hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Crohn病に特異的なT細胞抗原レセプターの解析

昨年度の研究で少数例ながらCrohn病(CD)の病変部特異的なT細胞クローンが存在することが示されたので,今年度は例数をふやしてこれを確認した。その結果,次の結果が得られた。解析対象となったのは計10例のCD患者で,うち8例は検査時点で免疫抑制剤を投与されておらず,1例(症例9)ではprednisolone,1例(症例10)ではazathiopirinを投与されていた。各症例のTCR VpについてのSSCPの結果,症例1ではV_β5.2,7,8,9,10,15,19に7つ,症例2ではV_β5.1,12に2つ,症例3ではV_β1に1つ,症例4ではV_β1,4,11,13.2に4つ,症例5ではV_β6,7に2つ,症例6ではV_β1,3,14に3つのクローンがアフタ様病変特異的に検出された。これらクローンのV_βとHLAの間には明らかな相関はみられなかった。症例710ではこのようなクローンは検出されなかった。検査後のCDの経過は,症例16では憎悪して薬物療法や手術を要したが,症例710の,そのようなクローンのなかった症例では悪化しなかった。同一患者で2つのアフタを調べた4例では,いずれでも同じクローンが各々のアフタに認められ,このことはシークエンスでも確認された。CDR3領域のアミノ酸配列には共通のモチーフは確認できなかった。以上より,病変,特にアフタ様病変という初期病変に特異的なT細胞クローンが確認されたことになり,これらの中に抗原特異的に応答しているものがあることを示唆していると考えられた。今までにアフタ様病変を有するCrohn病症例10例につき解析を行った.うち2例はazathioprineまたはprednisoloneを投与されており、残り8例は免疫抑制剤の投与を受けていなかった.内視鏡下に生検を行い、TCRのRNAにつきSSCP法により解析した.その結果、以下のような所見がえられた.1)免疫抑制剤投与中の症例ではどのサンプルについてもTCRのclonal expansionはみられなかった.2)免疫抑制剤投与中でない症例ではTCRのclonal expansionがみられた.以下はこれらについての所見である.3)内視鏡で炎症の見られない部位では若干のclonal expansionがみられた.これは正常人の腸粘膜でも見られる所見である.4)アフタ様病変部には、よりはっきりしたclonal expansionがみられた.5)同一症例では、異なるアフタからの標本が極めて類似したTCRのclonalityを示した.6)異なる症例では、それらcloneのVbは異なっていた.7)大きな潰瘍に進んだ病変部からの標本では、より多くのcloneがみられた.8)これらcloneの中には、アフタ様病変部だけにみられるもの、アフタと潰瘍部だけにみられるもの、潰瘍部だけにみられるものなどが認められた.9)アフタだけにみられるものは発病の初期のT細胞応答を反映している可能性が高いと考えられた.10)病変部に特異的なこれらのcloneのCDR3領域のアミノ酸配列を調べてみたが、共通の抗原を示唆する所見はなかった.以上より、確かにCrohn病の初期病変に特異的なT細胞cloneが存在することが確かめられた.これは他のヒトの自己免疫性疾患においては得られていない知見である.自己免疫性疾患の発症原因を解明するには,最初の免疫応答,特にそこで認識されている抗原とそれを認識するT細胞を明らかにすることが最も重要である。しかし,特にヒトでは,初期病変の採取が非常に困難なため,この解明は殆どなされていない。

この点,Crohn病では初期病変がアフタ様病変として内視鏡的に認識でき,かつ,採取でき,初期病変を直接解析の対象としうる殆ど唯一の疾患といえる。一方,自己免疫性疾患でのT細胞レパトアの解析が近年なされ,一部の疾患で一定の偏りが報告されているが,発症機序に迫るには更にクローナリティまで解析することが重要である。そこで我々は,これら初期病変でのT細胞クローナリティをTCR VβについてのSSCP法により解析した。その結果,1)非病変部粘膜の浸潤T細胞はoligoclonalであった(既報告のとおり),2)病変部には非病変部より多くのクローンがみられた,3)初期病変よりも進行した病変でより多くのクローンがみられた,4)病変のみにあるクローンには,初期病変のみにあるもの,進行した病変のみにあるもの,両者に共通なもの,があった,5)初期病変に見られる病変特異的クローンは,一人の患者当たり1ないし数個にすぎなかった,6)同一患者では別々の初期病変で浸潤しているT細胞クローンのパターンは基本的に同一であった,7)それらについてはシークエンスを直接調べた結果,同一クローンであることが確認された,8)患者により病変特異的なT細胞クローンのVβは一定しなかった,9)これらTCRのCDR3領域のアミノ酸配列では共通のモチーフは指摘できなかった,10)ステロイドや免疫抑制剤を投与されている患者ではT細胞のclonal expansionはみられなかった,の諸知見が得られた。就中,初期病変に特異的なT細胞クローンの存在が確認されたことは,それらの中に抗原特異的に応答しているT細胞クローンがあることを示唆しており,極めて意義が大きいと考えられた。
喫煙者の血小板由来一酸化窒素放出障害および血小板凝集亢進に対するビタミンCの効果

喫煙は虚血性心疾患の危険因子であり,常習喫煙者においてPDNO放出能および血小板中cyclic GMP産生が低下し、血小板凝集能が亢進していることを報告した。喫煙は酸化ストレスであり、喫煙者ではビタミンC(VC)の血漿中濃度が低下していることが知られている。最近VCの単回経口投与が冠動脈疾患患者の内皮依存性血管弛緩反応の低下を改善することが報告されたが、その機序については明らかではない。本研究では血小板を分離することにより細胞内の酸化ストレスの動態を直接検討することが可能である。そこで非喫煙者と喫煙者においてPDNO放出能および血小板凝集能を検討し、細胞内の酸化還元調節に関わるVC、グルタチオン(GSH)を計測、さらにVC単回経口投与がこれらに与える影響を検討する。結果1.以前の報告と同様に喫煙者ではPDNO放出能および血小板中cyclic GMP産生が低下し、血小板凝集能が亢進していた。このとき喫煙者ではVCの血漿中濃度は非喫煙者にくらべ有意に低下していた。また血小板内VC、GSH濃度についても喫煙者は非喫煙者にくらべ有意に低下していた。2.VCの単回経口投与によりPDNO放出能は改善、血小板中cyclic GMP産生も上昇し、非喫煙者と喫煙者間に有意な差は認めなかった。,VCの血中濃度とともに血小板内(細胞内)VC濃度も上昇していたが、血小板内GSH濃度は変化なかった。しかし血小板凝集に伴う血小板内GSHの消費量を比較検討したところ、喫煙者は非喫煙者より有意に多かったが、VC投与後は両群間に有意な差を認めなかった。さらにこの血小板凝集に伴う血小板内GSHの消費量とPDNO放出能の間には有意な相関関係を認めた。まとめVC経口投与により酸化還元調節能の低下が改善し、喫煙によるPDNO放出能が改善したと考えられた。一酸化窒素(NO)産生放出機構は血小板にも存在し、血小板活性化時にNOを産生放出する血小板粘着凝集に対するnegative feedback機構である。喫煙は虚血性心疾患の危険因子であり、喫煙者では血管内皮由来NO産生が減弱し、虚血性心疾患の発症進展と関連する。我々は常習喫煙者において血小板由来NO放出能および血小板中cyclic GMP産生が低下し、血小板凝集能が冗進していることを報告した。喫煙による影響は酸化ストレスに伴うものであり、喫煙者では代表的な抗酸化剤であるビタミンCの血漿中濃度が低下していることが知られている。最近ビタミンCの単回経口投与が冠動脈疾患の患者における内皮依存性血管弛緩反応の低下を改善することが報告されたが、喫煙者における血小板由来NO放出能の低下および血小板凝集能亢進を改善するか否かは未だ不明である。本研究では抗酸化剤であるビタミンC単回経口投与が非喫煙者の血小板由来NO放出能および血小板凝集能に与える影響を検討すると同時に、その機序に関して血小板内の代表的抗酸化剤であるビタミンC、グルタチオンに着目して検討する。喫煙者、非喫煙者それぞれ30名より採血し多血小板血漿、乏血小板血漿を作成した。IIPLC法を用いて各々のビタミンC濃度を計測し血漿中および血小板内濃度を同定した。同様にして血小板内グルタチオン濃度も同定した。また洗浄血小板浮遊液を作成し、血小板由来NO放出能も測定した。結果以前の報告と同様に喫煙者では血小板由来NO放出能および血小板中cyclic GMP産生が低下し、血小板凝集能が亢進していた。このとき喫煙者ではビタミンCの血漿中濃度は非喫煙者にくらべ有意に低下していた。また血小板内ビタミンC、グルタチオン濃度についても喫煙者は非喫煙者にくらべ有意に低下していた。今後は血小板内ビタミンC濃度の低下が血小板由来NO放出能の低下に関与している可能性がありビタミンCの単回経口投与が血小板由来NO放出能の低下、血小板内ビタミンC濃度におよぼす効果を検討予定である。2.VCの単回

経口投与によりPDNO放出能は改善、血小板中cyclic GMP産生も上昇し、非喫煙者と喫煙者間に有意な差は認めなかった。,VCの血中濃度とともに血小板内(細胞内)VC濃度も上昇していたが、血小板内GSH濃度は変化なかった。しかし血小板凝集に伴う血小板内GSHの消費量を比較検討したところ、喫煙者は非喫煙者より有意に多かったが、VC投与後は両群間に有意な差を認めなかった。さらにこの血小板凝集に伴う血小板内GSHの消費量とPDNO放出能の間には有意な相関関係を認めた。まとめVC経口投与により酸化還元調節能の低下が改善し、喫煙によるPDNO放出能が改善したと考えられた。
知識マネジメント技術を活用した湖沼流域管理のための情報抽出

湖沼流域管理に必要な情報を多量の情報資源の中から効率よく抽出するための知識マネジメントシステムを構築すると共に、湖沼流域管理に関する当該システム用のデータ作成を行った。システム構築は、世界湖沼会議の場などを活用し、湖沼流域管理の現場での利活用に関する意見を取り入れながら進められた。完成したシステムは、データや利用指針などと共に(財)国際湖沼環境委員会などの国際組織を通じて無償で頒布される。本研究は、湖沼流域管理に必要な情報を多量の情報資源の中から「知識マネジメント技術」を活用して効率よく抽出する手法を構築すると共に、その有効性やそれを効率的に運用するための要件を明らかにしようとするものである。平成19年度は、研究代表者らがこれまでの研究の中で構築してきた知識マネジメントシステムLAKES(Learning Acceleration and Knowledge Enhancement System)の処理系を最近のソフトウェアで標準となっているXML(Extensible Markup Language)による処理系に置き換える作業を終了し、様々なタイプの資料を受け入れるための体制を整備した。また、本ソフトウェアに合わせて設計されたメタデータ(資料の出所、発行年、発行者、入手経緯などの情報)を設計し(LAKESスキーマ)、この仕様に合わせて世界各地の湖沼およびその流域に関する資料のデータを作成した。これらの資料は(財)国際湖沼環境委員会(ILEC)が保有する資料を中心に構成されているおり、構築したソフトウェアのテスト及び最終成果物に添付する資料として用いられる予定である。構築されたソフトウェア及びLAKESスキーマは平成19年10月にインドで開催された世界湖沼会議において公表され、湖沼流域管理に関連する各国の研究者等から様々な意見が寄せられた。ソフトウェアは、これらの意見を元に最終的な調整が行われ、ILECなどの国際的なネットワークを有する機関を通じて頒布される予定である。平成20年度は、19年度に構築された知識ベースシステム(LAKES)について、ユーザインターフェースの見直しを行いなどの最終的な調整を進めた。また、19年度に作成された世界各地の湖沼およびその流域に関する資料の情報をテストデータとして用い、運用試験を行った。この結果、データ量の増加に伴って処理速度が著しく低下する現象が明らかになり、検索方法について検討がさらに加えられた。さらに、LAKESが用いるデータ形式であるXMLのデータを直接検索するためのXMLネイティブデータベースについて技術仕様等の調査を行い、今後の問題点の改善やシステム公開のための材料とした。システムの公開については、テストデータ用の資料を提供した(財)国際湖沼環境委員会(ILEC)とも協議を進め、ILECが保有する世界湖沼データベースや同じくILECが実施しているJICA研修および国内外で実施されている湖沼流域管理に関する各種プロジェクトなどで活用するための技術的・組織的な問題点について検討した。現在、システムの公開元として想定していたILECにおいて、Webサーバを初めとするネットワークシステムの見直しが行われているため、本研究において構築されたシステム及びデータの公開は見送られている。今後、体制が整い次第、ILECなどの国際的なネットワークを有する機関を通じて成果を公開する予定である。
せき止め湖堆積物と文献・古文書から見た大規模斜面崩壊の周期性

中部日本は日本有数の山岳地帯を擁し,急峻な地形が発達する.そのため崩壊土砂量が100万立方メートルを超えるような大規模な斜面崩壊が多発し,その被害軽減のためには斜面崩壊の予知が重要である.岐阜・福井にまたがる地域では過去約100年に「越美の3大崩れ」と呼ばれる大崩壊が,ナンノ谷,根尾白谷,徳山白谷で発生したことが知られている.本研究ではこれら3地域の地質構造を詳細に調査し,そのうちの2カ所(ナンノ谷,根尾白谷)が,風化浸食に対して抵抗力の強い石灰岩が,相対的に弱い緑色岩・メランジュの上に低角な断層で衝上するという共通の地質構造を有することを明らかにした.こういった地質構造は,付加体形成時に作られたもので,今後の大規模崩壊地を予測する上で重要な知見である.同様な地質構造は,美濃帯の舟伏山,伊吹山,霊仙山,藤原岳などにも知られている,伊吹山西側斜面は過去に何度も大規模な崩壊を起こしたことが知られているが,その周期性は不明であった.きわめて大規模な崩壊時には,伊吹山西側を流れる姉川がせき止められ,上流にせき止め湖が形成され,せき止め湖堆積物が残された.これらせき止め湖堆積物を詳細に調査した結果,時代の異なる2種類の堆積物がみつかり,その放射性炭素年代は,約34,000年前と5,200年前であることが明らかとなった.また,伊吹山の南側の関ヶ原低地は古くから交通の要所で,伊吹山で起こった大規模な斜面崩壊は文献・古文書等に記録される確率が高い.伊吹町史,坂田郡史やそこに引用されている古文書を検討した結果,890年,1500年頃,1700年頃,1909年(姉川地震)に比較的大規模な崩壊が起こっていることが明らかとなった.しかし,これらの崩壊では天然ダムやせき止め湖は形成されず,上記の2回の崩壊はさらに大規模であったことがわかる.中部日本は日本有数の山岳地帯を擁し,急峻な地形が発達する.そのため崩壊土砂量が100万立方メートルを超えるような大規模な斜面崩壊が多発し,その被害軽減のためには斜面崩壊の予知が重要である.岐阜・福井にまたがる地域では過去約100年に「越美の3大崩れ」と呼ばれる大崩壊が,ナンノ谷,根尾白谷,徳山白谷で発生したことが知られている.本研究ではこれら3地域の地質構造を詳細に調査し,そのうちの2カ所(ナンノ谷,根尾白谷)が,風化浸食に対して抵抗力の強い石灰岩が,相対的に弱い緑色岩・メランジュの上に低角な断層で衝上するという共通の地質構造を有することを明らかにした.こういった地質構造は,付加体形成時に作られたもので,今後の大規模崩壊地を予測する上で重要な知見である.同様な地質構造は,美濃帯の舟伏山,伊吹山,霊仙山,藤原岳などにも知られている,伊吹山西側斜面は過去に何度も大規模な崩壊を起こしたことが知られているが,その周期性は不明であった.きわめて大規模な崩壊時には,伊吹山西側を流れる姉川がせき止められ,上流にせき止め湖が形成され,せき止め湖堆積物が残された.これらせき止め湖堆積物を詳細に調査した結果,時代の異なる2種類の堆積物がみつかり,その放射性炭素年代は,約34,000年前と5,200年前であることが明らかとなった.また,伊吹山の南側の関ヶ原低地は古くから交通の要所で,伊吹山で起こった大規模な斜面崩壊は文献・古文書等に記録される確率が高い.伊吹町史,坂田郡史やそこに引用されている古文書を検討した結果,890年,1500年頃,1700年頃,1909年(姉川地震)に比較的大規模な崩壊が起こっていることが明らかとなった.しかし,これらの崩壊では天然ダムやせき止め湖は形成されず,上記の2回の崩壊はさらに大規模であったことがわかる.平成13年度には,まず,岐阜・滋賀県境の伊吹山の西側斜面に発達する崩壊地とその崩壊地の山裾を流れる姉川上流に分布するせき止め湖堆積物について詳細な野外調査を行った.そして,せき止め湖堆積物の露出のよい地点について,柱状図を作成するとともに,年代測定用試料を採取し,核燃料サイクル開発機構東濃地科学センターにおいて14C年代測定を行った.その結果,以下のような事実が明らかとなった.1.姉川流域には,厚さ数mmの明暗の縞模様を呈する泥層がところどころに分布する.泥層中には珪藻化石や木片などの有機物が普遍的に含まれ,細粒の石英などの砕屑粒子もみられる.堆積構造や化石相からみて,この泥層は湖(せき止め湖)の堆積物であると考えられる.2.せき止め湖堆積物中に含まれる木片等の14C年代測定を行い,そのうち,約20試料について有意な年代値を得た.それらの年代は,約33,00035,000年前と約5,000年前に集中する.このことから,伊吹山西面では過去に最低2回は大規模な崩壊が発生したことが明らかとなった.3.せき止め湖堆積物には明暗の縞模様が特徴的に発達する.

この堆積構造がどのようなメカニズムにより形成されたものであるのかは現在検討中であるが,年縞であるとすると,上記崩壊は,最低数百年にわたってせき止め湖を存続させるような大規模なものであったことになる.平成14年度には,平成13年度に引き続き,岐阜・滋賀県境の伊吹山の西側斜面に発達する崩壊地とその崩壊地の山裾を流れる姉川上流に分布するせき止め湖堆積物について詳細な野外調査を行った.そして,せき止め湖堆積物の露出のよい地点について,再度,詳細な柱状図を作成するとともに,堆積学的検討用試料および古生物学的検討用試料を採取し,解析を行った.その結果,以下のような事実が明らかとなった.1.姉川流域に分布する,厚さ数mmの明暗の縞模様を呈するせき止め湖堆積物について,顕微鏡観察用薄片を作成し,縞状構造の成因を検討した.その結果,暗色部には微細な有機物あるいは直径数10数100ミクロンの褐色粒子が濃集していることが判明した.この褐色粒子が何であるかは現在も引き続き検討中である.一方,明色部は珪藻,砕屑粒子,火山灰等が濃集してできていることがわかった.2.明暗の縞模様が,珪藻化石の量の変動により形成されているとすると,それが年縞あるいは1年に2セットの縞であることが想定されるが,本地域のせき止め湖堆積物の縞模様は,それだけでできているわけではなく,より詳細な検討を行わなければ,縞のセットから堆積継続年代を推定することはできない.今後は,珪藻化石の量を定量的に測定することと,珪藻の種構成を検討することにより,この縞状せき止め湖堆積物の堆積環境・堆積メカニズムを検討するとともに,テフラクロノロジーを用いて,このせき止め湖堆積物の年代を推定することを試みる.中部日本は日本有数の山岳地帯を擁し,急峻な地形が発達する,そのため崩壊土砂量が100万立方メートルを超えるような大規模な斜面崩壊が多発し,その被害軽減のためには斜面崩壊の予知が重要である.岐阜・福井にまたがる地域では過去約100年に「越美の3大崩れ」と呼ばれる大崩壊が,ナンノ谷,根尾白谷,徳山白谷で発生したことが知られている.本研究ではこれら3地域の地質構造を詳細に調査し,そのうちの2カ所(ナンノ谷,根尾白谷)が,風化浸食に対して抵抗力の強い石灰岩が,相対的に弱い緑色岩・メランジュの上に低角な断層で衝上するという共通の地質構造を有することを明らかにした.こういった地質構造は,付加体形成時に作られたもので,今後の大規模崩壊地を予測する上で重要な知見である.同様な地質構造は,美濃帯の舟伏山,伊吹山,霊仙山,藤原岳などにも知られている.伊吹山西側斜面は過去に何度も大規模な崩壊を起こしたことが知られているが,その周期性は不明であった.きわめて大規模な崩壊時には,伊吹山西側を流れる姉川がせき止められ,上流にせき止め湖が形成され,せき止め湖堆積物が残された.これらせき止め湖堆積物を詳細に調査した結果,時代の異なる2種類の堆積物がみつかり,その放射性炭素年代は,約34,000年前と5,200年前であることが明らかとなった.また,伊吹山の南側の関ヶ原低地は古くから交通の要所で,伊吹山で起こった大規模な斜面崩壊は文献・古文書等に記録される確率が高い.伊吹町史,坂田郡史やそこに引用されている古文書を検討した結果,890年,1500年頃,1700年頃,1909年(姉川地震)に比較的大規模な崩壊が起こっていることが明らかとなった.しかし,これらの崩壊では天然ダムやせき止め湖は形成されず,上記の2回の崩壊はさらに大規模であったことがわかる.
内核-外核-マントルの結合とマントル・内核の粘性率を考慮した地球回転変動の研究

第四紀の氷床変動はマントル・外核・内核の差分回転を引き起こし種々の興味深い地学現象と関係していると考えられている。例えば、氷床変動と地球磁場変動の関係などが考えられるが、どのようにリンクしているかはこの現象に伴う差分回転を定量的に見積もる必要がある。本研究においては、この現象を定量的に評価した。マントルを粘弾性体、外核をinviscid、内核を粘弾性体とし、種々のラブ数を評価し、CMBとICB境界において電磁結合を仮定して、外核と内核の差分回転を評価した。電磁結合においては、ICB域でのポロイダル磁場の強度が重要であることを確かめ、あるパラメータ範囲(粘性率やICB域でのポロイダル磁場の強度)では外核の西方移動や内核のスーパーローテーションが本モデルで説明できることを明らかにした。これらの結果のいくつかは国際誌に掲載され、いくつかは現在投稿中である。本研究の主な結果は以下である。(1)氷床融解に伴う極移動は670km密度不連続面の変形モードとリソスフェアの粘性率に強く依存することを明らかにした。リソスフェアの粘性率に依存することは、潮汐ラブ数に強く依存することを意味している。(2)両核の差分回転は、下部マントルの粘性率と核境界の電磁結合に敏感である。電磁結合が働かない場合は、内核と外核の差分回転は、それぞれ2°/年と1°/年となる。外核に関する計算値は、西方移動から推定されている外核の差分回転に比べ非常に大きな値である。(3)表面のポロイダル磁場を下方接続して求めた電磁結合を用いると、有為な差分回転は得られない。ただし、急激な氷床の融解(200年で25mの海面上昇)においては、応答が弾性的になり有為な差分回転が得られる。(4)第四紀の氷床変動は十分に外核のダイナモ作用に影響を与える可能性がある。つまり、気候変動は磁場変動に影響を与える可能性が示唆される。第四紀の表層加重の再分配はマントル・外核・内核の差分回転を引き起こし種々の興味深い地学現象と関係していると考えられている。本研究においては、この現象を定量的に評価することを目的にしている。具体的には、マントルを粘弾性体,外核をinviscid,内核を有限の粘性率を持った粘弾性体としたモデルによる種々のラブ数を評価するプログラムを開発し,それらを定量的に評価した。特に,内核と外核の差分回転による一般化されたラブ数(当然時間の関数)を,マントルや内核の粘性率,マントル・外核(CMB)と外核・内核(ICB)の密度ジャンプの関数として評価した。CMBとICB境界においては、粘性結合と電磁結合を考慮して地球全体、外核、内核の角運動量保存の式を導いた。電磁結合においては、ICB域でのポロイダル磁場の強度が重要であることが確かめられた。

上記の一般化されたラブ数、種々の地球表層の質量再分配(forcings)、地球全体,外核,内核の角運動量保存の式に基づき、差分回転を評価するプログラムを開発し,現在本研究課題で購入したコンピューターにより計算を行っている。現在までに得られた結果(特に、数学的形式化について)と、海水準変動(特にパルス的な海面変動)や地球磁場変動のデータを考慮し、第四紀の氷床変動と地場変動の関係を考察し現在国際誌に投稿中である。第四紀の表層加重の再分配はマントル・外核・内核の差分回転を引き起こし種々の興味深い地学現象と関係していると考えられている。例えば、氷床変動と地球磁場変動の関係などが考えられるが、どのようにリンクしているかはこの現象に伴う差分回転を定量的に見積もる必要がある。本研究においては、この現象を定量的に評価することを目的にしている。具体的には、マントルを粘弾性体、外核をinviscid,内核を有限の粘性率を持った粘弾性体としたモデルによる種々のラブ数を評価するプログラムを開発し,CMBとICB境界においては粘性結合と電磁結合を考慮して、地球全体、外核、内核の回転変動を評価している。電磁結合においては、ICB域でのポロイダル磁場の強度が重要であることが確かめられ、かつあるパラメータ範囲(粘性率やICB域でのポロイダル磁場の強度)では外核の西方移動や内核のスーパーローテーションが本モデルで説明できることがわかった。現在までに得られた結果(特に、数学的形式化について)と、海水準変動(特にパルス的な海面変動)や地球磁場変動のデータを考慮し、第四紀の氷床変動と地場変動の関係の論文は国際誌に2003年に掲載された。現在地球自転速度と極移動のカップリングがICB域の電磁結合の結果生じるのではないかとの考えのもとに研究を進めている。数式化とプログラムはほぼ完成し、次年度はこの結果を国際誌の投稿する予定である。これらの計算は、本研究課題で購入したコンピューターを使用している。具体的には、マントルを粘弾性体、外核をinviscid、内核を有限の粘性率を持った粘弾性体としたモデルによる種々のラブ数を評価するプログラムを開発し、CMBとICB境界においては電磁結合を考慮して、地球全体、外核、内核の回転変動を評価している。電磁結合においては、ICB域でのポロイダル磁場の強度が重要であることが確かめられ、かつあるパラメータ範囲(粘性率やICB域でのポロイダル磁場の強度)では外核の西方移動や内核のスーパーローテーションが本モデルで説明できることを明らかにした。本研究の主な結果は以下である。(1)内核と外核の差分回転は、内核の粘性率には依存せずに、下部マントルの粘性率とCMBとICB境界の電磁結合に敏感である。CMBとICB境界に電磁結合が働かない場合は、内核と外核のマントルに対する差分回転は、それぞれ2°/年と1°/年となる。外核に関する計算値は、西方移動から推定されている外核の差分回転に比べ非常に大きな値である。(2)表面のポロイダル磁場を下方接続して求めた電磁結合を用いると、有為な内核・外核の差分回転は得られない。ただし、急激な氷床の融解(実際に観測されていて、200年で25mの海面上昇)においては、応答が弾性的になり有為な差分回転が得られる。(3)これらを総合的に評価すると、第四紀の氷床変動は十分に外核のダイナモ作用に影響を与える可能性がある。つまり、気候変動は磁場変動に影響を与える可能性が示唆される。
レビー小体型認知症療養者の日常生活上の困難を改善する訪問看護ケアモデルの開発

レビー小体型認知症(Dementia with Lewy Bodies、以下DLB)は、認知機能の低下に加えて幻視、パーキンソニズムなどの特徴的な症状を有するため、療養者は特有の困難を経験している。本研究は、申請者が認知症ケアのエキスパートへの調査から作成したDLB療養者の日常生活上の困難の改善を目的とした訪問看護ケアモデルについて洗練し、認知症ケアに精通していない訪問看護師が活用可能なスタンダードなケアモデルを開発することを目的とする。具体的には、1文献検討、2訪問看護師へのインタビュー調査、3訪問看護師への質問紙調査、4エキスパートパネルによるケアモデルの洗練の4段階で構成する。
膜脂質層の分子的改変による、イオンストレスマルチ耐性植物の創生

Indicaは、Alによる膜脂質層内での隙間形成による膜透過性増大を阻止できないstigmasterolが著しく多いことが解った。pah1pah2シロイヌナズナはAl耐性が弱く、膜脂質成分がwild-typeとは異なった。HMGPAHはCd耐性が向上した。HMGイネはAl耐性が向上する傾向だったが、さらに検討中である。PAHはイネのリンリサイクリングを促進し低リン耐性強化に貢献し、下位葉でのPL分解能の高さが、イネの低リン耐性を向上させることも解った。以上により、膜脂質層のsterolを増やしPLを減らすことが、イオンストレスマルチ耐性に重要であると示唆された。シロイヌナズナHMGやPAH2の過剰発現体ではAl耐性が向上し、高ステロール、低リン脂質がAl耐性向上に関与する可能性が示唆された。現在、脂質分析中である。また、Al誘導性根部発現プロモーターに融合した組換え体および、その二重組換え体を作成済みであり、順次耐性試験を行う。pah1pah2変異体はCd感受性となり、HMGおよびPAH2過剰発現体は、わずかにCd耐性向上を示した。イネのHMG過剰発現組換え体の中からAl耐性が強化された系統を選抜した。今後、脂質分析、遺伝子発現解析を行う予定である。PAH1過剰発現ホモ3系統イネの生育、リン含有率は、リン欠乏条件下ではwild-type(コシヒカリ)と同程度であったが、リン十分条件下ではwild-typeよりも、いずれも高かった。このことから、PAH1過剰発現イネは、wild-typeがPAH遺伝子発現上昇を起こさない低リン条件下でも、リン利用効率を増大させ生育を向上させる可能性があると予想された。リン欠乏前処理イネは、標準リン処理イネに比較して、Na過剰条件下で根Na含有率が低く、根伸長が大きかった。Ni過剰条件下においても同様の傾向であり、低Ni含有率、大きな根伸長を示した。以上の結果は、リン欠乏処理での根細胞膜のリン脂質低下によって、Na、Ni吸着量が減少し、膜損傷が抑えられることを示唆する。シロイヌナズナの低リン耐性Fr2、En-T系統、弱いLer-2系統のマイクロアレイを比較した結果、リンリサイクリング能や低リン応答性の多くの遺伝子の発現は耐性2系統で強く誘導された。低リン耐性が異なるイネ7品種を無・標準リン条件下で水耕栽培し、地上部・根部をリピドーム解析した。低リン耐性の高い赤米は他の品種よりも、無リン条件下で非リン脂質が高く、リン脂質が低かった。低リン条件下での脂質再構成、脂質再構成の品種間差が明らかになった。モデル植物であるシロイヌナズナのみならずイネにおいても、HMG、PAH両遺伝子の過剰発現体の作製に成功した。また、これらで、Al耐性のみならず重金属類、Naへのイオンストレスマルチ耐性を明らかにしつつある。また、組換え体のリピドーム解析にも一部成功しており、手法を確立した。以上は、本課題で掲げた予想の妥当性を示している。以上により、本研究課題は順調に成し遂げられていると評価される。1作出を進めてきたHMG過剰発現イネT4世代のホモ系統でAl耐性スクリーニングの確認を行った結果、HMG過剰発現系統がNOS系統よりも有意に耐性が強かった。根のAl集積は、HMG過剰発現系で低かった。根端ステロール含量は、分析方法の見直しを図って確定する。2Al誘導性根部発現プロモーター(AtALMT1遺伝子プロモーター)に融合したHMG遺伝子とPAH2遺伝子の二重組換え体シロイヌナズナで、Al耐性試験を行った。ストレス後の生育回復率では、わずかに耐性が向上した。二重組換え体や単一組換え体は、Cd耐性も示した。HMGまたはPAH2過剰発現体、pah1pah2変異体の脂質組成は、コントロール区、Alストレス区、変異体の3者間で大きく相違していたが、野生株と組換え体間に大きな差は認められなかった。今後、各種イオン耐性を再評価する。3イネ葉でのリピドーム解析を行った。-P処理で+P処理の場合に比べて、グルクロノシルジアシルグリセロール、モノ・ジ・ガラクトシルジアシルグリセロール、スルフォキノボシルグリセロールが増え、逆に、ホスファチジル(phos)コリン、phosエタノールアミン、phosグリセロール、phosイノシトールが減少し、その程度は、低リン耐性の弱いコシヒカリよりも強い赤米で、より顕著であった。強いイネは、下位葉でリン脂質を分解し、上位葉で非リン脂質を合成する脂質再構成するリン利用効率が高いと考えられた。4AtPAH1過剰発現イネとNOS導入株を用いて、リン利用を調査した。生育・リン含有量はNOSに比較して、AtPAH1過剰発現イネline6は+P条件下で、line3は-P条件下で高かった。地上部・根部でのリン分配能に、相違は認められなかった。以上から、これら両遺伝子は、それぞれの機構を通じて、各種イオンストレスへの耐性の向上に貢献し得る可能性が示唆された。注目している二つの遺伝子の過剰発現組換えにより、各種イオンストレスへの耐性が高まる傾向が認められつつあり、また、それらの生理的基盤として、膜脂質が重要であるという機構も解明されつつある。以上の成果は、新しいイオンストレス理論の構築に光を投ずるものと考えられるからである。

1.各種組換えシロイヌナズナとpah1pah2変異体を用いて、過剰Al、Cd、Ni、Na、Cu、Mn、低Ca、低pH耐性を調査した結果、pah1pah2はCd感受性を、HMGやPAH2過剰発現体はCd耐性を示した。2.生育ステージを進めた苗の全根長を基準とする評価では、HMG過剰発現系での有意なAl耐性強化が認められたが根端ステロールは上昇しなかった。PAH過剰発現系でAl耐性の上昇傾向が認められたので、後者の評価法で再検討中である。3.Japonicaイネは暗所でAl耐性が上昇することが見いだされた。耐性の向上要因として、(1)隙間の多い膜脂質層を補修できないステロール種であるstigmasterolの生合成を抑えるためsterol-Δ22-desaturase活性の抑制の重要性や、理由が不明であったIndicaイネのAl耐性の弱さとこれとの関連性が示唆された。(2)メバロン酸回路の中枢中間産物であるisopentenyl bisphosphate(IPP)のplastidへの輸送を抑えること、(3)HMG遺伝子の発現の上昇が重要であること、が解った。4.PAH過剰発現株は、イネではリン少量供給条件で、シロイヌナズナではリン不足条件下で生育が良好であり、強制的リンリサイクルによる低リン耐性の向上が考えられた。後者のpah1pah2株ではリン欠による顕著な生育低下がsucrose投与で軽減され、この遺伝子のシグナル伝達への関与も示唆された。5.低リン耐性の強い赤米は、低リン条件下でグルクロノシルグリセロール・糖脂質・硫黄脂質の上昇、リン脂質の減少がより高かった。ダイズでの低リン耐性比較も行った。6.細胞膜脂質層中に細胞内外の有機物を分配させることで、各種のイオンストレスへの耐性や、膜での種々の生理活性を変化させうる可能性が予想され、今後のこの分野での研究の進展が期待される。Indicaは、Alによる膜脂質層内での隙間形成による膜透過性増大を阻止できないstigmasterolが著しく多いことが解った。pah1pah2シロイヌナズナはAl耐性が弱く、膜脂質成分がwild-typeとは異なった。HMGPAHはCd耐性が向上した。HMGイネはAl耐性が向上する傾向だったが、さらに検討中である。PAHはイネのリンリサイクリングを促進し低リン耐性強化に貢献し、下位葉でのPL分解能の高さが、イネの低リン耐性を向上させることも解った。以上により、膜脂質層のsterolを増やしPLを減らすことが、イオンストレスマルチ耐性に重要であると示唆された。イオンストレスマルチ耐性を広範囲に明らかにするとともに、遺伝子発現解析、リピドーム解析を進める。これらは、これまでの研究遂行の実績から、十分に実施できるものと判断される。HMG過剰発現イネ、PAH/HMG過剰発現イネを用いた、Al・Pや各種のイオンストレスへの耐性の評価とその機構、特に、膜脂質構成との関連を最終的に解析する。シロイヌナズナ過剰発現系での、各種イオンストレスへの耐性や、その機構も最終的に確定させる。以上により、従来不明であった、膜脂質の各種イオンストレスへの関与の重要性を解明したい。29年度が最終年度であるため、記入しない。農学29年度が最終年度であるため、記入しない。
大脳皮質コラムの並列挙動の制御のための神経可塑機構の解明

脳神経系は大量の感覚情報を最短スパイク間隔が数ミリ秒の神経細胞の回路によって処理し2・3百ミリ秒の応答時間で適切な行動を発現できる。この高速処理過程で実現されている神経演算機構を解明するために、大脳皮質-視床下部系の数理神経回路モデルを構成し、その解析を通じて皮質連合野で実現されている高密度の並列処理機構を明らかにした。大脳皮質は複数の領野に分れ各領野は多数の皮質コラムからなる。各コラムは多数の錐体細胞とバスケット細胞を含む。各神経細胞の挙動をHodgkin-Huxley回路で記述しこれを上記の神経解剖学デ-タに基づいて結合して得られる数理モデルで以下が成立することを示した。(1)各細胞集団が興奮性入力を受け始めてからスパイクを出し始めるまでに要する時間はその入力線維のシナプス伝達効率の大きさに応じてミリ秒単位で変化する。(2)この性質から、各領野で連合線維入力の伝達効率が最大であるコラムの錐体細胞集団が最初に発火し、その発火がバスケット細胞を通じて他のコラムの興奮を抑制することで各領野で数ミリ秒の応答時間で最大入力を受けるコラムのみが興奮する。(3)視床下部系からの報酬系入力によって制御される新皮質内のシナプス可塑性によって、報酬行動の繰返しが感覚情報を受ける感覚野コラムからの適切な行動を発現する運動野コラムへ至る経路上のコラムへの連合結合を選択的に強化する。(3)で強化される連合結合経路は(2)から各領野で適切な行動を導くコラムのみを数ミリ秒の応答時間で興奮させる。その結果多数の領野から成る大脳皮質全体の神経情報処理が2・3百ミリ秒の応答時間を実現する。現在上記系に連合野-海馬回路を含めた系の神経回路モデルを構成し、この系が変化する外界の状態の1次記憶系として働く機構を解析している。
立体選択性の発現に及ぼすヘテロ原子効果の解明と精密有機合成への応用

本研究ではヘテロ原子の求核活性種や親電子活性種としての反応特性を解明するとともに、親電子的付加反応におけるオレフィンのジアステレオ面選択に及ぼすヘテロ原子効果の本質を解明することを目的として以下の結果を得た.1.オレフィンに対する親電子付加反応におけるジアステレオ面選択性を制御する置換基としては,水酸基,ハロゲン,アルキル(アリ-ル)基が従来検討されている.我々は置換基の電子的効果を系統的に検討するのに最も適したものとしてアリルアミンのアミノ基を対象とした.しかし,基質となる非対称なアリルアミンを立体選択的に得る満足すべき合成法が無い為,先ずその合成法を種々検討し,カルバミン酸0ー2,3ーブタジエニルの銀塩を触媒として用いる分子内アミノ化反応を開発した。1,4ー二置換ー2,3ブタジエニルの場合は生成物として四種類の4ービニルー2ーオキサゾリノンが可能であるが,その内二種のみを生成した。パラジウム(II)塩は上記反応には触媒不活性であったが,アリルクロリド存在下には活性を示し,4ー(1'ーアリル)ビニルー2ーオキサゾリジノンを立体化学的に単一物として,かつ高収率で与えた.2。ジアステレオ面選択性を検討する目的でNー置換3ーアミノー4ペンテンー1ーオ-ルの沃素環化におけるシスおよびトランス2ー沃化メチルー3ーアミノテトラヒドロフランの生成割合を検討した。窒素上の置換基としてアセチル,ベンゾイル,pーニトロベンゾイル,トリフルオロアセチル,トルエンスルホニル,メタンスルホニル,トリフルオロメタンスルホニルと,その電子吸引性を徐々に増してゆくと,沃素環化の反応速度は、この順に低下するが、立体選択性はこの順に,トランス選択的反応からシス選択的な反応へと移行することが明らかとなった。この結果をもとに、機構的に詳細な検討が可能となった。本研究ではヘテロ原子の求核活性種や親電子活性種としての反応特性を解明するとともに、親電子的付加反応におけるオレフィンのジアステレオ面選択性に及ぼすヘテロ原子効果の本質を解明し、更に不安定中間体“トリメチレンメタン"の窒素誘導体“アザトリメチレンタン"の構造化学的な研究と有用反応中間体としての可能性を検討した。1.ヘテロ原子として未だ試みられたことのないアリル位窒素原子のオレフィンジアステレオ面選択性に及ぼす効果を検討する為に3ーアミノー4ーペンテニルアルコ-ルの合成法の開発を行なった。この目的は4ーペンテンー1,3ージオ-ルをNー置換フエニルないしはNートシルイソシアナ-トとをPd(PPh_3)_4触媒存在下反応させ,次いで加水分解する方法により達成された。このアリル位水酸基の窒素への変換反応は収率もよく,位置選択的であった。また予想外の立体選択性を示した。この様にしてアリル位窒素原子上に電子的効果の大きく異なる置換基を有する3ーアミノー4ーペンテニルアルコ-ルを系統的に入手できたので,次年度には,その環化反応における窒素原子の効果(反応性,立体選択性)を検討する。2.アザトリメチレンメタン中間体の生成源となる候補化合物として4ーメチレンーオキサゾリジンー2ーオンの合成法を開発した。原料としてNー置換カルバミン酸プロパルギルを用い,置換基がトシル基の場合はCu(I)が,また置換基がアシル基の場合はAg(I)が良好な触媒として働き,4ーメチレンオキサゾリジンー2ーオンを高収率で与えた。

置換基がアルキル,アリル,アリ-ルの場合にはKO^tBuが触媒として有効であった。脱家酸によるアグトルメチレンメタンの生成を検討中である。本研究ではヘテロ原子の求核活性種加親電子活性種としての反応特性を解明するとともに、親電子的付加反応におけるオレフィンのジアステレオ面選択に及ぼすヘテロ原子効果の本質を解明することを目的として以下の結果を得た。1.オレフィンに対する親電子付加反応におけるジアステレオ面選択性を制御する置換基としては、水酸基,ハロゲン,アルキル(アリ-ル)基が従来来検討されている。我々は置換基の電子的効果を系統的に検討するのに最も適したものとしてアリルアミンのアミノ基を対象とした。しかし,基質となる非対称なアリルアミンを立体選択的に得る満足すべき合成法が無い為,先ずその合成法を種々検討し,カルバミン酸0ー2,3ーブタジエニルの銀塩を触媒として用いる分子内アミノ化反応を開発した。1,4ー二置換ー2、3ーブタジエニルの場合は生成物として四種類の4ービニルー2ーオキサゾリノンが可能であるが,その内二種のみを生成した。パラジウム(II)塩は上記反応には触媒不活性であったが,アリルクロリド存在下には活性を示し,4ー(1'ーアリル)ビニルー2ーオキサゾリジノンを立体化学的に単一物として,かつ高収率で与えた。2.ジアステレオ面選択性を検討する目的でNー置換3ーアミノー4ペンテンー1ーオ-ルの沃素環化におけるシスおよびトランス2ー沃化メチルー3ーアミノテトラヒドロフランの生成割合を検討した。窒素上の置換基としてアセチル,ベンゾイル,pーニトロベンゾイル,トリフルオロアセチル,トルエンスルホニル,メタンスルホニル,トリフルオロメタンスルホニルと、その電子吸引性を徐々に増してゆくと、沃素環化の反応速度は、この順に低下するが、立体選択性はこの順に、トランス選択的反応からシス選択的な反応へと移行することが明らかとなった。この結果をもとに、機構的に洋細な検討が可能となった。
再生医療において生体適合性を高め安定した遠隔期のためのANGIOPOLARITY

現在の再生医療の進歩には目を見張るものがある。ところが、植え込み時にはうまくいっているにもかかわらず、遠隔期になって次第に萎縮したり、癌痕、石灰化してしまうことが多く観察されている。植え込んだ組織が萎縮し癌痕化する原因で最も多いのが「代謝がうまくいかない」、すなわちグラフトを栄養している血管が萎縮してしまうせいである。細胞の『配向性』という性質を利用すると細胞を好みの方向に遊走させることが可能であるが、この性質を利用し遠隔期にも血管を望む方向に伸展させ、維持することが可能であれば遠隔期に安定した状態を保つと考えた。本研究では血管の新生を"方向性"を持って行う、すなわちangiopolarityを血管にもたせる方法を考えた。材料の細胞親和性がもっとも重要であった。医用材料として手術に使用するコラーゲン製止血材においても細胞親和性において優劣が著明にあった。宿主の線維芽細胞はコラーゲンを産生するが、細胞のデザインとしてアテロコラーゲンの足場を作成し、それに新生血管が到達したときの血管の方向性を評価した。動物実験は家兎の観察窓rabbit ear chamberをリアルタイムに顕微鏡下に観察した。繊維状の足場を用いたときには血管芽(sprout)は繊維に張り付き、繊維を横断することができた。もぐさ状のコラーゲンでは新生血管は試料を避けて走行した。スポンジ状ではループ状に血管が静脈側から伸展した。新生血管を方向性を持って誘導するにはまず、細胞親和性が重要であることが示唆された。現在、再生医療は皮膚、軟骨において盛んに行われており、恩恵を受ける患者は多い。ところが、植え込み時にはうまくいっているにもかかわらず、遠隔期になって次第に萎縮したり、瘢痕、石灰化してしまうことが多く起こることが観察されている。せっかく植え込んだ組織が萎縮し瘢痕化する原因で最も多いのが代謝がうまくいかない、すなわちグラフトを栄養している血管が萎縮してしまうせいである。細胞の『配向性』という性質を利用すると細胞を好みの方向に遊走させることが可能である。このことはシャーレで細胞培養を行うときに、シャーレについた傷で観察する。この性質を利用し遠隔期にも血管をデザインした方向に伸展、維持することが可能であれば生体適合性を高め、萎縮することをなくすことが可能であると考えた。本研究では血管の新生を方向性を持って行う、すなわちangiopolarityを血管にもたせることにより血管の萎縮を防ぐことを計画した。デザインとしてアテロコラーゲンの足場を作成し、それに新生血管が到達したときの血管の方向性を観察した。現在、観察窓の壁面にプラズマ処理を施し、新生血管の配向性を評価することを計画中である。せっかく植え込んだ組織が萎縮し瘢痕化する原因で最も多いのが「代謝がうまくいかない」、すなわちグラフトを栄養している血管が萎縮してしまうせいである。このことはシャーレで細胞培養を行うときに、シャーレについた傷でこの現象を観察する。

本研究では血管の新生を"方向性"を持って行う、すなわちangiopolarityを血管にもたせることにより血管の萎縮を防ぐことを計画した。デザインとしてアテロコラーゲンの足場を作成し、それに新生血管が到達したときの血管の方向性を観察した。動物実験は家兎の観察窓rabbit ear chamberをリアルタイムに顕微鏡下に観察した。繊維状の足場を用いたときには血管芽(sprout)は繊維に張り付き、繊維を横断することができた。もぐさ状のコラーゲンでは新生血管は試料を避けて走行した。スポンジ状ではループ状に血管が静脈側から伸展した。現在、観察窓の壁面にプラズマ処理を施し、新生血管の配向性を評価することを計画中である。
日本近代と折口民俗学形成過程の研究

当該研究は、日本近代における民俗学の形成過程について、とくに折口信夫博士の学問形成に焦点をあてて検討し、今後の日本文化研究に向けての、新たな視座と課題の提示を目的とする。この研究目的に向け、本年度の研究活動としては、(1)研究代表者・研究分担者を中心とした「折口信夫研究会」を継続して公開開催し、ここでの発表と討論を積み上げて研究推進すること、(2)國學院大學折口博士記念古代研究所に所蔵されている諸資料の整理・データベース化と著述資料のデジタル化を推進すること、(3)研究成果報告書の取りまとめに向けて研究総括を行うこと、(4)当該研究課題の成果を踏まえて今後の研究を展望することを計画した。(1)折口信夫研究会については、平成16年7月30日(通算第9回)、12月19日(第10回)、平成17年2月7日(11回)の3回を実施し、第9回、第10回は2名の研究発表、第11回は1名の発表と今後の研究展望についての討論を行った。各回とも公開とし、学内外の研究者・大学院生などが3040名参加した。これによって研究蓄積を進めることができ、とくに研究代表者・小川による折口の「まれびと」論、祖霊論の再検討、研究分担者・田畑による琉球諸島に顕著な「すでる」思想の再検討などがあって、新たな視点の提示を行えた。(2)資料のデータベース化については、折口が編集にかかわった学術雑誌『民俗学』、『民俗芸術』、さらに『民族』、『民族と歴史』の書誌データベースを作成し、折口が文化理論形成を行う当時の学問状況についての把握が進んだ。また、著述資料のデジタル化については、全集未収録分も含めて大正10・12年の沖縄採訪調査手帖のスケッチ類、『死者の書』自装本・「続死者の書」自筆挿図、大正10年壱岐調査手帖のスケッチ類などを行い、資料公開に向けての作業が進んだ。(3)(4)については、折口信夫研究会の前に実施した研究会議で議論を行い、研究代表者・分担者による論文を収録した研究成果報告書を刊行し、研究展望の議論から、今後、折口理論の索引事典の作成に向けて研究作業に入ることが計画できた。この研究は、日本の近代に成立した民俗学について、折口信夫の学問形成に焦点をあてて再検討することで、日本文化研究の新たな視座と課題を提示することを目的としている。この目的に向け、本年度の研究活動としては、(1)研究代表者・研究分担者を中心とした「折口信夫研究会」を組織し、ここでの発表と討論を積み上げて研究を推進すること、(2)國學院大學折口博士記念古代研究所に所蔵されている諸資料の整理・研究とディジタル化を進めること、(3)以上の2点を基礎にして平成15年度の研究活動の準備を進めることを計画した。(1)折口信夫研究会については、組織化が実現し、平成14年6月30日、9月29日、12月23日、平成15年3月6日の4回を実施し、各回とも2人ずつの研究発表をもとに討論を行った。研究会は公開としポスターやハガキで参加を呼びかけたところ、各回とも30名程度の参加者があった。

これによって研究成果の蓄積を行うことができ、このなかで、折口信夫は大正10年前後から研究に画像(写真)を利用していたこと、明治初期の『帝国文学』掲載論文、歴史研究などを下敷きとして、たとえば「語部」などの理論化を進めたこと、台湾の「蛮族調査報告書」などから日本の古代における神語り論形成の見通しを立てていたこと、歌の原型の一つに「歌掛け」形式を想定していたことなど、新たな知見を得ることができた。(2)の折口資料の整理・研究では、3000点余りの資料について写真撮影とディジタル化を行い、資料公開に向けての作業が進んだ。あわせて折口の著作、研究雑誌書目のデータベース化を進め、その一部を平成15年度にはインターネット上で公開できるようになった。(3)については、平成15年度に國學院大學内で、一般・学生を対象とした折口信夫に関する特別講座を開設する準備を進めることができた。資料整理が予定よりやや遅れているが、他はほぼ計画どおりの実績をあげることができた。この研究は、日本の近代に成立した民俗学について、折口信夫の学問形成に焦点をあてて再検討することで、日本文化研究の新たな視座と課題を提示することを目的としている。この目的に向け、本年度の研究活動としては、(1)研究代表者・研究分担者を中心とした「折口信夫研究会」を継続して開催し、ここでの発表と討論を積み上げて研究を推進すること、(2)國學院大學折口博士記念古代研究所に所蔵されている諸資料の整理・研究とディジタル化を進めること、(3)以上の2点を基礎にして折口博士記念古代研究所所蔵資料の一部公開を計画した。(1)折口信夫研究会については、平成15年6月29日、10月13日、12月21日、平成16年2月7日の4回を実施し、各回とも2人ずつの研究発表をもとに討論を行った。研究会は公開としポスターやハガキで参加を呼びかけたところ、それぞれ30から40名程度の参加者があった。これによって研究成果の蓄積を行うことができ、とくに研究代表者の小川と分担者の松本によって折口民俗学の理論形成に重要である長野県新野調査の分析、分担者の辰巳によって折口古代学の基礎となる天皇論の再検討、分担者の野村による八重山諸島のマレビト論の再検討、分担者の田畑による南島歌謡論の再検討、分担者の松尾による芸能発生論の学史的位置付けなどが行えた。(2)の折口資料の整理・研究では、1500点余りの民俗写真資料についての写真撮影とディジタル化を行い、資料公開に向けての作業が進んだ。さらに、「折口信夫全集」(平成版)収録著作と大正期の折口主宰の雑誌『土俗と伝説』のデータベース化が完了し、CD版を作成して配布した。(3)については、國學院大學内で、一般・学生を対象に「折口信夫没後50年記念講座折口信夫-その人と学問-」(全10コマ)を開講し、この中で著述資料を公開するとともに、講義内容の翻刻を行った。さらに平成15年11月13日15日には國學院大學で「折口信夫博士没後五十年記念資料展」を開催し、140点の原稿類・著作・写真などを展示して公開した。折口博士記念古代研究所所蔵資料の目録作成までには到らなかったが、計画どおりの実績をあげることができた。当該研究は、日本近代における民俗学の形成過程について、とくに折口信夫博士の学問形成に焦点をあてて検討し、今後の日本文化研究に向けての、新たな視座と課題の提示を目的とする。この研究目的に向け、本年度の研究活動としては、(1)研究代表者・研究分担者を中心とした「折口信夫研究会」を継続して公開開催し、ここでの発表と討論を積み上げて研究推進すること、(2)國學院大學折口博士記念古代研究所に所蔵されている諸資料の整理・データベース化と著述資料のデジタル化を推進すること、(3)研究成果報告書の取りまとめに向けて研究総括を行うこと、(4)当該研究課題の成果を踏まえて今後の研究を展望することを計画した。