hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学童保育における「学童保育版児童虐待対応マニュアル」の開発に関する研究

目的:聞き取り調査の結果を基に、学童保育指導員向けの児童虐待の早期発見徴候に関する教育内容を作成し、その有用性を検証した。方法:対象者である学童保育指導員を、児童虐待の早期発見徴候に関する教育を受けた群と教育を受けなかった群の2群に振り分け、研修会前と10か月後の2回、児童虐待徴候に関する意識調査を行い、両群で比較した。その結果、両群共、対象者の背景である勤務年数、年齢、結婚形態、子どもの有無に有意差がなかった。教育後は被害児童の心身の行動や加害者の行動特徴について明らかな有意差があった。今回作成した学童保育指導員を対象にした教育内容には有用性があり、その効果は長期に持続すると考えられる。平成25年度は岡山県と兵庫県において,過去1年間に児童虐待を発見した指導員を対象に,児童虐待徴候とその対応について聞き取り調査を実施した。調査への協力が得られた調査対象者は21名(女性18人、男性3人)であり、平均年齢は45.6±8.4歳、平均学童保育経験年数は13.5±5.9年であった。資格の有無は有資格者16人,無資格者5人であった。その結果、1.児童虐待の実態、2.被害児童の特徴、3.加害者の特徴、及び4.学童保育指導員が行った対応が明らかになった。1.児童虐待の実態として、児童虐待を受けた子どもは兄弟や姉妹を含めて男児11事例,女児10事例であった。.2.被害児童の特徴として、入所時の子どもが表出した言動は(1)顔の表情、(2)行動、(3)友達との関係性、(4)指導員との関係性、(5)衣服等、(6)清潔面、(7)食事のとり方、(8)身体の状態の8つのカテゴリーに分けることができた。一方、3.加害者の特徴として、児童虐待の加害者となった親は実父母9件、実父+継母1件、一人親7件(母親のみ6件、父親のみ2件)であり、両親のそろっている家庭が一人親よりも若干多かった。児童虐待をした加害者は、実父母がいる場合は実父が暴力を奮い、実母もそれに追随する傾向にあった。また、同居している祖父母の存在は児童虐待の抑止力にならない場合も多かった。4.指導員が行った対応として、(1)被害児童である子どもへの対応、(2)他の入所児童への対応、(3)親への対応、(4)学校・関連機関への対応の4つのカテゴリーに分けることができた。なかでも、子どもへの対応として、子どもの生き抜く力を培うために暴力を受ける状況を考えさせて、その状況を繰り返さないように指導し、自分で家事もできるように練習をさせていた。しかし、児童虐待を疑いながらも関連機関との情報交換がスムーズに取れていないことも明らかになった。平成26年度は、平成25年度の調査結果から明らかになった被害児童と加害者である保護者の行動特徴を盛り込んだ研修内容を作成し、それを用いて岡山県の指導員を対象に早期発見要因と発見時の対応に関する研修会を3回実施した。また、当該研修会の効果を評価するために、岡山県の指導群を介入群とし、比較対象群を兵庫県の指導員として、両県における指導員を対象に、指導員がもつ児童虐待の認識と、児童虐待発見の実態調査も実施した。岡山県での研修会は、指導員が参加しやすいように岡山市、倉敷市、備前市の3市で行った。実施時期は、研修実施前の平成26年3月から4月にかけて1回目の調査を行い、次いで、研修実施後である平成26年5月から6月にかけて2回目の調査を実施した。そして、研修後の効果を評価するために、約1年後の平成27年2月から3月にかけて、再度、同じ調査用紙を用いて、岡山県と兵庫県の指導員を対象に調査を行い、データを収集した。そして、平成26年度までの聞き取り調査で分析した、被害児童の特徴や保護者の特徴及び指導員の対応に関する内容を基に、『学童保育版児童虐待予防マニュアル』を作成中である。同マニュアルを作成するに際しては、指導員が視覚により子どもの状態を理解しやすいように文章とイラストを使用して作成する予定であり、そのイラスト作成をイラストレーターに依頼中である。同マニュアルが完成する平成27年9月に、兵庫県の指導員を対象に、同マニュアルを用いた児童虐待早期発見と対応に関する研修会を実施する予定である。なお、本研究成果として、小児保健研究原著論文「学童保育指導員が認識した入所時の児童虐待被害児童と親の行動特徴」が掲載された。口頭発表は第18回East Asian Forum of Nursing Scholars国際学会と日本助産学術学会において行った。【研究目的】児童に関わる教職員は児童虐待の早期発見と対策が急務であると指摘されているが、学童保育では児童虐待に関する教育があまり実施されておらず、その内容も統一されていなかった。そこで、平成27年度は児童虐待を発見した学童保育指導員を対象にした聞き取り調査の結果を基に、学童保育場面における児童虐待の早期発見徴候に関する教育内容を作成し、研修会を実施したので、その有用性を検証した。【研究方法】対象は学童保育指導員であり、児童虐待の早期発見徴候に関する教育を受けた群(A群:129名)と、今回の教育を受けなかった群(B群:94名)の2群に振り分けた。

教育内容は、平成26年度の調査により明らかにした「被害児童の心身の行動特徴」「身体の清潔」「身体の状態」「異常な食行動」「衣類の状態」「加害者の行動特徴」等とした。両群とも、研修会前と研修会を受けてから10か月後の2回、児童虐待徴候に関する意識調査を行い、両群で比較した。結果:回収率はA群92名(71.3%)、B群63名(67.3%)であり、両群とも対象者の背景である勤務年数、年齢、結婚形態、子どもの有無は有意差がなかった。また、児童虐待の早期発見徴候についても有意差がなかった。しかし、教育後は、被害児童の心身の行動や加害者の行動特徴について明らかな有意差があった。以上より、本研究により明らかにした学童保育指導員を対象にした児童虐待早期発見徴候の教育内容の有用性があり、その効果は長期に持続すると考えられる。また、本教育内容を具体的に分かりやすく教示するための学童保育版児童虐待対応マニュアルも作成したので、今後は、本マニュアルを用いた啓発活動を行う予定である。目的:聞き取り調査の結果を基に、学童保育指導員向けの児童虐待の早期発見徴候に関する教育内容を作成し、その有用性を検証した。方法:対象者である学童保育指導員を、児童虐待の早期発見徴候に関する教育を受けた群と教育を受けなかった群の2群に振り分け、研修会前と10か月後の2回、児童虐待徴候に関する意識調査を行い、両群で比較した。その結果、両群共、対象者の背景である勤務年数、年齢、結婚形態、子どもの有無に有意差がなかった。教育後は被害児童の心身の行動や加害者の行動特徴について明らかな有意差があった。今回作成した学童保育指導員を対象にした教育内容には有用性があり、その効果は長期に持続すると考えられる。平成26年度までに聞き取り調査を終えてデータを分析し、被害児童と加害者に関する特徴及びその対応策について明らかにした。また、明らかになったデータを基に、介入群である岡山県学童保育指導員を対象に研修会を行い、更にデータの補足を行った。そして、平成27年2月から同年3月にかけて、聞き取り調査のデータを基にした研修会の評価を行うべく、介入群である岡山県と、非介入群である兵庫県の両群を対象に、構成的質問紙票調査を実施して、現在データの入力中である。さらに、平成27年度は学童保育版児童虐待予防マニュアルを作成することになっている。加えて、同マニュアルを用いた研修会を、兵庫県学童指導員を対象に行う予定であり、現在、兵庫県学童保育連絡協議会事務局長と日程調整を行い9月に実施予定である。学童保育版児童虐待予防マニュアルに使用するイラストは現在作成中であり、6月末頃までには第一版ができる予定である。看護学平成27年度は、介入群と非介入群を対象とした研修会実施の効果を検証したデータ分析を行い、原著論文として投稿予定である。また、同年9月には、非介入群である兵庫県の学童保育指導員を対象に、作成したマニュアルを用いて、児童虐待防止に向けた早期発見徴候に関する研修会を実施し、意識の向上を図ると同時に、マニュアル作成への意見交換も行う予定である。今後は、本研究により作成した学童保育版児童虐待早期発見マニュアルと、チェックリストが小学校でも使用できないか、汎用性を図るための準備も進める予定である。平成25年度に計画していたように、岡山県と兵庫県の両県において、過去1年間に児童虐待を発見した経験を有する指導員を対象に聞き取り調査を行い、被害児童の特徴、加害者の特徴、指導員の対応、他機関との連携の実態について明らかにすることができた。
認知症患者に対する音楽体操の認知機能改善効果の検討

軽度から中等度の認知症患者に対し、音楽体操による介入を行い、脳トレを行った群と比較した。1回40分、週1回、半年間の介入の結果、日常生活の自立度の評価尺度であるFunctional Independence Measure (FIM)の値が脳トレ群では有意に悪化していたのに対し、音楽体操f群で維持されていた。認知機能検査では、音楽体操群が精神運動速度、脳トレ群では記憶が有意に改善した。以上より、両者を組み合わせたベストな介入法があると思われた。当初案では、H27年度に音楽体操群で用いるコンテンツの作成、被験者・施設の設定、評価者教育を行う予定であったが、三重県御浜町・紀宝町の協力・調整がスムーズに進みH27年度末までに、当初案ではH28年度に予定されていた半年間の介入を終えることができた。H28年度に予定されていた介入後検査の支払いをH27年度中に施行する必要が出てきたため、「前倒し支払い申請」をH27年度中に行った。音楽体操群と認知刺激療法群計80名余りを対象に、半年間の介入前後で、記憶などの神経心理検査、介護者へのインタビューを行った。H28年度にはそれらの結果を解析・評価し、学会発表や論文化に向けた準備を進める予定である。当初案では、H27年度に音楽体操群で用いるコンテンツの作成、被験者・施設の設定、評価者教育を行う予定であったが、三重県御浜町・紀宝町の協力・調整がスムーズに進み、H27年度末までに、当初案ではH28年度に予定されていた半年間の介入を終えることができた。H28年度に予定されていた介入後検査への支払いをH27年度中に施行する必要が出てきたため、「前倒し支払い申請」をH27年度中に行った。当初案ではH28年度に予定されていた半年間の介入が、H27年度末までに終えることができた。H28年度は、得られた音楽体操群と脳トレ群の合わせて80名あまりの結果を解析し、12月に東京国際フォーラムで開催された「第35回日本認知症学会学術集会」で発表した。脳トレ群では半年間の介入期間に日常生活動作が有意に低下していたのに対し、音楽体操群では維持されていた。これは、主たる介護者が患者の日常生活の様子を観察して採点した結果に基づいており、生活場面での行動・認知の変化を直接的に反映している。同発表は、同じフィールドの研究者からも好意的に迎えられると同時に、先行研究での健常者、今回の軽度から中等度の認知症患者への音楽体操の有効性に鑑み、残る重度認知症患者にも同様の効果が証明できれば、健常者から重度認知症までフルステージかつシームレスの非薬物療法の手段を手に入れることができ、医療・福祉に大きな福音となるとの示唆をいただいた。研究成果の国際誌での発表を目指して英語論文化し投稿したところ、年度末のH29年3月に、認知症の国際誌であるJournal of Alzheimer's Diseaseに原著論文として受理・掲載された。同雑誌は、認知症に関わる世界中の医師・研究者の大部分が目を通し、インパクト・ファクターが4くらいあるいわゆるクオリティ・ペーパーである。H29年度は、さらにいくつかの国内学会と、国際学会で発表するとともに、シンポジウムでの講演や総説執筆の機会を利用して、成果の発信を行っていく予定である。また、参加施設のスタッフや患者・家族、御浜町・紀宝町の福祉課のスタッフを対象に結果説明会を開催し、地域の知識と技能の向上に貢献したい。さらに、残る重度認知症に対して同様の取り組みを行うべく、両町と準備を進めていきたい。当初、H29年度に予定していた論文執筆をH28年度に終えることができ、さらに国際誌への掲載まで果たした。その分、H29年度での成果の発信に、より力を注ぐことができる。認知症の原因は、アルツハイマー病と血管性認知症が全体の約8割を占め、現時点で根本治療法はない。申請者は、三重県御浜町・紀宝町と共同で、運動療法と音楽療法を組み合わせた音楽体操を用いて、地域在住高齢者に対する認知機能維持・改善の取り組みを行ってきた(Satoh, PLOS ONE, 2014)。本研究では、認知症患者を対象に音楽体操の有効性を検討した。軽度から中等度の認知症患者(MMSE 1526点)を対象とした。トレーナーの指導のもと週1回・40分間の音楽体操を半年間行った(音楽体操群43名)。コントロール群として、市販の高齢者用ドリルやいわゆる脳トレを用いた群を置いた(認知刺激療法群42名)。半年間の介入期間の前後で神経心理検査と介護者へのインタビューを行い両群の認知機能・ADLの変化を比較した。検査未完や脱落者23名を除く62名について解析した。年齢、教育歴、開始時MMSEに両群で差はなかった。変化量について群間比較を行ったところ音楽体操群で、立方体模写に有意な改善(p=0.009)、TMT-A (p=0.070)とFIM (p=0.066)に改善傾向がみられた。各群内での前後比較では、両群ともに立方体模写(音楽体操群p<0.001;認知刺激療法群p=0.001)、音楽体操群ではRCPMの施行時間(p=0.021)、認知刺激療法群ではLM-I (p=0.039)が有意に改善した。

FIMは音楽体操群では変化はなかったが(p=0.385)、認知刺激療法群は有意に悪化していた(p=0.048)。以上より、軽度中等度の認知症患者に対する非薬物療法として、音楽体操と認知刺激訓練を組み合わせた最良の方法が設定できると考えられた。本研究の成果は、2017年にJournal of Alzheimer's Diseaseに掲載された。軽度から中等度の認知症患者に対し、音楽体操による介入を行い、脳トレを行った群と比較した。1回40分、週1回、半年間の介入の結果、日常生活の自立度の評価尺度であるFunctional Independence Measure (FIM)の値が脳トレ群では有意に悪化していたのに対し、音楽体操f群で維持されていた。認知機能検査では、音楽体操群が精神運動速度、脳トレ群では記憶が有意に改善した。以上より、両者を組み合わせたベストな介入法があると思われた。H28年度には、音楽体操群、認知刺激療法群それぞれの結果を解析・評価し、論文化に向けた準備を進める。H29年度には、関連する国内外の学会で発表する予定である。H29年度には、国内外の学会で成果を発表していく予定である。参加した施設や患者・家族、担当した御浜町・紀宝町の職員にも、結果を報告し還元していく。また、残る重度の認知症患者に対する非薬物療法の効果について、次の段階の研究に向けて用意をしていく。医歯薬学当初は、H28年度に予定されていた介入後の検査を繰り上げて、H27年度末までに施行した。そのため、検査費用をH27年度末までに支払う必要が生じ、「前倒し申請」を行った。体内金属等の理由でMRIの施行が不可能であった被験者が10数名いたこと、半年間の介入中に脱落あるいは入院したために介入後検査が施行できなかった被験者が相当数いたことから、当初予定額よりも介入後検査費用が低額となった。当初H28年度に予定されていた介入が、H27年度内にすべて終了したため、それに伴い人件費や謝金、検査費用などがH28年度には予定より少なくなった。結果の解析や論文化、英文添削、学会発表など、当初案ではH29年に予定されていた事業の一部をH28年度内に行う予定である。H29年度は、国際学会で成果を発表するとともに、被検者とその家族、フィールドとなった施設職員、町のスタッフなどにも結果を還元し、今後より多くの認知症患者に利用していただける環境づくりをしたい。
結合組織による収縮

ウミユリの巻枝と腕の靭帯を用い、結合組織性収縮の基本的な性質とその神経支配について調べた。巻枝の電子顕微鏡観察では、巻枝内にはまったく筋細胞は存在しない。体腔上皮(神経)にはGABA(γ-アミノ酪酸)の抗体で染まる細胞があり、その細胞は靭帯方向に突起を出しており、その突起にもGABA抗体で染まるものが見られた。靭帯に一定の曲げひずみを与え、応力を測定しながらGABAを与えたところ、急激な応力緩和が見られた。これは靭帯が軟らかくなったことを意味する。少数例ながら、応力が増加する例が見られた。これは靭帯が活動的に力を発生して収縮していることを意味する。同様な力学試験を行いアセチルコリンを与えたところ、すみやかに軟らかくなる反応が見られた。ニコチン様のコリン作動薬でも同様であったが、ムスカリン様のコリン作動薬の場合、高濃度では軟らかくなる反応が見られたのだが、低濃度では収縮が見られた。ウミユリの腕には、関節をはさんで口側には筋肉と靭帯が、反口側には靭帯が存在する。反口側の靭帯のみを切り出し、硬さと収縮の同時測定を行った。高濃度にカリウムイオンを含む人工海水やアセチルコリンの刺激により、靭帯の収縮が見られた。収縮と同時に硬さの減少が見られることが多かったが、硬さの変化を伴わない収縮や、かえって硬くなって収縮する例も見られた。アドレナリンは靭帯を軟らかくし、カリウムやアセチルコリンによる収縮を抑制した。これらの事実から、反口側結合組織による収縮は、口側の筋肉によって引き伸ばされたバネのひずみをキャッチ結合組織を軟らかくすることによって起こるものではないし、また筋肉による収縮なら収縮中に軟らかくなることはないので、それらの機構とはまったく違う、結合組織による活動的な力の発生をともなう収縮であると結論できる。巻枝にはまったく筋細胞は存在しない。巻枝には体腔が入り込んでいる。体腔上皮にはGABA(γ-アミノ酪酸)の抗体で染まる細胞があり、その細胞は靭帯方向に突起を出しており、その突起にもGABA抗体で染まるものが見られた。反口側の靭帯のみ切り出し、硬さと収縮の同時測定を行った。高濃度にカリウムイオンを含む人工海水やアセチルコリンの刺激により、靭帯の収縮が見られ、また、収縮と同時に硬さの減少が見られることが多かった。ただし、硬さの変化を伴わない収縮や、かえって硬くなって収縮する例も見られた。

これらの事実から、反口側結合組織による収縮は、口側の筋肉によって引き伸ばされたバネのひずみをキャッチ結合組織を軟らかくすることによって起こるものではないし、また筋肉による収縮なら収縮中に軟らかくなることはないので、それらの機構とはまったく違う、結合組織による活動的な力の発生をともなう収縮であろうと結論できる。ウミユリ巻枝の構造についてについて、電子顕微鏡と光学顕微鏡により調べた。巻枝の関節面は平らで、中央に突起があり、その中央を貫通して中央神経と体腔が通っている。関節の反口側と口側に靭帯がある。靭帯にはコラーゲン繊維とミクロフィブリルとが観察できた。筋細胞はない。juxtaligamental cell(jc)の枝が平行に入り込んでおり、cell with bullet-shapedorganelle(BSO細胞)の枝もある。jcの細胞体は靭帯の末端が骨片に入り込んでいるところに存在していた。中央神経は中心部に神経があり、その周辺部をBSO細胞が取り巻いている。中央神経は各骨片において4本の分枝を出し、各枝は細かく枝分かれして骨片のpore space中を走り、網目状に骨片全体に分布している。銀染色により神経は濃く、BSO細胞は薄くと染め分けができ、BSO細胞も同じように網目状に走っていることが分かった。jcの細胞体とBSO細胞の枝とは密接に接触しているように見えた。BSO細胞は機能不明の細胞であるが、神経系の一部として靭帯の硬さ変化や収縮に関与していることが示唆された。関節面の研磨標本を作り形態を調べたところ、体腔上皮の細胞にたとえ収縮能があったとしても、これが関節の曲げ運動をおこすことは不可能なことが明らかとなった。収縮は靭帯そのものにより引き起こされるという昨年度の結果が、形態学的にも支持された。ウミユリ類の結合組織の収縮と比べる意味で、これらの筋肉はどのような収縮性をもつのか、ウミシダの腕を用いて調べた(驚くべきことに、ウミシダの筋収縮の報告はいまだかつてない)。収縮は高濃度のカリウムイオンを含む海水と、非常に高い濃度のアセチルコリンによって見られ、アドレナリンによりKの収縮は抑制された。Kによる収縮は結合組織によるものよりもずっと速かった。
EU統合に伴う中央ヨーロッパの都市再生プロセスとエスニック集団

本研究は,中央ヨーロッパの大都市において近年進められている市街地を対象にした都市再生事業に伴う都市社会の変化の動向を明らかにするために,とりわけ外国人移民やロマなどのエスニック集団に着目し,彼らの生活行動や社会組織の変化と市街地再編事業との関係について検討した。その結果,EUからの補助を得た都市整備事業がエスニック集団のコミュニティ形成に一定の役割を果たす一方で,特に旧社会主義諸国においては急激な住宅整備事業によってエスニック集団の居住空間が変質するケースもあり,EU拡大とともに進行する行政主導の事業がエスニック集団の生活を大きく左右する実態を明らかにすることができた。本研究は,中央ヨーロッパの都市において進められている景観整備などの再生事業によって,エスニック集団が居住する地域にいかなる変化が生じているかを明らかにし,都市変容の動向を解明することを課題としている。平成18年度は,中央ヨーロッパの大都市における1990年代以降の都市再生事業の実態と,そこに居住するエスニック集団の居住形態やエスニック景観を検討した。具体的には,かつて社会主義時代を経験した中央ヨーロッパの大都市として,特にベルリン(ドイツ),ブラティスラヴァ(スロヴァキア),ブダペスト(ハンガリー)の3都市を対象にし,そこに居住するエスニック集団の規模と居住地区,集住の経緯についての調査を行った。エスニック集団については,ロマをはじめ,1970年代以降に集住してきたトルコ系住民についての資料収集を行った。その結果,多数の関連資料を収集するとともに,各都市における再開発事業の実情と,そこに住むエスニック集団の活動形態について把握することができた。平成18年12月には研究会を実施し,異なる研究分野の研究分担者の間で調査の成果についての情報交換と討論を行った。共通のテーマと研究対象に対して,異なる視点と方法に関する相互の検討を行うことができ,きわめて意義のある会合となった。今後は,当該都市における都市再生事業とエスニック集団の関係について,より具体的な状況を把握し,EU加盟とともに変化するこれらの都市の特質と,それと連動するエスニック集団の生活実態をできる限り詳細に明らかにすること,EU拡大の中で都市が直面する問題について考察することが,本研究の重要な課題である。本研究は,中央ヨーロッパの都市で実施されている景観整備などの再生事業によって.多くのエスニック集団が居住する地区にいかなる変化が生じているかを明らかにし、都市の変容の動向を解明することを目的としている。本年度の作業は,ブダペスト(ハンガリー)を加賀美と横井,ベルリン(ドイツ)を森と中川,ブラティスラヴァ(スロヴァキア)を小林,およびウィーン(オーストリア)を川田がそれぞれ分担して,都市再生事業のプログラムの把握と,エスニック集団(特にイスラム圏出身の移民労働者と,ロマ)の居住の実態を明らかにすることに努めた。また,中央ヨーロッパの都市構造の特徴と,近年の変化,特に観光地化とのかかわりについても考察を広げた。その結果,明らかになったことは以下の4点にまとめることができる。1)いずれの都市においても歴史的景観の整備が進み,都市の観光地化に寄与している。その一方で,外国人やロマが居住する地区とのコントラストは拡大する一方であり,行政を中心にした市街地再開発や住宅の整備事業が進められつつある。2)ブダペストやブラティスラヴァなど旧社会主義諸国では,住宅の民有化や土地取得の自由化とともに市街地の整備が進行した。一方,エスニック集団居住地では民有化が進まず,それが公的機関による整備事業を起こすことになり,ブダペストではロマ社会を維持するための方策がとられている。3)ウィーンでは,町づくりや景観整備への住民レベルでの関心が強いが,外国人の意志や関心については,必ずしも十分に組み上げられていない。4)ベルリンでは,首都整備事業の中で,区を単位にした町づくりがなされており,トルコ人の居住が集中するクロイツベルク区ではコミュニティを維持するための方策が検討されている。以上,かつて社会主義体制にあった都市や東西分断されていた都市など,同じ中央ヨーロッパにあって異なる経緯を経た都市を同時に比較ずることによって,共通点と相違点を抽出することができた。本研究プロジェクトは,中央ヨーロッパの都市で実施されている景観整備などの再生事業により,エスニック集団が居住する地域で生じる変化を明らかにし,都市の変容の動向を解明することを課題とした。そのために具体的には, (1)中央ヨーロッパの都市における景観整備や再開発などの都市再生事業実施状況の把握と景観の変化の解明, (2)ロマとトルコ系住民などのエスニック集団の居住形態と居住地域の景観の特性の解明, (3)都市再生事業によるエスニック集団が居住地域の変化の解明,の3点を研究目的に設定した。平成20年度は,本研究プロジェクトの最終年度として中央ヨーロッパの大都市における1990年代以降の都市再生事業の実態と,そこに居住するエスニック集団の居住形態やエスニック景観を具体的に調査し,両者の関連についての考察を深めることに集中した。調査地域は,前年度に続いてベルリン,ブラティスラヴァ,ブダペスト,ブカレストおよびウィーンとし,エスニック集団(ロマ,トルコ人)の特定地区への集住の経緯と居住地区の特性を明らかにした。

とりわけロマおよびトルコ系住民を対象にした聞き取り調査を実施し,中央ヨーロッパの都市における都市再生事業が住民の暮らしとどのような関係にあるかを考察した。また, EUの統合・拡大と都市の変容を踏まえたエスニック集団の胴体についての見解をまとめることに努めた。なお,現地調査は原則として各研究者が計画・実施した。調査終了後,収集した資料の整理,観察結果をまとめる作業を各自で行い,その成果はすでに地理学会等で発表されており,論文等や著書による公表も逐次進めている。
CTと顎運動，筋活動測定による矯正治療後の顎関節形態と顎機能の調和に関する研究

解剖学的下顎頭による顎運動の多点解析システムを確立した.解剖学的下顎頭運動と筋電図を同時測定した.矯正治療後の顎関節形態の適応について不正咬合者を顎運動と筋電図の同時記録を行った.その結果上顎前突,下顎前突患者では,矯正治療後の切歯路角の変化に伴い下顎窩後方斜面角は変化し,咬合の改善に伴う下顎頭運動の変化に合わせて下顎窩で適応性の骨改造が示された.また,骨格性下顎前突では,主機能部位は下顎第二大臼歯にみられた.アングルII級不正咬合で,Spee彎曲と関節結節後方斜面の関連が示された.関節窩および関節隆起は下顎骨の滑走運動時に機能的に咬合と関連し、臨床上重要視されている。顎関節への機能的負荷は顎関節の形態に影響し、その負荷は顎顔面形態、不正咬合で形態が異なる。矯正治療では不正咬合の治療により犬歯による誘導を確立することで,顎運動と咀嚼筋活動の協調性も変化することが報告されている.しかしながら,矯正治療後の咬合,歯列および顎運動と咀嚼筋活動の協調性の改善に伴う顎関節の形態学的な適応変化については明らかにされていない.そこで,矯正治療に伴う顎運動,筋活動の協調性,顎関節への負荷と顎関節形態の3次元的変化の関連を解明することを目的とした.本年度は,治療前後の顎運動,筋活動の協調性,顎関節への負荷と顎関節形態の変化を調べるための準備として,実施計画に記載した各種不正咬合の矯正治療前の資料取りを行った.すなわち,主として骨格性下顎前突者4名,上顎前突者2名に対して,1)解剖学的下顎頭点を用いた下顎運動と咀嚼筋筋活動の同時記録,2)咬合力、咬合接触面積の測定,3)主機能部位の評価による顎関節への負荷の解析,4)セファログラム解析とフェースボウトランスファー,5)歯科用CT撮影のデータを採取した.顎運動,筋電図,咬合力、咬合接触面積は特に大きなエラーも無く,再現性のあるデータが得られている.来年度も研究計画に基づき,継続して被験者を増加し,正確で再現性のある記録を採取する予定である.関節窩および関節隆起は下顎骨の滑走運動時に機能的に咬合と関連し、臨床上重要視されている。矯正治療では不正咬合の治療により犬歯による誘導を確立することで,顎運動と咀嚼筋活動の協調性も変化することが報告されている.しかしながら,矯正治療後の咬合,歯列および顎運動と咀嚼筋活動の協調性の改善に伴う顎関節の形態学的な適応変化については明らかにされていない.そこで,矯正治療に伴う顎運動,筋活動の協調性,顎関節への負荷と顎関節形態の3次元的変化の関連を解明することを目的とした.本年度は,前年度に採取した不正咬合者のデータの追加(骨格性下顎前突者3名)と正常咬合者の3名のデータの追加を行った。すなわち、1)解剖学的下顎頭点を用いた下顎運動と咀嚼筋筋活動の同時記録,2)咬合力、咬合接触面積の測定,3)主機能部位の評価による顎関節への負荷の解析,4)セファログラム解析とフェースボウトランスファー,5)歯科用CT撮影のデータを採取した.顎運動,筋電図,咬合力、咬合接触面積は特に大きなエラーも無く,再現性のあるデータが得られている.来年度も研究計画に基づき,継続して被験者を増加し,正確で再現性のある記録を採取する予定である.また、治療が終了した患者については、治療後のデータも採取する予定である関節窩および関節隆起は下顎骨の滑走運動時に機能的に咬合と関連し,臨床上重要視されている.顎関節への機能的負荷は顎関節の形態に影響し,その負荷は顎顔面形態,不正咬合で形態が異なる.矯正治療では不正咬合の治療により犬歯による誘導を確立することで,顎運動と咀嚼筋活動の協調性も変化することが報告されている.しかしながら,矯正治療後の咬合,歯列および顎運動と咀嚼筋活動の協調性の改善に伴う顎関節の形態学的な適応変化については明らかにされていない.そこで,矯正治療に伴う顎運動,筋活動の協調性,顎関節への負荷と顎関節形態の3次元的変化の関連を解明することを目的とした.本年度は,2年前採取したに不正咬合者(骨格性下顎前突者2名)の術後のデータを採取した.すなわち,1)解剖学的下顎頭点を用いた下顎運動と咀嚼筋筋活動の同時記録,2)咬合力,咬合接触面積の測定,3)主機能部位の評価による顎関節への負荷の解析,4)セファログラム解析とフェースボウトランスファー,5)歯科用CT撮影のデータを採取した.顎運動,筋電図,咬合力,咬合接触面積は特に大きなエラーも無く,再現性のあるデータが得られている.来年度も研究計画に基づき,継続して術後のデータを追加し,正確で再現性のある記録を採取する予定である.現在の研究の達成度は,「やや遅れている.」すなわち,平成26年度まで治療前の不正咬合者(骨格性下顎前突者)12名のデータ採取を行った。平成27年度,これらの症例の4症例の術後のデータ採取を行うことができた.

平成28年度は被験者数を増加して,当初の予定取りほぼ12名のデータ採取を行うことが可能になると考えている.関節窩および関節隆起は下顎骨の滑走運動時に機能的に咬合と関連し、臨床上重要視されている。顎関節への機能的負荷は顎関節の形態に影響し、その負荷は顎顔面形態、不正咬合で形態が異なる。矯正治療では不正咬合の治療により犬歯による誘導を確立することで,顎運動と咀嚼筋活動の協調性も変化することが報告されている。しかしながら,矯正治療後の咬合,歯列および顎運動と咀嚼筋活動の協調性の改善に伴う顎関節の形態学的な適応変化については明らかにされていない。そこで,矯正治療に伴う顎運動,筋活動の協調性,顎関節への負荷と顎関節形態の3次元的変化の関連を解明することを目的とした。本年度は,治療前にデータ採取を行った骨格性下顎前突者25名中の20名の治療後の下記のデータを採取した。すなわち、1)解剖学的下顎頭点を用いた下顎運動と咀嚼筋筋活動の同時記録,2)咬合力、咬合接触面積の測定,3)主機能部位の評価による顎関節への負荷の解析,4)セファログラム解析とフェースボウトランスファー,5)歯科用CT撮影のデータを採取した。これらのデータはエラーも無く,再現性のあるデータが得られている。現在までの結果から、治療後II級症例では、下顎頭運動の矢状面切歯路角の減少に伴い下顎窩後方斜面傾斜角が減少することが示され、咬合の改善に伴う下顎頭運動の変化に合わせて下顎窩で適応性の骨改造が示された。また、主機能部位は、下顎前突者では、下顎骨の前方位に伴い下顎第二大臼歯に見られたが、下顎枝矢状分割術による下顎骨の後退後には、正常咬合者と同様に下顎第一大臼歯に移動した。すなわち、手術による咬合と顔面形態改善後に、主機能部位も正常者と同様に下顎第1大臼歯に移動することが示された。今後、今まで得られたデータを学会発表する予定である。現在の研究の達成度は,「おおむね順調に伸展している。」すなわち,平成27年度まで治療前の不正咬合者(骨格性下顎前突者)25名のデータ採取を行った。平成28年度,これらの症例の20症例の術後のデータ採取を行うことができた.平成29年度は5症例を追加して、当初の予定取りほぼ12名のデータ採取を行うことが可能になると考えている.関節窩および関節隆起は下顎骨の滑走運動時に機能的に咬合と関連し、臨床上重要視されている。矯正治療では不正咬合の治療により犬歯による誘導を確立することで,顎運動と咀嚼筋活動の協調性も変化することが報告されている.しかしながら,矯正治療後の咬合,歯列および顎運動と咀嚼筋活動の協調性の改善に伴う顎関節の形態学的な適応変化については明らかにされていない.そこで,矯正治療に伴う顎運動,筋活動の協調性,顎関節への負荷と顎関節形態の3次元的変化の関連を解明することを目的とした.最終年の本年度は,治療前後のデータについて下記の比較を行った.その結果,1)治療後II級症例では、下顎頭運動の矢状面切歯路角の減少に伴い下顎窩効能斜面傾斜角が減少することが示され、咬合の改善に伴う下顎頭運動の変化に合わせて下顎窩で適応性の骨改造が示された、2)咀嚼筋活動は,下顎運動の改善に伴い,咀嚼リズムの改善,咀嚼速度の増加,咀嚼回数の増加が見られた.3)咬合力と咬合接触面積は増加した.4)主機能部位は、下顎前突者では、下顎骨の前方位に伴い下顎第二大臼歯に見られたが、下顎枝矢状分割術による下顎骨の後退後には、正常咬合者と同様に下顎第一大臼歯に移動した。解剖学的下顎頭による顎運動の多点解析システムを確立した.解剖学的下顎頭運動と筋電図を同時測定した.矯正治療後の顎関節形態の適応について不正咬合者を顎運動と筋電図の同時記録を行った.
リモートセンシングによる水稲の生産機能評価および品種スクリーニングシステムの開発

水稲の収量性支配形質を圃場においてリモートセンシングにより、非破壊・非接触で評価する方法を開発し、その多収品種育成のためのスクリーニングへの適用性を明らかにすることが本研究の目的である。そのため、生育途上にある水稲群落の一部に瞬間的に日陰を作り、日陰部と日向い部の群落表面温度を熱画像センサーで同時に測定し、それらの計測値を群落の熱収支式に代入することにより、群落のCO_2と水蒸気の拡散抵抗(Rc)や蒸散速度(E)を求める方法を開発した。この方法を遺伝子型が大きく異なる水稲10品種に適用し、次の結果を得た。1、この方法で計測したRcとEは、チャンバー法で接触計測された個葉のそれらの値と密接な関係にあり、これより本方法がこれらの形質評価に適用できることを明らかにした。2、供試した水稲品種間で、個葉光合成能に大きな差異が認められ、かつそれらの差異はRcと葉身N濃度(N)の積(RcN)に比例することを明らかにした。これより、リモートセンシングによって計測したRcとNから光合成能が評価できることを示した。3、供試した水稲品種間には収量に大きな差異が認められ、かつその差異は出穂前2週間の個体群生長速度(CGR)に比例することを明らかにした。さらにこの時期のCGRは群落拡散コンダクタンス(1/Rc)と比例関係にあることを明らかにし、これより出穂前2週間にリモートセンシングによってRcを計測することによって品種の生産性が評価できることを示した。4、以上より本研究により開発された方法は圃場条件下での水稲の生産機能および収量性の非破壊・非接触での迅速評価に有効であるととが示唆された。圃場における水稲品種の収量関連形質をリモートセンシングにより、非破壊・非接触で評価するシステムの開発が本研究の目的である。本年度は群落拡散抵抗をリモートセンシングする次のシステムを試作し、その有効性について検討した。すなわち、生育途上にある圃場水稲群落の一部に瞬間的に日陰をつくり、日陰部と日向い部の群落表面温度を熱画像センサーにより同時測定し、それらの測定値を群落熱収支式に代入することにより、群落のCO_2および水蒸気の拡散抵抗を計測するシステムを試作した。このシステムによって求めた群落の蒸散速度とライシメータによるその測定値の比較から、リモートセンシングによる蒸散速度はライシメータ法による測定値を過大評価する傾向にあるものの、両者の間には密接な比例関係が認められた。さらに、この方法を遺伝子型が大きく異なる水稲10品種に適用し、群落の拡散抵抗を求め、個葉チェンバー法によるそれらの測定値とを比較し、両者の間には密接な直線関係があることを認めた。さらに、出穂前2週間の群落拡散抵抗の品種間差異は収量のそれと密接に関係していることを明らかにした。以上により、リモートセンシングによる葉温測定と熱収支法を組合わせて、水稲群落の拡散抵抗を計測する本システムが水稲品種の生産力の非破壊・非接触評価に適用できることが示唆された。圃場における水稲品種の収量性関連形質をリモートセンシングを利用して、非破壊・非接触的に計測する手法を開発し、多収品種育種のための品種スクリーニングへの適用性を明らかにすることが本研究の目的である。

本年度は、前年度に開発した、水稲群落の日向い部と日陰部の葉温を熱画像センサーによって遠隔計測し、それを熱収支式に入力することにより、群落の拡散抵抗(r_c)を求める方法を10品種の水稲に適用し、その有効性およびr_cと生産機能との関連性について調査し、次のことを明らかにした。1.熱画像から求めたr_cは、葉チェンバー法により測定した気孔拡散抵抗および植物体の炭素同位体分別比と密接な関係にあることがわかり、本研究により開発された方法が水稲のCO_2と水蒸気交換機能の遠隔計測に有効であることが示された。2.水稲葉の光合成能は日昼の気孔コンダクタンス(1/r_c)と葉身の窒素濃度の積に比例する。3.供試した10品種の間には、収量に大きな差異が認められたが、その差異は出穂前2週間の個体群生長速度ひいては個葉の光合成能の差異に支配されることが示された。さらに光合成能は気孔コンダクタンス(r_c)と葉身窒素濃度の積に比例することから、これらが水稲品種の収量の主要な支配形質であることが示された。4.以上により、本研究において開発されたr_cの遠隔計測値は水稲品種のガス交換機能評価に有効であり、出穂前2週間の1/r_cと葉身窒素濃度の積は収量性評価の指標となり得ることが示唆された。本研究は、圃場において(1)水稲収量が決定されるプロセスとその支配形質を同定し、(2)その形質を圃場条件下でリモートセンシングにより、非破壊・非接触で計測する方法を開発し、(3)その方法の多収品種の育種におけるスクリーニングへの適用性を明らかにすることを目的としている。15年度は遺伝的背景が大きく異なる水稲10品種を対象にした圃場実験から次のことを明らかにした。1、前年度までの研究で明らかになった、水稲収量性の遺伝的変異が、出穂前2週間の個体群生長速度(CGR)のそれに支配されることを、京都のみならず、環境が大きく異なるアジア各地での圃場試験により確認した。さらに、出穂前2週間のCGRが収量性を支配する機構を既往の研究のレビューに基づき明らかにした。2、出穂前2週間のCGRの遺伝的変異の大部分が気孔コンダクタンスと葉身の窒素濃度の積によって説明できることを、過去3年の実験結果に基づいて明らかにした。3、前年度までに開発したリモートセンシングによる日向・日陰部葉温同時測定法による群落拡散コンダクタンスの遺伝的変異は気孔コンダクタンス及び炭素同位体分別値のそれと密接な関係にあり、かつ個体群のCGRおよび収量の遺伝的変異のかなりの部分を説明しうることを明らかにした。これより、本研究により開発されたリモートセンシングにより群落拡散コンダクタンスの計測法は圃場条件下での水稲品種の生産機能評価と、それに基づく品種スクリーニングへの有効性が示された。
博物館と公民館の「学び」の体系化による新たなインフォーマルな学習環境の構築

平成26年度は、1)The Contextual Model of Leaning(学びの文脈モデル)(Falk & Dierking 2005)を再考することと「出会い(encountecing)」という観点を用いてインフォーマルな学習環境におけるユーザー(利用者、来館者)の「体験」を共通に捉えることのできる枠組み、方法論を確立、2)1)で確立した枠組み、方法論を用いた博物館、公民館における利用者の「学び」データの収集(行動観察、発話採集)、整理、3)1)2)および平成25年度に実施した公民館と博物館それぞれで行われてきた「学び」の体系化(文献調査)によって得られた成果を元に開発した3件の学習プログラムの試行、検証を行った。その結果、1)平成25、26年度と引き続き問い、多面的に検討してきたインフォーマルな学習環境(博物館•公民館)における「体験」(ひいては「学び」)を捉えることのできる枠組み、方法論を確立でき、2)博物館においてよく見られる典型的なパタン(他にもいくつかのパタンが見出されている)において、「出会い」(とくに「出会いの幅」)を理解するための4つの観点(“引き出される"“ぶつかる"“つなげられる"“浮かび上がる")および「体験」を捉える上で重要となる「出会い方」という概念を得、(1)で再考したモデルを「出会いを起点とした文脈モデル」として提示した。さらに、(3)「出会いを起点とした文脈モデル」によって開発した公民館•博物館をはじめとするインフォーマルな学習環境での学習プログラムの内実を明らかにし、その現場に関わる研究者であり実践者であるという「関わり手」としてよりよい実践へとつなげる新たな研究サイクルを確立しつつある。現在、主要な学会誌へ論文投稿の準備段階にあり、今後さらに事例研究の精緻化と論文化を進めていく予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、1)公民館と博物館それぞれで行われてきた「学び」の体系化(文献調査)、2)Falk & Dierking (1992)が提示した"Interactive Experience Model"を元にした博物館、公民館の利用者(以下、ユーザー)の体験を捉える共通の枠組みの再考(利用者の観察を通した質的調査)、3)インフォーマルな学習環境として特に先進的な事例であると考えられるアメリカ西海岸の博物館3館の視察、4)1)3)の結果を元に開発した2件の学習プログラムの開発、試行を行った。その結果、主に1)博物館、公民館において実施される1つ1つの事例には共通性を見いだすことが出来るが、それらを提供する人材の違いによって最終的な「学び」の終着点(学芸員の専門分野に限定されるのか、生活市民としてそのコミュニティの地域課題解決を担うのかなど)には差異が見られること、2)「学び」の提供者側(博物館の場合は学芸員、公民館の場合は公民館主事)が意識をしないような来館者の「学び」の現状、3)インフォーマルな学習環境としては、自発性を妨げるような物理的、心理的な障壁がないことが重要であること等が明らかとなった。そして、特に2)によって、異なる館種(本研究の場合は博物館、公民館)のインフォーマルな学習環境での体験を捉える上でより適切と考えられる「出会い」という概念が浮かび上がった。ユーザーと展示物・展示空間とのあいだにおきる相互作用の理論化は、これまで博物館教育においても科学コミュニケーション分野においても十分には進められておらず、これらを「出会い」という概念の元に新たに捉え直すこと、それによって両者の特性を活かした学習プログラムを開発し、試行を行った本年度の研究成果は意義があったと考える。

博物館・公民館という異なる館種のインフォーマルな学習環境での「学び」を捉えることの出来る「出会い」という新たな概念を浮かび上がらせることが出来た。このことによって、これまで別々に捉えられてきた両者の「学び」を捉えることの出来る共通の枠組み、研究手法が開発される準備を整えることが出来た。今後は、「出会い」という概念およびFalk & Dierking (1992)が提示した"Interactive Experience Model"を元に、これまで十分に理論化されてこなかった博物館・公民館という異なる館種におけるユーザーと展示物展示空間および他の利用者・参加者とのあいだに起きる創発的な相互作用を捉える取組みとそのための研究手法の開発を試みる。そのため、研究計画では、博物館5館、公民館30館という量的な調査を主としていたが、今後は1つの館でのユーザーの体験をより微細に捉え、理論化するために質的調査を中心として行うこととする。
高齢者及び緩和ケアにおける音楽健康法としての声楽療法の実践とその有効性

高齢者に声楽療法を継続的に実践することにより、心身共に健康である状態を維持でき、さらに心のケアや人との交流が円滑となり、その人らしい老いを実現することが可能となることが分かった。また、緩和ケア病棟において日本の唱歌・童謡など昔子供の頃に歌い、また聴いたことのある懐かしいクラシック声楽作品を用いたことにより、これまで食事が喉を通らなかった患者さんが進んで食事を摂るようになるなど、回復が見られ、声楽療法の有効性が明らかとなった。本研究により、音楽という言葉を越える芸術媒体を通して行われる声楽療法の重要性と健康な歌唱を継続することにより、生きる喜びなどの生き甲斐再生や支援となる得ることが実証できた。平成24年度の計画では、特に声楽療法(ベルカント・セラピー)の指導論を検討するために、まず第一に音楽療法の歴史的背景を調査した上で、日本人に適した声楽療法を分析し、有効性を研究した。これまでの音楽療法家の研究においては、音楽心理学の立場から音楽の心理学的な影響、効果、曲目との関係など受容的音楽療法についての研究成果がまとめられている。不安神経症、神経衰弱状態、鬱状態、心身症・高血圧、心身症・胃腸障害などの音楽処方曲目のリストは、西洋の音楽で分類されている。しかし、日本歌曲や童謡、子供の頃に聴いた懐かしいクラシック声楽作品での実践がなされていないため、その実践効果とその有効性について研究を進めた。選曲にあたって最も重要なことは、「同質の原理」であり、気分や精神のテンポに合った音楽を使用し、憂鬱な状態であるならば、まず憂鬱な音楽を使用し、それから徐々に明るい曲に変えるという具合に、その時の気分に合った、好きな曲を使用するということを基本に、音楽の持つ感動や陶酔感を一層深めることが効果的であることが検証できた。また、前年度に引き続き音楽療法の中でも、声楽療法(ベルカント・セラピー)による健康な歌唱により心を癒す療法としての研究をさらに進め、特に歌唱や合唱を行い、実際に音楽を楽しむことで、生きる喜びなどの生きがい再生や支援を行い、音楽健康法としての声楽療法を実践した。そして、音楽療法の中でも身体づくりと精神療法としても高い評価を得ているベル・カント発声法による声楽療法(ベルカント・セラピー)の研究を進め、中・高年の脳機能を高めるだけでなく、呆けないようにするための筋肉トレーニングをベースにした発声法を活用した声楽療法を実施し、その効果と有効性に関して検証した。最終年度は、高齢者及び緩和ケアにおける声楽療法の接点と役割を明らかにする目的で、正しい呼吸法と発声法に基づく健康的な歌唱による身体づくりと、精神療法として心を癒す療法として声楽療法を実践した。第一に、声楽療法をグループで実施する場合と、個別にそれぞれの習熟度に合った目標と課題を与えて声楽療法を実践する場合の効果と有効性について比較・研究を進めた。意図的に、隔週で継続的に声楽療法を実践した結果、1心身の健康維持・活性化2リラクセーション効果3生き甲斐の再生4精神的安定の獲得4集中力の回復5歌唱による自己実現での満足感・達成感の獲得7QOL(生活の質)の向上など、7つの効果があることが分かった。第二に、ニューヨーク大学ノードフ・ロビンズ音楽療法センター・音楽療法科におけるアメリカの最先端の音楽療法教育、バンクーバーのセント・ポール病院・緩和ケア病棟のターミナルケアにおける音楽療法の役割、そしてトロントのPrinces Margaret Hospitalの緩和ケア病棟を視察し、カナダの音楽療法教育と現在実践されている音楽療法を調査し、研究を進めた。第三として、日本における緩和ケア病棟を視察し、声楽療法を実践した。日本の歌曲や童謡など、昔子供の頃に口ずさんだことのある懐かしいクラシック声楽作品を用いたことにより、これまで食事が喉を通らなかった患者さんが、進んで食事を摂るようになるなど回復が見られ、声楽療法の有効性が明らかとなった。本研究により、音楽という言葉を越える芸術媒体として行われる声楽療法(ベルカント・セラピー)の重要性と正しい呼吸法及び的確な指導者による健康な歌唱を継続することにより、音楽を楽しむことで心を癒し、生きる喜びなどの生き甲斐再生や支援となり得ることが実証できた。日本における高齢化が急速に進み、ADL(日常生活動作)の低下による寝たきり高齢者の介護や痴呆症への対応など、高齢者を取り巻く問題が多い昨今、高齢者の自殺や引きこもり、精神疾患などの人間の心に対する声楽療法による重要性と治療が強く求められているといえる。このような中で、「高齢者及び緩和ケアにおける音楽健康法としての声楽療法の実践とその有効性」に関して研究を行った。声楽療法は、意図的に音楽を用いた心理療法であり、特に、音楽の特性を生かして行う治療活動である。この声楽療法がきっかけとなり、高齢者がよりよい加齢、その人らしい老いを実現することが可能であるかを検証した。

音楽療法の中でも、特に声楽療法(ベルカント・セラピー)による健康な歌唱により、心を癒す療法としての研究を行った。特に、声楽療法により、音楽の楽しさと人との交流、さらに心身の癒しを体験し、学習し、自由に自己を表現していくことによって、心理面、生活面、身体機能面の改善、生活の質の向上に大きな効果が得られた。音楽という言葉を越える芸術媒体を通して行われる音楽療法では、患者のニーズ、または音楽の効果等がしばしば具体的な言葉を越え、象徴的に音楽の中に表出されることがある。歌唱を行い、実際に音楽を楽しむことで、生きる喜びなどの生きがい再生や支援を行い、高齢者ケア及び緩和ケアにおける音楽療法の接点と役割を明らかにするだけなく、音楽健康法としての声楽療法を実施した。また、福祉の先進国であるスウェーデンを訪問し、ストックホルム音楽大学の講師である音楽療法士のイングリット先生(Ingrid Hammarlund)との対談において、現在の音楽療法教育の現状を把握し、声楽療法の必要性、今後の音楽療法の科学的実証による音楽療法士の国家資格化、そしてターミナルケア及び末期がん患者の治療の一環としての音楽療法の重要性について研究を行った。平成24年度の計画では、高齢者ケアにおける音楽健康法としての声楽療法の実践と有効性に関して研究を行った。特に、日本歌曲や童謡、子供の頃に聴いた懐かしいクラシック声楽作品を聴くことによって行う受動的音楽療法の実践とその効用に関する研究を行い、音楽という芸術媒体を通しての声楽療法により、安心したり、心地よくなったり、希望を持ったり、リラクセーションできるようになるという具合に、健康上良い効果あることが判明した。また、歌唱や合唱など発声することで呼吸状態が改善され、精神を集中させるだけでなく、実際に音楽を楽しむことで、生きる喜びなどの生きがい再生が可能となり、自己肯定的なイメージを抱くように働きかけることが実践できた。特に、ストレッチをベースにした呼吸法及び発声法を繰り返し実施し、特にベル・カントの発声練習を中心とした声楽療法に焦点を絞って、高齢者の声楽療法による健康法の有効性について研究を深めることができた。また、ロンドンの市立大学附属のノードフ・ロビンズ音楽療法センター、そしてヨーク大学附属のギルドホール音楽・演劇学校を訪問し、英国における音楽療法の現状と現代的課題、及び今後の展望についての見解をお伺いすることができ、今後の研究に非常に役立った。その他、英国で緩和医療の先駆的な取組を行っているセント・クルストファーズ・ホスピス、ルーウィシャム大学病院、そしてガイズ・アンド・セントトーマス病院を視察し、ホスピスでの「総合医療学」としてのターミナルケア(終末期医療)、特に緩和ケアにおける音楽療法についての見識を深めることができたことは、現在の声楽療法の研究の遂行に、大いに役立った。以上のように、音楽療法の中でも、音楽健康法としての声楽療法を実践し、また緩和ケアにおける声楽療法の有効性に関しても研究を進めることができた点において、おおむね順調に進展していると評価した。平成23年度の計画では、日本における高齢者ケア及び緩和ケアにおける音楽療法、声楽療法の実践と有効性に関して研究を行った。
口腔がんにおける1細胞末梢循環腫瘍細胞からのオミクス解析技術創出への挑戦

1細胞CTCのオミクス解析を実施するための技術基盤を開発した。CTCを細胞マーカーで明示し、マクロキャピラリーを用いてCTC細胞質から細胞内液を抽出する基盤技術を確定した。口腔がん・唾液腺がんのCTCやcfDNAを抽出し、次世代シーケンサーで遺伝子変異プロファイルを取得した。口腔がん・頭頸がんのみならず、食道がん、胃がん、大腸がんなどの消化管がんの遺伝子変異プロファイルを取得し、各がん種毎での特徴を明らかにした。オミクス解析
核内加水分解酵素CIBの機能解析

クロマチン構造変換反応に関与する様々なタイプのクロマチン構造変換因子の構造解析を通して、クロマチンを介した機能変換反応の素過程を明らかにする。本萌芽的研究では、新規核内加水分解酵素の機能解析及び構造解析を進めた。TATAボックス結合因子TFIIDの相互作用因子として単離したCIB(CCG1 interacting factorB)の一次構造を基に進化的な比較検討を行ったところ、原核細胞に存在する様々なタイプの加水分解酵素群と極めて弱いながらも相同性を有する複数の領域が分断して現れることが明らかになった。実際にCIBが加水分解酵素活性を有することも明らかにした。そこで、CIBの機能解析を進める一方で、三次構造解析を進めた。大腸菌で大量発現させ精製を進め、結晶を得た後、X線解析により三次構造での解像能をまず2.8Aレベルで、次に1.8Aレベルで明らかにするに至った。その結果、CIBは原核生物の加水分解酵素に見られるα/βフオールドを有する三次構造を持ち、酵素活性予想部位としてcatalytic triadを形成している3アミノ酸残基が見出された。また、CIBは転写活性化能を持つことから、加水分解酵素活性と転写活性化能との関係を明らかにする実験を進めている。