hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大豆発酵食品による酸化ストレスレベルおよび炎症レベルの低減効果の解明

味噌は、我が国で古くから調味料として利用されているが、近年その抗酸化作用が注目されている。そのなかでも特に豆味噌は、強い抗酸化作用を示す事が報告されている。しかし生体に対する作用の詳細は明らかでないため、本研究ではヒトマクロファージ様細胞を用い、各種味噌(豆味噌、米味噌、麦味噌など)の抽出物による抗酸化・抗炎症作用の細胞レベルでの検討、さらに若年女性を対象に味噌摂取による血中および尿中の酸化ストレスレベル・炎症レベルの低減効果の検討を行う。本年度は昨年度に引き続き、酸化ストレスを負荷したTHP-1ヒトマクロファージ様細胞に豆味噌抽出物を投与し、細胞死および細胞内活性酸素種(ROS)の生成の抑制を解析した。その結果、豆味噌抽出物の量に依存して細胞死およびROSの生成が抑制され、豆味噌成分の抗酸化作用による細胞死の抑制効果が示唆された。また、若年健常女性を対象に昼食時に味噌を味噌汁として2週間摂取してもらい、摂取前後の血中および尿中酸化ストレスレベルを測定した。その結果、豆味噌摂取により血中酸化ストレスレベルが低下する傾向が認められたが、米味噌摂取では変化は認められなかった。さらに、尿中酸化ストレスレベルをマロンジアルデヒド(MDA)を指標として解析した結果、豆味噌摂取群、米味噌摂取群、非摂取群ともに減少傾向となった。この結果についてはサンプル数が少なかったことから、今後サンプル数を増やし再度検討していく予定である。さらに今回は、毎日1杯の味噌汁の摂取が血圧に影響するかについて、上記の味噌摂取前後に同時に自動血圧計にて血圧の測定を行った。その結果、豆味噌および米味噌摂取群、非摂取群ともに変化は認められなかった。味噌摂取による血圧への影響については、今後もさらに検討していく予定である。今回、培養細胞を用いた検討については、昨年度と味噌のロットが変わり、その影響は不明ではあるが、低減作用は認められたものの程度は昨年度より低かった。このことから追試を何度も行ったため、この試験はあまり進まなかった。しかし、新たに細胞内活性酸素種の蛍光プローブを用い、細胞の酸化ストレスレベルを直接的に解析した。その結果、味噌抽出物により細胞内活性酸素種の低下が認められ、これまでの細胞死を指標とした結果を裏付けるものとなった。また、若年女性を対象に行った試験において、本年度は豆味噌摂取により血中酸化ストレス度が低下する傾向が認められた。一方、米味噌摂取においては、変化は認められなかった。さらに本年度は、尿中酸化ストレスレベルの解析も行った。尿サンプルを用いて、酸化ストレスマーカーの8-hydroxy-2'-deoxyguanosine(8-OHdG)を指標として検討する予定であったが、機械が調整中であったことから脂質過酸化の指標であるmalondialdehyde(MDA)の測定を行った。その結果、豆味噌摂取、米味噌摂取のいずれにおいても尿中MDA量は減少する傾向がみられ、さらに非摂取群においても減少がみられた。今回はサンプル数が6と少なく、信頼度の高い結果が得られなかったと考えられ、今後、サンプル数を増やし再度検討する予定である。さらに、本年度は味噌摂取による血圧への影響も調べた。その結果、今回の対象者においては味噌摂取による血圧への影響はみられなかった。以上のように細胞を用いた検討はあまり進まなかったが、若年女性を対象に行った試験ではおおむね予想された結果が得られたことから、今回の評価とした。豆味噌によるマクロファージ様細胞に対する抗酸化作用については、おおむね見通しはついた。今後、米味噌や麦味噌との比較検討を行う。また、抗炎症作用についてはまだ検討している段階であるため、今後、IL-1βやTNF-α、IL-6などの炎症性サイトカイン産生の測定、また炎症反応の過程で産生される一酸化窒素(NO)の測定を行い、味噌抽出物の投与による抗炎症作用の検討を行う予定である。さらに、NOに対する蛍光プローブを用い、細胞内NOを解析し抗炎症作用の結果を確実なものとする。また、若年健常女性を対象にした試験においては、今回、豆味噌摂取により血中酸化ストレスレベルの低下傾向は認められたため、今後は尿中酸化ストレスレベルを指標に検討を行う。尿中酸化ストレスマーカーとして、マロンジアルデヒドの測定と8-OHdGの測定を行う予定であるが、HPLC-ECDによる8-OHdGの測定は機械の調子に左右されることから、HPLC-ECDで測定できない場合はキットを用いる。さらに、酸化ストレスレベルの低減効果だけでなく、炎症レベルの低減効果についても、尿中の炎症マーカーを解析することで検討を行う予定である。さらに、抗酸化あるいは抗炎症作用を引き起こす味噌中の成分を検討するため、味噌抽出物を高速液体クロマトグラフィー(HPLC)などにより分画し、抗酸化・抗炎症成分の同定を行う予定である。我が国で古くから利用されている味噌は、抗酸化作用を有し、がんや生活習慣病、さらに老化のリスクを下げることが示唆されている。なかでも東海地方で多く作られている豆味噌は、強い抗酸化作用を有する事が示されている。しかし生体に対する抗酸化作用の詳細は明らかでない。本研究では、ヒトマクロファージ様細胞を用い、調製した各種味噌(豆味噌、米味噌、麦味噌など)の抽出物による抗酸化・抗炎症作用、また若年女性を対象に味噌摂取による血中・尿中の酸化ストレスレベルおよび炎症レベルの低減効果を解明する。さらに味噌中の抗酸化・抗炎症作用を発揮する成分の同定を行う。

本年度は、過酸化水素やtert-ブチルヒドロペルオキシド(t-BHP)により酸化ストレスを介する細胞死を誘導したTHP-1ヒトマクロファージ様細胞に豆味噌抽出物を投与し、細胞死の抑制作用を解析した。その結果、豆味噌抽出物の濃度に依存して細胞死が抑制され、豆味噌成分の抗酸化作用による細胞死の抑制効果が示唆された。さらに、リポ多糖(LPS)により炎症反応を誘導したTHP-1ヒトマクロファージ様細胞に豆味噌抽出物を投与し、炎症性サイトカインIL-1βの産生を解析したところ、豆味噌抽出物の濃度依存的にIL-1βの産生は抑制された。このことから、豆味噌成分により炎症反応が抑制されたことが示唆された。また、若年健常女性を対象に昼食時に味噌を味噌汁として2週間摂取してもらい、摂取前後の血中酸化ストレスレベルを測定した。昨年度は、豆味噌摂取により血中酸化ストレスレベルの低下が認められたが、本年度は有意な低下は認められなかった。今後、味噌の摂取回数を検討し同様に試験を行い、味噌の効果について検討していく予定である。本年度は、豆味噌中の抗酸化作用を示す成分としてイソフラボン類を予想し、豆味噌からイソフラボン類が含まれる分画の調製を行った。調製した豆味噌抽出物により、ヒトマクロファージ様細胞を用いて抗酸化作用および抗炎症作用を解析した。その結果、ほぼ予定通りの期間で予想した結果が得られた。今後さらに、豆味噌以外の味噌を用いて同様の解析を行い、味噌の種類による比較検討を行う予定である。また、豆味噌の生体に対する酸化ストレスの低減効果を調べるため、本年度は若年健常女性(16名)を対象に、昼食時に豆味噌を味噌汁として摂取してもらい、摂取前後の血中酸化ストレスレベルを解析した。その結果、味噌汁摂取群と非摂取群に有意な差は認められなかった。昨年度、同様に行った試験では、豆味噌摂取により血中酸化ストレスレベルの低下が認められていたため、今後、試験方法を検討し、生体における味噌の効果を解明していく予定である。味噌は、我が国で古くから調味料として利用されているが、近年その抗酸化作用が注目されている。そのなかでも特に豆味噌は、強い抗酸化作用を示す事が報告されている。しかし生体に対する作用の詳細は明らかでないため、本研究ではヒトマクロファージ様細胞を用い、各種味噌(豆味噌、米味噌、麦味噌など)の抽出物による抗酸化・抗炎症作用の細胞レベルでの検討、さらに若年女性を対象に味噌摂取による血中および尿中の酸化ストレスレベル・炎症レベルの低減効果の検討を行う。本年度は昨年度に引き続き、酸化ストレスを負荷したTHP-1ヒトマクロファージ様細胞に豆味噌抽出物を投与し、細胞死および細胞内活性酸素種(ROS)の生成の抑制を解析した。その結果、豆味噌抽出物の量に依存して細胞死およびROSの生成が抑制され、豆味噌成分の抗酸化作用による細胞死の抑制効果が示唆された。また、若年健常女性を対象に昼食時に味噌を味噌汁として2週間摂取してもらい、摂取前後の血中および尿中酸化ストレスレベルを測定した。その結果、豆味噌摂取により血中酸化ストレスレベルが低下する傾向が認められたが、米味噌摂取では変化は認められなかった。
沈み込みプレート境界地震発生帯の速度物性分布と物性獲得プロセスの解明

陸上に露出している過去の沈み込みプレート境界の堆積物を対象に,その固さを弾性波速度で定量化し,その分布と岩石化プロセスを検討した。調査地域は四国白亜系四万十帯である。手法として,弾性波速度測定器の開発と,野外調査とサンプル採取,弾性波速度の測定を行った。その結果,現在の南海地震断層には高圧の流体の存在,地震発生深度における岩相による岩石化プロセスの相違,深部における粘土鉱物の脱水による流体の集中過程などが明らかとなった。本研究の目的は沈み込みプレート境界地震発生帯における速度物性分布を天然の岩石から取得することである。そこから地震断層に境される岩石の岩石化度および断層強度を定量的に理解し、その変化に関わる物質的メカニズムを明らかにする。研究計画は大きく4つに分けられる。1.速度物性測定機器の開発、2.四国白亜系四万十帯における速度物性測定とその分布の検討、3.三次元反射法データとの比較、4.物質科学的データ(変形組織、セメント物質量、粘土鉱物組成、間隙率など)との比較である。初年度である21年度は主に機器開発とテスト、フィールドの選定および物質科学的データの予察的な取得を行った。機器開発では圧力容器の設計、圧電素子ブロックを組み込むための改造、圧電素子の選定、電気系コネクタの小型化、コンピュータとの接続および電子制御のための汎用ソフトウェアによるプログラミングなど様々な開発作業をこなした。特に圧力容器の設計では米国の会社とのやり取りで非常に時間を取られた。シリンジポンプの予算について輸入に伴う加算が予想を大幅に越えており、資金繰りの交渉に難儀した。ベンチトップテストで圧電素子ブロックのテストおよびコンピュータプログラムのテストを行った。また、岩石円柱試料の成型のノウハウを獲得し、最終的に白亜系四万十帯の均質な頁岩のテストにこぎ着けた。また、共同研究者と実際のフィールドの選定を協議し、徳島県牟岐メランジュの北縁断層を量初のターゲットとすることを決めた。機器開発の遅れから計画がずれ込んだため、より確実な結果を得る必要性からである。広域的な測定も同時に行って行く予定である。予察的な研究として、すでに米国で弾性波速度を測定した試料について、X-ray micro CT解析やフィールドエミッション電子顕微鏡による堆積物組織の観察も行った。これらは弾性獲得プロセスと検討する上で必要な分析であるため、そ手法を獲得する目的もある。今年度の計画は弾性波速度測定のルーチン化と、実際に白亜系四万十帯を対象とした試料測定を行い、音響物性を得ることであった。弾性波速度測定のルーチン化はほどなく完了した。試料交換の効率化、流体圧の制御などで問題が発生したが、それらも解決した。現在は1日に2, 3個の成型試料の測定を行うことが可能になっている。また、実際の白亜系四万十帯を対象とした測定では、まず対象とする境界を沈み込みプレート境界地震断層とし、徳島県牟岐町牟岐ランジュ北縁断層に境される上盤下盤についての弾性波速度測定を行った。上盤は砂岩主体のコヒーレント相で、下盤は泥岩主体のメランジュ相である。試料数は上盤5個、下盤10個の計15個で、下盤の泥岩5個については異方性を検討するために面構造に水平な試料と垂直な試料を測定した。測定は流体圧を1MPaに保ち、封圧を6MPaから66MPaまで5MPaごと増加させて測定した。500kHzのS波トランスデューサーを用いた。このトランスデューサーは微弱なP波も出すため、波形解析によってS波速度とP波速度を同時に測定することが可能である。その結果、有効圧の増加に伴って弾性波速度が速くなる傾向がそれぞれの試料から得られた。有効圧に応じてP波速度は砂岩では約4500m/sから5000m/sまで、泥岩では約4000m/sから4500m/sまで増加した。Vp/Vsはおよそ1.5-2.5程度であった。異方性については100m/s程度、面構造に平行な試料が速いことが分かった。北縁断層を境に上盤のの弾性波速度が500m/s程度下盤よりも速いことが分かった。この結果を用いて反射法探査から得られた反射強度と比較したところ、およそ40MPaの異常間隙水圧が断層帯に必要であることが、定量的な値として推定された。これは定常的に沈み込みプレート境界が流体によって弱化していることを示しており、これまでの議論とも整合的である。

本年度はより広域的な地図スケールでの物性分布を検討するために高知県土佐湾西部の白亜系四万十帯を対象に南北およそ40kmに渡る範囲で,砂岩および泥岩の弾性波速度を測定した.本地域は変形の弱いコヒーレント相と強く変形したメランジュ相,さらに古地温構造を切断するアウトオブシークエンススラストを含む.また,研究分担者の坂口有入氏により詳細に古地温構造が明らかにされており,物性と最高埋没深度との対応が可能な地域である.流体圧を加えた有効圧下で,P波およびS波について弾性波速度の測定を行った.サンプル数は砂岩が17個,泥岩が9個である.弾性波速度は標準的な範囲の結果が得られた.以下では,1)最大有効圧のときの最大速度(Vmax),2)有効圧の変化に伴う弾性波速度の変化量(ΔV),3)サンプル採取地点におけるVR(内挿で求める)の3つの要素を用いて,それぞれの相関を検討した。VmaxとVRについて砂岩には相関は見られず,泥岩には正の相関が見られた。ΔVとVRについて砂岩に正の相関が見られたが,泥岩には相関が見られなかった。またVmaxとΔVの間では砂岩のP波に正の相関があり,S波には相関が見られなかった一方,泥岩ではS波に負の相関があり、P波には相関が見られなかった。以上のように砂岩と泥岩ではまさに逆の関係が見られた。このことは沈み込みプレート境界地震発生帯において砂岩と泥岩の物性がまったく異なる進化をすることを示している。砂岩は沈み込む過程で地震発生帯に達するまでに岩石化が完了しており,地震発生帯内では深度とともに間隙率は変化しない。一方泥岩は地震発生帯内部でも未だ岩石化が完了しておらず,深度ともに進行する。ΔVは異方的な間隙の量比に依存したパラメータで,砂岩では深度とともに変化するが,泥岩では変化しない。また,P波とS波でVmaxとΔVとの間の相関が異なることは異方的な間隙の方位が層に平行であることを示唆している。
放線菌二次代謝産物における特異な分子構築機構に関する研究

放線菌Streptomycesrochei7434AN4株はランカサイジン(LC)・ランカマイシン(LM)の2つのポリケチド抗生物質を生産し、その遺伝子は線状プラスミドpSLA2-L上にコードされている。また塩基配列解析からγ-ブチロラクトン化合物(GB)を鍵物質としたLC・LM生産制御カスケードの存在も示唆された。最終年度にあたる本年度は(1)LCのポリケテド生合成,(2)二次代謝制御遺伝子群の解析,に焦点を絞り研究を実施した。(1)Streptomyces lividansでの異種発現によりLC生合成にはIkeクラスター(lkcA-IkcO)が必要であることが分かった。3つのマルチドメインPKS(LkcC,LkcF,LkcG)の翻訳融合実験により、LkcF, LkcGはモジュラー型で機能し、LkcCが反復機能型PKSであると強く示唆された(J. Antibiot.,2007)。本成果はモジュラー寸反復混合型ポリケチド生合成に関する新知見であり、創薬への応用が期待できる。(2)制御遺伝子の遺伝子破壊実験などから、SrrXはGB生合成酵素であること、抗生物質生産のGBリセプターがSrrAであることなどが立証出来た(Microbiology,2007)。また、ゲルシフトアッセイやフットプリント実験により、SrrAの標的遺伝子が転写活性化遺伝子srrYを明らかにし、さらにSrrA-srrYのプロモーター結合領域も決定した(J.Bacteriol.,2008)。本研究課題により放線菌の生命現象、とりわけ二次代謝生合成機構および生産調節システムに関する有益な成果を得ることが出来た。放線菌Streptomyces rochei 7434AN4株はランカサイジン(LC)・ランカマイシン(LM)の2つのポリケチド抗生物質を生産し、その遺伝子は線状プラスミドpSLA2-L上にコードされている。本年度は(1)LM生合成経路の解明,(2)二次代謝制御遺伝子群の解析,に焦点を絞り研究を実施した。(1)2つのP450水酸化酵素の遺伝子破壊および代謝産物解析を行ったところ、lkmFが8位、lkmKが15位の水酸化に関与することが分かった。この結果をin vitroでも検証するため、発現タンパクとデオキシLMとを反応させた。その結果、LkmKは15-デオキシLMをLMへと変換することが出来た。一方、LkmFは8-デオキシLMを変換できなかったため、現在反応の至適条件および反応基質の検討を行っている。(2)pSLA2-L上の制御遺伝子について網羅的解析を試みたところ、SrrXはGB生合成に関与すること、抗生物質生産のGBリセプターがSrrAであること、さらにSrrAの標的遺伝子が転写活性化遺伝子srrYであることが立証出来た。また、SrrA-srrYのプロモーター結合領域も特定できた。また、srrB破壊株は両抗生物質を数倍以上高生産し、さらにsrrC破壊株はsrrA破壊株と同様に胞子形成能を失っていた。これによりsrrBは抗生物質生合成を負に制御し、srrA, srrCは形態分化を正に制御していることも明らかとなった。最終年度となる来年度はLCの大員環形成機構の解明や、制御カスケードの分子レベルでの解析に重点を置いて研究を遂行する。放線菌Streptomyces rochei7434AN4株はランカサイジン(LC)・ランカマイシン(LM)の2つのポリケチド抗生物質を生産し、その遺伝子は線状プラスミドpSLA2-L上にコードされている。
ノルディックウォーキング上達のためのスマートなポールの開発

2本のポールに3Dプリンタで作成したマウンタによって、9軸センサ、モバイルバッテリ、Raspberry Pi Zero W、LEDテープライト等を装着し、自律動作及びWi-fi経由で制御することに成功した。また、屋外での稼動実験にも成功した。被験者に現在の状態を伝えるため、LEDの点灯方法について検討を行い、加速度情報をテープライトに2秒間で順番に流すことで時間情報を可視化させることができた。また、登山時のポールの使い方をみるために、本研究のシステム及びJINS MEMEを装着した状態で神奈川県白山を登り、ポールの有無での体の動きの違いと、システムの頑健性を試すことができた。Kinectとディープニューラルネットワークにより、身体の骨格情報を取得するシステムを開発し利用することができた。ノルディックウォーキング時の骨格情報も解析することで、ポールの使い方についてさらに調べることが可能になると考えている。ノルディックウォーキングの集団での移動について、群れのシミュレーションモデルから互いの距離情報を利用したデバイスの有用性について検討した。作成したデバイスの開発方法や利用方法について、高校生を対象としたワークショップを行ない、LEDの色表現やデバイス位置などの改良点について知見を得た。2019年8月と、2019年11月から2020年4月にポールの動きによってLEDの色などで状態を伝える本システムの展示を行うため、その準備をすすめている。LEDの利用については大きく前進することができた。スピーカーについては屋外での利用時に外部の音も聞きやすいネックフォンやイヤフォンの利用の検討ができた。しかし、振動子の利用についてはデバイスの構造が複雑になることが判明し、まだあまり進められていない。振動子の利用については伝導スピーカーによる代用を試みる。本システムの展示と平行して、ノルディックウォーキング上級者と初心者に利用していただきフィードバックの影響について調べるとともに、有用性について検証する。2本のポールにそれぞれセンサを付け、それらを人間の身体にウェストポーチによって付けたRaspberry PiとArduinoによるデータロガーに有線でデータを集めて記録するシステムを構築することができた。また、現状では3軸加速度センサを各ポールに2つ用いていたが、そこからポールの傾きを計算するのは難しかった。しかし、近年加速度センサ、ジャイロセンサ、コンパスセンサを用いた9軸センサが小型化しており、こちらを用いることで、ポールの傾きまで計測しやすくなった。また、3Dプリンタを導入することによって、センサをポールに装着させるアタッチメントを作成することが可能になった。これまで、熟練者と初心者のポールの使い方を加速度センサデータの周波数解析結果から、ピーク数の違いに表われるという可能性を見つけていた。その解析手法を自動化し、スピーカーからの音声フィードバックとして被験者に与えるシステムの開発を行なった。被験者に定期的に解析結果を音声として返しながらノルディックウォーキングするという実験を行うことができた。また、Kinectとディープニューラルネットワークにより、身体の骨格情報を取得するシステムをそれぞれ開発することができた。ノルディックウォーキング時の骨格情報を解析することで、ポールの使い方についてさらに調べることが可能になると考えている。さらに、提案者はRaspberry Piを用いたIoTロボットの開発をすすめており、この技術を本研究のシステムに応用することで、ポールに装着したセンサとインターネットを接続することはすぐに可能である。交付申請書に書かれた平成29年度の計画は概ね実行することができ、平成30年度の計画であるスピーカーの利用にも取り組むことができた。ただ一点だけ、圧力センサについては完成させることができなかった。理由としては、ポールの先にうまく小型圧力センサを取り付けることができなかったからである。共同研究をしている坂口氏が別の研究でうまくポールに取り付けることに成功しており、参考にさせていただくことにしている。「現在までの進捗状況」で述べたように、圧力センサまわりの開発を坂口氏の支援を受けてすすめる。

また、Arduinoを使わずRaspberry Piのみで入出力をするようにマイコンまわりを修正し、小型化をすすめる。IoT化のため、直接WifiでInternetに接続するか、もしくはBluetoothでiPhoneとの連携を行う。LED、スピーカー、振動子の3種類の出力をポールに装着し、使用者に状態をフィードバックさせるシステムの開発を行う。フィードバックのさせ方としては、現在の状態が上級者に近いか初心者に近いのかを判別させた結果を提示させる方法と、体格が近い上級者の歩行リズムを与える方法を用いる。前者の場合は逐次自分の歩行が上級者のようになっているかをチェックできる。後者の場合は与えたリズムに引き込まれていくことで上級者の動きを獲得しやすくなる効果がある。その3種類の出力は相互補完的に働く。LEDについては状態を確認しやすいが、時々ポールを目視する必要があるため、フォームが崩れやすい。スピーカーについては目視する必要はないが、外部の状態によっては聞こえ辛くなる。振動子については上記の問題はないが、上手く感じとれない可能性がある。市販のポール用に、3Dプリンタを用いて任意のマウンタを作成することが可能になったため、各種入出力デバイスのマウンタを作成する。なるべく市販品のポールを利用するため振動子としてGMMエキサイタは利用しないことにする。LEDとスピーカー、偏心モータとリニア振動アクチュエータ、各種センサをポールに付けて、ノルディックウォーキング上級者と初心者のポールの動かし方について、センサデータの取得に問題がないか、またフィードバックの効果的なさせ方を調べる。振動子の利用については伝導スピーカーによる代用を試みる。本システムの展示と平行して、ノルディックウォーキング上級者と初心者に利用していただきフィードバックの影響について調べるとともに、有用性について検証する。卒研生にプログラム開発ができるものがいたため、外注する必要がなく人件費を使うことはなかった。次年度使用額について、圧力センサの開発にあまり着手できていないため、こちらのデバイス調査用に利用する。当初の予想より物品が安くなっていたため。
マラリア原虫ミトコンドリアゲノムの遺伝子転写調節機構の解明

本年度は、(1)マラリア原虫のエネルギー転換系遺伝子の転写調節因子の探索、および、(2)乳酸によるマラリア原虫の発育遅延の解析、においてそれぞれ以下に示す成果が得られた。(1)マラリア原虫のエネルギー転換系遺伝子の転写調節因子の探索前年度、マラリア原虫のin vitro培養系において、グルコース、乳酸や鉄の濃度、ジクロロ酢酸ナトリウ(DCA :ピルビン酸脱水素酵素キナーゼ阻害剤)の添加について検討した結果、乳酸がエネルギー代謝系遺伝子の転写を変化させることが予測された。この結果を受け、乳酸がマラリア原虫に与える影響についてreal-timePCRによるより詳細な解析を行った。解析には、解糖系3つ、TCA回路2つ、および、呼吸鎖4つの遺伝子を用い、乳酸(30mMおよび60mM)添加後8時間ごと2日間にわたりサンプリングを行い、RNAを抽出し、それぞれの遺伝子の転写量を算出した。その結果、乳酸添加時にはトロホゾイト期以降のそれぞれの遺伝子の転写量の推移が遅延していくことが明らかとなった。(2)乳酸によるマラリア原虫の発育遅延の解析(1)で明らかとなった遺伝子転写の推移の変化の原因を探るため、ギムザ染色により原虫の形態を観察した。その結果、乳酸添加群で発育の遅延が認められた。この発育遅延はトロホゾイト期以降で顕著にみられ、このことが遺伝子の転写量に影響していることが考えられた。次に、マラリア原虫の発育に影響を与える乳酸の濃度について検討したところ、培養24時聞では20mMから、培養48時間では5mMから濃度依存的な発育遅延が認められた。さらに、高濃度乳酸存在下(30mMおよび60mM)のシゾント後期において、形成されたメロゾイト数を算出したところ、乳酸を添加していない群と比較して、有意にメロゾイト数が減少していた。以上の結果より、乳酸添加時には、乳酸脱水素酵素の活性低下に伴うピルビン酸の細胞内における蓄積が活性酸素分子種(ROS)を発生させているのではないかと考え、抗酸化剤であるアスコルビン酸の影響について調べた。その結果、アスコルビン酸は乳酸によって誘導されるマラリア原虫の発育遅延を抑制することが明らかとなった。以上の結果は、乳酸によるROSの発生が、発育遅延を誘導する要因の1つであることを示唆する。重篤なマラリア患者では、乳酸によるアシドーシスが深刻な問題となっており、今後、乳酸とマラリア原虫の発育の関係がさらに解明されれば、治療法の改善に役立つことが期待される。(抄録なし)本年度は、(1)in vitro培養系、および、(2)マウスを用いた培養系、においてそれぞれ以下に示す成果が得られた。グルコース濃度がヒトマラリア原虫(Plasmodium falciparum)の増殖に与える影響を検討するため、グルコースを含まないRPMI1640培地を用い、グルコース濃度を変化させて原虫を培養した。培地の交換は1日毎に行った。一般的な原虫培養で用いられている2g/Lグルコース濃度の培地では、培養4日目まで指数関数的な増殖(パラシテミア:5%)が確認された。一方、グルコース無添加の培地ではパラシテミアは変化しなかった。0.4g/Lのグルコース濃度の培地では、培養3日目以降からパラシテミアの増減が確認された。培養3日目および4日目の培養後の培地中にはグルコースが検出されなかったことから、これらの期間においては解糖系以外のエネルギー代謝経路を用いていることが推測された。グルコースが欠乏した状態でも原虫が増殖もしくは生存したことは、解糖系以外のエネルギー代謝経路が働いていることを示唆しており、これはミトコンドリアゲノムにコードされている呼吸鎖の遺伝子の転写機構を探る上で重要である。そこで、呼吸鎖のComplexIIをノックアウトした原虫を用いて同様の培養実験を行ったが、グルコース欠乏状態の原虫において野生株原虫との大きな違いはなかった。(2)マウスを用いた培養系げっ歯類マラリア原虫(Plasmodium berghei NK65株)のマウスを用いた実験系におけるパラシテミアの増減やHCT値などの基礎的なデータを得た。これらの結果は今後の疾病モデルマウスを用いた実験の比較対照として使用できる。本年度は、(1)エネルギー転換系遺伝子の転写調節因子の探索、および、(2)ミトコンドリアゲノムの転写調節領域の特定、においてそれぞれ以下に示す成果が得られた。(1)エネルギー転換系遺伝子の転写調節因子の探索マラリア原虫のin vitro培養系において、グルコース、乳酸や鉄の濃度、ジクロロ酢酸ナトリウム(DCA:ピルビン酸脱水素酵素キナーゼ阻害剤)の添加がエネルギー転換系遺伝子の転写に及ぼす影響について検討した。転写解析にはreal-time PCR法を用い、解糖系(乳酸脱水素酵素、ピルビン酸キナーゼ、ヘキソキナーゼ)、TCA回路(スクシニルCoA合成酵素、リンゴ酸脱水素酵素)、および、呼吸鎖(NADH脱水素酵素、コハク酸脱水素酵素Fpサブユニット、シトクロームb、ATP合成酵素αサブユニット)の遺伝子について調べた。その結果、低濃度グルコースの条件下(0.4g/L/2.22mM)では、解糖系関連遺伝子の転写が促進され、TCA回路および呼吸鎖関連の遺伝子の転写は抑制される傾向があり、乳酸またはDCAを添加するとその逆の傾向を示すことが明らかとなった。

低鉄濃度条件下では、解析を行った全ての遺伝子の転写が促進される傾向があった。以上はマラリア原虫のエネルギー転換経路が環境の違いによって変動することを示し、本研究は、宿主と異なるエネルギー代謝系をターゲットとした薬剤開発に寄与するものと考えられる。(2)ミトコンドリアゲノムの転写調節領域の特定マラリア原虫のミトコンドリアゲノムの転写調節領域を特定するために、ミトコンドリアゲノムの組換え法の確立を目指した。まず、薬剤耐性能をもつミトコンドリアゲノムを、塩基配列に変異をいれたプライマーを用いたPCRによって作製した。作製したPCR産物をプラスミド(pCR4)に挿入し、大腸菌によるクローニングを行った。精製プラスミドのシーケンスにより、変異箇所の確認は完了している。本年度は、(1)マラリア原虫のエネルギー転換系遺伝子の転写調節因子の探索、および、(2)乳酸によるマラリア原虫の発育遅延の解析、においてそれぞれ以下に示す成果が得られた。(1)マラリア原虫のエネルギー転換系遺伝子の転写調節因子の探索前年度、マラリア原虫のin vitro培養系において、グルコース、乳酸や鉄の濃度、ジクロロ酢酸ナトリウ(DCA :ピルビン酸脱水素酵素キナーゼ阻害剤)の添加について検討した結果、乳酸がエネルギー代謝系遺伝子の転写を変化させることが予測された。この結果を受け、乳酸がマラリア原虫に与える影響についてreal-timePCRによるより詳細な解析を行った。解析には、解糖系3つ、TCA回路2つ、および、呼吸鎖4つの遺伝子を用い、乳酸(30mMおよび60mM)添加後8時間ごと2日間にわたりサンプリングを行い、RNAを抽出し、それぞれの遺伝子の転写量を算出した。その結果、乳酸添加時にはトロホゾイト期以降のそれぞれの遺伝子の転写量の推移が遅延していくことが明らかとなった。(2)乳酸によるマラリア原虫の発育遅延の解析(1)で明らかとなった遺伝子転写の推移の変化の原因を探るため、ギムザ染色により原虫の形態を観察した。その結果、乳酸添加群で発育の遅延が認められた。この発育遅延はトロホゾイト期以降で顕著にみられ、このことが遺伝子の転写量に影響していることが考えられた。次に、マラリア原虫の発育に影響を与える乳酸の濃度について検討したところ、培養24時聞では20mMから、培養48時間では5mMから濃度依存的な発育遅延が認められた。さらに、高濃度乳酸存在下(30mMおよび60mM)のシゾント後期において、形成されたメロゾイト数を算出したところ、乳酸を添加していない群と比較して、有意にメロゾイト数が減少していた。以上の結果より、乳酸添加時には、乳酸脱水素酵素の活性低下に伴うピルビン酸の細胞内における蓄積が活性酸素分子種(ROS)を発生させているのではないかと考え、抗酸化剤であるアスコルビン酸の影響について調べた。その結果、アスコルビン酸は乳酸によって誘導されるマラリア原虫の発育遅延を抑制することが明らかとなった。以上の結果は、乳酸によるROSの発生が、発育遅延を誘導する要因の1つであることを示唆する。重篤なマラリア患者では、乳酸によるアシドーシスが深刻な問題となっており、今後、乳酸とマラリア原虫の発育の関係がさらに解明されれば、治療法の改善に役立つことが期待される。ヒト血清を用いたin vitro培養系において、マラリア原虫の増殖が安定しなかったことが主な原因として挙げられる。
相互作用場面での観察者の行為者に対する属性推論と行為者のメタ推論過程の統合的研究

観察者の属性推論については、対応バイアスの存在が指摘されているが、行為者はこの観察者の属性推論のバイアスについて気づいているのかどうかという点の検討が第1の課題であった。これについては、複数の実験を行い、行為者は観察者の対応バイアスを過大視する傾向があることを確認した。対応バイアスの過大視と、透明性の過大視の生起する境界条件を検討した実験では、行為者は行為後に自分の行動に着目した場合に対応バイアスを過大視し、自分の内面に注目した場合には、透明性を過大視する傾向が見いだされた。一方、観察者の側については、些細な手がかりを利用し、行為者の属性を推論しようとしている可能性が示唆された。属性推論のモデルに基づき、行為者の持つハンディキャップの考慮の程度を検討した研究では、行為者による観察者の推論過程に対する推測では、対応バイアスの過大視が生じることから、行為者は観察者が自分のおかれた状況の拘束を十分に考慮しないと予測していると考えられる。しかし、セルフ・ハンディキャッピングのように、行為者が自らハンディキャップを作り出す行為をする場合には、そのハンディキャップが考慮されると予測するからこそ、そのような行為をすると考えられる。そこで、実際に行為(遂行)をする前と後で行為者による観察者の推論過程に対する推測を測定し、遂行以前であれば、遂行結果がないために、ハンディキャップが顕現性が高いために、観察者によって十分に考慮されると予測するのかどうかという問題を検討した。さらに、属性の推論を選好の推論までに範囲を拡大し、相互作用場面での透明性の過大視に与えるイセンティブの効果の検討および、親密な他者の間での透明性の過大視について検討を行った。遂行とハンディキャップの関係について、観察者の側の推測プロセスに関する予備的実験をビデオ刺激を作成して実施した。認知負荷があり、行為者の行為の遂行水準が曖昧な場合に、ハンディキャップのある行為者の遂行は低く評定された。しかし、遂行水準が明確な場合は、そのような効果は認められなかった。能力の推測においては、認知負荷があっても、ハンディキャップが存在するときには割り増しが行われていた。この結果は、Society for Personality and Social Psychologyにおいて発表した。また、状況の拘束力が強い状況での対応バイアスの過大視についての実験を実施した。行為者は、強い状況の拘束があるにもかかわらず、自分の発言内容がそのまま自分の態度であると観察者が推測すると予測していた。一方、観察者は、些細な手がかり(例えば、意見を述べている様子)に基づいて、行為者の真の意見を推測していた。行為者はこのような観察者が手がかりを利用することについて、気づいていなかった。この結果については、International Congress of Psychologyにおいて発表した。さらに、行為者側のメタ推論のプロセスを明らかにするために、属性ではなく、行為時の内的状態を対象にして、行為者の主観とインセンティブの効果を検討した。これらの実験から、行為者の内的状態に対する主観的情報の利用はインセンティブに影響される場合とそうでない場合があることが示された。この結果については、日本グループ・ダイナミックス学会で発表した。状況の拘束力が強い状況での対応バイアスの過大視についての実験を実施した。自己呈示素材にはビデオを用いた。行為者は要請された内容の自己呈示を行い、それをビデオに撮影し、そのビデオを観察者に呈示した。観察者は行為者の真の態度を推測する際に、行為者の自己呈示内容が説得力があるかどうかという手がかりを判断材料として重視しており、説得力があると判断した場合は、呈示内容に対応した態度を推測し、対応バイアスを示したが、説得力がないと判断した場合は、呈示内容とは逆の態度を推測した。エッセイを読ませて書き手の真の態度を推測させる方法では、エッセイの説得力の効果は認められないことを考えると、注目すべき結果だと思われる。

また、行為者は、自分の自己呈示が説得力を持つか持たないかの認知にかかわらず、呈示内容に対応した態度を推測されると予測していた。つまり、対応バイアスの過大視が生じていたのは、観察者が行為者の自己呈示内容が説得的であると判断したときに限られた。この結果については、European Experimental Social Psychologyの第14回大会において発表した。加えて、状況の拘束力が強い状況での対応バイアスの過大視について、音声刺激(会話)を用いた実験を行った。これは、昨年度の実験を改良した追試であるが、結果は分析の途上にある。また、行為者のメタ推論のプロセスを明らかにするために、推測の対象を属性から、選好に応用した実験を行い、行為者の透明性の錯覚の推測に観察者との親密さが影響することを確認した。さらに、この親密さの効果は、社会的望ましさの規範の影響によるものではないことを確認した。この成果は学術雑誌に投稿中である。ハンディキャッピングを題材に、し、行為者(ハンディキャッパー)が行う、観察者側の行為者に対する属性推論のメタ推論について、特にハンディキャップの顕現性が高い場合に行為者が自分のハンディキャップが考慮されると過度に予測する可能性について実験的検討を行った。仮説では、課題の実施前はハンディキャップの顕現性が高いため、ハンディキャップを考慮してもらえると予測するが、課題後はハンディキャップの相対的顕現性が高まるため、ハンディキャップはあまり考慮してもらえないと予測すると考えていた。しかし、結果は逆の方向であり、課題前の方が悲観的な予測が認められた。さらに、状況の要請に応じた自己呈示についてもハンディキャップの場合と同様に、状況要因の顕現性が高い場合に、状況要因が観察者に考慮されると予測するようになるかどうかを実験的に検討した。具体的には、状況要因である要請が観察者に考慮される程度の予測が自己呈示前と自己呈示後では異なるかを検討する実験室実験を行った。自己呈示前の予測においては、状況要因(要請)が顕現的であるため、観察者によって状況要因が考慮される程度を大きく予測するという仮説であったが、結果は、仮説と異なり、状況要因の考慮についての予測は条件間ではっきりした違いは認められなかった。上記の2つの実験研究に加え、これまでの研究成果を学会で報告するとともに、要請に応じた自己呈示における対応バイアスの過大視についての実験結果を英語論文にまとめた。さらに、行為者の透明性の錯覚の推測における観察者との親密さの影響についての論文が実験社会心理学研究掲載された。
江戸期から明治期への電気関係科学技術の継承の研究-資料の体系化と連携化-

"江戸モノ"プロジェクトは理学あるいは文化中心の色合いが濃く,産業技術・製造技術という意味での"モノづくり"にはまだ距離があり,特に電気関係の研究は本研究以外には非常に少ない.本研究は,日本の近代電気工業をひらいた藤岡市助の資料(岩国市徴古館・学校教育資料館所蔵)の調査を中心に行った.藤岡市助関連資料は,圭助(子),良介(孫),重助(曾孫)の4代および先祖以来の藤岡家資料を含み,重助氏から岩国市に譲渡されたものである.同資料は4千点弱あり,文書資料と器物資料が約半々であり,次のように大別できる.(1)市助の講義録,論文および報告書等,(2)講義録等,(3)私物,(4)表彰,特許等,(5)著作物,(6)洋行関連,(7)写真,(8)市助の参考文献等,(9)電気事業関連書類,(10)欧米企業のパンフレット,カタログ等,(11)市助あて手紙等,(12)市助ならびに関係者を題材とした書物等,(13)新聞記事等,(14)電気製品,テスター等,(15)岩国関係古文書,(16)由緒ありとされる品々,(17)その他.これらの資料は,日本と世界,電気関係各事業,洋行,欧米史,工部大学校・教育,日本と岩国,時代と先見性,藤岡家,明治から昭和への生浩史,郷土の偉人と次世代の若者,東京電気の技術史等といったさまざまな視点から検討に値すると思われる.藤岡市助関係資料については岩国市徴古館・学校教育資料館で棒リストを作成中であり,これと連携し,協力者として電気・照明・ラジオ技術者の専門家の参加を得て,かつて,特に器物資料(藤岡市助身辺の遺品,藤岡家の家庭物品,電球,照明・配線器具,真空管・ラジオ部品,写真DPE器具な)の同定を行った.徴古館所蔵の吉川家寄贈図書類中の藤岡著『電信小誌』および藤岡市助関資料のマイクロフィルム作成をした.藤岡の下で白熱電球国産化を行った三宅順祐の工部大学校卒業論文のトランススクリプトを作成した.電信機ほか電気機器に中心部品である電磁石の倣製について,鹿児島の研究グループと連携して,島津尚古館関係の絶縁被覆銅線の調査を行った.本研究で作成したマイクロフィルムとトランスクリプトは,電球工業史や電気事業史の今後の研究にとって,基礎史料となる.さらに今後,工部大学校電信科卒業論文のトランスクリプト作成がすすむことが期待される.工部大学校の初期の卒業生で,日本の電気工業の創始者のひとりであり,東芝社のルーツのひとつ(白熱電球国産のための白熱舎)を設立した藤岡市助について,藤岡家から岩国市へ譲渡された資料を調査した.藤岡市助関係資料については岩国学校教育資料館で1件1行の棒リストを作成中であり,文書資料は相当に作業がすすんでいる.器物資料は,藤岡市助身辺の遺品,藤岡家の家庭物品,電球,照明・配線器具,真空管・ラジオ部品,写真DPE器具などから成る.技術関係器物の同定には専門知識が必要であるので,科研費研究チームに照明・ラジオ専門家を加えて調査し,同定してリストを作成した.器物資料のうちのラジオ・電気関係について,年代,製造国・製造者等に留意しつつ調査し,各器物がなぜ藤岡資料に集められたかの来歴を考察した.今回調査したラジオ関係資料は,藤岡一族のエンジニアの仕事の結果としてたまってきた部品類のように思える.これらの史料は,それだけで電気部品やラジオ部品の歴史を語るには不充分なものであるが,この集積された部品を残された文献資料や生活用品と合わせて,エンジニアの仕事を再現することができるかもしれない.電気技術者の開発の現場,創造の過程をこのような史料によって構成することができれば,「ものづくり」に関心のある若者や教育者にアピールすることができるのであろう."江戸のモノづくり"プロジェクトは,"近世から近代,そして現代へと続く日本の知識と実践(科学と技術)にどのような日本的特徴や要因が見られるのかを,各分野から実証的に明かにしようとするもの"(『第一回江戸のモノづくり国際シンポジウム』,2002年,5頁)である.藤岡市助関係資料の中のラジオ・電気関係器物資料は,現代の科学技術までを見わたすこの文脈において,重要な意味があると思われる."江戸モノ"プロジェクトは理学あるいは文化中心の色合いが濃く,産業技術・製造技術という意味での"モノづくり"にはまだ距離があり,特に電気関係の研究は本研究以外には非常に少ない.本研究は,日本の近代電気工業をひらいた藤岡市助の資料(岩国市徴古館・学校教育資料館所蔵)の調査を中心に行った.藤岡市助関連資料は,圭助(子),良介(孫),重助(曾孫)の4代および先祖以来の藤岡家資料を含み,重助氏から岩国市に譲渡されたものである.同資料は4千点弱あり,文書資料と器物資料が約半々であり,次のように大別できる.(1)市助の講義録,論文および報告書等,(2)講義録等,(3)私物,(4)表彰,特許等,(5)著作物,(6)洋行関連,(7)写真,(8)市助の参考文献等,(9)電気事業関連書類,(10)欧米企業のパンフレット,カタログ等,

(11)市助あて手紙等,(12)市助ならびに関係者を題材とした書物等,(13)新聞記事等,(14)電気製品,テスター等,(15)岩国関係古文書,(16)由緒ありとされる品々,(17)その他.これらの資料は,日本と世界,電気関係各事業,洋行,欧米史,工部大学校・教育,日本と岩国,時代と先見性,藤岡家,明治から昭和への生浩史,郷土の偉人と次世代の若者,東京電気の技術史等といったさまざまな視点から検討に値すると思われる.藤岡市助関係資料については岩国市徴古館・学校教育資料館で棒リストを作成中であり,これと連携し,協力者として電気・照明・ラジオ技術者の専門家の参加を得て,かつて,特に器物資料(藤岡市助身辺の遺品,藤岡家の家庭物品,電球,照明・配線器具,真空管・ラジオ部品,写真DPE器具な)の同定を行った.徴古館所蔵の吉川家寄贈図書類中の藤岡著『電信小誌』および藤岡市助関資料のマイクロフィルム作成をした.藤岡の下で白熱電球国産化を行った三宅順祐の工部大学校卒業論文のトランススクリプトを作成した.電信機ほか電気機器に中心部品である電磁石の倣製について,鹿児島の研究グループと連携して,島津尚古館関係の絶縁被覆銅線の調査を行った.本研究で作成したマイクロフィルムとトランスクリプトは,電球工業史や電気事業史の今後の研究にとって,基礎史料となる.さらに今後,工部大学校電信科卒業論文のトランスクリプト作成がすすむことが期待される.
視点付きオブジェクトモデルの体系化に関する研究

本研究では,試行錯誤的な集約作業を必要とする半構造化データを段階的に構造化するための枠組みとして階層構造グラフモデルを導入し,有効性を示した.集約作業と関しては,データの集合化と属性の付与の2つの構造化作業について議論した.このモデルは利用者の視点を陽に扱い,視点をデータとして取り扱うという特徴がある.視点の役割は,利用者の興味に応じたデータの範囲を規定し,データへのアドホックな属性の付与と集合化作業における操作単位である.階層構造グラフは,有向グラフを基本としており,グラフ構造を表すオブジェクトとその要素を表すオブジェクトのオブジェクトの2段構造で構成することで,複数の視点から多様な構造を持つデータを柔軟に構造化することができる.また,視点に応じた半構造化データの多重な表現を与える目的で,仮想オブジェクトの概念を導入し,利用者の仮説や直感に基づく上記のデータの構造化業を支援している.仮想オブジェクトは実行時に生成でき,利用者はデータとして取り扱うことができる.本モデルは、様々な情報資源から得られたマルチメディアデータ,研究作業のための基礎資料となるデータ,計測機器で観測されたデータなどの構造化に直接的に適用することができ,応用範囲が広い.また,本モデルのプロトタイプシステムを構築し,モデルの有効性を確認した.申請者らは,半構造化データに対する利用者の作業モデルを考察し,それをもとに基本的な次の段階的な構造化操作,(1)データの意味のある単位の発見的な認識,(2)オブジェクトの同定,(3)オブジェクトへの属性情報の追加・変更などを実装した研究支援システムを実験的に構築した.また,半構造化データの構造化における利用者の視点をデータベースに格納し,様々な視点からオブジェクトを効果的に操作するデータモデルである視点付きオブジェクトモデルを提案した.このモデルをもとに,視点に依存した属性/属性値付け機構を持つシステムを実現した.次に,視点の概念を再検討する為,分散環境における半構造化文書の完全化システムの枠組みを検討し,実験システムを構築した.ここでは,不完全な文書データ,即ち,文書間のリンク生成に必要な部分情報のみを付与した文書を想定し,文書相互を半自動で関連付けし,段階的にリンクを生成しながら完全なwebを構築する為の枠組みを提案し,実験システムを構築した.また,オブジェクトモデルを整備する目的で,以下の点について実現した.(i)実行時生成オブジェクトの分類機構の基本的枠組みを検討し,実装した.(ii)実行時生成オブジェクトとして視点を定義した.また,視点集合に2種類の階層を導入した.(iii)実行時に生成される集合オブジェクトとして,集合の外延的表現と内包的表現を実現した.(iv)視点付きオブジェクトモデルを適用する代表的な局面である半構造化情報の段階的構造化の為の基礎データとして,約10,000点の歴史資料の文字データ,画像データ,索引情報などを電子化した.これらは代表的なデータとして,今後のモデルの有効性の検証に用いられる.(v)更に,視点付きオブジェクトモデルの段階的分類法として,カテゴリーの挿入,カテゴリー統合などについて検討した.本研究では,試行錯誤的な集約作業を必要とする半構造化データを段階的に構造化するための枠組みとして階層構造グラフモデルを導入し,有効性を示した.集約作業と関しては,データの集合化と属性の付与の2つの構造化作業について議論した.このモデルは利用者の視点を陽に扱い,視点をデータとして取り扱うという特徴がある.視点の役割は,利用者の興味に応じたデータの範囲を規定し,データへのアドホックな属性の付与と集合化作業における操作単位である.階層構造グラフは,有向グラフを基本としており,グラフ構造を表すオブジェクトとその要素を表すオブジェクトのオブジェクトの2段構造で構成することで,複数の視点から多様な構造を持つデータを柔軟に構造化することができる.また,視点に応じた半構造化データの多重な表現を与える目的で,仮想オブジェクトの概念を導入し,利用者の仮説や直感に基づく上記のデータの構造化業を支援している.仮想オブジェクトは実行時に生成でき,利用者はデータとして取り扱うことができる.本モデルは、様々な情報資源から得られたマルチメディアデータ,研究作業のための基礎資料となるデータ,計測機器で観測されたデータなどの構造化に直接的に適用することができ,応用範囲が広い.また,本モデルのプロトタイプシステムを構築し,モデルの有効性を確認した.本研究では,利用者が様々な視点からオブジェクトを取り扱い,視点に応じたビューを実現するため,視点に基づく属性を実行時に生成する機構,視点を切り替えることで異なるオブジェクトの属性構造を実現する機構,及び視点と視点に依存する属性構造を収納する機構を提案した.まず,視点と視点に依存する属性を収納するため,階層構造グラフを導入した.階層構造グラフを用いて目的に応じた属性構造を持つ仮想オブジェクトの定義,及び視点間の関係の階層表現が行われた.階層構造グラフは利用者の操作に応じて生成される.その上で,視点に応じた属性構造を持つオブジェクトのビューを与える仮想オブジェクト,及び同一観点から統一的に仮想オブジェクトを取り扱うためのスコープの概念を導入した.スコープは視点階層における視点の切替操作を提供する.利用者は,階層構造グラフに基づくオブジェクトを扱うことで,対象となるオブジェクトの多様な属性構造の実現,階層的な視点間の関係の表現を実行時に行える.次に,スコープ内の仮想オブジェクトと視点グラフからなる利用環境を想定した.この環境のもとで階層構造グラフを段階的に構築するための利用者の操作の間接的な制限,追加機能などを検討し,仮想オブジェクトへの属性付与のためのルール,グラフの精細化におけるルールを与えた.これらにより,スコープの相互独立性が保たれ,複数の利用者による協調作業が可能となる.更に利用者の更新操作を矛盾なく階層構造グラフに表現するためのアルゴリズムを与えた.

このアルゴリズムは,仮想オブジェクトへの属性付与,カテゴリーの新規生成,視点間の上位/下位の関係の切り替えなどの利用者の操作に応じて,段階的に階層構造グラフを形成する手法を提供する.手法の有効性を確認するため,電子メールをデータとしてプロトタイプシステムを作成した.本研究では,試行錯誤的な集約作業を必要とする半構造化データを段階的に構造化するための枠組みとして階層構造グラフモデルを導入し,有効性を示した.集約作業と関しては,データの集合化と属性の付与の2つの構造化作業について議論した.このモデルは利用者の視点を陽に扱い,視点をデータとして取り扱うという特徴がある.視点の役割は,利用者の興味に応じたデータの範囲を規定し,データへのアドホックな属性の付与と集合化作業における操作単位である.階層構造グラフは,有効グラフを基本としており,グラフ構造を表すオブジェクトとその要素を表すオブジェクトのオブジェクトの2段構造で構成することで,複数の視点から多様な構造を持つデータを柔軟に構造化することができる.また,視点に応じた半構造化データの多重な表現を与える目的で,仮想オブジェクトの概念を導入し,利用者の仮説や直感に基づく上記のデータの構造化業を支援している.仮想オブジェクトは実行時に生成でき,利用者はデータとして取り扱うことができる.本モデルは,様々な情報資源から得られたマルチメディアデータ,研究作業のための基礎資料となるデータ,計測機器で観測されたデータなどの構造化に直接的に適用することができ,応用範囲が広い.また,本モデルのプロトタイプシステムを構築し,モデルの有効性を確認した.