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医療の改善活動としての芸術導入―医療の質向上に関する評価―

近年、医療現場において芸術および芸術的手法が導入されているが、医療の質改善への影響は明らかではない。本研究では、芸術の導入を医療の改善活動と位置付けた実践的モデルを構築しながら芸術と医療の質との関連性について検討し、医療現場の芸術の評価系を探索した。期間内に実施したプロジェクトの分析から、手指衛生遵守率や院内感染発生率、インシデント件数や患者満足度、待ち時間等が直接効果の評価に利用できる可能性を示唆した。同時に、安全文化や被雇用者満足度などの長期的指標も重要である点を指摘した。加えて医療の質の向上に寄与する芸術の導入は、安全文化育成のため協働的実践として行われるべきであることを指摘した。24年度は、前年度に作成したコンテンツ(ICT教育用映像)の評価を継続して行った。評価指標としては、WHOなどによる手指衛生の順守率等の国際的な状況・情報とも照らし合わせながら検討した。また、前年度に行った芸術活動導入事業(デザイナーと病棟看護師による改善活動支援)についても、引き続き該当部署の改善活動を指導しながら芸術活動導入による1改善活動活性化への影響、2医療の質向上への影響、3その他の波及効果について観察を継続し、考察・検討中である。24年度新たに始めた取り組みとしては、転倒転落事故防止のための教材制作(映像教材)である。病院の医療安全管理部および外部のクリエイターと協力して制作チームを結成した。25年度にこのコンテンツを用いた改善活動を企画して改善手法を確立し、映像や介入プログラムの効果を評価していく予定である。さらに、外来の院内環境が医療の質に及ぼす影響の調査を開始した。外来壁面は掲示物・サイン・絵画・装飾などが混在し、情報提供と適切な療養環境提供の二つの機能を持っている。一般に、どの施設でも建築時には空間デザイン上、考慮されていたとしても、建設後の運用で、これら医療の質にかかわる二つの機能を十分に発揮できていない状況が発生していると思われる。そこで、24年度から実態調査に着手した。24年度は、23年度以前の当院における芸術活動の導入状況とその効果についてまとめ、論文2本を執筆した。25年度は研究の最終年度として、昨年来実施していたプロジェクトの完了と成果物の公表および病院側の諸事情で実施が遅れていたプロジェクトの実施とデータ収集を行った。具体的には、医療の質・安全とアート活動というテーマに則って、昨年来、取り組んできた患者教育用映像の開発や医療の改善活動の指導プログラムの開発を行い、アンケート調査の実施やテキストデータの収集・整理を行った。成果は教育心理学会、アートミーツケア学会および医療の質安全学会にて発表した。現在、論文投稿準備中である。また、医療安全管理部にある患者説明用・当事者聞き取り様の会議室を改善するプロジェクトを実施した。医療事故の被害者である患者や家族、あるいは医療事故当事者等と話をするスペースに対する配慮は、乏しい施設がほとんどである。医療現場のアート活動では、患者の療養生活部分の改修や患者が参加するプロジェクトについては報告が蓄積しているが、このような、いわば「悪いニュースを伝え、悪い結果についてコミュニケーションする」ための場所においてこそ、芸術の果たす役割は大きいと考えられる。そこで、本プロジェクトでは病院職員、プロジェクトに参加する芸術系大学の職員、学生等に対して望ましい環境に関するヒアリングやアンケート調査を行い、その結果を元にプロトタイプの環境改善を実施した。これらのデータは、現在、論文にまとめ投稿準備中である。24年度に病院関係者や芸術系大学教員と共に立ち上げた「医療の質とアート研究会」の活動を継続し、次年度以降の研究へのつなげるための議論を続けている。本研究は、医療現場おける芸術の導入(Art(s) and healthcare)の、医療の質への影響や改善効果を検討し、その評価系の開発を目的としている。今年度は、まず、これまでの当院における芸術活動導入の経緯とノウハウをまとめ、論文として発表した(山口(中上)悦子他.『医療現場に芸術活動を導入する意義とその方略ー医学部附属病院の「アートプロジェクト」に関する一考察ー』アートミーツケア,vol.4印刷中,2012)。さらに、医療の改善活動として行う医療現場への芸術導入に関する実践的なモデルを構築するため、次のプロジェクトを実施した。(1)デザイナーとの協働によるQCサークル活動の展開当院の1病棟で、試験的に実施。看護師が行うQCサークル活動の各プロセスのうち、問題点の洗い出し・テーマ選定・要因の特定と分析・改善策の立案を、デザイナーやデザインの研究者と共に行った。問題点の洗い出しのために、カルチュラルプローブ法といわれる問題探索方法を導入し、新しい改善活動の手法を検討した。なお、本プロジェクトは、障害者の芸術活動を支援する活動で草分け的な存在として有名な、財団法人たんぽぽの家との共同研究として行った。(2)職員向け教材制作のための映像ワークショップの開催ICTの職員研修作業部会(研究代表者がメンバー)のプロジェクト。

「手指衛生の5つのタイミング」を指導するための教育用映像の制作。まず感染対策マネージャーを中心に職員から参加希望者を募り、他職種を交えた計10チームを構成した。基本シナリオはICTメンバーが作成し、監督・演出・演技・照明・撮影などの作業は参加職員に割り振り、1セッション2時間で一つの診療・ケア場面の撮影を行った。撮影された映像はICTメンバーが編集し映像作品を仕上げ、DVDに仕立てて各部署へ配布した。参加した職員が、そのDVDを用いて部署の伝達研修を行った。情報収集や予備調査は順次行っているものの、院内の支援体制が大幅に変わったため芸術導入の具体的な事業が若干、遅れている。実施が遅れているプロジェクトに関しては、25年度内に完遂し、並行して分析・検討を行う。学会・論文発表などは遅滞なく行えている。今年度は、改善活動の新しい手法として、デザイナーとの協働によるQCサークル活動を試験的に導入した。また、院内感染防止のための職員向け教育コンテンツ開発も行った。これらの実践は、医療の質の指標のうちのprocessやoutcomeに影響すると予測しており、その影響度合いを評価する必要がある。評価項目は、業務効率の向上や被雇用者満足度の上昇、改善に対する意識の向上、手指消毒の順守率の向上、職員の感染制御に対する意識・知識の増加、長期的な耐性菌の部署内・部署間の伝搬抑制などである。これらの評価指標は、診療上のデータと共に参与観察等、社会科学のアプローチによる結果も加味して行う必要があり、現在も継続して観察中である。今回、申請した研究計画のうち、療養環境改善と患者満足度の向上を目指した、芸術家と職員の協働に基づいた芸術活動の展開に関しては、院内の組織体制に変更があったため今年度は実施することができず、次年度への繰り越しとした。2324年度に行ってきたプロジェクトの考察とまとめ(医療の質への影響やその指標について)を行う。また24年度に開発した転倒転落事故防止のためのDVDを用いた改善活動を実施して、映像や介入プログラムの効果について評価していく。さらに院内環境の調査と改善活動を実施し、その効果を評価する。全体として、芸術活動(アートプログラム、デザイン、メディアコンテンツ等)の医療の質に及ぼす直接的・間接的影響を考察し、指標となる項目の抽出を試みる。次年度以降の研究に結びつけるため、他施設・他研究機関とのネットワーク構築を開始する。今年度行ったプロジェクトの評価のための調査を継続的に行い、成果を発表する。次年度は、新規に患者教育・患者参加促進を目指したデジタルメディアコンテンツ開発プロジェクトと、芸術家と職員の協働に基づい芸術プロジェクトを計画中である。さらにWHO(ダンスパフォーマンスによる手指衛生の指導用映像作成)やNHS(英国アーツカウンシルとともにArts and healthcareのプロジェクトを全国的に展開)などの先進事例の視察も予定している。
マンネンタケの前立腺肥大症予防・改善機構の解明

前立腺はアンドロゲン(男性ホルモン)の標的器官であり、前立腺ガンの発生及び進行にはアンドロゲンが密接に関与している。前立腺ガンの発症には、(1)前立腺細胞へのテストステロンの取り込み(2)5α-リダクターゼ活性の上昇(3)アンドロゲン受容体の過剰な発現がよく言われている。マンネンタケエタノール抽出物の動物前立腺肥大抑制機構については、これまでの研究による、5α-リダクターゼ阻害成分が存在し、アンドロゲン受容体結合活性を用することを確認した。マンネンタケのエタノール抽出物から単離されたGanoderol Bは前立腺ガン細胞への増殖抑制効果を示した。細胞の増殖抑制機構を明らかにするためには、Real time PCRを用いて、PSAとARの発現の測定を行った。その結果、Ganoderol BはPSAのmRNAの発現を抑制した。テストステロンとDHTを添加しない場合(コントロール)、細胞のPSA発現が極めて少ない。100nMのテストステロンとDHTを添加すると、PSAの発現が強くなった。テストステロンあるいはDHTとganoderol Bと同時に添加すると、PSAの発現が抑制された。特にDHTとganoderol B同時に添加する場合には、PSAはコントロールより弱い発現を検出された。アンドロゲン受容体の発現はPSAの発現と同様な結果を得た。テストステロンあるいはDHTを添加するときARの発現量はコントロールの2.3倍になり、ganoderol Bを添加すると、ARの発現量は抑えられた。特にDHTとganoderol B同時に添加する場合には、アンドロゲン受容体はコントロールより弱い発現を検出された。以前の検討により、ganoderol Bは弱い5α-リダクターゼ阻害活性と強いアンドロゲン受容体結合活性を示した。今回の結果から、ganoderol Bはアンドロゲン受容体と結合して、PSAの発現を抑制して、細胞の増殖を抑制していることを推定することができる。前立腺はアンドロゲン(男性ホルモン)の標的器官であり、前立腺肥大症の発生及び進行にはアンドロゲンが密接に関与している。前立腺肥大症の発症には、(1)前立腺細胞へのテストステロンの取り込み(2)5α-リダクターゼ活性の上昇(3)アンドロゲン受容体の過剰な発現がよく言われている。マンネンタケエタノール抽出物の動物前立腺肥大抑制機構については、これまでの研究による、5α-リダクターゼ阻害成分が存在していることを確認した。さらに、マンネンタケエタノール抽出物から3種のトリテルペノイドは、強力な5α-リダクターゼ阻害成分であることを分かった。ラノスタン骨格を有するトリテルペノイドの側鎖のカルボキシル基が活性発現に重要な役割を果たしていることを示している。今回は、マンネンタケのエタノール抽出物は、強力なアンドロゲン受容体結合抑制を示した。単離されたトリテルペン類の中で、ganoderol Bとlucidumol Bは、アンドロゲン受容体阻害剤であるフルタミドよりも強い阻害活性を示した。ラノスタン骨格を有するトリテルペノイドのいくつかは、アンドロゲン受容体に結合することも示し、ステロイド骨格に結合しているアルキル側鎖の極性が重要であり、水酸基構造はケトン構造より強いアンドロゲン受容体の阻害活性を持つ傾向を示した。さらに、ganoderol Bは、細胞毒性を示さない濃度で前立腺がん細胞のアンドロゲン依存的な増殖に対する抑制効果を示した。Ganoderol Bの前立腺肥大抑制機構として、細胞核内に存在するアンドロゲン受容体mRNAの発現とPSA(前立腺特異抗原)の発現を抑制することで、PSA蛋白の合成を抑制し、前立腺細胞を増殖させないことを考えられる。
高周期14族元素不飽和環状化合物の合成、構造および反応性

昨年度までに合成に成功している、フリーなケイ素カチオン種であり且つケイ素原子を骨格元素とするホモ芳香族性化学種であるシクロテトラシレニリウムイオンの1電子還元によりケイ素ラジカル種-シクロテトラシレニルラジカルが生成することを見い出し、ケイ素ラジカル種を初めて安定に単離することに成功した。X線結晶構造解析の結果、4員環内に組み込まれたアリル型ラジカルであることを明らかにし、シクロテトラシレニリウムイオンにおいて発現していた1,3_-位のケイ素間の相互作用によるホモ芳香族性が、1電子還元により消失することも分かった。また、シクロテトラシレニルラジカルのさらなる1電子還元によりケイ素4員環状アニオン種-シクロテトラシレニドイオンの合成にも成功し、その分子構造を決定した。本研究で合成、単離に成功したシクロテトラシレニリウムイオン-シクロテトラシレニルラジカル-シクロテトラシレニドイオンはそれぞれ反応活性なカチオン、ラジカル、アニオン中心がアリル型ケイ素π電子系上に非局在化していることを核磁気共鳴、電子スピン共鳴等の分光法により明らかにした。また、シクロテトラシレニリウムイオン-シクロテトラシレニルラジカル-シクロテトラシレニドイオンは化学的な酸化還元により相互変換が可能であり、高周期14族元素のみからなるπ電子系において2段階の可逆な酸化還元系を構築できることも明らかにした。ジクロロゲルミレン・ジオキサン錯体とトリ-t-ブチルシリルナトリウムのワンポット反応でゲルマニウム不飽和3員環化合物シクロトリゲルメンが生成する機構を捕捉実験およびNMRによる直接的な反応追跡を組み合わせて詳細に解析し、ゲルミレノイド、ジゲルメノイド、ジゲルメン、シクロトリゲルマンを反応性中間体とする多段階の反応で生成することを明らかにした。また、^tBu_2MeSi基を置換基とするジクロロゲルマンとトリブロモシランを還元的に縮合することでケイ素=ケイ素二重結合を含む不飽和3員環化合物1-ジシラゲルミレンの合成に成功し、さらに熱または光化学的にケイ素=ゲルマニウム二重結合を含む異性体2-ジシラゲルミレンを与えることも明らかにした。また、二つのジシラゲルミレンの高周期14族元素間の二重結合はいずれもシスベント型に折れ曲がっていることも明らかにした。既に合成に成功していた^tBu_2MeSi基を置換基とするケイ素不飽和3員環化合物シクロトリシレンをトリエチルシリルカチオン・ベンゼン錯体と反応させることで、飽和ケイ素上の^tBu_2MeSi基の脱メチル化、環拡大を経て、ケイ素カチオン種シクロテトラシレニリウムイオンが生成することを見い出した。X線結晶構造解析の結果、シクロテトラシレニリウムイオンは1,3位のケイ素原子間に結合性相互作用が存在する2π電子系ホモ芳香族化学種であり、対アニオンや溶媒分子との相互作用のないフリーなシリルカチオンであることを明らかにした。
日本製薬企業の研究開発力向上のための組織構造と組織文化のリーダーシップ

世界の医薬品開発をリードする新しいタイプのグローバルファーマを目指すことを目的に日本製薬企業の新たなビジネスモデルを提示し、研究開発力向上のための組織構造、及び経営理念を主軸とした組織文化による組織変革のリーダーシップの考察を試みた。今後の日本製薬企業(ブロックバスター)は、スペシャリティファーマとして自社の存在意義を明確化し、CSR(企業の社会的責任)を前提として進化するCSV、つまり、パートナーシップによる価値協創のネットワークで、持続的な成長企業となることが肝要である。また、研究開発型の組織構造の確立と、組織文化によるトップ及び研究者の組織変革型リーダーシップが重要といえる。グローバルな競争が激化する製薬産業において、経営トップの強力なリーダーシップの下、企業自身による継続的な新薬の研究開発やイノベーションが成功の鍵となる。今日では「世界的に通用する医薬品を数多く有し、世界市場で一定の地位を獲得する総合的な新薬開発企業」(メガファーマ)のモデルさえ限界があるとの見解もある中、日本製薬企業が、今後の世界医薬品開発をリードするブロックバスター中心でない新しいタイプのグローバルメガファーマの一角を目指すことを目的に、日本製薬企業の組織、主に研究開発組織の組織構造と組織文化のリーダーシップに着目する。そして、日本製薬企業の研究開発力向上のための組織構造と組織文化のリーダーシップに関する調査研究をなすものである。特に、経営理念に創薬の開発を掲げてある企業において、その理念がどのようにして研究開発組織の隅々にまで浸透し、継続的に組織文化のリーダーシップが図られていくかについての研究を試みる。平成26年度の研究実施計画にあるように、企業の経営理念とパフォーマンスの因果関係を明らかにしている先行研究や研究開発型組織のリーダーシップ、今日の製薬企業の経営戦略等の先行研究を行い、日本製薬企業の新たな経営戦略モデル(ビジネスモデル)の構想を練り、理論の精密化を図ることに専念した。グローバルに競争が激化する製薬産業において、経営トップの強力なリーダーシップの下、企業による継続的な新薬の開発やイノベーションが成功の鍵となる。今日では「世界的に通用する医薬品を数多く有し世界市場で一定の地位を獲得する総合的な新薬開発企業」のモデルさえ限界があるとの見解もある。そこで、今後の世界の医薬品開発をリードするブロックバスター中心でない新しいタイプのグローバルメガファーマの一角を目指すことを目的に、日本製薬企業の研究開発組織の組織構造とリーダーシップに着目する。特に、経営理念に創薬の開発を掲げてある企業において、その理念がどのように研究開発組織の研究者個々人にまで隅々に浸透し、継続的に組織文化のリーダーシップが図られるかについての調査研究を試みる。平成26年度より、企業の経営理念とパフォーマンスとの因果関係を明らかにしている先行研究や研究開発型組織のリーダーシップ、今日の日本製薬企業の経営戦略等の先行研究を行い、これからの日本製薬企業の新しいビジネスモデル構想をなし、製薬企業経営に関する先行研究の理論の精密化を図った点が第1の理由である。また、その成果を27年度では、組織学会全国大会(一橋大学:6月21日)、日本経営学会全国大会(熊本学園大学:9月5日)にて学会発表を実施した。さらに、下記に本研究論文を掲載した。1.小原久美子「日本ブロックバスターにおける新たなビジネスモデル構想に関する一考察」『県立広島大学論集』第7号(2015年2月)、119-137頁。2.小原久美子「日本製薬企業の新たなビジネスモデル構想と組織変革のリーダーシップ」『経営学論集第86号(Web版)』日本経営学会、千倉書房発行、2016年。3.小原久美子「日本大手製薬企業におけるトップマネジメントの研究開発部門組織へのリーダーシップー研究開発チームリーダーの自律的戦略行動の促進に向けて」『県立広島大学経営情報学部論集』第8号(2016年2月)41-59頁。4.小原久美子「経営イノベーションと組織文化変革のリーダーシップー組織変革論の新たな視点としての組織文化変革」『県立広島大学経営情報学部論集』第8号(2016年2月)、61-77頁。グローバルに競争が激化する製薬産業において、経営トップの強力なリーダーシップの下、企業による継続的な新薬の開発やイノベーションが成功の鍵ともいえる。今日では「世界的に通用する医薬品を多く有し、世界市場で一定の地位を獲得している総合的な新薬開発企業」モデルでさえ限界があるとの見解もある。本研究の学際的な特色は、医薬品業界における今日的諸問題を解決するために、その個別企業であるグローバルメガファーマに着目し、経営組織論の視点から探究をなすものであり、その独創的な点は以下の通りである。1.日本製薬企業の経営業績向上は、実は、その企業独自の組織文化と密接に結びついていることを実証的にも明らかにした点、2.その手法としては、これまでの研究がマクロレベルの分析が多かったことから、組織文化の浸透が企業の経営成果に貢献するという因果関係の検証に限界があり暗黙裡に想定されているにすぎなかった。そこで、組織成員、特に研究者に焦点を当て、ミクロレベルから、つまり、組織における成員個々人の側からの意味解釈に着目する。

そして、個々の成員はどのようにして組織における意味や価値(経営理念)を共有していくのか、さらに、そのリーダーはどのような役割を持ち、リーダーシップをどのように発揮していくのかのプロセスの解明を試みた点にある。本研究テーマに対応させて、企業の経営理念とパフォーマンスとの因果関係を明らかにしている先行研究や研究開発型組織のリーダーシップ研究、今日の日本製薬企業の経営戦略等の先行研究、日本製薬企業の新しいビジネスモデル構想など、製薬企業経営に関する先行研究の理論の精密化を図った点が主な理由である。また、調査対象企業である武田薬品工業へ出向き特に経営理念と創薬開発型組織についてインタビュー調査を実施した点があげられる。さらに、2015年度では組織学会全国大会、日本経営学会全国大会にて学会発表を実施した。20152016年度に日本経営学会学会誌や県立広島大学経営情報学部論集などに掲載した。2017年4月に本研究内容も部分的に含めて、経営系学部学生及び社会人向けのテキストを編著にて出版した。但し、今日の製薬企業を取り巻く環境は急激に変化しており、調査対象企業への再度のインタビュー調査を実施する。今後の世界の医薬品開発をリードする従来からのブロックバスター中止でない新しいタイプのグローバルファーマの一角を目指すことを目的に、日本製薬企業の新たなビジネスモデル構想を提示し、その実現のための組織変革型リーダーシップの考察を試みた。本研究での新たなビジネスモデル構想とは、スペシャリティファーマの中でもカテゴリファーマとして自社の存在意義を明確化し、CSR(企業のシャイア的責任)を前提として進化するCSV(パートナーシップによる価値協創)のネットワークによる持続的な成長企業となることにある。また、その構想の実現のために今日の製薬企業を取り巻く環境変化に適合させ全社的な組織変革の必要があるため、経営理念を浸透させた組織文化による変革型リーダーシップ論に着目した。変革型リーダーシップ論は、他のリーダーシップ論と質的に異なるタイプのものとされてきたが、他のアプローチの中にも多くの変革型リーダーシップの構成要因が存在していることを実際の企業ケースからも明らかにした。平成29年度は、本研究の最終年度に当たるため、総まとめとして次の研究成果報告書を製本・印刷し本研究関係者や図書館等に寄贈した。小原久美子「研究成果報告書科研費・基盤研究(C)平成26年度29年度」県立広島大学小原研究室発行、鯉城印刷・製本、A4.全87ページ。目次は、次の通りである。第1章日本ブロックバスターにおける新たなビジネスモデル構想に関する一考察、第2章日本大手製薬企業におけるトップマネジメントの研究開発部門へのリーダーシップー研究開発チームリーダーの自律的戦略行動の促進に向けてー、第3章日本製薬企業の経営理念が経営業績に及ぼす影響に関する研究ー武田薬品工業の事例を中心としてー、第4章補論ー2014年以降の武田薬品工業の組織構造の変化と組織文化のリーダーシップー、第5章参考資料。
ホウ素中性子捕捉療法における医療照射時下線量評価統合システムの構築

本研究では、ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)のために、「ビームモニター」および「γ線テレスコープ」等のオンライン測定系から得られるデータを治療計画システムによる事前評価結果に反映させた「医療照射時下線量評価統合システム」の構築を目的としている。最終年度である平成17年度は、平成16年度までに作製・設置した本統合システムのハードウエア部およびソフトウェア部の最終調整を行った。そして、ファントム実験および実際のNCT臨床におけるデータの集積を行い、総合的な検証を行った。まず、前年度までに得られたデータを再評価して、システム各部位の修正および改善を行った。特に、視野調整部については、今年度より本格的に開始された体幹部腫瘍での利用のために、より広い視野に設定できるように改善した。そして、頭頸部、胸部、腹部に関するファントム実験を行い、パラメータの再設定を行った。今年度から本格的な臨床が始まった肝腫瘍BNCTのプロトコールにおいては、γ線テレスコープにより正常肝での平均ホウ素濃度の評価し、照射時間等を決定する。そのため、肝腫瘍を想定したファントム実験については、より重点的な実験・検証を行った。ファントム実験による検証では、その精度は5%以内であることが確認された。テレスコープおよび患者モニターシステムを中心に本システムはその有効性が十分確認され、実際のBNCT臨床において必要なツールとなりつつある。その一方で、各系統の統合化には現時点でもソフトウェア上の問題点・改善点が残されている。今後も、実際の臨床で試用しつつ、ソフトウェア整備を中心にシステムの完成度を高めていく予定である。初年度である平成15年度は「ビームモニター部」および「γ線テレスコープ部一系統」の作製および設置を行った。ビームモニターには多重電離箱を採用し、4種類の電離箱の組合せを用いることとした。電離箱の壁材、ガスの種類について計算によるサーベイおよび特性確評実験を行った。中性子用電離箱については、無発砲ポリウレタンにLiFを35質量%混ぜた壁材を試作した。高速中性子用に対してはLiF中のLiの96%が^6Liのもの、熱外中性子用には40%のもの、熱中性子用には7.5%(天然)のものが適していることが確認された。γ線用については、壁材は高速中性子用のものと同じにし、ガスのみを変えた。ガスについては、熱中性子、熱外中性子用にはN_2ガスあるいは空気、高速中性子用には組織等価ガス(CH_4 64.4%、CO_2 32.5%、N_2 3.1%)、γ線用に対してはCO_2ガスを採用した。γ線テレスコープについては、母近のBNCTにおける患者体位の多様化および複雑化、ならびに、二つのホウ素化合物BSHおよびBPAの併用開始、という二点を念頭に構築を行っているところである。平成15年度は一系統目の設置を行い、一部、特性確認を行った。テレスコープに付随した患者位置決めシステムについては、臨床現場の要望から、リアルタイムでの患者の動きモニターも兼ねるように拡張した。さらに、位置決めシステムで得られた映像から治療計画等に用いや3Dの患者の体系データを作成するシステムの検討を開始したところである。二年目である平成16年度は、「二系統γ線テレスコープシステム」の作製・設置および特性評価を行った。本γ線テレスコープシステムについては、最近のBNCTにおける患者体位の多様化および複雑化、ならびに、二つのホウ素化合物BSHおよびBPAの併用開始、という二点を念頭に構築を行っている。まず、平成15年度に設置した一系統目について、昨年度の特性確認結果を踏まえ、改良を施した。続いて、一系統目とほぼ同じ構成で、二系統目の設置を行った。そして、両系統を総合した一つのシステムとして種々の特性確認実験を行った。まず、KUR重水中性子照射設備の照射レール装置を用いて、各系統についてのγ線検出効率の評価を行った。1cm^3程度のγ線源を照射場近傍で三次元的に移動させ、各系統の検出器の検出効率の三次元的分布データを作成した。続いて、実際の臨床を模擬したファントム実験(脳腫瘍および肝腫瘍を模擬)を行った。これらの特性実験結果から、(1)実際のBNCT照射条件(患部表面で5×10^8cm^<-2>s^<-1>の熱外中性子束、正常部位硼素濃度10ppm、腫瘍部位硼素濃度50ppm)において5分程度の計数で実用上十分な精度(±5%以内)の評価が可能であること、(2)正常、腫瘍部位それぞれの平均的硼素濃度の分離評価が可能であること、が確認された。二系統γ線テレスコープシステムの実際のBNCT臨床における有用性および有効性を確認するために、平成16年度後半より、頭部、頭頸部および腹部(肝臓癌)に対する臨床において試用を開始した。患者の血液サンプルを用いた即発γ線測定法による硼素濃度の推定値との比較から、相対的な整合性はほぼとれていることが確認できた。

本研究では、ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)のために、「ビームモニター」および「γ線テレスコープ」等のオンライン測定系から得られるデータを治療計画システムによる事前評価結果に反映させた「医療照射時下線量評価統合システム」の構築を目的としている。最終年度である平成17年度は、平成16年度までに作製・設置した本統合システムのハードウエア部およびソフトウェア部の最終調整を行った。そして、ファントム実験および実際のNCT臨床におけるデータの集積を行い、総合的な検証を行った。まず、前年度までに得られたデータを再評価して、システム各部位の修正および改善を行った。特に、視野調整部については、今年度より本格的に開始された体幹部腫瘍での利用のために、より広い視野に設定できるように改善した。そして、頭頸部、胸部、腹部に関するファントム実験を行い、パラメータの再設定を行った。今年度から本格的な臨床が始まった肝腫瘍BNCTのプロトコールにおいては、γ線テレスコープにより正常肝での平均ホウ素濃度の評価し、照射時間等を決定する。そのため、肝腫瘍を想定したファントム実験については、より重点的な実験・検証を行った。ファントム実験による検証では、その精度は5%以内であることが確認された。テレスコープおよび患者モニターシステムを中心に本システムはその有効性が十分確認され、実際のBNCT臨床において必要なツールとなりつつある。その一方で、各系統の統合化には現時点でもソフトウェア上の問題点・改善点が残されている。今後も、実際の臨床で試用しつつ、ソフトウェア整備を中心にシステムの完成度を高めていく予定である。
教員養成大学の特別支援教育担当教員に対する地域研修組織を活用した支援に関する研究

研究1-12-2に基づいて、教員養成大学の特別支援教育担当教員への実践力向上のための地域研修組織を活用した支援のあり方とその成果に基づく特別支援教育に関する大学院カリキュラムの改善ついて検討した。1.教員養成大学の特別支援教育担当教員への実践力向上のための地域研修組織を活用した支援のあり方今回研究の対象とした上越自立活動研究会のような地域研修組織に,教員養成大学の教員(研究者)が地域の特別支援教育に携わる教員とともに所属し,運営や活動の方針について共通理解しながら,必要に応じて助言すること,広く地域に学習会の啓発をしたり,そこで特別支援教育の理念や実践に関する最新情報等を提供したりしていくことは,特別支援教育担当教員への実践力向上に資すると考えられた。2.地域研修組織による活動の成果に基づく特別支援教育に関する大学院カリキュラムの改善ついて上越自立活動研究会の定例学習会に学生が参加することによって,学生は具体的な実践にふれて学び,実践上の課題解決の方策等を習得したり,ともに考えたりすることができる。上越自立活動研究会運営スタッフである現場教員が,現職大学院生の定例学習会参加の必修化を勧めている所以がここにある。任意の地域研修組織が主催する学習会への参加を単位化する方法もあるが,逆に学習会で紹介されたさまざまな実践や課題解決の方策等について授業で紹介する方法もある。上越自立活動研究会のような地域研修組織で発表した教員等を招いて実践を紹介してもらい,討論する機会を得るような授業をカリキュラムに組み込むことが,より臨床的実践力を身につけることになるのではないかと考えられた。「各地域における特別支援教育推進の現状」と「特別支援教育担当教員が抱えている課題と研修ニーズ」ついて明らかにするため,N県の特別支援学校教員及び特別支援学級設置小・中学校の特別支援教育推進員,計267名に質問紙調査を実施した(回答者数193名,回収率72.3%)。調査内容および結果の概略(特に小・中学校)は以下の通りであった。(1)特別支援教育担当教員の特別支援教育支援推進に対する意識担任への支援,外部機関との連携,学校と保護者との橋渡し,要支援児童生徒のスクリーニングと直接支援,教員への特別支援教育の啓発等を役割意識としてもっている。(2)特別支援教育に関する校内支援体制の状況(分掌上の位置づけと会議等実施状況等)新たに特別支援教育部や特別支援教育対策委員会等を設置し,特別支援教育全体計画立案,研修会実施,要支援児童生徒の実態把握,事例検討会議等を行っている。(3)特別支援教育担当教員が抱えている課題管理職や通常の学級担任,保護者の理解・協力不足,個の実態に応じた指導,個別の指導計画作成,問題行動への対応等専門性不足,担任の兼務等による多忙感等がある。(4)特別支援教育担当教員の研修の実態(研修内容と研修先等)県教育センター,市町村教委等主催の,発達障害の理解と対応,心理検査の実施法等に関する講演会や発達障害児指導の実践発表会・事例検討会等に参加している。(5)特別支援教育担当教員の研修ニーズ県教育センターや市町村教委,大学等専門機関に対し,発達障害児への具体的対応,個別の指導計画や支援計画作成法,保護者への対応等を内容とする研修ニーズがある。※今年度上記データの一部を活用し,特別支援教育Q&A(既存の改訂増補版)を作成した。平成19年度は,特別支援教育に対応する地域研修組織の運営及び活動の実際と特別支援教育に対応する地域研修組織の運営方法について事例をとおして検討した。地域研修組織の運営及び活動の実際については,新潟県上越地域で活動を続けている「上越自立活動研究会」を取り上げ,平成19年度の活動計画立案から定例学習会等実施までの経過を整理するとともに,定例学習会等をベースとした特別支援学校への個別支援の状況を報告した。続いて地域研修組織の運営方法を検討することを目的に,上越自立活動研究会の運営スタッフを対象にアンケート調査を実施した。

その結果,運営スタッフは会の活動に参加するにあたり,「資質・専門性向上」,「現場の実践についての情報交換や情報の共有」,「特別支援教育に関する最新情報の入手」等を期待していること,会の運営及び活動について,おおむね肯定的に評価していることが明らかになった。今後の課題としては,現状の運営方法を維持しつつ,「運営スタッフ増員」等を実現するとともに,活動のテーマをより明確にして,「定例学習会等への参加者を増やしていく方策を検討する」必要があることがあげられた。以上の結果と平成18年度の研究結果を踏まえ,最後に教員養成大学の特別支援教育担当教員に対する実践力向上のための地域研修組織を活用した支援のあり方とその成果に基づく特別支援教育に関する大学院カリキュラムの改善ついて検討した。
骨内微小環境下における歯原性上皮の分化または増殖への転写調節が腫瘍化に関わる影響

骨内微小環境での歯原性上皮の分化や増殖に影響すると考えられる、脈管新生関連分子および血管・リンパ管の密度について検索した。1.方法:エナメル上皮腫64例(初発45例、再発19例;充実型36例、単嚢胞型9例を含む)と対照の歯嚢8例を用い、EphA2、EphB4、EphrinB2、CD34、D2-40の発現・局在について、免疫組織化学により解析した。2.結果:EphA2、EphB4、EphrinB2は、歯原性上皮性細胞および脈管内皮細胞に発現がみられた。これらの発現は、歯嚢よりエナメル上皮腫で有意に高かった。CD34は血管内皮細胞に、D2-40はリンパ管内皮細胞に陽性を示した。観察単位面積当たりの血管密度は、歯嚢よりエナメル上皮腫で高く、充実性エナメル上皮腫で単嚢胞性エナメル上皮腫より高い傾向を示した。またリンパ管密度は、歯嚢よりエナメル上皮腫で高かった。3.考察:Eph/Ephrin系シグナル分子が歯原性組織の存在する骨内微小環境の脈管新生状況に影響することが示唆された。この脈管新生は腫瘍組織の組織構築とも関わり、骨内進展の判定因子となり得る可能性が示された。歯原性腫瘍の分化・増殖に影響を及ぼすと考えられる骨内微小環境の変化を示す因子を検索し、脈管関連分子と脈管新生との関連が示唆され、興味深い結果と考えられる。骨内微小環境での歯原性腫瘍の分化または増殖に影響を与えると考えられる幹細胞関連分子のSox2, Oct3/4や個体発生シグナル分子のYAP, TAZについて、免疫組織化学を主とした検索を進め、ウエスタンブロット法やRT-PCR法での確認も考えている。腫瘍間質に関しては、vimentinおよびα-smooth muscle actinに対する抗体を用いて免疫染色を行い、筋線維芽細胞を同定しその局在および程度について、また、CD68, CD163, CD204に対する抗体を用いて免疫染色を行い、M1・M2マクロファージの同定を行いその局在や比率について検討している。また、腫瘍発生や腫瘍細胞分化に関わる分子のターゲットシークエンスによる網羅的解析についても準備を進めている。これらにより、上皮性歯原性腫瘍の骨内微小環境との相互作用と分化・増殖の転写調節の関連について検討を進める。
人工呼吸関連肺傷害における内皮微小粒子の動態とセボフルランの内皮傷害に対する影響

本課題では小動物を用いて人工呼吸関連肺傷害モデルを作成する必要があり、そのためには小動物にも換気量を正確に設定可能な精密な人工呼吸器が必要になる。マウス・ラット用の精密人工呼吸器KEnt Scientific社オートマティック人工呼吸器/Roventモジュール付きPS-04を購入した。また酸素・空気配管及びセボフルランの気化器を小動物用の人工呼吸器に組み込めるよう回路を設定した。雄のSpraugueDawleyラットを用いて気管切開し、人工呼吸回路に接続し、吸入酸素濃度50%で4時間の高容量換気(1回換気量20ml/kg)でVILIモデルラットの作成に成功した。血管内皮傷害のために内皮微小粒子のサブクラス解析が有用である可能性がある。血管内皮細胞に炎症性刺激を加えると内皮細胞間接着に関わるPECAMやVE-cadherinは細胞膜発現が減少またはほぼ変わらないのに対し、E-selectin, ICAM-1, VCAM-1などの炎症担当細胞の足場となる接着分子は刺激に対し濃度依存性に発現が増加した。また、細胞培養液中に放出されるEMPsは刺激に応じて増加するがPECAMは細胞膜発現と反比例に、E-selectin, ICAM-1, VCAM-1などの接着分子は細胞膜の発現と比例してEMPsの放出が増加した。また敗血症患者のEMPsのサブクラス解析を行うと、敗血症患者と敗血症性ショックの患者ではPECAM+EMPs及びVE-cadherin+EMPsは有意に敗血症性ショックの患者が多く、血管透過性亢進の指標になり得ることが示唆された。小動物用の人工呼吸器の選択・購入に関しデモなどを何社か行ったため想像した以上に時間がかかった。また、小動物用人工呼吸器に酸素濃度・及びセボフルラン濃度を調節する回路を作成するのも時間がかかった。人工呼吸器関連肺傷害モデルマウスを作成する人工呼吸回路は組み上がったため、今後は順調に研究を遂行できると思われる。
反復発作性運動失調症の新規原因遺伝子探索と病態解明

反復発作性運動失調症(episodic ataxia : EA)は、間欠的な運動失調発作を呈する希少疾患である。その殆どがEA2型(EA2)、ついでEA1型(EA1)が多いとされ、EA2は電位依存性カルシウムチャネルCav2.1をコードするCACNA1A遺伝子に、EA1は電位依存性カリウムチャネルKv1.1をコードするKCNA1遺伝子に変異を持つ常染色体優性遺伝の遺伝病であることが知られている。発作性に症状を呈する希少疾患であり、診断自体が困難であるため、疾患の自然暦、病態メカニズム、治療法が確立していない。そこで本研究では、同疾患の新規原因遺伝子変異の同定および病態メカニズム解明を目指した機能解析を計画し、研究を進めている。また、本邦でのEAの報告例自体が少ないため、平成29年度厚生労働省科学研究費“本邦における反復発作性運動失調症の実態把握調査"との連携により、本邦でのEA例の探索と遺伝子解析の体制構築をすすめている。本年度の特筆すべき成果として、遺伝子解析までされた本邦初のEA1家系を見出した。また、EAと臨床診断された症例で遺伝子解析がなされていない症例についても、次世代シークエンサーによる解析準備を進めており、概ね順調に進捗している。本邦で見出された症例も解析対象として、機能解析のためのクローンの作成を進めており、順調に進捗している。計測方法であるCut open voltage clamp法については、次年度にむけて早期に解析開始できるよう、整備を進めている。平成29年度厚生労働省科学研究費“本邦における反復発作性運動失調症の実態把握調査"との連携により、本邦でのEA例の探索と遺伝子解析の体制構築をすすめている。また、EAと臨床診断された症例で遺伝子解析がなされていない症例についても、次世代シークエンサーによる解析準備を進めており、概ね順調に進捗しており、新たな症例の蓄積を行っている。。一点、計測方法であるCut open voltage clamp法については、必要なAmplifierについて、供給元であったDagan社の移転などの事情に伴い、本年度中の取得はならなかった。Cut open voltage clamp法のAmplifier供給の問題については、引き続き早期購入取得の可能性を模索するが、時間がかかる場合には研究の進捗を鑑みて、既に実験系を構築している国内外の研究室との共同研究も視野に進める予定である。機能解析の対象として、研究計画にあった変異例に加えて、今回、本邦で見出されたEA1についても検討する方針である。また、本邦でEAと臨床診断された症例の中でも遺伝子解析までなされた例は限られており、今後も引き続き遺伝子解析の体制構築が重要であると考えられ、その整備を進める予定である。。

機能解析の対象として、研究計画にあった変異例に加えて、今回、本邦で見出されたEA1についても検討する方針である。また、本邦でEAと臨床診断された症例の中でも遺伝子解析までなされた例は限られており、今後も引き続き遺伝子解析の体制構築が重要であると考えられ、その整備を進める予定である。計測方法として計画しているCut open voltage clamp法に必要なAmplifierを購入予定であったが、供給元のDagan社の移転等の理由で、当該年度内の購入が難しい旨が、判明した。次年度も、早期購入の方向で情報収集・問い合わせを続けるが、進捗状況によっては、既に実験系を確立している国内外の研究者との共同研究の可能性も検討する。
俄芝居の身体技法に関する演劇論的研究

1,俄芝居の伝承は継承者不足のため、今日急速に失われつつあり、その実地調査と、映像・録音資料の作成と保存は、緊急を要する課題である。今年度は研究期間の最終年度であり、前々年度、前年度にひきつづき、高知県室戸市佐喜浜八幡宮の「佐喜浜にわか」、大阪府南河内郡建水分神社の「だんじりにわか」、岐阜県美濃市八幡神社の「流しにわか」などを中心に、俄芝居の現行伝承の映像資料を作成し、俄芝居の身体技法(発声法をふくむ)について考察した。2,私が所蔵する俄芝居をはじめとする民間芸能のビデオ資料をデジタル化し、半永久的な記録媒体と思われるDVDに保存した。また、俄芝居の映像・録音資料を翻字して文字資料化するとともに、俄芝居の演者が使用する台本のコピーを可能なかぎり入手することに努めた。台本と、それが実際に上演されるときの違いを比較検討することで、俄芝居の演劇的な技法の特徴を明らかにすることに努めた。3,俄芝居と比較検討する対象として、歌舞伎、および近代の新派劇、大衆演劇などの身体技法(発声法をふくむ)について考察した。とくに新派劇については、過去の名優といわれた人たちのレコード録音のダヴィング資料を収集した。4,以上の基礎的な調査をもとに、俄芝居が、近代日本の演劇史において極めて大きな役割を果たしたこと、すなわち、明治20年代に形成され、30年代に確立する新派劇において、俄芝居の技法が新演劇成立の核となりえたこと、俄芝居の声と身体が、在来の演劇伝統(歌舞伎)とは異質な、演劇上の近代を実現したことを考察した。その考察の一部は、拙著『演じられた近代』(岩波書店、2005年2月)に執筆するとともに、いくつかでの学会で口頭発表を行った(シンポジウム「ナンバの奥行き」日本大学芸術学部、平成17年12月26日)(シンポジウム「江戸の声」東京大学駒場キャンパス、平成18年4月23日)他。1、俄芝居の伝承は、継承者不足のため、今日急速に失われつつあり、その実地調査と、映像・録音資料の作成と保存は、緊急を要する課題である。初年度の今年は、高知県室戸市佐喜浜八幡宮の「佐喜浜にわか」、大阪府南河内郡建水分神社の「だんじりにわか」を中心に調査し、俄芝居の現行伝承の映像資料を可能なかぎり作成し、俄芝居の身体技法(発声法を含む)について考察した。また、私は以前、甘木市の「盆にわか」、室戸市の「佐喜浜にわか」について私的に調査した経験がある。その際、収集したビデオ資料もふくめて、収集・作成した映像資料を劣化させないために、それらをDVDに保存するなど、資料整理を行った。2、俄芝居に関連する芸能として、念仏狂言をはじめとする各地の民間芸能について調査した。京都壬生寺や嵯峨釈迦堂の念仏狂言、京都光福寺の六斎念仏や、盆の前後に行われる各地の風とくに歌舞伎とは異質な演劇伝統として、その映像資料をもとに、身体技法に焦点をあてて考察した。3、俄芝居の身体技法を摂取することで生まれたのが、近代の新派劇である。歌舞伎の身体技法と、新派劇の身体技法を比較検討することで、明治の口語演劇が成立するうえで、俄芝居の身体技法がどのような役割を果たしたかについて、実際の舞台をみながら、また、文献資料を使いながら、考察した。とくに新派劇については、過去の名優といわれた人たちの舞台映像を収集して検討した。今年度は、前年度にひきつづき、福岡県甘木市の「盆にわか」(地しばい)、高知県室戸市佐喜浜八幡宮の「佐喜浜にわか」、大阪府南河内郡建水分神社の「だんじりにわか」、岐阜県美濃市八幡神社の「流しにわか」などを中心に、俄芝居の現行伝承の映像資料を可能なかぎり作成し、俄芝居の身体技法(発声法を含む)について考察した。2、私が所蔵する俄芝居をはじめとする民間芸能のビデオ資料をデジタル化してコンピューター入し、半永久的な記録媒体であるDVDとして保存した。また、将来的には、ウエブ上で研究資料として広く公開したいと考えている。そのため、コンピューター操作に詳しい研究補助を雇い、映像資料のデジタル化とコンピュター入力を行った。3、俄芝居と比較検討する対象として、歌舞伎、および近代の新派劇・新劇・各地の俄芝居、大衆演劇等の身体技法(発声法を含む)について考察した。とくに新派劇については、過去の名優といわれた人たちのレコード録音を入手し、分析・検討した。

台本と、それが実際に上演されるときの違いを比較検討することで、俄芝居の演劇的な技法の特徴を明らかにすることに努めた。3,俄芝居と比較検討する対象として、歌舞伎、および近代の新派劇、大衆演劇などの身体技法(発声法をふくむ)について考察した。とくに新派劇については、過去の名優といわれた人たちのレコード録音のダヴィング資料を収集した。4,以上の基礎的な調査をもとに、俄芝居が、近代日本の演劇史において極めて大きな役割を果たしたこと、すなわち、明治20年代に形成され、30年代に確立する新派劇において、俄芝居の技法が新演劇成立の核となりえたこと、俄芝居の声と身体が、在来の演劇伝統(歌舞伎)とは異質な、演劇上の近代を実現したことを考察した。その考察の一部は、拙著『演じられた近代』(岩波書店、2005年2月)に執筆するとともに、いくつかでの学会で口頭発表を行った(シンポジウム「ナンバの奥行き」日本大学芸術学部、平成17年12月26日)(シンポジウム「江戸の声」東京大学駒場キャンパス、平成18年4月23日)他。
上肢の筋活動からみた卓球一流選手の打球直前の動作修正

本研究の目的は、卓球選手の打球直前の動作修正が、選手の内観の通り、自領コートでのボールバウンドから打球までの間のボールの視覚情報を用いて行われているかについて検討することであった。3回の実験を行、大学卓球選手7名(エリート選手1名と一般選手6名)を対象に、フォアハンドフリック打法における上肢の筋活動、手関節と肘関節の動きおよび選手のラケットコントロールに関する動作内観を検討した。試技は、下回転と無回転の2種類のショートサービスに対するレシーブとし、事前にボールの回転を伝えておく条件(既知条件)、ボールの回転を判断する条件(判断条件)、人為的に発生させたイレギュラーバウンドボールに対応する条件(イレギュラー条件)の3条件下で行われた。結果および考察は以下の通り。1)既知条件におけるフォアハンドフリック打法では、2種類のサービスに対して、いずれのグリップの選手も、最初に尺側手根伸筋や総指伸筋などの伸筋群に放電が認められ、それに引き続き、インパクト直前から直後に橈側手根屈筋に放電が認められた。この時の自領コートでのポールバウンドからインパクトまでの時間は180ms前後であった。この時間について、被験者ごとの2種類のサービス間で有意差はみられなかった。2)判断条件において、被験者自身の内観によって報告された判断時点は、ボールがサーバーコートにあるうちがほとんどであった。筋放電開始時や開始順については、既知条件との間に明確な違いはなかった。3)イレギュラー条件では、特にエリート選手において、インパクト前後に約40msの筋放電休止期間が尺側手根伸筋などにみられた。動作映像などと合わせて検討すると、ポールバウンドからインパクトまでの約180msの間に、ボールのイレギュラーバウンドに関する視覚情報が処理され、動作を瞬時に修正していたと考えられた。本研究の目的は,卓球選手の打球直前の動作修正が,選手の内観の通り,自領コートでのバウンドから打球までの間のボールの視覚情報を用いて行なわれているかについて検討することであった.検討課題は,1)打球直前の動作修正時の上肢の筋活動とラケットの動きとの関係,2)上肢の筋活動からみた動作修正開始のタイミングと選手の内観との関係,3)卓球一流選手の瞬時の動作修正と従来の運動制御理論との関係,の3点であった.3年計画の1年目にあたる本年度は,卓球のサービスレシーブを対象とした実験のための準備として,1.内観調査票の作成,および2.上肢の筋活動測定法の検討を行なった.1.内観調査票の作成卓球選手3名との面接を実施し,それぞれが競技現場で用いている言葉の意味合いなどについて検討を行なった.それを元に,球質判断のタイミングとラケットコントロールに関して,回答を選択させる内観調査票を作成した.この調査票の利用により,打球時の内観を短時間に的確に把握することが可能となった.2.上肢の筋活動測定法の検討卓球のサービスレシーブ時の上肢の筋活動について,上腕二頭筋,上腕三頭筋,橈側手根屈筋,尺側手根屈筋,浅指屈筋,橈側手根伸筋,尺側手根伸筋,総指伸筋,腕橈骨筋,および円回内筋を対象に測定を試みた.被験者は,卓球選手1名とした.その結果,上腕二頭筋,上腕三頭筋,橈側手根屈筋,尺側手根伸筋,総指伸筋,および腕橈骨筋の6つを被験筋とすることにより,卓球のサービスレシーブ時のラケットの動きのコントロールに関与する上肢の筋活動の詳細が捉えられると考えられた.従って,本研究では,今回の測定法が有効であると思われた.今後の展開来年度には,卓球選手を対象に,上肢の筋活動,上肢の動き,ラケットの動き,および内観などを測定する実験を行ない,必要なデータの収集を終了する.再来年度には,研究成果をまとめる.本研究の目的は、卓球選手の打球直前の動作修正が、選手の内観の通り、自領コートでのボールバウンドから打球までの間のボールの視覚情報を用いて行われているかについて検討することであった。

3)イレギュラー条件では、特にエリート選手において、インパクト前後に約40msの筋放電休止期間が尺側手根伸筋などにみられた。動作映像などと合わせて検討すると、ポールバウンドからインパクトまでの約180msの間に、ボールのイレギュラーバウンドに関する視覚情報が処理され、動作を瞬時に修正していたと考えられた。本研究の目的は,卓球選手の打球直前の動作修正が,選手の内観の通り,自領コートでのバウンドから打球までの間の,ボールの視覚情報を用いて行なわれているかについて検討することであった.検討課題は,1)打球直前の動作修正時の上肢の筋活動とラケットの動きとの関係,2)上肢の筋活動からみた動作修正開始のタイミングと選手の内観との関係,3)卓球一流選手の瞬時の動作修正と従来の運動制御理論との関係,の3点であった.3年計画の2年目にあたる本年度は,卓球熟練者のサービスレシーブ時のラケットコントロールにおける上肢の筋活動を実験的に検討した.被験者は,大学卓球選手2名(ペンホルダーラケット使用者1名,シェイクハンドラケット使用者1名)とした.被験者にはサービスの球種を事前に伝え,フォアハンドによるフリック打法とストップ打法の2種類でレシーブするように指示した.この時のサービスの球種は,下回転と無回転の2種類とした.レシーブ時のラケットコントロールをみるため,利き手前腕および上腕における6種の骨格筋の表面筋電図と,手首の外内転,屈曲伸展および肘関節の屈曲伸展の3つの角度を測定した.被験筋は,総指伸筋,短橈側手根伸筋,橈側手根屈筋,上腕二頭筋,上腕三頭筋外側頭および三角筋とした.その結果,卓球のサービスレシーブにおいて,シェイクハンドラケットを使用する選手では短橈側手根伸筋,ペンホルダーラケットを使用する選手では橈側手根屈筋周辺の筋の活動が,サービスの回転への対応のために,重要な働きをしていると予想された.しかし,このことについては例数が十分とは言えないため,さらなる検討が必要であると考える.今後の計画来年度には,卓球一流選手を対象としたサービスレシーブ時の瞬時の動作修正について,上肢の筋活動,上肢の動き,ラケットの動き,および内観を同時に測定する最終実験を行ない,研究成果をまとめる.本研究の自的は,卓球選手の打球直前の動作修正が,選手の内観の通り,自領コートでのバウンドから打球までの間の,ボールの視覚情報を用いて行われているかについて検討することであった.検討課題は,1)打球直前の動作修正時の上肢の筋活動とラケットの動きの関係,2)上肢の筋活動からみた動作修正開始のタイミシグと選手の内観の関係,3)卓球一流選手の瞬時の動作修正と従来の運動制御理論の関係,の3点であった.3年計画の3年目となる本年度は,卓球一流選手を対象とした実験,その理論的考察,及び研究全体の総括を行った.被験者は,卓球一流選手1名とした.実験は,卓球台と同色の微小な砂塵を被験者側コートに撒くことにより,イレギュラーバウンドが発生しやすくなっているコートにおいて行われた.試技は,無回転ショートサービスに対するフォアハンドフリック打法による強打でのレシーブとした.レシーブ時の上肢の動きについては,利き手の前腕及び上腕における6種の骨格筋の筋放電と,手首及び肘関節の角度を測定した.被験者のラケットの動きと表情については,ビデオ映像に収録した.さらに,被験者の動作修正に関する内観については,打球ごとにインタビュー調査した.「瞬時の動作修正を行った」と被験者が指摘する試技のいくつかでは,インパクト前後に40ms程度の長さの筋放電の休止時間が尺側手根伸筋等に見られた。