hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アデノシンおよびPKCによる神経系ATP感受性Kチャネルの機能調節とその意義

【目的】神経細胞膜上のATP感受性K(KATP)チャネルは、細胞内ATP濃度の低下により開口し、細胞膜を過分極させ細胞興奮性を抑制する役割を果たし、低酸素時の痙攣の制御や虚血細胞の保護に関与すると考えられる。アデノシンは心筋KATPチャネルのATP感受性を低下させ、チャネルの開口を促進することが報告されており、神経細胞のチャネルでも同様な機能調節が想定されるが、充分解明されていない。本研究では、A1アデノシン受容体作動薬の神経細胞KATPチャネルの開口に対する効果を検討した。【方法】13-17日齢のラットから黒質を含む脳スライスを作成し、緻密層ドパミンニューロンよりwhole cell voltage clamp法を用いて膜電流と膜コンダクタンスを記録した。【結果】保持電位-60mVにおいて、ピペット内液にATP 1mMを添加し、潅流液glucose濃度を25mMにした条件では、測定開始から約15分間膜電流および膜コンダクタンスに大きな変化はなかった。A1アデノシン受容体作動薬である(-)-N^6-2-phenylisopropyl adenosine(R-PIA)を潅流液中に前投与すると、測定開始15から20分間で109.9±65.3pAの外向き電流が生じ、膜コンダクタンスが増加した。これらの変化はKATP阻害薬であるtolbutamideによって強く拮抗され、A1アデノシン受容体拮抗薬である8-cyclopentyltheophylline(CPT)前処置によって消失した。【結論】以上より、ラット黒質緻密層ドパミンニューロンにおいて、KATPはA1アデノシン受容体刺激によって活性化されると考えられる。薬剤によってアデノシン受容体やprotein kinase C(PKC)を刺激したときの神経細胞の細胞膜およびミトコンドリアATP感受性Kチャネル(KATPチャネル)機能が促進されるかどうかを検討する目的で、以下の研究を行った。研究1:細胞膜KATPチャネルラットの黒質を含む脳スライスにおいて、黒質緻密層ドパミンニューロンに対するwhole cell patch clamp法を施行し、細胞質をATP 1mM含んだピペット内液で還流し、膜電位と膜コンダクタンスを測定した。前処置をしない対照群では、膜電位は変化しなかったのに対して、PKC刺激薬であるPhobol dibutylate(PDBu)前投与群では、膜電位は徐々に過分極し、膜コンダクタンスは増加した。この状態で吸入麻酔薬であるイソフルレンを加えても膜電位と膜コンダクタンスは不変だったが、過分極と膜コンダクタンスの増加はKATPチャネルの阻害薬であるtolbutamideよって拮抗された。しかし、同様の反応は、PKC刺激活性のない類似化合物である4α-phorbol didecanoateの投与によっても認められ、さらにPDBuの効果はPKC阻害薬存在下でもみられた。以上より、PKC刺激薬は細胞膜のKATPチャネルの開口を促進するが、その作用はPKC活性化とは異なる機序で生じると考えられた。また、心筋で報告されたようなPKC活性化によるイソフルレンのKATPチャネル開口促進作用の出現は、神経細胞では認められなかった。研究2:ミトコンドリアKATPチャネルミトコンドリアKATPチャネル機能を間接的に反映すると考えられる、フラボ蛋白蛍光と活性酸素を測定するための実験系の確立に向けて基礎実験を行った。アデノシン受容体刺激NMDA受容体刺激、短時間の虚血負荷によって、ニューロンの細胞膜膜ATP感受性K(KATP)チャネルの機能がどのように変化するかを検討した.また、神経細胞のミトコンドリアKATPチャネルの機能評価法を確立すべく実験を行った。

1.細胞膜ATP感受性Kチャネルについてピペット内液にATP1mMを添加し、潅流液glucose濃度を25mMにした条件において、測定開始から約15分間は黒質緻密層ドパミンニューロンの膜電流、膜コンダクタンスに大きな変化はなかった。A1アデノシン受容体作動薬であるR-PIAを前投与すると、ゆっくりと外向き電流が生じ、膜コンダクタンスが増加した。これらの変化はKATP阻害薬であるtolbutamideによって強く拮抗され、A1アデノシン受容体拮抗薬の前処置によって消失した。R-PIA前投与の効果は、ピペット内液のATP濃度4mMの条件では生じなかった。したがって、A1アデノシン受容体刺激はATP感受性を変化させることによって同ニューロンKATPチャネルを活性化させると考えられた。内因性のアゴニストであるアデノシンの効果も検討した。また、NMDA受容体刺激、短時間の虚血負荷をあらかじめ加えた後に、同様の測定を行い、これらによる同チャネルの機能変化を検討した。2.ミトコンドリア膜ATP感受性Kチャネルについて大脳皮質一次培養ニューロンとPC12細胞を用いて、flavoproteinに由来する自家蛍光の測定を行ったが、薬剤によってミトコンドリア酸化還元状態を変化させても変化が見られなかった。活性酸素の増減を蛍光プローブを用いてモニターし、ミトコンドリアKATPチャネルの開口を間接的に評価する方法を検討している。細胞膜ATP感受性Kチャネルに関する研究あらかじめ虚血負荷を加えた脳スライスにおいて同チャネルを介する膜電流などの変化を検討した。ブドウ糖を同じ濃度のショ糖に置換した潅流液をあらかじめ95%窒素、5%炭酸ガスで長時間バブリングしておき、無酸素無グルコース溶液を作成した。この溶液に95%窒素、5%炭酸ガスで平衡させながら、3,5,15,30分間脳スライスをインキュベートし、その後ブドウ糖を含み95%酸素、5%炭酸ガスと平衡した溶液に戻し、60、90,120分間再酸素化した。この状態で黒質緻密層ドパミンニューロンよりwhole cell voltage clamp法を用い、ピペット内液ATP濃度1mMにおいて膜電流の変化を測定した。約15分間膜電流を観察したが、明らかな変化はみられず、細胞膜ATP感受性Kチャネルの開口は認められなかった。この結果は、上記の虚血負荷によって、細胞膜ATP感受性KチャネルのATP感受性が低下して、同チャネルの開口が促進するという仮説が指示されなかったことを示す。ミトコンドリアATP感受性Kチャネルに関する研究ラット大脳皮質一次培養細胞において、無血清培養により皮質ニューロンを主体とした培養系を確立した。Hydroethidine(Het)をプローブとして活性酸素のうちのsuperoxide anionと反応して発生する蛍光の強度の変化を記録した。ミトコンドリアKATPチャネルを活性化すると考えられる揮発性麻酔薬であるイソフルレンを潅流液に加えると、対照群に比べてHet由来の蛍光強度の増加が増強しており、この変化は同チャネルの阻害薬である5-hydroxydecanoic acid(5-HD)によって抑制された。したがって、本測定系はミトコンドリアKATP
食品リスク認知とリスクコミュニケーション、食農倫理とプロフェッションの確立

食品由来のリスクを低減するためには、リスク管理者(行政)、リスク評価者、市民、その他関係者が情報や意見を交換するリスクコミュニケーションが重要である。その促進のために、1市民のリスク知覚構造や情報理解、食品選択行動を解明し、2専門家と市民との双方向のリスクコミュニケーションモデルを開発し、実施実験によって効果を検証した。あわせて、3フードコミュニケーションテキストの構想を立てた。また、4食品事業者の倫理、消費者の食と農への倫理的な関与、5食品衛生技術者のプロフェッション(専門職業)を確立するために、広く海外・国内の事例調査研究を行った。課題1:リスク認知構造研究、情報理解・提供方法の心理実験国際比較調査から構造方程式モデリングにより日本の高リスク知覚ハザードの知覚構造を確定、メディアの大量報道とイメージ想起の影響が大きいことを解明、論文投稿(新山・鬼頭他)。情報源の信頼性が学習に及ぼす効果をWeb上で実験的に検証(楠見・井関)課題2:リスクコミュニケーション実験による提示情報と手法の提言米国の微生物リスク評価等に関するリスクコミュニケーションステップの調査(春日、筒井)。リスク管理措置の費用効果分析手法について、オランダのCARUMメンバーを訪問し議論(新山・山口他>。課題3:消費者の食品・農業・環境認識と食育テキストの作成情報提供による食品認識の改善についてWeb調査(選択実験)を実施、(1)牛肉の和牛・国産牛のカテゴリ誤認に対する情報提供の効果を検証、アジア畜産学会で報告(細野・工藤・新山)。(2)生産方法が環境に与える影響の情報提供効果を水源の里米を対象に検証(栗山他)。課題4:農業倫理、食品企業倫理倫理意識の高い食品事業者の事業運営の補足調査とケーススタディ議論を実施(新山・工藤)。有機農産物の生産者-消費者提携における倫理的関係について調査し、アジア農村社会学会で報告(秋津他)。シンポジウム「牛肉のフードシステムの未来に向けて-肉牛生産者、卸売市場、食肉事業者、消費者の新たな繋がり-」(震災を受けて延期)を2011年5月に実施し、関係者の社会的責任について議論した。課題5:プロフェッションの確立地方自治体の食品安全行政の専門職の採用、配置、訓練の現状と課題を解明するために、兵庫県、京都府、神戸市、京都市のヒアリング調査を実施し、それをもとに全国調査票を設計した(高鳥毛・新山・清原・工藤)。同様の調査を韓国、フランス、オランダの食品安全行政、専門職業間組織に関して実施し、知見を蓄積した(高鳥毛・新山他、報告書近刊予定)。2011年3月の福島第一原子力発電所事故より放出された放射性物質による食品汚染に対する市民の強い不安に対応するために、計画を変更してリスク認知やリスクコミュニケーション研究に取り組み、学術的価値の高いデータを得た。【課題1】リスク認知構造研究:A)2008年に調査した国際比較データから日本の市民のリスク認知構造を解析した。大量報道→イメージ想起→悪影響の重大さ→リスク知覚の影響関係が強く、知識や信頼の影響が小さいことを明らかにした。5月、翌1月に食品を介した放射性物質のリスク認知についてWeb調査を実施した。B)9月、翌2月にWeb調査を実施、食品の放射性物質汚染情報の信頼性評価と信頼性低下が食品回避に至るプロセスをパス解析により解明した。C)6月、9月、翌2月にWeb調査を実施(選択実験)、放射性物質検査結果表示への消費者の反応と買い控え行動の継続を観察した。【課題2】双方向リスクコミュニケーションモデルの提示と実施実験:2013年度予定の実験を前倒し、急遽5月にモデルを開発し、関東、関西の市民を対象に放射性物質について消費者庁と連携してコミュニケーション実験を行った。健康食品にも実施し、市民の疑問に応える科学情報の提供、市民のみのディスカッションの効果が大きいことを確認した。【課題3】フードコミュニケーションテキストの作成のために、国内外の食育プログラム・テキストを収集、検討した。【課題4】食品関係者の倫理研究:A)食品事業の社会的責任に関して10事業者のインタビュー結果をとりまとめた。B)産消提携にみられる倫理的関係を明らかにするために、タイ、北米、日本で調査を実施した。【課題5】食品技術者のプロフェッション研究:食品衛生担当者の配置と専門性について、克明な調査票を作成し、日本の全国自治体アンケートを実施した。イギリスの政府、地方組織のヒアリングを行った。【リスク認知構造研究】A)2008年の国際比較調査データにより、世界観がリスク認知に与える影響を確認し、仏・独・米・韓各国の市民の認知構造を解析した。前年度Web調査データにより、食品を介した放射性物質のリスク知覚には、メディア情報や知識の影響が小さく、イメージの影響が大きく、そこに時間経過による変化、性差がないことをみいだした。仏・韓でもWeb調査を実施した。

健康食品のWeb調査データにより、低リスク知覚ハザードの認知構造を確定し、情報提供により知識の影響が増大することを明らかにした。B)遺伝子組換え食品、放射性物質を対象にWeb心理学実験を実施し、対立情報が統合されてリスク理解に至るプロセスと事前態度の影響を解析した。また情報の信頼性低下が食品回避に至るプロセスについて継続調査し、時間経過による変化と地域差を明らかにした。C)Web上の選択実験を継続し、放射性物質検査結果表示には無反応なのに、買い控え行動が続いていることを明らかにした。いずれにおいても密なリスクコミュニケーションの必要が確認された。【双方向リスクコミュニケーションモデル実験】開発したモデルの普及実験を放射性物質について2自治体で実施、効果と改善点を確認した。【フードコミュニケーションテキスト作成】必要な視点と体系について1次案を作成、全体討議した。【食品関係者の倫理研究】A)食品事業の社会的責任に関する出版草稿を準備した。前年に続き、技術者倫理に関する実験的講義を実施した。B)産消提携関係を対象に北米、国内調査を行い、生活者視点からの新たな関係性を探った。【食品技術者のプロフェッション研究】食品衛生担当者の配置と専門性について、前年度アンケート調査より全国自治体の実態と課題を抽出した。加・豪・デンマークの政府、地方組織を調査、デンマークの二大学で専門職養成高等教育カリキュラムの改革の先駆的情報を得た。■課題1A)放射性物質の健康リスク知覚構造(Web調査)、食品由来リスク知覚の基本構造モデル、同国際比較について構造方程式モデリングにより分析した。放射性物質の健康リスク知覚構造を左右する「イメージ想起」の内容と源泉について2014年2月6月まで3段階の調査を実施し、2015年3月に学会報告した。B)放射性物質の健康影響に関する市民の情報理解について対立情報提供が及ぼす影響、批判的思考態度、科学リテラシーの影響についてWeb上で実験した。C)農産物の購買行動について第7回目のWeb上の選択実験を実施し、原発事故の風評行動の変化を分析した。■課題2:放射性物質の健康影響に関する双方向リスクコミュニケーションモデルのフォーカスグループによる検証結果について、論文を執筆し投稿した。同じく、同モデルの普及段階について企業の実施例をとりまとめ、学会で共同報告した。フォーカスグループコミュニケーションにおいてとりまとめた科学情報の要約版をWeb上で提供し、リスク知覚の変化を見る実験を実施した。健康食品のリスクとコミュニケーション結果について、公開シンポジウムを開催した。■課題3:フードコミュニケーションテキスト作成には食生活の実態把握が必要であるが、統計的に解析できるデータがないことから、詳細な食事実態のWeb調査を実施した。■課題4:農業者と消費者を結ぶ倫理に関するこれまでの検討成果をもとに学会においてセッションを開催し、出版準備を行った。
広帯域テラヘルツ時間領域分光を用いた量子常誘電体・強誘電体混晶系の研究

量子常誘電体KTaO3は極低温においても高い誘電率を保ちながら常誘電相でありつづけるが、わずかな不純物によって静的誘電率の温度依存性に強誘電ピークが現れる。この現象の起源を明らかにするために、強誘電ソフトモードと静的誘電率を同時に観測できるテラヘルツ時間領域分光を主とした実験を行い、研究を進めた。テラヘルツ領域の複素誘電率を直接観測することで、ABO3型ペロフスカイト構造を持つKTaO3は、BサイトをNb置換した場合と、AサイトをLi置換した場合とで、強誘電ピークの出現機構が全く異なることが明らかになった。Nbドープでは、最低光学フォノンのソフト化がより進行し、ソフトモードの周波数が著しくゼロに近づくことで、静的誘電率の温度変化にピークが現れる。これは、変位型強誘電体で見られる特徴で、Nbのドープ量が増大するほど、フォノンによる誘電率のキュリー温度が上昇するため、NbによるBサイト置換は秩序化をもたらす長距離力を増大させる効果があることがわかった。一方で、LiによるAサイト置換の場合は、ソフトモードはハード化し、GHz以下の帯域に不純物ダイポールによる巨大な緩和子が出現する。静的誘電率のピークの起源は、この緩和子の臨界緩和である。これは秩序無秩序型の強誘電体の特徴であるが、その秩序化の機構を調べるために、不純物ダイポールの感受率を抽出し、その温度変化を詳細に調べた。その結果、秩序化を駆動するダイポール間相互作用には、母体結晶の誘電率に依存しない短距離力と、母体結晶の誘電率による遮蔽効果の影響を受けるクーロン相互作用があることがわかった。また、100K近傍に相互作用の切り替わりが起こる温度が存在し、この温度でクーロン相互作用による秩序化が終了することがわかった。これらの成果を国際学会(ISAQM2006 and the 5th APW)で発表し、アメリカの学会誌に投稿した。量子常誘電体タンタル酸カリウムは極低温においても高い誘電率を保ちながら常誘電相でありつづけるが、わずかな不純物によって静的誘電率の温度依存性にピークが現れる。この現象の起源を明らかにするために、強誘電ソフトモードと静的誘電率を同時に観測できるテラヘルツ時間領域分光を主とした実験を行い、研究を進めてきた。既設のテラヘルツ装置を改良し、半導体の交換、アンテナの導入等求める周波数帯域に応じてテラヘルツ波発生素子の交換が簡便な光整流によるテラヘルツ波発生の配置に変更し、半導体冷却用の窒素クライオスタットを作成した。同じ装置の中に入射角45度の反射配置のセットアップを加え、低温での反射型テラヘルツ時間領域分光を可能にした。装置の改良と並行し、タンタル酸カリウムにNbを不純物として混入した試料、Liを混入した試料を作成し、低温でのテラヘルツ時間領域分光を行った。これらの結果と交流インピーダンス測定による低周波誘電率測定の結果とを比較することで、ABO3型ペロフスカイト構造を持つタンタル酸カリウムは、Bサイトに入るNbをドープすると、最低光学フォノンのソフト化がより進行し、静的誘電率の温度変化に現れるピークはフォノンの分極率に由来することがわかった。一方でAサイトに入るLiをドープすると、ソフトモードはハード化し、静的誘電率のピークの起源はソフトモード分極ではないことがわかった。これらの結果を国際学会において発表し(IQEC/CLEO-PR 2005、TeraTech'05)、議論した。年度の後半では、低温で直流電場下でのテラヘルツ時間領域分光を行うべくクライオスタットを改造し、電場下冷却をしたLiドープタンタル酸カリウムのソフトモード誘電分散をテラヘルツ時間領域分光によって調べた。直流電場の方向とテラヘルツ波の偏光が平行な場合と垂直な場合とでテラヘルツ波の誘電率が異なることを発見し、また冷却過程によっても低温での誘電率が異なることを発見した。これらの結果はLiドープタンタル酸カリウムが転移温度以下でダイポールグラスを形成するという説を裏付けると同時に低温で生成されたダイポールクラスターには異方性があるということを示していると考えられる。これらの結果を日本物理学会第61回年次大会において口頭発表し、議論した。

一方で、LiによるAサイト置換の場合は、ソフトモードはハード化し、GHz以下の帯域に不純物ダイポールによる巨大な緩和子が出現する。静的誘電率のピークの起源は、この緩和子の臨界緩和である。これは秩序無秩序型の強誘電体の特徴であるが、その秩序化の機構を調べるために、不純物ダイポールの感受率を抽出し、その温度変化を詳細に調べた。その結果、秩序化を駆動するダイポール間相互作用には、母体結晶の誘電率に依存しない短距離力と、母体結晶の誘電率による遮蔽効果の影響を受けるクーロン相互作用があることがわかった。また、100K近傍に相互作用の切り替わりが起こる温度が存在し、この温度でクーロン相互作用による秩序化が終了することがわかった。これらの成果を国際学会(ISAQM2006 and the 5th APW)で発表し、アメリカの学会誌に投稿した。
非集束型低エネルギー超音波とバブル製剤による脳内への薬物送達技術の構築

血液と脳の間の物質移動を厳密に制御する血液脳関門が存在するため、脳への薬物送達には血液脳関門の機能を制御する薬物デリバリー技術の開発が重要となる。本研究では、脳内へ効率的に薬物を送達するために、脳に対して非侵襲的かつ広範囲での血液脳関門透過性を亢進可能なバブル製剤と非集束型の低エネルギー超音波を組み合わせた技術の構築を目指す。本年度は、バブル製剤と超音波の併用による血液脳関門透過性亢進の特性について評価した。まず、脳疾患に対して抗体医薬品などが研究されていることから、血液脳関門を透過可能な物質の大きさについて、分子量の異なるデキストランを用いて検討した。マウスに蛍光標識デキストラン(4、70、2000 kDa)とバブルを尾静脈投与し、直ちに脳右半球に経頭蓋的に超音波を照射した。その後、脳切片を作成し共焦点レーザー顕微鏡による観察を行った。その結果、いずれの分子量の蛍光標識デキストランを投与した群においても、超音波を照射した脳右側で蛍光が観察された。血液脳関門の完全な破綻は血液成分の漏出などに伴う脳傷害を誘導すると考えられるため、透過性亢進は可逆的であることが望ましい。そこで次に、透過性亢進時間について検討した。マウスにバブルを尾静脈投与し、直ちに脳右半球に対して超音波を照射した。その数時間後にエバンスブルーを投与し移行量を評価した。その結果、3時間後にエバンスブルーを投与すると左右の脳への移行量に有意な差は認められず、血液脳関門の透過性亢進は可逆的であると考えられた。以上の検討から、バブル製剤と超音波を併用することで、高分子化合物を脳内へ送達可能であること、および血液脳関門の透過性亢進は可逆的であることが示唆された。今後、より詳細な血液脳関門の透過性亢進メカニズムや傷害性の評価を行うことで、安全性の高い脳への薬物送達技術の構築に繋がると考えられる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。そこで本研究では、脳内へ効率的に薬物を送達するために、脳に対して非侵襲的かつ広範囲での血液脳関門透過性を亢進可能なバブル製剤と非集束型の低エネルギー超音波を組み合わせた技術の構築を目指す。本年度はまず脳内への薬物送達に向けたバブル製剤の調製を行った。生体内で高い安定性を示すバブル製剤を用いることで、超音波照射を長時間行うことが可能となり、最終的に薬物送達効率の向上につながると考えられる。異なるリン脂質を殻とするバブル製剤を調製し、マウスにおいて静脈内投与後の安定性を心臓の超音波造影により評価した。その結果、長鎖のアシル基を持つ脂質およびアニオン性脂質から構成されるバブルを投与した際に、持続的な超音波造影が可能であった。次に、非集束型超音波とバブル製剤の脳に対する傷害性について脳切片のHE染色により評価したところ、低強度かつ高周波数の超音波を使用した際に、脳に対する大きな傷害は認められなかった。続いて、モデル薬物としてエバンスブルーを使用し、血液脳関門透過性亢進についてエバンスブルーの脳内への移行量を指標に評価した。エバンスブルーとバブル製剤を尾静脈投与後、マウス脳の右半球に経頭蓋的に非集束型超音波を照射した。血液還流後、脳を摘出し左半球と右半球のエバンスブルー移行量をそれぞれ測定した。その結果、非集束型超音波を照射した右半球においてエバンスブルーの移行量が上昇した。さらに、直径の大きな超音波照射プローブを使用することで、脳のより広範囲にエバンスブルーを送達可能であった。以上のことから、非集束型超音波とバブル製剤を用いることで、低侵襲的に血液脳関門透過性を亢進可能であることが示された。本年度はバブル製剤を調製し、バブル製剤の投与量、超音波照射強度、周波数、照射時間などの基礎的な条件の検討を行い、バブル製剤と適切な超音波照射条件を用いることで、低侵襲的に血液脳関門透過性を亢進可能であることを示した。特に、超音波周波数の違いにより、脳に対する傷害性が異なることを示し、安全性の高い薬物送達システム開発のための重要な結果が得られた。より詳細な傷害性の評価や薬物送達範囲の評価に関しては検討を加える必要があるが、当初の実験計画の検討項目をほぼ進めることができたことから、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。

マウスに蛍光標識デキストラン(4、70、2000 kDa)とバブルを尾静脈投与し、直ちに脳右半球に経頭蓋的に超音波を照射した。その後、脳切片を作成し共焦点レーザー顕微鏡による観察を行った。その結果、いずれの分子量の蛍光標識デキストランを投与した群においても、超音波を照射した脳右側で蛍光が観察された。血液脳関門の完全な破綻は血液成分の漏出などに伴う脳傷害を誘導すると考えられるため、透過性亢進は可逆的であることが望ましい。そこで次に、透過性亢進時間について検討した。マウスにバブルを尾静脈投与し、直ちに脳右半球に対して超音波を照射した。その数時間後にエバンスブルーを投与し移行量を評価した。その結果、3時間後にエバンスブルーを投与すると左右の脳への移行量に有意な差は認められず、血液脳関門の透過性亢進は可逆的であると考えられた。以上の検討から、バブル製剤と超音波を併用することで、高分子化合物を脳内へ送達可能であること、および血液脳関門の透過性亢進は可逆的であることが示唆された。今後、より詳細な血液脳関門の透過性亢進メカニズムや傷害性の評価を行うことで、安全性の高い脳への薬物送達技術の構築に繋がると考えられる。バブル製剤と非集束型超音波による脳への傷害性および血液脳関門の透過性亢進に関する特性について検討する。脳に対する傷害性についてHE染色により大きな傷害が認められないことを示したが、より詳細な傷害性について評価するため、神経細胞染色試薬を使用し、神経細胞への傷害性を検討する。また、血液脳関門の透過性亢進範囲について、モデル薬物としてエバンスブルーを使用し、非集束型超音波と強力集束型超音波の比較検討を行う。低分子化合物だけでなく抗体などの高分子化合物も治療用薬物として有用であるため、異なる分子量の蛍光標識デキストランを用い、高分子量の化合物を脳内へ送達可能か評価する。さらに、血液脳関門の透過性亢進後、一定時間後に透過性が回復することが安全性を担保する上で望ましいと考えられるため、バブル製剤と非集束型超音波照射による血液脳関門の開放時間、回復時間について検討する。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
遺伝子組換え型エナメルタンパク質を利用した象牙質再生に関する研究

近年,エナメルタンパク質は,エナメル質の石灰化を制御するばかりでなく,細胞の増殖や分化に関わることが示された。本年度はエナメルタンパク質の歯髄細胞の増殖や分化における役割を検討した。1.組み換え型ヒトタフテリンが歯髄細胞のアルカリホスプァターゼ(ALPase),オステオポンチン,BMP-2,BMP-4の遺伝子発現に及ぼす影響をRT-PCR法で調べた。組み換え型ヒトタフテリンは,各骨関連タンパク質の遺伝子発現に影響を及ぼさなかった。2.タフテリンがウサギ切歯歯髄細胞のオステオポンチン,BMP-2,BMP-4遺伝子発現に及ぼす影響を調べるため,ウサギ切歯上皮由来細胞から分離したタフテリンの遺伝子を,pcDNA3.1/His/LacZベクターを用いて,ウサギ歯髄由来線維芽細胞に導入した。48時間後に,遺伝子導入群と非導入群の各骨関連タンパク質の発現をRT-PCR法で調べたが,発現には変化が認められなかった。我々は,昨年度,ウサギ切歯上皮由来細胞とウサギ歯髄由来線維芽細胞の共培養系におて,上皮細胞に近接した線維芽細胞のALPase活性が増加することを明らかにした。このALPaseを増加させる因子としてタフテリンに注目した。しかし,得られた実験の結果から,タフテリンでなく,別の因子が線維芽細胞のALPaseの増加に関係していることが示唆された。また,分離したウサギのタフテリンの遺伝子配列から想定されるアミノ酸の配列とヒトおよびマウスのタフテリンのアミノ酸配列のホモロジーは,それぞれ,86%および84%であった。エナメルタンパク質の歯髄細胞の増殖や分化における役割について検討するため,本年度は,以下の2つの実験を行った。実験1.ヒト組換え型エナメルタンパク質の精製:組換え型エナメルタンパク質を以下に示す方法で作製した。1)エナメルタンパク質のcDNAの分離:ヒトマラッセ上皮細胞から,エナメルタンパク質であるタフテリンのコーディング領域を含むcDNAを分離した。2)タフテリン発現ベクターの構築:ヒスチジンタグを有するpIZT/V5ベクターを用いた。3)発現プラスミドの細胞への導入:リポソーム法を用いて,Sf9昆虫細胞に導入した。4)発現タンパク質の確認および精製;ウェスタンブロット法によって,ウレア画分に予定分子量のタンパク質の発現が確認できた。今後,精製したタフテリンが歯髄細胞の増殖やアルカリホスファターゼ(ALPase)に及ぼす影響を調べていく予定である。実験2.タフテリンがウサギ切歯歯髄細胞のALPase発現に及ぼす影響:ウサギ切歯上皮由来細胞から分離したタフテリンの遺伝子を,pcDNA3.1/His/LacZベクターを用いて,ウサギ歯髄由来線維芽細胞に導入した。48時間後に,遺伝子導入群と非導入群のALPase mRNAの発現をRT-PCR法で調べた結果,ALPase発現には変化が認められなかった。今後,この遺伝子導入システムを利用し,増殖や骨関連タンパク質(オステオポンチン,BMP-2,BMP-4など)の発現に及ぼす影響を調べていく予定である。
油彩画に使用されるレーキ顔料の非破壊同定法の開発

油彩画に使用されるレーキ顔料を非破壊で同定する方法を開発した。レーキ顔料を採取することなくその蛍光指紋(三次元蛍光スペクトルの等高線図)を非破壊測定するために、光ファイバー分光蛍光光度計を特注し本研究に用いた。この光ファイバー分光蛍光光度計を用いて、レーキ顔料の蛍光指紋を非破壊測定し検討したところ、蛍光指紋をもとにレーキ顔料を同定する方法を見出した。油絵具に含まれる乾性油・樹脂・体質顔料についても蛍光指紋を測定し検討したが、レーキ顔料の同定には影響がないことも確認できた。絵画に使用される色材の同定は、技法の解明や絵画の保存、加筆・修復箇所の判別、制作年代の推定などに役立つ。油彩画に用いられる色材には顔料とレーキ顔料がある。顔料は蛍光X線分析法により非破壊同定できるが、レーキ顔料を非破壊同定するための分析法は未だ開発されていない。このため、本研究は、レーキ顔料を非破壊同定するための分析法の開発を目指した。レーキ顔料は金属イオンに染料が結合した有機金属錯体である。これまでの研究から、染料には蛍光するものがあり、レーキ顔料にも微弱ながら蛍光するものがあるとわかっている。このことからレーキ顔料の金属部分を蛍光X線分析し、この染料構造を三次元蛍光スペクトル分析すれば、レーキ顔料を非破壊同定できると着想した。しかし、メートルサイズの油彩画は市販の蛍光光度計の試料室に入らない。この課題を解決するために、励起光用と蛍光用の光ファイバーを取り付けた蛍光光度計を開発し、この光ファイバーを通して光源からレーキ顔料に励起光をあて蛍光を検出器に導き、レーキ顔料の三次元蛍光スペクトル(励起波長、蛍光波長、蛍光強度をxyz軸にプロットしたグラフデータ)を測定できるようにした。本分析装置を用いて、まず蛍光強度の強い染料を測定した。この結果、期待通りの三次元蛍光スペクトルを得た。次に、種々のレーキ顔料の染料構造を三次元蛍光スペクトル分析し、この金属部分を蛍光X線分析して、レーキ顔料を非破壊同定するための基礎データを蓄積した。これらの基礎データから、金属イオンに染料が結合しているレーキ顔料は蛍光強度が弱いものの、蛍光するレーキ顔料については、本分析装置により三次元蛍光スペクトルを測定できることがわかった。以上、平成27年度には、当初の予定通り、蛍光光度計の試料室に入らない油彩画に使用されるレーキ顔料の三次元蛍光スペクトルを測定し非破壊同定できる分析装置の開発に成功した。研究初年度の平成27年度は、蛍光光度計の試料室に入らないメートルサイズの油彩画に使用されたレーキ顔料を非破壊同定するための分析装置の開発が課題であった。この課題を解決するために、蛍光光度計の光源から励起光をレーキ顔料にあて、レーキ顔料から生じる蛍光を検出器におくるための光ファイバーを蛍光光度計に取り付ける改良をおこなった。この改良は、蛍光光度計の性能が犠牲にならないよう工夫した。光ファイバーは、紫外線可視光線の光を励起光に用いるため、紫外線を吸収しにくく透過しやすい材料のものを用いた。この光ファイバーの取り付けに伴い試料室内も改良した。光ファイバーを蛍光光度計の試料室に取り付けたことにより、試料室内で励起光や蛍光が迷光する恐れがあった。このため試料室内で迷光しないよう改良した。また、光源から光ファイバーに励起光が入る際や光ファイバーから検出器に蛍光が入る際の集光性を高める工夫をした。さらに、赤色のレーキ顔料は長波長の蛍光を発光する可能性があるため、長波長の蛍光も検出できるホトマルを用いることとした。これらの改良により、レーキ顔料の微弱な蛍光を検出し三次元蛍光スペクトルを測定して、レーキ顔料を非破壊同定できる分析装置を開発できた。以上、諸課題に対して適切に対処し、当初の予定通りレーキ顔料を非破壊同定できる分析装置を開発したことから、おおむね順調に進展していると考える。分光蛍光光度計の試料室に入らない油彩画に使用されるレーキ顔料を非破壊で同定する方法の開発を目指した。初年度の平成27年度には、試料が発光する蛍光の三次元蛍光スペクトルを非破壊測定するために、日立ハイテクサイエンスに特注した光ファイバー分光蛍光光度計を用いて、油彩画に使用される種々のレーキ顔料の三次元蛍光スペクトルを測定し、レーキ顔料を非破壊同定するための基礎データを蓄積した。第二年度にあたる平成28年度には、光ファイバー分光蛍光光度計を用いて、レーキ顔料とともに油絵具を組成する乾性油、油絵具に添加される樹脂や体質顔料などが発光する蛍光の三次元蛍光スペクトルを測定し、これらをレーキ顔料の三次元蛍光スペクトルの基礎データと比較して、乾性油・樹脂・体質顔料などの油絵具の組成物や添加物がレーキ顔料の非破壊同定に及ぼす影響を検討した。油絵具を組成する乾性油は、油絵具が固化する過程で架橋反応するなどして複雑な化学構造を形成し、夾雑物を生成することもある。油絵具に添加される樹脂は、複雑な化学構造をした天然の高分子化合物であり、不純物を含む恐れもある。体質顔料については蛍光特性の解明が不十分である。これらのことから、三次元蛍光スペクトルに基づきレーキ顔料を非破壊同定するためには、油絵具を組成する乾性油と乾性油の固化過程で生じる夾雑物、油絵具に添加される樹脂や樹脂に含まれる不純物、体質顔料についても蛍光特性を把握しておく必要がある。

以上のことから、平成28年度には、光ファイバー分光蛍光光度計を用いて、油絵具を組成する乾性油、油絵具に添加される樹脂や体質顔料などの三次元蛍光スペクトルを測定し、油絵具の組成物や添加物の蛍光特性を把握した。この結果、三次元蛍光スペクトルに基づくレーキ顔料の非破壊同定に対する乾性油・樹脂・体質顔料の影響は認められなかった。油彩画に使用されるレーキ顔料を非破壊で同定する方法を開発した。レーキ顔料を採取することなくその蛍光指紋(三次元蛍光スペクトルの等高線図)を非破壊測定するために、光ファイバー分光蛍光光度計を特注し本研究に用いた。この光ファイバー分光蛍光光度計を用いて、レーキ顔料の蛍光指紋を非破壊測定し検討したところ、蛍光指紋をもとにレーキ顔料を同定する方法を見出した。油絵具に含まれる乾性油・樹脂・体質顔料についても蛍光指紋を測定し検討したが、レーキ顔料の同定には影響がないことも確認できた。開発した分析装置を用いてレーキ顔料を非破壊同定する際、油絵具に添加された物質がスペクトル干渉する恐れがある。このため、レーキ顔料の非破壊同定の妨げとなる添加物に起因するスペクトル干渉の課題を解決する。油絵具は、金属や非金属の化合物からなる顔料や有機金属錯体のレーキ顔料に、界面活性剤、体質顔料、樹脂、乾性油などの添加物が加えられ調製される。これらの添加物の反射・吸収・蛍光などの光特性が、レーキ顔料の三次元蛍光スペクトル測定に影響を及ぼす可能性がある。油絵具の添加物として、イオン性や非イオン性の界面活性剤、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、水酸化アルミニウムなどの体質顔料、天然高分子化合物の樹脂や乾性油などがある。これらの添加物がレーキ顔料の三次元蛍光スペクトル測定に与える影響を検討する。樹脂や乾性油の光特性を把握するためには、詳細な検討を要する。樹脂は複雑な化学構造をした天然高分子化合物であり、天然物には様々な不純物が含まれることがある。樹脂の中には短波長の光を吸収しやすいものがあり、紫外線を吸収し青緑色の蛍光を発する可能性がある。この場合、青緑色のレーキ顔料も同色の蛍光を発することが予想される。このため、樹脂の蛍光特性を検討して、レーキ顔料の三次元蛍光スペクトル測定時のスペクトル干渉に対処しなければならない。乾性油は、顔料に含まれる金属を触媒として過酸化物を経てヒドロ過酸化物を生じ、ラジカル反応により架橋し固化する。固化した乾性油の構造は複雑であり、固化過程で生じた夾雑物が蛍光を発すると予想される。このため、固化した乾性油の蛍光特性も検討して、スペクトル干渉に対処する必要がある。以上の通り、油絵具に含まれる添加物の反射・吸収・蛍光などの光特性についての基礎データを蓄え、スペクトル干渉の課題を解決して、精度、感度、確度良くレーキ顔料を非破壊同定できる分析法を開発する。文化財科学
障がい児の父親に焦点をあてた包括的地域生活ケアシステムに関する研究

平成29年度と平成30年度の計画を調整し、平成30年度は父親の障害児育児関する個別の聞き取り実態調査を実施する予定であった。研究者の所属機関変更に伴い、調査実施が困難であったため、平成31年度に継続的な調整・実施を行う。平成30年度は平成29年度までに調査を行った父親の障害児育児経験に関する英文による論文を作成・投稿し、琉球医学会誌への掲載が決定した(平成31年度発行)。更に、福岡県内での医療的ケアが必要な子どもの養育に関する講演会への出席、障害児デイサービス等の療育支援に携わってる方々との意見交換を行った。その中で、医療的ケアが必要な子どもの遊び支援や昨今の災害発生状況について話し合われ、子どもの療育、災害を視点にいれたサポートプログラムの検討の必要性が示唆された。以上の結果より、平成31年度は宮崎県と福岡県における父親の障害児養育経験調査ならびに障害児療育に携わる専門職への聞き取り調査を実施し、父親の障害児育児サポートプログラムモデルの作成を目指す。平成30年度に研究者が所属機関を変更した。そのため、研究フィールドの調整等に時間を要した。また、個別聞き取り調査の対象となる父親の同意を得ることが難しく、調整に時間を要している。更に研究遂行に伴い、新たに検討を必要とする研究的視点が生じ、その対応等に時間を要した。しかしながら、研修者の所属機関変更は調査フィールド拡大へとつながり、今後、調査を継続することで、本研究で検討を目指しているサポートプログラムの充実につながるものと考えている。宮崎県と福岡県にフィールドを広げて調査を実施するとともに、個別聞き取り調査の対象紹介依頼を訪問看護ステーションだけでなく、障害児デイサービス等の施設に広げて依頼を実施し、今年度の個別聞き取り調査実施を目指す。調査内容に十分な分析とサポートプログラムの検討と展開の重要性を鑑み、必要な場合は令和2年の継続を視野に入れて調整を行う。本研究の基盤となる前研究として,平成27年度より継続して行っている障がい児の父親を対象とした調査の結果を整理し,英ジャーナルへの掲載を目指した。この結果を基に父親の障がい児養育支援に関する質問項目を再考し,次年度実施を予定している。また,調査項目の検討と本研究において目指す父親の障がい児養育支援の方法について示唆を得るため,障がい児の親を対象とした各種研修会や講演会(遺伝関連研修会,自主講演会,重症心身障害児向け発達訓練教材に関する講演会など)に参加した。これらを通して研究対象となる障がい児の父親の自主サークルとの連携を強化することができ,さらには父親が楽しんで育児が行えるような「教育」と「遊び」の側面からの支援について理解を深めることができた。障がい児の父親の自主サークルに所属するメンバーとの意見交換においては,父親が仕事で培った企画・調整力を生かした活動を行っていること,今の子育ての困り感と楽しさ,母親と協働することの重要性に対する認識などについて語りを得ることができた。今後の調査において,医療・保健・福祉や生活における育児の実態やサークルの継続性に関する要因,障がい児と過ごすことが楽しいと思えるに至った経緯についてなど,広く聞き取り項目を設定することに加え,父親だけでなく妻からの語りを得ることや、発達障がい児など医療的ケアを必要としない障がい児の父親に対して調査を行うことも,本研究の対象である父親の障がい児育児の特性を見いだすことに必要なのではないかと考えた。平成29年度は障がい児育児に関する実態調査として,個別聞き取り調査を予定していたが実施できていない。調査対象者確保が困難であったこと,聞き取り調査を実施するため調査項目について先行研究をもとに再考したため時間を要していた。しかし,平成30年度の調査開始に向けて準備が進められていること,様々な情報の集積によってより質の高い調査に向けて検討が進められていること,当初より2カ年に渡る継続的な調査と分析を計画していたことなどから,概ね順調と判断した。

個別聞き取りによる,障がい児育児に関する実態調査と開始するとともに,フォーカスグループインタビューによる,障がい児育児における支援ニーズ調査を実施する。それらを基に,父親の障がい児育児のサポートモデルの作成を目指す。当初,対象を医療的ケアを必要とする障がい児の父親に限定していた。しかし,医療的ケアを必要とする児の父親という対象者特性に伴う支援ニーズをより明確に捉えるためには,発達障がいなどのように医療的なケア(チューブ管理など)を必要としない児の父親を含めて調査を行っていくことが有効なのではないかと考えられた。そのため児の障がいの幅を広げて調査対象者を募り,調査と分析を行っていく予定である。宮崎県と福岡県にフィールドを広げて調査を実施するとともに、個別聞き取り調査の対象紹介依頼を訪問看護ステーションだけでなく、障害児デイサービス等の施設に広げて依頼を実施し、今年度の個別聞き取り調査実施を目指す。調査内容に十分な分析とサポートプログラムの検討と展開の重要性を鑑み、必要な場合は令和2年の継続を視野に入れて調整を行う。障がい児育児に関する実態調査としての個別聞き取り調査が未実施であるため、これに関連した研究費用の支出(機器購入、研究補助人件費など)が当該年度に発生しなかった。次年度に実施予定であり、今年度の成果より、研究対象を広げて実施することの有効性が見いだされたため、研究進捗に応じて支出する計画である。調査に関する研究進捗に遅れが生じたため、本来、調査や研究への指導・助言を得るために必要としていた旅費等の支出が少額となった。フォーカス・グループ・インタビュー等で使用予定の物品等の購入も計画順番の変更により、平成30年度は支出をしなかった。次年度に調査環境を再度整備し、当初の調査計画を遂行すると同時に、福岡県内にもフィールドを広げて実施していく。
急速破壊型股関節症病変局所における活性化T細胞の抗原レセプター遺伝子の解析

5例の急速破壊型股関節症患者の大腿骨頭および滑膜から局所に浸潤した細胞を分離、また、患者および3例の健常人末梢血から密度勾配遠心分離法を用いて単核球を分離した。これらの細胞を限界希釈法を用いてIL-2とfeeder細胞の存在下に培養し、大腿骨頭から53、滑膜から29、患者末梢血から46、健常人末梢血から22のT細胞ライン(以下、TCLと略す)を樹立し、これらのTCLを培養して得られた培養上清中の、IL-1α、IL-6、TNF-α、IFN-γ、IL-8含有量をELISA法を用いて測定した。大腿骨頭から樹立したTCLによるIL-6産生量は、他の群と比較して有意に高値であった。また、滑膜および患者末梢血から樹立したTCLによるIL-6産生量は、健常人末梢血と比較して有意に高値であった。大腿骨頭から樹立したTCLによるIL-1α産生量は、他の群と比較して有意に高値であった。また滑膜から樹立したTCLによるIL-1α産生量は、健常人末梢血と比較して有意に高値であった。大腿骨頭から樹立したTCLによるTNF-α産生量は、健常人末梢血と比較して有意に高値であった。また患者末梢血から樹立したTCLによるTNF-α産生量は、滑膜および健常人末梢血と比較して有意に高値であった。IFN-γおよびIL-8については各群間において有意差を認めなかった。現在、上記のTCLからRNAを抽出し、T細胞レセプターの検索を行なっている。
自我脅威場面ならびに技能習得場面における自尊心の役割と役割の変化について

1.ある認知課題[図形数字置換課題]の作業量を測定するというカバーストーリーのもとで,本試行のための練習時間が,自尊心の高い者と低い者とでどんな違いがあるかを大学生の男女を被検者として検討した.実験には,練習を実験者の見ている状況で行うか見ていない状況で行うのか“PUBLIC-PLIVATE"要因,自尊心の高い(低い)者が自分が自尊心の高い(低い)ことを意識させられるか否かの“FEEDBACK-NO FEEDBACK"要因,課題に取り組む際に自我関与させられるか否かの“EGO-TASK"要因が取り入れられた.その結果,(1)自尊心の高低にかかわらず,PUBLICの状況の方がPLIVATE状況より練習時間が短かった.(2)自尊心の高い者は,PUBLIC,PLIVATE状況にかかわらず,自分が自尊心の高い人間であることをフィードバツクされないと,EGO条件の方がTASK条件よりも練習を控える傾向があるのに,ひとたび自分が自尊心の高い人間であることをフィードバツクされると,このパタンが逆転しEGO条件がTASK条件よりも練習時間が長くなった.(3)自尊心の低い者はPUBLIC状況においては,自分が自尊心の低い人間であることをフィードバックされるか否かにかかわらず,EGO条件がTASK条件よりも練習時間が長かったのに対して、PLIVATE状況においては,フィードバックされるか否かにかかわらず,EGO条件がTASK条件よりも練習時間短くなった.ただし,自尊心の低い者のこの特徴は,自分が自尊心の低い人間であることをフィードバツクされた場合により顕著だった.2.他者から援助を受けることは自尊心に脅威なるが,それが自尊心の高低でどのように違うのかを検討した.その結果,自尊心の高い者は一般に自分より優れた他者からの援助を劣った他者からの援助より脅威に感じるが,(1)自我関与が弱く,自分が自尊心の高い人間であることをフィードバツクされない場合は,優れた他者からの援助でも好意的に思うこと,(2)自我関与が強く,自分が自尊心の高い人間であることをフィードバツクされた場合は,劣った他者からの援助でも好意的に思わないこと,が明らかになった.自尊心の低い者に関しては,明確なパタンが得られたとはいえず今後の検討課題となった.1.ある認知課題[図形数字置換課題]の作業量を測定するというカバーストーリーのもとで,本試行のための練習時間が,自尊心の高い者と低い者とでどんな違いがあるかを大学生の男女を被検者として検討した.実験には,練習を実験者の見ている状況で行うか見ていない状況で行うのか“PUBLIC-PLIVATE"要因,自尊心の高い(低い)者が自分が自尊心の高い(低い)ことを意識させられるか否かの“FEEDBACK-NO FEEDBACK"要因,課題に取り組む際に自我関与させられるか否かの“EGO-TASK"要因が取り入れられた.その結果,(1)自尊心の高低にかかわらず,PUBLICの状況の方がPLIVATE状況より練習時間が短かった.(2)自尊心の高い者は,PUBLIC,PLIVATE状況にかかわらず,自分が自尊心の高い人間であることをフィードバツクされないと,EGO条件の方がTASK条件よりも練習を控える傾向があるのに,ひとたび自分が自尊心の高い人間であることをフィードバツクされると,このパタンが逆転しEGO条件がTASK条件よりも練習時間が長くなった.(3)自尊心の低い者はPUBLIC状況においては,自分が自尊心の低い人間であることをフィードバックされるか否かにかかわらず,EGO条件がTASK条件よりも練習時間が長かったのに対して、PLIVATE状況においては,フィードバックされるか否かにかかわらず,EGO条件がTASK条件よりも練習時間短くなった.ただし,自尊心の低い者のこの特徴は,自分が自尊心の低い人間であることをフィードバツクされた場合により顕著だった.2.他者から援助を受けることは自尊心に脅威なるが,それが自尊心の高低でどのように違うのかを検討した.その結果,自尊心の高い者は一般に自分より優れた他者からの援助を劣った他者からの援助より脅威に感じるが,(1)自我関与が弱く,自分が自尊心の高い人間であることをフィードバツクされない場合は,優れた他者からの援助でも好意的に思うこと,(2)自我関与が強く,自分が自尊心の高い人間であることをフィードバツクされた場合は,劣った他者からの援助でも好意的に思わないこと,が明らかになった.自尊心の低い者に関しては,明確なパタンが得られたとはいえず今後の検討課題となった.
企業のイノベーション活動と市場競争の相互作用に関する理論的・実証的研究

本研究では、国際寡占市場で競争する企業の研究開発、知財管理を含む戦略的革新活動が、市場競争を通じて市場構造及び経済厚生に与える影響を理論的に明らかにした。また、外国為替、地勢、環境、政治などのリスクによる市場環境の変化が、国際寡占市場で競争する企業の戦略的革新活動と市場競争に与える影響を吟味し、いくつかの命題を導き出した。また、企業の革新活動(研究開発、特許など)の決定要因、国際競争力(貿易と海外直接投資)と競争の関係、及び革新活動と市場構造との関係を国際活動と関連させて実証的に分析し、新たな事実を提示した。本研究の目的は、国際市場を想定し、企業の革新活動と市場競争、さらにその結果もたらされる市場構造の相互作用を双方向的、動態的に捉え、理論的・実証的にそのメカニズムを解明することである。即ち、1)国際寡占市場で競争する企業の研究開発、知的財産管理を含む戦略的革新活動が競争を通じて市場構造および経済厚生に与える影響を明らかにし、2)逆に外国為替、地勢、環境、政治などのリスクとそれによる市場構造の変化が、企業の革新活動と市場競争に与える影響を解明し、革新と市場構造の動態的相互作用のメカニズムを解明することである。これらの考察は、今日の日本企業にとって重要かつ緊要な課題である。なぜなら、日本産業は、特に国内市場の縮小と経済のグローバル化に直面し、国際市場で革新によって活動し競争していかなければならないからである。実施した研究として、理論班は、上記の分析を行うために、寡占市場モデルを考察し、市場構造や企業の戦略的革新活動に与える影響を、企業行動と社会的厚生の両面から分析した。実証班は、既存研究を展望し、そして調査や入手した資料をもとにデータセット(輸出シェア、世界集中度などを含む)を構築し、それから一部それを用いて産業と企業レベルの計量分析を行った。一部、事前に期待したデータが入手不可と判明したので、迅速に代替資料を入手して対応した。従来、重要な問題として認識されながら、国際的にも十分に取り組まれていない課題であるので、理論班の精緻な分析結果および実証班の展望論文や計量分析は、意義のある問題提起となり、またこうした分析を促進する役割を果たすと考えられる。本研究はの目的は、国際市場を想定し、企業の革新活動と市場競争、さらにその結果もたらされる市場構造の相互作用を動態的に捉え、理論的・実証的にそのメカニズムを解明することである。即ち、1、国際寡占市場で競争する企業の研究開発、知的財産管理を含む戦略的革新活動が競争を通じて市場構造及び経済厚生に与える影響を解明し、2、逆に、外国為替、地勢、環境、政治などのリスクとそれによる市場構造の変化が企業の革新活動と競争に与える影響を解明し、革新と市場構造の動態的相互作用メカニズムを分析することである。これらの考察は、国内市場縮小と経済のグローバル化に直面し、国際市場で革新を実施し競争しなければならない日本産業にとって重要かつ緊要な課題である。実施した研究として、理論班は、寡占モデルの考察を通して、市場構造と革新活動の相互作用を企業行動と経済厚生の両面から分析してきたが、昨年度までに完了した論文をその後もらった意見や追加の研究を基に改善し、より完全なものにするよう努力し、その改善版を、そしてまた新たな成果を学会、研究会、本研究グループが開催した国際会議などで発表し、また雑誌、ディスカッション・ペーパーなどに論文として発表した。他方、実証班は、既存の資料のみならず、新たに作成した大量の資料を使って、輸出世界シェア、海外活動比率、市場構造の流動性などの決定要因とインパクト、海外活動が企業の研究所の立地に与える影響、ファイナンスと海外活動の関係などについて計量分析を試み、その成果を上記のような機会で報告し、また論文(和文、英文)としても発表した。これらの計量分析は我が国では最初で、大規模な計量分析である。両班とも、国際会議に出席した海外研究者との共同研究を含めて、本研究終了後も引き続き自主的にこの課題に取り組むことを決めている。なぜなら、日本産業は国内市場の縮小と経済のグローバル化に直面し、国際市場で革新によって活動し競争していかなければならないからである。