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タンブリング液晶のせん断特性とマイクロ力学センサの開発

単純せん断流中で回転し続けるタンブリング液晶が“液体状圧電体"になり得るかどうかを調べるため、せん断印加時に液晶が発生する分極値の時間変化を測定した。本研究が一定の成功を収めれば自在形状のマイクロ力学センサの開発に繋がる。内径6 mmの外筒と外径5 mmの内筒からなる同心二重円筒間に液晶を充填して、内筒を回転させて液晶にせん断を印加した。使用した液晶は4-cyano-4'-octylbiphenylである。内筒回転数が0.2 rpmのとき電位差はパルス状の波形を示し、その大きさは最大で±70 mVに達した。従ってタンブリング液晶が圧電体に適していることがわかった。液晶に連続的にせん断を印加するため,同心二重円筒からなるデバイスを設計製作した.両円筒はいずれもガラス製で,外筒の内径は6mm,内筒の外径は5mmで,両者の隙間は0.5mmである.外筒の内面と内筒の外面には垂直配向膜を成膜した.両円筒の間隙に液晶を充填し,外筒を静止,内筒を回転させることによって液晶にせん断を印加した.このときの液晶分子の挙動を偏光顕微鏡観察するとともに,内筒から外筒方向に向けて放射状に発した光の透過光強度を測定した.一方,外筒内面と内筒外面にITO電極をスパッタリング蒸着した上述と同サイズの二重円筒を改めて製作し,せん断印加時に発生する電位差をナノボルトメータで測定した.実験に使用した液晶は4-Cyano-4'-octylbiphenyl(8CB)である.物性値の影響を検討するため,実験は34°C,36°Cで行った.この温度範囲では8CBはタンブリング状態を発現する.外場がかかっていない場合,液晶分子は配向膜によって垂直配向している.そのため,クロスニコル下では暗視野となる.せん断が印加されると分子が回転運動を始め,偏光顕微鏡画像が変化するとともに,透過光強度も比較的高周波の変化を呈しており,明らかにタンブリング挙動の発現を確認することができた.電位差測定では,予想以上のノイズのために正確な定量化は困難であったが,二重円筒間が空気の場合との比較より明らかに分極値が発生していることを確認した.得られた結果は日本機械学会年次大会(金沢),日本レオロジー討論会(名古屋),日本機械学会中四国支部研究発表会(高知),16th International Congress on Rheology(ポルトガル)で発表した.また昨年度末に投稿した論文が掲載された.本研究は,タンブリング液晶を用いて,歪み,歪み速度,および力を計測するセンサの開発を目的としている.本研究が成功すれば,自在形状のマイクロ力学センサが実現でき,超精密化,超小型化が要求されている次世代マイクロロボットや,精密医療機器等の高度化を加速できる.昨年度に製作した同心二重円筒装置を用いて実験を行った.外筒の内径は6mm,内筒の外径は5mmで,両者ともにガラス製である.外筒の内表面と内筒の外表面には透明電極膜(ITO膜)を蒸着した後,垂直配向膜を塗膜した.この垂直配向膜により,内外筒表面に接する液晶分子は表面に対して垂直に配向する.外筒を静止させ,内筒を回転させることで液晶にせん断を印加した.その時に発生する電位差をナノボルトメータで測定した.実験に使用した液晶は4-Cyano-4'-octylbiphenyl(8CB)である.昨年度,内筒回転時にノイズが発生したため正確な電位差測定が困難であったので,今年度はまず装置を改良してノイズ除去を行った.内筒回転数が0.1 rpmのとき,電位差はパルス状の波形を示した.その大きさは±40 mVであり,さらに回転数を0.2 rpmに増加させると±70 mVにまで達した.またパルスの発生頻度も高くなった.アライニング液晶(5CB)の結果と比較すると,8CBの方がピーク値は10倍程度大きく,パルスの発生頻度も高いことがわかった.得られた結果は日本液晶討論会(大阪),日本レオロジー討論会(山形),日本機械学会中四国支部研究発表会(鳥取)で発表した.単純せん断流中で回転し続けるタンブリング液晶が“液体状圧電体"になり得るかどうかを調べるため、せん断印加時に液晶が発生する分極値の時間変化を測定した。平成2122年度に行った研究結果より,液晶の分極値は2枚の壁面での分子配向角の差に依存することがわかった.つまり単純せん断流中で,ある一定方向に定常配向する通常の液晶(アライニング液晶)では満足な圧電効果は得られず,せん断流中で回転し続けることで大きな配向角を発現するタンブリング液晶こそが,液晶圧電体の有力候補であることを見いだした.

本研究では,タンブリング液晶にせん断流を印加した際に発生する分極値の時間変化を数値計算と実験の両面から調べることで,タンブリング液晶が歪み,歪み速度,および力を計測するセンサに応用可能かどうかを解明することを目的とする.本研究が一定の成功を収めれば,自在形状のマイクロ力学センサが実現でき,超精密化,超小型化が要求されている次世代マイクロロボットや,精密医療機器等の高度化を加速できる.平成23年度の実施内容と得られた成果を以下に示す.タンブリング液晶として,4'-Octyl-4-biphenylcarbonitrile(8CB)を用い,この粘性係数を電場印加装置を具備した粘度計で測定した.続いて,回転系デバイスを対象として,同心二重円筒間の液晶流れを計算するためのプログラミングを行った.従来構築した各種プログラムを利用することで,プログラミングの効率化・省力化を図った.せん断速度,および円筒の寸法を広範囲に変化させ,分子配向分布と円筒間速度分布を求めた.また装置の概略設計を行った.最後に,日本機械学会年次大会(東京),日本流体力学会年会(東京),数値流体シンポジウム(大阪)で成果発表を行った.交付申請書の「研究計画・方法」通りに進んでいる。すなわち、平成24年度の計画は二重円筒型デバイスの設計製作と電位差測定、および透過光強度測定による液晶分子挙動の解明であったが、前述したように、ほぼ計画通りに遂行できた。交付申請書の「研究計画・方法」通りに進んでいる.すなわち平成23年度の計画は,タンブリング液晶の粘度測定と,二重円筒間の液晶流れを数値的に予測できるプログラムの構築であった.下記の研究成果の「雑誌論文」に挙げているように,興味深い計算結果を得ることができたので論文投稿を行い,掲載決定となった.H25年度は本研究期間の最終年度であり、パラメータを広範に変化させながらH24年度の実験を継続する。また、機械学会、液晶学会、流体力学会等での成果発表と、論文執筆を行う予定である。消耗品である液晶、ガラス器具、配向膜等の購入と、成果発表に要する旅費と学会参加費、ならびに論文と成果報告書の作成費用に充当する。H23年度に行った粘度測定では,用いた液晶の量が予定よりも少量であったので,約9万円(H23年度の総額120万円)の繰越しとなった.この額は,H24年度に予定しているデバイスの製作費と,消耗品である液晶,配向膜,ガラス器具等の購入に充当する.また今年度は国際会議に出席するため,外国旅費として40万円を計上している.
新興国における対外開放成長戦略の検証：輸出高度化と海外直接投資の役割の計量分析

東アジア新興国の経済成長にとって、輸出主導型成長政策(ELG)や対内海外直接投資(FDI)対外経済開放戦略が地場企業の生産性や産業構造の高度化(高付加価値化)などが重要な役割を果たしてきたことはよく知られている。しかし、東アジア新興国のうち多くが技術力の壁にぶつかり経済成長が停滞する「中進国の罠」に直面しており、政策的・学術的関心の高い問題となっている。本研究では、ELGやFDIが先進技術の導入及び産業構造の高度化、とりわけ輸出面での産業構造高度化を促進したのか、また、この輸出高度化が経済成長を誘発したのかについて先端的な計量分析を駆使し、包括的・多面的な実証的解明を試みた。また、解明されたメカニズムを通じて、『中進国の罠』の解明を試みた。初年度である平成28年度は、研究の根幹となるデータの収集・整備と先行研究の収集を行った。とりわけ輸出高度化指標は詳細品目での貿易データを所得データによりウェイト付けするもので、その作成自体が研究の重要な土台となるものであった。平成29年度には、マクロレベル分析とミクロレベル分析を行い、それぞれについて主要な結果を得た。マクロレベル分析では、全サンプルに対してのパネルVAR分析及びインパルス反応関数分析、及び発展段階別(所得レベル別)の分析、パネルVAR分析を行った。ミクロレベル分析ではベトナム企業データを用いてFDIの生産性に与える効果の分析、及び投資国を区別したFDIの効果や産業別の推定を行った。平成30年度には、マクロレベル分析とミクロレベル分析において再分析を行い、ELG政策、FDI政策、中進国の罠それぞれ論文を完成させた。論文の成果は書籍の章または論文の形で公刊された。東アジア新興国の近年の経済成長は、輸出主導型成長政策(ELG)や対内海外直接投資(FDI)の効果を支持するものであるが、そうした対外経済開放戦略が地場企業の生産性や産業構造の先進国化(高度化)を通じて経済成長を牽引する過程については十分に解明されていない。とりわけ、外国技術の吸収に依存する中所得国がやがて技術力の壁にぶつかり経済成長が停滞する、「中進国の罠」への学術的関心が高まっている。本研究では、ミクロ、マクロの両レベルでELGやFDIが先進技術の導入及び産業構造の高度化、とりわけ輸出面での産業構造高度化を促進したのか、また、この輸出高度化が経済成長を誘発したのか、さらに、このような傾向が短期的か長期的かを先端的な計量分析を駆使し、包括的・多面的に検証する。平成28年度においては、2つのユニット(マクロレベル分析、ミクロレベル分析)それぞれでデータ収集、先行研究サーベイ、分析手法の吟味を行った。マクロレベル分析ユニットでは、国際連合統計局のComtradeデータを用いて、輸出高度化指数を構築し、1人あたり所得、対内FDIなどを軸としたパネルVAR分析、及びインパルス反応関数分析を行った。サブサンプル分析により、中進国の罠の存在を示す結果を得た。この研究は初稿段階として完成した。また、ミクロレベル分析ユニットでは、ベトナム統計局からベトナム企業の財務データを入手し、各企業のTFP(全要素生産性)を推計し、それと、FDIの垂直スピルオーバー効果を検証した。本論文は推敲を数回行い現在Journal of Asian Economicsに投稿を行った。その他関連分野の研究として、企業の輸出実績に影響する要因の分析も行い英文著書の章として刊行した。平成28年度においては、研究の準備段階として必要なデータ構築と先行研究サーベイを中心に行った。2つのユニット(マクロレベル分析、ミクロレベル分析)それぞれでデータの収集及び構築、及び先行研究のサーベイをもとに分析手法の吟味、データの初期分析を行った。1本は初稿段階、もう1本は推敲を数回行い現在Journal of Asian Economicsに投稿し査読中である。研究分担者との間でも、研究手法やデータの活用法について意見交換を計3回行った。その他関連分野の研究としては、FDIが途上国企業の輸出実績に影響する要因の分析も行いPalgrave Macmillan出版英文著書内の2つ章として刊行予定である。以上より、本件課題はおおむね順調に進展していると考える。戦後の日本や東アジア新興国の近年の経済成長は、輸出主導型成長政策(ELG)や対内海外直接投資(FDI)の効果を支持するものであるが、そうした対外経済開放戦略が地場企業の生産性や産業構造の先進国化(高度化)を通じて経済成長を牽引する過程については十分に解明されていない。本研究では、ミクロ、マクロの両レベルでELGやFDIが先進技術の導入及び産業構造の高度化、とりわけ輸出面での産業構造高度化を促進したのか、また、この輸出高度化が経済成長を誘発したのか、さらに、このような傾向が短期的か長期的か、を先端的な計量分析を駆使し、包括的・多面的に検証する。

また、ミクロレベル分析ユニットでは、ベトナム統計局からベトナム企業の財務データを用い、各企業のTFP(全要素生産性)へのFDIの垂直スピルオーバー効果を投資国別に推計した。本研究はJournal of Asian Economicsにアクセプトされ掲載された。その他関連分野の研究として、企業の輸出実績に影響する要因の分析も行い英文著書の章として刊行した。また、産業構造と経済発展の関係に関する総論を和文著書の章として刊行した。また、東京にて国際シンポジウムを開催した。平成28、29年度においては、2つのユニット(マクロレベル分析、ミクロレベル分析)それぞれでデータの収集及び構築、及び先行研究のサーベイをもとに分析を行い一部は論文として完成させた。輸出高度化の論文は、分析の見直しを行い、もう1本は平成29年度にJournal of Asian Economicsに掲載された。研究分担者との間でも、研究手法やデータの活用法について意見交換を計5回行った。FDIが途上国企業の輸出実績に影響する要因の分析を行った論文はPalgrave Macmillan出版英文著書内の2つ章として平成29年度に刊行された。また、平成29年5月には本研究のテーマに関する国際シンポジウムを青山学院大学にで同大学及びOECDとの共催で行った。東アジア新興国の経済成長にとって、輸出主導型成長政策(ELG)や対内海外直接投資(FDI)対外経済開放戦略が地場企業の生産性や産業構造の高度化(高付加価値化)などが重要な役割を果たしてきたことはよく知られている。しかし、東アジア新興国のうち多くが技術力の壁にぶつかり経済成長が停滞する「中進国の罠」に直面しており、政策的・学術的関心の高い問題となっている。本研究では、ELGやFDIが先進技術の導入及び産業構造の高度化、とりわけ輸出面での産業構造高度化を促進したのか、また、この輸出高度化が経済成長を誘発したのかについて先端的な計量分析を駆使し、包括的・多面的な実証的解明を試みた。また、解明されたメカニズムを通じて、『中進国の罠』の解明を試みた。初年度である平成28年度は、研究の根幹となるデータの収集・整備と先行研究の収集を行った。とりわけ輸出高度化指標は詳細品目での貿易データを所得データによりウェイト付けするもので、その作成自体が研究の重要な土台となるものであった。平成29年度には、マクロレベル分析とミクロレベル分析を行い、それぞれについて主要な結果を得た。マクロレベル分析では、全サンプルに対してのパネルVAR分析及びインパルス反応関数分析、及び発展段階別(所得レベル別)の分析、パネルVAR分析を行った。ミクロレベル分析ではベトナム企業データを用いてFDIの生産性に与える効果の分析、及び投資国を区別したFDIの効果や産業別の推定を行った。平成30年度には、マクロレベル分析とミクロレベル分析において再分析を行い、ELG政策、FDI政策、中進国の罠それぞれ論文を完成させた。論文の成果は書籍の章または論文の形で公刊された。平成29年度においては、Journal of Asian Economicsで査読中の論文のリバイズを行い5月に再投稿の予定である。
植物の分化や増殖を制御する微量天然物の光学活性体の合成研究

(1)ファゼイン酸の合成植物ホルモン、アブシジン酸(ABA)の代謝過程に関与する生物活性物質、ファゼイン酸2_の両鏡像体の合成を行なった。酵母還元で得た高光学純度のヒドロキシエステル1_を唯一の原料とし、非天然型のみならず今回はじめて天然型ファゼイン酸の純品合成を完成した。今後生物試験を含めた研究を進めていきたい。(2)エピジャスモン酸メチル誘導体の合成ジャガイモ塊茎形成促進、微小管形成阻害などの活性を持つエピシャスモネ-ト類の合成を検討した。入手容易なジクロロラクトン3_を用い経路の確立の検討を先ず行ない、本年は非天然型の(+)-エピジャスモン酸メチル4_の合成を完成した。今後は本法を利用して、ヒドロキシ体を含め関連類縁体を多種合成し、生物活性評価を進める予定である。(3)アンセリジン酸の合成シダの生活還制御物質、アンセリジン酸7_の合成は、本年度中に大きく進展し、複雑な五環性化合物のA環を除く部分の構築に成功し中間体6_を得て、現在最終段階に至っている。次年度にはこれを完成し、本合成の中間体からジベレリン系化合物の合成を行ない、生物活性評価に進めて行きたい。
並列ディジタルホログラフィに基づく超高速3次元動画像計測システムの開発と応用

並列ディジタルホログラフィに超短光パルス伝播の3次元動画像記録・観察技術を導入して,従来技術では不可能であった,カメラのフレームレートを超える超高速現象の3次元動画像計測が可能なシステムの実現が本研究の目的である。まず、超高速3次元動画像計測システム試作の第一歩として、ホログラムの記録光源にフェムト秒光パルスレーザを用いる並列ディジタルホログラフィの実証を試みた。これまで、並列ディジタルホログラフィでフェムト秒光パルスを用いた例は未報告であり、並列ディジタルホログラフィにおける像再生計算処理を、フェムト秒光パルスで記録したホログラムに対して正しく適用できるかが明らかでなかった。本研究では、フェムト秒光パルスを用いた並列ディジタルホログラフィを初めて実証するとともに、フェムト秒光パルスのパルス時間幅に相当する超高時間分解能を有した並列ディジタルホログラフィの実現にも成功した。この成果を国際会議(T.Kakue,et al.,DH 2011Technical Digest ,DWC21,2011)及び国内学会(角江他,3次元画像コンファレンス2011講演論文集,5,2011.角江他,OPJ2011講演予稿集,29pF6,2011.)にて報告した。この成果を踏まえ、並列ディジタルホログラフィに超短光パルス伝播の3次元動画像記録・観察技術に導入して、超高速3次元動画像計測システムを試作した。フェムト秒光パルスを参照光と物体光とに二分するビーム分割素子として偏光ビームスプリッタを用い、この偏光ビームスプリッタと4分の1波長板、微動ステージ付ミラーとを組み合わせた遅延光学系を構築して、参照光と物体光の同期を取ることに成功した。試作システムを用いて、中心波長800nm、パルス時間幅96fsの光パルスが約10psの間、空気中を伝播する様子の動画像記録・観察に成功した。この成果を国内学会(角江他,第59回応用物理学関係連合講演会講演予稿集,03-089,2012.)にて報告した。
可搬型・高効率核医学診断装置開発の基礎研究

本研究の目的は、現在各種医療機関で使用されているガンマカメラに替わる可搬型で高効率・高分解能の核医学診断装置を開発することにある。そのため、平成11年度は12チャンネルのCdZnTe検出器配列モジュールを特注製作し、その基本特性を調べた。平成12年度は、この配列モジュールを空間的に1次元走査して、放射線ミニファントムのエネルギー選別計数値をコンピュータに取り込み、核医学診断画像を構成するソフトウェアを開発した。更にもう1式ペルティエ素子冷却型の単一高分解能Si-PIN X線検出器系を購入して各種放射線源のX線・ガンマ線スペクトルを測定し、エネルギー分解能と検出効率を調べた。平成13年度と14年度は、これまでの配列モジュールの手動走査に代わり、パルスモータ駆動の電動ステージを導入し、コンピュータ制御で高精度の2次元空間走査が出来るように改良した。次に、^<241>Am大面積平面線源を特注製作し、これとSi-PIN検出器系を用いて、このミニファントムの高精度1次元画像を取得した。同様に、この大面積線源とCdZnTe検出器配列モジュールを用いて、このミニファントムの2次元核医学画像を取得した。両者の画像を、異なるエネルギー幅ごとに比較・検討し、最も高分解能画像が得られる条件を調べている。その結果、常温動作型のCdZnTe検出器配列のエネルギー分解能はSi-PIN検出器に劣るものの従来のNaI (Tl)よりはるかに優れていた。更に、検出効率も極めて大きく、従来のガンマカメラの性能を大幅に改善できる可能性を有することが分かった。可搬型で高効率の核医学診断装置の開発を目的として、フランス・Eurorad社に12チャンネルCdTe放射線検出器配列モジュールを特注して製作した。各チャンネルの構成は、それぞれCdTe結晶+前段増幅器、主増幅器+波形整形器+波高弁別器、計数器とデータ収集・制御コンピュータインターフェイスからなる。また、これとは独立に、コンピュータに8kCHの多重波高分析器を組み込み,主増幅器のアナログ信号出力を波高分析してエネルギースペクトルを測定することが出来る。今年度は、上記システムの性能を以下の手順で調べた。1.個々の増幅器のパルス信号をオシロスコープで観測して波形を調整した。2.その後、パルス信号を波高分析してエネルギースペクトルから個々の検出器のエネルギー分解能と検出効率を求めた。3.増幅率を調整して各検出器要素の性能をそろえた後、波高弁別器のエネルギー幅を指定して、その計数値をコンピュータに取り込んだ。4.この計数値のデータ収集・解析のためのソフトウェアを開発した。以上の結果、製作した多重検出器配列モジュールは、本研究の当初の目標を達成している事を確認した。今後は、各種ミニファントムを製作し,それに放射性医薬品を注入して模擬的な核医学診断画像を取得する予定である。本研究の目的は、可搬型で高効率の核医学診断装置を開発することにある。そのため、平成11年度は12チャンネルのCdZnTe半導体検出器配列モジュールをフランス・Eurorad社に特注して製作し、その基本特性を調べた。すなわち、CdZnTe結晶と前置・主増幅器から成る各チャンネルのアナログ信号を波高分析して、エネルギー分解能・検出効率を求め、また増幅率を調整して12チャンネルのエネルギー選別した計数値をコンピュータに取り込めるようにした。今年度は、昨年度に引き続き以下の研究を行った。1.各検出器の計測を同時にスタート・ストップし、波高弁別器によりエネルギー選別した12個の計数値をコンピュータに取り込めるようにした。2.検出器配列モジュールを空間的に走査して、放射線ミニファントムのエネルギー幅ごとの計数値をコンピュータに取り込んだ。3.この計数値を処理して、エネルギー選別核医学診断画像を構成するソフトウェアを開発した。

4.上記の画像の位置分解能やコントラストの向上を図るため、もう1式単一の高分解能X線検出器・波高分析器とNIM規格信号処理系を購入して、基本特性を調べた。5.この単一検出器を1次元的に走査して、よりエネルギー分解能の高い画像を取得した。今後は、この高分解能画像とCdZnTe配列モジュールの2次元画像を比較・検討し、改良点を調べ、配列モジュールの高性能化と実用化の可能性を調べる予定である。本研究の目的は、可搬型で高効率・高分解能の核医学診断装置を開発することにある。そのため、平成11年度は12チヤンネルのCdZnTe検出器配列モジュールを特注製作し、その基本特性を調べた。平成12年度は、この配列モジュールを空間的に1次元走査して、放射線ミニファントムのエネルギー選別計数値をコンピュータに取り込み、新たに開発したソフ卜ウェアにより核医学診断画像を得た。更にもう1式単一の超高分解能Si-X線検出器系を購入し、これを1次元走査してよりエネルギー分解能の高い画像を取得した。今年度は、昨年度に引き続き以下の研究を行った。1.これまでの配列モジュールの手動走査に代わり、パルスモータ駆動の電動ステージを導入した。すなわち、現有の1次元電動ステージに更にもう1台電動ステージとその制御ボードを増設して、コンピュータ制御で高精度の2次元空間走査が出来るように改良した。2.核医学診断画像の分解能を調べるため、数種類のミニファントムを製作した。3.大面積平面型^<241>Am放射線源を特注製作し、これと高分解能単一検出器系を用いて、このミニファントムの高精度1次元画像を取得した。4.同様に、この放射線源と検出器配列モジュールを用いて、このミニファントムの2次元核医学画像を取得した。5.両者の画像を、異なるエネルギー幅ごと、異なる厚さのミニファントムごとに比較・検討し、最も高分解能画像が得られる条件を調べている。現在、この高分解能画像とCdZnTe配列モジュールの2次元画像を比較・検討し、改良点を調べ、配列モジュールの高性能化と実用化の可能性を調べている。
高齢者のストレスと問題行動への心理学的援助の研究

1.高齢者のストレスの検討地域高齢者のストレスマネジメント行動の変容段階とうつ症状との関連を横断意的に検討した研究から、ストレスマネジメント行動の変容段階が5つに分類できることが明らかになった。また、中高年者を対象とした日常ストレッサーとストレッサーに対する評価パターンの関連を検討した研究では、ストレッサーに対する評価パターンが心理的ストレス反応を理解する上で重要なことが示された。2.高齢者のライフスタイル改善の検討また、高齢者の睡眠と健康に焦点を当てた研究もいくつか行った。その研究のひとつ睡眠の質と身体的、精神的健康の関連を検討したものがある。睡眠の質による群間比較した結果、睡眠の質は罹患率、ADL、精神的健康、主観的満足度、社会適応と関連していることが示された。別の研究では、都市部と郊外に住む高齢者の睡眠とライフスタイルの差異を検討したものがある。この研究から、短いうたた寝や午後に行う適度な運動が睡眠の質に影響し、また、睡眠の質がADLに影響することが明らかとなった。さらにうたた寝や運動が睡眠困難を訴える高齢者にどのような影響があるのかも検討した。その結果、午後の適切な覚醒状態の管理が睡眠困難の改善を促すことが示された。3.高齢者の回想法の検討高齢者の心理的適応を促進させる心理療法として用いられる回想法の効果を検討した。その結果、日時の見当識と問題行動で改善が見られた。また、バウムテストで表出された心理的適応も向上することも明らかとなった。I.「高齢者のストレス・モデルの構築とストレス・マネジメントの研究」(1)中高年の日常ストレッサーを測定するために尺度を作成した。この尺度は,39項目からなり,9っの因子構造をもっている。各下位尺度のα係数は,.71-.88で,比較的高い内的整合性をもった尺度である。また,内容的妥当性や構成概念妥当性も高く,十分使用に耐える尺度である。この尺度を高齢者群や大学生群に実施してデータを分析した。ストレッサーの性差と年代差について検討したところ,退職前もしくは再就職時の男性と65歳以後の女性に,仕事上のストレッサーが大きいことが明らかにされた。また,ストレッサーとストレス反応,適応感の間には,極く一部を除いて有意な関係がみられなかったことから,各項目の嫌悪度を測定する必要性が指摘された。II.「高齢者の回想法の効用と限界の検討」(1)回想法の効用を検討するために,どのような回想が高齢者の適応に有効であるかを明らかにする研究を行なった。そのために,526名の高齢者を対象に回想機能尺度を実施して回想に,「両価型」「否定型」「積極型」「叙述型」の4つのタイプがあることを見いだした。そして,このタイプによって適応や人生満足感が異なることがしめされた。III.「痴呆高齢者に対する行動療法プログラムの開発」(1)老人病院へ入院中の痴呆高齢者を対象に,行動観察を行い,資料を収集した。1.中高年の心理的ストレスに関する研究ストレスモデルを検証するために、中高年を対象に調査をおこない、日常のストレッサーをクラスター分析により、ストレッサーの少ない群、家族ストレッサーの多い群、仕事上のストレッサーが多い群に大別するとともに、ストレスマネジメントの基礎資料を得た。2.高齢者に対する回想法の効用と限界の検討軽度痴呆者に対して集団回想法を実施し、その効果を検討した。その結果、(1)セッションを重ねることで自発性や開放性、相互交流に改善がみられる、(2)閉じこもり型パーソナリティは変化がみられない、(3)セラピストが参加しながら関与することは効果的である、などが明らかにされた。3.高齢者の睡眠障害への介入研究睡眠障害者(15名)に対して、昼寝と夕方の活動を指導することで、睡眠の質的改善を得るプログラムを開発した。<研究1高齢者のライフスタイル改善の検討

>睡眠の量と質とが悪化している中高年を対象に、睡眠生活指導を、短期集中型で行い、睡眠に良好なライフスタイルの習慣づけが精神的・身体的健康、脳機能に及ぼす効果について検討した。介入指導後は、寝つき、熟眠度、日中の覚醒度、精神健康、集中力などが有意に改善した。アクチグラフを用いて睡眠状態を調査した結果、指導後は、中途覚醒の有意な減少、睡眠効率の増加が認められ、夜間睡眠が改善していることが定量的に確認できた。<研究2高齢者のストレスとソーシャルサポートの検討>ソーシャルサポートの授受と心理的適応の関連について検討した。配偶者,家族,友人等のいずれのサポート源においても,多くのサポート授受の場合に心理適応状態が高まることが認められた.また、高齢者が他者を十分にサポートしていると感じている場合に,生活や人生への満足感,自尊感情,日常生活での充実感などを高く抱くことが明らかにされ、心理的適応に,ソーシャルサポートを与えることの重要性が示唆された.<研究3高齢者の回想法の検討>養護老人ホームで集団回想法を実施し、その効果を認知機能、行動変化、心理的安定について検討した。回想法実施後では、認知機能の向上、問題行動の減少、自己肯定感や自信の回復が認められた。さらに、過去は「楽しい」感情を喚起し、現在や未来はr不安」感情が喚起されることが認められた。<研究報告書の刊行>
電磁浮遊法による高温金属融体の新しい粘性計測手法の開発

電磁浮遊液滴の表面振動を計測し,高温融体の粘性を詳細に計測できる手法を確立することが本研究の目的である.これまでに微小重力下においてのみ可能であった電磁浮遊法を用いた粘性測定を地上においてもおこなえるように,できるだけ小さな試料(直径1mm程度)を浮遊し任意に液滴振動を生じることができる電磁浮遊技術を確立する必要がある.このため周波数の高い電源(1MHz)を採用した電磁浮遊装置を本年度において作成し,直径1.5mmのAgでの溶融浮遊を確認した.浮遊試料を小さくすることで重力による試料変形が抑止され,表面振動周波数の分裂がなくなることを確認した.また,試料をより小さく(Cuでは直径0.8mm以下)にすることで表面振動が励起されなくなることも確認した.この結果,電磁浮遊法においても外部励起で液滴表面振動を任意に励起できることを明らかとした.さらに,微小重力下における電磁浮遊法によるAgとCu融体について,酸素分圧のことなる雰囲気下での液滴表面振動の計測をおこなった.この結果,液滴表面振動から粘性を算出する際にも,雰囲気酸素分圧の影響があることを明らかとし,地上における微小液滴を用いた粘性計測を雰囲気酸素分圧を変えながら系統的に調べる必要があることを示した.電磁浮遊液滴の表面振動を計測し,高温融体の粘性を詳細に計測できる手法を確立することが本研究の目的である.これまでに微小重力下においてのみ可能であった電磁浮遊法を用いた粘性測定を地上においてもおこなえるように,できるだけ小さな試料(直径1mm程度)を浮遊し任意に液滴振動を生じることができる電磁浮遊技術を確立する必要がある.このため周波数の高い電源(1MHz)を採用した電磁浮遊装置を本年度において作成し,直径1.5mmのAgでの溶融浮遊を確認した.浮遊試料を小さくすることで重力による試料変形が抑止され,表面振動周波数の分裂がなくなることを確認した.また,試料をより小さく(Cuでは直径0.8mm以下)にすることで表面振動が励起されなくなることも確認した.この結果,電磁浮遊法においても外部励起で液滴表面振動を任意に励起できることを明らかとした.さらに,微小重力下における電磁浮遊法によるAgとCu融体について,酸素分圧のことなる雰囲気下での液滴表面振動の計測をおこなった.この結果,液滴表面振動から粘性を算出する際にも,雰囲気酸素分圧の影響があることを明らかとし,地上における微小液滴を用いた粘性計測を雰囲気酸素分圧を変えながら系統的に調べる必要があることを示した.電磁浮遊液滴の表面振動を計測し、高温融体の粘性を詳細に計測できる手法を確立することが本研究の目的である。これまでに微小重力下においてのみ可能であった電磁浮遊法を用いた粘性測定を地上においてもおこなえるように、できるだけ小さな試料(直径1mm程度)を浮遊し任意に液滴振動を生じることができる電磁浮遊技術を確立する必要がある。このため周波数の高い電源(1MHz)を採用した電磁浮遊装置を本年度において作成し、直径1.5mmのAgでの溶融浮遊を確認することができた。また,液滴系が小さくなるため精度の高い表面振動計測が必要となるため、試料後方からレーザー光を照射し、液滴の影を撮影するバックライト光学系による微小液滴形状観測システムを構築し,液滴形状の精密な計測ができるようにした。さらに、本手法の有効性と精度を確認するために、微小重力下において電磁浮遊法によるCu融体の粘性計測をおこない、1400°Cでの粘性係数を取得することに成功した。これらの結果から、今後蒸気圧差のあるような合金系の粘性測定が可能となり、合金融体の粘性の組成依存性を明らかにすることを可能とした。電磁浮遊液滴の表面振動を計測し,高温融体の粘性を詳細に計測できる手法を確立することが本研究の目的である.これまでに微小重力下においてのみ可能であった電磁浮遊法を用いた粘性測定を地上においてもおこなえるように,できるだけ小さな試料(直径1mm程度)を浮遊し任意に液滴振動を生じることができる電磁浮遊技術を確立する必要がある.このため周波数の高い電源(1MHz)を採用した電磁浮遊装置を本年度において作成し,直径1.5mmのAgでの溶融浮遊を確認した.浮遊試料を小さくすることで重力による試料変形が抑止され,表面振動周波数の分裂がなくなることを確認した.また,試料をより小さく(Cuでは直径0.8mm以下)にすることで表面振動が励起されなくなることも確認した.この結果,電磁浮遊法においても外部励起で液滴表面振動を任意に励起できることを明らかとした.さらに,微小重力下における電磁浮遊法によるAgCu融体について,酸素分圧のことなる雰囲気下での液滴表面振動の計測をおこなった.この結果,液滴表面振動から粘性を算出する際にも,雰囲気酸素分圧の影響があることを明らかとしう,地上における微小液滴を用いた粘性計測を雰囲気酸素分圧を変えながら系統的に調べる必要があることを示した.
加圧熱衝撃下の原子炉圧力容器健全性の評価

原子炉圧力容器に内圧が作用し,その内面が緊急冷却水の散布を受ける,いわゆる加圧熱衝撃下のき裂進展挙動を明らかにする目的で,熱衝撃下の動的破壊靭性を高い信頼度で計測するシステムの開発を試みた.開発過程で得られた成果は以下の通りである.1.高精度は数値ラプラス変換法の確立:ラプラス変換法とフーリェ変換法の類似性を利用して,高速フーリェ変換法のアルゴリズムを数値ラプラス変換法に適用することにより,複雑な時間歴をもつ物理量も精度よく変換することが可能となった.2.修正工積分法の確率:試験片外周上の5ヶ所における応力,変位,温度の時間履歴を測定することにより,温度場の影響を考慮した修正工積分を十分な精度で算定できることが明らかになった.3.動的破壊靭性計測システムの開発:ひずみゲージ,位置検出素子と光ファイバーを組み合せた高速応答変位計ならびに熱電対を用いた応力,変位,温度の計測結果から高速進展中のき裂先端における動的応力拡大係数を計測し,十分合理的と思われる結果を得ることができた.しかしながら,数値ラプラス変換された応力,変位ならびに温度から修正工積分を求め,その平方根を数値ラプラス逆変換して動的応力拡大係数を算定するとき,複号をもつ複素数の平方根を取り扱わなくてはならず,複号のうちのいずれか一方の符号を選定することが重要な問題であり,今後の課題となった.上記の点を除けば,本研究で開発した測定システムは温度場も含めた動的応力拡大係数すなわち動的破壊靭性値の測定を高精度で与えることが明らかになった.原子炉圧力容器に内圧が作用し,その内面が緊急冷却水の散布を受ける,いわゆる加圧熱衝撃下のき裂進展挙動を明らかにする目的で,熱衝撃下の動的破壊靭性を高い信頼度で計測するシステムの開発を試みた.開発過程で得られた成果は以下の通りである.1.高精度は数値ラプラス変換法の確立:ラプラス変換法とフーリェ変換法の類似性を利用して,高速フーリェ変換法のアルゴリズムを数値ラプラス変換法に適用することにより,複雑な時間歴をもつ物理量も精度よく変換することが可能となった.2.修正工積分法の確率:試験片外周上の5ヶ所における応力,変位,温度の時間履歴を測定することにより,温度場の影響を考慮した修正工積分を十分な精度で算定できることが明らかになった.3.動的破壊靭性計測システムの開発:ひずみゲージ,位置検出素子と光ファイバーを組み合せた高速応答変位計ならびに熱電対を用いた応力,変位,温度の計測結果から高速進展中のき裂先端における動的応力拡大係数を計測し,十分合理的と思われる結果を得ることができた.しかしながら,数値ラプラス変換された応力,変位ならびに温度から修正工積分を求め,その平方根を数値ラプラス逆変換して動的応力拡大係数を算定するとき,複号をもつ複素数の平方根を取り扱わなくてはならず,複号のうちのいずれか一方の符号を選定することが重要な問題であり,今後の課題となった.上記の点を除けば,本研究で開発した測定システムは温度場も含めた動的応力拡大係数すなわち動的破壊靭性値の測定を高精度で与えることが明らかになった.
鼻性T/NK細胞リンパ腫における腫瘍分子生物学的、免疫遺伝子学的、EBウイルス学的解析

本疾患32例におけるp53遺伝子,β-カテニン遺伝子,およびN-,K-Ras遺伝子の変異についてPCR法にて得られた増幅産物を鋳型にしたダイレクトシークエンス法にて検討した。その結果,p53遺伝子変異は6例(サイレント変異2例とミスセンス変異4例),β-カテニン遺伝子変異は5例(サイレント変異3例とミスセンス変異2例)およびN-,K-Ras遺伝子は同一症例の1例に認められた。臨床像との関連性を比較したところ,これらの遺伝子のミスセンス変異群では有意に進行期例が多く,予後が不良であった.多変量解析の結果,p53遺伝子変異は独立した予後不良因子であることが確認された.本疾患7例についてEBウイルスの発癌遺伝子LMP4、-2Aの遺伝子配列をPCRおよびnestedPCRにて得られた増幅産物を鋳型にしたダイレクトシークエンス法にて解析した.その結果,LMP4遺伝子では7例全てにC末端中30塩基、10個のアミノ酸欠失を認めた。また,B95-8株とは異なる1塩基変異を生じた部位は43所で、それにより22ヶ所のアミノ酸変異がみられた。塩基多型を認めた部位は11ヶ所存在し、その内アミノ酸多型は10ヶ所であった。これらの変異は過去の報告された上咽頭癌や鼻性NK/T細胞リンパ腫のものと極めて類似しており,癌原性に関与している可能性が示唆された.LMP-2Aについては7症例全てに細胞傷害性T細胞のエピトープをコードしているエキソン6中グアニンがシトシンとなる塩基置換があり、セリンがスレオニンとなるアミノ酸変異を認めた。したがって,本腫瘍細胞では細胞傷害性T細胞エピトープの一部に変異があり,その結果,宿主の細胞障害性監視機構から逸脱する可能性が示された.本疾患32例におけるp53遺伝子,β-カテニン遺伝子,およびN-,K-Ras遺伝子の変異についてPCR法にて得られた増幅産物を鋳型にしたダイレクトシークエンス法にて検討した。したがって,本腫瘍細胞では細胞傷害性T細胞エピトープの一部に変異があり,その結果,宿主の細胞障害性監視機構から逸脱する可能性が示された.原渕は,札幌医大耳鼻咽喉科および旭川医大耳鼻咽喉科でこれまで経験した鼻腔原発の悪性リンパ腫43例について,EBVの検出頻度,細胞型,病理組織型および臨床像を検討した.免疫組織学的に表面形質を検索したところ,35例(80%)はCD56陽性でNK/T細胞リンパ腫であることが判明した.しかし,MT1陽性でCD56陰性のT細胞型リンパ腫やB細胞リンパ腫(L26陽性)もそれぞれ10%程度存在することが示された.NK/T細胞リンパ腫では90%以上の症例にEBER1が同定され,60%以上の症例が病理組織学的に多形成の炎症性細胞浸潤を示した.肉眼的に浸潤破壊性病変を有する症例が74%を占めていたが,9例(26%)は腫瘤形成型の増殖様式を示した.浸潤破壊性病変を有する症例の全例にEBER1が同定されたのに対して,腫瘤形成型では67%の症例にしか認めなかった.腫瘤形成型では5年生存率が90%であったのに対し,著明な浸潤破壊性病変を有する症例では極めて予後不良であった.以上の結果から,鼻性NK/T細胞リンパ腫は,その発育増殖形成の違いから浸潤破壊型と腫瘤形成型の2型に分類される可能性が考えられた(第58回日本癌学会ワークショップ1,広島,1999).青笹は,17例について表面形質と免疫遺伝子型の解析を行った.その結果,全例がCD56またはCD16陽性で,TIA抗原も検索した12例全てが陽性であった.また,EBER1は検索した15例中13例に同定された.

T細胞レセプターγ鎖遺伝子の再構成をDGGE法にて解析したところ,全ての症例で再構成は認められなかったことから,本疾患はNK細胞由来である可能性が強いことを報告した(Int J Canncer81:865-70,1999).今年度は本疾患における1)EBウイルス遺伝子配列と2)p53癌抑制遺伝子について解析した.本疾患7例のEBウイルス遺伝子LMP-1、-2AについてPCR法およびnested PCRにて得られた増幅産物を鋳型にして塩基配列をオートシークエンサーにて決定、塩基多型、変異の有無およびアミノ酸の変化を検討した。その結果,LMP-1遺伝子では7例全てにC末端中30塩基、10個のアミノ酸欠失を認めた。また,B95-8株とは異なる1塩基変異を生じた部位は43ヶ所で、それにより22ヶ所のアミノ酸変異がみられた。塩基多型を認めた部位は11ヶ所存在し、その内アミノ酸多型は10ヶ所であった。LMP-2Aについては7症例全てに細胞傷害性T細胞のエピトープをコードしているエキソン6中グアニンがシトシンとなる塩基置換があり、セリンがスレオニンとなるアミノ酸変異を認めた。また,本疾患31例におけるp53蛋白の過剰発現を免疫組織学的に,p53遺伝子の点変異をPCR法にて得られた増幅産物を鋳型にしたdirect sequence法にて検討した。その結果,p53蛋白過剰発現は15例(48%)に,p53遺伝子変異は6例(19%)に認められた。臨床像との関連性を比較したところ,p53遺伝子変異群では有意に進行期例,浸潤破壊性病変例,全身症状を有する例が多く,予後が不良であった.以上の成績から,本疾患に潜在するEBウイルスLMP1遺伝子が他と異なる可能性と,細胞傷害性T細胞の一部に変異がある可能性が示された.また,p53遺伝子変異が本腫瘍の悪性度に影響している可能性が示唆された.今年度は鼻性NK/T細胞リンパ腫における遺伝子学的検討の一つとして、31例におけるβ-カテニン蛋白の発現とβ-カテニン遺伝子、Ras遺伝子変異について検討した.β-カテニン蛋白の発現は生検組織からパラフィン切片を作成し抗β-カテニンモノクローナル抗体(Transduction labo)を用いて免疫組織学的に検討した.β-カテニン、Ras遺伝子変異はパラフィン切片から得られたDNAを用いてβ-カテニン遺伝子のExon3、N、K-ras遺伝子のExon1、2をpolymerase chain reaction(PCR)法にて増幅した後,ダイレクトシークエンス法にて検討した.β-カテニンの免疫染色では31例中4例が陽性であり、遺伝子変異は5例に認められた。変異が同定された5例中3例はサイレント変異であった。他の2例はアミノ酸の変化を伴うミスセンス変異であり、複数以上の変異を認めた。また両者とも免疫染色にてβ-カテニンの核、細胞質内蓄積を認めた。また、β-カテニンのミスセンス変異と臨床病期との相関が認められ、変異がある症例は有意に病期が進行していた。N、K-rasの遺伝子変異は1例のみに認められたが、この1例は32例中もっとも予後不良な症例であった。古謝は、家族内発症(父71才、息子39才)した鼻性NK/T細胞リンパ腫を報告した。いずれも農夫で農薬を大量に使用していたことから、本疾患の発症に遺伝的因子と環境因子の両者が関与している可能性を報告した.
誤嚥を予防する食事支援のためのポジショニング教育スキームの汎用化

本研究では、ポジショニング教育スキームの汎用化として、「ポジショニングで食べる喜びを伝える=POTT(ぽっと)プログラム」を開発した。汎用化教育及び評価は、摂食・嚥下障害看護認定看護師が所属する9施設で実施し、コアナースからスタッフへと対象を177名に拡大した。効果評価では、ポジショニング技術はほぼ全員が習得し、スキル点数は研修直後14.7点から3ヵ月後19.1(21点満点)に向上した(P<0.001)。包括的徒弟式学習法が効果的であった。患者への影響評価は、食事時間短縮、摂取量増加、食欲増加、むせの減少等がみられた。最終成果は、足底接地用シート開発、著書、最終報告書である。本研究の目的は、摂食・嚥下障害のある人々に対し、看護師による誤嚥予防のための食事時の適切なポジショニングの教育スキームを構築し汎用化することである。本研究は2年目であり、研究計画に添って以下を実施した。1)誤嚥予防のための食事時のポジショニング教育スキームの作成:方法は、前年実施した摂食・嚥下障害認定看護師へのフォーカスグループインタビューデータを質的分析及び文献を元に作成した。ポジショニングは技術教育のため、体験的教育やコアナースからスタッフナースへと少人数体制が有効であることが示唆された。◎施設で積極的に活用していただくため当プログラムは、「ポジショニングで食べる喜びを伝えるプログラム」→POTT(ぽっとプログラム)と命名した。2)教育スキームの汎用化に関する研究活動の進展は、ポジショニングプログラム実施方法を考案し研究者及び摂食・嚥下障害認定看護師が複数で指導する体制を整えた。研究協力者は、中四国地方の摂食・嚥下障害認定看護師とし文書で協力を依頼した。その結果広島県、島根県の8施設の協力が得られた。3)教育媒体の作成は、1教育プログラムのパワーポイント資料、2誤嚥を防ぐ食事時のポジショニング冊子、3ICT情報提供の仕組み作り(作成中)である。4)研究協力者への教育スキーム紹介、技術教育実施、施設汎用化の協力依頼し、平成26年1月、2月の2回実施した。5)国内外の看護技術教育の現状調査は、研究結果の学会発表と兼ねて次年度に実施することとした。6)研究結果を基に、書籍「誤嚥を防ぐ食事時のポジショニング」を出版することができ誤嚥予防ケアが社会に浸透するきっかけになっている。本研究の目的は、摂食・嚥下障害のある人々に対し、看護師による誤嚥予防のための食事時の適切なポジショニングの教育スキームを構築し、汎用化することである。教育スキームは、研究者らが平成23年度までに研究(基盤(C))で作成したポジショニング教育モデルを発展させ多施設で活用するための実践研究である。本研究は1年目であり、以下のように研究計画に沿って進行させた。1食事支援、ポジショニング教育に関する文献検討を実施した。看護基礎教育には誤嚥予防のための実践的なポジショニングに関する新たな先行研究は見当たらなかった。2研究倫理審査の申請と承認を得た(日本赤十字広島看護大学審査番号1231)。3ポジショニング教育スキームの構築に関する調査を実施した。研究期間は平成25年2月16・22日、対象は摂食・嚥下障害看護認定看護師6名とした。調査方法は、フィーカスグループインタビュー法とし病棟における食事支援やポジショニング、教育の現状と今後の教育的な介入方法などをインタビューし、現在も継続して分析中である。4食事時のポジショニングの実践力強化のための環境と整えるため、ポジショニング用電動ベッドを看護実習室へ配置し、教育開発に活用している。5ポジショニング教育スキームを汎用化するための、インターネットを介在したビデオ教材を開発し試用中である。完成時は、複数の対象施設でのポジショニング教育への活用が可能となる。6国内外の看護技術教育の現状調査の実施は、大学業務との日程調整が困難なため次年度に実施することとした。ポジショニング教育スキーム汎用化用プログラムは、「ポジショニングで食べる喜びを伝える=POTT(ぽっと)プログラム」を開発し、1回当たり80分での施設研修会を企画実施した。プログラム効果評価は、1ポジショニング教育プログラム(POTT)は、看護師の技術向上や継続ができ、その妥当性が証明された。2研究参加者は当初の9名の摂食嚥下障害看護認定看護師から、最終的(1年後)には研究参加は177名となり汎用化が図られた。

3ポジショニング技術の習得は「できた」「ほぼできた」が99.4%であり、他の看護師へ伝えることができると全員が回答した。4研修前に比べて適切にできる技術は、「ポジショニング角度」で91%となっていた。続いて「誤嚥の観察」「環境を整える」「食形態の工夫」等であり、全体的に技術の向上がみられた。5ポジショニングスキルは、研修直後14.7点、3ヵ月後は19.1点と向上し有意差がみられた。少人数研修で受講者が次のスタッフへ伝承する方式がスキル向上につながった。POTT影響評価では、ポジショニング介入対象患者は、80歳台が最も多く、栄養方法は経口、経口+胃瘻が87%であった。状態は、誤嚥リスク、ADL低下、麻痺、認知障害等であった。ポジショニング影響評価は、対象患者の食事時間の短縮、食事摂取量の増加、食欲の増加、食事中の表情の変化、むせの減少がみられ、食事時の適切なポジショニングが重要な要素であることがわかった。成果・報告は、1学会発表は大13回日本看護技術学会学術集会、足底接地用ポジショニングシート開発、3汎用化のための最終報告会及び最終報告書の発行、4ポジショニング教育スキームの再構成およびスキルチェックシート(ベッド上・車椅子用)の再構成を実施した。基礎看護学2年目の研究計画は、前半期には業務優先して進行が困難であったが、後半期には計画を概ね進展することができた。達成できたのは、1初年度の調査のデータ分析からニング教育プログラムスキームの構築、2研究協力者(摂食・嚥下障害認定看護師)へのポジショニング教育研修会を開催、3教育プログラム効果・影響評価をするための調査体制の確立である。研究進行のためには、専門的なポジショニング技術を摂食・嚥下障害認定看護師が習得してきており、研修会は円滑に進行している。海外へのポジショニング教育の情報収集は、今年度も業務との調整が出来ず次年度へ学会への成果発表も兼ねて実施することとした。初年度の研究計画に沿って概ね進展している。達成状況は、文献検索では誤嚥予防のためのポジショニングと食事支援に関する新たな先行研究は見当たらないないことがわかった。また研究計画を本学の研究倫理審査の申請と承認を得た。ポジショニング教育スキームの構築に関する調査は、摂食・嚥下障害看護認定看護師を対象としてフォーカスグループインタビューを2月に実施した。逐語録を作成し研究目的に沿って分析中である。臨床看護師に対する教育モデルの媒体は、紙ベースと動画ベースの2種の作成に取り掛かっている。インターネットを活用予定である。より適切な教育モデルを開発するため、海外における看護教育や摂食・嚥下リハビリテーション関連の調査をする予定であったが、学部授業等の都合により実施困難であった。それが未達成であったが、次年度で実施予定である。誤嚥を予防するための食事時のポジショニングスキームの汎用化を目指して、研究協力者の所属する8施設で教育プログラムを基にプログラム実施、及び効果及び影響評価の調査を行う。ポジショニング技術が定着するため、コアナース、スタッフナースへと広げ、汎用化をめざす。教育スキームをより進化させるため、データの共有や情報発信をして技術力の向上を図る。調査結果は、教育スキームの再構築を行い、国内外の学会で公表しながら、より実践的な誤嚥予防ケアの汎用化を目指す。3年間の研究成果をまとめる。初年度の調査結果を元に、臨床看護師に対する教育スキームを作成し、食事時のポジショニングを実践するための研修会を開催する。
冠状動脈スパズムに対する心臓交感神経遮断効果についての基礎的研究

目的:ラットでメタコリン誘発性の冠動脈スパズムのモデルを作成し、脊椎麻酔または硬膜外麻酔によって、スパズムの閾値が変化するかについて検討した。方法:実験IではWistar系ラット11匹、実験IIでは10匹を用いた。ペントバルビタール麻酔下に、実験IではL2/3レベルでくも膜下腔に、実験IIではTh5/6レベルで硬膜外腔に、カニューレを留置した。その後、人工呼吸下に、右内頸動脈からカテーテルを挿入し、先端を冠動脈入口部近位まで進めた。メサコリン28ugを冠動脈入口部に投与し、スパズムを誘発した。くも膜下腔または硬膜外腔に局所麻酔を注入した後、再び誘発試験を行った。有意なST上昇が認められたメサコリンの投与量を、スパズムの閾値とした。結果:実験Iでは、コントロールにおいて11中8匹でスパズムが誘発された。くも膜下に0.25%ブピバカイン0.1mlを注入したところ、血圧、心拍数共に有意に低下したが、スパズムの閾値は有意に上昇した。実験IIでは、コントロールにおいて10中7匹でスパズムが誘発された。硬膜外腔に2%リドカイン0.1mlを注入したところ、血圧、心拍数共に有意に低下した。スパズムの閾値は有意ではないが、若干増加する傾向があった。考察:高位脊椎麻酔ではメタコリン誘発性スパズムは抑制され、胸部硬膜外麻酔ではスパズムの閾値は変化しなかった。これは、高位脊椎麻酔の方がより完全に心臓交感神経を遮断し、心筋の酸素受給バランスを改善するためと考えられた。