hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非感染性疾患関連要因の推移と格差に関する大規模保健統計データの時空間的統合解析

日本は近年、超高齢社会に入り、非感染性疾患(NCD)による医療費や介護費といった社会負担がより一層増大すると予想される。国や地域のNCD対策を効果的に推進するためには、肥満や高血圧といった関連要因に関する保健統計情報に基づき、健康政策を立案、実施、評価する必要がある。日本では複数の大規模保健統計データが蓄積されているが、単独調査では調査対象や標本の大きさ等の制約があり、都道府県や年齢階級等の集団別の長期的な保健統計情報の作成が困難な場合がある。本研究は、複数の大規模保健統計データに時空間的統合解析手法を応用し、NCD関連要因の推移と分布に関する一貫性かつ整合性のある保健統計情報を作成し、地理・社会経済的格差の変遷を検討することを目的とした。平成30年度の研究においては、分析枠組の構築ならびに資料整理、データ収集を行った後、データ解析に着手した。まず、国内の公的統計を含む大規模保健統計データにおけるNCD関連要因の長期推移と分布に関するデータの利用可能性を整理し、時空間的統合解析手法の関連応用研究の文献レビューを開始した。統計法(平成19年法律第53号)第33条の規定に基づき、国民栄養調査および国民健康・栄養調査、国民生活基礎調査、21世紀出生児縦断調査、学校保健統計調査を含む公的統計の調査票情報の提供申請を行い、個人レベルのデータを入手した。9月に研究班会議を開催し、国内データを用いた時空間的統合解析の実施可能性について検討するための解析方針を立てた。解析手法の開発と応用の実績がある海外の研究協力者と11月に打ち合わせを行い、解析に関する助言を受けた。本研究に関連して国民健康・栄養調査と国民生活基礎調査のレコード・リンケージについて検討し、学会発表および学術論文として成果を発表した。世界の疾病負担とNCD関連要因に関する国際共同研究に協力し、共著論文を発表した。分析枠組の構築と資料整理、データの利用申請と読み込み、解析方針の決定とデータ解析に必要な時間を考慮して妥当な進捗状況であり、初年度の進捗としては十分であると考えられる。平成30年度に着手した時空間モデルについて、引き続き海外の研究協力者からの助言を得ながら検討し、最終結論を得る。海外の研究協力者の研究施設を訪問し、解析手法の開発と応用に関する議論とデモンストレーションを行う。さらに、進捗状況と分析結果の展開に応じて、国内の複数の大規模保健統計調査データを用いた時空間的統合解析モデルの構築、他のNCD関連要因への応用、社会経済情報や地域間人口移動を考慮したモデルの拡張について検討する。分析結果の学会発表ならびに研究者との意見交換、学術雑誌への投稿論文の準備に着手する。医薬基盤・健康・栄養研究所または東北大学にて研究班打合せを実施する。
膵癌におけるAKT-2遺伝子の遺伝子学的、細胞学的、臨床学的特性の検討

膵癌におけるAKT-2遺伝子およびAKT-2蛋白の関与を明らかにする目的で,膵癌細胞株・膵癌切除標本を用い,AKT-2遺伝子増幅およびAKT-2蛋白過剰発現と臨床学的特徴について検討している。膵癌細胞株(10種)・膵癌切除標本(パラフィン固定ブロック)を用い,DNAを採取後、Southern-blot法・Slot-blot法にてAKT-2遺伝子の増幅を検討した。また,抗AKT-2モノクローナル抗体を用い,免疫染色(FSAB法)にてAKT-2蛋白過剰発現を検討した.膵癌細胞株におけるSouthern-blot分析にて、AKT-2遺伝子増幅例は2例(Panc-1・SU86.86)に認められ、それぞれの増幅数は6倍・3倍であった。免疫染色にても,同2種の細胞株にてAKT-2蛋白過剰発現を認めた.膵癌切除標本(パラフィン固定ブロック)30症例にて、Slot-blot分析を施行したところ、AKT-2遺伝子増幅例は2例(6.6%)にて認められた。免疫染色にては,7例(23.3%)にAKT-2蛋白過剰発現を認め,AKT-2遺伝子増幅例はすべてAKT-2蛋白過剰発現を呈していた.AKT-2蛋白過剰発現例の病理組織型は中分化腺癌6例・低分化腺癌1例であり,病期進行度は,AKT-2蛋白過剰非過剰発現例間には有意な差は認められなかったが,AKT-2蛋白過剰発現例にて有意に生存率の低下を認めた.【まとめ】1.膵癌細胞株(Panc-1・SU86.86)にて、AKT-2遺伝子の増幅およびAKT-2蛋白の過剰発現が認められた。2.膵癌切除症例において、AKT-2遺伝子の増幅およびAKT-2蛋白過剰発現が認められた。3.AKT-2蛋白過剰発現と予後との関連が考えられた.膵癌におけるAKT-2遺伝子およびAKT-2蛋白の関与を明らかにする目的で,膵癌細胞株・膵癌切除標本を用い,AKT-2遺伝子増幅およびAKT-2蛋白過剰発現と臨床学的特徴について検討している。免疫染色にては,7例(23.3%)にAKT-2蛋白過剰発現を認め,AKT-2遺伝子増幅例はすべてAKT一2蛋白過剰発現を呈していた.AKT-2蛋白過剰発現例の病理組織型は中分化腺癌6例・低分化腺癌1例であり,病期進行度は,AKT-2蛋白過剰非過剰発現例間には有意な差は認められなかったが,AKT-2蛋白過剰発現例にて有意に生存率の低下を認めた.【まとめ】1.膵癌細胞株(Panc-1・SU86.86)にて、AKT-2遺伝子の増幅およびAKT-2蛋白の過剰発現が認められた。
慢性下顎骨骨髄炎における血流動態の解析

本研究の目的は下顎骨骨髄炎,即ち炎症部位における血流動体及び血管の分布,組織学的な構造の変化を明確にし臨床応用する事により治療法の決定に重要な情報を得ることにある.本年度は骨髄炎モデルの作製及び血管構造の変化について観察を行った.材料及び方法はNew ZielandWhite種家兎,雄,体重3kgをpentobarbitalsodium全身麻酔下にて下顎下部を除毛し切開を行い骨面を露出させた.下顎角より15mm近心部にラウンドバーにて皮質骨を穿孔し骨腔を形成した.骨髄炎作製に使用した接種菌株はB.fragilisを10^8CFU/mlに調整しその菌液を滅菌綿花に0.03ml湿潤させ骨腔内にブローチにて挿入し,骨膜皮膚縫合を行った.急性炎症の消退後(3週間に統一)コントロールモデルと同様に血管鋳型標本を作製した.全身的に極度の衰弱を認めた個体は削除した.血管鋳型標本は前年度と同様,頭部を灌流後脱血.Glutaraldehydeで灌流固定した.毛細血管注用樹脂Mercoxを注入し血管鋳型標本を作製した.次いで凍結乾燥し資料を完成した.Platinum-palladium coatingを行い走査型電子顕微鏡(JESM820)にて観察した.まず下歯槽動脈から歯髄への分岐部における観察ではコントロール群に比較し血管内内径の減少が観察された.これに比較して終末細動脈部における観察ではより変化率が大きい傾向が見られた.これにより歯髄に分布する動脈の分岐部に認められたVascuar Sphincterとの関連性が示唆された.今後同様のモデルをひきつずき作製し光顕用組織標本による病理組織学的観察も行う予定である.本研究の目的は下顎骨骨髄炎,即ち炎症部位における血流動体及び血管の分布,組織学的な構造の変化を明確にすることによりそれを臨床応用することによって治療法の決定に重要な情報を得ることにある.本年度は骨髄炎モデルの作成に先立ち本研究計画・方法における2),コントロールモデルの作成をおこなっている.材料及び方法はNew Zieland White種家兎,雄,体重3kg,をpentobarbitalsodium全身麻酔下にて両総径動脈を剖出しこれよりRinger液により頭部を灌流,外頸静脈より脱血,ついで2.5% glutaraldehyde(01 M phosphate buffer pH7.4,4°C)で灌流固定をおこなった.次いで顎動脈を剖出,確保した後,下歯槽動脈へ注入用カニューレを挿入し,直ちに毛細血管注用樹脂(大日本インキ社製:Mercox)を注入した.樹脂硬化後,下顎骨を剖出,切断.各々10%HCLで脱灰(34日間)後20%KOH溶液(45日間)と湯洗浄(40°C)を交互に繰り返し,軟組織を除去し血管鋳型のみとし次いで凍結乾燥し試料を作製した.また光顕用組織標本として,同様に灌流固定後,両総頸動脈より10%ゼラチン含有墨汁を注入し.摘出した下顎骨5%蟻酸ホルマリン溶液によって脱灰後パラフィン包埋HE染色をおこない光顕用標本とした.今後の実験方針としては酒井の報告における炎症時の歯髄腔外の血管形態の変化の実験結果と本実験との関連性を考慮し実験計画1)の骨髄炎モデルを作製しその組織学的変化を観察し観察部位の検討,同部の変化について観察する予定である.本研究の目的は下顎骨骨髄炎,即ち炎症部位における血流動体及び血管の分布,組織学的な構造の変化を明確にし臨床応用する事により治療法の決定に重要な情報を得ることにある.本年度は骨髄炎モデルの作製及び血管構造の変化について観察を行った.材料及び方法はNew ZielandWhite種家兎,雄,体重3kgをpentobarbitalsodium全身麻酔下にて下顎下部を除毛し切開を行い骨面を露出させた.下顎角より15mm近心部にラウンドバーにて皮質骨を穿孔し骨腔を形成した.骨髄炎作製に使用した接種菌株はB.fragilisを10^8CFU/mlに調整しその菌液を滅菌綿花に0.03ml湿潤させ骨腔内にブローチにて挿入し,骨膜皮膚縫合を行った.急性炎症の消退後(3週間に統一)コントロールモデルと同様に血管鋳型標本を作製した.全身的に極度の衰弱を認めた個体は削除した.血管鋳型標本は前年度と同様,頭部を灌流後脱血.Glutaraldehydeで灌流固定した.毛細血管注用樹脂Mercoxを注入し血管鋳型標本を作製した.次いで凍結乾燥し資料を完成した.Platinum-palladium coatingを行い走査型電子顕微鏡(JESM820)にて観察した.まず下歯槽動脈から歯髄への分岐部における観察ではコントロール群に比較し血管内内径の減少が観察された.これに比較して終末細動脈部における観察ではより変化率が大きい傾向が見られた.これにより歯髄に分布する動脈の分岐部に認められたVascuar Sphincterとの関連性が示唆された.今後同様のモデルをひきつずき作製し光顕用組織標本による病理組織学的観察も行う予定である.
メチル水銀中毒に対する新規治療標的分子としての血管内皮細胞増殖因子の検討

水俣病,新潟水俣病で知られるメチル水銀中毒に伴う神経障害の機序を,「微小血管障害」という新しい観点から検討した.強力な血管透過性亢進作用をもち「微小血管障害」を引き起こす血管内皮細胞増殖因子(VEGF)に注目した.本研究により, VEGF発現の亢進が血液脳関門の破綻を引き起こし,神経障害に関わる可能性が示唆された.さらにVEGF抑制療法が神経障害を抑制する可能性を示した.水俣病,新潟水俣病で知られるメチル水銀中毒に伴う神経障害の機序を,「微小血管障害」という新しい観点から検討した.具体的には強力な血管透過性亢進作用をもち「微小血管障害」を引き起こす血管内皮細胞増殖因子(VEGF)に注目し,メチル水銀中毒に特徴的な中枢神経病変分布がVEGFシグナルカスケードの活性化により説明が可能か,さらにVEGFがメチル水銀中毒に対する新規治療標的分子となるかを明らかにすることを目的とした.まず,6週令のWistarラットの雄に対し,メチル水銀飲水曝露(20 ppmのメチル水銀水)を4週間行い,10週令で解剖を行った.摘出した脳試料の半分は灌流固定し,ホルマリン固定,パラフィン切片および水銀含量測定用に使用した.一方の半分は灌流固定なしで組織を凍結保存し,生化学測定および凍結切片に用いた.ラットへの4週間メチル水銀投与により、小脳においてVEGFの発現亢進が認められた。発現亢進はアストロサイトで主に認められた。またBBB構成タンパクの中で,RECA-1発現の低下と,IgG経静脈投与後のBBBからの漏出が認められた.メチル水銀中毒の病態として,VEGF発現の亢進がBBBの破綻を引き起こし,神経障害に関わる可能性が示唆された.つぎに抗ラットVEGF中和抗体(RB222)を経静脈的に投与したところ,コントロール抗体(IgG)と比較し,運動機能の改善の傾向を認めた.この結果はメチル水銀亜急性中毒に対し,VEGF抑制療法がBBB破綻を緩和し,神経障害を抑制した可能性を示唆する.今後,VEGF抑制療法がメチル水銀中毒に伴う神経障害を緩和するか,種々のモデルで検討を行う必要がある.水俣病,新潟水俣病で知られるメチル水銀中毒に伴う神経障害の機序を,「微小血管障害」という新しい観点から検討した.強力な血管透過性亢進作用をもち「微小血管障害」を引き起こす血管内皮細胞増殖因子(VEGF)に注目した.本研究により, VEGF発現の亢進が血液脳関門の破綻を引き起こし,神経障害に関わる可能性が示唆された.さらにVEGF抑制療法が神経障害を抑制する可能性を示した.【目的】メチル水銀中毒による中枢神経障害の病態メカニズムは明らかでない.水俣病の剖検脳において浮腫や点状出血が神経細胞死の強い部位で見られており,血液脳関門(BBB)の破綻が神経障害に関連する可能性がある.血管内皮細胞成長因子(VEGF)の発現亢進はBBBの破綻を引き起こすが,近年.in vitroの実験系においてメチル水銀によるVEGFの発現亢進が報告された.ラットメチル水銀亜急性中毒モデルにおける水銀投与によるVEGFの発現の変化を検討する.【方法】6週齢の雄性Wister ratを,20 ppmメチル水銀水に曝露し,4週間後に脳を採取し解析した.小脳を分離し,大脳は長軸方向で3分割し,前方から前頭部・中央部・後頭部とした.メチル水銀投与群・非投与群のそれぞれの部位について,ウエスタンブロット法によるVEGFの発現を確認した.さらに免疫組織化学にて,VEGF,RECA1(血管内皮細胞マーカー),GFAP(アストロサイトマーカー)の発現パターンを検討した.【結果】ウエスタンブロット法では,メチル水銀投与群は非投与群に比較して小脳でVEGFの発現が亢進している傾向を示したが,有意差は見られなかった.前頭部,後頭部でのVEGF発現に非投与群との差は見られなかった.しかし,免疫組織化学では投与群の小脳でVEGFの発現亢進がみられた.局在の検討では,この多くはGFAP陽性細胞と一致しており,RECA1陽性細胞とは一致していなかった.【結論】ラットへの4週間メチル水銀投与により,小脳においてVEGFの発現亢進が認められた.発現亢進はアストロサイトで主に認められた.メチル水銀投与によるVEGF発現の亢進が血液脳関門の破綻を引き起こし,神経障害に関わる可能性が示唆された.VEGF抑制療法が有望であるものと考えられた.予定通り研究目標は達成できており,このペースで次年度の研究を継続する.ラットメチル水銀亜急性中毒モデルに対し,VEGF抑制療法,具体的には抗VEGF中和抗体や特異的VEGF受容体阻害剤(SU1498)が有効であるか確認する.まず,抗VEGF中和抗体(RB222)の有効性の評価を行う.ラットメチル水銀亜急性中毒モデルを用いる.6週令のWistarラット雄に対し,メチル水銀飲水暴露(4週間)の開始時点に,すでに脳虚血においてVEGFの中和作用を確認してるRB222を静脈投与する.4週間後に神経症状(後脚の運動機能異常),小脳顆粒細胞に対するTUNELアッセイ(血管透過性,微小出血),VEGFシグナルカスケードへの影響を確認する.次にVEGF受容体阻害剤(SU1498)の有効性の評価を行う.

上記と同様の検討をVEGF受容体阻害剤(SU1498)に変えて行う.効果判定は「ARRIVEガイドライン」を参考に行う.具体的には飼育,ランダム化,サンプルサイズ,アウトカム評価,有害事象の項目に留意して実験を行う.Wisterラット購入費用,VEGF抑制薬(抗VEGF中和抗体や特異的VEGF受容体阻害剤),その他,免疫染色,ウエスタンブロット試薬等を購入する.また旅費や論文投稿費用を支出する.
高周波近似を用いた回折散乱問題における高精度・高効率な統一的解法の確立

本研究は,高周波散乱問題における高精度・高効率な計算法の確立を目指す.散乱解析法として,数値的に境界条件を解くモーメント法などの数値解析法と,高周波特有の近似を使った高周波近似解法がある.前者は高い精度を有するが計算コストが高く大規模問題への適用が問題であり,後者は精度では劣るが計算コストの面での利点を持つ.本研究では,前者の数値計算法における計算負荷を低減と後者の高周波近似解法における精度向上という2つのアプローチで,高精度・高効率な計算法の確立を目指す.高周波近似解法の一つである物理光学近似(PO)は,GTDやPTDなどの他の高周波近似解法に比べ,精度において劣るが,簡易な計算アルゴリズムから工学的に汎用とされ,その使用頻度は高い.POの汎用性を損なわず,誤差改良する手法である修正法線ベクトルを適用したPOを提案し,各種散乱問題に対し精度検証した.また,修正法線ベクトルを適用したPOをレーダ断面積解析への応用し,その有効性を示した.モーメント法に対する効率的な解法として,局所モーメント法とPOとの混合解法の補完手法を提案した.局所モーメント法およびPOとの混合解法は,解析領域がすべての境界上ではなく,共に局所部分の境界値問題を解ことにより,計算コストの削減を実現している.それぞれの解析領域は,ともに界および電流に対する局所性に基づきフレネルゾーンを用いて定義される.レーダ断面積解析に対し,その補完的な手法は周波数に依存しない未知数の数で解析できる利点を持つ.これまでに,POの誤差の修正法として「POと開口面法との混合解法」,「修正法線ベクトルを用いたPO」,そしてモーメント法の計算コストの削減法として,「大規模局所基底関数」,「局所的なモーメント法」の主に四つの高周波解析問題における効率的な解法を確立した.1.モーメント法の計算負荷の低減高周波近似の概念を取り込みモーメント法の計算負荷を低減する二つの手法,(1)モーメント法の未知電流に物理光学近似の既知電流を代入し,マトリクスサイズの減少する手法,(2)基底関数に大規模のものを用いて,モーメント法の行列を疎にすることにより,逆行列演算における計算負荷を低減する手法を提案した.物理光学近似は,散乱体上の誘起電流を無限平板と仮定することにより定義する.端部や曲面や角などの平面でない場所において,PO電流は精度が悪いが,それ以外の場所では精度が高い.(1)の手法は,モーメント法計算時に,PO電流が精度高い場所は,PO電流の既知電流を与えて,計算負荷の低減を実現した.モーメント法の行列は一般的に密行列であり,逆行列演算には直接解法であるLU分解などが使われる.直接解法は未知数をNとするとN^3のオーダーで計算負荷がかかる.モーメント法の基底関数に大規模の局所基底関数を使った場合,リアクション計算時に位相変化による打ち消しが発生し,値が0に収束する.(2)の手法は,それを利用し疎行列化して,逆行列演算における計算負荷を低減する.また,0に収束するリアクションを計算する必要がなく,リアクションの計算負荷も低減できる.2.有限地板のスロットアンテナからの回折波を計算する汎用プログラムスロットアンテナの解析は,一般的に無限地板で行われるが,実際のアンテナは有限地板であり,地板の端からの回折波の影響を受ける.高周波近似解法の一つである修正エッジ法を使って,回折波を計算する汎用プログラムを開発した.本研究は,高周波散乱問題における高精度・高効率なけ計算法の確立を目指す.一般的な散乱解析法として,数値的に境界条件を解くモーメント法などの数値解析法と,高周波特有の近似を使った高周波近似解法がある.前者は高い精度を有するが計算コストが高く大規模問題への適用が問題であり,後者は精度では劣るが計算コストの面での利点を持つ.本研究では,後者の高周波近似解法に着目する.高周波近似解法の一つである物理光学近似は,GTDやPTDなどの他の高周波近似解法に比べ,精度において劣るが,簡易な計算アルゴリズムから工学的に汎用とされ,その使用頻度は高い.目的として,P0の汎用性を損なわない手順で,P0の誤差改良を試みた.P0は,散乱体上の誘起電流を,規範問題である無限平板上の誘起電流を用いて近似する計算法である.P0の誤差要因として,無限平面上の誘起電流を使うため,端部や角,曲面などの非平面部における摂動電流の無視に起因する.この修正法としてPTDが有名であるが,GTDのような回折理論が必要である.本研究での誤差補正の方針は,散乱体表面を反射の法則を満足するように表面の法線ベクトルを修正した仮想的な表面で代用するだけであり,他に従来のP0と同じであり,汎用性は損なわれない.提案した手法の有効性を解析的,数値的に検証した.提案した手法に漸近近似を適用し,回折家数のレベルでGTDとなることを示した.また,2次元ストリップや三次元の円板散乱体の問題において,GTDと比較し,端部の摂動電流の無視に対する誤差の改良効果を,二次元のコーナーおよびパラボラ状態乱体において,モーメント法と比較して,非平面における摂動電量の無視による誤差の改良効果を数値的に示した.提案手法は,高周波近似解法の利点である数値解析法に比べ格段に軽量な計算コストを持つだけでなく,GTDのような回折理論の知識を必要とせずともGTDレベルの精度を有し,光線理論特有の幾何光学境界や焦点などにおける特異点の問題もないという利点を持つ.

本研究は,高周波散乱問題における高精度・高効率な計算法の確立を目指す.散乱解析法として,数値的に境界条件を解くモーメント法などの数値解析法と,高周波特有の近似を使った高周波近似解法がある.前者は高い精度を有するが計算コストが高く大規模問題への適用が問題であり,後者は精度では劣るが計算コストの面での利点を持つ.本研究では,前者の数値計算法における計算負荷を低減と後者の高周波近似解法における精度向上という2つのアプローチで,高精度・高効率な計算法の確立を目指す.高周波近似解法の一つである物理光学近似(PO)は,GTDやPTDなどの他の高周波近似解法に比べ,精度において劣るが,簡易な計算アルゴリズムから工学的に汎用とされ,その使用頻度は高い.POの汎用性を損なわず,誤差改良する手法である修正法線ベクトルを適用したPOを提案し,各種散乱問題に対し精度検証した.また,修正法線ベクトルを適用したPOをレーダ断面積解析への応用し,その有効性を示した.モーメント法に対する効率的な解法として,局所モーメント法とPOとの混合解法の補完手法を提案した.局所モーメント法およびPOとの混合解法は,解析領域がすべての境界上ではなく,共に局所部分の境界値問題を解ことにより,計算コストの削減を実現している.それぞれの解析領域は,ともに界および電流に対する局所性に基づきフレネルゾーンを用いて定義される.レーダ断面積解析に対し,その補完的な手法は周波数に依存しない未知数の数で解析できる利点を持つ.これまでに,POの誤差の修正法として「POと開口面法との混合解法」,「修正法線ベクトルを用いたPO」,そしてモーメント法の計算コストの削減法として,「大規模局所基底関数」,「局所的なモーメント法」の主に四つの高周波解析問題における効率的な解法を確立した.
海岸・港湾施設の利用者の安全性評価基準

この課題は,明石市大蔵海岸で発生した人工海岸での陥没事故による女児死亡事件に端を発している.改訂された「海岸法」では,海岸の機能が防護,利用,環境の3つにまたがることが示されているが,後2者の具体的な内容については明らかにされてこなかった.そこで,とくに利用者の安全性に関しては関係者の議論を踏まえて早急にガイドラインをまとめる必要があった.そこで,海岸工学研究者,行政担当者,マスメディア関係者,弁護士,安全問題専門家からなる委員会を土木学会内に設けて検討を行った.その結果,海岸・港湾施設の設計に当っては利用者の安全性をとくに考慮しなければならないことを積極的に打ち出す必要があることから,「海岸・港湾築造物設計基準」(国土交通省)にそのことを明言した項を新たに設置することになった.この問題に関係して,防波堤などの立ち入り禁止の問題や波浪注意報下における釣り人などの安全性確保の問題も検討され,行政からの危険の明示のほかに,自己責任の原則の徹底が必要なことも確認できた.さらに,海水浴場の安全性に関して,学校教育における児童,生徒の遊泳上の安全性の問題が考慮されていないことも指摘され,関連事項として改善が図られるべきとの結論を得た.これらの成果は報告書に印刷され,2004年11月に鳥羽で開催された海岸工学講演会場に参集した関係者に配布されたほか,土木学会のホームページに全文掲載され,利用の便を図った.この活動によって,海岸・港湾施設の利用者の安全性確保が法的な観点からも必要な事項として認知されることになった.この課題は,明石市大蔵海岸で発生した人工海岸での陥没事故による女児死亡事件に端を発している.改訂された「海岸法」では,海岸の機能が防護,利用,環境の3つにまたがることが示されているが,後2者の具体的な内容については明らかにされてこなかった.そこで,とくに利用者の安全性に関しては関係者の議論を踏まえて早急にガイドラインをまとめる必要があった.そこで,海岸工学研究者,行政担当者,マスメディア関係者,弁護士,安全問題専門家からなる委員会を土木学会内に設けて検討を行った.その結果,海岸・港湾施設の設計に当っては利用者の安全性をとくに考慮しなければならないことを積極的に打ち出す必要があることから,「海岸・港湾築造物設計基準」(国土交通省)にそのことを明言した項を新たに設置することになった.この問題に関係して,防波堤などの立ち入り禁止の問題や波浪注意報下における釣り人などの安全性確保の問題も検討され,行政からの危険の明示のほかに,自己責任の原則の徹底が必要なことも確認できた.さらに,海水浴場の安全性に関して,学校教育における児童,生徒の遊泳上の安全性の問題が考慮されていないことも指摘され,関連事項として改善が図られるべきとの結論を得た.これらの成果は報告書に印刷され,2004年11月に鳥羽で開催された海岸工学講演会場に参集した関係者に配布されたほか,土木学会のホームページに全文掲載され,利用の便を図った.この活動によって,海岸・港湾施設の利用者の安全性確保が法的な観点からも必要な事項として認知されることになった.
漁村コミュニティ形成における女性の起業活動に関する研究

本研究では,漁協女性部の組織・運営体制に対する課題とその解決過程,ならびに地域生活課題のマネジメントと成果を明らかにし,漁協女性部による持続可能な地域活性化のモデルを提示することを目的としている。主な研究成果は以下のとおりである。(1)漁業女性部の持続可能な組織・運営体制をつくるには「運営主体」「参加形態」「運営方法」「運営単位」を変更することにより,主体性を重んじた組織・運営体制に再編する必要がある。(2)漁協女性部による地域活性化の活動から構成要素として「協働」「コミュニケーション」「スキルアップ」「地域の物語性」を見出した。(3)漁協女性部による持続可能な地域活性化のモデルを提案した。今年度は,愛媛県内の漁村地域における女性グループとして,漁協女性部の活動を事例とし,第一に歴史的経緯を把握する,第二に漁協女性部活動における組織・運営体制の課題を抽出し,その課題への取り組みについて明らかにする,第三に漁協女性部が持続可能な活動するための組織・運営体制のしくみを考察することを目的として,研究を進めてきた。研究方法は,調査対象とする漁協女性部の部長,および同漁協代表理事組合長の2名に対し,インタビュー調査にもとづくケーススタディである。主な研究成果は,以下のとおりである。漁協女性部活動における組織・運営体制の課題として抽出し,その課題への取り組みを考察したところ,漁協女性部が持続的に展開していくためには,「アイデンティティ」「当事者意識」「モチベーション」がもてる組織・運営体制が求められ,主体性を重んじた組織・運営体制に再編する必要があることがわかった。その柱は「運営主体」「参加方法」「運営方法」「運営単位」の4つであり,具体的には,「漁協主体」から「女性部主体」,「強制参加」から「自由参加」,「特定の人のみの参加」から「全員参加型」,「地区制」から「部会制(4つの事業グループ)」への転換である。今年度は,愛媛県内における女性グループとして漁協女性部を事例として,第一に地域生活課題を(1)女性部レベル,(2)地域社会レベル,(3)地域産業(水産業)レベルの3視点から総合的に捉え,その課題に対するマネジメントと成果について明らかにする,第二に漁協女性部による地域活性化の活動から,地域活性化に向けた漁協女性部の活動体制に関するモデル化を試みることを目的に研究を進めてきた。研究方法は,漁協女性部長へのインタビュー調査および漁協女性部業務報告書の分析である。(1)女性部レベルでは「女性部活動と家業や子育てなどとの両立」「付加価値を高めた商品開発と販売促進活動」「消費者目線での活動」,地域レベルでは「地域の知名度向上への取り組み」「地域の高齢化への対応」「地域イベントの参画」,地域水産業レベルでは「養殖魚に対するイメージの改善」「給食における地産地消」に課題があることを明らかにし,それぞれのマネジメントの過程と成果を分析・考察した。(2)漁協女性部による地域活性化の活動から構成要素として「協働」「コミュニケーション」「スキルアップの機会」「地域の物語性」を見出し,地域活性化に向けた漁協女性部の活動体制に関するモデル化を試みた。今年度の成果を,学術論文3報(うち2報は査読付き)と学会発表1報にて公表した。前年度までに明らかにしてきた漁協女性部(以下,女性部)の組織・運営体制と活動体制に関する知見をまとめ,女性部による持続可能な地域活性化のモデルを提案した。まず,地域活性化の原動力ともなる女性部の存続には,組織・運営体制基盤の確立が求められる。そのため,女性部では大幅な組織改編と規約改正を行った。その柱は「運営主体」「参加方法」「運営方法」「運営単位」の4つであった。これまでの強制参加組織から個人の意思に基づいた自由参加組織への再編は,これまで女性部の組織は変更せず,存続か解散かという選択肢しかなかった女性部のあり方に新たな選択肢と可能性を示している。そして,女性部員たちは女性部活動と家業や子育てとの両立や他の団体との差別化を図るための付加価値を高めた商品開発などの個別課題だけでなく,地域社会や地域産業といった地域の課題を見据え,従来の石けん普及活動や魚食普及活動にとどまらず,地域資源を活用した水産加工・移動販売事業,高齢者福祉活動,地域交流活動,給食食材提供事業などを開始し,地域の人々の暮らしや活性化を視野に入れた活動体制を構築してきた。その際,専門家・他の団体・消費者などと協働,コミュニケーション,スキルアップを図るなかで,独自の価値を見出し,地域の物語をデザインしてトータルイメージを築いてきたことが特徴的である。このように,女性部は解散の危機を乗り越え,組織・運営体制と活動体制を構築し,パワーアップしてきた。そして,漁協女性部は経済活動を行うようになった現在でも法人化せず,あくまでも漁協女性部という漁協のパートナーとしての協働により,漁協を刺激しながら,地域活性化のエンジン部分になり,地域産業や地域社会の発展に貢献しているといえる。こうした女性部の組織・運営体制,活動体制,地域イメージづくりなどは地域活性化のモデルとなるもので,汎用性が高い取り組みである。

(1)漁業女性部の持続可能な組織・運営体制をつくるには「運営主体」「参加形態」「運営方法」「運営単位」を変更することにより,主体性を重んじた組織・運営体制に再編する必要がある。(2)漁協女性部による地域活性化の活動から構成要素として「協働」「コミュニケーション」「スキルアップ」「地域の物語性」を見出した。(3)漁協女性部による持続可能な地域活性化のモデルを提案した。現在までに,調査対象とする漁協女性部の部長や漁協組合長に対するインタビュー調査を継続的に行い,持続可能な組織・運営体制に関して分析・考察を終えており,投稿論文にまとめているところである。1漁協女性部長へのインタビュー調査および漁協女性部業務報告書の分析を通し,漁協女性部による地域資源を活用した加工・販売活動の特徴と地域活性化への貢献について考察を行う。21ないしこれまでの成果をまとめ,漁協女性部による持続可能な地域活性化のモデル化を提案する。3研究の成果を発表する(家政学会等)家庭科教育,生活経営1最新の資料の収集や講演会の参加などにより,専門的知識や最新の動向など情報を得る。2漁協女性部の活動の年次変化を分析し,活動における課題とその解決に向けた取り組みについてまとめる。3漁協女性部の史的資料の分析を行い,漁村における女性や漁協女性部の果たす役割について考察する。4研究成果の発表し,意見交換を行う(地域漁業学会,日本協同組合学会,日本家政学会等)当初の計画より進展があったことから,研究の成果をまとめて,論文投稿ならびに学会発表として公表するための旅費や投稿料などを前倒し請求を行ったが,抜刷代の費用などの請求が次年度となったためインタビュー調査の文字起こしや資料整理などの謝金をこれから使用するため最新の関連論文・資料等の収集,調査旅費,研究成果の公表,資料整理やテープ起こしなどの謝金最新の関連文献・資料等の収集,調査旅費,研究成果を学会で発表するための旅費,収集した文献や資料の整理・インタビューの文字起こしなどに対する謝金,専門的知識や最新の動向などの情報を得るための勉強会等の講師料
遺伝子改変を用いないサル精神疾患モデルの作出と脳機能異常の解明

統合失調症等の精神疾患は、遺伝子の連鎖解析から原因遺伝子は見つけられていない。一方、母体の炎症により発達障害や精神疾患の子どもが生まれる確率が高くなる。予備的研究から、炎症性サイトカイン暴露によってサルに社会行動異常や認知機能障害等の精神疾患様異常行動が誘発できた。本研究は、神経系の構造や機能が類似しているマカクザルやマーモセットを対象として、遺伝子改変を用いない炎症性サイトカイン暴露により、精神疾患モデルを作出すること、そして誘発される脳の構造や機能異常を神経科学的に解明し、精神疾患モデルを確立することを目的とする。マカクサルやマーモセットに炎症性サイトカインを暴露することで、精神疾患モデル動物作出し、社会行動異常や認知機能障害の原因となる脳の構造・機能異常を、MRIやPETを用いた脳機能画像解析・電気生理学的解析法・行動学的解析・神経化学的解析等により解明することを目指す研究である。げっ歯類で同様の報告やサルでもうつ病で同様のモデルはあるが、霊長類で統合失調様の異常行動モデルはこれまでにない新規な試みである。研究計画・体制は十分具体的であり、提案者の研究実績及び研究環境からも十分な研究遂行能力がうかがわれ、確実な研究成果と同病態の解明・診断・治療への貢献が期待される。
心不全における脳自律神経異常のシステム同定とバイオニック心不全治療の探索

心不全の最多原疾患である高血圧(高血圧性心肥大)ラットにおける自律神経制御機構(脳特性および末梢特性)をシステム生理実験により解析し、脳特性の異常(血圧に対する交感神経応答の亢進)を突き止め、一方の末梢特性(交感神経活動に対する昇圧反応)は正常であることを明らかにした。更に、腎臓交感神経除神経による自律神経介入治療を行い、脳特性異常の是正による降圧効果を確認した。しかし、正常血圧対照ラットと比較すると、脳特性の完全な正常化には至らなかった。本研究は、心不全病型に応じた自律神経調節機構の異常を、システム工学的視点より明らかにすることである。さらに、心不全β遮断薬で治療し得ない心不全脳特性の異常を自律神経介入治療により是正できるかを検討するものである。本研究の遂行にあたり、心筋梗塞心不全モデル、高血圧性心肥大モデル、心腎連関モデルラットの作成し、それぞれの自律神経制御機構(脳特性および末梢特性)をシステム生理実験により解析した。血圧制御の要である動脈圧反射系を脳特性(血圧-脳-交感神経活動)と末梢特性(交感神経活動-末梢器官群-血圧)に分け、それぞれを個別にシステム同定する実験を行った。高血圧性心不全モデルでは、脳特性の異常(血圧に対する交感神経応答の亢進)が認められたものの、末梢特性(交感神経活動に対する昇圧反応)は正常であった。一方、心筋梗塞性心不全モデルおよび心腎連関モデルでは、脳特性および末梢特性双方の異常(血圧に対する交感神経応答の減弱、交感神経活動に対する昇圧反応の減弱)が認められた。次に、自律神経中枢への介入治療として、近年開発され世界中で注目されている腎臓交感神経の除神経治療を行った。自然発症高血圧モデルに腎臓交感神経除神経を施したところ、脳特性においては入力圧に対する交感神経活動低下の反応性は鈍化し、末梢特性においては有意な変化は認められなかった。正常血圧対照ラット(WKY)と比較すると、脳特性の完全な正常化には至らなかった。本研究の目的は、心不全病型に応じたβ遮断薬治療の効果と限界をシステム工学的視点より神経調節機構の解明を通じて明らかにすることと、β遮断薬で治療し得ない脳異常をバイオニック治療により是正できるかを検討するものである。これまでに病態モデルラット:腎性高血圧ラット、腎不全ラット、高血圧性心不全ラット、心筋梗塞性心不全ラットを作成し、その循環調節機構の異常を同定した。腎性高血圧ラットは8週令のオスSDラットを用い、背側切開により両側の腎動脈を露出し、完全結紮しない程度に調節したクリップを使って両側腎動脈狭窄を作成した。術後4週間の経過で徐々に高血圧を呈し、約5週間で定常となった。腎不全ラットは8週令のオスSDラットを用い、麻酔下に両側肋骨弓下を開腹し、左腎動脈の起始部から23 mmの部位をナイロン糸で結紮して腎梗塞を作った。右腎は摘出した。高血圧性心不全ラットは、自然発症高血圧ラットが40週齢を超えると心不全症状を呈してくることから、これを用いた。心筋梗塞ラットは、8週令のオスSDラットを用い、ラットを麻酔下に開胸し、左冠状動脈の基部から23 mmの部位をナイロン糸で結紮して急性心筋梗塞を作る。予備実験の結果、この心筋梗塞の作成法で左心室の4050%が心筋梗塞となり、約2週間の観察で心室のリモデリングや心不全が起こることが確認されている。今後、それぞれの病態モデルに対して自律神経介入治療を行い、循環システムの異常が是正できるか確認する予定である。病態モデルラットの作成に時間を要したが、ほぼ計画通りに遂行できている。これまでに作成した病態モデルラットに対して自律神経介入治療を行い、循環システムの異常が是正できるか確認する予定である。病態モデル作成のための動物や実験器具、薬剤に使用する。自律神経治療に関しては薬剤を用いる場合とデバイスによる治療を計画している。デバイス治療に関してはこの分野で先行するオーストラリアに情報収集に行き、手技を学び、機材を購入する必要がある。
補気・理気生薬の自律神経調節機能評価と抗ストレス食品・香粧品素材の開発

ミカン科の生薬「呉茱萸」および沖縄在来柑橘「カーブチー」の精油成分による芳香刺激は、運動能力に影響せずに、用量依存的にマウス自発運動量を低下させた。本作用は鎮静効果が知られているラベンダー精油と同等以上であった。呉茱萸精油は拘束ストレスで上昇した血清コルチゾール値を顕著に低下させた。一方、カーブチー精油は、ベンゾジアゼピン受容体を介して、ペントバルビタール睡眠の導入短縮・睡眠延長効果を示した。上の結果から、呉茱萸精油およびカーブチー精油が嗅覚の刺激を介してリラックス作用を示すことが示唆された。数社の慢性テレメトリー装置を比較検討し、プライムテック社の装置を選定した。現在、本装置を用いてデータを取得中である。本年度は、ストレス負荷時の各種行動薬理学的試験におけるマウスの行動や血中コルチゾール濃度、体温などの変化を指標に、主として生薬「呉茱萸」の評価を行った。以前、オープンフィールド試験において、呉茱萸精油がマウスに対し嗅覚を介した鎮静作用を示すことを示したが、本年度は精油を構成する4成分を分取し、そのそれぞれの活性を検討したところ、それぞれ単独での鎮静作用は無い若しくは弱く、各成分が複合的に形成する香りの効果が重要であることを示した。また、呉茱萸精油は、拘束ストレスによる血中コルチゾール濃度の上昇を抑えた。我々はまた、これまでに呉茱萸に特有のアルカロイド成分であるエボジアミンが、知覚神経上のTRPV1の強力な作動物質で、体熱産生の増大や末梢循環の改善効果等を示すこと見出している。本研究では、TRPV1刺激が理気作用に関与していると考え、マウスにおけるストレス誘発性冷え評価系を構築し、エボジアミンの冷え改善効果を確認した。すなわち、マウスに強制水泳(25°C、15分)させると体温が低下し、その後徐々に回復するが、直前に絶食ストレス(18時間)・水浸・拘束ストレス(37°C,1時間)を負荷すると、体温の回復が約30分遅延し、90分を要した。本系において、エボジアミン1mg/kgを腹腔内投与したところ、体温の回復速度がストレス負荷無しと同等に改善された。現在、呉茱萸エキスや呉茱萸湯などの冷え改善効果を検討している。また、マウス腸管マグヌス法により、TRPV1刺激活性を有する生薬を探索している。本年度は、呉茱萸中エキスのTRPV1刺激活性成分を探索し、エボジアミン、ルタエカルピンに加え、3,14-ジヒドロルタエカルピンがTRPV1刺激活性を有していることを見出した。本年度は、当研究室で構築したマウスにおけるストレス誘発性冷え評価系において、昨年評価したエボジアミン同様TRPV1アゴニスト活性を有するカプサイシンの投与が、冷え改善効果を示すことを確認した。興味深いことに、エボジアミンやカプサイシンは、投与後血中にほとんど検出できない低用量でも顕著な冷え改善効果を示し、また高濃度のTRPV1アゴニストを反復投与することによるTRPV1脱感作や、TRPV1アンタゴニストの投与でも同等の冷え改善効果が認められた。これらの結果から、TRPV1アゴニストは腸管内においてTRPV1を脱感作することによって冷え改善作用を示している可能性が示唆された。この他、基原植物が同じで修治が異なる生姜・乾姜の伝統的用法の違いや生理活性変化に関して、TRPV1作動活性の変化に着目した解析も実施している。また、本系において、NO供与体としての機能を有するシトルリンの長期摂取が冷え症状を緩和すること、および血管内皮弛緩因子であるNO生成阻害作用を有するL-NAME投与によってストレスを負荷しなくても同様の冷えが誘発されることから、本系ではストレスにより血流循環の悪化が誘発されていることが示唆された。慢性テレメトリー装置を心拍変動解析装置と共に活用し、オープンフィールド試験、強制水泳試験、拘束、拘束水浸、レセルピンやLPSなどの薬物投与などによるストレス負荷時の自律神経系の変動、脳内セロトニンの変動、血液中コルチゾールレベルを測定・解析した。その結果、種々のストレス負荷により、これらの指標が変動することが確認できた。現在、ストレスの種類や強度、時間の最適化を検討中である。また、本系において昨年評価を実施したラベンダー、呉茱萸に加え、カモミール、沖縄在来柑橘カーブチーの精油の吸入による効果も検討中である。本年度は、当研究室で構築したマウスにおけるストレス誘発性冷え評価系において、生姜・乾姜の活性を評価し、乾姜は生姜に比べて強い冷え改善作用を示すことを見出した。

生姜・乾姜は、いずれもカプサイシン同様のTRPV1アゴニスト活性成分を含有するショウガを基原とする生薬で、生薬の調製方法(修治)のみが異なる。伝統的に、乾姜の方が生姜よりも、温める作用が強いと言われてきたが、本系によって、その効果が確認できた。また、昨年評価した血管内皮弛緩因子であるNO生成阻害作用を有するL-NAME投与に加え、α作動薬フェニレフリンによっても、ストレスを負荷しなくても同様の冷えが誘発されることから、本系ではストレスによる血流循環の悪化が誘発されていることが再確認された。また、揮散させた香気成分の生理作用に関する研究において、沖縄在来柑橘カーブチー精油をマウスケージ内に揮散させることで、ペントバルビタール睡眠試験における睡眠導入が促進し、睡眠時間が延長することを見出した。この効果は用量依存的であり、ジアゼパムと同様にベンゾジアゼピン受容体遮断薬で阻害された。しかも、ジアゼパム投与では、ロータロッド試験における運動機能の低下が認めらたが、カーブチー精油は運動機能に影響しなかった。なお、精油中の活性成分はγ-テルピネンで、有効濃度は0.0030.3mg/Lairであった。ジアゼパムなどベンゾジアゼピン系薬物は鎮静薬、抗不安薬、睡眠薬などとして、汎用されているがその副作用が問題となっている。カーブチー精油は、安全で手軽な代替療法として、期待できる。
がん幹細胞制御性高分子ハイドロゲルによる新しいがん治療戦略の開発

がん幹細胞は治療抵抗性と再発に関わるがんの責任細胞として知られている。近年がん幹細胞に存在する一部の亜集団が自ら微小環境(ニッチ)を構築することで、がん再発に寄与することを明らかにした。このような「ニッチ構築がん幹細胞」はニッチ形成とがん幹細胞の維持を一度に制御し得る新たな治療標的と考えられる。一方、近年の再生学領域において幹細胞に直接作用する機能性高分子材料の存在が明らかとなり、研究・医療への応用が期待されている。本研究はニッチ構築がん幹細胞に機能性の高分子材料を同定し、その物性を明らかにすることで、新たながん幹細胞維持機構の解明と治療法の開発を目指す国際的且つ学際的な共同研究である。内定年度:2018がん幹細胞は治療抵抗性と再発に関わるがんの責任細胞として知られている。
肥満者の脂肪細胞における増殖促進の遺伝子発現機構

肥満とは生体の脂防組組量の過度の増加であり、脂肪組織を構成しているものは、殆んどが脂肪細胞であるので、脂肪細胞の肥大、増殖、あるいは、この両者が、肥満の場合に起っているものと考えられる。脂肪細胞の肥大、即ち細胞質内中性脂肪量の増加は従来より生化学的に研究されてきたものの、脂肪細胞の増殖機構については殆んど検討されていない。今回は、この脂肪細胞の増殖に際して、どのような遺伝子の発現がみられているかについて検討した。遺伝子としては、まずmyc,ras,及びneu(erbBー2)遺伝子をとりあげた。これらは、いずれも、癌遺伝子といわれるものであるが、同時に又、その原形遺伝子は正常の組織・細胞の成長と増殖に関与している。材料は細胞増殖が増も活発に起っている新生児期のラット及びヒトの皮下脂肪組織であり、検索方法は、前記遺伝子の産物に対する抗体を用いての免疫組織化学である。その結果、核内転写に関与しているmyc遺伝子の発現はなく、細胞膜直下にあって、グアニンヌクレオシド蛋白に関与してras遺伝子の発現は弱かった。しかし、受容体類似のチロシン特異的蛋白質キナ-ゼに関与しているneu遺伝子の発現が明瞭にみとめられた。そこで、neu遺伝子の発現を、ラット及びヒトの正常成熟固体、更にラット、マウス、ヒトの肥満個体について、脂肪組織の免疫組織化学によって調べた所、肥満個体については、弱陽性であった。しかし、正常(非肥満個体)との間に、明瞭な相違を認め得なかった。このことは、肥満者の脂肪細胞は、既に増殖を終えているものと考えられる。次に、培養条件下の脂肪細胞について、neu等の遺伝子産物の発現を検討した。まず再構築皮膚における皮下脂肪組織では、軽度ではあるが、neu遺伝子の発現がみとめられた。ただ、脂肪細胞単独での培養、及び肥満個体から得た脂肪細胞の培養の場合の検討は行なったが、確実な結果が得られなかった。肥満とは生体の脂肪組織量の増加であり,脂肪細胞の肥大,増殖,あるいは,この両者によって起る。脂肪細胞の肥大については従来より,検討されてきているものの、脂肪細胞の増殖機構については適当な研究方法がなかったことから,ほとんどわかっていない。今年度,私共は細胞の増殖機構の検討に最も適していると考えられる細胞培養方法の確立を脂肪細胞について試みた。前脂肪細胞(未熟脂肪細胞)は増殖能が高い細胞があるが,増殖後,球形の成熟脂肪細胞に分化する。この増殖から分化への相転換を高率に行なわせるために,私共は,二方向栄養性脂肪細胞培養法という新しい方法を開発した。これはコラ-ゲン膜を底に張った培養皿で前脂肪細胞を培養するものであり,上下二方向から栄養されるために,アクチンフィラメントが伸展せず,球形の成熟脂肪細胞に高率に分化するのである。これについて,第回日本肥満学会総会及び第6回国際肥満学会で発表し,Praceedingに掲載される予定である。次に,この成熟脂肪細胞を私共が開発し,既に発表済の二つの方法(天井培養法及びコラ-ゲンゲル培養法)で培養し,脱分化させ,未熟脂肪細胞を得た。これらの方法によって,増殖能の高い細胞相と,分化細胞相という二相を確実に得ることができるようになり,脂肪細胞の増殖に関与する遺伝子を検索する方法と材料を獲得することができた。これらの細胞について,細胞増殖に関与していると考えられる遺伝子の発現を検討した。

その結果,核内転写に関与しているmyc遺伝子の発現はなく,細胞膜直下にあり,グアニンヌクレオチド蛋白に関与するras遺伝子の発現は弱く,しかし,受容体類似のチロシン特異的蛋白質キナ-ゼに関与するneu遺伝子の発現が明瞭にみとめられた。これらの結果に加えて,今後,fos遺伝子等についても検討してゆきたい。肥満とは生体の脂肪組織量の過度の増加であり、脂肪組織を構成しているものは、殆んどが脂肪細胞であるので、脂肪細胞の肥大、増殖、あるいは、この両者が、肥満の場合に起っているものと考えられる。脂肪細胞の肥大、即ち細胞質内中性脂肪量の増加は従来より生化学的に研究されてきたものの、脂肪細胞の増殖機構については殆んど検討されていない。今回は、この脂肪細胞の増殖に際して、どのような遺伝子の発現がみられるかについて検討した。遺伝子としては、まずmyc,ras,及びneu(erbBー2)遺伝子をとりあげた。これらは、いずれも、癌遺伝子といわれるものであるが、同時に又、その原型遺伝子は正常の組織・細胞の成長と増殖に関与している。作料は細胞増殖が最も活発に起っている新生児期のラット及びヒトの皮下脂肪組織であり、検索方法は、前記遺伝子の産物に対する抗体を用いての免疫組織化学である。その結果、核内転写に関与しているmyc遺伝子の発現はなく、細胞膜直下にあってグアニンヌクレオシド蛋白に関与しているras遺伝子の発現は弱かった。しかし、受容体類似のチロシン特異的蛋白質キナ-ゼに関与しているneu遺伝子の発現が明瞭にみとめられた。そこで、neu遺伝子の発現を、ラット及びヒトの正常成熟個体、更にラット、マウス、ヒトの肥満個体について、脂肪組織の免疫組織化学によって調べた所、肥満個体については、弱陽性であった。しかし、正常(非肥常個体)との間に、明瞭な相違を認め得なかった。このことは、肥満者の脂肪細胞は、既に増殖を終えているものと考えられる。次に、培養条件下の脂肪細胞について、neu遺伝子産物の発現を検討した。まず再構築皮膚における皮下脂肪組織では、軽度ではあるが、neu遺伝子の発現がみとめられた。ただ、脂肪細胞単再での培養、及び肥満個体から得た脂肪細胞の培養の場合の検討は行なったが、確実が結果が得られなかった。
自家不和合性の認識特異性とSハプロタイプの分化機構に関する研究

アブラナ科植物では1つの種内にSハプロタイプが50100種類あるといわれているが、これまでSLGについては報告が多いものの、SRKの塩基配列が解析されているものはその中のごく一部に過ぎなかった。本研究でSRKのS領域の塩基配列をBrassica oleraceaでは新たに23種類、Brassica rapaでは12種類、SLGについてはB.oleraceaで新たに11種類決定し、既に報告されているSRK10種類SLG43種類と比較した。推定アミノ酸配列をもとにNJ法で系統樹を作成したところ、同じハプロタイプのSLGとSRKが最も近接した対を作ったものは、40中18あった。同じハプロタイプのSLGとSRKが似ていて、同じ花粉リガンドを認識するというこれまでの考えは、半数程度のSハプロタイプについては当てはまると言える。しかし、残り半数のSハプロタイプではSLGとSRKが似ておらず、これらのSLGがSRKと同じ花粉リガンドに結合するとするモデルを支持しない。種内で異なるSハプロタイプが極めて類似したSLGを有する例があり、これらではSRKのS領域は互いに異なっていた。種内でSRKが極めて類似するSハプロタイプの組み合わせは見られなかった。このことはSRKが自己認識に際し主要な役割を果たすことを示唆し、SLGの機能については疑問がもたれた。B.rapaとB.oleraceaの間でSLGが極めて類似するSハプロタイプが5組み合わせあったが、これらでは、SRKのS領域も互いに類似していた。これまで、SLGの解析から、Sハプロタイプの分化はB.rapaとB.oleraceaの種分化以前に起こったと主張されてきたが、SRKのS領域の解析によっても同じことが言える。これら5組み合わせは、種分化以前には同一のハプロタイプであったものと推測される。
ヒトゴナドトロピンレセプターの発現調節

ゴナドトロピンは卵巣の卵胞発育において、中心的役割をはたす。卵胞発育過程は、一群の原始卵胞から、最終的に1つ卵胞の選択を意味するものであり、卵巣局所因子の重要性が注目されている最近である。これらの局所因子は様々な様式で卵胞発達に影響することが予想され多数の報告もされているが、我々は、局所因子によるゴナドトロピンレセプターに対する影響を検討してきた。この局所因子の中でも我々はアクチビンに注目し、LH,FSHレセプター両者に対して強い誘導効果を持ち、その機序はmRNAの半減期を延長し、転写促進によることを示した。さらにcAMPはFSHレセプターmRNAの半減期に影響を与えないが転写促進によりmRNA量を増加させることが観察された。アクチビンレセプターのtypel,IIともにクローニングを行い、その機能の検討を行うための準備を行ってきた。我々はFSH,LHが各自のレセプターの合成に促進的に働くことをまず示し、さらに、短時間の作用を検討すると共に一時的に抑制的に働くことを先駆的に示してきた。この報告はゴナドトロピンによるレセプターの合成機序はより予想以上に複雑であることを示している。我々はレセプター遺伝子のクローニングにより同一物質による伝達が、抑制的にも促進的にも作用する機序を解明したい。アクチビンの作用は、特にFSHレセプターに対する作用は強力でかつFSHに対する反応性が誘起する。このことは、アクチビンが卵胞発育の初期で非常に重要な作用を持つことが予想され、我々はその機序を解明する準備を行っている。