hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脊髄損傷者等車いす使用者の自動車運転を支援するための運転操作環境のデザイン開発

脊髄損傷者100名に対し健康関連QOL調査を行ったところ、身体機能と身体役割スコアは低く、精神項目サマリーは高く、他のスコアは比較的維持された。自動車運転が健康関連QOLに影響している可能性が示唆された。また、脊髄損傷者5名を対象としてカーブ走行時の頭部加速度を3次元動作解析したところ、低速度では左右のカーブで有意な差はなかったが、40km/hでは左と比べて右カーブ時の最大加速度が有意に高く、頭部にかかる合力が増すことが示唆された。さらに、既存の運転座席に取り付ける上体保持を支援するための座面補助具と、把持と支持をサポートする手動装置のグリップを運転操作環境として開発して、試作品を作成した。文献調査と聞き取り調査を研究計画の通り行った。ドライブレコーダーによるモニター調査については、協力機関からデータ提供を受けて解析を行った。平成25年度は特に聞き取り調査に重点を置き、脊髄損傷者の自動車運転操作とその問題に関する実態について調査することができた。聞き取り調査は、日常において運転補助装置を用いて自動車運転をしている脊髄損傷者を対象とした。調査の質問項目については、事前に行った文献調査で得られた知見を中心に構成した。結果から、自動車走行中に生じる身体的な問題として、痙縮によって下肢がフットペダルや手動運転補助装置、ステアリングに接触することが分かった。下肢の操作系への接触は危険挙動を示す原因になると推察されるため、軽視できない問題である。また、運転が困難と感じたり操作に影響を与える走行環境は、上体のバランスが崩れるような走行の場合であることが分かった。しかし、体幹を保持するための補助具は装備されていなかった。これは、自動車改造費助成金と必要な改造費用との金額差が原因となっており、運転に必要な最小限度の手動運転装置だけでも自動車改造費助成金だけでは不十分で、比較的経済的に余裕のある方でも、使用頻度が高い方向指示器やヘッドライトスイッチの改造にとどまっている傾向にあった。身体障害が重度になるほど必要な改造箇所は多くなり、自己負担金額も多くなるため、満足した改造を行うことができていないことが分かった。脊髄損傷者の自動車運転操作の改善には、自動車の運転操作環境を改善することが必要不可欠であり、身体バランスが崩れるような走行条件でも運転操作に影響を与えない運転操作環境を整備すれば、運転時の心身負担を軽減できる可能性があると推察できる。脊髄損傷者100名に対して健康関連QOL尺度SF-36を用いた質問紙調査を実施した。日本の健常者と比較すると、健康関連QOL尺度のうち身体機能、身体役割、身体項目サマリーは低下するが、他の項目は高値または維持されることが分かった。また、普段自動車を運転している脊髄損傷者5名の自動車運転時座位姿勢について、2次元動画解析を評価手法として検討した。左右・前後方向での頭部加速度は、カーブの方向によって違いがあることが分かった。本年度は、アクセルやブレーキの速度調整をするための手動装置グリップ部の形状についても研究を行った。初年度に実施した調査において、カーブなどの上体が不安定になる走行場面では、手動装置が身体を支えるために使用されることが分かっている。そこで、運転操作に影響を与えないような手動装置レバー部分のデザインを行った。試作されたレバー部分の形状は、左右カーブ時における脊髄損傷者の運転操舵の特徴を考慮に入れた形状になっている。最終年度は、脊髄損傷者の自動車運転時座位姿勢における身体負荷の評価として、前年度で行った2次元動作解析を発展させる評価手法を用いた。新たな評価手法としては、3次元動作解析プログラムを使用して頭部加速度の3次元動作解析を行った。具体的には、時速1040kmにおける頭部加速度の左右成分、前後成分、垂直成分について解析した。結果は、時速1030kmでは左右のカーブで各成分に有意な差はみられなかったが、時速40kmでは左カーブと比較して右カーブの前後成分が有意に高値を示した。健常者を対象に設計された車両を一部改造した運転環境では、高速度の右カーブ走行で頭部にかかる合力がとくに高まり、運転操作上の身体負荷が高まることが明らかになった。運転環境のデザイン開発としては、脊髄損傷者の自動車運転中に座位安定性を高めるために使用する「上体保持を支援するための補助具」と「手動装置のグリップ部分」の試作品を制作した。「上体保持を支援するための補助具」については、既製の座席シートの上に置いて使用することができ、大腿部と腰部を安定化させ上体の安定性に寄与するようデザインを行った。「手動装置のグリップ部分」については、カーブなどの上体が不安定になる走行場面では手動装置のグリップが身体を支えるためにも使用されることから、グリップを把持しやすい形状として把持能力の低い場合でも身体を支えるために有効に働くようにデザインを行った。脊髄損傷者では四肢・体幹機能が低下するため、手動装置を用いた自動車運転操作が必要となるとともに運転時の座位安定性が低下する。今後は、「上体保持を支援するための補助具」と「手動装置のグリップ部分」の自動車運転中の効果を検証して、脊髄損傷者にとって自動車運転時の身体負荷が軽減する運転環境デザインを開発する計画である。

また、脊髄損傷者5名を対象としてカーブ走行時の頭部加速度を3次元動作解析したところ、低速度では左右のカーブで有意な差はなかったが、40km/hでは左と比べて右カーブ時の最大加速度が有意に高く、頭部にかかる合力が増すことが示唆された。さらに、既存の運転座席に取り付ける上体保持を支援するための座面補助具と、把持と支持をサポートする手動装置のグリップを運転操作環境として開発して、試作品を作成した。平成25年度に計画していた質問紙調査(SF-36)を実施し、大まかな解析まで行うことができた。また、自動車運転時座位姿勢の変化を評価するために2次元動画解析を行い、脊髄損傷者ドライバーの自動車運転姿勢について解析することができた。さらに、手動装置のグリップ部分と運転座席の試作制作のための基本デザインを制作することができた。最終年度のための必要データを解析する作業は、その多くを消化することができた。リハビリテーション医学自動車運転時座位姿勢の評価手法として、新たに3次元動作解析を実施してより高度な動作解析データを得る。そして、これまでの研究データを総合的に解析することで、脊髄損傷者のための運転操作環境のデザインを行う。また、実際に補助装置や運転座席の補助具を試作し、その効果についても評価する計画をしている。研究成果の発表については、最終年度で積極的に行う予定である。平成25年度に質問紙用紙を用いた調査を行う予定であったが、調査協力機関との関係上、平成25年度には実施することができなかった。しかし、脊髄損傷者の自動車運転における操作環境に関する情報を整理することができ、平成26年度に実施を予定している実測調査の条件設定を決定することができた。ほぼ予定通りに使用することができた。脊髄損傷者が実際に自動車を運転する際の運転操作や道路条件の違いによる運転姿勢の変化を評価するために、あらかじめ設定されたコースを走行してもらい、車両の走行挙動、運転姿勢と身体負担について把握し、運転操作環境の課題を抽出する。また、平成25年度に行うことができなかった質問紙用紙を用いた調査を実施する予定である。国際学会で発表するための旅費に使用する。また、脊髄損傷者の自動車運転にかかる運転操作や自動車運転姿勢の変化をさらに詳細に評価するための3次元動作解析を行う評価プログラム費用または制作費、外部動画解析依頼費、会議費、資料印刷費、切手代、補助装置や運転座席の補助具の試作費用として支出することを計画している。平成25年度に質問紙用紙を用いた調査を実施できなかったため、人件費・謝金、その他の支出がなかった。平成26年度に質問紙用紙を用いた調査を実施する予定であるので、人件費・謝金、その他の支出が必要なため。平成25年度に行うことができなかった質問紙用紙を用いた調査を実施し、脊髄損傷者の自動車運転にかかる運転操作や道路条件の違いによる運転姿勢の変化を評価するために、各種調査旅費、学会参加経費、被験者・回答者謝金、補助員・アルバイト謝金、評価プログラム費用または制作費、測定装置車内設置用改造費、外部動画解析依頼費、会議費、資料印刷代、切手代として支出することを計画している。
白金の核磁性

白金の核磁性を解明するために、白金試料を10^<-6>K以下に冷却する核断熱冷却装置、核磁気秩序測定に必要な帯磁率測定装置の設計・開発をおこなった。冷却装置については、(1)超伝導体であるインジイウムの性質を利用した、希釈冷凍機と核ステージを接続する熱スイッチ、(2)白金の磁化から温度を測定する白金pulse-NMR温度計、(3)有効26モルの銅を寒剤とする核ステージ、などから構成される1段核断熱冷却装置を製作した。また物性測定装置として、SQUID素子を零点検出機に用いた交流帯磁率・静磁化測定装置を設計・製作した。これらの装置の試験をするため、まず試料としてCeRu_2Si_2を用いて測定をおこなった。その結果、この1段断熱冷却装置では10^<-3>K以下まで試料を冷却可能であり、また静磁化測定は現在のところ0.1φ_0の精度で測定可能であることを確認した。しかし、1K以下で測定磁場を変更できるように、磁化測定装置の検出部の磁気シールドにはチタニウム円筒を用いたが、臨界磁場が小さいため十分シールド効果が得られず、断熱消磁による外部磁場の擾乱によって測定が困難になることが判明した。また実験空間を広く取るために、磁化測定装置と温度計を別のフランジに設置したが、両者の熱接触が悪く10^<-3>K以下では、正確な温度測定が難しいことが明らかになった。これらの点を考慮して、磁気シールドの材質をニオブに、温度計と測定装置の位置の変更等を行い、現在もさらに研究を進めているが、本課題の目標である、冷却装置の製作・測定装置の基礎開発はほぼ達成された。
地域の特性に応じた介護保険制度への発展に関する研究-地域密着型サービスを題材に-

本研究は、介護保険制度が「地域の特性」に応じた制度へと発展するために、2005年改正で新設された「地域密着型サービス」に焦点をあて、事業所の運営状況や利用者の生活実態の現状と課題に迫ろうとするものである。本研究を進めるにあたり、地域密着型サービスの事業所数を把握し、先行研究を収集した。現状として居宅・施設サービスよりも事業所数が伸び悩んでいること、地域によってその整備に偏りがあることがわかった。また、夜間対応型訪問介護、地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護、地域密着型特定施設入所者生活介護の事業所数は非常に少ない状況であった。本研究では主に先行研究や調査もほとんどなく、今後さらにその需要が高まると考えられる(1)夜間対応型訪問介護(全国すべての事業所(2008年3月18日現在))と(2)認知症対応型通所介護(大阪府と愛媛県の事業所すべて(2008年3月18日現在))を対象にアンケート調査を実施した。調査方法は、自記記入式調査票を郵送し同様に郵送で回収した。調査期間は、2008年3月20日から31日までの11日間である。配布数及び回収数は、(1)115票中有効回収票は40票(回収率は34.8%)、(2)182票中有効回収票は35票(全体回収率は19.2%、愛媛30.2%、大阪15.8%)であった。結果をまとめると、両サービスとも在宅介護を続けていく上では必要不可欠であると認識されている、しかし経営状況が悪く労働条件の悪さや人材確保の困難さ、安定的な利用者確保が課題である、通常型サービスとの相違の明確化、利用者やケアマネジャーの認識・理解の低さ、利用者への広報不足等であった。また、夜間対応型訪問介護では事業所数の格差による利用者選択の課題や行政支援の格差(サービス実施にあたっての補助金など)が明確となり、認知症対応型訪問介護においては両地域とも「認知症」に対する利用者・家族・地域・ケアマネジャーの認識不足とその理解促進、スタッフの力量の差と費用面からのスキルアップ研修の不足が課題としてあげられた。本研究では、介護保険制度が「地域の特性」に応じた制度へと発展するために、地域での高齢者を支えるという視点をさらに具体化したサービスといえる「地域密着型サービス」に焦点をあて、施設の運営状況やその利用者の生活実態の現状と課題に迫ろうとするものである。そして、「地域の特性」考慮した制度設計について検証を行うため、調査対象を大都市(大阪府)、山村・漁村・離島を含む地方都市(愛媛県)とし、当サービスを比較・検証する。これらの検証を総合的に踏まえて、今後の「地域の特性」を反映させた介護保険制度の発展にむけての課題を明らかにしようと考えている。本年度の研究実績として、先行研究の資料収集・分析、ヒアリング(地域包括支援センター・夜間対応型訪問介護)を行った。まず、2005年改正によって新しく実施された地域密着型サービスについては、そのサービスの意義やこれまでの各地域での取り組みが紹介された論文・著書の収集・分析、介護保険制度上における地域密着型サービスのデータもできる限り収集・分析した。次に、2005年改正で新しく創設され、地域密着型サービスとも非常に関係している地域包括支援センター(1カ所・愛媛県松山市)を訪ね、2005年改正以後の介護保険制度の現状を全体的な面について専門職(社会福祉士)にヒアリングを行った。そして、地域密着型サービスの中でこれまでの介護保険制度上でも行われており、他のサービスよりも現状が把握しやすい夜間対応型訪問介護(大阪府・3カ所(サービス事業者5カ所中))に対してもヒアリング調査を行った。ヒアリング項目では、サービスを開始するにあたっての背景、夜間対応型訪問介護の状況(サービス利用状況や経営の視点から)、介護保険制度改正の意義と実践現場での影響、夜間対応型訪問介護の今後の課題について、などであった。それぞれの事業所の特徴が明確になりその厳しい運営が明らかになった。

結果をまとめると、両サービスとも在宅介護を続けていく上では必要不可欠であると認識されている、しかし経営状況が悪く労働条件の悪さや人材確保の困難さ、安定的な利用者確保が課題である、通常型サービスとの相違の明確化、利用者やケアマネジャーの認識・理解の低さ、利用者への広報不足等であった。また、夜間対応型訪問介護では事業所数の格差による利用者選択の課題や行政支援の格差(サービス実施にあたっての補助金など)が明確となり、認知症対応型訪問介護においては両地域とも「認知症」に対する利用者・家族・地域・ケアマネジャーの認識不足とその理解促進、スタッフの力量の差と費用面からのスキルアップ研修の不足が課題としてあげられた。
非線形楕円型偏微分方程式

(1)準線形楕円型方程式に対する正値全域解の存在とそれらの漸近的挙動に関する研究は,近年非常に盛んで、単独方程式の場合にはかなり精密な結果が得られている.そして,その研究対象がシステムへと移ってきた.単独方程式の解の存在証明の一つの有力な方法に,優関数一劣関数法が知られている.本研究では,まず2階準線形楕円型方程式系に対する優関数一劣関数法を確立する事から始め,単独方程式に関して知られている結果を,自然な形でシステムに拡張できるかどうかについて考えた.従来,この種の方法は,非線形項に対する単調性の仮定の下でのみ扱われていたが,我々はその仮定を取り除く事に成功した.更に,未知関数の導関数に関する非線形項を含むような方程式系に対しても優関数一劣関数法適用できる事を示した.その結果,非有界領域における準線形楕円型方程式系の解の存在が分かるクラスが広がった.本研究では,特に一様有界な正値全域解,及び無限遠で0に減衰する正値全域解の存在のための十分条件を与えた.そこで得られた方法は高階方程式の研究にも有効で,その方向に対する今後の見通しを与えるものである.(2)非線形項が未知関数に関して特異性を持つ単独方程式に対する減衰する正値全域解の存在について,非常に単純な方法で示し,DalmassoやKusano-Swansonの結果を拡張し,無限遠で非負定数値に収束する正値全域解の存在を示した.(3)福岡大学蛯原教授,九州工業大学永井助教授との共同研究で,粘菌性媒質に関する方程式系の特異解の存在性について調べた.各研究分担者もそれぞれ次のような研究成果を得ている.(4)正の電極の回りに運動する電子が電極に触れる時刻の漸近挙動を,空間が曲がっている場合に調べた.(5)年齢構造を考慮した人口動態学の数学的モデルについて周期的な解の存在,一意性,安定性等を論じた.(6)無限次元空間上の超関数の基礎空間を提唱し,その微分構造をホッジ分解や確率微分方程式をとうして論じた.(7)実軸上のある種のフラクタルのハウスドルフ次元を,統計力学的量として記述・解析した.(8)実2次体の類数公式の算術的表示及び類群が2巾階数をもつ体の新しい特徴付けを与えた.(9)双曲型空間上の有限型閉曲線の分類問題を更に深めた.(10)リウヴィル多様体の講造を解明し,ランク1の場合の分類定理を得た.(11)リーマン空間上の種々の漸近的平均値定理の性質により空間を特徴づけた.それぞれの結果は国内外の学術雑誌に掲載されたか,掲載の予定である.(1)準線形楕円型方程式に対する正値全域解の存在とそれらの漸近的挙動に関する研究は,近年非常に盛んで、単独方程式の場合にはかなり精密な結果が得られている.そして,その研究対象がシステムへと移ってきた.単独方程式の解の存在証明の一つの有力な方法に,優関数一劣関数法が知られている.本研究では,まず2階準線形楕円型方程式系に対する優関数一劣関数法を確立する事から始め,単独方程式に関して知られている結果を,自然な形でシステムに拡張できるかどうかについて考えた.従来,この種の方法は,非線形項に対する単調性の仮定の下でのみ扱われていたが,我々はその仮定を取り除く事に成功した.更に,未知関数の導関数に関する非線形項を含むような方程式系に対しても優関数一劣関数法適用できる事を示した.その結果,非有界領域における準線形楕円型方程式系の解の存在が分かるクラスが広がった.本研究では,特に一様有界な正値全域解,及び無限遠で0に減衰する正値全域解の存在のための十分条件を与えた.そこで得られた方法は高階方程式の研究にも有効で,その方向に対する今後の見通しを与えるものである.(2)非線形項が未知関数に関して特異性を持つ単独方程式に対する減衰する正値全域解の存在について,非常に単純な方法で示し,DalmassoやKusano-Swansonの結果を拡張し,無限遠で非負定数値に収束する正値全域解の存在を示した.(3)福岡大学蛯原教授,九州工業大学永井助教授との共同研究で,粘菌性媒質に関する方程式系の特異解の存在性について調べた.各研究分担者もそれぞれ次のような研究成果を得ている.(4)正の電極の回りに運動する電子が電極に触れる時刻の漸近挙動を,空間が曲がっている場合に調べた.(5)年齢構造を考慮した人口動態学の数学的モデルについて周期的な解の存在,一意性,安定性等を論じた.(6)無限次元空間上の超関数の基礎空間を提唱し,その微分構造をホッジ分解や確率微分方程式をとうして論じた.(7)実軸上のある種のフラクタルのハウスドルフ次元を,統計力学的量として記述・解析した.(8)実2次体の類数公式の算術的表示及び類群が2巾階数をもつ体の新しい特徴付けを与えた.(9)双曲型空間上の有限型閉曲線の分類問題を更に深めた.(10)リウヴィル多様体の講造を解明し,ランク1の場合の分類定理を得た.(11)リーマン空間上の種々の漸近的平均値定理の性質により空間を特徴づけた.それぞれの結果は国内外の学術雑誌に掲載されたか,掲載の予定である.
ポリマー壁によるブルー相液晶の三次元分子配向制御とフレキシブルLCDへの応用展開

本研究では,フレキシブル液晶ディスプレイの高画質化に向けて,高分子壁による接合スペーサー構造を有したブルー相液晶デバイスを提案し,紫外線のパターン露光による高分子壁,および高分子ネットワークの構造制御について検討を行った.この結果,低照度露光による緩慢な相分離を引き起こすことで,紫外線の露光部分に高分子を析出させると共に,画素領域における分子ネットワークの濃度を制御し,ブルー相液晶の配向安定化と駆動電圧の低減が可能であることを明らかにした.これらの成果により,湾曲中における液晶セルの厚さの変動を軽減し,フレキシブル液晶ディスプレイの高コントラスト化と広視野角化が実現できることを示した.本研究は紫外線のパターン露光による液晶性モノマーの光重合相分離により、ブルー相液晶内にポリマー壁を形成し、それを用いてブルー相の分子配向を広い温度範囲において安定化する手法を確立すると共に、ポリマー壁を上下プラスチック基板の接合スペーサーとして応用することで基板間隔を安定化し、高品位フレキシブル液晶ディスプレイの基盤技術を確立することを目的とし、以下の項目について検討を行った。1.ブルー相液晶安定化に向けた材料、重合条件の探索液晶材料としてRDP-A1105BPA、液晶性モノマーとして二官能性モノマーDIC-Aおよび単官能性モノマーDIC-Cを用い、モノマー濃度10w%、紫外線強度4mW/cm2、照射時間20分の条件の下、紫外線露光を行った。この結果、単官能性モノマーでは、室温にてコレステリック相が生じ配向安定化ができず、ブルー相の室温配向安定化には二官能液晶性モノマーが有効であることを確認した。2.ブルー相液晶内へのポリマー壁の形成アルミマスクを用いた紫外線のパターン露光によりポリマー壁の形成を行った。ブルー相液晶の配向安定化に用いた条件で紫外線露光を行った場合、ポリマー壁は形成されず、濃度を14w%、紫外線強度を43mW/cm2とすることでブルー相液晶内におけるポリマー壁の形成に成功した。これはブルー相の配向安定化に必要な条件ではポリマーの析出に必要なモノマー量と紫外線強度が十分ではなく、壁構造に併せたモノマー濃度および紫外線強度の最適化が必要であることを確認した。また、ポリマー壁の形成と共にアルミマスクによる紫外線未照射領域において、ポリマーのネットワーク構造が形成され、ブルー相液晶の配向が室温においても安定化できることを確認した。本研究は紫外線のパターン露光による液晶性モノマーの光重合相分離により、ブルー相液晶内にポリマー壁を形成し、それを用いてブルー相の分子配向を広い温度範囲において安定化する手法を確立すると共に、ポリマー壁を上下プラスチック基板の接合スペーサーとして応用することで基板間隔を安定化し、高品位フレキシブル液晶ディスプレイの基盤技術を確立することを目的とし、以下の項目について検討を行った。1.ポリマー壁を用いたブルー相液晶の安定化液晶材料としてRDP-A1105BPA、液晶性モノマーとして二官能性モノマーDIC-Aを用い、紫外線強度および、モノマー濃度が液晶配向性へ与える影響について検討を行った。この結果、モノマー濃度が大きくなるほど、ポリマー壁からの高分子ネットワークの析出量が多くなり、マスク領域におけるブルー層液晶の配向安定性が向上することを確認した。しかし一方で、モノマー濃度の増加に伴い、ポリマーによる液晶分子の束縛力が大きくなることから駆動電圧が増加することが分かった。以上の結果より、モノマー濃度を15w%、紫外線強度を43mW/cm2とすることで、ブルー層液晶の配向安定化と駆動電圧の低減が可能であることを確認した。2.ポリマー壁の分子配向制御アルミマスクを用いた紫外線のパターン露光により、ポリマー壁を形成した。非液晶性モノマーを用いた場合、ポリマー壁と液晶との境界において分子配向が不連続となることを確認した。この問題に対し、二官能液晶性モノマーを用い、光重合時における温度を最適化することで、ポリマー壁内の液晶配向を制御し、ポリマー壁と液晶との境界における配向の不連続性を抑制することに成功した。これはポリマー壁の液晶配向の精密制御により、デバイスの高性能化が可能であることを示している。更に、基板材料としてCOPを用いて、プラスチック基板上へのポリマー壁の形成に成功した。[1]プラスチック基板へのポリマー壁の形成プラスチック基板としてシクロオレフィンフィルムを用い、昨年度に得られたポリマー壁構造の作製条件に基づきフレキシブルブルー相液晶デバイスの作製を行った。プラスチック基板の紫外領域における透過率の測定結果を基に、紫外線照度を最適化し、100mW/cm2で20分照射することで、プラスチック基板上にポリマー壁構造を形成した。SEMを用いたプラスチック基板の表面観察より、フォトマスクを用いた紫外線のパターン露光により、プラスチック基板上にポリマーを選択的に析出し、ポリマー壁が形成されていることを確認した。[2]フレキシブル液晶セルの試作と光学設計の最適化試作したフレキシブル液晶セルを湾曲させ、湾曲によるブルー相液晶の配向状態について偏光顕微鏡を用いた評価を行った。

この結果、ポリマー壁構造が無い場合、湾曲によるプラスチック基板の変形により、スペーサーが移動し、ブルー相液晶の配向状態が乱れたのに対して、ポリマー壁構造を形成することで、湾曲時においてもプラスチック基板の変形が抑えられ、優れた光学特性が実現可能であることを確認した。本成果は、湾曲が可能なフレキシブルブルー相液晶デバイスの実現が可能であることを示したものであり、高速応答、広視野角特性を有したフレキシブル液晶デバイスの実現に成功した。本研究では,フレキシブル液晶ディスプレイの高画質化に向けて,高分子壁による接合スペーサー構造を有したブルー相液晶デバイスを提案し,紫外線のパターン露光による高分子壁,および高分子ネットワークの構造制御について検討を行った.この結果,低照度露光による緩慢な相分離を引き起こすことで,紫外線の露光部分に高分子を析出させると共に,画素領域における分子ネットワークの濃度を制御し,ブルー相液晶の配向安定化と駆動電圧の低減が可能であることを明らかにした.これらの成果により,湾曲中における液晶セルの厚さの変動を軽減し,フレキシブル液晶ディスプレイの高コントラスト化と広視野角化が実現できることを示した.26年度は、1ポリマー壁を用いたブルー相液晶の安定化、および2ポリマー壁の分子配向制御について検討を行い、この結果、アルミマスクを用いた紫外線のパターン露光により、ブルー相液晶内にポリマー壁構造の形成に成功すると共に、液晶性モノマーを材料として用いることで、ポリマー壁の分子配向を制御し、画素領域との境界において配向の不連続や光漏れを抑えることができることを明らかにした。更に、基板材料としてCOPを用い、紫外線のマスク露光を行うことで、プラスチック基板上へのポリマー壁の形成に成功した。本成果は27年度に検討を予定していた項目の一部であり、以上のことから、本研究は当初の計画以上に進展していると考えられる。工学27年度は1プラスチック基板へのポリマー壁(接合スペーサー)の形成条件の最適化、2フレキシブル液晶セルの試作と光学設計の最適化について検討を行い、ポリマー壁を用いたフレキシブルブルー相液晶デバイスの作製技術の確立、および光学補償フィルムを用いた光学特性の改善による、デバイスのコントラスト比の向上を達成する。25年度は、(1)ブルー相液晶安定化に向けた材料、重合条件の探索、および(2)ブルー相液晶内へのポリマー壁の形成について検討を行い、この結果、ブルー相液晶の配向安定化に必要な、モノマー濃度、重合温度、紫外線強度の最適条件を明確化した。また、アルミマスクを用いた紫外線のパターン露光により、ブルー相液晶内にはじめてポリマー壁構造の形成に成功すると共に、このために必要となるモノマーの条件および壁の形成メカニズムを明らかにした。更に、マスク領域に、ポリマーのネットワーク構造が形成され、これによりマスク領域のブルー相液晶の配向が安定化されることを見いだした。本成果は26年度に検討を予定していた項目の一部であり、以上のことから、本研究は当初の計画以上に進展していると考えられる。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い、発生した未使用額であり、平成27年度請求額とあわせ、平成27年度の研究遂行に使用する予定である。
スキルス胃癌細胞と胃壁線維芽細胞の直接接着相互作用により発現誘導される分子の同定

スキルス胃癌は早期診断が困難で、急速に線維化を伴いつつ胃壁を浸潤し、比較的早期より播種性腹膜転移を伴うことが多く極めて予後不良である。その特徴的組織構築の背景に存在する分子機構を明らかにすることを目的に以下のような共培養系を構築し、分子病理学的解析を加えた。(1)固着性増殖させた胃壁由来線維芽細胞(NF25およびNF26)又は小腸壁由来線維芽細胞(NFj2)の培地内に浮遊性増殖するスキルス胃癌由来培養胃癌細胞(HSC-39)を共培養する系を確立した。(2)HSC-39はNF25およびNF26と接着し、胃壁由来線維芽細胞の増殖を促進するが、NFj2とは接着せず増殖促進も起こさなかった。(4)これら誘導遺伝子の内、VCAM1に関しては、実際の共培養系での胃壁由来線維芽細胞におけるmRNA、蛋白レベルでの発現誘導を確認した。(5)免疫組織化学的に抗VCAM1抗体を用いて外科的切除されたヒト胃癌組織を検索すると、VCAM1がスキルス胃癌の癌細胞周囲間質細胞に強く発現しているが、非スキルス胃癌ではその様な現象が殆ど認められないことを発見した。
多目的最適化における配送・回収(収集)計画問題に対する技法の開発

本研究課題では,配送・回収(収集)計画問題の代表的な例として,資源回収(ゴミ収集)計画問題を取り上げ,車両の台数,需要地を巡回する総移動距離や総移動時間を最小にするような各車両の巡回経路を求める問題であり,この問題に対する技法の開発が研究目的である.本年度の研究計画では,車両の台数や総移動距離,人員の作業時間等を考慮した多目的最適化における配送・回収(収集)計画問題に対して,前年度に提案した技法の効率性を高めるための改良,さらに大規模な問題にも対応できるように,並列計算(並列分散アルゴリズム)を導入した技法の開発を行うことであった.まず前年度に提案した技法の効率性を高めるため,近傍探索に工夫を加えた.さらに,ここで扱う問題は,7百ヶ所以上もの需要地を扱う大規模な問題(実用的な規模)であり,実用的な計算時間で最良解を得るために並列計算の導入が不可欠である.そのため,並列計算の有効性を確認するために研究代表者が以前から研究をしている施設レイアウト設計問題に対して検証を行った.その結果,施設レイアウト設計問題に対して解の最適性と計算時間の両面からみて,有効であることを確認した.その結果より,配送・回収(収集)計画問題に対して並列計算を導入した技法の開発を行った.現在は,前年度の提案したセービング法とヒューリスティックスを組み合わせたハイブリッド技法に対し,並列計算を導入した技法の有効性を検討し,数値例と実データをもとに数値実験中である.この研究成果は,学術論文誌に対して投稿準備中であり,国内において発表する予定である.この研究課題で提案する技法の開発により,配送・回収(収集)計画問題だけでなく,いろいろな分野にも応用することが期待できる.本研究課題では,配送・回収(収集)計画問題の代表的な例として,資源回収(ゴミ収集)計画問題を取り上げている.配送・回収(収集)計画問題は,配送(回収・リサイクル)センターから需要地(配送・回収場所)をすべて巡回するため,使用する車両の容量や台数,1日の配送・回収に要する作業時問の制約がある.そのため,これらを満たすように車両の台数,需要地を巡回する総移動距離や総移動時間を最小にするような各車両の巡回経路を求める問題であり,この問題に対する技法の開発が研究目的である.本年度の研究計画では,技法の開発,数値実験用のデータの整理であった.技法の開発において,国内・国外の最新のヒューリスティックス技法の状況を調査した上で,ヒューリスティックスの改良に重点をおいた.さらに,効率的な探索を行うための工夫として,初期解の生成に対してセービング法を用いた,セービング法とヒューリスティックスを組み合わせたハイブリッド技法の開発を行った.また,ここで扱う問題は,7百ヶ所以上もの需要地を扱う大規模な問題(実用的な規模)であり,実用的な計算時間で最良解を得ることができる工夫として,上記で述べた技法の改良の他に,並列計算(並列分散アルゴリズム)を用いた技法の開発も検討している.現在は、上記で述べたハイブリッド技法に対する数値実験中であり,この研究成果は,来年度に国内・国外で発表する予定である.また,学術論文誌に対して投稿準備中でもある.この研究課題で提案する技法の開発により,配送・回収(収集)計画問題だけでなく,いろいろな分野にも応用することが期待できる.本研究課題では,配送・回収(収集)計画問題の代表的な例として,資源回収(ゴミ収集)計画問題を取り上げ,車両の台数,需要地を巡回する総移動距離や総移動時間を最小にするような各車両の巡回経路を求める問題であり,この問題に対する技法の開発が研究目的である.本年度の研究計画では,車両の台数や総移動距離,人員の作業時間等を考慮した多目的最適化における配送・回収(収集)計画問題に対して,前年度に提案した技法の効率性を高めるための改良,さらに大規模な問題にも対応できるように,並列計算(並列分散アルゴリズム)を導入した技法の開発を行うことであった.まず前年度に提案した技法の効率性を高めるため,近傍探索に工夫を加えた.さらに,ここで扱う問題は,7百ヶ所以上もの需要地を扱う大規模な問題(実用的な規模)であり,実用的な計算時間で最良解を得るために並列計算の導入が不可欠である.そのため,並列計算の有効性を確認するために研究代表者が以前から研究をしている施設レイアウト設計問題に対して検証を行った.その結果,施設レイアウト設計問題に対して解の最適性と計算時間の両面からみて,有効であることを確認した.その結果より,配送・回収(収集)計画問題に対して並列計算を導入した技法の開発を行った.現在は,前年度の提案したセービング法とヒューリスティックスを組み合わせたハイブリッド技法に対し,並列計算を導入した技法の有効性を検討し,数値例と実データをもとに数値実験中である.この研究成果は,学術論文誌に対して投稿準備中であり,国内において発表する予定である.この研究課題で提案する技法の開発により,配送・回収(収集)計画問題だけでなく,いろいろな分野にも応用することが期待できる.
自己支持性をもつナノチューブ/ナノ繊維複合膜の作製と応用

1)天然セルロース類物質(例えば、濾紙)を用い、ポリピロール/セルロース複合体(ハイブリッド)のナノケーブル、あるいはポリピロール/チタニア/セルロースのコンポジットの作製のための重合吸着法の最適化を行った。本技術は、様々なポリマーやナノ物質にコーティング手法として一般化でき、また不溶性の共役ポリマーのナノ構造材料のための新しい方法論を与えるものである。2)一般に市販されている濾紙は、天然セルロースのナノファイバーからできている。このようなナノファイバーのコーティングにより、生体分子に対して活性な膜が合成された。本研究では、ビオチン/ストレプトアビジンの相互作用を通して、タンパク質を高密度に固定化した。得られたプロティン濾紙は生物学的に活性であり、高いセンサー機能を示した。最初に、市販の濾紙を構成するセルロースのナノファイバーを被覆するようにナノ厚みのチタニアゲル薄膜が形成された。次に、ストレプトアビジンの吸着活性な表面を与えるように、ビオチンを単分子吸着させた。無選択吸着サイトをBSA(bovine serum biotin)でブロックした後、表面にストレプトアビジン分子が固定された。得られたプロティン濾紙は、セルロース/チタニア/ビオチン(BSA)/ストレプトアビジンの多層構造によって被覆されたセルロース繊維からなる。最表面のストレプトアビジンは、その活性を十分に維持しており、プロティン濾紙は、ビオチンを高感度に検出するセンサーとして応用できる。その検出限界は、蛍光型ビオチンに対し、およそ10^<-9>Mである。ビオチン-4-蛍光体はプロティンシート上で特徴的な緑の蛍光を鮮明に見ることができた。
医師の触診教育・手術手技訓練を目的とした心臓手術シミュレーション開発

本研究においては心臓外科手術に関連する各種の手技を対象に、仮想現実技術を用いた触感を伴うシミュレーション手法を開発した。これらは開心術、内視鏡下手術のいずれか、あるいはいずれでも用いられる手技を対象としている。現時点までに開発されたものは、術野へのアプローチ、触診、組織間の干渉のシミュレータと病変部位の力学モデルの作成である。術野へのアプローチとして、まず切開のシミュレーションを行った。ここでは、体表組織の力学モデルとしてバネ質点モデルを適用して、皮膚張力の質感と切開時の動作を表現した(業績リスト5,9)。さらに、開創器での開創シミュレーション(業績リスト12)を行っている。触診シミュレーションの対象として、開胸手術中に行う大動脈血管触診を取り上げた。MRIで測定した3次元像を基に、血管形状を形成する4面体群からなる有限要素モデルに血管内圧の実測値を外力として加えることで、拍動する大動脈血管を力学モデルを再現した。触診動作は2指による「つまみ」動作とし、有限要素モデルにBro-Nielsenらのcondensation法に基づく前処理を施すことによって、実時間でリアリスティックな弾性反応を表現できるようにした。このモデルでは各々の4面体要素が持つ弾性特性を変化させることで、組織の硬化病変を表すことができる。シミュレータの評価実験として3名の心臓外科医による主観評価実験を行い、種々の硬化病変モデルや不整脈モデルに対して良好な再現性が得られていることがわかった。次に医学生を対象に臨床実習の一部にシミュレータによる触診手技の実習を導入し、その教育効果を評価した。この評価実験では、正常大動脈と部分的な硬化病変を持つ大動脈等をモデリングし、正常大動脈の硬さを答えさせるものである。学生を、献体での蝕感の体験のみの群、口頭での教示を加えた群、本システムによる教示を加えた群の3群に分け、種々の硬さのモデルに対して、正常大動脈の硬さが指示できるかを調べた。その結果、シミュレーションを受けた群の認識率が他の2群に較べ著しく良好であり、その教育効果と触感に対する訓練の有効性が証明された。本研究の基礎となっているのは、心拍動モデルとそれに対する対話的な視覚・触覚シミュレーションシステム、ActiveHeart Systemである。これは視覚的にはvolume rendering法を用いたrealtime提示を行い、触覚提示には心外壁の拡張、収縮に単純バネモデルによる組織弾性と心内圧を加味したものであった。平成13年度の研究目標として、心拍動モデルに対する詳細な評価を行い、提示手法の改善を行うことをあげた。以下に、改善内容を列記する。従来用いてきたvolume rendering法はsegmentationなどの前処理が不要である利点はあるが、組織の力学モデルとの対応がなく、接触による変形を表現することが出来ない。これに対して、器官部位ごとのsegmentationを行い、後述の有限要素モデルを前提とした3次元メッシュ構造を作成し、その最外面にsurface renderingを施した。これにより、各部位が明瞭に識別することが出来るようになった。・有限要素法の適用による触感realityの向上組織各部位の弾性特性を正確に反映するために、有限要素法を適用した。拍動により要素配列が動的に変化し、かつ内壁からの内圧をも動的に加味する力学モデルとした。

対話性を重視するため、各要素の弾性特性は粘性のない単純Hooke則に従うものとして計算を行っている。この結果、よりrealityの高いシミュレーションが可能となった。現時点では、術中触診トレーニング環境として、内視鏡挿入のための表皮切開、2指による大動脈の触診などが完成している。今後は、一連の処置をシミュレートするシステムとして、不足部分を構築し、完成に向けて統合を進める。本研究においては心臓外科手術に関連する各種の手技を対象に、仮想現実技術を用いた触感を伴うシミュレーション手法を開発した。これらは開心術、内視鏡下手術のいずれか、あるいはいずれでも用いられる手技を対象としている。現時点までに開発されたものは、術野へのアプローチ、触診、組織間の干渉のシミュレータと病変部位の力学モデルの作成である。術野へのアプローチとして、まず切開のシミュレーションを行った。ここでは、体表組織の力学モデルとしてバネ質点モデルを適用して、皮膚張力の質感と切開時の動作を表現した(業績リスト5,9)。さらに、開創器での開創シミュレーション(業績リスト12)を行っている。触診シミュレーションの対象として、開胸手術中に行う大動脈血管触診を取り上げた。MRIで測定した3次元像を基に、血管形状を形成する4面体群からなる有限要素モデルに血管内圧の実測値を外力として加えることで、拍動する大動脈血管を力学モデルを再現した。触診動作は2指による「つまみ」動作とし、有限要素モデルにBro-Nielsenらのcondensation法に基づく前処理を施すことによって、実時間でリアリスティックな弾性反応を表現できるようにした。このモデルでは各々の4面体要素が持つ弾性特性を変化させることで、組織の硬化病変を表すことができる。シミュレータの評価実験として3名の心臓外科医による主観評価実験を行い、種々の硬化病変モデルや不整脈モデルに対して良好な再現性が得られていることがわかった。次に医学生を対象に臨床実習の一部にシミュレータによる触診手技の実習を導入し、その教育効果を評価した。この評価実験では、正常大動脈と部分的な硬化病変を持つ大動脈等をモデリングし、正常大動脈の硬さを答えさせるものである。学生を、献体での蝕感の体験のみの群、口頭での教示を加えた群、本システムによる教示を加えた群の3群に分け、種々の硬さのモデルに対して、正常大動脈の硬さが指示できるかを調べた。その結果、シミュレーションを受けた群の認識率が他の2群に較べ著しく良好であり、その教育効果と触感に対する訓練の有効性が証明された。
地方創生におけるチェンジ・エージェントの役割と場の生成・発展に関する研究

我が国のこれまで地域振興政策をみると多様な主体(行政・産業・市民等)の協働が実現できないケースが多く、その理由として人々の協働を円滑に進める現場としての「場」が機能していないと思われる。本研究は、地域振興における「場」の生成とマネジメントを担う外部招聘型人材(チェンジ・エージェント)の機能とその影響について明らかにする。このため、まず、基盤となる先行研究から理論的な到達点と課題を明示する。次に、実証分析として宮崎県日南市油津商店街等を事例に「場」の関係者からヒアリング調査を実施し、これらを明らかにする。
実験てんかんモデル動物を用いた全般けいれん獲得過程のnNOS安定化機構の関与

我々はnNOSとペンチレンテトラゾール(PTZ)誘発全般けいれん発作との関係の解明を試みた。以前、PTZ誘発全般けいれん発症にnNOS依存的NO産生が直接的に関与していることを報告した。そこでこの報告を証明するためにnNOS欠損マウスを用いてPTZ誘発全般けいれん発作は抑制されると予想し実験を行った。結果は、驚くべきことにPTZに対する感受性が高まり、高用量PTZ投与では強直性けいれん後死亡し、低用量PTZ(通常けいれんが発症しない用量)においては強直一間代性けいれん発作を発症した。そこで、まず平常状態のnNOS欠損マウスで低用量PTZで起きる程度のグルタミン酸作動神経の興奮でもNOの負抑制が作動しないため激しいけいれんが発症する。一方、野生型マウスではNMDA受容体依存的にPTZによりNO産生量が急上昇することにより激しいけいれんが発症するとの仮説を立て、NOS阻害薬を用いてこの検証を行った。つまり、これらの結果はnNOS依存的NOには正常状態では負フィードバック機構と働きグルタミン酸作動神経の活動を制御しているが、過剰量NOが産生されるとグルタミン酸作動神経の活動を促進させる二つの相反する作用を有していることが示唆された。また、この影響は小脳で顕著であったことから、全般てんかん発作発症に小脳が重要な関与をしていることが明らかとなった。ラットPTZキンドリング急性期及び慢性期におけるnNOS活性及びNO産生能を検討した。毎日1回PTZ40mg/kg腹腔内投与を行いキンドリングラットを作成し間代-強直性けいれんを3日間連続して発症したラットを急性期ラットとし、その後PTZ退薬24週後PTZ30kg/kg投与により間代-強直性けいれんを発症したラットを慢性期ラットとした。急性期においてNO産生はPTZ投与により対照群の約5倍の増加が観察された。しかし、慢性期のラットにおいてPTZ投与において間代-強直性けいれんが発症しているにもかかわらずNO産生量の増加は認められなかった。そこで、nNOS活性を測定したところ、まだ例数が不足しているが慢性期においてnNOS活性が急性期に比べ抑制されている傾向にあった。なぜ、慢性期において間代-強直性けいれんが発症しているにもかかわらずNO産生の上昇が認められないかを、次年度において明らかにする予定である。また、急性期において総ユビキチン化タンパク質量が減少していることを発見した。この減少が急性期の間代-強直性けいれんを発症維持にどのように関与しているかを、nNOSのユビキチン化との関係も含め検討する予定である。nNOSとPTZキンドリング形成との関係を明確にするため、nNOSノックアウトマウスを用いて検討した。nNOSノックアウトマウスではPTZキンドリング形成は抑制されるとの仮説のもと実験を行ったところ、驚くべきことにPTZに対する感受性が高まり、さらにPTZキンドリング形成も観察された。この予想外の結果を理解するために、次年度はラットの実験同様、まずNO産生量とNOS活性を測定する予定である。また、野生型とノックアウトマウスにおけるプロテオーム解析も実施中である。

一方、野生型マウスではNMDA受容体依存的にPTZによりNO産生量が急上昇することにより激しいけいれんが発症するとの仮説を立て、NOS阻害薬を用いてこの検証を行った。つまり、これらの結果はnNOS依存的NOには正常状態では負フィードバック機構と働きグルタミン酸作動神経の活動を制御しているが、過剰量NOが産生されるとグルタミン酸作動神経の活動を促進させる二つの相反する作用を有していることが示唆された。また、この影響は小脳で顕著であったことから、全般てんかん発作発症に小脳が重要な関与をしていることが明らかとなった。
看護行動研究の新たなる地平線構築

看護師を対象とし、次のような種々の研究結果を得た:(1) Big-5特性の中の協調性は、患者満足に正に連関する治療的コミュニケーション・スキルを高める効果を有する;(2)人は充実化された職務内容(S)に対して異なる解釈をし(O)、異なる情緒的反応(R)を示す(S-O-R);(3)報酬に動機付けられる外交的な人は充実化された職務を肯定的に認知し(T_1-O-R)する;(4)一方、罰と脅威の回避に動機付けられる神経症的な人は職務充実を心理的脅威として捉える傾向が強い(T_2-O-R)。昨年度(平成22年度)は、このプロジェクトの初年度であり、プロジェクトの成功に向けて広範な準備を行った。具体的には、既存の看護行動研究に貢献を果たしてきた産業衛生や臨床心理学分野における理論的研究の上に、組織心理学分野は如何にユニークな貢献を付加し得るかについて、看護の現場で働く看護部長、及び看護師長の方々招いてディスカッションするなど、幅広い情報交換の場を設けた。その結果、調査に耐え得る信頼性と妥当性を有する看護業績尺度、看護行動尺度、性格特性尺度、欲求尺度、職務満足尺度、個人・職務フィット尺度などで構成されるアルファー版質問票を完成することが出来た。特に、書物だけからは得られない現場での経験に基づく意見が大いに取り入れた点が、本質問票の強みだと言えよう。本年度は、この尺度をさらにベータ版へとアップグレードする予定である。また、海外の共同研究者とは、学会参加の機会や電子メールを利用して活発な意見交換を行った。さらに、カナダから本研究に参加して下さるKwantes准教授が来日し、カナダと日本において共同で予備調査を行った。その結果、看護師が職場で経験する「個人-職務間フィット」と「職務満足感」の間の相関は、文化の差を越えて、共にプラスであることが確認された。一方、年齢や勤続年数が高くなるにつれ、職務満足がカナダでは高くなるが(正相関)、日本では低くなる(負相関)という大変興味深い差異をも見出すことができた。本年度はこの差異がどこから来るのか、という新たな問題にも向き合っていく予定である。Big-5性格特性(開放性、勤勉性、外向性、協調性、情緒的安定性)、看護行動、及び看護パフォーマンスの間の連関について分析した。産業職場を主な研究対象として発展してきた組織心理学分野の既存研究に基づく予測は、普遍特性とも呼ばれる勤勉性と情緒的安定性の2特性はパフォーマンスと正の連関を有するというものであった。看護師を対象とした本研究においても、勤勉性については類似の結果が得られた。しかし情緒的安定性とパフォーマンスの間には有意な連関は見い出されなかった。人命を扱う職場環境で働く看護師は、どのような状況においても情緒的安定を保ちつつケア看護を遂行していくことを職責として求められているからであろう。この興味深い結果は、人格心理学分野に対する貴重なとなろう。また、特性→行動→パフォーマンス間の関係に関する様々な間接効果モデルが検定された。その成果の1つは、2012年度の米国心理学会の査読を通過した。タイトルは、When Nurses' Agreeableness Affects Patients' Satisfaction:AMediating Role of Therapeutic Communicationと題された(5月にシカゴにて発表予定)。患者満足を促進するための治療的コミュニケーション、及びそのコミュニケーション・スキルを予測するための特性要因を明らかにすることが研究目的であった。その結果、治療的コミュニケーションを促進することによって患者満足度を増進し得る特性は協調性であることを明らかにし、看護師の採用管理における具体的貢献性について議論した。さらに、個人-職務フィット(Person-Job Fit)と職務満足の間の関係を、日本とカナダで比較した。その結果、(1)経験年数は、日加両国において、両変数の分散を説明し得ないこと、(2)Person-Job Fitは両国において職務満足と正の連関を有すること、及び(3)カナダにおいては年齢は職務満足と正に連関するのに対し、日本では年齢と職務満足の関係が相互に独立であること、等の興味深い調査結果が得られた。平成24年度は主として個人-職務フィットが職務満足に及ぼす影響を扱った。調査対象はわが国の某医療機関に勤務する日本人ナースとカナダの医療機関に勤務するカナダ人ナースであった。日本人ナースの平均年齢と勤続年数はそれぞれ30.09歳、95.3ヶ月であり、カナダ人ナースは33.16歳と81.89ヶ月であった。調査の結果、以下の3点が明らかとなった:(1)カナダ人ナースは、日本人ナースと比較し、職務満足が有意に高い;(2)両国のナースにとって、個人-職務フィットは職務満足度と正に連関している;

(3)両国のナースにとって、年齢や勤続年数等の時間変数は職務満足に影響し得ない。(1)に見られる両国間の差異は、中庸を良しとする日本の「集団主義的文化」と達成を重視するカナダの「個人主義的文化」の相違によるものだと思われる。(2)については産業組織心理学の理論が文化の差を越えて妥当であることを示すものと言える。そして(3)については産業組織心理学理論がすべての職業を通じて普遍的に妥当とは言えないことを示唆する。看護師としての経験年数は、転職と正に連関するとされる職務満足ではなく、職業満足と連関しているのかもしれないという新たな仮説を抱くに至った。また、心理学的個人差変数(親和欲求、外向性、協調性)が看護師の治療的コミュニケーションと患者満足に及ぼす影響に関する研究を行った。その結果、共感性、寛容性、愛他性等によって特徴付けられる協調性が治療的コミュニケーション・スキルを高め、そしてこのスキルが患者満足に正の影響を与えることが明らかとなった。一方、外向性と親和欲求にはこのような効果が見られなかった。今後は、常にチームで職務を遂行する看護師の「チームワーク」、及び看護師が患者・医師・薬剤師・介護者等と相互作用する際に経験する「感情労働」が看護師の職務行動に及ぼす影響について研究していきたい。同一の研究目的を達成することを明記した上で申請した基盤研究(B)が2011年に採択されたため、データ収集、分析等のための経費を賄うことができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は本研究課題の看護サービス本研究課題の最終年度であるため研究成果を学術雑誌にまとめ、投稿することに重きを置くこととする。特に、患者満足に繋がる治療的コミュニケーションを規定すると考えられる心理学的個人差変数(外向性、協調性、親和欲求など)を明らかとする論文を執筆予定である。また、チームワークを助長する心理学的個人差要因と環境要因に関する論文をも執筆したい。さらに、現場で働く看護師が自身の看護行動を自己評定し、自身の強みと弱みを認識できるようなツールの開発に取り掛かりたい。