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房総半島と小笠原諸島における深所性海藻相の比較研究

自然な海岸が残され世界自然遺産にも登録された小笠原諸島において深所性海藻相を解明する。これまで小笠原諸島の海藻相は南西諸島と同じ亜熱帯性海藻相(第III区)に属すると考えられてきたが、親潮寒流や黒潮暖流などの影響を受けていないため、日本列島側とは異なる海藻相が成立していることが予想される。とくに40m以深の深所において、浅所とは異なる原理で海藻相が形成されている可能性がある。そこで、6番目の新海藻相区を検討するための調査を現地と標本室の両面から行うとともに、日本列島側のモデルとして黒潮の影響を受けている房総半島において同様の採集調査を実施し、両海域の深所性海藻相を比較研究する。
生物が利用するポルフィリンの側鎖が非対称であることの生理的意義

生物が利用するポルフィリン類が非対称な分子であることを決定づける、生合成過程4段階目のウロポルフィリノーゲンIII合成酵素(UROS)の性質を検討した。先天性骨髄性ポルフィリン症患者ではUROSの機能が劣っているが、ヒトUROSの場合には酵素の内部に存在するシステインが機能低下と関係していることが判った。アミノ酸変異酵素の性質から基質の結合や反応に関わるアミノ酸を同定し、酵素と基質の結合状態を推定した。生物が生理的に利用するポルフィリンは4つのピロール環側鎖の配置が分子の中心に対して対称にはなっていない。側鎖の配置が非対称になるのは、生合成過程でハイドロキシメチルビラン合成酵素によって作られた鎖状テトラピロールから、ウロポルフィリノーゲンIII合成酵素(UROS)によって環状のウロポルフィリノーゲンIIIを生成する際に、D環を反転させることによって行われることが判っている。本研究は、UROSによるD環反転機構を溶液中における動的構造と結晶中における静的構造の両面から明らかにし、ポルフィリンの代謝においてポルフィリンの非対称性が果たす役割の研究に寄与することを目的として行われている。UROSにはCysが8残基存在しており、本研究の準備段階で、分子内部に埋もれているCys残基が他のCys残基に先だって変化する際に酵素活性が大きく低下することが判っていた。本年度では、C末端以外に存在するCys残基をそれぞれSerに変異させた酵素のSH基の定量から、唯一Cys73だけが分子内部に存在することを明らかにした。活性が低下した酵素でCys73が変化している分子種を同定する為に、TOF-MSスペクトルを測定したが、まだ結論には至っていない。基質の結合と反応に必要なプロトンの供与に関わるアミノ酸残基を明らかにする為に、推定されている基質結合部位近傍に存在するLys、Arg、His、Tyr、Ser残基の変異酵素を作成し、酵素活性及びKmとkcatを測定した。その結果を基にした分子モデリングに依って構築した基質結合のモデルから、TyT168がプロトン供与体である可能性が高いことが示唆された。Tyr168の活性への関与は他の研究者によっても報告されており、本研究の結果はこのことを強く支持している。生理的に利用されるポルフィリンは4つのピロール環側鎖の配置が対称にはなっていない。非対称になるのは、生合成過程でハイドロキシメチルビラン合成酵素によって作られた鎖状テトラピロールから、ウロポルフィリノーゲンIII合成酵素(UROS)によって環状のウロポルフィリノーゲンIIIを生成する際に、D環を反転させることによって行われることが判っている。本研究は、UROSによるD環反転機構を溶液中における動的構造と結晶中における静的構造の両面から明らかにし、ポルフィリンの代謝においてポルフィリンの非対称性が果たす役割を解明することを目的として行われている。UROSにはCysが8残基存在しており、分子内部に埋もれているCys残基が酵素活性に影響することが判った。C末端以外に存在するCys残基をそれぞれSerに変異させた酵素の変性及び未変性状態でのSH基の定量から、唯一Cys73だけが分子内部に存在することを明らかにした。活性が低下した酵素でCys73がどのような分子種に変化しているかをTOF-MSスペクトルの測定により同定した。UROSの基質であるハイドロキシメチルビランには8つのカルボキシル基があり、酵素への結合に際して塩基性アミノ酸残基と相互作用すると考えられる。また、ハイドロキシメチルビランが環化する反応にはプロトンを必要とする。基質の結合様式及びプロトンの供与に関わるアミノ酸残基を明らかにする為に、推定されている基質結合部位近傍に存在するLys、Arg、His、Tyr、Ser残基の変異酵素を作成し、酵素活性及びKm、kcatを測定した。その結果を基にした分子モデリングに依って構築した基質結合のモデルから、Tyr168がプロトン供与体である可能性が高いことが示唆された。Tyr168の活性への関与は他の研究者によっても報告されており、本研究の結果はこのことを蛋白質の構造から支持した。

本研究では基質の結合様式及びプロトンの供与に関わるアミノ酸残基を明らかにする為に、推定されている基質結合部位近傍に存在するLys、Arg、His、Tyr、Ser残基の変異酵素を作成し、それらの酵素活性及びKm、kcatを基にした基質結合の分子モデリングから、Tyr168がプロトン供与体である可能性が高いことを示唆してきた。2008年8月に好熱菌T. thermophilusのUROSと生成物であるウロポルフィリノーゲンIIIの複合体の結晶構造が明らかになった。酵素-生成物複合体の構造は、酵素のみの構造の2つのドメインが閉じた形をしており、生成物の反応部位はTyr168近傍に存在していた。本研究で提唱した酵素-基質複合体モデルは、酵素のみのドメインが開いた構造に基質が結合した状態を示しており、基質の結合によってドメインが閉じ、Trp168からプロトンが渡り酵素反応が進行する過程を表すことができた。
セルロースおよびその誘導体を用いた燃料電池電解質膜の構築

酢酸菌産生セルロースから燃料電池電解質膜用のフィルムを調製し、その諸特性の評価を行った。さらに、フィルムのプロトン伝導性の向上を目的として、カルボキシメチルセルロースの複合化および硫酸基の導入を行ったフィルムを調製し、力学特性、プロトン伝導性、および発電特性の点からこれらのフィルムを比較した。硫酸化フィルムはプロトン伝導性および発電性能の点で優れており、電解質膜として適していることが分かった。本研究は、セルロースの燃料電池電解質膜への適用を検討することを目的とした。電解質膜の基本特性として熱的・化学的安定性が求められるため、まずバクテリアセルロース(BC)からフィルムを調製し、耐熱性および耐ラジカル製の評価を行った。動的粘弾性測定より得られたBCフィルムの貯蔵弾性率は260°C付近まで約7GPaでほぼ一定であった。またFenton試験においてラジカル分解によるBCフィルムの重量減少率は約30%であった。この試験によるセロハンの重量減少がほぼ100%であることを考えると、BCフィルムは優れた耐ラジカル性を有していると考えられる。極限粘度数測定より、Fenton試験後のセルロースには分子量低下が生じていることがわかったが、X線回折測定より結晶化度には変化がないことが示された。また、さらなる機能性の付与を目的として燃料電池用金属触媒として用いられるパラジウム(Pd)をBCに付着させることを試みた。(NH4)2[PdC16]水溶液中にBCフィルムを浸漬して加熱(70°C)したところ、膜表面にPdの析出が認められた。また、(NH4)2[PdCl6]水溶液中にBCフィルムを浸漬させた後にNaBH4水溶液と反応させたところ、室温でも還元反応が速やかに進行しBC膜上にPdが付着した。以上のことから、BCフィルムは耐熱性および耐ラジカル性に優れ、高い力学強度を有し、さらに触媒金属も容易に付着させることができることから、燃料電池電解質膜に適用できることが示唆された。昨年度の研究において、バクテリアセルロース(BC)フィルムが熱やラジカル耐性に優れ、高い力学強度を有することから燃料電池電解質膜に適した素材であることを明らかにした。そこで、本年度は、BCフィルムのイオン伝導性の向上を目的に、カルボキシメチルセルロース(CMC)のゲルを複合化したCMCBCフィルムを調製し、力学特性およびイオン電導率を調べた。BCフィルムは静置培養ゲル状膜を100°Cにて乾燥させて調製した。CMCゲルは、CMCを1N NaOHに溶解したCMC/NaOHに架橋剤としてエチレングリコールジグリシジルエーテル(EGDE)を混合することで調製した。力学特性は、引っ張り試験および動的粘弾性測定によって試料の引張強度および弾性率を調べることで評価した。また、イオン伝導率は交流インピーダンス測定によって求めた。これらの測定の結果、BCフィルムの引張強度、弾性率、およびイオン伝導率はそれぞれ106MPa、16GPa、および3.8μScm^<-1>であったが、20%CMC/NaOHより調製されたCMCBCフィルムのそれは、72MPa、8.2GPa、および43μScm^<-1>であった。すなわち、CMCBCフィルムの引張強度および弾性率はBCフィルムのおよそ半分であったが、イオン伝導率に関してはBCフィルムより一桁大きい値を示した。また、CMCBCフィルムの力学強度はCMCゲルよりも5倍以上大きかった。以上の結果から、BCフィルムにCMCゲルを複合化することによって、BCフィルム本来の力学強度を活かしつつイオン伝導性を向上させることに成功したといえる。これまでに我々はBCフィルムが燃料電池電解質膜に適した素材である一方、プロトン伝導性に劣ることを明らかにしてきた。そこで今回は、BCフィルムのプロトン伝導性の向上を目的として、硫酸基を導入した硫酸化BCフィルムを調製し、力学特性、プロトン伝導性および発電特性の点についてCMC複合BCフィルムと比較した。硫酸化BCフィルムは、BCフィルムをEGDEで架橋した後、SO_3Pyridine/DMFを用いて硫酸化することで調製した。プロトン伝導率は交流インピーダンス測定によって求め、発電性能についてはPEFCの単セルを組み立てて電流および電圧を測定した。CMCBCフィルムのプロトン伝導率は25°Cで2060μScm^<-1>であり、電解質膜には10^<-2>10^<-1>Scm^<-1>程度の伝導率が求められることを考慮すると極めて低い値であった。これはBCフィルム内部にCMC水溶液が浸透しなかったことが理由として考えられる。一方、硫酸化BCフィルムのプロトン伝導率は硫酸化の程度に比例し、伝導率は0.20.9mScm^<-1>であった。さらに、架橋した硫酸化BCフィルムは未架橋のものに比べて著しく膨潤が抑制され、硫酸化により強度は低下したものの電解質膜に求められる40MPa以上の強度を有していることが分かった。また、硫酸化BCフィルムを電解質膜として用いた燃料電池は9.3mW・cm

^<-2>の高い電力密度を示した。以上より、CMCBCフィルムより硫酸化BCフィルムの方がプロトン伝導性および発電性能の点で優れており、電解質膜として適していることが分かった。また、硫酸化BCフィルムは架橋処理を施すことが膨潤抑制の点で効果的であった。
冠動脈疾患治療を指向した先駆的な光応答性薬剤担持型バルーンの開発

薬剤溶出バルーンは、冠動脈疾患の治療として既に臨床で使用されている。一方で、塗布によるコーティングであるために、血液中への流出、正常な組織への影響等の問題点を抱えている。これに対し様々な手法が発案されたが、どれも薬剤担持量とリリース能のトレードオフ関係を解決するにいたっていなかった。本研究では、光応答性を導入することで薬剤の担持とリリースを併せ持ったシステムを実現することを指向する。バルーンカテーテルの適用部位・症例は今後拡大される傾向にあり、各疾患に最適な薬剤を送達できる本システムは、局所的薬剤送達に新しいスタンダードを確立することに繋がる。
カーボンナノチューブで制御されたPUEの圧電効果発現とアクチュエーション機能

本研究は2名の共同研究者により『カーボンナノチューブで制御されPUEの圧電効果発現とアクチュエーション機能』という研究課題で「人工筋肉様」低電界駆動型ソフトアクチュエータの実現を目的にして基礎実験を遂行し、3年間で得られた成果と実績をまとめると次ぎのようになる。1.PUEは顕著な電歪効果が得られたソフトセグメント部およびハードセグメント部に対し、分子構造の異なるポリエステル系ポリオール、各種ジイソシアネートを組み合わせ、鎖延長剤を用いて合成を行った。フイルム化は金型によるキャステング法で行い、PETフイルムを用いて膜厚を変化させた。2.PUEフイルムのカーボンナノチューブ(CNT)による分子構造制御は、本研究の最大の特徴となっており、CNTを発煙硫酸でスルホン化(48週間)し、加水分解した後にトルエンにより稀釈液(0.0050.05wt%)を作成してPUE合成時に硬化剤として導入、反応させた。3.トルエン稀釈液を用いて分子構造制御することで、従来の水酸化CNT粉末を反応時に分散させる方法に比べ、架橋が一様に進み非常に分散性の良い透明かつ質の高いフイルム化に成功した。4.トルエン稀釈液が0.005wt%のとき、トルエン未使用時(CNT粉末のみ)0.25wt%に比べて、より低電界駆動が実現出来、印加電圧200Vで約1mmの変位を得ることが可能となった。5.PUEアクチュエータの電極構成にスパッタ法を利用した場合は、電極膜厚が35nmの時に最大変位が得られ、熱蒸着法やイオンアシスト法に比べ著しく改善した。6.水酸化付加CNTを導入したPUEアクチュエータの発生力は、200μmのフイルム厚さで最大の力が発生し、自重の5倍程度の発生力となっている。また、PUEフイルムは加圧(1Kg重)によって圧電効果が発現し、本フイルムは電歪効果と圧電効果の両性質を兼ね備えていることが明らかとなった。7.さらに低電界駆動を試みるため最終年度は、各種イオン性液体をPUEフイルムに導入した。特に、イミダゾール系イオン性液体を導入した場合には、印加電圧が500Vで約10mmの変位を得ることができ、従来のPUEアクチュエータの3倍の変位となっている。8.CNTおよびイオン性液体導入PUEアクチュエータの電歪効果と屈曲変位の解析には、パルス静電応力法による空間電荷測定で行ない、これによって両者の関係をより明確にすることができた。カーボンナノチューブ(CNT)添加ポリウレタンエラストマ(PUE)フイルムの電歪効果を利用した、『人工筋肉様』の低電界駆動型アクチュエータの実現という目的で研究を遂行し、平成15年度に得られた結果をまとめると以下のようになる。

○ポリエステル系ポリオール(PMPA)をPUEのソフトセグメント部に、ジイソシアネート(PDDI)をPUEのハードセグメント部に、鎖延長剤としてプロパンディオール(1.2PD)を用いて合成し、キャスティング法でフィルム化(100μm400μm)した場合に顕著な『電歪効果』が得られている。○分子構造性御として導入したカーボンナノチューブ(CNT)は、発煙硫酸でスルホン化(48週間)し、加水分解した後にトルエン稀釈液を作成してPUE合成時の硬化剤として反応させた。○ユニモルフ型アクチュエータは、電極材料として金あるいはアルミニウムを用いて、熱およびイオンアシスト法で蒸着し構成した。○CNTをPUE中に導入し分子構造性御を行った結果、先行実験で得た(C_<60>)誘導体のフラレノール添加PUEアクチュエータに比べ大きい変位を示し、屈曲が5mm程度となる駆動電圧も従来の1KV以上であったものが、300Vまで低下し『低電界駆動』の実現に一歩近付けることができた。○PUEアクチュエータの『発生力』は、フイルム厚に依存しており200μmの場合に最大の力が発性しており、750mgの重りまで持ち上げることができ、自重に比べ5倍程度の発生力となっている。○CNTおよびフラレノール導入PUEフイルムが、加圧あるいは引っ張りに対して顕著な『圧電効果』を発現することが明かとなり、無添加PUEフイルムに比較しCNT・フラレノール導入PUEは電歪効果および圧電効果の両性質を持つことが分った。現時点でCNT導入フイルムが電歪と圧電効果を示したので,これらの現象を解析するため空間電荷測定等を行ない詳細な検討を加えると共に、さらなる低電界駆動や応用等に向けて研究を行っていく。カーボンナノチューブ添加PUEフイルムの電歪効果を利用した『人工筋肉様』低電界駆動型アクテュエータの実現という目的で研究を遂行し、平成16年度に得られた結果をまとめると以下のようになる。○昨年度に顕著な『電歪効果』が得らたPUEのソフトセグメント部およびハードセグメント部に対し、16年度は分子構造の異なるポリエステル系ポリオールと各種ジイソシアネートを組み合わせ、鎖延長剤を用いて合成した。フィルム化はキャステング法で行った。○PUEのカーボンナノチューブによる分子構造制御は、本研究の最大の特徴になっており、カーボンナノチューブを発煙硫酸でスルホン化(48週間)し、加水分解した後にトルエン稀釈液(0.0050.05wt%)を作成してPUE合成時の硬化剤として反応させた。○トルエン稀釈液により分子構造制御することで、従来の方法に比べ、分散性の良い透明性かつ質の高いフイルム化に成功した。特にトルエン稀釈液0.005wt%のとき、トルエン未使用0.25wt%より『低電界駆動』が実現出来、本アクチュエータは印加電圧200Vで約1mmの変位を得ることが可能となった。○PUEアクチュエータの電極構成には、昨年まで熱およびイオンアシスト法で蒸着していたが、本年からイオンスパッタ法を利用して行った。スパッタ法を利用した場合、電極膜厚が35nmの時最大変位が得られ、熱蒸着法等に比べ著しく改善した。○カーボンナノチューブ導入PUEアクチュエータの『発生力』は、昨年とほぼ同様な結果となり、200μmのフイルム厚さで最大の力が発生し、自重め5倍程度の発生力となっている。○カーボンナノチューブ導入PUEアクチュエータの電歪効果等の解析には、パルス静電応力法で空間電荷測定等を行ない、さらに詳細な検討を加え応用等に向けた研究を進めていく。平成17年度に得られた結果をまとめると以下のようになる。
偏光FRET法による細胞内アクチンのGF変換イメージング

アクチンは、アクチン同士で連結(重合)することで細胞の骨格として働き、細胞活動に不可欠なタンパク質の1つです。最新の研究によると、重合したアクチン内部では、個々のアクチン分子の形は均一ではなく、あるアクチン分子の構造が変化すると周りのアクチン分子にもそれが伝播して形を変え得ることが示唆されています。しかし、従来の研究方法ではこれを実証できませんでした。そこで、申請者が開発した偏光FRET法を用いて、細胞内でのアクチンの局在や配向だけでなく構造の変化もイメージングすることにより、細胞内で働いているアクチンのあらゆる動きを捉え、構造と機能の相関を解明していきます。
機能探索分子設計の為のアクチビン情報伝達系を構成する蛋白質の立体構造の解明

精製したActivinとfollistatinを用いてActivin-follistatin複合体の結晶化を試みた。結晶化は、スクリーニングキットを使用して行った。しかし、結晶を得ることができなかった。そこで、沈殿剤として、硫安、PEGを使用して網羅的に結晶化条件の探索を行い、千以上の条件を探索したが、やはり結晶を得ることは出来なかった。これは、follistatinに糖鎖が付加していることが結晶化に悪影響を及ぼしていると考えられる。そこで、糖鎖を持たないfollistatinを作成して結晶化を行うことにした。具体的には、site-directed-mutagenesisで糖鎖付加部位であるアスパラギン酸に変異を導入することでアラニンに変換し、これをバキュロウイルスを用いた発現系を用いて発現させることを農水省・蚕糸昆虫研の冨田博士の協力を得て行った。その結果、本発現系により活性をもつ糖鎖の除去されたfollistatinを生産することが可能なことを確認した。現在、結晶化に使用するための大量精製の条件を検討している。また、T7プロモータを用いてActivin受容体の細胞内に存在するkinase domainの発現系を構築し、大腸菌BL21(DE3)による発現を試みた。しかし、発現量が少なく、結晶化に使用可能な程度の大量な蛋白質を得ることが出来ていない。現在、培養条件の検討を含め、大量精製するための条件検討を行っている。
非晶質およびナノ結晶から成る非平衡合金材料の超塑性とその発現機構の解析

非晶質やナノ結晶から成る非平衡合金材料は、従来材にない多くの優れた性質を有しているが、製法から形状が制約される上に、難加工性のものが多いため、それらの材料の超塑性が明らかになれば実用面でのメリットは大きい。また、学術面からも、上記非平衡材料を超塑性の観点から系統的に研究した例は国内外を通じてほとんどないため、その発現機構を解明して、従来からある超塑性材料と比較することは興味深い。本研究では、衝撃超高圧力を発生可能な爆発成型法を用いて非晶質合金粉末を固化成形することを試み、ほぼ真密度の緻密なFe系バルク状非晶質合金を作製した。得られたバルク状非晶質合金を圧縮試験した結果、673K773Kの温度範囲で70%を越える大きな塑性変形が発生した。圧縮試験後の透過電子顕微鏡(TEM)観察により、それらのバルク状非晶質合金は、非晶質状態を保持したままでも、あるいは変形過程でナノ結晶化(結晶粒サイズ:2070nm)した場合でも、ともに圧縮により大きな塑性変形を付与できることを明らかにした。さらに本研究では、上記と同一組成のFe系非晶質合金についてTEM内加熱引張その場観察を試みた結果、若干延性不足のためかクラックが発生した。そこで今後は、超塑性的な引張変形挙動が得られているうえに、実用上必要なバルク材も作りやすいZr系やLa系、Mg系等の広い過冷却液体領域を持つ非晶質合金について、非晶質状態や結晶化過程における超塑性の発現を詳細に調べたうえで、特に透過電子顕微鏡観察を中心にして、それら合金の未解明な変形組織と変形機構を微視的な観点から解明していく。また、本研究では、超塑性材料研究の一環として、非平衡材料のみでなく金属基複合材料についても研究を行い、複合化が微細組織の形成とその粗大化抑制に効果があることを明らかにした。
窒化ガリウムパワー半導体素子の信頼性に関する研究

窒化ガリウム(GaN)パワー半導体は、低損失動作を実現する高い特性を持つため次世代の省エネデバイスとして注目されているが、長期的な信頼性の確保と動作電流の増加が実用化に向けた課題である。本研究では、デバイスの高性能化には欠かせない、デバイスの高い信頼性を確保するする目的で、電流コラプスのメカニズムの分析を行いその防止に貢献する。具体的には、1TCADによるシミュレーションによる机上検討および電流コラプスのシミュレーションを行った。2パワーエレクトロニクス高電圧回路での連続運転中の電流コラプスを計測する方法を開発し、GaN-Systemsの素子を実際に評価した。このような評価は世界で初めてだと思われる。この結果をもとに実用上の影響を調査した。シミュレーションでは、ゲートリーク現象をTCADで再現することをでリーク現象のモデルを提案した。特にP型ゲートを有するデバイスの信頼性とリークに関するメカニズム分析をおこなった。本件は論文化した。実験に関しては、安全ボックスとフェールセーフの機構を導入し、必要な安全対策等を講じている。そのうえで電流コラプスによる電圧の変化をとらえる事ができ、連続運転中のコラプスによる電圧上昇を確認できた。本件研究をベースに企業と受託研究を行い、GaN素子を製造しているメーカへの研究内容のフィードバックを行った。GaNパワー素子は、一部市場に出ているものの、コラプスによる信頼性が大きな課題になっている。本研究は、実際に動作する装置で、コラプスを計測する全く新しい信頼性評価法であり、注目される成果だと思われる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。【シミュレーション】上記の課題を解決するため、TCADの物理モデルの調査、文献収集、情報収集を行った。GaNのデバイスシミュレーション環境を立ち上げ、測定予定の素子で発現するゲートリーク現象をTCADで再現することをでリーク現象のモデルを提案した。特にP型ゲートを有するデバイスの信頼性とリークに関するメカニズム分析が進んだ。コラプス現象についても詳細にシミュレーションできる環境が立ち上がり、解析を進めている。【高電圧実験】GaNパワー半導体特有の電流コラプスと呼ばれる特性劣化現象を観測する実験環境を立ち上げている。高電圧高電流の実験となるため、独自の安全ボックスとフェールセーフの機構を導入し、必要な安全対策等を講じている。まずは低電圧で立ち上げた実験環境が電流コラプスによる電圧の変化をとらえる事ができることを確認した。今後高電圧でも検証を進める。シミュレーションによる半導体物理解析とパワー回路による実験評価を組み合わせた研究を進める環境が整った。【企業との連携】企業との連携に先立ち、企業と打ち合わせを開始。今後、GaNパワー素子の信頼性研究に関して定期的な打ち合わせと進捗報告を行うことと、企業側から研究資金や情報の提供を受けることに関して調整している。当初予定していた、シミュレーション環境の立ち上げは完了し、さらにパワーエレクトロニクス高電圧連続運転回路の環境も立ち上がりつつある。通常、コラプス現象は単発のパルスでのみ評価され連続運転での現象を詳細に測定した例はなく、またパワエレ回路での評価と物理モデルとの組み合わせた研究も少ない。今回特徴ある研究環境が立ち上がった。本件は論文化した。進捗状況で述べたように、シミュレーション環境と実用的なパワー回路での連続運転時の電流コラプス測定環境が立ち上がった。今後は、測定条件(電圧、電流、温度、パルス幅)等を変えて連続運転での現象を詳細に測定するとともに、その現象をデバイスシミュレーションと突き合わせて分析する。様々な条件で評価できる実験環境を駆使して、電流コラプスがGaNデバイスの実用的な回路動作に与える影響と、シミュレーションによるメカニズムの分析を進める。企業からの受託研究500千円
「医療」と「文化」の多次元的連関に関する統計科学的研究

今回の科学研究費の交付期間内には、「医療と文化の多次元的連関に関する統計科学的研究」の一部として、特に以下の3点を行うことを目的として研究を遂行した。1)医療における文化的差異の影響について、欧米諸国については既成の国際比較研究結果の2次分析を行い、その要因を明らかにする。さらに新たに比較のための文化的連鎖を拡げるため、アジア諸国なども念頭に入れ、統計学的標本抽出に則った面接調査の遂行の可能性を検討した上で調査の企画デザインをたて調査を行う。2)文化的社会的環境として、今回は特に精神的健康に関連すると考えられる一般的「信頼感」及び組織における人間関係に焦点をあて分析する。その上で、「家族観」等の社会的要因の健康問題に対する影響について検討し、精神的健康を含む健康問題への対応法について、既成の資料の分析による医療環境の背景も念頭に入れて解明する。3)収集した調査結果の情報を元にデータベースを作成し、世界へ向けて一般公開することをはかる。このような目的の下で、本年度は医療と文化の多次元的連関調査として昨年度実施した韓国、台湾、日本における大規模確率標本調査結果の原票からデータクリーニングを再度行い、単純集計表の校正を行うと共に、データ解析を実施した。解析では、特に健康感の国による相違とそれに関連する要因の分析および現在世界的に問題になっている不眠の問題に焦点を当て、その健康満足度に対する影響の分析を中心に行い、研究成果の発表を国内および国際学会において行ってきた。そして、これらの成果を論文にまとめ、国際誌に投稿したところである。また、これらの結果をふまえ、集計表の情報をもとにデータベース化の準備を行っている。今回の科学研究費の交付期間内には、「医療と文化の多次元的連関に関する統計科学的研究」の一部として、特に以下の3点を行うことを目的として研究を遂行する。このような目的の下で、本年度は文献検索と既存データの2次分析を行い、質問項目の選定のための基礎資料を作成した。7カ国国際比較調査結果等の2次分析と本年、鄭・吉野によりに行われた中国・上海調査結果より、各文化での健康感に関する特徴を把握し、文化的連鎖について検討した。その結果、「信頼感」、「不信感」、「家庭観」に関する質問項目と健康感との関連が強く、文化的差異があることもわかった。この結果を論文にまとめ、投稿するよう図った。現在、質問項目の作成・選定のために必要な資料を取りそろえ、さらに詳細な質問項目の検討に取り組んでいる。また、次年度予定している調査では文化的連鎖を拡げるため、アジア諸国なども念頭に入れ、現地の調査会社や研究者と連絡を取り、調査方法も含めた調査の遂行の可能性を検討しており、最終調整を行っているところである。最終質問項目の翻訳版は2003年4月完成を予定している。

1)医療における文化的差異の影響について、欧米諸国については既成の国際比較研究結果の2次分析を行い、その要因を明らかにする。さらに新たに比較のための文化的連鎖を拡げるため、アジア諸国なども念頭に入れ、統計学的標本抽出に則った面接調査の遂行の可能性を検討した上で調査の企画デザインをたて調査を行う。2)文化的社会的環境として、今回は特に精神的健康に関連すると考えられる一般的「信頼感」及び組織における人間関係に焦点をあて分析する。その上で、「家族観」等の社会的要因の健康問題に対する影響について検討し、精神的健康を含む健康問題への対応法について、既成の資料の分析による医療環境の背景も念頭に入れて解明する。3)収集した調査結果の情報を元にデータベースを作成し、世界へ向けて一般公開することをはかる。このような目的の下で、本年度は医療と文化の多次元的連関調査のために、東アジアの韓国、台湾、日本での基礎資料(各国の関連調査データ、文献等)を収集・整理した。さらに、調査関連地域についての情報を収集し、調査環境を確認し、各国研究者と連携しながら標本抽出の実践的検討を行い、その遂行可能性を確認し、同時に調査項目を再検討した。そして韓国(10月)、台湾(11月)、日本(12月)において、大規模確率標本調査を実施した。なお、実施に際しては、各国において実績のある調査会社に委託したが、単純集計表で概要を把握するとともに、再度、確認のために原票からデータクリーニングを実施し、最終的な単純集計表を作成した。今回の科学研究費の交付期間内には、「医療と文化の多次元的連関に関する統計科学的研究」の一部として、特に以下の3点を行うことを目的として研究を遂行した。このような目的の下で、本年度は医療と文化の多次元的連関調査として昨年度実施した韓国、台湾、日本における大規模確率標本調査結果の原票からデータクリーニングを再度行い、単純集計表の校正を行うと共に、データ解析を実施した。解析では、特に健康感の国による相違とそれに関連する要因の分析および現在世界的に問題になっている不眠の問題に焦点を当て、その健康満足度に対する影響の分析を中心に行い、研究成果の発表を国内および国際学会において行ってきた。そして、これらの成果を論文にまとめ、国際誌に投稿したところである。また、これらの結果をふまえ、今後、集計表の情報をもとにデータを公開する予定である。
モジュール構造を持つ多重相互結合型神経回路網による複合連想モデル

本年度は隠れユニットを加えた相互結合型神経回路網を機能モジュールとし,これを多数用いてこれらを互いに連結した多重相互結合型回路網(マルチモジュールニューラルネットワーク,MMNN)の連想能力を定量的に検討した。そこでは,MMNNを用いて雑音パターンからの想起を行い,完全相互結合型モデルと結合数を同程度にした場合の想起能力を比較したところ,(1)記銘パターンが少ない場合にはMMNNの方が想起率が高いこと,(2)記銘パターンが増えてきた場合には想起率は低くなるが,隠れユニットを増加させることで,より高い想起率を得ることができることが明らかとなった。さらに,このMMNNと従来から我々が提案している大規模櫛型ニューラルネットCombNET-IIを組み合わせたモデルを提案した.今回は,聴覚情報処理を想定して,入力刺激としては中国語音声信号を用いた.ここでは,すべての単字音声(400種)の認識をまず行い,その後,単語知識の助けを借りて単語を連想(認識)する.MMNNの学習単語数は4単字1単語となる単語100個である.連想実験には,4単字すべて正しいもの200単語,3単字のみ正しいもの800単語,2単字のみ正しいもの1200単語を用意した.本方式によれば,すべて正しく発音している場合には100%,1単字間違えて発音しても99%,2単字間違えても82%の認識率が得られた.本モデルは,まず感覚器官(聴覚)から入る刺激の特徴抽出(2次元メルケプストラム)を行い,その結果を低次情報認識回路網(CombNET-II)に伝達し,基本なる情報単位(単字)の認識を行い直交パターンを生成し,それを高次情報連想回路網(MMNN)に入力刺激として与え,知識モジュールに蓄積された情報との相互干渉により不完全な情報からでも最も関連のある上位概念(単語,都市名,地名)などを連想しようとするものである。
並列処理向きの反復解法の研究

研究代表者が,研究分担者ならびに研究協力者の緊密な協力も得て,標記研究課題とそれに関連するテーマについて進めてきた研究の概要は以下の通りである.科学技術計算の分野において,自然現象を記述する偏微分方程式の解を数値的に求めることにしばしば遭遇する.それは最終的には,大規模な連立一次方程式Ax=bを解くことに帰着する.対象とする問題が大規模になるにつれて,記憶容量と計算時間が増大する.そのために,計算効率と高精度の解を得ることが可能な反復法の開発が重要である.この目的を達成するために,代表者を始めとする分担者はある種の前処理行列の使用によって古典的Gauss-Seidel法の反復回数を大幅に減少することに成功した.本研究課題のもとでの研究成果は次の通りである.1.1991年に提案された前処理行列(I+S)を改良し,パラメータを付加することによってその収束性を高めたものが(I+βU)型前処理行列であり,実験的に有効性を知った.ここで,行列S,Uはそれぞれ-Aの双上対角要素,狭義上三角要素で構成される.我々は,前処理行列を係数行列の逆行列の近似であるという視点から改めて前処理行列の導出を行うことによって,(I+βU)の数学的妥当性を導いた.2.具体的な応用として一次反応を伴なう移流拡散方程式を境界要素法で離散したモデルの数値解法に(I+βU)型前処理法を適用した.その結果,従来最も反復回数が少ない方法として知られているBiCG-stab法と比較して約1/4のCPUタイムで解が得られた.ちなみに,BiCG-stabは解くべき問題によっては収束しない場合がある事が報告されている.また,前処理化行列に対してはSOR法とGauss-Seidel法の反復回数が一致する新しい知見を得た.3.従来では数値解法が困難であった非対角優位行列を係数にもつ線型方程式の数値解法として(I+βU)型の前処理付Gauss-Seidel法が有効であることを示した.4.前処理付反復法を並列計算を行うために,差分を行うときに独自の順序付けを行うことによって並列計算を可能にし,さらにその有効性を示した.研究代表者が,研究分担者ならびに研究協力者の緊密な協力も得て,標記研究課題とそれに関連するテーマについて進めてきた研究の概要は以下の通りである.科学技術計算の分野において,自然現象を記述する偏微分方程式の解を数値的に求めることにしばしば遭遇する.それは最終的には,大規模な連立一次方程式Ax=bを解くことに帰着する.対象とする問題が大規模になるにつれて,記憶容量と計算時間が増大する.そのために,計算効率と高精度の解を得ることが可能な反復法の開発が重要である.この目的を達成するために,代表者を始めとする分担者はある種の前処理行列の使用によって古典的Gauss-Seidel法の反復回数を大幅に減少することに成功した.本研究課題のもとでの研究成果は次の通りである.1.1991年に提案された前処理行列(I+S)を改良し,パラメータを付加することによってその収束性を高めたものが(I+βU)型前処理行列であり,実験的に有効性を知った.ここで,行列S,Uはそれぞれ-Aの双上対角要素,狭義上三角要素で構成される.我々は,前処理行列を係数行列の逆行列の近似であるという視点から改めて前処理行列の導出を行うことによって,(I+βU)の数学的妥当性を導いた.2.具体的な応用として一次反応を伴なう移流拡散方程式を境界要素法で離散したモデルの数値解法に(I+βU)型前処理法を適用した.その結果,従来最も反復回数が少ない方法として知られているBiCG-stab法と比較して約1/4のCPUタイムで解が得られた.ちなみに,BiCG-stabは解くべき問題によっては収束しない場合がある事が報告されている.また,前処理化行列に対してはSOR法とGauss-Seidel法の反復回数が一致する新しい知見を得た.3.従来では数値解法が困難であった非対角優位行列を係数にもつ線型方程式の数値解法として(I+βU)型の前処理付Gauss-Seidel法が有効であることを示した.4.前処理付反復法を並列計算を行うために,差分を行うときに独自の順序付けを行うことによって並列計算を可能にし,さらにその有効性を示した.研究代表者を中心として7名の研究分担者,2名の研究協力者が課題名の研究を行った結果,今年度は次に列挙される研究実績(学術論文6編,口頭発表6件)を得た.仁木は各種前処理付反復法を統一化した.その結果の投稿準備中である.分担者岡本と平野はラプラス方程式の数値解法に対する最適な前処理付反復法を開発し,従来の反復法を超える最良の成果を得た.更にこの手法を基に移流拡散問題に適用可能なアルゴリズムを工夫し,良好な成果を得た.この成果は10月に開催される大型行列の反復解法の国際会議のオーガナイズド・セッションで発表が決定している.仁木と協力者山本(愛媛大学)は基本反復法が適用可能な係数行列のクラス一般化優対角行列よりも広い,族が存在する事を発見し,この属を一般化優対角化可能行列と定義し,その属の数学的な性質を明らかにした.更に仁木は一般化優対角化

可能行列の判定法も発表した。この成果も応用数理学会等に投稿準備中である。仁木と分担者澤見は一般化優対角行列の簡単な判定方法を発見し,その成果を数値計算アルゴリズムに発表した.分担者榊原は非線形常微分方程式の初期問題の近似解法において解の爆発が起こるための解決策として代数的ニュートン反復法を用いるアルゴリズムの開発を試み近似の高い解を得る事に成功した.この成果は数式処理論文誌に掲載された.分担者菅野と山本(愛媛大学)は非線形問題に対する反復解法として非線形SOR法を提案し,新しい分野の開拓に成功した.研究代表者を中心として,7名の研究分担者が課題名の研究を行なった結果,次に列挙する研究業績(学術論文8編)を得た.今年度は,我々の研究組織が開発した種々の前処理反復法を再検討し,それらの長所を生かした2段階前処理法を開発した.前処理法の実行で生ずる行列と行列の積による乗算回数がO(n^3)となる最大の難点を巧妙なアルゴリズムで解決した.すなわち,前処理演算は行列の対角項のみ実行し,非対角項の積は反復計算実行中に行なう方法である.その結果,前処理乗算量はO(n^2)に減少した.一方,反復計算での乗算量は増加するが,反復回数が大幅に減少する事で.増加量は償却された.この新しい手法を一次反応を伴なう移流拡散方程式を境界要素法で離散したモデルに適用した結果,従来最も反復回数が少ない方法として知られているBiCG-stab法と比較して約1/4のCPU・タイムで解が得られた.ちなみに,BiCG-stabは解くべき問題によっては収束しない場合がある事が報告されている.これらの成果を日本応用数理学会の例会で報告して大きた反響があった.そのために,京都大学数理解析研究所での短期共同研究集会“数値計算による前処理の研究"で特別招待講演を代表者仁木が行なった.本研究で得られた主な成果を示す。1.1991年に提案された前処理行列(I+S)を改良し、パラメータを付加することによってその収束性を高めたものが(I+βU)型前処理行列であり、実験的に有効性を知った。ここで、行列S、Uはそれぞれ-Aの双上対角要素、狭義上三角要素で構成される。我々は、前処理行列を係数行列の逆行列の近似であるという視点から改めて前処理行列の導出を行うことによって、(I+βU)の数学的妥当性を導いた。2.具体的な応用として一次反応を伴なう移流拡散方程式を境界要素法で離散したモデルの数値解法に(I+βU)型前処理法を適用した。その結果、従来最も反復回数が少ない方法として知られているBiCG-stab法と比較して約1/4のCPUタイムで解が得られた。ちなみに、BiCG-stabは解くべき問題によっては収束しない場合がある事が報告されている。また、前処理化行列に対してはSOR法とGauss-Seidel法の反復回数が一致する新しい知見を得た。3.従来では数値解法が困難であった非対角優位行列を係数にもつ線型方程式の数値解法として(I+βU)型の前処理付Gauss-Seidel法が有効であることを示した。4.前処理付反復法を並列計算を行うために、差分を行うときに独自の順序付けを行うことによって並列計算を可能にし、さらにその有効性を示した。
援助ニーズを持つ大学生の学生相談機関の利用を促す介入プログラムの開発と効果測定

本研究の目的は、大学生の学生相談機関の利用を促進・抑制する要因を援助要請行動のプロセスの観点から明らかにし,その知見に基づく学生相談機関の有効利用を促す介入法を開発することであった。開発した心理教育的介入プログラムを実施した結果、プロセスのステージによって、効果に違いが認められた。他者への援助要請を検討していない群では、プロセスのステージを促進させる効果が認められた。他者への援助要請行動を検討している群では、援助要請意図および友人に学生相談の利用を勧める意図の得点が有意に上昇した。しかしステージによっては変化が認められない、あるいはステージが後退する場合もあり、効果は限定的であった。本研究の目的は、悩みを抱える学生が学内の相談機関を有効に利用しない要因を明らかにし、その知見をもとにエビデンスに基づいた、学生相談機関の有効利用を促す介入プログラムを開発することである。今年度は、大学生の学生相談機関の利用を抑制・促進する要因の抽出(研究1)を目的に、まずわが国における大学生の学生相談領域における援助要請に関する文献研究を実施した。その結果、援助要請に関連する変数は、1)個人の問題の深刻さ・症状・認識、2)心理学的変数、3)ネットワーク変数、4)デモグラフィック変数、5)学生相談機関に関連する変数、6)その他、の6つに分類された。抱える問題の深刻さ、学生相談に対するポジティブな態度、大学生を取り巻く周囲の人たちの学生相談に対する援助要請の態度が援助要請を促進する要因となることが示された。また学生相談に対する援助要請を高める介入研究が増加し、援助要請の態度や意図を高める介入効果も一部で認められていた。しかし課題として、援助要請を測定する尺度や項目が各研究で異なるために、研究知見の比較や整理が十分になされないという点が明らかとなった。この研究成果は、紀要論文に発表した。次に、文献研究の結果を踏まえ、援助要請行動のプロセスの観点から、大学生の在学中の援助要請行動を取り上げて、その時の援助要請行動のプロセスとそのプロセスを促進・抑制した要因について検討するための質問紙調査を計画し実施した。現在、データ収集・分析を進めている。さらに次年度の介入研究に向けた介入プログラム案の開発が進められた。大学における学生相談・学生支援および援助要請研究に関する最新の知見を収集するために、日本心理学会大会、日本教育心理学会大会、日本心理臨床学会大会に参加し、研究者との情報交換を行った。平成26年度は、学生相談機関の有効利用を促す介入プログラムの開発と評価(研究2)を中心に実施した。まず平成25年度に実施した研究1(大学生の学生相談機関の利用を抑制・促進する要因)の質問紙調査の分析を行った。大学生を対象に人間関係の悩みによる不登校傾向の状態のシナリオを提示し、援助要請行動のプロセスついて回答を求め、392名の有効回答が得られた。分析の結果、問題を深刻であると評価するほど,問題の認識,他者への援助要請の検討,学生相談機関への援助要請の検討を促進し,またソーシャル・サポートの多さが,問題への対処,他者への援助要請の検討,学生相談機関への援助要請行動を促進することが示唆された。心理専門職への援助要請態度では,特殊な状況への抵抗感および心理的援助に対する無関心が低いほど学生相談機関への援助要請を促進することが示唆された。次に研究1の知見をもとに、大学生の学生相談利用を促す心理教育的プログラムの開発を行った。冊子「学生相談機関の上手な活用の仕方」を作成し、大学生49名を対象に介入プログラムを実施した。実施1週間前(プレ)と実施後(ポスト)の計2回の質問紙調査を実施し、2回とも回答した34名を分析の対象とした。質問紙では援助要請行動のプロセス、援助要請態度、学生相談に対する援助要請意図、友人に学生相談室の利用を勧める意図を尋ねた。プレ・ポストの各変数の得点を比較した結果、「対人・社会面」「心理・健康面」における学生相談に対する援助要請意図においてプレよりもポストの平均値の方が高かった。その他の変数では有意な差は認められなかった。また援助要請行動のプロセスにおける一部のステージの学生に対して,プロセスのステージを促進させる効果が認められたが、ステージによっては変化が認められない,あるいはステージが後退する場合もあり,介入プログラムの効果は限定的であった。本研究課題の目的は、援助ニーズを抱える学生に対して学内の相談機関の有効利用を促すエビデンスに基づいた介入プログラムを開発し、評価を行うことであった。最終年度の平成27年度は、「学生相談機関の有効利用を促す介入プログラムの開発と評価ープログラムの提供方法の違い」(研究3)と「学生相談機関の要因が学生相談機関利用の選好に及ぼす影響」(研究4)および研究成果発表を行った。研究3では、研究2で開発した介入プログラムについて、提供方法の違い(冊子と動画)による効果検討を行った。大学生30名を対象にプログラムを実施した結果,冊子条件ではプロセスのステージが促進された学生は20名中3名,変化なしが13名,後退が4名,動画条件では促進が10名中3名,変化なしが5名,後退が2名であった。援助要請の変数を従属変数,介入条件と時期を独立変数とした2要因分散分析を実施した結果,有意な主効果・交互作用は認められなかった。研究4では、プログラム改良に向け、学生相談機関の要因が学生相談利用の選好に及ぼす影響を明らかにするために、大学生400名を対象に質問紙調査を実施した。

コンジョイント分析を用いて検討した結果、学生相談機関利用意図においては「相談申込方法」の重要度が最も大きく、「事前申込なし」が最も好まれる一方、「電話」「直接来室」による申込方法は好まれなかった。本研究課題で開発した援助要請行動のプロセスに着目した介入プログラムは、学生相談機関の有効利用を促すうえで一定の効果が認められたが、学生のプロセス段階によっては効果は限定的であった。今後さらなるプログラムの改良が必要である。本研究の目的は、大学生の学生相談機関の利用を促進・抑制する要因を援助要請行動のプロセスの観点から明らかにし,その知見に基づく学生相談機関の有効利用を促す介入法を開発することであった。開発した心理教育的介入プログラムを実施した結果、プロセスのステージによって、効果に違いが認められた。他者への援助要請を検討していない群では、プロセスのステージを促進させる効果が認められた。他者への援助要請行動を検討している群では、援助要請意図および友人に学生相談の利用を勧める意図の得点が有意に上昇した。しかしステージによっては変化が認められない、あるいはステージが後退する場合もあり、効果は限定的であった。今年度(平成26年度)の研究目的は学生相談機関の有効利用を促す介入プログラムの開発と評価(研究2)であった。平成25年度より継続となっていた質問紙調査の分析を終えて、その結果をもとに、介入プログラムの作成および効果検証を実施した。介入プログラムの効果は限定的なものであったが、改良点を明らかにすることができた。以上のことから、おおむね順調に進展していると評価した。臨床心理学最終年度である本年度は、介入プログラムの改良と効果検証(研究2ー2)、およびweb版介入プログラムの開発(研究3)を行う。加えて、学生相談機関の有効利用を促進する要因として、大学生を取り巻く周囲の人物の影響に着目し、大学生を取り巻く周囲の人物を対象とした介入プログラムの開発に向けた基礎資料を得るための質問紙調査を実施する。今年度は大学生の学生相談機関の有効利用を促す介入プログラムを開発するための基盤となる資料を得るために、文献研究及び質問紙調査を実施して大学生の学生相談機関の利用を抑制・促進する要因を抽出することを予定していた。しかし文献研究から得られた知見を踏まえて、当初予定していた質問紙調査の計画を変更したために、今年度中に終了を予定していた質問紙調査は次年度も継続して実施することとなった。したがって、達成度を上記のように自己評価した。質問紙調査のデータ入力の人件費を計上していたが、申請者自身がデータ入力を行ったため、未使用となった。次年度は当初の予定通り、学生相談機関の有効利用を促す汎用型介入プログラムの開発と評価(研究2)を中心に進める。今年度計画終了を予定していた研究1の質問紙調査を次年度も継続して実施し、その成果および文献研究で得られた成果をもとに暫定版プログラムを作成する。研究協力が得られた大学において講義の時間を利用して介入プログラムを実施しプログラム評価を行う。その評価結果をもとにプログラムの改良、およびweb型介入プログラムの作成を予定している。物品費は、研究にかかわる書籍の購入および文献複写費、介入プログラムの作成のための消耗品の購入を予定している。
高等教育の国際化に対応する新しい学士課程日本語教育プログラムの開発

本研究は、学士課程国際コース所属の留学生を対象とした内容重視の日本語教育プログラムの開発を目的としたものである。学業に日本語を必要としない国際コースの学生たちが必須科目として学ぶべき日本語の授業は、言語知識の学習と言語スキルの訓練だけでなく、他の一般教科と同様、各大学の掲げる教育目標に沿ったものでなければならないとの考えから、内容重視のアプローチを採用し、具体的な活動としてインタビュープロジェクトを実施した。そして、学生と市民の会話を意味交渉が生じた頻度の観点から分析を行い、その結果をもとに大学教育における日本語教育の新たな役割と意義について提言をまとめた。【平成25年度前期】当初の計画どおり、3期生を対象とした第1次本調査(ステージII)を行った。前年後期(ステージI)では、来日直後ということもあり、より多くの日本語母語話者と接点を持たせることを重視したため、数人のグループ単位で100人にインタビューさせたが、今学期は量よりも質を重視し、1人が23人にじっくりと話を聞くという形式の活動に変更した。また、インタビューのテーマも学生たちの関心に応じて自分たちで決めさせた。インタビューの様子は前年同様、スマートフォンのボイスメモ機能もしくは貸与したICレコーダーを使って録音させ、文字化。8月には筆者と同じく「内容を基盤とした教授法(CBI)」の実践を行っている親交のある教員を福岡に招き、互いの実践を報告し合う勉強会を行った。【平成25年度後期】国際コース4期生を対象に第2次本調査(ステージI)を行った。前年後期の3期生対象の調査で明らかになった問題点(特に「期待したほどには意味交渉が生じていない」という点)について、検証と反省を行い、学生に対する指示の出し方について改善を加えた。また、インタビュー活動を通して考えを深めさせるという点についても、インタビューの実施時期を早め、前年度は1度だけだった発表を中間発表と最終発表の2回に分け、最終発表ではインタビュー後に行った補充調査(ネットでの情報収集、追加インタビュー、現地訪問など)の結果を加えさせるなどの改善を行った。また、毎年恒例となっている小学校訪問を活用し、日本の学校教育をテーマとした実践(「ステージI:観察」に相当)を行った。【研究発表】平成24年度後期に行った第1次本調査(ステージI)の結果をまとめ、本学留学生センターの紀要に掲載した。また、平成25年度前期に行った第1次本調査(ステージII)の結果について研究発表を行った。本研究は、学士課程国際コースの学生が全学教育の言語文化科目として日本語を学習する1年前期から2年前期までの1年半を「観察(ステージI)」、「発見(ステージII)」、「創造(ステージIII)」の3つのステージに分け、毎学期それぞれの段階に応じたテーマを与えて、インタビュー活動を中心としたグループ単位の自主研究を行わせることで、九州大学が掲げる「グローバルな異文化理解と豊かな国際的感覚、国際的教養を育む」という全学教育(言語文化科目)の教育目標を達成しようとするものである。【平成24年度前期】当初の計画に従い、前年度後期に実施したパイロット・スタディーの成果と反省点について、他の日本語授業担当教員とともに振り返りを行い、その内容の一部を論文にまとめた(小山悟・菊池富美子(2010)「学士課程国際コースの日本語教育ー大学の日本語教育はどうあるべきかー」『留学交流』Vol.19 10月号)。また、研究テーマを同じくする岡山大学の森岡明美氏、名古屋外国語大学の近藤有美氏、長崎外国語大学の川崎加奈子氏と共に日本語教育学会の国際大会でパネルを組み、本研究のテーマである内容を基盤とした日本語教授法(CBI)可能性と重要性について論じた。【平成24年度後期】国際コース3期生を対象に第1次本調査(ステージI)として「100人インタビュー」と称する学外活動を実施した。学生たちにはスマートフォンに搭載されたボイスメモ機能を使い(所有していない学生には科研費で購入したICレコーダーを貸与)、インタビューの様子を録音してもらった(当事者の許可を得られた場合のみ)。調査は予定通り終了し、文字化作業もほぼ完了。現在は収集したデータの分析を行っている。また、3月には前述の川崎加奈子氏と明日香日本語学校の教員4人を福岡に招き、合同の勉強会も開催した。【平成26年度前期】当初の計画どおり、国際コース4期生を対象とした第2次本調査(ステージII)を実施した。前年の同時期に3期生を対象に行った調査では、インタビューのテーマを学生自身に決めさせたところ、選んだテーマが難しく、聞き手の意見や考えを十分に引き出すことができなかった。そこで今年度は「賛否両論」をテーマに、日本人の間でも賛否が分かれたニュースを3つ選び、それを報じた英文の記事を読ませて、まずは学生自身の考えをまとめさせることにした。