hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GKZ超幾何線形偏数分方程式系の解空間の次元と代数的局所コホモロジーについて

当該年度以前においては、GKZ超幾何系の解空間の次元(ホロノミック次元)に関してはGKZ超幾何系を定める整数係数行列の階数が2や3といった低階数の場合や、その行列から決まるトーリック環がコーエン・マッコーレー環である場合、そしてGKZ超幾何系が定める複素パラメータがいわゆるジェネリックの場合などといった強い条件の下の場合でしか振る舞いが分かっていなかった。一方、代数的局所コホモロジー群に関してはその行列から決まるトーリック環がコーエン・マッコーレー環である場合や、複素パラメータがジェネリックの場合でしか、その構造が分かっていなかった。当該年度においては、より一般の場合における振る舞いを研究すべく、まずはGKZ超幾何系に対応するワイル代数上の左加群のある種の分解(resolution)を考えた。その結果、振る舞いが悪くなるいわゆる特殊なパラメータを与えた場合でもホロノミック次元や代数的局所コホモロジーを計算する手段を与えることができ、従来よりも一般的な状況における2つの不変量の振る舞いを調べることができた。具体的に言うと、代数的局所コホモロジーについては、GKZ超幾何系を定める行列に対応するトーリック環が必ずしもコーエン・マッコーレー環でないような場合であっても、その行列が低階数であれば、パラメータが特殊なものであっても人間の手で計算できるようになった。従来はこれらの事例でも計算機を用いても計算できないこどが多かったことを考えると、十分に意義があるものと考えられる。一方、ホロノミック次元に関しては、すべての場合とまでは行かないが、ホロノミック次元の上からの評価、また特殊な場合でのホロノミック次元の上界を、GKZ超幾何系を定義する行列から決まる組み合わせ構造を用いて記述できることがわかった。これらの結果は現在論文執筆中である。本研究の研究対象はGKZ超幾何線形偏微分方程式系に付随するD加群(以後Mと書く)であり、目的は大きく分けると以下の2点である。1.Mの代数的局所コホモロジー加群の構造を組合せ論的な概念を用いて詳細に記述する。2.元の方程式系の解空間の次元(ホロノミック次元)を、Mの代数的局所コホモロジー加群の構造と関連付ける。今研究を通じて得られた新たな知見等:1.に関しては、まず、残念なことがあった。それは、本研究を始める前から計算していたいくつかのデータから、Mの代数的局所コホモロジー加群の構造を予想し一度は証明を与えたのだが、本年度の10月以降性能の良いコンピュータを導入して新たにデータを収集したところ、予想に反する計算例が生じてしまい、それに伴い改めて証明を見直した結果、論理展開に不備が見つかってしまったことである。結局、既存の結果よりも新しい結果をこの半年で得ることはできなかった。しかし一方で、たびたびあった環論、表現論、計算代数関係の研究集会、学会に参加して比較的研究領域が近い研究者と意見交換をした結果、「toric ring」を一般化した「toric face ring」という環が近年研究されていることを最近知ることができた。その研究に関する文献を確認したところ、その環の代数的局所コホモロジー加群の構造、あるいはその解析法が、我々の興味対象であるMの代数的局所コホモロジー加群の構造の解析に応用できることが分かったので、19年度の研究への見通しを立てることができた。2.に関しては、解空間の次元はMの代数的局所コホモロジー加群から決まる単体的複体のオイラー標数と密接に関係し、Mの代数的局所コホモロジー加群の構造が決定されれば解空間の次元の計算ができることまでは分かった。しかし、1.の知見のとおり、Mの代数的局所コホモロジー加群の構造についての結果がまだまとまっていないので、これ以上のことはまだ良く分からない。以上の知見に伴い、当初予定していた学術雑誌への論文投稿を今年度中に行うことができなかった。
現代におけるグローバル・エシックス形成のための理論的研究

2001年9月11日のいわゆるテロ事件が印象づけた国際社会の諸問題に、カント哲学やヘーゲル哲学のみならず、法哲学やジェンダー論、宗教学、教育学、環境論といった最も広い意味における哲学の立場から応答することを試みた「<9.11>を多角的に考える哲学フォーラム」における議論を発展・継承させ、その後いっそう緊張を強めた状況の中でグローバル・コミュニティが必要とする倫理、すなわちグローバル・エシックスを構築するうえで基盤となる理論的な研究を行った。研究に際して、テロリズムと暴力、正義と法、戦争と平和、人権とジェンダー、地球環境、多元主義と教育といった問題群をテーマ化し、一般に開かれた形で研究会を運営・開催しながら、公共空間における哲学的思考のあり方を模索すると同時に、公共空間そのものの創出を実現した。それは、カントが『啓蒙とは何か』のなかで主張したような、個々人がそれぞれの社会的な身分からは独立した「学者としての」「公共的な理性使用による異議申し立て」を行えるような公共圏そのものであり、言葉の力のみを頼りとする参加者たちが対等の立場で議論し合う空間であった。ここにおいて、具体的には、哲学の伝統がこれまで積み重ねてきた議論(たとえば、カントの永遠平和論やバトラーのジェンダー論など)を思想的な資源として活用しつつ、これらに哲学的反省を加えながら、その他の学問分野の専門家や市民とのコミュニケーションのなかで対話的・反省的思考を重ねることによって、グローバル・エシックスを形成するためにクリアしておかなければならない諸問題の所在を明確なものとし、グローバル・エシックス構築のための理論的基盤を明らかにすることができた。グローバル・エシックスとは、社会的相互作用が国民国家の枠を超えて広がり影響力をもつ現代において、どのような社会制度をつくっていくべきか、その社会において各人はいかなる責任を担うべきかという問いに対する答え、およびその答えの批判的検討である。インターナショナルな倫理を構築することは今なお重要だが、国民国家が経済の単位としては小さすぎ文化的アイデンティティの単位としては大きすぎることが明らかになった現在、インターナショナルなレベルのみならずグローバルなレベルで、すなわちコスモポリタニズムの観点から、倫理を構想することが必要である。イマヌエル・カントの「世界市民」をめぐる議論が今なお一つの準拠枠でありうることは国際的な論争状況を見ても明らかであり、それを批判的に再検討することを通して普遍的倫理の可能性と限界を反省することはグローバル・エシックスの構想にとって有益である。その際一つの軸となるのは「人間性」という概念である。その他、具体的な論点として、物語論的歴史理解、<9.11>とその後の世界をどう見るか、国家暴力とジェンダー、グローバルな正義と倫理、対話の限界と可能性、南北問題について考察してきた。紙幅の都合上、ここでは南北問題について述べるにとどめる。南北格差は経済のグローバル化と政治のグローバル化とのギャップによっていっそう深刻になっている。諸地域の政治参加すなわち自律の保障なくしてグローバルな市場原理に頼ることは公正を欠くと言わざるをえず、そのような市場原理の適用の倫理性は、市場原理の倫理的身分とともに、さらに反省される必要がある。南北問題に新しい展開を与えるのが地球環境問題である。地球環境問題は、それを招来した先進国の責任を問い直すと同時に、持続可能な開発が各々の地域の自律を要請するという形で、南北問題に新しい視角を与えるのである。1 2004年5月に、アメリカ合衆国コネティカット州のホーリー・クロス大学よりチチョバッキ准教授(Prof. Cicovacki)を招き、カント哲学の現代的意義を「メタファー」という観点から検討するとともに、テロリズムの捉え方を戦争との比較という観点から考察した。2 2004年7月の「グローバル・エシックス研究会:国民国家の再検討」において、国民国家の形成史を踏まえ、「ステイト」・「ネイション」・「ナショナリズム」の概念規定および相互関係を明確化することを試みるとともに、グローバル化する世界における市民的公共圏と国家との関係について検討した。

3 2004年7月に日本を訪れたアメリカ合衆国の<9.11>テロ被害者家族のNGO団体「ピースフル・トゥモロウズ(Peaceful Tomorrows)」の講演会に出席、さらに9月に同団体がニューヨーク市で開催した記念行事に出席して、グローバル・エシックス形成における市民の役割、<9.11>後の合衆国の状況、テロリズムと戦争、憤りと赦しなどについて意見交換した。4 2004年9月の「グローバル・エシックス研究会:宗教とグローバル・エシックス」において、イスラム教・キリスト教(カトリック・プロテスタント)・ユダヤ教の教義・思想と歴史を踏まえ、戦争・紛争・テロリズムと宗教のかかわりについて検討した。5 2004年12月の「グローバル・エシックス研究会:グローバル・シティズンシップ」において、日本の難民政策という具体的な観点とバリバール・デリダ・カントなどの市民権の思想という哲学的な観点の両面から、グローバル化する世界におけるシティズンシップ/市民権について考察した。6 2005年3月の「グローバル・エシックス研究会:国際関係と倫理<人道的介入>を通して考える」において、冷戦後の国際情勢と人道的介入の事例を踏まえ、国際法の可能性と限界、国際法と倫理(道徳・人道)との兼ね合いについて考察した。7 2004年9月、12月、3月にカントの『永遠平和のために』を試みる研究会を開き、テキストの精確な読解に基づいて、現代における戦争・テロリズム・人道的介入・国家と市民社会などの関係を捉える視点を確立することを試みた。1.2005年7月の「グローバル・エシックス研究会」では「国家論の再読」をテーマとし、ホッブズおよびヘーゲルの国家論を再検討しつつ、グローバル化する世界における国民国家の枠組みの意義と限界および国民国家の枠組みを乗り越える論理について考察した。2.2005年9月の「グローバル・エシックス研究会」では「ジェンダーの視点から『歴史』を問う」をテーマとし、歴史を見る視点のとり方をめぐる倫理的問題を検討した。ジェンダーの視点の重要性とともに、物語としての歴史という視点をめぐる諸問題が明らかになった。3.2005年12月の「グローバル・エシックス研究会」では「環境問題とグローバル・エシックス」をテーマとし、「環境正義」および「都市生活者の倫理」の観点から環境間題を考察した。グローバルな間題としての環境間題を、南北格差や都市とそれ以外の地域の格差など、正義の視点から考えることの重要性が明らかになった。4.2005年3月の「グローバル・エシックス研究会」では「経済とグローバル・エシックス」をテーマとし、アマルティア・センの「経済と倫理」をめぐる考え方を検討するとともに、投機的投資に課税して経済格差を是正しようという「トービン税」の構想とそれを通して望見されるグローバルな正義に適った経済システムを考察した。
より強力なC型肝炎ウイルスに対するDNAワクチンの開発

【目的】C型肝炎ウイルス(HCV)表面蛋白の立体的三次構造を予測すること、およびその結果をべースにより強力なHCVに対するDNAワクチンを開発することを目的とした。【方法】以前の検討でHCVの表面蛋白の抗原性は、アミノ酸残基406-644が必要最小限の領域であることをつきとめた。この領域には10箇所の糖鎖付着部位が存在し、それぞれに変異を挿入することにより抗原性がどのように変化するかを検討した。また、この領域に(1)サイトメガロウイルスプロモーター(2)B型肝炎ウィルスS抗原(HBS)をキメラ化したDNAワクチン、および(3)リコンビナントB型肝炎蛋白ワクチンの計3種類のワクチンをBALB/Cマウス(各グループ6匹)に免疫し、3週間ごとに採血して血中各抗体価及びそのアイソタイプを測定した。【結果】HCV表面蛋白における10箇所の糖鎖付着部位のうち、アミノ酸残基476,532,540の変異は抗体の反応性に変化を与えなかった。623の変異は反応性をわずかに抑制し、417,556の変異はかなり抑制した。また、423,430,448,576の変異は反応を完全にブロックした。これらの結果は、この蛋白の三次元立体構造を推測するのに極めて有用であった。また、マウス免疫の実験では、(1)(2)ともに抗E2抗体価は12週まで増加し、その後プラトーに達した。これらの抗体のアイソタイプはIgG2aが主体であり細胞性免疫の誘導が強く示唆された。(1)に比し(2)の方が抗体価の誘導能が低く、HBSのアジュバントとしての効果がそれほど期待できなかった。(3)のワクチンの抗体価は9週目にピークを迎えその後漸減していた。【結語】HCVの表面抗原は、アミノ酸残基423,430,448,576が外表面に露出し、その他の6つの残基は内包されていることが示唆された。DNAワクチンは蛋白ワクチンに比べ持続性、抗原性に優れていたが、HBSは期待されたほどのアジュバント効果を発揮しなかった。【目的】C型肝炎ウイルスの表面蛋白における抗原の三次構造を検討することを目的とした。【方法】前回の検討にて、表面蛋白の抗原性を維持する最小領域は表面蛋白アミノ酸残基406-644であることを明らかにした。この領域の三次元構造を把握するために、(1)10ヶ所のそれぞれの糖鎖付着可能部位に変異を挿入した表面蛋白発現プラスミドを複数構築する、(2)これをリポソーム法にて培養細胞内にトランスフェクト後、細胞に変異蛋白を発現させる、(3)感染患者の血清中の抗体を使って、免疫蛍光抗体法にて変異蛋白に対する抗体反応を検出する。これらの抗体反応性から、表面蛋白の立体構造を推察する。【結果】アミノ酸残基476,532,540の変異は、抗体の反応性に変化を及ぼさなかった。アミノ酸残基623の変異は、反応性をわずかに抑制し、アミノ酸残基417,556の変異は、反応性をかなり抑制した。また、アミノ酸残基423,430,448,576の変異は、反応性を完全に抑制した。【結語】

抗体の反応には、アミノ酸残基423,430,448,576の糖鎖が不可欠であることが示唆された。このことから、これらの部位が表面蛋白の外表面に接していると考えられた。一方、アミノ酸残基476,532,540が反応性に関係しないことから、これらの部位が表面蛋白の内側に内包されている可能性が考えられた。【目的】DNAワクチンにおけるアジュバント効果の比較検討【方法】前回の検討から抗原性の高いC型肝炎表面抗原は、アミノ酸残基406-644であり、特に423-448と576の糖鎖が不可欠であることが知られた。(1)この部分に対してサイトメガロウイルスプロモーターを先行させたDNAワクチン、(2)B型肝炎ウイルスのS抗原をアジュバントとしてキメラ化したDNAワクチン、また参考として(3)リコンビナントB型肝炎タンパクワクチン、の3タイプのワクチンをBALB/Cマウス(各グループ6匹)に接種した。免疫後3週ごとに21週まで採血し、血中の各抗体価及びそのアイソタイプを測定して比較した。【結果】(1)(2)ともに抗E2抗体価は12週まで増加し、その後プラトーに達した。それらの抗体のアイソタイプは、IgG2aが主体であり、細胞性免疫の誘導が強く示唆された。また、これらの抗体は、リコンビナントE1/E2ヘテロダイマーとの免疫沈降現象が観察されウイルスの中和能があることが示唆された。(1)に比較し(2)のほうが抗体価の誘導が低く、B型肝炎ウイルスのS抗原のアジュバントとしての効果がそれほど期待できなかった。(3)のリコンビナントワクチンでは、抗体価は9週目に最高値に達し漸減していった。【結語】(1)DNAワクチンの抗体価が長期持続するのに対して従来の蛋白ワクチンでは持続効果がなく、DNAワクチンの優位性が確認された。(2)アジュバント効果が期待されたB型肝炎ウイルスのS抗原には、あまり免疫増強効果が見られなかった。(3)現在のところ、サイトメガロウイルスプロモーターが最も免疫誘導脳が高いと思われた。
未熟児,新生児,乳児の感染症の発症機構と制御に関する研究

将来の日本の生産人口を確保するには小児、殊に新生児、未熟児、乳児感染症の完全制御を目標にして未解決感染症の発症機構を解明し感染症対策を樹立することが最も効率的であると考えた。従って小児細菌・ウイルス感染症学、化学療法剤のみならず免疫学、新生児学、悪性腫瘍学、骨髄移植、脳神経学、生化学、人類遺伝学等教室内専門家の総力をあげ3年間を費して総合的に研究を行った。基礎となるべき感染症の現状については小児敗血症、細菌性髄膜炎の全国実態調査を行い病因,疫学、化学療法の諸点より将来の改善への指針を得た。ウイルス疾患ではロタウイルス感染症について診断法の検討を行い施設又は入院患児における流行を年次的に明らかにし、亜型別に流行を分析し本症対策の基礎資料を得た。RSウイルスはじめ呼吸器ウイルス感染症については重複された細菌二次感染の現状と意義を明らかになし得た。ウイルス性脳炎、同髄膜炎については全国調査を行った。発症因子については遺伝学的又は発達免疫学の見地から分析を行い未熟児の免疫機構面では影響が乳児期まで残存することを見出した。感染症発現機序としては小児下痢症、ウイルス性脳炎について行われ新知見を得た。病態研究ではヒトマクロファージ産生IL-1活性の研究からsub typeが明らかにされた。その他ロタウイルス、腸管アデノウイルスの分子疫学的研究、起炎菌について問題の多い呼吸器感染症の病原の決定にnasal wash法の導入による改善をはじめ検査、診断面にも多くの新知見を得た。研究は専門分野で多岐に亘りすべてを記述できないが小児重症感染症並びに重症ではないが極めて頻度の高い急性気道疾患並びに下痢症について感染発生因子を分析し、発症機序に触れ院内感染に占める意義を明らかにし病態を分析し診断技術の改良、精度の向上を行い得た。治療面でも単剤療法の意義を明らかにし新たに併用理論を示した。尚将来進むべき方向と問題点も示した。文部省一般研究A"未熟児、新生児、乳児の感染症の発症機構と制御に関する研究"(以下藤井班と略す)の研究発表会を昭和61年1月18日(土)に開催した。今年度は班員8名に研究協力者14名を加えた22名で藤井班を構成し、研究テーマの推進に努めた。藤井は全体の総括をすると共に、日本全国のアンケート調査による小児敗血症並びに化膿性髄膜炎の現状分析を行い、女児よりも男児の発生頻度の高い事を示した。更に抗生物質の薬動力学的研究についての基礎実験としてin vivoでの抗生剤相互におけるアルブミンとの競合実験を行った。中村は、サイトメガロウイルス感染症の早期診断法の開発を目的としantibody capture ELISA法を開発、篠崎は下痢症をおこすロタウイルス感染の有無の推定が、糞便中のIgA抗体反応を測定することによって可能である事を示した。木田は、新生児重症感染症の特徴として未熟児に多く、高年出産でB型の母親から出生した児が多い事を示した。阿部は、ウイルス脳炎が幼児以下に多い事から、その発生の病態としてシアル酸を含む酸性糖脂質の変化が起きている事を示した。吉野は小児に多い川崎病の病態を検討し、Interleukin1が、単球からは強く産生されている事を明らかにし、その本態との関連を追求した。伊藤は骨髄移植患児における感染の発症と予防を検討し、無菌ベットの有用性を示した。

目黒は、上気道感染の原因検索の方法として鼻咽頭洗滌液の外観や検鏡がその原因を明らかにする方法として良好な結果を与える事を示した。以上の8つの演題に関連する形で残りの15題の演題の発表がなされ、活発な討論が行われた。本年度の成績を踏えて更に一層の研究を遂行し、本研究班のケースに沿った業績をあげ、次年度はこれまでの研究の成果の集大成をする予定である。
中世ヨーロッパにおける説教術書の研究:説教理論における〈説教の受容〉の問題

説教受容に対する説教執筆者の意識の問題に関連して、平成22年6月に名古屋大学で開催された第2回西洋中世学会大会の大会シンポジウム報告を行った。同報告は、査読を経て、論文として『西洋中世研究』誌上で刊行された。また、平成22年7月にスペイン・サラマンカで開催されたInternational Medieval Sermon Studies Society Symposiumにおいて本プロジェクトについて発表を行なった。本年度は、研究計画にしたがって、説教執筆者の受容に対する意識を検討する作業に先立つ、写本および刊行史料の収集と、John of Walesの説教術書写本からの転写作業、研究文献の収集を行った。刊行史料と研究文献の収集についてはほぼ期待した成果をあげることができた。また、関連写本の(マイクロフィルムあるいはCD-ROMというかたちでの)収集も進展した。しかし、一部の図書館あるいは文書館における注文処理に予想以上の時間がかかっているので次年度にも継続的に取り組む予定である。並行しつつ、比較的良質であると判断されるBibliotheque Mazarine(パリ)所蔵写本に基づく本文転写作業はほぼ終了し、他の写本との部分校合分析の準備を整えることができた。平成22年3月のイギリスにおける資料調査での写本の実地検分を通じて、先行研究における写本目録の再検討の必要性が明らかになった。同時に、複数の専門家との議論を通じて、今後の校訂作業と分析作業の進め方について大きな示唆を得た。これらの成果を活用しつつ、平成22年6月に名古屋大学で開催が予定される第2回西洋中世学会大会の大会シンポジウム報告を行う。また、平成22年7月にスペイン・サラマンカで開催されるInternational Medieval Sermon Studies Society Symposiumにおいて本プロジェクトについて発表を行う予定である。説教の受容の意識化という観点から、ウェールズのヨハンネスの説教術書に注目する本プロジェクトに関して、本年度はヨハンネスの説教術書写本の収集を継続して行いつつ、昨年度に行った、比較的良質であると判断されるBibliotheque Mazarine(パリ)所蔵写本に基づく本文転写を踏まえて、これまでに入手できた他の重要写本との部分校合分析を進めた。上述の作業と並行しつつ、これまでに得られた知見に基づいて、説教受容に対する説教執筆者の意識の問題に関連して、平成22年6月に名古屋大学で開催された第2回西洋中世学会大会の大会シンポジウム報告を行った。また、平成22年7月にスペイン・サラマンカで開催されたInternational Medieval Sermon Studies Society Symposiumにおいて本プロジェクトについて発表を行ない、この学会における複数の専門家との議論を通じて、今後の研究の見通しと潜在的問題点に関して示唆を得ることができ、その後それに基づいて校合作業を進めた。ヨハンネスの説教書写本の校訂公刊に至るまでにはいましばらくの作業が必要であるが、主要写本に関してはテクストの異同とそれが意味するものについて一定の全体像を得たと判断している。また、中世に書かれた他の説教術書との比較のなかで、ヨハンネスの説教術書の記述の重要性も明らかになった。以上の成果について平成23年度に国内外での発表を計画している。
ステロイドによって誘導される膜タンパク質の細胞生物学的解析

本年度も昨年度に引き続きDexamethasone-induced transcript(以下Dexiと略す)の細胞内局在を調べるためのプラスミドを構築している。Gateway Systemを用いた発現系はHeLa細胞において成功はしたもののその発現量は非常に少なかった。この発現系では生化学および細胞生物学的な解析は難しいと考えたため、遺伝子のC末端に挿入するタグをGFPからFLAGへ変更した。Dexi/GFP遺伝子の発現系が成功しなかった理由は、GFPがDexi遺伝子に対し非常に大きい分子であったことが原因の1つと考えられる。そこで本年度は、C末端にFLAGのタグを組込んだプラスミドをMC3T3-E1細胞へ導入した。この宿主となる細胞は、骨芽細胞様細胞の前駆細胞で、アスコルビン酸、ベータグリセロホスフェイトとデキサメサゾンを培地に添加することで、骨芽細胞へ分化することが知られている。すなわち、デキサメサゾンを加えることで、Dexiの発現が上昇する可能性が十分考えられた。また、同時に、本研究のきっかけとなった転写因子TFEBのプラスミドも同時に構築を始めた。TFEBを過剰発現させることで、Dexiの発現も増えることが知られているためである。今年度はこれらのプラスミドと2つの遺伝子の過剰発現変異体の作製を行った。発現遺伝子に関しては作製が終了しており、現在過剰発現クローンを得るためにG418を用いたスクリーニングを行っている。dexamethason-induced transcript(以下Dexiと略す)の一次構造からGateway Systemを用いて融合タンパク質作成した。まず、マウスDexiのcDNAをAmerican Type Culture Collection (ATCC)より購入し、これをテンプレートとしてPCRでDexiの遺伝子を増幅した。この際、目的の遺伝子発現に必要なコザック配列とクローニングベクターに挿入する際必要なCACCという配列をフォワードプライマーの5`末端に付加しておいた。増幅に用いるDNAポリメラーゼには両端が平滑末端となるようPrime STARを用いた。これをTOPOベクター(pENTRTM/D-TOPO)へ挿入した。トポイソメラーゼの働きで、方向性をもったエントリークローンが作製できた。シークエンサーによって塩基配列を確認した後、発現クローンの作製を行った。発現ベクターはpcDNA-DEST47を用いた。これはDexiのC末端側にGFPが融合するよう設計されたベクターである。エントリークローンでは目的の遺伝子の両端にattL1とattL2という配列が、発現ベクターにはattB1とattB2という配列が設計されており、この領域で組換えが起こることで、目的遺伝子が発現ベクターに挿入された。塩基配列を確認した後、この発現ベクターをHeLa細胞とMC3T3-E1細胞にトランスフェクションした。G418により、HeLa細胞ではクローンを得ることができたが、MC3T3-E1細胞ではクローンを得られなかった。とりあえず、HeLa細胞でウエスタンブロット解析と蛍光抗体方により細胞内局在を調べたが、発現量が少ないようで、はっきりとした結果を得ることができなかった。現在、タグをGFPからFLAGに変更して、解析を進めている。発現ベクターの構築までは終わっている。本年度は、Dexamethasone-induced transcript(以下Dexiと略す)の発現をコントロールしていると考えられる転写因子Transscription Factor EB (TFEB)の過剰発現系の確立を行った。TFEBは最近オートファジーが起こる際に、大量のリソソーム酵素を発現させなければならないが、リソソーム酵素のプロモーター配列にCLEAR配列があると、そこへTFEBが結合し、多くのリソソーム酵素を発現させる転写因子である。そこでまず初めに、ATCCよりマウスTFEB cDNAを購入し、それを鋳型にしてTFEB遺伝子の増幅を行った。この際、増幅のためのプライマーの両端に制限酵素部位EcoRIとXhoIの切断サイトをもうけることで、発現ベクターへの挿入を可能にした。発現ベクターにはpcDNA3を用い、そのC末端側にFLAGタグをつけることで、容易にタンパク質を検出しやすくした。これを、骨芽細胞様細胞株のMC3T3-E1細胞へ導入し、G418で選別を行い、いくつかのクローンを得た。リアルタイムPCRにてTFEBの発現量を調べたところ、約2.5倍しか上昇しておらず、そのためかDexiの発現量にも有意な差は認められなかった。一方、MC3T3-E1細胞は、アスコルビン酸(AA)とβ-glyserophosphate(βG)を添加すると、骨芽細胞へ分化する。その指標の一つがアルカリフォスファターゼ染色である。非常におもしろいことに、TFEBを過剰発現させたMC3T3-E1細胞はAAとβGを添加しなくても骨芽細胞へ分化することが明らかとされた。このことについて、他の骨芽細胞マーカー遺伝子についても同様の結果が得られた。今後はそのメカニズムの解明を行う予定にしている。その過程において、Dexiの局在や役割等も同時に解析していく予定である。歯科薬理学プラスミドの構築までは順調に進んでいたが、細胞への発現系の段階で止まっている。スクリーニングをG418で行い、耐性を持つクローンを採取できるのではあるが、タンパクの発現量がほとんど認められないか非常に少ない。mRNAレベルでは発現を認めるので、タンパク質に翻訳する段階で何らかの障害が起きているのかもしれない。今回Gateway Systemを用いてDexi遺伝子とGFPの融合タンパク質作成し、細胞への発現を試みたが、発現量が少なく、局在等はっきりとした情報を得ることができなかった。

一つには、Dexiタンパク質がGFPと比較して小さいことが関係し、正常な三次構造をとることができなかったのかもしれない。あと一つは、Dexiタンパク質に細胞特異性があるのかもしれない。現在、Dexi遺伝子の発現を増加させると考えられている転写因子TFEBの遺伝子を構築し、それを発現させている。他の細胞では、この遺伝子の発現は成功しているので、手技的なことか遺伝子上の問題かが判明するものと思われる。DexiとGFPとの関係については、GFPがDexiの3倍以上の分子量のため、適切な三次構造をとれなかった可能性がある。そこで、現在小さなタグのFLAGを用い、発現ベクターを作成し、すでに細胞へのトランスフェクションを開始している。また、Dexiタンパク質の発現に、細胞特異性がある可能性については、HeLa細胞、MC3T3-E1細胞以外の細胞を模索している。岡山での学会(歯科基礎医学会)に参加しなかったため。今年度の福岡での学会(歯科基礎医学会)の参加費として使用する。場合によっては、物品費(試薬あるいは抗体)に使用する。試薬では、大腸菌用培地、RT-PCR、培地(DMEM, αMEM)、プライマーや抗体(FLAG抗体等)、牛血清、等がその大部分を占め、約30万円を超えると思われる。プラスティック類ではピペット、培養ディッシュ、遠心チューブが主なもので、約20万円。ガラス類は、ガラスピペット等で約10万円。その他、炭酸ガス等も必要で、約60万円くらいを予定している。
インターフェロン産生細胞の性状及び活性化機構の解析

I型interferon (IFN)は免疫系を制御する液性蛋白質である。特にウイルス排除機構において重要な役割を果たすことが知られる。申請者は当該課題の実施までに、ウイルス感染時に誘導されるI型IFN産生に、転写因子IFN regulatory factor (IRF) -7を介したポジティフィードバックメカニズムが存在すること(FEBS Lett.1998)、さらにウイルス感染を受けた細胞がI型IFNを産生する際に、IRF-3及びIRF-7の両者が必須であることを明らかとし報告した(Immunity 2000)。上記知見を得た上で、当該課題においてさらに詳細に以下のような仕事を行った。まず昨年度(1年目)においてはジーンターゲティング法により作成したIRF-3欠損細胞を用いた解析を行い、ウイルス感染時のI型IFNの効率的な誘導には、感染前から極微量のIFNが産生されていることが非常に重要であることを明らかにした(Biochem Biophys Res Commun. 2001 285:518-25)。さらに、産生されたI型IFNが受容体を介してどのような経路で一群の遺伝子を発現させるか検討した。その結果、IFN誘導遺伝子の発現は一様なシグナル経路に依存するのではなく、少なくともIRF-3、IRF-7、IRF-9を介して活性化される別々の経路に依存する遺伝子群に分類されることが実証された(Biochem Biophys Res Commun. 2001 283:1150-6)。以上の成果は、I型IFNを介した生体防御機構を理解する上で非常に重要な知見である。またさらに上記知見よりIRF-7の重要性が示されてたため、これまで報告例のないIRF-7欠損マウスの作成を試み(IRF-3及びIRF-9に関しては存在)、世界に先駆けてこれに成功した(今年度(2年目)学会発表済み)。現在、論文投稿に向た解析を行っている。さらに、上記の研究過程でI型IFN産生細胞のウイルス感染時以外での重要性が示唆された。即ち、癌の進行阻止における役割である。申請者は、特定のヒト癌において発癌との相関が明らかとなっているEpstein-Barr virus(EBV)に注目してこの点を解明中である。当初行ったのは、このウイルスのコードするlatent membrane protein 2A(LMP2A)に対するポリクローナル抗体の作成である。特異的抗体作成の為、LMP2A抗原決定基の予測を行い、有望な位置3カ所に対応するペプチドを人工合成し、ウサギ抗血清を得た。現在この特異性の検定を行っている。この抗体の完成後、LMP2Aの発現と癌の特性を病理解析により関連づけることが可能となる。また生化学的な実験も実施可能となり、EBV関連腫瘍の進行阻止におけるIFN産生細胞の役割、及びその破綻における関与を詳細に解析することが出来る。

特異的抗体作成の為、LMP2A抗原決定基の予測を行い、有望な位置3カ所に対応するペプチドを人工合成し、ウサギ抗血清を得た。現在この特異性の検定を行っている。この抗体の完成後、LMP2Aの発現と癌の特性を病理解析により関連づけることが可能となる。また生化学的な実験も実施可能となり、EBV関連腫瘍の進行阻止におけるIFN産生細胞の役割、及びその破綻における関与を詳細に解析することが出来る。
赤外分光法を用いた微生物型ロドプシンの水素結合環境解析

近年、タンパク質の構造決定が発展しているが、水素結合供与基の環境まで詳細に調べることは未だに難しい。本研究では、(1)光受容膜タンパク質である様々なイオン輸送型微生物型ロドプシンの構造解析を行い、その機能発現と水素結合環境を明らかにすることを目的とする。また、(2)赤外分光法により得られる振動情報に着目し、分子振動情報をその倍音・結合音の成分にまで拡張し、タンパク質の機能発現との関係性を明らかにしたい。(1)様々なイオン輸送タンパク質に対する系統的な赤外分光解析計6種類のタンパク質に対して、系統的な構造解析を行った。選定したタンパク質は、輸送可能なイオン種やその方向性に多様性がある。プロトンポンプは非常に強い水素結合をした水分子が存在することで、機能を実現することは知られていたが、今回の系統的な赤外分光解析の結果、他の4種類においても強い水素結合を形成した水分子が存在していることが明らかとなった。さらにアミノ酸変異体を用いた構造解析の結果、その水分子の位置がずれていることが示唆された。このように、微生物型ロドプシンはそのイオン輸送の実現のために、活性中心の水素結合環境を柔らかに制御していることが明らかとされた。(2)タンパク質における分子振動の倍音・結合音の振動解析これまでのタンパク質の構造解析では、分子の伸縮振動・偏角振動の解析により、タンパク質の緻密な水素結合環境の解析が行われてきた。本研究では、タンパク質の分子振動の倍音・結合音の振動解析を行い、単純な伸縮振動との比較を行う。光駆動外向きプロトンポンプを対象にC-C伸縮振動・C-H偏角振動の解析を行った。倍音・結合音の振動モードは、その振動の非調和性のために振動数がシフトすることが想定されるが、今回の測定結果からは振動数シフトが全く見られず、タンパク質ならではの振動の非調和性と思われる信号が得られた。28年度が最終年度であるため、記入しない。近年、タンパク質の構造決定が発展しているが、水素結合供与基にあたるX-H基の環境まで詳細に調べることは未だに難しく、この点、高精度の中赤外分光は優れた技法である。本研究では、光受容膜タンパク質であるイオン輸送型微生物型ロドプシンの解析を行う。微生物型ロドプシンは様々なイオンを輸送する種類があり、それらの系統的な構造解析を行う中で、微生物型ロドプシンの機能発現とそれに重要な構造的要因・水素結合環境を明らかにすることを目的とする。KR2の水素結合環境解析(中赤外分光法)近年発見されたナトリウムポンプ型ロドプシンKR2は、種々の分光法や結晶構造解析などによりナトリウムの輸送経路やメカニズムが活発に研究されている。また、溶液交換に伴う赤外差スペクトル法(ATR-FTIR法)や結晶構造によって、ナトリウムがKR2の細胞外側サイトに結合していることが示された。本研究では、ATR-FTIR法において、KR2試料や赤外分光器の最適化を行うことで、水溶液中においてノイズとなる水由来の信号を減らし、タンパク質の反応前後の水素結合供与基の情報を抽出することに成功した。さらに同位体試料や部位特異的アミノ酸置換体試料の測定を組み合わせることにより、KR2はナトリウム結合に伴ってTyr25とAsp102とで非常に強い水素結合を形成し得ることを明らかにした。このことは、ナトリウム結合のためには単に負電荷アミノ酸を配置しているのではなく、特異な水素結合環境を用意することが重要であることを示唆している。またこの水素結合構造を失くしたKR2のナトリウム非結合状態では、タンパク質の構造が不安定になることが示されていることからも、KR2の構造安定化とナトリウム結合環境との関係性を示すものとなった。近年のゲノム解析や結晶構造解析などの進展によって、多くの新規微生物型ロドプシンの発見とともに、構造基盤的分子メカニズム解析が行われている。我々のグループも光駆動ナトリウムポンプロドプシンKR2を発見し、その結晶構造と機能解析を組み合わせることで、KR2がどのようにナトリウムを輸送しているのかを明らかにしつつある。KR2はナトリウムを始状態で細胞外側に結合していることが全反射赤外分光法(ATR-FTIR法)により明らかになっている。今回、私はATR-FTIRの分光器とKR2試料の最適化を行うことによって、ナトリウム結合に伴う赤外差スペクトルの検出範囲を1800-1000 cm-1から4000-1000 cm-1領域に拡張した。このことは、タンパク質の反応前後の水素結合供与基の情報を抽出することを意味する。ATR-FTIR法は、水素結合供与基の信号が溶媒の水分子の信号にマスクされてしまうためこの領域の測定は厳しいと思われていたが、今回の試料と分光器の最適化を行うことにより、始めて実現するに至った。

近年、タンパク質の構造決定が発展しているが、水素結合供与基の環境まで詳細に調べることは未だに難しい。本研究では、(1)光受容膜タンパク質である様々なイオン輸送型微生物型ロドプシンの構造解析を行い、その機能発現と水素結合環境を明らかにすることを目的とする。また、(2)赤外分光法により得られる振動情報に着目し、分子振動情報をその倍音・結合音の成分にまで拡張し、タンパク質の機能発現との関係性を明らかにしたい。(1)様々なイオン輸送タンパク質に対する系統的な赤外分光解析計6種類のタンパク質に対して、系統的な構造解析を行った。選定したタンパク質は、輸送可能なイオン種やその方向性に多様性がある。プロトンポンプは非常に強い水素結合をした水分子が存在することで、機能を実現することは知られていたが、今回の系統的な赤外分光解析の結果、他の4種類においても強い水素結合を形成した水分子が存在していることが明らかとなった。さらにアミノ酸変異体を用いた構造解析の結果、その水分子の位置がずれていることが示唆された。このように、微生物型ロドプシンはそのイオン輸送の実現のために、活性中心の水素結合環境を柔らかに制御していることが明らかとされた。(2)タンパク質における分子振動の倍音・結合音の振動解析これまでのタンパク質の構造解析では、分子の伸縮振動・偏角振動の解析により、タンパク質の緻密な水素結合環境の解析が行われてきた。本研究では、タンパク質の分子振動の倍音・結合音の振動解析を行い、単純な伸縮振動との比較を行う。光駆動外向きプロトンポンプを対象にC-C伸縮振動・C-H偏角振動の解析を行った。倍音・結合音の振動モードは、その振動の非調和性のために振動数がシフトすることが想定されるが、今回の測定結果からは振動数シフトが全く見られず、タンパク質ならではの振動の非調和性と思われる信号が得られた。これまでにKR2の始状態でのナトリウム結合サイトの構造解析を行った。次のステップとしては、光反応中間体でどのような変化をしているのかを明らかにする予定である。この解析を進めることは、始状態で結合していたナトリウムが光反応過程で結合したままなのか、解離するのかといった、ポンプメカニズムを考えるうえでの重要な知見を与えるものと思われる。KR2はナトリウムイオンをポンプするだけでなく、溶媒条件下によってプロトンを輸送することも知られている。系統的な部位特異的アミノ酸変異体を用いた機能解析により、プロトンポンプ機能に重要なアミノ酸がKR2の細胞外側にあることが明らかにされた。これらのアミノ酸がプロトンポンプ機構に与える要因を赤外分光法により解析する。これらの解析を通じて、KR2がプロトンとナトリウムといった別々のイオンを輸送できるメカニズムを明らかにしていきたい。また一方で、最近我々のグループは新たな機能をもつ微生物型ロドプシンの発見に至り、現在その機能がどのように発現しているのかを調べている。赤外分光法を用いた構造解析を適応させることによって、分子メカニズムの解明を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
腎、尿路、性器系形成異常の基礎と臨床に関する研究

【I】性器系基礎的研究:(1)始原生殖細胞の動態、分化につき、ヒト胚子、マウス胎仔、ニワトリ胚の3系において追究、この細胞群の移動にはフィブロネワクチン、誘引物質の関与することが判明した(藤本)。(2)HY抗血清調製方法には雄マウス細胞によるハイブリドーマ・単クローン抗体産生法が有意義であることを確認した(長井)。(3)コロニー・ハイブリダイゼーションによってえたPHY-10クローンの3564塩基対を単位とするDNA区間が正常Y染色体長腕部分にコピー分布することを発見、Y染色体異常、転座証明に利用可能な点をつきとめた(中込)。(4)X染色体短腕上に存在するステロイド・サルファーテス活性を測定した所、45Xでは正常男子より低く、46XXYでは正常女子より低い値を示し、XX男子では中間値を示すことが明らかとなった(河辺)。(5)ミューラー管抑制因子につき雌ラット胎仔末分化性管によるバイオアツセイ法を開発、追究した所、ミューラー管の分化退はこの因子自体よりも、、管の感受機構が問題であること、作用機序にznが関与する可能性が判明した(水野)。(6)ビスヂアミンによるラット先天異常発生実験によると、泌尿器系異常が22.2%に発生することを確認した(佐藤幸男)。【II】臨床的研究:(1)疫学調査;59施設2934症例の解析(大田黒)、臨床265例の分析(大島)では尿道下裂群において、出生時の低体重(38.3%)、早産児(16.1%)が高率にみられた。(2)尿路閉塞腎症は腎への逆圧、感染(熊沢)の他に、腎炎や腎低形成の合併(小川)、尿管水力学的効率(川村)、膀胱三角部形成不全(生駒)が関与し、術前の腎盂内尿FENa値測定が予後判定に役立つことが確認された(折笠)。(3)腎形成異常の発見は早い程、予後は良く、それには出生前診断が重要なことが再確認された(小柳)。(4)新しい術式により、先天性外陰異常に対する形成術後の成績が改善された(佐藤昭太郎)。
地方政府におけるジェンダー主流化の要因について実証的な国際比較研究

政府におけるジェンダーの主流化とは、ジェンダー平等を達成するための戦略である。中央政府については、EUなどの先進国を中心に進んでいる。日本は経済的には先進国であるが、ジェンダー平等度に関しては先進国では最下位、多くの開発途上国にも遅れをとっている。内閣府男女共同参画会議の専門調査会では、ジェンダー主流化に関係する影響評価などの研究を行っているが、地方自治体についての研究はされていない。一部の県で、首長主導によるジェンダー主流化のパイロット的な試みが行われている程度である。日本全体をジェンダー平等な社会に変えていくためには、地域からジェンダー平等な社会にして行くことが重要であることを前提に、この研究に着手した。そのため、中央・地方政府のジェンダーの主流化について開発途上国の中では、制度上、実質ともに進んでいる南アフリカ共和国ならびにフィリピンでフィールド調査を行い、その要因について分析し、以下の7つの要因が明らかにした。7つの要因に沿って自治体のジェンダー主流化推進のためのチェックリストを作成した。(1)トップの政治的意思が高いこと、議会にジェンダー平等委員会を常設すること、女性の議席数を多くするためのクオータ制の導入、女性議員を対象とした特別研修も含む。(2)法律や条令、基本計画等に、ジェンダー主流化を推進する施策や方針、さらに罰則まで明記されていること(3)ジェンダー主流化を推進するシステムができていること(4)ジェンダーに敏感になる研修が首長など幹部から新入職員まで組織的に広範に実施されていること(5)女性議員を輩出している女性団体などNGOが、行政にも大きな影響を与えていること(6)ジェンダー主流化を推進するための予算が確保されていること、並びに当該自治体全体予算のジェンダー分析をおこなっていること(7)女性デー、女性月を設け、積極的な広報宣伝活動を行い、首長などがイベントに参加していること政府におけるジェンダーの主流化とは、ジェンダー平等を達成するための戦略である。(2)法律や条令、基本計画等に、ジェンダー主流化を推進する施策や方針、さらに罰則まで明記されていること(3)ジェンダー主流化を推進するシステムができていること(4)ジェンダーに敏感になる研修が首長など幹部から新入職員まで組織的に広範に実施されていること(5)女性議員を輩出している女性団体などNGOが、行政にも大きな影響を与えていること(6)ジェンダー主流化を推進するための予算が確保されていること、並びに当該自治体全体予算のジェンダー分析をおこなっていること(7)女性デー、女性月を設け、積極的な広報宣伝活動を行い、首長などがイベントに参加していること本研究は、平成15年度から3年間、中央・地方政府のジェンダーの主流化について開発途上国の中では、制度上、実質ともに進んでいる南アフリカ共和国(南ア)ならびにフィリピンでフィールド調査を行い、その要因について分析する。その上で、経済先進国でありながら、ジェンダーの主流化に関しては遅れている日本の地方自治体におけるジェンダー主流化のためのチェックリストを作成する。本年度は南アの地方政府のジェンダー関連部局担当者、議員、学識経験者やNGOに対する面接調査を中心にフィールド調査を実施した。地域は首都のあるプレトリア、国会所在地の西ケープタウン、最大の都市であるヨハネスブルグとホウテン州である。地方政府のジェンダーの主流化をすすめる要因として、ジェンダー平等委員会の役割、州および地方政府のジェンダーフォーカルポイントと中央政府ジェンダーフォーカルポイントの関係、NGOとの連携、女性議員との連携などがあるという仮説はある程度実証された。南アでは、1998年にMunicipal Structures Act,2000年にMunicipal Systems Actなど地方政府に関する法律が整備されてから、自治体では総合計画の策定など始めた。総合計画や予算にジェンダーの視点をどのように入れ込むかについて、プレトリア市ではジェンダーフォーカルポイント、ホウテン州では女性議員の力量とネットワークによることが明らかになった。日本の男女共同社会基本法やフィリピンの女性の開発と国家建設法のような基本的な法律として、南ア憲法には、ジェンダー平等委員会の設置が定められ、ジェンダー平等委員会法が制定されている。このような政府の基本的法制度並びに自治体のジェンダー主流化の関連についてさらに分析を進めたい。本研究は、平成15年度から3年間、中央・地方政府のジェンダーの主流化について開発途上国の中では、制度上、実質ともに進んでいる南アフリカ共和国(南ア)ならびにフィリピンでフィールド調査を行い、その要因について分析する。

本年度はフィリピン地方政府のジェンダー関連部局担当者、議員、学識経験者やNGOに対する面接調査を中心にフィールド調査を実施した。調査対象地域はマニラから片道3時間のロスバノス市、ミンダナオのダバオ市、セブ市、ネグロス・オキシデンタル州のバコロド市である。フィリピンの特徴は地方政府に対するNGOの影響力の強さである。NGOリーダーが市議会議員、さらに市長、副市長になっている場合も珍しくはない。キーパーソン的な役割を果たしている女性弁護士がリーダーシップを取っているNGOが市議会議員と連携して、自治体のジェンダーの主流化をすすめている。フィリピンで、政府、自治体ともにジェンダーの主流化で特徴的なのは、予算の5%をジェンダーの主流化に使うということに法的根拠が与えられていることである。ダバオ市では1997年に市の予算の6%をジェンダー主流化に割り当てるべきであることを条例で定め、1998年には施行規則と作った。この条例の特徴は極めて細部にわたって女性の人権侵害防止、侵害の場合の罰則を定めているということである。セブ市では女性に対する暴力禁止条例を政府より1年前の2002年に制定している。ネグロス・オキシデンタル州では、知事をトップとした州政府の幹部とNGOの代表の委員会を設置している。女性に対する暴力被害者に24時間対応しシェルター並びに研修の施設として女性センターを開所した。女性の人身売買防止条例の制定も検討中である。本研究は、平成15年度から3年間、地方政府のジェンダーの主流化について開発途上国の中では、制度上、実質ともに進んでいる南アフリカ共和国(南ア)ならびにフィリピンでフィールド調査を行い、その要因について分析した。その上で、経済先進国でありながら、ジェンダーの主流化に関しては遅れている日本の地方自治体におけるジェンダー主流化のためのチェックリストを作成することであった。当初、第3年次は海外調査を予定していなかったが、日本におけるジェンダーの主流化など男女共同参画に対するバッシングが厳しくなっているため、その対策を検討する情報収集のために、2005年6月20-25日にソウルで開催された第9回世界女性学際研究大会に参加して、ソウル市などの自治体の女性政策について情報収集し、2005年10月27-31日にバンコクで開催された女性の人権と開発学会(Association for Women's Rights and Development)第10回フォーラムに28-29日と参加をした(経費の関係で自費参加)。
記憶の多様な形成と再形成を実現するセル・アセンブリの解析

今年度は、記憶の形成期に見られる一過性のセル・アセンブリ(temporary cell assembly)の存在を示唆する結果を得ることができた。これまで同様、異なる音刺激対を用いた複数の記憶課題(記憶課題I、II、III)を用い、記憶課題Iを学習させた後、記憶課題IIを24日かけて学習させ(Learn1)、次に記憶課題IIIを35日かけて学習させ(Learn2)、最後に元の記憶課題Iを再学習させた(Relearn)。そしてラットが全ての記憶課題の学習に要した全期間をとおして、海馬から同じマルチニューロン活動を記録し続けた。その結果、記憶課題IIと記憶課題IIIの学習過程(Learn1とLearn2)それぞれにおいて、記憶が形成されつつある時期でのみ同期発火を示すニューロンペアが見つかり、そのペアはLearn1とLearn2で異なっていた。またそれらの同期発火は、記憶が形成された学習完成期にはほぼ消失した。まだ例数は少なく、さらにデータを集める必要があるが、現時点では次の仮説を立てている。1.海馬で一時的に作られるセル・アセンブリによって記憶が作られ、その記憶は新皮質に移されることで固定される。2.その記憶が固定されるに伴い海馬のセル・アセンブリはリセットされ、次の新しい記憶を形成する際には異なるセル・アセンブリがまた一時的に作られる。3.このような海馬のセル・アセンブリのセット・リセットにより、多様な記憶を次々形成することが可能となる。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は記憶課題とそこで用いる刺激等のパラメーターを最終的に決定した。具体的な成果は下記のとおりである。(1)課題の装置は、直径16ミリの穴へのノーズポーク(鼻先の差し込み)を反応として検出するオペラントボックスを用い、刺激はボックス上の広角スピーカーより提示する音刺激を用いることにした。(2)記憶課題は、周波数の異なる2種類の音と左右2箇所の穴との対応を記憶する条件性弁別課題にした。(3)予備的訓練の結果、1日120試行訓練し3日ほどで正反応率80%以上となることがわかった。(4)記憶課題Iを学習した後、新たな周波数を持つ2種類の音を用いた記憶課題IIを訓練すると、やはり3日ほどの訓練で学習できることが明らかになった。また、マルチニューロン活動記録法も改良した。(1)局所的な集団を構成している多数の神経細胞の活動をもれなく検出するため、専用の特殊電極(ドデカトロード(Takahashi & Sakurai, 2005)をさらに改良した。直径12.5ミクロンの絶縁されたタングステンワイヤーを12本、ポリエチレングリコールで固めることで、フローティング電極として長期間の記録が可能となることがわかった。(2)それらドデカトロードを複数本操作し、さらに異なる脳部位にそれぞれ配置できるような可動型電極制御装置を作製した。(3)さらにより長期間の記録のため、頭蓋骨上の固定用ネジをポリカーボネイト樹脂に変更した。以上の準備を整えたことで、ラットが複数の記憶課題を連続して学習していく際のマルチニューロン活動を、海馬と前頭前野から記録し始めた。予定どおり記憶課題を最終的に決定できたこと、また予備的な訓練により、ラットがそれらを数日間で学習できることがわかったことで、当初の実験計画を進める準備が完了した。さらにマルチニューロン活動記録法の改良にも成功したことで、ラットが複数の記憶課題を連続して学習していく際のマルチニューロン活動を、海馬と前頭前野から記録することを開始することができた。ラットが複数の記憶課題を連続して学習していく際のマルチニューロン活動を、海馬と前頭前野から記録しデータを集める。また、データ解析法の改良にも取り組み、セル・アセンブリを構成する神経細胞間の機能的結合を、神経細胞集団の同期発火に基づき、より正確かつ迅速に検出する方法を開発する。

他の班員とも協力することで、多数の神経細胞間のつながりを視覚化し、セル・アセンブリの全体像とその動作を表せる方法を、自己組織化地図(self-organizing map)や最新統計学の応用により確立する。27年度が最終年度であるため、記入しない。