hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マングローブ林の動態と種生物学的研究

本研究成果は以下にまとめられる.1.ヒルギ散布体の植栽実験II:メヒルギ,ヤエヤマヒルギ,オヒルギの散布体を異なる環境(オープンな干潟と林縁部)に植栽して3年間その生長を追跡した.その結果生存率が高いのはヤエマヒルギで,ついでオヒルギ,メヒルギの順となった.林内に植栽した散布体はすべて消失し,また生育環境によって生長量に差が認められた.また, 3種の生長は夏季に急激に伸長し,冬季に停滞する生長リズムが見られ,樹齢に対応した年輪が形成されることが示唆された.一般に土壌条件(土壌呼吸)良好な立地(オープンな干潟)では生長が良いが,特にオヒルギは環境に対する耐性が他の2種に比して高いことが明かとなった.2.マングローブの初期生育段階における現存量と生長様式:年次的に植栽したマングローブの実生・稚樹を採取し,生長段階に応じて現存量の変化,地上部と地下部の関係,光合成系と非光合成系の関係について論じた.この結果からメヒルギは潅木的な傾向を示し,オヒルギは初期段階から広葉樹型の生産構造図を示し,高木的な性格をもち,ヤエヤマヒルギがその中間的な傾向を示した.3.マングローブ林の生長リズム:60ヶ月にわたる樹幹の肥大生長を追跡した結果,年間約3mm程度の肥大生長が見られた.河口干潟に生育するマヤブシキ林で最も高い生長率を示し,中流のメヒルギ林においても高い値を示した.このことはオープンな干潟では林内よりも生長が良いことを示している.樹幹のサイズ毎の肥大生長をみるとマヤプシキ林,下流のヤエヤマヒルギーオヒルギ林,オヒルギ林では樹幹が小さいほど生長がよいが,上流側のオヒルギ林では逆の現象が見られた.これは1985年の夏の台風で林冠部が疎になったため高木がギャブを埋めるために盛んに生長しだしたためと考えられる.その他4.西表島マングローブ林の枯損の原因究明:富栄養化によるマングローブの枯死帯を観察した.本研究成果は以下にまとめられる.1.ヒルギ散布体の植栽実験II:メヒルギ,ヤエヤマヒルギ,オヒルギの散布体を異なる環境(オープンな干潟と林縁部)に植栽して3年間その生長を追跡した.その結果生存率が高いのはヤエマヒルギで,ついでオヒルギ,メヒルギの順となった.林内に植栽した散布体はすべて消失し,また生育環境によって生長量に差が認められた.また, 3種の生長は夏季に急激に伸長し,冬季に停滞する生長リズムが見られ,樹齢に対応した年輪が形成されることが示唆された.一般に土壌条件(土壌呼吸)良好な立地(オープンな干潟)では生長が良いが,特にオヒルギは環境に対する耐性が他の2種に比して高いことが明かとなった.2.マングローブの初期生育段階における現存量と生長様式:年次的に植栽したマングローブの実生・稚樹を採取し,生長段階に応じて現存量の変化,地上部と地下部の関係,光合成系と非光合成系の関係について論じた.この結果からメヒルギは潅木的な傾向を示し,オヒルギは初期段階から広葉樹型の生産構造図を示し,高木的な性格をもち,ヤエヤマヒルギがその中間的な傾向を示した.3.マングローブ林の生長リズム:60ヶ月にわたる樹幹の肥大生長を追跡した結果,年間約3mm程度の肥大生長が見られた.河口干潟に生育するマヤブシキ林で最も高い生長率を示し,中流のメヒルギ林においても高い値を示した.このことはオープンな干潟では林内よりも生長が良いことを示している.樹幹のサイズ毎の肥大生長をみるとマヤプシキ林,下流のヤエヤマヒルギーオヒルギ林,オヒルギ林では樹幹が小さいほど生長がよいが,上流側のオヒルギ林では逆の現象が見られた.これは1985年の夏の台風で林冠部が疎になったため高木がギャブを埋めるために盛んに生長しだしたためと考えられる.その他4.西表島マングローブ林の枯損の原因究明:富栄養化によるマングローブの枯死帯を観察した.亜熱帯地域のマングローブ林の構造とその成立・維持機構を解明する目的で調査を開始した。西表島後良川において、1983年から1986年までメヒルギ,ヤエヤマヒルギ,オヒルギ,マヤブシキの各優占林において永久コドラートを設置し、植生調査と同時に出現個体をすべてマーキングし、群落構造の解析と、樹幹の生長、落葉枝量の測定を行った。また、オープンな干潟及び林内においてヒルギ類3種の散布体の植栽実験を行っている。1.林冠が密な林分(ヤエヤマヒルギ林)では実生個体が著しく少なく、実生による更新がほとんど行われていない。しかし、オヒルギは各生育段階の個体が出現している。2.幹直径の分布は樹高の低い林分で1山型となり、樹高の高い林分で2山型になる傾向が見られた。2山型はオヒルギの初期生長における死亡率の周期的変動かあるいはある程度生長した個体に枯死要因が選択的に働くことが考えられる。3.台風の被害及びその後の追跡を行った。

樹高の高い林分は低い林分に比べ台風による樹木の損傷の割合が大きいが、どのスタンドも倒木は殆ど見られない。台風後枯死した個体は林冠直下の亜高木が多い。台風時の高潮は水没するマヤプシキのシュートを保護する役割を果している。また、台風後の枯死個体は立枯れのまま残るため、大きなギャップは形成されない。ギャップにおける実生による更新は見られないことなどが明らかとなった。また、台風時の落葉枝量は190から3653g.dw./【m^2】が記録され、熱帯地域と比較しても極めて高い落葉枝量があり、マングローブに及ぼす台風の影響が極めて大きいことが示唆される。4.散布体の植栽実験では林内に植栽した胎生種子は殆ど枯死し、また、オープンな干潟においてもマヤプシキの呼吸根域に植栽したものは生長が悪く、マングローブの生育場所は実生個体群に必ずしも有利に働いていないことがわかった。
遺伝子導入法による血管柄付き異所性誘導骨作製に関する実験的研究

我々は昨年度と同じく、ラットを用い、hBMP-2遣伝子を含浸させたコラーゲンを充填したシリコン製の鋳型の中に、血管柄の付いた小筋体を挿入し、鋳型の内腔と同じ形態の誘導骨を作製する実験を試みた。この方法は、他組織への拡散、漏出などによって身体の各所で起こりうる副作用をあまり考慮する必要もなく、BMPを極力局所にとどめ、高濃度のBMPを効果的に作用させ、かつ賦形性を持った血管柄付き誘導骨をつくることのできるという画期的な方法であった。すなわちシリコン製の鋳型の内腔の形を変えることによって様々な部位に適合する骨を作製することができる。しかし、いずれも末梢にある筋組織は壊死を起こしていた。バッファーや担体などに関しても、検討を加えたものの、いずれも壊死してしまった。また、遺伝子をあらかじめin vitroにて導入した細胞を生体内に戻す実験も進めていたが、こちらに関しては、骨形成が確認され、論文を作成中である。一方、プラスミドの直接投与も試みた。ラットの脛骨に骨欠損を作製し、hBMP-2cDNAを組み込んだ発現プラスミドベクターをリン酸カルシウム含有させたGAM(Gene Activates matrix:プラスミドを含有したコラーゲン)と混合し、欠損部に移植した。コントロールとしてリン酸カルシウムを含まないものを用意した。その結果4週後にはリン酸カルシウムを含有したGAMを用いた群では骨架橋がX線学的に観察され、6週後にはほぼ完全な骨形成が確認された。また、リン酸カルシウム非含有のGAMでは骨形成の度合いは明らかに低く、コラーゲンのみ、もしくはhBMP-2cDNAを組み込まれていない発現プラスミドを用いたネガティブコントロールでは骨形成が観察されなかった。従来使われてきたコラーゲン含有のGAMに比べて明らかに遺伝子導入の効率が上がったものと思われた。我々はかつて、ヒト組換え型BMP-2(rhBMP-2)を用い、血管柄の付いた移植骨の作製が可能であることを示した。その方法とは、ラットを用い、rhBMP-2を含浸させたコラーゲンを充填したシリコン製の鋳型の中に、血管柄の付いた小筋体を挿入し、鋳型の内腔と同じ形態の誘導骨を作製するというものである。さらに、この方法は、他組織への拡散、漏出などによって身体の各所で起こりうる副作用をあまり考慮する必要もなく、BMPを極力局所にとどめ、高濃度のBMPを効果的に作用させ、かつ賦形性を持った血管柄付き誘導骨をつくることのできるという画期的な方法であった。すなわち、シリコン製の鋳型の内腔の形を変えることによって様々な部位に適合する骨を作製することができる。今回我々はより侵襲が少なく、また採取量も比較的豊富で、また採取部位にはとんど機能障害を起こし得ない脂肪組織に着目した。そして同様の方法にて血管柄付き小脂肪体を用い、異所性骨の作製に成功した。移入する血管を結紮した群ではrhBMP-2を作用させても骨形成は起こらず、むしろその末梢にある脂肪組織は壊死を起こした。一方rhBMP-2の作用なくしては骨形成は起こらなかった。造影剤を血管内に注入してしらべたところ、骨化の起こった群には、造影剤が侵入しており、この異所性誘導骨はその血管柄からの血流によって栄養されていることがわかった。また電子顕微鏡の解析により、rhBMP-2を作用させた脂肪組織には一部、骨芽細胞と脂肪細胞の中間的組織形態を示す細胞もあり、脂肪細胞から脱分化した細胞の存在が示唆された。

上記の研究結果は、本研究を進める上で重要な基礎的なデータとなりうるものであり、その知見等も勘案しながら、遺伝子導入実験を進めている。我々は昨年、ヒト組換え型BMP-2(rhBMP-2)を用い、脂肪組織から血管柄の付いた移植骨の作製が可能であることを示した。その方法とは、ラットを用い、rhBMP-2を含浸させたコラーゲンを充填したシリコン製の鋳型の中に、血管柄の付いた小脂肪体を挿入し、鋳型の内腔と同じ形態の誘導骨を作製するというものである。さらに、この方法は、他組織への拡散、漏出などによって身体の各所で起こりうる副作用をあまり考慮する必要もなく、BMPを極力局所にとどめ、高濃度のBMPを効果的に作用させ、かつ賦形性を持った血管柄付き誘導骨をつくることのできるという画期的な方法であった。すなわちシリコン製の鋳型の内腔の形を変えることによって様々な部位に適合する骨を作製することができる。今年度は、同様の方法にて遺伝子導入実験を行った。シリコン製の鋳型内にて血管柄付きの小筋体にヒトBMP-2遺伝子の導入を試みたが、いずれも末梢にある筋組織は壊死を起こしていた。試料の固定法などを様々に工夫してみたものの、いずれも壊死してしまい、局所に封入される核酸のpH変化などをはじめとする諸性質による可能性も考え、溶解するバッファーや担体などに関しても、検討を加え、追加実験を進めているところである。また、現在、遺伝子をあらかじめin vitroにて導入した細胞を生体内に戻す実験も進めており、こちらに関しては、骨形成が確認された。引き続き条件の検討等を行う予定である。我々は昨年度と同じく、ラットを用い、hBMP-2遺伝子を含浸させたコラーゲンを充填したシリコン製の鋳型の中に、血管柄の付いた小筋体を挿入し、鋳型の内腔と同じ形態の誘導骨を作製する実験を試みた。この方法は、他組織への拡散、漏出などによって身体の各所で起こりうる副作用をあまり考慮する必要もなく、BMPを極力局所にとどめ、高濃度のBMPを効果的に作用させ、かつ賦形成を持った血管柄付き誘導骨をつくることのできるという画期的な方法であった。しかし、いずれも末梢にある筋組織は壊死を起こしていた。バッファーや担体などに関しても、検討を加えたものの、いずれも壊死してしまった。また、遺伝子をあらかじめin vitroにて導入した細胞を生体内に戻す実験も進めていたが、こちらに関しては、骨形成が確認され、論文を作成中である。一方、プラスミドの直接投与も試みた。ラットの脛骨に骨欠損を作製し、hBMP-2cDNAを組み込んだ発現プラスミドベクターをリン酸カルシウム含有させたGAM(Gene Activates matrix :プラスミドを含有したコラーゲン)と混合し、欠損部に移植した。コントロールとしてリン酸カルシウムに含まないものを用意した。その結果4週後にはリン酸カルシウムを含有したGAMを用いた群では骨架橋がX線学的に観察され、6週後にはほぼ完全な骨形成が確認された。また、リン酸カルシウム非含有のGAMでは骨形成の度合いは明らかに低く、コラーゲンのみ、もしくはhBMP-2cDNAを組み込まれていない発現プラスミドを用いたネガティブコントロールでは骨形成が観察されなかった。
金属表面上への新規な塗膜形成システムに関するコロイド化学的研究

本試験研究は、現在、建築材料として幅広く使用されている陽極酸化アルミルウム金属表面上への電着法による高分子塗膜形成に代わる新たな塗膜形成法を提起するものである。この方法は、通電操作を要しないのでそのための設備投資が必要でなく、また析出浴としてもほとんど有機溶剤を含まないので作業環境を維持するための多額の公害防止装置も必要としないなど、塗装コストの大幅な低下が予想され、多品種少量生産の方向に向かいつつある昨今の傾向にあってその成果は社会に多大の貢献をなすものと期待される。これまでの本研究者らの一連の基礎的な研究においては主にpHを調節するために塩酸を用いて行ってきたが、より実用的な塗膜物性を考慮した場合、塗膜内に一部混入して残存するこのような無機強酸が高品質塗膜の形成に重大な悪影響を及ぼすと懸念された。61年度はこの問題を特定の有機酸を用いて解決することができた。62年度においてはエマルション浴を多数回使用するとその回数の増加にしたがって同析出条件で行うにもかかわらず、塗膜厚が低下していく問題をアルミニウムイオンのマスキング済であるクエン酸ナトリウムの極微量の使用により解決した。最終年度である63年度はノニオン性成分を含む重合性乳化剤を利用し、長期間の使用に耐えるエマルション浴の作製に成功した。つまり、乳化剤を共有結合で粒子の表面に固定することにより、従来フリーの乳化剤によって引き起こされていた大きな問題を起こさずにしかも電解質成分を含むエマルション浴中のコロイド粒子の長期放置安定性を向上させることができた。また、重合性乳化剤の利用は以前の検討で浸漬時間にかかわらず常に目的の塗膜厚のものを形成する目的に対して良好な結果を与えたマイクロエマルションの合成を容易に行う上でも好都合であった。以上のように、本試験研究を通じて多大の成果をあげることができた。本試験研究は、建築材料として幅広く使用され、今後ますます需要が拡大すると予測されている陽極酸化皮膜を有するアルミニウム金属表面上への高分子塗膜形成に関し、現在広範囲に行われている電着法に代わるものとしてpHを酸性に調節した負電荷を有する無乳化剤高分子エマルションからの化学析出法の実用化を目的にしている。この方法は、通電操作をまったく要しないのでそのための設備投資が必要でなく、また析出溶としてもほとんど有機溶剤を含まないので作業環境を維持するための多額の公害防止装置も必要としないほど、塗装コストの大幅な低下が予想され、多品種少量生産の方向に向かいつつある昨今の傾向にあってその成果は社会に多大の貢献をなすものと期待される。これまでの本研究者らの一連の基礎的な研究では、pHを酸性に調節するために塩酸を用いて行ってきたが、より実用的な塗膜物性を考慮した場合、塗膜内に一部混入して残存するこのような無機強酸が、高品質塗膜の形成に重大な悪影響を及ぼすと懸念された。そこで、本年度の研究では、より実用的な塗膜物性を目指し、無機酸および有機酸の中から水溶解性等も考慮して14種類の酸を選択し、化学析出実験を行った。その結果、酢酸など、いくつかの有機酸においても塩酸の場合と同様の塗膜形成が可能であることを見出した。しかも、これまでの塩酸を用いた系で明らかにしてきた、アルミニウムイオンの溶出量とポリマー析出量との関係が有機酸の種類によっては成立しない場合があるなど、より実用的な析出系において必要とされる新たな実験結果の蓄積ができた。

中でも芳香族系の有機酸を用いた場合には化学析出が極初期で停止し、析出時間に関係なく、超薄析出塗膜が形成されるなど、興味ある知見が得られた。多様な塗膜形成が要求されている現状を考慮すれば、この結果は、本化学析出法の適用範囲の拡大の可能性を示唆しているものとして注目される。本試験研究は、建築材料として幅広く使用され、今後ますます需要が拡大すると予測される陽極酸化アルミニウム金属表面上への高分子塗膜形成に関して現在広範囲に行われている電着法に代わる新たな塗膜形成法を提起するものであり、pHを酸性に調節した負電荷を有する高分子エマルションを応用する。この方法は、通電操作を要しないのでそのための設備投資が必要でなく、また析出浴としてもほとんど有機溶剤を含まないので作業環境を維持するための多額の公害防止装置も必要としないなど、塗装コストの大幅な低下が予想され、多品種少量生産の方向に向かいつつある昨今の傾向にあってその成果は社会に多大の貢献をなすものと期待される。これまでの本研究者らの一連の基礎的な研究においては主に無乳化剤乳化重合で作製した乳化剤を含まないアクリル高分子エマルションを用いてきた。これは乳化剤が含まれると特にフリーの乳化剤が析出ポリマー量を極端に低下させたり、析出塗膜を水洗した際に粒子の融着が不完全であるためにその多くが流出してしまうという大きな問題があったからである。しかしながら、このシステムを実用レベルに移した場合、当然のことながら、エマルション浴を長期間使用することが必要となるため、乳化剤を含まないエマルションを利用することはその放置安定性の面で大いに不安の残るところである。そこで、本年度においてはとくにその問題の解決に取り組み、その可能性を見いだし、成果をあげることができた。その基本的な考え方は重合性乳化剤の利用である。つまり、乳化剤を共有結合で粒子の表面に固定することにより、上記したようにフリーの乳化剤によって引き起こされていた大きな問題を起こさずにエマルション浴の長期放置安定性を向上させることができた。また、このような重合性乳化剤の利用は先の検討で良好な結果を与えたマイクロエマルションの合成を容易に行う上でも好都合であった。
遺伝看護の実践能力を育成する教育モデルの開発と評価

本研究は現代における遺伝看護に求められる実践能力を明らかにし、そこから導かれた教育カリキュラムにそって、遺伝看護教育プログラムを実施し評価することによって、遺伝に関連した医療場面で充実したケアが提供されていくことを目指した。以下本研究の成果を記す。(1)聞き取り調査および既存の文献検討より看護職に求められるVII領域89項目からなる遺伝看護の実践能力を明らかにした。遺伝医療に携わる医療者(約500名)を対象として、コンセンサスメソッドであるデルファイ法により、各項目が、「一般看護職者(すべての看護職)」と「遺伝専門看護職者」のいずれに求められる内容であるのかを識別した。(2)一般看護職に求められる遺伝看護の実践能力から、遺伝看護カリキュラムを構築した。遺伝看護セミナーのパイロットスタディを企画し実施し、評価方法、受講生の達成度について検討した。(3)パイロットスタディの評価を踏まえて、遺伝看護セミナーを行った。教育プログラムは、遺伝看護の学習コンテンツが事例を通して学べるように教育内容を構成し、教育方法としてグループワークや、ロールプレイを行った。結果、知識は有意に上昇し満足度、理解度も高い結果を示した。相互評価を行ったロールプレイは、自己評価の方が高かった。看護者の実践能力の評価は、受講者自身の評価では変化はみられなかった。一方、受講生のフォーカスグループインタビューにより、「遺伝に関する看護の考え方」などの変化が生じていたこと、また、職場で遺伝的課題に関する事例検討ができないなどの臨床現場の抱える課題が明らかとなった。(4)今後の課題として、遺伝看護教育プログラムの効果を測定する患者の指標を検討していく必要がある。また、このような継続教育としての遺伝看護教育プログラムを、今後どの組織が運用することがのぞましいかについては、さまざまな遺伝医療の組織が有機的に協働していくことが望まれる。本年度は、遺伝に関わる看護職がもつべき実践能力を育成する教育プログラムを開発し評価することを目的とした4年間にわたる計画(モデルの構築・モデルの実施・モデルの評価)の初年度にあたる。モデル構築にあたる本年度は、まず遺伝に関わる看護職がもつべき基本的実践能力を明らかにするために、文献検討と聞き取り調査を行なった。その結果看護の実践として、(1)遺伝相談につなげる関わり(対象者の気持ちを理解して遺伝相談に同席する、説明の補足を行なう、遺伝医療のシステムの調整を行なう、他の専門職につなげる、フォローアップを行なう)、(2)遺伝医療における配慮(対象を理解する、対象者の意向を尊重する、経過につきそう、共感する、成長や発達の段階を考慮する、家族への支援を行なう、プライバシーを守る、専門家に相談する)が抽出された。また、今後の課題として看護職者の基本的な知識の不足、家族ケアの重要性、医療チームを早急に構築することの必要性が示された。このような結果に基づき、遺伝看護の基本的実践に関する質問項目(7因子、89項目)を作成した。((1)対象者や家族が知りたいこと、望んでいることを明確にできるよう支援する、(2)対象者が自分の疾患の特性や遺伝的特性について正しく理解するよう支援する、(3)対象者の体験に近づき支援する、(4)対象者にとって適切な医療が提供されるよう必要な情報の収集を行なう。(5)日常生活の援助を行なう、(6)遺伝医療として必要な連携をとる、(7)専門職として必要な知識の獲得を行なう。)遺伝に関する実践を行なっている保健医療機関の看護職・医師・臨床心理士等(約400名)を対象に2回にわたるデルファイ調査を行なった。(現在分析中)。本研究プロジェクトは、遺伝看護の実践能力を育成する教育プログラムの開発と評価をめざし4年間の計画で進めている。本年度は、その2年目にあたる。

(1)成果物の発表:初年目の成果は、現在の日本のおける遺伝看護の実践能力をBasic(基礎)とAdvance(上級)にわけ,その違いを明確にしたことである。本年度はその成果を、以下の3学会において4演題を発表した。(International Society of Genetic Nursing 14^<th>An nual Educational Conference,日本人類遺伝学会,日本看護科学学会)学会発表の場では、海外の遺伝看護職、国内の遺伝医療に携わる他職種、遺伝看護に親しみのない看護職など幅広い人々と、意見交換の機会を得た。また、「看護職に必要な遺伝看護実践能力-遺伝医療にかかわる看護職の聞き取り調査から-」の題目で専門誌Quality Nursingに報告として掲載され遺伝看護の実践能力を広く看護界に周知することに貢献した。(2)パイロットセミナーの開催:さらに、本年度は遺伝看護の実践能力を育成することを目指した5日間にわたるパイロットセミナーを30名の看護職を対象に開催した。セミナーの教育プログラムは、初年度の研究で明らかとなった遺伝看護の実践能力(Basic)に目標を定めてカリキュラムを作成した。その内容は、人類遺伝学の基礎、遺伝性疾患・先天異常の臨床、家族性腫瘍の臨床、遺伝医療と倫理、遺伝看護の実際を盛り込んだ。講師には海外の遺伝専門看護師2名をはじめ国内で遺伝医療の実践に携わる医師、当事者の方等、豊かな講師陣を招き充実したセミナーとなった。また、次年度のセミナーに向けて、参加者より目標の設定、教授内容、教授方法等について評価を受け、教育モデルの検討を行なった。以上、「教育モデル構築」の目標を達成し、現在次年度の「教育モデル実施」にむけて準備を進めている。本研究プロジェクトは、遺伝看護の実践能力を育成する教育プログラムの開発と評価をめざし4年間の計画で進めている。本年度は、その3年目にあたり遺伝看護セミナーの開催と評価が中心となった。(1)遺伝看護セミナーの開催と評価:本年度はこれまでの研究成果から導かれた遺伝看護の実践能力に基づいたカリキュラムにそって夏・冬・春の3回、のべ7日間にわたるセミナーを30名の看護職を対象に開催した。セミナーの内容は、1回目:メンデル遺伝とその疾患・細胞遺伝の基礎と染色体異常、遺伝医療における倫理的態度、染色体異常の診断、事例検討、当事者からのメッセージ、2回目:家族性腫瘍の基礎と臨床、癌の遺伝子診断と遺伝子治療、分子遺伝学の基礎、事例検討、当事者からのメッセージ、3回目:遺伝看護の実践、ロールプレイであった。その内容、方法論において多岐にわたるプログラムであった。セミナーの評価として、知識(臨床遺伝学の知識問題・遺伝看護の事例問題)、質問紙による実践能力(本人・同僚・患者)を、測定した。実践能力の評価については、特に患者からの看護者の実践能力を評価することの困難さが明らかとなった時点で患者からの調査を中止した。
帯電・放電現象を用いた発光X線分光分析

帯電によってX線が発生するという物理現象を実験的に確実に確認した.この帯電によってX線が発生するという現象を,圧力・真空度・絶縁体の材料・雰囲気中の気体の種類・電圧・交流か直流かの別など,考えられるあらゆる条件を変化させて,観察し,最適な条件を探査した.その結果,X線は10^<-2>Torr台のごく限られた真空度の領域においてのみ,強く発生することを明らかにした.X線の発生は非常に不安定でできる限りの実験条件を変化させてもX線の発生は安定にはならなかった.X線の発生の物理的な機構は,真空内の電子が帯電した高電圧によって加速されるためであることがわかった.この帯電によるX線の発生現象を用いて,1.5Vの乾電池とインバータを用いて,X線を発生するデバイスを製作した.このデバイスから発生するX線はやはり非常に不安定であったので,安定なX線の発生条件を探した.帯電によってX線が発生するという物理現象を実験的に確実に確認した.この帯電によってX線が発生するという現象を,圧力・真空度・絶縁体の材料・雰囲気中の気体の種類・電圧・交流か直流かの別など,考えられるあらゆる条件を変化させて,観察し,最適な条件を探査した.その結果,X線は10^<-2>Torr台のごく限られた真空度の領域においてのみ,強く発生することを明らかにした.X線の発生は非常に不安定でできる限りの実験条件を変化させてもX線の発生は安定にはならなかった.X線の発生の物理的な機構は,真空内の電子が帯電した高電圧によって加速されるためであることがわかった.この帯電によるX線の発生現象を用いて,1.5Vの乾電池とインバータを用いて,X線を発生するデバイスを製作した.このデバイスから発生するX線はやはり非常に不安定であったので,安定なX線の発生条件を探した.帯電によるX線発生のための条件を明らかにすることを目的とし,真空度,試料電圧,試料物質,試料厚さ,初期電子の有無,についての研究を行った.大気中で,針状電極より絶縁体表面に直流±3kVをかけたが,X線は発生しなかった.10^<-2>Torrの真空中で針状電極から絶縁体表面に直流電圧をかけた.-3kVの場合には,安定したX線が発生した.固体絶縁体を電極間から取り去ってもX線が発生することを確認した.3×10^<-5>Torrの真空度で絶縁体表面に直流±3kVをかけた場合,フラッドガンから熱電子を供給しない限り,X線は発生しなかったが,固体絶縁体を電極間から取り去った場合,フィラメントからの熱電子の供給を停止した後にも,X線が発生し続けることを発見した.帯電によりX線を発生させるためには,真空度が最も重要なパラメータであることが分かった.10^<-2>Torr台の真空が最も適切であることがわかった.鉱山,犯罪捜査現場,遺跡調査や美術品分析など,その場分析や移動できない分析対象の元素分析には,ポータブルな蛍光X線分析装置が必要である.RI線源や空冷X線管を一次X線源に用いる小型蛍光X線分析装置が市販されている.RI線源の持ち運びは,法律上の手続きが必要であり,空冷X線管の人ごみでの使用にも制限がある.本研究では従来の熱陰極X線管のようなメカニズムとは異なった,帯電によるX線発生を観測することができた.この方法は,小型で法的な制限も受けず,弱いが,分析には十分な強度のX線発生デバイスとなる可能性がある.前年度は,帯電によるX線発生のための条件を明らかにすることを目的とし,真空度,試料電圧,試料物質,試料厚さ,初期電子の有無,についての研究を行ったが,この研究の結果,10^<-2>Torrの真空中で針状電極から絶縁体表面に-3kVの直流電圧をかけた場合に,安定したX線が発生しすることが分かったが,この結果を用いた小型X線発生装置の試作を試みた.10cm程度の直径の小型真空チャンバーをロータリーポンプで真空にし,内部に,DC-DCコンバーターを用いた高圧発生装置へ,乾電池から電圧をかけた.その結果,高圧を真空内でかけたときとかけないときとで,真空チャンバーのカプトン窓に近づけた半導体検出器の応答が変化し,X線が発生している事が確認できた.今後,更に窓材などの工夫をし,効率よくX線を取り出してX線分析に使える装置の開発を目指す.平成9年度は,帯電によるX線発生のための条件を明らかにすることを目的とし,真空度,試料電圧,試料物質,試料厚さ,初期電子の有無,等についての研究を行った.平成10年度は,新しい検出器と小型の真空チャンバーによって,装置を小型化し,携帯X線源を実現した.平成11年度は,平成10年度に製作した小型のX線源を改良し,材料分析への応用を目的とした.改良点は,(1)電圧を高くし,重金属の分析を可能とすること,(2)帯電を安定にし,強力なX線を定常的に発生させるようにすること,(3)X線窓を薄くし効率的にX線を取り出せるようにすること,を目指して研究を行なった.しかしながら,現在に至るも,安定で強力なX線を得られる段階に到達していない.気まぐれなX線発生は生じるが,実用分析に十分なX線を得ることができていない.

このような不安定なX線しか発生できない原因は種々考えられるが,今後,原因を追求して行くと,新しい物理現象の発見につながる可能性が大きいと考えられる.今後も継続して,帯電によるX線発生の研究に取り組んで行く必要があることがわかった.
Helicobacter pylori VacAの肺内同定とその呼吸器への作用

ヒトの肺組織を用いて抗VacA抗体による免疫染色を行い、下気道内にヘリコバクターピロリが産生する外毒素であるVacAが存在することを明らかにした。VacAがA549細胞と正常ヒト気管支上皮細胞を空胞化させ、A549細胞からIL-8やIL-6を、正常ヒト気管支上皮細胞からIL-8を産生させることを明らかにした。マウスの気管内に高濃度のVacAを投与することで肺組織で炎症細胞浸潤が起こることを明らかにした。ただし、マウスの生存率や体重変化率に有意な変化はなく、VacAに対するマウスの感受性やVacAを投与する濃度や時間、投与間隔を検討することなどが今後の課題である。1)VacAの肺内同定a)当科で保存している間質性肺炎患者の肺組織を用いて、抗VacA抗体による免疫染色を施行した。77例のうち10例で陽性所見を得た。陽性例は膠原病関連間質性肺炎に多かった。VacA陽性群とVacA陰性群の比較では、年齢や性別に有意差はなかったが、VacA陽性群のほうが予後が良い傾向にあった(有意差なし)。b)当科で保存している気管支肺胞洗浄液を用いて、抗VacA抗体カラムを通し蛋白質の精製を行い、ウエスタンブロットやMS/MSイオンサーチにより、その蛋白質の解析・同定を試みた。MS/MSイオンサーチにより気管支肺胞洗浄液中にVacAに同定したが、塩基配列が陽性コントロールとして使用した精製VacA蛋白と完全に同一であったため、コンタミネーションと結論付けた。気管支肺胞洗浄液中のVacA濃度は非常に低値であり、同定は困難であった。c)当科で保存している血清を用いて、抗H. pylori抗体を測定した。特発性肺線維症ではその陽性率や年齢、性別、その他の検査所見、画像所見、治療反応性、予後等との統計学的に有意な関連は認められなかった。2)VacAの呼吸器に対する作用a)VacAは正常ヒト気管支上皮細胞を空胞化させ、濃度依存性かつ刺激時間依存性にIL-8の産生を亢進させた。b) VacAでA549細胞を刺激し、Luminex装置を用いてIL-8以外のサイトカインについても測定したところ、IL-6についても上昇を認めた。VacAの肺内同定ではMS/MSイオンサーチによる気管支肺胞洗浄液内のVacA同定を試みたが、蛋白同定は困難であった。しかしながら、VacAの呼吸器に対する作用に関する検討では、VacAがA549細胞だけでなく、正常ヒト気管支上皮細胞を空胞化させ、濃度依存性かつ刺激時間依存性にIL-8の産生を亢進させることを明らかにした。ヘリコバクター・ピロリ(ピロリ菌)は胃炎や消化性潰瘍、胃癌等の発症に関与しているが、最近では消化管以外の様々な疾患に関与していることが報告され、呼吸器領域でも気管支拡張症や慢性気管支炎、肺癌等でピロリ菌に対する抗体の陽性率が高いことが報告されている。我々はピロリ菌が産生する外毒素である空胞化毒素(vacuolating cytotoxin: VacA)に着目し、ヒトの肺組織にVacAが存在することを見出した。呼吸器系細胞や肺組織に対してVacAがどのように作用しているのかを明らかにすることで、既存の方法とは全く異なる革新的な呼吸器疾患の予防・治療法を開発することを目的とし、本研究を計画した。我々は肺癌患者の肺由来株化細胞であるA549細胞を用いた細胞実験を行い、VacAがA549細胞を空胞化させることに加え、VacAがA549細胞からIL-8を産生させることを明らかにした。本研究ではこれに加え、VacAがA549細胞からIL-6も産生させること、VacAが正常ヒト気管支上皮細胞や正常ヒト肺線維芽細胞も同様に空胞化させること、これらの細胞からもIL-8を産生させることを示した。また、マウスの気管内にVacAを投与し、予後や体重変化の検討や肺組織における病理学的検討を行った。しかしながら、VacAの気管投与により、マウスの予後や体重に有意な変化はなく、肺組織の病理学的検討では炎症細胞の軽度増加を認めるのみであった。マウスにおける肺組織の変化が軽微であった点は興味深く、VacAに対するマウスの感受性やVacAの投与濃度の問題などが今後の課題である。1)VacAの肺内同定間質性肺疾患だけでなく、肺癌やびまん性汎細気管支炎、過敏性肺炎、サルコイドーシスなどその他の呼吸器疾患の肺組織でも抗VacA抗体による免疫染色を行い、その疾患毎の陽性率や染色態度を検討する。

また、臨床像との統計学的な解析を行い、VacAが関連する疾患病態を明らかにする。2)VacAの呼吸器に対する作用VacAをマウスの気管内に投与し、マウスの体重変化や予後の観察に加え、気管・気管支や肺に起こる生化学的・病理学的変化を明らかにする。用いるマウスは過去にVacAを胃内に投与し胃潰瘍を発症させた報告(Fujikawa A et al. Nat Genet 2003, Telford JL et al. J Exp Med 1994)を参考に、VacAに対する感受性を有するBALB/cマウス、C57BL/6マウスを用いる。当初は上記報告に準じた十分量のVacAを気管内へ単回投与し、ホモジネート肺を用いてIL-8やその他のサイトカインを測定し、肺組織の病理所見を明らかにする。その後、少量のVacAを気管内に持続投与する系でも同様の実験を行い、VacAが肺へ関与する病態を明らかにする。また、ステロイド薬や抗線維化薬、抗炎症作用を有するマクロライド系抗菌薬、VacAによる空胞化形成のブロッカーであるbafilomycin A1、NPPB等を事前に服用する群とVacA投与後に服用する群、服用しないコントロール群にわけ、群間でのサイトカイン産生、肺病理所見等を比較し、予防・治療法を開発する。28年度が最終年度であるため、記入しない。呼吸器内科28年度が最終年度であるため、記入しない。
新規成長ホルモン放出促進分子受容体の発現調節

Growth Hormone Secretagogue(GHS)の受容体は、主に、下垂体、視床下部に発現するが、海馬や脳幹にも発現することが報告されている。下垂体、視床下部ではGH-axisに関わる機能が明らかにされているが、他領域での発現と機能の関係は明らかではない。SDラット脳内諸領域におけるGHS-R mRNA発現量を、RNase protection assayにて測定すると、下垂体、視床下部に加え海馬にも比較的強い発現を認めた。また、中脳、橋、延髄では弱いが特異的な発現を認めた。大脳皮質、小脳では発現は認められなかった。次に、下垂体、視床下部、脳幹(中脳、橋、延髄)、および海馬について、各々個体の発達に伴うGHS-R mRNA発現量の推移を検討した。下垂体、視床下部では、共にE19で発現を認め徐々に発現量は増加した。下垂体では、P15に発現量は最大値を示しその後漸減した。視床下部では、生後に発現量は低下しP7に最低値を示すがその後その後徐々に増加した。脳幹では、E19で成体以上の発現を認め、出生直前に最大の発現量を呈した。生後はP7で成体と同程度まで低下しその後は変化が認められなかった。海馬では、胎生期には発現が認められず、出生後に発現、漸増した。以上の結果から、ラット脳内諸領域におけるGHS-R mRNA発現量は、1)脳内領域依存性である、2)下垂体では性成熟以前に最大値を示す、3)脳幹では胎生期に最大値を示し、生後は変化しない、4)海馬では胎生期には発現が認められないこと、が明らかとなった。Growth Hormone Secretagogoue(GHS)の受容体(GHS-R)は、主に、下垂体、視床下部に発現するが、海馬や脳幹にも発現することが報告されている。次に、下垂体、視床下部、脳幹(中脳、橋、延髄)、および海馬について、各々、個体の発達に伴うGHS-R mRNA発現量の推移を検討した。視床下部では、生後に発現量は低下しP7に最低値を示すがその後徐々に増加した。以上の結果から、ラット脳内諸領域におけるGHS-R mRNA発現量は、1)脳内領域依存性である、2)下垂体では性成熟以前に最大値を示す、3)脳幹では胎生期に最大値を示し、生後は変化しない。4)海馬では胎生期には発現が認められないこと等が明らかとなった。
一般居住者が住宅に期待する安全性および居住性の水準レベルの抽出に関する研究

今後の構造設計は性能型に移行しつつあり,その際には安全性レベルおよび居住性など各種性能に対して,建築主やユーザーの意志を考慮する設計に変わりつつある。また、住宅においては住宅性能表示制度および住宅の品質確保に関する法律も整備されるなど、実用に対する体勢も整いつつある。本研究では,前年度に引き続き,住宅のユーザーである一般居住者を対象に住宅性能に対する意識を調査した。現状の把握および今後の性能型設計に対する問題点を抽出することが目的である。なお,ユーザーの意識は社会情勢や世論,平成7年に発生した阪神・淡路大震災などの具体的な事例により変動する傾向にある。これらの時系列変化をもとらえるためには継続した調査が必要であり,昨年度までに5回の調査を実施した。本年度はこれまでの調査結果を整理・分析し、さらに1月にアンケートを実施した。対象は九州在住および東京近県在住の一般居住者で,有効回答数は約160件である。その主な内容は下記の通りである。1)一般居住者の要求する性能レベルを把握する調査2)現状の住宅床スラブに発生している不都合とそれに対する意識調査3)性能表示に対する意識と具体的な表示方法に関する調査調査の結果、阪神・淡路大震災直後の「どんなにお金をかけても安全性を確保すべきだ」という意識は希薄になりつつあることがわかった。また、住宅の床スラブに発生している不都合の実態としては「きしみ」「たわみ」などの被害が多く、大部分の被害は築10年頃から発生していることもわかった。住宅の性能表示については、意識があるものの、積極的とは言い難い傾向もみられ、今後は自己責任の観点の普及と啓発活動が重要になると考えている。実際に耐震性レベルに関してはすでにメニュー化して,実用化している例も増えつつある。これまでは設計者・技術者が建築基準法の範囲内で定めていたが,今後はユーザーが性能レベルを決定し,その結果に対する自己責任を負うことになろう。そこで,住宅のユーザーである一般居住者を対象に住宅性能に対する意識を調査した。なお,ユーザーの意識は社会情勢や世論,平成7年に発生した阪神・淡路大震災などの具体的な被害例を機に変動する傾向にある。これらの時系列変化も考慮するためには継続した調査が必要と考え,昨年度までに3回の調査を実施しており,本年度も継続してアンケートを実施した。また今回の調査では以下3つの観点に着目し,6月および12月の2回にわたるアンケート調査を行った。1)一般居住者の要求する性能レベルを把握する調査2)現状の住宅に発生している不都合とそれに対する意識調査3)性能表示に対する意識調査アンケートは九州在住の一般居住者(既婚者男女ほぼ半数ずつ)を対象として実施し,6月の有効回答数は約100件,12月は約150件である。アンケート調査の実施にあたっては,調査方法による不確実性を出来る限り排除するため,同様め設問における回答の一致度合を把握し,信頼度を考慮して解析した。今年度の結果の集計・解析および継続したアンケート調査の実施については平成11年度にも継続して行う。
有限群の群代数上の自明なソースをもつ加群

巡回不足群をもつブロックに属する直既約加群の相対射影被覆について研究を実施した。自明なソースをもつ加群の中でも重要なスコット加群は、自明な加群の相対射影被覆であり、相対入射包絡でもある。スコット加群の一般化として、シローp-部分群が巡回群であるような有限群に対して、主ブロックに属する単純加群の相対射影被覆を与えられるのではないかと考え、主にその研究に取り組んだ。不足群が巡回群であるようなブロックに属する直既約加群は、ブラウアーツリーと呼ばれる連結非輸状線形グラフから組成因子を構成することができる。そこで、主ブロックに属する単純加群を、ブラウアーツリー上で端の辺に対応するものとそうでないものに分類して、各々の相対射影被覆について調べた。まず、ブラウアーツリー上で端の辺に対応する単純加群の相対射影被覆は、スコット加群にヘラー作用素を複数回施すことによって得られることが分かった。ヘラー作用素を施す回数は、自明な加群にヘラー作用素を施して対象の単純加群と同型になる回数と一致しており、これはグリーンによって導入されたブラウアーツリー上の歩き方によって定まる。この歩き方は、自明な加群の最小射影分解と関係している。また、ブラウアーツリー上で端の辺に対応する単純加群については、相対入射包絡も相対射影被覆と同型になる。このことから、このような単純加群の相対射影被覆を与えるブラウアーツリー上の道が定まり、スコット加群を含む結果が得られた。一般に、相対射影被覆の加群としての構造は殆ど知られていないが、巡回不足群をもつ主ブロックに属する一部の単純加群については与えることができた。また、今回の結果は、スコット加群の重要性をより際立たせるものになっている。以上の結果を博士論文にまとめ、博士(理学)を取得した。一方、ブラウアーツリー上で端ではない辺に対応する単純加群の相対射影被覆については、研究途中である。特殊線形群、斜交群、鈴木群などの群について具体例を計算し、予想を立てて証明に取り組んでいる。(抄録なし)有限群のモジュラー表現論において関心を集めているブルエ予想を考える際に、自明なソースをもつ加群を多く知っていると役立つことがある。また、直既約加群の相対射影被覆は、自明なソースをもつ加群と密接に関係している。相対射影被覆に関するヘラー作用素を考えることによって、同じヴァーテックスをもつ直既約加群を沢山与えることができ、非常に有用である。上記の特殊な性質をもつ二種類の加群について調べ、それらの加群の構造や加群同士の関係、さらには加群の構造から読みとれるブロックの性質を得ることを目標に研究した。自明な加群の部分群に関する相対射影被覆はスコット加群と呼ばれるが、巡回シロー群をもつ有限群のスコット加群の構造は既に決定している。その一般化として、巡回シロー群をもつ有限群の主ブロックに属する単純加群の相対射影被覆を研究した。主ブロックとは、自明な加群が属するブロックを指す。巡回不足群を持つ有限群のブロックの構造は、ブラウアーツリーによって図式化できる。巡回シロー群をもつ有限群の主ブロックのブラウアーツリーに対して、その端点に現れる単純加群の相対射影被覆は、スコット加群にヘラー作用素を数回施したものであることを与えた。これにより、スコット加群に関する結果を含む単純加群の相対射影被覆に関する結果を得ることができた。また、主ブロックに属するその他の単純加群の相対射影被覆を具体的な有限群について調べ、ブラウアーツリーの端点に現れる単純加群と同様にスコット加群と密接に関係している事実を得た。これにより、主ブロックにおけるスコット加群の特異性と重要性を再認識できた。また、部分群に関する相対射影被覆の一般化として加群に関する相対射影被覆が考えられるが、加群に関する相対射影被覆についての先行研究から本研究への応用が得られないか考察した。

このことから、このような単純加群の相対射影被覆を与えるブラウアーツリー上の道が定まり、スコット加群を含む結果が得られた。一般に、相対射影被覆の加群としての構造は殆ど知られていないが、巡回不足群をもつ主ブロックに属する一部の単純加群については与えることができた。また、今回の結果は、スコット加群の重要性をより際立たせるものになっている。以上の結果を博士論文にまとめ、博士(理学)を取得した。一方、ブラウアーツリー上で端ではない辺に対応する単純加群の相対射影被覆については、研究途中である。特殊線形群、斜交群、鈴木群などの群について具体例を計算し、予想を立てて証明に取り組んでいる。一般の単純加群に関する相対射影被覆の予想が誤っていた為。主ブロックに属する単純加群の性質を、自明な加群との関係に拘らず、より直接的に利用しなければならなかった。また、12月から研究中断を申請し、研究期間が短くなった為。部分群に関する相対射影被覆の一般化として加群に関する相対射影被覆が考えられるが、加群に関する相対射影被覆の方が扱いやすいことがある為、これを利用する。主ブロックに属する単純加群の自明なソースをもつ加群に関する相対射影被覆を調べ、部分群に関する予想がどこまで成立するのか検証する。また、主ブロックのみではなく、巡回不足群をもつブロックに属する単純加群の相対射影被覆についても研究を進める。その際、スコット加群と部分的に類似する性質をもつ加群に着目する。(抄録なし)
シヌクレイノパチーに於ける神経細胞死の機序:細胞モデルに於ける検討

野生型αシヌクレインと129番のセリン(S129)をアラニンで置換し同部位のリン酸化をブロックした変異(S129A)体を培養細胞(SH-SY5Y)に導入し過剰発現させる細胞モデルを作成しロテノンを低濃度長期間曝露後、αシヌクレイン凝集体形成や細胞死との関連を検討した。その結果、ミトコンドリアの膜電位障害に先行して著明な小胞体ストレスの誘導が認められることが明らかとなり、αシヌクレインを介した細胞死には129Sのリン酸化が必要であることが示唆された。パーキンソン病の神経変性メカニズムを解明する目的で、チロシナーゼを過剰発現させ細胞内にカテコラミン酸化物質を過剰似産生させることにより、細胞死を誘導する独自の培養細胞系を用いて以下の結果を得た。(1)チロシナーゼ過剰発現により、ミトコンドリアを介したアポトーシスが誘導される培養細胞モデルを確立した。(2)上記細胞死の過程において、ガングリオシドGD3の形質膜から細胞質内(一部ミトコンドリア)への局在変化がみられた。(3)チロシナーゼ発現誘導後、初期よりGD3合成酵素(ST8)の発現増加と分解酵素(NEU4L)の発現低下が確認された。本細胞モデルでは、細胞死に先立ってミトコンドリア内GD3の増加が生じていることが示唆された。(4)NEU4Lはヒト中脳で高発現していることが確認された。GD3およびその合成・分解酵素は、ミトコンドリアを介した黒質神経細胞変性に関与している可能性がある。以上の結果は、黒質神経細胞の変性脱落にミトコンドリアの機能障害が関与している可能性が高いことを改めて示唆するとともに、特に黒質神経細胞に強く発現する新規のシアリダーゼであるNEU4Lは黒質細胞の機能維持に深く関わっていることを強く示唆する。今後、パーキンソン病の発症メカニズムに於いて鍵を握る分子であるαシヌクレインの病的代謝過程との関連を検討して行く予定であり、現在、両者の局在の解析、シヌクレインタンパク凝集体との関連を中心に実験を進めている。パーキンソン病の神経変性メカニズムを解明する目的で、野生型αシヌクレインと129番のセリン(S129)をアラニンで置換し同部位のリン酸化をブロックした変異(S129A)体を培養細胞(SH-SY5Y)に導入し過剰発現させる細胞モデルを作成した。さらにこの細胞にロテノンを低濃度長期間曝露し、αシヌクレイン凝集体形成や細胞死との関連を検討し以下の結果を得た。(1)ロテノン曝露下、野生型αシヌクレイン過剰発現細胞ではS129A変異型に比し高い凝集体形成を認めた。(2)野生型α-S過剰発現細胞ではS129Aに比し高いcaspase-3陽性率が認められた。(3)野生型α-S過剰発現細胞においては著明な小胞体ストレスの誘導が認められたが、これはミトコンドリアの膜電位障害に先行していた。(4)以上から、αシヌクレインを介した細胞死には129Sのリン酸化が必要であり、また細胞死の経路として小胞体ストレスが重要な役割を果たしていることが強く示唆された。今後、パーキンソン病の発症メカニズムに於いて鍵を握る分子であるαシヌクレインの病的代謝過程をさらに検討して行く予定であり、現在、主としてシヌクレインタンパク凝集体形成能との関連を中心に実験を進めている。前年度に引き続き、パーキンソン病の神経変性メカニズムを解明する目的で、αシヌクレインを培養細胞(SH-SY5Y)に導入し過剰発現させる細胞モデルを用いて細胞死のメカニズムを検討するとともに、ゲノムワイド関連遺伝子研究により、パーキンソン病に於けるリスク遺伝子としてαシヌクレイン遺伝子における変異を検出した。またパーキンソン病における脳代謝異常について検討し、シヌクレイノパチーとしてのパーキンソン病の臨床像について、その病態基盤の一端を解明した。(1)パーキンソン病に関連したリスク遺伝子としてαシヌクレイン、LRRK2、その他の複数の遺伝子座を検出した。(2)αシヌクレインの細胞毒性と家族性パーキンソン病の原因遺伝子であるLRRK2の相互作用を検討し、両者の共在下にミトコンドリア毒性が増強される事、その際にαシヌクレインのリン酸化が関連していることを示唆する結果を得た。(3)軽度の認知症を伴うパーキンソン病患者に於いて、脳代謝異常の分布を検討し、側頭・頭頂・後頭葉の隣接域、頭頂葉内側域、側頭葉下方域等の代謝低下を認めた。(4)パーキンソン病における性格変化、特に欺瞞行動をし難いと云う特徴について脳代謝異常の面から検討を加え、その基盤として前頭前野における糖代謝の低下と有意に相関していることを示した。

(5)パーキンソン病の嗅覚低下が広範な認知機能の低下と関連していることを解明し、それがαシヌクレイン病理の脳内での拡がりと関連することを示唆する結果を得た。
日中タイを中心としたグローバルSCMにおける組織制約の解明とその解決ツールの開発

今年度は本研究の最終年にあたり、17年度からの調査と分析を継続しつつ、各国のデータベースに基づく自動診断システムの開発と、LSCによる調査の枠組みを、グローバルSCM立場から、業種ごとに日本、中国、タイ各国のサプライチェーンを構成する企業グループごとに行う調査へと拡大し、研究の総括として主として以下の2項目を遂行した。(1)グローバルSCMを構築する際の阻害要因として、国・地域に起因する制約と、企業組織独自の制約、そしてその相互作用の項からなる体系概念の提示これまでの2年間の調査や研究成果から、グローバルSCMを構築する組織制約の体系化を国・地域と、個別企業の2階層とその相互作用からなる体系概念を、実証的に構築した。これにより、グローバルSCMのバリューチェーンとしての全体最適と企業ごとの部分最適の組織制約に基づく矛盾を摘出すると同時に、それらに関連した日本企業と海外企業との差等の考察が出来、グローバルSCM構築する上での組織上の問題について、情報技術の活用法を踏まえた示唆を与える知見の提案を行った。(2)国別のLSCと自動診断システムを活用したLSC収集システムの調査の継続と定着化のための方策の立案過去2年間の調査を継続するとともに、これまで蓄積してきた国別データベースを研究終了後も有効にし、かつ各国での運用を定着化するための方策を、パートナーの研究者、団体と協議した上で講じた。また、他国にも拡大するような施策についての活動を併せて行い、韓国企業のデータ収集へと拡大する予定である。本研究では、SCM構築のための自己評価用スコアカード(ロジスティクス・スコアカード,以下LSC)について、今年度主として以下の4項目に関する調査、ならびに研究を行った。(1)日系企業を含む中国企業におけるLSCによる調査データの収集と問題点の解析(2)日系企業を含むタイ企業におけるLSCによる調査データの収集と問題点の解析(3)フィンランド企業におけるLSCによる調査データの収集と日本企業との比較分析(4)グローバルSCMの観点からの具体的調査計画の立案(1)に関しては中国語版のLSCを清華大学を拠点として秦立盛斯(北京)水力電力技術有限公司との間に役務委託契約を締結し、全国的なLSCデータの調査・収集を行った。また、(2)に関しては、中国におけるLSCの調査と同様の枠組みで、タイ語版のLSCを用い、JETROバンコクの支援、Chiang Mai Universityとの連携の下に、データの調査・収集を行った。更に、(3)フィンランドに関しては、本研究の対象である東アジアの国々への対照データとして位置付け、同国産官学連携によるSCM推進団体ELO Technology Programmraとの連携の下、同国企業のLSCデータの収集を続ける共に、今後の継続的な連携関係の確認を行った。以上、今年度新たに得られた日中タイ企業の調査データから、SCMを阻害する組織制約の違いを、国や地域に依存する問題と、個別企業独自の問題とに整理するための分析を行い、そこからSCM構築に向けた方策についての具体案として体系化することで、各国の自動診断システムに組み込む準備が整った。今年度は本研究の2年目にあたり、基本的に17年度の調査と分析を継続しながら、各国のデータベースに基づく自動診断システムの開発と、LSCによる調査の枠組みを、グローバルSCM立場から、業種ごとに日中、日タイのサプライチェーンを構成する企業グループごとに行う調査へと拡大することを試み、以下の3項目に関する調査、研究を行った。(1)各国の調査と分析の継続(2)各国の制度・文化を考慮した自動診断システムの構築とそれに基づく経営成果との関連分析(3)SCMの立場からのLSC調査とその分析このうち、(2)に関しては各国の制度・文化に起因する組織制約を考慮した上で、個々の企業のSCMの能力向上に資する診断システムの構築を国別のデータベースに基づいて行った。同時にデータ収集を継続した上で、信頼性を高めるとともに、今後は我が国企業の場合と同様な経営成果との関連分析も行う予定である。