hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全ての流動様式に適用できる一次元垂直管内非定常気液二相流モデルの構築

本研究では、鉛直管内気液二相流を対象として、これまで実験データが不十分であった遷移領域を含めた全流動様式範囲で、統計平均量と統計変動量を測定し、流動様式間の遷移条件、遷移機構を明らかにするとともに、実験データに基づく数理モデルを用いて全ての流動様式を網羅した一次元非定常気液二相流の予測モデルを構築することを目的とする。鉛直管内の流動様式は、気泡流からスラグ流を経て環状流へと遷移するが、環状流領域では従来から用いられている三流体モデルが適用できることを確認した。次に、気泡流からスラグ流については流動様式の遷移条件自体が不明であるため、実験的に鉛直管内未発達気液二相流に関する基本的情報を収集と、気泡流からスラグ流への遷移現象を予測可能な計算手法の構築を行った。実験では、気泡流からスラグ流への遷移現象や気泡同士の合体など、モデリングに利用できる基本的情報の収集を行った。特に、気泡の集合化(気泡クラスター形成過程及びその構造)、気泡合体過程、気泡クラスターからTaylor気泡への成長過程、大気泡下部の伴流構造等に関する情報を実験的に収集した。また、気相体積率(ボイド率)及び圧力の空間発展と統計変動が測定可能な実験装置を作成することにより、統計平均値だけでなく変動量に関する実験データベースも蓄積すると共に、ボイド率と圧力の相関関係に関して考察した。以上の実験より得られた情報と従来の知見から、気泡流からスラグ流への遷移を模擬するためには、気泡の半径方向分布を無視できないことが判明した。そこで、本研究では、一次元の方程式系に気泡の半径方向分布をサブグリッドモデルとして導入した一次元気液二相流モデル(擬二次元気泡追跡法)を構築した。本手法は、半径方向の情報をサブグリッドモデルとして計算負荷の低減を図っているため、高速パーソナルコンピュータでほぼ実時間で解析を進められる。本手法で予測された流動様式発展は、静止液中、層流液流中、乱流液流中に対して実験結果とよく一致し、未発達気液二相流の実時間予測が可能であることを確認した。また、本解析手法が、時間平均ボイド率だけでなくボイド率の統計平均量も高い精度で計算できることを確認した。本研究で開発した擬2次元気泡追跡法と三流体モデルのセットが、全ての流動様式に適用できる垂直管内非定常気液二相流モデルとなる。気液二相流では、気相および液相の流量条件により、さまざまな流動様式が現われ、その流れを支配する物理現象は各々の流動様式で異なっている。このため、従来の気液二相流モデルは、各々の流動様式毎に構築されてきた。本研究では、限られた流動様式における気液二相流モデルではなく、垂直管内で生じる様々な流動様式すべてに適用できる気液二相流モデルの構築を目的としている。垂直管内の気液二相流では、気相の流量が増加するに従い、気泡流、スラグ流、チャーン流、環状流と流動様式が遷移していく。これらの遷移過程で、支配因子が大きく変化する遷移の一つとして、気泡流からスラグ流への遷移である。

そこで、本年度は、気泡流からスラグ流への遷移過程に特に重点をおいて研究を行った。本年度は、まず、全流動様式を実現可能な垂直管内気液二相流実験装置を製作した。また、管内の流動様式について、可視化と流動様式の評価が可能な流動様式解析装置を構築した。垂直管内気液二相では、未発達、非定常な流れが観察される。このため、本実験装置では、ボイド率の測定区間を流動方向に6箇所設け、流れの発達状態、非定常状態を定量的に評価できるシステムとした。今年度は、ボイド率の統計的平均量と流動様式の測定を行い、本実験装置の妥当性を確認した。流動様式の測定結果から、気泡流から大気泡が生成される流動様式遷移の支配的物理現象の抽出を行い、後述する数値解析的研究のモデル化に反映させた。また、ボイド率の統計的変動量の計測を行い、流れの統計的変動量が下流に行くに従って増加すること、およびその原因が気泡の合体にあることを明らかにした。上記の実験的研究と同時に、数値解析的研究も行い、気液二相流モデルの構築を開始した。気液二相気泡流からスラグ流への遷移過程は、強い3次元性を持つため、今年度は、流れ場を3次元として取り扱い、気泡追跡法に基づく気相分散流解析手法を考案した。また、実験的に得られた流動様式遷移の支配的物理現象(合体、集合化等)をモデル化し、この手法に適用した。本研究で目的としている全流動範囲にまたがる一次元気液二相流モデルを構築するためには、まず3次元的な流れをモデル化し、そのモデルを基礎にして一次元モデルを構築する方がより普遍的なモデルを構築できる。本年度は、本解析手法および気液二相流モデルが、気泡流からスラグ流領域をその遷移過程も含めて解析可能であることを確認した。また、数値解析結果が、実験結果とよく一致することを確認した。本研究では、鉛直管内気液二相流を対象として、これまで実験データが不十分であった遷移領域を含めた全流動様式範囲で、統計平均量と変動量を測定し、流動様式間の遷移条件、遷移機構を明らかにするとともに、実験データに基づく力学も出るを用いて全ての流動様式を網羅した一次元非定常気液二相流の予測モデルを構築することを目的とする。本年度は、昨年度製作した実験・計測装置を用いて、気泡流からスラグ流への流動様式発展と大気泡の成長に着目し、流動様式発展のメカニズムの把握と統計変動量の測定を行った。また、そ実験データベースを基に変動量を予測可能な数値計算手法の構築を行った。得られた知見を以下に示す。1気泡流からスラグ流への流動様式の発達過程は次のようにまとめられる。(1)小気泡同士が合体し、横方向力が内向きである中気泡ができる。(2)その気泡が核となり小気泡を集め、集合気泡が形成される。このとき小気泡は核となる気泡の後流域に集められるため縦方向に発達した細長い気泡(Semi-Taylor bubble)が形成されると考えられる。(3)集合気泡内の液膜が先頭から徐々除所に消失し、大気泡が形成される。(4)液膜を降下する気泡や後流域に巻き込まれた小・中気泡が合体することにより、大気泡が更に成長する。2液相の乱れは小気泡間の合体を妨げ、流動様式発達が遅らせる。3同じ長さの集合気泡と大気泡の上昇速度は、等しい。以上の実験で観察された現象をモデル化し、計算に組み込むことにより、一次元one-way気泡追跡法を構築し、実験データと比較した結果、構築した数値計算手法が流動様式の空間発展を短時間で予測できる可能性があることを確認した。
美的リテラシー・自律化・ケアの問題構造の視点からの美的人間形成過程の解明

本研究の主題は、今日の教育学研究、とりわけ人間形成論あるいは人間学としての教育学に焦点をしぼりながら、美的[=感性的]視点から、その特徴的な断面図を描写することにある。その美的[=感性]の意味は、狭い意味での感覚上の事柄ということではなく、広くメタファーとして理解された感覚として、「感覚的な働きをする精神」といった意味合いのもとで、その生成的[=人間形成的]な側面に焦点をあててみた。そして美的経験の人間形成上の意義を見定めるうえで、美的経験の感覚認識レヴェルでの考察に基づきながら論を進めた。同時にコミュニケーションの視点を導入して文脈をずらすことにより、問題を別のかたちで展開してみた。コミュニケーションを広義に解したうえで、美的経験を美的コミュニケーションとして見立てることは、あながち無理なことではない。まさにこうした差異やずれこそが、かえって美的経験の従来まで見逃されがちであった特質を逆に照射してくれてもいる。人間形成上の感性的意義を探求しようとする試みにとって、美的コミュニケーションの分析および洞察は、そのための不可欠で主題的な要素となっている。美的コミュニケーション、つまり自己と他者相互による感受性の交感をとおして、われわれの日常生活を普段覆い尽くしているような感すらある機能至上主義的な価値観とは本質を異にする価値観が見出されるかもしれない。ときとして美的[芸術]経験のもたらす衝撃力は、教育の既成のリジッドな枠組みを突き動かし、容易にその視野の外部へと突き抜けてしまう。感性上の形成作用を主題化しようとする試みにとって、既存の教科教育に回収されてしまわないことは勿論であるが、もはや教育的/非教育的といった二分法にも囚われないかたちで、美的経験がもたらす豊穣さを掬いとることがその課題となっている。道徳教育および道徳教育の性格を基礎づける教育学的思考における他者の問題を考察する。その端緒として、まず他者の声を「聴く」、あるいは他者に「声がとどく/とどかない」という現象を試みに取り上げる。ここでの他者とは抽象的に一般化されてしまう他者、あるいは理論上要請されるような形式的な他者ではなく、あくまで主体として特殊個人的な意味での他者である。こうした「他者」とりわけ「他者の声」をめぐって、近代の人間形成論の特異性が先鋭化したかたちで浮かびあがる。研究では近代教育学の視界の圏外、すなわち教育の<外部>あるいは「他者としての子ども」という論点を踏まえながら、近代学校教育の制度としての道徳教育がそもそも原理的に孕んでいるアポリアについて考察する。また近年のケア論の展開を踏まえながら、近代特有の「自律性」の概念、あるいは「自律した主体」の概念についてあらためて検討する。この自律性の概念は、たとえば発達、人格の完成、自己実現、教養、個性などとならんで、近代教育思想の中核にある啓蒙主義による暗黙の大前提のひとつでもある。こうした近代啓蒙的な自律性の概念には、そもそも他者へのまなざし、他者性の視点が乏しい。その帰結として、その教育理論にはできるだけ他者に依存することのない、主体的な判断力をそなえた、自律したいわば「強い主体」の育成を暗黙の理想とするような人間観が認められる。こうした「自立した権利主体」にたいして、ケア論の本質が際立つのは、もはや社会的有用性を担えない「弱者」や「未熟な」子どもたちとの関わりにおいてである。それは機能次元の理解がもはや及ばない次元、すなわち無条件の存在肯定あるいは存在信頼といった存在次元の把握でもある。

その美的[=感性]の意味は、狭い意味での感覚上の事柄ということではなく、広くメタファーとして理解された感覚として、「感覚的な働ぎをする精神」といった意味合いのもとで、その生成的[=人間形成的]な側面に焦点をあててみた。そして美的経験の人間形成上の意義を見定ゆるうえで、美的経験の感覚認識レヴェルでの考察に基づきながら論を進めた。同時にコミュニケーションの視点を導入して文脈をずらすことにより、問題を別のかたちで展開してみた。コミュニケーションを広義に解したうえで、美的経験を美的コミュニケーションとして見立てることは、あながち無理なことではない。まさにこうした差異やずれこそが、かえって美的経験の従来まで見逃されがちであった特質を逆に照射してくれてもいる。人間形成上の感性的意義を探求しようとする試みにとって、美的コミュニケーションの分析および洞察は、そのための不可欠で主題的な要素となっている。美的コミュニケーション、つまり自己と他者相互による感受性の交感をとおして、われわれの日常生活を普段覆い尽くしているような感すらある機能至上主義的な価値観とは本質を異にする価値観が見出されるかもしれない。ときとして美的[芸術]経験のもたらす衝撃力は、教育の既成のリジッドな枠組みを突き動かし、容易にその視野の外部へと突き抜けてしまう。感性上の形成作用を主題化しようとする試みにとって、既存の教科教育に回収されてしまわないことは勿論であるが、もはや教育的/非教育的といった二分法にも囚われないかたちで、美的経験がもたらす豊穣さを掬いとることがその課題となっている。
清水幾太郎と彼らの時代

高名な社会学者であり、戦後日本のオピニオン・リーダーの一人であった清水幾太郎は、論文「庶民」(1950年)の中で、「私自身が庶民なのである」と告白した。彼はなぜそんな告白を行ったのか。第一に、彼は下層の出身で、そのことにプライドと羞恥心の両方を感じていた。第二に、庶民は人間性の直接的な体現者であるが、清水の社会学理論において人間性は重要な位置を占めている。第三に、彼は国民的な平和運動に積極的にかかわっていた。要するに、清水は庶民への共感という点において、彼自身を他の進歩的文化人から区別しようとしたのである。しかし、1950年代と60年代を通して、庶民の概念は有効性を失っていった。庶民はマスメディアの発達(とくにTV)と経済成長の中で新しい群集に変貌した。一方、清水は平和運動を離れ、アカデミックな研究に専念するようになった。清水にとって新しい群集はもはや共感や連帯の対象ではなく、貴族との対比において、厳しく批判すべき対象となった。晩年、清水は大衆社会を乗り越えるために、愛国と社交の必要性を説くに至った。本研究の目的は、清水幾太郎の思索と行動の軌跡を追検証することにあるが、今年度はとくに、学習院大学を退職(1969年)した後、晩年までの時期に焦点を当てて考察を行い、論文「清水幾太郎における『庶民』のゆくえ」としてまとめた。その要旨を以下に記す。清水は論文「庶民」(1950年)において、「私自身が庶民なのである」という一種の告白を行った。彼がそうした告白を行った理由は、第一に、彼がまさしく庶民の出身であり、そのことに劣等感と矜持の両方を抱いていたからであり、第二に、庶民は彼の社会学理論において重要な位置を占める人間的自然を体現するものであるからであり、第三に、平和運動に積極的にコミットしていた清水が、庶民への共感と庶民との連帯という観点において、自分を他の進歩的文化人と差異化しようとしたからである。しかし、50年代、60年代を通して、戦略としての庶民の概念は有効性を失っていった。庶民はマスメディア(とりわけTV)の発達と高度経済成長の中で新しい群集へと変容していった。他方、清水も平和運動から離脱し、アカデミックな研究に没頭するようになった。彼にとって、新しい群集はもはや共感と連帯の対象ではなく、貴族との対比において批判すべき対象へと転化した。晩年、清水は大衆社会を乗り越えるために、愛国と社交の必要を説くにいたった。平成19年度の研究実績としては以下の2つを主要なものとしてあげることができる。第一に、清水幾太郎の幼年・少年時代である明治末から大正時代にかけて「人生の問題」(いかに生きるか)と「社会問題」(貧困)が台頭してきたことに着目し、こうした文化的・社会的変動と清水のライフコースならびにライフストーリー(自伝)がどのようにリンクしているかを分析した。清水は没落した旗本の末裔として、親類縁者の期待を一身に集めながら、東京のスラム(本所)の片隅から東京帝国大学へと続く立身出世の階段を歩むことで「人生問題」を解決しようとしたが、それと歩調を合わせるように台頭してきた「社会問題」のアナーキズム的解法とマルクス主義的解法の影響を受けて、体制内での立身出世を志向しながら体制に対して批判的でスタンスをとることの困難さは必然的に大きくなっていった(昭和戦前期以降の日本社会の文化的・社会的変動と清水のライフコースならびにライフストーリーの関係の分析は今後の課題である。)第二に、清水の学習院での教え子たちの集まりである「七九会」(清水の誕生日の7月9日に由来する)の世話役である寺崎上十氏ならびに松本晃氏とコンタクトをもち、『清水幾太郎先生生誕百年記念文集』(平成19年7月刊)に拙文を寄稿させていただくとともに、学習院教授時代の清水幾太郎について貴重なお話しを伺うことができた。一口に清水の教え子といっても、清水が学習院で教鞭を執った期間は1949年4月から1969年3月までと長期にわたり、その間に清水自身の思想的変遷や大学生気質の変化もあって、学生から見た清水幾太郎像は一様ではない。(清水のさまざまな教え子へのインタビューは今後の課題である。)
神経幹細胞による虚血性内耳障害抑制効果の機序解明の研究

我々は長期生存が可能な一過性内耳虚血モデルを確立して、虚血性内耳障害に対する新しい治療法の開発の面より、神経幹細胞の蝸牛内投与の有効性について研究を進めてきた。今回の研究として、神経幹細胞が内耳虚血障害後に生じるNOxなどの障害増悪因子の発生を抑制するかについて検討した結果、虚血後に神経幹細胞を投与した群では有意に上昇が抑制されていた。以上の結果より、虚血後の神経幹細胞投与による虚血性内耳障害の抑制効果の機序として、神経幹細胞が内耳虚血障害後に生じる障害増悪因子の一つであるNOxの発生を抑制を介するすることが明らかとなった。突発性難聴の原因は未だ不明であるが、多くの症例では背景に内耳虚血が関与すると考えられる。我々は長期生存可能な一過性内耳虚血の動物モデルを作成し、虚血・再灌流による内耳障害メカニズムやその防御法について研究を進めてきた。その結果、内耳虚血により難聴が生じ外リンパ中グルタミン酸濃度が著明に上昇すること、虚血後3日目までに有毛細胞にアポトーシスが生じ脱落が起こることを明らかにした。さらに、活性酸素による内耳障害との関連としては、虚血によりiNOSが誘導され、誘導されたiNOSによって蝸牛外リンパ液中にNOxが発生することや、free radicalが障害の増悪因子であることを解明してきた。また、内耳における再生治療として、神経幹細胞をスナネズミ一過性虚血モデルの内耳に虚血後注入し、虚血障害後に生じる内耳障害について生理的・組織的検討を行った結果、進行する内有毛細胞の脱落変性を抑制し、その治療効果についても明らかにしてきた。しかし、神経幹細胞がどのようにして障害を抑制する機序についての詳細不明である。もし神経幹細胞移植による、虚血障害発生のメカニズムが明らかとなれば、内耳虚血が関与する高度感性難聴疾患すべての治療が可能になる。今回の研究として、神経幹細胞が内耳虚血障害後に生じるNOxやアポトーシス関連蛋白などの障害増悪因子と、GDNF,bFGF,IGFなどの障害を抑制する神経栄養因子の誘導に影響を及ぼすかを検討するため、スナネズミ胎児の海馬・線条体より採取・培養した神経幹細胞をスナネズミ一過性虚血モデルの内耳に虚血後注入し、虚血障害後に生じるNOx、アポトーシス関連蛋白、GDNF,bFGF,IGFなどの神経栄養因子の誘導について測定を行い、虚血性内耳障害に対する神経幹細胞の有効性を分子生物学的手法を用いて解明するこを目的とした。今回の研究として、神経幹細胞が内耳虚血障害後に生じるNOxやアポトーシス関連蛋白などの障害増悪因子と、GDNF,bFGF,IGFなどの障害を抑制する神経栄養因子の誘導に影響を及ぼすかを検討するため、スナネズミ胎児の海馬・線条体より採取・培養した神経幹細胞をスナネズミ一過性虚血モデルの内耳に虚血後注入し、虚血障害後に生じるNOx、アポトーシス関連蛋白、GDNF,bFGF,IGFなどの神経栄養因子の誘導について測定を行い、虚血性内耳障害に対する神経幹細胞の有効性を分子生物学的手法を用いて解明するこを目的とした我々は長期生存が可能な一過性内耳虚血モデルを確立して、虚血性内耳障害に対する新しい治療法の開発の面より、神経幹細胞の蝸牛内投与の有効性について研究を進めてきた。

その結果、内耳虚血により難聴が生じ外リンパ中グルタミン酸濃度が著明に上昇すること、虚血後3日目までに有毛細胞にアポトーシスが生じ脱落が起こることを明らかにした。さらに、活性酸素による内耳障害との関連としては、虚血によりiNOSが誘導され、誘導されたiNOSによって蝸牛外リンパ液中にNOxが発生することや、free radicalが障害の増悪因子であることを解明してきた。また、内耳における再生治療として、神経幹細胞をスナネズミ一過性虚血モデルの内耳に虚血後注入し、虚血障害後に生じる内耳障害について生理的・組織的検討を行った結果、進行する内有毛細胞の脱落変性を抑制し、その治療効果についても明らかにしてきた。しかし、神経幹細胞がどのようにして障害を抑制する機序についての詳細不明である。もし神経幹細胞移植による、虚血障害発生のメカニズムが明らかとなれば、内耳虚血が関与する高度感性難聴疾患すべての治療が可能になる。今回の研究として、神経幹細胞が内耳虚血障害後に生じるNOxやアポトーシス関連蛋白などの障害増悪因子と、GDNF,bFGF,IGFなどの障害を抑制する神経栄養因子の誘導に影響を及ぼすかを検討するため、スナネズミ胎児の海馬・線条体より採取・培養した神経幹細胞をスナネズミ一過性虚血モデルの内耳に虚血後注入し、虚血障害後に生じるNOx、アポトーシス関連蛋白、GDNF,bFGF,IGFなどの神経栄養因子の誘導について測定を行い、虚血性内耳障害に対する神経幹細胞の有効性を分子生物学的手法を用いて解明するこを目的とした。平成24年度にはスナネズミの一過性内耳虚血モデルを用いて、スナネズミ胎児の海馬・線条体より採取・培養した神経幹細胞をスナネズミ一過性虚血モデルの内耳に虚血後注入し、虚血障害後に生じる内耳障害についてそのメカニズムについて分子生物学的に検討する、を行うことを計画していたが、以下の実験方法にておおむね計画通りに進行している。内耳に発現する神経栄養因子蛋白を測定:分子生物学的検討では、虚血障害に伴って内耳に発現する様々な神経栄養因子蛋白量変化を測定する。神経幹細胞を投与した群としていない群の虚血後においてそれぞれ蝸牛を摘出し、摘出した蝸牛を10倍量のlysis bufferに浸漬し、細切後ホモジナイズ、超音波破砕して、遠心分離機により得られた上清の可溶性蛋白質をサンプルとした。サンプル中の蛋白濃度は、BCAプロテインアッセイキット(Pierce)を用いて測定した。Sample bufferで1mg/mlに溶解後、95°C5分間、熱処理し、12.5%SDSポリアクリルアミド電気泳動を行い、ニトロセルロース膜へ転写した。この膜を2.5%スキムミルクでブロッキングし、一次抗体として抗GDNF(sc-328),抗BDNF (sc-546),抗FGF1(sc-7910),抗FGF2 (sc-79),抗Ang1 (sc-8357),抗NT3(sc-547)そして抗EPO (sc-7956)ラビットポリクローナル抗体(Santa Cruz Biotechnology)と反応させ、二次抗体以後はECL Western Blotting Kit(Amersham pharmacia Biotech,Bucks,UK)によって可視化した。画像解析ソフト(NIH Image)を用いて発現バンドの定量的評価を行ない、これら代表的な神経栄養因子の蛋白発現量を比較検討した。平成23年度にはスナネズミの一過性内耳虚血モデルを用いて、スナネズミ胎児の海馬・線条体より採取・培養した神経幹細胞をスナネズミ一過性虚血モデルの内耳に虚血後注入し、虚血障害後に生じる内耳障害について生理的・組織的検討する、を行うことを計画していたが、以下の実験方法にておおむね計画通りに進行している。
実践的農業経営学の構築ー技術導入と人的組織形成の視点からー

開発技術の経営的評価の実践的なモデル分析については、昨年度に引き続き、評価対象とした事例経営や経営指標等のデータを収集し、数理計画法を用いた営農モデル分析によって、気象リスクを考慮した規範モデルの構築と精緻化を実施した。特に、土地利用型営農類型を対象とする降雨リスクを考慮した数理計画モデル作成支援プログラムDSCPを開発・実用化した。雇用型農業法人における人的資源管理の取り組みに関しては、平成28年度に実施した、農業法人に対する大規模なアンケート調査の分析を進めるとともに、水田作・施設園芸・柑橘作・養豚などを対象とした事例調査を行った。アンケート調査分析により、人材育成及び労務管理の実態を分析し、優秀な人材の確保と定着が大きな課題であることを明らかにした。また、人材育成・労務管理施策実施の有無により、離職率が大きく異なることが分かった。大規模施設園芸作事例分析では、従業員における技能育成方策および定着率向上に向けた取組内容を解明した。大規模水田作の事例分析では、従業員間の情報共有及び生産工程管理が課題になっていることを明らかにし、課題解決に資するクラウド型工程管理システムのプロトタイプを開発した。養豚経営の事例では、従業員各々の業務範囲の明確化と分業化により、労働環境を改善して休日取得が容易になり、経営の収益性も向上したことを明らかにした。さらに、人事評価制度の見直しに伴い、従業員満足度の向上が図られ、収益性の向上に寄与したことを解明した。大規模柑橘経営事例では、新技術や従業員の導入、農地の取得、経営成ごと経営者の意思決定過程を明らかにした。また、幹部従業員育成は法人経営にとって重要な課題の一つであるが、ここに注目して、経営幹部を登用した背景や理由、幹部職員の役割、幹部職員を登用する上での課題を明らかにした。ほぼ計画通り研究が進んでおり、本年度だけでも9本(査読付きは6本)の学術論文が、発表されている。また、実用化に供する成果も発表している。研究課題全体として、大きな進捗が認められている。開発技術の経営的評価を対象とした実践的なモデル分析については、気象リスクを考慮した規範モデルを応用し、期待される所得水準とその変動を同時に考慮した意思決定支援システムの構築を目指す。また、DSCPの実用化を目的として、マニュアル作成、webを通じた配布システムの構築を行う。すでに詳細な事例調査を行っている水田作経営・園芸作経営・果樹作経営・畜産経営のそれぞれについて、事例調査のすり合わせを行い、一定の比較ができる形で調査内容をそろえる。施設園芸作については、従業員のモチベーション維持、職位整備、技能育成方策などをまとめた事例集を作成する。果樹作については、水稲作と比較しながら、ワークコミットメントの概念に着目して従業員の就業意識を把握するとともに、経営者の業績評価や昇進管理などの労務管理施策との相互関連を明らかにする。畜産経営では、従業員のキャリア形成に関する研究を深め、特に2030歳代の若い世代の初期キャリアの形成に注目して取りまとめを行う。平成28年度に実施した20法人の調査のうち、人材育成と経営発展について、積極的な方策を取っている経営を選んで追加調査を行い、経営規模や作目と人材育成方策との関係性の一般化について、事例調査とアンケート調査で得られたファインディングの補強を行う。平成28年度に実施した農業法人アンケート(760法人程度)は、既に全体の分析を行って学会誌に投稿済みであるが、今後、過去13年間程度のアンケートデータを接続してパネル化し、人的資源管理と経営成長との関係性の解析などを行う。パネルデータはメンバー間で共有する。それぞれの研究成果は、学会報告や学会誌論文として公表していくが、同時に、研究最終年度の取りまとめとして、研究成果の公刊図書としての発行を予定している。この図書には、当科研メンバーの論文と関連課題の研究者の論文を、併せて収録する予定である。現在、農業経営・特に水田作経営は、急激な規模拡大を図っており、経営発展プロセスにおける新技術導入と人的組織再編に関する実践的研究が重要となっている。本課題では実態解明からモデル分析を行い、さらに実際の経営者教育に役立つようなマニュアル・教材づくりまでを念頭において研究を行う。2016年度の研究成果は次のとおりである。開発技術の経営的評価を対象とした実践的なモデル分析については、評価対象とした事例経営や経営指標等のデータを収集し、数理計画法を用いた営農モデル分析によって、気象リスクを考慮した規範モデルを提示した。人的組織再編の課題については、20の雇用型大規模農業法人の人的資源管理に関する聞き取り調査を行い、とりまとめを行った。また、雇用型農業法人3法人について、詳細な調査を行い、現場リーダーに必要とされる作業遂行マネジメント能力の育成に焦点を当てて調査を行った。意識的にこの能力の向上に取り組み、複数の社員に作業の進捗管理を任せている事例において、共通する内容を、従業員能力向上のポイントとして抽出した。また、雇用型農業法人経営の人材育成と農場管理に関する支援システムの構築に向けて、システムに必要な仕様を定めた。雇用型農業法人従業員の能力向上に向けた研修などの取り組みと、事業規模・雇用人数とその内訳・作目構成・六次産業化への取り組みなどとの関係を分析するためのアンケートを実施し、約500法人のデータを収集した。現在、データクリーニングを行っており、数値データの間違いなどを確認したのちに、本研究課題の研究者間で共同利用する。さらに、人的資源管理と経営発展の関係性を解明するために、四国地域の酪農経営において詳細なデータを収集し、従業員の処遇改善

・裁量権の委譲・研修などの実態と経営収益との関係を分析し、両者の関係を定性的に明らかにした。雇用型農業法人の雇用管理や人材育成に関する調査を進めて、詳細調査4農業法人、経営概要調査20農業法人について終了した。農業研究機構主催の人材育成に関するシンポジウムにおいて、研究代表者及び分担者3名が報告を行った。農業法人対象のアンケート調査も実施済みであり、ほぼ利用可能となっている。新技術導入の評価分析では、分担者が、日本農業経済学会シンポジウムで、本研究の分析結果を用いて報告をしている。そのほか、学術論文(査読有り)1論文を公表し、学会報告も4報告実施している。以上より、当初計画以上に進展していると判断される。開発技術の経営的評価の実践的なモデル分析については、昨年度に引き続き、評価対象とした事例経営や経営指標等のデータを収集し、数理計画法を用いた営農モデル分析によって、気象リスクを考慮した規範モデルの構築と精緻化を実施した。特に、土地利用型営農類型を対象とする降雨リスクを考慮した数理計画モデル作成支援プログラムDSCPを開発・実用化した。雇用型農業法人における人的資源管理の取り組みに関しては、平成28年度に実施した、農業法人に対する大規模なアンケート調査の分析を進めるとともに、水田作・施設園芸・柑橘作・養豚などを対象とした事例調査を行った。アンケート調査分析により、人材育成及び労務管理の実態を分析し、優秀な人材の確保と定着が大きな課題であることを明らかにした。また、人材育成・労務管理施策実施の有無により、離職率が大きく異なることが分かった。大規模施設園芸作事例分析では、従業員における技能育成方策および定着率向上に向けた取組内容を解明した。大規模水田作の事例分析では、従業員間の情報共有及び生産工程管理が課題になっていることを明らかにし、課題解決に資するクラウド型工程管理システムのプロトタイプを開発した。養豚経営の事例では、従業員各々の業務範囲の明確化と分業化により、労働環境を改善して休日取得が容易になり、経営の収益性も向上したことを明らかにした。さらに、人事評価制度の見直しに伴い、従業員満足度の向上が図られ、収益性の向上に寄与したことを解明した。大規模柑橘経営事例では、新技術や従業員の導入、農地の取得、経営成ごと経営者の意思決定過程を明らかにした。また、幹部従業員育成は法人経営にとって重要な課題の一つであるが、ここに注目して、経営幹部を登用した背景や理由、幹部職員の役割、幹部職員を登用する上での課題を明らかにした。ほぼ計画通り研究が進んでおり、本年度だけでも9本(査読付きは6本)の学術論文が、発表されている。また、実用化に供する成果も発表している。研究課題全体として、大きな進捗が認められている。大規模水田作経営における開発技術の経営的評価については、関東1事例・北陸2事例・東海1事例の調査を継続し、実践的なモデル分析を行う。モデル分析に必要なデータの種類・精度について検討し、各事例、同レベルのモデルが作成できるように追加調査を行う。
緩慢な遷移状態を使った"Attached-Eddy"の起源の解明と応用

本課題の研究計画である国際ワークショップ開催(平成29年9月16日22日)に際して,海外招聘研究者(Johns-Hopkins大学Zaki教授,スウェーデン王立工科大学Fransson教授)との乱流遷移に関する議論によって,平板境界層には発達する主流乱れより生成される乱流スポット解析に関わる研究手法の改善と進展を行った.乱流エネルギーの中からCross-Flow速度変動成分の抽出により緩慢な遷移状態で出現する乱流スポット形成に関わる状態図の作成が完成した.従来の非圧縮性境界層に関する主流乱れの大きさが3%以上に対して.攪乱振幅が相当小さくすることによって,壁近傍境界層流れの中に縮退して存在する各種の渦流れを分類することができた.基準になるストリークに対して対称な形状をもつヘアピン渦をもつ対象構造と,ヘアピン渦を持たずに流れ方向渦対からなるストリークに対した反対称な構造に分類できることが解明された.それぞれの起源はストリーク構造が流れ方向に対して直列的に生成される遷移状態と並列的に生成される状態である.統計的には並列状態が多く,特に,低速ストリーク及び高速ストリーク対が対称に生成される場合明確な反対称な構造の生成が観察された.構造が反対称な場合は,Cross-Flowエネルギーは急激に大きくなり,最終的に乱流スポットが形成される.乱流スポットの下流には低速ストリークが形成されており,その中に渦形成が開始される.乱流スポットは変動エネルギーが大きな局所構造に発達し,その周り(特にその上流)で変動成長の起源となる渦運動が形成されていることが観察された.さらに,変動エネルギーの周波数分析によって高周波的な準周期性をもつ反対称構造はより低周波な準周期性をもつ乱流スポット核が生成されることが見いだされた.平成29年度において実験的研究によって研究課題である"Attached-Eddy"に対応する乱流境界層中に形成される低速領域と境界層全体に発達した対称性が強い構造が,特殊な境界条件において統計的に抽出することができた.平成30年度は大規模数値計算によって,"Attached-Eddy"の起源と考えられる乱流スポット生成メカニズムが,国際ワークショップでの議論を経て着目物理量の着眼によって一定程度明らかになった.実験結果で得られた"Attached-Eddy"と同類の特徴(対称性)を持つ構造が,平成30年度に観察された乱流スポットから発達する研究を推進する.境界条件を固定するすることによって得られた"Attached-Eddy"と同類な構造は,周囲の乱流状態の影響を受けにくい局所乱流スポットから発達すると仮定して引き続き大規模計算結果の解析で行う計画である.国際ワークショップを平成30年9月16日から22日にかけて電気通信大学で開催した。スウェーデン王立工科大学、JhonsHopkins大学、西オンタリオ大学から海外研究者を招聘して、参加者120名で開催した。JhonsHopkins大学からTamer Zaki教授、スウェーデン王立工科大学からRamis Orlu博士とJens Fransson教授、西オンタリオ大学からMohammnad Hossain博士、そして西岡通雄大阪府立大名誉教授の招待講演があった。研究内容として研究課題に関連したバイパス遷移及び乱流に関する情報交換ができたこと、国際ワークショップ開催で乱流遷移分野の発展を外部にむけて公にアッピールできた。一方、平板乱流境界層におけるAttachedーEddyに関する実験的研究成果が研究室内の実験によって得られた。乱流スケールが流方向に長くそれに垂直スパン方向に流方向の半分程度のAttachedーEddy乱流に特に作用させることができる境界条件を探索した。その結果、壁スケールで対数層高さの2倍から3倍程度の間隔で周期境界条件を設定することで、AttachedーEddyが存在する統計的頻度を上げることによって、乱れ強さが乱流境界層特徴を表す程度の強い乱れを持ち、一方で、壁面から層流境界層に類似の直線的速度分布と壁面近傍で乱れ強さが極端に小さな速度分布と速度変動信号が間欠てきになる特徴を持つ乱流境界層を実証実験で得ることができた。実験結果は風洞内に置かれた平板上に発達する乱流境界層において研究され、平衡乱流境界層と3次元的乱れ分布をもつ非平衡境界層においても、上記境界条件の影響が研究され、直線的速度分布や特徴あるレイノルズ応力分布は類似であるという研究成果も得られた。流速計測は熱線流速計および2次元PIV計測であり、計測によって3次元的特徴をとらえる結果が得られた。研究計画の国際ワークショップが海外招聘研究者を含め参加者120名で開催できた。実験的研究性が得られ発表されること。研究内容としてバイパス遷移及び十分高レイノルズ数の乱流境界層に関する情報交換ができたこと。Tamer Zakik教授のバイパス遷移に関連して発生するストリークと渦構造に関する統計的特徴にかんする講演は、AttachedーEddyの存在範囲を示すもので本研究課題にとって有用であった。十分高いレイノルズ数の乱流境界層は米国で計測された乱流境界層に関する西岡教授による解析結果について議論することができた。AttachedーEddyが乱流生成に主要な役割を果たしていると認識されている高レイノルズ数の乱流のスケーリングに関する議論は本研究課題にとって重要である。乱流遷移分野の発展に国際ワークショップ開催で公にアッピールできたこと。一方、平板乱流境界層におけるAttachedーEddyに関する実験的研究成果が得られた。

その結果、壁スケールで対数層高さの2倍から3倍程度の間隔で周期境界条件を設定することで、AttachedーEddyが存在する統計的頻度を上げることによって、乱れ強さが乱流境界層特徴を表す程度の強い乱れを持ち、一方で、壁面から層流境界層に類似の直線的速度分布と壁面近傍で乱れ強さが極端に小さな速度分布と速度変動信号が間欠てきになる特徴を持つ乱流境界層を実証実験で得ることができた。以上の事より、計画はおおむね順調に進展していると考えられる。本課題の研究計画である国際ワークショップ開催(平成29年9月16日22日)に際して,海外招聘研究者(Johns-Hopkins大学Zaki教授,スウェーデン王立工科大学Fransson教授)との乱流遷移に関する議論によって,平板境界層には発達する主流乱れより生成される乱流スポット解析に関わる研究手法の改善と進展を行った.乱流エネルギーの中からCross-Flow速度変動成分の抽出により緩慢な遷移状態で出現する乱流スポット形成に関わる状態図の作成が完成した.従来の非圧縮性境界層に関する主流乱れの大きさが3%以上に対して.攪乱振幅が相当小さくすることによって,壁近傍境界層流れの中に縮退して存在する各種の渦流れを分類することができた.基準になるストリークに対して対称な形状をもつヘアピン渦をもつ対象構造と,ヘアピン渦を持たずに流れ方向渦対からなるストリークに対した反対称な構造に分類できることが解明された.それぞれの起源はストリーク構造が流れ方向に対して直列的に生成される遷移状態と並列的に生成される状態である.統計的には並列状態が多く,特に,低速ストリーク及び高速ストリーク対が対称に生成される場合明確な反対称な構造の生成が観察された.構造が反対称な場合は,Cross-Flowエネルギーは急激に大きくなり,最終的に乱流スポットが形成される.乱流スポットの下流には低速ストリークが形成されており,その中に渦形成が開始される.乱流スポットは変動エネルギーが大きな局所構造に発達し,その周り(特にその上流)で変動成長の起源となる渦運動が形成されていることが観察された.さらに,変動エネルギーの周波数分析によって高周波的な準周期性をもつ反対称構造はより低周波な準周期性をもつ乱流スポット核が生成されることが見いだされた.平成29年度において実験的研究によって研究課題である"Attached-Eddy"に対応する乱流境界層中に形成される低速領域と境界層全体に発達した対称性が強い構造が,特殊な境界条件において統計的に抽出することができた.平成30年度は大規模数値計算によって,"Attached-Eddy"の起源と考えられる乱流スポット生成メカニズムが,国際ワークショップでの議論を経て着目物理量の着眼によって一定程度明らかになった.これまで進めた計算結果解析をさらに進め、昨年度研究した"Attached-Eddy"に関する実験結果との対応を検討して、新たな初期条件と境界条件の設定を考えて計算的成果を深める。
ダイズ湿害における過剰活性酸素生成源の特定

本研究では、湿害後の過剰活性酸素生成機構をオルガネラレベルで特定することを目的とした。播種後1週間のダイズに1週間の湿害を与え、湿害解除翌日にO2-の発生部位を観察したところ、主根の中央部に染色が観察された。その部分をCeCl3染色により電験レベルで過酸化水素局在を観察したところ、皮層細胞の細胞膜に染色が観察された。生育初期に湿害を与えたダイズの生育を播種後98日目に観察したところ、湿害を受けたダイズは対照区と比較して葉の黄化が早まった。また、生育も著しく低下していた。これらの結果から、ダイズが生育初期に受けた湿害は、湿害直後だけではなく、生育後半の生育にも影響を及ぼすことが明らかとなった。前年度までの試験により、近畿地方で栽培に用いられているダイズ幼植物が湿害を受けると、生育後半に葉の黄化が顕著に早まることが明らかになった。また、湿害直後のダイズ幼植物に活性酸素染色を行うと、対照区と比較して根端部がやや強く染色された。そのため本年度は、生育初期湿害が生育期後半のダイズ子実や根粒に対する影響と、電顕レベルにおける湿害解除後の根端の過酸化水素の局在を調べた。播種後7日目から7日間湿害を与えた。湿害は、ポットに充填した土壌が完全に湛水状態になるようにして与え、湿害解除後は通常生育に戻した。播種後98日目にサンプリングを行った。地上部乾物重、地下部乾物重、SPAD値、光合成速度、子実数、子実重、根粒数、根粒乾物重の測定を行ったところ、湿害区では子実数と根粒数以外は対照区と比較して減少した。とくに地下部乾物重と根粒乾物重が1%の有意水準で減少した。経時的に測定したSPAD値と光合成速度は、湿害を受けた植物では常に対照区と比較して低い値を示した。このことから、湿害が引き起こす光合成速度の低下が原因で、生育後半の生育阻害を引き起こしていると考えられた。湿害を受けた直後のダイズを用いて、cerium chloride法によって電顕レベルの活性酸素染色を行ったところ、湿害を受けたダイズでは、対照区と比較して細胞膜とミトコンドリアにやや強く染色が観察された。細胞内での発生は電顕観察は、さらに観察を続ける必要がある。本年度の目的は、ダイズ幼植物に湿害を与えた後、器官別の活性酸素(過酸化水素とスーパーオキシドラジカル)の発生量と生成部位を経時的に測定し、とくに多い部位ではマイクロスライサーを用いて組織レベルで観察することである。実験に用いたダイズ品種は、近畿地方で栽培されているサチユタカ(奈良県奨励品種)、タマホマレ(滋賀県奨励品種)、エンレイを用いた。真砂土を充填した1/5000 aワグネルポットにダイズを播種し、1週間ダイズを生育させた後、ポットの上端まで水を入れて2週間湿害を与えた。湿害中と湿害解除後に酸化ストレスの指標である過酸化脂質量を器官別に経時的に調べたが、3品種とも対照区と比較して顕著な差は観察されなかった。また、活性酸素量の顕著な増加も観察されなかった。活性酸素染色を行って組織レベルで観察したところ、根端部の皮層付近でわずかながら染色が観察された。これらの結果より、栽培品種のダイズ幼植物は、湿害を受けても活性酸素の過剰生成やそれによる致命的な障害は生じないことが示唆された。ダイズ幼植物に湿害を与えても、湿害中や湿害直後には障害や過剰活性酸素生成は観察されなかったため、その後の生育を調査することとした。上記の方法で湿害を与えた後、70日間ダイズを生育させた。その結果、生育初期に湿害を受けたダイズでは、最上位展開葉のクロロフィル含量が有意に減少した。また、抗酸化酵素であるカタラーゼとアスコルビン酸ペルオキシダーゼ活性を測定したところ、湿害処理をした植物体の活性が対照区と比較して減少していた。このことから、生育初期にダイズが湿害を受けると、生育後期において生育阻害が引き起こされることが示唆された。当初、ダイズが生育初期に湿害を受けた場合、活性酸素生成が増大して障害を受けることを予想していたが、近畿地方で栽培されているダイズ品種では、幼植物期に湿害を受けても活性酸素による酸化ストレス障害は引き起こされなかった。そのため、栽培品種のダイズは、湿害を受けても湿害中や湿害解除後に過剰な活性酸素生成や酸化ストレス障害は引き起こされないことがわかった。

これは、当初の予想とは反する結果であったが、ダイズ湿害研究において新たな知見を得ることができた。生育初期に1週間程度の短期湿害をダイズに与えると、ストレス期間中や解除直後には障害は引き起こされないが、生育後期に最上位展開葉におけるクロロフィル含量の低下や抗酸化酵素活性の低下が新たに見出された。このことは、これまでのダイズ湿害研究では報告されていないことであり、新たな知見であると言えよう。今年度のこれらの成果より、当初の予想と反する部分はあったが、ダイズ湿害研究について新たな知見を得ることができ、研究はおおむね順調に進んでいると評価した。25年度は以下の2点について研究を推進していく。(1)根端部における活性酸素生成部位の特定根端部において、わずかではあるが活性酸素生成が観察されたため、その部分において電子顕微鏡レベルの活性酸素染色を行い、発生部位をオルガネラレベルで観察する。具体的には、cerium chloride法を改変した方法を用いる。cerium chlorideの細胞膜透過性が問題となるが、細胞膜は固定を行うと選択透過性が失われ、物質の取り込みが促進される。そのため、固定とcerium chloride処理を同時に行うことでシンプラスト部分の染色が可能になると考えられるため、この方法を実施していく。(2)ダイズ生育初期の湿害が後期生育に及ぼす影響ダイズが生育初期に受けた湿害の影響は、期間を経てから現れることが明らかとなった。しかし、その原因は明らかになっていない。昨年度の実験から、生育初期に湿害を受けたダイズは、木部液の出液速度が著しく低下していた。このことから、根圧の低下が葉の黄化を引き起こす一つの原因であると考えられた。そこで、根箱法を用いて、湿害を受けた植物の根の状態を経時的に調査する。また、最上位展開葉の抗酸化酵素活性が低下していたが、過酸化水素を消去するカタラーゼとアスコルビン酸ペルオキシダーゼ活性以外の抗酸化酵素も測定し、抗酸化酵素活性の低下が原因となり、葉の黄化が促進されることを調査していく。さらに、初期に受けた湿害の影響は、最終的にどのくらいの減収を引き起こすのかを調査する。該当なし
骨形成蛋白を添加したアテロコラ-ゲンを応用した新しい人工骨の開発とその臨床応用

1)骨形成蛋白の精製:(1)ウシ長幹骨骨基質より塩酸グアニジンを用い骨形成蛋白の抽出を行った。この抽出物のうち水不溶性画分を出発材料とし、分子篩、陽イオン交換、ヘパリンアフィニティ-の各種クケマトグラフィ-の後、最終的に逆相高速液体クロマトを用いて精製した。SDS-PAGEによる分子量確認の結果、非還元状態で16KDと30ー40KDにスメアなバンドが、還元状態で16KDと18KDの二本のバンドが認められた。さらに、アミノ酸配列の検索の結果、我々の精製した蛋白質の16KDのものはJ.Wozneyらの発表したBMP-3と同一のものであると考えられた。(2)また、ヒト歯牙からの骨形成蛋白の精製をウシ長幹骨の場合と同様にして行った。各クロマトグラフィ-における骨形成蛋白の溶出位置はウシの場合と同様であったが、最終精製については現在検討の段階である。2)ハイドロキシアパタイト(HA)、アテロコラ-ゲン(AC)、骨形成蛋白(BMP)複合体の骨欠損部移植実験:(1)凍結乾燥圧縮処理を行ったAC-BMP複合体、HA-AC-BMP複合体をラット頭蓋骨欠損部へ移植した。この結果、両複合体による欠損部の骨修復は、対照群であるHA単独移植と比較してきわめて早期からの旺盛な新生骨形成によって著しく短期間で達成された。凍結乾燥を行っていないHA/AC/BMP混合移植例と比較しても、両複合体は骨形成速度・骨形成量ともさらに優れかつ安定した骨形成・骨修復能を有することが示された。(2)さらに、日本猿を用い下顎骨にHA-AC-BMP複合体を移植した。その結果、移植後3ヵ月で対照群であるHA-AC複合体では母床骨からの僅かな骨伝導が認められるのみであったのに対し、HA-AC-BMP複合体では新生骨によりすでにHAは母床骨と完全一体化しているのが観察された。BMPの顎骨欠損部への臨床応用を目的とした場合、生体適合性の優れたアテロコラーゲン(AC)あるいはハイドロキシアパタイト(HA)と複合することの有用性を既に報告したが、さらにこれら生体材料との混合方法および複合形態の検索を移植操作性の点も含め行った。その結果、ラット皮下移植ではAC-BMP混合の場合、凍結乾燥後圧縮成形を行った複合体で最も良好な骨誘導能が認められた。AC-HA-BMP混合の場合も、凍結乾燥後圧縮成形を行った複合体で骨誘導能が著明であった。そこでさらに、混合後、凍結乾燥圧縮成形を行ったAC-BMP複合体およびAC-HA-BMP複合体をラット頭蓋骨欠損部に移植しそれらの骨形成能、骨修復能を検討した。その結果、両者ともにきわめて早期より旺盛な新生骨の形成が観察され、移植後4週で欠損部は骨性に閉鎖され、凍結乾燥処理を行っていないゲル状のAC-HA-BMP混合移植例と比較して、骨形成速度および骨形成量ともにさらに優れた骨形成能・骨修復能を有することが示された。以上の結果より、アテロコラーゲンはBMPの担体としてきわめて優れた生体材料であるが、混合形態はゲル状よりも凍結乾燥し圧縮した複合体の方が骨誘導能は著明に優れ、また移植操作性がより向上しかつ移植材料への形態付与も可能であると考えられた。次に大型動物(日本猿)を用いた移植実験を行った。

下顎骨下縁に10×7×6mmの骨欠損を作成しAC-HA-BMP複合体を移植した。4週後に摘出した結果、骨髄側からの骨の新生は認められたが、ラットの場合のような完全な骨の修復は認められず、これは移植動物の種差あるいは移植部位の差によるものと考えられた。BMPの臨床応用を考えた場合、ヒトBMPの使用が望ましいと思われる。そこでヒト抜去歯牙よりBMPの精製を試みた。現在のところラット皮下の移植実験では十分な骨誘導が認められている。1)骨形成蛋白の精製:ウシ長幹骨より脱灰骨基質を調製し、塩酸グアニジンを用い骨形成蛋白の抽出を行った。これを蒸留水に対して透析し、生じた沈澱を出発材料とし、分子篩、陽イオン交換、ヘパリンアフィニティ-の各種クロクトグラフィ-を用いた後、最終的に逆相高速液体クロマトを用いて精製した。SDS-PAGEで分子量の確認を行った結果、非還元状態で16Kdと30ー40Kdにスメアなバンドが、還元状態で16Kdと18Kdの二本のバンドが認められた。また、アミノ酸配列の一部を決定したところ、一昨年J.Wozoneyらの発表したBMPー3の一部であることがわかった。したがって、我々の精製した蛋白質のうち16KdのものはBMPー3であると考えられる。また、ヒト歯牙からのヒト骨形成蛋白精製を、ウシ長幹骨の場合と同様にして行った。各クロマトグラフィ-において骨形成蛋白の溶出位置はウシの場合とほぼ同じであった。ウシ長幹骨に較べヒト歯牙の大量入手は困難であるため、今のところ逆相高速液体クロマトを用いた最終精製には至っていないが、現在検討中である。2)ハイドロキシアパタイト(HA)、アテロコラ-ゲン(AC)、骨形成蛋白(BMP)複合体のサル下顎への移植実験:HAは旭光学製アパセラム顆粒およびブロックを、ACは高研製3%アテロコラ-ゲンゲルを、BMPはウシ長幹骨からゲル濾過によって粗精製を行ったものを用いた。これらを複合し凍結乾燥を行い作製したブロックを、日本猿下顎骨下縁に形成した6×7×10mmの骨欠損に移植し、1カ月、3カ月後に摘出し研磨標本を作製し組織学的に観察した。その結果、対照として移植したBMPを含まないHAーAC複合体では3カ月の時点でも母床骨から僅かな骨伝導認められるのみであったが、HAーACーBMP複合体では完全にHAは新生骨と接合し母床骨と一体化していた。したがって、BMPを用いることによりより優れた人工骨を開発することが可能であると考えられる。
アスペルガー症候群の発達障害に関わる情動的調整のしくみの心理学的研究

アスペルガー障害および発達障害が疑われるケースへの関わりを介して、人間関係の発達と障害について、情動的な側面からとらえる研究を3側面からすすめた。まず、アスペルガー障害をもつ青年の事例9ケース(AS郡)と、それぞれに同性同年齢でマッチングさせた健常者9ケース(NO郡)とに、実験をおこない、AS郡に特有な障害特徴解明を試みた。第1の実験では、情動的成分をもつ音調のナレーションを、対人的な対処の必要なトラブル場面についてのナレーションに含んで流し、その理解と対処を調べた。その結果、AS郡は短期記憶レベルでの内容把持困難が見られ、回答内容に、対人的把握における相互性なさや対応の一面性ほかが見出された。第2実験では、絵本をもちい、登場人物の情動とそのときの意図、やりとりの意味などを尋ねた。この結果でも、AS郡は短期記憶に関わるような内容の誤解が見られ、また回答内容に対人的な感情的意図の読み取りの誤りが見られた。並行して、情動に伴う生理的変化を測定することによって情動を客観的に把握する試みがなされた。唾液を採取し,情動状態を反映するコルチゾールの測定を行った。その結果,乳幼児に対して苦手意識のある学生があやした場合,交流中に乳幼児のコルチゾール値が上昇した。一方,あやす側は交流中にコルチゾール値の有意な上昇はみられなかった。さらに保育の場における「気になる」子どもに関しては、保育者間でしばしば認識の違いがあることが知られているが、そのような認識差の検討を行った。26名の「気になる」子どもについて、複数の保育者間の評定差の変化を約1年間、追跡した。その結果、領域別では、年度当初は「生活・遊び場面」「その他」において比較的評定差が大きいが、時期を経るごとに評定差が小さくなる傾向が認められた。因子別では、時期とともに「対人的トラブル」に関する評定差が小さくなる傾向が認められた。アスペルガー症候群ならびに、軽度発達障害は、現在進められつつある特別支援教育の重要な対象者といえる。ことにアスペルガー障害にっいては、思春期・青年期以降の発達解明が著しく遅れており、早急で活発な研究が望まれている。この研究では今年度は、アスペルガー障害の思春期・青年期の発達について、事例インタビュー研究を行い、感情体験の世界と障害特性の様相、生育過程を分析した(須田)。その結果から、予想外の結果が幾つか得られている。(a)まず個人間の情動的コニュニケーションに問題が起こっていても、個人内の感情世界が多くのケースで豊かであること。(b)多様なパターンの障害特性が示されるなかで、記憶や感覚の発達が情動と関わっていると推測され、次年度に実験的研究をすることが必要になったこと。(c)そして生育歴では、発達心理臨床的な支援機関の不足、医療的な診断の問題などが見いだされたが、とりわけ教育現場での対応の遅れは、早急に構造的な対応が必要であること、などが見いだされた。研究はこれ以外に、幼児の行動特徴から軽度発達障害の抽出に関するスクリーニング法の開発を行い、また行動パターンの分析の方法の検討を行った(本郷)。さらには発達障害児に対する情動表出の生理学的指標の事例ごとの検討を実験的に行った(松村)。