hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
咬頭嵌合位決定に対する構造学的解明-MRIによる立体構造

関節円板下顎頭の解剖学的構造を立体構築し,後方運動領野での3者解剖学的位置関係を明確にすることで,顎機能上最も重要な咬頭嵌合位の設定領野の幅を求めることである.このため三次元顎運動計測基準平面(咬合平面)と顎関節構造を撮影した画像の基準面を一致させることが必要となる.現在までの研究で原点と基準平面を一致させるための座標変換とそれによって決定される基準平面での立体構築,そしてフィルム上の三次元座標点と咬合平面に変換するプログラムの開発を行ってきた.当初予定していたMR画像では2mmスライスのため,立体構築するための十分なフィルムの枚数が撮れないため(形態は粗いものになり解析は不能であったため),骨輪郭部は1mmスライスで撮影し0.5mm補正ができるCT画像で製作することに変更した.しかし関節円板の形態はMR画像でしか得られないため,CT,MR画像と一致させなければならぬという新たな問題が生じ,この基準平面を一致させることが可能な治具とプログラムを現在開発中である.ファントームによるCT画像では座標変換治具には問題ないが,MRでは顎関節部コイルと接近さすため両者に共に使用できる治具の製作を行っている.しかしCT画像では,ほぼ目的を達成しているため,それ程困難な問題点ではないと考えられる.
小児難治性白血病のエネルギー代謝解析

小児急性白血病(ALL, AML)の生存率は大幅に向上したものの、一部においては未だ化学療法、造血幹細胞移植あるいは分子標的療法へ抵抗性を示すため新たな治療戦略の開発が急務である。申請者らは白血病細胞のエネルギー代謝を解析することで難治性白血病に感受性を有する代謝阻害剤を同定する解析系を構築した。本研究ではこの解析系を利用し(1)細胞外フラックスアナライザーを用いた白血病細胞のエネルギー代謝表現型解析とメタボローム解析、(2)治療抵抗性白血病の原因遺伝子に特徴的な代謝変化の同定、(3)白血病細胞のエネルギー代謝を阻害する代謝阻害剤および抗がん剤の同定を行う。
セパシア菌のゲノム構造とその再編成・多様化・進化に関する研究

ヒトや動植物への病原性、植物病原菌駆除能、環境汚染物質も含む多様な有機化合物資化能をもつセパシア菌ATCC17616株では、ゲノムが3.4Mb,2.5Mb,0.9Mbの3種環状染色体から構成され、生育環境変動により各染色体が大規模な再編成を示す結果、新規形質を容易に獲得する。各染色体の構成原理と構造的動態、そして再編成と染色体進化を司る分子機構の実験的提示をめざし、以下の成果を得た。1.本株ゲノムrandom shotgunシーケンシングの2万リード弱で得られた配列情報に関して、解析を実施しているとともに、類縁菌株には存在しないユニークな遺伝子の検出を行っている。2.昨年度取得済みの3.4Mb染色体分配関連遺伝子領域に加え、さらに、2.5Mbと0.9Mb染色体の分配関連遺伝子領域を取得した。新規に取得した2領域はいずれもプラスミド型の遺伝子構造を持っていたが、ビブリオ属やブルセラ属細菌の副(第2)染色体との系統学的類縁関係は低かった。3.高鉄濃度で活性型となる鉄レギュロンの統括的制御因子Furは、チトクロームcオキシダーゼ遺伝子(cox)クラスターとともに、酸素ストレス耐性賦与に関わるMn含有スーパーオキシドジスムターゼをコードする遺伝子sodBの発現を転写レベルで促進することが判明した。また、活性のあるFurタンパク質の精製に成功し、cox並びにsodB遺伝子プロモーター領域への結合を検討している。4.本菌株ゲノム上に存在する各種可動遺伝因子の転移頻度を定量的に評価する実験系を構築した。本系を用い、様々な環境ストレス存在下での各種挿入配列(IS)の転移頻度度を検討した結果、高温ストレスがこれら、ISの転移頻度を上昇させることを見いだした。
個人識別実務に即したSNPタイピングの迅速化および効率化の検討

平成19年度は個人識別を目的としたsingle nucleotide polymorphism(SNP)データベースの充実を図るため,新たなSNPマーカーを選択し,TaqMan法によるSNPタイピングを行った.最終的には血縁関係のない日本人100名分のDNA試料を用いて,常染色体上から計120座位のSNPマーカーを選択し,データベースを構築した.このデータベースの統計的な解析データは次のとおりである.120SNP各座位において,他人とSNPタイプが偶然に一致する確率である同値確率は,0.3750.465を示し,平均は0.383となった.また,ハーディ・ワインベルグ平衡成立の有無につきカイ二乗検定を行ったところ,p値が0.9997となり,今回の集団データは全体としてハーディ・ワインベルグ平衡を充たしているとの結果が得られた.さらに,各SNP座位間で相関があるか否か,3×3分割表を用いた独立性の検定を行ったところ,p値は0.016となり,各座位は全体としてお互いに独立であるとの結果が得られた.SNP間の独立性が確認されたことで120座位の総合同値確率を求めたところ,9.81×10^<51>となった.以上により,個人識別を目的とした100人,120SNPsのデータベースの有用性が示された.さらに,解析時間の短縮を目的として,TaqMan反応におけるサイクル数の減少,および反応時間の短縮といった検討を行ったところ,次のような結果が得られた.すなわち,サイクル数の減少は致命的であり,型の判定が不能となる座位がほとんどであった.一方反応時間の短縮では,判定不能となる座位は若干見られたものの,ほとんどの座位で問題とはならなかった.これは増幅領域が短ためだと思われる.このような座位を利用することにより,最終的には口腔内のスワブからSNPのタイピング結果を得るまでをトータル30分以内で行える解析システムを構築することができた.平成20年度は常染色体上のSNPマーカーを増やし,データベースの充実を図った.さらに, Microsoft^R EXCELを用いた新たなスプレッドシートを作製し,識別精度の向上を図った.データベースに関しては次のとおりである.血縁関孫のない167人の日本人ボランティアから得られたDNAを試料とし, TaqMan SNP Genotyping Assays databaseから30座位の常染色体上SNPマーカーを新たに選択した.これまでのSNPsマーカーとは物理的距離が離れており,かつ遺伝子領域以外のSNPsを選択した.タイピングはFast TaqMan法を採用し, 95°C3秒, 62°C30秒のサイクルを40回行い,総解析時間は約45分である.その結果,各座位における同値確率は0.3750.407を示し,その平均は0.380であった.また, SNPs30座位の総合同値確率は2.39×10^<-13>と算出された.Arlequin software ver. 3. 1によるexact testでは, D2S364(rs7593254, p=0.023)以外でバーディ・ワインベルグの平衡が保たれていた.さらに,同様のソフトを用いて連鎖不平衡検定を行ったところ,同じ染色体上に存在するSNPs間の相関は見られず,個人識別を目的としたSNPデータベースの充実を図ることができた.識別精度の向上を図るためには,解析するSNP座位の数を増やせばよい.しかし,ポジティブ,およびネガティブコントロールを必要とするため96穴のプレートでは一度に24座位の解析が限界となる.そこで,毎回解析の度にコントロールを一緒に反応させるのではなく,過去に採取したデータとの比較で未知試料のタイピングを行えば,一度に最大96座位の解析が可能となる.そのためのソフトウェアであるMicrosoft^R EXCELを用いたスプレッドシートを作製した.その結果,一度に最大96座位のSNP解析が可能となり,その際の同値確率は1.97×10^<-41>と算出された.これは世界で唯一のIDを作成できるほどの値はであるが,目的に応じて常染色体上SNPsだけでなく,ミトコンドリアDNAやY染色体上のSNPsも同時に解析することができ,個人識別のみならず,母系の確認,人種の推定などが短時間のうちに解析可能となった.
移動型MRI筋機能診断システムを用いた高齢者の健康管理プログラムの開発

高齢者や高齢者予備軍である中高年者を対象として広範囲に筋機能を測定し、このデータを基に筋機能強化・骨折予防に結びつく健康的な生活を支援するプログラムを構築することが重要である。広範囲に筋機能を測定するためには,簡便で、移動可能な,筋機能の定量的評価を可能とする移動型MRIシステムの開発が必要不可欠であるため、平成15年度では、まず可動性があり高画質の撮像画像を得られるような移動型のMRIシステムの設計・試作を開始した。撮影部位としては、歩行機能とバランス能を定量的に解析するために、足底筋および下腿の筋群、足、膝関節の画像解析を計画しているが、現在市販されているMRI装置では、荷重位での足底アーチの形状や関節の変化の測定が不可能である。このため、立位および臥位において膝・下腿のMRI画像が撮れるように磁石およびラジオ波コイルを改良したMRI装置の製作に着手した。また、健康的な生活支援プログラム構築の資料とするために、高齢者および高齢者予備軍である中高年者を対象とした、生活習慣に焦点を当てた調査を実施した。平成16年度は、試作を行っていた移動型の筋機能測定用MRI装置を完成させ、筋測定機能測定に関する基礎的研究を実施した。作成したMRIシステムは、装置全体が移動可能なように軽量であり、磁場密度が高く、100V電源が無くても駆動することが可能な永久磁石を利用したものとなった。また、磁場強度0.2テスラ、8.5MHzのラジオ波で稼働させることで、高画質の解剖画像と撮像時間の短縮化が可能となった。作成したMRIシステムは、通常の装置と異なり、被検者が横臥した荷重がかからない状態での測定のみならず、荷重をかけた立位の状態での筋機能の測定が可能な設計になっている。筋組織の測定は、通常のスピンエコー法によるT1、T2強調画像により撮像が可能である。また、3D撮像用のシークエンスによる撮像も可能で、10分程度の短時間に4枚8枚のスライス画像を得ることが可能である。現在、本手法を用いて足底筋のスライス画像を取得し、筋組織構造に対する荷重下の効果について検討を続けている。高齢者が"寝たきり"生活に陥らないためには、筋機能の強化・骨折の防止が必要不可欠である。高齢者や高齢者予備軍である中高年者を対象として広範囲に筋機能を測定し、このデータを基に筋機能強化・骨折予防のための健康管理啓蒙プログラムを作成・利用することによって健康増進のための支援を実践しようと計画している。広範囲に筋機能を測定するためには,簡便で、移動可能な,筋機能の定量的評価を可能とする移動型MRIシステムの開発が必要不可欠である。平成15年度では、まず移動型のMRIシステムを設計・試作を開始し、特定の地域において筋機能測定および健康調査アンケートを実施する計画である。1.移動型MRIシステムの設計・試作について:移動型MRIシステムが有効に利用されるには可動性と撮像画像が重要なファクターである。可動性を高めるためには軽荷重で装置容積が少なく、また、高画質の画像を得るには高い磁場密度が要求される。これらの要求を全て満たすに、常伝導型磁石を用いては不可能であるため、磁場密度の高い永久磁石であるrare earth magnetを用いたMRIシステムの製作を開始した。

本研究では測定対象を高齢者の筋肉組織としており、画像から下肢の運動能を予測するには撮像画像の高画質化と撮像時間の短縮化が望まれ、両者を満足する最低磁場強度を0.2テスラと算定し8.5MHzで稼働するラジオ波共振器の設計を終了し、試作中である。2.検出部位の検討について:高齢者の歩行機能とバランス能を定量的に解析するために、足底筋および下腿の筋群、足、膝関節の画像解析を計画している。現在市販されているMRI装置では、荷重位での足底アーチの形状や関節の変化の測定が不可能であるが、立位および臥位において膝・下腿のMRI画像が撮れるように磁石およびラジオ波コイルを改良したMRI装置を製作中である。3.健康調査アンケートについて:高齢者を対象に、運動を含む生活習慣および転倒に関する調査に着手した。高齢者が健康な生活をし、寝たきりの生活に陥らないためには、筋機能の強化ならびに骨折の防止が必要不可欠である。高齢者の筋機能の実態を調査し、そのデータを基にして高齢者個々人の健康を管理するプログラムを実践するためには、簡便で、持ち運びが可能であり、筋機能の定量的評価を可能とする移動型MRIシステムの開発が必要不可欠である。そこで私たちは、平成15年度から移動型のMRIシステムを設計・試作を開始し、高齢者の筋機能の実態調査を行う研究を開始した。本年度は、試作を行っている移動型の筋機能測定用MRI装置を完成させ、筋測定機能測定に関する基礎的研究を実施したので報告する。1.移動型MRIシステムの製作について:従来のMRIシステムとは異なり、装置全体が移動可能なように、軽量であり磁場密度が高く、100V電源が無くても駆動することが可能なMRI用磁石として、Nb-Fe-B系の材料を用いた永久磁石を利用するMRIシステムの製作を開始した。高齢者の下肢等の撮像画像から運動機能を予測するには、高画質の解剖画像と撮像時間の短縮化が必要であるので、両者を満足する条件として、磁場強度0.2テスラ、8.5MHzのラジオ波で稼働する、移動型のMRI装置を試作した。製作した移動型MRI装置は、80×65×55cm(縦×横×高さ)の外寸で、MRIシステムは、永久磁石、磁場勾配用コントロール部、ラジオ波コントロール部、画像撮像用コンピューターなどから構成されており、システムの全重量は約500Kgで、小型自動車への搭載、移動が可能である。2.移動型MRIシステムによる筋機能の評価について:上記のMRIシステムは、通常の装置と異なり、被検者が横臥した荷重がかからない状態での測定のみならず、荷重をかけた立位の状態での筋機能の測定が可能な設計になっている。筋組織の測定は、通常のスピンエコー法によるT1、T2強調画像の撮像が可能である。また、3D撮像用のシークエンスによる撮像も可能で、10分程度の短時間に4枚8枚のスライス画像を得ることが可能である。現在、本手法を用いて足底筋のスライス画像を取得し、筋組織構造に対する荷重下の効果を検討中である。
ファセット的包晶凝固過程の可視化実験

包晶凝固は、融液を冷却した際、最初に晶出した相(初晶)を包むように次の相(包晶相)が晶出するためこのような呼称となり、非調和融点(包晶点)を有する物質の凝固過程に共通する現象と考えられている。ところが、同様に包晶点をもつ酸化物超電導体では、包晶相内の固相拡散が律速するこれまでの凝固モデルに代わって、初晶の溶解⇒液相内拡散⇒包晶相の晶出という新しい凝固・成長モデルが近年提唱され、帯溶融法あるいは引き上げ法で単結晶を育成するための原理として注目を集めている。しかしながらこのモデルのポイントである液相内拡散については、その存在を直接に証明する実験データは未だ報告されていない。したがって本研究では、モデル物質を用いた包晶凝固過程の可視化実験により、液相内拡散律速包晶凝固モデルの妥当性を調べることを目的とした。実験試料には、酸化物超電導体とよく似た状態図を持つアルカリハライド水和物を用いた。試料セル内に温度勾配を設け、引き上げ法による単結晶育成の模擬を意図して、セル下部(高温側)に初晶(一水和物)、溶液を介してセル上部(低温側)に包晶相(二水和物)を配した。初晶/溶液界面、溶液/包晶相界面の温度を、それぞれ包晶点以上、包晶点以下とすることにより、初晶が溶解して包晶相が成長するプロセスを実現するこができた。特に、干渉縞測定を併用したその場観察により、定常成長状態ではその成長速度に対応した濃度勾配が溶液相内に形成されることを明らかにし、初晶の溶解⇒液相内拡散⇒包晶相の晶出というプロセスが成立する条件の存在を立証、すなわち液相内拡散律速包晶凝固モデルの妥当性を示した。
ＤＳＭー５のチック関連性強迫性障害の妥当性、信頼性、臨床的有用性に関する検討

本研究では、チック関連性強迫性障害に対する信頼性・妥当性を検証し、臨床的治療法の開発を行った。対象者の症候学的特徴のデータを集積し、診断カテゴリーと照らし合わせて整合性を検証し、その妥当性・信頼性に関するデータを検証した。これらのデータに関する考察から、チック関連性OCDに対して治療効果が高い可能性がある治療プロトコルを考案し、その実践により我々の治療プロトコルの有効性を確認した。本研究では、一般人口中の生涯有病率が2%と高率である強迫性障害(obsessive-compulsive disorder; OCD)について、2013年に改訂されたDSM(diagnostic and statistical manual of mental disorders )-5にて新たなサブタイプとして導入された「チック関連性強迫性障害」の妥当性・信頼性を本邦におけるOCD患者を対象に検証することを目的として実践してきた。研究初年度の平成24年度は、「チック関連性OCD」患者の症候学的特徴のデータを集積し、診断カテゴリーと照らし合わせて整合性を検証し、その妥当性・信頼性に関するデータを学会(第4回不安障害学会学術総会、第108回日本精神神経学会学術総会)で発表すると共に、学術論文(精神科2012; 20、精神科2012; 27)として報告した。これらの報告の中で、「チック関連性OCD」の治療抵抗性に関するデータも得られ、診断カテゴリに関する研究のみではなく、新たな治療法の開発提案こそが我々の課題であると考えた。そこで研究2年目となる平成25年度は、初年度に得られた膨大なデータに関する考察から、「チック関連性OCD」に対して治療効果が高い可能性がある治療プロトコルを考案し、その実践により我々の治療プロトコルの有効性を確認した。この結果は、第109回日本精神神経学会学術総会、第33回日本精神科診断学会で発表し、日本生物学的精神医学会雑誌2013: 24、精神科診断学雑誌2013: 6、精神医学2013; 55、精神科2013; 10で論文投稿により報告を行った。本研究では、一般人口中の生涯有病率が2%と高率される強迫性障害(obsessive-compulsive disorder; OCD)について、DSM-5の改訂により新たなサブタイプとして導入される予定の「チック関連性OCD」の妥当性・信頼性を、本邦OCD患者を対象に検証することを目的として実践している。研究初期の本年度は特に、このタイプのOCD患者の症候学的特徴のデータを集積し、診断カテゴリーと照らし合わせて整合性を検証していくとともに、新たな診断のメルクマールとなる要素の検出を図っている。この内容については、第4回不安障害学会学術総会、第108回日本精神神経学会学術総会において学会報告を行い、精神科治療学2012; 27、および精神科2012; 20にて論文投稿済みである。また、同学会報告や論文投稿では、有効な治療法の可能性について言及しているが、チック関連性OCDは治療抵抗性とされており、実際に頻度・程度の両面において有効性が高い治療法については、現在研究中である。今後は、研究の中心をこの新しい治療プロトコル作成にシフトしていき、治療法開発に重点を置いて研究を進めていきたいと考えている。具体的には、可能な限り多くの治療プロトコルを考案し、それぞれについて有効性を検証し、幅広く患者がその利益を享受できるようにプロトコールを簡便化していく必要があると考えられる。本研究では、一般人口中の生涯有病率が2%と高率である強迫性障害(obsessive-compulsive disorder; OCD)について、2013年に改訂されたDSM(diagnostic and statistical manual of mental disorders )-5に新たなサブタイプとして導入された「チック関連性強迫性障害」の妥当性・信頼性を本邦におけるOCD患者を対象に検証することを目的として実践してきた。研究2年目となる平成25年度は、初年度に得られた膨大なデータに関する考察から、「チック関連性OCD」に対して治療効果が高い可能性がある治療プロトコルを考案し、その実践により我々の治療プロトコルの有効性を確認した。研究3年目となる平成26年度は、本研究の成果を広く学会発表や論文投稿などで発信し、我が国における難治性OCDの治療成績の向上に微力ながら貢献したと考えている。

論文投稿:精神医学2014; 56、臨床精神医学2014; 43、精神医学2014; 56、臨床精神医学2014; 43、精神医学2014; 43。学会発表:第110回日本精神神経学会、第14回日本認知療法学会。強迫性障害本研究の目的であるチック関連性OCDの診断に関する妥当性・信頼性の検証については、結果の集積および検討が完了し、学会発表と論文投稿により達成した。本研究のもう一つの目標であるチック関連性OCDに対する治療開発については、データ集積および検討は最終段階にさしかかっており、結果等についての学会発表や論文投稿を進めているが、完了には至っていない、本研究の目的であるチック関連性OCDの診断に関する妥当性・信頼性の検証は当初の予定通り進行していると考えている。今後は本研究のもう一つの目的であるチック関連性OCDに関する治療開発についての研究を進めていきたいと考えている。今後は、多くの治療抵抗性に苦しむチック関連性OCD患者がこの利益を享受できるよう、本研究の成果として有効性が確認された治療プロトコルについて、汎用性を高めていくことを目標としている。現時点で我々の治療プロトコルは高い専門性をもった精神科医のみが利用できるものとなっているが、汎用性を高めるためには強迫性障害を専門としていない医師でも十分に利用可能な治療プロトコルにまとめていく必要があり、そのためにはより多くの医師からの使用感や有効性等についてのフィードバックが不可欠であるため、より多くの学会発表や講演活動を通してブレインストーミングの機会を増やしていく方向性である。本研究の目的であるチック関連性OCDの診断に関する妥当性・信頼性の検証は当初の予定通り進行していると考えている。チック関連性OCDは治療抵抗性とされており、実際に頻度・程度の両面において有効性が高い治療法については、現在研究中である。今後は、研究の中心をこの新しい治療プロトコル作成にシフトしていき、治療法開発に重点を置いて研究を進めていきたいと考えている。具体的には、可能な限り多くの治療プロトコルを考案し、それぞれについて有効性を検証し、幅広く患者がその利益を享受できるようにプロトコールを簡便化していく必要があると考えられる。本研究の後半のテーマであるチック関連性OCDに対する治療プロトコルの開発について、その論文が投稿中であるため。この治療プロトコルは現時点では高い専門性を有する医師のみが利用可能な形となっているが、この利益をより多くの患者に享受してもらうためには、本プロトコルは更なる簡便化により汎用性を高める必要がある。このためにはより多くの学会等を通じて、強迫性障害を専門としていない医師にも広く共有してもらい、その結果として使用感や有効性についてのフィードバックによるブレインストーミングを受ける必要がある。以上により、更なる論文投稿費用、国内外での学会発表等の参加費用および交通費用などが必要となっている。チック関連性OCDについての治療プロトコルの開発において、可能な限り多くの治療プロトコルを考案し、それぞれについて有効性を検証し、幅広く患者がその利益を享受できるようにプロトコールを簡便化していく必要があることは先に述べた。
アモルファス超薄膜の連続化膜厚

厚さ数十原子量程度で連続均質なアモルファス超薄膜を成膜する技術は軟X線用多層膜の実用化の鍵である。本研究では、超薄膜の成長過程中、島状構造が消失して膜全体が連続化する厚さdcをエリプソメーターによりその場測定し、電子顕微鏡観察による構造データと合わせて成膜過程の熱力学的研究の基礎データを得ることを目的とする。1.連続化膜厚dcのその場測定用のエリプソメーターの四分の一波長板をバビネソレイユに変え、プローブ光の波長を変えて測定した結果、プラズマ共鳴波長にモニター波長を合わせた場合、長薄膜の成長初期の複素誘電率の変化が最大となり、dcの検出感度が最大となることが確認できた。Au膜の場合、複素誘電率の急激な変化は、3.に示す方法で確認した連続化の直前およそ5A以内で完了し、自由電子の平均自由行程が連続化に伴って急激に変化したことを示している。dcは、室温基板上にイオンビームスパッタ成膜したAn、Pd、W、Mo膜で、それぞれ50、35、30、20Aであった。Si膜では、成膜条件を一定にしてもその場測定値に変動が観測され、スパッタ成膜中に酸化が起こっていることが分かった。2.化学的に安定な物質について、dcの成膜条件依存性を調べた。また、超高真空電子ビーム蒸着法を用いてAuを成膜し測定したところ、dcは110Aであり成膜法による差が明らかとなった。3.成膜中に、1.で決めたdcの前後で順に下地面をシャッターで覆い、各状態を固定し、各部を試料として透過電子顕微鏡観察及び電子線回析測定を行った。この結果、dcが膜の連続化直後の値であること、イオンビームスパッタで成膜した試料は多結晶構造であることが分かった。これによって、結晶粒のサイズと連続化膜厚dcとの相関を検討するデータが得られた。
ダイラタント高分子ハイブリッドによる低周波吸収機能を持つ環境適合型繊維強化新材料

本研究の主要な目標である、せん断応力場で粘度上昇を示すダイラタント材料構成について、2種類の高分子ハイブリッド系を明らかにすることが出来た。(1)CPE/DBS/KB系高分子ハイブリッドと(2)ACR/TMBP/KB系高分子ハイブリッドである。この中でCPE(塩素化ポリエチレン)とACR(アクリルゴム)は高分子母体であり、DBS(N,N'ジシクロヘキシル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミド)とTMBP(4,4'-チオ-ビス(3-メチル-6-tert-ブチルフェノール)は有機低分子添加剤である。KB(ケッチェンブラック)はVGCF(気相成長炭素繊維)と同様にハイブリッドマトリックス内でネットワーク構造を形成する。このような3成分系の有機ハイブリッドの微少ひずみ域における粘弾性損失特性のひずみ依存性について把握するため高分子溶融体や溶液のレオロジー評価に供される平行平板型レオメーターを用いることで10^<-5>10^<-3>オーダーのひずみ域における固体動的粘弾性測定を行いひずみ振幅依存性について検討した。その結果、ひずみ振幅が小さいほど損失せん断弾性率が大きくなるという、特異な非線形粘弾性を見いだした。CPE/DBS/KBおよびACR/TMBP/KBはいずれもKB又はVGCFの添加で高い制振性能を発現すること、有機低分子の充填量によってT_gを広範囲に変化できることがわかった。この両タイプの有機ハイブリッドはT_g以下の温度で極微少ひずみ域において、ひずみ振幅の減少とともに損失せん断弾性率の増加が観測され、新規な音響材料としての可能性が高いことがわかった。また、極低周波の吸音についてはCPE/DBS/KBにおいて形成される低融点で微少・粗雑な結晶の関与が明確になった。本研究では振動エネルギーを吸収できる新しい方法を高分子/機能物質からなる新規な複合材料により実現する。このとき、2つの新しい考え方を導入する。いずれの場合も、振動エネルギは熱に還元される。第一に振動エネルギーを損失弾性率の大きなマトリクスに伝え摩擦熱として消費させる。第二に振動エネルギを共有伝世フィラーを導電性物質ネットワークを介してジュール熱として散逸させる。これら二つの作用は相乗的に機能し従来の重量則を基本とした振動吸収メカニズムとは基本原理が全く異なる。本年度は母体となるマトリクスの特異な力学的粘弾性について次の三つのハイブリッド系を検討した。(1)ポリ乳酸(PLLA)/Poly(P-vinyl phenol)(PPVP)(2)アクリルゴム(ACR)/有機低分子フェノール(TMBP)(3)ナイロン6(Ny6)/ナノカーボン繊維(VGCF)。PLLA/PVPP系ではハイブリッド材料の損失正接のピーク値は22.5を示しPPVPの増加に伴いピークがブロード化している。PPVPの添加に伴いTgは直線的に増加し、非拘束型制振材料の制振性能の一つである損失係数の周波数依存性はピーク値がPPVPの添加量とともに低周波数側にシラトすることが明らかとなった。ACR/TMBP系では有機低分子フェノールの添加に伴いTgが-20°C60°Cまで上昇し損失正接のピーク値が2.55.0まで上昇した。これらの有機ハイブリッド系ではダイラタントマトリクスにより高弾性でありながら高力学的損失性を併せ持っ新規な制振複合系の可能性を有していることが明らかとなった。(3)のマトリクスに強誘電体であるチタン酸バリウム粉末を添加した系では電気的損失に伴う特異な音響特性を示すとともに、損失弾性率の温度依存性がきわめて少ない制振材料が得られており、新規なメカニズムが作動していることが確認できた。ダイラタンシーを付加することによりこれら制振材料の性能をさらに増大させることが期待できる。
磁気ナノ粒子のブラウン緩和を用いた迅速・高感度なバイオ免疫センサの開発

免疫検査は血液中に含まれる疾患由来の蛋白質や病原菌などのバイオ物質を抗原-抗体の結合反応を用いて検出する方法であり、バイオ計測において基盤となる検出法である。本研究では、溶液中での磁気マーカーのブラウン磁気緩和特性を用いた迅速・高感度なバイオ免疫センサを開発し、ビオチン個数10-6個以下の検出、ビオチン検出感度20 amol/ml以下を可能とした。免疫検査は血液中に含まれる疾患由来の蛋白質や病原菌などのバイオ物質を抗原ー抗体の結合反応を用いて検出する方法であり,バイオ計測において基盤となる検出法である。本研究では,溶液中での磁気マーカーのブラウン磁気緩和特性を用いた迅速・高感度なバイオ免疫センサを開発した。得られた主な成果は以下の通りである。1.磁気マーカー特性の定量的解明ナノ粒子の凝集体から構成される磁気マーカーを免疫検査に応用するためには凝集体の磁気特性の定量的な評価が不可欠となる。また,実際の磁気マーカーの粒径は分布しており,緩和時間(ブラウン緩和,ニール緩和)及び磁気モーメントが分布し,免疫検査においては,信号となる磁気マーカー(ブラウン緩和が支配的なマーカー),信号にならない磁気マーカー(ニール緩和が支配的なマーカー)が存在することとなる。本研究では,磁気マーカーの交流磁化率,磁気緩和時間,磁化(M-H)特性の測定を行い,磁気マーカーの粒度分布,粒子サイズと磁気モーメントの関係,緩和時間と磁気モーメントの関係を明らかにし,免疫検査における磁気マーカーの定量的評価法を確立した。2.迅速・高感度な液相免疫検査法の開発磁気マーカー特性の定量的解明の結果を基に,MRセンサを用いた磁気緩和測定法によるB/F分離不要な迅速な免疫検査法の開発を行った。磁気緩和測定法は,試料の磁化,緩和,検出の3つの機構で構成されており,結合,未結合マーカーのブラウン緩和時間の違いから,結合マーカーからの信号のみを検出する検査法である。本研究では,MRセンサのセットリセットを用いた低雑音化,磁気シールドによる高感度化を達成し,ビオチン検出感度20 amol/ml以下を可能とした。磁気ナノ粒子のブラウン緩和を用いた迅速・高感度なバイオ免疫センサの開発に必要な以下の2つの項目の研究開発を行なった。(1)磁気マーカー特性の定量的解明ナノ粒子の凝集体から構成される磁気マーカーを免疫検査に応用するためには凝集体の磁気特性の定量的な評価が不可欠となる。また,実際の磁気マーカーの粒径は分布しており,その結果,緩和時間(ブラウン緩和,ニール緩和)及び磁気モーメントが分布し,免疫検査においては,信号となる磁気マーカー(ブラウン緩和が支配的なマーカー),信号にならない磁気マーカー(ニール緩和が支配的なマーカー)が存在することとなる。(2)迅速・高感度な液相免疫検査法の開発(1)での磁気マーカー特性の定量的解明の結果を基に,MRセンサを用いた磁気緩和測定法によるB/F分離不要な迅速な免疫検査法の開発を行った。本研究では,両者を高度に識別し,結合マーカーのみを高感度に検出するための最適な磁化機構(磁界強度,磁化時間),緩和機構(緩和時間),検出法を開発し,0.38 fmol/mlの高感度検出を可能とした。磁気マーカーの定量的評価法の確立,基本的な磁気的免疫検査システムの開発を行い,おおむね研究実施計画通りに実施することができた。平成23年度に得られた結果を基にして,MRセンサを用いた磁気的免疫検査システムの開発を行う。MRセンサを用いた磁気的免疫検査システムの開発を行い,実際の免疫検査実験により本手法の有用性を実証する。また,10程度の試料の検出実験を行い,本システムにより多試料の迅速・高感度検出が可能なことを実証する。また,これら実験結果を「磁気マーカー特性の定量的評価法」へフィードバックし,結合マーカーと未結合マーカーの磁気的識別の更なる高度化を達成すると共に,本システムの定量性,信頼性を確立する。また,平成23年度は,磁気マーカーの特性評価法の開発を行ったが,数種類の代表的な磁気マーカーに対してのみ行ったため,助成金の翌年度使用が生じた。平成24年度では,様々な磁気マーカーに本手法を適用し,この評価法の信頼性,高度化を達成する必要がある。そのための研究費の使用計画を「次年度の研究費の使用計画」に示す。物品費(磁気マーカー材料費,計測用電子部品等):610千円旅費(国内・海外研究成果発表,資料収集等):500千円人件費・謝金(実験補助):100千円その他(論文投稿料等):200千円
活性酸素種消去剤による外傷性てんかん発症予防の研究

本研究では,ラットの大脳皮質内にヘモグロビン溶液(Hb-S)を注入することにより外傷性てんかんモデルラットを作成して活性酸素種消去剤が発作脳波出現などを予防できるか否かを検討した.また,けいれん発作で発生するラジカル種に付いて詳細な検討を行い下記の成果をあげた.1.カイニン酸が誘発するけいれん発作中には海馬でアスコルビン酸ラジカル(・VC)が増加することを初めて見いだすとともに,ラジカル種消去能を持つ抗てんかん薬のゾニサミド(ZNS)はカイニン酸誘発けいれん発作を抑制すると共に・VCの増加をも抑制することを見いだした.2.特異性が高く,経済的な・VCの新定量法を開発した.3.ラット大脳皮質内にHb-Sを注入すると,約3日後から脳波には陽性の多棘波が出現し,棘波活動に同期して口周の触毛にtwitchingが観察された.4.Hb-S注入後ZNS含有飼料で2ヶ月間飼育したラットの飼料の摂取率は有意に少なく,また発作脳波活動出現率に変化は認められなかった.5.Hb-S注入後メラトニン含有水で3ヶ月間飼育したラットの発作脳波活動出現率に変化は認められなかった.また,一過性に体重が減少したラット群があった.以上のごとく,カイニン酸誘発けいれん中には脳内でラジカル種の発生が増加することを直接証明するとともに,・VCの新しい定量法を確立した.一方,Hb-S注入外傷性てんかんモデルを使用し,ラジカル消去剤のけいれん発作焦点形成予防効果を検討したが,予期せぬ一過性の体重減少や飼料摂取量の問題などが発生し,確実な結果は得られなかった.しかし,ラジカル種は頭部外傷のみならず,脳内血腫や脳梗塞時などでも脳浮腫などの形成に関与している.このため,本研究は外傷性てんかん発症予防の道を示すばかりでなく,脳内血腫などで起こる脳浮腫の予防や治療を考える上にも重要である.本研究では,ラットの大脳皮質内にヘモグロビン溶液(Hb-S)を注入することにより外傷性てんかんモデルラットを作成して活性酸素種消去剤が発作脳波出現などを予防できるか否かを検討した.また,けいれん発作で発生するラジカル種に付いて詳細な検討を行い下記の成果をあげた.1.カイニン酸が誘発するけいれん発作中には海馬でアスコルビン酸ラジカル(・VC)が増加することを初めて見いだすとともに,ラジカル種消去能を持つ抗てんかん薬のゾニサミド(ZNS)はカイニン酸誘発けいれん発作を抑制すると共に・VCの増加をも抑制することを見いだした.2.特異性が高く,経済的な・VCの新定量法を開発した.3.ラット大脳皮質内にHb-Sを注入すると,約3日後から脳波には陽性の多棘波が出現し,棘波活動に同期して口周の触毛にtwitchingが観察された.4.Hb-S注入後ZNS含有飼料で2ヶ月間飼育したラットの飼料の摂取率は有意に少なく,また発作脳波活動出現率に変化は認められなかった.5.Hb-S注入後メラトニン含有水で3ヶ月間飼育したラットの発作脳波活動出現率に変化は認められなかった.また,一過性に体重が減少したラット群があった.以上のごとく,カイニン酸誘発けいれん中には脳内でラジカル種の発生が増加することを直接証明するとともに,・VCの新しい定量法を確立した.一方,Hb-S注入外傷性てんかんモデルを使用し,ラジカル消去剤のけいれん発作焦点形成予防効果を検討したが,予期せぬ一過性の体重減少や飼料摂取量の問題などが発生し,確実な結果は得られなかった.しかし,ラジカル種は頭部外傷のみならず,脳内血腫や脳梗塞時などでも脳浮腫などの形成に関与している.このため,本研究は外傷性てんかん発症予防の道を示すばかりでなく,脳内血腫などで起こる脳浮腫の予防や治療を考える上にも重要である.鉄イオン脳内投与による外傷性てんかんモデルの研究から活性酸素種がてんかん焦点形成に関与することが明らかとなり,我々は活性酸素を消去すれば外傷性てんかん焦点の形成が予防できることを示した.本研究では,モデルラット作成にヘモグロビン(Hb)や赤血球を使用し,鉄イオン注入法よりより臨床病態に近いモデルを作成し,活性酸素消去剤の外傷性てんかん焦点形成予防効果を検討した.1:研究概要(1)雄Sprague-Dawleyラットの大脳皮質運動野内にHb溶液を5μl注入し,脳波に対する影響を検討した.(3)スピントラップ法を使用してEPC-K1のヒドロキシルラジカル(・OH)消去活性を再検討した.2:研究結果(1)ラットに1.3ngのHbを投与すると,投与2日後までの脳波にはスパイク活動などの発作性脳波活動異常は認められなかったが明期の睡眠時間は増加していた.Hb投与3目後よりは紡錘突発波にスパイク活動が混在しはじめ,異常紡錘突発波の時間も20秒以上に延長し,ポリスパイク活動などの激しい発作性脳波活動も認められた.さらに,4ngのHbを投与量すると,投与2日後には明期の睡眠時間が増加し,異常紡錘突発波も認められた.(3)本研究で膜の流動性を検討するためには5-DSが最適であることが明らかとなった.(4)・OHは600μM以上の濃度のEPC-K1により確実に消去されることを確認した.

(5)以上の結果,Hb注入により外傷性てんかんモデルを作成し得ること,また,その潜時が長いことからHbから鉄イオンが放出されてけいれん性脳波異常を来すことが示唆された.さらに,過酸化による膜の過酸化変化をその流動性を指標として検討する準備が整った.本年度の研究では,ヘモグロビン(Hb)を使用して,より臨床病態に近い外傷性てんかんモデルラットを作成し,活性酸素消去活性を持つメラトニンの外傷性てんかん焦点形成予防効果を検討した.1:研究概要(1)雄Sprague-Dawleyラットの大脳皮質運動野内にHb溶液を5μl注入(Fe量約150pmol,注入速度0.5μl/min)してモデルラットを作成した.モデルラットの飲水中にメラトニンを混入して投与することにより,メラトニンを50mg/kg/day投与し,脳波変化に対する影響を検討した.(2)電子スピン共鳴法によりけいれん発作時には海馬でアスコルビン酸ラジカル(・C)が増加することを見いだしたため,・C検出法の基礎検討を行った.2:研究結果(1)ラットに2.5μgのHbを投与すると,投与2日後までの脳波にはスパイク活動などの発作性脳波活動異常は認められなかった.Hb投与7日後よりは紡錘突発波にスパイク活動が混在し始め,約90%のラットには1ヶ月後より紡錘波状の群発する7Hzの陽性棘波が認められ,この棘波に一致してラット口周の触毛にtwitchingが認められた.この変化は3ヶ月後にも継続していた(2)メラトニンの投与により摂食量,飲水量,体重変化に差は認められなかった.また,脳波や行動の変化は約80%のラットで認められた.(3)従来の・C測定法ではDMPO(25,000円/lml)を使用していたが,DMSO(1,500円/500ml)を使用する新しい方法を確立した.(4)以上の結果,メラトニンでは外傷性てんかん発症を予防することは困難なことが明らかとなった.また,・Cの新測定法を開発し海馬の酸化還元状態とけいれんとの関連を検討する準備が整った.本年度の研究では,ヘモグロビン(Hb)を使用して,より臨床病態に近い外傷性てんかんモデルラットを作成し,活性酸素消去活性を持つゾニサミド(ZNS)の外傷性てんかん焦点形成予防効果を検討した.1:研究概要(1)電子スピン共鳴法をZNSの使用し活性酸素消去活性を詳細に検討すると共に,けいれん発作時に海馬で増加するアスコルビン酸ラジカルに対するZNSの効果を検討した.(2)雄Sprague-Dawleyラットの大脳皮質運動野内にHb溶液を5μl注入(Fe量約150pmol,注入速度0.5μl/min)してモデルラットを作成した.モデルラットはZNSを0.2%含むラット飼料CE-2で飼育することにより,ZNSを80mg/kg/day投与し,脳波変化に対する影響を検討した.2:研究結果(1)ZNSは100μMでヒドロキシルラジカルの,2mMで一酸化窒素の消去活性を有することを明らかにした.(2)ZNSはカイニン酸誘発発作を用量依存性に抑制すると共に,海馬でのアスコルビン酸ラジカルの発生も用量依存性に抑制することを見いだした.(3)ラットにHbを投与すると,7日後よりは脳波に紡錘突発波にスパイク活動が混在し始め,棘波に一致してラット口周の触毛にtwitchingが認められた.1ヶ月後より約90%のラットには紡錘波状の群発する7Hzの陽性棘波が認められた.(4)ZNS含有飼料の摂取料は非含有飼料に比して少なく,体重増加も少なかった.また,脳波や行動の変化は約50%のラットで認められた.(5)以上の結果,海馬の酸化還元状態はけいれんと関連し,ZNSにはその調節効果があること,また,ZNSはラジカルの消去活性を有するが一酸化窒素の消去能は弱いことも明らかとなった.
機能から推定するシトクロムb6/f複合体の構造

シトクロムb6/f複合体は光化学系IIで還元されたプラストキノンから電子を受け取り、光化学系Iに渡すと同時に膜内外のH^+濃度勾配を形成してATPを生成する重要な働きをしてる。光化学系I、II複合体は高度に精製されその機能解析も進んでいるが、シトクロムb6/f複合体はまだその精製法さえも確立されていない。本研究ではラン色細菌のチラコイド膜から本複合体を精製し、その活性測定法を確立すると共にその基質特異性から活性部位の構造を推定した。複合体は好熱性ラン色細菌Synechococcusvulcanusのチラコイド膜から調製した。従来の方法を基に以下の点を改善して複合体の抽出、精製を行った。すなわち1)NaBr処理の際超音波処理を同時に行うことにより表在性タンパク質を完全に除いた。さらに2)複合体の可溶化の時にデオキシコール酸を共存させるた。これにより狭い硫安濃度範囲で複合体を効率よく沈澱させ、精製度を上げることができた。つぎに本複合体の電子供与体に対する特異性について調べた。通常活性測定にはテトラメチルベンゾキノンを用いるが、トリメチルベンゾキノンも同様に高い活性を示した。しかしジメチルベンゾキノン類およびジクロロベンゾキノンはほとんど活性がなかった。これはジメチルベンゾキノンよりもジクロロベンゾキノン類の方が高い活性を示す光化学系IIと大きく異なっている。両者は本来プラストキノン結合部位を持っているが、その結合部位の構造はかなり異なっていることが分かった。本年度はラン色細菌シネココッカスのチラコイド膜を用い、シトクロムb6/f複合体の活性の測定法の確立と抽出・精製法の確立をめざして実験を行い、以下のような成果を得た。(1)シトクロムb6/f複合体の活性は、通常還元型デュロキノン(テトラメチルベンゾキノン)からシトクロムcへの電子伝達速度を測定して求める。測定には粉末の還元型デュロキノンをエタノールに溶かして使用していたのであるが、同一の試料を測定してるにも関わらず時間と共に活性が低下していく現象がみられた。これはデュロキノンが酸化していくためだということが分かり活性の測定には直前にデュロキノンを還元し、1時間以内に測定を終了させることで問題は解決した。その結果、それまでの測定値の23倍の活性が得られるようになった。(2)測定方法を確立したので、次にシトクロムb6/f複合体の抽出と精製にとりかかった。(1)複合体を抽出する界面活性剤の検討:オクチルグルコシド、ヘプチルチオグルコシド(HTG)、トリトンX-100、ドデシルマルトシドを可溶化剤として検討し、HTGが効率よく、しかも活性を落とさずに複合体を抽出することがわかった。(2)抽出法の検討:チラコイド膜から複合体を前処理なしに抽出すると膜に固く結合していたフィコシアニンが一緒に抽出されてしまい、あとの精製が困難になることが分かったので、あらかじめチラコイド膜を1M NaBr溶液で処理しフィコシアニンを除くことで、フィコシアニンの混入を大きく抑えることが出来た。(3)精製法の検討:常法に従ってまず硫安分画を行い、その後ショ糖の連続密度勾配遠心により複合体を部分精製した。しかしこの画分にはまだ夾雑タンパク質が多いので、カラムクロマトグラフィーによる精製を試み、現在その分離条件を検討している。シンクロムb6/f複合体は光化学系IIで還元されたプラストキノンから電子を受け取り、光化学系Iに渡すと同時に膜内外のH^+濃度勾配を形成してATPを生成する重要な働きをしてる。

本研究ではラン色細菌のチラコイド膜から本複合体を精製し、その活性測定法を確立すると共にその基質特異性から活性部位の構造を推定した。複合体は好熱性ラン色細菌Synechococcusvulcanusのチラコイド膜から調製した。従来の方法を基に以下の点を改善して複合体の抽出、精製を行った。すなわち1)NaBr処理の際超音波処理を同時に行うことにより表在性タンパク質を完全に除いた。さらに2)複合体の可溶化の時にデオキシコール酸を共存させるた。これにより狭い硫安濃度範囲で複合体を効率よく沈澱させ、精製度を上げることができた。つぎに本複合体の電子供与体に対する特異性について調べた。通常活性測地にはテトラメチルベンゾキノンを用いるが、トリメチルベンゾキノンも同様に高い活性を示した。しかしジメチルベンゾキノン類およびジクロロベンゾキノンはほとんど活性がなかった。これはジメチルベンゾキノンよりもジクロロベンゾキノン類の方が高い活性を示す光化学系IIと大きく異なっている。両者は本来プラストキノン結合部位を持っているが、その結合部位の構造はかなり異なっていることが分かった。
佐渡島に生息するハンミョウ3種の分子系統地理学的研究

昆虫の移動能力はその生息環境によって異なることが知られており、一般に森林のような安定的な環境に生息する種は移動能力が低いが、不安定な撹乱地に生息する種は移動能力が高い。海に隔てられた島への侵入チャンスは限られているが、これは種の移動能力に大きく依存すると考えられる。新潟県本土の北方約30kmに位置する佐渡島は、地質学的には本州とつながった証拠はなく、その生物地理的な特徴も十分調査されていない。本研究は、3種のハンミョウを佐渡島内(北の大佐渡と南の小佐渡)と対岸の新潟県本土(上越周辺と胎内・新発田周辺)で採集し、そのミトコンドリアDNAの塩基配列を調べることによって、種の生息環境や移動能力と関連した佐渡島への侵入過程や本州との分化程度を調べることを目的とした。本研究の結果、安定的な環境に生息し、飛翔能力のないマガタマハンミョウでは、佐渡島と新潟県本土の間だけでなく、佐渡島内の大佐渡と小佐渡の間でも明瞭な遺伝的分化がみられた。このことは、本種は佐渡島に侵入した後、本州だけでなく、佐渡島の南北でも交流が長期間ないことを示している。一方、里山周辺の裸地に生息するナミハンミョウや河口部の泥地に生息するコハンミョウでは、佐渡島の個体の大半は本州個体群と遺伝子パターン(ハプロタイプ)を共有しており、遺伝的分化はほとんどなかった。これは、不安定的な環境に生息するこれら2種は移動能力が高く、比較的最近佐渡島に移入したことを示している。本研究の意義は、島の個体群と供給源である本州個体群の遺伝的分化を調べることで、移動能力や島への侵入時期が生物の生息環境によって大きく異なることを示したことである。また、佐渡島のマガタマハンミョウは独自の遺伝子タイプを持ち、保全上重要な個体群である可能性が高いことも明らかになった。
『世界図絵』、『新・世界図絵』および『最新・世界図絵』に関する総合的研究

チェコ、ドイツ、オランダなどヨーロッパ各地の図書館で文献調査を行い、『世界図絵』の様々な異版本を閲覧した。『世界図絵』の挿絵が初めてカラーで印刷された1883年版の特徴を明らかにしたことも重要な成果であるが、とりわけ「第3章天空」の挿絵が1658年に発行された初版では、回転するものであったことを確認できたことは、きわめて大きな成果である。その結果『世界図絵』が世界で最初の挿絵入り教科書であるということにとどまらず、世界で最初の手でさわって動かせることのできる教材であることを明確に指摘することができた。(1)初年度は、これまでに作成している「コメニウス関係文献目録」を整備した。インターネットの検索機能を活用して調査し、関係の図書館から文献を取り寄せた。(2)名古屋大学図書館で文献調査を行った。同大学には、堀内守教授と江藤恭二教授がかつて在職しておられたこともあり、他の図書館には見られない貴重な文献を所蔵している。二次文献にも『遊戯学校』に関する珍しいものがあった。(3)国内では入手できない文献について、海外現地調査により、関係資料を入手した。科研費の助成を受けてチェコ国立図書館で『世界図絵』の異版本を中心に調査し、複写を依頼した。この他ドイツのニュルンベルク市立図書館やベルリンの国立図書館でも『世界図絵』や『新・世界図絵』に関する貴重な文献を閲覧・調査した。ニュルンベルクの市立図書館には、井ノ口の翻訳した『世界図絵』(平凡社版)も所蔵されていた。ベルリンの教育史研究図書館では、研究論文を多数複写できた。(4)アムステルダム大学で開催された国際教育史学会において「17世紀における子どもの発見-『世界図絵』を中心に」という主題で発表した。その際に近郊のナールデンを訪ね、コメニウス博物館で珍しい展示資料を参観した。また、館長の自宅に招かれ、研究情報の交流を行った。(5)日本教育学会のラウンドテーブルにおいても「日本におけるコメニウス研究の動向について」発表を行った。このように初一年度から一定の成果をあげることができた。(1)コメニウス関係の文献を網羅した目録を作成し、大学紀要に発表した。(2)国内では入手できない文献について、海外現地調査により、関係資料を入手した。その一環として2011年9月にドイツへ出張した。デュッセルドルフを拠点にして、ボーフム、ケルン、ボン、ドルトムント、ミュンスターの各大学図書館で文献調査をした。これらの大学は、デュッセルドルフから電車で1時間40分以内の町にあり、開館時間も長いので、効率的な調査ができた。(3)2012年2月には、ウィーンの国立図書館で『世界図絵』の初版を閲覧した。その結果1658年刊行の初版第3章「天空」の挿絵の様子を具体的に調査することができた。これは大変大きな成果であり、次年度に論文にまとめて報告する。(4)2012年3月には、アウクスブルク大学のフォイクト博士を訪問した。これはコメニウス中期の中心的な著作である『光の道』プロジェクトの共同研究者たちと一緒に行ったものである。フォイクト博士は、『光の道』のドイツ語版の翻訳者である第一人者である。(5)あわせてミュンヘンのバイエルン州立図書館で文献調査を行った。(6)2011年8月に千葉大学で開催された日本教育学会第70回大会のラウンドテーブルを企画し、コメニウスの学級論を中心に研究討議を行った。以上、『世界図絵』の文献調査を中心に取り組み、成果があった。研究実績の中から主な成果について、その概要を説明する。2013年度は二つの国際学会で研究発表を行った。一つは、6月27日にスロヴェニア国立学校博物館で開催された「第15回学校生活と学校史博物館に関する国際会議(15th International Symposium on School Life and School History Museums & Collections )」において「学校博物館の展示における教師のイメージ(On the image of teacher in the exhibition at school museum)」と題して発表したものである。これは、多くの学校博物館には教室の復元があるのに教師の姿は見られないことに着目したものである。教師の姿は絵画作品の教室風景や、おもちゃ博物館に見られるが、男性教師に限られる。女性教師や教師集団が見られないのは、歴史的・社会的条件の反映であることを指摘した。この学会の様子については、追手門学院大学『Musa博物館学芸員課程年報』第28号,2014年3月、で報告した。国内の学会では、10月13日に福岡大学で開催された教育史学会第57回大会シンポジウム「大学の歴史を大学教育の視点から振り返る」で行った「大学における教養教育とコメニウスのPansophiaの理念」と題する発表である。以上のように、4年間の助成期間に行った研究の成果を内外の学会で報告することができた。