hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
被覆型接合分子を用いた有機－無機ハイブリットデバイスの創製

平成30年度の研究目的は、被覆型接合分子を精密に設計し、合成後は完全メチル化αシクロデキストリンの被覆により実現される特異的な光吸収・発光特性を分子レベルで評価することであった。まず、被覆型接合分子の前駆体候補として合成した被覆型白金アセチリド錯体の光物性を調査した。その中で白金アセチリド錯体の分解反応が光照射によって加速的に進行する極めて興味深い現象を発見した。続いてDFT計算及びTD-DFT計算によって基底状態と励起状態における白金アセチリド錯体の構造と電子状態を調査した。その結果、白金アセチリド錯体は光照射によって過渡的に構造変化を起こし、新たなフロンティア軌道を生成することで、特異的な反応性を得ていることが判明した。この光によって誘起される過渡的な構造変化の機構はこれまでに報告されていない現象である。それ故に、本研究は光化学と錯体化学の境界領域において新しい概念を提唱するものである。今後は、当初の目的であった被覆型有機-無機ハイブリッドデバイスの開発に向けて、この白金アセチリド錯体を被覆型接合分子化し、基板に接合させ、光照射による構造変化に伴う電流値変化やその他の特異的な物性の変化が起こるか確認する。この検討により、モノマー単位で解明した白金アセチリド錯体に関する現象を色素増感太陽電池やアップコンバージョン素子といった有機-無機ハイブリッドデバイスへ応用可能か調査する予定である。平成30年度の研究目的は被覆型接合分子を精密に設計し、合成後は完全メチル化αシクロデキストリンの被覆により実現される特異的な光吸収・発光特性を分子レベルで評価することであった。現在、それらは概ね達成できている。またその中で白金アセチリド錯体の分解反応が光照射によって加速的に進行する極めて興味深い現象を発見した。DFT計算を用いることで、そのメカニズムの解明にも成功した。特にこの現象は光化学と錯体化学の境界領域において新しい概念を提唱するものであることから、当初の計画以上に研究が進展していると考えられる。昨年度発見した白金アセチリド錯体の光と塩酸による加速的分解反応に関する研究を実験と計算の両方を用いて更に進める予定である。本現象はπ共役平面とリン配位子の二面角の回転が鍵であったため、その回転を抑制するようなリンカーを白金アセチリド錯体に付け、光照射下での分解度をリンカーの無いものと比較する。またDFTを用いた計算によって、リンカーの長さが回転に立体障害としてどれほど影響しているか調査する。さらにこの反応においてはcis体ではなくtrans体が関与していることを示すため、被覆型のtrans-白金アセチリド錯体の分解反応をモノマー単位で観察する。被覆に用いるのは完全メチル化αシクロデキストリンであり、これらが白金周辺を高い被覆率で覆っている。trans体からcis体への異性化は、完全メチル化αシクロデキストリン同士の立体反発によって阻害されると考えられ、cis体から分解が進む可能性を排除できると考えている。また更なる検討として、上記の反応が塩酸のプロトンが駆動力ではなく、白金の求電子性に由来するものであることを示す。そのために、塩酸と比較して求核性が低い銅アセチリド錯体を求核剤として用いて光照射下での配位子交換反応を行う。光照射条件においてのみπ共役配位子が加速的に交換していれば、光照射による白金の求電子性の向上が証明できると考えている。以上の現象を明らかにした後に、この白金アセチリド錯体を被覆型接合分子化し、基板に接合させ、光照射による構造変化に伴う電流値変化やその他の特異的な物性の変化が起こるか確認する。この検討により、モノマー単位で解明した白金アセチリド錯体に関する現象を色素増感太陽電池やアップコンバージョン素子といった有機-無機ハイブリッドデバイスへ応用可能か調査する。

またその中で白金アセチリド錯体の分解反応が光照射によって加速的に進行する極めて興味深い現象を発見した。DFT計算を用いることで、そのメカニズムの解明にも成功した。特にこの現象は光化学と錯体化学の境界領域において新しい概念を提唱するものであることから、当初の計画以上に研究が進展していると考えられる。昨年度発見した白金アセチリド錯体の光と塩酸による加速的分解反応に関する研究を実験と計算の両方を用いて更に進める予定である。本現象はπ共役平面とリン配位子の二面角の回転が鍵であったため、その回転を抑制するようなリンカーを白金アセチリド錯体に付け、光照射下での分解度をリンカーの無いものと比較する。またDFTを用いた計算によって、リンカーの長さが回転に立体障害としてどれほど影響しているか調査する。さらにこの反応においてはcis体ではなくtrans体が関与していることを示すため、被覆型のtrans-白金アセチリド錯体の分解反応をモノマー単位で観察する。被覆に用いるのは完全メチル化αシクロデキストリンであり、これらが白金周辺を高い被覆率で覆っている。trans体からcis体への異性化は、完全メチル化αシクロデキストリン同士の立体反発によって阻害されると考えられ、cis体から分解が進む可能性を排除できると考えている。また更なる検討として、上記の反応が塩酸のプロトンが駆動力ではなく、白金の求電子性に由来するものであることを示す。そのために、塩酸と比較して求核性が低い銅アセチリド錯体を求核剤として用いて光照射下での配位子交換反応を行う。光照射条件においてのみπ共役配位子が加速的に交換していれば、光照射による白金の求電子性の向上が証明できると考えている。以上の現象を明らかにした後に、この白金アセチリド錯体を被覆型接合分子化し、基板に接合させ、光照射による構造変化に伴う電流値変化やその他の特異的な物性の変化が起こるか確認する。この検討により、モノマー単位で解明した白金アセチリド錯体に関する現象を色素増感太陽電池やアップコンバージョン素子といった有機-無機ハイブリッドデバイスへ応用可能か調査する。
ヒト培養癌細胞におけるプリン受容体の機能ならびにその調節に関与するG蛋白質の研究

A-431ヒト類表皮癌細を実験材料して,P_<2y>プリン受容体の機能を調べ,以下の結果を得た。ACAS570レーザーサイトメータを用いて細胞内カルシウム濃度の変化を観察すると,1mM ATPの添加により,細胞内カルシウム濃度は有意に上昇した。しかし,本細胞をあらかじめコレラまたは百日咳毒素で18h処理すると,この上昇は観察されなくなった。また,ラジオレセプターアッセイ法によって測定したイノシトール三燐酸(IP_3)の生成もATPによって促進されたが,コレラおよび百日咳のいずれの毒素もATPの効果を完全に阻害した。一方,細胞外液からのCa^<2+>流入^<45>Caをトレーサーとして観察したところ,ATPによってCa^<2+>流入は上昇した。ATPによるCa^<2+>流入も毒素によって減少したが,IP_3生成と比較すると阻害には1000倍も高い濃度が必要であった。さらに,細胞膜のホスファチジルコリンをあらかじ^3Hで標識することにより,[^3H]コリンの遊離を観察した。[^3H]コリンの遊離もATPによって上昇するものの,毒素による阻害は観察されなかった。本細胞を用いて膜標品を調製し,毒素によるADPリボシル反応を行ったが,コレラおよび百日咳毒素の両方に反応する蛋白質は検出できなかった。上記の結果から受容体の機能に関与するG蛋白質を特定することは困難であるが,本細胞のP_<2y>プリン受容体機能には毒素感受性をはじめ,かなり性質の異なる2種類以上のG蛋白質が関与しているものと推察された。その一方はコレラおよび百日咳毒素の両方にADPリボシル化され,PI-PLCを介してIP_3生成と細胞内カルシウムの上昇を促進するG蛋白質であり,もう一方は毒素非感受性でCa^<2+>流入やPC-PLCまたはPLDを介して[^3H]コリンの遊離を引き起こすG蛋白質であると考えられる。
ゲノム規模で単離した分裂酵母の胞子形成必須遺伝子産物の時間・空間配置の解析

本研究の目的は、分裂酵母の胞子形成関連遺伝子の網羅的なスクリーニングにより得られた遺伝子産物について時空配置を決定することである。本年度の成果は以下の2点である。1)新たな胞子形成関連遺伝子のスクリーニング:新たな胞子形成必須遺伝子を同定する目的で、減数分裂特異的なcDNAとGFPとの融合ライブラリーのスクリーニングを昨年度から引き続き行った。その結果、計2万クローンから特定の細胞局在を示すクローン1775個を単離した。うち、52個の遺伝子について、シークエンスデータから産物を同定した。さらに、減数分裂特異的転写因子Mei4の栄養細胞での強制発現により誘導される遺伝子をDNAマイクロアレイにより調べ、約50個の遺伝子を新たに同定できた。2)胞子形成関連遺伝子産物の解析。スクリーニングにより同定された遺伝子産物について、細胞内局在を詳細に調べた。新生前胞子膜の開始前駆体に局在するタンパク質について注目し、特に、膜小胞との融合に働くt-SNAREタンパク質が重要な役割を持つことを分子遺伝学の手法を交えて明らかにした。さらに、細胞膜コンパートメントの形態形成に重要と推定される膜先導領域(Leading edge)を構築するタンパク質複合体に焦点を当てて解析し、アクトミオシン系のタンパク質が局在することを明らかにした。一方、前胞子膜の形成と減数分裂の連関に働くタンパク質について性格付けを行い、分裂装置に局在するタンパク質やスピンドル構築チェックポイントに係わるタンパク質が関与することを解明した。これまでに同定したスピンドル極体に局在し胞子形成に必須のタンパク質群との具体的な関わりを明らかにすることが今後の目標となろう。
保健婦の行う地域診断の方法論に関する研究

われわれは、地域の健康問題を把握する方法として、平成10年に京都府内の都市部と農村部の20歳以上の地域住民1,400人を対象に、身体的、精神的、社会的健康度測定と生活構造との関連調査を行った。本研究では、この調査への協力者を対象に前回と同じ指標で2年後の健康度を把握するとともに半構成的質問項目による面接調査を行い、従来の統計的既存資料と、前回の自記式質問紙票による量的調査と、今回の面接による質的調査から得た情報とを総合的に分析し、地域診断の方法を検討した。面接の了解を得られた者は、対象者381名中71名(回収率18.6%)であった。調査期間は、平成12年12月から平成13年4月である。その結果、既存資料の分析、質問紙調査、面接調査の3つの方法を比較してそれぞれの有用性と限界について以下のことが示唆された。(1)既存資料は、地域の概要を把握するには有用であるが、住民の生活と関連づけて把握することは困難である。(2)質問紙調査は、統計資料など既存資料では把握できない住民の生活態様の概要を把握することができるが住民の意識や関係性といったより詳細な把握は困難である。(3)面接調査は、既存資料や質問紙調査に現れない住民の思いや関係性を把握することができるが、調査回答者による個別性や偏りが予想される。したがって、保健師が行う地域診断においては、3者を併用して地域の健康問題を総合的に把握することが必要であるといえる。本研究は、これらの結果をさらに発展させ、この調査への協力者および地域のキーパーソンと思われる人物(地区役員等)を対象に、前回と同じ指標で2年後の健康度を把握するとともに、半構成的質問項目による面接を行う。このことにより、従来の統計的既存資料と、前回の自記式質問紙票による量的調査と、今回の面接による質的調査から得た情報を総合的に分析し、各々の情報収集方法の有用性と限界および相互に補完する部分を明らかにするとともに、地域診断の一方法を検討するものである。具体的な質問項目は、健康上困っていることはないか等だれもが回答しやすい身体的事項から入り、この地域のよいところとそうでないところは何か、生活上困っていることはないか、地域に望むことは何か等半構成的質問により生活者の立場からの住民の生の声を集積する。これらの情報を、身体的、精神的、社会的健康度に及ぼす要因、生活溝造、生活時間(必需行動、拘束行動、自由行動)との関連性、地域全体の健康指標との関連性等から分析し、都市部と農村部のそれぞれの特性を抽出する。本年度は、調査に先立ち関連機関との連携、地区視診、調査票の作成、訪問調査の協力依頼を行った。対象者381名中了解の得られた者は74名(回収率19.4%)であり、現在、これらの者に訪問面接調査を実施しているところである。今後は、残りの者および地区役員の面接調査を実施し、逐語録を作成して分析をすすめる予定である。本研究では、この調査への協力者を対象に前回と同じ指標で2年後の健康度を把握するとともに半構成的質問項目による面接調査を行い、従来の統計的既存資料と、前回の自記式質問紙票による量的調査と、今回の面接による質的調査から得た情報とを総合的に分析し、地域診断の一方法を検討した。

面接の了解を得られた者は、対象者381名中71名(回収率18.6%)であった。その結果、既存資料の分析、質問紙調査、面接調査の3つの方法を比較してそれぞれの有用性と限界について以下のことが示唆された。(1)既存資料は、地域の概要を把握するには有用であるが、住民の生活と関連づけて把握することは困難である。(2)質問紙調査は、統計資料など既存資料では把握できない住民の生活態様の概要を把握することができるが住民の意識や関係性といったより詳細な把握は困難である。(3)面接調査は、既存資料や質問紙調査に現れない住民の思いや関係性を把握することができるが、調査回答者による個別性や偏りが予想される。したがって、保健婦が行う地域診断においては、3者を併用して地域の健康問題を総合的に把握することが必要であるといえる。
漢方薬による褥瘡治療の作用機序の解明

褥瘡モデルラットを用いて、漢方方剤・帰耆建中湯の褥瘡に対する効果を検討した結果、帰耆建中湯は炎症性サイトカインの産生を抑制し、線維芽細胞が筋線維芽細胞に形質転換することを促進し、皮膚潰瘍の経過の終盤には細胞外マトリックスの再構築を促進させる作用を有する可能性が考えられた。帰耆建中湯は褥瘡治療において、貴重な経口治療薬になりうることが示唆された。褥瘡に対する漢方薬の効果とその作用機序を明らかとするために、褥瘡モデルラットを作成した。24週齢のwistar系ラットを麻酔下で固定板上に側臥位で固定し、右大転子上の皮膚に735mmHg(接触部直径12mm)の圧を6時間、4日間連続負荷する加圧負荷による褥瘡モデル動物の作成を作成した。この褥瘡モデルラットを用い、漢方エキス製剤原末(十全大補湯(じゅうぜんたいほとう)・黄耆建中湯(おうぎけんちゅうとう))また帰耆建中湯(きぎけんちゅうとう)エキスについて褥瘡に対する治療効果を調べた。十全大補湯・黄耆建中湯エキス製剤原末と帰耆建中湯エキスを、それぞれ1g/kg/day投与群と水投与群を対照として褥瘡治癒日数を比較したところ、帰耆建中湯エキスが最終治癒日数が短縮している傾向がみられた。さらに帰耆建中湯の褥瘡治療効果を調べるため、加圧負荷にて褥瘡を形成したラットに250mg/kg/day帰耆建中湯エキス含有水投与群、500mg/kg/day帰耆建中湯エキス含有水投与群および対照群として水投与群に分け、褥瘡の治癒過程を観察し、潰瘍面積を画像解析ソフトにて計測した。投与第12,14,19日目において潰瘍面積は250mg/kg/day投与群および500mg/kg/day投与群で対照群に比較して、有意に縮小していた。また、痂皮消失日数は250mg/kg/day投与群および500mg/kg/day投与群で対照群に比べて有意に短縮していた。これらの実験により、漢方薬・帰耆建中湯の褥瘡治癒効果が明らかとなった。今後は、その作用機序を免疫組織学的に明らかとする。新たに開発した加圧負荷褥瘡モデルラット(側臥位固定で6時間の加圧負荷を4日間反復)を用いて、漢方薬の褥瘡治癒効果を調べたところ、漢方薬・帰耆建中湯(きぎけんちゅうとう)投与群は対照群に比べて、有意な褥瘡治癒効果を示した。帰耆建中湯の褥瘡治癒促進効果の作用機序について検討するため、加圧負荷後3、7、14、35日目の加圧負荷部位の組織を病理組織学的、免疫組織学的に検討した。皮膚病理組織のHE染色標本、抗CD-31抗体、抗α-SMA抗体、抗VEGF抗体による免疫染色を行い、さらにWestern blot法を用い、炎症性サイトカイン(MCP-1、IL-1β、TNF-α)、血管新生促進因子(VEGF、PDGF)、細胞外マトリックス関連タンパク質(α-SMA、bFGF、TGF-β1、Collagen III、Collagen I)の発現量についての検討を行い、3群で比較検討した。その結果、病理組織評価では、帰耆建中湯を投与した群において、血管内皮細胞の指標となる抗CD-31抗体による検討により、早期に新生血管の増加が明らかとなり、細胞外マトリックスの評価となる抗α-SMA陽性面積は早期に増加を示し後期には低下していた。また、帰耆建中湯を投与した群において、炎症性サイトカインであるMCP-1、IL-1β、TNF-αは早期に抑制され、血管新生に関与するPDGFは早期にVEGFは後期に増加し、筋線維芽細胞を誘導するTGF-β1は増加し、筋線維芽細胞のアポドーシスの誘導に関与するbFGFの発現量は後期に増加し、また、Collagen IIIは早期に、Collagen Iは後期に発現が増加した。以上より、帰耆建中湯は皮膚潰瘍における炎症期のサイトカインを抑制し、新生血管を増加させ、細胞外マトリックスの再構築を促進することにより、潰瘍治癒を促進させることが明らかとなった。漢方方剤の褥瘡治癒効果を評価するため、24週齢のWistar系雄性ラットを用いた加圧負荷褥瘡モデル(側臥位固定で6時間加圧負荷を4日間反復)を水投与群(対照群)、帰耆建中湯エキス投与(500mg/kg/日)群、十全大補湯エキス投与(500mg/kg/日)群、黄耆建中湯エキス投与(500mg/kg/日)群の4群に分類した。30・日間胃ゾンデにて各エキス含有水を経口投与し、デジタルカメラを用いて連日潰瘍面積の測定を行い画像解析ソフトVH-Analyzerを用いて潰瘍治癒日数を算出した。

その結果、加圧負荷ラットにおける潰瘍治癒日数は対照群で29.3±1.0日、帰耆建中湯エキス投与群で23.8±1.0日、十全大補湯エキス投与群で24.5±1.7日、黄耆建中湯エキス投与群で27.5±214日であった。対照群に比較し帰耆建中湯エキス投与群、十全大補湯エキス投与群で潰瘍治癒日数は有意に短縮した。我々は帰耆建中湯が、炎症性サイトカインであるMCP-1、IL-1β、TNF一αを早期に抑制し、血管新生に関与するPDGFを早期に、VEGFを後期に増加させ、筋線維芽細胞を誘導するTGF-β1を増加させ、筋線維芽細胞のアポトーシスの誘導に関与するbFGFの発現量を後期に増加させることを報告しているが、今回、十全大補湯にも褥創改善促進効果があることが明らかとなった。十全大補湯の褥瘡改善効果が、帰耆建中湯と同様の作用機序に基づくものであるのか今後免疫組織学的手法を用いて検討を行う。
就業形態とその転換に関する豪日比較

本研究では、人々の就業形態とその変遷について、オーストラリアと日本のパネルデータを用い、動学的パネルデータ分析法を適用して分析した。その結果、1年前の就業が今年の就業に結びつく確率は両国とも男性より女性において高いこと、また男女別ではオーストラリアでも日本でもほぼ同水準であることがわかった。1年前に正社員・無期契約で就業していたことが、今年の正社員・無期契約での就業に結びつく確率も同じ方法で分析した結果、オーストラリアと較べ、日本で特に高いとは言えないことがわかった。また、職業教育や訓練が新規就業を促す効果も分析したが、プラスの効果が見られたのは日本の女性のみであった。1、就業形態およびその変化に対し、教育(高等教育および職業教育)がどのような効果を及ぼすかについて、オーストラリアと日本のパネルデータ(注)を用いて計量分析を行なった。使用したパネルデータは、オーストラリア(メルボルン大学)のHousehold, Income and Labour Dynamics in Australia (HILDA) Surveyと日本(家計経済研究所)の「消費生活に関するパネル調査」である。分析の結果、教育・訓練が就業形態とその変化に及ぼす効果は、オーストラリアでは顕著であるが、日本ではそうでなく、統計的に有意に出ないことが多いとわかった。この成果は、学会で報告し、査読付きの学術誌(Australian Journal of Labour Economics)に投稿した。投稿論文は、2015年3月、掲載された。2、上記1、の「消費生活に関するパネル調査」の第1回(1993年)から第18回(2010年)までのデータを用いて、いったんパートタイム労働者・契約社員などの非正社員として就業した人が正社員になる契機は何なのかを明らかにしようと試みたが、「消費生活に関するパネル調査」は女性だけを対象としていることもあり、税金や社会保険料のことを考え、正社員になりたくないと答えている人も多いことから、非正社員として就業した人が正社員になる契機はまだ見つかっていない。2015年度は、慶應義塾大学のパネルデータを利用し、老若男女あわせて4000人あまりの追跡調査から何が言えるかを明らかにしようと考えている。注)パネルデータは、同じ対象(人、企業など)を継続的に調査し、記録することによって得られるデータで、横断面データと時系列データの両方の性質を併せ持っている。本研究で利用したパネルデータはいずれも個人を対象としているが、名前、住所は記載されていない。1)「消費生活に関するパネル調査」によると、若い世代ほど(つまり、生まれた年が遅いほど)出産後退職したり、非正規労働者になったりする人の割合が低くなっている。育児休業制度の効果が表れている可能性がある。他方、結婚や出産の前から非正規労働者であったり、出産の前に正規労働者から無業者または非正規労働者に転換したりする人の割合は古い世代より高くなっている。2)HILDAの分析結果によると、いったん就職した人が大学院などに戻る割合が、特に女性で高くなっている。結婚・出産後の女性に関しても進学率が高い。ただし、進学者の再就職はその地域の景気や失業率に強く左右されている。大学および大学院が失業の軽減や就業形態の転換に寄与しているといえる。3)「消費生活に関するパネル調査」および「慶應義塾パネル調査」の回答者には、一度就職してから、大学院で学んでいる人は、まだ少数派であることがわかった。2)および3)については、2016年1月にシンガポールで開催されたWestern Economic International Association 12th International Conferenceで発表した。また、2016年1月には大阪で開催された関西労働研究会でも報告した。1)研究成果をいくつかの学会で報告し、その後論文にまとめる予定であったが、その論文はまだ投稿できていない。メルボルン大学で2015年に開催されることになっていた学会は主催者側の理由で中止になり、またEconometric Societyでは報告希望者が多く、報告を認められなかった。2016年Western Economic Association Internationalで報告を行うことができ、コメントを基に論文を手直ししている。2)日本とオーストラリアとでは大学や大学院の位置づけが異なるため、同じ分析枠組みで分析することは不可能であり、手法を変えなければならないことがわかった。平成27年度に予定していた分析を本年も継続して行う予定である。3)本研究を始める前に気づかなかった、パネルデータの特徴や問題点が明らかになってきた。そして、パネルデータの欠損値(つまり、ある年度から答えなくなってしまう人の空白欄)をどう扱うか、回答の誤りと思われるケースをどう扱うか、またオーストラリアと日本のように、学歴分布が大きく異なる場合の比較をどのように行うか、変数の値が急速に変化していくときの分析をどのように行うか、などの知識を得た。しかし、平成27年度の分析にそれらを反映させることができなかった。4)Web調査については、調査項目の選定はできているが、実行に移せていない。オーストラリアのパネルデータ(The Household, Income and Labour Dynamics in Australia Survey)と日本のパネルデータ(Keio Household Panel Survey)を用いて、以下のようなことを明らかにするための計量分析を行なった。1)ある人のt年における有業率は、(t-1)年に就業していたことによって、どの程度影響を受けるか。2)ある人がt年に正社員として、または期間の定めのないOngoing employeeとして就業している確率は、(t-1)年に正社員またはOngoing employeeであったことによって、どの程度影響を受けるか。3)(t-1)年の無業者がt年に有業者になる確率は、どのような要因によって影響を受けるのであろうか。計量分析の結果は以下のようである。

1)(t-1)年の無業者と有業者の、t年における有業率の差は(年齢や学歴、家族状況をコントロールすると)、オーストラリアの男性で11%、女性で30%、日本の男性で2%、女性で33%であった。2)(t-1)年に正社員又はOngoing employeeであった人と、そうではなかった人の、t年における正社員又はOngoing就業率の差は、(年齢や学歴、家族状況をコントロールすると)、オーストラリアの男性で39%、女性で40%、日本の男性で24%、女性で24%であった。3)(t-1)年に無業であった人がt年に有業になる確率は、オーストラリアでは、男女とも若いほど、また経済成長率が高いほど高いが、職業訓練を受けていても高くなっていない。日本では、その確率は男性においては年齢が若いほど高く、経済成長率が高いほど高く、また職業訓練を前年に受けていれば高いが、女性においては年齢、経済成長率、職業訓練を受けたことの効果が検出されなかった。本研究では、人々の就業形態とその変遷について、オーストラリアと日本のパネルデータを用い、動学的パネルデータ分析法を適用して分析した。その結果、1年前の就業が今年の就業に結びつく確率は両国とも男性より女性において高いこと、また男女別ではオーストラリアでも日本でもほぼ同水準であることがわかった。1年前に正社員・無期契約で就業していたことが、今年の正社員・無期契約での就業に結びつく確率も同じ方法で分析した結果、オーストラリアと較べ、日本で特に高いとは言えないことがわかった。また、職業教育や訓練が新規就業を促す効果も分析したが、プラスの効果が見られたのは日本の女性のみであった。2014年度の研究計画の一つは、「人々が就業したり、就業しなくなったりする要因は何か」、「就業形態は何によって変化するか」を明らかにすることであり、動学的モデルと静学的モデルを使って分析することを予定していた。この分析は計画通りにおこない、研究成果を学会で報告し、査読付きの学術誌に投稿した。その投稿論文は、2015年3月、掲載されている。2014年度の研究計画のもう一つは、週35時間未満就業から週35時間以上就業への移行について、その要因とメカニズムを解き明かすことであったが、これは予想外に長時間を要することであり、作業の途上にある。「消費生活に関するパネル調査)では一日あたり労働時間、週労働時間、一月の労働時間をそれぞれ質問しているが、矛盾するデータもあり、チェックに時間がかかっている。「現在までの進捗状況」で記述したように、平成27年度の研究では、顕著な成果をあげることがで以上のような方策により、研究成果を本年度中にまとめることができるよう、尽力したい。
TGF-βに着目した糖尿病性骨粗鬆症の診療体制の確立

<臨床研究>TGF-βが糖尿病性骨粗鬆症の骨折リスク評価指標となりうるか、臨床研究を行っている。目標の対象症例数は:当院に入院歴のある600例(男性300例、女性300例)としている。2019年3月末時点で、対象症例約450名の臨床指標の追加集積およびTGF-β濃度の測定を行った。2型糖尿病患者におけるTGF-βの血中濃度は、基準値は既報にはないが、ELISAキット開発時に検討された健常者の濃度よりも高い傾向に出ていることが確認できている。引き続き症例の集積を行いながら、2020年末までの解析終了を予定している。<基礎研究>TGF-βの阻害により骨質劣化が改善しうるか、基礎的検討を並行して行っている。検討2.AGEsによる骨細胞sclerostin発現に対するTGF-β阻害剤の作用検討3.AGEsによる骨細胞RUNKL発現に対するTGF-β阻害剤の作用上記2点について検討を行っている。検討については、ELISAなどを用いて進めているが、骨細胞様細胞株MLO-Y4細胞からの、それぞれの因子の産生量が少ない点が問題点として挙げられる。このため、阻害検討を行うにあたり、もともと産生量が低いため、検討結果を評価しにくい状況にある。例えば、sclerostin発現および分泌量が、現在用いているMLO-Y4細胞よりも多い他の細胞株(具体的にはOCY-454やUMR細胞など)を用いて、これらの検討が可能かを現在検討している。臨床研究における検討はおおむね予定通り進んでいる。基礎研究において、標的因子の骨細胞様細胞からの産生量が想定より低いため、ELISAキットを用いた評価が難しい。これらの調節因子の産生量が異なる細胞株を用いるなど、対応している。臨床研究については、さらなる症例の蓄積と、データ収集と並行してTGF-β濃度の測定を行う。これらの集積がすすんだ時点で、今年度2019年度内に一度統計解析を行う予定である。何らかの知見が得られた場合は、この時点でまずは学会および論文報告を予定している。基礎的検討について、現在まで用いていたものとは別の細胞株を用いた検討を行っている。基礎研究において、現在用いている細胞株における標的因子産生量が少なく、他の細胞株への切り替え検討を行うにあたり、切り替え時期に使用予定であったELISA kitなどの購入が予定より少なくなったため。細胞株を変更し、来年度使用予定である。
機能性高分子を用いた生体試料の電気泳動分析

熱刺激によって伸縮するポリマーを修飾したゲルを調製し,タンパク質の温度応答性分離媒体を開発することを目的として研究を遂行した。特に,高温においてポリマー鎖が伸長する熱応答性ポリマーによってゲルの孔径を縮小させることで,温度変化によるタンパク質の電気泳動速度制御を試みた。昨年度までの研究で熱に応答してポリマー鎖が伸長収縮し孔径が変化するゲルの創成に成功し,その孔径を推算した結果,温度上昇によって44 nmから28 nm程度に変化することが確認されたが,生体試料中のタンパク質をゲル中に濃縮するためには孔径変化をさらに大きくする必要がある。また,熱応答による孔径変化が可能なゲルを創成し,温度制御によってタンパク質を泳動/停止させることで,単離濃縮が可能な分離システムの構築も目指した。0.5% poly(N-acryloylglycinamide)(NAGAポリマー)修飾5%T/5%C polyacrylamideゲルを用いてDNAをキャピラリーゲル電気泳動分離した結果,NAGAポリマーを修飾していないゲルとは異なり,DNA間の分離挙動に温度依存性が確認された。15°Cから20°Cの昇温時に102 bpに対する174 bpの移動度比が増加しており,孔径が約30 nmから約18 nmに減少したと推算できる。また,5%T/3%C polyacrylamideゲルを用いてタンパク質を分離した結果,分子量の対数と移動度のプロットの関係に直線性が確認された。NAGAポリマーを修飾した場合には,その直線の傾きに温度依存性が確認され,温度上昇によって直線の傾きが増大したことから分離度が向上したと考えられる。これらの結果から,創成したゲルは温度制御によって孔径が変化し,タンパク質の分離挙動制御が可能であることが示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。熱に応答してポアサイズが変化するゲルを創成し,タンパク質の電気泳動速度制御を試みる。創成したゲルを数センチメートル角の基板上の微小流路内に調製し,生体試料中のタンパク質の分離濃縮システムの開発を目指す。当該年度では,(1)作製した分離媒体のゲル孔径の推算,(2)タンパク質分離挙動の温度制御について検討した。(1)作製した分離媒体のゲル孔径の推算調製したポリマーは室温付近で温度上昇によってポリマー鎖が伸長することを確認した。熱応答性ポリマーをポリアクリルアミド骨格へと修飾した分離媒体を作製し,DNAの分離を試みた。結果,DNA間の分離度に温度依存性があることが確認され,この時,熱応答性ポリマーの伸長によって孔径が縮小しDNAの泳動モデルがogstonからreptationに変化していると考察した。熱応答性ポリマー濃度やポリアクリルアミドゲル濃度を変え様々な条件で調製し,温度上昇にともなうDNAの移動度変化から分離媒体のゲル孔径を算出した。一例として,1%熱応答性ポリマーを修飾した5%T/5%Cポリアクリルアミドゲルにおいては温度上昇によって44 nmから28 nmに減少した。種々のゲル濃度において推算した結果,温度上昇時のゲル孔径変化量は約15 nmであった。(2)タンパク質分離挙動の温度制御作製した分離媒体の応用の一つとして,タンパク質の分離挙動の温度制御を試みた。3種のタンパク質の分離結果から,分子量の対数と移動度のプロットとの関係に直線性があることが確認された。また,その直線の傾きは温度によって変化し,温度上昇によって分離性能が向上することが確認された。当初の予定通り,熱に応答して孔径が変化する分離媒体を創成し,タンパク質分離への適用が可能であることを確認した。本研究の最終目的であるタンパク質濃縮システム構築に向けて,初年度には分離媒体の創成と温度変化によるタンパク質の電気泳動速度制御の検討,次年度には微小流路内に調製したゲルへのタンパク質の導入と濃縮の検討を進める計画を立てた。本年度では当初の計画通り研究を進めた。まず,タンパク質分離の分離媒体創成において,従来用いられてきた疎水性の熱応答性ポリマーはタンパク質吸着の恐れがあり,代用としてpoly(N-acryloylglycinamide)を用いた。調製したポリマーは室温付近で温度上昇によってポリマー鎖が伸長することが確認され,ポリアクリルアミドゲル骨格に修飾し分離媒体として用いた結果,DNAやタンパク質の分離挙動の温度依存性が確認された。調製した分離媒体のゲル孔径を推算した結果,温度上昇によって孔径が約15 nm変化しており,ポリマーの鎖長がゲル孔径変化に影響を与えることが示唆された。本研究で調製した分離媒体にタンパク質を濃縮するためには,温度上昇によるタンパク質の電気泳動速度変化をより顕著にする必要があると考えられる。そこで,精密重合によって分子量分布の狭いポリマーを調製し,ポリマー鎖長がゲル孔径変化に与える影響を考察する必要がある。次年度の研究を進めるにあたり,当初の予定に加えて検討すべき課題が見つかったが,おおむね順調であると考えられる。

昨年度までの研究で熱に応答してポリマー鎖が伸長収縮し孔径が変化するゲルの創成に成功し,その孔径を推算した結果,温度上昇によって44 nmから28 nm程度に変化することが確認されたが,生体試料中のタンパク質をゲル中に濃縮するためには孔径変化をさらに大きくする必要がある。また,熱応答による孔径変化が可能なゲルを創成し,温度制御によってタンパク質を泳動/停止させることで,単離濃縮が可能な分離システムの構築も目指した。0.5% poly(N-acryloylglycinamide)(NAGAポリマー)修飾5%T/5%C polyacrylamideゲルを用いてDNAをキャピラリーゲル電気泳動分離した結果,NAGAポリマーを修飾していないゲルとは異なり,DNA間の分離挙動に温度依存性が確認された。15°Cから20°Cの昇温時に102 bpに対する174 bpの移動度比が増加しており,孔径が約30 nmから約18 nmに減少したと推算できる。また,5%T/3%C polyacrylamideゲルを用いてタンパク質を分離した結果,分子量の対数と移動度のプロットの関係に直線性が確認された。NAGAポリマーを修飾した場合には,その直線の傾きに温度依存性が確認され,温度上昇によって直線の傾きが増大したことから分離度が向上したと考えられる。これらの結果から,創成したゲルは温度制御によって孔径が変化し,タンパク質の分離挙動制御が可能であることが示唆された。当初の研究計画である微小流路内へのゲル調製とタンパク質濃縮の検討に加えて,ポリマーの分子量の違いがゲル孔径に与える影響について検討を進める。まず,精密重合によって分子量分布の狭いポリマーを調製する。調製には可逆的付加開裂連鎖移動重合を用い,分子量測定にはサイズ排除クロマトグラフィーを用いる。調製したポリマーの分子量の違いが,温度応答性や分離媒体のゲル孔径に与える影響について考察する。ゲル孔径変化が大きくなる条件を模索し,タンパク質濃縮に適したゲルの調製を行う。次に,マイクロ流体デバイス流路内へゲルを調製し,タンパク質の濃縮挙動を観察する。低温においてゲルの孔径を拡大することで,ゲルからのタンパク質の回収を試みる。分子量の異なるタンパク質の回収条件を検討した上で,回収されたタンパク質を定量し,濃縮効率や回収率を評価する。研究の遂行にあたって,微小流路内の温度調節が可能なデバイスを設計する必要があり,その情報源としてマイクロ流体デバイスに関する学会に参加する。また,マイクロ流体デバイスの製造は外部機関に依頼する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
金属・セラミック無反応相界面の非平衡組成誘起高温塑性の研究

反応相層を作らない金属・セラミックス接合界面の非平衡組成誘起塑性挙動の研究は本年度は以下の3つの系を中心に行われた。Ni/Si_3N_4:高分解能電子顕微鏡に設置された高温ステージを用いて温度上下の際に生ずる熱応力が駆動力となってNi/Si_3N_4無反応相層界面近傍で誘起される塑性変形をその場観察した。界面転位の移動の確認には成功したが,主要な熱応力緩和機構はニッケル相内部の転位挙動であり界面は格子転位の吸収サイトとして機能した。破断面組成の解析はニッケル超合金との界面で行なわれ焼結助剤相の偏析を検出した。Bi_2Sr_2Ca_2Cu_30x/Ag/Bi_2Sr_2Ca_2Cu_30x:ビスマス系超伝導体をジョセフソン素子として使用する上で,銀の超薄層は接合界面を良好にする効果がある。交流V-I特性の測定は銀の存在にかかわらず,[001]軸まわりに特定の角度ねじった方位関係にある粒界で良好なことが示された。[001]ねじり規則粒界が良好な接合を達成していて,粒界ジョセフソン素子となることが示された。C60/グラファイト:面心立方晶構造を示し,金属とよく似た塑性挙動を示すC60を真空蒸着法とLB法によりグラファイト底面上に堆積させて走査型トンネル効果顕微鏡で観察した。前年度行われたAg/Bi_2Sr_2Ca_2Cu界面の観察は単原子層の銀がビスマス系超伝導酸化物(001)面の特定方向(a軸)に平行に並ぶ傾向を示したが,C60はそのような優先方位を示さなかった。反応相層を作らない金属セラミック接合界面の非平衡組成挙動の研究は本年度は次の3つの接合系に対して行なわれた。Nb/Al_2O_3系:これまでの研究の延長として、ミスフィット転位の観察が期待される(111)_<Nb>//(0001)_<Al2O3>、[11^^ー0]_<Nb>//[112^^ー0]_<Al2O3>接合界面を透過電顕観察した。界面上に明瞭な転位像はみられなかったが非平衡組成挙動を特徴づける線状の像がAl_2O_3側にみられ、その間隔がミスフィット転位に期待される間隔に等しく、界面移動の際にミスフィット転位がレッジの移動にあまり影響を受けずに界面とともに移動していることが推論された。高温側で熱応力緩和の主機構であるレッジ移動の性格が間接的に明らかにされた。高分解能電子顕微鏡による高温ステ-ジその場観察の準備を始めた。Ni/Si_3N_4系:実用系として期待されるこの接合系では両者の熱膨張係数差が大きく、Nb/Al_2O_3系での実験は実はこのような実用系を目指した研究である。電子顕微鏡断面観察はNi側に高密度の転位網を見出しただけでなく、Si_3N_4側にもかなりな転位を見出し、熱応力緩和が金属側のそれに限られないことを示した。非平衡組成効果がNb/Al_2O_3系と異なるのはSi_3N_4が分解してNが真空中に散逸し戻ってこないことで、このため界面上にSiの高い領域が生じ、ニッケルシリサイドの形成の可能性があることであるが、高分解能観察は界面が一般に反応相層を伴わないことを示した。Pd/MgO系:この界面はPdーMg合金を内部酸化してMgOをPd内に析出させて作成した。(111)_<pd>//(111)_<MgO>整合界面は水素チャ-ジ、加熱ディスチャ-ジの前後でその面間隔を20%変化させた。

水素の界面偏析により画間隔が広がり界面に沿った像変化を均質化していることが結論された。以上の成果を学会、国際会議等で報告した。反応相層を作らない金属・セラミックス接合界面の非平衡組成挙動の研究は本年度は以下の2つの接合系を中心に行なわれた。Ni/Si_3N_4:窒化ケイ素のポリタイプであるαーSi_3N_4とβーSi_3N_4とを用いて、微細構造を高分解能電子顕微鏡を用いて解析した。この結果、銀と窒化ケイ素との間のエピ界面として稠密面に平行で、かつその面内の稠密原子列が1つあるいは複数系平行なものが多いことが示された。界面はいずれも反応相の層をもたない。走査電子顕微鏡を用いた非平滑接合体ニッケル側表面の観察は接合界面から数十μm離れた領域に無数の穴を見出した。これは反応相がないためにセラミックス相の金属への分解溶出が大規模に生じ、このうち原子間拡散のため長距離拡散する窒素が、冷却時は固溶度の低下に伴って析出し、ニッケル表面より放出されたものであることが判明した。ニオブ・アルミナ系におけるアルミナの戻り析出とは異なる反応が生じていると結論されたAg/Bi_2Sr_2Ca_2Cu_3Ox系:この糸はビスマス系超伝導体を線材として使用する上で、酸化物超伝導体の力学的性質の低さを補うために行なわれているテ-プ材の基本界面である。銀のさやは超伝導酸化物を外からの衝撃から護るだけでなく、酸化物が割れたとき超伝導電流をバイパスさせて線材の爆発を防ぐ働きをもつ。このためには超伝導酸化物との界面が強固でなければならない。接合界面の高分解能電子顕微鏡観察はこの界面が反応相層のない直接接合界面であることを示したが、あまり温度をあげると超伝導酸化物相の劣化をもたらすことが示された。この界面を線材の内部にとりこんだかたちの銀・ビスマス系極微細粒複合体線材の作成実験は銀体積比が10%辺りで超伝導特性Tc、Jcおよび室温強度の極大を示し、金属・セラミックス界面をなかにとりこんだ材料開発も有意義なことを示した。反応相層を作らない金属・セラミックス接合界面の非平衡組成誘起塑性挙動の研究は本年度は以下の3つの系を中心に行われた。Ni/Si_3N_4:高分解能電子顕微鏡に設置された高温ステージを用いて温度上下の際に生ずる熱応力が駆動力となってNi/Si_3N_4無反応相層界面近傍で誘起される塑性変形をその場観察した。界面転位の移動の確認には成功したが,主要な熱応力緩和機構はニッケル相内部の転位挙動であり界面は格子転位の吸収サイトとして機能した。破断面組成の解折はニッケル超合金との界面で行なわれ焼結助剤相の偏析を検出した。Bi_2Sr_2Ca_2Cu_3O_X/Ag/Bi_2Sr_2Ca_2Cu_3O_X:ビスマス系超伝導体をジョセフソン素子として使用する上で,銀の超薄層は接合界面を良好にする効果がある。交流V-I特性の測定は銀の存在にかかわらず,[001]軸まわりに特定の角度ねじった方位関係にある粒界で良好なことが示された。[001]ねじり規則粒界が良好な接合を達成していて、粒界ジョセフソン素子となることが示された。C60/グラファイト:面心立方晶構造を示し,金属とよく似た塑性挙動を示すC60を真空蒸着法とLB法によりグラファイト底面上に堆積させて走査型トンネル効果顕微鏡で観察した。前年度行われたAg/Bi_2Sr_2Ca_2界面の観察は単原子層の銀がビスマス系超伝導酸化物(001)面の特定方向(a軸)に平行に並ぶ傾向を示したが,C60はそのような優先方位を示さなかった。
薄型チャンバー内のモード解析に基づく斜入射吸音率測定法の開発

音響材料の吸音率測定法としてはランダム入射吸音率の残響室法と垂直入射吸音率の音響管法が規格化されているが、本研究では薄型チャンバー内の多点計測とモード解析を応用した斜入射吸音率測定法を新規に提案し、試作した測定システムにより測定法の妥当性・実用性を検証した。密度・厚さ・背後空気層の異なるグラスウールを試料として斜入射吸音率の測定値と理論値を比較した結果、両者で概ね対応する周波数・入射角依存性が確認された。ただし、特定の周波数と入射角の組み合わせにおいて外れ値が出現し、音源スピーカの位置と固有モードの関係によって生じることが確認され、システム設計における改良点が明らかとなった。本研究は、薄型チャンバー内の多点計測とモード解析に基づく新しい測定原理により斜入射吸音率の測定を実現し、さらに残響室法の代替手法として、斜入射吸音率からのランダム入射吸音率の推定手法を提案することを目標としている。初年度は、第1段階として、斜入射吸音率測定法の理論を構築し、特に実際の測定システムを構成する上での設計パラメータ、測定可能な周波数範囲および音波入射角との関係を解明した。続いて、今回試作する測定システムの適用範囲を決定し、チャンバー部、試料設置部、音源系、受音系、信号処理系などの仕様を詳細に検討し、装置製作の特注先の専門技術者と協議の上でシステム設計を完了、試作システムを完成した。第2段階では、測定システムの信号処理系として、多点計測データのモード解析から斜入射吸音率算出までの分析プログラムを新たに構築した。また、試作システムの検証用に、測定システムの数値シミュレーションプログラムの作成を開始し、プログラムを完成した。さらに、試作システムによる実測に先立ち、計算によるケーススタディを開始し、適用性検証を行った結果、スピーカの寸法・位置やチャンバーの板振動に起因する吸音率の測定誤差が明らかとなった。最後に、第3段階の前半として、試作システムを実際に用いて斜入射吸音率測定の試行を開始した。一般的な吸音材料であるグラスウールを試料として測定を実施し、無限大面積試料の理論値や上記数値シミュレーションの計算値との対応を確認し、測定法の妥当性が実証された。ただし、特定の周波数と入射角の組み合わせで測定誤差が生じる問題が発見され、次年度はその対策を検討することとなった。斜入射吸音率測定システムの開発およびランダム入射吸音率推定への応用に向けて、初年度は第1段階:測定法の理論構築と測定システムの設計・試作、第2段階:数値シミュレーションによる測定システムの適用性検証、を予定通りに完了した。また、次年度に予定していた第3段階:各種音響材料を用いた測定試行と精度検証、もかなり進行している。本研究では、薄型チャンバー内の多点計測とモード解析に基づく新しい測定原理により斜入射吸音率の測定を実現し、さらに残響室法の代替手法として、斜入射吸音率からのランダム入射吸音率の推定手法を提案することを目標としている。初年度に構築した斜入射吸音率測定の試作システムでは、特定の周波数と入射角の組み合わせで測定誤差が生じる問題が発見されたが、この点に関して、数値シミュレーションにおけるケーススタディを実施し、音源スピーカの設置位置とチャンバー内固有モードの関係が原因であることが明らかとなった。幾つかの対策方法として、チャンバー内隅部へのスピーカ設置、スピーカ前面の一部遮蔽、チャンバー内への吸音材・拡散体の設置などを提案し、その有効性を数値シミュレーションにより検証した。新たな問題点として、試作システムでは平行な2つの測定線上に一定間隔でマイクロホン対を配置したが、その影響により特定の周波数と入射角の組み合わせで測定不能となることが確認された。そこで、測定原理に遡って理論的に検討した結果、必ずしも平行線上にマイクロホン対を配置しなくても、ある程度の密度でランダムに配置した場合でも、最小二乗推定法により測定不能条件を回避可能であることが示され、その有効性が数値シミュレーションにより実証された。ただし、現実のシステムではマイクロホン位置の正確性が求められるため、システム製作を考慮したマイクロホン設置方法については今後の課題として残された。以上、全体として新たな斜入射吸音率測定システムの有効性が検証され、今後のシステム改良の方向性が得られた。最終の第二年度は、既に進行中の第3段階:各種音響材料を用いた測定試行と精度検証、を前期に完了し、第4段階:測定値を用いたランダム入射吸音率の推定精度の検証、に重点的に取り組む。なお、初年度に見つかった測定システムの問題点について、対策方法を具体的に設計提案し、システムの改良とその効果検証にも取り組む。建築音響学測定試料となる音響材料の材料費・加工費が想定より安価となったため、物品費が予定額より小さくなった。
アイデンティティと精神的健康の日常・発達的関連についての縦断的研究

2018年度の研究成果は,(1)先行研究をレビューした上で,アイデンティティの日常的・発達的感覚についてのダイナミズムの解明という本研究の意義を確認したこと,(2)レビューの一部をEuropean Association for Research Adolescenceにおいて発表したこと,(3)日誌法で使用する項目を作成し,成人約800名に対して調査を実施し,その妥当性について検討したこと,の3つにまとめることができる。(1)については,Eriksonに始まるアイデンティティ研究を概観し,特に3次元モデル・5次元モデルという現代のアイデンティティ研究の中心をなす研究を中心にレビューを行い,本研究を検討する上での素地を固めた。その成果の一部は児童心理学の進歩(査読付き論文)にまとめられ,採択されている。(2)に関しては,アイデンティティの感覚とパーソナリティ特性の関連についてCross Lagged Panel Model及びRandom Intercept Cross Lagged Panel Modelによって検討を行い,両者の相互的関連について明らかにした成果をポスター発表した。(3)に関しては,将来についてのアイデンティティの日常的感覚を測定するための項目を先行研究に基づき開発し,パックトランスレーション法によってその国際的活用可能性を確認した後、オンラインリサーチ会社に調査を依頼し、5日間にわたって調査を行った。その後、開発した項目の因子構造をSEMによって確認し、また、日常的な不安、抑うつ、主観的well-beingとの関連を検討することで、開発した項目の妥当性を確認した。2018年度の研究計画は,(1)先行研究をレビューした上で,アイデンティティの日常的・発達的感覚についてのダイナミズムの解明という本研究の意義を確認すること,(2)レビューの一部をEuropean Association for Research Adolescenceにおいて発表すること,(3)日誌法で使用する項目を作成し,成人約800名に対して調査を実施し,その妥当性について検討することであった。2018年度の活動ではそれぞれについて達成しているため、おおむね順調に進展していると言える。2018年度の研究成果として,日常的なアイデンティティの感覚を測定するための項目が作成され,研究を遂行するための素地が整った。2019年度の研究の推進方策は,2018年度に作成した項目を用いて,2時点での縦断調査を行い,,アイデンティティ,主観的幸福感,抑うつ傾向の日常的感覚の関係を潜在成長曲線モデルによって検討する。潜在成長曲線モデルは,変数の切片と傾きを切り分けて抽出し,変数間の相関関係に加えて共変関係を明らかにできるモデルである。ここでは,wave 1, 2のデータをそれぞれ用いて,アイデンティティ,主観的幸福感,抑うつ傾向の切片と変化の関係を検討し,wave 1, 2両結果の相関係数を確認することで,安定性を確認する。これらの解析結果については国内・国際学会にて発表していく予定である。
モラクセラ・カタラーリスのPBP同定と各種β-ラクタム系抗菌薬とPBPの親和性

【背景および目的】ペニシリン結合タンパク質(Penicillin Binding Protein ; PBP)は細菌細胞壁の主要構成物質であるペプチドグリカンの合成に関与する一連の酵素群であり、ペニシリンを始め、多くのβ-ラクタム系抗菌薬の作用標的として認識されている。PBP変異の獲得は、多くのβ-ラクタム系抗菌薬への耐性化につながる事が報告されており、これまでに多くの菌種でその変異は見出されている。β-ラクタム系抗菌薬耐性の解明には、それぞれの対象菌種におけるPBPの同定は不可欠である。近年、本研究の研究対象であるモラクセラ・カタラーリス(Moraxella catarrhalis)と同様、呼吸器感染症の主要起炎菌であるHaemophilus influenzaeやStreptococcus pneumoniaeにおいてPBP変異を伴うβ-ラクタム耐性化が深刻化している。それらの菌種ではPBPの解析が進み、現在ではPBPの変異箇所とβ-ラクタム系抗菌薬に対する耐性度の関係が明らかになってきている。M. catarrhalisでは全ゲノム情報が明らかになった株は存在するが、実際にβ-ラクタム系抗菌薬に親和性を有するPBPの同定はされていない。そこで本研究では、M. catarrhalisの蛍光ペニシリンを用いたPBP同定を試みた。【方法】M. catarrhalis標準菌株(ATCC49143)を液体培養し、集菌、超音波破砕により菌体を破砕後、超遠心にて菌体全膜タンパク質を得た。得られた膜画分のタンパク質濃度をBCA法で測定し、濃度調整したものに蛍光ペニシリン(Bocillin FL)を混合しインキュベートした。その後、界面活性剤で不溶性膜画分を除いたものをサンプルとし、SDS-PAGEで泳動後、トランスイルミネーター下で観察した。【結果】様々な条件下で、既報に従い実験を繰り返したが、蛍光シグナルは捉えられることは出来たが、はっきりとしたバンドは確認されなかった。Bocillin FLを使用したPBP検出は、使用機器に依存して検出感度が異なることが予想され、今後は別機種を用いたシグナル検出を試みる。