hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小中学校の学習活動用日本語ワ-プロの基本辞書の開発と変換方式の基礎的研究

平成2年度は、前年度の研究活動を継続発展させて、次の成果を得た。1.教育・学習向け基本辞書の開発前年度は試作版の成果にとどまったが、これを改良して、実用に耐える電子辞書を開発した。単語辞書291キロバイト、漢字辞書74キロバイトとなったフロッピイディスクで提供できるようにした。小中学校の現職教師に試用して、好結果を得ている。今後は、機能強化を続け小中学校の実用に供することにしている。2.変換方式の検討実験協力技において、各種の変換方式を使った日本語入力活動を実施した。その結果、教師側と生徒児童の双方から支持した方式は、文節変換と熟語方式であった。自動変換方式は漢字学習の面から好ましくないという調査結果を得た。3.手書き活動とワ-プロによる日本語入力による作文活動の比較小学生高学年を対象に、従来の作文と日本語入力による作文活動とを比較したところ、日本語入力は初期には入力習熟度が低く、手書き作文の25%程度の文章量であった。しかし5回目には手書きに迫る分量となること、漢字の使用率が高いこと、作文のスタイルが異なること、などが明らかになった。今後は手書きとワ-プロを有機的に活用する方向で学習活動を搆成する必要があることがわかった。4.小中学生の日本語入力点検システムの開発本研究を通じて、いったん入力された文書中の漢字や熟語を自動的に抽出し計測(計数)するソフトウェアを開発した。これによって、今後この分野の研究活動が促進されることが期待できる。5.最終報告書の刊行B5版230ペ-ジの報告書を作成し開係機関に配布した。本年度は、研究計画に基づいて、つぎのような研究活動を行った。1.小学生の日本語入力向けの基本辞書の作成のために、従来の先行研究の事例を点検し、主要な資料を収集した。また小学校主要教科の教科書を選定して、その文章表現内容をコンピュ-タ処理し、学習基本語彙を抽出する作業に取り組んだ。その結果、数カ月以内に基本辞書にすべき語彙の抽出が完了する見通しとなっている。2.変換方式の検討については、その前段階として日本語入力の評価問題を開発して、数か校で実験調査を実施した。その結果をもとに分析作業を進めている。3.この評価問題の分析作業のために、コンピュ-タ処理による評価問題の分析用ソフトを試作開発して、実用化に向かっている。これによって、学年配当漢字の使用率、非配当漢字の使用率、漢字の含有率などの主要な項目を自動処理できるようになった。4.この評価分析用ソフトは、学習者自身が自分の入力した文章の漢字や語彙の点検をするような活用方法が採用できるために、今後は小学校の情報教育の一環として活用できるものと思われる。5.これらの成果をもとにして、小学校段階では学習場面でワ-プロを活用し、その内容をパソコンで分析するような学習構成の見通しを得ている。6.外国の学校教育でのワ-プロの活用の事例を検討するために、英国の5才から16才向け情報教育“Information technology 5 to 16"を翻訳し、研究グル-プ関係者の研究資料として印刷している。これによって、英国の小中学校の情報教育の目標や内容を検討した。本研究では平成元年度と2年度の2年間にわたり基礎的研究に取り組み、その結果つぎの成果を得た。1.教育・学習向け基本辞書の開発:小中学校の児童生徒向けワ-プロ用基本辞書を作成するため、主要科目の教科書使用語彙と収集分析し、辞書作成のための枠組を作り、フロッピィの形で使用する辞書を開発した。これは単語辞書291KB、漢字辞書74KBのファイルサイズになっていて、約2万語の単語を搭載している。

小中学校の現職教師に試用に供して概ね好評を得ている。今後は小中学生に試用して辞書内容レベルの適切性を高めることにしている。2.変換方式の検討:実験協力校における調査を継続してきたが、日本語の学習途上にいる児童生徒には、送りがなを付して自動変換される文節変換方式が好ましいという結果であった。ただしこの点については、今後も継続して調査研究する必要がある。3.手書き活動とワ-プロ活用における文章表現の差違:実験校の協力を得て、56時間の比較的長い時間を費す作文活動では、手書き学級とワ-プロ活用の学級間で、文章表現のスタイルに目立った違いがあることが明らかになった。特に使用漢字、熟語、文章の長さ、推敲の回数といった点でワ-プロ活用の作文活動が優位であり、児童生徒の作文活動の好嫌度でも有位であることが明らかになった。しかし従来からの手書きによる漢字学習や作文活動の重要性も指摘できる結果を得た。4.日本語点検ソフトの開発:本研究の主要な目的に関連して、パソコンで処理する日本語点検システムを開発した。これによって、いったん日本語入力した文書ファィルの文字数、使用漢字種類と個数、熟語等を自動計数処理ができるようになり、この分野の研究活動と日本語教育の実践に活用できる見通しが得られた。
π電子開殻分子系のスピン状態制御による物性機能開発

(1)「ラジカル置換ラジカルカチオン型磁性体の開発」、(2)「新規強相関スピン系の開発」、(3)「ラジカルイオン対のスピン制御と高効率光エネルギー変換素子の開発」の三つの課題について検討し、次の結果を得た。(1)二種類の新しいラジカル置換ラジカルカチオン型磁性体を開発した。(2)大きな分子内強磁性相互作用をもつ二種類の中性ジラジカル種を開発した。また、π系に三つのラジカル種を導入し、π系を酸化することにより、基底三重項ジラジカルカチオン種が可逆的に生成することを示した。(3)白金ポルフィリン錯体、電子供与体、電子受容体から成る三連結体を合成し、680 μsの寿命をもつ光電荷分離状態を発生させた。本年度は「課題1.ラジカル置換ラジカルカチオン型磁性体の開発」ならびに「課題2.新規強相関スピン系の開発」について検討を行った.課題1では,ニトロニルニトロキシド置換ジヒドロフェナジンラジカルカチオンハロゲン化鉄塩について磁気的性質を検討した.臭化鉄塩の結晶は温度を下げると7Kでフェリ磁性体に相転移し,塩化鉄塩は同様な温度で反強磁性的な相互作用を示し磁石になることはなかった.ハロゲンの種類による磁気的性質の顕著な違いは固体中の配列構造の違いに基づくことを明らかにした.さらに,酸素架橋平面型トリフェニルアミンラジカルカチオンハロゲン化鉄について検討を行い,臭化鉄塩,塩化鉄塩共に磁性体への磁気相転移が観測され,ラジカル置換ラジカルカチオン種は磁性体構築のための優れた構成単位であることを実験的に明らかにした.課題2について,安定ラジカルとして良く知られているニトロニルニトロキシドとtert-ブチルニトロキシドを組み合わせて,これまでになくコンパクトで,二つのラジカル間に大きな強磁性的相互作用をもつ新規なジラジカル種を合成,単離し,その構造をX線構造解析により明らかにした.また,この新しいジラジカル種を用いて種々の磁性金属錯体を合成し,その構造と磁性を明らかにした.同様な手法により,いくつかの誘導体を検討したところ,二つのラジカル間に1000Kを超える大きな強磁性相互作用が存在する化合物を合成することができた.この値は我々の知る限り,室温で単離可能な高スピン種の内で最も大きな値である.「課題1.ラジカル置換ラジカルカチオン型磁性体の開発」、「課題2.新規強相関スピン系の開発」、および「課題3.ラジカルイオン対のスピン制御と高効率光エネルギー変換素子の開発」について検討を行い、以下のことを明らかにした。課題1ではトリス(tert-チルニトロキシドトリオキシトリフェニルアミン(1)トリラジカルを合成し、それを酸化することによりラジカルカチオン体(1^+)が可逆的に生成することを明らかにし、そのものが分子内に大きな強磁性相互作用をもつモノカチオンジラジカル種であることを明らかにした。さらに、この系は、酸化・還元を外部刺激として、磁化率や吸収スペクトルが可逆的に変化する分子スイッチとして機能することを明らかにした(以下の雑誌論文1件目)。課題2では、イミノニトロキシドをメチレン炭素一つで架橋したコンパクトなビス(イミノニトロキシド)を合成し、そのものの磁気的相互作用は二つのイミノニトロキシドの配向依存性を受けることを計算科学的に明らかにした。さらに、観測された配向と磁気的性質が良く対応していることを実験的に明らかにした(雑誌論文2件目)。課題3と関係し、有機色素であるペリレンジイミド、BODIPY系をとり上げ、それらが関与する電子移動、系間交差、光電変換素子に関する研究を総説として纏めた(雑誌論文3件目)。またポルフィリン色素を階層的に集積化し、極めて高効率なポルフィリン光アンテナ分子を設計・合成した(雑誌論文4件目)。本研究課題「π電子開殻分子系のスピン状態制御による物性機能開発」では、次の三つの課題に同時並行的に取り組んでいる:1)ラジカル置換ラジカルカチオン型磁性体の開発、2)新規強相関スピン系の開発、3)ラジカルイオン対のスピン制御と高効率光エネルギー変換素子の開発。1)では、ニトロニルニトロキシド置換トリオキシトリフェニルアミンラジカルカチオンGaCl4塩(NNTOT-GaCl4)が2.6 Kで弱強磁性体に磁気相転移することを明らかにした(雑誌論文1)。

また塩化鉄塩(NNTOT-FeCl4)を検討したところ、GaCl4塩と同じく弱強磁性体への磁気相転移を示した後、反強磁性体への磁気相転移が観測され、FeCl4塩は逐次相転移を示す珍しい磁性体であることを明らかにした(現在論文を作成中)。2)では安定ラジカル種が有機金属イオンに直結した新たな化学種を開発し、安定ラジカルの酸化電位が白金(I)に連結することにより、大きく(0.5 V程度)酸化されやすくなることを実験的に見出した(雑誌論文2)。また、トリス(フェノチアジニル)ボランラジカルカチオン種を新たに合成し、ホウ素と窒素ラジカルカチオンから成るB-N結合の性質を、中性種と比較し検討した(雑誌論文3)。3)の課題では、フェノチアジンー白金アセチリドーナフタレンジイミドの三連結体を合成し、長寿命電荷分離素子を作成した(雑誌論文4)。また同様な白金系を用いて光電変換素子や太陽電池の作成を検討した(雑誌論文5)。さらに、重金属を用いない光電荷分離系としてフェノチアジンースペーサーアントラキノン系の三連津体を合成し、三重項の電荷分離状態が生成することを明らかにした(雑誌論文13(最後のもの、印刷中のChem Lett)。また、上記課題の基盤となる安定ラジカル種の開発(雑誌論文6ー8)も行った。課題1、課題2については期待する化合物が合成できており、それらの磁気的性質を明らかにすることができている。課題3については期待する化合物の合成が少し遅れたため、論文として纏めることが遅れてしまった。24年度が最終年度であるため、記入しない。課題1に関して、平成23年度後半、トリオキシトリフェニルアミンのニトロニルニトロキシドラジカル置換体がテトラクロロガレート塩とテトラクロロフェレート塩で大きく磁気的性質が異なることを見出すことができた。平成24年度はそれらの磁気的性質を解明する。課題2では最近見出した強相関ジラジカルをスピン量子演算分野に応用するため、そのホスト分子を設計し、超伝導qubitと結合できるアンサンブルqubitの作成を計画している。課題3では、白金ポルフィリン、BODIPY系を有機色素部とする高効率電荷分離物質の合成を目指す。
運動機能障害児のための視覚誘発脳波を用いたコミュニケーションシステム

本研究は、障害児のコミュニケーションエイドのため、視覚誘発脳波を用いた注視点検出システムの開発とその応用を目的としている。このシステムは、CRT上に表示された複数の文字等の入力候補のうち、利用者がどれを見ているかを判定し、その文字をコンピュータに自動入力し、文字または音声によって出力するもので、単に凝視するだけで、意図した文字をコンピュータを介して伝達することができる。注視点検出に使う視覚誘発波についてS/N比と再現性を改善するためカラーCRTを用いて、刺激パターンの色、大きさについて検討した。このシステムにおいては、比較的赤色による刺激が、パワー・再現性の良好な脳波を誘発し、パターンの大きさは約10cm^2程でよいことが判った。また電極の位置・状態が視覚誘発脳波に大きく影響を与えることも判った。刺激装置にCRTを使用するため、画面走査による刺激時間のずれが問題となるが、そのずれの分だけシフトしてデータを切り出すことによって除去した。15区画からの選択では、所用時間約20秒で約89割の正答率を得ている。また被験者によっては31区画からの選択で約8割の正答率を得た。日本語の50音を全てDRT上にならべ、1音ずつコミュニケーションすることは現在のシステムでは検出速度、他区画の影響等による精度の劣化の点で問題がある。しかし簡単な会話などの場合には、シンボルを用いることによって、CRT上の区画数を減らし、また入力回数も減らすことができ、このシステムで効率のよいコミュニケーションが行える。本システムでは、プリスシンボルを使用し、自動的に必要な助詞(状況を設定することによって名詞等)を補う。本研究では、多量のソフトウェアの高速アクセスのためにハードディスクを使い、多量のデータはフロッピーディスクに保存し解析した。
分子標的治療薬の新規薬力学評価法―非小細胞肺癌のがん性胸膜炎をモデルとして

非小細胞肺癌の癌性胸水(MPE)および血液検体を用いて、分子標的治療における経時的な生体および腫瘍細胞の変化を解析し、同時に血液および胸水の薬物動態を評価した。18F-FDG-PETを用いたイメージングによっても薬力学的検討を行い、殺細胞性抗癌剤との比較を行った。MPEは分子標的治療開始早期からの薬物動態・薬力学的評価系として優れる。MPEは分子標的治療薬の薬力学評価系として優れること、PETを用いた薬力学評価は殺細胞性抗癌剤よりも分子標的治療薬により適していることを明らかにした。【目的】非小細胞肺癌の癌性胸膜炎をモデルとする分子標的治療薬の薬力学評価系を確立すること。【進捗状況と結果】癌性胸膜炎を合併した非小細胞肺癌患者を対象として上皮成長因子受容体(EGFR)阻害剤(ETKI)ゲフィチニブおよびエルロチニブによる分子標的治療を行い、薬物動態および薬力学的検討を行った(臨床試験登録番号: UMIN00002953)。その結果、持続的な胸腔ドレナージを必要とする進行肺癌患者においても経時的な胸水・血液サンプリングが安全に実行できることが示された。ETKIの胸水移行および効果発現は非常に早く、奏効例では治療開始3時間で胸水中薬物濃度が治療域に達し胸水中がん細胞がアポトーシスを起こすこと、治療効果が持続する症例では血中および胸水中の薬物濃度が早期に上昇する(分布が早い)ことを明らかにした。ETKI治療を受けた患者の経時的胸水・血液サンプルを用いてメタボローム解析を行い、血液および胸水代謝産物がETKIのバイオマーカーとなる可能性が示唆された。バイオイメージングでは、ETKI治療を受けた進行肺癌患者と従来の殺細胞性化学療法の薬力学をFDG-PETによって評価した(臨床試験登録番号: UMIN000006682)。【目的】非小細胞肺癌(NSCLC)の癌性胸膜炎をモデルとする分子標的治療薬の薬力学評価系を確立すること。【進捗状況と結果】癌性胸膜炎を合併したNSCLC患者を対象として上皮成長因子受容体(EGFR)阻害剤(ETKI)ゲフィチニブおよびエルロチニブの薬物動態および薬力学的検討を行ってきた。これまでに[1]癌性胸膜炎がETKIの薬物動態・薬力学的評価系として優れていること報告し、メタボローム解析によって癌性胸水および血液中の代謝産物がETKI治療のバイオマーカーについて検討を行った。ETKIの主要な副作用である皮疹が血中代謝産物と関連していることが示唆され、原因となっている候補タンパクの絞り込みを行った。[2]進行NSCLC患者を対象に、従来の標準的殺細胞化学療法またはETKI治療時の薬力学評価をFDG-PETを用いたバイオイメージングによって行った。ETKIにおいて早期からFDG集積低下が認められ、腫瘍縮小効果、無増悪生存期間(PFS)、全生存期間とよく相関することを報告した。[3] NSCLCに高発現するサイトケラチン(CK)8を薬力学マーカーとして評価し、CK8が細胞浸潤を負に制御する一方で、血中CK8は予後不良因子であり、血中CK8は腫瘍量を反映することを報告した。本研究の目的は、非小細胞肺癌の癌性胸膜炎をモデルとする分子標的治療薬の薬力学評価系を確立することである。これまで非小細胞肺癌の癌性胸水および患者血液検体を用いて、分子標的治療における経時的な生体および腫瘍細胞の変化を解析し(薬力学)、同時に血液および胸水の薬物動態を評価してきた[PHarmacokinetic/PHarmacodynamicAssessment on Malignant Effusions (PHAME法)と命名]。癌性胸膜炎を合併した非小細胞肺癌患者20例を対象として上皮成長因子受容体(EGFR)阻害剤(ETKI)ゲフィチニブによる分子標的治療を行った(「ゲフィチニブ試験」;臨床試験登録番号: UMIN00002953)。その結果、経時的な胸水・血液サンプリングが安全に実行できることが示された。ゲフィチニブ奏効例では、治療開始3時間で胸水中ゲフィチニブ濃度が治療域に達し胸水中がん細胞がアポトーシスを起こすこと、治療効果が持続する症例では血中および胸水中のゲフィチニブ濃度が早期に上昇する(分布が早い)ことが明らかとなった(論文執筆中)。「血液・胸水中の代謝物は臨床的イベントのバイオマーカーとなりうるか」をテーマとしてゲフィチニブ試験症例の経時的胸水・血液サンプルを用いてメタボローム解析を行った。ゲフィチニブ試験と同様の試験デザインにより新たなETKIエルロチニブによる臨床試験(エルロチニブ試験)が進行中である。

分子標的治療の薬力学的評価法としてFDG-PETを導入し、従来の殺細胞性化学療法における薬力学的評価法との比較検討を行った(臨床試験登録番号: UMIN000006682)。非小細胞肺癌分子標的治療における薬力学マーカーとして著者らが長年研究を行ってきたサイトケラチン(CK)についても検討した。【目的】非小細胞肺癌(NSCLC)の癌性胸膜炎をモデルとする分子標的治療薬の薬力学評価系を確立すること。【結果と考察】癌性胸膜炎を合併したNSCLC患者を対象として上皮成長因子受容体(EGFR)阻害剤(ETKI)ゲフィチニブおよびエルロチニブの薬物動態および薬力学的検討を行ってきた。これまでに[1]癌性胸膜炎がETKIの薬物動態・薬力学的評価系として優れていること報告し、メタボローム解析によって治療開始8時間後の胸水中ゲフィチニブ濃度および代謝物であるindoxyl sulfolic acidがゲフィチニブの主要な副作用である皮疹と関連することを明らかにした。[2]進行NSCLC患者を対象に、従来の標準的殺細胞化学療法またはETKI治療時の薬力学評価をFDG-PETを用いたバイオイメージングによって行った。ETKIにおいて早期からFDG集積低下が認められ、腫瘍縮小効果、無増悪生存期間(PFS)、全生存期間とよく相関することを報告した。[3] NSCLCに高発現するサイトケラチン(CK)8を薬力学マーカーとして評価し、CK8が細胞浸潤を負に制御する一方で、血中CK8は予後不良因子であり、血中CK8は腫瘍量を反映することを報告した。臨床腫瘍学、臨床試験、分子生物学、呼吸器内科学ETKIとしてゲフィチニブを用いた研究は予定された治療・観察期間を終了し、臨床解析および主要な基礎解析を終えた。現在論文を執筆中である。ゲフィチニブ試験の臨床検体を用いた2次解析となるメタボローム解析を探索的に実施した。血液および胸水代謝物がゲフィチニブ薬物動態のバイオマーカーとなる可能性があり、さらに検討中である。EGFRリガンドであるTransforminggrowthfactor-alpha (TGFa)、amphyregulin (AR)およびETKI耐性に関与するhepatocyte growthfactor (HGF)について検討した。ARおよびHGFは血中に比較して胸水中の発現レベルが3-5倍高いのに対し、TGFaは胸水における発現レベルは極めて低値である。血中TGFaはETKI投与によってほとんどの患者で低下しておりETKIによるEGFR阻害との関連が密接である。分子標的治療の薬力学的評価法としてFDG-PETを用い、従来の殺細胞性化学療法との比較検討を行った。進行非小細胞肺がん症例を対象に前向き臨床試験を実施し、分子標的治療としてETKIゲフィチニブ(G療法、19例)、殺細胞性化学療法としてカルボプラチン+パクリタキセル併用療法(CP療法、19例)について解析を行った。その結果、殺細胞性CP療法よりも分子標的G療法において、早期(治療開始48時間後)のFDG-PETにおけるFDG集積低下がよりよく腫瘍縮小効果、腫瘍再増大までの期間(無増悪生存期間)、全生存期間と相関することが明らかとなった。論文投稿中である。非小細胞肺癌に高発現するCK8を薬力学マーカーとして評価した。CK8は、細胞浸潤を負に制御する一方で、血中CK8は予後不良因子である。血中CK8は腫瘍量を反映すると考えられ薬力学マーカーとなりうる(2012年論文発表)。
ESSENCE-Qを用いた乳幼児健診の有用性に関する研究

1歳6ヶ月健診では、保健師と心理士のESSENCE-Qが、3歳健診で心理士のESSENCE-Qが、発達障害のスクリーニングツールとして有用である可能性が示唆された。1歳6ヶ月健診の母親のESSENCE-Qと3歳健診の保健師のESSENCE-Qは、発達障害の可能性がないとみなすためのスクリーニングツールとしての精度が高いとは言えなかった。3歳健診の母親のESSENCE-Qは、スクリーニングツールとしては不十分であった。我々の先行研究においては、保健師によるESSENCE-Qは、1歳6ヶ月健診、3歳健診両方において有用である、という結論が得られたが、今回の研究においては、3歳健診における保健師のESSENCE-Qの妥当性は十分高いものであるとは言えない結果となった。1歳6ヶ月健診における保健師のESSENCE-Qの妥当性は、今回の研究においても示されており、この年齢群の幼児の健診においては、ESSENCE-Qを用いた保健師による発達障害のスクリーニングが有用であり、保健師が、発達障害のリスクを早い段階で発見する専門家としての役割を十分に果たすことができることが示された。運動発達と発達障害のリスクの研究については、1歳6ヶ月健診の群からのデータにおいて、有意差が出たのは、1歳6ヶ月の発達の記録の「上手に歩く」、1歳6ヶ月の発達の記録の「しゃがんでものを持ち上げることができる」、1歳6ヶ月の神経学的所見の「歩行」、3歳健診の群でデータの有意差が出たのは、10か月時の発達の記録の「ハイハイをしますか」、3歳児の発達の記録の「粗大運動」のみであった。サンプル数が少なく、「異常あり」のケースがゼロである項目が少なからずあり、考察に十分な結果を得ることができなかった。今後、サンプル数を増やした上で、改めて解析を行う必要がある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。対象とした市における2014年4月から2015年3月の母親、保健師、心理士の三者のESSENCE-Qのデータについて解析を実施した。その際、回答のうち“はい"を2、“多分/少し"を1、“いいえ"を0とし、その合計を独立変数とした。データの欠損がある場合には、全体の10%に欠損がある場合には使用せず、それ以外の場合の欠損値は0と見なした。神経発達障害の診断を従属変数として、3者のESSENCE-QについてROC曲線を描き、曲線下の面積(AUC)を比較して、それぞれの有用性について検討した。加えて、ROC曲線から、感度と特異度がともに0.7-0.8、あるいはそれに近い値であり、かつ、感度が特異度より大きいという条件を満たすカットオフ値を探索し、感度、特異度、陽性的中率、陰性的中率を計算した。1歳半健診における、母親によるESSENCE-QのAUC、保健師によるESSENCE-QのAUC、心理士によるESSENCE-QのAUCは、それぞれ、0.79、0.90、0.87であった。一方、3歳健診では、それぞれ、0.61、0.77、0.85であった。カットオフ値については、母親によるESSENCE-Qでは1歳6ヶ月健診、3歳健診の双方で、上記の条件を満たすものはなかった。保健師によるESSENCE-Qでは、1歳6ヶ月健診で3(感度0.92、特異度0.79、陽性的中率0.39、陰性的中率0.99)、3歳健診で2(感度0.70、特異度0.67、陽性的中率0.18、陰性的中率0.96)が条件を満たすものであった。心理士によるESSENCE-Qでは、1歳6ヶ月健診で4(感度0.75、特異度0.74、陽性的中率0.30、陰性的中率0.95)、3歳健診で2(感度0.90、特異度0.63、陽性的中率0.20、陰性的中率0.98)が条件を満たすものであった。ESSENCE-Qのデータの収集と解析のためのデータセットの作成が、平成29年12月までかかり、当初の予定より約4ヶ月程度遅れた。その後のデータ解析で1ヶ月ほど遅れを取り戻した。しかし、3歳健診における保健師のESSENCE-Qの結果が、申請者自身の先行研究と異なることについての考察を行うために、追加の情報(健診に参加した保健師の人数、それぞれの保健師と健診参加者のマッチング、など)が必要となったため、現在その収集を行っているところであり、当初の研究計画からはやや遅れた状態が継続している。

1歳6ヶ月健診における保健師のESSENCE-Qの妥当性は、今回の研究においても示されており、この年齢群の幼児の健診においては、ESSENCE-Qを用いた保健師による発達障害のスクリーニングが有用であり、保健師が、発達障害のリスクを早い段階で発見する専門家としての役割を十分に果たすことができることが示された。運動発達と発達障害のリスクの研究については、1歳6ヶ月健診の群からのデータにおいて、有意差が出たのは、1歳6ヶ月の発達の記録の「上手に歩く」、1歳6ヶ月の発達の記録の「しゃがんでものを持ち上げることができる」、1歳6ヶ月の神経学的所見の「歩行」、3歳健診の群でデータの有意差が出たのは、10か月時の発達の記録の「ハイハイをしますか」、3歳児の発達の記録の「粗大運動」のみであった。サンプル数が少なく、「異常あり」のケースがゼロである項目が少なからずあり、考察に十分な結果を得ることができなかった。今後、サンプル数を増やした上で、改めて解析を行う必要がある。ESSENCE-Qを用いた乳幼児健診の有用性についての研究の論文化と学術雑誌への投稿は、追加の情報を加味したデータの解析を再度行った上で考察を加えた上で今年度前半に行う。早期の粗大運動の遅れと発達障害の関係についての研究は、平成30年8月までにデータの収集を行い、その後データの解析を行った上で、本年度中の論文化と学術雑誌への投稿を目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
自己を知る方法―プラトン哲学における自己知の課題と可能性―

古代ギリシア思想、特にプラトンの哲学において、自己知は単に知の一形態というだけでなく、人間が達成すべき目標として考えられている。それゆえ、自己知は人間の生における根幹のテーマとなる。プラトンは複数の作品を通じて、自身の無知を自覚する重要性を提示すると同時に、自己知に纏わる困難をも指摘している。本研究は、彼が見出した問題と、それに対する応答の両方について明らかにすることを目的とする。人間と同等の知的能力の可能性をもった人工知能の出現を目前とした現代において、それらに相対しながら、我々が何者であり、何者であるべきか見定める術を、西洋哲学の基盤たるプラトンの思想に発見することを目指す。
アミノ酸トランスポータ標的がん治療へのF-18-FMT PE Tの応用に関する研究

アミノ酸トランスポーターLAT1は、非小細胞肺がんや膵がんの悪性度や予後と相関した。PETで^<18>F-FMTの集積は、治療効果と良く相関し予後因子であった。LAT1阻害剤(BCH)は、in vitroでがん細胞のアミノ酸取り込み並びに細胞増殖を抑制し、動物モデルにおいても腫瘍増殖を抑制し、それとともに^<18>F-FMTの集積も低下した。LAT1阻害によるがん治療と、LAT1標的治療のマーカーとしての^<18>F-FMT PETの有効性が示唆された。必須アミノ酸を輸送するL型アミノ酸トランスポーター1(LAT1)は、多種類の癌で細胞表面に発現し、細胞増殖に重要な役割を果たしている。非小細胞肺癌におけるLAT1の発現は、細胞増殖と相関し病期とも相関する。さらに患者の予後評価に有用である。LAT1の発現はポジトロンCTで評価した^<18>F-furuoline-α-methyltyrosine(^<18>F-FAMT)の集積と相関するため、画像評価が可能である。^<18>F-FAMT PETは非小細胞肺癌がんにおいて治療効果判定や予後評価にも有用であることが示唆された。LAT1の阻害によるがんの分子標的治療に対する^<18>F-FAMT PETの応用を目的として研究を実施した。LAT1を発現する非小細胞肺がんのcell lineをLAT1阻害剤である2-aminobicyclo-(2,2,1)-heptane-2-carboxylic acid (BCH)を添加した培地を用いて培養を行い,細胞のバイアビリティを評価したところ、細胞増殖はBCHを添加しない対照群と比較して濃度依存性に低下した。LAT1阻害の機序については、シグナル伝達の抑制が示唆された。したがってLAT1阻害による非小細胞肺がんの治療の可能性がある。前述のように^<18>F-FAMTの集積は治療効果や治療後の予後の評価に有用と考えられるため、LAT1阻害による非小細胞肺がんの治療の評価にも^<18>F-FAMT PETが役立つ可能性がある。LAT1を標的とした治療法の開発と^<18>F-FAMT PETによる評価の可能性を解明することで臨床的有用性を明らかにしたい。アミノ酸トランスポーター標的がん治療への18F-FAMT-PETの応用として、難治性である膵がんを対象に研究を行った。膵がんは症状を発症して診断された場合、手術可能な症例は少なく、化学療法の効果も思わしくない。早期発見が困難で予後不良ながんである。術後化学療法としてゲムシタビンが標準治療であり、無治療経過観察と比較して予後は改善するが、5年生存率は20%程度である。上皮成長因子受容体のチロシンキナーゼ阻害剤であるエルロチニブの併用が生存期間を延長するとのデータも示されているが、十分な効果とはいえず、より有効な治療法が模索されている。膵がんのバイオマーカーや新規治療の開発は臨床的に重要である。膵がんにおけるアミノ酸トランスポーターLAT1の発現を解析し、臨床病理学的な意義を明らかにする目的で、切除組織の免疫組織染色でLAT1の発現を評価したところ、約半数が高発現で、その発現強度は、病期、腫瘍径、腫瘍の増殖指標ならびに血管新生との相関が見られ、術後の予後とも相関した。したがってLAT1は膵がんの悪性度や予後の指標として有用な可能性が示唆された。膵がんの新たな治療として、LAT1阻害剤の可能性を明らかにするため、膵がんの樹立細胞株を用いた治療実験を行った。培養細胞にLAT1阻害剤であるBCHを付加したところ、濃度依存的にアミノ酸の取り込みが抑制され、細胞増殖も抑制された。BCHはゲムシタビン耐性の細胞においても増殖を抑制し、感受性の細胞ではゲムシタビンによる増殖抑制を増強した。LAT1高発現細胞を移植したヌードマウスの動物モデルにおいて、BCH投与により対照群と比較して腫瘍の増殖抑制が認められ、PETで18F-FAMTの集積も低下した。以上よりLAT1阻害は、膵がんの治療に有用である可能性が示唆された。本研究は、アミノ酸トランスポーターであるLAT1を標的とするがんの分子標的治療の可能性を探索するとともに、治療効果の評価におけるポジトロンCT(PET)の応用の意義を明らかにすることを目的に、動物モデルを用いた基礎的研究と臨床研究を実施した。基礎的研究として、LAT1の阻害によるがん治療の可能性を明らかにするため、LAT1を発現する膵がん細胞にin vitroでLAT1阻害剤である2-aminobicyclo-(2,2,1)-heptane-2-carboxylic acid (BCH)を投与し、MTTアッセイによりviableな細胞分画を定量し、細胞増殖に及ぼす影響を検討した。培養細胞はBCHの付加により、濃度依存的にアミノ酸の取り込みが抑制され、細胞増殖も抑制された。BCHは膵がんの標準治療薬であるgemcitabineに耐性の細胞においても増殖を抑制し、感受性の細胞ではgemcitabineによる増殖抑制を増強した。次に膵がんを移植した動物モデルを作成し、BCHを投与した。

BCHはLAT1を高発現する細腫瘍の増殖を対照群と比較して有意に抑制した。さらに動物モデルのPETを施行して18F-FMTの腫瘍集積と抗腫瘍効果との関連を検討したところ、治療効果による腫瘍の増殖抑制とともに、腫瘍の18F-FMT集積の低下が認められ、18F-FMTの腫瘍集積と治療効果との関連が示唆された。臨床研究として、膵がん患者の手術組織のLAT1発現を免疫組織染色で評価した。LAT1の発現は膵がんにおいて、病理学的には細胞増殖や血管新生と相関し、臨床的には術後の患者の予後と相関した。これらの結果から、LAT1阻害による膵がんの治療と、LAT1標的治療のマーカーとしての18F-FMT PETの有効性が示唆された。計画に沿って研究を実施し,研究目的を概ね達成している。24年度が最終年度であるため、記入しない。アミノ酸トランスポーター阻害によるがん治療の実験をさらに推進し、分子機構を明らかにする。難治性のがんの対象を拡げてアミノ酸トランスポーター阻害による治療とPETによるモニタリングの有用性を明らかにする。
積層法による生体適合性ハイドロゲルの傾斜機能化技術の構築

本研究は、生体適合性のあるポリビニルアルコール(PVA)を原料とし、シンプルプロセスにより従来法では得られない高機能ハイドロゲルを得る事を目指した。従来のPVAハイドロゲルは、透明性はあるが強度と吸水性の低いものや、特別な薬品を用いずに作製できるが不透明なゲルが主であった。また、バルクと表面の性質はゲル化時に決まるため、独立した制御は出来なかった。本技術は、単層ゲルシートを積層した多層シートを作製し、種々の厚さのPVAハイドロゲルを得ることができる他、異種材料の積層による傾斜機能化や部分担持等の機能設計が可能になり、目的に応じたPVAハイドロゲルの高機能化を実現するもので、その基礎を構築した。生体適合性のある結晶性ポリマーの一つポリビニルアルコール(PVA)のゲル化方法として、申請者らが開発したPVA溶液の室温乾燥法(キャストドライ法)を用い、ゲル化時に目的とする機能性物質をゲル網目に物理的に担持することができる。本研究では、物理架橋PVAゲルの高機能化の実現を目指し、積層法により表面とバルクの構造や組成を独立に変化させることのできる傾斜機能化技術の確立を目指した。初年度は、単層PVAキャストゲルの微結晶の大きさ・数・分布を制御し機能性物質の担持条件を検討した。その結果を元に、最終年度では、積層法による傾斜機能化技術を確立した。成果の詳細は次の通りである。(1)高重合度・高ケン化度のPVA粉末を用いてPVA水溶液を作製し、キャスト後に含水率が一定になるまで静置し試料を得た。乾燥条件を変化させて様々な試料を作製した。(2)フーリエ変換型赤外分光光度計とX線回折装置を用いて網目の構造解析を行ない、微結晶の大きさ・数・分布を見積もった。さらに、示差走査熱量測定装置を用いて微結晶の結晶化度を評価した。(3)力学特性評価装置により、平衡膨潤状態での強度(引張り、引裂、圧縮)の測定を行なった。(4) PVA水溶液に機能性物質を添加し、膨潤比と強度の変化、微結晶の形成能の阻害・促進因子を検討した。(5)積層法により多層PVAキャストゲル(純粋二層PVAキャストゲル、異種二層PVAキャストゲル、異種多層PVAキャストゲル)の作製条件を検討して傾斜機能化技術を確立した。(6)積層による力学特性と微視的網目構造との相関を検討し、含水率が大きく、力学特性に優れた多層ゲルの作製方法を確立した。以上の結果から、ハイドロゲルの積層化ならびに傾斜機能化技術による高分子網目の微細構造と力学特性をまとめて、新規機能の発現と生体適合性材料としての用途展開の可能性を総括した。生体適合性のある代表的な結晶性ポリマーの一つポリビニルアルコール(PVA)のゲル化方法として、申請者らが開発したPVA溶液の室温乾燥法(キャストドライ法)を用い、特殊な化学物質を使用せず、ゲル化時に目的とする機能性物質をゲル網目に物理的に担持することができる。本研究では、物理架橋PVAゲルの高機能化の実現を目指し、積層法により表面とバルクの構造や組成を独立して変化させることの出来る傾斜機能化技術の確立を目指している。そのために、前年度は、単層PVAキャストゲルの微結晶の大きさ・数・分布を制御するための作製条件を確立し、医用材料としての用途展開を視野に入れ、機能性物質の担持条件を検討した。(1)高重合度・高ケン化度のPVA粉末を純水と高温で溶解して15 wt%PVA水溶液を作製した。この水溶液をポリエチレンシャーレに適量流し入れ、含水率が一定になるまで大気圧室温下で静置し、ディスク状の試料を作製し、乾燥時の温度・湿度、異なる通気性の環境下など、乾燥条件を変化させて様々な試料を作製した。PVA水溶液に機能性物質を添加し、その添加効果を調べた。(2)フーリエ変換型赤外(FT-IR)分光光度計とX線回折(XRD)装置を用いて網目の構造解析を行ない、微結晶の大きさ・数・分布を見積もった。さらに、示差走査熱量測定装置(DSC)を用いてゲル中の水素結合および微結晶の結晶化度を評価した。(3)力学特性評価装置により強度(引張り、引裂、圧縮)の測定を行なった。ゲルを純水中で平衡に達するまで十分膨潤させた後に、室温下で純水中にてそれぞれの強度試験を行なった。(4) PVA水溶液に機能性物質を添加し、その添加効果を調べた。

膨潤比と強度の変化、微結晶の形成機能の阻害・促進因子を検討し、PVAキャストゲルに担持可能な機能性物質に求められる特性を明らかにした。PVAゲルは生体適合性を有し、薬物徐放剤や人工血管、人工関節などの代替材料として期待されており、多くの研究成果が報告されている。その膨大な研究成果のほとんどは、繰り返し凍結解凍法による物理架橋PVAゲルである。PVAキャストゲルの作製方法は申請者らが開発した独自の技術であり、このゲル自身のもつ物理・化学的性質(微細構造と機能)を実験的に明らかにして、ゲル化の完了する前に多層化することによりゲルの構造と機能を人工的に制御するための原理を構築する点を大きな特徴としている。特に、傾斜機能化については、希薄な固体のゲルではこれまでに研究報告が少なく、また傾斜機能化への試みもほとんど注目されてこなかったという点で、その波及効果は非常に大きい。本研究を通して、特異な網目構造をもつ希薄な固体としてのハイドロゲルの特異な構造と機能を、水系の新しい素材として時代のニーズに適合したもの作りに活かすための基礎を構築する点に意義があると考えられる。PVAキャストゲルは、従来の繰り返し凍結解凍法による物理架橋PVAゲルとは性質が異なっている。前年度の研究により、PVAキャストゲルの作製条件、機能性物質の添加効果が明らかになり、添加分子によらず膨潤比は改善されるが強度が低下することが示された。また、強度の中でもPVAキャストゲルの引裂エネルギーが、従来の繰り返し凍結解凍法によるPVAゲルの約10分の1であることが判明した。そこで、積層化により傾斜機能化を達成して、膨潤比と強度に優れたハイドロゲルを得るためには、キャストドライ法のみならず繰り返し凍結解凍法との併用により、当初の目的を達成できる可能性が出てきた。以上の観点から、計画は順調に進んでいるが、最終目標の達成には当初計画にさらに一工夫が必要と考えるに至り、上記の自己点検結果となった。前年度の単層PVAキャストゲル(純粋PVAゲル、および機能性物質担持PVAゲル)の作製条件と微結晶形成能の実験結果を元に、積層法による傾斜機能化技術を確立する。当初の研究計画に沿って、次の項目について多層PVAキャストゲルの作製に関する研究を推進する。(1)純粋二層PVAキャストゲルの作製、(2)異種二層PVAキャストゲルの作製、(3)異種多層PVAキャストゲルの作製、(4)傾斜構造を持つPVAキャストゲルの作製。さらに、PVAキャストゲルの力学特性をさらに詳細に評価し、積層による力学特性と微視的網目構造との相関を検討し、含水率が大きく、力学特性に優れた多層ゲルの作製方法を確立する。従来の繰り返し凍結・解凍法による物理架橋PVAゲルとの特性の相違を明確にし、キャストドライ法のみならず繰り返し凍結解凍法との併用により、最終目標のゲルの特性を引き出す方法を検討する。以上の結果から、ハイドロゲルの積層化ならびに傾斜機能化技術による高分子網目の微細構造と力学特性をまとめて、新規機能の発現と生体適合性材料としての用途展開の可能性を総括する。前年度に引き続き、試料原料等としてPVA粉末、機能性物質、試料作製に使用する試薬、超純水用イオン交換フィルター、ガラス/プラスチックス器具として試料作製関連器具(ビーカー、ガラス管、ポリエチレンシャーレなど)を購入する。力学特性評価装置は、本研究室内での自作の装置を改良して使用する。この改良は,測定の精度を向上させるためのもので,設計から組み立てまで材料・部品を購入して自作するために、測定装置の自作に必要な精密ステージなどの機械部品を購入する。
近代日本の政党政治の確立過程-明治・大正期における財政問題の展開を中心として

特別研究員採用第2年目にあたる平成21年度も、当初の計画に基づいて研究を実施した。まず前年度に引き続き、国立国会図書館憲政資料室などで未公刊資料の調査を行った。また京都大学大学文書館、奥州市立後藤新平記念館、福岡県地域史研究所などを訪問し、所蔵されている未公刊資料を閲覧した。この他にも政友会幹部などの未公刊文書の調査を企画したが、予算の都合や資料の公開状況などで断念し、マイクロフィルム版での代用を試みたものもある。さらに衆議院・貴族院の予算委員会議事録の読解を継続し、予算審議過程に詳細な分析を加えた。こうした二年間の作業をふまえ、近代日本の政党政治の確立過程を考察する本研究は、現段階では以下の知見に到達した。政友会が政権構成主体として台頭する過程は、予算編成能力を養うプロセスとして理解できる。創設から間もない時期の政友会は、政権担当勢力となっても予算編成過程で混乱が生じ、閣外勢力に助力を仰ぐことが多かった。しかし在野時に桂太郎内閣との予算交渉の経験を重ねるにつれて、次第に政友会は国家財政の制約を認識しながら自らの目指す積極政策を実現させるための政策能力を蓄積していった。第二次西園寺公望内閣が独力で編成した明治四五年度予算を無事に成立させることができたのは一つの到達点と位置づけられる。現在執筆中の博士論文では、これらの展開を鉄道予算の編成・審議過程に引きつけて具体的に検討している。なお、その内容の一部は、近く刊行予定の明治期の後藤新平日記の解題(入稿済)として、博士論文とは別の形で公表することになっている。また前年度から共同研究に取り組んできた「吉野作造講義録」については、資料翻刻の連載を無事に完結させることができた。今後も吉野の政治史講義について研究を続けていく予定であり、講義ノートの資料情報の提供を広く呼びかける小文を研究会メンバーと共同で執筆した。特別研究員採用第1年目にあたる平成20年度は、当初の進行計画に則りつつ、各種の資料調査を実施した。まず国立国会図書館憲政資料室などの諸機関に所蔵されている未刊行資料について調査し、日露戦後期の閣僚経験者や政党指導者が残した私文書の分析を進めた。また衆議院・貴族院の予算委員会の議事録を読解し、原敬などの政友会幹部が、予算審議過程で果たした役割を考察した。今後は政友会指導者の未刊行私文書などを、さらに広範囲にわたって調べていくことが求められる。また政友会と対峙した藩閥指導者である桂太郎・後藤新平らの資料も幅広く調査した。桂に関しては、桂が陸軍に務めていた頃の新たな資料を求めて調査したが、残念ながら期待したような成果は得られなかった。後藤については、いくつかの新資料の存在を知ることができた。これらの資料調査をふまえ、次年度(平成21年度)には、日露戦後から大正政変にかけての財政問題の展開について、より体系的な分析を試みたいと考えている。なお政党勢力の台頭過程を考えるためには、狭義の政治指導者のみに注目するのではなく、広く一般国民の政治意識も把握する必要がある。そこで大正デモクラシーの主唱者として有名な吉野作造に着目し、彼の東大法学部での政治史講義を筆記した学生のノートを発掘し、「吉野作造講義録研究会」という研究会を組織して翻刻作業に取り組んでいる。今年度は、その成果の一部を『国家学会雑誌』で発表した。またアメリカ研究の先駆者である高木八尺の関係文書を調査し、高木と吉野の関係について小文を執筆した。これらの作業は、当時の日本政治を、ヨーロッパやアメリカの政治と比較分析する上で有益であると思われる。
糖尿病性末梢神経障害患者の歩行の特徴と病態進行との関連

糖尿病に由来する末梢神経障害(DN)は,歩行中の足圧に異常高値を生じ,胼胝や鶏眼から足潰瘍を発症し血管障害による感染症とともに,足壊疽,そして足趾切断に進行してしまうことが知られている。DNの病態は様々な要因が複雑に絡み合って進行し,足圧とEMG様相から様々な異常パターンを列挙し,DN患者個々の症状および病態進行に応じた,歩行改善の療法を模索,構築していく必要があると考える。本研究は,軽症のDN患者約40名を被験者とし,血液検査等と照合しながら,病態と歩行特徴の変化との関連を精査し,歩容検査の開発につながる臨床データを得るための,縦断的研究となる。
企業価値創出と株主価値---日米比較---

研究による知見は以下の通りである。(1)日本企業は資産使用効率が低い、規模が小さい企業ほど収益性が低い、(2)株式新規公開企業は利益調整を行っている、(3)実質無借金企業に対して市場は株主価値を適正に評価している、(4)総資産対負債比は東証1,2部企業は年数を経るほど低いが、新興市場企業は異なる、(5)増配アナウンスの株価への影響は2週間程度で消滅する、(5)不確実性が高い企業にはオプション価値が見られる、(6)企業価値の測定には多くの仮定や予測があり画一的な方法はない、(7)無形価値測定モデルによる測定結果はモデルによって異なる。企業価値創出と株主価値を多角的に研究した。青木は企業価値創出の根源である収益力の日米比較を行った。日本の大企業は外部委託生産が多いために売上高が膨らんでおり、表面的には売上高総利益率が低く見えるが、実際は誤りであり、売上高付加価値率などから推定すると、日本の売上高総利益率は米国と同じであり、使用資産回転率の低さ、すなわち、資産効率が悪いことが米国に較べて収益性が低い原因であることが明らかになった。青淵はわが国における株主価値について3つの視点から研究を行った。(1)株式新規公開(IPO)企業における利益調整行動。企業価値創出を目指すIPO企業経営者は、上場後初の決算数値と直近の予測値との乖離による市場における信頼性の逸失を防ぐため、わずかに予測値を上回るような利益調整を行っていることが確認された。(2)実質無借金経営企業に対する市場の評価。回帰分析の結果、株価は株主価値を適正に示していることが確認された。(3)企業の増配アナウンスが株価に与える影響。増配アナウンス直後の短期間では、安定配当額政策企業の累積超過収益率(CAR)が安定配当性向政策企業のそれを上回るが、2週間程度でCARは増配アナウンス10日前の水準に戻る。一方、安定配当性向政策企業のCARは増配アナウンス以前より上昇傾向にあり、この企業の増配アナウンスは株主価値の増大に寄与している。中嶋は、DCFモデルなど無限流列を活用したモデルにはキャッシュフローの予測等に不確実性の問題があるとの視点から、モンテカルロシュミレーションやリアル・オプションの適用を研究した。その結果、リアル・オプションモデルには、企業の将来の意思決定や不確実性の価値算定を可能にするので、従来の無限流列モデルよりも、より詳細な企業評価を行うことができる可能性があることが判明した。ただし、オプションをどのように認識するかという点の問題が残る。今後は、実証研究によるデータの判断が積み重ねられていく必要がある。本年度は企業価値創出と株主価値をテーマに、(1)企業価値測定における問題、(2)株主価値測定の際に企業価値から控除する負債価値の測定上の問題、(3)企業価値測定における不確実性への対処、(4)企業規模と収益性の関係、について研究した。企業価値は予測に基づいて測定するのであるが、キャッシュ・フロー予測の困難性、資本コストや無形価値測定手法の未成熟、測定手法の多様性、などによって測定結果は手法によって大きく異なる。企業価値測定はScienceとArtの中間とも言われる所以である。DCF法から株主価値を推計する際に控除する負債価値も本来は時価であるべきところを簿価で代用しているが、成熟企業と新興企業との問には時価と簿価の関係に相違があるものと思われる。負債価値の研究は学会でも緒に就いたばかりだが、実証分析の結果有利子負債と株主資本の関係は成熟企業と新興企業との間に相違が見られた。また、予測の不確実性を企業価値測定に組入れる方法としてリアル・オプションの可能性を研究した。全ての企業にオプション価値を見いだすのは困難だが、製薬、石油掘削など不確実性が特に高い産業においてはオプション価値を考慮して企業価値を測定する必要がある。以上が企業価値測定に直接関係するテーマだが、企業価値は根源的には収益力によって創出されるものである。2007年度は日米の収益力格差の原因を探ったが、今年度は企業規模と収益性の関係を日米企業について行った。日米ともに企業規模が小さい企業よりも大きい企業の収益性が高いことが明らかにされた。規模が大きくなるにつれて売上高利益率が高くなるためである。
人本主義管理会計の理論的・実証的研究ー日本と中国を比較してー

本研究は、申請者がこれまでの研究で残された課題の究明とこれらの研究をさらに深化、発展させようとするものである。現在、大企業だけではなく中堅、中小企業においても「人を大切にする経営」が注目され、人間尊重と家族主義に基づく人本主義経営は、一部ではあるが定着して展開されている。また日本だけではなく、中国でも経済格差の拡大に伴って人間尊重や労使が一体となりうる経営共同体理念に強い関心も寄せられている。人本主義経営は普遍性を持っているが、国によって多様性もある。本研究は、日本と中国の人本主義企業を比較研究し、人本主義管理会計の構想を提案し、確立させるための理論的・実証的基礎を提示することである。
衛星観測による瞬時値情報を用いた時間積算降水量推定手法の開発

多くの応用分野で利用されている衛星観測による全球降水プロダクトは、入力値として30分程度の時間代表性を持つ降水観測値を必要とする。しかし現在、高精度の降水推定が可能なセンサーは地球を周回する人工衛星に搭載されており、そこからは衛星が対象地点上空を通過する一瞬の瞬時値しか得られない。このため、求められる時間スケールとの間にギャップが存在する。この問題の解決のため本研究では、瞬時値しか得られない人工衛星による降水観測情報から、実用上求められる時間スケール(30分程度)の時間積算降水量を推定する手法を開発する。
通信制高等学校生徒のQOL向上のための総合的支援に向けた調査研究

日本の通信制高校には、近年、多様なニーズを持った生徒が入学している。前向きなニーズを持ち主体的に通信制高校を選択する者がいる一方で、全日制高校で学ぶことに何らかの困難さを抱えての選択も多いとされている。しかしながら、日本では、通信制高校の生徒を対象とした調査は少なく、実態の把握が進んでいない。そこで、本研究では、精神保健と学習という観点から通信制高校生徒の現状を把握し、生徒のQOLを向上するための総合的な支援方法について検討することを目的として調査を進めている。具体的には、通信制高校生徒への質問紙調査、および、通信制高校卒業生へのインタビュー調査を行っている。また、対照群として全日制高校生徒への質問紙調査を実施した。2018年度は、各調査のデータ収集とその分析を行った。通信制高校生徒への質問紙調査については、2017年度以前から行ってきた調査を継続実施した。また、全日制高校の生徒への質問紙調査については、公立高校1校の生徒を対象とした。通信制高校卒業生へのインタビュー調査については、対象者の抽出、ならびに、半構造化面接を行うためのインタビューガイドの作成を行った。対象者は、通信制高校卒業後に大学に進学し、大学生活を継続できている者のなかから抽出した。インタビューの主題は、1通信制高校の体験、および、それがその後の生活にどのような影響を与えたか、2通信制高校における、その後の生活に役立った体験や支援は何だったか、ということとした。2018年度は、3名の対象者にインタビューを実施した。各対象者へのインタビューを行い、その内容について複数名の研究者で1例ずつ質的分析を行い、その分析結果を踏まえて次のインタビューを行う、という形をとっている。2019年度も継続してインタビューを実施する予定である。2018年度は、広域通信制高校の全キャンパスの生徒を対象として質問紙調査を行った。これは申請時に予定していた2018度の計画と一致している。2018年度から実施予定としていたインタビュー調査は、対象者3名に実施済みであるが、インタビュー日程の調整の困難等により、予定より進行度が遅れている。また、全日制高校の調査についても、調査対象校との確保・調整の難しさから、やや遅れている。2019年度も、2018年度までに行った調査を継続し、データ収集・分析をするとともに、研究成果の発表を行っていく予定である。インタビュー調査については、すでに対象者を抽出しているので、分析とインタビューを並行して行っていく予定である。通信制高等学校(以下、通信制高校)は、近年、成立当初の勤労青年の学校という機能から、多様なニーズを持った生徒への対応という機能を持つようになってきた。生徒の多様性を考慮した教育という点で、通信制高校は重要な役割を有している。しかし、通信制高校の生徒の実態や支援方法についてなされた研究は少ない。私達は、2014年度から、主に精神保健と学習という観点で通信制高校生徒の現状を把握し、QOLを向上するための支援方法について検討することを目的として研究を行っている。2017年度は、2015年度から継続している通信制高校生徒を対象とした質問紙調査を行うとともに、これまでに蓄積したデータの分析を行った。質問紙調査の調査票は、基本項目、入学前の不登校経験、ストレス、対処能力、精神健康、学習から構成されていた。基本項目は、入学年月、学年、性別、年齢、入学理由等から構成されていた。ストレスは、入学前のストレス、入学に関わるストレス、入学後のストレスから構成されていた。対処能力は、WHOのライフスキルの概念に基づいた質問項目を作成した。精神健康は、Kessler10、満足度、幸福感、自己成長度から成っていた。学習は、学習時間、学習目標、学習方略、知能観から成っていた。調査は、2107年11月から12月に全11キャンパス実施され、2973名からの回答を得た。また、通信制高校生徒との比較のために、1校の公立通学制高校の生徒を対象とした調査を行った。質問項目は、通信制高校の項目とほぼ同じであったが、通学制高校に合うように、若干の微調整を加えた。調査は2018年の2月に実施され、252名からの回答を得た。今後は、これらのデータから満足度に係る要因についての分析し、2018年度以降の研究につなげていく。2017年度は、対象としている広域通信制高校の全キャンパスの生徒を対象として質問紙調査を行った。これは申請時に予定していた2017年度の計画とほぼ一致している。現在このデータの分析の途中であり、そこから2018年度以降のインタビュー調査の対象およびインタビュー内容を抽出していく予定である。一方で、2018年度に行う予定だった通学生高校の調査を、一部実施した。したがって、おおむね順調に進展していると考えられる。