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20世紀の南アジア・イスラーム思想の再構築に向けた基礎的研究

本研究の目的は、近現代イスラーム世界、とりわけ南アジアにおけるイスラーム復興の理解のため、同地のイスラーム思想家に関する包括的な研究基盤をつくり上げることにある。特に20世紀を代表する宗教家サイイド・アブルアアラー・マウドゥーディーに着目し、彼を核とした南アジアのイスラーム復興の諸勢力の相関性を明らかにする。マウドゥーディーの思想は、広くイスラーム世界各地でその影響が確認されており、現代のイスラーム復興の礎となってきた。本研究では、彼の多数の著作や講演録、雑誌記事、パンフレット等を収集・分類し、彼の活動と思想を南アジアの宗教政治運動の中に位置づけることによって、南アジア・イスラーム研究の基盤構築を目指すおのである。3年目の本年は、マウドゥーディーの組織した政治団体ジャマーアテ・イスラーミーと、彼の活躍した20世紀前半のムスリム知識人に着目した。前者としては、エジプトのムスリム同胞団の影響からみるジャマーアテ・イスラーミーの研究の可能性に着目し、従来思想的なつながりが指摘されてきた両団体が、団体としての交流にさほど重きをおいてこなかったことを指摘した。後者としては、マウドゥーディーを含む19世紀後半から20世紀前半に活躍したムスリム知識人が、現在のパキスタンにおいてどのように語られていたのかを、学校教科書のテキスト分析から明らかにした。その結果、ジャマーアテ・イスラーミーやデーオバンド学院といったイスラーム系の政治組織・教育組織はほとんど触れられることがなく、そのかわりにムスリム連盟やジンナーといった政治家らについての評価が高かったことを指摘した。国内での研究会・学会に積極的に出席し、政治学方面の分析手法を取り入れるべく研究を進めている。一方で、予定していた和文ブックレットの出版には至らなかった。次年度は、研究の総まとめとして、南アジア・イスラーム復興における諸宗教勢力の関係図を明らかにする。マウドゥーディーと彼の率いたイスラーム党を中心に、ウラマー党やクルアーンの道党、布教団体タブリーギー・ジャマーアトといった国内の宗教勢力との関係を解析し、さらに中東のイスラーム同胞団、南アジアのシヴセーナーといったヒンドゥー教団体など、各地の宗教勢力との連携・対立関係を描き出す。初年度は、研究成果の発信を積極的に行った。海外では、8月にイギリスのダラム大学で研究発表を行った。これは、南アジアの宗教家マウドゥーディーがどのように利子の禁止についての論稿を発表していたのかを明らかにするものであった。イスラーム経済を専門とする同大学ビジネススクールの教授、研究者らから、有益なコメントを多数いただけた。さらに、この発表に前後して訪問したレスター・マークフィールド高等教育研究所では、南アジアを専門とする多数の教員・研究者と情報交換をした。同研究所に隣接するイスラミック・ファウンデーションも訪問し、国内の改宗ムスリムのサポートを行うニューイスラムプロジェクトでのインタビューを行った。国内では、5月に日本中東学会年次大会で、9月に日本南アジア学会全国大会で研究発表を行った。出版物の成果としては、パキスタン・カラチから出版された英語・ウルドゥー語の書籍に英語論文を寄稿した。日本語では東京外国語大学南アジア研究センターよりワーキングペーパーを刊行した。計画していた資料収集については、日本国内で有数のウルドゥー語コレクショを誇る、京都大学附属図書館のアキール・コレクションにて、マウドゥーディーが1955年出版のウルドゥー語の経済書籍『人間の経済的問題およびそのイスラーム的解決』を入手した。これは、近代イスラーム経済の思想的原泉と言われる一冊で、国内・海外の主要図書館に所蔵されている同書のなかでも、最も版の古いものである。当初の予定通り、イギリスのダラム大学で研究発表および調査を行った。国内での成果発表、論文としての成果発表も進んでおり、おおむね順調に進展している。昨年度までの実績をもとに、マウドゥーディーの主題年表を作成に取り組んだ。主に参照したのは新聞記事である。また、彼の死後に出版された2巻本の回想録Tazkira-e Maududi(『マウドゥーディー伝』)は、支持者等によって編纂されたものであるものの、事実関係の誤認などが確認されたため、参照するに留めた。新たにマウドゥーディーの人生を一覧するものとして、彼とイスラーム党の活動を主軸に、マウドゥーディーの論文や著作、国内外での報道状況を年表に落としこんでいるところである。また、東南アジアにおけるウルドゥー語の広がりと現状を調べるため、インドネシア・ジャカルタでの概況調査を行った。1980年代に流行した南アジア発の思想を残す翻訳本は、大学の図書館等には所蔵されていたものの、現在改訂・再販された様子はなく、すでに他の思想家らに関心が移っていることが確認された。ごく僅かではあるが、プサントレンにおいてマウドゥーディーの著作を読んでいる若い学生らにも面会ができ、意見の交換を行った。日本中東学会の年次大会では、昨年度までの成果を発表し、資料の扱いの観点から批判的・建設的な意見を多数いただけた。さらに、マレーシア・クアラルンプールでは、東南アジアにおけるウルドゥー語書籍の出版状況について、翻訳と解釈書の普及状況を発表し、マレー語他現地言語を専門とする研究者からフィードバックをいただけた。パキスタンのカラチから出版されている学術雑誌『テヘシール』の創刊号に、英文でウルドゥー語の聖典クルアーンの翻訳に関する論文を発表した。パキスタン・カラチでの調査を行うことができた。新旧の研究所を周ることができ、新たな人脈を築くことができた。ただし、1週間と限られた時間ではあったため、資料収集に十分な時間を割くことができなかった。成果については、国内外で研究発表を行った。

また、英文での論文も出版され、アウトプットが順調に進んでいる。本研究の目的は、近現代イスラーム世界、とりわけ南アジアにおけるイスラーム復興の理解のため、同地のイスラーム思想家に関する包括的な研究基盤をつくり上げることにある。特に20世紀を代表する宗教家サイイド・アブルアアラー・マウドゥーディーに着目し、彼を核とした南アジアのイスラーム復興の諸勢力の相関性を明らかにする。マウドゥーディーの思想は、広くイスラーム世界各地でその影響が確認されており、現代のイスラーム復興の礎となってきた。本研究では、彼の多数の著作や講演録、雑誌記事、パンフレット等を収集・分類し、彼の活動と思想を南アジアの宗教政治運動の中に位置づけることによって、南アジア・イスラーム研究の基盤構築を目指すおのである。3年目の本年は、マウドゥーディーの組織した政治団体ジャマーアテ・イスラーミーと、彼の活躍した20世紀前半のムスリム知識人に着目した。前者としては、エジプトのムスリム同胞団の影響からみるジャマーアテ・イスラーミーの研究の可能性に着目し、従来思想的なつながりが指摘されてきた両団体が、団体としての交流にさほど重きをおいてこなかったことを指摘した。後者としては、マウドゥーディーを含む19世紀後半から20世紀前半に活躍したムスリム知識人が、現在のパキスタンにおいてどのように語られていたのかを、学校教科書のテキスト分析から明らかにした。その結果、ジャマーアテ・イスラーミーやデーオバンド学院といったイスラーム系の政治組織・教育組織はほとんど触れられることがなく、そのかわりにムスリム連盟やジンナーといった政治家らについての評価が高かったことを指摘した。国内での研究会・学会に積極的に出席し、政治学方面の分析手法を取り入れるべく研究を進めている。一方で、予定していた和文ブックレットの出版には至らなかった。当初の計画通り、パキスタンの宗教家・マウドゥーディーの主題年表を作成する。これは研究会での発表とそれに対する頂いたコメント・意見等を反映させた上で、再来年度以降に和文で公開する予定である。日本国内には京都大学附属図書館のアキール・コレクションに関連資料が所蔵されている。この中にはマウドゥーディーに関する著作が多数含まれており、引続き同コレクションの確認を行う。計画の3年目として、主題年表を和文のブックレットとして出版することを目指す。これまでの口頭発表を踏まえて明らかになった問題などを補正しつつ、編集作業を行う。フィールド調査としては東南アジアと南アジアに渡航し、これまでの研究から不足が明らかになった論文や著作の収集を行う。次年度は、研究の総まとめとして、南アジア・イスラーム復興における諸宗教勢力の関係図を明らかにする。
ボーダレスな音環境デザインの実現に向けた音の大きさ評価における男女差の要因解明

本研究では「音圧と感覚量の対応関係における男女差」と「文化的背景の影響」の2つの観点から音の大きさの評価に男女差が生じる要因を解明する。音の大きさの評価に男女差が認められるかを,前課題で検証済みである日本人と中国人以外を対象とした実験により確認する。これらの実験の結果から音圧と感覚量の対応関係における男女差の有無を調べ,<音の大きさの評価><文化的背景><音圧と感覚量の対応関係>の因果関係を含めた聴覚の知覚メカニズムにおける男女差の要因を解明し,音による環境デザインに音の大きさの評価における男女差や文化的背景の影響を考慮した新たな指針を与える。
光入力経路の発達に伴う体内時計ネットワークの形成・再構築と機能強化

本研究の第一の目的は、Ca^<2+>感受性蛍光タンパク質で標識された視交叉上核(SCN)スライス培養を網膜神経節細胞(RGCs)と共培養させることにより、RGCs突起とSCNニューロンがシナプス形成する決定的瞬間を顕微鏡下で捕らえ、SCNニューロンの生後発達過程をin vitroで再構築することである。また、この共培養によりSCNニューロンに見られる神経発火やサーカディアンCa^<2+>濃度リズムがどのように影響されるのかを解析することにより、出力リズムが増強されていく過程を可視化しようと試みた。その結果、まずRGCsの分散培養およびスライス培養の作成と、これらに対するCa^<2+>感受性蛍光タンパク質遺伝子(YC2.1およびYC3.6)の導入に成功した。これらは、コラーゲンゲル上での培養と無血清条件下において突起伸張が確認された。また、視交叉上核に投射するメラノプシン陽性RGCsにおいて発現が認められ(論文準備中)、時計調節に係わる可能性が示唆されているコレシストキニンA受容体(CCKAR)の機能解析を行ったところ、CCKAR刺激(CCK8投与)実験において用量依存的な細胞内Ca^<2+>濃度上昇を確認した。CCKA受容体欠損マウスでは体内時計調節における光同調能力が極めて弱いことが報告されており、今後CCKAノックアウトマウスにおいてRGCsのCa^<2+>応答に異常が見られるのかどうか解析する予定である。SCNスライス培養とRGCs共培養実験は突起伸張の方向性と距離が定まらず未だにin vitroにおけるシナプス形成を確認できていない。今後より効率的なモデル実験として不死化したSCNプロジェニター細胞(SCN2.2細胞)の分化誘導実験とRGCsのシナプス形成過程を組み合わせた実験をおこなう予定である。
二方分割型ブロック計画の推定可能条件および遺伝子工学への応用に関する研究

二方分割型ブロック計画(split-block design)と密接な関係にある分割法実験(split-plot design)において、3要因を持っ場合の線形モデルを定義し、主効果および交互作用効果を一般化最小2乗法で推定するための一般的最適計画(universally optimum)の組合せ論的特徴を示した。さらに、その一般的最適計画となる実験計画の構成法を導き出した。また、2つの分解可能なブロック計画(resolvable design)から構成される2要因の分割法実験において、generally balancedで処理効果が推定可能な条件を導出し、その結果から同様の方法で構成される二方分割型ブロック計画に関してgenerally balancedで処理効果が推定可能な条件の一部を定義した。また、遺伝子工学実験で利用される交配実験のひとつであるdiallel cross実験の最適性とそれら最適基準を満たす実験の構成法に関する研究を進め、controlとtestの要因を持つdiallel cross実験においてcontro1とtestの処理間または2つのtestの処理問の交互作用効果の推定に関して一般的な最適基準を満たす計画の組合せ論的特徴を示した。さらに、それら組合せ論的特徴を満たす計画の構成法も示した。これらの結果から二方分割型ブロック計画におけるcontrolとtestの要因を持つ計画への可能性が示唆され、さらに遺伝子工学実験における活用方法を得ることができた。本研究の遂行には名古屋大学の研究者の協力を得た。二方分割型ブロック計画(split-block design)と密接な関係にある分割法実験(split-plot design)の線形モデルを定義し、主効果および交互作用効果を一般化最小2乗法で推定するための一般的最適計画(universally optimum)の条件および組合せ論的特徴を示した。さらに、処理効果の推定や有効性の検証に利用されるefficiency factorについて研究を行い、2つの分解可能なブロック計画(resolvable design)から構成されるsplit-plot designの有効性とそのefficiency factorの表を得た。本研究の遂行にあたっては大阪府立大学の研究者の協力を得た。また、遺伝子工学実験で利用される交配実験のひとつであるdiallel cross実験の最適性とそれら最適基準を満たす実験の構成法について研究を行った。本研究は応用分野に関する調査研究として進めてきたが、diallel cross実験の研究としても充分価値のある結果が得られた。特にdiallel cross実験の中でもcontrolとtestの要因を持つ実験は、本研究課題の二方分割型ブロック計画と同じ2要因実験であり、今後研究を進める上で大変有用な結果が得られた。本研究の遂行には名古屋大学と慶應義塾大学の研究者らの協力を得た。これらの結果については投稿準備中であり、今後、得られた研究成果を二方分割型ブロック計画のMulti Stratum分析を利用した処理効果の推定可能条件、および遺伝子工学分野を始めとした他分野への応用に関する研究へ活かす予定である。
スキルス胃癌モデルを用いた癌間質の増生、硬化、収縮の機序に関する研究

1、臨床面からの検討:スキルス胃癌の特徴として、リンパ流、腹腔への直接播種により転移臓器の関質の硬化を来し臓器障害を起こすことが挙げられる。このような遠隔転移を持った高度進行胃癌における外科治療の問題点につき検討し予後規定因子、至適手術術式、腹膜転移胃癌の問題点を明らかにした。2、実験的検討:(1)組織培養;コラーゲンゲル培養法を用い3種の癌細胞(KATOIII,MKN45,WiDr)と5種のヒト線維芽細胞(TIG101,MKF1,MF2,MF3,KF2)により検討した。その結果、癌細胞ではコラーゲンゲルの収縮は認められず、この現象は線維芽細胞固有の性質であることが判明した。また、その収縮の程度はその線維芽細胞の起源により異なっていた。スキルス胃癌間質由来ヒト線維芽細胞とスキルス胃癌細胞とのコラーゲンゲル内の混合培養において(In-Vitroスキルス胃癌モデル)、ゲル収縮は線維芽細胞のコラーゲン繊維の認識、再編成が重要な一因を担っていると考えられた。なお、本モデルはスキルス胃癌の間質の病態を明らかにする新しいモデルとして今後さらに応用しえるものと考えられた。(2)動物実験;スキルス胃癌細胞をヌードマウスの胃壁、腹腔内に単独、コラーゲンとともに、コラーゲンと胃壁由来線維芽細胞とともにそれぞれinplantした結果、いずれも胃には癌の増殖は得られなかったが、腹腔内投与においてはコラーゲンとともに投与したものに腹腔内に癌の増殖が確認し得た。スキルス胃癌において、癌間質の主要成分であるコラーゲンが腫瘍の増殖、進展に重要な役割を持つ可能性が示唆された。3、スキルス胃癌の特異な進展形式を明らかにするため、胃癌病理組織切片より腫瘍形態をコンピューターグラフィックスを用いて立体構築しその腫瘍体積を測定する方法を考案した。現在その臨床的意義につき検討中である。スキルス胃癌の進展に伴う間質の硬化、収縮の機序を明らかにするために、in vivoの状態をより反映することのできるコラーゲンゲル培養法を用いて細胞間物質(コラーゲン)、間質細胞(線維芽細胞)、癌細胞の相互関係を検討した。[方法]手術材料より得られたスキルス胃癌間質線維芽細胞(MKF-1)、正常胃壁線維芽細胞(MF-3)、真皮線維芽細胞(KF-2)および樹立細胞株であるヒト真皮線維芽細胞(TIG)、スキルス胃癌細胞(KATO III)を用いた。10%ウシ血清、0.25%コラーゲンを含むRPMI 1640培地に細胞を加え混合液とし、径35mmシャーレに2mlずつ分注しコラーゲンゲル培養を行った。細胞数は単独培養において2.5×10^5cells/dish,混合培養においては癌細胞、線維芽細胞それぞれ2.5×10^5cells/dishに設定した。培養後7日目のコラーゲンゲルの収縮率を測定すると伴に、ゲルを10%ホルマリンにて固定後、組織切片を作成しMasson変法にて染色しゲルの形態学的検討を行った。[結果]1、単独培養においてKATO III株ではゲル収縮は認められなかったが、各線維芽細胞では細胞種によりその収縮率に差異がみられ25%51%のゲル径の収縮がみられた。2、KATO III株と各線維芽細胞の混合培養においても同様に34%43%のゲル径の収縮がみられた。

3、光顕的にコラーゲン線維は線維芽細胞により再編成され、細胞周囲に会合していたが、この変化はKATO III株においては混合培養においても認められなかった。[まとめ]本モデルにおいてヒト線維芽細胞はその起源にかかわらずコラーゲンゲルを収縮する特性を有していた。この現象には癌細胞は直接的には関与しておらず、スキルス胃癌間質の収縮、硬化において間質細胞である線維芽細胞が重要な役割を担っている可能性が示唆された。研究成果の一部は、第66回胃癌研究会において報告した。1、コラーゲンゲル培養法を用いて、コラーゲンゲルの収縮について種々の起源の線維芽細胞、またスキルス胃癌細胞(KATOIII)を含む他の樹立細胞(RPMI 7932,WiDr,MKN 45)を用いて検討を行った結果、ゲル収縮には癌細胞種に関わらず線維芽細胞が重要な役割を担っていることが明らかにされた。2、本モデルへのフィブロネクチンの関与を免疫組織学的に検討した線維芽細胞のコラーゲン認識にはフィブロネクチンが関与していたが、癌細胞については明らかではなかった。接着因子のゲル収縮への関与は今後の研究の進展に非常に重要な点であり、本年度中にさらに他の因子について詳しい検討が必要と思われた。3、ヌードマウスを用いてin vivoで胃癌モデル作成の予備実験を行った。マウス胃壁内へ癌細胞を注入し局所において癌細胞の増殖が確認し得た。モデル作成における至適条件、移植胃癌の組織学的所見を検討の上in vitroのモデルとの対比が必要であると考えられた。1、臨床面からの検討:スキルス胃癌の特徴として、リンパ流、腹腔への直接播種により転移臓器の関質の硬化を来し臓器障害を起こす。このような遠隔転移を持った高度進行胃癌における外科治療の問題点につき検討し予後規定因子、至適手術術式、腹膜転移胃癌の問題点を明らかにした。2、実験的検討:(1)組織培養;コラーゲンゲル培養法を用い3種の癌細胞(KATOIII,MKN45,WiDrと5種のヒト線維芽細胞(TIG101,MKF1,MF2,MF3,KF2)により検討した。その結果、癌細胞ではコラーゲンゲルの収縮は認められず、この現象は線維芽細胞固有の性質であることが判明した。また、その収縮の程度はその線維芽細胞の起源により異なっていた。スキルス胃癌間質由来ヒト線維芽細胞とスキルス胃癌細胞とのコラーゲンゲル内の混合培養において(in-vitroスキルス胃癌モデル)、ゲル収縮は線維芽細胞のコラーゲン繊維の認識、再編成が重要な一因を担っていると考えられた。なお、本モデルはスキルス胃癌の間質の病態を明らかにする新しいモデルとして今後さらに応用しえるものと考えられた。(2)動物実験;スキルス胃癌細胞をヌードマウスの胃壁、腹腔内に単独、コラーゲンとともに、コラーゲンと胃壁由来線維芽細胞とともにそれぞれinplantした結果、いずれも胃には癌の増殖は得られなかったが、腹腔内投与においてはコラーゲンとともに投与したものに腹腔内に癌の増殖が確認し得た。スキルス胃癌において、癌間質の主要成分であるコラーゲンが腫瘍の増殖、進展に重要な役割を持つ可能性が示唆された。3、スキルス胃癌の特異な進展形式を明らかにするため、胃癌病理組織切片より腫瘍形態をコンピューターグラフィックスを用いて立体構築しその腫瘍体積を測定する方法を考案した。
COPD患者と家族がともに取り組むセルフマネジメントを支援する教育プログラム

2組のCOPD在宅療養者と家族を対象に、冬季前に看護師・理学療法士による自己管理および室内運動の個別指導を実施し、冬季5か月、月1回の看護師による自宅訪問で自己管理を継続的に支援した。訪問では、体調観察と自己管理への助言、個々の環境や状況に合わせた運動調整、良好な管理に対する賞賛、目標設定への助言等を行った。結果、2名に増悪はなく、とくに1日の歩数が介入前の10倍を超えた1名は、6分間歩行試験で介入前297mから介入後360mへと距離が伸び、健康関連QOLやうつ症状レベルの改善が見られた。療養者と家族が、生活するその場で、主体性を尊重されながら専門家とともに行う学習は効果があると考えられた。1.COPD患者と家族を対象とした「COPD安定期における自己管理」研修会の実施:当該地域では、COPD患者が疾患をセルフマネジメントする上での情報不足が推測された。患者とその家族を対象に、病気の悪化を予防する健康管理や、息切れがあっても動き方や生活の工夫で生活の質を低下させない方法を学んでもらうことを目的に、平成25年10月に大学内で研修会を実施した。講師は、呼吸器内科専門医と理学療法士に依頼した。参加者は、COPD患者6名、家族3名、医療・福祉関係者が6名であった。患者からは、少しでも情報がほしい、主治医とさらにコミュニケーションを深めたいなどの感想があった。COPD患者の参加が予想以上に少なかった。次年度は、もっと参加しやすい環境や方法、および周知方法を検討したい。2.介入研究「冬期間の室内運動を中心にしたセルフマネジメントの実践」:降雪のために活動や運動の機会が減少する冬期間に、室内でできる体操を継続することで、息切れの軽減や気分転換を図ってもらうことを目的とした。介入方法と評価方法がほぼ決定し、計画が完成した。所属する大学の倫理審査を受け承認を得た。ただ、計画完成が当初予定よりも遅れたこと、協力施設が確保できなかったことで、冬期間の実施に間に合わなかった。専門医からの助言では、自己管理の内容がやや難易度が高く、高齢者には難しい面もあることの指摘も受けているので、次年度の実施に向けて指導内容やサポート方法をさらに検討していく。3.COPD患者の療養生活を支える家族の看護ニーズを知る: COPD患者を支える家族の情報源や資源、困難や不安などについてアンケート調査を実施する計画をたて、予備調査まで行った。さらに質問内容を検討し、本調査を実施する。1.COPD患者と家族を対象とした「COPD安定期における自己管理」研修会の実施当該地域では、COPD患者が疾患をセルフマネジメントする上での情報不足が推測された。患者とその家族を対象に、病気の悪化を予防する健康管理や、息切れがあっても動き方や生活の工夫で生活の質を低下させない方法を学んでもらうことを目的に、平成25年度に引き続き、H26年10月4日に市公共施設で研修会を実施した。参加者は、COPD患者6名、家族3名、医療職者5名であった。患者からは「病気の怖さを知った」「これから運動をしたい」、家族からは「(患者に)歩く習慣をつけてほしい」「定期的にCOPDの話をしてほしい」などの感想があった。2.介入研究「冬期間の室内運動を中心にしたセルフマネジメントの実践」降雪のために活動や運動の機会が減少する冬期間に、室内でできる体操を継続することで、息切れの軽減や気分転換を図ってもらうことを目的として、家庭を5か月間(平成26年12月27年4月)定期的に訪問し自己管理支援を行う計画を立てた。総合病院の協力を得て、パイロット・スタディとして、2事例の介入を行った。冬期の室内運動プログラムは平成27年4月終了し、現在は来冬(平成27年5月同年11月)までの活動量等を調査中である。冬期間の介入の効果については、これからデータを分析する。今後は、パイロット・スタディの評価からさらに有効な介入方法を検討し、計画を修正し、次期冬季には対象事例数を増やし、介入研究を継続する予定である。3.COPD患者の療養生活を支える家族の看護ニーズを知る研究初年度に、上記研修会に参加したCOPD患者家族に実施する計画であったが、研修会に参加した家族数が予想を下回ったこともあり、アンケート調査の実施が計画どおりに実施できなかった。研究の目的は、COPDの安定期を維持するためのセルフマネジメント教育の一環として、COPD在宅療養者とその家族を一体にとらえ、両者が支え合いお互いの健康を維持するための自己管理を支援する看護方法を検討することである。具体的には、降雪地域を研究場所として、COPD在宅療養者とその家族を対象に、冬期の運動継続を中心とした自己管理指導とその継続支援を試み、その介入の効果を評価することである。平成26年度は、第1期としてパイロット・スタディの位置づけで、平成26年11月27年11月の期間で、2事例を対象に室内運動および自己管理指導を実施し、平成26年12月から27年4月まで定期的に家庭を訪問し、運動継続と自己管理の支援を行った。平成27年5月から11月は各自の管理として活動期の状況を比較調査した。

介入前と冬季後および活動期(5月11月)を比較することで、冬期の介入にどのような効果があったのか、詳細に分析し発表予定である。また、第2期として平成27年11月から平成28年11月の期間で、同様の目的と方法で2事例について介入研究を実施中である。ただし、前期の結果と評価から、介入方法に修正を加えた。具体的には、より個別に合わせた運動メニューの作成、運動量が低下する1月の指導の工夫、自己目標をさらに意識できるかかわり、家族の不安・疑問などへの対応をより丁寧に行うなどの介入を加えたことである。現在は冬期の介入終了後の評価を実施するところであり、その後各自で自己管理を継続してもらい、平成28年11月に最終評価を実施する予定である。介入研究の開始が、当初計画の平成25年度から平成26年度にずれ込んだことによる。1年の遅れはあるが、介入研究では第1期と第2期は順調に進んでおり、第2期終了は平成28年11月である。研究目的の達成に向かい着実に研究を進めている。COPDでは、増悪予防、病状の進行予防の介入として、セルフマネジメント教育が重要な役割を果たす。本研究の目的は、COPD在宅療養者と家族に実施した運動・自己管理指導および訪問による継続支援の効果を明らかにすることであった。今回の介入は活動量が低下する冬季に焦点を当て、さらにその後の7か月間の自己管理状況を把握した。実施期間は、パイロットスタディが2014年11月2015年11月、本調査が2015年11月2016年11月であった。各期2組の療養者が参加した。介入効果は、増悪の有無、6分間歩行試験、健康関連QOL、自己効力感テスト等を、介入前後および1年後で評価した。以下は本調査の結果である。対象者2名は70歳代男性、mMRC 3、在宅酸素療法中で、同居家族は妻であった。介入は、病院内で看護師と理学療法士による自己管理および室内運動の個別指導1回と、冬季5か月、月1回の看護師による自宅訪問であった。訪問では、自己管理や目標設定への助言、環境や状況に応じた運動調整、良好な管理に対する賞賛等を行った。結果は、2名に増悪はなく、事例A;目標を上回る運動量と日誌を1年間継続した。歩行試験は介入前297m、後360m、1年後366mで、1日の歩数は介入前264歩、後3383歩、1年後2170歩であった。また、健康関連QOLや自己効力感の向上等が見られた。事例B;併存症による体調不良もあり、運動目標は達成できなかったが、日誌管理はほぼ実行した。歩行試験は介入前318m、後255m、1年後279mで、1日の歩数は介入前634歩、後707歩、1年後712歩であった。訪問を取り入れた冬季のセルフマネジメント支援により、日誌管理の習得で増悪予防や身体活動の維持が期待できる可能性がある。療養者と家族が、生活するその場で、主体性を尊重されながら専門家と共に行う学習は効果があると考えられた。2組のCOPD在宅療養者と家族を対象に、冬季前に看護師・理学療法士による自己管理および室内運動の個別指導を実施し、冬季5か月、月1回の看護師による自宅訪問で自己管理を継続的に支援した。訪問では、体調観察と自己管理への助言、個々の環境や状況に合わせた運動調整、良好な管理に対する賞賛、目標設定への助言等を行った。結果、2名に増悪はなく、とくに1日の歩数が介入前の10倍を超えた1名は、6分間歩行試験で介入前297mから介入後360mへと距離が伸び、健康関連QOLやうつ症状レベルの改善が見られた。
地方都市における都市病理の総合的研究(調査対象都市:仙台市)

仙台市を対象として、最近発生している都市問題について調査した。その内容は、1.都市の基礎構造では、仙台市の産業・経済構造、地域構造、人口現象、仙台市の歴史・文化・生活問題と行政対応について研究した。2.行動問題では、非行、犯罪、自殺、アルコ-ル依存症、精神疾患などについて調査、研究した。3.家族問題では、老人世帯、単親家族、貧困家族、養護児童、家出、離婚などの問題についていろいろな資料を用いて究明した。4.学校問題では、登校拒否、いじめ、校内暴力、学校中退などの問題について調査した。5.地域問題では、土地・住宅問題、交通問題、スパイクタイヤによる公害について調査・研究をおこなった。なお、くわしい研究実績の内容については一冊の報告書にまとめているのでそちらを御覧いただきたい。また、これらの研究成果については、さらに研究を深めて平成4年度に多賀出版から一冊の本にまとめて出版する予定になっている。各テ-マごとに原稿用紙40枚(400字詰)ぐらいの内容を予定している。まず最初に仙台市に発生する社会問題に関する意識調査を約50人の知識人に実施した。次にこの調査をふまえて、各分担者が資料収集と調査を行なった。例えば、犯罪、非行、売春、暴力団、家出、自殺、などに関しては宮城県警や各警察署で資料の収集と聴きこみ調査を行なった。退学、中退、いじめ、登校拒否、校内暴力、情緒障害などは教育委員会やその他の教育機関で資料の収集にあたった。また、単身家族、貧困家族、養護児童、離婚などに関しては各社会福祉施設、県庁、市役所などで資料の収集を行なった。さらに、アルコール依存については依存症におちいっている患者さんに対して断酒会、A・A、病院などで調査を実施した。また、いのちの電話に相談してくる社会問題を知るために、常任理事を研究会に呼んでその実態を報告してもらった。産業経済、人口現象、地域社会構造、社会文化、行政施策、公害、交通問題、土地、住宅問題などについては、県庁、市役所で資料収集をすると同時に行政機関の担当者にきてもらい聴きこみ調査を行なったが、なお現在も継続中である。また福祉事務所に持ちこまれる社会問題を理解するために、そこで働くケースワーカーやそこを利用しているクライエントの人々についてアンケート調査を現在実施中である。そのことによってケースワーカーの問題に対するサービスとクライエントのニーズの間の認識のずれについて明らかにし、対策にも活かしていきたいと考えている。その他、現在、単親家族についての調査を母子家庭、父子家庭で行なうことを計画している。なお、これらの社会問題についての資料収集と調査は次年度も継続していくが、研究成果については平成3年か4年に、一冊の本にまとめたいと思っている。
ヒトロ腔癌および実験的発癌過程におけるテロメラーゼ活性と抑制遺伝子の検討

本研究目的は、細胞の寿命に関与しているテロメラーゼに注目し、特に癌細胞ではテロメアを付加・伸長させるテロメラーゼにより細胞分裂を無限に行うことを可能にしていると報告されているので、癌の増殖を抑制する抗癌剤がそのテロメラーゼにいかに影響を及ぼすかを検討した。本研究では抗癌剤として現在あらゆる領域で最も使用頻度の高い抗癌剤であるシスプラチンを用いた。当科が治療を行った口腔悪性腫瘍患者からの臨床検体では約8割にテロメラーゼ活性が高値を示したことより、テロメラーゼは抗癌剤の標的になりうると思われた。扁平上皮癌細胞株A431とそのシスプラチン耐性株とを用いたin vitroの実験で親株に比し耐性株においてテロメラーゼ活性の上昇が認められた。扁平上皮癌細胞株A431およびそのシスプラチン耐性細胞株C-1,C-2をヌードマウスの背部皮下に移植しシスプラチンの投与を行ったin vivoの実験で、A431群では主要重量の減少が認められた。しかし、C-1,C-2では腫瘍重量は増大し抗腫瘍効果は認められなかった。さらにシスプラチン投与後の各群から摘出した腫瘍のテロメラーゼ活性を測定したところ、A431ではテロメラーゼ活性の著しい抑制が認められたが、C-1,C-2ではテロメラーゼ活性のわずかな減少を認めただけであった。このことはin vitroの結果と同様の結果を示した。また、A431,C-1,C-2さらにヒト口腔癌由来の扁平上皮癌細胞株であるHSC2,KB,HSC3,HSC4を用いて各細胞株のシスプラチン感受性とテロメラーゼ活性との関係を検討したところ、シスプラチン感受性の低い細胞株ほどテロメラーゼ活性の上昇を認め、シスプラチンの抗腫瘍効果とテロメラーゼ活性との相関が示された。以上の結果より、臨床においてシスプラチンを用いる場合、シスプラチン感受性の指標としてテロメラーゼ活性の有用性が示唆された。テロメラーゼは癌細胞の多くでその活性の上昇が報告され,癌との関連が示唆されている.さらに一部の癌ではその病期の進展とテロメラーゼ活性との相関が報告されており,癌の腫瘍マーカーとして注目されている.本研究では,癌化学療法においてテロメラーゼ活性とその治療成績との関係を検索し,テロメラーゼが癌治療における指標となりうるかを検討する.本年度は,(1)口腔粘膜に発生した白板症,および口腔癌におけるテロメラーゼ活性を臨床検体を用いて測定した.(2)A431およびそのシスプラチン耐性細胞株におけるテロメラーゼ活性の比較検討(3)A431およびそのシスプラチン耐性細胞株を植立したヌードマウスにシスプラチン投与後の腫瘍のテロメラーゼ活性の比較検討,を行った。その結果,(1)前癌病変である白板症に対しては,大部分の症例で正常組織のテロメラーゼ活性と変わらない値を示したが,口腔癌においては正常組織に比べて約9割の検体にて高い活性が認められた.(2)当教室にて樹立した子宮頸部ガンA431のシスプラチン耐性細胞株を用いてシスプラチンの感受性とテロメラーゼ活性との関係を検討したところ,親株であるA431細胞株よりもシスプラチン耐性A431細胞株2種(多段階選択法および突然変異法にて樹立)においてより高いテロメラーゼ活性が認められた.(3)シスプラチン耐性細胞株より発症した腫瘍は,シスプラチン投与後も増大傾向を示した.

さらにそれら腫瘍細胞のテロメラーゼ活性を測定したところ,親株に比べて耐性株にて著しく高い値が示された.以上のことより,多くの口腔癌においてもテロメラーゼ活性の上昇が認められた.また癌細胞におけるシスプラチン感受性とテロメラーゼ活性との相関が示唆された.本研究の目的は,癌細胞におけるテロメラーゼ活性に対する抗癌剤シスプラチンの影響を検討することである.前年度では口腔悪性腫瘍患者からの臨床材料で約8割にテロメラーゼ活性力高値を示すことが判明し,さらにシスプラチン耐性株を用いた実験で親株に比し耐性株においてテロメラーゼ活性の上昇が認められたことより,シスプラチンが癌細胞のテロメラーゼ活性に何らかの影響を及ぼしていることが示唆された.本年度はでin vivoの系でシスプラチンのテロメラーゼ活性に及ぼす影響と各種癌細胞株のシスプラチン感受性とテロメラーゼ活性との関係を検討した.ヒト外陰部癌由来の扁平上皮癌細胞株A431およびそのシスプラチン耐性細胞株C-1,C-2をヌードマウスの背部皮下に移植しシスプラチンの投与を行った.その結果,A431群では腫瘍重量の減少が認められた.しかし,C-1,C-2では腫瘍重量は増大し抗腫瘍効果は認められなかった.さらにシスプラチン投与後の各群から摘出した腫瘍のテロメラーゼ活性を測定したところ,A431ではテロメラーゼ活性の著しい抑制が認められたが,C-1,C-2ではテロメラーゼ活性のわずかな減少を認めただけであった.このことは前年度報告したin vitroの結果と同様の結果を示した.また,A431,C-1,C-2,さらにヒトロ腔癌由来の扁平上皮癌細胞株であるHSC2,KB,HSC3,HSC4を用いて各細胞株のシスプラチン感受性とテロノラーゼ活性との関係を検討したところ,シスプラチン感受性の低い細胞株ほどテロメラーゼ活性の上昇を示し,両者の相関を検定したところ相関関係が認められた.このことはシスプラチンの抗腫瘍効果とテロメラーゼ活性の相関を示すものである.以上の結果より,臨床においてシスプラチンを用いる場合,シスプラチン感受性の指標としてテロメラーゼ活性の有用性が示唆された.
高歪速度超塑性材料の合金設計に関する基礎的研究

本研究では、P/M7475アルミニウム合金の高ひずみ速度における超塑性変形中の組織変化を、各結晶粒ないし亜結晶粒の間の相対方位差に注目して詳細に解析し、その結果をもとにここでの変形機講について検討した。得られた主な結果はつぎのようにまとめられる。Zrを0.3%以上添加すると組織は微細化されるが、変形とともに結晶粒径は増大し、0.3%添加では超塑性の発現は見られなかった。0.7%および0.9%添加したものは10^<-2>s^<-1>以上の高ひずみ速度で大きな伸びが得られた。特に0.9%添加の試料においては初期ひずみ速度3.3x10^<-1>s^<-1>と高ひずみ速度において400%以上の伸びが得られた。Zrを0.9%添加した試料の初期ひずみ速度3.3x10^<-1>s^<-1>における変形中の粒界の相対方位差の変形化を調べた結果、引張直前では方位差の大きい高角度の粒界と低角度の粒界(亜粒界)が混在しており、20%変形前の状態を保持しているが、80%まで変形すると亜粒界が減り、高角粒界がやや増える傾向が示された。さらに280%まで変形すると80%変形のものよりさらに亜粒界が減り、高角粒界が増える結果となった。この時の逆極点図を調べた結果、引張直前では結晶粒の面法線は<011>方向に、これと垂直な引張方向の方位は<111>方向に集積しており、80%まで変形すると面法線は多少の方位のランダム化がみられるものの<011>方向に集積する傾向のあることがわかった。一方、引張方向では20%80%変形の間にランダムとなる結果となった。以上の結果と20%80%変形の間で粒界すべりが観察されたことにより、20%80%変形の間に起こる低角粒界の高角化は粒の回転によるものと考えられる。この20%80%変形中に生じた高角かつ微細な結晶粒組織が高速超塑性の発現に重要であることが結論された。微細結晶粒超塑性の実用上の難点を改善するために、超塑性発現条件の高速化を目的として以下の研究を行った。1.7475アルミニウム合金(Alー5.7mass%Znー2.3Mgー1.5Cuー0.22Cr)およびこれに0.1,0.3,0.7および0.9%のジルコニウムを添加した組成の溶湯より急冷粉末を作製し、これを脱気→固化→熱間押出しして5種類の組成の試料を得た。2.各試料を673Kで保持したあと、673Kで圧延した。3.最終的に室温から673Kまでの各温度で圧延し、これらの板より引張軸が圧延方向となるように引張試験片を切り出した。4試験温度を793Kとし、歪速度を10^<-4>1S^<-1>まで広範囲に変化させて引張試験し、その際の変位および荷重についてのデ-タを得た。5.得られたデ-タを処理して、極めて高歪速度の条件下で超塑性が発現することを見出した。

6.変形直前の各試料および変形途中で急冷した試料の組織を電子顕微鏡により観察・解析して、高速度超塑性発現のための要件として(1)熱的に安定で微細な亜結晶粒組織を導入する。(2)この組織が変形応力下で高角の粒界からなる結晶粒組織に変化させる。以上2点が重要であることを明確にした。本研究では、P/M7475アルミニウム合金の高ひずみ速度における超塑性変形中の組織変化を、各結晶粒ないし亜結晶粒の間の相対方位差に注目して詳細に解析し、その結果をもとにここでの変形機構について検討した。得られた主な結果はつぎのようにまとめられる。Zrを0.3%以上添加すると組織は微細化されるが、変形とともに結晶粒径は増大し、0.3%添加では超塑性の発現は見られなかった。0.7%および0.9%添加したものは10^<-2>s^<-1>以上の高ひずみ速度で大きな伸びが得られた。特に0.9%添加の試料においては初期ひずみ速度3.3x10^<-1>s^<ー1>と高ひずみ速度において400%以上の伸びが得られた。Zrを0.9%添加した試料の初期ひずみ速度3.3x10^<-1>s^<-1>における変形中の粒界の相対方位差の変化を調べた結果、引張直前では方位差の大きい高角度の粒界と低角度の粒界(亜粒界)が混在しており、20%変形では変形前の状態を保持しているが、80%まで変形すると亜粒界が減り、高角粒界がやや増える傾向が示された。さらに280%まで変形すると80%変形のものよりさらに亜粒界が減り、高角粒界が増える結果となった。この時の逆極点図を調べた結果、引張直前では結晶粒の面法線は〈011〉方向に、これと垂直な引張方向の方位は〈111〉方向に集積しており、80%まで変形すると面法線は多少の方位のランダム化がみられるものの〈011〉方向に集積する傾向のあることがわかった。一方、引張方向では20%80%変形の間にランダムとなる結果となった。以上の結果と20%80%変形の間で粒界すべりが観察されなかったことより、20%80%変形の間に起こる低角粒界の高角化は粒の回転によるものと考えられる。この20%80%変形中に生じた高角かつ微細な結晶粒組織が高速超塑性の発現に重要であることが結論された。
RA患者におけるFas/Fasリガンド系アポトーシスの関与と治療に関する研究

自己免疫疾患の発症メカニズムは,いまだ不明の点が多い。しかし,自己反応性クローン抑制機構における担当細胞がapoptosisから逃れる要因に可溶性Fas(sFas)が関与している可能性が示唆されている。すなわち,過剰のsFasがFas ligandと結合し,膜型Fasとの結合を阻害していることが考えられる。申請者等は,既に報告している測定系を用いて,RA患者血中のsFas測定を行い,以下の結果を得た。sFasと検討項目との相関は,RF(r=0.149),CRP(r=0.103),IL-6(r=0.219),IL-8(r=0.053),sIL-2R(r=0.567)であった。今回の検討ではsIL-2R(CD_<25>)とのみに相関が認められたが,我々は既にRA患者においてT細胞亜分画の活性化とsIL-2Rとの関係について報告しており(竹村正男他臨床病理44:564568,1996),炎症に関わる浸潤細胞の活性化とsFasとの間に何らかの関連性が存在するものと考えられ,今後更に検討を進めていきたい。共同研究者(清島)により測定系が確立されたELISA法による可溶性Fas(sFas)蛋白を、外来通院RA患者43例について患者背景と共に検討した。RA患者の大部分は女性であることから、今回の検討対象を女性のみとし、年齢別に40歳代をA群(n=15)、50歳代をB群(n=18)、60歳代をC群(n=10)に分類し、この3群間について検討した。また、従来より検討を行っているリウマチ因子、CRP、IL-6、IL-8、可溶性IL-2Rを同時に測定した。各項目との相関はリウマチ因子(r=-0.21)、CRP(r=-0.01)、IL-6(r=0.04)、IL-8(r=0.07)、可溶性IL-2R(r=0.41)で可溶性IL-2Rとのみ有意な相関を認めた。また、各群のRA患者は同年代の女性健常者対照に比べ3群ともp<0.001の危険率でRA患者が高値であった。一方、RA患者間での比較ではB群とC群間には有意差は認められないが、A群と比較してB群C群ともにそれぞれP<0.001の危険率で高値であった。この結果RA疾患でのsFasは可溶性IL-2Rと相関していることから、sFasの高値にはT細胞リンパ球の活性化が関与していると推測される。また、特にRA疾患の50歳代、60歳代でsFasが高値であったが、現在治療方法の一つとしてホルモンの投与がおこなわれており、その影響について検討する必要がある。また、血中sFasの高値が滑膜細胞のアポトーシスにどのような影響を及ぼしているのか、そしてそれがRAの病態とどのように関わっているのかについては現在検討中である。共同研究(清島)により測定系が確立されたELISA法による可溶性Fas(sFas)蛋自をRAと診断された46例(女性)について患者背景と共に検討した。年齢は40歳から69歳(平均年齢は53歳)で,病期別ではstage I 6例,II 4例,stage III 21例,stage IV 15例である。治療薬剤は全症例において抗リウマチ薬(BC)が投与されていた。検討項目のRF,CRPはラテックス凝集比濁法(LPIA)で,IL-6,IL-8,sIL-2RはELISA法で測定し,sFasは清島により確立された方法により測定した。健常者において、加齢に伴ってsFasが増加することは既に報告しているが、RA患者においても同様の結果が得られた(r=0.524,p<0.001)。すなわち,健常者を各年代別に分類した女性のsFas値は40歳代1.94±.5ng/ml,50歳代2.12ng/ml,60歳代2.56±0.45ng/

mlであり,RA患者では40歳代2.5±0.74,50歳代3.62±1.01ng/ml,60歳代3.86±0.58ng/mlで,各年代の比較ではRA患者が有意に高値であった(p<0.01)。また,RA患者間の年代別比較では,50歳代以上と以下では,50歳代以上が有意に高値であった(p<0.001)。血中sFasの由来についてはなお不明であるが,一般的にRA患者では,関節破壊を主とした全身的な持続的炎症が根底にあり,我々の検索結果によるsFasの上昇はこの炎症によるものと考えられる。しかしながら,従来よりRA判定基準の一つであるRFとの相関が認められていないことや,炎症の指標とされているCRPやIL-6,IL-8等のサイトカインとの相関も認められず不明な点があり、より詳細な検討が必要であると思われた。近年,種々のレセプターが可溶型となり血中に存在していることが報告されてきた。我々も発症メカニズムとの関連において,可溶型TNFレセプターの測定を行い,その他のサイトカインとの関係について検討を行った。対象はRA患者59例,OA(変形性膝関節症)患者17例の各膝関節液について検討を行った。検討項目はCRP,RFはLPIA法で,IL-6,IL-8,TNF-α,sTNF-R(P55),sTNF-R(P75)はELISA法で測定した。
下肢循環不全の機能評価法確立と実験的細胞移植から医療現場への提案

血小板濃厚液(PRP)移植が下肢虚血におよぼす作用を追究した。また、下肢循環不全の客観的定量化が可能なシステムの構築を試みた。下肢循環不全モデルに、別の正常ラットから採取したPRPを大腿部、下腿部の筋肉に注入した。また骨髄細胞は、同じく正常ラットより採取し大腿部、下腿部筋肉内に注入した。これらのラットにおいて、本研究で有用性を確認したトレッドミルを用いた下肢機能評価系を用いて、歩様異常を呈するまでの距離(D)が、血小板ならびに骨髄細胞注入によりどのように変化するかを観察した。PBS投与群では、Dは投与24日後まで変化が認められなかったが、血小板投与により延長し、その程度は骨髄細胞移植群と同様であった。このことより、血小板にも骨髄細胞同様に末梢機能改善効果があり、臨床においても血小板の筋肉内移植が有効であることが示唆された。本研究を含め下肢機能を評価するために、ラットの歩様異常は目視で検出していた。その判断基準は主観的であり、研究者間あるいは研究機関間で相違がある可能性が非常に高い。そこで歩様異常を客観的に定量化できる方法の確立を試みた。ラットを透明なランニングホイール内で走行させ、その歩様を下方から撮影した。その結果、虚血肢で支えている時間、即ち反対側正常肢のスイングタイム(足を上げて前に運んでいる時間)が短くなることを明らかにした。このスイングタイムを定量化できる装置を完成させた。この装置にて、カラゲニンで関節炎を惹起させたラットの歩様異常を経時的変化に定量化することに成功した。本年度は、ラットの総腸骨動脈を結紮することにより下肢循環不全モデルを作成し、別のラットから分離した骨髄細胞を虚血筋に移植した。従来は虚血の程度をレーザードップラーを用いて皮膚あるいは皮膚直下の血流量を指標として評価していたが、本研究では、ラットをトレッドミル上で走行させ、歩様異常を呈するまでの距離(D)を用いて、本来改善すべき虚血肢の機能で評価できるか追究した。エーテル麻酔下で正中にて開腹し、総腸骨動脈を露出し糸で結紮後閉腹した。別のラットの大腿骨より採取・分離した骨髄細胞を結紮直後に大腿部、下腿部の筋肉に合計6箇所注入した。対照として、骨髄細胞浮遊液の溶媒であるPBSを別のラットに同様に6箇所筋肉内に投与した。PBS投与群では、Dは投与後24日までの観察期間でほとんど変化がなかった。一方、骨髄細胞投与群ではDが延長し、その作用は投与17日目以降に著しかった。ペントバルビタールで麻酔したラットの大腿部をカフで5分間加圧すると、再灌流直後に足の裏の血流量は一過性に増加し、その後カフで加圧する前の血流量に速やかに回復した。この"一過性充血"は、下肢循環不全モデルではピーク値が著しく減少し、血流量がカブ加圧前に回復するまでの時間を著しく延長させた。本研究では、側副血行路が完成するとされている3週目から一過性充血が回復することを発見した。骨髄細胞を移植すると、虚血により減少した一過性充血が回復することも観察できた。以上の様に本年度は、トレッドミルにて骨髄細胞移植の効果を機能面から評価することが可能となった。また、一過性充血が虚血の程度を示す良いパラメータとなることが示唆された。本年度は、血小板濃厚液(PRP)移植が下肢虚血におよぼす作用を追究した。ラットをエーテル麻酔下で正中にて開腹し、総腸骨動脈を露出し糸で結紮することにより下肢循環不全モデルを作成した。

別の正常ラットから血液を採取し、分離したPRPを結紮直後に大腿部、下腿部の筋肉に合計6箇所注入した。また骨髄細胞は、同じく正常ラットより採取・分離し、PRPと同様に大腿部、下腿部筋肉内に注入した。これらのラットにおいて、18年度の本研究で有用性が認められたトレッドミルを用いた下肢機能評価系を用いて、歩様異常を呈するまでの距離(D)が、血小板ならびに骨髄細胞移植によりどのように変化するかを観察した。PBS投与群では、Dは投与24日後まで変化が認められなかったが、血小板投与により延長し、その程度は骨髄細胞移植群と同様であった。このことより、血小板にも骨髄細胞同様に末梢機能改善効果があり、臨床においても血小板の筋肉内移植が有効であることが示唆された。本研究を含め下肢機能を評価するために、ラットの歩様異常は目視で検出していた。その判断基準は主観的であり、研究者間あるいは研究機関間で相違がある可能性が高い。そこで歩様異常を客観的に定量化できる方法の確立を試みた。ラットを透明なランニングホイール内で走行させ、その歩様を下方から撮影した。その結果、虚血肢で支えている時間、即ち反対側正常肢のスイングタイム(足を上げて前に運んでいる時間)が短くなることを明らかにした。このスイングタイムを定量化できる装置を完成させた。この装置にて、カラゲニンで関節炎を惹起させたラットの歩様異常を経時的変化に定量化することに成功した。
トリプルターゲティングによるがん細胞に特異的な核内転写抑制システムの構築

本年度は,研究代表者は研究分担者と協力して,しかしながら,核内へ送達されたDNA量を評価する系が確立されていないため,その方法の開発に着手した.(3)我々はPCRを応用することにより,核一個あたりに導入されたプラスミドの数を定量可能な方法を確立することに成功した(橘ら,第13回日本薬物動態学会,11月).本法の確立により,遺伝子の核内送達量と発現量との関係が明らかとなり,著しい飽和性の存在が明らかとなった.本定量法は細胞内動態の最適化を行うための有用な手段となる.更に,(4) TFIIHに対するリガンドを設計し,CTD-配列に対応したペプチドを3回繰り返した構造をもつ阻害リガンドを合成した.その転写阻害活性をin vitro再構築系において検討したところ,阻害効果を確認することに成功した.これらの研究成果に基づいて,次年度は細胞系での転写抑制を可能とするキャリアーの設計に入る予定である.本年度は,研究代表者は研究分担者と協力して,しかしながら,核内へ送達されたDNA量を評価する系が確立されていないため,その方法の開発に着手した.(3)我々はPCRを応用することにより,核一個あたりに導入されたプラスミドの数を定量可能な方法を確立することに成功した(橘ら,第13回日本薬物動態学会,11月).本法の確立により,遺伝子の核内送達量と発現量との関係が明らかとなり,著しい飽和性の存在が明らかとなった.本定量法は細胞内動態の最適化を行うための有用な手段となる.更に,(4) TFIIHに対するリガンドを設計し,CTD-配列に対応したペプチドを3回繰り返した構造をもつ阻害リガンドを合成した.その転写阻害活性をin vitro再構築系において検討したところ,阻害効果を確認することに成功した.これらの研究成果に基づいて,次年度は細胞系での転写抑制を可能とするキャリアーの設計に入る予定である.
長石のカソードルミネッセンスによる衝撃圧力の定量評価

太陽系初期から現在に至るまで地球や火星では幾度となく隕石や小惑星の衝突が生じてきた。天体衝突は太陽系の歴史に多大に寄与しており、たとえば初期地球の形成に関係するジャイアント・インパクトや後期重爆撃期における隕石郡の衝突と生命誕生、さらには白亜紀における生物大量絶滅などが挙げられる。最近ではイトカワの分解・集積過程やロシア、チェリャビンスク州へ落下した隕石など天体の衝突現象が注目されている。これらを紐解く上で衝突の際の圧力を評価することは重要であり、これまでに様々な分析手法を用いて圧力推定がなされてき。しかし、従来の手法では高空間分解能かつ非破壊で圧力を定量評価することは難しく、そのため実際に適用された例は少ない。カソードルミネッセンス(CL)は物質に電子線を照射した際に生じる発光現象であり、隕石に普遍的に存在する長石の発光特性は衝撃圧力に依存することが知られている。本研究では一段式火薬銃を用いた衝撃実験試料のCL測定を行い、発光特性の定量化から汎用性および精度の高い衝撃圧力推定法の確立を試みた。本年度は、独立行政法人物質・材料研究機構の一段式火薬銃を用いて出発試料に任意の衝撃圧力を加え、回収試料に対して岡山理科大学に設置されているSEM-CL装置を用いてCL測定を実施した。カリ長石の衝撃実験試料から特徴的なCL信号が得られ、波形分離解析により定量化した発光強度と衝撃圧力との検量線を得ることに成功した。これをもとに隕石に含まれるカリ長石の発光特性から衝撃圧力を評価するに至った。得られた値は先行研究と調和的であり、誤差はより少ない。またこれまで不可能であった微量の隕石試料に対しても圧力推定を適用することができた。今後は様々な隕石により普遍的に存在する斜長石を対象とした圧力推定法の確立を目指す。なお、本研究により得られた成果については国際学会誌ならびに国内外の学会にて発表した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。