hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
旧日本映画社撮影長崎原爆映像の超高度精密化と関連資料等による歴史的記録性の確立

未公開の被ばく映像資料から、当該研究利用に限定する4K映像資料を作成した(一昨年度)。本研究の計画作成段階では、受像機を含め、今日のような4K映像の一般的な普及は想定していなかった。その意味で、研究実績の一部は、既に陳腐化しているといえる。しかし、4K映像の関連コンテンツは乏しく、4K映像資料自体の唯一性も失われていない。被ばく後の実写を今日的にあと付ける本研究は、その有用性を保持していると考える。当該課題遂行との限定を付した利用許諾を得て、その4K映像資料から約300点の画像を切取り、それらを約150点に絞り込んだ。それらの撮影地点などを推定し、それに基づいて長崎市内を実査し、部分的に現状を確認した。それらの被ばく画像資料をあと付けた。切取り画像に対応する、あるいは対応すると推定する、現在の長崎市内の各地点を撮影した。総数は約2000点余りである。それらを絞り込み、74年前の長崎市浦上地区(主に)と、現在の長崎市浦上地区(主に)とを、一点ずつ対比する資料に整えた。加えて、画像一点々々に、その最大幅で、また限定的に対応する文字資料(被ばく証言)や先行研究文献等を求め、データ化し、切取り画像資料の場面々々にあてはめた。それらの作業は未だ半ばである。他分野の関連資料から主な被写体物を史的に位置付けた(例ー戦前の長崎県庁舎)。それらの作業も未だ半ばである。映像資料、画像資料、関連する文字資料等。性格の異なる媒体や資料等を重ね合わせ、74年前の被ばく後の実相の一端に立ち返り、被ばくの実態を再確認する資料集制作に本研究の有意性がある。74年前の長崎(浦上)原爆は、再現や復元が可能になるという性格のものではない。74年を経ることで、個人の証言等に依拠して被ばく後を構想する手法には、幾つかの困難や限界が生じている。そのような現状に対して、本研究の果たしうる役割があると考える。平成30年度は、平成28年度及び平成29年の遅れを取り戻し、それまでの研究内容を部分的に点検し、その不足等を補った。それらの積み重ねから本研究を進展させることに努めた。直近の2年間の遅滞は、本研究の計画作成段階において想定していなかった2つの要因に主に拠るものである(前年度に報告済み)。それらの端緒が、研究主担者の、研究姿勢に派生した事柄ではないとしても、当該研究が遅滞している責は、研究主担者にある。未だに、その遅滞を挽回する段階に至っていないとの判断から、「やや遅れている」と、本研究の進展度合いを自己評価した。前年度も、同じく「やや遅れている」との自己評価であった。その評価区分は同じであるが、30年度は、被ばく4K映像資料を切取り、被ばく画像資料を作成した。また被ばく画像資料に相当すると推定する現在の長崎市内の地点々々を撮影し、70年余りの変化を視覚的にも明確化することに努めた。加えて、被ばく画像資料に対応する文字資料を収集し、撮影の際の聞き書き調査等を含めてテータ化し、それらを画像資料毎に並立させ、整序した。それらによって、個別・具体的に被ばくの実際を明示し、被ばく資料として自立することを求めた。そのような作業や分析を量的に積み重ねことに努め、そのことから、被ばく後の極限的な情況にあった〈人〉の在り方に接近する資料集の作成という、最終年度の果物作成へと進展する。そのため、29年度よりも本研究の内実は進展しているのであるが、量的な蓄積が十分ではない。そのような現状から、「おおむね順調に進展している」と自己評価する段階に至っていないとみなし、一昨年度と同じ「やや遅れている」と評価した。切取り画像約150点に、現在の長崎市浦上地区(主に)の画像を重ね合わせる作業を終えておらず、前年度に引き続いてこの作業と分析を行う。今年度の前期に、その完遂を目指す。また、部分的な被ばく画像資料の入れ替えを行う。それらの作業のために、被ばく画像の切取り直しや、現在の長崎市内の地点々々の再撮影等を行う必要があると考える。また被ばく映像資料や、被ばく画像資料に関連する文字資料を収集し、被写体物の史的位置付けなどを行う。それらの文字資料は、映像資料や画像資料を補完する記録であり、同時に、それら資料と異なる位置から、それらの媒体資料に〈人〉の在り方に関わる深度を加えるものであると考える。映像資料、画像資料、文字資料。それら三資料が同一方向の下に集約し、それら三資料の総体から、被ばくした〈人〉の現実の一端を記録し、被ばくの実態を際立たせる資料集を制作するとの目論みである。本研究は、新規に制作する視覚資料と文字資料から構成される。それら資料に、調査及び研究活動によって得られた成果を集約することで、研究目的に達しようとするものである。1.視覚資料ー『長崎被爆記録映像』。旧日本映画社が撮影した長崎原爆映像(1946年4月編集作業終了)オリジナル版から、資料拡散を防止する処置を施し、調査研究用の2K映像(高度精密映像)『長崎被爆記録映像』(約80分)を制作し、視覚資料に関する研究環境の一端を整えた。

その複写版の視覚資料を分担者や協力者に送り、各自の調査及び研究活動による映像分析に着手した。平成28年度研究実施計画の作成段階において、ランダムな原資料映像の内容を大まかに再編集する予定であったが、これを為し得なかった。これは、何よりも、幾つかの編集過程や作業を経ることで、当該資料の意想外の拡散を恐れたことによる。また、映像資料から画像資料として150から200画像をカッテイグする作業を為し得なかった。この編集作業は、外部に発注した場合、その作業単価が高く、専門業者に依頼することを躊躇ったことによる。専用ソフトの購入を思慮したが、映像自体のバージョンが古く、市販の編集ソフトでは対応できない可能性があるとアドバイスを受けた。このため慎重に対処することにした。2.文字資料ー紙媒体・被爆資料集『長崎被爆記録映像調査関連資料集』。映像分析に並行し、映像に記録された内容などを、文献資料や聞き書き調査や同時代関連資料によって跡付け、史的記録性の確立を目的とする資料集である。映像資料の枠内に限られるが、記録性と汎用性の高い資料集となることに努める。文字資料集の1頁、あるいは1頁から2頁にわたる割り付け誌面を考案し、工夫を重ねた。作業フォームの段階であるが、研究活動の進展に伴い、割り付け誌面を部分的に手直しするなど、見やすい誌面構成とする補訂を継続する。長崎原爆の実相を、その約1ヶ月後に、日本人の研究者や映画スタッフが記録した映像が今日に残された。この視覚資料は、貴重であり、歴史的なものである。これまで、この資料を分析的に跡付ける整理や考察や論究等はほとんどなされなかった。これらの再確認から、当該研究の必要性が前面化した。同時にこのことは、今日から当該資料を扱うことに対する部分的な限界も明示する。作成した調査・研究用映像資料は、限られた範囲内での利用を前提に、4K化(現段階は2K)と複写版の制作が許されたものである。研究主担者は、文学研究を専門とする。そのため、映像技術や映像編集に関する知識や技量を、十分に持ち得ていない。主に、研究主担者の力量不足に起因し、現在の進捗状況を自己判断し、「やや遅れている」との区分を選択した。この間、当該課題の基本的な研究環境を整えることに対する力量不足を、最小限の範囲内で、映像資料作成や編集を外部に発注するなどの対応をとることで補った。加えて、都度、研究協力者の提案や助力を得ながら、次善の研究環境を整えることを試行し、これに努めた。反面のこととして、踏査活動や文献調査などが、初年度に行うべきものととして想定していた範囲のことを、十分に進展させることが出来なかった。その進度も十分ではなかった。また、このようにも自己判断する。1945年被爆からほぼ1ヶ月後に、旧日本映画社が学術的要請にこたえる形で、長崎原爆の被害の実際を撮影した。日本人スタッフによる映像資料は、自ずと米軍撮影の同様資料とは、関心の度合いなどが異なるものであった(ーその読み解きも必要である)。それ自体が、70年余り後の今日に残された貴重な歴史的な資料である。その映像資料から重要な場面を画像として切り取り、画像資料の細部を分析し、確定する。そして、映像資料と画像資料と関連文献資料と組み合わせ、20世紀人類の負の出来事に、ヒバクシャや被害者の側から史的な位置付けを行う。そのことに、本研究の主たる目論みがある。昨年度は、画像資料の制作と多様な文献資料の収集に努めた。現在は、その全過程における中程の研究段階である。
複雑系電子回路網における大自由度・大域結合的性質を用いた新しい秘匿通信方式の開発

本年度は、昨年度の結果を受けて(1)電子回路、主に位相同期ループ(Phase-Locked Loop;PLL)を用いた結合カオスシステムの時空間欠カオスに関する実験的検討を行い、(2)結合カオスシステムの集積化を行い、(3)カオス的協調現象を用いた通信システムに適応できるカオス変調方式を提案した。以下に上記(1)(3)に関する成果を簡潔に述べる。(1)8-PLL大域結合システムおよび4-PLL環状結合システムにおいてカオス的強調現象を観測し、その発生のメカニズムについて検討を行った。現在までに、PLLのように集積化可能な電子回路網におけるカオス的強調現象の観測はほとんど例がない点およびカオス的強調現象の応用への可能性の点から評価された。(3)カオス的協調現象を用いた秘匿通信システムのための新しい変調方式を提案した。現在提案の変調方式の有効性をシミュレータを用いて検証中である。来年度はこれを発展させてブレッドボード実験、集積化へ向かう予定である。本研究成果の意義は、カオス的協調現象を用いた秘匿通信システムの開発に向けた具体的な道筋が提示できたことにあると考えている。本研究の目的は大域結合電子回路網に発生するカオス的協調現象を利用した新しい通信方式を開発することにある。この一年間では、(1)シミュレーションによる大域結合電子回路網の選定、(2)ブレッドボード実験によるシステムパラメータの抽出、(3)シミュレーションモデルの修正、(4)集積化に向けた机上検討が行われた。以下に各項目の成果を簡単に報告する。(1)ここでは、カオス的協調現象を発生できる大域結合回路網を設計し、電子回路シミュレータにより評価した。評価結果より、研究対象とする結合電子回路網を8個の位相同期ループ(PLL)結合網および8個のchua回路結合網に選定した。ただし、chua回路のインダクタンスにはアクティブインダクタンスの使用を想定している。(2)ここでは、前項で選定した結合電子回路網が実際にカオス的協調現象を発生できることをブレッドボード実験により確認した。しかしながら、寄生容量・遅延等のシステムパラメータの影響で実験結果とシミュレーション結果の一致は決して良くなかった。(3)ここでは、シミュレーション回路に寄生容量・遅延等のシステムパラメータをマクロ的にシミュレーションモデルに反映させることによって、実験結果をほぼ忠実に再現できるようにした。(4)この項目は現在進行中である。ここでは、1.6μmBiCMOSトランジスタを基本にして大域結合電子回路網の設計が行われている。来年度は、結合電子回路網の集積化を図ると共に、中・大規模大域結合電子回路網の検討を行う。
錯体ドープ型ゼオライト触媒の合成と反応に関する研究

4,4-ビピリジン(4,4'-bpy)を架橋配位子とした金属錯体の3次元集積化により、ゼオライト様のチャンネリングキャビティを有する新しいミクロポーラス物質の創成を行い、X線解析によりその構造の詳細を明らかにした。さらにこれら新規集積型金属錯体がメタンに対してゼオライト13Xと同程度のガス吸着特性を示すことを見いだした。2つの金属イオン間に架橋配位して直線型の基本連結構造を与える4,4'-bpyと金属硝酸塩とを、アセトン/エタノール混合溶媒中、室温で反応させることにより、金属イオンと4,4'-bpyとを2:3の比で含む新規集積型金属錯体{[M_2(4,4'-bpy)_3(NO_3)_4]・yH_2O}_n(1;M=Co,Y=4:2;M=Ni,y=2:3,M=Zn,y=4)を良好な収率で得た。1についてX線解析を行い、構造の詳細を明らかにした。一方、2,3は粉末X線回折パターンの比較から、1と類似の構造を有することが判明した。1のCo原子には、3分子の4,4'-bpyが各々2つの窒素原子の内の一方で配位し、残りの配位座には2つの硝酸イオンが酸素原子によって結合しており、Co周りは5方両錐構造をとっている。3分子の4,4'-bpy分子のうち2分子は(4,4'-bpy)-Co-(4,4'-bpy)-Co-(4,4'-bpy)---と連なる1次元鎖を形成しており、この1次元鎖間を3分子めの4,4'-bpyが連結して、全体として3次元のネットワークを形成している。この新規配位高分子錯体の構造で最大の特徴は、上記1次元鎖が連結されて3次元構造となった結果、6Å×6Å程度のキャビティを有するマイクロポーラス構造を形成している点である加圧下298Kにおける13へのメタンの吸着特性を検討したところ、加圧とともに吸着等温線の急激な立ち上がりが観測され、細孔内へのメタンの吸着が確認できた。吸着量は同程度のサイズの細孔を有するゼオライト13×に匹敵した。
抽象的双曲型ヴォルテラ方程式の理論と応用

バナッハ空間Xに値をもつベクトル値関数u(t)を未知関数とするヴォルテラ型の積分微分方程式の初期値問題を数値解析的に解くための理論を考察した.方程式の主部に現れる作用素AはX上のクラス(C_0)の半群の無限小生成作用素とし,積分項に含まれる核作用素B(t)はAの定義域D(A)からXへの有界線形作用素である.B(t)が時間tに関して滑らかな場合のヴォルテラ方程式の適切性はすでによく知られていて,本研究においてもB(t)の滑らかさに関しては同じ仮定をおく.上記のヴォルテラ型方程式に対する時間差分近似を考えるために,空間Xを近似するバナッハ空間X_nの列を用意し,X_nにおける有界線形作用素の族{F_<n,k>:n,k=0,1,2,・・・}を次のように帰納的に定義する:ただしT_nはバナッハ空間X_nにおける有界線形作用素で,(T_n-I_n)/h_nが作用素Aに対する有限差分近似で{h_n}は0に収束する正数列である.作用素T_nとAに関してはTrotter・加藤の(C_0)半群の近似定理と同じ条件を仮定し,X_nにおける有界線形作用素B_n(t)はB(t)を近似する作用素で,B_n(t)の滑らかさおよび近似の仕方は,元の方程式の適切性にみあう自然な条件を設定する.x∈Xを任意にとり,xに収束する任意の点列x_n∈X_nに対して,F_<n,[t/h_n]>x_nが,ヴォルテラ方程式の解を与える有界作用素の族{R(t):t【greater than or equal】0}に強収束することを証明し,さらにオイラー型後退差分近似の問題に応用可能な結果を得た.バナッハ空間Xに値をもつベクトル値関数u(t)を未知関数とするヴォルテラ型の積分微分方程式の初期値問題を数値解析的に解くための理論を考察した.ここで,g(t,s,w)とf(t)は与えられたX-値関数である.方程式の主部に現れる作用素Aに対する条件として,X上におけるクラス(C_0)の半群の無限小生成作用素を特徴づけるヒレ・吉田の定理から定義域がXで稠密であることを除いたものを仮定する.このような設定をする理由は,周期あるいはディリクレ境界条件のもとでの具体的な積分微分方程式に対する初期値・境界値問題に対する古典解を得るためにはバナッハ空間Xとして連続関数の空間を選ぶ必要があり,そのときその空間における微分作用素の定義域は空間全体で稠密にはならないからである.また記憶項を伴った波動方程式への応用が念頭にあるため,Aが正則半群を生成する場合を除外し,双曲型ヴォルテラ方程式を研究対象とした.上記のヴォルテラ型方程式に対する時間差分近似としてを考えた.ただしT_nはバナッハ空間X_nにおける有界線形作用素で,(T_n-I_n)/h_nが作用素Aに対する有限差分近似である.ここで{h_n}は0に収束する正数列,X_nはXを近似するバナッハ空間の列である.作用素T_nとAに関してはTrotter・加藤の(C_0)半群の近似定理でAの定義域D(A)が稠密であることを除いた条件を仮定し,X_n-値関数g_n(t,s,w)とf_n(t)それぞれがX_n-値関数g(t,s,w),f(t)を適当な意味で近似しているとし,ヴォルテラ型方程式が古典解をもつための両立条件u_0∈D(A)かつAu_0+f(0)∈D(A)(ただしD(A)はD(A)の閉包を表す)が成り立つならば,差分方程式の解がヴォルテラ方程式の古典解に強収束するという結果を得た.バナッハ空間Xに値をもつベクトル値関数u(t)を未知関数とするヴォルテラ型の積分微分方程式の初期値問題を数値解析的に解くための理論を考察した.方程式の主部に現れる作用素AはX上のクラス(C_0)の半群の無限小生成作用素とし,積分項に含まれる核作用素B(t)はAの定義域D(A)からXへの有界線形作用素である.B(t)が時間tに関して滑らかな場合のヴォルテラ方程式の適切性はすでによく知られていて,本研究においてもB(t)の滑らかさに関しては同じ仮定をおく.上記のヴォルテラ型方程式に対する時間差分近似を考えるために,空間Xを近似するバナッハ空間X_nの列を用意し,X_nにおける有界線形作用素の族{F_<n,k>:n,k=0,1,2,・・・}を次のように帰納的に定義する:ただしT_nはバナッハ空間X_nにおける有界線形作用素で,(T_n-I_n)/h_nが作用素Aに対する有限差分近似で{h_n}は0に収束する正数列である.作用素T_nとAに関してはTrotter・加藤の(C_0)半群の近似定理と同じ条件を仮定し,X_nにおける有界線形作用素B_n(t)はB(t)を近似する作用素で,B_n(t)の滑らかさおよび近似の仕方は,元の方程式の適切性にみあう自然な条件を設定する.x∈Xを任意にとり,xに収束する任意の点列x_n∈X_nに対して,F_<n,[t/h_n]>x_nが,ヴォルテラ方程式の解を与える有界作用素の族{R(t):t【greater than or equal】
サトイモの収量成立に関する解析的研究

作物の生産力は,遺伝的要素を始め,種々の栽培および環境要因によって支配されており,その総合結果が生産量として規制される.サトイモの生育に関する資料は乏しく,収量も他のイモ類に比して低位である.そこで,環境要因,とくに日長,土壌水分および土壌温度と生育反応について,生理・生態面から把握し,物質生産向上のための環境資料を得る目的で実験を行った.1.主茎葉の出葉速度は,短日条件で生育の後半に早くなり,土壌水分の減少や土壌温度の高,冷温で遅くなる.出葉枚数は,短日条件でやや多くなる.2.同一葉位における葉位別葉面積と葉柄長との間には,何れの場合にも高い正の相関関係がみられる.葉面積,葉柄長は長日条件下で大となり,短日,土壌の乾燥,湿潤および高温,冷温の条件下で小となる.3.葉身の寿命は,一般的には4050日程度であるが,上位数枚は5580日と長くなる.この寿命は,短日および土壌の高,冷温条件では短くなる.4.温度に対する光合成反応は,適気温として2225°C,適地温として2030°Cの範囲にみられた.また,温度係数は壮葉で2.05,老化葉で1.62であった.5.土壌含水量によって葉面積が異なり,そこでの光合成量は葉面積に追随し,光合成速度は葉身窒素濃度に追随する傾向がみられた.6.乾物生産は,葉身,葉柄の地上部器官の増大が先行し,ついで根,さらに塊茎の地下部器官が増大する. 7月中旬より分球の着生・肥大に伴いイモの乾物割合が大となり,生育後期にはイモへの乾物分配率が著しく大となる.7.乾物生産に好適な土壌含水量(圃場容水量)は,地上部での60%に対し地下部では80%となり,その水分域が異なった.8.土壌温度も生育に影響し,高温では初期に一時的に生育が促進するがやがて停滞し,冷地温では終始生育は遅延する.作物の生産力は,遺伝的要素を始め,種々の栽培および環境要因によって支配されており,その総合結果が生産量として規制される.サトイモの生育に関する資料は乏しく,収量も他のイモ類に比して低位である.そこで,環境要因,とくに日長,土壌水分および土壌温度と生育反応について,生理・生態面から把握し,物質生産向上のための環境資料を得る目的で実験を行った.1.主茎葉の出葉速度は,短日条件で生育の後半に早くなり,土壌水分の減少や土壌温度の高,冷温で遅くなる.出葉枚数は,短日条件でやや多くなる.2.同一葉位における葉位別葉面積と葉柄長との間には,何れの場合にも高い正の相関関係がみられる.葉面積,葉柄長は長日条件下で大となり,短日,土壌の乾燥,湿潤および高温,冷温の条件下で小となる.3.葉身の寿命は,一般的には4050日程度であるが,上位数枚は5580日と長くなる.この寿命は,短日および土壌の高,冷温条件では短くなる.4.温度に対する光合成反応は,適気温として2225°C,適地温として2030°Cの範囲にみられた.また,温度係数は壮葉で2.05,老化葉で1.62であった.5.土壌含水量によって葉面積が異なり,そこでの光合成量は葉面積に追随し,光合成速度は葉身窒素濃度に追随する傾向がみられた.6.乾物生産は,葉身,葉柄の地上部器官の増大が先行し,ついで根,さらに塊茎の地下部器官が増大する. 7月中旬より分球の着生・肥大に伴いイモの乾物割合が大となり,生育後期にはイモへの乾物分配率が著しく大となる.7.乾物生産に好適な土壌含水量(圃場容水量)は,地上部での60%に対し地下部では80%となり,その水分域が異なった.8.土壌温度も生育に影響し,高温では初期に一時的に生育が促進するがやがて停滞し,冷地温では終始生育は遅延する.サトイモは、焼畑農業時代から親しまれている古典的作物であるが、その生育に関する資料は乏しい。そこで各種環境要因と生育反応を生理生態面から把握し、物質生産向上のための基礎資料を得る目的で実験を行った。1.光合成系の生育特性(1)主茎葉の出葉展開間隔は、生育前半では79日、後半は1320日となり生育時期により異なった。(2)葉位別葉面積は、生育に伴って上位葉へと大きくなり1213位葉で最大となった後再び小さくなる。葉柄長も同様の傾向がみられ、葉位毎の葉面積と葉柄長との間には高い正の相関々係がみられた。(3)葉身の生存日数は、生育中期までは4045日、後期には5580日と長くなった。(4)受光面からみた生産構造は、下位葉は水平に保たれ上位葉は展開位置も高く傾斜角度を増すため、光の透過には好ましい適応のように思われる。2.環境要因と生態的特性(1)生育におよぼす日長の影響は、葉柄は長日で長く短日で短かくなり、出葉速度、生存日数は後期に影響がみられた。(2)土壌水分の影響は、下限が40%附近にみられ6080%で旺盛な生育となった。(3)地温との関係は、高温(34±2°C)

区では7月下旬から生育停滞、委縮状態となり、冷温(1516°C)区では生育初期から生育遅延型となった。低温(2025°C)区は標準区にほぼ近い値で生育した。(4)日射量の影響は、被陰が高まると出葉速度は遅れ生存日数が長くなった。過度の被陰は葉面積の拡大を減退させる。3.光合成特性(1)光合成速度,光飽和点,光補償点等はAgingによって異なった。(2)光合成速度は入射角によって異なるが、表面が裏面よりも、また片面よりも両面から照射した方が高い値を示した。(3)温度との関係は、30°Cをピークとする単頂曲線を示し、温度保数は2.05であった。
海生軟体動物を用いた神経生理学の新展開

本国際学術研究(共同研究)海生軟体動物、特にイカ類およびタコ類を用いた神経・脳の機能を明らかにすることを目標として1991年度(平成3年度)より3ヵ年の研究計画として発足した。共同研究は英国のプリマウス海洋生物研究所の研究グループと日本の生理学研究所および伊根実験室、徳島大学海洋生物研究所の研究グループとの間で進められ、日英双方の研究者が共通の関心をもつ研究課題について、実験動物の確保、研究機器と技術の相互利用、情報交換のため英国派遣と日本来訪を交互に進めながら、活発な研究展開を目指したものであった。研究テーマはシュワン細胞と神経線維の相互作用の研究、シュワン細胞の細胞生理学、神経線維のイオンチャネルの研究、頭足類の脳および感覚細胞の研究、軟体動物を中心とした海生生物の筋細胞の比較生理学的研究で、それぞれについて新しい知見を得ることができた。平成5年度の研究交流としては5月にAbbott博士(プリマウスMBAおよびロンドン大学)が生理研に来所してシュワン-神経細胞作用に関する共同実験、6月にBone博士が来日、徳島大学で井上、筒井と共に筋細胞機能の分子進化に関する共同実験、7月にBrown博士が徳島大学および生理研来訪、単離シュワン細胞に関する共同実験が進められた。一方、久木田は6月半ばから1ヵ月間プリマウスへ赴き、シュワン細胞および神経イオンチャネルの共同実験、7月下旬より井上、筒井はプリマウスでシュワン細胞および筋細胞に関する約1ヵ月の共同実験を進めた。この間、江橋と山岸は、8月初旬グラスゴウで開催された国際生理科学会議で研究発表の後、プリマウスを訪問、Whitfield所長、Denton元所長(日本国際賞受賞)と親しく日英研究交流の諸問題について意見交換を行い、一層の協力関係の推進を話し合った。年明けて1月下旬よりWilliamson博士が生理研来訪、タコ脳および感覚受容器の共同実験を進めた。次に、主な研究成果について述べる。イカ巨大神経線維のシュワン細胞およびシュワン細胞・神経線維間相互作用の研究はBrown、Abbott、久木田、井上、筒井、山岸の共同研究として進められた。イカ巨大神経線維を取り巻くシュワン細胞の性質については解明されていない部分が多かったが、Brownら、プリマウスグループにより次第に細胞形態の特徴が明らかにされてきた。機能面では神経興奮によってシュワン・神経線維間に一時的に蓄積したKイオンをシュワン細胞が輸送し、定常濃度に戻す機能が示唆された(Brownら、久木田ら)。また海生生物の細胞へのパッチクランプ法の適用は技術的に難しかったが、酵素的に単離したシュワン細胞標本のパッチクランプに成功し、Ca^<2+>依存性K^+チャネルの存在を明らかにした(Brown、井上、筒井)。これにより、微小電極法で観察されていた過分極現象は細胞内に流入したCa^<2+>によるK^+チャネルの活性化と判明した。シュワン細胞のK^+吸収機構、シュワン細胞から神経線維への情報伝達物質と見られるグルタミン酸の作用機序の解明が引続き今後の課題である。また、Williamson博士は日本で開発されたCCDカメラを用いて、イカ、タコの脳スライス標本における感覚受容神経回路究明の研究をスタートさせ、新しい観測結果を得ることができた。以上の研究のほか、骨格筋興奮・収縮関連の分子進化の課題がプリマウス訪問後の共同討議の中で新たに取り上げられ、井上、筒井、Bone、Brownの共同研究として進められた。高等脊椎動物骨格筋の興奮-収縮関連の際立った特徴は細胞外からのCa^<2+>流入がなくても、筋小胞体からのCa^<2+>遊離により収縮できることである。一方、平滑筋細胞や下等動物筋細胞の収縮は細胞外Ca^<2+>の流入を必要とする。プリマウス研究所Bone博士と論議を重ね、各種の海生生物の単一筋細胞のパッチクランプ法により、DHPで阻害されるCa^<2+>チャネル電流と膜内固定電荷移動計測を指標に筋収縮におけるCa^<2+>要求特性を分子進化の視点で比較検討を進めた。プリマウスでは軟骨魚類dogfish(サメ)、無顎類lamprey(カワヤツメ)、頭索類amphioxus(ナメクジウオ)、軟体動物squid(イカ)の筋細胞について調べ、徳島では原索動物oikopleura(オタマボヤ)、doliolum(ウミタル)、毛顎動物sagitta(ヤムシ)、軟体動物scallop(ホタテガイ)の横紋筋細胞について調べた。その結果、筋の興奮-収縮関連の分子進化のステップは無顎類と原索動物の間で起ったこと、そしてDHP感受性の膜内電荷移動の発現と一致することが強く示唆された。

平成5年度の研究交流としては5月にAbbott博士(プリマウスMBAおよびロンドン大学)が生理研に来所してシュワン-神経細胞作用に関する共同実験、6月にBone博士が来日、徳島大学で井上、筒井と共に筋細胞機能の分子進化に関する共同実験、7月にBrown博士が徳島大学および生理研来訪、単離シュワン細胞に関する共同実験が進められた。一方、久木田は6月半ばから1ヵ月間プリマウスへ赴き、シュワン細胞および神経イオンチャネルの共同実験、7月下旬より井上、筒井はプリマウスでシュワン細胞および筋細胞に関する約1ヵ月の共同実験を進めた。この間、江橋と山岸は、8月初旬グラスゴウで開催された国際生理科学会議で研究発表の後、プリマウスを訪問、Whitfield所長、Denton元所長(日本国際賞受賞)と親しく日英研究交流の諸問題について意見交換を行い、一層の協力関係の推進を話し合った。年明けて1月下旬よりWilliamson博士が生理研来訪、タコ脳および感覚受容器の共同実験を進めた。次に、主な研究成果について述べる。イカ巨大神経線維のシュワン細胞およびシュワン細胞・神経線維間相互作用の研究はBrown、Abbott、久木田、井上、筒井、山岸の共同研究として進められた。イカ巨大神経線維を取り巻くシュワン細胞の性質については解明されていない部分が多かったが、Brownら、プリマウスグループにより次第に細胞形態の特徴が明らかにされてきた。機能面では神経興奮によってシュワン・神経線維間に一時的に蓄積したKイオンをシュワン細胞が輸送し、定常濃度に戻す機能が示唆された(Brownら、久木田ら)。また海生生物の細胞へのパッチクランプ法の適用は技術的に難しかったが、酵素的に単離したシュワン細胞標本のパッチクランプに成功し、Ca^<2+>依存性K^+チャネルの存在を明らかにした(Brown、井上、筒井)。これにより、微小電極法で観察されていた過分極現象は細胞内に流入したCa^<2+>によるK^+チャネルの活性化と判明した。シュワン細胞のK^+吸収機構、シュワン細胞から神経線維への情報伝達物質と見られるグルタミン酸の作用機序の解明が引続き今後の課題である。また、Williamson博士は日本で開発されたCCDカメラを用いて、イカ、タコの脳スライス標本における感覚受容神経回路究明の研究をスタートさせ、新しい観測結果を得ることができた。以上の研究のほか、骨格筋興奮・収縮関連の分子進化の課題がプリマウス訪問後の共同討議の中で新たに取り上げられ、井上、筒井、Bone、Brownの共同研究として進められた。高等脊椎動物骨格筋の興奮-収縮関連の際立った特徴は細胞外からのCa^<2+>流入がなくても、筋小胞体からのCa^<2+>遊離により収縮できることである。一方、平滑筋細胞や下等動物筋細胞の収縮は細胞外Ca^<2+>の流入を必要とする。プリマウス研究所Bone博士と論議を重ね、各種の海生生物の単一筋細胞のパッチクランプ法により、DHPで阻害されるCa^<2+>チャネル電流と膜内
訪問看護のための在宅高度医療依存者支援におけるプロトコール作成に関する研究

本研究は、在宅療養の場において、安全・円滑に医療処置を実施・管理するための、訪問看護婦の判断過程を含めた基準(プロトコール)を作成する基礎研究を行うものである。これまで、在宅療養における訪問看護活動と医師の指示に関する研究の結果から、医師と看護職がより緊密に連携を図る必要のある訪問看護活動として「褥創管理法」に焦点を当て、「褥創の初回評価のためのツール」、「栄養状態の評価と栄養補給」および「組織への負荷の管理」判断樹(試案)の作成と、妥当性の評価を行った。本年度は、「栄養状態の評価と栄養補給」および「組織への負荷の管理」判断樹をもとにケーススタディを行い、その有用性を高めるとともに、これら判断樹を含めた褥創管理プロトコールを作成することを目的とした。ケーススタディでは、褥創の治療を必要とする療養者を取り上げ、療養経過と判断樹のプロセスについて比較検討を行った。その結果、「栄養状態の評価と栄養補給」および「組織への負荷の管理」判断樹は、それぞれの管理のスタンダードであり、現状では個別的な段階で、千差万別の判断に困難を極めていることが明らかとなった。したがって、褥創管理プロトコールには、よりニードの高い個別的場面への対応方法に関する判断基準を含めて提示し、より普遍的な活用を可能にすること、および関わる組織相互での連携手続きの方法を明確化させる必要性のあることが示唆された。これらの結果と、複数の専門家による臨床判断、および文献検討に基づき、適用条件、看護支援目標、アセスメントならびに医師への報告基準、各褥創管理判断樹および褥創局所の処置と感染管理、再発予防のための看護活動と褥創管理協定書の項目を含めた褥創管理法プロトコールを作成した。なお、作成したプロトコールの使用方法に関する訪問看護婦への教育方法について検討すること、および他の医療処置のプロトコールを作成することが本研究の今後の課題である。在宅医療の促進において、人々が安全かつ効果的に訪問看護を利用できる方策を確立していくことは重要な課題である。本研究はこの一環を担い、医師と距離的に離れた場所で安全・円滑に医療処置を実施・管理するために、療養者の異常を判断する能力と、異常に対応した医療処置を実行するための判断過程を含めた基準(プロトコール)を作成する基礎研究を行うものである。第1年度である本年は、訪問看護に従事している熟練看護婦を対象に、1.訪問時点で、医療処置による対応を要する療養者の異常には、どのようなことがあるか、2.それらの異常について、医療処置あるいはその変更を要すると判断した根拠、対応の実際、放置した場合に予測される事柄には、どのようなことがあるか。3.それらの異常について、医師の指示はどのような形で提示される必要があるかを質問紙および面接により調査した。結果では、1)訪問看護婦は医療依存度が高い対象を訪問看護する機械が増加している、2)医師から得る指示は包括的な指示が多い、3)看護婦は療養者の状態観察およびそれに対する判断を行い、医師に対し意見を述べ、協議により看護婦の提案が指示として、実践に移行されている場合もあるが、受け入れられず、療養者に不利益が生じている場合もあることが分かった。次年度は、看護婦の判断をより明示できる方法を検討する。[研究目的]

実践現場における、有効性の高い「褥創管理」プロトコールを作成することを目的とし、先行研究により作成した「栄養状態の評価と栄養補給」および「組織への負荷の管理」判断樹(試案)の妥当性を評価し、改善を要する点について検討した。[研究方法]調査は、全国の訪問看護ステーションに勤務する訪問看護婦計249名を対象とし、これまでの経験に基づいて、各判断樹(試案)の妥当性を評価するための自記式調査票を作成し、郵送調査を行った。[結果・考察]調査票は59票回収され(回収率23.7%)、すべて有効回答であった。対象者の平均年齢は40.0歳で、看護職としての平均通算就業年数は14.0年、訪問看護職としての平均通算就業年数は4.4年であった。また、各判断樹(試案)の妥当性については、何れに関しても、在宅では療養者の多くが高齢であること、医師が常駐しないこと、医療に必要な器材が必ずしもないことから、試案に提示した条件をすべて満たすことが困難であることが明らかとなり、したがって訪問看護婦のフィジカルアセスメントによる情報収集が重要であることが示唆された。また在宅では、その管理の多くの部分を介護者に委ねるため、介護能力の査定を充分に行い、それぞれに対応できるような、個別的指示に応用しうる判断樹を作成する必要があることが明らかとなった。さらに、介護者のいない独居老人においては、管理の様相が大きく異なり、アセスメント基準および管理方法等についても再検討を要することが明らかとなった。[まとめ]学術的な研究結果に加え、実践現場における臨床判断に基づいて試案妥当性の検討を行うことにより、さらに実際的なプロトコールが作成できる。プロトコールの質を高めることは「褥創管理」の質を向上させることに寄与し、また、プロトコールに基づいて訪問看護婦の教育を行うことにより、個々の訪問看護婦の能力による看護の差を減ずることもできる。今後は、さらに本判断樹の整合性を検討し、プロトコールとして具現化していくことが課題である。本研究は、在宅療養の場において、安全・円滑に医療処置を実施・管理するための、訪問看護婦の判断過程を含めた基準(プロトコール)を作成する基礎研究を行うものである。これまで、在宅療養における訪問看護活動と医師の指示に関する研究の結果から、医師と看護職がより緊密に連携を図る必要のある訪問看護活動として「褥創管理法」に焦点を当て、「褥創の初回評価のためのツール」、「栄養状態の評価と栄養補給」および「組織への負荷の管理」判断樹(試案)の作成と、妥当性の評価を行った。本年度は、「栄養状態の評価と栄養補給」および「組織への負荷の管理」判断樹をもとにケーススタディを行い、その有用性を高めるとともに、これら判断樹を含めた褥創管理プロトコールを作成することを目的とした。ケーススタディでは、褥創の治療を必要とする療養者を取り上げ、療養経過と判断樹のプロセスについて比較検討を行った。その結果、「栄養状態の評価と栄養補給」および「組織への負荷の管理」判断樹は、それぞれの管理のスタンダードであり、現状では個別的な段階で、千差万別の判断に困難を極めていることが明らかとなった。したがって、褥創管理プロトコールには、よりニードの高い個別的場面への対応方法に関する判断基準を含めて提示し、より普遍的な活用を可能にすること、および関わる組織相互での連携手続きの方法を明確化させる必要性があることが示唆された。これらの結果と、複数の専門家による臨床判断、および文献検討に基づき、適用条件、看護支援目標、アセスメントならびに医師への報告基準、各褥創管理判断樹および褥創局所の処置と感染管理、再発予防のための看護活動と褥創管理協定書の項目を含めた褥創管理法プロトコールを作成した。
ヒト歯髄細胞を用いた自己免疫性唾液腺炎の発症機構の解析と治療法の検討

本研究では著しい唾液分泌障害気候解明のプロトタイプとして自己免疫性唾液腺炎であるシェーグレン症候群患者から得られた歯髄細胞と健常者から得られた歯髄細胞を唾液腺細胞に分化転換させ、比較することで本疾患の成立機序の解明と治療法の確立を目指すこととを目的とする。歯髄細胞から唾液腺細胞への分化を試みるため共培養を行ったところ、アクアポリン5(AQP-5)の発現は見られたものの、ムスカリン受容体、アミラーゼの発現は見られず、明らかな分化とは断定できなかったことにより、唾液腺細胞への分化は認められないと判断した。本研究では著しい唾液分泌障害機構解明のプロトタイプとして、自己免疫性唾液腺炎であるシェーグレン症候群患者から得られた歯髄細胞と健常者から得られた歯髄細胞を唾液腺細胞に分化転換(transdifferentiation)させ、その分化過程において詳細に比較・検討することで、本疾患の成立機序の解明と治療法の確立を目指すことを目的とする。平成25年度は小児シェーグレン症候群患者の抜去歯から歯髄を取り出した後に,培養を行い、現在、これが歯髄幹細胞としての性格を有しているか、FACSで確認している。また健常者の歯髄細胞を唾液腺に分化転換させるためにマウス胎児顎下腺由来間葉系細胞をフィーダーとし、その上に歯髄細胞を播種し、唾液腺細胞への方向付を行ない、歯髄細胞からRNAを抽出し、RTーPCR法ならびに免疫蛍光染色にて唾液腺マーカーであるアクアポリン-5 (AQP-5)、ムスカリン受容体、アミラーゼの発現を検索を行った。現在までに歯髄細胞から唾液腺細胞への明らかな分化はみられなかったが、平成26年度には、耳下腺細胞との共培養により分化転換が生じるか否かを検索する。平成26年度は健常者から採取された歯髄細胞とヒト唾液腺細胞を共培養することで分化転換を試み、アクアポリンー5(AQP-5)、ムスカリン受容体、アミラーゼの発現を検索し、AQP-5の発現をみることができたが、他のマーカーは発現がみられなかった。平成27年度は引き続き発現状況を検索し、最終的にシェーグレン症候群患者の歯髄の分化転換を試みる予定である。平成27年度にも引き続き、歯髄細胞と唾液腺細胞の共培養を試み、アクラポリンー5(AQP-5)、ムスカリン受容体、アミラーゼの発現を検索したものの、発現が認められたのはAQP-5のみであったが、この発現は歯髄細胞にもみられるため唾液腺への明らかな分化とは断言できず、本検索方法では歯髄細胞から唾液腺細胞への明らかな分化は認められなかったと判断した。唾液腺細胞と歯髄細胞の共培養を行い、歯髄細胞を唾液腺培養に分化転換することを試みているが、唾液腺マーカーの発現がAQP-5以外にみられず、全体的な進行は遅れている。歯科保存学平成27年度は引き続き共培養を行う。またラットやマウス等の動物からも歯髄細胞と唾液腺細胞を採取、共培養を行い、分化転換が起こるかを検証する予定である。その後、シェーグレン症候群と同様に唾液腺炎を生じる事が知られているNODマウスを用いて検証予定である。シェーグレン症候群患者からの歯髄細胞を入手に時間がかかったこともあり、全体的な進行がやや遅れている。平成26年度には、歯髄細胞と唾液腺由来フィーダー細胞を共培養して方向付をはかった後、耳下腺細胞との共培養により分化転換が生じるか否かを検索する。
現代中国における日本のグローバル経済戦略と広告メディアのジェンダー・ポリティクス

本研究は現代中国における日本の広告、特に化粧品広告(ヘアケア商品を含む)の女性イメージを対象に、その構築過程とグローバル経済戦略の関係に着眼する。また、近年のSNSの発達によりテクストを積極的に消費し多様な意味解釈を提示する読み手が出現している状況にも焦点を当てる。これらを検証する上で、まず広告のジェンダー表象それ自体を問題視するだけでなく、それが構築されローカルで流通していくメカニズムにも注目する。そして、テクストの読み手を能動的で活動的なオーディエンスとして捉えその言説空間を重視する。グローバルとローカルに働くさまざまなポリティクスをジェンダーを切り口に多面的に解明する。
アフリカにおける家畜と野生動物の相互伝播性疾病に関する調査研究

ウシのヘルペスウイルス1(BHV-1)は23.2%で抗原陽性、48.2%で抗体陽性であったことから、ザンビアでのBHV-1感染は既に広く拡散しているごとが示唆された。ザンビアにおける狂犬病発生率は3%28.8%で、イヌが75%ウシが13%を占めた。狂犬病ウィルス遺伝子解析からイヌとヌーの塩基配列は9399%の相同性があり、ヌーはイヌから感染を受けたと考えられた。ウシとレチュエに寄生する肝蛭は外部形態から野生動物由来のF.giganticaと同定した。遺伝子塩基配列はレチュエはC型のみ、ウシはA、B、C型であり、ウシのC型はレチュエからウシに伝播したと考えられた。レチュエでウシと同様なMycobacterium bovisによる泌尿生殖器結核感染症が確認され、尿が感染源となることが示唆された。DNA解析ではレチュエ株とウシ株は相同性があり、他の野生動物への感染の可能性を指摘した。レチュエは血液塗抹、PCRともタイレリア原虫は検出できなかった。ウシは血液塗抹で確認できなかったが、PCRでは7%でrRNA遺伝子が検出され、4種類のタイレリア種が同定された。アフリカ大陸に普遍的に存在し、バッファローでの感染も知られており、ウシとバッファローとの感染環が成立していると考えられた。シマウマで分離されたRhodococcusequiは病原性マーカータンパク質やプラスミドは全例保有せず、ウマとシマウマ間で本菌の感染環は成立していないと考えられた。ロバのインフルエンザAウイルス抗体価を測定し8%で起体陽性を示した。陽性血清はA/Aichi/2/68血球凝集素を抑制した。ウマから分離したH3、-7血球凝集素は抑制せずH3、-7ウイルス感染していた。ウシのBIV抗体陽性牛(12%)については末梢血リンパ球からDNAを抽出してプロウイルスを検出した。ザンビアで分離されたBIVのヌクレオチド配列はBIV-R29と極めて高い相同性が見られた。これらの検索から、家畜と野生動物間の相互伝播性疾病では、遺伝子解析からも相同性のある病原体が原因と確認され、畜産開発と自然保護の調和を図る際に問題となる、環境汚染や人獣共通感染症などの解決に重要な提起がなされた。平成11年8月に研究代表者と分担者2名がザンビアを訪問し、現地の研究協力者を交えて野生動物の供試材料(血液、臓器、寄生虫)の採取方法を検討した。その結果ロッキンバー国立公園でカフエレチュエを9月11月に18頭狩猟する免許を取得し採材に成功した。また同期間にルサカ近郊6カ所の屠畜場においてウシの頭部より脳神経を採取した。さらに平成12年1月に研究分担者1名がザンビア・コッパーベルト地方に赴き、ウシの血液と内部寄生虫(肝蛭)を多数採取した。これらの材料を用いて、ザンビアにおけるウシとカフエレチュエの主要原虫性疾病(タイレリア、トリパノゾーマ)

ならびにウィルス性疾病(リフトバレー熱、ヘルペスウィルス感染症)の病原体の抗体調査と病原体に関する分子疫学的解析を行っている途中である。またウシとカフエレチュエに寄生する肝蛭の遺伝学的相同性を検索中である。ウシおよび野生動物の生殖器(胎子を含む)の採材は今年度はできず、次年度重点的に検索を行う予定である。このように本研究初年度は交通不便な電気設備のない国立公園において、新鮮な野生動物材料をいかに入手し、検索するかの方法論を確立することに重点を置いたので、採取検体数は当初の予想より少なく、検索成績もまとまっていない。本年度の経験を踏まえて次年度は集中的に採材する手はずを整えている。またザンビア国内で新鮮材料を検索できるように試薬器材を整備したので、次年度は比較的長期間研究者が滞在し検索する予定である。平成12年8月に研究代表者と分担者3名がザンビアを訪問し、現地の研究協力者とともにロッキンバー国立公園でカフエレチュエを捕獲し、血液、臓器、寄生虫を採材した。また滞在期間中にロッキンバー国立公園と接する地域のウシの血液、ルサカ近郊屠畜場でウシの肝蛭、ロワーザンベジおよびリビングストン国立公園でシマウマの糞、各種野性獣の被毛なども採材した。カフエレチュエは研究協力者により9月、10月にも継続して採材した。これらの材料を用いて、ザンビアにおけるウシとカフエレチュエの主要原虫性疾病(タイレリア、トリパノゾーマ)ならびにウィルス性疾病(リフトバレー熱、ヘルペスウィルス感染症)の抗体調査と病原体に関する分子疫学的解析を行っている途中である。銅鉱山排液が混入するロッキンバー及びブルーラグーン国立公園に生息する野生生物の、銅、亜鉛、マンガン、鉄などの重金属被曝がもたらす環境危険因子について水、魚、植物(草)、カフエレチュエの間の食物連鎖解析を行った。水以外の全ての因子で重金属濃度が高かったが、毒性は裏付けられなかった。アフリカバッファローおよびアミメキリンの性別不明な死骸被毛よりDNAを抽出し、SRY遺伝子プライマーと共にPCRを行い、PCR産物は電気泳動後DNAバンドの検出状況を調べたところ、SRYプライマーは雄のみに単一バンドを出現させ、被毛からの雌雄鑑別が可能であった。次年度はこれまで採取した材料検索を進め、論文発表を行う予定である。平成13年8月から9月に日本から5名がザンビアを訪問した。本年はザンビア大統領令で野生動物の捕獲許可が一切交付されないことになり研究計画の大幅な変更を余儀なくされた。現地研究協力者とともにサウスルワンガ国立公園を訪問し各種野性獣の被毛を採取した。また数カ所のゲームランチに赴き、野生動物数個体のホルマリン保存生殖器を採取した。ロッキンバー国立公園と接する地域のウシやロバの血液とルサカ近郊屠畜場でウシの肝蛭なども採材した。これらの材料を用いて、ザンビアにおける家畜と野生動物のウィルス性疾病(ウシ免疫不全ウィルスBIV、ウシ白血病ウィルスBLV、ウシヘルペスウィルスBHV-1、狂犬病ウィルスRBV)の抗体調査と病原体に関する分子疫学的解析を行った。またウシとレチュエに寄生する肝蛭の遺伝学的相同性を検索した。その結果、251頭のウシでBLV感染は認められなかったが、30頭12%がBIV抗体陽性であり、8頭の抗体陽性牛のリンパ球からBIVプロウィルス遺伝子が検出され、他国のウシとの塩基配列の相同性を検索中である。116頭のウシから56頭48%がBHV-1抗体が陽性で、このうち27頭23%は抗原も陽性であった。
２０１４年８月豪雨により広島市で発生した土石流災害の実態解明と防災対策に関する研究

2014年8月20日に広島市で発生した豪雨の特徴について、1999年6月29日の広島・呉豪雨との比較検討を行った。また、2014年8月20日に集中豪雨により多くの犠牲者が発生した広島市安佐南区の緑井地区および安佐北区の可部東地区を対象に、土石流災害の特徴と土地利用の変遷について、災害直後の現地調査、国土地理院が公開している空中写真等に基づいて報告し、今後の土地利用の在り方について考察した。2014(平成26)年8月20日未明、秋雨前線が広島市北部を通過し、1時30分から4時30分にかけての3時間が217.5mmと猛烈な短時間豪雨を観測した(広島地方気象台、2014;気象庁、2014)。これにより、安佐北区から安佐南区にかけて土石流が多発し、死者74名の甚大な人的被害となった(広島県、2014;広島市、2014;内閣府、2014;消防庁、2014)。広島市(佐伯区安佐北区)や呉市では、1999(平成11)年6月29日にも梅雨前線豪雨により死者31名・行方不明者1名の人的被害が発生しているが、今回の豪雨災害はこれを大きく上回る甚大な被害となった。本豪雨では、風化した花崗岩の「まさ土」が大量の降水や岩石を含み、崩落して発生した土石流が住宅地を直撃し、とくに、安佐南区の八木地区ではほとんどの土石流危険渓流で土石流が生じ、死者52名と全体の70%以上を占めた。27年度が最終年度であるため、記入しない。自然災害科学27年度が最終年度であるため、記入しない。
窒素安定同位体比を用いた森林大気中ＮＯｘの起源推定法の開発と実践

本研究では先ず,窒素酸化物の窒素安定同位体比(δ15N-NOx)の新たな測定法を開発した。本法では,フィルターパック法でNOxを定量的に捕集し,続く脱窒菌法で同位体分別を受けずにδ15N-NOxを測定できる。次に,本法を現地観測に適用して,窒素飽和森林における大気中NOxの起源推定を行った。森林大気のδ15N-NOxは,都市大気のδ15N-NOxより低いが,土壌から放出されるδ15N-NOよりも高かった。2起源混合モデルによる解析の結果,本研究で観測した森林大気NOxは,81%の都市大気NOxと19%の土壌放出NOxで構成されていることが示唆された。試験的な実験として、茨城県つくば市で冬季に大気観測を行った結果、大気中NOxの日平均濃度が1050 ppbvの範囲におけるδ15N-NOxは-1.1-6.2‰の範囲であった(n=7)。同様に、マツ林土壌やスギ葉を培養瓶に詰めた時に発生するガスのδ15N-NOxを測定した結果、マツ林土壌が-18‰、スギ葉が-14-20‰(n=3)であった。本年度は主に、開発しているδ15N-NOxの新規測定法の検証を、連携研究者(木庭啓介、仁科一哉)とも連携して行った。δ15N値が既知のNO2-からNOxを発生させ、それを捕集してδ15N-NOxを分析し、本法の確度と精度を調べた。概ね良好な結果が得られているが、NOx捕集量が少ない場合は、ブランク補正の影響を受けて、δ15N-NOx値が大きく変動する可能性がある、という課題が明らかになった。また、都市大気のδ15N-NOxについて、昨年度に引き続き、茨城県つくば市で観測を行った。なお本研究では、都市大気NOxは、森林大気中NOxの起源の1つと位置付けている。観測の結果、都市大気のNOx濃度とそのδ15N値は、いずれも夏季に低くなる傾向が明らかとなった。δ15N-NOxの新規測定法の検証を進めた結果、課題が明らかになったため。また、実際の大気観測への適用も行えているため。窒素酸化物の窒素安定同位体比(δ15N-NOx)は、発生源ごとに異なる値を持つため、大気中NOxの起源推定指標として注目されている。本研究では、森林大気中NOxの起源別寄与率を求めるため、森林大気中NOxが都市大気NOxと土壌放出NOxの混合物と仮定し、それぞれのδ15N-NOxを測定して混合比率を求める方法を開発した。茨城県筑波山地域で行った夏季観測の結果、δ15N-NOxの日平均値(n=6)は、都市大気NOx(-7.2‰)>森林大気NOx(-11.1‰)>土壌放出NOx(-22.4‰)の順となり、本法の妥当性が示された。また、森林大気NOxに占める起源別寄与率は、平均で都市大気NOxが75%、土壌放出NOxが25%と計算され、森林大気のNOx濃度が約4 ppbvであったことから、土壌起源は1 ppbv程と考えられた。以上から、筑波山のような窒素汚染された森林では、土壌が重要なNOx発生源となっている可能性が考えられた。本研究の基礎となるδ15N-NOxの新規測定法の開発が順調に進んだため。δ15N-NOxの新規測定法の確立を優先するが、森林大気中NOxの起源推定も行う。土壌学研究計画に従って研究を進める。消耗品の一部の購入を次年度にし、実験補助の雇用も次年度の集中することとしたため。試薬やポンプといった消耗品の一部を、野外測定が本格化する次年度に購入することとしたため。消耗品の購入時期や実験補助の雇用時期を変更したが、全体計画は変更せずに進める。消耗品の購入時期を変更したが、全体計画は変更せずに進める。