hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
沖縄県における母子保健推進員の組織化と駐在保健師の機能

地域住民の主体的な健康づくりには、行政だけでなく住民組織や地域の民間企業、団体等の主体的な参加が必要であり、地域住民から構成される組織への支援は保健師の機能として重要である。地域の住民から母子保健活動や公衆衛生活動に資する人材を選定し、育成し、組織化するプロセスは、どのようなものであったか検討する為に、沖縄県で活躍した駐在保健師の経験や文献・資料収集を行い整理し記述することにより、次世代および海外の開発途上国へ伝えていくことが必要と考えた。しかし、沖縄県における駐在保健師制度が廃止(平成9年3月)され、駐在保健師経験者も高齢化している。当時の経験をインタビューするには、経験者たちが健在である今が貴重な機会である。本研究の目的は、沖縄県の母子保健推進員の組織化に携わった駐在保健婦や関係者へのインタビュー調査、資料・文献等の収集を行い、この記述研究を基に、組織化の意義やプロセスを理解し、住民組織活動と協働する保健師の役割を明らかにすることである。本研究の結果は、住民組織の組織化に関わる保健師の実践や開発途上国への教材作成の参考資料に資する。2018年度は、沖縄県母子保健推進協議会事務局等の関係機関へ研究の趣旨を説明し、研究協力への了解を得た。あわせて研究の趣旨に合致したインタビュー調査の対象者について情報を得て、駐在保健師経験者や母子保健関係者への調査の調整中であり、2名の関係者にインタビューを実施することができた。並行し、関係機関へ戦後沖縄の公衆衛生の状況を把握できる資料や、母子保健行政、母子保健推進活動に関わる資料を収集した。研究計画に沿って遂行できている.前年度から引き続き関係機関から紹介を受け了解の得られた駐在保健師経験者や母子保健関係者へのインタビューを行う。離島市町村に在住する駐在保健師経験者や関係者についても調査対象とする。得られたデータを質的に分析し、戦後の沖縄の公衆衛生の状況と駐在保健師制度の意義や沖縄県内の母子保健推進員活動の成り立ちと駐在保健師の機能について検証する。物品費としてパソコン等の購入を検討していたが、年度末となったため、翌年度に持ち越した。学会等へ情報収集等で参加したが、他の予算から支出したため、本科研費分は未使用となった。次年度は、年度当初から計画的に物品、旅費等の支出を実行したい。具体的には、ノートパソコンの購入、学会等への参加、離島地域への調査である。
半導体レーザ照射/Cold Spray複合プロセスによる高制御積層膜の作製と評価

溶射法は、苛酷な使用環境などに適用する金属材料の機能向上に広範囲に用いられている。5年前より高温熱源を使用しないで皮膜作製できるSolid coldspray法の開発を進めている。本方式は、加熱による材料特性の変化を阻止できるため、成膜前の粉末特性を活かすことができ、高温加熱されると光触媒機能が低下するTiO_2粉末などの成膜において有効である。本研究では、低エネルギーの投射方式及び溶射方式の利点を持つSolid coldspray法により高度に組成制御した金属及び金属-セラミックス複合膜を炭素鋼板、プラスチックス表面に構築し、半導体レーザアブレーション処理によって新しい高機能皮膜の作製を試みる。このため従来の溶射粉末とは異なる新しい複合機能粉末の作製・開発の研究を進めた。平成17年度は、フレームジェット溶射法により作製したCr_3C_2-NiCrサーメット皮膜の改質に対して半導体レーザを適用し、それらの皮膜構造・皮膜特性とレーザ照射条件の関係について実験を行い、耐摩耗性に優れた高硬度の均質構造皮膜を作製した。平成18年度は、Solid coldspray溶射法により作製した金属及び金属一セラミックス複合膜をプラスチックス表面に形成後、半導体レーザを照射し、皮膜の構造・諸特性に及ぼすレーザ照射条件の影響について検討した。その結果、半導体レーザ照射/Cold spray複合プロセス加工によりプラスチックス表面に対して電導性のある高硬度の均質構造の皮膜を得ることができた。また、光触媒機能を有するチタニア皮膜を形成することができた。厚膜を簡便に形成できる溶射法は、苛酷な使用環境などに適用する部材の機能向上に広く用いられている。5年前より高温熱源を用いないで皮膜作製を行うSolid coldspray法の開発を進めている。本方式は、加熱による材料特性の変化を阻止できるため、成膜前の粉末特性を活かすことができる。高温加熱されると光触媒機能が低下するTiO_2粉末などの溶射において有効である。本研究では、低エネルギーの投射方式及び溶射方式の利点を持つSolid coldspray法により高度に組成制御した金属-セラミックス複合膜を構築し、半導体レーザアブレーション処理により新しい機能を持つ皮膜の作製を試みる。このため従来の溶射粉末とは異なる新しい複合機能粉末の作製・開発の研究を進める。半導体レーザ照射/Cold spray複合プロセスによる高制御積層膜の形成の確立は、苛酷な耐高温腐食性、耐摩耗性の要求される部材への適用が可能になる。本年度は、フレームジェット溶射法により作製したCr_3C_2NiCrサーメット皮膜の改質法として半導体レーザを適用し、それら皮膜の構造・諸特性とレーザ照射条件の関係について検討した。その結果、半導体レーザ照射によって耐摩耗性に優れた高硬度の均質構造のサーメット皮膜を得ることができた。本研究では、低エネルギーの投射方式及び溶射方式の利点を持つSolid coldspray法により高度に組成制御した金属及び金属-セラミックス複合膜をプラスチックス表面に構築し、半導体レーザアブレーション処理により新しい機能を持つ皮膜の作製を試みる。本年度は、Solid coldspray溶射法により作製した金属及び金属-セラミックス複合膜をプラスチックス表面に形成後、半導体レーザを照射し、皮膜の構造・諸特性に及ぼすレーザ照射条件の影響について検討した。

その結果、半導体レーザ照射/Cold spray複合プロセス加工によりプラスチックス表面に対して電導性のある高硬度の均質構造の皮膜を得ることができた。また、光触媒機能を有するチタニア皮膜を形成することができた。
明治中期の理科筆記が紐解く日本型科学教育の源流と現代への具現化

本研究は理科教育転換期である明治中期における教育実態を児童・生徒の授業筆記から明らかにし、得られた知見を現代へ活かすことを目的としたものである。主に次の点を明らかにすることができた。(1)埼玉、新潟で『小学校生徒用物理書』の使用実績があったことや簡易実験を実施していたと思われる記述があった。さらに、教師の力量による高水準な教育内容であった。(2)理科と地理にまたがっていた地学分野の教授内容は、地球表面の自然現象を科学的な視点でとらえ、原理が多く含まれるように変化していた。(3)師範学校においては、当時の最新の科学研究の成果が教育内容に反映されていた。明治中期の「理科」教育への転換期における教育実態について,当時の児童・生徒の筆記を基に教育実態を明らかにする目的で,全国各地に残存する筆記の入手および解析を行った.筆記類は20都府県を調査し,約300弱収集することができた.収集した文献のうち,明治20年代の文献数は98であり,明らかに高等小学校在籍時に記されたと特定できたものが24であった.これら筆記の内訳は,新潟県11,栃木県6,群馬県2,埼玉県,茨城県,広島県,山口県が各1であった.ただし新潟県の文献は,本研究開始前に既に研究を行っていたものである.新たに入手した13の筆記のうち題目が理科ではなかったものは,埼玉県の「理学筆記」と群馬県の生理学であった.埼玉県の筆記は明治22年に記され,その内容は後藤牧太らの『小学校生徒用物理書』と重複している部分が多くあった.『小学校生徒用物理書』は,当時の最も優れた教科書の1つであるが,その使用実績については完全には明らかになっていない.この筆記に記されていた内容は,同書とかなりの部分が一致しており,筆記は児童が授業を受けてその内容について記したものであることから,明治22年に埼玉県で同書が用いられていたことが明らかとなった.『小学校生徒用物理書』を記した後藤牧太は,同時期に簡易実験を日本に広めたことでも知られている.同書にも簡易実験が多く記されているため,この筆記に記されていた図を比較することにより,実際に簡易実験が行われていたかどうかを検討した.筆記には図は100余り記されており,明らかに同書とは異なるものも多くあった.同じような実験であっても,用いている実験器具が異なっていたり,内容が分かりやすくなるように工夫されているものがあった.これらの研究結果より,当時の教師は児童に科学概念形成を促すように創意工夫しながら簡易実験を通して教えていたのではないかと考えられる.本年度までに,計24都道府県の明治期の児童・生徒の筆記の調査を行うことができた.昨年度までは物理,化学分野の理科筆記を中心に分析を行っていたが,今年度は地学分野の教育に焦点をあて,入手した約300の筆記の中から高等小学校児童の筆記と考えられる9府県27筆記を分析し,その教授内容,実験,教授法などについて検討を行った.地学という科目は戦後の昭和23(1948)年に成立した.一方で,物理,化学,生物の成立は明治5(1872)年であり,地学は比較的新しい科目である.地学教育の内容は,明治期には理科と地理にまたがって扱われていたため,当時の教育内容を筆記から分析することで,地学が成立するに至った教育実態について手掛かりを得ることを目的とした.分析した筆記の題目は,「金石」「鉱物」「地理」が主であるが,「理科」などの中にも地学の内容が含まれていた.そこで,筆記の内容を法令と教科書または他の筆記と比較することで教育の実態を探った.具体的には,金石筆記の内容の分析,同一人物の金石筆記と化学筆記の比較,同一人物の理科筆記と博物筆記の比較,地理筆記の内容の分析である.筆記の分析から,明治期には現在よりも多くの鉱物について教えられていたことが明らかになった.内容が削減された時期については,他の理科の科目と比べて遅く,国民学校の時代であることがわかった。さらに,地理で扱われていた自然現象の原理の説明が時代を経るにつれ増えてきたことや,理科の他の分野間のつながりをもって教えられていたことも判明した.これらのことより,学問の発展とともに自然現象の原理の解明が進み,地理で扱われていた内容が理科で扱われるようになり,昭和23年に理科の1つの分野として「地学」が成立したと推論される.実験・観察の有無や教授法については,これらの筆記から見出すことはできなかった.理科教育の転換期である明治19年頃の高等小学校での理科教育の実態について,これまで計24都道府県の古文書館等に残されていた筆記に基づいて研究を進め,質の高い教育がなされていたことを明らかにしてきた.本年度は,このような高等小学校児童を教えた教員がどのような教育背景をもっていたのかを明らかにすべく,当時の教員養成を中心に検討を行った.特に,明治20年から24年にかけて新潟県尋常師範学校の生徒であった倉茂吾八氏の筆記について詳細に分析を行った.倉茂氏の資料は,師範学校時代の授業筆記などが新潟県立文書館に多数残っていた.資料の中には履歴書もあったことから,倉茂氏が師範学校で学んだ教育内容や,卒業後に新潟県の教育へ及ぼした影響についても検討することができた.

倉茂氏が師範学校時代に残した授業筆記の中には,現在の指導案に相当する教案もあり,その表の題目は「理科」であったが,1行目には「物理科」と記されており,内容は当時の優れた教科書と評されている『小学校生徒用物理書』を中心としたものであった.また,物理学に関する筆記は4冊あり,そのうちの「明治20年3月伊藤先生教授物理筆記甲」と「明治20年9月伊藤先生教授物理学丙」について分析し,『物理全志』,『物理小誌』,スチュワート物理学などを参考にして教えられたことが明らかとなった.さらに,これらの筆記には教科書には記載のない当時の科学の話題や原理についても言及されており,当時の科学観をも反映している資料であることが判明した.妊娠・出産にともなって予定外の事項が多々あり,当初の予定を達成することができなかった.本研究は,明治中期の理科教育転換期における教育実態を児童・生徒の授業筆記から明らかにし,日本固有の科学教育が創成された時期の自然観や科学教育観を明確化し,現代へ活かすことを目的として行われた.初年度は,主として実験教育の実態について明らかにする目的で高等小学校児童の筆記を解析した.特に,埼玉県の筆記からは『小学校生徒用物理書』を基に,原理がわかりやすくなるように教師が工夫をして実験が行っていたと考えられる記述があることが判明した.当時,実験教育が既に普及していたことは,実験書や教科書,実験講習会の実施などで明らかになっていたが,具体的にどのように実験を提示して教えていたのかを解明したことは極めて重要な意味がある.2年目は,理科と社会にまたがり,まだ科目として成立していなかった地学分野について,教育実態から地球科学に関する自然観などを明らかにした.多数の高等小学校児童の金石,鉱物,地理の授業筆記から,明治期中期から後期にかけて地理に含まれていた地球科学の教授内容は,次第に原理が多く含まれるようになってきたことが判明した.このことにより,教育の実態を反映させる意味でも,地球の表面の自然現象を科学的な視点で理解する学問として,昭和期に地学として成立した可能性についての示唆を得た.3年目,4年目は,高等小学校児童を教えた教師がどのような教育を受けていたのかについて師範学校生徒の筆記を解析した.3年目の研究からは,複数の舶来教科書が用いられていただけでなく,当時の最新の科学研究の成果が教育内容に取り入れられていることが判明した.さらに4年目は力学分野の力の表記について中心的に解析を行い,現代の理科教育に引き続く生徒の理解の困難さの要因が,明治期の教授内容に既に現れていることが明らかになった.このことは,今後の理科教育改善に向けた大きな手掛かりとなった.本研究は理科教育転換期である明治中期における教育実態を児童・生徒の授業筆記から明らかにし、得られた知見を現代へ活かすことを目的としたものである。主に次の点を明らかにすることができた。(1)埼玉、新潟で『小学校生徒用物理書』の使用実績があったことや簡易実験を実施していたと思われる記述があった。さらに、教師の力量による高水準な教育内容であった。(2)理科と地理にまたがっていた地学分野の教授内容は、地球表面の自然現象を科学的な視点でとらえ、原理が多く含まれるように変化していた。(3)師範学校においては、当時の最新の科学研究の成果が教育内容に反映されていた。
放射性グルコセレプロシド負荷によるゴーシェ病の病型診断

ゴーシェ病は発症年齢及び神経症状の有無により1型、2型、3型に分類されている。このうち2型、3型という神経型の臨床表現型並びに治療効果をまとめた報告は認められない。本年度はこれら神経型ゴーシェ病の臨床表現型と治療効果のまとめを文献的に行った。2型ゴーシェは比較的均一な表現型を呈すると報告されていたが、今回の調査で胎児水腫を主症状とする新生児型が日本人において4例同定された。いずれもエクソンスキツピングや欠失変異を持っていた。3型ゴーシェ病は古典的な症例以外に核上性眼球運動マヒのみを神経症状とする3b型が7例認められ、そのうち5例はL444P/L444Pの遺伝子型を示しておりgenotype/phenotypeの上では相関関係を呈していた。3c型の遺伝子型は全例D409H/D409Hであった。酵素補充療法は2型ゴーシェ病においては肝脾腫の改善には有効であったが、神経症状には無効であった。3型ゴーシェ病においては神経症状が改善する例もあったが、進行例が多数を占めていた。今後はどのような症例に酵素補充療法が有効かを同定する必要があると考えられた(小児科41:57、2000)。
生体骨組織に内在するリモデリング応力のX線測定に関する研究

・微視的骨構造解析:ウシ大腿骨から切出した皮質骨試験片を用いて、骨内ハイドロキシアパタイトのX線極点図を測定し、結晶配向性を評価した.そして、ハイドロキシアパタイト結晶配向性と巨視的異方性弾性定数の関連性を解析的に検討した.・皮質骨異方性特性:引張試験と曲げ試験により皮質骨の応力-ひずみ関係を測定し、巨視的な異方性弾性率を検討した.これには、有機成分のコラーゲンと無機成分のハイドロキシアパタイトからなる複合材料で、オステオンを繊維とした一軸繊維強化材料となる。これら巨視的に測定した弾性率を用いて、有限要素法による数値解析で皮質骨の微視的構造との関連性を検討した。これにより、異方性度、ハイドロキシアパタイトとコラーゲンの体積/質量分率、巨視的各方向弾性率、ポアソン比、等が推定できた。・X線回折による生体骨内結晶ひずみの精度確認:生体骨を4点曲げ試験装置によって変形させ、その際に生じた巨視的ひずみとX線測定によって得られる微視的格子ひずみの関係を求めた.その際、結晶性の低い骨組織内ハイドロキシアパタイトの格子ひずみを精度良く測定可能な新たな手法を提案した。これは、回折強度ピーク位置のみを利用して回折角を算出する従来方法に対し、回折強度波形全体から回折角(ひずみ)を算出する方法である。これにより、飛躍的に測定精度が向上し、皮質骨の異方性をX線測定で議論可能となった。・上記の成果を取りまとめ、骨組織異方性リモデリング応力の測定法を提案し、今後の課題を整理した.・微視的骨構造解析:ウシ大腿骨から切出した皮質骨試験片を用いて、骨内ハイドロキシアパタイトのX線極点図を測定し、結晶配向性を評価した.そして、ハイドロキシアパタイト結晶配向性と巨視的異方性弾性定数の関連性を解析的に検討した.・皮質骨異方性特性:引張試験と曲げ試験により皮質骨の応力-ひずみ関係を測定し、巨視的な異方性弾性率を検討した.これには、有機成分のコラーゲンと無機成分のハイドロキシアパタイトからなる複合材料で、オステオンを繊維とした一軸繊維強化材料となる。・上記の成果を取りまとめ、骨組織異方性リモデリング応力の測定法を提案し、今後の課題を整理した.・微視的骨構造解析:家兎頸骨から切出した皮質骨試験片を用いて、骨内ハイドロキシアパタイトのX線極点図を測定し、結晶配向性を評価した.そして、ハイドロキシアパタイト結晶配向性と巨視的異方性弾性定数の関連性を解析的に検討するための手法を検討した.特性X線回折装置は所有しているので、多目的測定装置を購入し、位置決めの高精度化をはかった.・皮質骨構成法則の定式化:引張試験と曲げ試験により皮質骨の応力-ひずみ関係を測定し、異方性を考慮した巨視的な構成法則を定式化した.これには、有機成分のコラーゲンと無機成分のハイドロキシアパタイトの複合材料的力学相互作用を考慮した.さらに、この構成法則に微視的構造解析で得られた結晶格子パラメータを内部変数として組み込む方法を検討した.・X線回折による生体骨内結晶ひずみの精度確認:構造上の異方性が既知の生体骨を4点曲げ試験装置によって変形させ、その際に生じたひずみとX線特性値との関係を求めた.これに購入したひずみ測定アタッチメントを用いた.そして測定可能なハイドロキシアパタイトの結晶構造と方位を決めた.・生体骨のX線弾性定数測定:短冊状に切出した薄い試験片を用いて、X線装置試料台上で引張り試験を行い、同時にX線回折実験を行い、骨構造のX線異方性弾性定数を求める方法を検討した.・微視的骨構造解析:前年度に引き続き、家兎頸骨から切出した皮質骨試験片を用いて、骨内ハイドロキシアパタイトのX線極点図を測定し、結晶配向性を評価した.そして、ハイドロキシアパタイト結晶配向性および異方性化率と巨視的異方性弾性定数の関連性を計算機シミュレーションで同定する手法を開発した.・X線回折による生体骨内結晶ひずみの精度確認:前年度に引き続き、構造上の異方性が既知の生体骨を4点曲げ試験装置によって変形させ、その際に生じたひずみとX線特性値との関係を求めた.そして測定可能なハイドロキシアパタイトの結晶構造と方位を決めた.

・生体骨のX線弾性定数測定:短冊状に切出した薄い試験片を用いて、X線装置試料台上で引張り試験を行い、同時にX線回折実験を行い、骨構造のX線異方性弾性定数を求めた.・三次元応力解析のためのX線入射方向の決定:一方向のみのX線回折によるひずみ情報では、骨組織内三次元応力成分を計算できない.そのため、一試験片につき、6方向にX線を入射し、それぞれの結晶ひずみを測定する手法を検討した.・骨異方性残留応力測定理論の定式化:上記、6方向ひずみと三次元異方性応力の関係を示す骨構造構成式を定式化した.これにより、理論的に生体骨内の残留応力分布の測定方法が確立したことになった.・検証実験とその応用:家兎の骨部位による残留応力の違いを検証する実験を行った.その際、骨構造の微視的観察を申請のデジタルマイクロスコープで行い、組織とリモデリング応力の関連を観察する測定システムを立ち上げた.・微視的骨構造解析:ウシ大腿骨から切出した皮質骨試験片を用いて、骨内ハイドロキシアパタイトのX線極点図を測定し、結晶配向性を評価した.そして、ハイドロキシアパタイト結晶配向性と巨視的異方性弾性定数の関連性を解析的に検討した.・皮質骨異方性特性:引張試験と曲げ試験により皮質骨の応力-ひずみ関係を測定し、巨視的な異方性弾性率を検討した.これには、有機成分のコラーゲンと無機成分のハイドロキシアパタイトからなる複合材料で、オステオンを繊維とした一軸繊維強化材料となる。これら巨視的に測定した弾性率を用いて、有限要素法による数値解析で皮質骨の微視的構造との関連性を検討した。これにより、異方性度、ハイドロキシアパタイトとコラーゲンの体積/質量分率、巨視的各方向弾性率、ポアソン比、等が推定できた。・X線回折による生体骨内結晶ひずみの精度確認:生体骨を4点曲げ試験装置によって変形させ、その際に生じた巨視的ひずみとX線測定によって得られる微視的格子ひずみの関係を求めた.その際、結晶性の低い骨組織内ハイドロキシアパタイトの格子ひずみを精度良く測定可能な新たな手法を提案した。これは、回折強度ピーク位置のみを利用して回折角を算出する従来方法に対し回折強度波形全体から回折角(ひずみ)を算出する方法である。これにより、飛躍的に測定精度が向上し、皮質骨の異方性をX線測定で議論可能となった。・上記の成果を取りまとめ、骨組織異方性リモデリング応力の測定法を提案し、今後の課題を整理した.
顎関節滑膜由来細胞のクローン化と滑膜由来異種細胞間での相互作用の解析

近年、顎関節滑液解析によりIL-1β等の炎症性サイトカインが顎関節内障患者滑液で上昇していることが報告され、病態形成への関与が示唆されている。一方、顎関節内障患者滑膜では、顎関節内視鏡所見で毛細血管の増加や充血が、組織学的所見では炎症性細胞の浸潤が認められる。そこで、患者滑液中のIL-1βが滑膜の炎症状態形成に関与しているのかを検討することを目的として、以下の実験を行った。1.in vitro:インフォームド・コンセントを行った顎関節内障患者の内視鏡手術時に顎関節滑膜を採取し、滑膜細胞を分離培養した。IL-1β刺激及び無刺激滑膜細胞からtotal RNAを抽出し、GeneChipを用いて発現解析を行った。その結果、IL-1βにより遺伝子発現が上昇した遺伝子群にはIL-8およびMCP-1等のケモカインが多く認められた。さらに、炎症に関与しているCOX2、IL-1β、骨吸収に関与するIL-6、M-CSFなどが認められた。2.in vivo:IL-1βをラット顎関節腔内に投与24時間後、72時間後に顎関節部切片を作製し、組織学的検索を行った。IL-1β投与群の滑膜では毛細血管の拡張および炎症性細胞の浸潤、滑膜表層細胞層の肥厚化が認められた。また、MCP-1、COX2およびIL-6について免疫組織化学染色を行ったところ、MCP-1はIL-1β投与24時間で、COX2およびIL-6は投与後72時間で顕著な染色陽性が認められた。以上の結果から、滑液中で上昇したIL-1β刺激により、滑膜細胞のMCP-1等ケモカイン産生及びIL-6産生が増加し、COX2産生上昇によりPGE2産生が増加する。その結果、滑膜では炎症性細胞遊走が惹起され、炎症症状が亢進すると示唆された。(日本大学松戸歯学部倫理委員会及び動物実験倫理委員会承認番号:03-003、05-003)近年、顎関節滑液解析によりIL-1β等の炎症性サイトカインが顎関節内障患者滑液で上昇していることが報告され、病態形成への関与が示唆されている。(日本大学松戸歯学部倫理委員会及び動物実験倫理委員会承認番号:03-003、05-003)滑膜組織にはマクロファージ様のA細胞と線維芽細胞様のB細胞が存在するといわれているが、これらの細胞の性質や相互作用については不明な点が多い。本研究では、顎関節滑膜には性質の異なる細胞が存在するのかを明らかにすることを目的として、滑膜由来細胞の不死化および株化を試みた。<方法>顎関節腔有視下洗浄療法の際に滑膜組織を採取し、out growth法にて培養ヒト顎関節滑膜細胞を得た。初代培養の細胞に、ヒトテロメアーゼ遺伝子を組み込んだレトロウイルスベクターを感染させ、薬物耐性により選択した。ヒトテロメアーゼ導入細胞を2 wellに1 cellとなるように希釈し、98 well plate 8枚に蒔いた。増殖が認められた細胞は10cm dishに巻き替え、ペニシリンリングにてコロニーを採取、継代培養を行った。<結果および考察>継代数1020代では、parent cellsとテロメアーゼ遺伝子導入細胞とで増殖能に差は認められなかった。継代数30代でparent cellsは増殖能が低下したが、テロメアーゼ遺伝子導入細胞では変化が認められなかった。また、限界希釈法による株化では、768 well中58 wellsに細胞増殖が認められたが、confluentになったのは12 wellであった。

それぞれを10cm dishに蒔き培養を行ったところ、17個のコロニーが認められた。1コロニーを1株として継代培養を行ったところ、17株中75cm^2 cell culture flaskにまで増殖が可能であった細胞は3株であった。ヒトの細胞は細胞制御機構が複雑であり、動物の細胞に比べて株化が困難であるといわれている。今回、ヒト顎関節滑膜細胞にヒトテロメアーゼ遺伝子を導入することにより株化を試み、3株を得た。今後、GeneChip解析を行い、この株化細胞の性質の検討を行う予定である。顎関節内障や変形性関節症では顎関節滑液中にIL-1βやTNF-αが上昇しており、炎症の発症および進展への関与が示唆されている。しかし、顎関節腔内炎症における滑膜細胞の分子生物学的動態の詳細な解析は進んでいない。本研究では、顎関節滑膜細胞の培養系を用いて、IL-1βやTNF-α刺激による遺伝子発現変動をMicroarrayにて網羅的にモニターした。滑膜細胞は、3名の顎関節内障患者にインフォームド・コンセントを行った後、顎関節手術時に採取した滑膜よりoutgrowth法にて得た。滑膜細胞にIL-1β、TNF-αあるいはIL-1β+TNF-α刺激後totalRNAを抽出し、GeneChip HG Focus Array(約8,500遺伝子)にて遺伝子発現量を網羅的にモニターし、GeneSpringにて遺伝子発現解析を行った。8,793遺伝子のうち無刺激の系と比べてIL-1β刺激にて2倍以上変動したのは246遺伝子、TNF-α刺激にて変動したのは258遺伝子、IL-1β+TNF-α刺激にて変動したのは336遺伝子であった。また、IL-1β刺激とTNF-α刺激間で比較しところ、IL-1β刺激で2倍以上発現が高いのは24遺伝子、TNF-α刺激で2倍以上発現が高いのは16遺伝子あった。さらに、IL-1β+TNF-αの共刺激では、IL-1β刺激に比べてIL-1β+TNF-α刺激で2倍以上発現が変動したのは48遺伝子、TNF-α刺激と比べてIL-1β+TNF-α刺激で2倍以上発現が変動したのは71遺伝子であった。刺激による変動遺伝子群にはchemokine、IL-6始めとする炎症性cytokinesが多く認められた。以上の結果から、顎関節滑液中にIL-1βおよびTNF-αが上昇すると顎関節滑膜組織での炎症が亢進すると示唆された。近年、顎関節内障患者の顎関節内視鏡所見から、滑膜組織では毛細血管の増加や充血といった炎症症状が認められることが明らかとなった。また、組織学的研究では患者の滑膜組織では炎症性細胞の浸潤が認められると報告されている。一方、IL-1βは顎関節内障患者の滑液中で検出され、顎関節病態形成に深く関与していると示唆されている。本研究では、滑膜の炎症病態形成におけるIL-1βの役割を検索することを目的として以下の実験を行った。インフォームド・コンセントを行った5名の顎関節内障患者滑膜より滑膜細胞を得た。IL-1β刺激および無刺激滑膜細胞からtotal RNAを抽出し、Gene Chip HG FocusArrayを用いて遺伝子発現量を測定、Gene Springにて発現解析を行った。その結果、IL-1βにて遺伝子発現上昇率の高い遺伝子群には炎症性細胞の遊走や血管新生に関するケモカイン遺伝子が多く認められた。ケモカインの中でもmonocyteやT cellの遊走に関与するMCP-1はIL-1β刺激滑膜細胞で遺伝子発現量が高かった。
レドックス蛋白質の機能解析および癌診断への応用

生体構成蛋白質のレドックス反応は、細胞に加えられた酸化ストレスに応答する一連の反応を引き起こすと同時に、多くの転写因子や増殖因子受容体を活性化し細胞増殖を調節していると考えられている。レドックス反応を触媒する生体内酸化還元因子の候補として、PDI(protein disulfide isomerase)やTrx(thioredoxin)に加え、PLc-alphaが挙げられている。我々は大腸菌により発現させたPLC-alpha蛋白質を用いてインスリン還元アッセイを行いreductase活性を証明し、トランスフォームした細胞においてPLC-alpha蛋白質が高発現していることを見い出した。さらにPLC-alpha蛋白質は24アミノ酸からなるシグナルペプチドが存在し分泌蛋白質であることを示した。我々はトランスフォームした細胞におけるPLC-alphaの転写活性化機構を解明すべく、マウスゲノミックライブラリーよりPLC-alpha遺伝子のプロモーター領域を得てルシフェラーゼ遺伝子につなぎ、NIH3T3細胞に導入して転写活性化領域を固定したところ、その領域にUPRE(unfolded protein response element)を相同性のある塩基配列が存在し、ストレスによって結合蛋白質が誘導されることを見い出した。(論文投稿中)UPREとは酵母のStress-70ファミリーに属するKAR2遺伝子の転写を制御する調節領域で22塩基対からなり、ストレスによるunfolded proteinの蓄積に応答して転写を活性化するとされている。今後これらの新和見に基づいて、(1)ストレス応答におけるPLC-alphaの役割を解析し、また(2)UPRE結合蛋白質の遺伝子単離を試みる予定である。
学校心理学の基礎概念の実践的利用に関する研究

教育心理学的理論として動機づけに関する理論を対象に、現職の教員が、基礎的な教育心理学的知見を得ることによって、よりよく理解されうると考える実際の教育実践での具体的な事例を収集した。これらをもとに教育心理学的理論をより実践的に理解しやすい典型事例を作成し、その評価を行った。さらに事例の分析を通して、伝統的教育心理学理論を再考する、あるいは複数の理論を統合的に理解する可能性が示唆された。本研究は近年の学校心理学への関心の高まりの中で、学校心理学の基礎をなす心理学的な知見が現職教員や学校心理士の間でどのように理解され、その有用性が認知されているかについて検討し、それらが実践と有機的に結びつき現場の教員にとっても真に有用なものとなる方策を探ろうというものである。本年度は、特に心理学的な知見が実際の現場で理解され、有用性を発揮すると思われる例について内外の文献を検討し、動機づけ関連概念の中でも、比較的理解しやすく、また、これまでの調査などから現職教員の関心も高い「内発的動機づけ」と「学習性無力感」の2つを中心的テーマとして取り上げることとした。さらにそれらの概念が自らの教育実践のなかでどのような体験事例と関連づけて理解されているかについて予備的な調査を実施した。教員免許更新講習の受講者である小中高等学校(特別支援学校含む)の教員166名を対象に、「内発的動機づけ」「学習性無力感」を含む学校心理学に関する12の専門用語についてその熟知度・実践場面での有用性について評定を行った後、これらの概念を中心に講義を行い、その教育現場での体験例を自由記述により収集した。熟知度についてみると、「内発的動機づけ」は12項目中3番目に平均が高く比較的よくしられていたが、それでも「理解」しているのではなぐことばは知っているという水準であった。自由記述についてみると、「内発的動機づけ」では、課題や物事への興味について(24%)や個人の目標の重要性について(12%)の事例があげられたが、評価や賞賛を与えること(15%)、誉め方・叱り方について(8%)など外発的動機づけに関する、さらに教師の指導・家庭教育に関する記述も(21%)みられた。一方「学習性無力感」については、個人的な学習経験や学習観からの無力感の形成に関して多くの記述(25%)がみられたが、学習指導の工夫に関する記述(16%)や指導工夫によって改善がみられなかった事例や課題呈示の失敗による無力感の形成の事例などがあげられ、こうした概念が教育現場での事例を理解する一つの枠組みとなりうることが示された。本研究は近年の学校心理学への関心の高まりの中で,学校心理学の基礎をなす心理学的な知見が現職教員や学校心理士の間でどのように理解され,その有用性が認知されているかについて検討し,それらが実践と有機的に結びつき現場の教員にとっても真に有用なものとなる方策を探ろうというものである。予備調査に基づき,動機づけ概念、特に学習性無力感概念について取り上げ,それらの概念が教育実践の側にある現職教員のなかでどのような体験事例と関連づけて理解つれているかを調査により明らかにしようとした。教育現場での事例に関する138の自由記述のテキスト分析を行った結果,以下のカテゴリーを得た。学習カテゴリー32レコードは、一般的な学習を反映している。授業カテゴリー47レコードであり、教科では算数及び数学が21レコードでもっとも多く半数近くを占めている。算数・数学が無力感を形成しやすいことが伺えた。試験・課題カテゴリーは、おもに試験18レコードとその成績11レコード及び課題8レコードからなる。評価カテゴリーは、結果15レコードの他、よい28レコード、低い9レコード、悪い7レコードなど評価的な語からなる。動機づけに関連するカテゴリーとして、無力感は、40レコードで使用されていた。意欲カテゴリーは、おもに積極的な動機づけを示すやる気27レコードからなる。また自己カテゴリーは、自己30レコードの他、自信12レコード、劣等感・苦手意識計7レコードを含み、自己および学習に対する自己の意識を反映していると思われる。能力カテゴリーは、能力10レコード及び学力4レコード等からなる。一方教師・指導カテゴリーは。教師21レコードと指導及びそれを含む語9レコードで構成された。その他友達、問題のカテゴリーも形成され、無力感が友達関係や問題行動等とも関連していることが伺えた。カテゴリー間の共起関係にもとづくネットワーク分析によって、学習への無力感は,学習,より具体的な授業や試験の成果に対自己及び他者の評価とそれにもとづく自己についての考えによって形成されること,また教師の指導的な関わりは,授業,評価の他,自己概念にも影響している可能性が示唆された。また学習性無力感の考え方を適用できると思われる事例は,さまざまな理論的観点から理解可能な事例が示され,学習性無力感の概念の拡張や他の理論との統合的理解の可能性が事例から示唆された。

本研究は近年の学校心理学への関心の高まりの中で,学校心理学の基礎をなす心理学的な知見が現職教員や学校心理士の間でどのように理解され,その有用性が認知されているかについて検討し,それらが実践と有機的に結びつき現場の教員にとっても真に有用なものとなる方策を探ろうというものである。これまでの調査に基づき,教育心理学における動機づけ概念によってより適切に理解されうる教育実践場面での典型事例を作成した。さらにこれらの典型事例について、現職教員を対象に理論的な適切さと教育実践現場でよくみられるという意味で、実践的適切性をもつものかについて調査した。学習性無力感5事例、内発的動機づけ6事例を用意し、現職教員150名を対象に適切性の評価とともに、事例についての自由記述を求めた。内発的動機づけにおける外的な報酬ないし罰のみによる事例を別とすれば、学習性無力感の事例によりも内発的動づけの事例でより適切であると評価された。学校心理学用語の理解度の高い被調査者や教職経験の長い被調査者では、学習性無力感というひとつの理論だけではなく、発達障害、信頼感、目標、生活体験あるいは自己決定等さまざまな視点から理解する可能性示された。内発的動機づけの事例における、外的報酬ないし罰のみの事例は、その概念的適切性が低く評価されたが、こうした事例は基本的にオペラント条件づけの原理で理解されるという視点も提供され、条件づけと学習性無力感理論も自己決定理論の関連を再考する必要性も示唆された。こうした結果に基づきより理論的に適切な教材としての事例の作成が期待される。これまでは学生無力感理論と内発的動機づけ理論を中心にとりあげてきたが、古典的な行動理論や目標理論、帰属理論等を含め実践的な事例から諸理論を統合的に理解する可能性も示唆された.本研究は近年の学校心理学への関心の高まりの中で,学校心理学の基礎をなす心理学的な知見が現職教員や学校心理士の間でどのように理解され,その有用性が認知されているかについて検討し,それらが実践と有機的に結びつき現場の教員にとっても真に有用なものとなる方策を探ろうというものである。その一環として、学校心理学のなかでも動機づけに関連した概念、特に目標理論について取り上げ,それらの概念が教育実践の側にある現職教員のなかでどのような体験事例と関連づけて理解されているかを調査により明らかにしようとした。教員免許更新講習の受講者(現職教員)142名を対象に達成目標理論の概念をあてはめてみることでよりよく理解できる教育現場での事例を自由記述により収集した。事例は、人格変数としての目標、後者は状況要因としての目標、さらに発達的な目標志向の変化、2つの目標の統合に関するものに分類できた。達成志向性と動機づけとの関連については、概ね理論的陳述と一致するものであった。伝統的な2つの目標を階層的に統合する可能性や自己決定理論等他の理論との統合的理解の可能性が事例から示唆された。また、大学等で用いられている教育心理学等のテキストを収集し、それらにおいて動機づけに関連するテーマがどのように取り上げられているかを検討した。分析対象とされた54冊うち動機づけに関する内容を扱っていたものは47冊であり、これまでの研究でとりあげてきた内発的動機づけ、学習性無力感など比較的共通した概念が取り上げられていた。
エストロゲン依存性子宮体癌発癌過程におけるPAX2プロモーターメチル化の関与

近年、胎生期の胚の細胞分化や組織発達に関与するPAXファミリーのPAX2が、通常成人では不活化しているはずが、子宮体部癌で高発現し、増殖に関与していることが明らかになった。しかし一方でミューラー管由来組織でのPAX2の発現が報告され、正常組織でも発現していることが明らかとなっている。免疫染色やウエスタンブロット法での解析より、正常子宮内膜での発現を認めることから、今回の検討ではPAX2の関与は確認できなかった。臨床研究臨床検体におけるPAX2の発現の測定1)正常子宮内膜組織15例,子宮内膜異型増殖症5例,子宮体部15例の組織を採取し,DNA,RNAを抽出した。DNAをbisulfite処理をしPAX2のプロモーター領域のメチル化状態を解析する予定。早期診断への応用も視野にいれ,細胞診断後のサンプルを液状検体保存し,メチル化を検索する。2)蛋白レベルでのPAX2の発現を確認するため,正常子宮内膜10例をコントロールとして,子宮体癌20例に対し,rabil anti-PAX2 polyclonal抗体を用いて免疫組織学検討を行った。免疫組織学的検討では正常子宮内膜においてもPAX2の発現を認めた。PAX2はMuller管由来組織では陽性で,免疫染色では発現量は区別できなかった。癌では,低メチル化により活性が更新していると考えられており,real timePCR法を用いて発現量を比較する必要が示唆された。1)正常子宮内膜組織15例、子宮内膜異型増殖症5例、子宮体部15例の組織を採取し、DNA,RNAを抽出した。早期診断への応用も視野にいれ、細胞診断後のサンプルを液状検体保存し、メチル化を検索する。2)蛋白レベルでのPAX2の発現を確認するため、正常子宮内膜10例をコントロールとして、子宮体癌20例に対し、rabilt anti-PAX2 polyclonal抗体を用いて免疫組織学検討を行った。PAX2はMuller管由来組織では陽性で、免疫染色では発現量は区別できなかった。癌では、低メチル化により活性が更新していると考えられており、real time PCR法を用いて発現量を比較する必要が示唆された。
プログラム言語における型の論理

型と論理式、プログラムと証明の対応によるプログラムの形式的開発において、プログラムが満足できる程度の自然なプログラムの開発ができる型理論の研究の一環として、従来の型理論や、林のPXシステムにおける仕様記述の方法を拡張した型理論ATT(A Type Theory)の設計と、その基本的性質の解明を行った。ATTの特徴は、従来の型理論の最大の特徴とされていたふたつの型πxeA.B(依存積)とΣxeA.B(依存和)を廃し、simpley typed lambda calculusの型であるA→B,A×B,型の族のunionとintersection、および、singleton type {M}_Aを導入したことである。この結果、ATTでは、依存和、依存積は、基本的型構成子ではなく、ユ-ザ-によって定義させた派生的型構成子となった。従来の型理論では、依存和、依存積を、あまりに多義的に用いていたため、不自然な使い方を余儀なくされていた。例えば、プログラムの実行に関連のない証明のコ-ドを、プログラムの一部として取り込まざるをえない等の欠点は、このことに起因する。ATTでは、依存和,依存積を、より基本的を型に分解したため、プログラムの自然な意味にあった詳細な仕様記述がおこなえるようになったばかりでなく、従来の方法では不可能な仕様記述も行なえるようになった。
侵入性病原菌の病原性因子分泌装置ニードル複合体の構造解析

サルモネラ菌、赤痢菌、腸管病原性大腸菌EPEC、エルシニアなどの侵入性病原菌は、タイプIII病原因子輸送装置であるニードル複合体によりホスト細胞に病原因子を打ちこみ、ホストの細胞骨格を組替えて自分の侵入に適した環境を作り上げる。これまでにサルモネラ菌を初め、赤痢菌やEPECのニードル複合体の構造を解析してきたが、本研究においては、さらにその構造の詳細を調べることを目的とした。腸管病原性大腸菌EPECめタイプIII病原因子輸送装置はサルモネラ菌や赤痢菌のそれと異なり、ニードル複合体の先にEspAと呼ばれる長い繊維をくっ付けいるのが特徴である。EspAタンパク質はべん毛フラジェリンと物理化学的性質が以ており、構造的にべん毛繊維に対応するものと考えられる。植物病原菌シュードモナス等も同様の構造をしておりHrpピリと呼ばれている。これら長い繊維を通すことでホスト細胞への密着頻度が高まり感染性が上がると考えられている。シュードモナスのHrpピリはニードル複合体のニードル部分をすっかり覆うような形で伸長することが示唆されているが、EPECのEspA繊維とニードル複合体との結合部分を観察するとニードルの部分が10-15nm露出していることがわかった。したがって、EspA繊維の伸長にはニードルの中間に重合始点を知らせるような因子があると推測される。
錯体間の多原子会合によるフレームワークの生成と保存

遷移金属ジチオカーパマート錯体について錯体の外縁部にOHなどの水素結合性置換基を導入することにより分子間会合により特異な自己組織体を形成できることを明らかにすることができた。例えば2価の遷移金属ジアルキルジチオカーバマートにC2対称になるようOH基を導入するとNiおよびCuについては集積化が進み,ナノメータサイズのマイクロチャンネル構造が出現することを見いだした。このようなマイクロチャンネル構造を利用することで新しいレセプター開発が期待できる。一方,Zn系においては自己組織化は認められなかったものの架橋ジチオカーパマートをもつ二量体構造を明白にすることができた。この場合,(Zn-S)2コアを取り囲む末端水酸基はコアに対して対称性を保存しており,外部要因による分子間会合によりコンホメーションが変化することが明らかとなった。このことを利用することで新たなバイオセンサー構築への糸囗を見いだすことができた。以上の結果を受け,集積化錯体を利用したバイオセンシングデバイス実現に向け次のような検討を行った。例えばZnに対してC-末端が直接結合したオリゴペプチド鎖を導入し,その分子間あるいは配位子間相互作用に関する検討をスペクトル的に行った。その結果,ペプチド鎖は亜鉛中心の存在にもかかわらず,フリーの状態と似た相互作用を保持しており,第3分子の接近によって大きくコンホメーションをかえる可能性を見いだすことができた。この変化は中心金属周りの配位様式の変化に結びつくことからセンシングデバイスにおけるアクチュエータとしての機能が期待できる。以上のように基礎的な知見ではあるが錯体分子の中に多数の水素結合部位を導入することで,多原子会合が出現し,特異な集積構造を形成したり,例えばマーカー分子との水素結合による相互作用によりアクチュエータ機能の発現へ結びつくコンホメーション変化を明らかにすることができた。遷移金属ジチオカーバマート錯体について配位子の構造と分子会合の様式との関係を詳細に検討した。特にジチオカーバマート配位子の末端に,言い換えると配位圏の周縁部にOHのような水素結合性官能基を導入することにより,これまでに知られていなかった様式の分子間会合が起こり,自己組織化によりフレキシブルな集積錯体となることを明らかとした。例えばOH基を1つもつジチオカーバマートが2分子配位したニッケル錯体は大きさ約8Åのマイクロポア構造をもつ固体構造を示したのに対し,OH基を2つもつジチオカーバマートが2分子配位したニッケル錯体は8Å×3Åの楕円体マイクロポア構造となった。一方,中心ニッケルと末端OH間が環状アルキルスペーサーで隔てられた錯体ではマイクロポア構造となるような自己組織化が認められなかった。このような集積錯体の構造論およびマイクロポア構造を利用したゲスト分子との相互作用について詳細に検討を加えつつある。上記の成果の中でOH基をもつ錯体であっても,中心金属とOH基間相互の幾何的な空間距離によって分子会合を制御できることを明らかにしているが,分子会合がない場合でも分子内会合が重要となる例を見いだしている。このような分子内会合は錯体の動力学安定性に影響し,末端OHをもつ錯体の熱分解温度が低くなることを見いだした。これに関連してまったく分子会合していないアルキル基のみを含みジチオカーバマート錯体は化学気相成長法による金属硫化物膜の優れた前駆体となることを明らかにした。遷移金属ジチオカーバマート錯体について錯体の外縁部にOHなどの水素結合性置換基を導入することにより分子間会合により特異な自己組織体を形成できることを明らかにすることができた。

例えば2価の遷移金属ジアルキルジチオカーバマートにC_2対称になるようOH基を導入するとNiおよびCuについては集積化が進み,ナノメータサイズのマイクロチャンネル構造が出現することを見いだした。このようなマイクロチャンネル構造を利用することで新しいレセプター開発が期待できる。一方,Zn系においては自己組織化は認められなかったものの架橋ジチオカバマートをもつ一量俸構造を明白にすることができた。この場合,(Zn-S)_2コアを取り囲む末端水酸基はコアに対して対称性を保存しており,外部要因による分子間会合によりコンホメーションが変化することが明らかとなった。このことを利用することで新たなバイオセンサー構築への糸口を見いだすことができた。以上の結果を受け,集積化錯体を利用したバイオセンシングデバイス実現に向け次のような検討を行った。例えばZnに対してC-末端が直接結合したオリゴペプチド鎖を導入し,その分子間あるいは配位子間相互作用に関する検討をスペクトル的に行った。その結果,ペプチド鎖は亜鉛中心の存在にもかかわらず,フリーの状態と似た相互作用を保持しており,第3分子の接近によって大きくコンホメーションをかえる可能性を見いだすことができた。この変化は中心金属周りの配位様式の変化に結びつくことからセンシングデバイスにおけるアクチュエータとしての機能が期待できる。以上のように基礎的な知見ではあるが錯体分子の中に多数の水素結合部位を導入することで,多原子会合が出現し,特異な集積構造を形成したり,例えばマーカー分子との水素結合による相互作用によりアクチュエータ機能の発現へ結びつくコンホメーション変化を明らかにすることができた。
クローン病の病態に腸管の流体力学がどう関わるか

A)消化管の流体モデルをコンピュータ上でシミュレートする:消化管は、血管や気道と比較して、現象の複雑性があり、流体モデルの作成が非常に難しいことが分かった。そのため、血流のシミュレーションなどとは違った視点でのアプローチが必要であると考えた。我々は粒子法に着目した。粒子法は、気液二相流を表現できる、粘性体や弾性体を同じ枠組みの中で解析できる、壁面の運動を組み込むことができる、といった特徴を持ち、消化管の流体モデルを作成するのに適していると考えた。今回、一般向け物理演算エンジンであるLiquidFunを用い、粒子法による消化管の流体モデル作成の妥当性を検証した。精度は高くないが、腸内容の流れの視覚的表現がしやすく、流体の組成変化を加味しやすいという点で、この方法の発展性が期待された(第119回日本外科学会定期学術集会で発表)。B)消化管の流体力学とクローン病との関係を結びつける:これまで我々は、クローン病による腸の狭窄に対し手術を行った部位をマッピングし、流体力学との関係を考察してきた。今回、このマッピングを患者背景別に詳細に行ったところ、発症から2年未満で手術にいたる症例では、より口側小腸に手術が必要な狭窄病変が及んでいる場合が多いことを見出した(第73回日本大腸肛門病学会学術集会で発表)。こうして得られた知見から、さらに疾患と流体力学との関係を考察したいと考えている。C)動物モデルを用いて検証する:クローン病のモデルしては、当教室で使用経験の豊富なDSS誘発マウス腸炎モデルを用いることにした。このモデルでは狭窄の原因となる腸管の線維化が観察できる。線維化を最も引き起こす薬剤投与の条件を検討した結果、C57BL/6マウスに7日間1.5%DSSを自由飲水させ、その後14日間DSS freeというサイクルを3サイクル程度繰り返すことが良いと考えられた。消化管は、血管や気道と比較して、以下のような現象の複雑性があり、流体モデルの作成が非常に難しいー1)流体の組成が複雑である、2)蠕動運動がある(自律神経による制御機構の理解が必要)、3)通過中に流体の化学変化や吸収が起こる。そのため、流体解析のためには、その手法から考え直す必要があった。また、炎症性腸疾患の動物モデルとしては、急性炎症や炎症性発癌は比較的容易に再現できるが、腸管狭窄を再現するのは容易ではない。今回は、狭窄の原因となる腸管の線維化を再現する方針とし、そのために使用するマウスの種類、投与する薬剤の種類、投与方法などを慎重に検討する必要があった。今後も、A)消化管の流体モデルをコンピュータ上でシミュレートする、B)消化管の流体力学とクローン病との関係を結びつける、C)動物モデルを用いて検証する、をそれぞれ研究計画に基づいて進めていく予定であるが、流体力学については専門性が高いため、工学分野の研究者とのディスカッションや、より扱いやすい物理演算エンジンの入手などの対応が必要ではないかと考えている。クローン病の病態を流体力学的観点からアプローチする研究はこれまで前例のないものであるため、得られた成果は積極的に発表し、そこでの議論を次の研究につなげていきたいと考えている。

そのため、流体解析のためには、その手法から考え直す必要があった。また、炎症性腸疾患の動物モデルとしては、急性炎症や炎症性発癌は比較的容易に再現できるが、腸管狭窄を再現するのは容易ではない。今回は、狭窄の原因となる腸管の線維化を再現する方針とし、そのために使用するマウスの種類、投与する薬剤の種類、投与方法などを慎重に検討する必要があった。今後も、A)消化管の流体モデルをコンピュータ上でシミュレートする、B)消化管の流体力学とクローン病との関係を結びつける、C)動物モデルを用いて検証する、をそれぞれ研究計画に基づいて進めていく予定であるが、流体力学については専門性が高いため、工学分野の研究者とのディスカッションや、より扱いやすい物理演算エンジンの入手などの対応が必要ではないかと考えている。クローン病の病態を流体力学的観点からアプローチする研究はこれまで前例のないものであるため、得られた成果は積極的に発表し、そこでの議論を次の研究につなげていきたいと考えている。本研究では、研究遂行上、必要に応じて研究費を使用しているが、例えばコンピュータ上の解析では、導入としてオープンソースの物理エンジンLiquidFunを用いることで、ハードウェア・ソフトウェアとも一切費用が生じないなどしたため、見込額よりも使用額がやや少なく推移した。ただ今後さらに研究を遂行していくにあたり、特に動物実験等で、当初見込まれた研究費を使用する必要があると考えており、前年度の研究費を含めて、当初の研究計画を進めていく。