hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
薬物トランスポータ遺伝子多型に基づくクロザピンの副作用発現予測

本研究は,日本人における薬物トランスポータ遺伝子多型とクロザピン体内動態または副作用発現との関係を明らかにすることを目的に,以下を遂行した。はじめに,クロザピン服用患者を対象として,本剤と主活性代謝物であるN-デスメチルクロザピンの血中濃度測定を行った。すでに構築されていた方法に改良を加え,クロザピンと代謝物の血中濃度同時測定法の開発を行った。臨床現場でよりルーチン業務に適した高速液体クロマトグラフィーを使用し,高感度に検出を行うために最適な分析カラム,使用溶媒を決定した。また,短時間での作業を可能とするため,血漿からの抽出方法は固相抽出とした。これにより,迅速,簡便,かつ高感度にクロザピンと主代謝物の同時測定を行うことが可能となった。次に,本測定法を利用し得られた血中濃度と年齢,体重,臨床検査値などの患者背景ならびにCYP2D6(*2, *5, *10), CYP3A5(*3), ABCB1(P-gp ; 1236C>T, 2677G>T/A, 3435C>T), ABCG2(BCRP ; 421C>A)の各種遺伝子多型との関連について検討した。単変量および多変量解析の結果,血中濃度に影響を及ぼす因子としてABCG2遺伝子多型が有意な関連を示し, ABCG2 421C/Cを有する患者と比較して421C/AまたはA/Aを有する患者では,血中濃度を投与量で補正した血中濃度/投与量比が有意に高かった。現在,本研究結果は英文原著論文に投稿中である。また,症例を随時追加し,これら血中濃度と遺伝子多型および無顆粒球症,好中球減少症をはじめとした副作用発現との関連性について併せて解析中である。
大域幾何学にあらわれる可積分ハミルトン系の研究

1.伊藤(研究代表者)は可積分系の特異点における標恋形の研究を可積分なシンプレクティック写像の不動点のまわりでの標準形について拡張し、特性乗数に関する付加条件のもとで、与えられた変換が自分自身の(不動点における)線形部分と可換になるようにシンプレクティック座標系をとれることを証明し、線形部分と可換という対称性」を持った標準形を得た。2.また伊藤は可積分系の持つ剛性とでもいうべき性質として、解析的な2次元シンプレクティック変換がMonotoneTwist条件を満たすとき、もし滑らかな第一積分を持つならば、実際には解析的な第一積分も存在しているのではないか?という正則性の問題を考察し、部分的回答として、滑らかな第一積分によって定義される不変トーラスのうち回転数が有理数およびディオファントス数の不変トーラスは実は解析的であり、その上で与えられた変換はそれぞれの回転数の回転に解析的に共役になることを証明した。3西川(研究分担者)は、非コンパクトなリーマン多様体間の調和写像の存在問題に関して、その典型的な場合として、双曲型空間内の非有界な凸領域間の調和写像の存在問題について研究し、とくにDirichlet境界値問題の解の存在を証明した。Ω_1⊂D^m,Ω_2⊂D^nをそれぞれm次元およびn次元双曲型空間D^m,D^n内の非有界な凸領域とする。このとき、Ω_1の境界∂Ω_1からΩ_2の境界∂Ω_2への区分的にC^1級な連続写像∫∈C^0(∂Ω_1,∂Ω_2)で適切な境界条件をみたすものは、Ω_1からΩ_2への調和写像u∈C^0(Ω_1,Ω_2)∩C^∞(Ω_1,Ω_2)に拡張できる。とくに、2次元(m=n=2)の場合には、非有界凸領域Ω_1⊂D^2,Ω_2⊂D^2間の区分的にC^1級な同相写像は、領域の内部へ調和微分同相写像として拡張できる、ことを証明した。
T細胞亜集団による免疫制御の分子機構

Tヘルパー細胞(Th)の亜集団Th1、Th2のバランスを決める重要な因子と考えられるIL-12の産生と、Th1細胞に対する作用機序、特に抗原提示細胞上にあるB7分子との共同作用にいて研究した。IL-12は抗原提示細胞とTh1細胞とを抗原存在下に培養したときに産生されることは以前の我々の実験から分かっている。この培養系に抗CD40Lを存在させたところ、IL-12の産生とIL-12p40mRNA発現が抑制された。IL-12産生とIL-12p40mRNA発現はCD40Lノックアウトマウス由来Th1細胞を用いた場合には見られず、CD40L分子を発現した昆虫細胞膜分画で刺激した抗原提示細胞には見られ、且つ、この反応は抗CD40Lで阻害されることから、活性化T細胞上に発現されるCD40Lと抗原提示細胞上のCD40の反応によって抗原提示細胞からIL-12が産生されることが分かった。抗IL-12を用いた細胞内染色法と細胞表面蛍光抗体法との組み合わせによって、実際にIL-12p40を発現しIL-12を産生している細胞はMac-1^+大食細胞が主であることも明らかになった。T細胞としてTh2を用いると、活性化によってTh2もCD40Lを発現するにも拘わらず、IL-12の産生は起こらないことも分かった。Th2を用いた時に見られるこの現象はTh2が活性化によって産生するIL-10によってIL-12p40mRNA発現の抑制が起こることが原因であることが分かった。IL-12の産生機序をさらに研究するために、IL-12p40,p35の遺伝子構造を明らかにし、p40の5'上流領域のDNA構造を決めた。さらに、クロムフェニコールアセチールトランスフェラーゼアッセイを行い、5'上流領域の内、NF-kB結合が最も重要で、上述のCD40-CD40L反応においても、LPS刺激によるIL-12産生においてもNF-kBが核内因子として働いていることが分かった。さらに、細胞表面分子でT細胞活性化に重要な副刺激を送るB7分子とIL-12の関係を研究した結果、B7分子とIL-12とはTh1細胞、および、脾由来T細胞の活性化において相乗作用を示す副刺激分子であることが明らかになった。
レーザーアブレーション/ICP-MSによる環境大気中有害金属の高感度分析法の開発

従来の大気粉塵中の有害金属の分析は、放射化分析や蛍光X線分析に代表されるように、分析の前処理に時間がかかり、分析に使用する実験原子炉の老朽化等の問題があり、迅速かつ高感度な新たな分析手法の開発が望まれていた。本研究では、誘導結合プラズマ質量分析装置(ICP-MS)にレーザーアブレーション(LA)を接続したレーザーアブレーション/誘導結合プラズマ質量分析(LA/ICP-MS)による新しい大気粉塵中有害金属の高感度分析法の開発について検討を行った。レーザー光の照射条件の最適化及び、ICP-MS分析の最適条件を検討した結果、フィルターに捕集した大気粉塵1試料あたり数分で有害金属の分析が可能となり、また、測定対象とした大気粉塵中の有害金属21元素の繰り返し精度は10%程度に抑えられ、良好で迅速な分析が可能となった。さらに、本法における検出限界値は従来用いられていた放射化分析法に比べて1桁2桁以上も低く、非常に高感度に分析できることが判った。よって、本研究によりLA/ICP-MSを用いた大気粉塵中の有害金属の分析を前処理を行うことなく高感度かつ迅速にできることが判った。本研究で検討した誘導結合プラズマ質量分析装置(ICP-MS)は、近年、多元素・高感度分析法として広く使用されてきた誘導結合プラズマ分析装置((ICP)に、検出器として質量分析装置(MS)を接続した高感度・多元素分析装置である。分析感度は、ppt(10^<-12>)ppq(10^<-15>)となり、現段階の金属分析ににおける最も高感度な分析装置である。又、レーザー光の照射により固体試料を瞬時に溶発・気化させるレーザーアブレーション法も近年実用化され、主に、金属材料の分析等に使用されてきた。本研究では、最新のレーザーアブレーション装置と誘導結合プラズマ質量分析装置(ICP-MS)とを接続して、主に、大気粉塵中の有害金属の高感度・迅速分析について検討を行った。レーザーアブレーション法により、大気粉塵試料中の有害金属を効率良くレーザー光で溶発・気化するレーザー光の照射条件について検討を行い、測定対象有害金属としては、大気粉塵の主要発生源の指標となる金属や毒性等を考慮して、Na,Al,K,Ca,V,Mn,Fe,Zn,Pb,Ti,Cr,Co,Ni,Cu,As,Se,Ag,Cd,Sb,Ce,Wを21元素を選択した。その結果、酸分解等の前処理を行う事なく大気粉塵試料中の2030元素を数分間で迅速に測定する事ができた。又、レーザーアブレーションを行うアブレーションチェンバーの自動化により、従来では想像できなかった数百と言った多量の大気粉塵試料中の有害金属の分析も簡単に行える。実際に、日本近海の離島の沖縄、利尻、海洋科学技術センター・調査船・"みらい"において、海洋大気中の粉塵を採取し、有害金属の濃度を本法で測定を行った結果、東アジアから有害金属の長距離輸送の実態が明かとなった。従って、本法は大気粉塵中の有害金属濃度のモニタリングを行う上で極めて有効な方法であると言える。
新圧電性五酸化タンタル結晶薄膜の作成法と諸特性に関する研究

五酸化タンタル(【Ta_2】【O_5】)は、酸化物の中で最も化学的な安定度が高く、そのために、古くから高安定な固体電解コンデンサなどに用いられているが、これらの【Ta_2】【O_5】薄膜はすべて非晶質であるために、本来の単結晶が持つ特性を通信素子に応用することは不可能であった。本研究では、【Ta_2】【O_5】の単結晶薄膜を作成する方法と、その諸特性の解明を目的に、薄膜を作成し、その結晶性、弾性表面波特性に関する研究を行い、以下の成果を得た。1.直流二極スパッタリング方式および高周波スパッタリング方式におけるスパッタ条件を変えることによって(1)X軸が基板に垂直な配向性、(2)アモルファス、(3)多結晶性の三種類の膜を容易に作成できる。2.配向性膜は点群"m"に属するβ-【Ta_2】【O_5】のX軸が基板に垂直に成長した一軸配向性膜であり、しかもこの膜は圧電性を有する。3.配向性【Ta_2】【O_5】薄膜における弾性表面波において、電気機械結合係数は最大1.5%であり、従来から用いられているZnO薄膜の約1.5倍と大きな値である。4.配向性【Ta_2】【O_5】薄膜は零温度係数を有し、溶融石英ガラスの場合、hk=1.78において二次係数は0.148ppm/【°C^2】、パイレックス基板の場合、hk=1.27で二次係数は0.052ppm/【°C^2】である。5.(Al/Cr/Si【O_2】/石英ガラス)構造を用い、縦波を励起することによって、定数(【C_(11)】,【e_(11)】,【ε_(11)】,【ε_(22)】)の測定に成功し、弾性表面波伝搬特性(位相速度、電気機械結合係数)の理論値を得ることが可能になった。以上のように、スパッタ法による単結晶薄膜の作成と圧電性の確認は本研究によって初めて明らかにされたものであり、今後さらに、化学的耐久性があり、温度特性の優れた弾性表面波材料の実現が可能になるものと思われる。
消費者の多様な食品購買行動における広告情報の効果に関する計量的研究

本研究では,広告表示の提供方法や提供情報の内容が多様な消費者の購買行動に与える効果について,顕示選好データおよび表明選好データの両面から実証分析を試みた.その結果,意味内容が同等であっても商品名などの広告情報の提供方法の違いにより,消費者行動に大きな影響が生じること,追加的な情報を充実させることにより消費者の評価が高まるかは,その商品属性の性質によって異なることが示された.平成25年度における研究課題として、具体的に次の2点を設定した。第1に、時系列購買データを入手して広告表示における第2に、広告情報が消費者の購買行動に与える効果を検討するために、表明選好アプローチのひとつである選択実験による評価分析を試みることである。第1の課題については、宅配型生協から時系列購買データを入手してその購買データと関連づける広告の類型化等の整理を試みた。第2の課題については、畜産物(豚肉)を評価対象財として、アニマルウェルフェアおよび環境表示としてのエコフィードを評価対象属性とした選択実験を実施し、Choice Modellingによる分析を試みた。具体的には、事前に広告情報としてアニマルウェルフェアおよびエコフィードの定義と本分析における具体的な内容、社会的意義に関する情報を与えた消費者の回答群と事前の広告情報を与えない消費者の回答群を設定し、選択実験を試みた。アニマルウェルフェアおよびエコフィードを分析対象とした主な理由として、消費者が一般的になじみが少なく、広告情報の有無による評価の差違が観察されやすいことなどが挙げられる。分析の結果、事前の広告情報が提示されていない回答者群においても、アニマルウェルフェアおよびエコフィードに対する評価は肯定的であることが示された。また、広告情報を事前に提示された回答者群では、アニマルウェルフェアに対する評価が情報提示を受けていない回答者群に比べて統計的に有意に評価が高い結果となった。一方、エコフィードに対する評価については、統計的な有意差を確認することができなかった。このような広告情報の効果の差違が取り上げる評価項目によって生じるのかについては、次年度以降引き続き検討する必要があり、食品安全、環境、栄養など食品における広告を通じた普及啓発といった社会的還元性を高めるためには、重要であると考える。本研究では,広告表示の提供方法や提供情報の内容が多様な消費者の購買行動に与える効果について,顕示選好データおよび表明選好データの両面から実証分析を試みた.その結果,意味内容が同等であっても商品名などの広告情報の提供方法の違いにより,消費者行動に大きな影響が生じること,追加的な情報を充実させることにより消費者の評価が高まるかは,その商品属性の性質によって異なることが示された.本研究の目的は,広告表示の提供方法が多様な消費者の購買行動に与える効果について行動経済学の知見を明示的に取り入れた分析枠組みの構築を顕示選好データおよび表明選好データの両面から実証分析を通じて試みることにより,リスクコミュニケーションをはじめとする消費者への食品情報提供のあり方に示唆を与えることにある.平成24年度は,「1.分析モデルの検討」「2.予備的分析の実施」を実施課題としていた.1.分析モデルの検討:農業経済学分野において食品の広告表示が多様な選択方略をもつ消費者の購買行動に与える影響について明示的に分析対象とした事例はきわめて少ないことから、これらの研究蓄積において先行している分野の研究事例を参考としつつ,食品の広告表示を分析対象とする場合に要する改良点について以下の点に留意しつつ検討した.1辞書式選好等の非補償型選択行動に関するこれまでの研究から得られた知見を考慮すること.2消費者の多様な社会経済属性を考慮すること.3広告表示による消費者行動への影響を定量的に計測できることである.検討の結果,これまで代表者が取り組んできた表明選好アプローチの援用が可能であるとともに,共分散構造分析なども有望であることが確認できた.また,顕示選好アプローチにおいても時系列データに適用可能な分析モデルが有望であることが確認できた.2.予備的分析の実施:平成24年度は予備的な分析として,表明選好アプローチにおける広告表示の消費者購買行動分析を試みた.分析対象を豆腐とし,「国産丸大豆使用」表示と「国産丸大豆100%」表示を含んだ選択実験を実施し,「丸大豆使用」表示との比較を試みたところ,制度上はどちらも同じ意味を示す「国産丸大豆使用」表示と「国産丸大豆100%」表示を消費者は同等と評価せず,「国産丸大豆使用」表示よりも「国産丸大豆100%」表示を選好することが示された.平成26年度の研究課題として,具体的に次の3点を設定し,分析した。第1に,時系列購買データにおける広告表示が購買履歴に与える影響について検討した結果,宅配型生協の購買履歴データによる時系列パネルデータを用いて,購買データと関連付けられた広告情報を整理し,その関係性について検討を行った。統計的な分析を試みたものの,広告の効果と値下げの効果との分離が困難であったことから,特定化するまでには至らなかった。そこで,広告担当者に対するヒアリング調査を実施することにより,広告による効果が存在しうることが明らかにされた。第2に,表明選好法による広告情報の効果の推計を試みた結果,平成25年度に実施した畜産物の環境属性と家畜福祉属性における消費者選択に対する追加情報提供の効果分析データを用い,追加情報によって消費者選択に有意な差が生じた家畜福祉属性に焦点を当て,回答者属性の影響を追加的に分析した。分析の結果,性別では男性,年齢では若年者層,子供の有無では子供がいない消費者がより高く家畜福祉属性について評価していることが示された。

第3に,これまでの研究成果を踏まえて,商品属性について可能な限り詳細な情報を消費者に提供した場合の支払意志額を求める分析をフェアトレード紅茶を事例にして試みた。分析の結果,従来,フェアトレードを知らなかった消費者においても,比較的高い支払意志額を表明することが明らかとなった。以上の3か年にわたる研究蓄積により,広告情報の提供により消費者の知識に乏しい分野における消費者評価は高まることが明らかとなった。また,評価対象財の性質により異なる回答者層の評価が高まることが示唆された。評価対象属性による高評価消費者層の特定化については,一層の研究蓄積が必要であることから,今後の課題としたい。農業経済学本研究の課題は、広告表示の提供方法が多様な消費者の購買行動に与える効果について、顕示選好データおよび表明選好データから実証分析を通じて明らかにすることにある。これまでの研究から、顕示選好データとして宅配型生協における購買データをパネルデータとして入手、整理分析を試み、プレテスト的な表明選好データの収集・分析によって最終年度に向けた調査研究の基礎的な分析を完了させつつある。しかしながら、理論的な分析フレームワークの設定および購買データの分析について不十分な点があることから、「おおむね順調に進展している」と評価した。理論的な分析フレームワークの設定および購買データの分析については、顕示選好データと表明選好データとの接合についての技術的な問題が生じていることに主な原因があることから、個別に分析を進めることも視野に入れつつ改善を試みることで最終年度での研究完了は十分可能と評価している。平成24年度は,「1.分析モデルの検討」「2.予備的分析の実施」を実施課題としていたが,「1.分析モデルの検討」については,当該分野および隣接分野の既存研究の検討から,これまで代表者が取り組んできた表明選好アプローチの援用が可能であるとともに,共分散構造分析なども有望であることが確認できた.また,顕示選好アプローチにおいても時系列データに適用可能な分析モデルが有望であることが確認できた.「2.予備的分析の実施」については,表明選好アプローチにおける広告表示の消費者購買行動分析を試み,広告表示によって消費者の選好が変化することを確認することができた.以上の進捗状況から,概ね当初の計画に沿った実施状況であると評価している.最終年度における研究課題は、2点に要約される。第1に、昨年度から引き続き、時系列パネルデータである購買行動データの分析を実施する。第2に、食品安全リスクを対象とした広告表示が消費者の購買行動に与える効果について表明選好アプローチによる実証的な解明をはかるとともに、その他の消費者行動上、関心が高いと予想される環境問題や健康・栄養情報についても検討を行い、本研究課題の総括を行う。本年度の研究遂行上、予想されるリスクとして、消費者の社会経済的な属性ならびに、心理的な認知が購買行動に与える影響を捉えることが、昨年度までの分析手法では困難となる可能性である。その際には、共分散構造分析等の分析手法も援用して解決を試みたい。
金属超微粒子の電子構造の研究(とくにベリリウム, 金について)

現時点ですでに超高真空蒸着装置は完成しており,今年度はBe, CuMn希薄合金微粒子, Al微粒子, Sn微粒子試料を清浄な雰囲気中で作製し, ESR,熱測定,電顕測定を行ってきた. Be微粒子に関しては粒経100〓以下の超微粒子のESRスピン緩和時間に,サイズが小さくなると緩和時間が長くなる量子サイズ効果によると思われる現象が観測された.結果は2つの論文に発表した. CuMnの微粒子のESRに関しては,測定温度域(4K300K)で常磁性を示すMnの希薄濃度囲を中心に実験を行った.濃度の違いによるESR line巾の温度変化は明らかにバルクの状態と異り,スピンボトルネック緩和機構が表面緩和の増加により,どのように破れてゆくか定性的にはかなり明らかに出来た.今後定量的な議論をすすめるために,制度の高い微粒子中のMn濃度決定が必要であり,現在実験の継続中,成果は62年度秋の物理学会発表他論文一編. Al微粒子に関してはその伝導電子スピンESR(CESR)信号の観測に成功.バルクや薄膜状態のCESRは多くなされているが,微粒子状態に関しては殆ど報告例はない. line巾のサイズの違いおよび温度変化等から表面効果を考察中, 63年春の物理学会発表予定. Sn微粒子についてはサイズによる超伝導臨界磁場,移転温度の変化より,酸化膜を通してのジョセフソン効果を調べた.論文1編投稿中(共同研究).現在試料はいづれもガス中蒸発法で作製しているため, Be以外の試料では100〓500〓と大きく,膜厚計を使った真空蒸着によって,金属島状構造を作り50〓以下の超微粒子試料を作るという主たる計画はいま1部製作中でいま少し時間が必要である.上記実験と平行して,すでに試験実験には入っている.このたびの科研費によって購入したコンピュータ制御膜厚計を各種プログラム通りに十分機能させるためには現在使用中の抵抗加熱電源をサイリスター制御にする等当初の予定以上の改造が必要であった.現時点ですでに超高真空蒸着装置は完成しており,今年度はBe, CuMn希薄合金微粒子, Al微粒子, Sn微粒子試料を清浄な雰囲気中で作製し, ESR,熱測定,電顕測定を行ってきた. Be微粒子に関しては粒経100〓以下の超微粒子のESRスピン緩和時間に,サイズが小さくなると緩和時間が長くなる量子サイズ効果によると思われる現象が観測された.結果は2つの論文に発表した. CuMnの微粒子のESRに関しては,測定温度域(4K300K)で常磁性を示すMnの希薄濃度囲を中心に実験を行った.濃度の違いによるESR line巾の温度変化は明らかにバルクの状態と異り,スピンボトルネック緩和機構が表面緩和の増加により,どのように破れてゆくか定性的にはかなり明らかに出来た.今後定量的な議論をすすめるために,制度の高い微粒子中のMn濃度決定が必要であり,現在実験の継続中,成果は62年度秋の物理学会発表他論文一編. Al微粒子に関してはその伝導電子スピンESR(CESR)信号の観測に成功.バルクや薄膜状態のCESRは多くなされているが,微粒子状態に関しては殆ど報告例はない. line巾のサイズの違いおよび温度変化等から表面効果を考察中, 63年春の物理学会発表予定. Sn微粒子についてはサイズによる超伝導臨界磁場,移転温度の変化より,酸化膜を通してのジョセフソン効果を調べた.論文1編投稿中(共同研究).現在試料はいづれもガス中蒸発法で作製しているため, Be以外の試料では100〓500〓と大きく,膜厚計を使った真空蒸着によって,金属島状構造を作り50〓以下の超微粒子試料を作るという主たる計画はいま1部製作中でいま少し時間が必要である.上記実験と平行して,すでに試験実験には入っている.このたびの科研費によって購入したコンピュータ制御膜厚計を各種プログラム通りに十分機能させるためには現在使用中の抵抗加熱電源をサイリスター制御にする等当初の予定以上の改造が必要であった.
リーダーの質問する力を育成する方法論の構築

本研究は、省察的実践によるリーダーの質問する力の育成方法の解明を目的としている。そのためアクションラーニングの概念に着目し、成人教育学の観点から実践研究を実施した。その結果、(1)実践を振り返る学習プロセスのデザイン、(2)部下の成長を支援するリーダーの力量とは部下の学習空間を創るための質問する力であること、(3)部下指導の実践を振り返る学習空間をリーダー自身にも保証することの3点が育成方法を考案する上で必要であることを明らかにした。また、職場におけるダイバーシティ推進リーダー、女性活躍推進リーダー向けの研修モデルを構築し、国立女性教育会館、地方公共団体等で実施され、成果をあげている。そのために、アクションラーニングの概念を用いた方法論に着目し、筆者の日本での実践と米国研究者による実践を比較検討することで、リーダーの質問する力とは何か、そしてリーダーの質問する力の育成方法を成人教育学の観点から提案することが研究の目的である。平成25年度の実践研究として、24年度に引き続き、1国立女性教育会館主催の「ダイバーシティ推進リーダー向けセミナー」(5月)、「企業を成長に導く女性活躍推進セミナー」(10月)において質問する力の育成講座企画、講師を実施した。また2東海大学チャレンジセンター「プロジェクトリーダー育成講座」において講座企画、および講師を実施、3国立市公民館主催「ワーク・ライフ・バランスの生き方デザイン」で質問する力の育成を意識したアクションラーニングによる講座企画、講師を行った。3の実践については、共同研究者と論文「都市型公民館における「労働」をテーマにした事業の意義と課題」にまとめ、投稿、受理された。学会発表として、11月にAcademy of Human Resource Developmentのアジア大会(台湾)に参加し、自由研究発表を行った。この発表では日本企業におけるリーダー研修の先行研究と先行実践のまとめと課題について報告し、アジアを中心とした研究者とディスカッションができた。発表内容は、博士論文の第I部に相当する。そのために、日本での実践(社会人向け講座と大学教育)研究と先行研究の文献検討(米国研究者の翻訳と日本の研究者による先行研究)を中心にその方法論を検討することが目的である。平成24年度の実践研究としては1国立女性教育会館における「企業を成長に導く女性活躍推進セミナー」において質問力育成に関する講座企画および運営、2東海大学チャレンジセンター「プロジェクトリーダー育成講座」において講座企画および運営を行った。1のついては、日本社会教育学会若手萌芽研究助成「男性の学習と生活世界の自律的創造ーポスト青年期に着目して」における研究会で報告者として発表(2013年3月)を行い、研究者と実践者による意見交換を行った。文献検討では、成人教育論の名著マルカム・ノールズ(Molcom Knowles)『Adult Learner. A neglected species』(平成25年度出版予定)の翻訳メンバーの一人として、第5章、付録Gを翻訳。翻訳は、博士論文の序章における教育方法論の先行研究を検討する上で、社員の学習者としての特性の考察の参考となった。また、日本社会教育学会第59回学会大会自由研究発表にて『リーダーの質問力育成方法に関する実践研究(その2)ー熟達化研究に着目してー」を発表し、熟達化による学習過程とアクションラーニング方法論による学習過程について、文献を中心に比較検討した。上記の実践研究は本研究の成果の一つである博士論文の第II部にあたり、文献検討は、序論の一部となる。そのために、アクションラーニングの概念を用いた方法論に着目し、筆者の日本での実践と米国研究者による実践を比較検討することで、リーダーの質問する力とは何かを明らかにし、リーダーの質問する力の育成方法を成人教育学の観点から提案することが研究の目的である。今年度の研究実績について以下、二つの観点から報告する。一点目は、国立女性教育会館主催講座「ダイバーシティ推進リーダー会議」(5月)、「企業を成長に導く女性活躍推進セミナー」(10月)に基づいた実践研究である。講座の企画および講師を行い、受講生(女性管理職)4名に対して、インタビュー調査を実施した。インタビュー調査の分析から受講者の学習ニーズの変容をカリキュラム開発の観点からまとめ、日本社会教育学会大会(福井大学)の自由研究発表「リーダーの質問する力の育成方法に関する研究(その3)ー国立女性教育会館主催講座「ダイバーシティ推進リーダー会議」の検討からー」で報告した。以上の実践研究は博士論文の終章に加筆する。本研究は職場の実践をもとにリーダーの質問する力の育成方法の解明を目的としている。そのために、アクションラーニングの概念を用いた方法論に着目し、筆者の日本での実践研究と米国研究者らによる実践研究を比較検討することで、リーダーの質問する力は何かを明らかにし、リーダーの質問する力の育成方法を成人教育学の観点から提案することが研究の目的である。今年度は本研究の最終年度であることから、研究成果の発表と今後の研究展開のための企画が主な研究活動となった。研究成果の発表としては、博士学位論文「アクションラーニングの実践と理論ー実践から学ぶとは何か」(仮)の仮提出(2016年3月)をお茶の水女子大学大学院(冨士原紀絵准教授)に行い、修正を経て2016年10月に本提出を予定している。

次に、今後の研究活動の展開のために、2015年5月に米国ボストンで行われたNAFSA年次大会ポスターセッションにおいてテーマ「Global Citizenship Education Program through PBL/CBL at Tokai University」の共同発表を行い、高等教育におけるリーダーシップ育成の方法論の検討に取り組む予定である。さらに、アジアにおける女性のリーダーシップ・リーダー育成に関する研究もすすめており、国際研究協力者2名と2015年11月に合同ミーティングを実施し、2016年以降の、アジア女性のリーダーシップ・リーダー育成に関する継続的な研究活動を確認した。その結果、2017年に国際共同研究プロジェクトによる『Asian Women in Leadership』の刊行が決定し、女性リーダー育成に関する研究は平成28年度科研費(基盤研究C)として採択された。本研究は、省察的実践によるリーダーの質問する力の育成方法の解明を目的としている。そのためアクションラーニングの概念に着目し、成人教育学の観点から実践研究を実施した。その結果、(1)実践を振り返る学習プロセスのデザイン、(2)部下の成長を支援するリーダーの力量とは部下の学習空間を創るための質問する力であること、(3)部下指導の実践を振り返る学習空間をリーダー自身にも保証することの3点が育成方法を考案する上で必要であることを明らかにした。また、職場におけるダイバーシティ推進リーダー、女性活躍推進リーダー向けの研修モデルを構築し、国立女性教育会館、地方公共団体等で実施され、成果をあげている。本研究では1実践研究(社会人向け講座と大学生向けリーダー講座)の継続的な実施、2平成25年度末までに博士学位論文の本提出を行う、3国内外の学会での研究成果の発表の計画と実施、が目的となっている。1については国立女性教育会館での実践研究が中心となっているが、研究の目的はおおむね達成しており、3については、単に海外研究者との意見交換だけでなく、共同研究を実施することで予想以上の実績がでている。しかし2については、平成26年5月に博士論文指導教員の変更などもあり、提出が遅れているため。成人教育学今年度は、博士論文提出と海外学会での発表を研究の中心に据える。1お茶の水女子大学に9月提出を目標として博士論文を完成する。指導は冨士原紀絵准教授に依頼し、執筆を進めている。本研究では、1実践研究(社会人向け講座と大学生向けリーダー講座)の継続的な実施、2平成25年度末までに博士学位論文の本提出を行う、3国内外の学会での研究成果の発表を計画、1、3については順調に研究が進んでいるが、2については序章および論文構成は執筆できたものの、未だ博士学位論文として本提出できていないため。本研究では、1実践研究(社会人向け講座と大学授業)の継続的な実施、2平成24年までの研究をまとめ博士学位論文として(平成24年10月)発表、その上で平成26年度に書籍を出版、3国内外の学会での発表、を計画している。
植物組織培養によるエクジステロイド生合成メカニズムの精密解析

1.市販の(2ー^<13>C)アセテ-トの投与実験を試み,酢酸は効率よく取り込まれることを示した.得られたエクジステロイド類の^<13>CーNMR測定により,24位にアルキル基をもつエクジステロイドのアルキル基は酢酸由来ではないことを示した.2.次に,研究を進めていく上で肝心なステロイドとしてコレストロ-ルの投与実験を化学的に合成した(26,27ー^<13>C_2)コレステロ-ルを基質として行った.0.5%Tween80水溶液として投与することにより20ーヒドロキシエクジソンに高率で取り込まれることを見い出した.以上により,本実験系はエクジステロイド生合成研究に有効な実験系で,定定同位元素^<13>Cや^2H標識化合物を用いた取り込み実験が可能であることがわかった.3.上の実験でコレステロ-ルが24位にアルキル基をもつエクジステロイドには取り込まれ無いことがわかった.従ってこれらのエクジステロイド生合成は,デスモステロ-ルあるいはそれ以前の段階で分岐がおこっていることが示された.4.A,B環ーシス構造の生合成の詳細なメカニズムを探るために,基質として(3αー^2H)ー,(4βー^2H)ーコレステロ-ルを化学的に合成した.5.これらの20ーヒドロキシエクジソンへの取り込み実験より,3α水素および4β水素はそのままの部位に立体化学を保持して移行することを示した.6.上から,今まで否定されていた3βーヒドロキシー5βーコレストー7ーエンー6ーオン(5βーketol)を中間体と想定し,この5βー^2H体を合成し投与実験を行い,本物質が高率で20ーヒドロキシエクジソンに取り込まれることがわかった.7.以上より,キ-ステップの中間体として5βーketolが含まれることが示されたので,現在この一つ前の中間体を中心に研究を進めている.1.市販の(2ー^<13>C)アセテ-トの投与実験を試み,酢酸は効率よく取り込まれることを示した.得られたエクジステロイド類の^<13>CーNMR測定により,24位にアルキル基をもつエクジステロイドのアルキル基は酢酸由来ではないことを示した.2.次に,研究を進めていく上で肝心なステロイドとしてコレストロ-ルの投与実験を化学的に合成した(26,27ー^<13>C_2)コレステロ-ルを基質として行った.0.5%Tween80水溶液として投与することにより20ーヒドロキシエクジソンに高率で取り込まれることを見い出した.以上により,本実験系はエクジステロイド生合成研究に有効な実験系で,定定同位元素^<13>Cや^2H標識化合物を用いた取り込み実験が可能であることがわかった.3.上の実験でコレステロ-ルが24位にアルキル基をもつエクジステロイドには取り込まれ無いことがわかった.従ってこれらのエクジステロイド生合成は,デスモステロ-ルあるいはそれ以前の段階で分岐がおこっていることが示された.4.A,B環ーシス構造の生合成の詳細なメカニズムを探るために,基質として(3αー^2H)ー,(4βー^2H)ーコレステロ-ルを化学的に合成した.5.これらの20ーヒドロキシエクジソンへの取り込み実験より,3α水素および4β水素はそのままの部位に立体化学を保持して移行することを示した.6.上から,今まで否定されていた3βーヒドロキシー5βーコレストー7ーエンー6ーオン(5βーketol)を中間体と想定し,この5βー^2H体を合成し投与実験を行い,本物質が高率で20ーヒドロキシエクジソンに取り込まれることがわかった.7.以上より,キ-ステップの中間体として5βーketolが含まれることが示されたので,現在この一つ前の中間体を中心に研究を進めている.1.本実験系が生合成研究に適しているか否かを判断するために,まず(2ー^<13>C)酢酸の取り込み実験を行った.この結果,(2ー^<13>C)酢酸は効率よく取り込まれ,得られたエクジステロイド類の^<13>CーNMRパタ-ンから一般的なイソプレイドの生合成機構が確認された.24位のアルキル基は酢酸由来ではないこと(恐らくメチオニンから)も併せて示された.なお, ^<13>C標識酢酸のエクジステロイドへのpositiveな取り込みは今までに報告はない.2.コレステロ-ル,デスモステロ-ル,シトステロ-ルなどのステロ-ル類のいずれからエクジステロイド生合成の分岐が始まるのかを調べるために,まず,(26,27ー^<13>C_2)コレステロ-ルを化学的に合成した.他のステロ-ル類の安定同位体標識化合物も一部合成した.3.上記^<13>Cーコレステロ-ルを用いて効率よい取り込み条件の設定研究を行い,0.5%Tween80水溶液として投与するのがよいことを見いだした。本条件で得られた20ーヒドロキシエクジソンの^<13>Cーnmrにより^<13>Cは20%ものenrichがあった.4.以上の成果より,本実験系は従来の昆虫や植物を用いた実験系と比べて遥かに,エクジステロイドの生合成研究に適していることが示された.

放射性同位元素を必要とせず,安定同位元素^<13>Cや^<12>H標識化合物での取り込み実験が可能となったことは特筆に値する.4.A,B環ーシス構造の生合成の詳細なメカニズムを探るために,重水素nmrによる追跡実験のための基質(3αー^2H)ー,(4βー^2H)ー,および(4αー^2H)コレステロ-ルを合成した.昆虫の脱皮変態ホルモン20ーヒドロキシエクジソン(1)の生合成機構,特にシスA/B環のステロイド構造の生成の機構について,アグロバクテリウム接種によりエクジステロイド類を多量に生産するように形質転換したシソ科植物アジュガ毛状根の培養組織を用いて以下のことを明らかにした.1.3αー^2Hーコレステロ-ルおよびβー^2Hーコレステロ-ルを合成し,これらを投与し得られた(1)の^2HーNMRを測定し,コレステロ-ルの3αーH,4βーHはそれぞれ(1)3αーH,4βーHとしてそのまま保持されることを明らかにした.この結果は,昆虫や植物の生合成実験で従来報告されたいたデ-タとは異なる,より信頼性のおける新しい知見である.2.上記のことより,従来否定されていた3βーヒドコキシー5βーコレストー7ーエンー6ーオンの中間体の可能性を想定し,この5βー^2H標識体を合成した.この投与実験を行い(1)の^2HーNMRにより,本物質はコレステロ-ルよりも明らかに高率で(1)に取り込まれることが判明した。特に,2.の成果は植物,ひいては昆虫におけるエクジステロイドの生合成経路の解明に当たって画期的なブレ-クスル-を与えるものである。本研究では,実験材料としてエクジステロイド高生産能の植物組織培養を用いたこと,および,放射性同位体でなく安定同位体標識の使用が可能になったことの利点を十分に活かして研究を進めることができたのが特徴である.現在,既知の中間体である7ーデヒドロコレステロ-ルと今回中間体であることを見いだした3βーヒドロキシー5βーコレストー7ーエンー6ーオンの間に位置する物質についての実験デ-タを集め,生合成機構の精密な解析を完了する予定である.
ニワトリの飼料尿素の利用における盲腸の役割

1.給与した尿素あるいはその分解物であるアンモニアが盲腸に出現するかどうかを調べるため,通常鶏と人工肛門鶏に[ ^<15>N]尿素を給与して6時間後に盲腸内へ[ ^<15>N]化合物が出現するかどうかを調べた。その結果盲腸内には多量の^<15>Nを認め,このうち1/41/5はアンモニア態であったが尿素ー^<15>Nを検出できなかった。しかし、盲腸内の総^<15>Nとアンモニアー^<15>Nおよび結直腸の総^<15>Nは,通常鶏が人工肛門鶏より多く,通常鶏の結直腸には多量の尿素ー^<15>Nが認められた。2.尿素給与後6時間ではまだ通常鶏と人工肛門鶏の窒素利用率に差がみられなかったことから,尿素給与後10時間のニワトリで尿素窒素の蓄積率が,人工肛門鶏より通常鶏で高いことを確認することともに盲腸内に少量であるが尿素を,またアンモニアー^<15>Nおよびこれら以外の多量の^<15>Nを確認した。またこの時,通常鶏の結直腸に多量の総^<15>N,尿素ー^<15>Nおよびアンモニアー^<15>Nを認めた。3.ニワトリの盲腸内に投与した[ ^<15>N]尿素の分解と吸収を調べた結果,尿素投与後60分に盲腸内に残存した^<15>Nは投与量の26%で,アンモニアー^<15>N,尿素ー^<15>Nおよび蛋白態^<15>Nはそれぞれ1.5%,4.0%,5.2%と少なく,大部分はこれら以外のNPNの形で存在した。60分間に盲腸静脈血に出現したアンモニアー^<15>Nは投与量のわずか1.6%,尿素ー^<15>Nは16.2%でこれら以外のNPNや蛋白態^<15>Nが多かった。この結果から,尿素ー^<15>Nは一部そのままで吸収されるが,大部分はアンモニアや他の窒素化合物に転換して吸収されることが明らかになった。
格差社会に抗する教員文化研究　―効果のある学校に着目して―

本研究の目的は「効果のある学校」が成立する要因とそのプロセスを,日米の「効果のある学校」の比較研究を通して明らかにすることである。社会的格差が拡大する近年において顕在化した、子どもたちの「学力格差問題」に対する関心から「効果のある学校」研究に注目が集まっている。「効果のある学校」とは,貧困家庭などの、社会階層的に不利な立場に置かれる子どもたちの学力保障を実現していることが量的調査によって示された学校を指す(鍋島2003)。先行の研究では、その特徴については明らかにされてきたが、効果成立のプロセスが明らかにされていないことや国際的な比較研究が行われていないことが指摘されている。そこで「効果のある学校」はどのような要因・プロセスを経て,成立するのか。その成立プロセスには日・米によってどのような相違点・共通点が見られるのかという二つの検討課題を参与観察などの質的な手法を用いて解決してきた。これまで、貧困地域に所在する日米二つの小学校での参与観察調査、学校の教職員や保護者を対象としたインタビューなどを行い、日本では20名以上、アメリカでは60名以上のインタビューを完了した。平成29年度は、そうしたインタビューデータを整理し、研究成果をまとめる期間として活用した。その結果、当該年度の助成期間中の業績として、査読論文3本などの成果を上げることができた。本研究はマイノリティの教育保障をいかに実現していくべきか、新たな学問的示唆、政策的示唆を提供した点で意義深い。29年度が最終年度であるため、記入しない。申請者は「効果のある学校」が成立する要因とそのプロセスを、日米の小学校の比較研究を通して明らかにすることを研究目的として、平成27年度の研究活動を行った。平成27年度の研究実施計画として1大阪南部の小学校での調査活動、2学会参加と研究成果の発表・情報収集、3カリフォルニア大学サンタクルーズ校のGordon教授の協力のもと、研究活動に従事し、アメリカの教育政策の動向についての調査、4サンタクルーズ市の小学校にて参与観察し学校現場にもたらす教育政策のインパクトについて調査という、計4点を研究計画としてあげていた。いずれの点についても、研究実施計画通り遂行し、成果を得ている。1については、大阪南部の小学校で参与観察を行い、学力格差を是正する学校の実践についてフィールドノーツによるデータを収集した。2については、日本教育社会学会、学校社会学研究会、トロントで開催されたCIES学会などに参加し、研究成果の発表と情報収集を行った。3については平成27年9月から平成28年3月までの半年間をカリフォルニア大学サンタクルーズ校で過ごし、アメリカの教育政策動向について研究活動に従事した。4についてはサンタクルーズ市の低所得者層が集住する地域の小学校で参与観察を行い、半年間のフィールドノーツ、60名以上のインタビューデータを収集した。申請者の本年度の研究実績について、1現在社会問題となっている学力格差の問題が顕著に表れている日米の小学校での参与観察を遂行し、比較研究に耐えうるだけの質的データを収集した点で重要であり、また2研究成果を積極的に発表し、社会に対して研究報告の義務を果たしている点で意義深いと言える。現在までの研究の進捗状況は概ね順調に進展しているといえる。それは、当初予定していた研究計画の全てについて、一定の成果を得ているからである。また、調査対象である二つの小学校の教員たちと、参与観察を行う中で、とても良好な信頼関係を構築しており、継続的な調査を行うことが可能となっている。このことは、今後2年間の円滑な調査継続を行うこと、二つの学校の構造についての、より正確な理解をすることを可能とするであろう。平成28年度の研究実施状況は以下の通りである。第一に、4月から1月にかけて、研究対象校である大阪府の小学校でのフィールドワークを週に一度のペースで行い、データの収集を継続的に行った。教室内で教師と子供の相互作用を観察するとともに、教員同士の相互作用についても観察を行った。第二に、2月から3月にかけてアメリカ合衆国カリフォルニア州サンタクルーズ市に渡米して、フィールドワークを行った。訪問調査の目的は昨年度から継続して行っている低所得者層の集住地域の小学校での参与観察を行い、新大統領政権下における学校の取り組みを把握することである。調査の具体的な内容については、4週間にわたる学校でのフィールワークに基づくフィールドノーツの作成および、インタビュー調査を行った。第三に、学会発表での発表・学術雑誌への投稿を行った。9月には日本教育社会学会にて調査の報告を行った。また、「教育社会学研究」、「解放社会学研究」への論文投稿を行った。いずれも本研究課題および博士論文に関連する論文であるが「日本解放社会学研究」へ投稿した論文については査読付き論文として受理されている。第四に、共同研究、副専攻プログラム、ボランティア活動、への精力的な取り組みがある。共同研究では、カリフォルニア大学サンタクルーズ校のJune. Ann. Gordon教授とともに、マイノリティ集住地域の学校における教育保障の現状と課題に関する共同研究を推進した。また指導教授である志水宏吉教授らとともに、学力格差是正策に関する共同研究に取り組んだ。そして、東日本大震災の被災地におけるアクションリサーチに取り組んでいる。大阪大学のリーディングプラグラム、ボランティア活動にも精力的に取り組み、東日本大震災で被災した小中学校で夏休みの期間を利用した学習支援活動に主幹で取り組んだ。本研究課題の進捗状況については,当初の計画以上に進展をしている。

そう評価できる理由は第一に、研究対象校である大阪府の小学校でのフィールドワークを週に一度のペースで行い、データの収集を継続的に行い,教室内で教師と子供の相互作用を観察するとともに、教員同士の相互作用についても観察することができた。調査を通じて,対象校の教員集団と信頼関係を構築することによって期待以上の研究遂行に必要なデータを収集することができた。第二に,成果の発表が挙げられる。今年度において,三つの学会への論文投稿および学会発表を行い,自身の研究を公表し,批評を受けるだけではなく,研究推進のための情報の収集を行うことができた。研究の成果については,学内紀要を合わせると4つの学術誌へ投稿し,そのうちの一つは査読論文として掲載予定である。第三の理由として,自身の研究を推進するための共同研究,国際的な研究活動の円滑な推進が行われたことが挙げられる。カリフォルニア大学サンタクルーズ校のJune. Ann. Gordon教授とともに、マイノリティ集住地域の学校における教育保障の現状と課題に関する共同研究を推進した。また指導教授である志水宏吉教授らとともに、学力格差是正策に関する共同研究に取り組んだ。これらの研究は,本研究課題に有益な示唆を提供しており,研究成果の質の向上に役立つものであると言えるだろう。以上の理由から,本研究課題の進捗状況は当初の計画以上に進展していると言えることができる。本研究の目的は「効果のある学校」が成立する要因とそのプロセスを,日米の「効果のある学校」の比較研究を通して明らかにすることである。社会的格差が拡大する近年において顕在化した、子どもたちの「学力格差問題」に対する関心から「効果のある学校」研究に注目が集まっている。「効果のある学校」とは,貧困家庭などの、社会階層的に不利な立場に置かれる子どもたちの学力保障を実現していることが量的調査によって示された学校を指す(鍋島2003)。先行の研究では、その特徴については明らかにされてきたが、効果成立のプロセスが明らかにされていないことや国際的な比較研究が行われていないことが指摘されている。そこで「効果のある学校」はどのような要因・プロセスを経て,成立するのか。その成立プロセスには日・米によってどのような相違点・共通点が見られるのかという二つの検討課題を参与観察などの質的な手法を用いて解決してきた。これまで、貧困地域に所在する日米二つの小学校での参与観察調査、学校の教職員や保護者を対象としたインタビューなどを行い、日本では20名以上、アメリカでは60名以上のインタビューを完了した。平成29年度は、そうしたインタビューデータを整理し、研究成果をまとめる期間として活用した。その結果、当該年度の助成期間中の業績として、査読論文3本などの成果を上げることができた。本研究はマイノリティの教育保障をいかに実現していくべきか、新たな学問的示唆、政策的示唆を提供した点で意義深い。本研究課題の今後の推進方策について、最も重要なものが、データの整理・分析である。
環境化学物質に対するin vitro ヒト胎盤関門の毒性評価系の確立とその評価

本研究では、環境化学物質のヒトにおける生殖・発生毒性を評価する目的で、ヒト絨毛細胞株を用い、in vitro胎盤関門毒性評価系の構築を試みた。本研究の研究目標は、発生毒性のなかでも妊娠時における化学物質の母児間動態評価、および胎盤関門に対して機能修飾による二時的な発生毒性の予測を可能とする評価系を構築することである。多孔性の人口膜チャンバー内に細胞を播種することで構築した胎盤関門評価系の妥当性を評価するため、モデル化学物質として蛍光ラベルしたデキストランを用い、その透過性を評価した。その結果、Jar細胞、JEG-3細胞、BeWo細胞のいずれにおいても播種後57日で透過性が最もtightとなり、その後11日目までその透過性は維持された。またその透過性はデキストランの分子量増大に依存して低下した。またほとんどの化学物質が分子量1000以下と比較的手分子量であることから、よりtightな評価系を構築する目的で、アスコルビン酸を添加してデキストランの透過性を検討した。アスコルビン酸は細胞間隙を強固にすると考えられる細胞外マトリックスの基質であり、これを添加することによりよりtightな胎盤関門評価系の構築が期待できる。しかしながら予想に反して、アスコルビン酸は透過性になんら影響を与えなかった。次に、実際に内分泌かく乱作用があると疑われている化学物質を作用させた検討を試みた。まず各細胞に対する化学物質の細胞毒性について検討を行った。一般に胎盤細胞は化学物質に対する感受性が高く、この点において細胞毒性の検討は胎盤関門評価系の妥当性を示す上で重要でると考えられる。その結果、エストラジオール、ビスフェノールAなどのエストロジェンやDTTは、10^<-5>Mにおいても培養3日目までは増殖に影響を与えなかったが、4日目以降から若干の増殖抑制が確認された。またホルモンレセプターとの親和性が全くない有機スズについては、10^<-6>Mで完全に細胞が死滅した。現在このような結果を踏まえつつ、化学物質の胎盤関門透過性への影響について検討を試みている。
乱流の直接数値シミュレーションにおける差分法の適用に関する研究

1.スペクトル法によって再現した二次元チャンネル内乱流場に1次6次の差分スキー無を適用し、1階微分値、2階微分値に加え、対流項、拡散項としての精度を系統的に評価した。その結果、以下の知見を得た。(1)差分法による微分値とスペクトル法による微分差は、緩和領域で最大となる。(2)(1)の差を局所の微分値で除した相対差は、チャネル幅にわたってほぼ一定である。(2)拡散項に比べて対流項の誤差はきわめて大きい。(3)1階微分における4次精度中心差分と5次精度風上差分の差はほとんどない。(4)2階微分では、少なくとも6次精度までは、差分の名目上の精度を上げることによって実質的な精度向上が得られる。2.対流項に1次精度風上差分、拡散項に2次精度中心差分を適用し、二次元チャネル内乱流のシミュレーションを行った。その結果、スペクトル法により再現した流れ場を初期条件とした場合に層流化する傾向がみられ、1次精度風上差分のもたらす数値粘性の影響が無視できないことを確認した。