hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゴシック建築の精神性-擬ディオニュシオスを中心とした「光の形而上学」からの影響

12月からは、『フィロカリア』の翻訳チームに参加した。それによって、擬ディオニュシオス受容の一例として、また修道院制のビザンチン世界におけるあり方について、西方的なシュジェールのそれと比較・考察する上での大きな示唆を得ることができた。シュジェールの文書についての読解をすすめると同時に、シュジェールや同時代人たちの祭儀とそれにまつわる装飾観について、当時の資料を参照し、研究を進めた。加えてビザンツから擬ディオニュシオス文書がどのような形でパリへと伝播したのかという点について、主に翻訳史と祭儀における聖歌について着目した研究を行い、それを早稲田大学の中世ルネッサンス研究所にて発表した(6月)。またシュジェール研究の現在の世界的状況についてのまとめを、西洋中世学会にてポスター発表し(同月)、意見交換や幅広い交流の場を得た。8月から9月にかけて、イル=ド=フランス及びノルマンディ地方のゴシック建築群、またクリュニー修道院をはじめとしたブルゴーニュ地方のロマネスク-ゴシック過渡期における修道院建築/思想についての実地調査を行った。またそれと並行して、先の「祭儀」と「装飾」の関係性を中心とし、パリにて資料収集を行った。同時に、先年度に教父研究会にて発表した、サンドニ修道院における擬ディオニュシオス文書の受容とシュジェールのテキスト分析について資料等で補完し、雑誌『パトリスティカ』にて発表した。また12月には教父研究会・上智大学共生学研究会が共催する三日間にわたるシンポジウム「闇-超越と認識」の企画、運営をおこなった。3月には彼の同時代人であるクレルヴォーのベルナルドゥスの「清貧」に対する思想との対比について、単に「財貨」の問題だけではなく、そこには「祭儀」をそのようなものとして見るかについての違いがあったのではないか、と仮定し、原典と補助的な先行研究に基づいた研究を進めた。その結果については、美学会東部会にて発表、意見交換を行った。研究計画の23年度に記載した1.「擬ディオニュシオス文書の原典研究」2.「擬ディオニュシオスの思想的周辺世界の影響」3.「実際の建築に基づいたシュジェの考察」4.「シュジェの歴史的文脈の研究」という四点のうち、1,2の点についてはすでにある程度行うことができた。また3についても、8-9月のフィールドワークにて、ある程度の資料収集と考察を行うことができたと思っている。4については、思想史的部分からのアプローチをはじめているので、それをもって「おおむね順調」とする。順調に進展している点については、研究の目的に記載したシュジェールと擬ディオニュシオスの比較や、実地での調査、また12世紀サンドニ修道院における宗教儀式の考察などについては概ね手応えを掴むことができたと考えている。ただし、12世紀における擬ディオニュシオス受容の全体像については、いまだ調査の途中であるので、この点をもって「おおむね順調に進展している」という自己評価を選んだ。新しい足がかり等をいくつか発見することができ、それをもとにした発表等を行うことができた。それをもって、「おおむね順調に進展している」といえる。来年度からは、とりわけ12世紀の思想的世界を中心に考察を進めていきたい。
高配位有機テルル化合物の構造と反応特性

1)テトラアリールテルランの反応性を調べるため、安定なビス(2,2'-ビフェニリレン)テルランを用い、各種フェノールとの反応性について研究を行なった。その結果、反応中間体に対応する化合物が室温にて安定に単離でき、そこから熱、及び光分解によりリガンドカップリングまたはイプソ置換生成物が得られてくることが分かった。さらに中間体における中心原子とカルコゲン原子間の結合の有無については、フェノール、p-ニトロフェノールとの反応から得られる中間体についてX線結晶構造解析を行ない、テルル-酸素間の結合距離がテルル-酸素共有結合距離である2.10Åとほぼ変わらない2.29Å、2.46Åであることから、この中間体はテルル-酸素結合を有する新規テルランであることを明らかにした。一方、興味深いことに、2,4,6-トリクロロフェノキシ基を持つ場合、テルロニウム塩に良く見られる二量体構造をとることが明らかとなった。次に溶液中におけるこれら中間体の挙動を調べるため、種々の溶媒により^<125>TeNMRの測定を行ったところ、化学シフトに変化が見られ、それを用いた溶媒のドナーナンバーと共にプロットしたところ、両者に相関性があることが判った。また得られた傾きとσp値の間にも相関性を見いだした。2)2,6-ジメチルフェニル基をエカトリアルリガンドとして持つジハロ-,ジアシロキシテルランを合成したところ、そのエカトリアルC-Te結合に回転障壁が生じることを見いだした。温度可変の^1H-NMR測定によって回転障壁のΔG^‡を求めたところ、その値は15.2-23.8kal/molであることがわかった。
人工光合成による太陽光エネルギーの物質変換：実用化に向けての異分野融合

光合成に「学び」,「模倣し」,「超える」研究視点で異分野連携・融合を図り人工光合成を実現することを目的とした。1)「太陽光の光子束密度条件問題(光子の時間間隔)」の解決、2)光合成のタンパク質環境の「保護効果」に学んだ保護効果の人工光合成での実現、3)安定構造への「静的視点」と反応過程への「動的視点」の融合発展、という研究戦略の下に、1)クロロゾーム型人工光捕集アンテナの開発に成功;2)水分子の2電子酸化の発見;3)可視光Zスキームでの水と二酸化炭素による人工光合成系の開発;4)超効率での二酸化炭素光還元系の開発などをはじめとして、予想以上の研究成果を得た。平成25年度以下、時系列に総括班としての年間実施業務を列記する。・当初の計画通り領域全体に亘る共同研究を領域内で公募し、総括班による審査を経て19件の共同研究を採択し研究費支援を実施した。さらに年度末に成果発表会を開催した。・上記以外にも、メール会議や総括班員が一堂に会した総括班会議を頻繁に行い、研究推進方針や共同研究の実施などについて議論を行い、方針を決定している。平成26年度、以下、時系列に総括班としての年間実施業務を列記する。・2014, 8/20各班会議東京・2014, 8/20-22第3回全体会議、総括班会議那須・2014, 8/23人工光合成国際会議(ICARP2014)準備会議東京・2014, 9/5中間評価会東京・2014, 9/18英国・日本人工光合成シンポジウム英国大使館・2014, 11/24-28人工光合成国際シンポジウム(ICARP2014)を主催淡路島夢舞台・2015, 1/30各班会議東京・2015, 1/31-2/13/26第2回公開シンポジウム東京・2015, 3/27第5回フォーラム人工光合成共催千葉・広報活動としてAn Apple News 22回(通算)およびニュースレター18回(通算)の配信した。・当初の計画通り領域全体に亘る共同研究を領域内で公募し、総括班による審査を経て23件の共同研究を採択し研究費支援を実施した。・本領域、班員の研究活動に関するメディア報道、58件(2年間)上記以外にも、メール会議や総括班員が一堂に会した総括班会議を頻繁に行い、研究推進方針や共同研究の実施などについて議論を行い、方針を決定している。平成27年度以下、時系列に総括班としての年間実施業務を列記する。・2015, 6/12各班会議修善寺・2015, 6/12-14第4回全体会議、総括班会議修善寺・2015, 10/6総括班共同研究会議東京・2015, 10/8 ICEF2015人工光合成分科会東京・2015, 12/5総括班共同研究会議東京・2015, 12/9学術会議人工光合成シンポジウムを共催東京・2015, 12/12-13 ISPCCS2015国際会議を共催ハワイマウイ島・2015, 12/14-19環太平洋化学会議(Pacifichem2015)にて人工光合成分野の3つのシンポジウムを企画開催・2016, 1/28各班会議東京・2016, 1/29-30第3回公開シンポジウム東京・2016, 3/24第6回フォーラム人工光合成を共催京都・広報活動としてAn Apple News 6回(通算28回)およびニュースレター12回(通算36回)を配信した。・当初の計画通り領域全体に亘る共同研究を領域内でし、総括班による審査を経て23件の共同研究を採択し研究費支援を実施した。・本領域、班員の研究活動に関するメディア報道、68件(3年間)上記以外にも、メール会議や総括班員が一堂に会した総括班会議を頻繁に行い、研究推進方針や共同研究の実施などについて議論を行い、方針を決定している。各班の研究項目で予想以上の新展開が見られ、異分野横断型の共同研究も進んでいる。平成24年度に本新学術領域採択の通知を受け、直ちに、総括班会議を開催し、領域全体としての研究推進計画、各班の研究推進計画、について審議、再確認を行い年間方針を決定した。総括班の役割分担を再確認した。以下、時系列に総括班としての年間実施業務を列記する。*8/2キックオフミーティング(日本化学会館)を開催:今後の研究推進計画と推進すべき研究課題を報告、議論した。*12/16合同班会議(東工大大岡山キャンパス)を開催:各班員の研究発表、議論し、班としての研究課題を議論し推進方向への認識を共有した。積極的な共同研究の実施について議論した。*12/17-18第1回公開シンポジウム(蔵前会館)を開催:計画班員全員の研究を報告し、議論した。*12/18第2回フォーラム「人工光合成」(蔵前会館)を開催:一般市民の参加も得て、今後の研究の課題と推進について議論した。当初の目的を十分達成できた。総括班としての年間実施事業を時系列に列記する。1)人工光合成についての日英シンポジウムを共催(2016/6/23-24)

2)総括班会議(京都:2016/ 7/ 21)3)各班会議(2016/ 8/21)4)第5回全体会議(2016/8/ 22-23)5)光化学討論会2016において人工光合成シンポジウムの開催(2016/9/6)6)各班最終会議(東京:2017/ 1/27)7)第6回人工光合成フォーラムを開催(東工大:2017/1/28)8)最終成果報告会(東工大:Dr. T.J Meyer特別講演、2017/1/28-29)9)第6回若手研究者育成シンポジウム(琵琶湖畔:2016/10/17、Japan-France Artificial PhotosynthesisSymposiumを翌日に開催)10)第7回若手研究者育成シンポジウム(立命館大学びわこくさつキャンパス、2017/11/18-19)11)第8回若手研究者育成シンポジウム(北大札幌、2016/11/27-28)12)国際会議の共催:Artificial Photosynthesis: Faraday Discussion、英国化学会から領域代表者(井上晴夫)への依頼により日本で初めてのFaraday Discussionを開催した。(立命館大学朱雀キャンパス、2016/2/28-3/2)13)国際会議を主催:2017 International Conference on Artificial Photosynthesis (ICARP2017)(立命館大学朱雀キャンパス、2017/3/2-5)14)日本化学会第97春季年会において人工光合成についてのシンポジウム開催(2017/ 3/16)ニュースレター20回配信(通算56回)AnAppleニュース6回配信(通算34回)光合成に「学び」,「模倣し」,「超える」研究視点で異分野連携・融合を図り人工光合成を実現することを目的とした。1)「太陽光の光子束密度条件問題(光子の時間間隔)」の解決、2)光合成のタンパク質環境の「保護効果」に学んだ保護効果の人工光合成での実現、3)安定構造への「静的視点」と反応過程への「動的視点」の融合発展、という研究戦略の下に、1)クロロゾーム型人工光捕集アンテナの開発に成功;2)水分子の2電子酸化の発見;3)可視光Zスキームでの水と二酸化炭素による人工光合成系の開発;4)超効率での二酸化炭素光還元系の開発などをはじめとして、予想以上の研究成果を得た。当初の目的を十分達成できた。計画班、公募班全体に亘る積極的な共同研究を基礎にした複数のプロジェクト型研究を推進するとともに、総括班主導による異分野融合型共同研究を一層推進する。総括班会議を頻繁に行うことで、計画班・公募班の研究推進方針を議論、決定し領域全体の研究課題を共有する。領域全体の研究推進方針の下に積極的な共同研究を実施、支援する。28年度が最終年度であるため、記入しない。光化学総括班会議を頻繁に行うことで、計画班・公募班の研究推進方針を議論、決定し領域全体の研究課題を共有する。領域全体の研究推進方針の下に計画班、公募班全体に亘る積極的な共同研究を基礎にした複数のプロジェクト型研究を開始する。領域のホームページ総括班会議を頻繁に行うことで、計画班・公募班の研究推進方針を議論、決定し領域全体の研究課題を共有する。領域全体の研究推進方針の下に計画班、公募班全体に亘る積極的な共同研究を実施、支援する。
ドミナント・ネガティブXlim-1を用いた内在性Xlim-1の機能解析

Xlim-1の転写活性化領域をengrailedの転写抑制領域と置き換えたドミナン卜・ネガティブ型コンストラクト(Xlim1-enR)をmRNA微量注入法によりオーガナイザー領域に発現させたところ、高率に頭部を欠損した胚が得られる。そこで分子マーカーを用いて脳の欠失部位を調べたところ、脳峡のマーカーen-2は消失し、後脳のマーカーのKro x20の発現は残ることより欠失領域は後脳より前方部分であることが判明した。この表現形はマウスのLim1ホモ変異体の表現形と良く一致していることより、内在性のXlim-1の機能阻害によるものと予想された。このことはXlim1-enRがXlim-1のin vivoでの転写因子としての機能を解析する上で有用な手段となり得ることを示している。そこでXlim1-enRによる阻害効果を背側中胚葉特異的分子マーカーで調べたところ、chordin、Otx2、cerberusの発現は強く抑制されることが示された。活性型Xlim-1はアニマルキャップにおいてchordinとOtx2の発現を引き起こすことは既に示されていたが、今回さらにcerberusの発現も引き起こすことが見い出され、これらの遺伝子はいずれもXlim-1の標的遺伝子の有力候補となった。昨年度に引き続きXlim1-enRの特異性を調べるために回復実験を試みた。Xlim1-enRと共注入するものとしては、活性型とxlim-1(LIMドメイン点変異体と欠失変異体)、野生型Xlim-1、野生型Xlim-1とLdb1、で行ったが、何れによっても回復は認められなかった。アニマルキャップアッセイにおいてアクチビン処理で引き起こされるchordinとcerberusの発現はXlim1-enRにより抑制されるが、野生型Xlim-1の共発現では回復するよりむしろ協調的に抑制が増強された。Xlim-1はLdb1と共に4量体を生成するとされているが、今回我々の得た結果はXlim-1がこの様な転写因子複合体として機能していることを示唆しており、今後のXlim-1の機能ドメインの詳細な解析の必要性を示している。
再生可能エネルギーを利用した分散電源に適した系統連系ソフトスイッチング電力変換器

本研究課題ではスマートグリッドで適用可能な電力変換システムを提案し,シミュレーションおよび実機実験によりその有効性の検証を行った。電力変換システムは,入力を再生可能エネルギーによる発電電力とし,これをいったん電気二重層コンデンサに蓄え,出力高調波の少ない並列多重電流形インバータにより売電もしくは系統電圧安定化制御を行う。電気二重層コンデンサへの充電にはソフトスイッチングを導入した降圧チョッパを適用し,その安定動作および高効率を実現した。並列多重電流形インバータおよび配電系統モデルによる系統電圧安定化制御の検証においては無効電力の注入が系統電圧上昇の抑制に有効であることを確認した。平成25年度は低電圧大電流出力ソフトスイッチング電力変換回路(以下,SS-Conv.)の回路構成および回路定数設計,基本的な回路制御アルゴリズムの確立,最適MPPT制御アルゴリズムの確立,および並列大容量コンデンサ(以下,EDLC)への充電管理制御法の確立を計算機シミュレーションにより行った。第1段階では,直流電圧源を電源として基本的なSS-Conv.の回路動作の確認した。その結果,設計通りの回路動作が行われていることを確認し,回路制御アルゴリズムが確立された。第2段階では,太陽電池を電源として,MPPT制御アルゴリズムおよびEDLCへの充電制御アルゴリズムの検討を行った。太陽電池の解析モデルを作成して検討した結果,MPPTの実現およびEDLCへの適切な充電を確認した。平成26年度に計画していた並列多重高周波電流形インバータの試作を前倒しで当該年度にも行った。まずは2台作成して動作確認を行った。スイッチング周波数を100kHzとし,2台並列出の試験結果は設計通りで良好な結果が得られた。平成26年度は低電圧大電流出力ソフトスイッチング電力変換回路の試作および並列多重高周波電流形インバータの追加試作を行った。さらにシステム全体の計算機シミュレーションを行い,EDLC充電制御,太陽光発電のMPPT制御,無効電力制御を同時に実現するアルゴリズムを検討し,良好な結果が得られた。平成27年度に計画していた簡易系統ミニモデルの計算機シミュレーションによる設計を前倒しで当該年度に行った。本研究課題では,スマートグリッドで適用可能な電力変換システムを構築し,シミュレーションおよび実験により,その有効性について検証を行った。電力変換システムは,入力を太陽光発電や風力発電のような再生可能エネルギー発電システムとし,発電電力をいったんすべて並列接続された電気二重層コンデンサバンクに蓄電する。この蓄電電力を,出力高調波の少ない電流形インバータを並列多重化した出力側の系統連系インバータで売電もしくは無効電力制御による系統電圧安定化制御に使用することを想定した。電気二重層コンデンサへの充電にはソフトスイッチング降圧チョッパを採用し,実機実験においてソフトスイッチングの実現および高効率を達成した。並列多重電流形インバータは系統連系条件を考慮してその台数を8台とし,無効電力制御を実現した。配電系統モデルも構築し,すべての発電電力の売電は配電系統の電圧上昇を招くことがあること,無効電力を注入することによって電圧上昇の抑制にある程度の効果があることを明らかにした。太陽光・風力発電システムの不具合があり,この補修および調整に時間を要したため,当該年度に予定していた実天候による試験を実施できなかったことが理由として挙げられる。パワーエレクトロニクス平成27年度は計画通りの簡易系統模擬ミニモデルの試作を行い,前年度に計画していた実天候による試験,および簡易系統模擬ミニモデルを用いたスマートグリッドミニモデルによる系統安定化制御について検討を行う予定である。低電圧大電流出力ソフトスイッチング電力変換回路(以下,SS-Conv.)の回路定数設計,基本的な回路制御アルゴリズムの確立,最適MPPT制御アルゴリズムの確立,および並列大容量コンデンサへの充電管理制御法の確立を達成した点,当該年度はSS-Conv.の試作までは至らなかった代わりに翌年度に計画していた並列多重高周波電流形インバータの試作を前倒しで行い,良好な試験結果が得られた点が理由として挙げられる。平成26年度は,計画通り,並列多重並列電流形インバータ(以下,並列多重CSI)の追加試作,SS-Conv.と並列多重CSIの組み合わせ試験および実天候での試験により,最適なEDLC充放電制御,MPPT制御の実現を目指す。太陽光・風力ハイブリッド発電システムのメンテナンスの都合上,平成25年度に計画していた低電圧大電流出力ソフトスイッチング電力変換回路(以下,SS-Conv.)の試作は平成26年度に実施する。平成27年度は簡易系統模擬ミニモデルを試作し,スマートグリッドミニモデルにより最適な無効電力制御および系統安定化制御の限界についても評価を行う予定である。
ATF2遺伝子ファミリー欠損による乳癌の発症

これまで私達はJNKやp38で活性化される転写因子ATF-2ファミリーメンバーのin vivoでの生理的な役割を理解するために、それぞれの欠損マウスを作製してきた。1,ATF-2遺伝子ヘテロ欠損マウスは雌で生後一年以上経過すると高頻度で(18例/31匹)乳癌の発症が見られた。この乳癌はスキルス硬癌と診断され、肺や肝臓への転位を伴うものであった。2、乳癌発症のメカニズムを探るために野生型及びヘテロ、ホモ欠損胎児から初代培養細胞を採取しチップテクノロジー法を用いて発現している遺伝子を比較したところAPCとc-junの発現が変異細胞で低下していた。3、3T3法で樹立した細胞株を用いて2と同様に解析したところ、新たにGadd45遺伝子の発現誘導がATF-2欠損細胞で著しく低下することが明らかになった。特にアニソマイシンによるシグナル伝達系が阻害されていた。4、正常乳腺ではGadd45遺伝子の発現が見られたが、乳癌組織ではいずれも著しく発現が低下していた。5、また野生型及びヘテロ、ホモ欠損胎児から初代培養細胞を採取し活性型RASを発現させた後、ヌードマウスに移植した結果、ヘテロとホモの場合は100%腫瘍を形成したが、野生型では全く形成されなかった。6、以上の事からATF-2ヘテロ欠損マウスは腫瘍になるポテンシャルが非常に高く、生後1年程度の間に新たな変異が導入されるとβ-カテニンの蓄積やGadd45の誘導不全等により、腫瘍を発症すると考えられる。
新潟県100年の生活史:佐渡・新潟市・魚沼を中心として

「新潟県100年の生活史」研究は、日本人の生活構造の諸側面には、都市と農村との間に多大な格差が存在するとの仮定のもとに出発したものである。「地方の時代」といわれる現在、各地域の社会・経済構造の基礎ならびに、その影響を様々な角度から分析することは、各地域の今後の発展の方向づけをする上で極めて重要であると考えられる。新潟県は、その地理的、地形は、歴史的現況等から、細分化して考える必要がある。そこで、本研究では、西日本型とも言われる佐渡地域、最も新潟県らしい湛水田稲作単作地帯満原地方の新潟市、そして山村の豪雪地帯にある漁沼の三地域に焦点を当てた。そして、研究成果として以下四点の論文を中心に報告書をまとめた。1.初等教育の普及と教育の成果(梅村又次)2.新潟県における食生活の変遷(熊谷文枝)3.人口変化の歴史的パターン(斎藤修・中川清)4.戦前期新潟県経済の位置(伊藤繁)これらの論文により、生活史の分析が、歴史的横の側面と、地域的縦の側面の双方からのアプローチが同時になされなければならないことがわかっている。そして、分析結果をもとにして、地域の住民が、幸せであると感じつつ余生を過ごせるような環境作りに励むことが必要である。それは、この研究の対象地域である新潟に対してのみ言うのではなく、日本全域に対して言えることである。その様な点に生活史研究の意義があろう。換言すると、多角的に生活水準の諸側面の歴史的推移を研究することにより、その生活史のダイナミズム分析が可能となる。地域社会を歴史的、かつ総合的に分析することは、日本の他地域・全体との係りの中で把える事を可能にし、地域社会の将来の総合的システム構築への施策となろう。今年度昭和62年度の研究目的である基礎的研究は大方達成されたといえる.但し,「郡是,市町村是」「産業調査書」を中心とする文献資料による新潟県の社会生活の歴史的変遷の研究に関しては,充分に時間をさくことが出来ず,来年度昭和63年度の課題とした.高齢者のききとり調査は,当該地域を6地区(佐辺,新潟市町,新潟市平場農村,北魚沼,南魚沼,中魚沼)に分類し, 75歳以上の男女各々1地区5名計30名に対し実施された.更に,ききとり調査と並行して「新潟県における食べ物の変遷」と題する簡単なアンケート(6頁)も実施した.ききとり調査のほんの初期的結果からみて,都会人と比較して単一性の強いと思われる新潟人の生活様式も,詳細にみると多様性に富むことがわかる.例えば食生活では,主食(玄米,五分づき,七分づき,白米,くず米,かて飯,そば,うどん,そはがき,餅,麦)かて飯の種類,毎日のよりに食べたおかずの各々に関して幅広い多様性がみられる.また,村(町)の行事にも実に数多くの項目が見られる. (例えば,正月,小正月,二十日正月,豆撒き,ひな祭,端午の節句,田植え,七タ,夏祭り,お盆,十五夜,彼岸(春,秋),庚申祭,大師講,神送り,えびす講,年夜など. )それは,都会(東京都世田谷区)と農村(新潟県南魚沼郡)の三世代の日本人を通じて見られた日本の社会生活構造の二重性(熊台, 1987)のみならず,新潟の住民の社会生活の中にも二重構造が存在する可能性を示唆するものといえる.それは,本研究の目的とする地域社会を歴史的かつ総合的に分析し,それを他の地域ならびに日本全体との係りの中で把える事を可能にするという趣旨に合致するものである.

それは,本研究の当該地域の将来の総合的社会システム構築への施策となるものと考えられるといえる.「新潟県100年の生活史」研究は、日本人の生活構造の諸側面には、都市と農村との間に大きな格差が存在するとの過程のもとに出究したものである。「地方の時代」といわれる現在、各地域の社会、経済構造の変化ならびに、その影響を様々な角度から分析することは、各地域の今後の発展の方向づけをするうえで極めて重要性があると考えられる。そのような見地に基づき、当該年度においては、月例会合を東京に於いて持つ事により、研究者各人の論点を理解し、それに対し批評・論議し、最終報告書作成への下準備とした。又、夏を中心として、新潟各地へ赴き、資料収集および新潟県各地の観測を行った。生活史研究においては、統計資料による客観的分析と、観測による研究者の主観的分析という二者のアプローチが必要であると思われる。従って、本研究で用いられた調査方法は妥当なものと思われる。但し、当初予定していた「郡県・市町村県」の文献資料分析は、諸事情により行う事が出来なかった。昨年度および、今年度収集した資料を詳細に分析し、その結果を各研究者が論文としてまとめた。新潟県の生活史のあるが、新潟の位置を日本全体の中で把える事をも目的とする本研究の主旨に沿って、新潟という地域社会を、歴史的かつ総合的に分析し、それを他地域ならびに、日本全体との係りの中で把えるよう留意した。以上のような今年度の研究実績を考える時、今年度昭和63年度の研究目標は、ほぼ達成されたと言えよう。(但し、261個の社会指標すべてについて、新潟県(佐渡・新潟市・魚沼地域)に関する統計資料を可能な限り過去に遡及し、明治期以降のものを蒐集する。と言う計画は、いささか現実性のない無謀なものである事が判明した。従って、分析対象の社会指標は限定せざるを得なかった。)
トランスナショナル高等教育と多国籍大学の展開に関する国際比較研究

本科研は国際比較の観点からトランスナショナル高等教育の展開や多国籍大学の問題について研究したものである。今日、大学の海外分校や大学の国際協力による、大学の国境を越えた展開が顕著である。本研究はこうした現象を促進させ、また国内の教育機関と外国大学との最適なマッチングを支える要素は何であるかを明らかにした。結論として、(1)国内の高い教育熱に比して低いインフラの成長、(2)内外の大学における教育コストの大きな差、(3)外貨の流出を防ぐコストパフォーマンスの高い教育、(4)国内の学生の外来文化からの保護、などの要素が重要であるとした。英語の通じる環境は好ましいが、マーケティングにとって必須ではない。本年度はトランスナショナル高等教育および多国籍大学における、現地の国家的価値や宗教・社会的イデオロギーの影響について基本的情報の収集を行った。特にホスト国とプロバイダー国の価値の衝突の可能性について、その実態と対応、それらを克服する概念的枠組みの可能性について、文献調査を実施した。現地調査としては、カリブ海の多国籍大学である西インド諸島大学(University of West Indies)の中核キャンパスであるジャマイカ校を訪問し、人文教育学部所長のス汰ッフォード・グリフィス(Stafford Griffith)教授ほかに面談し、あわせて大学の見学を行った。その結果、多国籍大学の管理運営システムやキャンパス間の学生・教員の移動、教育の質の水準の確保の問題などが明らかになった。国内調査としては、ウラジオストクに本部がある、ロシア極東連邦総合大学の函館分校を訪問し、校長のイリイン・セルゲイ(Ilin Sergey)氏ほかと面談し、函館に分校を設置した理由、留学などのキャンパス間交流プログラムや学生の進路などについて情報を収集した。また京都大学との交流なども含めて、来年度の本校訪問調査の準備も行った。科研の研究分担者・連携研究者との打ち合わせを7月27日に京都大学において行い、研究の基本的推進方針や共通の調査項目などについて確認した。また中国およびインドのトランスナショナル高等教育の価値教育プログラムなどについての情報交換を行った。海外の多国籍大学1校の訪問と国内の海外大学の分校1校を訪問調査し、文献研究も予定どおり進行している。ただし、西インド諸島大学のジャマイカ分校の現地調査を別資金により行ったため、海外調査1回分の予算の執行が次年度にまわされたのでその分の執行は会計上計画より遅れている。本年度は昨年度に続き、海外分校を中心としたトランスナショナル高等教育の展開における、地政学的背景と現地規制、並びに文化的要因の影響について情報の収集と分析を進めた。その結果、トランスナショナルな高等教育展開には、資本主義諸国の経済学や工学などが、もと社会主義諸国において、国内の大学やカレッジにおけるプログラムよりも人気を集めているよいう現状が明らかになった。海外調査としては、5月にスウェーデンのストックホルム経済大学がラトビア(リガ)に設立したストックホルム経済大学リガ分校を訪問し、北欧の大学が東欧に分校を設置する目的とホスト国からの需要などについて聞き取り調査を行った。また9月にはウラジオストックのロシア極東連邦大学を訪問し、日本の函館分校の位置づけや国際展開の戦略について聞き取り調査を行った。国内調査としては、7月に釧路の公立釧路大学、2月に東京、文部科学省高等教育局を訪れ、日本の大学のトランスナショナル高等教育(海外大学分校)の展開の動向と発展の可能性について意見交換を行った。ホスト国からの教育的要請(需要)と、日本の大学の規制の問題が重要であることを確認した。成果の公表としては、一連の成果を2017年3月の第52回アジア教育研究会(京都大学)で報告した。また関連論文「中国が型トランスナショナル高等教育の展開」を京都大学大学院教育学研究科紀要第63号(445-463頁)に張潔麗と共著で執筆した。海外の大学分校1校、プロバイダ大学1校を調査訪問し、国内調査と研究会発表、紀要論文の掲載などを行い、研究は順調に進行しているといえる。本年度は昨年度に続き、トランスナショナル高等教育の展開における海外分校を中心とした、地政学的背景と現地国内規制、並びに文化的・宗教的要因の与える影響について、情報の収集と国際潮流の分析を行った。全体的な展開の現状としては欧米大学の分校がイスラーム圏に設置された場合、欧米の経済学部等が旧社会主義圏に分校を設置した場合の、ホスト国家側からの規制や法規の現状について調査を行った。トランスナショナル高等教育の世界的動向については、海外分校の設置に限れば、北アメリカからアジアへの進出が47件、ヨーロッパからアジアへの進出が55件で最も大きく、ロシアやオーストラリアからの進出はそれぞれ15件と13件となっていた。また欧米内での北アメリカからヨーロッパへの展開も24件とかなり確認された。具体的な現地調査としては、クロアチアのロッチェスター大学分校、ストックホルム経済大学のリーガ(ラトビア)分校、中国の内外協力による大学運営の実態についても調査を行った。多国籍大学の展開に関しては、南太平洋大学、西インド諸島大学、南アジア大学などがあげられるが、これら地域大学が国家を超えた共同体によって運営され、各国にはその分校が置かれるものの、大学はその設立当初から加盟する国家規模を越えており、学生の分校の移動がそのまま海外留学に相当する事例である。本研究ではこのような多国籍大学(地域大学)の特徴と経営上の利点、さらに内部学生と域外からの留学生との関係について考察を加えた。

本研究はこうした現象を促進させ、また国内の教育機関と外国大学との最適なマッチングを支える要素は何であるかを明らかにした。結論として、(1)国内の高い教育熱に比して低いインフラの成長、(2)内外の大学における教育コストの大きな差、(3)外貨の流出を防ぐコストパフォーマンスの高い教育、(4)国内の学生の外来文化からの保護、などの要素が重要であるとした。英語の通じる環境は好ましいが、マーケティングにとって必須ではない。次年度はこれまでの文献調査で得られたトランスナショナル高等教育および多国籍大学の情報をもとに、現地調査を本格的に推進する。具体的には3件の海外調査を予定している。(1)5月にヨーロッパ(EU)域内でのトランスナショナル高等教育の実例としてユニークな、ラトビアのリガにあるストックホルム経済大学リガ分校を訪問する。(2)9月には、昨年度訪問した函館分校の本校である、ウラジオストックのロシア極東連邦総合大学を訪問して、ロシアのトランスナショナル高等教育の展開の状況を調査する。(3)また11月には別資金で、南アジアの多国籍大学であるSAAC大学のインド校を訪問して、その展開の状況や課題について調査する予定である。次年度はこれまでの文献調査、海外現地調査、国内調査て得られた情報をもとに、さらに研究をすすめ、研究分担者、連携研究者との打ち合わせを行い、最終的な成果報告書をまとめる予定である。海外調査としては、アメリカのロッチェスター大学がクロアチアのザグレブとドブロブニクに設立した、RITクロアチア分校、および日本の大学コンソーシアムが展開する海外校E-JUSTを訪問する予定である。比較教育学予定していたジャマイカ調査が、本科研ではなく別資金で行うことになったことと、第2年度に海外現地調査の計画がやや集中することになったため、次年度使用予算が発生した。連携研究者の年度末の海外調査(アメリカ)に資金を残しておいたが、この調査に連携研究者が自分の研究費との合算で執行したため、一部が未使用として残った。本年度の海外現地調査で予定どおりの予算執行にもどると予想される。研究代表者として現地調査はラトビア・リトアニア(5月)、ロシア(9月)、インド(11月)を予定している。研究分担者ではロシア(南部)、中国(南部)、連携研究者ではインド(小原)などを予定している。連携研究者を含んだ海外現地調査を予定している。
ボーリング孔を利用した反射法地震探査データの深度変換

本研究では、反射法地震探査における反射点の位置は震源と受振点を焦点とする等走時面である楕円上にあることから、2組以上の震源と受振点の組による反射記録から、反射波の走時、反射面までの平均速度が求まれば、各々の楕円群の共通接線を描くことにより、反射面の位置が得られることを明らかにした。具体的には、反射波の等走時面の楕円の式を導出するとともに、共通接線を自動的に描くためのアルゴリズムも開発し、オフセットVSP,坑井間反射法地震探査、地表面反射法地震探査データに適用するとともに3次元データへの拡張も行った。その結果、本手法により各種の3次元の反射法地震探査データのマイグレーションされた深度断面が高精度で得られることが確認できた。また、本アルゴリズムは、計算機のコアメモリーが少なく、かつ計算が高速であることから、現場でのミニコンピュータでの作動が可能である。さらに、本手法はトンネル切羽前方探査にも適用できることが明らかになった。本研究では地表面反射法地震探査,オフセットVSP,坑井間反射法地震探査データの深度変換を統一的に取り扱える等走時面の利用による3次元深度変換の手法を開発し、各種のモデルに適用し,その有効性を確認した。その結果,以下のことが明らかになった。1.震源と受振点の位置,反射波の走時,反射面までの平均速度が与えられると,反射点は震源と受振点を焦点とする楕円体の面上にある。したがって,複数の震源と受振点の組に対して二次元,三次元の場合,それぞれ楕円群,楕円体群を描き,それらの共通接線あるいは共通接面として反射面を得ることができる。2.楕円群,楕円体群の共通接線および共通接面は調査地域を格子で区切り,各種弾性波探査データ記録上の各サンプルに対する楕円群が交差する格子点上に,その時刻における振幅値を加算することにより自動的に描くことができる。3.従来,非常に手間のかかると考えられていた各種弾性波探査データの三次元のマイグレーションされた深度変換処理が,本手法により少ない計算時間,かつ少ないコアメモリーで簡便に行われる。具体的には、反射波の等走時面の楕円の式を導出するとともに、共通接線を自動的に描くためのアルゴリズムも開発し、オフセットVSP、坑井間反射法地震探査、地表面反射法地震探査データに適用するとともに3次元データへの拡張も行った。
教育研究機関における環境安全教育の構想と系統化された教育プログラムの開発

継続性と発展性を備えた大学の研究現場における安全管理システムに組み込まれた「環境安全教育プログラム」を開発することを目的とし、環境安全学の実践手法に基づく教育プログラムについて検討した。また実践教育の効果を実際の東京工業大学での環境安全教育科目において実施した。さらに、大学研究室現場における環境安全の自主管理システムの構築について検討するため、東京工業大学の研究室をモデル指定し、環境と研究の両面からリスクマネジメントシステムの実施を行った。さらに、研究室現場での暴露量データが不足している現状および作業内容と作業条件が実験中にさまざまに変化する状況では、環境安全教育プログラムを具体化できないという課題、また、実験室内への有機溶剤の放散量そのものが不明であるという課題があったことから、PRTR制度に基づく東工大の化学物質の使用量、移動量、排出量を化学物質廃棄物の化学分析データをベースに詳細なバランスシートを作成し、それを解析することにより実験室内放散量が推定できることを明らかにした。また、暴露量の測定を様々な実験形態について、「各研究室で通常の実験作業において有機溶剤を使用したときにどの程度暴露するか」を現状として把握し、その結果に基づいて、健康安全管理やリスク管理を検討し、東工大全ての部局においてトータル93ケースで作業条件と作業内容に関連した暴露量データを測定した。これらの結果から、(1)大学の実験研究室内への化学物質気散量の推定が可能である。(2)化学物質気散量の数値が一定レベル以上の研究室で重点的に作業条件とリスク管理を徹底する。(3)大学側が行う研究室への化学物質管理や指導が合理的にできる、という大学研究現場での「教育プログラム」として実際的な数値データによる実践教育手法を導くことに成功した。大学の研究現場は教育訓練中の学生が、実験研究の労働現場に居るという矛盾を解決するという視点から、労働安全衛生マネジメントシステムによるPDCAサイクルにより学生が研究現場で安全を確保しつつ、環境安全の教育を受けるという考え方に基づき、東工大が東京都の労働安全衛生マネジメントシステムのモデル事業所として指定を受けた機を活かして、PDCAサイクルを動かす際の学生への教育面からの対応の仕方を検討すると共に、学生が実際どのように教育され、その効果がどのようになっているかについて研究を行った。また、有機則と特化則に基づく作業環境測定を行い、これらの結果をPDCAサイクルに活かす方法とその際の教育の視点からのデーターの活用方法について研究を行った。この作業環境測定用にガスクロマトグラフィーを購入した。さらに、東工大で行われている学内LANによる化学物質管理システムとしてのハードと実験廃液処理施設で行われている化学物質移動に関する化学分析データーとの照合に基づく学生への実態的な教育システムを検討した。トータルとして、安全教育の根源である安全に深く配慮する行動や社会安全に対する自己のリスクアセスメントに基づくリスクコミュニケーションの教育、さらにはこれによる安全に対する高度な精神構造教育の手法について検討した。「教育プログラム」の実践手法を開発に当たっては、研究室現場での暴露量データが不足している現状および作業内容と作業条件が実験中にさまざまに変化する状況では、プログラムが具体化できないという課題、また、実験室内への有機溶剤の放散量そのものが不明であるという課題があるため、これらの基礎データーの取得を行った。まず、PRT制度に基づく東工大の化学物質の使用量、移動量、排出量を化学物質廃棄物の化学分析データをベースに詳細なバランスシートを作成し、それを解析することにより、数値ADに基づき実験室内放散量が推定できることを明らかにし、これにより把握を行った。また、暴露量の測定を様々な実験形態について行ったが、暴露量の測定に当たっては、「各研究室で通常の実験作業において有機溶剤を使用したときにどの程度暴露するか」を現状として把握し、その結果に基づいて、健康安全管理やリスク管理を検討する、ということを前提に各研究室に協力して頂き、東工大全ての部局においてトータル93ケースで作業条件と作業内容に関連した暴露量データを測定した。

これらの結果、ある作業条件を除けば暴露量は管理濃度以下であったことから、数値ADとドラフト排ガススルー量測定に基づく実験室内放散量(研究室ごとに数値データーとして求められる)が一定レベル以上に達する研究室において、化学物質使用での管理を徹底する指導方針が有効であるという結論に達した。つまり、PRTR制度による化学物質の移動量や排出量を正確に把握することにより、(1)大学の実験研究室内への化学物質放散量の推定が可能であり、(2)この数値が一定レベル以上になっている研究室で作業条件とリスク管理を徹底すれば、(3)大学側として行う研究室への化学物質管理や指導が合理的にできる、という大学研究現場での「教育プログラム」として実際的な数値データーによる実践教育手法を導くことに成功した。
Dimethyl Sulfoxideの全身投与によるラット水晶体の変化

Dimethyl Sulfoxide(DMSO)は,米国において民間治療薬として,局所または全身投与を受けている患者がいる。しかし,実験レベルではDMSOが白内障を誘発したとの報告もあるため,各種動物(家兎,ラット)に長期間投与し,生体眼での水晶体の形態変化,摘出眼での生化学的変化を検討し,皮質混濁の発現,混濁部位での還元型グルタチオン/酸化型グルタチオン比の低下,水可溶性蛋白質の減少と水不溶性蛋白質の増加をこれまでに確認している。一方、米国でDMSOを長期連用している患者の3年間の水晶体変化を著者の施設で行い特徴的な皮質深層部の散乱光増強と核部の変化所見をえている。本実験は,生体眼における混濁発現の初期像ともいえる水晶体皮質深部の散乱光強度の増加の原因を探ることを目的とし,顕微鏡下にこの部位の形態的変化を観察した。実験にはBrown-Norwayラット40匹を供試動物とし,1%および5%濃度にDMSOを溶解した飲料水を自由摂取させて白内障を誘発した。また常水を投与したものを対照群とした。水晶体の観察記録は2週間毎にScheimpflugカメラ(EAS-1000,NIDEK)で行い,水晶体皮質部の散乱光強度をdensitometryにより測定した。さらに,水晶体皮質部に混濁が出現した時点で水晶体を摘出,走査型電子顕微鏡下で観察,撮影し,一部の試料にはX線解析を施行した。水晶体の変化は,5%投与群で投与開始3か月以降から,前後皮質部の散乱光が増強しはじめ,6か月めで核部を囲む前後皮質深層部に帯状,球状混濁として認められた。1%投与群は基本的に5%投与群と同様の経過を示したが,進行速度,程度に差が見られた。電子顕微鏡下では,散乱光の増強が見られた深部皮質の繊維間に無数の顆粒状物質が認められ,この物質は直径約2μmの結晶様の形状を呈していた。この結晶様物質をX線解析した結果,高濃度のS元素が検出された。DMSO投与による水晶体初期変化はDMSOの直接水晶体内浸透によりS元素を含む結晶物質が水晶体繊維間に析出,繊維結合に乱れをきたし発現すると想定した。
脳卒中急性期から慢性期を視座に入れた上肢廃用症候群予防プログラムの開発

この研究では、脳卒中患者の急性期の上肢の廃用症候群発生の実態調査と、廃用症候群予防プログラムの開発を試みた。脳卒中発症1週間後の麻痺側の肩関節の関節可動域では、外旋が有意に低下していた。廃用症候群予防プログラムとして、看護師が麻痺側を支援して患者が整髪動作を1週間毎日行った結果、肩関節外旋と外転の関節可動域の低下を予防することができた。看護師が生活支援の1つとして行う整髪動作活動が、麻痺側の肩関節可動域低下予防に有効であることが示唆された。さらに、看護師が積極的に活動を促進することが上肢の廃用症候群予防につながることがわかった。本研究の目的は、脳卒中患者が慢性期になってから問題の1つになっている上肢の拘縮や痛みに対して、脳卒中を発症した直後の急性期から医療チームの中で主に生活の支援を行う看護師が、安全に臨床で使用できる上肢の廃用症候群予防プログラムの開発である。本研究では、平成24年度から25年度にかけて、1施設でのSCU(脳卒中センター)及び脳卒中急性病棟にて、発症後12日目の脳卒中患者を対象に、前向き比較研究行い、対照群30例について、生体電子インピーダンスを用いて筋肉量の測定および、関節可動域測定にて可動域の変化を見た。その後、看護師が実施可能な上肢の廃用症候群予防プログラムを作り、介入群30例の患者の検証を行っている。していた。今後は、介入群との比較を行い、プログラムの有効性を確認したい。脳卒中患者が慢性期になってからの問題の1つに麻痺側上肢筋力低下と肩関節拘縮および肩関節の痛みがある。脳卒中患者の慢性期で肩関節拘縮を伴う患者は脳卒中患者の4050%を占めており、日常生活におおいに影響を与えるといわれている。今回の研究では、慢性期にこれらの症状を少しでも残さずに生活できるように、脳卒中を発症直後から実施可能で、看護師が安全に実施できるプログラムを開発するために研究である。次年度に向けて、慢性期を視座して、拘縮・痛み・筋力低下が起こらないような看護師が日常生活での看護ケアの中で安全に実施できるプログラムを作成し、現在介入研究を実施中である。今後、対象群と介入群の比較検討を実施し、発表してゆく予定である。脳卒中患者の慢性期で肩関節拘縮を伴う患者は脳卒中患者の4050%を占めており、日常生活に大きな影響を与えるといわれている。今回の研究は、慢性期にこれらの症状を少しでも残さずに生活できるように、脳卒中を発症直後から実施可能で、看護師が安全に実施できるプログラムを開発するために研究である。平成26年度の研究では、発症後12日目の発症間もない急性期脳卒中患者を対象に、対照群と介入群を入院期間で分けて麻痺側及び非麻痺側の上肢の関節可動域と生体電子インピーダンスの機器を使用しての筋肉量の比較を行った。脳卒中急性期患者の上肢の関節可動域の結果については、麻痺側の関節可動域の縮小が脳卒中の発症早期から起こっており、特に肩関節外転と外旋の低下がみられていることが明らかになった。また、介入については、ヘアブラシを患者にもってもらい、ブラッシングを行った。この結果に関してはBJNN(British Journal of Neuroscience Nursing )に掲載予定である。筋肉量については、発症後1週間で麻痺側上肢に筋肉量の低下があることを明らかにした。2014年10月10日の日本脳神経看護研究学会にて「発症間もない脳卒中患者の筋肉量の変化」のタイトルで発表した。平成26年度に行ったアンケート調査は、合計56名に郵送した。今後アンケートの結果について発表していく予定である。脳卒中患者は急性から発生した機能障害に伴い、慢性期には関節可動域の縮小を生じ、ADLの低下が起こりやすい。そこで本研究では、上肢の可動域縮小予防を目的に脳卒中発症後12日目の急性期から関節可動域訓練に整髪動作を組み込んだ積極的支援介入を試み、その効果を明らかにした。対象は、初発脳卒中の患者で、患者31名を対照群、31名を介入群とした。対照群には通常の看護ケアとセラピストによる通常のリハビリテーションを行い、介入群には介入群の看護ケアとリハビリを加えて、1日1セット30回のヘアブラシを使用した整髪動作の支援を、安全面に注意しながら行った。麻痺で上肢が挙上困難な場合は、研究者が参加者の上肢を保持し、肩関節に過度な負担がかからないように注意ながら支援した。評価は、他動的関節可動域の角度(肩関節の屈曲・外転・外旋,肘関節屈曲、手関節の屈曲・伸展)について、発症後12日の初回と、初回から6日目に測定し比較した。その結果、測定できなかった10名を除外した対照群26名と介入群26名で測定を行った。対照群の可動域は、6日目には麻痺側肩関節外旋角度が2.1度有意に低下していた(p=0.049)。一方介入群では、初回に比べ6日目の肩関節外転角度が5.7度有意に拡大していた(p=0.002)。また、対照群と介入群の両群間の麻痺側の比較を行ったところ、介入群の麻痺側肩関節外転角度(p=0.001)と肩関節外旋角度(p=0.035)において、有意な関節可動域の拡大を認めた。

介入群の実施中・実施後の上肢の疼痛発生はなかった。さらに、平成27年度の追跡調査によって、退院後も整髪動作が原因と考えられる有害事象の発生はなかったことが明らかになった。この研究では、脳卒中患者の急性期の上肢の廃用症候群発生の実態調査と、廃用症候群予防プログラムの開発を試みた。脳卒中発症1週間後の麻痺側の肩関節の関節可動域では、外旋が有意に低下していた。廃用症候群予防プログラムとして、看護師が麻痺側を支援して患者が整髪動作を1週間毎日行った結果、肩関節外旋と外転の関節可動域の低下を予防することができた。看護師が生活支援の1つとして行う整髪動作活動が、麻痺側の肩関節可動域低下予防に有効であることが示唆された。さらに、看護師が積極的に活動を促進することが上肢の廃用症候群予防につながることがわかった。脳神経看護今後は、平成27年度が本研究の最終年度であるため、本研究で得れた成果の発表を重点的に行う。発表については、本研究で得られた上肢の関節可動域への変化の一部を2016年4月に行われるAANNへ投稿し、演題が採用されれば発表する予定である。また、前年度に得られたアンケート調査の分析を行い、公表する予定である。論文の投稿については、本研究で得られ昨年日本脳神経看護学会発表した筋肉量の変化についての成果を、学会誌へ投稿する予定である。初発の脳卒中患者を対象にのSCU(脳卒中センター)および急性期脳卒中病棟での前向き比較研究(介入研究)を行い、対照群30例、介入群30例のデータ収集は平成26年3月までで終了した。現在、その結果を分析し、論文投稿、学会にて結果の発表を行う予定である。平成24年度の計画は、超急性期からの上肢の関節可動域・筋肉量などの現状(通常リハビリテーションを受けている患者)の変化を明確にすることであった。脳卒中肩関節については通常のリハビリテーションを受けている患者の脳卒中超急性期から患者の上半身肩関節を含む上肢についての現状調査を行った。現在、作成した介入プログラムに基づき、介入研究を実施しているため、おおむね順調に進展していると考える。論文の翻訳・校正費用に予定以上の費用が必要となり、当初予定した学会への成果発表を別の予算で行ったために、今回の次年度使用額が生じた。今回の介入研究では、介入によって発生する恐れのある肩や腕の痛みなどについて発生予防には十分注意して研究を行った。その結果、急性期病院入院中には介入が原因と考えられる有害事象の発生は聞き取り調査ではなかった。しかし、対象者の退院後の状況の把握は不十分であるために、急性期病院退院後の安全面での確認を中心に肩や腕の痛みの有無と日常生活状況の確認のために、研究参加者に対して退院後の経過を郵送法でのアンケート法を用いた追跡調査で確認する予定である。また、成果の公表として論文作成および学会での公表を行う予定である。平成25年度は急性期脳卒中患者に対して、プログラムの検証ための介入群の調査を昨年度に継続して行う。また、平成24年の研究で得られた結果を国内・国際学会で発表するとともに論文発表を行う予定である。平成25年度に論文作成に着手する予定であったが、予定よりも患者のデータ収集に時間がかかり、平成25年度は論文作成にまで至らなかった。平成26年度は、英文雑誌に投稿を行ってゆきたい(翻訳料金、投稿料金)。平成26年度は、郵送法による患者の上肢の痛みと、日常での生活面についてのアンケート調査を行う予定である(平成26年4月30日倫理審査委員会提出済)。