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明治期女子教育の制度化に際する西洋科学思想の影響に関する研究

平成26年度は、最終年度にあたり、明治期における女子教育の制度化に際する、西洋科学思想の影響に関する知見を補強し、より確実なものとすることを意図し、引き続き、1、2に挙げた調査を行い、3によって問題の相対化を図った。また、今後の研究の展開として、4に発展的な課題について記した。1、教育論、医科学関係の資料を対象とする調査:明治期における女子教育の制度化に際して、進化論に基づく西洋科学思想が理論的支柱となったとする知見を補強するため、教育論、医科学関係の資料を対象とする調査を行った。また、医科学の学説を根拠として、教育家が女性の特質と位置づけたもののなかに、「愛情」深さと「感動性」の強さ、「身体を飾る」性質があるとする知見を、発展的な課題(4に後述する)に接続することを試みた。2、絵画、写真、挿絵、広告等の図像資料の調査:視覚表象として描かれた「少女」像を分析し、医科学が虚弱と規定した「少女」の心身が、どのような形態で表現されたのか調査した。3、明治以降より現代の「少女」イメージに関する調査:研究課題をアクチュアルな意義という視点から捉え、相対化することを意図し、明治以降より現代に関する調査を行った。4、発展的な視点の獲得、ならびに今後の展開について:本研究課題から得た視点を通して、新たな展望を得ることができた。それは、他者を「愛しい」と思う感情と、他者から見て「愛らしい」ことを意味する「可愛い」は、1に挙げた女性の特質と位置づけられた性質のうち、「愛情」深さや「身体を飾る」性質と、相関する部分があるのではないかということである。このことから、「かわいい」をジェンダー規範であり、教育的理念として捉え直すという、発展的な課題を設定することとなった。ジェンダー平成24年度に千葉大学から島根県立大学短期大学部に移動したため、資料が集積している首都圏が地理的に遠方となった。この点による影響はあるものの、学術研究助成基金助成金を旅費として使用することで、調査研究を続行することができている。2012年度に千葉大学から島根県立大学短期大学部へ所属が変更になった。研究代表者の所属と職の変更により、出張、資料収集とその整理ならびに解釈について、当初予定との変更が生じた。本年度は医科学関係資料、女子教育関係資料の調査に対して、下記の学会報告を行い、成果を示すことができた。(単独)「感情のジェンダー化ー近代日本の「少女」期を事例として」第59回関東社会学会大会(於明治大学)平成23年6月19日(単独)「明治期女子教育における科学思想の受容ー「生殖能力」の管理という視点から」ジェンダー史学会第8回年次大会(明治大学)平成23年12月10日報告で得られた知見をもとに、収集した資料の解釈を効率的に行うことができた。1医科学関係資料、女子教育関係資料等の文献資料の調査を続行する。2絵画、写真、挿絵、広告画等の図像資料の調査を続行する。3ダーウィン進化論における「性淘汰」に関する理論が、女子教育に与えた影響について分析する。その際、女性の身体の美しさに関わるジェンダー規範との関係を考察するために、「美容」という問題についても検討する。4 13に挙げた方法による分析に際して、明治以降より現代の少女イメージを視野に入れることで相対化を図り、これにより分析の効率化を引き続き目指す。2013年度は収集した資料の解釈を行い、成果をまとめる予定であったが、所属の変更に伴い、研究期間を延長し、調査の機会と資料収集、ならびに資料の整理と解釈を続行することとしたい。
ISFETを用いた膵管内PHモニタの作成と膵炎、膵癌の早期診断への応用

膵癌は手術後の5年生存率が20%以下と消化器癌のうちで最も予後不良の癌の一つである.両疾患とも早期発見によって、それぞれ膵機能不全の防止ならびに手術による根治術の可能性が高まる.しかし、現在までに早期発見の切り札となる検査法は確立されていない.膵導管のわずかな異常部位を同定する事ができれば慢性膵炎の初期の段階を捉える可能性がある.同様に膵癌は末梢の導管から生ずるため、その発生初期の段階で局所的に導管機能の低下が起こっており、早期の状態ではその障害の為血清アミラーゼの上昇も認められる。この事から、膵管内の局所で膵液中の重炭酸塩濃度を測定できれば、両疾患の早期発見も現実的となる."ISFET(Ion Sensitive Field Effect Transistor)"は、超小型の半導体で、幅約0.5mm以下と非常に小さく、シャーペンの芯ほどの大きさでpHを測定することができる。さらに微量な検体量で測定可能である点が特徴である.重炭酸塩は弱アルカリ性でありその濃度の変化はpHの変化を引き起こす.そこで、本研究では、ISFETを利用して、膵管内のpHをモニターし、慢性膵炎さらに膵癌の早期診断に対する応用を検討する事を目的とした.本研究において、準備段階である膵癌発がんマウスモデルを樹立した。すなわち、化学物質DMBAをマウス膵に直接投与することによって、3ヶ月以内に高頻度に膵癌が発生することを明らかにした。このモデルを使い、今後膵管内pHを測定し癌化との関連を明らかにしていく予定である。膵外分泌能力の低下は、膵導管からの重炭酸塩分泌の低下を生じる.このため、セクレチン負荷による膵液中の重炭酸塩濃度の低下をみる事が慢性膵炎診断に利用されてきた.しかし、このセクレチン負荷試験では分泌された膵液を十二指腸で吸収して測定するため、局所的な導管機能の低下や微小な変化を同定できなかった.すなわち、膵導管のわずかな異常部位を同定する事ができれば慢性膵炎の初期の段階を捉える可能性がある.同様に膵癌は末梢の導管から生ずるため、その発生初期の段階で局所的に導管機能の低下が起こっており、早期の状態ではその障害の為血清アミラーゼの上昇も認められる。この事から、膵管内の局所で膵液中の重炭酸塩濃度を測定できれば、膵癌の早期発見も現実的となる.ISFET (Ion Sensitive Field Effect Transistor)は、超小型の半導体で、幅約0.5mm以下と非常に小さく、シャーペンの芯ほどの大きさでpHを測定することができる。さらに微量な検体量で測定可能である点が特徴である.重炭酸塩は弱アルカリ性でありその濃度の変化はpHの変化を引き起こす.通常膵管径は12mm程度であり、ISFETによる膵管内でのpH測定が充分に可能である.そこで、平成17年度にISFETを利用して、膵管内のpHをモニターし、慢性膵炎さらに膵癌の早期診断に対する応用を検討する事を目的とし,解析予定である.また,化学物質DMBA (9,10-dimethyl-1,2-benzanthraccene)膵癌誘発ラットモデル(Lab Invest 2003)を材料とし、膵管内pHを測定し、組織と対比し、膵癌発生早期の組織上における膵管内pH値の変化を解析すべくラットを作成予定である.膵癌は手術後の5年生存率が20%以下と消化器癌のうちで最も予後不良の癌の一つである.両疾患とも早期発見によって、それぞれ膵機能不全の防止ならびに手術による根治術の可能性が高まる.しかし、現在までに早期発見の切り札となる検査法は確立されていない.膵導管のわずかな異常部位を同定する事ができれば慢性膵炎の初期の段階を捉える可能性がある.同様に膵癌は末梢の導管から生ずるため、その発生初期の段階で局所的に導管機能の低下が起こっており、早期の状態ではその障害の為血清アミラーゼの上昇も認められる。
朝鮮語に対する日本語の言語干渉に関する日・中・韓比較研究

朝鮮語に対する日本語の言語干渉について、語彙干渉の側面から研究を進めた。そして、延辺朝鮮語における日本語系借用語使用状況は、韓国における状況と以下の点で異なることが明らかになった。1.概して、延辺朝鮮語よりも韓国の朝鮮語の方が、より多くの日本語系借用語彙が用いられている。これは、両者の間に、主に日本語と接触した様相に相違があったという歴史的要因に起因している。2.日常的に用いられる語彙リストに目立った相違点が見られる。こうした現象の要因分析は今後の課題である。3.延辺朝鮮語では、「口紅、味の素、缶詰」などの語彙に見られるように、日本語系借用語が「漢語」に置き替わる言語状況が見られる。日本語系借用語を朝鮮語の置き替え語彙で醇化する作業は、延辺朝鮮語では「漢語」からの干渉によって、スムーズには進まない状況を呈している。4.日本語系借用語に対する言語意識においては、韓国では排斥の論理が強く働いている。一方、延辺では「方言」扱いをする傾向が強い。これは「漢語」とのバイリンガリズム状況下にある延辺朝鮮族が、異言語=「漢語」からの言語干渉に日常的に晒されていることから生み出された言語意識であり、モノリンガル社会である韓国における言語意識とが異なる様相を示している。今後の研究を進展させるため、植民地時代から今日まで転移使用されたことのある日本語系語彙を整理して資料集を作成した。そして、この語彙リストに見られる様々な特徴を明らかにする作業を行ないたく思っている。また、こうした語彙資料を参考にしつつ、在日朝鮮人の年配者が用いる日・朝混合語において、植民地時代から見られる日本語語彙の転移使用が、今日の在日朝鮮人の言語にいかなる影響を及ぼしているのかについても分析を進めたく思う。在日朝鮮人の朝鮮語における日本語系借用語についての研究は未だ進行中にある。更に研究を進め、将来、その研究成果を提示したく思う。1.中国朝鮮族の朝鮮語における日本語からの音借語について、来日中の中国朝鮮族を対象にして聞き取り調査を実施した。その結果、韓国での朝鮮語との間には多くの音借語で重なり現象を示す一方、興味ある異なり現象をも示していることが明らかになった。平成8年度には中国延辺地区に赴き、言語調査を実施する計画である。この調査研究では、中国東北部、および韓国において、解放後半世紀の間に展開された民族語醇化運動の特徴と相違点を日本語からの語彙干渉の側面から解明することを目指している。2.1991年に韓国で出版された2種類の朝鮮語大辞典(『ウリマルクンサジョン』、『韓国語大辞典』)を対象として、日本語からの借用語彙記述状況について調査を行った。その結果、日本語からの語彙干渉については、かなりぞんざいな記述に留まっていることが判明した。そして、こうした韓国における朝鮮語辞典編纂の現実は、日本語からの語彙干渉をもっぱら「言語汚染」の側面でした捉えようとしない韓国の言語醇化主義の限界性を露呈しており、このことが資料的に実証された。3.現在入手しうる韓国の言語醇化資料の中から、日本語からの語彙干渉項目をすべて抽出して、資料集を作成する作業を進めている。この資料集によって、これまで韓国で日本語からの語彙干渉例として指摘されてきた最大限の語彙リストを提示できるであろう。在日朝鮮人のバイリンガリズムに関する研究は端緒についたばかりである。在日朝鮮人の朝鮮語における日本語からの語彙干渉について、可能なかぎりデータを集め、分析を加えるべく、準備を進めている。

中国延辺地方の朝鮮語(以下、「延辺朝鮮語」と称する)における日本語系借用語使用状況は、韓国における状況と以下の点で異なることが明らかになった。1.概して、韓国の朝鮮語での方が数多くの日本語系借用語彙が用いられている。これは、主に日本語との接触の様相に相違があったという歴史的要因に起因している。2.日常的に用いられる語彙リストに相違点が見られる。例えば、延辺朝鮮語では「メガネ、包帯、千切り」などが多用される一方、韓国で多用される「株式、見当、新しい」などは延辺朝鮮語では用いられない。こうした現象の要因分析は今後の課題である。2.延辺朝鮮語では、「口紅、味の素、缶詰」などの語彙に見られるように、日本語系借用語が「漢語」に置き替わる様相さえ見せている。日本語系借用語を朝鮮語の置き替え語彙で醇化する作業は、韓国での状況に比べ、延辺朝鮮語では「漢語」からの干渉によって、スムーズには進まない状況を呈している。3.日本語系借用語に対する言語意識においては、韓国では排斥の論理が強く働いている。一方、延辺では「方言」扱いをする傾向が強い。これは「漢語」とのバイリンガリズム状況下にある延辺朝鮮語が、異言語=「漢語」からの言語干渉に日常的に晒されていることから生み出された言語意識であり、オノリンガル社会である韓国における言語意識とは異なる様相を示している。朝鮮語における日本語系借用語をより全体的に捉えるためには、植民地時代から今日に至るまで借用されたことのある日本語語彙のリストを整理し、その語彙リストに見られる特徴を明らかにする作業を行わなければならない考えている。このための基礎作業として、植民地時代から今日に至るまでの借用語彙リストの作成を試みた。在日朝鮮人の朝鮮語における日本語系借用語についての研究は未だ進行中にある。更に研究を進め、将来、その研究成果を提示したく思う。
安全・安心な電気・電子機器の低ノイズ設計実現に不可欠な等価回路モデルの開発

「平衡度整合」の概念の有効性を示し,安全・安心な電気・電子機器の低ノイズ設計の実現を目指して,5つの「平衡度不整合」問題,すなわち,(1)回路基板上の差動線路での『屈曲』,『ビアによる他層への移行』という平衡度不整合構造の等価回路モデル作成,(2)等価回路モデルに基づいた低モード変換コネクタの提案,(3)回路基板上の差動配線における等価回路を用いたモード変換評価,(4)回路基板上の隣接差動線路間で生じるディファレンシャルモードクロストーク(モード変換)問題に対する等価回路モデルを用いた検討,(5)DC/DCコンバータ回路におけるノイズ源モデルの構築,に対してそれぞれ検討を行った。(1)では,昨年度得られたガラスクロスメッシュで生じる差動スキューの低減手法を,フレキシブルプリント回路基板(FPC)に適用し,ガラスクロスメッシュ同様,差動スキュー低減を実現した。(2)の不連続部におけるモード変換抑制では,イーサネットケーブルのコネクタ部のシールド改良によりモード変換が10 dB抑制されることを実測により確認した。また,コネクタの電流配分率算出を,Sパラメータを使って行えることを示した。(3)では,昨年度ディファレンシャルモードクロストーク(モード変換)低減を目標に提案した「周期構造を導入した差動線路」におけるクロストーク低減メカニズムを(4)で提案したモデルで評価し,クロストーク低減を定性的に説明することができた。(4)では,回路基板上の隣接差動線路間で生じるディファレンシャルモードクロストーク(モード変換)問題を対象としてモデル化を試み,クロストーク発生の定量評価に成功した。最後に,(5)のノイズ源モデルの構築では,主に2点の改良により,DC/DCコンバータを対象としたノイズ等価回路モデル構築において従来と比較して20 dB以上シミュレーション精度を改善した。(1)では,屈曲部のモード等価回路構築を29年度に引き続き行った。並行して(3)に関連して29年度に行ったガラスクロスメッシュ上で低差動スキューを実現する手法をフレキシブルプリント回路基板に適用し,ガラスクロスメッシュ同様,差動スキュー低減を実験的にも示した。(2)では,シールドが施されたS/FTPケーブルを対象にモード変換量の測定を行い,1次コモンモードと2次コモンモード間のモード変換が支配的であることを確認し,これまでに構築したモード等価回路モデルによりこれを説明した。そして,コネクタ部のシールド改良により不連続部における平衡度不整合を改善することで10 dBのモード変換抑制を実験により確かめた。一方,実際のコネクタは複雑,かつ,構造データを入手できない場合も想定されるため,測定により電流配分率が求められるようSパラメータを使って求める手法を検討し,これが可能であることを示した(3)と(4)では,ディファレンシャルモードのみに着目して2つの先行研究の成果を組み合わせることで,近端クロストークはディファレンシャルモードの偶奇モードのインピーダンス差の影響が支配的であり,一方,遠端クロストークは偶奇モードの位相定数差の影響が支配的であることを明らかにした。結果として,周期構造導入で遠端クロストークが極めて小さくできたのは,偶奇モードの位相定数の値をほぼ同じにできたためと言える。最後に(5)では,DC/DCコンバータを対象としたノイズ等価回路モデルによる予測精度向上のため,モデルパラメータ抽出時に直流動作に影響を及ぼさないよう負荷抵抗を固定して外部フィルタとしてのコンデンサの値を変えること,そして,モデル構造では等価電流源の数を1つから2つにすること,の2点の改良を加えることで,コンデンサ実装時の伝導妨害波電圧の予測を,従来と比較して20 dB以上改善した。(1)では,これまでに提案している極めて低モード変換の非対称テーパ付密結合屈曲構造を対象に屈曲部のモード等価回路モデルの完成を目指す。さらに,回路基板上の差動線路での『ビアによる他層への移行』という平衡度不整合構造を対象に,モード等価回路の観点から低モード変換となるビアの最適位置を調べる。(2)では,年度に行ったSパラメータからの電流配分率算出を進め、得られた知見を基に低モード変換コネクタの提案につなげる。(3),および,(4)では,等価回路モデルを用いたクロストークメカニズムの検討を進め,周期構造を導入した差動線路について特性最適化のための構造パラメータの検討を行う。また,差動スキュー低減ではランダム性の導入の検討をさらに進め,効果的なランダム構造の提案を目指す。最後に(5)では,DC/DCコンバータ回路を対象としたノイズ源等価回路モデル構築をさらに進め,モデル精度向上を目指す。具体的には,モデルパラメータ抽出時の条件の変更のさせ方の工夫や,パラメータ計算の際の条件数の評価などを行う。上記の研究には,大学院生4名が検討を行い,学部4年生が補佐をする体制となる。評価では助成にて購入したベクトルネットワークアナライザを大いに活用する。「平衡度整合」の概念の有効性を示すため,安全・安心な電気・電子機器の低ノイズ設計の実現を目指し,5つの「平衡度不整合」問題に対してそれぞれ検討を行った。(1)の回路基板上の差動線路での屈曲構造という平衡度不整合構造に対しては,モード等価回路モデルを作成し,このモデルのパラメータ値を解析した結果,平衡度整合を実現できた構造ほどモード変換を抑制できていることが分かった。(2)の電源系の不連続部におけるモード変換抑制では,キャパシタを実装することで実現できること,さらに,ESLキャンセル構造を適用することで,観測した400 MHzの高周波まで適用周波数帯を広げられることを確認した。

(3)では,表面粗さなどによる揺らぎの影響を,周期構造導入で克服できないかを検討するため,周期構造を導入した差動線路について伝送特性を評価した。周期構造の導入による伝送特性の不具合は見られず,一方でクロストーク抑制効果が見られたことから,より高密度の実装に寄与できることが判明した。(4)では前段階の検討として,4導体伝送系のモード変換メカニズムについてモード等価回路モデルを用いて検討を行い,2次コモンモード電流の抑制にピグテール設置位置が関係することを明らかにした。最後に,(5)のノイズ源モデルの構築では,DC/DCコンバータ回路を対象としてパラメータ同定を行った。まだ不十分な部分も残されているが,ノイズシミュレーションが可能であることを確認した。(1)では,差動線路の屈曲構造のモード等価回路モデルを作成する際に電磁界シミュレーションの計算モデルを工夫し,モデルパラメータの値を精度よく抽出することに成功した。そして,その値を用いた解析から低モード変換実現には差動線路の各線路の自己インダクタンスと自己キャパシタンスを等しくすることが重要であり,我々がこれまでに提案している非対称テーパ付密結合屈曲構造が最も低モード変換実現に近いことが判明した。(2)では,ESLキャンセル構造の適用により,広い周波数範囲に亘ってモード変換抑制が実現できることが確認できた。低モード変換コネクタの実現に向け,中核となる技術が確立できた。(3)では,周期構造を導入した差動線路に根本的な伝送特性の不具合がなく,高密度実装に有利な低クロストーク特性が見られたことから,今後の検討にこの周期構造を有する差動線路が使用できる目途がついた。(4)では,多線条線路におけるモード変換メカニズムについて,1次コモンモードと2次コモンモード間のモード変換の大小が2次コモンモード電流の大小に影響のあることが見いだされ,モード変換メカニズムの解明に向け一定の進展が見られた。最後に(5)では,最も簡易なモデルであり今後さまざまな改良が必要にはなるが,DC/DCコンバータ回路を対象としたノイズ源等価回路モデルを構築し,ノイズシミュレーションを行うことができた。「平衡度整合」の概念の有効性を示し,安全・安心な電気・電子機器の低ノイズ設計の実現を目指して,5つの「平衡度不整合」問題,すなわち,(1)回路基板上の差動線路での『屈曲』,『ビアによる他層への移行』という平衡度不整合構造の等価回路モデル作成,(2)等価回路モデルに基づいた電源系に使用する低モード変換コネクタの提案,(3)微細化が進み表面粗さなどが原因で均一性が担保されない回路基板上の差動配線における等価回路を用いたモード変換評価,(4)束ねられたケーブルで生じるクロストーク(モード変換)問題に対する等価回路モデルを用いた検討,(5)インバータ回路におけるノイズ源モデルの構築,に対してそれぞれ検討を行った。(1)では,差動スキュー低減という観点から屈曲構造を考察し,ガラスクロスメッシュと差動線路のなす角度を40°程度に,屈曲を90°に設定するのがよいという結果を得た。
ウズベク語母音体系の成立過程の研究

研究計画に示した通り、論文では明代の資料『回回館雑字』、ヘブライ語表記のブハラタジク語資料、そして録音から得られる音響データを組み合わせてタジク語とウズベク語の母音体系を分析した。その結果、タジク語の母音体系の成立過程については、これまでに知られていなかった幾つかの事実が明らかになった。15世紀のサマルカンドでの母音体系の『回回館雑字』に基づいた再構や、タジク語母音推移の過程や時期のヘブライ語表記のタジク語資料と音響分析に基づいた推定などがそれにあたる。研究の主目的であるウズベク語母音体系の成立過程の解明については、上述の論文のうちの1本がその嚆矢となっている。今後発表を続けていきたい。平成25年度は実施計画に従い、ウズベキスタンで複数のウズベク語(方言)話者による発音を録音した。録音に際しては、これも実施計画に従い、母音出現環境(母音に接する子音、音節の開閉、強勢の有無、語の音節数、音節の語中の位置)が統制された語彙リストを作成し、それを用いた。配列をランダム化した語彙リストの読み上げ及び独立した母音の発音を通して母音音素の音声や異音を得た。ただし、実施計画では調査後、大量となった録音データの整理のために協力者を得る予定であったが、母音音声を扱うに十分な知識と経験を持つ協力者を得られていない。これも実施計画に従い、史料からのデータ取得を進めた。母音データの抽出の際の試行錯誤は抽出の手間を計画段階で想定したものを増大させたが、『回回館譯語』から中央アジアのペルシア語/タジク語の母音データの抽出を完了した。ティベリア式発音記号が付されたヘブライ文字で書かれた資料からの母音データの抽出は平成25年度は行えなかった。また、ニューヨークやイスラエルにあるブハラユダヤ人のコミュニティやトルコのテュルク語学者や中央アジア史研究者と連絡を取っての資料の入手可能性を探ることも平成25年度にはできなかった。平成26年度は25年度に引き続き、史料からのデータ取得を行ったほか、データの分析と分析結果の発表を始めた。実施計画に記載されている録音からの音響データの抽出には、平成26年度においても十分な能力を備えた協力者を得られなかったため、大量の録音に対して自力でこれを行い、分析を行った。当初の予定にあったウズベキスタンまたはタジキスタンでのフィールドワークは、事情により行えなかった。そのため、資料は図書館の相互貸借サービスやインターネットを通して得られる(しばしば断片的な)ものに限定されてしまった。しかし、入手済みであった明代初期の資料からの言語データを分析したほか、19ー20世紀初頭のヘブライ文字で記されたウズベク語を含むタジク語の資料を図書館の相互貸借サービスを通して新たに入手し、それらからもデータ取得とそのデータの分析を行った。また、実施計画に記載されている「音響データまたは史料からのデータの分析結果を雑誌または学会で発表する」のうち、学会発表に関しては、フィールドワークが行えなかったのと同じ事情で行い得なかった。しかし、分析結果の印刷媒体での発表のための投稿には26年度後半には取りかかることができた。明代初期の資料から取得したデータの分析結果の一部はすでに論文として投稿され、査読を通過済みである。その他、音響データと史料の両方からのデータを組み合わせた分析結果も論文として投稿され、現在査読中である。これらの論文で行っていることは基本的に、十五世紀中央アジアの新ペルシア語の母音体系、十九世紀の中央アジアの新ペルシア語の母音体系、また、十九世紀のウズベク語の母音体系の再構である。主なデータ源は回回館雑字、ヘブライ文字表記のウズベク語や新ペルシア語のテキストで、いずれもブハラからサマルカンドにかけての地域の変種を反映したものである。これらの論文で再構された母音体系を組み合わせて十九世紀以降のウズベク語の母音体系の、同地域においての変化が、当然完全にではないが、明らかになってきた。さらに、もう一本論文を書くにほぼ十分なデータが本研究によるフィールドワークから得られているので、研究に割ける時間の量によって、間もなく、または一年程度で投稿にこぎつけることができると予想している。本研究の目的はウズベク語の母音体系の成立過程を明らかにすることであるが、本年度までの研究においては、19世紀以降の変化についてはともかく、19世紀以前の変化については、先行研究を超える研究成果を残すことはできていない。一方、研究代表者は本研究の特色として「タジク語母音体系の変化を踏まえたうえでウズベク語母音体系の変化を明らかにする」ことを挙げているが、その「タジク語母音体系の変化」については、これも本研究の特色として挙げた「『回回館譯語』やティベリア式発音記号が付されたヘブライ文字で書かれた資料」の利用を通して、幾つかの成果を挙げた。これらは論文として発表済みもしくは投稿済みである。よって、進捗状況としては「遅れている」に非常に近いが、現在執筆中の論文においては(これは19世紀以降のものではあるが)ウズベク語(の前身)であるチュルク語の一変種の音韻の再構をしているので、区分としては「やや遅れているを選んだ」。今年度の科研費の補助により得られたデータに基づく研究の成果は、3つの査読付き研究論文(全てBrillやHarrassowitzなどが出版する海外の雑誌や書籍に発表)と2つの学会発表(全て海外)である。

研究とは関連の無い学内の所用を含む諸般の事情から、計画ほどにはフィールドワークには赴けなかったが、図書館の相互貸借を活用して集めた史資料(この収集にも科研費を使った)や過去の年度に行った、限られた回数のフィールドワークからの録音やフィールドワーク先で入手した文献資料などを最大限活用して一定の研究成果を残すことができた。研究計画に示した通り、論文では明代の資料『回回館雑字』、ヘブライ語表記のブハラタジク語資料、そして録音から得られる音響データを組み合わせてタジク語とウズベク語の母音体系を分析した。その結果、タジク語の母音体系の成立過程については、これまでに知られていなかった幾つかの事実が明らかになった。15世紀のサマルカンドでのタジク語母音体系の『回回館雑字』に基づいた再構や、タジク語母音推移の過程や時期のヘブライ語表記のタジク語資料と音響分析に基づいた推定などがそれにあたる。15世紀のサマルカンドでの母音体系の『回回館雑字』に基づいた再構や、タジク語母音推移の過程や時期のヘブライ語表記のタジク語資料と音響分析に基づいた推定などがそれにあたる。研究の主目的であるウズベク語母音体系の成立過程の解明については、上述の論文のうちの1本がその嚆矢となっている。今後発表を続けていきたい。英語教育などの学内諸業務における負担の増大による研究エフォートの低下、および家庭の事情が主な理由である。申請書に記載のエフォートは前任校在籍時に申請した時のもので、名古屋大学に転出してよりのち、大きく下がった。2016年度は研究期間延長の主因である大学運営のための諸業務(事務)がさらに増大しているため、研究に割ける時間は僅少である。この状況に鑑みれば、現在までに得られたデータをもとに論文の執筆をその時間の全てを使って進めることが上策と考える。言語学事業実施期間内に研究結果を形(論文)にすることに高い優先順位を与える。未活用の録音からの(音響的、または他の種類の)データの抽出、も(おそらく九月以降から)行う。データの分析結果はまとまった部分から論文にしていくようにして、期間満了までに投稿済み論文を増やす。史料からのデータ抽出と分析に要した時間と手間が想定を大きく上回ったこと、その過程で明初の中央アジアと明の交渉や明代の中国語の音韻についてある程度専門的に学ぶ必要が明らかになったこと、平成25年度の中途での奉職先と勤務地の変更及び研究室の引越しに伴う研究活動の中断、そして転出先での新しい業務や環境への適応のため。大学・部局運営や教育にかかる諸業務の増大及び家庭の事情による研究の困難を主な事由とした補助期間延長を行ったため、次年度使用額が生じた。適当な音響分析の能力をもった協力者が得られず、人件費・謝金の支出が減ったほか、主に一身上の都合により海外渡航ができず、旅費の支出が減った。処理速度等に時折問題が見られるようになったため、コンピュータのハードウェア及びソフトウェアを更新したい。校務が許せば、出張と海外での学会発表を行いたい。
未分化胚性細胞からニューロンへの多段階分化の分子的解析

近年、ショウジョウバエを用いた分子遺伝学的研究やアフリカツメガエルを用いた分子発生生物学的研究により、未分化外胚葉から未成熟神経組織にいたる初期神経発生の分子機構が急速に明らかになってきた。次の主要な問題点は、1)哺乳類の初期神経分化の分子機構と2)様々な成熟神経細胞への分化決定機構の解明である。我々はこれらの問題点を、哺乳類未分化胚性幹細胞であるマウスES細胞を用いて解析を進めてきた。まず、試験管内でES細胞を神経細胞へと分化誘導する活性をスクリーニングした。その結果、ES細胞をマウスPA6ストローマ細胞と共培養することにより、ES細胞を効率よく神経細胞へと分化誘導できることを見出し、このPA6細胞の神経分化誘導活性をSDIA(stromal cell-derived inducing activity)と名付けた。SDIA法を用いると、90%以上の細胞が、nestin陽性神経前駆細胞もしくはclass IIIβ-tubulin陽性成熟神経細胞へと分化した。また、BMPは神経細胞への分化をほぼ完全に阻害し、逆に表皮組織への分化の促進したことから、哺乳類においてもBMPは未分化外胚葉から神経・表皮への分化制御を行っていることが示唆された。SDIA法により、いかなる種類の成熟神経細胞が分化誘導されるか検討したところ、約30%がチロシン水酸化酵素陽性であった。これらの神経細胞はドーパミン-β-水酸化酵素を発現せず、また、培養液中にドーパミンが検出されたことから、機能的なドーパミン産生神経細胞であることが明らかとなった。SDIA法により分化誘導した神経細胞を、パーキンソン病モデルマウスの線条体へ移植したところ、2週間にわたり生着していることが明らかとなった。以上のように、SDIA法を用いた試験管内分化誘導は、1)ES細胞から成熟神経細胞へといたる分化過程の解析、および2)細胞移植治療への臨床応用を視野に入れた有用神経細胞の産生に有効な手法である。近年、ショウジョウバエを用いた分子遺伝学的研究やアフリカツメガエルを用いた分子発生生物学的研究により、未分化外胚葉より未分化神経組織にいたる下等生物の初期神経発生の分子機構が急速に明らかになってきた。次の大きな問題点は(1)哺乳類の初期神経文化の分子機構と、(2)多彩な成熟ニューロンにいたる分化決定機構の解析である。これらの問題点を解明するために、我々は、哺乳類未分化胚性細胞であるマウスES細胞を、in vitroで神経細胞へと分化誘導する活性のスクリーニングを行った。まず、神経分化を経時的かつ高感度に検出するため、nestinプロモータ制御下にGFPを組込んだES細胞株を樹立した。この細胞株を用いたスクリーニングの結果、あるfeeder細胞とES細胞とを共培養することにより、形態的に突起を持ちclass III β-tubulin・MAP2が陽性である細胞や、GFP陽性細胞が効率よく出現することを見出した。FACSを用いてGFP陽性細胞を単離した後に培養すると、形態的に突起を持ちMAP2陽性である細胞へと分化した。現在、我々が用いたfeeder細胞が引き起こす神経分化の分子機構や、神経細胞分化に対するBMPの効果を中心に解析を進めている。また、未分化外胚葉から多彩な成熟ニューロンへの分化には、いくつかの中間段階が存在すると考えられる。我々は各中間段階の神経細胞を検出・単離する事が、成熟ニューロンへ至る分化決定機構の解析に重要であると考え、中間段階の分子マーカーの確立を試みている。
霊長類遺伝子改変モデルを利用したパーキンソン病の進行・発症機序の解明

本研究では、ウイルスベクターを利用して、進行性の神経変性が数ヶ月以上持続するマカクサルパーキンソン病モデル(アルファシヌクレイン過剰発現モデル)を開発し、このモデルに対し、症状発現前の期間も含めて行動学的解析・組織学的解析・生化学的解析・脳機能画像解析および電気生理学的解析など各種の解析手法を適用することを目的としている。このことにより、パーキンソン病の進行過程における脳・体内状態を明らかにし、症状発現前の病態の進行のメカニズムを理解することによって、パーキンソン病における病態進行の予測や根治療法の開発に貢献する。今年度は、昨年度に引き続きドーパミンニューロン選択的なアルファシヌクレイン発現を実現する為のチロシン水酸化酵素(TH)プロモーター搭載アデノ随伴(AAV)ウイルスベクターのマカクサル中脳への注入実験を実施し、その評価を行った。その結果、ドーパミンニューロンへの選択性が比較的高く、効率的な導入遺伝子発現を実現するベクターを確立できた。また、確率したプロモーターを用いて、変異型アルファシヌクレインを発現するベクターを作成し、マカクサル中脳への注入を行ったところ、注入後数ヶ月でドーパミンニューロンが変性することを示唆する結果を得た。さらに、パーキンソン病モデルザルの多点記録による電気生理学的解析を行い、パーキンソン病モデルザルでは脳の多数の領域においてオシレーションが生じており、領野間の同期強度に変化が生じていることを明らかにした。今年度は、中脳への注入によるドーパミンニューロン選択的なアルファシヌクレイン発現を実現する為のチロシン水酸化酵素(TH)プロモーター搭載アデノ随伴(AAV)ウイルスベクターの開発を行ない、マカクサルへの注入実験を開始したほか、A30PやA53Pおよびそのdoublemutantなどの変異型アルファシヌクレインを発現するベクターを作成した。また、個体差の大きい霊長類の脳において黒質緻密部への正確な注入を達成するために、MRIベースのナビゲーションシステムを改良し、MRIと注入実験において変更する必要がないヘッドホルダーを利用することで注入精度が向上することを確認した。さらに、運動障害の発現時期や障害の程度を解析する為の採餌課題の検討を行なったほか、マカクサル髄液採取法の検討を行ない、コンスタントに髄液を採取出来ることを確認した。交付申請書の研究の目的および実施計画欄に記載した、アルファシヌクレイン発現AAVベクターの改良とベクター注入によるパーキンソン病モデルザル作成パラメーターの検証、において当初見込んだ通りの成果を得ている。また翌年度に本格的に開始するパーキンソン病モデルザルの行動学的・生化学的・組織学的解析、アルファシヌクレイン過剰発現パーキンソン病モデルザルの脳機能画像解析・生化学的解析に関しても当初予定通り準備が進んでおり、研究が順調に進展していると考えられるため。今年度は、昨年度に作製した数種のドーパミンニューロン選択的なアルファシヌクレイン発現を実現する為のチロシン水酸化酵素(TH)プロモーター搭載アデノ随伴(AAV)ウイルスベクターのマカクサル中脳への注入実験を実施し、その評価を行った。その結果、ドーパミンニューロンにおける効率的な導入遺伝子発現を実現するベクターを確立できたが、その発現選択性にはまだ向上の余地があることが明らかとなった。また、良い結果を得たベクター種において、A30PやA53Pおよびそのdoublemutantなどの変異型アルファシヌクレインを発現するベクターを作成した。さらに、今年度は運動障害の発現時期や障害の程度を解析する為の採餌課題を開発、検証するとともに、多点記録による電気生理学的解析および脳機能画像解析の為の準備を行った。アルファシヌクレイン発現AAVベクターの改良とベクター注入によるパーキンソン病モデルザル作成パラメーターの検証、において、細胞種選択制に若干の問題を抱えているが、次年度解消できる見込みである。このためアルファシヌクレイン過剰発現パーキンソン病モデルザルの各種解析の解析が遅れているが、これまでにMPTP投与モデルなどを利用してその基盤技術は確立出来たため、次年度に本格的に進める予定である。

このことにより、パーキンソン病の進行過程における脳・体内状態を明らかにし、症状発現前の病態の進行のメカニズムを理解することによって、パーキンソン病における病態進行の予測や根治療法の開発に貢献する。今年度は、昨年度に引き続きドーパミンニューロン選択的なアルファシヌクレイン発現を実現する為のチロシン水酸化酵素(TH)プロモーター搭載アデノ随伴(AAV)ウイルスベクターのマカクサル中脳への注入実験を実施し、その評価を行った。その結果、ドーパミンニューロンへの選択性が比較的高く、効率的な導入遺伝子発現を実現するベクターを確立できた。また、確率したプロモーターを用いて、変異型アルファシヌクレインを発現するベクターを作成し、マカクサル中脳への注入を行ったところ、注入後数ヶ月でドーパミンニューロンが変性することを示唆する結果を得た。さらに、パーキンソン病モデルザルの多点記録による電気生理学的解析を行い、パーキンソン病モデルザルでは脳の多数の領域においてオシレーションが生じており、領野間の同期強度に変化が生じていることを明らかにした。研究は当初の予定通り順調に進展していると考えられるため、今後も当初の予定に従い、前年度着手したドパーミン細胞選択的発現ウイルスベクターの開発等を進め、その結果決定するベクターと注入パラメーターを用いて、アルファシヌクレイン過剰発現パーキンソン病モデルザルを作成する。採餌タスクや、独自に開発した片側性モデル用のサル用UPDRSを利用して行動学的解析をおこなうほか、生化学的解析も実施できるよう準備を進める。注入から12ヵ月毎を目処に灌流固定を行なった脳サンプルを作成し、THおよびアルファシヌクレインの染色により導入遺伝子の発現状態やドーパミン細胞死の程度を解析すると共に、免疫組織学的手法あるいはIn situ hybridization法によってパーキンソン病関連遺伝子の発現状態を検証する。このほか、アルファシヌクレイン過剰発現パーキンソン病モデルザルの電気生理学的、およびアルファシヌクレイン過剰発現パーキンソン病モデルザルの脳機能画像解析を開始出来るようにするなど、当初計画通り研究を推進する。ドーパーミン細胞選択的発現ウイルスベクターの開発に関しては引き続き行うが、現状で最も良いベクターを利用したアルファシヌクレイン過剰発現パーキンソン病モデルザルの作製を行う。採餌タスクや、独自に開発した片側性モデル用のサル用UPDRSを利用して行動学的解析をおこなうほか、髄液採取による生化学的解析も実施する。このほか、別固体を利用した電気生理学的、および脳機能画像解析を開始する。
広帯域赤外ポンプープローブ分光による遷移金属酸化物のキャリアダイナミクスの研究

本研究では、赤外域全域に亘る超広帯域テラヘルツ分光法の開発を行い、それを種々の物質に適用して、新規物理現象の発見・解明へと展開させることを目的とした。光伝導アンテナの高周波側における検出限界を調べ、100THzを超える中赤外域にまで感度を有することを見いだすと共に、従来用いられてきた光整流法ではカバーできなかった低周波側の510THz付近の領域も、光伝導アンテナ発生によって測定可能であることを示た。さらに、こうした測定の際に必要となる時間遅延系を、シェーカーを用いて高速化し、電場波形の実時間計測を行いながらデータを平均する方法を開発した。これにより、測定時間の短縮化などが図れ、効率的な測定が可能となった。この方式を駆使して、低周波側の限界も調べ、光伝導アンテナによる発生・検出系は、10GHzから100THzの4桁にも及ぶ周波数領域において、光伝導アンテナ検出を適用することが可能であることを初めて明らかにした。さらに、開発した測定手法を物性測定に適用した。光照射によってkHzMHz領域に巨大な誘電応答が現れることが報告された量子常誘電体SrTiO_3に着目し、そのメカニズムを明らかにすることを試みた。そのため、光照射と、極低温での測定が可能なテラヘルツ分光系を作製し、量子常誘電体薄膜におけるソフトモードの温度変化と、その膜厚依存性を測定した。その結果、誘電分散を広い赤外域で測定することに成功し、ソフトモードだけでなく、より高い周波数(5THz)に存在する光学フォノンモードも検出することができた。また、その温度依存性を測定することで、ソフトモードの温度変化が膜厚によって異なり、薄いほどソフトモードが高周波側へシフトすることを明らかにした。一方、金属で最も高い転移温度を持つMgB2薄膜のテラヘルツ領域の吸収スベクトルの測定にも成功した。今年度は広帯域赤外ポンプ-プローブ分光法の開発を行った。まず、本補助金で購入したダイオードレーザー励起のNd:YLFレーザーを既設の再生増幅器の励起源とすることにより、増幅器からの出力の安定化を図ることができた。この改善に基づいて、再生増幅器と光伝導アンテナを組み合わせた広帯域赤外光の発生・検出系を立ち上げた。こうした改善にも関わらず、再生増幅器からのパルスは繰り返しが遅いため、強度揺らぎによるデータのS/N低下はなお問題となる。そこで、ショット毎にデータを取得し、大きく強度が揺らいだイベントを取り除いて統計処理を行う新たな検出方法を考案し、0.1%程度の透過率変化も測定可能となった。一方、光伝導アンテナの高周波側における検出限界を明らかにするべく、高繰り返し超短パルスレーザー(幅12fs)を用いた測定を行った。超広帯域赤外光の発生にはGsSe薄結晶(厚さ30μm)による位相整合光整流を用いた。本補助金で購入した簡便なUSB接続型CCD検出器と分光器を使用し、パルスレーザーのスペクトル形状を常にモニターしてパルス幅を最適に保ちながら実験を進めることで、100THzに及ぶ高周波成分の発生に成功した。また、この超広帯域赤外光のスペクトルを得るため、分光器とHgCdTe赤外検出器の組み合わせを使った定常測定を行った。さらに、測定系の感度を標準光源を用いて校正することにより、検出器の感度分布を補正した発光スペクトルに変換した。この結果と光伝導アンテナを用いた時間領域分光の結果とを比較することにより、光伝導アンテナの高周波側における感度特性を得ることができた。

その結果、130THzを超える高周波成分が検出可能であることを明らかとした。昨年度は光伝導アンテナの高周波側における検出限界を調べ、100THzを超える中赤外域にまで感度を有することを明らかにした。一方、広帯域赤外光発生に非線形光学結晶を用いたため、結晶のフォノン吸収によって低周波側の510THz付近はカバーできなかった。しかしながら、そのエネルギー領域には種々の超伝導体の超伝導ギャップや強誘電体のソフトモードが存在し、物性測定には欠かせない。今年度はその領域も含んだ発生・検出を行うため、光伝導アンテナ発生素子を購入し、特に低周波領域に注目して測定を行った。その結果、100GHzから25THzに及ぶ超広帯域において、光伝導アンテナが発生・検出に使用可能であることを確かめた。また、非線形光学過程を用いた発生・検出法と比較して、感度の周波数依存性が単調であることを見出した。これは、光伝導アンテナ発生・検出系が広範な物質の分光測定に適していることを示すものである。時間領域分光法で上記の超広帯域をカバーするためには、光伝導アンテナへ照射するゲート光の時間遅延を細かいステップで広範囲に亘って行う必要がある。そのため測定点は膨大となり、各ステップ毎に時間平均を行う通常のステップスキャン法では、データ取得に膨大な時間を要する。この問題を解決するため、シェーカーを用いた高速スキャンを行い、電場波形の実時間計測を行いながらデータを平均する方法を開発した。これにより、レーザー光強度の長時間揺らぎによるデータの歪曲などを除去すると共に、所望のS/Nが得られた時点で走査を終了でき、効率的な測定が可能となった。昨年度までに、光伝導アンテナの高周波側における検出限界を調べ、100THzを超える中赤外域にまで感度を有することを見いだすと共に、従来用いられてきた光整流法ではカバーできなかった低周波側の510THz付近の領域も、光伝導アンテナ発生によって測定可能であることを示してきた。さらに、こうした測定の際に必要となる時間遅延系を、シェーカーを用いて高速化し、電場波形の実時間計測を行いながらデータを平均する方法を開発した。これにより、測定時間の短縮化などが図れ、効率的な測定が可能となった。今年度はこの方式を駆使して、低周波側の限界を調べ、光伝導アンテナによる発生・検出系は、少なくとも10GHz付近まで感度を有することを確認した。これらの事実を総合し、10GHzから100THzの4桁にも及ぶ周波数領域において、光伝導アンテナ検出を適用することが可能であることを初めて明らかにした。上記の赤外域には、種々の超伝導体の超伝導ギャップや強誘電体のソフトモードが存在し、物性物理学において非常に重要な領域である。今年度は開発した測定手法を物性測定に適用した。まずは、光照射によってkHzMHz領域に巨大な誘電応答が現れることが報告された量子常誘電体SrTiO_3に着目し、そのメカニズムを明らかにすることを試みた。そのため、光照射と、極低温での測定が可能なテラヘルツ分光系を作製し、量子常誘電体薄膜におけるソフトモードの温度変化と、その膜厚依存性を測定した。その結果、誘電分散を広い赤外域で測定することに成功し、ソフトモードだけでなく、より高い周波数(5Thz)に存在する光学フォノンモードも検出することができた。
非晶体から形成させた共晶材料によるＴＰＶ発電用高性能エミッター材料の開発

熱光起電力発電は,エミッタを加熱し発生する熱輻射をTPVセルに照射し発電する方法である。エミッタは1-2μmの波長域に集中して輻射することが望まれる。先行研究ではAl2O3-ER2O3系共晶材料(ERは希土類)を使用していた。ただし,共晶組成からずれると,不均質な初晶が生成してしまった。本研究では,非晶体を結晶化してエミッタとする方法を成功させた。この方法では,共晶組成からずれても均一に絡まり合った構造を作ることができる。その結果,高価な希土類の使用を大幅に減らすことに成功した。また,非晶体を得る方法として,超急冷を主としたが,湿式法も検討して,効率よく製造することを可能にした。昨年度までに,アルミナーエルビア共晶組成の超急冷体を焼結してエミッタを形成し,これを加熱輻射された近赤外線をTPVセルに照射し発電を行わせることに成功している。その電流ー電圧特性を調べたところ,電流増加に伴う電圧減少が大きいことが判明した。これは,セルから電流を取り出すための電極ーリード線間の接触抵抗が高いためである。本年度はその対策から始めた。電極の取り出しをワイヤボンディングにするか,Ga-In合金を用いるか,はんだ付けを用いるか検討した。最終的に低融点ハンダを用い,TPVセルへのダメージを最小にした電極の取り出し法を確立した。当研究での発電特性は,融液から形成させた共晶系エミッタを用いた既発表のものより数倍の性能の向上が認められた。さらに,エルビアの量を減らして検討した結果,1/10程度に減らしても変わらぬ特性が得られることがわかった。これは高価な希土類元素量を減らせ,大幅なコストダウンが可能になったことを示している。更に,エミッタに用いる希土類元素を変えて検討した結果,他の希土類元素も有望であることがわかった。今後コストと併せて検討したい。昨年度,尿素による沈殿法によるエミッタ製造を検討したが,組成制御が完全ではなかった。尿素は溶液を加熱することにより分解してアンモニアを発生することを利用した方法である。今年度はアンモニア水辞退をを沈殿剤にして条件を振って生成物の組成を精密に制御する条件を検討した。これにより,溶液から精密に組成が制御された非晶体を形成できることがわかった。今後,焼結特性を向上させるための条件等について検討を行っていきたい。これまでの成果を基に,今年度は,1エルビアーアルミナ系以外で,原料コストと発電特性を考慮してTPV発電に有望と考えられる系の超急冷を用いた製造とその特性の評価,2エルビアーアルミナ系セラミックスの湿式合成により非晶体を製造し,それからTPV用エミッタを形成させてその特性を評価する,3昨年度確立したエルビアーアルミナ系セラミックスの湿式合成法を他の希土類ーアルミナ系に適用して,合成法を確立し,その特性を検討する,の3点を重点的に研究した。1に関し,まず酸化サマリウムーアルミナの系で,高価な原料である酸化サマリウムを1 mol%まで減らしても,高い出力を保持できた。酸化ディスプロシウムーアルミナの系については,酸化ディスプロシウムを5 mol%まで減らしても高い出力を保持できた。また,エルビア系,サマリウム系,ディスプロシウム系に関して種々の組成で3点曲げ試験を行った。その結果,サマリウム系とエルビウム系が,広い組成範囲で,ディスプロシウム系より大きな強度をもつことが見いだされた。いずれにせよ,検討した全ての試料で,実用上十分な強度のあることが確認された。また,本研究の特徴である超急冷を用いて製造したエミッタは徐冷による試料より大幅に高い強度を示した。2に関する合成条件は昨年度に最適化されている。種々の組成のエミッタをこの方法で製造した。焼結後の嵩密度と組成との関係を,当湿式法と,超急冷法とで比較した。その結果,当湿式法による粉体の焼結性は非常に良いことが見いだされた。発電出力と組成との関係を調べた結果,エルビアの減少とともに,出力は徐々に減少した。3に関しては酸化サマリウムー酸化アルミニウム系の湿式合成を開発した。2と比較するとエルビアーアルミナ系の湿式によるエミッタが優れていることが判明した。

アルミナとエルビアの混合粉体を棒状に焼結した後焼結し、一端をアーク放電炎中に入れ溶融、それを冷却することにより従来法に相当する共晶体を得た、またアーク放電炎中で融解した試料を超急冷することにより非晶体を得た。これを加熱処理することにより共晶組織が得られた。また、これらの試料を粉砕し、SPS焼結することによりバルク体を得た。これらのX線的評価、機械的評価を行い、TPV用エミッタとして使えることを確認した。韓国の嶺南大学を2回訪問し、共同にてエミッタの分光学的放射特性の測定アセンブリを完成させた。エルビア焼結体について放射赤外線のスペクトルの測定が可能であることを確認した。また、TPV発電のアセンブリを組み立てた。実際の試料について、負荷を変化させて電流ー電圧特性を調べた。その結果、TPVセルとリード線との間の接触抵抗により正しい特性の得られないことが判明した。現在、リード線がはんだ付け可能か、またはワイヤボンディングを行うか、インジウムーガリウム合金による液体金属を用いた接触を確保できるか検討中である。溶融固化による共晶組織の形成に加え、溶液からの沈殿による調製方法も検討した。塩化ガドリニウム、塩化アルミニウムの水溶液をアンモニア水、水酸化ナトリウム溶液、炭酸アンモニウム溶液に滴下して沈殿を得た。また混合溶液に尿素水溶液を加え加熱することにより沈殿を得た。これらにより、湿式によるエミッタ材料の調製のための予備的な知見が得られた。デモ用および測定用TPV発電システムが昨年度完成し,今年度は電流が増えるのにしたがって,出力電圧が減少する問題の対策が完全にとられた。従来法のシステムに比較して数倍高い性能がこれまでに得られている。組成を変えて発電特性を検討することが計画に盛り込まれていたが,今年度の研究でその結果が判明し,希土類元素を1/10まで減らしても性能が変わらないことを見いだしている。エルビア以外の希土類を使った研究にも着手している。湿式合成も昨年度には製造可能である所まで進み,今年度は組成を精密に制御して製造することが出来るまでになっていて,計画通りである。エミッタの輻射のスペクトルの測定については,千葉大学にて分光装置への光の導入部分を作って韓国嶺南大学に送り,実際に出張して測定を行った。出張時の装置の不具合などで分光データはまだ得られていないが,計画では来年度までに出すことになっている。平成23年度は酸化エルビウムーアルミナ系を中心に、超急冷により非晶体を形成し、SPSによる焼結体を作製した。電子顕微鏡やX線回折によりそれらの形態を把握し作製法の検討を行った。この系に関しては目的通りの達成度となった。酸化ホロミウムーアルミナの系は他のいくつかの希土類酸化物ーアルミナの系の検討として次年度に回す予定である。溶液法による試料調製の検討も始めることとなっていたが、酸化ガドリニウムーアルミナの系で検討を開始し、今後の溶液法のめどがたった。TPV発電装置を組み立てることになっていたが、実際に組み立て、ガストーチによりエミッタを加熱しプロペラモーターを回転させることに成功している。超急冷フィルム自体を使ったエミッタの開発は次年度に回す予定である。Yeungnam Universityに赴き熱輻射特性を測るための準備を行うことになっていたが、実際にアタッチメントを作製して酸化エルビウムの分光特性を測ることに成功している。TPV発電特性の測定に関しては、計画以上にはかどっている。TPV発電特性の安定した測定のため、TPVセルの放熱器にファンを付けた形の測定アライメントを完成している。また、負荷特性測定のための負荷可変抵抗ボックスの作製も終えている。エミッタの機械的特性についてもすでに測定を開始している。