hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護技術とフィジカルアセスメントに関するシナリオトレーニングシステムの開発

本研究では、医療用シミュレーター、紙面患者、eラーニングを用いた看護技術やフィジカルアセスメントに関するシナリオトレーニングを設計・開発し、学習効果を評価した。看護学生を対象に、学習成績を比較した結果、シミュレーター群と紙面患者群間で有意な差はなかった。しかし、動機づけ指標に関しては一部の内容においてシミュレーター群のほうが優位に高い結果となった。同時に、eラーニングでのシミュレーショントレーニングが学習の導入効果および学習内容との関連性の意識といった動機づけを向上させることが明らかになった。本研究では看護師の臨床場面での実践力と自信の向上を目指し、看護学生の段階から実際の臨床場面で起こりそうなストーリー上で看護技術とフィジカルアセスメントを学習するためのシミュレーショントレーニング教材の作成を目的としている。今年度の研究実績は、1対象者である看護学生の現状の把握、2シナリオの作成、3Learning Management System(LMS)の整備、4シナリオを用いたシミュレーショントレーニングの実施とその形成的評価があげられる。1では、教材内で使用される専門用語等の言語情報についての理解度の確認を行った。2では、「乳がん患者の患者情報を把握する」というシナリオを作成し、その妥当性と合理性について看護領域の専門家と看護学生の双方より意見を得た。3では、LMSとしてオープンソースであり国内外の多くの教育機関で利用されているMoodleを用いた。Mooldeを用いることで導入コスト(物品費及び人件費等)を抑えることが可能となっただけでなく、今後トレーニングシステムを普及する際に他施設で使用しやすいコンテンツを作成しやすくなると考えたからである。4では、シミュレーショントレーニング実施に向けて、まず2で作成したシナリオをLMSに載せ、シミュレーショントレーニングで実施する内容の事前学習、トレーニングのチェックリストの提供、事後学習などができるようにした。事前学習と事後学習の比較やシミュレーショントレーニング後のアンケートを分析すると、シミュレーショントレーニングにより事後学習結果の得点変化量は上昇しており、アンケートではトレーニングに対する満足感だけでなく、臨床場面の実施内容をイメージできたなどの意見も見られた。目標としていた自信の向上という点では、今後改善が必要なポイントが明らかになった。本研究は看護師の臨床実践能力と自信の向上を目指し、看護学生の段階から実際の臨床場面で起こりそうなストーリー上で看護技術とフィジカルアセスメントを学習するためのシミュレーショントレーニング教材の作成を目的としている。平成26年度は、1学習管理システム(Learning Management System:LMS)の利用したe-ラーニング教材の作成、2モバイル端末対応のアプリケーションの作成、3e-ラーニング学習の学習効果の評価を行った。1では、学習進捗状況、テスト結果を把握・管理するためにLMSを利用し、いつどこでも学習できるe-ラーニング教材作成した。その内容を、2としてスマートフォンやタブレットPCでも使用できるようにアプリケーションとして再構成し操作性を高めた。作成した教材に関して主観的評価(質問紙調査)・客観的評価(研究前後の解答の正誤率)を実施し、その結果を元に投稿論文を作成している途中である。作成したe-ラーニング教材の学習効果として、実施後の正誤率が実施前の正誤率と比べ有意に高かった。また、教材の中で学んだ知識を実際の臨床場面でどのように用いるのかがストーリーの中で分かるので良いという評価も自由記載で確認できた。加えて、シミュレーション教育を積極的に実施しているハワイ大学にてストーリー型のシミュレーショントレーニングに関する研修を受け、そのシミュレーショントレーニングの学習効果に関する論文を投稿した。平成25年度の成果においてシミュレーターと紙面での臨床実践能力トレーニングにおいて実施後の正誤率に差がなかったことから紙面でのトレーニングの有効性が明らかにしている(学会発表済み)。その上で、今後は紙面学習の一つであるe-ラーニングでの学習効果や効果特性を検証し、より効果的かつ効率よく環境を選ばす学習できるよう教材を改善する。本研究は、看護学生および看護師の臨床現場での自信と実践能力の向上を目指し、国家試験および臨床事例をもとに作成したシナリオを用いて、医学教育用シミュレーター(以下、シミュレーター)を利用して、看護技術の習得やフィジカルアセスメント能力を獲得することを目的とするものである。またいつでもどこでも学習ができるように、eラーニングを用いた学習とも連動させるシステムを開発するものである。平成25年度は、シミュレーターを用いたシナリオトレーニングと紙面患者によるシナリオトレーニングの設計と試用を実施した。トレーニングの内容は、患者からの情報収集やフィジカルアセスメントとした。シミュレーター群と紙面患者群の学習効果を比較した結果、有意な差はなかった。しかし、動機づけ指標に関しては一部の内容においてシミュレーター群のほうが有意に高い結果となった。同時に、Learning ManagementsystemであるMoodleを用いたeラーニングでのシミュレーショントレーニングシステムを作成し、その効果を評価した。看護学生24名に対し、事前学習としてeラーニングを実施した後、eラーニングと同じ内容のシミュレーションを実施した結果、シミュレーションの経験がない学習者でも、学習目標に到達することができ、また、今後の実習に対する動機づけ指標が向上した。また、学習者がeラーニングに求める内容(可視性の向上、操作性の向上、コンテンツの種類の増加など)も明らかになった。このeラーニングはアプリとしても運用することとなった。

平成25年度から継続して教材を作成し、到達目標であった1学習管理システムの利用したe-ラーニング教材の作成、2モバイル端末対応のアプリケーションの作成、3e-ラーニング学習の学習効果の評価を実施することができている。懸案事項であった「シミュレーターがなくてもシミュレーショントレーニングが可能になるシステムとしてのe-ラーニング教材、アプリケーションの作成が終了しており、その評価も進めることができているため、進捗状況としては計画以上に進展していると判断する。しかしながら、現在の段階でシミュレーションに関する論文を1件投稿し採択されているものの、これまでの結果に関する国際学会での発表に関しては異動に伴う事情により実施できていない。この点にも踏まえた上で、平成26年度はおおむね順調に進展していると判断する。基礎看護学今後の研究の推進方策として、昨年度業務の関係で実施できなかったこれまでの結果に関する国際学会での発表(International Meeting on Simulation in HealthcareおよびEast Asian Forum of Nursing Scholars)と成果論文を日本医療教授システム学会誌へ投稿する。加えて、今後作成したe-ラーニング教材の汎用性を高め、より多くの学習者が効果的に臨床実践能力の学習が可能になるように、作成したe-ラーニング教材をフォーマット化し、多様な場面で利用できるよう教材の種類を増やしていきたいと考えている。本年度の到達目標は1対象者の現状把握、2シナリオ案作成、3予備実験、4シミュレーターとシナリオの連動システムの作成であった。「研究実績の概要」でお示ししたとおり、13は実施している。4に関してはシミュレーターに残るログをMoodleに転送またはMoodleと連動することが、シミュレーターのシステム上難しいことから、学習者がシミュレーターに対し実施した内容をMoodle内に設置したチェックリストを用いて記録する方法等試していく必要がある。次年度以降の計画内容であった、LMSの整備やモバイル端末対応のアプリケーションの作成については、Moodleを使用することで実施できている。臨床場面を模したストーリー性のあるシナリオを用いることで、「より実践に近い状況を想定しながら学習する」という目的は達成できていると考える。
シェーグレン症候群の病因論に関するEBウイルスの分子機構の検討

腺組織破壊を主徴とするシェーグレン症候群患者の唾液腺局所では、唾液腺上皮細胞に種々のサイトカインやEBウイルス関連抗原の過剰な発現が報告されている。我々はシェーグレン症候群におけるこれら病態の再現を目的とし、患者の腺組織で強く発現しているIL-10と、そのホモログであり新たな潜伏感染遺伝子であるEBウイルスの構造遺伝子BCRF1を発現するトランスジェニックマウスの作製を試みた。導入遺伝子を腺組織特異的に発現させるために、唾液アミラーゼのプロモーター領域を用い、マウスIL-10のcDNA、ならびにEBウイルスのBCRF1領域を、β-グロビンのスプライシングサイトを含んだベクターに融合させて導入遺伝子を構築した。トランスジェニックマウスの作製はマイクロインジェクション法を用いて行なった。近交系であるC57BL/6マウスの雌に過排卵を促し、同系統の雄マウスと交配させて得た受精卵の前核に、倒立顕微鏡下でマイクロマニュピレターとインジェクターを用い、ガラスキャピラリーで作製したインジェクションピペットを挿入し遺伝子を注入した。インジェクションした受精卵は、精管結紮した雄と交配させた偽妊娠マウス(仮親)の卵管へ移植し、移植後約20日で子マウスとして誕生した。生後約3週齢で尾を切断、DNAを抽出し、PCR法によりスクリーニングを行なった。その結果、マウスIL-10、BCRF1ともにトランスジェニックマウスが得られたので、今後、そのF1マウスを用い解析を行なう予定である。
家族政策の比較政治学ー国家間の多様性と規定要因の解明

平成30年度は、各自が研究を進め、成果の公表を行った。9月15日に代表者および分担者全員による研究会を実施した。近藤がドイツの家族政策と税制について、千田が社会的投資国家における家族政策の位置づけについて報告した。これをもとにして、近藤は政治学会での研究発表を行い、千田は今年度の比較政治学会の報告を行う予定である。実績としては、以下のとおりである。近藤は、家族政策を含むヨーロッパ政治のダイナミズムにかんする編著を準備しており、まもなく『教養としてのヨーロッパ政治』としてミネルヴァ書房から刊行される。また、近刊の『大統領制化の比較政治学』(分担執筆、ミネルヴァ書房)ではメルケル政権下の福祉政治を分析している。稗田は、「女性大臣の政策的効果:大臣のジェンダーが子育て支援施策に与える影響の経験的検証」(大阪市立大学法学雑誌)にて大臣のジェンダーが子育て支援政策に及ぼす影響について考察している。千田は『フランスにおける雇用と子育ての「自由選択」:家族政策の福祉政治』をミネルヴァ書房から出版した。もともと「男性稼ぎ手モデル」を前提としていたフランスの子育て支援政策が制度変化を経て両立支援へと傾斜した背景に、「自由選択」というアイディアが存在したことを明らかにした。浅井は、前出の『教養としてのヨーロッパ政治』において北欧の家族政策などに見られる政治の変化を分析している。特に、北欧諸国の政治制度、政党政治、福祉政策などのバリエーションについて説明している。研究代表者および分担者が順次研究成果を公表しており、一定の成果がでている。2019年度は、夏と冬(あるいは春)に研究会を開催し、各自が進めている研究の報告と議論を行う。ここでの議論をふまえて各自が用意している研究をブラッシュアップし、順次公表していく予定である。平成29年度は、研究代表者と分担者が個別に会議を開いて(近藤・千田、近藤・浅井、近藤・稗田)基本的な研究方針について確認するとともに、まずは各研究者が主体となって各国の家族政策の展開、決定的分岐点、政治力学の特徴について網羅的に調べ、隣接する分野での研究発表をすすめることとした。近藤は右翼ポピュリズム政党(AfD)や保守政党(CDU/CSU)の論文執筆を通じて、それぞれの党における家族政策の位置づけを論じた。AfDについては、すでに先行研究で指摘された通り、穏健な欧州懐疑主義や反イスラム的態度が見られるが、あわせて、三世帯同居を推奨し、州独自の児童手当を打ち出すなど、性別役割分業と現金給付中心というドイツで長らく見られた「保守主義型」家族政策を推し進めようとしていることがわかった。その一方で、CDU/CSUはメルケル政権下で、両親手当や児童助成法を通じて両立支援へと舵を切っていることがわかった。CSUを中心として、家族介護時間法制定に見られたような揺り戻しの動きがあるが、こうした路線変更の背景には、CDU/CSUの内部の派閥間の権力関係の変化があることも明らかになった。8月にはドイツで政党や家族政策研究者にインタビューを行い、文献も着実に集めており、来年度のさらなる家族政策分析に結び付ける素地はできていると考える。稗田は育児制度の発展とその政治的要因に関する研究をさらに進めており、日本の政策・政治についての資料・文献の収集に努めた。千田は、フランスの育児支援制度の動向の基本線を分析し、それが「自由選択の拡大」であるとの結論を得ている。フランスでの現地調査も終えており、政治的要因についても調査を進めている。浅井はスウェーデンの育児政策の展開と政治について資料・文献収集を行い、分析を進めているところである。以上、来年度以降の比較研究への素地は出来上がりつつある。個別の会議を通じて研究者間で基本方針への認識が共有されていると考える。各研究者が個別で研究業績を積み重ねており、文献資料調査や現地調査も順次行っている。各自が研究成果を持ち寄り、来年度以降に比較研究へと歩みを進める素地はできていると考える。

平成30年度は、引き続き、個別の研究者が資料・現地調査を進めると同時に(スウェーデン、フランス、ドイツ)、全体会議を2回程度行い、各国の家族政策(育児と介護)の持続と変容、その政治的背景について議論する。必要であれば、家族政策の専門家(社会福祉学や政治学など)を招いてレクチャーを受ける予定である。会議の場所としては関西または関東を予定している。その後、平成31年度には、全体の研究業績のとりまとめを行う予定である。2019年度は、夏と冬(あるいは春)に研究会を開催し、各自が進めている研究の報告と議論を行う。ここでの議論をふまえて各自が用意している研究をブラッシュアップし、順次公表していく予定である。比較的少額ながら次年度使用額が発生したのは、やむを得ない事情で出張を一つキャンセルしたからである。今年度の海外調査または資料収集の際に利用したい。一部の国内および海外現地調査が計画通り実施されなかったため、次年度使用額が発生した。次年度に調査を実施する予定である。
多文化比較研究：子供の自己肯定感

西日本とと英国の10ー12歳の児童を対象に、子供自身の「主体」感を明らかにするために、多角的な量的/質的調査を実施した。本研究の重要な課題は、子供が、役に立っているという感覚を強くし、自分たちの社会環境(家族、学校、地域)の改善に留意し貢献する能力を開発・助長する因子を見出すことである。その結果、英国の子供は、全般的に見て、日本の子供よりも高い主体感と自立心を示す傾向がある一方で、日本の子供は、外的報酬よりも「他の人と一緒であることの喜び」に動機づけられて集団の中で進んで努力しようとする傾向がみられた。支援役割レベルの高い子供は、より良い世界構築の手伝いが子供の役割だと考える傾向があった。平成25年度調査研究として、山口市内の3つの小学校5、6年生を対象に、draw-and-writeプロジェクトを、「やや農村部」、「郊外」そして「街の中心」の3地域で実施した。秋に、アンケート調査と本学倫理委員会の同意書を各校へ配布し、トレーニング後の研究助手4名とインタビューを行った。送付アンケート300枚中、118名の児童と保護者から回答があり、調査参加許諾を得た。最終的に県内2地域(山陽小野田市と山口市)から159名のデータを得た。データ分析・考察は11月に始めた。まず統計的有効性、比較、分析のためエクセルに量的データを入力した。質的データ(絵やインタビュー)は、絵の内容、子どもたちの動機づけに関するコメントからうかがえたテーマ、逆境や困難を乗り越えるきっかけ、子どもが考える社会の子どもの役割認識の分析を行った。同時期にイギリスの共同研究者が、大都市ロンドン、郊外、地方で同様の調査を行い、9校の学校、計120名の児童と保護者からアンケートとdraw-and- writeインタビュー協力を得た。今年2月には4日間イギリスを訪問し、絵の分析方法などの共通理解・分析方法の基に量的データの比較分析を行った。帰国後は統計分析を行った。時間不足のため、関心のある教員や保護者へのフォーカスグループは実施できず、非公式の議論に留まった。しかし、協力校と関心のある方たちには調査結果をまとめた要約を渡しており、今後は完成報告書で調査分析、見解をさらに明らかにする。以上のデータ分析は特に子ども自身が判断した各主体性レベル固有の特徴について継続分析をし、最終報告で調査結果を論議する。平成24年度の研究計画にそって、春期は教材を準備し翻訳した。主任研究員とともに絵と文字で表現させる「draw-and-writeインタビュー」をおこなう調査助手一名を養成した。夏期には、児童への指導において、わかりやすい言葉遣いと、最良のタイミングを確認するために、インタビューを小グループの児童に試行した。それにより一時間に最大10人までの児童へのインタビューが可能であることが明かになった。秋以降、山陽小野田市の4校からプロジェクト参加の申し出があった。5,6年の在籍児童数にそって、児童および両親への600件のDAP(内的外的資産発育プロフィール)アンケートを準備した。大学の研究倫理規程により、事前に、生徒とその両親からのインフォームドコンセントを得る段階に時間をかけた。約100通の調査結果が返送されたのでこれらの児童全員への「draw-and-writeインタビュー」をおこなった。学校のスケジュールの都合で、我々は各校1時間半という制限内でインタビューを遂行した。規模の大きな学校での最大40人の児童に対応するために、新たに3人のアシスタントに「draw-and-writeインタビュー」の実施ができるよう訓練した。最終的に描画とアンケートの両方を完了した児童の総数は88名であった。データ入力後、初期の分析を始め、日本全国を対象とする既存の調査結果と比較した。描画の最初のコード化を行ない、それに基づいていくつかの予備仮説が生まれた。主任研究員は3月にミネソタ州ミネアポリス市にDAP調査の創始者を訪ね、量的・質的データの分析手法についての討論を実施した。この短期訪問は、今後の協働と研究の方向性について実り多きものとなった。現在、描画のより深いコード化を継続しているが、次なる調査研究へ進む前に、親と子供たちのアンケートの更なる分析を進める予定である。調査研究計画遂行上、いくつかの困難に直面し各々に応じ、修正した。1)返送を期待した数百のうち、資質スケールの低い方と高い方の両端100人に基づき、原案を選択決定した。

過去の調査研究プロジェクトでは、両親と児童に対し、内容の基本説明と、参加者は自発意思であり、調査に協力を求めた内容の簡単な文書を添えて返送を依頼してきており、調査回答が返送された時点で「許諾」は成立しており、学術的プロジェクトの一部として扱えるとみなし、この考え方で90%の返送率を得ていた。しかし、現在は、大学の「生命倫理委員会」の要請に添って、我々は、両親と児童にアンケートに添え、更に4ページに及ぶ「法律」用語で被調査者の権利を説明し署名で許可を得る文書発行作業を余儀なくされている。これら混み入った手続きが多くの両親をプロジェクトへの参加辞退に導いたと考える。回答率が20%(5件に1件)と少数だったため答えてくれた児童ほぼ全員と面接し、結局、完全なデータは88のみであった。しかし、興味深いことに数年前の全国データと比較して、すべてのカテゴリーで、発達的資質に関して全般的により高い平均を示した。山陽小野田市が、比較的子育てに適しているからと考えることもできるが、法・倫理的文書を読んで理解し、自ら選んで全ての調査への応えを完了した人々のお陰で得点がより高かったとも言える。2)厳しい時間制約の限界にも直面した。draw-and-write面接はどの学校でも1時間半のみ与えられ、つまり、1学校40人の児童との面接実施のために3人のアシスタントを即席に養成せざるを得なかった。彼らの経験不足故にデータの幾つかは初めに期待していたほど完全には集まらなかった。それでも集まったデータは有益であり、draw-and-writeアプローチの有効性は保持されていると考えられた。今年度は、両親と子供達のアンケートの統計比較を完了する予定である。DAP調査に加えた「自己効力感」に関連した質問項目の有効性を決定するための統計分析と比較を踏まえて、質問票の手直しも予定している。次に、教員になることをめざす学生たちを訓練して小規模の反復研究を行い、生データのコード化におけるばらつきを防ぐ基準を確定する。イギリス(出来れば第三世界の国のものも)の研究協力者によって集められた類似データとの比較のため協働する。研究調査結果に対するより多くの洞察を得るためにデータから得られる我々の仮説と質問を共有し、論議するために親と先生のフォーカスグループを編成する。それらのグループはすべての参加者の両親に関わるというわけでなく、興味を示した小中規模のグループのボランティアと関わると考えられる。主任調査員は調査研究の比較文化的な見地からの観察と論議のためにイギリス現地を訪れる。入力結果に基づいて、質的・量的両側面について、質問項目と言葉の選び方等の改訂をおこない、カテゴリーそのものをも見直す予定である。グローバル化時代の異文化間比較研究の手法を確立したG. Hofstedeの研究方法にもとづいて、彼らの反応を比較するフォーカスグループに質問を組み入れる。今後の研究での発育資産測定に質的・量的ツールを活用したい研究者のために、我々の分析結果を報告し、訓練マニュアルを発展させていく。平成25年の予算執行について:予算は計画通りに執行する。約30,000円は教材、文具そして調査と報告の印刷に充てる。教材の追加費用が生じた場合、主任研究員の属する大学の調査研究費で充当する。関連学校への旅費、イギリスへの視察と協働の訪問(調査旅行を一度必要とする)は320,000円を見積もっている。残り150,000円は調査研究補助人件費、データの入力と分析、翻訳などである。
ソース推定逆問題解法を用いた光イメージングによる乳がん検診

生体透過性の高い近赤外光を用いて,生体内の断層画像を取得する拡散光/蛍光トモグラフィ技術に関して,乳がん診断への応用に向けて,拡散光トモグラフィを行う際の効率的な照射・検出器配置を検討した.また,がん組織などを標識した生体内の蛍光物質の分布や光の伝播にかかわる生体内の光学特性値分布を推定する空間フィルタによる逆問題解法と,時間分解計測データからノイズを除去する,事後確率最大化推定を用いた信号処理アルゴリズムを提案し,シミュレーションと生体模擬試料を用いた実験でそれらの有効性を示した.生体透過性の高い近赤外光を用いて,生体内の断層画像を取得する拡散光/蛍光トモグラフィ技術に関して,乳がん診断への応用に向けて,拡散光トモグラフィを行う際の効率的な照射・検出器配置を検討した.また,がん組織などを標識した生体内の蛍光物質の分布や光の伝播にかかわる生体内の光学特性値分布を推定する空間フィルタによる逆問題解法と,時間分解計測データからノイズを除去する,事後確率最大化推定を用いた信号処理アルゴリズムを提案し,シミュレーションと生体模擬試料を用いた実験でそれらの有効性を示した.生体透過性の高い近赤外光を用いて,生体内の断層画像を取得する拡散光/蛍光トモグラフィ技術が注目されている.本研究課題では乳がん診断への応用に向けて,がん組織などを標識した生体内の蛍光物質の分布と,蛍光の伝播にかかわる生体内の光学特性値分布を,逆問題を解くことによって推定するためのアルゴリズム構築と生体模擬試料を用いた実験によるアルゴリズムの検証を目的とする.有限要素法計算や非線形最適化法を組み合わせて,蛍光物質の発光強度分布と光学特性値分布の再構成アルゴリズムの作成,およびその3次元化を行った.光源強度分布の推定では少ない数のデータからでも深さ方向の推定を可能とするアルゴリズムを構築し,様々なノイズを考慮してシミュレーションを行い,その有効性と頑健性を確認した.また,シミュレーションによって検出器の配置が生体内の光学特性値分布再構成に与える影響について検討を行い,3次元的な配置が有効であること,先験情報がある場合はそれを用いることで画像の質が向上することなどが示された.また,生体の光学的特徴を模擬した試料を製作して実際に計測を行い,そのデータから生体内の光学特性値分布の再構成を試みた.生体透過性の高い近赤外光を用いて,生体内の断層画像を取得する拡散光/蛍光トモグラフィ技術が注目されている.本研究課題では乳がん診断への応用に向けて,がん組織などを標識した生体内の蛍光物質の分布と,蛍光の伝播にかかわる生体内の光学特性値分布を,逆問題を解くことによって推定するためのアルゴリズム構築と生体模擬試料を用いた実験によるアルゴリズムの検証を目的とする.拡散光・蛍光トモグラフィに用いられる光強度の時間分解計測によってえられるデータには光子を計数する際に生じるポアソン分布に従うノイズが含まれ,このノイズが影響してトモグラフィ画像にアーチファクト(偽像)が生じることがある.このノイズを除去するためのアルゴリズムを,事後確率最大化推定法を応用して構築した.このノイズ除去法によって,拡散光トモグラフィの画像を滑らかにし,アーチファクトを低減することができることを,計算機シミュレーションと実際の実験から示した.また,拡散光トモグラフィ画像の空間分解能向上のための逆問題正則化法として,L1ノルム最小化を適用し,画像のぼやけが改善することを計算機シミュレーションで実証した.
低炭素社会と循環型社会の両立に向けたエネルギーシステムのシナリオシミュレーション

本研究は、低炭素社会と循環型社会の両立に向けたエネルギーシステムの設計を支援するための方法論の開発を目的とした。特に、様々な省エネ・創エネ製品が将来の社会でどの程度普及しうるのか、さらに、その普及がエネルギーシステムにどのような影響を及ぼしうるのかを分析した。これらの課題に対して,本研究では起こりうる将来シナリオの作成を支援するためのシステムとして「物質・エネルギー連環シナリオシミュレータ」を開発した。ケーススタディでは、太陽光発電システム(PVシステム)を対象とした将来普及シナリオを作成し、開発したシステムの有効性を確認した。本研究は、低炭素社会と循環型社会の両立に向けたエネルギーシステムの設計を支援するための方法論を開発することを目的とする。特に、本研究では省エネ製品や創エネ製品(太陽光発電等)の普及が2050年までの日本のエネルギーシステムに与える影響に着目する。このとき、製品の普及やエネルギーシステムには様々な将来の不確実性があるため、起こりうる状況(シナリオ)の描写を支援する「物質・エネルギー連環シナリオシミュレータ」の開発により、将来の社会状況に応じたエネルギーシステムの変化を動的に評価することを目指す。H26年度は、「物質・エネルギー連環シナリオシミュレータ」の全体仕様について検討し、省エネ・創エネ製品の普及を推計するためのモジュール(省エネ・創エネ製品普及モデル)を拡張可能な形式で実装した。さらに、本モジュールの動作を検証するために、ケーススタディとして太陽光発電パネルのデータを用いた普及推計を実施した。その結果、現在から2050年にかけて日本全国を対象とした太陽光発電パネルの普及量を推計できることが確認できた。また、本研究では次年度以降に、省エネ・創エネ製品の将来普及にともなうエネルギー消費量・発電量および資源消費量についても評価を実施する計画である。そのための基礎データとして、本年度は将来の人口動態データ、ならびに、いくつかの省エネ・創エネ製品(太陽光発電パネル、ヒートポンプ給湯機等)に関する性能データやインベントリデータを文献調査等に基づき収集した。本研究は、低炭素社会と循環型社会の両立に向けたエネルギーシステムの設計を支援するための方法論の開発を目的とする。特に、様々な省エネ・創エネ製品が将来の社会でどの程度普及しうるのか、さらに、それがエネルギーシステム全体にどのような影響及ぼしうるのかを分析する。このとき、エネルギーシステムを取り巻く将来社会の状況には様々な不確実性が存在するため、本研究では起こりうる状況をシナリオとして描写する。シナリオの描写を支援するためのシステムとして「物質・エネルギー連環シナリオシミュレータ」を開発する。このシステムを用いることにより、想定した将来社会の状況に応じたエネルギーシステムの変化を動的に評価することを目指す。H27年度は、省エネ・創エネ製品の将来普及量を推計することを目的としてH26年度中に開発した「省エネ・創エネ製品普及モデル」、ならびに、収集を進めてきた様々なデータ(人口動態データ、いくつかの省エネ・創エネ製品の性能データ、インベントリデータなど)を用いて、2030年の関西地域を対象としたケーススタディを実施した。ここでは、省エネ・創エネ製品の段階的な性能向上によるエネルギー消費量への影響を分析可能とするため、ストック・フロー分析の考え方を取り入れることによって「省エネ・創エネ製品普及モデル」をアップデートした。さらに、このモデルを実装したツールのプロトタイプを作成した。さらに、省エネ・創エネ製品の将来普及を考慮しながら金属資源の長期的な消費量を推計するため、システムを構成するモジュールのひとつとして「資源枯渇シミュレータ」のプロトタイプを開発した。これについては、金属資源のうち銅を例としたケーススタディを実行することによって、手法ならびにツールの動作を確認することができた。H27年度は、本研究で開発を進めているシステムである「物質・エネルギー連環シナリオシミュレータ」を構成するモジュールのうち、「省エネ・創エネ製品普及モデル」ならびに「資源枯渇シミュレータ」のプロトタイプを開発し、それぞれについて手法・ツールを検証するためのケーススタディを実施した。このように、システムを構成するモジュールの開発は着実に進捗している。一方で、個々の要素を具体化していくにともない、システム全体の仕様を見直す必要が出てきており、その作業をH28年度当初に実施する計画である。特に、様々な省エネ・創エネ製品が将来の社会でどの程度普及しうるのか、さらに、その普及がエネルギーシステムにどのような影響を及ぼしうるのかを分析する。このとき、エネルギーシステムを取り巻く将来社会の状況には様々な不確実性が存在するため、本研究では起こりうる将来社会の状況をシナリオとして描写する。H27年度までに、省エネ製品普及モデルと製品ライフサイクルフローモデルからなる「省エネ・創エネ製品普及モデル」を構築した。H28年度は、このモデルをライフサイクルシミュレータ(LCS)上に実装することにより、製品オブジェクトの動的な状態変化を反映させたシミュレーションを可能とした。さらに、当研究室で開発してきた「持続可能社会シナリオ(Sustainable Society Scenario, 3S)シミュレータ」と「省エネ・創エネ製品普及モデル」の両者を統合化することにより、「物質・エネルギー連環シナリオシミュレータ」のプロトタイプシステムを開発した。ケーススタディとして、2016年2045年の東京地域の家庭部門を対象とした太陽光発電(PV)普及シナリオを作成し、その結果に基づいて開発したプロトタイプシステムの動作を確認することができた。

H28年度は「物質・エネルギー連環シナリオシミュレータ」のプロトタイプシステムとして、汎用的なシナリオ設計支援システムである「持続可能社会シナリオ(Sustainable Society Scenario, 3S)シミュレータ」と、本研究課題で開発を進めてきた「省エネ・創エネ製品普及モデル」の2つを統合化することができた。さらに、太陽光発電パネルの普及シナリオを対象としたケーススタディの実施に基づき、プロトタイプシステムの動作を検証することができた。以上のとおり、本研究課題はほぼ当初の計画どおり進捗している。本研究は、低炭素社会と循環型社会の両立に向けたエネルギーシステムの設計を支援するための方法論の開発を目的とした。特に、様々な省エネ・創エネ製品が将来の社会でどの程度普及しうるのか、さらに、その普及がエネルギーシステムにどのような影響を及ぼしうるのかを分析した。このとき、エネルギーシステムを取り巻く将来社会の状況には様々な不確実性が存在するため、本研究では起こりうる将来社会の状況を複数のシナリオとして描写した。シナリオ作成を支援するためのシステムとして「物質・エネルギー連環シナリオシミュレータ」を開発した。このシステムを用いることにより、想定した将来社会の状況に応じたエネルギーシステムの変化を動的に評価することを目指した。H28年度までに、省エネ製品普及モデルと製品ライフサイクルフローモデルからなる「省エネ・創エネ普及モデルを構築した。さらに、このモデルをライフサイクルシミュレータ上に実装することにより、個々の製品オブジェクトの状態変化を反映させたシミュレーションを可能とした。H29年度は、これまで研究室で開発してきた「持続可能社会シナリオシミュレータ(3Sシミュレータ)」と「省エネ・創エネ製品普及モデル」を統合化することにより、「物質・エネルギー連環シナリオシミュレータ」を開発した。ケーススタディでは、太陽光発電システム(PVシステム)を対象とした将来普及シナリオを作成し、開発したシステムの有効性を確認した。この成果を台湾で開催された国際会議EcoDesign 2017: 10th International Symposium on Environmentally Conscious Design and Inverse Manufacturingで発表し、研究代表者らの論文はBest Paper Awardに選ばれた計4本の論文のうちの1本として選ばれた。
2-メルカプトピリジル基の化学的性質に依拠した接着に関する研究

本研究の計画調書に基づき,i)ポリマー中における2-メルカプトピリジル基の分子構造の調査,ii)接着界面における2-メルカプトピリジル基の分子構造の調査,およびiii)合成ポリマーを用いた同(異)種基板接着に取組んだ.i)では,2-メルカプトニコチン酸を塩化チオニルで酸クロリド化し,2-ヒドロキシエチルアクリラート(HEA)と反応させることで,ジアクリロイルモノマー(1)を合成した.カラムクロマトグラフィーによるモノマー(1)の精製法を確立した.モノマー(1)とHEA,光ラジカル開始剤によるポリマーネットワーク形成に成功した.ラマンおよびXPSスペクトル測定により,ジスルフィド結合の存在を確認した.なお,2-メルカプトピリジル基への保護基の導入を検討したが,導入困難であることが確認された.ii)では,銅基板上で硬化させた試料についてXPSスペクトル測定を行なった.その結果,2-メルカプトピリジル基(ジスルフィド化したもの)中の硫黄原子が一部電子リッチになっていること,および窒素原子が一部電子不足になっていることが明らかになった.窒素原子の化学状態に関しては,ガラス基板で同様の測定を行なったときには同様のスペクトル変化が見られなかった.このことから,銅基板上での特徴的な相互作用が示唆された.iii)では,365 nm光LEDランプを用いて,ガラス基板と様々な基板(ガラス,銅,アルミニウム,ポリ塩化ビニル)を光接着させることに成功した.各接着試料について,せん断引張試験を行ない,0.3-1.2 MPa程度の接着強度を得た.類似の化学構造を持つジアクリロイルモノマーを用いて対照実験を行なった結果,モノマー(1)を用いた方が接着強度が大きくなった(特に,ガラス-銅接着試料の場合,約86倍の接着強度を得た).これより,本研究で提案した分子設計の有効性が確認された.本研究の計画調書に予め記載した工程表(Table 1)通りに,現在のところ研究を進めることができているため.今後は,本研究の計画調書のiv)合成ポリマーに対する潜在性チオールの添加検討に取り組むとともに,前述i)iii)についても完成度を高めていく.そして,当初の目標であるせん断応力10 MPa以上を達成するべく研究に取組む.i)では,無保護の2-メルカプトピリジル基を側鎖に有するモノマーおよびポリマーの合成を目指す.ii)では,XPSスペクトル測定におけるエッチング条件の最適化を行ない,深さ方向についてより細かく解析を行なう.また,銅やガラス以外の基板を用いて試料を作製し,接着界面における化学状態を解明する.iii)では,接着試料に用いる基板の前処理をより厳密に行ない,接着強度の向上を図る.iV)ではまず,2-メルカプトピリジンのジスルフィド体と一般的なチオールとの間の交換反応について基礎的な知見を得る.次に,光または熱潜在性チオールを合成し,これまでに作製したポリマーネットワーク系に組込む.そして,外部刺激(光または熱)による同ポリマーネットワーク系の解体(接着強度の減衰)を試みる.本研究の計画調書に基づき,i)ポリマー中における2-メルカプトピリジル基の分子構造の調査,ii)接着界面における2-メルカプトピリジル基の分子構造の調査,およびiii)合成ポリマーを用いた同(異)種基板接着に取組んだ.i)では,2-メルカプトニコチン酸を塩化チオニルで酸クロリド化し,2-ヒドロキシエチルアクリラート(HEA)と反応させることで,ジアクリロイルモノマー(1)を合成した.カラムクロマトグラフィーによるモノマー(1)の精製法を確立した.モノマー(1)とHEA,光ラジカル開始剤によるポリマーネットワーク形成に成功した.ラマンおよびXPSスペクトル測定により,ジスルフィド結合の存在を確認した.なお,2-メルカプトピリジル基への保護基の導入を検討したが,導入困難であることが確認された.ii)では,銅基板上で硬化させた試料についてXPSスペクトル測定を行なった.その結果,2-メルカプトピリジル基(ジスルフィド化したもの)中の硫黄原子が一部電子リッチになっていること,および窒素原子が一部電子不足になっていることが明らかになった.窒素原子の化学状態に関しては,ガラス基板で同様の測定を行なったときには同様のスペクトル変化が見られなかった.このことから,銅基板上での特徴的な相互作用が示唆された.iii)では,365 nm光LEDランプを用いて,ガラス基板と様々な基板(ガラス,銅,アルミニウム,ポリ塩化ビニル)を光接着させることに成功した.各接着試料について,せん断引張試験を行ない,0.3-1.2 MPa程度の接着強度を得た.類似の化学構造を持つジアクリロイルモノマーを用いて対照実験を行なった結果,モノマー(1)を用いた方が接着強度が大きくなった(特に,ガラス-銅接着試料の場合,約86倍の接着強度を得た).これより,本研究で提案した分子設計の有効性が確認された.本研究の計画調書に予め記載した工程表(Table 1)通りに,現在のところ研究を進めることができているため.今後は,本研究の計画調書のiv)合成ポリマーに対する潜在性チオールの添加検討に取り組むとともに,前述i)iii)についても完成度を高めていく.そして,当初の目標であるせん断

応力10 MPa以上を達成するべく研究に取組む.i)では,無保護の2-メルカプトピリジル基を側鎖に有するモノマーおよびポリマーの合成を目指す.ii)では,XPSスペクトル測定におけるエッチング条件の最適化を行ない,深さ方向についてより細かく解析を行なう.また,銅やガラス以外の基板を用いて試料を作製し,接着界面における化学状態を解明する.iii)では,接着試料に用いる基板の前処理をより厳密に行ない,接着強度の向上を図る.iV)ではまず,2-メルカプトピリジンのジスルフィド体と一般的なチオールとの間の交換反応について基礎的な知見を得る.次に,光または熱潜在性チオールを合成し,これまでに作製したポリマーネットワーク系に組込む.そして,外部刺激(光または熱)による同ポリマーネットワーク系の解体(接着強度の減衰)を試みる.研究代表者は今回の科研費運用が初めての経験であり,赤字が出ないよう慎重に研究費を運用したため,40万円超の未使用額が生じたと考えられる.当該資金については,必要とされる試薬・ガラス器具等の購入に充てる.また,科研費運用2年目の今年度においても,引き続き慎重な運用を行なう.
1920年代欧米における創造的自己表現を重視した教育理念構想の史的解明

本研究は、1920年代の欧米での新教育運動の展開過程において論議された創造的自己表現を重視した教育理念構想を史的に解明することを目的として次のような考察を行った。第一に、欧米での新教育運動の啓蒙過程において重要な役割を果たした国際新教育連盟会議での論議を考察の対象とし、特に、1923年の国際新教育連盟会議における「子どもの創造的自己表現」の論議から、チゼック(Cizek,F.)の見解と実践事例にみられる青少年の造形美術での創造的自己表現にかかわる基本理念を分析して、子ども観、教育の方法的原理の視点から構造化を試みた。それによって、個性の尊重、ならびに自発的興味と多面的活動の重視が強調された造形美術における創造的自己表現論の知見を明確化した。また、チゼックの美術教育理念が、イギリス、アメリカで強い支持を得て拡大し、実践の理念的な拠り所とされた背景を、両国での新教育運動の広がりとの関連で検討した。第二に、1920年代オーストリアの教育改革における芸術の創造的自己表現を重視して試みられた統合的な芸術カリキュラムの具体的な検討として、ウィーンの国立実験学校のおけるカリキュラムを事例的に考察した。それによって、ウィーンの国立実験学校で試みられた芸術的な自己表現を重視したカリキュラムの内容ならびに教育方法には、ゼチックやライナー(Rainer,O.)らによる芸術的な創造的自己表現を重視した教育改革の具体化が構想されていることを明らかにした。また、統合的で自己活動的な芸術的自己表現が重視された背景には、第一次世界大戦後のオーストリアの教育改革が、“Vom Kindeselbstauszugehen"という語にも象徴されるように子ども中心の考え型に基づき、特に初等教育改革において「自己活動の原理」、「郷土の原理」、「合科教授の原理」に基づくカリキュラムを推進するなど、国策による新教育運動の理念推進があり、その意義を論考した。
DNA合成系酵素活性測定による癌細胞分化度の判定と治療法の開発

ピリミジン代謝のサルベ-ジ経路に位置するDNA合成系酵素チミジン・キナ-ゼ(TK)は、胎児組織、腫瘍組織など増殖の盛んな細胞でその活性の増加していることが知られている。我々は、昭和57年度、59年度、62年度、63年度、平成2年度の文部省科学研究費の援助を得て、正常大腸には存在しない特異な胎児型のTKアイソザイムが家族性大腸ポリポ-ジス・ポリ-プおよび大腸癌では高率に誘導されることを報告してきた。さらにヒトおよびラット実験大腸癌では、組織学的に分化度の高いもの程、TK活性が高く、また胎児型のアイソザイムの存在する傾向の強いことが認められた。また、デ・ノボ経路に位置するDNA合成系酵素チミジレ-ト・シンセタ-ゼ(TS)もTK同様増殖の盛んな細胞でその活性が増加しているが、ヒト胃癌ではTK/TS比の低いもの程分化度が低く、ヒト白血病でも骨髄細胞のTK/TS比の低いもの程、難治性である傾向が認められた。そこで今回、平成3年度の文部省科学研究費(No.03671106)の援助を得て、癌細胞におけるTSおよびTKの意義、TK/TS比と組織学的分化度・難治性さらにその治療法の開発等について検討したところ、1.DMH誘発ラット実験大腸癌では、TK/TS比の低いもの程、組織学的分化度が低く、また、低分化型腺癌は、フッ化ピリミジン系抗癌剤の投与に良く反応することが、実験的に確かめられた(第29回日癌治学会、大阪、1991)。2.SHNマウス自然発生乳癌においても、フッ化ピリミジン系抗癌剤の投与によって、乳癌前癌状態であるHANの発生が、TS,TKを介して抑えられることが認められ(第31回乳腺・泌乳研究会、東京、1991)、3'ーMeDAB誘発ラット肝癌同様DNAデ・ノボ合成を抑えることが発癌抑制のメカニズムへ通じる可能性が強く示唆された。
ナノ粒子技術とマイクロデバイス技術を融合した体内診断システムの研究

少子高齢化により増大し続ける医療コストは、喫緊に解決すべき社会的課題です。糖尿病患者の血糖モニター検査や妊娠検査等の普及に見られるように、Point of Care Testing (POCT)の概念に基づく診断機器及び診断薬の開発が進められています。本研究では、極力負担を感じない方法により体内情報を計測する技術を開発し、慢性疾患で必要となる恒常的な検査・治療を伴う疾患管理や、疾患を未然に防ぐための日常的な予防としての予防診断への応用を目指します。
中高年男性の失業とウェルビーングについての文化人類学研究

本研究は、企業の整理解雇(リストラ)に着目し、退職勧奨・早期退職の奨励などの雇用調整施策による経済的、精神的な影響を文化人類学的に検証することを目的としたものである。主要な研究方法は、1)資料・文献の収集とレビュー、2)フィールド調査と聞き取り調査、3)被解雇者、早期退職者、また家族等への追跡調査、4)データ分析と比較考察、成果発表であった。平成26年度6月より産休、育休に入ったため、それまでの間に文献資料の収集とレビュー、さらに18名の就業者やこれから就業する方々に聞き取り調査、そして、4名のリストラ経験者に追跡調査を行った。
糖鎖合成阻害を機序とする薬剤耐性回避型抗ウイルス剤の探索

ヒトのウイルス感染症に対する医薬品は非常に限られている。そこで、多くのウイルスの感染・増殖に必須な宿主機構であるN-結合型糖鎖合成に着目した。本プロセスに関与する酵素は原理的に薬剤耐性回避型抗ウイルス薬の標的酵素になるとし、本研究オリジナルな蛍光基質を用いて、化合物ライブラリよりヒト細胞内で機能する阻害剤を探索し、得られた化合物を評価した。その結果、前述した社会的要請に応えることが期待される、幅広いウイルスに効果を発揮する抗ウイルス薬開発へむけての着実な一歩になる結果(化合物)が得られた。新型インフルエンザ等、毎年のように新しいウイルス感染症が報告されているが、抗ウイルス薬は非常に限られている。細菌感染症に対する抗生物質に比べ、抗ウイルス薬の開発は大きく遅れており、新規な抗ウイルス薬の開発が喫緊の課題となっている。本研究では、薬剤耐性ウイルスの出現回避を目指しウイルス宿主の酵素を標的酵素とした抗ウイルス薬開発を行う。そこで、ウイルスコートタンパク質の糖鎖合成阻害がウイルスの感染性を大幅に低下させる事に着目し、これら糖鎖合成を司る酵素の阻害剤は薬剤耐性回避型抗ウイルス薬となると考えた。本研究では、培養細胞内で機能する糖鎖合成酵素特異的蛍光基質を合成し、化合物ライブラリから阻害剤スクリーニングを行い、抗ウイルス薬のリード化合物を得る事を目的として研究を行った。はじめに標的酵素の基質特性解析・酵素とのドッキングシミュレーションに基づき、キノンメチド開裂反応を利用した蛍光基質の分子設計を行い、小胞体に局在する標的酵素活性の特異的検出を目指した3色(赤・青・緑)の蛍光基質の合成を行った。次に、合成したそれらの基質が標的酵素の存在するオルガネラでsる小胞体を特異的に蛍光染色するか確認を行なった結果、三種のヒト培養細胞で小胞体を特異的に染色することを明らかにした。そこで、標的酵素の既知阻害剤の阻害活性を指標として、合成した蛍光基質およびHeLa細胞を用いて阻害剤スクリーニング系の構築を試みた。本系の最適化に際しては、基質の決定(赤・青・緑の3色の蛍光基質から検討)・基質濃度・インキュベーション時間・細胞種・培養培地組成等の条件を詳細に検討を行なっている。2015年には、新たにジカ熱が流行したが有効な抗ウイルス剤は存在しなかった。このように、細菌感染症に対する抗生物質に比べ、抗ウイルス薬の開発は大きく遅れており新規な抗ウイルス薬の開発が喫緊の課題となっている。本研究では、薬剤耐性ウイルスの出現回避を目指しウイルス宿主の酵素を標葯酵素とした抗ウイルス薬開発を行う。そこで、ウイルスコートタンパク質の糖鎖合成阻害がウイルスの感染性を大幅に低下させる事に着目し、これら糖鎖合成を司る酵素の阻生剤は薬剤耐性回避型抗ウイルス薬となると考え、培養細胞内で機能する糖鎖合成酵素特異的蛍光基質を合成し、化合惕ライプラリから阻害剤スクリーニングを行い、抗ウイルス薬のリード化合物を得ることを目的として研究を行った。はじめに標的酵素の基質特性解析・酵素とのドッキングシミュレーションにづき、キノンメチド開裂反応を利用した蛍光基質の分子設計を行い、小胞体に局在する標的酵素活性の特異的検出を目指した3色(赤・青・緑)の蛍光基質の合成を行った。次に、合成したそれらの基質が標的酵素の存在するオルガネラである小胞体を特異的に蛍光染色するか認を行なった結果、三種のヒト培養細胞で小胞体を特異的に染色することを明らかにした。そこで、標的酵素の既知阻害剤の阻害活性を指標として、合成した蛍光基質用いて基質の決定(赤・青・緑)の3色の蛍光基質から検討)・基質濃度・インキュべーション時間・細胞種・培養培地組成等の条件を詳細に検討し、阻害剤スクリーニング系の構築に成功した。現在は化合物ライブラリからの阻害剤スクリーニングを試みている。昨年度までに合成した小胞体に局在する標的酵素活性の特異的検出を目指した3色(赤・青・緑)の蛍光基質を用いて構築した、阻害剤スクリーニング系の最適化に成功した。現在は予定どおり化合物ライブラリからの阻害剤スクリーニングを行っており、手応えをつかんでいるため。そこで、ウイルスコートタンパク質の糖鎖合成阻害がウイルスの感染性を大幅に低下させる事に着目し、これら糖鎖合成を司る酵素の阻害剤は薬剤耐性回避型抗ウイルス薬となると考え、培養細胞内で機能する糖鎖合成酵素特異的蛍光基質を合成し、化合物ライブラリから阻害剤スクリーニングを行い、抗ウイルス薬のリード化合物を得ることを目的として研究を行った。

次に、合成したそれらの基質が標的酵素の存在するオルガネラである小胞体を特異的に蛍光染色するか確認を行なった結果、三種のヒト培養細胞で小胞体を特異的に染色することを明らかにした。そこで、標的酵素の既知阻害剤の阻害活性を指標として、合成した蛍光基質用いて基質の決定(赤・青・緑)の3色の蛍光基質から検討)・基質濃度・インキュべーション時間・細胞種・培養培地組成等の条件を詳細に検討し、阻害剤スクリーニング系の構築に成功した。現在は化合物ライブラリからの阻害剤スクリーニングを試み、一定の阻害効果を示す化合物があることが示された。ヒトのウイルス感染症に対する医薬品は非常に限られている。そこで、多くのウイルスの感染・増殖に必須な宿主機構であるN-結合型糖鎖合成に着目した。本プロセスに関与する酵素は原理的に薬剤耐性回避型抗ウイルス薬の標的酵素になるとし、本研究オリジナルな蛍光基質を用いて、化合物ライブラリよりヒト細胞内で機能する阻害剤を探索し、得られた化合物を評価した。その結果、前述した社会的要請に応えることが期待される、幅広いウイルスに効果を発揮する抗ウイルス薬開発へむけての着実な一歩になる結果(化合物)が得られた。本年度は、標的酵素の基質の分子設計、合成、既知阻害剤と培養細胞を用いた阻害剤のスクリーニング系の構築を目標とし研究を行った結果、阻害剤のスクリーニング系の最適化の課題は残されているがスクリーニング系の構築までは達成したため。本年度以降は、最適化された培養細胞を用いた阻害剤スクリーニング系を用いて、化合物ライプラリから小胞体グルコシダーゼ阻害剤のスクリーニングを引き続き行う。スクリーニングを行う第一の化合物ライプラリとして、理化学研究所ケミカルバイオロジー研究基盤施設創薬ケミカルバンク基盤ユニット天然化合物バンク「NPDepo」ライブラリを用いているが、より幅広い化合物空間を持つ多様性のあるライブラリを用いることで新規阻害剤のヒット率が向上すると考えられることから、次のライブラリとして、東京大学創薬等支援技術基盤プラットフォーム制御拠点が所有する化合物ライブラリのうち「General Library」と「core Library」の申請と購入を予定している。化合物ライブラリからヒット化合物群を得たのち、これら化合物の細胞毒性・濃度依存性・時間依存性等を評価し、最終ヒット化合物を選抜する。これらの化合物は、国立感染症研究所において抗ウイルス活性を測定していただく予定である。感染研とは抗ウイルス活性スクリーニング研究において共同研究の実績がある。また、本課題の化合物からの阻害剤スクリーニングは、大学院生2名を研究協力者として遂行していく予定である。医薬品化学本年度以降は、前述した培養細胞を用いた阻害剤スクリーニング系の最適化の後、化合物ライブラリから小胞体グルコシダーゼ阻害剤のスクリーニングを行う。スクリーニングを行う第一の化合物ライブラリとして、理化学研究所ケミカルバイオロジー研究基盤施設創薬ケミカルバンク基盤ユニット天然化合物バンク「NPDepo」ライブラリを予定している。