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チタン酸バリウムナノ粒子におけるサイズ効果の解明

本研究は,チタン酸バリウム(BaTiO_3)ナノ粒子の誘電特性が粒子サイズによって変化する現象,いわゆるサイズ効果を解明するために行なった。まず,シュウ酸塩の2段階熱分解法という方法によって,不純物や欠陥濃度が極めて低いBaTiO_3ナノ粒子を作製し,誘電率の粒子サイズ依存性について検討した。その結果,粒子径140nm付近で比誘電率が約5,000という極大値を示すことを見出した。この理由を明らかにするために,BaTiO_3ナノ粒子が持つ粒子複合構造に着目した。高輝度放射光X線回折によって得られたBaTiO_3ナノ粒子の回折パターンについて精密解析を行なった結果,BaTiO_3ナノ粒子が内部正方晶層(バルク層),格子歪の傾斜層(Gradient-Lattice-Strain Layer,GLSL),表面立方晶層の3層構造で構成されることが明らかになった。このGLSLは正方晶から立方晶へ連続的に構造が変わる層で両者の相転移の過渡的な構造を反映し,結晶内ポテンシャルの平坦化により極めて高い誘電率を有すると推定される。一方,表面層は低誘電率の常誘電層であると考えられる。これら3層の誘電率を仮定し粒子全体の誘電率をシミュレーションした結果,粒子径140nmにおいて誘電率が極大を生じる現象を再現することができた。さらに,微粒子の誘電率は,表面立方晶層およびGLSL層の厚みにより支配され,立方晶層が厚い場合には,誘電率は粒子径の減少とともに単調に減少することが明らかとなった。GLSLの存在を考慮した複合構造モデルに基づくと,強誘電体微粒子の臨界径,誘電率の粒子サイズ依存性,誘電率の温度依存性,キュリー点の粒子サイズ依存性などの現象が一般的に説明でき,これまで不明であった強誘電体微粒子のサイズ効果が本研究により明らかになったといえる。この起源を明らかにするために,高輝度放射光X線回折を用いて,合成したナノ粒子の結晶構造を解析し,粒子サイズと温度に関する相図を作成した。BaTiO_3の強誘電性がサイズ効果により消失する臨界径は約30nmと決定することができ,同粒子径は誘電率の極大を与える粒子径(140nm)とは異なったことから,誘電率極大の原因が,粒子サイズにともなう正方晶から立方晶への相転移現象では説明できないことが明らかとなった。また,THz領域におけるナノ粒子誘電特性評価システムの開発を行ない,BaTiO_3ナノ粒子の格子振動解析を行なった。その結果,BaTiO_3のソフトモードであるSlaterモードの振動数が粒子径140nm付近において極小値を示すことが明らかとなった。すなわち,粒子径140nm付近で誘電率が極大を示す原因は,結晶内ポテンシャルの平坦化によるイオン分極の増大であることがわかった。さらに,BaTiO_3粒子の表面付近のナノ構造に対しての精密な結晶構造解析を行なった。その結果,BaTiO_3ナノ粒子が内部正方晶層,格子歪の傾斜層,表面立方晶層の3層で構成されることが明らかになった。BaTiO_3ナノ粒子の誘電率のサイズ依存性はこのような複合構造に基づいて説明できる可能性が高く,今後,誘電率と複合構造の関係を明らかにしていくことにより,サイズ効果が解明できると考えられる。

GLSLの存在を考慮した複合構造モデルに基づくと,強誘電体微粒子の臨界径,誘電率の粒子サイズ依存性,誘電率の温度依存性,キュリー点の粒子サイズ依存性などの現象が一般的に説明でき,これまで不明であった強誘電体微粒子のサイズ効果が本研究により明らかになったといえる。
初回面接における作業同盟の役割に関する研究

本研究は、初回面接におけるクライエントとセラピストの主観的体験を理解し、ドロップアウトを防止するための臨床的指針を得ることを目的とした。またセラピストの初回面接の体験が臨床経験によってどのように異なるのか明らかにすることも目的とした。具体的には、クライエントとセラピストへのインタビュー・データを質的方法により分析し、二者の体験に表れる心理的テーマを検討した。本年度は主に、これまでの研究成果を論文にまとめる作業とセラピストデータの分析および整理を中心に行った。また、初回面接における不安が強い経験の浅い初心者セラピストに対しての面接調査を行い、クライエントとの接触に関する不安についてより細かな分析を行った。これまで通り、大学付属心理臨床センターに来談した2人のクライエントと彼らを担当した2人のセラピストに対して、初回面接終了後に半構造化インタビューを実施し、初回面接の体験のデータも収集した。その分析の一部をSociety of Psychotherapy Researchの年次大会にて発表した。本年度の分析は、前年度のインタビュー・データから得られたカテゴリーを補い発展する形で行った。前年度の研究において得られた肯定的体験を意味する{心力回復の一歩}と否定的な意味合いの体験である{保留}の新たな下位カテゴリーがより明確になった。クライエントによって報告された治療前変化は、主に「自分自身を見直すことによる気づき・理解」「支えが待っていることの落ち着き」などが見られた。これらの肯定的な治療前変化を報告するクライエントは、初回面接においても肯定的体験をもつ傾向があった。特に初心者セラピストに強い面接における不安について明らかにした。また、本研究から得られた知見をもとに「ドロップアウトを減らすための介入」に関するワークショップを取り入れた授業を試験的に行った。本研究は、心理療法の初期面接に焦点を当てることによって、クライエントとセラピストの協力関係を意味する作業同盟がどのように確立されるのか明らかにすることを目的とする。本年度は、初回面接におけるクライエントの主観的体験およびセラピストの思考過程を質的方法によって検討した。まず、初回面接終了後に、クライエントに対して半構造化インタビューを実施し、初回面接の体験について語ってもらった。10事例という少ない数のクライエントを対象とすることにより、細かな記述を行った。インタビューの逐語データをグラウンデッドセオリーを用いて分析した結果、初回面接における肯定的体験として、活力、自信、希望を取り戻すとともに着実な一歩を踏み出したという実感をもつ体験を意味する「心力回復の一歩」という概念が生成された。また、否定的な体験では、達成惑が得られず、当面の不安がぬぐえない{保留}体験という概念が生成された。現在20人のセラピストに対して行った半構造化面接も同様のグラウンデッドセオリーを用いて分析した。セラピストの思考過程は、臨床経験の有無と大きく関係しており、予期せぬ出来事をきっかけとして両者が大きく異なった。経験豊富なセラピストにとって、予想していなかった情報ややりとりは、クライエントについて学び、自らの仮説を修正し、治療関係を築く機会としてとらえていた。もう一方で初心者セラピストは、このような事態において起こると動揺し、柔軟に対処することができずに、自分の力量のなさを責める傾向にあった。今後は、より多くのクライエントとセラピストからデータを集めるだけでなく、同じクライエントに数度インタビューすることにより、セラピストに対する心象の変化に焦点を当てたい。本研究は、初回面接におけるクライエントとセラピストの主観的体験を、インタビューをもとに、質的方法を用いて検討した。本年度は、大学付属心理臨床センターに来談した10人クライエントと彼らを担当した10人のセラピストに対して、初回面接終了後に半構造化インタビューを実施し、初回面接の体験について語ってもらった。クライエントへのインタビューは15分から40分であった。セラピストへのインタビューは、60分から90分行った。本年度は、クライエントに対して行ったインタビューにおいて、初回面接の予約を電話で入れてから、初回面接を訪れるまでに起こった治療前変化(Pre-treatment change)についても質問を加えた。データ分析は、グラウンデッドセオリー法を用いて行った。まず、インタビューの音声データから逐語録を作成した。次に、クライエントとセラピストの体験の意味合い、そして面接中に起こった変化の出来事(in-session change events)を示すカテゴリーの生成を試みた。前年度の研究において得られた肯定的体験を意味する{心力回復の一歩}と否定的な意味合いの体験である{保留}の新たな下位カテゴリーがそれぞれ得られた。

これまで通り、大学付属心理臨床センターに来談した2人のクライエントと彼らを担当した2人のセラピストに対して、初回面接終了後に半構造化インタビューを実施し、初回面接の体験のデータも収集した。その分析の一部をSociety of Psychotherapy Researchの年次大会にて発表した。本年度の分析は、前年度のインタビュー・データから得られたカテゴリーを補い発展する形で行った。前年度の研究において得られた肯定的体験を意味する{心力回復の一歩}と否定的な意味合いの体験である{保留}の新たな下位カテゴリーがより明確になった。クライエントによって報告された治療前変化は、主に「自分自身を見直すことによる気づき・理解」「支えが待っていることの落ち着き」などが見られた。これらの肯定的な治療前変化を報告するクライエントは、初回面接においても肯定的体験をもつ傾向があった。特に初心者セラピストに強い面接における不安について明らかにした。また、本研究から得られた知見をもとに「ドロップアウトを減らすための介入」に関するワークショップを取り入れた授業を試験的に行った。
左室壁収縮期膨隆に対する前負荷・後負荷・各種強心薬の影響

昭和62年度から平成元年度にわたる本研究ではプロカイン冠動脈注入によって生じる局所壁運動異常に対する前負荷・後負荷の影響および同部位における冠循環・心筋酸素代謝の検討をおこなった。〔方法〕イヌを用い頸動脈-左前下行枝バイパスにプロカインを注入。akinesis以上の局所壁運動異常を作製、前負荷・後負荷の影響を検討、さらに、同部位の冠循環・心筋酸素消費量を検討した。〔結果と結論〕前負荷増加でプロカイン灌流により生じた壁運動異常は不変であったが、非灌流域の壁運動は亢進し、1回拍出量など心ポンプ機能の改善がみられた。一方、後負荷増加ではプロカイン灌流域の壁運動異常は悪化し、非灌流域の壁運動はほぼ不変で、1回拍出量は減少傾向を示し心ポンプ機能の悪化傾向をみた。これらの結果は急性心筋梗塞のポンプ機能不全に対して、適度な前負荷を保ち、また、後負荷増大作用の少ない薬物が選択されるべきであることを示す。プロカイン灌流部位の冠血流パタ-ンは収縮期優位となったが、これは心筋による冠血管systolic compression減少のためとみなされる。さらに、プロカイン灌流時、局所心筋収縮性は低下したにもかかわらず局所心筋酸素消費量は減少せず、プロカイン注入前とほぼ同等であるという結果を得た。これは短時間冠閉塞再灌流後に心筋収縮能の低下が遷延するstunned myocardiumにおける心筋酸素代謝と極めて類似している。本実験ではプロカインが心筋の電気的興奮を抑制することにより心筋収縮性を低下させ、一方stunned myocardiumの心筋収縮性低下の機序は未だ明らかでないが、両病態に共通しているのは心筋が必要とする以上の冠灌流、すなわちluzury perfusionとなっており、これによって心筋収縮性の低下にもかかわらず心筋酸素消費の減少をみないという、心筋収縮性と心筋酸素代謝の解離が生じた可能性が示唆される。左室壁運動異常と左室ポンプ機能に対する前負荷・後負荷の影響を検討する際,冠閉塞による壁運動異常は心筋虚血の経時的変化および冠動脈問吻合程度によっても影響を受けるが,プロカイン冠動脈内注入による左室壁運動異常モデルはこれらの影響を除外でき,前負荷・後負荷の力学的影響のみの検討が可能であるため,以下の検討を行った.〔方法〕雑種成犬を用い,モルフィン筋注・ペントバルビタール麻酔開胸下に,頚動脈-左前下行枝(LAD)バイパスを作製,このバイパスに微量注入器を用い,プロカインを持続注入, 3分毎に増量した.プロカイン注入時,左房に直結したリザーバーの高さを変えることにより前負荷を,大動脈を狭窄することにより後負荷を変化させ, LAD領域および対照領域の局所心筋〓超音波マイクロクリスタルで, 1回拍出量を電磁血流計で測定し,比較検討した.〔結果〕プロカイン冠動脈注入により,量依存性にLAD域の局所心筋短縮率(%SS)は減少し,最終的に0となった.対照域の%SSは不変, 1回拍出量は減少した.プロカイン中止によりこれらの変化は前値に復した.プロカイン注入時,前負荷を加えると, LAD域%SSは0から負となり収縮期膨隆を呈し,対照域%SSは増加, 1回拍出量は増加した.一方,後負荷増加時はLAD域の%SSは負となり,対照域%SSは減少, 1回拍出量は減少した.

〔結語〕プロカイン冠動脈注入により,可逆性かつ量依存症の左室壁運動異常が作製され,この際1回拍出量は減少し,左室ポンプ機能の低下をみた.前負荷・後負荷ともにこの壁運動異常を悪化させたが,壁運動異常の悪化にもかかわらず,前負荷時のポンプ機能は後負荷時に比べよく保たれていたが,これにはプロカイン非灌流域の局所心筋動態が関与するものとみなされた.本年度も昨年同様、プロカイン冠動脈内注入による壁運動異常を作製し、前負荷および後負荷が壁運動異常と左室ポンプ機能に及ぼす影響を検討した。しかし、昨年度と異なり本年度はプロカイン注入・非負荷時akinesis、またはdyskinesisを呈する14頭についてのみ検討した。〔結果〕プロカイン注入・非負荷時、プロカイン潅流域では局所心筋短縮率は負となり収縮期バルジを呈し、これには等容収縮期におけるバルジが大きく関与していた。プロカイン非潅流域の局所心筋短縮率は不変であったが、等容収縮期における短縮が亢進しており、心室内unload-ingが示唆された。これら壁運動異常にともない、1回拍出量、左室収縮期圧、max dp/dtは減少した。なお、以上の変化はプロカイン中止により注入前の状態に復し、可逆性を示した。プロカイン注入時前負荷を増加した際、プロカイン潅流域の壁運動異常はほぼ不変、非潅流域の局所心筋短縮率は増加し、その結果、1回拍出量、max dp/dtの増加をみ、心ポンプ機能の改善がみられた。後負荷を増加した際は、プロカイン潅流域局所壁運動異常はさらに悪化、非潅流域の局所心筋短縮率はほぼ不変で、1回拍出量は減少傾向、max dp/dtは不変で、前負荷と異なり心ポンプ機能の悪化傾向をみた。〔結語〕プロカイン冠動脈内注入により、潅流域に収縮期バルジが出現、それとともに心ポンプ機能の低下をみた。前負荷増加はこの収縮期バルジには影響を及ぼさず、非潅流域の収縮を増加させ、低下した心ポンプ機能を改善し、後負荷増加は収縮期バルジを悪化させ、かつ非潅流域の収縮には影響を及ぼさず、心ポンプ機能を悪化する傾向がみられた。これらの結果は、臨床的に急性心筋梗塞のポンプ機能不全に対して、適度な前負荷を保ち、また後負荷増大作用の少ない薬物が選択されるべきであることを示す。本年度はプロカイン冠動脈注入によって生じる局所壁運動異常部位の冠循環および心筋酸素代謝の検討をおこなった。〔方法〕イヌを用い頚動脈-左前下行枝バイパスにプロカインを注入し、局所壁運動異常を作製し、左前下行枝血流および動脈と前室間静脈血の採血によくバイパス潅流域の局所心筋酸素消費量を検討、さらに、前負荷、後負荷を加え、同様の検討をおこなった。〔結果と考案〕プロカイン注入前後で前負荷、後負荷を加えた12頭における諸量の変化は以下の如くである。バイパス潅流域の局所心筋短縮率はプロカイン注入前18.4±2.1%から注入後0.6±3.7%と著名に低下し、前負荷、後負荷によりさらに低下し負の値を呈した。冠血流はプロカイン注入により増加し、その血流パタ-ンは収縮期優位となった。このことは収縮期/拡張期と局所心筋短縮率とが密な逆相関関係にあることより冠血管に対する心筋のsystolic compressionが低下したためとみなされた。プロカイン注入後、局所心筋収縮性は低下したにもかかわらず、局所心筋酸素消費量は減少せず、プロカイン注入前とほぼ同等であった。前負荷、後負荷増加により、局所収縮異常は悪化したが局所心筋酸素消費量は増加し、局所壁動態と局所心筋酸素代謝の間に解離が認められた。
財務効率と環境効率を同時に考慮した場合の電力業の生産性計測法とその応用

わが国の9電気事業者について環境負荷を含むパネルデータを新たに作成し、財務効率と環境効率の双方を考慮したHicks-Moorsteen-Bjurek(HMB)型生産性指数を距離関数モデルによって計測した。HMB生産性指数の要因分解を行い、主たる生産性の決定因は規模要因と効率性要因であること、技術進歩要因は特に規制緩和の進展とともに生産性を上昇させる効果が観察されること、環境負荷要因は定量的には非常に小さいが生産性を上昇させる要因となっていることが明らかとなった。他に、生産性決定要因の一つである効率性要因に注目し、財務要因および環境要因と効率性の関係などを分析した。平成26年度は、持続可能な社会の実現のために求められるエネルギー産業の役割と望ましいあり方について日本と欧米の比較の視点から明らかにするため、分析のためのデータ収集とデータベース整備を行った。予定する分析は、(1)産業構造とエネルギー事業構造の日米欧比較、(2)電気事業の生産効率性と技術進歩の計測、(3)電気事業の環境効率性分析、(4)電気事業の財務効率性に関する比較分析である。(1)については、米欧の電気事業の自由化プロセスの推移を軸にして資料収集を進める一方、わが国で2016年4月に行われる小売全面自由化と2020年に予定される電気事業の垂直分離に関する市場や事業者の動向、また経済産業省総合資源エネルギー調査会基本政策分科会で検討されている電源構成のベストミックスの議論の基礎データの収集も行った。(2)(4)については、日米欧のエネルギー事業者の財務諸表の時系列データにアクセス可能なデータベース(Capital IQ)を購入し、これを中心に周辺データを併せて収集した。(3)については、わが国の電気事業者の環境報告書を中心に、環境負荷物質(CO2,SO2,NOx)の排出量に関するデータを収集した。ただし環境報告書の開示状況が事業者によってかなり異なるため、電気事業の概要、電気事業便覧などを用いて個々の気力発電所ごとの燃料使用実績に関するデータも収集して、燃料消費から環境負荷を推測する方法も探っている。このようにして収集したデータに基づき一部の分析を開始しており、環境効率性分析のモデルを使って環境負荷物質(CO2,SO2)排出のシャドー価格(限界削減費用)の計測を行った。データ包絡分析(DEA)と確率フロンティア分析(SFA)による環境負荷要因の入った電気事業の効率性分析、同じく財務要因の入った電気事業の効率性分析、およびデータ整備として日本の9電力会社の環境負荷データ(SOxとNOxの電源別排出原単位)の更新を行った。環境負荷要因を含む効率性分析については、日本を含む33OECD諸国の電気事業について、CO2排出を環境負荷とするDEAモデルによる分析を行った。この研究ではインプットを電源(水力、火力、原子力、揚水、再生可能エネルギー)に細分化し、わが国の最適な電源ミックスについて効率性の観点から考察を行っている。またSFAを用いた研究では、日本の9電力会社のデータにより、SO2またはCO2の排出量を環境負荷としてハイパーボリック距離関数を推定し、生産性指数を効率性と技術進歩、規模効果に分解する分析を行い、かつ環境負荷要因が生産性にどう影響するかを検討した。財務要因を含む効率性分析については、北米、欧州、アジアの電気事業の企業別財務諸表パネルデータ(S&P)を用い、DEAモデルによる分析を行った。この研究では、財務指標として総資産利益率、自己資本利益率を取り上げ効率性との関係を調べるとともに、効率性と財務指標が企業価値(トービンのq)に与える影響を統計的に評価している。また同様のデータにより、SFAによる分析も進めている。日本の9電力会社の環境負荷データの更新は、火力発電のタイプを細分化して内燃力、ガスタービン、それ以外の汽力発電のそれぞれについて排出原単位を算出し、あわせてこれら電源に対応する従業員数と認可最大出力のデータを収集した。これによって、9電力については、より詳細な電源分類による効率性分析が可能となった。なお成果の一部をまとめた論文二編がEnergy Economics誌に掲載または掲載予定となっている。環境効率と財務効率の双方について順調に分析結果を蓄積しつつある。二つのアプローチを最終的に統合することを目指しているが、現状ではそれぞれ用いているデータが完全に整合しておらず、この点を調整する必要がある。発電所レベルのデータは情報開示がされておらず、利用は断念せざるを得ない。その代わりに企業別・電源別のパネルデータを整備した。前年度に引き続き、データ包絡分析(DEA)と確率フロンティア分析(SFA)を用い、財務要因の入った効率性の計測と環境負荷要因の入った効率性分析を、日本の9電力会社のデータを主に用いて行った。財務要因を含む分析については、前年度アジアの企業について行った分析と同様の分析を日本の9電力データを用いて行った。環境負荷要因を含む分析については前年度の成果を受けて、火力発電全体の効率性分析に加え、内燃力とガスタービンを除く汽力発電についての分析を行った。財務要因と環境負荷要因の双方を統合して行う生産性分析および効率性分析については、両要因の統合システムとしてハイパーボリック距離関数モデルを開発した。このモデルは、通常のインプット(資本、労働、燃料)とアウトプット(発電電力量)に加え、環境負荷要因(SOx,CO2)をハイパーボリック距離関数に望ましくないアウトプットとして定式化し、さらに生産性に影響を与えると考えられる財務指標を外生変数として組み込んでいる。実データによる応用研究として、日本の9電力会社のパネルデータを用いてハイパーボリック距離関数を確率フロンティア分析によって推定し、9電力会社の効率性を計測した。

またこの結果に基づいて、財務、環境負荷のそれぞれの要因が効率性にどの程度の影響を及ぼしているかを分析した。ハイパーボリック距離関数統合モデルの完成により原理的には、包括的な生産性の要因分析が可能となった。すなわち、生産性を効率性要因、技術進歩要因、規模の経済性要因、環境負荷要因、財務要因に分解することを可能にするフレームワークを提示できた。現段階で、日本の電力会社の実データを用いて、財務要因と環境負荷要因を統合的に含む生産性の分解分析を行うことができていない。これを実現するために次のような段階を踏む必要がある。1)財務要因を含む生産性および効率性分析2)環境負荷要因を含む生産性およびび効率性分析3)1)と2)の方法の統合による財務要因と環境負荷要因ともに含む効率性分析モデルの開発4)3)のモデルを用いた包括的な生産性の要因分解分析現段階で3)まで完了しているが、4)については生産性の計測はできるものの、生産性指数を分解する方法が完成しておらず、分解分析を直ちに実行することができない。その原因は研究代表者の多忙にあり、このため補助事業期間の延長を申請し承認を受けた。本研究では、持続可能な社会実現に不可欠となる安定的で環境負荷の小さい電力供給システム構築に資するため、財務効率と環境効率の双方を考慮したHicks-Moorsteen-Bjurek型生産性指数の計測方法を開発し、その要因分解分析を行うことによって望ましい電力供給システムについて分析することを主たる目的とした。方法面では、従来のHicks-Moorsteen-Bjurek生産性指数の要因分解分析を、望ましくない生産物(環境負荷)が存在する場合に拡張した点が新しい貢献である。また同指数の要因分解は、良く知られているMalmquist指数の要因分解法に比べ規模要因に関する制約が緩和され、より広い範囲に適用可能性を拡げている。この方法を、内外の電力業事業者の実データに応用して実証研究を行った。生産性の要因分解は、わが国の9電気事業者について環境負荷要因(CO2とSO2)を含む新たに作成した2002-2010年のパネルデータを用いて行った。主たる生産性の決定要因は規模要因と効率性要因であること、事業者によっては技術進歩要因も重要であり特に規制緩和の進展とともに技術進歩要因が生産性を上昇させる効果が観察されること、環境負荷要因は生産性を引き下げる要因であるが定量的には小さいことが明らかとなった。また、生産性の要因分解の中で決定要因の一つである効率性要因に特に注目し、非パラメトリックなデータ包絡分析(DEA)とパラメトリックな確率フロンティア分析(SFA)による効率性計測を行い、財務要因および環境要因と効率性の関係を分析した。一方、電気事業の自由化が進展していることを考慮して、これまでの自由化の成果を評価するため、自由化と財務効率、環境効率の関係についても分析を行った。
大型土壌動物の食性構成の変化が森林表層土壌の性質に与える影響の解析

表層土壌は主に地表の枯死植物由来の有機物から形成されており、地表での枯死植物分解の違いが表層土壌の性質に影響すると考えられる。枯れ葉や枯死材など地表に生産される枯死植物は、第一にリター層の微生物やリター/材食性の大型土壌動物(材食性シロアリ等)などによる分解を受け、その後、地表では分解されず風化などにより地表から表層土壌へと流れた枯死植物は、土壌有機物として土壌中の微生物や土食性の大型土壌動物(土食性シロアリ、ミミズ等)などによる分解を受ける。したがって、地上での分解量の増大は地下への枯死植物の流れを減少させ土壌炭素量や土食性の大型土壌動物の現存量などに影響を与えるのではないかと考えられる。本研究では、1.シロアリやミミズが混在する沖縄県内の3ヶ所の亜熱帯林において、シロアリとミミズの現存量およびその枯死植物分解量(呼吸による炭素無機化量)表層土壌炭素現存量の調査、2.シロアリが主要な大型土壌動物であるタイ国の熱帯季節林におけるシロアリの現存量およびその炭素無機化量、表層土壌炭素現存量の比較・解析、3.オーストラリアサバンナに高密度に生息するシロアリに対する捕食者(アリ)の影響の解析を行った。1.シロアリとミミズの現存量および炭素無機化量と土壌炭素現存量との明確な相関関係は見出されなかったが、これには母岩の性質等多くの要因が関係しているものと考えられた。2.リター/材食性の大型土壌動物(キノコシロアリ類等)による無機化量の減少と土食性の大型土壌動物(土食性シロアリ)による無機化量の増加が同時に起こること、また土食性の大型土壌動物による無機化量と表層土壌炭素現存量との間に相関関係があることが強く示唆された。3.強力な捕食者(アリ)の存在下でもシロアリは壊滅的なダメージを受けることはなく、シロアリの分解過程における役割に大きな影響を与えるものではないことが示された。
振動ロ-ラの振動特性を利用したリアルタイム締固め施工管理手法の確立

フィルダム,RCD,道路盛土といった大規模施工においては、材料の締固めが施工上、最も重要な作業となる。従来これらの材料の締固め度の判定には砂置換、RI等の密度管理が主流であったが、締固の作業に使用される振動ロ-ラの振動特性を利用して施工と同時に締固め度を判定し得るリアルタイムの締固め管理手法が注目されるようになった。本研究ではこの管理手法の確立を目指し、以下の研究を行った。1)地盤をフォ-クトモデルで置き換え、1.2自由度系振動計算を行い、地盤の締固めにともなう振動ロ-ラの振動特性の変化について考察を行った。これにより、地盤が締固まりその剛性が増加すると振動ロ-ラの振動加速度の周波数特性が変化し、この変化を利用すれば地盤の締固め度を判定することが可能であることを確認した。また、振動ロ-ラの周波数特性は振動ロ-ラの諸元、地盤特性との関係で大きく変化するため、種々の振動ロ-ラに適用可能な締固め度の判定手法を振動ロ-ラ地盤系の固有振動数に着目して上記の計算結果をもとに考案した。2)小型の起振機を上槽内の土の上で振動させる室内実験を行い、土の締固め度と起振機の振動特性との関係を調べた。この結果、1自由度振動系と考えられる起振機の場合には、今回提案した締固め度の判定手法が適用可能であることが明らかになった。3)実際の振動ロ-ラを用いて現場実験を行った。現場は。RCD施工現場であり、コンクリ-トの締固め度を今回考案した手法にもとづいて判定した。その結果RCDにおいては、材料であるコンクリ-トの配合(特に水分量)の僅かな差異がコンクリ-トの剛性に大きく影響を与えるため、振動ロ-ラの振動特性のみから材料の締固め度を判定することが困難であることがわかった。土質材料については充分なデ-タを得ることができなかったが、今後とも研究を続けていく予定である。現場は。
関節軟骨修復におけるMechanical Factorの関与

一般的な軟骨形成過程において、その制御にmechanical factorの関与がある。例えば、通常の骨折部位に不安定化が生じると、軟骨形成が促進と骨化抑制が起こり、軟骨組織が中心とした偽関節が形成される。これは、mechanicalな刺激が軟骨形成を促進する代表例である。さらに、関節軟骨修復過程においても、CPM(Continuous Passive Motion)の様なmechanical factorにより、その修復軟骨形成の促進がin vivoにて起ることは良く知られている。つまり、臨床応用上での骨膜移植等による関節軟骨修復の確実性向上のためには、軟骨形成過程でのmechanical factorの影響を正確に把握することが重要である。そこで、本研究における目的は、(1)in vitroでmechanlical factorの関与する組織培養系の確立及び、(2)mechanical factorによって軟骨形成促進メカニズムの究明である。一般的な軟骨形成過程において、その制御に関与する重要な要素の一つにmechanical factorがある。例えば、通常の骨折部位に不安定化が生じると、仮骨形成過程で軟骨形成が促進され、さらには骨化抑制によって軟骨組織が中心となる偽関節が形成される。これは、生理的な過程においてmechanicalな刺激が軟骨形成を促進する代表例である。さらに、関節軟骨修復過程においても、CPM(Continuous Passive Motion)の様なmechanicalな刺激により、その修復軟骨形成の促進がin vivoにて起ることは良く知られている。つまり、臨床応用上での骨膜移植等による関節軟骨修復を、より確実なものにするためには、軟骨形成過程でのmechanical factorの影響を正確に把握することが重要である。そこで、本研究における目的は、(1)in vitroでmechanical factorの関与する組織培養系を確立すること。及び、(2)mechanical factorによって軟骨形成が促進されるメカニズムを究明することである。関節軟骨組織が生理的な状況下で、関節運動に伴って生じる関節液の軟骨組織への浸潤やその圧力による刺激を常時受けていることに着目した。今回我々は、mechanical factorの内fluid pressureによる刺激を再現するモデルとして、Dynamic Fluid Pressure (DFP)を与えるin vitro modelを発案した。本研究の初年度である本年度には、DFPモデルの作成に従事した。DFPモデルの特徴は、まず、完全にシールドされたPressure Chamber内にculture plateを入れる。その内部に、通常のincubatorと同様に5% CO_2 in AirをMembrane Chamberを用いて圧入する。Pressure Chamber内は完全にシールドされているので、圧入された空気の圧力が直接culture plate内の培養組織に伝わるという仕組みである。ヤマト科学CO_2インキュベーターを用いて、オリジナルモデルの作成を試みているが、現状では完成に至らない状況であり、今後改良を重ねていく予定である。そこで、本研究における目的は、(1)in vitroでmechanical factorの関与する組織培養系の確立及び、(2)mechanlcal foctorによって軟骨形成促進メカニズムの究明である。今回我々は、mechanical factorの内fluid pressureによる刺激を再現するモデルとして、Dynamic Fluid Pressure(DFP)を与えるin vitro modelを発案し、DFPモデルの作成に従事した。その内部に、通常のincubatorと同様に5%CO_2 in AirをMembrane Chamberを用いて圧入する。ヤマト科学CO_2インキュベーターを用いて、オリジナルモデルの作成を行った。次年度以降には、実際の軟骨形成促進メカニズムの究明に従事する予定である。
マウス初期胚発生過程で細胞死が周辺細胞動態に与える影響の解明

本研究課題は、ほ乳類初期胚で生じる劇的な形態形成運動すなわち神経管閉鎖過程において、細胞死(アポトーシス)が周辺組織の組織動態にいかなる影響を与えるのか解明することを目的としている。具体的には、アポトーシスが多数見られかつその必要性が知られている、ほ乳類の頭部神経管閉鎖過程に着目し解析を行なった。まず、アポトーシスが顕著に認められる、前脳前端のanterior neural ridge(ANR)と呼ばれる領域に着目した。アポトーシス欠損変異体のライブイメージング解析から、アポトーシス欠損により、この領域の運動性が損なわれ、組織融合がうまくいかないことが判明した。アポトーシス欠損変異体では、本来これらの領域からアポトーシスにより除去されるFGF8発現細胞がANRに蓄積し、その結果FGF8蛋白質が前脳全域へと拡散分布してしまうこと、さらにその結果、前脳領域の細胞分化パターンが異常になることが明らかとなった。このように、モルフォゲン産生細胞がアポトーシスにより発生の適切な時期までに除去されることが、脳の正常な形態形成およびパターニング必要であることが、本研究課題により初めて解明された(Nonomura et al., Dev Cell, 2013)。一方、中脳ー後脳領域でのアポトーシスについては、高解像度ライブイメージング系を構築し、神経管閉鎖運動および引き続いて生じる組織リモデリング過程の解析を行なった。その結果、アポトーシス欠損により神経管閉鎖後の上皮組織形態形成運動が障害されている様子が明らかとなった。その意義と機構の解明は今後の新しい研究課題といえる。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では、ほ乳類初期胚で生じる劇的な形態形成運動である神経管閉鎖過程において、細胞死(アポトーシス)と細胞増殖が形態形成運動と相関して、どのように生じるのかを解明することを目的としている。具体的には、頭部神経管閉鎖過程のうち、閉鎖運動過程と組織リモデリング過程でのアポトーシスが、周辺生細胞の振る舞いにどのように影響を与え、それが頭部神経管閉鎖にいかなる影響を与えるのか解明する。これまでに、カスパーゼ活性化可視化プローブSCAT3を用いて、細胞死が阻害された胚(細胞死シグナル変異体や薬剤による細胞死阻害条件下)において細胞死、細胞増殖と形態形成とのリアルタイム観察を行い、神経管閉鎖過程に生じる死細胞のふるまいには少なくとも2種類みられること、さらに細胞死シグナル阻害化ではこれらの2種類の死細胞が消失し円滑な胚の形態変化が阻害され神経管閉鎖が遅延することを明らかにした。これらの結果をふまえ、本年度はアポトーシス阻害が細胞レベル・組織レベルの脳の発生発達にどのような影響を与えるのかを解析した。アポトーシスは神経端で多数生じるが、特に前脳前端のanterior neural ridge(ANR)と呼ばれる領域で顕著に認められる。アポトーシス阻害胚では、この領域の運動性が損なわれることが判明した。そこで次に、これらの領域で死ぬ細胞種の同定を試みた。その結果、FGF8を発現した細胞がアポトーシスにより除去されることがわかった。アポトーシス阻害胚では、FGF8産生細胞がANRに蓄積し、その結果FGF8タンパク質が前脳全域へと拡散分布してしまうこと、さらにその結果、前脳領域の細胞分化パターンが異常になることも明らかとなった。この結果は、モルフォゲン産生細胞がアポトーシスにより発生の適切な時期までにを除去されることが、脳の正常な形態形成およびパターニングに必要であることを示している。本研究課題では、頭部神経管閉鎖過程のうち、閉鎖運動過程と組織リモデリング過程でのアポトーシスが、周辺生細胞の振る舞いにどのように影響を与え、それが頭部神経管閉鎖にいかなる影響を与えるのか解明する。

これまでに、アポトーシスが正常なタイミングで遂行されることが、閉鎖運動過程においてANRの両端が正常に配置するために必要なことを明らかにしているが、これはアポトーシスが効果を及ぼす形態形成運動を特定したという点で進展と考えられる。さらに、アポトーシスがFGF8発現細胞の除去に効果的に働くということも解明した。これにより、アポトーシスが周辺生細胞に影響を与える一つの様式が明らかにできたといえる。さらに現在、高解像度ライブイメージング系を構築しており、個々の細胞の動きをトラッキングできる画像データを取得している。これにより、閉鎖運動から組織リモデリング過程における、個々の細胞のアポトーシス、細胞増殖、形態形成の関連を見て行くことが可能となった。実際に、アポトーシス欠損マウスで神経端の融合が一進一退する様子がライブイメージングにより観察されている。これは、アポトーシス阻害により神経管閉鎖運動と拮抗する力が胚に生じることを示唆しており、この点を具体的に検証していくことで、死細胞動態が周辺細胞の振る舞いにいかにして影響を与えるのか解明できると考えられる。以上の結果から、頭部神経管閉鎖過程のうち、閉鎖運動過程と組織リモデリング過程での死細胞動態の観測とその影響の解析、双方に関わるデータの取得が着実に進行していると結論できる。本年度は、以上に記した昨年度のデータをふまえ、以下の解析を推進する。(1)頭部神経管閉鎖運動過程でアポトーシスが必要とされる領域の同定:頭部神経管閉鎖過程では、神経板背側屈曲部、神経-表皮境界(神経端)、表皮いずれの領域でも多数のアポトーシスが認められる。アポトーシス阻害により頭部神経管閉鎖速度が低下することをすでに見出しているが、これらの領域のどこのアポトーシスが頭部神経管閉鎖の促進に関与するかは不明である。この点を解明することで、その領域における細胞動態の変化を検討することが可能となる。これまでに部位特異的カスパーゼシグナル阻害マウス(CAG-loxP-stop-p35-Venus; p35は汎カスパーゼ阻害因子)を新規作製しており、アポトーシス阻害時に頭部神経管閉鎖へ影響が出る部位(神経上皮・神経端・表皮)を各組織特異的Creラインと掛け合わせることで同定する。(2)組織リモデリング過程におけるアポトーシスの影響の解明:これまでに、アポトーシス欠損マウスで神経端の融合が一進一退する様子がライブイメージングにより観察されている。この過程を詳細に解析する。具体的には、アポトーシス阻害時に生じる細胞の動きの変化を詳細に記述し、正常時と比較することで、アポトーシス阻害が周辺生細胞動態に与える作用を突き止める。さらに、各種シグナル阻害剤を用いて検証を行い、この過程に関与するシグナル系の同定を試みる。これにより、死細胞が周辺生細胞へ与える物理的作用に加え、化学的作用も解明できると期待される。以上一連の解析により、死細胞動態が神経管閉鎖運動に与える影響とその作用メカニズムを解明する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
来襲外力の複数の最悪シナリオによる結果をまとめる統計解析法の構築

甚大な自然災害に備えるためには,外力の極値を適確に推定する必要がある.その際に,単一のデータによるのではなく,たとえば,気候モデルによる数値計算による多数のアンサンブルデータの利用や,同じ総降水量でも降水パターンが異なると流出ピーク流量は異なることを考慮できる極値統計解析が必要である.また,隣合う空間セルあるいは観測点のデータを併合した総雨量を扱うべきである.これらの検討に,極値資料の2標本問題,経験度を用いたポアソン検定,確率外力の推定のみならず,将来期間の最大値の予測分布についてのベイズ推定,アンサンブルメンバーに対するガンマ分布による情報の統合化などの新手法を構築し,その適用例も示した.来襲外力のパターンを条件とした極大外力の生起頻度を解析する枠組みとして,河川の治水計画で実用的に用いられてきている総合確率法について,より発展させた数学的な枠組みを示した.特に,従来に用いられてきている総合確率法が概念的となる原因を明らかにするとともに,データに基づいた実証的に耐えうる数学的体系の骨格を構築した.その体系において,北野ら(2008)が提案する経験度の概念が重要な役割を果たす.すなわち,来襲外力のパターン毎に得られる統計解析の結果を統合させる際に必要となる重み係数を求めるために応用できることを示した.甚大災害を引き起こす巨大外力の頻度解析には,極値統計が用いられる.しかし,極値統計は,得られるデータの淵付近(あるいは外側)を推定する手法で,平均をはじめとするデータの集中する中心傾向を扱う一般の統計手法とは異なり,推定の限界を予め想定しておく必要があると考える.経験度は,外挿の限界として導入された.外力の複数のパターン,すなわち,異なる条件で得らる推定結果の違いの有無を検討できる限界もあり,これは単なる外挿の限界を第1の限界とすれば,第2の限界となる.この限界を検討する基本の枠組みとして,2つのグループの頻度の差異の検出法を提案した.来襲外力の複数の最悪シナリオを検討する際に,極値統計解析法の枠組みとして,モデルの選択は不可欠である.例えば,過去気候から将来気候による外力の変化トレンドのモデルを直線的に想定するか,下に凸となる急激な変化率を考慮すべきかというモデルの選択もある.また,空間的には,四国沖から紀伊半島にかけて来襲する高波・高潮と,伊勢湾沖から東京湾沖にかけて,さらに,銚子以北での高波・高潮の性質は,海域毎に緩やかな変化があるとみなされるべきであろう.また,降雨に関しては,平野部と山間部の違いを緩やかに接続するモデルが必要となる.統計モデルの選択は情報基準により行われる(特に,AICはよく用いられる).しかしながら,情報基準は,最尤法やベイズ法による母数推定において,モデルとデータのあてはまりの良さについての基準であり,データの中心傾向(例えば,平均値)を議論する場合を想定して作られている.例えば,年最大値データに対し,100年最大値分布によるモデルを用いる場合は,中心傾向を対象としていないため,そもそも情報基準を適用してよいのか疑問が生じる.すなわち,情報基準を用いたモデル選択では,全てのモデルが適用できることを前提に,適用した結果としてのあてはまりを比較しているのだが,極値に対しては,個々のモデルが適用できるか否かを予め検討する必要があると考える.極値統計解析法における2標本問題(2標本モデル)について,昨年度に引き続き,2つの過誤(空振りと見逃し)に関する確率(p値と検出力)のバランスをとることに着目して,極値モデルの比較の可否について検討した.また,空間モデルの比較を現実的に実行するには,ベイズ手法が必要になるため,次年度に向けて,基礎となる理論的な裏付けと,その基本例についての数値実験を行った.2種類の統計的過誤とは,治水対策の観点で言えば,空振りと見逃しになる.土木工学全般の災害対策として,不可避な問題であり,これらの統計的な過誤に関する確率(p値と検出力)のバランスをとるような判断ができることを数値例を用いて具体的に提示できた.また,これについては,海岸工学講演会の企画セッション「海岸工学分野における気候変動への対応」で問題提起した.また,極値に対するベイズ統計モデルについては,具体的な計算実行のために必要となる初期値やベイズサンプルの抽出に関するノウハウが不足するため,具体的な問題に対する出力結果を作成する点で難航しいている.なお,意図的な事前分布を与える場合(時間的なトレンドモデルや空間モデルを検討する際には必要となる分布)については,これまで知られていない条件が必要となることを示せた.以上の点を総合的に見て,おおむね順調な進捗状況であると判断した.気候変動の研究で,多数のアンサンブル出力結果が得られるようになり,例えば,50年間の記録を60アンサンブル標本分のシミュレーション結果を用いれば,あたかも3000年分の試行と同等とみなせるため,再現期間の長い確率外力の算定の期待が高まっている.再現期間200年としても,15倍以上の期間長があれば,ほぼ確からしい推定が可能であると直感的に考える人も多いかもしれない.しかし,極値分布の特性によっては,無視し得ない不確定性は未だ残る.また,期間長の長いアンサンブル数1のデータとみなすよりも,既往の観測記録と同程度の期間長の多数のアンサンブルから得られる結果を統合させる手法を考える方が,用いるデータの特性を十分に考察できるはずである.

そこで,本研究では,既往最大値から乖離している東海豪雨の記録が含まれた名古屋市を含むメッシュの60アンサンブル標本を用いて,1)観測記録長と同程度の記録長の各々アンサンブル標本による推定結果を統合させる統計手法を開発した.これは,極値分布がポアソン分布と密接に結びつく分布であることを利用して,ベイズ統計で用いられる計算技法を援用して構築した.2)多数のアンサンブル標本から得られる推定結果と,それらのデータを1アンサンブル標本とみなして得られる推定結果の整合を見る方法も提案した.これにより,従来に行なっている観測記録に基づいた極値統計解析による推定結果の妥当性を検討できることは,たいへん意義深いと考える.ベイズ統計手法によるアンサンブル標本から極値分布の特性を抽出する手法を2015年度より検討中であると同時に,気候変動プロジェクトの一環で,気候モデルによる多数のアンサンブル標本によるデータベース(d4PDF)に同じような手法を適用して,観測記録を対象に極値統計による外挿で得られる結果と,多数のアンサンブル標本により統合して得られる結果を比較することにより,極値統計手法の一貫性を検討できることを示した.地点によっては,年最大値記録では,極値の漸近理論に適用するには不十分であり,より大きな値に限定した手法を用いるべきであることなどが示せた.また,両者の推定結果の比較には,閾値を超える極値に対して拡張されたポアソン検定(2014年度に開発)を適用した.これらにより,2017年度に検討する極値の空間統計に有力なツールとなる.各変量毎の最大値(componentwise max.)を対象とした多変量極値分布で,同時生起性を扱うには,分布関数を閾値で切断することにより,近似的に解析する方法が従来用いられてきた.近年導入された2変量GP分布は,閾値で切断後を対象とした分布であり,これを用いると,数学的に簡潔した表現式で扱うことができる点で,多変量極値分布よりも有利である.また,どちらかの閾値のみを超える極値について,多変量極値分布では,情報を十分に活かせない尤度になるのに対して,2変量GP分布による尤度には,情報の損失は無い.言い換えると,1変量のデータに再整理した時に,当てはめるべき1変量GP分布と,2変量変量GP分布は完全に整合する.多変量極値分布を閾値で切断すると,そうはいかない.その仕組みを測度論などの高等数学を用いずに,2変量ポアソン分布から導出する方法を提示した.これにより,土木工学で扱う多様な自然外力の頻度評価に対して,柔軟な応用が可能になると考える.洪水要因となる上流の日雨量と,都市の内水氾濫の要因となる下流の時間雨量の同時極値解析を試みた.2段階の設計レベルを用いる沿岸域の防護施設の設計に,不確実性の原因を整理して,レベル1に従来の確率外力を,レベル2には,再現期間における最大値の予測区間の上端を用いることを提案した.予測区間の推定に今回は,1変量データ(高潮偏差記録)を用いて,ベイズ統計のアプローチで算出できることを示した.甚大な自然災害に備えるためには,外力の極値を適確に推定する必要がある.その際に,単一のデータによるのではなく,たとえば,気候モデルによる数値計算による多数のアンサンブルデータの利用や,同じ総降水量でも降水パターンが異なると流出ピーク流量は異なることを考慮できる極値統計解析が必要である.また,隣合う空間セルあるいは観測点のデータを併合した総雨量を扱うべきである.これらの検討に,極値資料の2標本問題,経験度を用いたポアソン検定,確率外力の推定のみならず,将来期間の最大値の予測分布についてのベイズ推定,アンサンブルメンバーに対するガンマ分布による情報の統合化などの新手法を構築し,その適用例も示した.
新規アクリル系モノマーの不斉重合によるらせん状高分子の合成およびその応用

1. α-位に光学活性なアルコキシ基あるいは2級アミノ基を有するα-(アルコキシメチル)アクリル酸エステルおよびα-(アミノメチル)アクリル酸エステル誘導体を合成し、様々なアニオン重合開始剤を用いて重合を行ない、生成ポリマーの1次構造および2次構造制御の可能性について検討した。その結果、得られたポリマーはモノマーに比べ、いずれもかなり大きな旋光性を有していた。光学活性なα-(アルコキシメチル)アクリル酸エステルの重合についてより詳細な検討を行なった結果、ラジカル重合ではアタクチックなポリマーが、アニオン重合では、高度にイソタクチックなポリマーが得られること、(S)体及び(R)体のモノマーのアニオン共重合では、ランダム共重合体が生成し、また、光学活性なモノマーから得られたアニオン単独重合体及び共重合体の旋光性に関する分析結果から、高度にイソタクチックなポリマーには、光学活性基が立体特異的に配列することによる、新たな不斉が誘起されていることが明らかとなった。2.新規アクリル系モノマーとして、フェニル基上に種々の置換基を有するN,N-ジフェニルアクリルアミド誘導体をデザイン・合成し、光学活性な配位子と組み合わせたアニオン重合開始剤を用い、不斉重合を行なった。その結果、置換基が生成ポリマーの1次構造および2次構造の制御に大きな影響を与えることが明らかとなり、特に、N-フェニル-N-(4-トリル)アクリルアミドから得られたポリマーには、極めて高い比旋光度([α]_<365>=-1122゚)、及びイソタクチシチー(m=94%)を有するほぼ1方向巻のらせん構造を有すると考えられる光学活性ポリマーを含んでいることがわかった。1、α位に様々なアルコキシメチル基、N,N-ジアルキルアミノメチル基およびアルキルチオメチル基を有するアクリル酸エステル誘導体を合成し、アニオン重合を行い、α位の置換基が立体制御に及ぼす効果について検討した。得られたポリマーは上記、置換基の種類によらず、いずれも高度にイソタクチックであり、さらにα位の官能基が、アニオン重合において立体制御に重要な役割をはたしていることが、明らかになった。2、α位に2級のアミノメチル基を有するアクリル酸エステル誘導体を合成し、そのアニオン重合を行った。リチウムアミドなどの開始剤とアミノ基上の置換基を適切に選択することにより重合は進行し、活性プロトンを有する規則性ポリマーの合成に成功した。さらに本重合では、用いる重合溶媒の極性により、イソタクチックからシンジオタクチックに富むポリマーを合成することが可能であることが明らかとなった。3、α位に光学活性なアルコキシメチル基およびN,N-ジアルキルアミノメチル基を有するアクリル酸エステル誘導体を合成し、アニオン重合を行った。得られたポリマーはいずれも高度にイソタクチックであった。また、生成ポリマーに何らかの不斉が誘起され、らせん構造等の形成の可能性もあることから、現在さらに検討を行っている。4、α位に様々なかさ高いアルコキシメチル基を有するアクリル酸エステル誘導体を合成し、不斉アニオン重合を行い、α位の置換基のかさ高さがらせん構造等の高次構造制御に及ぼす効果について検討した。得られたポリマーはエーテル基のかさ高さによらず、いずれも高度にイソタクチックであった。しかし、いずれの場合にもその比旋光度は小さく、現在のところ、らせん構造等の高度な立体制御には至っていない。