hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代型超軽量多孔質アブレータの研究

外部からの高温空気の流入を内部発生する熱分解ガスで防護しようとする現行アブレータに対し、むしろ外部の気体を積極的に内部に取込み、アブレータ未反応母材よりも熱伝導率の低い"空気を内包"することで内部への実効的な熱伝導を抑制する新発想のアブレータの研究を行ってきた。炭素繊維を格子状の3次元立方体形状に配置し、マトリックスの高温粘性の性質を利用して、繊維の格子点のみにマトリックスを付着させた炭素繊維強化型プラスティックアブレータは、従来型の3分の1の密度で、地球周回軌道からの再突入に代表される中程度の加熱環境での良好な耐熱性能を示した。この新型アブレータを宇宙飛翔体の耐熱材料として実用化するためには、繊維径と格子間隔の最適化、また格子点へのマトリックスの選択的に付着させる方法の確立など、材料組成に関する課題があり、もう一方で、このアブレーションメカニズムを実験的/解析的に解明することを課題として掲げ研究を進めてきた。ファイバー径、およびその構成(間隔)に自由度があり、高温気体・熱分解気体の粘性力、表面張力から決定される特性長さを基準に適正なものを選択し、溶剤によってゲル化・低濃度化された樹脂を、プリフォーム(フェルト状の炭素繊維成型体)中に均一分散含浸ようとしたが、最適化には至っていない。しかしながら解析の面では、外部からの高温空気と内部から噴出する熱分解ガスの反応、および炭化層内におけるガスの運動量保存則を考慮したモデル化を行い内部における熱分解ガス圧力を模擬することが可能となった。おれにより、製作時の多孔質度によって外部に噴出される熱分解ガス量を変化させることで熱分解ガスの発生率をある程度制御できることが解析的に判明した。高加熱率下でも、通常のアブレータ以上に熱分解ガスを発生させることが、表面退行を減少させることができると考えている。外部からの高温空気の流入を内部発生する熱分解ガスで防護しようとする現行アブレータに対し,むしろ外部の気体を積極的に内部に取込み,アブレータ未反応母材よりも熱伝導率の低い"空気を内包"することで内部への実効的な熱伝導を抑制する新発想のアブレータの研究を行ってきた.炭素繊維を格子状の3次元立方体形状に配置し,マトリックスの高温粘性の性質を利用して,繊維の格子点のみにマトリックスを付着させた炭素繊維強化型プラスティックアブレータは,従来型の3分の1の密度で,地球周回軌道からの再突入に代表される中程度の加熱環境での良好な耐熱性能を示した.この新型アブレータを宇宙飛翔体の耐熱材料として実用化するためには,繊維径と格子間隔の最適化,また格子点へのマトリックスの選択的に付着させる方法の確立など,材料組成に関する課題があり,もう一方で,このアブレーションメカニズムを実験的/解析的にに解明することを課題として掲げ研究を進めてきた.ファイバー径,およびその構成(間隔)に自由度があり,高温気体・熱分解気体の粘性力,表面張力から決定される特性長さを基準に適正なものを選択し,溶剤によってゲル化・低濃度化された樹脂を,プリフォーム(フェルト状の炭素繊維成型体)中に均一分散含浸ようとしたが,制作したロット毎の性能のバラつきが非常に大きいことがわかり,最適化には至っていない.現在,この原因の解明,打開策を検討している.しかしながら,外部からの高温空気と内部から噴出する熱分解ガスの反応,および炭化層内におけるガスの運動量保存則を考慮したモデル化を行い,数値解析を進めた途中成果として,高温空気の遮断効果が特に表面温度3000°C以下の場合でも顕著になる特徴を本アブレータの特徴を模擬することができ,新発想のアブレーションメカニズムの現象理解の貴重な手がかりが得られたと言える.外部からの高温空気の流入を内部発生する熱分解ガスで防護しようとする現行アブレータに対し、むしろ外部の気体を積極的に内部に取込み、アブレータ未反応母材よりも熱伝導率の低い"空気を内包"することで内部への実効的な熱伝導を抑制する新発想のアブレータの研究を行ってきた。
脊髄後角局所回路の光遺伝学的操作による痛み・痒み行動の制御

難治性疼痛のメカニズムの解明は急務である。痛み情報は脊髄後角に入力すると、そこでインターニューロンからなる局所回路によって修飾を受ける。この局所回路の役割を明らかにするため、光遺伝学的手法の導入を試みる一方、パッチクランプ法と免疫染色を用いて解析を行った。本研究ではパルブアルブミン(PV)を発現する抑制性細胞と興奮性のvertical cellの役割について調べた。その結果、PVニューロンは触感覚を伝える神経線維の終末をシナプス前抑制しvertical cellへの入力を抑制することが明らかとなった。従って、PV細胞の機能がアロディニアの発症に深く関与することが示唆された。本研究の目的は、痛みの伝導路のうち、脊髄後角の局所回路に焦点をあて、その役割を明らかにすることである。そのため、痛みや痒み情報処理にかかわる脊髄後角局所回路を構成する各種インターニューロンを、光遺伝学的手法を用いて解析する。この手法により、脊髄後角局所回路内で、特定の細胞集団だけを活動させたり抑制させたりできる。各インターニューロンの活動/抑制時にどのような変化が観察されるかを行動学的および電気生理学的に検討する。それぞれのインターニューロンの役割を明らかにすることで、脊髄後角の局所回路研究にブレイクスルーをもたらし、さらに新たな治療法発見への手がかりをもたらすことが期待される。申請者は、本研究課題の研究費を得て、初めて光遺伝学的手法を用いた実験系を立ち上げることができた。そのため、初年度は実験機器の導入と、実験動物の選定、購入、繁殖を目的とした。実験機器としては予定していた光刺激用の2チャンネルLED光源(青/黄)とそのドライバ、及びin vitroスポッターを購入した。In vivo実験用の機器に関しては、実際に動物が育ってからの購入が適していると考え、本年度は見送ることとした。もうひとつの目的であった実験動物の選定、購入、繁殖に関しては、現在購入を発注した段階である。当初の予定から遅れが生じてしまった。その理由は以下の通りである。申請書を作成した段階では、海外(ジャクソンラボラトリー)への発注を予定していたが、交付決定額を受け、申請書の計画を変更する必要があった。国内での入手先を検討した結果、理研バイオリソースセンターに適した動物がいることが判明し、現在までに発注を行った。来年度はマウスの繁殖を早急に行い、速やかにin vitroの光刺激実験に移行できるよう実験を進める予定である。脊髄後角細胞は皮膚感覚を脳に中継する。この役割を直接担う投射細胞の数は非常に少なく、多くの脊髄後角細胞は介在ニューロンである。しかし介在ニューロンも1次求心性線維の主な標的であり、脊髄後角で局所回路を構築して投射細胞への入力を修飾し、脳へ伝わる情報を調節していると考えられている。本研究の目的は、脊髄後角局所回路の各介在ニューロンの役割を明らかにすることである。そのため、脊髄後角に存在する様々な介在ニューロンに対して光遺伝学的手法を用いてマニピュレートし、局所回路出力に対する影響を調べ、その役割を明らかにする。今年度はオプトジェネティクス用に購入した3種類の遺伝子改変マウスの凍結精子から個体復元を行った。購入したマウスは、パルブアルブミン(PV)陽性細胞にtTAを発現するマウス(PV-tTA)と、tTAが結合するtetO配列により細胞を興奮させるチャンネルロドプシン(ChR2)が発現するマウス(tetO-ChR2)、および同様のシステムで細胞を抑制するアーキアロドプシン(ArchT)を発現するマウス(tetO-ArchT)である。凍結精子を用いて人工授精・胚移植を行い、全ての系統について遺伝子改変マウスを得ることができた。また、得られたマウスを繁殖させ、tTAマウスとChR2マウスあるいはtTAマウスとArchTマウスを交配させダブルトランスジェニックマウスを作製した。また、マウスを灌流固定し脊髄の切片を作製してChR2やArchTの発現の指標として導入されているGFPの発現の観察を行い、PV抗体による染色と比較して発現効率を検討した。PV-tTAとtetO-ChR2との交配ではGFPの発現は低くPVとの共存も少なかった。しかし、PV-tTAとtetO-ArchTとの交配ではGFPの発現は高くPVとの共存はおよそ半程度であった。実験機器として緑色のレーザー光源を購入した。昨年度に遺伝子改変動物を3系統(PV-tTA、tetO-ChR2、tetO-ArchT)選定し凍結精子の発注を行っていた。本年度はその凍結精子からマウスを復元し、各系統を繁殖させることを第一の目的とした。また、次の段階として繁殖させた系統間で交配を行い、実験に用いるためにデザインされた動物を作製することを目標とした。凍結精子からの個体復元は3系統とも一度の人工授精で成功させることができた。各系統のマウスの遺伝子型をタイピングして遺伝子改変マウスを確認し繁殖させることができた。また、実験に必要なマウスを得るためにはPV-tTAとtetO-ChR2、PV-tTAとtetO-ArchTを交配させることが必要であるため、まず、各遺伝子改変マウスのホモにすることとした(tetO-ChR2はゲノムβアクチン領域へのノックインであり、ホモでは胎生致死となるためヘテロで用いた)。その後、ホモPV-tTAと(ヘテロ)tetO-ChR2、ホモPV-tTAとホモtetO-ArchTを交配させてダブルトランスジェニックマウスを作製した。

今回も用いたマウスでは目的とする遺伝子の発現をGFPの発現としてモニターできるので、PVニューロンでのGFPの発現を観察した。PV-tTAとtetO-ChR2との交配ではGFPの発現は低くPVとの共存も少なかった。しかし、PV-tTAとtetO-ArchTとの交配ではGFPの発現は高くPVとの共存はおよそ半程度であった。同じPV-tTAマウスを用いているにもかかわらず、このような違いが見られたのは予想外であった。昨年の遅れが影響しているが、本年度計画した内容はほぼ達成できたと考えている。マウスの繁殖には時間を要するため、野生型のマウスを持ちいて従来のパッチクランプ法による実験を行いPVニューロンの脊髄後角局所神経回路における役割を調べる研究も並行して行った。脊髄後角細胞は皮膚感覚を脳に中継する。この役割を直接担う投射細胞の数は非常に少なく、多くの脊髄後角細胞は介在ニューロンである。しかし介在ニューロンも1次求心性線維の主な標的であり、脊髄後角で局所回路を構築して投射細胞への入力を修飾し、脳へ伝わる情報を調節していると考えられている。本研究の目的は、脊髄後角局所回路の各介在ニューロンの役割を明らかにすることである。そのため、(1)脊髄後角に存在する様々な介在ニューロンに対して光遺伝学的手法を用いてマニピュレートし、局所回路出力に対する影響を調べ、その役割を明らかにする。また、(2)特定のインターニューロンをパッチクランプ法により電気生理学的に記録し、同時に記録した細胞を染色して、記録した細胞が局所神経回路においてどのような役割をしているかを解剖学的特徴から推測する。今年度より鹿児島大学に赴任した。この際佐賀大学からの遺伝子改変マウスの移動を行うことに困難が生じた。鹿児島大学にこれらのマウスを導入するためには鹿児島大学での遺伝子組み換え実験申請、動物実験申請が必要であり、それらの審査を経て動物の移動が可能となるが、その間佐賀大学でマウスを維持することができなかった。したがって、鹿児島大学で審査を受けた後、マウスを凍結胚から復元する工程を繰り返さざるを得ない状況となった。光遺伝学実験に用いるためのマウスを復元させ、繁殖させるにはどうしても時間が必要である。そのためその間パッチクランプ法で個々のニューロンを記録・可視化して局所回路を解剖学的に調べる実験を行った。その結果本研究でターゲットとしているパルブアルブミンニューロンが、興奮性インターニューロンで、投射細胞への局所神経回路の出力を担うと考えられているVertical cellに対して抑制をかけていることが明らかとなった。難治性疼痛のメカニズムの解明は急務である。痛み情報は脊髄後角に入力すると、そこでインターニューロンからなる局所回路によって修飾を受ける。この局所回路の役割を明らかにするため、光遺伝学的手法の導入を試みる一方、パッチクランプ法と免疫染色を用いて解析を行った。本研究ではパルブアルブミン(PV)を発現する抑制性細胞と興奮性のvertical cellの役割について調べた。
我国の思春期における体力・運動能力の停滞低下をもたらす要因解析に関する研究

我が国の1415歳における体力の停滞低下現象について指摘または示唆しているものは多い。この現象は我が国特有のものであることを、アフリカ現地人との比較(Maximum Growth Ageを用いて)より明らかにした(川崎順一郎;我が国の高校1年における体力の停滞低下現象、熊本大学教育学部紀要、1987)。この停滞低下現象は14・5歳のみならず、我が国の児童生徒については全体的にあてはまることを全国(文部省;体力・運動能力調査報告書を資料として)と熊本県(熊本県児童生徒の体力・運動能力調査報告書、昭和58年度の資料より)を対象として証明した。つまり、同学年の体力は年々低下する方向にあり、小・中・高単位でみると高等学校の生徒の低下が最も大きく、ついで中学校、小学校の順である。しかし、熊本県の場合、小学校を3、4年と5、6年に分けてみると5、6年の低下率は高校より大きく、特に小学校における学校体育の在り方を検討する必要があることを指摘した(昭和63年度熊本県児童生徒の体力・能力調査報告書)。以上のような我が国における子供達の体力の停滞低下現象要因については、日頃の子供達の活動不足であることは容易に推測される。このことの実態については実験校をもうけて調査した。つまり、子供達は1日の学校生活の中でどれくらいの活動量を確保しているかを、携帯用心拍数記録装置(メモリーマックVHMー10ー012JSC)をもちいて行ってみた。その結果「体育の授業がある日」は「ない日」に比べ明らかに活動量は多く、授業中の活動量を差し引いてもなお「授業がある日」のほうが多いことから、子供達にとって如何に体育授業は大切かを明らかにした。しかし、中には体育授業があったにもかかわらず、どの時間帯で授業が行われたのかわからないものもあり、学校体育の在り方を更に検討するための方向などを見出すことができた。昭和61年5月、対象の中学校並びに被験者を決定し、調査・実験を開始した。内容は次の通りである。5月全校生徒に対するスポーツテストと体格測定。6月より各学年1クラスを対象とし、サージャントジャンプ・50m走のチェックを開始した(月1回計測)。7月、5名の中学3年生に対し午前8時より午後7時迄の11時間を連続して心拍数をチェックした(運動部員4,非運動部員1)。日頃の運動生活及び健康に対する意識などについてアンケート調査を行った。11月に再び心拍数のチェックを行った。日本体育学会において高校1年を中心とした体力の停滞低下の実態について報告した。本年度の調査・実験結果について概要をまとめてみると、運動不足といわれる現代の子供達の学校生活における活動量は非常に少く、特に体育の授業のない日の活動量は少なかった。また、体育の授業のある日においても主にその授業中に活動量が多くなる以外は活発な身体活動は行われていないという実態が明らかになった。この活動量を確保するためには特別活動は大きな役割をはたしていることもわかった。つまり学校生活における体育の果たす役割は今後増々大きなものになると考える。体力の停滞低下をもたらす要因は活動量の不足に他ならないが、体育系の部活動参加者の場合でも、すべての大会が終了する夏休み以降においてはその確保が困難であること等も明らかにした事から(中学3年生を対象とした)今後の体力の推移についても観察を続けていきたい。また子供達の活動量を確保する手段としてはカリキュラム,行事,その他全般にわって検討する必要があり体育経営を見なおす資料の収集も次年度へ拡げていきたいと考える。

62年度に実施した調査項目を大別すると, 2つにまとめられる.すなわち,体格・体力に関する調査と資料の収集であり,いま1つは学校生活の中での運動量(心拍数で観察した)の調査である.(これらの結果については日本体育学会で口答発表を行った)新たに得た知見としては以下のようにまとめられる.まず,昭和56年度を基準(100%)として61年度までの児童生徒の体格・体力の変動(同一学年の比較)についてみると,身長,体重ともに小,中,高,男女すべて正の相関を示し,小学生身長の係数(男子0.44,女子0.40)が最も高い.比体重では高校生が,男女別では男子の係数が高い.つまり,身長,体重とも全体的に大きくなってきているが,学校種別では高校生,男女別では男子の体重の増加率が他より高く,肥満傾向が伺えた.次に体力は体格の場合と全く逆の傾向を示している.すなわち,全体的に負の相関を示し,年度がすすむほど同一学年の体力は低下する傾向にあるということである.男女とも学校種別では小学校の低下が最も少なく,ついで中学校,高等学校の低下率が最も大きい.男女の比較では小学校を除き女子が大きい. 56年度を100%として,低下率を算出する数式を求めるとy=-0.338×(高校男子), y=-0.626×(高校女子)が導き出された.また,走・跳・投の体力因子別では全体的に同じ傾向を示し,走,跳,投の順に低下率は高くなった(中・高,男女総合:走-0.401,跳-0.500,投-0.639).運動量の観察は「体育の授業がある日」と「ない日」について始業前から放課後までを行った.その結果「ない日」には心拍数100を越えることは殆どなく,授業の重要さを痛感した.しかし,中には体育の授業中でも他の科目の授業と運動量が変らないものもあり,体育の授業の在り方にも問題があることもわかった.著者らは本科学研究費補助金を受ける以前から児童生徒の体力についての検討を行っていた。補助金を受けた61年度からは更に実験校を依頼し、児童生徒に対するスポーツテストを中心として縦断的に調査を行ってきている。63年度もこの調査については例年通りのチェックを行ったが、今年度は本補助金を受けて最終年度にあたるため、これらの「最終まとめ」を行うことが本年度の主たる実績である。本研究代表者の川崎は昭和58年度より熊本県教育委員会委嘱の「熊本県スポーツテスト検討委員会」の委員長を務めており、県および全国の年度別児童生徒の体力の実態から本研究のテーマを提案した。従って、本研究では児童生徒の体力・運動能力の停滞低下の要因を探り、あわせて学校体育の在り方を検討する資料を得ようとしたのである。体力の停滞低下の要因は子供達の活動量の不足であることは容易に予想されることであるが、どの程度の活動を行っているかは子供達の日常生活調査を毎年行う必要があった。これらをチェックする方法としては1日の活動の流れを心拍数で追跡した(実験校)が、それらの学校のスポーツテスト結果の年次推移と熊本県の推移が一致すれば、ほぼ現在の子供達の生活状況(活動量)を推測できることになると考えた。その結果「体育の授業がある日」の子供達の活動量は「ない日」に比べ多くなっており、体育の授業中を差し引いてもなお「ない日」より多い。このことは体育の授業の重要さを示している。
Viscosity methods in homogenization of nonlinear PDEs

腫瘍や結晶がどのように成長していくかのような自然科学における現象で、それが成長していく際の境界がどのように振る舞うかは、自由境界問題で記述されます。このような問題に、比較原理の性質に基づく粘性解の概念を用いて解析を行いました。均質化法を活用し、氷の性質における小規模な変化が溶融の速度にどのように影響するかを数学的に示しました。また、腫瘍成長および個体群動態論の境界がはっきりしたものと、グラデーションになっているものとの間の関係を解明しました。最後に、多次元結晶成長モデル(クリスタライン平均曲率流)の粘性解の新たな概念を導入し、それらの存在性、一意性および安定性を証明しました。
脳動脈瘤破裂の予測:多検出器型CTを用いた瘤内血流解析

平成11年度に引き続き、脳動脈瘤症例に対して多列検出器型CT(MD-CT)を用いて至適な検査法についての検討を行った。MD-CTの利点とされる撮像時間の短縮については、従来の一列を配した検出器をもつらせんCT(SD-CT)では50秒を必要としたものが、約15秒と三分の一以下にまで短縮することができ、三次元画像としては同等以上の画像が得られた。造影剤使用量については従来のSD-CTでは100mlを使用していたものが、60mlの使用で脳動脈瘤の好発部位を十分に含めた撮像が可能と判明した。現状における頭部CTの造影剤使用量が40-100mlという背景をふまえ、40mlを用いてダイナミックCTを施行し、その後60mlの造影剤を使用してヘリカルスキャンを行う方法を確立し臨床応用を開始した。本法の利点は至適な撮像タイミングを撮像前に検出しえることにある。また、新たに本院に導入されたCT perfusionは脳血流を定量的に検出しえる新しい画像解析ソフトであり、ダイナミックCTの画像データを用いて新たな画像解析の検討を開始した。至適撮像法の検討では脳動脈のtime-dennsity curveを作成し造影剤のピークについて検討を開始した。症例数は十分ではないが、動脈瘤破裂に伴うくも膜下出血症例では、体重や心機能等の影響だけでなく造影剤のピークが遅くなる傾向が見られ、出血に伴う脳圧亢進等が関与している可能性を考慮し、今後症例数を重ね検討を行う方針である。未破裂動脈瘤に関しては位置や瘤径など様々な症例を経験したが、瘤内血流に関しては動脈硬化など様々な因子が関与しているものと推定され、今後も症例数の積み重ねが必要と考えられた。平成11年度に施行した検査と比べ動脈瘤径の増大した症例は無く、今後可能な限り追跡調査を行っていく方針である。近年、本邦ではMRIを用いた脳ドックの普及に伴い未破裂で発見される脳動脈瘤症例が増加している。脳出血、くも膜下出血にて発症する破裂動脈瘤の治療方針は明確であるが、無症候性の未破裂動脈瘤症例の治療指針は今だ明確なものは確立されていない。従来、脳動脈瘤の確定診断は血管造影法とされてきたが、その合併症はおよそ1%と報告され無症候の症例に施行するには侵襲的な検査法と考えられている。これに対してらせんCTを用いた3D-CTAは、経静脈的な造影剤投与で数十秒の撮像時間で検査を終了できる低侵襲的な検査法であり、周囲血管と脳動脈瘤の空間的な評価や脳動脈瘤自体の三次元的な形態診断を可能とし、その診断精度は血管造影を凌ぐとも報告されている。こうした臨床的背景に基づき、当院では脳動脈瘤の診断に3D-CTAの臨床応用を積極的になってきた。平成11年度は、過去に3DーCTAが施行され脳動脈瘤の診断が得られた症例のデータベースを作成し、未破裂動脈瘤と破裂動脈瘤の比較・検討を開始した。また、平成11年度より当院で臨床応用が開始された多検出器型らせんCT(以下、MD-CT)は、従来のらせんCTと比べ短時間で広範囲の撮像を可能とする新しいCT装置であり、これを用いて作成される三次元画像は従来のらせんCTのものと比べ画像精度の向上が期待されている。平成11年度は、MD-CTを用いた頭部3D-CTAの至適な撮像条件や造影方法について検討を行った。また、脳動脈瘤の破裂を予測するために、脳動脈瘤の瘤内血流を評価する目的で行うダイナミックCTの撮像・造影条件の設定について検討を行った。
ソロモン諸島における超音波殺虫機を中心としたマラリアコントロール

ソロモン諸島のガダルカナル島のTambokoとマライタ島のFiuをパイロット地区とした。Human bait(人囮法)により、採集されたハマダラ蚊の種は全てAnopheles farautiであった。ガダルカナル島においては乾期と雨期における人への吸血活動に大きな差は見られず、マライタ島では雨期に比べ乾期ではハマダラカの数が激減していた。経産蚊率の調査では午後11時以前は1150%(平均24.4%)と低かったのが、11時以降は6286%(平均79.5%)と高く、顕著な差が認められたのに対し、乾期では夕刻の7時以前の36.4%を除いて全体的に55%以上と高い傾向に有り、雨期における程時刻による顕著な差は見られなかった。Western地方における調査ではハマダラカ成虫は1匹も採集されなく、幼虫も発生源が非常に少なくマラリア感染率が非常に低い事の大きな原因と考えられ、この地方に置ける環境調査がマライア対策の有効な方法を見いだす大きな引き金となる可能性が高い事を示唆している。生態変異種の分子生物学的分類について遺伝子の塩基配列解析により、種としてはAnopheles farauti s. s.とAnopheles irenicusが存在し,後者はヒト囮法では採集されず、マラリアの媒介には関係ない事が判明した。また,これらの配列のパプア・ニューギニアの物との比較により、ソロモン海が遺伝子流動の大きな障壁になっている事が解った。幼虫対策法の開発に付いては超音波殺虫機の開発を検討した。平板タイプの発信子を用いた1200Wの出力の物では閉鎖水域においては90cmの距離において5秒の照射で100%、解放水域においても10秒の照射で50cmの距離では100%mの殺虫効果を示した。ココナッツオイルの殺虫作用に付いてフィールドでの実験を行った。1平方メーター当たり約100mlのココナツオイル処理2日後からハマダラカ幼虫は17日後まで見られなかった。1、ハマダラカ幼虫発生源の調査(1)ガダルカナル島のTambokoにおいては1月に比べ多くの水域は乾燥しており、発生源の数は約半数となっていた。一方、Fiuでは大幅に水域は減少し、水が存在していたのは住民が水浴のために使う井戸のみであり、その水深も3050cmの物が殆どであった。この事と上の成虫の採集数と比較するとTambokoでは発生源が減少したもののハマダラカの生息数に影響を与えてはいなかったが、Fiuではハマダラカの発生が大きく抑えられていた。2.生態変異種の分子生物学的分類持ち帰った成虫及び幼虫をチトクロームオキシダーゼサブユニットワン遺伝子領域の塩基配列を読み取り解析を行った。種としてはAnopheles farauti s.s.とAnopheles irenicusが存在し,前者は成虫および幼虫ともに採集されたが後者は幼虫のみ採集された。この事は後者はヒトではなく動物嗜好性が強く、マラリアの媒介には関係ない事が判明した。3.幼虫対策法の開発(1)超音波殺虫機の開発を検討した。今回、市販の器械を持ち込んで試験を行ったが、期待した効果は得られなかった。

しかし基礎実験の結果、かなりの殺虫力のある事が判明したので、実際の試作機を開発中である(2)自然破壊が少なく且つ人体に無害の天然物としてココナツオイルに注目した。実験の結果1%の濃度で100%のハマダラ蚊幼虫の殺虫力がある事が判明した。これに加えて、水表面をこのオイルで覆った場合の殺虫力に付いても検討する予定である。(3)幼虫対策の効果的方法の開発のために蚊幼虫の水中での行動の解析も行った。その結果、Anopheles stephensiは水表面および水底での摂食時間がそれぞれ30%と行動の大半をこれらに費やしている。一方イエカは表面での摂食時間が80%を占めている事が判明した。19年度は現地でのハマダラ蚊のミトコンドリアDNAの塩基配列による分子分類の作業の継続を行い、3年間のハマダラ蚊の生態調査の纏めの一つとして、ハマダラ蚊の系統分布についての分子生物学的解析の論文を発表した。そして超音波蚊幼虫殺虫機の開発については日本における超音波機器のトップメーカーである本多電子の協力を得てヤブカおよびハマダラカ2種の蚊幼虫を用いて5月および7月に基礎的実験を行った。そして周波数、発信子の形状など数種の組み合わせで改良を重ねた結果、搬送性の面では周波数は28KHzが最も望ましく、発信子の形状としては平板タイプのものが望ましいことが判明した。その時のデーターとして28KHzにおいて平板発信子では出力60Wで30cmの距離にて1秒照射で100%の幼虫を、円形発信子では600Wの出力で60cmの距離で30秒照射にて100%の幼虫を殺虫出来る事などが判明した。さらに平板タイプの発信子を用い、現時点では搬送可能な最高出力と推測される1200Wの装置に改良した実験結果により、閉鎖水域では90cmの距離において5秒の照射で100%の幼虫を殺虫することが可能であることが判明した。また、解放水域である大プールにおいても、50cmの距離において10秒の照射でやはり100%の幼虫を殺虫出来る事が判明した。このように実際のフィールドでのハマダラ蚊のコントロール作業に十分応用できる値を得る事が出来、実際の実用機の開発への目途がついた。また、現地で入手可能な物資によるハマダラ蚊コントロール法の開発としてココナツオイルによる物を予備実験した結果、これもハマダラ蚊の防除には応用可能であることが判明した。
組織幹細胞の維持と分化の制御機構

本研究では、管腔組織を形成する上皮細胞の供給源である組織幹細胞に着目し、その維持や上皮細胞への分化決定を制御する分子機構を解明すべく、発生段階の肝臓の組織幹細胞である肝芽細胞について研究を進めてきた。その結果、肝芽細胞の増殖や分化を制御する転写因子やマイクロRNAの機能を明らかにした。また、肝再生時に肝細胞が増殖を開始するための分子機構の発見や、線維芽細胞から直接肝細胞の性質をもった細胞を作製する技術の開発、肝内胆管癌や慢性肝炎時の細胆管反応がNotchシグナルを介した肝細胞の分化転換に起因することの発見、高解像度デジタル三次元再構築法を用いた肝発生時の肝内胆管形成機序の解明などにも成功した。本新学術領域の目的は「上皮管腔組織の形成・維持と破綻の分子機構を明らかにする」ことである。上皮管腔組織は「非極性化上皮細胞集団が間質へ肥厚し伸長と分岐を繰り返した後に極性化して管腔構造を構築する形式」と「極性化上皮細胞が内腔を有したまま伸長し分岐する形式」といった二つの異なった形式によって形成されると考えられる。ところが、それら上皮管腔組織を構成する個々の上皮細胞を見てみると、それらの分化・成熟の機序には類似点が多いことがわかる。すなわち、どちらの形式であっても上皮管腔組織が形作られるためには、まず、組織幹細胞から上皮細胞が分化し、それらが機能的かつ形態的に成熟する必要がある。そこで本研究では、二種類の管腔形成における共通の分子基盤と相違を理解するために、管腔組織を形成する上皮細胞の供給源である組織幹細胞に着目し、その維持や上皮細胞への分化決定を制御する分子機構を明らかにする。また、正常もしくは異常な組織幹細胞から分化した上皮細胞をもとに生体外で管腔形成を誘導する方法を開発し、組織幹細胞から三次元の立体構造をもった管腔組織を構築する。本研究では、発生段階の肝臓の組織幹細胞である肝芽細胞に着目して研究を進める。これまでの解析の結果、肝芽細胞の未分化性と分化決定を制御する転写因子ネットワークやシグナル分子、マイクロRNAの役割が明らかになりつつある。また、肝芽細胞からの胆管組織形成を解析する目的でタイムラプスイメージングシステムを構築しつつある。さらに、解析に必要な種々の遺伝子改変マウスの作製と解析を進めている。以上の解析により、組織幹細胞を用いた再生医療の実現や癌幹細胞による組織形成異常の理解に貢献する。平成25年度では、肝芽細胞の未分化性と分化を制御するシグナル分子やマイクロRNAの役割を明らかにしつつあるだけでなく、誘導型Cre/loxPシステムを用いた細胞系譜追跡実験により、慢性肝炎で門脈周囲に出現する偽胆管様構造(細胆管反応)が、Notchシグナルを介した肝細胞の運命転換によって生じることを明らかにした。以上の研究成果は、組織幹細胞を用いた再生医療の進展や新しい医療技術の開発に貢献することが期待される。

本研究では、発生段階の肝臓の組織幹細胞である肝芽細胞に着目して研究を進める。平成26年度では、肝芽細胞の未分化性と分化を制御するシグナル分子やマイクロRNAの役割を明らかにしつつあるだけでなく、三次元再構築モデルによる時空間的な観察と形態計測学的手法による定量的な解析により、肝芽細胞から分化した胆管上皮細胞が肝内胆管を形成する過程を立体的かつ動的に捉えることに成功した。本研究で用いた三次元イメージング技術は、アプローチのしにくい組織内部の立体構造を解析可能なことから、今後、発生学や病理学の分野で広く利用されることにより、組織幹細胞を用いた再生医療の進展や新しい医療技術の開発に貢献することが期待される。本新学術領域の目的は「上皮管腔組織の形成・維持と破綻の分子機構を明らかにする」ことである。上皮管腔組織は「非極性化上皮細胞集団が間質へ肥厚し伸長と分岐を繰り返した後に極性化して管腔構造を構築する形式」と「極性化上皮細胞が内腔を有したまま伸長し分岐する形式」といった二つの異なった形式によって形成されると考えられる。ところが、それら上皮管腔組織を構成する個々の上皮細胞を見てみると、それらの分化・成熟の機序には類似点が多いことがわかる。すなわち、どちらの形式であっても上皮管腔組織が形作られるためには、まず、組織幹細胞から上皮細胞が分化し、それらが機能的かつ形態的に成熟する必要がある。そこで本研究では、二種類の管腔形成における共通の分子基盤と相違を理解するために、管腔組織を形成する上皮細胞の供給源である組織幹細胞に着目し、その維持や上皮細胞への分化決定を制御する分子機構を明らかにする。本研究では、発生段階の肝臓の組織幹細胞である肝芽細胞に着目して研究を進めてきた。平成27年度では、マイクロRNA制御タンパク質として知られるLin28bが、マイクロRNAのlet-7b並びにmiR-125a/bの成熟化を阻害し、相互抑制的フィードバック作用を介してLin28b自身の発現を維持するとともに、肝芽細胞の幹細胞性(増殖能や分化能)の維持において重要な役割を果たしていることが明らかとなった(Takashima et al., Hepatology, in press)。興味深いことに、肝芽細胞におけるLin28bの機能阻害は、肝芽細胞の増殖を抑制するだけでなく、肝臓内で管腔構造を形成する胆管上皮細胞への分化決定を促進することが判明した。以上の結果から、本研究では、肝臓における組織幹細胞の維持や分化決定を制御する分子機構の理解が大きく進んだといえる。本研究では、管腔組織を形成する上皮細胞の供給源である組織幹細胞に着目し、その維持や上皮細胞への分化決定を制御する分子機構を解明すべく、発生段階の肝臓の組織幹細胞である肝芽細胞について研究を進めてきた。その結果、肝芽細胞の増殖や分化を制御する転写因子やマイクロRNAの機能を明らかにした。また、肝再生時に肝細胞が増殖を開始するための分子機構の発見や、線維芽細胞から直接肝細胞の性質をもった細胞を作製する技術の開発、肝内胆管癌や慢性肝炎時の細胆管反応がNotchシグナルを介した肝細胞の分化転換に起因することの発見、高解像度デジタル三次元再構築法を用いた肝発生時の肝内胆管形成機序の解明などにも成功した。上皮管腔組織は「非極性化上皮細胞集団が間質へ肥厚し伸長と分岐を繰り返した後に極性化して管腔構造を構築する形式」と「極性化
アメリカ人の戦争観とジェンダー、人種、民族、階級―多文化主義の歴史学構築に向けて

ジェンダー、人種・民族、階級の視点から歴史を研究する多文化主義歴史学の構築をめざし、本研究ではその一環としてアメリカ人の戦争観を探ることにした。その中でも特に、9.11直後に見られたアメリカ国民の異常とも言える圧倒的な戦争支持に注目し、1)その根源となっているもの、2)戦争支持の陰に隠れて存在した、反戦も含めたアメリカ人の多様な戦争観、3)さらに戦後処理のために敗戦国に乗り込んだアメリカ占領軍と被占領地の人々との関係についての考察を行った。これらのテーマは、意図したわけではないが、E.H.カーがいうような「現在からの過去への問いかけ」から出てきていることがわかる。1)については特に、愛国心の源泉を追究し、アメリカ文明の考察を行った。2)では、9.11後のアメリカ人の戦争に対する多様な態度を、第二次大戦時のそれと重ね合わせながら探った。3)は研究進行の過程で浮かび上がってきた問題であり、なかでもアメリカ軍と性の関係に焦点を置き、占領下日本におけるアメリカ兵と性の問題を扱った。具体的な研究成果(裏面および様式14参照)は、代表的なものをあげると次のとおりである。1)については、論文「ジョン・ウェインが死んでもアメリカ文明は衰退しない--アメリカ文明衰退論の意味」。アメリカ人の愛国心を文明論の観点から広く歴史的にとらえた。2)に関しては、著書『アメリカの20世紀下』の終章、講演「建国以来続く文化戦争--『愛国心』」などにおいて、愛国心の内容と少数ではあるが堅固な反戦の思想を、第二次大戦下と今日とを比較して考察した。3)では、論文「アメリカ占領軍向け『慰安施設』に見られるジェンダー・人種・階級の問題-RAAをめぐる一考察」。日米間の人種的経済的軍事的力関係、日本国内の階級関係、日米両国それぞれに共通した家父長制に基づくジェンダーの関係を明らかにした。本年度は、特に戦時下におけるアメリカ人の愛国心の間題について研究し、主として古典的文献や研究書、研究論文を読んだ。研究成果は、アメリカ思想史の文脈の観点からアメリカ文明をめぐる論争を追究する論文「ジョン・ウェインが死んでもアメリカ文明は衰退しない--アメリカ文明衰退論の意味」、および9.11後のアメリカ社会を考察する著書『アメリカの20世紀』の終章において発表した。前者はアメリカ人の愛国心の問題を文明論の観点から広く歴史的に位置づけようと試みたものであるが、そこにはジェンダー、人種、民族による文明観の多様性がみられた。後者は焦点を現在の問題に絞り、インターネット上の論争も取り込んで研究したものであるが、そこでもアメリカ人の愛国心が多様な形で存在することが判明した。しかし、ジェンダー、人種、民族による違いを明らかにするまでには至らなかった。これは次年度の課題である。さらに、研究進行の中で、第二次大戦下のアメリカ軍と性の問題に関心を持つようになり、二次史料を通して概要をつかむことにつかめた。さらに、科学研究費を利用して、本問題の研究に必要な一次史料を調査するために、アメリカ合衆国の国立文書館でアメリカ軍部の資料を探索した。膨大な資料であり、今回は一部(段ボール箱9箱分)しか閲覧することができなかったが、軍隊のジェンダー観および異人種観の一端を伺い知ることができた。できれば来年度も継続して文書館での資料調査を行いたいと考えている。本年度は、昨年度の研究の過程で関心を強めたアメリカ軍と性の問題を、第二次大戦下から戦後にかけて研究した。そして、論文「アメリカ占領軍向け

『慰安施設』に見られるジェンダー・人種・階級の問題-RAAをめぐる一考察」を書いた。そこでは、日本政府の指導下に設立された占領軍向けの買売春施設を通して、日米間の人種的経済的軍事的力関係、日本国内の階級関係、日米両国それぞれに共通した家父長制に基づくジェンダーの関係を明らかにした。これは、瀧田佳子編『太平洋文化の形成とアメリカ(仮題)』(東京大学出版会2004年刊行予定)に掲載される。この研究を発展させ、夏にアメリカ合衆国で、第二次大戦下の元アメリカ人兵士に聞き取り調査をし(本研究費利用)、彼らの戦争観、ジェンダー観を探ることができた。これは、同様のテーマに関する研究のほとんどが、政府やメディアの資料に基づいているなかで新しい試みであり、近い将来、聞き取り調査のサンプル数を大きくし、研究成果をまとめたい。また、数年来の関心であるアメリカ人の愛国心に関しては、本年度は特に、アメリカ社会を分断してきた文化戦争の観点から追究した。これも、本研究究極の課題である多文化主義の歴史学構築に向けた作業である。さらに、共著『世界の食文化アメリカ』(農文協2004年4月刊行予定)の半分を書いたが、ここでは食の歴史を通してアメリカ社会におけるジェンダー・人種・民族・階級の関係、特に多文化主義の広がりを示した。また、本書の第二次大戦および戦後に関する章では、本研究の成果を直接用いた。当初計画していた内容から発展し、結果的には多少テーマがずれたように見えるが、日的はあくまで「多文化主義歴史学の構築」にあり、焦点は戦争とアメリカ社会の関係に置き、多様な側面から研究することによって本質に迫りたいと考えている。
集束イオンビ-ムを用いた超格子リ-ス縦型電界効果トランジスタの試作

従来のトランジスタ-とは異なる新しい機能デバイスとして動作する超格子ソ-ス電界効果トランジスタ-を、集束イオンビ-ム技術を用いて試作し、その有用性を示すと共に、製作プロセスの基礎技術の確立を目指して研究を行った。またさらに、集束イオンビ-ム技術を用いて量子細線電界効果トランジスタを試作し、極低温における動作も併せて研究した。集束イオンビ-ム注入装置を用いたサブミクロン加工精度の一層の向上を図った結果、高抵抗法及びPN接合法によるGaAs量子細線の作製が可能となった。集束イオンビ-ムを用いたリソグラフィ技術では、イオン注入量などの最適条件を詳しく調べ、線幅0.2ミクロンのレジスト加工を行う技術を確立した。リソグラフィ後のPMMAレジストの表面形状を走査トンネル顕微鏡で詳しく調べた結果、レジスト境界は乱雑だが、イオンビ-ムのドット間隔を反映した周期性が残っていることが明らかになった。また、AlGaAs/GaAs系の量子細線中の位相緩和時間の低温での飽和の原因を調べ、電子波干渉トランジスタの動作特性について解明した。A1ゲ-ト付の量子細線を、A1ゲ-ト上からの直接イオン注入により作製した。この量子細線の電子波位相コヒ-レンス長の温度依存性および電界強度依存性を検討することにより、温度や入力電圧など、デバイスの動作範囲の限界を明かにした。さらに、分子線エピタキシ-装置の性能の向上を図り、超格子ソ-スを持つ縦型電界効果トランジスタ-の製作を可能とするプロセス技術およびデバイス設計技術を確立した。現在LSIの進歩はめざましく最小寸法0.8μmのLSIが実用の域に入っている。しかし21世紀に備えて、情報量の増大に応え膨大な情報を処理できるハ-ドウェアを作るには、現在のLSIの観念を打破し、新しいコンセプトのデバイスを導入しなければならない。本研究はこのような要請に応え新しいコンセプトのデバイスとして半導体量子効果デバイスの開発を目指すものである。即ち本研究の目的は、従来のトランジスタとは異なる新しい機能デバイスとして動作する超格子ソ-ス電界効果トランジスタを集束イオンビ-ム技術を用いて試作し、その有用性を示すと共に、製作プロセスの基礎技術を確立しようとするものである。またさらに、集束イオンビ-ム技術を用いて、量子細線電界効果トランジスタを試作し、極低温における動作、特に電子波の局在効果をも併せて研究する。集束イオンビ-ム注入装置を用いたサブミクロン加工精度の向上を計った結果、高低抗法およびPN接合法によるGaAs量子細線の作製が可能となった。これらの細線では、量子干渉効果に基づく負の磁気抵抗と普遍的コンダクタンス揺らぎが観測できた。しかし、電子の1次元の閉じ込め効果に基づくエネルギ-離散化は、観測の困難さもあって確認されていない。ゲ-ト付きの量子細線も容易に作製することができる。A1ゲ-トの上から直接イオン打ち込みし、高低抗領域を形成することによってチャンネルを搾取させ、量子細線トランジスタの異常な相互コンダクタンスを観測している。これはポテンシャル揺らぎによる電子の局在効果によると解釈される。また、分子線エピタキシ-装置を用いて超格子ソ-スを持つデバイスの製作も可能となっている。

リソグラフィ後のPMMAレジストの表面形状を走査トンネル顕微鏡で詳しく調べた結果、レジスト境界は乱雑だが、イオンビ-ムのドット間隔を反映した周期性が残っていることが明かになった。また、AlGaAs/GaAs系の量子細線中の位相緩和時間の低温での飽和の原因を調べ、電子波干渉トランジスタの動作特性について解明した。Alゲ-ト付の量子細線を、Alゲ-ト上からの直接イオン注入により作製した。この量子細線の電子波位相コヒ-レンス長の温度依存性および電界強度依存性を検討することにより、温度や入力電圧など、デバイスの動作範囲の限界を明らかにした。さらに、分子線エピタキシ-装置の性能の向上を図り、超格子ソ-スを持つ縦型電界効果トランジスタ-の製作を可能とするプロセス技術およびデバイス設計技術を確立した。
二分脊椎児者のセクシャル/リプロダクティブヘルス/ライツ教育の実践と評価

思春期から性成熟期にある二分脊椎男性および家族にインタビュー調査後、その結果をもとに質問紙調査を実施し、制の実態を明らかにした。調査内容は、思春期の体と心の変化、性に関する内容であった。結果、本人では、約6割は性に関心があり、勃起があった。射精は5割にみられ、セックスの経験は2割であった。家族では、約7割の親が子どものせいに関する将来の気がかりがあると回答したものの、知りたいことや教えてほしいことは3割であった。二分脊椎男性(児)のセクシャル/リプロダクティブヘルス/ライツに関する知識や意識、行動、悩みなどの実態を明らかにすること及びケアプログラムへの要望を探索することを目的にインタビュー調査を行った。対象は思春期から性成熟期にある男性12名とその親7名(母親6名、父親1名)であった。研究方法は半構成的面接(個別インタビューおよびフォーカスグループインタビュー)を実施した。3月に終了し、現在内容分析を開始したところである。その一部を二分脊椎症研究会に発表するため抄録を提出した。また、「二分脊椎女性のためのリプロダクティブヘルスケアガイドブック(思春期女性編)の改訂版としてweb版での作成を行うことにした。そのための見直し・執筆の依頼を行った。前年度に引き続き、二分脊椎男性(児)のセクシャル/リプロダクティブヘルス/ライツに関する知識や意識、行動、悩みなどの実態を明らかにすること及びケアプログラムについての要望を探索することを目的に、思春期から性成熟期にある二分脊椎児(者)とその母親を対象に半構成的面接(個別インタビュー+フォーカスグループインタビュー)を実施した。インタビューは二分脊椎男性13名及び母親7名であった。その後インタビューで得られた結果について内容分析を行い、その結果を第32回日本二分脊椎研究会で「思春期から性成熟期にある二分脊椎男性へのインタビュー報告ー身体的心理的変化及び性に関してー」のテーマで発表した。また、第35回日本性科学会に「二分脊椎男性のセクシャリィ」について発表した。また、インタビューで得られた結果の内容分析と文献検討を行い、アンケート調査に向けて調査内容の検討を行った。また、平成22年24年に実施した研究時に作成した二分脊椎女性のためのリプロダクティブヘルスケアガイドブック(思春期女性編)の内容の見直しを行い、再編集し、改変した。前回作成したガイドブックは、二分脊椎症協会を通して本人および家族、二分脊椎研究会を通して医療従事者にも配布した。今回は多くの二分脊椎女性及び医療従事者にも利用してもらえるようウェブ版のガイドブックを作成し、平成28年3月に日本二分脊椎症協会のホームページに掲載した。研究協力者の確保が難しくインタビュー調査が終了するまでに時間を要した。また、アンケート調査を依頼する二分脊椎症協会の事情もあり、アンケート調査の実施までには至らず、研究の遂行が遅れた。思春期性成熟期にある二分脊椎児者のセクシャル/リプロダクティブヘルス/ライツケアに関して教材開発を行い、効果的な支援のあり方を探求することを目的とした。思春期から成人前期(中学生から40歳)の二分脊椎男性およびその家族500名を対象とした。平成28年8月12月に郵送法による無記名自記式質問紙調査を実施した。調査項目は、本人には、体と心の変化、性機能、性行動、性への関心、性に関する情報であり、家族には、思春期の体と心の変化、性に関する経験、性についての気がかりなどであった。分析は記述統計を用いた。また、自由記載は、質的に分析した。結果:本人は70名(14%)家族は有効回答76名(15.2%)、母親72名(94.7%)、父親4名(5.3%)であった。本人の年代は1030代、診断名は開放性脊髄髄膜瘤、閉鎖性脊髄髄膜瘤、脊髄脂肪腫などであった。本人の性機能・性行動については、性に関心あり44名(62.9%)、勃起あり43名(61.4%)、射精あり34名(48.6%)、セックス経験あり15名(21.4%)であった。性について得たい情報は、セックス、マスターベーション、恋愛であった。また、性に関する悩みを相談する22名(30.6%)、相談しない40名(55.6%)で、相談しない理由は、恥ずかしい、ばれたくない、相談しにくいなどであった。家族の子どもの性に関する気がかりがあるは55名(72.4%)、ない20名(28.8%)、無回答1名(1.3%)であり、内容は、結婚22名(42.3%)、子どもが持てるか15名(28.8%)、恋愛(37.0%)などであった。背印ついて知りたい音や教えてほしいことがある23名(30.3%)、ない42名(55.3%)、無回答11名(14.5%)であった。内容は性機能12名(52.5%)が最多であった。性については子どもが考えるという意見もあった。

家族では、約7割の親が子どものせいに関する将来の気がかりがあると回答したものの、知りたいことや教えてほしいことは3割であった。インタビューの対象者の選定に時間がかかったこと、インタビューの日程調整に時間を要したことがあり、最終インタビューの終了が3月であった。そのため、結果の検討に至っていない現状がある。平成28年度は、8月までに二分脊椎男性(児)の性の健康に関する知識や意識などの実態および行動、悩みなどの現状を明らかにする目的でアンケート調査を実施する。また、本研究は二分脊椎児者だけでなく、家族、及ケアを実践している医療従事者と協働してケアプログラムを構築することであるため、医療従事者にむけたアンケート調査も実施する。その後、得られたデータを分析し、二分脊椎児者のセクシャル/リプロダクティブヘルス/ライツ教育の実践にむけ、効果的支援のありかたを考える。小児看護学7月までにインタビュー結果の内容分析を行う。また、アンケート調査のための質問紙の精選をするために、フォーカスグループインタビューと当事者の会を今年度中に開催する。また、今回のインタビューで不明な点が明らかになった学校での性教育について普通学校「小・中・高校」の教員と特別支援学校の教員から情報を得る。都合により海外の学会、研修に行けなかったため。また、アンケート調査が遅れており、アンケート調査に使用する予定の印刷費、通信運搬費を使用しなかったため。昨年6月にアナハイムで開催されるInternational Federation Spina Bifida and Hydrocephalusに参加し、参加者との交流、情報収集を行う予定であったが、参加予定者の都合がつかずキャンセルとなったため。二分脊椎児者本人及び家族を対象とするアンケート調査、及び医療従事者を対象としたアンケート調査を実施するための印刷費、複写費、通信運搬費として使用する。また、研究打ち合わせ旅費、学会参加費と旅費に使用する。今年度海外視察および資料収集の予定であるが、日程調整が難しい場合はweb版のイラスト作成の費用、当事者の会の講師謝礼や会場費等とする。