hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メディア発達を背景とした「唱歌」から「芸能科音楽」への展開

3)メディアによって発信された各地の教育実践例と他の実践に及ぼした影響:これまで扱ってきた実践例の他、11920年以降「教育レコード」といわれるジャンルの中で、小学校の実践として録音発行されたレコードの目的、内容等を把握すること、2唱歌コンクール、音楽会や学芸会、儀式行事等、授業外で行われた音楽活動、これらの指導の実際とメディアとの関わりの概況を把握していくこと、これらも今後の課題である。本研究は、1920年代1940年代の時期において「メディアの大衆化が、教育実践の主体的担い手の量的拡大と、初等音楽教育の領域拡大及び質的変容を促進する一因になった」との仮説のもとに、当該時期の初等音楽教育の形成過程とその特質の解明を目指すものである。1)制度、2)実践者、3)メディアの活用、の3視点から分析を進める中で2018年度は2)、3)に関わる実践者の動きについて2件を取り上げた。一つは、1920年代からの京都市の音楽家・教育音楽家たちの研究団体の活動が、戦後の音楽教育改革の牽引力の一つとなったことを文献資料に基づき辿った。「京都唱歌教育研究会」は、戦前には授業研究、児童音楽会の主催、教科書編纂(『京都小学唱歌』柳原書店)等の研究活動を展開した。戦後には、「京都市音楽教育研究会」(後に近畿音楽教育連盟)として連合国軍第一軍団軍政部教育課、市教育行政と協働し、私立人文学園内の音楽科設置を経て新制堀川高等学校音楽課程の創設、教育委員会の予算原案送付権に基づく幼・小・中学校への楽器予算措置を実現した。また教科書編纂(『わたくしたちのおんがく』中央書籍)も手掛け、京都市の音楽教育改革の推進母体になったことを指摘した。もう一つは、1930年代に生まれた絶対音感教育、和音感教育が「唱歌」から「芸能科音楽」への制度改変に際し「輪唱歌及ビ重音歌」、「鋭敏ナル聴覚ノ育成」等内容拡大に影響を与え、また国防教育の一翼と位置づけられていく経緯を文献資料並びに聴き取り等を通して辿った。特に堺市の和音感教育を主導した佐藤吉五郎は、公立幼稚園・小学校での簡素な和音感訓練法の徹底、和音笛という教具や具体的な楽曲教材を著書・SPレコード等のメディアを使って発信し、一般教師たちによる指導可能性を顕示した。そのことが制度改変に少なからず影響を与えていった経緯を明らかにした。本研究では、【研究実績の概要】で示した目的を検証するために3点の課題を設定した。2018年度の進捗状況は次の通りである。1)制度改革による「唱歌」拡大とその影響について:これについては、2018年度作業に着手することができなかった。研究計画は次の事項である。11926年小学校令改正による尋常・高等小学校の「唱歌」必修化とそれによる唱歌教育の実質的変化の有無、並びにその内容についての把握、2「唱歌科専科訓導」や「視学」等音楽教育の専門家任用の実態とそれによる変化の有無についての把握。これらの作業は今後の課題である。2)教師たちの教育研究団体の台頭と「唱歌」教育の改革に及ぼした影響について:2018年度は、「京都唱歌教育研究会」を母体とした研究団体が戦後に連合国軍第一軍団軍政部教育課、市教育行政等と協働して京都市の音楽教育改革を進めていった経緯を辿り、論文としてまとめた(菅2018)。しかしながら1戦前に尋常・高等小学校で始動していたハーモニカ合奏やリズムバンド等の実際、2戦後の各学校での器楽教育の実際(授業案、楽曲教材、指導者の音楽教育観等)や器楽教育関係者のその後の動向については作業途中であり、今後の課題である。その他、教育音楽家・音楽家たちが中心となって編集発行した雑誌類の出版状況や研究会等の動向調査も今後の課題である。3)メディアによって発信された各地の教育実践例と他の実践に及ぼした影響について:堺市の和音感教育実践が学校関係者とともに軍部から注目され制度改変の動因の一つとなった経緯を探った。
リッチフローの曲率基点評価

基点における曲率の大きさと初期データのみに依存して曲率評価を得ることを目標として、リッチフローの解析を行った。この問題は特異性の解析と直接関連し、特に初期データによりリッチ平坦な特異性を排除することが重要であることをまず明らかにした。研究を進めるうちに実際にそれを実行することは一見するより難しく、従来の解析的評価の方法そのものを見直す必要を感じたため、おもにリッチフローの方程式自身を意味のある形で理解することを中心に研究を進めた。具体的には、計量の空間の適当な複素化を行うことにより、無限次元のケーラー構造を持つ相空間を考え、その上の力学系としてリッチフローを理解することを行った。現時点までに相空間のケーラーポテンシャルと正則ベクトル場のコーシーリーマン方程式を求めた。リッチフローを適当なベクトル場により生成されるフローとして理解するのが現在の目標である。4次元以上のリッチフローの基本的な曲率評価を与え、特異性の解析を行うことが目的である。まずリッチフローの特異時間におけるスケーリング極限がリッチ平坦とならないことを示すことである。この結論は曲率の基点評価を導く。具体的な手法としては、リッチフローの余接空間を相空間として、ペレルマンのL幾何をハミルトン系と見ることにより、シンプレクティック幾何やその量子化などを援用してペレルマンの理論の精密化を図る。リッチフローの特異性をスケーリングにより解析するために、そのスケーリング極限を研究することは本質的な問題である。しかし4次元以上においてはスケーリング極限の一般的な性質はあまり知られていない。例えば、スケーリング極限が(リッチ平坦でない)非自明リッチフローかどうかすら知られていない。スケーリング極限の非自明性が正しければ、よく知られた曲率テンソルの局所一様有界性の下での曲率のアプリオリ評価の仮定をリッチ曲率の有界性に置き換えることができる。そのため研究課題の曲率基点評価を得るためにもこの非自明性を証明することは重要な課題となる。スケーリング極限の非自明性を得るためにさまざまな方法が考えられるが、ペレルマンの導入したエントロピーやL幾何などの研究を前提とすれば、ひとつの有力な方法はリッチフローに沿ってある種の単調性を持つ量の挙動の非自明性を得ることによりスケーリング極限の非自明性を示す、というものである。本年度の成果はL測地線をハミルトン系により定式化して、簡約体積などL幾何における基本的な量の対応物を定義したことである。この新しい定式化の技術的な長所はカットローカスなどの特異性を直接扱う必要がない、という点である。代わりに一般の完全ラグランジアンを考察の対象とすることになる。測度を用いたL幾何の解釈などとの関係についてはまだ十分に考察できていないため、この定式化が本質的な進展となりうるのかまだ明確でないが、しばらくはこの新しい定式化の下で考察を進めていくことを今後の研究の指針としていきたい。21年度はリッチフローのシンプレクティック幾何的な設定について考察した。おもに二つの設定について考えた。ひとつはリッチフローの余接束を相空間と考えその上の標準的シンプレクティック形式に関する幾何を考える設定である。このときペレルマンのL-測地線の方程式により定まるハミルトン系を考えて、これにより相空間の時間に依存するパラメータ付けを考えることにする。シンプレクティック構造と整合的な概複素構造が相空間上の幾何を定めることになるが、計量の発展に応じて適当な概複素構造を選ぶと、時間発展がハルナック表現により与えられることがわかった。この設定におけるひとつの目的はケーラーアインシュタイン計量の安定性に関するドナルドソンの洞察の類似がどの程度有効なのかを調べることにある。もうひとつの設定はn次元多様体X上の計量全体の空間Mを考え、Mの形式的余接空間Pのシンプレクティック構造を考え、リッチフローをルジャンドル変換によりその上の曲線と考える設定である。Mの形式的余接ベクトルは対称テンソル値のn微分形式となるが、測度Vをひとつ固定して、対称テンソルと見ることもできる。Pには自然な完全シンプレクティック構造が定まる。とくにPには自然にX上の微分同相群がハミルトン作用するが、とくにこの作用をVを保つ微分同相に制限してシンプレクティック商を取ると測度つき計量の微分同相類上の余接束をうる。この場合の余接ベクトルはペレルマンのビアンキ恒等式を満たす対称テンソルと見ることができる。これはペレルマンの与えたリッチフローのパラメータ付けのシンプレクティック的解釈に過ぎないがこの設定における目的はシンプレクティック商の上でさらにハミルトン作用を見つけることにより、より精密なパラメータ付けやリッチフロー上の単調量を見出すことにある。

リッチフローの特異時間付近での曲率の基点評価を行うのにエントロピーなどペレルマンによって導入された量の評価を精密化し技術的に改良することを考えていたが、局所的な位相の集中に反応する量を導入しなければ、ほとんど可能性がないということが分かったのが昨年度の研究の主な進展である。基点評価を行うにはリッチ平坦なスケーリング極限をモデルとする特異性の非存在を示すのが重要であるが、エントロピーや簡約体積はリッチ平坦スケーリング極限の遠方の挙動(例えばユークリッド漸近錐)に反応するのみであり、しかもその反応は単に評価定数が変わるのみである。一方、この状況でこれらの量は漸近錐の頂点付近に引き起こされる(例えばコホモロジーなどの)位相の集中を無視してしまう。L-幾何はリッチフローの相空間上でスカラー曲率をポテンシャルとするハミルトニアンによる古典力学系と見ることができ、ペレルマンの理論はその力学系におけるラグランジュ多様体の発展の幾何学と見なすことができる。この設定を一般化して位相の集中を測る量を定義するのが課題となるが、本年は例えば相空間上のシンプレクティック類を配置空間のコホモロジー類でひねり、L-幾何との類似を見るなどの試みを行った。その結果古典力学系の情報だけではあまりうまくいかないようなので、量子力学的な情報も付け加えて設定をする、というのが今後の研究の指針である。具体的には相空間のラグランジアン上に半形式や線束などの情報も付け加えて幾何学的量子化を行うことを考えたい。これはおそらくリッチフローに沿って対数型シュレディンガー方程式を発展方程式とする量子系を考えることに対応するはずである。多様体M上のリッチフローの特異時間付近での曲率の基点評価を行うのに局所的な位相や曲率の集中に反応する量を見つけるため、Mの余接空間(相空間)上のハミルトン力学系を考察する計画であったが、実際に研究を進めていくと、むしろリッチフロー上にツイスター空間Zを考え、そのエルミート幾何を研究するほうが自然に感じられたので、その設定を導入、考察したのが今年度の主たる研究成果である。ツイスター空間を考える利点はいくつかある。M上にスピン構造あるいは複素スピン構造が与えられるとZ上には標準複素線束が定まり、そのチャーン類やエルミート接続の曲率を介して、Mの位相の集中を直接観察できる。さらにペレルマンの導入したエントロピーがスピノールのディラック作用素に関するワイツェンベック公式を用いて表現できるから、エントロピーとの関係も直接的である。技術的にはM上のスピノール束を引き戻すとZの概複素構造に関する係数つきドルボー複体の部分束に持ち上がるが、特にMが4次元の場合、スピノール束の次数0の成分はZ上で複素線束に分裂し、ワイツェンベック公式やそれに関連する解析は複素線東上のそれに帰着する。スピノール主束とその主束としての同型を考えることにより、Zやその上の複素線束に対してゲージ群作用を考えることができるので、この点でもツイスター空間を用いた設定は自然である。
組織特異的インターフェロン-γ遺伝子導入による口腔癌治療法の開発

1.担癌マウスの作製およびマウスにおける癌細胞転移実験系の確立癌細胞転移の実験系の確立するため、マウスメラノーマ由来のB16melanoma細胞を、同型マウスであるC57/BL16の皮下に投与したところ、同細胞による転移巣を形成する担癌マウスが作製された。2.B16melanoma細胞へのIFN-γ遺伝子発現ベクターの導入扁平上皮癌細胞のHSC-4および当教室で樹立したNA細胞へpAdex1CAmIFN-γを導入したところ、pAdex1CAmIFN-γの導入はHSC-4細胞およびNA細胞の細胞増殖に大きな影響を与えず、これらの細胞にIFN-γ産生能を発現した。しかし、そのレベルは細胞の継代とともに低下する傾向を示した。4.扁平上皮癌担癌マウスの作製およびマウスにおける扁平癌細胞転移実験系の確立HSC-4細胞およびNA細胞をBALB/cヌードマウスの皮下に移植して担癌マウスを作製した。しかし移植効率が悪く、転移巣の形成も見られなかった。HSC-4細胞およびNA細胞をBALB/cヌードマウスの皮下に移植した担癌マウス側尾静脈よりpAdex1CAmIFN-γを投与導入した。しかし、導入効率が悪く明らかな変化は見られなかった。1.担癌マウスの作製およびマウスにおける癌細胞転移実験系の確立インターフェロン-γ(IFN-γ)遺伝子導入癌細胞の性状を観察するためには、遺伝子導入に用いる癌細胞を用いた担癌マウスの作製と、癌細胞転移の実験系の確立が必要である。そこでマウスメラノーマ由来のB16 melanoma細胞を用いてこれらの実験系の確立を試みた。その結果、同系マウスであるC57/BL6にB16 melanoma細胞の皮下投与により担癌マウスが作製された。一方B16 melanoma細胞をマウスの側尾静脈より10^6細胞を静注すると、肺および肝臓に高率に転移巣を形成することが明らかとなった。2. B16 melanoma細胞へのIFN-γ遺伝子発現ベクターの導入pAdex1CAmIFN-γを導入したB16細胞の培養上清中にはIFN-γが検出されるがそのレベルは継代とともに低下する傾向を示した。また、その増殖能は遺伝子導入により大きな影響を受けなかった。2. B16melanoma細胞へのIFN-γ遺伝子発現ベクターの導入扁平上皮癌細胞のHSC-4および当教室で樹立したNA細胞へpAdex1CAmIFN-γを導入したところ、pAdex1CAmIFN-γの導入はHSC-4細胞およびNA細胞の細胞増殖に大きな影響を与えず、これらの細胞にIFN-γ産生能を発現した。しかし、そのレベルは細胞の継代と共に低下する傾向を示した。4.扁平上皮癌細胞マウスの作製およびマウスにおける扁平癌細胞転移実験系の確立HSC-4細胞およびNA細胞をBALB/cヌードマウスの皮下に移植して担癌マウスを作製した。しかし、移植効率が悪く、転移巣の形成も見られなかった。
新規開発の定型化アプローチを用いた救急診療技術の伝承とＩＴ応用手法の実践的研究

医師研修システムでは救急医療研修が必修化されたものの、「全身を診る眼」については研修効果が発揮されているとは言い難い。また、救急集中治療領域では問題となる病態・治療がいくつもあり、さらにそれぞれの病態が相互に影響することが多いことが治療を複雑に思わせる一因となっている。そのため、診療や記録の標準化、あるいは医療安全への取り組みは遅れがちで、さらに救急集中治療に関する診療技術の表現方法、記録の標準化などの共通化がなされていない。本研究では、新規開発したABCD-INR-FTアプローチを軸に、一連の社会技術を確立し、救急集中治療の現場において検証を行い、さらにIT化し2次利用する基盤を開発した。この数年の医師研修システムにおいて、救急医療研修が必修化され、急変・初療に関わる対症療法的な診療やプロトコールに沿った診療の技術は向上しつつある。一方で「全身を診る眼」については未だ研修効果が発揮されているとは言い難く、また効率的な教育方法も確立されていない。救急集中治療領域では問題となる病態・治療がいくつもあり、並列同時)に進行する。さらにそれぞれの病態が相互に影響していることがしばしばであることが救急集中治療を複雑に思わせる一因となっている(例:気道確保を要するのは気道閉塞のため以外にも、意識レベル不良のため、人工呼吸を要するため、など相互に関係)。そのため、診療や記録の標準化による医療安全への取り組みは他の領域と比較して遅れがちで、救急集中治療(特に入院診療)に関する診療技術の伝承や教育に関する社会技術がない。本研究では救急集中治療領域における効率的なチーム内情報共有と相互理解を目指した新しい定型化アプローチを開発し、診療技術の伝承や教育への効果を多施設の実診療で検証し、さらに電子化診療録への実装化のためのアドオン技術の開発を行い、一連の社会技術の創生を目的とする。初年度である本年度は、研究代表者が開発したABCD-INRFT型の定型化アプローチについて、研究代表者の所属救命救急センターにおいて、実診療ならびに診療録において試行が開始された。項目数は半年間で約100例、10000項目が蓄積された。ほとんどの診療情報がATいずれかに変換され落とし込み可能であった。来年度からは蓄積された大量の項目情報を使用して、診療の実態を可視化すること、教育プログラムを精緻化することを目指す。・研究代表者が開発した新しい集中治療患者への標準化アプローチ形式「ABCD-INRFT型の定型化アプローチ」により、巨大な診療データベースの作成を行った。この技術を用いて、症例把握に対する経験のあるなしの違いを可視化(系統立て、動機と評価の欠落、陰性所見の確認、あいまい表現)することに成功した。・本年度は、救急集中治療対象症例において、800症例あまりの医療情報について、医師の思考過程を含めたA-T項目別の7万3千レコードからなる巨大なデータベースを構築することに成功した。A-T項目ごとのゴール設定がどのようになされるのかを可視化し、これまでと全く異なる救命救急センターにおける疫学的な分析に着手した。・最終年度に行う予定の、転院退院調整(T)と本人家族(F)の項に関しては、昨今の救急医療の社会問題かを受け、早急に解析を開始するべきと考えて前倒しして解析を行った。・各分担研究者の専門領域(総合内科・外科・医療安全)に検討範囲を拡げ、ABCD-INFRT各項の間の相互作用について解析を行っている。・研究代表者は新規に開発した、救急集中治療患者への標準化アプローチ形式「ABCD-INRFT型の定型化アプローチ」にそって大量の情報を蓄積した。分析は、傷病単位と、AT項目毎単位の2通りの区分に対して行ったところ、いずれも興味深い結果を得た。・傷病単位の分析を開始するにあたり、まずは入院期間あるいは集中治療を要する期間が比較的短い急性薬物中毒、外傷の経過観察入院、アナフィラキシー症例は、救急領域では日常良く遭遇する症例でかつ、医療安全上重要な面を含んでいるため、これらを選択した。経験を積んだスタッフほど診療を進める際に傷病名にこだわっていないことが判明した。・項目別解析では、経験の浅いスタッフあるいは、成熟度の低いチームは、目標状態が共有できていないことが判明した。その中でも救命救急センターにおけるゴール設定が理解できていないこと、また理解できていても共有・統一できていないことがトラブルの元になることが判明した。これ判明したことは社会的・医療経済的にも意義が大きい。救命救急センターから一般病院・一般病床への移行がスムーズに行かない原因の一つが、移行を軸とした患者状態が共有できていないことであることが判ることにより、A-T別の目標状態を可視化する診療スタイルを浸透させることが重要であるということだからである。これは電子カルテ時代のフォーマットの提案にも役立つ。

・救急集中治療より、内科総合診療を例に取った一般診療科の方が圧倒的に傷病名に頼るウエイトが大きい。傷病名に頼りすぎることは医療安全リスクが増す。研究代表者は、独自開発した、新しい集中治療患者への標準化アプローチ形式「ABCD-INR-FT型の定型化アプローチ」を用いて、診療行為だけではなく、判断と評価を含めた、診療過程の記載の標準的な枠組みを開発した。これは(A)気道、(B)呼吸、(C)循環、(D)意識神経+(I)炎症感染DIC、(N)栄養、(R)リハビリ安静度+(F)家族、(T)転院退院転床と最適化された粒度の各項目を用いて個々の症例を表現できる構造をとる。データ構造は縦軸にATの9項目、横軸に、医療行為や介入と、それを行う理由、行為介入を行った結果や評価、の3項目セットをとり、時系列に蓄積していくと大きな表の形式のデータセットができ上がる。つまり個々の症例を標準化された2次元構造にしまい込むことができる。本構造は症例間比較や、類似傷病による加算(演算)を可能とした。本研究からは、ATの単一項目ごとの解析(例: Aだけの解析では気道管理と気道管理に影響を及ぼす因子、リスク評価ができる、T項目のみでは転院退院転床等の病床調整と管理、またそこに家族FやバイタルサインAC、意識状態Dの影響が可視化される)、傷病ごとの特徴を俯瞰したり(例:傷病ごとに安静度解除Rへのアプローチが異なるなど)することが可能となった。また、若手医師教育や、多職種間の意思疎通、申し送りに適していることが判明した。最終年度には、この教育と医療安全への活用方法についての開発を行った。ビッグデータとしての活用としては、形態素解析までを可能とした。26年度が最終年度であるため、記入しない。救急集中治療26年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画に沿って、倫理的要件を十分満たした上で、ABCD-INRFT型アプローチに基づいた診療情報の蓄積が適切に行われていることから、概ね順調に進展していると言える。データベース構築が当初の進捗予定を超えて進んでいる。来年度には診療録が電子化された際のアドオン開発と実装を行えると考えており、臨床応用が早い時期に現実となる。・データ蓄積、データ解析とも当初の研究計画通りに順調に進んでいる。・診療録のみならず、口述・プレゼンテーションから得られる情報も解析対象に加えて進められていることより、decision-makingの見地からの解析が進むものと考えている。・学会等における発表回数は予定を超えて順調に推移している。研究計画では、ABCD-INRFT型アプローチにおける、ATそれぞれの単純解析、相互影響の解析を進めることになっている。現在のところ遂行計画に問題はない。・医療情報のビッグデータとしての活用は現在レセプトデータの応用に留まっているが、これは医師の思考過程を表現するには不十分である。本研究によるA-T相互関係の可視化によりさらに詳細な粒度で思考過程を表現することが可能となり、結果として、教育ツール、プレゼンテーション技術、患者・家族との理解の共有、多職種間の情報共有、ひいては医療安全へに資する手法となる。
非線形弱双曲型システムの解のライフスパンに関する研究

非線形双曲型システムに取り組む上で、18年度は非線形問題をモデル化した線形問題の大域解の存在と非線形問題へ移行する上での必要な条件等を考察した。19年度は非線形問題に関して、次のような研究を行った。1.フライベルグ大学のM.Reissig氏と、2×2のシステムの係数が激しく振動する場合について、最適な条件を見つけ出した。このことは、係数が未知関数を含む準線形の方程式の場合に重要である。また一般のNXNのシステムの場合に必要な条件の予想も可能となり、現在もコンピューターを用いて、その詳しい解析をして研究を行っている。2.ある特別な形の非線形項を持つ双曲型タイプの方程式について、正確な解の表示を導きだすことに成功した。これにより、解のライフスパンの増大度も厳密にわかり、興味深い例がいくつか得られた。さらに、解の滑らかさと、非線形の果たす役割等も正確に分析することが可能であるため、応用上たいへん意義がある解の表示と思われる。3,テキサス大学のK.Yagdjian氏と双曲型タイプの中でも特にトリコミ方程式に対する非線形問題ついて、線形の結果を踏まえて議論を行った。精密なエネルギーの減衰評価とその反例も得ているので、今後の研究へつながると考えている。また、トリコミ方程式と似た形をしているまた別の方程式に関しても現在、研究を進めている。3年間の研究を通して、システムの研究は解析分野だけでなく、代数分野や幾何分野とも関係し大きな広がりをもつことがわかった。今後も多いに発展していく魅力的なテーマであるため、継続して研究を行いたいと考えている。高階の非線形双曲型システムに取り組む上で、第一ステップとなる非線形問題をモデル化した線形問題の大域解の存在に重点をおき、次のことに着目して本年度は研究を行った。(1)特性根の個数を表すシステム(主部の行列)のサイズ。(2)特性根の重複度を表すシステム(主部の行列)のランク。(3)重複する特性根の形から制限される"システムの低階の項の形"(レヴィ条件)。関数空間Gevreyクラスにおける大域解の存在は、既に多くのことが明らかになっているが、無限回微分可能なクラスにおける大域解の存在について、以下の順序にしたがって、本年度の研究を進めた。1.フライベルグ大学のM. Reissig氏と、サイズが2×2のシステムに限定し、さらに(2)の考察が必要ない強双曲型の場合に、方程式の係数が端点において激しく振動する係数の与える影響について詳しく研究を行った。2.ピサ大学のF. Spagnolo氏、ローマ大学のP. D'Ancona氏と、同じくサイズが2×2のシステムに限定することで、(2)の考察も必要となる弱強双曲型の場合に、(2)(3)についての非常に詳しい研究を行った。特に係数の滑らかさと大域解の存在との関係が明らかになった。3.さらにフライベルグ大学のM. Reissig氏、トリエステ大学のD. Del Santo氏と、単独の2階の方程式であるが、物理的に大きな意味をもつKlein-Gordonタイプ方程式に対して、ライフスパンの研究を行った。この研究は、今後の非線形問題へ発展させる上でも、大変に意義があると思われる。今後、テキサス大学のK. Yagdjian氏ともライフスパンとも関係のある減衰評価についても研究を行う予定である。非線形双曲型システムに取り組む上で、昨年度は第一ステップとなる非線形問題をモデル化した線形問題の大域解の存在に重点をおき、研究を行った。今年度は第二ステップとなる非線形問題への移行も踏まえて、次のことに着目して研究を行った。(線形問題)単独の方程式に対して得られている結果は、システムの構造的な観点からみると一部分である。それらを含む総合的なシステムの性質を定式化したい。また一般のシステムの中で、単独の方程式には含まれないような独自の作用をもつシステムを見いだしたい。(非線形問題)まずは単独の方程式に対して、低階の非線形項の及ぼす影響を研究したい。解のライフスパンは関数空間により大域的に延長できるか否かが決定するが、blow-upオーダーを詳しく解析することで、限界となる関数空間を探りたい。1.昨年度に引き続き、ピサ大学のS.Spagnolo氏,ローマ大学のP.D'Ancona氏と、2×2の線形のシステムに対して詳しい研究を行った。昨年度よりもさらに改良し、必要十分条件に近い結果が得られた。2.昨年度に引き続き、フライベルグ大学のM.Reissig氏,トリエステ大学のD.Del Santo氏と、単独の2階の方程式であるKlein-Gordon方程式に対して、blow-upオーダーの解析を行った。昨年度よりも低階項の係数の形を一般化することに成功したので、非線形問題への発展が期待できる。また、興味深い反例を見つけることができた。3.テキサス大学のK.Yagdjian氏と、2階の弱双曲型であるTricomi-type方程式に対する解の表現式を導き、ライフスパンと関係の深い大域的な解の減衰評価が得られた。

このことは、係数が未知関数を含む準線形の方程式の場合に重要である。また一般のNXNのシステムの場合に必要な条件の予想も可能となり、現在もコンピューターを用いて、その詳しい解析をして研究を行っている。2.ある特別な形の非線形項を持つ双曲型タイプの方程式について、正確な解の表示を導きだすことに成功した。これにより、解のライフスパンの増大度も厳密にわかり、興味深い例がいくつか得られた。さらに、解の滑らかさと、非線形の果たす役割等も正確に分析することが可能であるため、応用上たいへん意義がある解の表示と思われる。3,テキサス大学のK.Yagdjian氏と双曲型タイプの中でも特にトリコミ方程式に対する非線形問題ついて、線形の結果を踏まえて議論を行った。精密なエネルギーの減衰評価とその反例も得ているので、今後の研究へつながると考えている。また、トリコミ方程式と似た形をしているまた別の方程式に関しても現在、研究を進めている。3年間の研究を通して、システムの研究は解析分野だけでなく、代数分野や幾何分野とも関係し大きな広がりをもつことがわかった。今後も多いに発展していく魅力的なテーマであるため、継続して研究を行いたいと考えている。
毛包における神経内分泌ペプチドの発現部位とその働きを解明する

ストレスホルモンとして知られるCorticotropin releasing hormone(CRH)やProopiomelanocotin(POMC)が表皮及び皮膚付属器である毛包、脂腺においてどのような働きをしているのか、また、種々の皮膚疾患の病態形成にどのように関与しているか明らかにするため、免疫組織化学、器官培養、共焦点レーザー顕微鏡を用いた毛包の3次元的免疫染色法などの手法を用いて、CRHやPOMCの発現細胞を3次元的に解析し、また刺激に対する発現の変化を検討した。実験の結果、CRHやPOMCの産生は、炎症部、特に炎症の辺縁のケラチノサイト、メラノサイトにおいて亢進していた。また、炎症部に浸潤しているリンパ球においても発現の亢進が認められた。培養細胞、器官培養による実験では炎症性サイトカインの添加や紫外線などのストレスによりこれらホルモンの発現が亢進することも確認できた。CRH及びPOMCの発現の発現が、炎症性サイトカインなどと共に、紫外線などのストレスに対する免疫応答システムを形成していることが示唆された。また、毛包ではPOMC由来ペプチドである□-MSHが、毛母のstem cellの性質を持つ細胞において強く発現していることがわかった。今後、CRH及びPOMCと免疫担当細胞との相互作用や、種々の皮膚疾患の病態形成にこれらホルモンが果たす役割、毛の成長における働きについてを詳しく検討していく予定である。ストレスホルモンとして知られるCorticotropin releasing hormone (CRH)やProopiomel anocotin (POMC)の正常皮膚及び毛包、脂腺における役割を解明し、種々の皮膚疾患の病態形成にどのように関与しているか検討することを目的としている。これまで、マウスのヒゲ毛包を器官培養し、CRHやPOMCなどで免疫染色して共焦点レーザー顕微鏡を用い発現細胞を3次元的に同定した。次に毛包におけるCRH及びPOMCの発現の制御、調節機構とこれらホルモンの働きを解明するため、毛包のstem cellとこれらホルモンの働きに着目した。マウスにBrdUを投与し、72時間後及び8週間後に毛包を摘出し、免疫染色して共焦点レーザー顕微鏡によりstem cellの分裂能の指標となる抗BrdU抗体の陽性細胞とCRH、POMC陽性細胞を3次元的に観察した。その結果POMC由来ペプチドであるMSH産生細胞が抗BrdU陽性細胞と同様の分布を示すことがわかった。この結果を確認するため、マウスのヒゲを含む皮膚の切片を作り、抗BrdU抗体で染色し、陽性細胞をレーザーキャプチャーマイクロダイセクション(LCM)によって取り出し、それらの細胞からmRNAを抽出して、RR-PCRによりCRH、POMCの発現を調べている。今後、CRHやPOMC発現細胞が毛のstem cellの性格を持つかどうかさらに検討するとともに、紫外線などのストレッサーの影響、免疫担当細胞との相互作用、種々の皮膚疾患の病態形成に、これらホルモンが果たす役割を検討する。
回復期リハビリテーション病棟における高齢脳卒中患者のQOLを高める看護援助

回復期リハビリテーション病棟において,高齢脳卒中患者がエンパワメントされ,QOLが向上することを目指した看護援助を開発することを目的に以下の研究を行った.(1)文献および先進モデル施設の調査から回復期リハビリテーション病棟における高齢脳卒中患者への看護の実態と課題を明らかにした.(2)脳卒中患者の自我発達を促進する看護援助理論をベースに,その臨床適用モデルを開発した.(3)(1),(2)をもとに,回復期リハ病棟看護師を対象とした教育プログラムおよびワークブックを開発した.このワークブックを教材として,2カ所の回復期リハ病棟の看護師を対象に,教育プログラムを導入した.研究協力者は,A病院14人,B病院23人であった.半年間にわたって,一人あたり計4回の教育プログラムに参加した.その学習効果を協力者へのインタビュー,職務満足調査,病棟のケアの質の評価などの視点から検討した.結果,教育プログラム終了後のインタビューや記述データより,協力者は患者アセスメントが多様になり,それに伴って援助の焦点化やケアリングが確認された.また仕事に関する自己効力や質の高いケアの実施に関して改善があり,かつ職務に関する自信も向上した.一方,職務満足は変化が無く,低下した群もあった.研究協力者は中堅看護師が多かったため,学習効果によって期待する看護実践のレベルが上昇した反面,看護提供システムの不備などに注目しやすくジレンマも高まった可能性がある.また看護を取り巻く情勢の変化によるヒストリカルイベントの影響も否定できない.回復期リハ病棟において本教育プログラムを導入する際には,導入のタイミングを見極め,看護師に負担の少ない方法を考えることとともに,看護師が学習の結果をすぐに実践に活用できるように準備を整えることが重要であった.回復期リハビリテーション病棟において,高齢脳卒中患者がエンパワメントされ,QOLが向上することを目指した看護援助を開発することを目的に以下の研究を行った.(1)文献および先進モデル施設の調査から回復期リハビリテーション病棟における高齢脳卒中患者への看護の実態と課題を明らかにした.(2)脳卒中患者の自我発達を促進する看護援助理論をベースに,その臨床適用モデルを開発した.(3)(1),(2)をもとに,回復期リハ病棟看護師を対象とした教育プログラムおよびワークブックを開発した.このワークブックを教材として,2カ所の回復期リハ病棟の看護師を対象に,教育プログラムを導入した.研究協力者は,A病院14人,B病院23人であった.半年間にわたって,一人あたり計4回の教育プログラムに参加した.その学習効果を協力者へのインタビュー,職務満足調査,病棟のケアの質の評価などの視点から検討した.結果,教育プログラム終了後のインタビューや記述データより,協力者は患者アセスメントが多様になり,それに伴って援助の焦点化やケアリングが確認された.また仕事に関する自己効力や質の高いケアの実施に関して改善があり,かつ職務に関する自信も向上した.一方,職務満足は変化が無く,低下した群もあった.研究協力者は中堅看護師が多かったため,学習効果によって期待する看護実践のレベルが上昇した反面,看護提供システムの不備などに注目しやすくジレンマも高まった可能性がある.また看護を取り巻く情勢の変化によるヒストリカルイベントの影響も否定できない.回復期リハ病棟において本教育プログラムを導入する際には,導入のタイミングを見極め,看護師に負担の少ない方法を考えることとともに,看護師が学習の結果をすぐに実践に活用できるように準備を整えることが重要であった.1国内外の文献研究:期間4月-7月(1)脳卒中治療;訓練プログラム,看護援助の効果に関するエビデンスの収集と統合、および(2)脳卒中患者のQOLおよび意欲の測定に関するスケールのレビューとクリテイークのために、文献研究を行った.2先進モデル施設の予備調査:期間7月-9月日本国内の回復期病棟を有する医療施設を約10施設程度選定し,高齢脳卒中患者のQOLおよび意欲の実態,実施されている機能訓練,患者教育の短期的,長期的な効果についての視察と,リハ関連職種,看護職者,患者,医師などへの聞き取り調査を行った.3援助の質改善に向けた看護師学習プログラム試案作成リハビリテーションを受けている脳卒中患者の自我発達を促進し生活の質を維持向上するための援助を看護師が提供できるようになるために,ワークブック形式の学習プログラムを作成した.4小規模サンプルによる追跡的な参加観察と面接調査:期間1月-3月先進モデル施設のうち2カ所において,小規模サンプルにおける追跡的な参加観察および面接調査を行うともに,高齢脳卒中患者のケアの質に関するプロセス評価とアウトカム評価を行った.調査内容は、(1)回復期リハ病棟入院中のQOLおよび生活や機能訓練に対する意欲の実態と推移,(2)高齢脳卒中患者の回復期リハ病棟におけるケアの賃に関するプロセス評価とアウトカム評価であった.(1)については,データベースによるフォロアップスタデイとし、調査時期を、入院時,入院後1ヶ月,退院時とした.(2)については,看護師への面接と仕事実感調査を行った.高齢脳卒中患者のQOL向上とエンパワメントを目的とした看護援助の基盤を「脳卒中患者の自我発達を促進する看護援助」理論とし,その臨床適用モデルを開発した.そして臨床適用モデルを作成し,それを元に,ワークブックを作成した.ついでこのワークブックを教材として看護師の学習プログラム(半年間で段階的に行う研修とワークブックを使用した看護実践自己評価)を作成した.研究協力者はA病院14人,B病院23人であった.これらの協力者は半年間にわたって,一人あたり計4回の教育プログラムに参加し,その学習効果を参加者の変化,病棟における仕事実感の変化などのデータをもとに検討した.

その結果,学習プログラム終了直後の評価に関する記述から,自己の実践の振り返りがなされたことが確認された.中堅看護師の参加が多かったため,システムの不備に気づきやすくジレンマを感じやすいという中堅看護師の特性も影響し,直接職務満足の得点は上昇しなかったが,仕事への自己効力や質の高いケアの実施などの評価は上昇していた.本教育プログラムを導入し実施する際には,看護管理者からの全面的な協力を得られるように交渉し看護管理システムを柔軟に変更できる可能性を確認し,看護師が学習の効果をすぐに実践に活用できるようにしておくことが必要であると考えられた.本研究で開発したワークブックにおいて,看護理論を活用して実践した看護援助の意義を明確にできるような評価方法とセットになっていたことで,研究参加者は自己の援助の意味づけが可能となった.教育の成果として患者中心の看護を実践することの必要性を理解した看護師が実際にそのような援助を実践できるように,回復期リハ病棟における看護管理の基盤として,人的資源のマネジメントは不可欠であると考えられた.
自己選択強度のランニングに対する生理心理的応答

これまで、健康・体力づくりのための運動は効果や効率を重視したため、運動強度や時間といった量的側面での指示がなされ、継続につながりづらかった。これに対し、我々は運動者が自ら選択したペースでの運動は「快」などのポジティブな感情を増加させ、運動の継続を促すという、仮説のもと、自己選択強度の運動について検討した。自己選択強度での走行中の運動強度は一定ではなく、また、複数回の試行においても走速度、心拍数ともに変動した。したがって、自己選択強度での運動中、人は生理的(運動強度)に変化させ、心理的変化を小さく保ちながら運動を遂行し、これが一定強度の運動と異なり、継続を促している可能性が示唆された。本研究は運動の継続化をもたらす生理・心理的要因として、計画的行動理論における統制感の関わりを検討するため、運動強度の自己選択を焦点にあて、自己選択された運動強度での運動時、運動者は運動をどのようにコントロールしているかを検証することがゴールである。したがって、本研究の最も重要となるのは、可能な限り、運動者が自己選択強度でのランニングをシミュレーションできるかである。そのために実験者の関与も可能な限り小さい状態で運動を行わせることができるようシステムを作成を試みてきた。運動時の速度および心拍数の変化という生理的応答と気分、感情という心理的変化を全て同期させて測定するものである。今年度の予算で2台のトレッドミル上で並走している運動者の運動強度や気分・感情を測定するための機器までは構築できたが、これを機能させるシステム(ソフト)がうまく稼働できないまま終わってしまった。したがって、運動自体は自己選択強度でのランニングは実施でき、運動前後の気分や感情の測定は従来通りできているが、主な目的であった『自己選択強度での運動中、運動者は気分や感情を大きく変動させないよう運動強度を変動させる』という仮説が検証できなかった。しかし、自己選択強度の運動の応用として、低山の登山を用いた長時間運動に関し、『自己選択ペースでの登山』のみを条件に自由に歩いてもらい、その際の心拍数や主観的運動強度の変化を測定した。その結果、起伏のある条件下での歩行のため同様に比較することは難しいが、同条件で歩いている被験者間の比較では、心拍数のばらつきが大きい、つまり、運動強度を変化させて歩いている被験者の方が、バラツキの小さい、つまり運動強度を一定に保とうとしている被験者より、低い主観的強度を示している傾向が認められ、本研究の仮説を裏付ける可能性が期待できた。本研究は運動の継続化をもたらす生理・心理的要因として、計画的行動理論における統制感の関わりを検討するため、運動強度の自己選択に焦点を当て、自己選択された運動強度での運動時、運動者はどのように運動をコントロールしているかを検証することが目的である。運動者が運動をコントロールする際、生理的強度を一定に保とうとしているのか、心理的状態(気分・感情)を一定に保とうとしているのかは不明である。今年度の研究目的は、以下の2つの仮説を検証することと、そのための測定システムの構築することであった。1.自己選択強度での運動中、運動者は運動強度を一定に保つのではなく、生理的強度を変動させる。2.自己選択強度での運動中、ポジティブな感情が増加し、ネガティブな感情を抑制することで気分や感情がよくなるのではなく、気分や感情の変化を小さく保つ。昨年度までの科学研究費で得られた被験者のペース変化に合わせてスピードを自動コントロールするトレッドミルにより、被験者は自己選択ペースでの走行が可能となったが、その速度がどのように変動しているかを測定することができなかった。そこで、測定システムの構築により、スピードの変化を測定した結果、走速度の標準偏差が平均で±14m/分と走速度つまり生理的な運動強度を変化させながら走行していることが明らかとなった。これに対し、気分や感情の測定に関しては経時的に前面のモニターに質問項目が表示され、タッチパネルに触れることで回答する心理測定システムの構築を目指したが、十分ではなく、回答がうまく測定されないことがあり、現在も調整中である。しかし、これまで自己選択ペースの走行では気分やポジティブな感情が高まるとされてきたが、変化が小さい可能性が示された。したがって、自己選択ペースの運動では生理的強度を変化させ、気分や感情といった心理的状態をコントロールしている可能性が示唆された。本研究は運動の継続化をもたらす生理・心理的要因を生理的指標としての運動強度と心理的指標としての気分・感情に焦点をあて、特に、自己選択強度での運動時のこれら指標の応答から、計画的行動理論において、行動意図と関わらず直接的に行動に結びつく可能性のある統制感に対する影響を検証するものである。この目的を遂行すべく自己選択強度でのランニングをシミュレーションし、かつ運動時の生理・心理的指標がどのように同期しているかを測定するシステムを開発してきたが今年度は完成するに至らなかったため、基礎的研究ができなかった。そこで、研究期間の延長を申請し、承認された。なお、現在、システムの構築のめどが立ち、そのための準備を開始している。したがって、本年度の研究実績はこれまでの研究をまとめた著書の執筆と応用研究としての低山での登山を用いた長時間の自己選択ペースでの歩行に対する体水分状態の影響についての調査にとどまった。1.著書「運動継続の心理学ー快適自己ペースとポジティブ感情」を分担研究者とともに共同執筆した。我々が検証している自己選択・自己決定型の運動は、従来研究されてきた運動による不安などのネガティブな感情の改善ではなく、ポジティブな感情の増加による運動継続化を目指したものである。

最近、アメリカスポーツ心理学会がポジティブ心理学を提唱始めたことから、本研究の方向性の正しさが再認識された。2.低山登山を用いた長時間歩行に対する体水分状態の影響を検証した。実際の運動場面では実験室でシミュレーションされた運動とは異なり、生体の状況や環境の影響を受ける。また、実験室でのシミュレーションでは難しい、長時間の運動時の生理・心理的応答として、体水分状態が体力および認知機能に対する影響について検証した。研究の最終的な目的は、「運動の継続化」をもたらす生理的・心理的要因の検討である。本研究では運動継続をもたらす1つの要因として、「運動強度の自己選択」に焦点を当て、自己選択された運動強度での運動時、運動者はどのように運動をコントロールしているか、また、これに環境要因の変化を加えることにより、どのような影響をもたらすかについて、運動時の生理心理的応答から検証することであった。本研究では走行速度が運動者のペースに合わせて、自動的に変化するトレッドミルを用い、運動時の運動強度、感情などの情報をすべて同期させて、計測するシステムの構築と利用が前提であった。しかし、システムの不具合で期間を延長することとなり、すべての測定を本来の目的の条件で行うことはできなかった。その間行われた、内容は以下の通りである。1.自己選択されたペースでの走行を同一被験者内で、複数回行い、運動強度がどのように変化するかを検証した。我々は運動者が手動で運動強度を調節しながら、自己選択強度の走行を行わせた結果、10回の試行において、個人内の心拍数は大きく変わらないとを報告してきた。しかし、速度が自動的に変化するトレッドミルを用いて検証した結果、10回の試行の個人内の平均心拍数において、最大20拍/分以上の差が認められた。したがって、外的環境条件が一定であることから、内的状態の変化により、運動者は自己選択強度を変化させていることが示唆された。2.長時間運動時の自己選択強度の運動に対し、内的環境の変化を小さくすることを目的として、予め氷入り飲料を摂取させ、体温を低下させ、長時間の歩行を行わせた結果、対照群と比較し、体水分状態に差は認められなかったが、温熱感覚や心拍数が低い傾向を示したことから、内部環境を変化させることでも自己選択強度が変化する可能性が示された。これまで、健康・体力づくりのための運動は効果や効率を重視したため、運動強度や時間といった量的側面での指示がなされ、継続につながりづらかった。これに対し、我々は運動者が自ら選択したペースでの運動は「快」などのポジティブな感情を増加させ、運動の継続を促すという、仮説のもと、自己選択強度の運動について検討した。自己選択強度での走行中の運動強度は一定ではなく、また、複数回の試行においても走速度、心拍数ともに変動した。したがって、自己選択強度での運動中、人は生理的(運動強度)に変化させ、心理的変化を小さく保ちながら運動を遂行し、これが一定強度の運動と異なり、継続を促している可能性が示唆された。自己選択強度のランニングに対する生理心理的応答を同期させ、評価するシステムを構築中であるが、特に心理的指標を測定するための測定項目数が多く、生理的応答との同期ができていない。
線条体の神経活動による価値表現

期待される報酬量と報酬遅延から、主観的価値が計算され行動に反映される。尾状核より単一神経細胞活動を記録し、行動から推定された主観的価値と有意な相関関係を示す神経活動を同定した。一方、報酬獲得にともなう価値減衰に影響を受けなかった。これらの線条体では主観的に価値が表現され、報酬獲得行動の適切な動機づけよりむしろ、価値による適切な行動の学習/選択などに関わることが示唆される。大脳基底核の線条体の神経細胞が報酬価値に相関した活動を示すことが知られている。しかし、この活動が内部状態などを反映した主観的価値を表現するかが明らかではない。本研究はサルに一定の行動を複数の報酬条件で行わせ、その行動によって動物の主観的な報酬価値が推定可能であるという画期的な行動課題を用い、線条体から神経活動を記録し、その価値表現様式を明らかにすることを目的とする。H22年度においては、報酬量と報酬遅延の2つのパラメータを手がかり刺激で教示し、以前の研究(南本ら2009)をもとに不実行試行割合からサルの動機づけレベルを推定した。推定された動機づけレベルは報酬量と遅延からサルが計算した主観的価値を反映していると考えられた。この行動課題を遂行中のサル(n=2)の尾状核より単一神経細胞活動を記録した。手がかり刺激の後,多くの尾状核の細胞が活動を増大させ、その約20%の活動が行動から推定された主観的価値と有意な相関関係を示した。この神経活動による主観価値の情報は行動の開始時点まで保持されていた。一方、報酬量あるいは遅延のみを表現する細胞は少なく、情報表現としての寄与率も低かった。これらの結果は尾状核の特定の神経細胞が、報酬の量とタイミングが予測できる刺激が呈示されると、そこから計算された主観的価値に対応した神経活動を示し、報酬獲得行動の開始時点まで保持することで、報酬獲得行動を適切に動機づけることに関わることを示唆する。本研究はサルに一定の行動を複数の報酬条件で行わせ、その行動によって動物の主観的な報酬価値が推定可能であるという画期的な行動課題を用い、線条体から神経活動を記録し、その価値表現様式を明らかにすることを目的とした。報酬量と報酬遅延の2つのパラメータを手がかり刺激で教示し、以前の研究(南本ら2009)をもとに行動の実行拒否率が、報酬量と遅延ならびに獲得報酬量から説明することが可能であり、報酬の主観的価値が推定できた。この行動課題を遂行中の2頭のサルの尾状核より単一神経細胞活動を記録した(n=99)。一方、これらの活動は報酬獲得にともなう価値の減衰(devaluation)に影響を受けなかった。したがって、尾状核の特定の神経細胞は、報酬の量とタイミングが予測できる刺激が呈示されると、遅延報酬割引による価値の情報をコードするが、喉の渇きなど内部状態を反映したコーディングでないことが明らかとなった。これらの線条体での価値コーディングは、報酬獲得行動の適切な動機づけよりむしろ、価値による適切な行動の学習/選択などに関わることが示唆された。
コーヒー摂取習慣関連遺伝子多型と2型糖尿病に関する分子疫学研究

この研究では、日本多施設共同コホート研究のデータセットを用いて横断解析を行った。対象者は35-69歳の名古屋市住民5151人である。2015-2016年度はADH1BとALDH2遺伝子多型と2型糖尿病リスクとの関連を解析し、これらの遺伝子多型とコーヒー、飲酒摂取量との交互作用を検討し、それを論文にまとめた(Yin G et al, Nagoya J Med Sci 78:183-93, 2016)。2017年度は、コーヒー摂取習慣と関連する遺伝子多型CYP1A2, PAPSS1, GRIN2A , CAB36L及びLBMA4の実験が終了し、これらの遺伝子多型と2型糖尿病との関連を統計解析した。日本多施設共同コホート研究(Japan Multi-Institutional Collaborative Cohort Study)のデータセットを用いて横断解析を行った。J-MICC Studyは、糖尿病など生活習慣病における遺伝子環境相互作用を調べることを目的として2005年に基礎調査が開始された。平成27年度は遺伝子多型と空腹時血糖値との関連を検討するための横断研究を実施した。横断研究の対象は、J-MICC Study参加者男女4,519名で年齢3569歳である。血糖値の解析で、血糖欠損値、ADH1B及びALDH2遺伝子型データが得られなかった者、糖尿病の既往歴のある者、BMIの欠損値、飲酒量の欠損値がある者及び非空腹時の者2,458名を除外した2,061名(男1,070人、女991人)を対象とした。調整要因としては、年齢、BMI及び飲酒を考慮した。遺伝子多型はMultiplex PCR-based Invader assay方法により決定した。コーヒー摂取量はADH1B遺伝多型やALDH2遺伝子多型により違いが見られた。男性では飲酒量が多くなるほど、空腹時血糖値が上昇した(傾向性P = 0.02)が、女性では見られなかった。ADH1B遺伝子型と空腹時血糖値との関連は見られなかった。男性では、ALDH2遺伝子多型と空腹時血糖値との関連が見られた。Glu/Glu型、Glu/Lys型及びLys/Lys型の補正平均空腹時血糖値(SE)はそれぞれ99.1 (0.5)、97.8 (0.6)及び95.6 (1.3)であり、統計学的に有意の差が認められた(P = 0.04)。しかしながら、これらの遺伝子多型と飲酒との交互作用は見られなかった。結論として、日本人男性に限り、ALDH2遺伝子多型は飲酒習慣を介して空腹時血糖値と関連していることを示したものである。名古屋大学大学院医学研究科予防医学教室の連携研究者である浜島先生のご協力で、実験が順調に進み、データの収集ができ、論文作成も順調であった研究対象者は2008年6月から2009年5月の期間に面接調査方法で募集した35-69歳の名古屋市一般住民で、生活習慣要因資料、生体試料及びDNA試料が収集され、遺伝子多型解析の同意が得られた男女である。遺伝子多型解析と成果の取りまとめ:平成27年度は最近のGenome-Wide Association Studyにより報告されたコーヒー摂取習慣と関連する候補遺伝子多型AHR (rs4410790)、CYP1A2 (rs2472304)及び飲酒関連遺伝子多型ADH1BとALDH2の解析を行った。現在ADH1BとALDH2遺伝子多型と2型糖尿病リスク(空腹時血糖値Iとの関連を解析した。また、これらの遺伝子多型とコーヒー摂取、飲酒摂取量との交互作用を検討した。それを論文にまとめた。Glu/Glu型、Glu/Lys型及びLys/Lys型の補正平均