hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生殖医療に携わる看護師の実践能力開発とキャリア形成支援プログラムの構築

生殖看護の専門性の確立のために現状の課題を整理した。その結果、諸外国と比べスペシャリストの養成課程や多職種連携が不十分であることが明らかとなった。また生殖医療の特性として、医学の急速な進歩が看護者にとって継続学習の必要性を強く自覚させる反面、ワークライフバランスを維持しつつ、最新知識の習得をすることにジレンマを抱えていることが明らかとなり、職場環境を整える必要性が示唆された。さらに生殖看護の専門性の成熟をみるため看護者が保有する医学知識量を査定し、看護者の自己研鑽の結果から評価をする必要性が明らかとなり、看護職者への支援と自発的活動の双方向のプログラム開発が今後の課題である。今年度は、日本の生殖医療における看護組織の構造および教育アプローチの現状と課題の整理を目的に、文献検索と学会発表を通じた有識者からの情報収集を行った。まず日本の生殖医療と看護の現状を発信し、諸外国との比較において、看護者の役割について広く意見を収集する目的で国際学会に参加した。以前行った日本の生殖医療に携わる看護者への聞き取り調査データを再分析した結果、生殖看護の経験の長さや資格の有無が自己の役割認識の明確化に影響していた。また看護実践は自己実現にもつながっており、やりがいを創造していることが明らかとなった。一方、経験の浅い看護者は業務処理を優先することを看護活動の目的としてしまうことが明らかとなった。海外では、不妊症カップルの悩みは共通するが、相違点として生殖補助医療機関は専門クリニックとなっており、多職種連携が進んでいるため、看護者が患者に対して費やす時間の長さやサービスの向上への寄与は日本よりも優れていた。また、生殖看護の教育についてもスペシャリスト養成コースが充実しており、日本では不妊症認定看護師の養成課程はあるものの、養成人数や期間においては不足する点も認められた。さらに、日本生殖看護学会において不妊治療の終結における看護カウンセリングの事例研究を発表した。その際に、多くの臨床看護師が共通して悩む治療終結についての看護者の役割について意見を交わし、個別対応が基本であるが、自分の実践がこれでよいのかどうか迷っている現状が把握された。以上より、日本の生殖医療における看護者個々の実践は経験に依拠しており、不確実性を伴うものであると同時に、キャリア開発を志向したプログラムの不在が明らかとなった。次年度はアンケート調査を通じて、生殖看護の実際について施設長、看護管理者、スタッフそれぞれの課題を探索・整理するとともに、個々の経験や考えについてインタビューを実施していく。今年度は、生殖医療に求められる看護体制および看護者の専門性と役割について、過去の聞き取りデータの再分析と文献レビューを行った。患者が望む医療体制の在り方については、患者同士で情報交換ができる場所、納得できる十分な説明による意思決定の手助け、努力に対するフィードバック、社会における不妊の認知度向上への寄与、心理カウンセラーの配置を期待していた。一方看護者が認識する役割は、医師-患者間コミュニケーションの橋渡し、不妊治療に関する専門的知識の活用、心理的適応の促進、社会資源の紹介・導入を、患者の目線に立って提供することであった。過去の看護師へのインタビュー調査では、看護師の個別相談担当の難易や場所の確保は大学病院、病院よりも診療所がフレキシブルに対応しており、場の特性が看護者の役割機能の発揮に寄与していた。しかし患者の自己学習を促進する機会の提供はどの施設にも認められず、社会への発信は努力課題と認識されていた。患者の意思決定の手助けや努力に対するフィードバックを積極的に提供するといった看護ケア実践については、看護師の属性にある資格の種類や職位、認定資格の保有者、生殖看護の経験年数に影響を受けていることが複数報告されており、聞き取り調査においても裏付ける語りが認められた。それは同時に、看護ケア実践が施設内で統一されていない可能性も示しており、生殖医療に携わる看護者の教育の強化を検討する必要性が示唆された。すでに身近な事例検討会や自主学習会の機会の確保が、医師と患者間をつなぐ看護機能や、不妊と関連する職種・機関と協働する患者中心の看護の実践と関連することが報告されているため、次年度は、生殖医療における専門的看護を提供するための仕組みを構築する際に必要な構造、過程、成果に注目し生殖看護システムの構造を明らかにすると同時に、看護師個人のキャリア発達の様相を記述する。昨年度実施する内容が最終年度にずれ込んでいる最大の遅延理由は、研究代表者ならびに共同研究者双方が予期しなかった家族の介護と学務の両立に忙殺されたことである。連携研究者との協働も学務を優先するあまり、十分にリーダーシップをとることができなかった。そのため、調査の遂行を協議する時間の確保やアンケート調査票の作成が進まなかった。今年度は、アンケート調査票の作成とプレテストの実施、生殖医療に携わる看護師と医師との協働の実態を明らかにするための調査の追加を検討した。生殖医療に携わる看護者の職業的アイデンティティへの影響要因は、人間関係や職場環境、期待される役割の認識と実践能力であり、それらを図る尺度の選定や質問項目を作成し、プレテストを実施した。その結果、看護師の個人特性以外に生殖医療の特性として、医学の急速な進歩が看護師にとって継続学習の必要性を強く自覚させる反面、ワークライフバランスを維持しつつ最新知識の習得をすることにジレンマを抱いていることが明らかとなり、職場環境を整える必要性が示唆された。そうした実態を明らかにするために質問紙の加筆修正を含めた調査計画の見直しを図り、アンケート調査票の精錬を行っている最中である。

更に先行研究から得た結果として、生殖医療は医療技術の進歩により患者の期待の高まりが生じ、治療期間の長期化を来している現状から、患者の意思決定を支えることのむずかしさが指摘されていた。この場合、情報提供や専門的意見の提示を誰がどのように行うことが望ましいのか、看護師のみならず医師やコメディカルとの連携のあり方が重要となる。また患者のケアニーズは多様化していることから、医療チームパフォーマンスが十分に発揮されることが求められ、中でもチームの中心となる医師と看護師の良好な関係性は、患者の満足度に影響を及ぼすことが指摘されている。生殖医療を提供する外来における看護の発展を目指すために、協働して働く医師が認知する看護ケアニーズを知ることは、生殖医療における看護方法やシステムを開発するために重要な資料となる。そのため次年度は看護者個人の実践能力に関するアンケート調査に加え医師への聞き取り調査を追加し、生殖医療における看護システムの現状と発展への示唆を提示する。前年度の修正計画では、倫理審査の承認を受けて、アンケート調査を開始している予定であったが、倫理審査の承認が遅れており、開始に至っておらず、進捗が遅れている。本研究「生殖医療に携わる看護師の実践能力開発とキャリア形成支援プログラムの構築」は、生殖医療に携わる看護職者に対し、生殖看護独自のケアリング機能を発揮できる看護専門職としてのキャリア発達を促進するための支援プログラムを構築することを目的とした。生殖医療に携わる看護職者が挙児を希望し治療を受ける対象者に対し、適切な情報提供や相談を行い、治療について納得した自己決定ができるように支援するために、どのようにキャリアを構築すべきか検討するため、文献検討を行った。その結果、不妊治療の趨勢は生殖補助医療(ART)に重点が置かれているように見えるが、不妊治療の78割が一般不妊治療であることや、初診患者に対する一般不妊治療の重要性を喚起する報告があった。本研究課題への着手前に実施した日本の生殖医療に携わる看護職者への聞き取り調査データを再分析したところ、看護者の個別相談担当の難易や場所の確保は大学病院、病院よりも診療所がフレキシブルに対応しており、場の特性が看護者の役割機能の発揮に寄与していた。また、生殖医療に携わる看護職者のキャリア発達には、看護者の個人特性以外に生殖医療の特性として、医学の急速な進歩が看護職者にとって継続学習の必要性を強く自覚させる反面、ワークライフバランスを維持しつつ最新知識の習得をすることにジレンマを抱いていることが明らかとなり、職場環境を整える必要性が示唆された。一方、海外では専門性の成熟をみるため調査内容に医学知識を問う項目が設置され、自己研鑽の結果から看護職者の評価がされており、看護職者への支援と自発的活動の双方向のプログラムの必要性があった。年度内では以上の必要性を踏まえた質問紙の作成、試用、臨床との交渉に至っており、全体での結果・分析は延長して研究していく。生殖看護の専門性の確立のために現状の課題を整理した。その結果、諸外国と比べスペシャリストの養成課程や多職種連携が不十分であることが明らかとなった。
分子増殖反応を用いた光反応性材料の超高感度化の原理検証

本研究では、まず初年度に、連鎖的に酸(または塩基)触媒を発生するような新規な有機化学反応(酸(または塩基)増殖反応)を探索し、溶液中・高分子固体中での分解挙動を調べ、様々な触媒種の発生が可能かどうか検証する。初年度に酸増殖剤、塩基増殖剤の候補となる骨格が得られれば、触媒存在下では速やかに分解し、触媒が存在しなければ熱的に安定である化合物を目指して構造の最適化を行う。上記で見出した酸(塩基)増殖剤と光酸(塩基)発生剤、酸(塩基)反応性樹脂を組み合わせて感光特性(感度、パターン解像性、硬化速度、硬化膜特性)の評価を行う。
患者ケアの問題解決のためのマルチメディアシステムCAIソフト開発

本研究は、看護の専門的なケアの必要な状況を判断し、意志決定をする能力を育成する教材を開発するために、現在、社会問題となっている老人患者の事例を活用し、看護診断-看護介入の判断能力の育成に役立つマルチメディアシステムCAIソフトを開発した。8年度(完成年度)の実績は、開発したマルチメディア型CAIソフトの総合評価を行った。つまり、事例として取り上げた脳梗塞を併発した老人患者の看護診断プロセス「運動障害、言語障害、嚥下障害、排尿障害、自己概念の障害(自尊感情の低下)」をコースアウトラインに従いフレーム原案を作成して、コンピュータシステムに組み込んだので、コースウエア作成担当者、画面作成者で問題部分について修正を行った。開発したソフトを看護大学、看護短期大学の学生を対象に行い、結果を開発したCAIソフトの問題点を修正し完成した。しかし、最終的に修正されたソフトに関する再評価は、課題として残された。マルチメディア型CAIソフト開発(応用編:老人の患者)1.基礎編「看護過程の入門」のCAIソフトを再度評価した。平成6年度の課題「応用編:老人の患者」についてのコースウエアの目標及び内容・方法の検討をおこない決定した。2.コースアウトライン作成「老人の片麻痺患者の看護診断」について決定した。(1)VTR撮影患者を設定した。・脳梗塞:60歳代の男性・看護診断:身体可動性の障害関連したセルフケア不足(2)VTR用のシナリオ作成。(3)慶応義塾看護短期大学にて撮影会社に依頼実施した。3.看護診断内容についての検討を行う。(1)コンピュータ入力のために患者の各映像にあった下記の内容を決定した。・一次アセスメント...入院生活全体像、障害された患者の生活・フォーカスアセスメント健康状態の反応・徴候・症状から健康問題を推測する。健康問題を引き起こす要因を推測する。患者がどのように自分の行動に対処しようとしているか。(2)北米看護診断研究会の診断名を入力するために内容のリストアップをする。・わが国にあった看護診断名との関連についても検討し次年度にも継続する。マルチメディア型CAIソフト開発(応用編:老人の患者)1.コ-ウアウトラインに従いVTRの修正を行った・撮影された患者の状態と内容について看護診断の抽出を行った。・しかし、患者の様子と意図していた看護診断の細かい点の修正が必要になった。2.コンピュータ入力のリライトの見直しを行なった・患者の状態から、学生にどのような思考・判断プロセスを学習させるか。思考判断プロセス...どこに障害があるか・障害要因・障害のレベル(クラスタリング)鑑別診断...類似した問題は何か(セルフケアの不足・排泄障害・嚥下障害・自尊感情の低下)医学診断個別反応の相違看護診断の確定3.学生が一人で学習が楽しく出来るように問題の出しかた、イラストの挿入方法の再検討を行った。つまり、事例として取り上げた脳梗塞を併発した老人患者の看護診断プロセス「運動障害、言語障害、嚥下障害、排尿障害、自己概念の障害(自尊感情の低下)」をコースアウトラインに従いフレーム原案を作成して、コンピューターシステムに組み込んだので、コースウエア作成担当者、画面作成者で問題部分について修正を行った。
肺炎クラミジアによる自然免疫応答の修飾

Chlamydophilla pneumoniaeが動脈硬化果のマクロファージ内で検出されることから、C.Pneumoniaeによるマクロファージの炎症反応の制御機構を検討した。まずNitric Oxide(NO)の産生を検討したところ、C.pneumoniae感染したマクロファージ細胞株Raw264.7細胞は非感染細胞と比べlipoporysaccharide(LPS)とInterferon(INF)-yに応答したNO産生能が有意に低下していた。inducible NO synthase(iNOS)はタクパク質とmRNAがともに低下しており、mRNAレベルでの障害が考えられた。炎症性サイトカインであるInterluekin(IL)-6もiNOSと同様にタンパクとmRNAが低下していたが、Suppressor of cytokine signaling(SOCS)-1の誘導はmRNAレベルで有意な差は見られなかった。次にLPS・IFNyにより作用する代表的な転写因子であるNF-kBとSTAT-1の活性化を検討したが感染細胞で有意な低下は見られなかった。そこでmRNAの安定性を検討したところ、iNOS・IL-6・Class II transactivator(CIITA)は安定性が感染により有意に低下しており、それに対してβ-actinとSOCS-1では有意差が見られなかったるiNOS。IL-6・CIITAのmRNAは3'末端にAU-richelementをもち、ここにHuman antigen R (HuR)が結合することで安定化することからHuRの量を検討した。その結果C.pneumoniaeにより蛋白レベルでHuRが低下することがわかった。このHuRタンパク量の低下はProteasome inhibitorであるEpoxomycin投与によっても回復せず、宿主のproteasomeに依存しないものと考えられる。AREは炎症性サイトカインやサイクリン遺伝子に存在し、炎症・腫瘍にAREを介してHuRが関与していると考えられる。実際に多くの腫瘍でHuRの恒常的な活性化が確認されている。よってC.pneumoniaeのHuRに対する制御機構を解明することで、新規の抗炎剤や抗腫瘍薬の開発につながりうる。
マクロ・I-O連結及び貿易連関計量経済モデル作成のための分析・予測システムの開発

パーソナルコンピュータによるマクロモデル、I-O(産業関連)モデル、貿易連関マトリックスモデルの統合化されたモデルを効率よく開発するためのシステム開発を行った。本年度行われたこのシステムの拡張、改良等は次のとおりである。1.32ビットPC上にWindowsをセットすることにより、主メモリ640Kバイトの制約を越えるプログラムの開発環境を実現している。これによりメモリーの制約で独立計算していた産業関連モデルをマクロモデルに組み込むことが可能になり、輸入係数を関数化することによってI-O表も含めたモデル全体の同時収束計算を可能とした。2.従来のモデル作成と予測機能のみのシステムに方程式の推定機能を追加し、一貫したモデル作成を行えるシステムに拡張されている。3.ハードディスクの使用を前提としたルーチンに改良し、データの入出力や計算の時間短縮がはかられた。4.大型コンピュータ上に展開した磁気テープデータをPCにダウンロードし、このシステムで使用可能な形式に変換する機能を備えた。5.従来の1国用マクロ・I-O連結計量モデル予測システムを、複数国対応の世界モデル用に拡張した。各国のモデルはそれぞれ独立したルーチンとして作成し、シミュレーション時にそれぞれ独立又は、連結して計算することが可能である。連結した場合の収束計算方法は、まず各国毎に収束計算を行いその後全体の収束をチェックし、収束していなければ再度各国の収束計算と全体のチェックを繰り返すようになっている。6.表計算ソフトへのデータの出力および表計算ソフトからのデータの変換が可能になった。以上のシステムを使いテストケースとして、日本の四半期マクロモデルに産業関連モデルを組み込みI-Oの輸入係数を内正的に変化させる連結モデルを作成し予測を行った。(環太平洋産業連関分析学会において発表。1993.11.27)パーソナルコンピュータによるマクロモデル、I-O(産業関連)モデル、貿易連関マトリックスモデルの統合化されたモデルを効率よく開発するためのシステム開発を行った。1993.11.27)
降圧剤ニフェジピンによる歯肉由来線維芽細胞のインテグリン発現に関する研究

Ca^<2+>チャンネルブロッカーであるニフェジピンは,広く降圧剤として使用されているが口腔内の副作用として線維性の歯肉増殖症が知られている。我々は,ラットを用いたニフェジピン誘発性歯肉増殖症モデルを用いて,肉眼的歯肉増殖が認められる以前に歯肉線維芽細胞によるコラーゲンファゴサイトーシスの抑制により歯肉増殖症が発症する可能性を報告した(Kataoka et al.,J Periodontol 2001;72:1078-1083)。線維芽細胞膜上ではI型コラーゲンの主要な受容体としてα2β1インテグリンが存在し,その結合においてはα2インテグリンが主に働くことが知られている。そこでニフェジピン誘発性歯肉増殖症の発症におけるα2インテグリンの役割を明らかにするため,ラットモデルから系時的に歯肉由来線維芽細胞を分離培養し,細胞膜上で発現するα2インテグリンについてmRNA,蛋白レベルでの発現についてRT-PCR法及びFITC標識抗α2インテグリン抗体を用いてFACScanにて対照群と比較検討した。mRNA及び蛋白レベル双方ともコラーゲンファゴサイトーシスと相関して,肉眼的歯肉増殖が認められる以前から発現抑制が認められ,系時的に歯肉増殖が増加するに従いその抑制程度は減少した。また,蛍光抗体を用いた蛍光顕微鏡の観察でも,肉眼的歯肉増殖の確認される以前の歯肉由来線維芽細胞でのフォーカルコンタクトの形成に,減少傾向が認められた。以上のことから,ニフェジピン誘発性歯肉増殖症の発症機構として考えられる線維芽細胞のコラーゲンファゴサイトーシスの抑制は,細胞膜上で発現するα2インテグリンのmRNA及び蛋白レベルでの発現抑制を介する,I型コラーゲンの細胞への結合阻害により発症する可能性が示唆された。降圧剤ニフェジピンの副作用として歯肉増殖症が知られている。我々は,ニフェジピン誘発性歯肉増殖症ラットモデルを用いて,歯肉線維芽細胞によるI型コラーゲンのファゴサイトーシス抑制による同線維の分解抑制により,歯肉増殖症が発症する可能性を報告している(投稿中)。線維芽細胞膜上ではα2β1インテグリンがI型コラーゲンのレセプターとして存在し,特に線維芽細胞を抗α2インテグリン抗体で処理することで同細胞のコラーゲンファゴサイトーシスが抑制されると報告されていることから,α2インテグリンにより線維芽細胞のコラーゲンファゴサイトーシスが制御されている可能性が高い。そこで我々は,ニフェジピン誘発性歯肉増殖症ラットモデルを用いて,増殖歯肉から歯肉線維芽細胞を分離培養し,細胞膜上で発現するα2インテグリンについて考察した。蛍光標識した抗α2インテグリン抗体を用いて培養歯肉線維芽細胞を抗体染色すると,ニフェジピン投与ラット由来線維芽細胞は明瞭なフォーカルコンタクトの染色が認められず,更に細胞全体の染色程度も対照群よりも弱く,ファゴサイトーシスの抑制が細胞膜上でのα2インテグリン発現抑制による可能性が示唆された。線維芽細胞によるコラーゲンファゴサイトーシスは,肉眼的歯肉増殖が確認される以前の段階で既に抑制されているが,そこでこの段階でも既にα2インテグリンの発現が抑制されるのか,またα2インテグリンmRNAの発現レベルについても検討中である。これらを明らかにすることにより,コラーゲンファゴサイトーシス抑制によるコラーゲン線維の分解抑制の機構を明らかにできると考える。
炎症における核内受容体PPARγの役割の解明と新しい抗炎症薬の開発

Adipose differentiation-related protein(ADBP)は脂肪細胞の分化に伴って発現する蛋白で、分化初期の脂肪滴の小さい時期に脂肪滴を構成する蛋白であるが、マクロファージや肝細胞などにも発現し、遊離脂肪酸やステロールの細胞内取り込みに関与することが示唆されている。この蛋白は炎症のmediaterとなりうる遊離脂肪酸輸送に関与すると考えられ、抗炎症薬の標的となりうる可能性があるため、本研究ではADRPの遺伝子発現調節機構におけるperoxisome proliferator-activated receptor(PPAR)リガンドの作用を検討した。マウス肝細胞NMuLiにPPARγリガンドであるtroglitazone、pioglitazone(ともに10^<-6>10^<-5>M)および15-deoxy-D12,14-PGJ2(5×10^<-7>5×10^<-6>M)を添加すると用量依存的にADRP mRNA発現が増加し、この発現増加はactinomycin Dの存在により完全に阻害された。一方、PPARαリガンドのfenofibrateやbezafibr at eはADRP発現を増強しなかった。同様の成績をマウスマクロファージ系細胞J774.1でも得た。次に、マウスADRP遺伝子のプロモーター領域約2.8kbをクローニングしIuciferaseリポーターを作製して、NMuLi細胞で活性を測定した。この結果-1890-2307bp領域にPPARγの主要な作用部位が存在すると予測されたが、PPARγ応答配列は認めなかった。ADRP遺伝子発現はPPARγにより制御されており、PPARγリガンドはこの機序を介して脂質代謝や抗炎症作用に関わる可能性が考えられた。慢性関節リウマチなどの自己免疫疾患のみならず、動脈硬化などにおいても炎症の発症・進展にマクロファージが重要な役割を果たしていると考えられている。本年度はマクロファージーの機能に対するPRARγなどの核内受容体の作用を明らかにするため、脂肪滴構成蛋白の一つであるadipose differenntiation-related protein(ADRP)を標的遺伝子として、マクロファージ機能の解析を試みた。ADRPは脂肪細胞における脂肪滴構成蛋白として同定された蛋白であるが、我々はマクロファージにおいてこの蛋白が発現し、細胞増殖に伴って発現量が増加することを見いだした。さらにADRPの遺伝子発現はPPARγリガンドの添加により著明に増加すること、またPRARαリガンドよっても発現増加がみられることを見いだした。これらの結果から、ADRP遺伝子のプロモーター領域にPPARγあるいはPPARα応答配列が存在するものと考えられるため、現在、このプロモーター領域をクローニングし、その解析を行っている。また、ADRPの細胞内動態を明らかにするため、GFPとのフュージョン蛋白を発現させ共焦点レーザー顕微鏡による観察を行っている。一方、慢性関節リウマチ患者の関節滑膜細胞におけるPParγリガンドの薬理学的効果を検討するため、培養滑膜細胞を用いて種々の炎症に関与する遺伝子の発現調節に対するPPARγリガンドの作用を検討している。
前周期遷移金属酸化物の水中機能ルイス酸特性の解明

本年度は英国オックスフォード大学において,主に酸化物触媒による糖変換反応の継続と93Nb NMR測定をはじめとする新規分析手法によるニオブ酸化物触媒の構造解析を行った.触媒にはアミン化合物による層剥離によって合成した単層構造のHNb3O8やHSr2Nb3O10のニオブ酸化物を使用した.この触媒は高表面積,高ルイス酸点密度等の特徴を有し,ピルビン酸アルデヒドからの乳酸合成反応において, Nb2O5に匹敵する高活性を示すことが確認された.当反応は,昨年度の研究実施状況に報告したようにルイス酸点のみが効果的に働くことが知られており,単層HNb3O8やHSr2Nb3O10が効果的な水中機能ルイス酸として機能することを明らかにした.一方でHNb3O8とHSr2Nb3O10間では,乳酸選択率に優位な差異は確認されず,各触媒のルイス酸性に明確な差が見られなかった.DFT計算においてHNb3O8とHSr2Nb3O10の単層構造のモデルを評価したところ,ルイス酸性の指標となるニオブ原子サイトの極性にも大きな違いはみられず,ルイス酸性単独の性質としては,大きな差が無いことが計算的にも実証された.また,固体NMRの世界的権威であるワーウィック大学との共同研究も行った.これまでニオブ酸化物触媒のNMR解析に93Nbをはじめとする四極子核NMRの手法は殆ど活用されることは無かったが,他の分析手法では得難いニオブ核の分子構造を特定できることから非常に重要である.本研究では,層剥離前後のHNb3O8とHSr2Nb3O10を比較し,構造の変化を追跡した.その結果,ペロブスカイト構造を有するHSr2Nb3O10のみ剥離後,大きくニオブサイトの構造が変化することをスペクトルの化学シフトと四極子相互作用のパラメータ評価から明らかにした.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は水中機能1)均一系触媒である金属トリフラートと2)不均-・系触媒である遷移金属酸化物をターゲットにしてNMRやIR等の分光手法により,各触媒の活性支配要因について検討した.金属トリフラートの系では,新たなルイス酸触媒の評価法としてTMPOを用いた溶液NMR測定を提案した.TMPO水溶液に異なる6種類のカチオン種(Sc, In, Lu, Y, La, Zn)を有する金属トリフラートを添加すると,糖の異性化反応やアリル化反応で高い活性を示すSc(OTf)_3やIn(OTf)_3において特異的に大きな<31>^P化学シフト変化と線幅の広幅化が観測された、この結果からSc(OTf)_3やIn(OTf)_3がカルボニル化合物と強い親和力を有していることが示された.またSc(OTf)_3, In(OTf)_3が他のトリフラート触媒に比べ低いLUMOエネルギーを持つことがDFT計算により証明され,電子論的にもSc(OTf)_3とIn(OTf)_3がカルボニル基質と強い相互作用を持つことが証明された.金属錯体の触媒能は触媒とカルボニル基質の相互作用の強さによって整理されることを新たに見出した.一方,遷移金属酸化物の解析では,酸化物触媒が有する塩基性サイトが糖変換反応(ピルビン酸アルデヒドからの乳酸合成)の活性に及ぼす影響について考察した.両性酸化物であるTiO_2やZrO_2触媒は酸性酸化物であるNb_2O_5やTa_2O_5触媒に比べ乳酸選択率が減少し,アルドール縮合物を主成分とする副生成物が多く得られる.アセトン吸着IR測定により各酸化物触媒の性質を評価するとTiO_2とZrO_2のみでアセトンのアルドール縮合物であるMSO (mesithyl oxide)のシグナルが検出された。これよりTio_2とZrO_2の持っ塩基サイトがピルビン酸アルデヒドのエノール化を促進し,アルドール縮合反応を誘発したと結論づけられた.これらの結果は,今後のルイス酸触媒開発の設計指針として極めて重要な知見であり,金属錯体触媒ではカチオン種の選定,酸化物触媒では各酸化物の酸塩基特性が触媒活性に支配的に働くことを明らかにした.本年度は英国オックスフォード大学において,主に酸化物触媒による糖変換反応の継続と93Nb NMR測定をはじめとする新規分析手法によるニオブ酸化物触媒の構造解析を行った.触媒にはアミン化合物による層剥離によって合成した単層構造のHNb3O8やHSr2Nb3O10のニオブ酸化物を使用した.この触媒は高表面積,高ルイス酸点密度等の特徴を有し,ピルビン酸アルデヒドからの乳酸合成反応において, Nb2O5に匹敵する高活性を示すことが確認された.当反応は,昨年度の研究実施状況に報告したようにルイス酸点のみが効果的に働くことが知られており,単層HNb3O8やHSr2Nb3O10が効果的な水中機能ルイス酸として機能することを明らかにした.一方でHNb3O8とHSr2Nb3O10間では,乳酸選択率に優位な差異は確認されず,各触媒のルイス酸性に明確な差が見られなかった.DFT計算においてHNb3O8とHSr2Nb3O10の単層構造のモデルを評価したところ,ルイス酸性の指標となるニオブ原子サイトの極性にも大きな違いはみられず,ルイス酸性単独の性質としては,大きな差が無いことが計算的にも実証された.

また,固体NMRの世界的権威であるワーウィック大学との共同研究も行った.これまでニオブ酸化物触媒のNMR解析に93Nbをはじめとする四極子核NMRの手法は殆ど活用されることは無かったが,他の分析手法では得難いニオブ核の分子構造を特定できることから非常に重要である.本研究では,層剥離前後のHNb3O8とHSr2Nb3O10を比較し,構造の変化を追跡した.その結果,ペロブスカイト構造を有するHSr2Nb3O10のみ剥離後,大きくニオブサイトの構造が変化することをスペクトルの化学シフトと四極子相互作用のパラメータ評価から明らかにした.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。実験については,概ね計画通りに進行している.特に金属トリフラートの研究については^<31>PNMR測定, DFT計算の結果と触媒活性の間に予想以上に良い相関性が確認された.一方,酸化物触媒の触媒活性の検討では,従来あまり注目されることの少なかった酸化物の塩基特性と触媒活性の関係性を見出すことに成功した.しかし,本題である遷移金属酸化物のルイス酸性質の検討については,未だ十分な検討に至っていないため,今後は固体NMR法等の手法を駆使し,新たな評価手法を提案したいと考えている.平成25年度の研究結果(金属トリフラートのルイス酸性評価)を踏まえ, TMPOプローブ分子を用いた遷移金属酸化物触媒の酸性質評価を実行する.現時点までの検討で,この手法による遷移金属酸化物の評価は, ^<31>PNMRシグナルの広幅化によりシグナルの分離が困難であることが示された.この課題克服のために^<17>OラベルしたTMPOを使用し,異なる視点から酸性質の評価が可能であるか,検討を試みる.また,金属トリフラートの検討で明らかとなったLUMOエネルギーとルイス酸性質の関係に着目し,固体触媒においてもこの相関性が成立するのか, DFT計算で1)カチオンモデルから2)酸化物モデルへと計算モデルを拡張することで検討していきたいと考えている.
マスターズスポーツ大会の開催効果と運営マネジメントに関する国際比較研究

これまでのマスターズスポーツ大会は各国において様々な恩恵を主催地にもたらしたことが明らかとなった。生き甲斐やアクテイブエイジング等の個人レベルの「人生」の活性化を中心に、対人交流、地域交流、国際交流、マスターズスポーツに特徴的な世代間交流を含めたコミュニケーションと相互理解の活性化、また、観光・スポーツ産業に代表される経済活性化が期待できる。また、大会の開催が起爆剤となり、生涯スポーツやスポーツツーリズムの文化振興を加速化させる。さらには躍動する中高年アスリートの姿が、これまでのネガティブな加齢観や高齢者像のステレオタイプを払拭し、明るく活力に満ちた人生観を育む教育的・啓発的効果も期待できる。国内外のマスターズスポーツ大会の資料分析と共に、各大会主催者への質問紙調査を実施し、大会組織体制、大会プログラム開発、啓発キャンペーン実施に関する大会マネジメントの側面と、参加者や開催地域に対する大会開催の効果項目についての分析を行った。その結果、これまでのマスターズスポーツ大会は様々な恩恵を主催地や主催国に残しており、社会的メッセージを伴った大会キャンペーンや周知活動により、既知のスポーツ活動効果を超えた様々な便益をもたらすことが明らかとなった。大会組織は、各大会の特性に関する便益の最大化に努めながら、開催地域の歴史的・自然的環境を含めた特性を考慮しながら、潜在的な便益を顕在化させ、短期的・長期的便益を生み出していくレガシー戦略が見られる。これらの大会レガシーは、「個人」、「交流」、「経済」、「文化」、「未来」の側面が挙げられ、生き甲斐やアクテイブエイジング等の個人レベルにおける「人生」の活性化を中心に、対人交流、地域交流、国際交流、あるいはマスターズスポーツに特徴的な世代間交流を含めたコミュニケーションと相互理解の活性化、また、観光・スポーツ産業に代表される経済活性化が認められる。また、マスターズスポーツは、成熟した生涯スポーツ文化のシンボルであるそのテーマを掲げながら、生涯スポーツやスポーツツーリズムの文化振興を加速化している傾向が見られる。さらには中高年アスリートの大会PRにより、これまでのネガティブな加齢観や高齢者像のステレオタイプや偏見を払拭し、明るく活力に満ちた人生観を育もうとする教育的・啓発的効果への期待が大会運営の質的調査より明らかとなった。本研究では、国内外で拡大している中高年スポーツ競技者を対象としたマスターズスポーツ大会に着目し、これまで収集された世界、複数国、全国、地域レベルの大会情報に関する資料分析と、それらの大会主催団体に対する質問紙調査や現地調査を実施しながら、大会主催組織開発、プログラム開発、啓発キャンペーン事業に代表される大会マネジメントの実態を把握すると共に、それらのマネジメントによって、大会出場者や開催地域に対し、どのような便益をもたらしているのかについて、最初の開催効果分析を行うことを主目的とした。24年度は、国内外のマスターズスポーツ大会(391ケース)の資料分析と共に、各大会主催者への質問紙調査を実施し、大会組織体制、大会プログラム開発、啓発キャンペーン実施に関する大会マネジメントの側面と、参加者や開催地域に対する大会開催の効果項目についての分析を行った特に明確な開催効果を示している大会については現地調査を実施しながら、大会主催者に対するインタビュー調査と資料分析結果をもとに、マスターズスポーツ大会の組織体制、大会プログラム開発、ボランティア運営、啓発キャンペーン実施に関するさらに具体的な大会マネジメントの内容と、それがどのように大会開催効果に繋がっているかについて分析を行なった。主な結果として、マスターズ大会はこれまでの経済的活性化効果だけではなく、大会主催者による中高齢者アスリートを対象としたスポーツキャンペーンのメッセージ効果により、生き甲斐創出、生涯スポーツの啓発、アクティブエイジング文化等の社会・文化的効果が見られ、特にヨーロッパ・オセアニア諸国におけるマスターズスポーツを主としたイベントプロモーションの成果が顕著であることが明らかとなった。本年度は、マスターズスポーツ大会単位分析で得られた大会マネジメントと大会開催効果の情報を質的にカテゴリー化し、特に大会開催効果の相違性の分析に着目した。分析の結果、北欧米諸国やオセアニア諸国では、世界・複数国、国、地域レベルで開催されているマスターズスポーツ大会の開催効果に関する情報が拡大しており、主に開催地にもたらす効果として、出場する中高年者のエンパワーメント、充実感、生きがいづくり等の人生の活力化と活性化、家族、地域、世代等の交流促進、スポーツ・レジャー・観光産業の市場拡大と経済活性化、さらには、生涯スポーツを実践する中高年モデルとしての影響力や教育的意義に関心が注がれ、メディア等での情報発信の兆しが見られる。大会を支援する学術面からの支援も拡大し、これらの効果測定を研究機関と連携し大会の社会文化的・経済的な便益情報の蓄積が見られる。一方わが国では、シニアのエリートスポーツという印象が大会主催側でも高く、学術的支援としてはマスターズスポーツ参加者を対象とした生理学的研究やトレーニング論、参加者の動機や継続要因分析を中心とした心理学的な研究成果は見られるものの、社会学的・文化論的な視点から、マスターズスポーツ大会がどのような効果を生み出し、それらが生涯スポーツや地域スポーツの振興視点の中でどのような可能性をもつのかについて議論された研究知見は非常に乏しい。

マスターズスポーツが背高齢者に限らず成人・中高年を対象としたものであること、さらには競技レベルのキャリアに関わらず、誰でも競技を楽しむことのできる運営上の開放性と主催者側の意識改革が今後求められる。スポーツ社会学分析対象となるイベントと関係者へのコンタクトがスムーズに実行でき、量的なデータと共に、インタビューデータや資料データ等の内容分析を行うための質的な情報が獲得された。マスターズスポーツをテーマとした国外の研究数は、2011年10月の時点で約2108件が確認され(sport discuss, medline, ageline, psychoinfo等のデータベース検索結果)、その中で振興事業の効果・便益を論じたものは544件であるが、これらは事例紹介や仮説提示のレベルに留まっており、実証的見地から事業の効果分析を行っているものは少ない。国内ではさらに研究数が減り、マスターズアスリートのパフォーマンスに着目した研究成果は見られるものの、社会学的、文化論的、振興学的視点からのアプローチが少なく、イベント事業とその効果を追跡調査や、スポーツの特徴を活かしたイベント開発や啓発キャンペーンの効果に対する評価研究や調査活動は限られている。現在、多種多様なスポーツ種目を対象として、各国で世界複数国、全国、地域の各レベルにおいてマスターズスポーツに関わる事業が精力的に実施され、これらの現状や成果を集約する必要性は叫ばれているが、国際的な調査研究には至っていない。本研究は、これらの情報を総集し、社会学と経営学的視点からマスターズスポーツ大会がもたらす各種効果を検証し、国際比較の視点から得られた知見を学術面と現場の事業展開に還元していくことを目指しているが、本年度は、情報量の非常に乏しい国内外におけるマスターズスポーツ大会を網羅したことが成果として挙げられ、それに加え、各大会の開催効果分析によりこれまで仮説的に示されてきた社会・文化的効果についての現象とその裏付けとなる具体的データを提示できた。本研究の目的と意義である本研究分野の情報量を増加させるという最初の目標を達成できたと考える。分析対象となったイベントを主軸に、大会内容の異なる大会種目や地域性、大会指針を持つ比較イベントを抽出し、他の可能性のある大会概念・運営方法と大会効果の因果関係について追求していく必要性がある。昨年度の分析対象以外で確認できている約200ケースのマスターズスポーツ大会の資料分析と共に、各大会主催者への質問紙調査を実施し、大会組織体制、大会プログラム開発、啓発キャンペーン実施に関する大会マネジメントの側面と、参加者や開催地域に対する大会開催の効果項目についての追加分析を行う。
歯学系アドバンスオスキーにおける実践型臨床技能評価試験の開発

患者中心の医療に向けた歯科医師の育成を目指し,歯科医師臨床能力評価試験を開発するため,まずは海外における歯科医師臨床実技試験を調査した.また,臨床実習モデルコアカリキュラムの提案を基に作成した実践型臨床技能評価試験と臨床実習カリキュラムの新システムがコミュニケーション能力と臨床技能を有する歯科医師の育成と評価に合致したものになっているかの確認を行った.これらの結果の一部は第32,33回日本歯科医学教育学会学術大会にて発表した.患者中心の医療に向けた歯科医師の育成を目指し,歯科医師臨床能力評価試験を開発するため,まずは海外における歯科医師臨床実技試験を調査した.また,臨床実習モデルコアカリキュラムの提案を基に作成した実践型臨床技能評価試験と臨床実習カリキュラムの新システムがコミュニケーション能力と臨床技能を有する歯科医師の育成と評価に合致したものになっているかの確認を行った.これらの結果の一部は第32,33回日本歯科医学教育学会学術大会にて発表した.昨年度は,海外における歯科医師資格試験の実施状況を調査するため,中国首都医科大学,韓国壇国大学をはじめアジアの大学との情報収集と意見交換を計画した.また,鶴見大学,福岡歯科大学,長崎大学の3校でワークショップを行うための準備を行い,歯科医師の臨床能力評価に適合した技能系課題の開発を計画した.各課題毎に対する評価シートの作成を検討中であり,完成後は臨床実習中の学生に摸擬評価試験を実施する予定である.その後,3校でデータ分析し,新課題と技術評価項目に関して問題点を抽出し,ブラッシュアップを行う予定である.実際の患者を対象とした海外の実技試験を参考に,レジン充填,支台歯形成,テンポラリークラウン,フッ化物塗付,予防填塞,歯面清掃,スケーリング・ルートプレーニングなどの中から試験課題を現在策定中である.なお,試験中は臨床操作をモニターに拡大表示することにより,少ない評価者でも歯科医療特有の繊細な操作やその手順,周囲組織に対する侵襲等を適切に評価できるように評価シートの作成を検討中である.加えて,3Dカメラを応用することにより,レジン充填,支台歯形成,予防填塞などの施術結果を即時にコンピュータに3次元データとして取り込み,切削や充填をリアルタイムで判定するシステムの構築を検討している.患者中心の医療に向けた歯科医師の育成を目指し,歯科診療に必要な基本的診療技能・態度を抽出,選定し,それらの到達度を明確にした歯科医師臨床能力評価システムを開発するため,まずは海外における歯科医師実技試験の実施状況を調査する計画を基に,米国USC大学,中国首都医科大学,韓国壇国大学の3大学の歯学部を訪問した.特に,中国首都医科大学と韓国壇国大学の歯学部においては実際に卒前の臨床実習の視察を行った.3大学訪問時に各国の歯科医師資格試験の実施状況の意見交換を行い,特に中国では国家試験における実技試験について,項目,評価方法,実施システム等,詳細な調査を行った.また,インドネシア大学とイスタンブール大学の歯学部とは現地で直接意見交換を行い,2カ国の情報を収集した.また,鶴見大学,福岡歯科大学,長崎大学の3校では,歯科医師の臨床能力評価に適合した技術系課題に関してメール会議により協議し,臨床実習モデルコアカリキュラムの提案を基に新たな歯科医師の臨床能力評価に適合した技能系課題を開発した.再構築された臨床実習カリキュラムの新システムが深い教養と良識を備え,信頼される優れた歯科医師の育成に合致したものになっているかを確認するため,学生に対しては,新たに協議し導入した臨床技能試験および症例プレゼンテーションを実施した.また,参考として臨床実習にご協力いただいた患者に対しアンケート調査を行った.調査項目は年齢,性別,臨床実習への通院歴,学生の態度,言葉遣い,身だしなみ,治療内容説明の有無,説明のわかりやすさ,治療時の不安,不快,治療時間,治療回数,治療技術,指導医の態度などであった.これらの結果の一部は第33回日本歯科医学教育学会学術大会にて発表を行った.医歯薬学海外における歯科医師資格試験の実施状況を調査するため,中国首都医科大学,韓国壇国大学をはじめアジア各国の大学との情報収集と意見交換を行ったが,欧米の情報を入手できていない.また,鶴見大学,福岡歯科大学,長崎大学の3校のコンセンサスを得ることが困難で,歯科医師の臨床能力評価に適合した技能系課題の開発が遅れている.そのため評価シートが作成出来ていないこともあり,臨床実習中の学生に摸擬評価試験は実施していない.現在,新課題と技術評価項目に関する問題点を抽出中である.新課題と技術評価項目に関しては十分な決定が行われていないこともあり,実際の患者を対象とした試験課題も策定出来ていない.試験中の臨床操作のモニター拡大表示は口腔内だけでなく,被験歯の観察を行うという点ではいまだ不十分である.その結果,レジン充填,支台歯形成,予防填塞などの施術結果を3Dカメラを応用することにより即時にコンピュータに3次元データとして取り込み,切削や充填をリアルタイムで判定するシステムの構築は大幅に遅れている.欧米における歯科医師資格試験の実施状況を調査するため,米国USC大学歯学部を訪問する,また,中国首都医科大学とイスタンブール大学歯学部を実際に訪問し,各大学を視察して情報収集と意見交換を行う予定である.

また,鶴見大学,福岡歯科大学,長崎大学の3校でワークショップを行う準備は整っており,ワークショップが行えれば,歯科医師の臨床能力評価に適合した技能系課題の開発もできるため,評価シートの完成が可能になる.評価シート完成後は,臨床実習中の学生に摸擬評価試験を実施し,結果を3校でデータ分析し,新課題と技術評価項目に関して問題点を抽出し,ブラッシュアップが行える.新課題と技術評価項目に関して決定することができれば,レジン充填,支台歯形成,テンポラリークラウン,フッ化物塗付,予防填塞,歯面清掃,スケーリング・ルートプレーニングなどの中から試験課題を抽出し,策定出来る.また,試験中の臨床操作をより鮮明に,拡大表示できるシステムの構築が不可欠である.あわせて,少ない評価者でも歯科医療特有の繊細な操作やその手順,周囲組織に対する侵襲等を適切に評価できるような評価シートの作成が急務である.さらに試験後の施術結果をスキャンしコンピュータに3次元データとして取り込み,切削や充填をリアルタイムで判定するシステムを開発する予定である.物品購入の際の端数が生じた.次年度は,評価シート完成のための経費に使用する予定である.
ラットのホルモン分泌腫瘍におけるGTP結合タンパク質の変異

GTP結合タンパク質(Gタンパク質)は、細胞膜の受容体と共役し、細胞外のシグナルを細胞内に伝達する役割を担っている。この為、Gタンパク質の修飾反応は、細胞内への情報伝達の調節機構として重要であると考えられる。従来、コレラ毒素によるGsタンパク質のADP-リボシル化や百日咳毒素によるGiタンパク質のADP-リボシル化の結果、細胞膜のアデニルシクラーゼの活性化が起きることが知られてきた。また、最近、ヒトの内分泌腫瘍でGsやGiのADP-リボシル化部位に突然変異を来たした例が知られるに至り、Gタンパク質の構造や機能の異常が或る種の腫瘍の原因として注目されるに至っている。また、生体内では、ADP-リボシル化反応やその逆反応としての分解反応は、核と細胞質にて行われており、上記の毒素作用と類似した触媒活性が、細胞の増殖等の重要な調節反応と考えられる。我々は、これらADP-リボシル化反応の細胞増殖における役割の一連の研究を行った。特に、ADP-リボシル化の研究の延長として更にGタンパク質の変異についてラット及びヒトの腫瘍について調べた。その結果、ラットの実験膵がん、骨肉種、悪性線維組織細胞腫では、Gsの変異は認められなかったが、ホルモン産生のヒト卵巣腫瘍10例中1例にSinglStranded conformation polymorphism法で、Gsのサブユニットの突然変異を示唆する所見を認めた。現在、再現性の検討を行いつつある。以上のように、Gタンパク質の変異または修飾反応の細胞増殖における役割について今後更に研究を進展させて行く必要があると考える。細胞の増殖は細胞外のシグナルがGタンパク質などを介して核へ伝達されることによって制御されている。これらのGタンパク質の変異は、細胞の増殖に大きな影響を与えると考えられる。そこで、化学発癌物質で誘発したラットとハムスタ-の癌やヒト癌細胞、細胞株について、Gs、Gi、Goのαサブユニット遺伝子、低分子量Gタンパク質であるras遺伝子についてその塩基配列の変異を調べた。材料はヒト膵癌培養細胞Panc1、ヒト卵巣腫瘍と子宮癌組織、ラット、及びハムスタ-の膵癌(膵管由来)RPD及びHPD、ラット骨肉腫(自然発生と4ーHAQO誘発腫瘍)で高肺転移系とそうでないもの、及び4ーHAQO誘発MFHを用いた。ADPーリボシル化部位のあるGsα遺伝子の201番目(Arg)と227番目(Gln)のアミノ酸の変異を検出できるプライマ-と、Gi2αの179番目(Arg)と205番目(Gln)のアミノ酸の変異を検出できるプライマ-を用いてPCRーSSCP法を行った。その結果、ハムスタ-継代膵癌(HPD)においてGsαのプライマ-を用いてPCRーSSCPを行った結果、正常と異なる移動度を示すバンドが検出された。他の検体については、正常と異なる移動度を示すバンドは得られていない。Gi2αについては、現在のところ、変異、欠失を示唆するPCRーSSCPのデ-タは得られていない。今後、Gsα遺伝子の変異や欠失などの変化を塩基配列を決定する事により同定する。また、PCRーSSCP法以外の遺伝子の変化を検出するシステムの開発、改良を試み、現在、Ligation chain reaction(LCR)法を用いて、変異の検出を試み、睾丸腫瘍でkiーrasー2の変異を示唆する結果が得られた。さらに癌における多重遺伝子の変化について調べる予定である。GsやGi_2などのGTP結合タンパク質(Gタンパク質)は、細胞膜の受容体と共役し、細胞外のシグナルを細胞内に伝達する役割を担っている。最近、H Bourneらは、ヒトの内分泌腫瘍でGsやGi_2のαサブユニットに変異を有するものがあることを報告しGs_αやGi_<2α>ががん原遺伝子産物であると提唱している。我々は、今回ヒト及びラットの腫瘍についてのGタンパク質の遺伝子変化について、polymerase chain reaction(PCR)-Single stranded conformation polymorphism(SSCP)法により調べた。

まず、ホルモン産生腫瘍の中でヒト卵巣の性索間質腫瘍10例についてGs_αのexon5とexon6,Gi_<2α>のexon8とexon9について調べたところ、1例においてGs_αのexon6にSSCPで明らかに正常とは異なるbandを検出した。従来、H.Bourneらは性索間質腫瘍10例中3例に変異を報告しているが、これらはいづれもGi_<2α>のexon8におけるものであり、今回我々の見出したGs_αのexon6における変異は、性索間質腫瘍としては初めてのものである。また、Gs_αの変異に関しては、従来exon5の201番目のアルギニン残基の変異が、脳下垂体腫瘍で14例、exon6の227番目のグルタミン残基の変異に関しては、脳下垂体腫瘍で2例と甲状腺腫瘍で1例の報告があるのみである。現在、我々の症例についてexon6の変異の部位を塩基配列を決定しつつあり、そのデータをもとに投稿予定である。一方、ラットの実験膵がん(RPD)、ラット骨肉腫(S-OS,S-SLM,C-OS,C-SLM)、ラット4HAQD誘発悪性線維組織細胞腫(malignant fibrous histiocytoma)では、Gs_αの変異は認められなかった。
韓国における「公共圏」の生成とグローバリゼーションの下でその変容に関する研究

本研究の目的は、1980年代以降の韓国における「公共圏」の生成とその展開様式、およびグローバリゼーションの下でのその変容を、日本や諸外国との対比で検討することにある。研究方法は、韓国を初め研究分担者がフィールドの調査、及び、日本と韓国双方での研究会の実施という形で進められた。平成14年度は、韓国、ドイツ、ベルリンなどで調査を実施し、調査を踏まえ、日韓の共同研究会を京都(7月6日)とソウル(平成15年2月27日)に実施した。京都の研究会では崔章集などが韓国の市民社会について報告し、ソウルの研究会では、調査結果に基づく報告と平子友長氏らを中心に「公共性」をめぐる理論面での議論が行われた。平成15年度には、7月26日、立命館大学で日韓共同の研究会を開催し、浅羽祐樹(ソウル大学校大学院)「憲法(憲政史)と公共性」、許尚守(聖公会大学校社会科学部)、「市民社会と民主主義そして過去清算済州四・三抗争真相究明運動を中心に」、松葉正文(立命館大学産業社会学部)、「市民社会と企業社会の間-現代日本経済の歴史的諸条件-」、丁海亀(聖公会大学校社会科学部)、「民主化と韓国政治-社会葛藤、公論場(公共圏)、政治の公的役割」などの報告がなされた。さらに11月8日には、高麗大学アシア問題研究所で日韓の共同研究者が参加するなかで文京沫が「公共性をめぐるいくつかの論点」と題して報告し、この間の研究、調査を前提に総括的議論を行うとともに日韓での成果出版に向けた打ち合わせが行われた。研究成果の一部は、すでに立命館国際地域研究などに発表されているが、今年度中、研究成果の単行本による日韓同時刊行を目指して作業をすすめている。本研究は韓国の研究者との共同研究を中心に、広く世界的な視野で市民社会・公共性の比較研究を試みるものであり、研究の形態は、韓国を始めとする関連各国での現地調査と、韓国、日本の双方での、研究会やシンポジウムという二つの形態を中心に進められた。現地調査については、中村福治、厳廠俊、文京洙の3名が主として韓国(ソウルおよび済州市)での「参与連帯」をはじめするいわゆる包括争点型の市民団体を中心に、関連研究者へのインタビューも含めて調査を実施した。さらに、比較研究と言う視点から松葉正文がドイツ・ベルリン、松下冽がメキシコでの現地調査および研究者とのインタビューを実施した。一方、これらの調査をも踏まえた研究会を日韓の共同研究者が相互に訪問し合う形で3回にわたって実施した。その内容は以下の通りである。第1回(2002年7月6日、京都)は「韓国における市民社会と公共性」をテーマに崔章集「民主化以後における韓国の国家-政治社会-市民社会関係」、チョウ・ヒヨン「韓国の市民社会と市民運動」、秦花秀「沖縄における反基地運動から「公共性」の再考」などの報告がなされた。第2回(7月26日、京都)では平子友長が「グローバライゼイションと市民的公共性-ドイツにおける諸議論の検討」を報告した。第3回は、ソウルで2003年2月27日から28日にかけて2日間にわたるシンポジウム形態で実施され、平子友長「ハンナ・アーレントの公共性論」、中村福治「文富軾の挑戦--80年代運動圏内のファシズム論争に関する一考察」、梁貞模「韓国の学校制度とジェンダー」、朴常勲「メディア公論空間に現われた韓国地域主義の意味構造」、朴東鎮「インターネットと第16代大統領選挙-電子的公論空間の可能性を中心に」、呉鉉哲「韓国市民社会の構造分析」など、理論と実際の双方で公共性の諸側面が検討された。

本研究の目的は、1980年代以降の韓国における「公共圏」の生成とその展開様式、およびグローバリゼーションの下でのその変容を、日本や諸外国との対比で検討することにある。研究方法は、韓国を初め研究分担者がフィールドの調査、及び、日本と韓国双方での研究会の実施という形で進められた。昨年度はフィールド調査に重点が置かれたが、今年度は、共同研究会を中心したが、主な研究会としては、7月26日、立命館大学で開催された、「日韓比較公共圏プロジェクト第3回研究会」で以下の報告がなされた。浅羽祐樹(ソウル大学校大学院)「憲法(憲政史)と公共性」許尚守(聖公会大学校社会科学部)「市民社会と民主主義そして過去清算:済州四・三抗争真相究明運動を中心に」松葉正文(立命館大学産業社会学部)「市民社会と企業社会の間-現代日本経済の歴史的諸条件-丁海亀(聖公会大学校社会科学部)「民主化と韓国政治-社会葛藤、公論場(公共圏)、政治の公的役割」さらに11月8日には、高麗大学アジア問題研究所で日韓の共同研究者が参加するなかで文京洙が「公共性をめぐるいくつかの論点」と題して報告し、この間の研究・調査を前提に総括的議論を行うとともに日韓での成果出版に向けた打ち合わせが行われた。