hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本語教育における異文化間教育的情報の日・タイ対照記述に関する基礎的研究

本研究では,日本語の話しことばとその背景にある様々な異文化情報の対照言語学的分析を行った。異文化情報としては,言語的情報のほかに,視覚情報,社会言語学的情報,異文化的情報等,様々なものがある。そうしたものが言語表現の表層的な意味領域に複雑にからみあっていると考えられるため,本研究では,対照言語学,社会言語学,及び,語用論的視点からの類型化,体系化の基盤作りを行うとともに,分析結果のデータベース化を試み,日本語教育へのフィードバックの可能性をさぐった。研究の方法としては,ビデオソフト「となりのトトロ」同ビデオにあらわれた話し言葉の日本語・タイ語の対照分析,言葉の背景にある非言語行動分析,及び,画像分析などを採用した。また,分析の前提として,「となりのトトロ」における話言葉のタイ語への翻訳を行い,その過程で得られた異文化情報をとりまとめた。また,海外(タイ)の協定校の研究者及び学生の協力を得て,話しことばの文法のタイ語と日本語の対照データ記述,異文化接触的情報の社会言語学的な記述を行い,日タイの社会、文化、習慣、心理等につき比較し、その相違点と類似点を明らかにした。そのほか,本研究の次の段階への準備的研究を合わせて行った。東京学芸大学の外国人留学生等の協力により,「となりのトトロ」のロシア語版,ブルガリア語版,ウクライナ語版への翻訳作業を行い,基礎資料をデータ化した。本研究において収集したデータ及び分析結果は,研究成果報告書に収録した。平成11年度においては,以下の研究を行った。1)国内外における情報収集(文献調査,インターネットによる通信調査)。2)学芸大における現有設備(パソコン,LDプレーヤ,音声分析装置)と新規に導入するパソコン(ビデオ画像圧縮・解凍高速処理ボード付)及び周辺機器の動作実験。3)異文化接触情報の第1次言語資料の下位区分,項目の検討。4)異文化接触情報に関する第2次言語資料項目の枠組み設定(形態論,統語論,語用論)及び対照言語学的・社会言語学的視点による記述のパイロット調査研究を行った。5)データベースの枠組みの基本設計。枠組みとして,(1)言語的記述,(2)社会的記述,(3)心理的記述の3つを確定した。6)日・タイ異文化接触情報を収集を東京学芸大学,シラパコーン大学(タイ),タマサート大学(タイ)において行った。
サービス水準を考慮した家庭用エネルギー最適需給統合評価

本研究では「エネルギー需要」を規定するサービス水準を明確にし,最適なエネルギー供給を実現するための方法論について分析するために,各種技術や政策的手段による変容可能性を評価するためのモデルを構築した。給湯機器や空調機関連の実測に基づいて機器特性を把握し,モデルに反映させ,快適性を考慮したエアコン運転に関する検討,ユーザーの利便性を低下させない電気自動車用電池利用の可能性検討を実施し、さらに一般家庭に実測データに基づいた需要モデルの構築を行った。本モデルにより,給湯,空調等の代替、運用方法の変更による省エネルギー効果の検討、さらに可制御負荷の調整による家庭や電力系統への貢献の評価が可能となった。本研究では「エネルギー需要」を規定するサービス水準を明確にすることを出発点とし,技術や政策的手段によるその変容の可能性について検討する。そして必要水準を満足する需要から供給にいたる各種パスを総合的に評価するための「家庭用エネルギー最適需給統合モデル」を構築することを目的としている。初年度の23年度は,実証試験住宅において,太陽熱温水器,CO2冷媒ヒートポンプ給湯器,潜熱回収型ガス給湯器,エアコンを各種条件にて運転試験を行い,機器の運用方法を変化させた場合に,消費電力(ピーク時電力及び電力量)と居住者の快適性がどのように変化するかをシミュレーションすることによって機器の制御可能性に関する検討を行った。・給湯器関連の実測給湯需要を模擬的に発生させ,太陽熱-潜熱回収型ガス給湯器,太陽熱-CO2冷媒ヒートポンプ給湯器を交互に運転させ,季節ごとの太陽熱回収量,運転特性データを収集した。これまであまり分析が行われていない太陽熱温水器における集熱量の季節依存性,バックアップ用給湯器の負荷率依存特性,外気温依存特性などを分析するためのデータが得られつつある。・エアコンの運転方法の変化によるピークシフトの可能性の検討エアコンの運転条件(時間,温度)を変化させて運転させ,室内温度・湿度分布,消費電力を計測した。データを分析し,快適性を維持したままで電力ピークをシフトさせることができるかどうかについて検討した。エアコンの運転特性を表す波形が得られ,省エネとピークシフトのトレードオフ関係などについて一定の知見を得た。今回は,冬期しか実験できていないため,夏期も同様の実験を行い,分析を行う予定である。本研究では,「エネルギー需要」を規定するサービス水準を明確にすることを出発点とし,技術や政策的手段によるその変容可能性について検討する。そして必要水準を満足する需要から供給に至る各種パスを総合的に評価するための「家庭用エネルギー最適需給統合モデル」を構築することを目的としている。1給湯器関連の実測に基づく特性式の把握:実証試験住宅において,太陽熱温水器,CO2冷媒ヒートポンプ給湯器,潜熱回収型ガス給湯器エアコンを各種条件にて運転試験を行い,機器の運用特性式を得た。2快適性を考慮したエアコン運転に関する検討:エアコンについて、実験とシミュレーションを行い、快適性を維持したままで電力ピークのシフト可能性について検討した。エアコンの運転特性を表す波形が得られ省エネとピークシフトのトレードオフ関係等について知見を得た。機器の運用方法を変化させた場合に,消費電力(ピーク時電力及び電力量)と居住者快適性の変化をシミュレーションすることより機器の制御可能性の検討を行った。3ユーザーの利便性を低下させない電気自動車用電池利用の可能性検討:電気自動車保有世帯において、非使用時にバッテリーをV2Hとして活用することによる、経済価値評価モデルを作成した。4実測データに基づいた、需要モデルの構築:需要モデルは、一般的には積み上げ式に求めることが多いが、本研究では、電力等の計測データを用途分解し、家庭用エネルギー消費構造を把握する手法を開発した。これにより、各世帯の時間別エネルギー利用の特徴を捉えることができるようになり、他システムの評価を行うことができるようになった。以上より、HEMSデータ保有世帯におけるエネルギー需要構造を明確にし、給湯、空調等の代替による省エネルギー効果についての検討が可能となり、さらに、可制御負荷の調整による家庭や電力系統への貢献を評価することが可能となった。本研究では、「エネルギー需要」を規定するサービス水準を明確にすることを出発点とし、技術や政策的手段によるその変容の可能性について検討する。初年度の23年度は、実証試験住宅において、太陽熱温水器、CO2冷媒ヒートポンプ給湯器、潜熱回収型ガス給湯器、エアコンを各種条件にて運転試験を行ったほか、エアコンに関しては、機器の運用方法を変化させた場合に、消費電力(ピーク時電力及び電力量)と居住者の快適性がどのように変化するかをシミュレーションすることよって機器の制御可能性に関する検討を行った。24年度は、給湯器関連について、昨年度に引き続きデータ収集を行った。

エアコンに関しても、昨年度に引き続きデータ収集を行い、夏季・冬季などの季節変化や、プレクーリング・プレヒーティングの効果について検討を行った。またエアコンについては、温度や時間などの設定変更に対する、利用者の快適性について、前年度はシミュレーションによる検討であったが、今年度は快適性をインターネット調査にて利用者に質問し、その結果を踏まえて省エネとピークシフトのトレードオフ関係について検討を行った。さらに、モデルの条件となる需要データについても、一般家庭50件における実測データを分析し、その特徴を抽出した。住宅の数が増えるにつれて消費量の変動が均されることを確認し、均し効果を含む需要モデルを定式化した。蓄電池・太陽光発電の運用モデルを開発して、一軒ごとの需要やコミュニティ単位の需要に対し、電池を用いた場合の経済性や省エネルギー性について評価を行った。この運用モデルは今後開発する「家庭用エネルギー最適需給統合モデル」の一部となる。機器特性実証試験を行うことを計画していた実証試験住宅の竣工が,東日本大震災の影響で建材や人材の不足により遅延が生じた。そのため,計画に若干の遅れが生じた。25年度が最終年度であるため、記入しない。23年度には,東日本大震災の影響による建材や人材不足で,実証試験住宅の竣工が遅れ,実験計画に遅れが生じた。24年度は,遅れを取り戻すべく努力した結果,概ね順調に進んでいると考えられる。本研究では,省エネ,創エネ,エネルギー貯蔵など、家庭部門のエネルギー消費に影響を与えるすべての要素を把握し分析することを目的としているが,自動車については運輸部門のエネルギー消費として当初の計画では対象外と設定していた。しかし,昨今普及をみる電気自動車は,家庭で充電されることも多く,搭載電池容量も大きいことから,今後の家庭用エネルギーの需要としても,調整力としても,考慮しておくことは極めて肝要であると考える。よって来年度以降は,電気自動車も対象として検討を計画している。今後は、これまで得られた給湯器やエアコンなどの機器特性などを用いて、サービス水準を満足する需要から供給に至る各種パスを総合的に評価するための「家庭用エネルギー最適需給統合モデル」を構築する。すでに、冷暖房負荷を算定するために必要な熱負荷シミュレーションモデルの組み込みが終了しているため、今後は様々なエネルギー供給システムの特性を反映させる部分のツールを構築する。
固体粒子表面連続改質を目的とする循環流動層型プラズマリアクターの開発

3次元粒子のプラズマによる均一な表面改質が可能な噴流層型プラズマリアクターを新たに開発した。実験ではPP粒子を試料として用い、プラズマ条件や流動化条件が粒子表面改質に与える影響について濡れ性を指標として評価を行った。噴流層型プラズマリアクターを用いて3次元立体構造を有する粒子の均一な表面改質が可能であることが明らかとなった。粒子の表面改質は短時間の処理でも行われるが、処理時間を長くするほどさらに均一に改質可能であった。また粒子の表面改質は流動化開始速度に近いほど均一なプラズマ処理が行えることが明らかとなった。当該研究開発では様々な材料の原料となる粒子自身の均一プラズマ処理が可能な流動層型のプラズマリアクターの開発を目的としている。現在様々な低温大気圧プラズマリアクターが開発され、プラズマ生成手法(交流、直流、電極、放電等)とその利用用途は多種多様である。研究開発では処理対象粒子を空間中に分散した状態での粒子表面でのプラズマ処理を想定し、電極間に処理粒子を流通させる方法(ダイレクト型)と発生させたプラズマを流動層内で処理粒子に導入する方法(リモート型)について検討をおこなった。なお、模擬粒子にはPP(ポリプロピレン)を用い、アルゴンプラズマ処理を行うことで、処理粒子の濡れ性を評価した。実験を実施した結果、ダイレクト型プラズマ装置においては電極間への粒子閉塞により安定したプラズマ処理ができなかったのに対して、プラズマトーチを用いたリモート型では噴流層の噴流部にプラズマトーチを発生させることで粒子表面の均一表面処理が短時間で可能であることが明らかとなった。流動層型プラズマリアクターの開発を目的として、初年度は主に流動層の設計、製作、プラズマ電極の配置に関する検討および製作した流動層型プラズマリアクターの性能評価に関する実験を行い、2年目の昨年は流動層プラズマリアクターのスケールアップについて検討を行い、初年度の流動層型プラズマリアクターの約5倍の体積を有するリアクターを作製に成功し、粒子の循環、流動層の圧損、プラズマによるPP粒子の反応性(表面改質効果)に関する評価を行った。スケールアップを行った流動層型プラズマリアクターは粒子循環を促進するため、噴流型の流動層を採用している。プラズマの照射に伴う粒子改質により、大型の流動層を用いた場合においては流動化状態が変化するものと予測していたが、プラズマ照射の有無により流動化状態に変化は見られないことが明らかになった。また、スケールアップによりさらに多数の粒子とプラズマが接触するため、プラズマの失活についても危惧していたが、プラズマは失活することなく流動層内の粒子と反応し、ほぼすべての流動層内粒子と均一に反応していることが反応粒子の濡れ性評価から明らかとなった。ただし、流動化ガスをプラズマ化する際の流量はプラズマの状態に大きく影響を与え、粒子循環を促進するためにはガス流量を大きくする必要があるが、ガス流量を大きくするとともにプラズマの状態が不安定になるため、スケールアップを行った際の流動化ガス流量と粒子改質の最適化、あるいは装置設計上の工夫が必要であることが課題として挙げられた。開発当初の研究計画においては、流動層型プラズマリアクターのスケールアップ試験は3年目に計画していたが、2年目に実施することができ、装置のスケールアップにおける装置上の課題を2年目の終了時点で抽出することができた。粒子などの立体構造を有する物体へのプラズマ均一処理は困難であることから、本研究では粒子の均一処理を行える噴流層型プラズマリアクターを新たに製作するとともに、プラズマ条件や流動化条件が粒子表面改質に与える影響について実験を行い、反応性の評価を行った。噴流層型プラズマリアクターは、粒子流動が可能な噴流層と低温プラズマの発生が可能なバリア放電式のプラズマジェット技術を融合した新しい装置で、噴流層内で粒子を循環させながら粒子表面を均一にプラズマ処理が可能な装置である。実験では、PP粒子に対しプラズマ処理を行うと濡れ性が向上する性質を利用し、プラズマ条件や流動化条件が粒子表面のプラズマ処理(濡れ性)に与える影響について評価を行った。その結果、噴流層型プラズマリアクターを用いて立体構造をもつ粒子の表面改質が可能であり、粒子の表面改質は短時間のプラズマ処理でも行われるが、処理時間を長くするほど流動化粒子全体が均一に改質可能であることが明らかとなった。またPP粒子の濡れ性はプラズマ処理後においても長時間持続することが明らかとなった。粒子を流動化させることにより粒子表面の均一なプラズマ処理が可能であるとともに、流動化させた粒子全体の均一プラズマ処理も可能であり、流動化開始速度に近いほど均一なプラズマ処理が可能であることが明らかとなった。また低温プラズマを使用していることから流動層内部の温度はほぼ外気温と同じであり、熱に弱い粒子に対してもプラズマ処理が可能であることが明らかとなった。開発1年目はダイレクト型プラズマ装置およびリモート型プラズマ装置の選択、および流動層における電極の取り付け方法の確立が目的であった。本年度はプラズマ装置の選択および噴流層を採用したプラズマリアクターを構築し、PP粒子表面改質処理とその濡れ性評価が完了していることから本年度の目標以上に成果が得られている。

スケールアップを行った流動層型プラズマリアクターにおいて流動ガス流量とプラズマの安定性において課題が見つかったため、本年度は流動化ガスノズルを1つから、複数に分離することで1つ当たりのノズルの流量を調整可能な装置に改良を行う。改良型プラズマリアクターを用いて粒子の改質評価を行うとともに、粒子循環を促進させるためのバッフルを流動層内に挿入することで、さらに高速で粒子改質が可能なプラズマリアクターを作製する。化学工学噴流層型のプラズマリアクターが完成し、粒子への均一プラズマ処理が短時間で可能であることが本年度の研究開発により明らかとなった。ただし、現在の噴流層プラズマリアクターは実験室規模であるため、今後は粒子の大量改質を実現可能な装置のスケールアップ方法について検討を行う必要性がある。そこで、次年度はプラズマトーチの本数を増やすなどの工夫をし、粒子表面改質の大量処理が可能な流動層型プラズマリアクターの検討を行う。プラズマ電源、およびプラズマ用センサーを購入予定であったが、中古製品の修理により計画する実験が可能となったため。H26年度の年度末においてプラズマ発生用の電源装置が故障したため、H27年度に電源装置修理費として予算を繰り越し、電源装置の修理を行う予定である。計画よりも実験が進捗しており、昨年度予算において大型の流動層が購入できたため、今年度は、さらに大型の流動層の設計およびオシロスコープを購入し、流動層内でのプラズマメカニズムおよび粒子表面改質メカニズムに踏み込んで実験を進める。上述したようにプラズマ発生用の電源の修理に費用を当てる。
毛根を利用した医薬品等生体機能性分子の分離解析

薬物や生体成分等の生体機能性分子のモニタリングには、通例血液や尿が用いられているが、これらの試料の分析では、投与直後数分数日の比較的短い期間内の情報しか得られない。しかし、毛髪を試料とすることにより、数カ月から数年と比較的長期間の情報が得られる。毛髪分析に対するこれまでのほとんどの研究は、乱用薬物を毛幹部から検出したものであり、毛根部を試料としたものや薬物や生体成分を対象とした報告例は少ない。このような背景から、本研究では、生体機能性分子(薬物や生体成分等)を対象に、血中濃度と毛根濃度を測定比較し、血液や尿の代替試料としての毛髪の有用性を検証した。薬物として、ベンゾジアゼピン系向精神薬(トリアゾラム、ミダゾラム、アルプラゾラム、エスタゾラム)及び光学活性薬物の一種であるプロプラノロールを取り上げDAラット腹腔内投与後、毛幹部濃度、毛根部濃度を液体クロマトグラフィー質量分析法により経時的に測定するとともに血漿濃度を測定した。親化合物、代謝物いずれも毛幹部、毛根部から検出でき、トリアゾラム、ミダゾラムでは、血漿の結果と相関した。一方アルプラゾラム、エスタゾラムでは、その挙動が異なっており、化合物により、血液の代替試料となりうるものとそうでないものがあることが明らかとなった。また、毛髪中プロプラノロールの両異性体はキラルカラムにより完全分離され、同時に測定された血漿濃度と類似の挙動を示した。生体成分としてヒスタミンを取り上げ、毛髪分析を検討した。ヒスタミンは水溶性低分子化合物であり、LC-MS法等で高感度測定することは困難である。そこで、DBD-Fで蛍光標識後、カラムスイッチングLC-MS法で測定を行った。ヒトの毛髪分析では、ヒスタミンは検出できるものの個体差が極めて大きかった。また、DAラットの毛幹部及び毛根部よりヒスタミンを高感度検出することができ、その濃度は血漿濃度と相関していた。この結果より、毛髪濃度は血漿濃度を反影していることが明かとなり、ヒスタミン以外の生体成分の分析に際しても毛髪は血液の代替試料になりうることが示唆された薬物や生体成分等の生体機能性分子のモニタリングには、通例血液や尿が用いられているが、これらの試料の分析では、投与直後数分数日の比較的短い期間内の情報しか得られない。この結果より、毛髪濃度は血漿濃度を反影していることが明かとなり、ヒスタミン以外の生体成分の分析に際しても毛髪は血液の代替試料になりうることが示唆された医薬品等生体機能性分子のモニタリングには、通例血液や尿が用いられているが、これらの試料の分析では、投与直後数分数日の比較的短い期間内の情報しか得られない。しかし、毛髪を試料とすることにより、数カ月から数年と比較的長期間の情報が得られるため、乱用薬物の使用証明に多く用いられてきている。しかし、毛髪分析に対するこれまでのほとんどの研究は、乱用薬物を毛幹部から検出したものであり、毛根部を試料としたものや医薬品を対象とした報告例は少ない。このような背景から、本研究では、医薬品を対象に取り上げ、血中濃度と毛根濃度を測定比較し、血液や尿の代替試料としての毛髪の有用性を検証する。血液や尿の代替試料としての毛根の有用性を検証し、医薬品等生体機能性分子の分離解析へ応用するため、平成15年度は、β-遮断薬の一種であるプロプラノロールの毛根中及び血中濃度の比較を主に行った。光学活性医薬品の一つであるプロプラノロールのラセミ体をDAラット腹腔内投与後、毛根濃度をキラルカラムを用いた液体クロマトグラフィ-質量分析法により経時的に測定した。

CHIRALCEL OD-RHカラムにより両異性体は2本のピークに完全分離され、両異性体とも2時間以内に最大濃度に達し、同時に測定された血漿濃度と類似の挙動を示した。また、各光学異性体(S-体またはR-体)を同様に単独投与した場合にも血漿濃度と類似の挙動を示したが、単一の異性体を投与したにも関わらず他方の異性体も少量ではあるが確認された。以上の結果より、毛根は血漿濃度を反影していることが明かとなり、本医薬品の分析に際して毛根は血液の代替試料になりうることが示唆された。今後、S-体からR-体或いはR-体からS-体への体内変換の有無の確認や濃度変化等を詳細に検討し、薬物の動態解析に役立てたいと考えている。また、他の医薬品や生体成分等の生体機能性分子の毛髪分析もあわせて検討する予定である。薬物や生体成分等の生体機能性分子のモニタリングには、通例血液や尿が用いられているが、これらの試料の分析では、投与直後数分数日の比較的短い期間内の情報しか得られない。しかし、毛髪を試料とすることにより、数カ月から数年と比較的長期間の情報が得られるため、乱用薬物の使用証明に多く用いられてきている。しかし、毛髪分析に対するこれまでのほとんどの研究は、乱用薬物を毛幹部から検出したものであり、毛根部を試料としたものや薬物や生体成分を対象とした報告例は少ない。このような背景から、本研究では、生体機能性分子を対象に取り上げ、血中濃度と毛根濃度を測定比較し、血液や尿の代替試料としての毛髪の有用性を検証する。今年度は、生体成分であるヒスタミンの毛髪分析及びマジックマッシュルーム中の幻覚物質のシロシン、シロシビンの毛髪分析の基礎検討として、LC-FL法ならびにLC-MS法による高感度分離検出を行った。ヒスタミンは水溶性低分子化合物であり、LC-MS法等で高感度測定することは困難である。そこで、DBD-Fで蛍光標識後、カラムスイッチングLC-MS法で毛髪分析を行った。DAラットの毛幹部及び毛根部よりヒスタミンを検出でき、その濃度は血漿濃度と相関していた。一方ヒトの毛髪分析では、ヒスタミンは検出できるものの個体差が極めて大きかった。DAラットの結果より、毛髪濃度は血漿濃度を反影していることが明かとなり、生体成分の分析に際して毛髪は血液の代替試料になりうることが示唆された。シロシン、シロシビンは、近年我国において、幻覚麻薬物質として、使用、所持が禁じられている。これまでこれらの物質を高感度で分離検出する優れた方法は、ほとんど報告されていない。そこで、毛髪分析の前段階として、LC-FL法ならびにLC-MS法による高感度分離検出法を検討した。狭雑成分の妨害を避けるため、シロシン、シロシビンは、それぞれDBD-Pro-COCl、DNS-EDで標識化後LCで分離し蛍光検出したところ、両化合物とも高感度分析が可能となった。また、シロシンについては、LC-MS法では、更に高感度化ができた。今後、これらの化合物の毛髪分析を検討する予定である。
中部アフリカにおける出血熱ウイルス不顕性感染の網羅的解析及び抗体遺伝子配列解析

エボラ出血熱をはじめヒトに致死性のウイルス感染症の発生や伝播は、被害の深刻さからその当該国だけでなく世界に大きな脅威をもたらしている。ワクチンや治療薬の開発は精力的に行われているが、実用化には至っていない。ガボン共和国は、過去にエボラ出血熱のアウトブレイクを経験し、死因に占める感染症の割合も高い。しかしながら、ウイルス感染症に関する研究はあまり行われていないのが現状である。本研究は、ガボン共和国のヒト検体を用いて、保有している抗出血熱ウイルス抗体を同定し、そのヒトモノクローナル抗体の遺伝子配列を決定することでワクチン開発研究や抗体薬創薬研究への基盤を構築することを目的とする。
消化器癌における獲得免疫機構の包括的解明と外科との融合を目指した新規癌治療戦略の開発

本研究では,消化器における腫瘍内浸潤メモリーT細胞発現の臨床的意義について検討した.膵癌,食道癌,胃癌の切除標本を用いて,メモリーT細胞のマーカーとしてCD45RO染色を行い,定量化を行った.メモリーT細胞高発現群と低発現群の2群に分けて検討した結果,メモリーT細胞腫瘍内浸潤の多寡と予後,再発形式,臨床病理学的因子との間に有意な関連を認め,各癌腫におけるメモリーT細胞の臨床的意義が明らかとなった.すなわち,腫瘍局所に浸潤したメモリーT細胞の多いのものほど,術後の予後は良好であり,再発も有意に抑制されていることを示唆するデータが得られた.いくつかの癌腫においては,多変量解析にて,メモリーT細胞の多寡が独立予後因子となることも判明した.また腫瘍局所の免疫活性とも相関した.これらの臨床研究の結果を元に, T細胞Negative SignalであるCTLA-4, PD-1阻害による有意な抗腫瘍効果を確認し,新たな治療標的分子となり得ることを明らかとした.さらに同時阻害による相乗的な抗腫瘍効果についても確認し,臨床上の有用性も示唆された.また,術前抗体投与による再発抑制効果についても新たに確認した.なお,治療中の明らかな有害事象は認めなかった.さらにB7.H3の膵癌における臨床的意義ならびに新たな治療標的分子となり得る可能性についても新たに見出した.以上の結果から, T細胞,特にメモリーT細胞の能動的誘導が,癌治療において重要であることが示唆された.本研究では,消化器における腫瘍内浸潤メモリーT細胞発現の臨床的意義について検討した.膵癌,食道癌,胃癌の切除標本を用いて,メモリーT細胞のマーカーとしてCD45RO染色を行い,定量化を行った.メモリーT細胞高発現群と低発現群の2群に分けて検討した結果,メモリーT細胞腫瘍内浸潤の多寡と予後,再発形式,臨床病理学的因子との間に有意な関連を認め,各癌腫におけるメモリーT細胞の臨床的意義が明らかとなった.すなわち,腫瘍局所に浸潤したメモリーT細胞の多いのものほど,術後の予後は良好であり,再発も有意に抑制されていることを示唆するデータが得られた.いくつかの癌腫においては,多変量解析にて,メモリーT細胞の多寡が独立予後因子となることも判明した.また腫瘍局所の免疫活性とも相関した.これらの臨床研究の結果を元に, T細胞Negative SignalであるCTLA-4, PD-1阻害による有意な抗腫瘍効果を確認し,新たな治療標的分子となり得ることを明らかとした.さらに同時阻害による相乗的な抗腫瘍効果についても確認し,臨床上の有用性も示唆された.また,術前抗体投与による再発抑制効果についても新たに確認した.なお,治療中の明らかな有害事象は認めなかった.さらにB7.H3の膵癌における臨床的意義ならびに新たな治療標的分子となり得る可能性についても新たに見出した.以上の結果から, T細胞,特にメモリーT細胞の能動的誘導が,癌治療において重要であることが示唆された.消化器における腫瘍内浸潤メモリーT細胞発現の臨床的意義膵癌,胆道癌,食道癌,胃癌,転移性肝癌の切除標本を用いて,メモリーT細胞のマーカーとしてCD45RO染色を行い,イメージングアナライザーを用いて定量化を行った.メモリーT細胞腫瘍内浸潤と予後,再発形式,臨床病理学的因子との間に有意な関連を認め,臨床的意義が明らかとなった.すなわち,腫瘍局所に浸潤したメモリーT細胞の多いのものほど,術後の予後は良好であり,再発も有意に抑制されていることを示唆するデータが得られた.また腫瘍局所の免疫活性とも相関した.消化器におけるT細胞NegativeSignal分子発現の臨床的意義難治性消化器癌の代表である膵癌において,新規T細胞Negative Signal分子であるB7-H3について免疫染色,Real-time PCRにて検討し,その発現の臨床的意義を明らかとした.またマウスモデルを用いた研究においても,B7-H3阻害による有意な抗腫瘍効果を確認し,新たな治療標的分子となり得ることを明らかとした.さらにB7-H3阻害と化学療法との相乗的な抗腫瘍効果についても確認し,臨床上の有用性も示唆された.治療中の明らかな有害事象は認めなかった.以上の結果から,T細胞,特にメモリーT細胞の能動的誘導が,癌治療において重要であることが示唆され,T細胞Negative Signal阻害がその手段として,有用であるかを今後検討していく予定である.消化器における腫瘍内浸潤メモリーT細胞発現の臨床的意義膵癌,胆道癌,食道癌,胃癌,転移性肝癌の切除標本を用いて,メモリーT細胞のマーカーとしてCD45RO染色を行い,イメージングアナライザーを用いて定量化を行った.メモリーT細胞腫瘍内浸潤と予後,再発形式,臨床病理学的因子との間に有意な関連を認め,臨床的意義が明らかとなった.すなわち,腫瘍局所に浸潤したメモリーT細胞の多いのものほど,術後の予後は良好であり,再発も有意に抑制されていることを示唆するデータが得られた.また腫瘍局所の免疫活性とも相関した.消化器におけるT細胞Negative Signal阻害による癌治療戦略T細胞Negative SignalであるCTLA-4,PD-1阻害による有意な抗腫瘍効果を確認し,新たな治療標的分子となり得ることを明らかとした.さらに同時阻害による相乗的な抗腫瘍効果についても確認し,臨床上の有用性も示唆された.治療中の明らかな有害事象は認めなかった.以上の結果から,T細胞,特にメモリーT細胞の能動的誘導が,癌治療において重要であることが示唆された.今後さらに機序等を解析していく予定である.

■術前治療によるメモリーT細胞誘導による再発抑制効果術前(腫瘍切除前)の腫瘍抗原が豊富な段階で,抗体治療や化学療法との併用を行うことで,より効率的に腫瘍特異的メモリーT細胞が誘導されるのではないかと仮定し,これを検証した.腫瘍接種後,腫瘍径が10mm以上に達した後に,一定期間抗体を投与し,その後に腫瘍を外科的に完全切除.切除後100日以上経過した時点で,同系腫瘍および異系腫瘍を再接種して,生着率を検討した結果,同系腫瘍のみが生着しないかあるいは自然退縮する現象を確認した.■腫瘍峙異的メモリーT細胞の腫瘍増殖・転移抑制効果上記にて誘導し得たメモリーT細胞を,脾臓・リンパ節からFACSsoringにより回収し,同系担癌免疫不全マウス(RagKO>に養子移入し,腫瘍増殖抑制効果および転移抑制効果を検証中である.NaiveT細胞移入との比較を行い,腫瘍抗原特異性および抗腫瘍効果の強度をin vivoにおいて検証する予定である.上記の研究成果は,化学療法が発達した今日もなお治療抵抗性あるいは難治性悪性腫瘍に対する新たな治療法となり得る可能性がある.また外科手術と組み合わせることで,腫瘍特異的メモリー細胞の能動的に誘導することができれば,患者負担の少ない新たな術後再発防止策を開発し得ることにもなる可能性がある.その点からは医療経済的にも患者負担の点からもその意義は大きく,研究遂行の重要性は高いと考える.
多職種連携や当事者参加による非言語情報媒体を活用した在宅生活ニーズの把握方法

本研究では、在宅生活ニーズを把握する際に非言語情報媒体の一種である住宅見取り図を用いて、見取り図の効果的な活用方法を検討することを目的とした。見取り図の活用実態調査や活用の試行を経て、活用効果検証のために仮想事例検討会を実施した。見取り図は、特に住環境に関連する情報共有を短時間で具体的に行うことにおいて有効であった。さらに、そこで生活する人々に対する想像力を喚起させ、これらは支援策の広がりにもつながる可能性が示唆された。見取り図の備えるべき要件や具体的な活用場面の検討は今後の課題である。平成26年度は、3か所の地区で、在宅療養支援を担当する保健・医療・福祉の専門職に協力を得て、対象事例の自宅を訪問して作成した「見取り図」(家の間取り図に、モノや動線、スペースをどのように活用しているかなどを描き込んだもの)を作成し、それを用いた事例検討会を実施した。事例検討会参加者へのインタビュー調査では、非言語媒体である「見取り図」を活用することで、情報の共有化が容易になること、「見取り図」を基に生活状況をより的確に把握し課題が明確にできる可能性があることが確認された。今後、さらに「見取り図」の活用事例を蓄積し、その活用効果について検証していく必要がある。また、「見取り図」の活用が効果的である一方で、その作成に時間と労力を要するとの意見があり、「見取り図」の作成技術に関する検討も必要である。初年度(平成26年度)は代表者と分担者が、それぞれのフィールドで見取り図の活用に関連する調査を実施した。その結果から、在宅生活支援のためのニーズアセスメントや多職種連携において、見取り図の活用が有効であることが推測された。そこで平成27年度は、見取り図活用の具体的な効果を検証するため、仮想事例を用いた事例検討会を開催した。仮想事例を設定し、見取り図の有無によって事例検討会での検討内容がどのようこ異なるのかを比較することで、その違いを明らかにしようとしたものである。フィールドでそれぞれ一定の実務経験がある保健・医療・福祉の専門職による事例検討会では、見取り図の有無によって、事例検討会の方向性が大きく異なることはなかった。しかし議論の進め方や具体的な検討内容は、見取り図の有無により違いが生じていた。詳しいデータ分析は、平成28年度に継続して実施する予定である。また、これまでフィールドでの見取り図活用状況の聞き取り調査を行う中、見取り図の活用方法、その描き方など、どのような状況になっているのかを把握する必要があるということになった。平成28年度に、在宅支援に関わる介護支援専門員の実務研究を担っている都道府県担当部署を対象に、見取り図に関する質問紙調査の実施を計画している。仮想事例を用いた事例検討会の開催により、見取り図の有無による違いは明らかになったが、見取り図の有効性の検証については、今後、より詳細なデータ分析が必要である。実際の場面で見取り図がどのように活用されているのか、フィールドの実務者の協力を得てヒアリングを行った。年度末に計画した介護支援専門員の実務研修における見取り図の活用状況に関する調査は、次年度に実施予定である。1年目、2年目に実施した各フィールド調査データに加え、追加調査を実施することで、非言語媒体としての見取り図の活用実態について明らかにした。積極的に見取り図を活用している団体やグループでは、見取り図を、家庭訪問によって把握した情報を職場の同僚あるいは多職種による事例検討会等の場で共有するため、一つのツールとして用いていた。また活用の施行を試みた介護予防教室参加の当事者、介護支援専門員や保健師等の事例検討会では、在宅生活のアセスメントにおいて見取り図を用いることは、当事者、関係者ともに有効であるとしており、おおむね良好な評価であった。一方で、各都道府県の看護支援専門員研修担当者の調査では、事例のアセスメントの中で見取り図が意識されてはいるものの、何を見取り図としているのか、どのように活用しているのかは疑問が残った。研修で用いるアセスメントシートに見取り図記載欄があっても、研修会の中でその説明がほとんどないというのが実態であった。ヒアリング調査でも、見取り図は必要であるとしながらも、その作成に手間暇がかかるなどの理由で、実際の現場では活用に至らない状況が見受けられた。一連のフィールド調査や見取り図の活用を試行する中で得られたデータをもとに、実務担当者が見取り図を活用する際に、どのように見取り図を作成するのかのヒントとして「見取り図の描き方」パンフレットを作製した。その普及については、これからである。また多職種による事例検討会における見取り図活用については、見取り図があれば検討会が効率的、効果的に進められることが示唆されたが、その有効性の検証は今後の課題となった。

平成26年度の予定していたフィールドの調査については、ほぼ予定どおり実施された。今後の計画にある「見取り図」作成ガイドラインの検討のため、さらに「見取り図」活用事例を集める必要がある。仮想事例検討会のデータ分析を進め、見取り図活用の有効性について検証する。代表者、分担者、それぞれのフィールドで必要な追加調査を行うとと同時に、介護支援専門員の実務研修で具体的に見取り図がどのように活用されているのかの全国調査を行い、その実態を明らかにする。公衆衛生看護学初年度調査をもとに、2年目以降は「見取り図」作成ガイドライン(試案)を利用した研修会の開催や、研修会受講者の「見取り図」活用に関する調査を予定していた。しかし保健・医療・福祉の専門職が現場で「見取り図」を活用するため実用的なガイドラインを想定すると、「見取り図」に必要な要件、作成技術などには、さらなる検討が必要である。今年度と次年度については、ガイドライン作成と並行して「見取り図」活用事例をさらに集め、その活用効果の検証とガイドラインの完成を目指す。今年度の実施を予定していた介護支援専門員の実務研修における見取り図の活用状況(全国都道府県担当部署対象)は、準備が年度末となったため、次年度早々に実施することし、そのための必要経費を繰り越した。今年度予定していたフィールド調査の一部を、次年度も継続して実施予定のための交通費、およびフィールド調査の結果を検討した上で、本研究に必要なコンピューターソフトを購入費を次年度に繰り越す。すでに準備は終了しており、年度の始めに、アンケート発送と回収、分析、追加調査を実施する予定である。繰越金、226,577円の内、100,000円をコンピューターソフト購入、残金を交通費に当てる計画である。
農業・農村生活の価値づけに関する質的研究法を用いた実証的研究

農業および関連活動に積極的に取り組む人たちへの半構造化インタビューにより得られた語りの質的分析から,「農」への価値づけを語る言葉の語彙と論理における特徴を見いだし,7条項に整理した。その上で,旧い言葉に新しく多様な意味を付与する動きとして,「百姓」と「先祖」という2つ言葉をめぐる語りに着目し分析を行って,新しい意味づけのバリエーションと多様の中での共通の方向性とを確認した。また,「農」への価値づけに関わる重要な契機の1つとして,個人史上の深刻で劇的な問題経験(エピファニー)を少なくない対象者の間に見いだし,その類型化を行うとともに,個人的トラブルから「農」の再認識に至るプロセスを跡付けた。(1)実地調査:福井県越前市を中心にした農村地域で,農業・農村の持続・再生に関わる種々の取り組みに関わり,積極的に「農」の意味を語る実践者たちを対象に,「農」への新たな価値づけとその条件を探る半構造化インタビュー調査(主要質問項目約20で構成)を開始した。半構造化インタビューと並行して,25年度には,当地域での種々の取り組みの現況について,行政機関,関係団体,実践者等への聞き取り調査(統計・文書資料等の収集を含む)を行った。(2)データ分析・解釈:インタビュー録音の文字起こし作業を行い,「農」を価値づける語彙と論理の特徴やバリエーションを把握するため,質的データ分析の考え方に沿って分析を開始した。また,記録に即して価値づけと当人の生活史上の経験や現在の営農・生活条件,交流関係,メディア接触等との関連も探った。(3)文献研究:「農」の言説・表象,農業観や農業価値論に関する最近の実証的研究例について,欧米主要学術誌等を含めて,農業・農村関連主要学術誌の諸論文を検討・参照する一方,本研究に関連深い内外の質的データ分析の活用例についても検討・参照した。(4)研究成果発表:本研究課題に関連し,村落社会研究における事例研究法やライフヒストリー的手法の意義について著名な研究者へインタビューを行った記録を紀要に発表した。また,アメリカにおける質的社会調査の展開とその示唆について,『社会調査事典』に1項目を依頼され執筆した。(1)実地調査:前年度に引き続き,福井県越前市を中心にした農村地域で,農業・農村の持続・再生に関わる種々の取り組みに関わり,積極的に「農」の意味を語る実践者を対象に,「農」への新たな価値づけとその条件を探る半構造化インタビュー調査(主要質問項目約20で構成)を実施した。(2)データ分析・解釈:前年度に引き続き,インタビュー録音の文字起こし作業を行い,テキスト化した記録について,「農」を価値づける語彙と論理の特徴やバリエーションを把握するため,質的データ分析の考え方に沿って分析した。また,記録に即して価値づけと当人の生活史上の経験や現在の営農・生活条件,交流関係,メディア接触等との関連を探った。(4)研究成果発表:(2)の分析作業を通して得られた知見を,アジア農村社会学会国際大会(9月)および新社会研究会(11月)において発表した。また,本研究課題に関連し,農村社会学におけるモノグラフ的手法の理論構築に対する意義についての私見を,シカゴ社会学研究会において発表した。(1)実地調査:前年度までの研究協力者群と少し異なるタイプの幾人かの新しい協力者を見いだし,インタビューを実施した。(2)データ分析・解釈:前年度のアジア農村社会学会で発表した分析・解釈内容をベースにしつつ,今年度の調査結果を加えて,これまでのインタビュー協力者全員の記録を読み直し,「農」への価値づけを語る言葉の語彙と論理における特徴を再整理した。また,これらの価値づけに関わる人生経験上の1つの重要な契機として,個人史上の深刻で劇的な問題経験(エピファニー)を確認するとともに,それらを4パターンに分類した。今回の研究協力者のうち約40%の人たちが,大変厳しい個人的なトラブルに遭遇して仕事やライフスタイルや価値観の再考を迫られ,再考の中で農業に目が向くようになり,実際に農業に専心することを通して,農業や田舎暮らしの新しい価値や利点を発見している。かれらの語りからは,農業自体が持っている啓発力のようなものがかれらに農業に目を向けさせ,再認識させている側面も見いだされた。農業者,農村住民における価値の再認識の必要性は農業や農村の危機を背景に生じているが,再認識の動きは,個々人のプライベートな問題経験をきっかけに,問題経験と結びついて発動し活性化する面が強いと解釈される。(3)成果発表と研究のまとめ:(2)の大要を英文で論文化し,大学のセンター紀要に投稿し掲載された。また,この間の研究成果全体の概要を研究成果報告書にまとめた。

また,「農」への価値づけに関わる重要な契機の1つとして,個人史上の深刻で劇的な問題経験(エピファニー)を少なくない対象者の間に見いだし,その類型化を行うとともに,個人的トラブルから「農」の再認識に至るプロセスを跡付けた。年度の前半にインタビュー調査をほぼ予定通り実施するとともに,その分析結果を年度後半に国際学会や研究会で発表し一定の肯定的評価を受けることができたから。社会学26年度には口頭の成果発表を3回行ったが,論文としてまとめるまでには至らなかった。次年度中には,国際学会の発表内容をベースに英文論文としてまとめ,研究紀要等に発表する予定である。25年度の研究計画に示した4項目の課題のうち,実地調査,データ分析,文献研究の3つはほぼ計画通り着手できた。研究発表では,研究会での報告が日程の都合でできず次年度以降に延期したが,研究課題に関連する論文を執筆できた。発注した英語文献集が年度内に納入されず,その所要金額相当を次年度に繰り越すことになったため。延期した研究会での報告を26年度中に行い,研究評価を受けるとともに,アジア農村社会学会で研究発表を行い,海外研究者との意見交換を通して本研究課題の国際的意義づけを確認して,研究の推進力を得る。前年度に納入されなかった英語文献集を再発注し,購入する。国内旅費の支出が,予定した研究発表を延期したこと等により,計画より少額になったため,全体で若干の未使用額が生じた。26年度の研究発表用の国内旅費および外国旅費において使用する予定である。
呼吸器感染症状に関するセルフモニタリング促進プログラムの検証及び臨床導入への検討

慢性閉塞性肺疾患患者を対象に、修正版呼吸器感染症状に関するセルフモニタリング促進プログラムを実施し、その効果を検討した。重症患者が多かったこと、急性期病院からかかりつけ医に戻る事例が多く、対象者は4名となった。6カ月間の介入期間において、増悪による再入院はなかった。「呼吸器感染症状の認知に関するチェックリスト」の得点が介入前より高くなり、症状に対する認識が高まったと考えられた。訪問看護における本プログラムの導入を検討するため、訪問看護師に7名にインタビューを実施した。訪問看護では、体調管理、感染予防行動の指導、服薬管理、栄養管理、環境調整、運動など包括的な増悪予防の支援が実施されていた。本研究は、呼吸器感染による急性増悪を起こした慢性閉塞性肺疾患(以下COPD)患者に対し、呼吸器感染に関する知識、呼吸器感染症状を測定し日誌に記録する技術、定期的なサポートの提供を行うというセルフモニタリング促進プログラムの精練を図ることを目的としている。また、このプログラムの臨床への導入について検討することを目的としている。平成25年度では、平成24年度に修正したプログラムの検証を開始することを目標とした。研究対象者は呼吸器感染による急性増悪で入院となったCOPD患者で、状態が安定し、退院の目途がたった方である。介入を入院中から開始し、退院後6カ月間日誌をつけてもらい、1カ月毎に外来で日誌の確認を行いサポートするというものである。プログラムの検証にあたり、慢性疾患看護専門看護師に研究協力者となってもらい、所属する病院に研究依頼を行った。4施設に依頼し、3施設において協力が得られることとなった。呼吸器感染の多い冬期において感染による入院の増加はあったが、重症であったり、重い合併症があり協力依頼ができない状況があったり、COPD患者が少ない施設もあり、ようやく1名の介入を開始した状況である。介入を開始した1名においては、「熱がでていなかったので大丈夫と思った」「痰の色が重要」「早めに対処することが大切」などの気づきがみられている。研究協力施設を増やすことが必要であり、新たに3施設に研究協力を依頼している状況である。しかし、介入が病棟から外来に移行するため看護師の協力を得ることが難しい状況、退院後はかかりつけ医に戻る患者も多いため、介入を継続することが難しい状況により、研究協力を得ることが難しく、今後の進め方を検討する必要性が出てきた。本研究は、呼吸器感染による急性増悪を繰り返す慢性閉塞性肺疾患(以下COPD)患者に対する呼吸器感染に関する知識、呼吸器感染症状の測定・記録に関する技術、定期的なサポートの提供を含むセルフモニタリング促進プログラムの精練を図ることを目的としている。平成24年度では、平成23年度までに実施した研究結果に基づいてプログラムを検討するとともに、臨床の看護師に実践してもらうための介入マニュアルを作成した。1.呼吸器感染症状に関するセルフモニタリング促進プログラムの修正プログラムの課題であった介入期間については、先行研究において急性増悪による再入院までの期間が約5ヶ月であったことや、文献において再入院までの中央値が186日であったり、28%が6ヶ月以内に再入院となっているという結果を踏まえて6ヶ月とすることにした。また、6ヶ月のドロップアウトが約20%であったということや、急性増悪に関連したアウトカムには、季節による差はないという文献の結果も考慮した。患者の行動につながるようなアクションプランを検討することも課題であったが、症状の出現は患者においてさまざまであるため、基本のアクションプランに基づいて、患者の個別性を配慮したアクションプランを外来で完成させていくこととした。2.呼吸器感染症状に関するセルフモニタリング促進プログラムの介入マニュアルの作成介入群の協力者の日誌を分析した結果、呼吸器感染症状の観察・測定・記録を通して、体温や痰の量・頻度の「平常」の状態、痰の量・色、咳の頻度、酸素飽和度・息切れ、脈拍、気力、体温の「回復」、咽頭痛、気管の痛み、痰の量・色・粘稠度、咳の頻度の「悪化」に気づいていた。これらの気づきは色々な症状の種類とその程度を総合して判断していることを示していた。具体例を示しながら、患者が感じている症状を認識化し、気づきつなげていけるようにマニュアルを検討した。本研究は、呼吸器感染による急性増悪を起こした慢性閉塞性肺疾患(以下COPD)患者に対し、呼吸器感染症状を測定し、日誌に記録する技術、定期的なサポートの提供を行うというセルフモニタリング促進プログラムの精練を図ることを目的としている。研究対象者は呼吸器感染による急性増悪で入院となったCOPD患者である。退院後、6カ月間日誌を記載してもらい、看護師が外来で日誌を確認し、増悪症状への気づきを促進したり、適切な対処がとれるようにサポートしている。平成25年度は冬期において呼吸器感染の入院はあったが、重症であったため、協力依頼ができない状況であった。そこで、平成26年度は研究施設を4施設増やし、協力依頼を行った。今回は、このプログラムの臨床への導入も検討しているが、研究依頼をとおして、2施設では、10名程度の看護師、医師に説明する機会を得ることができ、急性増悪予防における援助の必要性について説明することができた。平成26年度は4名の方から協力を得ることができた。しかし、1名は体調の悪化により、中断した。1名は現在介入の途中である。

終了した1名は、熱が出ていないため大丈夫と思っていたが、肺炎になったこともあり、痰の色が重要であることや、早めに対処することが必要であることに気づいており、「呼吸器感染症状への行動に関するチェックリスト」における得点においても、介入前より増加していた。また、1名は、週23回日誌に記載している状況であったが、日誌を振り返る中で自分の体調を説明するなど関心が高まった状況があったり、日誌の様子から体調管理のために訪問看護を導入するということにもつながっていった。本研究は、呼吸器感染により急性増悪を起こした慢性閉塞性肺疾患(以下COPD)患者に対し、呼吸器感染症状を観察、測定し、日誌に記録するという技術、および定期的なサポートの提供を行うセルフモニタリング促進プログラムの精練を図ることを目的としている。また、このプログラムの臨床への導入について検討することを目的としている。平成27年度は2名の協力を得ることができた。平成26年度から継続の1名と平成27年度の2名の合計3名は、6カ月間の介入期間において呼吸器感染による増悪を起こすことはなかった。また、2名においては、「呼吸器感染症状の認知に関するチェックリスト」の得点が介入前に比べ高くなり、症状に対する認識が高まったと考えらえた。1名は最重症のCOPDで、在宅でコントロールできているのは不思議な位という状態であったが、黄色痰が増えたという症状の変化をとらえ抗菌薬を内服するという対処をしており、微妙な症状の変化をとらえ早めの対処がとれるようになった。研究終了後も日誌を記載することを希望するなど、セルフモニタリングへの意識も高まった。かかりつけ医へ逆紹介されるケースが多く、本プログラムを病院で導入していくことが難しいと考えられた。そこで、増悪を契機に訪問看護が入るケースもあるため、訪問看護における本プログラムの導入について検討するため、7名の訪問看護師に、訪問看護によるCOPD患者への増悪予防支援の現状と課題についてインタビューを行った。また、COPDの増悪予防に関するチーム医療連携を推進している訪問看護師へ、システム構築に関するヒアリングを実施した。訪問看護では、体調管理、感染予防行動の指導、服薬管理、栄養管理、環境調整、運動など包括的な増悪予防の支援が実施されていた。慢性閉塞性肺疾患患者を対象に、修正版呼吸器感染症状に関するセルフモニタリング促進プログラムを実施し、その効果を検討した。重症患者が多かったこと、急性期病院からかかりつけ医に戻る事例が多く、対象者は4名となった。6カ月間の介入期間において、増悪による再入院はなかった。「呼吸器感染症状の認知に関するチェックリスト」の得点が介入前より高くなり、症状に対する認識が高まったと考えられた。訪問看護における本プログラムの導入を検討するため、訪問看護師に7名にインタビューを実施した。修正した呼吸器感染症状に関するセルフモニタリング促進プログラムの検証にあたり、平成25年度は3施設で研究を進めていったが、重症化した方が多いなどの理由により協力が得られなかった。
セルサージェリーによる遺伝子発現制御技術の開発

遺伝子導入が難しいと言われている初代培養間葉系幹細胞では70%以上の高効率遺伝子導入が可能であった。ナノニードルからの遺伝子の拡散を解析し、リアルタイムでのDNA拡散を観察することが可能であった。さらにナノニードルを用いた遺伝子導入を行った直後の細胞を回収し、導入された遺伝子の量について詳しい解析を行った結果、ナノニードルでのDNA導入ではDNAの量が細胞一つにあたり10^4程度であることが明らかになった。既存のDNA導入方法では細胞一つあたりのDNA導入量が10^510^6に対して、1/101/100の導入量でも高効率のDNA導入に成功した。特に単一細胞操作であるマイクロインジェクションの7倍以上のDNA導入率を達成することが可能であった。本研究成果によって今まで明らかになっていない新たな事実を発見することが可能であった。外来遺伝子導入では導入される遺伝子の量が非常に多いことがあきらかになった。理論的にはワンコピーのDNAが核の中に導入されれば遺伝子発現が起こらないといけない。しかしながら、実際の遺伝子導入では10^510^6のDNAが導入されても発現効率はそれほど高くはない。その理由としては導入された外来遺伝子が核の中のピストン蛋白質により凝縮され、発現不活性化がおこると考えられる。近年、細胞への遺伝子導入技術はより高効率を目指して色々な研究が行っている。しかしながら既存の遺伝子導入技術の発現成功率はそれほど高くない。特に一番シンプルな遺伝子導入技術で、我々の技術と概念的に似ているマイクロインジェクションでは成功率が15%以下である。それに対してナノニードルを利用した吸着DNAの発現では発現効率がマイクロインジェクションの3倍以上の50%程度である。今までの遺伝子吸着方法ではナノニードルの表面をポリリジンコートし、DNAとの静電的な相互作用によって固定化してきた。100%遺伝子導入を達成するためにはDNAのコントロールリリース方法、細胞を安定的にホールドする方法などを改選しないといけない。吸着遺伝子をさらに効率的にリリースさせるために細胞に挿入中のナノニードルをAFM装置で強制的に振動させることを考えている。ポリリジン表面の最適化によるコントロールリリースと遺伝子吸着ニードルを振動させることで以前には出来なかった最も高い効率を持つ遺伝子発現技術に発展されると考えられる。長棟グループで開発したBiocompatible Anchor for Membrane(BAM)を利用すると細胞を安定的に吸着させることができる。それで本研究ではBAMを用いたセルサージェリー技術の開発を目的とする。MCF-7細胞の場合はすでにGFP吸着ナノニードルで遺伝子導入に成功している。遺伝子固定化ナノニードルの細胞への挿入操作において、ニードルを細胞から引き抜く時に固定化DNAが表面から脱離されなければ、ニードルの挿入/引き抜く操作によって遺伝子発現の強制的なオン/オフ制御が可能である。発癌遺伝子の場合、過剰発現によって細胞をアポトーシスに誘導させることがある。このような過剰発現はセルサージェリー技術を利用すると発現制御することが可能になると考えられる。本研究ではBAMを用いたT細胞でのセルサージェリー技術の開発を行う予定である。遺伝子固定化ナノニードルをT細胞に挿入し、遺伝子発現をオン/オフ制御する。ナノニードルに遺伝子を固定化する方法としては長棟グループで開発したバクテリアから発現させたIntein融合蛋白質と末端をシステイン化したDNAを化学ライゲーションさせる方法を用いて固定化させる。操作した細胞は回収し、さらに分析、治療の目的に利用する。セルサージェリー技術はナノニードルに掛かる力をフォースとしてモニターリングすることで正確な細胞内の位置制御が可能である。ニードルの表面修飾方法を変えることで遺伝子だけではなく、蛋白質、化学物質などの固定化も可能で、遺伝子発現のオン/オフ制御に応用できると期待される。さらにこの技術は操作後の細胞が生存度を失わないことで操作細胞の回収、分析が可能で、患者さんから取った貴重な細胞の操作、細胞治療、細胞診断、細胞分化誘導などに応用できると考えられる。