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中世小歌圏歌謡と先行歌謡(早歌・謡曲)との比較研究

所収の『究百集』を中世文学研究会会誌『梁塵』の第21号に「資料紹介専修大学図書館蔵菊亭文庫本『究百集』」として翻刻・解説を掲載した。編集の都合により、刊行が遅延し、実際には2004年の夏に刊行された。また、2004年10月に埼玉大学で行われた日本歌謡学会平成十六年度秋季大会において、善本調査の成果として、「早歌享受者考-早歌諸本の伝流をめぐって付四宮長能画像賛報告」と題して研究発表を行った。この発表は東京大学史料編纂所に所蔵されている島津家文書内の早歌集『宴曲集』と『拾菓集』の伝来から、公家における享受者に関して考察したものである。また、早歌の担い手の一人である四宮長能の画像賛は、従来、賛の文章のみが知られ所在不明であったが、写真のみではあるが、これも東大史料編纂所に所蔵されていることを報告した。また、謡曲については、基礎的作業を継続し、『閑吟集』所収の謡曲の小段構造をあきらかにするため、手附(伴奏)の記載してある謡本(現行観世涛のもの)を中心に、囃子の各流派の手附本に対象を広げて、小段構造を分析した。また、『閑吟集』所収の歌謡以外にも『閑吟集』の切り出しの傾向が共通するものなのかどうかを分析するために、早歌における抜書き集、謡曲における各流の小謡集を見ていく必要があり、調査を継続中である。
高重合性光硬化型コンポジットレジンの試作

1.光透過性シリカ系無機フィラー合成に関する研究テトラメトキシシラン[Si(OCH_3)_4]とチタンイソプロポキシド[Ti(OCH_3H_7)_4]のゾル-ゲル反応によりTiO_2を020wt%含有するTiO_2-SiO_2を合成した。TiO_2含有量を増加するにつれ屈折率は1.451.55まで増大し,市販のあらゆるレジンベースの屈折率を全て網羅することが判明した。2.高重合性光硬化レジンの試作これらモノマーはその混合比によって,屈折率は1.451.55の範囲に調整できることが判明した。Bis-GMA/TEGDMA/DME-TDC/u-4TXA四元系コ・モノマーをベースとした各種割合のベースモノマーに屈折率の適合したTiO_2-SiO_2粉体を配合することによって光深達性の高い高重合性の試作コンポジットレジンを調整することが可能であった。試作コンポジットレジンの光重合率は,フィラーとレジンベースの屈折率の差の小さい程大きく,最大重合深さ12mmにも及んだ。3.光透過性無機フィラー配合試作レジンの物理的性質に関する研究光透過性の高いレジン重合体程深部重合性に優れ,残留モノマーが少ないことが判明したが,残留モノマー量と機械的強度との間には必ずしも,相関性が認められなかった。換言すると,重合体の機械的強さは,重合性と共にレジンマトリックスを形成する多官能性モノマーの種類とその組成比に大きく左右されるものと考えられることから,これらの点については更なる検討の必要性を認めた。
世界鉄鋼業における「トランス・ナショナル」企業への指向とグローバル再編の動態分析

本研究は、1990年代はじめから世界の業績悪化鉄鋼企業を大規模に買収し、インドネシアの電炉メーカーから2006年に世界最大の鉄鋼メーカーに成長したアルセロール・ミッタル社(2006年以前ミッタル・スチール社)のグローバル戦略とその世界編成および管理組織を分析したものである。同社のグローバル買収戦略は、同社の保有する経営資源の蓄積を基に段階的に進められ、世界鉄鋼市場の安定化を志向したこと、その世界編成は欧州、南北アメリカを中心に生産設備のみで30カ国177生産事業所にわたり、そのビジネスモデルはグローバル多角化・統合化戦略を追求し、傘下子会社間の知識・技能・情報相互ネットワークに支援されていることを明らかにした。またアルセロール・ミッタル社のこのグローバル管理組織をトランス・ナショナル型として規定し、この新たなグローバル企業が先進国および新興国の鉄鋼企業のグローバル戦略に大きな影響を与え、世界鉄鋼業のグローバル再編を加速したことを分析した。本研究の目的は、1990年以降顕著になっている世界鉄鋼企業のグローバル戦略分析とそのグローバル再編を、アルセロール・ミッタル(以下AM)社を基軸に動態的に分析することである。そのために、(1)AM社のグローバル戦略の定義づけ、(2)他のグローバル鉄鋼企業の類型分析、(3)AM社と他のグローバル鉄鋼企業間の対抗・協調関係による世界グローバル再編、(4)21世紀鉄鋼企業のポスト・チャンドラー・モデルの提示、を計画した。平成22年度は、まず6月にインターネット会議で以上の方法による分析を確認し、本年度研究計画を議論した。そして9月3-9日に堀、塩見、溝田が欧州のティッセン・クルップ(TK)社とAM社の工場視察とインタビューと行い、両社のグローバル戦略が対照的であることを明らかにした。TK社は自動車鋼板に集中しつつ、先進国を中心にグローバル戦略を追求している(グローバル選択・集中戦略)のに対し、AM社は製品および地理的にも多角化戦略(グローバル多角戦略)と原料資源確保の垂直的サプライチェーン戦略を採用していることが明らかになった。またAM社の本社機能が、金融的持株会社のようなルースな本社ではなく、情報を通じた本格的管理機能を果たしていることも明らかになった。そして、この調査をもとに、12月19日、本研究の連携および分坦研究者が集まり、研究会を開催し、堀が「AM社の戦略と組織」でAM社のグローバル戦略の展開とグローバル・ユニットの編成を報告した。そしてその研究会の中でAM社のグローバル多角化戦略のなかに、従来のグローバル戦略を超える、新たな先進国と新興国の二面戦略が認められることを確認しつつ、同社のグローバル戦略は「トランス・ナショナル」の定義、さらにAM社と他のグローバル企業のグローバル対抗・協調関係が従来の局面から新たな段階に入っているか、議論され、本研究計画の(2)、(3)、(4)を来年度の課題とした。そのために、(1)AM社のグローバル戦略の分析、(2)他のグローバル鉄鋼企業の類型分析、(3)AM社と他のグローバル鉄鋼企業間の対抗・協調関係による世界グローバル再編、(4)21世紀鉄鋼企業のポスト・チャンドラー・モデルの提示、を計画した。平成23年度は、平成22年の研究を踏まえて堀が「ミッタル・スチール社のグローバル企業買収戦略」「アルセロール・ミッタル社のグローバル・ビジネスモデル(上)」においてミッタル・スチールの発展過程とアルセロール・ミッタルの世界事業編成を明らかにした。前者では同社の再生戦略としての「グローバル・ニッチ」戦略からISG買収以降の「グローバルリーダー」戦略への戦略的発展を分析した。また後者ではアルセロール・ミッタル社の世界事業編成を地域別に製品構成、事業編成から分析し、そのビジネスモデルを解明した。組織に関しては24年の論文発表を予定し、アルセロール・ミッタルのグローバル戦略の分析は終了する。課題の(2)に関しては23年度進行中であり、劉は中国、宝山鋼鉄、首都鋼鉄のグローバル戦略を含めて現地調査を行い、溝田も「東アジアの鉄鋼業とビジネスモデル」で東アジアにおける鉄鋼競争関係を分析し、塩見は日本鉄鋼企業のビジネスモデルと新日鉄のグローバル戦略に関し、長谷川はブラジルにおける海外企業の投資戦略を分析している。そしてそれらの成果を24年1月29日研究会で議論した。本研究の目的は、1990年以降顕著になってきた世界鉄鋼企業のグローバル戦略とそのグローバル再編を、アルセロール・ミッタル(以下AM)社を基軸に動態的に分析することである。そして分析目標を以下に設定した。

1AM社のグローバル戦略の分析、2他のグローバル鉄鋼企業の類型分析、3AM社と他のグローバル鉄鋼企業間の対抗・協調関係と世界グローバル再編の動態分析、421世紀鉄鋼企業のポスト・チャンドラー・モデルの提示、である。平成24年度は、これまでの成果を堀が前年「アルセロール・ミッタル社のグローバル・ビジネスモデル(上)」に引き続き、「同(下)」として発表し、ブラジルと、アフリカ部門、アジア部門の製品構成、生産編成を新興国ビジネスモデルとして明らかにし、管理組織に関しては、全社的長・中期戦略は本社のGMBおよびMCによって集権的に決定され、日常的業務は子会社の経営グループに任されていること、また全社的子会間の調整に関しては、情報共有ネットワーク形成による週レベルで管理されており、グローバル経営に対応したトランス・ナショナル型として進められていること、を明らかにした。また、AM社の「グローバル多角化および統合モデル」の追求は、高級鋼メーカーの新日鉄、JFE、ティッセン・クルップのブラジル、アジア市場での川上戦略強化と「グローバル垂直統合」戦略の追求、さらに新興国企業の、タタ・スチール、ゲルダウ、セベルスターリのグローバル戦略の追求を誘発し、グローバル再編の契機をなったことを明らかにした。他方、分担研究者の長谷川はAM社のブラジル鉄鋼業への影響をウジミナスとの対抗から明らかにし、また劉は中国鉄鋼企業のAMへの対抗策の分析を進め、両者はそれらの成果を25年1月13日研究会で発表した。本研究の課題の(1)に関しては分析の最終段階に入っているが、(2)、(3)、(4)に関しては進行中であり、当初の計画にほぼ沿って進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は当初の研究計画に沿って行い、(1)のAMの「トランス・ナショナル」化の分析を深めるとともに、進行中の(2)他のグローバル鉄鋼企業の類型分析、(3)AM社と他のグローバル鉄鋼企業間め対抗・協調関係による世界グローバル再編、(4)21世紀鉄鋼企業のポスト・チャンドラー・モデルの提示を重点に進め、現在の世界鉄鋼業のグローバル再編過程の特質を解明する。
周波数可変レーザを用いた超広帯域スーパーヘテロダイン・ブリュアン分光

ブリュアン散乱分光法は人工的に励起することが難しいギガヘルツ帯の超音波の音速・吸収を測定するほとんど唯一の方法として広く用いられてきた。我々は、局発光に励起用レーザ光の一部を用いるという光混合法の従来の常識を破り、局発光としてもう1台の独立な周波数可変レーザを用意し、その周波数を掃引して散乱光とのビ-ト信号を受信するというまったく新しい方法(光スーパーヘテロダイン法)を考案した。本研究では、我々が新しく開発した分光法を基本とし、周波数帯域を、1MHz20GHzへ大幅に拡張することにより、広い周波数帯域を単一の測定法でカバーすることを目指す。この測定装置は、広帯域な非接触力学緩和測定を可能とした点で、画期的な音響フォノン・スペクトロスコピーとなりうると考えている。研究の結論を得るべく予定通り、以下の様に研究を進めてきた。(1)測定周波数限界の低周波化:現在の低周波限界は、レーザのビーム広がりによる波数幅が測定精度上無視出来なくなること、並びに、迷光の影響で決まっている。レーザ出力の増大により、ビームを広げることによる信号強度の低下は問題とならなくなるので、低周波測定用にビーム径を広げて測定をするための光学系をまず、年度当初に開発した。(2)フォノン測定による複雑液体の物性に関する研究:この周波数可変レーザを用いた超広帯域分光法を用い、複雑液体(高分子・ゲル・液晶・ミセル)の緩和現象・ガラス転移現象など、非常に広い周波数域にわたる揺らぎのモードを持つ系の物性を測定し、各システム特有のゆらぎのモードを観測することに成功した。さらに、流体力学理論との比較検討を遂行し、この新しい光散乱法により、これまで検出できなかったゆらぎのモードの発見など、新しい知見を得ることができた。我々は、局発光に励起用レーザ光の一部を用いるという光混合法の従来の常識を破り、局発光としてもう1台の独立な周波数可変レーザを用意し、その周波数を掃引して散乱光とのビ-ト信号を10MHz以下のある固定の周波数で受信するというまったく新しい方法(光スーパーヘテロダイン法)を考案した。本研究では、我々が新しく開発した分光法を基本とし、周波数帯域を20GHzへ拡張することにより、4ディケード以上の周波数帯域を単一の測定法でカバーすることを目指す。本年度は、研究計画に基づき、高周波限界を20GHz程度までのばすことを主な目的として研究を行った。1.測定周波数限界の高周波化:(a)本補助金により購入した、高速光検出器・高周波スペアナを用いて、2つのレーザの差周波数を-20Ghz20GHzの範囲で、300kHz分解能で連続的に掃引するための周波数制御システムを構築した。さらに、本補助金により購入した、400mWの周波数固定Nd: YAG倍波レーザを励起光源として用いた結果、測定信号の格段のS/N向上が得られた。以上の様に、予定通りシステムの高周波化と高感度化を行い、期待以上の成果が得られている。(b)さらに、現在受信系の微調整を行っており、我々の期待では、フィルタの帯域幅制御により、高周波でのスペクトル幅の増大に起因したS/Nの低下を補償することができると考え、方法を模索中である。上記のシステムの物性研究への応用:広帯域化したシステムを用い、単純液体について、音響フォノンの分散関係を過減衰領域まで測定を試みている。システムの高周波化・高感度化に伴い、温度・濃度・外場等のパラメータ依存性を短時間に測定できる様になり、現在、精力的に物性研究へ応用するべく、基本測定データを収集中である。

この様に、研究計画に基づき大きな障害もなく、概ね研究は順調に進行している。ブリュアン散乱分光法は人工的に励起することが難しいギガヘルツ帯の超音波の音速・吸収を測定するほとんど唯一の方法として広く用いられてきた。我々は、局発光に励起用レーザ光の一部を用いるという光混合法の従来の常識を破り、局発光としてもう1台の独立な周波数可変レーザを用意し、その周波数を掃引して散乱光とのビ-ト信号を受信するというまったく新しい方法(光スーパーヘテロダイン法)を考案した。本研究では、我々が新しく開発した分光法を基本とし、周波数帯域を、1MHz20GHzへ大幅に拡張することにより、広い周波数帯域を単一の測定法でカバーすることを目指す。この測定装置は、広帯域は非接触力学緩和測定を可能とした点で、画期的な音響フォノン・スペクトロスコピーとなりうると考えている。第2年度に当たる今年度は最終年度にあたる本年度に、研究の結論を得るべく当初の予定通り、以下の様に研究を進めてきた。(1)散乱角走査の自動化:目的に述べたように、散乱角を変えても光ビ-ト効率が常に最適化される光学系を組み、高精度のDCモータ制御の自動回転ステージ(購入予定)をコンピュータ制御することにより、再調整不要の光学系を構築した。これにより、短時間で分散関係の測定が可能な自動測定システムが完成された。(2)測定周波数限界の低周波化:(a)現在の低周波限界は、レーザのビーム広がりによる波数幅が測定精度上無視出来なくなること、並びに、迷光の影響で決まっている。レーザ出力の増大により、ビームを広げることによる信号強度の低下は問題とならなくなるので、低周波測定用にビーム径を広げて測定をするための光学系を開発した。(b)また、信号の復調に、迷光の影響を受けにくい光弾性変調器(PEM)を用いた偏光面変調方式を採用した。このように、本年度当初の予定を完了し、研究は概順調に進んでいる。この測定装置は、広帯域な非接触力学緩和測定を可能とした点で、画期的な音響フォノン・スペクトロスコピーとなりうると考えている。最終年度に当たる今年度は、研究の結論を得るべく予定通り、以下の様に研究を進めてきた。(1)測定周波数限界の低周波化:現在の低周波限界は、レーザのビーム広がりによる波数幅が測定精度上無視出来なくなること、並びに、迷光の影響で決まっている。レーザ出力の増大により、ビームを広げることによる信号強度の低下は問題とならなくなるので、低周波測定用にビーム径を広げて測定をするための光学系をまず、年度当初に開発した。(2)フォノン測定による複雑液体の物性に関する研究:
カタプレキシーを発動する神経経路の解明

ナルコレプシーは日中の強い眠気を主訴とする特徴的な睡眠障害であリ、視オレキシンを産生するニューロン群の後天的な脱力によって発症する。その症状のひとつであるカタプレキシーは、喜びや笑いなどポジティブな情動によって誘発される脱力発作であるが、その発動機構は未解明のままである。本研究では、カタプレキシーを発動する神経回路を明らかにすることを目的にし、ナルコレプシーモデルマウスにおいてレム睡眠の制御にかかわる領域や、報酬系にかかわる領域および情動にかかわる領域に光遺伝学的刺激を行い、数種の領域において、カタプレキシーを誘発する刺激条件を見出した。オレキシン欠損にもとづくナルコレプシーの病態において、情動刺激がカタプレキシー(情動脱力発作)を引き起こす神経科学的メカニズムは全く未解明である。本研究では、われわれが確立したナルコレプシーマウス(orexin-ataxin3)マウスにおいて、光遺伝学的にカタプレキシーを誘導することを試み、一方でチョコレートによるカタプレキシー誘発条件下で光遺伝学的にカタプレキシーの抑制を試みた。これらの実験により、カタプレキシーを発動させる神経経路を明確にすることを目的に研究をおこなった。本年度は、ナルコレプシーマウスの腹側延髄のGABA作動性ニューロンにChR2を発現させ、光刺激をすることによりカタプレキシーの発現に影響を与えるか調べたが効果は見られなかった。一方、背側縫線核にChR2を発現させ、細胞体あるいは、扁桃体外側核を光刺激することによりカタプレキシー頻度が大きく減少することを明らかにした。概ね順調に進展しているが、実験の進行にともない得られた知見に基づき、実験計画を修正しながら進行している。ナルコレプシーは日中の強い眠気を主訴とする特徴的な睡眠障害であるが、情動(特に喜びや笑い)の発動に伴って抗重力筋の緊張が低下する発作、情動脱力発作(カタプレキシー)を伴うことが多い。カタプレキシー(情動脱力発作)は、ナルコレプシー患者におけるきわめて特徴的な症状であるが、レム睡眠と深く関係する症状ととらえられているものの、その発現のメカニズムはほとんど解明されていない。本研究課題では、ナルコレプシーモデルマウスと光遺伝学を使って、情動がカタプレキシーを引き起こす神経経路を解明することを目的とした。ナルコレプシーのマウスモデルであるorexin-ataxin3マウスを用い、数種のCreドライバーマウスと交配したのち、腹側延髄GABA作動性ニューロン、下外側背側核(sublateral dorsal nucleus:SLD)、腹側被蓋野(ventral tegmental area, ventral tegmentum、VTA)、扁桃体外側核(basolateral amygdala, BLA)、分界条床核(bed nucleus of the stria terminalis, BST)など、レム睡眠の制御や情動の制御に関連する領域の特定のニューロンにChR2やSSFOなどのオプシンを発現させ、光刺激のカタプレキシー発現に与える効果を検討した。ある領域の特定のニューロン群をある条件で光刺激することにより、100%の頻度でカタプレキシーを発現させられる条件を見出した。現在、カルシウムイメージング法により、それらのニューロン群の活動が、自然に起ったカタプレキシーの時にどのような挙動を示しているかを検討中であり、さらに投射先の刺激によるカタプレキシーの影響を検討している。データが得られたのちに論文として発表予定である。今後は、SLDやLDT、VTAなどレム睡眠に関連のある領域の光操作による刺激や、当該年度に明らかにした扁桃体の機能を鑑み、扁桃体外側核の光操作による抑制を行い、カタプレキシーを誘導することを試みる。神経生理学マウスモデルの準備等に時間がかかり、実際の行動実験に移るまでにかなりの時間を要したため、経費の大きくかかる実験は次年度に今年度よりも多く行うことになったため。orexin-ataxin3マウスと他のCreドライバーを掛け合わせて様々なニューロンにCreを発現するマウスを本年度に作成した。次年度は、これらのマウスを用いて、光刺激及び行動実験を行う。
脱気水の物性と食品製造への利用

脱気水中の溶存酸素量と脱気状態の関係を解析した。脱気装置およびアスピレーターで吸引した水は溶存酸素量はどちらも通常枠の10分の1の0.6から0.8ppm程度であり脱気状態を長時間保存するのは極めて難しく、時間経過と共に酸素の溶存が見られた。脱気水の物理化学的性質のうち水分子の運動に関する知見を得ることを目的として、非脱気水、Ar置換水およびN_2置換水と、脱気水のNMRの核磁気緩和T_1の比較を行った。非脱気水のT_1が他に比べ有意に短かったが、気体の溶解による水の分子運動に対しては、核磁気緩和では観測できないほどの影響であることが判明した。次に脱気水の酵素活性への影響について検討を行った。基質が完全に溶解している系での脱気水と非脱気水中の酵素反応を比較したところ、グルコアミラーゼおよびα-アミラーゼについては脱気水と非脱気水中との間に有意差が見られなかった。基質が固体のまま懸濁している系での脱気水と非脱気水中の酵素反応を比較したところ、グルコアミラーゼと澱粉末の反応では、懸濁が終了した後の溶液では、脱気水と非脱気水とでは反応生成物の総量にわずかな差が存在する可能性が示唆された。次に脱気水の性質を利用して食品加工への応用の可能性について調べた。無洗米に非脱気水または脱気水を加え、無浸漬炊飯した。米飯の官能評価、テクスチャー、糊化度測定の結果、脱気水を用いて炊飯した米飯の方が米飯特性が向上していることが明らかになった。また鶏卵タンパク質の加熱ゲル化を利用したカスタードプリンなどでは無気泡のゲルの方が商品価値が高いとされるが材料には空気が飽和濃度に溶けており、加熱すると「す」と呼ばれる穴ができてしまう。脱気水を使用した鶏卵加熱ゲル化では高温・短時間加熱でも「す」の形成は認められず、気泡核が消滅していることが確認された。三浦工業製小型脱気水製造システムを用いて製造される脱気水中の溶存酸素量と脱気状態の関係を解析した。完全な脱気状態を計測することは基本的に難しかったが、溶存酸素計で計測した値を目標値とした。通常の実験では脱気装置およびアスピレーターで吸引した水は溶存酸素量がどちらも0.7から0.8程度で、この条件下で保存中の脱気水への酸素の再溶解の経時的解析、脱気水製造条件と溶存気体量の関係を調べた。脱気状態を長時間保存するのは極めて難しく、時間経過と共に酸素の溶存が見られた。脱気水の食品への浸透速度を通常水のそれと比較した。色素を溶解した水の浸透速度を、豆類、穀類、豆腐、こんにゃくについて経時的変化を観察した。食品中に含まれる水と外から加えた水の交換を観測しているが、水分の少ない試料につてい脱気水の方がより早い浸透速度を示した。一方、23Na-NMRイメージングによるNaの大豆粒への塩水の浸透速度を画像解析した結果、浸透の時間的経過が鮮明に観測できた。酵素反応に及ぼす脱気水の効果を検討した。溶存気体のない状態で酵素反応速度が変化するかどうかは、これまでに研究がなく、実験条件の設定から検討した。アルカリフォスファターゼ、アミラーゼ、グルコアミラーゼ、DMSO reductaseについて検討したところ、基質の状態(粉体、液体)によって有意の差が出ることが分かった。測定中に脱気状態が変化してくるので、さらに実験条件、測定法を改良して検討を続ける予定である。

また鶏卵タンパク質の加熱ゲル化を利用したカスタードプリンなどでは無気泡のゲルの方が商品価値が高いとされるが材料には空気が飽和濃度に溶けており、加熱すると「す」と呼ばれる穴ができてしまう。脱気水を使用した鶏卵加熱ゲル化では高温・短時間加熱でも「す」の形成は認められず、気泡核が消滅していることが確認された。脱気水中の溶存酸素量と脱気状態の関係を解析した。脱気装置およびアスピレーターで吸引した水は溶存酸素量はどちらも通常枠の10分の1の0.6から0.8ppm程度であり脱気状態を長時間保存するのは極めて難しく、時間経過と共に酸素の溶存が見られた。脱気水の物理化学的性質のうち水分子の運動に関する知見を得ることを目的として、非脱気水、Ar置換水およびN_2置換水と、脱気水のNMRの核磁気緩和T_1の比較を行った。非脱気水のT_1が他に比べ有意に短かったが、気体の溶解による水の分子運動に対しては、核磁気緩和では観測できないほどの影響であることが判明した。次に脱気水の酵素活性への影響について検討を行った。基質が完全に溶解している系での脱気水と非脱気水中の酵素反応を比較したところ、グルコアミラーゼおよびα-アミラーゼについては脱気水と非脱気水との間に有意差が見られなかった。基質が固体のまま懸濁している系での脱気水と非脱気水中の酵素反応を比較したところ、グルコアミラーゼと澱粉末の反応では、懸濁が終了した後の溶液では、脱気水と非脱気水とでは反応生成物の総量にわずかな差が存在する可能性が示唆された。次に脱気水の性質を利用して食品加工への応用の可能性について調べた。無洗米に非脱気水または脱気水を加え、無浸漬炊飯した。米飯の官能評価、テクスチャー、糊化度測定の結果、脱気水を用いて炊飯した米飯の方が米飯特性が向上していることが明らかになった。また鶏卵タンパク質の加熱ゲル化を利用したカスタードプリンなどでは無気泡のゲルの方が商品価値が高いとされるが材料には空気が飽和濃度に溶けており,加熱すると「す」と呼ばれる穴ができてしまう。
頭蓋顎顔面疾患患者より培養された骨髄間葉系細胞の生物学的活性

研究方法:現在Fibroblast Growth Factor Receptor(FGFR)遺伝子ファミリーの遺伝子変異により引き起こされていると考えられている頭蓋顎顔面疾患患者の骨髄間葉系細胞を用いて、FGFに対する細胞学的生理活性の評価をおこなった。細胞はApert症候群の症例が2例、Crouzon症候群の症例が1例、コントロールとして下顎前突患者1例、口唇口蓋裂患者2例を使用した。細胞活性の評価は、分化能の評価としてカルシウムの沈着と骨細胞マーカーの1つであるアルカリフォスファターゼ活性の測定を、増殖能の評価としてはミトコンドリア酵素反応を利用したキットによる評価をおこなった。使用したFibroblast Growth Factor(FGF)は、前述した頭蓋顎顔面疾患の遺伝子変異がFGFR2にあることを考慮してその選択的なリガンドであるFGF7とFGFR1からFGFR4の全てにリガンドとして作用するFGF2を使用した。結果:アルカリフォスファターゼ活性ではコントロール群はFGF2およびFGF7の添加によりともに抑制が確認されたが、Apert症候群ではFGF2により抑制されFGF7では抑制されなかった。カルシウム沈着においても同様の結果であった。細胞増殖能はコントロール群ではFGF7の添加により増殖能の低下が認められているのに対して、Apert症候群はFGF2およびFGF7の添加による変化が認められなかった。Apert症候群の頭蓋骨および指骨における部位別の生理活性の違いは認められなかった。北里大学形成外科にて頭蓋顎顔面形成手術を施行する患者に対して、当大学倫理委員会にて許可された様式に基づきインフォームドコンセントを得た後、血液(リンパ球)および骨組織を採取し保存を行っている。上記により得られたリンパ球は、遺伝子解析チームにより遺伝子解析され、FGFR遣伝子の変異が検索され、骨組織は初代培養した後凍結保存し、これを解凍継代培養することにより実験に使用している。遺伝子レベルでのFGFR変異と細胞活性の関連性の評価過去の報告にてFGFR2の変異が指摘されているApert症候群患者の骨細胞と、コントロールとして下顎前突患者の細胞を使用し下記のごとく実験を行った。<方法>各細胞に対してリガンドであるb-FGFを投与し一定期間培養後に骨細胞マーカーのひとつであるアルカリフォスファターゼの活性を測定するとともに、石灰化の指標としてカルシウム濃度を測定した。<結果>正常(下顎前突)細胞ではFGF投与によりアルカリフォスファターゼの活性および石灰化(カルシウム濃度)は抑制されたが、Apert症候群患者の細胞ではFGFによる抑制は認められなかった。これにより、Apert症候群患者においてはFGFRの遺伝子変異により、未分化間葉系細胞(骨芽細胞)の骨分化がリガンドであるFGFによる抑制を受けず、健常者に比較しすすんでしまう可能性が示唆された。これは臨床症状である頭蓋骨早期癒合症の発生原因の、ひとつの要因であると考えられ、さらに詳細に評価をすすめる予定である。
第三大臼歯先天欠如の遺伝要因と頭蓋顔面形態との関連性を解明する

永久歯先天欠如は現代日本人において高頻度に認められる。本研究は、第三大臼歯(親知らず)先天欠如4歯を有する日本人の顎顔面形態の特徴を明らかにすることを目的とした。側面頭部X線規格写真(頭蓋骨分析用歯科用エックス線写真)の透写図を作成、計測した。距離的計測・角度的計測19項目について検討し、4項目について統計学的有意差を得た。第三大臼歯先天欠如4歯を呈する日本人は、上顎骨の計測項目である後頭蓋底の長さの2項目について有意に小さく、下顎平面の角度を示す2項目において有意に大きいことが示唆された。永久歯先天欠如は、顎顔面領域に見られる最も頻度の高い疾患の一つである。特に第三大臼歯先天欠如は日本人の約30%程度と高頻度に認められる。しかしながら、現在のところ第三大臼歯先天欠如の原因および発生機序は解明されていない。申請者は、ゲノムワイド関連解析を用いて第三大臼歯先天欠如と関連を示唆する複数の新規遺伝子多型を同定した。本研究課題は、第三大臼歯先天欠如に関連を認める顎骨形態を抽出するとともに、第三大臼歯先天欠如と関連を示唆する複数の新規遺伝子多型との関連を検討することにより第三大臼歯先天欠如が惹起される空間的・遺伝学的機序を解明することを目的とする。対象は歯科矯正治療を希望して昭和大学歯科病院矯正歯科に来院し、歯科矯正治療の診断および治療計画の立案のためにセファロを撮影した患者のうち第三大臼歯先天欠如の遺伝要因の探索に用いたサンプルとした。第三大臼歯先天欠如の判定資料として、口腔内視診、歯科用エックス線写真(パノラマ)および患者への問診行った。患者への問診では、第三大臼歯抜歯既往の有無の確認を行い先天欠如と抜歯既往の歯牙との判定を慎重に判断した。対象者においては、第三大臼歯が先天的に4歯欠如しているグループ(欠如群)と性別をマッチさせた第三大臼歯が欠如していないグループ(欠如なし群)とを比較・検討を行った。文書による同意を得た関東在住日本人集団を対象とし、全身疾患および先天性疾患のある者は除外した。現状、平成27年度研究計画に則り、目標としていたセファロ分析を用いた距離的計測および角度的計測の完了および側面頭部エックス線規格写真(セファロ)から得られたデータについて統計解析ソフトウェアを用いた基本統計量の算出を終了した。第三大臼歯先天欠如と頭蓋顔面形態との関連性について解析したこれらのデータについては論文作成を終了し、投稿済みである。現状、平成27年度研究計画に則り、目標としていたセファロ分析を用いた距離的計測および角度的計測完了および側面頭部エックス線規格写真(セファロ)から得られたデータについて統計解析ソフトウェアを用いて、基本統計量の算出をした。第三大臼歯先天欠如と頭蓋顔面形態との関連性について解析したこれらのデータについては論文作成を終了し、投稿済みであるため当初の計画通り順調に進んでいると言える。過去に報告した第三大臼歯先天欠如の遺伝要因の探索に用いたサンプルと同一患者について、歯科矯正治療初診時に撮影された側面頭部X線規格写真(セファロ)を抽出した。被験者は、第三大臼歯が先天的に4歯欠如しているグループ(欠如群)と性別をマッチさせた第三大臼歯が欠如していないグループ(欠如なし群)とに分けた。セファロ分析は通法に従い、側面頭部X線規格写真の透写図を同一術者により作成、計測した。過去の報告において頭蓋顎顔面形態と第三大臼歯欠如の関連性の解析において使用された計測項目を選択し分析を行った。距離的計測(10項目)および角度的計測(9項目)について検討を行い、側面頭部X線規格写真から得られたデータについて基本統計量の算出、および有意性の検定にはマン・ホイットニ検定を使用した。本研究成果については論文をまとめ報告した。同時に学会報告も行い学術的な波及に努めた。今後、予定していた平成28年度研究計画に則り、顎顔面形態と遺伝的要因の関連性の検討を行い研究成果の総括に進む予定である。本研究成果を学会、論文へ報告するとともに、学会報告は歯科分野のみならず人類遺伝学分野においても報告する。購読者数の多い歯科商業誌へも総説を投稿することを予定する他、新聞や雑誌といったメディアを通じて成果を公表し、学術的な波及に努める予定である。永久歯先天欠如の遺伝要因と頭蓋顔面形態との関連性の解明
生活保護制度と給付つき税額控除の実証的研究

近年、生活保護受給者が急増しているなか、生活保護制度と給付つき税額控除への関心が高まっている。本研究の目的は、生活保護行政の実施体制や保護率の地域差の検討、また新たな所得保障制度としての給付つき税額控除、最低保障年金の政策効果のシミュレーション分析を行なうことである。本研究の主な成果としては、第1に生活保護基準と課税最低限の水準の比較研究を行い、第2に保護率の変動要因を検討し、第3に給付つき税額控除、最低保障年金等の政策効果のシミュレーション。特に、子ども手当、給付つき税額控除・年金クレジットの貧困削減効果の検討や導入の際の財源を検討し、新たな所得保障制度の政策的な実現可能性についての議論を行った。本研究は、貧困・低所得者の増大という状況のなかで、生活保護と給付つき税額控除に関する政策的含意を得ることを研究目的としている。具体的には、(1)生活保護の実施体制のあり方、(2)生活保護率の地域間格差の検証、(3)ワーキングプア向けの給付つき税額控除の実証的検討を、その研究課題としている。本年度は、研究課題(1)生活保護の実施体制のあり方、研究課題(2)生活保護率の地域間格差の検証、については統計資料収集とそのデータ入力に努めた。研究課題(3)ワーキングプア向けの給付つき税額控除の実証的検討については、その成果として、拙稿「課税最低限と社会保障」駒村康平編(2010年近刊)『最低所得保障』を執筆した。生活保護基準と課税最低限の長期データを構築し、その対比から課税最低限が生活保護基準を上まわっているかどうか(その整合性が図られているかどうか)の歴史的検証を行った。また、給付つき税額控除についてのシミュレーション分析を行った。アメリカのEarned Income Tax CreditやイギリスのWorking Tax Credit-Child Tax Creditといった給付つき税額控除を日本に導入した際の貧困削減効果について検証を行った。その研究成果については、学会報告や学会誌への投稿を通じて、明らかにしていきたい。今後、税制と社会保障の調整が図られて、また給付つき税額控除が具体化されることも考えられる。これらの成果は、そうした政策動向において、基礎的な政策研究として位置づけられると考えられる。本研究は、近年受給者が急増している生活保護制度と導入論議がなされている給付つき税額控除に関する政策的含意を得ることを研究目的としている。平成22年度は、第1に生活保護制度に関する分析として、生活保護の実施体制と保護率の変動要因の検討を行なった。具体的には自治体のデータを利用して、保護率を年齢階級別の保護率と人口割合の変化による寄与度分解を行い、その増加要因を検討するとともに、受給者が急増するなかでの生活保護行政の課題を議論した。これを取りまとめたものについては23年度に公刊される書籍に記載される予定である。また第2に、新たな所得保障制度(アメリカやイギリスの給付つき税額控除やイギリスの高齢者の公的扶助制度である年金クレジットを参考)の導入効果の検討を行った。具体的には、『日本家計パネル調査』や『全国消費実態調査』の個票データを用いたマイクロ・シミュレーション分析により、給付つき税額控除や年金クレジットなどの新たな所得保障制度の導入が家計に与える影響や所要財源の推計などを行った。また給付つき税額控除の検討においては、子ども手当の導入シミュレーションも併せて実施している。これらのシミュレーション分析の一部については、査読誌での掲載や社会政策学会の関東部会の報告(2011年5月予定)などの研究成果につながっている。またこれまで受けたコメントを反映し、さらに査読誌への投稿を進めたい。生活保護制度改革や給付つき税額控除の導入の検討が今後進むと考えられるため、研究成果の早期の公表に努めていきたい。
マックスプラス代数上での画像処理と計算知能の融合および画像情報爆発環境への応用

本研究では、ハードウェア化に極めて親和性の高いマックスプラス代数という数学的構造の上で、各種画像処理技術および計算知能の各種技術の再定式化および融合を行い、画像情報爆発環境に対応するための超高速知的画像処理系を実現した。NICT等より提供されている膨大な画像情報を用いた評価実験(画像符号化、分類など)、またFPGAに基づくハードウェア実装などを通して、本研究の有効性を示した。平成18年度は、大量画像群から高速に特徴を抽出するための要素技術である、マックスプラス代数に基づいたウェーブレット変換、およびニューラルネットワークを提案した。マックスプラス代数に基づくウェーブレット変換では、VHDLによる見積もりを行い、従来のウェーブレット変換や標準画像符号化に比べ、ハードウェアに対する親和性が高いことを示した。この研究成果として、国際会議論文3篇が採択されている。さらに、マックスプラス代数に基づくニューラルネットワークについても、ハードウェアに対する親和性の高さを中心に解析を行い、その有効性を実証している。この研究成果として国際会議論文1篇が採択されている。また、大量の画像情報に対し特徴抽出を行い、それらの情報表を構成することで、形式概念分析を適用可能にし、大量画像群を束構造として表現し、その要約を作成する一連のアルゴリズムを提案した。CAVIAR(Context Aware Vision using Image based Active Recognition)から選定した、数百から数千枚の大量画像群を対象に提案アルゴリズムを適用し、その有効性を確認している。この研究成果については、国際会議論文として2編採択されている。以上を要するに、平成18年度は、大量画像群の特徴抽出のための要素技術を2つ提案、さらに大量画像群をユーザが咀嚼しやすい形式に変換するアルゴリズムを提案しており、本研究の十分な成果が得られている。平成19年度は、大量画像群に対する計算知能および画像処理の融合技術として、マックスプラス型ウェーブレット変換のハードウェア実装および、形式概念分析による可視化技術を提案した。マックスプラス型ウェーブレット変換のハードウェア実装については、Xilinx社のFPGA実装用ツールISEFoundationを購入し、シミュレーションベースでの見積もりを行った。対象となるターゲットデバイスとして、Vertex・IIシリーズを採用し、結果として、512x512画素のグレースケール画像を、1秒間に約4,000枚処理できることが判明し、大量画像群に対する特徴量抽出のために有効であることを実証した。また、形式概念分析による可視化技術では、Core1 1000Aをはじめとする大量画像データベースに対し、適切な形に修正したインクリメンタルアルゴリズムを提案、さらに有用な画像特徴量を提案した。これらをプログラミング言語「Processing」を用いて実装した。さらに、この実装結果をマルチモニタシステムによってユーザに提示することで、大量データベース画像群の概要把握および興味深い知見の発見が容易になること示唆した。これらの研究成果は、雑誌論文3編、招待講演2件、国際会議3件、および国内研究会8件にまとめられている。以上を要するに、平成19年度は、大量画像群の特徴抽出のための要素技術を実装およびシミュレーションを通じてその有効性を実証、また大量画像群をユーザが咀嚼しやすい形式に変換するアルゴリズムを提案しており、本研究の十分な成果が得られている。平成20年度は、マックスプラス代数の構造を一般化した順序構造の枠組みにおいて、計算知能と画像処理、さらにはマルチメディア処理との融合を行った。大量画像群に対する計算知能および画像処理の融合技術として、形式概念分析による大規模画像群の視覚化技術、計算知能とマルチメディア処理の融合技術として、ラフ集合によるWeb情報の視覚化技術を提案した。形式概念分析による視覚化技術では、Corel 1000Aおよび情報通信機構(NICT)より提供されているユビキタスホームデータをはじめをする大量画像データベースに対し適用を行い、画像群の大局的な構造把握に有用であることを確認した。また、ラフ集合等の枠組みを用いたWeb情報の視覚化技術を提案するとともに、大量のブックマーク情報に対し適用を行い、その有用性を確認した。8台のクラスタマシン、16台のマルチディスプレイによる超高解像度の視覚化を、これらの手法に対して適用することも試みたこれらの研究成果は、雑誌論文1編、国際会議5件、著書1件(分担執筆)および国内研究会8件にまとめられている。以上を要するに、平成20年度は、大量の画像群を含む大規模マルチメディア情報を対象とした、各種計算知能の要素技術を、順序構造の枠組みから展開し、実装およびシミュレーションを通じてその有効性を実証、また大量画像群をユーザが咀嚼しやすい形式に変換するアルゴリズムを提案しており、本研究の十分な成果が得られていると言える。
中世系図論のための系図・系譜・家記の史料学的研究

本研究の概要は,中世系図論の新しい潮流を進展させるための個別事例研究を増やすこと,現存文献史料が限られている東北地方において系図類の史料学的研究を進めること,である。まず,東京大学史料編纂所所蔵「古系図集」という未紹介の系図集の調査・収集・分析を行った。これは室町時代の応永年間,朝廷の中・下級貴族によりその原形が作られ,のちに禁裏小番を務めた家に伝来し,戦国時代の永禄年間,最後の追記が入れられたものである。『尊卑分脈』に匹敵する構成を有した史料的価値の高い系図集で,個別氏族の研究にとっても重要なものであり,今後の活用が期待される。この系図集の考察結果を論文にまとめ成果として発表したが,その論文が掲載された論集の共編者としても中世系図論の進展に寄与した。次に,秋田県公文書館を中心に,秋田県内において系図類の調査・収集・分析を行った。その結果,中世の東北地方にいた氏族のみならず,原形が中世に成立したと見られる源氏系図など,多岐にわたる系図類を見出すことができた。東北地方の氏族については,ちょうど秋田県横手市を中心とした地域史研究が活発化しており,その動向に対応する形で小野寺氏などの系図類に注目した。そのほとんどが近世成立のため,中世系図論にとってはさらなる精査が必要だが,中問報告的に口頭発表を行い地域史研究の進展に寄与した。また,その他の系図類に関しては,氏系図・一流系図・家系図といった分類による系図群として把握し,それぞれの作成目的や相伝実態などをさらに掘り下げることが求められるという見通しを得た。この課題は新たな研究テーマとして発展させることができ,中世系図論の新たな論点となる意義がある。本研究の概要は、中世系図論の新しい潮流を進展させるための個別事例研究を増やすこと、現存文献史料が限られている東北地方において系図類の史料学的研究を進めること、である。まず、秋田県公文書館を中心に、秋田県内において分析対象となる系図類の史料調査および収集を実施した。その結果、東北地方の氏族に関わるもののみならず、たとえばその原形が中世に成立したと考えられる源氏系図といった、多岐にわたる系図類の存在を確認できた。それらの中から優先的に分析を進めるべきものについて、写真撮影等の手段で史料収集を行い検討したところ、鎌倉時代末期にその原形が成立した可能性の高い源氏系図が注目に値した。だが、比較検討すべき他の系図がさらに見つかったので、次年度にその調査・収集・分析を行つたうえで、当該系図の特質や史料的価値等について考察する予定である。次に、本研究を進めていく過程で、室町時代に成立したと思われる未紹介の系図集が東京大学史料編纂所に所蔵されていることを知り、こちらの調査にも着手した。その結果、源氏・平氏・橘氏・菅原氏等々、『尊卑分脈』に匹敵する構成を有した史料的価値の高い系図集であることが判明し、個別氏族の研究にとっても重要なものであるという評価に至った。そこで、この系図集の精査を最優先させるべきだと判断し、写真版の入手によって詳細な分析を施した。私見によれば、この系図集は、室町時代の応永年間、朝廷の中・下級貴族によりその原形が作られ、のちに禁裏小番を務めた家に伝来し、戦国時代の永禄年間、最後の追記が入れられたものであると考えられる。なお、東京大学史料編纂所は無期限の閲覧停止状況にあり、上記の判断が功を奏する結果となったことを付記しておきたい。まず、前年度に調査・分析を行った東京大学史料編纂所所蔵「古系図集」の考察結果を論文にまとめて発表した。この系図集は、室町時代の応永年間、朝廷の中・下級貴族によりその原形が作られ、のちに禁裏小番を務めた家に伝来し、戦国時代の永禄年間、最後の追記が入れられたものである。

著名な『尊卑分脈』に匹敵する構成を有した史料的価値の高いもので、中世系図論を進展させるための素材として活用されることが期待できる。なお、この論文は申請者が共編者となった論集『中世武家系図の史料論』に収録されたが、これは中世系図論の現段階における一つの到達点を提示する成果である。次に、秋田県公文書館を中心に、秋田県内において分析対象となる系図類の史料調査・収集・分析を進めた。前年度に注目した佐竹氏やその一族によって作成もしくは相伝された系図群に関しては、氏系図・一流系図・家系図といった分類を施し、それぞれの作成目的や相伝実態などについてさらに掘り下げることが可能だという見通しを得た。そのためにはこの課題を新たな研究テーマとして発展させることが必要だという判断に至った。また、現在、秋田県横手市を中心とした地域史研究が活発化している状況に対応し、中世において当該地方に勢力を持っていた諸氏族の系図類について調査・収集・分析を行った。そのほとんどが近世成立の系図類なので、中世系図論に寄与するためにはさらなる精査が必要ではあるが、東北中世史研究会において研究発表する機会を得た際に、中間報告的な成果を発表することができた。
英語中間動詞構文の統合的分析から見た生成文法と認知言語学の接点

中間動詞構文は、狭義の統語論・意味論の相関のみならず事態認知の有り様を反映した言語現象でありながら、これまで理論横断的な包括的研究はあまり行われてこなかった。本研究では、現代理論言語学の二大潮流である生成文法と認知言語学の双方の利点を組み入れた統合的なアプローチを採ることによって、この多様な側面を持つ現象のより優れた分析方法を提案するとともに、生成文法、認知言語学それぞれの問題点と今後の展望を浮き彫りにした。本年度は3年計画の初年度であり、各個人ごとに従来の研究を推進・拡張することとしていた。藤田は、自説の三層分裂動詞句構造を支持する研究を、統語論や言語獲得、脳神経科学の文献に幅広く渉猟し、併せて従来からの生物言語学的考察をさらに深めた。松本は、統語論・意味論による中間構文の研究を検証し、英語、オランダ語、独語、仏語における非人称中間構文、付加詞中間構文も含めた包括的な中間構文の分析の可能性を検討した。また、アメリカ言語学会で中間構文における含意的動作主についての研究発表への議論に参加し、非対格・非能格動詞分類から目的語交替を統合的に分析した。谷口は、構文文法および認知文法における「構文」の定義を吟味すると共に、発達的観点から構文の習得プロセスについて、抽象化能力との関連から考察を行った。また、子どもの発話のデータベースであるCHILDESの利用方法を検討し、次年度以降、具体的に中間構文を分析するにあたっての基盤を準備した。児玉は、語彙意味論研究の知見に基づき、Pinkerが仮定する動詞の意味素性の組み合わせによって構文具現のあり方が決定されることを中間構文のデータを取り上げて考察した。また動詞の意味素性の同定に関する認知的基盤について、構文文法に基づく分析を視野に入れ、中間構文研究の妥当な方向性を探った。これらの成果は次年度における共同研究の基盤として重要なものとなる。なお本年6月には、国内外の著名研究者を招いた国際ワークショップを京都で開催すべく、現在準備中である。本年度は3年計画の本研究の2年目であり、初年度の成果を生成文法(藤田・松本)、認知言語学(谷口・児玉)それぞれの研究班でさらに推進し、次年度(最終年度)における統合研究への準備を整えた。藤田・松本は中間動詞構文研究の第一人者であるThomas Roeper教授(米マサチューセッツ大教授)を招聘し、国内の著名研究者数名とともに生成文法の国際ワークショップを京都大学にて開催、自らも講演を行った。また藤田は中間動詞構文を含めあらゆる構文形成の基盤である回帰的統語計算能力自体に対する生物言語学的考察を深め、松本は中間動詞構文の意味特性であるresponsibilityに対して、三層分裂動詞句構造に基づく統語的説明を与えることに成功した。一方、谷口・児玉は、認知言語学・構文文法の枠組みで、構文習得のメカニズムに関する基礎研究を行い、中間構文の習得を分析するにあたり考慮すべき要因や問題を整備した。また谷口は、抽象化の観点から構文獲得のプロセスを検討し、認知的発達との平行性を明らかにするとともに、発達段階に応じて見られる発話の特徴を整理し、初期発話における中間構文の機能的同定に関わる問題を明確にした。児玉は、昨年度の成果を受けて構文発現過程に見られる「型」と動詞の語彙的特異性の融合の仕組みを発展させた他、免疫系における免疫記憶成立の機序と言語系における用法基盤的な構文習得のメカニズムの平行性を明らかにして、他動性交替現象一般や二重目的語構文も分析領域として取り込むことができる構文モデル構築に努めた。最終年度である本年度は、前年度までの各研究成果を総合的に発展させ、生成文法・認知言語学の両アプローチの利点を生かした統合的分析の可能性を追求した。生成文法側からの貢献として、個々の構文を捨象した統語演算の普遍的特性とそれによって生じる句構造の性質から、中間動詞構文、さらに二重目的語構文など他の関連構文の意味特性を導出する可能性を示し、言語に内在するメカニズムの本質を明確にした。認知言語学側からは、そのような言語内部の基本メカニズムに加え、中間動詞構文の実際の使用における事態認知プロセスを考慮することでより精緻な分析が可能となることを示し、加えて獲得に関して、これまでの構文文法的アプローチの問題点を指摘し、中間動詞構文の習得過程についての新しいモデルを提起した。生成文法・認知言語学のいずれも、それ単独では中間動詞構文の説明理論として不十分であって両者の融合が必要である、というのが本研究の当初からの共通認識であったが、それを体現する、言語能力の根幹部と、そこに多面的に関与する認知プロセスという複眼的視点を持った理論の構築へ向けて、一定の成果をあげることができた。本年度の顕著な活動としては、研究代表者および分担者の全員が国内外の主要な学会で講演・発表を行い本研究の成果を公開した他、論文4件、著作5件と執筆も活発に行った。また別の研究プロジェクトで訪日予定であった海外の著名研究者を本研究費補助金によって関西地区にも招聘し、講演会等のイベントを開催できたことも有意義であった。
応力急変試験による一般大角粒界の粒界すべり機構の実験的検討

本研究は、結晶粒界すべりの素過程である結晶粒界内部での転位の運動の支配因子を解明することを目的に様々な一般大角粒界の粒界すべり挙動を応力急変試験により調査したものである。実験対象とした結晶粒界は、いずれも結晶内から供給される転位が純粋な刃状転位となる特徴を有している。試験にはせん断クリープ試験が可能な高温顕微鏡を使用した。粒界すべり挙動を時刻情報と共にVTRに記録し、試験後パーソナルコンピュータに画像を取り込んで速度を評価した。773Kで結晶粒界に作用するせん断応力を0.4MPaとして試験を開始し、負荷後1560秒経過した時点で応力を1.52倍の範囲へ急増した。応力を急増する前後の粒界すべり速度を基に、粒界すべり速度と応力の関係を調べたところ、粒界すべりには内部応力が存在していることが分かった。粒界すべり速度は、調査した範囲の結晶粒界では例外なく外力と内部応力の差として与えられる有効応力に比例していた。このことは、結晶粒界内における転位の上昇運動が転位速度の支配過程であることを示唆している。粒界すべり硬化の様々な段階で応力を急変して調べた結果、粒界すべり硬化は主として内部応力の増加に由来していることが分かった。
熱・磁気効果による高温超伝導薄膜限流デバイスの高性能化に関する研究

電力システムの高信頼性・高性能化に向けて系統の短絡電流を抑制する限流デバイスが強く求められている。筆者らはこれまで本補助金を受けて独自方式の6,600V級配電系統用高性能磁気遮蔽型限流デバイスの研究を行い、その設計法を開発してきた。本計画では、さらにニーズの高い66kV級電力系統用限流デバイスの基盤技術の開発を目的とした。近年、薄膜超伝導体の臨界電流密度特性が向上し、YBCO薄膜超伝導体では3x10^6A/cm^2以上(77K)の値が達成されている。この進捗を反映して最近、薄膜を応用した66kV級の高性能限流デバイスの研究開発が活発になった。しかし、限流動作突入時に線材全体が一様に常伝導転移せず、十分な限流特性が得られないという問題が明らかになった。また、限流動作突入直後に極めて薄い超伝導層に臨界電流密度の34倍の高密度電流が流れるため、臨界電流特性の悪い箇所が局所的に過熱されて焼損等の特性劣化を引き起こすホットスポット現象の問題もある。本研究では、それらの問題を改善するため、系統故障が発生すると系統に悪影響を及ぼすことなく自動的かつ速やかに超伝導薄膜全体を一様に常伝導転移させることができる高い過渡的安定性を有する新しい方式の高性能超伝導薄膜限流デバイスの基盤技術を確立することを目的として研究を行った。具体的には、故障発生直後臨界電流密度が1.5J_c程度に達するとほぼ同時に超伝導薄膜に半値幅12msのパルス磁界を印加できる新しい方式の限流デバイス装置を設計・試作した。これにより各種条件下で常伝導転移の開始からクエンチに至る過渡的挙動、および短絡故障電流の抑制実験を行い、ホットスポットの防止に最も重要な課題である一様な常伝導転移の惹起に必要な条件を明らかにした。さらに、過渡限流特性のコンピュータシミュレーションコードを開発し、諸特性の解析を行った。これらの研究により高い安定性をもつ超伝導薄膜限流デバイスの技術基盤を開発した。熱・磁気効果による超伝導薄膜限流デバイスの高性能化に関して本年度は次の研究を行った。超伝導薄膜(臨界電流密度1x10^63x10^6A/cm^2、@77K,自己磁界)を購入し、これを線状薄膜素子に加工した。この膜面に垂直に急峻な立ち上がりのパルス磁界を印加できる装置を製作して、これと超伝導薄膜を組み合わせて特性評価装置とした。これを用いて次の研究を行った。・系統故障を模擬して過大電流(臨界電流の数倍)領域までのE-J特性を測定した。また、線状薄膜素子について常伝導転移現象を詳細に検討し、20数W/cm^2の発熱が生じたとき超伝導薄膜は高散逸状態に転移することを明らかにした。しかし、この転移により薄膜は完全に常伝道状態に突入することなく、安定な磁束流状態に止まるという興味ある現象を見出した。この原因は明確でなく現在検討中である。・臨界電流値以上の電流が流れている超伝導薄膜に垂直に、急峻な立ち上がりのパルス磁界を印加して常伝道転移を惹起する研究を行った。結果、ピーク値が約0.4T、立ち上がり速度が数100マイクロ秒のパルス磁界により、通電電流が臨界電流よりかなり小さい場合でも試料が均一に常伝導転移され、大きな磁束流抵抗を得ることを示した。