hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
臓器固有ナチュラル・キラ-細胞(ピット細胞)の研究

NK細胞の微細構造を詳細に観察し,分泌果粒の形成と放出について研究をすすめている.またその概念については,昨年の国際化学癌法学会で報告し,従来の定説を是正するものとして注目された.ナチュラルキラ-(NK)細胞による腫瘍細胞傷害メカニズムとして現在最も関心をもたれているのがパ-フォリンを含むとされるdense granulesである。もうひとつの特徴的な小器官であるrod-coredvesicles(RCVs)に対しては、あまり注意が払われていなかった。今年度の研究では、このRCVsが、腫瘍細胞傷害時に、NK細胞の細胞質内でどのような分布をするかを、電顕により詳細に検討した。OK-432を前投与してNK活性を高めたラットの脾より分離したリンパ球をYac-1細胞とco-cultureし、12時間後に電顕でしらべた。(我々は、すでに、OK-432によって活性が亢進したNK細胞においてRCVsが増加することを報告している)。Yac-1細胞に接着したNK細胞のゴルジ装置、dense granules、RCVsは、腫瘍細胞を向き、NK細胞の細胞質突起も腫瘍細胞内へ伸びていた。RCVsはゴルジ装置から形成され、中心体付近に集められた後、そこから腫瘍細胞との接着面に向かって伸びる微小管に沿って運搬されると考えられた。接着面でのRCVsの開口分泌像は観察されなかったが、RCVsが、dense granuleとともに、腫瘍細胞傷害において何らかの重要な役割を演ずることが強く示唆された。NK細胞が接着した腫瘍細胞は、当初、intactな像を保っているが、傷害の進行につれ、小胞体内腔の拡張、空胞形成、細胞内小器官の分布の乱れ、核クロマチンの凝縮およびblebの形成による細胞外形の変形などがみられた。現在、NK細胞による腫瘍細胞傷害のプロセスを経時的に観察する目的で、倒立位相差顕微鏡下で映画を撮影し、その解析を試みている。
分子性合成金属・超伝導体の化学と物理

「分子性合成金属・超伝導体の研究」は物性科学の最もチャレンジグな課題の一つである。この4半世紀間の当分野の急速な進展のため、級数的に増加している導電性物質群を物質サイドからまとめることは、一研究者として不可能な状況になった。しかし、今後の導電物質開発の指針を得るには、これらの物質群の合成、構造、物性をトータルの情報として把握し、その基盤に立った独創的アイデアの構築が要求される。本企画調査では、次の16)の事項を課題として検討、実行した。現状把握:1)上記物質群の合成、構造、物性に関する既知情報の総合的資料の作成。緊急課題:2)上記物質群の合成、開発、物性に関して、物質サイド:a)臨界温度の向上、b)薄膜化、加工性や機械的・化学的安定性の向上、c)バンド充填、バンド幅、分子集積状態の制御法、d)超伝導と振動、分子量、励起子、次元性との相関、e)超伝導発現のために求められる分子としての条件を検討した。物性サイド:a)低次元強相関系としての諸物性発現、b)結晶電子構造の微細決定、c)π電子性に起因する特異性について議論した。未来開拓課題:3)単一成分有機金属または超伝導体の探求、4)有機液体金属の探求、5)運動量空間からの合成化学の確立、実空間におけるクーパー対の形成、6)励起子超伝導体、分子内振動による高温超伝導の探求。現状把握に関しては、当基盤研究班員に加え海外などからの協力を得て、1)ドナー、アクセプター分子合成と酸化還元電位などの物性、2)イオン化エネルギー、電子親和力,3)導電性、4)磁性から15)バンド計算関連の15調査項目について1972以降のデータをまとめ、約800頁のデータ集を出版した。緊急課題、未来開拓課題に関しては、2回の全体会議において、以下の題にて話題提供と討論を行い、問題点を煮詰めた。1)新規分子磁性体とウィグナー格子(榎敏明),2)室温強磁性体の開発(杉本豊成),3)中性-イオン性転移系の展望(松崎晋),4)フラーレン・カーボンナノチューブの夢(岩佐義宏),5)単一成分有機超伝導体の発見(城谷一民),6)BEDT-TTF系有機超伝導体へのガイドライン(森健彦),7)非共役系炭化水素を有するTTPでの超伝導体へのアプローチ(西川浩之),8)フェルミ面の無い金属は可能か(田島裕之),9)Quantum Critical Phenomena in Organic Systems(永長直人),10)有機固体の電子相-表の相と裏の相(鹿野田一司),11)新しい金属の創造:化学と物理の融合に向けて(豊田直樹)。
予防活動の持続・発展に影響を与える体制・システム構築に関する地域看護技術

本研究の目的は、地域において、予防活動の持続・発展に影響を与える体制・システム構築の方法を、地域看護技術の観点から解明することである。1県内の全保健所・全市(区)町村の保健部門への紙面調査、事例調査、熟練保健師への意見聴取を段階的に実施した。その結果、予防活動の持続・発展に有用と考えられる地域看護技術項目は、実践の理念に関する技術項目、活動を持続・発展させる技術項目、取組成果に関する認識の技術項目、取組推進の拠り所の創出の技術項目の4カテゴリーから成る65項目に精錬された。<本年度の取組内容>研究1年目にあたる本年度は、地域において予防活動を持続的に展開し成果を挙げた活動の要件を明らかにすることを目標とした。地域において予防活動を3年以上持続的に行い、成果を上げている事例を調査対象とすることとした。調査に先立ち、予防活動の持続の要件を調べるうえで焦点をあてるべき事項を明確にするための準備作業を、(1)研究代表者、分担者、協力者による複数回の討議、(2)県及び政令市の保健所及び市区町村保健衛生部門の各保健師代表者を対象に持続的な予防活動の現状把握のための郵送質問紙調査を実施した。<本年度の成果>1.予防活動の持続の要件を明らかにするうえで焦点をあてるべき事項:(1)活動の主担当者が2代目、3代目となり活動がバトンタッチされている事例に注目すること、(2)活動に内在する小さな仕組み(従事者の力量形成など)と大きな仕組み(事業化・システム化)の両者に着目すること、(3)活動のプロセスにおいて継承されていくもの、状況に応じて新たに創成されるもの、衰退するもの等に着目すること、の有用性が明確になった。2.持続的な予防活動の現状:A県内の保健師代表者を対象とした調査は、80人中35人から回答があった。その結果3年以上持続している予防活動事例には、保健師が認識している成果の内容、取組の体制づくりのために工夫したこと等に特徴のあることが示唆された。それらの特徴は、次年度計画する追加の事例調査において、詳細な分析枠組みとして活用する可能であることが示唆された。<本年度の取組内容>研究2年目にあたる本年度は、昨年度に質問紙調査を実施した事例をより詳細に検討するために、「3年以上持続的に行われかつ予防活動としての成果の手応えを主担当保健師が感じている保健事業」の中で追加調査の協力の得られた14事例を対象に、主担当保健師に対して半構造化面接調査を行った。聴取から得られた保健師の判断・意図・行為に基づき、予防活動の持続・発展に関わる地域看護実践の要件と解釈できる内容を研究者間で協議しながら抽出し、整理した。<本年度の成果>1.調査した14事例は、保健所による事例1、市町村による事例13であり、取組平均期間は5.9年であった。母子に関する取組6、成人高齢者に関する取組8であった。2.予防活動の持続・発展に関わる地域看護実践の要件として、全事例から100の内容が抽出された。内容の性質に基づき分類整理したところ、以下1)4)の4カテゴリー、すなわち1)実践に対する理念、2)活動を持続・発展させる技術、3)取組成果に対する認識、4)取組推進の拠り所の創出から成る、18サブカテゴリーが要件として見出された。3.上記4カテゴリーの関係性を検討したところ、実践に対する理念が中核にあり、活動を持続・発展させる技術が取組の拠り所の創出により効果的に機能し、取組成果に対する認識が形成されるという構造的特徴を有していると考えられた。持続・発展の要件とその構造的な特徴を理解して活動に臨むことは予防活動を効果的に推進する上で有用と示唆された。<本年度の取組内容>研究最終年にあたる本年度は、予防活動を持続・発展させる上で有用な技術項目原案の内容妥当性や有用性について検討した。手順は以下のとおりである。昨年度の調査で得られた4カテゴリー100項目について、研究者間の協議及び文献検討を経て4カテゴリー71項目に整理し、項目原案とした。次いで、熟練保健師6名(保健所保健師3名、市町村保健師3名)を対象とした保健所及び市町村の所属別のグループインタビューにより、項目原案の内容妥当性や有用性、改良点について意見聴取を行い、検討資料とした。<本年度の成果>予防活動を持続・発展させる上で有用な技術項目原案は、内容妥当性や有用性の意見集約の結果、最終的に4カテゴリー65項目に精錬された。各カテゴリー・項目内容の精錬経過は以下のとおりである。1.実践の理念に関する技術項目(15項目):このカテゴリーは<ビジョン・目標設定><実践への価値づけ><実践の意識化>に関する内容から成り、その内7項目について表現修正を行った。2.活動を持続・発展させる技術項目(40項目):このカテゴリーは<共有化><評価・改善><

人材育成><資源確保><住民・関係者の主体性育成>に関する内容から成り、その内7項目は他項目包含による削除、24項目は表現修正を行った。3.取組成果に関する認識の技術項目(12項目):このカテゴリーは、<成果の認知>に関する内容から成り、その内4項目について表現修正を行った。4.取組推進の拠り所の創出の技術項目(4項目):このカテゴリーは、<組織的な位置づけ><効力感>に関する内容から成り、その内2項目の表現修正、1項目の新設を行った。今後は、これら技術項目について、現場の保健師にとって有用な指標となるよう、さらに実用化に向けた更なる精錬が求められる。研究分担者及び連携協力者との定期的な研究会開催により、計画どおり調査の遂行及び結果に関する討議を進めることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの調査結果に基づき、予防活動の持続・発展に影響を与える体制・システムの構造、さらにそれらの体制・システム構築に関する地域看護技術に焦点をあてて、検討を進める。そのための推進方法として、予防活動に対して経験豊かな関係者を含め、より多くの人々と意見交換する場をもち、本研究にて最終的に創出する知見を有用かつ実用性のある内容としていく。
免震効率の高い受動的制振装置の開発に関する研究

特別研究員S.Berton博士(イタリア)の本研究における課題は,「免震効率の高い受動的制振装置の開発」である.日本と同様に地震国のイタリアでは,大型構造物に対して各種の免震・制振装置が開発・採用されているが,日本と欧米では耐震技術に関する思想の相違があり,欧米の装置が導入されている事例は殆ど見られない.一方,1995年の兵庫県南部地震以降は,我が国においても長大橋梁や高層建築物に免震支承を設置する機会が増加しているが,大きな鉛直支持力と水平せん断耐力が要求されるだけでなく,構造物の大きな水平変位に対応した可動範囲が求められるため,装置の寸法がかなり大きくなるだけでなく,コスト的にも採用しづらいケースも生じている.本研究は,Berton博士自身が開発した,梃子と歯車の機械的な作用による変位増幅機構を免震支承のダンパーに直列に挿入することで,大型構造物の地震時の応答変位を抑制すると同時に高い制振効果も得られる小型で低コストな「受動的制振ダンパー」を,実構造物へ適用するための解析的検討を行ったものである.さらに,本装置を実構造物へ適用した場合を想定し,以下の2例の検討を行った.1)建築構造物に適用した場合を想定し,受動的制振ダンパーの寸法と配置箇所に関する最適案を,遺伝的アルゴリズムを用いた2次元・3次元構造解析により検討した.2)PC長大橋の伸縮継手部に適用した場合を想定し,非線形粘性流体ダンパーの適切なサイズと配置箇所を決定する数値解析手法を提示した.特別研究員S.Berton博士(イタリア)の本研究における課題は,「免震効率の高い受動的制振装置の開発」である.日本と同様に地震国のイタリアでは,大型構造物に対して各種の免震・制振装置が開発・採用されているが,日本と欧米では耐震技術に関する思想の相違があり,欧米の装置が導入されている事例は殆ど見られない.一方,1995年の兵庫県南部地震以降は,我が国においても長大橋梁や高層建築物に免震支承を設置する機会が増加しているが,大きな鉛直支持力と水平せん断耐力が要求されるだけでなく,構造物の大きな水平変位に対応した可動範囲が求められるため,装置の寸法がかなり大きくなるだけでなく,コスト的にも採用しづらいケースも生じている.本研究は,Berton博士自身が開発した,梃子と歯車の機械的な作用による変位増幅機構を免震支承のダンパーに直列に挿入することで,大型構造物の地震時の応答変位を抑制すると同時に高い制振効果も得られる小型で低コストな「受動的制振ダンパー」を,実構造物へ適用するための解析的検討を行ったものである.さらに,本装置を実構造物へ適用した場合を想定し,以下の2例の検討を行った.1)建築構造物に適用した場合を想定し,受動的制振ダンパーの寸法と配置箇所に関する最適案を,遺伝的アルゴリズムを用いた2次元・3次元構造解析により検討した.2)PC長大橋の伸縮継手部に適用した場合を想定し,非線形粘性流体ダンパーの適切なサイズと配置箇所を決定する数値解析手法を提示した.
フランス保守政権下の教育改革に関する総合的研究

1990年代後半から2010年代前半までのフランス保守政権において、教育改革に関する理論的な考察とその実際を調査することを通して、その特徴を明らかにした。予め、1.政策理念、2.幼児・初等教育、3.中等教育、4.職業教育、5.高等教育、6.教員養成・研修、7.インクルーシブ教育、8.社会教育・生涯学習、に研究領域を分けて、それぞれの分野における特徴を導きだし、キーワードを用いて、全体像を描き出した。全体会議(8月と12月)を開いて、本研究計画の最終目標を設定して、共同研究成果の公刊を目指すことを確認した。近年のフランス保守政権下における教育改革について、1政策理念、2幼児・初等教育、3中等教育、4職業教育、5高等教育、6教員養成・研修、7インクルーシブ教育、8社会教育・生涯学習の専門領域に再編成して、全体会議及び領域別グループ会議を開き、それら領域の調整と研究課題の整理と確認を行った。専門領域別では、大統領選挙、保革政権下の行財政計画(政策理念班)、義務教育における学力、リテラシーの問題(幼児・初等教育班)、コレージュ・リセの優先教育政策、公民教育・コンピテンシーの問題(中等教育班)、職業バカロレア、高大接続等の問題(職業教育班)、大学改革全般、大学とGEの関係等(高等教育班)、養成課程の実態、フレネ教育の研修等(教員養成・研修班)、特別支援教育の枠拡大と差別・障害児教育の問題(インクルーシブ教育班)、フランスとEUの継続教育/社会教育(民衆教育)と学校外教育(社会教育・生涯学習班)など、検討すべき課題として整理された。なお、フランス実地調査に関しては、初年度は校務等の都合により、1件しか実施できなかったが、次年度(2014年)には、積極的に行えるよう研究計画(幼児・初等教育、政策理念、インクルーシブ教育、社会教育・生涯学習、職業教育の5領域)に弾力性を持たせるようにした。また、適宜、研究発表会を開催して各領域の研究成果の共有を図れるように運営に工夫を凝らすことにした。初年度に続いて全体会議を2回開催して、本研究計画の最終目標を確認して、共同研究成果の公刊を目指す。保守政権下における近年のフランス教育改革に関して、これまで通り、1.政策理念、2.幼児・初等教育、3.中等教育、4.職業教育、5.高等教育、6.教員養成・研修、7.インクルーシブ教育、8.社会教育・生涯学習の各専門領域毎に研究を進めた。なお、9.として学校経営の分野も維持される。2013年度の渡仏調査(職業教育の分野)に続いて、2014年度の渡仏調査は、幼児教育・初等教育、インクルーシブ(マイノリティ)教育、社会教育・生涯学習、職業教育など多様な分野で実施した。各教育分野における政策と実態・実情、及び歴史的社会的な背景・文脈を把握する上で有益であった。最終年度は、全体会議と総括会議を開いて、これまでの各領域における研究の進捗状況の交流および最終報告に向けた研究のまとめを行った。1990年代後半以降のフランス保守政権下における教育改革について、これまでと同じく、1政策理念、2幼児・初等教育、3中等教育、4職業教育、5高等教育、6教員養成・研修、7インクルーシブ教育、8社会教育・生涯学習の各領域毎に研究を進めた。2015年度の渡仏調査は、高等教育、中等教育の分野で行われた。当初の予定通り、全体会議と領域別研究打合せ会議を1回ずつ開いて、領域別と全体の研究課題及び具体的な研究計画を確認できた。27年度が最終年度であるため、記入しない。各分担者と領域別の研究課題が遂行できるように、渡仏調査、文献・資料の収集と研究会議の具体的な計画を立案する。研究計画の最終年度であるので、全体の総括となるような報告書の作成・印刷を行う。2回の全体会議(総会)と1回の領域別研究打合せ会議を開き、それらの討議を通じて、領域別と全体の研究課題及び具体的な研究計画が確認できた。購入予定していた文献・図書の注文が遅れた。年度末に予定していた国内出張が勤務校の都合によって困難となった。前述した各分担者と領域別の研究課題が遂行できるように、実地調査、文献・資料の収集と研究会議の具体的な計画を立案する。これらを通じて、フランス保守政権下で行われた教育改革について、その全体像を把握することを企図する。なお、学校経営の領域については、連携研究者を中心に検討することにした。フランス出張時に現地で予定文献・図書を購入する。また、分担者から外れたので研究代表者へ返却する。予定した国内出張を年度当初に行う。分担研究者による打合せ会議用旅費について未処理な場合があった。また調査期間の短縮、調査日程の調整、本務校の業務上の都合による調査の未実施などもあった。その他に、購入予定

図書入荷の遅れと見直しという事態も生じた。今年度中の早い時期に物品(関係図書や機器)注文とその入荷に努める。また、各専門領域の打合せ会議の開催、調査の実施についてはしかるべき妥当な時期を決めて実施する。
ハイパーソニック・エフェクトの疾病予防効果に関する研究

研究者らは、人間の可聴域上限をこえ複雑に変化する超高周波成分を豊富に含んだ音が、恒常性や免疫機能に関わる脳の基幹的中枢をなす間脳、中脳からなる<基幹脳>を活性化し、心身機能の向上を導く効果<ハイパーソニック・エフェクト>を発見した。本研究は、ハイパーソニック・エフェクトを応用した疾病予防への可能性を、マウスを使って検討した。ハイパーソニック環境、超高周波成分を含まない音環境、音のない通常環境の3つの条件でマウスを飼育するケージを開発し飼育した。その結果、超高周波成分を含まない音環境で飼育したマウスの行動が、他の二つの音環境に比べて多く、寿命は音のない環境のマウスが他に比べ短いことが見出された。研究者らが発見した、可聴域上限をこえ複雑に変化する超高周波成分を豊富に含んだ空気振動が、恒常性維持といった脳の基幹的機能の中枢をなす間脳・中脳からなる〈基幹脳〉を活性化し、自律神経系、内分泌系、免疫系を介して心身機能の向上を導く効果〈ハイパーソニック・エフェクト〉を活用して、特にストレスなどの環境情報要因に起因した現代病に対する予防医療の可能性を検討するための動物実験研究を継続した。実験動物を使って安全性ならびにストレス疾患予防効果を実証的に研究するための、飼育環境、飼育設備、飼育条件を検討し製作の必要なハードウェアとその運用、および実験呈示音響コンテンツについて開発して、マウスの飼育実験を本格的に開始した。飼育環境のメンテナンス方法も、適切な方法論を試行しつつ構築した。また飼育中のマウスについて、映像による行動観察システムを構築し、活動量などの定量化ソフトプログラムを試行しつつ開発し、改良を継続している。予備的飼育期間後の、本格実験開始から3ヶ月程度のため、ハイパーソニック呈示環境下のマウスとハイパーソニック呈示のない環境下のマウスとの生育状況、行動等の相違は、統計処理できる評価指標がまだ蓄積していないが、観察結果からは本研究の目的にそう傾向がみられている。今後は、マウスの発育、活動量、闘争量、ストレス度、疾病の発症、寿命等、可能な限りの指標について、定量的な評価指標を見出すよう検討していく予定である。研究者らは、人間の可聴域上限をこえ複雑に変化する超高周波成分を豊富に含んだ音が、生命活動の恒常性や免疫機能に関わる脳の最上位中枢をなす間脳、中脳からなる<基幹脳>を活性化し、心身機能の向上を導く効果<ハイパーソニック・エフェクト>を発見した。本研究は、ハイパーソニック・エフェクトによる、特にストレスなどの環境情報要因に起因した現代病に対する予防医療への可能性を、実験動物を使って検討することを目的とした。生育年齢を統制した健常なマウスを3群に分け飼育した。第一群は実験動物飼育室の環境音下で、第二群は、熱帯雨林の環境音から超高周波成分のみを除いた環境音下で、第三群は、ハイパーソニック(超高周波成分を含む空気振動)をふんだんに含む環境音下で飼育し、発育状態、行動状態、ストレス指標、疾病発症率、寿命などを比較検討することを試みた。マウス飼育用に開発したハイパーソニック印加装置を導入し、音環境を統制して飼育できるケージを独自に開発して製作した。また印加する環境音コンテンツも検討し製作した。さらに小型ビデオカメラによる複数ケージ同時監視記録装置とケージ単位のマウスの行動量測定のプログラムを開発し、飼育条件ごとの比較検討が可能な実験系を確立した。実験系を確立するために時間を要したため、マウスの飼育年数は約1年となった。ハイパーソニックを環境音として、常時印加することの安全性について1年間においては何ら問題がないことが確認された。また、異なる3つの環境音条件下において、条件によるマウスの行動量の違いが見出された。飼育年数が、短いために疾病予防効果を客観的指標で明らかにすることは、本研究終了時までにできなかったが、第一群のマウスの死亡率が高い傾向が見出され、ハイパーソニックの疾病予防の可能性と寿命へのプラスの影響が示唆された。今後も疾病予防効果について、継続して評価する。研究者らが発見した、可聴域上限をこえ複雑に変化する超高周波成分を豊富に含んだ振動が、恒常性維持といった脳の基幹的機能の最上位中枢をなす脳幹・視床・視床下部からなる〈基幹脳〉を活性化し、自律神経系、内分泌系、免疫系を介して心身機能の向上を導く効果〈ハイパーソニック・エフェクト〉を活用して、特にストレスなどの環境情報要因に起因した現代病に対する予防医療の可能性を検討するための動物実験研究を構想した。実験動物を使って安全性ならびにストレス疾患予防効果を実証的に研究するための、飼育環境、飼育設備、飼育条件を検討し製作の必要なハードウェアとその運用、および実験呈示音響コンテンツについて開発、製作した。

研究計画に従った動物実験に必須の、マウスおよびラット用ハイパーソニック印加装置の共同開発を行ない、それを装着するオリジナルな音環境の制御飼育ケージおよびラックの検討、開発を行なった。また、マウスおよびラットに呈示するハイパーソニックコンテンツの編集・製作を行ない、実験に利用可能な音源とその呈示方法を開発、検討した。これらの動物実験のハードウェアおよびソフトウェアは、すべて世界発の独自のものであり、とくにコンテンツについては、ハイパーソニック・エフェクトを実現する物理構造をもった音響コンテンツに関する特許を取得した。これらの実験設備と方法は、まったく新しい音環境制御を可能にした動物実験研究システムとして有用な成果物となったと考えられる。実験棟の完成の遅れにより、実験開始時期が当初の予定より遅れた。また、ハイパーソニックの音呈示の装置の開発も予定より少し遅れた。しかし、その時間を無駄にすることなく、よりよい実験条件を確保し、ハイパーソニックの安全性も含めて確認する上では、設備ならびに装置の準備に十分な時間をとれたことは、研究成果のより厳密な評価においてプラスであると考えている。実際に動物実験をおこなう施設である、研究代表者が客員研究員となっている国立精神・神経医療研究センターの小型動物実験棟の竣工が遅延したため、実験開始時期は当初より半年ほど遅れることとなった。しかし、その間実験条件の詳細な検討を行うことができ、また次年度からの実験開始となっても、研究目的の達成には深刻な影響はなく、今後遅れを回復できると考える。動物実験の開始が遅れたが、次年度において成果をまとめる。疾病予防の関するハイパーソニックサウンドの影響んついて、なんらかの客観的指標を見出すことを試みる。具体的には、マウスの発育、活動量、闘争量、ストレス度、疾病の発症率等、可能な限りの指標について、定量的な評価を検討する。動物実験開始時期が遅延しているが、特段、研究内容の変更はなくとも計画を遂行できると考えられる。研究計画のとおり、実験動物によるハイパーソニック・エフェクトの安全性の検証、ならびに疾病予防効果について、今後の2年間において実証的検討が可能である。さらに当初の計画どおり、実験動物の行動観察により、暴力虐待等異常行動抑止効果もデータ収集可能と考えられる。当初の予定どおり、成果のまとめに使用する。研究計画どおりに使用する予定である
認知情報処理特性を生かした新しい防災教育法の提案と的確な災害対応能力の強化

防災意識向上のために必要な災害情報効果に焦点を当て、人々の警報や情報に対するリスク認識の調査を行った。気象庁では、東北地方太平洋沖地震において災害情報の過小評価が住民の避難の遅れにつながったとして、津波警報の内容を2013年3月7日に改正し、住民に危機意識を持たせるために、地震の規模が不確定な場合は「直ちに近くの安全な高台に避難」することを強調し、想定される津波の高さが3m超10m以上だった場合には「巨大」、1m超3mだった場合には「高い」などの定性的な表現を採用する等の対策が取られてきた。以上のことから、気象庁が新しく改訂した津波警報において、「巨大」「高い」などで津波の高さを表した定性的表現に対する主観的な数値による想定を、東北地方太平洋沖地震の被災地である東北地方の大学に在学する学生と被災地ではない九州地方の大学に在学する学生を対象に調査した。その結果、九州の学生の方が、「高い」「巨大」等の定性的表現に対して数値で想定する津波の高さを、気象庁が表現使用の基準としている数値より高く見積もる傾向にあることがわかった。次に、宮城県の被災地域在住の一般住民を対象として同様の調査を実施し、大学生(東北と九州)を対象とした調査結果と比較した。その結果、津波やそれに関連する災害の身近な経験者である宮城県の一般住民が最も、気象庁の形容詞適用基準数値に近く想定することが結果より導き出された。これは津波の規模について、経験と知識に基づく想定がより慎重になされているためではないかと考えられる。今後はより認知心理学的なアプローチからの災害情報認識効果や、大学生や地域住民、小中学生などを対象とした防災教育の設計・実施に貢献することを目指している。26年度が最終年度であるため、記入しない。メディアなどから提供される災害情報を的確に捉え、危険認知能力を高めるための適切な避難スキルに、学習した知識を柔軟かつ迅速に変換することを可能にする効果的な防災意識の向上、防災教育教授法のあり方を検討することを目的とし、最初に人間の災害情報に対する意識に焦点を当て、平成23年東北地方太平洋沖地震の被災地内の大学と被災地外の大学の学生を対象に、重要性を感じた情報とメディア活用の違いについて調査した。その結果、東北地方太平洋沖地震発生後1ヶ月間は、発生前に比べるとメディアの活用率が高く、様々な種類のメディアが活用されていたことがわかった。また、被災地域では複数のメディアが同等の割合で使用されていたことから、緊急時に情報源としての多様なメディアが複数活用され、情報が入手されており、被災地域から離れた地域では、メディアの使用分布に関しては大きな変化は見られなかったため、地震発生後も主にテレビやインターネットを活用していたことが判明した。地震発生後1ヶ月間で得た災害情報の中で、最も重要だと情報についても、被災地域では、交通機関の停止に加え、水やガスが停電機関より長くに及んで停止していたため、大学学生は特にこれらの情報に注目しており、メディアの使用に関しても、特にラジオや新聞などの古くから使われてきた伝統的なメディアの使用が増加していた。一方、被災地外の大学学生は、防災対策に役立つ情報に関する回答が多かったため、今回の災害から自身の防災対策に活かすことができる防災対策を、テレビやインターネットをはじめとするメディアから学ぼうとしていたことが推測される。このことより、2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震は、日本国全体に種々の影響を与えたが、同じ国内であるにもかかわらず、被災地域とそうでない地域でメディア使用傾向や注目情報を調査した結果、両者に違いがあることが明らかになった。次に、既存のインターネット防災教材「eカレッジ防災・危機管理」に含まれる51の学習項目に対する理解と印象を、知識(K)レベル、規則(R)レベル、スキル(S)レベルの3つの認知階層で区分されたRasmussenの認知情報処理階層モデルと、Attention(注意)、Relevance(関連性)、Confidence(自信)、Satisfaction(満足)、Volition(意志)の5要因からなるKeller(2008)のARCS-Vの意欲モデルの観点から検証した。その結果、防災教育内容が喚起する意欲要因は、認知特性別の学習項目によって違いがあることが明らかになった。一方、学習項目に対する理解度は3つの認知特性で大きな違いは見られなかった。意欲要因と印象度の相関を調査した結果、規則レベルは自信要因と印象度との相関が有意、さらに自信との相関が有意傾向にあった。規則レベルの学習項目は「実行する必要がある」という意志や「これならできる」という自信に関する意欲が形成されやすいことが考えられる。知識レベルでは印象度も理解度も自信との相関がほかの意欲要因と比較し高めであることから、知識として獲得する学習項目については、自信を喚起する内容ほど正確な学習が行われているのではないかと考察される。スキルレベルの項目では、理解度も印象度も意欲要因との相関係数は低かったことから、技能を学ぼうとする意欲が高くてもそれらが正確な技能につながることは困難であり、別の要因や手法(例えば、繰り返し学習や、習得済みの技能・規則は正しいものかの振り返りや見直し等)によって的確なスキルレベルの学習が促進される可能性が考えられる。今後は教材の映像を提示することや、実技を取り入れたうえで、今回と同様の手法をつかって調査を行うことを計画している。防災意識向上のために必要な認知と意欲の側面に焦点を当て、概念、規則、技能の認知特性別に区分した防災教育用のテキストベース・映像ベ一ス

双方に対するパフォーマンステストと動機付けアンケート調査を行うことによって、認知特性と意欲特性の相関性を検証する調査を実施した。その結果、学習コンテンツに対する意欲の強さが各認知特性を強化する内容によって異なることが明らかになった。さらに、テキストベースの教材については規則レベルの学習項目は「実行する必要がある」という意志や「これならできる」という自信に関する意欲が形成されやすいことが導き出され、映像ベースの教材については学習者の印象度を強める効果はあるものの、これらの意欲要因と理解度との相関は全般的に低いことから、防災に関連した学習項目に対する理解度を高めるためには、映像提示や動機づけのみならず、繰り返しによる振り返り学習や訓練等が重要であろうことが示唆された。次に、気象庁が新しく改訂した津波警報において数値ではなく、「巨大」「高い」などで津波の高さを表した定性的表現に対する各自の主観的な数値による想定、および全国斉一に発表される定性的表現による津波警報の主観的有効度を、仙台市内の大学に入学した学生を対象に調査した。その結果、東北地方太平洋沖地震発生当時(高校生のときに)、被災県(岩手県、宮城県、福島県)に居住していた学生群のほうが、それ以外の地域に居住していた学生群よりも、定性的表現に対してより津波の高さを高く想定する傾向があり、さらに改訂後の津波警報に対してより有効であるという回答が多いことが判明した。次に、被災地(宮城県)内の大学の学生と被災地外の大学の学生を対象として、同調査を行った結果、被災地外大学の学生の方が、「高い」「巨大」等の定性的表現に対して数値で想定する津波の高さを大きく見積もる傾向にあることがわかった。今後は調査範囲と対象者を、災害時における情報の効用性、防災意識の変化や的確な知識、行動能力を検証することによって基礎教育者の生徒や地域住民も対象とし、各年齢層での人間の認知心理やリスク意識に密着した有効な防災教育体系の効果的なあり方について研究することを目的としている。防災意識向上のために必要な災害情報効果に焦点を当て、人々の警報や情報に対するリスク認識の調査を行った。気象庁では、東北地方太平洋沖地震において災害情報の過小評価が住民の避難の遅れにつながったとして、津波警報の内容を2013年3月7日に改正し、住民に危機意識を持たせるために、地震の規模が不確定な場合は「直ちに近くの安全な高台に避難」することを強調し、想定される津波の高さが3m超10m以上だった場合には「巨大」、1m超3mだった場合には「高い」などの定性的な表現を採用する等の対策が取られてきた。以上のことから、気象庁が新しく改訂した津波警報において、「巨大」「高い」などで津波の高さを表した定性的表現に対する主観的な数値による想定を、東北地方太平洋沖地震の被災地である東北地方の大学に在学する学生と被災地ではない九州地方の大学に在学する学生を対象に調査した。その結果、九州の学生の方が、「高い」「巨大」等の定性的表現に対して数値で想定する津波の高さを、気象庁が表現使用の基準としている数値より高く見積もる傾向にあることがわかった。次に、宮城県の被災地域在住の一般住民を対象として同様の調査を実施し、大学生(東北と九州)を対象とした調査結果と比較した。
大規模日本語コーパスに基づく確率的オントロジーの構築

本研究の目的は、大規模言語コーパスに基づく係り受け頻度データを用いて、確率的オントロジーを構築した。本研究で構築する、確率的オントロジーとは、概念によって形成されるカテゴリーの階層構造と、概念のカテゴリーへの帰属確率(概念が与えられたときのカテゴリーの条件付確率)を付与したものである。新聞10年分(1993年2002年)の形容詞-名詞、名詞-"が"-動詞、名詞-"に"-動詞、名詞-"を"-動詞の係り受け頻度データを用いて、名詞に関する確率的オントロジーを構築した。まず、毎日新聞コーパス10年分(1993年2002年)から、形容詞-名詞、名詞-動詞に関する係り受け頻度データを、CaboCha(工藤、松本2002)を用いて抽出した。次に、抽出した係り受け頻度データに対し、潜在クラスが介在し、単語A(形容詞または動詞)と単語N(名詞)が共起するという仮定に基づく言語統計解析(Kameya、Sato 2005)を用いて潜在クラスの推定を行った。各名詞をP(名詞|潜在クラス)という確率で表現し、これらの言語統計解析結果に対して、ソフトクラスタリングモデルであるRoseモデル(1990)を用いることで、各階層におけるカテゴリーのセントロイドを推定することで、名詞の確率的階層構造を作成した。また、下位カテゴリーのセントロイドの上位カテゴリーへの帰属確率を計算することで、上位カテゴリーへの下位カテゴリーの帰属確率を求めた。さらに、心理学実験を行うことで、構築した確率的階層構造の妥当性の検証を行った。本研究の目的は、大規模言語コーパスに基づく係り受け頻度データを用いて、確率的オントロジーを構築することである。本年は、新聞10年分(1993年2002年)の形容詞-名詞の係り受け頻度データを用いて、形容詞・名詞に関する確率的オントロジーを構築した。まず、毎日新聞コーパス10年分(1993年2002年)から、形容詞-名詞に関する係り受け頻度データを、CaboCha(工藤、松本2002)を用いて抽出した。次に、抽出した係り受け頻度データに対し、潜在クラスが介在し、単語A(形容詞)と単語N(名詞)が共起するという仮定に基づく言語統計解析(Kameya、Sato 2005)を用いて潜在クラスの推定を行った。さらに、言語統計解析結果を用いて潜在クラスのセントロイドを計算し、それらのセントロイドに対して、ソフトクラスタリングモデルであるRoseモデル(1990)を用いることで、それらの潜在クラスの確率的階層構造を作成した。言語統計解析(Kameya、Sato 2005)によって推定される各潜在クラスに対する各名詞の帰属確率(P(潜在クラス|名詞))と、Roseモデル(1990)によって推定される各カテゴリーへの各潜在クラスの帰属確率(P(カテゴリー|潜在クラス))から、各カテゴリーに対する名詞の帰属確率(P(カテゴリー|名詞))を推定することで、各カテゴリーの意味を明らかにした。また、上位カテゴリーへの下位カテゴリーの帰属確率も、各潜在クラスの各カテゴリーへの帰属確率から求めた。今後は、名詞と述語の係り受け頻度データを抽出し、より大規模な確率的オントロジーを構築する。さらに、心理学実験を行うことで構築した大規模な確率的オントロジーの心理的妥当性の検証を行う。
人工大動脈弁により影響されたバルサルバ洞内流れ場と冠循環流れの挙動解析

本研究の目的は、「なる葉形状により大動脈弁位に装着された場合のバルサルバ洞内の流動象への影響の把とこの流れ場が冠循環量へ与える影響への関連を明らかにすること」であり、バルサルバ洞付きの大動脈部を模擬したInVitroモデルの製作(梅津、岩崎)と過去のシュミレータ製作の経験の蓄積を生かし、大動脈部の特性を再現できるモデルの製作および冠動脈循環なしのInVitroモデルで弁形状の相違によるバルサルバ洞内流れ場の解析(阿久津、梅津、岩崎、新浪)をDynamic PIV装置を用い、弁形状が流れ場に与える影響および冠動脈循環に与える影響を解析することである。研究の初年度は、InVitroモデルの試作と予備実験、平行してDynamic PIV装置を用いた解析方法の確立を第一に目指し、開始された。InVitroモデルの試作を用いた予備実験は、MIRA弁およびSJM弁を用いて行われ、形成された流れ場に大きな相違のあることが確認された。Dynamic PIVの解析方法の確立については、試験弁をデータの蓄積のある僧帽弁位に装着し、そのデザインや、装着方向が与える影響について、実験的研究がなされ、結果は、多くの所見が得られ、幾つかの内外の学会において口頭発表がなされた。本年度は、シリコンを素材としてバルサルバ洞付き大動脈モデルを製作、既存の模擬心臓装置の装着し、大動脈弁位における実験を実施した。その結果、大動脈弁位に装着された機械的二葉弁によって影響された流れ場の詳細を得ることが出来、バルサルバ洞内の流動現象への影響を把握することができた。また、この流れ場の時系列的解析により、流れ場が冠循環量に与える影響への関連を明らかに出来た。今後、内外の学会などを通じ成果を報告したい。本研究の目的は、「異なる弁葉形状により大動脈弁位に装着された場合のバルサルバ洞内の流動現象への影響の把握とこの流れ場が冠循環量へ与える影響への関連を明らかにすること」であり、バルサルバ洞付きの大動脈部を模擬したIn Vitroモデルの製作(梅津、岩崎)と過去のシミュレータ製作の経験の蓄積を生かし、大動脈部の特性を再現できるモデルの製作および冠動脈循環なしのIn Vitroモデルで弁形状の相違によるバルサルバ洞内流れ場の解析(阿久津、梅津、岩崎、新浪)をDynamicPIV装置を用い、弁形状が流れ場に与える影響および冠動脈循環に与える影響を解析することである。研究は、In-Vitroモデルの試作と予備実験、平行してDynamic PIV装置を用いた解析方法の確立を第一に目指し、開始された。In-Vitroモデルの試作を用いた予備実験は、MIRA弁およびSJM弁を用いて行われ、形成された流れ場に大きな相違のあることが確認された。しかしながら、適当な後負荷の再現など調整する部分もあり、現在更に調整中である。Dynamic PIVの解析方法の確立については、試験弁をデータの蓄積のある僧帽弁位に装着し、そのデザインや、装着方向が与える影響について、実験的研究がなされた。その結果は、多くの所見が得られ、幾つかの内外の学会において口頭発表がなされ、投稿している論文もある。今後は、冠動脈シミュレータの作動なしの状況で、シリコンまたはアクリルを素材としてバルサルバ洞付き大動脈モデルを用い、既存の模擬心臓装置を装着することにより当初の目的である大動脈弁位における実験を本格的に実施する予定である。

本研究の目的は、「異なる弁葉形状により大動脈弁位に装着された場合のバルサルバ洞内の流動現象への影響の把握とこの流れ場が冠循環量へ与える影響への関連を明らかにること」であり、バルサルバ洞付きの大動脈部を模擬したIn-Vitroモデルの製作(梅津、岩崎)と過去のシュミレータ製作の経験の蓄積を生かし、大動脈部の特性を再現できるモデルの製作および冠動脈循環なしのIn-Vitroモデルで弁形状の相違によるバルサルバ洞内流れ場の解析(阿久津、梅津、岩崎、新浪)をDynamic PIV装置を用い、弁形状が流れ場に与える影響および冠動脈循環に与える影響を解析することである。研究の初年度は、In-Vitroモデルの試作と予備実験、平行してDynamic PIV装置を用いた解析方法の確立を第一に目指し、開始された。In-Vitroモデルの試作を用いた予備実験は、MIRA弁およびSJM弁を用いて行われ、形成された流れ場に大きな相違のあることが確認された。Dynamic PIVの解析方法の確立については、試験弁をデータの蓄積のある僧帽弁位に装着し、そのデザインや、装着方向が与える影響について、実験的研究がなされ、結果は、多くの所見が得られ、幾つかの内外の学会において口頭発表がなされた。本年度は、シリコンを素材としてバルサルバ洞付き大動脈モデルを製作、既存の模擬心臓装置を装着し、大動脈弁位における実験を実施した。その結果、大動脈弁位に装着された機械的二葉弁によって影響された流れ場の詳細を得ることが出来、バルサルバ洞内の流動現象への影響を把握することができた。また、この流れ場の時系列的解析により、流れ場が冠循環量に与える影響への関連を明らかに出来た。今後、内外の学会などを通じ成果を報告したい。
遺伝子治療を利用した静脈グラフト不全予防法の開発

心臓血管手術における静脈グラフトの使用は、血管平滑筋細胞の増殖を主因とする内膜肥厚によるグラフト不全が遠隔期における最大の問題点である。今回我々はウサギ頸動脈バイパスモデルを用い、PD-ECGFによる内膜肥厚抑制効果について検討した。【方法】遺伝子を静脈グラフトに効率的に導入するためβ-gal遺伝子を組み込んだプラスミドベクターにPluronic gelとtrypsin(0,0.1,0.25,0.5%濃度;n=20)を混合後投与、7日目に摘出し、導入効率を検討した。次に最適なtrypsin濃度を用い、1)生食群(n=16)、2)β-ga1群(n=16)、3)PD-ECGF群(n=16)を短期群(14日)と長期群(56日)に分け、内膜肥厚抑制効果を検討した。【結果】trypsin濃度0.25%以上において有意に内膜肥厚部への導入効率の上昇を認めかつ炎症反応増強・内膜肥厚増強を認めなかったため。0.25%trypsinを使用し、内膜肥厚抑制効果を検討した。内膜肥厚は短期群(生食群72.5±12.6μm,β-gal群79.9±20.9μm,PD-ECGF群36.3±18.5μm)、長期群(生食群206.9±20.7μm,β-gal群203.1±36.6μm,PD-ECGF群98.1±27.9μm)とPD-ECGF群において有意(p<0.05)に内膜肥厚は抑制された。また短期群のPD-ECGF群において新生内膜肥厚部血管平滑筋細胞の増殖能の抑制が認められた。【結論】PD-ECGF遺伝子投与により内膜肥厚抑制効果を認めた。これはPD-ECGFが静脈グラフトの長期開存性の向上に寄与する可能性を示唆するものであるウサギ頸動脈バイパスモデルを作成し、in vivoにおけるPD-ECGFによる内膜肥厚抑制効果について検討した。(方法)プラスミドベクターを静脈グラフトに効率的に導入するためβ-gal遺伝子を組み込んだプラスミドベクターにPluronic gelとtrypsin(0,0.1,0.25,0.5%濃度;n=20)を混合し、7日目に摘出し、その導入効率・毒性を検討した。次に最適なtrypsin濃度を用い、1)生食群(n=16)、2)β-gal群(n=16)、3)PD-ECGF群(n=16)をさらに短期群(14日)と長期群(56日)に分け、内膜肥厚抑制効果を検討した。(結果)trypsin濃度0.25%以上において有意に内膜肥厚部への導入効率の上昇を認めた。その毒性も考慮し、0.25%濃度trypsinを使用し、内膜肥厚抑制効果を検討した。短期群(生食群72.5±12.6μm,β-gal群79.9±20.9μm,PD-ECGF群36.3±18.5μm)、長期群(生食群206.9±20.7μm,β-gal群203.1±36.6μm,PD-ECGF群98.1±27.9μm)とPD-ECGF群において有意に内膜肥厚は抑制された。結論)PD-ECGF遺伝子投与によりウサギ静脈グラフト内膜肥厚抑制効果を認めた。これはPD-ECGFが静脈グラフトの長期開存性の向上に寄与する可能性を示唆するものである。
ペロブスカイト型混合伝導性材料の精密構造解析

高性能な燃料電池開発に資するため、本研究では、1.燃料電池運転条件下での中性子回折測定法を開発し、核密度レベルでの構造評価法を開発すること、及び2.ペロブスカイト型混合伝導性材料について核密度(及び電子密度)レベルでの構造と導電特性との関係を解明することを目的としている。平成17年度においては、(La、Sr)MnO_3系ペロブスカイト型化合物を中心に高純度試料を合成し、XAFS測定(於:産総研)、X線回折測定(於:産総研)、高温中性子回折測定(於:日本原子力研究開発機構東海研究開発センター)などを実施した。また、in situ中性子回折測定用の試料加熱装置の設計・製作、及び試運転を実施した。平成18年度においては、(La、Sr)CoO_3系ペロブスカイト型化合物を中心に高純度試料を合成し、放射光in situ XAFS測定(於:SPring-8)、in situ X線回折測定(於:産総研)を行うとともに、当該プロジェクトで開発した試料加熱装置を用いたin situ中性子回折測定(於:日本原子力研究開発機構東海研究開発センター)を実施した。得られたデータの解析を行い、ペロブスカイト型混合伝導性材料について核密度(及び電子密度)レベルの構造と導電特性(酸化物イオン導電性及びホール導電性)との間に密接な関係があることを明らかにした。今後、種々の燃料電池関連材料について、当該PJで開発した試料加熱装置を用いたin situ中性子回折測定を実施し、核密度レベルでの構造解析を行い、導電特性との関係を系統的に解明していく予定である。本研究成果は、産業技術総合研究所研究情報データベース(RIO-DB)「電気化学デバイス用導電性固体材料データベース」(URL http://riodbdev.ibase.aist.go.jp/ssced/index.html)においても順次公開を予定している。高性能な燃料電池開発に資するため、本研究では、1.高温、酸化・還元雰囲気下での中性子回折測定法を開発し、核密度レベルでの構造評価法を開発すること、及び2.ペロブスカイト型混合伝導性材料について核密度(及び電子密度)レベルでの構造と導電特性との関係を解明することを目的としている。今年度の主な研究成果は以下の通り。1.(La,Sr)MnO3系ペロブスカイト型化合物を中心に高純度試料を合成した。2.混合伝導性材料を構成する陽イオンの価数、陽イオン周りの酸素の配位数などを明らかにするため、(La,Sr)MnO3系化合物について、空気中、室温において、実験室系XAFS装置(産総研設置)を用いた測定を開始した。3.高分解能放射光X線回折システム(高エネルギー加速器研究機構-フォトンファクトリーに設置)を使用し、CaTiO3について、空気中、室温1400°Cの温度範囲で回折データを収集した。取得したデータについて、リートベルト法と最大エントロピー法(MEM)を用いた解析を行い、結晶構造内の電子密度分布を可視化した。4.高温中性子回折システム(日本原子力研究開発機構東海研究開発センター-改造3号炉、HERMESに設置)を使用し、(La,Sr)MnO3系化合物について、空気中、室温1200°Cの温度範囲で回折データを収集した。取得したデータについて、リートベルト法とMEMを用いた解析を行い、結晶構造内の核密度分布を可視化した。5.雰囲気制御可能な試料加熱装置を設計し、試運転を行った結果、当初目的とした(La,Sr)MnO3系化合物の測定に必要な温度範囲(室温約1000°C)では十分な性能が得られることが分かった。

試運転に用いた電源装置のトラブルのため、最高仕様温度1600°Cまでの性能は未確認である。今後、電源装置の修復を待って1600°Cまでの性能確認を行い、必要であれば装置改良を実施する。高性能な燃料電池開発に資するため、本研究では、1.燃料電池運転条件下での中性子回折測定法を開発し、核密度レベルでの構造評価法を開発すること、及び2.ペロブスカイト型混合伝導性材料について核密度(及び電子密度)レベルでの構造と導電特性との関係を解明することを目的としている。今年度の主な研究成果は以下の通り。1.(La,Sr)CoO3系ペロブスカイト型化合物を中心に高純度試料を合成した。2.(La,Sr)CoO3系化合物のAサイト陽イオン(La及びSrイオン)の電子状態、イオン周りの酸素の配位数などを明らかにするため、放射光XAFS装置(SPring-8設置)を用い、酸素分圧10^-40.21atm、室温及び約720°Cの温度で、La K吸収端及びSr K吸収端のXAFSスペクトルを測定し、動径構造関数を得た。3.実験室系X線回折装置を使用し、(La,Sr)CoO3系について、酸素分圧10^-40.21atm、室温900°Cの温度範囲で回折データを収集した。取得したデータについて、リートベルト法と最大エントロピー法(MEM)を用いた解析を行い、結晶構造内の電子密度分布を可視化した。4.本プロジェクトで開発した雰囲気調整可能な高温中性子回折システム(日本原子力研究開発機構東海研究開発センター-改造3号炉、HERMESに設置)を使用し、(La,Sr)CoO3系化合物について、酸素分圧10^-40.21atm、室温1000°Cの温度範囲で回折データを収集した。取得したデータについて、リートベルト法とMEMを用いた解析を行い、結晶構造内の核密度分布を可視化した。5.2.4.の解析結果を踏まえ、核密度(及び電子密度)レベルの構造と導電特性(酸化物イオン導電性及びホール導電性)との関係を検討した。