hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジアの無形文化における仮頭の研究-仮面との比較から-

日本の伎楽面のように頭部を覆う仮頭は、顔につける仮面と区別されずに仮面研究の中に埋もれ、長らく死角となってきた。アジアに現存する仮頭を用いる芸態の調査、資料収集、分析により、仮頭の属性は仮面の仮装性とは異なり、「頭を挿げ替える」ことにあり、民俗・宗教的な文脈にのみ存在することが判明した。また仮頭を用いる存在は、民俗・宗教の相違を超えて空間を移動する点から人間の原初的な世界観という新たな課題を得た。本研究課題は、学問のほぼ全領域から研究対象とされた仮面研究が内包する死角であった仮頭について、仮面との比較という方法によって、その属性を明らかにするのを目的とする。動態としての仮頭を主たる対象にするため、現在も仮頭の身体表現が存在するアジアに範囲を限定し、仮頭と仮面を1つの芸態にもつもの、あるいは1つの文化圏で両者をもつものを対象に、フィールドワークによる以下の基礎資料作成と、メンバー個々の分担テーマに基づく資料分析、検討、メンバー全員での情報共有、比較研究を実施している。本研究課題で収集している基礎資料データの内容:(1)仮頭自体仮頭の計測、造型の特性、材質、作成法など。(2)成立要素関連身体表現方法、音楽、式次第・内容、提供側組織、養成・伝承システム、受要側の質などを調査対象として聞き取り調査を実施。仮頭を用いる芸態の映像記録の作成。(3)社会的背景関連その芸態を受容する社会、その芸態の社会的機能、歴史的背景などを対象に、文献及び聞き取り調査を実施。初年度にあたる今年度は,研究計画に従い,以下のように研究会2回,海外調査1回,国内調査3回(内1回は事前準備)を行った:5/3第1回研究会(1)研究目的・計画の確認(2)仮頭・仮面の計測項目と方法について検討し,フォーム作成(3)夏・秋のフィールドの基礎的資料の共有と予備学習(4)夏のフィールドの諸手続き確認;8/259/4(5名)8/249/10(1名)インドケーララ州トリシュールのクンマティーとプリカリ調査→仮面・仮頭計測,インタビュー調査,映像収録。プリカリの扮装一式を購入し,早大演劇博物館に収蔵。9/68(2名)宮古市パーントゥ調査の事前準備(現地関係者に調査協力依頼・日程確認);11/913(1名)11/914(1名)11/1013(3名)パーントゥ調査→仮面・仮頭計測,インタビュー調査,映像収録。;11/23(2名)奈良県桜井市埋蔵文化センターにて発掘された仮面資料収集;3/2(7名)創作伎楽鑑賞+研究会:(1)今年度収集資料の整理法(2)今年度研究活動の総括(3)来年度計画の確認・実見した仮頭・仮面,収集した計測データに基づき,仮頭と仮面の境界を「頭頂部で支える構造」に置き,この構造をもつものを「仮頭」とすることで認識を共有した。・今年度収集したデータの内,実演映像,写真は順次PCに読み込む作業を進めている。・将来的には,現状紙媒体である仮面,仮頭計測データと写真,実演映像と合わせたデータ・ベースを作成するが,どのようなデータ・ベースにするかについて,具体的に検討を始めた。第2年度にあたる平成20年度は、下記のように2回の研究会、1回の国内調査、1回の海外調査を行った。○4月2223日:四天王寺舞楽大法要及び研究会(昨年度報告、今年度計画打ち合わせ、分担確認)○12月19日:研究会(「ブータンの社会構造」、「チベット自治区・モンゴル・ブータンにおけるチベット仏教の身体」、実地調査関連情報の共有・分担確認)○1月211日ブータン・トンサゾンのツェチュ調査(東京在住者の場合の期間)当初の計画では今年度は夏季にチベット自治区のラサで行われる雪頓節で用いる仮頭の調査を予定していたが、北京オリンピック前に当該地区の状況が不安定になり、現地の実践者に対するインタビューや仮頭計測などのデータ作成に支障が出ることが予想されたこと、また日本の伎楽の系譜を再検討した結果、チベット仏教でも比較的新しいラサ地区のものよりも、古態のものが伝来したブータンのツェチュ、特に古態を残すトンサゾンのものがより調査に適すると判断し、調査地をブータン・トンサゾンに変更した。これに伴い、ブータンの社会構造研究者とチベット仏教の身体的芸能の研究者を研究協力者として迎えて12月の研究会で事前学習を行い、基礎的知識を共有、1月に現地調査を行った。

その結果、日本の伎楽も含め仮頭の芸態には仏教と密教の前身にあたるものとの関連が浮かび上がってきたため、21年度は日本ブータンの大乗仏教系ではなく、小乗仏教系で仏教と密教の前身にあたるものと関連する地域の仮頭について調査を行しい、中間報告としてのシンポジウムを開催する方向を定めるに至った。第3年度にあたる平成21年度は、下記のように2回の研究会、1回の国内調査、3回の海外調査、また中間成果報告として1回の国際シンポジウムを行った。○5月2日:研究会(於立教大学昨年度報告、今年度計画打ち合わせ、分担確認)○7月12日:民博(チベット仏教・ポン教関連資料閲覧)○8月29日へ9月5日:モンゴル(チベット仏教フレーツァム関連資料収集・仮頭の計測)○9月717日:ブータン(チベット仏教チャム関連資料収集及び聞き取り調査)○1月15日:研究会(於立教大学シンポジウム最終確認・打ち合わせも兼ねる)○1月16,17日:国際シンポジウム「日本伎楽とチベット仏教チャムの比較研究-仮頭に注目して-」(於立教大学、立教大学アジア地域研究所主催、早大演劇博物館演劇映像学連携研究拠点共催、三菱財団・国際交流基金助成)○3月37日:台北(林柳新記念偶戯博物館所蔵の仮頭、仮面資料調査)本年度は仮頭の定義、属性について、メンバー個々の分担テーマの中間成果報告により、一応のまとめをシンポジウムという形で行った。この3年間の活動の結果、基礎資料の蓄積ができるに伴い、「仮頭」の定義を申請時の造形上のもの(「頭から被る」)に置くのを改め、その機能の1つである「仮装性の低さ」「頭を挿げ替える」点に注目して定義を変更した。また、宗教性が伴うという属性を抽出できた。最終年度である来年度は、関連資料の収集、分析、検討を行い、上記の2点の仮説一定義・宗教性(どのような宗教の、どのような場合・機能において仮頭を用いるのかなど)の裏づけを行い、アジア地域における仮頭についての成果としてまとめたい。最終年度に当たる平成22年度は、下記のように1回の研究会、1回の国内調査、2回の海外調査を実施し、2011年3月に研究成果報告書を刊行した。研究会:2010年5月2日(於立教大学)昨年度報告・今年度計画・研究成果報告関係・今後の展開計面など調査:(1)2010年8月8日19日中国チベット自治区ラサのショトゥン祭における仮頭調査*申請時計画書では平成20年度に調査をする予定だったが、当時当該地区の社会情勢が不安定だったため延期、今年度実施した。ショトゥン祭で上演される仮頭を用いるラモの記録撮影のほか、実演者への聞き取り調査、実際に用いる仮頭の計測・撮影などデータ収集も実施した。(2)2010年10月30日11月2日中国北京故宮博物院などで仮頭関連資料調査(3)2010年12月24日25日伊勢太神楽調査*本科研課題の今後の展開も視野に含め、日本における民俗的・宗教的文脈の交点にあり、現在も伝統的な形で存続している仮頭として、伊勢太神楽を対象とした。記録撮影と実演者への聞き取り調査を実施した。研究成果報告書:『アジアの無形文化における仮頭の研究-仮面との比較から-』2011年3月立教大学アジア地域研究所より刊行。本科研の成果である仮頭の属性について確認し、メンバー全員と研究協力者の論文、並びにブータン・トンサゾンのツェチュで用いられる仮頭のデータ資料を収録した。今後は本科研で得た成果を基に、視界をアジアからユーラシア大陸に広げる。アジアの「ハレ」「ケ」、ヨーロッパの「大宇宙」「小宇宙」という2界観念に注目し、2界を移動する存在として現出する仮頭・仮面を窓口に、ユーラシア大陸で共有すると考えられる人間の死生観・世界観に基づく世界認知について研究を展開する.
免疫学的ストレスによる情動行動の脳内機序とその条件づけ

感染、腫瘍、などによる免疫学的ストレスに対し、生体は免疫系の活性化だけでなく、神経・内分泌系を動員して発熱やACTH分泌などの対応を行うが、一方で、不安などの情動や学習記憶障害、あるいは中枢性疲労など、高次脳機能にも影響が出てくる。本研究の目的は、免疫学的ストレスに対する高次脳機能の反応に注目してその条件づけを試み、関与する脳内物質を明らかにすることである。本研究による成果を列挙すると、1.ラットに合成2重鎖RNAであるpoly I:Cを腹腔内投与し、ホームケージ内の回転カゴをラットが自発的に回した回転数の低下によって疲労を誘発すると、大脳皮質および視床下部において、インターフェロン-αおよびセロトニントランスポーターの発現が長期にわたって増強することが明らかになった。2.poly I:C投与の無麻酔ラット内側前頭前野では、過剰発現したセロトニントランスポーターによってセロトニン濃度が持続的に低下するが、ノルアドレナリンは一過性の低下、ドーパミンは変化しないことなどを、脳内微小透析法により明らかにした。3.インターフェロン-αを前頭前野局所に注入すると、同部位のセロトニン濃度が低下し、それが選択的セロトニン取り込み阻害剤(フルオキセチン)によって阻害されることから、セロトニントランスポーターの機能亢進が示唆された。4.polyI:Cによる不安行動、および疲労がセロトニン1A受容体アゴニストによって、減弱することが明らかになった。5.poly I:Cによる疲労を、サッカリン水で条件づけすることができ、さらにその条件づけがセロトニン1Aアゴニストの投与で消去されることが明らかになった。6.以上から、poly I:Cによる感染ストレスモデルでは、脳内インターフェロン-αとセロトニン系の関与により、疲労、不安行動が発現し、それが条件付けされることが明らかになった。感染、腫瘍、自己抗原などによる免疫学的ストレスに対し、生体は免疫系の活性化だけでなく、神経・内分泌系を動員して発熱やACTH分泌などの対応を行うが、一方で、不安などの情動や学習記憶障害、あるいは中枢性疲労など、高次脳機能にも影響が出てくる。本研究の目的は、免疫学的ストレスに対する高次脳機能の反応に注目してその条件づけを試み、関与する脳内物質と神経回路網を明らかにすることである。本年度の成果を列挙すると、(1)ラットに合成2重鎖RNAでるpoly I:Cを腹腔内投与し、ホームケージ内の回転カゴをラットが自発的に回した回転数の低下によって疲労を誘発すると、大脳皮質および視床下部において、インターフェロンαおよびセロトニントランスポーターの発現が長期にわたって増強することが明らかになった。(2)その際、前頭前野のセロトニン濃度が低下していることが、脳内微小透析法により明らかになった。(3)openfieldテストによって、poly I:C投与の翌日まで、不安行動が発現することが明らかになった。(4)polyI:Cによる不安行動、および疲労がセロトニン1A受容体アゴニストによって、減弱することが明らかになった。(5)感染ストレス時の学習機能を、パッシブアボイダンステストにより測定すると、poly I:C投与直後は、回避行動が減弱することが明らかになった。(6)ロシア医学アカデミーサンクトペテルブルグ実験医学研究所のE.G.Rybakina教授を訪問し、poly I:Cの末梢投与による脳内セラミドの産生動態を明らかにするための共同実験を行った。(7)アテネでのInternational Society for Neuroimmunomodulation総会)において、シンポジウムをオーガナイズし、成果を報告した。

感染、腫瘍、などによる免疫学的ストレスに対し、生体は免疫系の活性化だけでなく、神経・内分泌系を動員して発熱やACTH分泌などの対応を行うが、一方で、不安などの情動や学習記憶障害、あるいは中枢性疲労など、高次脳機能にも影響が出てくる。本研究の目的は、免疫学的ストレスに対する高次脳機能の反応に注目してその条件づけを試み、関与する脳内物質を明らかにすることである。本年度の成果を列挙すると、1.polyI : C投与の無麻酔ラット内側前頭前野では、過剰発現したセロトニントランスポーターによってセロトニン濃度が持続的に低下するが、ノルアドレナリンは一過性の低下、ドーパミンは変化しないことなどを、脳内微小透析法により明らかにした。2.インターフェロン-αを前頭前野局所に注入すると、同部位のセロトニン濃度が低下することを明らかにした。3.polyI : Cによる疲労の判定を、回転かごではなく、トレッドミル上での歩行継続時間の短縮によって行い、それが選択的セロトニン取り込み阻害剤であるフルオキセチンの前投与で阻害することを明らかにした。4.無麻酔ラットの前頭前野におけるセロトニン濃度のpolyI : Cによる低下が、前頭前野局所へのフルオキセチン注入で阻害されることを明らかにした。このことは、セロトニン濃度の低下がセロトニントランスポーターの機能亢進によるものであることを支持している。5.polyI : Cによる不安行動は、polyI : C投与1週間後で疲労は持続しているにもかかわらず、消失していることが明らかになった。6.polyI : Cによる疲労を、サッカリン水で条件づけすることができ、さらにその条件づけがセロトニン1Aアゴニストの投与で消去されることが明らかになった。7.モスクワ(ロシア共和国)で開催された国際応用生理学会において、成果を発表した。
葉酸摂取量から診た食習慣が及ぼすホモシステイン・動脈硬化への生理的多型生の検討

ホモシステイン、葉酸、メチレンテトラヒドロ葉酸還元酵素(MTHFR) C677T遺伝子多型、動脈硬化の指標を人口規模の違う3つの離島で測定・解析した。葉酸はホモシステインと逆相関したが、ホモシステインおよび葉酸は動脈硬化の指標とは関連しなかった。地域別に解析すると、人口規模が小さいほどホモシステインが有意に低値となったが、血清葉酸と赤血球中葉酸の値は乖離していた。ホモシステインはMTHFR遺伝子多型や葉酸摂取以外の環境因子からも影響を受ける可能性および血清葉酸よりも赤血球中葉酸の方が葉酸状態を評価するのに適していると考えられた。平成21年度は635名(小離島が97名、大離島が538名)の血液サンプルや身長や体重などの基本的臨床データ、臨床的動脈硬化評価データを得た。小離島と大離島の比較では、研究協力者の年齢(小離島75.1±9.7歳、大離島67.9±10.8歳)が有意に高かった。小離島の高齢化が進行していることを反映していると考えられ、また両者の比較には年齢と性別の調整が必要と考えられた。年齢と性別を調整した血漿中葉酸濃度を小離島(n=97)と大離島(n=205)で比較すると、小離島8.6(7.9-9.3)ng/ml、大離島6.8(6.3-7.2)ng/mlと小離島が有意に高かった。我々は以前の調査で、ホモシステインが小離島で高く大離島で低いことを認めており、ホモシステインと逆相関する葉酸摂取量が小離島で低いためと考察していたが、逆の結果となった。その理由としては調査時期の違いによる可能性が考えられた。前回の小離島の調査は1月、今回の小離島の調査は5月に行われたため、小離島では季節性に葉酸摂取量が大きく変動し、そのためホモシステインも変動する可能性が示唆された。つまり、物流インフラの乏しい小離島では、自宅の畑で緑黄色野菜の採れる季節とそうでない季節には、大きな葉酸摂取量の差があると考えられる。また、今年度は37サンプルにおいて、赤血球中葉酸を今年度より測定を開始したSRL(CLIA法)と、これまで依頼していたアラバマ大学バーミンガム校(MA法)の両者で測定した。両者は測定方法が異なっており相関を見る必要があった。赤血球中葉酸は、CLIA法=0.825×MA法+161.1,r=0.869,p<0.001と両測定法において違いはあるものの、高い相関係数を持っていた。次年度は同じ季節に小離島を変えて調査を行い、赤血球中葉酸やホモシステインについての結果も合わせて検討する予定である。平成22年度は1,250名(小離島が90名、大離島が1,160名)の血液サンプルや身長や体重などの基本的臨床データ、臨床的動脈硬化評価データを得た。小離島の89名と、小離島のサンプルに性別や年齢をマッチさせた大離島130名において血清葉酸と赤血球中葉酸を測定中であり、現在小離島の血清葉酸のみ結果が出ている。小離島と大離島の比較では、研究協力者の年齢(平均±標準偏差、小離島71.1±10.0歳、大離島64.6±10.6歳)が有意に高かった。小離島の血清葉酸濃度は5.5±2.6ng/mlであった。動脈硬化の指標であるIMTは小離島0.74±0.12mm、大離島0.71±0.13mmであり、有意差は認めなかった。CAVIは小離島8.2±1.4、大離島8.0±1.4であり、こちらも有意差を認めなかった。年齢と性別を調整したIMTは小離島0.70(95%信頼区間,6.7-7.2)mm、大離島0.72(7.1-7.2)と有意差を認めなかったが(p=0.128)、CAVIは小離島7.7(7.5-8.0)、大離島8.0(8.9-8.1)であり有意差を認めた(p=0.022)。年齢と性別を調整すると、CAVIにおいて小離島が大離島に比べて動脈硬化度が低いことを認めた。この差は遺伝および環境因子の影響が考えられ、環境因子には食習慣が影響している可能性が考えられた。平成23年度は、住民基本健診時同意の得られた748名(二次離島が329名、大離島が419名)の血液サンプルや身長や体重などの基本的臨床データ、臨床的動脈硬化評価データを得た。

この研究期間の3年間で計2,664名分のデータを集め、436名に対して血清葉酸、赤血球中葉酸、ホモシステイン等を測定した。436名のうち2名はサプリメント摂取していると考えられたため、434名のデータを解析した。血清葉酸は有意に赤血球中葉酸と相関した(r=0.656,p<0.001)。動脈硬化と関連するとされるホモシステインとは、血清葉酸、赤血球中葉酸とも有意に逆相関した(血清葉酸r=-10.171 p<0.001、赤血球中葉酸r=10.173 p<0.001)。次に人口約500人の二次離島であるH島、人口約3,300人の二次離島のN島、そして人口40,000人の離島であるF島において比較した。1年齢・性別に3地域に有意差は無かったが、ホモシステイン血中濃度は人口が少ない島ほど低値であった(F島10.1±3.7、N島8.1±4.8、H島6.4±3.7nmol/L,p<0.001)。ホモシステイン血中濃度と逆相関するとされる葉酸については、血清葉酸はN島が有意に高く(F島5.5±2.1、N島6.4±3.0、H島5.5±2.7ng/mL,p=0.002)、赤血球中葉酸は地域差を認めなかった(F島240±82、N島218±58、H島229±65ng/mL,p=0.13)。また、動脈硬化の指標である心臓足首血管指数、平均および最大の頸動脈内中膜複合体厚のいずれも地域差を認めなかった。島によって葉酸やホモシステイン血中濃度に有意に差を認めたが、動脈硬化の指標の地域差は認めなかった。ほぼ同じ季節に調査を行っているため、この差は島毎に異なる食習慣の存在を示唆すると考えられるが、その差は動脈硬化の指標に影響を与えるまでには至って無かったのかもしれない。今後は男女別の解析や葉酸代謝に関連するMTHFR遺伝子多型などの結果をふまえて、データ解析を進め発表したい。
空間と法の相互規定性から見た公法学の再構築―学際的アプローチ

初年度は、重点キーワードを「スケール」として研究を進めた。3回の研究会と1回のワークショップを開催した。第1回研究会(7/15、上智大学)では、成原慧氏(九州大学法学研究院・法学部准教授)の報告「法とアーキテクチャの関係をめぐる試論」を受けて、サイバー空間と国家の枠組み、住民概念、空間と意図、「設計」の(不)可能性等について議論した。第2回研究会(10/14、上智大学)では、研究協力者・兪珍式教授(全北大学校法学専門大学院)を韓国から招聘し、「朝鮮植民地における法学教育ー鷹松龍種の行政法規を素材にしてー」という報告を受けて、植民地体制における法制度・法思想の継受について議論した。第3回研究会(12/27、上智大学)では、研究協力者・Dimtri Vanoverbeke教授(KUルーヴェン)を招聘し、報告「明治時代における法と社会の変容と停滞:レオポルド二世下のベルギーにおける初代留学生・周布公平の生涯を手掛かりに」という報告を受けて近代法の移植過程について議論した。また、連携研究者・原口剛氏(神戸大学人文学研究科)の報告「博覧会と都市下層社会ー戦後釜ヶ崎の形成史を中心として」という報告を受けて、空間の価値とクラス、ジェントリフィケーションとゲットー化の二者択一を超える方途などについて議論した。ワークショップ(3/22、上智大学)では、最首悟氏(和光大学名誉教授)を招聘し、報告「通態としての二者性」を受けて、近代批判と「場」及び二者性、権利義務観念との関係、地理的概念としての日本等について議論した。また、研究代表者角松が、「空間を媒介とした関係の法的保護ー互換的利害関係及び生活再建補償を例として」と題する報告を行った。以上に加えて、3/2には、神戸大学で開催された「東アジア土地収用制度に関するワークショップ」を共催した。初年度は、空間概念をめぐる問題状況及びさまざまなスケールの空間についての諸問題について、意見交換の上で共通の知見を形成することができた。これを基盤に研究を進めていく。2019年度は、研究キーワードを「ネットワーキング」として、ルーヴェン大学で開催する国際シンポジウムを中心に、研究活動を進めていく予定である。
放射線誘導性Dormancyを応用した肝癌遺伝子治療

多発進行肝癌に対する選択的遺伝子治療の臨床応用をめざして、腫瘍特異的または放射線感受性遺伝子プロモーター制御による腫瘍標的化による自殺遺伝子治療と放射線療法の併用効果を検討した。【方法】3種類のヒト肝癌細胞株を標的細胞とし、放射性感受性遺伝子プロモーターに、自殺遺伝子HSV-TKとレポーター遺伝子を組み込んだベクターを作成し、HVJリポゾーム法にて遺伝子導入した。X線照射によるプロモーター活性を測定した。放射線療法と遺伝子治療の併用効果を、in vitroではGCVのIC50で、in vivoでは腫瘍体積と血中AFP濃度を指標にして、対照群・遺伝子治療群・放射線療法群・両者併用群にて検討した。また殺細胞効果の機序を病理組織学的に検討した。【成績】いずれの肝癌細胞においても放射線照射によりプロモーター活性がin vitro、in vivoともに15-30倍程度増加していたが、初代培養肝細胞や正常肝組織・肺組織の活性増加は2倍以下であった。in vitro,in vivoの実験系ともにX線照射と遺伝子治療の併用群のみで相乗的な殺細胞効果が得られ、ヌードマウス移植肝癌では腫瘍の縮小・消失を見た。さらに内照射では腫瘍特異的にRIの集積を長期間認めた。また血中AFP濃度も併用群のみ低下した。組織学的検討では併用群のみ核の断片化とTUNEL陽性を示すアポトーシス細胞の著明な増加が見られ、それらはFasを介したシグナルであることが明らかになった。以上の成果はHuman Gene Therapy 10:1509-15,1999.Human Gene Therapy11:2453-2463,2000.に掲載された。またさらに放射線照射によるシグナルの解析を行うとともに(Oncogene,in press)、血管内皮細胞のPTHrP受容体刺激が管腔形成能に重要であることを示した(Endocrinology 141:4313-4316,2000.)【今後の予定】放射線感受性遺伝子プロモーター制御による腫瘍選択的発現誘導効果だけでなく、腫瘍特異的遺伝子プロモーター制御による腫瘍標的化を行う。さらに内照射により、空間的・生物学的標的化の工夫を行い、多発性進行肝癌病巣に対するより選択的かつ効果的な治療の開発をめざす。放射線療法と遺伝子治療の併用効果を、in vitroではGCVのIC50で、in Vivoでは腫瘍体積と血中AFP濃度を指標にして、対照群・遺伝子治療群・放射線療法群・両者併用群にて検討した。【成績】いずれの肝癌細胞においても放射線照射によりプロモーター活性がin vitro,in vivoともに15-30倍程度増加していたが、初代培養肝細胞や正常肝組織・肺組織の活性増加は2倍以下であった。

in vitro,in vivoの実験系ともにX線照射と遺伝子治療の併用群のみで相乗的な殺細胞効果が得られ、ヌードマウス移植肝癌では腫瘍の縮小・消失を見た。さらに内照射では腫瘍特異的にRIの集積を長期間認めた。また血中AFP濃度も併用群のみ低下した。組織学的検討では併用群のみ核の断片化とTUNEL陽性を示すアポトーシス細胞の著名な増加が見られた。以上の成果は昨年の日本癌学会にて発表を行うとともに、その一部はHuman Gene Therapy 10:1509-15,1999に掲載された。【今後の予定】放射線感受性遺伝子プロモーター制御による腫瘍選択的発現誘導効果だけでなく、腫瘍特異的遺伝子プロモーター制御による腫瘍標的化を行う。さらに内照射により、空間的・生物学的標的化の工夫を行い、多発性進行肝癌病巣に対するより選択的かつ効果的な治療の開発をめざす。多発進行肝癌に対する選択的遺伝子治療の臨床応用をめざして、腫瘍特異的または放射線感受性遺伝子プロモーター制御による腫瘍標的化による自殺遺伝子治療と放射線療法の併用効果を検討した。【方法】3種類のヒト肝癌細胞株を標的細胞とし、放射性感受性遺伝子プロモーターに、自殺遺伝子HSV-TKとレポーター遺伝子を組み込んだベクターを作成し、HVJリポゾーム法にて遺伝子導入した。X線照射によるプロモーター活性を測定した。放射線療法と遺伝子治療の併用効果を、in vitroではGCVのIC50で、in vivoでは腫瘍体積と血中AFP濃度を指標にして、対照群・遺伝子治療群・放射線療法群・両者併用群にて検討した。また殺細胞効果の機序を病理組織学的に検討した。【成績】いずれの肝癌細胞においても放射線照射によりプロモーター活性がin vitro、in vivoともに15-30倍程度増加していたが、初代培養肝細胞や正常肝組織・肺組織の活性増加は2倍以下であった。組織学的検討では併用群のみ核の断片化とTUNEL陽性を示すアポトーシス細胞の著明な増加が見られ、それらはFasを介したシグナルであることが明らかになった。以上の成果はHuman Gene Therapy 10:1509-15,1999.Human Gene Therapy 11:2453-2463,2000.に掲載された。またさらに放射線照射によるシグナルの解析を行うとともに(Oncogene,in press)、血管内皮細胞のPTHrP受容体刺激が管腔形成能に重要であることを示した(Endocrinology 141:4313-4316,2000.)【今後の予定】
放射線による口腔粘膜炎に対するエンプロスチル含嗽水とP-AG液の臨床評価

放射線に伴う口腔粘膜炎にポラプレジンク含嗽液が有用との報告がある。しかし、一般的に用いられるアルロイドGを懸濁剤としたポラプレジンク含嗽液(P-AG液)では、調製後早期に沈殿が起こり、再懸濁に時間がかかることが問題として指摘されている。そこで、懸濁性を高めた含嗽液製剤として期待されるポラプレジンク-カルボキシメチルセルロース液(P-CMC液)を調製し、その有用性についてP-AG液を対象に検討した。(1)安定性評価各製剤の調製直後及び7日目にポラプレジンク濃度をHPLCで測定したところ、両製剤とも7日目においても含量の低下はなく、7日間安定であることを確認した。(2)懸濁性評価実際の服用を想定して7日分の製剤を調製した。調製後24時間毎に一定の振盪を行った後、1日量を分取して、そのポラプレジンク濃度をHPLCで測定した。その結果、P-AG液では調製直後のポラプレジンク濃度を100%とした時の26日目の濃度は、5478%であり、懸濁不足による濃度低下が認められた。懸濁不足の影響は7日目に最も大きく、調製直後の180%と高濃度であった。これは、懸濁不足のために沈殿していた26日目に分取されるべき薬剤によるものと考えられる。これに対して、P-CMC液は調製直後から7日目まで一定の濃度(97-102%)であり、均一性が保たれていた。本年度の研究結果から、P-AG液では振盪による十分な懸濁が困難であり、服用毎のポラプレジンク濃度は54%180%と大きなばらつきが認められ、有効性並びに安全性への影響が危惧される。この問題は、懸濁剤をカルボキシメチルセルロースに変更することで解消できることが示された。P-CMC液では7日毎の調製を想定した安定性試験においても良好な結果が得られており、放射線治療による口腔粘膜炎の予防に有用性が期待される。今後はこの結果を踏まえ、P-CMC液の臨床における有用性についてエンプロスチル含嗽水との比較試験を実施する予定である。
ＤＳＣＡＭを介した小脳三者間シナプス形成機構の研究

小脳発達の初期では、下オリーブ核から投射する複数の登上線維(Climbing fiber: CF)が小脳のプルキンエ細胞(Purkinje cell: PC)の細胞体と興奮性シナプスを形成する。発達が進むに連れ、神経活動依存的に一つのCFが選択的に強化され、それ以外は刈り込まれていく。このCFは小脳発達の中期から後期にかけてPC樹上突起へとTranslocationしてさらにシナプスを増やしていくが、この機構については未解明な部分が多い。我々はダウン症関連因子とされる膜分子Down's syndrome cell adhesion molecule (DSCAM)が(1)成体小脳のいくつかの細胞に強く発現し、(2)CFシナプスの形成・維持またはTranslocationに寄与する他、(3)分子層のシナプス結合部におけるグルタミン酸の取り込みにも関わることを見い出した。本研究ではDSCAMが小脳シナプス形成・維持に関わるメカニズムの解明を通じて、この分子が関与する精神・神経疾患の治療へ貢献することを目的とする。今年度はDSCAMが登上繊維シナプス形成に関わるタイミングや、シナプス形成障害を引き起こす原因となっている細胞を特定することを目標に研究を進めてきた。それらの成果として、DSCAMが小脳発達後期のシナプス形成メカニズムに関わること、登上繊維シナプス形成・維持には主にプルキンエ細胞におけるDSCAMが関与している事などがわかってきた。DSCAMが中枢神経系のシナプス形成において働く「時期と場所」を明らかにすることは、この分子が寄与する神経発達メカニズムを知る為に必要である。前年度で示されたGLASTとの関わりやDSCAMの局在についてはまだ確かな結果が得られていないものの、そちらも解決に向けて新しい実験計画を組み立て、実施している。1)小脳におけるDSCAMの局在解析:実験の結果からDSCAM抗体がDSCAM以外の分子も認識している可能性が示唆された。この問題を解決するために、CRISPR-Cas9法を用いてDSCAMタンパクにPA-Tagを挿入したKIマウスの作出を予定している。PA-Tagの挿入箇所はすでに複数の候補を見つけており、エレクトロポーレーションを用いた細胞への遺伝子導入実験から、PA-Tagged DSCAMが細胞膜表面に表出することは確認済みである。2)DSCAM結合分子の同定と解析によるシナプス形成分子機構の解明:これまでのプロテオミクス解析で見出された400余りの結合候補分子の中から、その発現様式を基に候補を絞る。次に培養細胞への共導入・共沈降実験、小脳抽出液からの免疫共沈降実験により、真の結合蛋白質を同定する。次に、エレクトロポレーションにより、その強制発現・ノックダウンベクターを野生型マウス小脳(プルキンエ細胞、バーグマングリア)、後脳(登上線維神経細胞)へ導入し、表現型を解析する。DSCAM発現ベクターとの共導入も行い、表現型を解析して分子間相互作用について検討する。3)Dscamの小脳特異的コンディショナルKOマウスの行動解析: En1-Creを用いて作成した小脳特異的cKOマウスについて、ローターロッドテスト、水平視機性眼球運動学習テスト、オープンフィールドテスト、Y迷路テスト、3チャンバーテスト、等を行う。小脳発達の初期では、下オリーブ核から投射する複数の登上線維(Climbing fiber: CF)が小脳のプルキンエ細胞(Purkinje cell: PC)の細胞体と興奮性シナプスを作る。本研究ではダウン症関連因子とされる膜分子Down's syndrome cell adhesion molecule (DSCAM)が小脳において興奮性シナプスが密集する分子層に集中して局在していることから、小脳の興奮性シナプスにおいて機能すると推測し、実験により以下の結果を得た。1,この分子は小脳のプルキンエ細胞や抑制性介在神経細胞、バーグマングリア等と下オリーブ核神経細胞で発現していた。特に、プルキンエ細胞の樹状突起の幹やスパインの近傍に局在していた。2, adultにおけるCFの末端は、野生型であれば、PC樹上突起へとTranslocationし、8割の高さに到達する。しかし、この分子の突然変異型マウスでは6割の高さまでしか到達しなかった。また、この突然変異型マウスではCFシナプスの密度が野生型に比べて半分まで減少していた。3,プルキンエ細胞にWhole cell patchを行い、登上線維及び平行線維を刺激した際の応答を調べたところ、シナプス結合部におけるグルタミン酸の取り込み不全が検出された。4,電子顕微鏡で分子層のシナプスを観察したところ、変異型マウスでは、前シナプスの面積が減少していた。これらの結果はこの分子がCFシナプスのTranslocation及び、形成または維持に重要な役割を果たしていることを示唆している。本研究課題の目的はDSCAMが中枢神経系のシナプス形成に果たす役割を解明することである。目的達成の足がかりとして、初年度には「1シナプスにおけるDSCAMの局在を明らかにする、2DSCAM機能欠損によるシナプスへの形態学的・生理学的な影響を明らかにする」という二つの目標が設定されていた。1については免疫電験によるDSCAMの局在解析により小脳分子層の興奮性シナプスにおいてDSCAMがグリア細胞の微細突起に局在することを見出した。

また、電気生理学的手法によるDSCAM欠損マウスの解析からシナプスの結合部におけるグリア依存的なグルタミン酸取り込み障害が起きていることが示された。しかしながら、先行研究からグリア依存的なグルタミン酸取り込みを阻害すると、シナプスの微細構造におけるグリア微細突起がActive zoneにアクセスできなくなることが報告されているものの(Miyazaki, 2017)、DSCAM欠損マウスではそのような変化は認められなかった。この差異については未だに明確な理由がわかっておらず、慎重な考察が必要なものと思われる。以上より、予測とは異なる結果が得られているものの当初予定していた解析は問題なく進んでおり、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。小脳発達の初期では、下オリーブ核から投射する複数の登上線維(Climbing fiber: CF)が小脳のプルキンエ細胞(Purkinje cell: PC)の細胞体と興奮性シナプスを形成する。発達が進むに連れ、神経活動依存的に一つのCFが選択的に強化され、それ以外は刈り込まれていく。このCFは小脳発達の中期から後期にかけてPC樹上突起へとTranslocationしてさらにシナプスを増やしていくが、この機構については未解明な部分が多い。我々はダウン症関連因子とされる膜分子Down's syndrome cell adhesion molecule (DSCAM)が(1)成体小脳のいくつかの細胞に強く発現し、(2)CFシナプスの形成・維持またはTranslocationに寄与する他、(3)分子層のシナプス結合部におけるグルタミン酸の取り込みにも関わることを見い出した。本研究ではDSCAMが小脳シナプス形成・維持に関わるメカニズムの解明を通じて、この分子が関与する精神・神経疾患の治療へ貢献することを目的とする。今年度はDSCAMが登上繊維シナプス形成に関わるタイミングや、シナプス形成障害を引き起こす原因となっている細胞を特定することを目標に研究を進めてきた。それらの成果として、DSCAMが小脳発達後期のシナプス形成メカニズムに関わること、登上繊維シナプス形成・維持には主にプルキンエ細胞におけるDSCAMが関与している事などがわかってきた。DSCAMが中枢神経系のシナプス形成において働く「時期と場所」を明らかにすることは、この分子が寄与する神経発達メカニズムを知る為に必要である。前年度で示されたGLASTとの関わりやDSCAMの局在についてはまだ確かな結果が得られていないものの、そちらも解決に向けて新しい実験計画を組み立て、実施している。前年度に設定した研究計画の一部変更と、幾つかの実験の追加を計画している。1,抗体を用いたDSCAMの局在解析には複数のDSCAM抗体を用いているものの、依然としてそのSpecificityははっきりとしておらず、正確な局在を観察しているかどうかという点について不安が残る。この問題を解決するため、Dscamの遺伝子配列にPA-TagもしくはGFPを組み込んだマウスを作成し、蛍光免疫染色・電子顕微鏡による解析を行う。
免疫記憶T細胞分化の分子機構の解析

成熟T細胞のメモリーT細胞への分化機構を転写因子(BCL6、やBAZF)のレベルで明らかにすることを目的として、これらの遺伝子を欠損させたマウスやT細胞において過剰発現させたトランスジェニック(Tg)マウスを作製した。そして、これらのマウスの脾臓やリンパ節におけるメモリーT細胞の分化異常を免疫学的に解析した。その結果、4週齢までのlck-Bcl6-Tgマウスの脾臓でのメモリーCD8T細胞の増加パターンは、正常マウスと変わらなかった。しかしそれ以降では、一度増加したメモリーCD8T細胞が減少することなく、そのまま12週齢以降にも高値を持続することが明らかになった。さらに抗原刺激後のメモリーCD8T細胞数が、Bcl6の発現量に比例して増加しており、かつlck-Bcl6-Tgマウス由来のメモリーCD8T細胞がもっとも長期間にわたって保たれていた。この結果から、以下の事が明らかになった。1)Bcl6はhomeostatic proliferationにより誘導されるメモリーCD8T細胞の維持機構において正の機能をしている。2)Bcl6は、homeostatic proliferationにより分化誘導されたメモリーCD8T細胞を長期間にわたり維持し続ける機能がある。3)Bcl6が抗原刺激により誘導されるメモリーCD8T細胞の維持機構においても正の機能をしていることや長期間にわたり維持し続ける機能がある。上記の研究成果から、Bcl6がなくてもメモリーCD8T細胞は分化誘導されてくるが、Bcl6は一度分化したメモリーT細胞をその分化段階で持続させる機能があることが明らかにされた。本研究成果は、単にワクチン療法の新展開やヒトのアレルギー疾患の治療法への応用ばかりでなく、自己免疫病の病因の解明やキラーT細胞を応用したがんの免疫療法の改良などへ向けて研究が展開できると考えられる。成熟T細胞も抗原提示細胞からの刺激を受けて活性化した後、メモリーT細胞に分化することが,その細胞表面抗原の解析から明らかにされてきた。さらに、メモリーT細胞は、その機能の違いからもナイーブT細胞と区別することができる。すなわちメモリーT細胞はナイーブT細胞と比べて、より弱い抗原刺激でより早くエフェクター(効果)細胞へ分化することができ、かつその効果細胞は複数のサイトカインを同時に産生することができる。さらに、メモリーT細胞も2次抗原刺激後一旦増殖してから効果T細胞に分化するCentral Memory T細胞と刺激後6時間以内に効果T細胞に分化するEffector Memory T細胞の二つに分類されるようになってきた。研究代表者らは、BCL6のメモリーT細胞分化における機能をトランスジェニック(Tg:1ck-BCL6)マウスを作製して解析したところ、末梢の脾臓やリンパ節においてメモリーCD8T細胞の数と、BCL6の発現量が相関していることを見出した。実際に、BCL6-KOや1ck-BCL6マウスをワクシニアウイルスに感染させて、脾臓における特異的なメモリーCD8T細胞の動態を経時的に解析したところ、BCL6の発現量によりメモリーCD8T細胞が長期維持されることを明らかにした(Nature Immunol.,2002)。このようにBCL6は、B細胞ばかりでなくT細胞においても免疫記憶形成において中心的な役割を担っていることを明らかにした。さらに、BCL6-KOマウスにおいて心臓を初めとする様々な臓器において好酸球性の炎症が多発することから、好酸球の活性化に関与しているIL-5遺伝子のプロモーター領域の解析を行い、IL-5遺伝子がBCL6の標的遺伝子のひとつであることを明らかにした(J. Immunol.,2002)。

成熟T細胞のメモリーT細胞への分化機構を転写因子(BCL6、やBAZF)のレベルで明らかにすることを目的として、これらの遺伝子を欠損させたマウスやT細胞において過剰発現させたトランスジェニック(Tg)マウスを作製した。そして、これらのマウスの脾臓やリンパ節におけるメモリーT細胞の分化異常を免疫学的に解析した。その結果、1)BCL6は、Naive T細胞からメモリーT細胞、特に増殖の盛んなCentral Memory T細胞への分化過程においてその発現量が増加することをNorthern法で明らかにした。2)BCL6のメモリーCD8T細胞分化における機能を解析するため、lck-BCL6マウスにOT1 Tgマウスを交配させてOVA抗原で刺激した後、BCL6の過剰発現下におけるOVA特異的メモリーCD8T細胞の割合の増加を免疫学的に解析した。その結果、BCL6過剰発現により、抗原刺激によりメモリーCD8T細胞のなかでも増殖能の強いCentral Memory CD8T細胞数の増加が一番強いことを明らかにした。3)BAZFのメモリーT細胞分化における機能解析するために、lck-BAZF TgマウスやBAZF-KOマウスを作製し、そのT細胞分画におけるメモリーT細胞(CD44+CD25-)の割合を免疫学的に解析した。しかし、これらのマウスの脾臓やリンパ節において、メモリーT細胞の割合は、正常コントロールマウスと変わりなかったことから、BAZFは、メモリーT細胞の分化には機能していないことを明らかにした。
財政規律と国債管理政策-国家と市場-

1本年度の前半(4月9月)は、制度変化に関する「新制度論」、政策過程分析の分析ツールとして「政策ネットワーク論」、また分析手法としての分析的叙述(Analytic Narrative)に関する文献を収集し、整理した。得られた知見として、新制度論に関しては、合理的選択制度論、歴史的制度論、構成主義アプローチなどの議論について、その架橋と統合の可能性を念頭に研究を進めた。特にStreeck, Thelenらによる、制度変化の類型とそのメカニズムを整理した"Beyond Continuity"の分析概念については、有効な概念であるとして事例分析において利用した。また、政策ネットワーク論については、Smithらによる"Core executive論"の適用可能性について検討し、事例分析において援用した。2本年度の後半(10月3月)は、昨年度に引き続き1970年代後半から現代に至るまでの金融システム・制度の変化、国債管理政策、マクロ経済政策に関する政策形成過程についての資料収集、整理を行った。具体的には、先に示した分析概念やツールを用いて、1970年代後半から1980年代中頃までの金融システム・制度改革、国債管理政策の変遷について事例研究を行った。本事例研究については、神戸大学法学研究科単位習得論文「国債大量発行期における金融自由化の政策形成過程-銀行法改正と国債公募発行方式を事例として-」として提出した。本事例研究については、2007年度の選挙学会紀要における公募論文への応募、また神戸大学における紀要「六甲台論集」において順次公表する予定である。本事例研究では、「漸進的な金融制度改革がその後のバブル経済の原因の一つであること」、「なぜ改革は漸進的であったのか」という問いに対し、銀行局、特に証券局の制度的自律性の高さ、つまり大蔵省内の制度配置が改革の遅延の原因であるとした。本年度は、大きく分けて二点に主眼を置き研究活動を行った。第一に、政治学・政治経済学における方法論の修得、理解を目的として文献の収集、整理を行なった。今後、論文作成、本研究を進めるうえで必要な理論・分析枠組構築のため、新制度論(合理的選択制度論、歴史的制度論、社会学的制度論)を中心に、その整理と研究を行なった。近年政治学で論争的なテーマの一つである、各制度論の架橋と実証分析への応用を主眼に置き研究を進めている。青木昌彦らが提唱する「比較制度分析」、グライフらが提唱する「分析的物語(Analytic Narratives)」、マホーニーらが提唱する「比較歴史分析(Comparative Historical Analysis)」などの概念は、マクロにおける政治経済体制とミクロにおけるアクターを接合する優れた視点、また、制度変化の説明を提供すると考える。第二に、具体的な事例研究として、上記「比較制度分析」から得られた制度変化に関する概念「共有された予想」としての制度観を利用し、70年代後半に導入された中期割引国債の導入について、その政策形成過程を分析した。戦後確立した金融制度は、各アクター(国家アクター、市場アクター)にとって利益をもたらす仕組みとして予想され、その予想によって制度は長らく安定的であった。しかし、70年代のオイルショック、経済の低成長期への移行をもって、各アクターの予想は変化したと考える。予想の変化は制度変化をもたらし、その変化の顕在化したものが中期割引国債の導入であった。これは国債を通じて国家市場間、国家内部(大蔵省主計局・理財局・銀行局・証券局)、市場内部(都市銀行・長期信用銀行・信託銀行・証券業界)で新たな緊張が生まれたことを意味した。上記内容については、「神戸法学雑誌」第54号第3号にて「中期割引国債の政策形成過程-制度変化の政治経済学的分析」として公表した。平成17年度に行った研究活動として、「1:制度変化に関する文献の収集とその整理」、「2:70年代後半から80年代にかけての国債管理政策及び金融(監督)政策の政策形成過程」の二点を中心に行った。1:経済パフォーマンス等を説明する独立変数として制度を取り扱う研究はこれまで多くなされているが、従属変数として変化する制度とその変化を促す要因を明らかにする一般埋論の研究蓄積は乏しいといえる。制度変化に関する理論構築を行うために、昨年度に引き続き今年度も、文献の収集と整理を行った。青木昌彦の提唱する『比較制度分析』から「制度補完性」の概念から明らかにされる、異なる制度間の連環による制度変化の凍結と、変化の連鎖といった制度変化のメカニズムについては、本研究の分析に応用可能であると考える。2:70年代後半から80年代前半にかけての国債管理政策及び、金融(監督)政策の政策形成過程について分析し、これを「関西行政学研究会(2005年9月)」にて報告した。この時期、日本では国債の発行金利をめぐる国家と市場の対立が高まった。当時は国債の発行金利は国家が定めており、これに対し市場側は金利自由化(市場化)を求めていた。国家による市場統制が存在した国債市場で、国家と市場間の関係が新たな局面を迎えた事例として、両者の関係の変化を明らかにした。特にStreeck, Thelenらによる、制度変化の類型とそのメカニズムを整理した

"Beyond Continuity"の分析概念については、有効な概念であるとして事例分析において利用した。また、政策ネットワーク論については、Smithらによる"Core executive論"の適用可能性について検討し、事例分析において援用した。2本年度の後半(10月3月)は、昨年度に引き続き1970年代後半から現代に至るまでの金融システム・制度の変化、国債管理政策、マクロ経済政策に関する政策形成過程についての資料収集、整理を行った。具体的には、先に示した分析概念やツールを用いて、1970年代後半から1980年代中頃までの金融システム・制度改革、国債管理政策の変遷について事例研究を行った。本事例研究については、神戸大学法学研究科単位習得論文「国債大量発行期における金融自由化の政策形成過程-銀行法改正と国債公募発行方式を事例として-」として提出した。本事例研究については、2007年度の選挙学会紀要における公募論文への応募、また神戸大学における紀要「六甲台論集」において順次公表する予定である。本事例研究では、「漸進的な金融制度改革がその後のバブル経済の原因の一つであること」、「なぜ改革は漸進的であったのか」という問いに対し、銀行局、特に証券局の制度的自律性の高さ、つまり大蔵省内の制度配置が改革の遅延の原因であるとした。
運動刺激に対する内分泌代謝系反応の解析と生理的負荷試験への応用

1.糖質代謝ホルモンとしてグルカゴン、インスリン、ソマトスタチンの測定を行った結果、インスリンの減少とグルカゴンの増加がみられた。ソマトスタチンは不定であった。2.甲状腺ー副甲状腺系では、FT_3,FT_4,PTHの増加とカルチトニンの低下がみられた。オステオカルシンは増加した。3.水分代謝に関しては、ADH,HANPの有意の上昇がみられた。4.消化管ホルモンであるモチリン,VIP,CCK,セクレチン,サブスタンスPは不変であった。5.尿中GHは有意の増加を示した。6.60%VO_2max15分間の運動の際のT_4の代謝を調べたところ、rT_4とT_3への転換は同程度であった。これは筋肉内で5脱ヨ-ド酵素と5脱ヨ-ド酵素が同程度に活性化されたことを意味する。7.従来、生理的な量の甲状腺ホルモンは蛋白の合成をたかめ、蛋白同化作用を発揮するが非生理的に過剰な甲状腺ホルモンは異化が亢進して、血中アルブミン直は低くなり、窒素平衡は負に傾くようになると言われている。今回の研究とFT_3と総蛋白、アルブミン、トランスフェリン、シアル酸、尿素窒素において正相関がみられた。これはFT_3が蛋白代謝に同化作用的に関与していることを示す。8.FT_3斟と総コレステロ-ル、フリ-コレステロ-ル、HDL、燐脂質、ApoA_1、ApoB、ApoE、LDL、と正相関がみられた。これは脂質代謝におけるFT_3の重要性を示す。9.FT_3はALP、GPT、LAP、ChE、クレアチンキナ-ゼと正相関を示した。10.この他血中生化学物質との相関は多くのホルモンと認められたが、その意義については目下検討中である。大学生(平均年齢23.5才)を対象に自転車エルゴメ-タ-による運動(60%V^^・O_2 max.15分間)を行わせ、運動前後の採血検体を用いて各種ホルモン(GH.PRL.LH.FSH.TSH.ACTH.FT_3,FT_4,T_3,T_4,rT_3,TBG,カルチトニン,PTH,IRI,IRG,コルチゾ-ル,ソマトメジンC,HANP,レニン,アルドステロン)および70項目の血液生化学成分を測定し、運動による増加率を各項目毎、および項目間相互関係について、コンピュ-タ-解析を行い、ホルモンと生化学成分との相関関係を調べた。特に今年度は運動における甲状腺ホルモン値の変動と物質代謝の相関に焦点をあてた。既報(臨床スポ-ツ医学に:1409ー1415,1990)の如くTSHは平均112%(P<0.01),T_3は103%(P<0.05),T_4は102%(P<0.05),rT_3は103%(P<0.05),FT_3は102%(P<0.05),FT_4は103%(P<0.01),TBGは105%(P<0.001)の有意の増加を示した.注目すべき新事実は、T_4からT_3とrT_3への転換が同程度であったことである。つまり運動の際,筋肉内で5脱ヨ-ド酵素と5脱ヨ-ド酵素の活性化が同程度の強さであり,両経路の脱ヨ-ド化が同時進行しているという事実が明かになったことである。

これは神経性食欲不振症など病的状態と大いに異なる現象である。今後、運動強度や持続時間の延長によってT_3とrT_3のProduction rateに差が生じるかどうか興味ある検索が残された。次に重要な発見は、物質代謝に及ぼすFT_3の重要性が明かになったことである。つまり運動による甲状腺ホルモンと生化学成分の変動の相関を検索したところ、23項目に正相関が1項目に負相関がみられた。これら24項目のうち21項目はFT_3と相関しており,FT_4とのそれはわずか1項目,残り2項目はTSHとの相関であった。次に間脳ー下垂体疾患患者にGnRHや,TRH負荷テストを行った結果と運動負荷テストを行わせた生理的内分泌機能検査を比較した結果、結果は100%一致した。これは今後,高価で時間のかかる薬剤負荷テストより運動負荷テストの有用性を示唆している。130名の男子学生(平均年齢23.5歳)を対象に、自転車エルゴメ-タ-を用いて、60%VO_2max15分間の運動を行わせ、運動前後に採血し、血中ホルモンと70項目の一般生化学物質を測定し、運動による内分泌代謝系の変動と、生化学物質の変動の相関をとった。又16名の間脳一下垂体障害の患者でも同様のテストを行い、GnRHテストやTRH負荷テスト(薬剤負荷テスト)との反応性を比較した。1.カテコ-ルアミン関係としてド-パミン(DA)、ノルアドレナリン(NA)、アドレナリン(AD)、の3種をHPLC法を用いて測定した。NA,ADは有意の増加を示したがDAは不定であった。2.下垂体前葉ホルモンとしてはACTH,GH,PRL,TSHは有意の増加を示したが、LH,FSHは不変であった。患者において、薬剤負荷に反応する者は、生理的負荷テストにも反応を示し、薬剤負荷の無反応の者は運動負荷にも無反応であった。3.昇圧ホルモンとしてアルドステロン、レニンの測定を行った。いずれも有意の増加を示した。4.ステロイドホルモンとして、コ-チゾ-ル、テストステロン、エストラジオ-ルの測定を行った結果コ-チゾ-ルは有意の上昇を示したが、性ホルモンは不変であった。5.糖質代謝ホルモンとしてグルカゴン、インスリン、ソマトスタチンの測定を行った結果、インスリンの減少とグルカゴンの増加がみられた。ソマトスタチンは不定であった。6.甲状腺一副甲状腺系では、FT3,FT4,PTHの増加とカルチトニンの低下がみられた。オステオカルシンは増加した。7.水分代謝に関しては、ADH,HANPの有意の上昇がみられた。8.消化管ホルモンであるモチリン,VIP,CCK,セクレチン,サブスタンスPは不変であった。9.尿中GHは有意の増加を示した。10.血中生化学物質との相関は多くのホルモンと認められたが、その意義については目下検討中である。