hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
迅速Rab-GAPスクリーニング法の開発

低分子量G蛋白質Rabはヒトにおいて60種類以上もの異なるアイソフォームが存在し、個々のRabはオルガネラ特異的あるいは細胞種特異的に膜輸送を制御すると考えられている。RabはGTPと結合している活性化型、GDPと結合している不活性化型の二つのフォームをとり、活性化型のGTP-Rabが特定の標的因子と結合することで膜輸送を促進する。適切なRabの不活性化はRabの正常な機能発現に不可欠と考えられており、Rabの不活性化酵素としてGAP(GTPase-activating protein)の存在が提唱されている。しかしながら、ヒトに数多く存在するRabのうち特定のGAPが同定されているものはほとんどなく、Rab不活性化の分子メカニズムは未だ謎に包まれている。そこで本研究では、Rabに特異的な不活性化酵素GAPを迅速にスクリーニングする手法の確立に取り組んだ。これまでの研究でメラノソーム輸送を司るRab27Aに着目し、Rab27Aエフェクタードメイン(Slac2-aのSHD領域)による活性化型GTP-Rab27Aの測定法を開発するとともに、メラノソーム輸送阻害活性を指標とてTBCドメインを有する二種類の蛋白質Rab27A-GAPα及びβを同定することに成功した。本年度はさらに、インスリン刺激依存的に細胞膜に輸送されるグルコース輸送体4の制御に関わるAS160という分子が、Rab10-GAPとして機能することを突き止めた(Cell Metab.(2007)5,293-303)。そこで本研究では、Rabに特異的な不活性化酵素GAPを迅速にスクリーニングする手法の確立を目指している。本年度はまず、メラノソーム(メラニン色素)輸送を司るRab27Aに着目し、Rab27Aエフェクタードメイン(Slac2-aのSHD領域)による活性化型GTP-Rab27Aの測定法を開発するとともに、メラノソーム輸送阻害活性を指標としたRab27A-GAPの網羅的なスクリーニングを行った。その結果、TBCドメインを有する二種類の蛋白質Rab27A-GAP α及びβを同定することに成功した(Genes Cells(2006)11:1023-1037;J.Biol.Chem.(2006)281:31823-31831)。Rab27A-GAP αはin vitroで特異的なRab27A-GAP活性を示すだけでなく、メラノサイトに過剰発現すると、メラノソーム上のRab27Aを不活性化しメラノソーム輸送を顕著に阻害することが明らかとなった。
ロタウイルス感染症の疫学と感染モード解明に関する研究

ケニアにおけるロタウイルスワクチンの導入に関連して、ワクチンの効果を分析し、ロタウイルス感染症のウイルス株の変化をみるための疫学調査を実施し、ロタウイルス感染症の感染モードの解明を行うのが本研究の目的である。ワクチン導入でロタウイルス感染症はほぼ50%以下に減少し、接種後に出現したロタウイルスのジェノタイプの主体はG2P4であった。ロタウイルスの感染モードの解明については、金属メッシュを用いて捕集した空気検体からロタウイルス粒子をPCR法で検出した結果、6.1%の空気検体からロタウイルス粒子は検出可能であり、食物や飲料水を介した感染経路とさらに空気を介して拡散する感染の可能性が示唆された。ケニアにおけるロタウイルスワクチン導入に関連して、下痢患者由来のロタウイルス株の変異の実相解明を行うためにジェノタイピングを行い、さらにロタウイルス感染モードの解明を行うことが本研究の目的である。ケニア、キアンブ県立病院におけるロタウイルス感染症の発生に関する数年間のデータとその地域の気象条件との関連について時系列解析を行ったが、患者データ欠損のため、解析不能であった。患者発生のデータの精度を向上させるために患者情報が迅速に得られる様、検体採取の方法を抜本的に変更し、2015年11月から新たに検体収集を開始した。ロタウイルスケニア株のジェノタイピングでは、G1P8が76%を占め、G3P6(9%)、G8P4(3%)、G1P4(2%)、G1P6(1%)であることが分った。そしてタイピング不能株が9%であった。また2014年7月のワクチン導入後から、下痢症に占めるロタウイルス感染症は優位に減少し(27.5%→15.3%)、ワクチンの効果があることが示された。また発症年齢分布についてもピークがより高い年齢層にシフトすることが判明した。環境中からのウイルスの検出の試みについては、4種のメッシュのサイズ(1.0、1.8,4.0,8.0μm)のMetal Mesh Device (MMD)を用いて一定量の空気を採取し、環境中に含まれるウイルス粒子の検出についてその検出条件の検討を行った。特に土壌中に含まれるPCR阻害物質については、OneStep PCR Inhibitor Removal Kitを用い、PCR法については、semi nested, nested PCRを用いて検出したところ、VP7, VP4遺伝子が検出される条件を見出すことができた。この条件をさらに検討し、空気中のウイルス粒子の検出システムの確立を行っていきたい。ロタウイルス感染症の発生のデータとその地域の気象条件との関連についての時系列解析については不成功に終わったが、患者データ欠損をできるだけ少なくするようなデータ採取法を用いて再び開始した。一定期間検体採取を行った後、時系列解析による分析を再度試みる予定である。下痢症の患者検体のロタウイルス株のジェノタイピングについては、極めて順調に進行しており、ワクチン導入前後のウイルス株の実相が明らかになり、かつワクチン株の効果についても判定が可能であることが示唆されている。また環境中からのウイルス粒子検出の試みも非常に順調に推移しているため上記の判定とした。キアンブ県立病院でのロタウイルス感染症の発生の季節、気象条件との関連については患者発生データの精度を向上させ、2015年11月から検体収集を開始し、現在時系列解析中である。採取した2204下痢検体中、520検体がA群ロタウイルス陽性で、23.6%の検出率であった。ワクチン導入前の5歳以下の小児のロタウイルス陽性の下痢症患者は27.5%であり、ワクチン導入後13.8%に減少した。これは49.8%の検出率の減少を示している。G1ジェノタイプはワクチン導入前や導入後1年目では最も多いジェノタイプであった。ワクチン導入前では1%であったG3ジェノタイプは導入後では21%に増加し、G2ジェノタイプの割合は5%から導入後には17%と増加した。Pタイプは大きな変化は見られなかった。稀に見られたG8とP[6]株の系統樹解析では、G8の遺伝子配列はアフリカ株が含まれる系統6に属し、ケニアのP[6]株には少なくとも二つの群が存在することが判明した。空気検体からのウイルスの検出については、4種のMetal Mesh Deviceを用いて一定量の空気を採取し、ウイルス粒子の検出条件の検討を行った。特に土壌中に含まれるPCR阻害物質にはOneStep PCR Inhibitor Removal Kitを用い、Semi Nested, Nested PCRを用いて検出した。合計254検体が採取され、VP7は7検体からVP4は4検体から検出され、ともに検出できたのは3検体のみであった。さらに検出条件を検討し、空気中のウイルス粒子の検出システムの確立を図っていきたい。ロタウイルス感染症の発生のデータとその地域の気象条件との関連についての時系列解析については不成功だったが、患者データ欠損をできるだけ少なくするようなデータ採取法に改良し再び開始した。

下痢症の患者検体のロタウイルス株のジェノタイピングについては、極めて順調に進行しており、ワクチン導入前後のウイルス株の実相が明らかになり、かつワクチン株の効果についても判定が可能であることが示唆されている。また環境中からのウイルス粒子検出の試みも非常に順調に推移しているため上記の判定とした。ケニアにおけるロタウイルスワクチン導入について下痢症患者由来のロタウイルス株の変異の実相解明を行うためにウイルス株のジェノタイプを行い、同時にロタウイルス感染モードの解明を行うことが本研究の目的である。ナイロビ近郊のキアンブカウンテイー病院およびビクトリア湖畔のビタ地区のビタサブカウンテイーに下痢症で入院した小児を対象として疫学調査を行った。下痢症の患者検体から検出されたロタウイルスの検出率は2地域では異なるものの、ケニアで実施されているロタウイルスワクチンによる下痢症発症の減少効果はそれぞれの地域でほぼ50%弱であり、接種後に出現したジェノタイプはG2P4が優勢で、2地域おいても同様の結果であった。ロタウイルスの感染ルートを解明する目的で、キアンブ地区で金属メッシュデバイスを用いて補足した空気検体からロタウイルス粒子の検出をPCR法で行った。バッファー条件や土壌に含まれるPCR反応阻害物質の抑制条件を検討し、VP4、VP7の遺伝子をsemi-nested PCRで検出した結果、4ミクロン程度の比較的大きなサイズのメッシュを用いると、291検体中、18検体の検出が可能であった。このことからケニアで補足した空気検体からかなりのロタウイルス粒子が検出されることが明らかとなり、空気を介した感染を示唆する結果であった。現在さらに検出条件などの要因を加味した分析を行っている。さらにロタウイルスによる下痢症の季節的、気候的変化に関する分析を行い、感染モードの解明に迫っている。ケニアにおけるロタウイルスワクチンの導入に関連して、ワクチンの効果を分析し、ロタウイルス感染症のウイルス株の変化をみるための疫学調査を実施し、ロタウイルス感染症の感染モードの解明を行うのが本研究の目的である。ワクチン導入でロタウイルス感染症はほぼ50%以下に減少し、接種後に出現したロタウイルスのジェノタイプの主体はG2P4であった。ロタウイルスの感染モードの解明については、金属メッシュを用いて捕集した空気検体からロタウイルス粒子をPCR法で検出した結果、6.1%の空気検体からロタウイルス粒子は検出可能であり、食物や飲料水を介した感染経路とさらに空気を介して拡散する感染の可能性が示唆された。患者検体の採取および環境中からの空気検体採取を継続して行い、ロタウイルス感染症発生と気象条件との関連の分析のために、正確な患者発生データの収集および気象データの入手を継続して行い、時系列解析を行う予定である。またロタウイルスワクチン導入後のロタウイルス株のジェノタイピング解析についても引き続き継続し、その効果を判定し、かつロタウイルス株の実相解明を行う。環境からのロタウイルス株の検出システムの確立については、更に検出精度を高める改良を加え、その検出条件設定を行う。できるだけ感度の高いシステムの開発を行い、気象条件、季節推移あるいは検体採取の地理条件等についても分析を加え、感染モード解明を試みていく予定であるロタウイルス感染症発生と季節性変化および気象条件との関連の分析のため、1年あまりかけて採取した正確な患者発生データと気象データから、時系列解析を行う予定である。
共に学ぶ場における発達障害児と典型発達児の他者・自己理解を促進する心理教育的支援

本研究は、発達障害児、特に自閉スペクトラム症(ASD)児と典型発達(TD)児が共に学ぶ場において、どのような他者・自己理解を形成しているかを明らかにし、共に学ぶ場が与える影響や両者の他者・自己理解の発達を促進するための支援方策を検討することを目的としている。この目的を達成するために今年度は、1ASD児の他者・自己理解の発達過程を明らかにするため、幼児のASD児の様子を縦断的に追う研究を進めてきた。ASD児が教師や友達とどのように関係性を築き、それが他者・自己理解の発達にどのようにつながるかについて引き続き追っていく予定である。また、2交流及び共同学習を進めている小学校を訪問し、ASD児とTD児との交流の様子や、交流による両者の他者・自己理解の様子について担当教員に聞き取りを行った。いずれの学校でも、TD児においては障害のある子どもを認める心が育っていること、ASD児においては他者と積極的にかかわろうとする姿勢が育っていること等が聞かれた。今後は、訪問調査の結果を踏まえ、交流及び共同学習と両者の他者・自己理解の発達との関連をより明確に示すための質問紙調査を行う予定である。その他、ASD児が自分の経験をどのように振り返るかという観点から、友達等との経験に関する語りを再分析し、公表した。また、他者・自己理解の発達を促進すると指摘されている大人との共同構成に焦点を当て、ASD児と母親との共同構成の様子やASD児の他者理解との関連について検討したデータを国際会議で発表する予定である(抄録受理)。当初は、今年度に質問紙調査まで行う予定であったが、訪問調査のみ実施できた点で、やや遅れていると判断する。しかし、ASD児の他者・自己理解の発達過程を明らかにするための縦断研究を着実に行っており、データも円滑に積み上がっている。今後は、ASD児とTD児における交流及び共同学習の経験と、両者の他者・自己理解との関連をより明確にするために、質問紙調査を行う予定である。主に小学生に焦点を当て、交流及び共同学習における質的・量的なかかわりに関する項目や、他者・自己理解に関する項目等を設定し、これらの関連性について検討を行う。項目は、今年度の訪問調査の結果を踏まえて作成し、調査協力も訪問調査にご協力いただいた学校を中心に依頼する予定である。さらに、昨年度韓国の小学校へ実地調査を行い、韓国の小学校における障害のある子どもと障害のない子どもとの交流の様子についても情報収集を行ったことを踏まえ、日本と韓国における交流及び共同学習の共通点や差異点、両国における交流及び共同学習と子どもたちの他者・自己理解との関連について比較検討を行う予定である。また、ASD児の他者・自己理解の発達を縦断的に追う研究も、引き続き実施していく。次年度は、事例を増やし、ASD児における他者・自己理解の発達段階を示していく予定である。H26年の障害者権利条約への批准により、共生社会の形成に向けたインクルーシブ教育システムの構築がより一層重要な課題となっている。インクルーシブ教育システムとは、障害のある者と障害のない者が共に学ぶ仕組みであり(中央教育審議会初等中等教育分科会、2012)、共に学ぶことによってすべての子どもにもたらされる良い効果の一つとして、お互いを理解し合う他者理解や自己理解の発達が期待できる。本研究では、4年間にかけて1共に学ぶ場においてASD児とTD児の他者・自己理解がどのように発達するかについて明らかにすること、2ASD児とTD児の他者・自己理解の発達を促進させるための支援プログラムについて検討すること、を目的としている。本年度はまず、ASD児における他者との関係性に注目し、相手との関係性がASD児の遂行能力、広くは発達に影響を与えるかについて分析したものをまとめた。先行研究(平成25年平成27年度の特別研究員奨励費による研究)から得られたデータのうち、大人のかかわり方によるASD児の課題遂行反応の変化を見出し、ASD児においても相手との関係性の形成が重要であることを示した。これは、上記の1の目的につながるものである。2の目的に関しては、親とASD児が一緒に振り返る共同構成の様子とASD児の他者理解の発達との関連について分析した結果、大人との共同構成がASD児の他者理解の発達においてよい影響を与えている可能性を示した。この結果は、ASD児の他者理解や自己理解の促進に共同構成が有効である可能性を示唆したと考えられる。これらの分析結果は、学術誌への投稿原稿としてまとめた。次年度からは、上記の先行研究から見出された仮説を直接検証していく必要があり、ASD児とTD児との関係性の中から両児の他者・自己理解の特性や発達について明らかにしていく予定である。現在の進捗状況は、遅れていると判断する。その理由としては、本年度は自分の先行研究から得られたデータ分析結果から本研究へつなげるための知見を整理したことに止まってしまったためである。先行研究から得られた知見は、本研究につながる仮説を示したものであり、その仮説を検証していくためには、新たなデータを収集することが求められる。しかし、本年度はデータ収集ができなかったため、進捗状況が遅れることになった。本年度は新しい職場に着任したこともあり、研究協力いただく対象や機関の選定に困難さが生じた。次年度は、早めにデータ収集を行えるように準備していく予定である。本研究は、発達障害児と典型発達児が共に学ぶ場において形成される他者・自己理解の特性やそれを支援する方策について検討することを目的としている。今年度は、主に以下の3点について取り組んだ。

1点目は、自閉スペクトラム症(以下ASD)児の他者理解の特性について詳細に検討するために、ASD児と典型発達児を対象とし、相手の知識状態を考慮してある出来事について伝えることができるかについて検討した。この結果については学術誌に掲載することができた。2点目は、通常学級に在籍する特別な支援を必要とする子どものうち、発達障害のある子どものみならず、知的能力は非常は高い(ギフテット児)が社会情動面において特別な支援・配慮が必要な子どもにおける他者・自己理解の特性について、学会のシンポジウムを開催し、議論することができた。ギフテット児は自己肯定感が低く同年齢集団において孤立してしまう恐れが高い等、ギフテット児ならではの他者・自己理解における特別な支援ニーズについて課題意識をもつことができた。3点目は、本研究では、日本と韓国との比較検討が計画されている。その前段階として韓国の小・中・高等学校に訪問し、障害のある子どもと障害のない子どもがどのように交流を進めているかについて実地調査を行うことができた。韓国では典型発達児が障害のある子どものピア・サポーターになり、授業や日常生活において支援を行っていることや、サークル活動を共に行う取組が盛んに行われていた。韓国のこのような取組が、発達障害児や典型発達児の他者・自己理解の発達に与える影響について今後検討していく。今後は、今年度の実績を踏まえ、訪問調査や質問紙調査等を通して、ともに学ぶ経験が発達障害児や典型発達児の他者・自己理解の発達に与える肯定的な影響について検討していく予定である。今年度は、本研究の目的と関連して自閉スペクトラム障害児の他者理解の特性に関する詳細な検討や、通常学級に在籍する様々な支援ニーズを有する子どもの他者・自己理解の特性、韓国における障害のある子どもと障害のない子どもとの交流に関する実地調査は実施できた。しかし、共に学ぶ経験が発達障害児と典型発達児の他者・自己理解に与える影響に関する調査の実施が遅れたことや、それに伴い支援方策を検討することが遅れていることから、「やや遅れている」と判断する。本研究は、発達障害児、特に自閉スペクトラム症(ASD)児と典型発達(TD)児が共に学ぶ場において、どのような他者・自己理解を形成しているかを明らかにし、共に学ぶ場が与える影響や両者の他者・自己理解の発達を促進するための支援方策を検討することを目的としている。この目的を達成するために今年度は、1ASD児の他者・自己理解の発達過程を明らかにするため、幼児のASD児の様子を縦断的に追う研究を進めてきた。ASD児が教師や友達とどのように関係性を築き、それが他者・自己理解の発達にどのようにつながるかについて引き続き追っていく予定である。また、2交流及び共同学習を進めている小学校を訪問し、ASD児とTD児との交流の様子や、交流による両者の他者・自己理解の様子について担当教員に聞き取りを行った。いずれの学校でも、TD児においては障害のある子どもを認める心が育っていること、ASD児においては他者と積極的にかかわろうとする姿勢が育っていること等が聞かれた。今後は、訪問調査の結果を踏まえ、交流及び共同学習と両者の他者・自己理解の発達との関連をより明確に示すための質問紙調査を行う予定である。
精神分裂病患者死後脳の左右大脳半球間の神経特異的蛋白及びリン酸化の非対称性

精神分裂病(分裂病)患者の一群で左上側頭回のサイズの減少が認められ、思考形式障害や幻聴の重症度との間に負の相関が成り立つことが報告されている。本研究では、左上側頭回の形態学的異常が何らかの神経機能特異的蛋白の変化に関連する可能性を考え、当該蛋白の検索を行った。分裂病群(S群)及び正常対称群(C群)の死後脳左右上側頭回の膜標品をSDS電気泳動にて分画すると、150kDaに相当するバンドが、S群の左側ではC群の同側及びS群の対側と比較して強く染色された。この蛋白分画を標的として二次元電気泳動を行うと、両群共に等電点の異なる2つの蛋白が分離された。各蛋白のアミノ酸分析の結果、それぞれfodrinαサブユニットのN末端側より後半及び前半部分のアミノ酸配列と一致した。fodinαサブユニットに対する特異抗体を用いてWestern blotを行うと、両群共に240kDa及び150kDaに免疫陽性バンドを認めた。150kDa免疫陽性バンドは、S群の左上側頭回でのみC群と比較して約50%の有意の増加を示した。fodinは、actinなど他の細胞骨格蛋白と結合して細胞形態を保持しているほか、膜内在性機能蛋白の局在や可動性の制御などに関与するとされている。ラット海馬切片および小脳培養細胞でのNMDA受容体刺激はfodrinαサブユニットの分解(240kDaのαサブユニットは、生理的Ca^<2+>濃度存在下にμcalpainにより150kDa及び145kDaのフラグメントに切断される)を亢進することが知られている。以上の結果から、分裂病患者脳左上側頭回ではNMDA受容体を介するグルタミン酸神経伝達の促進からFAの持続的な分解亢進が起こり、fodrinと他の細胞骨格蛋白との会合が外れ、組織サイズの縮小などの形態学的変化を来たすことが推測された。
シグマ54因子により制御される土壌細菌の硫黄獲得機構の解析

本研究は土壌細菌pseudonomas putida DS1株においてシグマ54依存性の転写因子(SfnR)により制御される硫黄獲得機構を解明するために実施したものである。具体的には、DS1株の有する有機硫黄化合物(ジメチルスルホン)代謝系遺伝子群(sfia遣伝子群)が硫酸イオン欠乏に応答して発現するメカニズムの解析を行った。本研究開始時点では、ジメチルスルホンの代謝に関与するオペロン(SfnFG)の転写はSfnRによって直接活性化されること、またsfnRの発現にはLysR-typeの転写因子(CysB)が必要であることのみが明らかとなっていた。しかしSfn遺伝子群の発現にはSfhRとCAB以外の因子も関与することが予想されたため、そのような因子の探索をDS1株に対するトランスポゾン挿入変異により行った。その結果、新たにジメチルスルホン代謝に必要な遺伝子としてリン酸基転移酵素遺伝子と相同性を示す遺伝子ptsPを単離した。さらにptsP破壊株を用いた解析から、ptsPがsfnFGの硫酸飢餓応答性に必要であることを示した。以上の成果は2007年にFEMSMicrobiology Lettersにて発表した。またSfnRを含むオペロン(sfnECR)の転写がSfhR自身により抑制されること、およびsfnECRの転写活性化はCysBにより直接行われることを示した。またCysBが遣遺伝子群の硫酸飢餓応答において最上位に位置する転写因子(master regulator)であると考えられた。これによりCysBとSfnRによるSfh遺伝子群の転写カスケードが明らかとなった。さらにsfn遺伝子群の転写がどのようなシグナル分子により抑制されるのかについても解析を行った。sfn遺伝子群の転写は硫酸イオンの添加により抑制されるため、硫酸イオンもしくはその代謝産物が転写抑制を行うシグナル分子であることが予想された。そこで硫酸イオン代謝経路の破壊株を作製し、各破壊株で蓄積する硫酸イオンもしくはその代謝産物によりsfnFGまたはsfnECRの発現が抑制されるかどうかを解析した。その結果、sfnFGの発現は硫酸イオン自身により抑制されることが示唆された。従って、SfnR(sfitFGの転写活性化因子)が硫酸イオンの認識に関与している可能性が考えられた。またsfnECRの発現は硫酸イオンの下流代謝産物(スルフィドイオンもしくはシステイン)により抑制されることが示唆された。これによりCysB(sfiaECRの転写活性化因子)上記の研究成果により、申請した研究目的をほぼ達成することができた。
癌化学療法後の卵巣機能不全における抗癌剤特異的標的分子の同定とその予防法確立

平成18年度に大学動物実験室のマウス肝炎ウイルス汚染が発見され、飼育マウスを全頭屠殺した。半年間の観察期間後にもウイルス汚染が検出され、動物実験室閉鎖が長く続いた。そこで、研究方向転換を余儀なくされ、最初はin vitro解析を中心とした。平成19年度後半にようやく動物実験が再開でき、遺伝子改変マウス実験を中心に現在まで実験を継続している。(1)抗癌剤治療後の正常卵巣の臨床病理組織学的研究:術前抗癌剤治療を受けた未閉経の子宮癌・卵巣癌患者の正常卵巣組織を病理組織学的に検討し、抗癌剤の種類と卵巣障害の差異を証明した。(2)動物実験による抗癌剤誘発卵巣荷顆粒膜細胞傷害分子機序の解明:動物実験室閉鎖により研究が中断されたが、実験室解禁後ただちに実験を再開した。(1)CPT-11誘発卵巣顆粒膜細胞傷害時関連分子のスクリーニングから候補2分子を同定した。(2)Bc1-2familyやp53の関与を各種抗癌剤投与マウスで比較した(論文執投稿中)(3)CPT-11以外の抗癌剤につき、CPT-11様の卵巣顆粒膜細胞傷害関連分子の同定を行った。(4)遺伝子改変マウスを用いたCPT-11誘発卵巣顆粒膜細胞傷害機序の解析:動物実験室問題から最近に実験を再開した。論文発表は次年度の見込み。(3)動物実験による抗癌剤誘発卵巣顆粒膜細胞傷害の予防法の確立:(1)偽閉経療法の至適投与条件の決定実験:マウスを用いてCPT-11投与時の卵巣顆粒膜細胞アポトーシスを最大限予防できるGnRHa製剤の投与量、投与回数、投与時期を決定した。(2)マウス抗癌剤誘発卵巣細胞傷害へのエストロゲン刺激療法による予防効果の検証:応用性が低いと判断し、計画を中止。(3)偽閉経療法による抗癌剤誘発卵巣細胞傷害の予防時における、卵巣機能障害関連分子の発現の検討:すでに中心的分子を同定した。動物実験室問題から実験を再開している。(4)マウス卵巣器官培養による卵巣細胞傷害実験システムの確立:マウス卵巣器官培養系を用いて、各種薬剤の卵巣細胞傷害を検証する一般的な卵巣細胞傷害測定系を確立した。動物実験室問題から最近になり実験を再開した。平成19年度初頭に大学動物実験室のマウス肝炎ウイルス汚染が発見され、飼育マウスを全頭屠殺した。半年間の観察期間後にもウイルス汚染が検出され、動物実験室閉鎖がまだ続いている。そこで、研究方向転換を余儀なくされ、今年度はin vitro解析を中心とした。(1)抗癌剤治療後の正常卵巣の臨床病理組織学的研究:術前抗癌剤治療を受けた未閉経の子宮癌・卵巣癌患者の正常卵巣組織を病理組織学的に検討し、抗癌剤の種類と卵巣障害の差異を証明した(論文執筆中)。

(2)動物実験による抗癌剤誘発卵巣顆粒膜細胞傷害分子機序の解明:動物実験室閉鎖により研究が中断されたが、実験室解禁後ただちに実験を再開する。(1)CPT-11誘発卵巣顆粒膜細胞傷害時関連分子のスクリーニングから候補2分子を同定した。(2)Bcl-2 familyやp53の関与を各種抗癌剤投与マウスで比較した(論文執筆中)。(3)CPTL11以外の抗癌剤につき、CPT-11様の卵巣顆粒膜細胞傷害関連分子の同定を行った。(4)遺伝子改変マウスを用いたCPT-11誘発卵巣顆粒膜細胞傷害機序の解析:動物実験室問題から現在は中断している。(3)動物実験による抗癌剤誘発卵巣顆粒膜細胞傷害の予防法の確立:(1)偽閉経療法の至適投与条件の決定実験:マウスを用いてCPT-11投与時の卵巣顆粒膜細胞アポトーシスを最大限予防できるGnRHa製剤の投与量、投与回数、投与時期を決定した。(2)マウス抗癌剤誘発卵巣細胞障害へのエストロゲン刺激療法による予防効果の検証:応用性が低いと判断し、計画を中止。(3)偽閉経療法による抗癌剤誘発卵巣傷害の予防時における、卵巣機能障害関連分子の発現の検討:すでに中心的分子を同定した(論文執筆中)。動物実験室問題から現在は中断している。(4)マウス卵巣器官培養による卵巣機能傷害実験システムの確立:マウス卵巣器官培養系を用いて、各種薬剤の卵巣細胞傷害を検証する一般的な卵巣細胞傷害測定系を確立した。平成18年度に大学動物実験室のマウス肝炎ウイルス汚染が発見され、飼育マウスを全頭屠殺した。半年間の観察期間後にもウイルス汚染が検出され、動物実験室閉鎖が長く続いた。そこで、研究方向転換を余儀なくされ、最初はin vitro解析を中心とした。今年度後半にようやく動物実験が再開でき、遺伝子改変マウス実験を中心に現在まで実験を継続している。(1)抗癌剤治療後の正常卵巣の臨床病理組織学的研究:術前抗癌剤治療を受けた未閉経の子宮癌・卵巣癌患者の正常卵巣組織を病理組織学的に検討し、抗癌剤の種類と卵巣障害の差異を証明した。(2)動物実験による抗癌剤誘発卵巣顆粒膜細胞傷害分子機序の解明:動物実験室閉鎖により研究が中断されたが、実験室解禁後ただちに実験を再開した。(2)Bc1-2 familyやp53の関与を各種抗癌剤投与マウスで比較した(論文執投稿中)(3)CPT-11以外の抗癌剤につき、CPT-11様の卵巣顆粒膜細胞傷害関連分子の同定を行った。(4)遺伝子改変マウスを用いたCPT-11誘発卵巣顆粒膜細胞傷害機序の解析:動物実験室問題から最近に実験を再開した。論文発表は次年度の見込み。(2)マウス抗癌剤誘発卵巣細胞傷害へのエストロゲン刺激療法による予防効果の検証:
感性の計測と定量化のためのモデル化に関する研究

人間の感性について検討を行うため,精神物理量と心負担との関係について解析を行った.人間の精神物理量として,自律神経と密接な関係を持つ,心拍変動に注目した.心拍変動とは,心電図におけるR波のピーク間隔が常に揺らいでいることに注目したもので,これを周波数解析することにより,交感と副交感神経の両方の影響を受ける0.1Hz付近に表れるピーク(MWSA),ならびに副交感神経の影響を受ける0.3Hz付近に表れるピーク(RSA)を得ることが出来る.本研究では主にRSAの変動要因に注目した.まずこれらの値と心負担との関連を明確にするため,室内および自動車操縦時の呼吸変動とRSAの関係について実験を行った.まず室内実験により負担度合いとRSAとの対比を行い,その変化の概要と変動要因について検討を行った.特に呼吸性変動である0.3Hz付近のピークについて,周波数領域における特性および日内変動の影響を含めて検討を行った.これらの結果を基に,評価の可能性についてニューラルネットワーク評価モデルを構築した.その結果,日内変動,呼吸性変動をも含めた評価の可能性が示唆された.次に感性の数量化と要因解析のため,心拍変動を表す動的モデルの構築を行った.このモデル化には,ニューラルネットワークを用い,運転時の各種環境情報のうち,感度の高い情報を選定し,解析に用いた.また動的モデルを構築するにあたり,テーラ展開の高次項を考慮する意味から, 4拍前までの値を用いた.学習の結果,時間領域ならびに周波数領域において,実験結果とモデルを用いた解析結果は非常に良い一致をみることが出来た.その結果、これらのモデルを用いることにより、感性の数量的な判断が行える可能性を示した.なお,本研究では,被験者を少数に限定して,その手法解析に重点をおいたが,今後多人数による解析が必要であると考える.人間の感性について検討を行うため,精神物理量と心負担との関係について解析を行った.人間の精神物理量として,自律神経と密接な関係を持つ,心拍変動に注目した.心拍変動とは,心電図におけるR波のピーク間隔が常に揺らいでいることに注目したもので,これを周波数解析することにより,交感と副交感神経の両方の影響を受ける0.1Hz付近に表れるピーク(MWSA),ならびに副交感神経の影響を受ける0.3Hz付近に表れるピーク(RSA)を得ることが出来る.本研究では主にRSAの変動要因に注目した.まずこれらの値と心負担との関連を明確にするため,室内および自動車操縦時の呼吸変動とRSAの関係について実験を行った.まず室内実験により負担度合いとRSAとの対比を行い,その変化の概要と変動要因について検討を行った.特に呼吸性変動である0.3Hz付近のピークについて,周波数領域における特性および日内変動の影響を含めて検討を行った.これらの結果を基に,評価の可能性についてニューラルネットワーク評価モデルを構築した.その結果,日内変動,呼吸性変動をも含めた評価の可能性が示唆された.次に感性の数量化と要因解析のため,心拍変動を表す動的モデルの構築を行った.このモデル化には,ニューラルネットワークを用い,運転時の各種環境情報のうち,感度の高い情報を選定し,解析に用いた.また動的モデルを構築するにあたり,テーラ展開の高次項を考慮する意味から, 4拍前までの値を用いた.学習の結果,時間領域ならびに周波数領域において,実験結果とモデルを用いた解析結果は非常に良い一致をみることが出来た.その結果、これらのモデルを用いることにより、感性の数量的な判断が行える可能性を示した.なお,本研究では,被験者を少数に限定して,その手法解析に重点をおいたが,今後多人数による解析が必要であると考える.人間の精神物理量と心負担との関係について検討を行った.人間の精神物理量として,自律神経と密接な関係を持つ,心拍変動に注目した.心拍変動とは,心電図におけるR波のピーク間隔が常に揺らいでいることに注目したもので,これを周波数解析することにより,交感と副交感神経の両方の影響を受ける0.1Hz付近に表れるピーク(MWSA),ならびに副交感神経の影響を受ける0.3Hz付近に表れるピーク(RSA)を得ることが出来る.そこで本年度はRSAの変動要因に注目した.まずこれらの値と心負担との関連を明確にするため,室内および自動車操縦時の呼吸変動とRSAの関係を明らかにするために実験を行った.実験ではメトロノ-ムを用いて呼吸統制を行い,呼吸周波数とRSAの周波数ならびに,振幅について解析を行った.その結果,心負担が同一であっても呼吸周波数の増加に伴い,RSAの振幅が減少し,今後の解析においては呼吸周波数のモニタリングが心負担解析には重要となることを確認した.また心負担の数量化のため,これら精神物理量の動特性解析,ならびに心負担を起こさせている主因の解析(因子解析)を行う第一段階として,心拍変動を表す動的モデルの構築を行った.このモデル化には,ニューラルネットワークを用い,運転時の各種環境情報のうち,感度の高い情報を選定し,解析に用いた.また動的モデルを構築するにあたり,テ-ラ展開の高次項を考慮する意味から,4拍前までの値を用いた.学習の結果,時間領域ならびに周波数領域において,実験結果とモデルを用いた解析結果は非常に良い一致をみることが出来た.これにより本年度の研究実施計画に記した内容を,ほぼ終了することが出来た.今後このモデルを解析することにより,人間の生体反応の動特性,ならびに心負担を起こさせている要因を解析出来る見通しができた.人間の感性について検討を行うため,人間の精神物理量として心拍変動に注目した.

この心拍変動を周波数解析することにより0.1Hzと0.3Hz付近にピークを持つ.このピークは自律神経系の活性度を反映するものであり,0.1Hzのピークが交感神経と副交感神経のきっ抗的な,また0.3Hzのピークが副交感神経の活性度と関連を持つ.そこでこの両ピークを観察することにより,精神的な負担度を推定することが出来る.そこでこのピークを追うことにより,感性の指標として扱うことが出来ることになる.しかし感性表現では,常に変動するこの値を,時間的に把握する必要がある.そこで,このピークを時系列的に追う手法としてRRV法があげられる.これは心拍変動を移動平均を用いたハイパスフィルタとバントパスフィルタを用いることにより,上記2つのピークの時系列変化を捉えるものである.本年度は,これらの特性変化と負担度合いとの対比をとり,その変化の概要と変動要因について検討を行った.特に呼吸性変動である0.3Hz付近のピークについて,日内変動を含めて検討を行った.これらの結果を基に,評価の可能性についてニューラルネットワーク評価モデルを構築した.その結果,日内変動,呼吸性変動をも含めた評価の可能性が示唆された.続いて,昨年度構築した,心拍変動用のニューラルネットワークモデルを基に,因子解析を行った,これは,ニューラルネットワークで構築した動的心拍変動モデルについて,時系列的に,心拍変動に与える各種入力の影響を検討した.その結果,人間に与える各種要因と心拍変動との関係を解析しうる可能性が示唆された.そこで,次年度以降において,このモデルを複数の被験者に拡張し,感性の数量化と影響を与える因子についてさらに検討を深める必要がある.人間の感性について数量的に検討を行うため,人間の精神物理量の計測が重要となるが,本研究では心拍変動のゆらぎに注目した.この心拍変動を周波数解析することにより通常3つのピークを持つが,この中で0.3Hz付近に発生するピークは副交感神経の活性度を反映するものであり,精神的な負担の増加に伴い,この値は減少する.そこで,このピークを観察することにより,精神的な負担度を推定することが出来るため,感性の指標として扱うことが出来ることになる.しかし感性の表現では,常に変動するこの値を,時間的に把握する必要がある.これらの変動を明確に把握するためには,人間の心臓・血管系のモデル化を通して,この値の変動を同定し,またその因子解析を通して,変動を生じさせた要因の分析が可能となる.数量的な取り扱いの可能性を検討するため,このピークを時系列的に追う手法としてRRV法を用い,解析を行った.また,この動的なモデル化には,重回帰モデルおよびニューラルネットワークモデルを用いた.その結果,重回帰モデルではシステムを線形として扱うため,十分な同定を行うことが出来なかった.しかしニューラルネットワークでは十分の同定が行え,人間の心拍変動のゆらぎが時変系で取り扱う必要が無いことが明らかとなった.続いて,これらの値が大きく影響を受ける,日内変動,呼吸周波数等の影響を検討し,評価の可能性を示した.続いて,昨年度構築した,心拍変動用のニューラルネットワークモデルを基に,評価モデルの可能性について,検討を行った.その結果,このモデルを用いることにより,数量的な判断が行える可能性を示した.
心血管系の発生と病態に関与する性ステロイド代謝酵素の分子形態学的解析

正常ラットおよび肺高血圧症モデルを用いて、心血管系における性ステロイド代謝酵素の発現を免疫組織化学的に調べた。5α-リダクターゼ1型酵素(5α-R1)と3α-ヒドロキシステロイド・デヒドロゲナーゼ(3α-HSD)、17α-ヒドロキシラーゼ/17,20-リアーゼ(CYP17)、3β-ヒドロキシステロイド・デヒドロゲナーゼ(3β-HSD)、5β-リダクターゼ(5β-R)が、内皮細胞や線維芽細胞、心房の心筋細胞に発現した。肺高血圧症モデルでは、肺動脈での5α-R1と3α-HSDの発現が増加した。性ステロイド代謝酵素によって産生されるステロイドが心血管系の機能調節に関与することが示唆された。心血管系の構成細胞である血管内皮細胞と平滑筋細胞、および心筋細胞に焦点を当て、循環器機能の制御に中心的な働きを行っているこれら細胞における性ステロイド代謝酵素の発現と局在を分子形態学的に調べてその機能を明らかにすることが目的であり、本年度は心臓について、性ステロイド産生にかかわるステロイド代謝酵素の発現を成熟ラットを用いて解析した。まず、5α-リダクターゼ1型酵素と3α-ヒドロキシステロイド・デヒドロゲナーゼ(3α-HSD)について局在を免疫組織化学的に検討した。その結果、5α-リダクターゼ1型酵素については、心筋細胞、大動脈の平滑筋、内皮細胞、内膜の線維芽細胞に発現を認めた。3α-HSDについても、内皮細胞、内膜の線維芽細胞に発現を認めた。他のステロイド代謝酵素についても、さらに局在を確認して発達過程における発現を検討していく。初年度の計画では、胎生期(早期、中期、後期)、新生仔期、成熟時のラットを用いて、正常発達過程での心血管系における性ステロイド代謝酵素の発現について、各種の代謝酵素に対する酵素の発現をまず解析して、研究を進める予定であったが、年度をまたいで、所属講座の移動があり、研究環境が変化したために、当初の実験計画を進めるための状況が整わなかったことから、進捗状況が思うように進まなかった。心血管系を構成する細胞のうち、血管内皮細胞と平滑筋および心筋細胞について、循環機能の制御に主要な働きをしているこれらの細胞における性ステロイド代謝酵素の発現と局在を分子形態学的に調べて機能を明らかにすることを目的として、初年度はラット心臓における5α-リダクターゼ1型酵素と3α-ヒドロキシステロイド・デヒドロゲナーゼ(3α-HSD)について、これら酵素の発現を免疫組織化学的に明らかにした。昨年度は、この結果をもとに他の性ステロイド代謝酵素の発現についても調べた。17-ヒドロキシラーゼ/17,20-リアーゼ(CYP17)は、僧帽弁および大動脈弁の内膜の内皮細胞および線維芽細胞と心房の心筋細胞に発現することを認めた。3β-ヒドロキシステロイド・デヒドロゲナーゼ(3β-HSD)と5β-リダクターゼについてもほぼ同じ発現パターンを示すことが確認できた。これらの結果から、心臓の各部位において局所的に産生されると考えられる性ステロイドを定量して、肺高血圧症などの実験モデルにおける変化について解析する予定である。初年度の計画は、胎児期、新生仔期、成熟期のラットを用いて、正常発達過程の心血管系における性ステロイド代謝酵素の発現について各代謝酵素の局在を解析することを目的としていたが、所属講座の移動があったことや研究環境が異なったために、目的の実験を進めることが出来なかった。次年度についても、スタッフおよび研究環境が十分に整わなかったために進捗状況を改善出来なかった。心血管系を構成する細胞のうち、循環機能の制御に主要な働きをしている血管内皮細胞と平滑筋および心筋細胞について、これら細胞における性ステロイド代謝酵素の発現と局在を分子形態学的に調べて機能を明らかにすることを目的として実験を行った。初年度はラット心臓における5α-リダクターゼ1型酵素と3α-ヒドロキシステロイド・デヒドロゲナーゼ(3α-HSD)について、これら酵素の発現を免疫組織化学的に明らかにした。最終年度では、これらの結果をもとにして、心臓の各部位において局所的に産生されると考えられる性ステロイド代謝酵素の変化について肺高血圧症の実験モデル動物を用いて解析した。モノクロタリン(40 mg/kg)を皮下に投与して3週間後に肺高血圧症を示したラットの心臓について、大動脈、肺動脈、半月弁、房室弁、心房および心室の心筋細胞における上記の性ステロイド代謝酵素の発現を免疫組織化学的に調べた。大動脈および大動脈弁においては、内皮細胞と線維芽細胞における、5α-リダクターゼ1型と3α-HSDの酵素の発現には有意な変化は認められなかったが、肺動脈および肺動脈弁において、5α-リダクターゼ1型と3α-HSDの酵素の発現量が内膜と外膜の部分において増加していた。以上のことから、5α-リダクターゼ1型と3α-HSDの2つの代謝酵素によって合成されるアロプレグナノロンが、肺動脈の収縮機能に対して作用を及ぼしていることが示唆された。

正常ラットおよび肺高血圧症モデルを用いて、心血管系における性ステロイド代謝酵素の発現を免疫組織化学的に調べた。5α-リダクターゼ1型酵素(5α-R1)と3α-ヒドロキシステロイド・デヒドロゲナーゼ(3α-HSD)、17α-ヒドロキシラーゼ/17,20-リアーゼ(CYP17)、3β-ヒドロキシステロイド・デヒドロゲナーゼ(3β-HSD)、5β-リダクターゼ(5β-R)が、内皮細胞や線維芽細胞、心房の心筋細胞に発現した。肺高血圧症モデルでは、肺動脈での5α-R1と3α-HSDの発現が増加した。性ステロイド代謝酵素によって産生されるステロイドが心血管系の機能調節に関与することが示唆された。初年度での研究計画の遅れを取り戻すように、研究環境を整備して、実験計画を進めるように試薬や材料を揃えて研究を行う。まず、胎生期から成熟期までの正常発達過程での心血管系における性ステロイド代謝酵素の発現を、5α-リダクターゼ1型, 2型、3α-ヒドロキシステロイド・デヒドロゲナーゼ(3α-HSD)など各代謝酵素に対して作製した特異抗体による免疫組織化学とin situ hybridization法によって明らかにし、さらに、早期から脈管形成が認められる胎盤においても各代謝酵素と関係する受容体との関連についても解析を進める。これまでの研究計画の遅れを取り戻すために、研究環境を整備して実験計画を進める。ラット成熟動物の心臓において複数の性ステロイド代謝酵素が発現することを免疫組織化学的に確認した結果をもとに、心臓の各部位において局所的に産生される性ステロイドを定量することを試みる。さらに、肺高血圧症などの実験モデルを作製し、これらの実験動物の心臓における性ステロイド代謝酵素の発現および産生される性ステロイドの変化について解析する予定である。発達過程における変化についても解析を進めて行きたい。解剖学神経内分泌所属講座の移動のために、初年度の研究計画の進行が予定通りに進まなかったことで、当該助成金を使い切れずに、次年度使用額が生じた。研究計画の進行が予定通りに進まなかったことで、当該助成金を使い切れずに、次年度使用額が生じた。次年度使用額を、使用するように実験計画を速やかに進める。次年度使用額を、性ステロイド代謝酵素の発現を解析する試薬や心血管疾患の病態モデル動物の作製などに使用することによって実験計画を速やかに進める。
チューイングによる小児期の母胎ストレス性神経認知回路の賦活と再生

妊娠母体がストレスに曝されると、その母親から生まれた子に神経発達障害や情動障害、認知障害が発症することがわかっている。ストレスを負荷した妊娠マウスにつまようじを噛ませると、母体のストレス物質の分泌が抑制され、新生仔の神経発達障害や情動障害、認知障害の発症が抑制されることが本研究によって明らかとなった。妊娠母体のチューイングは母体のストレス緩和だけではなく、生まれてくる子の認知障害予防にも役立つ可能性が示された。妊娠中に被った母胎ストレスにより変化した子供の神経認知機能の生後発達に果たすチューイングの影響を検討するため、拘束ストレス下で木製の棒をチューイングさせた妊娠マウスとチューイングさせなかった妊娠マウスから生まれた仔マウスを用い、神経認知テスト(モリス水迷路学習テスト、ホールボードテスト)を実施した。また、これらのマウスの海馬における細胞新生の状況を免疫組織化学的に検索した。その結果、妊娠中に拘束ストレスを被ったマウスから生まれた仔マウスでは空間認知脳の低下と情動反応の障害が顕著に認められ、これらの仔マウスの海馬では細胞新生数が著しく減少していた。これに対して、妊娠中に拘束ストレスを負荷した母マウスにチューイングさせると、その母から出生した仔マウスでは空間認知能の低下と情動反応の障害が緩和されることがわかった。また、これらの仔マウスでは海馬における細胞新生数がチューイングなしの仔マウスに比較して顕著に増加していた。これらの成果は、妊娠ストレス下の母マウスに木製の棒をチューイングさせると、生まれた仔マウスの母胎ストレス誘発性空間認知機能障害や情動障害、海馬における細胞新生障害が抑制されることを示唆するものである。今年度の研究成果は、妊娠ストレス下のチューイングが、仔マウスの脳発達障害の予防に有用であること示すものであり、小児精神医学の観点から重要な成果と考えられる。今後、組織学的検索を進めることにより、チューイングによる母胎ストレス性小児脳発達障害の抑制機構が明らかになっていくものと期待できる。妊娠中に被った母胎ストレスにより障害された子の神経認知機能に果たすチューイングの影響を検討するため、拘束ストレス下で木製の棒をチューイングさせた妊娠マウスとチューイングさせなかった妊娠マウスから生まれた仔マウスを用い、ストレス関連物質の発現状況、海馬ニューロンの生後発達の状態および海馬歯状回における細胞新生状況の解析を行った。その結果、妊娠中にストレスを受けた母マウスの血中コルチコステロン濃度は顕著に上昇したが、ストレス中にチューイングさせた母マウスでは血中コルチコステロン濃度の上昇が軽度であった。また、母胎ストレスを被った仔マウスの海馬ではニューロンの発達と細胞新生機構が障害されていたが、母胎ストレス中にチューイングさせたマウスから生まれた仔マウスでは海馬ニューロンの発達障害や細胞新生機構の障害が抑制された。これらの結果は、母胎ストレス中に木製の棒をチューイングさせることで、仔マウスの生後の神経発達障害や細胞新生機構の障害が抑制されることを示しており、これにはチューイングによる母体でのコルチコステロン分泌抑制が深く関与しているものと考えられた。今年度の成果は妊娠ストレス下のチューイングが母体ひいては仔マウスのストレスコーピングとして有用であることを示している。今後、さらなる組織学的検索により、チューイングによる母胎ストレス性小児脳発達障害の抑制機構が明らかになっていくものと期待される。拘束ストレスを負荷した妊娠マウスでは視床下部でのバソプレッシンの発現量が増加し、血中コルチコステロン濃度が顕著に上昇した。一方、拘束ストレス負荷中の母体マウスにつまようじを噛ます(チューイング)と視床下部におけるバソプレッシンの発現量が低下し、血中コルチコステロン濃度の上昇も抑制された。拘束ストレスを受けた母体から生まれた仔マウスでは海馬CA3領域の錐体細胞の樹状突起の成長が抑制されていたが、拘束ストレス中にチューイングさせた母体から生まれた仔マウスでは海馬錐体細胞の樹状突起がほぼ正常な成長像を示した。拘束ストレスを被った母体から誕生した仔マウスではカテコールアミン系ニューロンの発現が障害されたが、拘束ストレス中にチューイングを行わせた母体から生まれた仔マウスではカテコールアミン系ニューロンの発現障害が抑制された。拘束ストレスを受けた母マウスから生まれた仔マウスでは海馬におけるNeurogenesisが障害されたが、チューイングを行わせた母マウスから生まれた仔マウスでは正常なNeurogenesisが認められた。以上の結果から、妊娠ストレス中の母体にチューイングを行わせると、ストレス性に活性化されるHPAaxis系の働きが抑えられ、母体の血中コルチコステロン濃度の上昇が抑制される結果、胎児の神経系の成長障害も抑制されるものと考えられる。母体におけるチューイングは、母体のストレス回避効果だけではなく、新生仔の神経系の発達障害の抑制にも繋がる可能性が示唆された。血中のストレス関連物質および海馬神経細胞の生後発達の解析がほぼ終了した。24年度が最終年度であるため、記入しない。

HPAaxisをコントロールしている視床下部でのバソプレッシンmRNAの発現状況を組織学的に解析する。海馬新生細胞の二重染色を行い、神経細胞への分化度を解析する。TH、GCHおよび5-HTの脳内局在を組織学的に解析する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
臨海部に近接する大都市における環境都市施設概念とその空間像、計画手法に関する研究

既存大都市の都市づくりを「環境都市づくり」として展開するための有効なインフラとして「環境都市施設」という概念を提示し、その空間像を提示していくことを目指し研究を実施した。環境面からみた立地特性の把握、環境都市施設に関わる既存概念整理、自治体の取り組み調査、環境都市施設としての可能性のある資源の抽出、参考事例ヒアリング、計画プロセスにおける誘導方策の検証等を実施した既存大都市の都市づくりを「環境都市づくり」として展開するための有効なインフラとして「環境都市施設」という概念を提示し、その空間像を提示していくことを目指し研究を実施した。環境面からみた立地特性の把握、環境都市施設に関わる既存概念整理、自治体の取り組み調査、環境都市施設としての可能性のある資源の抽出、参考事例ヒアリング、計画プロセスにおける誘導方策の検証等を実施した既存大都市の都市づくりを「環境と指づくり」として展開するための有効なインフラとして「環境都市施設」という概念を提示し、都市施設が都市計画を骨子として組立てられている既存の法体系の延長線上でその計画論を展開し、その空間像を提示していくことを目指す。本研究は20世紀大都市の典型である臨海部に近接する大都市の21世紀型環境都市への移行を展望した「環境都市施設」概念とその空間像、計画手法に関する研究を行うものである。平成19年度は以下の項目について研究を実施した。1.臨海部に隣接する大都市に関わる環境面からみた立地特性把握と整理風や水の流れ等要素別の環境域、相互依存関係等の整理、ヒートアイランド現象など既往研究、調査からみた都市の環境問題の関係性の確認、臨海部に隣接する大都市を取り巻く状況の確認(土地利用転換、低未利用地、環境負荷分布)等基本的な状況について、既存調査、統計、現地調査等により把握した。2.臨海部に隣接する大都市に関わる環境都市施設に関わる既存概念整理現行都市計画および環境都市に関わる施策における施設の位置付け、既往の環境都市に関わる研究における重要な施設概念の抽出、臨海部に隣接する大都市の備える立地特性を踏まえた環境都市施設のあり方、環境都市施設に求められる条件の整理、体系化について整理をおこなった。3.自治体アンケート調査臨海部に隣接する大都市に関わる環境都市施設の施策実施状況について調査し、北九州市、東京都についてヒアリング調査を実施した。4.まとめと次年度研究に向けた課題の整理次年度課題として、GISによる空間情報の集約と計画支援システムの構築等を提示した。既存大都市の都市づくりを「環境都市づくり」として展開するための有効なインフラとして「環境都市施設」という概念を提示し、都市施設が都市計画の骨子として組立てられている既存の法体系の延長線上でその計画論を展開し、その空間像を提示していくことを目指す。平成20年度は以下の項目について研究を実施した。1.臨海部に隣接する大都市における環境都市施設として可能性のある資源の抽出オープンスペースのネットワークを構成する施設について、臨海部と都心との風の道を実現する連接空間、クールスポットのネットワーク・面的集積とパブリックアクセス施設等について抽出し、データベース化した。2.事例ヒアリング調査環境都市施設概念に類似する施策事例、計画プロセスについてのヒアリング調査を実施した。3.各環境都市施設の空間像とデザインのあり方上記について、検討考察を実施した。4.各環境都市施設の計画プロセスにおける誘導方策の検証現行の施策体系における諸施設の計画根拠、誘導手法の確認や、環境都市施設として望まれる計画根拠、誘導手法のあり方について検討を行った。
脊椎動物のからだの分節化

動物界において、からだの前後軸に沿ってに明瞭な文節構造が見られるものに、脊椎動物、ナメクジウオ、節足動物、及び環形動物があげられる。これらの分節構造の意義はいまだ不明であるが、複雑な体を構築するに当たり、まずはある程度「無性格」の構造単位を繰り返し配置し、その後にそれぞれの単位に「性格付け」をおこなうという戦略が進化上有利であったのかもしれない。いずれにせよ高等動物のからだづくりには、分節現象は極めて中核的役割を担うことに関しては疑いがない。分節研究から、これまでの発生研究では困難であった研究展開と発見が期待できる。例えばある一定の距離と時間を、細胞はどのようにして計っているのか?間充織である末分節中胚葉が、分節する時点では極めて短い間に上皮化を起こすが、そのしくみは何か?など、どちらもからだづくりの根本的問題であるにも関わらず、これまでの研究からは全く解明されていない課題に大きく挑戦できるであろう。以上のような背景を受けて、本研究では、分節する部位において間充織細胞群が瞬時に上皮化を起こすしくみに注目して研究した。その結果、1)分節は間充織が上皮化することによって引き起こされる現象である、2)次分節部位は分節能を自立的に確立している、3)分節は誘導現象を伴う(本来は分節しない部位でも、適当な環境下におかれると異所的に分節する)、などの知見を得た。とりわけ3)の知見は全く予想されていなかった機構を世界に先駆けて解明したものであり、国際的に高い評価を得た。