hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
C1微生物のレアアース依存型細胞機能を活用した新奇な作物生育促進技術の開発

REE依存的生育を示すC1微生物のスクリーニングし、その特徴とREE応答について解析した。根粒植物を中心に細菌群をターゲットに75株のメチロバクテリウム属細菌を獲得した。そのうち、15株が低栄養環境下でレアアースであるSmに対して応答し、コロニー系が増大した。そのうち、もっともSmに対してコロニー径が増大したM. zatmanii GM97株を選抜し、GM97株のゲノム配列を部分的に決定した。本株はREEであるLa特異的にメタノールを代謝でき、その鍵遺伝子群xoxF1オペロンおよびメタノール代謝酵素遺伝子群を保持していた。しかし、Sm依存的なメタノール代謝は示さず、GM97株のSmに対する細胞応答はXoxF1を含めたメタノール代謝系ではなく、異なる代謝系をターゲットとした新たなREE応答であることが考えられた。このようにメタノール代謝以外にレアアースに応答する新たな代謝系が存在する可能性を示すことができ、またその応答が植物葉上に生息するメチロバクテリウム属細菌が持つことから、植物共生細菌の共生メカニズムにおいてREEが関与する新たな可能性が考えられた。また、ダイズ等の根粒作物の生育に欠かせない根粒菌Bradyrhizobium属細菌のレアアース応答について解析し、Bradyrhizobium属細菌がレアアース依存的メタノール代謝を行うことを示すことができた。またのそのターゲットはメタノール代謝の初段階酵素メタノール脱水素酵素で、その酵素科学的諸性質について証明することができた。本年度、新たにREE応答細菌群、特に根粒植物などから75株のメチロバクテリウム属細菌を獲得した。そのうち、15株が低栄養環境下でレアアースであるSmに対して応答することを示し、もっともSmに対してコロニー径が増大したM. zatmanii GM97株のゲノム配列を部分的に決定できた。本株のあらたなSmに対する細胞応答を見出すことができ、その植物促進技術への応用においてREEが鍵因子である可能性を持つものと考えている。一方、本年度は、これらあたらに獲得したメチロバクテリウム属細菌群のREEに対する応答を解析できたものの、その植物生育促進に関する評価を行うことができなかった。この点に関しては次年度以降の課題である。また、植物共生細菌のうち、根粒菌においてもREE依存的メタノール代謝の存在を証明することができ、レアアースと根粒形成の関連性が存在する可能性を示すことができた。これら根粒菌のレアアースによる根粒形成機構への寄与、さらにはその存在が明らかとなった場合のその分子機構の仕組みを遺伝子・分子レベルで証明することで、今後、根粒菌を利用した作物生育促進技術の開発において新たな展開を生む可能性を秘めているものと考えている。今回、多数のREE応答細菌群を獲得することができたが、その植物生育促進能を評価する系を完全に構築することができなかった。来年度、植物生育促進能力の評価系の構築を目指し、研究を進める。また、評価系の構築と並行して、REEを中心とした植物共生細菌群のREE応答、ならびにその機能発現のメカニズムを引き続き証明していく。特に植物から放散されるVOCであるメタノールを中心とした植物共生系に着目し、REEにより活性化されるメタノール代謝の制御機構を詳細に解析し、メチロバクテリウム属細菌のみならず、植物との共生関係がそれほど明らかとなっていないメタノール酵母のメタノール代謝の制御機構も含め、VOCメタノールとそのしか微生物群の機能を明らかにしていくことで植物生育促進技術への応用の可能性を示していく。さらには根粒菌のREE応答の詳細を示すことも含めて、本研究課題の遂行に向けた研究を進めていく。

本株のあらたなSmに対する細胞応答を見出すことができ、その植物促進技術への応用においてREEが鍵因子である可能性を持つものと考えている。一方、本年度は、これらあたらに獲得したメチロバクテリウム属細菌群のREEに対する応答を解析できたものの、その植物生育促進に関する評価を行うことができなかった。この点に関しては次年度以降の課題である。また、植物共生細菌のうち、根粒菌においてもREE依存的メタノール代謝の存在を証明することができ、レアアースと根粒形成の関連性が存在する可能性を示すことができた。これら根粒菌のレアアースによる根粒形成機構への寄与、さらにはその存在が明らかとなった場合のその分子機構の仕組みを遺伝子・分子レベルで証明することで、今後、根粒菌を利用した作物生育促進技術の開発において新たな展開を生む可能性を秘めているものと考えている。今回、多数のREE応答細菌群を獲得することができたが、その植物生育促進能を評価する系を完全に構築することができなかった。来年度、植物生育促進能力の評価系の構築を目指し、研究を進める。また、評価系の構築と並行して、REEを中心とした植物共生細菌群のREE応答、ならびにその機能発現のメカニズムを引き続き証明していく。特に植物から放散されるVOCであるメタノールを中心とした植物共生系に着目し、REEにより活性化されるメタノール代謝の制御機構を詳細に解析し、メチロバクテリウム属細菌のみならず、植物との共生関係がそれほど明らかとなっていないメタノール酵母のメタノール代謝の制御機構も含め、VOCメタノールとそのしか微生物群の機能を明らかにしていくことで植物生育促進技術への応用の可能性を示していく。さらには根粒菌のREE応答の詳細を示すことも含めて、本研究課題の遂行に向けた研究を進めていく。
瞬間凍結保存歯の移植・再植に関する実験的研究-特に歯根膜の保存状態に関する検討-

歯牙移植の適応を考えると、第一に移植歯の歯根膜、移植床の歯根膜の残存量があげられる。この様に歯根膜の重要性は臨床を行うものにとって、無意識のうちに考慮されるものである。一般に組織は摘出などにより血流がとだえると壊死に陥る。実質臓器では30分から1時間で不可逆的な変化を起こすといわれている。特に凍結保存がなぜ有効であるかというと、組織を冷却することにより細胞の酸素消費量を抑制することが可能となるからである。しかし、この際に細胞膜のNa-Kポンプが壊れる危険性があるので、細胞膜の安定や細胞障害、膨化を避けるための細胞内組成に類似した保存液が使用される。歯牙の保存でも同様のことが考えられるが、牛乳や、生理食塩水中にいれて乾燥を避ける程度でも、かなり歯根膜の保存に役立つという報告もある。いずれにせよ歯牙の移植の場合では、実質臓器と比較して、保存もそれほど厳密でなくても高い成功率が得られると考えられた。実験では、付着している血液をよく洗浄し、抗生物質を含む培養液にて約10分間保存前処理を施行した。抗生物質にはペニシリン・ストレプトマイシンの両剤を混ぜて使用した。処理した歯牙を、凍結保存専用容器(BICELL^R)に入れ、-80°Cにて保存した。その後歯根膜の状態を観察したところ、残存歯根膜の状態は比較的良好であり、同歯牙を実験的に再植したところ(イヌ実験)、仔植後約2か月後の組織像で、上皮の過形成などがあり不完全ではあるが再生が確認された。これにより歯牙の凍結保存法は歯牙の一時的な保存法として十分な可能性が期待された。
家蚕中腸上皮細胞上のdelta-エンドトキシン受容体に対するモノクローナル抗体作製

家蚕中腸上皮細胞上に存在する、Bacillus thuringiensis subsp.sottoのdelta-エンドトキシンにたいする受容体についてまず解析を進めた。まず家蚕中腸の組織切片を作成し、切片上にてdelta-エンドトキシンとのバインディングアッセイを行ったところ、家蚕中腸上皮細胞にdelta-エンドトキシンに強い親和性を持つ受容体が存在していることが明らかとなった。Wolfersbergerらの方法に従い、Mg/EDTA沈殿と分画遠心法によって調整した家蚕中腸からBrush border membrane vesicle(BBMV)を調整し、SDS-P AGEによる分画の後、ウエスタンブロットしsotto由来のdelta-エンドトキシンとのバインディングアッセイによる解析によって、BBMV由来の幾つかの分画のバンドとバインディングが認められた。その中でも役130kdalのバンドに強いバインディングが認められたので、そのバンドの分画をSDS-ポリカクリルアミドゲルから切り出して電気泳動的にその分画のペプチドを回収した。その回収した分画のペプチドとdelta-エンドトキシンとをco-incubateし十分にそのペプチドとdelta-エンドトキシンとバインディングさせた後、ウェスタンブロットしたBBMV分画とのバインディングアッセイを行ったところ、バインディングが押さえられていることが明らかとなった。よって、家蚕中腸BBMVをSDS-PAGEによって分画して、ゲルから回収し、その回収した分画をマウスに皮下接種して現在免疫化している。それによって得られた抗体を用いて、家蚕BBMVとsotto由来のdelta-エンドトキシンとのバインディングを阻害することができるかを確かめるつもりである。
低酸素応答遺伝子の網羅的解析と、組織の虚血障害マーカーの確立

慢性腎低酸素モデルとしてWistar ratの腎動脈狭窄モデル(Goldblattのモデルの応用)の作成に成功し、腎皮質のRNAについて、コントロール(shamopeおよび対側腎)と比較してAffymetrixのGeneChipによる網羅的遺伝子発現解析を行い、慢性低酸素時に変動する遺伝子群を抽出した。コントロールに比べ2倍以上に遺伝子発現が増加している遺伝子は、3日目で78個、7日目で188個であった。一方、発現が半分以下に低下しているものは、3日目で26個、7日目で48個であった。これらのうちいくつかの候補遺伝子について、我々の保持する独創的な生体内低酸素モニタートランスジェニックラット(特許出願番号2004-256245)における当該分子の発現の変化(定量PCRによる)とモニターラットのレポーター遺伝子の発現による低酸素状態の定量的評価の相関を調べたが、よい相関は確認できず、現在様々な腎培養細胞において低酸素刺激での発現の変化の確認を進行中である。更に、並行して、同様の慢性腎低酸素モデルにおいて、腎臓から抽出した蛋白を2次元電気泳動し、これをコントロールと比較し、変動のあるスポットを切り出してMALDI-TOFF massにより蛋白を同定するproteomicsを行った。低酸素状態は酸化ストレスを誘導することが知られているが、慢性低酸素状態にある腎臓では、paradoxicalにCu/Zn-SODの発現が低下していることが示された。Cu/Zn-SODの発現減少については、蛋白レベルおよび遺伝子レベルにおける確認を行い、更にSOD-mimeticの投与により腎臓の慢性低酸素状態による障害が改善することを確認し、その機能的意義を明らかにした。慢性腎虚血モデルとしてWistar ratの腎動脈狭窄モデル(Goldblattのモデルの応用)の作成に成功した。モデル誘導後3日および7日のタイムポイントにおいて、腎皮質よりRNAを抽出し、保存した上で各個体の腎臓における虚血性の変化について組織学的解析を行い、虚血状態が理想的であると考えられるもののみを以後の解析に用いた。上記のようにして虚血が適切であると判断された固体の腎皮質のRNAについて、コントロール(sham opeおよび対側腎)と比較してAffymetrixのGeneChipによる網羅的遺伝子発現解析を行い、慢性虚血の時に変動する遺伝子群を抽出した。これらのうち、明らかに炎症、酸化ストレス、線維化と関連しているものを除外して、虚血状態マーカーの候補遺伝子として、蛋白レベルでの測定を踏まえ、可溶型のものを6つ選定した。これらの遺伝子は、いずれにおいても上記虚血腎において発現上昇していることが、抽出したRNAに対しreal time定量PCRを行うことによって確認された。これらの遺伝子について、我々の保持する独創的な生体内低酸素モニタートランスジェニックラット(特許出願番号2004-256245)における当該分子の発現の変化(定量PCRによる)とモニターラットのレポーター遺伝子の発現による低酸素状態の定量的評価の相関を調べたが、よい相関は確認できなかった。これと並行して、これらの遺伝子が腎臓の培養細胞において、低酸素刺激で発現上昇を示すかどうかを、ラット近位尿細管培養細胞、腎血管培養内皮細胞、糸球体メサンギウム細胞などを低酸素インキュベーター(1%酸素濃度)にて培養した場合のmRNAの変化を定量PCR法にて比較することにより、培養細胞レベルでの確認を行った。調べたところ、実際に低酸素刺激で発現上昇するものは2つのみであり、他のものについては低酸素に伴っておきる炎症や線維化によって2次的に変化している遺伝子であると考えられた。慢性腎低酸素モデルとしてWistar ratの腎動脈狭窄モデル(Goldblattのモデルの応用)を作成し、モデル誘導後3日および7日のタイムポイントにおいてAffymetrixのGeneChipによる網羅的遺伝子発現解析を行い、慢性虚血の時に変動する遺伝子群を抽出した。

コントロールに比べ2倍以上に遺伝子発現が増加している遺伝子は、3日目で78個、7日目で188個であった。一方、発現が半分以下に低下しているものは、3日目で26個、7日目で48個であった。これらのうち、虚血状態マーカーの候補遺伝子として選び出したものに関し、様々な腎培養細胞において低酸素刺激での発現の変化の確認を進行中である。更に、並行して、同様の慢性腎低酸素モデルにおいて、腎臓から抽出した蛋白を2次元電気泳動し、これをコントロールと比較し、変動のあるスポットを切り出してMALDI-TOFF massにより蛋白を同定するproteomicsを行った。低酸素状態は酸化ストレスを誘導することが知られているが、慢性低酸素状態にある腎臓では、paradoxicalにCu/Zn-SODの発現が低下していることが示された。Cu/Zn-SODの発現減少については、蛋白レベルおよび遺伝子レベルにおける確認を行い、更にSOD-mimeticの投与により腎臓の慢性低酸素状態による障害が改善することを確認し、その機能的意義を明らかにした。
炎症性ミクログリアにより誘導される神経保護的アストロサイトを用いた脳梗塞治療

我々は脳の機能維持機構をアストロサイトの代謝コンパートメントという面で研究を進め、ニューロンの代謝を正常に維持し、酸化ストレスを軽減する作用を担うことを明らかにしてきた。その破綻が脳梗塞急性期の病態であり、ニューロンへ保護作用を持つアストロサイト機能活性化の誘導が新規治療戦略となる。虚血脳においてはミクログリアがアストロサイトの挙動を大きく変化させる。ミクログリアは必ずしも神経障害的アストロサイト(A1)ではなく、神経保護的アストロサイト(A2)の誘導も起こすことを発見した。本研究ではそのA1、A2の分岐をもたらす分子メカニズムを明らかにし、脳梗塞治療のブレークスルーとなる出口戦略を模索する。
明末文人の日常生活に関する研究

日記資料に基づいて、中国明末文人の日常生活に関する可能な限りの具体的な実態をつかもうとすることが、本研究の目的であった。これまでは、こうした目的意識に沿った先行研究がほとんどなかったこともあって、まずは資料の収集からはじめ、「四庫明人文集叢刊」など既刊の資料を購入するほか、各地の図書館に依頼し、関係資料の複写を行った。こうして集めた資料について、その精読・分析及び人名・地名・書名その他各種事項名の索引作成作業に取りかかることができた。この分析を通じて、まずはこうした日記資料(また一部自伝資料)が、当時の文人の日常生活について、まちがいなく有力な手がかりとなりうることが確認された。今日に残った日記・自伝の多くは、何らかの形で公表されること、他人に読まれることを想定して書かれたものであることもたしかであるが、やはりきちんと居住まいを正した普通の詩文に比べれば、よほど自由気ままに書かれており、詩文のなかでは決して書かれないような、具体的な日常生活の一こまが、日記の中には書き込まれていた。また、今回の研究の目的は日記を材料にしての中国文人研究ということであったが、その研究の過程で、中国にあっても日記というものが一つのジャンルとして文学研究の対象になりうるのではないか、という感触を得ることができた。ごく最近、『文学』、『国文学解釈と鑑賞』などの雑誌で「日記」についての特集が組まれるなど、特に国文学の世界を中心にして、日記文学についての研究が高まりを見せている。これまで、中国文学研究のなかで、日記文学ということはほとんど考えられたことがないが、史的資料としてだけでなく、文学としての中国の日記という方向も今後の新しい大きな課題であると考えられる。
先天性免疫および獲得免疫に関わる抑制性レセプターKLRG1の機能の解明

KLRG1は先天性免疫を担当するNK細胞、獲得免疫を担当するT細胞に発現する抑制性レセプターであり、正常な自己の上皮組織に発現するカドヘリンを認識する。本研究では、KLRG1が肺に常在するNK細胞に発現し、肺の免疫恒常性の維持に貢献していることを明らかにした。また、KLRG1が認識するカドヘリン上の部位を明らかにした。これらの成果は、肺における免疫細胞の新たな制御機構を明らかにしたものであり、様々な呼吸系疾患の病因とも関係している可能性がある。マウス肺に常在するNK細胞の性状を明らかにした。B6マウスでは肺NK細胞の70%がKLRG1を発現するほか、NK細胞成熟マーカーを発現し、肺NK細胞が分化の進んだNK細胞集団であることが明らかになった。KLRG1の生体内における機能を明らかにする目的で、抗KLRG1抗体F(ab')_2断片を投与し、KLRG1とそのリガンドであるカドヘリンとの相互作用を遮断したマウスにおいて、細菌由来のリポ多糖によって誘導される急性肺炎症の増強が認められた。この結果からKLRG1によって制御されているNK細胞を介した炎症増強回路の存在が初めて明らかになった。また、ヒトKLRG1が、ヒトE-,N-,R-カドヘリンと結合することを明らかにした。さらに、KLRG1によるE-カドヘリンの認識により、ヒトNK細胞の機能が抑制されることを示した。以上の成果は、KLRG1が体内で免疫反応を抑制的に制御していることを示唆しており、KLRG1を標的とした免疫系制御の可能性とそのヒトへの応用を考える上でたいへん重要である。また、マウスNK遺伝子複合体にコードされる抑制性レセプターDCIR2について、モノクローナル抗体を作製し、DCIR2がMac-1を発現する樹状細胞集団に選択的に発現されていることを明らかにした。この成果は、樹状細胞における抑制性レセプターの機能やそのリガンドの解明のための基盤的なツールを提供し、あまり研究が進められていない樹状細胞機能の抑制性レセプターによる制御の研究への道を拓いた。平成19年度に申請者らは、肺NK細胞の70%にKLRG1が発現していること、抗KLRG1抗体によりKLRG1とそのリガンドであるカドヘリンとの相互作用を遮断することにより、リポ多糖気道内投与により誘発した肺炎症が増悪することを明らかにした。平成20年度は、このメカニズムについて検討した結果、KLRG1を発現するNK細胞、T細胞のうち、NK細胞が関与すること、また、主としてマクロファージにより産生され好中球に働くケモカインであるMIP-2の発現量が、KLRG1の遮断により増加することを明らかにし、NK細胞上のKLRG1を遮断することにより、リポ多糖によるマクロファージの活性化が増進し,炎症増悪に繋がることが示唆された。また、平成19年度に同定したヒトKLRG1のリガンドである3種のカドヘリン(E,N,R)のうち、E-カドヘリンのみがヒト末梢血NK細胞による細胞傷害を効果的に阻害することを明らかにし、E-カドヘリンがヒトNK細胞上の機能的なKLRG1レセプターであることを示した。以上の結果は、NK細胞上に発現するKLRG1の生理的機能の解明に繋がる成果である。一方、KLRG1遺伝子の近傍にコードされている樹状細胞レセプターDCIRファミリー分子群について、リガンドの解析を行い、マウスDCAR1ならびにDCIR2のリガンドがそれぞれある種の糖鎖であることを見いだした。これらの結果は、内在性糖鎖による樹状細胞制御機構の存在を示唆する。
近世国家境界域「四つの口」における物資流通の比較考古学的研究

平成30年度は奄美市・沖縄宜野湾市における調査と長崎における研究会を行った。奄美市博物館での調査では、同市内の大熊大里遺跡出土の近世陶磁器の整理を行うことで、近世奄美における陶磁器流通の具体的様相を明らかにした。その結果、(1)これまで経験的に語られてきた奄美における近世陶磁器流通を数値的に示すことができた。(2)肥前陶磁器・薩摩焼・沖縄産陶器・中国磁器の重層的な流通様相を明らかにした(ただし沖縄産陶器の出土は比較的少なかった)。(3)17世紀の苗代川製品、山元窯初期龍門司と推測される製品が、早い段階から奄美大島に流通していたこと、などの諸点が確認できた。また今後の課題として、(1)トネヤ跡という遺跡の性格を考慮すると、本資料が示す様相をもって、近世奄美における様相全体に敷衍することは、しばらく保留する必要がある。(2)出土製品の器種構成を、奄美に伝わるトネヤでの儀礼用品との関係で考える必要がある(映像記録などとの比較)。(3)陶磁器流通量が増大する18世紀後半以後の製品の比率が、本資料では相対的に低いことは、本遺跡の使用時期と関係するのか調査が必要である、などが新たに浮かび上がった。宜野湾市の調査では、近世琉球の地方における近世陶磁器流通のあり方を把握した。また研究分担者により韓国釜山の調査を実施し、釜山出土の日本産陶磁器の出土状況ならびに流通状況の把握が試みられた。長崎での研究会では、研究分担者がこれまでの研究成果について報告するとともに、長崎出島跡および唐人屋敷跡出土資料の調査を実施した。また唐人屋敷跡の踏査を行った。長崎はオランダとの貿易窓口として注目されやすいが、同時に中国(清国)との貿易活動も活発であり、文献に残りにくい後者について考古学的に検討する必要性を確認した。奄美大熊大里遺跡の出土資料を整理することで、近世奄美における物資流通の実態が明らかにできた。南西諸島における重層的な物資流通の具体的様相がより鮮明になった。また沖縄や韓国釜山における調査により、日本産陶磁器の流通の一端を明らかにできた。長崎研究会において、長崎口における物資流通の調査研究を研究分担者と行うことで、オランダ貿易・中国貿易の特徴とともに、他の地域との共通点・相違点について検討が行われた。今後も各地域における近世物資流通の検討を、各班で進めていく。韓国釜山において研究会ならびに共同調査を実施することで、各地の特徴の抽出と他地域との比較検討を深めていく。南西諸島における近世の考古学的資料を調査することで、「琉球口」と本土地域との間をつなぐ物資流通の実態を明らかにしていく。平成28年度は、研究分担者との研究会(沖縄)の開催と、鹿児島県十島村口之島での発掘調査を実施した。沖縄での研究会では、分担者が初年度における研究成果を報告するとともに、今後の研究の方向性について意見交換をした。また近世における薩琉関係、琉中関係を示す史跡などの調査(張献功墓・天使館跡・薩摩藩番所跡など)を実施し、その歴史的意味づけとともに、本研究における資料的意味について意見交換をした。口之島での発掘調査は、同島の「阿弥陀様」と呼ばれる祠の前庭部で実施した。発掘調査面積は4.0m2である。近世あるいは近代におけるプライマリーな土層・遺構は確認できなかったが、中世から近現代にかけての陶磁器・銅銭などが出土した。中世は中国陶磁器が中心であり、玉縁白磁皿(11世紀後半12世紀前半)を最古として、同安窯青磁小皿(1213世紀)、小片のため年代比定ができない竜泉窯青磁片、15世紀後半の南中国産褐釉陶器(沖縄5類)、景徳鎮産「大明成化年製」銘青花皿底部(16世紀)、中国南部産の粗製の青花碗底部(16世紀後半17世紀前半)がある。近世の国産陶磁器には、17世紀の肥前産染付磁器、陶器の摺鉢片、18世紀の肥前産染付磁器(丸文)、薩摩焼苗代川産の摺鉢、18世紀末19世紀初頭の薩摩産の染付雪持笹文半筒碗がある。19世紀の陶磁器には薩摩焼龍門司産の鮫肌釉陶器片、苗代川産の甕口縁がある。その他の陶磁器として、沖縄産の無釉陶器(荒焼)の甕胴部片や三足香炉の底部がある。また明治27(1894)年に十島村平島に漂着した中国船に搭載されていたと推測される清朝青花磁器片があった。陶磁器以外には寛永通宝2点が出土している。これらは通貨として島内で流通したかもしれないが、「阿弥陀様」前庭部という点から、同祠への奉納品である可能性もある。また調査中、遺跡説明会を実施し、調査成果の周知に努めた。本研究のテーマの一つである近世トカラにおける物資流通の解明にあたって、口之島の発掘調査を行うことで、その基礎資料を得ることができた。また沖縄での研究会において、分担者相互の意見交換を行うことで、本研究におけるテーマである「四つの口」間の比較および考古学資料と文献史料との相互比較という問題意識の共有とそのための方向性が確認できた。平成29年度は、昨年度実施した口之島での発掘調査成果の整理と、北海道松前での研究会、沖縄での資料調査を行った。

口之島での発掘調査の出土遺物のうち、近世の陶磁器は、17世紀の肥前産染付磁器、陶器の摺鉢片、18世紀の肥前産染付磁器(丸文)、薩摩焼苗代川産の摺鉢、18世紀末19世紀初頭の薩摩産の染付雪持笹文半筒碗がある。19世紀の陶磁器には薩摩焼龍門司産の鮫肌釉陶器片、苗代川産の甕口縁がある。その他の陶磁器として、沖縄産の無釉陶器(荒焼)の甕胴部片や三足香炉の底部がある。このような中世近世における陶磁器流通は、近世鹿児島の流通様相と類似していることから、国産陶磁器の供給源が鹿児島であったことが推測される。また沖縄産陶器の出土は沖縄経由の流通の存在を示し、トカラ列島が南からの流通と北からの流通の交差地帯であることを改めて確認できた。北海道松前での研究会では、研究分担者がこれまでの研究成果について報告するとともに、松前町・上ノ国町・江差町などにおける近世の北方流通に関係する史跡・遺物などの調査を実施した。なお研究会については『北海道新聞』道南版(2017年11月28日)に記事が掲載された。沖縄では久米島において伝来品調査を実施した。島の有力者(「君南風」と呼ばれる島における最高位のノロ)の家に伝来した薩摩焼には、薩摩藩藩窯製品が含まれており、薩摩藩ー琉球王府ー久米島有力者の間での薩摩焼流通の一端を明らかにした。十島口之島の発掘調査の資料を整理することで、近世トカラにおける物資流通の実態が明らかにできた。これまでの鹿児島と沖縄における陶磁器流通に関する研究成果と比較すると、十島が「北からの流れ」と「南からの流れ」の交錯域であることがより鮮明になった。松前研究会において、近世北方地域における物資流通の調査研究を、研究分担者と行うことで、北方地域の特徴とともに、他の地域との共通点・相違点について検討が行われた。沖縄における調査により薩摩焼藩窯製品の社会上位階層における流通の様相が明らかになった。平成30年度は奄美市・沖縄宜野湾市における調査と長崎における研究会を行った。奄美市博物館での調査では、同市内の大熊大里遺跡出土の近世陶磁器の整理を行うことで、近世奄美における陶磁器流通の具体的様相を明らかにした。その結果、(1)これまで経験的に語られてきた奄美における近世陶磁器流通を数値的に示すことができた。(2)肥前陶磁器・薩摩焼・沖縄産陶器・中国磁器の重層的な流通様相を明らかにした(ただし沖縄産陶器の出土は比較的少なかった)。(3)17世紀の苗代川製品、山元窯初期龍門司と推測される製品が、早い段階から奄美大島に流通していたこと、などの諸点が確認できた。また今後の課題として、(1)トネヤ跡という遺跡の性格を考慮すると、本資料が示す様相をもって、近世奄美における様相全体に敷衍することは、しばらく保留する必要がある。(2)出土製品の器種構成を、奄美に伝わるトネヤでの儀礼用品との関係で考える必要がある(映像記録などとの比較)。(3)陶磁器流通量が増大する18世紀後半以後の製品の比率が、本資料では相対的に低いことは、本遺跡の使用時期と関係するのか調査が必要である、などが新たに浮かび上がった。宜野湾市の調査では、近世琉球の地方における近世陶磁器流通のあり方を把握した。また研究分担者により韓国釜山の調査を実施し、釜山出土の日本産陶磁器の出土状況ならびに流通状況の把握が試みられた。長崎での研究会では、研究分担者がこれまでの研究成果について報告するとともに、長崎出島跡および唐人屋敷跡出土資料の調査を実施した。また唐人屋敷跡の踏査を行った。
情報社会における育児期の親のIT利用と家族関係:日米比較から

本研究では育児期の父親を対象に、IT(Information Technology)機器利用が育児参加、親役割観、夫婦関係、友人関係などへどのような影響を与えているかを明らかにするために、日米において質問紙調査及びヒアリング調査を実施した。その結果、両国において、育児期の父親のIT利用は育児参加を促進させていることなどの共通点と、アメリカの父親はIT機器利用で人間関係を広げている一方、日本の父親のIT機器利用は必ずしも自身のネットワークを広げていないなどの相違点も確認された。本研究で得た知見により、日本政府が啓発してきた父親の育児参加へ具体的な提言ができること、日米の父親の育児におけるIT機器利用の類似点・相違点を解明することにより、わが国独自のIT機器利用と父親の育児参加などとの関連を把握することができ、より具体的かつ有効な子育て支援への提案が可能である。近年、日本では父親役割の重要性が啓発されてきたが、現実に目を向けると父親の育児・子育て参加は未だ少ない。この背景をもとに、本研究の目的は父親が子育ての中でIT機器をどのように活用しているかを把握し、父親のIT利用の家族関係などへの影響を検討することである。父親の子育て参加におけるIT利用の有用性を示すことが可能であることが本研究の有意義な点であると考えている。また、本研究の結果は学術・政策・教育面へ重要な示唆を与えると予想する。2010年度の研究では育児期の父親が子どもとの関わりの中でどのようにIT機器(携帯電話・パソコンなど)を活用しているのかに焦点を当てて、東京周辺に住む就学前の子どもを持つ父親を対象に、グループインタビュー(2010年10月)と郵送調査(2011年2月)を実施した。グループインタビューから明らかになったことは(1)妻の有職、無職にかかわらず、父親はIT機器を情報収集のために使用していること、(2)対面的なコミュニケーションが難しい父親同士がEメールを通じて連絡を取り合うことで、地域参加が可能になっていることなどである。調査票データ(標本数475名)の主な結果は(1)父親が携帯電話やパソコンといったITを通じて、妻との育児に関するコミュニケーションを多く行うほど、対面でも育児に関する妻との会話が多くなり、結果として父親の育児頻度を多くしていること、(2)父親が携帯電話を使って、父親同士で育児を中心としたネットワーキングを行っているほど、育児頻度が多くなること、(3)子どもの過度のIT利用を心配する父親は、子どもの行動をモニタリングするという父親役割を果たしていること、(4)父親は育児情報の収集にITを利用するほど、妻とのコミュニケーション頻度が高く、その結果、夫婦関係が良好なことなどである。これらの結果を基に、2011年度は米国において同様のデータを収集し、日米比較を試みる。平成23年度の研究目的はアメリカの育児期の父親を対象としたデータを収集し、育児にパソコンや携帯電話などのITテクノロジーがどの程度活用されているのかを把握して、これらの情報形態を使った子育てが父親の夫婦関係、子育て満足度へどのような影響を与えているかを検討し、平成22年度に収集した日本のデータと比較することであった。アメリカの調査では12の大都市圏(ニューヨーク、シカゴ、ロスアンゼルス、サンフランシスコ、シアトルなど)に居住していて、日本のサンプルと同様に未就学児を持つ25歳45歳の父親を対象とした。調査票は1500名へ送付され、有効回収率は33.5%であった。日本との比較が目的であったため、日本語版を英訳した調査票を使用した。本研究で明らかになった主な知見としては、第一に、日米で共通する結果として、IT機器利用が父親の育児参加や子どもとのコミュニケーションを増加させていることである。日本の父親はIT機器を情報検索ツールや子どもとの遊びに使う場合が多いが、親族とのコミュニケーションはあまり多くなく、アメリカの父親は子どもとのIT機器を使ったコミュニケーションが多いほど親族とのコミュニケーションが多いことに差異が認められた。第二に、アメリカにおいても、IT利用時間が長い父親ほど、妻との会話時間が多くなることが示唆された。また、妻とのコミュニケーションが育児に関する夫婦間の調整を促すことも明らかになった。本研究の意義は、父親の育児参加を促すツールとしてIT機器がどのように活用されているのかを把握することにより、政府が啓発してきた父親の育児参加へ具体的な提言ができること、日米の父親の育児におけるIT利用の類似点・相違点を解明することにより、わが国独自のIT利用と父親の育児参加の関連を把握することができ、より具体的かつ有効な子育て支援への提案が可能であることがあげられる。

平成24年度の研究目的は1日米において収集したデータ分析を継続し論文の執筆と発表を行うこと、本研究の成果を出版するための企画書を作成すること、2平成22年24年度の研究成果を報告書としてまとめること。本研究プロジェクトのHP運営を続行し、研究成果を広く発信すること、3近年、急速に普及してきたスマートフォンやタブレット端末などの新しいIT機器を育児期の父親と母親がどのように活用しているのかを探索的に調査するために、フォーカスグループインタビューを実施することであった。上記の1に関しては、論文の執筆や学会大会報告などで成果を発信し、企画書を出版社に提出した。2の研究成果報告書『情報社会における育児期の親のIT利用と家族関係:日米比較から』(279頁)は平成25年1月に完成した。本プロジェクトHPの更新も行ない、研究成果を広く発信中である。3のフォーカスグループインタビューは、首都圏在住の未就学児を持つ父親と母親を対象として平成24年11月25日に実施した。これらの対象者は、スマートフォンやタブレット端末を日常的に利用していることなどを条件として、調査会社を通じて選定し、父親4名、母親5名の2グループに分けて各々2時間ずつインタビューを行なった。主な結果として、父親にとっては、最新IT機器が子どもとの遊び道具として、家事・育児参加のツールとして、ある程度役立てられていた。母親たちは、新しいツールやサービスを利用して友人との交流を深めるなど、親族外へのネットワークの広がりを志向していたが、父親のネットワークは閉鎖的な傾向があった。スマートフォンやタブレット端末を父親と母親が育児などにいかに活用しているのかを把握することで、今後の情報社会における育児のあり方、父親への育児・子育て参加への啓発の方策などへの示唆が可能であることが、本研究の意義である。本研究の当初の計画は、平成22年度に育児期の父親のIT利用と家族関係の調査への準備(調査票枠組みの作成、サンプリングの検討、調査票の作成、プレ調査の実施など)を行なうこと、平成23年度には日米における育児期の父親を対象とした質問紙調査を実施すること、平成24年度には総括として報告書を作成することであった。しかし、平成22年度の準備が予想以上に順調に進んだため、日本の父親を対象とする質問紙調査を平成22年度に行うことができた。また、平成22年度には当初の計画にはなかった、頻繁に携帯やPCをプライベートで利用している共働きおよび片働きの父親を対象とした二組のフォーカスグループインタビューを実施することもできた。これらの調査で得た知見は平成23年度のアメリカ調査を進める上で、調査票やサンプリングの改善に大いに役立った。当該年度は、計画通りに「育児期の父親のIT利用と家族関係」調査をアメリカで実施したが、当初予定していたロスアンゼルス在住の父親のみならず、他の11都市からサンプルを得たことは予想以上の成果であった。当該年度は分析も順調に進み、積極的な研究結果の発信を研究代表者、研究分担者、研究支援者が分担して日本家族社会学会大会、日本家政学会家族関係部会セミナーで行った。また、国際的な発信としては、世界社会学会家族研究部会と家族研究では世界的に最も知名度の高い全米家族関係学会における発表報告があげられる。
UVA照射による正常ヒト表皮細胞のNO産生の検討

Nitric Oxide(NO)は、ラジカルな化合物で、NO synthaseにより生成され、現在3種類のアイソフォームが確認されている。特にiNOSは、炎症などで誘発されるが、皮膚における働きについては報告は少ない。我々は、皮膚での炎症にもNOが関与する可能性を考え、検索を行った。まず始めに、ヒト正常表皮におけるNOSの局在の有無について、3種類のポリクローナル抗体を用いてlmmunochemisthistryにて検索した。その結果、正常表皮で最も強く発現していたのはeNOSで、特に表皮上層に強く発現していた。bNOS,iNOSは表皮細胞での発現を認めず、bNOSのみエックリン管、神経細胞での発現を認めた。iNOSは、通常炎症等により誘発されるとの報告が多いため、正常皮膚より採取したkeratinocyteを無血清、低Ca培養液にて培養後、炎症モデルとしてUVB及び低出力レーザーを照射し、Nitrite AssayにてNOを測定した。経時的に24時間測定したところ、8時間後でそれぞれ25μl/mlのNO活性が認められたものの、コントロールとの明らかな有意さはなかった。さらに、UVB照射後にkeratinocyteよりiNOSのm-RNAを抽出し、RT-PCR法により検討した。しかし、同様に明らかなiNOSのPCR産物を検出する事はできなかった。
ニホンザル道具使用学習に伴う皮質結合の再構成

本研究は、行動学・神経解剖学的手法を組み合わせ、道具使用学習前後のadultニホンザルの頭頂葉領域において、1)標識神経軸策の投射・軸策分枝パタンの解析、2)標識神経終末の形態的特徴を比較することにより、学習による大脳皮質内神経回路の再構築を検証し、高次脳機能獲得の為の具体的神経メカニズムの解明を目指すものである。本年度までに以下の実験成果が得られた。1,標識軸索の光学顕微鏡的解析(トレーサー実験):頭頂間溝前壁部への逆行性標識色素の注入により、道具使用訓練動物では視覚関連領域・前頭前野、などの大脳皮質領域において標識細胞数が増加していることがこれまでの我々の研究により判明している。本年度は前年度に引き続き、道具学習前後のadultニホンザルの視覚関連領域(側頭-頭頂葉連結領域)に順行性標識物質を注入し、頭頂間溝前壁部において標識神経軸策・神経終末の分布解析、及び単一軸策の分枝構造パタンの再構築を行った。その結果、対照動物では標識軸策は主に頭頂間溝基底部深層に分布していたのに対して、道具使用動物では頭頂間溝全体に広範に分布し、頭頂間溝-視覚関連領域間において神経結合の新生が示唆された。2,標識神経終末の電子顕微鏡的解析:上記1によって得られた試料をもとに電子顕微鏡的解析を行い、神経終末の形態学的特徴の比較・検討を行った。その結果、対照動物の頭頂間溝前壁部において標識ブトンは発見されたなかったものの、道具使用動物においてはasymmetric synapseを形成した標識ブトンが観察され、頭頂間溝-視覚関連領域間に新生した神経結合が機能的に活動していることが示唆された。本研究は、行動学・神経解剖学・生理学的手法を組み合わせ、道具使用学習前後のadultニホンザルの頭頂葉領域において、1)標識神経軸策の投射・軸策分枝パタンの解析、2)標識神経終末の形態的特徴を比較・検討することにより、学習による大脳皮質内神経回路の再構築を検証し、高次脳機能獲得の為の具体的神経メカニズムの解明を目指すものである。1,道具使用訓練と習熟度の定量化:2週間の道具使用訓練により、全てのadultニホンザルにおいて遠方にあるエサを熊手状の道具を操作し獲得できるよう訓練でき、さらに学習曲線を指標にトレーサー実験で用いる動物脳標本の均質化を図ることができた。2,標識軸索の光学顕微鏡的解析(トレーサー実験):頭頂間溝前壁部への逆行性標識色素の注入により、道具使用訓練動物では視覚関連領域・前頭前野、などの大脳皮質領域において標識細胞数が増加していることが我々の先行研究により判明している。本年度は、上記1により均質化された動物脳と対照動物脳の視覚関連領域(側頭-頭頂葉連結領域)に順行性標識物質を注入し、頭頂間溝前壁部において標識神経軸策の分布解析、及び単一軸策の分枝構造パタンの再構築を行った。その結果、対照動物では標識軸策は主に頭頂間溝基底部深層に分布していたのに対して、道具使用動物では頭頂間溝全体に広範に分布し、さらに終末分枝が浅層で確認された。次年度も引き続き標識軸策の検索、及び分枝構造パタンの解析を行っていく。3,標識神経終末の電子顕微鏡的解析:次年度は、上記2によって得られた試料をもとに神経終末の電子顕微鏡的解析を行い、その形態学的特徴を検討していく予定である。
憲法リテラシー教育構築のための基礎的研究-法科大学院との連携による教育モデル開発

今年度は、アメリカン大学ロースクールの憲法教育実践の調査研究を実施した。研究分担者の戸波、川崎、斎藤、渡部、研究協力者の武田芳樹(早稲田大学法学研究科博士後期課程学生)がアメリカン大学に赴き、調査した。当該調査では、プログラムの概要、ロースクール教育での位置づけ、ロースクール生による授業、学生の演習、高校生の参加による模擬裁判、コンテストなどについて調査を行った。調査結果に基づき、数回、研究会を実施した。研究の結果、以下のことが明らかになった。当該プログラムは、高校生を対象としており、1クラスをロースクールの学生2名が担当し、1年または1学期を通して、週に34コマ行うというのが通例である。また週1回のロースクールの演習で、今後の授業計画などについて打ち合わせを行い、それを授業にフィードバックするというシステムである。他のアメリカにおける法教育プログラムと比較して、顕著な特徴として、本プログラムでは、アメリカ合衆国憲法だけではなく、高校生に身近な少年法などの教授も含まれていること、通常の高校教師による授業とは異なり、"アカデミック"な授業を展開していることなどが判明した。本プログラムの日本への応用可能性についても検証した。内容的には十分に実現可能であるが、法科大学院をめぐる教育事情からすると、東京大学法科大学院生による「出前教室」のような自主的な取り組みは別として、正規の授業としての実現は難しいと言わざるを得ない。しかし、社会科における法教育の実践的取り組みの一つとしては十分に意義のあるプログラムであると評価できる。今年度は、(1)アメリカン大学の教育プログラムで用いられている教科書の分析、(2)それに基づく教育実践の予備調査を行った。(2)では研究分担者の斎藤がアメリカン大学に赴き、今後の研究の打ち合わせを行うとともに、2007年度の全体調査の予備研究を実施した。当該予備調査では、プログラムの概要、ロースクール教育での位置づけ、授業・演習見学などについて調査を行った。当該プログラムは、高校生を対象としており、1クラスをロースクールの学生2名が担当し、1年または1学期を通して、週に34コマ行うというのが通例のようである。特徴として、アメリカ合衆国憲法だけではなく、高校生に身近な少年法などの教授も含まれていること、通常の高校教師による授業とは異なり、"アカデミック"な授業を展開していることなどが調査の結果、判明した。
頭頸部癌転移抑制型マイクロRNAが制御するECM・インテグリン転移促進経路の解明

申請者は、頭頸部扁平上皮癌患者の臨床検体から頭頸部扁平上皮癌マイクロRNA発現プロファイルを作成し、癌抑制型マイクロRNAの探索を継続してきた。具体的には頭頸部扁平上皮癌において、発現抑制されていたmiRNA-150-5p、miR-150-3p、miR-199ファミリー、miR-29ファミリーが癌抑制型マイクロRNAである事を証明した。特に頭頸部扁平上皮癌において、miR-150が癌抑制機能を持つことを初めて明らかにした。そのマイクロRNAが制御する遺伝子の中で、癌細胞の転移に深く関与しているとされるインテグリンシグナル関連遺伝子に着目し、研究の対象としてきた。インテグリン関連遺伝子は癌細胞の接着に関わっており、癌細胞の遊走や浸潤に深く関与している。頭頸部扁平上皮癌においても、インテグリンは癌細胞の遊走や浸潤に促進的に働いていることを証明している。さらに、遺伝子のノックダウンが頭頸部扁平上皮癌細胞のシグナル伝達経路を阻害する事を明らかにした。これはインテグリンシグナル伝達経路の阻害により、癌の促進を抑制できることを示しており、インテグリンが頭頸部扁平上皮癌の分子標的治療の対象となることを示唆している。また、in silicoでの大規模データベースを用いて、頭頸部扁平上皮癌患者における予後解析を行なった結果、解析したインテグリン関連遺伝子の高発現群は低発現群に比べて、有意に予後不良であることが明らかとなった。インテグリンが頭頸部扁平上皮癌患者の予後に影響を与えることもまた、治療標的として有用であると考えられる。申請者が行ってきた研究により、マイクロRNAを起点とした癌分子ネットワーク解析が、頭頸部扁平上皮癌転移促進機構の一端を明らかにしたと考えられる。申請者の所属する研究室はマイクロRNA(miRNA)の研究を継続的に行い、多くの研究成果を報告している。その中で、申請者は、頭頸部扁平上皮癌患者の臨床検体から頭頸部扁平上皮癌マイクロRNA発現プロファイルを作成し、癌抑制型マイクロRNAの探索を継続してきた。そのマイクロRNAが制御する遺伝子の中で、癌細胞の転移に深く関与しているとされるインテグリンシグナル関連遺伝子に着目し、研究の対象とした。そして、それらマイクロRNAが制御する遺伝子の中に、インテグリンシグナル関連遺伝子が存在する事を確認し、その遺伝子の機能解析を行なった。また、in silicoでの大規模データベースを用いて、頭頸部扁平上皮癌患者における予後解析を行なった。その結果、解析したインテグリン関連遺伝子の高発現群は低発現群に比べて、有意に予後不良であることが明らかとなった。これら研究成果から、頭頸部扁平上皮癌におけるインテグリン関連遺伝子の重要性が証明され、将来の新たな治療標的となる可能性が示唆された。申請者は、マイクロRNAを起点としたが癌分子ネットワーク解析が、頭頸部扁平上皮癌転移促進機構の一端を明らかにしたと考えている。さらなる研究の継続は、本疾患の分子メカニズムの理解と、最適な治療選択や新たな治療法の開発に寄与できる。申請者は申請した研究計画に沿った研究を進め、具体的な研究成果を上げている。その成果は国際的な論文に掲載されており、研究は順調に進展していると考えている。申請者はこれまでの研究成果から、頭頸部扁平上皮癌の治療標的としてのインテグリン関連遺伝子に着目してきた。

そこで、今後はインテグリン関連遺伝子を阻害する実験系を確立し、研究を推進していく予定である。インテグリンシグナルを阻害する新規薬剤の開発は現実的ではないと考え、既存の分子標的薬や中和抗体を用いた実験系を検討している。また、申請者の作成した頭頸部扁平上皮癌マイクロRNA発現プロファイルには、まだ解析の行われていない多くのマイクロRNAが存在している。これまで行なってきた研究と同様に、マイクロRNAを起点とした新たな癌分子ネットワークの解明が期待できると考えら、研究の継続が必要と考えられる。当初予定していた物品購入に関しては、前年度の購入物品や他の助成金の使用により、抑えることができた。近年、論文の投稿費用の値上がりなどにより、論文の作成、投稿に必要な経費が増加している。次年度の使用計画として、当初に予定していた実験物品購入の他にも、論文の作成費用、投稿費用などにも使用することとなる。
難治性造血器腫瘍に対する CCR4 抗体を軸とした新規包括的治療法の確立、臨床応用

2.がん・精巣抗原はATLに対する有望な免疫療法の標的分子である。3.同種造血細胞移植療法は前処置法の種類によらずATLに長期生存をもたらし得る治療法である。4.モガムリズマブはATLに対する有効な治療薬である。5.モガムリズマブによるTregの除去はがん患者に対し、抗腫瘍免疫を増強する利点がある反面、自己免疫疾患を惹起しうるリスクを有する。ヒト化抗CCR4抗体(KW-0761)はCCR4を発現した腫瘍細胞のみならず、健常な制御性T細胞(Treg)を除去する作用を有する。故に、KW-0761の投与はヒトの免疫状態を大きく変化させる可能性を有する。KW-0761投与によるヒト免疫反応の変化を明らかにする目的で、9,000以上のヒトタンパク質がスポッティングされたProtoArray[○!R]Human Protein Microarray v5.0を用いてKW-0761投与前後の成人T細胞白血病/リンパ腫(ATL)患者血清中の抗体反応を網羅的に解析・比較した。結果、KW-0761投与後に共通して上昇あるいは新たに出現する抗体反応を検出した。現在これらの抗体反応変動の機序及び臨床的な意義について詳細な解析を実施している。また、本網羅的protein arrayの過程で、従来ATLでの発現は報告されていない複数の腫瘍抗原に対する抗体反応を検出した。さらに患者由来ATL細胞における該当腫瘍抗原の発現をmRNAおよびタンパクレベルで確認することができ、さらに該当腫瘍抗原特異的CTLを誘導しえた。これら腫瘍抗原はATLに対する免疫療法の新規標的抗原になりうると考えられた。また申請者は、ATL患者PBMCからHTLV-1ウイルス抗原Tax特異的CTLの誘導・増殖方法の最適条件を確立した。本手法を用いて誘導したTax-CTLが自己のATL細胞を特異的に傷害することを確認した。来年度は上記腫瘍抗原およびウイルス抗原を標的とした細胞療法と、CCR4抗体の併用療法を、NOGマウスを用いたATLモデルマウスで実施し、造血器腫瘍に対する、CCR4抗体を軸とした包括的治療法の基盤dataを取得する。前年度までにヒト化CCR4抗体(Mogamulizumab)投与を受けたATL患者でがん・精巣抗原、特にNY-ESO-1, MAGEfamily proteinに対する液性免疫反応を検出した。このことはATL腫瘍細胞に、がん・精巣抗原が発現していることを示唆する。実際にATL腫瘍細胞でのがん・精巣抗原の発現をRT-PCRで解析したところ、NY-ESO-1(61.4%)、MAGE-A3(31.6%)、MAGE-A4(61.4%)であり、このうちいずれかを発現しているATL患者は87.7%であった。がん・精巣抗原の血液腫瘍での発現報告は限られており、これまでにATLでの発現解析の報告はなかった。がん・精巣抗原はその名の通り、各種がんに選択的に発現しているため、欧米では各種の固形がんに対する免疫療法の標的抗原として臨床試験が進んでいる。そこで9名のATL患者においてNY-ESO-1特異的CD8およびCD4+T細胞の同定を試みた。CD8+T細胞誘導は、HLA/ペプチドテトラマー(テトラマーが使用可能なHLAを持っている患者)とNY-ESO-1抗原刺激に対する細胞内サイトカイン染色法により検討した。9症例中5症例でNY-ESO-1特異的CD8+T細胞応答が同定された。すなわちATL患者では、がん・精巣抗原に対する特異的CTLが、その発症や治療後寛解維持に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。ATLに対するMogamulizumab投与は直接的にCCR4陽性ATL細胞を殺傷するのみならず、CCR4陽性制御性T細胞を除去し抗腫瘍免疫を増強すると考えられる。Mogamulizumabを軸としたATLに対する新規包括的治療法の確立にあたり、HTLV-1関連抗原に対する特異的免疫応答に加え、上記がん・精巣抗原は有望な免疫療法の標的と結論した。今年度はHTLV-1ウイルス抗原、Tax, HBZに対する、ATL患者での免疫原性について解析した。これまでTaxについては抗原性が強いことは報告されていたが、HTLV-1感染細胞株では高頻度、高レベルに発現する一方、患者由来のATL細胞では、ほとんどのケースで発現を認めないと報告されてきた。したがってATLに対する免疫療法の標的として、HTLV-Taxは否定的な見解が大多数であった。研究者はポテリジオ治療後にTax特異的細胞性免疫が増強するケースを複数に認めた。ポテリジオはCCR4陽性のATL細胞を殺傷するとともにCCR4陽性の制御性T細胞をも殺傷する。上記の現象(Tax特異的細胞性免疫増強)はATLにTaxが発現していることを示唆すると考えた。

このことを検証する目的で、ATL患者で同時期に病変リンパ節および血液からATL細胞採取可能であったケースにおいてTaxの発現を定量PCRで検討したところ、血液由来の細胞にはTaxの発現を認めない一方、リンパ節ではTaxの発現を認めた。この実験系ではリンパ節のHTLV-1感染非ATL細胞のTax発現を検出している可能性があるため、患者由来のATL腫瘍細胞を分離し、NOGマウスATLモデルマウスを作製した。結果同じくマウス末梢血中のATL細胞ではTaxの発現を認めないか極めて低値、リンパ組織に局在するATL細胞では高レベルのTax発現を認めた。詳細な解析の結果、ATL細胞でのTaxの発現は微小環境との相互作用が重要な役割を果たしていることが明らかになった。過去にATLにおいてTaxの発現がないとした報告は、末梢血中のATL細胞を解析した上でのものがほとんどであった。がん細胞と微小環境との相互作用の重要性は、固形がんのみならず、ATLなど造血器腫瘍にも適応されるものであり、この観点からの研究を推進する。ヒト化CCR4抗体(Mogamulizumab)を投与した患者で免疫モニタリングを実施する上で重要な抗原(がん・精巣抗原)を同定することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。2012年3月30日にMogamulizumabは「ポテリジオ麗点滴静注20mg」(以下「ポテリジオ[○!R]」)の商品名で国内医薬品製造販売承認を取得した。今後はより症例を増やし、より詳細にMogamulizumab投与前後での免疫学的モニタリングを実施し、Mogamulizumabを軸とした新規包括的治療法の確立を目指す。