hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝癌自然発症モデル動物(LECラット)における肝薬物代謝酵素系の意義

LECラットは、北大実験生物センターで樹立された生後3ー4カ月で突然重篤な黄疸を主症状とするヒト劇症肝炎に類似した病変を高率に発症し死亡する。長期生存例において肝癌の自然発症が高頻度で認められている。昨年度において、LECの肝炎・肝癌の発生過程において、薬物代謝系の酵素偏倚について明らかにした。本年度は、それらの代謝酵素群のうち特にシトクロムP-450に注目し、その発現様式について検討した。さらに、遺伝子発現に影響を及ぼす一因子であるDNAのメチル化の程度を検討した。6週齢LECおよびLEA(対照)ラットにフェノバルビタール(PB)80mg/kg、メチルコラントレン(MC)40mg/kg、4日間腹腔内投与した。また、アザシチジン(5ーAza)を25mg/kg腹腔内投与し、24時間後に測定に供した。その結果、非誘導時では、雄性LECラットにおいてPB型分子種の発現量の減少と逆にMC型分子種の増大がみられた。PB投与により、PB型分子種は活性で51倍、蛋白量で8倍誘導され、一方、MC投与によりそれぞれ6.3倍、9.7倍誘導された。誘導能は、対照ラットよりも顕著であったが性差はみられなかった。アザシチジン投与によりP-450量と薬物活性は対照ラットに比して著しく減少した。以上の結果から、LECラットにおけるP-450発現量は分子種により挙動を異にしており、特にMC型分子種の発現量の増大が癌化の要因の一つと考えられる。さらに肝炎または肝癌発症時にはLECラットの肝DNAのメチル化の程度は有意に低下していた。DNAメチル転移酵素の阻害剤であるアザシチジンに対する感受性はLECラットの方が高かった。以上の結果より、常染色体劣性遺伝様式をとるLECラットの肝炎・肝癌の自然発症にDNAの低メチル化が関与している可能性が示唆された。LECラットは生後34ヵ月で突然重篤な黄疸を主症状とする肝炎を高率に発症し死亡する.さらに長期生存冷において肝癌の自然発症が高頻度で認められている.本年度は薬物代謝系酵素のうちLECラットにおいて著明な変化が見られる酵素,シトクロムP-450, UDP-グルクロン酵転移酵素,グルタチオンS-転移酵素, γ-グルタミルトランスペプチダーゼ,スーパーオキサイドディスムターゼについて,それぞれのアイソザイムを分離精製し,それらのモノクローナル抗体を作製し,肝炎や肝癌の初期発症過程におけるおのおののアイソザイムの変動パターンを免疫化学的に検索した.シトクムP-45Dのモノクローナル抗体は目下作製中であり,本年度はとりあえず抗ウサギP-450抗体(ポリクローナル抗体)を用いてシトクロムP-450分子種の同定量化を行った. )4週齢のLECラット肝ミクロゾームのP-450量は,フェノバルビター誘導型P-450(P-450P, B),メチルコラントレン型P-450(P-448)とも対照群よりも減少していたが,特にP-450P, B分子種の減少が顕著であった(対照群の33%).言い換えれば, P-450全体に占めるP-448量比は相対的に増大していた.グルタチオンS-転移酵素については, GST1-1の発現が対照群より著しく抑制されていたが, 4週齢, 3ヵ月齢のLECラットにおいては, GST-pの発現は観察されなかった.次に肝部分切除実験を施行して再生肝のP-450含有量を定量したところ対照群と比較して約5分の1に低下しており肝再生能の著しい低下が見られた.来年度は,さらに他の酵素を加えて検討し, Solt-Farberのモデルを用いて肝炎の発症を促進すする外的因子を検索する計画である.LECラットは、北大実験生物センターで樹立された生後3ー4カ月で突然重篤な黄疸を主症状とするヒト劇症肝炎に類似した病変を高率に発症し死亡する。

さらに肝炎または肝癌発症時にはLECラットの肝DNAのメチル化の程度は有意に低下していた。DNAメチル転移酵素の阻害剤であるアザシチジンに対する感受性はLECラットの方が高かった。以上の結果より、常染色体劣性遺伝様式をとるLECラットの肝炎・肝癌の自然発症にDNAの低メチル化が関与している可能性が示唆された。LECラットは、北大実験生物センターで樹立された生後3ー4カ月で突然重篤な黄疸を主症状とするヒト劇症肝炎に類似した病変を高率に発症し死亡する。長期生存例において肝癌の自然発症が高頻度で認められている。昨年度において、LECの肝炎・肝癌の発生過程において、薬物代謝系の酵素偏倚について明らかにした。本年度は、それらの代謝酵素群のうち特にシトクロムPー450に注目し、その発現様式について検討した。さらに、遺伝子発現に影響を及ぼす一因子であるDNAのメチル化の程度を検討した。6週齢LECおよびLEA(対照)ラットにフェノバルビタール(PB)80mg/kg、メチルコラントレン(MC)40mg/kg、4日間腹腔内投与した。また、アザシチジン(5ーAza)を25mg/kg腹腔内投与し、24時間後に測定に供した。その結果、非誘導時では、雄性LECラットにおいてPB型分子種の発現量の減少と逆にMC型分子種の増大がみられた。PB投与により、PB型分子種は活性で51倍、蛋白量で8倍誘導され、一方、MC投与によりそれぞれ6.3倍、9.7倍誘導された。誘導能は、対照ラットよりも顕著であったが性差はみられなかった。アザシケジン投与によりPー450量と薬物活性は対照ラットに比して著しく減少した。以上の結果から、LECラットにおけるPー450発現量は分子種により挙動を異にしており、特にMC型分子種の発現量の増大が癌化の素因の一つと考えられる。
グリコカリックス解析による出血性ショックに対する水素吸入療法の開発

血管内皮グリコカリックスについては、損傷により血管透過性が亢進することが示されている。また水素吸入においてはラットHSモデルでの生存率改善効果が報告されている(J Trauma Acute Care Surg 2017)ほか、抗酸化作用、抗炎症作用を示す多くの知見がある。しかし水素吸入と血管内皮グリコカリックスの関連についての報告は現在までになされていない。HSにおけるグリコカリックスの保護についてレビューを行ったがまだすくない。このため、本研究は水素吸入と血管内皮グリコカリックスの関連について初めて明らかにする有用な検証となる。
学校組織における分散型リーダーシップを下支えする管理職教員の役割に関する研究

本研究の目的は,(1)学校組織における分散型リーダーシップの有効性・リスク・プロセスについて先行研究を整理・統合し実践的課題を明確化すること,(2)尺度作成により将来的な研究の基盤を構築すること,(3)分散型リーダーシップの有効性および,管理職教員によるリーダーシップの相互関係について実証的に検証することである。本年度度は,主に(1)の理論研究および(2)の尺度作成を中心に研究を遂行した。理論研究により,伝統的な,一人の傑出したリーダーが組織を牽引することを前提とするリーダーシップモデルは他の成員の重大な組織貢献や,ルーティンを含む素朴なリーダーシップの意義を見落としてしまう可能性があり,複数のリーダーが相互に影響を及ぼしあいながら組織貢献していくプロセスを描くことを許容する分散型リーダーシップ理論は,学校におけるリーダーシップを詳細に記述し,改善を探る示唆を有することが明示された。一方で,分散型リーダーシップ理論は,研究者によってさまざまに定義されており,複数リーダーを許容する他のリーダーシップ理論(例えば共有リーダーシップ)等とどのように弁別可能であるかなどの問題点が指摘された。分散型リーダーシップを測定する尺度作成に関しては,James Spillaneによる分散型リーダーシップ理論を基礎とし項目作成を行い,600名の現役教員(小学校300名,中学校300名)に対するインターネット調査を完了した。尺度の妥当性,信頼性の検証を行い,次年度に学会等で結果を公表する予定である。(3)の研究課題である,分散型リーダーシップと,垂直型リーダーシップの関連については,本年度の6月に開講される教員免許状更新講習において調査実施する予定であり,現在最終段階の調整に入っている。本年度には,600名の小・中学校の現役教員を対象としたインターネットリサーチおよび,362名の現職教員を対象としたアンケート調査を実施することができた。この調査結果に基づき,現在,関連学会での発表と,学会誌への論文投稿を計画している。また,その成果の一部は,既に日本グループダイナミックス学会と,日本教育心理学会において発表し,関連領域の研究者から様々な示唆を得ることができている。また,本研究の中核となる「分散型リーダーシップ」に関する理論研究を行い,その成果の一部論文として公表を行っている(鎌田(2019).学校における分散型リーダーシップ理論に関する小展望就実論叢, 48, 105-118)。今後は,分散型リーダーシップと従来型のリーダーシップとの関連を検討するための調査研究を予定している。調査は,2019年の6月から7月にかけて実施する予定であり,現在最終調整の段階である。また,これまでの2回の調査によって得られた知見を,関連学会の年次大会での発表や,論文執筆によって公表する予定である。最終年度にあたるので,本研究で得られた知見を整理し,報告書の冊子を作成し関連各所に公表する予定である。2017年度は、主に文献調査を中心に研究を進めている。これまで継続してきた組織市民行動に関する理論研究を基礎としながら、本科研の課題である分散型リーダーシップ理論との関連について理論的に検証した。これら2つの概念は、ともに組織成員の自律的な組織への貢献に着目する理論であり親和性が高いが、個々の組織貢献の集積を検討する場合、成員間のインタラクションや、それぞれの成員の行為が持つ志向性の関係を勘案する必要性があり、その点において分散型リーダーシップのパースペクティブから得られる示唆は大きい。本年度は一般的に、ポジティブな行動として暗黙裡に捉えられやすい組織市民行動のダークサイドに着目し、欧米諸国での理論研究に基づき、組織マネイジメントの視点から理論的枠組みを提示した(鎌田(2017)組織市民行動の副次的な反作用に関する理論的考察就実論叢47, 157-167.)。さらに、昨年度まで助成を受けていた科学研究費補助金採択課題(26870804)の調査データを再分析し、エンパワーメントリーダーシップの視点から、教員の自発的組織貢献を促す組織づくりの在り方を模索した。この結果については、教育心理学会59回総会(鎌田雅史2017教員による自律的貢献を促す学校組織特性I日本教育心理学会第59回総会発表論文集, 345)および社会心理学会58回大会(鎌田雅史2017教員による自律的貢献を促す学校組織特性II日本社会心理学会大会発表論文集228)において発表を行っている。本年度は理論的研究を中心に進め、ポジティブな行動として暗黙裡に捉えられやすい組織市民行動のダークサイドに着目し、欧米諸国での理論研究に基づき、組織マネイジメントの視点から理論的枠組みを提示した(鎌田(2017)。組織市民行動の副次的な反作用に関する理論的考察就実論叢47, 157-167.)。さらに、昨年度まで助成を受けていた科学研究費補助金採択課題(26870804)の調査データを再分析し、エンパワーメントリーダーシップの視点から、教員の自発的組織貢献を促す組織作りの在り方を模索した。これらの研究は、教員の自律性と、組織によるコントロールという一見相反する概念を、どのようにマネイジメントすることが可能であるかについてアプローチするもので、組織マネイジメントによる、組織にとって有益な自律性を促す文脈の構成が中心的な命題となる。

本研究においては、校長によるエンパワーメントリーダーシップが、学校組織へのコミットメントや、促進焦点を高めることで組織市民行動を導引する影響が確認された。本研究の目的は,(1)学校組織における分散型リーダーシップの有効性・リスク・プロセスについて先行研究を整理・統合し実践的課題を明確化すること,(2)尺度作成により将来的な研究の基盤を構築すること,(3)分散型リーダーシップの有効性および,管理職教員によるリーダーシップの相互関係について実証的に検証することである。本年度度は,主に(1)の理論研究および(2)の尺度作成を中心に研究を遂行した。理論研究により,伝統的な,一人の傑出したリーダーが組織を牽引することを前提とするリーダーシップモデルは他の成員の重大な組織貢献や,ルーティンを含む素朴なリーダーシップの意義を見落としてしまう可能性があり,複数のリーダーが相互に影響を及ぼしあいながら組織貢献していくプロセスを描くことを許容する分散型リーダーシップ理論は,学校におけるリーダーシップを詳細に記述し,改善を探る示唆を有することが明示された。一方で,分散型リーダーシップ理論は,研究者によってさまざまに定義されており,複数リーダーを許容する他のリーダーシップ理論(例えば共有リーダーシップ)等とどのように弁別可能であるかなどの問題点が指摘された。分散型リーダーシップを測定する尺度作成に関しては,James Spillaneによる分散型リーダーシップ理論を基礎とし項目作成を行い,600名の現役教員(小学校300名,中学校300名)に対するインターネット調査を完了した。尺度の妥当性,信頼性の検証を行い,次年度に学会等で結果を公表する予定である。(3)の研究課題である,分散型リーダーシップと,垂直型リーダーシップの関連については,本年度の6月に開講される教員免許状更新講習において調査実施する予定であり,現在最終段階の調整に入っている。本年度には,600名の小・中学校の現役教員を対象としたインターネットリサーチおよび,362名の現職教員を対象としたアンケート調査を実施することができた。この調査結果に基づき,現在,関連学会での発表と,学会誌への論文投稿を計画している。また,その成果の一部は,既に日本グループダイナミックス学会と,日本教育心理学会において発表し,関連領域の研究者から様々な示唆を得ることができている。また,本研究の中核となる「分散型リーダーシップ」に関する理論研究を行い,その成果の一部論文として公表を行っている(鎌田(2019).学校における分散型リーダーシップ理論に関する小展望就実論叢, 48, 105-118)。今後の研究計画として、本年度に分散型リーダーシップ尺度の開発と信頼性・妥当性の検証に関する調査を実施予定であり、準備が整いつつある。最初の調査実施は、本年度7月ごろを考えている。既に、大まかな調査デザインは出来上がっている。分散型リーダーシップを、他の類似するリーダーシップ概念と関係性を明確にしながら弁別的に測定する尺度開発を志向しているため、収束的妥当性および弁別的妥当性を検討するための変数を調査に組み込む予定である。
生体内水の運動性と膜機能との関係解明に基づく青果物品質の評価・診断技術の開発

収穫後のホウレンソウ葉を対象として、特に外観的症状等が生じる以前の潜在的な青果物の鮮度低下過程における生体膜の透過性と膜脂質過酸化物の変化について定量的な検討を行うと共に、それらの非破壊計測技術を開発することを目的とした。その結果、膜脂質過酸化物が膜透過性の増大に先行して増加することを明らかとすると共に、膜透過性増大をもたらす脂質過酸化物の蓄積量に閾値が存在することを示した。また、イオン漏出速度定数とマロンジアルデヒド当量について、決定係数0.5以上の予測モデルの構築が可能であることを示し、可視近赤外スペクトルを用いた生体膜の健全性評価とそれに基づく青果物の鮮度評価の可能性を示した。本研究は、非破壊・非侵襲的に得られる生体内の水の運動性に関する情報を、破壊的に得られる細胞膜の化学的・物理的性質と関連付けることによって、青果物品質の定量的な評価・診断を実現することを目的としている。初年度はまず、収穫後に細胞膜が受けたダメージの程度を、細胞膜の物理的状態を示す水伝導係数と生化学的状態を示すマロンジアルデヒド(MDA)当量とによって評価すると共に、両者の関係性を明らかにすることを目的とした。ガラス温室にて養液栽培したホウレンソウ葉(Spinacia oleracea L.、cv. `オーライ')を収穫し、異なる酸素濃度下で貯蔵した。チャンバー内のガス濃度は、加湿した所定の酸素濃度(N2: balance)のガスを毎分10 mLで通気させることにより一定に制御した。所定の貯蔵期間終了後のサンプルの一部からプロトプラストを単離し、細胞膜水伝導係数の測定に供試した。また、サンプルの残りは、真空凍結乾燥後、TBARS法によるMDA当量の測定に供試した。実験の結果、水伝導係数、MDA当量共に、貯蔵期間の経過に伴う増加傾向が認められた。また、両者共に低酸素濃度環境では増加が抑制された。水伝導係数が増大する時期は、MDA当量のそれよりも遅れて生じた。この観察結果は、膜透過性が増大する原因が膜脂質過酸化物の蓄積による細胞膜のゲル相脂質領域の形成であるとする従来の報告を支持した。更なるデータ収集により、細胞膜水伝導係数が有意に増大するに至るMDA当量の閾値を明らかにすることで,定量的な鮮度評価指標作成への貢献が期待できると考えられた。収穫後のホウレンソウを、鮮度保持効果が期待される5%または10%の低酸素濃度区、および20%酸素濃度の対照区に最大8日間静置する貯蔵実験を行い、膜透過性に関するパラメータであるイオン漏出割合(IL)とイオン漏出割合(Ks)と細胞膜水伝導係数(Lp)、および膜脂質過酸化のパラメータであるマロンジアルデヒド(MDA)当量の期間中における変化について検討した。また同時に、ホウレンソウ葉の異なる5つの位置における可視近赤外スペクトルを測定し、IL、Ks、Lp、およびMDA当量をそれぞれ目的変量としたPLS回帰分析を行うことにより、生体膜の健全性をスペクトルから推定可能であるかどうかについて検討した。貯蔵中における膜透過性の変化について、ILとKsでは低酸素貯蔵による鮮度劣化抑制効果が貯蔵8日目まで観察されなかったのに対して、Lpでは貯蔵2日目にその効果が認められた。これにより、Lpが最も早期に膜透過性増大を検知できる指標であることが示された。また、貯蔵中の膜透過性(IL、Ks、Lp)と膜脂質過酸化物(MDA当量)の関係について検討した結果、膜脂質過酸化物が膜透過性の増大に先行して増加することが明らかとなった。さらに、MDA当量が約150 nmol/gDW、および200450 nmol/gDWに達した時点で、それぞれLp、およびILが急増した。これにより、膜透過性の増大は、膜脂質過酸化物が一定量以上になったことによって生じる可能性が示された。他方、PLS回帰分析により、ホウレンソウ葉では、KsとMDA当量についての予測モデル構築が可能であることが示された。これらの結果より、膜透過性と膜脂質過酸化物との関係性から生体膜の機能劣化の機序を定量的に明らかにすると共に、可視近赤外スペクトルを用いた生体膜の健全性評価を通した青果物の鮮度評価技術構築の可能性を示した。ポストハーベスト工学収穫後におけるホウレンソウ葉の細胞膜のダメージの程度について、MDA当量と水伝導係数の計測という化学的・物理的性質の両面からアプローチできる実験系を確立した。また貯蔵期間、および貯蔵酸素濃度を因子とし、それぞれ34水準の実験区を設定したことによって、老化・劣化段階が段階的に異なるサンプルについてのデータが得られ、膜透過性という物理的性質の変化が膜脂質過酸化物の蓄積という化学的性質の変化に遅れて生じることを明らかにするまでに研究が進展した。

さらに、収縮前後の体積変化量と収縮前体積との比で表されるプロトプラストの収縮率が、貯蔵期間の経過と共に変化することを明らかにするなど、新たな発見があった。この結果は、細胞中の固相や水和水等の体積である浸透圧非応答体積が貯蔵条件によっては貯蔵中に変化する可能性を示唆するものであり、今後の詳細な検討を要する。ホウレンソウ葉についての研究が想定を超えて進展したのに対して、キュウリ果実を使用した実験については、試料調整時におけるダメージを最小化した、最適かつ安定的なプロトプラスト作製プロトコールの開発に予想以上に時間を要している。子室部と果肉部とでプロトプラスト収量が異なるなど、組織毎に異なる特性が示唆されていることが原因と考えられる。またこれに伴い、NMR、およびNIRを用いた非破壊・非侵襲的な生体内の水の運動性に関する情報取得にも遅れが見られる。プロトプラストの浸透圧耐性を評価することにより、プロトプラスト作製時の実験操作自体が細胞膜へ与えるダメージを最小化するような単離プロトコールを確立する。また、二層流法による水伝導係数の計測に加え、NMRを利用した拡散透水係数の測定、およびイオン漏出速度の計測を行い、細胞膜の選択的透過性と貯蔵中におけるそれらの変化について評価・考察する。他方、細胞膜機能劣化の化学的な指標として用いてきたMDA当量は、TBARSアッセイによって定量される夾雑物を含んだ脂質過酸化物であるが、ホウレンソウ葉やキュウリ果実を用いた実験により、老化の程度によっては既往の方法による糖補正や濁度補正が効果的に機能しない場合があることが示唆されている。そのため、HPLCやGCなどのクロマトグラフィー技術を用い、より厳密なMDA濃度を定量する。さらに、老化・劣化段階が段階的に異なる青果物個体を対象にNIRスペクトルの計測を行い、ケモメトリックス(多変量解析)技術を適用して、水の運動性と生体膜機能劣化との関係を明らかにする。これにより、個体レベルでの非破壊的な品質評価・診断技術の妥当性について検証する。顕微鏡関連の消耗品に要した金額が想定より少なかったため。また、NMRによる緩和時間の測定に供試するサンプルの調整プロトコール開発に遅れが生じ、装置の機器使用料金や消耗品など、NMR計測に係る予算を消化できなかったため。本年度は、昨年度予定していた分も含めて、NMRを使用した実験を行い、昨年未使用となった予算を完全に消化する予定である。予算はNMR機器使用料として執行する他、NMR関連の消耗品、およびNMRスペクトル解析ソフトウェアの使用料等に充てる。また、Windows XPのサポート終了に伴い、顕微鏡などのデータ集録デバイスのハードウェアの更新が必要になると共に、装置の制御やデータ解析に必要なPCも更新が必要となる見込みであるため、これらの消耗品の購入にも使用する見込みである。
滑り運動の分子機構

本研究領域は平成元年平成3年度までの3年間の予定で発足し、初年度は総括班および計画研究班3班(研究者数20名)ならびに公募研究者12名によって研究を開始した。総括班では、研究代表者と計画班班長、事務局長、運営委員が電話、ファクシミリ、手紙によって緊密な連絡を常時行うとともに、次のような活動を行った。1)計画班班員の研究領域の目的、主旨理解を徹底するために、本領域研究の申請書(昭和63年3月文部省提出)を各班員に配布した。2)計画班研究の円滑な開始のために、各班毎に班員へ研究費配分の概算額の通知をするとともに、班員の今年度の研究計画および研究費使用計画の提出を求めた(4月)。3)研究領域内研究者相互の連絡の便宜と共同研究推進のために研究者名簿を作製し、計画班班員、公募研究者に現在の研究テーマ、特徴ある研究方法等を含む詳細な個人資料を提出させた。4)J.A.Spudich教授(合衆国スタンフォード大学)を招聘した。この目的は、大阪大学、名古屋大学、東京大学において、本領域参画研究者が教授と綿密な討論を行う機会をつくり、分子遺伝学手法を併用した滑り運動アッセイの技術の一層の発展を計ろうとしたものである。5)班会議、シンポジウム、ワークショップの開催。(1)総括班班会議平成元年10月6日東京(2)合同班会議平成元年10月9日東京(3)各計画班・総括班班会議平成2年1月10日大阪(4)公開シンポジウム"滑り運動の分子機構"平成元年10月9日東京(5)ワークショップ(筋肉の微細構造)平成2年2月10日岡崎生理学研究所(1)、(2)は、本領域研究に参加している研究者のほとんどが会員となっている生物物理学会が10月6ー8日に東京で開かれる機会に、本領域研究の経緯、今後の進め方等について、研究代表者、各計画班班長が詳細に説明し、班員からの意見を求めるために行う。(3)は、本領域研究の推進母体のひとつである生体運動の集まりに際して、平成2年度の研究推進の方策、方針について討論するために行う。(5)は、本研究領域の目的、主旨、期待される成果等についての一般研究者の理解を深めてもらうために、計画班班長を主なパネラーとしたパネルディスカッションと、3)で述べたSpudich教授の特別講演を行う。
無症候期から発症までを連結させた動脈硬化のリスクと病態生理に関するコホート研究

地域住民3,944人の研究協力を得た。動脈硬化に関連する遺伝子(rs3782886、rs4618210、rs3803915)の多型解析を行い、不利な遺伝子アリルの保有数をもとにスコア化を試みた。そして、一般住民集団におけるCIMTやCAVIとの関連についてスコア別解析を行ったが、有意な関連は認めなかった。しかしながら、冠動脈疾患リスクとして報告されているrs3782886が身長や脂質異常と有意に関連することを証明した。さらに、遺伝子多型を含めたベースラインデータが明確な住民コホートを構築し、長崎県五島市の入院機能を有する主な医療機関と覚書を締結した上で、追跡調査を継続する研究体制を整備した。平成25年度の健診で328人分(男性135人、女性193人)の血液サンプル、基本的臨床データ、頸動脈内膜中膜複合体厚(CIMT)および心臓足首血管指数(CAVI)のデータを得た。前年度までの成果を受けて、今年度はこれまでに蓄積したデータをもとに動脈硬化のリスク要因と生理的多型性等の多様な要素について解析を試みた。30歳から79歳までの男性1,344人を対象に、TG-HDL比で分類した糖尿病とCIMT、CAVIで評価した動脈硬化との関連を解析した結果、高TG-HDL群では糖尿病が動脈硬化のリスクになるが、中等度あるいは低TG-HDL群では糖尿病が動脈硬化のリスクにはならなかった。30歳から79歳の貧血のない対象者3,427人(男性1,176人、女性2,251人)では、非肥満者(BMI<25kg/m2)においてはヘモグロビン値とCAVIとに正の相関関係(多変量補正後のOdds Ratiosは、男性で1.40, CI: 1.14-1.73、女性で1.19, CI: 1.02-1.40)を認めた。また、30歳から89歳の男性1,337人を対象とした解析では、肥満者(BMI≧25kg/m2)においてのみ身長とCIMTに有意な負の相関関係(多変量補正後のOdds Ratiosは、肥満者(BMI≧25kg/m2)で0.71, CI: 0.54-0.94、非肥満者(BMI<25kg/m2)で1.05, CI: 0.87-1.27)を認めた。平成25年度に健診に参加した60歳から89歳の男性94人を対象とした解析において、末梢血中血管内皮前駆細胞(CD34陽性細胞)数と推定尿中1日ナトリウム排泄量とに正の相関関係を認めた。平成26年度の研究では、1,598人(男性:554人、女性1,440人)の住民から基本的臨床データをはじめ、頸動脈内膜中膜複合体厚(CIMT)、心臓足首血管指数(CAVI)など動脈硬化の臨床指標データと臨床検体を収集した。これまでに蓄積したデータをもとに動脈硬化に関連したリスク解析を行い、関連する学会誌に論文を発表した。近年、骨髄機能と血管リモデリングの間には強い関連があることが報告されているが、骨髄機能指標としてヘモグロビン値に着目して解析した結果、非過体重者(BMI<25kg/m2)においては、ヘモグロビン値が高血圧(Intern Med. 2014;53:435-440)、及び動脈硬化(Geriatr Gerontol Int 2014;14:811-818)と有意な正の相関関係を示すことを証明した。また、糖尿病のうち動脈硬化のリスクになるのは中性脂肪-HDLコレステロールの比率が高い糖尿病(高TG-HDL糖尿病)のみであることを報告してきたが(Atherosclerosis 2013;228:491-495)、同様に高TG-HDL糖尿病のみがヘモグロビン値と有意な正の相関関係をしていた(Intern Med. 2014;53:837-843)。また、慢性腎臓病(CKD)は動脈硬化と強い関連がある一方で、腎機能低下が貧血の原因でもある。高齢男性においてヘモグロビンと腎機能の関係について検討し、CKD(GFR<60 )は非CKD(GFR≧60)と比較して有意な貧血のリスクになるが、その関係は軽度腎機能低下(90>GFR≧60)において有意に貧血リスクが軽減することによると判明し報告した(J Physiol Anthropol. 2014;17:33:7)。平成27年度の研究では、655人(男性:250人(38.2%)、女性:405人(61.8%))の住民から基本的臨床データをはじめ、頸動脈内膜中膜複合体(CIMT)、心臓足首血管指数(CAVI)など動脈硬化の臨床指標データと臨床検体を収集した。一次解析結果では、平均CIMTが1.1mm以上の住民は10名(1.53%)、CAVIが9.0以上の住民は119名(25.3%)、ABI(ankle brachial index;足関節上腕血圧比)が0.9未満の住民は12名(2.6%)であった。平均血圧は136/77mmHgで、266名に高血圧を認めたが、そのうち154名が降圧薬を内服していた。降圧薬を内服している住民は全体で327名(49.9%)

おり、降圧薬を内服していない高血圧の住民は112名(17.1%)であった。65名(9.9%)が糖尿病と判定され、そのうち17名(2.6%)は未治療であった。中性脂肪が150mg/dl以上の住民は103名(15.7%)で、HDL-コレステロールが40mg/dl未満の住民は48名(7.3%)であった。動脈硬化は血管リモデリングの亢進によって形成されるが、血管リモデリングにはCD34陽性細胞が関与していることから、動脈硬化と血管リモデリングは骨髄機能と密接に関連している。平成27年度の研究によって、骨髄機能指標の一つであるCD34陽性細胞の血管内皮修復効果は高血圧によってマスクされている可能性を示したが(Atherosclerosis: 2015)、体格と骨髄機能は有意に関連しているため、日本人に特異的な動脈硬化リスク因子について解析を続けている。また、2014年度と2015年度に収集した血液サンプルからDNAを抽出し、先行研究(Eur J Hum Genet 23(3), 374-380, 2015)を参考に遺伝子多型を解析している。本研究は、主に長崎県五島市における特定健診・高齢者健診と連携して実施している地域コホート研究である。平成24年に478人(男性184人、女性294人)、平成25年度に328人(男性135人、女性193人)、平成26年度に1,598人(男性554人、女性1,440人)、平成27年度に655人(男性250人、女性405人)の住民に協力してもらい各種データとサンプルを収集し、データベースへの登録と凍結保存が順調に進んでいる。コホート集団の追跡調査については、平成26年度に五島市と長崎大学との間で締結した包括協定に基づいて、五島市との情報提供に関する覚書を交わし、さらに死亡個票の目的外使用申請を行って、研究に参加してくれた住民の追跡調査(特に異動と死亡)体制を整えた。また、五島市の中核病院に設置されたNECデータウェアハウス(DWH)を活用して検診データと診療データを連結させるとともに、五島市に設置している研究拠点(離島医療研究所、予防医学研究所)に研究補佐員を配置し、中核病院以外の五島市内の病院で情報収集する体制を整備することができた。動脈硬化性疾患と骨折を主なアウトカムとして位置付け、追跡データの収集が順調に進んでいる。また、遺伝子多型解析については、充分なデータとサンプルが揃っている2014年度と2015年度の血液サンプルからDNAを抽出し、先行研究(Eur J Hum Genet 23(3), 374-380, 2015)を参考にrs3782886の遺伝子多型解析がほぼ修了している。平成28年度の研究では、1,363人(男性:581人(42.6%)、女性:782人(57.4%))の住民から基本的身体データや頸動脈内膜中膜複合体厚(CIMT)、心臓足首血管指数(CAVI)などの動脈硬化指標データ、そして血清やDNA等の検体を収集した。一次解析結果では、平均CIMTが1.1mm以上の住民は15名(1.1%)、プラークが認められた住民は252人(32.12%)、CAVIが9.0以上の住民は229人(16.80%)、ABI(ankle brachial index;足関節上腕血圧比)が0.9未満の住民は9人(1.26%)であった。平均血圧は139/78mmHgで、658人(48.28%)に高血圧を認めたが、そのうち341人が降圧薬の内服治療中であった。降圧薬内服治療中の住民は全体で609人(44.68%)であり、内服治療をしていない高血圧の住民は317人(23.3%)であった。182人(13.35%)が糖尿病と判定され、そのうち71人(5.21%)は未治療であった。中性脂肪が150mg/dl以上の住民は222人(16.29%)で、HDL-コレステロールが40mg/dl未満の住民は79名(5.8%)であった。研究データの解析によって、ヘモグロビンが肝細胞増殖因子と正の関連を認め、血管修復能と関連することを明らかにした。
熱耐性RecA蛋白質を用いた組換えの分子機構の研究

遺伝子組換えの研究は常に新しく捉え直され、いつの時代でも遺伝学の中心的な研究となったきた。我々がおこなったRecA蛋白質の精製とその活性の発見によって、広範な生物種からRecA様の活性を持つ蛋白質の精製が可能となり、その分子機構を解明する気運が高まっている。その中で、RecA蛋白質の構造変化と機能との関連を明かにすることが焦眉の研究テーマである。我々は構造と機能の研究に有用な各種の変異recA変異を持つ、ロシアのサンクトペテルブルグ原子核物理学研究所、ランゾフ博士の研究室と協力して、それらの変異遺伝子が作る変異蛋白質の構造と機能を解析することによって、研究テーマの解析を格段に進歩させることを計画した。また、蛋白質の構造を解析するためには、物理化学的な測定が欠かせないが、その測定に適した熱に安定なRecA蛋白質が得られていないことが研究を困難にしている。熱安定蛋白質を得る有力な材料は高熱菌であるが、ロシアのランゾフ博士が、多種類の好熱菌を1982年以来、国後、択捉両島の温泉から収集している。その中から共同研究によって最も適した材料を選択するのがもう一つの共同研究の目的である。この研究計画を実行するために、相互に訪問して両地で実験を行う計画を立てたが、ロシアの研究所の研究環境が、日に日に悪化しつつあることが明かになったので、実験材料を多量に使用する実験はできるだけ日本で行うのが、合理的であるという判断から初年度(1993年)は、Lanzov博士、Zlatina博士、Kaboev博士、Alexseev博士を招聘した。そして全体計画の検討と共に、RecA蛋白質の構造の面で全く未知の問題を明かにする可能性のある、温度感受性のRecA2278-5変異蛋白質をまず選び、その解析を開始した。又耐熱性菌の選択と選択した菌からのrecA遺伝子のクローニングも開始した。今年度は、我々がロシアに赴きロシアの研究所での本プロジェクトの推進の為に助言を行った。又Lanzov博士、Alexseev博士、Kil博士が我々の研究室に来て、初年度に開始した研究テーマで引き続き研究を行った。そして次のような成果を得た。RecA2278-5変異蛋白質は、C末端のドメインのα-ヘリックスにあるGly278がThrにVal275がPheに置換したもので、温度感受性の性質を持つ。このα-ヘリックスがどのような機能に関与しているかは諸説が有り、大変興味がもたれていた。この変異蛋白質を持つ菌は高温で組換え欠損とSOS修復ができない。しかしこの蛋白質は試験管の中では、一本鎖及び二本鎖DNAへの結合能も高塩濃度下での重合能も、あらかじめ蛋白質単独で高温で加熱をしなければ、温度感受性の性質がでないことがわかった。即ちリガンドと相互作用することによって、構造が安定化する新しいタイプの変異であることが明かになった。得られた研究成果を総合することによって、この変異のあるα-ヘリックスの安定性は、組み換えとSOS修復に必ず必要な、RecA-ATP-ssDNAの複合螺旋構造体の形成に、最も必要であることが明かになった。耐熱性菌のrecA遺伝子のクローニングは、これまでにクローニングされている十数個の細菌のRecA蛋白質で最も保存されているアミノ酸配列の部分(ATP結合部位)を参考に、さらに好熱細菌の各コドン使用頻度を加味して、塩基配列をデザインしてそれをプローブとした。そのプローブDNAをプラーマ-に用い、好熱細菌のDNAを鋳型として、PCR法によってクローニングに成功した。その遺伝子の塩基配列の決定がおこなわれ、現在遺伝子の約1/3長の配列が決まっている。塩基配列の著しい特徴は、コドンの第3番目の塩基は殆どがG或はCで、DNA構造を安定化するのに有利なコドンが使用されていることがわかった。

そして全体計画の検討と共に、RecA蛋白質の構造の面で全く未知の問題を明かにする可能性のある、温度感受性のRecA2278-5変異蛋白質をまず選び、その解析を開始した。又耐熱性菌の選択と選択した菌からのrecA遺伝子のクローニングも開始した。今年度は、我々がロシアに赴きロシアの研究所での本プロジェクトの推進の為に助言を行った。又Lanzov博士、Alexseev博士、Kil博士が我々の研究室に来て、初年度に開始した研究テーマで引き続き研究を行った。そして次のような成果を得た。RecA2278-5変異蛋白質は、C末端のドメインのα-ヘリックスにあるGly278がThrにVal275がPheに置換したもので、温度感受性の性質を持つ。このα-ヘリックスがどのような機能に関与しているかは諸説が有り、大変興味がもたれていた。この変異蛋白質を持つ菌は高温で組換え欠損とSOS修復ができない。しかしこの蛋白質は試験管の中では、一本鎖及び二本鎖DNAへの結合能も高塩濃度下での重合能も、あらかじめ蛋白質単独で高温で加熱をしなければ、温度感受性の性質がでないことがわかった。即ちリガンドと相互作用することによって、構造が安定化する新しいタイプの変異であることが明かになった。得られた研究成果を総合することによって、この変異のあるα-ヘリックスの安定性は、組み換えとSOS修復に必ず必要な、RecA-ATP-ssDNAの複合螺旋構造体の形成に、最も必要であることが明かになった。耐熱性菌のrecA遺伝子のクローニングは、これまでにクローニングされている十数個の細菌のRecA蛋白質で最も保存されているアミノ酸配列の部分(ATP結合部位)を参考に、さらに好熱細菌の各コドン使用頻度を加味して、塩基配列をデザインしてそれをプローブとした。そのプローブDNAをプラーマ-に用い、好熱細菌のDNAを鋳型として、PCR法によってクローニングに成功した。その遺伝子の塩基配列の決定がおこなわれ、現在遺伝子の約1/3長の配列が決まっている。塩基配列の著しい特徴は、コドンの第3番目の塩基は殆どがG或はCで、DNA構造を安定化するのに有利なコドンが使用されていることがわかった。遺伝的組換えは、遺伝情報の編成替を行って生物の多様性をますと共に、DNA障害の修復にも関与して生命の維持に必須の役割をしている。我々が活性を発見した大腸菌のRecA蛋白質は、組換え反応のなかで中心的な役割をしている明らかになった。今回我々は更に、これと相同な蛋白質をコードする遺伝子が、ヒトを始めあらゆる生物に共通に存在することを明らかにし、RecA蛋白質の行う組換え機構が生物に普遍的であることを示唆した。RecA蛋白質の行う組換えの分子機構を明らかにする上で、現在最も焦眉の研究テーマは、この蛋白質の構造変化と機能との関連を明らかにすることである。しかし現在、構造変化を測定するための物理化学的測定に耐えうる熱に安定なRecA蛋白質がない。熱安定な蛋白質を得る有力な材料は高度好熱菌であるが、ロシアのランゾフ博士等が多数の好熱菌を1982年以来、国後、択捉両島で採集して持っており、相談の結果共同研究を行い、その中から最も適した材料を選択することに合意した。本年は10月からランゾフ博士等4名が好熱菌を携えて来日し、我々の研究室でRecA遺伝子のクローニングを行った。先ず好熱菌を温度耐性が50°C、75°C、それ以上のものの3種類にわけた。
磁気計測による細胞内の小器官の運動と繊維構造の関係の研究

本研究は、我々が以前から続けている細胞運動の機構を磁気的に調べる方法をさらに発展させたものである。その目的は、細胞内の食胞の運動が食胞の膜と周囲のタンパク質繊維との相互作用によるものである、という仮説を提案し、そのモデルを構成し、そのモデルにそった実験を行うことである。筋肉運動をはじめとする生物の運動の機構については、その素過程の機構が解明されておらず、我々の研究もこの解明にできるとし期待している。原理自体は簡単である。細胞としてはハムスターの肺胞マクロファージを用いる。マクロファージには食作用があり、これに酸化鉄などの磁性粒子を与えると数時間のうちに細胞内に取り込まれ、細胞内では食胞と呼ばれる小器官中に存在する。これに外部から強力な磁界を与えると、粒子が磁化され、食胞が磁石になったのと同じこととなり、細胞から微弱な磁界が発生するようになる。これを細胞磁界と呼ぶことにするが、細胞磁界は時間とともに緩和する。緩和の原因は食胞がランダムな回転運動をするからである。したがって細胞磁界の変化を測定することは、食胞の運動の集合平均を測定していることに相当する。この運動を起こさせているのが筋肉運動と同様、アクチンやミオシンなどの運動性タンパク質の繊維の相互作用ではないかと考え、それを確かめるべく実験を続けてきた。現在のところアクチンが関わっているらしいという状況証拠がいくつか得られているが、実験結果には解釈の困難な点もある。一方、タンパク質繊維と食胞の膜との相互作用により食胞のランダムな回転運動が起きる数理的なモデルを構成した。これにより、運動のもととなるエネルギーの発生と、逆に運動に対する粘性抵抗が発生することを示すことができる。本研究の目的は、磁性粒子を細胞内に導入し、それを外部から色々な強さやモードの磁界で操作したり、その後細胞から発生する磁界(これを簡単に細胞磁界と呼ぶことにする)を計測することにより、細胞内の運動のメカニズムを探ることである。細胞磁界を測定するには、感度の高いフラックスゲート型磁束計を用いるが、外部磁気雑音が問題で、制作した二重のパーマロイシールドでも十分なSN比が得られないので、材料を磁束計のプローブの前で毎秒12-13回転させ、得られる信号を同期検波する方式として、パソコンですべて制御する装置とソフトを開発した。使った細胞はハムスターの肺胞マクロファージである。これに球形で直径の分散の非常に小さいFe_3O_4粒子を食作用により細胞内に導入する。この粒子はドイツの放射線・環境研究所から入手した。粒子は細胞に取り込まれ食胞中に存在するようになる。細胞に外部から0.1-0.3Tの強いパルス的な磁界を加えると、食胞内の粒子が磁化され細胞磁界が発生するが、これは数分の時定数で減少する緩和を見せる。この緩和は食胞のランダムな回転運動の大きさを表わしている。本研究で用いた粒子はその大きさが非常に均一なので、得られた緩和曲線はかなり理論的な指数関数に近く、従って実験結果の定量的な解釈がし易くなった。すでに一度強く磁化された食胞(実際は粒子)に弱い磁界を加えると、磁界の方向に食胞の磁気モーメントを整列させようというエネルギーと、食胞をランダムに動かすエネルギーが釣り合う平衡状態を作り出すことができ、これによって食胞を動かしているエネルギーは熱じょう乱κTより2桁大きいことが分かった。この方法によって、食胞の周囲を液体と見なしたときの、見かけの粘性係数も測定できる。細胞内ATP濃度を変えたり、繊維構造を破壊する薬剤を加えてこれらの実験を行うことにより、食胞の運動のメカニズムに対する新たな知見が得られると期待される。

本研究の目的は、磁気計測によって生きている細胞内の運動を測定し、それによって運動の機構に関する知見を得ようというものである。原理そのものは単純である。使用する細胞は肺胞マクロファージ(以下Mphと略)であり、この細胞の食作用を利用して磁性粒子であるFe_3O_4を取り込ませる。粒子は食胞と呼ばれる細胞内小器官に取り込まれる。粒子に外部より強い磁界をかけると、その後細胞からの磁界を測定することができる。この細胞磁界は食胞の磁気モーメントの整列状態を表わすから、細胞磁界を計測することは、食胞の磁気モーメントの方向の分布を計測していることになる。これは数分の時定数で減少する緩和を見せる。この緩和は食胞のランダムな回転運動の大きさを表わしている。本研究で用いたその粒子の大きさが非常に均一なので、得られた緩和曲線はかなり理論的な指数関数に近く、従って実験結果の定量的な解釈がし易くなった。すでに一度強く磁化された食胞(実際は粒子)に弱い磁界を加えると、磁界の方向に食胞の磁気モーメントを整列させようというエネルギーと、食法をランダムに動かすエネルギーが釣り合う平衡状態を作り出すことができ、これによって食法を動かしているエネルギーは熱じょう乱kTより2桁大きいことが分かった。この方法によって、食胞の周囲を液体と見なしたときの、見かけの粘性係数も測定できる。このような原理を用いて行った実験から、食胞の運動は食胞の膜と周囲の繊維構造との間の相互作用によって発生するという仮説をたて、その相互作用をポワソン過程のような確率過程と考えて、数理モデルを構成した。さらにこのモデルに基づいた新たな実験を続けてゆけば、この相互作用に関して新たな知見が得られるとの見通しを得た。
幼児期の自閉症スペクトラム児に対する感覚統合療法の効果～非ランダム化比較試験～

感覚統合療法(以下、SIT)は長く実践されてきたが、効果検証の不十分さが指摘されている。本研究は、4歳6歳までの自閉スペクトラム症児を主な対象とし、臨床で予定されていた頻度での3ヵ月または6ヵ月の介入による効果を検討した。研究に参加した20名の治療頻度は、月2回以下が85%を占めた。低い頻度でも介入前後において、日本版幼児発達スクリーニング検査、ゴール達成スケーリング、小児版意志質問紙、コミュニケーションと交流技能評価などに有意差を認めた。つまり、AyresのSIT条件を満たした介入では、機能的にも、子どもの具体的な課題においても効果が検証された。感覚統合療法(以下SIT)は30年にわたり実践されてきたが、エビデンスが高い効果検証がなされていない。また、発達障害者支援法の施行以降、自閉症スペクトラムに該当する診断をされて、SITを受ける者が急増した。そのため、治療の頻度と効果について吟味がなされないままに、臨床の場の需要供給関係に左右されて、治療頻度は減少傾向(月に1・2回)にある。そこで、本研究は、自閉症スペクトラム児のSITによる効果を従来よりもエビデンスの高い非ランダム化比較試験で検証すること、特に治療頻度・期間とその効果の関係を明らかにすることを主目的とする。平成26年度の目標は、パイロットスタディを実施し、研究方法(効果測定に用いる評価など)の最終確認をすること、およびデータ収集協力者の募集であった。2施設、4名のセラピストの協力を得て、パイロットスタディを実施した。パイロットスタディでは、治療前後の評価に日本版ミラー幼児発達スクリーニング検査、主訴の変化を測定するゴール達成スケーリング、子どものQOLを測定するPED-QOLなどを用いた。パイロットスタディに参加したセラピストから、効果測定に使用するこれらの評価は、臨床の場においても使用が可能であるとの反応を得た。ゴール達成スケーリングは、研究協力者への説明用の例示をわかりやすくし、目標とする課題が適切に選択され、段階づけられているかの確認が必要なことがわかった。検討の結果、本研究では就学前児を対象とすることから、この年代の主訴に多い書字と関係する評価(JPANぶたさんの顔など)、および自閉症スペクトラム障害に関連する症状の有無を確認するミュニケーション日本語版対人コミュニケーション質問紙(SCQ)を評価に追加することとなった。本研究の目的は、幼児期の自閉スペクトラム症児への感覚統合療法(以下SIT)の効果を検証することである。平成26年度にパイロットスタディを行い、研究方法(効果測定に用いる評価など)を確定した。平成27年度は、本調査のデータ収集を進めた。効果測定の指標には、感覚統合機能をみる検査(J-MAP、日本版感覚プロファイル短縮版、JPANの下位検査である仲良くお引っ越し、けがして大変、ぶたさんの顔:利き手)、事例に応じた目標の変化を測定するゴール達成スケーリング、対人コミュニケーション質問紙、PedsQL(子どものQOL)、QOL26(保護者のQOL)、観察評価であるACIS(コミュニケーションと交流技能評価)、PVQ(小児版意志質問紙)を用いた。このうちACISは、観察によるコミュニケーションと交流技能の評価であるが、SITの効果研究に用いた報告はない。そこで、8事例の介入前後の分析を行い、SIT前後のコミュニケーションの質的変化の測定が可能であるかを検討した。対象は、4歳3ヶ月6歳2ヶ月の発達障害を有する男児8名であった。SIT実施頻度・期間は、2週に1回3ヶ月が7名,週1回3ヶ月が1名であった。初回および最終回のSITを20分間録画した内の後半10分を分析対象とした。評定は、恣意性排除のため、事例や介入前後をブラインドした状態で、ACIS評価の研修を受けた作業療法士3名以上で行った。分析の結果、介入前後の有意差(Wilcoxonの符号付順位検定、p=092)は認めなかった。しかし、ACISの%換算値の平均は、SIT介入前81.0%±9.2SD、介入後87.7%±8.4SDと、介入後の方が高値を示し、事例を増やすことで効果が検証できるものと考えられた。また、身体性、情報の交換、関係の3領域のうち、「ジェスチャーする」などの項目を含む身体性の領域に変化がみられる傾向にあった。平成27年度の遂行課題は、1パイロットスタディの報告をすること、2本調査データを収集すること、3治療頻度による群間比較に要するサンプル数を確保するために、26年度に引継ぎデータ収集協力者のリクルートを行うことであった。1については、感覚統合研究に投稿中である。2については、協力施設の倫理審査に時間を要し、データ収集が予定よりやや遅れている。また、本研究は、JMAPの適用年齢からSIT開始時に5歳9ヵ月までの児が対象となる。しかし、データ収集を開始してみると、早期に自閉スペクトラム症の確定診断を受けたSITの処方ケースは、知的障害を伴いJMAPを実施できないケースが多いことも、データ収集の遅れにつながった。37施設にリクルートを行い、4施設でデータ収集中である。

本年度は、効果測定にACIS(コミュニケーションと交流技能評価)、小児版意志質問紙(PVQ)、ゴール達成スケーリング(GAS)と日本版ミラー幼児発達スクリーニング検査(JMAP)を指標に用いたSITの効果に関して学会にて経過報告を行った。GASは、海外においてもSIT効果研究の主要アウトカムに用いられており、以下、GASおよびJMAPを効果指標として分析した結果を報告する。対象児は、SITを初めて受けるものとした。年齢は、5歳2ヵ月±8.7カ月、10名全員が男児であった。IQまたはDQは88.0±20.4、診断は自閉スペクトラム症7名、発達性協調運動障害3名(うち2名は注意欠陥多動性障害を併存)であった。SITの実施頻度・期間は、2週に1回3ヵ月が8名、月に1回6ヵ月が2名であった。分析方法: GASは、各課題のスコアと重み付けに基づき所定の計算式により効果判定を行った。JMAPの総得点及び各指標の%スコアの前後比較には、Wilcoxonの符号付順位検定を用いた。結果:GASは、63.4±2.1で、全員が予測した以上の成果があったとされる50点を超える点数であった。JMAPは、言語指標(P=.014)と複合課題指標(P=.046)に有意な改善が認められた。また、総合得点においてP=.096と改善傾向が見られた。基礎能力指標、協応性指標、非言語指標には差を認めなかった。これまでの報告では、介入期間が810ヶ月であるのに対し、本研究では、臨床での現状を踏まえて3ヶ月、あるいは6ヶ月という短期間であったが、GASは全員に予想以上の成果が認められ、JMAPも改善傾向にあった。平成28年度の遂行課題は、1データ収集を引き続き行い、2成果(経過)を日本作業行動学会学術集会、日本感覚統合学会研究大会にて発表することであった。研究成果(経過)の学会、学術誌での報告は、予定どおりに遂行できた。パイロットスタディの事例報告は、感覚統合研究に採択された。また、コミュニケーションと交流技能評価(ACIS)、小児版意志質問紙(PVQ)など、各指標に用いたSITの効果について学会にて報告した。一方、データ収集は、介入群のデータは順調に進んでいるが、非介入群のデータ収集が遅れている。本研究の目的は,自閉スペクトラム症を中心とする発達障害を有する幼児への感覚統合療法(以下SIT)の効果を検証することであった.対象は,4歳1ヶ月から6歳0ヶ月(平均5歳1ヶ月±8.4ヶ月)の発達障害に該当する診断を有する20名(男児19名,女児1名)であった.そのうち,セラピー内容がAyresのSIT条件を満たし,服薬などの変更がなかった19名を分析対象とした.介入は,3名が週1回3ヶ月,11名が月2回3ヶ月,1名が月2回6ヶ月,5名が月1回6ヶ月であった.効果測定の指標には,日本版ミラー幼児発達スクリーニング検査(以下,JMAP),主訴の変化をみるゴール達成スケーリング,「コミュニケーションと交流技能評価(以下;ACIS)」,活動への動機づけの状態を観察評価する「小児版意志質問紙(以下;PVQ)」などを用いた.分析には,介入前後についてWilcoxonの符号付き順位和検定(正規性がありの場合は,対応のあるt検定)を用いた.結果:JMAPでは,全検査26項目中,下位25%未満の検査項目数は,介入前12.6±4.4,介入後10.6±5.2項目と改善し(p=0.032),効果量は中(r=0.48)であった.