hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
30年ぶりの再会－マイワシの実験資源学への挑戦

本研究では,近年卓越年級群の出現により資源状態が回復し,ほぼ30年ぶりに親魚を入手できるようになったマイワシを対象として,生殖生理・内分泌学的観点から飼育下で産卵しない原因を解明するとともに,飼育下での再現性の高い産卵誘導技術を開発することを目的とする。前年度に引き続き、(独)水産研究教育機構瀬戸内海区水産研究所伯方島支所において飼育されたマイワシを採集した。それぞれ雌雄が10尾になるまで取り上げ、生殖腺を摘出した後、生殖腺の発達状態をモニターした。本年度は雄では精子形成期排精期、雌では卵黄形成中期後期の個体が得られ、前年度の標本もあわせ、雌雄ともに、生殖周期を形成するすべての発達段階の個体が得られた。2種生殖腺刺激ホルモン(FSH, LH)およびそれらの受容体(FSHR,LHR)、3種GnRH(GnRH1, GnRH2, GnRH3)および脳下垂体に局在するGnRH受容体(GnRHR)、2種キスペプチン(Kiss1, Kiss2)およびそれらの受容体(Kiss1R,Kiss2R)の遺伝子クローニングを行い、それら遺伝子の全長を解読した。また、リガンドと受容体の結合能をレポーター遺伝子アッセイで解析するとともに、FSHおよびLH、ならびに3種GnRHの特異抗体を用いて、生殖腺刺激ホルモンのGnRHによる制御機構を免疫組織学的手法により解析した。飼育下の雌では、卵黄形成終了時におけるGnRH1の分泌障害に起因したLHの未放出により最終成熟が起こらないことが判明した。一方、雄では精巣の成熟が順調に進行した。卵黄形成終了後の雌と排精雄を選別し、背筋部に合成GnRHを筋肉投与することにより産卵が誘導でき、受精卵が得られた。産卵誘導は複数回行い、何れの実験でも確実に樹背う卵が得られた。以上、本研究により、飼育下のマイワシが産卵しない原因が明らかになるとともに,飼育下での再現性の高い産卵誘導技術が開発された。1.飼育下マイワシのモニターおよび標本採集:(独)水産研究教育機構瀬戸内海区水産研究所伯方島支所の米田道夫博士の協力を得、伯方島支所において当歳魚(0+魚)および3歳魚(3+魚)マイワシを飼育した。適宜10数尾を取り上げ、生殖腺を摘出し、雌雄を確認した後、生殖腺の発達状態をモニターした。平成29年11月に0+および3+魚を対象にして、それぞれ雌雄が10尾になるまで取り上げた。採集した標本は採血した後、血清を保存した。また脳、脳下垂体、生殖腺をそれぞれmRNAの定量用ならびに組織学的解析用に保存した。2.生殖腺の発達段階:0+魚および3+魚ともに、雄は精原細胞精母細胞期、雌は周辺仁期卵黄形成初期であった。次回は、雄が精子形成期排精期、雌が卵黄形成中期後期の個体を採集する予定である。3.各種生殖関連因子の遺伝子クローニング:2種生殖腺刺激ホルモン(FSH, LH)、3種GnRH(GnRH1, GnRH2, GnRH3)、2種キスペプチン(Kiss1, Kiss2)の遺伝子クローニングを行うとともに、それらの受容体遺伝子もクローニングした。現在、LH遺伝子の全長、FSH遺伝子の部分長、LH受容体遺伝子の全長、FSH受容体遺伝子の部分長、3種GnRH遺伝子の全長、2種GnRH受容体遺伝子の全長、Kiss1遺伝子の全長、Kiss2遺伝子の部分長を解読済みである。九州大学の水産実験所でマイワシを飼育する予定であったが、(独)水産研究教育機構瀬戸内海区水産研究所伯方島支所の米田道夫博士の協力もあり、瀬戸内海区水産研究所伯方島支所で飼育しているマイワシを提供していただけることになった。定期的なモニター調査に基づき、初回の採集を平成29年11月に行った。雄は精原細胞精母細胞期、雌は周辺仁期卵黄形成初期であった。その後、モニターを平成30年3月まで継続した結果、雌での卵黄形成中期後期の個体が現れるのは平成30年4月頃であることが予想されたので、平成29年度は11月の1回のみの採集となった。当初、平成29年度には2回の採集を予定してが、冬季における海水温の低下等の理由により、生殖腺の発達が遅延し、2回目の採集が4月にずれ込むこととなった。各種生殖関連因子の遺伝子クローニングを進めたが、予定していた候補遺伝子のうち、FSH遺伝子、FSH受容体遺伝子、Kiss2遺伝子および2種のKiss受容体遺伝子について、全長が解読できていない。担当学生の手技の未熟さもその一因となっている。

本年度は雄では精子形成期排精期、雌では卵黄形成中期後期の個体が得られ、前年度の標本もあわせ、雌雄ともに、生殖周期を形成するすべての発達段階の個体が得られた。2種生殖腺刺激ホルモン(FSH, LH)およびそれらの受容体(FSHR,LHR)、3種GnRH(GnRH1, GnRH2, GnRH3)および脳下垂体に局在するGnRH受容体(GnRHR)、2種キスペプチン(Kiss1, Kiss2)およびそれらの受容体(Kiss1R,Kiss2R)の遺伝子クローニングを行い、それら遺伝子の全長を解読した。また、リガンドと受容体の結合能をレポーター遺伝子アッセイで解析するとともに、FSHおよびLH、ならびに3種GnRHの特異抗体を用いて、生殖腺刺激ホルモンのGnRHによる制御機構を免疫組織学的手法により解析した。飼育下の雌では、卵黄形成終了時におけるGnRH1の分泌障害に起因したLHの未放出により最終成熟が起こらないことが判明した。一方、雄では精巣の成熟が順調に進行した。卵黄形成終了後の雌と排精雄を選別し、背筋部に合成GnRHを筋肉投与することにより産卵が誘導でき、受精卵が得られた。産卵誘導は複数回行い、何れの実験でも確実に樹背う卵が得られた。以上、本研究により、飼育下のマイワシが産卵しない原因が明らかになるとともに,飼育下での再現性の高い産卵誘導技術が開発された。前年度に引き続き、マイワシは瀬戸内海区水産研究所伯方島支所で飼育しているものを使わせていただけることになった。雌での卵黄形成中期後期の個体が現れる平成30年度の4月に2回目の採集を行う。また、4月から5月にかけて、卵黄形成を完了した個体が出現予定であるので、それらの個体に合成GnRHを投与することにより、卵の最終成熟を誘導する。採取した個体は、採血した後、血清を保存する。また脳、脳下垂体、生殖腺をそれぞれmRNAの定量用ならびに組織学的解析用に保存する。また、卵黄形成期、卵黄形成終了期、核移動期の卵濾胞、および排卵後濾胞を集め、-80°Cで保存する。卵の成長、成熟、排卵に伴う卵濾胞組織におけるステロイドホルモンの合成経路を、ステロイド同位体を用いたトレーサー実験で明らかにするとともに、本種の卵成熟誘ステロイド(MIS)を特定する。特定されたMISはELISA法によりその血中動態を明らかにする。当初予定していた生殖関連因子の全ての遺伝子クロー二ングを完了し、各リガンドとそれぞれの受容体との結合親和性をレポーター遺伝子アッセイにより明らかにする。さらに、精子形成、排精および卵黄形成、卵成熟に伴う各種生殖関連因子mRNAの発現動態をRealtime PCRで明らかにする。In situ hybridization法を用いたKissニューロン、Kiss受容体およびGnRH1ニューロンの脳内局在の解析をとおして、本種におけるKissのGnRH制御の実態を明らかにする。以上の実験、解析を通して、本種における最も有効な最終成熟誘導法を案出し、平成30年度の春季に産卵誘導実験を行う。次年度(平成30年度)の4月にマイワシの採集を行うため、愛媛県伯方島に出張予定である。そのための主張旅費を確保した。
抗不整脈作用を有する4,5-二置換1-ヒドロキシインドール誘導体群の開拓研究

昨年度において、筆者は、4-および5-ニトロ-1-ヒドロキシインドールの合成に成功し、これらが、アミドカップリング機能を持つこと、その能力が、1-ヒドロキシベンゾトリアゾールと同等であることを認めた。また、当研究室の仮説では、1-ヒドロキシトリプトファンが生体内に存在し、上述の機能を果たしている可能性をも示唆している。そこで本年度は、1。本仮説の検証を目的として、様々な構造を持つ、Nb-置換1-ヒドロキシトリプタミン、1-ヒドロキシトリプトファン誘導体の合成を行った。さらに得られた化合物を酸で処理すると、インドール化学では極めて珍しい求核置換反応が5位で位置選択的に、しかも効率良く起こることを見出した。この新反応を利用することにより、従来極めて得がたかった、5位に酸素官能基やハロゲンを持つトリプタミン、トリプトファン誘導体が簡単に合成できるようになり、合成化学上有益な成果を得た。2。さらに、9-ヒドロキシ-β-カルボリンの最初の合成にも成功した。これら化合物と酸との反応では、骨格の転位反応が起こり、3,3-二置換オキシインドールを生成するという、約10年に渡り検討されてきた、仮説で予言されていた、新反応をついに発見することが出来た。3。以上の1、2の事実は、もしも天然物として1-ヒドロキシインドール化合物が存在したとしたら、従来のアルカロイド抽出操作では、変化体のみが得られるという可能性示唆している。天然物化学領域に、今後の重要な検討課題を提示することができた。未開拓領域で、新知見の宝庫である1-ヒドロキシインドール化合物群のについて、引き続き基礎研究を展開中である。1989年に我々は、初めて1-ヒドロキシインドール化合物をこの世に誕生させることに成功し、1996年初め、そのうちのいくつかの化合物が、市販の薬であるCilostazoleよりも10倍も強力な血小板凝集阻止作用を示すことを見出した。こうして循環器系疾患治療薬開発のための、我々独自のリード化合物を手中に出来たので、さらに各種誘導体の合成を試み、現在様々な1-ヒドロキシトリプタミン化合物群を創りだすことに成功しつつある。また、1-エトキシ-2-フェニルインドールを光照射すると、1位のエトキシ置換基が3位および6位に転位するという興味ある事実を見出した。が、この6位転位体の構造を決定することは難儀であった。何故ならば、インドール化学において4位および6位置換体を選択的に合成することが難しいためである。しかしながら、1-ヒドロキシインドール化合物群に特徴的な新反応を見出すことにより、4位、5位、6位、および7位にエトキシ置換基を持つ標品をそれぞれ選択的に合成する独自の方法を開拓することに成功して、直接サンプルを同定して構造決定できた。さらに、全く未知であった1-ヒドロキシインドール化合物群の化学反応性について、様々な基礎知見を蓄積中である。特記すべき興味ある知見は、4-および5-ニトロ-1-ヒドロキシインドールが、アミドカップリング機能を持ち、その能力が同じ目的のために現在汎用されている、1-ヒドロキシベンゾトリアゾールと同等であることである。研究目的達成のための原料として、各種の構造を持つ、Nb-置換トリプタミンが必要であるが、その合成に役立つ我々独自の試薬開発につながることが期待されるため、現在精力的に研究を進めている。そこで本年度は、1。2。3。
極低温走査トンネル分光顕微鏡法による非BCS超伝導体の秩序変数の対称性の研究

我々は独自に、1K以下の温度領域、12Tの高磁場で、原子長空間分解能、10μeVの高エネルギー分解能で走査分光実験が可能な極低温走査トンネル分光顕微鏡(LT-STS/STM)を開発した。現在、温度領域は0.45K、1pAのトンネル電流での精密STS実験が可能である。希釈冷却器にSTMプローブ部を組み込み0.1K温度領域ではたらくSTS・STM装置を開発、現在テスト中である。この独自に開発したLT-STS/STMを用いて高温超伝導体Bi_2Sr_2CaCu_2Ox、p波超伝導と考えられるSr_2RuO_4、異方的超伝導と考えられたYNi_2B_2C、常磁性磁化率の大きな超伝導体でFFLO相の存在が期待されたCeRu_2、重い電子系超伝導体UPd_2Al_3、CeCoIn_5、平成13年に発見されたMgB_2の走査トンネル分光実験を行った。Bi_2Sr_2CaCu_2Ox、YNi_2B_2C、CeRu_2については渦糸格子の実空間測定に成功した。Bi_2Sr_2CaCu_2Oxにおいては、8T、4.2Kにおいて短距離秩序渦糸格子の初観測、100Kまで渦糸実空間測定を行い渦糸グラスの融解の初観測、円柱状欠陥を用いた境界効果実験から秩序変数にdx2-y2成分の存在の新たな実験的検証、渦糸芯に周期的に変化する微細構造発見の成果をあげた。YNi_2B_2Cについては、0.45Kまでの走査トンネル分光から異方的s波超伝導体であることを示した。また。渦糸芯に準粒子束縛状態の存在を観測、渦糸格子バンド状態が観測された。CeRu_2の渦糸格子を初めて観測した。Ceを含む化合物の走査トンネル分光が可能なことを示し、重い電子系のSTS実験に満ちを開くことができた。多結晶MgB_2のグレーン毎のトンネル分光を行い、MgB_2が2つの超伝導ギャップをもつ超伝導体であることを示した。このようにLT-STS/STM法は超伝導研究に大変に強力な手段であることが示せた。液体ヘリウム3の温度領域0.45Kまで使用可能な極低音走査トンネル分光顕微鏡(LT-STS/STM)を開発製作した。開発した技術を用いて、さらに測定温度領域を広げるために希釈冷却器温度ではたらくLT-STS/STMを設計・製作、現在テスト中である。また同時に、LT-STS/STMを用いて超伝導研究を進展させ、Bi_2Sr_2CaCu_2O_x、YNi_2B_2C、CeRu_2の超伝導磁束格子の観測に成功した。Bi_2Sr_2CaCu_2O_xについては4.2Kから70Kの温度範囲、4Tから11.5Tの磁場領域にわたりBi_2Sr_2CaCu_2O_xの超伝導量子磁束の観察に成功し、低温における磁束グラス状態およびその融解の実空間観測を行った。これは世界で初めてのことである。Bi_2Sr_2CaCu_2O_xの磁束芯および量子磁束を捕獲している高エネルギー重イオンで作った円柱状欠陥の周りの準粒子局所状態密度の観測から磁場中においてはクーパー対の軌道対称性が単純なd_<x^2-y^2>ではなくisやid_<xy>の成分が混ざっている可能性を見つけた。その一部は、第21回低温物理国際会議(ヘルシンキ、1999)において発表した。YNi_2B_2Cについては、磁束格子の結晶軸依存性と磁場による三角格子から四角格子への転移を見いだした。これはPhys.Rev.Lett.84(2000)1583に発表した。CeRu_2は、極低温、真空中で試料を割ることにより清浄表面を準備でき、走査トンネル分光が可能となって磁束格子の観測に成功した。これはCe、Uを含み表面が酸化されやすい重い電子系超伝導体のLT-STS測定に道をひらくものであり、世界にさきがけこの分野の研究を行いうると考えている。来年度UPt_3、UPd_2Al_3の実験を予定している。

Bi_2Sr_2CaCu_2Oxにおいては、8T、4.2Kにおいて短距離秩序渦糸格子の初観測、100Kまで渦糸実空間測定を行い渦糸グラスの融解の初観測、円柱状欠陥を用いた境界効果実験から秩序変数にdx2-y2成分の存在の新たな実験的検証、渦糸芯に周期的に変化する微細構造発見の成果をあげた。YNi_2B_2Cについては、0.45Kまでの走査トンネル分光から異方的s波超伝導体であることを示した。また。渦糸芯に準粒子束縛状態の存在を観測、渦糸格子バンド状態が観測された。CeRu_2の渦糸格子を初めて観測した。Ceを含む化合物の走査トンネル分光が可能なことを示し、重い電子系のSTS実験に満ちを開くことができた。多結晶MgB_2のグレーン毎のトンネル分光を行い、MgB_2が2つの超伝導ギャップをもつ超伝導体であることを示した。このようにLT-STS/STM法は超伝導研究に大変に強力な手段であることが示せた。昨年開発した液体^3He蒸発冷却走査トンネル分光顕微鏡は、原子長空間分解能かつ高エネルギー分解(10μV)でトンネル分光が可能で、0.45Kの温度領域、6Tの高磁場で安定してはたらいている。これを用いて、高温超伝導体Bi_2Sr_2CaCu_2O_x、UやCeを含む重い電子系超伝導体(UPd_2Al_3、CeRu_2)、Sr_2RuO_4、RNi_2B_2C(R=Y,Er,Ho)の異方的またはその可能性が強い超伝導体や磁気秩序と超伝導が共存する磁性超伝導体の極低温までのトンネル分光測定や境界効果、量子磁束状態を測定し、そのクーパー対軌道状態対称性を研究した。以下の成果をあげた。(1)4.2K、8T下Bi_2Sr_2CaCu_2O_xにおいて短距離秩序量子磁束格子を初めて発見した。CuO_2面の[110]方向を辺とする正方格子であった。また、量子磁束芯に固有準粒子束縛状態が存在することをはじめて明瞭に示した。また、量子磁束状態が乱れに大きく影響を受けることを見つけた。これらは、ドイツHamburugで開催されたSPS2000国際会議で口頭発表した。現在、論文準備中。高温超伝導理解に新しい観点を与える結果であると考えている。(2)YNi_2B_2C,ErNi_2B_2Cトンネル分光を0.45Kの低温領域まで行い、この超伝導体は異方的なs波超伝導体であることを見つけた(平成13年春の物理学会で発表予定)。(3)CeRu_2においては磁束格子観測に成功したが、UPd_2Al_3、Sr_2RuO_4においてはLT-STS法で超伝導が観測されなかった。理由は不明であり研究を継続している。これらの実験と平行して、さらに低い温度で走査トンネル分光実験を可能にするために、^3He-^4He希釈冷却器に我々が開発したSTMプローブを組み込み実験温度領域を0.2Kまで広げることに成功した。これを用いて、重い電子系超伝導体UPt_3、CeCoIn_5の研究を行う予定である。我々が開発した極低温走査トンネル分光顕微鏡(STS/STM)を用いて、銅酸化物高温超伝導体Bi_2Sr_2CaCu_2O_xの渦糸芯の電子状態、昨年新しく発見された超伝導体MgB_2の準粒子状態密度の測定、異方的s波超伝導体YNi_2B_2Cの量子磁束格子測定を行った。現在、温度領域は0.45Kまで精密STS実験が可能である。希釈冷却器にSTMプローブ部を組み込んだ装置が稼動をはじめ、0.1K温度領域の実験が可能になった。重い電子系超伝体の実験が進行中である。また、STS/STMのエレクトロニクスの改良の結果1pAのトンネル電流での実験が可能になり、精度のよい新しい実験結果が得られた。Bi_2Sr_2CaCu_2O_xの結果の一部は、二つの国際シンポジウムの招待講演で発表。成果は以下のとおりである。
非経済的価値の国際的相違・対立と新しい貿易体制の構築に関する研究

本研究では、次の3つの課題について理論的な研究を行なった。(1)グローバリゼーション下における新しい企業行動の分析と政策分析では、企業の異質性や移行経済における公企業の役割が重要であることを示した。(2)非経済的価値の国際的相違とその下での貿易体制の分析では労働や環境に焦点を当て、それらの問題を解決するための貿易規制が必ずしも望ましくないことを示した。(3)新しい貿易体制構築のための交渉およびその体制の維持に関する分析では、いくつかのゲーム論的なアプローチによって望ましい交渉のあり方を明らかにした。本研究は、非経済的価値の国際的相違が生じる背景や原因を明らかにし、そこから生じる国際間の利害対立を克服しつつ、より豊かな国民経済を達成するための貿易体制の構築と維持について新しい視点から分析を行う。特に、本研究は以下の3つの課題について研究を進める。(1)グロ-バリゼ-ション下における新しい企業行動の分析と政策分析を行う。(1)公共利益を踏まえた公企業と私的利益追求企業が混在するような開放経済において環境・貿易・産業政策がもつ経済効果を分析する。(2)企業の直接投資行動のさまざまな側面に関して、経営への部分的参画やその他の新しい動向を踏まえて、理論的な考察を行う。(2)非経済的価値の国際的相違とその下での貿易体制の分析を行う。(1)グロ-バリゼ-ション下で、労働基準の国際的差異が国際貿易、資本移動、移民、技術移転などへ与える影響を分析するとともに、統一的な国際的労働基準の導入の効果などについても分析する。(2)移行経済下で、環境保全に関する効果的規制が及ばないような部門が存在するときの環境政策設計について分析する。(3)新しい貿易体制構築のための交渉およびその体制の維持に関する分析を行う。(1)国際貿易・直接投資、環境問題や労働基準等、国際間で利害が対立しがちな問題について、モラルに訴える国際協力体制の構築とその維持に関して分析する。(2)痛みを伴う重要な政策が、民主国家で先延ばしされるのはよく観察されることであり、このような状況下で、如何に国際協調を進めていくかを理論的に解明する。本年度は、(1)グローバリゼーション下における新しい企業行動の分析と政策分析、(2)非経済的価値の国際的相違とその下での貿易体制の分析、(3)新しい貿易体制構築のための交渉およびその体制の維持に関する分析、という3つの大きな研究課題について次のような研究を行った。第1に、移行経済や地域統合が進められる地域において各自治体や各国政府が育成・維持する公企業間に自由な競争を認めることが社会全体に厚生悪化をもたらすメカニズムを解明した。従来の混合寡占の議論では考えられてこなかった公企業と民間企業間の先手・後手についての内生的決定メカニズムを考慮しつつ,公企業の民営化がもたらす厚生効果を再検討した。第2に、為替レートの変動が企業の直接投資行動やその結果として生じる利潤に与える影響について分析した。通常、企業の本社のある国の通貨が安くなれば、輸出しやすくなるために企業の利益が増えると考えられている。しかし、本研究では企業の直接投資行動を考慮に入れれば、本社のある国の通貨が安くなっても、企業の利益が減る場合があることを示した。第3に、グローバリゼーションの進展と児童労働の関係を分析した。国際労働機関(ILO)は、国際労働基準に基づいて児童労働を禁止するとしている。本研究では貿易取引の拡大、移民の増加、外資の増大などで表わされた様々なグローバリゼーションが児童労働に与える影響を分析した。第4に、政党間の競争が政策の選択に与える影響を分析した。複数の政党間で政権が入れ替わる民主政治では、政権党が時間非整合的な利得構造を持ち、便益が将来にわたり持続するようなプロジェクトは先延ばしされる傾向がある。しかし、プロジェクトが分割可能なときには、徐々にプロジェクトを遂行していくことにより時間非整合性を克服できることを理論的に示した。本年度も、昨年度に引き続き、(1)グローバリゼーション下における新しい企業行動の分析と政策分析、(2)非経済的価値の国際的相違とその下での貿易体制の分析、(3)新しい貿易体制構築のための交渉およびその体制の維持に関する分析、という3つの大きな研究課題について研究を行った。主な研究内容は以下の通りである。第1に、市場経済において民間でも供給可能な財・サービスを政府が、時には民間企業と競合しつつも、提供することの経済的意味について理論的に明らかにした。こうした混合寡占に関わる議論は、移行経済における経済制度や公共政策のあり方を検討する上で重要である。第2に、同一産業内での企業の生産性分布がどういう要因でどのように決まってくるのかを理論的に分析した。豊富国において新技術の採用が進み産業内企業間格差が拡がっていくことや、貿易によって資本豊富国の新技術採用ペースが遅くなることなどを理論的に示した。

第3に、完全競争下の2部門一般均衡モデルに児童労働を導入し、貿易政策、熟練労働者の移民、児童労働の賃金に対する補助金などが児童労働の雇用に与える影響を分析し、また児童労働の禁止が資源配分にどのような影響を与えるかを分析した。小国開放経済下で児童労働の一般均衡分析を厳密に行った分析はこれまでにない。第4に、近年、グローバリズムV.S.リージョナリズムといった議論や相殺関税、輸出補助金、価格拘束といった貿易政策をめぐる議論が盛んになされているが、それらの議論を考察するためのモデルを提示し、それに基づく新たな含意を導いた。本年度も、引き続き、(1)グローバリゼーション下における新しい企業行動の分析と政策分析、(2)非経済的価値の国際的相違とその下での貿易体制の分析、(3)新しい貿易体制構築のための交渉およびその体制の維持に関する分析、という3つの大きな研究課題について研究を行った。主要な研究内容は以下の通りである。第1に、貿易介入手段としての直接規制の経済効果を、ゲーム理論的枠組みの下で再検討するとともに、移行経済や社会主義経済はもとより自由主義経済においても農産物貿易において採用される国家貿易管理の経済的影響を明らかにした。第2に、労働基準の問題に注目し、政府の労働基準政策を労働組合の交渉力とみなし、国内(北)の会社と外国(南)の会社間の経済競争や最適労働基準との関係を分析した。労働組合が雇用指向の場合、労働基準の最適レベルがより高いこと、また、自由貿易の中で労働基準がより高いレベルになることが示された。さらに、労働基準の「底へのレース」は、労働組合が賃金指向の場合に起こることが明らかになった。第3に、地球環境といった公共財の供給問題におけるフリーライダー問題について研究を進め、自発的公共財供給問題における扱いやすい新たな解コンセプトであるfree-riding-proof coreを提唱し、その性質を理論的に解明した。第4に、貿易自由化の推進をグローバリズムのもとですべきなのか、リージョナリズムのもとですべきなのかという視点から、3国モデルを構築し、経済統合がどのような効果をもつのかについて検討した。通常、貿易自由化は2国モデルで分析されることが多いが、それを3国モデルに拡張し、今まで指摘されていなかったスピルオーバー効果を明らかにした。本研究では、(1)グローバリゼーション下における新しい企業行動の分析と政策分析、(2)非経済的価値の相違とその下での貿易体制の分析、(3)新しい貿易体制構築のための交渉およびその体制の維持に関する分析、という3つの大きな研究課題について理論的な分析を行った。本年度の主要な研究成果は以下の通りである。第1に、国際寡占理論モデルを用いて、財貿易の自由化が進んだとしても、財貿易に伴うサービスの自由化(たとえば流通関連の直接投資の自由化)が一緒に進まなければ消費者が損失を被ることを示した。これは財貿易との関連でサービス貿易の自由化の重要性を示しており、政策的含意を持つ重要な貢献であるといえる。第2に、生産活動や消費活動から汚染が発生するような開放経済において、貿易政策を用いて環境水準をコントロールすることとは必ずしも望ましくないことを示した。
メダカのAC様トランスポゾンによる小型実験魚類の遺伝子改変系構築

我々がTol-2と呼んでいるメダカのAc様トランスポゾンは、当研究室が世界にさきがけて、1996年に発見した脊推動物で初めてのDNA型トランスポゾンである。今日の生物学でモデル生物として成功をおさめているものの多くは、トランスポゾンによる遺伝子改変系をもっている。今回メダカでTol-2が発見されたが、これを利用すれば、脊椎動物で初めてのトランスポゾンによる遺伝子改変系が期待できる。そのためTol-2内部のORFの発現を検出し、2種類のmRNAが情報発現している事が確認された。これらはいずれもトランスポゼース・タンパクをコードするmRNAであった。今日の生物学でモデル生物として成巧をおさめているものの多くはトランスポゾンとよばれる転移因子を利用した遺伝子改変系をもつものが多い.ショウジョウバエのP因子,線虫のTc因子,シロイヌナズナのAc/Ps系などである。これまで脊椎動物では有効な転移因子が発見されていなかったが,我々はメダカにこのAc/Ds系が存在することをはじめて明らかにした。シロイヌナズナにおいてはこのAc/Ds系を利用して花や根,葉の発生変異を生み出し,遺伝子改変により原因遺伝子をAc/Ds系でタギングすることが可能になっている。これと同様にメダカのAc/Ds系(Tol-2と命名)を利用すれば脊椎動物で初めてのトランスポゾンによる遺伝子改変系が期待できる。この間.メダカTol2のメダカ内挿入変異の詳細を明らかにし.そのコピー数を決定し報告した。今後はTol2内のトランスポゼ-ス遺伝子の転写産物を明らかにしこの強制発現や.MRNA注入による発現上昇を観察する.我々がTol-2と呼んでいるメダカのAc様トンラスポゾンは,当研究室が世界にさきがけて1996年に発見した脊椎動物で初めてのDNA型トランスポゾンである.今日の生物学でモデル生物として成巧をおさめているものの多くはトランスポゾンによる遺伝子改変系をもっている。今回メダカでTol-2が発見されたが、これを利用すれば脊椎動物で初めてのトランスポゾンによる遺伝子改変系が期待できる.そのためTol-2内部のORFの発現を検出し,2種類のmRNAが情報発現している事が確認された.これらはいずれもトランスポゼース・タンパクをコードするmRNAであった.
間欠冷蔵処理がイチゴと花き種苗の花成反応に及ぼす影響

間欠冷蔵処理では冷蔵前後の自然条件下における光合成によってイチゴの炭水化物栄養が改善され,高温による抑制作用を打ち消すに十分な花芽分化促進効果が得られる.また,イチゴにおいても,花成誘導条件下では成長点で花器官を形成する遺伝子が機能する前に開花ホルモン遺伝子が機能することを明らかにした.さらに,トルコギキョウ,プリムラやトマトなどにおいても苗を間欠冷蔵処理することによって開花や成長が促進されることを示した.間欠冷蔵処理では冷蔵前後の自然条件下における光合成によってイチゴの炭水化物栄養が改善され,高温による抑制作用を打ち消すに十分な花芽分化促進効果が得られる.また,イチゴにおいても,花成誘導条件下では成長点で花器官を形成する遺伝子が機能する前に開花ホルモン遺伝子が機能することを明らかにした.さらに,トルコギキョウ,プリムラやトマトなどにおいても苗を間欠冷蔵処理することによって開花や成長が促進されることを示した.間欠冷蔵処理期間中のイチゴの炭水化物・窒素栄養状態の変化について調査した。無処理区では非構造炭水化物レベルが徐々に上昇する傾向にあり,連続処理区では乾物重が低下するとともに非構造炭水化物レベルが著しく低下した。それに対して,間欠処理区の炭水化物レベルは両者のほぼ中間であり,比較的高く維持されていたことが,安定した花芽の分化発達に寄与していることが明らかになった。また,非処理時の強日射が効果の発現に及ぼす影響は小さかったが,早朝に搬入搬出を行うと効果の低下が著しかった。夏期に育苗する花卉の中で、トルコギキョウ、パンジー、スターチス、プリムラについて調査した。いずれの種類も、暗黒貯蔵と比較して、間欠冷蔵処理で高品質な苗が得られた。プリムラ、パンジーでは、間欠冷蔵処理により花成が著しく促進したが、トルコギキョウ、スターチスでは、花成誘導効果は小さかった。分子生物学的側面からの解析では、シロイヌナズナやイネにおける花成制御の鍵遺伝子について、イチゴにおける相同遺伝子を単離した。イチゴではそれぞれの遺伝子についてパラログが複数個存在したことから、個々のパラログ毎に解析を行う必要が生じ、その実験系を構築した。2013年はイチゴの間欠冷蔵処理時期である8月末から9月始めに台風15号と17号が相次いで接近・上陸し,極端に日射量の少ない日が続いた.この間の平均気温は平年より低かったにもかかわらず,8月25日処理開始区の処理効果が著しく劣った.一方,`女峰'の葉中可溶性糖含有量は挿し苗時期が早いほど高く,間欠冷蔵処理効果の安定性との間に正の相関が認められ,苗の炭水化物栄養状態がイチゴの花芽分化の早晩に大きな影響を及ぼすことが確認された.花成関連遺伝子については,FaFT3が開花促進環境である短日あるいは冷涼条件の成長点で誘導された.FaFT3は花器官形成に必要なFaAP1よりも早い段階で成長点に蓄積しており,花成開始の鍵となる遺伝子である可能性が高いことが示された.トマトについては,着果節位を低下させる効果が確認されたが,開花がやや遅くなり,第1花房下の茎長を減少させる効果は小さく,実用化に当たってはさらに検討する必要があることが示された.花き苗のうちトルコギキョウについては,間欠冷蔵処理をロゼット打破技術としては利用することはできないが、種子冷蔵処理と組み合わせることにより、クーラー育苗に変わるロゼット回避技術として利用できることが明らかになった.また,プリムラ,スターチスでは苗品質が大きく向上することが示され,イチゴ以外の園芸作物においても,暗黒冷蔵と自然条件下での育苗を周期的に繰り返す間欠冷蔵処理が,温暖化に伴う盛夏期の高温による様々な障害を回避,軽減するための技術として利用可能なことが明らかになった.チゴについては,若齢苗や小苗では処理効果が低いことが明らかになり,非処理期間中の天候が不順で日射量が少ない場合や強度の遮光下においた場合には処理効果が不安定になることが示された。安定した効果を得るためには、十分な根量を持つ充実した苗を用いて,非低温処理条件下で十分な光合成を行わせることが重要なことが明らかになった。夏季のトマトの第1花着生節位上昇抑制と、レタスの抽だい抑制について検討した結果,7月23日播種のトマトにおいては、3日/3日・4サイクル・10または15°Cの処理により、第1花房着生節位が約1節低下した。ただし,開花時期にはさがみとめられなかった。7月31日播種のレタスにおいては、3日/3日・3サイクル・10°Cの処理を行っても抽台を抑制/遅延する効果は認められなかったことから、処理温度や期間を変え効果があるか検討する必要がある。今年度は,トルコギキョウ、パンジー、スターチス、プリムラ、ミニシクラメンを用い、適切な間欠冷蔵処理方法について調査した。プリムラでは、大苗の6日/6日,15日/15日間欠冷蔵処理で開花が著しく促進された。トルコギキョウでは、ロゼット回避の補完技術として利用できた。パンジーではわい化剤処理で徒長を抑制できた。スターチスでは花成誘導効果は小さかった。ミニシクラメンでは冷蔵温度は10°Cが最適であった。花芽誘導の指標として、イチゴの葉におけるFT遺伝子発現量を測定した。しかし、いずれの条件でも発現は低く、処理間の差は認められなかった。イチゴを含むバラ科植物では葉ではなく茎頂が環境応答しているという報告があり、次年度は茎頂部を用いて検討する。

また、トルコギキョウの低温要求性の要因探索のため、低温処理を行った植物と無処理の植物を用い、マイクロアレイ解析を行った。現在データを解析中である。間欠冷蔵処理中のイチゴの生理状態が明らかになり,イチゴの花成関連遺伝子を単離が完了し、次年度以降の解析を行う準備が整った。また,夏季に育苗する花卉の中で、重要な花卉について、間欠冷蔵処理に対する反応をおおよそ把握できた.25年度が最終年度であるため、記入しない。イチゴの処理効果発現に苗の成長量が大きく影響することが明らかになり,夏季に育苗する主要な花卉について、間欠冷蔵処理の温度反応、間欠冷蔵書リサイクル反応をおおよそ把握することができた.イチゴの花芽分化促進効果が不安定化する要因の解析を行い,炭水化物栄養との関係を明らかにするとともに,花成関連遺伝子の発現解析を進め,間欠低温処理の効果が発現する過程に関する技術理論の構築を進める。プリムラ、パンジーでは、最適な処理条件を明らかにする。トルコギキョウ、スターチスでは、効果が小さかった理由を明らかにする。シクラメンを含むその他の種類について、間欠冷蔵処理の効果を調査する。また,トルコギキョウの低温要求性に関与する因子の網羅的探索を行う。25年度が最終年度であるため、記入しない。イチゴについては,苗の齢/大きさが間欠冷蔵処理効果の発現に及ぼす影響について再度検討するとともに炭水化物栄養との関係について調査する。トマトについては,人工気象期を併用して処理サイクルと処理期間,並びに処理時期の違いが効果発現に及ぼす影響について検討する。プリムラでは、花芽分化促進効果を明らかにする。トルコギキョウ、パンジー、スターチスでは、適切な処理方法を明らかにする。ミニシクラメンでは、プラグ苗での処理方法を明らかにする。イチゴのFT遺伝子発現と花芽分化の関係についても引き続き分析を継続する。
ロッビア工房による施釉テラコッタ彫刻の制作技法研究-陶片の定量分析と再現実験

本研究は、イタリア初期ルネサンスの彫刻家ルカ・デッラ・ロッビア(1399/1400-1482年)や、彼が創設した「ロッビア工房」による彫刻作品の再現制作を通じて、ルネサンス時代の施釉テラコッタ彫刻の制作技法を検証するものである。研究代表者はこれまでに素地の粘土の配合とその焼成法に関して調査を進めてきたので、今年度は特に釉薬の配合とその定着に主軸を置き、研究と実験を重ねた。ルネサンスの陶芸釉薬について詳細に記した理論書、ピッコルパッソの『陶芸三書』(1548年)は本研究の文献上の典拠として有用なものだが、その記述に含まれている「ワイン滓の灰」の実態と効果に関しては従来よく分かっていなかった。そこで本研究では、ワインの滓(酒粕)から作った灰を配合した原料で焼成実験をし、ガラスフリット(マルツァコット)を作成した。これに鉛と顔料を加えて釉薬とした。検証の結果、ワイン灰にはカリウムが多く含まれることが判明し、媒熔剤として強い作用があることが確認された。施釉焼成実験では、特定の釉薬と石灰質素地の組み合わせによって、ロッビアに見られる独特の発色や光沢が得られることが分かった。またルカ作《りんごの聖母》の実物大模刻像を用いて、刷毛による施釉方法を検証した。研究を通じ原材料、釉薬配合法、施釉法、焼成法の一部が明らかとなった。この再現実験と並行して、ペルージャ大学教授ジェンティリーニ氏から提供された《ロッビア風の紋章断片》2点を観察・成分分析し、組成を明らかとした。研究協力者である藤﨑悠子がイタリアでの現地調査を実施した際、このデータはジェンティリーニ氏本人とも共有され、既存のデータとの比較から陶片のロッビア工房への帰属が確実となった。また今年度の締めくくりとして、平成30年5月19日、本郷新記念札幌彫刻美術館において文化講演会「ルネサンス期フィレンツェのテラコッタ彫刻」を実施し、受給者と協力者の成果発表とした。
マウス精子上の卵子認識レセプタ-

マウス精子上の卵子認識レセプタ-と結合するモノクロ-ン抗体OBF13を用いてマウス精巣のcDNAライブラリ-の中から反応するクロ-ンを見いだすべく検討を行った。λgt11の系に組み込まれたcDNAライブラリ-は筑波大学の馬場忠博士より提供されたものを用い総数60万クロ-ンをスクリ-ニングを供した。しかし、OBF13に対して反応するクロ-ンを見いだすことはできなかった。OBF13抗原は蛋白分解酵素処理によって失活するので抗原に蛋白質が含まれると考えられるが、今回の結果はOBF13の認識エピト-プが蛋白質以外の部分を認識するかあるいは精子表面上でだけ形成されるような立体構造を認識していることを示している。今後はOBF13抗原に対するポリクロ-ナルな抗体を作成し、もう一度ライブラリ-のスクリ-ニングを試みる予定である。また、抗原のアミノ酸の一次構造を決定する事も試み、成功すればDNAプロ-ブを用いたスクリ-ニングを行いたい。先体反応を終えたヒト精子とのみ反応するモノクロ-ン抗体MH61を用いてやはりλgt11に組み込まれたヒト精巣cDNAライブラリ-(クロ-ンテック社)から総数60万クロ-ンをスクリ-ニングしたがOBF13と同様MH61に対して反応するクロ-ンを見いだす事はできなかった。MH61が精子の受精能と結び付いていることを確実に示すために以下のような検討を加えた。MH61抗体をポリスチレンビ-ズの上に結合させてヒト精子と培養した。ビ-ズに結合した精子をマニピュレ-タ-で透明帯を除去したハムスタ-の卵子表面にもって行き卵子への結合能をビ-ズに結合していなかった精子との間で比較を行ったところ前者のような精子は卵子とよく結合したが後者はほとんど結合できずMH61抗体による受精可能精子の選別の可能性が示唆された。
ファイバーミュータントアデノウイルスベクターによる樹状細胞への効率的な遺伝子導入

補助金交付を受けた平成14年度の研究により、樹状細胞(DC)免疫療法におけるRGDファイバーミュータントアデノウイルスベクター(AdRGD)の有用性について、以下に示す新たな知見を得た。1.AdRGDによるマウス骨髄由来DC(mBM-DC)への遺伝子導入効率AdRGDによりgp100遺伝子を導入したmBM-DCをワクチン接種したマウスにおいては、従来型Adを適用した場合と比較して、マウスB16BL6メラノーマの増殖ならびに肺転移がより強力に抑制され、さらに、NK活性およびgp100特異的CTL活性のより効果的な誘導も認められた。3.AdRGDによりgp100遺伝子を導入したmBM-DCの腫瘍免疫誘導機序in vivo depletion analysisを行った結果、AdRGDによりgp100遺伝子を導入したmBM-DCのワクチン接種により誘導される腫瘍免疫においては、NK細胞とCD8^+CTLが主要なエフェクター細胞であることが判明した。また、これらエフェクター細胞の十分な活性化は、免疫誘導相におけるCD4+T細胞のヘルパー機能に大きく依存することも明らかとなった。以上の知見は、AdRGDを用いたDCへの効率の良い腫瘍関連抗原遺伝子導入が、DC免疫療法の有効性向上に繋がることを強く示唆するものである。今後、AdRGDのDCへの遺伝子導入における優位性を生かして、種々の遺伝子修飾を施したDCによる新規免疫療法の開発を試みる予定である。補助金交付を受けた平成13年度の研究により、以下の3点に関する新たな知見を得た。1.マウス樹状細胞(DC)株およびヒト正常DCにおけるアデノウイルス受容体の発現RT-PCR解析により、マウスDC株およびヒト正常DCにおいてはcoxsackie-adenovirus receptor(CAR)mRNAの発現が極めて低いあるいは欠損していることが明らかとなった。一方、α_vβ_3あるいはα_vβ_5インテグリンのmRNA発現は十分に認められた。本結果は、DCのAd遺伝子導入に対する抵抗性がCARの低発現に起因すること、ならびにAdの標的指向性をα_vインテグリンに改変することでDCへの効率的な遺伝子導入が達成できることを示している。2.RGDファイバーミュータントアデノウイルスベクター(RGD-Ad)によるマウスDC株およびヒト正常DCへの遺伝子導入・発現効率マウスDC株およびヒト正常DCにレポーター遺伝子を搭載したRGD-Adあるいは従来型Adを感染させ、2日後に遺伝子導入・発現効率を評価した。従来型Adと比較してRGD-Adは極めて効率良くDCへの遺伝子導入・発現を達成できた。3.RGD-Adによりニワトリ卵白アルブミン(OVA)遺伝子を導入したDC2.4細胞(マウスDC株)の免疫学的機能RGD-AdによりOVA遺伝子を導入したDC2.4細胞では、従来型Adを適用した場合と比較して、高い抗原提示能・OVA特異的CTL誘導能あるいは抗E.G7-OVA腫瘍効果を示した。また、OVA発現RGD-Adを感染させたDC2.4細胞では、MHC分子および共刺激分子の発現増強ならびにIL-12産生増強が認められ、成熟傾向にあることが判明した。以上の知見から、DC免疫療法におけるRGD-Adの有用性が示され、今後、RGD-Adを用いて種々の遺伝子修飾を施したDCによる新規免疫療法の開発を試みる予定である。
カフェ型ヘルスコミュニケーションを用いた地域住民協働による健康教育プログラム開発

1)背景と目的:本研究は、急速に高齢化が進む日本の諸地域において、医療系専門職主導ではなく地域住民が主体となり、地域の健康課題に対して健康づくり活動・健康教育を進めるためのモデルを、アクションリサーチによって開発することを目的とする。2)方法:2015年から2018年度にかけて東京都台東区・文京区を中心とする地域(谷中・根津・千駄木エリア)をフィールドとして、住民参加型アクションリサーチ(CBPR:Community-based Participatory Research)の枠組みで、地域の健康課題を同定しつつ、住民とパートナーシップを構築しながら、地域のソーシャルキャピタルを活用した健康向上へ向けてのアクションを行なった。3)結果:東京の谷根千(谷中・根津・千駄木)エリアのソーシャルキャピタルとして、古民家、銭湯、お寺などが、住民に集い場としてゆるいつながりを作り、ウェルビーイングの向上につながるような多機能な場として機能していることが分かった。またこの地域の課題として、孤立している人々の健康課題が挙げられた。そこで、課題に対するアクションとして、住民と研究者・専門職が協働して、古民家などを会場にしたウェルビーイング向上につながる活動を定期的に開始した。具体的には、映画上映会、マインドフルネスの会、ダイアローグ(対話)の会、落語会、モバイル屋台を用いたアウトリーチなどを行なった。2018年度には、映画製作プロジェクトを立ち上げ、地域の人々と協働して25分の短編映画を製作した。4)考察:CBPRの原則にそって、地域の人々と協働するプロジェクトを進め、一定の成果を得た。活動の維持発展において、住民と専門職のパートナーシップを形成することが成功の鍵となった。住民の「生活者」視点で専門職が活動すること、地域を巻き込むよりも「巻き込まれる」ことが重要であると考えられた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1.背景と目的本研究は、急速に高齢化が進む日本の諸地域において、医療系専門職主導ではなく地域住民が主体となり、地域の健康課題に対して健康づくり活動・健康教育を進めるためのモデルをアクションリサーチによって開発することを目的とする。2.方法予備研究として住民主体の地域づくり・健康づくり活動が盛んな島根県雲南市A地区において2015年10月から2016年3月の期間で、エスノグラフィーを実施した。本研究として、2015年11月より東京都台東区・文京区を中心とする地域(谷中・根津・千駄木エリアなど)をフィールドとして、住民参加型アクションリサーチ(Community-based Participatory Research: CBPR)の枠組みで、地域の健康課題を同定しつつ、住民とともに課題解決に向けたアクションを行っている。3.現在までの結果予備研究:島根県雲南市A地区におけるエスノグラフィー(参与観察およびインタビュー)から「カジュアルな関係性」「主体性」などのキー概念が抽出された。本研究:東京都台東区・文京区(谷中・根津・千駄木エリア)におけるフィールドワークから、この地域のソーシャル・キャピタルとして、銭湯、お寺、縁日、芸工展、ヒマラヤ杉、などが同定された。またインタビューの分析から「地域の場を守る」「地域の生態系」「多様性を受け入れる場」「危機感・使命感」「小さなチャレンジ」などの概念が抽出された。地域における多様な機能をもった交流の場が、人々に活力と主体性を与え、それらが失われることの危機感から住民活動が始まるというプロセスが考えられた。今後は、この地域の課題にフォーカスをあて、アクションリサーチを進める予定である。当初の計画とモデル地域や具体的な研究の方法論は異なってきているが、初年度に予定していた地域における住民活動のプロセス分析と地域の課題分析はおおむね終了した。1.背景と目的本研究は、急速に高齢化が進む日本の諸地域において、医療系専門職主導ではなく地域住民が主体となり、地域の健康課題に対して健康づくり活動・健康教育を進めるためのモデルを、アクションリサーチによって開発することを目的とする。2.方法平成27年11月から東京都台東区・文京区を中心とする地域(谷中・根津・千駄木エリアなど)をフィールドとして、住民参加型アクションリサーチ(Community-Based Participatory Research:CBPR)の枠組みで、地域の健康課題を同定しつつ、住民とパートナーシップを構築しながら、地域のソーシャル・キャピタルを活用した健康向上へ向けてのアクションを行っている。3.現在までの結果東京の谷根千(谷中・根津・千駄木)エリアのソーシャル・キャピタルとして、古民家、銭湯、お寺などが、住民の集い場としてゆるいつながりを作り、ウェルビーイングの向上につながるような多機能な場として機能していることが分かった。またこの地域の課題として、孤立している人々のメンタルヘルスを含めた健康課題が挙げられた。具体的には、健康や障がいをテーマにした映画上映会、マインドフルネスを高めるワークショップ、「オープン・ダイアローグ」という対話を用いて心の健康を高める手法などである。今後、それらイベントの参加者のウェルビーイングやマインドフルネスを、質問紙やフォーカスグループなどで継続的に測定し、評価を行う予定である。当初の計画とモデル地域や具体的な研究の方法論は異なってきているが、当初予定していた当該地域におけるソーシャル・キャピタルや健康課題の分析、地域住民とのパートナーシップ構築、健康課題に対するアクションの計画作成が終了し、アクションの実践を開始した。

1.背景と目的本研究は、急速に高齢化が進む日本の諸地域において、医療系専門職主導ではなく地域住民が主体となり、地域の健康課題に対して健康づくり活動・健康教育を進めるためのモデルを、アクションリサーチによって開発することを目的とする。2.方法平成27年11月から東京都台東区・文京区を中心とする地域(谷中・根津・千駄木エリアなど)をフィールドとして、住民参加型アクションリサーチ(Community-Based Participatory Research: CBPR)の枠組みで、地域の健康課題を同定しつつ、住民とパートナーシップを構築しながら、地域のソーシャルキャピタルを活用した健康向上へ向けてのアクションを行なっている。3.現在までの結果東京の谷根千(谷中・根津・千駄木)エリアのソーシャルキャピタルとして、古民家、銭湯、お寺などが、住民に集い場としてゆるいつながりを作り、ウェルビーイングの向上につながるような多機能な場として機能していることが分かった。またこの地域の課題として、孤立している人々の健康課題が挙げられた。そこで、課題に対するアクションとして、住民と研究者・専門職が協働して、古民家などを会場にしたウェルビーイング向上につながる活動を定期的に開始した。具体的には、映画上映会、マインドフルネスの会、ダイアローグ(対話)の会、落語会、モバイル屋台を用いたアウトリーチなどを行なっている。今後、参加者に対するフォーカスグループや質問紙調査によって活動の効果を評価していく予定である。当初の計画とモデル地域や具体的な研究方法論は異なってきているが、対象となる地域とのパートナーシップ構築が進み、アクションとしての各活動は発展し、順調に開催されている。今後、活動(アクション)の評価を進めていく予定である。1)背景と目的:本研究は、急速に高齢化が進む日本の諸地域において、医療系専門職主導ではなく地域住民が主体となり、地域の健康課題に対して健康づくり活動・健康教育を進めるためのモデルを、アクションリサーチによって開発することを目的とする。2)方法:2015年から2018年度にかけて東京都台東区・文京区を中心とする地域(谷中・根津・千駄木エリア)をフィールドとして、住民参加型アクションリサーチ(CBPR:Community-based Participatory Research)の枠組みで、地域の健康課題を同定しつつ、住民とパートナーシップを構築しながら、地域のソーシャルキャピタルを活用した健康向上へ向けてのアクションを行なった。3)結果:東京の谷根千(谷中・根津・千駄木)エリアのソーシャルキャピタルとして、古民家、銭湯、お寺などが、住民に集い場としてゆるいつながりを作り、ウェルビーイングの向上につながるような多機能な場として機能していることが分かった。
H2O2/Cu(II)/Cl系反応中に現れる誘導期の研究

本研究では、過酸化水素の分解反応の中でも銅(II)イオンによる反応が、反応開始から暴走反応に至る前に呈する一見緩やかな反応状態に着目した。その反応中に現れる固相の準安定状態や、その消失が起因すると考えられる急激な発熱分解反応、また急激な発熱分解反応に至るまでの誘導期について検討を行うことを目的としている。誘導期について検討する場合、誘導期の出現を制御する必要がある。H30年度では誘導期の発生条件を過酸化水素と銅(II)イオンとの反応条件を様々に替えることによって探索し、現在の実験環境下において誘導期が現れる条件を把握することができた。これによって、誘導期中の反応挙動の分析や、誘導期を延長・短縮する手法、あるいは誘導期の終了時に見られる反応暴走の回避対策についての効率的な検討が可能となった。H29年度における検討から、反応中にのみ表れる化学種があることが把握できていたが、H30年度に実施したイオンクロマトグラフィーによる検討によって、次亜塩素酸イオンであることが分かった。また、次亜塩素酸イオンは系外に出ることはなく反応終了後には塩化物イオンに戻っていると考えられた。誘導期への影響を観察するために次亜塩素酸イオンを加えたところ、弱酸環境下では暴走反応が見られたが、強酸性条件下では暴走反応に至らないうえ、凝集体の確認もできなかった。また次亜塩素酸を加えない通常の反応においても、反応中に液性の変化が見られたことから、反応中の液性が誘導期を呈する時間に影響を与えていることが考えられた。昨年度、計画上H30年度の実施する項目を前倒しし、重点的に遂行したが、今年度はH29年の積み残していた重点項目である誘導期の発生条件の探索,塩素オキソ酸イオンによる検討を実施し、おおむね順調に進展しているといえる。これまでの成果から、塩素オキソ酸の役割についてより詳細な検討を行い、その知見を基に誘導期の制御・暴走反応防止対策の立案を行う。過酸化水素が遷移金属との接触によって分解が促進されることはかねてより知られているが、本研究では、この過酸化水素の分解反応の中でも、銅(II)イオンによる反応が呈する特異性に着目した。反応中に現れる準安定状態や、その準安定状態の消失が起因すると考えられる急激な発熱分解反応、また急激な発熱分解反応に至るまでの誘導期について検討を行うことを目的としている。銅(II)イオンが混入した場合には、呈する反応速度が条件によって大きく異なることが予備的調査からわかっている。H29年度では、温度や濃度,可能性のある中間体の添加等、反応条件を変えながら、反応速度を反映すると考えられる分解生成ガスによる圧力挙動の測定を実施した。その結果、銅(II)イオンと塩化物イオンの共存が急激な分解反応に必要であった。このような反応挙動は硝酸銅,硫酸銅では見られなかったうえ、塩化ナトリウムや塩化カリウムなどの金属イオンを変えた場合でも見られなかった。反応終了後に発生したガスを分析したところ、塩素および塩素化合物は検出されなかったことから、塩素は反応中に系外に除去されないことがわかった。したがって、反応速度の変化は反応中の塩素移動ではないところに原因があると考えられる。反応中に発生すると考えられた塩素オキソ酸について検討を行ったところ、次亜塩素酸イオンと亜塩素酸イオンを多く添加した場合、最大測定圧力に到達するまでの時間が長期化することが明らかになった。一方亜塩素酸を添加した場合、凝集物の生成が確認された。また、反応中の溶液の紫外可視分光による分析では、350500nm付近に反応前後では見られない吸収が見られたことから、検出された化学種が反応機構に何らかの形で寄与している可能性があることが考えられた。研究課題申請時には、誘導期の発生条件の検討をH29年度に、塩素オキソ酸イオンによる検討をH30年度に実施する計画であったが、実験装置の整備のため、先に塩素オキソ酸イオンによる評価を重点的に実施した。温度などの条件によって反応速度が大きく変わることが本研究課題で対象としている反応の特徴であり、今後の反応機構を検討する上で基盤となることから、信頼性のあるデータの取得に努め、データの再現性が十分確保できるよう実験を繰り返した。