hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新生児慢性肺疾患における細胞内抗酸化物質チオレドキシンの重要性に関する研究

また、早産児25名の出生時と日齢14の血清TRX-1値をELISAで測定を行い、CLDとTRX-1との関連性について検討した。【結果】WTは新生仔期高濃度酸素暴露により、mean linear intercept増加および二次中隔数減少を示し(肺胞発達遅延)、これは日齢14まで続いた。一方、高濃度酸素暴露されたTRX-Tgでは日齢4、14共にWTと比較してこれら肺胞発達の遅延を抑制した。また、日齢14においてWTに比しTRX-Tgでは炎症性マーカーであるIL-6、MCP-1、CXCL2の肺内mRNA発現が有意に減少し、マクロファージの遊走を阻害した。また、血清TRX-1値は非CLD群と比較して、CLD群で出生時に有意に低値であった。【結論】TRX-Tgは新生仔期高濃度酸素暴露による炎症性マーカーの上昇を抑制し、高濃度酸素性肺傷害に対する防御効果を示した。1)新生仔期高濃度酸素暴露による肺傷害モデル動物(新生児慢性肺疾患(CLD)モデル)を確立する。→新生仔期高濃度酸素暴露により、新生仔マウスにCLD児に認めれれる肺胞発達遅延と同様の変化が肺病理組織検査で認められることを確認した。再現性も高く、新生仔期高濃度酸素暴露による肺傷害モデル動物はCLDモデルとして有用であると考えられるが、子宮内感染でもCLDは認められるので、子宮内炎症によるCLDモデル動物の作成も今後の課題であると考えられる。2)野生型、TRX Tgマウスの新生仔期に高濃度酸素を暴露し、両者の表現型の違いを比較する。→野生型マウスは新生仔期高濃度酸素暴露により、mean linear intercept増加および二次中隔数減少を示し(肺胞発達遅延)、これは日齢14まで続いた。一方、高濃度酸素暴露されたTRX-Tgマウスでは日齢4、14共にWTと比較してこれら肺胞発達の遅延を抑制した。この結果からTRXはCLDに対する新たな治療薬になる可能性が示唆された。3)患者検体中TRX濃度を測定し、CLDの発症・重症度との関連を調べる。→まだ検体数は少ないが、早産児25名の出生時と日齢14の血清TRX-1値をELISAで測定を行い、CLDとTRX-1との関連性について検討した。血清TRX-1値は非CLD群と比較して、CLD群で出生時に有意に低値であった。血清TRX-1は新生児慢性肺疾患の新規バイオマーカーとなる可能性が示唆された。【背景】新生児慢性肺疾患(CLD)や未熟児網膜症(ROP)は早産児の重篤な合併症である。CLD、ROPの原因として高濃度酸素投与による酸化ストレスがある。一方でチオレドキシン(TRX)は、分子内に酸化還元活性を有するSH基を持つ抗酸化酵素で、酸化ストレス/活性酸素からの保護作用を示し、成人領域では、酸化ストレスマーカーとして有用であるとされている。しかし、血清TRX-1と早産児合併症との関連について検討を行った報告はない。【目的】血清TRX-1と新生児疾患・合併症との関連性を明らかにすることを目的とした。【方法】埼玉医科大学総合医療センターに入院した早産児25名(平均在胎期間:26週、平均出生体重812g)の出生時と日齢14の残血清を用いて、ELISA法でTRX-1の測定を行った。CLD、ROPとTRX-1との関連性について後方視的に検討した。【結果】
計算機合成ホログラムの圧縮データを用いた三次元動画の高速再生と実時間再生の研究

コンピュータで作成された計算機合成ホログラム(CGH)による電子化した三次元動画像再生技術(電子ホログラフィ)は,将来「究極の三次元テレビ」になるものと考えられている.しかし, CGHの計算量が膨大であることをはじめ様々な課題があり未だ実用化されていない.本研究では,1安価で汎用的なシステムによる三次元動画の実時間再生,2膨大な物体点数からなる三次元物体の再生像の高精細化,そして,3再生された三次元動画像の階調表現性の向上を目的とする.2では,膨大な物体点を分割し,分割した物体のCGHを高速に再生し,残像効果により物体点の補間された元の三次元物体を再生する.3では,再生像の明るさを調整できる重み付きバイナリCGHを複数枚用いて時分割多重表示により実時間動画再生を行なう.13では,汎用的なネットワークを用いたマルチGPUクラスタシステムを用いる.2では,分割した物体のCGHを補助記憶装置に保存する.そのため,本来の再生速度の分割数倍の速度で再生する必要がある.CGHのデータ量が大きいため,13ではノード間の転送時間が,そして,2では補助記憶装置からの読み出し時間がボトルネックとなる.そこで,CGHの圧縮処理と圧縮したCGHデータからのCGH画像作成処理をGPUで高速化し,ボトルネックを解消する.平成30年度において,GPUによるCGHの圧縮処理およびCGHの圧縮データからCGH画像を作成するプログラムを開発した.これを2に適用し,SSDとDMDを用いて90万点からなる三次元物体の高精細な動画を60Hzのリフレッシュレートで再生した.12分割を用いており,1枚のCGHを720Hzのリフレッシュレートで再生することに成功した.また,13で使用するGPUクラスタシステムのプロトタイプを構築した.平成30年度において,GPUによるCGHの圧縮処理,および,CGHの圧縮データからCGH画像を作成するプログラムを開発した.これを,膨大な物体点数からなる三次元物体の高精細な動画再生を実現する時空間分割電子ホログラフィによる高速再生システムに実装した.このシステムでは,補助記憶装置としてSSDを使用し,120HzのリフレッシュレートでフルHD再生の動画像を再生可能なDMDを空間位相変調器として用い,1枚のGPUを搭載した1台のPCで構成される.当初の計画では,1フレームあたり3枚のCGHの動画再生を考えていたが,SSDの読み出し速度が著しく向上したことと,CGHの圧縮データからCGH画像の作成がGPUにより高速化できたことで当初の計画の2倍の性能を達成することができた.また,汎用的なネットワークとしてギガビットイーサネットを用いたマルチGPUクラスタシステムを構築した.しかし,平成30年度に新しいアーキテクチャのGPUが発売されることになり,本研究で構築するシステムで使用するか再検討した.その結果,価格および1台に搭載できるGPUボードの枚数を考え,旧世代のGPU(NVIDIA GeForce GTX 1080 Ti)を用いて構築することにした.構築したクラスタは,13枚のGPUを搭載した5台のPCから構成され,1台のPCに1枚のGPUを搭載したCGH表示ノードと,1台のPCに3枚のGPUを搭載した4台のPCからなるCGH計算ノードから構成される.なお,今回,構築したシステムで性能評価を行なったところ,当初の計画通りの性能を発揮できていることを確認した.今後の研究動向を考え,必要に応じて平成31年度に新しいアーキテクチャのGPUを増強し,さらなる高速化を実現することを検討することにした.平成30年度に構築したギガビットイーサネットを用いたマルチGPUクラスタ用三次元物体のリアルタイム動画再生プログラムを開発する.CGH計算ノードの各GPUが1枚のCGH計算を担当し,パイプラインアルゴリズムを適用し,三次元物体のリアルタイム動画再生を行なう.なお,ノード間通信には,GPUによるCGHの圧縮処理を実装し,CGHの転送時間のボトルネックを打開する.また,残像効果を計算高速化に用いた時空間分割多重法も適用し,さらなる高速化を実現する.CGH計算重み付きバイナリ計算機合成ホログラム(BW-CGH)をビットプレーンに用いた階調を持つ三次元物体の電子ホログラフィによるリアルタイム動画再生プログラムの開発も行なう.BW-CGHをビットプレーンに使用するため,動画の各フレームにおいて複数枚のBW-CGHの再生が必要になる.そのため,CGHの計算時間および通信量が増える.しかし,ビットプレーンとなるBW-CGH計算において重複した計算が生じる.この重複計算を省いて効率よく計算ができれば,動画の各フレームにおいても1枚のGCH計算時間で済む.プログラムの最適化を行い,効率のよい計算の実現を目指す.ノード間通信には,平成30年度に開発したGPUによるCGHの圧縮処理プログラムを実装するが,それでも通信時間がボトルネックとなる.これまで,高速なネットワークとしてInfiniBandを使用してきたが,InfiniBandよりも10ギガビットイーサネットのほうが価格も格段に安い.また,通信速度10Gbpsのインターネットの光回線サービスも提供され始めており,今後10ギガビットイーサネットは普及していくものと考える.そこで,階調を持つ三次元物体の電子ホログラフィの研究では,マルチGPUクラスタのネットワークに10ギガビットイーサネットを使用する.コンピュータで作成された計算機合成ホログラム(CGH)による電子化した三次元動画像再生技術(電子ホログラフィ)は,将来「究極の三次元テレビ」になるものと考えられている.しかし, CGHの計算量が膨大であることをはじめ様々な課題があり未だ実用化されていない.

本研究では,1安価で汎用的なシステムによる三次元動画の実時間再生,2膨大な物体点数からなる三次元物体の再生像の高精細化,そして,3再生された三次元動画像の階調表現性の向上を目的とする.2では,膨大な物体点を分割し,分割した物体のCGHを高速に再生し,残像効果により物体点の補間された元の三次元物体を再生する.3では,再生像の明るさを調整できる重み付きバイナリCGHを複数枚用いて時分割多重表示により実時間動画再生を行なう.13では,汎用的なネットワークを用いたマルチGPUクラスタシステムを用いる.2では,分割した物体のCGHを補助記憶装置に保存する.そのため,本来の再生速度の分割数倍の速度で再生する必要がある.CGHのデータ量が大きいため,13ではノード間の転送時間が,そして,2では補助記憶装置からの読み出し時間がボトルネックとなる.そこで,CGHの圧縮処理と圧縮したCGHデータからのCGH画像作成処理をGPUで高速化し,ボトルネックを解消する.平成30年度において,GPUによるCGHの圧縮処理およびCGHの圧縮データからCGH画像を作成するプログラムを開発した.これを2に適用し,SSDとDMDを用いて90万点からなる三次元物体の高精細な動画を60Hzのリフレッシュレートで再生した.12分割を用いており,1枚のCGHを720Hzのリフレッシュレートで再生することに成功した.また,13で使用するGPUクラスタシステムのプロトタイプを構築した.平成30年度において,GPUによるCGHの圧縮処理,および,CGHの圧縮データからCGH画像を作成するプログラムを開発した.これを,膨大な物体点数からなる三次元物体の高精細な動画再生を実現する時空間分割電子ホログラフィによる高速再生システムに実装した.このシステムでは,補助記憶装置としてSSDを使用し,120HzのリフレッシュレートでフルHD再生の動画像を再生可能なDMDを空間位相変調器として用い,1枚のGPUを搭載した1台のPCで構成される.当初の計画では,1フレームあたり3枚のCGHの動画再生を考えていたが,SSDの読み出し速度が著しく向上したことと,CGHの圧縮データからCGH画像の作成がGPUにより高速化できたことで当初の計画の2倍の性能を達成することができた.また,汎用的なネットワークとしてギガビットイーサネットを用いたマルチGPUクラスタシステムを構築した.しかし,平成30年度に新しいアーキテクチャのGPUが発売されることになり,本研究で構築するシステムで使用するか再検討した.その結果,価格および1台に搭載できるGPUボードの枚数を考え,旧世代のGPU(NVIDIA GeForce GTX 1080 Ti)を用いて構築することにした.構築したクラスタは,13枚のGPUを搭載した5台のPCから構成され,1台のPCに1枚のGPUを搭載したCGH表示ノードと,1台のPCに3枚のGPUを搭載した4台のPCからなるCGH計算ノードから構成される.なお,今回,構築したシステムで性能評価を行なったところ,当初の計画通りの性能を発揮できていることを確認した.今後の研究動向を考え,必要に応じて平成31年度に新しいアーキテクチャのGPUを増強し,さらなる高速化を実現することを検討することにした.
新たな内分泌治療薬開拓に向けたエストロゲン受容体標的遺伝子の同定と機能解析

子宮内膜癌細胞株を用いてERαが直接結合する新たな転写制御領域を同定しその機能解析を行うことにより、新たな分子機構の解明を試みた。始めに転写制御領域を同定するためにChIPクローニングを行い、47の標的部位を得た。それらの中には、従来まで重要でないとされてきたイントロンも多数含まれていた。そして、ERα転写コアクチベーターであるGRIP1に着目しその機能を検討したところ、子宮内膜癌細胞株においてGRIP1はアポトーシスを抑制することにより生存細胞数を増加させる可能性が示唆された。子宮内膜癌はエストロゲン依存性腫瘍であり、エストラジオール(E2)はその発症および増殖・進展に深く関わっている。従来、プロモーター領域に存在するEstrogen Responsive Element(ERE)という短い配列の領域をエストロゲンレセプター(ER)αが認識することによって、標的遺伝子の転写調節を担う能力が獲得されると考えられていたが、最近になってERαが直接結合する領域は非常に広範囲に存在することがわかった。現在、代表的な子宮内膜癌細胞株であるIshikawa細胞を用いてERαが直接結合する新たな転写制御領域を同定し、その機能解析を行うことにより、子宮内膜癌におけるERαの機能についての新たな分子機構の解明を試みている。これまで行った実験は以下のとおりである。1) Ishikawa細胞株を培養し、E2処理後にクロマチン免疫沈降(ChIP)クローニングを行い、得られたERα結合領域から標的遺伝子を同定2)それらの標的遺伝子のプライマーを作成し、ERα抗体を用いたChIP assayで結合能を評価これまでに転写制御領域を同定するためにChIPクローニングを行い、47の標的部位を同定した。それらの標的遺伝子にはCathepsin D, c-Mycなどエストロゲンに関連する重要な遺伝子が含まれていたが、一方で19の結合領域は従来まで重要でないとされてきたイントロンに存在していた。さらにERα転写コアクチベーターであるGlutamate receptor interacting protein 1 (GRIP1)に着目しsiRNA処理を行ったところ、アポトーシスの増加と活動性のない細胞数の増加を認めた。ERαの新たな標的遺伝子群は、子宮内膜癌の病態に重要な生物学的役割を担っていると推察された。今後、同定された標的遺伝子群に関し更なる検討を加え、子宮内膜癌におけるERαを介した新たな分子機構の解明を行っていく。エストロゲンレセプター(ER)αはリガンドであるE同様、子宮内膜癌の増殖・進展に重要な役割を担っている。従来、プロモーター領域に存在するEREという短い配列の受容器にERαが認識されることによって標的遺伝子の転写調節を担う能力が獲得されると考えられていたが、最近になってERαが直接結合する領域は非常に広範囲であることがわかった。昨年度までに子宮内膜癌細胞株を用いてERαが直接結合する47の標的部位をクロマチン免疫沈降(ChIP)クローニングの手法を用いて同定した。それらの標的遺伝子は、1)従来からEの働きに深く関わると考えられている遺伝子、2)これまで関連の認められなかった遺伝子、3)これまで重要と認識されていなかったイントロン内のERα結合領域、に分類される。1)2)の標的部位のうちEを添加しChIPアッセイを行ったところ、GRIP1・Cathepsin D・MYCおよびPAK7の結合能が有意に上昇した。さらにsiRNAを用いてそれらの標的遺伝子をノックダウンし細胞増殖やアポトーシスを検討したところ、GRIP1ノックダウンによりNonviable cellが有意に増加した。また、生存細胞数が減少した原因は細胞増殖低下ではなくアポトーシスの増加が原因であると推察された。しかし、その他3つの遺伝子に関して有意差は得られなかった。今後、GRIP1遺伝子の子宮内膜癌における役割を解明するため、ヒト正常子宮内膜およびヒト子宮内膜癌組織を用いてその発現を調べ、予後・臨床進行期・年齢・組織型などの臨床病理学的因子との相関を検討していく。また、3)のこれまで重要と認識されていなかったイントロン内のERα結合領域に関しての検討も行う。そしてこれまでにないERαを介した子宮内膜癌の増殖に関する分子機構を導き出し、新たな内分泌療法の標的遺伝子を特定していく。昨年までに、代表的な子宮内膜癌細胞株であるIshikawa細胞を用いてEstrogen Receptor(ERα)が直接結合する新たな転写制御領域を同定し、その機能解析を行ってきた。そして、ERαが直接結合する領域は非常に広範囲に存在することが明らかになった。それを踏まえて、子宮内膜癌におけるそれらの結合領域を同定し、その機能解析を行った。まずIshikawa細胞株を培養し、E2処理後にクロマチン免疫沈降(ChIP)クローニングを行い、得られた68のERα結合領域から47標的遺伝子を同定した。

次に、同定されたERα転写コアクチベーターであるGlutamate receptor interacting protein 1 (GRIP1)に着目し、E2添加実験を行ったところ約12倍に発現が増強した。また、siRNA法を用いてGRIP1をknock downしたところ、約80%の発現低下が認められ、cell viability assayで死滅細胞数の増加を認めた。そしてWestern blotting法を用いたアポトーシスアッセイを行ったところ、GRIP1 knock down細胞で有意なアポトーシス増加が認められた。さらにflow cytometryを用いた細胞周期分布の解析を行ったところ、GRIP1 knock downによる変化は認められなかった。以上より、子宮内膜癌細胞株においてGRIP1はアポトーシスを抑制することにより生存細胞数を増加させる可能性が示唆された。今後さらに、他の同定されたCathepsin D, c-Myc, Myogenin等の遺伝子群についても検討を加え、その生物学的動態に及ぼす影響を明らかにしたい。そして、これまでにないERαを介した子宮内膜癌の新たな内分泌療法の可能性を探っていく。
沖積デルタにおける海面上昇影響評価

1.新潟平野西部の130mに達する沖積層コアの堆積相・古生物相解析、並びに54個の試料についてAMS法による年代測定を行った。その結果に基づいて、後氷期の海水準上昇に伴う開析谷埋積と平野の形成過程について、精度良く復元した。本地域の過去1万年間の沈降速度は約3mm/yrである。2.阿賀野川河口部における塩水くさびの発達状況の渇水期/豊水期など河川流量の変化に伴う変動、淡水・塩水の水質と懸濁物質及び河口部川底の堆積物の分析を行った。渇水期には河口から12km以上塩水が遡上し、弱混合型の塩水くさびをとらえた。河口部における微細粒子の挙動と沈積の機構についての貴重な成果を得た。3.ベトナム、メコンデルタのチャービン省バードン海岸で、雨季と乾季の海象条件の下で沿岸砂州あるいは浜堤がどのように消長するか、地形学的・堆積学的研究を行った。浸食海岸と堆積海岸における地形的変化と堆積物粒度の変化が、雨季と乾季の沿岸流の方向と関連を持っていることを明らかにした。4.ベトナム、メコン川における塩水遡上に関する調査結果をとりまとめ、論文として公表した。5.2007年の中越沖地震に際して、震央に近い海底に大量に出現した古木群の産状について音波探査を行い、その分布状況を明らかにした。その成果をもとに、古木の年代、樹種などの解析結果を総合し、縄文時代の陸域環境等を解析した。上記の具体的な研究成果は、沖積デルタの形成と成長に係わる気象・海象条件と陸域での堆積物供給過程、堆積盆の沈降運動の関わりを総合的に議論する貴重な基礎的データとなった。本科研費初年度の今年は以下の調査を行った。1)新潟沿岸地域での音波探査を実施し、新潟平野の沖積層との対比を試みた。2)阿賀野川での塩水遡上の調査を行った。3)新潟平野で最も層厚が厚くなると推定される巻町で沖積層を貫くボーリング掘削を実施した。4)ベトナム、メコンデルタ地域で三つの省を訪れ、飲料水供給システムの実情を調査した。各調査結果を簡単にまとめる。1)8月、新潟市沿岸域の阿賀野川沖-新川沖の水深20m80mの海域において音波探査を行った。主たる測線方向は東北東-西北西、総測線長は約65kmである。調査の結果本海域における音響層序は、下位のB層と層厚1565mのA層(A2、A1層に細分)に区分される。B層は上部更新統およびそれより古い地層に、A層は沖積層に対比される。その内A1層は完新統に対比され、その基底深度は-90mである。一方、陸域では新川沿いで完新統の基底深度は-110mであり、海域より20m深い。2)11月、阿賀野川河口部で塩水遡上の調査を行った。小潮期であったことと大きな出水の後であったことから、塩水遡上はきわめて小範囲であった。河床地形は今夏の出水で大きく変化し、河口砂州の大部分の消滅と1.5kmの中州の一部侵食があったが、基本的な澪筋の形には変化していない。左岸側の澪がより深く、また、これに沿ってより湖上が進んでいた。2kmの横断観測では左岸側で深みに塩水が存在するのに対して、左岸側のこれよりも深い深みに塩水が存在していないことが明らかになった。

3)3月、巻町で行ったボーリング掘削によって得られた110mに達する沖積層オールコア試料の記載・分析は現在進行中である。4)1月、ベトナム、ホーチミン市で開催した国際会議では2件のメコンデルタにおける浜堤列の成長過程と塩水遡上について報告した。3月、ベトナムを再訪し、3省の人民委員会と懇談し、飲料水の供給システムについての資料を収集するとともに、緩速ろ過法による安全な水供給システムについて講演・意見交換を行った。本科研費2年度目の今年は以下の調査を昨年に続き行った。1)新潟沖でユニブームによるシングルチャネル及び12マルチチャネル音波探査を行い、新潟平野の沖積層との対比を進めた。2)阿賀野川河口域での塩水遡上の調査を行い、あわせて河床堆積物を採取し、その粒度組成を解析した。3)新潟市鎧潟において沖積層を貫くボーリング掘削を行い、そのコア資料について堆積相の解析を行うとともに、年代測定を行った。4)ベトナム、メコン川における塩水遡上の調査を行った。5)ベトナム、メコンデルタのベンチェー省における水資源開発について、省人民委員会並びに開発公社と共同作業を進めた。1.昨年に引き続き、今年度も新潟沖、水深2090mの海域において音波探査を行った。今年度の測線は南北、及び東西で、総延長距離は100kmである。下位よりC層、B層(層厚10-15m:B2、B1層に細分)、A層(層厚15-30m : A2、A1層に細分)に区分される。累積性の断層が確認されたが、Al層は切られていない。2.10月、渇水期大潮を選んで、阿賀野川河口部で塩水遡上の調査を行った。昨年度の豊水期小潮の時期に比して、塩水遡上は河口から12km以上に及び、弱混合型の塩水くさびをとらえることができた。併せて、サイドスキャンソナーで河床の床形態や、河床堆積物の粒度分析結果から、河床における砕屑性粒子の運搬と沈積についての情報を入手した。3.新潟市鎧潟での129mに至る沖積層ボーリング掘削コアの堆積相は、下位から河川、塩水湿地、湖、潟、湾奥デルタ、塩水湿地を経て河川へと変化する。54試料から得られた14C年代は沈降速度の速い本地域での埋積曲線が得られた。引き続き、化学分析を継続中である。4.ベトナム。メコン川支流のコチェン川で、渇水期大潮に併せて塩水遡上の調査を昼夜連続で観測した。併せて、曳航式水質計、流向流速計などで水質及び流体の運動を測定した。その結果、塩水が河口から30km以上にわたって遡上する状況や潮の干満に伴う塩水の動態が明らかになった。5.砂緩速ろ過による浄水供給システムについて、ベンチェー省が高い関心を示し、人民委員会並びに公社との連携が深まり、新たな浄水供給システムの建設計画が進行中である。なお、上記の成果について、一部は公表論文として投稿中であり、また、一部は学会講演を行った。本科研費3年度の今年は以下の調査を昨年に続き行った。1)阿賀野川河口域での塩水遡上の調査を行い、あわせて河床堆積物を採取し、その粒度組成を解析した。2)ベトナム、メコンデルタ、チャービン省の海岸において、雨季と乾季における海岸地形と堆積作用について調査を行った。1.6月と8月の豊水期大潮時、ならびに10月と12月の渇水期大潮時に、阿賀野川河口部で塩水遡上の調査を行った。昨年度の豊水期小潮の時期に比して、豊水期大潮期はさほど大きな塩水遡上は認められなかったが、渇水期には河口から12km以上塩水が遡上し、弱混合型の塩水くさびをとらえることができた。2.上記調査に併せて採取した水の濁度を測定した。淡水・塩水境界面付近から下位の塩水の濁度の垂直ならびに側方への変化を解明した。一般的には、淡塩境界で細粒物がフロックを作り、濃集して、濁度が濃くなると考えられているが、測定の結果は淡塩境界より深くなるにつれて徐々に濁度が上がる結果が得られた。
SPクリープ法の高温環境強度その場計測への新展開と経年構造物の寿命延伸への適用

微小試験片試験法のひとつであるスモールパンチ(SP)試験は、延性脆性遷移温度、破壊靱性、加熱時効脆化などの評価に用いられている。最近では、このSP試験をさらに改良し、クリープ特性計測のためのSPクリープ試験の開発が進められている。SP試験では10×10×0.50mmあるいはφ3×0.25mmといった小型試験片を用いるため、局所的なクリープ損傷の評価が可能になるとともに、対象部材より多数の試験片を採取することができ詳細な余寿命評価ができるものと期待される。また、核融合・原子力材料の分野においては、照射試験が不可欠であるが、一度に照射できる容積には限りがあることなどから、より小型の試験片を用いた材料特性評価法の開発が強く求められている。本年度は、主として、火力発電プラントにて長期間使用された低合金鋼と核融合炉用構造材料として開発された低放射化フェライト鋼未使用材を対象として、SPクリープ試験を行った。得られた結果と標準の一軸クリープ試験結果とを比較し、本試験法によるフェライト系耐熱鋼のクリープ特性評価の有用性について検討した。その結果、SPクリープ試験と標準クリープ試験の両破断試験結果(LMP曲線)が一致するような標準クリープ試験の応力(σ)とSPクリープ試験の荷重(F)の関係を求めたところ、5鋼種において"F=2.4σ"なる関係が成立し、この変換係数は従来鋼と先進鋼の違いによらず同じ値であった。これは、フェライト系耐熱鋼の標準クリープ破断強度を、SPクリープ試験結果と上式を用いることにより鋼種に依存することなく推定できることを示唆している。もっとも、現時点ではこの係数の物理的意味は明らかではなく、その解明が本試験法の実用化に向けた大きな課題のひとつであるといえる。本研究課題では、従来欠けていた直接観察情報である酸化雰囲気応力負荷条件下での酸化反応過程および局所応力・ひずみ分布と微小き裂発生・成長挙動を、小型パンチ(SP)試験中にレーザーラマン分光光度計と高感度CCD検出器によりその場解析し、『Ni基超合金の応力加速粒界酸化(SAGBO)割れ』と『リサイクル鋼のCu起因熱間表面割れ』の表面割れの微視的機構の解明と新しい割れ感受性評価法の開発を行うとともに、メカノケミカル支配型からケモメカニカル支配型へとひずみ速度に依存して連続的に遷移する環境強度劣化現象の統一評価基盤技術システムの確立を最終的なゴールとしている。平成15年度に得られた研究成果は次のとおりである。1.SPクリープ試験あるいは種々の変位速度下の高温SP試験を実施しながら、高感度CCD検出器による酸化誘起表面割れ発生・成長挙動のその場観察と顕微レーザーラマン分光器による高温酸化反応過程および局所応力・ひずみのその場解析が可能な『高温環境強度その場計測SPシステム』を設計・試作した。本試験システムにより、最高温度:1300°C、最大荷重:500kN、変位速度:0.000110mm/min、種々の雰囲気(大気、真空、不活性ガス)中における小型平板試験片を用いた高温強度特性試験を行うことが可能となった。2.動作確認を目的として、試作したSP試験システムを用い、"約10万時間使用後に廃却されたCr-Mo-V鋳鋼製主要弁"と"新たに開発された耐熱材料である12%Crロータ鋼"の靭性およびクリープ特性を調査した。その結果、長期間使用あるいは長時間時効に伴う両鋼の経年的材質劣化を評価することができた。平成16年度に得られた主な研究成果は次のとおりである。(1)約10万時間供用されたCrMoV鋳鋼製主要弁に対して、SP試験片を用いて、クリープ特性を調査するとともに、標準一軸クリープ試験から得られた結果との比較検討を行った結果、以下の知見が得られた。SPクリープ試験より、主要弁ケーシングのクリープ破断強度は未使用材に比べ低下しており、長期供用によるクリープ強度の低下が認められた。また、SPクリープと一軸クリープの結果から得られたLarson-Millerパラメータ曲線の比較から、次式の関係が求められた。この相関関係を用いることによって、SPクリープの結果より標準一軸クリープ試験結果を推定することが可能である。(2)低放射化フェライト鋼JLF-1(Fe-9Cr-2W-0.2V-0.08Ta)は、核融合炉用構造材料の第一候補として研究が進められている。実用化にあたっては、実際の核融合環境を模擬した照射を伴う各種試験が重要となる。しかし一度に照射可能な容積には限界があり、より試験片の小型化が望まれている。このような背景から、JLF-1のクリープ特性をSPクリープ試験により評価するとともに、標準一軸クリープ試験結果との相関について検討し、SPクリープ試験法によるクリープ特性評価の有効性について調査した。その結果、本実験で得られた応力と荷重の関係は、式(1)と同様になり、理論解析より報告されているものと比較的近い値となった。本研究で得られた結果は、低放射化フェライト鋼JLF-1においても、小型平板試験片を用いたSPクリープ試験によるクリープ特性評価が可能であるということを示唆していた。

SP試験では10×10×0.50mmあるいはφ3×0.25mmといった小型試験片を用いるため、局所的なクリープ損傷の評価が可能になるとともに、対象部材より多数の試験片を採取することができ詳細な余寿命評価ができるものと期待される。また、核融合・原子力材料の分野においては、照射試験が不可欠であるが、一度に照射できる容積には限りがあることなどから、より小型の試験片を用いた材料特性評価法の開発が強く求められている。本年度は、主として、火力発電プラントにて長期間使用された低合金鋼と核融合炉用構造材料として開発された低放射化フェライト鋼未使用材を対象として、SPクリープ試験を行った。得られた結果と標準の一軸クリープ試験結果とを比較し、本試験法によるフェライト系耐熱鋼のクリープ特性評価の有用性について検討した。その結果、SPクリープ試験と標準クリープ試験の両破断試験結果(LMP曲線)が一致するような標準クリープ試験の応力(σ)とSPクリープ試験の荷重(F)の関係を求めたところ、5鋼種において"F=2.4σ"なる関係が成立し、この変換係数は従来鋼と先進鋼の違いによらず同じ値であった。これは、フェライト系耐熱鋼の標準クリープ破断強度を、SPクリープ試験結果と上式を用いることにより鋼種に依存することなく推定できることを示唆している。もっとも、現時点ではこの係数の物理的意味は明らかではなく、その解明が本試験法の実用化に向けた大きな課題のひとつであるといえる。
ニューギニア紛争後社会における未来と感情の動態に関する人類学的研究

本研究は、これまで申請者がパプアニューギニアで研究してきた紛争の処理と「感情の調停」という枠組みを、大規模紛争後社会へと展開するうえで、新たに未来志向のアプローチを導入し、いかに人々が大規模紛争により生じる憤りや死別の悲しみと向きあい、新たな制度や関係を生成させるかを解明し、理論化する。紛争処理では、単に問題となる人々の行動が法的な観点から裁かれるだけでなく、紛争後に持続する「感情がいかにとりあつかわれるか」、すなわち、いかに紛争の「感情が調停」されるかが、決定的に重要である。本研究は、紛争後社会の未来と「感情の調停」に関する一般理論の構築を目指すことで、紛争処理研究の進展を促すものである。本研究の目的は、これまで申請者が、パプアニューギニアで研究してきた紛争の処理と「感情の調停」という枠組みを、大規模紛争後社会へと展開するうえで、新たに未来志向のアプローチを導入し、いかに人々が大規模紛争により生じる憤りや死別の悲しみと向きあい、新たな制度や関係を生成させるかを解明し、理論化することにある。本研究では、上記の研究目的を達成するために、主に2018年度は、パプアニューギニア・ブーゲンビル州で起きた鉱山開発をめぐる反政府軍と政府軍の紛争の経緯と顛末、停戦までのプロセス、およびその後の紛争処理の動向等について関連文献資料を中心に収集し分析した。具体的にはまず、パプアニューギニアにおける紛争を取り巻く状況およびブーゲンビル州の大規模紛争の位置づけを把握するために、パプアニューギニアの紛争の全体像とその歴史的変遷、および紛争・紛争処理の方法について関連文献を渉猟した。次に、同紛争は、パプアニューギニアの植民地統治期に、隣国ソロモン諸島の人々と民族的共通性が高いとされるブーゲンビルの人々が、パプアニューギニアにマイノリティとして組み込まれたことに端を発するため、パプアニューギニアの植民地統治の歴史を検討し、とくに国境の引かれ方や民族間の違い、それに由来する対立感情について関連資料を収集した。さらに、2005年に設立したブーゲンビル自治政府の分離独立の動きや、国家主導の追悼式典の動向について把握した。それによって、分離独立を前にしたブーゲンビル内外の民族間の繋がりと隔たりの動きを明らかにした。次に、同地域で現在進行中の紛争処理の現状を把握するとともに、新たな社会構築の可能性について先行研究の批判的読解を通して検討した。その成果は、とくに当該社会のマクロな歴史的背景と、ミクロな社会変容、また新たな社会性の生成について、国内の研究会での口頭発表、および日本語共著として発表した。研究計画は、おおむね順調に進展している。2018年度は文献研究と先行研究批判、ならびに理論研究を実施し、現地における紛争後社会のあり方の変化についてのデータ収集と、その社会変容を捉える基礎的な理論的枠組みの構築を行うことができた。また、2018年度は、2つの研究会に参加し、口頭発表を行うとともに、日本語共著としてその成果を発表してきた。そのため、当該年度は研究成果の積極公開を図るとともに、次年度に向けた研究蓄積を着実に実施してきたといえる。以上の理由から、当該年度は研究が順調に進んだとみなしうる。今年度は、大規模紛争を経験したパプアニューギニア・ブーゲンビル州を対象に、国家主導の追悼式典とそれに対する人々の反応や、紛争に起因する同州の分離独立の動きを民族間の対立感情との関連から解明してきた。今後の研究の推進方策として、来年度は、紛争調停で、遺族が抱える悲哀や憤りがどう扱われ、それらの感情が紛争調停の方式をいかに創り変えるかを調査する。また遺族が死別の感情といかに向きあうのかを、伝統的な弔いの方法との関係から問う。以上をふまえ、紛争後社会の未来と「感情の調停」に関する一般理論の構築を目指す。

次に、同紛争は、パプアニューギニアの植民地統治期に、隣国ソロモン諸島の人々と民族的共通性が高いとされるブーゲンビルの人々が、パプアニューギニアにマイノリティとして組み込まれたことに端を発するため、パプアニューギニアの植民地統治の歴史を検討し、とくに国境の引かれ方や民族間の違い、それに由来する対立感情について関連資料を収集した。さらに、2005年に設立したブーゲンビル自治政府の分離独立の動きや、国家主導の追悼式典の動向について把握した。それによって、分離独立を前にしたブーゲンビル内外の民族間の繋がりと隔たりの動きを明らかにした。次に、同地域で現在進行中の紛争処理の現状を把握するとともに、新たな社会構築の可能性について先行研究の批判的読解を通して検討した。その成果は、とくに当該社会のマクロな歴史的背景と、ミクロな社会変容、また新たな社会性の生成について、国内の研究会での口頭発表、および日本語共著として発表した。研究計画は、おおむね順調に進展している。2018年度は文献研究と先行研究批判、ならびに理論研究を実施し、現地における紛争後社会のあり方の変化についてのデータ収集と、その社会変容を捉える基礎的な理論的枠組みの構築を行うことができた。また、2018年度は、2つの研究会に参加し、口頭発表を行うとともに、日本語共著としてその成果を発表してきた。そのため、当該年度は研究成果の積極公開を図るとともに、次年度に向けた研究蓄積を着実に実施してきたといえる。以上の理由から、当該年度は研究が順調に進んだとみなしうる。今年度は、大規模紛争を経験したパプアニューギニア・ブーゲンビル州を対象に、国家主導の追悼式典とそれに対する人々の反応や、紛争に起因する同州の分離独立の動きを民族間の対立感情との関連から解明してきた。今後の研究の推進方策として、来年度は、紛争調停で、遺族が抱える悲哀や憤りがどう扱われ、それらの感情が紛争調停の方式をいかに創り変えるかを調査する。また遺族が死別の感情といかに向きあうのかを、伝統的な弔いの方法との関係から問う。以上をふまえ、紛争後社会の未来と「感情の調停」に関する一般理論の構築を目指す。
地域と出生年を考慮した肝がん死亡の経年推移と将来予測に関する国際数理疫学研究

肝炎ウイルス感染の高度浸淫地域であるカンボジア、ベトナムでの疫学調査より、カンボジアではHBs抗原陽性率4.6%、HCV抗体陽性率5.8%、HCV RNA陽性率は2.3%、ベトナムでは15.3%、3.3%、HCV RNA陽性率1.8%であった。肝炎ウイルス感染状況と肝がん死亡率の将来予測を行うことを目的として、1940年から2010年までの日本の年齢・時代・コホート情報から数理疫学モデルにより2010年時点の肝癌死亡率を推定したところ、男性では推定死亡率より実死亡率が大きく下回った。1990年以降治療や肝炎ウイルス検査が積極的に推進された肝炎・肝がん対策の効果によるものと考えられた。本研究では、これまでに協力関係を構築してきた米国、ウクライナ、カンボジア、ベトナムの4国における、肝炎ウイルス感染率、罹患率、肝がん死亡率及び肝癌死亡に占める肝炎ウイルス感染率を元に解析を行い、わが国のデータとともに肝炎ウイルスの汎流行時期と肝癌死亡率との関連性について年齢・時代・コホートモデルを用いた数理疫学的分析を行う予定である。当該年度は、研究協力国であるカンボジア及びベトナムにおける肝炎ウイルス感染率を明らかにするために、両国現地での疫学調査を行った。ウクライナ共和国では、政治的要因により渡航できない状況となった。カンボジアでは、カンボジア保健省の研究協力者と共同で現地の一般住民を対象とした血清疫学的調査を行い、参加者の同意をとり、血液を採取し血清を持ち帰って肝炎ウイルス感染状況を調査した。肝炎ウイルス感染者には、昨年に引き続き保健指導を行った。同様に、ベトナムにおいてもベトナムビントウアン県の保健局長と共同し、一般住民を対象とした血清疫学的調査を行い、現地における肝炎ウイルス感染状況を明らかにし、結果の通知とともに健康指導を行った。B型肝炎ウイルス(HBV)感染率の高いベトナムについて、感染病態、HBV genotype分析も行った。肝炎ウイルス感染者には、保健指導も行った。B型肝炎ウイルス(HBV)感染率の高いベトナムについては、感染病態、HBV genotype分析も行っていく予定である。肝炎ウイルスの汎流行時期と肝がん死亡率との関連性について、年齢・時代・コホートモデル(APCモデル)を用いた数理疫学的分析により肝炎ウイルス感染状況と肝がん死亡率の将来予測を行うことを目的として、カンボジア王国、ベトナム社会主義共和国での疫学調査を行い、カンボジア及びベトナムの肝炎ウイルス感染率を明らかにした。カンボジアではHBs抗原陽性率(B型肝炎ウイルスキャリア率)4.6%(95%CI:2.7-6.4%)、HCV(C型肝炎ウイルス)抗体陽性率5.8%(95%CI:3.7-7.9%)、HCV RNA陽性率(HCVキャリア率)は、2.3%(95%CI:0.95-3.6%)であった。ベトナムの調査結果ではHBs抗原陽性率15.3%(12.2-18.5%)、HCV抗体陽性率3.3%(1.8-4.9%)、HCV RNA陽性率1.8%(0.6-2.9%)と高い陽性率を示した。また、わが国の1940年から1990年までの年齢・時代・コホート情報を元に、APCモデルを応用して2010年時点の肝癌死亡率を推定したところ、男性では推定死亡率より実死亡率は大きく下回っていた。1990年以降(C型肝炎ウイルスのクローニング以後)、治療や肝炎ウイルス検査が積極的に推進され、1990年代に実施された肝炎・肝がん対策の効果によるものと考えられた。本研究で得られたデータをもとに肝炎ウイルス感染率の高いアジアにおける肝がん死亡率推移の推定を行い、国ごとの感染状況を背景とした肝炎・肝がん対策の指針の提示を目指す。衛生学当該年度は、当初の計画通りにカンボジア及びベトナムに赴き、現地において肝炎ウイルス感染の血清疫学調査を行った。

カンボジアでは引き続き血清疫学調査を実施し感染状況を明らかにした。当該年度は一地域の一般住民及び小学生を対象として調査を行った。ベトナムでは前年度に引き続き血清疫学調査を行い、肝炎ウイルス感染状況すなわち、B型肝炎ウイルスおよびC型肝炎ウイルスのprevalenceを明らかにすると同時に、急性B型肝炎ウイルス感染例を補足した。当該年の計画をおおむね遂行できたと判断される。当該年度は、当初の計画通りにカンボジア及びベトナムに赴き、現地において肝炎ウイルス感染の血清疫学調査を行った。カンボジアでは、我々はこれまでにも調査を実施し、同国における感染状況を明らかにしてきたが、当該年度は一地域の一般住民及び小学生を対象として調査を行った。ベトナムにおいても血清疫学調査を行い、一般住民を対象として同意を得られた参加者から血液を採取し、血清を持ち帰って肝炎ウイルス感染状況について測定を行った。日本と比較してB型肝炎ウイルスの感染率及び感染既往率が高いことを明らかにした。肝がん死亡に占める肝炎ウイルス罹患状況(HCV,HBV)を推定するために、現地協力研究者の協力の下で研究を行う。カンボジア及びベトナムにおいては、まだ肝がん死亡に占める肝炎ウイルス感染の割合は把握できないと考えられるが、当該国の性・年齢別、年次別肝癌死亡統計資料の収集をはかる。次年度は、6月にカンボジアとベトナムへの調査渡航を計画している。得られた資料からのデータを最終的にとりまとめ、各疫学指標の算出と数理疫学解析を行う。HBVキャリア率、HCVキャリア率、肝がん死亡率、肝がん死亡の病因に占めるHBV,HCVの割合などの算出および数理モデルによる解析を行い、肝がん好発年齢と感染時期の時間交絡の関与の検討、肝炎ウイルス感染対策についての考察を行う。米国においては、全米の資料により死因が肝がんあるいは肝硬変と診断された症例についての肝炎ウイルス罹患状況調査を行い、また、文献調査及び制度に関する検討を行う。カンボジア及びベトナムにおいては、まだ肝がん死亡に占める肝炎ウイルス感染の割合は把握できないと考えられるが両国の保健省より資料提供を試み、当該国の性・年齢別、年次別肝癌死亡統計資料の収集をはかる。次年度は、5月-6月末、7月-8月末にウクライナ、米国、カンボジアとベトナムへの調査渡航を計画している。得られた資料からのデータをとりまとめ、各疫学指標の算出と数理疫学解析を行う。HBVキャリア率、HCVキャリア率、肝がん死亡率、肝がん死亡の病因に占めるHBV,HCVの割合などの算出および数理モデルによる解析を行う。さらに、社会的背景要因などを組み込んだ数理モデルによる解析も行う。肝がん好発年齢と感染時期の時間交絡の関与の検討、環境の異なる国毎の感染状況を背景とした肝炎ウイルス感染の関連を明らかにし、肝がん死亡の将来予測を試みる。肝がん死亡率の数理疫学モデルにはArea-Age-Period-Cohort(:APC)モデル及び肝炎ウイルス感染や輸血用血液スクリーニングなどの背景要因を組み入れた拡張モデルを用いる予定である。
エピゲノム制御機構の解析に基づく難治性慢性副鼻腔炎の病態解明

慢性副鼻腔炎の難治症例では気管支喘息の合併が多く,鼻粘膜,鼻腔ポリープに著しい好酸球浸潤を認める.また,気管支喘息患者では,ウイルス感染時に発現するケモカインのCXCL10が病態の増悪に関与していると報告されている.そこで,慢性副鼻腔炎患者から採取した鼻茸由来の線維芽細胞をもちいて検討を行った.その結果,本研究課題の成果の一つとして,気管支喘息を合併した慢性副鼻腔炎患者においては,鼻茸中の線維芽細胞からのCXCL10の発現増強を介したTh1細胞浸潤が,慢性副鼻腔炎の難治化の要因となっている可能性が示唆された.治癒寛解が困難な慢性副鼻腔炎患者の臨床的な背景を検討したところ,アスピリン喘息を含めた非アトピー性喘息を合併している症例が多く,末梢血中の好酸球増多や鼻粘膜に著しい好酸球浸潤があることがわかってきた.そこで,慢性副鼻腔炎患者を,喘息を合併しない群(CRS群),喘息を合併する群(ATA群),アスピリン喘息を合併する群(AIA群)に分類し,それらから手術時に採取した鼻組織より線維芽細胞を培養し,Th1細胞などを遊走するケモカインであるIP-10/CXCL10の,ウイルス由来二重鎖RNA (poly I:C)刺激による発現増強について検討を行った.また,鼻茸組織中の免疫染色を行いIP-10/CXCL10が病態に及ぼす影響についても検討を行った.その結果,ATA群とAIA群の線維芽細胞では,poly I:C刺激によるIP-10/CXCL10の発現が有意に増強していた.また,ATA群とAIA群の鼻茸組織では,Th1細胞の浸潤がTh2細胞とともに増強していた.これらの結果から,喘息を合併した慢性副鼻腔炎患者においては,副鼻腔粘膜局所のIP-10/CXCL10の発現増強を介したTh1細胞浸潤が,難治化の一つの要因となっている可能性が示唆された.今後,これまで本研究課題で行ってきた難治性の慢性副鼻腔炎の病態に関連するトランスクリプトーム解析などの実績をふまえて,その研究成果をさらにエピゲノム情報と比較・統合し創薬標的を探索することを目的としている.慢性副鼻腔炎は,粘膿性鼻漏,鼻閉,嗅覚障害,頭重感などの生活に支障をきたす症状が長期にわたって持続し,かつ比較的罹患率の高い疾患である.近年,マクロライド系抗菌薬の少量長期投与などの治療法により治癒率の向上を得たものの,従来の治療法では改善しない予後不良例が徐々に増加してきており問題となっている.本研究課題は,このような治癒寛解が困難な慢性副鼻腔炎を対象とし,局所に存在する線維芽細胞の表現型がウィルス感染などの何らかの環境因子により変化し,その結果炎症細胞が誘導されて浸潤し難治性の慢性炎症を引き起こすという仮説を証明することによって,新規治療薬の開発に貢献することを最終的な目的としている.手術患者から副鼻腔粘膜と副鼻腔洗浄液を採取し,さらに対照として正常と考えられる副鼻腔粘膜(眼窩吹き抜け骨折整復術や下垂体手術時などに摘出)も同様に採取した.それと同時に,1自記式アンケート調査による自覚症状の評価,2Lund-Mackay scoringsystemによる副鼻腔CT所見の評価,3鼻腔ポリープのスコア化,4末梢血好酸球数などの血液検査所見,5採取した粘膜における好酸球浸潤の評価を行い臨床情報のデータベースを作成し,術後の経過観察を行った.これらの手術時に採取した副鼻腔粘膜より線維芽細胞を培養し,IFN誘導性遺伝子のプロモーター領域を中心にヒストンの化学修飾の変化の確認を行った.その結果と前述した臨床情報とを統計学的に解析するため,予後不良な難治症例由来の線維芽細胞でIFN誘導性遺伝子のシグナル伝達経路で発現を増強させている因子の同定を,臨床情報の収集と並行して行った.慢性副鼻腔炎は,粘膿性鼻漏,鼻閉,嗅覚障害,頭重感などの生活に支障をきたす症状が長期にわたって持続し,かつ比較的罹患率の高い疾患である.近年,マクロライド系抗菌薬の少量長期投与などの治療法により治癒率の向上を得たものの,従来の治療法では改善しない予後不良例が徐々に増加してきており問題となっている.本研究課題は,このような治癒寛解が困難な慢性副鼻腔炎を対象とし,局所に存在する線維芽細胞の表現型がウィルス感染などの何らかの環境因子により変化し,その結果炎症細胞が誘導されて浸潤し難治性の慢性炎症を引き起こすという仮説を証明することによって,新規治療薬の開発に貢献することを最終的な目的としている.慢性副鼻腔炎患者を,喘息を合併しない群(CRS群),喘息を合併する群(Aspirin Tolerant Asthma; ATA群),アスピリン喘息を合併する群(AIA群)に分類し,倫理委員会の承認のもと患者の同意を得たうえで,手術時に採取した鼻組織より線維芽細胞を培養し種々の検討を行った.その結果,喘息を合併した慢性副鼻腔炎患者由来の線維芽細胞(ATA群,AIA群)では,qRT-PCR,ELISAによる解析において,poly I:C刺激によるIP-10/CXCL10の発現が有意に増強していた.

また,ATA群では,主にNFκBを介するTNFα刺激で, AIA群ではTNFα刺激だけでなくIRF3やIRF7を介するIFN-β刺激でも同様な増強効果が認められた.免疫染色において,喘息を合併した慢性副鼻腔炎患者の鼻茸組織においては,既に報告されているCD3(+)GATA3(+)細胞すなわちTh2細胞の浸潤が増強しているだけでなく,CD3(+)T-bet(+)細胞すなわちTh1細胞の浸潤も増強していた.特にこの傾向はAIA群に顕著であった.慢性副鼻腔炎において,局所の線維芽細胞がどのような表現型の変化を起こしているのかについて検討するため,IFN誘導性遺伝子のIP-10, I-TACのプロモーター領域を中心にヒストンの化学修飾の変化を確認し,難治症例の副鼻腔粘膜由来の線維芽細胞でこれらの発現を増強させているヒストン化学修飾因子の同定を行った.特に興味深い変化のあったヒストンの化学修飾の種類を選び,クロマチン免疫沈降(ChIP)を行い,この変化がIFN誘導性遺伝子に特異的なものであるかについて確認した.さらに,線維芽細胞の表現型を変化させる因子について検討するため,副鼻腔粘膜と副鼻腔洗浄液を採取し,マルチプレックス・ビーズアッセイ(BD)と病理組織学的な手法による視点からスクリーニングを行ってみたが,研究期間内に表現型を変化させる因子の解明には至らなかった.同時に,喘息を合併する慢性副鼻腔炎患者の副鼻腔粘膜および鼻茸組織中におけるperiostin(POSTN)と,その発現に関与するIL-13, TSLPの発現を解析し,慢性副鼻腔炎の病態との関連性について検討を行った.その結果,喘息を合併する慢性副鼻腔炎の病態においては,POSTNおよびTSLPが高発現していた.また,POSTNとIL-13およびTSLPの発現は組織中で相関することから,喘息を合併する慢性副鼻腔炎患者の組織中においては,IL-13によって組織構成細胞(線維芽細胞など)から発現誘導されたPOSTNがTSLPを誘導し,type-2炎症の増悪を引き起こすサイトカインサイクルが存在することが示唆された.慢性副鼻腔炎の難治症例では気管支喘息の合併が多く,鼻粘膜,鼻腔ポリープに著しい好酸球浸潤を認める.また,気管支喘息患者では,ウイルス感染時に発現するケモカインのCXCL10が病態の増悪に関与していると報告されている.そこで,慢性副鼻腔炎患者から採取した鼻茸由来の線維芽細胞をもちいて検討を行った.その結果,本研究課題の成果の一つとして,気管支喘息を合併した慢性副鼻腔炎患者においては,鼻茸中の線維芽細胞からのCXCL10の発現増強を介したTh1細胞浸潤が,慢性副鼻腔炎の難治化の要因となっている可能性が示唆された.平成24年度より東京慈恵会医科大学から東邦大学へ所属研究機関を変更したため,それによる倫理委員会の再申請や種々の事務的な処理の問題が生じ,研究体制の再構築が必要であった.耳鼻咽喉科学喘息を合併した慢性副鼻腔炎患者由来の線維芽細胞において,poly I:C刺激によるIP-10/CXCL10の発現が有意に増強していたことから,何等かの線維芽細胞の表現型の変化が生じている可能性があるが,このメカニズムの解明のためにはさらなるエピジェネティクス解析などが必要である.そのため,これまで手術時に採取した副鼻腔粘膜より線維芽細胞を培養し,IFN誘導性遺伝子のプロモーター領域を中心にヒストンの化学修飾の変化の確認を行う.その結果と前述した臨床情報とを統計学的に解析するため,予後不良な難治症例由来の線維芽細胞でIFN誘導性遺伝子のシグナル伝達経路で発現を増強させている因子の同定を行っていく予定である.
HIV感染の病原診断法の開発

世界にさきがけて間接蛍光抗体法をHIV感染症診断の領域に導入したがさらに、この方法と他の方法(例ウエスタン・ブロット)との比較を行い抗原スライドの作製法を定めた。この方法は抗体の測定に用いられるが、さらに抗原測定を行うに際して、免疫複合体の形の抗原も効率よく検出するため酸性(pH2.0)加熱(70°C)し中和後直ちに測定することにより感度を上昇させることに成功した。また、生体内臓器、感染細胞を電子顕微鏡法で観察した場合HIVの出芽、成熟過程に極めて特徴的な像をみることより病原を推定することも可能であることがわかった。さらに進めてウイルス核酸の検出、ウイルス核酸の増中検出も、HIV・RNAプローブの作製、DNAプローブの作製によってDNA-DNA,DNA-RNA,RNA-RNAin situハイブリダイゼーションも可能となった。PCR(ポリメラーゼ・チェーン・リアクション)により1型、2型HIVを区別しながらHIV感染を検出することも成功した。現在は、これらの方法の組合せないしは改良により、簡便に診断のできる系の開発も試みている。すでに当研究室では確立したHIV抗体の蛍光抗体法による測定に用いる抗原スライドの作製についてその基本的条件を設定し、より確実な診断法とした。さらに既存のHIV抗原測定キットを用いて抗原測定の精度をあげることを試みた。一般に抗原は血中では抗体と共存し免疫複合体を作っているため血清を無処理のままで抗原や抗体を測定しその定量性を論じることは危険である。そこで血清を酸性(pH2.0)で加熱(70°C10分)し、中和の直後に抗原を測定する手段を確立した。さらに核酸診断を容易ならしめるために以下の試みを行った。日本人キャリアより分離したJH/3株よりウイルスDNAプローブを作製した。さらにこのDNAをECoRIにより一ケ所で切断し、その2断片をpTZ18Uに組込ませた後DNA依存RNAポリメラーゼ・プロモーターよりみて組込まれたDNA部分より下流で切断(XbaI)した後にT7・RNAポリメラーゼを添加しRNAプローブを量産させることができるようになった。さらにこのRNAプローブをアルカリ性で部分加水分解しin situハイブリダイゼーションを可能にする条件を設定した。さらにポリメラーゼ・チェーン・リアクションの基礎条件を決定し現在、その臨床的使用のための簡易化を試みている。以上のことによりDNA-DNA、DNA-RNA、RNA-RNAハイブリダイゼーションを用いたあらゆる方法にするHIV核酸診断が可能となった。今後はその簡易化に取り組む予定である。