hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
唾液を用いたシェーグレン症候群の診断および重症度分類法の確立

研究対象である口唇腺サンプルは研究に必要な6症例中4症例までは採取している。採取に際して患者協力が必須であるが、サンプル採取が困難なため当初の計画より遅れている。本研究は、まずSS患者の口唇腺を用いて、病態発症に関与する分子をSSと類似疾患(薬物性、放射線性口腔乾燥症)患者および健常者(粘液貯留嚢胞)の口唇腺より抽出したRNAを用いて遺伝子発現パターンをクラスタリングで比較し、Gene Ontologyアノテーションを用いて発現変動遺伝子の機能解析を行う。さらに、発現変動遺伝子をリストアップして、SS患者の口唇腺におけるそれらの発現と局在を検索するValidationを行う。DNAマイクロアレイ法にて網羅的に検索した上で、疾患関連分子を同定し、さらに唾液で検出できるかを検証する。対象はSSをはじめ、コントロールとして健常者、そしてSSの類似疾患として薬物性、放射線性口腔乾燥症患者の口唇腺および唾液を採取する。検査方法は実用化を考えると、簡便で再現性が保たれていることが必須条件であり、そのため、濃度測定には短時間で数十種類の分子を一度に測定できるCBA flex system (Flow cytometry法)を用いる。最終的にはその測定結果と臨床所見(唾液量、VAS、画像所見、血清学的所見など)との相関について検討し、重症度分類に応用可能かを検証する。さらに、経時的に測定を行うことにより、これまで困難であったSSの治療評価にも繋がると考えられる。SS患者の口唇腺を用いて、病態発症の関連分子をDNAマイクロアレイ法にて網羅的に検索したところTLR1、TLR7、TLR8、TLR9、MyD88、IRF1、IRF7、およびIRF8に有意な発現上昇を認めた。症例数を増やしてValidationを行った結果、TLR8のみmRNA発現が有意に亢進していた。さらに唾液で確かめるためにFlow cytometry法を検討したが現在TLRの抗体ビーズが存在しないため、条件設定や解析方法の確立のために延長が必要である。シェーグレン症候群(SS)患者および健常者それぞれ3例の口唇腺を用いたDNAマイクロアレイ、そして症例数を増やしたValidationの結果、Toll様受容体(TLR)ファミリーの1つであるTLR8のみmRNA発現が有意に亢進していた(P<0.05)。TLR8は樹状細胞や単球/マクロファージ、B細胞に発現し、ウイルスや自己のRNAを認識して自然免疫に寄与し、自己免疫疾患の病態にも関与することが知られている。そこで、これらの発現候補細胞マーカー(樹状細胞:CD123、CD11c、単球/マクロファージ:CD68、B細胞:CD20)で蛍光二重免疫染色を行い、各細胞のTLR8陽性率を半定量的に解析したところ、SSの口唇腺における主なTLR8発現細胞は単球/マクロファージであった。さらに、TLR8+単球/マクロファージの機能解析を目的に、ヒト単球細胞株(U-937)にTLR8を過剰発現もしくはノックアウトさせ、TLR8アゴニスト(R848)で刺激実験を行い、炎症性サイトカインであるTNF-αの産生能を検討した。その結果、アゴニスト無刺激群では、いずれの細胞株でもTNF-αの産生は認めなかった。
持続可能な未来のための教育における協同的社会参加と形成的評価モデルの有効性

本研究では、協同的社会参加と形成的評価によるESDで地域的な環境問題解決と持続可能性向上への有効性を検討した。このアプローチ適用によって、渡島大沼国定公園では毎年地元高校生による自治体への環境政策提言と地元大学生による環境研究を実施して成果をあげた。それにより、地元自治体は大沼の国際ラムサール条約湿地への登録にふさわしいモデル地域の環境保全と賢明な利用に責任をもつラムサール協議会の結成を促した。このESDモデルを他の2地域に応用し、環境問題と持続性問題の解決に寄与する一群の指標の発見に成功した。以上の成果は、地域の持続性向上と環境保全における穏健で柔軟な新たなアプローチを提案するものと言える。協同的社会参加ESDのための活動指針と多彩な環境改善活動を策定することを目標に、4つの当初活動計画にもとづいて実践と研究を行い、以下のような成果を得ることができた。1、潜在的な価値をもちながら地域環境問題として水質汚濁問題を抱える先行モデル地域として大沼国定公園地域を選定し、同一エリア内にある対象地域として汚濁湖沼である「大沼」と「小沼」を、対照地域として非汚濁湖沼である「じゅんさい沼」を指定した。2、環境問題の野外調査として、大沼湖の水質観測体制を確立し、結氷期を含む周年観測データを収集することにより、電気伝導度と水温の相関性、透明度との逆相関性、集中豪雨による透明度の急激で一時的な低下を毎日測定によって外部環境と水質の関係性を明らかにするとともに、結氷期においても電気伝導度が継続的に増加し続ける現象がみられ、底質中の微生物による有機物分解による水質汚濁の影響を明らかにした。また、じゅんさい沼におけるヒシによるリン酸吸収能力についての野外調査を実施し、肥料資源としてのヒシ利用の可能性について検討した。3、協同的社会参加による環境改善活動として大沼青年環境サミットを企画し、高校生15名、大学生12名の小集団による試行的ESDプログラムを実施した。4、青年環境サミットの成果物である「大沼環境アピール2013」の中で、協同的社会参加を活動指針とするESDプログラムとして、環境ガイドブックの策定プロジェクト、大沼特産物であるヒシの加工食品化・肥料資源化のプロジェクト、大沼の環境問題を広く知らせるためのCMビデオ作成プロジェクトなど、多様な実践を含むESDプロジェクトが提案された。目標1:学習者の変容にもとづくESDプログラムの評価モデルを策定する.目標2:地域社会と環境指標の変化にもとづくESDプログラムの評価モデルを策定する.上記の2つの目標についての研究として、地域環境問題である北海道渡島大沼の水質環境問題の解決を目的とする試行的ESDプログラムである「大沼青年環境サミット2014」を開催し、形成的評価を行いながら協同的社会参加を促す持続性向上のための政策提言として「大沼環境宣言2014」を策定し、事後における学習者の変容を、(1)地域環境問題の問題性の認識、(2)問題発生メカニズムの理解、(3)持続性対策の意義と実現性の認識、を大尺度として測定した。その結果、これら3つの大尺度において75%以上の満足度が得られたが、持続性対策の今後の活用に期待しながらも、その実現性についての確信度は50%未満にとどまっていた。また、同湖沼の今後の環境問題解決と地域持続性向上についての形成的評価の指針となる環境改善目標を明らかにするために、富栄養化湖沼である渡島大沼と自然湖沼である蓴菜沼の湖沼環境の周年比較を行った結果、従来の法定環境基準値であるCODのみによる水質評価には不十分な点がみられ、より望ましいESDプログラムの評価指標としては湖沼生産性と漁業、生物多様性や景観生態系を生かしたエコツーリズム等によるワイズユースのあり方などの指標も加味した総合的な評価枠組みとモデルの必要性が示唆された。そのような総合的評価枠組みを策定する一助として、我が国の国際ラムサール条約登録湿地におけるワイズユースの実態について文献による調査を行い、先行事例の抽出を行って新たな評価モデルの構築に取り組んだ。具体的な評価モデルとしては、ESD、学習者、地域の自然・社会環境、の3つの要因間の相互作用を考慮した評価枠組みが提案された。平成27年度目標<協同的社会参加ESDの活動指針と形成的評価モデルの普遍的有効性の検証>1.協同的社会参加ESDによって問題解決が展望される複数の応用モデル地域の選定・北海道渡島大沼のほかに、クッチャロ湖などの北海道内にある国際ラムサール条約登録湿地などの環境保全地域を応用モデルとして採用することが展望された。2.応用モデル地域の環境問題に関する先行研究データの収集・渡島大沼、クッチャロ湖の自然環境およびその活用に関する論文や報告書を収集した。3.応用モデル地域の環境問題解決に向けた過去の実践や協同取組みの取材・渡島大沼を中心としたESDプログラムの実践を行い、富栄養化問題の発生と解決に関する形成的評価モデルを考案し、試行的な応用を試みた(日本環境教育学会2015年度全国大会で発表)4.応用モデル地域の環境問題解決に向けた個別のESD活動指針の策定・3で考案した形成的評価モデルにもとづいて渡島大沼の富栄養化問題解決の活動指針と「市民科学」アプローチによって収集された地域環境データにもとづく評価指標のリストを策定した。平成27年度にはESDの形成的評価モデルの構築と複数のモデル地域での応用が主要な目標であったが、形成的評価モデルの妥当性を検証するための評価指標づくりに時間を要し、複数地域での評価モデルの応用を実践するまでには至らなかったため。

本研究では、地域的な環境問題を抱える地域をモデルとして、ESD(持続可能な未来のための教育)における協同的社会参加モデルの適用とそれを促す形成的評価によって、地域的な環境問題の解決と地域の持続可能性向上をはかることができるかどうか、それらの有効性について検討した。その結果、協同的社会参加モデルは地域の持続性向上を理想とする形成的評価によって促すことができた。このようなアプローチの適用によって、モデル地域となった渡島大沼国定公園では、毎年、国際ボランティアによるワークキャンプの環境改善活動プログラム、地元高校生による青年環境サミットを実施し、地元の大学生による環境保全研究を企画、立案して成果をあげることができた。それによって地元自治体は当該地域を国際ラムサール条約の保護湿地として登録することに成功した。このことはモデル地域の自然環境保全と賢明な利用に責任をもつラムサール協議会の結成を促した。さらに、応用モデル地域として外来種問題を抱える地域と木質バイオマスの再生可能エネルギー利用による地域持続性の確保を目指している2つの自治体を選定し、ESDによる協同的社会参加とそれを促す形成的評価モデルの応用を試み、環境保全の指標の選定と持続性の指標の選定および問題解決と持続性向上の展望を得ることができた。以上の成果は、地域の環境問題の解決と持続性確保のための穏健で柔軟な新たなアプローチを提案するものと言える。本研究では、協同的社会参加と形成的評価によるESDで地域的な環境問題解決と持続可能性向上への有効性を検討した。このアプローチ適用によって、渡島大沼国定公園では毎年地元高校生による自治体への環境政策提言と地元大学生による環境研究を実施して成果をあげた。それにより、地元自治体は大沼の国際ラムサール条約湿地への登録にふさわしいモデル地域の環境保全と賢明な利用に責任をもつラムサール協議会の結成を促した。このESDモデルを他の2地域に応用し、環境問題と持続性問題の解決に寄与する一群の指標の発見に成功した。以上の成果は、地域の持続性向上と環境保全における穏健で柔軟な新たなアプローチを提案するものと言える。当初に策定した目標の細目のほとんどを達成しているため.北海道南部地域において、自然と社会の持続性が問題となるようなモデル地域を複数探索し、ESDの形成的評価モデルの試行実践を行う。環境教育総合的評価枠組みとして提案された、ESD、学習者、地域の自然・社会環境、の3つの要因間の相互作用モデルを、我が国の国際ラムサール条約登録湿地をはじめ、人間による自然環境の破壊とワイズユースのバランスが問題となっている地域における現地調査を行い、協同的社会参加ESDの活動指針と形成的評価モデルの普遍的有効性の検証を次年度の目標とする予定である.当初計画にもとづいて、計画された4項目について、いずれももれなく活動が行われているとともに、予想された成果があがっているため。予算より少ない金額で購入できた物品があったためである。今年度の物品費の一部として支出する予定である。当初計画にもとづいて、平成26年度においては以下の目標と4つの項目についての研究に取り組む。
LIMキナーゼの分子細胞生物学的研究ならびに遺伝子欠損マウス作製による機能解析

LIMキナーゼ(LINK)は我々のグループが同定した新規のセリン/チロシンキナーゼであり、LIMK1とLIMK2の2つのサブタイプが存在する。LINKは2つのLIMドメインとPDZドメインを併せもつなど他に類を見ない構造的特徴を有する。成体においては、LIMK1は脳・神経組織に限局した発現が認められる一方、LIMK2は脳を含む広い組織で発現されている。最近LIMK1は発現認知能に異常をきたす遺伝子疾患ウイリアムス症候群の原因遺伝子であることが明らかにされた。しかしながら、その発症機構を含めてLIMKの機能はほとんど不明であり、その機能を明らかにする上で基質や活性化因子の同定は不可欠なものである。今回、Yeast Two-Hybrid法を用いて既知・新規蛋白質をあわせて56種ものLIMK相互作用分子を同定した。LIMK1の相互作用分子として既知分子を18クローン、新規分子を9クローン同定したが、既知分子の中には、アクチンに結合する細胞骨格系蛋白質、DNA複製装置を構成する蛋白質、ならびに新規のZinc-Finger蛋白を含む数種の転写因子が含まれている。一方、LIMK2からは既知分子を14クローン、新規分子を15クローン同定した。その中には、やはり細胞骨格系の蛋白質や転写因子が含まれる他、核分裂装置を構成する蛋白質やWntカスケードに関わる分子などが含まれている。マウスLIMK2は様々な組織で発現しているが、LIMドメインを欠失した精巣特異的LIMK2バリアントは減数分裂後精母細胞や精子細胞に限局した発現がみられた。Yeast Two-Hybrid法によってLIMKと相互作用する分子が予想をはるかに上回る種類同定された。これまでにLIMドメインをもつ蛋白質は細胞骨格の制御に関与するもの、核内転写因子として機能するものが知られていることから、LIM蛋白質群は細胞形態の変化によって引き起こされる増殖・分化の制御や遺伝子発現の切り換えといった未知の情報伝達系に関与することが推定された。実際にLIMK相互作用分子の中には細胞骨格系蛋白質や転写因子が多く含まれており、正常細胞とがん細胞を区別するanchorage dependencyを制御する情報伝達、細胞形態変化の察知から遺伝子発現の切り換えに至る情報伝達系などにおいて、LIMKは重要な機能を果たすことが予想される。また、LIMK1にはDNA複製装置、LIMK2には核分裂装置の蛋白質が相互作用しており、LIMKが細胞周期の制御にも密接に関与している可能性が示された。LIMK2はそのファミリー分子であるLIMK1との同様、脳・神経発生における重要性が示唆されているもののその機能はほとんどわかっていない。今回、精巣特異的に発現するLIMK2バリアント、tLIMK2を同定し、その発現が減数分裂期の生殖細胞に限局していることを明らかにしたが、tLIMK2は細胞内局在や活性化状態が通常のLIMK2分子とは異なることが示唆され、生殖細胞形成、特に減数分裂制御過程において重要な役割を担うものと考えられる。

今回、精巣特異的に発現するLIMK2バリアント、tLIMK2を同定し、その発現が減数分裂期の生殖細胞に限局していることを明らかにしたが、tLIMK2は細胞内局在や活性化状態が通常のLIMK2分子とは異なることが示唆され、生殖細胞形成、特に減数分裂制御過程において重要な役割を担うものと考えられる。
トロポン縮環キノン類の縮環形式と置換様式の変化による電子受容能の制御

1.7Hーベンゾシクロヘプテンー1,4,7ートリオン1の系列については6ーフェニルチオおよび、6,8ービス置換体2,3を合成し、そのCVを測定した。そのE_1は今までに得たトロポン縮環キノン類およびそのジヒドロ体の値とともに、MNDO計算したE_<(LUMO)>とよい直線関係を示した。3は深赤色の結晶で導電性の期待されている。DーAーD型のプロトタイプとして今後の分子設計に興味がもたれる。2,3の合成は1,4ージメトキシー5,6,8,9ーテトラヒドロー7Hーベンゾシクロヘプテンー7ーオンとジフェニルジスルフィドから一段階でモノおよびジ置換体に導き、キノンに酸化して得る新しい方法である。また種種の前駆体である置換1,4ージメトキシー7Hーベンゾシクロヘプテンー7ーオン4を得るための経路の短い合成法を開発した。2.新しい共役系7Hーベンゾシクロヘプテンー2,3,7ートリオン5については、その前駆体である2,3ージメトキシー7Hーベンゾシクロヘプテンー7ーオン6及びその1,4ージメチル置換体7、1,4ージプロピルー6,8ージメチル置換体8を合成し、三臭化ホウ素で脱メチル化してそれぞれ対応するカテコ-ルに導き、酸化反応を研究した。カテコ-ルは何れも溶媒に灘溶性の化合物で取り扱いに困ったが、8の場合酸化生成物をoーフェニレンジアミンと処理して6,12ージプロピルー8,9ージメチルー9Hーシクロヘプタ[b]フェナジンを得た。この事から1,4ージプロピルー6,8ージメチルー5(9)が形成されていることは明かで今後9の単離に向けて研究を続ける予定である。3.ベンゾ[1,2:4,5]ジシクロヘプテンー3,6,9,12ーテトラオン系については、電子吸引性置換基としてカルボメトキシ基の置換した前駆体2,6,8,10ーテトラカルボメトキシー6,12ージメトキシベンゾ[1,2:4,5]ジシクロヘプテンー3,9ージオンを合成し、二、三酸化を試みた。
腎プロスタノイド受容体機能の分子生物学的解明

1)我々はトロンボキサン(TX)受容体cDNAについてラット腎よりクローニングし、そのmRNAの局在が糸球体にあることを示した(J.Clin.Invest,1995)。また、TX受容体に対する抗体を作製し(Endocrinology 1995)、この抗体を用いてさらに蛋白レベルでTX受容体発現を腎において検討し,発現が糸球体のみならず皮質尿細管にも存在している可能性を報告した(JASN 6:762,1995)。さらに、TX受容体遺伝子は、染色体7q11に存在していることもしあきらかとした(Cytogenet Cell Genet,1996)。一方、腎TX合成系については、TX合成酵素cDNAについてもクローニングしその構造と発現について検討を加えた(投稿準備中)。以上のように、分子生物学的方法によりTX系の幾つかの分子について、構造、機能、発現を解明し、その分子基盤を明らかにした。2)腎プロスタグランジン(PG)の尿細管作用をクローン化したPG受容体(EP_3受容体)cDNAを用いて検討し、EP_<3A>およびEP_<3B>受容体は、それぞれサイクリックAMPの低下作用および細胞内カルシウムの増加作用作用を介して、水ナトリウム利尿作用を示す可能性についてしめされた。また、EP_3受容体遺伝子は2q44-45の遺伝子座にあることがマッピングされた(Kidney Int. 1996)。一方、腎電解質調節に関与するイオンとしてClイオンチャネルに着目し、その一つをクローニングし、このClイオンチャネルのmRNA発現がEP_3受容体mRNAと局在が共通していることをあきらかにしている(Nephron,1996)。ラット腎cDNAライブラリーより、PG受容体EP_3サブタイプの二つのアイソフォーム、TX受容体、TX合成酵素の各々cDNAを単離し、その機能、組織発現を調べ報告した。1.EP_3受容体:カルボキシル末端の約30アミノ酸の異なるふたつのアイソフォームをクローニングし、その腎内発現が髄質遠位尿細管に局在していることをin situハイブリダイゼションおよびRT-PCR法にて示した。一方、SV40 Large-T抗原によるトランスジェニック・マウスの腎尿細管細胞より、不死化した細胞株を樹立し、この細胞では、バゾプレシン受容体の機能が発現していることを確認し、これらの受容体を介してcAMP生成がみられることを報告した。この細胞において、EP_3受容体のアイソフォームの機能特異性を検討すると、EP_<3A>受容体はバゾプレシンによるcAMP生成を抑制させるが、EP_<3B>受容体ではこの作用がないことを報告した。また、EP_<3B>受容体は、細胞内カルシウム情報伝達系とカップルしているがEP_<3A>ではカップルしていない事を報告した。2.TX受容体およびTX合成酵素:いずれも、ラット腎よりクローニングし、その構造、機能および発現について国際学会にて発表している。また、腎では、いずれの因子も糸球体に局在していることをRT-PCRにて示し、TX系が腎糸球体においてオートクリン系を形成し重要な役割を担っている可能性について報告した。1)我々はトロンボキサン(TX)受容体cDNAについてラット腎よりクローニングし、その一次構造を示した。さらに、この機能をアフリカツメガエル卵母細胞発現系および培養細における機能発現系において明らかにした。また、mRNAの腎内局在が糸球体にあることを示した(J. Clin. Invest, 96 : 657-664, 1995)。一方、TX受容体に対する抗体を作製し、精母細胞のある過程でTX受容体が特異に発現することを示した(Endocrinology 136 : 4143-4146, 1995)。

この抗体を用いてさらに蛋白レベルでTX受容体発現を腎において検討し,発現が糸球体のみならず皮質尿細管にも存在している可能性を報告した(JASN6 : 762, 1995)。さらに、TX受容体遺伝子は、染色体7q11に存在していることも蛍光ハイブリダイゼーション法(FISH)によりあきらかとした(Cytogenet Cell Genet, 1996, in press)。一方、腎TX合成系については、TX合成酵素cDNAについてもクローニングしその構造と発現について検討を加えた。すなわち、TX合成酵素の三次構造をコンピューター解析し、その活性部位をしめした。また、この組織発現や、腎での局所発現を解析し、TX合成酵素は肺、子宮、肝臓に豊富に発現がみられ、腎においては糸球体に局在していることを明らかにした。病態との関連では、水腎症においてTX受容体および合成酵素発現が刺激されていることがしめされた。以上のように、分子生物学的方法によりTX系の主要分子について、構造、機能、発現を解明し、その分子基盤を明らかにした。2)腎プロスタグランジン(PG)の尿細管作用をクローン化したPG受容体(EP_3受容体)cDNAを用いて検討し、EP_<3A>およびEP_<3B>受容体は、それぞれサイクリックAMPの低下作用および細胞内カルシウムの増加作用作用を介して、水ナトリウム利尿作用を示す可能性についてしめされた。また、EP_3受容体遺伝子は2q44-45の遺伝子座にあることがマッピングされた(kidney Int. June, 1996, in press)。一方、腎電解質調節に関与するイオンとしてClイオンチャネルに着目し、その一つをクローニングし、このClイオンチャネルのmRNA発現がEP_3受容体mRNAと局在が一部共通していることをあきらかにしている(Nephron, 1996, in press)。
日本の天気分布の地域性に関する研究

本研究の究極の目的は、アメダス観測網の資料を用いて、日本の動気候学的な気候区分を行うことにある。しかし昭和60年度研究費が当初申請願の1/2、昭和61年度は1/3しか配分されなかったので、交付申請のときは研究計画を変更し、寒候期についてのみ研究をまとめることにした。わが国の寒候期の天気分布は、冬の季節風と密接にかかわっている。そこで天気分布ともっとも関係が深い850mb高度の傾度風向別に、日降水量,1mm(0mm),5mm,10mm,20mm以上の降水階級別の降水確率の全国にわたる分布図を作成した。次に各分布図から10%,90%の降水確率の線に主として着目し、これらを組合せて、降水(天気)分布の地域区分図を作成した。これとは別に、局地スケールの気温分布と深いかかわりを持つ局地風系の分布図を、降水の確率分布図と同様に、地上天気図からみた傾度風向別に作成し、局地風のエア・シェッドに注目して、地域区分を行った。両者を重ね合わせると、降水(天気)分布は、大中規模の区分に、風系分布図がその細分にあたる。これらの詳細は、科研費の研究成果報告中にまとめてあるが、原著論文は、筑波大学地球科学系のサイエンスレポートにあり、またその基礎となる図は、クライマトロジカルノートに収録した。暖候期については、この研究のついでに資料を収集したので、12年後に研究をまとめ、今回の研究成果と合わせて考察を進め、日本の動気候学的な気候区分の決定版を完成したいと考えている。
脳局所微小梗塞モデル動物の脳血流障害に対する体性感覚刺激の効果とその機序の研究

本研究は、脳血流低下時の血流回復を図るための神経性調節機構を解明する目的で開始したものである。昨年度は、血管収縮ペプチドのエンドセリンを麻酔したラットの露出した大脳皮質表面に滴下することにより、局所大脳皮質血流低下のモデルを作成し、そのモデルにおいて前脳基底部マイネルト核の電気刺激により、低下した血流が回復し得ることを報告した。本年度は、その大脳皮質血流低下のモデルラットにおいて、大脳皮質血流低下に対する局所皮膚領域の体性感覚刺激の効果と、その効果におけるマイネルト基底核の関与についての検討を進めた。エンドセリン滴下により低下した大脳皮質血流は、前肢あるいは後肢の皮膚に加えた侵害性機械的刺激により増加した。この場合、大脳皮質血流の増加と共に血圧の増加も認められ、血流が血圧依存性に増加したのか、脳の内因性機構により増加したのか不明である。そこで、脊髄を第1胸髄レベルで切断し、皮膚刺激により血圧が変化しないモデルを作成して、第1胸髄レベルより上位の脊髄レベルに入力する前肢皮膚に刺激を加えた。その結果、前肢皮膚に加えた侵害性機械的刺激により、血圧に依存しない大脳皮質血流増加を認めた。次いで、この血圧に依存しない大脳皮質血流の増加におけるマイネルト基底核からの血管拡張性神経の関与を検討するために、マイネルト基底核に薬液注入刺激電極を刺入した。最初に、マイネルト基底核を電気刺激し、大脳皮質血流の増加を確認した後、局所麻酔薬リドカインを注入し、刺激効果の消失することを確認した。マイネルト基底核の刺激効果のない条件下で、第1胸髄切断ラットの前肢皮膚に侵害性機械的刺激を加えたところ、リドカイン投与前にくらべ血流増加反応が著しく減弱していた。以上の結果より、体性感覚刺激は前脳基底部マイネルト核からの血管拡張神経を介して、低下した大脳皮質血流を回復し得ることが明らかとなった。脳の血流は、筋原性、代謝性、神経性の種々の機構により調節されている.本研究は、脳血流低下時の血流回復を図るための神経性調節機構を解明する目的で開始した.今年度は、大脳皮質の局所血流低下のモデルを作成し、そのモデルに対するマイネルトの基底核からのコリン作動性神経系の刺激効果を検討した.麻酔した人工呼吸下ラットを脳定位固定装置に固定し、頭頂葉皮質を覆う頭蓋骨約10mm^2の領域を開頭し、露出した大脳皮質表面にレーザードップラー血流系のプローブを装着した.また直径0.5mmの同芯円電極をマイネルトの基底核に刺入した.マイネルトの基底核を電気的に刺激すると、刺激強度依存性並びに刺激頻度依存性に大脳皮質血流が増加することを確認した.そして、大脳皮質の局所領域の血流を低下させるために、強力な血管収縮ペプチドであるエンドセリン(50-500nmol)を大脳皮質表面に滴下した。滴下後、大脳皮質局所血流は徐々に低下し、30-60分後に滴下前の約50-60%のレベルに達し、その低下は1時間以上持続した.安定な血流低下を起こした時点で、エンドセリン投与前と同様にマイネルトの基底核を電気的に刺激した.その結果、血流低下した状態でも、マイネルトの基底核の刺激により、刺激強度依存性、刺激頻度依存性の血流増加を認めた.ただし、血流低下を起こした状態では、血流増加を起こす刺激強度閾値電流の増加を認めた。以上の結果より、血流低下時にも、マイネルトの基底核からコリン作動性神経系は、血流を増加させることが明らかとなり、大脳皮質血流低下の回復にマイネルトの基底核からのコリン作動性神経系の関与が有効である可能性が示唆された.本研究は、脳血流低下時の血流回復を図るための神経性調節機構を解明する目的で開始したものである。

マイネルト基底核の刺激効果のない条件下で、第1胸髄切断ラットの前肢皮膚に侵害性機械的刺激を加えたところ、リドカイン投与前にくらべ血流増加反応が著しく減弱していた。以上の結果より、体性感覚刺激は前脳基底部マイネルト核からの血管拡張神経を介して、低下した大脳皮質血流を回復し得ることが明らかとなった。
高純度硬化性ゲルによる椎間板組織自然再生誘導法の開発と組織再生メカニズムの解明

本研究の目的は、高純度硬化性ゲルを椎間板欠損部に投与することで、生体内における組織修復環境を最適化し、最終的には椎間板組織修復が促進されるという作業仮説をもとに研究を行う。本研究の目的は、1)開発した高純度硬化性ゲルをウサギ椎間板欠損部に投与し椎間板組織修復が促進されることを証明するとともに、2)本法における組織再修復メカニズムを明らかにし、3)大型動物(ヒツジ)による手技の開発と評価および生体力学的安全性評価を行って臨床応用へと橋渡しする基盤研究とすることである。前年度までの研究では髄核前駆細胞が増殖し、II型コラーゲン陽性細胞が増殖することで、組織修復が促進されることが確認された。平成30年度は、椎間板組織再生法における組織修復メカニズムのさらなる解明を行った。その結果、椎間板局所に存在する髄核前駆細胞が増殖していることによる椎間板組織の自然修復が起こったことが明らかになった。合わせて、硬化性ゲルと骨髄間葉系幹細胞との親和性を評価する目的に、骨髄間葉系幹細胞と硬化性ゲルをウサギ欠損椎間板組織内に埋植して経時的な組織評価を行った。その結果、ゲル単独や椎間板欠損単独群よりも組織修復効果が高いことを確認した。また細胞を蛍光標識して椎間板内における細胞動態を評価すると、12週以上に渡り、細胞が生存することが確認された。以上から、硬化性ゲルと骨髄間葉系幹細胞との高い親和性が確認された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は、1)ヒト正常椎間板細胞を用いた高純度硬化性ゲル内での増殖に関する評価と2)ウサギ椎間板を用いた椎間板組織再生の長期的評価を行い、最適なゲルの濃度と種類を選択することを当初の目的とした。1)北海道大学病院整形外科において、思春期特発性側弯症手術患者より匿名化された非変性椎間板組織(髄核細胞)の供与を受け、現在までに開発した各種高純度硬化性ゲル(UPAL gel)および従来の細胞培養用アルギン酸ゲルに相当するゲル(Commercial grade gel)を用いて3D培養を行った。この結果、UPAL gelはCommercial grade gelに比べて、血清飢餓時における細胞生存率とアポトーシス細胞率が有意に低かった。また、UPAL gelにおいて、粘稠度による細胞増殖能等の違いはなかった。2)18G針を用いて体重3.2-3.5kgの日本白色家兎の椎間板組織(髄核組織)を吸引し、椎間板欠損モデルを作製した。治療群として、無治療群の他に、粘稠度の異なるUPAL gelを投与した。術後12および48週で各群の組織を採取し、全組織に対し7-0Tesra超高磁場MRIによる椎間板変性の定性および定量評価を行ったあと、肉眼的評価およびHE、Safranin-O染色による組織定量評価Type I・II collagen免疫組織化学染色による染色陽性細胞の算定を行った。この結果、吸引単独群に比べてUPAL gel投与群で、組織評価、MRI評価いずれも椎間板組織の変性が抑制されており、免疫組織化学染色においても、TypeII collagen陽性細胞率が有意に高かった。粘稠度による組織の違いはなかった。1)及び2)の結果からハンドリングがし易い、UPAL gel500(粘稠度400-600mPa/s)を以降の研究に使用した。ヒト椎間板細胞を用いたin vitro研究とウサギを用いたin vivo研究が当初の計画以上に進展し、その結果も予想通りであったことから、前倒し請求を行って平成29年度に実施予定としていた大型動物(ヒツジ)を用いた性能試験とウサギを用いた生物学的安全性試験を実施した。いずれの試験においても、薬事申請を念頭にしてPMDA薬事戦略相談(対面助言)の結果に基づいて実施した。さらに、新たに得られた結果から、特許の優先権主張に伴う請求内容の追記とPCT出願も行った。平成29年度は、1)本椎間板組織再生法における組織再生メカニズムの解明、2)屍体脊柱を用いた生体力学試験による本法の生体力学的安全性評価試験、3)ヒツジを用いた椎間板再生治療法の確立を行うことを当初の目的とした。1)日本白色家兎の椎間板組織(髄核組織)を吸引し、椎間板欠損モデルを作製した。治療群としてゲルを埋植し(ゲル埋植群)、比較対照群は椎間板欠損単独群とした。術後2及び4週で各群の髄核組織を採取し、髄核前駆細胞のマーカーである、GD2、Tie2陽性細胞率を評価すると、ゲル埋植群は比較対照群に比べてGD2、Tie2陽性細胞率が有意に高値を示した。このことから、ゲル埋植により組織修復環境を最適化することで、髄核前駆細胞の増殖が図られて椎間板組織が自然再生されるという組織再生メカニズムの一要因を解明した。2)成羊屍体腰椎に対する生体力学試験としてFunctional Spinal Unitを無処置、髄核摘出単独、埋植の3群に分けた。静的試験では1mm/min、300Nの軸圧縮力を加えた後、6軸/6Nmを負荷し、動的試験では1Hz、±300N、1000回の軸圧縮・伸張力を負荷した。その結果、全ての試験においてゲルの後方逸脱はなかった。

このことから本法の生体力学的安全性が示された。3)埋植手術後の3TーMRI及び病理組織にて、術後4、12、24週のいずれの時期においても、ゲル投与群は椎間板部分摘出単独群に比べ椎間板変性が有意に低く、免疫組織染色によるType II collagen陽性細胞率も高かった。本年度実施計画の「大型動物(ヒツジ)を用いた本手技による椎間板再生治療法の確立」、及び「屍体脊柱を用いた生体力学試験による本法の生体力学的安全性評価試験」について著しい進展があり、既に高純度硬化性ゲルが椎間板摘出単独に比べて有意に組織変性が少なく、生体力学的にも安全であるという成果を得ている。この成果を踏まえて、平成30年度以降に予定していた「椎間板組織再生法における組織再生メカニズムの解明」を一部前倒して、再生メカニズムの詳細な解明が達成できた。本研究の目的は、高純度硬化性ゲルを椎間板欠損部に投与することで、生体内における組織修復環境を最適化し、最終的には椎間板組織修復が促進されるという作業仮説をもとに研究を行う。本研究の目的は、1)開発した高純度硬化性ゲルをウサギ椎間板欠損部に投与し椎間板組織修復が促進されることを証明するとともに、2)本法における組織再修復メカニズムを明らかにし、3)大型動物(ヒツジ)による手技の開発と評価および生体力学的安全性評価を行って臨床応用へと橋渡しする基盤研究とすることである。前年度までの研究では髄核前駆細胞が増殖し、II型コラーゲン陽性細胞が増殖することで、組織修復が促進されることが確認された。平成30年度は、椎間板組織再生法における組織修復メカニズムのさらなる解明を行った。その結果、椎間板局所に存在する髄核前駆細胞が増殖していることによる椎間板組織の自然修復が起こったことが明らかになった。合わせて、硬化性ゲルと骨髄間葉系幹細胞との親和性を評価する目的に、骨髄間葉系幹細胞と硬化性ゲルをウサギ欠損椎間板組織内に埋植して経時的な組織評価を行った。その結果、ゲル単独や椎間板欠損単独群よりも組織修復効果が高いことを確認した。また細胞を蛍光標識して椎間板内における細胞動態を評価すると、12週以上に渡り、細胞が生存することが確認された。以上から、硬化性ゲルと骨髄間葉系幹細胞との高い親和性が確認された。大型動物(ヒツジ)を用いた性能試験とウサギを用いた生物学的安全性試験の結果のまとめを平成29年度中にまとめるよう研究を推進していく。さらに、椎間板組織再生法における組織再生メカニズムの解明についても併せて行っていく。ウサギ硬膜内へのゲルの注入による安全性試験の評価に加えて、椎間板組織再生法における組織再生メカニズムの解明についてもさらに実施していく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
緑藻アナアオサの越境移入に関する分子系統地理学的研究と交雑現象の解明

アナアオサはタイプ産地である目本を含む極東アジアが原産であると考えられている。一方,近年ヨーロッパやアメリカで新たにその分布が確認され,越境移入の可能性が示唆されているが,移入の起源や経路などは明らかではない。本研究では,自生地を含む世界各地のアナアオサ集団の遺伝的多様性の解析から,越境移入の起源と経路を議論することを目的として解析を行った。カナダやチリ,オセアニアで新たにアナアオサの分布を確認したほか,分子マーカー(葉緑体のatpHとatpIの介在領域)を用いた解析により,極東アジアに比べそれ以外の地域の遺伝的多様性が極端に低いことを確認した。この結果は,極東アジア以外の集団が人為的な移入に基づいていることを示していると考えられたが,日本以外の地域のサンプル数が不十分であることや複数の分子マーカーによる解析が必要であると考えられたことから,さらに継続して研究を行った。極東アジアと同レベルかそれ以上の数のサンプルを極東アジア以外の地域から入手したほか,新たに2つの分子マーカーを開発し解析を行なった。その結果,ミトコンドリアゲノムの解析では極東アジアで22ハプロタイプ,それ以外の地域で6ハプロタイプが見出された。マイクロサテライトマーカーについては,十分なサンプル数がある極東アジアとニュージーランドについて解析を行い,極東アジアで14遺伝子型,ニュージーランドで6遺伝子型が見出された。どちらのマーカーについても,極東アジア以外の地域では極東アジアに比べ遺伝的多様性がかなり低く,かつ極東アジアにも見られる特定の1タイプが9割近くを占めていた。これらの結果は,極東アジア以外の地域の集団が遺伝的多様性の極めて少ない小さな母集団に由来することを示唆しており,極東アジア以外の集団が,極東アジアからの人為的な移入に基づいていることを示している。アナアオサ(Ulva pertusa)は日本沿岸各地の潮間帯上部に一般的に見られる大型の海産緑藻の1種である。本来はタイプ産地でもある日本をはじめとした東アジアにのみ分布していたと考えられるが,近年フランスやアメリカで確認され,越境移入である可能性が指摘されている。しかしながら,これまでその実態や分散過程などを明らかにした研究例は報告されていない。本研究は,分子系統地理学的解析によりアナアオサの越境移入の頻度やその分散過程を明らかにすることを目的としている。平成18年度はこれまでに入手済みのサンプルに加え韓国や北米,南米からアオサ属類のサンプルを入手した。これらのサンプルからDNAを抽出し,核のITS領域と葉緑体のatpI遺伝子とatpH遺伝子の遺伝子間領域の塩基配列の決定を行った後,日本沿岸のサンプルのデータと比較することで越境移入の実態の解明を試みた。その結果,既に報告されているかあるいは我々が既にアナアオサの分布を確認していたフランス,アメリカ,オーストラリア,ニュージランドに加え,カナダとブラジルにもアナアオサが分布することが確かめられた。また,日本沿岸や韓国,ロシア南部(サハリン)などのアナアオサには15のハプロタイプが認められたのに対し,それ以外の地域のアナアオサにはいずれも日本沿岸で確認されている2つのハプロタイプしか認められなかった。この結果は,自生地と考えられる日本周辺以外の地域のアナアオサが,越境移入したことを強く示唆している。また,ハプロタイプの分布パターンから,ヨーロッパには少なくとも2度移入していること,そして北米や南米,オセアニアにはそれぞれ1度ずつ1次的あるいは2次的に移入していることが示唆された。
喫煙による肺障害に関する免疫分子生物学的解明。副題 接着分子及びサイトカインを中心に

喫煙による慢性の末梢肺組織の炎症、特に炎症組織に集積した好中球より産生されるエラスターゼは肺気腫の発症において重要な役割を担っている。本研究では喫煙による末梢肺組織の炎症の発生ならびに進展に関し、接着分子の役割について検討した。Hamburug II型の喫煙負荷装置を用いICRマウスにタバコ100本/2時間負荷し、急性の喫煙肺障害動物モデルを作成し、接着分子であるICAM-1の気道上皮細胞での発現および末梢肺への炎症細胞の集積につき経時的に観察し、さらにICAM-1の役割に関して、ICAM-1モノクローナル抗体100μgをin vivoで投与し前処置を行い、その影響を肺胞洗浄液中(BALF)炎症細胞数および分画につき検討した。BALF中総細胞数は喫煙負荷後4時間より上昇を認め、12時間後に有意な増加を示し、24時間まで増加した後、48時間後には減少傾向を示した。BALF中の好中球は負荷後12時間後に最大値に達した。喫煙負荷12時間後にBALF総細胞数はコントロールに比し有意に増加し、抗ICAM-1抗体前投与により有意に抑制された。また分画中好中球の著明な減少を認めた。非特異的ラットモノクローナルIgG2a前処置にては、喫煙負荷後のBALF中総細胞数および各々の細胞分画数に有意な影響を示さなかった。ICAM-1は喫煙負荷4時間後細気管支上皮細胞に発現がみられ24時間後まで持続した。さらにICAM-1の発現を誘導するとされるTNF-αのモノクローナル抗体をin vivoにて前処置することで、喫煙負荷後の炎症の進展を抑制することが示された。加えて、血管内皮、細気管支上皮へのMPO染色陽性好中球の接着とICAM-1の役割につき定量化を試み、喫煙曝露12時間後に有意な増加と、in vivoでのICAM-1抗体前処置によりその有意な減少を認めた。以上の結果より、急性喫煙曝露による肺末梢組織への炎症の進展、特に好中球の集積に、接着分子であるICAM-1が重要な役割を担うことが示された。Hamburug II型の喫煙負荷装置を用いICRマウスタバコ100本/2時間負荷し、急性の喫煙肺障害動物モデルを作成し、炎症の起こり方につき経時的に観察した。さらに接着分子の役割に関して、ICAM-1モノクローナル抗体100μgをin vivoで投与し前処置を行い、その影響を肺胞洗浄液中(BALF)炎症細胞数および分画につき検討した。喫煙負荷12時間後にBALF総細胞数は12.95±0.79x10^4とコントロール3.86±0.57x10^4に比し有意に増加し、抗ICAM-

1抗体前投与により7.20±1.08x10^4と有意に抑制された。また分画中好中球の著明な減少を認めた。(0.365±0.079x10^4から0.068±0.022x10^4)。同量の非特異的ラットモノクローナルIgG2a前処置にては、喫煙負荷後のBALF中総細胞数および各々の細胞分画に有意な影響を示さなかった。肺組織におけるICAM-1の発現の局在を経時的に観察したところ、ICAM-1は喫煙負荷4時間後細気管支上皮細胞に発現がみられ24時間後まで持続した。さらにICAM-1の発現を誘導するとされるTNF-αの役割に関して検討を行い、TNF-αモノクローナル抗体をin vivoにて前処置することで、喫煙負荷後の炎症の進展を抑制することが示された。以上の結果より、喫煙により肺組織にICAM-1およびTNF-αが発現すること、抗TNF-α抗体により肺胞気道系内の好中球をはじめとした炎症細胞浸潤が抑制されることが確認され、TNF-αはICAM-1の誘導を介しまたは直接的に喫煙による急性炎症に関与していると考えられた。喫煙による慢性の末梢肺組織の炎症、特に炎症組織に集積した好中球より産生されるエラスターゼは肺気腫の発症において重要な役割を担っている。本研究では喫煙による末梢肺組織の炎症の発生ならびに進展に関し、接着分子の役割について検討した。Hamburug II型の喫煙負荷装置を用いICRマウスにタバコ100本/2時間負荷し、急性の喫煙肺障害動物モデルを作成し、接着分子であるICAM-1の気道上皮細胞での発現および末梢肺への炎症細胞の集積につき経時的に観察し、さらにICAM-1の役割に関して、ICAM-1モノクローナル抗体100μgをin vivoで投与し前処置を行い、その影響を肺胞洗浄液中(BALF)炎症細胞数および分画につき検討した。BALF中総細胞数は喫煙負荷後4時間より上昇を認め、12時間後に有意な増加を示し、24時間まで増加した後、48時間後には減少傾向を示した。BALF中の好中球は負荷後12時間後に最大値に達した。喫煙負荷12時間後にBALF総細胞数はコントロールに比し有意に増加し、抗ICAM-1抗体前投与により有意に抑制された。非特異的ラットモノクローナルIgG2a前処置にては、喫煙負荷後のBALF中総細胞数および各々の細胞分画数に有意な影響を示さなかった。ICAM-1は喫煙負荷4時間後細気管支上皮細胞に発現がみられ24時間後まで持続した。さらにICAM-1の発現を誘導するとされるTNF-αのモノクローナル抗体をin vivoにて前処置することで、喫煙負荷後の炎症の進展を抑制することが示された。加えて、血管内皮、細気管支上皮へのMPO染色陽性好中球の接着とICAM-1の役割につき定量化を試み、喫煙曝露12時間後に有意な増加と、in vivoでのICAM-1抗体前処置によりその有意な減少を認めた。以上の結果より、急性喫煙曝露による肺末梢組織への炎症の進展、特に好中球の集積に、接着分子であるICAM-1が重要な役割を担うことが示された。
熱産生器官・褐色脂肪組織機能のアルギニン-一酸化窒素系を中心とした調節機構の解明

褐色脂肪組織の血流量および熱産生の調節における一酸化窒素NOの意義と関与機構を明らかにする目的で実験を行い次の成果を得た。1.褐色脂肪組織の主要調節因子であるノルアドレナリンによる褐色脂肪組織の血流量および温度の上昇がNO合成阻害物質Lω-nitro-arginine methyl ester(L-NAME)の投与によって抑制されることを確認した。急性寒冷暴露による褐色脂肪組織の血流量と温度上昇がまたL-NAMEによって抑制された。2.褐色脂肪組織の血流量と温度上昇はβアゴニストのisoproterenolによって上昇したが、α_1アゴニストのphenylephrineは血流量は変化させず、温度のみを上昇させ、この効果はL-NAMEによって抑制された。しかしphenylephrineはisoproterenolの血流量および温度上昇作用を促進した。また代謝作用を主体とするβ_3アゴニストのCL316,243も血流量と温度を上昇させ、L-NAMEはその効果を抑制した。3.L-NAMEの慢性投与は組織重量とDNA含量を減少させ、寒冷刺激によるそれらの増加を抑制した。またノルアドレナリンによる全身の酸素消費量(非ふるえ熱産生)増加、さらに寒冷下での体温低下の促進、すなわち耐寒性の低下を起こした。L-NAMEの慢性投与は褐色脂肪組織のノルアドレナリンによるin vitro熱産生を抑制した。4.ノルアドレナリンによる褐色脂肪組織ノルアドレナリンin vitro熱産生反応がL-NAMEおよびNOのスカベンジャーであり、guanylate cyclase阻害物質であるmethylene blueの急性添加によって抑制された。5.視床下部腹内側核の電気刺激による褐色脂肪組織の血流量の増大がL-NAMEの投与によって抑制された。以上の成果からNOが褐色脂肪組織の血流量の増加にみならず、組織増殖ならびに熱産生の調節にも関与していることが示唆された。1.ラット肩甲骨間褐色脂肪組織(BAT)の血流量および温度の、その主要調節因子ノルアドレナリンによる上昇が、一酸化窒素(NO)合成酵素阻害剤L-ω-nitro-arginine methyl ester (L-NAME)によって抑制されることを確認した。2.急性寒冷暴露(25°Cから10°C)はBATの血流量を増加させた。この増加はL-NAMEにより用量依存的に抑制された。この結果は生理的刺激によるBATの血流量増加にNOの関与することを示しており、ノルアドレナリン以外のグルカゴンなどのBAT血流量増大作用にもNOが情報伝達分子として関係していることを示唆する。3.BATの主要調節因子ノルアドレナリンの受容体特性を検討した。BATの血流量、熱産生上昇(温度上昇)が主にβ受容体を介するものであり、α_1受容体が補足的、促進的に働くことが示された。4.さらにα_1作動物質はBATの血流量に影響せず、温度のみを上昇させた。またBATの脂肪分解と熱産生に特異的に作用するβ_3受容体作動物質は温度上昇とともに血流量の増大をもたらした。これらのα_1,β_3作用はL-NAMEによって抑制された。この結果は内皮由来血管拡張因子NOがBATの血流量の増大のみならず、BATの代謝活性、すなわち熱産生にも直接的に関与することを推測させるものである。5.L-NAMEの飲料水による慢性投与はBATのDNAの減少と、ノルアドレナリンに対するin vivoおよびin vitro熱産生を抑制することが示された。この結果はさらにNOがcGMP系を介して熱産生組織の組織増殖にも関与する可能性を示すものである。今後BATにおけるNOの意義を非接触性血流量計により局所レベルで検討するとともに、BATの中枢性調節におけるNOの役割を明らかにしたい。

我々がすでに熱産生器官であるラット肩甲骨間褐色脂肪組織(BAT)の血流量および熱産生調節に一酸化窒素(NO)が促進因子として関与する可能性をノルアドレナリン投与後のBATの血流量増加と組織温度の上昇がNO合成酵素阻害物質L^ω-nitro-arginine methyl ester(L-NAME)によって抑制されることから明らかにしていたことを確認し、さらにNOがBATの代謝調節に関与する可能性、また中枢性調節によるBATの機能調節にNOが関与する可能性について検討し次の成績を得た。2.L-NAMEの飲料水による慢性投与はBATの数的萎縮(DNA減少)と非ふるえ熱産生(ノルアドレナリン投与後の全身の酸素消費量)及び耐寒性(0°Cにおける結腸温の変化)の低下を生じた。3.視床下部の腹内側核の電気刺激によるBATの血流量と温度上昇がL-NAME投与により抑制された。これらの成績はBATの血流量の調節にNOが関与していることを示すだけでなく、さらにBATの増殖、代謝活動による熱産生の調節にも関係する情報伝達分子であることを示唆する。またBATの機能調節が視床下部によって中枢性に抑制されていることが知られているが、この中枢性調節においてもNOが関与していることを推測させる。
企業の価格設定行動と国際的な立地移転の下でのマクロ経済政策の国際波及効果の分析

企業の価格設定行動と企業の内生的な参入行動をもつニューオープンエコノミーマクロエコノミックモデルを構築する。そのモデルにおいて、金融財政政策の国際波及効果を調べる。特に、企業の現地通貨建て取引の度合いに焦点を当て、マクロ経済変数(名目為替レート、企業数、消費、雇用)と厚生への効果を調べる。厚生分析を通じて政策的インプリケーションを導出する。本研究は、金融政策を含むマクロ経済政策が、企業の価格設定行動と国家間での企業移動を考慮した下で、自国・外国にどのような影響を及ぼすかを理論的に考察するものである。勿論、マクロ経済政策の国際波及効果の分析については、膨大な先行研究が存在する。しかし、先行研究、特に、近年の標準的な国際マクロ経済学の枠組みである「新しい開放マクロ経済学」においては、企業移動を伴わないことを前提として分析したものがほとんどである。言いかえれば、企業移動を伴うことを前提として分析した研究は極めて少ない。それゆえ、企業の価格設定行動と企業移動を融合させた理論モデルを構築し、それら2つの視点からマクロ経済政策の効果(特に、経済厚生への効果)を検討することを目的としている。上記の目的を達成するため、本年度は企業の価格設定行動と企業移動を分析した先行研究を理論分析、実証分析を問わずサーベイを行った。サーベイを通じて、モデルの中で企業の価格設定行動と企業移動をどのように組み込めばいいかを理解・把握することができたとともに、現時点においてもそれら2つの要素を融合させた理論モデルが極めて少ないことが判明した。また、本年度は最適金融政策に関する研究も行った(Kyoto Gakuen University, Society of Research in Economics: Discussion Paper No.8)。分析の結果、自国と外国の非協調的最適金融スタンスは、完全LCPの下で自国と外国の経済厚生を最大化させる等の結果を得ることができた。この研究は本研究課題の目的と異なる研究であるが、企業の価格設定行動をモデルの中に組み込んだ枠組みを提供したものになっている。それゆえ、2年目以降の研究を実施する上で極めて有益な研究であると考える。上記の目的を達成するため、本年度は、主に、「2国モデルに基づく金融政策の効果」の研究を行った。研究を通じて、1.現地通貨建てで輸出価格を設定するという価格設定行動(Local Currency Pricing: LCP)を採用する企業の比率が上昇するとき、自国の金融緩和による為替レートに対する効果が弱まること、2.自国の金融緩和は、自国市場で企業の新規参入を促進させ、外国でもその可能性があること、3. 2の効果はLCPを採用する企業の比率に依存すること、4. LCPを採用する企業の比率が上昇するとき、自国の金融緩和は近隣窮乏化効果をもつことの4点を主に明らかにした。また、本年度は前年度にまとめた最適金融政策の論文が査読付き学術雑誌に掲載された。平成27年度は所属機関における校務負担が、科研費申請時に把握していた負担よりも増加したためエフォート率が低下することになり、そのため研究の進捗が遅れることになった。上記の目的を達成するため、本年度は、主に、「2国モデルに基づく法人税減税の効果」の研究を行った。研究を通じて、1.現地通貨建てで輸出価格を設定するという価格設定行動(Local Currency Pricing: LCP)を採用する企業の比率が上昇するとき、法人税減税による為替増価の程度が弱まること、2.法人税減税は、外国に立地する自国の多国籍企業の退出を導き、自国に立地する外国の多国籍企業の新規参入を導くこと、3.法人税減税は、基本的に、自国の生産と経済厚生に対して正の効果をもつ一方、外国の生産と経済厚生に対して負の効果をもつこと、4. 2,3の効果はLCPを採用する企業の比率に依存し、特に経済厚生に対する効果は完全PCPのケースよりも弱められることの4点を主に明らかにした。平成28年度は所属機関における校務負担が前年度以上に増加した。それゆえ、校務負担が科研費申請時に把握していた以上に増加したため、エフォート率の低下を導くことになった。結果として、研究の進捗がやや遅れることになった。