hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病原性放線菌ノカルジアの産生する生物活性物質に関する研究

我々はこれまでの研究で、Nocardia otitidiscaviarumの一菌株がマウス等に毒性を示す物質を生産することを見いだし、その本体の構造研究を進めた結果、本物質はマクロサイクリック系の新物質で、肝細胞の脂質代謝異常を導き、結果的に、triglycerideの蓄積を示すなどのユニーク作用を示すことなどを明らかにしてきた。このことはまた、病原性のノカルジアがその産生する毒性成分を含めて、極めてユニークな生物活性物質の生産源であることを示唆しているものである。そこで更に興味ある生物活性物質の探索を患者由来の病原性放線菌について進めた結果、患者由来のNocardia brasiliensis IFM 075株がアンスラサイクリン系の新物質(SO-075R1)を生産していることを見いだした。本物質の作用発現機構の研究から、本物質は、これまで報告されているアンスラサイクリン系の抗生物質と異なり毒性が低く、抗癌活性は認められなかったが、HSVに対して抗ウイルス活性を有するなど興味ある新物質であることが明らかになった。また、SO-075R1と同時に生産される微量成分を単離して、その構造研究を進めた結果、新たにM-3,M-4およびM-13-1と命名した新物質を得ることができた。さらにその作用機構に関する研究から、微生物では、本物質は糖が脱離し、さらに還元されて活性を失う機構の存在などが新たに明らかになった。またこれらの研究を通して患者由来の病原性Nocardiaが毒性物質を含め、興味ある生物活性物質の生産源であることが明らかになったことより、生理活性物質の生産源としても研究を進めた結果、現在までに患者由来の数株の臨床分離株が、抗真菌活性等の興味ある活性を有する物質の生産菌であることを確認しており、現在それらの活性成分については、その抽出および単離精製作業を進めている。皮膚ノカルジア症の患者(82才、男性)より分離したNocardia otitidiscaviarumより得られたマクロサイクリック系の毒性物質HS-6について、電顕的に各組織への影響を検討した結果、20μg/マウスの投与で膵臓および肝臓にautophagic vacuoleの数および大きさのおいて、増加と拡大をもたらすことを明らかにした。特にこれらautophagic vacuoleはRERの近傍に多く観察された。また肝臓では著しい脂肪滴の増加が観察された。しかし、HS-6の作用として、蛋白質の生合成への直接的な影響が認められないことから、作用点をさらに検討した結果、HS-6の肝細胞への毒性発現おける脂肪滴の増加は、特にtriglycerideの蓄積によることが明らかとなった。一方HS-6の生産菌であるN.otitidiscaviarum株をマウスに感染させた場合には、膵臓、肝臓およびリンパ節において、多数の肉芽腫性の病変が観察されたが、トキシンの直接投与で見られたautophagic vacuoleの増加等は観察されなかった。あらたに患者由来のN.brasiliensis IFM 075株から、SO-75R1と命名したアンスラサイクリン系の新毒性物質を単離して報告した。またその生物活性作用を検討した結果、HSV等のDNAウイルスに対する抗ウイルス活性は認められたが、HIVには活性が認めれなかった。またマウスを用いてのP388やL1210白血病に対する効果を検討したが、活性は認めれなかった。また保存されている臨床分離のNocardiaについても、種々の生物活性を指標に検討した結果、一昨年にあらたに臨床から分離された2菌種において、抗微生物活性物質の生産が確認されており、それらの有効物質について、活性成分の抽出精製を進めている。

前年度報告したNocardia brasiliensis IFM075株から得られたアンスラサイクリン系の新物質であるSO-075R1について、生物活性を検討した。その結果、SO-075R1は、これまで報告されれているアンスラサイクリン系の抗生物質と異なり、明らかに毒性が低い化合物であった。しかし、マウスのL1210細胞に対する抗癌活性を検討した結果、活性は認められなかった。一方、HSVに対するin vitroでの抗ウイルス活性を検討したところ、抗ウイルス活性が観察された。SO-075R1と同時に生産される微量成分を単離して、その構造研究を進めた。その結果、これらの新たに分離精製された化合物M-3,M-4およびM-13-1は、これまで報告のない新規化合物であり、特に還元型のアンスラサイクリン化合物としては、天然物としては、はじめての報告であり、新たな生合成および分解過程の中間体を考える上で興味深い化合物であることが明らかになった。また、SO-075R1の不活化に関する研究は、本物質は、糖が脱離し、さらに環元されて活性を失う機構の存在も新たに確認され、SO-075R1の生産菌における自己耐性機構に関しても新たな知見が得られた。またこれらの研究を通して病原性Nocardiaが毒性物質を含め、興味ある生物活性物質の生産源であることが明らかになったことより、当研究分野に同定依頼された患者由来株について生物活性物質の生産源として研究を進めた。その結果、現在までに新たに肺ノカルジア症の患者から分離された株が、抗真菌活性物質を生産していることがこれまでの研究で確認された。本物質は極性の極めて高い水溶性の物質であり、その構造研究が進められている。また、その他患者由来の病原性ノカルジア株について検討した結果でも、さらに数株において興味ある生物活性物質が生産することが認められており、それらの活性成分について抽出および単離作業を進めている。
ハイブリッドめっきによるCuとAl板への大容量LIB電極材料のワンプロセス形成

本研究では、次世代大容量・低コストのLIB電極材料の新規創製を目指し、水とエタノールの混合めっき液中で電気めっきと泳動電着を組合せた新規なハイブリッドめっき法により、銅板およびアルミ板上にナノ空間を持つ大表面積のナノポーラス複合めっき層をOne-Processで形成させた。即ち、負極集電体銅板上に鱗片状ナノ結晶を持つナノポーラスSn-SnO2-TiO2/Cu6Sn5複合めっき膜を形成し、正極集電体Al板上にナノポーラスLi-V-Mn-Ni-O系複合めっき膜を直接形成することにより、集電体上にLIB電極の活物質成分と導電性成分を一体化した新規な高密着性ナノポーラス複合膜を創製し、電極反応効率を向上させる。また、めっきプロセスにおける電気化学反応および電池特性評価におけるめっき膜成分の役割と電極反応メカニズムを解明することを行った。その結果、正極材料として、電解エッチングとハイブリッドめっき法によりAl基板上に均一なLi-V-Mn-Ni-O複合めっき膜が形成し、めっき条件により、複合めっき膜の微細構造および化学組成を制御することができた。また、V-Ni-Mn-O複合めっき膜が形成されたAl箔を作用極とし、Liイオン電池の正極材料として定電流充放電試験を行い、電池特性はめっき浴組成およびめっき条件による影響を調べるとともに、条件の最適化を行った。また、負極材料として、ハイブリッドめっき法により集電体のCu基板上に鱗片状Sn-TiO2複合めっき膜を形成し、高い電気容量を示すことが確認された。さらに、ハイブリッドアノード酸化によりTi基板上に新規なTiO2-TiO-TiN(/Sn-SnO2)複合皮膜を創製し、放電容量を向上する効果を見出した。そして、研究成果として、学術論文登載8件(他投稿中2件)、学会発表24件(内招待講演1件、国際学会発表10件、国内発表14件)を行った。本研究では、次世代大容量・低コストのLIB電極材料の新規創製を目指し、水とエタノールの混合めっき液中で電気めっきと泳動電着を組合せた新規なハイブリッドめっき法により、銅板およびアルミ板上にナノ空間を持つ大表面積のナノポーラス複合めっき層をOne-Processで形成させることを試みた。また、V-Ni-Mn-O複合めっき膜が形成されたAl箔を作用極とし、Liイオン電池の正極材料として定電流充放電試験を行い、電池特性はめっき浴組成およびめっき条件に依存することが確認された。さらに、スマートアノード酸化によりTi基板上に新規なナノポーラスTiO2-TiO-TiN(/SnO2)複合皮膜を創製し、放電容量を向上する効果を見出した。そして、研究成果として、著書1件、学術論文登載7件(他投稿中2件)、招待講演4件、国際学会発表9件(内予定3件)、国内発表7件を行った。今年度には、研究代表者が岩手大学から名古屋工業大学に転任したが、当初の予想から研究計画と分担を調整したため、研究を順調に進展している。(1)次世代大容量・高安全性のSn-TiO2系LIB負極材料の創製(名工大で実施):ハイブリッドめっき法により集電体のCu基板上に鱗片状Sn-TiO2複合めっき膜を形成し、高い電気容量を示すことが確認された。(2)高安定性のLi-V-Mn-Ni-O系LIB正極材料の創製(名工大で実施):電解エッチングによりAl基板上に数μm数十μmの凹凸表面を形成させたのち、ハイブリッドめっき法により均一なLi-V-Mn-Ni-O複合めっき膜が形成された。めっき浴組成と熱処理の組合せにより、複合めっき膜の微細構造を層状膜、ナノ粒子状膜おおびメソポーラス膜を制御できた。また、複合めっき膜におけるバナジウムはVO2とV2O5、MnはMnOとMnO2の複数の酸化物状態として存在し、NiはNiOOHとNi金属の複合体で存在することを判明した。さらに、加熱処理後のV-Ni-Mn-O

複合めっき膜が形成されたAl箔を作用極とし、Liイオン電池の正極材料として定電流充放電試験を行った。V-Mn-Ni-Oめっき膜はLiイオン電池正極として作動し、電池特性はめっき浴組成およびめっき条件に依存することが確認された。(3)LIBの負極と正極材料としての電池特性評価および電極反応メカニズムの解析(岩手大と名工大で共同実施、NIMSと名大から研究支援):前述の各種ハイブリッドめっき膜をバインダーと導電助剤フリーのLIB負極と正極材料として種々の充放電試験を行い、複合めっき膜の組成と結晶構造などによる電池特性への影響を調べた。本研究では、次世代大容量・低コストのLIB電極材料の新規創製を目指し、水とエタノールの混合めっき液中で電気めっきと泳動電着を組合せた新規なハイブリッドめっき法により、銅板およびアルミ板上にナノ空間を持つ大表面積のナノポーラス複合めっき層をOne-Processで形成させた。即ち、負極集電体銅板上に鱗片状ナノ結晶を持つナノポーラスSn-SnO2-TiO2/Cu6Sn5複合めっき膜を形成し、正極集電体Al板上にナノポーラスLi-V-Mn-Ni-O系複合めっき膜を直接形成することにより、集電体上にLIB電極の活物質成分と導電性成分を一体化した新規な高密着性ナノポーラス複合膜を創製し、電極反応効率を向上させる。また、めっきプロセスにおける電気化学反応および電池特性評価におけるめっき膜成分の役割と電極反応メカニズムを解明することを行った。その結果、正極材料として、電解エッチングとハイブリッドめっき法によりAl基板上に均一なLi-V-Mn-Ni-O複合めっき膜が形成し、めっき条件により、複合めっき膜の微細構造および化学組成を制御することができた。また、V-Ni-Mn-O複合めっき膜が形成されたAl箔を作用極とし、Liイオン電池の正極材料として定電流充放電試験を行い、電池特性はめっき浴組成およびめっき条件による影響を調べるとともに、条件の最適化を行った。また、負極材料として、ハイブリッドめっき法により集電体のCu基板上に鱗片状Sn-TiO2複合めっき膜を形成し、高い電気容量を示すことが確認された。さらに、ハイブリッドアノード酸化によりTi基板上に新規なTiO2-TiO-TiN(/Sn-SnO2)複合皮膜を創製し、放電容量を向上する効果を見出した。そして、研究成果として、学術論文登載8件(他投稿中2件)、学会発表24件(内招待講演1件、国際学会発表10件、国内発表14件)を行った。(1)次世代大容量・高安全性のSn-TiO2系LIB負極材料の創製(名工大担当):昨年度の続きとして、安定な電池特性を持つSn-TiO2系ハイブリッドめっき膜を形成し、実用に向けて膜組成と構造の制御方法を見極めて、製品開発の理論根拠を突き止める。(2)高安定性のLi-V-Mn-Ni-O系LIB正極材料の創製(名工大担当):電気容量と作動電位とのバランスを考慮してLi-V-Mn-Ni-O複合めっき膜の組成と微細構造を制御し、めっき液組成とめっき条件などによる複合めっき膜の化学組成、化学結合状態および微細構造などの制御因子を詳細に調べ、導電性の酸化物ー金属の複合膜の最適な作製条件を探り出す。(3)LIB電極材料としての電池特性評価(名工大担当):前述の各種ハイブリッドめっき膜を作用電極とし、半電池式およびフル電池式で充放電試験を行い、複合めっき膜の組成と結晶構造などによる電池特性への影響を調べるとともに、実用に向けて製品化に必要な基礎データベースを構築する。(4)電池特性評価後の電極材料の解析(岩手大担当):種々の物理・化学分析手段(XPS,Tof-SIMSなど)を利用して前述の電池特性評価後の試料を分析し、電極反応メカニズムを解明する。
漢字テスト情報データベース構築のための研究

筑波大学,九州大学,東京学芸大学等において初級・中級の漢字教育,漢字テストに関する調査を行い,外国人学習者の学習項目,学習方法,評価項目などについて情報を収集した。また,一般に広く普及しているテストとして日本語能力試験の文字問題,外国人のための漢字教材および日本人の子ども向けの漢字教材のいくつかを検討し,合わせて,テスト項目の分類・整理を行った。本年度は初級漢字教科書『Basic Kanji Book』Vol.1,2のテストデータの入力を始めるに当たり,テスト項目の立て方,分類方法,データ形式に関する一応のフォーマットを作成し,45課分の小テストのデータおよびまとめのテスト4回分のデータを入力した。さらに,全国の日本語教育機関に向けて,実施している漢字テストの内容,評価項目に関するアンケート調査および聞き取り調査を行い,テストのサンプルデータを収集するための準備作業も進行中である。今後は,テストデータの入力を増やし,中・上級レベルのテスト項目についても分類・整理を進めながら,本格的アクティブ・テスト・データベース化に向けてデータ形式,ラベル付けの方法およびデータ構造,プログラム構造のあり方を検討する必要がある。
母乳哺育を阻害する母親の食事因子の解明とその乳汁成分の変化について

ユニセフ、WHOにより、生後6カ月までの母乳育児が推奨されているが、本研究において乳腺炎などの乳房トラブルは、約20%の授乳婦に発症し乳質の変化を伴うことが示唆されている。うっ滞性乳腺炎の誘因として母親の食事内容が挙げられるが、平成17年度、18年度結果から、乳腺炎発症者ならびに健常者ともに食事バランスの悪い者が多いことが判明した。現在、妊娠期および授乳期においても、母子の健康のために適切な食習慣を図ることが重要な課題となっている。そこで本年度は以下の2つの研究を実施した。(1)妊娠初期授乳期における食事調査からの検討妊娠初期の母親学級に参加された方で調査協力の同意を得られた方を対象に、妊娠初期、中期、後期、産後1か月時の食事調査を行った。BMIの平均は妊娠初期22.2、中期22.9、後期24.2、産後1か月22.4であった。エネルギー摂取量は妊娠初期1344kcal、中期1704kcal、後期1510kcal、産後1か月1582kcalであり、妊娠中期には摂取量が増加していた。神経管閉鎖障害の発症リスク低減のために葉酸の推奨量は妊娠期440μg、授乳期340μgであるが、対象者の妊娠期の摂取量は240290μg、授乳期で315μgと少なかった。他の栄養素も食事摂取基準より低い値であった。一方、食塩摂取量は目標量8g未満に対して10g未満と高い。今後も母子の健康ならびに乳腺炎発症予防の為に、食事指導の介入が必要であると思われる。また、乳腺炎発症者と健常者の食事歴の比較を試みたが、産後1か月時の乳腺炎発症者が少く比較できなかった。(2)うっ滞性乳腺炎動物モデルの作成による検討マウスを用いて、哺乳中断によるうっ滞性乳腺炎モデルを作成し、組織学的な変化について検討した。強制離乳により腺細胞の破壊が認められ、また肥満細胞数がコントロールに比べて有意に増加していた。この系の確立により、今後、乳腺炎発症の疑いのある食品を摂取させて乳腺炎発症モデルの検討を行い、うっ滞性乳腺炎の発症機序の解明に繋げたい。母乳育児を推進する上で,産褥期の「乳腺炎」「乳汁うっ滞」などの乳房・乳頭トラブルは母乳哺育の阻害要因となりうる。乳房・乳頭トラブル発症の原因として,授乳間隔の不規則さや児の飲み方などがあるが,母親ならびに助産師の経験則から,ある種の食品は乳汁うっ滞や乳腺炎を引き起こしやすいことが知られている。そこで,本研究においては「乳汁うっ滞」「乳腺炎」発症と食物摂取の関連を明らかにするために,調査協力の得られている産院において,産後の乳房マッサージに定期的に訪れる方と,乳房・乳頭トラブルを起こして訪れる方の中で,調査の主旨に同意し参加協力の得られた方に対して,食習慣調査,乳房・乳頭トラブル発生調査と乳汁の成分分析を行うことを目的とした。乳腺炎の発症は,産後2,3週から4ヶ月以内に多発し,授乳中の母親のおよそ1030%に発症するといわれているが,協力いただいている産院では乳房管理がよく,乳房・乳頭トラブルの発症例が少ないため,現在も精力的に研究を続行中である。今年度は特に,乳汁成分の分析法の確立を中心に研究を進めた。総脂質量は母乳サンプル5mlをレーゼ・ゴットリーブ法で脂質抽出後,恒量値測定を行い算出した。脂肪酸は脂質抽出したサンプルをメチル化し,ガスクロマトグラフィーで測定した。粗タンパク質量は母乳サンプル0.5mlをミクロケルダール法で分解後,微量拡散法(conway法)で滴定し,含まれる窒素量を測定し,タンパク質換算係数である6.38を乗じて算出した。乳糖は母乳サンプル5mlを80%エタノールを用いて抽出し,遠心後の上清を高速液体クロマトグラフィーで測定した。その結果,総脂質ならびに粗タンパク質量健常者の左右乳房の平均値と乳腺炎患者の患側乳房との間に有意な差は認められなかった。脂肪酸ならびに乳糖については健常者と乳腺炎患者で差のある傾向が見られ,現在追試を行っている。食事調査についてもサンプル数を増やして解析中である。ユニセフ、WHOにより母乳哺育が推奨されているが、母乳哺育を阻害する要因の一つとして考えられるうつ乳、乳腺炎などの乳房トラブルの発症と食事要因の関連を解明するために、本年度は以下の研究を行った。1食事調査九州内の3産婦人科医院において、調査協力の同意の得られた授乳婦から乳房トラブルの発生状況と食事摂取状況、母親の体質、児のアレルギー発生状況、食物禁忌、乳汁分泌促進に関与する食品等のアンケート調査を行った。乳腺炎患者と健常者の食事摂取状況に顕著な差は見られなかったが、ある種の脂肪酸摂取に有意差が見られた。今後、どのような食品に起因するかを解明したい。また、食事摂取状況結果より、食事摂取バランスの良くない方が多く見られたので、結果を本人に返す際に、食事摂取の参考となるリーフレットを同封した。2乳汁成分分析昨年度に引き続き、乳腺炎患者の患側と非患側、健常者の左側と右側に分けて母乳のサンプリングを行い、乳糖、総脂質、たんぱく質などの成分分析、味覚分析、におい分析を行った。乳糖含量は、乳腺炎患者の患側と非患側を比較したところ、患側で有意に低下していた。

健常者(左右平均値)と乳腺炎患者(患側)の比較では乳腺炎患者において低い傾向があった。たんぱく質含量は、患側と非患側、乳腺炎患者と健常者で差は見られなかった。味覚分析では、健常者でも左右に差が見られたが、乳腺炎患者ではある種の味が健常者と比較して増加していた。におい分析については、健常者と乳腺炎患者で顕著な差は見られなかった。今後、食事摂取と乳汁成分の変化について更なる検討を進めたい。ユニセフ、WHOにより、生後6カ月までの母乳育児が推奨されているが、本研究において乳腺炎などの乳房トラブルは、約20%の授乳婦に発症し乳質の変化を伴うことが示唆されている。うっ滞性乳腺炎の誘因として母親の食事内容が挙げられるが、平成17年度、18年度結果から、乳腺炎発症者ならびに健常者ともに食事バランスの悪い者が多いことが判明した。現在、妊娠期および授乳期においても、母子の健康のために適切な食習慣を図ることが重要な課題となっている。そこで本年度は以下の2つの研究を実施した。(1)妊娠初期授乳期における食事調査からの検討妊娠初期の母親学級に参加された方で調査協力の同意を得られた方を対象に、妊娠初期、中期、後期、産後1か月時の食事調査を行った。BMIの平均は妊娠初期22.2、中期22.9、後期24.2、産後1か月22.4であった。エネルギー摂取量は妊娠初期1344kcal、中期1704kcal、後期1510kcal、産後1か月1582kcalであり、妊娠中期には摂取量が増加していた。神経管閉鎖障害の発症リスク低減のために葉酸の推奨量は妊娠期440μg、授乳期340μgであるが、対象者の妊娠期の摂取量は240290μg、授乳期で315μgと少なかった。他の栄養素も食事摂取基準より低い値であった。一方、食塩摂取量は目標量8g未満に対して10g未満と高い。今後も母子の健康ならびに乳腺炎発症予防の為に、食事指導の介入が必要であると思われる。また、乳腺炎発症者と健常者の食事歴の比較を試みたが、産後1か月時の乳腺炎発症者が少く比較できなかった。(2)うっ滞性乳腺炎動物モデルの作成による検討マウスを用いて、哺乳中断によるうっ滞性乳腺炎モデルを作成し、組織学的な変化について検討した。強制離乳により腺細胞の破壊が認められ、また肥満細胞数がコントロールに比べて有意に増加していた。この系の確立により、今後、乳腺炎発症の疑いのある食品を摂取させて乳腺炎発症モデルの検討を行い、うっ滞性乳腺炎の発症機序の解明に繋げたい。
デンドリマーの光捕集アンテナ機能:赤外線をエネルギー源とする人工光合成系の開拓

本年度では、デンドリマールテニウムポルフィリン錯体中心のルテニウム上で、赤外照射により酸素分子の活性化が触媒的に起こるという特異な現象を見いだした。一連のサイズの異なるデンドリマールテニウムポルフィリン錯体をピリジンと共存させ、系内に酸素をバブリングしながら、赤外線を照射した。その結果、サイズの大きなデンドリマールテニウムポルフィリン錯体の系では、酸素添加反応が起こり、触媒的にピリジンオキシドを与えました。これに対して、サイズの小さなデンドリマールテニウムポルフィリンを用いた場合、ピリジンオキシドの生成は全く観察されなかった。また、基質として、ジメチルスルファイドを用いた場合も、上述と同じ現象が観察された。詳しい検討から、サイズの大きなデンドリマールテニウムポルフィリンは赤外線捕集アンテナとして機能し、吸収した赤外線エネルギーをコアに送り込み、化学反応を引き起こすということが分かった。これは、今まで全く利用されることのなかった赤外線を用いた分子状酸素活性化のアプローチであり、新しいタイプの人工光合成と言える。本年度では、デンドリマー鉄ポルフィリン錯体の中心鉄上で、赤外線により酸素分子の活性化が起こるという極めて特異な現象を見いだした。一連のサイズの異なるデンドリマー鉄ポルフィリン酸素錯体に赤外線を照射すると、サイズの巨大なデンドリマー組織を有する錯体が反応を起こし、オキソ鉄錯体に変化した。この反応には、デンドリマー組織が吸収する1600cm^<-1>の赤外線が有効であった。この系に少量のメタノールを添加した後、スチレンを加えると、エポキシ化反応が起こり、スチレンオキシドが定量的に生成した。詳しい検討から、デンドリマー組織が吸収した多数の赤外線光子が同時に反応に関与していることが分かり、デンドリマー組織の赤外線捕集アンテナ効果が明らかとなった。以上の事実を踏まえ、触媒的な酸素添加反応を目指して、コアにルテニウムポルフィリンを有するデンドリマールテニウムポルフィリン錯体を合成した。ピリジン中、酸素雰囲気下、サイズの大きなデンドリマールテニウムポルフィリンは赤外照射による触媒的な酸素添加反応を引き起こした。これに対して、デンドリマーサイズの小さなルテニウムポルフィリン錯体は赤外線に対して感受性が示されず、酸素添加反応は進行しなかった。
神社祭礼空間のイメージエレメント分析による歴史的集落の空間構造の研究

目的:集落の祭礼という事例調査を通じて、都市的空間と人間の行動の関係性が現実の空間構造の形成し、その空間の姿を構成することを明らかにしようとする試みである。研究方法:祭礼の空間施設となる、1)小津神社の広場型構成の大境内空間、2)赤野井馬場道の道空間、3)赤野井若宮神社の屋敷型構成の小境内空間の3つの類型における調査事例により、都市的空間に発生する空間構造の分析を行った。結論:同一の都市的空間において、祭礼行動に従って異なった、いくつかの空間構造が発生していることを明らかにした。更に、この祭礼に関する郷土史料である赤野井町の諏訪家文書を用いて歴史的伝承を考察し、祭礼の空間構成が表現しているシンボル的表現の内容の分析により、祭礼の行動表現が持つ集落共同体の風景の歴史的再現性の考察を行っている。本研究は守山市小津神社の集落祭礼における祭礼儀式行事の現地調査を行い、図式化の手法を用いて分析をし、施設環境と人々の祭礼行動が相互に影響しあう関係によって集落の祭礼環境の空間構造が構成されることを明らかにしている。また同時に、この祭礼に関する郷土史料である赤野井町の諏訪家文書を用いてそこに記録されている祭礼の歴史的伝承を考察して、祭礼の空間構成が表現しているシンボル的表現の内容を分析することによって、祭礼の行動表現と空間構成が集落共同体の歴史的風景を再現していることを明らかにしている。祭礼の空間施設となる、1)小津神社の広場型構成の大境内空間、2)赤野井馬場道の道空間、3)赤野井若宮神社の屋敷型構成の小境内空間の3つの異なる祭礼施設の類型における調査事例により、祭礼施設環境に発生する空間構造の分析を行い、同一の施設環境において、祭礼行動に従って異なったいくつかの空間構造が発生していることを考察している。それは集落の祭礼という事例を通じて、都市的空間と人間の行動の関係性が現実の空間構造の形成し、その空間の姿を構成することを明らかにしようとする試みである。さらに小津神社の祭礼は都市的空間における、シンボル的表現の行動と空間であり、集落共同体の歴史性がそこに表現されているいることを発生的空間構成の分析において明らかにした。祭礼の経路、祭礼を先導する鉾、祭神神輿の行動、奉納芸能の場所などのように、シンボル的表現として目に見える表現形式により、発生的空間構成に重層させて、祭礼集落の歴史的創立期の共同体組織の支配秩序の歴史的構造が再現されているという知見の成果を得ている。日本の伝統的な都市空間や建築は、西欧の形態的に明確な空間(Form)に比較して、その周囲の空間との視覚的な境界が曖昧であり、相互に浸透しており、その意味は多義的で重層的あるという理解は、一般的であると考えられる^<註1>。その空間は生活者の行動により使い分けされて、その度ごとに行動の姿を含んだ、一時的で現実的な空間の姿(Shape)を作り出している。この空間構造を客観化するために、空間の姿(Shape)を環境と行動の相互関係の駆け引き(Tactics)として捉え、「環境と行動の弁証法」^<註2>と定義する。本稿では環境と行動を媒介するものとして人間行動の運動感覚を空間知覚の概念として用い、行動の立場に考察の視点をおいて空間構造の分析を行う。行動の運動感覚を媒介とする「環境と行動の弁証法」による空間構造の形式を「発生的空間構成」^<註3>と定義する。都市は農村と比較して富と権カが集中して成立している文明現象であると一般的に理解される。それを空間的立場からみると、都市と農村を区別するものは都市は多くの人が居住し、多くの人が集合する空間である^<註4>。都市の用語を上のように理解すると、3種類の都市の概念が導かれる。第1は多くの人が居住するが、外部からはあまり集合しない都市、第2は多くの人が居住し、多くの人が集合する都市であり、第3は居住する人は少ないが、外部から不特定多数の人が集合する都市の概念^<註5>である。この都市の第3の概念である、一時的に不特定多数の人が集まる集合性と求心性が空間的な特質である都市の概念に対して「都市的空間^<註6>」の用語を使用する。都市的空間の「下位概念」として道空間や寺社境内などの広場的空間、界隈^<註6>空間などの空間形式の可能性が考えられる。本稿の目的は祭礼^<註7>を事例として都市的空間の発生的空間構成を客観化する方法概念の基礎的研究である。ここで論究される方法は運動感覚を媒介にして、祭礼行動と祭礼環境の弁証法の図式化^<註8>である。

更に都市的空間に日本の都市空間の原型^<註9>を見る可能性である。この都市空間の概念は地理的な農村と都市的空間の共時性と重層性の可能性を内在的に構成しており、その可能的な一般性の事例として近江小津神社の祭礼を取り上げている。小津神社の祭礼^<註10>は、その地理的な位置は滋賀県守山市という上の第1の類型の農村的な郊外都市に所在している。しかし、その祭礼は1集落の祭礼ではなく、氏子11町の郷社の祭礼であり、当の11町以外の外部からも群衆する。小津神社の様な郷社は、歴史的な変遷を経て現代では地理的に農村に所在していても、祭礼時には広域から人が多く集まり、一時的な「都市的空間」を構成するものがある。祭礼は儀礼形式の歴史的変遷を経ながら、その新しく始行された規範の再現儀礼である。そこに再現されている風景はそれを成立させた共同体の社会組織構造と姿を解釈するためのシンボル形式の資料でもある。本稿ではシンボルの解釈には精神分析^<1)>の方法^<註11>を適用した。この方法と先行研究資料^<註10>および諏訪家文書^<註12>の内容を比較検討することにより、祭礼の解釈に新しい意味の追加を試みた。この方法は文字資料が不十分な状況における日本の伝統的な空間のシンボル解釈の客観化のための有効な手段であると考えられる。
めまい発症時における青斑核ノルアドレナリンニューロンの抑制メカニズムの解明:内耳性めまいの動物モデルを用いた研究

ノルアドレナリンニューロン系の機能低下が感覚混乱を引き起こしめまいが発症する可能性を検討する目的で、感覚混乱による内耳性めまいの動物モデルとしてラットの一側耳のカロリック刺激を行い、中枢のノルアドレナリン神経核である青斑核(LC)ニューロンが抑制されることを見い出した。カロリック刺激による青斑核ニューロンの抑制は、GABAレセプターのアンタゴニストの静脈内投与及び電気泳動投与により減弱することから、GABAレセプターを介した反応であると推測され、LCニューロンの抑制は、舌下神経前位核、孤束核、上位中枢の破壊によっても減弱せず、延髄腹外側部(VLM)の破壊によりブロックされた。この結果から、LCニューロンの抑制は、前庭入力が交感神経中枢であるVLMを経由してLCを抑制することにより生ずると考えられた。臨床的には、カロリック刺激によってめまいや、悪心、嘔吐、血圧の変化などの前庭自律神経反射が起こる。このような際に、VLMが血圧の変化をもたらし、同時に、LCの活動を抑制すると考えられた。以上の実験の結果、めまい、動揺病を引き起こす異常前庭入力による感覚混乱時には、LCノルアドレナリン神経系の活動が抑制されると考えられた。LCは感覚情報の統合、選択に関係していると考えられている。また、LCノルアドレナリン神経系は、上位脳のほぼ全域に影響を及ぼす。このことから、LCの抑制により起こった中枢神経系の感覚処理能力の低下が、感覚混乱を引き起こす可能性が考えられた。これらの実験結果は、抗めまい薬、特にノルアドレナリン作動系薬物を開発する際の基礎データになると考えられた。ノルアドレナリンニューロン系の機能低下が感覚混乱を引き起こしめまいが発症する可能性を検討する目的で、感覚混乱による内耳性めまいの動物モデルとしてラットの一側耳のカロリー刺激を行い、中枢のノルアドレナリン神経核である青斑核ニューロンが抑制されることを見い出した。青斑核ニューロンの抑制は37°C水の刺激や、耳介刺激では起こらず、内耳破壊したラットのカロリー刺激でも起こらないことから、前庭刺激により起こった感覚混乱に特異的な反応であると結論した。カロリー刺激による青斑核ニューロンの抑制は、GABAレセプターのアンタゴニストであるビクロトキシンの静脈内投与により減弱することから、GABAレセプターを介した反応であると推測された。青斑核ニューロンの抑制は、舌下神経前位核、孤束核、上位中枢の破壊によっても減弱せず、延髄腹外側部の破壊によりブロックされた。この結果から、青斑核ニューロンの抑制は、前庭入力が交感神経中枢である延髄腹外側部を経由して青斑核を抑制することにより生ずると考えられた。今後は、GABAレセプターおよびオートレセプターであるα2レセプターのアンタゴニストを微小電極から電気泳動的に青斑核に直接投与し、青斑核ニューロンの抑制が細胞体に存在するGABAレセプターを介して起こっていることを証明する計画である。また、交感神経中枢を直接刺激することによりカロリー刺激による抑制と同じ反応を青斑核ニューロンに起こせるか検討する。ノルアドレナリン神経系の前庭刺激による抑制メカニズムを解明する研究が、ノルアドレナリン作動系薬物を中心とした抗めまい薬を開発する際の基礎データとなることが期待される。カロリック刺激による青斑核ニューロンの抑制は、GABAレセプターのアンタゴニストの静脈内投与及び電気泳動投与により減弱することから、GABAレセプターを介した反応であると推測された。

LCニューロンの抑制は、舌下神経前位核、孤束核、上位中枢の破壊によっても減弱せず、延髄腹外側部(VLM)の破壊によりブロックされた。この結果から、LCニューロンの抑制は、前庭入力が交感神経中枢であるVLMを経由してLCを抑制することにより生ずると考えられた。臨床的には、カロリック刺激によってめまいや、悪心、嘔吐、血圧の変化などの前庭自律神経反射が起こる。このような際に、VLMが血圧の変化をもたらし、同時に、LCの活動を抑制すると考えられた。以上の実験の結果、めまい、動揺病を引き起こす異常前庭入力による感覚混乱時には、LCノルアドレナリン神経系の活動が抑制されると考えられた。LCは感覚情報の統合、選択に関係していると考えられている。また、LCノルアドレナリン神経系は、上位脳のほぼ全域に影響を及ぼす。このことから、LCの抑制により起こった中枢神経系の感覚処理能力の低下が、感覚混乱を引き起こす可能性が考えられた。これらの実験結果は、抗めまい薬、特にノルアドレナリン作動系薬物を開発する際の基礎データになると考えられた。
離散調和体積を利用したリーマン面のモジュライ空間の局所的な構造の解析

リーマン面のモジュライ空間とは,リーマン面,つまり複素1次元多様体,を双正則同型により同一視した空間である.本研究の目的は,モジュライ空間の局所構造を定量的に理解することである.そのための道具として,古典的に知られているリーマン面の周期行列,および,Chenの反復積分を用いて定義されるリーマン面の調和体積を用いる.ある超楕円曲線の周期行列に関する直接表示を得た.これまで漸化式としての表示しか知られていなかったものである.副産物として,あるリーマン面の周期行列を導出する数式処理プログラムの作成に成功した.また,具体的な超楕円曲線の点付き調和体積を正則自己同型写像を利用して得ることができた.リーマン面のモジュライ空間とは,閉リーマン面,つまりコンパクトな複素1次元多様体を双正則同型により同一視した空間である.本研究の目的は,リーマン面のモジュライ空間の局所的構造を定量的に理解することである.そのための道具として,古典的に知られているリーマン面の周期行列,および,Chenの反復積分を用いて定義されるリーマン面の調和体積を用いる.これらは複素構造のみに依存する不変量であり,そのふるまいを調べたい.本年度は具体的なリーマン面の周期行列および調和体積を導出した.前者においては,ある超楕円曲線の周期行列に関する新たな表示を得た.この内容をまとめた論文は投稿中である.後者においては,ある超楕円曲線の点付き調和体積を正則自己同型写像を利用して得ることができた.これをきっかけにして一般化できることが期待される.離散リーマン面に関する情報を集め,関連する事項を学習した.国内の研究集会等に参加し研究者と議論を交わした.2つの国内研究集会で長楕円曲線の周期行列に関する講演を行った.本研究を進めるためにRiemann面,トポロジー,複素解析に関連する書籍を適宜購入した.リーマン面のモジュライ空間とは,閉リーマン面,つまりコンパクトな複素1次元多様体を双正則同型により同一視した空間である.本研究の目的は,リーマン面のモジュライ空間の局所的構造を定量的に理解することである.そのための道具として,古典的に知られているリーマン面の周期行列,および,Chenの反復積分を用いて定義されるリーマン面の調和体積を用いる.これらは複素構造のみに依存する不変量であり,そのふるまいを調べたい.本年度はある条件を満たすリーマン面の周期行列を導出する数式処理プログラムの作成に成功し,計算実験を実行した.また,特殊な超楕円曲線の調和体積の導出について,他のリーマン面への一般化を試みた.超楕円曲線の周期行列に関する論文が出版された.国内の研究集会等に参加し研究者と議論を交わした.また,日本数学会の一般講演および国内で開催された2つの国際研究集会において,周期行列に関する講演を行った.本研究を進めるためにリーマン面,トポロジー,複素解析に関連する書籍を適宜購入した.リーマン面のモジュライ空間とは,閉リーマン面,つまりコンパクトな複素1次元多様体を双正則同型により同一視した空間である.本研究の目的は,リーマン面のモジュライ空間の局所的構造を定量的に理解することである.そのための道具として,古典的に知られているリーマン面の周期行列,および,Chenの反復積分を用いて定義されるリーマン面の調和体積を用いる.これらは複素構造のみに依存する不変量であり,そのふるまいを調べたい.本年度は具体的なリーマン面の周期行列および調和体積を導出した.前者においては,ある条件を満たすリーマン面の周期行列を計算するアルゴリズムの作成にほぼ成功した.後者においては,ある超楕円曲線の点付き調和体積を計算し,よく知られたねじれ準同型写像との関連性を調べた.また,フェルマー商曲線の調和体積の応用に関する論文が出版された.国内の研究集会等に参加し研究者と議論を交わした.2つの国内研究集会で超楕円曲線の周期行列に関する講演を行った.本研究を進めるためにリーマン面,トポロジー,複素解析に関連する書籍を適宜購入した.リーマン面のモジュライ空間とは,リーマン面,つまり複素1次元多様体,を双正則同型により同一視した空間である.本研究の目的は,モジュライ空間の局所構造を定量的に理解することである.そのための道具として,古典的に知られているリーマン面の周期行列,および,Chenの反復積分を用いて定義されるリーマン面の調和体積を用いる.ある超楕円曲線の周期行列に関する直接表示を得た.これまで漸化式としての表示しか知られていなかったものである.副産物として,あるリーマン面の周期行列を導出する数式処理プログラムの作成に成功した.また,具体的な超楕円曲線の点付き調和体積を正則自己同型写像を利用して得ることができた.ある条件を満たすリーマン面の周期行列を導出する数式処理プログラムの作成に成功したため.トポロジーある条件を満たすリーマン面の周期行列を導出する数式処理プログラムを離散リーマン面に拡張する.離散リーマン面に関する技術の習得が遅れているため.研究の遂行状況から研究集会の参加・発表および図書の購入を次年度に延期したため.離散リーマン面の適切な具体例をみつけ,周期行列および調和体積を導出する.本年度使用予定だったものを次年度のものと合わせて使用する.研究の遂行状況から研究集会の参加・発表および図書の購入を次年度以降に延期したため.本年度使用予定だったものを次年度のものと合わせて使用する.
日本の古典籍デジタルアーカイブの連携と体系化のための基礎的研究

全国3,980の図書館を中心とする文化学術機関を対象に,古典籍デジタルアーカイブを運営しているかどうか,および実施状況について簡単な質問紙調査を実施した。回収率は41.73%であった。古典籍を所蔵する機関は調査対象機関の約半数であり,このうち古典籍デジタルアーカイブを運営する機関は約3割であった。ただし計画中を含めると約4割となる。1,000点以上の古典籍を収録する古典籍デジタルアーカイブ(33%)よりも,1,000点未満の収録数にとどまる中小規模の古典籍デジタルアーカイブが多かった(64%)。これらの中小規模の古典籍デジタルアーカイブをいかに連携,あるいは包括的に検索できるようにするかが今後の課題であると考えられる。上記調査で古典籍デジタルアーカイブに漢籍画像を含むと回答した機関,および上記調査には回答がなかったものの,他の資料から漢籍を対象としたデジタルアーカイブを運営中であることが明らかな機関計103機関に対し,漢籍デジタルアーカイブの運営状況をより詳しく尋ねるための質問紙調査を行った。並行して,11機関に対する訪問調査を行った。調査対象となった76件の漢籍デジタルアーカイブの中で,四部分類がついているのは12件,版種は24件と少なく,いわゆる漢籍的な整理のされ方がなされていなかった。また,多くの機関が他機関との連携をそもそも念頭に置いていないこともうかがえた。整理基準も独自のものを使っている機関が多く,書誌の項目が統一されていなかった。多くの機関が,漢籍に関する知識の不足を自機関の問題点として認識しており,実際に漢籍の知識のある職員あるいはアドバイスをしてくれる教員等が不在のまま,書誌データを作成している機関があることも確認された。以上のように,本研究によって,漢籍デジタルアーカイブの連携を難しくしている要因を整理することができた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ヒト脳腫瘍を病理組織学的に反映したマウスモデルの開発と応用

RCAS/tv-aシステムと呼ばれる脳腫瘍マウスモデルを国内で初めて使用し、PDGFB遺伝子導入による悪性神経膠腫と、Shh遺伝子導入による髄芽腫の作成に成功した。また、Shhとp53 short hairpinの遺伝子導入による髄芽腫や、c. Mycの遺伝子導入による新しい髄芽腫マウスモデルも作成し、現在解析中である。さらに、新たな脳内注射法による脳腫瘍作成方法を開発し、脳神経外科専門誌に発表した(J Neurosurg. 2012. 116 : 630-635)。これらの成果は、稀少な脳腫瘍に対する有効な治療薬の開発と発生機序の解明に貢献できると思われる。【研究計画】当初は平成22年3月までマウス脳腫瘍を作成できる見込みであったが、動物実験のための各種申請やマウス等の輸入に時間を要したため、予定より9ヶ月遅延の平成22年12月に目標を延期し、その分の研究費70万円を繰り越した。【研究成果】その後研究は順調に進み、2010年7月6日に凍結胚の形でアメリカからマウスを輸入、胚移植による出産で目的の遺伝子改変マウス(tv-aマウス)2系統(Gtv-a、Ntv-a)を獲得し、9月15目から飼育を開始、10月13目からレトロウイルスベクター(RCAS),による癌遺伝子の体細胞遺伝子導入を行い、12月24日にマウス脳腫瘍の作成に成功した。最初に作成したマウス脳腫瘍モデルは、PDGFBによる悪性神経膠腫(glioma)であるが、約80-90%の確率で腫瘍作成に成功しており、H&E染色による病理学的検討でもWHO grade 3に相当する退形成性乏突起膠腫とgrade 4に相当する膠芽腫が形成されていることを確認した。【意義と重要性】この脳腫瘍は国内初のRCAS/tv-aシステムによるマウス脳腫瘍モデルである.RCAS/tv-aシステムは、マウスの脳細胞から直接腫瘍が発生する点で移植法と異なり、遺伝学的にも組織学的にもヒトの脳腫瘍により近いことが知られている。PDGFBによる脳腫瘍モデルは海外で開発され既に使用されているが、日本で初めてこのモデルを導入したことは、今後の日本での脳腫瘍研究において、新たなマウス脳腫瘍モデルの作成や前臨床試験の推進に大きく貢献すると考えられる。【研究計画】平成22年4月以降の当初の研究計画は、1)マウス脳腫瘍モデルの解析と最適化、2)新たなモデルの開発、3)マウスモデルの前臨床試験への応用であったが、平成21年度の研究が予定より9ヶ月遅延したため、の平成23年1月からの開始となった。【研究成果】PDGFBによる悪性神経膠腫(glioma)のマウスモデルは出生直後のマウスと4週齢のマウスで大脳における作成に成功し、現在、小脳腫瘍の作成と、癌遺伝子を導入するための注入方法を検討中である。新たなマウスモデルとして、Shhやc-Mycなどの癌遺伝子を用いた髄芽腫のマウスモデルを作成中であるが、レトロウイルスの作成が完了した段階であり、脳腫瘍形成には至っていない。マウス脳腫瘍モデルを用いた前臨床試験は、temozolmide、perifosinなどの新薬を含めた抗がん剤を用いて計画中であるが、薬剤の入手をした段階であり、新規脳腫瘍モデルが完成してから試験を開始する予定である。【意義と重要性】国内初のRCAS/tv-aシステムによる遺伝学的・組織学的に正確なマウス脳腫瘍モデルであり、ヒト悪性脳腫瘍で最も多い悪性神経膠腫のモデルを日本で立ち上げた意義は大きい。今後、このモデルを使用し、悪性神経膠腫に対する新薬の前臨床試験を進めることが可能となり、また、新たなマウス脳腫瘍モデルの作成により、稀少な脳腫瘍に対する治療法の開発にも貢献できることが期待される。【研究計画】平成23年4月以降の当初の研究計画は、1)作成した脳腫瘍の解析、2)新たな脳腫瘍モデルの作成、3)マウスを用いた前臨床試験、であった。【研究成果】1)PDGFB遺伝子導入による悪性神経膠腫(glioma)と、Shh遺伝子導入による髄芽腫(MB)の解析として、H&E標本作製と免疫染色による確認を行った他、ラマン分光法による解析にも着手した。また、腫瘍細胞からprimarycultureの細胞株を樹立し、導入遺伝子や発現蛋白の確認をPCR法とウエスタンブロット法で行った。2)新たなマウスモデルとして、c-Mycなどの癌遺伝子を用いた髄芽腫のマウスモデルの作成を行い、Shhとp53 shorthairpinの遺伝子導入による髄芽腫のマウスモデルを世界で初めて作成した。C-Mycの遺伝子導入による髄芽腫マウスモデルも1例だけだができており、現在解析中である。

また、4週齢のマウスにおいて、新たな脳内注射法を開発して脳腫瘍を作成し、この結果を脳神経外科専門誌に発表した(J Neurosurg.2012,116:630-635)。3)マウス脳腫瘍モデルを用いた前臨床試験は、temozolomide、perifosinなどの新薬を含めた抗がん剤を用いて計画中であり、薬剤の入手は完了したが、新規の髄芽腫マウスモデルの完成が遅れたため、今後開始する予定である。【意義と重要性】国内初のRCAS/tv-aシステムによる遺伝学的・組織学的に正確なマウス脳腫瘍モデルであり、ヒト悪性脳腫瘍の代表であるPDGFBによる悪性神経膠腫のモデルを日本で立ち上げた意義は大きい。今後、このモデルを使用し、悪性神経膠腫に対する新薬の前臨床試験を進めることが期待される。また、髄芽腫とPNETの新たなマウスモデルは、世界で初めてのモデルであり、これらの稀少な脳腫瘍に対する治療法の開発と発生機序の解明に貢献できると思われる。
エイジングに伴う口腔乾燥発症と、歯周病に及ぼす影響に関する長期コホート研究

新潟市在住の高齢者を調査対象として、唾液の糸引き度を測定し、口の渇きとの関連を調べた。さらに、口の渇きと歯周病の進み具合との関連も調べた。調査は平成19年と平成20年に実施し、これまでに得られたデータとつなげることにより、平成16年から平成20年の長期間について分析を行った。その結果、唾液の糸引き度が高い状態が持続すると口の渇きを引き起こすことが示された。さらに、口の渇きと歯周病は併発することが示されたが、これは歯数の少ない高齢者で特に強く認められた。目的:高齢者の口腔乾燥と刺激唾液の糸引き度(牽糸性)および歯周病との関連を明らかにすることにある。方法:79歳高齢者383人が平成19年の調査に参加した。調査内容は、口腔乾燥に関する質問紙調査、刺激唾液の牽糸性(SS)測定および歯周組織診査であった。全てのデータが完備していた有歯顎者339人を分析対象とした。乾いた食品が食べにくい、口の中がネバネバして話しにくい、の2つの質問に対し、どちらかの質問内容に該当する者を口腔乾燥有りとした。パラフィンワックスを用いて刺激唾液を採取しSS(mm)を測定した。歯周組織診査では、1歯あたり6点について歯周ポケット深さ(PD)、アタッチメントレベル(AL)および歯肉からの出血(BOP)を記録した。口腔乾燥の有無により対象者を2群に分け、SSおよび歯周パラメーターを比較した。結果および考察:口腔乾燥は対象者の20.4%に認められた。口腔乾燥を有する群でSSが有意に高かった(1.95±0.38vs1.83±0.29mm,P(0.01)。AL≧6mmの割合を除いた全ての歯周パラメーターは、口腔乾燥を有する群で有意に高かった(PD≧4mm,15.4±17.1vs9.1±12.0%,P<0.001;PD≧6mm,3.7±7.7vs1.7±4.5%,P<0.01;AL≧4mm,47.3±26.0vs35.8±27.4%,P<0.01;AL≧6mm,11.7±15.1vs8.3±15.1%,N.S.;BOP,12.3±17.0vs7.7±9.3%,P<0.01)。口腔乾燥の有無による刺激唾液流量に有意差は認められなかった。結論:口腔乾燥を有する高齢者では刺激唾液の牽糸性が高く、かつ歯周組織状態が悪いことが示唆された。また、高齢者の口腔乾燥は刺激唾液流量と関連のないことが示唆された。目的:昨年度の断面調査で、口腔乾燥を有する高齢者は歯周組織状態の悪いことが示唆された。本年度、同一集団を対象に追跡調査を行ったので、口腔乾燥と歯周病進行との経年的な関連について明らかにする。方法:昨年度は383人、本年度は359人の高齢者が調査に参加した。調査内容は、口腔乾燥に関する質問紙調査および歯周組織診査であった。全てのデータが完備していた有歯顎者307人を分析対象とした。乾いた食品が食べにくい、口の中がネバネバして話しにくい、のどちらかに該当する者を口腔乾燥有りと定義した。歯周組織診査では、1歯あたり6点でアタッチメントレベル(AL)を測定した。各点における3mm以上のAL増加を歯周病進行と定義した。口腔乾燥の有無により対象者を2群に分け、歯周病進行の部位割合を比較した。結果:口腔乾燥は対象者の19,2%に認められた。現在歯数により3群(1-9本(n=70)、10-19本(n=88)、20-32本(n=149))に分けて比較すると、歯数の少ない群で口腔乾燥を有する者が有意に多かった(それぞれ24.3%、25.0%、13.4%, P<0.05)。歯周病進行の部位割合は対象者全体で2.7%だった。歯数別に比較すると、歯数の少ない群で歯周病進行の割合が有意に高かった(それぞれ4.3%、3.2%、1.6%, P<0.05)。また、歯周病進行は女性(n=158)に比べて男性(n=149)で有意に高かった(1.9vs3.5%, P<0.05)。歯数別の3群ごとに、歯周病進行の割合を目的変数、口腔乾燥の有無と性別とを説明変数とした重回帰分析を行った。その結果、歯数1-9本群については、性別を調整しても歯周病進行と口腔乾燥との間に有意な正の関連が認められた。

結論:現在歯数の少ない高齢者では、歯周病進行と口腔乾燥を併発する可能性が高い事が示唆された。目的:I.刺激唾液の糸引き度(牽糸性)と口腔乾燥発症との関連、II.口腔乾燥発症と歯周病進行との関連について示す。方法:昨年度調査した80歳高齢者について、平成16年からの経年変化について分析した。平成20年に有歯顎だった290人のうち、Iでは243人を、IIでは280人を分析対象とした。両時点において刺激唾液の牽糸性を測定し、上位20%者をそれぞれ高牽糸群とした。口の乾きのため話しにくい、乾いた食品が食べにくい、のどちらかに該当する者を口腔乾燥有りと定義し、その発症率を比較した。歯周組織診査では1歯6点でアタッチメントレベル(AL)を測定した。各点で3mm以上ALが増加した場合を歯周病進行と定義し、進行の認められた歯数を比較した。結果および考察:I.平成16年に口腔乾燥のなかった243人のうち、4年間で21%に口腔乾燥が発症した。多重ロジスティック回帰分析により性別および歯数を調整しても、両時点とも牽糸性の高い群は高くない群に比べて口腔乾燥発症の危険度が4.4倍高かった。しかし平成16年の牽糸性により口腔乾燥発症を比較しても差がなかったことから、高牽糸性の持続が口腔乾燥発症を誘発する可能性が示唆された。II.歯周病進行は、一人平均で1.9±2.7本の歯に認められた。マルチレベルロジスティック回帰分析により性別、歯数、部分床義歯の使用、喫煙および歯の部位(上・下顎および前・臼歯)を調整しても、口腔乾燥の発症と歯周病進行との間に有意な関連が認められた。結論:高牽糸性の持続が口腔乾燥発症を誘発すること、さらに口腔乾燥と歯周病は併発することが示唆された。