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教師の児童離れと児童の教師離れに関する実証的研究

児童の学校不適応現象発生の背景は,学校組織の構造的レベルにおける転換にあると考えられる.この転換をここでは,学校における一次的人間関係に対する二次的関係の強化にあると見なした.そして二次的関係の強化による教師と児童の人間関係の疎隔化生じる社会的背景を,教育の分業化と合理化という,現在の学校教育をめぐる二つの力の作用の交錯から解明することができた.まず教育の分業化とは,学校と家族や地域集団間の役割分担関係が成立することを示す.学校信仰に見られる様な教育価値のアンバランスの結果として,西欧社会における様に分業関係は水平的には展開せず,学校に教育役割が集中し,学校肥大化現象が生じた.それは学校における教師役割の専門分化を大きく制約し停滞させる.他方,学校は児童への学力の効率的定着を目標として,組織の合理化の要請に直面している.学校組織の合理化は,場あたり主義を排除する計画化,行動の斉一性を確保する規則化,計画や規則の安定的適用の為の文書化,効率的業務遂行の為の外注化,効率的職務の為の専門化からなる.分業化の特異な展開の結果としての学校への多様な教育役割の包摂は,これらの合理化の機能的諸要件の中で特に,計画化,規則化そして専門化の阻害要因となる,学校が円滑に運営される為には,一方では児童が計画的,規則的行動をとる様に日常的に訓練し,他方では外注化した教材により効率的に授業を進め得るようにせねばならない.教師がとる児童への態度は,学校を中心とした生活規律の強化,規則の制定等,二次的人間関係の強化である.画一的命令に自動的に応じる人間に児童を形成することにより,学校は円滑に運営される.しかし情緒性,個別性,直接性等で示される一次的人間関係の弱化が生じ,教師と児童間の疎隔化は徐々に進行する.今後,教師と児童の具体的相互関係と児童行動への影響の分析が必要な課題となる.児童の学校不適応現象発生の背景は,学校組織の構造的レベルにおける転換にあると考えられる.この転換をここでは,学校における一次的人間関係に対する二次的関係の強化にあると見なした.そして二次的関係の強化による教師と児童の人間関係の疎隔化生じる社会的背景を,教育の分業化と合理化という,現在の学校教育をめぐる二つの力の作用の交錯から解明することができた.まず教育の分業化とは,学校と家族や地域集団間の役割分担関係が成立することを示す.学校信仰に見られる様な教育価値のアンバランスの結果として,西欧社会における様に分業関係は水平的には展開せず,学校に教育役割が集中し,学校肥大化現象が生じた.それは学校における教師役割の専門分化を大きく制約し停滞させる.他方,学校は児童への学力の効率的定着を目標として,組織の合理化の要請に直面している.学校組織の合理化は,場あたり主義を排除する計画化,行動の斉一性を確保する規則化,計画や規則の安定的適用の為の文書化,効率的業務遂行の為の外注化,効率的職務の為の専門化からなる.分業化の特異な展開の結果としての学校への多様な教育役割の包摂は,これらの合理化の機能的諸要件の中で特に,計画化,規則化そして専門化の阻害要因となる,学校が円滑に運営される為には,一方では児童が計画的,規則的行動をとる様に日常的に訓練し,他方では外注化した教材により効率的に授業を進め得るようにせねばならない.教師がとる児童への態度は,学校を中心とした生活規律の強化,規則の制定等,二次的人間関係の強化である.画一的命令に自動的に応じる人間に児童を形成することにより,学校は円滑に運営される.しかし情緒性,個別性,直接性等で示される一次的人間関係の弱化が生じ,教師と児童間の疎隔化は徐々に進行する.今後,教師と児童の具体的相互関係と児童行動への影響の分析が必要な課題となる.1.採用した分析方法児童の学校不適応を説明するに際し、直接児童の教師への反応と、また教師の児童への反応が分析され、児童・教師関係が置かれている場の客観的位置づけが無視されてきたが、本研究では、この場の全体的布置状況を集団間関係、教育価値の不均衡、児童組織化力量という三つの枠組みを利用して、児童・教師関係の多段的多層的解明にあたることとした。2.研究の成果第一段階:地域社会構造の変容に伴う、児童の生活環境としての家庭、近隣生活の変化と学校への教育的関心の変容1960年代を境とする地域社会の変容は、従来の児童を取り囲む成育環境の急激な変容を迫った。一つは、家庭が大幅にその形成の契機を喪失したし、二つには近隣関係が子どもを組識化する契機も、急激に減少した。第二段階:学校と家庭、地域生活間の教育価値の均衡関係の崩壊の分析家庭や近隣の集団の衰徴は、他方では学校の教育価値の圧倒的優位性と児童組織化の可能性への信頼を導き、集団としての学校がになう教育的役割の肥大化をもたらしてきた。学校教育価値の膨張による教育の分業化の停滞傾向こそ、今日の地域社会と学校をめぐる問題状況に他ならない。第三段階:学校組織の変容」教育価値と組織力の優位性故に、多くの教育的役割を吸収した学校は、その合理的職務遂行を求められる。ここに計画化,文書化,外法化ということで示される学校組織の合理化過程が、顕著な傾向として出現する。

第四段階:児童・教師関係の展開計画化,文書化,外注化という学校集団の組織化状況の下での児童・教師関係の分析が、次年度の課題である。前年度は,教育の分業化という社会的変化を基軸にして,主として家族の側の学校への期待により,学校が担わされている役割について研究したが,本年度はこのような期待に沿う中で学校が備えるに至った構造的性格と,そこでの教師の意識の調査を実施した.まず,学校は家庭の教育力の弱体化を補完すべく,多様な役割を一方において吸収しつつ,他方においては学力の向上という組織目標を達成することを学校は求められている.したがって学校は,急激な形でその運営の合理化を求められることとなる.また教師は,多様な仕事を効率的に処理することを求められる.その為に学校は計画化への傾向を強化し,効率的運営の障害となるような非合理的活動を学校から可能な限り除外しようとする.児童が,非合理的行動をとって合理的運営の障害とならぬように,規則の強化をしたり,生活点検運動や学級づくり,部活動の指導へと多大の勢力を注ぐこととなる.学級内,学校内規律の確保へと,児童は駆り立てられるのである.他方では,学力向上という組織目標達成の為に,市販教材,テストの使用にせよいずれも,教師と児童の関係の性格に大きな変容をもたらす.親和的・個別的・直接的関係よりも,強圧的,画一的,間接的関係が優位を占める.社会学的範畴に従えば,第一次的関係に対する第二次的関係が学校内で優勢となる.教師の意識の中では,教科書の内容や学習の速度が画一的性格を持つことに対して強い自覚が存在するものの,学級づくりや生活点検活動等に対する画一性の自覚は弱い.かくして,学校の特殊な合理化の進展により,教師と児童の人間関係の疎隔化が進行する.
C 型肝炎ウイルス産生調節機構の研究

C型肝炎ウイルス(HCV)のウイルス産生調節機構はHCV RNAレプリコン細胞やJFH1株を用いたウイルス産生系の進歩により、HCV生活環とウイルス増殖に必要な宿主因子の解析が可能となってきた。本研究ではHCV産生の分子機序を明らかにするために、HCV蛋白質と結合する宿主因子とその生理学的意義を解析した。まず、HCVコア蛋白質と結合する宿主因子hnRNPH1/H2/FとRNA結合の重要性について解析した。HCV RNAを添加したところ、コア蛋白質とhnRNPHの結合が阻害され、RNaseを添加すると結合が回復したことから、両者の結合にRNAが重要であると考えられた。hnRNPFにおいても同様の現象を認めた。この二つの因子が協調してウイルス産生を制御していることが示唆された。また、HCV NS5A蛋白質の新規結合因子として細胞内のユビキチンリガーゼp138、転写因子HNF-1a、ヒストンメチル基転移酵素SMYD3などを同定した。p138はHCVのNS5A蛋白質と相互作用するが、他のHCV蛋白質との相互作用は認められず、NS5A特異的な結合と考えられた。p138はNS5Aをユビキチン依存性に分解を促進し、ウイルス複製を制御することが示唆された。NS5A蛋白質とp138の結合部位を各々の欠損変異体を作製してマッピングを行った。両者の結合に重要な領域を同定するためには、更に欠損変異体を作製して詳細に解析する必要がある。また、NS5Aのユビキチン化部位を決定するために13種の点変異体を作製し解析を行い、複数箇所のユビキチン化部位を同定した。これらの研究はHCVの生活環と病原性の理解に貢献するものと考えられた。C型肝炎コア蛋白質に結合する新規宿主因子としてhnRNPH1/H2/Fを同定し、HCV産生調節における役割について解析した。hnRNPHとhnRNPFはアミノ酸レベルで78%の相同性を有し、hnRNPH1とH2はアミノ酸レベルで99%の相同性を有する。HCVコア蛋白質上のhnRNPH1,hnRNPFの結合領域を解析するためにGST-core蛋白質欠損変異体を大腸菌で発現させ、GST-pull down法で解析した。いずれもコア蛋白質のaa 1-43に強く結合することが明らかとなった。hnRNPHおよびhnRNPFはいずれもRNA結合モチーフを有するRNA結合蛋白質であることから、HCV RNAとの相互作用を解析した。ビオチン化したHCV RNAとストレプトアビジンビーズを用いたpull-down法にて解析したところ、hnRNPHとhnRNPFいずれもHCV RNAのIRES IIId領域に特異的に結合することが示された。Huh7細胞内の内在性のhnRNPH1/H2/Fの蛋白質量を比較したところ、Huh7細胞においてhnRNPHは293T細胞と同レベル発現しているが、hnRNPFは293T細胞に比べて著しく発現量が低かった。次に、ウイルス産生における役割を明らかにするために、HCV JFH1株が感染したHuh7細胞に発現プラスミドを用いてhnRNPHまたはhnRNPFを一過性に発現させ、経時的に細胞内外のHCV RNA量およびコア蛋白質量をqRT-PCR法とELISA法にて測定した。hnRNPHを一過性に発現させると培養上清中のHCV感染性粒子産生量が上昇した。一方、hnRNPFを一過性に発現させると培養上清中のHCV感染性粒子産生量が低下した。

これらの結果から、hnRNPHとhnRNPFはHCVコア蛋白質およびHCV RNAへの結合能を介して、HCV産生の調節に関与する可能性が示された。hnRNPHはHCV産生を促進性に、hnRNPFはHCV産生を抑制性に制御していることが示唆された。C型肝炎ウイルス(HCV)コア蛋白質に結合する新規宿主因子として同定したhnRNPH1/H2/FのHCV産生調節における役割について解析し、HCVコア蛋白質とhnRNPH1/H2/Fの細胞内局在を解析した。hnRNPH1/H2/Fはいずれも主として核に存在しているが、hnRNPH1/H2/Fは核と細胞質をシャトリングし、一部細胞質にも存在しており、HCVコア蛋白質と核周囲で共局在した。HCV粒子産生を簡便に評価するためにHCV JFH1株およびJ6/JFH1株にルシフェラーゼ遺伝子を組込んだバイシストロニックレポーターウイルスを作製した。Huh7.5細胞にトランスフェクトし、上清中に放出されたウイルス粒子量とルシフェラーゼ活性がよく相関することを確認した。この系により上清中のルシフェラーゼ活性を測定することで、粒子産生を簡便に評価できるようになった。また、HCV感染性粒子の産生を調節する新規宿主因子を同定するために、HCV NS5A蛋白質に結合する宿主因子をタンデムアフィニティ精製と質量分析法で解析した。Huh-7細胞抽出液をソースにした。質量分析法により10種類の新規NS5A結合因子の候補因子を同定した。その中にユビキチンリガーゼ、脱ユビキチン化酵素、エンドサイトーシス関連因子、ヒストンメチル基転移酵素などを見出した。この中から138kDaのユビキチンリガーゼp138とNS5Aとの相互作用を解析した。Genotype 1bのCon1株とGenotype 2aのJFH1株のNS5A蛋白質とp138の相互作用を免疫沈降法により解析し、p138が1b,2aのNS5Aいずれとも特異的に結合することが示された。HCV NS5AはHCV複製複合体の足場となる因子であり、NS5Aの機能調節機構の解明につながることが期待できた。来年度にはHCV複製におけるp138の意義を明らかにしたい。C型肝炎ウイルス(HCV)のウイルス産生調節機構はHCV RNAレプリコン細胞やJFH1株を用いたウイルス産生系の進歩により、HCV生活環とウイルス増殖に必要な宿主因子の解析が可能となってきた。本研究ではHCV産生の分子機序を明らかにするために、HCV蛋白質と結合する宿主因子とその生理学的意義を解析した。HCVコア蛋白質と結合する宿主因子hnRNPH1/H2/FとRNA結合の重要性について解析した。HCV RNAを添加したところ、コア蛋白質とhnRNPHの結合が阻害され、RNaseを添加すると結合が回復したことから、両者の結合にRNAが重要であると考えられた。hnRNPFにおいても同様の現象を認めた。また、HCV NS5A蛋白質の新規結合因子として細胞内のユビキチンリガーゼp138、転写因子HNF-1a、ヒストンメチル基転移酵素SMYD3などを同定した。p138はHCVのNS5A蛋白質と相互作用するが、他のHCV蛋白質との相互作用は認められず、NS5A特異的な結合と考えられた。p138はNS5Aをユビキチン依存性に分解を促進し、ウイルス複製を制御することが示唆された。NS5A蛋白質とp138の結合部位を各々の欠損変異体を作製してマッピングを行った。両者の結合に重要な領域を同定するためには、更に欠損変異体を作製して詳細に解析する必要がある。
合金多層膜の固相反応に及ぼす水素吸蔵の影響

Nb/Ni系,Nb/Pd系,並びにV/Ni系多層膜の界面固相反応に及ぼす真空中焼鈍及び水素中焼鈍の影響について研究した。特に層界面近傍における界面反応過程を詳しく調べるため,本実験では最も単純なシステムである二層薄膜について調べた。アルゴンイオンビームスパッター法によりSi(111)基板上にNb/Ni, Nb/Pd, V/Ni系二層膜試料を室温で作製した。各層の厚さはそれぞれ300nmである。X線回折(XRD)とオージェ分光(AES)深さ分析により設計通りの二層膜が形成され,またその界面が十分急峻であることを確認した。これらの二層膜を真空中にて,200°C600°Cの温度で0.53時間焼鈍し,二層界面での固相反応過程をXRDとAESで調べた。真空中焼鈍においては,Nb/Ni系では525°C以上の温度で金属間化合物Ni_3Nbが層界面に形成され,Nb/Pd系では550°C以上でPd_3Nbが形成され成長するのが認められた。さらに,V/Ni係でも同様に550°C以上でNi_3Vが界面に形成され成長した。一方,5気圧の水素中焼鈍においては,これらの固相反応が促進され,Nb/Ni系では450°C,Nb/Pd系では450°C,V/Niでも450°Cという,真空中焼鈍と比べ約100°Cも低い温度で反応が開始した。これらの固相反応に先立って,相互拡散による界面近傍の濃度勾配の平坦化も観察された。このように,水素中焼鈍では上記3合金糸の全てにおいて層間拡散が著しく促進されること,すなわち金属の積層構造が水素によって熱的に不安定化すること,が見出されたが,これはNbやV層中に固溶した多量の水素との相互作用によって,過飽和の超多量原子空孔がNbやV中に誘起され,それを媒介として界面における異種金属原子の相互拡散が著しく促進されることによるものであると結論した。本研究で見出された水素吸蔵による固相界面反応の促進効果は,金属材料の製造及び加工プロセスにおいて有効に利用できる可能性を有している。以上の研究成果を3編の学術論文として学会誌等に発表した。本年度はNb/Pd,並びにV/Ni系2層膜の固相反応に及ぼす水素の影響について研究した。アルゴンイオンビームスパッタ-法により,Si(111)基板上にNb/Pd,V/Ni2層膜を,単相の厚さが300nmの試料を作製した。XRDで2層膜が形成されていることを確認し,またAES深さ分析でその界面が十分急峻であることを確認した。これらの2層膜を真空中,200°C600°Cの温度で各30分間焼鈍し,2層界面での固相反応についてXRDとAESで調べた。Nb/Pd系では550°C以上の温度で界面にPd_3Nbが形成され成長するのが認められた。V/Ni系でも同様に,550°C以上でNi_3Vが界面に形成され成長した。

一方,5atmの水素中焼鈍ではこれらの固相反応が促進され,Nb/Pd系では450°C,V/Niでも450°Cという真空中に比べかなり低い温度で反応が開始した。これらの固相反応に先立って,相互拡散による界面近傍の濃度勾配の平坦化も観察された。水素中焼鈍では相互拡散が著しく促進されることが,両合金系で共に見出された。水素中焼鈍によるこのような固相反応や相互拡散の促進は,固溶水素によってNbやV層中に誘起された多量の空孔が原因であると考えられるので,その関係を明らかにするために,現在より定量的な実験を継続中である。Nb/Pd系,V/Ni系,並びにTi/Nb系二層膜中り固相反応に及ぼす真空焼鈍及び水素焼鈍の影響について研究した。アルゴンイオンビームスパッター法により,Si(111)基板上にNb/Pd, V/Ni, Ti/Nb系二層膜試料を作製した。各層の厚さがそれぞれ300nmである。XRDとAES深さ分析により設計通りの二層膜が形成され,またその界面が十分急峻であることを確認した。これらの二層膜を真空中,200°C600°Cの温度で0.51時間焼鈍し,二層界面での固相反応過程をXRDとAESで調べた。Nb/Pd系では550°C以上の温度で界面にPd_3Nbが形成され成長するのが認められた。V/Ni系でも同様に,550°C以上でNi_3Vが界面に形成され成長した。一方,5気圧の水素中焼鈍では,これらの固相反応が促進され,Nb/Pd系では450°C,V/Niでも450°Cという真空中に比べかなり低い温度で反応が開始した。水素中焼鈍では両合金系で相互拡散が著しく促進されることが見出されたが,これは固溶水素によってNbやV層中に誘起された超多量空孔によるものであると結論した。またTi/Nb系については600°Cにおける相互拡散係数Dの測定を行った。D1x10^<-14>cm^2/sとなり,これは従来のバルク試料における1000°C以上で測定されたDを600°Cに外挿して得られる値とよく一致した。この系の相互拡散に及ぼす水素焼鈍効果については,なお実験継続中である。以上の研究成果を3編の論文として学会誌に発表した。
新規のゲノムワイドなDNAメチル化検出法の医療応用:脱メチル化薬の効果予測

1分子蛍光分析という新たなアプローチでのゲノムワイドなDNAメチル化度決定法(SMMA:Single Molecule Methylation Assay)を構築し、臨床サンプルを用いて、SMMAによって疾病発症とメチル化の関係、脱メチル化薬の効果予測が可能かを検証し、医療応用を目指した。初年度において、SMMA法の確立を行い、次年度では、SMMA法による「脱メチル化薬の効果予測」を試みた。MDS患者22例で検討した結果、末梢血の顆粒球分画が特徴的なゲノムワイドの低メチル化を示し、この変化が5-azaC投与により変化し、治療抵抗性との関連が示唆された。このことより、SMMA法によるゲノムワイドなDNAメチル化度は5-azaC治療の分子マーカーとなりうる可能性がある。初年度において、SMMA法の確立を行い、さらに、健常人および骨髄異形成症候群(MDS)患者の末梢血から採取したDNAを用いて、SMMA法にてDNAメチル化度の比較を行った結果、脱メチル化薬(5-アザシチジン, 5-azaC)を投与後のMDS患者においてSMMA indexが著減した。これらの結果を踏まえて、最終年度である平成24年度では、SMMA法の臨床現場での利用を目指して「脱メチル化薬の効果予測」を行った。5-azaCは57日間投薬、3週間休薬というスケジュールで数クールにわたって治療が行われる。よって、1)治療前、2)治療後(投与後57日目)、3)休薬中という3ポイントでサンプリングし、繰り返しSMMA indexを測定した。さらに、MDS患者におけるSMMAindex変化の原因となる末梢血細胞の由来を明らかにするため、末梢血中のリンパ球および顆粒球を分離し、それぞれの分画由来のDNAを用いてSMMA indexの比較を行った。上記の条件でMDS患者22例で検討した結果、末梢血の顆粒球分画が特徴的なゲノムワイドの低メチル化を示し、これらが5-azaCの投与により変化し、治療抵抗性との関連が示唆された。このことより、SMMA法によるゲノム全体のメチル化度の測定は5-azaC治療の分子マーカーとなりうる可能性がある。今回の検討で全血と顆粒球分画の結果がほぼ相関することより、実用化に際しては全血で「簡便」に測定することも可能であると考えられる。本研究課題では、1分子蛍光分析という新たなアプローチでのゲノムワイドなDNAメチル化度決定法(SMMA:single molecule methylation assay)を構築し、実サンプル(ヒト試料)を用いて、SMMAによって疾病発症とメチル化の関係、脱メチル化薬の効果予測が可能かを検証し、医療応用を目指す。2011年度は、研究計画に従い「SMMAを医療応用するための検証」を目的とし、脱メチル化薬を処理した株細胞を材料として、従来のDNAメチル化検出法とSMMAの比較を行った。SMMAで得られた結果は、特定のCpGアイランドなどの特定のゲノム領域についての解析であるバイサルファイトシーケンスよりも、ゲノム全体の網羅的な解析であるDNAメチル化アレイと類似したパターンを示した。以上の研究成果はAnalytical Biochemistry 2011 (415(2):145-150)にpublishされた。次に、研究計画に従い「実サンプル(ヒト試料)を用いたSMMA Index解析」を目的とし、健常人および急性白血病患者、骨髄異形成症候群(MDS)患者の末梢血を採取し、SMMA Indexを測定した。健常人(各年齢層別)における加齢とDNAメチル化度の関係を解析した結果、大きな相関は見られなかった。一方で、健常人(30例)と急性白血病患者(30例)におけるDNAメチル化度の比較では、急性白血病患者において顕著なSMMA Indexの低下が見られた。さらに、脱メチル化薬(VIDAZA)の投与前後におけるMDS患者のDNAメチル化度を解析した。その結果、脱メチル化薬投与後にSMMA indexが著しく低下した。また、脱メチル化薬に感受性の高い患者と低い患者との比較ではSMMA indexの変化のパターンが異なることが明らかとなった。新規のゲノムワイドなDNAメチル化度の測定法として、1分子蛍光分析法によるゲノムワイドなDNAメチル化度決定法(SMMA: single molecule methylation assay)を株細胞を用いた実験系で開発した。本研究課題の目的であるSMMA法の医療応用を目指し、初年度は研究計画通り臨床サンプルを用いて解析を進め、その結果、白血病患者とMDS患者においてSMMA indexの変化をモニタリングすることにより病状の変化や脱メチル化薬の効果を予測できる可能性が示された。脱メチル化薬の投与スケジュールなどでサンプル採取に時間を有することもあり、研究計画における患者サンプルの目標数に到達していない部分もあるが、解析を行うための必要サンプル数は確保されており、また現時点でもサンプル採取は継続中である。

初年度におけるSMMA法の医療応用に向けた系の確立を足がかりに、次年度は、SMMAの医療応用として「脱メチル化薬の効果予測」を試みる。5-azacytidine、decitabineは57日間投薬、3週間休薬というスケジュールで数クールにわたって治療が行われる。よって、治療前、治療後(投与後57日目)、休薬中という3ポイントで繰り返しSMMA Indexを測定する。投薬前後および休薬中における脱メチル化薬に感受性の高い患者と低い患者のSMMA Indexの変化から、薬剤感受性を示すパターンを見いだし、投薬早期に脱メチル化薬の効果予測を行う。また、末梢血由来DNAを用いたSMMA indexの測定に加え、末梢血中のリンパ球分画由来DNAおよび末梢血中の顆粒球分画由来DNAを採取して各細胞分画のSMMA indexの比較を行い、MDS患者におけるSMMA index変化の原因となる末梢血細胞の由来を明らかにする。(どの細胞分画で解析を行えば効果的であるか、臨床応用時におけるサンプル回収の最適化を行う。)本研究課題から得られた結果は、脱メチル化薬の効果予測だけにとどまらず、投薬方法の改善や抗腫瘍効果の作用機序の解明に関する研究へと展開していく。2011年度は、研究費の使用状況も概ね計画通りであった。よって、次年度も研究計画通りに研究費の使用を行うことができれば、研究費の過不足は生じないと思われる。次年度の研究費の使用計画では、1分子蛍光分析に用いる蛍光標識MBD2タンパク合成の受託費用と、DNA抽出および制限酵素等の研究試薬に加え、学会発表のための旅費および論文投稿のための英文校正費と投稿料を予定している。
「彗星型」新高分子の創成

球状高分子と複数の線状高分子とから構成される全く新しい「彗星型」ブロック共重合体を考案した。まず、彗星型高分子を構築するための基盤となる表面ブロック型デンドリマーを合成した。ベンジルオキシカルボニル基で部分保護したエチレンジアミン開始核を用いdivergent法によりポリ(アミドアミン)樹木状分岐構造を形成した。メチルエステル末端とヘキシルアミンとの反応により疎水性ブロックとし、中心保護基を除去して、再び同様のdivergent法を行い、精密な表面ブロック型デンドリマーを合成した。この表面ブロック型デンドリマーの末端アミノ基を開始点として、サルコシンN-カルボキシ無水物(NCA)のリビング開環重合を行った。両親媒性構造からなる彗星型高分子の親水性・疎水性のバランスと集合体の形態との相関を表面張力測定により明らかにした。その結果、興味深いことに一旦少数の彗星型高分子が集まり、さらに大きな集合体が形成される二段階ミセル形成が見出された。これは、本研究の主題である彗星型の新しい分子形態に基づくものであり、今後この知見をもとに、今までにない材料設計の展望が開けた。
中空Al_2O_3ナノ構造を利用した軽量・低熱伝導材料

Alナノ粒子を原料として用い、高温加熱処理によって中空Al_2O_3ナノ粒子の作製を行った。中空Al_2O_3ナノ粒子の外径や内径、膜厚、結晶構造などの構造を制御する加熱条件を調べた。作製した中空Al_2O_3ナノ粒子の低熱伝導材料としてのポテンシャルを確認することができた。これらの結果を整理し、中空Al_2O_3ナノ粒子の低熱伝導材料および軽量材料としての可能性に関して考察を行った。Alナノ粒子を高温加熱することで、中空Al_2O_3ナノ粒子構造の中空構造を制御するための条件を明らかにすることを目的として研究を行った。この目的を達成するために、平成22年度においては、Alナノ粒子の加熱実験と加熱後のAl_2O_3粒子の観察試験を行い、中空構造の評価を行った。中空構造を制御するためのプロセス条件を明らかにした。(1)中空Al_2O_3ナノ構造材料の作製と評価:平均粒子径の異なるAlナノ粒子を準備し、このAl粒子粉体をZrO_2製容器に入れ、大気中で加熱処理試験を行った。この際、最高保持温度を変化させ、また、保持時間を変化させて加熱処理試験を行った。TEM観察、X線回折試験等を用いて加熱後のAl_2O_3粒子の評価試験を行い、中空Al_2O_3ナノ粒子構造を調べた。ここで、中空構造の直径や酸化膜厚さなどのパラメータを中空Al_2O_3ナノ粒子構造のパラメータとした。中空Al_2O_3ナノ粒子構造のパラメータと加熱条件の関係の考察を行った。(2)中空Al_2O_3ナノ構造形成メカニズムの解明:(1)の結果を基に、加熱処理時における最高保持温度・保持時間と酸化プロセスの関係を考慮して、中空Al_2O_3ナノ粒子構造の形成過程に関する考察を行った。(3)中空Al_2O_3ナノ構造に及ぼす作製条件の決定:中空Al_2O_3ナノ粒子構造と最高加熱温度・最高温度保持時間の関係から、中空Al_2O_3ナノ粒子構造を制御するための条件を整理した。Alナノ粒子を高温加熱することで、中空Al_2O_3ナノ粒子を基本構造として持つ中空ナノ構造Al_2O_3材料を作製し、軽量性・低熱伝導率性を有する中空ナノ構造を保持した中空ナノ構造Al_2O_3材料を実現するために必要なプロセス条件、特性を明らかにすることを目的に研究を行った。この目的を達成するために、平成23年度においては、申請者が平成22年度に行った研究の結果を基に、中空Al_2O_3ナノ粒子材料の作製と評価を行い、中空Al_2O_3ナノ粒子構造形成メカニズムを検討するとともに、加熱条件が中空Al_2O_3ナノ粒子構造に及ぼす作製条件を決定することを行った。中空Al_2O_3ナノ粒子の材料特性の評価:中空Al_2O_3ナノ粒子材料の特性評価を行った。中空Al_2O_3ナノ粒子材料に負荷を加え、波長630nmのレーザーを分散粒子に照射し、粒子からの蛍光スペクトルの測定を行った。Al_2O_3からの蛍光スペクトルのピーク位置(R1ピーク、R2ピーク)は材料中の応力状態と関係が知られており、この関係を用いて応力の算出を行った。また、中空Al_2O_3ナノ粒子の構造を観察した結果から密度を見積もった。中空A12儀ナノ粒子の材料学的考察:中空Al_2O_3ナノ粒子の構造と最高加熱温度と加熱保持温度といったプロセス条件の関係、中空Al_2O_3ナノ粒子の特性の結果をまとめ、整理した。この結果を基に、中空Al_2O_3ナノ粒子が高い中空性を保持するための条件の考察を行った。
投影描画法を用いた認知変容プロセスに対する介入モデルとその効果に関する研究

本研究は、描画療法におけるPDIについて検討することが目的である。半構造化されたPDIを用いたかかわりについて、面接体験や情緒体験、体験過程について調査を行う。無作為に抽出された30名を対象に調査を行った。その結果、PDIによる面接評価や情緒体験に有意な交互作用はなかった。一方、描画前後で、否定的感情の低下と平静さの向上があった。最後に、描画プログラムの描画面接の効果や体験過程を調べた。体験過程が深まり、自己探索的になるものが5名(63%)、情緒的な自己探索に至らないものが3名(38%)みられた。特にPDIでの話題が広がらず、Thのフィードバックが乏しい場合に、低い体験過程にとどまっていた。当研究グループでは、平成25年7月から平成26年1月にかけて、投影描画法(卵画技法)を用いたカウンセリングと、その体験に関する調査面接を行った(大学生対象:30名程度)。これは個別の描画療法面接の中で描かれた絵について、さまざまな質問を通じたやり取りを行い、カウンセリング場面でより役に立つかかわり方を検討することを目的とした。この調査面接により、描画後の質問(Post Drawings interview:PDI)のブラッシュアップと標準化を試みた。投影描画法をより有効に用いるためにPDIを用いた投影描画法の構造的介入モデルの構築とその効果を検討するにあたって、その基礎となる研究であり、現在、描画データ、アンケートデータ、逐語データを集計、分析中である。その他、当研究グループ関係者による関連する描画法(橋画・6画面物語構成法)に関する学会発表(日本描画テスト・描画療法学会及び日本芸術療法学会)と「今と将来法」に関する論文の投稿(臨床描画研究Vol.29:掲載決定)を行った。今年度は36名の対象者に橋画を用いたPDIの効用に関する調査を行った。現在データ入力を終了し、統計的データ、逐語データの解析を行っている。また、25年度の卵画を用いた調査についてデータ検討した。PDIの有無で、情緒面の変化は見られなかった。しかし、継時的な事例の変遷からPDIを検討すると、PDIがない場合に比べて、無意図的に、対象者の抱える心理的課題が反映されやすくなることが明らかになった。特に、言語化の難しい対象者にその傾向は顕著であった。PDIを用いることについて、一定の効用を認めるものであると考えられた。その旨を第46回日本芸術療法学会で発表をした。26年度のデータについても早急に解析を行うとともに、27年度の調査では、これまで技法ごとの検討とされることの多かった描画研究に対して、描画を一連のプログラムとし、PDIの果たす役割について事例研究に重点を置きながら検討していくことが課題だと考えている。【研究課題】本研究は、描画を通じた体験過程の促進を図る技法の検討をすることが目的である。初年度は描画療法における物語PDI(描画後質問)の作用について検討した。【研究成果】結果、自由な描画語りと物語PDIを用いることの間には統計的な体験の違いはないが、描画ナラティブの展開や深まりを、物語PDIが促進し、一貫したテーマを生みやすいことが示唆された。次年度において、別の描画を用いて同様にPDIの形式による描画体験の違いについての追試を行った。結果は同様のものであり、物語PDIを用いることで、描画理解についての深まりが生じることが明らかになったといえる。しかし一つの技法のみの描画面接では、自己理解や体験過程の促進に及ぼす影響は小さいことが二か年の研究の中で得られた課題であった。そこで最終年度では、これまでの知見を踏まえ、単回ではなく描画プログラムを通じた自己イメージの変容に焦点を当てて研究を行った。6名の対象者に以下のテーマに基づく描画を行い、自己理解を促すことを意図した。各回のテーマは「自己概念と展望の把握(今と将来)」「無意識イメージの視覚化による気分と外的世界の認知(卵・洞窟画)」「自分の課題とリソースの確認と気づき(6場面構成法)」「展望についての査定、2回目と対比したアウトカム評定(橋画)」である。調査の結果、これらの描画だけでなくPDIをしっかり行うことで、対象者の自己物語が明確化され鵜易い傾向があることと、異なる描画であるにもかかわらず、描出パターンに一定のパターンが出やすいことから、そのパターンが対象者の抱える心的傾向を示唆しうると考えられ、アセスメントとしての利用も可能であろうことが推察された。【研究の意義・重要性】描画後質問は自由な形式でもよいが、物語形式にするとクライエントの理解が深まりやすい。また複数の描画をプログラム的に用いることで、クライエントの自己理解やパターンが見えやすい。

研究者の体調不良と多忙が重なり、十分に研究に時間を割くことができなかったことが大きい。臨床心理学解析を急ぎ、次年度の調査の公募の用意をする。なお、27年度調査計画については本学倫理審査委員会に申請済みであり、倫理審査委員会の認可を経て、速やかに調査の公募・実施をする予定である。処理すべき数値データ、描画データ、音声(逐語)データが計画以上に大量であったため、その統計処理、分析から解釈に至るまでの進行が計画よりもやや遅れ気味となっている。参加予定であった調査協力者が調査に参加しなかったこと、データ入力の謝金の見積もりが実際の金額より大きかったこと。これは、データ入力に取り組む時期が諸般の事情でずれこんでしまったためでもある。また、物品は前年度に購入したもので十分に賄えたため、支出が抑制された。平成25年度に実施した調査面接の結果について集計し、第46回日本芸術療法学会にて発表する予定である。平成25年度に発表した橋画技法に関する基礎的研究の続報も同学会で発表する予定である。また、平成26年度も前年度に引き続き、投影描画法に関する調査面接を計画している。これは各描画法の特徴によって、描画を介した話し合いが自己概念に与える影響の違いを比較する内容になる予定である。27年度調査は事例研究・プロセス研究の予定であるため、26年度調査よりもデータ入力に時間がかかると予想され、見積もり以上の金額がかかると考えられる。そのため、26年度繰り越した分をこれに充てる予定である。データ入力に充てる予定でいた人件費について、進捗が計画より遅れたため、アルバイトへの支払いが生じなかった。平成26年度内に、人件費としてデータ入力等で使用する計画である。
M期チェックポイントタンパク質Mad2のキネトコア局在化を制御する分子機構の解明

複製された染色体DNAが次世代へと過不足なく均等に分配されるためには、M期において染色体と紡錘体が正しく結合しなければなりません。M期チェックポイントは、紡錘体と染色体の結合状態をモニターし、染色体分配の均等性を保障するメカニズムです。M期チェックポイントタンパク質Mad2は、紡錘体と正しく結合していない染色体のキネトコア上に集積します。本研究では「M期特異的キネトコア構成因子であるDASH複合体が、Mad2の局在化にどのように関与しているか」という点に焦点を絞り解析を進めます。本年度は、遺伝学的解析により、1)Mad2のキネトコア局在化は2つの独立な経路によって制御されていること、を突き止めました。その一方の経路においてDASHは必須な役割を担っていますが、この経路は「紡錘体と未結合のキネトコア」の感知に関わっているようでした。つぎに、分裂酵母の微小管変異株を利用した生細胞顕微鏡観察により、キネトコアと紡錘体の結合過程を詳細に解析する系を作成しました。この解析系により、2)DASHは紡錘体とキネトコアの効率的な結合形成に必要であること、を明らかにしました。さらに、3)DASH複合体は、紡錘体と結合したキネトコア上へ選択的に局在化すること、を突き止めました。これらの結果は、DASH複合体がキネトコアと紡錘体の結合状態をモニターしており、その状態に応じてMad2チェックポイントを制御し、さらには「紡錘体とキネトコアの結合」を促進する分子メカニズムの活性化にも関与していることを示唆しています。現在、他の研究で得られた成果もあわせて取りまとめ、公表の準備を進めています。複製された遺伝情報(=染色体DNA)が正確に次世代へと伝達されるためには、有糸分裂期(M期)において、染色体と分配装置(スピンドル)が正確に結合しなければなりません。この結合の正確性は、M期チェックポイントとよばれる機構によって保障されていると考えられており、このチェックポイントに関連する蛋白質としてMad2やBub1などが知られています。これらの蛋白質は、M期になると「スピンドルと正しく結合していない」染色体のキネトコア部位に特異的に集積します。本研究では、Mad2のキネトコア局在化の制御メカニズムを解き明かすことを目指します。このメカニズムには、DASHとよばれる蛋白質複合体が重要な役割を担っているのではないかと考えており、本年度はDASH複合体の機能解析に重点を置きました。これまでに、1)DASHの構成因子であるHos2蛋白質がM期特異的にキネトコア及びスピンドルに局在化すること、2)Hos2のキネトコア局在化には、キネトコア構成タンパクであるMis6およびNuf2が必須であるがCENP-Aは必要ではないことを見出しました。これらの結果は、キネトコア構造に異常がある種々の分裂酵母変異体がhos2遺伝子の増量によって相補されること、またこれらのキネトコア変異体とhos2遺伝子破壊の2重変異体がdis (sister-chromatid disjoining)という表現型を示すことなどとあわせてGene to Cell誌に公表しました。また、Hos2を欠く細胞中では、Mad2のキネトコア局在化にBub1蛋白質が必須となることを見出しています。現在、DASH複合体とBub1がそれぞれ独立に「キネトコアとスピンドルの結合不全」、「姉妹キネトコア間の張力の不在」を検知してMad2のキネトコア集積を促進しているのだろうと考え、検証を進めています。
競争的環境下における企業のイノベーション活動と戦略的情報開示

企業のイノベーション活動をめぐっては,関連情報をライバル企業に知られてしまうと,知識のスピルオーバーが生じ,新技術等を模倣されるといった不利益を被る可能性がある.しかし他方で,企業はイノベーション関連情報を積極的に開示しているという実証結果も存在する.本研究では,イノベーション関連情報の開示にかかる企業のインセンティブ構造がどのようになっているのかを,ライバル企業との相互作用という観点から,数理モデル分析および経済実験の手法を用いて検討する.企業のイノベーション活動をめぐっては,関連情報をライバル企業に知られてしまうと,知識のスピルオーバーが生じ,新技術等を模倣されるといった不利益を被る可能性がある.しかし他方で,企業はイノベーション関連情報を積極的に開示しているという実証結果も存在する.本研究では,イノベーション関連情報の開示にかかる企業のインセンティブ構造がどのようになっているのかを,ライバル企業との相互作用という観点から,数理モデル分析および経済実験の手法を用いて検討する.
黒ボク土の放射性セシウム捕捉ポテンシャルを規定する風成塵の影響解明

黒ボク土の放射性セシウム(RCs)吸着能を規定する要因を明らかにすることを目的として、日本各地の農耕地黒ボク土および月別採取した大気降下物から分画したシルト・粘土粒子を用いて、RCs吸着能の指標である放射性セシウム捕捉ポテンシャル(RIP)の測定および鉱物組成の解析を行った。その結果、同じ粒径の黒ボク土および降下物粒子について、RIPと雲母および石英量との間に高い正の相関関係が示された。さらに、各粒子から単離した石英の酸素同位体比が風成塵起源の可能性を強く示したことから、日本の黒ボク土のRCs吸着能は風成塵の降下・混入量に大きく規定されていることが明らかになった。本研究は、日本に分布する黒ボク土について、土壌のセシウム吸着能の指標値である放射性セシウム捕捉ポテンシャル(RIP)を測定すること、および黒ボク土のRIPを規定する要因として、大陸由来の風成塵に含まれる雲母類に着目し、その影響を解明することを目的として実施する。平成25年度には、日本の広域多地点から採取した黒ボク土56点の風乾細土(< 2.0 mm)を粒径別に分画し、そのうち風成塵の最多粒径であるシルト(2ー20μm)サイズの粒子を用いて放射性セシウム捕捉ポテンシャル(RIP)の実測を行うとともに、各粒子の鉱物組成を解析した。供試土壌は、日本全国の黒ボク土分布地域から採取した農耕地表層土壌48点であり、これを包括的土壌分類第1次試案に基づいて、アロフェン質黒ボク土(28点)、非アロフェン質黒ボク土(6点)に分類するとともに、黒ボク土基準を満たしていない土壌を非黒ボク土(14点)とした。黒ボク土のシルト粒子のRIP(RIPsilt)は平均1.79±0.75 mol/kg(n = 34)であった。代表的なアロフェン質黒ボク土のRIPsiltと雲母系鉱物由来のK量の間で有意な正の相関(r = 0.77**, n = 10)が示されたことから、日本のアロフェン質黒ボク土のセシウム吸着能は、主に雲母系鉱物によって規定されていると考えられた。また、黒ボク土のRIPsiltは、非黒ボク土(平均3.40±2.01 mol/kg)と比べてやや値が小さく、変異も少なかったが、その少ない変異幅にもかかわらず、石英の存在割合と有意な正の相関を示した(r = 0.63**, n = 34)。このことから、黒ボク土のセシウム吸着能は本来非常に小さいものの、風成塵の混入によって雲母系鉱物量が増加し、そのポテンシャルが引き上げられていることが示唆された。福島原発事故後、放射性セシウム(RCs)によって汚染された農地では、RCsの作物吸収量が土壌の汚染濃度に必ずしも比例しないことが明らかとなり、その原因解明が求められてきた。主な原因の一つとして考えられるのが、土壌ごとのRCsを吸着する能力の違いだが、この能力を規定する土壌因子については諸説あり、知見の整理が不十分な状態であった。特に、RCs吸着能が高い鉱物を含まないはずの、火山灰から成る土壌(黒ボク土)が様々なRCs吸着能が発現する要因については、不明なままであった。そこで本研究では、日本の黒ボク土がRCs吸着能を発現するに至った土壌生成論的な背景を明らかにすることを目的とした。H25年度には、北海道から九州にかけて分布する典型的なアロフェン質黒ボク土地帯の中から23地点の農耕地土壌を試料として選び、そこから分画したシルト粒子について、RCs吸着能の指標である放射性セシウム捕捉ポテンシャル(RIP)と鉱物組成の関係解析を行った。その結果、RIPと雲母および石英の含量との間に高い正の相関関係が示されただけでなく、石英の酸素同位体比が火山岩のものよりも明らかに高く、中国黄土高原の石英粒子のものと類似であったことから、日本のアロフェン質黒ボク土のRCs吸着能は風成塵起源の雲母の混入量によって規定されていることが明らかになった。H26年度には、H25年度4月から隔月で分画採取した大気降下物のうち、シルト粒子を対象に同様の解析を行った。その結果、RIPと雲母含量との間に正の相関関係が示された一方で、黒ボク土中のシルト粒子と比べると雲母含量に対するRIPの値が大きいことが分かった。

このことは、風成塵中の雲母のRCs吸着能が、黒ボク土が生成する過程で低下したことを示唆している。その原因については今後の検証が必要であるが、土壌生成に伴い雲母の層間にヒドロキシアルミニウム重合体が固定された可能性が高い。土壌化学日本広域から採取した黒ボク土から分画した、シルト粒子の放射性セシウム捕捉ポテンシャルが雲母由来のK量および石英量と高い正の相関を示したことで、黒ボク土のRIPを規定する要因が主に風成塵由来の雲母類である、という本研究の仮説を支持する有力な証拠を得ることができた。一方で、黒ボク土中のシルト粒子に含まれる石英が大陸起源であることは検証できていないため、その検証を行うことが次年度の課題として残った。その他、土壌生成前の風成塵に含まれる雲母類のセシウム吸着能を調べるために、ハイボリウムエアサンプラーを用いた大気降下物採取を行ったところ、分析に必要な試料量を確保することが困難であったため、水盤を用いた採取法に切り替え、十分量の確保に成功した。黒ボク土中のシルト粒子に含まれる石英が大陸起源であることを検証するために、酸素同位体比の分析を実施する予定である。この分析に必要な装置が所属機関に設置されていないため、本実験は、岡山大学地球物質科学研究センターにて共同研究員として実施する。また、水盤を用いた大気降下物採取を継続して行い、採取した試料のセシウム吸着能および鉱物組成解析を実施し、土壌生成を受けた風成塵との性状比較を行う予定である。土壌からシルトを分画する実験が一部実施し切れなかったため、その際に利用する過酸化水素水購入のための金額を翌年度に持ち越した。過酸化水素水を購入する。
チーム・メンタルモデルと組織風土、チーム成果に関する実証研究

本年度はまず、前年度より研究を進めていたチーム・メンタル・モデル(以下TMM)の関連概念である、トランザクティブ・メモリー・システム(以下TMS)と組織風土およびチームの多様性に関する実証研究を論文化し、国内学会誌に掲載が決定した。TMMの関連概念のTMSで開発された信頼性の高い尺度などを利用し、製薬メーカー1社から収集したデータから、TMSの先行要因を探るモデルを実証した。TMSの先行要因として組織風土、チームの多様性、特に性別多様性を取り上げた。これらの先行要因との関係が明らかになったことで、TMMの先行要因を探る研究にも応用できると考えられる。なお、当初の目的であった職務外行動へ着目したチーム成果への影響に関しては、TMMの測定が進まなかった点、および前年度中にデータは収集したもののチーム数が少なく、追加的なデータの収集が困難であった点より検証ができなかった。しかしながら、TMSとチーム成果の関係は実証できた。今回はチームのタスク状況に着目し、最終的なアウトプットが受け手の求める水準に達しているかどうか、という成果について検証し、TMSが正の影響を及ぼすことを実証した。次に、当初予定していたTMMの測定が平成29年度中に実施できなかったため、本年度ではTMMの測定方法を再度検討した。前年度は文献レビューから、TMMの概念自体が複数の側面を持つ概念であるために、測定においても複数の尺度が必要な場合があることがわかった。よって、対象組織や測定したい内容によって質問項目を作成する必要性が出てきた。そこで、今回はバーチャル環境での情報共有におけるTMMに注目した。近年は急速な技術進化により、職場での情報共有はITツールを用いて行われるようになった。そのため、現実世界で見られるTMMだけでなく、バーチャル環境におけるTMMにも着目し、文献レビューおよび尺度の設定を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、チーム・メンタルモデル(以下TMM)の先行要因の探索およびチーム成果への影響を定量的に実証することを、主要な研究目的としている。本年度ではまず、TMMの先行要因に関する文献や、TMMの測定に関する文献を網羅的にレビューし、仮説モデルの構築および質問紙調査の設計を行った。その中で、TMMの測定には一貫した方法はなく、TMMの概念自体が複雑で、複数の側面を持つ概念であるために、複数の尺度が必要な場合があることがわかった。また、TMMと関連の深いトランザクティブ・メモリー・システム(以下、TMS)の研究とTMMの研究は、双方とも集合的な認知の重要性を示しているが、これらの研究のほとんどは別々に進められてきているという現状があることもわかった。そこで比較概念として、関連概念のTMSで開発された信頼性の高い尺度などを利用し、TMSの先行要因を探る仮説モデルの構築を行った。本年度では、メーカー1社から収集したデータを使用して、TMMの関連概念であるTMSと組織風土に関する実証研究を論文化し、投稿まで至った。関連概念のTMSと組織風土、チームの多様性などの先行要因間の関係が明らかになったことで、TMM研究を進めるうえで、概念上の違いなどを明らかにできるものと推察される。ただし、当初予定していたTMMの測定が本年度中に実施できなかったため、次年度ではTMMの測定方法を再度検討する必要がある。平成29年度には、予定していた企業2社で質問紙調査を実施し、データを収集することができた。先に入手できたA社のデータを使用して、TMMの関連概念であるTMSと組織風土に関する実証研究を論文化した。また、B社についても308人という多くのサンプルを収集できた。しかしながら、チームレベルでみるとかなり少ないサンプルサイズでしか収集できていない。くわえて、本年度ではTMMの先行要因やTMMの測定に関する文献のレビューは進んだものの、実際の測定までには至らなかった。そのため、追加的に質問票調査を実施し分析を行う必要がある。

前年度は文献レビューから、TMMの概念自体が複数の側面を持つ概念であるために、測定においても複数の尺度が必要な場合があることがわかった。よって、対象組織や測定したい内容によって質問項目を作成する必要性が出てきた。そこで、今回はバーチャル環境での情報共有におけるTMMに注目した。近年は急速な技術進化により、職場での情報共有はITツールを用いて行われるようになった。そのため、現実世界で見られるTMMだけでなく、バーチャル環境におけるTMMにも着目し、文献レビューおよび尺度の設定を行った。当初予定していたTMMの測定が平成29年度中に実施できなかったため、本年度ではTMMの測定方法を再度検討する必要がある。TMMの測定は、一貫した方法がなく、企業で働く従業員に対して行える質問項目もあまり多くない。そのため、対象組織によって質問項目を作成し、尺度を構成する必要も出てきた。よって、TMMの測定方法を再度検討し、新たに質問紙調査を実施できる組織を探し、分析を行えるようにする。関連概念のTMSとの概念的な相違やチームに及ぼす影響の違いについてもレビューを進め、可能であればどちらの概念も仮説モデルに組み入れ、定量的に実証したいと考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
減圧下での短パルスレ-ザ-照射による衝撃波プラズマの研究

本年度も昨年度につづき,TEACO_2レ-ザ-を用いて実験を行った。(1)いろいろの金属試料に対して,レ-ザ-強度を変えながら,発生するprimary plasma強度E_0と,ある時間での衝撃波プラズマの先端の位置rの関係を調べr〓E_o^<1/5>の関係があることがわかった。これは点爆発の場合の理論式と一致し,従ってprimary plasmaがblast waveの源である事がわかった。(2)空気に代って,ヘリウム,アルゴンなどの希ガスを用いて,衝撃波プラズマの構造を時間分解分光法で詳しく調べた。空気の場合一つの薄い層状構造であるのに対して、希ガスの場合は二重構造になることが見い出された。これは衝撃波で励起された希ガスの準安定状態が、時間的に遅れて試料から蒸発してくる原子にエネルギ-を与えるためである。(3)CO_2レ-ザ-は水に対する吸収率が高く、食品や生体試料に対して効率よく衝撃波プラズマを発生する。今回はKBr粉末と粉ミルクを混合し圧力をかけペレット状にした試料にレ-ザ-照射し,Caの定量分析を行った。濃度と発光線強度の間には良い比例関係が見られた。これは、この発光プラズマが自己吸収のない薄い層状構造を持つ事によっている。(4)ClやFの原子の励起エネルギ-準位は高く,通常の発光分光分析法では発光しないことが知られている。我々の衝撃波プラズマの温度は高く,特にヘリウム数Torrを雰囲気とした場合,これらの原子のスペクトル線が強く観測されることがわかった。分析に応用した場合の検出限界はppmオ-ダ-に達する。特筆すべき事は,Fに関して,レ-ザ-のエネルギ-を高め強い衝撃波プラズマを発生させた場合,これまで知られていない,全く新しいスペクトル線が強く観測される事が見い出された。以上の他に,移動用の衝撃波プラズマ発光分光分析装置を実現するためのレ-ザ-として,コンバクトなTEA CO_2レ-ザ-の開発を試み,出力180mJ,パルス幅50nsのものを完成させた。