hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん患者および家族への看護相談支援モデルの構築と心理社会的効果の検証

本研究は、文献レビュー、国内外の視察調査結果と看護相談の質的分析を統合したがん看護相談支援モデルを、SF-36のQOL評価を主要評価項目として効果を査定し、評価・修正し提示することを目的とした。支援モデルに基づき、対象患者41名、家族19名に介入し、患者と家族のSF-36平均値は増加傾向を示したが、統計的に有意な差は認めなかった。下位項目スコアは、PFは男性で高く、RP、GH、VT、SF、RE、MHはChild-Pugh Bで低かった。相談開始時に、TNMステージIII以上でMHスコア40点未満は生存期間が短かった。ベースラインのMH40未満でOS低値であったことから、心の健康を保つ重要性が確証された。未分析の結果を総合して支援モデルを評価し、介入効果を高めるために、電話フォローを全対象に併用し、介入頻度と内容を追加・修正することや、介入評価法の検討、およびRCTデザインを取り入れることなどが課題に残された。がん患者と家族への相談支援は,政策的にがん診療連携拠点病院では相談支援センターの設置が義務づけられたが,担当職種や体性は施設格差が大きい。心理社会的支援としてのがん看護相談支援モデルの構築へ向け、本研究は、がん看護相談の立ち上げ手続きと実際の看護相談過程での関連職種および患者・家族とのかかわりの参加観察と質的帰納的分析から、体制を築く上での問題と課題を示すことを目的とした。研究対象者は、医師・看護師各50名、患者・家族54組などだった。連携の便宜上、肝がんにしぼり相談を受けた。相談開始前手続き期間は2008年8月2009年3月、相談開始から2010年2月末までに58組の患者と家族の相談を実施し,43組が継続中である。看護相談の立ち上げ過程の問題と課題は、(1)倫理審査にかかる時間と労力、(2)多職種間の調整の不確かさ、(3)看護相談への不信、(4)研究への抵抗感、(5)医師との連携体制づくり、(6)看護相談への期待の6つだった。肝がん患者・家族の相談内容は,「最適な食事療法」、「退院後の日常生活での注意」「治療継続の意思決定での迷い」「症状緩和の方法が知りたい」などの医療や栄養的な事柄が主だった。「気軽に質問できる」「馴染んだ顔を見るだけで安心」「相談できる窓口があり頼もしい」等精神的な支えとしての感想も導かれた。組織の関係者とのかかわりでは、倫理審査に伴う問題、看護師主導の相談への抵抗感、多職種間での連携不足など課題は多い。相談内容は、医療に関わる事柄が多く、精神的な支えとしての成果も見られ看護相談の意義は高いと推察できる。看護相談体制を築くには、患者・家族にとっての相談成果の客観的な成果をエビデンスとして示すよう調査を継続していくことが、組織とのかかわりの課題をクリアしていく上でも必須である。今後は、国内外の視察調査を加え、より実践的で地域を包括した支援モデルの構築に繋げることが重要である。本研究は、がん看護相談の国内外における実践と課題、および実際の看護相談における患者・家族からの相談内容とその傾向および、QOLなどの量的尺度による効果の検証を明らかにすることを目的とした.国内ではがん専門病院、総合病院および内科クリニック各1施設を、海外はがん専門病院1施設と総合病院各1施設を、視察調査し、共通してがん看護専門看護師や認定看護師を含むチームで相談支援にあたっており、特に国外では患者教育専任看護師の存在が発達し、成果を挙げていた.介入研究結果は、62組の肝がん患者と家族の看護相談から、43の相談内容と52の対応が導かれ、各8テーマにまとめられた.相談内容のテーマに、対応のテーマが、気持ちの整理を助け、状況への適応を促す関係が示された。これらの結果を基本的な相談と対応の指針とし、調査の過程で相談ニーズが高かった、がん罹患間もない時期と、治療が困難になる時期に絞った介入を、43組の患者・家族に実施し、SF-36とPOMS短縮版によりQOLと気分を3カ月ごとに測定し、効果を検証する調査を継続中である.

今後は、がん看護相談を継続して、成果のエビデンスを明示する.また、心理教育に用いてきた患者教育用の資料を、相談を担う看護師に啓発可能なツールとできるよう整理することが重要である.他職種や組織および地域と施設を含めたがん看護相談支援モデルを具体的に構築・提示できるよう、全ての調査結果を統合していくことが必要となる.本研究は、FL.Lewis(2006)の介入援助の研究デザイン方法を参考に、前年度までの文献レビュー、国内外の視察調査結果と相談の質的分析による看護相談ニーズを統合した看護相談支援モデルを試作し、SF-36のQOL得点を主要評価項目とし、効果を査定し、支援モデルの評価・修正を繰り返し、最終的な支援モデルを提示することを目的とした.相談ニーズの高いがん治療が長期化・困難化する時期の肝がん患者34名と家族14名に、支援モデル案に基づく情報提供を含む心理教育と、カウンセリングをあわせだ看護相談を実施し、SF-36を3カ月ごとに測定した.患者のSF-36スコア平均1回目(34名)/2回目(21名)/3回目(11名)は、PF:41.7/44.7/46.8、RP:36.3/35.8/41.1、BP:46.1/49.9/51.2、GH:40.9/41.4/43.2、VT:45.3/49.7/46/9、SF:43.8/45.8/41.0、RE:41.7/42-0/45.7、MH:46.4/47.3/50.1だった。家族14名(5070歳代、妻8名)の1回目スコア平均1回目(14名)/2回目(8名)/3回目(3名)は、PF:51.6/46.8/55/1、RP:50.2/50.3/49.4、BP:50.2/52.5/53.5、GH:47/9/44.2/55.7、VT:48.1/48.3/51.3、SF:43.5/39.8/41.8、RE:50.2/47.5/49.5、MH:46.5/40.8/50.9だった。患者と家族及び両者のQOLに、有意な増減は認めなかった.患者はRPとGH、家族はSFが低値だったが、他は3回目には50点近くと安定し、看護相談を行うことが、患者と家族のQOLの維持や向上に役立つ可能性が示唆された.今後は、がん看護相談支援モデルの修正と介入エビデンスの明示が課題である.前年度までの研究で作成した肝がん患者と家族の看護相談支援モデルに基づき、対象患者41名、家族19名に介入し、相談内容の記述データと、ベースラインから3か月ごと9か月までのQOLのSF-36得点により効果を検証した。患者の概要は、年齢中央値71歳、男性35名、HCV51%、Child-pugh A78%で、家族の年齢中央値60歳、女性18名、妻79%だった。SF-36スコアは国民標準値50点とした偏差得点の平均値を比較、患者はベースラインのRP(日常生活役割:身体)が37以外は40以上、6か月以降は全項目で増加傾向を示した。家族のSF-36スコアは、ベースラインから低下傾向を示し6か月のSF(社会生活機能)37、GH(全般的健康感)40以外は40より高く9か月には全項目が増加した。患者も家族もFriedman検定で経時的な得点変化に有意差はなかった。患者と家族双方に調査できた両者のSF-36スコアはベースラインと3か月はPF(身体機能),RP,RE(日常生活役割:精神)は家族が有意に高いが、6か月以降は両者に差はなかった。SF-36各偏差得点40以上に関連する因子はロジスティック回帰分析で、PFは男性、RP,GH,VT,SF,RE,MH(心の健康)はChild-pugh Aが寄与していた。相談開始後の生存期間OSの関連因子は、Cox回帰でTNMステージIII以上、MH40未満でOSが短かった。ベースラインのMH40未満でOS低値であったことから、心の健康を保つ重要性が確証された。
不斉有機触媒を利用した実践的有機合成プロセスの開発

新たな水素結合型触媒の創出を目指し、キナゾリン型触媒およびベンゾチアジアジン型触媒、およびヒドロキシチオ尿素触媒を開発した。開発したこれらの触媒を用いることで光学活性アレンや非天然アミノ酸構造を含むオリゴペプチドなど医薬品合成上有用な化合物を合成することに成功した。申請者は今年度、水酸基を有する様々な不斉チオ尿素を合成しこれらを用いてイミンへの有機ホウ酸試薬の不斉1,2-付加反応の開発に着手した。初期検討としてエチルグリオキシレートとアニリン類から調製したイミンを基質として用い種々の触媒の検討を行ったが、検討したどの触媒を用いても立体選択性は非常に低い値であった。そこで基質のエチルエステル部位をジメチルアミド構造へと変換して再検討を行った。その結果、ジメチルアミド構造を有する基質においても申請者の研究グループが以前報告したアミノアルコール型チオ尿素とイミノフェノール型チオ尿素はうまく機能しなかったが、今回の期間で新たに開発した触媒のうちの一つを用いることによって51%までエナンチオ選択性を向上させることができた。さらなる不斉収率の向上を目指して反応条件の最適化を試みたところ、用いる有機ホウ酸試薬を鎖状のジアルキルエステルとすることでエナンチオ選択性が改善されることが分かり、アミド窒素上の置換基をメチル基より嵩高いイソプロピル基に置き換えることでさらに立体選択性が向上することを見出した。また、モルホリンアミドのような環状のジアルキルアミドにおいても73%と高いエナンチオ選択性を得ることができた。環状構造を有しC=N, C=Oの2つの2重結合が互いにantiの方向を向くよう構造を固定化した基質においては反応が全く進行しなかったことから本反応においては基質の2つの2重結合の向きが非常に重要であることが示唆された。以上のように今年度申請者はイミンへの有機ホウ酸試薬の不斉1,2-付加反応を検討し、その結果本反応において良好に機能する新たな不斉チオ尿素触媒を発見するに至った。申請者は昨年度見出だしたエーテル型ヒドロキシチオ尿素触媒を用いてNアリールα-イミノアミドへの有機ホウ酸試薬の不斉1,2-付加反応すなわちペタシス反応に着手した。まず基質の前駆体であるグリオキシルアミドについて昨年度まで用いてきたジアルキルアミドから一方のアルキル基をアリール基に置換したものを検討したところエナンチオ選択性は大きく向上した。また種々の溶媒を検討した結果、本反応は低極性溶媒中で高いエナンチオ選択性を発現することが分かりシクロヘキサンを用いることで92%のエナンチオマー過剰率を達成した。その後有機ホウ酸試薬およびイミン窒素上の置換基の適用範囲について探索し、前者においては種々のビニルホウ酸試薬が利用可能であり、後者については特に電子豊富なアリール基を有するものが適していることが分かった。本反応で得られた生成物に対して更なる分子変換を施したところ、付加生成物から3工程で薬理学上有用な多置換テトラヒドロキノリン骨格を有する化合物へと効率よく導くことができた。本反応の利点はそれだけにとどまらず、基質としてあらかじめペプチド構造を有するものを用いることでペプチドに対する直接的な異常アミノ酸ユニットの導入も可能であった。申請者は今期、本方法論によってα-スチリルグリシンを含むジベプチドおよびトリペプチドの合成に成功した。以上のように今期申請者はN-アリールα-イミノアミドへの有機ホウ酸試薬の高エナンチオ選択的不斉ペタシス反応を達成した。本反応は今後、ケミカルバイオロジーの1分野として重要な生体分子の修飾すなわちバイオコンジュゲーションの新しい方法論として展開可能であることが期待される。
高性能マラリア診断薬の開発

マラリアに毎年23億人が感染し、百万人以上が死亡しており、マラリアは最も重大な感染症の一つとなっている。これはマラリアの特効薬として多用されてきたクロロキンやピリメサミンに耐性を持つマラリア原虫の出現によることが大きな原因で、現代のマラリアは薬害の一つとされる。さらに、地球の温暖化と国際交流の進展によって、将来我が国も直接被害を受けることが危惧される。そこで、薬剤耐性原虫に有効な治療薬の開発は急務であるが、同時に正確にマラリア感染を証明する診断法を確立することが極めて重要となっている。我々はロダシアニン色素がマラリアに著効を示すことを発見し、このスクリーニング試験の課程で、赤血球中に寄生するマラリア原虫が鮮明に蛍光染色されることを明らかにした。染色濃度はロダシアニンの構造によって大きく影響され、またマラリア原虫の核以外の細胞小器官が選択的染色されることが判明した。この画期的な発見を、高性能なマラリア診断薬として利用することをさらに検討した。ロダシアニン色素がマラリア原虫の成育を阻害する能力とその蛍光強度には強い相関があることが明らかになった。また、ロダシアニン色素が集積する小器官体の構造を明らかにする目的で、ロダシアニン色素と結合したアフィニティ・ゲルを作成し、マラリア原虫内のロダシアニン色素と親和性を持つタンパクの単離に成功した。このタンパクの解析によって1次元構造が明らかとなり、その機能の解明を現在検討中である。以上のことから、ロダシアニン色素をマラリアの新しい診断薬へと利用することに大きく近づいたと考える。
大気拡散風洞を用いた蛇行プルーム内部のライン画像計測による濃度変動特性のモデル化

プルームの蛇行拡散が顕著に表れる短時間拡散領域をActive Gridによって風洞内に形成し,準一様等方性乱流場中(乱流レイノルズ数Reλ=324)において連続点源からの拡散実験を行った.風洞は測定断面0.7m角,長さ5mの測定部を有し,乱流場の規模を制御するActive Gridは測定胴の上流にある.トレーサには活性白土を用い,流動床ユニットにより分散し攪拌層内で空気と混合した後,ノズル(内径d=5mm)から放出した.蛇行プルームの濃度特性は,本研究で計測手法を確立したライン計測で取得した.具体的にはレーザ光線で線状に可視化されたプルーム断面の濃度変化をLine-Scanカメラ(1(X方向) ×2048(Y方向)pixel,分解能0.467mm/pixel)を用い連続撮影(500fps)し,プルームの瞬間的な挙動である相対拡散と蛇行拡散を分離計測した.計測は流れ方向にX/d=20180の範囲でX/d=10おきに計17断面で行った.取得データから高い濃度変動の原因と考えられる濃度場の間欠性を,全拡散およびプルーム内部について評価した.なお,相対拡散のデータ解析ではあらかじめプルームの検出されないフレームは除き処理した.実験の結果,次のことが明らかとなった,(1)ライン計測によってプルームの瞬間特性である,相対拡散,蛇行拡散を計測でき,それらの分布の分散値の和は全拡散の分散値とほぼ一致しGiffordの理論を支持する.(2)全拡散およびプルーム内部の間欠率を分離して求め下流方向への傾向を示すことができた.(3)間欠率を含む濃度変動特性の整理には,蛇行率などの拡散場を代表するスケールが有効であると考えられる.本研究の目的は,大気乱流拡散実験用風洞を用い,煙突などの汚染物質放出源近傍で観察される蛇行するプルーム(流煙)を再現し,詳細に解明されていないプルーム内部の濃度変動特性を明らかにすることである.研究方法は,プルームの蛇行拡散が観測できる流れ場を動的な乱流発送装置により形成し,その中に設置する点源を想定したノズルから空気と混合したトレーサ粒子を連続的に放出し,流れと直角方向のプルーム断面内の濃度情報をレーザービームで線状に可視化する.これをラインスキャンカメランカメラ(LSC)を利用して撮像(5001000Hz)し,プルーム断面の濃度情報をトレーサの輝度値から算出することで濃度場の評価を行う.研究では,まず,既存設備である高速度カメラとレーザを用い,ライン計測にかかわる基礎実験技術の習得と問題点の抽出を行った.この研究結果は,機械学会北海道支部講演会(苫小牧高専)にて発表した.その後,LSCと安定性の高いレーザーを準備し,これまでの研究成果で明らかになっている,プルームの蛇行拡散が主体となる短時間拡散領域から,プルーム内部の相対拡散が主体となる長時間拡散までを再現できる,乱流レイノルズ数Rλ=230の場において,濃度場の評価実験を実施した.なお,実験はLSCのサンプリング周波数を500Hz,レーザ出力は60mW,計測時間は180secとした.計測はトレーサ放出口(ノズル径d=5mm)を原点に,流れ方向に20dから180dまでの9断面で行った.また,LSCから出力される180sec分の連結画像から輝度情報を抽出し,濃度評価を行うプログラムを開発した.実験の結果,平均濃度および,蛇行拡散,相対拡散が抽出でき,さらにプルーム内部の濃度変動や間欠率を算出できることも確認できた.ただし,蛇行拡散と相対拡散については平均化処理のアルゴリズムの決定ができず,今後検証していく必要が生じた.ライン計測実験において,当初利用予定だった既存のレーザシステムの安定性が悪く(±15),レーザ出力を実計測より高め,フィルターなどによる減光など様々な対策を施したが,定量実験が困難と見込まれたため,新たに高安定性のレーザ光源を準備した.この期間が実質的に3ヶ月以上にわたってしまったため,一様乱流場での評価実験を十分行うことができず,また,その後予定していた,せん断乱流の乱流場評価も実施できていない.実験計測系はほぼ完成しつつあるので,次年度はおおむね順調に実験を重ねていけるものと判断している.Active Gridを装着した風洞を用い,プルームの蛇行拡散現象が顕著に観測される短時間拡散場を再現し(Taylorのマイクロスケールに基づく乱流レイノルズ数324),時間平均特性である全拡散(Taylor型拡散)と瞬間特性であるプルーム内部の相対拡散(Richardson型拡散)をレーザによるライン計測から分離抽出し,主として濃度場の間欠特性について求めた.レーザとラインスキャンカメラを組み合わせたライン計測の基礎的技術は確立し,全拡散のデータに関しては従来のレーザによる点計測結果とほぼ等しいことが確認された.平均濃度分布の分散は従来の点計測とほぼ同じ値が得られ計測の本実験手法の精度を確認した.また,濃度場の全拡散およびプルーム内部の間欠率を分離して抽出し,間欠率分布の流れ方向への変化,および中心軸上間欠率の流れ方向変化および全拡散の間欠率に対する相対拡散と蛇行拡散の寄与度を明らかにができた.

主流に直角(Y)方向の間欠率分布は,全拡散ではX/d=40(X:流れ方向座標,d:トレーサ放出ノズル内径),相対拡散ではX/d=80付近までは中心部付近で平坦な分布となるが,それ以降ではほぼ正規分布に従う.平坦になる理由はノズルからの噴出し流速が,ノズル挿入による速度欠損分を補うため主流の1.2倍程度となっており,噴流的な要素が若干残るためとも考えられるが,蛇行によりプルームが激しく振られることによるとも考えられる.より詳細にこれらの特性を検討するためにはさらに蛇行の規模が大きな乱流場で実験を行う必要があり,乱流レイノルズ数445の場でも実験を行ったが,トレーサの希釈が激しくなり,計画した実験装置では十分な精度の計測ができないことが確認されたため,トレーサ供給装置の改良を行い,新たに流動層をベースとしたシステムを構築し,実験に十分な濃度のトレーサを供給できることを確認した.進行が遅れている理由は主に次の2つの理由である.1つは構築したライン計測システムでは,実験予定の最大乱流レイノルズ数の場合,トレーサの希釈が予想以上に激しくS/N比の非常に悪い計測しかできないことが明らかとなった.レーザやカメラなどの計測システム上の見直しは難しいため,トレーサー濃度を濃くする方法を選択し,既存のシステムを生かしながら流動層ベースのあらたなトレーサ発生装置の考案を行い開発した.実験の結果,大幅な濃度向上が確認され,実験に用いることができることがわかった.2つ目の理由は,データ解析の手法であるが,本実験ではプルームの瞬間特性である相対拡散の濃度変動を明らかにするが,その際,プルームの蛇行拡散や相対拡散の指標を標準偏差などで求め評価することに大きな意義があると考えている.このとき,相対拡散の濃度特性を算出する場合,プルームの重心位置を各ライン画像から求め,その重心位置を基準としてアンサンブル平均して求める.しかし,拡散が進行していくにつれ,プルームの断片化が進み,プルームの断面特性を正確に抽出できず,蛇行の規模や相対拡散の分布の広がりを正確に求めるアルゴリズムが定まらず,この部分のデータの処理方法について様々なアプローチから解決方法を探っている状況である.以上の理由により,実験とその解析に遅れが生じている.プルームの蛇行拡散が顕著に表れる短時間拡散領域をActive Gridによって風洞内に形成し,準一様等方性乱流場中(乱流レイノルズ数Reλ=324)において連続点源からの拡散実験を行った.風洞は測定断面0.7m角,長さ5mの測定部を有し,乱流場の規模を制御するActive Gridは測定胴の上流にある.トレーサには活性白土を用い,流動床ユニットにより分散し攪拌層内で空気と混合した後,ノズル(内径d=5mm)から放出した.蛇行プルームの濃度特性は,本研究で計測手法を確立したライン計測で取得した.具体的にはレーザ光線で線状に可視化されたプルーム断面の濃度変化をLine-Scanカメラ(1(X方向) ×2048(Y方向)pixel,分解能0.467mm/pixel)を用い連続撮影(500fps)し,プルームの瞬間的な挙動である相対拡散と蛇行拡散を分離計測した.計測は流れ方向にX/d=20180の範囲でX/d=10おきに計17断面で行った.取得データから高い濃度変動の原因と考えられる濃度場の間欠性を,全拡散およびプルーム内部について評価した.なお,相対拡散のデータ解析ではあらかじめプルームの検出されないフレームは除き処理した.実験の結果,次のことが明らかとなった,(1)ライン計測によってプルームの瞬間特性である,相対拡散,蛇行拡散を計測でき,それらの分布の分散値の和は全拡散の分散値とほぼ一致しGiffordの理論を支持する.(2)全拡散およびプルーム内部の間欠率を分離して求め下流方向への傾向を示すことができた.
景観の公共性に関する日米比較社会研究――建築保存から社会保存へ

都市空間の変化は,どのような過程を経てコントロールされているのか。それは日本とアメリカでどのように異なるのか。これが本研究を主導する問いである。具体的には,景観をめぐる2つの保存運動の事例(北海道小樽市の「小樽運河保存運動」とアメリカミズーリ州セントルイス市の「旧郵便局舎・センチュリービル保存運動」)を取り上げた。建物が常に更新され,新たな開発が起こり,人びとの移動が起こる都市は,一体,いかなる形で社会的にコントロールされてきたのか,その制御過程を社会学的に分析した。行政が買い取って保存をする日本と異なる,セントルイスの事例では市場メカニズムによる制御の利点と困難が明らかとなった。研究第1年目にあたる2011(平成23)年度は,主に(1)日本国内事例の継続調査,(2)米国ミズーリ州セントルイス市における歴史的環境保存に関する文献解読および現地調査研究,の2本の柱を中心に研究を行った。第1の柱である国内研究は,北海道小樽市での定点観測を継続して実施した。その結果,歴史性や風土性を意識してデザインされてきた小樽の町並み景観が,次第に脱歴史的で地域性を欠いたデザイン最優先の店舗に置き換わりつつある兆しを発見することができた。換言すれば,それは小樽観光の「終わりの始まり」であるように思われる。第2のアメリカでの研究は,アメリカ・ミズーリ州セントルイス市内での歴史的建造物の取り壊し事件の調査を実施した。現地での関係者への聞き取りや裁判の結果についての資料を入手し,事件の全貌が徐々に明らかになってきた。1960-70年代に旧郵便局舎の保存運動を成功させた同市の保存運動ではあったが,2000年代に入ってから,再度,同じ旧郵便局舎と,それに隣接する「センチュリー・ビル」をめぐって紛争が生起した。60年代は「開発業者対保存運動」という構図であったが,近年の紛争は「地元保存運動対開発業者+全米保存運動」となり,全米保存運動がその歴史上初めて取り壊しを容認した点が注目される。最終的に地元の運動が負け,歴史的建造物である「センチュリー・ビル」は取り壊された。セントルイスで起こった2つの保存運動は,なぜ,かくも異なった展開を見せたのか。次年度は,この問いを基点に,さらに調査研究していきたいと考えている。本年度も,研究計画にしたがって,国内調査(小樽・1回)と米国調査(セントルイス・2回)とを実施した。国内調査では,小樽市の歴史的景観の定点観測を継続し,小樽の町並みのデザイン・コードが変化してきている様を,より具体的に記録することができた。1970-80年代にかけて争われた「運河論争」の結果,小樽は歴史的景観を活かしたまちづくりを指向し「歴史性と地域性に基づいたデザイン」を旨としてきたが,その小樽の町並みが歴史性や地域性を考慮しないデザインを指向し始めてきている。「ノスタルジックな町並みからモードな町並みへ」。町のデザイン・コードが「脱地域化」してきていることを実証的に明らかにした。米国における町並み保存運動調査は,前年同様,セントルイスの「センチュリー・ビル取り壊し事件」を中心に扱った。本年度は,第一生命財団の助成金をも加えて2回の現地調査を実施することができた。その結果,(1)セントルイスの保存運動の全米での位置づけの明確化,(2)第1ラウンド(“Save the Old Post Office")と第2ラウンド(“Save the Century")のそれぞれで貴重なインタビューと資料収集,の2点が達成された。前者に関しては,運動推進の中心人物であった故Austin P. Leland氏の個人文庫の閲覧・複写に加えて,Leland氏の遺族へのインタビューにも成功した。後者については,運動参画者のみならず,再開発を手がけた建築家にもインタビューを行なった。同一都市の同一建築物をめぐる二度の保存論争は,アメリカでの保存問題の変化と変遷を示してくれる好個の事例であり,本研究が着目して詳細に分析しようとする理由もここにある。本年度は,研究計画にしたがって,国内調査(小樽)と米国調査(セントルイス)とを実施した。国内調査では,小樽市の歴史的景観の定点観測を継続し,小樽の町並みのデザイン・コードが変化してきている様を記録することができた。端的に示すなら,それは「歴史性と地域性に基づいたデザイン」を旨としてきた小樽の町並みが,徐々にではあるものの,歴史性や地域性を度外視したユニバーサルなデザインを指向し始めた,という変化であった。小樽の歴史を活かしたノスタルジックな町並みから,東京やニューヨークにでもありそうな,おしゃれで先端モードな町並みへ---このようにデザイン・コードが脱地域化してきていることが明らかにされた。米国における町並み保存運動調査は,セントルイスの「センチュリー・ビル取り壊し事件」を中心に扱った。

本年度の調査によって,この事件の前史にあたる部分が一定程度解明されてきたことが成果といえるだろう。2000年代中盤にクライマックスを迎えた「センチュリー・ビル取り壊し事件」には,実は,1960年代後半から1970年代にかけての「旧裁判所・旧郵便局舎保存問題」があった。地元の粘り強い保存運動の結果,連邦政府所有の「旧裁判所・旧郵便局舎」は保存されるに至った。この運動の成功に基づいて旧局舎は「保存的再開発」がなされたが,1990年代初頭には,その失敗が明確になってきていた。これが後の「センチュリー・ビル取り壊し事件」の重要な前提条件となっていることが見えてきたように思う。つまり,一回目の保存論争は保存運動側が勝利し,2回目の論争は,開発側が勝利した,ということである。同一都市の同一建築物をめぐる二度の保存論争は,アメリカでの保存問題の変化と変遷を示してくれる好個の事例であり,本研究が着目して詳細に分析しようとする理由もここにある。本年度は,研究計画にしたがって,国内調査(小樽・1回)と米国調査(セントルイス・1回)とを実施した。国内調査では,小樽市の歴史的景観の定点観測を継続して実施した。前年度の調査結果とあわせて分析することにより,なお一層,小樽の町並みのデザイン・コードが変化してきている様が浮き彫りになってきた。「運河論争」の結果,小樽は歴史性と地域性に基づいたデザインを旨としてきたが,町のデザイン・コードが「脱地域化」してきていることをより明確に明らかにすることができたように思われる。端的に言うなら,「ノスタルジックな町並みからモードな町並みへ」という変化であると思われる。米国における町並み保存運動調査は,アメリカ・ミズーリ州セントルイスの「センチュリー・ビル取り壊し事件」を中心に扱った。本年度は,センチュリービル取り壊しと旧郵便局舎再開発を推進した主体(すなわち市開発局,デヴェロッパー,建築家,建設業者)側へのヒアリング(インタビュー)を中心に実施した。今年度は,デヴェロッパー全員にヒアリングすることができ,彼らのオフィスにて内部文書を閲覧・複写することもできた。これにより,資料収集は量質ともに格段の進展を見た。これらを,第一生命財団の助成金による現地調査で収集されたデータをも加味して分析した結果,(1)セントルイスの保存運動が,アメリカ保存法制史上,特筆すべき2つの法案を生み出した直接的原因であったことを明らかにした,(2)第2ラウンド(“Save the Century")についての貴重なインタビューと資料収集,の2点が達成された。また,第1ラウンド(“Save the Old Post Office")に関しては,引き続き,故Austin P. Leland氏の個人文庫の閲覧・複写を行なった。この事例がアメリカのその後の保存体制(連邦所有の公共建築物を保存・維持・管理するための新たなスキーム)をも生み出したことを明らかにしたと思われる。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会学26年度が最終年度であるため、記入しない。セントルイス市での調査で,関係者から協力の申し出があったことと,調査の主題が,より明確になってきたことによる。
算数・数学の教授学習過程に関する比較文化的研究―日独両国の比較を中心に―

本研究の目的は,日独両国の熟練教師による算数・数学科授業にみる相互作用の形成過程の特徴を比較し、日本の授業の文化的特質に関する新たな知見を提供することである.その結果、日本の授業では,多様な表現の一体化した理解を形成すること,及び新たな概念の導入に関わる一体化した文脈を創出することが目指され,これらに関わる営みが「仕組まれた問題解決」の主軸を成していることが明らかになった.その際,教師が矢印表記や手差しによって丁寧に「注目された焦点」を示し定義へとつないでいることや,発話だけでなく様々な表現の仕方を介して,子どもの視点を制御していることが明らかになった.本研究の目的は,日独両国の熟練教師による算数・数学科授業にみる相互作用の形成過程の特徴を比較し、日本の授業の文化的特質に関する新たな知見を提供することである.その結果、日本の授業では,多様な表現の一体化した理解を形成すること,及び新たな概念の導入に関わる一体化した文脈を創出することが目指され,これらに関わる営みが「仕組まれた問題解決」の主軸を成していることが明らかになった.その際,教師が矢印表記や手差しによって丁寧に「注目された焦点」を示し定義へとつないでいることや,発話だけでなく様々な表現の仕方を介して,子どもの視点を制御していることが明らかになった.本研究の目的は、日独両国という異なる文化的・社会的背景の下で行われる熟練教師による算数・数学科授業にみる相互作用の形成過程の特徴について、一連の発問-応答過程の構造および授業事象に対する授業者と学習者の意味構成を視点とした比較文化的研究を展開することによって、授業という複雑な事象を成立させうる日本の授業の文化的特質に関する新たな知見を提供することである。上記の目的を達成するために、平成25年度は、第1に、小学校児童を対象としたデータ収録方法の理論的・実証的検討すること、第2に、日本における新規授業データの収録を行うことを計画した。第1の課題に対して、ビデオ映像の収録方法、及びインタビュー方法についての検討を行った。その結果、日本の算数・数学科授業に特有な「自力解決」における教授行動も捉えるために、カメラの位置を固定せずに教師を追跡し、個別の児童への発話内容や身体的動作を捉えることの必要性、及び2名の抽出児童のうち主として記録の中心となる1名に焦点化して収録する方向性が確認された。インタビュー方法については、映像に加えて、板書の記録も利用することの有効性が確認された。第2の課題に対して、本年度は新規授業データの収録を行わなかった。その理由は、これまで公立小学校における「比例」に関する授業、及び国立大学附属小学校における「異分母分数の加減」に関する授業の収録を行っているが、データの詳細な分析については不十分であったため、及び後者のデータの整理が完了していなかったためである。本年度は「比例」の授業を中心に詳細な分析を行い、その成果を日本科学教育学会の年会、及び学術雑誌(ZDM: the international journal on mathematics education)へ投稿した。また「異分母分数の加減」の授業に関するトランスクリプトの整理を完了した。本研究の目的は,日独両国という異なる文化的・社会的背景の下で行われる熟練教師による算数・数学科授業にみる相互作用の形成過程の特徴について,一連の発問-応答過程の構造および授業事象に対する授業者と学習者の意味構成を視点とした比較文化的研究を展開することによって,授業という複雑な事象を成立させうる日本の授業の文化的特質に関する新たな知見を提供することである.平成26年度は特に次の2点について取り組んだ.第1に,「一次関数」に関する連続した数学科授業の分析から教授学習過程の様相を解明することを試みた.特に,一連の授業から数学的内容の構成と,教授行為やその背後にある意図を特定することで,特徴の顕在化を図った.その結果,日本の授業では,多様な表現の一体化した理解を形成すること,及び新たな概念の導入に関わる一体化した文脈を創出することが目指され,これらに関わる営みが「仕組まれた問題解決」の主軸を成していることが明らかになった.第2に,日本の算数科授業において,教師は授業のねらいの一方で,いかに児童の考えを取り入れながら相互行為を構成しているかについてその様相を分析した.その結果,教師が矢印表記や手差しによって丁寧に「注目された焦点」を示し定義へとつないでいること,及び発話だけでなくさまざまな表現の仕方を介して,子どもの視点を制御していることが明らかになった.我が国では,教師の意図を踏まえて授業を議論することの重要性は広く認識されているだろう.一方で,その意図に照らして教室の現象を記述していくこと,特に単発ではなく一連の授業系列に基づき実証的に解明する研究の蓄積は,未だ十分ではない.本研究の成果は,連続した視点から授業を分析することで教授行為を決定づける教師の意図の重要性が浮き彫りとなった点である.今後は,他の授業の分析と突き合わせて成果を精緻化していくことが課題である.26年度が最終年度であるため、記入しない。数学教育学26年度が最終年度であるため、記入しない。第1の課題に対しては順調に進展したが、第2の課題で予定していた新規授業データの収録については、既存のデータの詳細な分析について不十分であること、及びデータの整理が完了していなかったために行わなかった。一方で、「比例」の授業に関する分析結果を日本科学教育学会の年会で発表したところ、年会発表賞の受賞が内定するなど、研究成果に対する評価を得ている。

また、平成26年7月にカナダで行われる数学教育心理研究国際学会(PME)において論文発表を行うことが、査読を経て決定している。平成26年度より研究代表者の所属機関が変更となり、その職務遂行上、長期の出張が困難となった。これに伴い、当初予定していたドイツにおける新規授業データの収録を取りやめ、既存のデータの詳細な分析を進めることに変更する。具体的には、日独両国の中学校第2学年数学科授業及び日本の算数科授業について、第1に、一連の算数・数学科授業で扱われた課題にみる数学的構造の特定、第2に、活動の形態と機能および数学的内容に基づく授業事象の特定、そして第3に、授業事象にみる一連の発問-応答過程の分節化と構造の明確化を行い、比較文化的に考察する。加えて、インタビューおよび質問紙調査にみる当事者の認識の顕在化を行う。これにより、日独両国の比較考察から顕在化する日本の算数・数学科授業の文化的特質について、実証的に探求する。
細胞増殖・不死化を阻害する低分子化合物スクリーニングと創薬化

Baf3細胞株の増殖・生存を阻害する低分子化合物のスクリーニング→各化合物が標的とする分子の精製・同定→各化合物の臨床応用の可能性の検討、という手順で研究を進めた。約10000個の低分子化合物をスクリーニングした結果、Baf3細胞増殖を抑制する61個の低分子化合物を選別できた。類似の構造を持つ新たな化合物を加えて、骨髄性白血病細胞株32D、赤白血病細胞株MELなどに及ぼす作用を解析するとともに、化合物が水溶性であること、化合物がアミノ基や水酸基をもつこと、などを指標にして、候補化合物を4個(T-167317, T-170633, T-005170, T-051702)に絞り込んだ。T-167317は、Baf3細胞特異的に細胞周期を制御した。T-170633は、Baf3細胞・32D細胞・MEL細胞に対し、細胞の多核化を誘導し細胞周期を制御した。Baf3細胞・32D細胞・MEL細胞に対し、T-0051706は細胞死を、T-051702は細胞周期静止を、誘導した。これら4化合物の標的分子の精製・同定をおこなうために、各化合物をFGビーズに固相化する過程を終了した。提案した新規増殖抑制剤開発の手順は、IL-3依存性増殖を示すBaf3細胞株の増殖・生存を阻害する低分子化合物のスクリーニング→各化合物が標的とする分子の精製・同定→各化合物の臨床応用の可能性の検討、と進めていくものである。東京大学生物機能制御化合物ライブラリー機構から供与を受けた約10000個の低分子化合物をスクリーニングした結果、Baf3細胞増殖を抑制する可能性がある61個の低分子化合物を選別できた。これら化合物の中には、アポトーシスを誘導するもの、細胞周期を制御するもの、Baf3細胞形態を変化させるもの、などそれぞれ特徴ある変化を誘導するものが含まれていた。これら61化合物に加え類似の構造を持つ新たな化合物に関して、骨髄性白血病細胞株32D、赤白血病細胞株MELなどに及ぼす作用を解析するとともに、化合物が水溶性であること、化合物がアミノ基や水酸基をもつこと、などを指標にして、候補化合物を4個(T-167317, T-170633, T-005170, T-051702)に絞り込んだ。Baf3細胞・32D細胞・MEL細胞に対し、T-005170は細胞死を、T-051702は細胞周期静止を、誘導した。低分子化合物を添加することにより、IL-3依存性Baf3細胞増殖を抑制することを指標としたクローニングを行った。約10000個の低分子化合物をスクリーニングした結果、Baf3細胞増殖を抑制する可能性がある61個の低分子化合物を選別できた。これら61化合物に加え類似の構造を持つ新たな化合物に関して、骨髄性白血病細胞株32D、赤白血病細胞株MELなどに及ぼす作用を解析するとともに、化合物が水溶性であること、化合物がアミノ基や水酸基をもつこと、などを指標にして候補化合物を5個(T-167317, T-170633, T-005170, T-051702, T-181056)に絞り込んだ。

T-170633は、Baf3細胞・32D細胞・MEL細胞に対し、細胞の多核化を誘導し細胞周期を制御した。Baf3細胞・32D細胞・MEL細胞に対し、T-005170とT-181056は細胞死を、T-051702は細胞周期静止を、誘導した。Baf3細胞培養に低分子化合物を添加して増殖抑制を観察することにより、約10000個の低分子化合物をスクリーニングすることができた。候補化合物として5化合物の選別も終了できた。当初の予定通りに、研究が進んでいる。ナノ磁性微粒子(FGビーズ)は、フェライト粒子をポリマーで被覆した200nmの粒子であり、表面に設けられたリンカーの先端に低分子化合物をリガンドとして固定化できる。このFGビーズを用いて、各低分子化合物が標的とする分子の精製・同定を以下の手順にて行う。(手順1)選別した化合物の構造に適したFGビーズを選択し、FGビーズに化合物を固定化する。(手順2)MEL細胞株から抽出液を作製し、化合物固定化FGビーズと混合する。(手順3)磁気分離を行いつつ洗浄した後に、FGビーズから結合蛋白を溶出する。(手順4)精製蛋白を電気泳動し、特異的バンドを切り出す。ゲルからの蛋白抽出・トリプシン処理を行った後に、質量分析(MALDI/TOF)にて解析する。また、同定された化合物結合候補蛋白と化合物の間の結合を確認する。FGビーズおよび化合物の固相化用試薬を購入する。さらに、化合物に結合する蛋白の精製や同定を行うための試薬やMEL細胞用培養液を購入する。また、同定された化合物結合候補蛋白と化合物の間の結合を確認するための、cDNAや遺伝子操作用試薬の購入にもあてる。
農地水利用と洪水のシームレス一体型解析モデルの開発

気候変動により生じる両極端現象(渇水と洪水)の増大に焦点をあて、これまで別々に解析してきた農地水利用と氾濫を伴う洪水を同時に連続して解析できる「シームレス一体型解析モデル」を開発した。農地水利用の長期的な解析に対し、各地で頻発する氾濫、旱魃等は単発的な短期間現象として単独解析が行われてきたが、広域に渡る極端現象の再現や農地や水利施設群の一体的管理のため両者を連続的に取扱う必要がでてきた。両者を継ぎ目無く追跡可能にしたモデル開発により、水田地帯の持つ洪水防止機能を積極的に利活用した大規模災害に対する順応型流域管理や極端に観測データの少ない地域における新たな流域灌漑方策の提案へと展開した。まず、本研究の比較検討の対象となる3地域、すなわち、(A)最上川左岸下流地区流域(灌漑開発が進んだ流域)、(B)チャオプラヤ川流域(巨大灌漑ダム・灌漑地区を有する流域)、(C)メコン河トンレサップ湖周辺流域(未開発かつ水文気象データが極端に不足する流域)を選定した。それぞれに対して、氾濫を含む数年間10年間の解析期間を設定し、関連データ(気象・水文、土地利用、水利施設情報、施設管理情報等)を収集整理した。同時に、水文、気象データの現地観測を強化するため、トンレサップ湖畔水文気象観測塔で利用する全センサー機器の購入を行った。なお、それらの更新設置は、毎年の湖面水位が最低となる平成27年度の56月と決定した。また、研究所圃場内に、湛水深、湛水時間を自由に制御可能な実験施設を設置し、生育ポットを用いた減収割合の計測を行い、氾濫被害算定のための基礎データとした。次に、シームレス一体型解析モデルの開発に関しては、分布型モデルからのアプローチとして、チャオプラヤ川流域の渇水年と洪水年を含む20072011年の期間を対象に、分布型水循環モデル(DWCM-AgWU)の改良と適用を行うとともに、一体型解析モデルのアルゴリズムを検討し、2011年の大洪水年に適用してその精度を検証した。その過程では、河道通水能力を超える超過洪水量の処理、水田間での洪水移動、農業用道路や水田の洪水貯留機能の導入等を検討した。一方、氾濫モデルからのアプローチとして、これまで利用してきた低平地タンクモデルを改良し、水田タンクや都市タンクの河道への複数点接続、水田タンク間の2次元接続・流量計算法、水田内の流れやネットワーク水路の計算方式、氾濫域セルの可変化、計算単位時間の切り替え等の検討とアルゴリズム化を行い、それらの成果を、前者のアプローチでのシームレス一体型解析モデルの開発に利活用させた。研究全体の手順1)6)、すなわち1) 3つの対象地域を選定:(A)日本国内の流域(灌漑開発が進んだ流域);(B)チャオプラヤ川流域(巨大灌漑ダム・灌漑地区を有する流域);(C)メコン河流域トンレサップ湖周辺流域(水文気象データが極端に不足している流域)、2)氾濫を含む数年間10年間の解析期間の設定と関連データの収集、3)トンレサップ湖畔水文気象観測塔の機器更新と収集データの解析、4)農工研圃場内での実験施設による水稲減収割合の計測と氾濫被害曲線の算定、5)分布型モデルからのアプローチ(分布型水循環モデル(DWCM-AgWU)の適用と氾濫水の扱い方法の検討)、6)氾濫モデルからのアプローチ(低平地タンクモデルの改良とそのアルゴリズム化)に加えて、次項のアプローチを加えた。まず、7)分布型モデルからのアプローチと氾濫モデルからのアプローチを統合して、シームレス一体型解析モデルを作成するために、まずその考え方について方針を決定した。さらに、26年度収集したデータに基づいて、5)を核としたAC地域での解析を、2)3)のデータを用いて推進した。同時に、5)を4)で得られる基礎データを利用しながら順次進めた。特に、基礎データとして、平成26年度に購入した「トンレサップ湖畔水文気象観測装置」の搬送、設置を行い、データの自動観測システムを確立した。また、6)を順次進めながら、7)のシームレス一体型解析モデルのプロトタイプを作成して、チャオプラヤ川流域の2011年氾濫に適用し、その適合性を検討した。一方、2)3)の観測は継続しながら、気候変動実験における各種GCMによる実験結果についても入手を行い、各実験結果を15kmまでダウンスケールされたデータとして利用した。これらのデータに関しては、これまで開発してきた独自のバイアス補正法により、実際の利用のためのデータ補正を行った。H27年度の予定であったシームレス一体型解析モデルのアルゴリズムの検討とそのプロトタイプの作成1年目で達成でき、それを引き継いでチャオプヤラ川の2011年氾濫への適用にまで2年目(H27年度)で進捗した。これまでの研究遂行の手順1)7)、すなわち1) 3つの対象地域を選定:(A)日本国内の流域(灌漑開発が進んだ流域);(B)チャオプラヤ川流域(巨大灌漑ダム・灌漑地区を有する流域);(C)メコン河流域トンレサップ湖周辺流域(データが極端に不足している流域)、2)氾濫を含む数年間10年間の解析期間の設定と関連データの収集、ならびに現地観測の実施、3)トンレサップ湖畔水文気象観測塔の機器更新と収集データの解析、

4)農工研圃場内での実験施設による水稲減収割合の計測と氾濫被害曲線の算定、5)分布型モデルからのアプローチ(分布型水循環モデル(DWCM-AgWU)の適用と氾濫水の扱い方法の検討)、6)氾濫モデルからのアプローチ(低平地タンクモデルの改良と計算単位時間の切り替え等の検討とアルゴリズム化)、7)分布型モデルからのアプローチと氾濫モデルからのアプローチを統合して、シームレス一体型解析モデルを作成するために、その考え方について方針を決定する方法を引き続き継続して検討した。また、最終年の28年度には、2627年度に収集した2)4)のデータに基づいて、AC地域での解析を、5)ならびに6)のアプローチから順次進めながら、それぞれの成果の纏めを行うとともに、7)のシームレス一体型解析モデルを完成させ、対象流域における氾濫解析ならびに長期解析を終了した。。同時に、開発したモデルを利用して、気候変動対応策としての農地主体流域における水田や農業用施設を利用した氾濫等に対する流域管理方策、特に都市近郊水田域の持つ洪水防止機能の積極的利用方策を検討した。また、データが極端に少ない流域(例えば、メコン河流域内のトンレサップ湖周辺流域等)において、「流域灌漑方策」を提案し、各種データの模擬発生を行い、疑似観測データとし利用するなどの対応策を提案した。気候変動により生じる両極端現象(渇水と洪水)の増大に焦点をあて、これまで別々に解析してきた農地水利用と氾濫を伴う洪水を同時に連続して解析できる「シームレス一体型解析モデル」を開発した。農地水利用の長期的な解析に対し、各地で頻発する氾濫、旱魃等は単発的な短期間現象として単独解析が行われてきたが、広域に渡る極端現象の再現や農地や水利施設群の一体的管理のため両者を連続的に取扱う必要がでてきた。両者を継ぎ目無く追跡可能にしたモデル開発により、水田地帯の持つ洪水防止機能を積極的に利活用した大規模災害に対する順応型流域管理や極端に観測データの少ない地域における新たな流域灌漑方策の提案へと展開した。シームレス一体型解析モデルのアルゴリズムの検討とそのプロトタイプの作成は、2年目(H27年度)の予定であったが、それらの検討まで研究が1年目で進んだ。これまでの研究遂行の手順1)7)、すなわち1) 3つの対象地域を選定:(A)日本国内の流域(灌漑開発が進んだ流域);(B)チャオプラヤ川流域(巨大灌漑ダム・灌漑地区を有する流域);(C)メコン河流域トンレサップ湖周辺流域(データが極端に不足している流域)、2)氾濫を含む数年間10年間の解析期間の設定と関連データの収集、ならびに現地観測の実施、3)トンレサップ湖畔水文気象観測塔の機器更新と収集データの解析、4)農工研圃場内での実験施設による水稲減収割合の計測と氾濫被害曲線の算定、5)分布型モデルからのアプローチ(分布型水循環モデル(DWCM-AgWU)の適用と氾濫水の扱い方法の検討)、6)氾濫モデルからのアプローチ(低平地タンクモデルの改良と計算単位時間の切り替え等の検討とアルゴリズム化)、7)分布型モデルからのアプローチと氾濫モデルからのアプローチを統合して、シームレス一体型解析モデルを作成するために、その考え方について方針を決定するを引き続き継続する。また、最終年の28年度には、2627年度に収集した2)4)のデータに基づいて、AC地域での解析を、5)ならびに6)のアプローチから順次進めながら、それぞれの成果の纏めを行うとともに、7)のシームレス一体型解析モデルを完成させ、対象流域における氾濫解析ならびに長期解析を終了する。
高次コミュニケ-ションのための意味概念の表現と処理の方式に関する研究

今年度は、高次コミュニケ-ションに現われる言語表現の意味内容をモデル化しそれを表現する方法を探るため、言語表現に内在する言語情報に加えて言語表現の外にある談話状況の情報をも含めた意味概念の基本モデルを語彙論者の立場から設定した。これは、語が表わす意味内容に対応する単一概念と、句や文や文章が表わす意味内容に対応する複合概念とを相対的に定義することにより可能となった。ここで、語彙論者の立場とは複合概念をも概念要素とみなすことであり、相対的とは単一概念と複合概念とが互いに他を相補的に定義するとみなすことである。コミュニケ-ションに現われる言語表現の意味内容は、そのコミュニケ-ションに関わる談話状況の情報により制約されることによって、そのコミュニケ-ションで意図された意味概念に同定される。そこで、談話状況の情報も言語表現が可能であるという仮定に立つと、ここで設定した意味概念のモデルにより、コミュニケ-ションにおいて送受される意味概念が一つの枠組みにより統一的に扱えるようになる。また、談話状況に関する情報は多様であるので、部分的な問題の一つとして、反事実を表わす言語表現に関して発話者と受話者の外部状況および内部状況に依存する意味理解の内容などについて言語学的な観点からの分析も進めた。さらに、意味概念のネットワ-クを使った処理方式についても基本検討を行った。本年度は、意味概念の基本モデルを高次コミュニケ-ションに現われる実際の言語表現の分析を通じて精密化し、その結果に基づき意味概念の具体的な表現方法を提案する。また、この意味概念モデルに基づいて高次コミュニケ-ションにおける意味理解の計算機処理方式を提案し、計算機の上に実験プログラムを作成してその機能を検証する。
超弦理論のループ計算と弦場の理論

(1)江澤は、弦理論の原型である双対励起模型の時代に知られていたファインマン類似則の方法をゴーストや超ゴーストを含めて共変化し、超弦理論の摂動的研究を行った。超弦理論に特有な「ピクチャー・チェンジング現象」を正しくとりいれる方法として、伝播演算子にある特別な射影演算子を挿入することを提唱した。これを用いて、超弦理論が発散の無い理論であるかどうか研究した。(2)江澤は、弦理論で培った方法を用いて、エニオンの研究を行った。エニオンは平面系でのみ存在可能な分数統計をもつ粒子である。ます、エニオン系での位相的励起(渦糸)の諸性質を研究した。又、時間に周期的に依存する渦糸ソリトン解の厳密解を得た。次いで、エニオンの場の量子論をボソン場を用いて構成し、その摂動論を提唱した。この理論を平面電子系に応用し、分数量子ホール効果の全く新しい解析方法を与えた。2層電子系に対しても応用したが、特定の物理的条件の基に、二層間にJosephson効果が見えるはずである、という結論を得た。この結論は、強磁場中の半導体系に新しいタイプの超伝導現象(Josephson効果)が可能である、事を意味している。更に、このJosephson効果の観測によって素電荷eの凝縮の存在を実験的に証明できる事を論じた。(3)超弦理論は重力理論に多くの示唆を与える。吉村は重力理論のプロトタイプとしての2次元理論を解析した。この研究で提唱した模型を半古典的に量子化し、その解を求め、重力崩壊の具体的な描像を得た。(4)超弦理論はその低エネルギー極限として、超重力や超対称な統一理論を与える。これらの統一理論に立脚して現象論的にどうの様な事が結論されるのかは、極めて重要な課題である。岡田は、特に、トップクオーク及びそのスカラーパートナーによるループ効果から、ヒッグス粒子の質量のうける量子補正を詳しく解析した。近未来の実験でヒッグス粒子が観測され得るか、についても研究を行った。(1)弦理論の原型である双対励起模型の時代に知られていたファインマン類似則の方法を、ゴ-ストや超ゴ-ストを含めて共変にした。超弦理論の構成には「ピクチャ-・チェンジング現象」を正しく解明する事が必須である。従来、これを扱う為に、極めて形式的なδ関数を用いる方法が使われてきたが、これは具体的な計算には全く役にたたない。これに代わる物として、伝播演算子にある特別な射影演算子を挿入することを提唱した。平成2年度の最大の成果は、この「ピクチャ-・チェンジング現象」を正しく実現する様にファイマン類似則を構成したことである。これを用いて、超弦理論での多重ル-プ計算を実行した。その結果は代数幾何の方法を用いて書き下されていた超弦振幅と一致しており、これは、我々のファインマン類似則の正しさを示している。(2)平成2年度から、リ-マン面上でのエニオンの研究を開始した。エニオンはボソンやフェルミオンを一般化した統計性を持つ粒子であり、2次元空間で存在可能である。物理的には、分数量子ホ-ル効果や高温超伝導で重要な役割を果している、と考えられる。我々は、先ず、平面上の電子系が渦糸解を持つ事を数値解析を行って示した。