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ホスホノアクロレインを鍵物質とする、リン酸官能基を持つ多官能複素環化合物の創製

ホスホノアクロレイン1は、その有用性が期待されているにも関わらず、従来開発がなされていなかった。我々は、2-エトキシ-1-ホスホノビニルカルボアニオンにメトキシメチルクロライドを反応させ、続いて酸分解することにより高収率で1を合成することに初めて成功した。(1)1と電子供与基を有するオレフィン(フェニルビニルスルフィド、エチルビニルエーテル、スチレン等)とを室温または、二塩化エタン還流下でHetero Diels-Alder反応させることで、容易にジヒドロピランが高収率で生成することを見出した。(2)また、1と電子供与基を有するアセチレン(エチニルメチルスルフィド、フェニルアセチレン等)と二塩化エタン還流下、反応を行ったところピラノピラン誘導体が良好な収率で得られた。合成したビラノピラン化合物のMeS基を酸化後、過熱脱硫した後、化合物1を反応させたところ、三つのリン酸エステル基を持つトリオキサ[4,4,4]プロペラン誘導体を全収率62%で得た。このようにホスホノアクロレインは電子供与基を有するC-C多重結合化合物と[4+2]環化反応を行い、リン酸官能基を有する含酸素複素環化合物を与えることが明らかとなった。以上より、ホスホノアクロレインは合成化学上極めて有用な反応試薬となり、その用途の展開が益々期待される。また、工業化学的には難燃性基質等への応用も多いに期待される。
18世紀理性宗教論の展開と、特にその完成者としてのカントの宗教論について

今年後の前半は、昨年度に引き続いて、ドイツ連邦共和国ミュンヘン大学(LMU)のトーマス・ブフハイム教授のもとで在外研究を行ったが、滞在の終りに、ベルリン・シェリング研究所が主催するコロキウムに参加し報告を発表する機会に恵まれた。本年度の研究実績を、ベルリン・フンボルト大学でのコロキウムを中心に報告する。ベルリン・シェリング研究所では、エルケ・ハーン氏の尽力によって、毎年多くの講演会やコロキウムが開かれている。本年のコロキウムのテーマは、「シェリングと西田東と西における自由と脱自の理解のために」であり、フンボルト大学の哲学科との共催によって10月28日に開催された。当日の報告の主要な目的は、日本におけるシェリング哲学受容史の一側面を紹介することにあったが、同時に、その報告の中で、18世紀の理性宗教論を母胎として形成された近代ヨーロッパの宗教理解の枠組みを批判的に洗い直す作業を行った。当日の報告の要旨は以下の通りである。日本の京都学派に属する哲学者がシェリングの「無底」という言葉にあれほどまでに熱心に注目した理由の一つには、彼らが、無底という言葉の中に、キリスト教を中心にして成立してきた従来の宗教の諸観念を問い直し、東洋の宗教的伝統との接点を探ることができるだけの可能性を見出すことができた、という点がある。京都学派の哲学者たちは、無底の解駅を通して、従来の西洋の宗教理解においては自明の前提であった人格性や歴史性の問題を、批判的に検討することになったのであった。もちろん、それは、東洋の宗教的伝統においては、人格性や歴史性といった問題が積極的に展開されてこなかったことの意味を検討し直すことでもある。(Ungrund)の訳語としての「無底」という言葉は、すでに西田幾多郎の『善の研究』の中にも登場するが、それを本格的な仕方で自分の哲学的立場と結び付けて理解したのは西谷啓治であった。西谷は、初期の『根源的主体性の哲学』から晩年の思索まで一貫して、「何故なしに生きる」という生の根源的な有り方の究極の根拠を、底なき根底としての無底として理解している。つまり、西谷において、無底は、ベーメやシェリングの言葉の単なる翻訳語という段階をこえて、西谷自身の哲学的立場を表す言葉となったのである。このような西谷の無底理解は、彼の弟子達にも大きな影響を与えている。京都学派の第三世代に属する辻村公一や上田閑照は、彼らが学生時代に最初に無底という言葉に出会ったとき、それを、ベーメやシェリングの言葉としてよりも、西谷自身の哲学的立場を表現する言葉として受け取ったことを回想している。すなわち、辻村や上田が若き日に出会った無底という言葉は、すでに西谷によって深く自己化された言葉としての無底だったのである。もちろん、厳密なシェリング解釈の立場に立った場合には、シェリングの無底概念は、あくまでキリスト教の正統的教義に基づく宗教観を背景にして理解されるべきものであり、辻村の無底解駅には、あまりにも、キリスト教の人格性概念や三位一体概念からの逸脱が見られるという批判が提出されるかもしれない。しかし、重要なことは、無底という言葉をめぐって、文化間の創造的な解釈の葛藤が刺激されていることなのである(Heisig氏の言い方に倣う)。本年度は、ドイツ連邦共和国ミュンヘン大学に客員研究員として研究滞在し、現地の研究者の協力にもとに、研究課題の推進を行った。日本では入手困難な文献の資料収集を行い、現地でのいくつかの学会や研究会に参加できたことは、研究課題の進展上、得るところが大きかった。本年度の研究実績を、以下に3点に分けて報告したいと思う。・6月には、マールブルク大学で行われたシェリング会議に参加した。今回の大会のテーマは「シェリングとカント」であり、4人の研究者が、初期シェリングの認識論、ドイツ観念論美学、シェリングの人間学、シェリングの自由論、という各々のテーマについて、カントとシェリングの関係を念頭においた発表を行った。もともと、近代の理性宗教論や自然的宗教論は人間学的宗教論という性格を色濃く持っていたわけだが、その意味でも、研究課題の遂行上、特に興味深かったのは、シェリングの人間学についての発表であった。発表者のツィッヒェ氏は、生物学や生理学での成果に基づく人間に関する経験的知識と、神学的な背景を伴った存在論的な人間理解の両者を架橋する試みが行われている点に、シェリングの人間学の特徴がある、という趣旨の発表を行った。ここ数年のシェリング研究においては、同一哲学期以降のシェリング哲学を、単純に神学的傾向を強めた思想としてではなくて、新しい人間学の構想として評価し直そうとする傾向が見られるようになったが、この発表もそのような傾向の中での一つの成果であったといえる。また、後期シェリングでは、自然的宗教は、純粋な理性宗教論との対比において、神話論としての位置付けを得るにいたっている。このようなシェリングの自然的宗教の理解を18世紀の自然的宗教論からの流れの中で理解した場合、そこには、きわめて興味深い視野が開かれてくるように思われる。なお、この会議についての私の報告は、平成15年度に出版される『シェリング年報』に掲載される予定である。・9月の日本宗教学会では、「ヤコービの理性批判の核心とは?」というタイトルで研究の成果を口頭発表した。

ヤコービは、晩年のメンデルスゾーンとのスピノザ論争で有名な存在であり、啓蒙主義的な理性宗教論への代表的な批判者である。発表では、ヤコービ思想の展開の中で、理性についての理解が微妙に変化を遂げる過程を追跡した。・10月には、ミュンヘン大学で行われたインター・カルチュラル哲学会に参加した。また12月にも、同じ学会の補足的プログラムとしてケルン大学で行われた公開討論会に参加した。インター・カルチュラル哲学は、インド出身の哲学者であるマル教授によって創設された比較思想の学会である。マル教授は、諸文化の間の通約可能性を完全に認める立場と徹底して否定する立場の双方の両極端を批判し、様々な文化の間に重なり合いが生じるための諸条件と、そのために必要な解釈学的な方法論を提起している。マル教授自身は啓蒙主義的な理性宗教論の立場には批判的であるわけだが、私は、近代の理性宗教論の中にも、このような文化や諸宗教の重なり合いを理解するための可能性を見出すことができるのではないかと考えている。今年後の前半は、昨年度に引き続いて、ドイツ連邦共和国ミュンヘン大学(LMU)のトーマス・ブフハイム教授のもとで在外研究を行ったが、滞在の終りに、ベルリン・シェリング研究所が主催するコロキウムに参加し報告を発表する機会に恵まれた。本年度の研究実績を、ベルリン・フンボルト大学でのコロキウムを中心に報告する。ベルリン・シェリング研究所では、エルケ・ハーン氏の尽力によって、毎年多くの講演会やコロキウムが開かれている。本年のコロキウムのテーマは、「シェリングと西田東と西における自由と脱自の理解のために」であり、フンボルト大学の哲学科との共催によって10月28日に開催された。当日の報告の主要な目的は、日本におけるシェリング哲学受容史の一側面を紹介することにあったが、同時に、その報告の中で、18世紀の理性宗教論を母胎として形成された近代ヨーロッパの宗教理解の枠組みを批判的に洗い直す作業を行った。当日の報告の要旨は以下の通りである。日本の京都学派に属する哲学者がシェリングの「無底」という言葉にあれほどまでに熱心に注目した理由の一つには、彼らが、無底という言葉の中に、キリスト教を中心にして成立してきた従来の宗教の諸観念を問い直し、東洋の宗教的伝統との接点を探ることができるだけの可能性を見出すことができた、という点がある。京都学派の哲学者たちは、無底の解駅を通して、従来の西洋の宗教理解においては自明の前提であった人格性や歴史性の問題を、批判的に検討することになったのであった。もちろん、それは、東洋の宗教的伝統においては、人格性や歴史性といった問題が積極的に展開されてこなかったことの意味を検討し直すことでもある。(Ungrund)の訳語としての「無底」という言葉は、すでに西田幾多郎の『善の研究』の中にも登場するが、それを本格的な仕方で自分の哲学的立場と結び付けて理解したのは西谷啓治であった。西谷は、初期の『根源的主体性の哲学』から晩年の思索まで一貫して、「何故なしに生きる」という生の根源的な有り方の究極の根拠を、底なき根底としての無底として理解している。つまり、西谷において、無底は、ベーメやシェリングの言葉の単なる翻訳語という段階をこえて、西谷自身の哲学的立場を表す言葉となったのである。このような西谷の無底理解は、彼の弟子達にも大きな影響を与えている。京都学派の第三世代に属する辻村公一や上田閑照は、彼らが学生時代に最初に無底という言葉に出会ったとき、それを、ベーメやシェリングの言葉としてよりも、西谷自身の哲学的立場を表現する言葉として受け取ったことを回想している。
分散モジュール型並列光コンピュータの基礎研究

本研究の目的は,光の超並列情報伝送・情報処理能力を生かした統合型大容量情報処理システム(光コンピュータ)のプロトタイプを並列分散モジュールアーキテクチャに基づいて設計することである。本年度の研究により得られた成果,知見は次のとおりである。1.並列処理モジュールのプロトタイプとして,昨年度試作した純光学型並列光アレイロジックシステムにホログラフィック離散相関光学系を組み込み,その動作を確認した。360×100点の2値画像データに対する並列近傍画素間論理演算の実行を確認した。空間光変調素子の応答速度,空間分解能,コントラスト,均一性によりシステムの処理能力が制限されている。2.フォトポリマ光記録材料をホログラフィック離散相関光学系に応用する手法について検討した。光アレイロジックシステムでは均一に入力画像を複製する必要がある。そこで,フォトポリマの現像不要な特性をいかして,記録時の回折光モニタにより任意の回折特性を持つホログラム素子を作成できる記録光学系を開発した。例として,ファンアウト数4,各回折効率56%のホログラム素子を作成できた。3.分散モジュール型システムで予想されるシステム制御の困難を回避する方法として,光アレイロジック用拡張符号パターンを開発した。通常,光アレイロジックでは2値のデータしか扱うことができないが,データ自身の不在を表わす符号パターンの導入により効率的な処理が行えることを確認した。4.モジュール型相関光学系の一方式として,平板マイクロレンズを利用した微小離散相関光学系を試作した。光軸間隔0.4mm,口径0.2mm,焦点距離1mmの平板マイクロレンズにより,最大ファンアウト数400,最大シフト量10の離散相関演算を実現できた。本研究の目的は、光の超並列情報伝送・情報処理能力を生かした統合型大容量情報処理システム(光コンピュータ)のプロトタイプを並列分散モジュールアーキテクチャに基づいて設計することである.本年度の研究により得られた成果,知見は次のとおりである.1.分散モジュールシステム設計支援システムをUNIXワークステーション上に開発した.2.並列分散モジュールアーキテクチャとして,専門機能分担型シテムと機能一様分散型システムの2種類のシステムを仮定し,それぞれにおける処理能力,処理効率を評価した.その結果,前者はシステムの省資源化に適しているが,処理におけるデータ転送のスケジューリングが複雑になる欠点を持ち,後者は,余剰資源が増加するもののプログラムは簡単となるとの知見を得た.3.並列処理モジュールのプロトタイプとして、光アドレス型液晶空間光変調素子と方解石結晶板を利用した純光学型並列光アレイロジックを試作した.試作システムにおいて,300×100点の2値画像データに対する並列論理演算の実行を確認した.現状では,空間光変調素子の応答速度と空間分解能によりシステムの処理能力が制限されている。4.並列処理モジュール構成技術としてブロック光学系を考察し,偏光ビームスプリッタを利用した予備実験光学系によりその原理を確認した。また,偏光ビームスプリッタの入射角依存性をもとにして並列処理可能なデータ領域の評価を行い,±10度以内の画角であれば85%以上の光伝送効率が得られることがわかった。本研究の目的は,光の超並列情報伝送・情報処理能力を生かした統合型大容量情報処理システム(光コンピュータ)のプロトタイプを並列分散モジュールアーキテクチャに基づいて設計することである.本年度の研究により得られた成果,知見は次のとおりである.1.並列処理モジュールのプロトタイプとして,昨年度試作した純光学型並列光アレイロジックシステムにホログラフィック離散相関光学系を組み込み,その動作を確認した.360×100点の2値画像データに対する並列近傍画素間論理演算の実行を確認した.空間光変調素子の応答速度,空間分解能,コントラスト,均一性によりシステムの処理能力が制限されている.2.フォトポリマ光記録材料をホログラフィック離散相関光学系に応用する手法について検討した.光アレイロジックシステムでは均一に入力画像を複製する必要がある.そこで,フォトポリマの現像不要な特性をいかして,記録時の回折光モニタにより任意の回折特性を持つホログラム素子を作成できる記録光学系を開発した.例として,ファンアウト数

4,各回折効率56%のホログラム素子を作成できた.3.分散モジュール型システムで予想されるシステム制御の困難を回避する方法として,光アレイロジック用拡張符号パターンを開発した.通常,光アレイロジックでは2値のデータしか扱うことができないが,データ自身の不在を表わす符号パターンの導入により効率的な処理が行えることを確認した.4.モジュール型相関光学系の一方式として,平板マイクロレンズを利用した微小離散相関光学系を試作した.光軸間隔0.4mm,口径0.2mm,焦点距離1mmの平板マイクロレンズにより,最大ファンアウト数400,最大シフト量10の離散相関演算を実現できた.
経頭蓋直流電気刺激と有酸素運動の併用介入が脊髄損傷後疼痛に及ぼす効果の検証

実験1では,健常者を対象に経頭蓋直流電気刺激(Transcranial direct current stimulation:tDCS)と有酸素運動(Aerobic exercise:AE)との併用介入の鎮痛効果を検証した。実験には10名が参加し,条件1:tDCSのみ,条件2:偽tDCS+AE,条件3:tDCS+AEを設定した。tDCSは左側一次運動野に対して陽極刺激を20分間行った。AEは,ペダリング運動を中強度で実施した。評価項目には,圧痛閾値(Pressure Pain threshold:PPT)と課題前後で安静時脳波を閉眼状態で3分間測定し,疼痛感受性の指標であるPeak alpha frequency(PAF)を求めた。PPTは,開始前・開始から5・10・15・20分,終了後15分経過時点で測定した。結果は,PPTの変化率が開始後5・10分の時点で条件3が他の条件より有意に高かった。15・20分の時点では条件2・3が条件1より有意に高い変化率を示し,条件3が最大であった。PAFは条件2と条件3において後頭領域においてのみ課題後に有意に増加した。これらの結果からtDCSとAEの併用介入は,他の条件よりも早い時点で高い鎮痛効果を発揮することが示唆され,本研究の併用介入によるPAFの増加は疼痛閾値の増加に関連した可能性が考えられた。実験2では,神経障害性疼痛を有する脊髄損傷者2名を対象にtDCSとAEの併用による鎮痛効果を検証した。実験1と同様の手順で行い,AEはローラー上で車椅子駆動を行った。結果は,tDCSとAEを併用した条件で最も高い鎮痛効果を発揮することが示され,安静時脳波活動ではすべての条件でα帯域のパワー値の増加が認められた。しかし,実験2ではtDCSを使用できる脊髄損傷者をリクルートできず,十分な実験参加者数で検証できなかった点は限界点と考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,脊髄損傷後の神経障害性疼痛に対して経頭蓋直流電気刺激(Transcranial direct current stimulation: tDCS)と有酸素運動の併用介入が疼痛強度を減少させるかを検証するとともに,その神経学的メカニズムを脳波解析によって明らかにすることとしていた.脳波解析は,安静時脳波活動を使用し神経障害性疼痛のバイオマーカーであるPeak alpha frequency(PAF)を用いた.実際には,本年度は予備的に健常者を対象としてtDCSと有酸素運動の併用介入が圧痛閾値を増加させるかと安静時脳波活動への影響を調査した.その結果,tDCSと有酸素運動を併用した条件では,tDCSを単独で使用する条件,シャム刺激と有酸素運動の併用条件と比較して最も圧痛閾値を増加させるとともに,圧痛閾値が増加し始めるタイミングも早いことが確認された.加えて,tDCSと有酸素運動を併用した場合には,tDCSを単独で行うよりも負の気分状態が改善することが明らかにされた.しかしながら,tDCSと有酸素運動の併用による安静時脳波活動への影響は特異的なものを明らかにすることができなかった.これについては,健常者を対象としていたことが要因の一つとして考えられ,併用介入の効果を検証できるよう新たな脳波解析法を追加していく必要がある.今回のこれらの結果は,tDCSと有酸素運動を併用することの有効性と効果を発揮する時間的特性を明らかにすることができ,臨床においてもtDCSと有酸素運動の併用介入による鎮痛効果を期待できることを示した.この研究成果は,PAFを用いた解析だけではなく新たな脳波解析を加え,論文公表の準備を進めている.本年度は,予備的に健常者を対象として経頭蓋直流電気刺激(Transcranial direct current stimulation: tDCS)と有酸素運動の併用介入が圧痛閾値を増加させるかを検証するとともに神経学的メカニズムを明らかにするために実験を進めてきた.健常者においては,tDCSと有酸素運動を併用した条件では,tDCS単独の条件とシャム刺激と有酸素運動を併用した条件と比較して圧痛閾値の増加が最も大きく,より早い段階で圧痛閾値が増加することを明らかにすることができた.同時に安静時脳波活動を測定し,Peak alpha frequency(PAF)用いた解析を行ったが,tDCSと有酸素運動の併用介入に特異的な脳活動の変化を明らかにすることができず予定とは異なる結果であった.現在は,PAFを用いた解析とは別の手法を用いてtDCSと有酸素運動の併用介入による特異的な脳活動の変化を明らかにできるよう解析を進めている.実験1では,健常者を対象に経頭蓋直流電気刺激(Transcranial direct current stimulation:tDCS)と有酸素運動(Aerobic exercise:AE)との併用介入の鎮痛効果を検証した。

PPTは,開始前・開始から5・10・15・20分,終了後15分経過時点で測定した。結果は,PPTの変化率が開始後5・10分の時点で条件3が他の条件より有意に高かった。15・20分の時点では条件2・3が条件1より有意に高い変化率を示し,条件3が最大であった。PAFは条件2と条件3において後頭領域においてのみ課題後に有意に増加した。これらの結果からtDCSとAEの併用介入は,他の条件よりも早い時点で高い鎮痛効果を発揮することが示唆され,本研究の併用介入によるPAFの増加は疼痛閾値の増加に関連した可能性が考えられた。実験2では,神経障害性疼痛を有する脊髄損傷者2名を対象にtDCSとAEの併用による鎮痛効果を検証した。実験1と同様の手順で行い,AEはローラー上で車椅子駆動を行った。結果は,tDCSとAEを併用した条件で最も高い鎮痛効果を発揮することが示され,安静時脳波活動ではすべての条件でα帯域のパワー値の増加が認められた。しかし,実験2ではtDCSを使用できる脊髄損傷者をリクルートできず,十分な実験参加者数で検証できなかった点は限界点と考えられる。健常者を対象とした予備研究での脳波解析を進めるとともに,神経障害性疼痛を有する脊髄損傷者での経頭蓋直流電気刺激(Transcranial direct current stimulation: tDCS)と有酸素運動の併用介入による鎮痛効果を検証する.健常者での脳波解析については,Peak alpha frequency(PAF)を用いた解析とは異なる方法で検証することでtDCSと有酸素運動の併用介入による圧痛閾値増加の神経メカニズムを明らかにする.また,実際に神経障害性疼痛を有する脊髄損傷者に対して有酸素運動を自転車エルゴメーターでのペダリング運動から車椅子駆動に変更し,同様の実験手順で進める.同時に安静時脳波活動を測定し,PAFを用いた解析を行うとともに予備実験での解析方法を参考にtDCSと有酸素運動の併用介入による鎮痛効果の神経学的メカニズムを検証する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
7〜9世紀における有力氏族の居宅の諸形態と宅地

この研究では、7世紀の有力氏族の居宅の発掘を収集し、区画施設、居宅規模、建物構成、建物配置に関して分類を行った。そのうち建物構成では、大型堀立柱建物の主屋と付属建物との配置の分類を試みた。また愛媛県来住遺跡、三重県額田廃寺で見つかった居宅など、多くの現地を踏査した。また、飛鳥地域や最初の都城の藤原京から検出されている居宅資料を検討した。その結果、地方の有力氏族の居宅と大和の中枢部の居宅との比較がある程度できるようになった。また、8世紀の居宅は主として平城京の居宅を細かく検討を試みた。これには居宅の外郭を区画するだけのもの、外郭と内郭からなるもの、内郭部を複数もつものがある。これらのうち内郭が複数のものは、左京3条2坊に構築された長屋王の邸宅のみである。平城京での居宅の建物構成には、左右対称配置、中軸線を合わせて大型建物を配置するもの、東西棟を中心に東西棟、南北棟からなるもの、複数の東西棟からなるもの、南北棟のみで構成するものがある。このような建物構成は敷地の広さと深く関係している。内郭をもつ居宅のうち、左右対称の建物配置を示すものは、有力氏族の居宅とみなすほかに、官衙の性格をもつものとする見解が出されており、その性格の検討を試みた。居宅の敷地が狭いものには、南北棟を主体とする建物構成が顕著にみられ、敷地には8分の1町、16分の1町のものが知られる。しかし32分の1町のものはまだ資料が少なく、確実なものとはいいにくい。このような居宅資料と中国の長安、洛陽の居宅と現地を訪れて検討した。これによって、畿内や各地で検出されているこの時期の有力氏族の居宅の類型化をほぼ進めることができ、大きな見通しをうることができた。7世紀の有力氏族の居宅資料としては、大阪府池田寺跡、瓜破東遺跡、奈良県橿原市五条野向イ遺跡、藤原京内の宅地資料を中心に検討した。とくに五条野向イ遺跡では南門の北側に主殿、後殿を配し、主殿の東側で南北棟の脇殿も検出されており、この時期の居宅を考えるうえで注目される新資料である。89世紀では、平城京、長岡京、平安京の資料を収集したほか、関東地方の主として千葉県、埼玉県、群馬県で検出されている居宅資料の収集につとめた。また、これまで収集できた資料をもとに、居宅に建てられた建物群の類型化を試みた。この類型化にあたっては、居宅を区画する形態、建物群を構成する主殿(主屋)、後殿(後屋)、脇殿(脇屋)、さらに付属する建物の組みあわせ、方位などを留意して、有力氏族の居宅規模とそれに構築された建物構成、建物配置との関係を重視した。一方、中国の長安城、洛陽城に建てられた居宅に関しても、『唐両京条坊故』の文献をもとに、長安城の現地踏査を行った。今年度は、有力氏族の居宅に対し、古墳時代の豪族居館を構成する要素を分析し、それらのうち、7世紀以降の居宅に継続するものと、つながらない要素を明らかにする作業を行った。古墳時代の豪族居館では、堀、柵(塀)などの外郭施設が一般的にともなっている。しかし、7世紀以降の有力氏族の居宅は、藤原京、平城京などの都城に構築されたもの以外は、外郭施設をもつものがきわめて少ない。建物構成では、中心建物の主屋と付属する脇屋的なもの、その他の付属的建物、倉庫などから構成される。主屋は4面に庇をつけるもの、21の庇をつけるもの、庇をもたないものなどがある。また、倉庫を併設した居宅資料も8世紀では乏しい傾向がある。

主屋と付属的建物の配置関係は、南北棟あるいは東西棟という方位によって性格が異なることが想定される。一方、8世紀以降の有力氏族の居宅関連遺跡では、各地で検出されている地方官衙の施設と区別することが難しいものが少なくない。古代の郡衙を構成する館の構造は、有力氏族の居宅構造と構成要素が共通する点が少なくないので、官衙と有力氏族の居宅を構成する特徴と諸要素の検討を行った。これには居宅固有の建物配置、建物規模、庇付建物の位置、区画施設、空間規模などの諸点から検討作業を進めた。また、中国、朝鮮の影響を考えるにあたって、中国の関連資料の検討を南京博物院、南京市博物館で行った。その結果、古墳時代の家形埴輪に中国南朝の陶屋の影響を確認することができた。また、家屋文鏡に描かれた建物にも、大陸の影響が顕著にみられることを知った。これらの点からみると、8世紀の居宅を構成する諸要素にも唐、新羅からもたらされた要素が少なくないものと想定される。なお、河内の有力氏族が居住した地域と発掘遺構資料の検討を行ったところ、船橋廃寺の造営氏族に関する知見を得たので、『考古学研究』179号に公表した。7世紀の有力氏族の居宅には、溝や塀によって区画されたものと、区画する施設のないものとがある。建物構成は大型掘立柱建物の主屋といくつかの付属建物からなるものが、大阪府瓜破遺跡、愛媛県来住遺跡などが検出されている。左右対称のものも飛鳥の五条野向イ遺跡から見つかっている。最初の都城の藤原京からは、左右対称の建物配置、東西棟を中心としたもの、南北棟を中心としたものが見つかっているが、敷地の規模と建物構成の関係は、まだ十分に明らかでない。8世紀の平城京では、居宅の外郭を区画するだけのもの、外郭と内郭からなるもの、内郭部を複数もつものがある。これらのうち内郭が複数のものは、左京3条2坊に構築された長屋王の邸宅のみである。平城京での居宅の建物構成には、左右対称配置、中軸線を合わせて大型建物を配置するもの、東西棟を中心に東西棟、南北棟からなるもの、複数の東西棟からなるもの、南北棟のみで構成するものがある。このような建物構成は敷地の広さと深く関係している。内郭をもつ居宅のうち、左右対称の建物配置を示すものは、有力氏族の居宅とみなすほかに、官衙の性格をもつものとする見解が出されており、その性格の検討を試みた。居宅の敷地が狭いものには、南北棟を主体とする建物構成が顕著にみられ、敷地には8分の1町、16分の1町のものが知られる。しかし32分の1町のものは確実とはいいにくい。以上のような、居宅の敷地の規模と内部に立てられた建物配置との関係をもとに、畿内や各地の集落で検出されている有力氏族の居宅の類型化を進めて成果を得た。
高速加熱による縮退開放系プラズマにおける超高時間分解核反応計測に関する研究

本研究の目的は、超高強度レーザー生成高エネルギー密度イオンで固体を高速加熱し、縮退状態が開放する相変化状態での核反応を模擬する実験系の検討とその状態を核反応診断することである。高速核反応計測に関しては、超高強度レーザープラズマ相互作用で発生する高輝度パルスγ線やノイズに対するS/Nを上げるため高速シンチレーターによる波形コインシデンスを開発した。これにより従来の計測方法に比べ2-5倍のS/Nを得ることができるようになった。相変化の模擬実験系に関しては、重水素の加速が重要であった。しかし超高強度レーザーで発生する超高電場はターゲットに付着した水分子などによる陽子の加速でエネルギーを失いバルクイオンの加速をすることは困難であった。そこで新しく重水を利用した新しいターゲットを開発し重水の加速に成功した。しかし陽子に比べ十分な重水素の加速は得られなかった。加熱実験は、加速イオンとしてその生成が容易な陽子を使用し、加熱されるプラズマとしてLiFを使用する方法を行った。陽子-リチウム核反応は、重水素-重水素核反応に比べ反応断面積が大きく、中性子計測により有効である。エネルギーは高いがα粒子生成反応があることから当初計画をサポートする手法である。既に中性子スペクトル計測、α粒子(分布)計測を行うことができた。本研究成果をベースに、プロトン相互作用を加熱という視点からプラズマ診断技術の開発という立場に立つことで、超高強度レーザー生成パルスプロトンビームを全く新しいハイブリッドアクティブ診断法として発展させる本申請書計画が可能となった。
溶解性気泡乱流を伴う二酸化炭素固定化プロセスにおける界面ダイナミックス

本研究の目的は,溶解性気泡乱流における「気泡挙動と物質移動の関係」を明らかにし,「濃度拡散と相間物質移動の制御」を達成することであったが,実施計画に基づいて実験・モデル解析を行った結果,以下の成果を得た。1.ガスリフト作用による二酸化炭素の海洋処理(GLAD)システム内における気泡群の溶解素過程を検討するために,定位置固定型気泡溶解装置を用いた物質移動速度の評価および気泡追跡装置を用いた高速度可視化解析を通じて,気液界面の波動特性を詳細に調べた。2.この界面波動の促進により,溶解速度を増大させる制御技術が可能であることが見出され,二酸化炭素溶解促進/制御のための設計・操作確立に向けて有用な基礎データを得た。3.GLADシステムを模倣するための気泡群分散システムを製作し,光ファイバープローブによる気泡分散特性の自動サンプリング解析システムを構築し,気泡間相互作用下にある気泡流の統計的把握とコヒーレント構造化について有用な知見を得た。4.上記とは別の(透過型)光ファイバープローブを製作し,異なる蛍光pH指示薬を用いた溶解成分拡散の測定に適用した。5.気泡追跡装置および蛍光pH指示薬による溶解成分拡散測定法により,気泡間相互作用下にある気泡に対してその周辺の二酸化炭素溶存濃度分布を定量的に測定し,気泡周辺の局所流れ構造と濃度拡散パターンとの相関性について検討した。得られた可視化データとプローブ・データを組み合わせることにより,気泡流構造化プロセスにおける気泡周辺の物質拡散ダイナミックス,特に拡散の促進・制御,に関して理解を深めることができた。本年度の研究計画は「溶解性気泡乱流における気泡の挙動と物質移動」の関係を明らかにすることであったが,実施計画に基づいて実験・モデル解析を行った結果,以下の知見を得た。1.本研究で注目しているガスリフト作用を利用した二酸化炭素の海洋処理(GLAD)システム内における気泡群の溶解素過程を記述する際,最も支配的な因子である「気泡個々の物質移動促進メカニズム」について,定位置固定型気泡溶解装置を用いた物質移動速度の実験的評価・数値解析および(スケールの大きな系に対しても適用可能な)気泡追跡装置を用いた高速度可視化解析を通じて,気液界面の波動特性を詳細に調べることができた。2.特に重要な知見として,この界面波動を促進することにより,溶解速度を増大させる制御技術が可能であることが見出され,二酸化炭素溶解促進/制御のための設計・操作確立に向けて一歩前進した。しかしながら,気泡表面の波動撹乱を含む周辺乱流および混合ガス気泡からの溶解成分拡散速度に関しては,より詳細な検討と測定法の開発が必要である。3.気泡追跡装置および蛍光pH指示薬による溶解成分拡散測定法により,気泡間相互作用下にある気泡のうち一つに注目して,その周辺の蛍光強度(二酸化炭素溶存濃度)分布を定量的に測定し,気泡周辺の局所流れ構造と濃度拡散パターンとの相関性(カップリング)について検討することが可能となった.今年度の成果は単一気泡に限られた基礎解析結果に留まるが,来年度は気泡間相互作用に重点を置いた解析を予定している。本年度の研究計画は「溶解性気泡乱流における濃度拡散と相間物質移動の制御」を達成することであったが,実施計画に基づいて実験・モデル解析を行った結果,以下の成果を得た。1.ガスリフト作用を利用した二酸化炭素の海洋処理(GLAD)システム内を模倣するための気泡群分散システムを製作し,反射型光ファイバープローブによる気泡分散特性(気泡の上昇速度・高さ分布)の自動サンプリング解析システムを構築した。これにより,気泡間相互作用下にある気泡流の統計的把握とコヒーレント構造化について有用な知見を得た。2.上記とは別の(透過型)光ファイバープローブを製作し,異なる蛍光pH指示薬を用いた溶解成分拡散の測定に適用した。

前年度から使用しているアルカリ側で蛍光を発する指示薬の問題点を解消すべく,本年度から導入した酸性側蛍光指示薬の使用により二酸化炭素溶存濃度の測定がより確実に行えるようになった。同時に設置できるプローブの数が限られているため,空間解像度では劣るが時間解像度に優れた計測システムが構築できたと言える。3.二酸化炭素溶存濃度の時空間分布を定量的に測定するため,特に十分な空間解像度を確保するために,レーザ励起蛍光可視化法による気泡周辺の局所流れ構造と濃度拡散パターンに関する解析を,気泡間相互作用下にある気泡に対して行った。得られた可視化データとプローブ・データを組み合わせることにより,気泡流構造化プロセスにおける気泡周辺の物質拡散ダイナミックス,特に拡散の促進・制御,に関して理解を深めることができた。
チャンドラ-・ウォブルの励起源の解明

地球回転変動を励起する大気励起関数は、一般に極運動(ウォブル)を励起する赤道軸モ-ドと自転速度変動(LOD)を励起する極軸モ-ドからなっている。本研究で、大気励起関数のチャンドラ-周期近傍の変動周期と隣り合う準2年振動などの変動周期が互いに1/2周期あるいは倍周期の構造(倍周期長調波構造)を持つと同時にそれぞれの変動周期が上の二つのモ-ドを交互に選択する性質(モ-ド選択律)を持つこと、また、この変動周期群がチャンドラ-周期近傍の大気変動の周期と振幅を制御してチャンドラ-・ウォブルを励起・減衰させている可能性が明らかにされた。一般に、流体運動に現われる変動周期群は年周変化などの時間的基本モ-ドや海陸分布などの空間的基本モ-ドの非線型効果による対称性の低下で生じると考えられる。従って、地球回転変動は非線型な大気水圏システムが普遍的に内蔵する上の二つのモ-ドを反映した現象と捉え直すことができる。言い換えれば、チャンドラ-・ウォブルなどを励起する赤道軸モ-ドや自転速度の準2年振動などを励起する極軸モ-ドの大気水圏システムの変動は普遍的に非線型結合の状態にあると見ることができる。このことは、チャンドラ-・ウォブルの励起源を解明するためには、極運動と自転速度変動を独立な線型システムとして扱う従来の地球回転変動の考え方に代わって、両者を非線型システムとして同時に扱う考え方を必要とすることを意味し、そうした性質をすべて備えている大気水圏システムはチャンドラ-・ウォブルの有力な励起源と考えられる。極運動の季節変動に及ぼす風の寄与がはじめて評価された。その結果,気圧の寄与を加えた大気全体の寄与は観測される年周極運動の楕円率をよく説明し,また,その長軸の方向も説明することが明かにされた。本研究の主題である極運動の不規則変動のうち,季節内変動については,極運動から逆算された励起極と大気による励起極とのそれぞれの回転スペクトル解析を行い次の結果を得た。極運動の季節内変動で最も卓越するのは約20日の周期を待つ西回りの運動で,これは大気による励起極の運動によって説明される。また,約60日の東経60度方向に振動する直線的な運動も存在することが示めされたが,励起源は明らかではない。チャンドラ-・ウォブルに及ぼす大気の励起率も評価された。VLBIによる高精度極運動デ-タ及び気象庁デ-タに基づくAAM関数デ-タの比較を通じて得られた,最新の成果である。結果は,大気励起率は約60%を示した。これは従来の25%程度とする低い率を大きく上回まわるもので,今後,さらに検討する予定である。本研究課題と直接関係ないが,さらに,自転速度の不規則変動に及ぼす大気の寄与が評価され,次の結果を得た。自転速度の季節内変動は風による大気相対角運動量でほぼ完全に説明される。しかし,自転速度の数年の時間スケ-ルの変動は大気の寄与と逆相関を示し,その結果,自転速度変動から大気の寄与を差し引いた顕著な5年程度の時間スケ-ルの変動が見出された。この5年変動は最的にはコア・マントル結合トルクに帰せられねばならないが,赤道太平洋のよく知られたEl Ninoを伴う大規模海洋変動いちじるしい逆相関関係にある。この事実は地球回転がとられた新しい地球変動と言えるもので,地球科学に大きなインパクトを与えるものと考えられる。昨年の反省に基づき、本年度は、極運動と自転速度変動をそれぞれ励起する大気励起関数の赤道軸モ-ドと極軸モ-ドを同時に捉える視点から再出発した。

その結果、チャンドラ-周期近傍の変動周期と隣り合う準2年振動などの大気励起関数の変動周期が互いに倍周期あるいは1/2周期となる「倍周期長調波構造」を持つと同時にそれぞれの変動周期が上の二つのモ-ドを交互に選択する「モ-ド選択律」を持つこと、また、この変動周期群がチャンドラ-周期近傍の大気変動の周期と振幅を制御してチャンドラ-・ウォブルを励起・減衰させていることが明らかにされた。大気の運動に現われるこれらの変動周期群は年周変化などの時間的基本モ-ドや海陸分布などの空間的基本モ-ドの非線型効果による対称性の低下で生じると考えられる。従って、地球回転変動は非線型な大気水圏システムが普遍的に内蔵する上の二つのモ-ドを反映した現象と捉え直すことができ、チャンドラ-・ウォブルなどを励起する赤道軸モ-ドや自転速度の準2年振動などを励起する極軸モ-ドの大気水圏システムの変動は普遍的に非線型結合の状態にあることがわかる。このことは、チャンドラ-・ウォブルの励起源の解明には、極運動と自転速度変動を独立な線型システムとして扱う従来の地球回転変動の考え方に代わって、両者を非線型システムとして同時に扱う考え方が必要であることを意味し、そうした立場から見た大気はチャンドラ-・ウォブルの有力な励起源であることが分かった。
心筋の虚血再灌流ストレス反応を媒介する生理活性物質の単離・同定と治療法の開発

(1)低酸素負荷後再酸素化(酸化ストレス)刺激に反応して心筋細胞から放出される生理活性物質が活性化する心筋細胞内情報伝達系および心筋細胞に対する生理作用の解析(培養心筋細胞を用いたin vitroの系で):酸化ストレス刺激を行った心筋細胞の培養上清(conditioned medium)中の物質は、心筋細胞においてMAPK(ERK1/2)、p38MAPK、SAPKという3つの異なるMAPKの経路を刺激後510分以内に活性化した。また、2448時間で心筋細胞のアポトーシスを誘導した。(2)低酸素負荷後再酸素化(酸化ストレス)刺激に反応して心筋細胞から放出される生理活性物質の単離・同定:(A)生理活性物質を含むconditioned mediumをMAPK活性化能とアポトーシス誘導能を指標にして分離したところ、分子量1万以上のタンパクであることが判明した。(B)さらに、等電点→イオン交換→ゲル濾過→疎水結合の順にクロマトグラフィーで精製した後、SDS-PAGEにて電気泳動して得られたbandをアミノ酸分析・質量分析にて解析した。その結果、生理活性物質は複数のタンパクからなること、そして少なくとも1種類の新規物質を同定した。現在、それに対する抗体を作成し大量に精製することにより、生理活性を確認する作業を進めている。(3)低酸素刺激による細胞内情報伝達系の活性化を媒介していると考えられる液性因子のオートクライン機構の解明:(A)低酸素刺激に対する心筋細胞応答において、VEGFはオートクライン的に作用することによってアポトーシスを抑制するのみならず、p125FAKやpaxillinを活性化することにより細胞外基質との接着を増強し、細胞保護的に作用していると考えられた。(B)反復伸展刺激による相対的な低酸素状態に対する心筋細胞応答もVEGFのオートクライン機構を介していること、VEGFのさらに上流にTGF-βのオートクライン機構が存在すること、などが明かとなった。1.低酸素刺激に対する心筋細胞応答の分子機構の解明:我々はこれまで、ラットの培養心筋細胞に一定時間低酸素(Hypoxia)刺激(O_2濃度0.1%以下)および低酸素負荷後再酸素化(Reoxygenation)刺激を行うことにより虚血・再灌流のin vitroのモデルを作成し、Hypoxiaによって短時間のうちに心筋細胞からVEGFが放出され、それが心筋細胞上のVEGF receptorに作用することによって一連の細胞内情報伝達系のカスケードが活性化される、というオートクライン機構が存在することを明らかにしてきた。しかし、心筋細胞ではVEGF以外にも同fmilyに属するVEGF-BやVEGF-Cおよびそれらのreceptorが発現することが知られており、心筋細胞の低酸素刺激応答の分子機構の全容を解明するためには、これらを介するpath wayの関与を明らかにすることが必要である。そこで同様の実験系を用いて解析するため、新たにratのVEGF-BおよびVEGF-CのcDNA,recombinant protein,中和抗体等の作成が必要であり,今年度はVEGF-BとVEGF-Cの遺伝子cloningを開始した。現在、VEGF-Cのcloningを終え、recombinant VEGF-Cおよびその中和抗体の作成を進めている。また、VEGF-Bのcloningも開始した。2.低酸素負荷後再酸素化刺激に反応して心筋細胞から放出される生理活性物質の単離・同定: 1.と同様の系を用いて培養心筋細胞に低酸素負荷後再酸素化刺激を行い、培養上清を採取して濃縮し正常酸素下で培養心筋細胞に負荷することにより、生理活性を検出するアッセイ系を確立した。

そして、生理活性物質を含む培養上清を濃縮後、イオン交換、ゲル濾過、等電点等のカラムを用いて分画し、各分画の活性を測定することにより分子量1万以上のタンパクであることを確認した。現在、アミノ酸配列の決定が可能となる含有量を得るために大量に培養上清を採取しており、またaffinity chromatographyによる単離へ向けて抗体作成も進行中である。(1)低酸素負荷後再酸素化(酸化ストレス)刺激に反応して心筋細胞から放出される生理活性物質が活性化する心筋細胞内情報伝達系および心筋細胞に対する生理作用の解析(培養心筋細胞を用いたin vitroの系で):酸化ストレス刺激を行った心筋細胞の培養上清(conditioned medium)中の物質は、心筋細胞においてMAPK(ERKl/2)、p38MAPK、SAPKという3つの異なるMAPKの経路を刺激後510分以内に活性化した。また、2448時間で心筋細胞のアポトーシスを誘導した。(2)低酸素負荷後再酸素化(酸化ストレス)刺激に反応して心筋細胞から放出される生理活性物質の単離・同定:(A)生理活性物質を含むconditioned mediumをMAPK活性化能とアポトーシス誘導能を指標にして分離したところ、分子量1万以上のタンパクであることが判明した。(B)さらに、等電点→イオン交換→ゲル濾過→疎水結合の順にクロマトグラフィーで精製した後、SDS-PAGEにて電気泳動して得られたbandをアミノ酸分析・質量分析にて解析した。その結果、生理活性物質は複数のタンパクからなること、そして少なくとも1種類の新規物質を同定した。現在、それに対する抗体を作成し大量に精製することにより、生理活性を確認する作業を進めている。(3)低酸素刺激による細胞内情報伝達系の活性化を媒介していると考えられる液性因子のオートクライン機構の解明:(A)低酸素刺激に対する心筋細胞応答において、VEGFはオートクライン的に作用することによってアポトーシスを抑制するのみならず、p125FAKやpaxillinを活性化することにより細胞外基質との接着を増強し、細胞保護的に作用していると考えられた。(B)反復伸展刺激による相対的な低酸素状態に対する心筋細胞応答もVEGFのオートクライン機構を介していること、VEGFのさらに上流にTGF-βのオートクライン機構が存在すること、などが明かとなった。
中国における権威主義体制化の手段としての人民代表大会：権力と正統性をめぐって

本研究は、1950年代の中国における「立法-司法-行政」のうち、中国共産党によって正統性調達と権威主義体制構築に利用されてきた立法権=人民代表大会に着目し、一次史料と政治学理論の双方を用い、さらに国際的要因も含めて検討することにより、従来ほとんど明らかにされなかった、当時の中国における三権分立と党の関係、これによって導き出される政治体制と、共産党による「党国体制」=独裁化の実態、およびそのための具体的手段を、人民代表大会の開催過程から検討するものである。本研究は主に1史料の収集・整理と、2政治学理論と先行研究の精読を行いつつ、3一定の史料収集が達成できた分野から順次論考を発表することが予定されていた。1については、2018年度中に1954年の憲法制定過程に関する史料を収集することができた。また、科研費は用いていないものの、オーストラリア国立図書館にて、陝甘寧辺区参議会に関連する資料を収集した。その他にも1950年代の政治史に関わる膨大な資料を収集しており、人民代表大会史の資料について確固たる基盤を築きつつある。2については主に選挙権威主義に関連した研究を精読した。3については、1にて言及した陝甘寧辺区参議会に関連した資料を用い、同参議会に関する論考を現在執筆中である。また、史学会からの要請で2017年度執筆された論文について傾向をまとめた[共著]小野泰教・杜崎群傑「2017年の歴史学会ー回顧と展望(中国近現代)」(『史学雑誌』第127編第5号、2018年5月)、および歴史学研究会から要請された歴史的視点から第13期全国人民代表大会を検討したもの(「歴史的視点から見た中国共産党第19回全国代表大会・第13期全国人民代表大会」『歴史学研究』第975号、2018年10月、27ー32、66頁)を発表した。近年、中国の史料収集の環境は悪化の一途を辿っている。本研究との関連で言えば、以前から外交部档案館や地方档案館の公開制限の話は出ていたが、2018年度はこれに加えて北京大学図書館を訪問し、1954年憲法作成に関する史料を収集しようとしていたところ、図書館から訪館を断られるということもあった。とはいえ、必ずしも悲観する状況にはなく、申請者は国内や中国近郊の地域に所蔵する資料、さらには中国ですでに公刊されている資料を解析しつつ、政治学理論を応用しながら検証を行うこととした。その中で、河北の実情を知る上では有力な『河北日報』を入手できたことや、オーストラリア国立図書館に所蔵されている『中共重要歴史文献資料彙編』という膨大な資料群にアクセスできたことは今後の研究にとっても大いに有用である。また、申請者の研究ネットワークにより、1954年憲法制定過程に関する史料、陝甘寧辺区参議会開催過程に関する史料をすでに入手している。その上でこれらの史料を用いた研究にすでに着手しており、かかる意味では本研究はおおむね順調に進展していると言える。上述のように昨今の政治情勢の中、史料収集に関する制約は大きいが、幸いなことに、申請者には本年度までに筆者が収集してきた一次史料、上記の通り2018年度において収集した史料がある。そこで今後はこれらの史料を駆使しつつ、政治学理論を応用し、実証的に研究を進めていく。

本研究との関連で言えば、以前から外交部档案館や地方档案館の公開制限の話は出ていたが、2018年度はこれに加えて北京大学図書館を訪問し、1954年憲法作成に関する史料を収集しようとしていたところ、図書館から訪館を断られるということもあった。とはいえ、必ずしも悲観する状況にはなく、申請者は国内や中国近郊の地域に所蔵する資料、さらには中国ですでに公刊されている資料を解析しつつ、政治学理論を応用しながら検証を行うこととした。その中で、河北の実情を知る上では有力な『河北日報』を入手できたことや、オーストラリア国立図書館に所蔵されている『中共重要歴史文献資料彙編』という膨大な資料群にアクセスできたことは今後の研究にとっても大いに有用である。また、申請者の研究ネットワークにより、1954年憲法制定過程に関する史料、陝甘寧辺区参議会開催過程に関する史料をすでに入手している。その上でこれらの史料を用いた研究にすでに着手しており、かかる意味では本研究はおおむね順調に進展していると言える。上述のように昨今の政治情勢の中、史料収集に関する制約は大きいが、幸いなことに、申請者には本年度までに筆者が収集してきた一次史料、上記の通り2018年度において収集した史料がある。そこで今後はこれらの史料を駆使しつつ、政治学理論を応用し、実証的に研究を進めていく。科研費は主に書籍や史料の購入にあてていたが、差額が発生してしまった。この差額(3657円)ではなかなか購入できる専門書も少ないため、次年度に繰り越し、専門書の購入費用等にあてることとした。
ヒト大腸癌細胞におけるKi-67発現の意義に関する免疫組織学的研究

手術的または内視鏡的に切除された大腸癌56症例、58検体を対象として、腫瘍周辺部より標本を採取した.また対照粘膜は腫瘍から10cm以上はなれた肉眼的に正常な部位から採取した10検体を用いた.一次抗体にKi-67マウスモノクローナル抗体を用いた免疫組織染色を行い、その染色の程度によりKi-67 scoreを算出した.対照粘膜におけるKi-67 scoreは腺窩の上、中、下部でそれぞれ1.31.2%,12.24.0%,28.96.6%であった.大腸癌におけるKi-67 scoreは38.510.3%であり、対照粘膜の下3分の1の増殖帯と比べてもp<0.01で有意に高値を示した.臨床病理学的事項との関連では、壁深達度mのものに比べsm,pm,ss,sでは有意に高値を示し、またModified Astler and Coller分類による臨床病期においてはAに比べてB,C,Dでは有意に高値を示した.またリンパ管侵襲陽性のものではこれが陰性のものに比べて有意に高値を示したが、リンパ節転移の有無との間には関連を認めなかった.以上の結果より大腸癌におけるKi-67 scoreは癌の局所浸潤の程度を反映するものの転移の有無は反映しなかった.現在Ki-67 scoreと術後の生存率との関連を観察中である.手術的または内視鏡的に切除された大腸癌56症例、58検体を対象として、腫瘍周辺部より標本を採取した.また対照粘膜は腫瘍から10cm以上はなれた肉眼的に正常な部位から採取した10検体を用いた.一次抗体にKi-67マウスモノクローナル抗体を用いた免疫組織染色を行い、その染色の程度によりKi-67 scoreを算出した.対照粘膜におけるKi-67 scoreは腺窩の上、中、下部でそれぞれ1.31.2%,12.24.0%,28.96.6%であった.大腸癌におけるKi-67 scoreは38.510.3%であり、対照粘膜の下3分の1の増殖帯と比べてもp<0.01で有意に高値を示した.臨床病理学的事項との関連では、壁深達度mのものに比べsm,pm,ss,sでは有意に高値を示し、またModified Astler and Coller分類による臨床病期においてはAに比べてB,C,Dでは有意に高値を示した.またリンパ管侵襲陽性のものではこれが陰性のものに比べて有意に高値を示したが、リンパ節転移の有無との間には関連を認めなかった.以上の結果より大腸癌におけるKi-67 scoreは癌の局所浸潤の程度を反映するものの転移の有無は反映しなかった.現在Ki-67 scoreと術後の生存率との関連を観察中である.増殖期にある細胞でG1後期、S2期、M期に存在する抗原に特異的に反応するマウスモノクロ-ナル抗体(Kiー67)の大腸癌に対する予後規定因子としての意義を検討する目的で以下の研究を行なった。手術的あるいは内視鏡的に切除された大腸癌56症例、58検体と、腫瘍から10cm以上離れた正常粘膜10検体を対象とした。Kiー67は一次抗体(Kiー67マウスモノクロ-ナル抗体)に対する免疫組識学的染色により検出した。またnegative controlとしては一次抗体に代えてマウス血清を用いたものを使用した。光学顕微鏡により検鏡し、核が茶色に染色されたものを陽性細胞とし、粘膜細胞あるいは癌細胞2000個以上中に占める陽性細胞を算出しその百分率をKiー67scoreとした。その結果以下の知見を得た。正常大腸粘膜腺管底部のKiーscoreは28.9±6.6%であったのに対して、大腸癌のそれは38.5±10.3%と有意に高かった。大腸癌におけるKiー67scoreは、粘膜内癌に比して粘膜下層を越えて浸潤しているもので有意に高く、また、リンパ管侵襲陽性のものではこれが陰性ものに比して有意に高かった。しかし血清CEA値を含めて、これ以外の臨床病理学的因子とKiー67scoreとの間には有意な関連を認めなかった。これらの結果から、粘膜内癌では増殖能の亢進を認めないが、粘膜筋板を破って浸潤する腫瘍では高い増殖活性がみられ、リンパ管の基底膜をも容易に破ってリンパ管内に浸潤するのか、あるいは、癌が粘膜筋板を越えると急激に高い増殖能を獲得してリンパ管の基底膜をも破壊するのかなど、腫瘍組識におけるラミニンあるいはIV型コラゲナ-ゼの発現との関連において興味がもたれる。今後Kiー67scoreと大腸癌の再発、患者の生存率との関連を検討することにより、Kiー67scoreの予後規定因子としての意義がさらに明かになることが期待される。手術的または内視鏡的に切除された大腸癌56症例、58検体を対象として、腫瘍辺縁部より標本を採取した。また対照粘膜は腫瘍から10cm以上はなれた肉眼的に正常な部位から採取した10検体を用いた。各検体は免疫組織染色まで-80°Cで保存した。一次抗体にKi-67マウスモノクローナル抗体を用いた免疫組織染色を行い、その染色の程度によりKi-67 scoreを算出した。光学顕微鏡にて400倍で検鏡し、核が茶色に染色された細胞を陽性細胞とし、大腸癌では無作為に15-20視野を選べ、腫瘍細胞2000個以上検鏡し、陽性細胞比率を算出、その百分率をKi-67とした。