hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パルス式色素希釈法による新生児期の心拍出量と脳循環血流量の測定

(目的)今日成人領域においては、パルス式色素希釈法の原理を用いたDDGアナライザ(DDG-2001日本光電工業社製)を用いて心拍出量や循環血液量といったパラメータを低侵襲で、採血することなしにベッドサイドで繰り返し測定することができ、ICUなど適切な循環管理が必要な場面で実際に臨床応用されている。しかし新生児では組織の測定に及ぼす影響が成人と異なることが予想され、パルス式色素希釈法の臨床応用はまだ行われていない。本研究では、新生児においてこの方法が応用可能であるかについて、新生児に応用し、臨床データを収集しその有用性の検討及び新生児の循環動態の生理学的特異性やその発達的変化を明らかにするとともに、この方法を臨床応用しNICUにおいて循環動態の適切な把握を行い、超低出生体重児や重症仮死児などの予後の改善に貢献することを究極の目的とするものである。(研究方法)新生児を用いた研究を行った。(対象および方法)出生体重503-3556g(平均1724g)の20例について日令0-129(平均24)に測定を行った。ICG(0.2mg-0.5mg/kg)を上肢の末梢より静注し、循環血液量、心拍出量の測定はDDGアナライザ(DDG-2001日本光電工業製)で測定をおこなった。(結果)循環血液量(平均±標準偏差)は101.5±31.1ml/kgであった。また心拍出量(平均±標準偏差)は192.0±81.6ml/kg/minであった。パルス式色素希釈法による循環血液量ならびに心拍出量の測定は新生児にも応用可能であり、この方法は新生児の適切な管理および治療を行うために循環動態等を把握する上で大変有用であると考えられる。この方法の新生児領域へ更なる普及が必要であると思われた。本研究では、新生児においてこの方法が応用可能であるかについて、臨床データを収集しその有用性の検討及び新生児の循環動態の生理学的特異性やその発達的変化を明らかにすることを目的とするものである。(研究方法)新生児における測定(対象および方法)体重651-3556g、測定日齢0-129を対象とし、インフォームドコンセントを両親より得て行った。ICG(0.2-0.5mg/kg)を上肢の末梢より静注し、循環血液量、心拍出量の測定はDDGアナライザ(DDG-2001日本光電工業製)で測定をおこなった。(結果)1.動脈血中ICG濃度とパルス式色素希釈法の比較検討ICG投与後2ないし3回採血し、分光光度計にて動脈血中ICG濃度を測定した。動脈血中ICG濃度とパルス式色素希釈法の間にはy=0.91x-0.10 (n=19、P<0.0001) r=0.923の良好な正の相関が認められた。新生児においても成人と同様にパルス式色素希釈法によって正確に動脈血中ICG濃度を測定できることが証明された。2.心拍出量と循環血液量心拍出量は104-385(平均193) ml/kg/min、循環血液量は69-134 (平均110) ml/kgであった。これらの結果は従来の方法とほぼ同様であった。この方法は新生児の適切な管理および治療を行うために循環動態等を把握する上で大変有用であると考えられた。

また心拍出量(平均±標準偏差)は192.0±81.6ml/kg/minであった。パルス式色素希釈法による循環血液量ならびに心拍出量の測定は新生児にも応用可能であり、この方法は新生児の適切な管理および治療を行うために循環動態等を把握する上で大変有用であると考えられる。この方法の新生児領域へ更なる普及が必要であると思われた。
シェーグレン症候群患者の抗アクアポリン5自己抗体の存在とその意義に関する研究

本研究では,60名分の自己免疫疾患のシェーグレン症候群の患者血清を検体として,外分泌腺での水分泌に関わるアクアポリン5(AQP5)に対する自己抗体の有無を調べ,約60%の患者に高頻度で存在することを見出した.しかも,少なくとも一部の患者由来の抗AQP5自己抗体は,AQP5の機能である細胞膜での水の透過性亢進を抑制するとともに,細胞膜表面上に存在するAQP5を細胞内へと移動させることも判明した.これらの成績より,シェーグレン症候群に特徴的な症状である外分泌機能異常すなわち乾燥症状が,抗AQP5自己抗体によって引き起こされている可能性が考えられる.シェーグレン症候群(SjS)は涙腺や唾液腺などの外分泌腺に炎症を生じ,乾燥症状を呈する難治性の自己免疫疾患であるが,病態形成と直結する原因については未だ不明である.本研究では,SjSの自己抗体がAQP5を標的としている可能性を考え,SjS患者血清中の抗AQP5抗体の有無を調べた.まず,血清中のAQP5自己抗体の有無を判定するための実験系の構築を行った.AQP5を安定発現するHEK-293細胞を作製し,本細胞を標本として,患者由来の血清用いて蛍光免疫染色した.その結果,活性の程度にバラつきはあるものの,本年度中に調べた34検体の患者血清のうち,23検体でAQP5に対する染色像が観察され,陽性率は約68%であった.またAQP5を導入しなかったMock細胞では反応しなかった.特に,6検体の活性は非常に高く,市販の抗体に匹敵する強い蛍光を認めた.従って,少なくとも一部のSjS患者の血中には抗AQP5自己抗体が存在することが明らかとなった.また,各患者血清から調製したIgG分画を用いて同様の実験を行ったが,血清の結果とほぼ一致した染色活性が見られ,これらの抗AQP5自己抗体が主にIgGに由来すると考えられた.次に,患者血清中のAQP5自己抗体の交叉反応性を調べるため,中枢神経系型のAQP4発現細胞を調製し,同様の免疫染色を行った.すると,AQP5に対して陽性であった23検体のうち6検体はAQP4にも免疫活性を持つことが分かった.AQP4に対する自己抗体は,視神経脊髄炎(NMO)の原因となることが近年知られており,また,NMOはSjSの重篤な合併症でもある.本成績は,SjS患者でNMO合併を予見する重要な知見と考えられる.本研究は未だ基礎的段階ではあるが,今後,抗AQP5自己抗体の機能を明らかにするとともに,抗体の有無と患者の病態の特徴の相関などを検討することで,SjSの新たな診断および治療を考えるための有益な情報が得られると考えられる.シェーグレン症候群(SjS)は唾液腺などの外分泌腺に炎症を生じ,乾燥症状を呈する難病である.SjSの病因は自己免疫反応の調節異常であり,様々な自己抗体産生が認められているが,本疾患の特徴的な病態と直結する自己抗原については十分に解明されていない.一方,水チャネルの一種であるaquaporin 5 (AQP5)は外分泌腺細胞に選択的に存在し,その欠損によってSjS様の乾燥症状を呈することが知られている.本研究では,SjS患者がAQP5に対する自己抗体をもち,これが発症の原因となっているのではないかととの仮説のもと着手し,平成26年度に約68%の患者で抗AQP5抗体陽性であることを明らかにしてきた.本年度は,抗AQP5自己抗体の特性について調べた.まず,SjS患者血清から調整したIgG分画を試料としてAQP5発現細胞の細胞膜水透過性すなわちAQP5活性に対する作用をStopped-Flow法で調べた.その結果,少なくとも一部のSjS患者由来のIgG分画はAQP5を介した水透過性を著明に抑制し,本水チャネルに対する中和活性をもつことが明らかとなった.また,内因性のAQP5をもつMLE-12細胞にSjS患者由来のIgGを処理すると,処理時間(30-120分)依存的に,細胞膜表面のAQP5発現量が減少し,AQP5の一部が細胞へと内局在が変化することが分かった.SjS患者の唾液腺組織を用いた先行研究では,細胞膜上にあるべきAQP5が細胞内に分布するという局在異常が報告がなされているが,本研究の成績はこれが抗AQP5自己抗体の作用であることを強く示唆している.以上の成績は,SjSの病態形成の機序を考える上で重要な知見となり得る.昨年度にその存在を明らかにしたSjS患者血清中の抗AQP5自己抗体の機能について調べ,一部の患者の抗体がAQP5中和活性をもつこと,さらにAQP5の細胞内局在異常を生じ得ることを見出すことができた.さらに今後,患者の中でのこれらの活性を示す自己抗体の保有率を明らかにすることや,これらの活性と患者に生じる乾燥症状の相関などを明確にする必要があるが,非常に重要な成績が得られたと考えられる.シェーグレン症候群(SjS)は外分泌腺に特異的な炎症を生じ,乾燥症状を特徴とする自己免疫疾患である.しかし,このSjSの発症に直接関連する自己抗体は未だ同定されていない.一方,水チャネルの一種であるaquaporin-5(AQP5)は種々の外分泌腺細胞に選択的に存在し,その欠損によってSjS様の乾燥症状を呈する.本研究では, SjS患者の一部が血中にこのAQP5に対する自己抗体を持つことを示唆してきた.

本年度は,まず,この抗AQP5自己抗体を検出する簡便な方法としてin cell ELISを構築した.具体的には,AQP5を高発現させたヒト唾液腺上皮細胞またはAQP5を持たないコントロール細胞をELISAプレートに培養し,これを患者血清で処理し,さらに抗ヒトIgG抗体で検出して定量的に評価した.SjS患者試料を追加し,90名分の血清を調べたが,このうち約6割の試料は,AQP5発現細胞で有意に高い免疫反応性を示した.また,患者血清より精製したIgG分画を試料としても同様の結果であった.しかし,いずれの患者抗体もSDS-PAGEでの変成AQP5には反応性を示さず,これらの抗体がAQP5の高次構造を認識していると推定された.興味深いことに,抗AQP5抗体陽性であった患者血清のうち約2割は脳に存在するAQP4にも反応した.AQP4自己抗体は視神経脊髄炎(NMO)の原因と考えられており,AQP4およびAQP5両陽性の患者は,NMO合併症の高リスク群と推定された.さらに,患者由来の抗AQP5自己抗体の特性についても調べたが,約4割の抗AQP5抗体はAQP5の水チャネル活性を著明に阻害することが判明した.これらの成績は,少なくとも一部の患者では,抗AQP5が外分泌腺の機能を阻害し,その結果として乾燥症状を生じている可能性を強く示すものである.本研究では,60名分の自己免疫疾患のシェーグレン症候群の患者血清を検体として,外分泌腺での水分泌に関わるアクアポリン5(AQP5)に対する自己抗体の有無を調べ,約60%の患者に高頻度で存在することを見出した.しかも,少なくとも一部の患者由来の抗AQP5自己抗体は,AQP5の機能である細胞膜での水の透過性亢進を抑制するとともに,細胞膜表面上に存在するAQP5を細胞内へと移動させることも判明した.これらの成績より,シェーグレン症候群に特徴的な症状である外分泌機能異常すなわち乾燥症状が,抗AQP5自己抗体によって引き起こされている可能性が考えられる.患者血清については,50検体を目標に抗AQP5自己抗体の有無を評価しているが,既に34検体まで達成できた.その結果,実に68%の患者で陽性であったことは,本自己抗体がシェーグレン症候群の病態形成と密接な関係にある診断マーカーとなる可能性を強く示唆できたと考えられる.また,自己抗体の特徴についても,既にIgG分画に依存することや,一部の患者血清ではAQP4にも交叉反応性を示すことも明らかにしており,視神経脊髄炎の合併症の発症を予見できるマーカーとなる可能性も示すことができた.しかし,AQP5機能および細胞内局在に対する自己抗体の作用については,未だ検討中であり結論に至っていない.SjS患者の検体数を増やし,抗AQP5自己抗体の有無と患者の重篤度や乾燥症状を中心とした症状の特徴との関連を明確にする予定である.既に新たな患者血清60検体を入手しており,また従来よりも簡便な抗体検査法を確立している.さらに,可能であれば,患者血清中の抗AQP5に対するAQP5分子中のエピトープ配列の決定を行う予定であるが,この点については抗AQP5抗体が単量体型のAQP5と反応するか,4量体構造をとった生理的構造とのみ反応するかによって難易度が大きく異なるため,これらの点をまず明らかにしていく予定である.医歯薬学当初の予定通り,さらに検体数を増やして抗AQP5自己抗体の存在とシェーグレン症候群の関係を明確にする予定である.また,内因性のAQPを持つ細胞株を用いたin vitroの実験で,AQP5の水チャンル機能に対する本自己抗体の役割を明確にするとともに,著明な反応性を示した抗体については,エピトープの同定を予定している.
人補体成分によるHIV特異的細胞致死活性低下作用とその桟序解明

人補体成分factorBの存在下に、HIV特有の宿主細胞破壊性を免れて、ウイルス感染後のCD4^+T細胞がCD4^-T細胞となって救済される現象を、in vitroの実験系で見いだした。そのため、この救済現象がHIV感染固体においても認められるか否かを知るため、末梢血中CD4^-T細胞数をフローサイトメーターで検索した。また、同一個体からの血清については、ウサギ血球溶血反応によって、補体副経路の活性状態を測定し、問題のCD4^-T細胞数の多寡と補体活性との関連について比較検討した下記の成績を得た。2.末梢血CD4^-T細胞数と補体活性との関連:無症候期の内、CD4^+T細胞数の減少が認められる時期に至るScore1に属する個体では、CD4^-T細胞数の多寡と補体活性の強弱とはほぼ相関する結果を得た。また、感染が進行したScore2では、弱いながらも、その相関関係を保つと思われた。しかし、AIDSに至ったScore3の場合には、ほとんど相関関係が成立しなくなっていた。3.HIV遺伝子の検出状況:PCR法及びRT-PCR法によって末梢血細胞内HIV遺伝子(LTR,U3部位)を検索したところ、Score0,1ではPCR産物を得られなかったが、Score2ではprovirusDNAとして約25%の検体に検出された。Score3へ移行した場合のprovirusDNAの検出率は約50%に増加し、更に、1検体からウイルスRNAがRT-PCR産物として得られた。この個体はCD4^-T細胞が16ケ/ulと極めて少なく、且つ、補体系活性も測定範囲以下に微弱化していた。尚、本実験系のPCR感度は細胞100ケ当り1コピー以上のウイルス遺伝子が存在する場合に陽性となる。補体活性に伴って出現すると考えられるCD4^-T細胞はHIV感染における無症候状態の維持に一必須因子である可能性が示唆された。今後は、この細胞の生体内での存在意義の解明に重点を置いた実験を計画している。
試験放鳥したトキの行動追跡に基づく生息適地評価と自然再生計画の検証手続き

トキの再定着に向けた自然再生シナリオを完成させるため、トキの餌生物量、放鳥トキの営巣環境および採餌環境特性について予測モデルを構築し、それをもとに佐渡島におけるそれぞれのポテンシャルマップを作成した。これらの結果を佐渡島生物多様性地域戦略の中に反映させることで、自然再生シナリオの有効性を検証し、順応的な修正を実施するための仕組みを構築した。また、放鳥トキの個体群の確立を予測するため、存続可能分析を行い、現状の繁殖状況では存続が困難であることを明らかにした。1.第1次放鳥個体と第2次放鳥個体の放鳥後3ヶ月間の行動圏を比較解析し、第1次放鳥個体は放鳥後2ヶ月間で大きく移動したのに対して、第2次放鳥個体では放鳥後短期間に放鳥場所周辺に定着し行動圏が狭いことが明らかになった。また、水田および周辺環境で放鳥トキが採餌している餌を直接観察法により解析した結果、ドジョウ、ミミズ、カエル、昆虫が主な餌であることが明らかになった。特に、トキ野生復帰再生ビジョンにおいて再生目標に掲げられていないミミズが夏期の餌として重要であることが明らかになった.2.水田再生が生物多様性の増進に果たす役割を評価する一環として、近年水田生態系の指標生物として注目されているクモ類のホットスポットを景観レベルから探索した。その結果、半径400m以内に森林と水田が50-60%混在する景観で、種数が最も大きくなることがわかった。3.河川-水路-水田間のネットワークを再生した小流域で、小河川・水路を対象に夏期にエレクトリックショッカーを用いた魚類の定量調査と水深や流速・底質環境といった物理環境調査を実施した。魚類の移動を妨げていた構造物の改良、そして小河川と水路間の落差の改良、水田魚道の設置を行ってか約23年が経過したが、改良前と後で小河川そして水路における魚類の種組成や生息量に大きな変化はみられなかった。4.トキを佐渡に定着させるための持続的な自然再生計画を立案する「トキ再生プロジェクト」において,多種多様な情報を地理空間情報として管理・集約するデータベースとそれを支援するGISとWikiを用いたポータルサイト「トキGIS」からなるGIS情報基盤を構築し,プロジェクトにGISを活用した。事例を紹介する。その結果,利用者の情報共有が円滑に行われ,各分野の調査・研究が融合されることで,情報の共有だけでなく,意思決定支援のための専門家らによる「知」の共有が可能な環境が創出された。(1)これまでに集積した多種多様な情報を地理空間情報として管理・集約するデータベースとそれを支援するGISとWikiを用いたポータルサイト「トキGIS」からなるGIS情報基盤を維持管理し、その効率的な運用を行った。その結果、利用者の情報共有が円滑に行われ、各分野の調査・研究が融合されることで、情報の共有だけでなく、意思決定支援のための専門家らによる「知」の共有が可能な環境が創出された。(2)GPS発信器を装着したトキの放鳥後の移動パターンを解析したところ、放鳥直後の移動距離は1次放鳥個体で有意に大きくなっていた。放鳥後の移動距離は、季節によって変化するが、放鳥芳法と性に影響を受け、ハードリリースが1次放鳥個体の定着に悪影響を与えていたことが明らかになった。(3)中国におけるトキの営巣位置情報を活用し、トキの営巣適地モデルを構築した上で、それを佐渡島に外挿した。その結果、トキの潜在的営巣適地は、環境省が鳥獣保護区として設定した小佐渡東部地域より、むしろ国仲平野と小佐渡・大佐渡との山際部、加茂湖周辺、小佐渡中西部が選定され、それらのエリアは、放鳥トキの利用場所とかなり合致していることが明らかとなった(4)佐渡島の国仲平野の水田域において、用水(川・ファームポンド・ダムから取水等)・排水システムと、川と水路の連結・分断状況(魚類の移動可能性)について夏季に調査を行った。その後、4つの水路網に38の調査区を設定してドジョウの生息調査と物理環境調査(局所要因)を行い、さらに、GIS上で景観要因(調査地周辺の水田面積等)を抽出して、国仲平野の水路網におけるドジョウの潜在生息域をGIS上で地図化した。中国のトキ営巣情報と佐渡島への放鳥トキの採餌情報を用い、衛星リモートセンシングを活用した土地被覆情報から営巣適地モデルと採餌適地モデルを構築し、このモデルを佐渡全域に外挿することで、営巣および採餌に適したエリアを評価した。その結果、佐渡全域の営巣適地推定においては、国仲平野と大佐渡・小佐渡地域の境界線、加茂湖周辺、および小佐渡南西部が営巣に適したエリアであり、採餌適地においても季節的に適地が変化するものの、概ね営巣適地と重複した環境を選好していることが分かった。次に、餌生物のドジョウとカエル類について、その環境選択性を解析した。

カエル類については、環境保全型農業のうち、冬期湛水および「江」の設置が水田で繁殖する両生類3種の個体数や出現確率に与える影響を探った。その結果、ヤマアカガエルとツチガエルの一種において、冬期湛水もしくは江の設置が強い正の影響を与えることが明らかになった。また、ヤマアカガエルとクロサンショウウオで水田周辺に適度な森林率が必要であるが、その空間スケールは大きく異なることが明らかになった。ドジョウについては、GIS上で調査地周辺の景観要因を収集し、野外調査の結果とあわせてトキの主要な餌であるドジョウのポテンシャルマップを作成した。その結果、ドジョウ生息量が大きいと推定された水路網は2ヶ所あり、それらは川と排水路の間で魚類の移動が可能な水路網であることが明らかとなった。放鳥後1年間のトキの生残率は平均61%であり,2年目以降の年生残率は79%と中国野生個体群より高いが、個体群存続可能性分析の結果、飼育個体群の繁殖パラメータでは放鳥個体群の存続は困難であり、再導入の成功には中国野生個体群と同等の繁殖成功率が必要なことが明らかになった。また、放鳥後のGPS装着個体の移動パターンの解析より、放鳥方法と性の両方が定着分散に大きな影響を与えることが明らかになった。
通信プロセスモデルに基づく発展的プログラミングの研究

本年度は、通信プロセス指向プログラミング環境の証明手法の拡張について研究を行った。通信プロセスモデルに基づく実時間システムのプログラミング構築において、従来の方法および並行して進めているシステム構築から合成演算の扱いが重要であるという知見が得られている。このため、本年度は合成演算に注目し、特に、モデル検査を分割して効率的に行う手法について研究を行った。通信プロセスモデルにおける合成演算はP|Qのように書き、プロセスPとプロセスQが同期通信を行いながら並行に実行されることを表す。P|Qの性質を証明する場合、Pの性質とQの性質を独立に検査できれば、効率的に性質の証明ができる。しかし、一般にPとQは互いに相互作用しながら計算が進行するため、全く独立には検査できない。しかし、式の構造を再帰的に解析することにより、可能な相互作用をあらかじめ性質に反映させることによってできるだけ独立に証明を行う方法を示した。ここで、性質は拡張されたHennessy-Milner論理によって表す。この方法は一般的には従来の方法と変わらない手間が必要であるが、分岐全般に渡らない性質については有効な証明方法であることがわかった。本年度の研究は簡単のため、直接時間を扱わない体系についてまず行ったが、同様の方法は時間を導入したシステムにおいても適用可能である。
精神障害者のQOL及びリカバリーとサービス評価との関連：パネル調査による効果測定

本研究の目的は、福祉サービスの利用によってどのように精神障害者のQOLが向上し、リカバリーが促進されるのかを統計的手法によって明らかにすることである。リカバリーの測定はRecovery Assessment Scale (RAS)を使用した。RASは最小値24、最大値120であり得点が高いほどリカバリーが促進していると評価ができる。横浜市及び青森県の35の施設・事業所の協力を得て、平成29年10月に第1回目のQOL及びリカバリーに関するアンケート調査を実施した。平成30年度は、6か月後の調査を平成30年4月(第2回目)に、1年後の調査を平成30年10月11月(第3回目)に実施した。調査は任意であり、同意の得られた利用者のみ回答をしてもらい、施設・事業所職員も調査内容がわからない形で回収をした。ベースライン(第1回目)619名(RAS回答521名)、6か月後(第2回目)211名、1年後(第3回目)72名から回答を得ることができ、データの連結をおこなった。ベースライン時のRAS平均値は82.6(SD=19.0)、6か月後の平均値83.2(SD=19.2)、1年後の平均値83.7(SD=18.8)となっていた。全てにおいて最小値は24、最大値は120となっていた。研究対象は障害福祉サービス利用が1年未満の者であり、ベースラインー6か月後のRAS回答は31名であった。ベースライン時のRAS平均値81.6(SD=19.8)、6か月後85.4(SD=19.8)で平均値の差は有意傾向にあった(df=30、t=1.61、p=0.119)。障害福祉サービス利用開始から6か月の経過のなかでリカバリーが促進された利用者が多いことが明らかになった。(1)6か月後調査(2回目)、1年後調査(3回目)を実施することができ予定通りの進捗状況である。ベースライン、6か月後の両方のRAS回答者は約180名となっている。1年後まで連結できたケースは72名である。再度調査協力を依頼して、追跡調査の対象者数を増やすことも検討している。(2)ベースライン時の調査のさらなる分析を行い、論文として投稿していく。(3)縦断調査として連結できたデータをもとに、量的分析をおこなっていく。(4)質的調査が平成30年度に実施できなかったため、31年度に実施予定である。3回目まで調査を実施することができたが、データ連結が可能なケースが72名となっているため、もう一度調査協力を依頼して実施をして、分析対象数を増やしていきたい。併せてインタビュー調査を31年度に実施して、リカバリーを促進する要因、QOLを高める要因を環境的側面から検証していきたい。縦断調査として分析結果をもとに本年度は報告書を作成する。調査対象は当該障害福祉サービスの利用期間が1年未満の精神障害を有する利用者とした。平成29年度は横浜市及び青森県の34の施設・事業所の協力を得て、QOL及びリカバリーに関するアンケート調査を平成29年9月10月に実施した。360名からの返信があり、分析可能ケース数は347名であった。347名分のデータベースを作成し、集計をおこなった。基本属性について、性別は男性60.8%、女性36.6%、平均年齢47.4歳、病名は統合失調症が最も多く61.2%となっていた。リカバリースケール(RAS)の得点は全体で83.7(SD=18.7)で、最小で24点、最大で120点(満点)となっていた。事業所毎にRASをみてみると、最も高いのは自立訓練事業所で87.8(SD=16.7)、最も低いのは就労移行支援事業所で78.1(SD=12.1)となっていた。1年未満利用者は54名であり、内訳は就労移行支援事業所5名、就労継続支援B型18名、自立訓練7名、地域活動支援センター作業所型18名となっていた。これらの利用者が本研究における追跡調査の対象であり、6か月後、1年後のQOLやリカバリーの変化を追跡していく。(1)施設・事業所の協力を得ることができ1回目の調査を実施することができ予定通りの進捗状況である。2回目の調査についても平成30年4月より実施している。本研究の調査対象は200名を想定していたが、現段階において、追跡調査の対象数が54名と多くはない点に課題がある、再度調査協力依頼をして、1回目調査を新たに行うことも検討している。(2)返信のあったデータについて、データベースは作成できたので、今後量的な分析作業をおこなっていく。

RASは最小値24、最大値120であり得点が高いほどリカバリーが促進していると評価ができる。横浜市及び青森県の35の施設・事業所の協力を得て、平成29年10月に第1回目のQOL及びリカバリーに関するアンケート調査を実施した。平成30年度は、6か月後の調査を平成30年4月(第2回目)に、1年後の調査を平成30年10月11月(第3回目)に実施した。調査は任意であり、同意の得られた利用者のみ回答をしてもらい、施設・事業所職員も調査内容がわからない形で回収をした。ベースライン(第1回目)619名(RAS回答521名)、6か月後(第2回目)211名、1年後(第3回目)72名から回答を得ることができ、データの連結をおこなった。ベースライン時のRAS平均値は82.6(SD=19.0)、6か月後の平均値83.2(SD=19.2)、1年後の平均値83.7(SD=18.8)となっていた。全てにおいて最小値は24、最大値は120となっていた。研究対象は障害福祉サービス利用が1年未満の者であり、ベースラインー6か月後のRAS回答は31名であった。ベースライン時のRAS平均値81.6(SD=19.8)、6か月後85.4(SD=19.8)で平均値の差は有意傾向にあった(df=30、t=1.61、p=0.119)。障害福祉サービス利用開始から6か月の経過のなかでリカバリーが促進された利用者が多いことが明らかになった。(1)6か月後調査(2回目)、1年後調査(3回目)を実施することができ予定通りの進捗状況である。ベースライン、6か月後の両方のRAS回答者は約180名となっている。1年後まで連結できたケースは72名である。再度調査協力を依頼して、追跡調査の対象者数を増やすことも検討している。(2)ベースライン時の調査のさらなる分析を行い、論文として投稿していく。(3)縦断調査として連結できたデータをもとに、量的分析をおこなっていく。(4)質的調査が平成30年度に実施できなかったため、31年度に実施予定である。1回目調査の協力を得られた施設・事業所については、引き続き2回目以降の追跡調査の協力をいただくことになっている。新たな施設・事業所への調査協力も並行しておこなっている。1回目調査に協力いただけた調査対象についても、引き続き2回目以降も調査に協力して頂けるよう文書等を通してお願いをする。今年度は1回目調査を横断調査と位置づけ、利用者の基本属性とリカバリー、QOLの関連について学会発表及び投稿論文を予定している。2回目調査と連結をしてリカバリー、QOLの時系列の変化について分析を行う予定である。3回目まで調査を実施することができたが、データ連結が可能なケースが72名となっているため、もう一度調査協力を依頼して実施をして、分析対象数を増やしていきたい。併せてインタビュー調査を31年度に実施して、リカバリーを促進する要因、QOLを高める要因を環境的側面から検証していきたい。縦断調査として分析結果をもとに本年度は報告書を作成する。理由:当初、調査票の返送は利用者個人単位で行うことを予定していたが、施設・事業所の協力のおかげて、調査票の返送も施設・事業所単位で実施可、切手代等の郵送費が当初予算より少なく済むことができた。計画:平成29年に実施した1回目調査において本研究の対象となる利用者は54名で予定していた200名を大幅に下回っていたため、追加の1回目調査を平成30度中に実施予定である。平成30年度に実施する1回目調査に予算を使うことを予定している。
観仏経典の成立史的研究

本年度の主たる成果は,以下の二点である.(1)『観仏三昧海経』(『海経』)の中心的テーマである「観仏」の修行は,仏像を用いた観想行であったと考えられるが,このような行法を明確に説くインド文献が殆ど確認できないことが,従来の観仏経典研究の上での大きなネックであった.ところが,『大宝積経』中に編入されている「弥勤師子吼経」(「師子吼経」)には,『海経』の記述と極めて類似した観仏行が説かれている.ここで,「師子吼経」のインド成立には疑問の余地がなく,かつ本経が『海経』成立段階で漢訳されていないことは重要である.『海経』が疑経であったことを否定するのは難しいので,以上の事実は,恐らくは『海経』が中央アジアで成立したということを示唆するであろうまた,「師子吼経」の背後にはさらに『維摩経』があったものと思われ,『維摩経』にみられるような極めて哲学的な「仏を見る」思想が,「弥靭師子吼経」を経て『海経』に見られる極めて視覚的な行へと変化していったことが伺われるのである.(2)『海経』にみられる陰馬蔵相をめぐる四つの説話は,極めて特異なものであり,他の仏典に類例を見ないものである.これらの説話には,明らかにインド・シヴァ派のリンガ崇拝の影響が認められるが,リンガ崇拝が中国では殆ど知られていなかったことは,上述の「師子吼経」の場合と同様の問題をはらむものであり,示唆的である.さらにまた,『海経』における陰馬蔵の記述には,リンガのイメージとナーガのイメージとの混淆が見られること,中央アジアの美術表現からの影響が伺われること,漢訳仏典にみられる要素の不用意な導入が認められること,天山地域に確認される生殖器崇拝が,これらの説話の背景となっていた可能性があることなどを指摘した.これらの諸点は,『海経』が中央アジアの多文化混在状況の中から生み出されてきたものであるとする私の仮説を支持するであろう.本年度は,以下の二点につき研究を行った.(1)トゥルファン地域のトヨク第42窟と20窟には,明らかに観想中の僧を描いたと思われる壁画が多く残されている.これらの壁画は,その内容及び題記によって,観仏経典類と密接な関係にあったことが明らかである.しかしながら,奇妙なことに,個々の要素はこれら観仏経典類と密接に関係しているのに,全体的な構成はどの文献とも符合せず,また個々の壁画のなかにも種々未整理な要素が見られるのである.このような点から判断すると,これらの壁画は,個々の観仏経典の伝承がまだ充分確立されていない状態を反映しているのではないかと思われる.観仏経典は,完成された聖典として他の地域から導入されたのではなく,むしろこの地域の行者達の生の実践を反映しつつ,現地の仏教者たちにより形成されたのではなかっただろうか.(2)キジルより発見された梵文禅定マニュアルは,『観仏三昧海経』を初めとする観仏経典群と多くの特異な密教的要素を共有する.言語的観点からはこれらの経典は明らかに中国文化圏で撰述されたいわゆる疑経であって,梵文原典からの翻訳であるとは考えられない.そのような文献が梵文文献と共通性を有するということは注目すべきことである.しかも,この梵文禅定マニュアルは漢訳されておらず,また密教が組織的に中国に伝えられるのはこれら観仏経典の成立よりはかなり後のことであるから,観仏経典がこれらの要素を,先だって漢訳された密教経典から導入したとも考え難いのである.そのようなことを考え合わせるならば,観仏経典の少なくとも幾つかのものはインドで展開しつつあった初期密教的要素と何らかの形での直接的接触のもとに形成された可能性が大きいのであり,その接触点は中央アジアではなかったかと思われるのである.本年度の主たる成果は,以下の二点である.(1)『観仏三昧海経』(『海経』)の中心的テーマである「観仏」の修行は,仏像を用いた観想行であったと考えられるが,このような行法を明確に説くインド文献が殆ど確認できないことが,従来の観仏経典研究の上での大きなネックであった.ところが,『大宝積経』中に編入されている「弥勤師子吼経」(「師子吼経」)には,『海経』の記述と極めて類似した観仏行が説かれている.ここで,「師子吼経」のインド成立には疑問の余地がなく,かつ本経が『海経』成立段階で漢訳されていないことは重要である.『海経』が疑経であったことを否定するのは難しいので,以上の事実は,恐らくは『海経』が中央アジアで成立したということを示唆するであろうまた,「師子吼経」の背後にはさらに『維摩経』があったものと思われ,『維摩経』にみられるような極めて哲学的な「仏を見る」思想が,「弥靭師子吼経」を経て『海経』に見られる極めて視覚的な行へと変化していったことが伺われるのである.

(2)『海経』にみられる陰馬蔵相をめぐる四つの説話は,極めて特異なものであり,他の仏典に類例を見ないものである.これらの説話には,明らかにインド・シヴァ派のリンガ崇拝の影響が認められるが,リンガ崇拝が中国では殆ど知られていなかったことは,上述の「師子吼経」の場合と同様の問題をはらむものであり,示唆的である.さらにまた,『海経』における陰馬蔵の記述には,リンガのイメージとナーガのイメージとの混淆が見られること,中央アジアの美術表現からの影響が伺われること,漢訳仏典にみられる要素の不用意な導入が認められること,天山地域に確認される生殖器崇拝が,これらの説話の背景となっていた可能性があることなどを指摘した.これらの諸点は,『海経』が中央アジアの多文化混在状況の中から生み出されてきたものであるとする私の仮説を支持するであろう.
消化器癌における細胞接着分子の遺伝子及び機能解析と診断応用

谷内班員は、ICAM-1分子に対する互いにエピトープの異なる2つのMoAbを用いて、消化器癌血中ICAM-1を測定した。健常者では陽性率が4%であるのに対し、胃癌、大腸癌でそれぞれ63%、41%に陽性であり、特に肝転移症例で高値を示す傾向であった。神奈木班員は、セレクチンファミリーの細胞接着因子に対するリガンド糖鎖のうち、carcinoembryonicな性格を有するシアリルLe^2について、膵の発生過程における発現を検討し、原始膵管の上皮細胞に特異的に出現することを明かにした。宮木班員は、N-CAM様細胞外ドメインを有する癌抑制遺伝子DCCの大腸腫瘍における発現をRT-PCR法で検討した。その結果、腺腫、粘膜内癌では正常粘膜と同様の高い発現が見られたのに対して、浸潤癌ではほとんど発現していなかった。名倉班員は、潰瘍性大腸炎および分化型大腸癌におけるICAM-1,VCAM-1,E-selectinの発現を免疫組織学的に検討し、炎症が強くなるに従い、ICAM-1およびE-s穂lectionが細静脈内皮に発現することを明かにした。及川班員は、CEAファミリーであるBGPaの接着分子としての機能を、トランスフェクトーマを用いて検討し、ホモのCa^<2+>非依存性接着活性を示す以外に、CEA,NCAとのヘテロの接着活性も有することを示した。日野田班員は、チロシン脱リン酸化酵素(PTP)ファミリーの4つの新しいメンバーのcDNAクローニングに成功し、それらのmRNAの発現を消化器癌において検討した。班全体としては、遊離型ICAM-1、セレクチンファミリーのリガンド糖鎖、DCCおよびCEAに関して、癌細胞の転移との関連性が示唆されているため、転移におけるこれらの分子の役割が今後の中心的な課題となろう。血管内皮における他の接着分子の発現や接着分子型PTPの機能についてもこのような観点から解析を進める予定である。
エンドモルフィンを用いた難治性疼痛に対するジーンセラピーの開発

発見したendomorphin-1(EM-1)およびendomorphin-2(EM-2)を産生する可能性のある遺伝子断片は、疼痛制御に関与する遺伝子の一部であり、神経障害性疼痛等その遺伝子断片が減少している状況下では疼痛閾値は低下することを発見した。また神経障害性疼痛下においても、EM-1およびEM-2が作用するμ受容体は維持されており、それゆえ神経障害性疼痛に対してEM-1およびEM-2は極めて有効であることを明らかにした。これらの研究成果により、難治性疼痛に対するEM-1およびEM-2を用いたジーンセラピーの可能性を示した。研究代表者らは先の研究課題において、未だその産生遺伝子が発見されていない内因性μオピオイドペプチド、endomorphin-1およびendomorphin-2を産生する可能性のある遺伝子を発見した。そこで、発見した遺伝子が実際にendomorphin-1およびendomorphin-2の前駆体ペプチドの産生遺伝子であるか否かを明らかにするために、その遺伝子に対する選択的かつ相補的なアンチセンスオリゴデオキシヌクレオチド(AS-ODN)を作製し、マウス脊髄髄腔内に1日1回4日間連続投与して、熱侵害刺激ならびに圧刺激に対する疼痛閾値の変化を経日的に測定した。その結果、endomorphin-1およびendomorphin-2のいずれを対象にしたAS-ODNによっても、熱侵害刺激ならびに圧刺激に対する疼痛閾値は低下し、脊髄において疼痛制御を行っているendomorphin-1およびendomorphin-2の含量が低下した可能性が示された。現在、同様のAS-ODN処置により、実際に脊髄におけるendomorphin-1およびendomorphin-2の含量が低下するか否かを、免疫学的組織化学染色法で検討中である。Endomorphin-1(EM-1)およびendomorphin-2(EM-2)を産生する可能性のある遺伝子断片をゲノム上に発見したことから、その遺伝子のクローニングを行った。当該遺伝子断片がPCR産物に内包される様にRT-PCRを行い、そのPCR産物(EM-1:336bp、EM-2:414bp)のシークエンス解析を行ったところ、そのシークエンスがゲノムと完全に一致したことから、当該遺伝子断片はエクソン部分であることが明らかとなった。現在、5'-race法と3'-race法を用い、当該遺伝子の完全長cDNAのクローニンングを行っている。当該遺伝子断片に対するアンチセンスオリゴデオキシヌクレオチド(AS-ODN)をマウス脊髄髄腔内に連続投与することにより、熱侵害刺激ならびに圧刺激に対する疼痛閾値が低下することを平成21年度に発見した。そこで、AS-ODN連続投与後の脊髄における当該遺伝子断片の発現量を、RT-PCR法で測定した。その結果、AS-ODN連続投与により当該遺伝子断片の発現量は減少したことから、当該遺伝子断片の発現量の低下と疼痛閾値の低下は相関し、当該遺伝子は疼痛に関連する遺伝子であることが明らかとなった。難治性疼痛の一種である神経障害性疼痛(坐骨神経部分結紮モデル)においては、morphineの脊髄鎮痛効力は著しく減弱する。そこでEM-1およびEM-2の脊髄髄腔内投与による鎮痛効力を、同神経障害性疼痛モデルにおいて評価した結果、morphineとは異なり、EM-1およびEM-2は神経障害性疼痛に対しても有効であることが明らかになった。神経障害性疼痛(坐骨神経部分結紮モデル)下における、当該遺伝子断片の発現量の変化を、RT-PCR法で測定した。その結果、当該遺伝子断片の脊髄における発現量は、神経障害性疼痛下においては低下し、この発現低下が神経障害性疼痛(疼痛閾値の低下)の形成に関与している可能性が明らかとなった。Morphineの脊髄鎮痛効力は、神経障害性疹痛においては両側性に著しく減弱するが、endomorphin-1およびendomorphin-2の脊髄鎮痛効力は、神経障害性疹痛においては全く減弱しないことを、平成22年度に明らかにした。そこで、神経障害性疹痛と同様に難治性疹痛の一種である炎症性慢性疹痛における、endomorphin-1およびendomorphin-2の脊髄鎮痛効力を検討した。神経障害性疹痛の場合と同様に、morphineの脊髄鎮痛効果は、炎症性慢性疹痛においても両側性に著しく減弱した。一方endomorphin-1およびendomorphin-2の脊髄鎮痛効力は、神経障害性疹痛の場合とは異なり、炎症性慢性疹痛においては両側性に減弱した。以上の様に、endomorphin-1およびendomorphin-2の脊髄鎮痛効力は、難治性疹痛の種類により著しく異なり、endomorphin-1およびendomorphin 2は神経障害性疹痛に対して特に有効性を示すことが明らかとなった。
ソフトウェアプロセスの学習支援システムに関する研究

ソフトウェアプロセス技術は,ソフトウェア開発者が高品質なソフトウェアを開発するために不可欠なスキルの1つである.本研究では,ソフトウェアプロセス技術として,カーネギーメロン大学ソフトウェアエンジニアリング研究所で開発されたPSPとTSPを選択し,それぞれのトレーニングコースを効率的に実施するための方法について議論した.我々は,本研究を通じ,動機づけプロセスの状態遷移モデルに外部要因を追加し,その効果を検証した.また,インストラクタの役割と指導方法を明らかにし,ソフトウェアプロセス技術の定着に向けたコースの改善方法を提案し,有効性を確認した.ソフトウェア技術者は、高品質なソフトウェアを開発するために、定量的なデータに基づぐ継続的な改善スキルを修得することが重要である。そこで、本学では、米国カーネギーメロン大学ソフトウェアエンジニアリング研究所(SEI)の開発したPSP(Personal Software Process)を教育している。しかし、スキルの修得には多大な時間を要するため、すべての学生が修得できているわけではない。そこで、スキルを修得できた学生とそうでない学生の違いをPSPのプロセスデータを活用し、動機づけの観点から分析し、効果的な学習法と指導法を研究する。また、本手法を継続的に改善してくための仕組みを考案する。平成27年度は、学習者モデルと指導法について研究した。学習者モデルに関しては、PSPのプロセスデータを動機づけプロセスの状態遷移モデルに適用し、学習者自身による主観的な状態遷移モデルと、設定した評価基準表に基づく客観的な状態遷移モデルを比較した。これにより、一部の評価基準に再検討が必要であるが、本研究のモデルとして適用できることが判明した。また、この分析において、学習者のモチベーション向上につながる要因を発見し、それに対応する指導方法をクラス全体への指導と個別指導に分類し、整理した。当初に予定した計画通りに研究を進めており、平成27年度で達成しようとした研究項目については過不足なく達成できたと考えている。ソフトウェア技術者は、高品質なソフトウェアを開発するために、定量的なデータに基づく継続的な改善スキルを修得することが重要である。しかし、スキルの修得には多大な時間を要するため、すべての学生が修得できている訳ではない。そこで、そキルを修得できた学生とそうでない学生との違いをPSPのプロセスデータを活用して、動機づけの観点から分析し、効果的な学習法と指導法を研究する。また、本手法を継続的に改善していくための仕組みを考案する。平成28年度は、学習者モデルを洗練し、外部要因としての環境・組織要因を分析し、指導案の提案を行った。学習者モデルに関しては、平成28年度受講生のデータを動機づけプロセスの状態遷移モデルに適用し、分析した。これにより、評価基準の改善と指導方法の提案を行った。この際、外部要因による影響が大きいことが判明したため、こちらの研究を先行的に実施した。外部要因としては、組織論的期待モデルにおける環境・組織要因である環境不確実性、コンテクスト、組織構造、組織風土および組織プロセスの5つの要因を用いた。これらの要因から個人プロセスへの影響を分析し、状態遷移モデルを改善した。また、過去の事例に適用することにより、提案モデルの正当性と指導案の妥当性を検証した。平成28年度は、環境・組織要因に関する分析を先に進めたため、こちらは当初予定より進んでおり、欠陥修正やプロセス改善提案の分析に関しては少し遅れている。これらの状況を踏まえると全体としては順調に進展していると考えている。そこで、スキルを修得できた学生とそうでない学生との違いをPSPのプロセスデータを活用して、動機づけの観点から分析し、効果的な学習法と指導法を研究した。平成29年度は、研究計画の最終年度にあたり、主にプロスデータの分析と学習者モデルの洗練を行った。プロセスデータ分析に関しては、主に欠陥に関するPSPのプロセスデータ(欠陥種別、欠陥の埋め込みおよび除去フェーズおよび欠陥修正時間など)の修正履歴とPIP(プロセス改善提案)に記載された改善項目の相関を分析し、受講生に対するインストラクタの関わり方や指導法について検討した。学習者モデルに関しては、動機づけモデルに基づく状態遷移モデルを改善し、妥当性を検証した。特に、組織論的期待モデルにおける環境・組織要因(環境不確実性、コンテクスト、組織構造、組織風土および組織プロセス)と学習者のプロセスへの影響を分析することにより、モデルを洗練した。ソフトウェアプロセス技術は,ソフトウェア開発者が高品質なソフトウェアを開発するために不可欠なスキルの1つである.本研究では,ソフトウェアプロセス技術として,カーネギーメロン大学ソフトウェアエンジニアリング研究所で開発されたPSPとTSPを選択し,それぞれのトレーニングコースを効率的に実施するための方法について議論した.我々は,本研究を通じ,動機づけプロセスの状態遷移モデルに外部要因を追加し,その効果を検証した.また,インストラクタの役割と指導方法を明らかにし,ソフトウェアプロセス技術の定着に向けたコースの改善方法を提案し,有効性を確認した.当初の予定通りに、平成28年度は、提案した学習者モデルと評価指標に基づきPSPの実績データを分析し評価する。

また、前年度に使用したPSPのプロセスデータは、SEIの提供するツールに記録されている定量的なデータだけであったため、レポートの再提出回数や、欠陥の修正内容、プロセス改善提案などを分析対象に加えて、学習者モデルおよび指導法を改善する予定である。平成29年度は、平成28年度に提案した環境・組織要因を含むモデルを検証し、洗練する。また、欠陥やプロセス改善提案を分析することにより、学習者の状態遷移パターンを整理し、指導法を確立していく。ソフトウェア工学
旧藩主家の為替制度と地方の近代化をめぐる基盤的研究

本研究では、明治期における旧藩主家の為替制度の内実を、旧柳河藩主立花家を事例に解明した。具体的には、1)中央と地方を結ぶ金融システムが明治10年前後に確立していたこと、2)そのシステムを用いて旧藩領の士族たちが上京した子弟へ地元から送金していたこと、3)地方銀行も創業期はそのシステムを利用していたことを明らかにした。以上の検討結果から、明治期の旧藩主家は金融面において中央と地方とを結びつける役目を果たしており、地方の近代化に多大な貢献を果たした。当該年度は前年度に判明した立花家の為替制度の利用者について、旧柳河藩士に関する他の史料との照合作業を行うことで人物の特定を行った。具体的には柳川市史編集委員会編『柳河藩立花家分限帳』(柳川市、1999年)および明治35年作成の「上り米分割控」(「旧柳河藩主立花家文書」)を用いた。また、そこで判明した人物の履歴については「旧柳河藩主立花家文書」や、ほかの旧柳河藩士族の史料、具体的には旧中老の吉田孫一郎の日記を用いて追跡調査を行った。学生については福澤研究センター編『慶應義塾入社帳』(1986年)や学士会の名簿(近代デジタルライブラリー)などを利用して人物の特定を行った。さらに医師については『柳川山門医師会史』(1979年)も利用した。以上の作業から立花家の為替制度の利用者については、1旧藩主家内の関係者、2上京遊学生、3医者、4銀行の4種が存在することを確認した。1については旧藩主家の内部関係者であるため当然の結果と言えるが、2、3、4の結果からは、旧藩主家の為替制度は単純に家のための制度ではなく、東京と旧藩領とを金融的に結びつける社会的機能を果たしていたことが指摘できる。また、比較検討対象となる旧藩主家について東京に所在する史料所蔵機関で調査を行った。具体的には国文学研究資料館の旧徳島藩主蜂須賀家、旧熊本藩主細川家、学習院大学史料館所蔵の旧棚倉藩主阿部家、明治大学博物館所蔵の旧延岡藩主内藤家の調査を行った。これらの家の調査からは為替制度に関わる史料を見出すことはできなかった。当該年度は研究計画に基づき、旧柳河藩主立花家の為替制度に関する基礎的な研究を行った。具体的には「旧柳河藩主立花家文書」の家政に関する「令扶日記」(明治11年から15年)、「勘定掛日記」(明治書翰(明治312年)、財政の帳簿(明治515年)などを分析することにより、1為替制度の前提となる明治零年代の送金システムの解明、2為替制度そのものの成立過程とその制度の実態の解明、3為替利用者のデータベースの作成、以上の3点について実施した。1については、旧柳河藩主立花家においては家禄を旧藩領で受け取り、現金化した上で柳川ー長崎ー横浜間で活動する在来の商人の為替を利用して、東京邸へ送金していたことが判明した。2については、旧藩主家の収入が第十五国立銀行の株式配当に切り替わり、東京邸に資金が入る仕組みとなったため、柳川邸へ送金する必要性が生じ、他方で在地において東京への送金の需要が発生したため、立花家に為替制度が成立したことがわかった。3については為替を利用した日付、送金者、宛先、金額のデータを収集し、全部で444件の事例を得た。また、比較検討の対象となる旧藩主家について、徳川林政史研究所で旧尾張藩主徳川家の、岩国徴古館および吉川史料館で旧岩国藩主吉川家の、山口県文書館で旧萩藩主毛利家および旧清末藩主毛利家の、宮内公文書館で旧宮内省所蔵文書の史料調査を行った。さらに、研究に必要な文献などを購入した。当該年度は当初の研究計画に則って、1データの分析結果に基づき研究の総括を行い、あわせて必要な史料について補充調査を行った。また、2議論の普遍化を行うため立花家以外の旧藩主家を対象に史料調査を行った。1については立花家の為替制度の運用システムや為替制度の利用者についてさらなる分析を行うため、柳川古文書館所蔵の『柳河新報』および大牟田市立三池カルタ・歴史資料館所蔵の「清水家文書」を調査した。前者は旧柳河藩地域で発行されたローカル紙である。この調査により、人物によっては人事異動や死亡時に履歴が確認できた。また、後者の文書群は清水彦五郎という東京において上京遊学生の世話をした人物の書簡が含まれる。この調査によりこれまで履歴が不明であった人物のうち若干名の特定ができた。上記の作業と前年度までの分析に基づいて立花家の為替制度について総括を行った。具体的には、為替制度の運用システムとその歴史的前提、為替制度の利用者の類型化などである。その成果については『史学雑誌』において論文を公表した。

2については慶應義塾大学文学部古文書室所蔵の深溝松平家文書、久留米文化財収蔵館所蔵の鶴久文庫、黒岩文書、有馬元長文書、真田宝物館所蔵の旧松代藩主真田家文書、弘前市立図書館所蔵の旧弘前藩主津軽家文書の調査を行った。このうち真田家文書、津軽家文書の調査からは、明治期の為替に関する帳簿を得た。また、このほかに函館市中央図書館、松前町立図書館、弘前市立図書館、長野県立図書館、松本市図書館中央図書館で文献調査を行った。日本近現代史主要な研究対象である立花家については順調に研究が進んだ。また、他家の史料調査についても東京とその近郊に所在する研究機関の調査をほぼ予定通り実施できたと考える。主要な研究対象である立花家の分析については順調に研究が進んだ。他方で立花家以外の史料調査については、調査先との日程調整が困難であったり、史料情報を精査した結果、事前に期待される成果が挙がらないと判断されたため、当初の予定とは異なる機関で調査を行った。データの分析結果に基づき研究の総括を行う。2年目において特定できなかった人物については継続的に調査を実施する。また、必要に応じて立花家および他の旧藩主家の史料の補充調査を行う。研究費の残額との兼ね合いもあるが、1年目に実施できなかった東京以外の地域の史料調査も行う予定である。当該年度は前年度に判明した為替制度の利用者について『柳河藩立花家分限帳』(柳川市、1999年)および明治35年作成の「上り米分割控」との比較照合作業を行う。また彼らの履歴についてはほかの旧柳河藩士族の史料を用いて補足する。さらに、前年度の成果の一部については当該年度に学会で報告を行い、その内容を学術雑誌へ投稿する予定である。このほかに、前年度に引き続き東京に所在する史料所蔵機関(国文学研究資料館、学習院大学、明治大学)の旧藩主家文書の調査を行う。1年目のその他の支出が少なかったために、若干の余剰金が生じた。これは史料調査の際に可能な限り自ら史料撮影を行ったことで経費が抑えられたと考える。1年目に調査できなかった史料保存機関があるので、若干の額ではあるが可能な限り旅費に充当したい。多くは東京での調査費用に充てる。あわせて調査で使用するノートパソコンを購入する。また、必要に応じて学会・研究会へ出席するために用いる予定である。このほかに必要な文献の購入費に充てる。