hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
量子情報理論における基礎的問題の検討と解決

また,これらのうちいくつかは,現在特許出願準備中である.これらの成果は,本研究課題の達成のため非常に重要な位置を占めており,来年度以降もこれらの成果を基にしながら研究を行なう予定である.本研究の目的は、いくつかの具体的な問題を通して量子(非可換)確率論の基礎を検討することにある。現在の量子情報に関わる様々な理論は量子確率論をベースにしているが、そこに存在するいくつかの問題点を明らかにし、その解決を試みる。そこで、本研究では以下の順に研究を遂行する。(1)量子情報理論、特に、量子エントロピー論、量子テレポーテーション理論、量子アルゴリズム論に存在するいくつかの問題点を取り上げ、それらを整理する。(2)(1)で掲げた問題はどこまで従来の量子確率論の公理系で議論できるであろうか?(3)(2)の検討の下に、量子確率論の新たな数理を考える。上記の目的に基づき、我々は今まで以下のような研究成果を得ている。(i)量子テレポーテーションの新しいスキームの提示とその解析、(ii)量子チューリング機械の定式化と量子計算の複雑さの定義,(iii)リフティング写像を用いた量子相互エントロピーの定式化、(iv)エントロピー進化率を用いたインフルエンザウイルスの分類、(v)合成量子パイこね変換についてのカオス尺度を用いた特徴付け。また、これらの研究成果の発表を数多く行った。本年度の実績は以下のとおりである。(1)脳機能を記述する数理モデルのFock空間による構成、(2)Adaptive力学をベースとしたPD(囚人のジレンマ)モデルの解析、(3)HIV-1、Influenza A virusなどにおける生体変異の解析への適応力学の応用、(4)新しい量子探索アルゴリズムの構成とその計算量の導出、(5)非可換代数を基にした新しい暗号理論とその実装。本研究の目的は、いくつかの具体的な問題を通して量子(非可換)確率論の基礎を検討することにある。上記の目的に基づき,本年度は以下のような研究成果を得た.(i)量子テレポーテーションの新しいスキームの提示とその解析,(ii)量子チューリング機械の定式化と量子計算の複雑さの定義,(iii)リフティング写像を用いた量子相互エントロピーの定式化,(iv)エントロピー進化率を用いたインフルエンザウイルスの分類,(v)合成量子パイこね変換についてのカオス尺度を用いた特徴付け.また,これらの研究成果の発表を数多く行った.本研究の目的である,量子論の基礎を検討するという課題について十分議論が行われ,その結果として数多くの論文が発表され,また,様々な研究集会において成果を発表できた.25年度が最終年度であるため、記入しない。
インフルエンザウイルス免疫応答におけるエピジェネティック制御機構の解析

インフルエンザウイルスの重症化リスクファクターとして年齢、慢性疾患、糖尿病が知られている。特に生活習慣病である糖尿病はゲノムワイドなDNAメチル化ステートの変化が見られることが報告されている。一方で、喫煙や肥満といった生活習慣と関係するファクターもインフルエンザウイルスに対する感受性を変化させることから、インフルエンザウイルス感染におけるエピジェネティックステートの重要性が示唆される。そこで、同一の遺伝的背景をもつ気管支上皮細胞から樹立した不死化細胞を用いて、感染前の特定部位のエピジェネティックステートの感染への関与を検討した。感染後のインフルエンザウイルス増殖性が大きく異なる株を2株選定し、それに加え一般的に用いられるA549細胞を用いた。5-アザ-2デオキシシチジンを用いてゲノムワイドに脱メチル化を誘導すると、ウイルス増殖が抑制されることが観察された。ウイルス増殖をより抑制した細胞ではIFN-β、TNF-α産生が他の細胞株と比べ高く、これがウイルス増殖抑制の要因であると考えられた。ゲノムワイドに脱メチル化すると、解析した全細胞株で、これらサイトカイン産生の亢進が確認された。予期した通り、IFN-βは増殖抑制に大きく貢献し、脱メチル化によって誘導された産生量はウイルス増殖抑制に十分量であった。そこでIFN-β産生のシグナルパスウェイに着目し遺伝子発現解析を行ったところ、TLR3, IRF7, IL-1β, IL-6, IFN-βの遺伝子が大きく発現が異なっていた。これら遺伝子発現が大きく異なるこれら遺伝子のエピジェネティックステートが大きく異なると考えられる。以上から、これまでに感染前のCpGメチル化ステートが季節性インフルエンザのウイルス増殖に関与することが明らかになった。今後はピックアップした遺伝子群に着目し、エピジェネティックステートの解析を行う。CpGメチル化ステートがウイルス増殖に関与することが明らかになったが、ウイルス増殖性の異なる株間における、ステートが異なる特定部位の同定には至っていない。そのため、特定部位のメチル化ステートがインフルエンザウイルス感染に関与することが未だ不明のままである。しかしながら、大きく遺伝子発現が異なる遺伝子群を同定しており、これら遺伝子群ではメチル化ステートが異なっている可能性がある。同定した遺伝子群のメチル化ステートの解析をバイサルファイトシークエンスにて行う。特にプロモーター部位に違いがあると考えられ標的とする。特定部位のメチル化ステートの違いの検出を行うことで、各細胞株間のエピジェネティックステートがその後のインフルエンザウイルス感染への影響の検討を行う。現在、季節性インフルエンザウイルスへの免疫応答を解析しているが、上記部分が明らかになれば、同様の手法で高病原性鳥インフルエンザへの免疫応答も解析を行う。本年度の到達目標は、季節性インフルエンザウイルス感染に対して、特定部位におけるエピジェネティックステートの影響の検討であったが、特定部位が同定できなかった。そのため、実験予算を次年度で使用する必要が生じた。
IMIS30年間の医療DBを利用したライフスタイル変化の生体影響の視覚化

高知大学医学部附属病院の病院情報システムIMISの約30年間の医療データベースから基本検査値が設定基準範囲にある患者を準健康な対象者とした。その対象者を出生年代別に分け、ライフスタイル変化を反映する可能性のある生化学検査の年齢別検査値を比較することにより、ライフスタイル変化の影響を視覚化することを試みた。その結果、年齢別血中総コレステロール濃度が1920年代生まれから1960年代生まれまでの各年代間で大きな差があることが見出された。その他の検査では明確な変化を確認出来なかったが、その原因として長期間に亘る検査基準値の変動があり、改めて高い精度管理の重要性が認識された。高知大学医学部附属病院で1981年の開院と同時に稼働した病院情報システム(IMIS)に蓄積した約30年間の医療データを利用することにより、地域住民の基礎的な健康指標の年次推移を明らかにすることに本研究課題では取り組んでいるが、平成22年度はその取組に利用可能な患者データ(該当する患者を準健康人と呼ぶ)を抽出する方法を検討し、取得できた地域の健診データとの比較を行い、その妥当性を評価するとともに具体的に総コレステロールの推移を分析した。準健康人の抽出方法としては、患者データの分布から上位、下位数パーセントをカットする方法と高知大学医学部附属病院で使用されている基準値によりカットする方法とを比較検討した。両者に大きな差はないが、前者にはカットポイント設定を決める論理が明確でない課題があるため、今年度は後者の基準で準健康人を抽出することにした。抽出された準健康人の総コレステロール分布および平均値は地域の保健福祉センターでの健診データとほぼ一致することが確認された。また、準健康人の総コレステロールの年齢依存性を分析したところ、出生世代により年齢依存性が異なることが見出された。今回、大学病院の医療データベースから健常人に準じる患者データを抽出することにより、地域の保健福祉センターの健診データをシミュレートできたことは、よく管理された大学病院の医療データにより長期に亘る地域住民の健康指標の変化を分析できる可能性を示せたという点で重要な成果であると考える。また、これまでその時々の栄養状態により総コレステロール値が変化するという見方はあったが、世代により総コレステロールの年齢依存性が異なるという見方は新しい見方であり、本研究の大きな成果である。今後の研究期間に、この2つの見方の本質的な違いについて詳細に分析する。高知大学医学部附属病院で1981年の開院と同時に稼働した病院情報システム(IMIS)に蓄積した約30年間の医療データを利用し、地域住民の基礎的な健康指標の年次推移を明らかにし、保健・医療支援に繋げることに本研究では取り組んでいる。前年度の分析で総コレステロール(TCHO)の水準が世代間で異なることが見出されたので、平成23年度は他の臨床検査項目について同様な傾向がないか解析を行った。また、世代間でのTCHOの水準の年齢依存性の違いが臨床判断に影響する可能性がないかを長期的フォローアップの患者について検討を行った。準健康人の抽出において、基本検査項目としてRBC、WBC、TP(総蛋白)、BUN(血中尿素窒素)、ASTを選択し、年齢依存性を考慮しない成人の基準値を用いると、脂質系以外の基本的な臨床検査項目で世代間に明らかな差は見出されなかった。しかし、基準範囲を1.5倍に広げると、いくつかの検査項目で高齢者において世代間に差が見出された。このことは長期的な変化を見る場合、準健康人を合理的に抽出することの難しさを示しており、準健康人の抽出方法について更なる検討の必要性があることが分かった。1940年代生まれの世代について、1985年時点で調べた全年齢層のTCHO水準から得られるTCHO水準の年齢依存と準健康人のデータからその世代を追跡して得られたTCHO水準の年齢依存とを比較検討した。前者は年齢依存性が弱く、低い値にあるため、高脂血症の診断を導きやすく、治療を継続している患者に対してはTCHO水準を低くし過ぎる可能性があることが推察された。10年以上フォローアップされている患者は109名いたが、これらの可能性のあるケースが数例あった。心疾患、脳血管障害の発生リスクも考慮して、診断・治療支援のためのTCHO水準の呈示の仕方について更なる検討が必要であることが分かった。高知大学医学部附属病院で1981年の開院と同時に稼働した病院情報システムに蓄積した約30年間の医療データを利用し、地域住民の基礎的な健康指標の年次推移を明らかにするため、これまで医療データベースから抽出した準健康人の特性を調べて来たが、最終年度の本年度は準健康人が地域の大凡健康な住民の健康指標をどの程度模擬できるかを調べた。地域住民の健康データとしては高知県衛生研究所から提供を受けた完全に匿名化された一般健康診査データを用いた。

地域の大凡健康な住民としては、尿定性検査に異常がなく、BMIが17から30の健診受診者において血中ヘモグロビン(Hb)とASTが2.5パーセンタイルから97.5パーセンタイルに入る者とした。比較した期間は1993年から2007年で、それを5年間ずつの3期間に分け比較した。年齢階層は40歳から84歳を5歳区分で設定した。準健康人の設定は前年度までは赤血球数、白血球数、尿素窒素、総蛋白、ASTが臨床基準値にある者としていたが、本比較では赤血球数の代わりにHbを用いた。準健康人と地域の大凡健康な住民との比較は、抽出条件に用いなかった検査で両者にある検査としてALTと血中総コレステロールについて、検査値頻度分布の一致度をマンーホイットニーU検定とコルモゴロフースミルノフ検定を用いた。最近の2003年から2007年については、性別年齢階層別の比較においてかなりの一致を見たが、その前の2期間については一致する年齢階層は少なかった。この原因としては、健診受診者の地区比率や年齢構成の年ごとの大きな変動に加え、検査手法の違いが考えられた。最新のデータで一致していたことおよび対象者抽出が一貫していることから準健康人は地域住民の基礎的な健康指標の年次推移を見るのに適した対象であると言える。今後本研究の成果を論文発表し、準健康人を用いたコホート研究の可能性を追究する。30年間の医療データとしての特徴を生かし、従来のコホート調査研究では見出されなかったことが、見出されており、期待される成果が得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。医療データからの準健康人抽出方法をより確かなものとし、性別・年齢別・世代別の臨床検査値の水準の変化を捉え、研究課題の長期的な生体内変化を明らかにする。また、得られた変化の臨床医学的な検討を行い、今後の保健・医療のあり方について提案をまとめる。
北太平洋遠洋性堆積物のNd,Sr同位体組成

希土類は(1)岩石中には極めて少量にしか存在せず,(2)化学的性質が極めて類似しているため,希土類相互の分離が難しい,(3)岩石試料間のNd同位体比の差が非常に小さいため6桁の安定した測定精度を要求される,等の難しさがある。当研究室にはこれまでNd測定経験の蓄積がほとんどなく,このため分析技術の開発にほとんどの時間を費やした。このうち(3)の質量分析計でのNd測定精度の改善については8年度重点的に行い,ほぼ満足すべき状態に到達した。名古屋大学でつくられたネオジム標準物質(JNdi-1)を当研究室を含めた7大学で独立にNd同位体比を測定し,その結果は1996年11月の質量分析学会同位体比部会において発表された。9年度は玄武岩の標準試料を用いて化学分離の方法の確立を試みた。その中で特に以下の問題点の解決に努めた。(1)岩石の主成分元素の分離除去を十分に行う。(2)試薬からのcontaminationを少なくするため,4種類のイオン交換カラムを極力小型化し,それに対応して試薬の濃度を適正化するなど,HCLとヒドロキシイソ酪酸の少量化に努めた。以上のように数々の努力を重ねた結果,Ndの化学分離・同位体比測定は使える状況にまでは到達した。しかし当初の予想よりはるかに分析方法の確立に時間がかかったため,遠洋性堆積物を分析し,その結果を報告するまでには至らなかった。しかし1998年10月の地球化学会のシンポジウムでその成果を発表する予定である。我々の実験室ではSm-Nd分析法はスタートして日が浅く,希土類相互の分離や回収,測定精度の向上のために,試薬を用いて基礎実験を行っている。(2)日立製質量分析計用マグネット電源の作製老朽化していた日立製質量分析計用マグネット電源が故障したため,直流増幅器を購入する予定を変更し、マグネット電源を新たに作製させた。これは磁場をつくるための定電流電源装置であり,我々が必要とする安定性・応答速度を得るために検討を重ね,0-300mAにわたる広範囲の電流設定が可能であり,かつ1X10^<-3>/分以内という安定した電流を与える電源をつくることができた。(3)中国大陸のレスのSr同位体比の測定北太平洋に分布する遠洋性堆積物は生物起源,島弧からの火山灰および風成塵からなるが,その中でも風成塵は主たる構成物であると考えられる。現在風成塵は中国大陸北西部の乾燥地帯から飛来しているが,中国での風成堆積物(レス)の分析例は非常に少ない。今回黄河上流蘭州のレス,および揚子江河口域の水中に再堆積したレスのSr同位体比を測定した。その結果,87Sr/86Sr比は0.714-0.722の範囲にあり,遠洋性堆積物の供給源として予想していた値と一致した。また北部九州筑紫平野の土壌のSr同位体比は0.719と中国大陸のレスと同じ値を示すものもあった。土壌の分析結果については九州大学研究報告にまとめた。今年度は昨年度に引き続き希土類相互の分離や回収率をあげるため,試薬の精製,イオン交換カラムの改良等を行った。2.ネオジム同位体標準物質の測定地球化学の分野でNd同位体を使った研究が日本でも行われるようになるに従い,質量分析計相互の分析値の偏向を補正するための,手に入りやすい標準試料が望まれていた。このたび名古屋大学において標準物質に適した高純度ネオジム試薬(JNdi-1)を調製し,Nd同位体比を測定可能な7大学に配布し,世界的な標準試料であるLaJolla-Ndとあわせて測定を依頼することになった。

我々の研究室でもJNdi-1を分割したもののうちNo.9.No.433の2試料を依頼され測定した。研究室にはNd測定経験の蓄積がほとんどなく,またLaJolla-Ndを持たないため(新たに入手することは困難)絶対測定に近いやり方ではあったが,幸い我々の質量分析計の特性を知り尽くしていたため,得られた結果は他大学に比べても遜色ないものとなった。その後名古屋大学からLaJolla-Ndを分けていただき,あらためてJNdi-1とLaJolla-Ndの交互の繰り返し測定を行った。その結果は1996年11月26日-29日に開催された質量分析学会同位体比部会において,田中剛ほか「ネオジム同位体標準物質JNdi-1の調製」として発表された。ちなみにJNdi-1のNd同位体比の測定結果は,146/144=0.72194に規準化したときの,142/144=1.141888,143/144=0.5121106,145/144=0.341485,148/144=0.241576である。今年度は岩石試料からの希土類相互の分離、とくにNd,Smの分離の改良を行った。希土類は(1)岩石中には極めて少量にしか存在せず,しかも試薬による分解が難しい鉱物中に含まれる,(2)化学的性質が極めて類似しているため,希土類相互の分離が難しい,(3)岩石試料間のNd同位体比の差は例えばMORBのNd143/144比で0.0001以下であるため測定精度を6桁の安定した測定を要求される,等の難しさがある。このうち(3)の質量分析計でのNd測定精度の改善については昨年度重点的に行い,ほぼ満足すべき状態にまで到達した。今年度は日本の玄武岩の標準試料JB1とおなじ場所から九大当研究室において大量に岩石を採取し粉末にした試料KUB1を用いて化学分離の方法の確立を試みた。その中で特に以下の問題点の解決に努めた。(1)アルカリ元素(特にNa,K,Ca),Fe,Baの除去のため,試料の分解後まずHC1でFe,アルカリを除去した後,HNO3でさらにアルカリを完全に除去するというように,手間と時間はかかっても分離の前半でまず岩石の主成分元素の分離除去を充分に行った。(2)試薬からのcontaminationを極力少なくするため試薬、特に大量に使用していたHC1とヒドロキシイソ酪酸の少量化に努めた。そのため分離の各段階に使用する4種類のカラムを小型化し、それでもなおNd,Smの完全分離ができるよう、ICP分析で結果を確認しつつ実験を繰り返し、方法を改良した。以上のように数々の努力を重ねた結果,まだ満足すべき状態ではないが使える状況にまでは到達した。しかし当初の予想よりはるかに分析方法の確立に時間がかかったため,遠洋性堆積物を分析し,その結果を報告するまでには至らなかった。
樹状突起活動電位の生理学的役割に関する研究

神経回路の機能を調べてゆく上では、構成素子である個々のニューロンにおける情報処理のしくみを正しく理解することが必要不可欠である。本研究は、中枢ニューロンにおいて樹状突起を逆伝播する活動電位や樹状突起局所的なNa^+スパイク・Ca^<2+>スパイクの発生機序と、シナプス伝達や細胞内シグナル伝達系によるそれらの調節機構を解明し、樹状突起活動電位の生理学的役割を明らかにすることを目指している。近年、海馬錐体細胞などでは、シナプス後部の脱分極や代謝型グルタミン酸受容体の活性化により内因性カナビノイドが放出され、抑制性シナプス前部のカナビノイド受容体の活性化により伝達物質の放出が一過性に抑制される現象(DSI)が報告された。抑制性シナプスのシナプス後部に生理的な脱分極をもたらすことができるのは樹状突起でのスパイク電位のみと考えられたため、内因性カナビノイドは、生理的には活動電位の逆行性伝播によって放出されている可能性がある。これを検証してゆくため、今年度は、まず海馬錐体細胞の樹状突起における逆行性活動電位がDSIを引き起こすかどうか検討した。その結果、1)錐体細胞の連続発火の後に抑制性シナプス電位の振幅が一過性に減弱する場合があること、2)この減弱はカナビノイド受容体アンタゴニストを投与しても消失せず、少なくともプレシナプス側のカナビノイド依存性の成分と、K^+チャネルやCa^<2+>チャネルの開口によるポストシナプス側のコンダクタンス増加に依存する成分の二つが関与すること、3)カナビノイド依存性のIPSCの減弱は、細胞の発火を抑えると樹状突起の局所スパイクが発生しても起こらないこと、等が判明した。これらの結果は、CA1野錐体細胞におけるDSIの誘発には、樹状突起における局所的な脱分極だけでは不十分で、細胞体の発火ならびに活動電位が細胞体付近より逆行性に伝播することが必要であることを示唆している。
超高速飛翔体衝突によるアルミニウ厶厚板のイジェクタ生成メカニズ厶の解明

飛翔体(アルミニウム球)がアルミニウム厚板に1km/s以上で衝突する際の噴出物(イジェクタ)の挙動を詳しく調べ,生成メカニズムを明らかにした.特に,アルミニウム厚板の温度,アルミニウム球の衝突角度を変化させ,噴出物の角度,量および分布を調べ,それらを支配する因子の検討やスケール則の構築を行った.飛翔体(アルミニウム球)がアルミニウム厚板に1km/s以上で衝突する際の噴出物(イジェクタ)の挙動を詳しく調べ,生成メカニズムを明らかにした.特に,アルミニウム厚板の温度,アルミニウム球の衝突角度を変化させ,噴出物の角度,量および分布を調べ,それらを支配する因子の検討やスケール則の構築を行った.二段式軽ガスガンを用いて加速させたポリカーボネート球をアルミニウム厚板に超高速衝突させ,その時のイジェクタを詳しく調べた.4種類のアルミニウム合金(A1100-O,A1100-H,A6061-O,A6061-T6),直径95mm,厚さ40mmをターゲットとした.直径7.14mmのポリカーボネート球を用いた.衝突速度は46km/sであった.ターゲット前方50mmの位置に検証板を設置し実験を行った.検証板には銅板150×150mm,中心に飛翔体が通過する穴(直径30mm)をあけたものを使用した.また,飛翔体衝突後のエジェクタ挙動を高速度ビデオカメラ(Vision Research社製,Phantom V710)で撮影した.その結果,A1100のエジェクタが平らな形状であるのに対して,A6061のエジェクタは表面の凹凸が目立ち,厚みのある形状であることがわかった.この凹凸と厚みに関してはA6061の中でもO材よりT6材の方がより顕著であった.A1100-Oは最大長さとそれと直角方向の厚さの比が0.1以下の範囲で分布しているのに対して,A6061-T6のエジェクタはその値が大きく,0.10.5の範囲に主に分布していることがわかった.次に,ターゲットに形成されたクレータとエジェクタとの関係を調べたところ,クレータのリップ部がA1100では滑らかに捲れているのに対し,A6061では千切れたようになっている.このクレータのリップ部の形状と各エジェクタの形状が似ていた.さらに高速度ビデオカメラによる画像より,リップが形成されリップの先端からエジェクタが飛散している様子が確認できた.これらのことから,ターゲット由来のエジェクタのうち,大きなエジェクタは,リップが形成される渦程で発生していると考えられる.三年間の科研費(c)の二年目である平成23年度には,二段式軽ガスガンを用いて加速させたアルミニウム合金球をアルミニウム厚板に斜め衝突させ,超高速衝突時のイジェクタを詳しく調べた.交付申請書に記載した「研究実施計画」に従い,ターゲットをアルミニウム合金(A6061-T6,直径95mm,厚さ30mm)にし,直径3.2mmのアルミニウム合金球(A2017-T4)を用いて実験を行った.衝突速度は46km/sとした.ターゲット前方50mmの位置に検証板を設置し,衝突痕を詳しく調べた.検証板は150×150mmの銅板で,,中心に飛翔体が通過する穴(直径30mm)を設けたものを使用した.また,飛翔体衝突後のイジェクタ挙動を高速度ビデオカメラ(VisionResearch社製,Phantom V710)で撮影した.飛翔体が通過する穴などには工夫が必要であったが,ほぼ「研究実施計画」どおりに実験を実施することができた.衝突角度0°(垂直衝突)15°では,クレータ形状にはあまり差が見られず,イジェクタのサイズ分布にもあまり差が見られなかった.衝突角度が40。より大きくなると,イジェクタの噴出量が急激に低下していくことがわかった.それらの結果を「13.研究発表」に示す雑誌論文および口頭発表により公表した.また,上記の実験結果から,イジェクタ回収の観点から考えると,垂直衝突より,10°程度傾けた衝突の方がイジェクタの回収率が高くなる,つまりイジェクタの回収実験には適していることがわかった.一方で,角度の影響とともに行った高温での衝突実験では,高温になるほどイジェクタの量が多くなると予想し実験を行ったが,平成22年度に行った低温に比べ,あまり差がみられない結果が得られてしまった.二段式軽ガスガンを用いて加速させたアルミニウム(2017-T4)球をアルミニウム(6061-T6)厚板に超高速衝突させ,その時のイジェクタを詳しく調べた.直径95 mm,厚さ40 mmの厚板をターゲットとし,直径7 mm,3.2mmのアルミニウム球を用いた.衝突速度は16 km/sで行った.ターゲット前方50 mmの位置に検証板を設置し実験を行った.検証板には銅板150 ×150 mm,中心に飛翔体が通過する穴(直径30 mm)を開けたものを使用した.また,飛翔体衝突直後のエジェクタ飛散挙動を高速度ビデオカメラで撮影した.最終年度にあたる平成24年度は,衝突角度および温度がエジェクタの生成に与える影響を調べた.まず,衝突角度の変化とともに,クレーター形状およびエジェクタの総数は明確に変化した.しかし,エジェクタの形状は変化せず,斜め衝突であった場合に,薄いエジェクタや細長いエジェクタが生成されるようなことは起こらなかった.

エジェクタの総数に関しては,飛翔体の衝突速度の垂直方向成分が重要であることがわかり,その2乗で規格化することにより現象を説明することができた.さらに,エジェクタの総数に関する実験式を提案した.室温と高温(+200°C)で垂直衝突を行い,クレーター形状およびエジェクタの総数を比較した.高温のクレーターは若干大きくなっり,エジェクタの総数もわずかに変化した.しかし,大きな変化はみられず,温度上昇の影響は少ないことはわかった.実験装置の改良に時間がかかってしまい,斜め衝突に関する実験データが若干少なく,考察が不十分な部分もある.温度の影響では,思ったほど差が見られない結果となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度である平成24年度は,飛翔体が斜め衝突した場合のイジェクタに与える影響を主に調べ,さらに,その際のイジェクタの回収では,軟回収法を試みる.これまでの三年間の結果を元に考えたイジェクタ生成メカニズムについての仮説を確かなものにするとともに,次の研究指針を明確にする.24年度が最終年度であるため、記入しない。
波形整形光パルスを用いた強レーザー場誘起クラスター内反応機構

平成16年度の研究実績は以下のようにまとめられる。(1)質量選別されたメチルアニリンカチオンの強レーザー場中反応ダイナミクスアニリンのオルト、メタ、パラ位のそれぞれにメチル基が配向した2-,3-,および4-メチルアニリン(MA)を対象とし、強レーザー誘起分解反応における置換基の効果について調べた。タンデム型飛行時間質量選別器を用いて、MAカチオンに強レーザーパルス(λ=395nm,Δt50fs,/10^<15>W/cm^2、あるいはλ=532nm,Δt6ns,/10^<10>W/cm^2)を照射し、生成したフラグメントイオン種を検出した。観測結果に基づいて、分子の構造およびレーザーの波長とパルス幅に依存して反応機構が変化することが見出された。(2)波形整形レーザー場によるエタノールの解離性イオン化パルス列のパルス数およびチャープをパラメターとして、エタノールカチオンのC-O結合とC-C結合切断の分岐比の変化を観測し、この二つの競合するに対するパルス波形の効果を明らかにした。その結果、800nm付近の波長域の強光子場中におけるエタノールの解離性イオン化反応は、位相構造によらず、レーザー電場の持続時間により支配されていることが示唆された。(3)質量選別クラスターイオンのコインシデンス運動量画像装置の開発クラスター生成源となる差動排気チャンバーシステム、実績(1)で用いたタンデム型飛行時間質量選別器の第一段目の質量選別部、位置敏感型検出器を含む速度投影同時計測システムを設計、製作した。現在、3つの各部位のテスト実験を終了し、実際の計測が行える準備が終了した。平成15年度の実績は以下の2点にまとめられる。1)整形されたレーザー場中におけるエタノールの解離性イオン化反応エタノールのC-C-O骨格の中の、C-O切断とC-C切断に着目すると、フラグメントイオンの生成比[C_2H_5^1]/[CH_2OH^+]は、チャープ率の大きさ|lc|を増やすと|lc|9.5x10^<-3>ps^2で一定値に達し,そのときの生成比はフーリエ限界パルスの時と比べるとほぼ4倍となった。チャープの向きによる違いが見られないことから、周波数の時間変化の影響よりも、レーザーパルスの時間幅が生成比を決定する主要な要因であると考えられる。チャープパルスの時間幅は、|lc|9.5x10^<-3>ps^2の時、760fs(FWHM)となる。このことは、C-O結合の切断にとっては、760fsより時間幅の長いレーザーパルスが有効であることを示している。すなわち、核波束は1価の状態で形成されるレーザー誘起ポテンシャル曲面(LDPES)においてC-C結合が切断される方向へ動くが、LDPESが維持される時間が760fsより長くなると、核波束はC-O結合の切断方向へも分岐していくことが示唆された。さらに、焼きなまし法を用いて、生成比[C_2H_5^+]/[CH_2OH^+]を最大にするようにパルス波形の最適化制御を行い、チャープパルスの結果との対比を行った。2)質量選別された分子・クラスターイオンの強レーザー場誘起反応ダイナミクスタンデム質量選別器を用いてアニリンカチオンにアンモニアの付着した水素結合クラスターの強レーザー場誘起反応のサイズ依存性を見出した。量子化学計算によって親イオン、生成物イオンクラスターの構造を推定するとともに、予測される反応中間体の構造、各反応チャンネルの解離エネルギーを計算し、いかにしての反応が起こるかが推定された。
卒前教育におけるEOL看護シミュレーションシナリオの開発と有効性の検討

緩和ケア専門家、がん専門看護師、臨床看護師、看護教育者、シミュレーション専門家の協力を得て、Jefferies(2012)の枠組みをベースに、学生がEOLケアを体験できる「EOLケアシミュレーションシナリオ」を開発した。学内掲示板で参加者を募り、参加希望のあった学生を無作為に2群に割付け、無作為化比較試験を実施した。最終的な測定まで完了した学生は38名であった。評価項目は、終末期ケアに関する知識、自信、技術とした。技術は客観的臨床技能評価(OSCE)により評価をおこなった。その結果、シミュレーション後、介入群は対照群と比較し、終末期ケアに関する知識、自信、技術の全てにおいて有意な上昇を示した。本申請課題では研究期間中に、看護学生の終末期看護に関する臨床的技能、知識、自信の獲得につながるEnd of life (EOL)看護シミュレーションシナリオを開発し、評価することである。初年度にあたる平成27年度は、まず倫理委員会への申請をおこない、審査を経て承認を受けた。その後1看護シミュレーション教育に関する調査を行い、2EOL看護シミュレーションシナリオの開発を行い、学生に対してパイロット調査を実施した。1看護シミュレーション教育に関する調査研究協力者とともに関連学会に参加し、看護シミュレーション教育に関する情報収集を行うとともに、適宜勉強会を開催しながら国内で発表された文献のレビューを行った。シミュレーションの専門家が主催しているセミナーに参加し、実際にシミュレーションがどのように行われてるのか調査した。2EOL看護シミュレーションシナリオの開発シミュレーションに使用する事例の作成にあたり、専門看護師、緩和ケアの専門家、豊富な臨床経験のある看護師、看護教員からヒアリングを行い、事例の修正と発展をおこなった。事例完成後はシミュレーション教育の専門家から複数回の個別指導をうけ、シミュレーションのタイムラインの設定やデブリーフィングの実施方法の具体化を行った。シナリオ完成後、看護学生に協力を募り、パイロットスタディーを実施した。パイロットでは質問紙にかかる時間、OSCEやシミュレーションにかかる時間の確認や物品の配置などの最終調整を行った。3月にシミュレーションの実施を行い、各種質問紙によるデータ収集とOSCEによる評価を完了した。当初の計画通り、1年目で看護シミュレーション教育に関する文献のレビューや調査を行い、EOLシナリオの開発を行うことができた。文献レビューに関しては学会発表も行った。シナリオの開発にあたり、多くの専門家からのアドバイスを取り入れることで、実際に遭遇しやすく、矛盾のないシナリオの完成につながった。また、訓練された模擬患者からの協力を得てシミュレーションを行えたことで、臨場感のある実施につながった。作成したシミュレーションシナリオを、実際に看護学生に対して無作為化比較試験で評価するところまで終了しており、全体の研究経過としてはおおむね順調に進展していると考える。最終年度は、下記の欄に述べる推進方策をとり、得られたデータの解析と分析を進め、国内外の学会や学術論文に取りまとめて成果発表を行っていく。本研究では、看護学生が卒前に実習で終末期の患者を受け持つことが困難なことが多いことに着目し、看護学生が卒前に効果的に終末期看護を学習できる教育手法を検討することを目的として、臨場感のあるEnd of life(EOL)ケアシミュレーション教育の開発、評価をおこなった。2015年度にJeffries PRのシミュレーション教育のフレームワークを枠組みにして、緩和ケアの専門家、看護教育の専門家、臨床看護師、がん専門看護師らとともにEOLケアシミュレーションシナリオを作成した。作成過程で、複数回にわたりシミュレーション教育の専門家から専門的な助言を得てシナリオを完成させた。完成したシナリオは2015年度中に25名の学生を対象に評価をおこなった。本年度においてもEOLケアシュミレーションシナリオの評価を引き続き実施した。2015年度と同様に、3年生を対象に掲示板で参加を募った。参加希望のあった学生を、教育群と対象群に無作為割付し、EOLケアシミュレーションを実施し、終末期ケアに対する知識、自信などについて測定をおこなった。また、終末期ケアに関する技術についてはOSCE(客観的臨床能力試験)による評価をおこなった。また、振り返り用紙を質的に分析し、EOLケアシミュレーション教育で学生がどのような体験をしたのかを抽出した。EOLケアシミュレーションは、学生の終末期看護における知識、技術の獲得、自信の獲得に貢献することが明らかになった。研究成果は国内外の関連学会で発表・報告をおこなった。今後の推進方策は得られたデータの解析を行い量的に評価するとともに、研究協力者とともに学生が記載した振り返り用紙を質的に分析していく。平成28年度は研究成果を国内外の学会等で発表していく予定である。また、学術論文にとりまとめて国内外に研究成果を発信していく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。臨床看護28年度が最終年度であるため、記入しない。
ビオプテリンおよび類縁天然プテリジングリコシドの合成と生理活性

プテリン誘導体補酵素類は種々の重要な生理活性や薬理活性を示すものが数多く知られているが,天然型のものは一般的に不安定な化合物で,生体内で活性を示す必要部位への移動の点で,種々の難点があることが指摘されてきた.そこでこれらの補酵素類をより安定化かつ効果的な生理活性を示す化合物への化学変換を系統的に検討する目的で,まずビオプテリンの側鎖水酸基の選択的グリコシル化反応について研究した.一方,ビオプテリングリコシドは天然にも数種が発見されており,生理活性面など種々の観点から興味の持たれている化合物群であるが,その構造及び効率的な合成法は未だ十分に確立されていないので,この点もあわせて検討した.1.ビオプテリンへの保護基導入.ビオプテリンの活性N^2及びN(3)位を保護し,無極性有機溶媒への溶解度を増大させるため,DMFジエチルアセタールを作用させるとN^2-(N,N-ジメチルアミノ)メチレン-ビオプテリンが得られ,次いで無水酢酸/ピリジンで1',2'-O-をアセチル化の後,p-ニトロフェネチル(NPE)アルコールと光延反応により,NPE基をN(3)に導入した;NPE基は最初O^4位と思われたが,UV-NMRスペクトル解析によりN(3)位と判明した.この化合物をメタノールで処理することにより,1',2'-O-位がフリーのジオールが得られた.この手法でNPEアルコールの代わりにメタノールを用い,光延反応の後,脱アセチル化,次いでアンモニア水で処理することにより,海洋花虫類から単離された天然物N(3)-メチル-ビオプテリンが初めて合成できた.N(3)位の保護基としてはNPE以外にも,2,4-ジニトロフェネチル基その他を同様に調製して検討を続けている.一方ビオプテリンのトリアセチル体とメタノール及びNPEアルコールでは対応するO^4-メチル体及びO^4-NPE誘導体が得られた.これらは,メタノール中トリエチルアミンで処理することにより,O^4-メチルおよびO^4-NPE-ビオプテリンに高収率で変換された.さらにこれらは,アンモニア水と室温で処理することによりアミノビオプテリンを与えた.このような興味ある選択的N(3)vs.O^4アルキル化の条件,反応機構については現在さらに検討を進めている.2.ビオプテリンのD-リボシル化.上記のN^2-(N,N-ジメチルアミノ)メチレン-3-NPE-ビオプテリンをHMSDで処理し,1',2'-O-ビス(トリメチルシリル)誘導体とした後,ジクロロメタン中で塩化スズ(IV)存在下,1-O-アセチル-2,3,5-トリ-O-ベンゾイル-β-D-リボフラノースと反応させて,対応する2'-O-β-D-リボシル体及び1',2'-ジ-O-β-D-リボシル体を得た.これらの生成物の比は,ドナー糖の等量調節によって制御した.次いで,DBUによるNPE基の脱保護,さらにベンゾイル基及びジメチルアミノメチレン基の脱保護により,ビオプテリン-1'-O-モノ-及び1',2'-O-ジ-リボフラノシドが得られた.現在これらの合成ルートの各段階の収率向上も検討している.3.ビオプテリンのD-グルコシル化.上記1',2'-O-ビス(トリメチルシリル)誘導体を,ジクロロメタン中で塩化スズ(IV)存在下,2,3,4,6-テトラ-O-アセチル-1-ブロモ-α-D-グルコピラノースと反応させることにより,対応する1'-O-及び2'-O-β-D-グルコシル体を得た.グルコシルドナーを2等量用いても1',2'-ジ-O-グルコシル体は生成しなかった.グリコシル化反応の活性化試薬として,トリフロオメタンスルホン酸銀(I)を用いた場合も同様に,グルコシル体が高収率で得られた.現在,脱保護によるビオプテリングルコシドへの変換を検討している.4.その他.これらの合成プテリン誘導体について,詳細な物性・化学反応性・生理活性・薬理活性を検討中である.さらに,還元型ビオプテリン及びネオプテリンその他の天然型プテリジン類について,前述の手法によるグリコシル化を引き続き検討予定である.プテリン誘導体補酵素類は種々の重要な生理活性や薬理活性を示すものが数多く知られているが,天然型のものは一般的に不安定な化合物で,生体内で活性を示す必要部位への移動の点で,種々の難点があることが指摘されてきた.そこでこれらの補酵素類をより安定化かつ効果的な生理活性を示す化合物への化学変換を系統的に検討する目的で,まずビオプテリンの側鎖水酸基の選択的グリコシル化反応について研究した.一方,ビオプテリングリコシドは天然にも数種が発見されており,生理活性面など種々の観点から興味の持たれている化合物群であるが,その構造及び効率的な合成法は未だ十分に確立されていないので,この点もあわせて検討した.1.ビオプテリンへの保護基導入.ビオプテリンの活性N^2及びN(3)位を保護し,無極性有機溶媒への溶解度を増大させるため,DMFジエチルアセタールを作用させるとN^2-(N,N-ジメチルアミノ)

メチレン-ビオプテリンが得られ,次いで無水酢酸/ピリジンで1',2'-O-をアセチル化の後,p-ニトロフェネチル(NPE)アルコールと光延反応により,NPE基をN(3)に導入した;NPE基は最初O^4位と思われたが,UV-NMRスペクトル解析によりN(3)位と判明した.この化合物をメタノールで処理することにより,1',2'-O-位がフリーのジオールが得られた.この手法でNPEアルコールの代わりにメタノールを用い,光延反応の後,脱アセチル化,次いでアンモニア水で処理することにより,海洋花虫類から単離された天然物N(3)-メチル-ビオプテリンが初めて合成できた.N(3)位の保護基としてはNPE以外にも,2,4-ジニトロフェネチル基その他を同様に調製して検討を続けている.一方ビオプテリンのトリアセチル体とメタノール及びNPEアルコールでは対応するO^4-メチル体及びO^4-NPE誘導体が得られた.これらは,メタノール中トリエチルアミンで処理することにより,O^4-メチルおよびO^4-NPE-ビオプテリンに高収率で変換された.さらにこれらは,アンモニア水と室温で処理することによりアミノビオプテリンを与えた.このような興味ある選択的N(3)vs.O^4アルキル化の条件,反応機構については現在さらに検討を進めている.2.ビオプテリンのD-リボシル化.上記のN^2-(N,N-ジメチルアミノ)メチレン-3-NPE-ビオプテリンをHMSDで処理し,1',2'-O-ビス(トリメチルシリル)誘導体とした後,ジクロロメタン中で塩化スズ(IV)存在下,1-O-アセチル-2,3,5-トリ-O-ベンゾイル-β-D-リボフラノースと反応させて,対応する2'-O-β-D-リボシル体及び1',2'-ジ-O-β-D-リボシル体を得た.これらの生成物の比は,ドナー糖の等量調節によって制御した.次いで,DBUによるNPE基の脱保護,さらにベンゾイル基及びジメチルアミノメチレン基の脱保護により,ビオプテリン-1'-O-モノ-及び1',2'-O-ジ-リボフラノシドが得られた.現在これらの合成ルートの各段階の収率向上も検討している.3.ビオプテリンのD-グルコシル化.上記1',2'-O-ビス(トリメチルシリル)誘導体を,ジクロロメタン中で塩化スズ(IV)存在下,2,3,4,6-テトラ-O-アセチル-1-ブロモ-α-D-グルコピラノースと反応させることにより,対応する1'-O-及び2'-O-β-D-グルコシル体を得た.グルコシルドナーを2等量用いても1',2'-ジ-O-グルコシル体は生成しなかった.グリコシル化反応の活性化試薬として,トリフロオメタンスルホン酸銀(I)を用いた場合も同様に,グルコシル体が高収率で得られた.現在,脱保護によるビオプテリングルコシドへの変換を検討している.4.その他.これらの合成プテリン誘導体について,詳細な物性・化学反応性・生理活性・薬理活性を検討中である.さらに,還元型ビオプテリン及びネオプテリンその他の天然型プテリジン類について,前述の手法によるグリコシル化を引き続き検討予定である.LービオプテリンをHMDSでテトラキス(トリメチルシリル)化した後,ルイス酸存在下グリコシル化を種々の条件下で検討した。目的とするDーリボフラノシドおよびDーグルコピラノシド体は得られることは分ったが,収率は520%に留まった。この主な原因はビオプテリンの2位のアミノ基および4位のアミドカルボニル基上のトリメチルシリル基が,グリコシル化の反応条件下で脱離しやすく,その生成物が難溶性となることにあると考えられたので,これらの官能基に適切な保護基を導入することを検討した。その一方法としてビオプテリンをDMFジメチルアセタ-ルとDMF中0°Cで反応させると側鎖のジオ-ルがフリ-のまゝ2ー(N,Nージメチルアミノ)
ヒト正常造血前駆細胞のSrcファミリーキナーゼによるアポトーシス制御機構の解明

ヒトの造血系ではFas/Fas ligand(Fas-L)システムやtumor necrosis factor α(TNF-α)などによるdeath domainを介したアポトーシスが造血調節に深く関与することが知られており、この機構の破綻が各種の疾患を引き起こすと考えられる。一方、stem cell factor(SCF)やerythropoietin(EPO)などの造血因子は血球の分化・増殖に働く。また、その存在そのものがアポトーシス回避に働くことが報告されているが、これらの生存シグナルがdeath domainを介した死のシグナルにどのように拮抗するか、その詳細は不明である。SCFやEPOにはSrc family kinaseを介し、生存を維持する働きが想定されている。我々はSrc family kinaseの一つ、Lynに注目し、Fas/Faas-L系を介したアポトーシス回避への関与を報告した。(Exp Hematol 29 : 19, 2001)また、Src family kinaseの下流にあるAKTがSCFを介したアポトーシス抑制において重要な役割を果たしていることも報告した。(Exp Hematol 29 : 838, 2001)これらの基礎的な事象は現時点ではすぐに臨床応用可能なレベルへは至っていない。しかし、種々の造血幹細胞移植を行い、かつその有用性を報告してきた我々にとって、それによっても治癒しない症例も存在していることへの回答としてこれら分子病態的なアプローチの必要性が示唆された、と考える。今後は臨床応用を念頭においたドラッグデザインなどへの発展を予定している。また、他のアプローチとしてヒト赤芽球系前駆細胞に発現する転写因子ZNF317の新規クローニングに成功し、その機能解析を実行した。
二つのプロモーターの比較による心筋と骨格筋の転写活性化機構の違いについての解析

我々はすでにアルドラーゼとホスホグリセロムターゼ遺伝子のキメラプロモーターを作製し、MEF-2コンセンサス配列の違いだけでも心筋・骨格筋での特異性に差が生じるような予備的なデータを得た。このことはMEF-2転写因子のサブタイプの違いで心筋と骨格筋の特異性が決ることを示唆する。MEF-2はヒトにおいて少なくとも4つの遺伝子がクローニングされているが、心筋特異的な発現パターンを示すものは特にまだ知られていない。そこで心筋特異的MEF-2、あるいは心筋の発生に関わるようなMEF-2遺伝子の単離をめざして次のような実験を計画した。1)MEF-2遺伝子の保存された領域を基にしてmixed oligonucleotideを合成し、PCRを行い新たなMEF-2遺伝子のクローニングを試みる。2)クローニングした遺伝子の発現パターンを調べる。3)in vitroで心筋様の形態に分化する細胞株(P19)を用いて、クローニングした遺伝子の心筋発生における役割を調べる。未分化胚細胞P19をDMSOで分化誘導し、0日目、6日間の細胞RNAを分離し、それをテンプレートにしてMOPAC(mixed oligonucleotide primed amplification cloning),RT-PCR、クローニングおよびシーケンスを行なった。その結果、従来のMEF2A,MEF2D以外にMEF2B′遺伝子が得られた。この遺伝子はF9,ES,P19細胞などの未分化型で発現し、分化型では発現が減少していることがわかった。成体組織(肝、心、筋、腎、脳、肺)ではほとんど発現なく、胸腺、脾、精巣でわずかに発現していた。このことは新しいMEF2B′は従来の分化型のMEF2と比較して異なった役割を担っているものと考えられる。
交代制勤務が生活習慣病発症に及ぼす影響に関する14年間の大規模縦断研究

「生活習慣病」(Life-style related diseases)の定義は、「食習慣、運動習慣、休養、喫煙、飲酒等の生活習慣が、その発症・進行に関与する疾患群」と規定され、インスリン非依存性糖尿病(成人型糖尿病)、肥満、高脂血症(家族性を除く)、高尿酸血症、循環器疾患(先天性を除く)、大腸癌(家族性を除く)、高血圧症、肺扁平上皮癌、慢性気管支炎、肺気腫、アルコール性肝障害、歯周病などが含まれている。その一方で、産業構造や社会経済の変化によるサービスの24時間化や介護サービスの開始などにより深夜勤務を含む交代制勤務に従事する労働人口が増加しており、2005年の日本の厚生労働省の報告では、全企業のうち22.7%の企業が深夜業を含む交代制勤務を採用している。勤務形態は生活習慣形成の主たる因子であり、交代制勤務は非交代制勤務に比較して労働者に与える肉体的・精神的ストレスが大きいといわれている。このような背景を考えて、交代制勤務と生活習慣病との関連性を包括的に究明することが予防医学上、現時点におけるきわめて重要な研究課題と考えるに至り、本研究を実施した。今回の研究では生活習慣病として高血圧症、糖尿病、高脂血症、肥満、高尿酸血症、肝機能障害、脳血管疾患、虚血性心疾患を取り上げ、各々について、交代制勤務従事者における生活習慣病罹患への影響を生活習慣要因、労働環境要因を考慮し、非従事者と縦断的に比較して明らかにした。本年度の業績として、対象者の健康診断記録(健康診断個人票)および問診情報の整理を行い、交代性勤務の有無をはじめとした生活習慣要因、労働環境要因が生活習慣病発症にどのような影響をしているのかを統計的に解析した。解析対象とした生活習慣病は高血圧(収縮期高血圧・拡張期高血圧を含む)、高総コレステロール血症、低HDLコレステロール血症、糖尿病、高尿酸血症、肝機能障害、肥満、心疾患発症、脳血管疾患発症、BMIの5%および10%増加で、それぞれの疾患に対してプールドロジスティック回帰分析を行った。交替勤務と有意に関連のある生活習慣病は高血圧症(OR:1.123 CI:1.029-1.225)、拡張期高血圧(OR:1.361 CI:1.192-1.555)、高脂血症(総コレステロール高値)(OR:1.124 CI:1.030-1.226)、BMI5%増加(OR:1.129 CI:1.048-1.217)であった。一方、脳血管疾患については交代勤務従事者の方が常昼勤務者よりも発症リスクが有意に少なかった。(OR:0.412CI:0.186-0.912)。また、喫煙習慣のある者はない者と比較して、有意に総コレステロール値が高かった。(OR:1.124 CI:1.026-1.231)。

一方、脳血管疾患については交代勤務従事者の方が常昼勤務者よりも発症リスクが有意に少なかった。(OR:0.412CI:0.186-0.912)。また、喫煙習慣のある者はない者と比較して、有意に総コレステロール値が高かった。(OR:1.124 CI:1.026-1.231)。本研究の目的は交代勤務従事者における生活習慣病生活習慣病への影響を生活習慣要因、労働環境を考慮し、非従事者と縦断的に比較して明らかにすることで、交代制勤務者における生活習慣病の罹患予防およびコントロールのための方策を考案することである。本年度の実績としてまず挙げられるのは、(1)研究計画書を作成し、それを用いて協力事業所および産業医を対象に調査内容、調査方法の周知を図ったこと(2)協力事業所と研究参加およびデータの取り扱いに関して契約を締結したこと(3)約7000名の労働者各人にインフォームドコンセントを取るための準備を行ったことである。今回の研究の特徴は、対象者を夜勤・交代勤務従事者とし、生活習慣病の罹患とそのコントロールに注目したことにある。現在までに生活習慣病に対する運動、食事、嗜好品等の生活習慣の影響は評価されてきたが、今回の研究では、これらの生活要因以外の外的要因として労働要因である夜勤・交代制勤務の影響を明らかにすることを目的にしていることがこれまでの生活習慣病における疫学研究と異なる点である。この研究を成功させるために、対象の企業の十分な理解と協力を得ることが不可欠であった。他の本年度の実績としては、対象者の健康診断記録(健康診断個人票)および問診情報の整理を行い、データベースに入力したこと、可能な限り健康診断成績の血液検査結果および身体計測結果は健康診断システムより抽出を行ったことである。「生活習慣病」(Life-style related diseases)の定義は、「食習慣、運動習慣、休養、喫煙、飲酒等の生活習慣が、その発症・進行に関与する疾患群」と規定され、インスリン非依存性糖尿病(成人型糖尿病)、肥満、高脂血症(家族性を除く)、高尿酸血症、循環器疾患(先天性を除く)、大腸癌(家族性を除く)、高血圧症、肺扁平上皮癌、慢性気管支炎、肺気腫、アルコール性肝障害、歯周病などが含まれるとされている。その一方で、産業構造や社会経済の変化によるサービスの24時間化や介護サービスの開始などにより深夜勤務を含む交代制勤務に従事する労働人口が増加しており、2005年の日本の厚生労働省の報告では、全企業のうち22.7%の企業が深夜業を含む交代制勤務を採用している。勤務形態は生活習慣形成の主たる因子であり、交代制勤務は非交代制勤務に比較して労働者に与える肉体的・精神的ストレスが大きいといわれている。このような背景を考えて、交代制勤務と生活習慣病との関連性を包括的に究明することが予防医学上、現時点におけるきわめて重要な研究課題と考えるに至り、本研究を実施した。今回の研究では生活習慣病として高血圧症、糖尿病、高脂血症、肥満、高尿酸血症、肝機能障害、脳血管疾患、虚血性心疾患を取り上げ、各々について、交代制勤務従事者における生活習慣病罹患への影響を生活習慣要因、労働環境要因を考慮し、非従事者と縦断的に比較して明らかにした。本年度の業績として、対象者の健康診断記録(健康診断個人票)および問診情報の整理を行い、交代性勤務の有無をはじめとした生活習慣要因、労働環境要因が生活習慣病発症にどのように影響しているのかを統計的に解析した。