hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代日本のリスク社会化環境における共生社会論のあり方と実践方法に関する実証的研究

この特集においては、和田修一がまず「特集概要後期近代社会における共生問題の構造」の中で、われわれの基本的分析枠組が今日の共生問題を後期近代社会の構造特性として捉える分析視点であることを解説した。本論の中では、その枠組みの中で次の論文によって「共生問題」に関するわれわれの議論が展開されている:和田修一「世代間経済格差の意識と世代間共生」(今日問題化とされている社会保障の受益と負担に関わる世代間格差が生み出す格差意識の分析)、岡本智周「共生社会意識とナショナリズムの構造」(ひとびとが意識しているナショナリズムの構造が、彼らの抱く「共生社会」という社会のあり方への関心の持ち方の上に及ぼす影響に関する分析と議論)、丹治恭子「ケア行為に関する意識とジェンダー-担い手・責任主体の観点から」(今日のわが国生活において避けて済ませない子ども・高齢者の生活ケアを巡る性別役割分担意識がジェンダーという側面からする共生社会問題の解明)、熊本博之「リスク社会における迷惑施設の分散と共生社会の可能性」(必要性を認めながらも身近に建設されることを厭うという、ひとびとが抱く公共施設の建設への意識・態度のあり方がコミュニティ共生意識の形成に及ぼす影響の分析)、麦倉泰子「共生社会と合理的配慮-障害者福祉を中心として」(障害の認識様式と障害者を社会的に受容するという側面での共生意識のあり方分析を通して障害者と健常者の間の共生問題を論じる)。
ＳＰｒｉｎｇ－８　放射光を用いた　ｍｅＶ－　ｅＶ　領域のアクシオン検出

QEDを超えた物理に起因するアクシオンなどの未発見素粒子を探索している.これらの粒子は磁場中で光子と弱く相互作用すると考えられているため,X線→未知粒子→X線と変換して探索する.磁場を発生する電磁石が本探索の最も重要な技術であり,過去の実験ではレーストラック型の超伝導磁石が用いられてきた.しかし超伝導磁石で発生可能な磁場強度は線材であるNbTiの臨界磁場で制限され,安定運転の範囲では約8Tが限度である.そこで本研究では更なる強磁場を得るためにパルス磁石を使用する.近年ソレノイド形状においては単一コイル型によって85Tを超える磁場発生が可能となっている.磁場長の要件から本研究ではレーストラック形状の磁石を開発している.磁石一つあたりの磁場長20cmのものを複数直列に用いることで全体の磁場長の拡大を図る.現在,ピーク磁場10T,全磁場長0.8m,繰り返し0.2Hzという性能の磁場発生システムの構築に成功している.磁場発生の繰り返し性能は統計量の拡大において重要であり,通常のパルス磁石が1mHzの水準である点を踏まえると既に2桁もの向上が達成されている.またこのような高繰り返しの磁石運転に必要なパルス電流の供給源として,充電エネルギー30kJ,充電電圧4.5kVのコンデンサ放電型電源を独自設計して製作した.開発した可搬型パルス磁場システムを2015年11月にSPring-8 BL19LXUへ輸送し,世界初となるパルス磁石とX線を用いたアクシオンの探索実験を行った.取得された正味2日分のデータを解析したところアクシオン由来の有意な信号は観測されず,二光子との結合定数に対して2.5e-4 GeV-1 (ma<100 meV)という制限を得た.これは過去のX線を用いた先行実験による制限を5.2倍更新し,高繰り返しレーストラック型パルス磁石という新技術の有用性を示す結果となっている.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。QEDを超えた物理に起因するアクシオンなどの未発見素粒子を探索している。これらの粒子は光子と弱く相互作用すると考えられているため、X線→未知粒子→X線と変換して探索する。本年度における主な成果は以下の通りである。まず、2012年度に前実験としてSPring-8, BL19LXUにて行ったパラフォトン探索の結果を投稿し、[1]として掲載された。大強度X線ビームを用いた素粒子実験として、地上実験としては初となる質量領域を探索しパラフォトン・光子間の結合定数に対する制限を得た。本結果は9th Patras Workshopにおいて発表された。また強磁場を用いてX線とアクシオンを変換する探索を行うためのダイポール型電磁石の開発も行った。本実験では、装置の小型化とエネルギー効率の向上を目的に常伝導パルス磁石を使用する。長さ20cmのGFRPボビンにCu-Ag線を巻いてテスト磁石を製作し励磁試験を行った。試験は東大物性研究所のコンデンサーバンク及びビームが出ていない時にBL19LXUに既設のコンデンサーバンクを使用し、実験ハッチにて磁場分布や発熱量を測定した。結果として約20cmの磁場領域において10T弱の磁場発生に成功した。磁石の強度改善並びに発熱に対する冷却効率の向上が今後の課題となる。またパルスの繰り返しレートを上げるための電源設計も行った。これらを組み合わせて今年度から来年度にかけて実際の未知粒子測定を行うことを予定している。パルス強磁場の技術を素粒子実験に導入することで、本実験以外にも様々な高感度探索への応用が見込まれている.QEDを超えた物理に起因するアクシオンなどの未発見素粒子を探索している.これらの粒子は磁場中で光子と弱く相互作用すると考えられているため,X線→未知粒子→X線と変換して探索する.本年度における主な成果は以下の通りである。探索の鍵となるパルス電磁石については,製作を開始した前年度時点で6.9 Tであった最大磁場強度が,本年度で14.4 Tへと向上した.その際磁石の製作と試験を本実験室で一元化して開発速度を高速化する環境を整備した.探索の感度を上げるためには強度ばかりでなく磁場発生の繰り返しを高速化する必要がある.繰り返しは磁石の冷却効率で制限され,磁場発生時の発熱を冷却材である液体窒素へ効率よく逃がす構造が必要となる.発生応力の低い箇所に対する補強を軽くすることで冷却効率の改善が見られた.磁石にパルス電流を供給するバンクについては,繰り返し運転可能な低電圧型のプロトタイプ(1 kV, 1.6 mF)を製作し,磁石の性能評価に使用している.本測定ではこれを4.5 kV, 3 mFへとアップグレードする予定で,現在製作が進行している.またSPring-8 BL19においてビームタイムを取得し,上記の磁石2つとプロトタイプ電源を持ち込んでアクシオン探索のテスト測定を行った.ビームに対する磁石の位置決めなどの手順を確立して本測定への足掛かりとした.QEDを超えた物理に起因するアクシオンなどの未発見素粒子を探索している.これらの粒子は磁場中で光子と弱く相互作用すると考えられているため,X線→未知粒子→X線と変換して探索する.磁場を発生する電磁石が本探索の最も重要な技術であり,過去の実験ではレーストラック型の超伝導磁石が用いられてきた.しかし超伝導磁石で発生可能な磁場強度は線材であるNbTiの臨界磁場で制限され,安定運転の範囲では約8Tが限度である.

そこで本研究では更なる強磁場を得るためにパルス磁石を使用する.近年ソレノイド形状においては単一コイル型によって85Tを超える磁場発生が可能となっている.磁場長の要件から本研究ではレーストラック形状の磁石を開発している.磁石一つあたりの磁場長20cmのものを複数直列に用いることで全体の磁場長の拡大を図る.現在,ピーク磁場10T,全磁場長0.8m,繰り返し0.2Hzという性能の磁場発生システムの構築に成功している.磁場発生の繰り返し性能は統計量の拡大において重要であり,通常のパルス磁石が1mHzの水準である点を踏まえると既に2桁もの向上が達成されている.またこのような高繰り返しの磁石運転に必要なパルス電流の供給源として,充電エネルギー30kJ,充電電圧4.5kVのコンデンサ放電型電源を独自設計して製作した.開発した可搬型パルス磁場システムを2015年11月にSPring-8 BL19LXUへ輸送し,世界初となるパルス磁石とX線を用いたアクシオンの探索実験を行った.取得された正味2日分のデータを解析したところアクシオン由来の有意な信号は観測されず,二光子との結合定数に対して2.5e-4 GeV-1 (ma<100 meV)という制限を得た.これは過去のX線を用いた先行実験による制限を5.2倍更新し,高繰り返しレーストラック型パルス磁石という新技術の有用性を示す結果となっている.磁石に関しては,本研究室においてその製作(コイル巻き,外部補強,絶縁剤硬化)から性能評価(発生磁場強度,繰り返し時の発熱)に至る全工程を一括して執り行う環境の構築が完了した.これにより磁石製作のR&Dが高速化し,磁場強度に加え磁場発生効率および冷却効率に優れた磁石が概ね完了した.またそのような磁石の量産化にも成功している.磁石を運転するバンクに関しては,プロトタイプとなる低電圧仕様のものを製作し,さらに「ロスのみ充電」型へと改良して,繰り返し運転の高速化が達成された.27年度が最終年度であるため、記入しない。現在はバンクのアップグレードが進行中で,次年度前半に完了する予定である.複数の磁石とアップグレードされた電源を用いて次年度に長期測定を行う予定であり,現在その準備が進行している.パルス磁石の試作機を数種類製作してその性能を評価し、磁石設計の最適化が着実に進行している。また磁石を運転するための高繰り返し用放電バンクの設計も進み、部品の選定・発注を行って既にそのいくつかが納品されつつある。27年度が最終年度であるため、記入しない。磁石構造の最適化において以下の2点を重点的に行う。1.磁場発生時にコイルに生じる応力に打ち勝つための、磁石強度の向上2.磁場発生の繰り返しを上げるために、大電流による発熱の低減1についてはコイル周りの補強材として最適な材質と形状を探索する。現在厚さ5cm程度のステンレスブロックを磁石とはめ合いにする設計をテストしている。2については線材を今まで使用していたCu-Agからより抵抗率の低いCuに変え、また外部補強に熱伝導の良い金属を使用することで改善が見込まれている。
電子正孔系・セミメタル系・Dirac電子系における多体効果と光学応答の理論

電子正孔系に関して3つの成果を得た.1)自己無撞着T行列近似を用いて二次元電子正孔系の励起子のイオン化率を求め,励起子気体と電子正孔プラズマ間のクロスオーバーを明らかにした.また,低温では両者の間に,気液相転移あるいはイオン化率のとびを伴う一次相転移があり得ることも示した.2)バンドの非放物線性,バンド間の遮蔽効果を考慮したハミルトニアンを数値的に対角化して,カーボンナノチューブにおける荷電励起子の微細構造を調べ,実験結果と比較した.3)クラスター変分法を用いて,カゴメ格子Hubbard模型におけるMott転移が,バレンスボンド固体の形成によって引き起こされることを明らかにした.新たに開発した自己無撞着T行列近似を用いて、光で強励起した量子井戸で実現される二次元電子正孔系を考察した。この手法では、電子正孔間、電子間、正孔間の二体相関(特に電子正孔間の励起子相関)をT行列を通じて取り入れ、その情報を電子や正孔の自己エネルギーに自己無撞着に反映させている。さらに一粒子スペクトルから励起子のイオン化率を決め、それを相互作用の遮蔽パラメータに反映させて、外部からパラメータを与えずに、T行列、自己エネルギー、イオン化率、遮蔽パラメータを自己無撞着に決定している。実際にこの手法を用いて、広い密度・温度領域に渡る「グローバル相図」を励起子のイオン化率を密度と温度の平面上に等高線プロットすることによって作成し、これまで当該分野で用いられてきたモット密度の概念を超えて、励起子気体と電子正孔プラズマの間に生じるクロスオーバーの全貌を明らかにした。そこから、励起子のイオン化の振る舞いをある種の古典量子クロスオーバーとして理解できることが分かった。また、温度を下げていくと、励起子気体相と電子正孔プラズマ相の間に、一様な状態が不安定化する(圧縮率が負になる)領域、およびイオン化率が不連続に跳ぶ点が見つかった。これらは励起子形成により相互作用の遮蔽効果が抑制され、励起子気体が自己安定化した結果として生じたもので、共存相を伴うー次相転移やは非一様な新奇相の出現を示唆している。電子正孔対の凝縮相(励起子のボーズ・アインシュタイン凝縮相や電子正孔クーパー対の凝縮相)についても考察し、有限温度では短距離引力相互作用系と同様に長距離秩序は生じないことを示した。さらに、これまでの研究であまり調べられていなかった一粒子スペクトルを系統的に調べ、そこに現れる励起子的相関由来の構造を明らかにした。特に低温・高密度領域では電子正孔対凝縮への前駆現象が見出された。(1)二次元電子正孔系のグローバル相図光で強励起した量子井戸で実現される二次元電子正孔系を,我々が新たに開発した自己無撞着T行列近似を使って扱い,グローバル相図を作成して,その結果を論文にまとめた.この理論では,電子正孔間,電子間,正孔間の二体相関(特に電子正孔間の励起子相関)をT行列を通じて取り入れ,その情報を電子や正孔の自己エネルギーに自己無撞着に反映させる.さらにこのとき,励起子のイオン化率と相互作用の遮蔽パラメータを自己無撞着に決定している.電子正孔密度と温度の平面上で得られた相図は,励起子気体と電子正孔液体の間の移り変わりが,概ね古典量子クロスオーバーとして理解できることを示している.また,低温領域においてイオン化率がほとんど不連続に変化する相転移的な振る舞いが見られることも明らかになった.(2)カーボンナノチューブ上の荷電励起子カーボンナノチューブ上の荷電励起子の微細構造について調べた.その結果最もエネルギーが低い荷電励起子が,暗励起子と正孔(または電子)の束縛状態に近い性格を持つことがわかった.それにもかかわらず,この励起子は光学許容であり,発光スペクトルで観測可能である.さらに,励起状態も含めて,状態を対称性によって分類する理論を作り,それらの束縛エネルギーを計算した.この結果を実験グループとの共著の論文にまとめた.(3)カゴメ格子ハバード模型多軌道ハバード模型は電子正孔系と深い関わりを持っている.その観点から多軌道ハバード模型を扱う計算手法の開発にも力を入れている.その一環として,ハーフフィリングのカゴメ格子ハバード模型を,変分クラスター法を用いて調べた.その結果Mott絶縁体となった後も強結合極限に至るまで非磁性相が続くことがわかった.また,その原因がvalence bond形成にあることを明らかにした.電子正孔系の物理は、多軌道Hubbardモデルの物理と密接な関わりを持つ.この観点から多軌道Hubbardモデルを弱結合領域から強結合領域に至るまで統一的に扱う手法の開発に力を入れている.本年度はその一例として,ハーフフィリングのカゴメ格子Hubbard模型を考察した.その結果,valence-bond形成によって120度反強磁性秩序が抑制されることを正しく再現しつつ,弱結合領域から強結合領域までをカバーする結果を得ることに成功した.生じた擬ギャップの形成がこの系のMott転移に強い影響を与えていることが明らかとなった.(2)光照射下グラフェンリボンのFloquetエッジ状態グラフェンに定常的に光を照射した系をFloquet理論で扱うと,バンドにギャップが開き,有効的なトポロジカル絶縁体(ある種の量子ホール系)に変化することが知られている.

従って,系に端がある場合にはカイラルエッジ状態が出現する.特にグラフェンリボンを考えたとき,両端のカイラルエッジ状態間の混成を無視できれば,この系は量子ホール系の新しい舞台と見なる.しかし,光によって生じるバンドギャップはとても小さく,カイラルエッジ状態の空間的広がりが大きいので,現実的な幅のグラフェンリボンが本当に量子ホール系とみなせるかどうかについて疑問が残る.そこで,光照射の強度によってカイラルエッジ状態がどのように変化するかを調べた.ここでは,これまであまり研究されていなかったアームチェア型のリボンについて調べ,kp摂動論を用いて,ほとんど解析的にこの系を取り扱うことに成功した.光を当てていないグラフェンリボンにバンドギャップが開いているかいないかに依存して,光を当てたときのカイラルエッジ状態の生じ方が変化することが明らかになった.研究テーマの幅が大きく広がったが,自己無撞着T行列近似を拡張し,バンド内光学応答を扱えるように改良する作業の進行に遅れが出てしまった.電子正孔系の物理は、多軌道Hubbardモデルの物理と密接な関わりを持っている.この観点から、多軌道Hubbardモデルを弱結合から強結合領域に至るまで統一的に扱える手法の開発を目指している.本年度は昨年度に引き続き、カゴメ格子上で定義されたハーフフィリングのHubbardモデルについて考察した。この系は強い磁気的フラストレーションを示す系としても興味を持たれており、特に強結合極限に当たる反強磁性Heisenbergモデルの基底状態が120度ネール秩序のような単純な磁気秩序を示さないことが知られている。我々はクラスター変分法を用いて考察を行った。その結果はクラスターのサイト数や形状に依存するが、反強磁性Heisenbergモデルの結果を強結合極限で再現するには偶数サイトのクラスターを用いるべきことが明らかになった。また、絶対零度におけるMott転移が、これまで信じられていたBrinkman-Rice機構(フェルミ準位上の準粒子の質量が発散する機構)ではなく、valence-bondが結晶化する非自明な秩序の形成を原動力とするSlater機構によるものであることを明らかにした。つまり相互作用起因のバンド分裂により、セミメタルから絶縁体への転移が起きるわけである。これは電子正孔系で見られるMott転移と類似した現象であり、大変興味深い。上記の物理をバンド描像ではなく実空間上の描像で見るとvalence-bondの形成により一重項を組んで隣接する2サイト上に電子が局在する機構がMott転移において重要であることを示している。クラスターのサイズを大きくした場合には、我々が考えたものより複雑なvalence-bond結晶や、結晶が融解したスピン液体が実現する可能性もあるが、上記の機構は生き残ると予想される。電子正孔系に関して3つの成果を得た.1)自己無撞着T行列近似を用いて二次元電子正孔系の励起子のイオン化率を求め,励起子気体と電子正孔プラズマ間のクロスオーバーを明らかにした.また,低温では両者の間に,気液相転移あるいはイオン化率のとびを伴う一次相転移があり得ることも示した.
負ミュオンスピン・インジェクションによる非磁性核における核スピン緩和測定法の実現

■ゴム弾性を示す高分子では、外場応答に重要なMHz帯の分子運動を明確にすることが、その弾性性能の理解と改革に重要である。しかし、重要な炭素鎖のMHz帯分子運動を直接観測する手段は乏しい。■本提案はスピン偏極した負ミュオンを試料に打ち込むことにより、本来核スピン緩和測定が不可能な12C核にスピンを付与(スピン・インジェクション)し、核スピン緩和測定を実現するものである。この画期的手法により炭素核位置でのMHz帯ダイナミクス観測を実現する。本手法が確立されれば、核スピンを持たない核でも核スピン緩和測定が可能となり、多様な材料のダイナミクスの理解も格段に進展させ、新たな材料の創生につながる。
強誘電性強磁性物質の構造相転移の研究

強誘電性強磁性体の構造相転移の機構を実験的に特に光学的測定により研究するため,磁性物質を15Kより350Kの温度領域にわたって調べた.光学的方法として,蛍光・蛍光寿命・円二色性吸収スペクトル測定,さらに光熱励起による比熱測定を行った.強誘電性と磁性とが共存している物質の代表的例であるBaMnF_4結晶を,主な研究対象として取り組んだ.この物質が不整合型構造相転移を起こすとされる250Kでの蛍光寿命・円二色性・比熱の異常性を観測することに成功した.それらの温度変化から構造相転移が一次相転移を含む二次相転移であることが明らかになった.また,蛍光寿命の温度変化の解析により,発光母体であるMn^<2+>イオンの結晶内での動きを明らかになり,磁性イオンが構造相転移において果たす役割を知ることができた.同時に,蛍光寿命測定が構造相転移の研究に役立つことを,本実験で初めて示すことができた.なお,今回の研究では,ストリ-クカメラ法による蛍光寿命測定精度や高速時間分解スペクトル測定精度や円二色性の測定精度をチェックするため,反強磁性体MnF_2およびFeCl_2,不純物イオンまたは色中心を含むアルカリハライド結晶などの物質について実験を予備的に行い,信頼性のある測定結果が得られことを確認した.それにより,これらの物質の各々について,これまで知られていなかった光学的性質が今回明らかになった.強誘電性強磁性体の構造相転移の機構を実験的に特に光学的測定により研究するため,磁性物質を15Kより350Kの温度領域にわたって調べた.光学的方法として,蛍光・蛍光寿命・円二色性吸収スペクトル測定,さらに光熱励起による比熱測定を行った.強誘電性と磁性とが共存している物質の代表的例であるBaMnF_4結晶を,主な研究対象として取り組んだ.この物質が不整合型構造相転移を起こすとされる250Kでの蛍光寿命・円二色性・比熱の異常性を観測することに成功した.それらの温度変化から構造相転移が一次相転移を含む二次相転移であることが明らかになった.また,蛍光寿命の温度変化の解析により,発光母体であるMn^<2+>イオンの結晶内での動きを明らかになり,磁性イオンが構造相転移において果たす役割を知ることができた.同時に,蛍光寿命測定が構造相転移の研究に役立つことを,本実験で初めて示すことができた.なお,今回の研究では,ストリ-クカメラ法による蛍光寿命測定精度や高速時間分解スペクトル測定精度や円二色性の測定精度をチェックするため,反強磁性体MnF_2およびFeCl_2,不純物イオンまたは色中心を含むアルカリハライド結晶などの物質について実験を予備的に行い,信頼性のある測定結果が得られことを確認した.それにより,これらの物質の各々について,これまで知られていなかった光学的性質が今回明らかになった.
基本的転写共役因子MED1が担う乳癌の発症と特性

私はこれまでに、基本的転写共役複合体メディエーターのサブユニット、MED1とMED24が協調し、エストロゲン受容体を介する正常マウスの乳腺の思春期発育やヒト乳癌細胞の増殖を担うことを報告した。本研究はこの成果を基盤に、MED1が乳癌の発症と特性、予後、治療反応性・抵抗性などにどのように寄与するかを個体レベル・分子レベルで明らかにするため、種々のMED1およびMED1結合蛋白の欠損マウスを用意した。既存のマウスと新規作成が完了したマウスについて順次、乳癌発症が抑制されうるか検討した。私は、基本的転写共役複合体メディエーターのサブユニットMED1とMED24が協調して、エストロゲン受容体を介する正常マウス乳腺の思春期発育やヒト乳癌細胞の増殖を担うことを報告した。本研究はこの成果を基に、MED1が核内受容体等様々なDNA結合転写因子やPGC1等アダプター分子に共役することに注目して、転写の視点から乳癌の発症機序や特性を解明する。さらに乳癌の発症・増殖・転移・予後・治療反応性等を遺伝子の変化で予測可能にし、それらの検査方法を考案するための基礎データを得ることを目的とする。平成27年度は、我々の持つMED1変異マウス[MED1 singke KO, MED1(1-530)KI, MED1(LX) KI]をFVB/Nにバッククロスし、乳癌モデルマウスと交配することによりMED1変異乳癌モデルマウス作製が完了した。予備実験により、乳癌モデルマウスの発症には24週齢以上の長期の観察が必要であることから、検証に十分な個体数を揃えられるよう、計画的に交配・観察し、MED1が野生型の乳癌マウスと比較して、週齢別乳癌発症率、触診による乳癌の増殖速度の定量、転移の有無、生存曲線を検討した。まだ観察中の個体もあるが、現段階で少なくともMED1(1-530) KIマウスは発症率・発症後の乳癌の増殖速度において、野生型と比較し有意に低下を認めた。一方でMED1 singke KOマウスは野生型と比較してもこれらの項目で有意な低下は認めなかった。従って乳癌の発症にはMED1C末端が重要な役割を担っていることが強く示唆される。また、科研費「研究活動スタート支援」により作成したERαとMED1(1-530)をバイパスするCCAR1のKOマウスについて、乳癌モデルマウスと交配するためFVB/Nに現段階で少なくとも3回のバッククロスを行った。当初の研究計画に示したことのうち、MED1変異乳癌モデルマウス作製とその解析、CCAR1 KOマウスの遺伝背景の統一が順調に進んでおり、次年度の研究につなげることが十分可能である。私は以前、約3分の1の乳癌症例で基本的転写共役複合体メディエーターのサブユニットMED1の遺伝子座増幅を発見し、MED1とMED24が協調してエストロゲン受容体を介する正常マウス乳腺の思春期発育やヒト乳癌細胞の増殖を担うことを報告した。本研究ではMED1が核内受容体等様々なDNA結合転写因子やPGC1等アダプター分子に共役することに注目して、転写の視点から乳癌の発症機序や特性を解明し、さらに乳癌の発症・増殖・転移・予後・治療反応性等を遺伝子の変化で予測可能にし、それらの検査方法を考案するための基礎データを得ることを目的としている。平成28年度は、我々の持つMED1変異マウス[MED1 singke KO, MED1(LX) KI]をFVB/Nにバッククロスし、乳癌モデルマウスと交配したMED1変異乳癌モデルマウスを解析した。野生型の乳癌マウスと比較して、週齢別乳癌発症率、触診による乳癌の増殖速度の定量、転移の有無、生存曲線を検討した。まだ観察中の個体もあるが、現段階でMED1(Lx) KIマウスは発症率・発症後の乳癌の増殖速度において、野生型と比較し有意に低下を認めた。従って乳癌の発症にはMED1核内受容体結合部位が重要な役割を担っていることが強く示唆される。また、科研費「研究活動スタート支援」により作成したERαとMED1をバイパスするCCAR1のKOマウスについて、乳癌モデルマウスを作成したので今後解析を進めていく。当初の研究計画に示したことのうち、MED1変異乳癌モデルマウスの解析が順調に進んでおり、29年度の研究につなげることが十分可能である。本研究ではMED1が核内受容体等様々なDNA結合転写因子やPGC1等アダプター分子に共役することに注目し、転写の視点から乳癌の発症機序や特性を解明し、さらに乳癌の発症・増殖・転移・予後・治療反応性等を遺伝子の変化で予測可能にし、それらの検査方法を考案するための基礎データを得ることを目的としている。平成29年度は、平成28年度に引き続き我々の保有する各種MED1変異マウス[MED1 singke KO, MED1(LX) KI]を、HER2過剰発現による乳癌モデルマウスと交配したMED

1変異乳癌モデルマウスの表現型(週齢別乳癌発症率、触診による乳癌の増殖速度の定量、転移の有無、生存曲線等)を解析した。核内受容体との結合部位を廃絶したMED1(Lx) KIマウスは発症率・発症後の乳癌の増殖速度において、野生型と比較し有意に低下を認めた。一方MED1 singke KOマウスは野生型と比較してもこれらの項目で有意な低下は認めなかった。従って乳癌の発症にはMED1核内受容体結合部位が重要な役割を担っていることが強く示唆される。この機序を解明するため、MED1と核内受容体ERの結合に関与すると報告のあったCCAR1に着目した。科研費「研究活動スタート支援」により作成したCCAR1 KOマウスと乳癌モデルマウスを交配しその表現型を解析中である。さらにMED1(LX)KIマウスを交配した乳癌モデルマウスを作成中であり、新たに採択された若手研究「ホルモン依存性癌と転写コアクチベーターMED1:診断と治療標的の可能性」にて引き続き検討していく。私はこれまでに、基本的転写共役複合体メディエーターのサブユニット、MED1とMED24が協調し、エストロゲン受容体を介する正常マウスの乳腺の思春期発育やヒト乳癌細胞の増殖を担うことを報告した。本研究はこの成果を基盤に、MED1が乳癌の発症と特性、予後、治療反応性・抵抗性などにどのように寄与するかを個体レベル・分子レベルで明らかにするため、種々のMED1およびMED1結合蛋白の欠損マウスを用意した。既存のマウスと新規作成が完了したマウスについて順次、乳癌発症が抑制されうるか検討した。当初の計画に従い、現在検討中のMED1変異乳癌モデルマウスに加え、エストロゲン機能に関わるMED1アダプターの欠損マウス、および乳癌ニッチ機能を上げると考えられる間葉系幹細胞異常増殖マウスと乳癌モデルマウスを交配して、乳腺細胞のMED1と乳腺周囲の環境が乳癌の発癌と特性にどう関与するかを個体および分子のレベルで解明する。また、種々のヒト乳癌細胞株でMED1ノックアウト乳癌細胞を作成し、その増殖能の評価やヌードマウスへの移植を行い、腫瘍増殖速度の定量、転移、生存曲線、TamoxifenやFulvestrant、Trastuzumabに対する感受性について比較検討し、MED1と乳癌発症・増殖・転移・予後・治療反応性との関連について評価する。当初の計画に従い、現在検討中のMED1変異乳癌モデルマウスに加え、エストロゲン機能に関わるMED1アダプターの欠損乳癌モデルマウスを解析して、MED1が乳癌の発癌と特性にどう関与するかを個体および分子のレベルで解明する。腫瘍検査学平成27年度に参加した学会の会場が極めて近隣での開催であったため、旅費が想定よりも節約できたために予算の残余があった。以前なら細かい物品を発注して消化するところであったが、本研究費が基金化されたことから、次年度に繰り越して真に有効な利用を図ることにした。消耗品(試薬)に充てる予定である。その他は計画通りの研究費の使用計画を持っている。
溶接残留応力が防撓パネルの最終強度に及ぼす影響に関する研究

2018年度は、文献調査、溶接継手試験片の設計および作成、X線残留応力測定装置を用いた溶接継手試験片の残留応力分布の計測を実施した。溶接継手試験片の製作においては、熱弾塑性解析を実施するために使用する鋼材の温度依存性の材料特性が明らかになっている鋼材を使用する必要があるため、文献「複雑形状部機器配管健全性実証(IAF)事業原子炉圧力容器の異材溶接部に関する高温材料特性データ集」において温度依存性の材料特性が整理されている「SM490A」材を使用することにした。試験機の載荷容量や設置可能寸法等を考慮して板厚は12.0mmとした。また、開先角度やルート間隔、溶接条件等は大学や造船会社等の実績を参考に決定した。以上、鋼材、寸法、溶接条件等を決定し、溶接継手試験片の設計・製作を実施した。X線残留応力計測装置を利用し、製作した溶接継手試験片の溶接残留応力を計測した。黒皮有りの状態と、塩酸9.5%の溶液を用いて黒皮除去処理を実施した状態で、溶接残留応力の計測を実施した。その結果、黒皮有りでは溶接部において引張残留応力が大きい分布を計測することが出来なかった。一方で、黒皮除去処理を実施した場合は、溶接部で引張応力のピークがある分布を計測することが出来た。今後としては、30ton試験装置を用いて溶接継手試験片に繰り返し荷重を与え、その際の溶接残留応力分布の遷移をX線残留応力計測装置を用いて計測を実施する。また、X線残留応力計測装置の計測精度を検証するため、応力解放法を用いた溶接残留応力分布の計測を実施する。さらに、熱弾塑性解析を実施し、実験との比較・検証を実施する。2018年度では、文献調査、溶接残留応力の計測、熱弾塑性解析による溶接残留応力の推定を実施する計画であった。文献調査と溶接残留応力の計測は2018年度に実施された。さらに、溶接残留応力計測のための溶接継手試験片の設計と製作も実施した。一方で熱弾塑性解析については、2019年度に実施するように計画を調整している。本研究の最終目的は、溶接残留応力が防撓パネルの最終強度に及ぼす影響を明らかにすることである。そのためには、溶接残留応力分布を把握することが必要であるため、2019年度では、初期状態から荷重を負荷された場合に、溶接残留応力がどのように遷移するかということを明らかにしていく。そのために、溶接継手試験片に繰り返し荷重を載荷する実験を実施する計画である。さらに、数値計算においても同様な解析を実施し、数値上での再現性を検証していく。また、得られた溶接残留応力分布の影響を考慮した最終強度の計算手法の開発も並行して実施する計画である。

また、得られた溶接残留応力分布の影響を考慮した最終強度の計算手法の開発も並行して実施する計画である。当初は防撓パネル試験片を数体製作する計画をしていたが、査定により計画していた予算額が減少したため、研究計画を見直し、2019年度に試験体を設計する計画に変更したため。
アルキンのジェミナルカルボ官能基化法に基づく有用炭素環状骨格構築法

筆者はこれまでにエンイン部位を有するα,β-不飽和チオイミダートに対し、触媒量のクロムヘキサカルボニルを光照射下で作用させると連続環化反応が進行し、1-アザビシクロ[5.3.0]デカン誘導体が高収率かつ立体選択的に得られることを見出している。本年度はこの反応により触媒的に生じるα,β-不飽和カルベン錯体の高い求電子性に着目し、連続環化反応を求核剤の存在下で行うことで、更なる結合形成反応の実現を目指して検討を行った。その結果、α,β-不飽和チオイミダートに対し、トリエチルアミン存在下で触媒量のCr(CO)_6を光照射条件下で作用させると、α,β-不飽和カルベン錯体中間体のγ位で脱プロトンされた三環性インドール誘導体が得られるのに対し、同じ反応を各種求核剤存在下で行うと、求核剤のα,β-不飽和カルベン錯体中間体への1,4-付加が効率よく進行し、多置換三環性インドール誘導体を収率良く、立体選択的に合成できることを見出した。本反応はエンイン部位を有するα,β不飽和チオイミダートの連続環化反応により生成したα,β-不飽和カルベン錯体中間体を利用して更なる結合形成反応を実現したものであり、反応化学的に興味深いと同時に、本反応で得られる生成物は天然物、生理活性物質にも多く見られる三環性インドールであり、合成化学的利用価値も高いものと考えられる。次に、アルキンの分子間ジェミナルカルボ官能基化の検討を行った。その結果、電子豊富なジエンと末端アルキンに対し、トルエン溶媒中でタングステンヘキサカルボニルを光照射下作用させると分子間[4+2]付加環化反応が進行した二置換ベンゼン誘導体が低収率ながら得られることを見出した。本年度、筆者はエンイン部位を有するα,β-不飽和チオイミダートに対し、触媒量のクロムヘキサカルボニルを光照射下で作用させると連続環化反応が進行し、1-アザビシクロ[5.3.0]デカン誘導体が高収率かつ立体選択的に得られることを見出した。また硫黄上の置換基として嵩高いトリメチルシリルメチル基を導入することで反応性の向上が見られた。この反応は様々な置換基を有する基質に幅広く適用でき、対応する1-アザビシクロ[5.3.0]デカン誘導体を収率よく与える。この反応を利用して、三環性化合物やスピロ環化合物、インドール誘導体を容易に合成することもできる。様々な検討により、反応機構はまず求電子的に活性化されたアルキン部位にチオイミダート窒素が分子内環化反応を起こして双性イオン中間体が生成する。続いて8電子系の電子環状反応による同旋的な閉環反応が熱的に進行することで立体特異的に七員環部位が形成され、さらに生じたカルベン錯体のカルベン部位で水素の1,2-移動が起こり、そこから二重結合が異性化することで生成物を与えると考えている。本反応は、合成容易な鎖状分子から、stemona alkaloidの基本骨格である1-アザビシクロ[5.3.0]デカン骨格を、1段階で一般性良く、立体選択的に合成できることから、合成化学的に非常に有力な手法になるものと考えられる。次に、分子間ジェミナルカルボ官能基化の検討とジェミナルカルボ官能基化法によって触媒的に生じるカルベン錯体中間体を利用した更なる炭素-炭素結合形成反応の検討を行った。分子間ジェミナルカルボ官能基化に関してはシロキシジエンやアリルシランを用いて、また、カルベン錯体中間体の反応では挿入しやすいベンジル位のC-H結合への挿入を利用する反応の検討を行ったが、現在のところ目的の反応の実現には至っていない。
水と二酸化炭素から発生する炭酸を用いたバイオマスの環境低負荷分解反応の開拓

単糖類を二酸化炭素加圧下で加熱することで、目的とするグルコシド化反応を誘起することを明らかとした。本反応は、糖類の5-ヒドロキシメチルフルフラール(5-HMF)化にも適用可能であった。本反応では、90°C、7.0 MPa程度の比較的温和な条件で、揮発性の酸などの他の化合物を添加することなく進行することを見出し、中和などの操作が不要である。二酸化炭素の圧力、反応温度、反応時間は、転化率へ影響を与えることが明らかとした。これまで、天然高分子を原料とする分解反応の開拓が精力的に進められているが、特殊な触媒の開発、触媒の後処理、副反応の制御など様々な問題を有する。コストの面で負担がからない手法としては硫酸を用いた加熱加水分解があるが、硫酸は強酸性で中和除去が面倒である。また中和の際に生成する硫酸塩の廃棄の問題もある。本研究では、水と二酸化炭素から発生する炭酸を用いた天然高分子の酸触媒分解反応を開拓することを目的に臨界圧力付近の高圧二酸化炭素を用いて炭酸を生成し、これを用いた糖類の反応を行った。多糖のモデルとして単糖類を用いての反応を行い、糖そのものが炭酸存在下で示す反応およびその選択制について種々の反応条件(温度、圧力、水の量)などがおよぼす影響について比較検討した。セルロースおよびアミロースの構成単位であるグルコースは、炭酸の存在により、脱水反応が起こり、5-ヒドロキシメチルフルフラールを生成することが明らかとなった。この際、生成した5-ヒドロキシメチルフルフラールが分解することで生成したと考えられる化合物も同時に検出した。反応条件の中でも温度の影響は特に顕著で、120度ではほとんど反応がおこらないのに対して150度以上ではグルコースが完全に消費された。また、180度以上になると黒色固体が生成した。圧力は、二酸化炭素の導入量に依存して高くなり、二酸化炭素を導入することでグルコースの転嫁率は、著しく上昇したが、7 MPaで漸近した。このことはおそらく二酸化炭素の相転移に由来するものと考えられる。以上のとおり、通常は硫酸のような強酸を用いる反応を炭酸のような弱酸によって誘起することが可能であることを明らかとした。さらなる詳細な条件検討が必要である。コストの面で負担がかからない手法としては硫酸を用いた加熱加水分解があるが、硫酸は今日酸性で中和除去が面倒である。また中和の際に生成する硫酸円の廃棄の問題もある。本研究では、水と二酸化炭素から発生する炭酸を用いた反応を行った。他党のモデルとして担当を用いての反応を行い、党そのものが炭酸存在下で示す反応およびその選択性について種々の反応条件(温度、圧力、水の量)などがおよぼす影響について比較検討した。セルロースおよびアミロースの構成単位であるグルコースは、炭酸の存在により、脱水反応が起こり、5-ヒドロキシメチルフルフラールが分解することで生成したと考えられる化合物も同時に検出した。反応条件の中でも温度の影響は特に顕著で、120°Cではほとんど反応が起こらないのに対して150°C以上ではグルコースが完全に消費された。また、180°C以上になる°C黒色固体が生成した。圧力は、二酸化炭素の導入量に依存して高くなり、二酸化炭素を導入することでグルコースの転化率は、著しく上昇したが、7 MPaで漸近した。さらに90°C程度の低温での反応を行ったところ非常に反応速度は遅い物の黒色固体を生成することなく目的とする5-ヒドロキシメチルフルフラールが得られることが明らかとなった。以上の通り、通常は硫酸のような強酸を用いる反応を炭酸のような弱酸によって誘起することが可能であることを明らかとした。コストの面で負担がかからない手法としては硫酸を用いた加熱加水分解があるが、硫酸は中和除去が面倒である。多糖のモデルとして単糖を用いての反応を行い、糖そのものが炭酸存在下で示す反応およびその選択性について種々の反応条件(温度、圧力、水の量)などがおよぼす影響について比較検討した。セルロースおよびアミロースの構成単位であるグルコースは、炭酸の存在下での加熱、脱水反応が起こり5-ヒドロキシメチルフルフラールが生成することを見出した。さらに反応時間の延長および温度の上昇に伴って5-ヒドロキシメチルフルフラールが分解することで生成したと考えられる黒色固体も同時に検出された。反応条件の中でも温度の影響は特に顕著で、120 °Cではほとんど反応が起こらないのに対して150°C以上ではグルコースが完全に消費された。また、180 °C以上になると黒色固体が生成した。グルコースの転化率は、二酸化炭素を導入することで著しく上昇し、7 MPaで漸近した。さらに90°C程度の低温での反応を行ったところ非常に反応速度は遅いものの黒色固体を生成することなく5-ヒドロキシメチルフルフラールが収率よく得られることが明らかとなった。

以上の通り、通常は硫酸のような強酸を用いる反応を炭酸のような弱酸によって誘起することが可能であることを明らかとした。単糖類を二酸化炭素加圧下で加熱することで、目的とするグルコシド化反応を誘起することを明らかとした。本反応は、糖類の5-ヒドロキシメチルフルフラール(5-HMF)化にも適用可能であった。本反応では、90°C、7.0 MPa程度の比較的温和な条件で、揮発性の酸などの他の化合物を添加することなく進行することを見出し、中和などの操作が不要である。二酸化炭素の圧力、反応温度、反応時間は、転化率へ影響を与えることが明らかとした。二酸化炭素加圧下での反応は、単糖類を用いた際、目的とするグルコシド化反応を誘起することを明らかとした。二酸化炭素の圧力、反応温度、反応時間は、糖の転化率へ影響を与えることが明らかとなった。しかしながら、何らかの副反応が起こっており、選択率が低下することが明らかとなった。特に高温では、選択率が著しく低下した。このことは、糖が熱により分解あるいは、水酸基の脱離および異性化などの副反応を誘起するためと考えられる。さらに糖から生成した有機酸が副反応を加速することも推察される。一方で低温での反応では上述の副反応はほとんど観測されず、選択率は高い値を取った。高分子化学高圧二酸化単を用いて反応を行ったところ、温和な条件でグルコースから5-ヒドロキシメチルフルフラールが得られることを明らかとした。特に温度条件に対して顕著な変化を示すことが明らかとなり、90°Cと温和な条件で副生成物を伴わずに5-ヒドロキシメチルフルフラールが生成することを明らかとした。より詳細な条件設定を行い反応の精密制御を行う予定である。二酸化炭素の圧力、反応温度、反応時間は、糖の転嫁率へ影響を与えることが明らかとなった。このことは、原料の糖が熱により分解、水酸基の脱離および異性化等の副反応を誘起するためと考えられる。一方で低温での反応では上述の副反応はほとんど観測されず、選択率は高い値をとった。高圧二酸化炭素を用いて反応を行ったところ、糖が温和な条件で反応することを明らかとした。特に温度条件に対して顕著な変化を示すことが明らかとなりつつある。本研究において購入予定であった液体クロマトグラフ制御システムが大幅に値下げされたためである。高速液体クロマトグラフィーのためのカラム、また試薬を購入する予定である。また反応条件の設定により生成物が異なることが明らかとなったため、生成物の構造道程のために液体クロマトグラフィー用の消耗品、NMR測定用の重溶媒などが大量に必要となったのでこれらを購入する予定である。
ミキモトの真珠産業の帝国規模での展開とその資本主義の特質

申請者のシェル・エリクソンは、日本帝国におけるミキモトの真珠養殖やそれに関連した水産技術の展開の研究するため、別の研究費で神奈川県三崎臨海研究所や三重県五ヶ所湾で聞き取りや資料収集にあたった成果を踏まえ、アメリカのワシントンDCのアジア研究協会の会合や香港大学での国際会議に出席し、研究報告を行い、世界各地の専門家と議論を交わした。さらに、京都大学人文科学研究所では、ミキモトの養殖に関する研究報告を、文化人類学や民俗学など、専門領域に近い研究者を各地から呼んだ研究会で発表し、有意義な議論を行った。また、藤原辰史は、東京で資料収集を行い、環境史の基礎理論について理解を深めるほかに、ベルギーのルーヴェンで、環境史および農業技術史に関する研究発表および農村史研究者との意見交換を行い、環境史の理論構築の基礎的研究を行った。さらに、エリクソンと藤原は、お互いの海外での意見交換を元に、上記人文研研究会のほかに、定期的に藤原の研究室で会合を開いた。そこでは、ミキモトの養殖技術の展開のみならず、「養殖」概念の汎用性、その環境史的な意義、農業技術史と漁業技術史の比較検討の可能性にまで議論がおよび、新しい環境史の展望の一端が開けた。ただ、エリクソンの就職により、この科研費によってその議論をさらに深めることはできなくなったが、なんらかの別の機会を積極的に設定し、さらなる環境史および帝国史の理論的発展のために、「養殖」概念をめぐるさらなる比較研究を進めていきたい。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
語用論的推論の神経科学的研究：文脈的含意と会話的含意

本研究は、伝達意図理解における演繹とアブダクションの脳内機序を、会話の語用論的操作によって実験的に考察した。まず、両推論が惹起する事象関連電位(ERP)を測定し、それぞれの脳内処理に対応するERP成分を特定した。即ち、アブダクションは演繹よりも、潜時約400msの陰性成分(N400)の振幅が大きかった。N400は一般に意味処理の指標と考えられているので、アブダクションの振幅が演繹談話よりも大きかったことは、前者が後者よりも、より複雑な脳内処理を伴うことを示唆する。また、両推論が惹起する脳波の周波数スペクトル分析を行った結果、パワー値の大小は潜時帯、周波数帯域によって異なることが明らかになった。本研究は、言語コミュニケーションにおける伝達意図理解において、演繹とアブダクションが重要な役割を果たしている点に着目し、言語刺激の語用論的操作によって両者の脳内機序を実験的に考察する。特に、時間解像度が高い脳波を指標として、これまで全く不明だった語用論的推論の時系列機序を検証する。本研究では、様々な会話について(1)(2)の様に文脈を操作し、会話の視覚・聴覚提示に伴う脳電位変化を測定することで語用論的推論の神経基盤を考察する。(1)演繹談話A:「新任の近藤教授は哲学専攻なんだってね。」B:「近藤さんと話したことある?」C:「僕は哲学者とは話をしないんだ。」(2)アブダクション談話A:「新任の近藤教授は関西出身なんだってね。」初年度は(1)(2)のCの発話が惹起する事象関連電位(event related potential, ERP)を測定し、それぞれの脳内処理に対応するERP成分を特定した。即ち、(2)のCは(1)のCよりも、潜時約400msの陰性成分(N400)の振幅が大きかった。N400は一般に意味処理の指標と考えられているので、アブダクション談話の振幅が演繹談話よりも大きかったことは、アブダクションが演繹よりも、より複雑な脳内処理を伴うと示唆された。本年度は、両談話が惹起する脳波の周波数スペクトル分析(Event Related Spectral Perturbation, ERSP)を行った。その結果、広い潜時帯において演繹談話のパワーがアブダクション談話を上回っていることが明らかになった。」まず、(1)(2)のCの発話が惹起する事象関連電位(ERP)を測定し、それぞれの脳内処理に対応するERP成分を特定した。また、両推論が惹起する脳波の周波数スペクトル分析を行った結果、パワー値の大小は頭皮上の位置、潜時帯、周波数帯域によって異なることが明らかになった。この事は、言語コミュニケーションにおける伝達意図の理解には、異なる脳領域が、それぞれ別の時間帯で活動していて、かつ、意図理解に伴う推論の種類によって処理内容・脳領域が異なることを示唆している。本研究の成果は、日本神経科学学会、日本基礎心理学会、包括脳ネットワークワークショップ等の学会で発表し、現在、投稿論文執筆中である。

本研究は、言語コミュニケーションにおける伝達意図理解において、演繹とアブダクションが重要な役割を果たしている点に着目し、言語刺激の語用論的操作によって両者の脳内機序を実験的に考察する。特に、時間解像度が高い脳波を指標として、これまで全く不明だった語用論的推論の時系列機序を検証する。本研究では、様々な会話について(1)(2)の様に文脈を操作し、会話の視覚・聴覚提示に伴う脳電位変化を測定することで語用論的推論の神経基盤を考察する。まず初年度は(1)(2)のCの発話が惹起する事象関連電位(event-related potential, ERP)を測定し、それぞれの脳内処理に対応するERP成分を特定した。(1)演繹談話A:「新任の近藤教授は哲学専攻なんだってね。」B:「近藤さんと話したことある?」C:「僕は哲学者とは話をしないんだ。」(2)アブダクション談話A:「新任の近藤教授は関西出身なんだってね。」日本語母語話者31名について実験を行った結果、統制談話に比して、含意を伴う演繹・アブダクション談話は潜時約400msの陰性波(N400)を惹起し、さらにN400の振幅はアブダクション談話の方が演繹談話よりも大きかった。N400は一般に意味処理の指標と考えられているので、アブダクション談話の振幅が演繹談話よりも大きかったことは、アブダクションが演繹よりも、より複雑な脳内処理を伴うことを示唆する。また、発話者の意図理解精度はアブダクション・演繹談話間で差がなく、N400の振幅差異が処理負荷のみに還元されるものではないことに注意すべきである。意図理解に関する推論は人間の認知処理の中でも最も高次と考えられる処理で、また、どのような形で情報がコード化されているか不明である。さらに、膨大な脳波データの他種多様な解析に関して、技術的に新たな試みを多く強いられているため、解析に予想外に時間がかかった。初年度にはERP測定を行い、第2年度に脳波の大域的同期を考察する予定だったが、ERPについては有意な傾向を見いだし、既に大域的同期の解析準備に入っている。本研究は順調に進んでいると言える。脳波データの解析については新しい計算手法の学習が必要で、関連する先行研究についても多くの知見を新たに整理する必要があった。しかし、計算手法の習得はほぼ終わり、新しい解析がすぐにも始められる状態になった。関連研究についての評価も必要十分と考えている。まず現有データの更なる解析と論文執筆に取り組む予定である。24年度は、脳波データをさらに蓄えるとともに、脳波帯域別のPowerと大域的同期の解析を進める。上記の通り、現有データの新手法による解析と論文執筆の準備が整った。投稿の後は、実験参加者2名から同時に脳波計測を行い、コミュニケーションにおける相互作用の神経基盤の考察に進みたい。ついては、脳波計測装置を拡充する予定である。数学的にかなり高度な試みになるので、解析用ソフトウェアの購入と、専門知識の提供を求める予定である。
インナーユニット機能を用いた尿失禁体操の開発と評価

中高年女性における腹圧性尿失禁に対し,これまでは骨盤底筋群のみを収縮させる運動が推奨されてきました。しかし、今回の研究においてインナーユニット機能(腹部の深部にある筋群)を用いた尿失禁トレーニングは従来の骨盤底筋群のみを収縮させるトレーニングにくらべ筋収縮力の向上、尿失禁回数の減少、生活の質の向上がみられた。尿失禁の多くは腹圧性尿失禁であり、改善ぬ向けた骨盤底筋体操の有用性が多数報告されている。しかし、骨盤底筋群はインナーユニットの1つであり、腹横筋、多裂筋および横隔膜と共に体幹の安定化に働く筋である。このため、骨盤底筋群を含むインナーユニットの評価および治療の確立が必要である。本研究では、インナーユニットと尿失禁の関連を明らかにし、尿失禁の評価およびインナーユニット機能を用いた尿失禁体操を開発することを目的としている。平成26年度は、倫理審査委員会の承認を得て、健常成人女性11名の各運動課題時の腹横筋厚、多裂筋横断面積、膀胱底拳上量を超音波画像診断装置にて測定を行った。超音波画像診断装置による骨盤底拳上量の測定信頼性は、全ての運動課題で級内相関係数ICC(1.1)で0.98以上であり、高い測定信頼性が得られた。13th International Meeting of Physical TherapyScienceで研究成果を発表し、論文投稿を行った。インナーユニット機能については、腹横筋厚、多裂筋横断面積および骨盤底拳上量の3つの筋間に有意な正の相関関係が認められた。単回帰分析ではそれぞれの筋間に有意な回帰式が得られた。これらのことから、健常成人女性において骨盤底筋群はインナーユニットである腹横筋、多裂筋と相互に関係し合いながら協調的に運動していることが明らかとなった。14th International Meeting of Physical TherapyScienceで研究成果の発表を行った。今後は論文投稿予定である。この結果を踏まえ、次年度は地域在住女性のインナーユニット機能の評価を行いインナーユニットと腹圧性尿失禁の関連について検討する予定である。平成27年度は、中高年女性101名を対象に腹圧性尿失禁とインナーユニット機能の関係を調査した.腹圧性尿失禁の有無により尿失禁群と非尿失禁群に群分けし5つの動作課題における腹横筋厚,多裂筋横断面積および骨盤底拳上量を計測した.動作課題は,1安静側臥位(以下安静),2腹横筋のみの収縮(腹横筋の収縮),3骨盤底筋群のみの収縮(骨盤底筋群の収縮),4腹横筋および骨盤底筋群の同時収縮(以下,同時縮),5同時収縮に対する抵抗運動(以下,抵抗運動)とした.結果は,腹横筋厚,多裂筋横断面積および骨盤底拳上量に相関関係がみられ,健常成人女性同様に中高年女性においてもインナーユニットは協同運動していることが示唆された.さらに,尿失禁群は非尿失禁群に比べ同時収縮と抵抗運動で低値を示し,インナーユニット全体の協同運動が低下していることが明らかとなった.これらのことから,インナーユニットの機能低下は腹圧性尿失禁と関連があることが推測された.腹圧性尿失禁を従属変数としたロジスティック回帰分析からは,抵抗運動時の骨盤底拳上量が採択された.このため抵抗運動時の骨盤底拳上量を用いて腹圧性尿失禁のリスクを判断するカットオフ値とROC曲線を算出した結果,カットオフ値は4.88mmであり,感度92%,特異度74%であった.これらのことから,抵抗運動時の骨盤底拳上量は尿失禁の客観的な評価指標になる可能性が示唆された.この結果を踏まえ,次年度は腹圧性尿失禁を有する地域在住女性を対象に,今回算出されたカットオフ値の妥当性とインナーユニット機能を用いた尿失禁体操有用性について検討する予定である.27年度は地域在住の中高年女性を対象に腹圧性尿失禁とインナーユニット機能の関係を検討することが主な計画であった。前年度より対象者を募っていたため、スムーズに今年度の課題に移行することが出来た。また、超音波画像診断装置のセミナー等に参加し自身の超音波技術向上に努めたことで測定時間が短縮し、参加者の研究よる拘束時間が改善されたことも研究が順調に進んだ要因と考える。腹圧性尿失禁を有する中高年女性92名を対象に,インナーユニット機能を用いた新たなトレーニング方法の有用性を検証した.腹圧性尿失禁を有する女性を,インナーユニット機能を用いた尿失禁トレーニング群(Inner unit training群; IU群)と従来の尿失禁トレーニング群(Pelvic Floor Muscle training群; PFM群)に分け,16週間の介入研究を行った.IU群には腹横筋と骨盤底筋群を同時に収縮させた状態で股関節屈曲等尺性運動とした。計測項目は,運動課題中の腹横筋厚,多裂筋横断面積,骨盤底挙上量および尿失禁回数,国際尿失禁会議質問票(International Consultation on Incontinence uestionnaire-Short Form; ICIQ-SF)とした.ICIQ-SFは介入前後で実施し,その他の計測項目は,介入前,4週間後,8週間後,12週間後に実施した.また,介入期間中には全ての対象者にダイアリーノートの記入を指示した。ダイアリーノートには,体操の実施回数と尿失禁の有無を毎日記載してもらった。