hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
周産期ウイルス感染のDNA診断

1.単純ヘルペスウイルス(HSV)のPCR法による検出昨年度に確立したPCR法を用いて臨床検体からのHSVゲノムの検出を試みた。臨床検体は、女性性器より採取した。外陰や子宮頸部から綿棒にて擦過して得たものを、培養液にてすすぎ検体とした。これらを遠心後、上清を培養R-66細胞に接種してウイルスの分離を行った。沈澱よりDNAを抽出し、PCR法にてHSVゲノムの検出を行った。分離されたウイルスは、螢光標識マウスモノクローナル抗体を用いて固定と型の決定を行った。臨床検体の検討に先き立ち、新鮮分離株HSV-1 50株、HSV-2 34株の計84株についてPCR法を用いて検討した結果、全例に陽性所見を得た。また、型分けについても100%一致した。以上より、このPCRの系は、本部で分離されるHSVの株は、1型、2型共にほとんど検出できることが判明した。臨床検体は、妊婦、性器ヘルペスなどから得られた94例について検討した。1型分離陽性が5例、2型分離陽性が13例であった。これらについて、PCR法を行った所、1型につては5例全例、2型については、9例(69%)に陽性所見が得られた。一方、分離陰性の76例中8例(11%)に陽性所見が得られた。分離陽性でPCR法陰性になった例は、ウイルスDNAが十分とれてなかった可能性が考えられる。一方、分離が陰性でもPCR法が陽性であることからPCR法の方が感度がより良い可能性が示された。2.ヒトパピローマウイルス(HPV)のPCR法による検出昨年度確立したコンセンサスプライマーを用いる性器に感染するHPVの検出法を外陰部や子宮頸部の病孝に応用し、本法の高い感度と特異性が証明された。産道感染の原因となる単純ヘルペスウイルス、ヒトパピロ-マウイルスについて、最も感度の良いPCR法による検出法の確立を目的として以下の研究を行った。1.単純ヘルペスウイルスこのウイルスには、1型と2型の二つの亜型があり、どちらも性器に感染するので、両者を感度よく検出できるように、プライマ-の設定を試みた。今回検討したのは、単純ヘルペスウイルス遺伝子のgG遺伝子の右端領域とイントロンをはさんだ隣接遺伝子にまたがる847bpである。左端のプライマ-は21b、右端のそれは18b。これらを用いて、同じヘルペスウイルス群に属するサイトメガロウイルス、水痘帯状疱疹ウイルスを含めて、その特異性について検討した所、これらには反応せず、単純ヘルペスウイルスに特異的に反応して、反応産物を得た。しかも、単純ヘルペスウイルスの1型と2型で増幅されたDNAのサイズが異なるので、型の識別も可能であった。感度については、1型では10pg、2型では100pg以上のDNAが必要であることが判明した。臨床検体におけるウイルス分離法とPCR法の感度を比較してみると、ウイルス分離法の方がやや優れているが、マイクロプレ-トハイブリダイゼ-ション法を組み合わせると分離法よりもPCR法の方が感度が優れていることが判明した。2.ヒト乳頭腫ウイルス性器には、多くの型のヒトパピロ-マウイルスが感染するので、これらを同時に検出できる共通プライマ-の開発を試み成功した。1単純ヘルペスウイルス(HSV)のPCR法によるDNA検出PCRに用いたプライマ-は.HSVー1ではBamH1のBフラグメントの5'端の31base上流から12baseまでの20baseと同じく5'端から212base下流から193base下流の相補鎖20baseを使用した。HSVー2では.aシ-ケンスの5'端からのbase下流から28base下流までの20baseと同じく5'端から221base下流から202base下流までの相補鎖20baseを使用した。PCR反応は,HSVー1では,92°C1分,60°C1分,72°C2分で30サイクル行った後,72°C5分の反応を行った。HSVー2では,93°C1分,65°C1分,73°C1分で30サイクル行った後73°C5分の反応を行った。これらの反応液を4%アガロ-スで電気泳動を行い,これをサザンハイブリダイゼ-ションにかけて同定した。性器ヘルペスより分離して,螢光標識マウスモノクロ-ナル抗体にて,同定と型の決定を行った単純ヘルペスウイルス1型30株,2型50株を用いて方法の評価を行った。PCR法による結果は,全べて一致し,本法で用いたプライマ-が妥当であることが確認された。次年度は.この方法を臨床検体に応用する予定である。2.ヒトパピロ-マウイルス(HPV)のPCR法によるDNA検出性器に感染する6つの型のHPVのL1領域を比較検討し、これらに共通する塩基配列をプライマ-としてHPVーDNAの検出を行った。このプライマ-は,9つの型のHPVを検出することができた。制限酵素の切断パタ-ンによりこれらは識別が可能であった。光圭コシジロ-マでは.100%陽性であった。

外陰や子宮頸部から綿棒にて擦過して得たものを、培養液にてすすぎ検体とした。これらを遠心後、上清を培養R-66細胞に接種してウイルスの分離を行った。沈澱よりDNAを抽出し、PCR法にてHSVゲノムの検出を行った。分離されたウイルスは、螢光標識マウスモノクローナル抗体を用いて固定と型の決定を行った。臨床検体の検討に先き立ち、新鮮分離株HSV-1 50株、HSV-2 34株の計84株についてPCR法を用いて検討した結果、全例に陽性所見を得た。また、型分けについても100%一致した。以上より、このPCRの系は、本部で分離されるHSVの株は、1型、2型共にほとんど検出できることが判明した。臨床検体は、妊婦、性器ヘルペスなどから得られた94例について検討した。1型分離陽性が5例、2型分離陽性が13例であった。これらについて、PCR法を行った所、1型につては5例全例、2型については、9例(69%)に陽性所見が得られた。一方、分離陰性の76例中8例(11%)に陽性所見が得られた。分離陽性でPCR法陰性になった例は、ウイルスDNAが十分とれてなかった可能性が考えられる。一方、分離が陰性でもPCR法が陽性であることからPCR法の方が感度がより良い可能性が示された。2.ヒトパピローマウイルス(HPV)のPCR法による検出昨年度確立したコンセンサスプライマーを用いる性器に感染するHPVの検出法を外陰部や子宮頸部の病孝に応用し、本法の高い感度と特異性が証明された。
運動指令のトップダウン形成とボトムアップ形成を担う皮質回路機構

本研究では、外界刺激により誘発される外発性の運動指令の形成(ボトムアップ型)と自らのタイミングによる内発性の運動指令の形成(トップダウン型)のために、大脳皮質内の神経回路上のどの細胞からどの細胞へどのような機能的情報が流れるのかを、「外発性/内発性」運動課題を遂行するラットの運動野を対象に、傍細胞記録法による「ナノ刺激」とマルチニューロン記録法を組み合わせて追跡することを目指してきた。平成25年度は、前年度に実施した、前肢のレバー操作による外発性/内発性運動課題を遂行中の頭部固定ラット数十頭の一次運動野および二次運動野からのマルチニューロン記録実験から得られた神経活動データを詳細に解析した。その結果、両領野とも、外発性運動発現にも内発性運動発現にも関与しているが、特に二次運動野では、外発性運動の発現時に活動が高まる細胞の割合が有意に多いことを明らかにした。また、これらの細胞の間には、相互相関図上で数ミリ秒以内の同期的発火を示す細胞ペアがおよそ数%の頻度で観察されるが、これらの同期的発火を示す細胞ペアは、細胞サブタイプの違い、課題関連性の違い、運動発現に対する機能的活動の違いに対して、(多少の差異の傾向はあるものの)ニューロン集団全体としては基本的に確率的な分布に近いものであった。すなわち、ニューロン・ペアの同期的発火は、細胞サブタイプや行動上の機能の組み合わせに高い特異性を有するものでなく、むしろもっと神経回路に一般的な性質であることが示唆された。さらに、そのような同期的発火が課題遂行とともに動的に変動するかどうかを調べたところ、ニューロン集団としてはやはり確率的な分布を示し、同期的発火の動的変動が積極的に大脳皮質の機能に関わっているとは結論できない所見を得た。現在、これらの研究結果を詳細に整理して論文投稿を準備しているところである。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、外界刺激により誘発される外発性の運動指令の形成(ボトムアップ型)と自らのタイミングによる内発性の運動指令の形成(トップダウン型)のために、大脳皮質内の神経回路上のどの細胞からどの細胞へどのような機能的情報が流れるのかを、「外発性/内発性」運動課題を遂行するラットの運動野を対象に、傍細胞記録法による「ナノ刺激」とマルチニューロン記録法を組み合わせて追跡することを目指している。平成24年度は、前肢のレバー操作による外発性/内発性運動課題を遂行中の頭部固定ラット約60頭の一次運動野および二次運動野からのマルチニューロン記録を実施した。また、これらの細胞の間では、相互相関図上で、数ミリ秒以内の同期的発火を示す細胞ペアがおよそ数%の頻度で観察された。これらの同期的発火を示す細胞ペアは、必ずしも運動発現に対して同じ機能を有する組み合わせではなかった。さらに、傍細胞記録により単一の記録細胞に人為的に発火を誘発させたときに(ナノ刺激)、その周辺のマルチニューロン活動を解析したところ、ナノ刺激に応答して発火が増大する細胞例も観察された。現在、これらのマルチニューロン活動や同期性やナノ刺激による影響に関して定量的な解析を進めているところである。現時点で、60頭以上のラットからのマルチニューロン活動データを蓄積しており、その定量解析も順調に進んでいる。また、理論研究者との共同研究も進みつつある。

現在までに、実験データのデータベースを構築し終えつつあり、今後は理論研究者を交えて、理論的な視点を加味して定量的解析を進めていく。今年度中には、研究成果を論文発表の形で公表する予定でいる。25年度が最終年度であるため、記入しない。
消化管運動機能因子の加齢による変化

消化管運動を調節する機能因子の加齢による変化を調べる際に、これら因子やその調節機構が依然明らかにされていないことから、まず、8-12週齢の動物を用いて、消化管運動機能因子を探索した。消化管運動を調節する機能因子として近年、Cajalの介在細胞(ICC)が重要な役割を担っていることが報告されてきている。そこで、ICCのマウス消化管における分布を詳細に調べ、ICCが消化管全体に広く分布していること、その分布が消化管の部位により異なっていることを示した(日薬理誌121,170)。更に、ICCのマウス小腸における運動調節機能を、ICC欠損マウスとそのwild-typeを用い比較検討したところ、壁内神経叢に存在するICCが一酸化窒素による弛緩に関与していることを明らかにした(J Pharmacol Sci.,95,71)。また、マウス消化管を用いたballoon伸展刺激による反応記録方法を開発した。この方法ではより生理的な条件下での消化管運動を記録できうる。この方法を用いた結果、管内を伸展刺激することにより生じる伸展刺激部位より口側部の収縮、尾側側の弛緩が欠損マウスで認められなくなることから、その神経回路にICCが重要な役割を持つことを示唆した(J Pharmacol Sci.,96,483)。ラット空腸においては、弛緩の伝達物質として、neurotensin以外にATPが候補であり、細胞内のCa^<2+>貯蔵部位を介してSKチャネルを開口することにより、弛緩を生じることを示した(J Pharmacol Sci.,97,91)。消化管平滑筋の収縮機構は血管平滑筋に比べ、その解明は進んでいない。そこで、結腸平滑筋におけるCa^<2+>による収縮機構を調べたところ、結腸の部位により、調節機構が異なることを明らかにした(Br J Pharmacol.,142 657)。一方、腸神経叢からのacetylcholine (ACh)遊離を調節するauto receptorのsubtypeはこれまで、明らかにされてはいなかった。そこで、ムスカリン受容体欠損マウスを用い検討したところ、M_2とM_4 subtypeがACh遊離を調節していること、また、互いにその機能を補いあうことを示唆した(J Neurophysiol.,93,2841)。今後、本研究で得られた結果を基に、加齢による腸機能とこれら因子の変化を調べる。PACAPはラット遠位結腸の抑制性神経伝達物質の一つであり、7-8適齢ではtyrosine kinaseの活性化、apamin感受性K^+チャネルの開口を介して弛緩を生じることを明らかにしている。本年度では、このPACAPによる弛緩とその細胞内機序が加齢によりどのように変化するかを調べた。若齢(2週齢)のラットから得られた結腸縦走筋標本を、PACAPは濃度依存性にしかも、著しく弛緩させた。この作用の一部には他の抑制性神経伝達物質の遊離が関与していることが明らかとなった。

また、弛緩の細胞内機序を検討したところ、PACAPの弛緩にはcyclic AMP系とtyrosine kinase-apamin感受性K^+チャネル系が関与しており、その関与の割合はcyclic AMP系の方が大きいことが示唆された。ラットの週齢が進むにつれ、PACAPの弛緩作用は徐々に減弱した。この時、他の抑制性神経伝達物質の関与はなくなり、PACAPによる弛緩は平滑筋に対する直接作用が主体となった。弛緩の細胞内機序を調べたところ、7-8週齢ではtyrosine kinase-apamin感受性K^+チャネル系が主に働いていたが、cyclic AMP系も一部残存していた。しかし、20-30週齢になるとPACAPはtyrosine kinase-apamin感受性K^+チャネル系のみを活性化して弛緩を生じることが示唆された。従って、PACAPの弛緩に係わる細胞内機序のうち、若齢ではcyclic AMP系の関与が大きいが、加齢とともに関与の程度が減弱すること、一方、tyrosine kinase-apamin感受性K^+チャネル系の方は加齢により、ほとんど影響されないことが明らかとなった。さらにPACAPの弛緩作用は加齢とともに減弱するが、それはcyclic AMP系の関与の減少と平行することが示唆された。消化管運動を調節する機能因子の加齢による変化を調べる際に、これら因子やその調節機構が依然明らかにされていないことから、まず、8-12週齢の動物を用いて、消化管運動機能因子を探索した。消化管運動を調節する機能因子として近年、Cajalの介在細胞(ICC)が重要な役割を担っていることが報告されてきている。そこで、ICCのマウス消化管における分布を詳細に調べ、ICCが消化管全体に広く分布していること、その分布が消化管の部位により異なっていることを示した(日薬理誌121,170)。更に、ICCのマウス小腸における運動調節機能を、ICC欠損マウスとそのwild-typeを用い比較検討したところ、壁内神経叢に存在するICCが一酸化窒素による弛緩に関与していることを明らかにした(J Pharmacol Sci., 95,71)。また、マウス消化管を用いたballoon伸展刺激による反応記録方法を開発した。この方法ではより生理的な条件下での消化管運動を記録できうる。この方法を用いた結果、管内を伸展刺激することにより生じる伸展刺激部位より口側部の収縮、尾側側の弛緩が欠損マウスで認められなくなることから、その神経回路にICCが重要な役割を持つことを示唆した(J Pharmacol Sci., 96,483)。ラット空腸においては、弛緩の伝達物質として、neurotensin以外にATPが候補であり、細胞内のCa^<2+>貯蔵部位を介してSKチャネルを開口することにより、弛緩を生じることを示した(J Pharmacol Sci., 97,91)。消化管平滑筋の収縮機構は血管平滑筋に比べ、その解明は進んでいない。そこで、結腸平滑筋におけるCa^<2+>による収縮機構を調べたところ、結腸の部位により、調節機構が異なることを明らかにした(Br J Pharmacol., 142 657)。一方、腸神経叢からのacetylcholine (ACh)遊離を調節するautoreceptorのsubtypeはこれまで、明らかにされてはいなかった。
メイラード反応物ＡＢＡＱ及びその関連物質の糖尿病状態での生成及びその生態影響

I型糖尿病ラット、II型糖尿病ラット及び正常ラットの尿中から新規遺伝毒性物質ABAQを検出し、ABAQ検出量が血糖値と相関していることを明らかにした。健常成人の随時尿中から、ABAQを検出し、ヒト尿中にABAQが含まれることを明らかにした。食品中にABAQが含まれることを明らかにした。グルコース、L-トリプトファン、フェントン試薬の反応物からABAQ以外の変異原性物質を単離し、ABAQ以外の変異原性物質が含まれることを明らかにした。昨年度より検討していたラットの尿中に含まれるABAQの分析法において、その精製条件を検討した。これまで、ラットから得られた尿を、固相抽出を用いて精製していた。しかしながら、その回収率の再現性が低く、検出量にばらつきがみられた。今年度、固相抽出の代わりに中圧カラムを用いて精製することで、回収率の再現性に改善が認められた。次年度はこの精製法を用いて得られた尿を精製し、分析を実施する。メイラードモデル反応系から得られた抽出物を、各種クロマトグラフィーを用いて数段階分画した結果、ABAQ溶出画分以外の画分から変異原性を有する単一の化合物が認められた。この変異原性物質はABAQとは異なった保持時間及び紫外線(UV)吸収スペクトルを有することから、本メイラード反応系において、ABAQ以外の変異原性物質が生成していることが示唆された。しかしながら、現在、この変異原性物質は核磁気共鳴(NMR)スペクトルの測定や質量分析などの構造解析を実行できる十分量が得られていない。次年度は、今年度までに検討した手法を用いて、この変異原性物質を構造解析が実施できる十分量を集め、その構造解析を試みる。今年度の研究において、メイラード反応によって生成する変異原性物質5-amino-6-hydroxy-8H-benzo[6,7]azepino[5,4,3-de]quinolin-7-one(ABAQ)についてコメットアッセイを用いたin vivo遺伝毒性試験を行うとともに、モデル系を用いたメイラード反応によって生成するABAQ以外の変異原性物質の検索並びに糖尿病モデルラットから得た尿中のABAQの分析を行った。ABAQはコメットアッセイにおいて濃度依存的にDNA損傷性を示した。コメットアッセイを行った4種類の臓器(肺、肝臓、腎臓及び骨髄)のいずれにもDNA損傷性が濃度依存的に認められ、その強度は骨髄において最も強く認められた。これらの結果から、ABAQが生体内でのメイラード反応により生成した場合、ヒトはその体内で恒常的にABAQの遺伝毒性に曝される可能性が示唆された。各種クロマトグラフィーを用いてメイラード反応物を数段階分画した結果、ABAQ溶出画分以外の画分に変異原性が認められた。この結果から、メイラード反応においてABAQ以外の変異原性物質が生成していることが示唆された。今後、この変異原性画分についてさらに分画を行い、変異原性物質の単離を試みる。糖尿病モデルラットから得た尿中のABAQの分析を行った結果、I型糖尿病ラットの尿中からABAQを検出した。しかしながら、その検出量は採尿した日付や個体によって異なっており、一貫性のある検出結果ではなかった。来年度以降は精製方法について改良を検討する必要があると考えられる。I型及びII型糖尿病ラット並びに正常ラットの尿中に含まれるABAQの分析において、I型糖尿病ラットの尿中からII型糖尿病ラット及び正常ラットに比べて有意に高い量のABAQを検出した。また、健康なヒトから得た随時尿をβ-glucuronidaseで加水分解及び精製後、LC-MS/MS分析することでABAQを検出した。ヒト尿中からABAQを検出したのは本研究が初めてである。これまでの研究におけるコメットアッセイ及び小核試験で、ABAQはin vivoで遺伝毒性を示すことが明らかになっている。これらの結果から、ヒトはその体内で恒常的にABAQの遺伝毒性に曝されている可能性が示唆された。食品中に含まれるABAQについて分析を行ったところ、検討を行ったいずれの食品中からもABAQを検出した。食品からのABAQの検出は本研究が初めてである。本研究の遂行により、ABAQがヒトの生体内で生成していることが示唆された。今後、ABAQがどのような状態のときに生体内で生成するのかを明らかにする必要がある。また、ABAQは食品中からも検出されており、ABAQがどういった食品中に多く含まれるのか明らかにする必要がある。公衆衛生学メイラードモデル系によって生成するABAQ以外の変異原性物質の検索については未だ同定には至っていないものの、既に単離できている。また、尿中に含まれるABAQの精製法についても検討できている。これらのことから、全体的な研究の達成度としては概ね順調に進んでいると考えられる。

糖尿病モデルラットの尿中のABAQの分析は、精製・分析法に改良が必要に思われるものの、ABAQの遺伝毒性はコメットアッセイを用いたDNA損傷性の評価並びにメイラード反応物中の変異原性物質の検索は順調に進んでおり、全体的な研究の達成度としては概ね順調に進んでいると考えられる。メイラード反応モデル系によって生成するABAQ以外の変異原性物質の同定を最優先の課題として取り組む。また、糖尿病ラットの尿中に含まれるABAQの分析のほかに、食品中に含まれるglucose及びtryptophanによるメイラード反応によってもABAQが生成している可能性があるので、食品中のABAQについて分析を行う。糖尿病モデルラットの尿中ABAQの分析における、精製・分析法の改良を最優先の課題として取り組む。遺伝毒性については小核試験を行い、ABAQの小核誘発能について明らかにする。メイラード反応物中の変異原性物質の検索はさらなる変異原性画分の分離を実施し、変異原性物質の単離を試みる。単離後、その構造を明らかにするとともに、ABAQと同様に遺伝毒性について試験する。糖尿病モデルラットの尿中ABAQの分析における精製・分析法の改良のため、固層抽出を含む種々のカラムクロマトグラフを用いた精製法の検討を行う。カラムクロマトグラフを用いる精製についてはメイラード反応物中の変異原性物質の検索を含め、当初の実験計画から含まれており、研究費の使用計画としての変更はない。遺伝毒性試験についても、当初の研究費の使用計画通りABAQ並びにメイラード反応による生成物について試験する。
組換えDNA法によるヒト型 腫瘍モノクロ-ナル抗体の作製と応用

モノクロ-ナル抗体の作成には,通常ハイドリド-マ法が用いられるが,本研究ではハイブリド-マ法を用いず,組換えDNA法を用いて,ヒト型モノクロ-ナル抗体を作成し,それをガン診断および治療に応用することを試みる。我々はこれまでに免疫グロブリン遺伝子の発現制御を詳細に検討し,効率よく抗体遺伝子を発現させるエレメント(エンハンサ-)の同定と,その発現のためのベスタ-の構築を行ってきた。本年度に得られた成果は以上のごとくである。任意の腫瘍抗原に対するヒト型またはマウスーヒトキメラ型モノクロ-ナル抗体を組み換えDNA法を用いて,マウス骨髓腫細胞で発現産生させるための発現ベクタ-の構築とV領域遺伝子増巾のためのプライマ-の作製を行った。再構成を終えたV遺伝子を出来る限り多くPCR法で増巾し得るようにプライマ-の設計を行った。ヒトリンパ球およびハイブリド-マ細胞を用いた予備実験ではいずれの場合も正しいV遺伝子群が増巾されクロ-ニング出来た。発現用ベクタ-は,VDJ_HーヒトCγ,VJーヒトCrc遺伝子が一本のベクタ-上で発現出来るようにした。発現効率を高めるためH鎖エンハンサ-エレメントをtandemにつなぎ挿入した。また骨髄腫細胞中で,一過性(transient)に効率する抗体産生および分泌が生じるように、ベクタ-がextrachromosomalに増殖し得るようにした。このベクタ-を用いて予備実験を行ったところ,抗ヒトCEA,抗ヒトCAー125抗体を産生させることに成功した。
高等教育の国際化とアジア太平洋地域の国際問題研究

(1)グローバル教育に関する概念的な研究と大学コンソーシウムに関する提案高等教育の国際化に関する調査研究を通して、「グローバル教育」に関する概念的な検討を行い、大学コンソーシウムに関する提案を行った。グローバル教育に関しては、UNESCOの高等教育に関する宣言や世銀のGlobal Development Networkに関する調査検討を参考にして、グローバルイッシュに関する大学間の多角的連携による教育として、学生参加を重視した構想として概念的な検討を行った。あわせて、グローバルパート名シップとしての大学の役割、学生さんの意義について検討を行った。(2)大学間ネットワークに関する理論的な検討と実践例の収集高等教育の国際化における大学の役割を、大学自身がグローバルガバナンスの担い手となる面と、グローバルガバナンスのリーダーを養成する大学の役割の面の二つの面を重視して検討を行った。21世紀社会においてナショナルな枠組みを越えて、地域的な連携・統合の枠組みが重要性を増すことは明らかであるが、グローバルパートナーシップの形成において大学は重要な役割を果たすことができる。大学間連携によるグローバルパートナーシップの形成への取り組みが同時に、リーダー養成のための重要な取り組みとなる。(3)アジア太平洋志向の経営教育の可能性に関する研究現代ではMBA教育に示されるように、欧米を中心とする教育体系が標準的な体系となっている。市場のグローバル化に伴って、ビジネスもまたグローバル化する。同時に、ここのビジネスはそれが行われる地域の習慣等に規定された文化的特性を強く持っている。この点を考慮して、アジア太平洋志向のビジネス教育の可能性に関するシンポジウムに一部を本研究が担った。(1)研究会・研究会議1999年7月に別府市において「高等教育の国際化とネットワーク」に関する国際会議を開催するため、11年度の初期から国内外の高等教育機関との連絡調整を開始し、アセアン大学ネットワーク、米国、韓国、中国、オーストラリア、タイ、フィリピン等からの招聘者を含む30名規模の会議を開催することができた。この会議の記録は、現在、立命館アジア太平洋研究(英文雑誌)の特集号として編集中である。また、1999年12月にはアメリカン大学の国際関係学部を訪問して共同研究を実施し、さらに2000年3月には再度、アメリカン大学を訪問して世界開発ネットワークと大学教育、また世界遠隔教育ネットワークについて共同研究会を実施する予定である。(2)研究の発展99年7月会議の結果として、中国・オーストラリアの大学との国際環境問題に関する3大学共同研究の合意が得られ、具体的研究に着手した。また、世界銀行が立ちあげた「世界開発ネットワーク」(GDN)のボン会議(ドイツ)がこの研究と大きな関連を有することが判明し、急遽、研究分担者をボンに派遣し、世界銀行の研究ネットワークに参加することができた。また、アメリカン大学が立ちあげている「アメリカン大学GDNホームページ」と国際開発教育における大学ネットワークなどの例から、この研究をさらに発展させることができた。(3)課題2000年2月のシンガポール訪問において、東南アジア研究所(ISEAS)と東アジア研究所(EAI)を訪問し、北東アジアと東南アジアの両方に及ぶ研究ネットワークを構築することができ、高等教育の国際的共同実施に関する手法開発について共同研究をしていくことこととなった。(1)国際大学コンソーシアム構想については、2000年11月に本学(大分県別府市)で国際会議を開催した。この国際会議において、本研究で取り組んできたアジア太平洋地域における国際問題研究の方法・課題と大学間ネットワークに関する研究が報告された。昨年来取り組んできた韓国、中国、アメリカ、インドネシア等における大学間ネットワークに関する交流と調査に基づいて、これらの国から代表者が参加し報告が行われた。(2)世界銀行の世界開発ネットワークの第2回会議が2000年12月に東京で開催され、私たちはドナーズミーティングにおける知識と実際との協同に関する協議で、学生の参加を含む大学の役割について貢献した。また、世界銀行が開発中のGDNおよびGDLNに関する調査を行った。(3)アジア型ビジネススクール構想については、クレアモント大学ドラッカースクールおよびハワイ大学MBA、中国のMBAの現状について調査を行うとともに、2000年11月のシンポジウムにおいて、シンガポール、中国、韓国、アメリカ等の国から代表を招き、アジア型ビジネススクールの構想について討議した。

(4)2000年8月にはアセアン大学連合(AUN)とユネスコが主催した遠隔授業のためのワークショップに参加し、遠隔講義に関するAUNの取り組みと教材開発の現状について調査した。(5)国際大学コンソーシアム構想やアジア型ビジネススクール構想および環境教育などグローバルな課題に関する高等教育における連携のあり方について調査研究に基づいて、研究報告書の作成を進めている。
C1炭素源として超臨界二酸化炭素、メタノールの高効率固定化反応の開発

1)超臨界二酸化炭素の固定化:これまでに得られた1級、2級アミン類と二酸化炭素との反応により生成するカルバミン酸の反応性に関する基礎的知見をもとに二酸化炭素のアミン化合物からウレアやウレタンへの固定化におよぼす諸因子を明らかにして、連続反応装置による効率合成プロセス開発を検討した。その結果、アセチレンアミンと二酸化炭素から環状ウレタン化合物が二酸化炭素の超臨界状態で収率よく得られることを見いだした。詳細な反応機構の解析の結果、二酸化炭素とアミンが段階的に反応してカルバミン酸を生成し、これが分子内で環形成することを明らかにした。さらにこれまでに明らかにしていたアジリジンと二酸化炭素から合成できる水溶性のポリウレタンアミンが温度だけでなくpHにも応答する二重刺激応答性を示す材料であることがわかった。引き続き材料評価を検討中である。さらに超臨界二酸化炭素への物質の溶解性を検証するために分光化学的手法を用いることにより溶解度を定量的に考察する手法の開発に成功した。この結果は、超臨界流体を研究するための基礎的知見の蓄積につながる重要な成果である。2)超臨界メタノールの固定化:超臨界流体下での実施可能な連続反応装置の確立と超臨界メタノールの条件下でのフェノールなど芳香族化合物の選択的メチル化反応を検討した結果、固体触媒を選択することでフェノール酸素上あるいは芳香族炭素上にそれぞれ選択的にメチル化できることを見いだした。さらに、ジアミンのトメチル化およびジオール類のエーテル化反応を検討して超臨界メタノールの媒体としておよびメチル化剤としての一般性を実証するとともに、固体触媒反応の選択性改善のための反応因子を明らかにした。超臨界メタノールの固定化、多官能有機化合物の選択的メチル化反応の開発:芳香族化合物、アルコールおよびアミン化合物のメチル化反応は一般的に高温気相反応条件で固体触媒を用いるメタノール方法あるいは液相でメチル化剤を用いる方法等が知られているが、超臨界メタノールを媒体およびメチル化剤として、さらに固体触媒を微調整することで官能基および位置選択的メチル化反応が進行することを見いだした。高い選択性と環境への負荷が極力抑えられた新たなメチル化法である。実際、ZrO_2触媒の存在下に、メタクレゾールが超臨界メタノールと反応して芳香環へのオルト位メチル化とフェノール酸素へのメチル化すなわちエーテル化生成物の2種類の生成物を与えること、この官能基選択性が触媒の酸塩基性によって制御できることなどが分かった。すなわち塩基性条件下では炭素-メチル化が優先して起きる。一方、酸塩基触媒であるCs-P-Si複合酸化物を用いるとエーテル化生成物が優先的に得られることがわかった。また2-メチルナフタレン基質と超臨界メタノールとの反応において、ゼオライト系の触媒の形状選択性を利用して2,6-体が2,7-体に優先して生成することを見いだした。特にゼオライトの有する空孔のサイズにより位置選択性が制御され、SAPO11が最も高い選択性と触媒寿命を示すことが分かった。SAPO11の空孔サイズがメチルナフタレンとメタノールが充分反応できるものであり、空孔内で反応が進行しているもの考えられる。
低温作動型高効率連続再生式PM2.5除去装置の開発に関する研究

申請者らは、これまで粒子間付着力を利用した流動層式PM除去装置を開発し、PM2.5の高効率捕集に成功した。燃焼器から排出されるPMは多くの可燃分を含み、ベッド粒子表面に付着・堆積することから、PMを捕集するとともに酸化処理を同時に行う連続再生式として運用すれば、装置は半永久的に使用可能となる。そこで本研究では、高いPM捕集効率を維持しながら、排ガスの熱で運用可能な高効率連続再生式PM2.5除去装置の開発を目指し、理論的・実験的検討を行った。具体的には、流動層の低温燃焼特性に加えて酸化触媒を適用することにより、PMの低温酸化を促進して運用温度の低温化を試みた。既存の装置では、PMを酸化処理するのに600-650°C程度の熱を外部から加える必要があるが、本法では一般的なバスやトラック等の排ガスに含まれるPM濃度30 mg/m3において、400°Cという低温条件で連続再生式としての運用が可能であることが示された。さらに本法の連続再生式としての運用温度を下げるため、酸化促進物質として知られているカリウムをベッド粒子に触媒担持して実験的検討を行った。その結果、PMの酸化反応が促進され、連続再生式の運用温度を大幅に下げることが可能であることが示された。一方、数値シミュレーションでは、高精度のDrag Forceモデルを導入するとともに、ベッド粒子上に堆積したPMの影響を考慮した付着モデルを構築し、コールドモデルにおける解析を実施した。また連続再生式PM除去装置を解析するため、新たな自作の実験装置を製作し、固相ー気相間の相対速度を考慮したPM酸化モデルを構築した。さらに、構築したPM酸化モデルを数値シミュレーションコードに組み込んで連続再生式PM2.5除去装置の解析を実施し、本PM酸化モデルの妥当性を確認するとともに、層内におけるPMの流動・付着・燃焼挙動を明らかにした。申請者らは、これまで粒子間付着力を利用した流動層式PM除去装置を開発し、PM2.5の高効率捕集に成功してきた。PMはベッド粒子表面に付着・堆積することから、PMを捕集するとともに酸化処理を行えば、装置は半永久的に使用可能となる。そこで本研究では、流動層の低温燃焼特性に加え、酸化触媒の適用によりPMの低温酸化を促進することで、排ガスの熱で運用可能な高効率連続再生式PM2.5除去装置の開発を目指し、理論的・実験的検討を行う。平成28年度は、実験において本法の連続再生式としての基礎データ取得とミネラル分含有PMを用いた付着・燃焼実験により、ミネラル分の酸化促進効果について検討した。その結果、従来の装置ではPMを酸化処理するのに650°C程度の熱が必要であるが、本法では一般的なバスやトラックの排ガスに含まれるPM濃度30 mg/m3を対象とした実験により、400°Cにおいて連続再生式としての稼働が可能であることが示された。また、カリウムやカルシウム等のミネラル分の影響について考察した結果、カリウムの酸化促進効果が最も強く、PM捕集効率はより高い値を維持することができた。これらの結果から、現在、カリウムを担持させたベッド粒子を作製し、この触媒担持ベッド粒子を用いた連続再生式の実験を実施している。一方、数値シミュレーションでは、これまで気相ー固相間のDrag forceとしてGidaspowモデルを用いてきたが、より解析精度の高いEMMSモデルの導入を行った。また、PM付着モデルを構築するとともに、ベッド粒子上に堆積したPMの影響を考慮したモデルを作成し、コールドモデルにおける解析を行った。その結果、解析結果は実験結果と良好に一致し、本解析モデルの妥当性が示された。現在は、PM酸化モデルを構築するとともに、数値シミュレーションへの導入を進めている。計画していた実験および数値シミュレーションをほぼ実施することができた。実験では、流動層の加熱では少し苦労したが、装置を工夫することでクリアできた。また、PMにミネラル分を担持する方法についても苦労したが、反応・触媒工学の先生に担持方法を教わることでクリアできた。数値解析では、数値シミュレーションモデルにEMMSモデルの導入、PM付着モデルの導入、PM堆積量を考慮したモデルの導入を行ったが、概ね順調であった。既存の装置ではPMを酸化処理するのに650°C程度の熱が必要であるが、本法では一般的なバスやトラック等の排ガスに含まれるPM濃度30 mg/m3において、400°Cにおいて連続再生式としての稼働が可能であることを示してきた。さらに本法の連続再生式の運用温度を下げるため、平成29年度は酸化促進物質として知られているカリウムをベッド粒子に触媒担持し、実験的検討を行った。その結果、PMの酸化反応が大幅に促進されることが示された。現在、固相温度、PM粒径、空塔速度等の実験パラメーターを振りながら実験を実施している。一方、数値シミュレーションでは、これまで高精度のDrag Forceモデルを導入するとともに、ベッド粒子上に堆積したPMの影響を考慮した付着モデルを構築し、コールドモデルにおける解析を行ってきた。

本法により、連続再生式PM除去装置を解析するためには、さらに低温域におけるPM酸化モデルを導入する必要がある。しかしながら、このようなPM酸化モデルは存在しないことから、平成29年度は固相ー気相間の相対速度を考慮したPM酸化モデルを構築した。現在は、構築したPM酸化モデルを数値シミュレーションコードに導入し、連続再生式PM除去装置の解析を進めている。計画していた実験および数値シミュレーションをほぼ実施することができた。実験では、ベッド粒子にミネラル分を担持する方法について苦労したが、反応・触媒工学の先生に担持方法を教わることでクリアできた。数値解析では、PM酸化モデル構築のための実験において、放射伝熱の影響を排除するのに苦労したが、様々な工夫をすることにより問題を解決し、PM酸化モデルの構築および数値シミュレーションモデルへの導入を行う等、概ね順調であった。申請者らは、これまで粒子間付着力を利用した流動層式PM除去装置を開発し、PM2.5の高効率捕集に成功した。燃焼器から排出されるPMは多くの可燃分を含み、ベッド粒子表面に付着・堆積することから、PMを捕集するとともに酸化処理を同時に行う連続再生式として運用すれば、装置は半永久的に使用可能となる。そこで本研究では、高いPM捕集効率を維持しながら、排ガスの熱で運用可能な高効率連続再生式PM2.5除去装置の開発を目指し、理論的・実験的検討を行った。具体的には、流動層の低温燃焼特性に加えて酸化触媒を適用することにより、PMの低温酸化を促進して運用温度の低温化を試みた。既存の装置では、PMを酸化処理するのに600-650°C程度の熱を外部から加える必要があるが、本法では一般的なバスやトラック等の排ガスに含まれるPM濃度30 mg/m3において、400°Cという低温条件で連続再生式としての運用が可能であることが示された。さらに本法の連続再生式としての運用温度を下げるため、酸化促進物質として知られているカリウムをベッド粒子に触媒担持して実験的検討を行った。その結果、PMの酸化反応が促進され、連続再生式の運用温度を大幅に下げることが可能であることが示された。一方、数値シミュレーションでは、高精度のDrag Forceモデルを導入するとともに、ベッド粒子上に堆積したPMの影響を考慮した付着モデルを構築し、コールドモデルにおける解析を実施した。また連続再生式PM除去装置を解析するため、新たな自作の実験装置を製作し、固相ー気相間の相対速度を考慮したPM酸化モデルを構築した。さらに、構築したPM酸化モデルを数値シミュレーションコードに組み込んで連続再生式PM2.5除去装置の解析を実施し、本PM酸化モデルの妥当性を確認するとともに、層内におけるPMの流動・付着・燃焼挙動を明らかにした。平成28年度に引き続き、理論的・実験的検討を行う。実験では、はじめに最も酸化促進が起こるカリウムを用いて触媒担持ベッド粒子を作製する。ベッド粒子としては、これまで使用してきた密な結晶構造を持つアルミナ粒子を用い、これにミネラル分を担持したものを流動層式PM2.5除去装置において使用する。ここで、アルミナ粒子にミネラル分を担持する場合は、粒子を取り囲むようにその周りにミネラル分の層を作り作製する。
トキソプラズマ性網脈絡膜炎のプロテオーム解析―バイオマーカーの探索―

経口感染によるトキソプラズマ性網脈絡膜炎(本症)のマウスモデルを作成し、眼底写真撮影・蛍光眼底造影を行ない、ヒトにおける本症に類似している所見を得た。さらにこのマウスモデルを用い、前房水や髄液・血清中の様々なサイトカインやケモカインの動態を解析し、前房水と髄液中で感染後著明に増加した分子を同定した。また、網膜より抽出したたんぱく質を2次元電気泳動し、液体クロマトグラフ・タンデム型質量分析計(LC-MS/MS)で測定し、感染前後で増減するたんぱく質を同定した。これらの分子は本症の病態に核心的な役割を担っていることが示唆され、これらの分子を測定することは、本症の早期診断に役立つことが期待される。トキソプラズマ症は発展途上国のみならず欧米や日本にも分布する重要な先進国型原虫症の一つで感染者数は世界で5億人と推計され、我が国では年齢x(0.1-1)%の感染率を示す。トキソプラズマ性網脈絡膜炎(本症)は原虫トキソプラズマ感染により免疫特権部位の眼に発症する失明に至る疾患であり、特に新生児から思春期までのブドウ膜炎の原因としては第一位を占め、重大な疾患の一つである。トキソプラズマ感染症が日和見感染症であるため、血清中抗体価や原虫遺伝子の検出のみでは本症は確定診断できず、早期治療の時期を逸することが多々報告されている。そこで今回、本症発症に関与するタンパク質を網羅的に解析することにより、微量検体量でかつ高精度で診断できる新規のバイオマーカーの開発や分子標的治療に資するタンパク質の探索を目的として研究を行っている。今年度はトキソプラズマ感受性野生型マウス(WT C57BL/6マウス)にトキソプラズマを経口感染させ、4週間後に眼底カメラで眼底を観察し、感染成立の有無を確認し、心臓よりPBS潅流後、眼球摘出し網膜を剥離し、蛋白質を抽出した。抽出したたんぱく質を2次元電気泳動し、クマーシブルーで染色後、画像解析を行い、多数の蛋白質スポットを得た。現在、感染前後で発現の差が2倍以上で有意差が0.05以下の蛋白質に焦点を当て、ゲル内消化を行い、液体クロマトグラフ・タンデム型質量分析計(LC-MS/MS)で測定後データベース検索で蛋白質の同定を進めている。細胞内寄生体であるトキソプラズマに感染すると免疫正常者では脳、眼、筋肉等にシストを形成するのみで、ほとんど無症状であるが、宿主が免疫抑制状態に陥ると重篤な症状を引き起こすことが知られている。眼は免疫特権部位であり、網膜の微細な病変でも視機能に重大な影響を及ぼし特に小児でのブドウ膜炎の原因としてトキソプラズマ性網脈絡膜炎が第一位となっている。しかしながら、日和見感染症であることから、確定診断や病態把握が困難である。今回の研究の目的は、トキソプラズマ性網脈絡膜炎発症に関与する蛋白質を網羅的に解析することにより微量検体量でかつ高精度で診断できる新規のバイオマーカーの開発や分子標的治療に資する蛋白質を探索することである。一年目はトキソプラズマをトキソプラズマ感受性マウスに感染させ2週間後及び4週間後に眼底カメラで眼底を観察し感染成立の有無を確認し眼球摘出後網膜を剥離し蛋白質を抽出し2次元電気泳動を行い、画像解析の結果多数の蛋白質スポットを得た。二年目は一年目で得られた蛋白質スポットの内、感染前後で発現の差が2倍以上の蛋白質を切り出し、ゲル内消化を行い、液体クロマトグラフ・タンデム型質量分析計(LCーMS/MS)で測定しデータベース検索の結果、感染後に2倍以上上昇した8種類、2倍以上減少した45種類の蛋白質を同定した。また、前房水及び硝子体中のバイオマーカーを探索するべく、感染前後の前房水及び硝子体液、血清、髄液を約100匹のマウスから採取し凍結させており、今後、各種サイトカイン、ケモカイン等の濃度を測定する予定である。マウスの眼球から前房水や硝子体液、またマウス脊髄腔から髄液を採取するのに技術的な問題があり、時間がかかっている。これらの体液は一匹のマウスから数マイクロリッターしか採取できず、解析に必要な量を得るのに各群約100匹のマウスが必要であることも進捗が遅れている理由となっている。トキソプラズマ症は、細胞内寄生体であるトキソプラズマに感染することにより発症し、免疫正常者では脳・眼・筋肉等に緩増虫体であるシストを形成するのみで、ほとんど無症状であるが、宿主が免疫抑制状態に陥ると重篤な症状を呈する日和見感染症である。眼は、免疫特権部位であるが、トキソプラズマの易感染部位でもあり、トキソプラズマ性網脈絡膜炎は、視機能に大きな影響を及ぼすが、その確定診断は困難なことが多く、診断の遅れは視機能障害に直結する。今回の研究の目的は、トキソプラズマ性網脈絡膜炎発症に関与するたんぱく質を網羅的に解析することにより、微量検体量でかつ高精度で診断できる新規のバイオマーカーの開発や分子標的治療に資するたんぱく質を探索することである。最終年度は、前房水中のバイオマーカーを探索するために、感染前後の前房水、血清、髄液を約100匹のマウスから採取し、ビーズ法で各種サイトカインやケモカインの濃度を測定した。

以上の結果より、これらの分子はトキソプラズマ性網脈絡膜炎の免疫病態形成に核心的な役割を担っていることが示唆され、前房水中のこれらの濃度を測定することは、トキソプラズマ性網脈絡膜炎の早期診断に役立つ可能性がある。経口感染によるトキソプラズマ性網脈絡膜炎(本症)のマウスモデルを作成し、眼底写真撮影・蛍光眼底造影を行ない、ヒトにおける本症に類似している所見を得た。さらにこのマウスモデルを用い、前房水や髄液・血清中の様々なサイトカインやケモカインの動態を解析し、前房水と髄液中で感染後著明に増加した分子を同定した。また、網膜より抽出したたんぱく質を2次元電気泳動し、液体クロマトグラフ・タンデム型質量分析計(LC-MS/MS)で測定し、感染前後で増減するたんぱく質を同定した。これらの分子は本症の病態に核心的な役割を担っていることが示唆され、これらの分子を測定することは、本症の早期診断に役立つことが期待される。マウスの個体差、あるいは、網膜の摘出の際に網膜色素上皮が網膜に付着するがその度合いの差のためか、2次元電気泳動のスポットにばらつきがみられる。そのため、解析に時間がかかっている。トキソプラズマ感染前後のマウス(各々約100匹)から前房水、髄液、血清をすでに凍結保存してあるので、各種サイトカイン、ケモカイン等の解析を行う。寄生虫学二次元電気泳動のスポットのばらつきを解決するため、多くのマウスで同様の実験を繰り返す。眼球から前房水及び硝子体を採取し、同様の手技でバイオマーカー候補蛋白質を検出・定量する。購入試薬の値段が予定より安価であったため、当初計画で割り当てていた使用額との差額が生じた。文房具の購入に充てたい。
外国人学習者の漢字語彙処理能力測定システムの開発および利用に関する研究

WEB上で受験可能な漢字語彙処理能力測定テストを開発した。本テストは従来のような漢字語彙の読み書きテストのみならず、漢字の形・音・義・用法の各面から設定されたテスト項目に加え、音声による漢字語彙の処理までも射程に入れた、新タイプの分析的テストである。筑波大学留学生センター日本語テスト集(TTBJ2)の一部として格納し、様々なタイプ、レベルの外国人学習者を対象とした漢字語彙処理能力の診断的評価が可能になった。平成12年15年度に交付を受けた科学研究費補助金による基盤研究(B)(2)「非漢字圏外国人学習者の漢字語彙力測定のための標準テストの開発」により開発されたプロトタイプ版WEBテストを実施する準備のため、内容、形式などを検討した。筑波大学留学生センターにおいては、WEB版テストの動作に問題はなかったが、米国の研究協力者に依頼し、カリフォルニア大学サンディエゴ校においてWEB版テスト実施のリハーサルを行ったところ、14のテスト項目のうち、音声を使った2項目のテスト問題がうまく動作しなかった。そこで、WEB版テストのプログラミングを担当した業者および他のソフトウェア業者と検討した結果、テストの実施は次年度に延期することとし、本年度は海外においてもWEB上で音声関連項目部分がうまく動作するようなシステム環境を整えることとした。将来的には、筑波大学留学生センターで開発中の他のWEB版テスト(プレースメントテストおよびSPOTテスト)との合体をも視野に入れてシステム構成を考えるため、(株)ロゴスウェアにWEB版漢字テストのシステム設計の変更を依頼することとし、プログラミングを発注した。一方、以前に実施した漢字語彙処理能力テストの結果と、他の日本語技能テスト、特にSPOT(Simple Performance-Oriented Test)という音声の聞き取り能力と文法運用力との関係に注目して開発されたテストの結果とを比較検討し、分析を行った。本年度の研究成果の発表に関しては、平成18年3月12日、メキシコシティーの日墨会館・文化センターにおいて行われたメキシコ日本語教師会主催の日本語教育シンポジウム「非漢字圏学習者のためのシステマティックな漢字教育」(3月10日3月12日)の終了後の時間を利用して、現地の日本語教師たちのレビューを受ける形で研究成果報告会を行った。6月にWEB版漢字語彙処理能力測定テスト(初級)の実施に向けて、電子メール等により海外の協力機関との問でテスト実施に関する準備のための打ち合わせを行った。、また、本研究の成果発表のための準備も行った。8月5日6日に米国ニューヨーク市コロンビア大学において開催された日本語教育国際研究大会(ICJLE)において、本研究の研究成果を発表し研究内容に関して、海外の日本語教育関係者からレビューを受けた。同研究大会において、WEB版漢字語彙処理能力測定テストの実施について海外の協力機関および日本語教育関係者と調整を行ったところ、初級レベルだけではなく、中級、上級などのレベルにおいても同時にテストを実施したいという意向が出され、レベル別の漢字語彙処理能力測定テストの問題作成を急ぎ、テストデータを追加することとなった。9月に中上級向けテストの問題形式などの検討を行った結果、現在のシステムのインタフェースなどを変更したり、管理画面、機能などの追加を行ったりする必要が出てきたため、システム開発を担当した(株)ロゴスウェアにシステムの変更を発注し、11月末に納品された。また、11月には2007年8月に米国ハワイ大学で開催される予定の「日本語教育とコンピュータテクノロジ(CASTE-J2007)」において本研究の研究成果を発表するために応募し、1月に採沢が決まった。12月に改訂版システムに基づいて、レベル別漢字語彙テスト作成会議を開き、そこで決まった方針に従って1月2月に分担して作成作業を進めた。同時にテスト受験者に入力してもらうプロフィール情報(国、母語、日本語学習歴など)やテストのインストラクション部分の指示(日本語・英語)などを作成した。3月に今年度の研究成果のまとめ及び今後の研究計画に関する検討会議を開催した。海外の協力機関である米国カリフォルニア大学サンディエゴ校から當作靖彦教授を招聘し、次年度4月のテスト実施に向けて、テストシステムのインタフェースの確認およびテストのリハーサル(動作確認)などを行った。6月に、本年度内にWEB版漢字語彙処理能力測定テストを実施するため、電子メール等により海外の協力機関との間でテスト実施に関する意見交換を行った。7月に、筑波大学留学生センターにおいてWEB版漢字語彙処理能力測定テストを実施し、40数名のデータを収集した。8月3日5日に米国ハワイ州ハワイ大学カピオラニ校において開催された国際会議「日本語教育とコンピュータ」CASTEL/J2007において、本研究の研究成果を発表し、研究内容に関して海外の日本語教育関係者からレビューを受けた。同研究大会において、WEB版漢字語彙処理能力測定テストの実施について海外の協力機関および日本語教育関係者と調整を行った。9月に筑波大学留学生センターの補講日本語コースK400の学生15名を対象にWEB版漢字語彙処理能力測定テストを実施した。また、10月には予備教育コース秋学期の中上級レベルの学生、計29名を対象にテストを実施した。

12月に、システム開発を担当した(株)ロゴスウェアにシステムのインターフェイス変更、取得データの追加、管理画面機能の追加等を発注し、テストのデバッグとともに12月末に納品された。また、1月には新潟県国際大学において同テストを実施し、データを収集した。2月に今年度の研究成果のまとめ及び今後の研究計画に関する検討会議を開催した。海外の協力機関である米国カリフォルニア大学サンディエゴ校の當作靖彦教授と次年度のテスト実施に向けて、テストシステムの動作確認などを行うとともに、マルチレベル対応のテスト問題の作分担に関する打ち合わせも行った。WEB版漢字語彙処理能カシステムに、漢字のスピードテストとして「漢字SPOT」を用紙版の形で作成し、2008年の4月と6月に、筑波大学留学生センターにおいて実施した。その結果について、2008年7月に韓国釜山外国語大学校で開催された日本語教育学世界大会において発表したところ、かなりの反響が得られたため、WEB版漢字SPOTを作成し、筑波大学留学生センターの計算機システム上にTTBJ2(筑波日本語テスト集)の一部として格納した。9月に筑波大学留学生センターのプレースメントテストの一部としてWEB版漢字SPOTの実施を試みたが、1度に100名を超える学生がアクセスしたため、センターのサーバーのキャパシティを越え、有効なデータを取ることができなかった。しかし、12月には30名ずつに分けて受験させたところ、有効なデータを取ることができた。その後、2月に筑波大学学術情報メディアセンターのレンタルサーバーにTTBJ2を移し、2月25日には約100名の留学生の協力を得てWEB版テストを実施し、ほぼ100名の同時アクセスが可能な測定システムを実現することができた。WEB版漢字テストの結果と、その他の技能テストの結果との関係について、2009年3月に米国シカゴで開催されたATJ(アメリカ日本語教師会)の研究大会で発表するとともに、米国コロラド大学からの要請を受けて、現地でWEB版漢字SPOTを含むTTBJ2のワークショップを行うことができた。コロラド大学からは、早速2009年5月からこのWEB版テストシステムを使用したいという依頼を受けており、今後さらに、テストのレベル適応型化に向けて、研究データの収集が可能になることが期待される。