hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
17-18世紀マドラスにおけるヨーロッパ人私商人の活動と異文化接触

1)イェール大学が所蔵するシャルダン文書を調査し、このコレクションが著名なペルシア旅行記作者ジャン・シャルダンの弟で、マドラスで貿易活動に携わったダニエル・シャルダンとその妻マリ・マドレーヌが受け取った書類(手紙、各種計算書、送り状、請求書、契約書、領収書、公証人文書、手形など)708点からなることを確認した。このうち、少なくとも、ダニエル宛のものが202点、マリ・マドレーヌ宛のものが281点あるが、マリ・マドレーヌ宛文書のかなりの部分は、彼女が夫の死後イギリスに戻ってから受け取ったものである。2)これらの文書の種類、発信者、発信地、発信日時、受取人、使用言語、枚数、簡単な内容を英語でデータベース化した。英語とフランス語の文書が多いが、ポルトガル語(20点)、アルメニア語、オランダ語、イタリア語(各1点)など、インド洋海域世界で生活していた夫妻の交友関係をうかがわせる多言語の文書コレクションである。このデータベースは、準備が整い次第東京大学東洋文化研究所のウェブサイトに掲載される予定である。3)コレクションの一部を史料として使用して、2004年7月9日の国際商業史研究会(於東京大学)「あるユグノ商人の妻:イェール・シャルダン文書の分析から」と題する報告を行った。17-18世紀において貿易商人が家族を連れて海外に赴く例はきわめて珍しい。また、当時の女性の立場や家庭生活についてはまだ不明な点が多く残されている。その意味でとりわけマリ・マドレーヌの生涯を文書群から再現することは、社会史、女性史研究として意義深いはずである。4)上記の報告内容を柱として、『あるユグノ貿易商人の妻』と題する書物を、山川出版社の「ヒストリア」シリーズの一冊として公刊する予定で、現在その準備作業を進めている。5)このテーマに関連して、英文、和文で研究論文6本を執筆し、うち5本はすでに刊行された。1)イェール大学シャルダン・コレクションを実際に調査し、そのデータベース化を行った。その結果、これまで漠然と千点程度とされていた文書の数が、正確には710点であること、大部分を占めるフランス語、英語の文書以外に、ポルトガル語文書が20点、オランダ語、イタリア語、アルメニア語文書が各1点含まれていることを確認した。また、文書の種類は、手紙の他に、送り状、請求書、領収書、計算書、公証人文書、契約書など、多岐に亘っていることが分かった。データベースには、文書の発信人、受取人、日付、発信地、言語,枚数、検索番号の欄を設け、コレクションの全体を容易に把握できるように配慮した。2)コレクションのうちから重要だと考えられる文書を選び出し分析する作業を開始した。ダニエル・シャルダン夫妻と現地マドラスの人々との関わりを具体的に示す文書はコレクション中には存在しないが、夫妻の財産目録や知人との通信などによって、彼らの活動をある程度まで明らかにすることは可能である。主として2年目に行う予定のこの作業の下準備を行った。3)以上の作業を行うにあたって、イェール大学バイネッケ貴重書図書館で実地調査を行った他、オランダ国立公文書館、フランス国立図書館などで補足的な文献調査を実施した。4)シャルダン・コレクションの一部をも利用した研究発表「シャルダン兄弟の信仰とナショナリズム」を「ヨーロッパにおける宗教的寛容と非寛容」研究会(深沢克己東京大学大学院人文社会系研究科教授主宰)において行い、研究論文を3点執筆・発表した。1)イェール大学が所蔵するシャルダン文書を調査し、このコレクションが著名なベルシア旅行記作者ジャン・シャルダンの弟で、マドラスで貿易活動に携わったダニエル・シャルダンとその妻

マリ・マドレーヌが受け取った書類(手紙、各種計算書、送り状、請求書、契約書、領収書、公証人文書、手形など)710点からなることを確認した。このうち、少なくとも、ダニエル宛のものが202点、マリ・マドレーヌ宛のものが281点あるが、マリ・マドレーヌ宛文書のかなりの部分は、彼女が夫の死後イギリスに戻ってから受け取ったものである。2)これらの文書の種類、発信者、発信地、発信日時、受取人、使用言語、枚数、簡単な内容を英語でデータベース化した。英語とフランス語の文書が多いが、ポルトガル語(20点)、アルメニア語、オランダ語、イタリア語(各1点)など、インド洋海域世界で生活していた夫妻の交友関係をうかがわせる多言語の文書コレクションである。このデータベースは、準備が整い次第東京大学東洋文化研究所のウェブサイトに掲載される予定である。3)コレクションの一部を史料として使用して、2004年7月9日の国際商業史研究会(於東京大学)「あるユグノ商人の妻:イェール・シャルダン文書の分析から」と題する報告を行った。17-18世紀において貿易商人が家族を連れて海外に赴く例はきわめて珍しい。また、当時の女性の立場や家庭生活についてはまだ不明な点が多く残されている。その意味でとりわけマリ・マドレーヌの生涯を文書群から再現することは、社会史、女性史研究として意義深いはずである。4)上記の報告内容を柱として、『あるユグノ貿易商人の妻』と題する書物を、山川出版社の「ヒストリア」シリーズの一冊として公刊する予定で、現在その準備作業を進めている。
政治部門の憲法解釈による事実上の憲法改正とその限界に関する研究

本研究は、日本における近時の憲法改正の議論状況を踏まえ、政治部門の憲法解釈による事実上の憲法改正に焦点を当て、その是非を検討するものである。時代の変化に応じた憲法の対応には、1憲法典そのものを改正する憲法改正と、2政治部門の憲法解釈の変更により、事実上の憲法改正を行うという選択肢があり得る。しかし後者は、これまで憲法変遷の問題として議論されてきたため、近時の憲法学界においてあまり活発な議論の対象となっていない。そこで本研究では、アメリカの生ける憲法やカナダの生ける樹などの理論を中心に比較法的考察を踏まえながら政治部門の事実上の憲法改正について考察し、その限界を検討する。
ケア従事者の腰痛を防ぐ北欧の移動・移乗技術の効果の検証及び普及に関する研究

Per Halvor Lundeの著書を翻訳し中央法規出版から出版。Per Halvor Lunde監修、移動・移乗技術研究会編集協力による基本技術のDVDを中央法規出版から出版。またPer Halvor Lundeによるセミナーを3回実施(延べ180名が参加)。移動・移乗技術研究会によるセミナーを3回実施(延べ80名が参加)。学会発表1回。いずれも、Per Halvor Lundeの思想と技術に対する高い関心と評価を得た。3平成17年6月から平成19年12月まで21回に亘り、千葉県の組合立国保成東病院(350床)の看護部と研究協力をし、Per Halvor Lundeの思想と技術を学び、事例検討を継続して実施した。看護現場に技術の定着が図られ、介助者の腰痛が軽減すると同時に、要介護者側の活動性が高まったとの声が多く寄せられた。4組合立国保成東病院の看護師らを対象にした縦断調査を3回に亘り実施した。その結果、「持ち上げない移動・移乗技術」は,働く側のモディベーションの向上に,少なくない影響を及ぼす可能性が示唆された。また介護者側のみならず,要介護者側にとっても有用な技術である可能性が低くないことが示唆された。この技術が役に立つと実感されやすいのは,「重心の上下移動が大きな介助」というよりも,「すべらせる介助(摩擦部位の摩擦係数を下げてすべるように移動・移乗する介助)」である可能性が高いことが示唆された。5福祉用具の開発と販売:藤倉航装株式会社と共同開発したスライディングシート"するーと"を、2007年2月から販売し、ユーザーから高い評価を得ている。"するーと"のホームページ(http://www.suruto.jp)Per Halvor Lundeの著書を翻訳し中央法規出版から出版。学会発表1回。"するーと"のホームページ(http://www.suruto.jp)1本の出版とセミナーの実施(1)ペア・ハルヴォール・ルンデ著中山幸代/幅田智也監訳和子・マイヤー訳『移動・移乗の知識と技術援助者の腰痛予防と患者の活動性の向上を目指して』中央法規出版、2005年5月(2)2006年2月Per Halvor Lundeによる思想と技術を紹介したDVDの撮影を実施。研究会として撮影と編集に協力、中央法規出版から2006年6月に出版予定。(3)2005年10月Per Halvor Lundeのセミナーの実施。招聘元のラックヘルスケアのバックアップを受け、福岡県介護福祉士会と協力して40名定員のセミナーを実施。(4)2006年2月Per Halvor Lundeのビッグセミナーの実施。主催:ラックヘルスケア、後援団体:移動・移乗技術研究会、協力:中央法規出版、参加者120名3 2005年6月から月1回のペースで、千葉県の組合立国保成東病院(350床)の看護部と研究協力を行い、Per Halvor Lundeの思想と技術を学び、事例検討を実施。4福祉用具の開発。藤倉航装株式会社と協力し、パラシュート布を利用した移乗用滑り布の商品化を検討中。2006年6月を目処に商品の販売を予定。5ケア従事者の移動・移乗技術の方法と腰痛に関する調査の実施。2006年3月組合立国保成東病院の看護師を対象に、実施している移動・移乗技術の方法、介助の負担感と腰痛の有無、労働環境についての調査を実施。今後入力したデータの分析を行う予定。1 DVD(VHS)の出版とセミナーの実施(1)ペヤ・ハルヴォール・ルンデ監修移動・移乗技術研究会編集協力『看護・介護職のための"持ち上げない"移動・移乗技術』DVD版、VHS版、中央法規出版2006年10月発売(2)2006年10月Per Halvor Lundeのセミナーを実施(招聘元のラック

ヘルスケアのバックアップを受け、研究会メンバーと組合立国保成東病院の看護師ら12人を対象)。この内容を基に2008年に第2巻のDVDの製作と実技本の出版計画が中央法規出版との間で進んでいる。3 2005年6月から月1回のペースで、千葉県の組合立国保成東病院(350床)の看護部と研究協力を行い、Per Halvor Lundeの思想と技術を学び、事例検討を継続して実施。現場へ思想と技術が定着しつつある。4組合立国保成東病院の看護師らを対象に実施した調査結果の概要:持ち上げない移動・移乗技術」の実践者は、「深く座り直す」が43%、「ベッド上での上方移動」が68%であること。実践しているスタッフは、この技術により身体への負担が軽減すると感じていること。この技術を用いることにより,「要介護者の緊張が少なくなった(61.8%)」「要介護者が自分で動こうとするなどの変化がみられる(60.6%)」と感じていること。さらにこの技術を実践することを通し,「患者の心身の状態をよく観察するようになった」と感じているスタッフが75%にのぼることなどが、明らかになった。今後も継続して縦断調査を実施し、技術の普及と有効性を検証する。5福祉用具の開発と販売:藤倉航装株式会社と共同開発したスライディングシート"するーと"を、2007年2月から販売し、ユーザーから高い評価を得ている。"するーと"のホームページ(http://www.suruto.jp)1平成17年年6月から平成19年12月まで21回に亘り、千葉県の組合立国保成東病院(350床)の看護部と研究協力をし、Per Halvor Lundeの思想と技術を学び、事例検討を継続して実施した。2組合立国保成東病院の看護師らを対象にした縦断調査結果の概要:「持ち上げない移動・移乗技術」は,働く側のモディベーションの向上に,少なくない影響を及ぼす可能性が示唆された。また介護者側のみならず,要介護者側にとっても有用な技術である可能性が低くないことが示唆された。この技術が役に立つと実感されやすいのは,「重心の上下移動が大きな介助」というよりも,「すべらせる介助(摩擦部位の摩擦係数を下げてすべるように移動・移乗する介助)」である可能性が高いことが示唆された。3第15回日本介護福祉学会大会(埼玉)で調査結果を口頭発表(大会要旨集、p.87、2007年)4平成19年度社団法人日本介護福祉士養成施設協会関東信越ブロック教員研修会の第一分科会において、「持ち上げない移動・移乗技術介護者の腰痛予防と利用者の自立支援」をテーマに研修を行った(9月6日)。5福祉用具の商標登録と販売:開発したスライディングシート"するーと"の商標登録が承認された。インターネット上で販売をし、ユーザーから高い評価を得ている。"するーと"のホームページ(http://www.suruto.jp)7平成20年度に中央法規出版から実技本の出版と、第2巻のDVDの製作を行う予定で、平成19年度から準備を進めている。
心理療法における言語・非言語行動が心理療法過程と効果に及ぼす影響に関する研究

「対話」を主要な手段として行われる心理療法過程において、「Therapist-Client間の言語・非言語行動」が心理療法過程と効果に影響を及ぼすと考えられる。本研究では、Therapistの意図とその表現のあり方が、言語・非言語行動のどういった点にみられるかを検討し、TherapistのClientへの影響とTherapyをTherapyたらしめている要因を明らかにすることである。心理療法を学習していない素人、心理療法の初学者と数年の学習を経ているTherapist、ベテランのTherapistがClient(4名の女子大学生)と30分の面接を行った。「談話分析」の手法を用いて分析を行った結果、未熟なTherapistの場合は、Clientの発言を待たずにTherapistが発言を始めること、Clientが躊躇した若干の沈黙が生じるとTherapistから話題の転換を行うこと、Therapistからの話題の提供が多くみられることが見出された。初学者の場合、Clientの発言を待って反応を返すことが多いが、turnの交代が性急である事がみられた。また、Therapistからの質問が多く、それにClientが応えるパターンが多くみられ、Therapist主導の観が強いことが見出された。熟練したTherapistの場合、Clientの発言を待つことが多いこと、Client主導で話が進み、Therapistは相づちと若干の事実関係を確認する質問がある以外、Therapistからの発話が見られないという特徴があった。「談話分析」の手法を用いて分析を行った結果、未熟なTherapistの場合は、Clientの発言を待たずにTherapistが発言を始めること、Clientが躊躇した若干の沈黙が生じるとTherapistから話題の転換を行うこと、Therapistからの話題の提供が多く見られることが見いだされた。初学者の場合、Clientの発言を待って反応を返すことが多いが、turnの交代が性急であることがみられた。また、Therapistからの質問が多く、それにClientが答えるパターンが多く見られ、Therapist主導の観が強いことが見いだされた。熟練したTherapistの場合、Clientの発言を待つことが多いこと、Client主導で話が進み、Therapistは相づちと若干の事実関係を確認する質問がある以外、Therapistからの発話がみられないという特徴があった。本研究は、TherapyにおけるTherapistの意図と表現方法が、Therapyにおける言語・非言語行動に与える影響を明らかにすること、熟練度の相違が言語行動に及ぼす影響を分析検討することを目的として実施した。Therapy状況を実験的に構成し、熟練度の異なるTherapist5名(女性)とClient役の5名の女子大学生が1対1での面接を行った。「主訴」の扱いにおいて、Therapy経験が浅い場合、明るい調子の口調で性急な関わりがみられ、沈黙をさけようとする発言が多く、それにより、Therapyにおける相互作用の成立・継続を妨害する結果となっている。熟練度が高いTherapistの場合、turnを取らずClientの発話を促し、ゆっくりした調子で待っている点に特徴が見られた。Therapistが「傾聴」を意図する場合、turnの交替が少なく、Therapistからの積極的な働きかけが少い傾向がみられた。その影響は、安心感の獲得と、Therapistへの信頼感を感じることが出来るという点に現れている。Clientが話しやすい状況をつくりだそうとする意図を有して関わる場合、Clientの内的状況への柔軟な対応が行われ、Clientは自分に気づけるようになるという点に影響がみられた。熟練度の異なる5人の比較から、(1)熟練度が低い場合はClientの話の内容

そのものを扱うが、熟練度が高いTherapistは話の背後にあるClientの感情にも配慮しようとすること、(2)初心者はClientの感情にまで対応できず、中級者は感情に焦点化しようとするが、その扱いは単調となりやすいこと、熟練度の高いTherapistは、Clientの感情を理解するとともに慎重に扱い、Clientの自我に侵入しすぎないようにしていること、(3)使用されるTherapy技法の種類の違いやその適切性に相違がみられることの3点が特徴として見出された。
ヒトの脳の意思決定の仕組みに着想を得た攻撃傾向変化に適応的な異常検知の枠組み確立

ネットワークのインフラ化により、Webサービスを提供するWebサーバを対象とした攻撃が急増している。その一方で、Webサービスの形態は多様化とともにWeb攻撃も多様化しており、申請者は、ネットワークの大規模化、多様化したWeb攻撃への対策のため、環境の変化や未知の状況に対しても柔軟に対応可能なヒトの脳の意思決定、学習の仕組みを応用することを検討している。30年度において、申請者は、ヒトのグループでの集団的行動選択において見られるflexible leadershipの概念をネットワーク制御へと応用した。ヒトのグループにおいては、各々の意思決定者が、自身の有する情報に対する信頼度に基づいて、自身の役割を柔軟(flexible)に変更する。つまり、情報の信頼度の高い意思決定者(リーダー)が、情報の信頼度の低い意思決定者(フォロワー)を牽引し、グループ全体として、適切な行動選択が達成される。申請者は、WSNにおけるチャネル選択を題材として、flexible leadershipの概念を導入した手法を提案した。そして、シミュレーションを通して、情報が不確実な環境下であっても、適切なチャネルの選択が実現できることを示した。また、申請者は、移動ロボットを対象とし、QoSに基づいた強化学習を利用した、無線通信を妨害するジャミングにロバストな移動制御手法を提案した。従来のジャミング攻撃対策においては、スペクトラム拡散技術が利用されてきたが、移動ロボットの台頭により、移動によるジャミング攻撃の回避が可能となった。この際、システムの実運用を行う上では、ユーザの要件を満たし、アプリケーションレベルでの性能を考慮することが重要となる。シミュレーションを通して、提案手法を用いることにより、ジャミングを回避しつつ最短経路を移動するよう移動ロボットの制御が行えることを示した。申請者は、ヒトの脳の意思決定、学習の仕組みを応用したネットワーク、セキュリティ技術の確立に取り組み、順調に成果を挙げている。具体的には、不確実な情報に基づきながらも、局所的な協調を通して、全体として環境に適応的な行動を行う集団的な意思決定の仕組みをネットワーク技術へと応用した手法を提案し、ネットワークシミュレーションを通して有効性を示している。この研究成果は、論文誌へと投稿、掲載されている。また、移動ロボットを対象とした、強化学習を用いたアンチジャミング移動方式の提案を行い、シミュレーションを通して有効性を示した。この研究成果は、論文誌へと投稿予定であるとともに、国内の研究会においても口頭発表されており、研究成果の発信についても取り組んでいる。今後、これまでの知見を踏まえ、ベイジアンネットワークに基づいたWeb攻撃検知手法の検討、評価に取り組む。申請者は、過去に蓄積された情報に基づいて学習を行い、状況に応じた柔軟な意思決定を行う脳の仕組みに着目し、それをWeb攻撃検知手法へと応用することを検討している。近年の研究で、ヒトの脳が意思決定を行うプロセスはベイジアンネットワークの原理に基づくことが明らかになっており、ベイジアンネットワークに基づいたWeb攻撃検知手法を検討・提案し、攻撃の傾向の変化に対しての適応的な学習、および新規の攻撃の検知を実現する。

申請者は、過去に蓄積された情報に基づいて学習を行い、状況に応じた柔軟な意思決定を行う脳の仕組みに着目し、それをWeb攻撃検知手法へと応用することを検討している。近年の研究で、ヒトの脳が意思決定を行うプロセスはベイジアンネットワークの原理に基づくことが明らかになっており、ベイジアンネットワークに基づいたWeb攻撃検知手法を検討・提案し、攻撃の傾向の変化に対しての適応的な学習、および新規の攻撃の検知を実現する。予算の未使用額が少額であったため、次年度使用予算とした。次年度の物品費、あるいは旅費として利用予定である。
沿岸域のガス収支強化機能の評価のための技術開発

昨年度に計画した方策のうち,加速度センサーシステムの設計・作成および室内実験における安定性の検証を行った.加速度センサーを搭載するフロートは企業((株)ゼニライトブイ)と共同で設計開発を行い,トラス構造をもった六角形状のフレームを持つ構造とした.加速度センサー及び水面付近の乱流測定装置(超音波三次元流速計)はフレーム中央部分から水面下に下したサブフレームに設置する設計とした.この構造は装置全体の重心をセンサー部分に接近させる狙いがあり,波が強い状況下においても安定した測定が可能で,波の動揺の影響の補正も極力簡易にする効果が期待される.また,装置分解時の容量や重量をなるべく軽減することで,様々な野外条件でできるだけ簡便に測定可能な設計となるようにした.本フロートは港湾空港技術研究所における波動実験水槽で水面設置時の安定性の検証を行い,造波条件下で安定して水面に設置できることを確認した.本来予定していた野外調査を行うことができなかったため,室内実験では再現不可能な条件下での検証(吸送距離が長い場合の波長の大きな波など)は不十分である.しかしながら,前回の科研費研究や昨年度のマングローブ内などで行った予備実験の結果から,基本的には野外においても十分な安定性と精度を得ることができると予想される.野外調査においては今年度夏ごろに遂行し,その測定結果と合わせて全体の研究計画を完了させる予定である.昨年度計画したうち装置設計は完了し,室内実験の範囲内での動作確認は遂行した.ただし,野外調査は行うことができなかったため,野外での波条件での検証および同条件下での加速度センサーによる測定は行うことができなかった.今夏に野外調査を追加してそのデータを蓄積し,本来予定していた高波高の影響の定量化と補正方法の確立および沿岸域植生による温暖化ガスの吸収量の解析と再評価を行う予定である.他業務のエフォートの集中により,予定していた加速度センサーシステムの開発を当該年度中に行うことができなかった.そのため,予定していた室内実験および野外調査も十分に実行できなかった.予定していた内容は次年度に繰り越す予定である.ただし,有識者(インド・ジャドプール大学)とミーティングを1月に行うことができた.また,その際にシステムのプロトタイプ(市販のブイにセンサーを模したウェイトをつけたもの)を近隣のマングローブおよびベンガル湾でテストし,高波高時でも安定するブイの形状についてデータを蓄積した.結果としてドーナツ状のブイの中央にセンサーを設置する方法が最も安定していたが,ブイによるかく乱の影響も大きくなることが予想されるため,今後の室内実験を通して設計を確立する予定である.上記の通り,当該年度実施予定の内容を十分に実施できず.次年度に繰り越す予定である.昨年度に計画した方策のうち,加速度センサーシステムの設計・作成および室内実験における安定性の検証を行った.加速度センサーを搭載するフロートは企業((株)ゼニライトブイ)と共同で設計開発を行い,トラス構造をもった六角形状のフレームを持つ構造とした.加速度センサー及び水面付近の乱流測定装置(超音波三次元流速計)はフレーム中央部分から水面下に下したサブフレームに設置する設計とした.この構造は装置全体の重心をセンサー部分に接近させる狙いがあり,波が強い状況下においても安定した測定が可能で,波の動揺の影響の補正も極力簡易にする効果が期待される.また,装置分解時の容量や重量をなるべく軽減することで,様々な野外条件でできるだけ簡便に測定可能な設計となるようにした.本フロートは港湾空港技術研究所における波動実験水槽で水面設置時の安定性の検証を行い,造波条件下で安定して水面に設置できることを確認した.本来予定していた野外調査を行うことができなかったため,室内実験では再現不可能な条件下での検証(吸送距離が長い場合の波長の大きな波など)は不十分である.しかしながら,前回の科研費研究や昨年度のマングローブ内などで行った予備実験の結果から,基本的には野外においても十分な安定性と精度を得ることができると予想される.野外調査においては今年度夏ごろに遂行し,その測定結果と合わせて全体の研究計画を完了させる予定である.昨年度計画したうち装置設計は完了し,室内実験の範囲内での動作確認は遂行した.ただし,野外調査は行うことができなかったため,野外での波条件での検証および同条件下での加速度センサーによる測定は行うことができなかった.1年ずつ実施内容を繰り越す予定である.すなわち,平成30年度に室内実験と野外調査によって加速度センサーシステムによるデータを蓄積し,研究期間を1年延長したのち平成31年度に高波高の影響の定量化と補正方法の確立および沿岸域植生による温暖化ガスの吸収量の解析と再評価を行う.今夏に野外調査を追加してそのデータを蓄積し,本来予定していた高波高の影響の定量化と補正方法の確立および沿岸域植生による温暖化ガスの吸収量の解析と再評価を行う予定である.(理由)上記の理由により計画していた装置の開発と室内実験や野外調査の一部が実施できなかった.代わりに国外でのミーティングや野外試験を実施できた.(計画)基本的に1年ずつ使用計画を繰り越す予定である.ただし,上記のミーティングと試験により平成30年度の装置開発にかける予算は軽減できる見積もりである.実験計画の遅れにより予定していた野外調査及びそのデータを反映した装置改良費の分が主な残額として発生した.翌年度は本来2年間の実験計画を3年間に延長した最終年度であり,該当する残額を使って上記の野外調査及び本来計画していたデータ解析を行う予定である.
エンドセリン受容体の脱感作機構

本年度、申請者はエンドセリンA受容体(ETA)の細胞内移行経路およびその調節機構を検討した。まず、ETAの細胞内移行経路を明らかにする目的で、ETAの細胞質内アミノ末端部位にmycを挿入したETA(myc-ETA)を安定発現させたCHO細胞株を用いて、以下の実験結果を得た。ET-1刺激により、ETAがカベオラを介して、細胞内へ移行した、ETAのアンタゴニスト刺激では、ETAは細胞内へ移行しなかった、ET-1刺激により、ETAと共にカベオラに特異的に存在する蛋白質カベオリンも細胞内へ移行した、カベオリンを細胞内へ移行させる薬物で細胞を処理すると、ETAの細胞内移行に変化は見られないが、利用する経路がカベオラからクラスリン被覆小胞に変化した。以上の結果から、CHO細胞において、ETAの細胞内移行はアゴニスト依存性であること、ETAの細胞内移行経路はカベオラがdefault pathwayであること、ETAのカベオラを介する細胞内移行にカベオリンが必要であること、ETAはカベオラもクラスリン被覆小胞も両方利用できることが明らかになった(投稿準備中)。さらに、申請者は、ETAの細胞内移行におけるETAの細胞質内カルボキシル(C)末端部位の役割を明らかにする目的で、myc-ETAの細胞質内C末端部の383番目までを削除した受容体(myc-Δ383)を安定発現させたCHO細胞株を用いて、以下の実験結果を得た。myc-Δ383はリガンド結合能はmyc-ETAと同様であるが、G蛋白質(Gq,Gs)との共役、ET-1によるリン酸化および細胞内移行が完全に失われた。以上の結果から、ETAの細胞質内C末端部位はETAの細胞内移行、G蛋白質との共役およびリン酸化に必要であることが明らかになった。来年度はETAの細胞内移行にどのsignalingが必要であるのか、受容体のどの部位が必要であるのかを検討する。
急性心筋梗塞後の微小循環障害における単球サブセットの関与と治療法の確立

急性冠症候群発症の機序として冠動脈プラーク破裂後の血栓形成が関与しており、破綻した冠動脈プラークの多くは無症候性に経過することが知られている。従って、どのような因子が、冠動脈プラーク破裂後の急性冠症候群発症に関与しているかを解明することは臨床的に非常に重要である。そこで我々は、急性冠症候群の発症機序と炎症性細胞である特定の単球サブセットとの関係性について検討する研究を行った。急性冠症候群発症の機序に関して炎症性細胞である特定の単球サブセットとその細胞表面マーカーであるTLR-4および病変局所の炎症および血小板との相互作用(P-selectinとその受容体であるPSGL-1)により、冠動脈内の血栓形成を促進するマーカーであるPSGL-1を測定した。急性心筋梗塞発症の責任冠動脈病変を光干渉断層装置(OCT)で観察し、プラーク破裂や血栓像の有無と特定の単球サブセットおよびその細胞表面マーカーであるTLR-4、PSGL-1との関係性を検討した。その結果、急性冠症候群の特定の単球サブセット上に発現するPSGL-1およびTLR-4が有意に上昇しており、特に急性心筋梗塞患者において有意に高かった。また末梢血と冠動脈局所血で比較した場合、冠動脈局所において特定の単球サブセット上に発現するPSGL-1およびTLR-4が有意に高かった。また、OCT画像との比較・検討ではプラーク破裂および血栓像を認めた患者において特定の単球サブセット上に発現するPSGL-1およびTLR-4が有意に上昇している結果であった。今回の研究で急性冠症候群発症後は特定の単球サブセットとその表面に発現するPSGL-1が上昇することがプラーク破裂後の血栓形成に関与していることが明らかとなった。これらの結果は論文掲載にて報告した。急性心筋梗塞後の微小循環障害における末梢血単球の病態的意義を明らかにし、治療法を確立することが本研究課題である。急性心筋梗塞において、以前我々は光干渉断層装置(OCT; Optical coherence tomography)を用いて冠動脈プラーク形態が治療後の微小循環障害と関係性があることを明らかにした。末梢血単球と冠動脈プラークの不安定化に関しての報告も多くされている。また、急性冠症候群発症の機序として冠動脈プラーク破裂後の血栓形成が関与していると言われているが、破綻したプラークの多くは無症候性に経過する。従って、どのような因子が、プラーク破裂後の急性冠症候群発症に関与しているかを解明することは臨床的に非常に重要であると考えられる。そこで我々は本研究に先だって、まずは急性冠症候群の発症機序と炎症性細胞である単球との関係性について検討する研究を行った。急性冠症候群発症の機序に関して炎症性細胞である単球とその細胞表面マーカーであるTLR-4および病変局所の炎症および血小板との相互作用(P-selectinとその受容体であるP-selectin glycoprotein ligand-1 (PSGL-1))により、血栓形成を促進するマーカーであるPSGL-1を測定した。冠動脈病変をOCTで観察し、プラーク破裂や血栓像の有無と単球およびその表面マーカーであるTLR-4、PSGL-1との関係性を検討した。急性冠症候群患者45人(急性心筋梗塞20人、不安定狭心症20人)に対して冠動脈ステント治療時にフローサイトメトリー法を用いて末梢血と冠動脈局所血の単球サブセットを測定し、OCTで取得した画像を比較検討した。また比較対照として、安定狭心症患者および冠動脈狭窄を有しない患者の末梢血単球サブセットも測定し、比較・検討した。その結果、急性冠症候群の特定の単球サブセット上に発現するPSGL-1およびTLR-4が有意に上昇していた。特に急性心筋梗塞患者において有意に高かった。現時点での研究は概ね順調に進展しており、今後の研究課題に関しての研究に取り組んでいく予定である。急性心筋梗塞治療後の冠動脈微小循環障害における末梢血単球の病態的意義を明らかにし、急性心筋梗塞に対しての治療法を確立することが本研究の課題である。急性心筋梗塞において、以前我々は光干渉断層装置(OCT; Optical coherence tomography)を用いて冠動脈プラーク形態がカテーテル治療後の微小循環障害と関係性があることを明らかにした。また、これまでに特定の末梢血単球サブセットと冠動脈プラークの不安定化に関しての報告も多くされている。急性冠症候群発症の機序として冠動脈プラーク破裂後の血栓形成が関与していると言われているが、破綻した冠動脈プラークの多くは無症候性に経過することが知られている。従って、どのような因子が、冠動脈プラーク破裂後の急性冠症候群発症に関与しているかを解明することは臨床的に非常に重要であると考えられる。そこで我々は本研究に先だって、急性冠症候群の発症機序と炎症性細胞である特定の単球サブセットとの関係性について検討する研究を行った。

急性冠症候群発症の機序に関して炎症性細胞である特定の単球サブセットとその細胞表面マーカーであるTLR-4(Toll-like receptor-4)および病変局所の炎症および血小板との相互作用(P-selectinとその受容体であるP-selectin glycoprotein ligand-1 (PSGL-1))により、冠動脈内の血栓形成を促進するマーカーであるPSGL-1を測定した。急性心筋梗塞発症の責任冠動脈病変をOCTで観察し、プラーク破裂や血栓像の有無と特性の単球サブセットおよびその細胞表面マーカーであるTLR-4、PSGL-1との関係性を検討した。急性冠症候群患者45人(急性心筋梗塞20人、不安定狭心症20人)に対して冠動脈ステント治療時にフローサイトメトリー法を用いて末梢血と冠動脈局所血の単球サブセットを測定し、OCTで取得した画像を比較検討した。また比較対照として、安定狭心症患者および冠動脈狭窄を有しない患者の末梢血単球サブセットも測定し、比較・検討した。その結果、急性冠症候群の特定の単球サブセット上に発現するPSGL-1およびTLR-4が有意に上昇していた。特に急性心筋梗塞患者において有意に高かった。また末梢血と冠動脈局所血で比較した場合、冠動脈局所において特定の単球サブセット上に発現するPSGL-1およびTLR-4が有意に高かった。また、OCT画像との比較・検討ではプラーク破裂および血栓像を認めた患者において特定の単球サブセット上に発現するPSGL-1およびTLR-4が有意に上昇している結果であった。現時点での研究は概ね順調に進展しており、今後の研究課題に関しての研究に取り組んでいく予定である。急性冠症候群発症の機序として冠動脈プラーク破裂後の血栓形成が関与しており、破綻した冠動脈プラークの多くは無症候性に経過することが知られている。従って、どのような因子が、冠動脈プラーク破裂後の急性冠症候群発症に関与しているかを解明することは臨床的に非常に重要である。そこで我々は、急性冠症候群の発症機序と炎症性細胞である特定の単球サブセットとの関係性について検討する研究を行った。急性冠症候群発症の機序に関して炎症性細胞である特定の単球サブセットとその細胞表面マーカーであるTLR-4および病変局所の炎症および血小板との相互作用(P-selectinとその受容体であるPSGL-1)により、冠動脈内の血栓形成を促進するマーカーであるPSGL-1を測定した。急性心筋梗塞発症の責任冠動脈病変を光干渉断層装置(OCT)で観察し、プラーク破裂や血栓像の有無と特定の単球サブセットおよびその細胞表面マーカーであるTLR-4、PSGL-1との関係性を検討した。その結果、急性冠症候群の特定の単球サブセット上に発現するPSGL-1およびTLR-4が有意に上昇しており、特に急性心筋梗塞患者において有意に高かった。今回の研究で急性冠症候群発症後は特定の単球サブセットとその表面に発現するPSGL
表面近傍を通過する高速イオンに対する固体内電子の動的応答

静電型イオンエネルギ-分析器を設計・製作し、エネルギ-が10ー30kevのH^+,He^+,N^+等の鏡面反射イオンのエネルギ-損失を測定した。得られたエネルギ-損失から表面近傍を通過するイオンに対する固体内電子の動的応答に起因する表面の阻止能を、表面からの距離の関数として求めた。この解析に際して、低速の鏡面反射イオンのエネルギ-損失は鏡像ポテンシャルに大きく影響されることを示した。一方、MeV程度の高速イオンの鏡面反射時のエネルギ-損失を高分解能で測定するために、磁場型のエネルギ-分析器を設計・製作した。これを用いて表面軸チャネリングイオンのエネルギ-損失を測定したところ、イオン軌道の種類の違いに起因する微細構造を発見した。この微細構造の解析から、表面原子軸からの距離の関数として阻止能を決定することが出来た。マイクロチャンネルプレ-トを用いたイオンの一次元位置検出器を、エネルギ-分析用電磁石と組み合わせることにより、収率の小さい大角散乱イオンのエネルギ-スペクトルを短時間で測定可能な高分解能エネルギ-分析型を作製した。このエネルギ-分析器を用いて、単結晶の表面で大角入射すれすれ散乱したHeイオン(表面ブロッキングイオン)のエネルギ-ロスの測定により、表面極近傍の阻止能を求めた。これらの研究と平行して、平行平板静電型電子エネルギ-分析器を作製し、分子イオンや重イオンが単結晶表面で鏡面反射をするときに放出するコンボイ電子の、エネルギ-および放出角度分布を測定した。測定結果は、表面近傍を通過する高速イオンに対する固体内電子の動的応答により生じる表面ウェイクがコンボイ電子に大きな影響を与えることを示しており、コンピュ-タ-シミュレ-ションとの比較によりこれまで理論的にのみ研究されていた表面ウェイクの詳面を実験的に知ることが出来た。
インターフェロン応答を回避可能なsiRNA全身デリバリー法

RNA干渉は短い2本鎖RNA(short interfering RNA, siRNA)を用いた標的遺伝子発現抑制法である。本課題ではインターフェロン応答配列を有するsiRNAをアテロコラーゲンと複合体化してマウスに投与しても、免疫刺激反応が全く起きない事を示した。同複合体が末梢血単核球細胞と相互作用して細胞内に取り込まれない事がその理由である事を見出した。アテロコラーゲンがsiRNAの持つ免疫刺激活性を抑制可能なin vivo delivery vehicleであることを証明した。Iマウス個体レベルでのIFN応答の解析3種類のdelivery vehicle ((1)アテロコラーゲン、(2)Invivofectamine、(3)高分子ポリマーPEI)について、siRNA-IISと複合体を作り、マウスに尾静脈経由で投与した。上記(1)又は(3)のsiRNA-IIS複合体において、投与後、1, 3, 6, 12, 24時間後のマウスから採血し、血清中IFN-α濃度を測定したところ、投与6時間後にIFN-α誘導のピークが見られ、その後急激に血中IFN-αが消失した。IFN-βも、IFN-αと類似の結果を示した。(1)のアテロコラーゲンと複合体化したsiRNA-IISは、全くIFN誘導を示さなかった。本IFN誘導は、BALB/cマウスの系統(C57BL/6Jに比し)で顕著であった。IFN-γやFN-λの誘導は、(1)(3)いずれのvehicleでも観察されなかった。上記(1)(3)のdelivery vehicleと複合体化したsiRNA-IISをヒト全血から単離したPBMCに添加したところ(in vitro実験)、in vivoの結果を裏付けるが如く、(2)と(3)のvehicleの揚合、IFN誘導を観察し、(1)のアテロコラーゲンvehicleでは、I型IFNが誘導されないことを明らかにした。3種類のdelivery vehicle((1)アテロコラーゲン、(2)Invivofectamine、(3)高分子ポリマーPEI)を用いて、各siRNA-IIS複合体を作り、ヒト全血から単離したPBMCに添加した。(1)と(2)のvehicleでは、I型IFN誘導が起きたが、(1)のアテロコラーゲンvehicleではIFNが全く誘導されなかった。アテロコラーゲン・siRNA-IIS複合体がPBMCに取り込まれないため、IFN誘導が起きない事を証明した。対照的にInvivofectamine・siRNA-IIS複合体はPBMCに取り込まれた。PBMC細胞のうち、pDCと呼ばれる樹状細胞がI型IFN応答を起こすため、Iと同様の実験をpDC(についても施行し、PBMCと同様の結果を示した。即ち、アテロコラーゲン・siRNA-IIS複合体のみがpDCに取り込まれないため、IFN誘導が起きない(IFN応答が回避できる)事を証明した。II各臓器に取り込まれたsiRNA-IISの定量静注したアテロコラーゲン・siRNA-IIS複合体は、マウス正常臓器(肝、腎、肺、脾など)に取り込まれず、かつIFN応答の指樗となるIFIT-1遺伝子の発現もなかった。一方、陽イオン脂質lnvivofectamineと複合体化したsiRNA-IISは上記の各臓器に取り込まれ、かつIFIT-1遺伝子発現の顕著な増加が起きた。以上、アテロコラーゲンと複合体化した場合においてのみ、si脳A-IISによるIFN応答をマウス個体レベルで抑制できる分子機序を明らかにすることができた。
ユビキタス技術と加速度センサーによる患者・機器状態検知型医療安全システムの研究

加速度センサーとアクティブ型電子タグを組み合わせたデバイスを用いて,患者の通常行動と転倒・転落をはじめとする異常状態を識別し,位置情報とともに活用し,医療安全向上に役立つシステムの可能性を研究した.3軸加速度の情報より適切な閾値を設定し,異常状態を検出する事は十分可能で,位置情報との組み合わせにより場面に応じた警報を発するシステムや,衝撃履歴のエビデンスをもとに適切な医療機器管理ができるシステムが構築可能と思われた.加速度センサーとアクティブ型電子タグを組み合わせたデバイスを用いて,患者の通常行動と転倒・転落をはじめとする異常状態を識別し,位置情報とともに活用し,医療安全向上に役立つシステムの可能性を研究した.3軸加速度の情報より適切な閾値を設定し,異常状態を検出する事は十分可能で,位置情報との組み合わせにより場面に応じた警報を発するシステムや,衝撃履歴のエビデンスをもとに適切な医療機器管理ができるシステムが構築可能と思われた.本研究は,電子タグをはじめとした各種固体認証技術とセンサー技術の組み合わせにより患者や医療機器の状態をリアルタイムに検出・分析するとともに,無線LAN等の通信技術を利用して病院情報システムとの融合化を図る事で,ユビキタスネット技術が病院内インフラとして医療安全向上へ寄与する事を目的とした研究である.研究初年度である平成20年度では,試作の3軸加速度センサーおよび無線LANを内蔵したアクティブタグの可用性評価を行なった.実験は研究代表者の所属する部門内で行なった.部門内に試作タグで取得した加速度情報を取得できるアクセスポイントを仮設し,研究代表者および分担者がタグを装着し,動作検知に十分な時間間隔で3軸の加速度が取得できる事を確認した.ただし,試作システムでは,どのアクセスポイントでタグからのデータを取得できたかは把握できるが, 3点測位等による正確な位置情報の取得まではできないため,市販のTDM方式による位置情報取得型のアクティブタグシステムを同部門に設置し,その可用性を合わせて評価し,医療現場で実用可能な空間解像度で位置情報を取得できる事を確認した.初年度では加速度のパターン解析を十分行なうには至らなかったが,試作システムや市販の位置情報取得システムでの可用性が十分評価できたことから,次年度以降は日常的な動作に伴う加速度データを収集,解析し,医療機関におけるインシデント検知と安全性向上のためのシステムの要件を検証していく予定である.加えて,位置情報を効率的に取得し,センサー情報との複合によりユビキタス技術が安全な医療環境に資するための要件を検証する.本研究は,電子タグをはじめとした各種固体認証技術とセンサー技術の組み合わせにより患者や医療機器の状態をリアルタイムに検出・分析するとともに,無線LAN等の通信技術を利用して病院情報システムとの融合化を図る事で,ユビキタスネット技術が病院内インフラとして医療安全向上へ寄与する事を目的とした研究である.研究2年目である平成21年度は,医療現場での利用を想定し,市販アクティブタグへ加速度センサーを内蔵して可用性評価を行なった.実験は研究代表者の所属する部門内および病院内の未使用箇所(改修予定の病棟ならびに,患者の利用がない階段等)を利用して行い,当該タグの位置情報ならびに加速度情報を取得できるアクセスポイントを仮設して行った.体動の検出は,人体への装着により実験を行ったが,人体での実験が危険な強度の衝撃検出には,人体模型を利用した衝撃検出実験を行い,安全性に配慮した.今年度は実運用での利用を視野に入れ,衝撃強度の閾値を段階的に設定(2G,4G,8G,16G)し,タグの装着部位や転倒方向などを変え,それぞれの場合の検出可否を測定した.人体人形による転倒シミュレーションでは,いずれの閾値でも良好に検出できたが,人体への装着で体動検出した場合は,装着部位によってFalse Positiveが多くなるため,引き続き検討が必要と思われた.最終年度の次年度では,これまで行ってきた波形の分析と合わせ,医療機関におけるインシデント検知と安全性向上のためのシステムの要件を,実運用を想定して総合的に検証し,位置情報を効率的に取得し,センサー情報との複合によりユビキタス技術が安全な医療環境に資するための要件を総括する.本研究は,電子タグをはじめとした各種個体認証技術とセンサー技術の組み合わせにより,患者や医療機器の状態をリアルタイムに検出・分析することを通じて,ユビキタスネット技術が医療安全向上へ寄与する事を目的とした.本院では既に,パッシブ型電子タグを注射薬の実施時認証に活用し,業務効率と医療安全の両面に効果を上げているが,本研究では動きのある人の活動のモニタリングに利用するためにアクティブ型電子タグを利用した.市販のアクティブ型電子タグに改良を加え,3軸加速度センサーを内蔵した上で様々な動作の際のログを取得・分析した,アクティブ型電子タグの位置情報を統合的も活用し,どこで,だれが,どのような状態なのかを検出した.ただし,人の行動を無条件にセンシングするのはプライバシー保護の観点から大きな問題も内包する.

そこで,前述の3軸加速度センサー情報により,定められた閾値を超え,医療従事者に何らかの情報提示が必要な場合のみ効果的な警告を発するようなシステムが実現可能かどうかを主眼に,検討を行った,その結果,デバイスを用いて閾値を超えた衝撃をリアルタイムに検知し,位置情報と合わせて通知する仕組みは直ちに実現可能と思われた.ただし,装着位置によって検出能に差があり,腕や足への装着では素早い通常動作との識別が困難なケースも多かった,これらをさらに識別するには衝撃時の加速度の立ち上がりなどの時系列データも分析する必要があるが,それにはサンプリング間隔を相当短くする必要があり,かつ,自律発信を常時継続しなければならないため電池消耗が著しく,現状では医療現場での利用は非現実的と思われた.ただしこの点は,ジャイロセンサーを利用して傾き情報を加味し,患者の状態に応じて閾値を的確に制御できれば解決できる可能性もあり,今後の課題と思われた.
オーバーレイ可能な機能的ネットワーク符号化に関する研究

ネットワーク符号化は,中継ノードで適切な符号化を行うことで,ネットワークがもつ伝送効率を最大にする技術である.近年,伝送効率の向上だけでなく,様々な機能がネットワーク符号化により実現できることが分かってきた.本研究では,送信者が受信者を動的に選択できる符号化法を提案し,その符号化法が適用できるネットワーク形状を明らかにした.また,本研究では,ネットワーク的計算と並列計算法であるビットスライス計算の類似性に着目し,既知のビットスライス計算の最適性をネットワーク的計算の立場から検討を行った.ネットワーク符号化は,中継ノードで適切な符号化を行うことで,ネットワークがもつ伝送効率を最大にする技術である.近年,伝送効率の向上だけでなく,様々な機能がネットワーク符号化により実現できることが分かってきた.本研究では,送信者が受信者を動的に選択できる符号化法を提案し,その符号化法が適用できるネットワーク形状を明らかにした.また,本研究では,ネットワーク的計算と並列計算法であるビットスライス計算の類似性に着目し,既知のビットスライス計算の最適性をネットワーク的計算の立場から検討を行った.ネットワーク符号化法は,スループットを向上させるだけでなく,盗聴や遅延に対する耐性を向上させるなどの機能をオーバーレイ的に実現することもできる.本研究は,ネットワーク符号化法において有用なさまざまな機能を実現することを目標としている.本年度は,送信者が選択した受信者のみがデータを知ることできるという新しい機能の実現を検討した.このような受信者選択の機能は,有料配信やアクセス制御などの受信者識別が要求されるアプリケーションに有用である.受信者選択の機能を実現するネットワーク符号法をrevocable network code(RNC)と呼ぶ.本年度に検討を行ったRNCは,送信者が受信者として選択しなかった受信者へのデータがネットワーク中のノードで行われる演算によって自動的に破壊されることで,受信者選択の機能を実現している.データの自動的な破壊とは,そのノードが送信するデータが無意味なビット系列に変換されることを意味する.このような変換を実現するために,本年度のRNCでは,4を法とした整数の集合を利用した.この集合は,4を法とした乗算の下でモノイドになり,0と2に対して逆元が存在しない.この性質を利用することで,無意味なビット系列に変換されることを情報理論的に保証している.しかし,本年度の研究により,この実現法が適用できるネットワーク構造は限定的であり,一般的なネットワーク構造への拡張は困難である.来年度の研究では,一般的なネットワーク構造に適用可能な受信者選択機能の実現法の検討を行う予定である.ネットワーク符号化法は,スループットを向上させるだけでなく,盗聴や遅延に対する耐性を向上させるなどの機能をオーバーレイ的に実現することができる.本研究は,ネットワーク符号化法において有用なさまざまな機能を実現することを目標としている.平成19年度は,1ビットのデータを対象とした受信者選択の機能を実現するネットワーク符号化法の開発を行った.この符号化法は,送信者が受信者として選択しなかった受信者へのデータがノードで行われる演算によって破壊されることで,受信者選択の機能を実現している.平成20年度は,複数ビットのデータを送信可能かつ受信者の選択可能なネットワーク符号化法の開発及びそれを適用可能なネットワーク構造の特徴付けを行った。その結果,バタフライ型のネットワーク構造に対して,モノイドの代数構造を利用したネットワーク符号化で受信者選択機能を実現できることを示した.送信者から正規の受信者に選択されなかった受信者に漏洩する情報量が0である方法と漏洩する情報量が0でない方法の二種類を示した,漏洩情報量が0でない方法は0である方法と比較して伝送効率がよいため,高い秘匿性が要求されないアプリケーションに適している.一方,受信者選択機能をモノイドを利用して実現する方法では,送信可能なビット数や受信者数を増加させることは可能であるが,ネットワーク構造が限定されることが判明した.平成21年度は,受信者選択とは別の機能として匿名性を実現するネットワーク符号化を研究開発する予定である.ネットワーク符号化法は,スループットを向上させるだけでなく,盗聴や遅延に対する耐性を向上させるなどの機能をオーバーレイ的に実現することができる.本研究は,ネットワーク符号化法において有用なさまざまな機能を実現することを目標としている.平成19年度は,1ビットのデータに対して受信者選択の機能を実現するネットワーク符号化法の開発を行った.平成20年度は,複数ビットのデータを送信可能かつ受信者の選択可能なネットワーク符号化法の開発及びそれを適用可能なネットワーク構造の特徴付けを行った.平成21年度は,匿名性・データ認証を実現できる符号化法の研究に取り組んだ.実現したい認証関数が決まったとき,それを計算するための中間ノードの計算(符号化)を決定する必要がある.本研究では,この符号化とビットスライス実装の類似点に着目した.ビットスライス実装では,関数をビット単位の論理関数に分割する.その一つの論理演算を中間ノードでの符号化に対応付けることにより,ネットワークでその認証関数の計算が実現できる.そして,符号化の効率性をNetwork computing theoremから評価できることを示した.一つの認証関数に対してビットスライス実装は一意ではないため,符号化の効率性を評価できることは,重要である.本研究では,この評価を利用して,ある非線形関数に対して,従来知られていたビットスライス実装よりもさらに効率的なビットスライス実装を示した.一方,この符号化の場合,ネットワーク構造が認証関数に依存するという欠点があることも判明した.
半翅系昆虫の全形態学：ゲノム系統の検証と新奇形質の進化プロセス解明

半翅系昆虫の系統関係の諸問題を,従来をはるかに上回る精度と量の形態データによって検証・解決し,吸汁式口器や特異的な交尾機構など,半翅系昆虫で見られる様々な新奇形質の進化プロセスの検討を行ことで,既知種だけでも12万種を超える本群の多様性をもたらした進化的背景を明らかにする.半翅系昆虫は完全変態昆虫の姉妹群であることから,本研究は昆虫最大の分類群である完全変態類の起源論にも大きな影響を及ぼす.さらに半翅系昆虫は,海域を含めたあらゆる環境へ進出し,極めて重要な農業害虫なども含まれるため,本研究の結果は,応用科学や環境科学への波及効果も大いに期待される.半翅系昆虫の系統関係の諸問題を,従来をはるかに上回る精度と量の形態データによって検証・解決し,吸汁式口器や特異的な交尾機構など,半翅系昆虫で見られる様々な新奇形質の進化プロセスの検討を行ことで,既知種だけでも12万種を超える本群の多様性をもたらした進化的背景を明らかにする.半翅系昆虫は完全変態昆虫の姉妹群であることから,本研究は昆虫最大の分類群である完全変態類の起源論にも大きな影響を及ぼす.さらに半翅系昆虫は,海域を含めたあらゆる環境へ進出し,極めて重要な農業害虫なども含まれるため,本研究の結果は,応用科学や環境科学への波及効果も大いに期待される.