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日韓「多言語」文献・資料調査の研究

19世紀末から20世紀にかけて活版印刷により日本と韓国で編纂された両国語の「学習書((1)辞典及び文典類,(2)会話類,(3)単行本類))」のうち,対訳として本文或は例文を持っている文献資料を「多言語文献資料」と定義し,調査を行った。本研究では調査資料の検証により韓国語の活字字形一覧を制作し,改刻の状況を示した。また,そこから抽出された字形の設計方針,各字種の字面比およびウエイトの段階,活字サイズの変化の有無について結論を得た。特に日本,韓国と中国(上海)においての「多言語」文献・資料の調査結果から,金属活字を通じた活字の開発の関係および文化交流を明らかにし,報告書でまとめて国内外の国会図書館や関連大学の図書館などに寄贈した。平成21年度は,韓国・日本における明治初期・李朝末期の活字印刷物の調査と収集期間を設定し,特に韓国内における活版印刷による辞書を含む書籍の収蔵調査及び印刷関連資料の発掘,検証を試みた。その結果,1)期間の設定:日本・韓国における明治期(1880年代,1890年代,1910年代),大正期(1920年代),昭和期(1930年代,1940年代)の刊行期間。2)文献の選定:日本・韓国における新式鉛活字により活版印刷で刊行された(1)辞典及び文典類(現11点),(2)会話類(現42点),(3)書輪文類の印刷関連資料(現21点)。3)文献資料の形態:この時期に刊行された「多言語文献資料」の書目の整理や諸本の活字書体の検討による調査資料の形態の分類・分析し整理中である。特に,韓国活字書体分析のより現在書体開発の効率性を高めるために「書体用の体表文字」を選定し基準を設ける。そのために韓国語の基本構造である6パターンの形態で区分し,韓国語使用頻度調査によりその代表的な文字を抽出した。さらに,韓国語活字の分析の基準として『明治字典』(1886)を選定し,まず,韓国語活字が多くに使用されている2券の1冊を選別し,韓国語使用頻度の予備調査を行った。その結果,韓国語使用頻度が高い上位順番から代表的な文字の抽出を試みた。韓国語の基本構造である6パターンに合わせて,韓国語使用頻度調査により使用度が高い上位順位から151個の代表的な文字を抽出した。その結果は以下の通りである。1形(36文字),2形(36文字),3形(26文字),4形(11文字),5形(35文字),6形(7文字)である。さらに,この期間中に得られた関連資料を査読論文(国際デザイン史・デザイン学会)と学会発表(日本デザイン学会)および招聘講演(国際タイポグラフィ協会)で研究成果の公表を行った。平成22年度は,韓国・日本における明治初期・李朝末期の活字印刷物の調査と収集期間を設定し,特に韓国内における活版印刷による辞書を含む書籍の収蔵調査及び印刷関連資料の発掘,検証を試みた。従って,韓国語活字の使用頻度調査を行った。まず,(1)体表文字調査を行った。本調査の意義は,現代の文字の使用頻度調査統計の全体の音節数(韓国語総文字数1,008,200)の調査ではなく,外国語の多言語辞典で提示している文字が基準である。基礎資料として韓国語使用率の調査を取り上げている。本調査は,19世紀の韓国語使用頻度と活字の使用状況また活字の生産などについて把握することができる。さらに一般的な辞典の項目より使用されたテキストを基礎資料として利用したこと,つまり使用頻度調査を行ったことは今後の新字形の開発に大きな意義がある。次は,(2)体表文字の抽出をお試みた。韓国語の基本構造である6パータンに合わせて,韓国語使用頻度調査により使用度が高い上位500位から142個の代表的な文字を抽出し,その結果を表にまとめた。最後に,(3)体表文字の調査の特徴について明らかにした。ハングル使用と関連した最初の調査は,1955年韓国の文教部(日本の文科省に該当)で実施した『我々言葉に使用されている文字探し調査』である。今回の『明治字典』を基盤として調査の場合は,二つの特徴がある。一つ目,漢字の画数の順位で入閣した。二つ目は,言語の使用側立ではなく,字典に載せてある単語を基準にした。本稿では多言語[「明治字典』の刊行意義と新式活字の開発動向について明らかにした。さらに韓国語活字字形分析のために頻度調査した。その結果に基づき使用頻度の高い代表的な文字を抽出し,分析の基本方針を定めた。

また,精査した「多言語」文献・資料を検証し,明治10年伏から明治30年代までに刊行された多言語辞典を版型,活字大きさ,書体種類,印刷所,刊行の年代順にまとめた。今後の課題は字形別に分析し,その特徴については論文にまとめる。次に『韓国語書体活字字形一覧』の韓国語字体関係の参考資料集の刊行を行いたいと考えている。さらに,この期間中に得られた関連資料を査読論文(国際デザイン史・デザイン学会)と学会発表(日本デザイン学会)および招聘講演(国際タイポグラフィ協会)で研究成果の公表を行った。本研究では漢字・ハングルの活字字形一覧を制作し改刻の状況を示し、そこから抽出された字形の設計方針、各字種の字面比およびウエイトの段階、活字サイズの変化の有無について結論を得る。上海と日本、韓国においての「多言語」文献・資料の調査結果から、金属活字を通じた活字の開発の関係および文化交流を明らかにし、報告書でまとめた。本研究の結果は以下の通りである。1.「多言語資料」から、各文献に現れた漢字、ハングルの字形、字素、画について分析し、その結果を年代順、文献名、字形に分けた一覧の作成を行った。2.現在書体開発における「書体用の体表文字」135文字を韓国語の基本構造である6パータンの形態で区分し、その代表的な文字を抽出した。3.以上の字形について字素の形態を決める要素(字素の構造、字素の大きさの比例など)と、画の特徴を決める要素(セリプの有無、画の太さなど)を中心に処理を行った。さらに、精査した「多言語文献・資料を検証し、明治30年から昭和30年代までに刊行された多言語辞典、単行本などについて版型、活字大きさ、書体種類、印刷所、刊行の年代順にまとめた。また、この期間中に得られた関連資料について査読論文(国際デザイン史・デザイン学会)と学会発表(日本デザイン学会)および招聘講演(国際タイポグラフィ協会).で研究成果の公表を行った。
履帯駆動系のオンオフ制御による自動操舵技術の構築

「(課題1)モデル予測制御ベースのオン/オフ切り替えを少なくした操舵制御による方法論の構築と実験検証」の実施のため、履帯車両実験装置を設計製作した。実験装置は、サーボモータ駆動としており、オン/オフ駆動とした場合と線形入力によって駆動した場合の性能比較を容易に行える装置としている。その実験装置を対象として、オン/オフ駆動操作に基づく経路追従制御実験を実施した。制御方法としては、時間軸状態制御法とモデル予測制御を併用した方法を採用し、計算機シミュレーションと実験によってその性能を検証した。その結果、オン/オフ駆動型の履帯車両においても、連続操作量による制御に近い良好な制御が実現でき、さらにはオン/オフの切り替え回数を実用可能レベルに低減化した形で実現できた。その際、制御モデルは運動学モデルを採用した。また、オン/オフ型駆動による履帯車両制御の場合には、操舵角を線形入力として指定できるタイプの車両とは異なり、時間軸状態制御法をそのまま適用することができない。そこで、この問題を解決する方法を提案した。これによって、当初の課題1は達成できた。次に、「(課題2)制御対象の姿勢変動,圃場の勾配の影響を考慮した操舵制御方法の構築」に向け、サーボ型の経路追従制御法について検討を行った。オン/オフ型の離散値入力操作の場合、定常偏差無しでのサーボ型目標値追従制御の構成は困難と考えられる。これに対して、リアプノフ関数に基づいた切り替え制御方法を新たに提案した。提案方法の効果は例題に対する計算機シミュレーションによって行い、定常偏差をある程度抑えた形での制御が実現できることを示した。平成29年度の研究計画であった、「(課題1)モデル予測制御ベースのオン/オフ切り替えを少なくした操舵制御による方法論の構築と実験検証」について、平成30年度において計画したすべてを実現できた。まず、履帯車両実験装置を設計製作した。次に、制御目標を実現する制御方法として、時間軸状態制御法とモデル予測制御を併用した方法を提案し、計算機シミュレーションとともに実験装置を用いた実験検証によってその性能を評価した。次に、平成30年度の研究計画であった「(課題2)制御対象の姿勢変動,圃場の勾配の影響を考慮した操舵制御方法の構築」に取り組み、サーボ型の制御系設計方法を提案した。この方法を用いることによって、姿勢変動や圃場の勾配の影響を除去したロバストな制御が実現できると予想している。性能評価の対象としては例題を用いていたため、今後は履帯車両モデルを対象とした検証が必要となる。「(課題2)制御対象の姿勢変動,圃場の勾配の影響を考慮した操舵制御方法の構築」については、履帯車両モデルを対象に制御性能評価を実施し、提案方法の有効性を検証する。さらに、令和元年度の実施計画であった「(課題3)傾斜地における操舵実験を実施し,自動操舵制御技術の検証」について、開発した制御方法を履帯車両実験装置に適用し、その有効性について実験検証を行う。以上、当初の計画通りに進めることができており、研究計画の実現が可能であると予想している。平成29年度は、(課題1)として、モデル予測制御ベースのオン/オフ切り替えを少なくした操舵制御による方法論の構築と実験検証に取り組んだ。そのため、まず始めにクローラを用いた実験装置の構築を目指した。当初は農業機械レベルの実験装置とすることも検討したが、装置が大掛かりとなり取り扱いが容易ではないこと、開発予算の不足により実現できない可能性があることが判明し、計画を変更した。変更後の装置設計として、実験室レベルで扱える程度のコンパクトな装置とすることとした。その結果、履帯やモータ等のパーツを組み合わせたオリジナル設計での装置とする必要が生じ、設計製作に時間を要した。開発中の装置はモータ駆動ではあるが、研究目標としての性能検証が可能な履帯車両として設計している。装置の製作について若干の遅れが有るものの、平成30年度の初旬には実験可能なシステムとして実現できる目途を得た。一方、方法論の開発については、切り替え回数を少なくし、なおかつ一定値に追従制御するための方法について検討を行った。その過程において、オン/オフ操舵制御問題は、本質的に離散値入力によるアクチュエータシステムの制御問題となっていることから、研究代表者がこれまで実施してきた研究課題の一つである、オンオフ弁によって駆動される空圧式除振台のアクティブ制御方法と同様の考え方が適用できることを見出した。そこで、空圧式除振台の制御方法として検討してきた知見の応用可能性について検討を行った。その結果、サーボ問題に対する制御設計方法など、幾つかについて応用可能であることが判明し、それらについての適用検討を開始した。平成29年度の計画として、「(課題1)モデル予測制御ベースのオン/オフ切り替えを少なくした操舵制御による方法論の構築と実験検証」に取り組んだ。当初の計画では、農業用運搬車を改造した実験装置による実験を計画していたが、機械的なガタが大きく、性能検証用実験装置としては不十分な性能であることが判明した。そのため、方針を変更し、実験室レベルで取り扱えるコンパクトな実験装置を自作によって設計製作する計画に変更した。その結果、履帯やモータ等のパーツを組み合わせ、オリジナル設計での装置とする必要が生じた。さらに、筐体の加工などを行い、実験装置として製作した。現在、メカ系の製作は完了しており、電気系の製作後、制御プログラムを搭載して制御実験を実施する。制御実験は平成30年度前半までに実施できる目途を得ているが、若干の遅れがある。

ただし、方針変更の影響は最小限に抑え、研究計画を着実に進めている。一方、制御の方法論についての検討も実施したが、その過程において、オン/オフ操舵制御問題は、本質的に離散値入力によるアクチュエータシステムの制御問題と同一の問題であることから、研究代表者のこれまでの研究成果を応用できる可能性を見出した。そのため、研究代表者のこれまでの研究課題の一つである、オンオフ弁によって駆動される空圧式除振台のアクティブ制御方法を応用することで、より効果的な制御方法として実現できる可能性がある。以上より、平成29年度の計画について一部は未了となっているものの、発展性の期待できる新たな方向性も見出すことができており、概ね計画通りに進展できている。「(課題1)モデル予測制御ベースのオン/オフ切り替えを少なくした操舵制御による方法論の構築と実験検証」の実施のため、履帯車両実験装置を設計製作した。実験装置は、サーボモータ駆動としており、オン/オフ駆動とした場合と線形入力によって駆動した場合の性能比較を容易に行える装置としている。その実験装置を対象として、オン/オフ駆動操作に基づく経路追従制御実験を実施した。制御方法としては、時間軸状態制御法とモデル予測制御を併用した方法を採用し、計算機シミュレーションと実験によってその性能を検証した。その結果、オン/オフ駆動型の履帯車両においても、連続操作量による制御に近い良好な制御が実現でき、さらにはオン/オフの切り替え回数を実用可能レベルに低減化した形で実現できた。その際、制御モデルは運動学モデルを採用した。また、オン/オフ型駆動による履帯車両制御の場合には、操舵角を線形入力として指定できるタイプの車両とは異なり、時間軸状態制御法をそのまま適用することができない。そこで、この問題を解決する方法を提案した。これによって、当初の課題1は達成できた。次に、「(課題2)制御対象の姿勢変動,圃場の勾配の影響を考慮した操舵制御方法の構築」に向け、サーボ型の経路追従制御法について検討を行った。オン/オフ型の離散値入力操作の場合、定常偏差無しでのサーボ型目標値追従制御の構成は困難と考えられる。これに対して、リアプノフ関数に基づいた切り替え制御方法を新たに提案した。提案方法の効果は例題に対する計算機シミュレーションによって行い、定常偏差をある程度抑えた形での制御が実現できることを示した。平成29年度の研究計画であった、「(課題1)モデル予測制御ベースのオン/オフ切り替えを少なくした操舵制御による方法論の構築と実験検証」について、平成30年度において計画したすべてを実現できた。まず、履帯車両実験装置を設計製作した。次に、制御目標を実現する制御方法として、時間軸状態制御法とモデル予測制御を併用した方法を提案し、計算機シミュレーションとともに実験装置を用いた実験検証によってその性能を評価した。次に、平成30年度の研究計画であった「(課題2)制御対象の姿勢変動,圃場の勾配の影響を考慮した操舵制御方法の構築」に取り組み、サーボ型の制御系設計方法を提案した。
ネットワークを利用したバーチャルもの作りの産業組織デザインに関する実証的研究

本研究では、本格的なデジタルエコノミーの進展にともなう、工場の海外移転の急速な展開と、電子調達による企画部品などの海外調達の広まりの中で、日本の工業集積が直面している産業構造上の危機を、地域の工業集積がその分業構造とネットワーク利用の高度化の中でどのように対応し、どのような新たな産業創成のビジョンを形成しつつあるかについて学際的な研究を行った。現在の日本において課題となっている「ものづくり」の危機は、標準化と規格化を進めた結果、本来トレードオフの関係にある品質の安定とコストの削減時に達成し、結果として単一製品を効率よく作る大量生産という「20世紀型ビジネスモデル」の行き詰まりによるものである。平成13年度においては、空間的な広がりもあり、単独の企業だけではなく、ネットワークとして受注し、ネットワーク内での技術集積によって生産、さらにはオンライン上での設計、デザインなどのコラボレーションが進められている諏訪地域における企業調査、さらに、コンシューマと直接情報のやり取りを行いロボットを製作するプロセスの調査、分析。さらに中小企業への発注元となる大企業に関しては、京都を中心とする企業へのヒアリング調査を実施した。これらの調査結果を踏まえ、ネットワーク上の様々な工業製品の使い手としての消費者がそれぞれの必要とする特注品を工業集積の技術者と結びついて協力しながらデザインし、最終的には、生産する新しい工業集積の利用を含めたネットワークものづくりについてのビジョンとビジネスモデルなど、新しい時代に対応した「ものづくり」の21世紀型のビジネスモデルについて検討を行った。
高血圧・心筋梗塞の発症・治療感受性遺伝子の診断システム構築

心血管病は環境要因に加え遺伝子多型性を背景に発症すると考えられ、遺伝子多型と臨床像とを対比して解析することは個々の患者の発症素因や予後、および薬剤治療効果の推定に有効で、最終的には個別化医療の基盤となり得る。我々は東大病院循環器内科症例を約1800例をデータベース化し、あわせて約1300例から遺伝子解析用DNAを収集した。これらを活用し動脈硬化症発症に関与することが期待される遺伝子の多型・機能解析を行った。(1)ATP-binding casette A1(ABCA1)遺伝子のMet823Ile多型が日本人においてHDL濃度と関連することを示した。(2)隣接して存在するmatrixmetalloproteinase-1および3の2つの遺伝子のプロモーター多型のハプロタイプが心筋梗塞発症に関連することを明らかにした。(3)転写因子KLF5/BTEB2の生理学的機能解明のため遺伝子欠損マウスを作成、ホモ致死であることから発生初期に重要であること、および心血管リモデリングの主たる病態制御因子であることを証明した。現在この遺伝子の変異・多型を同定し臨床像との対比を検討中である。(4)心筋梗塞発症の病態として重要な血栓形成に寄与する遺伝子PAI-1に着目し、プロモーター機能解析を行い、時間遺伝子に属するEbox結合型転写因子CLIFが転写調節を行っていることを解明、このことが血中PAI-1濃度の日内変動を来す一機序になることを証明した。このPAI-1遺伝子プロモーター多型との関連を検討中である。このような心血管病に関連すると予測される多数の遺伝子群について遺伝子多型解析をすることにより実地臨床において有用な遺伝子が選別され、それらに基づく個別化医療の実践が将来的に可能になるものと考えられる。
全国介護レセプトを用いた介護サービスの利用が高齢者の死亡場所に与える効果の実証

多くの高齢者は住み慣れた自宅で療養し、最期を迎えることを望んでいる。しかし、実際には病院で亡くなることが多い。在宅死の障害となる介護者の介護負担を軽減するために居宅介護サービスの充実が図られているが、これまでそれらサービスの効果を実証した文献は少ない。本研究の目的は、終末期の高齢者やその介護者が持つ死亡場所への選好や交絡を考慮した上で、各居宅介護サービスの利用が高齢者の死亡場所に与える効果を検証することである。本研究結果は、高齢化に伴って各地域で需要が高まる居宅介護サービスを利用できる環境整備のための根拠となることが期待され、各サービスの質の向上につながる知見が得られる可能性がある。
金融市場における価格変動の要因分解

本研究の目標は、金融資産の価格の変動要因を抽出することである。平成30年度には、時系列分析を応用して資産価格理論における動学モデルに関する実証分析に取り組んだ。具体的にはリスクファクターのリスクプレミアム及びリスクの価格の推定と、それらに対応する投資家の選好パラメータの推定である。先行研究において統計的な有意性が確認されているファクターに関して、経済変数との動学的な関係を定量化することで、リスクプレミアムに対して経済学的解釈を与えることが目的である。はじめに効用関数を基にした経済モデルと経済学的裏付けのない統計モデルの関係性を整理し、国内データを用いた実証分析を行った。しかしながら、従来のリスクファクターに対するリスクプレミアムを正当化させるような動学的構造を発見することはできなかった。また、推定された選好パラメータも経済学的観点から妥当なものではなかった。このような結果が得られる原因としては、経済モデルが誤りである可能性もあるが、推定方法に問題がある可能性がある。リスクプレミアムの推定は、説明変数に推定値を用いることによる観測誤差の問題を抱えている。標本サイズが十分に大きい場合の統計的性質は先行研究で明らかにされているが、現実的な標本サイズの場合の精度は不明である。したがって、有限標本における推定量の統計的性質を調査する必要がある。特に本研究ではバイアスの性質を論文にまとめた。また、動学モデルの推定では、観測誤差の問題が2段階で発生する上に、自己相関の大きい変数を用いるため、有限標本では統計的に望ましい性質を満たさない可能性がある。実証分析を行う前に、これらの問題を統計理論とシミュレーションを用いて十分に検証する必要があると考えられる。本研究の目的は、株価などの金融資産の価格の変動要因を抽出することである。平成28年度は、その準備段階として先行研究のサーベイ、データ整理および推定に用いるコンピュータプログラムの作成を予定していた。国内外の先行研究のサーベイを行い資産価格の変動の分析に使われる変数を調べた。企業の配当や利益に対する投資家の期待は代表的な変数であるが、観測することができないことが問題である。この問題に対する先行研究の対処法は、時系列モデルを使う方法と代理変数を使う方法である。本研究では前者による分析を予定している。先行研究では単純なモデルを使った検証が多く、高度な時系列モデルを応用した研究は少ない。先行研究のサーベイの結果を踏まえて、モデリングの方針を定めた。しかしながら、国内のデータは、先行研究で主に使われているものと比較して、データのサイズが小さく、時系列モデルに関する適切な統計分析を行えない可能性がある。この問題に関しては、分析を行いながら解決していくことになる。また、今後の研究に必要となるデータを明確にした。具体的には個別株に関する財務データを取得し、データ整理を進めた。コンピュータプログラムに関しても骨子となる部分を作成した。また、当初の研究計画では2年目以降に予定していたが、高度なモデルを応用した時系列間の因果性の検証方法の研究が進んでいる。多変量無限次自己回帰モデルを応用した周波数領域での因果性測度と、それを応用した構造変化に伴う因果性の変化の推定方法の開発を進め、学会発表を行った。当初の予定では、平成28年度末の段階で、データ整理を終了させ、分散分析などの基本的な統計手法を用いたデータ分析を行うことになっていたが、データ整理が完了しておらず分析に取り組む準備ができていない。しかしながら、先行研究のサーベイは完了しており、データ整理及び分析の方針は明確である。したがって今年度の早期にデータ整理を完了させ、データ分析を開始することは十分に可能である。予定を変更して、より高度な統計手法の開発に取り組んだ影響もあり、データ分析に関する研究には若干の遅れが生じている。しかしながら、統計手法の開発は予定よりも前倒しで進行しており、その点では順調である。総合してやや遅れていると判断している。平成29年度には、複数の変数間の因果関係のイベント前後での変化を周波数ごとに検証するための方法を構築した。それらを応用し、株価指数に関する価格と配当の因果関係及び日中の価格変動における先物との先行遅行関係に関する実証分析を行い著書にまとめた。また、国内の個別株の株価変動について、上記の方法を含む時系列分析を用いた実証研究に取り組んでいる。株価は、投資家の企業業績への期待と時間及びリスクに対する選好を反映する。本研究では、株価変動を時系列分析によって要因分解し、分解された要因から投資家の期待及び選好を逆算するといったアプローチを取っている。消費や賃金といったマクロ経済変数と株価に関する時系列モデルを推定し、現在の株価が将来のマクロ経済変数に関して、どのような情報を持っているのかを定量的に分析している。これらの研究結果をまとめ、研究会等で報告し、コメントをもとに改良を進めている。これまでの分析結果から判断すると、消費や賃金などのマクロ経済指標と株価の関係性を明確にすることは困難であると考えられる。そのため、経済学的解釈が困難であるが、有効性が確認されているFama-Frenchファクターなどの要因とマクロ変数の間の関係性に関する分析に移行している。関連する先行研究結果のサーベイは概ね完了しており、今後は実証分析に用いるモデルや変数の取捨選択を行い、結果を吟味していくことになる。時系列間の因果関係の変化を検証するための統計手法を構築し、それらを用いた株価指数に関する実証分析を行い、著書にまとめることができた。現在は当初の予定通り、個別株を用いた実証分析に取り組んでいる。

個別株を用いた分析に関する方法や、国内データを用いた実証分析に関するサーベイは概ね完了しているため、今後は実証分析を詳細に行い、先行研究との整合性を吟味していくことになる。本研究の目標は、金融資産の価格の変動要因を抽出することである。平成30年度には、時系列分析を応用して資産価格理論における動学モデルに関する実証分析に取り組んだ。具体的にはリスクファクターのリスクプレミアム及びリスクの価格の推定と、それらに対応する投資家の選好パラメータの推定である。先行研究において統計的な有意性が確認されているファクターに関して、経済変数との動学的な関係を定量化することで、リスクプレミアムに対して経済学的解釈を与えることが目的である。はじめに効用関数を基にした経済モデルと経済学的裏付けのない統計モデルの関係性を整理し、国内データを用いた実証分析を行った。しかしながら、従来のリスクファクターに対するリスクプレミアムを正当化させるような動学的構造を発見することはできなかった。また、推定された選好パラメータも経済学的観点から妥当なものではなかった。このような結果が得られる原因としては、経済モデルが誤りである可能性もあるが、推定方法に問題がある可能性がある。リスクプレミアムの推定は、説明変数に推定値を用いることによる観測誤差の問題を抱えている。標本サイズが十分に大きい場合の統計的性質は先行研究で明らかにされているが、現実的な標本サイズの場合の精度は不明である。したがって、有限標本における推定量の統計的性質を調査する必要がある。特に本研究ではバイアスの性質を論文にまとめた。また、動学モデルの推定では、観測誤差の問題が2段階で発生する上に、自己相関の大きい変数を用いるため、有限標本では統計的に望ましい性質を満たさない可能性がある。実証分析を行う前に、これらの問題を統計理論とシミュレーションを用いて十分に検証する必要があると考えられる。まず、初年度の研究計画の一部であったデータ整理を最優先で完了させる。データ整理が完了次第、国内株価インデックスと関連する指標を用いた実証研究に取り組む。当初の計画通り、はじめに基本統計量を用いた分析を行う。その後時系列モデルを用いた分析に取り組む。株価インデックスを用いた研究結果を参照しながら、個別株を用いた実証分析に取り組む。本研究では、投資家の期待の推定の対して、時系列モデルを用いて取り組むが、株価インデックスを用いる場合には、データのサイズが統計的検証を行うには十分でない可能性がある。分析の過程で、それが明らかになった場合には、速やかに個別株を用いた分析に移行する。また、統計手法の開発に関しても引き続き取り組む。今後の研究では、先行研究で有効性が確認されている要因とマクロ経済指標などの経済学的に解釈可能な変数との関係を分析することにより、リスクの定量化とその性質を明らかにすることを目標とする。
中世における外国文化の受容と展開

本期においても、中世における外国文化として、禅宗と禅宗の周辺の文化の受容とキリシタン文化の受容を主たるテーマとして、研究を続けてきた。禅宗文化については、木田は、『碧巌録』の受容と註釈史を調査し、妙心寺大応派の東海派の悟渓宗頓の弟子たちの作成した「碧巌録抄」が、大応国師、大灯国師以来、連綿と続いてきた註釈活動を、漢文註として書き留めてきた註釈書を元にして講義を行っていたことを突き止めた。また、李は、これらの禅籍の漢文を通じて、日本語に宋代元代の俗語が混入してき、日本語の中で、血となり肉となって、現代語を構成して来ていることも、具体的に明らかにしつつある。キリシタン文化については、基本的存調査を行った。たとえば、丸山は、16世紀のポルトガル語文法書、Barrosの文法書、Gandavoの文法書など、これまで活字化されていなかったのであるが、それらを文脈付き索引の形で公刊したのは、世界中の研究者から賞賛された。さらに、コンカニ語・ポルトガル語辞書の整理も平行して行っている。鈴木は、バレト写本の註釈と、この写本の元となった聖書の原典追求も継続している。研究代表者は、本年度、朝鮮資料の資料整理と資料収集を中心に活動した。朝鮮資料類は、浜田敦元教授の蔵書を整理し、関係資料を一括して購入することができ、朝鮮関係の図書が充実し、研究にも大いに役立った。また、京都大学附属図書館の河合文庫は朝鮮史料の大きなコレクションとして知られているが、まだ、簡単な目録があるだけであるため、利用が難しい状態にある。現在、この河合文庫の各本を一つ一つ確認していく作業を行っている途中である。研究分担者は、バレト写本の読解と注釈を中心にしつつ、バレト写本をはじめとする、日本の聖書の受容の歴史について研究を続けている。現在のところバレト写本の元になった原典は突き止められていないが、ヨーロッパにおいても、エヴァンゲリアと呼ばれる、説教する人々への、参考書があり、それらがバレト写本の元になったのではないかと推論できる程度になり、その写本類の写真を収集しつつある。研究代表者・分担者の研究分野では、歴史的な資料との関連も深く、文化史的な考察をする前に、資料の整理と収集が必要であるため、いわゆる基礎作業の途中で、本年度が終わったという状況である。五山文化については、『碧巌録』がどのように理解され、どのように受け継がれてきたのかを明らかにした。寿岳章子氏旧蔵『碧巌録集抄』に引用された人名を調べると、関山慧玄・宗峰妙超・竺仙梵僊・椿庭海寿・岐陽方秀・日峰宗舜・一休宗純・悟渓宗頓など著名な人名が並ぶが、これらの注釈文は断片的で、纏まった著作からの引用とは見えない。これは、おそらく代々、大応派が積み重ねて来た注釈を集成したようなものから引用したと考えるべきである。引用された注釈書が、巻によってかなり偏りがあることや、引用された漢籍・仏典は90種近くあるが、ほとんどが一、二例の引用で、、名称も、「聯灯」「聯灯録」、「会元」「五灯会元」と、いうように、少しずつ異なっている。これらの引用を含んだ、代々の注釈が存在していたと解釈するのが合理的である。13世紀から、連綿と『碧巌録』の注釈が行われ、『碧巌録』の解釈は、天正十三年(一五八五)に到ると、日本人の注釈だけで十分に理解できるほどになっていたことが分かる。キリスト教の受容については、ポルトガル人イエズス会士バレト,M.が、日本語学習のため、当時既に日本で作られていたキリシタン物語、日本語訳されていた聖書抜抄句集、聖人伝をローマ字で書写した「バレト写本」(1591年)の分析を通じて、その受容のありさまを具体的に明らかにした。本研究では、「バレト写本(Reg.Lat.459)」の訳文をヴルガタ聖書のラテン語文と対照した。その結果、(1)日本語訳はヴルガタ聖書のラテン語聖句を必ずしもそのまま翻訳しているわけではない。(2)聖書に全く出現しない表現が見られることがある。などという特徴が明らかになっている。この作業は、研究目的を遂行するためのごく基本的なものであるが、あまりにも膨大な作業になるために、これまで行われてこなかったものである。禅宗を中心とした中国文化の受容については、禅宗文献の日本における注釈の歴史の検討を継続している。これらの禅宗文献の受容は、禅宗における頌などの作成に直接関係するだけでなく、聯句・和漢聯句・漢和聯句などの日本の文芸にも大きな影響を与えているが、さらに連歌にも何らかの影響があるのではないかという点にも注目している。中世日本におけるキリスト教の受容については、「バレト写本」(1591年)の分析を継続している。元となった聖書についても、追求を続けている。東アジアにおけるキリシタン資料については、その時代の資料の分析には当時のポルトガル語の発音や文法、そして正書法などを知る必要があるため、丸山徹は、OLYVEYRAやGANDAVOの正書法辞書を、世界で初めて索引付きで出版し、海外の研究者からも絶賛された。その他、面倒な基礎資料の整備を行っている。翻訳に用いられた日本語の文体の研究については、夢窓疎石『夢中問答』、抜隊和尚『塩山和泥合水集』に現れる、中国語の俗語と見られる語の調査を行っている。

中国語の俗語であるかどうかの判定が正確にできるように、中国の資料の調査を念入りに行っている。また、日本の近世の文体形成に、中国の文章作法書がどのように影響しているのかという調査も、「文筌」を中心に調査しつつある本期においても、中世における外国文化として、禅宗と禅宗の周辺の文化の受容とキリシタン文化の受容を主たるテーマとして、研究を続けてきた。禅宗文化については、木田は、『碧巌録』の受容と註釈史を調査し、妙心寺大応派の東海派の悟渓宗頓の弟子たちの作成した「碧巌録抄」が、大応国師、大灯国師以来、連綿と続いてきた註釈活動を、漢文註として書き留めてきた註釈書を元にして講義を行っていたことを突き止めた。また、李は、これらの禅籍の漢文を通じて、日本語に宋代元代の俗語が混入してき、日本語の中で、血となり肉となって、現代語を構成して来ていることも、具体的に明らかにしつつある。キリシタン文化については、基本的存調査を行った。たとえば、丸山は、16世紀のポルトガル語文法書、Barrosの文法書、Gandavoの文法書など、これまで活字化されていなかったのであるが、それらを文脈付き索引の形で公刊したのは、世界中の研究者から賞賛された。さらに、コンカニ語・ポルトガル語辞書の整理も平行して行っている。鈴木は、バレト写本の註釈と、この写本の元となった聖書の原典追求も継続している。
大学英語教育における文学的教材の適格性に関する学際的研究

昨今の大学を始めとする日本の英語教育において、教材や試験問題に文学作品を取り上げることは敬遠される傾向にある。その一方で、教育現場では文学作品を用いることの意義はよく認識されているように思われるが、その実践を積極的に支持するための研究が十分になされているとは言いがたい。そこで本研究では文学作品の原作とその再話版とを比較分析することにより、文学テクスト固有の特性を記述し、その知見を活かした教材制作の指針を具体的な形で提示することを目標とした。その成果は、当初の目論見を十分に達成するには至らなかったものの、一定の結果は残すことができ、今後の研究を展開するための基盤をなすものとなったと考える。本研究の目的は、英語を第二言語とする日本人を対象とした、大学学士課程レベルの英語リーディング指導の中で、文学テクストを教材として用いる有効な方法を開発するために、オーセンティックな文学テクストと、そのリトールド版とを比較分析することにより、オーセンティックな文学テクスト固有の特性を記述し、その特性を活かした教材制作の指針を具体的なかたちで提示することにあるが、とりわけ本研究に特徴的な点は、文学、英語学、第二言語習得研究という異なる学問分野を専門とする研究者たちがチームを組んで、これを行おうとすることにある。今年度は、研究代表者及び分担者が、それぞれの専門分野の観点から、本研究の遂行に必要な資料を収集し、その分析・考察に従事した。具体的には、文学研究者は主に文学作品の特質や文体論について、英語学研究者は語彙論や統語論、談話分析について、そして第二言語習得研究者は読解メカニズムについて、これまでにそれぞれが蓄積してきた業績に上乗せするかたちで、さらに研鑽を深めた。また、その一方で、日本英文学会大会における関係研究発表への出席や、所属機関の他研究プロジェクトが企画した言語学研究会の開催に協力することにより、関係分野の最先端の知見の吸収に意を注いだ。このように、今年度はもっぱら外部の研究成果のインプットと、各人内部における、その消化吸収及び新たな問題意識の醸成に力点が置かれることとなったので、次年度以降は、その問題意識を互いに共有し、より高いレベルでの課題解決へと繋げていきたい。本研究の目的は、英語を第二言語とする日本人を対象とした大学学士課程レベルの英語リーディング指導の中で、文学作品を教材として用いる有効な方法を開発するために、オーセンティックな文学テクストと、そのリトールド版とを比較分析することにより、文学テクスト固有の特性を記述し、それを活かした教材制作の指針を具体的な形で提示することにある。なかでもとりわけ本研究に特徴的な点は、英米文学、英語学、第二言語習得研究という異なる学問分野を専門とする研究者たちがチームを組んで、これを行おうとすることにある。3か年計画の中間に当たる今年度は、初年度に引き続き、研究代表者及び分担者が、それぞれの専門分野の観点から、本研究の遂行に必要な資料を収集し、その分析・考察に従事した。具体的には、英米文学研究者は主に文学テクスト固有の特質の解明や文体論的分析手法の開発の進展を目指し、第二言語習得研究者は読解メカニズムについて、さらに研鑽を深めた。一方、英語学研究者は、文頭・文末に現れ、主節部全体を意味上の主語とする英語述語表現について、その文体的特性を明らかにし、この表現の談話機能をもとにする構造分析(Nakajima(1982)、Reinhart(1976))を援用しながら、その存在を支える文法的メカニズムを明らかにした。また、日本英文学会全国大会や全国語学教育学会国際大会で行われた、本研究に関わる発表に分担して出席することにより、関心を共有する他機関に所属する研究者の動向を調査したり、所属機関の他研究プロジェクトが企画した研究会の開催に関与したりすることにより、研究の蛸壺化を回避し、水準を向上させるよう努めた。さらに年度後半には、英米文学研究者を中心に、翌年度に所属機関で複数実施する予定の試行授業のシラバス作成に着手し、最終年度に実施すべき研究活動の円滑な運営に備えた。研究代表者及び分担者が所属する組織(国立大学法人)が申請した大学教育再生加速プログラム(AP)が採択されたため、平成29年度より学事歴にクォーター制が導入されることになり、そのための諸作業とりわけ全学英語教育カリキュラムの大規模な改定に追われることになった。また、関係者の大半が所属する文系学部の改組が第3期中期目標・中期計画の平成31年度の項目に盛り込まれた。これらは本研究課題申請時には全く予期していなかった事態であり、そのために関係者全員が所期のエフォートを本研究課題の遂行に投入することが極めて難しい状況になっている。このように、残された期間でどこまで遅れを取り戻せるか頗る不透明な状況であるが、改めて気持ちを引き締め、最善を尽くしたい。本研究の目的は、英語を外国語とする日本人を対象とした大学学士課程レベルの英語リーディング指導の中で、文学作品を教材として用いる有効な方法を開発するために、オーセンティックな文学テクストと、そのリトールド版とを比較分析することにより、文学テクスト固有の特性を記述し、それを活かした教材制作の指針を具体的な形で提示することにある。

3か年計画の最終年度に当たる今年度は、英米文学研究者3名が所属機関でそれぞれ担当している演習科目を利用して、各々独自のやり方でオーセンティックな文学テクストと、そのリトールド版を活用した授業実践を行った。また、教育効果測定の一環として、外部機関の開発による英語運用能力測定テストを、第1学期の初めと第2学期の終わりに履修学生に受験させた。その一方で、英語学研究者は、文頭・文末に現れる英語述語表現が意味上の主語を選択する場合、二通りの選択方法があることを明らかにし、Williams(1974)などの先行研究に依拠し、その選択方法を支える文法的メカニズムの解明に取り組んだ。そして第二言語習得研究者は、所属機関の英語教育カリキュラムの成果検証を行い、改善すべき課題を抽出する一方、多読学習にコーパス支援型学習を取り入れることによって言語形式にも注意を向けさせる(フォーカス・オン・フォーム)授業を実施した結果、多読学習単独型の授業よりも高い教育効果が認められたため、さらなる改善を目指すべくレパートリー・グリッド法を用いて、英語学習に関する履修生(日本人学生・留学生)の個人的構成概念の特徴を明らかにするなど、前年度に引き続き英語読解メカニズムの解明に尽力した。研究代表者及び分担者の所属組織(国立大学法人)が来年度から学事歴にクォーター制を導入することになり、また「経済社会を牽引するグローバル人材育成支援」事業(GGJ)が今年度をもって終了することを受けて、実践英語教育プログラムの新規開発を含めた全学英語カリキュラムの改定を余儀なくされた。この作業に本研究課題の関係者全員が関与しているため、所期のエフォートの投入が不可能になった。そのため、今年度の上半期までに完了させるはずだった試行授業の試行授業の実施が今年度下半期にまでずれ込み、その結果、データ収集は完了したものの、十分な分析が未だなされていない状況である。そこで日本学術振興会に補助事業期間の1年延長を申請したところ、幸い承認されたので、上述の遅れを取り戻すべく努力する所存である。本研究の目的は、英語を外国語として学習する日本人を対象とした大学学士課程レベルの英語リーディング指導の中で、オーセンティックな文学テクストとそのリトールド版とを比較分析することにより、文学テクスト固有の特性を記述し、それを活かした教材制作の指針を具体的な形で提示することにある。なかでもとりわけ本研究に特徴的な点は、英米文学、英語学、第二言語習得研究という異なる学問分野を専門とする研究者たちがチームを組んで、これを行おうとするところにある。当初3か年計画だったのを1年延長して臨んだ最終年度に当たる今年度は、前年度に英米文学研究者3名が担当教育機関でそれぞれ受け持っている高年次演習科目を利用して各々独自のやり方で行った、オーセンティックな文学テクストとそのリトールド版とを活用した授業実践を振り返り、そこから得られた知見を考察する一方、教育効果測定の一環として実施した、外部機関の開発による英語運用能力測定テストの成績データが意味するところを分析した。その成果は市橋ほか(2018)としてまとめられている。他方、英語学研究者は、本研究に貢献する課題として、従来一般的に、副詞などの非義務的文構成要素は文の情報構造への貢献度が低いと考えられていたことに対し、文頭位置においては話題的性質を担い、その結果、後続要素すべてが新情報として機能しうることを検証した。
モーダルアナリシスを応用したフレキシブルロボット

本研究では,ロボット駆動用モータへの印加電圧からハンドの運動速度への伝達関数の測定と,これに基づく高速運動時の挙動予測及び制御を行い,以下の結論を得た.1.実験モーダルアナリシスの手法により測定される伝達関数は,ロボットの姿勢により変化する.そこで一連の動作行程をいくつかの区間に分割し,各区間内の代表的位置で伝達関数を測定し,これを本研究で定式化したアームのたわみを考慮したロボットの運動方程式に逐次代入すれば,高速運動時の挙動が予測できる.この予測結果を実測結果と比較したところ極めて良い一致をみた.2.上記1の結果をふまえ,逆に,与えられたハンドの運動速度パターンを実現する為の入力電圧を計算することができる.このようにして得られた電圧波形をロボットに入力駆動したところ,運動中の振動及び動作終了後の残留振動ともに大幅に抑制され,設計された通りのハンドの運動が実現されることが確認された.3.測定される伝達関数の非線形性について原因別に分類し,各々についてその程度を調べた.(1)姿勢変化による非線形性;影響が大きいので既述のように区分線形化の手法により対処した.(2)減速器など機構上の非線形;伝達関数を測定する際,入力パルマの高さを変えて伝達関数の変化を調べた.その結果,減衰特性に入力依存性が認められた.(3)ユリオリカや遠心力による非線形;多軸同時駆動の場合軸間の干渉として現れるので干渉の程度を調べた.その結果,通常の駆動速度では無視できることが判明した.本研究では,ロボット駆動用モータへの印加電圧からハンドの運動速度への伝達関数の測定と,これに基づく高速運動時の挙動予測及び制御を行い,以下の結論を得た.1.実験モーダルアナリシスの手法により測定される伝達関数は,ロボットの姿勢により変化する.そこで一連の動作行程をいくつかの区間に分割し,各区間内の代表的位置で伝達関数を測定し,これを本研究で定式化したアームのたわみを考慮したロボットの運動方程式に逐次代入すれば,高速運動時の挙動が予測できる.この予測結果を実測結果と比較したところ極めて良い一致をみた.2.上記1の結果をふまえ,逆に,与えられたハンドの運動速度パターンを実現する為の入力電圧を計算することができる.このようにして得られた電圧波形をロボットに入力駆動したところ,運動中の振動及び動作終了後の残留振動ともに大幅に抑制され,設計された通りのハンドの運動が実現されることが確認された.3.測定される伝達関数の非線形性について原因別に分類し,各々についてその程度を調べた.(1)姿勢変化による非線形性;影響が大きいので既述のように区分線形化の手法により対処した.(2)減速器など機構上の非線形;伝達関数を測定する際,入力パルマの高さを変えて伝達関数の変化を調べた.その結果,減衰特性に入力依存性が認められた.(3)ユリオリカや遠心力による非線形;多軸同時駆動の場合軸間の干渉として現れるので干渉の程度を調べた.その結果,通常の駆動速度では無視できることが判明した.本研究では、ロボット駆動用モータへの印加電圧からハンドの運動速度への伝達関数の測定と、これに基づく高速運動時の挙動予測を行い、以下の結論を得た。1.従来、静止構造を対象に打撃加振力とその時の応答変位を入出力として適用していた実験モーダルアナリシスの手法は、動く構造である産業用ロボットに対しても速度指令(電圧)とハンド速度を入出力にすれば支障なく適用できる。2.上記1で測定される伝達関数およびモーダルパラメータは、ロボットの姿勢により変化する。そこで一連の動作行程をいくつかの区間に分割し、各区間で測定を行い、これを本研究で定式化したアームのたわみを考慮したロボットの運動方程式に代入すれば高速運動時の挙動が予測できる。この結果をレーザによるハンドの運動変度の実測値と比較したところ極めて良い一致をみた。3.上記2の方法は遠心力やコリオリの力が無視できる範囲内で最も厳密な方法であるが、実際には実験モーダルアナリシスにおけるカーブフィット処理を高精度で行うことに高度の技術と経験を必要とする為、十分実用的とは言い難い。そこで本研究では、より簡便な方法としてカーブフィット処理を必要としない近似法を開発し、上記2と同様にレーザ測定による実測値と比較した。その結果、簡便法でも実用上、十分な精度で挙動予測が可能であることが判明した。4.当初計画していた三角測量によるハンド運動の計測法は、測定のセットアップが予想以上に困難であり、実用的とは言い難い。そこで本年度はレーザによる通常の位置決め精度測定法による計測を行った。次年度は歪ゲージ法による計測も計画している。
胸腺の形成とTリンパ球分化のダイナミズム

免疫監視の司令搭として中心的役割を果たすTリンパ球は胸腺にて分化する。このとき、胸での分化遂行のためには一次造血組織から胸腺への前駆細胞移動が必要であり、免疫監視機能執行のためには胸腺から二次リンパ組織への成熟細胞移動が必要である。しかし、これらTリンパ球分化に必要な細胞移動や、胸腺器官によるTリンパ球分化支持の分子機構は殆ど明らかではない。本研究は、独自の細胞動態可視化追跡法および小型魚類を用いた順遺伝学的アフローチを用いて、免疫監視に不可欠なTリンパ球の分化に必要な細胞移動と場の構築の分子メカニズム解明を目指した。その結果、まず、胎生期胸腺原基への血管非依存性のTリンパ球前駆細胞集積にはCCR7とCCR9の2受容体を介したケモカインシグナルの連携が必要であることが明らかになった。また、正の選択に伴うTリンパ球の皮質から髄質への移動にはCCR7ケモカインが必須であり、CCR7依存性胸腺内髄質移動が組織特異的抗原に対する中枢性免疫容の成立のために必須の意義を有することが明らかになった。更に、rag1-EGFPトランスジェニックメダカを用いることで、分化途上のTリンパ球動態を生きた個体のなかで無麻酔かつ非襲的にリアルタイム解析できることが示された。加えて、メダカ全ゲノムの約60%をカバーする538のF2ファミリーをスクリーニングすることにより胸腺内のrag1発現異常を示す変異体22系統を得た。得られた変異体系統のうち2変異体について候補遺伝子の特定に至った。本研究の遂行により、免疫監視の司令搭として中心的役割を果たすTリンパ球の胸腺分化機構について理解の進展がみられた。とりわけ、従来全く不明であったTリンパ球胸腺分化に伴う細胞動態の分子機構と意義について解明が進んだ。このとき、胸腺での分化遂行のためには一次造血組織から胸腺への前駆細胞移動が必要であり、免疫監視機能執行のためには胸腺から二次リンパ組織への成熟細胞移動が必要である。しかし、これらTリンパ球分化に必要な細胞移動や、胸腺器官によるTリンパ球分化支持の分子機構はほどんど明らかではない。本研究では、独自に開発した細胞動態可視化追跡法および小型魚類を用いた順遺伝学的アプローチを用いることによって、免疫監視に不可欠なTリンパ球の分化に必要な細胞移動と場の構築の分子メカニズム解明を目指す。本年度は、胎生期において肝臓にて発生したTリンパ球前駆細胞が胸腺器官に移住するとき、胸腺がTリンパ球前駆細胞を能動的かつ特異的に誘引することを示すとともに、この誘引を計時的かつ定量的に計測する実験系を開発した。そのうえで、胸腺上皮細胞の発現するケモカインを網羅的に解析することによって、2つのケモカインCCL21とCCL25がT前駆細胞の胎生期胸腺への誘引に関与することを同定した。一方、Tリンパ球分化を支持する胸腺器官の形成を制御する分子群をゲノム網羅的に同定するため、エチルニトロソウレアによりランダムに誘発した突然変異を持つメダカ胚を作製し、胸腺形成変異体の系統的大規模スクリーニングを行った。メダカ全ゲノムの約60%をカバーする538のF2ファミリーをスクリーニングすることにより、胸腺形成に特異的な異常を示す変異体系統を22得た。そのうち表現型が胸腺発生に特異的な10系統の変異体に関して、異なる系統とのあいだでのF2作製と多型解析によるポジショナルクローニング法を用いて、原因ゲノム領域の同定作業を進めている。(735文字)

免疫監視の司令搭として中心的役割を果たすTリンパ球は胸腺にて分化する。Tリンパ球の分化と選択には、一次造血組織から胸腺への前駆細胞移動や胸腺内での皮質から髄質への移動といったダイナミックな細胞移動を伴う。しかし、Tリンパ球分化に必要な細胞移動の分子機構と意義はもとより、胸腺によるTリンパ球分化支持の分子機構はほとんど明らかではない。私たちは昨年度までに、正の選択に伴うTリンパ球の皮質から髄質への移動にはCCR7ケモカインが必須であることを明らかにした。そこで今年度は、CCR7とそのリガンドの欠損マウスを用いて、皮質から髄質への細胞移動がTリンパ球の分化・選択にどのような意義を持つのか解析した。その結果まず、CCR7やそのリガンドの欠損マウスでもTリンパ球の分化や全身性自己抗原に対する負の選択には異常がみられず、成熟Tリンパ球の成体胸腺からの移出も正常に起こることがわかった。一方、CCR7シグナル欠損マウスの胸腺で成熟したTリンパ球は、自己免疫性涙腺炎を引き起こす活性を保持しており、組織特異的抗原に対する中枢性トレランスの獲得に不全があることが示された。これらの結果から、CCR7依存性胸腺内髄質移動が組織特異的抗原に対する中枢性免疫寛容の成立のために必須の意義を有することが明らかになった。また、Tリンパ球の分化と選択を支持する胸腺器官形成を制御する遺伝子ネットワークの網羅的解明に向けて、メダカ全ゲノムの約60%をスクリーニングすることにより胸腺内rag1発現異常を示す変異体を22系統作製し、胸腺異常に特異性の高い10変異体に関して原因遣伝子のポジショナルクローニングを進めた。本年度は、これらのうち2変異体について責任遺伝子を同定した。免疫監視の司令搭として中心的役割を果たすTリンパ球は胸腺にて分化し、Tリンパ球の分化と選択には胸腺を主軸とする細胞移動を伴う。しかし、Tリンパ球分化に必要な細胞移動の分子機構と意義は明らかではない。私たちは昨年度までに、胎生期T前駆細胞の胸腺原基への移住には2つのケモカインCCL21とCCL25が関与することを示唆した。そこで本年度は、これら2つのケモカインを介したシグナルがT前駆細胞の胸腺移入に必須かどうかを解析した。その結果、CCL21受容体CCR7とCCL25受容体CCR9の両方を欠損するマウスでは、胸腺内に血管が形成されるまでの胎生期胸腺原基への移入は正常マウスの約2%以下と著しく障害されていたが、胸腺内血管形成後の胸腺移入には大きな障害がないことが示された。また、胸腺原基に発現されるCCL25と異なりCCL21は胸腺原基近傍の副甲状腺原基に発現されることが示された。これらの結果から、胎生期胸腺原基への血管非依存性のTリンパ球前駆細胞集積にはCCR7とCCR9の2受容体を介したケモカインシグナルの連携が必要である一方、これらケモカインシグナルは胎生後期以降の血管依存性の前駆細胞胸腺移入には不要であることが明らかになった。また、胸腺内Tリンパ球の挙動をリアルタイムに観察する生体内胸腺細胞動態観察法の確立をめざして、幼若リンパ球に特異的に蛍光蛋白質を発現するrag1-EGFPトランスジェニックメダカ系統を作製した。その結果、胸腺内Tリンパ球は成体期には激しく動き回っているが胎生期には静的であることが示され、胸腺細胞のダイナミズムは発生に従って制御されていることが明らかになった。