hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子進化から予測される新規インターフェロン誘導経路

サカナに発現する1型膜タンパク質でimmunoglobulin (Ig) superfamilyの細胞質外ドメインとToll-IL-1 receptor family (TIR)の細胞質内ドメインを持つ2種類(Ig-TIR-A, Ig-TIR-B)のタンパク質をzebrafishのデータベースから抽出した。これらのprimerを設計しzebrafishのライブラリーから該当cDNAをクローニングした。定量PCRの結果、これらはエラと腸管で高発現し、polyI:C誘導性であった。2種のIgは3個同定でき、それらは他のIg superfamily分子と25%以上の相同性を持つが、特に高い相同分子は無かった。類似のIg分子としてSIGIRR様分子の報告があるが、マウスのSIGIRRとも相同性は30%以下であった。Ig-TIR-Bはヒラメ細胞株に高発現させてもサカナインターフェロン(IFN)誘導(定量PCRで測定)を促進しなかった。マウスのRAW, L929などの細胞株に発現させてもtype I IFNの誘導は見られなかった。Ig-TIR-Aはヒラメ細胞株に高発現させてもIFN誘導は促進しなかったが、マウス細胞株RAW,ヒトTHP1などで多少のtype IIFN誘導の増加を観察した。この活性はTICAM-1のoverexpressionでも増加した。KOマウスの細胞MEFを使った実験からTICAM-1-/-, TICAM-2-/-の細胞においてIg-TIR-Aの活性増加は見られなくなった。Ig-TIR-Aはアダプター分子とTIR同士の凝集をおこし、それによってIFNのプロモーター活性を上げていると推察された。サカナ細胞でこの活性を検証できていない、Igドメインのリガンドが何かも不明である、の2点から当初の「第3のIFN誘導経路」の可能性を検証できなかった。生物に普遍的なRNA認識機構として、Dicer-siRNA系、自然免疫のパターン認識系がある。これらの機構は従来の獲得免疫系とは独立に種を越えて抗ウイルスの防御に働く。自然免疫系のパターン認識系はtype I interferon (IFN)の産生に連結し、強力な免疫応答を誘起する。しかし、ウイルス感染はこれらの防御系を越えて成立し続ける。本研究ではヒトで失われたウイルス検知系と応答系を下等動物の系で同定し、新興感染の対策に資することを目指す。サカナの自然免疫ゲノム情報から,ユニークなウイルスdsRNA認識機構(TLRとRIG-I系)とtype Iインターフェロン(IFN)誘導系の起源を探索する。TLR3とTLR22についてヤツメウナギ(無顎類)、ナメクジウオ(脊索動物)、無脊椎動物(ウニ)のゲノム情報から構造的orthologsをcDNAクローニングした。ヤツメウナギTLR3, TLR22はメダカ細胞に発現させるとpolyI:C刺激でサカナIFNを誘導した。これに対し、ウニTLR3 orthologは同様の系でIFNを誘導しなかった。ウニTLR22のorthologは同定できなかった。サカナIg-TIR(TIRをもつが細胞外ドメインはIgドメイン)がIFN誘導に関与するかをヒト細胞(HEK293)で検討したが、ヒト細胞でIFN誘導が確認できなかった。メダカ細胞には本系のIFN誘導経路が備わっていない可能性もあり、まだ検討の余地がある。計画を実行したがTLR3以外は予定通りの結果にならず悩んでいる。TLR3についてはサカナ、ヤツメウナギ、のTLR3はIFN誘導に関して互換性があり、TLRがIFN誘導系と連携したのは5億年以上前であることが示唆された。しかし、ウニTLR3構造orthologは少なくともヒト、メダカ細胞ではIFN誘導に機能せず、別な生体防御系都の連動が示唆された。発生との関連も昆虫型Tollで示唆されている。サカナIg-TIRの機能は今後別な系を作成して検討する余地がある。RIG-I経路などは次年度にまとめて提出する予定である。以上の一部はDCIに報告した(2011)。IFN誘導経路は内因性のRIG-I経路がある。その系統発生の位置づけも次年度検討する。Ig-TIRは今後サカナの機能解析系を作成できるか検討する。ウニの哺乳類型TLRはクローニングしたので引き続き活性を解析する。大きい問題の1つはウニやナメクジウオ、ヤツメウナギには細胞培養系がないことで、primary cultureか培養系を開発する必要があるかもしれない。仮説の検証にもう1年を費やしてみる。フグTLR22 tgマウスは作成したので次年度はその解析も予定通り進める。24年度に予定していた論文関連、研究成果発表の費用が未使用額として発生した。25年度においては、論文投稿費用、研究成果発表のための国内学会参加費、旅費及び宿泊に使用する。
発達障害児への支援プログラムの体系化と教員支援データベースの構築

東京学芸大学教育実践研究支援センターでは、これまで発達障害児への支援方法について情報の整理・体系化を行ってきたが、自閉症などへの独自のプログラムがあり、発達障害児を健常児とともに教育するインクルージョンを実践している海外での教育支援情報も欠くことができない。このような情報を網羅し、再体系化するとともに、子どものニーズやアセスメント情報から的確な治療教育プログラムが検索されるよう、アセスメント情報と直結させたデータベースを構築することを目途とした。これまで、海外における治療教育プログラムと教育現場での適用に支援方法に関する情報を提供するため、イギリス・ロンドン地区をの公立養護学校、自閉症児を対象としたユニットを有する通常学校1校、自閉症児のための私立学校1校、通園施設、早期介入を行っているセンターへ訪問し、情報収集を行った。また、インターネット上で子どものアセスメント情報から適切な支援方法が検索できるシステムを構築するため、システムの基礎的な構造を設計するとともに、情報提供システムに載せるための個別指導計画(IEP)のフォーマットを収集した。さらに、発達支援を行っている病院・施設等の諸機関をデータベース化し、現在インターネット上で検索できるよう作業を行ってきた。最終年度はこれらの情報を統合し、教育支援データベース(インターネット個別指導計画データバンク、インターネットによる発達障害チェックリスト、動画による発達チェック)、教科・領域別アセスメント・指導方法データベース(遊びの指導、生活・日常生活の指導、体育・自立活動「身体の動き」、かず・算数、等)、ならびに学習指導案データベースを構築した。東京学芸大学附属特殊教育研究施設では、これまで発達障害児への支援方法について情報の整理・体系化を行ってきたが、自閉症などへの独自のプログラムがあり、発達障害児を健常児とともに教育するインクルージョンを実践している海外での教育支援情報も欠くことができない。1)初年度は、海外における治療教育プログラムと教育現場での適用に支援方法に関する情報を提供するため、イギリス・ロンドン地区を対象とし、3名の分担者が公立養護学校2校、自閉症児を対象としたユニットを有する通常学校1校、自閉症児のための私立学校1校、障害幼児プログラムを実践している通園施設、聴覚障害乳幼児への早期介入を行っているセンターへ訪問し、情報収集を行った。2)インターネット上で子どものアセスメント情報から適切な支援方法が検索できるシステムを構築するため、初年度は、システムの基礎的な構造を設計した。また、情報提供システムに載せるため、東日本地域の養護学校に協力依頼を発送し、学校における個別指導計画(IEP)のフォーマットを収集した。さらに、発達支援を行っている病院・施設等の諸機関をデータベース化し、現在インターネット上で検索できるよう作業を行っている。東京学芸大学教育実践研究支援センター(4月1日に特殊教育研究施設から名称変更)では、これまで発達障害児への支援方法について情報の整理・体系化を行ってきたが、自閉症などへの独自のプログラムがあり、発達障害児を健常児とともに教育するインクルージョンを実践している海外での教育支援情報も欠くことができない。昨年度はインターネット上で子どものアセスメント情報から適切な支援方法が検索できるシステムを構築するため、システムの基礎的な構造を設計したが、本年度は、発達障害児への医療、福祉、教育において支援を行っている諸機関の情報を全国から収集し、データベース化した。さらに、利用者が求める情報を即時に抽出する検索プログラムを開発した。来年度には、インターネット上での検索を可能になるよう作業を進めている。さらに、学校における発達障害児への適切な教育的支援を円滑に進めるため、指導案を集めた個別教育計画データベースおよび授業計画書のデータベースを作成中である。

東京学芸大学教育実践研究支援センターでは、これまで発達障害児への支援方法について情報の整理・体系化を行ってきたが、自閉症などへの独自のプログラムがあり、発達障害児を健常児とともに教育するインクルージョンを実践している海外での教育支援情報も欠くことができない。このような情報を網羅し、再体系化するとともに、子どものニーズやアセスメント情報から的確な治療教育プログラムが検索されるよう、アセスメント情報と直結させたデータベースを構築することを目途とした。これまで、海外における治療教育プログラムと教育現場での適用に支援方法に関する情報を提供するため、イギリス・ロンドン地区をの公立養護学校、自閉症児を対象としたユニットを有ずる通常学校1校、自閉症児のための私立学校1校、通園施設、早期介入を行っているセンターへ訪問し、情報収集を行った。また、インターネット上で子どものアセスメント情報から適切な支援方法が検索できるシステムを構築するため、システムの基礎的な構造を設計するとともに、情報提供システムに載せるための個別指導計画(IEP)のフォーマットを収集した。さらに、発達支援を行っている病院・施設等の諸機関をデータベース化し、現在インターネット上で検索できるよう作業を行ってきた。最終年度はこれらの情報を統合し、教育支援データベース(インターネット個別指導計画データバンク、インターネットによる発達障害チェックリスト、動画による発達チェック)、教科・領域別アセスメント・指導方法データベース(遊びの指導、生活・日常生活の指導、体育・自立活動「身体の動き」、かず・算数、等)、ならびに学習指導案データベースを構築した。
化学法同位体濃縮の新原理

同位体濃縮のための新しいイオン交換法をリチウムについて研究した。これはLTAゼオライト中のリチウムのスピノーダル分解を基礎にしている。この方法ではイオン交換カラム中のリチウム7濃縮部分を溶離によって分離する。残っているリチウム6濃縮部分は別の溶離液で取り出す。溶離液を切り替えるだけで同位体濃縮物が得られ、フラクションコレクター不要である。この新しいプロセスは同位体濃縮工程に有用な素過程と考えている。【概要】同位体濃縮のための新しい化学プロセスを考案し、リチウム同位体に適用した。新しいプロセスは、後に述べる二つの実験例に示すようにイオン交換カラムからのリチウムイオンの溶出を2段階あるいは3段階で行う。初めの溶出ピークにリチウム7を濃縮させ、続いて別の溶離液で溶出する2番目および3番目のピークに同位体の濃縮程度が異なるリチウムを得た。最後に溶出するピークにリチウム6を集めた。溶離液を切り替えるだけで同位体濃縮物を複数のピークに分割できるので、カラムの同時運転・並列処理が可能になり多段濃縮工程の素過程として利用価値があると考えている。【実験例1】ゼオライトはイオン交換体である。ゼオライトカラムにリチウムイオンを吸着させておき、硝酸エチルアンモニウムを流したところ、リチウムイオンの一部が溶離し、この溶出液のすべてにリチウム7が濃縮した。続いて硝酸アンモニウムを流したところ、残りのリチウムイオンのすべてが溶離し、リチウム6の濃縮が得られた。はじめに硝酸エチルアンモニウムを流し、次に硝酸メチルアンモニウムを流し、最後に硝酸アンモニウムを流す3段階のリチウム溶出も可能であった。3段階の溶出のそれぞれに同位体濃縮の程度が異なるリチウムを得た。【実験例2】クラウンエーテル樹脂担持シリカビーズ(東京工大原子炉工学研究所製造)と陽イオン交換樹脂とを混合してカラム実験を行った。まず、塩化リチウムを塩酸に溶解し、これを供給液とし塩化リチウムをカラムに吸着させた。次に、溶離剤として水をカラムに供給したところ、塩化リチウムの一部が溶離し、この溶出液のすべてにリチウム7の濃縮を得た。続いて希塩酸で溶離したところ、残りのリチウムイオンのすべてが溶離し、この溶出液のすべてにリチウム6の濃縮が得られた。新しいプロセスはイオン交換カラムからのリチウムイオンの溶出を2段階で行う。初めの溶出ピークにリチウム7を濃縮させ、続いて別の溶離液でリチウム6を集める。溶離液を切り替えるだけで同位体濃縮物を分取できるので、多段濃縮工程の素過程にふさわしいと考えている。リチウムイオンの段階的溶出の機構を調べる目的で、実験例1のイオン交換平衡実験をおこなった。新しいプロセスの適用範囲を広げる目的で実験例2も行った。実験例1とは異なる分離原理でリチウム同位体分離実験をおこなった。先にリチウム7を溶出してリチウム6を後に溶出する、あるいは、逆にリチウム6を先に溶出してリチウム7を後に溶出する制御の可能性を調べた。【実験例1】リチウム型ゼオライトについて、イオン交換等温線とイオン交換選択係数の測定を行った。メチルアンモニウムあるいはエチルアンモニウムとイオン交換させたところ、リチウムイオンの一部のみがイオン交換した。リチウムイオンの部分的イオン交換はゼオライトのイオン交換サイトの構造に原因する可能性が考えられた。新プロセスの溶離剤に使える陽イオンが分かった。次に、カラムの上下を反転させ、リチウムの溶離剤として水をカラムに供給したところ、塩化リチウムの一部が溶離し、わずかながらリチウム6の濃縮を得た。続いて希塩酸で溶離したところ、残りのリチウムイオンすべてが溶離し、溶出液にリチウム7の濃縮が得られた。同位体の溶出順序は昨年度の実験結果と逆であり、反転法で制御可能と分かった。同位体濃縮のための新しい化学プロセスを考案し、リチウム同位体に適用した。初めの溶出ピークにリチウム7を濃縮させ、続いて別の溶離液でリチウム6の濃縮物を集める。溶離液を切り替えるだけで同位体濃縮物を分取できるので、多段濃縮工程の素過程にふさわしいと考え研究した。リチウムイオンの溶出を2段階で行う新しい手法であるため、イオン交換体であるゼオライトのイオン交換等温線およびイオン交換カラムからのリチウム溶出濃度曲線を実験で詳しく調べた。その結果、2種類のリチウム型ゼオライトが共存するスピノーダルを新たに見出した。カラム法イオン交換の実験ではスピノーダル分解したリチウム吸着帯について実験した。

溶離曲線の形状変化から、リチウムイオン吸着帯は3種類のリチウム吸着帯成分からなり、隣接するLi-A、Li-B、Li-Cの曲線の重ね合わせで説明できた。Li-AとLi-B、およびLi-Cの中間部までLi-7が濃縮し、Li-Cの後端にLi-6が濃縮した。Li-AとLi-Bは単相でLi-Cの後半部はスピノーダル分相の状態であった。Li-AとLi-BへのLi-7の濃縮はLi-Cの置換吸着帯としての機能による。溶離剤としてエチルアンモニウムを供給すると、主としてLi-AとLi-Bが溶出しリチウム7同位体の濃縮物が得られた。続いてメチルアンモニウムを供給すると主としてLi-Cの後半部が溶出しリチウム6同位体が得られた。イオン交換体に3種類のリチウム同位体濃縮帯が形成する現象を発見し、これらの吸着帯に濃縮したリチウム同位体を分割溶離することに成功した。リチウム同位体の溶出を2段階で行えることが実験的に確定した。初めの溶出ピークにリチウム7を濃縮させ、続いて別の溶離液でリチウム6を集める。あるいは逆に、リチウム6を先に溶出させ、続いて別の溶離液でリチウム7を分取することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の新プロセスが可能である状況をさらに研究する。リチウム同位体の濃縮および段階溶出の機構解明が課題である。その推進方策としてはリチウムの吸着時と溶出時を分けて、それぞれを別々に研究すべきことが分かった。吸着時では、カラム内部のリチウム同位体の分布状況を溶離曲線のカーブフィッティングから調べ同位体濃縮効果を調べる。溶出時では部分イオン交換を可能にしているイオン交換体の状況をイオン交換平衡実験から調べる。
高圧NMR分光法による水和水のダイナミツクスの研究

まず、アルカリブロマイド(LiBr,NaBr, KBr, CsBr)各水溶液中における水分子(D_2O)のD核および^<17>O核のスピンー格子緩和速度(R_1)を0-1.0molkg^<-1>、10-50 ^0C、0.1-300Mpaにおいて測定した。各温度および各圧力においてD核および^<17>O核のR_1は各水溶液について溶液濃度とともに直線的に変化した。よって、高圧力下においても二状態モデルを用いてR_1の値はバルクの水分子、カチオンおよびアニオンに配位される水分子のR_1の和として表されるものと思われる。得られた直線のかたむきはLiBr>NaBr>KBr>CsBrの順となり、イオン分割によって得られたイオンのB係数はLi^+>Na^+>(0>)K^+>Cs^+の順となった。次に、イオンのB係数から見積もられるアルカリ金属に配位する水分子におけるD核および^<17>O核の回転相関時間(τ)は各温度および各圧力においてLi^+>Na^+>(D_2O>)K^+>Cs^+の順となり、温度および圧力の上昇に伴い減少することが認められた。したがって、アルカリ金属に配位する水分子の回転運動は温度および圧力の上昇に伴い一層顕著になるものと思われ、これは水分子の水素結合が弱められるか歪められることによるものと思われる。τ(D)/τ(^<17>O)の値は各温度および各圧力においてLi^+>Na^+>(D_2O>)K^+>Cs^+の順となり、高圧力下においてもアルカリ金属イオンに依存するものと思われる。さらに、τの圧力依存性から得られる活性化体積の値はLi^+>Na^+>(D_20>)K^+>Cs^+の順となり、温度一定の下では圧力の上昇とともに減少した。τの温度依存性から得られる活性化エネルギーの値はLi^+>Na^+>(D_2O>)K^+>Cs^+の順となり、高圧力下においても温度の上昇とともに減少した。1mol/kgアルカリブロマイド塩(LiBr,NaBr,KBr,CsBr)水溶液中の水分子のD核および^<17>O核のスピン-格子緩和速度(R_1)を高圧用JEOL JNMGX-270-NMR(基準磁場:6.34T,基準振動数D:41.5MHz,^<17>O:36.6MHz)を用いて、Inversion-recovery法によって、温度30°C、圧力範囲0.1-300MPaまで測定した。その結果、1気圧におけるR_1/R_1^0(R_1^0は純水の値)の値はLiBr>NaBr>1>KBr>CsBrの順となり、Li^+およびNa^+イオン周りの水の緩和速度は水中の水分子よりも大きく、その回転速度は純水中よりも遅く回転している。また、K^+およびCs^+イオン周りの水の回転運動は純水よりも速い。各塩水溶液中の水のD核および^<17>O核のスピン-格子緩和速度は圧力の増加とともに減少し、圧力が高いほど塩によるR_1の変化は減少した。

このことより、高圧下におけるスピン-格子緩和速度の減少は、圧力による水の構造の破壊にともなう、水の密度増加により、水和水の回転運動が束縛されたものと考えられる。また、高圧ほどイオンの周りの水のスピン-格子緩和速度差が少ないのは、高圧下における水の構造が顕著に変化したことに由来しているものと結論ずけられる。アルカリブロマイド(LiBr、NaBr、KBr、CsBr)各水溶液中における水分子のD核および^<17>O核のスピン-格子緩和速度(R_1)を10、30、50°C、1.0molkg^<-1>、0.1300MPaにおいて測定した。各温度において測定核のR_1の値は圧力の増加とともに減少し、各圧力においてLiBr>NaBr>KBr>CsBrとなった。R_1の値から得られるアルカリ金属イオンに配位される水分子の測定核の再配向相関時間(τ)は圧力の増加とともに減少し、各圧力においてLi^+>Na^+(>pure D_2O)>K^+>Cs^+となり、水分子は圧力の増加とともに動きやすくなるものと思われる。これは、加圧とともに水の水素結合が破壊されることによるものと思われる。また、τ(D)/τ(^<17>O)の値は各圧力においてLi^+>Na^+>1>K^+>Cs^+となり、水分子の回転運動における異方性は圧力によってもほとんど変化しないものと思われる。またτの圧力依存性から得られる活性化体積の値は負で、その絶対値は圧力の増加とともに減少し、各圧力においてLi^+>Na^+>K^+>Cs^+となり、τの傾向と対応するものと思われる。まず、アルカリブロマイド(LiBr,NaBr,KBr,CsBr)各水溶液における水分子(D_2O)のD核および^<17>O核のスピン-格子緩和速度(R_1)を0-1.0molkg^<-1>、10-50°C、0.1-300MPaにおいて測定した。各温度および各圧力においてD核および^<17>O核のR_1は、各水溶液について溶液濃度とともに直線的に変化することが認められ、高圧力下においても二状態モデルを用いてR_1はバルクの水分子、カチオンおよびアニオンに配位される水分子のR_1の和として表されるものと思われる。R_1から見積られるアルカリ金属イオンに配位する水分子におけるD核および^<17>O核の再配向相関時間(τ)の圧力依存性から得られる活性化体積の値はアルカリ金属イオン半径の増大とともに減少し、圧力一定の下では温度の上昇とともに減少した。また、τの温度依存性から得られる活性化エネルギーの値はアルカリ金属イオン半径の増大とともに減少し、高圧力下においても温度の上昇とともに減少した。次に、塩化マグネシウムおよび塩化カルシウム水溶液における水分子のD核のR_1を0-1.0molkg^<-1>、25°C、0.1-300MPaにおいて測定した。いずれの溶液についてもR_1は溶液濃度とともに0.1-200MPaにおいては曲線関係にあることが、250-300MPaにおいては直線関係にあることがそれぞれ認められた。
ジアゾナフトキノンからのメタロキノン生成と多置換芳香族合成への展開

ナフトールにグアニジノジアゾニウム塩(ADMC)を作用させるとジアゾ移動反応が進行して位置選択的にジアゾ基が導入されたジアゾナフトキノンが合成できる。こうして合成したジアゾナフトキノンからの遷移金属を用いた多置換芳香族化合物の開発に取り組んだ。アリールオキシカルボニル基を有するジアゾナフトキノンにRh触媒を反応させると,形式的C-H挿入反応が進行し,β-フェニルナフタレンラクトンが得られた。また,ジアゾナフトキノンとアルキン類とのカップリング反応について検討した結果,CuやPd触媒用いてジアゾナフトキノンと末端アルキンが反応してナフトフランが選択的に得られることを見出した。芳香族化合物への置換基導入は有機合成化学において基礎的かつ重要な反応である。代表的な手法に求電子置換反応があるが,導入される炭素置換基はアルキル基やアシル基に限られ,アリール基やホモアシル基の導入(カルボニル化合物のα-アリール化)はできない。一方,近年,鈴木-宮浦反応に代表されるPd触媒によるハロゲン化アリール(Ar-X)のクロスカップリング反応の開発は目覚ましく,求電子置換反応では合成が難しいビアリールなどが容易に合成できるようになっている。しかし,立体障害の大きなビアリール合成やフェノール類への適用は限られている。芳香族を有する生理活性物質や機能性材料は多く,多置換芳香族化合物を自在に合成する手法の開発の需要は非常に高い。1,2-ジアゾナフトキノン(DNQ)はα-ジアゾカルボニル化合物とアリールジアゾニウムの性質を示すことが予想され,多置換芳香族合成における有用な中間体として魅力的な化合物である。DNQはフォトレジストとして,工業的に利用されているものの,これまで芳香族合成において注目されなかった。一般的で簡便な合成法がないことが大きな原因である。我々は新たな1,2-ジアゾナフトキノンの簡便合成法を開発した。すなわち,グアニジノジアゾニウム塩が優れたジアゾ化能を有することを見出し,ナフトールにグアニジノジアゾニウム塩を反応させると,位置選択的に1,2-ジアゾナフトキノンが高収率で得られることを明らかにした。さらに,ジアゾナフトキノンと遷移金属錯体との反応により生じたカルベン錯体を中間体として,ナフトールのホモアシル化反応を開発し,これを利用して天然物コシノスタチンの部分構造の合成に成功した。芳香族を有する生理活性物質や機能性材料は多く,多置換芳香族化合物を自在に合成する手法の開発は重要である。置換芳香族合成において,求電子置換反応は最も有用な手法であるが,導入できる置換基の種類や位置に制限がある。本研究は,ジアゾナフトキノン(DNQ)の特徴を生かした置換芳香族の合成法の開発を目的とする。DNQはフォトレジストとして工業的に利用されているものの,一般的な合成法がなく有機合成反応開発への利用はほとんどない。最近我々は,簡便で収率の良いDNQ合成法を開発しており,本研究では,1)DNQの特性を生かした多置換芳香族合成法の開発,2)開発した反応の有効性を複雑な生理活性物質の合成を通じての実証,を中心に行う。このように本研究は,「ジアゾキノンの合成・反応開発→有用物質合成への展開」のプロセスを実践し,ジアゾナフトキノンを中心とする新しい合成化学を開拓するものである。本年は,ジアゾナフトキノンを用いる分子内環化によるベンゾナフトピラノン骨格構築法の開発に取り組んだ。3位にアリールオキシカルボニル基を持つジアゾナフトキノンのベンゼン溶液にオクタン酸ロジウムを触媒量加え加熱すると,分子内環化反応が円滑に進行し対応するベンゾナフトピラノンが収率良く得られることを見出した。さらに本反応を利用してプラディミシノンの形式合成に成功した。さらに遷移金属を用い,ジアゾナフトキノンから生じたメタロキノンを中間体として,各種不飽和主との反応や,ヘテロ求核種との反応を行い,対応する分子間反応生成物を得ることに成功した。ジアゾナフトキノンを用いる分子内環化によるベンゾナフトピラノン骨格構築法の開発に関しては,その成果を着実に報告している(J. Org. Chem. 2015,)また,ジアゾナフトキノンと遷移金属錯体より生じるメタロキノンを中間体とする反応のきっかけを見出しており,次の反応開発に繋がる研究結果を得ているため。本研究は,ジアゾナフトキノン(DNQ)の特徴を生かした革新的な置換芳香族の合成法の開発を目的とする。最近申請者らは,簡便で収率の良いDNQ合成法を開発しており,本研究では,1)DNQの特性を生かした多置換芳香族合成法の開発,2)開発した反応の有効性を複雑な生理活性物質の合成を通じての実証,を行う。

アルキンとハロゲン化アリールとのCu塩存在下のPd触媒クロスカップリングは薗頭反応として知られているが,ハロフェノール類とのカップリングは通常進行せず,一般的には,フェノール部が保護された基質を用いて反応が行われる。そこで,各種パラジウム触媒を用いて,ジアゾナフトキノンとアルキン類とのカップリングを試みたところ,カップリング体や環化体を選択的に得る手法を開発した。すなわちDNQに対して,Pd触媒を用いアルキニルスズを作用させるとカップリング体が,一方,Cu塩存在下,Pd触媒を反応させるとナフトフラン誘導体が一段階で得られることを見出した。いずれもハロナフトール自身では進行しない反応であり,DNQの特性を生かした反応である。さらに後者のナフトフラン合成反応を鍵として,天然物Furomolluginの合成にも成功した。ナフトールにグアニジノジアゾニウム塩(ADMC)を作用させるとジアゾ移動反応が進行して位置選択的にジアゾ基が導入されたジアゾナフトキノンが合成できる。こうして合成したジアゾナフトキノンからの遷移金属を用いた多置換芳香族化合物の開発に取り組んだ。アリールオキシカルボニル基を有するジアゾナフトキノンにRh触媒を反応させると,形式的C-H挿入反応が進行し,β-フェニルナフタレンラクトンが得られた。また,ジアゾナフトキノンとアルキン類とのカップリング反応について検討した結果,CuやPd触媒用いてジアゾナフトキノンと末端アルキンが反応してナフトフランが選択的に得られることを見出した。本研究での研究対象とするジアゾナフトキノンの簡便な合成法を確立し,論文報告した(Bull. Chem. Soc. Jpn).また,ジアゾナフトキノンを用いてナフトールのホモアシル化を開発し,これを利用して天然物のコシノスタチンの部分構造の合成に成功し,その内容を論文報告した(Tetrahedron Lett. 2014, 1653).このように新しい結果を導き,その報告を着実に行っているため。2015年度に開発した分子内環化反応は形式的にアリール基のSp2C-H結合挿入反応である。本年は分子内Sp3C-H結合挿入反応の検討を行い,その開発した反応を用いてエロイテロールの合成に取り組む。また,先に開発したジアゾナフトキノンとケテンシリルアセタールとの反応を利用してコシノスタチンルの合成を推進する。さらに昨年度見出した新反応を展開し,合成法の少ない1,2ナフタレンジオール類の合成法開発などに取り組む。研究計画に従いい,ジアゾナフトキノンを用いた反応開発に取り組む。特にビアリール化合物合成に取り組み,開発した反応を利用してビアリール型天然物の合成に取り組む。また,アントラノール由来のジアゾキノンを用いてそのホモアシル化を実現させ,コシノスタチンの合成に取り組む。当初配属予定した人数の研究従事者(2015年度配属学生)が集まらず,予定した消耗品等の購入が行われなかったため。また,一度の実験に使う試薬量を削減につとめたため。学生の配属予定が,予定より少なかったため,当初たてた予算額をすべて使用しなかった。2015年度は既に新しい学生の配属が決定しており,2015年度は予定より多い学生を本研究に配置し,研究を推進する予定である。2016年度の学生の配属は,前年度の倍以上配属することとなっており,2015年に比べ大幅に消耗品を購入する予定である。
MOS界面の電荷補償による高移動度Ge MOSFETの実現

大規模集積回路(ULSI)の性能向上(高速化・低消費電力化)は現代社会における急務である。本研究では、Siに代わるULSI材料としてGeに着目し、実用化と性能向上に必要な以下2件の課題に取り組んだ。1) MOS界面の電荷相互補償では、プロセス改善により+8×10E10-5×10E12 cmE-2の広範な固定電荷制御に成功した。これにより電荷の相互補償およびMOSトランジスタの移動度向上が期待できる。2)金属/Geコンタクトの障壁制御では、金属/非晶質Ge界面層/Ge構造によって障壁高さを広範制御できることを見出し、このメカニズムについてモデル化を行った。大規模集積回路(ULSI)の更なる高性能化(高速・低消費電力化)に向けて、その基本構成素子である金属-酸化物-半導体電界効果トランジスタ(MOSFET)の性能向上が世界中で検討されている。本研究ではその実現に向けて、材料としてゲルマニウム(Ge)に焦点を当て、「MOSの界面電荷と固定電荷の相互補償による高移動度化」に取り組んでいる。これは、MOSFETのゲート絶縁膜中の電荷の総量をゼロとすることで、ゲート直下にある導電路(チャネル)を通るキャリアが受ける散乱を極小化し、極めて高い移動度の実現を図るアイデアである。MOS界面で電荷を補償するためには、ゲート絶縁膜中の固定電荷を制御する必要がある。固定電荷は、MOSの容量-電圧(C-V)特性のフラットバンド電圧(VFB)に反映される。即ち、“+"の固定電荷が多ければVFBは負方向にシフトし、“ー"の固定電荷が多ければVFBは正方向にシフトする。つまり、VFBを調べることで、ゲート絶縁膜中の固定電荷の量を求めることができる。H25年度は、このGe MOSの固定電荷制御に関して以下の成果を得ている。本研究では、MOSゲート絶縁膜の基本構造としてAl2O3/GeOx/Geを採用した。Ge基板上に原子層堆積法(ALD)によって極薄Al2O3膜(1 nm)を堆積したのち、基板にECR酸素プラズマを照射してAl2O3/Ge間にGeOx層を成長させる。この時、ECRプラズマの条件(照射時間、酸素流量、圧力およびマイクロ波パワー)を変化させることで、絶縁膜(Al2O3)中に含まれる酸素原子並びに固定電荷の量を制御できると考えた。実験の結果、照射時間が長くなるほど、また酸素流量が多くなるほど、VFBは負方向へとシフトした。これらの結果は、酸素由来の“+"の固定電荷が絶縁膜中に存在し、またその制御が可能であることを意味している。大規模集積回路の高性能化に向けて、その基本構成素子である金属-酸化物-半導体電界効果トランジスタ(MOSFET)の性能向上が急務とされている。代表者はその実現に向けた課題である「Geデバイスの極薄構造における電荷制御」について研究を行った。具体的には「(1)MOS界面電荷と固定電荷の相互補償」と「(2)金属/Ge界面の障壁制御」に取り組んだ。(1)は、MOSゲート絶縁膜中の電荷総量をゼロとすることで、キャリアが受ける散乱を極小化し、極高移動度化を図るアイデアである。MOSゲート構造としてAl2O3/GeOx/Geを採用し、絶縁膜中の固定電荷制御を行った。Ge基板上に原子層堆積法によってAl2O3膜(0.42.5 nm)を堆積したのち、基板に酸素プラズマを照射してAl2O3/Ge間にGeOx層を成長させた。この時のAl2O3層の膜厚によって、ゲート絶縁膜中の固定電荷量を+8×1010から-4×1012cm-2と広範に制御できることを発見した。これは、Al2O3増膜に伴いGeに到達する酸素原子が減少することで負の固定電荷が生じたためと考えられ、前年度の研究結果とも合致する。Ge MOSの界面準位密度は一般に10101012 eV-1cm-2の範囲にあるので、本手法によって固定電荷を制御すれば、界面電荷と固定電荷を相殺できることがわかった。(2)はGeの性質上困難な金属/Ge界面の障壁制御に挑むものである。例外的に低い電子障壁を示すZrN/Geコンタクトにおいて、その界面に形成される非晶質界面層に着目した。Ge上にZrNを堆積後、非晶質界面層のみを残してZrNを除去し、代わりに種々の金属を堆積して得られる障壁高さを測定した。その結果、界面層厚さが薄い場合に、金属の仕事関数に対応した障壁高さ(ピニングファクタS0.27、通常の金属/GeはS0.05)が得られる事を見出した。この現象は、非晶質界面層による金属誘起準位の阻害と、窒素由来のダイポールによって生じていると考えられ、また本手法によって障壁高さを制御できることを意味している。26年度が最終年度であるため、記入しない。

半導体工学26年度が最終年度であるため、記入しない。申請書に記載した当初のH25年度計画では、MOSゲート絶縁膜の基本構造としてSiO2/GeOx/Geを考えていた。しかし、この構造ではGe実用化が見込まれる2018年以降のULSIで必要とされる、極薄のゲート絶縁膜(SiO2換算膜厚(EOT)で1 nm以下)を形成することが難しい。そこで方針を転換し、実際のH25年度研究では基本構造としてAl2O3/GeOx/Geを採用した。この構造では1 nm以下の極薄EOTに対応できる。結果として、Al2O3/GeOx/Ge構造に対して、酸素流量に代表されるECRプラズマの条件を調節することで、当初計画していたゲート絶縁膜中の固定電荷密度の制御に成功した。この点は予定を上回る成果を達成したと判断する。しかしながら、当初のH25年度計画で予定していた、MOSゲート絶縁膜のDLTSによる界面準位密度の算出は、実施しているものの体系的なデータ構築には至っていない。界面準位密度を正確に把握することは、MOS界面での電荷補償を考える上で必要不可欠であるため、今後速やかに評価を行いたい。また、同じく当初計画していたXPSによる酸素量の定量評価も現状では行えておらず、H26年度の課題として残っている。現時点で、酸素が“+"の固定電荷を発生させていることは定性的に判断できているが、XPS評価と電気的評価を対応させて定量的な関係性を構築することは、工業的な応用面だけでなく絶縁膜中の酸素原子の挙動を物理的に解明する上でも重要なデータとなるため、この点も速やかに評価を進めたい。以上を総合して、全体的に本研究はおおむね順調に進展していると判断する。「現在までの達成度」欄にも記載した、「DLTSで界面準位の評価」と「XPSによる絶縁膜中の酸素量の定量評価」の他に、以下の研究を推進する。「金属元素導入による固定電荷の制御」これまでに、ECRプラズマ条件の調節によってAl2O3/GeOx/Ge構造の固定電荷制御に成功しているが、より広い範囲での制御を目指して、申請書にも記載した「ゲート絶縁膜への金属元素導入」を検討している。具体的には、AlおよびHfをゲート絶縁膜上に堆積した後に熱処理を施すことで、これら元素を絶縁膜中へと微量拡散させて、それによる固定電荷の制御を行う。「MOSFET試作による固定電荷と移動度の関係性の掌握」「高移動度MOSFETの実現」H25年度の研究実績ならびに上記の研究施策によって得られた固定電荷の制御に関する知見をベースとして、様々な固定電荷量を有するGe MOSFETを作製する。“+"の界面電荷を有するp-MOSFETは“ー"の固定電荷が生じるように、逆に“ー"の界面電荷を有するn-MOSFETは“+"の固定電荷が生じるように作製する事で、互いの電荷を補償でき、高移動度が期待できる。MOSFETの作製プロセスは、すでに十分な経験を有しているが、ゲート絶縁膜の固定電荷に影響を与えないように、改めて慎重にプロセスを検討する。MOSFETの電気特性から移動度を算出し、固定電荷と移動度の関係性を体系的にデータ化する。固定電荷と界面電荷の総和が実効的にゼロとなった(すなわち、補償された)際に、移動度が最大となることが期待される。
圧負荷肥大心のリモデリング・拡張不全進展における酸化ストレス・NF-κB活性化

(1)圧負荷・拡張不全心モデルの作成とその評価ウィスター系ラットの腎動脈直上の腹部大動脈を縮窄することにより圧負荷モデルを作製し、左頸動脈へのカテーテル留置にて3,7,14,28日後の血圧上昇を確認した。さらに血行動態評価、心機能評価としてミラーカテーテルやドップラー心エコーを用いて左室拡張末期圧の上昇、左室肥大、拡張障害を確認し、圧負荷・拡張不全心モデルを作成した。さらに心リモデリングの評価としてアザン染色などの組織染色、また細胞増殖、炎症性細胞浸潤の評価としてBrdU, ED-1の免疫組織染色を行い、増殖細胞の経時的変化を定量評価した。(2)酸化ストレスとNFκ-B関与の評価(Angiotensin IIの関与も含めて)酸化ストレスとのNFκ-B活性化にAngiotensin II(A-II)が関与するという報告があり、我々の圧負荷モデルにおいてもA-IIを介する細胞増殖、炎症性細胞浸潤が予想される。前述のモデルに血圧に影響を与えないA-II receptor1 blocker(ARB)を負荷し細胞増殖、炎症性細胞浸潤を比較検討した。その結果、投薬群にて細胞増殖、炎症性細胞浸潤は3,7日後に明らかに抑制されており、さらに投薬群において14日目の血管周囲線維化の抑制が確認された。この結果からA-IIを介する炎症機転を抑制することにより心線維化を抑制しうることが証明された。この結果をもとに今後は同モデルにおいて酸化ストレスとNFκ-B活性化の比較検討を行う予定である。心筋酸化ストレスの評価としては電子スピン共鳴法による活性酸素産生の測定、酸化ストレスの指標として抗4-HNE抗体による免疫組織染色を行い、また、NFκ-B活性化はリン酸化Iκ-Bの免疫組織法により組織学的に検討し、ゲルシフトアッセイにより定量評価する方針である。(1)圧負荷肥大心・拡張不全心モデルの作成とその評価ウィスター系ラットの腎動脈直上の腹部大動脈を縮窄することにより圧負荷モデルを作製し、3,7,14,28日後それぞれの血圧を左頸動脈からのカテーテル留置により測定し血圧上昇を確認した。さらに血行動態評価、心機能評価としてミラーカテーテルやドップラー心エコーを用いて左室拡張末期圧の上昇、左室肥大、拡張障害を確認し、圧負荷肥大心・拡張不全心モデルを作成した。さらに心リモデリングの評価としてアザン染色などの組織染色、また細胞増殖、炎症性細胞浸潤の評価としてPCNA,ED-1などの免疫組織染色を行い、増殖細胞の計時的変化を定量評価した。(2)酸化ストレスとNFκ-B関与の評価(Angiotensin IIの関与も含めて)今後は心筋酸化ストレスの評価として電子スピン共鳴法による活性酸素産生の測定や、酸化ストレスの指標として抗4-HNE抗体による免疫組織染色を行う方針である。また、リン酸化Iκ-Bの免疫組織法により転写因子であるNFκ-B活性を組織学的に経時的に検討し、ゲルシフトアッセイによるNFκ-B活性化を定量評価する方針である。一方で最近、酸化ストレスとNFκ-Bの活性化にAngiotensin IIが関与する報告が話題となっており、我々の圧負荷肥大心モデルにおいてもAngiotensin IIを介する細胞増殖、炎症性細胞浸潤が予想される。現在、さらに実験系を発展させ圧負荷肥大心モデルにAngiotensin II receptor1 blockerを負荷し細胞増殖や炎症性細胞浸潤の比較検討、さらに酸化ストレスとNFκ-B活性の比較検討を行っている。
日韓交渉の考古学―古墳時代―

福岡市西新町遺跡の土器を検討した結果、古墳時代前期での渡来人の存在と、鉄を目的とした交易を想定した。また、「往来する渡来人」というモデルを提起した。5世紀になると、交流地域は日本でも韓国でも広がる。韓国での倭系土器を検討した結果、交流の主体は古墳時代前期では金海・釜山地域である。しかし、中期には全羅道地域に移って韓国で前方後円墳の出現を準備した。武器・武具の検討結果もこれを支持した。近年急増した百済の馬具を検討して、日本の馬具研究が是正された。日韓の漁具を総合的に検討して、日韓の海村の様相を解明した。百済の鉄素材で製作した鉄斧も確認された。三国時代の製鉄技術は日本には導入されなかった。本年度も当初の計画通りに分担研究者や韓国側の研究協力者である金武重氏らと連絡を取りながら進めた。研究活動ではまず「日韓交渉の考古学ー古墳時代研究会ー」を立ち上げて、平成25年11月16・17日に福岡大学で日韓の馬具を主題に、第1回共同研究会を開催し、日本側5名、韓国側5名が発表し討議した(『第1回共同研究会日韓交渉の考古学ー古墳時代ー』2013年11月)。検討した馬具の時期は4世紀から6世紀に及び、大成洞古墳群で発掘された新資料もこの時が日本では初めての研究発表であった。また、日韓の研究者の暦年代観の違いと、よって立つ資料や考え方の違いが明らかになった点で、極めて有意義であった。この時期は福岡県古賀市船原古墳の埋納坑出土馬具が話題になっていたこともあり、NHKのクローズアップ現代でも、共同研究会の様子や日韓の研究者による馬具の検討の様子が一部報道された。18日に予定していた百済・馬韓土器研究会との共催での土器の研究会は、主催者である大韓文化財研究院側の事情で直前に中止になったため、急遽「日韓の土器をめぐる談話会」に切り替えて、金武重、重藤輝行、武末純一の3名が、韓半島東海岸部の三国土器の様相、北部九州の百済・馬韓土器、鵞洲洞出土土師器系土器について話題提供し、討議を行った。研究代表者はこの共同研究会に、韓国の馬具研究者のうち権度希、沈載龍、李尚律、張允禎を、研究分担者は柳昌煥、朴ユン貞を招聘し、七観古墳の馬具も日韓の研究者が一緒に検討した。また、1月には研究分担者が咸瞬變、金在弘を招聘し、関係資料を共に検討した。日韓の馬具関係資料の集成と、朝鮮三国時代関係の白黒ネガ・カラースライドのデジタル化も進めた。本年度は当初の計画通りに、8月上旬に韓国側研究協力者統括の李健茂氏と統括補助の金武重氏も参席して、日本側の分担研究者とともに福岡大学で会議を開き、5年間の大枠も設定した。また、平成25年1月13日には日本側だけでなく韓国側の研究協力者も招聘して、古墳時代および三国時代前期を主体とする重要資料と、金属製装身具について発表・検討する共同研究会を東アジア古代史・考古学研究会交流会と共同で開催し、資料集も作成した。その間、金武重氏の個人的な事情で計画の策定が少し停滞したため、3月に武末が訪韓して、5年間の細部的な計画案を作成できた。同一テーマで取り組む日韓の研究者も、候補者を選定した。福岡大学科研費研究員には、平成24年3月に福岡大学大学院博士課程後期を満期退学した韓国人留学生を6月から採用して、資料の整理や研究事務の補助、韓国側との連絡にあたらせるとともに、日韓の農工具を集成・検討した。ただし、科研費研究員が2月から韓国国立中央博物館の正式学芸員に採用されたため、2・3月は大学院生をアルバイトで雇用して乗り切った。また、福岡大学考古学研究室で保管している朝鮮三国時代関係の白黒ネガフィルム・カラースライドをスキャンして、電子データ化を始めた。本年度も当初の計画通りに分担研究者や韓国側の研究協力者である金武重氏や李尚律氏らと連絡を取りながら進めた。研究活動ではまず、「日韓交渉の考古学ー古墳時代ー」研究会と釜山大学校博物館の共催で第2回共同研究会を、平成26年10月31日・11月2日に「武器・武具と農工具・漁具ー日韓三国・古墳時代資料」と題して、釜山大学校本館大会議室で開催できた。短甲の年代観や武器類の歴史的な位置づけではでは、日韓の研究者で位置づけの違いが明らかになり、大きな成果を得た。また、農工具は初めて国際的な検討の場を得たことになり、とくに王権にあまり縛られない海洋民の姿も浮き彫りになった。参加者も日韓の研究者を合わせて200名を超えた。研究代表者はこの共同研究会に鈴木一有、豊島直博、松崎友里、魚津知克、河野正訓、宮代栄一、諫早直人を派遣した。また、11月から2月にはリ年度の研究会のために趙晟元氏を招聘し、2月に宇野慎敏氏を金属製装身具資料調査のため韓国に派遣した。研究分担者は1月2月に馬具・武器武具・農工具の韓国側研究者である金榮

珉、金吉植、張允禎、権度希、金赫中、李東冠の各氏を招聘して、ひざを突き合わせた資料の検討ができた。また、日韓の馬具研究者は第2回共同研究会後に公州に回り、百済馬具を検討した。より深化した共同研究の芽が育ちつつある。日韓の馬具・武器・武具・農工具関係資料の集成と、朝鮮三国時代関係の白黒ネガ・カラースライドのデジタル化も進めた。金属製装身具の執筆案もできた。本年度も当初の計画通りに分担研究者や韓国側の研究協力者である金武重氏や朴升圭氏らと連絡を取りながら進めた。研究活動ではまず、「日韓交渉の考古学ー古墳時代ー」研究会と「東アジア古代史・考古学交流会の共催で第3回共同研究会を、平成28年1月10・11日に「日韓45世紀の土器・鉄器生産と集落」と題して、龍谷大学深草学舎和顔館B109号室で開催できた。古墳出土遺物ではなくて、地味な集落出土遺物を取り扱ったが、参加者は日韓の研究者合わせて200名を超えると共に、これまでこうした取り組みはほとんどなく、発表と討論内容も非常に好評であった。研究代表者はこの共同研究会に鈴木一有、松崎友里、河野正訓、諫早直人、寺井誠、土田純子、村上恭通、張允禎、李東冠を研究協力者として招聘した。また、1月から2月には来年度の共同研究会の準備と報告書案作成のために金武重氏を招聘し、平成28年度第4回共同研究会の題目と開催趣旨、最終報告書の目次案と執筆者の大綱を決定した。研究分担者も第3回共同研究会に合わせて、韓国側の発表者や甲冑研究者である李暎澈、金才喆、朴升圭、金赫中、趙晟元、李賢珠の各氏を招聘して、ひざを突き合わせて資料を検討できた。また、朝鮮三国時代関係の白黒ネガ、カラースライドのデジタル化も進めた。馬具や土器・集落関係の執筆細目案もできた。当初の計画をほぼ達成でき、共同研究会も企画通りに開催できた。資料調査も順調である。来年度の第4回共同研究会も11月5日・6日に、韓国の崇実大学校で韓国考古学会と共催することが決定し、細部の予定や発表者と題目も固まった。金属製装身具、武器・武具研究者、土器・集落研究者の部会もできて、この研究を推進する体制ができた。今年度も当初の計画通り、分担研究者や韓国側の研究協力者である金武重氏や洪ボ植氏らと連絡を取りながら進めた。研究活動ではまず、「日韓交渉の考古学ー古墳時代ー」研究会と韓国考古学会の共催で第4回研究会を、平成28年11月5日・6日に「日韓の古墳」と題して、韓国の崇実大学校で開催できた。古墳の形態比較や築造技術、横穴式石室などの内部主体、近年明らかになった韓国での倭系古墳の実態解明とその意義などを取り扱い、参加者は日韓の研究者を合わせて200名を超えると共に、2日午前中までの発表と2日目午後の討論内容は、ともに充実して好評であった。研究代表者はこの共同研究会の研究協力者に鈴木一有、高田寛太、青木敬、寺井誠、通訳に坂井(比嘉)えりか、補助者に長安慧、太田智、神啓崇を招聘した。また、平成29年1月下旬には金武重氏を招聘して最終報告書の原稿。図面整理を実施した。研究分担者も1月から2月に韓国側の古墳研究者である金東淑、金洛中、洪ボ植、韓玉珉、李在賢および漁具研究者の金在弘を招聘し、ひざを突き合わせて資料を検討できた。最終報告書の論考片の原稿は3月末に、目次案を一部修正する形で、I総説、II集落・土器(窯)・鉄および鉄器生産、III古墳、IV武器・武具・農工具・漁具、V馬具、VI金属製装身具という構成のもとで提出してもらった。資料編は日韓の主要遺跡資料をまとめた。朝鮮三国時代関係の白黒ネガ、カラースライドのデジタル化もほぼ完了した。福岡市西新町遺跡の土器を検討した結果、古墳時代前期での渡来人の存在と、鉄を目的とした交易を想定した。また、「往来する渡来人」というモデルを提起した。5世紀になると、交流地域は日本でも韓国でも広がる。韓国での倭系土器を検討した結果、交流の主体は古墳時代前期では金海・釜山地域である。
うつ病および糖尿病における海馬機能低下のメカニズム解析

海馬は記憶・学習に重要な役割を果たしていることはよく知られているが、海馬内回路に比べて海馬外からの調節機構解明は進んでいなかった。本研究において、後部扁桃体基底核および青斑核の活性化がそれぞれ海馬内のシャッファー側枝-CA1野錐体細胞、嗅内皮質-CA3野錐体細胞のシナプス伝達にダイナミックに影響することを示した。また、前者はストレスに対する感受性が高いことも明らかになり、うつ病との関連が示唆される。また、末梢刺激により海馬機能が影響され、それが糖尿病でも低下していることを明らかにした。さらに、新しいうつ病モデル動物としてコルヒチン投与動物を解析した。残念ながらうつ病モデル動物動物とはならない結果であったが、逆に、抗うつ薬の作用機序として歯状回顆粒細胞の新生や生存は関係ないことが示された。本研究は,扁桃体や青斑核からの投射異常とうつ病の関連を解析することを目的とした。まず,直接投射があることが知られている後部扁桃体基底核(BA)から腹側海馬CAI野錐体細胞への投射,およびよく知られているシャッファー側枝(SC)からのシナプス間の相互作用を検討した。その結果,それぞれのシナプスを先行刺激すると他方のシナプス伝達を抑制することが分かった。この抑制は強度とタイミングに依存しており,GABAB受容体とカンナビノイドCB1受容体が関与することが明らかになった。BA先行刺激によるSC-CA1経路の抑制はストレスにより増強されたが,SC先行刺激は全く影響されなかった。また,BA刺激とSC刺激を組み合わせると,SC-CA1のシナプス可塑性が強く抑制された。これらの結果は,腹側海馬のシナプス伝達が扁桃体の活動によりダイナミックに変動し,情動が記憶に影響することをシナプスレベルで示したと考えられる。さらに,青斑核(LC)活性化による海馬シナプス伝達の調節についても解析した。LCを定常刺激するためにグルタミン酸を微量注入した。LC活性化により,貫通線維-CA3野シナプス伝達が増強された。この増強はアドレナリンαまたは受容体拮抗薬により抑制され,6-ヒドロキシドパミンで遮断された。従って,LCからのアドレナリン作動性神経投射が原因と考えられた。in vitroではノルアドレナリンは海馬神経伝達を抑制することが知られている。つまり,シナプスの内と外でのアドレナリン受容体活性化はシナプス伝達に対して逆に作用旨することを初めて示した。また,ラットにコルヒチンを投与して,歯状回頼粒細胞を選択的に脱落させ,強制水泳試験とNSF(Novelty Suppressed Feeding Test)を行い,抗うつ薬の作用がことなることを示した。今後は本モデルの妥当性を検討していきたい。本研究は、扁桃体や青斑核からの投射異常とうつ病の関連を解析することを目的とした。まず、直接投射があることが知られている後部扁桃体基底核(BA)から腹側海馬CA1野錐体細胞への投射、およびよく知られているシャッファー側枝(SC)からのシナプス間の相互作用を検討した。その結果、それぞれのシナプスを先行刺激すると他方のシナプス伝達を抑制することが分かった。この抑制は強度とタイミングに依存しており、GABAB受容体とカンナビノイドCB1受容体が関与することが明らかになった。BA先行刺激によるSC-CA1経路の抑制はストレスにより増強されたが、SC先行刺激は全く影響されなかった。また、BA刺激とSC刺激を組み合わせると、SC-CA1のシナプス可塑性が強く抑制された。これらの結果は、腹側海馬のシナプス伝達が扁桃体の活動によりダイナミックに変動し、情動が記憶に影響することをシナプスレベルで示したと考えられる。さらに、青斑核(LC)活性化による海馬シナプス伝達の調節についても解析した。LC活性化により、嗅内皮質-CA3野シナプス伝達が増強された。この増強はアドレナリンαまたは受容体拮抗薬により抑制され、6-ヒドロキシドパミンで遮断された。従って、LCからのアドレナリン作動性神経投射が原因と考えられた。つまり、シナプスの内と外でのアドレナリン受容体活性化はシナプス伝達に対して逆に作用することを初めて示した。さらに、求心性迷走神経を刺激すると、この嗅内皮質-CA3野経路が青斑核刺激と同様に上昇することを明らかにした。末梢からの入力が、海馬のシナプス伝達に影響することを示した初めての研究である。