hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経回路形成に関わる神経突起の伸長における性ステロイドホルモン作用の解析

また、EはRhoAを投与後5分で不活化し、この作用はMPAの併用によりキャンセルされることが明らかになった。SH-SY5Yにdominant-negative(DN)Rac1またはDNCdc42を導入すると、Eによる神経突起伸長が抑制されることが明らかになった。今回の研究により、SH-SY5Y細胞においてエストロゲンによる神経突起の伸長には、Estrogen→ER→PI3-k/A虹→Rac1、cdc42の活性化→RhoAの不活化→神経突起伸長という経路が存在することが示唆された。本研究内容は英文学術雑誌に投稿中である。Steroid starvation下に培養したヒトneuroblastomaのcell lineである、SH-SY5Y細胞に、10nMのエストロゲン(E)、酢酸メドロキシプロゲステロン(MPA)、プロゲステロン(P)を添加してから24時間後に神経突起を有する細胞数を調べた。その結果、E添加により神経突起を有する細胞数が有意に増加し(p〈0.01)、この作用はPの併用では抑制されなかったが、MPAの併用により有意に抑制された(p〈0.01)。Eにより誘導される神経突起を有する細胞数の増加は、エストロゲン受容体拮抗薬であるICI182,780、およびPI3 kinaseinhibitorであるLY294002により抑制されたが、ERK inhibitorであるPD98059では抑制されなかった。Eによる神経突起伸長作用はMPAにより抑制されるが、プロゲステロン受容体阻害剤であるRU486を併用投与するとMPAの抑制作用がキャンセルされた。Eは添加後5分後にAktのリン酸化を促進し、この作用をPの併用では抑制しなかったが、MPAの併用では抑制することが明らかになった。また、Eは添加後5分でRac1、Cdc42を活性化した。この作用についてもAktと同様に、Pは抑制しなかったが、MPAが抑制することが明らかになった。さらに、SH-SY5Yにdominant-negative (DN)Rac1またはDN Cdc42を導入すると、Eによる神経突起伸長が抑制されることが明らかになった。SH-SY5Y細胞においてエストロゲンによる神経突起の伸長には、Estrogen→ER→PI3→k/Akt→Rac1、cdc42の活性化→RhoAの不活化→神経突起伸長という経路が存在することが示された。また、MPAはEの作用をキャンセルするが、Pは抑制しないことから、Pに近い作用が期待されている、合成プロゲスチン製剤であるジェノゲストについて現在検討中である。
中国近世の日用類書に関する初歩的準備的研究

私たちは平成8年、9年度の2年間にわたり我国の公私漢籍収蔵機関に所蔵されている中国近世の日用類書を鋭意調査し収集した結果、宋元時代のもの2種、明代のもの15種を複写し、清代のもの3種は原本もしくは電子コピーで収集した。このうち明代のものは、ほとんどが万暦・崇禎年間に刊行されたものであり、しかも大部分が福連省建陽を出版地としていることが判った。最近、謝水順・李〓著『福建古代刻書』(福建人民出版社、1997年)が刊行され、これによって近世福建の出版界の状況がかなり明らかになったが日用類書を出版した書店名、書店主等もある程度判明してきた。そこで、こうした情報をも附記した『本邦公蔵明代日用類書目録』(自印)を編集し、刊年、刊行地、刊行著、巻冊数、所蔵機関名、架蔵番号等を明記して、後学の者の利用の便を図った。日用類書を明代に限定したのは、その内容が前代に比べて多様化し従って類門が多くなっていて、明代一般士人の生活の豊かさと多様さを反映していると考えられるからである。清氏の日用類書は収集した3種と同系統のものが、公私漢籍収蔵機関に多く所蔵されてはいるが、ほとんど新味がなくステレオタイプ化してしまって、社会史的生活史的研究の有用性があまりに少ないと思われるからである。なお、この目録とは別に日用類書医学門に限って、代表者・坂出が、その内容上の系統を分類してみたところ、およそ6種類の系統があることが判った。また、その内容を仔細に検討してみたところ、伝統的医薬書にもとづく記載はほとんどなくて、むしろ、明代あるいはそれ以前に、民間の医者や薬屋等の間で使用されていたと思われる救急治療法的な歌訣が記載されていることも判った。この検討については、「明代日用類書医学門について」と題して、1997年6月、台北・中央研究院歴史語言研究所で開催された「医療与中国社会」交際学術シンポジウムで口頭発表し、その日本語版を『関西大学文学論集』第47巻第3号(1998年2月)に掲載した。今後、他の類門についても逐次、その内容の系統性と依拠した資料について検討を行ないたい。日用類書とは、伝統的類書である『芸文類聚』『太平御覧』等とはちがって、『万用正宗不求人』『万宝全書』『全書備考』等の書名からも伺えるように、士大夫庶民の日常生活に有用な知識をすべて網羅し、他人の教えを受けるまでもなく、これらの書を開けば即座に分って実用に供することができるように編纂された一種の百科辞典である。その内容は、法律規則・冠婚葬祭・書画・埋葬・択日・医薬衛生・卜筮・相法・算術等と多方面にわたっているため、士大夫・庶民の日常生活の実情を理解するのに非常に有益な貴重な文献である。しかるに、この文献は正統な読書の対象とはされず、また有用とはいうものの古くなれば棄てられる性質の書物である、という事情から、『四庫全書』に著録されていない。そのために、この文献を収蔵している所蔵機関は少なく、収蔵していても偶然的なものであって、その数は多くない。昨年来、私たちは全国の収蔵機関の書目を調査したり、直接出向いて調べた上で、すでに15種をマイクロ写真により複写した。今後これについて、書名・編者・巻数・冊数・刊年・各冊の葉数・門類名・各門類の内容の要旨を記載した目録を作成して印刷刊行する予定である。さらに、この日用類書は当時民間に流通していた実用書からの引用から成るものであるので、その典拠となる原書を追求する作業も行う必要を感じている。以上の収集と調査の過程で、医薬門については、その記載内容から見て、15種の文献がほぼ5種類の系統に分けられ、また、その記述は救急治療法が大部分を占めており、それはまた歌訣という形式をとっていて暗誦に便利になっている、という特徴が明らかになった。そこで、代表者・坂出は今年6月26日28日、台湾・中央研究院歴史語言研究所で開かれる「医療与中国社会」研討会に招聘されたので、この機会に、「明代日用類書の医学門について」という中間的な研究報告を予定している。

日用類書を明代に限定したのは、その内容が前代に比べて多様化し従って類門が多くなっていて、明代一般士人の生活の豊かさと多様さを反映していると考えられるからである。清氏の日用類書は収集した3種と同系統のものが、公私漢籍収蔵機関に多く所蔵されてはいるが、ほとんど新味がなくステレオタイプ化してしまって、社会史的生活史的研究の有用性があまりに少ないと思われるからである。なお、この目録とは別に日用類書医学門に限って、代表者・坂出が、その内容上の系統を分類してみたところ、およそ6種類の系統があることが判った。また、その内容を仔細に検討してみたところ、伝統的医薬書にもとづく記載はほとんどなくて、むしろ、明代あるいはそれ以前に、民間の医者や薬屋等の間で使用されていたと思われる救急治療法的な歌訣が記載されていることも判った。この検討については、「明代日用類書医学門について」と題して、1997年6月、台北・中央研究院歴史語言研究所で開催された「医療与中国社会」交際学術シンポジウムで口頭発表し、その日本語版を『関西大学文学論集』第47巻第3号(1998年2月)に掲載した。今後、他の類門についても逐次、その内容の系統性と依拠した資料について検討を行ないたい。
INH耐性結核菌の遺伝子診断法の開発

研究目的:エイズ患者の増加に伴い、世界的に問題になりつつある、INHを含む多剤耐性結核の、迅速診断法を開発する目的で、PCRによるINH耐性結核菌のDNA診断法の開発を行なった。研究方法:INH耐性結核菌の耐性機序の一つは、カタラーゼ活性を規定するKatG遺伝子の欠損であることが示されている。結核菌に特異的なプライマーと、KatG遺伝子を増幅するプライマーを独自に作成し、それぞれの増幅の有無とカタラーゼ活性の相関について、本邦における11株の耐性結核菌とイエメンで分離された11株の耐性結核菌について検討した。結果および考察:目的とした耐性機序による結核菌は、今回の解析からは結核菌PCR(+)・KatGPCR(-)・カタラーゼ活性(-)となる。検討した22株の6株(27%)はこのようなパターンを示したが、8株(36%)はKatGPCR(+)・カタラーゼ活性(-)のパターンを示し、8株(36%)はKatGPCR(+)・カタラーゼ活性(+)であった。カタラーゼ活性のみ低下している群は、KatG遺伝子の欠損ではなく遺伝子変異であることが推定され、ともに陽性の群は、INH耐性機序が全く異なっていることを示唆した。この傾向には、日本とイエメンの2国間においても差はなかった。このことから、INH耐性結核菌の耐性機序は非常に多彩であり、かつ、一機序に偏っていないことがわかった。このことは、今後INH耐性結核菌の遺伝子診断法を開発していくうえにおいては、むしろ、PCR-SSCPのような方法を検討していくべきであることが示唆された。なお、今回の研究結果は現在投稿中である。
平安貴族の都市的な居住と住宅の総合分析

本研究は、平安貴族の都市的な<居住形態と住宅建築>を課題とする。第一に、同居など相続人と被相続人の親密な関係が伝領の契機とする見方などを提示し、第二に、寝殿造の成立・展開を近世の公家住宅にまで視野を拡大して把握した。第二に、宇多院・朱雀院や堀河院など里内裏系邸第を詳細に検討し、第四に、右大臣藤原実資家の制裁権を検非違使や他の家との相関から分析した。第五に、平城京。宇治。鳥羽・鎌倉を取り上げ、平安京と比較検討した。第五に、平城京。宇治。本研究は、平安貴族の都市的な居住と住宅の総合分析を課題とする。<居住>の側面では、第一に貴族の居住の具体的なあり方を婚姻居住や邸第の貸借関係などから検討する。また、第二に貴族の居住と住宅を<内部>と<外部>との連関から対象とし、邸第の<内部>の家政機関、境界の門などを分析する。<住宅>の側面では、第三に貴族住宅の発掘事例を遺構や遺物に立ち返って根底から再検討する。さらに、第三を踏まえ、第四に貴族住宅とくに寝殿造の成立を課題とする。2006年度は2回の研究会を開催し、まず、西山が全体の研究を概観・総括した。第一の論点では貴族の居住が「婚姻居住」論の分野で発展するので、協力者が婚姻居住規制の問題と、婚姻居住を批判する「寄住」論を合わせて検討した。第三の論点は、協力者が宇多院の発掘を取り上げ、最近の調査を含めて、宇多院の遺構を根本的に再検討した。西山は宇多院の所在に関する文献史料も検討し直し、問題点を指摘した。また、協力者が邸第の内部の土器などの出土遺物を厳密に検討し、その点から邸第の内容を考察した。第四の論点では、藤田が寝殿造論に大きな影響を与えた裏松固禅の業績を分析し、今後の課題を提示した。さらに、協力者が平城京の宅地の構造と変遷を検討し、平安京との差異を指摘した。本年度は第二の論点は取り上げられなかったが、2007年度に実現の予定である。〈居住〉の側面では、第一に貴族の居住の具体的なあり方を婚姻居住や邸第の貸借関係などから検討する。また、第二に貴族の居住と住宅を〈内部〉と〈外部〉との連関から対象とし、邸第の〈内部〉の家政機関、境界の門などを分析する。〈住宅〉の側面では、第三に貴族住宅の発掘事例を遺構や遺物に立ち返って根底から再検討する。本年度は第二、第三、第四の課題に取り組んだ。第二の課題では実施計画の通り、貴族の邸第の内部と外部との連関を、右大臣藤原実資家を素材に検討した。すなわち、実資家とその周辺で発生した犯罪の処罰のあり方から、実資家の制裁権を検非違使や他の家との相関から分析し、実資家の内部と外部の連関を考察した。第三の課題では、1973年発見の朱雀院跡の掘立柱建物を当時の測量技術などを勘案し、再検討した。その結果、調査報告の内容を方角・建物の規模などで修正し、正方位の大型の建物が復元可能となった。第四の課題では、計画の通り、高陽院・冷泉院や堀河院など里内裏系邸第の調査を比較・対照し、庭園と邸第の関係を分析した。とくに、堀河院は最近の発掘で新知見が蓄積され、従来の遺構の見直しを行った。さらに、平安京以外の都市遺跡に視野を拡大し、計画通り、鎌倉の武家屋敷や鳥羽の時期的な変遷を取り上げた。鎌倉は実地に調査し、遺構・遺物の認識を深めた。また、貴族の邸第から多様な宗教遺構・遺物が出土し、その位置づけが必要となるので、宗教施設・行為を文献史料から網羅的に収集した。本年度の目的は、研究課題の平安貴族の都市的な居住と住宅のうち、(1)居住の具体的なあり方、住宅の側面では、(2)平安京の未報告の遺跡を取り上げ、さらに宇治など平安京以外の都市の認識を深化する、さらに、(3)貴族の邸第と庭園、寝殿造の成立を考察する、以上の3点である。(1)の論点では、伝領の観点から貴族の邸第のあり方を検討し、従来の邸第論の問題点を探索した。従来の伝領論では、女性・男性の性別が重視されるが、議論に行き詰まり感があり、同居など相続人と被相続人の親密な関係が主要な契機とする見方を提示した。

(2)では、既報告であるが、未周知の平安京左京四条三坊四町を紹介し、この地点が藤原公任の四条宮の蓋然性を強調した。また、宇治の都市遺跡を文献と発掘の両面から検討し、11世紀後半に画期を認知できると評価した。従来は12世紀初頭が重視されるが、宇治の発展過程が微細に考察可能となった。(3)については、(2)の平安京左京四条三坊四町も庭園遺跡であるが、平安京と平泉の寺院庭園を取り上げ、両者の密接な類似性を指摘した。また、邸第の寝殿造の成立・展開を近世の公家住宅にまで視野を拡大して把握した。そこから寝殿造の本質を不変の寝殿-アプローチー前庭の配置構成とし、その視角から成立を見通した。さらに、貴族の邸第論から平安京都市論の再考察が必至となり、邸第の対極の小規模宅地-行門・戸主制を平城京にまで立ち返り検証した。その結果、1/Xの表記からY戸主への変化、定型の戸主から不定型の戸主への変遷が判明し、あらためて平安京を多面的に認識する必要を痛感した。
二官能性典型元素開殻化学種の創製と反応

同一原子上に孤立電子対と不対電子を持つ一連の15族元素中性二配位ラジカルを安定に合成することに成功し、それらの構造、電子状態および反応性を比較可能にした。また、中性二配位リンラジカルの配位した遷移金属錯体の合成に成功し、二配位リンラジカルが三配位ホスフィンよりもπ受容性が高いこと、金属中心ラジカルを安定化する配位子であることを突き止めた。励起状態のケイ素二価化学種(シリレン)を用いた新たな有機分子変換反応を明らかにするとともに、熱的安定性と反応性のバランスの取れた新規シリレンを合成し、これまでにないシリレンの反応性を明らかにした。(重点課題1)安定な二官能性典型元素開殻化学種の合成と基礎物性の解明1,1,4,4-テトラキス(トリメチルシリル)ブタン-1,4-ジイル基を用いて、リンよりもさらに高周期の元素であるアンチモンやビスマスの二配位ラジカルの合成を検討したところ、それらの二量体であるジスチバン、およびジビスムタンが生成していることを見出した。これらは結晶中では安定であるが、溶液中では15族元素間結合が均等開裂して対応する二配位ラジカルになっていることをTEMPOによる捕捉反応および分光学的データから明らかにした。関連して、ケイ素二価化学種の二量化平衡の熱力学的パラメータを明らかにした。(重点課題2)二官能性典型元素開殻化学種の反応性の解明と応用安定ジアルキルホスフィニルラジカルをグラファイトカリウムを用いて一電子還元すると対応するジアルキルホスフィドが生成するのに対して、AgOTfを用いて酸化ではジアルキルホスフィニルラジカルから生成したと考えられる環状ホスファアルケンが2分子配位した銀錯体が生成した。サイクリックボルタモグラムを測定したところ、安定ジアルキルホスフィニルラジカルは非可逆な酸化還元波を示した。また、安定ホスフィニルラジカルを2つ配位子に持つパラジウム錯体の合成に成功し、この分子が直線構造を持つこと、反磁性化合物であることを明らかにした。詳細な構造パラメータの比較と理論計算の結果、ホスフィニルラジカルのSOMOとパラジウムの軌道の間に顕著なπ型の相互作用があることを明らかにし、トリアルキルホスフィンに比べてジアルキルホスフィニルラジカルはパラジウムに対してはσ供与性が弱く、π受容性の強い配位子であることを明らかにした。また、関連して、安定ジアルキルシリレン(ケイ素二価化学種)と芳香族ケトンとの反応が、ケトンの芳香族基の立体的電子的効果に顕著に依存することを明らかにした。(重点課題1)安定な二官能性典型元素開殻化学種の合成と基礎物性の解明これまでに嵩高い環状ブタン-1,4-ジイル基を用いて、高周期15族元素であるアンチモンおよびビスマスの二配位ラジカルを溶液中安定な化合物として合成することに成功している。しかし、これらのラジカルは溶液中では二量体との平衡にあり、結晶中では二量体として存在する。今年度はより嵩高いアルキル基を用いて、結晶中でも二量化しない安定なラジカル種の合成を検討した。その結果、より嵩高い環状ブタン-1,4-ジイル基を用いて、アンチモン中心中性二配位ラジカル(スチビニルラジカル)の合成単離に成功し、X線構造解析、ESR、紫外可視吸収スペクトルを用いて、溶液中及び結晶中で二量化しないラジカルであること、そして分子構造と電子状態の詳細を明らかにした。また、不対電子と空軌道を合わせもつ13族中性二配位ラジカル種の前駆体の合成を検討した。(重点課題2)二官能性典型元素開殻化学種の反応性の解明と応用ジアルキルホスフィニルラジカルを配位子に持つ8族遷移金属錯体の合成を検討した。ジアルキルホスフィニルラジカルと鉄アミド錯体などの鉄(II)錯体との反応は複雑な混合物を与えたが、有機配位子をもつ鉄(0)錯体との反応では、鉄上の有機配位子にホスフィニルラジカルが付加した特異な配位子変換生成物を与えることを見出した。得られた錯体の構造はX線構造解析で確定した。また、高周期14族二価化学種であるシリレンが拡張π電子系有機化合物に対して位置選択的に環化付加し、特異な電子状態を持つ新たなπ電子系有機化合物を与えることを見出した。〔連携研究者〕東北大学・大学院理学研究科石田真太郎理論計算(重点項目1)安定な二官能性典型元素開殻化学種の合成と基礎物性の解明前年度合成に成功した溶液中及び結晶中でも二量化しないアンチモン中心ラジカル(スチビニルラジカル)と同様な置換基が導入されたビスマス中心ラジカルの合成を検討した。その結果、ビスマス上の置換基の脱離反応等、アンチモンの場合と比べて反応は複雑であったが、目的のビスマス中心ラジカル(ビスムチニルラジカル)と推定される思われる紫色結晶が得られた。しかし、結晶の融点が低く構造解析には至らなかった。ビスムチニルラジカルを単離するにはより結晶性の高い置換基を新たに設計する必要があることが明らかになった。(重点項目2)二官能性開殻化学種の反応性の解明と応用前年度合成に成功した溶液中及び結晶中でも二量化しないスチビニルラジカルの反応性を検討した。

その結果、安定ラジカルであるTEMPOとのラジカルカップリング反応や四塩化炭素からの塩素引き抜き反応が進行することを見出し、二量化を抑制するために導入された嵩高い置換基を持つにもかかわらず、高い反応性を維持していることが明らかになった。また、ホスフィニルラジカルと8族金属錯体の反応性を精査し、2当量のホスフィニルラジカルをFe2(CO)9錯体に対して作用させたところ、二核鉄錯体が生成することを見出した。この錯体は暗赤色結晶として単離された。この錯体の各鉄中心には3つのカルボニル配位子と1分子のホスフィニルラジカルが配位していた。これはX線結晶構造解析でホスフィニルラジカル鉄錯体の構造を確定した初めての例である。また、関連してジアルキルシリレンの配位した11族遷移金属錯体の合成と構造解析にも成功した。(重点項目1)安定な二官能性典型元素開殻化学種の合成と基礎物性の解明リン、アンチモンに続き、ビスマス中心ラジカル(スチビニルラジカル)と推定される化合物を生成し、結晶としてスチビニルラジカルを合成単離するための指針が明らかになっており、一連の二官能性高周期15族ラジカルの構造と性質の系統的解明に向けて着実に研究が進展している。(重点項目2)二官能性開殻化学種の反応性の解明と応用今年度結晶中でも二量化しないアンチモン中心ラジカル(スチビニルラジカル)の反応性を明らかにし、リン中心ラジカル(ホスフィニルラジカル)との反応性の比較を可能にした。さらに、今年度はホスフィニルラジカルが直接8族金属に配位した錯体の合成に成功し、ホスフィニルラジカルの配位子としての性質の解明の観点でも順調に研究は進展している。(重点項目1)安定な二官能性典型元素開殻化学種の合成と基礎物性の解明結晶性を高めた新たなアルキル置換基を設計し、これらが導入されたアンチモンおよびビスマス中心ラジカルの合成および単離を達成した。X線結晶構造解析でこれらが結晶中で単量体であることを明らかにした。また、15族元素ラジカルの中で着手していなかったヒ素中心ラジカルであるアルシニルラジカルの合成および単離に成功し、一連の高周期15族元素中性二配位ラジカル種の合成と単離を達成し、その構造と電子状態の系統的な検討を可能にした。前年度に引き続き13族中心ラジカルの前駆体の合成を検討した。(重点項目2)二官能性典型元素開殻化学種の反応性の解明と応用前年度合成を達成したホスフィニルラジカルが2分子付加した二核鉄錯体の性質の詳細に検討し、温度の上昇とともに単核鉄錯体との平衡になることを紫外可視吸収スペクトルや赤外吸収スペクトルから見出した。更に量子化学計算の結果から解離して生成した単核鉄錯体は主に鉄上にスピンが局在していることを推定した。更に、この二核鉄錯体ともう一当量のホスフィニルラジカルとの反応ではSH2型反応生成物を、長寿命酸素中心ラジカルであるAZADOとの反応では鉄中心とラジカル再結合した生成物が得られ、溶液中この鉄錯体が単核鉄ラジカルとして振る舞うことを明らかにした。これらの結果から、ホスフィニルラジカルが低配位金属ラジカルを安定化する配位子になることを明らかにすることができた。(重点課題1)安定な二官能性典型元素開殻化学種の合成と基礎物性の解明一連の高周期15族中性二配位化学種を単離可能な化合物として合成することに成功し、系統的に物性を比較精査することができるようになった。対応する13族元素中心ラジカルの合成にやや時間がかかっているものの、この重点課題についてはおおむね順調に進展していると考えている。
被災地のまちづくりと生活再建に関する調査研究（釜石市と多賀城市を中心にして）

この研究は、東日本大震災の津波被害に直面した都市のなかから地域性の異なる二つの都市(岩手県釜石市と宮城県多賀城市)を主な調査対象地に選び、復興まちづくりに関わる計画・施策の比較、都市の再建プロセスの実態を把握することを目的としている。平成30年度は、特に釜石市と隣接する被災した自治体の視察を行うとともに、復興まちづくりに関する資料の収集を行った。2018年度に定期観察を行ったのは、釜石市、大槌町、山田町、大船渡市の4市町村(岩手県沿岸部)である。震災発生からまる8年が経過したが、いずれの自治体もハード面の整備がいまだに進行中であり、数ヶ月おきの訪問でも景観が変わり、震災前の街の雰囲気とは大きく異なるので、その過程を記録した。釜石市については、2019年ラグビーワールドカップ開催地の1つである鵜住居スタジアムを中心に空間変容を観察、さらに市中心部の新・旧商店街での買い物客の流れを観察、商店主への聞き取りなどを実施した。当該地域において2018年度が1つの大きな転機となりうるのは、公共的な交通機関の整備が大きく進んだことである。2019年3月には、三陸鉄道リアス線が開業、高速自動車道(三陸道)の大部分が通行可能となった。今後のまちづくりにどのような影響を与えていくのか、今後も注目していく。当該市町では、津波被害の伝承や市民の交流促進をめざすまちづくりの拠点施設の建設も相次いだ。年度の後半では、このような復興拠点施設の概要や、まちづくりの方針、生活再建の施策等について、報告書(観察記録)をまとめた。震災発生から8年が経過し、各自治体の復興まちづくりの方針が空間的にあらわになっている。観察した自治体のなかには長時間の経過で計画当初の目論見がはずれ、再建された中心部に居住者が戻らず、人口減少・人口流出が顕著なケースがみられる。この研究は、東日本大震災の津波被害に直面した都市のなかから地域性の異なる二つの都市(岩手県釜石市と宮城県多賀城市)を主な調査対象地に選び、被災者個人・支援者団体へのインタビューや、行政資料の分析等の調査研究によって、被災者個人の生活再建のプロセスを明らかにするとともに、復興まちづくりに係る計画・施策の比較、都市の再建プロセスにおける行政と住民の協働関係の実態を把握することを目的としている。平成27年度は、釜石市および隣接する自治体、宮城県で最も津波による被害が大きかった石巻市、研究対象地である多賀城市の視察を行うとともに、復興まちづくりに関する資料収集を中心に行った。釜石市について、隣接する岩手沿岸部のなかでは最も空間的な復興が進み、市中心部では震災以前にはなかった大規模商業店舗を核とするまちづくりが進められている。橋野鉄鉱山の世界遺産の登録決定、ラグビー・ワールドカップの開催地に決定するなど、新たな魅力の創出の可能性が取り沙汰される一方、津波跡地に建設が予定される競技場のコストや財源、住宅再建との兼ね合いなど、課題も多く残されている。周辺自治体では平成27年に入ってから急速に市中心部の建設工事が進行しているが、仮設商店街の店主のなかには、丸5年が経過しても移転先や商いの存続を決定していない方々もいる。復興が長引くなかで人口流出も深刻化している。一方、多賀城市は駅前を再開発して復興まちづくりの拠点とし、新たに移転した図書館を指定管理者制のもとで運営を開始したところである。地元メディアでも大々的に取り上げられ、これまでにない賑わいを創出していることに特徴がある。この研究は、東日本大震災による津波被災地の復興まちづくりをテーマとしており、数ヶ月単位で変化するプロセスを観察することも重要な作業である。その点については、釜石市とその周辺自治体、多賀城市、石巻市等を複数回にわたって観察することができた。仙台市や岩沼市等、一部の自治体をのぞけば、ハード面での復興すら未だ途中であり、今年度になってやっと建設が着手されたものも多いことが確認でき、変化の過程を目の当たりにすることができた。ただしこのような観察と、資料分析、インタビュー調査をどのように研究成果としてまとめていくかについて、焦点を絞り込んでいく作業がこれから必要であると考えている。この研究は、東日本大震災の津波被害に直面した都市のなかから地域性の異なる二つの都市(岩手県釜石市と宮城県多賀城市)を主な調査対象地に選び、被災者個人・支援者団体へのインタビューや、行政資料の分析等の調査研究によって、被災者個人の生活再建のプロセスを明らかにするとともに、復興まちづくりに関わる計画・施策の比較、都市の再建プロセスにおける行政と住民の協働関係の実態を把握することを目的としている。平成28年度は、釜石市、多賀城市および両市に隣接する被災した自治体の視察を行うとともに、復興まちづくりに関する資料の収集を行った。釜石市周辺について、今年度は釜石・大槌・山田・大船渡の情報収集をおこなった。市中心部の空間再編を最も早く進めているのは釜石であるが、仮設住宅で暮らし続ける人々、仮設店舗で営業を続ける人々も多い。こうした人々の中には、生活再建の目途が立っていない人々が含まれており、ハード面での整備が進んでも解決されない問題である。岩手沿岸部で共通して見られた復興まちづくりの理念は、「コンパクト化」である。山田町はその中心施設が2016年度中に、大船渡市は2017年度春に開業し、まちの雰囲気が変わりつつあるが、大槌は整備が始まったばかりであり、いっそうの人口流出が懸念されている。宮城県沿岸部では、多賀城、仙台、名取を観察した。

図書館を中心にした駅前再開発を実施した多賀城市は中心施設の利用客の大幅増加がみられた。一方、名取については、震災から5年を経過した2016年度中にも、復興まちづくりの方針(特に被災者の居住地の選定)が自治体と住民の間ですれ違い、対応の遅れが顕著であると同時に、住民の行政に対する不満が募っている。地理的に隣接していても復興の進め方や進捗状況は大きく異なってきた。この研究は、東日本大震災による津波被災地の復興まちづくりをテーマとしており、数ヶ月単位で変化するプロセスを観察することも重要な作業である。その点については、釜石および多賀城市とその周辺自治体を複数回にわたって観察することができた。特に、岩手沿岸部も宮城沿岸部も、隣接する自治体間での進捗の違いが大きいことを、定期的な観察を通じて実感することができて有意義であった。その半面、東日本大震災の発生から6年が経過しても、復興全体の遅れから進捗していない計画が多いため、調査研究としてどの段階で研究の区切りをつけるべきかについての判断が難しく、今年度予定していた報告書を作成できなかった。また、視察・観察から得られた情報と、聞き取りで個別に得られた情報をどのように結び付けていくべきか、方法的な迷いがあるため、研究成果に結びつけることができないでいる。この研究は、東日本大震災の津波被害に直面した都市のなかから地域性の異なる二つの都市(岩手県釜石市と宮城県多賀城市)を主な調査対象地に選び、被災者個人・支援者団体へのインタビューや、行政資料の分析等の調査研究によって、被災者個人の生活再建のプロセスを明らかにするとともに、復興まちづくりに関わる計画・施策の比較、都市の再建プロセスにおける行政と住民の協働関係の実態を把握することを目的としている。平成29年度は、釜石市、多賀城市および両市に隣接する被災した自治体の視察を行うとともに、復興まちづくりに関する資料の収集を行った。釜石市周辺について、引き続き釜石・大槌・山田・大船渡の情報収集をおこなった。市中心部の空間再編を最も早く進めているのは釜石であり、被災した市の文化会館も新たに大規模商業施設の隣に再建し、中核づくりを進めている。しかし、この大規模施設に買い物客が集中する一方で、近隣の商店街(被災者が再建した店舗も含まれる)には人の流れがあまりなく、週末も閑散としている。また、仮設商店街で営業を続ける人々のなかにも、再建の目途が立たない人々がいる。釜石に限らず、大槌町、山田町も「コンパクト化」を進めている。双方とも中心市街地のかさ上げを終了しつつあるが、再建される住宅がまだ少ない状況である。特に大槌町はその傾向が強い。被災した旧役場についても、震災遺構として残すべきか、取り壊すべきか住民の意見が分かれ、その状況は地元メディアでも繰り返し取り上げられた。復興拠点施設が完成しつつあるが、周囲に居住する意向をもつ住民は当初の想定よりもずっと少なく、また復興住宅の家賃問題も発生しており、震災発生から7年が経過した現在、復興と生活再建について深刻な課題が生まれている。3年間で研究の区切りをつけることができず、遅れている。特に年度の前半に、研究代表者の家族の健康問題が発生し、その対応に追われたため調査研究が実施できなかった。
コミュニティネットワークを通した都市貧困層の自立型改善に関する計画法方論的研究

本研究は、コミュニティネットワーク(以下ネットワーク)の先駆的な地域であるタイを対象国と定め、バンコク、アユタヤ、チェンマイ、ソンクラ及びコンケン等において、ネットワークの支援のもと都市貧困層が実施している生活・環境改善に対する取り組みに焦点を当て、ネットワーク形成過程と各都市貧困層が取り組んでいる活動との相互性からネットワークの活動が部分から全体へとつながる運動的な展開を分析し、コミュニティネットワークを通した都市貧困層の自立型改善に関する計画方法論の構築を目的としている。本研究の目的を達成するために、平成23年度は(1)ネットワーク組織の活動及びその組織形成過程、(2)ネットワーク組織の地域内から地域外への波及プロセス、及びその効果に関するデータの収集に重点を置き、バンコク及びアユタヤにおいて現地調査を実施した。本研究の成果として、バンコクであるが、(1)都市貧困層を支援しているNGOの活動及び同組織が支援しているネットワークの活動、その組織形成に関するデーターを収集出来たこと、(2)都市貧困コミュニティの活動に関するデーターを収集出来たこと、等が挙げられる。次にアユタヤであるが、(1)同地域に於いて都市貧困層が実施している活動等に関するデータを収集出来たこと、(2)同県で組織されているネットワークの活動及びその組織形成に関するデータの収集が出来たこと、(3)ネットワークの活動における課題などに関するデーターを収集出来たこと、などが挙げられる。上記の調査から、第一に、ネットワークの形成に於いて、テーマ性がみられること、第二に、その形成過程に於いて、外部支援組織の役割も重要な役割を果たしていることなどが明らかとなった。本研究で得られた研究成果は、都市貧困層の生活・環境改善について考えるうえで有効な示唆を与えるものと考えられ、研究の意義があり、そのの重要性があるものと考えられる。本研究は、コミュニティネットワーク(以下ネットワーク)を活用した都市貧困層の自立型改善に向けた取り組みが行われているタイの都市貧困層コミュニティの事例を基に、ネットワーク組織の組織的な展開と当該住民の開発を相互の関係を基に、ネットワークの活動が部分から全体へとつながる運動的展開を分析することで、ネットワークを通した都市貧困層の自立型改善に関する計画法方論を構築することを目的としている。初年度である平成21年度は、1)当該コミュニティ住民の属性やコミュニティの基礎的事項及び自立型開発の事例の収集、2)CODI及びNGOによって支援されている各ネットワークの基礎的事項及び活動事例の収集、3)ネットワークの形成過程に関するデータの収集、等を目的として、バンコク、アユタヤ、チェンマイ、ソンクラ、コンケンの都市貧困層コミュニティのコミュニティリーダ及び住民、各ネットワークのリーダ及び委員会メンバー、その他の関係機関を対象として2009年8月27日から9月10日、2010年3月14日から3月20日の期間中に聞き取り調査を実施した。加えて、タイ政府の都市貧困層に対する政策及びその取り組みに関する資料の収集を併せて行った。上記の調査・研究によって得られた研究の成果の一部を国際開発学会第20回全国大会(2009年11月22日)において、「コミュニティネットワークを通した野宿者の自立型開発に関する一考察タイ・ホームレスコミュニティネットワークの事例より」の題目で発表を行った。今後は、上記の調査を継続し、更に発展させて調査研究を行っていく予定である。平成22年度は、平成21年度の調査を継続して行い、タイのアユタヤ、コンケン、バンコク、チェンマイにおいて、都市貧困層が居住するコミュニティにおいて、1)都市貧困層が居住するコミュニティ住民の属性などの基礎的事項及び自立型開発の事例収集、2)ネットワークの組織形成過程に関するデータの収集、3)ネットワークの基礎的事項及び活動の事例収集、4)コミュニティ開発のプロセスに関するデータの収集、5)ネットワークを支援する様々な外部アクターによって構成されるガバナンスに関する情報の収集、6)タイ政府による都市貧困層に対する政策及びその取り組みに関する資料の収集を行った。平成22年度の調査・研究の成果として、第一に、ネットワークの形成過程に於いてテーマ性・地縁性・及び協同性が重要な要素と考えられること、第二に、ネットワークの形成過程に於いて、外部の支援も重要な役割を果たしていること、第三に、各ネットワークが協同性を基に取り組むことで、各ネットワーク及び各コミュニティの活動の強化に繋がるものと考えられること、第四に、各コミュニティの開発の事例をもとに開発のプロセスを分析した結果、開発のプロセスは多様な展開が見られること、第五に、個別コミュニティがネットワークに参加する要因として、外部からの働きかけ(地縁性)がその要因の一つと考えられること、などが明らかとなった。この成果の一端をまとめ、第21回国際開発学会において発表している(秋谷公博(2010)「コミュニティネットワークを通したコミュニティの自立型開発に関する研究」、『第21回国際開発学会全国大会報告論文集』、pp,217-220.)。平成23年度では、上記の調査をさらに継続・発展させていく予定である。

本研究の成果として、バンコクであるが、(1)都市貧困層を支援しているNGOの活動及び同組織が支援しているネットワークの活動、その組織形成に関するデーターを収集出来たこと、(2)都市貧困コミュニティの活動に関するデーターを収集出来たこと、等が挙げられる。次にアユタヤであるが、(1)同地域に於いて都市貧困層が実施している活動等に関するデータを収集出来たこと、(2)同県で組織されているネットワークの活動及びその組織形成に関するデータの収集が出来たこと、(3)ネットワークの活動における課題などに関するデーターを収集出来たこと、などが挙げられる。上記の調査から、第一に、ネットワークの形成に於いて、テーマ性がみられること、第二に、その形成過程に於いて、外部支援組織の役割も重要な役割を果たしていることなどが明らかとなった。本研究で得られた研究成果は、都市貧困層の生活・環境改善について考えるうえで有効な示唆を与えるものと考えられ、研究の意義があり、そのの重要性があるものと考えられる。
韓国食文化の日本への影響に関する研究

本研究は近くて遠い国といわれる韓国の実態をより深く知るための一手段として、韓国の食文化について検討し、この文化がどのような影響を日本に与えたかを知ることにより、韓日両国の関係についての認識を深め、この認識を通して日韓親善を計るための一助にしたいという考えに基づいて開始したものである。韓国と日本との交流は古く、何世紀の頃から調査を始めたらよいか、まことに迷ったが、韓国食文化の日本への影響を中心にして考えると、韓国人が陸続と日本へ来た57世紀の集団渡来期および豊臣秀吉の文禄、慶長の役における陶工の連行などが主たる交流と考えられる。研究代表者および研究分担者らはまず、日本において韓国食文化の影響がもっとも残りやすいのは神社仏閣であろうと考え、初年度は韓国における行事食とくに秋夕(陰暦8月15日)と正月茶礼の祭祀饌について調査した。その結果、これらの祭祀饌は李朝時代に規定された朱子家礼の「四家便覧」に則っており、また儒教的形式の中に韓国固有の伝統食の思想と原形を認識することができた。(なお、初年度においては、現代韓国人の日常食につき、三世代家族と核家族間の比較を行ったが、三世代家族は核家族より伝統色の強い食事をしているのが特徴的であった。また、韓日両国の男女中学生を対象として、食事の仕方を調査したところ家族が決まった食器具を使用している割合は、日本では箸、飯・汁椀が多く、韓国では匙が多い点が日本とは異なっていた。)前記、韓国における祭祀饌調査に続き、63年度は韓国側研究分担者が来日し、日本の神饌について調査した。すなわち、韓国に近い出雲大社および出雲大社より古いとされる島根県八東郡の佐太神社および同県松江市の神魂神社などを、また平成元年度には春日大社、高麗神社などを調査した。その結果、韓国祭祀饌との間にいくつかの共通点が認められた。例えば、神魂神社の馴れずしは韓国の海岸のものと非常に類似していた。また、春日大社は1,000年以上前の神饌が現在に伝わっていると考えられ、とくに攝社若宮神社の大祭「おんまつり」の神饌は韓国の還暦の祝い膳とよく似ていた。埼玉県高麗にある高勾麗神社は西暦716年に高麗王若光が1,799人の高麗人を連れてきた場所に建てられたもので、神饌の小豆粥は韓国でもよく使われている。韓国側の調査結果を踏まえ、韓国食文化の日本への影響をさらに詳細に知るため、韓国の儀礼食、日常食の地域性について調べた、すなわち、63年度に全羅北道全州市、慶尚南道釜山市、慶尚北道安東市を中心に調査した。その結果、水稲耕作を中心とした全州では米を主体としてヒビンパプ(祭祀飯)と米粥を中心とし、これに各種海産魚によるヂョッカル(塩辛)を加えた、米と魚の組み合わされた韓国南西部の食文化の地域的特性がはっきりした。また釜山の幣帛(婚礼)饌では糯米、粳米の餠のほかに、タイ、エビ、アワビなどの重要性が日本の婚礼食と類似していた。内陸部の安東市では、キムチをはじめ各種の郷土食を調査した。上記の諸調査を通じ、日本側が強く感じたことは、韓国人と日本人の味嗜好には異なる点があるということであった。すなわち韓国人の嗜好はキムチに加える塩辛などに含まれるエキス分、オリゴペプチドなどを好むのに対し、日本人はグルタミン酸に富むコンブやイノシン酸の多いかつお節の出汁に対し強い嗜好を示すように思われた。現在、韓国では1人当たりのグルタミン酸ソ-ダの使用量は日本をうわまわっているが、郷土料理について分析してみるとグルタミン酸の代わりにアラニン、プロリンを主体とする食品群が存在することを認めた。以上の結果をまとめて考えると、韓国から渡来人がもたらした食文化は、神社や寺院の儀礼食などとしては残存しているが、その他の多くは日本人の食嗜好には合わず、次第に消え去ったように思われた。本研究は近くで遠い国である韓国の実態を知る手段として,韓国の食文化について検討しこの食文化がどのような影響を日本に与えたかを知ることにより,両国の関係についての認識を深め,この認識を通して日韓親善の一助としたい.韓国食文化の日本への影響は, 57世紀,韓国人が陸続と半島から日本へ渡ってきた集団渡来の時期と,豊臣秀吉の文禄,慶長の役における陶工の連行時が主たるものと考えられる.その後,朝鮮通信使の往来があったが,この影響はさほど大であったとは考えにくい.なお,第二次世界大戦後の焼肉,キムチブームは,第3次韓国食文化の日本への影響といえよう.これは日本人が各国の食事を区別することなく食べるようになった習慣や,韓国産業の驚異的発展に負うところが多いと思われる.研究者らはまず,行事食の調査を行った結果, "秋夕"及び"正月"の祭祀〓は,李朝時代に規定された朱子家礼の「四家便覧」に則っており,秋夕に松餅,正月に餅湯を供える.これは韓国女性が手間をかけて調理することを大きなよろこびとするところと感じられる.

そこには,韓国人独自の陸海空すべてを代表する食物を食することが生命の基であり,それを供することを孝とする宇宙一体観が表われており,この,儒教的形式の中に韓国固有の伝統食の思想と原型を把握することができた.また,韓国食文化の著しい特徴は,肉食である.仏教により一時制限されたが,モンゴルにより復活した.動物の身体の全ての部分を食べる各種の料理法の発達と生食がみられる.重湯(湯煎)などの穏やかな長時間加熱は調理器具の大型化となり,合理的暖房温突へつながったと思われる.次に現代韓国人の日常食について,三世代家族と核家族間につき比較した.その結果,両者間に特に大きな差は認められなかったが,三世代家族は,核家族より伝統色の濃い食事をとっているといえた.また使用食器具について,韓国と日本の男女中学生を対象として調査を行った結果,家族が決った食器具を使用している割合は,日本では箸,飯,汁椀が多く,韓国では〓が多かった.箸はともに90%以上が使用し,箸の持ち方が難しいと感じている者は,韓国には少なかった.副食は,日本では半数以上の家庭で個人別であるが,韓国では大皿盛りであった.今後は上記結果を踏まえてさらに調査をすすめ,韓国食文化の日本への影響を考察する資料を収集する予定である.本研究は近くて遠い国といわれる韓国の実態をより深く知るための一手段として、韓国の食文化について検討し、この文化がどのような影響を日本に与えたかを知ることにより、韓日両国の関係についての認識を深め、この認識を通して日韓親善を計るための一助にしたいという考えに基づいて開始したものである。韓国と日本との交流は古く、何世紀の頃から調査を始めたらよいか、まことに迷ったが、韓国食文化の日本への影響を中心にして考えると、韓国人が陸続と日本へ来た57世紀の集団渡来期および豊臣秀吉の文禄、慶長の役における陶工の連行などが主たる交流と考えられる。研究代表者および研究分担者らはまず、日本において韓国食文化の影響がもっとも残りやすいのは神社仏閣であろうと考え、初年度は韓国における行事食とくに秋夕(陰暦8月15日)と正月茶礼の祭祀饌について調査した。その結果、これらの祭祀饌は李朝時代に規定された朱子家礼の「四家便覧」に則っており、また儒教的形式の中に韓国固有の伝統食の思想と原形を認識することができた。(なお、初年度においては、現代韓国人の日常食につき、三世代家族と核家族間の比較を行ったが、三世代家族は核家族より伝統色の強い食事をしているのが特徴的であった。また、韓日両国の男女中学生を対象として、食事の仕方を調査したところ家族が決まった食器具を使用している割合は、日本では箸、飯・汁椀が多く、韓国では匙が多い点が日本とは異なっていた。)前記、韓国における祭祀饌調査に続き、63年度は韓国側研究分担者が来日し、日本の神饌について調査した。すなわち、韓国に近い出雲大社および出雲大社より古いとされる島根県八東郡の佐太神社および同県松江市の神魂神社などを、また平成元年度には春日大社、高麗神社などを調査した。その結果、韓国祭祀饌との間にいくつかの共通点が認められた。例えば、神魂神社の馴れずしは韓国の海岸のものと非常に類似していた。また、春日大社は1,000年以上前の神饌が現在に伝わっていると考えられ、とくに攝社若宮神社の大祭「おんまつり」の神饌は韓国の還暦の祝い膳とよく似ていた。埼玉県高麗にある高勾麗神社は西暦716年に高麗王若光が1,799人の高麗人を連れてきた場所に建てられたもので、神饌の小豆粥は韓国でもよく使われている。韓国側の調査結果を踏まえ、韓国食文化の日本への影響をさらに詳細に知るため、韓国の儀礼食、日常食の地域性について調べた、すなわち、63年度に全羅北道全州市、慶尚南道釜山市、慶尚北道安東市を中心に調査した。その結果、水稲耕作を中心とした全州では米を主体としてヒビンパプ(祭祀飯)と米粥を中心とし、これに各種海産魚によるヂョッカル(塩辛)を加えた、米と魚の組み合わされた韓国南西部の食文化の地域的特性がはっきりした。
ヒトiPSCミニ肝臓における細胞間相互作用因子の準網羅的な機能的スクリーニング

これまでにiPSCミニ肝臓のシングルセルRNAシークエンス解析を実施し、複数の細胞系譜をより分ける手法を開発し、胎児肝臓の段階に相当するiPSCミニ肝臓内で生じる異なる細胞種間の細胞間相互作用因子の解明に成功している(Sekine K et al, Nature 2017)。本研究では、ヒト立体臓器の形成過程で起る異種細胞間の細胞間相互作用の機能的解明と、再生医療に資するiPSCミニ肝臓の製造工程における機能的な品質評価指標の同定を目指し、相互作用因子の機能解析を実施する。そのため、ヒトiPSCミニ肝臓を対象にCRISPR/ CAS9法を用いて数十から数百個程度の遺伝子を対象とした準網羅的な機能的スクリーニング系の構築と実施を試みる。効率よく遺伝子欠損を実施するため、ドキシサイクリン添加によりCas9の発現を誘導可能な遺伝子をヒトiPS細胞のAAVS1遺伝子座に相同組換えにより導入したiCrispr-iPS細胞を複数のiPSC株について樹立した。まず、この細胞を用いて効率の良いノックアウト細胞の樹立が可能か否か評価する目的で、シングルセルRNAシークエンスにより明らかにした、分化細胞での未分化iPSC残存に関与が想定される4遺伝子についてノックアウト細胞を複数作製した。その結果、いずれの遺伝子に対しても80100%の効率でノックアウトが可能であった。従ってこの細胞を用いることで、準網羅的スクリーニングが可能であると判断した。この細胞については現在機能解析を実施している。また、次年度へ向け、準網羅的スクリーニングのための標的遺伝子の抽出を行い、gRNAを複数設計した。これまでに、ドキシサイクリン添加によりCas9の発現を誘導可能なヒトiPS細胞を複数のiPSC株において樹立した。更に、この細胞を用いることで80100%という高い効率でノックアウトが可能であった。以上の事から、準網羅的スクリーニングへ向けた準備が整ったため順調な進捗であると判断している。本年度作製した効率よくノックアウト可能なiPS細胞株を用いて、選定した標的遺伝子対するノックアウト作製と機能解析を実施する予定である。これにより、ほぼブラックボックスであった立体臓器の形成過程で起る細胞間相互作用を、これまでに同定した数十から数百遺伝子の細胞間相互作用因子を対象に、iPSCミニ肝臓を用いて網羅的な機能解析を試みる。
実験的ステロイド骨粗鬆症に対するビスフォスフォネートの予防効果

1.実験的ステロイド骨粗鬆症に対するビスフォスフォネートの予防効果Wistar系雌ラット7カ月齢を用い、生理食塩水を投与したcontrol群、プレドニゾロン2.5mg/kgとYM175を0.03mg/kg、0.3mg/kg、およびその溶媒を投与したPSL+YM-low群、PSL+YM-high群、PSL+vehicle群の4群を作製した。投与はすべて週6回8週間背部皮下に行った。脛骨でVillanueva染色した非脱灰標本と、脱灰TRAP染色標本を作製し、骨形態計測を行った。血清と尿の生化学検査も行った。骨量はcontrol群に比べ他の3群では有意に低値であった。骨形成および骨吸収のパラメターはいずれもcontrol群に比べPSL+Y75-low群、PSL+YM-high群で低値であった。また、ステロイドとYM175の同時投与により血清P値の上昇が認められた。2.プレドニゾロンを投与したマウス骨芽細胞様細胞MC3T3-E1の分化に及ぼすhPTH(1-34)の作用1.実験的ステロイド骨粗鬆症に対するビスフォスフォネートの予防効果Wistar系雌ラット7カ月齢を用い、生理食塩水を投与したcontrol群、プレドニゾロン2.5mg/kgとYM175を0.03mg/kg、0.3mg/kg、およびその溶媒を投与したPSL+YM-low群、PSL+YM-high群、PSL+vehicle群の4群を作製した。2.プレドニゾロンを投与したマウス骨芽細胞様細胞MC3T3-E1の分化に及ぼすhPTH(1-34)の作用78カ月齢のWistar系雌ラットを用い、ステロイド(prednisolone 2.5mg/kg/day)およびYM175(0.3mg/kg/day・0.03mg/kg/day)を週6回8週間、背部皮下注射した。実験群は溶媒の生理食塩水のみを投与した群(control群)、ステロイドと生理食塩水を投与した群(vehicle群)、ステロイドとYM175を投与した群(YM175high群,YM175low群)の4群を設定した。投与終了後、脱血屠殺し、脛骨の脱灰TRAP染色標本を作製し骨形態計測を行った。また、血清学的検査、尿生化学的検査もおこなった。骨量はcontrol群に比べvehicle群は有意に低値であった。YM175high群,YM175low群はともにvehicle群との間に有意差はなかったが、YM175low群では高値を示す傾向が見られた。TRAP陽性面,TRAP陽性細胞数、破骨細胞数、破骨細胞面はYM175high群が他の3群よりも有意に減少していた。血清CaはYM175high群で高値を示した。血清iPはYM175high群、YM175low群で高値を示した。尿中Caはcontrol群に比べ他の3群は低値であった。尿中iP、pyridinoline、deoxypiridinolineは各群間に有意差はなかった。Bisphosphonate(YM175)投与群では骨吸収系は用量依存性に抑制された。しかし、高濃度群では骨量減少は抑制されず、むしろ低濃度群で抑制傾向が見られた。これは今回高濃度と設定した濃度では骨吸収抑制作用が強く現れ、代謝回転が著しく低下し、骨形成に転じることができなかったためと考えられる。また、高濃度群では血清Ca、iPが高値を呈し、代謝障害の可能性も否定できないため、今後腎機能障害の有無等を検索する必要がある。目的:PTHの間欠的投与がラットのステロイド性骨減少を予防するメカニズムを解明する目的で、ステロイドを持続的に投与した骨芽細胞にPTHを間欠的に作用させてその分化に及ぼす影響を検討した。方法:マウス骨芽細胞様細胞MC3T3-E1を1.2×10^4個/cm^2で播種し、10%FBS、5mMβ-グリセロリン酸、50μg/mlアスコルビン2リン酸を含むα-MEM(基礎培地)で培養した。培地交換は播種翌日より48時間毎に行った。48時間を1サイクルとし、播種翌日より下記の種々の条件で9サイクル培養した。(1)Control群:基礎培地で培養。(2)Prednlsolone(PSL)群:PSL添加培地(基礎培地+PSL 10^<-9>or10^<-6>M)で培養。(3)hPTH間欠投与群:hPTH添加培地(基礎培地+hPTH 50ng/ml)で各サイクルのはじめの6時間培養し、残りの時間を基礎培地で培養。(4)PSL+hPTH

間欠投与群:PSL+hPTH添加培地(基礎培地+PSL10^<-9>or10^<-6>M+hPTH)で各サイクルのはじめの6時間培養し、残りの時間をPSL添加培地で培養。ALP活性、総蛋白量を定量しPTH/PTHrP受容体mRNAの発現をNorthern blot法により検討した。結果:(1)ALP活性:PSL投与群、hPTH間欠投与群はControl群よりALP活性が上昇した。PSL投与+hPTH間欠投与群はPSL投与群よりもALP活性が上昇した。(2)総蛋白量:Control群よりも減少したのはPSL10^<-6>M群とPSL10^<-6>M+hPTH間欠投与群だけであり、その2群間の比較ではPSL10^<-6>M+hPTH間欠投与群の方が蛋白量が多かった。(3)PTH/PTHrP受容体のmRNAは培養初期には全群でほぼ同等に出現し、培養後期(7.9サイクル)では、PSL10^<-6>M群と、PSL10^<-6>M+hPTH間欠投与群で増加した。考察:PSLはALP活性を上昇させたことから骨芽細胞の細胞分化を促進し、PTH間欠投与はこれをより促進する。しかしPSL10^<-6>M投与は総蛋白量を減少させることから細胞増殖を抑制したと考えられる。これにhPTHを間欠投与すると総蛋白量が増加することから細胞増殖が回復したと推測される。このことは、PSL10^<-6>M投与によってPTH/PTHrP受容体mRNAが増加することが関与していることが示唆された。