hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
あいまいさを考慮した空間情報による沿岸域の生態系分布状況解析とデータベースの構築

本研究は秋田県と山形県の県境に位置する鳥海山からの地下水が湧出している沿岸海域を対象とし,海底地下水の湧出に伴い生じる沿岸海域の自然現象とリモートセンシングデータとの関連,並びに得られた結果と生態系の分布状況との関連について検討を加えた。得られた成果を以下にまとめる。1,海底湧出地下水に関する研究が行われている北海道利尻島を対象とし,マルチスペクトルデータであるランドサットTMデータと湧出地点における海面情報との関連に基づいて構築した解析モデルは,対象地域における海底地下水湧出地点の推定に有用であることを明らかにした。2,対象地域(秋田県にかほ市象潟)の現地調査を行い,湧出地下水を測定した。その結果,年間を通じて水温がほぼ一定であり,海底湧出地下水を推定する指標として水温情報が有効であることを確認した。また,現地の専門家から海底地下水の湧出状況や地形状況に関する知見を得た。3,ランドサットTMデータの分解能や対象地域の条件を考慮し,海底湧出地下水が海面温度に与える影響についてシミュレーションを行った。その結果,対象地域における湧出地下水が海面温度に変化を与え得ること,海底湧出地点の推定にリモートセンシングデータの活用が有効であることを明らかにした。4,特徴の異なるリモートセンシングデータを用いてデータベースを構築し,多面的な解析を行うためには,取得データの特性を考慮し雲域などを自動的に精度良く推定する必要がある。このため,マルチスペクトルデータの特性に着目した自動クラス分類法について検討を加えた。また,高分解能センサで取得された詳細な情報を低分解能センサで取得されたデータを介して広い範囲に外挿し,高精度な情報を広範囲・多頻度で推定することのできる手法についても検討を加え,これらの有用性を明らかにした。本研究は秋田県と山形県の県境に位置する鳥海山(2236m)から地下水が湧出している日本海沿岸部を対象とし,沿岸海域における自然現象とリモートセンシングデータとの関連を明らかにすること,並びに得られた結果と生態系の分布状況との関連を求め,データベース化することを目的としている。本年度,得られた成果を以下にまとめる。1,海底湧出地下水による水温変化などの海面情報とリモートセンシングデータとの関連を解析するため,海底湧出地下水に関する研究が行われている北海道利尻島を対象とし検討を加えた。具体的には,マルチスペクトルデータであるランドサットTMデータと湧出地点の海面情報との関連について検討を加え,対象地域における海底地下水湧出地点推定のためのモデルを構築した。2,対象地域(秋田県象潟町)の現地調査を行い,湧出地下水を測定した。その結果,年間を通じて水温がほぼ一定温度であることを確認した。さらに,海底地下水の湧出状況と代表的な生態系である岩ガキの成長・分布状況との関連についても知見を得た。3,ランドサットTMデータと現地調査による結果との関連について検討を加えた。また,解析に必要となるパラメータの選定を行い,海底湧出地下水が海面温度に与える影響についてシミュレーションを行った。その結果,湧出地下水の影響による海面温度変化の推定にリモートセンシングデータの活用が有効であることを明らかにした。4,リモートセンシングデータを用いたデータベースを構築し利便性を向上させるためには,取得データから雲域・海域・陸域などを自動的に選定する必要がある。このため,種々のあいまいさを考慮可能な自動クラス分類法を提案した。また,データの分解能を向上させる手法についても検討を加え,これらの有用性を明らかにした。
ウェアラブルセンサを用いたスポーツ選手のパフォーマンス推定

本研究ではウェアラブルセンサを用いてスポーツ選手のコンディションを推定する技術の確立を目的とし、今年度はコンディションと特に関連すると考えられる深部体温(身体深部の体温)および脱水状況のそれそぞれを推定するための研究を行った。前者の深部体温の推定においては、軽負荷の運動(歩行)の運動に加え、負荷の変動を伴う運動や高負荷の運動(エアロバイク・ランニング・テニス)で収集したデータを分析し、多様な環境においても深部体温を平均誤差0.3度以内で推定できることを確認し、学術論文誌で発表した。さらに、脱水状況把握のため、発汗による水分損失量、および水分摂取による水分補給量の把握が重要であると考え、ウェアラブルセンサを活用し飲水量を簡便に推定する手法の研究を行った。多様なジェスチャを含む日常生活での腕の動きより、二段階の行動認識手法を適用し詳細な飲水行動を認識するアルゴリズム、ならびに飲水中の姿勢から得られる特徴量を用いた飲水量推定モデルを提案し、実環境で収集した多数のデータセットを用いて手法の有効性を示した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
日本における盗伐発生要因の検討と森林犯罪研究の再興

盗伐は森林資源および森林所有者に最大の損害を与える森林犯罪である。近年,日本国内における木材需要の増加に伴い,盗伐も増加傾向にある。しかし,日本における森林犯罪研究は断絶して久しく,盗伐対策構築のための理論的根拠に欠いた状態の中で,有効な対策が模索されている。そこで本研究では,犯罪学理論の一つである「日常活動理論」を用いて盗伐が発生する要因を特定し,林野行政が対策を講じるための知見を整理することを目的とする。
「総合的な学習の時間」をチームとしての学校で活性化するストラテジーの研究開発

本研究の目的は、チームとしての学校で「総合的な学習の時間」(以下「総合的学習」と略記する)を活性化するために、汎用的に実施できるストラテジー(戦略:方策や取組の組み合わせ方を表した道筋)を研究開発し、具体的なタクティクス(戦術:具体的な方策や取組)も例示したリーフレットを作成・配布することである。平成30年度は、「総合的学習」の取組で成果をあげている小・中・高等学校のミドルリーダー的な教員及び校長を対象として、半構造化面接法に基づく面接調査を実施した。主な調査内容は、ミドルリーダー的な教員及び校長が「総合的学習」の実施に関して勤務校でどのような役割を担ったり、どのような成果と課題を認識したりしているかや、過去に直面した課題をどのように克服してきたか、などである。この面接調査の実施に当たっては、小・中・高等学校の教員や教育委員会の指導主事といった研究協力者から調査内容に関する助言を得たり、教員研修団体から支援を受けたり、教育系NPO法人からスーパーバイズを受けたりした。また、面接調査の実施に先立ち研究代表者が所属していた研究機関の倫理審査を受審し、認可された後に面接調査を実施した。さらに、面接調査の際に録音した音声データは、文字起こしをした上で、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(Modified Grounded Theory Approach:M-GTA)による分析に向けた準備作業を順次、実施した。上記の研究実績は、「総合的学習」の活性化に向けた汎用的なストラテジー及びタクティクスの研究開発に向けた基礎的資料として位置付く重要なデータを収集している点において、研究上の意義が認められる。本研究の研究計画書に記載している平成30年度の研究計画は、次の通りである。1)ミドルリーダー的な教員の役割、成果・課題の認識、課題の克服に関する調査2)校長の役割、成果・課題の認識、課題の克服に関する調査1)については、「総合的学習」で成果をあげているミドルリーダー的な教員(小・中・高等学校それぞれ5名ずつ)を対象とし、半構造化面接法に基づく面接調査を行うこととしており、現在までに15人中13人の面接調査を実施するとともに、文字起こしをしたデータの分析に着手している。また、2)については、「総合的学習」で成果をあげている学校の校長(小・中・高等学校それぞれ5名ずつ)を対象とし、半構造化面接法に基づく面接調査を行うこととしており、現在までに15人中13人の面接調査を実施するとともに、文字起こしをしたデータの分析に着手している。これら2つの研究は、平成31年度/令和元年度の上半期まで継続して行う計画となっている。残余の期間で残る4件の面接調査を実施したり、文字起こしをしたデータの分析をしたりすることは可能であることから、本研究の現在までの進捗状況は、「おおむね順調に進展している」と判断される。本研究の研究計画書に記載している平成30年度/令和元年度の研究計画は、平成30年度の研究を上半期まで継続するとともに、新たに次の研究に取り組むこととしている。3)「総合的学習」を持続的に発展させるタクティクスおよびストラテジーの検証具体的には、上記1)及び2)の研究結果に基づいて「総合的学習」を持続的に発展させるタクティクスおよびストラテジーの案を構築する。そして、その案に基づき質問紙を設計し、小・中・高等学校(3校種合計で3千校程度を無作為に抽出)の「総合的学習」担当教員および校長を対象とした質問紙調査を実施する計画である。これらの研究は、教育系NPO法人のスーパーバイズを受けながら、研究計画書に記載してある研究計画・方法にそって研究を推進していく。なお、研究代表者が所属する研究機関が平成31年4月より変更となったため、上記1)及び2)の面接調査については、新たに所属する研究機関の倫理審査を受審し、認可された後に実施する。

本研究の研究計画書に記載している平成30年度の研究計画は、次の通りである。1)ミドルリーダー的な教員の役割、成果・課題の認識、課題の克服に関する調査2)校長の役割、成果・課題の認識、課題の克服に関する調査1)については、「総合的学習」で成果をあげているミドルリーダー的な教員(小・中・高等学校それぞれ5名ずつ)を対象とし、半構造化面接法に基づく面接調査を行うこととしており、現在までに15人中13人の面接調査を実施するとともに、文字起こしをしたデータの分析に着手している。また、2)については、「総合的学習」で成果をあげている学校の校長(小・中・高等学校それぞれ5名ずつ)を対象とし、半構造化面接法に基づく面接調査を行うこととしており、現在までに15人中13人の面接調査を実施するとともに、文字起こしをしたデータの分析に着手している。これら2つの研究は、平成31年度/令和元年度の上半期まで継続して行う計画となっている。残余の期間で残る4件の面接調査を実施したり、文字起こしをしたデータの分析をしたりすることは可能であることから、本研究の現在までの進捗状況は、「おおむね順調に進展している」と判断される。本研究の研究計画書に記載している平成30年度/令和元年度の研究計画は、平成30年度の研究を上半期まで継続するとともに、新たに次の研究に取り組むこととしている。3)「総合的学習」を持続的に発展させるタクティクスおよびストラテジーの検証具体的には、上記1)及び2)の研究結果に基づいて「総合的学習」を持続的に発展させるタクティクスおよびストラテジーの案を構築する。そして、その案に基づき質問紙を設計し、小・中・高等学校(3校種合計で3千校程度を無作為に抽出)の「総合的学習」担当教員および校長を対象とした質問紙調査を実施する計画である。これらの研究は、教育系NPO法人のスーパーバイズを受けながら、研究計画書に記載してある研究計画・方法にそって研究を推進していく。なお、研究代表者が所属する研究機関が平成31年4月より変更となったため、上記1)及び2)の面接調査については、新たに所属する研究機関の倫理審査を受審し、認可された後に実施する。【次年度使用額が生じた理由】「物品費」の実支出額の累計額が当初の計画よりも下回ったことと、「人件費・謝金」の実支出額の累計額が当初の計画よりも大きく下回ったことが、主な理由である。後者の理由の具体については、面接調査の録音データの文字起こしを専門業者に委託した際の単価が当初の計画よりも安価であったことと、面接調査対象者の多くが謝金の受け取りを辞退したことである。【使用計画】平成30年度には十分に収集できなかった文献(学術図書)を購入する予算として、「物品費」に合算計上して使用する。
プレーナーメンブランを用いた細胞傷害性T細胞の自己認識機構の解明

T細胞と抗原提示細胞との情報交換の場として、2つの細胞の接触面に形成される「免疫シナプス」が知られている。免疫シナプスは、T細胞受容体(TCR)が集まる中心部位c-SMAC(central-supra molecular activation cluster)と、接着分子が集まる周辺部位p-SMAC(peripheral-SMAC)から構築される。昨年度までにわれわれは、プレイナーメンブレン法と全反射蛍光顕微鏡との複合実験系を構築し、T細胞が抗原提示細胞およびプレイナーメンブレンと接触する際、TCRが50-100からなる集合体(TCRマイクロクラスター)を形成し、以後、それらが接触面の中央に移動しc-SMACを形成することを観察した。また各々のクラスターには活性化シグナル伝達分子が会合しており、個々のTCRマイクロクラスター自身がシグナルソームとして働き、T細胞活性化の発動と維持を担っていることを明らかにした(Nat.Immunol.:6,1253,2005)。一方、T細胞の完全な活性化やその維持には、TCRからの刺激だけでなく、CD28を始めとする副刺激分子からのシグナルが必要であると提唱されてている。今年度、われわれは、CD28のリガンドであるCD80分子をプレイナーメンブレン法に導入し、T細胞の抗原認識の際の、CD28分子の挙動を解析した。その結果、活性化が惹起される初期には、CD28がTCRマイクロクラスターに共局在する一方、活性化の維持にはc-SMACから解離し、その周囲にCD28を中心とするクラスーを形成することを明らかにした。このことは、TCR刺激のみならず副刺激もCD28-TCRマイクロクラスーとしてのシグナルソームを単位として伝達されていることを示唆している。われわれは、免疫シナプスがどのように形成されるのか、タイムゼロからの詳細な解析を行うため、ガラス平面上に作成した人工脂質二重膜に主要組織適合抗原遺伝子複合体と接着分子とのGPIアンカー型キメラ蛋白をのせるプレイナーメンブレン法と、一分子イメージングが可能な全反射蛍光顕微鏡との複合実験系を確立した。その結果、T細胞はプレイナーメンブレンと接触すると、細胞が拡大するに従い、接触面に100-200個ものTCR集合体(TCRマイクロクラスター)を形成し、5-10分後、それらが接触面の中央に移動しc-SMACとなった。各々のクラスターには、その下流のチロシンキナーゼZap70、アダプター分子SLP-76や、その他のリン酸化タンパクが会合しており、さらにTCRマイクロクラスターが形成された時点で細胞内カルシウムが上昇することから、これら受容体-チロシンキナーゼ-アダプターからなるシグナルソームがT細胞活性化の"場"であることが示唆された。また、c-SMACにはZap70とSLP-76は集合せず、一方、c-SMAC形成後も接触面周縁ではリン酸化タンパクと共存するTCRマイクロクラスターが形成されており、T細胞活性化の維持もc-SMACではなくTCRマイクロクラスターによって行われていることが明らかとなった。
同所移植可能なiPS細胞由来ヒト唾液腺オルガノイドの作出

本研究では、独自に開発したマウスES細胞由来唾液腺の分化誘導技術を改変し、ヒトiPS細胞よりヒト唾液腺オルガノイドの誘導、および同所移植による臓器の代替の実現を目的とする。移植可能なヒト唾液腺オルガノイドの作出により、唾液腺障害に対する再生医療への応用や、今まで困難であった唾液腺の病態解析において極めて有用なツールとなることが予想される。
アルミニウムー腐植複合体の微生物分解に対する安定性

本研究は,腐植物質の主要画分である腐植酸ならびに高腐植酸分解菌を用いてアルミニウム(Al)-腐植複合体の微生物分解に対する安定性を評価することを目的として行った。無機物共存有無による褪色試験では差異は認められなかった。一方,合成Al-腐植酸複合体による褪色試験では,溶解状態での影響は認められなかったが,懸濁培養ではAlー腐植酸複合体で有意に高い安定性を示した。さらに過酸化水素を用いたモデル酸化分解試験においてもAl-腐植酸複合体で高い分解抵抗性を示した。以上の結果から土壌有機物の安定化メカニズムの一因としてAlとの複合体形成による腐植物質の化学的安定性向上の寄与が示された。本研究では,アルミニウムー腐植複合体の安定性を評価することを目的として,土壌から抽出した腐植酸の灰分除去処理の有無による微生物分解性を検討するものである。平成26年度においては,まず本研究で使用する腐植酸の調製のための3種類の異なる土壌(森林土壌2点:MTM, GS;草地土壌1点:SB)を採取した。採取した土壌の一般理化学分析を行ったところ,3点ともに非アロフェン質土壌の特性を示した。さらに,これらの土壌試料から腐植酸の調製を行った。すなわち,土壌試料にピロリン酸ナトリウム溶液を添加して得られた抽出液をメンブランフィルター(孔径0.45μm)に通過させたのち酸性化した。一晩静地後,回収した沈殿物の半量にHF-HCl溶液を加えて一晩振とうした(HF処理)。この処理を3回繰り返して,灰分を除去した。残りの半量には,HClのみを加えて同様の操作を行った。これを,透析,凍結乾燥して腐植酸試料を得た。なお,GS土壌については,現在腐植酸の調製を行っているところである。また,得られた腐植酸の灰分含量を測定したところ,SB腐植酸はHF処理の有無に関わらず3%程度でありいずれも低い灰分含量を示した。一方,MTM腐植酸についてはHF未処理区で13%,処理区で4%程度の値を示した。さらに両試料を等量混合させて灰分8%の試料も作成した。これらの腐植の特性については現在測定中である。また,高腐植酸分解性菌による液体培養での分解試験にも現在着手しているところである。平成27年度においては,昨年度調製した腐植酸試料(GS, MTM, SB;灰分除去処理なし:HF-,灰分除去処理あり:HF+)を用いて高腐植酸分解菌による液体培養での腐植酸褪色試験を行った。その結果,GS腐植酸ではHF-試料に対してHF+試料で有意に高い褪色率を示したが,MTMおよびSB腐植酸では灰分除去処理の有無で明確な差異は認められなかった。さらに,MTM試料を用いてパーライトを担体とした固相培地に粉末腐植酸を加えて高腐植酸分解菌を摂取し,06週間培養を行った。培養終了後,培養液中のフルボ酸ならびに腐植酸画分を回収しその吸光度を測定した。フルボ酸については培養0日目の吸光度に対する培養6週目の吸光度はHF-と比べてHF+の方がより低い値を示した。一方,腐植酸については0週6週の間でHF+およびHF-の間に顕著な違いは認められなかった。当初の計画外であった高腐植分解性菌による固相培地での試験を取り入れたことから,土着微生物による試験の着手に遅れが生じた。本研究では,アルミニウムー腐植複合体の安定性を微生物による分解試験により評価することを目的としている。昨年度の結果から腐植酸の安定性は灰分除去処理の有無により有意な差異が認められなかった。そこで平成28年度は合成アルミニウムーHA複合体(Al+HA)を作成し,腐植酸の安定性に及ぼすアルミニウムの影響を評価した。未処理腐植酸(HA)及びAl+HAを液体培地に溶解して高腐植酸分解菌による褪色試験を行った結果,両者に有意な褪色率の差異は認められなかった。これは,溶解した状態ではアルミニウムと腐植酸の結合が解離してしまったことが要因の一つと考えられた。そこで,腐植酸を粉末状態で液体培地に添加した懸濁培養による褪色試験を行った。012週培養の間,培養液上清として回収される画分(フルボ酸画分)では,褪色率はHAとAl+HA共に2週目まで褪色傾向を示したが,その後着色傾向を示した。何れにしても全ての培養期間を通じてAl+HAの方が低い褪色率となり12週目では224%の強い着色を示した。また,粉末状態で残存した画分(腐植酸画分)については両試験区共に培養日数に伴い褪色率は高くなったが,全ての培養期間を通じてAl+HAの方がHAに比べて低い褪色率を示した。特に12週目ではHAで44%に対してAl+HAでは25%と有意に低い値を示した。その要因として,アルミニウムと腐植酸が結合することにより,腐植酸自身の化学的安定性が高まること,もしくは微生物の生育や腐植酸分解酵素の生産,活性が抑制されることが考えられた。

さらに,過酸化水素をモデル酸化剤として微生物と同様に懸濁培養による分解試験を行ったところAl+HAはHAよりも有意に褪色率が低くなることが示された。以上の結果からアルミニウムと複合体を形成することで腐植酸自身の化学的安定性が増大し,微生物分解に対する抵抗性が高まることが示唆された。本研究は,腐植物質の主要画分である腐植酸ならびに高腐植酸分解菌を用いてアルミニウム(Al)-腐植複合体の微生物分解に対する安定性を評価することを目的として行った。無機物共存有無による褪色試験では差異は認められなかった。一方,合成Al-腐植酸複合体による褪色試験では,溶解状態での影響は認められなかったが,懸濁培養ではAlー腐植酸複合体で有意に高い安定性を示した。さらに過酸化水素を用いたモデル酸化分解試験においてもAl-腐植酸複合体で高い分解抵抗性を示した。以上の結果から土壌有機物の安定化メカニズムの一因としてAlとの複合体形成による腐植物質の化学的安定性向上の寄与が示された。試料採取の時期が遅れたことから,1点の腐植酸が現在調整中となっている。また,そのため腐植の特性把握についても遅れが出ている。今年度は,土着微生物による分解性評価として液体培養ならびに固相培地による培養を行う。ただし,固相培地による培養では微生物の生育が非常に遅いことが考えられるため,その場合は当初計画していた腐植酸を唯一の炭素源とした培養の代わりに炭素源を添加して腐植組成の変化を検討することとする。土壌有機化学調製が完了した腐植酸から,高腐植分解生菌および土着微生物による液体培地での分解試験に供試する予定である。また,液体での再溶解の際に複合体が解離する可能性も考えられることから,高腐植分解性菌についても固体培養を導入することも検討する。購入予定であった紫外可視分光光度計を仕様の問題からスタンドアローン機に変更したこと,元素分析用消耗品代が不要となったことから,当初計上していた予算よりも支出が抑えられたため。次年度では,遅れている腐植特性把握の分析用の経費として使用する予定である。
免疫担当細胞における Stat シグナル伝達系調節機構の解明

サイトカインシグナルを直接核に伝達するJac-STAT伝達系は、Th1,Th2分化やB細胞の抗原応答を決定するシグナル伝達系の一つとして重要であるだけでなく、発生初期の器官形成、細胞の運動などさまざまな場で重要である。すでにIL-6による増殖、分化のいずれにもSTAT3転写因子が重要な役割をもつことを示してきたが、本研究において、1)BaFプロB細胞でのgp130シグナルによるG1期からS期への進行においてもSTAT3が重要な働きをもつこと、さらにBaFプロB細胞やHepG2細胞においてはSTAT3が直接、c-myc遺伝子プロモーター上のE2F結合領域と重なる部位に作用することで、c-myc遺伝子を転写活性化することを示した。2)Il-6/gp130シグナル下流で、STAT3活性化に関わるセリン/スレオニンキナーゼ伝達路の全容を明らかにしていくことを目指して、(i)IL-6刺激により活性化されるSTAT3キナーゼには、高濃度IL-6でのみ活性化されるMEK阻害剤感受性キナーゼ系と低濃度IL-6でも活性化される阻害剤H7に感受性のキナーゼ系があり、後者のSTAT3キナーゼ系が、Ras/MAPK活性化の観察されない細胞や生理的濃度での刺激の際にも活性化されること、(ii)gp130受容体細胞内領域のうちSTAT3ドッキング領域であるpYXXQモチーフが、H7感受性STAT3キナーゼ活性化に必要十分なモチーフであること、(iii)pYXXQ由来伝達系を介したH7感受性STAT3キナーゼ伝達系は、Erk,p38,PHCδなどのキナーゼ系とは異なること、などを示した。この新規伝達系の構成要素の同定、役割の解明は今後の課題である。4)stat3遺伝子プロモーター上に存在する低親和性STAT3結合配列に変異を導入したプロモーターノックインマウスを作製し、STAT3によるstat3遺伝子活性化が組織特異性をもつことを示した。この自己遺伝子活性化ループの役割は検討中である。サイトカインシグナルを直接核に伝達するJak-STAT伝達系は、Th1,Th2分化やB細胞の抗原応答を決定する基本的なシグナル伝達系の一つとして重要である。これまでIL-6による増殖、分化のいずれにもSTAT3転写因子が重要な役割をもつことを示してきた。今回、IL-6/gp130シグナルによる細胞周期G1からS期への移行においてSTAT3がどのような役割をもつのか解析し、以下の諸点を明らかにした。(1)BaFプロB細胞やHepG2細胞におけるgp130シグナルによるc-myc遺伝子活性化にSTAT3が必須であり、STAT3が直接、c-myc遺伝子プロモーターにあるE2F結合領域と重なる部位に作用することで、STAT3遺伝子を速やかに転写活性化することを明らかにした。(2)BaF細胞のgp130シグナルによるG1からS期への進行にSTAT3が必須であり、STAT3活性化に伴いc-mycばかりでなくcyclin D2,D3,cdc25Aの発現誘導がみられ、p21,p27については蛋白量の低下が観察された。これらのことから、IL-6/gp130シグナルによる細胞増殖制御においてはSTAT3が細胞生存に重要であるばかりでなく細胞周期の進行にも重要な役割をもつことが明らかとなった。(3)STAT3によるstat

3遺伝子自己活性化ループのin vivoでの役割を検討する目的で、stat3遺伝子プロモーターのSTAT3応答領域に変異をもったプロモーターノックインマウスを作製しつつあり、今後STAT3依存性の発現の役割を解析する予定である。またSTAT3C末セリンのリン酸化をおこすH7感受性キナーゼについては、活性化に関わるgp130領域を決定すべく準備を行い、今後の同定に向けての基礎を作りつつある。STAT3がどのように細胞生存をもたらすのかについては、IL-6により細胞生存および増殖がおこるB細胞ハイブリドーマを用いて追求すべく進めている。サイトカインシグナルを直接核に伝達するJak-STAT伝達系は、Th1,Th2分化やB細胞の抗原応答を決定する基本的なシグナル伝達系の一つとして重要であるだけでなく、発生初期の形態形成、器官形成、細胞の運動などさまざまな場で重要な作用をもっている。これまでIL-6による増殖、分化のいずれにもSTAT3転写因子が重要な役割をもつことを示してきた。今回、IL-6/gp130シグナル下流で、STAT3活性化に関わるセリン/スレオニンキナーゼ伝達路の全容を明らかにしていくことを目指して、解析を行い、以下の諸点を明らかにした。(1)IL-6刺激により活性化されるSTAT3キナーゼには、高濃度IL-6でのみ活性化されるMEK阻害剤感受性キナーゼ系と低濃度IL-6でも活性化される阻害剤H7に感受性のキナーゼ系があることを示し、後者のSTAT3キナーゼ系が、Ras/MAPK活性化の観察されない細胞や生理的濃度での刺激の際にも活性化されることから、実際に重要な役割を担うことを示唆した。(2)gp130受容体細胞内領域のうちSTAT3ドッキング領域として重要なpYXXQモチーフそのものが、H7感受性STAT3キナーゼ活性化に必要十分なモチーフであることを見い出した。(3)このpYXXQ由来伝達系を介したH7感受性STAT3キナーゼ伝達系は、Erk,p38,PKCδなどのキナーゼ系とは異なるものであること、さらにH7感受性伝達路によるSTAT3のセリンリン酸化は核内でも認められることを示した。この新規伝達系の構成要素の同定、役割の解明は今後の課題である。(4)継続課題として、stat3遺伝子プロモーター上に存在する低親和性STAT3結合配列に変異を導入したプロモーターノックインマウスを作製し、STAT3によるstat3遺伝子活性化が組織特異性をもつことを示した。この自己遺伝子活性化ループの役割は検討中である。
小胞体ストレス誘導性細胞死におけるミトコンドリア依存性アポトーシス経路の役割

本研究は、Apaf1に依存するミトコンドリアを介したアポトーシス誘導機構がERストレスによる細胞死にどのように関与するかを明らかにし、その異常による発がんやERストレス誘導性抗がん剤の作用機序を解明することを目的とする。近年Apaf1の発現低下により薬剤耐性を示す腫瘍が報告されており、また、Apaf1ががん抑制遺伝子p53の制御を受けることも明らかにされている。本研究では、ミトコンドリア依存性アポトーシス経路が、新規細胞死誘導経路であるERストレスによる細胞死にどのように関与するかを解析することにより、新規の発癌経路、および新規の細胞死の経路の解明、およびその制御を目指す。Apaf1欠損胎仔線維芽細胞をツニカマイシンなど小胞体ストレス誘導性薬剤で処理すると、野生型が細胞に比べ細胞死抵抗性を示した。小胞体ストレスにより活性化するとされるカスパーゼ12は、Apaf1欠損細胞では活性化しないことからカスパーゼ12はミトコンドリア(Apaf1)依存性アポトーシス経路の下流に位置することが分かった。RNA干渉法によりカスパーゼ12の発現を抑制したり、活性消失型(ドミナントネガティブ)カスパーゼ12を発現させた場合においても、小胞体ストレスによる細胞死は大きな影響を受けなかった。以上のデータから、カスパーゼ12は小胞体ストレス誘導性アポトーシスに必須に役割は果たしておらず、小胞体ストレスによりApaf1を介したミトコンドリア依存性アポトーシス誘導経路が活性化し、カスパーゼ12はこの経路の機能増幅に関与している可能性が推察された。
Berberineによる抗腫瘍免疫増強効果の機構解明と効果的な併用免疫療法の開発

漢方薬成分の一つであるberberine (BBR)は、担がんマウスにおいてCD8+ T細胞依存的に抗腫瘍活性を示す。BBR投与によりT細胞の細胞死が抑制されるなど抗腫瘍活性増強の機構が次第にわかってきたが、BBR投与によりT細胞の異なる表現型に関連する遺伝子が同時に増加するなど一見常識と矛盾する結果から、CD8+ T細胞の単細胞レベルでの詳細な作用機序の解明を行う。またBBRによるCD8+ T細胞での遺伝子発現変化や、他の免疫細胞への影響など、得られた新たな知見をもとに、BBRを用いたより有効な免疫療法の開発を試みる。本研究から、腫瘍免疫に関わる本質的な発見と新たな治療法の開発が期待される。
分泌系カーゴ蛋白質の成熟化を制御する分子機構の解明

分泌系で機能するタンパク質の成熟化の制御を行う分子機構の解明のために研究を進め、以下の成果を得た。1)異常な糖タンパク質のプロテアソームによる選択的な分解を可能にする因子としてこれまでEDEMを報告していたが、新たに類似の配列を持つ可溶性のタンパク質EDEM3を報告した。2)膿疱性肺線維症の原因分子として知られるCFTRの正しい成熟にモノグルコース型糖鎖結合タンパク質であるカルレティキュリンが関係することを示した。3)分子成熟化を行う装置である小胞体が、食作用の際にも、おそらくは膜の供給体として関与することを示した。この点は、激しい論争となっており、これまでは否定的なデータの方が有力だった。4)EDEM1は構造異常蛋白を分解に導くだけでなく、シャペロン様の機能を持つ事を示した。5)蛍光相関分光法を用いた分子拡散解析により、発生過程において増殖因子として機能する細胞膜表面の蛋白neuregulinβ1の膜貫通部位からの切断がMeltrinβによって、ゴルジ領域で起きることを示した。6)リソソーム酵素であるスフィンゴミエリナーゼは細胞外に分泌して機能する事が知られているが、その作用にはC末端領域にあるS-S結合が必須であることを示した。7)小胞体に存在することが知られているタンパク質からなるsiRNAライブラリを用いて、温度感受性のフォールディングを行うtyrosinaseのゴルジ体への移行に必須な因子の検索を行い、10以上の新規因子を同定した。8)生きた細胞内で蛍光消光と蛍光相関分光法を用いて分子ダイナミクスを測定する手法について、実験法をまとめた。1)分泌系初期過程に主に存在するQ-SNAREであるD12を見出し、機能解析を行った。その結果、予想外なことに、この分子はURPにも、小胞体・ゴルジ体間での輸送には関与せず、この機能抑制では、リポフスチンの形成による著しい細胞死をおこし、リソソーム酵素のmislocalization顔凝ることから、D12は、むしろ、リソソーム分解酵素の正しい局在に関与し、おそらくpost-Golgiにおいてリソソームへの輸送に機能することを報告した。2)siRNAを用いた発現抑制を網羅的に行うことで、分泌系蛋白の成熟化に関与する新規分子装置の発見を目的とする実験を行った。小胞体蛋白をターゲットするsiRNAライブラリを作成し、tyrosinaseの成熟化を測定することで、それぞれのsiRNAについて抑制効果を測定した。その結果、folding/disposal系とは明らかに異なるレベルでの関与を行う分子装置群を見出した。3)分泌系においてmisfoldingにより極端な凝集が起こり、ERADによる分解ができない場合には、sortilinを介した強制的な輸送によりlysosomeに運ばれることを示した。4)syntaxin18は、おそらく細胞膜と小胞体での融合を促進することにより、phagocytosisを引き起こすことを示した。5)EDEMのホモログで、異なる小胞体内局在を示すEDEM3が、異常蛋白の分解に関与し、これはMan8Bの結合蛋白とされるEDEMとは異なり、mannoseのトリミングを起こす可能性を報告した。A.小胞体内腔で全反射顕微鏡を用いた場合に観察される輝点が1分子であることを証明し、その可視化された生存時間の短い輝点の拡散速度の解析モデルとして、fast-passege time analysisを用いるモデルを提出した。この結果を蛍光相関分光法の結果などと併せて、小胞体内腔にはN型糖鎖を介した単純拡散の抑制が起きていることを示した。このような1分子可視化によって、2色同時観察が可能となり、小胞体遷移領域への取り込みを直接計測する可能性を示し、さらに異なるレーザーを用いた励起により、2分子同時局在による結合解析の可能性を示した。

ただ、現時点での技術では、長波長側で励起した場合の小胞体内1分子観察が高い時間分解能では行えず、さらなる改良が必要なことも明らかになった。B.phagocytosisの過程において、小胞体SNAREであるSyntaxin18を介してER膜と形質膜の融合が正に調整されることを示して、phagocytosisの過程で小胞体膜が使われる場合もあることを示した。C.我々が見出したQ-SNAREであるD12は分泌系初期経路に存在するが、その欠損はリソソーム内腔のタンパク質分解酵素の異常な細胞内移行をもたらし、phagocytosisの過程でもsyntaxin18と類似の促進効果を持つことを見出した。D.EDEMはterminal misfoldingになるα1アンチトリプシン変異体の2量体形成を抑制する事を示した。E..蛍光相関分光法を用いた生細胞での拡散解析により、Meltrinβがゴルジにおいて細胞外ドメインと膜貫通ドメインが切断されることを示した。
アイゼンシュタイン級数およびその応用についての研究

本研究の大きな成果は2つあり、一つは幾何的な応用、もうひとつはSiegel-Weil公式との関係を明確にしたことである。幾何的な応用については、次数が一般のg,重さがg+1のジーゲルアイゼンシュタイン級数に対し、その定数項をきちんと計算することで、モジュラー多様体のコホモロジーの一部を計算することができた。Siegel-Weil公式については、次数が2,重さが2,レベルが素数pのアイゼンシュタイン級数が、テータ級数の平均を取ったものと一致することを示し、低い重さのSiege-Weil公式が自然な方法で成り立っていることを確認することができた。平成21年度は,Siegel seriesの計算を進めるとともに,その応用についての考察を行った。まずは現在までに行われた計算の具体的な結果をまとめ,プレプリントの状態にした.その際に,いくつかの計算ミスの修正や,もう少し簡明に計算が行える点について、いくつかの改正も行っている.そして,レベルが素数べきの場合や一般次数でのSiegel seriesの計算や,一般のcuspでのFourier展開の計算方などについても考察を進めている.大きな進展としては以下のものがあげられる.一般の次数のSiegel seriesのうち,パラメータである半整数対称行列が零行列である場合の計算の目処が立ったことである.この部分はSiegel-Eisenstein級数のFourier展開の定数項に寄与する部分であり,非常に重要である.これにより以下で述べる,幾何的な応用が得られた.もう一つは,次数が2の場合の重さ2のEisenstein級数で,Kikuta-Nagaokaの論文で扱われているものとの対応が見えた点である.これにより,重さが低い場合のSiegel-Weil公式に関する,重要な例が得られたことになる.さらに21年度は幾何的な応用として,モジュラー多様体のコホモロジーに関する見識を深め,Eisenstein級数がコホモロジーに与える寄与に対する研究を深めた.特にMiyazaki氏の論文を参考に,一般次数のSiegelモジュラー多様体の,混合Hodge構造への一部の寄与を,明快に求めることができた.これはさらに詳細な構造を調べるための研究の,重要な手掛かりとなるものである.2010年度は,Eisenstein級数のFourier展開から得られる結果について,さらにいくつかの考察を行った.一つは幾何的な応用についてであり,もう一つは一般レベルへの拡張についてである.幾何的応用については,まず次数が一般のg、レベルが素数pの場合のSiegel Eisenstein級数について,絶対収束範囲外である重さg+1に解析接続したときのFourier展開の定数項を計算した.これはSiegel seriesを具体的に計算して得られるものであり,明示的な形についてはまだ計算が詰め切れていないため論文の形にはしていないものの,応用上必要な部分はきちんと計算できている.その結果としてFourier展開の定数項を求めることができた.これによって,レベルpのジーゲルモジュラー多様体のコホモロジーのうち,混合ホッジ構造の一部をきちんと計算することができた.一般のレベルについての応用に関しては,京都大学の竹森氏が申請者と全く同様の手法を用いて,次数が2,一般レベルのSiegel Eisensten級数のFourier展開を計算した.氏は絶対収束域の重さしか考えていないために結果がだいぶきれいになってはいるが,申請者の求める結果に十分応用ができる形であり,氏といくつかの話し合いなどを行いながら,それをもとに新たな結果を追及しているところである.以上のことをまとめたプレプリントを作成し,現在細部の計算を詰めるなどしながら投稿準備中となっている
女性労働者の性周期調査方法の開発と性周期が労働と健康に及ぼす影響の調査

対象:大学理学部,生命科学部,大学院理学研究科,薬学研究科,某労働衛生コンサルタント事務所,某財団法人の研究センター,某大学女性キャリア開発支援センター,某製薬会社,病院等,また労働安全衛生総合研究所の職員らを経て,全国各地の年齢20歳前後から閉経前後までの女性で様々な職業をもつ,または職業をもたない女性を対象にアンケートを470部配布した。対象者の同意書は調査票と共に返却してもらった。なお本研究は独立行政法人産業医学総合研究所の研究倫理委員会の承認を得て行われた。方法:作成した1回目の調査票は自己式質問調査票であり,就労調査,喫煙の有無,飲酒の有無,産婦人科疾患,月経の有無を訪ね,新しい性周期分類把握方法を表1のように作成し,性周期をどのように把握しているか検討するために次回の生理予定日を調査した。2回目の調査では,実際に生理があった日付とその期間を記入してもらうことにした。その第1回目自己式質問調査票による推定性周期と2回目調査で実際に生理のあった日から換算した性周期がどの程度一致するか確かめることにより,作成した質問紙の妥当性を評価することにした。結果:現在までに,第1回目の調査票は213部回収され,第2回目の調査票は177部回収された。回収率はそれぞれ45.3,37.7パーセントであった。これらの調査票を元に回答をコンピューターに入力し,データセットを作成した。2回目の調査票がないもの,ホルモン作用のある薬を服用中であるもの,閉経したもの,妊娠中のもの,婦人科疾患にかかっているものは解析の対象者から除外したデータを20年度に解析する。
近代日本における「監獄教誨」成立史の研究―犯罪・刑罰・宗教―

刑事施設に収容された人間の矯正をめざす「監獄教誨」は、近代日本でどのように成立したのか。それはどのような歴史をへて現在まで至るのか。そして教誨師たちは、刑罰や死刑制度と、どのように向き合ってきたのか。本研究では、こうした問いのもと、監獄教誨の歴史を明らかにすることを目的とする。仏教教団が本格的に進出する以前、教誨事業に先駆的に取り組んだのはキリスト教だった。昭和初期、教誨師たちは「思想犯」の転向政策に深く関与した。さらに1945年を境とする戦前と戦後では、教誨制度そのものの性格も大きく変容している。こうした教誨史の展開を、教団・政策担当者・教誨師たちの思想や実践に注目し、明らかにしたい。
人工電磁環境の生体作用に対する定量的解析法の開発

人工電磁環境の生体作用を定量的に解析することをめざし、空間イオンの存在を考慮にいれた電界の生体曝露量を解析する方法、ならびに電磁界の生体作用を定量的に評価するストレスモニタリング法の開発を行った。1.境界要素法に基づき、生体のように複雑な形状にも適用可能なイオン流場の解析法を考案した。実測結果との比較により、本解析法の精度と有用性を確認した。2.この手法を用い、人体が種々の姿勢をとった場合に、体表各部に流入するイオン電流密度(その点における曝露電界値に比例)を求めた。その結果、人体に曝露される電界強度は一定ではなく、生体影響評価や安全基準設定にあたっては、対象の姿勢や実験動物との体形の違いを考慮する必要があることがわかった。また、靴などにより人体が地面から絶緑された場合、電界集中の様子が変化することや、その場合の安全性に関し、実用上重要な知見が得られた。3.上記研究と平行して、実験動物におけるストレス反応を無侵襲・無拘束計測するテレメトリシステムを開発した。本システムは、情報の収集および伝送に光を用いることから、高電磁界の中でも使用が可能である。4.このシステムを用いて、家兎における種々のストレス反応の計測を行い、その有効性を確認した。また、家兎を用いた実験を繰り返し、高電界の曝露によりストレス反応が誘発される可能性を見いだした。今後さらに研究を進め、実験動物に曝露される電界強度とストレス反応の関係、ならびに動物実験の結果を人体の場合に外挿する際のスケ-リングファクタを追求していく予定である。
口腔遺伝性疾患の分子遺伝学解析およびヒトエナメルマトリックス蛋白の臨床応用

口腔領域における遺伝性疾患のなかで、特に遺伝性エナメル質形成不全症(AI)・遺伝性象牙質形成不全症(DGI)・多数歯欠損に注目し、責任遺伝子同定を目的とした遺伝子解析を行った。その結果、DGI症例ならびに多数歯欠損で新奇の変異を同定し、本邦初となる貴重な症例を報告した。さらに、ヒト歯胚から合成ヒトアメロジェニン蛋白を合成し、臨床応用に向けた基礎研究を行った。これまで国内において遺伝性エナメル質形成不全症(AI)や遺伝性象牙質形成不全症(DGI)を疑う症例報告は数多くなされていたが、責任遺伝子の変異を同定した報告は殆どなかった。そこで、本疾患の病態を解明し治療へ応用することを目的として、AIおよびDGI患者の検出ならびに原因遺伝子変異の検出を試みた。今後、AIおよびDGI症例の遺伝子解析を重ね、複数存在するAI・DGIの原因遺伝子と臨床所見との関連を整理し、従来の臨床像による分類から、原因遺伝子に基づく分類への再編成を検討している。さらに、同定した変異アメロジェニン蛋白の性状を次のような方法で検討している。正常人歯胚から全長アメロジェニンcDNAをクローニングし、蛋白発現ベクターに組み込んで、その蛋白発現を確認した。これまで報告されているエナメル基質蛋白の機能解析は、ブタ-ウシ歯胚から抽出したものや、ブタの遺伝子を蛋白発現ベクターに組み込み大腸菌で合成させたものが主体で、ヒトアメロジェニン蛋白をin vitroの系で発現させて研究した報告はなかった。この合成ヒトアメロジェニン蛋白を用いた研究は、歯の発生期におけるエナメル質形成のメカニズムの解明だけでなく、歯の再生医療分野においても有益な情報を与えてくれるものと確信している。現在歯周病治療やインプラント治療に広く臨床応用されている「エムドゲイン」はブタ歯胚より抽出したエナメルマトリックスタンパクを使用しており、その組成の90%以上をブタアメロジェニンタンパクが占めている。合成ヒトアメロジェニン蛋白は「エムドゲイン」に代わる、ヒト由来の副作用の少ない治療薬としての可能性があるといえる。これらの成果をもとに、分子レベルでの歯の発生メカニズムの解明、歯科領域における遺伝性疾患の発症前診断をふまえた予防的治療を当面の課題とし、将来的には遺伝子治療・再生医療を含めた病態治療への応用を目標としている本年は国内で責任遺伝子変異同定の報告が無かった遺伝性象牙質形成不全症(DGI)家系を検出し、原因遺伝子変異の同定を試みた。DGIは遺伝的要因により乳歯・永久歯全ての歯の象牙質に形成障害が生じる状染色亭優性遺伝性疾患である。遺伝子解析の結果4番染色体上のDentin sialophosphoprotein(DSPP)エクソン3にGTT→GAT(Val^<18>→Asp)の変異を確認した。この変異は本家系内発症者のみに認め、正常人100名で確認されなかったため病因変異であると同定した。その結果を2009年European Journal of Oral Sciencesに報告した。本例は本邦初の報告となり、世界で25例目の報告となった。さらに本年は、遺伝性を疑う多数歯欠損家系も検出し、病因遺伝子とその変異の同定を目的とした遺伝子解析を行った。永久歯欠損数は患児16本、患児弟19本、患児母16本であり審美的・機能的障害も懸念される。遺伝子解析の結果14番染色体上のPAX9遺伝子エクソン2に一塩基欠失を検出しし(c.601delC,A198fsX211)病因変異と判定した。本例も本邦初の報告であり、現在のところ世界で19例目となるため、その報告準備を進めている。本年実施された研究は、本邦において非常に貴重な症例をターゲットとし、歯科遺伝学領域の開拓をする上で大きな功績を残すことができた。今後はこれらの成果をもとに、分子レベルでの歯の発生メカニズムの解明、歯科領域における遺伝性疾患の発症前診断をふまえた予防的治療を当面の課題とし、将来的には遺伝子治療・再生医療を含めた病態治療への応用を目標としている。
ニューブリテン島東部における伝統貨幣と法定通貨をめぐる地域経済の状況

本年度は、2004年6月より2005年1月にかけてパプアニューギニア国イーストニューブリテン州においてフィールドワークを行った。それ以外の期間は、国内において文献資料を用いた研究を行った。また2004年5月、6月には国内の学会において前年度の調査成果に基づく研究報告を行った。補助金は主に現地でのフィールドワークに関わる諸経費(渡航費など)、文献購入費、および研究のための機材の購入費に当てられた。研究についての詳細は以下の通りである。1.フィールドワークイーストニューブリテン州ラバウルディストリクト、バラナタマン地方自治政府管内の一村落に基盤を置いて調査を行なった。前年度の調査からの継続課題として現地語であるクアヌア語の習得に取り組み、一定程度の成果をえることができた。また今年度は村落内での葬式などの儀礼における経済資源の動きに注目して調査を行った。具体的には様々な経済的資源(商品作物、土地、現金、貝貨など)が儀礼がおこなわれる以前にどのような経路で集積されて葬式儀礼に投入されるのか、どのように儀礼の当日に消費されるのか、そして儀礼終了後にそれらの資源がどのように分配されるのかについて、関係する各エージェントについて詳細に調査した。またイーストニューブリテン州政府による貝貨タブの法定通貨化プロジェクトに関しては、特に村落レベルでの実際のプロジェクトの実施状況とその影響に注目し、地方自治政府レベルの役所の担当官へのインタビューを中心に調査を進めた。2.文献研究本研究の対象であるトーライ社会の伝統貨幣をより広い文脈から理解するために、(1)人類学分やにおける経済的事象に特に注目してなされている研究資料、(2)人類学以外の分野(経済学、哲学など)における貨幣をめぐるこれまでの研究成果、を用いて研究を行った。本年度は、2002年10月12日より12月7日の間パプアニューギニア国イーストニューブリテン州においてフィールドワークを行った。補助金は主に現地でのフィールドワークに関わる諸経費(渡航費、滞在費など)、文献購入費、および研究のための機材の購入費に当てられた。1.現地調査現在イーストニューブリテン州では伝統貨幣である貝貨タブの法定通貨化のプロジェクトが進行している。今年度の調査では、州政府のプロジェクト担当者にインタヴューを行いプロジェクト推進にあたっての州政府の意図、また現在抱えている問題などについて情報をえた。また2001年に行われたタブの法定通貨化のための調査の報告書も入手した。さらに伝統文化の保持という側面からタブの法定通貨化を積極的に推進している人物にも話を聞き、現プロジェクトの開始以前からタブとパプアニューギニアの法定通貨であるキナの交換を行っていた民間の銀行についてなどのタブの法定通貨化に関する歴史的な背景を知ることができた。また村落における儀礼や日常生活への参与観察を通して、来年以降の本格的な調査への準備として、現地で日常的に用いられている言語(ピジン語、クアヌア語)の習得も行った。2.文献研究本研究の対象であるトーライ社会の伝統貨幣をより広い文脈から理解するために、(1)グローバルな経済状況下における地域経済をめぐる現在の状況に関して報告している文献、(2)人類学以外の分野(経済学、哲学など)における貨幣をめぐるこれまでの研究成果、を用いて研究を行った。本年度は、2003年6月より2004年2月にかけてパプアニューギニア国イーストニューブリテン州においてフィールドワークを行った。1.フィールドワークイーストニューブリテン州ラバウルディストリクト、バラナタマンLocal Level GovernmentのTavuiNo.1村に基盤を置いて調査を行なった。調査開始から二ヶ月ほどは主に現地語(オーストロネシア系のクアヌア語)の習得に取り組んだ。その後の調査では、主に村の中での人々の日常生活における経済活動に注目して参与観察を行なった具体的には様々な経済的資源(商品作物、土地、現金、貝貨など)の獲得から分配、消費の一連の流れについて、調査対象を狭めに設定して詳細に調べた。またイーストニューブリテン州政府、それに関連する諸機関において貝貨タブの法定通貨化プロジェクトに関わる資料の収集、および役人へのインタビューを行なった。またパプアニューギニアの首都であるポートモレスビーにおいてはパプアニューギニア国立大学、国立図書館、国立文書館などで資料収集を行なった。2.文献研究本研究の対象であるトーライ社会の伝統貨幣をより広い文脈から理解するために、(1)グローバルな経済状況下における地域経済をめぐる現在の状況に関して報告している文献、(2)人類学以外の分野(経済学、哲学など)における貨幣をめぐるこれまでの研究成果を用いて研究を行った。

1.フィールドワークイーストニューブリテン州ラバウルディストリクト、バラナタマン地方自治政府管内の一村落に基盤を置いて調査を行なった。前年度の調査からの継続課題として現地語であるクアヌア語の習得に取り組み、一定程度の成果をえることができた。また今年度は村落内での葬式などの儀礼における経済資源の動きに注目して調査を行った。具体的には様々な経済的資源(商品作物、土地、現金、貝貨など)が儀礼がおこなわれる以前にどのような経路で集積されて葬式儀礼に投入されるのか、どのように儀礼の当日に消費されるのか、そして儀礼終了後にそれらの資源がどのように分配されるのかについて、関係する各エージェントについて詳細に調査した。またイーストニューブリテン州政府による貝貨タブの法定通貨化プロジェクトに関しては、特に村落レベルでの実際のプロジェクトの実施状況とその影響に注目し、地方自治政府レベルの役所の担当官へのインタビューを中心に調査を進めた。2.文献研究本研究の対象であるトーライ社会の伝統貨幣をより広い文脈から理解するために、(1)人類学分やにおける経済的事象に特に注目してなされている研究資料、(2)人類学以外の分野(経済学、哲学など)における貨幣をめぐるこれまでの研究成果、を用いて研究を行った。