hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大地震発生時における緊急車両活動支援に関する研究

大地震時の同時多発火災への対応は深刻な課題であり,焼失被害を低減するためには,延焼危険性の高い火災を特定し,優先的に延焼阻止を行うことが重要である。しかし,出火現象の確率的な揺らぎ等により,発生した火災の“相対的な延焼危険性(優先順位)"を把握することは容易ではない。加えて,大地震時には同時多発火災だけでなく,道路閉塞や断水等の市街地被害が複雑に絡み合うため,有効な消防活動戦略を検討することは困難であった。そこで本研究では,まず,大地震時における緊急車両活動(特に消防活動)戦略を評価するためのシミュレーションモデルの構築を行った。次に,構築したシミュレーションシステムを用いて有効な消防活動戦略を探索的に検討した。本年度は,特に,断水シミュレーションモデルの構築と,“相対的な延焼危険性"の統計的な予測に基づく出場先決定戦略の提案と検証を行った。従来の断水シミュレーションモデルでは,配水管網の構造が考慮されておらず,給水地点から遠ざかるにつれて,断水率が過小に推定される可能性があった。そこで本研究では,配水管の特徴量等に基づく破損確率モデルと,破損した配水管を配水不能とした際の到達可能性解析に基づく,断水シミュレーションモデルを構築し,配水管網上での連続的な断水現象を表現可能とした。さらに,同時多発火災時の出場先決定の問題では,建物単位の延焼危険性指標と出火確率に基づき,“相対的な延焼危険性"を統計的に予測する手法を構築した。この成果により,これまで困難であった,時間差をもって発生する火災への対応が可能となった。加えて,予測結果に基づき即時出場することが可能なため,延焼阻止に失敗する可能性も低減される。このように,本研究で構築したシミュレーションモデルによって,効果的な消防活動戦略を探索的に検証することが可能となった。29年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、近傍の複数棟から出火した場合も考慮したマイクロスケール延焼シミュレーションモデルの開発,高速化,および,消防隊の延焼阻止判定モデルの開発を中心に研究を行い,その成果の一部を論文誌等で発表した。これまでの延焼シミュレーションモデルは,一定時間ごとに火面を進行させていくようなモデル化が多かった。この場合,時間幅のとり方に推定精度が依存し,精度よく推定するためには膨大な計算時間がかかるという問題があった。一方,本研究では,隣棟間の延焼経路(延焼可能性)のネットワークを探索する問題として延焼シミュレーションを捉えることで,推定精度を保ちつつ高速化を実現している。また,ネットワーク探索として実装することで,複数出火した場合の影響(着火元や風速等の差異による延焼性状の変化等)の考慮が容易となり,計算効率を保ちつつ大規模な延焼性状を記述できるようになっている。具体的には,東京都全域(2,784,101棟)での大規模延焼シミュレーションであっても,数時間程度で計算可能である(これまでこの規模の延焼シミュレーションは行われていない)。延焼阻止判定のモデル化については,従来までは計算負荷が高いため,実際の建物形状や市街地性状を無視し,風速等から簡易的に火面周長を推定するモデルや,建物面積を考慮した上で,同一面積の円の周長で近似する等の計算効率を重視したようなモデル化が多かった。本研究では,これらのモデルで推定される火面周長が過小推定となりやすいことを指摘し,凸包絡線近似による火面周長の推定モデル,および,延焼阻止判定モデルの構築を行った。さらに,国内外での成果発表を通して防火や都市計画の分野の動向や情報収集,意見交換を積極的に行い,研究内容に取り入れた。また,日本建築学会からは若手優秀発表賞をいただくことができたことも成果のひとつである。今年度は,主に物的被害(延焼シミュレーション等)側からの物理的な消火限界に関する研究をおこなった。具体的にはまず,延焼阻止判定モデル構築のために,延焼シミュレーションによる延焼性状の推定を時系列で追跡可能なように拡張を行った。その際,近傍から複数棟出火した場合や,炎上領域の拡大に伴う延焼速度の加速効果に関してもモデル化を行っている。次に,拡張した延焼シミュレーションを用いて,建物形状や市街地性状を反映できるように,凸包絡線近似による火面周長の推定モデルの構築を行った。このモデル化により,火面周長を焼失面積と同一の面積を持つ円の周長で近似するような従来の方法では考慮できなかった市街地性状等(木造密集市街地等)を考慮することが可能となった。また,凸包絡線近似のような高精度の手法では計算負荷が高い問題点があった。この問題点に対し,本研究では,消防活動を対象としているため,火面周長の推定においては出火から数時間後までの延焼シミュレーション結果のみを利用すれば十分であることを利用して,高速に計算することを可能とした。また,並列計算による高速化も行ったため,数時間で東京都全域の建物の消火限界となる到着時間の推定を可能とした。最後に,上記の成果の一部を論文誌,および,国内外の学会で発表を行った。その際,防火や都市計画の分野の動向や情報収集,意見交換を積極的に行い,研究内容に取り入れた。さらに,日本建築学会からは若手優秀発表賞をいただくことができたことも成果のひとつである。

大地震時の同時多発火災への対応は深刻な課題であり,焼失被害を低減するためには,延焼危険性の高い火災を特定し,優先的に延焼阻止を行うことが重要である。しかし,出火現象の確率的な揺らぎ等により,発生した火災の“相対的な延焼危険性(優先順位)"を把握することは容易ではない。加えて,大地震時には同時多発火災だけでなく,道路閉塞や断水等の市街地被害が複雑に絡み合うため,有効な消防活動戦略を検討することは困難であった。そこで本研究では,まず,大地震時における緊急車両活動(特に消防活動)戦略を評価するためのシミュレーションモデルの構築を行った。次に,構築したシミュレーションシステムを用いて有効な消防活動戦略を探索的に検討した。本年度は,特に,断水シミュレーションモデルの構築と,“相対的な延焼危険性"の統計的な予測に基づく出場先決定戦略の提案と検証を行った。従来の断水シミュレーションモデルでは,配水管網の構造が考慮されておらず,給水地点から遠ざかるにつれて,断水率が過小に推定される可能性があった。そこで本研究では,配水管の特徴量等に基づく破損確率モデルと,破損した配水管を配水不能とした際の到達可能性解析に基づく,断水シミュレーションモデルを構築し,配水管網上での連続的な断水現象を表現可能とした。さらに,同時多発火災時の出場先決定の問題では,建物単位の延焼危険性指標と出火確率に基づき,“相対的な延焼危険性"を統計的に予測する手法を構築した。この成果により,これまで困難であった,時間差をもって発生する火災への対応が可能となった。加えて,予測結果に基づき即時出場することが可能なため,延焼阻止に失敗する可能性も低減される。このように,本研究で構築したシミュレーションモデルによって,効果的な消防活動戦略を探索的に検証することが可能となった。来年度は,主に消防活動モデルの拡張,および,本年度に構築した延焼シミュレーションモデル・延焼阻止判定モデルとの連携を行う。具体的には,消防活動モデルの消防水利選択モデルの拡張,そのための消火栓断水シミュレーションモデルの開発,延焼阻止判定モデルとの統合を行う。今年度に構築した延焼阻止判定モデルに基づく消火限界の到着時間の推定結果によると,消防隊が移動にかけられる時間は非常に少ないことが確認できた。そこで,来年度は消防隊のアクセシビリティ向上のため,従来まで断水する可能性があることを理由に,検討されてこなかった断水状況下での消火栓の利用可能性について検討を行う。これまで断水状況の推定は,被害想定等で用いることが多かったため,配水管のネットワーク構造を無視したモデル化がなされており,断水状況が不連続となるという問題があった。例えば,配水管ネットワークの起点側(給水地点付近等)に存在する配水管の破損が,ネットワークの下位側の消火栓等への配水に及ぼす影響を考慮できず,給水地点から遠い消火栓の断水率は過小に推定される可能性があった。このようなモデル化は,消防活動支援等のマイクロスケールでの分析において,不適切であると考えられることから,まず,配水管のネットワーク構造を考慮した大規模断水シミュレーションの開発を行う。次に,断水状況下での消防活動のモデル化を行い,延焼阻止判定モデル等と連携させることで,大地震時の断水状況下での消防活動戦略を評価するシミュレーションシステムの構築を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
鼻粘膜の免疫応答ならびに寛容誘導の包括的基礎研究

経鼻ワクチン設計に必要な鼻粘膜免疫の持つ免疫学的特性を明らかにするためにマウスを用いてモデル抗原への免疫応答の基礎的な解析を行った結果、鼻粘膜は粘膜免疫寛容誘導能に乏しく、免疫感作に適した部位であることが明らかになった。種々の感染症に対する経鼻免疫ワクチンの開発や効果予測、免疫寛容の破綻ともとらえ得る鼻アレルギー(花粉症)の発症機序の解明において、その根底ともいえる鼻粘膜の免疫学的特性についての知見は不足している。種々の抗原を経鼻投与して防御的な免疫応答が誘導されたという報告が数多くある一方、免疫寛容が誘導されたという報告もあり、統一された見解はまだない。本研究では、鼻粘膜とは如何なる特質をもつ免疫器官であるかを明らかにすることを目的とし、野生型マウスに非病原性抗原としてOVAを点鼻して誘導される免疫応答について解析した。生食水に溶解させたOVAを、doseを振って(11,000μg)、BALB/cマウスに隔日2週間点鼻したところ、点鼻開始後3週目に10μg以上を点鼻した群の血清中のOVA特的なIgG抗体価に上昇がみられ、4週目にピークに達した。サブクラス解析の結果、その主体はIgG1で、抗体価の上昇にはdose dependencyが見られた。特異的IgAは1,000μg点鼻群でのみ少量見られたが、コレラ毒素をアジュバントとした陽性対照群に比べて極めて少なく、従って、抗原単独での経鼻投与では効率的な粘膜型の免疫応答は誘導しにくいと考えられた。特異的IgEは検出されなかった。一方、この系においても抗体産生と同時に免疫寛容が誘導されている可能性があったため、抗原の点鼻与後にOVAをCFAあるいはA1um Gelと混合して投与し、二次応答の誘導を検討した。その結果、CFA、Alum Gelいずれのアジュバントでも、対照群(生食水を点鼻)に比較して有意に高い特異的IgGl産生を示し、一方、T細胞の抗原特異的増殖反応の抑制は認められなかったことから、消化管のような免疫寛容は誘導されないことが明らかとなった、今後、このような粘膜器官ごとの免疫学的な特質の違いの原因を検討する必要がある。種々の感染症に対する経鼻免疫ワクチンの設計・開発や効果予測、あるいは免疫寛容の破綻ともとらえ得る鼻アレルギー(花粉症)の発症機序の解明において、その根底ともいえる鼻粘膜の免疫学的特性についての知見は不足している。種々の抗原を経鼻投与して防御的な免疫応答が誘導されたという報告が数多くある一方、免疫寛容が誘導されたという報告もあり、統一された見解は未だ存在しない。そこで、鼻粘膜が如何なる特質をもつ免疫器官であるかを明確にすることを目的として、抗原との接触部位が鼻粘膜内に限定させるような投与量にて経鼻投与を行った点が本研究の特徴である。昨年度はlow immunityとされるBALB/cマウスを用いて実験を行ったため、本年度はnormal immmityを持つとされる野生型マウス(DBA/2、C57BL/6)を用いて、非病原性抗原OVAのdoseを振って(100、1,000μg)隔日2週間点鼻して誘導される免疫応答の特性について解析を行った。点鼻開始後3週目に点鼻群の血清中のOVA特的なlgG抗体価に上昇がみられ、4週目にピークに達した。特異的IgAの誘導は1,000μg点鼻群でのみ少量見られたが、コレラ毒素をアジュバントとした陽性対照群に比べて極めて少なく、従って、抗原単独での経鼻投与では効率的な粘膜型の免疫応答は誘導しにくく、粘膜型防禦免疫を高効率で誘導する経鼻ワクチンの設計においては何らかの粘膜アジュバントが必要と考えられる。一方、経鼻免疫寛容の誘導可能性を検討するため、対照としてOVA経口投与群を設け、抗原投与開始3週目にOVAをCFAと混合して皮下に接種後、drainingリンパ節Tリンパ球を採取し、抗原とともに培養して二次増殖応答の誘導状態を検討した。その結果、DBA/2、C57BL/6いずれのマウスにおいても、経口投与群のようなT細胞の抗原特異的増殖反応の抑制は認められなかったことから、抗原単独の鼻粘膜投与によっては消化管のような免疫寛容は誘導されないことが明らかとなった。このことから鼻粘膜は免疫寛容誘導能には乏しい免疫器官である。
ナノ構造をもつ固溶強化型(β+γ′)2相金属間化合物の超塑性と耐酸化特性

Ni-33.9mol%Al-0.1mol%Bの組成を有する(β+γ′)2相金属間化合物の組織、機械的特性及び耐酸化特性におよぼす固溶元素の影響を調べることを目的として研究を行った。3死状態図をもとにFeおよびCoを添加元素として選択した。これらの元素はβおよびγ′のNiサイトに置換し、他の元素に比較して固溶限が特に大きい元素である。FeとCoを2mol%と4mol%添加した合金をアーク溶解法により溶製し、均質化熱処理後、熱調質処理を施した。熱処理後の試験片について組織観察並びに高温での圧縮および引張り試験を行なった。さらに大気中、1373Kでの酸化試験を行なった。Fe添加およびCo添加合金のいずれも最大応力を示した後、次第に応力が減少し定常変形状態へと移行する高温降伏現象を示した。FeおよびCoの濃度が増すにしたがって最大応力変形は減少する傾向がある。しかし、定常変形状態ではFe濃度の増加と共に変形応力が大きくなり、固溶強化していると判断できた。一方、Co添加は固溶強化にほとんど寄与しないことが見出された。高温変形に対する活性化エネルギーは、無添加合金で224KJ/mol、2Feで251KJ/mol、4Feで262KJ/molが得られ、また2Coおよび4Coで236KJ/molであった。これらの値は体拡散の活性化エネルギーのそれに比べてかなり小さく、粒界すべりが変形を律速するものと推測できる。無添加合金のm値は0.4であった。Feを2mol%および4mol%添加したものは約0.28に急減したものの、Co添加合金では0.35以上の値を示した。1073K、初期歪速度8.3×10^<-5>S^<-1>で引張り試験したところ、2Feおよび4Fe合金では無添加合金に比べ破断伸びが減少し、脆性的に破断した。一方、Co添加合金では無添加合金に比べて伸びが増大し、超塑性特性を向上させることが明らかとなった。Fe添加材では無添加材に比べ酸化抵抗を減少させる。一方、Co添加材では無添加合金とほぼ同程度の酸化抵抗を示した。Ni系アルミナイドとして代表的なB2型NiAl(β)とLl_2型Ni_3Al(γ')金属間化合物を組合せた(β+γ')2相合金は特殊な熱処理を施すことにより超微細構造とすることができ、高温で超塑性現象を発現することが明らかにされている。本研究の目的は第3元素を添加することによる機械的性質および耐酸化特性への影響を調べることである。この目的を遂行するため、平成3年度は以下に成果の概要を示す計3項目の達成を目指して研究を進めた。1項『合金設計思想に基づく添加元素の選定』:NiAlーX3元系状態図を基にして、構成相であるNiAlとNi_3AlへのX元素の置換挙動および固溶限、2相領域でのタイラインを調べ、合金元素の選定並びに添加量を決定した。また格子定数変化等の関係から固溶強化への寄与を推定した。その結果、延性改善のためにBを選定し、微小量添加することとした。また、Niに置換しながら比較的多量に固溶するものとしてCoおよびFeを選定した。FeおよびCoは化学的にNiに類似した元素であるためマルテンサイト変態開始温度(Ms点)への影響は小さく、2元系合金における焼入れ条件をそのまま適用できると考えられる。2項『溶解法による製造と熱処理』:ア-ク溶解炉による溶解技術の確立を目指した。また、本研究で作成した合金系では従来の熱処理条件の適用が可能であることを指摘した。第3元素を添加しても熱処理によるラメラ微細構造には大きな変化が見出されなかった。Bの添加は旧NiAl粒界上にNi_3Alのフイルム状組織の形成を促すことが明らかとなった。3項『機械的性質および酸化特性の調査』:特に高温変形を支配する超塑性変形のメカニズムを透過型電子顕微鏡による組織観察結果から検討を行なった。初期変形においてはラメラ構造から等軸粒への組織変化が、また次第に動的再結晶メカニズムが超塑性変形を律速することを示した。耐酸化特性については次年度において調べる予定である。

高温変形に対する活性化エネルギーは、無添加合金で224KJ/mol、2Feで251KJ/mol、4Feで262KJ/molが得られ、また2Coおよび4Coで236KJ/molであった。これらの値は体拡散の活性化エネルギーのそれに比べてかなり小さく、粒界すべりが変形を律速するものと推測できる。無添加合金のm値は0.4であった。Feを2mol%および4mol%添加したものは約0.28に急減したものの、Co添加合金では0.35以上の値を示した。1073K、初期歪速度8.3×10^<-5>S^<-1>で引張り試験したところ、2Feおよび4Fe合金では無添加合金に比べ破断伸びが減少し、脆性的に破断した。一方、Co添加合金では無添加合金に比べて伸びが増大し、超塑性特性を向上させることが明らかとなった。Fe添加材では無添加材に比べ酸化抵抗を減少させる。一方、Co添加材では無添加合金とほぼ同程度の酸化抵抗を示した。本年度は平成3年度からの継続として、特に『機械的性質および酸化特性の調査』に重点を置き、検討を行なった。以下にその概要を記す。先ず、Ni-33.9mol%Al-0.1mol%B合金およびこれにFeとCoを2%と4%添加した合金に対し熱調質処理を施し、組織観察並びに高温での圧縮および引張り試験を行なった。続いて、大気中、1373Kでの酸化試験を行なった。無添加合金、Fe添加およびCo添加合金のいずれも最大応力を示した後、次第に応力が減少し定常変形状態へと移行する高温降伏現象を示した。FeおよびCoの濃度が増すにしたがって最大変形応力は減少する傾向がある。しかし、定常変形状態ではFe濃度の増加と共に変形応力が大きくなり、固溶強化していると判断できた。一方、Co添加は固溶強化にほとんど寄与しないことが見出された。高温変形に対するみかけの活性化エネルギーは、無添加合金で224KJ/mol、2Feで251KJ/mol、4Feで262KJ/molが得られ、また2Coで236KJ/molおよび4Coで236KJ/molであった。これらの値は体拡散の活性化エネルギーのそれに比べてかなり小さいことから、粒界すベりが変形を律速するものと推測できる。無添加合金のm値としてほぼ0.4の値が得られた。1073K、初期足速度8.3×10^<-5>S^<-1>で引張り試験たしところ、無添加合金では破断伸びが69%であったのに対して、2Feおよび4Fe合金では16%および23%と低下し、脆性的に破断した。これに対してCo添加合金では2Coと4Coでそれぞれ84%および147%と無添加合金のそれを上回っている。破断部先端は針状を呈しており、超塑性変形したことを裏付けている。Feを添加した場合、酸化増量曲線は無添加材のそれより小さく、酸化抵抗を幾分増大させる効果がある。一方、Co添加の場合、無添加合金より酸化増量がやや多いことが認められた。
唾液中の可溶性マーカーに着目したIgG4関連疾患の新たな診断方法の開発

我々のこれまでの研究ではIgG4の過剰産生には特異なT細胞とそれらが産生するサイトカインが関与していることを明らかにしており、それらの疾患関連分子をマーカーとして検索することは病因・病態の本質により迫ることになり、特異的で精度が高い新たな診断法の開発に繋がると期待できる。本研究では、非侵襲性で繰り返して実施できることも検査の重要な要件であると考え、最も罹患頻度が高いのが唾液腺であること、さらには唾液腺内で産生される可溶性分子は唾液中にも検出可能であることに着目し、唾液中の可溶性マーカーを用いた新たなIgG4-RDの診断法の確立を目指す。
有機πスピンからなる磁性超分子の構築

有機化合物を主体にした超分子化学が反応場の創世・分子認識等の観点から盛んに研究されている.しかし,個体物性の観点からはまだ未開であり,本研究では磁性超分子構築を目指し次の2点に的を絞り研究を行った.(1)スピン多重項を基底状態に持つ金属錯体の合成とその集積化.σスピンを持つ金属イオンと三重項基底ビラジカル配位子により基底多重項ニッケルおよび銅錯体を合成した.さらに,シアン化合物イオンにより錯体分子を集積化することにより,有機ラジカルクラスター金属錯体の合成に成功した.(2)磁性超分子の構築ビピリジンなどのポリピリジル配位子と銅(I)や銀(I)イオンとの組み合わせにより,キラルな二重らせん構造やグリッド構造など多彩な多次元構造をつくる.本研究では種々のポリピリジルタイプのイミノ-ニトロキシド-ポリラジカルを合成し,銀(I)イオンで集合化させることによりヘリカルでキラルな磁性超分子構築を合成した.有機化合物を主体にした超分子化学が反応場の創世・分子認識等の観点から盛んに研究されている.しかし,個体物性の観点からはまだ未開であり,本研究では磁性超分子構築を目指し次の2点に的を絞り研究を行った.(1)スピン多重項を基底状態に持つ金属錯体の合成とその集積化.σスピンを持つ金属イオンと三重項基底ビラジカル配位子により基底多重項ニッケルおよび銅錯体を合成した.さらに,シアン化合物イオンにより錯体分子を集積化することにより,有機ラジカルクラスター金属錯体の合成に成功した.(2)磁性超分子の構築ビピリジンなどのポリピリジル配位子と銅(I)や銀(I)イオンとの組み合わせにより,キラルな二重らせん構造やグリッド構造など多彩な多次元構造をつくる.本研究では種々のポリピリジルタイプのイミノ-ニトロキシド-ポリラジカルを合成し,銀(I)イオンで集合化させることによりヘリカルでキラルな磁性超分子構築を合成した.
マイクロ風向風速センサによるレイノルズせん断応力の高精度計測

身の周りの流れのほとんどは乱流状態にあり、時々刻々と変動する乱流による熱や物質の移動を予測することは非常に難しいことが知られている。しかし、この乱流現象を定量的に予測することができれば、高効率な熱流体機器の設計開発や大気環境の保全、災害発生時における汚染物質の拡散予測などに貢献することができる。乱流の予測精度を改善するためには、速度、温度および濃度変動の同時計測により、レイノルズせん断応力を始めとする相関量を正確に計測する必要がある。本研究の目的は、新しい測定原理に基づくマイクロ風向風速センサを用いて、レイノルズせん断応力の高精度計測を実現することである。
流れによる構造励振問題の有限要素解析法に関する研究

本研究は、構造と流体との相関問題を対象とする、有限要素法に基づく解析過程を開発することを目的としている。この問題に関しては、理論上あるいは数値解析技法上の問題が多く含まれているが、本研究では解析の対象を次の範囲に限定し、解法を構成するための基本的な問題点から検討を加えていくことにした。すなわち、構造物は弾性支持された弾性体とし、そこ挙動は微小振幅の線形振動方程式によって記述される。流体は非圧縮性粘性流れのナビエ・ストークス方程式と連続条件式とに支配される。弾性体と流体とが接する境界における速度とトラクションの連続性については、物体表面の速度とこれに接する流体の流速とを同一とおく近似によって表現できる範囲の問題を対象とする。検討した解析過程は、弾性体の運動と流れ場とをステップ・バイ・ステップに交互に解き進め、物体表面の速度を次のステップにおける流れ場に対する既知の流速条件として与え、この境界条件のもとで流れ場を解いて評価される物体表面上の節点反力を次のステップにおいて物体に作用させる外力として与えるというアルゴリズムである。流れ場の解析には、独自の直接時間積分公式に基づいて開発を行ってきた解析過程,およびオイラーの時間積分公式に基づく解析過程,の2つの方法の適用を検討した。前者は非線形項に関してステップごとに収束計算を行っているのに対し、後者は行っていないこと、および流体の加速度の評価が異なることにより、同じ境界条件の問題に対して評価される流体力に相当に差が生じる可能性がある。また、振動方程式にニューマークβ法を適用して、静止流体中で角柱が振動する問題の解析を試みたが、流れ場の解析法および積分時間々隔の設定と、物体やその弾性支承および流体の諸定数に関する設定との対応関係について今後さらに詳細な検討を続けることになった。
ホランダイト型化合物の合成とキャラクタリゼーション

ホランダイト型化合物の化学式は一般に$$A_x$$$$(M^(3+)M^(2+))_u$$M(^(4+)_(8-u))O_(16)$$(O≦x≦2)で表される。Mは酸素八面体内に位置し、複鎖を形成し、複鎖が4つつながり正方柱の一次元トンネルを形成する。このトンネル内の席は酸素六面体であり、大型の陽イオンA(K,Na,Baなど)が占める。この席は面共有のためイオンの反発力が生じ通常空席を伴っている。そのAイオンの詰まっている割合(100x/2)を充填率と呼んでいる。このAイオンはトンネル内を移動しやすくAイオンの伝導を利用した一次元イオン導伝体,トンネル内への吸着を利用した吸着材,放射性廃棄物であるCsなどの大型陽イオンをトンネル内へ閉じ込めるSYNROCなどへの利用が期待されている。本研究ではこの化合物の物性の基本となるトンネルの理解を深めるために、結晶を合成し、キャラクタリゼーションを行った。初年度は、MイオンにMnを、MイオンにBaの入ったホランダイト($$Ba_x$$$$Mn_8$$$$O_(16)$$)について結晶を合成し、その存在領域及び加熱変化を明らかにした。ホランダイトは天然には存在するが、末だ合成されていなかった。本研究でMn$$O_2$$-BaMn$$O_3$$擬二成分系の相関係を固相反応で調べた結果、1.23<X<1.36,500800°Cの領域にホランダイト単一相が生成することを明らかにした。示差熱分析(DTA)によりトンネル内のBaの充填率の低いホランダイトは、クリプトメレンと同様その充填率が温度に依存すること、すなわち、充填率の高いもの程高温に安定であることを明らかにした。次年度は、クリプトメロン(Kx$$Mn_8$$$$O_(16)$$)の合成とトンネルからのKの溶出について検討し、Kの充填率とクリプトメレンの分解開始温度の関係を明らかにした。充填率100%のクリプトメレンは、温水中で2週間で約60%まで充填率が低下することを明らかにした。天然のクリプトメレンの充填率は50%近傍のものが多いが、地表水によりカリウムが溶出したものであろう。これらの知見はトンネルを理解する上で重要になるであろう。
微小歪印加素子によるカーボンナノチューブの可変バンドギャップ変調と光素子応用

現在の半導体技術を支えるバンドエンジニアリングは、組成制御やドーピングなどのプロセス時で導入されるため、一旦デバイスを作製すると、外部から変調することは難しい。本研究では、外部変調が可能な次世代のバンドエンジニアリング材料として、擬一次元構造を持ち機械的特性に優れているカーボンナノチューブ(CNT)に注目し、微細加工技術を用いて一本のCNTへの歪印加素子を開発し、バンドギャップの変調に成功した。現在の半導体技術は、バンドギャップをエネルギー的・空間的に制御する“バンドエンジニアリング"により様々な機能素子を実現してきたが、既存のバンドエンジニアリングは、組成制御やドーピングなどのプロセス時で導入されるため、一旦デバイスを作製すると、外部から変調することは難しい。本研究では、次世代のバンドエンジニアリング材料として、擬一次元構造を持ち機械的特性に優れているカーボンナノチューブ(CNT)に注目し、微細加工技術を用いて一本のCNTへの歪印加素子を開発することにより、バンドギャップを高速に変調するという新たなバンドエンジニアリングの構築を行う。また本素子を用いて、未だ観測されていない歪による金属ー半導体転移の観測や、従来の固体半導体では実現が難しいバンドギャップ変調による波長可変発光素子および超小型分光器の開発を行う。これまでに、微細加工技術を用いて、両支持梁構造を有する歪印加素子の開発に関する研究を進めた。ここでは、酸化シリコンおよびシリコンに対して、電子線リソグラフィー、ドライエッチングを施すことにより、両支持梁部分が空中に浮いた構造を作製した。これに対して、梁ー歪印可電極間に電圧を印可したところ、梁構造が電圧により駆動し、引っ張り歪印可が可能であることを明らかにした。さらに、フォトルミネッセンスにおいて、発光エネルギーのシフトも観測された。さらに、酸化シリコンに代わり、より機械的強度の強い窒化シリコンを用いた梁構造作成も試み、両支持梁構造の作製に成功した。現在の半導体技術は、バンドギャップをエネルギー的・空間的に制御する"バンドエンジニアリング"により様々な機能素子が実現してきたが、既存のバンドエンジニアリングは、組成制御やドーピングなどのプロセス時で導入されるため、一旦デバイスを作製すると、外部から変調することは難しい。平成23年度は、微細加工技術を用いて、両支持梁構造を有する歪印加素子の開発に関する研究を進めた。この左右には歪印加用の電極およびCNT固定用の電極が配置されており、歪印加用の電極と梁構造に電圧を印加することによって、帯電による静電引力により梁構造が歪印加電極に引き寄せられる。これにより、反対側に形成したCNT固定電極と梁構造間に成長したCNTに対して、引っ張り歪の印加が可能である。この素子を用いて歪印加下でのフォトルミネッセンス測定を行ったところ、歪印加に伴うバンドギャップ変化によって、発光エネルギーのシフトを観測することに成功した。当初の目的である微細加工技術を用いた歪印加素子の開発に成功するとともに、歪印加に伴うバンドギャップ変調の観測に成功している。また、本素子に対して電極を形成することにも成功しており、次年度で計画している波長可変発光素子・分光素子および電気測定による金属半導体転移観測が可能なデバイスが得られており、計画以上の進展が得られた。これまでに、微細加工を用いた歪印加素子の作製に成功したことから、今後は、(1)高速バンドギャップ変調の観測、(2)歪印加による金属ー半導体転移の観測、(3)波長可変発光素子・分光素子開発を行う。(1)では、歪印加電極に数MHzの矩形または正弦波を印加することにより、一本のCNTに対して高速の歪印加し、高速バンドギャップ変調を観測する。ここでは、高速変調された一本のCNTからの微弱な発光を高感度に観測するため、アバランシェフォトダイオードを用いたフォトンカウンティング法により測定し、バンドパスフィルターにより取り出した発光の時間分解測定を行うことにより、発光波長の高速変調を観測する。(2)では、歪印加素子に対してソース・ドレイン電極を形成し、低温における電気伝導測定を行い、金属ー半導体転移を直接観測することを試みる。ここでは、申請者がこれまでにCNT量子ドットにおける単一電子輸送特性で用いたクーロンダイアモンド測定を応用する。クーロンダイアモンド測定では、クーロンブロッケードに伴う帯電エネルギーや離散化エネルギー(ともに10meV程度)を明瞭に観測することが可能であることから、本測定を様々な歪印加下で測定することにより、クーロンダイアモンドの大きさの変化から、歪印加によるバンドギャップ変調を観測する。(3)では、歪印加素子とELの融合により、電流注入型の波長可変発光素子を開発する。電流注入発光時に歪を印加することにより、波長可変発光素子を実現する。

さらに本研究では、上記デバイスを用いた分光素子も開発する。特異点間に共鳴する光を入射した場合、大きなフォトカレントが得られることから、特異点間のエネルギーを歪により掃印することにより、入射光エネルギーの分光が可能である。次年度は、(1)高速バンドギャップ変調の観測、(2)歪印加による金属ー半導体転移の観測、(3)波長可変発光素子・分光素子開発の研究において、新たに光学系の構築および電気測定系の構築が必要となるため、光学部品および電気測定部品の購入を行い装置の構築を行う。また、(2)の研究においては、低温での測定が必要なため、液体ヘリウムを購入する。今年度に残額が生じて次年度に使用予定の研究費があるが、これは当初予定していた液体ヘリウム、電子部品、光学部品の消耗品が予定より少なかったことによるが、次年度において、液体ヘリウム、電子部品、光学部品の消耗品へ利用する。
現代アメリカ文学における身体意識の変容とメディアとの関係

石割は、いまだ「小説」的である『V.』における「個」としてのパラノイア的主体が、同様にパラノイア的でありながら『重力の虹』においては「多」的主体性へと変容したと捉え、これを従来の「小説」という表現形式の「ポスト・ノヴェル」への移行という観点から検証した。これを踏まえ、ピンチョンの「ラッダイト」が「多」として表象されていないこと(「デカさ」ゆえ、"apparition"たりえていないこと)の重要性も指摘した。渡辺は、死をもたらす銃の発砲と映像の撮影との問に見られる類同性によって引き起こされるアポリアを強調しつつ、デリーロ文学の弾道を描いた。両者の不安的な共犯関係を視野に入れ、無限に反復される暗殺の映像によって増殖する亡霊的なアウラという視点から、『リブラ』に描かれたオズワルドの肖像の分析を行った。『アンダーワールド』におけるザプルダー博物館とテキサス・ハイウェイ・キラーをめぐる論考において、多次元的な「シューティング」が、歴史を無化する揺らぎをいかに惹起するかを考察した結果、正史へのパリンプセスト的な上書きにおいて、銃とナラティヴが螺旋状に振れ合っていることが明らかになった。貴志は、アメリカ演劇について以下の3つの観点から研究課題にアプローチし、その成果を論文、著書、口頭発表の形で公表してきた:(1)「他者」の記憶と人種的歴史を再現し、正史脱構築を目指すメディアとしての身体;(2)人種・ジェンダー・階級を包摂した文化的アイデンティティの表象・形成メディアとしての身体;(3)「他者」のアクティヴィズムを表象・生産し、支配的権力を脱構築する政治文化戦略メディアしての身体。以上から、現代アメリカ演劇における身体は、政治文化的表象性を多様に変容しつつ、複雑化するポストモダンの文化的アイデンティティと歴史認識問題を可視化する(再)表象メディアとして強力に作動していることが明らかになった。貴志雅之は、冷戦下アメリカの国家権力を照射する演劇的身体の表象性を中心にWilliamsとRabe作品の再検討作業を踏まえT.KushnerのAngels inAmericaにおける主体・メディアとしてのクイア・ボディ・ポリティクスについて全国アメリカ演劇研究者会議第20回大会シンポジウムで発表した。また日系アメリカ演劇、20世紀初頭女性演劇について身体意識問題を包含した論考を共著2冊で発表した。さらに『英語青年』の現代アメリカ演劇最前線を伝える連載で、正史解体を要請する黒人の身体表象を具現化するSuzan-Lori ParksのFucking Aについて報告を発表した。渡邊克昭は、Don DeLilloのThe Body Artist、Mao II、Richard PowersのThree Farmers on Their Way toa Danceの三作品に焦点を絞り、現代アメリカ文学において、時間と主体の関係が、写真術、録音術、速度術、複製術といったメディアを巻き込んだ身体意識の変容といかに密接に関わっているかを具体的に検証した。その過程において、メディアの反復的な模倣の構造それ自体を可視化するパフォーマティヴィティが、同時性を脱構築し、撹乱的で境界侵犯的な主体変容をもたらすことが明らかになった。以上の成果を共著2冊と学会誌に発表した。石割隆喜は、Thomas PynchonのV.に焦点を当て、本作品での主体に関する重要なテーマであるパラノイアをヘーゲルとの関係という新たな角度から考察し直した。これにより、パラノイアという精神病理学的現象が「ヘーゲル主義」的であるが故にポストモダンと親和性をもち、従って作品における歴史感覚の喪失の主要因となっていることが、Louis Althusserの表出的因果性論やJoseph Frankの空間形式論との関連の中で明らかとなった。

以上の成果を日本アメリカ文学会第42回全国大会で発表した。貴志雅之は、Tony KushnerのAngels inAmericaの主体を巡るクイア・ボディ・ポリティクス批評で周縁化されてきた「女性」を、新たな歴史性構築のエージェントとして論じた論考を『アメリカ演劇』に発表。また、Velina HasuHoustonのTeaについて、歴史認識再考と正史解体を要請する戦争花嫁の身体メディアによる記憶の再現とコミュニオンに関する論考を発表。さらに、銃を帝国支配の記号として発表した第43回日本アメリカ文学会全国大会シンポジアで、人種的歴史表象の再表象化メディアとしてアフリカ系そして日系アメリカ人の身体表象を検証した。渡辺克昭は、Derrida、Zizekを援用しつつ、DeLilloの最新作Cosmopolisにおける身体意識の変容をサイバー資本との関係において論じた論考を共著『病いと身体の英米文学』に発表。併せて、『英語青年』の「海外新潮」においてAuster, Pierre, Baker, Coover等を論じ、身体論とメディア論の接合を試みた。また、共著『ポストコロニアル文学の現在』でも、同様の視座からAtwoodとOndaatjeを分析し、日本アメリカ文学会全国大会、阪大英文学会大会のシンポジアにおいて、文学の「弾道」を検証した。石割隆喜は、Thomas PynchonのV.におけるパラノイアが「ヘーゲル主義」的であるがゆえにポストモダニズムと親和性をもち、したがって作品における歴史感覚の喪失の主要因となっていることを指摘した論文を『英文学研究』に発表した。また『英米研究』に、学部学生にとっての批評理論の重要性を説いた論考を発表。またPynchonのエッセイ"Is It O.K.to Be a Luddite?"についての研究を、その9・11テロとの関係性ならびにPynchon的「歴史」の使用可能性という観点から継続中である。石割は、Thomas PynchonのVinelandにおける「幽霊("apparition")」論を継続中。また前年度(平成16年度)の研究対象であったピンチョンのエッセイ「ラッダイトやっていいかな?」について、本エッセイにおける「ラッダイト」概念と9・11テロとの「親和性」に関する研究を、現代アメリカにおける「小説の死」という問題と関連付けながら、第49回日本アメリカ文学会関西支部大会におけるフォーラム「現代アメリカ小説とソール・ベローの死」で発表した。同研究発表を"apparition"の観点から再考した論文を準備中。渡辺は、現代アメリカ文学における暗殺とメディアとの共犯関係に焦点を絞り、作家たちが銃にいかに多様かつ重層的な表象を担わせてきたのかを概観したうえで、銃に賦与されてきたメディア性が、映像メディアといかなるアポリアを生成するか、身体意識の変容という視座から分析した。
胸腺内T細胞分化に関与する胸腺間質細胞表面分子の解析

胸腺上皮細胞表面に発現されているT細胞分化に必要な45k蛋白質(HS9)の分子生物学的性格付けを試みた。前年度までの研究でHS9に対する抗体はin vitroでのCD4^-CD8^-からCD4^+CD8^+のT細胞分化を阻害することが明らかになっていた。本年度はexpression cloningの方法でHS9のcDNAを単離し全塩基配列を決定することに成功した(第24回日本免疫学会)。このcDNA(N14)を各種発現vectorに組み込み未発現細胞にtransfectするとHS9抗体と反応するようになった。N14は未報告のものであり既知のfamilyには属さないことが明らかになった。しかし、線虫(C.elegance)の機能不明のtag sequenceと相同性があることがhomology searchで判明した。研究計画どおりに組織、細胞での遺伝子発現をin situ hybridization,RNase protection assay,Northern blottingで検討した。抗体を用いて組織化学で得られた結果に一致したdataが得られた。即ち、HS9は肝細胞、脳神経細胞、腎臓尿細管細胞、B細胞、そして胸腺上皮細胞に発現されていた。現在N14 transfectant細胞を用いて未熟T細胞との相互作用が誘導できるか検討している。その他、当初計画どおりにmouse genomic DNAと人cDNAの単離に成功し、塩基配列の解読を急いでいる。
卵巣機能を調節する新しい生理活性物質群の単離・同定

ヒトや家畜などの高等動物の卵巣では卵子の形成,卵胞の発育・破裂(排卵),黄体の形成・維持など,多様な現象が営まれている。卵巣にみられるこのような現象は,さまざまな生理活性物質によって調節されていると考えられるが,卵巣機能を生理,形態学的に解析する過程で私達は,いくつかの新しい生理活性物質の存在を推定してきている。本研究は,このような推定を背景として,卵巣機能を調節する新しい生理活性物質群を単離・同定し,それらの構造を明らかにしようとしたものである。平成3年5年度に得られた主な成果は次の通りである。(1)ホッキ貝の卵表層から卵成熟(卵核胞崩壊)を抑える分子量18KDのタンパク質を分離した。(2)妊娠婦人の尿からマウスの卵母細胞の極体形成(第2減数分裂中期への移行)を抑えるタンパク質を分離し,N末端のアミノ酸配列を決定した。(3)マウスの卵母細胞の減数分裂再開始に卵丘と顆粒層の間に蓄積する負に荷電したグリコサミノグリカンが関与することを明らかにした。(4)卵母細胞の成熟,死滅の過程でc-fos遺伝子産物が発現することを明らかにした。(5)卵巣から上皮成長因子の血管増殖能を増強させるグリコサミノグリカンを分離した。(6)卵母細胞の退行(異常分割)を抑えるグリコサミノグリカンを分離した。(7)顆粒膜細胞と黄体で発現する遺伝子を系統的に解析するとともに,黄体形成過程で強く発現するコラーゲナーゼインヒビター遺伝子の構造を明らかにした。I.卵母細胞の成熟に関与する因子N末端515のアミノ酸残基が非分泌性のヒト・リボヌクレア-ゼの111のアミノ酸残基に一致する分子量35KDの減数分裂休止作用をもつ蛋白を分離した。また卵巣に分布する生理活性因子の作用を調べ、VIPに減数分裂休止作用を認めた。II.成熟に至る卵母細胞の選択と血管新生因子成熟に至る現像は一部の卵母細胞にのみ観察されることから卵巣には成熟に至る卵母細胞を選抜する機構があると推定されるが、卵胞周囲の血管網が卵母細胞の選抜に関与することを明らかにした。卵胞の血管増殖はEGFによって誘導されるが、EGFの活性を局所的に増強するグリコスアミノグリカンを卵巣から分離した。コロイド鉄法によって卵巣のグリコスアミノグリカンを染色し、選抜されて成熟に至る卵母細胞の周囲にグリコスアミノグリカンが顕著に蓄積されることを認めた。III.卵母細胞の成熟能力改良因子発育途上の乱母細胞の成熟能力がCAMP誘導体により改良されることを明らかにした。IV.卵母細胞の死に関与する因子マウスの卵母細胞の死の類型化を試み、死に至る過程には一定の形態の認められることを明らかにした。また卵丘細胞に死の誘導を抑える作用を認め、生き残った卵胞から卵母細胞の生存延長因子を分離した。生存延長因子の精製を進め、ヒアルロン酸様因子であることを明らかにした。平成4年度において卵巣機能を調節する2つの生理活性物質を分離しその性状を解析したが、詳細は以下の通りである。(1)卵核胞崩壊を抑制する卵母細胞膜因子:トリプシン溶液で0.51時間処理したホツキ貝の卵母細胞は卵核胞の崩壊を誘起した。グリコシダーゼDNase RNase処理は卵核胞崩壊に影響しなかった。トリプシン処理による卵核胞崩壊誘起にはCacl2が必要であり、その最適濃度は20mMであった。卵母細胞を1M尿素、5mMEDTAを含む10mMのトリス緩衝液で30分間培養して得た細胞膜因子は0.40.8mg/mlの濃度でトリプシンによって誘起される卵核胞の崩壊を抑制した。

当該因子を同定するために、抽出卵母細胞膜成分をセファデックスG100のカラムで分画したところ、分子量18KD付近に溶出する画分に強い活性を認めた。部分的に精製された因子は0.10.2mg/mlで活性を示した。以上の結果はホツキ貝の卵核胞の崩壊が卵母細胞の膜成分によって抑制されており、カルシウムイオンの存在下でプロテアーセが卵母細胞の膜因子を分解して抑制を解除し、卵核胞崩壊を誘起するという考えを導びき出すものである。(2)黄体で特異的に発現するコラーゲナーゼインヒビター遺伝子の同定:顆粒膜細胞や黄体細胞で発現する生理活性物質を系統的に分離するために顆粒膜細胞と黄体細胞のcDNAライブラリーを作製し、ディファレンシャルスクリーニングを行ない、顆粒膜細胞と黄体細胞で特異的に発現のみられるクローンを分離した。黄体細胞で特異的に発現のみられた遺伝子を解析したところ、コラーゲナーゼインヒビターをコードする遺伝子であることが明らかにされた。免疫組織化学的な解析を行ない、黄体の血管系の分岐とコラーゲナーゼインヒビターの発現に相関のあることを認めている。ヒトや家畜などの高等動物の卵巣では卵子の形成、卵胞の発育・破裂(排卵)、黄体の形成・維持など、多様な現象が営まれている。このような卵巣に見られる現象は、さまざまな生理活性物質によって調節されていると考えられるが、卵巣機能を生理、形態学的に解析する過程で私達は、いくつかの新しい生理活性物質の存在を推定してきている。本研究は、このような推定を背景として、卵巣機能を調節する新しい生理活性物質群を単離・同定し、それらの構造を明らかにしようとしたものである。平成3年5年度に得られた主な成果は次の通りである。(1)ホッキ貝の卵表層から卵核胞崩壊を抑える物質を分離した。(2)妊婦尿からマウスの卵母細胞の極体形成を抑えるタンパク質を分離し、N末端のアミノ酸配列を決定した。(3)マウスの卵母細胞の減数分裂再開始に卵丘と顆粒層の間に蓄積する負に荷電したグリコサミノグリカンが関与することを明らかにした。(4)卵母細胞の成熟、死滅の過程でc-fos遺伝子産物が発現することを明らかにした。(5)卵巣から上皮成長因子の血管増殖能を増強させるグリコサミノグリカンを分離した。(6)卵母細胞の退行を抑えるグリコサミノグリカンを分離した。(7)顆粒膜細胞と黄体で発現する遺伝子を系統的に解析するとともに、黄体形成過程で強く発現するコラーゲナーゼインヒビター遺伝子の構造を明らかにした。
訴追免除(刑事免責)の研究

本研究は、刑事手続において重要証人の黙秘権を喪失させ、証言を強制する「訴追免除(刑事免責)」の制度について、これが現に用いられているアメリカおよびドイツの状況を、その社会的・歴史的背景、制度の現状、運用の実際と問題点につき明らかにし、その知見に基づき、日本の憲法、刑事手続法の解釈論または制度の立法論としてこれを導入することの可否、導入の実務上の意味、導入する場合の具体的問題点と波及的影響につき、包括的に検討しようとしたものである。「黙秘権」の理解につき根本的修正に至る可能性があるため、「萌芽的研究」として申請した。なお、平成4年度にも同一課題で研究費の交付を受けている。本年度の実績は、以下のとおりである。1.平成4年度にアメリカ法の状況につき基礎資料を収集したので、本年度はこの知見を分析・評価する作業を行った。この結果、現状を客観的に紹介する論文を執筆できる準備をほぼ完了したが、後述の理由で、個別的紹介論文の形式での成果公表はしばらく見合わせることとした。2.ドイツ法の状況につき、資料収集と分析を行った。基礎資料は整ったが、運用の実際や問題点については、アメリカ法の研究に比して、いまだ充分ではない状況である。3.日本について、いわゆる「ロッキード事件」に関し、本研究課題に直接関係する最高裁判所の判例が近い将来予測される状況となった。このため、これまでの比較法的研究の整理・分析を継続しつつ、最高裁判例の動向を踏まえて論文を執筆することを計画し、その枠組を構想中である。1.2.で述べた知見は、この論文に組入れる形で公表を考えている。
初期視覚情報の変化に伴う色知覚変化の色恒常性等価知覚に関する研究

本研究は、色恒常性についての研究である。まず、対象物の表面の色知覚が様々な周辺視覚情報に影響されることを心理物理手法により定量化し、色恒常性等価知覚の構造のモデル化を試みる。そして、物体色と光源色という異なる色の見えのモードにおけるモデルを比較し、色覚特性について検討することを目的としている。当該年度は、研究室を新たに設置したことにより装置を再構築する必要があった為、装置の再調整を実施し、視覚刺激を設置するテスト装置と視覚刺激を部分的に照明するプロジェクターの実験条件の再現性を確認した。実験1の色の見えのモードの設定に関する実験を実施し、視覚刺激が光源色モード、物体色モードに見える輝度をそれぞれ設定した。それと並行して、実験2で使用する視覚刺激周辺に設置する初期視覚情報の物体を作成した。ここでは、テスト刺激に対して「床面」、「背面」、「床面と背面と側面」の3つの設定条件の物体を作成した。実験2の試行を実施しており、視覚刺激の見えの変化などについて確認をしている。2018年度に研究室が設置され、整備を実施した。それに伴い装置の再構築、研究環境の整備などの必要が生じ進行に遅れが生じている。実験2で取得したエレメンタリーカラーネーミングの結果から、初期視覚情報の変化による色恒常性等価知覚のモデルの構築と、異なる色のモードにおけるモデルの比較について検討する。これらをまとめて研究結果報告へ向けてエフォートを増やして取り組む予定である。本研究は、いろいろな周辺視覚情報に対する色知覚を心理物理学的手法により測定し、様々な色票と照明光色の実験条件下において包括的な測定を行い、色恒常性等価知覚の構造のモデル化を試みることを目的としている。当該年度は、実験を実施するための暗室や実験装置の作成、色彩輝度計の購入、実験1の実施の為の刺激の作成や条件の設定、実験1の実施、実験2の実施の為の刺激の作成を予定していた。今年度は、まず、装置を設置する為の暗室(幅1.5m、高さ2m、奥行き1.8m)を作成した。そして、視覚刺激を設置するテスト装置(幅1m、高さ50cm、奥行き50cm)を作成した。暗室には2通りの照明を設定した。一つは、暗室全体を照明する為の照明で、可動の蛍光灯照明により照明光の強度の分布を調節する。もう一つは、天井にプロジェクタを設置し、テスト装置全体を照明し、また、部分的に視覚刺激を照明する。実験1の実験条件の設定として、プロジェクタの出力を操作することで、視覚刺激を照明する光の範囲の大きさ、色度と輝度の選定を実施した。実験1の実験条件がそれぞれ設定できたことから、実験の試行を実施した。また、実験2で使用する視覚刺激周辺に置かれる物体である初期視覚情報の形状、大きさについての検討を実施している。平成28年度より所属が変わり研究環境が大きく変化したため装置構築や作成の環境が整うのに予想以上に時間がかかり、実験準備開始時期が遅れてしまった。そのため、予定していた実験1の実施までに時間がかかってしまった。実験1について被験者を増やして実験を実施する。実験1の実施と平行して、実験2で使用する視覚刺激周辺に置かれる物体である初期視覚情報を確定し、実験2の実施に取り組む予定である。次年度使用額が生じた理由は、実験1の実験が試行の段階であり、被験者への謝金を使用していないのと、実験2に必要な物品などの購入がなかったためである。今後の使用計画として、実験1と2の人件費・謝金の使用と、実験2の実験条件の設定として実験2で使用する視覚刺激作成費として使用を予定している。実験が遅れているため国際学会での発表旅費を使用しなかった。2019年度の研究報告の為の旅費とする。また色票の劣化などのためマンセル色票の購入を予定している。