hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スケルトン構造体の破壊事象の時系列解析

Si-SiC系の高気孔率多孔質材(メタポーラス体)が荷重-変位曲線上に明らかな不連続が生じ、見かけ上、離散的な破壊を生じていることを確認している。この離散的な破壊に着目し、最終的には設計手法と寿命予測法の構築を目指す一連の研究の中で、本研究ではSi-S iCメタポーラスセラミックスを対象として、アコースティックエミッション(AE)を活用した破壊現象の解析を行った。この離散的な破壊に着目し、最終的には設計手法と寿命予測法の構築を目指す一連の研究の中で、本研究ではSi-SiCメタポーラスセラミックスを対象として、アコースティックエミッション(AE)を活用した破壊現象の解析を行った。変位に伴う荷重変化とAEシグナルの発生状況の関係性について検討した。その結果、荷重変位が不連続を示す部分に対応して、概ねAEシグナルの密度が高くなっていること、また荷重変位曲線に見られる不連続部以外の部分でも多数のAE信号が検出されていることがわかった。また、この結果ならびに、高速カメラを用いた破壊挙動の観察結果から、メタポーラスセラミックスに外力を付与した場合、骨格の微小破壊から一気に亀裂が進む、あるいは骨格部が徐々に切断されて破壊するのではなく、骨格部の微小な破断がクラスター状に発生し、そのひとつから亀裂が伸長して破断に至ると考えた。荷重変位曲線上に不連続に生じるピークに着目し、ワイブルプロットを行い、相関係数の二乗(R2)を算出したところ、初期のピークではR2の値は0.8315であったのに対して最終破断ピークでは0.9351となり、メタポーラス体ではクラスター状の欠陥群のひとつを破壊源として亀裂が進むと仮定すればワイブル理論でも説明できると考えた。また、総AEエネルギー量はワイブル理論に当てはめることが出来、メタポーラスセラミックスの破壊強度は総AEエネルギー量においても評価することができることがわかった。当初の計画通り、装置導入ならびに同装置がスケルトン構造体の破壊事象の解析に有効であることを示した。セラミックスは典型的な脆性材料であり、外力が付与されると不可避に存在する微小な欠陥部で応力集中が生じ、塑性変形をほとんど生じることなく亀裂は一気に進展する。こうした現象論的事実から、通常、緻密なセラミックスの場合、ワイブル理論を基盤とする設計がなされてきた。一方、我々は、新規に開発されたSi-SiC系の高気孔率多孔質材(メタポーラス体)注1)が荷重-変位曲線上に明らかな不連続が生じ、見かけ上、離散的な破壊を生じていることを確認している。AE解析結果ならびに、高速カメラを用いた破壊挙動の観察結果から、メタポーラスセラミックスに外力を付与した場合、骨格の微小破壊から一気に亀裂が進む、あるいは骨格部が徐々に切断されて破壊するのではなく、骨格部の微小な破断がクラスター状に発生し、そのひとつから亀裂が伸長して破断に至ると考えた。初期亀裂のAE波形解析=亀裂性状の定量化(AE波形におけるピーク位置,本数,高さなどの数値と亀裂の位置,性状との関係性について)観察されるAE信号は性質を異にする2種類に分類できる.突発型AE波形は,主に固体内で生ずるき裂進展や変態に伴い放出されるため,破壊の進展に対応して検出される.これに対し,連続型AE波形は上記の突発型AE波形が多数重なって発生したものと考えられ,主に材料の変形,摩擦・摩耗あるいは漏洩により発生する.すなわち,初期亀裂情報:亀裂発生時破壊された骨格の本数,パターン(破壊の広がり),入力情報:破壊が生じたときの荷重,出力情報:亀裂生成から進展,破断に至るまでの時間,すなわち,寿命であり,これらの関係性について解析する.得られた知見を基に亀裂進展モデルー特性ー組織ー解析結果を関連付けることで,スケルトン構造多孔質セラミックスの設計や寿命予測方法の指針を構築する.材料工学大半が装置の導入であったが、端数として有効に使うことが困難であったため。交通費の一部として使用する計画である。
人口減少期の都市地域における空き家問題の解決に向けた地理学的地域貢献研究

本研究は、大都市地域における空き家発生の実態調査とメカニズムの解明、空き家問題への取り組みを分析し、住宅市場や住宅制度等の背景を考慮しながら大都市地域における構造変容の解明と包括的都市再活性化策の検討を目的とし、主として以下の調査を行った。第一は、空き家発生メカニズムのモデル構築のために、住宅供給や住宅制度の側面から都市内部と郊外地域における空き家発生の実態調査である。この実態調査では、都市内部や都市郊外地域における空き家の分布の実態把握から、住民の高齢化との関連でとらえた。第二は、全国の自治体や地域住民による空き家対策について調査を行い、空き家管理ビジネスや中古住宅市場の実態調査などを通して、既存住宅ストックの活用等の地域事情に応じた包括的な都市再活性化策の取り組みについて明らかにした。研究成果として、国内外の主要学会での発表や論文の成果発表のほかに、地域のワークショップなどでの活動も行った。さらに、下記の日本語の図書と英文の図書を刊行することができ、地理学からの空き家研究をアピールできた。特に、国際地理学会や社会学関連の国際学会では、海外の都市衰退をテーマとする研究者との意見交換ができ、今後の研究の展開について打ち合わせを行うことができた。由井義通・久保倫子・西山弘泰(2016):『都市の空き家問題なぜ?どうする?ー地域に即した問題解決に向けてー』古今書院。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。人口減少期にある日本の住宅市場では、住宅需要の落ち込みに加えて、高度経済成長期以降の持ち家取得層が高齢化し、彼らの子どもたちの独立や中古住宅市場の低迷によって空き家が増加している。本研究は、大都市地域における空き家発生の実態調査とメカニズムの解明、空き家問題への取り組みを分析し、住宅市場や住宅制度等の背景を考慮しながら大都市地域における構造変容の解明と包括的都市再活性化策の検討を目的とし、以下の調査を行った。1)空き家発生メカニズムのモデル構築のために、住宅供給や住宅制度の側面から都市内部と郊外地域における空き家発生の実態調査。2)全国の自治体や地域住民による空き家対策について実態調査を行い、既存住宅ストックの活用等の地域事情に応じた包括的な都市再活性化策の提案について検討し、講演やワークショップの開催によって地域に研究成果を還元し、地理学による地域貢献を検討した。平成27年度は、空き家の事例研究と空き家対策に関する各地の取り組みに関する研究成果をシリーズとして『月刊地理』に連載し、掲載原稿をもとにして『都市の空き家問題なぜ?どうする?』(古今書院)を刊行した。当該年度は初年度の研究であったが、メンバーによる地域調査を活発に行い、一部はアメリカ地理学会や日本地理学会秋季学術大会など、国内外の学会で成果を発表した。国内諸都市での調査としては、下記の調査を実施した。1広島県内の中古住宅の取引状況について分析。2統計からみた首都圏の空き家分布とその要因についてGISで定量的に分析した。3京都市都心部における田の字地区の範囲の京町家の悉皆調査を実施。4青森市・幸畑団地地区まちづくり協議会による、空き家活用の取り組みを調査。5郊外住宅地における居住環境調査。6空き家条例施行の背景に関する研究。7宇都宮市の空き家実態調査と住民の空き家に対する意識に関する研究。本研究課題に対する現地調査はおおむね順調に進行しており、『月刊地理』で連載していた原稿を中心に取りまとめたものを『都市の空き家問題なぜ?どうする?』(古今書院)で刊行した。日本全国と東京大都市圏の空き家の分布状況などについてはGISによって分析し、また地方都市圏の空き家の状況については広島市を事例として分析し、それらの成果はアメリカ地理学会(AAG)において発表した。そのほかの研究分担者による現地調査(1東京大都市圏郊外の多摩ニュータウンと東京大都市圏全域の傾向調査、2青森市の郊外住宅団地の活性化に対する取組に関する調査、3宇都宮市の空き家対策調査、4岐阜市・多治見市・成田ニュータウンにおける空き家調査と居住環境調査の準備、5愛知県小牧市の桃花台ニュータウンにおいて住み替え意向調査に関する調査準備、6首都圏の自治体における空き家の実態と対策についての調査準備、7福岡県における住宅のリノベーション事業の実態とその有効性に関する研究)についてもほぼ順調に研究が進んでおり、空き家の実態調査を進めるとともに、今年度からは空き家の利活用に関する研究についても調査を進め、中間報告を国内外の学会において発表予定である。1中古住宅市場で長期間売れ残っているデッドストック状態の空き家の特徴の解明について、東京大都市圏と京阪神大都市地域の中古住宅市場を事例として、住宅ストックの分布や住宅の管理状況などの特徴を分析し、日本地理学会で発表した。また、中古住宅価格の変動については、日本都市学会で成果を発表し、投稿した。大都市内部における空き家に関する研究では,京都市の町家の研究を行い,空き家と空き家再生の取り組みについて実態調査を行い,都市計画学会で発表した。2日本の主要な大都市地域における空き家発生地の統計分析を、東京大都市圏、京阪神大都市圏、名古屋大都市圏、広島都市圏、福岡都市圏、青森市で行った。東京大都市圏と名古屋大都市圏の成果の一部は日本地理学会と日本都市学会で発表した。さらに、日本の大都市における空き家発生の状況に関する調査結果については、国際地理学会北京大会において口頭発表を行った。3空き家の利活用について福岡県,広島県,茨城県,埼玉県などの業者への聞き取り調査を行い、空き家管理ビジネスについても研究範囲を広げて調査し、その成果を日本地理学会で発表した。

4国内の主要な大都市地域における空き家問題への自治体や地域住民の対応に関する聞き取り調査については、各分担者が行ったが、地域社会による空き家問題への認識や取り組みについての現地調査結果から、地域特性に応じた空き家対策の方向性を提案するための基礎的資料の収集は今後も継続して行う必要がある。5郊外住宅地や都心地域における人口減少に伴う買い物先の減少は、買い物難民を発生させており、この研究にも着手した。特に,空き家の実態調査と関連させて,それが住民生活の利便性の低下といかに関連しているのかを調査した。東京都心部と郊外地域の空き家に関しての調査が、統計データの分析を優先したために、現地調査が遅れているものの、その他の地域における空き家調査はほぼ順調に進んでいる。青森市と広島市,岐阜市については,成果を国際地理学会北京大会と日本地理学会で発表しており,内外の主要学会で研究成果を公表した。また、空き家の利活用に関する調査と空き家管理のビジネスについても調査を開始して、中間報告を行うなど、計画していた内容から発展的な研究へと展開している。福岡県や広島県での空き家管理ビジネスに関する聞き取り調査は順調に進んでおり,成果の一部は日本地理学会で発表した。空き家の利活用については,都市再生の重要な施策ともなっており,さまざまな取り組みに関するさらなる情報収集を行う必要がある。また,当研究グループの研究成果については,広島と青森のローカル局の夕方のニュース番組と青森の地方紙,および広島については全国ネットの報道番組(日本テレビ系列:NNNドキュメント2017)でも放送された。人口減少期にある日本の住宅市場では、住宅需要の落ち込みに加えて、高度経済成長期以降の持ち家取得層が高齢化し、彼らの子どもたちの独立や中古住宅市場の低迷によって空き家が増加しており、空き家問題は過疎地域だけではなく都市部においても深刻な問題となっている。本研究は、大都市地域における空き家発生の実態調査とメカニズムの解明、空き家問題への取り組みを分析し、住宅市場や住宅制度等の背景を考慮しながら大都市地域における構造変容の解明と包括的都市再活性化策の検討を目的とし、第一に、空き家発生メカニズムのモデル構築のために、住宅供給や住宅制度の側面から都市内部と郊外地域における空き家の実態調査を行った。第二に、全国の自治体や地域住民による空き家対策について調査を行い、既存住宅ストックの活用等の地域事情に応じた包括的な都市再活性化策の提案について検討し、講演やワークショップの開催によって地域に研究成果を還元し、地理学による地域貢献を探ることを検討した。当該年度の研究計画では、住宅市場における空き家の状態を解明するために、研究協力者の上村氏との共同研究によって長期間市場に出されても売買のないデッドストックの実態把握や空き家管理ビジネスの実態、地方都市における空き家の実態分析などを行った。それらの研究成果は、ヨーロッパ日本研究学会などの国際学会での研究発表のほか、人文地理学会や日本地理学会などの国内主要学会で発表した。
沖縄における混血児に関する文化人類学的研究：戦時および平時の越境家族

2013年4月から8月にかけて高森は最終調査に取り掛かった。沖縄でのフィールドワークを完結しその結果を国内及び国外における色々な聴衆に発表した。5月には英国、オックスフォードで行われたOxford Migration StudiesSocietyの学会に参加した。学会出席のほか研究員との情報交換と書類調査のためBritishLibraryを訪問。オックスフォード大学のRoger Goodman教授とSho Konishi教授と会談をした。又、ロンドンスクールオブエコノミックスの研究員Tara PiasetskiとTze Mink Mokとも会った。七月末・8月上旬,更なるフィールドワークを沖縄で行い調査とインタビューを行った。7人にインタビューをして、ミックスアイデンティティと「アメリカ系ウチナーンチュの会」に関するフィールドワークを行った。この調査で得た結果は2014年2月にミズリー大学セントルイス校の招待講演で用いることにしている。大阪と神戸を訪れて日系アメリカ人の二人をインタビューした。神戸市立海外移住と文化の交流センターと大阪人権博物館のエキジビションを見て情報を調べた。この期間にフィールドワーク及びインタビューで得た情報の整理、分析、校正を始め専門誌への寄稿文制作に取り掛かった。現在雑誌Positions : Asia Critiqueへの記事が審査中である。千葉大学の大野真由美特任助教と上智大学飯島真理子准教授からの招待で講義と研究会を行った。またMount Holyoke東京夏季講座でJoshua Roth教授の招待を受け講義をした。成城学院大学中村里香准教授の日本アジアアメリカ研究会でDavid Slater教授の率いる上智社会のフィールドワークにも参加した。(抄録なし)今年度は、TAKAMORIが2011年9月に着任したので、本研究研究プロジェクトは10月末よりスタートした。初年度なので、まず理論的枠組みと調査計画について、研究打ち合わせを行い、今後の研究体制を構築した。TAKAMORIは来日以降、首都圏の日系アメリカ人に精力的にインタビュー調査を行い、日系関係の集会やイベントにも参加し、参与観察を行った。10月には国立民族学博物館の陳天璽准教授、立命館大学のRobert Moorehead教授、京都大学の竹沢泰子教授を訪れ、本研究に関する有益な情報交換を行った。12月には上智大学において日系アメリカ人のグローバル・ヒストリーに関する招待講義を行なった。2012年2月には、沖縄に赴き、那覇を中心に本研究の課題である日本人とアメリカ人の混血児に関する予備調査を行い、来年度に予定する本調査のための調査研究体制を構築した。また、ビデオカメラを用いて沖縄の混血児との録画インタビューを行った。さらに住民との非公式インタビューを収録し、琉球大学の研究者と面談し、「アメラシアンスクール」の見学も行った。3月には早稲田大学での沖縄研究に関するシンポジウムに出席した。全期間を通して、図書館などで本研究課題に関連した資料を収集し、資料を複写し、必要に応じて研究図書を購入した。山下教授は代表・総括者として、グローバル化に伴う人の移動とトランスナショナリズムの立場から、TAKAMORIの研究調査をガイドし、協働した。今年度は、これまでの沖縄および首都圏での調査を継続し、収集したデータを分析し、国内外の学会等で研究成果の中間発表を行った。2012年7月に山下は香港で行なわれた東アジア人類学会で、分科会(Multic ulturalism in East Asia:A Comparative Perspective)を組織し、タカモリは研究発表を行った。その後、タカモリはシドニーで行なわれたAustralian Association of Asian Studiesの学会でも発表した。7月末にはタカモリは京都大学の竹沢泰子教授の招きで、人種と日系人に関するシンポジウムのコメンテーターを務めた。9月には立教大学および国立民族学博物館で行われた混血児や国籍に関する研究会で発表し、11月には、タカモリはサンフランシスコで行なわれたアメリカ人類学会で分科会(Hybridity in Transnational Japan:New Paths beyond Multi-ethnic multiculturalism)を組織し、山下はチェアーを務めた。その後、タカモリはシアトルにおいて移民とエスニシティに関する有益な情報交換を行った。2013年1月には学会誌に論文を提出した。2013年2月と3月にはタカモリは沖縄で現地調査を行った。またこ成城大学の中村利香准教授からの誘いで、3月にはAssociation for Asian American Studiesの研究大会で発表した。これらの研究発表や現地調査を踏まえて、タカモリは本研究の成果を本としてまとめて、来年度本研究が終了する頃に出版社に出版の申請を行う予定である。日本在住の日系人や沖縄の混血児の経験は、日本社会の多文化共生、移民政策、さらに日米関係にとってきわめて重要であり、そこに本研究の意義がある。

この期間にフィールドワーク及びインタビューで得た情報の整理、分析、校正を始め専門誌への寄稿文制作に取り掛かった。現在雑誌Positions : Asia Critiqueへの記事が審査中である。千葉大学の大野真由美特任助教と上智大学飯島真理子准教授からの招待で講義と研究会を行った。またMount Holyoke東京夏季講座でJoshua Roth教授の招待を受け講義をした。成城学院大学中村里香准教授の日本アジアアメリカ研究会でDavid Slater教授の率いる上智社会のフィールドワークにも参加した。2011年9月に来日後、とくに困難もなく、研究と調査は順調に展開しているが、日本における日系社会が最近の経済事情や東日本大震災により大きく変化してきているので、さらなるデータ収集と理論的検討が必要だと感じている。今年度は、これでの研究成果を国内外の学会等で発表し、本研究にとって有意義な情報交換を行うことができた。その意味で、研究と調査は順調に展開している。これまでの研究と調査の成果をふまえて、今後、補完的なフィールドワークを行う。また、研究成果を出版することに力点を置く。(抄録なし)
気道熱傷患者への呼吸理学療法の短期効果の検証

気道熱傷患者は呼吸器合併症が発症する確率が高く,死亡率も高くなる事は知られている.気道熱傷患者への呼吸理学療法を推奨する報告は散見されるが有効性について示した報告は少ない.本研究の目的は気道熱傷患者に対する呼吸理学療法の効果について1呼吸メカニクスかたみた呼吸理学療法の短期的効果,2短期的な効果と長期予後との関連性の2点について明らかにすることである.研究は当院に入院加療を要した気道熱傷患者に対し呼吸理学療法を行った患者への短期的効果を検証する為,当院の重症患者管理システム(PIMSシステム:フィリップス社製)を用い呼吸理学療法前後の血圧,心拍数,SpO2,人工呼吸器から得られる一回換気量,分時換気量,呼吸数,コンプライアンス,気道内圧を測定した.また,挿管・人工呼吸器を離脱した患者,人工呼吸器装着しなかった症例へは咳嗽力(Peak Flow),最長発声持続時間(MPT:maximum phonation time),スパイロメーターによる肺機能,モストグラフ(気道抵抗測定)の測定を行った.また,長期的効果として呼吸器合併症の発症率,ADL獲得についても調査を行った.研究開始から現時点(2年間)において当院に入院した気道熱傷患者19名を対象としたが,測定困難等の理由から除外する症例もあり10例程度となった.本研究で重要視したのはモストグラフによる気道抵抗測定で,気道熱傷受傷後に咽頭部の腫脹が治まり抜管直後に測定出来た症例だけでなく,受傷後挿管に至らなかった症例で受傷直後のデータを採取する事ができ,経時的変化について観察する事ができた.気道熱傷患者への呼吸抵抗を測定した報告はなく今回測定できたデータは大変貴重と考える.しかし,現在症例数が少ないため今後も更なる対象がいれば積極的にデータ収集を行い検討していく.また,これまでのデータの整理を行い論文作成,発表を行っていく.概ね測定は出来ているが,毎年の傾向から見積もった症例数に比べこの2年間の症例数が少なかった事も影響し全体的人数が少なくなってしまった.また,気道熱傷には顔面熱傷や全身熱傷が加わる事も多く抜管まで至らない症例,認知症により理解が得られずデータを取得出来ない症例,気管切開となり抜管直のデータ測定が出来ない症例,顔面熱傷により口唇部部の変形により抜管後にマウスピースを咥える事が出来ずデータ測定が出来ない症例が存在し,研究から除外したため計画した人数に比べ少なくなってしまった.今後一年も入院した患者については積極的にデータを取り込み計画を遂行出来る様にしたい.また,これまで得たデータを解析し論文,学会発表を行っていきたい.気道熱傷患者は呼吸器合併症発症率が高いことは知られており,呼吸器合併症を併発した場合死亡率も高値となることが知られている.世界的にも気道熱傷患者への呼吸理学療法は推奨されているがその具体的な効果に関する報告はない.本研究の目的は気道熱傷患者に対する呼吸理学療法の効果について1呼吸メカニクスからみた呼吸理学療法の短期的な効果,2短期的な効果と長期予後との関連性の2点について明らかにすることとした.今年度は研究に了解の得られた4名の気道熱傷患者を対象とし呼吸理学療法を入院時から退院時にかけてデータ採取を行った.呼吸理学療法の短期的効果の検証として気管挿管・人工呼吸管理となった患者重へ呼吸理学療法を行い,呼吸理学療法30分前,呼吸理学療法時,呼吸理学療法後の3点をポイントとしてデータ収集を症管理システム(PIMSシステム:フィリップス社製)を用いバイタイルサインとして血圧,心拍数,SpO2,人工呼吸器から得られる一回換気量,分時換気量,呼吸数,コンプライアンス,気道内圧を測定した.また,挿管・人工呼吸器管理離脱した患者,人工呼吸器装着しなかった症例へは咳嗽力(Peak Flow),最長発声持続時間(MPT:maximum phonation time),スパイロメーターによる肺機能,モストグラフによる気道抵抗値の測定を行った.更に入院から端座位,立位,歩行までの期間についても調査を行い離床が呼吸機能に及ぼす影響について今後症例を集め検討していく.データ採取は出来ているが,当初の予定人数に比べ入院症例が少なかった.気道熱傷患者は呼吸器合併症が発症する確率が高く,死亡率も高くなる事は知られている.気道熱傷患者への呼吸理学療法を推奨する報告は散見されるが有効性について示した報告は少ない.本研究の目的は気道熱傷患者に対する呼吸理学療法の効果について1呼吸メカニクスかたみた呼吸理学療法の短期的効果,2短期的な効果と長期予後との関連性の2点について明らかにすることである.研究は当院に入院加療を要した気道熱傷患者に対し呼吸理学療法を行った患者への短期的効果を検証する為,当院の重症患者管理システム(PIMSシステム:フィリップス社製)を用い呼吸理学療法前後の血圧,心拍数,SpO2,人工呼吸器から得られる一回換気量,分時換気量,呼吸数,コンプライアンス,気道内圧を測定した.また,挿管・人工呼吸器を離脱した患者,人工呼吸器装着しなかった症例へは咳嗽力(Peak Flow),最長発声持続時間(MPT:maximum phonation time),スパイロメーターによる肺機能,モストグラフ(気道抵抗測定)の測定を行った.また,長期的効果として呼吸器合併症の発症率,ADL獲得についても調査を行った.

研究開始から現時点(2年間)において当院に入院した気道熱傷患者19名を対象としたが,測定困難等の理由から除外する症例もあり10例程度となった.本研究で重要視したのはモストグラフによる気道抵抗測定で,気道熱傷受傷後に咽頭部の腫脹が治まり抜管直後に測定出来た症例だけでなく,受傷後挿管に至らなかった症例で受傷直後のデータを採取する事ができ,経時的変化について観察する事ができた.気道熱傷患者への呼吸抵抗を測定した報告はなく今回測定できたデータは大変貴重と考える.しかし,現在症例数が少ないため今後も更なる対象がいれば積極的にデータ収集を行い検討していく.また,これまでのデータの整理を行い論文作成,発表を行っていく.概ね測定は出来ているが,毎年の傾向から見積もった症例数に比べこの2年間の症例数が少なかった事も影響し全体的人数が少なくなってしまった.また,気道熱傷には顔面熱傷や全身熱傷が加わる事も多く抜管まで至らない症例,認知症により理解が得られずデータを取得出来ない症例,気管切開となり抜管直のデータ測定が出来ない症例,顔面熱傷により口唇部部の変形により抜管後にマウスピースを咥える事が出来ずデータ測定が出来ない症例が存在し,研究から除外したため計画した人数に比べ少なくなってしまった.入院患者次第ではあるが対象患者が入院された場合,率先して研究を行っていく.今後一年も入院した患者については積極的にデータを取り込み計画を遂行出来る様にしたい.また,これまで得たデータを解析し論文,学会発表を行っていきたい.今年度はデータ測定の為の物品請求が少なくなった事による繰り越しとなった.来年度も継続したデータ収集を行うため,必要物品請求,論文の作成時の校正に使用していく.
農業季節労働者の雇用における労働市場サービスの意義と課題

本研究は、野菜・果樹経営の季節農業労働者雇用の実態を整理した上で、雇用労働力の確保・雇用において野菜・果樹経営が抱える問題への一つの解決策として、労働市場サービスの利用が雇用農業経営にもたらしうる経済的効果とともに、季節農業労働者を迅速かつ安定的に確保・雇用しうる労働市場サービス提供のあり方を明らかにしたものである。なお、分析においては、野菜・果樹産地において実施されている「農作業無料職業紹介事業」、「季節労働力の委託募集」、「農作業受託事業」などの現地調査が行われたほか、アメリカの野菜・果樹農場が積極的に利用しているFLC(Farm Labor Contractors)の実態やアメリカの労働関係法なども分析を対象となった。このような調査分析により、以下のことを明らかにした。第一は、労働市場サービスの提供は、季節農業労働力の情報さがしにかかる取引コストの節約をもたらし、雇用労働力の迅速かつ安定的な供給を可能とすることにより、雇用農家の雇用コストの低減に大きく役立つということである。第二は、大規模野菜または果樹地帯で実施されている多様な労働市場サービス事業の仕組みの中には、労務管理の一部の機能が含まれている事例があり、このことが雇用農家にとって労働場サービスの利用するもっとも大きな動機であったということである。なお、アメリカの農場が利用しているFLCの利用動機も、被雇用者の管理業務をFLCに代行させることによりペーパーワークから逃れることであった。第三は、近年、季節農業労働者として農業現場で働いている人々は都市部の住民が多く、かつ単なる賃金目当てではない「農家や農村住民との交流」を目的としているケースが多いということである。従って、労働市場サービスの内容によっては、雇用を通じた「都市・農村交流」または「生産者と消費者の交流」への道も開けることが考えられる。本研究は、農業季節労働者の雇用過程において、農協や生産者組織などが提供している労働市場サービスの意義と問題を、事例調査を通じて整理することを目的としている。本年度は、岐阜県JA飛騨高山が実施している「アグリサポートバンク事業」、JA兵庫六甲西営農支援センターが実施している「無料職業紹介事業」、指宿市の「ジルバ人材センター」についての現地調査を行ったほか、アメリカにおける農業季節労働者の雇用実態把握のために、UC Berkeleyでの資料収集やSalinas Valleyの施設園芸農場の現地調査を行った。これらの事例調査の結果を以下にまとめる。一つに、露地野菜地帯では、シルバー人材センターが実施しているような請負型の労働市場サービスがより適していうということである。露地野菜の場合はく農作業ピークが極めて短いほか、幾度に渡って発生するために、繰り返し農業季節労働力の雇用が必要である。請負型労働市場サービスに、繰り返し行われる一時かつ短期間の雇用に必要な取引コストの低減を可能とする仕組みとなっているからである。二つに、施設園芸経営については、当該経営に必要な人材を経営主自らが選考することが望ましく、これを可能とする「無料職業紹介事業」がより適した労働市場サービスであるということである。施設園芸経営の場合は、雇用期間が比較的長く、かつ被雇用者の作業は単純労働に限らず日常的な栽培管理作業が含まれるために、採用に値する被雇用者の選考過程が省かれる請負型の労働市場サービスの利用はリスクを伴うからである。三つに、農業労働力の雇用を行っている何れの経営においても、雇用環境の整備が急がれているということである。アメリカの雇用農場に比べて日本の雇用農家は、被雇用者のための雇用環境の整備が遅れており、この点が非農家世帯から労働力を誘引するに当って困難を来たしている。
リン酸化酵素阻害剤CEP-1347による網膜芽細胞増殖抑制機序の解明

小児がんの代表の1つである網膜芽細胞腫に対する治療は進歩しているが、治療に伴う副作用の回避、視機能温存、二次性発がん予防など、克服すべき急務な課題となっている。申請者は、c-Jun N-terminal kinase (JNK)の上流因子であるmixedlineagekinase(MLK)阻害剤CEP-1347が、ヒト網膜芽細胞腫細胞株に対し増殖抑制を示すことを確認した。本研究では細胞実験や動物実験を用いてCEP-1347が網膜芽細胞腫細胞株に対してどのような機序で増殖抑制をもたらすのかを解明し、CEP-1347が網膜芽細胞腫の新規分子標的治療薬となりうるか検証することを目的としている。
院内感染対策サーベイランスの疫学的評価系の構築

厚生労働省の院内感染対策サーベイランス(JANIS)事業を受けて、薬剤耐性菌感染症発生に関するデータ収集の体制が整備されてきている。しかし、サーベイランス・データの疫学的評価系が確立されておらず、情報や知識の還元が十分でない。院内感染の発生動向を的確にとらえ、その疾病負担を的確かつ簡便に評価しうる疫学的指標を開発して、評価の具体的方法を確立することが期待されている。本研究の目的は、JANISデータベースを用いて、院内感染に関する疫学的評価指標を比較検討して、院内感染対策サーベイランスの疫学的評価系を開発することにある。本年度は、集中治療室(ICU)のサーベイランス・データを用いて、ICU内感染の疫学的特徴をまとめ、院内感染対策サーベイランスにおける疫学的指標と評価の具体的方法を検討した。2.ICU内感染と手術患者の割合によるICU施設属性の関連を認めた。(環境感染2004)サーベイランス・データと施設調査をリンクした解析から、ICU内感染に関連しうる施設の環境要因が明らかにされた。(環境感染2005)以上より、ICU内感染率を評価するにあたり、施設の環境要因を考慮する必要があると考えられた。3.分母が異なる5種類のICU内感染率を比較検討した結果、アメリカNNISが提唱している簡便な方法を用いても、十分、許容できる値を算出できると考えられた。(環境感染2005)厚生労働省の院内感染対策サーベイランス(JANIS)事業を受けて、薬剤耐性菌感染症発生に関するデータの収集の体制が整備されてきている。しかし、現時点において、サーベイランス・データの疫学的評価系が確立されておらず、情報や知識の還元が十分でない。院内感染の発生動向を的確にとらえ、その疾病負担を的確かつ簡便にあらわしうる疫学的評価指標の開発が期待されている。本研究の自的は、JANISデータベースを用いて、院内感染に関する疫学的評価指標を比較検討して、院内感染対策サーベイランスの疫学的評価系を開発することにある。本年度は院内感染のハイリスク・エリアである集中治療室(ICU)を中心にして、サーベイランス・データを収集して、基本になるデータベースを構築した。そして、日本のICU内獲得感染症の現状を明らかにするため、以下のような解析結果を報告した。1.ICU内獲得感染症による死亡リスクの増加は、性、年齢、APACHEスコア、手術、ディバイスなど交絡要因を調整しても、感性菌で1.4倍、耐性菌で1.9倍におよび、ICUにおける院内感染対策の重要性が示された。2.ICU内獲得感染症による医療負担の評価から、死亡の増加と入院期間の延長を認めた。このような影響はとくにAPACHEスコアの低い軽症例において有意であり、ICUにおける院内感染対策はAPACHEスコアの高い重症例よりもAPACHEスコアの低い軽症例においてより重要になると考えられた。(環境感染印刷中)3.術後患者の割合によるICU施設属性とICU内獲得感染症の関連を認めた。ICUサーベイランス・データを評価するにあたり、ICU施設属性を考慮する必要があると考えられた。(環境感染印刷中)厚生労働省の院内感染対策サーベイランス(JANIS)事業を受けて、薬剤耐性菌感染症発生に関するデータ収集の体制が整備されてきている。(環境感染2005)
高度好塩始原菌における細胞表層蛋白質生合成機構の解明と応用

高度好塩始原菌の蛋白質膜透過装置を明らかにするとともに、好塩菌を宿主とした細胞表層蛋白質の大量生産系構築を目指して研究を行った。始原菌は、真核生物・真正細菌と共に生物界を構成する3つのドメインの1つであるが、その蛋白質膜透過装置に関する知見はほとんど得られておらず、本研究は基礎的にも意義深い。高度好塩始原菌Haloferax volcaniiの膜透過装置を構成する因子の内、SecYとSecEについて、以下の知見を得た。secYの塩基配列から推定される蛋白質は489アミノ酸残基からなり、推定分子量は52,322であった。膜貫通領域推定プログラムTMAPによる解析の結果、10回の膜貫通領域を持つと推定された。一次構造はHaloarcula marismortui、Escherichia coli、Saccharomyces cerevisiaeのSecY(Sec61p)とそれぞれ74.7%、13.3%、23.5%の相同性を有していた。すなわち、始原菌のSecYは、真正細菌のものよりも真核生物のものと相同性が高い。secEの塩基配列から推定される蛋白質は57アミノ酸残基からなり、推定分子量は6,195であった。一次構造はHaloferax mediterranei、Escherichia coli、Saccharomyces cerevisiae、Schizosaccharomyces pombeのSecEとそれぞれ98.2%、17.5%、21.1%、26.3%の相同性を有していた。すなわち、始原菌のSecEも、SecYの場合と同様、真正細菌のものよりも、真核生物のものと相同性が高い。SecYの部分配列をもつ合成ペプチドを用いて抗血清中を調製した。ペプチド結合カラムによるアフィニティー精製を行ったところ、SecYに対して高い特異性を持つ抗体を得ることができた。この抗体とH.volcaniiの膜画分を用いて免疫沈降実験を行ったところ、SecYの沈降が確認された。架橋試薬で処理した膜画分を、同様の免疫沈降実験に供することで、SecYと共に蛋白質膜透過装置を構成する他の因子を同定することが可能になると期待される。
造血器腫瘍に対するシグナル伝達分子を用いた次世代造血幹細胞増幅法の開発

造血幹細胞ヘシグナル伝達分子の遺伝子を導入・発現させて増幅を図る新しい方法の確立のため、本年度は導入するシグナル伝達物質の選択とそのシグナル伝達機構の主に血球分化抑制能からみた解析などを行った。1)導入するシグナル伝達物質の選択研究の目的に最適なシグナル伝達分子を選択するためのin vitroにおけるスクリーニング系として、1)ES細胞からの造血細胞の誘導、2)AGM領域由来の細胞からの造血細胞の誘導、の2系を確立した。これらを用いて様々なシグナル伝達分子を導入し、分化抑制能、増殖促進能などを比較した結果、ES細胞に活性化型Notch1を導入した場合、embryoid bodyから形成されるsecondary colonyは、再培養によりthird、fourth colonyを形成した。また、活性化型Notch1を発現するレトロウイルスを作成してAGM領域由来の細胞に導入すると混合コロニーが増加することが観察された。これらは活性化型Notch1の分化抑制シグナルが胎児造血でも成体造血でも有効であることを示している。2)Notchシグナルの造血分化抑制機構の解析Notchシグナルの造血系に対する分化抑制機構を転写因子の面から解析した。myeloid系、erythroid系転写因子について、正常細胞と活性化型Notch1発現細胞における分化刺激前後での遺伝子発現を比較した。その結果、GATA-2の発現が維持されていることから、Notch1による未熟性の維持が、GATA-2を介している可能性が示唆された。さらに、活性化型Notch1を発現した細胞にDominant negative GATAを発現させることにより、活性化型Notch1の分化抑制効果は消失した。以上より、Notchシグナルによる血液細胞の未熟性の維持には、GATA-2の発現の維持が必要であると考えられた。
児童・生徒の多面的目標によるピア・ラーニング・プロセスの促進に関する研究

研究目的:本研究では,近年注目されているピア・ラーニング(例O' Donnell&King, 1999)のうち,児童の学習過程に深い関わりをもちうるが,これまでわが国でほとんど研究がみられないピア・モデリング(Schunk, 1998)に焦点を当て,児童の動機づけ過程に影響を及ぼすモデリングの効果について検討する。その際,近年注目される多面的目標(例Patrick, Anderman, & Ryan, 2002)概念から,ピア・モデリングに及ぼす社会的目標の効果について検証することを目的とする。友人から学ぶモデリングの際,他者との関係性や社会的な規範への志向である社会的目標が,学業的要因とは区別される独自の影響を与えていることが予想される。モデリング条件には自己決定理論に基づき,内発モデル(全セッションを通して高い興味を示す),内在化モデル(課題の進行に伴い興味を高めていく)を設定した。方法:対象大阪府A市の公立小学校5年3クラスの児童78名(男子37名,女子41名)。動機づけモデル(内発・内在化)×社会的目標(親密/向社会)×時期(事前・事後)を独立変数とした2×2×2の要因計画。従属変数は分数の学力テスト,効力感(事前・事後測定)。結果:分数の学力テスト,効力感に対して,事前の学力テスト得点を共変量とする共分散分析を行った結果,効力感に関して親密目標の主効果で有意傾向が見られた(F(1, 80)=3.03, p<.10)。親密目標を高くもつ児童は,分数における友人からのモデリングを通した学習によって,学習への効力感や動機づけを高めている可能性が示唆された。本年度は、教室場面における児童の多面的目標について、その内容および概念について実証的に検討することを目的とし、検討を行った。研究1教室における児童の多面的目標の質的検討第1に、目標の概念的内容について検討するため、教室において児童のもつ多面的目標に関する質的研究を行った。大阪府内の公立小学校4,5,6年生の児童各40名、計120名を対象に、「学校や教室のなかで達成するように努力していること」に関する半構造化インタビューを行った。インタビューは、各クラスの生活班に基づいて1組4名前後で実施され、一組1520分で実施された。得られたインタビューデータを文字起こしし、努力する内容についての言及を目標として概念化した。類似した概念を統合し、結果的に得られた児童の多面的目標は、大別して社会的目標と学業的目標の2つのカテゴリー、向社会,親密,規範,主張,傾聴、学業の6目標概念が見出された。これはPatrick, Anderman, & Ryan, A.(2002)、Wentzel(2002)などの目標概念に近似するものであり、現実の教室状況を考慮した場合にも妥当なものであることが示唆された。研究2児童の多面的目標が学級適応に及ぼす影響に関する研究次に、児童の多面的目標を測定する尺度を開発し、児童の目標が学習動機づけや学級適応にどのような影響を及ぼしているかについて検討した。大阪府内の公立小学校6年3クラスの児童を対象に、児童用多面的目標尺度、学級適応尺度が実施された。その結果、多面的目標は学級適応の諸側面を促進していることが見出された。研究目的:本研究では,近年注目されているピア・ラーニング(例O'Donnell & King,1999)のうち,児童の学習過程に深い関わりをもちうるが,これまでわが国でほとんど研究がみられないピア・モデリング(Schunk,1998)に焦点を当て,児童の動機づけ過程に影響を及ぼすモデリングの効果について検討する。

その際,近年注目される多面的目標(例Patrick, Anderman, & Ryan,2002)概念から,ピア・モデリングに及ぼす社会的目標の効果について検証することを目的とする。友人から学ぶモデリングの際,他者との関係姓や社会的な規範への志向である社会的目標が,学業的要因とは区別される独自の影響を与えていることが予想される。モデリング条件には自己決定理論に基づき,内発モデル(全セッションを通して高い興味を示す),内在化モデル(課題の進行に伴い興味を高めていく)を設定した。方法:対象大阪府A市の公立小学校5年3クラスの児童78名(男子37名,女子41名)。動機づけモデル(内発・内在化)×社会的目標(親密/向社会)×時期(事前・事後)を独立変数とした2×2×2の要因計画。従属変数は分数の学力テスト,効力感(事前・事後測定)。結果:分数の学力テスト,効力感に対して,事前の学力テスト得点を共変量とする共分散分析を行った結果,効力感に関して親密目標の主効果で有意傾向が見られた(F(1,80)=3.03,p<.10)。親密目標を高くもつ児童は,分数における友人からのモデリングを通した学習によって,学習への効力感や動機づけを高めている可能性が示唆された。
脊椎動物の雌性クローン発生を支配する遺伝子の単離とその発現

ディファレンシャルディスプレイ法を用いて、雌性生殖をする3倍性(3n)と通常の有性生殖をする2倍体(2n)ギンブナの各卵巣で発現している遺伝子(mRNA)の相違を調べた。各卵巣由来のmRNAからオリゴdT(3種類のアンカープライマー)を用いて逆転写によりcDNAを合成し、それを鋳型として33種類の任意プライマーと3種類のアンカープライマーの組み合わせ(計78組)でPCRを行った。ゲル電気泳動分離後、顕著に発現量差が認められた41ヶの断片を回収し、29ヶについてクローニングした。各断片あたり複数のクローンの塩基配列を決定し、41ヶの分子を得た。そのうち6ヶが既知の蛋白の配列と相同であった。配列の特徴から有力と考えられた13ヶの分子について非放射性プローブを作製し、RNAドットプロットハイブリダイゼーションを行ったが、卵巣での倍数性特異的な発現は確認できなかった。方法論を検討し、今後も雌性発生に関連する遺伝子を探索する予定である。各種フナの核ゲノムにおける2種類の反復DNAの塩基配列(既報;Hi-aとHi-b)を比較した。キンギョとの間で若干の相違がみられたが、倍数性を特定するような特徴はみられなかった。また、3nギンブナのmtDNAの全塩基配列(既報)と各種フナのmtDNAのD-ループ全体を含む領域の塩基配列に基づいてプライマーを設定し、国内3地域(神奈川県渋田川、滋賀県琵琶湖、千葉県印旗沼)からのフナ計100個体について、D-ループの超可変領域(約325bP)をPCR増幅した。ダイレクトシーケンス法によりその一次構造を決定し、系統樹を作製した。その結果、多倍数性ギンブナは複数の2nギンブナを母系祖先とする混成クローン集団とキンギョの祖先を母系とする集団の2系統に大別された。今後、さらに国内各地のフナを調べ日本の雌性発生多倍数性ギンブナの起源を特定する予定である。本研究の目的は、雌性生殖をする3倍性(3n)フナと通常の有性生殖をする2nフナの卵における遺伝子発現を比較し、解析し、雌性生殖機構を解明することにある。3nフナと2nフナの各々の卵からmRNAを調整し、cDNAを合成した。当初は申請時の計画通り、サブトラクション法により特異的なmRNAを選別する予備的実験を実施したが、種々検討した結果、ディファレンシャルディスプレイ法で行った。即ち、各卵のcDNAを鋳型として数種類の任意のプライマーとアンカープライマーを用いてPCRを行い、電気泳動にて分離後、2n卵および3n卵各々に特異的またはより多く発現していると思われる断片(300bp)を数十、回収した。現在これらをクローニングすると共に、特異性の確実な断片の絞り込みに努めている。今後、一次構造の決定やノーザンブロット解析を行い、卵細胞特異性や生殖機構との関連を調べる予定である。さらに、雌性生殖機構解明には、雌性発生の起源などフナの分子系統学的解析も重要である。そこで、上記と並行して、新たに発見したフナ種に特異的な反復配列(269bp)や5s-rDNAを含む反復配列(209bp)などの反復DNAを利用して解析を進めている。また、この目的には、ミトコンドリアゲノム(mtDNA)の変異も有用な指標となるので、2n及び3n個体のmtDNAをクローン化し、現時点で、3nフナmtDNAの内、D-ループを含む、約65%について一次構造を決定した。雌性生殖をする3倍性(3n)と通常の有性生殖をする2倍体(2n)フナの各卵巣における遺伝子発現をッディファレンシャルディスプレイ法により比較した。各卵巣から作製したcDNAを鋳型として18種類の任意プライマーと3種類のアンカープライマーの組合せでPCRを行い、ゲル電気泳動分離後、各卵巣に特徴的に発現している29ヶ所の断片を回収し、クローニングした。各断片あたりの複数のクローンの一次構造を決定して各卵巣に特異性高く発現していると思われる数個の分子を見つけた。DDBJデータベースとの相同性検索の結果、一部は既報の蛋白と相同であった。今後、これらの分子の発現様式を調べていく予定である。雌性生殖機構の解明には、このような遺伝子発現レベルでの解析に加えて、雌性発生の起源などに関する分子進化学的解析も必要である。その指標候補として既に発見しているゲノムDNA中の3種類の反復DNA配列について、その特徴付けを行なった。1つは、雌性生殖3nを含む多倍数性フナ特異的反復配列(137塩基対)であり、2つ目はフナ属(種)に共通してみられる反復配列(269塩基対)であった。3つ目は、5SrDNAを含む反復配列であり、サザン解析によりゲノム中での存在形態を、そしてin situハイブリダイゼーションにより染色体上の位置を明らかにした。また、ミトコンドリアゲノム(mtDNA)も分子進化学的解析の指標として有用であるので、研究室内で雌性発生させた3nフナ(AZ3系統)のmtDNAのサブクローニングを行ない、その全塩基配列(16,578塩基対)を決定した。既知のコイmtDNA配列と比較すると、蛋白、rDNAとtRNAコード領域では非常に相同性が高く、D-loop領域では適度な相違(約86%相同性)があることがわかった。現在、各種フナについて上記反復配列とmtDNA

配列の変異の程度を調べている。ディファレンシャルディスプレイ法を用いて、雌性生殖をする3倍性(3n)と通常の有性生殖をする2倍体(2n)ギンブナの各卵巣で発現している遺伝子(mRNA)の相違を調べた。各卵巣由来のmRNAからオリゴdT(3種類のアンカープライマー)を用いて逆転写によりcDNAを合成し、それを鋳型として33種類の任意プライマーと3種類のアンカープライマーの組み合わせ(計78組)でPCRを行った。ゲル電気泳動分離後、顕著に発現量差が認められた41ヶの断片を回収し、29ヶについてクローニングした。各断片あたり複数のクローンの塩基配列を決定し、41ヶの分子を得た。そのうち6ヶが既知の蛋白の配列と相同であった。配列の特徴から有力と考えられた13ヶの分子について非放射性プローブを作製し、RNAドットプロットハイブリダイゼーションを行ったが、卵巣での倍数性特異的な発現は確認できなかった。方法論を検討し、今後も雌性発生に関連する遺伝子を探索する予定である。各種フナの核ゲノムにおける2種類の反復DNAの塩基配列(既報;Hi-aとHi-b)を比較した。キンギョとの間で若干の相違がみられたが、倍数性を特定するような特徴はみられなかった。また、3nギンブナのmtDNAの全塩基配列(既報)と各種フナのmtDNAのD-ループ全体を含む領域の塩基配列に基づいてプライマーを設定し、国内3地域(神奈川県渋田川、滋賀県琵琶湖、千葉県印旗沼)からのフナ計100個体について、D-ループの超可変領域(約325bP)をPCR増幅した。ダイレクトシーケンス法によりその一次構造を決定し、系統樹を作製した。その結果、多倍数性ギンブナは複数の2nギンブナを母系祖先とする混成クローン集団とキンギョの祖先を母系とする集団の2系統に大別された。今後、さらに国内各地のフナを調べ日本の雌性発生多倍数性ギンブナの起源を特定する予定である。
大都市内における寺社境内空間の形態・機能・認知特性に関する通時的考察

寺院・神社は都市内施設としては特異なほど長い歴史を有し,今なお市街地に数多く分布している。本研究は,大都市内における寺社境内の空間が,市街地の中にあってどのような空間として存在しているのかという点に着目し,形態・機能・認知という3つの側面から考究することを目的としている。最初に,現在の寺社配置が定められた江戸期まで遡り,政治的・社会的な要因に伴う境内の歴史的変遷について,文献・資料に基づいて簡潔に整理した。また,寺社境内の機能と認知の点に関しては,以前の調査結果を再度分析し,来訪者の行動の種類・滞在時間等,境内空間の利用形態の特性を明らかにするとともに,寺院と神社の認知状況の差異について検討を加えた。さらに,東京都23区および江戸期,京都市,大阪市における寺社境内の数値データを整備し,形態的特徴と分布様態,緑地としての存在意義について考察し,以下の知見を得た。(1)寺社境内の数密度は,3都市いずれにおいても寺院は神社よりも高い値を示す。(2)最近隣指標を用いて分布パターンを判定すると,3都市・江戸期ともに寺院が凝集型で,神社がよりランダム型に近いパターンとなっている。(3)敷地形状の複雑性を形態係数(面積と周長の二乗の比率)をもとに計量すると,東京都・大阪市では神社・公園に比して寺院は複雑であるのに対し,京都では両者の関係が逆転する。(4)境内の接道率(街路に接する敷地の長さの割合)は,東京都と京都市では寺院よりも神社のほうが高く,神社は公園並に街路に接しており開放的であるのに対し,寺院は街路からやや離れて奥まった形で配置されている。(5)東京都においては,最近隣の寺社は平均して約500m以内にあり,徒歩でアクセス可能な身近な空地となっている。(6)東京都においては,寺院・神社境内ともに,全体の平均よりも緑被率の高い空間であり,地域の身近な小規模緑地環境として重要な役割を担っている。寺院・神社は都市内施設としては特異なほど長い歴史を有し,今なお市街地に数多く分布しているが,かつての境内の様相とは異なり,市街化の進展とともに都市景観の表面から遠ざかってきている。本研究は,大都市内における寺社境内の空間がどのような変遷を辿り,現在,市街地の中にあってどのような空間として存在しているのか,形態・機能・認知という3つの側面から通時的に考究することを目的としている。本年度は主に東京(江戸)の寺社境内を対象として以下のような研究を行った。(1)歴史的変遷の把握:現在の寺社配置が定められた江戸期まで遡り,明治維新後の境内の公園化,震災・戦災・農地改革の影響など,政治的・社会的な要因に伴う境内の歴史的変遷について,文献・資料に基づいて簡潔に整理した。(2)数値地図データの作成:江戸期と現在の境内の位置を同定できるように,市販の数値地図をもとに緑被率の分布と併せてデータベースを整備した。(3)都市内分布様態の解析:東京23区内にある約3,100カ所の寺社地の分布パターンを判定し,任意の地点から境内までの最近隣距離分布を計量し,都市生活者と境内との地理的な身近さを解析的に明らかにした。(4)敷地形状の解析:現代と江戸の両者について寺社地の敷地形態の複雑性を把握するために,形態指標と凹凸度を計量し,寺院境内のほうが神社境内より複雑な敷地形態をしていることを明らかにした。

また,道路との接道率を計量し,神社は公園並みに街路に接し,寺院に比べ開放性の高い形態をしていることを実証した。(5)行動調査・分析:境内空間が実際どのように利用されているか,来訪者の行動の種類・滞在時間等の調査結果をもとに,その利用形態の特性を明らかにした。(6)認知特性の調査・分析:以前に行ったアンケート調査の結果をもとに,境内に対する意識的な開放性/閉鎖性に焦点を当て,寺院と神社の認知状況の差異について検討を加えた。本年度は東京都23区(江戸)と京都市,大阪市における寺社境内の形態的特徴と分布様態,緑地としての存在意義について研究し,以下の知見を得た。(1)3都市の寺社境内の数密度(面積あたりの個数)を比較すると,寺院・神社いずれにおいても京都市が最も低く,大阪市の寺院が最も高い。また,寺院は神社よりも数密度が高い。(2)大阪市は寺社境内・公園ともに面積比が小さい。また,京都市では寺社境内の面積が大きく,公園に代わりうる都市内オープンスペースとして期待できる。(3)最近隣指標(R指標)を用いて分布パターンを判定すると,3都市・江戸期ともに寺院が凝集型で,神社がよりランダム型に近いパターンとなっている。(4)敷地形状の複雑性を形態係数(面積と周長の二乗の比率)によって計量した結果,東京都・大阪市では神社・公園に比して寺院は複雑であるのに対し,京都では両者の関係が逆転する。(5)境内の接道率(街路に接する敷地の長さの割合)を計量してみると,東京都と京都市では寺院よりも神社のほうが高い。すなわち,神社や公園は街路に対して開放的であるのに対し,寺院は街路からやや離れて奥まった形で配置されている。また,東京都においては神社は公園並の接道率を示し,開放性・緑視性につながる潜在的な要因となっている。(6)東京都においては,最近隣の寺社は平均して464m以内にあり,徒歩でアクセス可能な身近な空地となっている。(7)東京都においては,寺院境内・神社境内ともに,全体の平均よりも緑被率の高い空間である。(8)大規模緑地にはまとまった緑を提供できるメリットがあるが,緑地に近い地域を大幅に増やすことができるという点では,小規模多数の緑地分布形態は効果的である。都市内に相当数存在する寺社境内は,小規模な緑地の多数配置に貢献しており,都市・地域の身近な緑地環境として重要な役割を担っている。