hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アミノ酸間の距離の相関を考慮したタンパクの構造予測法の開発

本研究はタンパクの新しい立体構造予測法を構築するための基本的な原理を探ることを目的とする。本研究ではおおまかに二つのテーマを取り扱った。一つは、タンパク構造形成の特徴が最小フラストレーション効果によるものという前提に立ち、理想的なゼロフラストレーション系としてのスピン系の物理学を検討することによりタンパク構造形成の原理を探るものである。もう一つは、そのようにして得られたスピン系の挙動についての知見を念頭におきながら、タンパクの変性状態のシミュレーションを簡略化ポテンシャルに基づいて行い、残基対の相関を検討することにより、タンパク構造形成の具体的な機構を探り、さらにタンパク立体構造予測への応用の可能性を検討するものである。本研究により、(1)ゼロフラストレーションスピン系においては、構造形成における転移温度において弱く全体に広がった対相関が重要である。(2)全体に広がった対相関はある特定のモードに運動が集中していることに対応する。(3)実際のタンパクシミュレーションでは天然構造に対応する残基対相関がある温度領域において重要となる。(4)この残基対相関は特定モードの運動と思われ、天然構造のコンタクトに対応する残基対相関が特に強いことが見られる。という知見が得られた。このことは、変性状態においてある温度条件においては天然構造へ転移する可能性を強く示唆しており、タンパク立体構造予測法の確立が可能であると大いに期待される。これまで我々は蛋白などの生体高分子のモデルとしてのスピン系の挙動を調べ、特にタンパクモデルとしてのゼロフラストレーション系はタンパクと同様の平衡状態での2状態転移、アレニウス型の構造形成速度論を示すことを見い出した。さらに、ゼロフラストレーション系では基底構造形成の際、秩序構造への転移前のスピン間の相関を調べて見ると弱い相関が転移温度に近づくにつれ徐々に全体に広がるということがわかった。つまり、ゼロフラストレーション系の構造形成に重要なものは弱いが全体に広がった相関である。これはランダムにパラメータを選んだスピン系では見られない。タンパクの挙動において最小フラストレーションが重要ならば、このような無秩序状態におけるなんらかの相関の特異性が実際のタンパクフォールディングにおいても見られることが期待される。また最近、タンパクフォールディング速度論はそのトポロジーに支配されているという報告が見られるが、これは変性状態においてネイティブ構造に対応する構造が現われることを示しているように思われる。スピン系の相関は高分子ではいわゆる対相関関数に対応するが、本研究では、タンパク残基間平均距離から導出した残基間有効ポテンシャルを用いて残基間対相関関数を計算し変性状態において相関がどのような挙動を示すか、特にネイティブ構造を反映した特徴を示すかどうか検討した。タンパクとしてBPTIの配列を用い、poly-Alaの挙動と比較した。その結果BPTIの対相関関数は単純な高分子としての挙動も示すが、poly-Alaと比較すると低温部においてpoly-Alaの対相関関数はランダムな対相関を示しているのに対しBPTIの場合はネイティブ構造に対応する特定の残基対に強い相関が見られることがわかった。この結果は、残基間相関情報が立体構造予測に利用できる可能性を示唆するものである。2000年度までに、我々はタンパクなどの生体高分子のモデルとしてのスピン系の挙動を調べ、特にゼロフラストレーションスピン系と実際のタンパクの挙動と比較検討を行った。そしてゼロフラストレーション系はタンパクと同様平衡状態においては秩序-無秩序2状態転移、速度論的にはアレニウス型転移を示すことがわかった。さらに、ゼロフラストレーション系では基底構造形成の際、秩序構造への転移前のスピン間の相関においては、弱い相関が転移温度に近づくにつれ徐々に全体に広がるということがわかった。さらに、ハミルトニアンの2体項を対角化することによりスピンのモードを定義しハミルトニアンを書き換えると、スピン相関をモードにより解析することができる。そうすると、転移温度に近づくにつれスピン相関は最低固有値に対応するモードにより記述されることがわかった。つまり、ゼロフラストレーション系においては基底状態へ転移する際、まず最低固有値モードへスピン運動が収束していることを示している。これが、弱く全体に広がった相関が生ずる原因であると考えられる。

またこの現象は、タンパクフォールディングにおいて、ネイティブ状態へ転移する前に、ネイティブトポロジーへ構造が収束していることを意味し、最近蓄積されつつあるフォールディングの実験データに対応していると思われ興味深い。スピン系の相関は高分子ではいわゆる対相関関数に対応するが、我々はすでに、タンパク残基間平均距離から導出した残基間有効ポテンシャルを用いて残基間対相関関数を計算し、BPTIの場合はネイティブ構造に対応する特定の残基対に強い相関が見られることを示している。これは、上記スピン系の挙動に対応していると考えられるが、さらにタンパクにおいても、2体ポテンシャルを対角化することによりモードを定義して、モード解析からそのネイティブ状態への転移を検討する予定である。本研究はタンパクの新しい立体構造予測法を構築するための基本的な原理を探ることを目的としたものである。本研究ではおおまかに二つのテーマを取り扱った。一つは、タンパク構造形成の特徴が最小フラストレーション効果によるものという前提に立ち、理想的なゼロフラトレーション系としてのスピン系の物理学を検討することによりタンパク構造形成の原理を探るものである。もう一つは、そのようにして得られたスピン系の挙動についての知見を念頭におきながら、タンパクの変性状態のシミュレーションを簡略化ポテンシヤルに基づいて行い、残基対の相関を検討することにより、タンパク構造形成の具体的な機構を探り、さらにタンパク立体構造予測への応用の可能性を検討するものである。本研究における実績は次のようにまとめられる。(1)ゼロフラストレーションスピン系においては、構造形成における転移温度において弱く全体に広がった対相関が重要である。(2)全体に広がった対相関はある特定のモードに運動が集中していることに対応する。(3)実際のタンパクシミュレーションでは天然構造に対応する残基対相関がある温度領域において重要となる。(4)この残基対相関は特定モードの運動と思われ、天然構造のコンタクトに対応する残基対相関が特に強いことが見られる。これらの実績は、変性状態においてある温度条件においては天然構造へ転移する可能性すなわち、タンパク立体構造予測法の確立の可能性を強く示唆するものである。
肝移植におけるSplit-Toleranceの機序の解明に関する研究

マウス肝移植においてSplit toleranceがどのように生じているのかをまず明らかにするためにマウス肝移植の実験系を立ち上げることを目標とし、期間内に達成した。元来、マウス肝移植は1991年にピッツバーグ大学のStarzlのもとでQianが確立したもので、その手法は顕微鏡下に体重が約2530gのマウスの肝臓をカフ法という特殊な吻合方法を用い、肝下部下大静脈、門脈の吻合を行い、また肝上部の下大静脈を10-0Nylonを用い同所性に移植するというものだが、この手法を用いた実験の報告がされているのは、世界で5施設に過ぎない。そこでこのマウス肝移植の手法を同種同系のマウスモデルでまず確立し、この手法をより困難な同種異系に応用するまでの手法を以下のように確立した。B10.BRマウス同士のSyngenic combination(同種同系の組み合わせ)で肝移植を行い、現在365日以上の生存を得られるまでに手技を確立した。次にSplit-toleranceの機序の解明に必要なマウス皮膚移植の実験系の確立するために免疫抑制剤であるFK506(タクロリムス)5mg/kgの連日腹腔内投与によって、マウスにおいて同種異系拒絶モデルで皮膚グラフトの生着をさせる手技を同様に平成16年から17年にかけて確立した。さらに同種異系マウス肝移植の施行によるSplit-toleranceの機序の解明のためにMale miceでドナーB10.BR(H2^k)マウス→レシピエントB10.D2(H2^d)マウスの肝移植を施行した。上記と同様に現在365日以上の生存を得られるまでに手技を平成17年まで施行し、確立した。このように当初の目的であるマウス肝移植の実験系を立ち上げることを平成17年度までに十分に確立することが出来た。平成16年度においてマウス肝移植においてSplit toleranceがどのように生じているのかをまず明らかにするためにマウス肝移植の実験系を立ち上げることを目標とし、達成した。マウス肝移植の実験系の確立マウス肝移植は1991年にピッツバーグ大学のStarzlのもとでQianが確立したもので、その手法は顕微鏡下に体重が約2530gのマウスの肝臓をカフ法という特殊な吻合方法を用い、肝下部下大静脈、門脈の吻合を行い、また肝上部の下大静脈を10-0 Nylonを用い同所性に移植するというものだが、この手法を用いた実験の報告がされているのは、世界で5施設に過ぎない。そこでこのマウス肝移植の手法を同種同系のマウスモデルでまず確立し、この手法をより困難な同種異系に応用するまでの手法を確立した。【I.マウス肝移植の手技の確立】1.マウス肝移植の実験系の確立B10.BRマウス同士のSyngenic combination(同種同系の組み合わせ)で肝移植を行った。現在365日以上の生存を得られるまでに手技を確立した。2.マウス皮膚移植の実験系の確立免疫抑制剤であるFK506:5mg/kgの連日腹腔内投与によって、同種異系拒絶モデルで皮膚グラフトの生着をさせる手技を確立した。【II.同種異系マウス肝移植の施行によるSplit-toleranceの機序について】2530g(1012週齢)のMale miceでドナーB10.BR(H2^k)マウス→レシピエントB10.D2(H2^d)マウスの肝移植を施行した。上記と同様に現在365日以上の生存を得られるまでに手技を確立した。このように当初の目的であるマウス肝移植の実験系を立ち上げることを平成16年度内に確立することが出来た。
エナメル質形成におけるamelogeninの局在と遺伝子の発現に関する研究

エナメル蛋白の約90%を占めるamelogeninはエナメル質のcrystalの成長に関係していると考えられているが,エナメル芽細胞のlife cycleにおいて,どの時期のエナメル芽細胞により吸収されるものか不明である,そこで器官培養やmRNA発現を検出する方法を用いて,amelogeninの分泌および吸収機構およびそのstageを明らかにした。1.amelogeninに関する研究:切歯を用いたin situ hybridizationでは,前エナメル芽細胞や分泌期初期エナメル芽細胞のlife cycle中最も強いmRNAのsignalが見られた。signalは成熟期初期のRAにいたるエナメル芽細胞までにsignalが認められた。免疫組織化学では,polyclonal抗体の反応は分泌期においてはmRNAと同じ局在を示したが,成熟期エナメル芽細胞のうち,int.RAと2nd.RAの遠心端に反応が認められ,SAでは認められなかった。monoclonal抗体では,移行期以後のエナメル芽細胞には反応はまったく見られなかった。臼歯歯胚においては,amelogenin mRNAのsignalは胎生期には認められず,生後0日から観察された。amelogeninは内エナメル上皮から分泌期を経過し,成熟期初期まで合成分泌され,成熟期2nd.RAから吸収されることが証明された。2.TGF-β1に関する研究:本研究ではamelogeninとTGF-β1の関連についても検索した。切歯では,TGF-β1のmRNAと免疫反応はamelogeninと同じ部位に認められた。臼歯ではsignalおよび免疫反応は胎生期14日の歯胚から見られ始め,分化増殖および分泌を行う時期の細胞に遺伝子発現が強く観察された。TGF-β1の遺伝子発現は歯の形成段階で内エナメル上皮のmorphogenesisやamelogeninの合成に重要な役割を果たすものと考えられた。2。器官培養に関する研究胎生期16および18日の歯胚をfloating methodを用いて器官培養を行った。胎生期16日の歯胚を器官培養したものでは,培養後4日で象牙質を形成した。また胎生期18日の歯胚の器官培養では,培養後2日で象牙質,培養後7日でエナメル質を形成した。TGF-β1存在下では,エナメル質は培養後4日で形成された。この結果はTGF-β1がエナメル芽細胞の分化を促進することを示している。IL-1β存在下では,歯胚の成長は遅かった。この時歯小嚢は増殖している像が観察され,IL-1βは歯小嚢の発育を促進するもののエナメル器および歯乳頭の発育を抑制することが示された。2。A.免疫組織化学による研究a.光顕的観察b.電顕的観察amelogeninによる免疫反応は内エナメル上皮から成熟期初期のエナメル芽細胞の粗面小胞体、Golgi装置および分泌顆粒などの分泌経路に見られた。

RAでは反応は分泌経路には見られず、ruffled borderおよびIysosomeなどの細胞内消化に関係する細胞内小器官に認められた。この抗体に対する反応は、内エナメル上皮から成熟期初期のエナメル芽細胞に認められたがRAおよびSAでは、全く見られなかった。amelogenin mRNAのsignalは、内エナメル上皮から成熟期初期のエナメル芽細胞に認められたがRAおよびSAでは全く反応は見られなかった。amelogeninは内エナメル上皮から成熟期初期のエナメル芽細胞によって合成分泌され、細胞外でc-末端から細胞外で分解された後、成熟期のRA遠心端のruffled borderから吸収されることが証明された。amelogeninの遺伝子発現と蛋白の局在を比較検討した研究は現在も全く行われおらず、amelogeninが成熟期初期に到るまで合成分泌されることを初めて証明した。またamelogeninはRAによって吸収されることも解明された。この実験結果は本研究の目的とするものであり、エナメル質形成のmechanismを解明する上で極めて貴重な成果であると考えられる。しかしながら平成4年度の研究においては、amelogeninのc-、n-末端の12アミノ酸残基に対する抗体を用いて電顕的な免疫組織化学による検索は行うに至らなかった。amlegeninの吸収経路を明らかにするため、さらに研究を進めたいと考えている。エナメル蛋白の約90%を占めるamelogeninはエナメル質のcrystalの成長に関係していると考えられているが、エナメル芽細胞のlife cycleにおいて、どの時期のエナメル芽細胞により吸収されるものか不明である。そこで器官培養やmRNA発現を検出する方法を用いて、amelogeninの分泌および吸収機構およびそのstageを明らかにした。1.amelogeninに関する研究:切歯を用いたin situ hybridizationでは、前エナメル芽細胞や分泌期初期エナメル芽細胞のlife cycle中最も強いmRNAのsignalが見られた。signalは成熟期初期のRAにいたるエナメル芽細胞までにsignalが認められた。免疫組織化学では、polyclonal抗体の反応は分泌期においてはmRNAと同じ局在を示したが、成熟期エナメル芽細胞のうち、int.RAと2nd.RAの遠心端に反応が認められ、SAでは認められなかった。monoclonal抗体では、移行期以後のエナメル芽細胞には反応はまったく見られなかった。臼歯歯胚においては、amelogenin mRNAのsignalは胎生期には認められず、生後0日から観察された。amologeninは内エナメル上皮から分泌期を経過し、成熟期初期まで合成分泌され、成熟期2nd.RAから吸収されることが証明された。2.TGF-beta1に関する研究:本研究ではamelogeninとTGF-beta1の関連についても検索した。切歯では、TGF-beta1のmRNAと免疫反応はamelogeninと同じ部位に認められた。
皮膚の内因性老化が促進する個体老化の実態と、炎症抑制介入による可逆性の探索

我々はこれまでに、マウス皮膚の自然老化は、プロスタグランディン合成酵素であるCox2やカスパーゼの誘導を伴う持続性炎症が誘導される帰結であることを明らかにした。即ち、加齢による内因性皮膚老化は、紫外線暴露などの外因性老化と、必ずしも明確に区別できる現象ではなく、介入可能な可逆性の変化であると考えた。さらに、この老化皮膚こそがCCL11に代表される中枢臓器の老化誘導因子の供給源であることを見いだした。具体的には、AP-1結合蛋白の各群をコードするfos,などの最初期遺伝子群の発現が、高齢・超高齢とマウスが加齢するに伴い発現が亢進することを確認した。本課題ではこの中枢性老化への可逆性に取り組む。
インターネット・マルチメディアを利用した日本語教育実践の可能性と効果に関する研究

本研究は、インターネット・マルチメディアを用いた日本語教育実践の可能性と日本語学習への効果を、心理学、コミュニケーション学、教育学等の人間科学的観点から実証的に検討することを目的とした。近年、日本語教育の領域において、インターネットやマルチメディア等の新しい電子メディアを活用して、効果的・効率的な教育を行っていくことが期待されているが、本研究では、インターネット・マルチメディアが生み出す様々な情報検索・統合・発信やコミュニケーションの方法がどのような日本語教育実践を可能にするのかを探索的に検討するとともに、どのような学習効果をもたらすのかに関して実証的に明らかにした。具体的には、次のような活動を行った。1.世界の異なる地域の大学の日本語学習者を対象とし、電子掲示板、メーリングリスト、ビデオ会議などの異なるコミュニケーション手段が、日本語の授業において、どのような教育目的・カリキュラムと結びつけて用いられ、どのような教育実践として実現可能であるのかについて、各々のクラス活動やインターネット上の相互作用過程を縦断的に観察・記録することにより検討した。2.インターネットを利用したコミュニケーション手段を日本語の授業に取り入れることが、学習者の日本語の表記、語句、文法、文章構造、文章スタイル、コミュニケーション過程にどのような影響をもたらすのかについて実験を行い、インターネットを用いた日本語教育実践の日本語学習への効果を検討した。3.マルチメディアの日本語学習支援システムを開発し、教室内とインターネット上での日本語学習と組み合わせて使用することにより、どのような学習効果をもたらされるのかについて調べた。4.収集したデータの分析結果をもとに、新しい日本語学習教材・カリキュラムの可能性について検討するとともに、日本語教育におけるインターネットとマルチメディアの利用法について考察した。5.研究成果を、学会誌・学会発表・研究発表会等により公表した。本研究は、インターネット・マルチメディアを用いた日本語教育実践の可能性と日本語学習への効果を、心理学、コミュニケーション学、教育学等の人間科学的観点から実証的に検討することを目的としている。近年日本語教育の領域において、インターネットやマルチメディア等の新しい電子メディアを活用して、効果的・効率的な教育を行っていくことが期待されているが、本研究は、インターネット・マルチメディアが生み出す様々な情報検索・統合・発信やコミュニケーションの方法がどのような日本語教育実践を可能にするのかを探索的に検討するとともに、どのような学習効果をもたらすのかに関して実証的に明らかにするという点で意義がある。平成13年度は、次のような計画を立て、実行した。(1)世界の異なる地域の大学の日本語クラスの学生が、インターネット上で日本語を利用して、掲示板、メーリングリスト、チャット、ビデオ会議などの異なる手段により様々なコミュニケーションができる環境を作る計画を立てた。本年度は、サーバー用のコンピュータとビデオ会議を実現するためのCU-SeeMeなどを購入し、インターネット上でのコミュニケーション環境を整備するとともに、日本語教育実践へ試験的に利用した。(2)インターネット上での異なるコミュニケーションの手段が、日本語の授業において、どのような教育目的・カリキュラムと結びつけて用いられ、どのような教育実践として実現可能であるかについて検討するという計画を立てた。本年度は、日本語クラスの活動とインターネット上のコミュニケーションの可能性について、先行研究や実践などに基づいて検討した。(3)聴解、読解、語彙、文法問題に関するマルチメディアの学習支援システムを作り、教室内とインターネット上での日本語学習と組み合わせ、どのような学習効果が見られるかを試験的に調べる計画を立てた。本年度は、マルチメディアの学習支援システムの試作版を作成した。

平成14年度は、次のような研究活動を行った。(1)掲示板、メーリングリスト、ビデオ会議などの異なるコミュニケーション手段が、日本語の授業において、どのような教育目的・カリキュラムと結びつけて用いられ、どのような教育実践として実現可能であるかについて、各々のクラス活動やインターネット上の相互作用を縦断的に観察・記録することにより検討した。(2)インターネットを利用したコミュニケーション手段を日本語の授業に取り入れることが、学習者の日本語の表記、語句、文法、文章構造・スタイル、コミュニケ-ション過程にどのような影響をもたらすのかについて予備実験を行い、インターネットを用いた日本語教育実践の日本語学習への効果を検討した。(3)マルチメディアの漢字学習支援システムを作成し、教室内とインターネット上での日本語学習と組み合わせて使用し、それがどのような学習効果をもたらすかについて探索的に調べた。本研究は、インターネット・マルチメディアを用いた日本語教育実践の可能性と日本語学習への効果を、心理学、コミュニケーション学、教育学等の人間科学的観点から実証的に検討することを目的としている。近年日本語教育の領域において、インターネットやマルチメディア等の新しい電子メディアを活用して、効果的・効率的な教育を行っていくことが期待されているが、本研究は、インターネット・マルチメディアが生み出す様々な情報検索・統合・発信やコミュニケーションの方法がどのような日本語教育実践を可能にするのかを探索的に検討するとともに、どのような学習効果をもたらすのかに関して実証的に明らかにするという点で意義がある。平成15年度は、次のような研究活動を行った。1.掲示板、メーリングリスト、ビデオ会議などの異なるコミュニケーション手段が、日本語の授業において、どのような教育目的・カリキュラムと結びつけて用いられ、どのような教育実践として実現可能であるかについて、各々のクラス活動やインターネット上の相互作用を縦断的に観察・記録することにより検討した。2.インターネットを利用したコミュニケーション手段を日本語の授業に取り入れることが、学習者の日本語の表記、語句、文法、文章構造・スタイル、コミュニケーション過程にどのような影響をもたらすのかについて実験を行い、インターネットを用いた日本語教育実践の日本語学習への効果を検討した。
小児の聴覚処理障害に対する評価と教育臨床心理的支援

器質的な難聴を伴わない聴こえの問題をもつ聴覚処理問障害(APD: Auditory Processing Disorder)の小児に対し、医師と臨床心理士が心身両面からの評価と支援を試みた。多くの事例で問題は多軸にわたっており、心身にわたる多軸的評価と、多職種協働による支援システムの必要性が考察された。聴覚処理障害事例では補聴システムの利用や学校や家庭との連携による環境調整が有効であった。また多くは二次的に機能性難聴を併発しており、心理療法が有効であった。欧米におけるAPD評価支援システムの標準的確立をモデルに、日本においても特別支援教育への位置づけを踏まえた評価、支援の充実が望まれる。1小児聴覚処理障害(APD)の評価に関して、以下の検討を行った。まず、小渕、原島らの研究をもとにAPD概念の整理を行い、純粋なAPD症例はまれであり、多くは発達的問題が背景にあることを確認した。診断には多分野からの評価が必要であり、診断には慎重であるべきとの考えより、聴覚処理障害(APD:Auditory Processing Disorder)という診断的概念より、むしろ聴覚処理問題(APP:Auditory Processing Problem)という症状的概念を通して、今後問題を捉えていくこととした。また、APP評価に必要な検査を検討し、自覚的聴覚検査(純音聴力検査・語音聴力検査)、他覚的聴力検査(耳音響放射・聴性脳幹反応・中間潜時反応)、APテスト(小渕、原島試作(2003):両耳分離検査・時間処理検査・圧縮語音検査・騒音負荷検査)、心理テスト(Fisherの聴覚処理検査・WISC-4・DN-CAS・ADHD-RS4・Conners3・SCQ日本語版・PFスタディ・バウムテスト・風景構成法)を基本的に用いることとした。2小児APPを訴える対象の臨床像について、検討した。事例が少数のため一般化には至っていないが、事例ごとに聴覚的、心理的特質について詳査し、見立てを保護者や本人にフィードバックのうえ必要と考えられる心理支援を行った。特に知的側面に関しては、ワーキングメモリーや継時処理といった聴覚記憶、聴覚認知能力に弱さがみられる対象、不注意の問題をもつ対象が多いことが分かった。まず聴覚検査においては、自覚的聴覚検査における語音聴力の低下、他覚的聴覚検査における耳音響放射の機能低下が、APP児の特徴として多く見られることが分かった。APテスト(小渕・原島試作:2003)においては、対象により問題の生じる検査は様々であったが、両耳分離聴検査にて困難を示す事例、音源定位に問題を示す事例が多いことが分かった。また機能性難聴(Functionala Hearing Loss)を併発している事例においては、AP検査結果の変動が大きく、心理的問題が改善するとAPPも改善することが分かった。AP検査において再現性が高く、心因が改善しても依然としてAP問題が残る事例が器質的APPであると考えられた。検査結果を踏まえた心理支援として、1環境調整、2二次的心理的問題に対する心理療法を実施した。1については、保護者向けの対応指針のパンフレットを作成し、家庭や学校における日常生活の具体的配慮についてアドバイスを行った。また学習面で問題が庄司、学力にも影響していると考えられた事例において、聴力補助システムの導入を試みた。2については、箱庭療法を実施できる環境を整え、小児や心身症に特に有効とされる非言語的な表現ツールであるイメージを用いた心理療法を試みた。いずれもある程度の効果があることが確認されている。器質的な難聴を伴わないきこえの問題をもつ小児に対し、聴覚処理問題(Auditory Processing Problem)をはじめとするきこえの問題について、心身的側面から評価、分析を行った。その結果、きこえの問題評価に必要な4つの評価軸(器質、聴覚処理、発達、心因)が見いだされ、それぞれの軸の判定に必要な検査を抽出し、18例の事例について詳細なきこえの問題の分析を行った。多くの事例で問題は多軸にわたっており、心身にわたる多軸的評価の必要性が示唆された。聴覚処理障害事例では二次的に機能性難聴を併発している事例が多く見いだされ、両者の併発に注意する必要性があることが分かった。また、語音聴力検査、雑音下語音聴取検査、他覚的聴力検査にて問題のある事例が多く、今後事例を増やした検討が望まれた。支援としては補聴システムの利用が有効な事例があり、また学校や家庭との連携による環境調整が重要であることが分かった。二次的な機能性難聴については、箱庭を中心とするイメージ療法、心理療法が有効であった。以上の結果は心理臨床学会にて発表し、論文を投稿中である。また聴覚処理障害に対して先進的な評価、教育支援を行っているドイツのバイエルン州の病院、学校を視察し、適切な評価と支援により二次障害を起こさずに学力や対人関係能力を伸ばしている現状が理解された。日本においても早急に評価と支援の充実が望まれ、論文として報告した。

欧米におけるAPD評価支援システムの標準的確立をモデルに、日本においても特別支援教育への位置づけを踏まえた評価、支援の充実が望まれる。研究実施計画に述べた4点について、以下に達成度を評価する。1評価法については、対象者に負担がないものをほぼ確定した。2二次的問題への心理療法としては、箱庭や描画を中心としたイメージ療法を順調に実施している。3小児APDへの支援に関しては、環境調整、聴覚補助システムを中心に模索している。海外視察については本年度は実施できず、来年度実施予定である。4学会発表は本年度は実施できず、来年度実施予定である。臨床心理学当初の研究目的に海外視察を加え、以下について推進する。1小児APDへの支援対策が進んでいる海外の施設視察を通して、日本の現状に見合った支援法をさらに検討する。21をふまえ、学校や家庭と連携した総合的支援を模索する。3小児APPの特徴を探索する。4小児APPのサブタイプを探索する。5APPの特別支援教育における位置づけについて考察する。6研究の総括を行い、成果について発表する。本年度の研究の目的であった1「小児APD評価法の開発」については、自覚的・他覚的聴力の側面、聴覚処理の側面、知的・認知的・心理的側面といった多角的視点からなる評価法について、必要なものを概ね選定できたと考えている。2「小児APD、の臨床像の調査」については、事例数が少ないため、まだ一般的、普遍的な検討には至っていないが、事例ごとに見立てを行い、臨床像を把握し、フィードバックの上心理的支援を検討し、事例経験を重ねている段階である。以上より、研究は順調に推移し、目的は概ね達成されたと考えている。私的事情により、海外視察及び学会発表が実施できなかった。当初の研究目的通り、以下の点について今後研究を推進する。1小児APP評価法を洗練、確定する。2小児APPについて事例を重ね、一般的な特徴を模索する。3小児APPのサブタイプについて検討する。4海外の先進施設を視察し、小児APPの支援法を模索する。5学校や家庭と連携した総合的支援を模索する。6二次的な心理的問題への対処として、箱庭療法、描画療法などを導入する。7小児APP概念について、特別支援教育の中での位置づけを検討する。次年度に海外視察及び学会発表を実施する。聴覚処理テストの作成にあたり、開発費が必要とならなかったため、次年度使用額が生じた。聴覚処理テスト実行のために、パワーポイントの使用できるパソコンやヘッドホンが検査室に必要となったため、次年度助成金と併せて物品購入に当てる予定である。
マグネット訪問看護ステーションにおける労務管理のモデリングとその実用化

全国の訪問看護ステーション数は、2000年代から横ばい状態である。そこで訪問看護職員の定着率が良いといわれるマグネット訪問看護ステーションに着目し、マグネット訪問看護ステーションの人事労務管理の特性を明らかにした。その結果、マグネット訪問看護ステーションでは、看護実践能力向上に取り組み、スタッフ育成に心掛けていることが分かった。そして、管理者経験6年未満の人を対象に2点の内容を盛り込んだ研修会を開催した。研修会の前と研修終了後3か月後にステーションの経営状況と目標の実施状況を評価した。研修終了後3か月後では、研修前に比べ、ターミナル加算や24時間加算を取ることで経営状況が改善していた。平成24年度は、訪問看護ステーション管理者の聞き取り内容を分析し、その内容を基に調査票を完成、年度末に全国調査を実施することができた。以下、具体的内容である。マグネット訪問看護ステーション管理者を対象に聞き取り調査を行い、内容を分析した。聞き取り調査の対象者は、訪問看護管理者経験が613年の管理者とした。対象者の平均年齢は54歳であった。分析の結果、マグネット訪問看護ステーション管理者の組織育成として、【看護を問い続ける】【看護実践を磨く】【スタッフの強みをみつける】【スタッフの主体性を育む】【スタッフのライフサイクルを理解する】が抽出された。これらの結果から管理者としての組織管理の方略は、スタッフの育成に力を注ぎ、看護実践の質を高めることであった。このことは顧客の確保、引いては経営安定にも繋がると考えられた。分析結果を基に調査票を作成した。調査設計の仮説は、【訪問看護ステーションのスタッフは、看護実践の向上が望める職場ほど、働き続ける】【訪問看護ステーションのスタッフは、働きやすい職場ほど働き続ける】である。調査対象は、全国にある訪問看護ステーションの中から無作為に1/3に割り出し、ステーション職員の1名に依頼をした。1名の選出方法は、スタッフ全員の名前のうちアイウエオ順の早い方とした。24年度末までに、配付回収が終え、現在、データを入力中である。平成25年度は、最終年度である。調査結果を基に、訪問看護ステーション管理者を対象にマグネットを目指した労務管理の研修プログラムを開発し、実施する予定である。最終年度は、これまでの調査結果を踏まえ訪問看護固有の人事労務管理能力育成に向けて研修会を開催し、事前・事後評価を行った。研修のテーマは、「魅力ある訪問看護ステーションづくりを考える研修」とした。対象は、訪問看護ステーション管理者歴6年未満の管理者である。研修は、4回コースとした。岡山県下の訪問看護ステーションの管理者全員に研修参加の案内を送付し、参加を呼び掛けた。管理者9名の参加者があった。研修の内容は、第1回【訪問看護ステーションの現状分析】第2回【ステーションの組織の課題を明確にする】第3回【訪問看護実践のプロセス:どうなっているの?診療報酬】第4回【訪問看護実践のプロセス:看護実践を振り返ろう】とした。評価項目は、訪問看護事業所の経営状況である。研修前と研修後3か月後の2回調査を行った。また、研修第1回目に自己目標を立て、毎回リフレクションを行い、第4回目に目標の達成状況を報告しあった。以上の結果、経営状況が研修3か月後に上昇した。特に、24時間加算・ターミナル加算を取り、収入が増えていた。目標では、研修期間内に達成できた管理者はいなかったが、それぞれが意識的に取り組みを行い、成果を見せていた。例えば、業績を上げると掲げていた管理者は、業績を上げるには日々の訪問看護実践を丁寧に行い、利用者・家族から満足をえることが業績につながることがわかったと語られた。他の管理者は、連携をスムーズにはかるために多職種との会合に出向いて訪問看護の看護内容を理解してもらうための努力をした結果、病棟看護師やケアマネから訪問看護を必要としている方の紹介を得られることにつながったと語られた。研修の成果は一定あったと推察できる。今後は、さらに研修対象を増やし、研修プログラムの開発を推し進める予定である。平成23年度は、訪問看護管理者の労務管理の実態調査に向けて基礎資料の収集を進めた。実施した研究活動は、(1)訪問看護管理固有の概念を明確にするため文献渉猟と、(2)訪問看護管理者を対象に労務管理の実態を聞き取り調査である。(2)については、訪問看護管理者6名の聞き取り調査が終わり、分析の段階であるため、報告は次年度とする。文献渉猟は、医学中央雑誌を用いて「訪問看護」「管理」をキーワードに2000年2011年の間で検索した。75の文献がヒットしたが、内容の絞り込み(原著等)を行い29の文献が分析の対象となった。

訪問看護管理者が抱える課題としては、「療養者の満足度アップ」「離職対策」「療養者の重度化」があり、国の医療政策の影響を受けていることが明らかとなった。また、管理業務としては、「スタッフ教育」「マーケティング」「組織の活性化」を行っており、訪問看護管理としての特徴が認められた。訪問看護ステーションは、訪問看護職員が集まらないことから、訪問看護の質の確保の要となる訪問看護師の育成も十分行き届かず、利用者拡大にも結びつかないという「負の連鎖」を招いている。管理者は、スタッフの育成を行うことで、利用者の拡大が図れるのではないかと考えていることが明らかとなった。このような看護管理実践を行うことで、「療養者の生活の質向上」「スタッフ満足」「経営の安定」も図れるのではないかと考える。以上の結果と(2)のまとめを基に、次年度は、全国調査を行う予定である。調査は、全国の訪問看護ステーションの中から無作為抽出を行い、仮想的質問紙調査法を用いたいと考えている。24年度の計画通り、おおむね順調に進んでいる。聞き取り調査の内容を、科研メンバー会議に諮り、意見交換を行った。その結果は、学会等で発表をし、フロアーとの意見交換も行った。それらの意見を基に、調査票を完成させ、年度末には調査票の配付・回収を終えた。初年度の計画は、文献渉猟と訪問看護管理者を対象とした聞き取り調査であった。計画通り、概ね順調に進展をしている。現在、聞き取り調査の分析を行っており、次年度中に、全国調査を実施する予定である。科研メンバーと定期的に会議をもち、計画内容の確認と、意見交換を重ねている。調査内容については、聞き取り調査分析後に下案を作成し、科研メンバーの会議にかける予定である。平成25年度は、全国調査データの分析を行い、訪問看護ステーション管理者を対象にマグネット訪問看護ステーションを目指すべく、研修プログラムを開発し、実施する予定である。調査の結果は、学会・雑誌で発表予定である。研修プログラムについては、前後評価する項目を検討する必要があり、今後の課題である。初年度は、訪問看護ステーション管理者6名から聞き取り調査が行えた。本来は、東京、大阪(大都市型)で働く訪問看護ステーション管理者からも聞き取り調査を行う予定であった。しかし、相手の都合と、こちらの都合が合わず、実施できていない。これらの調査に関しては、次年度の早い段階で済ませる予定である。聞き取り調査をもとに、調査票の作成に入る。調査では、仮想質問法を用いる予定である。マグネット訪問看護ステーションにふさわしいステーションを、いくつか提示し、訪問看護師の選好を分析する予定である。平成24年度に実施した調査費用が見積価格よりも低価に納まったため生じた助成金を含め、以下のように研究費の使用計画を立てる。
N_2(A^3Σ^+_u)によるガス状汚染物質の分解反応とその速度係数の測定

フルオロカーボンによるオゾン層破壊やCO_2,SF_6などがもたらす地球温暖化に関心が寄せられている。これらを防止するためガス状汚染物質を放電プラズマを用いて分解処理する技術が展開されている。この場合,大気汚染ガスをそのままプラズマリアクタにより分解する際には,大気の主成分である窒素と分解除去しようとする物質との反応過程についても理解しておくことが重要になってくる。中でも,放電によって生成されるN_2の活性種の一つである準安定励起分子(A^3Σ^+_u)は,その寿命が長く,高い内部エネルギーを持っていることから,放電空間中での反応過程に種々な効果をもたらすものと考えられる。そこで,CO_x,NO_x,CCl_2F_2,CH_2FCF_3,CF_4,C_2F_6等のガス状汚染物質による準安定励起分子N_2(A^3Σ^+_u)の損失過程をタウンゼント放電領域で検討し,N_2(A^3Σ^+_u)の衝突脱励起反応速度係数を決定した。地球環境をとりまく大気中のガス状汚染物質によるN_2(A^3Σ^+_u)の衝突脱励起過程のデータを収集し,ラジカルとしてのN_2(A^3Σ^+_u)がガス状汚染物質をどの位のレートで分解できるかを知る目的で反応速度係数を決定する実験を行った。本年度はN_2/NO,N_2/CCl_2F_2,N_2/CH_2FCF_3の3種類の混合ガス中でN_2(A^3Σ^+_u)の実効励起寿命を測定し,N_2に添加した分子による衝突脱励起の反応速度係数を決定した。放電容器内に設置した平行平板電極間に電離増倍が営まれるような電圧を印加した状態で,上側の陽極に開けた孔を通して下側の陰極に初期電子供給用の紫外光を照射し,定常電離電流を流しておく。電流は陰極側で測定されるが,紫外光を遮断した際の過渡電流波形をデジタルメモリに記憶させ,パソコンで波形処理される。この過渡電流波形の減衰は,指数関数的であり,N_2(A^3Σ^+_u)が陰極に衝突して二次電子を放出することによって流れる電流であることがわかっている。そして,この減衰時定数からN_2(A^3Σ^+_u)の実効励起寿命を知ることができる。この実効励起寿命を用いて,著者らの理論からガス状汚染物質によるN_2(A^3Σ^+_u)の衝突脱励起の反応速度係数を決定した。NOによるN_2(A^3Σ^+_u)の衝突脱励起の反応速度係数は,4.75×10^<-11>(cm^3/s),更に,CCl_2F_2,CH_2FCF_3によるN_2(A^3Σ^+_u)の衝突脱励起の反応速度係数は,それぞれ8.32×10^<-13>(cm^3/s),2.96×10^<-15>(cm^3/s)となった。これらの報告値は著者らが知る限りでは存在しておらず,初めて報告されたものと考えられる。これらの結果は,リアクター中の反応過程を検討する上での基礎定数であると共に,コンピュータを用いたモデリング等においても有益なものと考えられる。大気の主成分である窒素の主な活性種である準安定励起分子N_2(A^3Σ^+_u)のガス状汚染物質による脱励起反応速度係数を実験により測定した。本年度は,フロン134a(CH_2FCF_3),フロン14(CF_4),フロン116(C_2F_6),フロン218(C_3F_8)について検討した。測定は,10^<-9>Aオーダの電流を流した状態での一種のアフタ-グロー実験によっている。フロン134a(CH_2FCF_3)は,これまで工業的に最も広く使われ,現在特定フロンに指定され規制の対象になっているフロンの代替品として使用されているものである。このフロン134a(CH_2FCF_3)によるN_2(A^3Σ^+_u)の脱励起反応速度係数を測定したところ,10^<-15>オーダの値が得られた。この値は,純N_2ガス中での反応速度係数と比べると約3桁大きな反応速度係数であった。

また,この測定値は著者らが知る限り,今回初めて測定されたものであるとおもわれ,測定データとしても価値のあるものであると考えている。更に,フロン14(CF_4),フロン116(C_2F_6),フロン218(C_3F_8)についても検討した。これらは,現在半導体工場などでドライエッチング剤として使用されているものである。分子組成中に塩素を含まないため,オゾン層を破壊することはないが,極めて安定で赤外線吸収力が高いため地球温暖化効果に極めて大きな影響を及ぼすのではないかと懸念されているガスである。フロン14(CF_4),フロン116(C_2F_6)によるN_2(A^3Σ^+_u)の脱励起反応速度係数は,いずれも10^<-16>オーダの値が得られた。しかし,フロン218(C_3F_8)については過渡電流波形を得ることができず,反応速度係数を決めることができなかった。これらのガスは,フッ素を含むためチェンバーや電極の表面に付着したり,エッチングすることが考えられる。詳細な原因については,現在検討中である。フルオロカーボンによるオゾン層破壊やCO_2,SF_6などがもたらす地球温暖化に関心が寄せられている。これらを防止するためガス状汚染物質を放電プラズマを用いて分解処理する技術が展開されている。この場合,大気汚染ガスをそのままプラズマリアクタにより分解する際には,大気の主成分である窒素と分解除去しようとする物質との反応過程についても理解しておくことが重要になってくる。中でも,放電によって生成されるN_2の活性種の一つである準安定励起分子(A^3Σ^+_u)は,その寿命が長く,高い内部エネルギーを持っていることから,放電空間中での反応過程に種々な効果をもたらすものと考えられる。そこで,ガス状汚染物質による準安定励起分子N_2(A^3Σ^+_u)の脱励起反応速度係数を測定し,比較検討している。本年度は,CO_2について検討した。CO_2は水蒸気に次いで大きな温室効果を示すガスであると言われており,日々の化石燃料の燃焼により着実に発生量が増加しているため,早急な対策が求められているガスの一つである。CO_2による衝突脱励起反応速度係数は10^<-13>オーダの値でありN_2(A^3Σ^+_u)からのエネルギー移動はN_2基底状態(X^1Σ^+_g)への場合より速やかであることがわかった。また,放電特性としてはCO_2が入ることにより純N_2中の場合よりN_2(A^3Σ^+_u)によるγm作用が抑制された現象が観測される。しかし,しばしばこれとは逆にN_2(A^3Σ^+_u)を介してCO_2との間で放電を助長するような現象も観測されているので,この点については今後も調べていく予定である。
高等教育新興プロフェッションの養成メカニズムに関する実証的研究

「教育専門職グループ」がファカルティー・デベロップメント担当者(FDer)、キャリア・アドバイザー、リメディアル教育担当者、学習支援担当者、アカデミック・ライティング支援担当者を対象として、また、「研究・社会貢献専門職グループ」がインスティトゥーショナル・リサーチ(IR)担当者、産官学連携コーディネーター、リサーチ・アドミニストレーター(URA)、男女共同参画社会コーディネーター、地域貢献担当者を対象として聞き取り調査を行った。そして、それらの専門職の一部を対象として実施した質問紙調査(郵送法・自記式、2018年3月回収)について分析を進めた。これらの作業に関連して、論文を共同で執筆することと書籍化する際の内容を検討することを目的とする全体研究会を開催した。以上の研究を通じて、学部・大学院在籍時の専門分野、キャリアパス、職務の実態、就業意識に関して、「新しい専門職」分野横断的に共通している特徴と、分野毎に異なる特徴が明らかになった。特に、キャリアパスが多様であることと、雇用条件と就業意識には一定の関連があることが分野横断的に見出されたことは重要である。これまでの研究では分野毎に、とりわけその職務を遂行するための知識・技術に焦点を絞って考察が進められることが一般的であったため、分野を横断したうえで、当事者の意識にまでその射程を延ばしたことに本研究の意義があると考えられる。なお、一般向けの知見をインターネット上で公開している。当初の計画どおりに聞き取り調査、質問紙調査を実施して、その分析を行って論文にまとめることができている。最終年度においては各分野において聞き取り調査を実施したうえで、研究のとりまとめとしての書籍化を検討する。ファカルティー・デベロップメント担当者(FDer)、キャリア・アドバイザーを担当する「教育専門職グループ」、インスティトゥーショナル・リサーチ(IR)担当者、産官学連携コーディネーター、リサーチ・アドミニストレーター(URA)を担当する「研究・社会貢献専門職グループ」のそれぞれで、先行研究レヴュー、政策資料調査を実施した。また、専門職当事者を対象とする聞き取り調査を行った。各分野15名を対象として、1名につき90分150分程度かけて、その分野の動向、その仕事に就くために必要な資質やスキル、ご自身のこれまでのキャリアや今後の見通し等について尋ねた。さらに、それぞれの分野の第一人者である調査対象者を通じて各分野での人脈を広げて、今後予定している質問紙調査を依頼できるようにした。これらの作業についての調整と報告、当該年度の研究をまとめるために全体研究会を2回開催した。そのうえで、論文を共同で執筆して査読誌へ投稿した。当該論文は採択されるに至った。以上の研究を通じて、政策としてその必要性が認識されて人件費予算は確保されたものの、そもそもこれらの教職員に関する養成の制度化が必ずしも十分であるとは言い難く、「現場」での弥縫策による対応が続けられてきたことが明らかになった。この問題は政策が立案されて実施される過程における時間的間隔の短さや慢性的な資源の不足に由来するものであり、そのために改革の進行に対して担当者の養成が間に合わないという状況が続いている。また、職務遂行のための裁量はあるものの資源が少ないことによって十分には目標を達成できないという問題や、サービスの提供先がそれを求めているとは限らないという問題が各分野で共通していることが明らかになった。ファカルティー・デベロップメント担当者(FDer)、キャリア・アドバイザー、インスティトゥーショナル・リサーチ(IR)担当者、産官学連携コーディネーター、リサーチ・アドミニストレーター(URA)の5分野について当初の計画を大幅に上回る進度で先行研究レヴュー、政策資料調査、聞き取り調査が行われている。他方、初年次教育・リメディアル(補習)教育担当者、留学・国際交流担当者の2分野については着手できていない。「教育専門職グループ」、「研究・社会貢献専門職グループ」のそれぞれで、リメディアル教育担当者、学習支援担当者、アカデミック・ライティング支援担当者、男女共同参画社会コーディネーター、地域貢献担当者についての先行研究レヴュー、政策資料調査を実施した。それと平行して、事務職員主体の教育学生支援担当者に関する聞き取り調査を行った。また、ファカルティー・デベロップメント担当者(FDer)、キャリア・アドバイザー、インスティトゥーショナル・リサーチ(IR)担当者、産官学連携コーディネーター、リサーチ・アドミニストレーター(URA)合計約1,800名を対象とした質問紙調査(郵送法・自記式)を実施した。これらの作業に関する調整と報告、論文を共同で執筆するために全体研究会を開催した。さらに、大学教育学会2017年度課題研究集会(関西国際大学)のインタラクティブ・セッションに採択され、それぞれの「現場」における専門職や事務職員を交えた情報交換、ディスカッションを行った。以上の研究を通じて、各分野において「第三の領域」であることに由来する困難と、その中の職務の一部である「ストリート・レベルの官僚制」論に関係する対人サービスに由来する困難が存在することが明らかになった。前者は、責任意識の強さ、実務志向、顧客志向などの特徴ゆえの困難であり、後者は、サービスに対する需要の増加、あいまいな組織目標、目標に対する評価基準が設定しにくいといった困難である。また、それらの困難と関連する問題として、新しい専門職の多くが任期付き雇用であることも判明した。任期が定められているために、必ずしも十分には高い専門性を活かして職務を遂行することができないという問題が存在しているのである。調査票の設計、対象者の選定について予定よりも時間がかからなかったため、質問紙調査を計画より1年早く実施することができた。

また、教育学生支援担当者や地域貢献担当者などに関する研究の遅れも挽回している。「教育専門職グループ」がファカルティー・デベロップメント担当者(FDer)、キャリア・アドバイザー、リメディアル教育担当者、学習支援担当者、アカデミック・ライティング支援担当者を対象として、また、「研究・社会貢献専門職グループ」がインスティトゥーショナル・リサーチ(IR)担当者、産官学連携コーディネーター、リサーチ・アドミニストレーター(URA)、男女共同参画社会コーディネーター、地域貢献担当者を対象として聞き取り調査を行った。そして、それらの専門職の一部を対象として実施した質問紙調査(郵送法・自記式、2018年3月回収)について分析を進めた。これらの作業に関連して、論文を共同で執筆することと書籍化する際の内容を検討することを目的とする全体研究会を開催した。以上の研究を通じて、学部・大学院在籍時の専門分野、キャリアパス、職務の実態、就業意識に関して、「新しい専門職」分野横断的に共通している特徴と、分野毎に異なる特徴が明らかになった。特に、キャリアパスが多様であることと、雇用条件と就業意識には一定の関連があることが分野横断的に見出されたことは重要である。これまでの研究では分野毎に、とりわけその職務を遂行するための知識・技術に焦点を絞って考察が進められることが一般的であったため、分野を横断したうえで、当事者の意識にまでその射程を延ばしたことに本研究の意義があると考えられる。なお、一般向けの知見をインターネット上で公開している。当初の計画どおりに聞き取り調査、質問紙調査を実施して、その分析を行って論文にまとめることができている。先行研究レヴュー、政策資料調査の補充をしつつ、聞き取り調査、参与観察を継続する。協力を得られる調査対象者には研究メンバー全員が集まる研究会にて専門的知識を提供頂くことになっている。その結果をもとに研究メンバー全員で質問紙調査の対象者の設定、仮説・調査枠組みの生成、調査票の作成を行う。随時、一般向けの知見をインターネット上で公開する。配置されている事例の少ない萌芽的な新興専門職に関する先行研究レヴュー、政策資料調査を実施したうえで聞き取り調査を行う。また、質問紙調査の回答についての分析を行う。最終年度においては各分野において聞き取り調査を実施したうえで、研究のとりまとめとしての書籍化を検討する。聞き取り調査を研究代表者、研究分担者それぞれの勤務先付近で実施したことが複数回あり、旅費が不要となったためである。また、聞き取り調査データのテープ起こし単価が想定よりも低かったためである。質問紙調査を予定より1年早く実施するため前倒し支払い請求を行ったものの、実際の調査票送付数が見込みより少なくなっため郵送費が節約されることになった。次年度において、回収した調査票の分析と、その結果の発表のために参加する学会大会への交通費等に使用する。
歯状核・赤核・淡蒼球・ルイ体萎縮症の分子病理学的研究

目的:歯状核・赤核・淡蒼球萎縮症(以下DRPLA)遺伝子の異常と、中枢神経系の構成細胞の各々の病理形態学的所見との対応について検討した。対象:遺伝子的に診断が確認され、半脳を神経病理学的に、半脳を遺伝子学的に精査しうる、DRPLA三剖検脳を対象とした。方法:DRPLA遺伝子のreading frame中に存在するCAG repeatの長さが、形態病理所見にどの様に関与しているかについて、検討した。小脳、小脳皮質、小脳核、大脳皮質、大脳白質について、CAG repeat数を決定し、ついで、それぞれの部位における構成細胞の病理を、特異的細胞表面マーカーを用いて検討した。結果:CAG repeatの数は、小脳皮質で短く、小脳白質はそれに比べて長いこと。大脳皮質は小脳皮質に比べては長く、小脳白質と同程度であり、大脳白質ではさらに長いこと、小脳核は、大脳皮質と大きな差はないが、一例短かい症例が存在することが判明した。また、大脳白質のCAG repaetの数は、罹病期間が長い程、皮質とのrepeat数の開きが大きくなる傾向があることがわかった。病理との対応では、罹病期間が長いほど、大脳白質変性が強いこと、白質変性の性質としては、組織反応が全くなく、血管にも変化がなく、オリゴデンドログリアの髄鞘形成不全と考えた方がよいような変化であった。また小脳核のCAG repeatの短い一例は、小脳核に肥満性アストログリアの増加を伴っており、本来のDRPLA病変以外の変化が加わっていた。考察:まだ不充分な結果であるが、DRPLAの病変と異なる反応においてはCAG repeat数は増えないこと、逆にDRPLAと関連する変化ではCAG repeat数が増加し、それが特異な病理像につながる可能性が示された。今後、神経細胞、アストログリア、オリゴデンドログリアにおけるrepeat数と、それぞれの細胞のそれぞれの部位における病理所見を対応させていくことが必要であり、方法論を検討中である。