hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水と酸素から過酸化水素を製造する複合光触媒システム

光エネルギーを貯蔵可能な水素などの化学エネルギーへと変換することは持続可能な社会を実現するために喫緊の課題である。天然では植物や藻類は光合成を行うことで、水と二酸化炭素から酸素と化学エネルギーである炭化水素を生成している。人工的に光合成システムを構築するには、光の捕集・電荷分離、水の酸化反応と還元反応という3つのプロセスを最適化し、さらにそれらを複合化する必要がある。これまでに、光エネルギーを用いて水と酸素から、可搬性に優れた液体の化学燃料である過酸化水素を製造することを目指して研究を展開してきた。ルテニウム錯体を光増感剤、水酸化イリジウム粒子を水の酸化触媒として用いると、酸性条件下、可視光を照射することで、水と酸素から過酸化水素が得られることを見出した。今回、生成した過酸化水素の分解を防ぐために、ナフィオン膜で分離した二層系の光電気化学セルを用いた反応の検討を行った。光電気化学セルの陽極と陰極のそれぞれに可視光応答の水の酸化半導体触媒と酸素を選択的に過酸化水素に還元する金属錯体触媒を固定化し、可視光を照射することで過酸化水素の生成を確認した。種々の反応条件を最適化することで、効率よく過酸化水素を製造することに成功した。また、二酸化炭素固定を行うために、二酸化炭素の還元触媒について検討した。有機配位子で修飾した金ナノ粒子を電極触媒に用いた二酸化炭素の還元反応を行った。まず、金のナノ粒子を合成し、得られた金ナノ粒子に過剰なN-ヘテロ環状カルベン(NHC)配位子を加え、表面のキャッピング配位子をNHC配位子に置換した。これを電極触媒に用いて反応を行った結果、NHC修飾した金ナノ粒子はNHC配位子で修飾してない金ナノ粒子と比較して、二酸化炭素還元の選択性と活性が向上した。金ナノ粒子の表面を修飾することで、電気化学による二酸化炭素の還元反応の活性を制御できることを示唆した。26年度が最終年度であるため、記入しない。しかしゃ過酸化水素は、一定の濃度に達すると、系中に存在する光増感剤および水の酸化触媒と反応し、水と酸素に分解されてしまうことが分かった。過酸化水素の分解を抑えるために、過酸化水素製造における反応の律速段階である水の酸化反応について検討を行った。高効率な水の酸化触媒およびその反応機構の解明は複合化システムにおいても非常に重要である。天然の光合成系では、水2分子を酸素1分子へと酸化することで、4電子と4プロトンを取り出しCO_2の還元に利用している。人工的な光合成系を構築するためには、水から電子を取り出すための酸化触媒の開発が重要である。光駆動による水の酸化反応において、イリジウムやルテニウム、コバルトといったレアメタルを含む金属錯体や酸化物を用いた水の酸化触媒が多く報告されている。今回、豊富に存在するニッケル鉄およびニッケルマンガンの複合酸化物を触媒に用いた光触媒反応系で、効率良く水の酸化が進行したことを初めて見出した。これらの高活性な水の酸化触媒であるニッケル複合酸化物は安価なため、より低コストで過酸化水素を製造することが期待される。また、安価な金属である鉄を使った錯体を用いた水の酸化反応機構についても大きな成果が得られた。鉄錯体を用いた水の酸化反応で、実際に水を酸化する触媒種を明らかにすることは、触媒を設計する上で非常に重要である。酸性水溶液の条件で反応を行う熱的な水の酸化では、鉄錯体が水の酸化を触媒するが、塩基性水溶液の条件で反応を行う光駆動による水の酸化では、鉄錯体が分解して生成した鉄水酸化物が実際に水の酸化を触媒することを明らかにした。人工的な光合成系を構築するためには、水から電子を取り出すための酸化触媒の開発が重要であり、さらに還元反応と組み合わせ有用な化学物質を製造することが必要である。これまでに、酸性条件下でルテニウム錯体を光増感剤、水酸化イリジウム粒子を水の酸化触媒として用いると、可視光を照射することで、水と酸素から過酸化水素が得られることを見出した。水と酸素から過酸化水素を製造する複合光触媒システムを構築することに成功したが、過酸化水素は一定の濃度に達すると、系中に存在する光増感剤および水の酸化触媒と反応し、水と酸素に分解されてしまうことがわかった。過酸化水素の分解を抑えるために、水の酸化触媒開発にっいて検討を行った。今回、豊富に存在するニッケル鉄およびニッケルマンガンの複合酸化物を触媒に用いた光触媒反応系で、ニッケルおよびマンガン酸化物による複合効果によって効率良く水の酸化が進行したことを見出した。ニッケルマンガン複合酸化物は安価なため、より低コストで過酸化水素を製造することが期待される。

酸性水溶液の条件で反応を行う熱的な水の酸化では、鉄錯体が水の酸化を触媒するが、塩基性水溶液の条件で反応を行う光駆動による水の酸化では、鉄錯体が分解して生成した鉄水酸化物が実際に水の酸化を触媒することを明らかにした。さらに、これまでに水の酸化反応で見出した高活性なNiFe_2O_4について、エアロゾルスプレー法を用いてメソポーラスのNiFe_2O_4を調製し、その光触媒水素発生の活性についても調べ、高い結晶化度および大きい表面積を有するメソポーラスのNiFe_2O_4が高い水素発生の活性を示したことがわかった。これらの成果として、権威ある国際誌に2報受理され、またもう1報は投稿中である。さらに、水の酸化についての総説2報も国際専門誌に受理された。光エネルギーを貯蔵可能な水素などの化学エネルギーへと変換することは持続可能な社会を実現するために喫緊の課題である。天然では植物や藻類は光合成を行うことで、水と二酸化炭素から酸素と化学エネルギーである炭化水素を生成している。人工的に光合成システムを構築するには、光の捕集・電荷分離、水の酸化反応と還元反応という3つのプロセスを最適化し、さらにそれらを複合化する必要がある。これまでに、光エネルギーを用いて水と酸素から、可搬性に優れた液体の化学燃料である過酸化水素を製造することを目指して研究を展開してきた。ルテニウム錯体を光増感剤、水酸化イリジウム粒子を水の酸化触媒として用いると、酸性条件下、可視光を照射することで、水と酸素から過酸化水素が得られることを見出した。今回、生成した過酸化水素の分解を防ぐために、ナフィオン膜で分離した二層系の光電気化学セルを用いた反応の検討を行った。光電気化学セルの陽極と陰極のそれぞれに可視光応答の水の酸化半導体触媒と酸素を選択的に過酸化水素に還元する金属錯体触媒を固定化し、可視光を照射することで過酸化水素の生成を確認した。種々の反応条件を最適化することで、効率よく過酸化水素を製造することに成功した。また、二酸化炭素固定を行うために、二酸化炭素の還元触媒について検討した。有機配位子で修飾した金ナノ粒子を電極触媒に用いた二酸化炭素の還元反応を行った。まず、金のナノ粒子を合成し、得られた金ナノ粒子に過剰なN-ヘテロ環状カルベン(NHC)配位子を加え、表面のキャッピング配位子をNHC配位子に置換した。これを電極触媒に用いて反応を行った結果、NHC修飾した金ナノ粒子はNHC配位子で修飾してない金ナノ粒子と比較して、二酸化炭素還元の選択性と活性が向上した。金ナノ粒子の表面を修飾することで、電気化学による二酸化炭素の還元反応の活性を制御できることを示唆した。26年度が最終年度であるため、記入しない。水酸化イリジウムを水の酸化触媒として用いて来たが、これをより安価なニッケル鉄およびニッケルマンガン複合酸化物に代替することが可能になったことは大きな進展である。ニッケル複合酸化物は、水の酸化反応活性において水酸化イリジウムよりも劣るが、反応条件によっては同等なパフォーマンスをすることが分かった。
緑の投資の国際比較研究ーデンマークとドイツの再生可能エネルギーと地域経済活性化

本研究は、デンマークとドイツを対象に、再生可能エネルギーと地域活性化の国際比較研究を行い、日本にとって参考としようするものである。とくに、風力発電や太陽光の市民所有率の高さが重要であり、これが再生可能エネルギーの買取り制度を支えている。また、熱電併給CHPの普及にとっては、接続義務を自治体が決定できる点が、ドンマークのCHPの普及率の高さを支えている。こうちた制度が、地域からの再生可能エネルギー利用を支え、かつ地元住民の参加と支持の基礎となっている。デンマークとドイツにおける,再生可能エネルギー利用のための政策,全量固定価格買取制度(FIT)や熱電併給法などの具体的な制度と運用成果を明らかにし,さらに再生可能エネルギーの普及が地域経済活性化にどのように結びついているかについて調査する。とくに,これまで何度も改訂されたFITの調整過程と再生可能エネルギー普及について,注意して調査分析する。比較対照として,主に再生可能エネルギーのポテンシャルが高い一方で,地域経済の活性化が大きな課題となっている北海道地域における再生可能エネルギーの普及と地域経済活性化の具体化の状況を調査し,これから進められる日本におけるFIT制度具体化において,デンマークとドイツの先行事例から得られる教訓とその適用可能性について,理論的かつ実証的に検討しつつある。ドイツでも再生可能エネルギー利用と省エネが,脱原発の柱であり,それを実現していくにあたり,北海の洋上風力発電や北アフリカのデザーテックのような巨大な集中型の発電と長距離送電によるエネルギー・システムによるのか,あるいは地域分散型の熱と電力システムかの2つの方向性がある。前者の国家的プロジェクトが予定通り進んでいない現状では,後者の地域分散型の熱と電力システムの果たす役割が益々重要になってきている。それは,少子高齢化のなかで人口減少に悩む地域の持続可能性と多様性を維持していくうえでも,大変重要な役割を果たし,地域の資金を地域で循環させ,地域経済の活性化と雇用に繋がることが,この間のドイツ各地の取り組みで明らかになってきたのである。デンマークとドイツにおける、再生可能エネルギー利用のための政策、全量固定価格買取制度(FIT)や熱電併給法などの具体的な制度と運用成果を明らかにし、さらに再生可能エネルギーの普及が地域経済活性化にどのように結びついているかについて調査する。とくに、これまで何度も改訂されたFITの調整過程と再生可能エネルギー普及について、注意して調査分析する。比較対照として、主に再生可能エネルギーのポテンシャルが高い一方で、地域経済の活性化が大きな課題となっている北海道地域における再生可能エネルギーの普及と地域経済活性化の具体化の状況を調査し、これから進められる日本におけるFIT制度具体化において、デンマークとドイツの先行事例から得られる教訓とその適用可能性について、理論的かつ実証的に検討しつつある。ドイツでも再生可能エネルギー利用と省エネが、脱原発の柱であり、それを実現していくにあたり、北海の洋上風力発電や北アフリカのデザーテックのような巨大な集中型の発電と長距離送電によるエネルギー・システムによるのか、あるいは地域分散型の熱と電力システムかの2つの方向性がある。前者の国家的プロジェクトが予定通り進んでいない現状では、後者の地域分散型の熱と電力システムの果たす役割が益々重要になってきている。それは、少子高齢化のなかで人口減少に悩む地域の持続可能性と多様性を維持していくうえでも、大変重要な役割を果たし、地域の資金を地域で循環させ、地域経済の活性化と雇用に繋がることが、この間のドイツ各地の取り組みで明らかになってきたのである。本研究は、緑の投資の国際比較研究として、デンマークとドイツの再生可能エネルギーと地域経済活性化の研究を行うことである。脱原発を最終的に決めたドイツが、いかにして再生可能エネルギーを拡大し、かつ省エネを行うか、これが地域経済の活性化に及ぼす影響を詳細に調べることが必要であった。また比較対象として、同じく原発に依存ぜす、風力やバイオマスを中心とした再生可能エネルギーを柱とするデンマークは、また地域からの再生可能エネルギー利用で、経済を活性化させているが、ドイツとの違いや特徴も明らかにする必要がある。本年度は、最終年度にあたり、デンマークの調査とドイツの調査を行い、最後にまとめとして、研究交流先のベルリン自由大学環境政策研究所と共同でシンポジウムを行い(2015年3月4日、5日)、グローバルな視点から、エネルギー大転換の比較研究を行なった。今回は、2013年3月に続くシンポジウムであり、再生可能エネルギーへの市民的投資と所有率の高さが、再生可能エネルギー買取り制度の支持の背景にあること、再生可能エネルギーの拡大目標は達成できる見込みがあるが、温室効果ガス削減目標の達成が困難であり、省エネの一段の促進が必要であり、この点では、日本との協力の余地が大きいことが確認された。また、デンマークにおいて、CHP熱電併給が世界で一番すすんでいるのは、地域ごとに接続義務を自治体が決めれられる点が大きな背景にあり、この点では、ドイツが遅れていることが明らかとなっている。26年度が最終年度であるため、記入しない。環境経済学26年度が最終年度であるため、記入しない。デンマーク,ドイツの再生可能エネルギーと地域経済活性化の調査を開始し,同時に並行して北海道内の調査も行っている.

デンマーク、ドイツの再生可能エネルギーと地域経済活性化の調査を開始し、同時に並行して北海道内の調査も行っている26年度が最終年度であるため、記入しない。デンマークとドイツの再生可能エネルギー,とくに風力とバイオマス利用,CHPの利用普及状況について,法制度援助,実施体制について詳しく調査する。それと地域経済との関係についても留意する。デンマークとドイツの再生可能エネルギー、とくに風力とバイオマス利用、CHPの利用普及状況について、法制度、援助、実施体制について詳しく調査する。平成25年度は、調査地点が不足したために、予算未使用部分が生じたが、平成26年度には、その部分をカバーした全面的な調査を行い、全体としてのまとめを行う。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は,調査地点が不足したために予算未使用部分が生じたが,平成25年度にはその部分をカバーしうる,デンマークとドイツの大都市のおける再生可能エネルギーの普及制度に関しての全面的な調査を,諸機関との協力体制のもと行う予定である。ドイツとデンマークの調査対象の不足のために、旅費予算が使えない金額が発生した。今年度は、最終年度であるので、当初計画通りの調査を実施し、まとめを行う計画である。
電子状態計算に基づくフラーレンを中心とする炭素系新物質の物性解明と物質設計

我々は密度汎関数理論に基づく、全エネルギー計算の手法、すなわち局所密度近似を用いて、フラーレンネットワークを構成単位とする新たな炭素ネットワーク実現の可能性を探索した。その結果、2次元C60ポリマー相に一軸性の圧力を印可することにより、ポリマー面間に新たな共有結合を形成した3次元C60ポリマー相が実現されることを見い出した。またこの相はエネルギー的に極小値を持つことから、圧力を解放した常圧下においても準安定相として存在しうることも明らかにした。さらに詳細な電子状態計算の結果から、この系の電子状態は金属的であり、そのフェルミレベルにおける状態密度は超伝導を示すK3C60化合物と同程度の大きさであることを明らかにした。すなわち、3次元C60ポリマーは炭素原子のみから構成される金属であり、高い超伝導転位温度が期待される。この金属的な状態の起源は、新たなボンド形成に伴う、C60クラスターの歪みにより、3配位サイトの炭素原子のsp3的な性質が増大させられたことによるものである。次に大きいフラーレン、C74,C78を用いた新たな炭素ネットワーク構築の可能性についても探索を行た。その結果、これらのフラーレンではC60よりも容易に重合反応が進行しポリマー構造をとる可能性が高いことを明らかにした。特に、C74は各々が蜂の巣格子状にならび、分子間に新たな共有結合を形成し、あたかも、C74から構成されるグラファイトのようなネットワークが準安定構造として存在する。このことは、フラーレンネットワーク物質をその階層性に着目して分類すると、新たな階層性をもつ炭素ネットワークの可能性を示したと言う点で非常に興味深い結果である。2次元C_<60>ポリマーtetragonal相を出発物質として、新たな炭素ネットワーク出現の可能性を第一原理電子状態計算の手法を用いて探索した。その結果、2次元C_<60>ポリマーに1軸性の圧力を20GPa加えると、同相はポリマー面間に新たな炭素結合を形成し3次元的にC_<60>分子が重合した3次元C_<60>に転移する事が明らかになった。得られた相は、3次元的にC_<60>が重合していると見なす事ができる一方で、sp^2、sp^3炭素原子が混在する3次元炭素結晶としても見なす事ができる。したがって、この系はダイヤモンドに次ぐ新たな3次元炭素結晶である。一方、この系の電子状態は金属的な特徴を示しており、そのフェルミレベルでの状態密度はアルカリ金属ドープ固体C_<60>と同程度の値を示している。また、この金属的な電子状態の起源はC_<60>ユニットの歪みによる3配位炭素サイトのダングリングボンドによることが明らかになった。力学的特性としては、体積弾性率が47GPaとダイヤモンドに比較してかなり低い事から、近年実験的に報告されているフラーレンを基にした、super/ultra hard物質の候補とはなり得ない事を示した。さらに、この結果を基にモデル計算を用いて、大きいフラーレン、C_<74>、C_<78>、から形成されるフラーレンポリマーの可能性と電子状態を調べた。その結果これらのポリマーはエネルギー的に非常に安定であり、電子状態的にもモノマーの時より安定である事がわかった。この結果はこれらのフラーレンが単離され難いと言う実験事実の説明となると考えられる。
顕微ブリユアン分光法の開発による高温高圧下における鉱物の音速測定

1実験技術開発に関する成果(1)希ガス固体発生装置を作成し、光散乱用ダイアモンドアンビルセルの圧力媒体として希ガス固体を室温で封入する方法を確立した。これにより圧力150Kbar以上でも、静水圧状態で加圧可能になった。(2)鉱物結晶には着色したものや不透明結晶が多いことに鑑みて、不透明結晶の代表である黒リンの薄片について、顕微ブリユアン分光法を適用し、不透明結晶でも極端に薄くすれば、ブリユアン散乱スペクトルの測定が可能であることを実験的に確かめた。2音速測定等に関する成果(1)SrTi【O_3】の音速の圧力依存性を約90Kbarまで測定し、全ての弾性定数の圧力依存性、ならびに密度の圧力依存性を決定した。また65Kbarで起る相転移が立方晶から正方晶へのブリュアンゾーン端で起る構造相転移であることを明らかにした。この結果を他のデータと比較して、温度圧力相図を作成した。SrTi【O_3】は相転移近傍で弾性的等方体になるが、これが相転移と直接関係していないことを示した。(2)BaTi【O_3】の音速の圧力依存性を約80Kbarまで測定した。相転移は圧力23Kbarで起り、立方晶へ変る。立方晶における密度変化ならびに全ての弾性定数の圧力依存性を決定した。また相転移近傍では、分極ゆらぎとの結合によって起る音速異常が観測され、その振舞いは温度変化によるものとよく一致していることを見出した。相転移近傍を除くと、BaTi【O_3】の弾性定数の圧力変化はSrTi【O_3】によく似ている。詳細は現在解析中である。3今後の展開希ガス固体を圧力媒体として、高温高圧同時発生技術の確立につとめる。
TGFシグナル系と細胞外マトリックスの異常が引き起こす疾患群の発症機序の解明

これまでに我々は、TGFB1およびTGFBR2遺伝子の変異により常染色体優性遺伝病が発症することを報告してきた.本研究では、患者で同定された変異を導入したTgfb1およびTgfbr2遺伝子改変マウスを作製し、その表現型からTGFシグナル系の異常が引き起こす細胞外マトリックス産生・沈着異常を明らかにしようとしたが、作製したキメラマウスは全て不妊であり、目的を達成することは出来なかった.これまでに我々は、TGFB1およびTGFBR2遺伝子の変異により常染色体優性遺伝病が発症することを報告してきた.本研究では、患者で同定された変異を導入したTgfb1およびTgfbr2遺伝子改変マウスを作製し、その表現型からTGFシグナル系の異常が引き起こす細胞外マトリックス産生・沈着異常を明らかにしようとしたが、作製したキメラマウスは全て不妊であり、目的を達成することは出来なかった.報告者は、TGF受容体2型遺伝子(TGFBR2)の変異によって引き起こされるMarfan症候群タイプ2(MS2、現在はLoeys-Dietz症候群タイプ2B)の発症機序についての研究を行っている。TGFシグナル系は細胞外マトリックス(ECM)産生に亢進的に働き、またECMはTGF-β1の貯蔵の場となっていることが知られている。TGFBR2の変異によるTGFシグナル系の減弱がMS2の原因であると我々は報告したが、その後LoeysらはTGFBR2およびTGFBR1の変異によるTGFシグナルの増強が発症原因であると報告した。矛盾する結果を説明する為に、今年度は以下の実験を行った。(1)gene targetingベクターをES細胞に導入し、相同組み換え体の選択を行ったが、組み換え体を得ることが出来なかった。そこでprophage systemにより、targetingベクターを再構築し現在選択を行っている。(2)マウス線維芽細胞(NIH3T3)に変異型及び野生型TGFBR2を一過性に発現させ、ECMタンパクの発現量の変化をリアルタイムPCR法にて定量化した。ターゲット遺伝子(Col6a1、Dec、Fbln2、Fbn1.ltga3)と内部コントロール(Actnb)の発現量を定量した結果、TGFの添加の有無に拘らず、変異型TGFBR2による発現量の変化は観察され無かった。また野生型TGFBR2や導入していないNIH3T3では、TGFの添加によりECMタンパク遺伝子の発現量は増加すると予想されたが、逆に減少していた。このことからECM発現量の増減が発症の直接的な原因ではなく、ECMタンパクの構造や修飾的な異常が原因ではないかと,考えており来年度以降の研究を行う。報告者は過剰な膜性骨化を主症状とするCamuratii-Engelmann Disease(CED)がtransforming growthfactor β1(TGFB1)の突然変異で発症すること(Nature Genetics,2000)と全身の結合組織の脆弱性による骨格、心血管異常を主症状とするMarfan syndrometype II(現在はLoeys-Dietz syndrometype 2B,LDS2B)の原因遺伝子がTGF receptor type IIであることを報告した(Nature Genetics,2004)。これらの症候群はTGFシグナル系と細胞外マトリックスタンパク質の異常が原因であると考えられる。その発症機構を明らかにするために、モデルマウスの作製に取り組んでいる。これまでにも、Tgfb1の218番目のアルギニンをシステインに置換するノックインマウス(CEDモデル)とTgfbr2の449番目のセリンをフェニルアラニンに置換したノックインマウス(LDS2Bモデル)の作製を行ってきたが、誕生するキメラマウスが全て不妊であった(精子がほとんどなく、精巣の形成不全の表現型を示す)。本年度は新たに作製したtargeting constructを用いて単離した相同組換えES細胞(各遺伝子に対して2クローンずつ)を用いて、キメラマウスの作製を行った。Tgfb1ノックインマウスでは1匹のキメラマウスが誕生し、Tgfbr2ノックインマウスではキメラマウスを得ることができなかった。原因は不明である。現在は誕生したキメラマウスを野生型マウスと交配させながら、ヘテロの誕生を待っている。来年度は変異TGFBR2を安定的に発現するNIH3T3細胞を用いたin vitroの系で、細胞外マトリックスタンパク質の解析を行う予定である。(1)モデルマウスの作製:Tgfb1とTgfbr2に患者で同定された変異を導入したマウスの作製に引き続き取り組んだ.変異Tgfbr2をヘテロに持つES細胞からはキメラマウスが誕生せず、変異Tgfbr1をもつES細胞から誕生したキメラマウスはこれまで同様、不妊であった.解剖を行うと未熟な精巣や精巣の形態を失い卵巣様化していた.Tgfb1およびTgfbr2に変異を導入したES細胞やそれに由来するマウス生殖細胞では妊性を失うのかもしれない.2011年Cell誌に、骨基質であるオステオカルシンが、性ホルモンとして作用するとの報告があった.TGFシグナルはオステオカルシンの産生を抑制することも知られており、作製したキメラマウスでもTGFシグナルの亢進により過剰な産生抑制がおこっている可能性が考えられる(2)ECMタンパク質の定量:変異TGFBR2安定発現細胞ラインを作製し、ECMタンパク質のmRNAの発現量を定量した.しかし、これらの安定発現細胞での発現量の有為な変化は認められなかった
磁気共鳴画像診断(MRI)における高速スピンエコー法の開発と臨床応用

1.新しい撮像法の開発RF type echo planar法の一つであるRARE法をもとに,これに改良を加えて臨床的に有用性の高いT2強調画像を短時間で撮像可能な高速スピンエコー法を開発し,さらにこれを汎用商用MR装置上に実装した.2.安全性通常の使用法においては,人体への熱エネルギーの蓄積はほとんどなく,一般的な規制の範囲内であることを確認した.3.臨床的有用性数百例以上の頭部およぶ腹部の症例に応用し,従来のスピンエコー法と比較して,すべての面において同等以上の画像を,1/161/4の撮像時間で得ることができた.撮像時間が短縮したことにより,高SN比,高T2強調度,高解像度の画像を容易に得ることが可能となり,臨床的有用性がきわめて高いことが示された.4.従来法との比較通常のスピンエコー法,グラジエントエコー法と比較して,画像コントラストの異同について検討し,大部分の症例において従来法より優れていることが示された.5.至適条件の検討高速スピンエコーによる撮像に際して決定すべきパラメータとしては,繰返し時間(TR),エコー時間(TE),エコー間隔,エコー数などがある.これらの組合せによる至適条件を,診断部位,目的とする病変,希望する空間解像度,T2強調度,検査時間の制約などの側面から比較検討した.1.新しい撮像法の開発2.臨床的有用性の検討上記の結果を踏まえ,新たに開発した撮像法を,数百例以上の頭部および腹部の症例に応用し,従来のスピンエコ-法と比較して,すべての面において同等以上の画像を,1/161/4の撮像時間で得ることができた.撮像時間が短縮したことにより,高SN比,高T2強調度,高解像度の画像を溶易に得ることが可能となった.また腹部領域においては,呼吸停止下にT2強調画像を得ることも容易となり,臨床的有用性がきわめて高いことが証明された.3.脂肪信号の解析と脂肪信号抑制法の開発本法に特徴的な脂肪の高信号について検討し,その機序について考察した.また,これに基づいて,従来法と全く異なる新たな脂肪信号抑制法を開発し,その臨床的にも有用性が高いことを確認した.1.新しい撮像法の開発RF type echo planar法の一つであるRARE法をもとに,これに改良を加えて臨床的に有用性の高いT2強調画像を短時間で撮像可能な高速スピンエコー法を開発し,さらにこれを汎用商用MR装置上に実装した.2.安全性通常の使用法においては,人体への熱エネルギーの蓄積はほとんどなく,一般的な規制の範囲内であることを確認した.3.臨床的有用性数百例以上の頭部およぶ腹部の症例に応用し,従来のスピンエコー法と比較して,すべての面において同等以上の画像を,1/161/4の撮像時間で得ることができた.撮像時間が短縮したことにより,高SN比,高T2強調度,高解像度の画像を容易に得ることが可能となり,臨床的有用性がきわめて高いことが示された.4.従来法との比較通常のスピンエコー法,グラジエントエコー法と比較して,画像コントラストの異同について検討し,大部分の症例において従来法より優れていることが示された.5.至適条件の検討高速スピンエコーによる撮像に際して決定すべきパラメータとしては,繰返し時間(TR),エコー時間(TE),エコー間隔,エコー数などがある.これらの組合せによる至適条件を,診断部位,目的とする病変,希望する空間解像度,T2強調度,検査時間の制約などの側面から比較検討した.1.画像コントラストの検討高速スピンエコー法では,T2強調画像において脂肪組織が高信号となる特徴があるが,この現象の臨床面における得失について検討した.一般に中枢神経系領域では,脂肪の高信号が診断に及ぼす影響はほとんどないが,頭蓋底領域の診断においては,造影剤による増強効果を強調する目的で,脂肪抑制法の併用が有用な場合があった.腹部・骨盤領域では,腹腔内脂肪織の高信号が臓器輪郭を強調する利点がある反面,呼吸運動によるアーチファクトの増加につながる場合があった.2.至適条件の検討高速スピンエコーによる撮像に際して決定すべきパラメータとしては,繰返し時間(TR),エコー時間(TE),エコー間隔,エコー数などがある.これらの組合せによる至適条件は,診断部位,目的とする病変,希望する空間解像度,T2強調度,検査時間の制約などにより複雑に変化する.3.従来法との比較従来法であるスピンエコー,グラジエントエコー法と,臨床面における得失を検討した。高速スピンエコー法は,ほとんどすべての状況下において,従来法よりも鋭敏度にすぐれ,高速スピンエコー法のみで描出され,従来法では診断不可能な疾患,病態も数多く経験された.
音の質感と情動情報の神経基盤

本研究では,音の質感や情動情報に依存する聴皮質活動に関して,視床との相互作用の観点から考察した.まず,ラットの聴皮質と視床で神経活動を3次元的に同時計測する実験系を構築し,その妥当性を電気生理学的な実験と組織学的な実験により示した.提案した実験系では,表面電極アレイで聴皮質の誘発電位を計測し,周波数マップを同定したうえで,刺入電極アレイで聴皮質の深さ方向の神経活動と視床の神経活動を計測する.なお,表面電極アレイと刺入電極アレイから同時計測するために,表面電極アレイに穴を設け,そこから刺入電極アレイを刺入した.視床と聴皮質でクリック音に対する神経反応を同時計測し,任意の電極ペアから得た反応において,移動エントロピ法により領野間の因果性を定量化した.特に,有意な情報伝達が認められる時間遅れから,神経情報の伝播に用いている周波数帯域を考察した.その結果,視床から皮質へのボトムアップな情報伝達にはβ帯域とθ帯域が用いられていた.また,視床と皮質の計測点において,最適周波数が異なる場合,γ帯域も用いられていた.一方,皮質から視床へのトップダウンな情報伝達にはα帯域とγ帯域が用いられていた.これまでの研究により,聴皮質の定常的な神経反応の位相同期パターンには,音の質感情報や情動情報が表現されていることがわかった.しかし,情報表現に関わる位相同期の帯域がわかったとしても,その生理学的な解釈は難しかった.本研究成果は,移動エントロピ法に基づいて,位相同期の帯域を考察できるようになったという点で有用である.ただし,これらの同期は,聴皮質と視床の相互作用だけで生成されるわけではないので,今後,情動系や高次認知系との相互作用も調べていかなければならない.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。任意の純音を組み合わせて和音を作ると,豊かな質感が生まれる.さらに,長調や短調といった調性のように,特定の周波数構造の音には情動的な質感も生じる.本研究では,音の質感や情動情報に依存する聴皮質活動に関して,(i)聴皮質・視床の相互作用に注目して生成機序を解明し,(ii)聴皮質(聴覚系)と扁桃体(情動系)の相互作用を検証することを目的として進めている.ラット聴皮質を対象にして,純音と和音に対する局所電場電位(LFP)を多点同時計測した.計測したLFPから,様々なの帯域における位相同期度(phase locking value; PLV)を算出し.その結果,長三和音のDPLVは,α,lowγ,highγ帯域で短三和音よりも大きかった.したがって,聴皮質の定常的な神経活動の位相同期には,協和性や調性といった,和音の質感が表現されている可能性があると考える.また,聴皮質・視床の相互作用を調べるために,ラットの聴皮質と視床で神経活動を3次元的に同時計測する実験系を構築し,その妥当性を電気生理学的な実験と組織学的な実験により示した.提案した実験系では,表面電極アレイで聴皮質の誘発電位を計測し,周波数マップを同定したうえで,刺入電極アレイで聴皮質の深さ方向の神経活動と視床の神経活動を計測する.なお,表面電極アレイと刺入電極アレイから同時計測するために,表面電極アレイに穴を設け,そこから刺入電極アレイを刺入した.評価実験の結果,本実験系は,聴皮質表面と任意の深さ,さらに,視床から神経活動の3次元多点同時計測を実現できることを示した.本研究では,音の質感や情動情報に依存する聴皮質活動に関して,視床との相互作用の観点から考察した.まず,ラットの聴皮質と視床で神経活動を3次元的に同時計測する実験系を構築し,その妥当性を電気生理学的な実験と組織学的な実験により示した.提案した実験系では,表面電極アレイで聴皮質の誘発電位を計測し,周波数マップを同定したうえで,刺入電極アレイで聴皮質の深さ方向の神経活動と視床の神経活動を計測する.なお,表面電極アレイと刺入電極アレイから同時計測するために,表面電極アレイに穴を設け,そこから刺入電極アレイを刺入した.視床と聴皮質でクリック音に対する神経反応を同時計測し,任意の電極ペアから得た反応において,移動エントロピ法により領野間の因果性を定量化した.特に,有意な情報伝達が認められる時間遅れから,神経情報の伝播に用いている周波数帯域を考察した.その結果,視床から皮質へのボトムアップな情報伝達にはβ帯域とθ帯域が用いられていた.また,視床と皮質の計測点において,最適周波数が異なる場合,γ帯域も用いられていた.一方,皮質から視床へのトップダウンな情報伝達にはα帯域とγ帯域が用いられていた.これまでの研究により,聴皮質の定常的な神経反応の位相同期パターンには,音の質感情報や情動情報が表現されていることがわかった.しかし,情報表現に関わる位相同期の帯域がわかったとしても,その生理学的な解釈は難しかった.本研究成果は,移動エントロピ法に基づいて,位相同期の帯域を考察できるようになったという点で有用である.ただし,これらの同期は,聴皮質と視床の相互作用だけで生成されるわけではないので,今後,情動系や高次認知系との相互作用も調べていかなければならない.26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度は,聴皮質と視床の内側膝状体(MGB)

両領域に電極アレイを設置し,多点同時計測や電気刺激による誘発反応を精査し,さらに,これらの実験から,音の質感や情動情報に関わる神経現象の発生メカニズムを考察することを目的とした.そのための実験系として,当初の計画通り,刺入電極アレイと表面電極アレイを併用することで,(i)MGBの活動,(ii)聴皮質の深さ方向の活動パターン,(iii)聴皮質表面の活動パターンをすべて把握できる実験系を構築した.また,長調や短調といった音の情動的な質感が,ラットの聴覚皮質にも表現されていることを示した.これらの成果は,今後,聴覚皮質を中心とした音の質感を表現する脳内ネットワークを解明していくためのマイルストーンとなると考えている.音の質感や情動的な情報に関わる聴皮質の定常的な位相同期パターンが,どのように,視床や情動系と相互作用する可能性を検証する.まず,聴皮質と他部位の神経活動の相関関係や因果関係を調べる.さらに,聴皮質や視床,情動系を微小電気刺激したときの各部位の誘発反応から,聴皮質と扁桃体間の機能結合を定量化し,学習による可塑性や刺激音依存的なゲート効果を検証する.最後に,上記実験で明らかにした神経活動指標に基づき,音を作ることで,楽典のような経験的な音の知識を神経科学的に再検証・考察する.
レプチンを用いた新しい糖尿病治療法の開発

2型糖尿病におけるレプチンの抗糖尿病薬としての有用性についてストレプトゾトシンと高脂肪食負荷による2型糖尿病モデルマウス(STZ/HFDマウス)を作製し検討した。またレプチンの糖脂質代謝改善における作用メカニズムについて脂肪萎縮症モデルA-ZIPマウスにおける骨格筋および肝臓におけるAMPK活性を検討した。今回の検討により、2型糖尿病におけるレプチンの抗糖尿病薬としての有用性が示された。またレプチンは骨格筋のみならず肝臓AMPKに対しても活性化作用を示し、作用メカニズムの一部を担っている者と考えられた。2型糖尿病モデルマウスにおけるレプチン治療の有用性に関する検討:ヒトの2型糖尿病ではしばしば肥満を伴い、レプチン抵抗性が認められる。そこで肥満を伴った2型糖尿病におけるレプチン治療の有用性を検討するために、ストレプトゾトシン(STZ)と高脂肪食を組み合わせることによりインスリン分泌能低下とインスリン抵抗性、体脂肪量増加を併せ持つ2型糖尿病モデルマウスを作製した。このマウスでは25%の体脂肪量増加と2倍の血中レプチン濃度が認められたが、レプチン治療により有意な血糖降下作用、脂質代謝改善作用が認められた。25%の体脂肪量の増加と2倍の血中レプチン濃度はヒトにおけるBMI2530に相当し、2型糖尿病症例の大部分を占めており、2型糖尿病においてもレプチンが治療薬として有用である可能性が示された。レプチンの糖脂質代謝改善作用における中枢性メラノコルチン系の意義に関する検討:我々はレプチン過剰発現トランスジェニックマウスの骨格筋においてAMPKが活性化していることを報告し、レプチンの糖脂質代謝改善作用における骨格筋AMPKの重要性に着目してきた。レプチンの摂食調節が視床下部メラノコルチン系を介した作用であることから、骨格筋AMPK活性を指標にレプチンの糖脂質代謝改善作用における視床下部メラノコルチン系の意義をマウスを用いて検討した。メラノコルチン受容体アゴニストによりAMPKの活性化が認められ、アンタゴニストによりレプチンによるAMPKの活性化が阻害されることから、レプチンの脂質代謝改善作用は視床下部メラノコルチン系を介した作用であることが示された。さらに、高脂肪食によりレプチンによるAMPKの活性化は消失する一方、メラノコルチン受容体アゴニストによる活性化は認められ、高脂肪食負荷によるレプチン抵抗性の原因は視床下部メラノコルチン系の上流にあることが示された。(1)レプチンの糖代謝改善効果における作用経路の解明レプチンの糖代謝改善作用について1)中枢神経系を介する可能性、2)交感神経活動亢進を介する可能性、3)視床下部一下垂体系を介したグルココルチコイド産生抑制を介する可能性について低レプチン血症でありレプチンにより糖代謝が改善することが知られる脂肪萎縮性糖尿病モデルA-ZIP/F-1マウスを用いてレプチン脳室内投与や交感神経遮断薬投与、副腎摘出術を行うことにより検討した。A-ZIP/F-1マウスの糖代謝は末梢投与では効果を示さない低用量のレプチン中枢投与で明らかな改善が認められた。またβ交感神経遮断薬によりレプチンによる糖代謝改善作用は抑制された。さらにA-ZIP/F-1マウスの一日尿中コルチコステロン排泄量は上昇しており、副腎摘出術により糖代謝が改善した。以上より、レプチンは主に中枢神経系を介して一部はβ交感神経を介し、一部はグルココルチコイド産生を抑制することにより糖代謝を改善するものと考えられた。(2)レプチンの糖代謝改善効果における作用メカニズムの解明レプチンは骨格筋においてAMPKを活性化することにより脂肪酸酸化や糖取り込みを促進することが知られている。そこで低レプチン血症でありレプチンにより糖代謝が改善することが知られる脂肪萎縮性糖尿病モデルA-ZIP/F-1マウスの骨格筋および肝臓におけるAMPKの活性を検討した。骨格筋ではAMPK活性に明らかな変化は認められなかったが、肝臓においては明らかなAMPK活性の低下が認められた。またレプチン投与により骨格筋のみならず肝臓においてもAMPKの活性化が認められた。以上よりレプチンの糖代謝改善作用には骨格筋のみならず肝臓のAMPK活性化も関与しているものと考えられた。
水中バイオインスパイアード反応を駆使した生物活性アルカロイドの化学的研究

これまでの有機合成反応は、有機溶媒中で反応を行うのが常であった。一方、自然界では生体成分である水を溶媒として、様々な有用有機化合物(天然物)を作り出している。今回、我々はこの水溶媒に着目し、生体内で行われている化学反応をフラスコ内に取り出すことに成功した。標的とした天然物は、細菌由来のアルカロイド群である。種々検討の結果、数多くのアルカロイド類を網羅的かつ短工程で化学合成するに至った。得られた天然物ライブラリーの幅広い生物活性試験を行い、抗がん剤および動脈硬化治療薬となりうるシード化合物を見いだすことに成功した。天然に存在する塩基性化合物(アルカロイド)には顕著な生物活性を有するものも多く、効率的な人工合成法(全合成法)の開発は、現代科学において非常に重要な課題である。本研究ではアルカロイドの塩基性に着目し、酸性水溶液中で反応を行う手法による、短段階での生物活性アルカロイド類の全合成を目指した。細菌が生産するトリプトファン由来二量体型ジケトピペラジンアルカロイド類には様々な骨格および顕著な生物活性が知られている。これらアルカロイド類を網羅的に合成するため、生体内で起きている合成経路(生合成)を新たに創造し、フラスコ内で再現する事を試みた。その結果、1級アミン無保護のトリプトファン誘導体をメタンスルホン酸水溶液に溶解させ、一電子酸化剤として酢酸マンガン、三フッ化酸化バナジウム、五酸化バナジウムを用ることで、鍵となる二量化反応が進行する事を見出した。本合成は数多く存在する天然物の数種骨格を市販品から1段階で構築できる革新的な方法となっている。また、本反応中では酸性水溶液による窒素の保護および酸化剤の活性化が起きており、有機合成にそのような現象を利用した初めての例である。一段階で、基本骨格構築に成功したので、続いて、これまでに天然より見出されている本基本骨格をもつ全てのアルカロイドの全合成を行なった。具体的にはジケトピペラジンを形成するアミノ酸との脱水縮合反応と分子内アミド化反応を独自に開発し、更にワンポット反応へと展開する事で天然物へと導いた。この手法の開発により、多くの天然物が市販品からわずか2工程で合成できる。したがって、迅速な天然物ライブラリー構築に繋がり、これまでに天然物11種を含む20種の化合物を合成した。合成した化合物は生物活性試験に付し、これまでに報告されていない新たな生物活性を見出している。現在、構造活性相関研究に展開している。昨年度に引き続き、トリプトファン由来二量体型ジケトピペラジンアルカロイド類の網羅的合成研究を行った。特に今回は反応ポット数の削減にこだわり、より効率的な全合成を目指した。昨年度開発したバイオインスパーアード二量化反応で得られる鍵中間体をグラムスケールで調製し、そこから多角的な天然物合成研究へ展開した。具体的にはさまざまなアミノ酸とジケトピペラジン形成している天然物およびその誘導体を11種合成した。なお、鍵中間体からの脱水縮合、ジケトピペラジン形成反応をワンポット反応へと展開し、結果として全てのアルカロイドがわずか2ポットで合成できる。総収率も20%を超えており、非常に効率的な全合成経路へと深化した。得られた化合物群の生物活性試験を行い、新規活性としてプロテアソーム阻害活性や静脈硬化抑制活性を見出した。一方、自然界から得られる可能性があるさらなる多量化したアルカロイドの探索研究をインドネシアバントン工科大学との共同研究で行った。約2ヶ月間、インドネシアに自生するサイコトリア属植物から単離研究を行い、11種の既知、および新規と思われる化合物を単離し、それぞれ多量化していることを確認した。正確な構造を決定するべく、現在千葉大学と共同研究を進めている。また、本年度は生体内で同様にインドール酸化反応により合成されていると考えられるアゾナチンの人工合成に着手し、鍵工程となる酸化的カップリング反応に成功している。今年度は昨年に引き続き、多量体型ピロリジノインドリンアルカロイド類の網羅的全合成を行った。その中でトリプトファン由来二量体型ジケトピペラジンアルカロイドの全合成では、これまで、明らかとなっていなかった酸化的二量化の反応機構を実験的及び計算化学的に明らかにした。水中で生じるインドールラジカルの存在比などが明らかとなったことで、生合成経路に関する重要な知見となった。また、トリプタミン由来の多量体アルカロイドの全合成に向けて検討を行い、オキシインドール類を基質とする二量化反応を新たに開発した。生体内で同様にインドール酸化反応により合成されていることが示唆されているアゾナチン全合成研究はインドール酸化反応に成功しているものの、標的分子に大きなひずみがかかっているため、効率性に問題が残った。現在、最適化を行っている。一方、本年度はトリプトファンの水中プレニル化反応の検討を行った。プレニル基は翻訳後修飾などの生合成過程において極めて重要なC5ユニット官能基である。今回、トリプトファンのインドール環上にプレニル基が導入されたアルカロイド類の合成を目指し、検討を行った。反応条件は水中にこだわり、トリプトファンを溶解させるために酸を加え、プレニル化剤として生体内でも用いられているプレニルジリン酸(DMAPP)を用いた。

その結果、酵素がない状態でもインドールプレニル化は進行し、インドール環に置いて反応性が高いと言われているC2, C3位のみならず、C5,6,7位にプレニル基が導入されることを見出した。合成したプレニルインドールを基質として、現在までに細菌が生産するアルカロイド3種の全合成に成功した。バイオインスパーアード反応を鍵工程とした全合成として、これまでに15種の天然物全合成を達成している。順調に成果を出せていると考えている。一方、本年度は新たに、水中インドールプレニル化反応の開発に成功した。生合成における酵素の役割を明確にする研究であり、学術的な価値は高いと考えている。本内容に関する論文は現在準備中である。今年度は水中バイオインスパイアードインドールプレニル化反応について精査を行った。ジアリル二リン酸(DMAPP)は生体成分の生合成において、C5単位(イソプレンユニット)を導入する重要な化合物である。我々は、DMAPPの水中での振る舞いに興味を持ち、トリプトファンとDMAPPもしくはその等価体を当量の酸存在下、撹拌した。その結果、天然物に見受けられるインドール部のN1, C2, C3, C5, C6, C7位がプレニル化された化合物をそれぞれ得ることに成功した。この結果は、水でプレニルカチオンが安定化され、加えて、水中均一系でFriedel-Craftアルキル化反応が進行したことを意味する。本反応は10gスケールでも問題なく進行し、グラムスケールで天然物合成に重要な中間体を得ることができた。得られたそれぞれのプレニル化誘導体から、N-prenylcyclo-l-tryptophyl-l-proline、tryprostatin A、及びB、, rhinocladin B及びA、加えてterezine Dの合成を達成した。一連の反応は2つのフラスコで行われ、バイオインスパイアード反応を駆使した全合成である。また、本成果により、生合成における酵素の進化と役割について再考する必要性が示唆された。また、インドールの化学を展開する中で、天然物に多く見受けられるピロリジノインドリン構造の3位に芳香族を導入した際、酸を加えるだけで芳香族が2位に移動する進行する特異な転位反応を見出した。本反応では興味深いシクロプロパン中間体を経由している。これまでの有機合成反応は、有機溶媒中で反応を行うのが常であった。一方、自然界では生体成分である水を溶媒として、様々な有用有機化合物(天然物)を作り出している。今回、我々はこの水溶媒に着目し、生体内で行われている化学反応をフラスコ内に取り出すことに成功した。標的とした天然物は、細菌由来のアルカロイド群である。種々検討の結果、数多くのアルカロイド類を網羅的かつ短工程で化学合成するに至った。得られた天然物ライブラリーの幅広い生物活性試験を行い、抗がん剤および動脈硬化治療薬となりうるシード化合物を見いだすことに成功した。研究目的に沿った全合成を展開しており、幾つか水中で行う鍵反応に成功している。さらに、それらの水中反応を天然物合成へと展開し、現在11種の有用天然物およびその誘導体を合成した。加えて、それら化合物群にこれまで報告例のない生物活性が見つかっている。論文は現在最終段階であり、近日中に投稿予定である。
ドメスティック・バイオレンス被害が子どもの精神健康に及ぼす影響

本研究の目的は、DV被害児童における直接的、間接的暴力被害の実態とその精神健康への影響をあきらかにすることである。初年度は、民間シェルターに入所したDV被害女性29名とその子ども(4-12歳)45名(男児25名、女児20名)を対象として、母親に対する自記式質問紙及び子どもに対する投影法心理検査を実施した。調査尺度は、児童用外傷性ストレス症状チェックリスト、子供の行動チェックリスト(CBCL)、PFスタディ児童用を使用した。その結果、DV被害児童は、直接的・間接的に暴力にさらされてきた体験を持ち、何らかの外傷性ストレス症状を呈し、かつ不安・抑うつ傾向と攻撃傾向などの問題を有していた。ストレス対処としては、葛藤状況において自己を主張せず対決を回避するための妥協をするなどの行動をとりやすい傾向を認めた。以上の結果よりDV被害児童のケアにおいては、外傷性ストレス反応の緩和とともに、不安抑うつ、否定的な自己認知への働きかけが重要であることが示唆された。2年度はさらに臨床事例及び文献の検討を通して、DV被害を受けた子どもに対する治療・ケアのあり方について研究した。困難事例化する子どもに共通する臨床的特徴として、不服従、反抗的、容易に暴力を振るうなどの問題行動が目立ち、そのため対人関係や社会適応に障害をきたしていた。また怒りなどの表現を適切にすることの拙劣さ、暴力の正当化、自尊心の傷つきに過敏な傾向も見られた。以上の検討より、DV被害児童への介入が目指すべきポイントとして、(1)暴力に対する安全確保行動に関する知識と利用できる社会資源に関する知識の向上、(2)対人的葛藤を処理し、暴力を振るわずに葛藤を解決する力の向上、(3)暴力を正当化したり、受容する傾向の修正、(4)治療・ケアを通した自分自身の変化の肯定的受け止め、の4点を取り上げた。DV被害児童の精神健康に関する研究はきわめて少ない。<方法>対象は公的機関によりDV被害者と認定されたシェルター入所女性29名とその子ども(4-12歳)45名(男児25名、女児20名)である。検査:母親による自記式質問紙及び子どもに対する投影法心理検査を実施した。調査尺度は、児童用DV被害チェックリスト、児童用DV外傷性ストレス症状チェックリスト、子供の行動チェックリスト(CBCL)、PFスタディ児童用を使用した。<結果>被害チェックリストの結果、100%の子どもが身体的暴力、心理的暴力、性的暴力のいずれかの暴力を目撃していた。また被虐待の経験のある子どもは、男児72%、女児55%、全体では67%であった。外傷性ストレス症状チェックリストの結果では、悪夢66%、母親から離れない61%、赤ちゃんがえり57%、怒り・いらいら55%、睡眠障害、暗いところを怖がる48%などがよく観察される症状であった。CBCLでは不安・抑うつ尺度、及び強迫観念・強迫行為など思考の問題尺度において男児、女児ともに一般児童の標準値を上回っていた。PFスタディの結果では、攻撃性の方向において他責傾向で標準値を下回るものが多く、自責傾向や無責傾向が標準値を上回るものが多かった。<考察>DV被害児童は、直接的・間接的に暴力にさらされてきた体験を持ち、何らかの外傷性ストレス症状を呈し、かつ不安・抑うつ傾向と強迫などの思考の問題を有していた。

以上の結果よりDV被害児童のケアにおいては、外傷性ストレス反応の緩和とともに、不安抑うつ、否定的な自己認知への働きかけが重要であることが示唆された。昨年度の結果では、海外先行研究で報告されてきたように、DV被害を受けた子どもには、攻撃的行動など外在化された問題行動が生じやすいだけでなく、同時に心的外傷性ストレス症状、抑うつや不安、低い自尊心など、内在化された心理的問題の存在があきらかとなった。本年度は、さらに臨床事例及び文献の検討を通して、DV被害を受けた子どもに対する治療・ケアのあり方について研究した。困難事例化する子どもに共通する臨床的特徴として、不服従、反抗的、すぐに暴力を振るうなどの問題行動が目立ち、そのため対人関係や社会適応に障害をきたしていた。さらに子どもの攻撃的問題行動が顕著であった3事例の経過を詳しく検討した。いずれも怒りなどの表現を適切にすることの拙劣さ、暴力の正当化、自尊心の傷つきに過敏な傾向と容易な暴力化傾向が見られた。以上の臨床的検討ならびに文献的検討より、子どもを対象とした治療・ケア(個別ないし集団)のあり方として、原則となる次の7点を取り上げた。(1)暴力の問題が存在することの家族内での言語化、(2)子どもの話の傾聴と正当化、(2)身体的にも心理的にも暴力から身を守る方法の習得、(3)暴力や虐待は、いかなる場合にも認められるべきではないという認識、(4)暴力や虐待は恣意的行為であり、その責任はそれを行使した者にあることの認識、(5)怒りや他の感情を表現するために、暴力に頼らない適切な方法の習得、(6)対人的葛藤解決のために暴力以外の方法の習得、(7)子どもの自尊心の育み、である。また治療・ケアが目指すポイントとしては、(1)暴力に対する安全確保行動に関する知識と利用できる社会資源に関する知識の向上、(2)対人的葛藤を処理し、暴力を振るわずに葛藤を解決する力の向上、(3)暴力を正当化したり、受容する傾向の修正、(4)治療・ケアを通した自分自身の変化の肯定的受け止め、の4点を取り上げた。