hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非均質固体の大変形解析のための節点ベース有限要素法の開発

本研究では,非均質固体の大変形問題を対象に,メッシュの「つぶれ」や「ゆがみ」を常に修正しながら解析が可能な節点ベース有限要素法を開発した.具体的には,通常の有限要素法は,節点には変位値が付与され応力やひずみは要素(あるいは積分点)の物理量として離散化が行われるが,すべての物理量を節点で評価する節点ベースの有限要素法を採用して,任意の大変形挙動が解析可能な有限要素法へと拡張した.本研究では,非均質固体の大変形問題を対象に,メッシュの「つぶれ」や「ゆがみ」を常に修正しながら解析が可能な節点ベース有限要素法を開発した.具体的には,通常の有限要素法は,節点には変位値が付与され応力やひずみは要素(あるいは積分点)の物理量として離散化が行われるが,すべての物理量を節点で評価する節点ベースの有限要素法を採用して,任意の大変形挙動が解析可能な有限要素法へと拡張した.開発する解析手法は,非均質材料の大変形解析を目標に据えているが,本年度は,その下準備として,主に線形問題に限定して節点積分有限要素法の定式化・プログラムへの実装,ならびに近似特性の調査・検証を行った.具体的には,線形三角形要素を用いた2次元線形弾性問題の有限要素解析コードLESOLID.ver.1をベースに,以下のプログラム開発を行い,解析手法の性能を検証した.LESOLID.ver.3を3次元問題}に対応させる(ESOLID.ver.4)4.LESOLID.ver.4をマルチスケール解析におけるミクロ構造の解析が可能なものに改変(ミクロマクロ連成解析プログラムへの組み入れを前提として周期境界条件に対応させる)(LESOLID.ver.5)特に,節点積分有限要素法の近似特性や変形性能に関する基礎的な検討に際しては,低次の有限要素近似において重要な曲げ変形に伴うせん断ロッキングと非圧縮性に伴う体積ロッキングの問題や,円孔穴あき板における応力集中の問題,異種材料界面を含む複合構造の問題を設定し,自由度数や近似に利用する有限要素のゆがみに対する影響などを調査し,手法としての性能を確認した.また,節点近似に利用する有限要素の数の違いを考慮した数値解析を行い,その影響についても考察した.また,平行して2次元線形弾性体の節点ベース有限要素解析コードを超弾性体の有限変形問題に対応させ,さらにそれを3次元問題にも対応させた.これらの成果により,提案する解析手法が最終的に完備すべき機能について,そのべースとなる計算プログラムの開発と性能検証を完了することができた.本年度は,開発の最終目標としていた「メッシュ再生成副プログラムの導入による解析前および最中のリメッシング機能の付加」に関して, (a) 2次元超弾性体の有限変形問題に対する節点ベース有限要素解析コード(HESOLID. ver. 2)に,初期メッシュおよび解析の途中で既存の節点群からメッシュを自動生成する機能と,(b) HENBFEM. ver. 1に新たな節点を付加,あるいは不要な節点を除外する節点再配置機能,という2つの仕様・機能を実装した.まず,昨年度開発したHESOLID. ver. 2に,この2つの機能(a), (b)を追加すること(HESOLID. ver. 3の開発)から始め,その際のリメッシュにより,変形履歴を保持する物質点がと節点位置が整合しなくなるので,物理量のリマッピングアルゴリズムを開発して実装した.また,繰り返し負荷などのいくつかの数値解析により詳細な精度検証も行った.次に, HESOLID. ver. 3をマルチスケール解析におけるミクロ構造の解析が可能なものに改変した.そして,特にミクロマクロ連成解析プログラムへの組み入れを前提として周期境界条件に対応させることに注力するとともに,手法の持つ数値的不安定性を回避するために,安定化項を付加したプログラムへと改変し(HESOLID. ver. 4の開発),厳密解あるいは参照解のある問題を設定して精度検証を行った.特に大変形問題については,市販の汎用CAEソフトウェアなどとの比較により,精度保証をするほか,従来の要素ベースのFEMでは追従できないような非常に大きな変形まで解析が続行できることを確認した.さらに,研究計画には無かったが,節点積分の考え方を亀裂進展問題にも適用できるよう拡張したアルゴリズムを開発し,その適用性・有用性を確認した.
ヒト大腸癌高転移株細胞の集団遊走におけるカドヘリンの発現様式と役割の解析

当講座でヒト大腸の高分化型腺癌より樹立されたRCM-1細胞を、ヌードマウスの脾臓被膜下へ接種し、その肝転移巣を採取するという操作を10回繰り返して得られた高転移株細胞RCM-1:L-10細胞株を用いて、TPAによるラボテックチェンバー内での集団遊走のメカニズムを解析して以下の知見を得た。1)細胞島より遊走した一層の細胞群においては、遊走を示さず細胞島を形成する細胞に比べてE-cadherinの免疫染色は減弱していた。電子顕微鏡学的観察によると、遊走した細胞では細胞下部で細胞間接着が解除され細胞間隙が開大し、先導葉を先行する細胞の下方へ伸ばしていた。細胞上部では細胞間接着は維持され、免疫電子顕微鏡学的に同部にE-cadherinの発現を認めた。2)非遊走細胞と遊走細胞におけるE-cadherinの蛋白レベルでの発現量の変化は無いことがimmunoblot法により確認された。またE-cadherinの細胞内分布の変化も細胞分画法とimmunoblot法によっては検出されなかった。3)遊走細胞において、E-cadherinとその結合蛋白であるcateninのリン酸化が増加していることが、抗リン酸化チロシン抗体を用いたimmunoblot法により確認された。以上、TPA刺激によりRCM-1:L-10細胞では、E-cadherinとその結合蛋白であるcateninのリン酸化を介して、細胞下部での局所的な細胞間接着の解除が生じ先導葉が伸展して、細胞上部での細胞間接着により集団を形成しつつ遊走するというメカニズムが示唆された。
個別的同意に基づく保護規制の拡張および縮小の可能性についての基礎理論的研究

労働保護規制の中には,労働者の個別的同意に基づきその範囲を決定してよいものもあるはずである。就労形態の多様化が進展するなかで,こうした弾力的決定の余地は広がっていくべきである。具体的にどの労働保護規制について,こうした弾力的決定が認められるべきかは,今後の重要な政策課題となる。特に個別的同意に基づく労働保護規制の縮小という問題については,本研究における結論は,実体的規制よりも手続的規制が望ましいというものである。平成18年度は、まず労働保護規制の弾力化に関して、労働者代表の関与のあり方という観点から研究を進めた。この年度は、これまで私が労働者代表に関して研究した成果をまとめたモノグラフを発表している(『労働者代表法制に関する研究』(有斐閣))が、本研究は、この研究成果とリンクさせて、それをさらに発展させるという意味ももっている。具体的には、労働条件の中には、現行労基法のような過半数代表が関与してのみ規制緩和が認められるものがあるが、その根拠はなにか、また立法論としてどのような労働条件であれば規制緩和に適したものであるかについて検討した。これは、個別的同意による適用除外の可能性を考える際に参考になるものである。現在の中間的な結論は、安全衛生など公序性が高い規制でない限り、少なくとも集団的主体の関与による適用除外は認められてよいというものである。問題は、当該主体が労働者代表としての正統性をいかにしてもつか、という点にある。他方、個別的同意の問題は、同意をする労働者をどのような主体としてみるのかという問題と関係している。つまり、労働の従属性という考え方にたっている限り、労働者の個別的同意による規制緩和は支持できない。そこで、平成18年度は、この点について比較法の動向を調べるため、ドイツとイタリアの法制度を調査した。どちらの国でも、労働者の個別的同意による適用除外という考え方にはきわめて消極的であった。さらに、今年度は、逆に労働者の従属性という考え方に否定的な立法論を検討の俎上にのせ、法学者としてはどのようなスタンスに立つべきかについて分析をした論文(「法制度と実態の関係に関する二つのテーゼ」)を執筆した。これは、本研究を進めるうえでの基礎的な研究成果という意味をもつ(なお、この論文は、脱稿済みであり、信山社から出版予定の山口浩一郎先生古稀記念論文集に収められる)。平成19年度は,平成18年度に行った労働保護規制の弾力化に関する研究を継続し,比較法的な観点からの分析を加味した。本研究は,労働保護法規制の弾力化における労働者代表の関与のあり方という観点からこれまで進めてきた研究成果(単著『労働者代表法制に関する研究』(2007年,有斐閣)で公刊済み)をベースにして,さらにこれを発展させ,どのような労働条件規制であれば,弾力化に適するかを検討し,さらに,その枠内で,個別的同意によるデロゲーション(法規制からの逸脱)の理論的可能性を模索するというものである。平成18年度の研究では,この点の中間的な結論は,安全衛生など公序性が高い規制でない限り,少なくとも集団的主体の関与による適用除外は認められてよいというものであった。また同時に進めた個別的同意によるデロゲーションに関する比較法研究(ドイツとイタリア)の結果,これらの国では個別的同意によるデロゲーションに消極的であるということが明らかとなった。平成19年度は,いわゆるパートタイム労働法の改正,労働契約法の制定など,本研究に関係する重要な法律の制定ないし改正があったため,まずはこれらの法改正のもつ理論的インプリケーションについての研究を中心に行った。特に労働契約法においては,労働者の個別的同意のあり方について新たな規制が設けられており,これについては労働者代表による関与とは異なる形での個別的同意の規制であると評価している。この点も含めた個別的同意をめぐる総合的な分析は,平成20年度にまとめて行う。また,労働者の個別的同意の問題を考える上で基本となる従属性概念をめぐっては,重要な最高裁判例が出されたので(藤沢労基署長事件・最1小判平成19年6月28日),その分析を行った。その分析結果については,平成20年度内に公刊する予定である。比較法研究については,引き続き,個別的同意によるデロゲーションについて分析検討を行い(ドイツ,フランス,イタリア,イギリス),アングロサクソン系と欧州大陸法系では,この問題についてのアプローチが異なることが明らかとなった。平成20度は,本研究の総括を行った。本研究の初年度である18年度には,従来から行ってきた労働保護規制の弾力化に関する研究を継続し,比較法的な観点からの分析を行った。これは,労働保護法規制の弾力化における労働者代表の関与のあり方という観点からこれまで進めてき研究成果(単著『労働者代表法制に関する研究』(2007年,有斐閣)で公刊済み)をベースにして,さらにこれを発展させ,どのような労働条件規制であれば,弾力化に適するかを検討し,さらに,その枠内で,個別的同意によるデロゲーション(法規制からの脱)の理論可能性を模索するというものであった。

そこでの中間的な結論は,安全衛生など公序性が高い規制でない限り,少なくとも集団的主体の関与による適用除外は認められてよいというものであった。平成19年度は,いわゆるパートタイム労働法の改正,労働契約法の制定など,本研究に関係する重要な法律の制定ないし改正があったため,これらの法改正のもつ理論的インフリケーションについての研究を中心に行った。特に労働契約法においては,労働者の個別的同意のあり方について新たな規制が設けられておりこれについては労働者代表による関与とは異なる形での個別的同意の規制であると評価している。平成20年度は,前年度がら行ってきた労働契約法9条の解釈問題に焦点をあて,個別的同意にいかなる法的を認めるべきか,とりわけ労働者の個別的同意に労働条件の利益変更の効果を認める場合において,いかなる実体的,手続的要を課すのが妥当であるのかという点について研究を行った。この点についての結論は,実体的要件を課すことについては否定的で,手続的要件,とりわけ労働組合などの労働者代表の関与が重要であるというものである。なお,本研究の成果は,2009年秋の日本労働法学会で発表する予定である。
イオン注入によるシリコン基板中へのシリサイド量子ドット規則配列格子の作製

シリコンウェハへの金属イオン注入とその後のウェハ直接接合・アニールにより、接合ウェハ界面にシリサイド量子ドットを規則的に配列させることを試みた。ウェハ直接接合により形成されるらせん転位網の節が析出物の優先核形成サイトになりうることが明らかとなり、シリコン酸化物量子ドットの規則配列に成功した。一方、シリサイド量子ドット形成のためには、ウェハ表面の損傷を低減した金属イオン注入技術が必要であることが示唆される。本年度は,ウェハ表面に金属薄膜を堆積したのちイオン照射,その後金属薄膜を除去したシリコンウェハの直接接合と,その後のアニールによる接合界面上へのらせん転位ネットワーク形成と,金属元素との反応によるシリサイド析出過程に関する基礎的な検討を実施した.(001)シリコンウェハの自然酸化被膜をフッ酸で除去後、マグネトロンスパッタ蒸着装置で各種金属薄膜を1020nmの膜厚で堆積した.その後室温でイオン照射し,照射イオンによる弾き出しを利用して金属元素をウェハ内に注入した。照射イオンはタングステン(W)とし,イオンの加速電圧は50kVと設定した.本条件において,金属元素の注入深さ(ピーク位置)はウェハ表面より5nm以内となることをTRIM計算により確認した.続いて,イオン注入したウェハ表面の金属薄膜をエッチングにより除去し,注入面が向かい合うように所定のねじれ角で二枚のウェハを直接接合した.これを窒素雰囲気中,800°Cで1時間アニールし,界面においてSi原子同士を直接接合させることで正方格子状のらせん転位ネットワークを形成させた.同時に,強制固溶した金属をらせん転位ネットワーク節点へ偏析させ,転位パターン上に金属・あるいはその化合物を析出させることを試みた.金属膜としてCuを用いた場合、張り合わせ後の平面ならびに断面(S)TEM観察より,接合界面上に一定間隔でCuが形成されている様子が確認された.しかし,析出物の間隔はらせん転位網間隔に一致せず.ウェハの直接接合前にCuが析出したものと推察された.また,他の金属元素薄膜ではエッチング後の表面荒れのため,直接接合自体が成功しなかった.以上より、当初予定していた界面上への金属周期構造の析出は達成できなかったが,直接接合を利用した量子構造作製に向けた技術的課題に関する知見を得た.シリコンウェハへの金属イオン注入とその後のウェハ直接接合・アニールにより、接合ウェハ界面にシリサイド量子ドットを規則的に配列させることを試みた。本年度は,イオン注入したシリコンウェハの直接接合と,その後のアニールによる接合界面上へのらせん転位ネットワーク形成と,注入元素との反応によるシリサイド析出過程に関する基礎的な検討を実施した.熱酸化により厚み20nmのSiO2膜を形成した(001)シリコンウェハに対し,室温で不純物元素を所定の量までイオン注入した.注入イオンはタングステン(W)とし,注入イオンの加速電圧は50kVと設定した.本条件において,Wイオンの注入深さ(ピーク位置)はウェハ表面より10nm以内となることをTRIM計算により確認した.続いて,イオン注入したウェハ表面のSiO2膜をHFエッチングにより除去し,注入面が向かい合うように所定のねじれ角で二枚のウェハを直接接合した.これを窒素雰囲気中,1000°Cで1時間アニールし,界面においてSi原子同士を直接接合させることで正方格子状のらせん転位ネットワークを形成させた.同時に,イオン注入により強制固溶したWを,らせん転位ネットワーク節点へ偏析させ,最終的にシリサイド(WSi2)を転位パターン上に析出させることを試みた.張り合わせ後の平面ならびに断面(S)TEM観察より,接合界面上に一定間隔で析出物が形成されている様子が確認された.さらに,析出物の間隔はらせん転位網間隔に一致することが電子回折図形の解析より明らかとなった.一方,析出粒子をEDS分析したところ,析出物はWシリサイドではなくSiO2粒子であることが判明した.これは,表面保護のために形成したSiO2膜中の酸素がWイオンに弾き出され,シリコン基板内に注入されたことに起因することがTRIM計算より明らかとなった.以上より、当初予定していた界面上への金属シリサイド周期構造の析出は達成できなかったが,らせん転位網節を利用した周期構造物(SiO2粒子)の作製に成功した.交付申請時の目標に対し、現在までの達成度を以下に示す。【イオン注入パラメータ・接合条件の最適化:到達度100%】シリコンウェハに金属元素を直接イオン注入した場合、あるしきい照射量以上ではウェハが非晶質化し、それ以下であってもウェハ表面のラフネス発生により、その後の直接接合が達成できないことが分かった。その後、ウェハ表面に保護膜を成膜し、さらにイオン注入条件の最適化により、イオン注入したウェハの直接接合に適した条件を見出した。また、張り合わせ後のアニール温度の最適化により、良好な接合界面が得られる条件を見出した。【シリサイドの析出条件の最適化:到達度80%】イオン注入後のウェハを直接接合し、高温でアニールすることで張り合わせ界面上に第二相が析出することが示された。

さらに、アニール温度を最適化することにより、これら析出物がらせん転位網間隔に対応した周期で配列する条件を見出した。一方、形成された析出物は金属シリサイドではなく酸化シリコンであり、これはイオン注入時の保護膜に用いた酸化膜中の酸素が、イオン注入時の弾き出しにより基板中に注入されたことに起因することが分かった。よって、金属シリサイドの形成条件については未解明な部分はあるが、少なくとも酸化物を含むシリサイドの析出条件については十分なデータが得られている。本年度の研究により、本申請課題で提案したプロセス(イオン注入したシリコンウェハの直接接合と,その後のアニールによる接合界面上へのらせん転位ネットワーク形成と,注入元素との反応によるシリサイド析出)により、材料中に周期的に二次元配列したナノ構造物が作製可能であることが実証された。一方、シリコン中に析出した第二相は、金属シリサイドではなく、酸化シリコンであることが判明した。これは、イオン注入時の保護膜に酸化シリコンを用いたため、酸化シリコン中の酸素原子がWイオンに弾き出され、基板内に注入されたことによると考えられる。そこで、次年度はまず、注入したい元素(本研究ではW)から構成される保護膜をシリコンウェハ表面に成膜し、その後イオン注入を行うことで、ウェハ内に酸素原子が混入することを防ぐとともに、金属シリサイドを接合界面上に配列させることを試みる。次に、ねじれ角やイオン注入量を制御することで、形成されるシリサイドの間隔や大きさ等の制御を試み、さまざまな配列パターンの量子ドット作製に向けた検討を行う。本年度の結果より、金属シリサイドを接合界面上に配列させるためには、イオン注入に先立ち、注入したい元素から構成される保護膜をウェハ表面に成膜させる必要があることが判明した。そのため、当初予定していたイオン注入ターゲット等消耗品の購入を一部取りやめ、さらに予定していた測定機器の使用も取りやめたため、未使用研究費が生じた。この問題解決のため、次年度は当初の研究計画に加えて、RFスパッタ装置(現有)を用いてウェハ表面に金属薄膜を予め製膜することを新たに試みる。そこで、次年度に繰り越された未使用研究費を、RFスパッタ用金属ターゲット作製費に充てることにする。これにより、金属シリサイドを接合界面上に形成することが可能になると考えら、さらに、異なる素材の金属ターゲットを準備することで、形成されるシリサイドの構造を変えることも検討している。
地名に関する文化地理学的考察：米国における黒人を記念した場所を事例に

本研究は、公共空間に設置された記念碑の一形態として場所の名付けに着目し、米国において黒人を記念した場所が持つ政治的・社会的意義を、文化地理学の視点から明らかにするというものである。米国では、黒人の活動家や作家を記念して道や学校などを名付ける動きが20世紀後半から今日まで全国的に盛んに見られる。先行研究は、黒人の名を冠した場所の多くが現在も続く人種による住居隔離を反映して黒人の集住地区に偏っており、黒人の記念が象徴する社会の変化が、人種間の不平等と連鎖し、逆説的にも人種マイノリティの隔離を維持していることを指摘してきた。こうした議論を受けて、本研究は黒人に因んだ地名の集中が継続的に見られたニューヨーク市の伝統的な黒人地区に焦点を当て、こうした地域の1970年代以降の変遷と多くの黒人を記念した地名、住民の相互作用により、どのような空間が形成されてきたかを、資料収集とフィールドワークにより検証してきた。本年度は公共史としての道の名付けというテーマを軸に研究活動を行った。2016年3月29日から4月2日まで開催されたアメリカ地理学会にて、公共史としての道の名付けについて報告を行った。春、ニューヨーク市に3週間滞在し、ニューヨーク市議会図書館・ショーンバーグ黒人研究センターで資料調査を行い、市議会の議事録や新聞の関連記事を収集した。また関係者に聞き取り調査も実施することができた。7月には京都で、第2回地域文化・政治研究大会を主催した。これは、アメリカ研究を志す全国の大学院生が集まり研究発表を行う大会で、大変盛況に終えることができた。最後に、本研究を研究史の大きな文脈に位置づけるために多分野の書籍を購入し、自身の事例を幅広い先行研究と対話させることができた。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、公共空間に設置された記念碑の一形態として場所の名付けに着目し、米国において黒人を記念した場所が持つ政治的・社会的意義を、文化地理学の視点から明らかにすることを目指す。具体的には、黒人に因んだ地名の集中が継続的に見られたニューヨーク市の伝統的な黒人地区に焦点を当て、こうした地域の1970年代以降の変遷と多くの黒人を記念した地名、住民の相互作用により、どのような空間が形成されてきたかを、資料収集とフィールドワークにより検証する。さらに黒人の地名の増加のグローバルな影響についても調査する。マーティン・ルーサー・キング・ジュニアの名前が、米国外でも公共空間に記念されていることはほとんど研究されていない。ネルソン・マンデラの事例と比較しながら、英雄の記念が含意する、人権や民主主義概念の広がりと合わせて調査している。以下に2015年度の成果を示す。【学会報告】国内では2016年2月にエスニック・マイノリティ研究会にて、国外では2015年4月にアメリカ地理学会、9月にヨーロッパ地理学会、2016年1月にアメリカ名前学会(アメリカ言語学学会と共同開催)にて報告を行った。4月のアメリカ地理学会ではセッションを企画し司会も務めた。本報告は、当学会の大学院生分科会より「プロフェッショナル・デヴェロップメント・アワード」という賞を授けられている。【現地調査】米国ニューヨーク市にて、2015年4月および2016年1月にそれぞれ1-2週間の資料調査および聞き取り調査を行った。黒人の名を冠した場所のグローバルな側面に関する研究の一環として、2015年9月にはドイツのマインツ市、ボン市、およびベルリン市にて10日間ほどの資料調査を行った。現地調査を行い、成果を学会などで発表できたため。引き続き資料の収集に努めるとともに、成果を活字業績として発表したい。
口腔癌検診におけるスクリーニングのための検査法

本研究の意義は、ヒト舌癌に極めて類似した浸潤様式を示す4NQO発癌モデルを用いて,癌化移行期と思われる病変を対象とすることで、より正確な発癌因子を検索することにある。特に,早期浸潤癌部とその周囲上皮異形成を遺伝子学的に比較・検討することは,癌化に関与している因子を検索するにあたり有用であると考える。本研究は、4NQO誘発ラット早期舌癌病変を用いて,病変部位別における各遺伝子蛋白の発現状態および発現様式、遺伝子変異部位と変異スポットを明らかにすることで,口腔癌の早期診断に結び付けていくことを最終目標としている。その結果、1)p53、Bcl-2蛋白はdysplasiaの状態から高発現率を示し,癌化過程の早期から関与していた。2)癌化に伴いTUNEL陽性細胞の減少傾向が認められた。また,3)p53遺伝子変異は組織学的検索と必ずしも相関せず、上皮異形成においてearly cancer同一の変異が検出され,前癌状態から関与している事が示唆された。これらよりp53、Bcl-2蛋白陽性、アポトーシス細胞の減少,さらにP53遺伝子変異を認める上皮異形成は早期浸潤癌の診断がつく可能性が示唆され,本検索法により臨床診断へ応用できる可能性が考えられた。口腔癌の治癒率向上には早期診断、早期治療が重要となる。我々は臨床においてヨードおよびトルイジンブルーを用いて視診的な診断を行ってきた。今回、その染色性と病理組織学的関係を検討することを目的に発癌ラットを用いて実験を行った。実験方法4NQO水投与開始後、ラット舌背部の観察をおこない視診上白斑、紅斑、表面粗造感を呈した状態で2%トルイジンブルーによる染色後、2%ヨードによる二重染色を行い舌を摘出した。標本は正常上皮、異型上皮および早期浸潤癌を含む切片をH-E染色にて選択し、ヨード染色陽性部の上皮を観察、さらにp53免疫染色およびmicrodissection法を用いたPCR-direct-sequencingを行った。特に異型上皮部、早期浸潤癌部の染色性の相違、p53遺伝子変異の関わりに着目した。結果および考察ヨードおよびトルイジンブルーによる染色性と異型上皮の病理組織学的な関係では、明らかな相関は得られなかったが、上皮異型の程度が増すにつれ染色度が高いものと考えられた。p53免疫染色は部位別に異型上皮に陽性率が高く、正常上皮および早期浸潤癌部と有意差を認めた事から、癌化早期の段階から関与している事が示唆された。また、遺伝子変異の検出に関しては早期浸潤癌部と同一コドンの変異を隣接異型上皮からも認めた。以上より、p53遺伝子変異を認める異型上皮は癌化の可能性が示唆され、今後もさらにヨードおよびトルイジンブルーによる染色および遺伝子検索をあわせ研究予定である。本研究の意義は,ヒト舌癌に極めて類似した浸潤様式を示す4NQO発癌モデルを用いて,癌化移行期と思われる病変を対象とすることで,より正確な発癌因子を検索することにある。本研究は,4NQO誘発ラット早期舌癌病変を用いて,病変部位別における各遺伝子蛋白の発現状態および発現様式、遺伝子変異部位と変異スポットを明らかにすることで,口腔癌の早期診断に結び付けていくことを最終目標としている。その結果,1)p53、Bcl-2蛋白はdysplasiaの状態から高発現率を示し,癌化過程の早期から関与していた。また,3)p53遺伝子変異は組織学的検索と必ずしも相関せず,上皮異形成においてearly cancerと同一の変異が検出され,前癌状態から関与している事が示唆された。

これらよりp53,Bcl-2蛋白陽性,アポトーシス細胞の減少,さらにp53遺伝子変異を認める上皮異形成は早期浸潤癌の診断がつく可能性が示唆され,本検索法により臨床診断へ応用できる可能性が考えられた。
泌尿器がんでの恒常的DNAダメージ負荷を利用した新規治療戦略の開発

申請者は、現在までにがんのエピゲノム解析から、ある特定の遺伝子変異等からの最終的なアウトプットのPhenotypeとして、がん細胞に恒常的なDNAダメージ負荷をもつサブセットが存在することを報告している。本研究課題では、この恒常的DNAダメージ負荷をもつがん細胞が特異的に依存するATRシグナルを治療ターゲットとすることにより、正常細胞には影響を与えずに、がん細胞のみに合成致死効果を誘導するための革新的な新規治療戦略の開発を目指すとともに、臨床応用のためのバイオマーカーを同定する。
ラドンによる肺がんリスク高潜在地域を調査するための可搬型測定器の開発と応用

ラドン・トロンの高潜在地域の特定のために、可搬性に優れ、いかなる測定環境にも対応可能かつ短時間で散逸率の評価ができる測定を開発する。本年度は、地元企業の協力を得てα線の検出器であるZnS(Ag)シンチレータと6本の光電子増倍管を備えた可搬型測定器を制作した。地表面から散逸するラドンやトロンガスの蓄積容器の容積は約5 L(面積:約0.05 m2)である。観測地域によっては高温環境もあり得るため、検出系の断熱も考慮した。総重量は10 kg未満である。また、6本の光電子増倍管から得られる信号を合算した計数値を記録するスケーラも制作した。なお、合算した計数値のみでなく、それぞれの光電子増倍管からの計数値の記録される。スケーラでは、測定年月日、時刻、緯度経度、気温、気圧及び湿度も同時に記録され、データはcsv形式で出力できるようにした。また、スケーラ上でディスクリレベルの調整が可能となるようにした。光電子増倍管に印加する至適電圧を評価した。性能評価には、密封Am-241線源を用いた。各光電子増倍管の中心に線源が配置されるようにアクリル板を用いて線源台を作成した。それぞれの領域の中心に線源を配置し、計数開始電圧から100 V間隔で印加電圧を1200 Vまで上げていき、各電圧で1分間隔で計数値を5回ずつ計測した。得られた電圧特性曲線から至適電圧を1000 Vと決定した。なお、この印加電圧でのパルス波高値は2.5 Vである。ノイズレベルは0.3 V程度であったが、保守的に考えディスクリレベルを0.5 Vとした。次に、印加電圧を1000 Vに設定した際の5回の計数値の平均値と密封Am-241線源の放射能を用いて計数効率(感度)を評価した。6つの領域でそれぞれ評価された計数効率は28.1%から28.6%であり、各測定領域での計数効率は非常に安定していることを確認した。当初の計画通り、本年度中に可搬型ラドン・トロン散逸率測定器の制作が完了した。さらに、測定器の性能評価項目として計画書に挙げた印加電圧と計数効率を決定することができた。制作した測定器の計数効率は非常に安定していることが確認できたため、次年度は予定通りの計画で進めることができると判断したため。次年度は、野外での使用を考慮して、恒温槽を用いて温度を0°C付近から40°C程度まで変化させたときの計数効率を評価する。さらに、土壌試料(花崗岩風化土壌など)と野外観測(青森県内、沖縄県、岐阜県等)によって計数値からラドン・トロン散逸率への換算係数を評価する。ステンレス製の蓄積容器と市販のラドン・トロンモニタを用いて評価したラドン・トロン散逸率を基準値とする。

次年度は、野外での使用を考慮して、恒温槽を用いて温度を0°C付近から40°C程度まで変化させたときの計数効率を評価する。さらに、土壌試料(花崗岩風化土壌など)と野外観測(青森県内、沖縄県、岐阜県等)によって計数値からラドン・トロン散逸率への換算係数を評価する。ステンレス製の蓄積容器と市販のラドン・トロンモニタを用いて評価したラドン・トロン散逸率を基準値とする。次年度に計画している沖縄県や岐阜県内での野外観測の打ち合わせを本年度に実施する予定で旅費を計上していたが、自助努力により他の予算を使用して打ち合わせを実施したため、予定よりも旅費の使用が抑えられた。ここで生じた差額分については、次年度の野外観測によって評価予定の換算係数に係るデータを蓄積するのための旅費として使用する予定である。
選択的Naチャネル阻害薬の開発を目指した、吸入麻酔薬・鎮痛薬の作用機序解析

難治性疼痛に対する新たな鎮痛薬の開発に貢献するため、電位依存性ナトリウムチャネル(Nav)に対する鎮痛薬の影響を、アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて電気生理学的に調べた。その結果、鎮痛作用のあるいつくかのニューロステロイドや、内因性カンナビノイドが、種々のNavαサブユニット機能を抑制することを確認し、これら薬物の鎮痛作用機序の一つである可能性が示唆された。申請者は、難治性疼痛に対する新たな鎮痛薬の開発に貢献するため、電位依存性ナトリウムチャネル(Na_v)に関する疼痛機構を分子レベルで解析することを計画した。具体的には、1.アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いた種々の野生型Na_vαサブユニットに対する吸入麻酔薬・鎮痛薬の影響解析、2.遺伝子変異株による同薬物のNa_vにおける作用部位の同定、3.遺伝子変異マウスを用いた行動薬理学的解析、4.遺伝子変異マウスDRG細胞を用いたパッチクランプ法によるNa_vへの影響解析である。平成21年度は、アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いた種々の野生型Na_vαサブユニットに対する吸入麻酔薬・鎮痛薬の影響解析を行った。まず、申請者が保有している8種のNa_vαサブユニットのうち、脳神経に多く分布するNa_v1.2、筋肉型のNa_v1.4、脊髄に多く分布するNa_v1.6、Na_v1.8の4種類のサブユニットをアフリカツメガエル卵母細胞に発現させることに成功した。生体内に存在するプレグネノロン硫酸塩(PS)、デヒドロエピアンドロステロン硫酸塩(DHEAS)、アロプレグナノロン(AP)などのニューロステロイドや、合成ニューロステロイドであるアルファキサロンは、鎮痛作用や麻酔作用を持つことが知られているが、Voltage-Clamp法によって、脱分極によるナトリウムカレントに対するこれらの薬物のNa_v1.2に対する影響を検討した。その結果、PS、DHEASがNa_v1.2の機能を抑制した。これらの結果により、ニューロステロイドの鎮痛作用、麻酔作用の機序の-つとしてNa_vの抑制機序が含まれる可能性が示唆された。今後、申請者が含有する全てのαサブユニットを発現させ、それらに対する種々の鎮痛薬、麻酔薬の影響を詳細に検討する予定である。申請者らは、難治性疼痛に対する新たな鎮痛薬の開発に貢献するため、電位依存性ナトリウムチャネル(Na_v)に関する疼痛機構を分子レベルで解析することを計画した。具体的には、1)アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いた種々の野生型Na_vαサブユニットに対する吸入麻酔薬・鎮痛薬の影響解析、2)遺伝子変異株による同薬物のNa_vにおける作用部位の同定、3)遺伝子変異マウスを用いた行動薬理学的解析、4)遺伝子変異マウスDRG細胞を用いたパッチクランプ法によるNaVへの影響解析、である。平成22年度も、アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いた種々の野生型Na_vαサブユニットに対する吸入麻酔薬・鎮痛薬の影響解析を行った。昨年同様にアフリカツメガエル卵母細胞に発現させることに成功している、脳神経に多く分布するNa_v1.2、筋肉型のNa_v1.4、脊髄に多く分布するNa_v1.6、Na_v1.8の4種類のサブユニットに加え、疼痛機序への関与が強く示唆されているNa_v1.7の発現にも成功し、これらを用いた解析を行った。プレグネノロン硫酸塩(PS)、デヒドロエピアンドロステロン硫酸塩(DHEAS)、DHEAの3つのニューロステロイドが、Na_v1.2の機能を抑制することを既に確認し、投稿準備中であるが、さらに、ニューロステロイドの中で最も鎮痛作用が強いとされる、プレグナノロン硫酸塩(PAS)、アロプレグナノロン硫酸塩(APAS)が、疼痛機序に深く関与するNa_v1.6、Na_v1.7の機能を抑制することを電気生理学的に確認した。これらの結果は、PAS、APASの鎮痛作用のメカニズム一つが、Na_vの抑制である可能性を示唆している。今後、その他のサブユニットに対するPAS、APASの影響も調べ、サブユニット間における作用の違いを比較し、PAS、APASのNa_vにおける作用部位を分子レベルで同定する予定である。具体的には、1)アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いた種々の野生型Na,αサブユニットに対する吸入麻酔薬・鎮痛薬の影響解析、2)遺伝子変異株による同薬物のNa,における作用部位の同定、3)遺伝子変異マウスを用いた行動薬理学的解析、4)遺伝子変異マウスDRG細胞を用いたパッチクランプ法によるNa_vへの影響解析、である。

平成22年度に、脊髄・脊髄後根神経節に多く発現し疼痛機序に深く関与すると考えられている野生型Na_vαサブユニット、Na_v1.6、Na_v1.7の機能を、強い鎮痛作用を持つニューロステロイド、プレグナノロン硫酸塩(PAS)、アロプレグナノロン硫酸塩(APAS)が抑制することを確認したが、平成23年度ではさらに、Na_v1.6、Na_v1.7同様に脊髄・脊髄後根神経節に発現し痙痛機序に関与すると考えられるNa_v1.2、Na_v1.8に対する同薬物の影響を調べたところ、Na_v1.2に対しては強い抑制作用を、Na_v1.8に対しては増強作用を持つ事が確認された。これらのニューロステロイドがナトリウムチャネルの異なるサブユニットに対して抑制・増強という正反対の作用を持つ事は、このチャネルに関する疼痛機序を考慮・模索する上で重要な発見であると言え、現在投稿準備中である。また、強い鎮痛作用を持つ内因性カンナビノイド、アナンダマイドがNa_v1.2、Na_v1.6、Na_v1.7、Na,1.8機能を抑制することを確認し、アナンダマイドの作用機序の一つであることが示唆され、現在投稿準備中である。
野生ニホンザルの同種内ー異種間コミュニケーションの様相に関する比較認知科学的研究

最終年度であるため、実際の調査やデータ収集は最小限にとどめ、成果の整理に努めた。特に最も分析の進んでいた、実験研究の部分について論文執筆を進めた。ニホンザルは、ヒトと似たような会話規則を持った音声コミュニケーションをすることが知られているが、その発達的側面について明らかではなかった。実験的手法により、その会話規則を認知できるかどうかについて検討し、オトナとコドモで調べたところ、差異が認められたため、学習の可能性について論じ、論文を取りまとめ投稿した。現在リバイズをしている。また、野外観察で得られた性行動やそれに関連した音声データについてもビデオ分析と音響分析を進め、結果について検討を重ねた。27年度が最終年度であるため、記入しない。鹿児島県屋久島の野生ニホンザル群を対象に野外調査をおこなった。各種社会行動のデータには、随時ビデオカメラを利用し、詳細な行動の記録をした。本研究は、音声コミュニケーションを焦点に充てる研究でもあるので、行動記録とへ異国して、高音質な録音収集をした。音声の変化とメスのホルモン周期との関連性を調べるために、糞尿の非侵襲サンプルの収集をした。採集したサンプルは、個体の名前状態などをラベルの上、京都大学野生生物研究センター屋久島野外観察ステーション随時保存し、分析に備えた。年度末の調査終了後に、ホルモンアッセイを実施する予定であったが、今年度は野外調査に大きな時間を割いたのと、そのほかの行動分析に時間をあてたため、岡山理科大学の共同研究者とともに行う予定だったホルモンアッセイは次年度に持ち越した。現在までの分析は行動のみであるが、行動分析の結果は、ニホンザルのメスの発情は、屋久島ではサイクルが複数回訪れ、長く、受精妊娠後であるにもかかわらず、発情する行動がみられた。つまり、擬似的な発情行動が認められ、メスの交尾期における発情としての変化は、ホルモンの影響と言うより、むしろ社会関係によって影響を強く受けることを示唆するデータが得られた。ニホンザルのメスは、発情すると音声が変化することが知られているが、音声の変化についても同様の傾向が認められた。社会による発情行動の発現は、おそらくメスのオスを選ぶための繁殖戦略と結びついていると考えれる。次年度以降に、収集したサンプルより性周期を分析し、発情行動の発現に与える、ホルモンと社会関係の影響について議論し論文としてまとめる準備を行う。また、別のテーマとして設定した、サル-シカ間の異種間コミュニケーションに関する研究についても、野外実験に備えての刺激準備、実験準備を行い、次回春季以降に実施できる目処がついた。本プロジェクトで今年度については、大きく3つのことをターゲットに定めた。1)野生ニホンザルのメスが、発情期に発する音声(発情音)についての、内分泌行動学的な研究の継続(2010年来のもの)、2)同所的に生息するヤクシマザルとヤクニホンザルの異種間コミュニケーションの研究、3)ニホンザルの音声コミュニケーションの「会話規則」に関する実験的研究(共同研究)、である。1)の研究では、発情した発声する、「発情音声」の機能とその認知について明らかにすることを目的とした。そのために、音声録音、状況分析、ホルモン計測を同時的に実施した。鹿児島県屋久島の野生群を対象に、複数のオトナメスを対象個体として、野外観察を行った。これまでに5頭からデータを得ることができた。ホルモンアッセイの結果は今のところうまくいっていない。しかし正確な受精日を推定しながら、状況を分析し、発情メスが発情音声を発する背景にある、社会的要因と環境要因の関連性を調べるべく分析を進めている。2)の目的は、同所的に生息するニホンザルとニホンシカの異種間コミュニケーション成立の可能性について検討することである。そこで、採食戦略の場面で1)シカがサルの音声を一方的に利用しているか、対捕食者戦略の場面で2)シカがサルの捕食者に対する警戒音声について理解しているか、どうか検討をするため、両種の音声を収集している。またそれに基づき、プレイバック実験を予備的に進めプロトコールを確立した。3)は、サブテーマとして実施した共同研究である。ニホンザルの音声交換時における会話ルールについての認知に関する研究である。会話規則の認知は後天的に起こり、学習の効果を確認した。本結果は夏の国際学会において発表し、現在論文として取りまとめている最中である。野外調査で予想外の出来事もあり、思うように進まない点もあるが(発情メスの調査がとても難しいなど)、新しいテーマにも果敢に挑戦しており、成果としては十分に望めることから、おおむね順調に進呈していると考えて良い。フィールドワークにうまくいかない点も出始めたため、いくつかのプロジェクトが遅れている。その反面、1報分に相当する論文データは得られ、学会発表として発表したので、最低限のノルマは果たしていると思われる。

27年度が最終年度であるため、記入しない。ホルモンアッセイに先立ち、先に得られた行動データを一刻も早く分析し、次年度の交尾期に必要なことと不必要なことを洗い出す必要がある。また、別テーマのサルーシカの異種間コミュニケーションについては、交尾期の調査に支障なく完遂することを目指し、非交尾期である春から夏にかけて十分に集中的に実験実施する必要がある。残りの採用期間も短いために、プレイバック実験による検証は素早く実施して終わらせる必要がある。これまでに得られたデータも、できる限り再吟味の上、論文としてまとめるように働きかけ論文成果を取りまとめる努力を続ける。
音環境理解研究のフィールド情報学への展開

最終年度は,昨年度観測したデータの解析とカエルホタルの実地での観測に焦点を絞り,研究を進めた(1)フィールド情報学用の要素技術の開発:合原モデルの検証と洗練化(1)マイクロフォンアレイによる屋内測定データを独立成分分析(ICA)で分離し,合唱パタンを解明.ICA適用可能となる音源の優ガウス性の検証し,鳴き方のパタンのクラスタリングから逆位相での鳴き合わせでは,隣接するカエル同士が同じグループになる等の知見が得られた(2)合原モデルの洗練化と音響データによる検証結果がPhysical Review Eに採録・掲載(2)カエルの合唱のカエルホタルによる解明:(3)カエルホタルの屋内測定での性能評価実験スペースに人工水田を設置し,ビデオカメラで1晩観測して得られたデータに対して画像処理を行い,音響データとの整合性から,カエルホタルによる2匹の合唱観測の妥当性実証(4)隠岐島の田んぼでのカエルホタルによる観測:田んぼの畔に40個のカエルホタルを設置し,カエルの鳴き声パタンをビデオで観測画像処理により,交互にカエルが鳴く現象を始めて観測するのに成功以上,2年間でカエルホタルが開発でき,その成果が2件の英文ジャーナル論文となった.また,スペインの国際会議でのポスター発表では,コオロギ,小鳥,コウモリの研究者からカエルホタルに対する様々な意見や要求があり,性能向上だけでなく,人の補助のためのローテクの廉価な装置の開発が今後の課題であることが判明した初年度は,個別基礎技術の開発と高機能化に焦点を絞り,研究を進めた.(1)フィールド情報学用の要素技術の開発:音を聞き分ける技術(1)マイクロフォンアレイを使った無響室での高性能音響処理:独立成分分析(ICA)による音源分離を開発.(2)カエルホタルの設計と開発:シリコンマイクロフォンを使用した防水型小型カエルホタルを100個試作.LEDを2個搭載し,方向情報が取れるように設計.実験スペースに人工水田を設置し,画像処理の観点から設計妥当性を確認.(2)カエルの鳴き声コミュニケーションの解明:「合原モデル」の検証と洗練化(4)無響室,実験室での観測:無響室,実験室の2か所に音響計測装置を設置し,3匹のカエルの鳴き声の観測を実施.(5)カエルホタルを用いた人工水田,フィールドでの観測:実験室に設置した一次元人工水田にカエルを放し,複数台カメラで観測.東大合原研の援助を得て画像処理解析技術を開発し,音響測定との性能比較を行い,画像信号と音響信号の同期がうまく取れることを確認.(3) (1),(2)の成果を各々英文レターに投稿すべく論文を準備中である.最終年度は,昨年度観測したデータの解析とカエルホタルの実地での観測に焦点を絞り,研究を進めた(1)フィールド情報学用の要素技術の開発:合原モデルの検証と洗練化(1)マイクロフォンアレイによる屋内測定データを独立成分分析(ICA)で分離し,合唱パタンを解明.ICA適用可能となる音源の優ガウス性の検証し,鳴き方のパタンのクラスタリングから逆位相での鳴き合わせでは,隣接するカエル同士が同じグループになる等の知見が得られた(2)合原モデルの洗練化と音響データによる検証結果がPhysical Review Eに採録・掲載(2)カエルの合唱のカエルホタルによる解明:(3)カエルホタルの屋内測定での性能評価実験スペースに人工水田を設置し,ビデオカメラで1晩観測して得られたデータに対して画像処理を行い,音響データとの整合性から,カエルホタルによる2匹の合唱観測の妥当性実証(4)隠岐島の田んぼでのカエルホタルによる観測:田んぼの畔に40個のカエルホタルを設置し,カエルの鳴き声パタンをビデオで観測画像処理により,交互にカエルが鳴く現象を始めて観測するのに成功以上,2年間でカエルホタルが開発でき,その成果が2件の英文ジャーナル論文となった.また,スペインの国際会議でのポスター発表では,コオロギ,小鳥,コウモリの研究者からカエルホタルに対する様々な意見や要求があり,性能向上だけでなく,人の補助のためのローテクの廉価な装置の開発が今後の課題であることが判明した
中世日本と中国における木造建築の架構システムに関する比較研究

本研究は東アジアの歴史的木造建築の構造システム論の創成に向け、技術的・空間的側面から各国の歴史的木造建築を総合的に分析、比較する研究構想の一部として実施した。具体的には中世日本と中国における木造建築について、その基礎的な情報および論考を集積・把握し、その架構システムを比較検討する基礎を築くことができた。当初4カ年で遂行する予定であったが、3カ年で終了し、基盤研究(C)「中世日本と東アジアの木造建築における架構システムに関する比較研究」として発展的に継続することとなった。本研究は、東アジアの視野に立ち、歴史的木造建築の構造システム論の創成へ向け、東アジア各国・各地域における木造建築について、技術的・空間的側面から総合的に比較する研究構想の一環として実施するものである。中世日本と同時代の中国における木造建築について、その基礎的な情報および論考を集積・把握し、その架構システムについて比較検討をおこなうことで、研究の全体構想の根幹を構築することを目的とするものである。本研究の初年度となる平成21年度では、基礎資料となる実測図面の収集につとめた。日本の図面については、修理工事報告書および文化庁所蔵実測図などから抽出、整理した上で、架構の形式による類型的な把握を試みた。中国の図面についても、学術雑誌および書籍から実測図面を抽出した。またその上で、既往研究において、中世日本の建築との共通性が指摘されている福建省の古建築(福州華林寺大殿、〓田玄妙観三清殿、羅源陳太尉宮など)を調査し、図面との整合性の確認をおこなった。日本と比較して修理工事報告の少ない中国の建築については現地調査により得られる情報の重要性が非常に高い。その点において、基礎的資料をえて、次年度以降の比較検討材料を得るという初年度の目標を達成できた。次年度以降も、ひきつづき資料収集を重ね、現地調査をおこなうとともに、比較研究を進めることで、本研究の目的である木造建築の架構システム論の構築をおこなう。中世日本と同時代の中国における木造建築について、その基礎的な情報および論考を集積・把握し、その架構システムについて比較検討をおこなうことで、研究の全体構想の根幹を構築することを目的とする。本研究の2年度目となる平成22年度では、前年度に引き続き基礎資料となる実測図面の収集につとめた。特に本年度は日本の図面について、重点的な収集をおこなうようにつとめた。具体的には、修理工事報告書および文化庁所蔵実測図などから抽出した。その上で、平面図および断面図を整理することで、その架構についての類型的な把握を試みた。中国の建築については、各種論文や書籍から図面を収集した。また、唐遼・金代にかけての遺構が集中する山西省北・中部の古建築(南禅寺大殿、仏光寺東大殿、仏宮寺釈迦塔、鎮国寺万仏殿など)を現地調査し、収集した図面との整合性の確認をおこなった。また現地の研究者と意見交換をおこなった。次年度以降も、収集した資料に加えて、現地調査を重ねることで情報を補いたい。また中国の建築の架構法について類型的な把握を通して、日本と中国の比較をおこなうことで、本研究の目的である木造建築の架構システム論の基礎を築きたい。4ケ年計画の3年目となる2011年度は、東日本大震災にともなう年度当初の予算執行計画立案の困難さから、中国における現地調査を実施することができなかった。そのため中国の古代建築に関しては、文献の収集および、図面の整理を中心におこなうこととし、現地調査は日本の中世遺構について、重点的におこなった。また日中韓建築遺産保護国際学術会議において、木造塔の構造の変遷について口頭発表をおこない、中国・韓国の研究者と東アジアの木造建築に関して意見交換をおこなった。なお2012年度からは、本研究課題で得た問題意識に基づき、「中世日本と東アジアにおける木造建築の架構システムに関する比較研究」(基盤研究(C))として研究を発展的に継続する。これまでに収集した資料に加えて、現地調査を重ねることで情報を補いたい。
小腸及び腎尿細管上皮細胞における薬物輸送体の分子生物学的研究

小腸のペプチド輸送系(吸収)、尿細管の有機カチオン輸送系(分泌)を中心に、これら輸送体の構造と機能について以下の検討を行った。1.培養腸上皮細胞Caco-2におけるジペプチド輸送系の発現と輸送特性:抗悪性腫瘍剤ベスタチン並びに経口用セファロスポリン系抗生物質の輸送を指標として、Caco-2細胞に発現しているジペプチド輸送体の細胞膜局在性及び輸送機構について比較検討した。Caco-2細胞の頂側膜にはH^+/ジペプチド共輸送体が局在し、ジペプチド類似薬物の細胞内取込みを媒介していること、一方側底膜にはH^+勾配非依存性ジペプチド輸送体が発現しており、これらジペプチド類の側底膜透過を促進していることが示唆された。2.培養腎上皮細胞LLC-PK_1における有機カチオン輸送系の発現と輸送調節:LLC-PK_1細胞の頂側膜並びに側底膜には有機カチオン輸送体が発現しており、尿細管分泌に対応するカチオン性薬物輸送を媒介している。両細胞膜の有機カチオン輸送体の活性調節についてpH感受性を中心に検討を加えた結果、LLC-PK_1細胞の頂側膜に局在するH^+/有機カチオン逆輸送体は、pH勾配によって輸送の方向性と活性が調節されていること、一方側底膜有機カチオン輸送体は、細胞内外の環境pHによって制御されていることが示唆された。3.LLC-PK_1細胞におけるアミン輸送系ファミリーの発現と部分PCRクローニング:尿細管に発現しているカチオン輸送体の検索を目的として、内因性カチオンのコリン輸送体が属するアミン輸送系ファミリーの保存アミノ酸配列を基にプライマーを合成し、LLC-PK_1細胞のmRNAを用いてRT-PCRを行った。約700bpのPCR産物をサブクローニングした後、得られたクローンの部分塩基配列を調べたところ、ラット脳・脊髄コリン輸送体と高いホモロジーを有することがわかった。