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縮合多環芳香族化合物を基体とする拡張π共役系巨大分子の合成と発光特性

縮合多環芳香族化合物の一群であるピレンを構成単位とする有機発光体の実用的な一般性の高い合成法を開発し、構造と物理的及び光化学的特性との相関関係の解明並びに素子評価を行った。さらに本成果を基に巨大縮合多環芳香族化合物蛍光体および共役高分子発光体の創成へと展開し、次世代の青色EL発光材料の開発に成功した。本研究成果は有機EL材料の構築への重要な指針を与え、今後のEL素子研究開発に寄与することが大きい。ピレンを構成単位とする有機発光体の実用的な一般性の高い合成法を開発し、構造と物理的及び光化学的特性との相関関係を明らかにした。本研究では縮合多環芳香族化合物を構成単位とする有機発光体の簡便な合成ルートの開発がKey Stepとなるが、本申請者が本研究に着手する以前にピレン系化合物合成の際に開発したtert-ブチル基を芳香環上の保護基として用いる手法で行った。例えば、ピレンをtert-ブチル化し、次いで鉄粉存在下、臭素化を行うことにより、4,5,9,10-テトラブロモピレンの合成に成功した。さらに、本物質からパラジウム触媒下での薗頭カップリング反応および鈴木カップリング反応を行うことにより蛍光性発色団の位置選択的な導入に成功した。同様に、一連のアリールエチニルクロモフォアおよびアリール置換ピレン誘導体を系統的に合成し、クロモフォアの配置・数による発光挙動を従来の対応するベンゼン誘導体との比較を行い、π-共役系の広がりに基づく影響を溶液中・結晶状態の両方から明らかにすることが出来た。縮合多環芳香族化合物を基体とする新規な有機EL材料を創製するとともに、そのEL発光特性の評価を行い、発光素子材料としての有効性を明らかにするなど、研究実施計画に基づいて多くの研究成果が得られている。本研究成果は、有機EL材料の構築への重要な指針を与え、今後のEL素子研究開発に寄与することが大きい。本研究成果は、有機EL材料の構築への重要な指針を与え、今後のEL素子研究開発に寄与することが大きい縮合多環芳香族化合物の一群であるピレンを構成単位とする有機発光体の実用的な一般性の高い合成法を開発し、構造と物理的及び光化学的特性との相関関係を明らかにした。本年度は本ピレンを出発原料として種々の巨大縮合多環芳香族化合物を合成し、それらの発光挙動を溶液中及び固体状態で評価する。例えば、ピレンテトラオンと1,3-ジフェニル-プロパン-2-オンと塩基存在下での縮合反応後、ビスシクロペンタジエノンを経由して、ジフェニルアセチレンとのDiels-Alder反応により巨大縮合多環芳香族化合物の合成に成功した。本系においては既存のペリレン、ペンタセンおよびコロネンに比較してπ-共役系の広がりに基づく発光効率、良好な色純度、素子寿命の向上および劣化の抑制の改善、さらに、巨大π共役平面構造に基づくカラム状構造へのユニークな自己組織化(スタッキング)等、研究実施計画に基づいて多くの研究成果が得られている。さらに、ピレンテトラオンと例えば1,2,4,5-テトラアミノベンゼンとの縮合反応から新奇ベルト状縮合多環芳香族化合物を合成し、発光特性を評価するとともに、本成果を基にポリマー化を行い次世代の高分子有機EL材料への応用へと展開した。国際的に評価の高い論文に13報公表および、国際学会で5件、国内学会で3件発表しており、着実に初期の研究計画通り研究が進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。

本年度は本物質を出発原料として種々の巨大縮合多環芳香族化合物を合成し、それらの発光挙動を溶液中及び固体状態で評価する。例えば、ピレンテトラオンと1,3-ジフェニルプロパン-2-オンと塩基存在下での縮合反応後、ビスシクロペンタジエノンを経由して、ジフェニルアセチレンとのDiels-Alder反応により巨大縮合多環芳香族化合物を合成する。本系においては既存のペリレン、ベンタセンおよびコロネンに比較してπ-共役系の広がりに基づく発光効率、良好な色純度、素子寿命の向上および劣化の抑制の改善が十分に期待され、巨大π共役平面構造に基づくカラム状構造へのユニークな自己組織化(スタッキング)が可能である。さらに、ピレンテトラオンと例えば1,2,4,5-テトラアミノベンゼンとの縮合反応から新奇ベルト状縮合多環芳香族化合物を合成し、発光特性を評価する。さらに本成果を基にポリマー化を行い次世代の高分子有機EL材料への応用へと展開する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
膵癌の生物学的特性と浸潤転移機序の解明に関する実験的研究とその臨床応用

膵外分泌系酵素の血中遊離癌細胞の肝および肺への着床発育に及ぼす影響と膵内分泌環境の膵癌の浸潤能に与える影響、そして膵癌の糖鎖抗原の発現と肝転移巣形成について検討した。膵外分泌系酵素であるセリンプロテアーゼが癌細胞を凝集し、DNase-Iがその凝集を解離することから、DNase-I投与は、血中遊離癌細胞の凝集を抑制し、その肝への着床を防止すると考えられる。そこでnude mouseに、肝転移巣を形成についてはL5178Y-ML腫瘍株を、肺については、AH-109A細胞を用いての、肝および肺での転移巣形成はDNase-I投与群で、対照群に比して有意に少なく、これは肺転移巣実験での蛍光標識細胞、RI標識細胞から微小血管系での着床の減少に起因することが解った。膵外分泌系は高インスリン環境下により、この環境の膵癌の浸潤能に及ぼす影響を、ヒト膵癌株AsPC-1をnude mouseに移植する実験、またin vitroでの癌細胞浸潤実験および形態学的極性変化でみたところ、インスリンによる浸潤増強を認めた。これはグルコースの存在下で認められ、またインスリン調節性グルコース輸送体の発現を認め、さらにインスリン存在下で、細胞内へのグルコース取り込み、及び解糖系促進因子であるフルクトース2.6ビスリン酸の細胞内濃度の有意な増加を認めたことから、膵の高インスリン環境下は癌細胞に対し、グルコース代謝を亢進させ、高浸潤能を与える一つの要因と考えられた。膵癌細胞の糖鎖抗原の発現と血行性転移巣形成の関係を、6種類のヒト膵癌株を用いてnude mouseの脾に移植してみたところ、糖鎖抗原を発現した4株においては肝転移巣が形成され、非発現の2株では転移巣は形成されなかった。今後さらにDNase-Iの血行性転移巣形成抑制に関し、臨床応用出来るように検討していきたい。膵外分泌系酵素の血中遊離癌細胞の肝への着床に及ぼす影響と膵内分泌環境の膵癌の浸潤能に与える影響の二点について検討した。膵外分泌系酵素であるセリンプロテアーゼが癌細胞を凝集し、DNase-1がその凝集を解離することから、DNase-1投与は血中遊離癌細胞の凝集を抑制し、その肝への着床を防止すると考えられる。そこでBALB/C miceに、肝に特異的に転移巣を形成するmurineの腫瘍株L5178Y-MLを用いてDNase-1投与下に肝への着床発育をみたところ、対照群に比し、DNase-1投与群において有意に転移巣形成が抑制される結果を得た。膵のホルモン環境、特に高インスリン状態にある膵外分泌系での膵癌の浸潤能に及ぼす影響を検討した。ヒト膵癌細胞株AsPC-1をヌードマウスに移植し、またin vitroでの癌細胞浸潤実験で、インスリンによる浸潤増強を認めた。これはグルコースの存在下で認められ、またインスリン調節性グルコース輸送体であるGLUT-1の発現を免疫細胞化学的に認め、さらにインスリン存在下で、細胞内へのグルコース取り組み及び解糖系促進因子であるフルクトース2.6ビスリン酸の細胞内濃度の有意な増加を認めた。これらのことから膵の高インスリン環境下は癌細胞に対し、グルコース代謝を促進させ、高浸潤能を与える一つの要因と考えられた。膵内外分泌系の癌細胞へ及ぼす影響についての二つの実験から、膵切除時における膵外分泌酵素の門脈血中における動態と肝転移巣形成との関係、またGLUT-1のprognostic factorとしての意義などについても検索中である。

本年度は膵外分泌系酵素であるDNase-1が、癌細胞凝集塊を遊離し、癌転移を抑制するか、そして膵癌の糖鎖抗原の発現は肝転移巣形成に関係しているかの二点について検討した。膵外分泌系酵素であるセリン型プロテアーゼが癌細胞を凝集し、DNase-1がその凝集を解離することから、DNase-1の投与は、癌の血行性転移初期相の微小循環系への着床において抑制すると考えられる。そこでラットの肝転移モデルにおいて、腹水肝癌細胞を尾静脈静注直後にDNase-1を静注し、14日目の肺転移結節数を生食投与の対照群と比較すると、DNase-1投与群の転移結節数は有意に減少した。またこの抑制は、RI標識細胞を用いた実験によって、肺循環系での癌細胞着床の減少に基因することが解った。今後さらにDNase-1の臨床応用に向けて検討したい。膵癌のcarbohydrate antigens(CA19-9,DUPAN-2,Span-1)の発現と血行性転移巣形成との関係を検討した。6種類のヒト膵癌株を用いて、2×10^6個の癌細胞をヌードマウスの脾臓に接種6週後に屠殺し、肝転移巣形成を評価する実験を行った。ヒト膵癌株のSUIT-2,AsPC-1,HPAF,Capan-2の4株においては前期の糖鎖抗原が発現されたが、MIAPaCa-2,BxPC-3においては発現されなかった。糖鎖抗原発現の4株においては、肝転移巣が形成されたが、非発現の2株においては、肝転移巣は形成されなかった。また転移巣の癌細胞においては、糖鎖抗原が原発巣の癌細胞における糖鎖抗原の発現より強く発現された。このことは膵癌細胞の糖鎖抗原の発現と肝転移巣形成の間に強い関係があることを示している。臨床例において、血清CA19-9値50U/ml以上と未満を境に切除後の肝転移巣形成の有無に有意差が認められ、血清CA19-9値は診断的意義の他に膵癌の予後を左右するprognostic factorとしても有効である。
多機能メタロプロテアーゼによる核内受容体REV-ERB活性制御機構の解明

概日リズムは、時計遺伝子の転写・翻訳を介したフィードバックループ(コアループおよびサブループ)によって制御されている。これまでの我々の研究で多機能メタロプロテアーゼが、コアループを構成する時計タンパク質と複合体を形成し、その機能調節を介して概日リズムを制御する新規時計調節因子であることを明らかにしている。今回、この多機能メタロプロテアーゼがサブループを構成する時計タンパク質とも複合体を形成することを見出したことから、本研究は多機能メタロプロテアーゼによるサブループ制御機構の解明を目的とする。
結合興奮素子系の自己組織的スパイクパターン形成と機能

興奮性ダイナミクスは自然界で幅広く観察される振る舞いである。特に、神経系における電気刺激の伝達や心筋収縮などの生物機能の重要な役割を担う性質である。興奮性ダイナミクスには、不応期・静止期・興奮期という特徴的状態が存在する。このような状態を離散化したMcCulloch-Pittsモデルから神経活動を連続変数である発火周波数で記述する発火頻度モデルと様々なレベルでの記述が行われている。一方、単一神経細胞では周期的外部刺激に対して、引込み現象やカオスなどの多様な応答を示すことが実験的に知られている。このような複雑な応答はアナログ的非線形力学によって生み出されているため、極度に簡略化した数理モデルにない性質である。本年度は、引込みやカオスなどの力学特性をもつ興奮素子の結合系に現れる自己組織的ダイナミクスと応答特性及び機能との関連を目指して研究を行った。アナログ的興奮性力学を保持しつつ数値実験可能なFitzHugh-Nagumo方程式を要素方程式として用い、簡単のため拡散的結合を取扱い、以下の解析を中心に進めた。本研究は、極度に簡略化した数理モデルでは現れないアナログ的性質の解析を行った.具体的には,興奮場結合モデルの数値実験および分岐解析を行った.興奮場結合モデルは心筋モデル・神経モデルとして用いられているが、大自由度非線形力学系であるため、理論4数値解析ともに十分に行われていないのが現状である。興奮場結合系で観測されたパルス・ダイナミクスの数値解析を徹底的に行い,その分岐構造を解明した.具体的には一次元FitzHugh-Nagumo方程式を側方結合したモデルにより数値実験・分岐解析を行い,リエントラント波の生成起源がパルス同期解のサドル分岐に起因している事を明らかにし,大域分岐図を求めた.
近代建築概念形成期における世界観的前提の諸相とその相関・系譜に関する研究

26年度研究ではまず、前年度に引き続き研究遂行に必要な史料の収集とその分析を行った。19世紀末以降のロシアのラスキン受容については現地国立図書館で調査を行い、当時の芸術系雑誌を網羅的に閲覧、ラスキン言及事例を悉皆的に収集した。また、国内で可能な一次・二次文献探索で閲覧不可能であった史料については、フランスおよびドイツの現地調査を行い、1900年前後の同地域における一次史料を探索した。また、ドイツでは日本で入手困難なヘルマン・ムテジウス『様式建築と建設芸術』第二版および、アンリ・ヴァン・ド・ヴェルド研究の二次文献を網羅的に収集した。この調査によってはまず、従来において近代建築史上等閑視されていた、19世紀末から20世紀初頭ロシアの新芸術思潮を示す史料を十分数渉猟することができた。当時サンクトペテルブルクを中心とした芸術論壇ではイギリスのトレンド、特にオスカー・ワイルドの耽美主義の影響が色濃くあり、それと平行して1890年代にラスキンの美学も注目されるようになる。そのなかでセルゲイ・ディアギレフは自身の『芸術世界』誌に「複雑な問題」を寄稿、ラスキンを援用しながら、リアリズムと幻視の中間に位置する新たな「美」を提唱した。この時期の受容は1900年のラスキン死後の同氏受容の背景であったが、他国の20世紀ラスキン受容がアーツ・アンド・クラフツ(工芸)運動推進のモーメントを多分に含んでいたのにたいし、ロシアの場合はこの動因には力がなく、20世紀初頭にいくつか創刊された工芸系雑誌はすべて短命に終わっている。建築論壇でラスキンに言及のある場合はロシアでは極端に少ないが、19世紀末にはコンスタンチン・アピシュコフ『近代建築の新機軸』がオーストリア等の新建築の潮流をラスキンに遡り説き起こしている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度においてはまず、ラスキン受容史関連の既往研究を調査した。これによって、近年美術・文学史分野においてラスキン受容史研究が進展していること、特に、チェコやロシアを始めとした東欧地域を対象にした研究が充実し始めていることが分かった。史料調査については、各国のインターネット・アーカイブの探索をもとに、国内で入手可能なラスキン言及史料のデジタルデータ収集に努めた。これによって特に、フランスにおける史料は悉皆に近い収集ができ、その他ドイツ、オーストリアおよび英語圏史料の収集に大きな進捗があった。インターネットで収集できない史料については所蔵図書館での調査を行った。まず、イギリスの雑誌theBuilderの19世紀史料(京都大学所蔵)を悉皆調査した。また、チェコ国立図書館、チェコ工科大学図書館の調査では、同国のラスキン言及史料についてのほぼ理想的な悉皆収集ができた。これらの調査によって、1900年前後の欧米建築界におけるラスキン受容の概観が明らかとなった。アメリカのラスキン受容は本国イギリスとほぼ並行の現象(1840年代)であり、年代としてはフランスがそれに続く(1880年頃)。その後の世界的なラスキン受容にはロベール・ド・ラ・シズランヌ著『ラスキンと美の宗教』(1893年)の影響が強く、同時期のアーツアンドクラフツ受容、ラスキン没(1900年)などの出来事とともにラスキンの名が盛んに言及されるようになる。一方、レオ・スタイン「ラスキンの敗北」(1919年)の発表時期にはラスキンの美学観、社会観は旧弊なものだとして各地で強く排斥されるようになる。先年度の史料探索の成果を受け、25年度研究においては、フィンランド、スウェーデン各国において、日本国内では入手不可能なジョン・ラスキン受容関連史料の探索を行い、フィンランドについては十分数の史料を収集した。本研究の主目的は、ジョン・ラスキンの受容史を通じて近代建築概念の変遷を明らかにすることである。この点に関し、特に北欧調査は重要な視座をもたらした。この調査によってはまず、純粋合理主義建築思潮、エンジニア美学の萌芽がフィンランドにあったことが示唆され、この潮流がベルギーの建築家であるアンリ・ヴァン・ド・ヴェルドの活動が直接的な契機となっていることが判明した。20世紀初頭当時の機械美学論は主にヴァン・ド・ヴェルドほか、その周辺の建築理論家たち(ドイツのH・ムテジウス、オーストリアのA・ルックスら)によって展開されたものであるが、彼ら全てが19世紀末にラスキンの思想を積極的に受容した人物たちであったことは特筆に値する。1920年代、ラスキンは「装飾的」建築観の象徴として全世界的に排斥されることとなるが、その前段階においては、ラスキンの建築論は合理的色彩を帯びたものと解釈されることが可能だった。また、これらの国々に関するラスキン受容調査の副次的な成果として、1900年前後の建築言論界における国際的な情報のネットワークが、より具体的なものとなった。このネットワークのうち、服飾改良運動にかかわるものは、ラスキンの生徒であったオスカー・ワイルドから始まり、大陸の建築家も多数参画したものであり、彼らの服飾観・装飾観の形成および「ラスキン」のイメージ形成の双方にとって重要である。

また、国内で可能な一次・二次文献探索で閲覧不可能であった史料については、フランスおよびドイツの現地調査を行い、1900年前後の同地域における一次史料を探索した。また、ドイツでは日本で入手困難なヘルマン・ムテジウス『様式建築と建設芸術』第二版および、アンリ・ヴァン・ド・ヴェルド研究の二次文献を網羅的に収集した。この調査によってはまず、従来において近代建築史上等閑視されていた、19世紀末から20世紀初頭ロシアの新芸術思潮を示す史料を十分数渉猟することができた。当時サンクトペテルブルクを中心とした芸術論壇ではイギリスのトレンド、特にオスカー・ワイルドの耽美主義の影響が色濃くあり、それと平行して1890年代にラスキンの美学も注目されるようになる。そのなかでセルゲイ・ディアギレフは自身の『芸術世界』誌に「複雑な問題」を寄稿、ラスキンを援用しながら、リアリズムと幻視の中間に位置する新たな「美」を提唱した。この時期の受容は1900年のラスキン死後の同氏受容の背景であったが、他国の20世紀ラスキン受容がアーツ・アンド・クラフツ(工芸)運動推進のモーメントを多分に含んでいたのにたいし、ロシアの場合はこの動因には力がなく、20世紀初頭にいくつか創刊された工芸系雑誌はすべて短命に終わっている。建築論壇でラスキンに言及のある場合はロシアでは極端に少ないが、19世紀末にはコンスタンチン・アピシュコフ『近代建築の新機軸』がオーストリア等の新建築の潮流をラスキンに遡り説き起こしている。26年度が最終年度であるため、記入しない。史料調査は順調である。既往研究はほぼ網羅されたものと言える。史料収集については、一部の国について悉皆に近い成果が上がり、今後の調査のための史料の所在調査も十分に進んだ。これらをもとに研究対象の概観把握もでき、トピックの設定にも目途がついた。研究の全体の統一性を導くサブトピック群の設定については史料読解を踏まえて目途がついており、それらの全体像を研究会で発表した。一方、個別事例についての調査の深化および文章化については遅れ気味の感がある。本年度の研究によっては、1900年前後の建築界ラスキン受容におけるアンリ・ヴァン・ド・ヴェルドの重要性が浮上した。これまで史料調査の及んでいない地域については、まず、ヴァン・ド・ヴェルド受容およびドイツ工作連盟受容という観点から調査地の選別を行い、間接的にラスキン受容の実態を探る、という方法をとるのが合理的であると考えられる。北欧諸国の調査がこの点では喫緊である。これまでの史料探索によって、数カ国を除き、論の構築に必要な十分量の史料が収集できたものと考えられる。これからの課題は、それらを全体構想に則り統合することである。そのためには、サブトピックに則った内容を早急に文章化・論文化していくことが求められる。史料収集の十分に及んでいない言語圏、特にロシア語圏については、当該国のアーカイビングが不十分なことから、現地に赴いた合理的な史料収集が求められる。これについては先行研究を中心とした事前の情報収集に努め、早期の現地調査を行わなければならない。
ソフトマター:多自由度・階層系の協同的機能発現の新しい基本原理

ソフトマターの最大の特徴は、その幾重にもわたる階層的な構造にある。また、一見単純に見える液体もある種の階層構造を内包することが最近の研究から明らかになりつつある。このような階層間の複雑な関わり、液体自身の階層性がソフトマター、液体の性質にどのようにかかわっているかといった問題は、これまで殆ど研究されてこなかった。そこで、これら多自由度・階層系の動的挙動に注目し、ソフトマター、液体の本性に迫るべく研究を行った。ソフトマターの最大の特徴は、幾重にもわたる動的階層構造にある。我々は、たんぱく質に代表される一見のろまな生体物質が多様かつ優れた機能を効率的に発現する鍵は、大きな自由度を階層的に内包した系に特有な協同的機能発現の様式にあると考えている。この協同性、即ち階層間の動的結合を担う最も本質的かつ重要な因子は、最低次階層を担う液体の流動性であると考えられるが、その具体的な役割は、非局所性に起因した困難さのため未解明のままであった。また、我々は、従来の常識に反し、液体自身にも動的階層性が普遍的に存在し、それこそが液体における未解明の問題を解き明かす共通の鍵であると考えている。そこで本研究では、動的階層構造という概念に主眼を置き、ソフトマターや液体(多自由度・階層系)における動的結合と協同的機能発現の基本原理を明らかにすべく、我々が新しく開発した実験・シミュレーション手法を駆使し研究を行ってきた。本年度得られた主な研究成果をいくつか述べる。(1)単一成分液体における液体・液体相転移がこれまで言われてきた一次転移だけではなく、臨界現象を伴う連続転移を取りうることを発見し、その転移ダイナミクスを詳細に調べた。(2)コロイド・セッケン二分子膜複合系の揺らぎを、電場を用い動的に制御し、その動的階層構造の変化を見出し、フォトニック結晶材料としての可能性を示した。(3)等方液体・液晶混合系の相分離パターンに対する流れ場と配向場の動的結合の重要性を示した。(4)位相コヒーレント光散乱法を応用し、濁った液晶等方相中の配向揺らぎのダイナミクスを選択的に測定することに成功した。(5)組成比が非対称な流体混合系において二重クエンチを行った際に発現する新しい相分離パターンの粗大化機構を発見した。本年度得られた主な研究成果を以下に述べる。(1)我々が提案している二秩序変数モデルに基づき、結晶化に対しフラストレーションを導入した分子動力学シミュレーションを行い、過冷却液体における中距離結晶秩序の存在を初めて示した。これは、従来の常識に反し、ガラス転移において結晶化が重要な役割りを担っていることを示唆しており、ガラス転移現象の解明に寄与すると考えている。(2)単成分分子性液体の液体・液体相転移を利用して、液体のfragilityを制御できることを発見した。(3)界面活性剤二分子膜系における相分離とラメラ秩序化の競合を利用することで、初めて安定なセル状構造を作成すること成功した,(4)タンパク質溶液において、コロイド分散系、高分子溶液系などと同様の粘弾性相分離が起こることを見出した。これは我々が予想していたソフトマターにおける粘弾性相分離の普遍性を支持するものである。

そこで本研究では、動的階層構造という概念に主眼を置き、ソフトマターや液体(多自由度・階層系)における動的結合と協同的機能発現の基本原理を明らかにすべく、我々が新しく開発した実験・シミュレーション手法を駆使し研究を行ってきた。本年度得られた主な研究成果をいくつか述べる。(1)流体粒子ダイナミクス法により、ネマティック液晶にコロイドが分散した系において、配向欠陥のトポロジーに起因する新しい粒子間相互作用を見出した。また液晶中を運動する粒子について、粒子の界面特性に依存した複雑な運動の挙動を示した。これは粒子表面による新しい粒子分別法の可能性を示唆している。(2)単成分液体において粘性率が密度に依存する場合、単純せん断流により非圧縮条件が破れ、液体が不安定化しキャビテーションなどの現象を起こすことを理論的に示した。(3)リオトロピック液晶(のスポンジ・ラメラ転移において、これまで必須と考えられてきたずり流動がない場合においても、マルチラメラベシクルが自発的に生成すること、またその形成メカニズムを詳細に観測した。(4)単成分分子性液体TPPで起こる液体・液体転移において、その起源と考えられる局所安定構造の存在をX線散乱実験により確認した。ソフトマターの最大の特徴は、幾重にもわたる動的階層構造にある。我々は、たんぱく質に代表される一見のろまな生体物質が多様かつ優れた機能を効率的に発現する鍵は、大きな自由度を階層的に内包した系に特有な協同的機能発現の様式にあると考えている。この協同性、即ち階層間の動的結合を担う最も本質的かつ重要な因子は、最低次階層を担う液体の流動性であると考えられるが、その具体的な役割は、非局所性に起因した困難さのため未解明のままであった。また、我々は、従来の常識に反し、液体自身にも動的階層性が普遍的に存在し、それこそが液体における未解明の問題を解き明かす共通の鍵であると考えている。(1)コロイド・高分子混合系の相分離・臨界現象の様子を、レーザ走査共焦点顕微鏡を用い一粒子レベルで検出し解析することにより、単粒子レベルのミクロな振舞いと複数の粒子によるマクロな協同的振舞いをシームレスでつなげること成功した。(2)両親媒性分子水溶液系のスポンジ・ラメラ構造相転移において、自発的なマルチラメラベシクル(オニオン構造)の形成の様子を初めて詳細に観測した。(3)空間的に閉じ込められた単成分分子性液体の液・液転移の様子を観察し、その臨界的な振舞いが閉じ込め効果により抑制され転移点が下がることを示した。(4)相分離する二成分流体の中にコロイド粒子がある場合、相分離に伴う拡散場と流れ場の動的な結合により、粒子間に強い引力が過渡的に生じることを数値シミュレーションによって示した。我々は、たんぱく質に代表される一見のろまな生体物質が多様で優れた機能を効率的に発現する鍵は、大きな自由度を階層的に内包した系に特有な協同的機能発現の様式にあると考えている。
道徳教育カリキュラムの内容構成に関する基礎的研究

本研究の目的は、学校における道徳教育カリキュラムの内容について、学習指導要領に示された「内容」の見直しと構造化に向け、内容構成の在り方を理論的・実証的に検討し、次期学習指導要領改訂における「内容」の見直しに必要な基礎資料と理論的根拠に基づく内容構成の選択肢を提供することである。この目的を達するため、本研究では、A.道徳教育の内容構成に関する理論的歴史的研究(道徳哲学・徳倫理学・カリキュラム論の理論的研究および戦前・戦後を通じた我が国の道徳教育の内容構成の変遷に関する歴史的研究)、B.諸外国の道徳教育カリキュラムにおける内容構成の動向調査(比較教育学的視点)、D.道徳教育のカリキュラム・マネジメントに関する国内学校の実際調査・先進校における研究開発の現状分析(実践事例分析)を行うこととしている。これらの研究課題のうち、平成30年度は、以下の研究を実施し、成果を得た。A.理論的研究については、英米を中心とする徳倫理学の動向を調査し、共有価値としてどのような徳が重視されているかについて傾向を分析した。また、我が国の歴史的変遷については、戦前の修身科国定教科書における内容構成の変遷をまとめ、戦後の学習指導要領の内容構成との比較を行った。C.国内の実践に関する調査では、文部科学省の研究開発学校で道徳教育に関わる教育課程の開発を研究課題に掲げている学校の研究成果を収集し、これらの学校における学習内容の構成の分析を進めた。本研究で実施する研究課題は、A.道徳教育の内容構成に関する理論的研究(道徳哲学・徳倫理学・カリキュラム論の視点)・戦前・戦後を通じた我が国の道徳教育の内容構成に関する研究の総括(教育史的視点)、B.諸外国の道徳教育カリキュラムにおける内容構成の動向調査(比較教育学的視点)、C.道徳教育のカリキュラム・マネジメントに関する国内学校の実際調査・先進校における研究開発の現状分析(実践事例分析)である。平成30年度は、これらの課題のうち、AおよびCの課題を中心に実施し、それぞれについて、成果と次年度に向けた課題が得られた。Bの諸外国のカリキュラムの内容構成に関する調査については、イスラム圏のUAEにおいて新たに道徳科を導入するなど、特に新たなカリキュラム改革がみられた国に関する情報を断片的に入手しているが、諸外国のカリキュラムの比較分析は、次年度の中心課題として取り組む予定である。以上のことから、平成30年度の研究は、おおむね予定通り進行していると評価できる。本年度は、以下の三つの視点から研究を進める。A.道徳教育カリキュラムの内容構成に関する理論研究:徳倫理学の今日的動向を分析し、道徳教育の内容構成原理の精緻化に努める。また、世界的に着目されている非認知能力と道徳教育との関連性を明らかにし、非認知能力を含めた内容構成原理を検討する。B.道徳教育カリキュラムの内容構成に関する国際比較:アメリカ、シンガポール、オーストラリア、イギリス、フランスなど、これまで教育改革の動向を追跡してきた国に加え、東南アジア、UAE(イスラム圏)など、新たに道徳教育を導入した国の動向を重点的に調査し、国際的な動向を比較分析する。資料収集と諸外国研究者への聞き取り調査のため、アジア太平洋道徳教育学会に出席し、各国研究者と協議を行う。C.学校におけるカリキュラム・マネジメントに関する実践的研究:研究開発学校における道徳教育に関する内容の開発研究の成果を分析し、育成を目指す資質・能力と関連づけてどのような内容が重点的に指導されているかについての動向を明らかにする。分析にあたっては、現在、研究開発学校の指定を受けている学校への質問紙および聞き取り調査を実施する。

Bの諸外国のカリキュラムの内容構成に関する調査については、イスラム圏のUAEにおいて新たに道徳科を導入するなど、特に新たなカリキュラム改革がみられた国に関する情報を断片的に入手しているが、諸外国のカリキュラムの比較分析は、次年度の中心課題として取り組む予定である。以上のことから、平成30年度の研究は、おおむね予定通り進行していると評価できる。本年度は、以下の三つの視点から研究を進める。A.道徳教育カリキュラムの内容構成に関する理論研究:徳倫理学の今日的動向を分析し、道徳教育の内容構成原理の精緻化に努める。また、世界的に着目されている非認知能力と道徳教育との関連性を明らかにし、非認知能力を含めた内容構成原理を検討する。B.道徳教育カリキュラムの内容構成に関する国際比較:アメリカ、シンガポール、オーストラリア、イギリス、フランスなど、これまで教育改革の動向を追跡してきた国に加え、東南アジア、UAE(イスラム圏)など、新たに道徳教育を導入した国の動向を重点的に調査し、国際的な動向を比較分析する。資料収集と諸外国研究者への聞き取り調査のため、アジア太平洋道徳教育学会に出席し、各国研究者と協議を行う。C.学校におけるカリキュラム・マネジメントに関する実践的研究:研究開発学校における道徳教育に関する内容の開発研究の成果を分析し、育成を目指す資質・能力と関連づけてどのような内容が重点的に指導されているかについての動向を明らかにする。分析にあたっては、現在、研究開発学校の指定を受けている学校への質問紙および聞き取り調査を実施する。当初、平成29年度で終了予定であった基盤研究(C)による研究「21世紀型資質・能力を育成する道徳教育カリキュラムの開発と実践に関する研究」について、研究成果のレビューを受けるための国際学会の開催が予定より遅れ、平成30年度4月の開催となった。そのため、同研究を延長し、平成30年度まで実施することとした。この国際学会において、本研究で資料収集する予定であった国際的な動向に関する資料を一定程度収集できたため、平成30年度に予定していた外国調査を実施する必要がなくなった。これにより、平成30年度に使用予定であった助成金について、次年度に使用することとした。平成31年度には、上で収集した資料を踏まえ、新たな動向が見られるシンガポールへの調査ならびに国際学会(インドネシア開催予定)での研究発表を行う予定であり、この外国出張旅費として、翌年度分と合わせて執行する。
細胞接着分子群の遺伝子ネットワークによる制御機構の解明

高等動物の形態形成におけるマスター遺伝子(転写因子)として機能するHox遺伝子産物と、それによって制御されるエフェクター分子の機能相関を探る目的で、我々はHox標的遺伝子の単離法を確立した。これらHox等転写因子が標的遺伝子上流に結合している状態で個体ごと固定し、遺伝子-転写因子が架橋された状態で免疫沈降、精製してくる方法により得られた、マウスHoxC-8の標的遺伝子産物mgl-1とHoxC-4の標的遺伝子産物mmab21の機能解析を進めることにより、形態形成におけるマスタ-遺伝子-エフェクター分子相関を初めて明らかにすることを目指した。mmab21に関しては、線虫のホモログmab21の遺伝的解析から生殖に関わる細胞系譜決定に機能するとされてきたが、マウスにおいてもその詳細な発現を解析することによって生殖原器形成、さらには助鼻嗅覚感覚器から副嗅球、扁桃体への哺乳類フェロモン系の投射経路に発現し、その経路形成に関与するという興味深い知見を得た。また、この分子は既知の分子と何らホモロジーを持たず機能は全く不明であったが、核移行能を持ち細胞質から核へとシャトル分子として情報伝達に関わる機能を持つという結果を得た。さらに、HoxC-4のKOマウスを用いた解析から、Hoxとこのmmab21の機能相関の一端を解析した。mgl-1においては、その組織分布、結合分子の検索から細胞骨格系への関与と細胞内小胞輸送に関わる分子である可能性が示唆された。これら分子の機能解析を通して、Hox遺伝子群とその機能分子の機能の一端を繋ぐ解析に道を開けたものと考えている。さらに転写因子Pax等の調整機構を通して、神経細胞接着分子の機能を解析した。特にTag-1接着分子と転写因子間相互相関の一端を解析することもできた。今後、これらの解析を進めて行くことによって、今まで明らかでなかったマスター遺伝子-エフェクター分子の機能相関を明らかにし、大きな展開が望めるものと確信する。高等動物の形態形成に最終的に関わるマスター遺伝子であるHox遺伝子産物が、転写因子としてどのようなエフェクター分子の発現を制御し機能しているかを明らかにしようとしている。マウスHOXC4の下流標的分子として、我々はHOXC4の抗体を用いたアフィニティカラムで、この転写因子がin vivoで直接結合している遺伝子を濃縮することによって、mab21分子を単離した。これは、線虫で神経系細胞分化に関わる分子として解析がなされていたもののマウスホモログであった。しかし、細胞レベルでの機能が全くわからないこと、既知の分子とのホモロジーが無いことから、マウス個体あるいは細胞においての、このmab21の機能解析を試みた。まず、大腸菌での発現蛋白から抗体を数種類作製し、マウスにおける発現部位、組織局在の解析を行った。その結果、脊髄全体、および脳内の一部(扁桃体、中脳など)に発現が認められた。この、免疫組織化学的解析とさらに、詳細な細胞内局在の解析から、このmab21は細胞において細胞質と細胞核にも局在する分子であることが明らかとなった。とくに、標識mab21分子は積極的な核移行能を持った分子であった。バキュロウイルスによるこの分子の発現にも成功したので、今後、生化学的にこの細胞内生理機能を明らかに出来ると考えている。この分子をアンチセンスオリゴによって発現抑制することにも成功した。細胞レベルでは、劇的な生理機能は明らかになっていないが詳細な検討を現在つづけている。また、これを生体レベルでも応用することを考え、最近、exo utero手術法(マウス子宮外胎児手術法)を用いて、マウス胎児の脳室内にアンチセンスオリゴを投与し、脳内mab21の発現を抑制することに成功した。これは新たに組織部位・時間特異的に分子の発現抑制を行い解析出来る系として、有効な実験系の確立にもつながるものと考えている。今後、この多機能分子であるmab21の生理機能を詳細にあきらかにすることによって、HOX遺伝子群とそのエフェクター分子の機能関連が解れば、形態形成や細胞極性形成における細胞間相互作用の遺伝子ネットワークによる制御機能の解明という未開拓の分野に糸口がつかめるものと考えている。

mgl-1においては、その組織分布、結合分子の検索から細胞骨格系への関与と細胞内小胞輸送に関わる分子である可能性が示唆された。これら分子の機能解析を通して、Hox遺伝子群とその機能分子の機能の一端を繋ぐ解析に道を開けたものと考えている。さらに転写因子Pax等の調整機構を通して、神経細胞接着分子の機能を解析した。特にTag-1接着分子と転写因子間相互相関の一端を解析することもできた。今後、これらの解析を進めて行くことによって、今まで明らかでなかったマスター遺伝子-エフェクター分子の機能相関を明らかにし、大きな展開が望めるものと確信する。
哺乳動物網膜神経節細胞の軸索・樹状突起の再生・伸展過程

本研究では坐骨神経移植による視神経再生の物質的機序を知るため、神経移植の際に切断端と移植片の吻合部にラミニンを局所添加することによって軸索再生する網膜神経節細胞の数が増えるかどうかを逆行性標識法を用いて検討した。と同時に軸索再生した神経節細胞の樹状突起の形態についても調査した。生後8ー9週の成熟ハムスタ-の左視神経を麻酔下で切断し、左側の坐骨神経を移植する際,その接合部に0.11%ラミニンをゼラチンスポンジにつけて(0.1ul未満)局所添加した。右側の視神経切断端には以前と同様の坐骨神経移植のみを行った。2ー5週間の生存の後、左右各々の移植片の接合部から3ー5mm中枢側にFITCデキストランの結晶かあるいは30%溶液(5%DMSO)に浸したゼラチンスポンジを挿入した。48ー72時間の生存の後、深麻酔下でまず生食,ついで4%パラフォルムアルデヒドで潅流した。直ちに眼球を摘出し、15分間4%パラフォルムアルデヒドで後固定の後、0.1M pH7.4のPBSで洗浄しながら網膜全伸展標本を作成し、グリセリンー0.1MPBS混合液(9:1)で封入した。逆行性に標識された神経細胞の数とその形態を蛍光顕微鏡にて(Bーfilter)検鏡撮影した結果、以下の点が明らかになった。1)逆行性に標識された軸索再生細胞の数のラミニン添加側とコントロ-ル側での比率は、5例の実験で1.23,1.22,1.13,1.02,1.97といずれも、ラミニン添加側のほうが多い傾向が見られた。2)軸索再生した神経節細胞には細胞体が膨化したもの、樹状突起の退縮したものなど変性過程を示すの異常所見を示すものもあるが、正常網膜と同様の大きさのの細胞体を持ち正常と同様の樹状突起形態を示すものも数多く存在した。また正常では見られない細く湾曲した樹状突起も見られおそらく再生したものと思われる。3)正常な形態を示す細胞には細胞体と樹状突起の内網状層でのレベルの違いが明らかで、いわゆる生理学的なON中心型、OFF中心型受容野をもつものに各々対応するものと考えられる。
発汗反応の中枢性・末梢性要因と皮膚血流量の応答に対する長期運動鍛練の影響

本研究では、運動鍛練者と非鍛練者の発汗量と血流量との関係や発汗波の周期性を解析し、両群間比較することで発汗の中枢性・末梢性機序を明らかにすることを目的とした。被験者は、Athletes群として運動部に所属する健康な男子学生6名とNon-Athletes群として定期的な運動を実施していない健康な男子学生5名であった。被験者にはインフォームドコンセントを得た。実験は本学熱帯医学研究所環境生理学教室の小坂教授のもとで実施した。人工気象室内条件は26.6°C、33%rh。運動負荷は50%VO2maxの強度で2030分の自転車運動を実施。主な測定項目は、鼓膜温、皮膚温、局所発汗量、発汗波、皮膚血流量とした。運動開始直後に両群とも鼓膜温、皮膚温ともに初期降下を示した。運動中の鼓膜温の変化は両群ともほぼ類似した傾向を示したが、平均皮膚温の変化はNon-athletesに比べ、Athletesの初期降下が小さく運動中の上昇は急峻であった。運動中の発汗量はAthletesで少なかったが、有意な差ではなかった。また、運動中の平均拍出頻度および平均体温に対する拍出頻度はNon-athletesに比べてAthletesで少なかったが、各被験者の平均体温の上昇の対する拍出頻度の反応性はAthletesにおいて良く対応していた。このことから、Athletesは中枢性のより繊細なコントロールがなされていると推察される。一方、拍出頻度に対する局所発汗量の回帰直線はAthletesにおいてやや緩やかであった。前腕皮膚血流量は運動開始後やや減少したが、その後しだいに増加し、6-10分で急激な上昇を示した。両群とも血流量の増加傾向は、体温の上昇傾向と対応した。拍出頻度のFFTによる分析では0-0.2Hzにピークがあるのは両群同様の傾向であったが、Non-athletes群ではAthletes群に比べ0.3-0.6Hzに高スペクトル値を示した。このような周波数特性が何を意味するのかは現在のところ不明であり今後の検討が必要である。発汗波のFFTによる分析は今後詳細な検討を必要とする。
骨として認知される部分溶融凝固型インプラントの創製

本研究では、金属粉末積層造形法を駆使し、形状と組織の「異方性」を制御することで、金属材料でありながら生体内で骨として認識される力学機能(低ヤング率、異方性)を有したインプラント材料の創製にチャレンジした。形状制御においては、凝固部の配置の人為的制御により、骨類似の低ヤング率から材料本来のヤング率値まで、等方性から一軸、二軸、三軸異方性までの幅広い制御を達成した。組織制御においては、スキャンストラテジーによりβチタン合金の集合組織制御に成功し、<001>優先配向の形成と同方向での低ヤング率化を実現した。積層造形法による形状・組織制御により、従来ない高機能骨インプラント材料を実現することができた。本研究では、骨が持つ機能に適合した骨代替材料の創製を目指し、金属粉末積層造形法(Additive Manufacturing法)の自由自在な三次元造形能を駆使し、内部に部分的に凝固部と粉末部を内包し、さらにはその配置による異方性力学機能発現を可能とする「異方性部分溶融凝固型ソリッド/パウダー造形体」とも言うべき構造体の創製に取組んでいる。生体内で骨として認知される力学機能を示し、周囲骨へのオステオサイトを介した働きかけを可能とする部材の創製を目指している。平成27年度は、電子ビーム積層造形法でのプロセスパラメータ(印加電圧、電流、積層粉末幅、ビームピッチ、ビーム軌道、余加熱の有無など)を検討し、部分溶融・再溶融挙動を最適化した結果、緻密な構造体骨格の作製に成功した。内部構造・力学機能の相関性に関する基礎データ取得のため、一辺約10 mmの立方体状構造体をモデルとし、内部を小さな立方体(例えば一辺約3 mm)要素に分割し、各要素に部分溶融ソリッド部とパウダー部を配置することで、力学機能の設計を試みた。Voigt則、Reuss則複合モデルよる計算と、実際の造形物での力学試験に基づき、生体適用に不可欠な低ヤング率化とヤング率の異方性化を同時に達成するとともに、有限要素解析に計画を前倒して着手し、ヤング率を支配する構造的特徴について特定することに成功した。さらには、結晶集合組織の付与にも一部成功しており、三次元構造と材質の両面からの力学機能異方性設計のための指針を構築しつつある。次年度は、生物学的観点からの解析を実施するとともに、埋入時の骨に対する影響の解明に取り組む必要がある。計画を前倒して有限要素解析に着手し、変形時の応力伝達部位となる内部構造の要素と主応力ベクトルを特定することに成功した。すなわち、この要素の方向性によりヤング率の任意の異方性が設計可能となった。本知見に基づき、実際の骨インプラントデバイス(骨プレートなど)の内部構造設計を進め、低ヤング率インプラントの創製にすでに成功している。以上より、当初計画以上に進展したと自己評価する。H28年度は、前年度に作製・解析した一辺10mmの立方体状構造体モデルにおける構造ー機能の知見を活用し、実際の動物骨への適用を想定して骨プレートの設計を行った。有限要素計算により、曲げに対する力学機能発現解析を実施し、ソリッド部の配置による広範囲の曲げ弾性率制御を実現した。一方、前年度に、当初計画以上の進展があったことから、本年度は当初計画に加えて、材質、とりわけ結晶集合組織の制御化ストラテジーの構築にも並行して取組み、一部の合金にて優先配向性を有する造形体の形成に成功した。さらに、造形条件によって配向性を連続的に変化し、それに基づくヤング率異方性(すなわち、高ヤング率方向、低ヤング率方向のヤング率値)の制御にも成功している。以上の、構造・材質の任意設計を組合わせることで、今後、さらなるインプラント部材の低ヤング率化が達成され、高機能インプラントが実現できるものと期待している。一方で、計画に基づき、本手法で作製した多孔質部材の生体内埋入後の生物学的安全性、生体親和性を評価した。リモデリング動物の長管骨への埋入の結果、炎症反応等の悪影響は認められず、高い生体親和性が確認された。さらに、形成骨は正常骨類似の骨異方性を示した。以上の知見から、当初の目標である、生体内で骨として認識される力学機能を示し、周囲骨へのオステオサイトを介した働きかけを可能とする金属製インプラント材料の創製に成功したと自負する。平成27年度の研究結果に基づき、部分溶融凝固型複合体のさらなる組織制御・力学特性の骨類似化を行なう。とりわけ、造形パラメータの最適化による溶融池での凝固挙動制御に基づく集合組織形成制御と、熱処理によるパウダー部での力学機能改変に取り組む予定である。これによって、種々の状態の生体骨に対して精緻な力学機能のチューニングが可能になるものと期待される。

創製した異方性部分溶融凝固型ソリッド/パウダー造形体によるインプラントを生体骨に埋入し、骨に対する影響について、1有限要素計算による応力負荷の観点、2埋入後の骨微細構造(アパタイト配向性)の観点から解明を試みる。上述のように当初計画を前倒しして研究遂行できていることから、新規インプラントの骨への影響の検討に十分な埋入期間を確保することが可能となった。上記の計画により、最終的に、新提案の部分溶融凝固型ソリッド/パウダー三次元造形複合体を確立し、本構造体の力学的、生物学的観点からの有用性を実証する。生体材料学
日本企業の現場能力構築に関する歴史的・実証的研究

本研究は日本企業、とりわけ貿易財企業の国内外の現場が、これまでどのような経路で能力構築努力を積み重ね、厳しいグローバル競争の中で存続してきたかについて、産業現場視点の「工場史」および「グローバル能力構築競争」という分析枠組・基本概念を用いつつ歴史的及・実証的な検討を加えることを主たる目的としている。この研究では、企業に属する個々の現場が、現場レベルの組織能力や競争力(物的生産性、製造品質、リードタイムなど)を高めることによって自らの存続、利益貢献、雇用維持などの目標を達成しようと切磋琢磨する能力構築競争の実態を明らかにすることに焦点を合わせている。とりわけこういった工場史研究をひとつの分野として確立するために、フィールドノートや現場資料などのアーカイブをつくり今後の多くの研究者のための基盤づくりを目指している。本年度は本研究の目的に基づき国内および海外の現場を訪問し、ヒアリングと企業の工場及び本社・事業部等の実地調査を行った。重機械班(自動車・一般機械産業班中心)は13回、電子・電機班は18回、素材班は8回行った。アーカイブ班は、これまでに収集された一般機械産業、電気・電子機械産業、化学・鉄鋼を中心とした装置産業などの各種製造現場の調査ノート、企業および工場の発行物その他の整理・目録作成を進めた。さらに輸送用機械産業については、生産現場に即した企業内部からの発掘資料の脈絡を明確にすべく、当該資料に通暁した元・企業人(生産管理担当者)への聞き取りも行った。本年度は国内及び海外の現場を訪問し、工場・本社・事業部等の実地調査を行った。自動車部門では日本の自動車企業及び関係会社の国内工場と海外工場を訪問し各工場の能力構築と工場間展開及び本社の生産スタッフ部門の役割などについてインタビューを行った。具体的に国内のトヨタ、日産、デンソー善明工場を訪問し現場能力構築に関するインタビュー調査を行った。また海外調査として、米国進出した日本の自動車企業とタイ進出した日本の自動車企業の現地工場調査を行った。非輸送用機械部門では、豊田自動織機、木村鋳造所、シギヤ精機製作所の現地工場を訪問し、組織能力に関するヒアリング調査を実施した。電子・電機班では、電機産業と半導体装置産業の国内・海外工場を訪問し、国内と海外の分業体制および深層の現地化に関する調査を実施し、さらに高生産性を達成している工場の組織能力に関するヒアリング調査を実施した。具体的に、パナソニック、ダイキン、オリンパス、村田製作所工場を訪問し、インタビュー調査を実施した。また、中国に進出している日本企業の現地工場と韓国・タイ・マレーシアに進出している日本企業の現地工場に関する調査を実施した。素材班では、日本国内の製薬・化学・鉄鋼素材企業と海外の関連企業に対するヒアリング調査を実施した。具体的に、日立金属、GMB、京都機械工具、花王、ブリヂストン、中外製薬工業、JFE、西日本製鉄所工場に関する実地調査を実施した。アーカイブ班は前年度に継続して機械産業・プロセス素材産業に関連する資料の目録を作成、素材産業に関連する国内、海外工場や海外工場調査のフィールドノートの収集資料に関するデータベース構築を行った。こうしたフィールド調査の成果を活かし、研究成果の国際的な発信も積極的に行っている。図書出版、国際ジャーナルをはじめ多くの雑誌論文に投稿し、国際・国内学会への報告も進めている。【重機械班、自動車部門と非輸送用機械部門】前年度からの課題を継続しつつ、国内の自動車企業及び関係会社と非輸送用機械メーカーの各工場内部の能力構築と工場間展開、及び本社の生産スタッフ部門の役割などについて訪問調査を継続して実施する。また、海外の自動車企業及び関係会社と非輸送用機械メーカーの主要工場の調査を継続しつつ、国内工場と海外現地工場、国内からの知識移転と人材育成についての調査を継続し、成果を国際学会に発信する。【電子・電機班】前年度からの課題を継続しつつ、国内と海外工場の能力構築事例を分析してその成果を発信する。また、継続して日系企業のアジア工場を訪問し、深層の現地化事例を動態的に分析し、国内工場と海外工場の間での分業と技術移転のプロセスについても継続研究を実施し、その成果を国際学会に発信する。【素材班】前年度からの課題を継続しつつ、国内企業と海外企業の能力構築の比較のために日本と海外の鉄鋼およびケミカル素材メーカーの国内工場と海外工場の調査を実施し、問題解決と学習、知識蓄積のありかたについて比較調査を継続する。また、国内・海外工場経験者のオーラルヒストリーをデータベース化しつつ、その成果を国際学会(PICMETなど)に発信する。【アーカイブ班】前年度からの課題を継続しつつ、国内生産現場の調査ノート、企業および工場発行物の目録作成作業と工場管理経験者への聞き取り(資料解題作成の準備作業)、海外調査資料のデータベース作成作業を並行して行う。国内現場の諸資料の目録作成については、昨年度より重点課題としている化学・鉄鋼をはじめとした装置産業を完了させたのち、一般機械等の資料に着手する。本研究は、日本企業、とりわけ貿易財企業の国内外の現場が、これまでどのような経路で能力構築努力を積み重ね、厳しいグローバル競争の中で存続してきたかについて、産業現場視点の「工場史」および「グローバル能力構築競争」という分析枠組・基本概念を用いつつ、歴史的及・実証的な検討を加えることを主たる目的としている。この研究ではその実態を明らかにすることに焦点を合わせている。とりわけこういった工場史研究をひとつの分野として確立するために、フィールドノートや現場資料などのアーカイブをつくり、今後の多くの研究者のための基盤づくりを目指している。

研究1年目である平成27年度は、本研究の目的に基づき、文献・資料の収集・調査を行いつつ、企業OBも含めたヒアリングと企業の工場及び本社・事業部等の実地調査を行った。具体的に、企業の工場及び本社・事業部等の実地調査を重機械班(自動車・一般機械産業班中)は18回、電子・電機班は24回、素材班は12回行った。一方、アーカイブ班は、これまでに収集された「現場資料」のうち、自動車産業に関連するものを対象に目録を作成した。また、海外調査におけるフィールドノートや収集資料をデータベース化するためのフォーマットの策定および、これらの公開のために必要な作業の検討を行った。さらに、以上の実地調査などの知見を研究成果としてまとめつつ、調査成果の発信を積極的に行った。具体的な成果として、雑誌論文20本を出版し、学会報告21回(国内15回、海外6回)を行った。初年度である平成27年度は、平成25年度末に立ち上がった本研究メンバーの大半を構成員とする「工場史研究会」が電子・電機企業とトヨタ自動車及び関係会社(トヨタ自動車東日本など)の国内、国外工場の事例を中心にした研究をさらに進める事が出来た。また、「工場史研究会」の活動と連動して、素材班の調査・分析及び作業も国内外の工場等を調査しおおむね順調に進んでいる。さらに、本研究の実地調査の成果をデジタル化するために、アーカイブ班も、これまでに収集された「現場資料」のうち、自動車産業に関連するものを対象に目録を作成し、海外調査におけるフィールドノートや収集資料をデータベース化するためのフォーマットの策定および、これらの公開のために必要な作業の検討を行っており、最初の計画通りに進んでいると言える。とりわけ、研究成果の国際的な発信の視点からも、研究初年度にも関わらず、国際ジャーナルをはじめ多くの雑誌論文に投稿し、国際・国内学会への報告も進めており、最初の計画通りに順調に進んでいると評価できる。本研究は日本企業とりわけ貿易財企業の国内外の現場がこれまでどのような経路で能力構築努力を積み重ね、厳しいグローバル競争の中で存続してきたかについて産業現場視点の「工場史」および「グローバル能力構築競争」という分析枠組・基本概念を用いつつ歴史的及・実証的な検討を加えることを主たる目的としている。ここで能力構築競争とは企業に属する個々の現場が、現場レベルの組織能力や競争力(物的生産性、製造品質、リードタイムなど)を高めることによって自らの存続、利益貢献、雇用維持などの目標を達成しようと切磋琢磨する産業現象を指しており、この研究ではその実態を明らかにすることに焦点を合わせている。とりわけこういった工場史研究をひとつの分野として確立するためにフィールドノートや現場資料などのアーカイブをつくり今後の多くの研究者のための基盤づくりを目指している。本年度は本研究の目的に基づき国内および海外の現場を訪問し、企業OBも含めたヒアリングと企業の工場及び本社・事業部等の実地調査を行いつつ研究の中間成果を発信し始めた。具体的に企業の工場及び本社・事業部等の実地調査を重機械班(自動車・一般機械産業班中心)は17回、電子・電機班は27回、素材班は13回行った。