hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腎細胞癌の実験モデル、特に転移モデルの確立と腎細胞癌における転移機序に関する研究

4株中2株は明らかにinvasive potentialが高く、腎細胞癌によりinvasive potentialが異なることが示された。さらにこのinvasive potentialはTGF-β_1の添加により阻止されることが明らかになり、この成長因子のinvasionに対する関わりが示唆された。腎細胞癌における転移機序の解明を目的にマウス腎腺癌の高転移株樹立、腎細胞癌のin vitro invasive potentialと成長因子による影響の機序を検討した。1.マウス賢腺癌の高転移株の樹立Streptozotocinにより発癌させたマウス腎腺癌を可継代株化させ、これを同系マウスの脾臓内あるいは静脈内に投与し、それぞれ肝転移株、肺転移株を得た。この操作を繰り返して得られた肝転移株(STZーHM1,2,3)は、肝転移の選択を繰り返すごとに肝転移および肝転移巣の増加が認められ、parent lineであるSTZーRCCでは69%の肝転移率であったのに対し、STZーHMl: 90%,ーHM2: 100%,ーHM3: 100%であった。また転移巣が100個以上の割合も、STZーRCCでは6%であったがSTZーHM1,2,3それぞれ50%、40%、100%と著明な増加が認められた。肺転移株も同様の傾向が得られた。これらの高転移株のin vitroinvasion assayを行うと、そのinvasivenessはSTZーHM3>ーHM2>ーHM1>STZーRCCと肺転移率、転移巣の数が著明な株程強い結果であった。この結果から、これらの転移株は転移の機序を検討する上で有用なモデルになると思われた。ヒト腎細胞癌株(SMKTーRー1,2,3,4)のin vitro invasivenessに対するEGF,TGFーβ_1の影響を検討すると、EGFはinvasivenessを促進させ、TGFーβ_1はことを阻止する作用を示した。EGFの作用は腎細胞癌株が有しているEGFーreceptor量とは直接の関係はなかった。TGFーβ_1の阻止作用は、TGFーβ_1添加によりcollagenase type IVの分泌が抑制される傾向があったことにより、癌細胞におけるTGFーβ_1とcollagenase type IVの分泌調節との関係が示唆された。1.マウス賢腺癌転移株の臓器親和式:Steptozotocinの化学発癌で得られた賢腺癌を静脈内注射することで樹立した肺高転移株を用いて、その転移臓器親和性を検討した。その結果、肺高転移株は肝高転移株あるいは原腫瘍より明らかに肺転移結節数が多く、肺に親和性を有していると考えられた。2.In vitro浸潤能の機序:前年度においてin vitro浸潤能と転移能とが良く相関し、in vitro浸潤能はEGFにより促進、TGFーβ_1により抑制されることを示した。そこで、このin vitro浸潤能を規定する要因を検討した。同一症例の原発巣および転移巣から新たに樹立したヒト賢細胞癌を用いて、そのin vitro浸潤能を検討したところ、転移巣
セラミック系材料の破壊時に放出されるガスの検出装置の開発

平成8年度は昨年度開発した"セラミック系材料用超高真空材料試験装置"の性能を向上させること、および、Al_2O_3,Si_3N_4,SiC焼結体内部に捕捉されているガスについての知見を得ることであった。材料の破壊時に放出される極微量ガスの検出感度を上昇させるには、試料室の真空度をできるだけ高くし、残留ガスを低減させる必要がある。本装置では、予備排気室を付帯させ、超高真空を破らずに試料交換が可能であるので、試料交換による試料室内の汚染はほとんどない。その結果、ベ-キングの回を重ねるごとに試料室の真空度が上昇し、最終的には9×10^<-9>Paとなり当初の目標である10^<-6>Paを大幅に上回ることができた。また、市販のAl_2O_3について破壊時に放出されるガスを分析した結果、試験片内部からの放出ガスに加えて、試料表面もしくは治具表面の吸着ガスも破壊時の衝撃によって放出されることが明らかとなった。そこで、これら吸着ガスの影響を取り除くために、予備排気室内に最大500°Cまで加熱できる治具加熱装置を設置し、真空中で試験片および治具表面の加熱脱ガスを可能とした。その結果、試験片および治具表面の吸着ガスを効果的に除去することができ、ガス分析の精度をさらに高めることができた。本装置を用いて、市販のAl_2O_3,Si_3N_4,SiCについて破壊時に放出されるガスを分析したところ、Al_2O_3,SiCについては焼結雰囲気である大気成分およびArが多く検出され、これらが主にポア内に捕捉されている主なガスであることがわかった。しかし、Si_3N_4においては、焼結雰囲気であるN_2ではなくH_2の放出が支配的であった。この原因については現在検討中であるが、試料によって破壊時の放出ガスの組成が大きく異なることから、焼結体内部に捕捉されているガスの検出に極めて有効な装置を開発できたとすることができよう。平成7年度はまずガス分析のための装置を製作することを目的とした。装置を作製するに当たっての要点は、材料試験を行う超高真空試料室の真空度が10^<-6>Pa以下であること、少なくとも10^<-9>Paまで使用可能な四重極質量分析計を備えていること及び多数の試料の試験が短時間でできることであった。材料試験機・超高真空試料室・四重極質量分析計・排気系を組み上げた後、大気圧からの排気、24時間のベ-キング処理・自然冷却を行った結果、真空度は1×10^<-8>となり、当初の目標を大幅に上回ることができた。また、試料を装填していない状態で試料室とベローズを稼働させてみたが、試料室の真空度の変化はなく、材料試験の際には試料以外からのガス放出は無視できる程度であると判断された。また本装置には迅速な試験片交換のために予備排気室を付帯させたが、試料室と予備排気室を接続して試料を試料室に搬送する際、試料室の急激な圧力上昇があり、ベ-キング処理無しでは試料室が元の真空度に戻らないことが判明した。今後、四点曲げジグの加熱など、迅速な試験片交換を行うにはさらなる装置の改良が必要であるが、ジグの改良により、約3日で7本の試験片のガス分析が行える状態にはなった。そこで、研究の第一段階として、市販されているAl_2O_3を用い、実際に破壊時にガスが放出されることを確認することとした。試験の結果、破壊時に大量のガス放出が確認され、質量分析計によるガス種の同定で放出される主なガスはN_2,H_2,CH_4,Arであることが明らかとなった。また、破面観察の結果、これらの破壊起点は粗大なポアであることが多く、このようなポアに大量のガスが捕捉されていると考えられた。このことをさらに明瞭にするために、破壊起点となるノッチをあらかじめ導入した試料について試験したところ、放出されるガス量は激減し、既述の思想を強く支持する結果が得られた。これらの結果から、ポア内に存在するガスの検出に極めて有効な装置を開発できたとすることができよう。次年度はAl_2O_3のほかにSi_3N_4,SiCについても検討する予定である。

その結果、試験片および治具表面の吸着ガスを効果的に除去することができ、ガス分析の精度をさらに高めることができた。本装置を用いて、市販のAl_2O_3,Si_3N_4,SiCについて破壊時に放出されるガスを分析したところ、Al_2O_3,SiCについては焼結雰囲気である大気成分およびArが多く検出され、これらが主にポア内に捕捉されている主なガスであることがわかった。しかし、Si_3N_4においては、焼結雰囲気であるN_2ではなくH_2の放出が支配的であった。この原因については現在検討中であるが、試料によって破壊時の放出ガスの組成が大きく異なることから、焼結体内部に捕捉されているガスの検出に極めて有効な装置を開発できたとすることができよう。平成8年度は昨年度開発した"セラミック系材料用超高真空材料試験装置"の性能を向上させること、および、Al_2O_3,Si_3N_4,SiC焼結体内部に捕捉されているガスについての知見を得ることであった。材料の破壊時に放出される極微量ガスの検出感度を上昇させるには、試料室の真空度をできるだけ高くし、残留ガスを低減させる必要がある。本装置では、予備排気室を付帯させ、超高真空を破らずに試料交換が可能であるので、試料交換による試料室内の汚染はほとんどない。その結果、べ-キングの回を重ねるごとに試料室の真空度が上昇し、最終的には9×10^<-9>Paとなり当初の目標である10^<-6>Paを大幅に上回ることができた。また、市販のAl_2O_3について破壊時に放出されるガスを分析した結果、試験片内部からの放出ガスに加えて、試料表面もしくは治具表面の吸着ガスも破壊時の衝撃によって放出されることが明らかとなった。そこで、これら吸着ガスの影響を取り除くために、予備排気室内に最大500°Cまで加熱できる治具加熱装置を設置し、真空中で試験片および治具表面の加熱脱ガスを可能とした。
東日本大震災後の農業法人によるアジア進出と日本農業再生の可能性

日本農業が有する優位性を確認したとともに,アジア農業ビジネス展開に際して実務的に必要な課題を明らかにし,アジア進出と日本農業再生の可能性を示した。日本の農業法人によるアジア進出の動向は,アジアの中の日本農業を再認識させる大きなきっかけを提供している。また,拡大するアジアは日本農業にとっても増大する機会を提供し,既成概念を見直すきかっけともなり得る。したがって,アジア進出の経験を日本農業再生に活かすことは十分に検討に値する戦略である。さらに,アジア農業進出の成功の鍵は,知的財産権,指導力,ビジネス力にあることも示された。本研究では,東日本大震災後の日本農業再生の可能性を,農業法人によるアジア進出の動きに求め,ダイナミックにアジア農業進出の具体的な形態を追求し,アジア農業ビジネスの展開に際して実務的に必要な課題を析出することを目的とする。ダイナミックな進出形態の1つとして,『ジャパンブランド型進出』の可能性を検討した。農業法人との打ち合わせを通じて,日本農業が有する優位性を確認した上で,農法的条件とビジネス環境を総合的に分析しながら,アジア農業進出のハブ拠点としてタイ,周辺の進出未開発国(ベトナム,カンボジア)について精力的に現地調査した。本研究過程では,以下の10項目について考察した。1.農業グローバル化の新たな課題,2.アジア進出に挑む農業経営者の出現,3.アジア農業の進出パターン,4.調査内容の設計,5.農業経営のアジア展開戦略,6.アジア地域で日本式農業生産・経営が求められる背景,7.技術(特許・品質)を活かすビジネスモデル,8.規制の緩い環境(国)における創造的農業経営の可能性,9.アジア地域に溢れる意欲ある若年労働者の育成・活用,10.求められる機能分担とビジネス連携。本研究から得られた知見を簡潔にまとめると,以下の通りである。日本の農業法人によるアジア農業進出の動向は,アジアの中の日本農業を再認識させる大きなきっかけを提供している。また,拡大するアジアは日本農業にとっても増大する機会を提供し,また,既成概念を見直すきかっけともなり得る。さらに,アジア農業進出の成功の鍵は,知的財産権,指導力,ビジネス力にあることも示した。以上の通り,日本農業が有する優位性を確認したとともに,アジア農業ビジネス展開に際して実務的に必要な課題を明らかにし,アジア進出と日本農業再生の可能性を示した。日本農業再生の可能性を,農業法人によるアジア進出の動きに求め,ダイナミックにアジア農業進出の具体的な形態を追求するとともに,アジア農業ビジネスの展開に際して実務上の課題を析出することを目的とする。初年度は,『ジャパンブランド型進出』の可能性を中心に研究に取り組んだ。まず,農業進出に既に取り組んでいるあるいは計画している農業法人(岩手・奈良)との打ち合わせを行い,さらにはアジア地域でのビジネスについて造詣が深い専門家(東京・神戸)との打ち合わせを行った。これらのパートナーとの研究体制の構築を図るとともに,技術・品質・知識・信頼といった日本農業がもつ優位性をどのように備えているかを具体的に確認できた。次に,候補となる東南アジア諸国について,経済・企業データ等ビジネス環境についての分析とともに,気候風土や作目などの農法的条件解析の結果から,成功可能性の高い進出先をカンボジア,タイ,ベトナムの3国に絞ることとした。注目される動向は,以下の通りである。カンボジアでは,各種園芸作物を日本の技術で栽培し,独自ブランド野菜として同国内で流通させる取り組みがある。タイでは,野菜を有機栽培し,さらにそれを原料として健康飲料を製造・販売して高付加価値化する取り組みがある。ベトナムでは,日本農産物の販路確保を図るために,総合的な日本ブランドをプロデュースする事業がある。また,当該国から研修生を日本に招聘し,将来の現地進出時の幹部候補生として日本式の農業経営マネジメントを修得させる人材育成の取り組みも注目される。最後に,アジア農業ビジネスの展開に際して実務的課題は,1基本資源(土地・水,資金)の調達,2技術資源(労働力,生産資材,種苗)の調達,3農産物流通・販売ルートの確立,4現地ビジネスパートナーの発掘,5信頼できる情報源の確保,6法的組織の選択,7人的組織の構築であることを明らかにした。研究協力パートナーとの時間的調整の不足により現地調査が十分にできなかった。研究協力パートナーとの時間的調整を十分に行った上で現地調査を実施し,日本農業の国際競争力の可能性を検討するとともに,進出先国の農業にとってどのように寄与するか,アジア農業発展のための新しいアプローチとして理論化を試みる。研究協力パートナーとの時間的調整を十分に行った上で,今年度,主に現地調査を実施するための費用にあてる。
ソフトマター工学を利用した”見える”粒子塞栓物質の開発

X線視認性を得るためにタンタルパウダーとリピオドールをダブルネットワークゲルに取り込ませることに成功した。臨床で使用されている血管造影装置を使用し、透視確認実験を行なったところ、臨床で使用されている造影剤と遜色のない不透過性が得られた。従来型の塞栓物質は全くX線で視認されず、臨床使用に十分耐えうるX線下での視認性を誇ると考えられた。一方で、新たに開発した塞栓物質はカテーテル通過性の問題があるため、安定して定められた量の塞栓物質をラットへの投与ができるとは言いがたい状況であるが、少なくとも生体での安全性を確認するための実験は可能となった。ラットの頸動脈からの経動脈投与のモデルに関しては、当初の注入量(1mL)では処置後に高率に痙攣を発症してしまうことが問題となった。検証すると塞栓物質の有無によらず、生理食塩水の投与でも同様な現象がおこるため、注入量を0.2mLにしたところ、安定したモデルの作成に成功した。正確な0.2mLの注入のためにロック付きの1mLのシリンジを使用したところ、投与が可能となった。現在従来のEmbosphereと塞栓物質を頚動脈から投与して、安全性を比較しているが、初期段階の結果では炎症反応はみられていない。また、当施設で動物用のCTが撮影できることとなったため、頸動脈からの投与後に頭部CTを撮影してみたところタンタル入りのゲルはCTで高信号を示したのに対して、Embosphereは全く視認できなかった。このことから、実際に塞栓術を行なったのちにも頭部CTによって塞栓物質の分布が確認できる可能性があり、また従来の粒子状の塞栓物質では術後の体内動態を検証することが不可能であったため臨床的に有意義な結果であったと考えられた。さらに別のX線視認性塞栓物質の候補としての金ナノ粒子をゲルに取り込ませることにより粒子の作成に成功した。X線不透過を得る粒子の開発が遅れていた。当初予定していた、ゲルへのミネナリゼーションだけでは十分な視認性を得ることができなかったため、種々の工夫をして本年度の後半にようやくX線下での視認性が得られる粒子の開発に成功した。今後実験のスピードが促進されると期待されるが、現時点ではやや遅れている結果となった。またブタでの実験を行う予定となっていたが、ラットでの実験が終了しておらず、まだ行うことができていない。ラットの実験が落ち着き次第、こちらの実験に関しても随時進めていく予定である。X線不透過の粒子の開発には成功したため、これをもとに生体内での安全性を評価していく。もっとも大きな課題としては、カテーテル内の塞栓物質の通過性が従来の塞栓物質と比べて劣ることで有り、これを改善し、従来品と同等のカテーテルの通過性を得るため、乳化剤を用いた処置をする予定である。乳化剤はイントラリポスやプロポフォールなどの臨床で静脈投与されている薬剤にも使用されているものを使用することによって、安全性が担保されるものと考えている。並行して進めている金ナノ粒子に関しては、今後タンタルおよびリピオドールを用いた塞栓物質と同様の手法で、X線透過性確認とカテーテルの通過実験およびラットを用いての生体内での安全性を証明することとする。頭部CTに関しては当初計画に予定していなかったが、臨床上の有用性を示すための非常に有用な手段であるため、今後、従来型の塞栓物質との比較実験をそれぞれの群でN=6で予定している。ラット頚動脈からの塞栓物質の投与方法に関してはすでに確立しており、塞栓物質の改良が進めば実験の進展は促進されると期待される。今後はラットを用いての生体内の安全性を速やかに確認したのち、ブタを用いた実験を行うことを期待している。ブタモデルに関しては当初の予定通りにブタの腎動脈にカテーテルを留置し、塞栓物質を投与するとによって、視認性の確認をすることと、病理組織学的評価を行うこととする。特に新たなモデルではなくカテーテル留置を行い注入するだけであるので乳化剤による塞栓物質の改良が済み次第実行できると考えられる。ハイドロキシアパタイトとマグネタイトを結晶化した球状のソフトマターの作成を行なった。このソフトマターはダブルネットワークゲルの作成技術を用いており、300μm程度の直径をも粒子状のゲルである。微細な粒子をソフトマターで作成できることによって、今後多種多様な金属とソフトマターを組み合わせた新たな素材を開発に繋がることが期待される。しかし実臨床に近いかたちでX線の透過性を評価したところ臨床的に有意義な視認性は得られなかった。そのため他の素材を対象としてゲルの作成を検討している。X線下の視認性を得るための素材の候補としてはタンタルと金ナノ粒子が有望であり、これらの素材を利用したダブルネットワークゲルを作成に取り掛かっている。並行して、これらの新たな塞栓物質の生体内での評価のために必要なラットのモデルを作成した。SDラットの総頚動脈を露出し、切開を加え、PEー50カテーテルを総頚動脈に注入する。その後、今回開発する予定の塞栓物資の比較対象である市販の塞栓物質を注入し、病理で脳組織を確認した。その結果、注入した脳血管が塞栓物質により閉塞した所見が得られた。このように動物実験の方はX線視認性のある塞栓物質の作成が出来次第、いつでも実験可能な状況である。

当初予定していたPE-50でのカテーテル通過試験を行ない、新たな塞栓物質はカテーテル通過性は比較的良好であり、実臨床で用いるより大口径のマイクロカテーテルでの通過性についても問題ないと考えられる。X線下で視認性が得られるゲルの作成にいたっていないため、実験としてはやや遅れている。当初予定していた、タンタルを用いたソフトマターの作成はタンタルの塩化を必要としており、現時点で作成はできていない。その他の素材でのソフトマターの作成には成功した。これまでソフトマターのハイドロキシアパタイトおよびマグネタイトのミネラリぜーションをダブルネットワークゲル作成の技術を用いて作成した。またゲルの形状も当初の予定通り、300μm程度の微細な粒子状のゲルを作成することができた。しかし、当初予定していた物質のX線透過性が予想以上に高く、実臨床で有用と思われる視認性が得られなかったので、その後の生体内での挙動や化学的性状の評価には至っていない。ゲルは作成できていないが生体内でのゲルの安全性、生体反応を確認するための動物モデルの作成は予定通りに進んでおり、動物モデルを安定した作成技術を確立した。X線視認性の良好なソフトマターが作成次第、いつでも実験が行える状況である。同様に塞栓物質としての化学的性状の検証はいつでも可能な状況であるが、X線透過性という点で実臨床に応用できるような素材の開発に至っていないため行っていない。また、カテーテル通過性の評価は、粒子ソフトマターを作成するごとに行なっており、PE-50での通過性の評価を、現在市販されている塞栓物質との比較試験という形で行なっている。その結果は多少の抵抗はあるものの、大きな形状の変化や破損なく注入できた。実臨床で用いる血管内治療用のマイクロカテーテルはより大口径であるため現時点では実臨床に問題のないレベルと考えられる。今後新たな素材での塞栓物質でも同様の評価を行う予定である。X線視認性を得るためにタンタルパウダーとリピオドールをダブルネットワークゲルに取り込ませることに成功した。臨床で使用されている血管造影装置を使用し、透視確認実験を行なったところ、臨床で使用されている造影剤と遜色のない不透過性が得られた。従来型の塞栓物質は全くX線で視認されず、臨床使用に十分耐えうるX線下での視認性を誇ると考えられた。一方で、新たに開発した塞栓物質はカテーテル通過性の問題があるため、安定して定められた量の塞栓物質をラットへの投与ができるとは言いがたい状況であるが、少なくとも生体での安全性を確認するための実験は可能となった。ラットの頸動脈からの経動脈投与のモデルに関しては、当初の注入量(1mL)では処置後に高率に痙攣を発症してしまうことが問題となった。検証すると塞栓物質の有無によらず、生理食塩水の投与でも同様な現象がおこるため、注入量を0.2mLにしたところ、安定したモデルの作成に成功した。正確な0.2mLの注入のためにロック付きの1mLのシリンジを使用したところ、投与が可能となった。現在従来のEmbosphereと塞栓物質を頚動脈から投与して、安全性を比較しているが、初期段階の結果では炎症反応はみられていない。また、当施設で動物用のCTが撮影できることとなったため、頸動脈からの投与後に頭部CTを撮影してみたところタンタル入りのゲルはCTで高信号を示したのに対して、Embosphereは全く視認できなかった。
明治初期の翻訳書における発達概念の使用とその人間形成観

平成19年度は、前年度に行った静岡県立中央図書館葵文庫所蔵の調査資料と、今年度の追加調査において入手した京都大学付属図書館所蔵の辞書類の分析を中心に研究を行った。その成果は、辞書上において「development」と「発達」の対訳関係の成玉定できたことである。柴田昌吉、子安峻著『増補訂正英和字彙』(1882)がそれであり、ともに通詞を経て外務省勤務となった二人の著者による本書は、その後の辞書群に大きな影響を与えたものである。ここから明らかになったことは、(1)対訳関係の成立まで約40年を要したこと、(2)それ以前の訳語の系譜と断絶した語が採用されており、著者による独自の意味の読み込みがあったこと、(3)外務省勤務という点から国策との関連が予想されること、などである。このことは、発達概念の形成史において、そもそも結びつきにくい二つの語-「development」は「内なるものが解かれて滞りなく広がる」という意味をもつのに対して、「発達」は成人男性の立身出世を示す語として使用されていた-の結合が、明治前期の政治状況という固有の文脈の中で行われたという問題を提起している。また、本研究の総括として、本研究の提起-近代日本において発達概念は身体論的な基盤を持たずに社会・政治的文脈の中で形成されてきた-がもつ現代的示唆を考察した。それは、(1)1934年発達論争において子どもの発達をめぐる〈個-社会〉の関係が問題とされたが、それは明治初期の国家要請の下で行われた「development」の訳語選択上の問題を初めて明示化したとう意味をもつことと、(2)1990年代以降の発達論をめぐる新動向(認知科学など)は、脳科学や人工知能という知見をもって身体論的な基盤を提起し、発達概念の再定義を試みているのではないかという仮説である。(1)は、拙稿「近代日本の発達概念における身体論の検討」(『鹿児島大学教育学部研究紀要』第59巻)において展開した。18年度は、(1)発達概念の訳出過程を幕末から明治初期におけるさまざまな辞書類の比較から明らかにする作業と、(2)発達概念の近代性をとらえる枠組みの検討を身体論などに学びながら行った。(1)に関しては、静岡県立中央図書館葵文庫所蔵の辞書(約30点)を検討し、development(英語)ontwikkeling(蘭語)developpement(仏語)などのヨーロッパ語と「発達」がいつの時点で対応するのかを調査した。その結果、対応関係が成立するのは、1886年『英和双解字典』であることが明らかになった。developmentの翻訳作業が始まってから半世紀を経過しての対訳関係の成立という事実は、この語の訳出が容易ではなかったことを窺わせるものである。(2)については、日本教育史研究第25回サマーセミナー「教育史における身体と性」(2006年7月31日)で発表したほか、「日本教育史往来」No.162(「成長論の展開における身体と性」2006年6月)及びNo.164(「教育史において身体を問うこと」2006年10月)において次のような問題提起を行った。それは、近世的な身体論としての「発生」論から、どのようにして近代的な「発達」論へと展開したのか、そこにどのようなせめぎあいがあったのかを明らかにするという課題である。仮説として、江戸後期から次第に人間の身体への科学的なまなざしが強まる中で、発生論は身体の神秘性を増大させるのに対して、発達論では逆に身体への人為的介入を促す方向性をもったのではないかと考えている。近年の発達論批判の中で、後者についてはすでに心理学や教育学の中で指摘されているが、前者の発生論が近代化の中でどのような経緯を辿ったのかについては未だ検討されていない問題である。19年度は、上記の二つの課題を追求し、その結果を静岡学問所という場に即したモノグラフとして発表する予定である。

それは、(1)1934年発達論争において子どもの発達をめぐる〈個-社会〉の関係が問題とされたが、それは明治初期の国家要請の下で行われた「development」の訳語選択上の問題を初めて明示化したとう意味をもつことと、(2)1990年代以降の発達論をめぐる新動向(認知科学など)は、脳科学や人工知能という知見をもって身体論的な基盤を提起し、発達概念の再定義を試みているのではないかという仮説である。(1)は、拙稿「近代日本の発達概念における身体論の検討」(『鹿児島大学教育学部研究紀要』第59巻)において展開した。
塩化ナトリウム環境下におけるコンクリートのアルカリ骨材反応及び凍結融解作用

寒冷地の海岸構造物や融雪剤が散布される道路構造物では、外部から塩化物が浸透することにより、コンクリートの耐久性を著しく低下させている。しかし、塩化物環境下のコンクリートの劣化機構については、不明な点が多く、適切な防止対策が確立していない。そこで本研究では、塩化ナトリウムがコンクリートのアルカリ骨材反応および凍害に及ぼす影響について基礎的資料を得ることを目的としてモルタルバ-法、DBV法を中心として実験を行った。本研究により得られた結果を要約すると次のとおりになる。1)アルカリ骨材反応試験モルタルバ-法においてはA判定、すなわち無害の骨材であっても、塩化ナトリウムが外部から浸透する環境では著しい膨張を示し、極めて危険である。また高炉セメントを使用した供試体では、スラグ置換率が80%以上において膨張抑制効果が認められたが、この高置換率のセメントは強度の面から使用は難しいと考えられる。したがってアルカリ骨材反応対策として行われている低アルカリ型セメントや混合セメントを使用し、配合時のアルカリ量を抑える方法では、塩化ナトリウムが外部から浸透する環境では劣化には対応できない。2)凍結融解試験水セメント比が55%の場合5%前後の空気量では、スケーリング劣化は防止できない。これを防止するためには9%以上の空気量が必要である。また空気量が5%の場合には水セメント比を40%以下にする必要がある。一方、高炉セメントの効果は認められなかった。3)防水材の効果浸透性防水材を用いて防水処理を施した供試体は、アルカリ骨材反応および凍害の双方において劣化は全く無く、耐久性を高める方法としては塩化物の浸透を抑制、防止することが最も効果的であった。
第二次世界大戦後のアメリカ合衆国を軸とした人道援助と福祉思想の国際連環

本研究は、第二次世界大戦から1960年代にかけて、欧州・アジア・アメリカ合衆国で実施された一連の人道援助事業を分析し、「自助」と「自立」を求める福祉思想のトランスナショナルな形成過程を明らかにする。2018年度は、(1)キューバ難民のアメリカ受入時における福祉プログラムの展開に関する一次史料の収集および分析、(2)世界大戦後の欧州およびアジアで国際機関が実施した、移民・難民の労働力としての送出事業に関する一次史料の収集および分析を主たる課題とした。(1)について。2018年8月にマイアミ大学(フロリダ州)文書館およびジョンソン大統領図書館(テキサス州)を訪問して、連邦政府機関の史料を閲覧し、キューバ難民をマイアミから移住させ、経済的に自立させようとした難民専門家の意図を分析した。その結果、欧州における国際的な難民移住事業の経験が、キューバ難民に自立を促すための就労強制プログラムに継承され、アメリカ国内における福祉改革の動向にも影響を与えたことが確認された。なお本件の成果を、2019年6月と11月の学会において、口頭発表することが決定している。(2)について。国際機関による欧州からの難民送出事業の実態とその経験のアジアへの伝播について把握するべく、2019年2月に国際連合文書館(ニューヨーク州)を訪問し、国際難民機関(IRO)と国連韓国復興機関(UNKRA)の史料を収集・分析した。その結果、この時期の難民支援が、単に難民の生存と福祉を向上させるための人道援助事業ではなく、労働力資源の国際的な再分配と難民個人の「自立」を狙いとした人口移動プログラムであったことを確認した。本調査による成果の一部は、直後に行われた国際学会の席上、関連する研究成果と合わせて発表し、他の研究者からのコメントを受けた。また、2019年6月の国内学会と11月の国際会議でも、本調査の成果の一部を発表する。史料・文献の収集はおおむね順調に進捗したものの、調査の過程で、IROの史料が異なる二つの文書館に分有されていることが判明した。すでに調査を終えた国連文書館のほか、新たに、パリのフランス国立公文書館が所蔵するIRO文書を調査する必要が生じた。これまでの史料調査と分析により、IROの上層部が欧州難民の移住を支援した際の意図や狙いは明らかになりつつある。しかし、より現場に近いレベルの自立支援において、どのようなアプローチが、いかなる福祉思想に基づき採用されたのかを検討する必要があり、そのためには、2019年度夏以降に、フランス公文書館の史料を収集・分析しなければならない。なお、IROに関する研究成果は、すでに一部を学会報告の形で発表し、2019年度にも発表する予定だが、研究成果の全体像を論文の形で示すことは、2019年度以降の課題となる。その際、IROの後継機関であるヨーロッパ移住政府間委員会(ICEM)についての史料収集・分析(於ジュネーヴ)も必要となるため、両組織の史料調査を合わせて実施できるよう、日程を調整している。なお、調査・分析の実施順序に変更が生じている。計画段階ではプロジェクトの3年目に実施する予定だったキューバ難民支援についての調査を、研究分担者として参画している基盤研究(C)の進捗に合わせて、2018年度に前倒し実施した。さらに、IRO・ICEMに関する追加の史料調査を2019年度に実施する必要が生じたため、当初の計画では同年度に行う予定だった、1950年代のインド・パキスタンにおける国連の自立支援プログラムに関する史料調査を、一部、2020年度の実施とする。プロジェクト全体から見て大幅な遅延はない。2018年度に実施したキューバ難民支援に関する史料調査は順調に推移し、多くの知見をもたらした。ただし、その成果発表は2019年度に持ち越された。上述したように、2019年度には学会での口頭発表が2件予定されているほか、国内学会での報告に際しては、事前に研究成果の詳細をまとめた論文のウェブ公開を実施する。2020年度以降、その加筆修正版の出版を目指す。また、2019年度には、当初の計画に含まれなかったIROとICEMに関する追加の資料調査を一括して実施し、効率的な資料の収集・分析を進め、1940年代末から1960年代初頭の欧州における「自立」を求める福祉思想の形成過程を、国際機関の活動から明らかにする。なお、2019年度は、援助の現場で難民に直接「自立」を求めた福祉専門家の動向を分析するため、国際救援委員会(IRC)の史料(カリフォルニア州スタンフォード大学フーヴァー研究所所蔵)を調査・収集する。IRCは、欧州、キューバからの難民や、南ベトナムの国内避難民に対する援助のほか、1970年代後半からのインドシナ難民援助にも参加して、戦後の国際人道援助を底辺で支えた団体である。欧州・合衆国・アジアの各地域で実施された国際的な人道援助事業を通して、「自立」を旨とする福祉思想が形成され、それがアメリカ国内にも還流する経路を明らかにするためには、IRCの活動についての調査と分析が不可欠である。「現在までの進捗状況」で述べたとおり、インド・パキスタンでの国連福祉プログラムに関する調査・分析は、2020年度に延期する。ただし、予備的な文献収集や史料調査は、可能な限り迅速に進める。また、十分な史料が取得できない場合など、不測の事態にあたっても、アジアにおける人道援助と「自立」を促す福祉思想の関係を考察できるよう、朝鮮戦争後の韓国における国連・アメリカなどの人道援助について予備調査を行う。

本研究は、第二次世界大戦から1960年代にかけて、欧州・アジア・アメリカ合衆国で実施された一連の人道援助事業を分析し、「自助」と「自立」を求める福祉思想のトランスナショナルな形成過程を明らかにする。2018年度は、(1)キューバ難民のアメリカ受入時における福祉プログラムの展開に関する一次史料の収集および分析、(2)世界大戦後の欧州およびアジアで国際機関が実施した、移民・難民の労働力としての送出事業に関する一次史料の収集および分析を主たる課題とした。(1)について。2018年8月にマイアミ大学(フロリダ州)文書館およびジョンソン大統領図書館(テキサス州)を訪問して、連邦政府機関の史料を閲覧し、キューバ難民をマイアミから移住させ、経済的に自立させようとした難民専門家の意図を分析した。その結果、欧州における国際的な難民移住事業の経験が、キューバ難民に自立を促すための就労強制プログラムに継承され、アメリカ国内における福祉改革の動向にも影響を与えたことが確認された。なお本件の成果を、2019年6月と11月の学会において、口頭発表することが決定している。(2)について。国際機関による欧州からの難民送出事業の実態とその経験のアジアへの伝播について把握するべく、2019年2月に国際連合文書館(ニューヨーク州)を訪問し、国際難民機関(IRO)と国連韓国復興機関(UNKRA)の史料を収集・分析した。その結果、この時期の難民支援が、単に難民の生存と福祉を向上させるための人道援助事業ではなく、労働力資源の国際的な再分配と難民個人の「自立」を狙いとした人口移動プログラムであったことを確認した。本調査による成果の一部は、直後に行われた国際学会の席上、関連する研究成果と合わせて発表し、他の研究者からのコメントを受けた。また、2019年6月の国内学会と11月の国際会議でも、本調査の成果の一部を発表する。史料・文献の収集はおおむね順調に進捗したものの、調査の過程で、IROの史料が異なる二つの文書館に分有されていることが判明した。すでに調査を終えた国連文書館のほか、新たに、パリのフランス国立公文書館が所蔵するIRO文書を調査する必要が生じた。これまでの史料調査と分析により、IROの上層部が欧州難民の移住を支援した際の意図や狙いは明らかになりつつある。しかし、より現場に近いレベルの自立支援において、どのようなアプローチが、いかなる福祉思想に基づき採用されたのかを検討する必要があり、そのためには、2019年度夏以降に、フランス公文書館の史料を収集・分析しなければならない。なお、IROに関する研究成果は、すでに一部を学会報告の形で発表し、2019年度にも発表する予定だが、研究成果の全体像を論文の形で示すことは、2019年度以降の課題となる。その際、IROの後継機関であるヨーロッパ移住政府間委員会(ICEM)についての史料収集・分析(於ジュネーヴ)も必要となるため、両組織の史料調査を合わせて実施できるよう、日程を調整している。なお、調査・分析の実施順序に変更が生じている。計画段階ではプロジェクトの3年目に実施する予定だったキューバ難民支援についての調査を、研究分担者として参画している基盤研究(C)の進捗に合わせて、2018年度に前倒し実施した。
構造因子を独立制御した高密度金属クラスター触媒の精密合成とその高活性化

次世代の触媒として担持金属クラスター触媒が期待されている.1原子の違いで分子との反応性がかわる金属クラスターを触媒応用するには構造因子(サイズ,組成,担体,反応空間)の精密制御技術の確立と触媒作用への効果の解明が必要不可欠である.研究代表者はこれまでに配位子保護金属クラスターを用いたサイズ・組成の精密制御に成功し,構造因子の制御が可能になりつつある.本研究では,配位子保護金属クラスターを鋳型とした金属クラスター内包金属酸化物を創製することで,構造因子を独立に精密制御可能な担持金属クラスター触媒合成法の開発を行った.本年度はチオラート保護金クラスターの保護配位子の末端にOH基を導入した金クラスターを前駆体とし,その周囲を種々の金属酸化物で覆った金属酸化物保護金属クラスター触媒を合成した.金属酸化物としてはシリカ,チタニア,アルミナ,ジルコニアを用いた.いずれの場合も金属酸化物前駆体とチオラート保護金クラスターの比率および,ゾルゲル法による金属酸化物の析出の際の条件を制御することで金クラスターの周囲が金属酸化物で覆われた構造体の合成に成功した.この構造体を所定の温度で焼成することで,保護配位子を除去した,金クラスター内包金属酸化物触媒を合成した.合成した金クラスター内包金属酸化物触媒の構造や電子状態を拡散反射紫外可視吸収分光法およびX線吸収分光法により調べたところ,内包した金クラスターの凝集はほとんど起きていないこと,保護配位子もほぼ全て除去できていることを明らかにした.さらに,保護した金属酸化物により内包した金クラスターの電子状態が異なることがX線吸収分光法からわかった.合成した触媒を用いてニトロフェノールの水素化反応を行ったところ,金クラスターによって反応が促進すること,金属酸化物によって反応速度が異なることを見出した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。次世代の触媒として担持金属クラスター触媒が期待されている.1原子の違いで分子との反応性がかわる金属クラスターを触媒応用するには構造因子(サイズ,組成,担体,反応空間)の精密制御技術の確立と触媒作用への効果の解明が必要不可欠である.これまでに配位子保護金属クラスターを用いたサイズ・組成の精密制御に成功し,構造因子の制御が可能になりつつある.本研究では,配位子保護金属クラスターを使ったリアクターの合成とその触媒応用に向けた研究を新たに展開する.平成28年度では,配位子保護金クラスターの配位子を緻密設計することで,本研究の基盤となるリアクターの合成方法の確立を行った.構造評価により金クラスターが金属酸化物に内包されているのを確認するとともに,金属クラスターの凝集の有無,安定性についても調べた.リアクター合成のために,精密に組成を制御した配位子保護金クラスターの合成を行った.金属イオンの濃度,還元条件,洗浄法を検討することで比較的高い収率で目的の配位子保護金属クラスターを得た.合成の確認は質量分析法,X線吸収分光法,紫外可視吸収分光法により確認した.次に配位子保護金属クラスター表面を金属酸化物で覆った構造体の合成を行った.条件(濃度,温度,金属イオン前駆体,反応時間)を制御することで,金属酸化物内包金属クラスターの合成に成功した.合成の確認は透過型電子顕微鏡,X線吸収分光法,紫外可視吸収分光法により行った.金属酸化物内包金属クラスターを300°Cで真空焼成したところ,配位子保護金クラスターに特徴的な光学特性が消失し,金のプラスモン共鳴に特徴的な吸収も観察されてなかったことから,金属酸化物内包金属クラスターを用いれば金クラスターの凝集が抑えられることがわかった.当初の計画通りに研究は進んでいる.主な進捗としては以下が挙げられる.1.リアクター合成のための配位子保護金クラスターの合成に成功.2.金属酸化物内包金クラスターの合成に成功3.焼成により,金クラスターを凝集させることなく,これまでの10倍の濃度の金クラスター触媒の合成に成功また,すでにサイズの異なる金属クラスターの合成も進めている.さらに,他の金属酸化物を使った金属酸化物内包金クラスターの合成もすでに進めており,順調に研究が進行している.次世代の触媒として担持金属クラスター触媒が期待されている.1原子の違いで分子との反応性がかわる金属クラスターを触媒応用するには構造因子(サイズ,組成,担体,反応空間)の精密制御技術の確立と触媒作用への効果の解明が必要不可欠である.研究代表者はこれまでに配位子保護金属クラスターを用いたサイズ・組成の精密制御に成功し,構造因子の制御が可能になりつつある.本研究では,配位子保護金属クラスターを鋳型とした金属クラスター内包金属酸化物を創製することで,構造因子を独立に精密制御可能な担持金属クラスター触媒合成法の開発を行った.本年度はチオラート保護金クラスターの保護配位子の末端にOH基を導入した金クラスターを前駆体とし,その周囲を種々の金属酸化物で覆った金属酸化物保護金属クラスター触媒を合成した.金属酸化物としてはシリカ,チタニア,アルミナ,ジルコニアを用いた.いずれの場合も金属酸化物前駆体とチオラート保護金クラスターの比率および,ゾルゲル法による金属酸化物の析出の際の条件を制御することで金クラスターの周囲が金属酸化物で覆われた構造体の合成に成功した.

この構造体を所定の温度で焼成することで,保護配位子を除去した,金クラスター内包金属酸化物触媒を合成した.合成した金クラスター内包金属酸化物触媒の構造や電子状態を拡散反射紫外可視吸収分光法およびX線吸収分光法により調べたところ,内包した金クラスターの凝集はほとんど起きていないこと,保護配位子もほぼ全て除去できていることを明らかにした.さらに,保護した金属酸化物により内包した金クラスターの電子状態が異なることがX線吸収分光法からわかった.合成した触媒を用いてニトロフェノールの水素化反応を行ったところ,金クラスターによって反応が促進すること,金属酸化物によって反応速度が異なることを見出した.次世代の触媒として担持金属クラスター触媒が期待されている.1原子の違いで分子との反応性がかわる金属クラスターを触媒応用するには構造因子(サイズ,組成,担体,反応空間)の精密制御技術の確立と触媒作用への効果の解明が必要不可欠である.研究代表者はこれまでに配位子保護金属クラスターを用いたサイズ・組成の精密制御に成功し,構造因子の制御が可能になりつつある.本研究では,配位子保護金属クラスターを鋳型とした金属クラスター内包金属酸化物を創製することで,構造因子を独立に精密制御可能な担持金属クラスター触媒合成法の開発を行った.本年度は末端にOH基やCOOH基,NH2基をもつチオールを持ちいて親水性のチオラート保護金クラスターの合成をまず行った.OH基およびNH2基を持つ金クラスターではAu25核を,COOH基をもつクラスターではAu102およびAu130核のクラスターを合成した.合成したクラスターは紫外可視吸収分光法,ESI-MSにより合成ができていることを確認した.次に,これらクラスターを前駆体としてゾルゲル法によりシリカで金属クラスター表面を覆った配位子保護金クラスターを合成した.合成の際のpH,金属クラスターと金属酸化物の比率,溶媒,合成温度を検討することで金属酸化物で覆われた配位子保護金クラスターの合成に成功した.合成したクラスターを所定の温度で焼成したところ,保護配位子が脱離した金属酸化物保護金クラスターが合成できた.XAFSにより構造を調べたところ,保護配位子が脱離し,金クラスターが凝集していないことを確認した.触媒反応も行い,ニトロフェノールの水素化反応が進行することを確認した.今年度の目標は以下の2つであった.1.金属酸化物内包金属クラスター触媒の合成2.金属クラスターの触媒作用に対する担体効果の解明いずれの目標も予定通り達成しており,順調に研究が進展している.平成29年度では,金属酸化物内包金クラスターを用いてベンジルアルコール酸化反応や選択水素化反応に対する活性を調べる.金クラスターのサイズや担体がこれら触媒活性に及ぼす効果を明らかにし,高活性な触媒開発のための触媒設計指針を得る.以下に詳細を示す.1.金属酸化物内包金クラスターの触媒作用に対するサイズ効果の解明:コアサイズの異なる配位子保護金属クラスターを合成する.これらを金属酸化物で覆うことで金属のコアサイズの異なる金属酸化物内包金クラスターを合成する.触媒の評価は高分解能TEMやX線吸収分光法を用いて行う.次に,合成した触媒を用いてアルコール酸化反応やニトロ基やカルボニル基の選択水素化反応を行い,これら触媒反応に対する金クラスターのサイズ効果を明らかにする.2.金属酸化物内包金クラスターの触媒作用に対する担体効果の解明: 1で活性の高かったサイズの金クラスターを用いて金属酸化物の種類を変えた金属酸化物内包金クラスターを合成する.
平面上に直立する有限長円柱群による越流流れのエネルギー減衰効果

津波に対する海岸林の防潮機能の定量的評価法の確立を目指して,海岸林を平面上に直立する有限長の円柱群で近似化し,以下のような模型実験を実施した.・1.水槽装置の製作:水槽は,流れの可視化実験を可能とするようアクリル板で構成され,長さ4150mm,深さ300mm,幅120mmの大きさである.林帯模型は,高さ76mm,直径4mmの円柱が0.158本/cm^2の密度で千鳥型格子状に配列されている円柱群のブロックである.海岸林の枝葉のモデル化としてスチールたわしが,円柱群の上に置かれている.海岸林は,この複数のブロックの並べ方により,くし型列状に伐採されている状態などを表わす.・2.風洞による模型実験:スチールたわし付きの海岸林模型の流体力学的特性の一つとして,模型前後の圧力損失を風洞実験により測定した.その結果,くし型列状に伐採された林の圧力損失は,伐採されない林の圧力損失よりも小さく,海岸林による流れのエネルギー減衰効果は少ないことが明らかにされた.・3.流れの可視化実験:円柱群に流入するボア状の流れが,ビデオにより撮影された.円柱群ブロックの配置を種々変化させ,海岸林の伐採状況を変化させた.海岸林の防潮機能にとり重要である海岸林の背後地の流れに対して,樹木の伐採は大きく影響することが明らかにされた.即ち,くし型列状配置の場合では伐採された部分の流れは下流の林に衝突し,樹高を越えて大きく盛り上がり,背後地に至って急激に落下する.一方,伐採されない場合には,海岸林の樹高を越える流れは,比較的滑らかに背後地に流れ込む.・4.画像処理による流れの速度計測:相関法を用いた画像処理により,従来の速度計測手法では測定が困難であった海岸林をよぎる流れの速度分布が測定された.津波に対する海岸林の防潮機能の定量的評価法の確立を目指して,海岸林を平面上に直立する有限長の円柱群で近似化し,以下のような模型実験を実施した.・1.水槽装置の製作:水槽は,流れの可視化実験を可能とするようアクリル板で構成され,長さ4150mm,深さ300mm,幅120mmの大きさである.林帯模型は,高さ76mm,直径4mmの円柱が0.158本/cm^2の密度で千鳥型格子状に配列されている円柱群のブロックである.海岸林の枝葉のモデル化としてスチールたわしが,円柱群の上に置かれている.海岸林は,この複数のブロックの並べ方により,くし型列状に伐採されている状態などを表わす.・2.風洞による模型実験:スチールたわし付きの海岸林模型の流体力学的特性の一つとして,模型前後の圧力損失を風洞実験により測定した.その結果,くし型列状に伐採された林の圧力損失は,伐採されない林の圧力損失よりも小さく,海岸林による流れのエネルギー減衰効果は少ないことが明らかにされた.・3.流れの可視化実験:円柱群に流入するボア状の流れが,ビデオにより撮影された.円柱群ブロックの配置を種々変化させ,海岸林の伐採状況を変化させた.海岸林の防潮機能にとり重要である海岸林の背後地の流れに対して,樹木の伐採は大きく影響することが明らかにされた.即ち,くし型列状配置の場合では伐採された部分の流れは下流の林に衝突し,樹高を越えて大きく盛り上がり,背後地に至って急激に落下する.一方,伐採されない場合には,海岸林の樹高を越える流れは,比較的滑らかに背後地に流れ込む.・4.画像処理による流れの速度計測:相関法を用いた画像処理により,従来の速度計測手法では測定が困難であった海岸林をよぎる流れの速度分布が測定された.
極限条件において高活性を示す多糖分解酵素の構造と機能に関する研究

好アルカリ性バシラス属細菌41M-1株が生産するキシラナーゼの触媒機構やアルカリ性への適応機構を分子レベルで明らかにすることを目的として,遺伝子クローニングとタンパク質工学検討を行った.(1)キシラナーゼ遺伝子のクローニングと解析41M-1株染色体よりキシラナーゼ遺伝子をクローニングし,塩基配列決定を行った.本遺伝子には27アミノ酸のリーダー配列と327アミノ酸の成熟型酵素がコードされていた.他のキシラナーゼとのアミノ酸配列比較から,本酵素のN末端側2/3の領域は触媒ドメインと考えらた.その下流には,リンカー配列を介して,約100アミノ酸の機能未知領域がC末端側に伸びていた.(2)触媒活性に関与するアミノ酸残基の特定部位特異的変異により触媒ドメインにアミノ酸置換を導入した各種変異型酵素を調整し,野生型酵素との活性比較を行った.その結果,本酵素においては2つのGlu残基が触媒残基として機能していることが推察された.また,いくつかのTrpおよびTyr残基の活性への関与も示された.(3)C末端機能未知領域の解析部位特異的変異の手法を用い,本酵素のC末端側に存在するポリペプチド領域の欠失を行った.C末端欠失型酵素および野生型酵素の性質比較から,C末端領域は本酵素の触媒活性発現に必須ではなく,多糖への結合に関与していることが示唆された。好アルカリ性バシラス属細菌41M-1株が生産するアルカリキシラナーゼの好アルカリ性に関与する機構の分子レベルでの解明を目的として,遺伝子のクローニングと塩基配列決定を行った。1.PCRによるアルカリキシラナーゼ遺伝子の増幅既に明らかにしている41M-1株由来アルカリキシラナーゼの部分アミノ酸配列に基づいて,PCR用プライマーDNAを化学合成した。そして41M-1株染色体DNAを鋳型とするPCRを行い,本菌アルカリキシラナーゼ遺伝子の一部の増幅に成功した。2.41M-1株部分染色体ライブラリーの作成41M-1株染色体DNAを種々の制限酵素で切断した後,先に得られたPCR産物をプローブとするサザンハイブリダイゼーションを行った。陽性バンド付近のDNA断片を調製ゲル電気泳動法にて精製した後,プラスミドベクターに連結,そして大腸菌に形質転換し,部分染色体ライブラリーを作成した。3.アルカリキシラナーゼ遺伝子の染色体からのクローニングキシランを含む平板培地上でのキシラナーゼ活性を指標とする方法により,本菌アルカリキシラナーゼ遺伝子を含むクローンを選抜した。得られたアルカリキシラナーゼ遺伝子についてDNA塩基配列の決定を行い,本酵素の一時構造を明らかにした。好アルカリ性バシラス属細菌41M-1株が生産するキシラナーゼの触媒機構やアルカリ性への適応機構を分子レベルで明らかにすることを目的として,遺伝子クローニングとタンパク質工学検討を行った.(1)キシラナーゼ遺伝子のクローニングと解析41M-1株染色体よりキシラナーゼ遺伝子をクローニングし,塩基配列決定を行った.本遺伝子には27アミノ酸のリーダー配列と327アミノ酸の成熟型酵素がコードされていた.他のキシラナーゼとのアミノ酸配列比較から,本酵素のN末端側2/3の領域は触媒ドメインと考えられた.その下流には,リンカー配列を会して,約100アミノ酸の機能未知領域がC末端側に伸びていた.(2)触媒活性に関与するアミノ酸残基の特定部位特異的変異により触媒ドメインにアミノ酸置換を導入した各種変異型酵素を調製し,野性型酵素との活性比較を行った.その結果,本酵素においては2つのGlu残基が触媒残基として機能していることが推察された.また,いくつかのTrpおよびTyr残基の活性への関与も示された.(3)C末端機能未知領域の解析部位特異的変異の手法を用い,本酵素のC末端側に存在するポリペプチド領域の欠失を行った.C末端欠失型酵素および野性型酵素の性質比較から,C末端領域は本酵素の触媒活性発現に必須ではなく,多糖への結合に関与していることが示唆された.
18,19世紀フォルテピアノ音源の活用研究

本年度の予定は、保存状態の良好な19世紀以前のフォルテピアノ個体1台を選定し、オリジナル部品を使用しながら可能な限りの修復を施し、演奏されていた当時の楽器音を復元して、その音をデジタルデータとして収録(録音)することであった。選定したのは、製造年が1845年ころとされる、オーストリアのウィーンでフォルテピアノ製作者Conrad GRAFが製造した楽器である。この個体の音色に影響を与える、発音にかかわる部分(アクション機構、ハンマーヘッド等)は、当時の素材をそのまま活かし、ダンパーのフェルト等は一部現代の素材と交換して修復している。調律は実音まで弦の張力を上げることが不安定な状態を来すと判断し、半音低くしている。したがって、鍵盤上で「ド」を打鍵して収録したデータは「シ」として扱っている。収録は、全80鍵の音を、(1)可能な限り強く打鍵(2)普通に打鍵(3)音が出る最も弱い打鍵、の3段階で、発音から自然に音が消えるまでを録音している。この他にダンパーペダルを踏んだ状態で、打鍵する音の弦をmute(鳴らないようにする)して打鍵して他弦の共鳴する響きも併せて収録している。このようにして収録したデータは、今後経年劣化により再現不能となる可能性があった19世紀の楽器音を、サンプリング音源のデータとして半永久的に演奏に供することを可能としている。19世紀時代の楽器のシミュレーション環境を現代の電子楽器(MIDI鍵盤)で再現しているため、演奏に際して古い楽器を気遣うことが不要であり、演奏の研究、楽曲の理解等に寄与する。また、現代人が知らない楽器音色として、クラシック以外の分野での活用も見込まれる。「研究実績の概要」の項に記入した通り、予定通りの進捗状況である。本件の研究期間は3年間である。初年度のデジタルデータでの収録を終え、次年度(今年度)は予定通り、これらのデータをサンプリング音源にマッピングして演奏確認する。この確認は、申請以前に修復していない楽器で試行済みであり、より完全な状態で再現されることを確認する。その結果を踏まえて、当該年度は、もう1台の個体(ピアノフォルテ)を選定し、初年度同様の収録と今年度同様のサンプリング音源へのマッピングを予定している。対象とする個体は、楽器の保存状態とともに、歴史的価値等も勘案しながら決定する。当該年度予算に計上されていた「調律・整調費」と「録音技術」の支払いが予算不足により、次年度支出となったため。次年度に相殺予定。