド抗体を作成して中枢神経系の免疫組織化学も行い、これらの因子の神経発生・神経活動に伴う変化を調べている最中である。平成10年度より、遺伝子転写制御が薬物の新しい作用点になることを明らかにするため、神経分化・記憶に関わる神経遺伝子の新規転写制御因子のクローニングとそれに対する神経作動薬による調節機構の解明を行っている。平成11年度は特に、神経ペプチドNPY(Neuropeptide Y)遺伝子を用いて、記憶・シナプス可塑性に関わる神経遺伝子の転写調節機構と薬物による転写因子の調節の研究を行った。これまで、NPY及びENK遺伝子のプロモーター上の、NGF反応エレメント(NGFRE)とCa/calmodulin-dependent kinase反応エレメント(CaRE)は系統的によく保存されている重要な転写制御因子(NDFsと名付けている)が結合すると思われクローニングした所、RC3,Met1等の未知の転写因子が結合した。本年度において、更にこれらの新規転写因子に対する薬物の分子レベルでの作用を調べた。以下の結果を得た。1.NPY遺伝子のNGFREに結合する転写因子のうち、どの転写因子がNGFによる細胞内情報伝達を伝えているのかを、CAT・ルシフェラーゼベクターを用いて調べた。クローニングした転写因子NDF1の機能発現実験からシナプス伝達に抑制的に働く、転写抑制機構(direct repression)であり、カプサイシン結合能を持つと予想された。しかし、実際にはこれらの薬物の転写レベルでの作用は認められなかった。2.NDF1の転写因子の脳内分布は胎生時期に強く存在することがわかった。26kDa核蛋白質NDF1はIn situ hybridizationにより、交感神経系に広範に存在する。交感神経の分化時期に強く発現し、交感神経分化の抑制作用をみい出している。またRC3はProtein Kinase Cでリン酸化される核蛋白であり、PKCの下流蛋白である。現在、これらの因子の神経活動に伴う変化を調べている所である。平成12年度は特にゼブラフィッシュ系を用いて神経遺伝子の転写因子の研究を行った。ゼブラフィッシュ胚神経系に発現する新規転写因子をクローニングし、Headgearと命名した。Head-
琉球古典音楽（野村流）の歌唱技法による歌声の音響的な特徴の解明

琉球古典音楽(野村流)の歌唱技法による歌声の音響的特徴の解明について、本年度は上直吟、下直吟、次第上、次第下、ネーイなどによる歌声データを中心に分析を行った。琉球古典音楽は、琉球王朝時代に発祥した沖縄の伝統芸能音楽である。最もポピュラーな流派の野村流には、楽譜の工工四に歌唱技法が記譜されている。約20種類の技法が体系化されているが、歌声の音響的特徴(高さ、大きさ、音色など)に関する記載が工工四に存在しない。また技法による歌声の音響的特徴についても、ほとんど検討されていない。本課題は、野村流師範代の歌唱データを収録し、音響的特徴を分析することで、学習への応用や伝統芸能の保存と後世への継承につながることが期待される。冒頭で述べた5つの技法は、歌声の音響的特徴が全く検討されておらず、本課題が初の試みである。上直吟と下直吟は、音声を一定に保つような技法であると述べられており、歌声に関する記述がある珍しい技法である。分析結果より、上直吟と下直吟ではピッチに明確な周期的変動が見られないこと、またその変動幅が極めて小さいことなどから、音響的にもノンビブラートのような歌唱音声であることが確認された。次第上と次第下は、上体や顎を次第に上げる・下げるように歌う技法であり、次第に発声ピッチが上がる・下がるように聞こえる。分析結果より、実際には次第上はグリッサンドのような直線的な音高変化を、次第下はポルタメントのような逆S字的な音高変化をそれぞれ示すことがわかった。得られた研究成果は、日本音響学会秋季研究発表会および音楽情報科学研究会音学シンポジウムにて発表した。現在、これまでの研究成果をまとめた論文を執筆中である。本研究を遂行するにあたり、23月に沖縄へ渡航し、研究資料の収集や、野村流師範代の方々との意見交換、演奏見学、実験の打ち合わせ、本実験などを行った。29年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、琉球古典音楽(野村流)の歌唱技法のうち、特に広く用いられる技法を中心に、その歌唱音声の音響的特徴を研究し、学会発表を行った。また、これまで行ってきた音声の生成メカニズムの解明に関する研究について、学会発表および論文発表を行った。1.琉球古典音楽(野村流)の歌唱技法による歌声の音響的特徴の解明については、今年度は小掛(くがき)や大掛(うふがき)に加えて、うちぐい、當(あてぃ)などを中心に分析を試み、2件の国内学会発表を行った。これらの歌唱技法においては、ピッチの急激な上下動の変化や、ピッチとパワーの瞬時的な上昇によるアクセントとしての役割が特徴として見られた。今年度の研究対象としたこれらの歌唱技法は、野村流の楽曲の中で特によく使用されるものであるが、他の歌唱技法による歌声の音響的な特徴についても分析を進めており、近く学会発表を行う予定である。今年度は音楽音響研究会での発表を行ったが、その他の学会や研究会でも研究発表を試みることで、研究成果を広く知ってもらい、有識者との意見交換を行う。なお、本研究を遂行するにあたり、昨年の8月および12月に沖縄へ渡航し、研究に関する資料の収集や、野村流師範代の方々との意見交換や演奏見学、実験に関する打ち合わせなどを行った。2.音声生成メカニズムに関しては、声区転換における音源-フィルタ相互作用による影響について、国際学会発表及び論文投稿した。音源-フィルタ相互作用は、音源生成機構と声道フィルタが独立ではなく、互いに作用し合うことで発声を強めたり不安定にしたりする効果をもたらすという考えである。そこで本論文では、声区転換の発声測定実験を通して、ピッチと第1フォルマント周波数の関係性や声帯の振動パタンを分析し、音源-フィルタ相互作用による声区転換への影響を検討した。現在までの進捗状況としては、全体として概ね良好であったと言える。琉球古典音楽(野村流)の歌唱技法による歌声の研究については、研究実績の概要でも述べたように、研究成果を学会で2件発表することができた。また、研究調査のために沖縄へ出張し、研究に関する資料の収集や、著名な野村流師範代らの練習・稽古の様子の見学や、研究に関する打ち合わせを行うことができた。これに加えて、これまで行ってきた音声の生成メカニズムの解明に関する研究である、声区転換における音源-フィルタ相互作用による影響について、国際学会での発表および論文投稿を行うことができた。一方、当初予期していなかった点として、これまで私の研究に使用していた研究用ノートPCが動作不良となってしまい、研究を遂行するにあたり新たに研究用ノートPCを購入する必要が生じたことが挙げられる。またこれと関連して、予算および被験者との日程の都合の関係から、当初予定していた沖縄での歌唱測定実験をやむなく延期せざるを得なかったことが挙げられる。

本課題は、野村流師範代の歌唱データを収録し、音響的特徴を分析することで、学習への応用や伝統芸能の保存と後世への継承につながることが期待される。冒頭で述べた5つの技法は、歌声の音響的特徴が全く検討されておらず、本課題が初の試みである。上直吟と下直吟は、音声を一定に保つような技法であると述べられており、歌声に関する記述がある珍しい技法である。分析結果より、上直吟と下直吟ではピッチに明確な周期的変動が見られないこと、またその変動幅が極めて小さいことなどから、音響的にもノンビブラートのような歌唱音声であることが確認された。次第上と次第下は、上体や顎を次第に上げる・下げるように歌う技法であり、次第に発声ピッチが上がる・下がるように聞こえる。分析結果より、実際には次第上はグリッサンドのような直線的な音高変化を、次第下はポルタメントのような逆S字的な音高変化をそれぞれ示すことがわかった。得られた研究成果は、日本音響学会秋季研究発表会および音楽情報科学研究会音学シンポジウムにて発表した。現在、これまでの研究成果をまとめた論文を執筆中である。本研究を遂行するにあたり、23月に沖縄へ渡航し、研究資料の収集や、野村流師範代の方々との意見交換、演奏見学、実験の打ち合わせ、本実験などを行った。今後の研究の推進方策としては、基本的には当初の計画に沿って行う。特に、これまでに得られた研究成果に基づいて、学会誌論文を作成し、年度内に投稿する。また、日本声楽発声学会や東洋音楽研究会など、様々な学会でも研究成果を発表し、有識者と意見交換を行う。一方で、被験者を用いた歌唱収録実験に関しては、既に候補者として野村流師範代数名と連絡を取っている。実験日程の候補を被験者と調節しつつ、九州大学実験倫理審査申請の手続きを行い、その承認を得たのち、沖縄にて本収録実験を実施する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
高齢者の転倒・骨折・介護予防のための運動処方・生活指導・教育プログラムの検討

本研究は高齢者の転倒・骨折、介護予防のための運動処方・生活指導・教育プログラムの方法と内容を検討し、科学的根拠を有し、かつ有効で安全な介入方法の開発と実践に役立つことを目的として行われ、次のような知見が得られた。1.高齢者の転倒、骨折リスクについて、バランス能力(つぎ足歩行)及び健脚度(10m全力歩行、最大1歩幅、40cm踏み台昇降)を指標として、運動・生活指導の介入効果がどのように推移するかを検討したところ、介入後1年を経過すると、介入前のレベルに戻る傾向があり、特にバランス機能では、それが顕著であることから、介入後の継続的な指導・教育と、特にバランス機能を意識したプログラムが重要であることが示された。2.転倒・骨折予防プログラムの介入が、高齢者の移動能力と骨量にどのような影響を及ぼすかを探る目的で、移動能力と骨強度の測定評価を、プログラム終了後とその1年時点で比較検討した結果、移動能力が高かった者では移動能力が低かった者に比べ、骨強度が低減していないことが示された。つまり、移動能力を指標として、それを保つことが骨強度を保ち、転倒・骨折予防の効果を持続させること、特に高齢者に歩行速度を維持することが大切であることを指導、教育することが必要と考えられた。3.高齢者福祉施設入居者への転倒・骨折予防プログラムの介入がどのような効果をもたらすかを探るために、運動・生活指導の介入群と対照群とで、その効果について退去(入院)・死亡をエンドポイントとして、比較・解析した。その結果、介入により入居期間が延長する共に、生存率が高まり、運動・生活指導を行わない場合、退去(入院)・死亡の相対危険率が3.66倍となることが示された。したがって、転倒・骨折予防のための運動・生活指導の介入は、高齢者福祉施設においては、きわめて重要な役割を持つと考えられた。下記〔I〕〔II〕〔III〕の研究プロジェクトについて、各の研究事業を実施し、次のような実績を得た。〔I:転倒・骨折のリスク評価の検討〕高齢者の転倒、骨折リスクについて、バランス能力(つぎ足歩行)及び健脚度(10m全力歩行、最大一歩幅、40cm踏台昇降)を指標として、運動・生活指導の介入効果がどのように推移するかを検討した。介入により確かに改善・向上するが、介入後1年を経過すると、介入前のレベルに戻る傾向があり、特にバランス機能では、それが顕著であることから、介入後の継続的な指導・教育と、特にバランス機能を意識したプログラムが重要であることが示された。〔II:複合的運動プログラムの骨粗鬆症と転倒予防への効果の検討〕東京厚生年金病院の「転倒予防教室」の修了者で、修了後1年間の転倒、骨折を追跡し得た244名において、「教室」入室前と比較して、転倒者の割合は53%に、骨折者の割合は33%に統計学的有意に低減することが示された。しかし、一方、精神、心理面の高揚に比して、身体機能面の向上が呼応しない場合には、活動性の向上が、転倒・転落の機会と場を増大させる結果を生むことも示唆された。〔III:ビタミンD3の転倒予防効果の検討〕東京及び札幌市、愛知県の3つの医療機関において、大腿骨頚部骨折・手術後、研究条件に適格であるかの評価(エントリー)をし、適格症例について、リハビリテーション実施中に、無作為割り付け(ビタミンD3群:ビタミンD3+Ca投与群vs対照群:Ca

投与群)を行い、転倒回避能力の測定・評価後に、投薬を開始するとともに、定期的に血中骨代謝マーカー、ビタミンD3等の測定を実施しつつ経過を追跡している。現時点で両群各の6例、計12例を観察中である。1.転倒・骨折予防プログラムの介入が、高齢者の移動能力と骨量にどのような影響を及ぼすかを探る目的で、東京原生年金病院での12週間の運動・生活指導の介入プログラムを完了した中高年192名(男性22名、女性162名)について、移動能力(10m全力歩行速度、最大1歩幅、40cm踏み台昇降、片脚起立)と骨強度(踵骨超音波骨評価)の測定評価値を、プログラム終了後とその後1年時点で比較検討した。その結果、移動能力が高かった者では、移動能力が低かった者に比べ、骨強度が低減していないことが示された。つまり、移動能力を指標として、それを保つことが骨強度を保ち、転倒・骨折予防の効果を持続させることに結びつくこと、特に高齢者に歩行速度を維持することが大切であることを指導、教育することが必要と考えられた。2.高齢者福祉施設入居者への転倒・骨折予防プログラムの介入がどのような効果をもたらすかを探るために、バリアフリー型高齢者福祉施設入居者117名(男性30名、女性87名;年齢79.1±7.4歳、入居期間1419±872.3日)を対象に、運動・生活指導の介入群(72名)と対照群(45名)とで、その効果について退去(入院)・死亡をエンドポイントとして、比較・解析をした。その結果、介入により入居期間が延長すると共に、生存率が高まり、運動・生活指導を行わない場合、退去(入院)・死亡の相対危険率が3.66倍となることが示された。したがって、転倒・骨折予防のための運動・生活指導の介入は、高齢者福祉施設においては、きわめて重要な役割を持つと考えられた。
医療・福祉施設におけるリハビリテーション部門の空間再編成計画に関する研究

1.全国の医療・福祉施設におけるリハビリテーション部門の施設現況、運営実態を把握するために以下の調査を実施し、類型的にその詳細を捉えた.リハビリテーション部門を持つ全国の医療・福祉施設全811施設に対して,施設構成、運営概要,入院・外来患者の構成,リハビリ部門の施設・設備,療法士の配属状況などの実態を把握するアンケート調査を実施した(郵便・有効回収率70%).これによって,全国の医療・福祉施設におけるリハビリ部門の施設・運営概要が明らかにし,且つ,リハビリ部門の施設・運営実態からみた医療・福祉施設の類型化を行った.2.リハビリテーション専門病院の建築計画的考察を目的として,茨城県立医療大学病院をフィールトとして,次の3項目の詳細調査と分析を行った.1)入院患者の各機能別日常生活動作能力の詳細な評価データ(FIMデータ)を収録し,これによって多様な機能障害を持つリハビリテーション患者の障害やADL能力からみた類型化について考察を行った.2)最も代表的なリハ空間である運動療法室において、入院患者のリハビリ活動の実態,運動療法室の各訓練場所の利用実態を詳細に把握する観察調査を行った.これによって,各訓練場所の利用特性を明らかにすると共に,複雑・多様に見える患者のリハビリ活動パターンの類型を整理する分析を行った.3)上記と同様の観点から、同病院の作業療法部門においてその利用実態を把握する調査を行った.訓練患者の行動パターン,作業療法士と患者の関係,作業療法士の作業領域の特性などについて分析を行い,作業療法室の建築計画上の要点を抽出した.3.特別養護老人ホーム,老人保健施設などの高齢者福祉施設において,入所者の共用空間における生活実態を詳細に把握する調査を繰り返し,入所者相互の交流活動や共同又は単独で行われる生活的リハビリ活動の内容を分析した.これによって,回復期・維持期におけるリハビリテーションの在り方とその空間の対応関係について見解を整理した.以上から,医療・福祉施設におけるリハビリテーション部門の空間構成の在り方について,体系的な考察を行い,報告書としてまとめた.1.全国の医療・福祉施設におけるリハビリテーション部門の施設現況、運営実態を把握するために以下の調査を実施し、類型的にその詳細を捉えた.リハビリテーション部門を持つ全国の医療・福祉施設全811施設に対して,施設構成、運営概要,入院・外来患者の構成,リハビリ部門の施設・設備,療法士の配属状況などの実態を把握するアンケート調査を実施した(郵便・有効回収率70%).これによって,全国の医療・福祉施設におけるリハビリ部門の施設・運営概要が明らかにし,且つ,リハビリ部門の施設・運営実態からみた医療・福祉施設の類型化を行った.2.リハビリテーション専門病院の建築計画的考察を目的として,茨城県立医療大学病院をフィールトとして,次の3項目の詳細調査と分析を行った.1)入院患者の各機能別日常生活動作能力の詳細な評価データ(FIMデータ)を収録し,これによって多様な機能障害を持つリハビリテーション患者の障害やADL能力からみた類型化について考察を行った.2)最も代表的なリハ空間である運動療法室において、入院患者のリハビリ活動の実態,運動療法室の各訓練場所の利用実態を詳細に把握する観察調査を行った.これによって,各訓練場所の利用特性を明らかにすると共に,複雑・多様に見える患者のリハビリ活動パターンの類型を整理する分析を行った.3)上記と同様の観点から、同病院の作業療法部門においてその利用実態を把握する調査を行った.訓練患者の行動パターン,作業療法士と患者の関係,作業療法士の作業領域の特性などについて分析を行い,作業療法室の建築計画上の要点を抽出した.3.特別養護老人ホーム,老人保健施設などの高齢者福祉施設において,入所者の共用空間における生活実態を詳細に把握する調査を繰り返し,入所者相互の交流活動や共同又は単独で行われる生活的リハビリ活動の内容を分析した.これによって,回復期・維持期におけるリハビリテーションの在り方とその空間の対応関係について見解を整理した.以上から,医療・福祉施設におけるリハビリテーション部門の空間構成の在り方について,体系的な考察を行い,報告書としてまとめた.(1)共同研究者4名がリハビリテーション医療に共通理解を持ち,且つ,研究の視点を確立するために,全国の主要なリハビリ病院,一般病院のリハ部門の施設概要・運営実態を視察・ヒアリングする調査を行った.本項については,事例編としてとりまとめの予定.(2)リハビリテーション部門を持つ全国の医療・福祉施設全811施設に対して,施設構成,運営概要,入院・外来患者の構成,リハビリ部門の施設・設備,療法士の配属状況などの実態を把握するアンケート調査を実施した(郵送・有効回収率70%).現在その全集計を行っており,全国の医療・福祉施設におけるリハビリ部門の施設・運営概要がこれによって明らかにできると思われる.又,リハビリ部門の施設・運営実態からみた医療・福祉施設の類型化について考察が可能と思われる.(3)リハビリテーション専門病院における入院患者の各機能別日常生活動作能力の詳細な評価データ(FIMデータ)を収録し,これによって多様な機能障害を持つリハビリテーション患者の障害やADL能力からみた類型化を考察する検討を行った.この分析結果については,病院管理学会に報告すると共に,現在学術論文をとりまとめ中である.(4)茨城県立医療大学・リハビリテーション専門病院の運動療法室において,入院患者のリハビリ活動の実態,運動療法室の各訓練場所の利用実態を詳細に把握する観察調査を行った.これによって,各訓練場所の利用特性を明らかにすると共に,複雑・多様に見える患者のリハビリ活動パターンの類型を整理する分析を行った.この結果は,日本建築学会・大会に報告すると共に,学術論文としてとりまとめ,現在投稿中である.

(5)上記と同様の観点から,同病院の作業療法部門においてその利用実態を把握する調査を行った.これについては現在データ整理中であり,来年度早々,学術論文としてとりまとめをはかる予定である.(6)特別養護老人ホーム,老人保健施設,計5施設において,入所者の共用空間における生活実態を詳細に把握する調査を繰り返し,入所者相互の交流活動や共同又は単独で行われる生活的リハビリ活動の内容を分析した.これらの成果については,99年度の日本建築学会大会に報告すべく,現在とりまとめ中である.以上の成果を元に,全体の研究計画,分担計画を再度検討し,次年度の調査計画を立案した.2年度間の研究概要とその成果の主なものは以下の通りである.1.全国の医療・福祉施設におけるリハビリテーション部門の施設現況,運営実態を把握するために以下の調査を実施し,類型的にその詳細を捉えた.リハビリテーション部門を持つ全国の医療・福祉施設全811施設に対して,施設構成,運営概要,入院・外来患者の構成,リハビリ部門の施設・設備,療法士の配属状況などの実態を把握するアンケート調査を実施した(郵送・有効回収率70%).これによって,全国の医療・福祉施設におけるリハビリ部門の施設・運営概要が明らかにし,且つ,リハビリ部門の施設・運営実態からみた医療・福祉施設の類型化を行った.2.リハビリテーション専門病院の建築計画的考察を目的として,茨城県立医療大学病院をフィールドとして,次の3項目の詳細検査と分析を行った.1)入院患者の各機能別日常生活動作能力の詳細や評価データ(FIMデータ)を収録し,これによって多様な機能障害を持つリハビリテーション患者の障害やADL能力からみた類型化について考察を行った.2)最も代表的なリハ空間である運動療法室において,入院患者のリハビリ活動の実態,運動療法室の各訓練場所の利用実態を詳細に把握する観察調査を行った.これによって,各訓練場所の利用特性を明らかにすると共に,複雑・多様に見える患者のリハビリ活動パターンの類型を整理する分析を行った.3)上記と同様の観点から,同病院の作業療法部門においてその利用実態を把握する調査を行った.訓練患者の行動パターン,作業療法士と患者の関係,作業療法士の作業領域の特性などについて分析を行い,作業療法室の建築計画上の要点も抽出した.以上は,いずれも,日本建築学会計画系論文集,病院管理学会論文集に査読学術論文として投稿し,採用・公表された.これらによって,リハビリテーション専門病院の建築計画に体系的な知見を与えた.3.特別養護老人ホーム,老人保健施設などの高齢者福祉施設において、入所者の共用空間における生活実態を詳細に把握する調査を繰り返し,入所者相互の交流活動や共同又は単独で行われる生活的リハビリ活動の内容を分析した.これによって,回復期・維持期におけるリハビリテーションの在り方とその空間の対応関係について見解を整理した.
構造用セラミックスの高温高圧水蒸気中での耐環境性と材料評価

本研究は,「高温高圧水腐食」の環境である高温高圧の純水と共存する水蒸気中における構造用セラミックスの「高温高圧水蒸気腐食」に関する研究であり,代表的な非酸化物,酸化物セラミックスの腐食反応,腐食形態を明らかにするとともに,耐食性および材料改質による総合的な材料評価を行い,これらの知見に基づいた材料設計および材料改質のための指針を提示すること目的とした.石英ガラスおよび炭化ケイ素セラミックスを試料として,チタン製オートクレーブを用い,300°Cの飽和水蒸気中における腐食試験を行い,腐食前後での重量変化,試料のXRD,ICP測定とSEM観察およびEDX分析を行った。オートグラフを用いて各腐食条件毎に試料3本の室温での4点曲げ強度をJIS-R1601に準拠して測定した。本研究での成果を以下に列挙する。1)水蒸気腐食の方が水熱腐食よりも腐食速度が大きいことが判明した。2)炭化ケイ素セラミックスの腐食形態は,粒界腐食であることが判明した。3)腐食後の試料の強度は,石英ガラスでは水の侵入によるガラスの粘性低下により強度が上昇した。一方,炭化ケイ素セラミックスでは,処理時間とともに徐々に低下し,10日間では初期強度の約80%となった.本研究は,「高温高圧水腐食」の環境である高温高圧の純水と共存する水蒸気中における構造用セラミックスの「高温高圧水蒸気腐食」に関する研究であり,代表的な非酸化物,酸化物セラミックスの腐食反応,腐食形態を明らかにするとともに,耐食性および材料改質による総合的な材料評価を行い,これらの知見に基づいた材料設計および材料改質のための指針を提示すること目的とした.石英ガラスおよび炭化ケイ素セラミックスを試料として,チタン製オートクレーブを用い,300°Cの飽和水蒸気中における腐食試験を行い,腐食前後での重量変化,試料のXRD,ICP測定とSEM観察およびEDX分析を行った。一方,炭化ケイ素セラミックスでは,処理時間とともに徐々に低下し,10日間では初期強度の約80%となった.本研究では、「高温高圧水腐食」の環境である高温高圧の純水と共存する水蒸気中における構造用セラミックスの「高温高圧水蒸気腐食」に関する研究であり、代表的な非酸化物、酸化物セラミックスの腐食反応、腐食形態を明らかにするとともに、耐食性および環境強度による総合的な材料評価を行い、これらの知見に基づいた材料設計および材料改質のための指針を提示することを目的としている。平成8年度は、窒化ケイ素やムライトセラミックスの300°Cの水蒸気中での腐食挙動を検討するための基礎的知見を得るため、SiO_2の単成分からなる石英ガラスの300°Cの水蒸気中における腐食試験を行い、腐食反応機構の解明及び腐食による環境強度の検討を行った。Ti製オートクレープを用い、蒸留水の体積とオートクレーブ内の空隙容積の比(充填率)を10、50%として、300°C、110日間の水蒸気腐食試験を行った。腐食前後での重量変化、試料のXRD測定とFT-IR測定を行った。オートグラフを用いて各腐食条件毎に試料3本の室温での4点曲げ強度をJIS-R 1601に準拠して測定した。平成8年度の研究成果を以下に箇条書きに列挙する。1)石英ガラスの腐食反応は水蒸気中では表面化学反応律速で、水中では拡散律速で進行した。2)同じ充填律の場合、水蒸気腐食の方が水熱腐食よりも腐食速度が大きくなった。3)腐食後の試料の強度の上昇は、試料中への水の拡散によるガラスの粘性の低下が原因であると考えられた。本研究は、「高温高圧水腐食」の環境である高温高圧の純水と共存する水蒸気中における構造用セラミックスの「高温高圧水蒸気腐食」に関する研究であり、代表的な非酸化物、酸化物セラミックスの腐食反応、腐食形態を明らかにするとともに、耐食性および環境強度による総合的な材料評価を行い、これらの知見に基づいた材料設計および材料改質のための指針を提示することを目的としている。平成9年度は、代表的な非酸化物セラミックスである炭化ケイ素の300°Cの飽和水蒸気中での腐食挙動と腐食による強度劣化について検討した。また、比較のための300°Cの高温水中での腐食試験も行った。試料は、B,C助剤系の常圧焼結炭化ケイ素を用いた。チタン製オートクレープを用い、300°C、8.6MPa、110日間の水蒸気腐食試験を行った。腐食前後での重量変化、試料のXRD測定と液のICP分析、試料のSEM観察とEDS分析を行った。平成9年度の研究成果を以下に箇条書きに列挙する。1)重量変化から見た腐食の程度は、水蒸気中の方が水中よりもかなり大きいことが分かった。2)炭化ケイ素セラミックスの腐食の形態は、粒界腐食であることが判明した。3)腐食後の強度は、いずれも処理時間とともに徐々に低下し、10日間では初期強度の約80%となった。
能力形成を促すパフォーマンス評価の開発と拡張

新潟大学歯学部と藍野大学理学療法学科を主たるフィールドとして、能力(問題解決能力、基本的臨床能力など)を評価するためのパフォーマンス評価(「改良版トリプルジャンプ」と「考えるOSCE-R」)を改訂・実施し、それらのパフォーマンス評価が学生のディープ・アクティブラーニングや能力形成を促していることを、直接評価と間接評価の統合によって、質的・量的に実証した。また、パフォーマンス評価を科目レベルだけでなくプログラムレベルでの学習成果評価としても用いるための新しい方法としてPEPA(Pivotal Embedded Performance Assessment)を開発した。1.能力の形成を促すパフォーマンス評価の開発(1)新潟大学歯学部ー1初年次教育科目「大学学習法」でのライティング・ルーブリックを用いたレポート評価、22・3年次のPBL科目でのワークシートとロールプレイによる評価(「改良版トリプルジャンプ」)を開発・実施した。1はアカデミック・ライティング、2は問題解決能力をみるためのパフォーマンス評価である。今年度は特に、別に開発した授業用学習質問紙(CLQ)による間接評価とパフォーマンス評価による直接評価との関連、パフォーマンス課題についての教員による評価と学生による自己評価との関連について分析を行った。(2)藍野大学理学療法学科ーOSCEに臨床推論課題とグループリフレクションを組み合わせた「考えるOSCE-R」を開発・実施した。これは、基本的臨床技能とその背後の臨床推論能力をみるためのパフォーマンス評価である。この評価の学生の学習に対するインパクトを、OSCE得点の変化、質問紙調査、インタビュー、リフレクションシート等のデータを収集し、MAXQDA等を用いて分析した。2.パフォーマンス評価の拡張ー新潟大学のフィールドを用いて、学生の学習成果に関する直接評価と、学習成果や学習プロセス、学習経験に関する間接評価から得られる情報の統合をめざした研究を行った。3.パフォーマンス評価の理論化ー新潟大学および藍野大学でのアクションリサーチを通じて、学習成果の評価が、直接評価か間接評価か、質的評価か量的評価か、の2軸によって4タイプに分けられること(パフォーマンス評価はもとは質的評価であるがルーブリックを介して量的評価にもなる)、直接評価と間接評価の結果を統合するには評価単位(プログラムか科目か)をそろえる必要があること、評価が学生の学習経験にもなるような「学習としての評価」として機能することが重要であること、が明らかになった。年度当初に、13の目的について、1信頼性と実行可能性の改善、2学生の評価能力の向上、3思考の可視化と評価、4他分野への応用という4つの研究課題を挙げた。それぞれの達成度について述べる。1.能力の形成を促すパフォーマンス評価の開発ー(1)新潟大学歯学部:1コピペへの評価者の態度の違いという要因に着目し、コピペ検出ソフトを使って評価者間信頼性の向上を試みたが、明確な効果は得られなかった。一方、改良版トリプルジャンプの実行可能性の改善(評価負担の軽減)については、ワークシート課題のオンライン化を図り、来年度から運用予定である。2については、まず学生の評価能力の実態を明らかにすることに取り組み、かなりの知見が得られた(2参照)。(2)藍野大学理学療法学科:3について、「考えるOSCE-R」に関するデータをMAXQDA等を用いて分析した結果、学生が、リフレクションの中で臨床推論に必要な知識や技術を学んでいることが明らかになったが、一方で、学生の臨床推論がどのように変化し、それがOSCE課題のパフォーマンスや臨床実習での実践にどう反映されているかについてはさらに検討が必要である。2.パフォーマンス評価の拡張ー2学生の評価能力について、パフォーマンス評価結果(直接評価)と学生による学習質問紙の回答(間接評価)との関連、パフォーマンス課題についての教員による評価と学生による自己評価との関連について分析を行った。その結果、両者の間には大きなズレがあり、教員による評価を、学生による自己評価によって代替することは困難であることが示された。ただし、学習プロセスや学習経験を捉える際には質問紙を用いた間接評価が有用であることも明らかになった。3.パフォーマンス評価の理論化ー理論化の成果については、4他分野への応用も含め、単行本(『アクティブラーニングの評価』)と『大学教育学会誌』にまとめた。1.能力の形成を促すパフォーマンス評価の開発と拡張(1)新潟大学歯学部ー1初年次教育科目「大学学習法」でのライティング・ルーブリックを用いたレポート評価、22・3年次のPBL科目でのワークシートとロールプレイによる評価(改良版トリプルジャンプ:MTJ)を実施・分析した。1では、教員の評価と学生の自己評価(直接評価)およびアンケート項目への自己報告(間接評価)との関連を検討した結果、教員の評価と学生の自己評価および自己報告との間には無相関弱い相関しか見出せなかったことから、間接評価である学生の自己報告の限界を議論した。2では、ルーブリックにもとづく学生の自己評価と教員の評価のズレについてリフレクションさせ、それが学生の評価能力向上に及ぼす効果を分析した。また、質問紙調査を行い、MTJに対する学生の認識の変化を明らかにした。さらに、MTJの評価負担軽減のためステップI・IIをオンラインで処理する方法を試作し、実施に向けた課題を検討した。(2)藍野大学理学療法学科ー臨床推論を組み込んだ「考えるOSCE-R」(3年次)を中心に分析・検討を行った。その結果、臨床推論は、筆記試験では学生間に大きな差がないものの実技試験では差が生じること、それは主に基本的な医学的知識と臨床技能の習得の程度に拠ることが明らかになった。(3)高槻中学校・高等学校ー他分野・他