hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
男性ホルモンによる毛の発育制御機序の解析

胎生期に形成された毛包は生後一定の周期をもって成長と退縮を繰り返す。ヒトの毛周期に影響を与える男性ホルモンの標的細胞が毛乳頭細胞であることが明らかとなってきている。その作用機序を分子レベルで解析するために毛組織の上皮系、間葉系それぞれの細胞を培養し、男性ホルモンレセプター、5α-reductase,17beta-hydroxysteroid dehydrogenase(17beta-HSD)の発現についてmRNAレベルで解析した。手術時に得た皮膚より手術顕微鏡下に後頭部毛、髭、腋毛より外毛根鞘細胞、毛乳頭を単離し継代数4-6代に達した細胞を実験に用いた。I型、II型それぞれの5α-reductaseのmRNAの発現をRT-PCR法で調べたところ、I型の5αーリダクターゼのmRNAはすべて毛乳頭細胞に認められたが、II型の5αーリダクターゼは髭のみで強く発現していた。男性ホルモンの不活化に関わるII型17β-HSDのmRNAは上皮系の外毛根鞘で強い発現を認めた。一方、副腎性男性ホルモンを活性化するIII型の17β-HSDは髭及び腋毛の毛乳頭細胞で強く発現していた。男性ホルモンレセプターは髭、腋毛の毛乳頭細胞で認められた。これらの結果より特に女性では副腎あるいは卵巣由来の男性ホルモンは毛乳頭で活性化され作用を発揮するものと考えられた。毛周期の調節にはEGF、HGF、FGF5などの増殖因子が関与することも知られている。EGF、HGFシグナル伝達に関わる転写因子であるSTAT3を表皮と毛包に特異的に欠損させるコンディショナルノックアウトマウスを作成したところ、胎生期における毛包形成と初回の休止期までは正常であったが、第2毛周期へ移行できなかった。このマウスの表皮細胞はEGF、HGF刺激による増殖は正常であるが、遊走が阻害されていた。すなわちSTAT3を介するシグナルは胎生期における器官形成には関与しないが成長期の開始に必須であると考えられた。ヒトの毛の発育の男性ホルモン感受性の違いを分子レベルで解析するために毛組織の上皮系、間葉系それぞれの細胞を培養し、男性ホルモンレセプター、5alpha-reductase、及び副腎性男性ホルモンの代謝に関わる酵素17beta-hydroxysteroid dehydrogenase(17beta-HSD)の発現についてmRNAレベルで解析した。手術時に得た皮膚より手術顕微鏡下に前頭部、髭、腋毛等の外毛根鞘、毛乳頭を単離し継代数4-6代に達した細胞を実験に用いた。男性ホルモンレセプター、I型、II型の5alpha-reductase.II型、III型の17beta-HSDのmRNAの発現はRT-PCR法で調べた。男性ホルモンレセプターは前頭部、髭、両性の腋毛の毛乳頭細胞で強く発現していた。I型の5alpha-reductaseは全ての細胞で発現を認めたが、II型の5alpha-reductaseは前頭部、髭の毛乳頭細胞でのみ発現していた。男性ホルモンの不活化に関わるII型17beta-HSDのmRNAは上皮系の外毛根鞘で強い発現を認めた。一方、副腎性男性ホルモンを活性化するIII型の1.7beta-HSDは腋毛の毛乳頭細胞で発現しており、その発現量に性差は認めなかった。これらの結果より17beta-HSDもヒトの毛の発育の男性ホルモン感受性、特に女性の2次性徴における毛の発育に関与していると考えられた。

ヒトの毛周期に影響を与える男性ホルモンの作用機序を解析するために、後頭部毛、髭、腋毛より外毛根鞘細胞、毛乳頭を培養し、男性ホルモンレセプター、5α-reductase,17beta-HSDの発現について解析した。I型、II型それぞれの5α-reductaseのmRNAの発現をRT-PCR法で調べたところ、I型の5α-リダクターゼのmRNAはすべての毛乳頭細胞に認められたが、II型の5α-リダクターゼは髭のみで強く発現していた。男性ホルモンの不活化に関わるII型17β-HSDのmRNAは上皮系の外毛根鞘で強い発現を認めた。一方、副腎性男性ホルモンを活性化するIII型の17β-HSDは髭及び腋毛の毛乳頭細胞で強く発現していた。男性ホルモンレセプターは髭、腋毛の毛乳頭細胞で認められた。これらの結果より特に女性では副腎あるいは卵巣由来の男性ホルモンは毛乳頭で活性化され作用を発揮するものと考えられた。毛周期の調節にはEGF、HGF、FGF5などの増殖因子が関与することも知られている。EGF、HGFシグナル伝達に関わる転写因子であるSTAT3を表皮と毛包に特異的に欠損させるコンディショナルノックアウトマウスを作成したところ、胎生期における毛包形成と初回の休止期までは正常であったが、第2毛周期へ移行できなかった。このマウスの表皮細胞はEGF、HGF刺激による増殖は正常であるが、遊走が阻害されていた。すなわちSTAT3を介するシグナルは胎生期における器官形成には関与しないが成長期の開始に必須であると考えられた。
ヒトＭＣ１Ｒシグナルの次世代シークエンシングとＣｈＩＰアレイによる解析

培養メラノサイトのcAMPシグナルが定常以下に抑制されるとユビキタスなMITF関連転写因子TFEB、TFE3、TCF4の発現が亢進する。関連miRNAを、マイクロアレイにより培養メラノサイトの高発現miRNAを絞り込み検討した。miR-30b, -146a,および-29aが転写因子シグナルとクロストークして標的遺伝子の発現制御に関わる可能性が示された。ChIP-on-Chip法と転写因子特異抗体を使用し、標的遺伝子とシグナルを解明するためChIP-SeqによりTCF4結合サイトのゲノムワイド同定を試みたが、次世代ディープシーケンシングによる個別の遺伝子の同定には至らなかった。1.培養ヒトメラノサイトにおいて、adenylate cyclaseの刺激・阻害薬や、さらにcAMPの下流に位置することが明らかになったPKAやPARSシグナルの修飾によって変化するcAMPシグナル関連遺伝子の発現パターンをオリゴマイクロアレイによる包括的遺伝子発現データにより解析した。cAMPシグナルが定常状態以下に抑制されると転写因子TFEB/TFE3の発現が亢進することと、細胞増殖遺伝子の発現変化が改めて確認された。2.上記条件下でのユビキタス転写因子TFE3/TFEBの発現亢進や,細胞周期や増殖にかかわるサイクリン,CDKなどの遺伝子発現亢進を制御する可能性のあるマイクロRNAを同定するために、miRNAマイクロアレイ解析により、培養メラノサイトで高発現しているmiRNAを特定後、個々の機能について検索した。miR-30b, miR-146a, miR-29aなどが,複数のシグナルとクロストークしながら、TFEBや細胞増殖などを起こす遺伝子の発現制御に関わっている可能性が示唆された。3.全ゲノムクロマチン免疫沈降(ChIP)法と、次世代シーケンサーを組み合わせたChIP-Seqにより、DNAとタンパク質(制御機構に関与することがこれまでの我々の研究で示唆された、3種類の転写因子TCF4, TFEB, TFE3)の結合サイトのゲノムワイド同定を試みた。本年度は、adenylate cyclase阻害薬であるSQ22536で処理したヒト培養メラノサイトDNAを、TCF4特異的な3種類の異なる抗体を用いて免疫沈降し、ChIP-seqのデータよりMACSを用いて結合サイトをピーク解析した。2,7,8,12,15番染色体では、ネガティブコントロールよりピークが有意に多く検出されたが、セントロメア近辺のものやコントロールと一致したピークがほとんどで、クロマチン処理は適切に行われたが、抗体の特異的結合由来のピークではなく、フォールスポジティブと判断した。1.エクソンマイクロアレイによる遺伝子発現解析をまず試みたが、検出とデータの解析が技術的に難しいことが、一昨年前から知られるようになっており、我々の実験でも、ヒトメラノサイトのcAMP経路の刺激薬や阻害薬による様々な発現変化を確認できたが、アメリカの研究グループの実験結果の解析で得られた、マウスメラノサイトの、いろいろな階層で制御され細胞レベルで特異的に変化するシグナル経路を見出すことは残念ながらできなかった。2.このため、従来のcDNAオリゴマイクロアレイを用いて、次に従来の手法で解析を行い、DAVIDによるシグナル経路の同定を網羅的に行ったところ、マウスとほぼ同様にWntシグナルや、Notchシグナル、ホメオドメイン転写因子などを介した細胞増殖シグナル経路などに関連した遺伝子の発現変化が認められることが明らかになり、マウス由来のメラノサイトに類似した細胞内シグナルの修飾や変化が確認できた。3.しかし、活性化されるシグナルと、抑制されるシグナルが、マウスで見られるような、cAMPの刺激と抑制によって全く対称的に相反する方向に動くことが確認できず、マウス由来のメラノサイトではあるが、メラノーマに近いmelan-a細胞と、初代培養で多数の成長因子を加えて培養したヒト皮膚由来の培養メラノサイトの違いのためか、詳細に検討すると、シグナルの反応性が若干異なっていた。これが、種の違いによる相違かどうか、今後の検討が更に必要である。最終年度は、全ゲノムクロマチン免疫沈降(ChIP)法と、次世代シーケンサーを組み合わせたChIP-SeqによるTCF4転写因子の結合制御遺伝子のゲノムワイド検索を行った。スプライシング等によりTCF4のN末端に近い領域でエクソン置換やスプライシングされた複数のアイソフォームのうち、メラニン関連遺伝子を抑制するITF2bアイソフォームのN末端に近い領域のペプチド抗体4種を用いた。4抗体それぞれのChIP DNAをstandard Illumina ChIP-Seq librariesで検出し、200万以上のシーケンスをMACSにてpeak分析した。4つの抗体のうち抗TCF4抗体Abcam (ab185736, Lot.GR204909-1)にて、バックグラウンドより有意に高いピークが296個認められた。しかし、ピークが全て低く個別のディープシーケンシングに進めなかった。

期間全体の成果として、培養ヒトメラノサイトにおいて、cAMPシグナルが定常状態以下に抑制されるとユビキタスな転写因子TFEB、TFE3、TCF4の発現が亢進することを示した。更に、これらの転写因子に加えて、細胞周期や増殖にかかわるサイクリン,CDKなどの遺伝子発現を制御する可能性のあるマイクロRNAを同定するために、miRNAマイクロアレイ解析により、培養メラノサイトで高発現しているmiRNAを特定後、個々の機能について検索した。miR-30b, -146a, -29aなどが複数のシグナルとクロストークしながら、遺伝子の発現制御に関わっている可能性が示唆された。ChIP-Seqにより転写因子TCF4の結合サイトのゲノムワイド同定を試みたが、次世代ディープシーケンシングによる個別の遺伝子の同定には至らなかった。皮膚科学1.多数の遺伝子がトランスクリプトームの包括的特性に関与しているため、その解明には複数の新しいアプローチを並行させながら、関連付けて取り組む必要性がある。2.そのため、本年度は近年miRNAマイクロアレイを追加して行い、新たなキーポイントとなる因子の探索を行った。miRNAが結合しうる遺伝子のデータベースが年々バージョンアップされたこともあり、転写因子の発現をその上流で制御する分子機構を解明するためのアプローチの基礎となる知見を得ることが出来た。3.このような従来から確立されている手法では、一定の結果が得られたが、キー遺伝子として働いていると考えられる転写因子の解析に関して、cAMPシグナルによって、発現が変化する転写因子の未知の作用点や直接的な作用機序の解明については、今回、CAGE法を用いた実験で良好な結果を得ることが出来なかったため、ChIP-seqを中心に実験を行った。しかし、ChIP-seqでのゲノムワイド探索でも、有意な結果は得られなかった。その理由として、対象として検討しているこれらの転写因子そのもの発現レベルが比較的低いこと、さらに、これらの転写因子に特異的な抗体を用いたChIPの報告がこれまでになく、独自に特異性の高い抗体を、今後更に探索する必要があると考えられた。1.何万もの遺伝子が関与するトランスクリプトームの包括的特性を解明する端緒をつかむためには、個々のトランスクリプトームの複雑さの解明が必須であり、いくつかの新しいアプローチの方法を並行させて、活用しながら取り組む必要があることがわかった。さらに、そのアプローチの準備と従来の手法により、期待される結果が大まかに確認できた。2.24年度は、CAGE法と次世代シークエンサーの手法に代えて、従来のオリゴマイクロアレイの高密度タイプを用いた解析を行い、マウスと類似した変化がヒトのメラノサイトでも起こる可能性が示唆され、その詳細を解明するためにヒトメラノサイトを用いた培養細胞モデルが有用であることがわかった。今後のシグナルネットワーク解明の基盤となる知見が得られた点は評価できると考えた。
臨床応用を目的とした組織工学による再生血管作成のための骨髄細胞培養の基礎研究

以下に、本研究成果の概要を項目順に述べる。(1)骨髄細胞から血管再生のために必要な細胞群を、効果的かつ簡便に分離する方法の決定:臨床応用を念頭に置いた場合、「骨髄細胞から血管再生のために必要な細胞群」は、最近の他の基礎研究・臨床研究成果の知見より、G・CSF動員末梢血単核球細胞群で代用出来ると判断し、最終的にはそれらを(2)の実験に用いた。(2)血管再生のため3つの不可欠要素、骨髄細胞・細胞増殖因子・人工細胞外マトリックスを組み合わせ、in vitro内で、「血管シート」を短期間に作成出来る最適な剰牛を決定する:本研究の主要部分である。骨髄由来CD34陽性細胞の培養プレート内での内皮細胞コロニー化は、人工細胞外マトリックスとして1型及び4型Collagen、Fibronectin、Vitronectin、Fibrinogenを用い、Fibronectinが1型・4型Collagen及びVitronectinの約5倍を示す基礎データを1年目に得た。2年目は今後の三次元培養による体外再生血管の作成を念頭に置き、現在臨床で用いられている人工血管の材料の1つのPTFE(多孔質ポリ4フッ化エチレン樹脂)をポリアミノ酸-ウレタン共重合体(PAU)により、親水化、そして生体組織適合化を向上させたシートを細胞培養の「足場」とした。使用細胞は、初めに、骨髄由来CD34陽性細胞、続いてG・CSF動員末梢血単核球細胞を用いた。1型及び4型Collagen、Fibrohectin、Fibronectinのpeptide2種Vitronectinの6つの細胞外マトリックスにおける細胞の接着・増殖を促進する組み合わせを観察し、Fibronectin-RGD peptideが最も効果があった。(3)「血管シート」内で、内皮細胞と平滑筋細胞の分化転換の機序を解明する:未だ十分な結果を得ていない。結果は、テストした全てのVEGF-人工細胞外マトリックスでCD34陽性細胞の内皮細胞コロニー化を認めたが、フィブロネクチンは1型コラーゲン、4型コラーゲン及びヴィトロネクチンの約5倍、フィブリノーゲンは約2倍のCD34陽性細胞の内皮細胞コロニー化を示した。従って、フィブロネクチンがCD34陽性細胞の内皮細胞コロニー化により適した人工細胞外マトリックスと考えら、in vitro内で、「血管シート」を短期間に作成出来る至適な条件を見つけ出す今後の実験の基礎データとなった。今後は、目標(2)の組織工学による血管シートの作成、目標(1)そして目標(3)を次年度の研究目標としたい。(2)血管再生のため3つの不可欠要素、骨髄細胞・細胞増殖因子・人工細胞外マトリックスを組み合わせ、in vitro内で、「血管シート」を短期間に作成出来る最適な条件を決定する:本研究の主要部分である。

2年目は、今後の三次元培養による体外再生血管の作成を念頭に置き、現在臨床で用いられている人工血管の材料の1つのPTFE(多孔質ポリ4フッ化エチレン樹脂)をポリアミノ酸-ウレタン共重合体(PAU)により、親水化、そして生体組織適合化を向上させたシートを細胞培養の「足場」とした。使用細胞は、初めに、骨髄由来CD34陽性細胞、続いてG・CSF動員末梢血単核球細胞を用いた。1型及び4型Collagen、Fibronectin、Fibronectinのpeptide2種、Vitronectinの6っの細胞外マトリックスにおける細胞の接着・増殖を促進する組み合わせを観察し、Fibronectin-RGD peptideが最も効果があった。「血管シート」内で、内皮細胞と平滑筋細胞の分化転換の機序を解明する:未だ十分な結果を得ていない。
RNAを標的とした擬ロタキサン形成による新規翻訳制御法の開発

RNAは遺伝情報の伝達や制御を担う生体内分子であり、遺伝子発現制御において中核となる役割を果たしている。そのRNAを軸に擬ロタキサン構造を形成させ、極めて安定な複合体を形成させることができれば、効率的にリボソームの進行を止めることができると考え、新しい人工核酸、擬ロタキサン形成オリゴDNAの開発に着手した。本研究により開発した擬ロタキサン形成オリゴDNAは、生理的条件下、標的RNAとの二本鎖形成を引き金に化学反応が進行し、5分の反応で85%と高効率、高収率で擬ロタキサン構造体の形成に成功した。本研究では、RNA存在下ただ加えるだけで擬ロタキサン構造を形成する一対の化学反応性DNAを設計・合成した。この二本のDNAを標的RNAに加えたところ、それぞれのDNAが標的RNAに対し二本鎖を形成することで、まずホスホロチオエート基とクロロアセトアミド基とのSN2反応が進行、二本のDNAが連結された後、DBCO(環歪みをもつアルキン)とアジド基が近接し、銅触媒なしのクリック反応が加速されへリックス間で架橋が結ばれること、さらにこれら二つの反応がRNA上で進行することで擬ロタキサン構造を形成し、RNAに対し非熱変性条件で安定な複合体を形成できることを確認した。具体的には、標的28mer RNA存在下、反応性DNAを用いてpH 7.2、37°Cの条件で反応を行ない、変性ポリアクリルアミドゲルにて分析したところ、通常の二本鎖より変性ゲル上で安定な擬ロタキサン由来と考えられるバンドが観測された。本反応は30分以内で70%以上の収率で進行しており、非常に効率よく進行していることも分かった。さらに本反応は環状の一本鎖DNA(7249塩基)に対しても進行し、カテナン(二つの環が鎖のようにつながった構造体)を形成することも確認した。この擬ロタキサンの熱的安定性を確認するため、様々な温度で10分間加熱後、0°Cへ急冷し変性ゲル電気泳動で擬ロタキサンの存在率を調査した。その結果、70°Cの加熱で環状化したDNAはRNAから解離することが明らかになった。この二本鎖のTm値が66°Cであったことから、この擬ロタキサン構造は二本鎖構造の熱的安定性を大きく上げる効果はなかった。しかしながら、室温下、変性ゲル上(非熱的に二本鎖構造を解離する条件)でこの擬ロタキサン構造は安定だったことから、これまでの二本鎖構造にはない特殊な安定性を与えることに成功した。本研究では、生理的条件下で標的核酸に対し貫通構造である擬ロタキサン構造体を効率的に構築すること、およびその技術を利用した新しい翻訳制御法の開発を目的とした。前年度までの研究で我々は、一対の反応性オリゴDNA(ODN)を標的核酸に加えて二本鎖を形成させることで、二種類の化学反応を誘起させ、貫通構造を構築することに成功していた。しかし、この形成収率はDNAに対して80%、RNAに対して70%で頭打ちになっていた。そこで本年度は最初に標的核酸に対する貫通構造構築の最適条件を探索した。分子の設計は以下三点に着目し行った。1反応性基を伸長しているヌクレオチド間の塩基数2リンカーを挿入する部位3アジド基を修飾しているPEGリンカーの長さ合成した種々の反応性ODNは組み合わせを変え、貫通構造形成反応をゲルシフトアッセイにて系統的に解析した。その結果、いくつかの組み合わせで既存のものより、高効率、高収率で反応が進行し、RNAを標的にしたときに最大、5分で85%の反応を見出すことに成功した。次に、この最適化した反応性ODNの翻訳阻害効果を調査した。まず、ホタルルシフェラーゼの配列を持つmRNAに対し合成した反応性ODNを反応させ擬ロタキサン構造体を形成させた。そのmRNAおよび細胞抽出液を用いて、試験管内で翻訳反応を行い、ルシフェラーゼ発光を調査した結果、試した反応性ODNに翻訳阻害効果は観測されなかった。その原因として、複合体の安定性が翻訳阻害のために十分ではなかったことが考えられる。そこでリンカー部位をPEGリンカーからカチオン性のリンカーに変更することで、貫通構造の安定性をさらに高めることにした。本研究期間中にはカチオン性のリンカーをもつ反応性ODNの合成まで終了した。今後、同様のアッセイにより翻訳阻害効果を調査していく予定である。本申請課題では、標的RNAに対して擬ロタキサン構造体を形成する新しい人工核酸を開発すること、およびその技術を翻訳制御法へ展開することを目的としている。現在までに、設計・合成した一対の化学反応性DNAを利用することで、標的RNAに対して効率よく擬ロタキサン構造体を形成する技術を開発することに成功した。計画の前半は達成することができ、現在翻訳制御法への展開の準備も着実に進んでいるため、おおむね順調に進んでいると言える。

生物有機化学現在までに、機能性DNAを用いた擬ロタキサン形成法に関する基盤技術はおおむね確立することができたが、最大収率が70%と改善の余地は残っている。リンカーの長さや種類を変えることで、構造の最適化を行い、より効率の良いものを見出すことが今年度の一つ目の目標である。この構造最適化と並行して、現在開発したものの中で一番いいものを用い、翻訳阻害実験を行う。ホタルルシフェラーゼを持つmRNAを試験管内で調整し、反応性ODNとの擬ロタキサン形成を行う。さらにこのmRNAを用いて、試験管内での翻訳系により蛋白質発現を行い、ルシフェラーゼの発光を調べることで、擬ロタキサン形成による翻訳阻害について検討する。形成する擬ロタキサン構造の安定性と試験管内における翻訳阻害効率を比較し、新たな分子設計へとフィードバックする。順調に研究が進展すれば、今年度後半には細胞系での実験を試みる予定である。現在までに得られた擬ロタキサン構造体は、ゲルシフトアッセイ以外に形成を示唆するデータは得られていない。得られた擬ロタキサン構造体をNMRで解析すること、またはX線により結晶構造を得ることは、擬ロタキサン構造形成を証明するだけでなく、新たな分子を設計する上でも重要となってくる。これらの解析のためのサンプルも現在準備を進めており、今年度中に解析に着手する予定である。
高校生スプライト観測ネットワークを発展させるための観測測器の展開と連携

スプライトは、落雷によって雷雲内から大きな正電荷が中和される際に副次的に、高高度(成層圏から電離圏下部)で発生する放電発光現象であり、高校生がカメラ観測ネットワークによる観測を行っている。一方で、スプライトの発生は、雷雲内の「電気」が原因であり、現象全体を理解するためには積乱雲と電気といった多面性に注目する必要がある。このため、高校生スプライト観測ネットワークをより発展させるために必要な教材を開発、多数の高校に展開し、その問題点及び改善点、並びに教材(データ)の高校教育への活用方法の検討を目的とする。本研究では、雷雲内の「電気」と高校電磁気学とを結びつけるために必要な静電界観測教材を作成し、スプライトの発生原因となる落雷や雷雲が上空を通過する際に生じる静電界変化を自動かつ連続観測する。東京都下の高校に510km離して多数展開することにより、雷雲下での静電界分布マップや落雷に伴い中和される中和電荷量推定を可能とする。また、多数の教材展開を視野に置き、計測用コンピュータをLAN経由でのリモート制御可能なものとする。教材が出力する地上電界観測データを気象データやスプライトの観測データと組み合わせることで、現象の多面性理解につなげるための資料を作成し教育に活用する。さらに、スプライト観測に参加している高校生に連携を呼びかけることで、高校生同士の議論が活発化することを狙う。25年8月から都下の高校1校に教材を展開、観測を開始し、約8ヶ月間の連続観測を行った。この間、雷雲通過時の地上電界観測に成功した。これらの成果と気象庁が配信している気象レーダー画像とを対応させ、雷雲と雷雲通過時の地上電界がどのような対応関係にあったのかについて、教材を展開した高校の生徒への説明やスプライト観測を行っている高校生への講演時に紹介した。その結果、現象の多面性理解の必要性について認識してもらうことができたと考える。一方で、実展開によって、次のような観測上の改善点も明らかとなった。(1)電源の確保等の設置環境を整えることが難しいため、電源には太陽電池パネル等を用いることが望ましい。(2)静電センサは、風雨対策用ケース開口部までセンサ面を出す必要があり、風雨対策との両立のため、半密封式に変えることが望ましい。
体熱産生レベルによる温熱的快適性閾値の人種差と日本人に適合する閾値推定式の研究

温熱的に快適な労働環境の実現に貢献する知見を得ることを目的として,温熱的快適感閾値の性差および人種差について,実験的に検討した.その結果,温熱的快適感閾値には,人種差のないことが明らかとなった.一方,温熱的快適感閾値には,性による違いが認められ,男性よりも女性の方が温熱的に不快感を覚えやすいことが明らかとなった.さらに,既存の温熱的快適感閾値の推定式は,男性には適合するものの,女性には適合しないことを示した.そこで,本研究では,女性の温熱的快適感に適合する推定式を導出した.温熱的に快適な労働環境の実現に貢献する知見を得ることを目的として,温熱的快適感閾値の性差および人種差について,実験的に検討した.その結果,温熱的快適感閾値には,人種差のないことが明らかとなった.一方,温熱的快適感閾値には,性による違いが認められ,男性よりも女性の方が温熱的に不快感を覚えやすいことが明らかとなった.さらに,既存の温熱的快適感閾値の推定式は,男性には適合するものの,女性には適合しないことを示した.そこで,本研究では,女性の温熱的快適感に適合する推定式を導出した.本研究では,日本人の温熱感覚に適合する,熱産生レベルに応じた温熱的快適性閾値の推定式を導出することを目的としている.日本人の温熱感覚は,ISOなどの国際的な作業環境基準値や許容値に適合しないことが報告されていることから,初年度においては,温熱的快適性閾値における人種差について,被験者実験より検討した.なお,申請者の研究成果により,白人若年成人男性(8名,22.4±4.2歳)と日本人若年成人女性(16名,22.1±0.3歳)における温熱的快適感閾値は,既往の知見として得られている.そこで,本研究では,対象を日本人若年成人男性(7名,22.5±1.2歳)として,同一の温熱環境条件(気温22°C,絶対湿度10mmHg,気流0.2m/s)とプロトコールにて実施することとした.日本人男性は,全身の皮膚濡れ率が上昇すると,全身における温熱的不快感は,線形的に増加した.全身の皮膚濡れ率と温熱的快適感には,高い相関性が認められた(r=0.91,p<0.001).そこで,温熱的快適感閾値を求めた結果,日本人男性は,全身の皮膚濡れ率が0.39±0.05(-)に達すると温熱的不快感を覚え始めることが明らかとなった。申請者の既往の研究成果によると,白人男性の温熱的快適感閾値は,全身の皮膚濡れ率0.34±0.03(-)であり,日本人女性のそれは,全身の皮膚濡れ率0.21±0.03(-)であった.日本人男性と白人男性の温熱的快適感閾値は,若干異なる値であるものの,統計的な有意差は認められなかった.他方,日本人における男性と女性の温熱的快適感閾値には,有意差が認められた.これらより,皮膚濡れ率を指標とした場合,日本人と白人若年男性の温熱的快適感閾値は同等であり,人種差はないものの,日本人男性と女性の温熱的快適感閾値は異なり,性差のあることを示した.研究初年度では,ヒトの温熱的快適感閾値における人種差および性差を検討した.その結果,白人と日本人を対象とした場合,温熱的快適感閾値には人種差はないものの,性差のあることが実験的に明らかとなった.男性における温熱的快適感閾値は,既報の熱産生レベルから得られる推定結果とほぼ一致することが確認された一方,女性におけるそれは,推定結果と著しく異なることが明らかとなった.そこで,研究二年度においては,女性の温熱感覚に適合する熱産生レベルに応じた温熱的快適性閾値の推定式の導出を試みた.本研究では,日本人若年女性5名(21.8±2.5歳,卵胞期間中に参加)を対象とした.実験で設定する熱産生量は,2 Met,3 Met,4 Met,5 Metの4条件とした.トレッドミル上での運動により,設定熱産生量を実現することとした.そこで,有酸素的作業能力測定を事前に実施し,各被験者の運動負荷量となる歩行速度を決定した.被験者は実験用衣服(トップス,ショートスパッツ,靴下,運動靴)を着用し,気温30°C,絶対湿度10mmHg,気流0.2m/sに統制された風洞内にて,指定の歩行運動を行った.皮膚濡れ率を指標とした場合,各熱産生量における温熱的快適感の閾値は,2 Met:022±0.11(-),3 Met=0.24±0.06(-),4 Met:0.26±0.16(-),5 Met:024±0.14(-)を示した.熱産生量の増加に伴い,温熱的快適感閾値はやや上昇し,両者の間には,相関係数r=0.82が得られた.そこで,これに基づいて,熱産生量(M,W/m^2)からの温熱的快適感閾値(comfort limit,(-))の推定式として,comfort limit=0.0002M+0.1969を導出した.
膜電位に支配される電位依存性イオンチャネルの構造と機能発現機構

電位依存性カリウムイオンチャネル(Kv)は、脱分極時にカリウムイオン(K+)を選択的に透過することで活動電位を制御する膜タンパク質であり、神経伝達や筋収縮において重要な役割を担う。これまでに、静止膜電位存在下の構造解析手法が無く、膜電位依存的な構造変化様式が不明であった。そこで、本研究は、Kvが膜電位を感受する構造メカニズムの解明を目的とした。我々は、従来法では解析が困難であった膜電位存在下の膜タンパク質の構造解析法を確立した。解析結果より、Kvには膜電位の有無に関わらず構造平衡が存在し、膜電位の大きさに応じてその構造平衡がシフトすることを初めて提唱した。電位依存性イオンチャネルは、膜内外の電位差(膜電位)に応じてイオン透過路を開閉し、特定のイオンの膜透過を制御する蛋白質である。これまでに、膜電位の存在していない活性化状態での立体構造が報告されているが、従来の構造生物学的手法では膜電位存在下での解析が困難であるため、静止状態の立体構造が不明であり、その電位依存的な動作機構は未解明であった。そこで本研究では、0mVで静止状態をとるものの代表として電位依存性H+チャネルVSOPを、0mVで活性化しているチャネルの代表例として電位依存性K+チャネルKvAPの電位センサードメイン(VSD)を解析対象とし、膜電位依存的な構造変化様式を解明することを目的とした。今年は、VSDの4本の膜貫通へリックス(S1-S4)のうち、S1とS4に1残基ずつCys変異を導入し、両者が近接するときに形成されるジスルフィド結合を検出する手法(SS-locking)を確立した。36種類のdouble Cys変異体のSS-locking解析結果より、KvAPのVSDは膜電位非形成時/形成時ともに、S4が細胞外側に移行したup stateとS4が細胞内側に移行したdown stateの2状態間の平衡にあり、膜電位非形成時には平衡がup stateに、膜電位形成時には平衡がdown stateに偏ることが示唆された。このことから、KvはVSDの平衡のシフトによって膜電位を感受することが明らかとなった。一方、電位依存性H+チャネルVSOPは膜電位が+2030mV程度まで上がらないと活性化せず、膜電位非存在下では静止状態をとる。そこで、静止状態のVSDの代表としてVSOPの立体構造を明らかにすることとした。今年度は、高分子量タンパク質においても高感度・高分解能でNMRスペクトルの観測が可能なIleδ位, Leu, Valのメチル基の1H-13C相関スペクトルのNMRシグナルを帰属することとした。VSOPにはIleδ位, Leu, Valのメチル基が100個存在し、それらは蛋白質の構造全体に分布しているため、これらメチル基のNMRシグナルは、構造変化検出の良いプローブとなる。帰属は、主にIle, Leu, Valの各残基に変異を導入した蛋白質のNMRスペクトルと野生型のスペクトルとの比較により行った。これまでに70個のメチル基シグナルの帰属を確立し、予備的なメチル基間のNOEの解析から、VSOPが静止状態の構造をとっていることが示唆された。また、電位依存性K+チャネルKvAPの電位センサードメイン(VSD)およびVSOPをリポソームおよびrHDLに再構成する技術を確立した。rHDLに再構成した条件では、NMRスペクトルの観測にも成功した。電位依存性イオンチャネルは、膜内外の電位差(膜電位)に応じてイオン透過路を開閉し、特定のイオンの膜透過を制御するタンパク質である。これまでに、膜電位の存在していない「活性化状態」での立体構造が報告されているが、従来の構造生物学的手法では膜電位存在下での解析が困難であるため、静止状態の立体構造は不明であり、その電位依存的な動作機構は未解明であった。そこで本研究では、電位依存性K+チャネルKvAPの電位センサードメイン(VSD)を解析対象とし、膜電位依存的な構造変化様式を解明することを目的とした。これまでにVSDの4本の膜貫通へリックス(S1-S4)のうち、S1とS4に1残基ずつCys変異を導入し、両者が近接するときに形成されるジスルフィド結合を検出する手法(SS-locking)を確立した。

Cys変異導入残基は、S1上で4箇所、S4上は9箇所を候補とし、4x9=36種類の変異体を作成し、リポソームに組み込んだ。さらに、リポソーム内外の塩濃度差を利用して膜電位を形成し、ジスルフィド結合の形成に最適な反応条件を見出した。これらの技術を統合することにより、膜電位依存的なジスルフィド結合形成を検出する手法(膜電位依存的SS-locking法)を確立した。上述の36変異体に本手法を適用した結果、膜電位存在下でのみジスルフィド結合を形成する変異体、および、膜電位「非」存在下でのみジスルフィド結合を形成する変異体を見出し、膜電位依存的な構造変化を捉えることに成功した。構造生物学従来の構造生物学的手法では、膜電位存在下でのVSDの立体構造解析は非常に困難であったが、VSDのS1とS4の二重Cys変異を導入し、リポソーム内外のイオン濃度勾配を利用した方法で膜電位を形成した際の構造変化をSS-locking法により捉える手法を確立し、実際にVSDの構造平衡の膜電位依存的なシフトを捉えることができた。したがって、おおむね順調に進展しているといえる。本研究は、これまでに未解明であった静止膜電位条件下での電位依存性イオンチャネルの立体構造、および、膜電位依存的な構造変化様式を、以下の4点を通じて解明することを目的とした。(1)静止状態のVSDの構造:ミセル中でのVSOPの立体構造解析(2) VSOPおよびKvAP-VSDのrHDLを用いた、アナンダミドあるいは脂質依存的活性化機構の解明、(3)リポソームに再構成したVSDのNMR観測法の確立、(4)(3)で確立した手法による、膜電位依存的なVSDの動作機構の解明このうち、平成24年度に計画していた(1)はほとんど完了し、平成25年度中に立体構造解析が終了するめどが立った。また、計画していた(2)の試料調製法の確立も計画通り進んでおり、3年間の計画の1年目の実績としては計画通り順調に進んでいると言える。電位依存性H+チャネルVSOPについて、NMRによる構造解析、ダイナミクス解析を進め、0mVで静止状態をとる分子機構を解明する。また、アナンダミド(AEA)はVSOPの活性化電位を低下させ、VSDPはアナンダミド存在下では0mVでも活性化状態をとることが知られている。そこで、VSOP上のAEA結合部位、結合のストイキオメトリー、結合親和性を明らかにするとともに、アナンダミド添加時のVSOPの構造・運動性の変化を解析することにより、VSOPの活性化メカニズムを解明する。今後、「(1)静止状態のVSDの構造:ミセル中でのVSOPの立体構造解析」はH25の前半で完了する予定である。「(2) VSOPおよびKvAP-VSDのrHDLを用いた、アナンダミドあるいは脂質依存的活性化機構の解明」はH25-H26で完了予定である。「(3)リポソームに再構成したVSDのNMR観測法の確立」については、リポソームに再構成したVSDのNMRシグナルの高分解能での解析が困難であることが判明したため、交付申請書の研究計画・方法に記載した通り、静止状態・活性化状態における立体構造上で近接すると予想される2残基にCys変異を導入し、リポソーム上でこれらのCys残基間にジスルフィド(SS)結合が形成されるかどうか、SS結合形成残基対が膜電位依存的に変化するかどうかを調べる。Cysのチオール基同士が2Å程度まで近接する場合には酸化剤なしでSS結合が形成される。
細胞周期依存的な中心体-基底小体変換の制御機構と細胞増殖制御

多くの動物細胞では、増殖サイクルの進行と一次繊毛形成は相反することが知られている。細胞が休止期に移行すると、中心体は基底小体に変換され一次繊毛が形成される。一方、増殖相に再入すると中心小体は複製を開始し、基底小体は紡錘体極として機能する。しかし、細胞周期依存的な中心体-基底小体変換の分子機構は不明である。本研究では、細胞増殖抑制シグナル依存的な中心体-基底小体変換を制御するシグナル機構を解明することを目的として研究を行った。網膜色素上皮(RPE)細胞を血清飢餓条件で培養すると中心体から基底小体への変換と一次繊毛の形成が誘導されるが、この過程においてRab11,Rab8が必須の機能を持つことが報告されている。私達は真核生物に高度に保存され、増殖抑制経路に関与することが知られているSer/ThrキナーゼであるNDRがRab8の活性化因子(GEF)であるRabin8を特異的にリン酸化すること、また、NDRやRabin8の発現抑制によって繊毛形成が阻害されることを見出した。さらに、NDRによるリン酸化依存的にRabin8に結合する蛋白質として14-3-3を同定した。NDRの発現抑制やRabin8の非リン酸化型変異体の発現により、Rabin8やRab11を含む輸送小胞が中心体近傍に集積することを見出し、NDRによるRabin8のリン酸化は小胞の融合による繊毛膜の形成に関与することが示唆された。また、Rabin8とRab11はRab11の活性依存的に結合し、Rab11に結合できないRabin8変異体は中心体に集積しないことから、Rabin8の中心体付近への輸送にはRab11との結合が必須であることが明らかになった。また、NDRの発現抑制によってKi-67陽性細胞の数は変化しないことから、NDRの発現抑制は細胞休止期から増殖相への変換制御には関与しないことが明らかになった。研究目的に掲げたNDRによる中心体-基底小体変換と一次繊毛形成機構の解明について、NDRの基質の同定、リン酸化の繊毛膜形成における機能を解明することができたことから、おおむね順調に進展していると自己評価した。血清飢餓による細胞増殖の停止は、NDRの発現抑制によって影響を受けなかったことから、細胞増殖制御と中心体-基底小体変換には別の経路の関与が示唆される。今後は、一次繊毛形成と細胞増殖制御をリンクさせる別経路を探索することが必要である。細胞増殖サイクルの進行と一次繊毛の形成は相反することが知られている。すなわち、細胞がG1→G0期に移行すると、中心体は細胞膜へと移行し基底小体となり、これを土台として一次繊毛が形成される。一方、増殖サイクルに再入すると、中心小体は複製を開始し、基底小体は膜から解離され紡錘体極として機能する。しかし、細胞周期依存的な中心体一基底小体変換の分子機構やその細胞周期制御における機能は不明である。本研究では、細胞増殖抑制シグナル依存的な中心体一基底小体変換を制御するシグナル伝達機構と、中心体一基底小体変換経路の破綻が細胞周期制御に与える影響を解析し、細胞増殖制御における役割を解明することを目的として研究を行った。網膜色素上皮(RPE)細胞を血清飢餓条件で培養すると中心体から基底小体への変換と一次繊毛の形成が誘導されるが、この過程においてエンドソームから細胞膜への小胞輸送に関わるRab11,Rab8が必須の機能を持つことが報告されている。私達は酵母からヒトまで高度に保存され、細胞増殖抑制経路に関与することが知られているSer/ThrキナーゼであるNDR1/NDR2がRab8の活性化因子(GEF)であるRabin8を特異的にリン酸化すること、また、NDRの発現抑制によって繊毛形成が著しく阻害されることを見出した。さらに、プロテオーム解析によってNDRによるリン酸化依存的にRabin8に結合するタンパク質を同定し、このタンパク質との結合によってRabin8の他のタンパク質との結合や細胞内局在が変化することを見出した。また、血清飢餓や細胞密度の上昇など細胞増殖抑制シグナルによってRPE細胞のNDRの活性が促進することを見出した。NDRの発現抑制やRabin8の非リン酸化

型変異体の発現により、Rabin8やRab11を含む輸送小胞が中心体近傍に集積することを見出し、NDRによるRabin8のリン酸化は小胞の融合による繊毛膜の形成に関与することが示唆された。また、Rabin8とRab11はRab11の活性依存的に結合し、Rab11に結合できないRabin8変異体は中心体に集積しないことから、Rabin8の中心体付近への輸送にはRab11との結合が必須であることが明らかになった。また、NDRの発現抑制によってKi-67陽性細胞の数は変化しないことから、NDRの発現抑制は細胞休止期から増殖相への変換制御には関与しないことが明らかになった。研究目的に掲げたNDRによる中心体-基底小体変換と一次繊毛形成機構の解明について、NDRの基質の同定、リン酸化の繊毛膜形成における機能を解明することができたことから、おおむね順調に進展していると自己評価した。血清飢餓による細胞増殖の停止は、NDRの発現抑制によって影響を受けなかったことから、細胞増殖制御と中心体-基底小体変換には別の経路の関与が示唆される。今後は、一次繊毛形成と細胞増殖制御をリンクさせる別経路を探索することが必要である。
6,000気圧の超高圧下で動作する走査型トンネル顕微鏡の試作開発

本研究課題の主たる目的は、研究着手前に基本的には完成していた超高圧の走査型トンネル顕微鏡(STM)の利便性・簡便性を高めるための研究とそれを使った液晶単分子膜の界面相転移と配向構造変化のミクロ過程を直接観測し、その機構を解明することである。本研究期間に得られた成果は次のようなものである。(1)超高圧STMの操作性の向上と6000気圧までの使用環境が実現。(2)5000気圧の高圧下でのフラーレンC_<60>とC_<70>の配列構造の観測を行った。しかしながら、バルクの相変化と同様の変化を予測したにもかかわらず、それらは少なくとも5000気圧まで相変化しないことが明らかとなった。(3)液晶単分子膜に関する研究ではn-シアノビフェニール(nCB)とn-アルキルオキシ・シアノビフェニール(nOCB)の二つの同族系列の基板配列構造の研究を系統的に行った。その結果、6CBから12CBまでの液晶分子のHOPGとMoS_2基板上の分子配列像はnが偶数か奇数によって明らかに異なった配列(前者が2列、後者が1列配列)を示す。これを系統的に整理すると、nCBでは(1)アルキル鎖のプラナ・ジグザグ面が基板に垂直に立っていること、(2)アルキル鎖中の偶数番目の炭素は常に基板に吸着し、一方奇数番目の炭素は基板から離れ比較的自由に運動できることが結論された。これによって、奇数の場合にはアルキル鎖の最終端炭素が自由運動でき、これが分子全体の基板への吸着性を弱める。このため分子同士の静電相互作用が相対的に強くなり1列配列を形成させる。これがnが偶数で2列配列を、奇数で1列配列となる理由である。nOCBの単分子膜では、これが逆転して観測される。本研究では、高圧下における原子・分子レベルでの物性計測を可能にする超高圧走査プローブ顕微鏡(SPM)の開発を行い、それを新しい物性測定や非平衡物理計測に応用することを目指している。特に、現在、液晶の相転移に伴う単分子膜の配列構造を研究するための超高圧走査トンネル顕微鏡(STM)の開発を続けており、4000気圧までのSTMは完成済みである。このSTMによって、液晶の相転移やフラーレンの相転移の直接観測を試みたが、バルクに対して予測されていた圧力では転移現象が観測されなかった。これは、単分子膜あるいは界面吸着構造膜では、バルクの性質とは異なった状態にあるためと考えられる。そこで、現在さらに高圧を目指して6000気圧のSTMへの改良を行っており、その部品の作製や設計は既に終わり現在組立と調整に入っている。なお、この開発と並行して行われている研究で幾つか新しい成果が得られている。その一つは、3500気圧の高圧下で初めてフラーレン(C_<60>とC_<70>)の配列が観測され、その格子定数が3500気圧までほとんど変化していないのが確認された。また、液晶分子の相転移には、偶奇性が観測されることが知られているが、HOPG上の配列構造の直接観測からその配列機構と偶奇性の問題を調べた。その結果、アルキル鎖の炭素数が奇数の場合にはシングルロウ、偶数ではダブルロウ構造が観測され、これはアルキル鎖末端と基板との相互作用が奇数と偶数で大きく異なるためと推測される。この観測に基づくと従来理論的に得られている配列とは異なり、アルキル鎖のプラナジグザク面が基板に垂直になって配向するものと解釈され、またこの構造は圧力印加によって強く影響を受けるものと考えられる。

以上の成果は、高圧下における相転移の直接観測および解析などに際して、重要な側面サポートとなると期待される。昨年度までに4,000気圧まで印加可能な走査トンネル顕微鏡(STM)を完成させ、グラファイト像の観測に成功している。4,000気圧までの加圧容器と6,000気圧までの加圧容器ではその設計上大きな相違があり、今年度は6,000気圧まで可能な高圧容器の作成を試みた。その試作の合間に、常圧下におけるn-シアノビフェニール(nCB)系液晶及びその混合系のグラファイト及び二硫化モリブデン基板上の単分子層の配列構造の系統的なSTM観測による研究を行った。ここでnはアルキル鎖の炭素の数を表し、大きいほどアルキル鎖が長い。その結果、以下の成果が得られた。1)6,000気圧の高圧容器が完成し、6,000気圧下のグラファイト及びフラーレンの観測に成功した。しかしながら、6,000気圧の高圧下にもかかわらず、フラーレンにはバルクの特性から予想された構造変化は観測されなかった。この結果から、バルクのフラーレンの構造変化と吸着した単分子層構造のフラーレンとはその構造転移の領域が異なることが推測された。2)常圧下のnCB系液晶の系統的な研究では、その詳細は別にして定性的にはいずれの基板に関しても同様の傾向が観測され、nが偶数か奇数かによってその配列構造が大きく異なっていることが判明した。すなわち、偶数の場合にはダブルロー構造を、奇数の場合にはシングルロー構造を呈する。これに関して直ちに偶奇性が推測されるが、偶奇性がなぜそのような系統的な配列構造の差を生み出すかに関しては解明されておらず、その機構について検討した。その結果、アルキル鎖末端の炭素の基板上の位置が、配列構造を決定することが判明し、これを分子動力学による計算機シミュレーションによっても確認した。すなわち、偶数の場合には末端炭素は、基板上にあり吸着しているが、奇数の場合には基板から離れ比較的自由に運動をしている。このため、基板との相互作用が偶数のnCB分子と奇数のnCB分子では大きく異なり、偶数の場合の方が強いことが明らかとなった。昨年より懸案事項となっていたn-シアノビフェニール(nCB)の単分子膜における分子配列構造のモデル検証に焦点を絞って研究が行われた。実験は常圧で使用された自作の走査トンネル顕微鏡(STM)によってなされている。提唱されたモデルは次のような観測結果をベースにして考案された。すなわち6CBから12CBまでの液晶分子のHOPGとMoS_2基板上の分子配列像がn=偶数、奇数によって明らかに異なった配列(前者が2列、後者が1列配列)を示すことを整理すると、(1)アルキル鎖のプラナ・ジグザグ面が基板に垂直に立っていること、(2)アルキル鎖中の偶数番目の炭素は常に基板に吸着し、一方奇数番目の炭素は基板から離れ比較的自由に運動できることが結論された。これによって、奇数の場合にはアルキル鎖の最終端炭素が自由運動でき、これが分子全体の基板への吸着性を弱める。このため分子同士の静電相互作用が相対的に強くなり1列配列を形成させる。これがn=偶数で2列配列を、奇数で1列配列となる理由である。本年はこれを検討するために、ビフェニールに最も近い炭素が酸素に置き換わったn-アルキルオキシ・シアノビフェニール(nOCB)の単分子膜に見られる配列構造のSTM観測を行った。この分子では提案したモデルに従えば、奇数番目の炭素が基板に吸着し偶数番目の炭素が基板から離れていることになり、配列構造は逆の傾向を持つことが期待される。
植民地における都市空間形成とジェンダーの研究-台湾を事例として-

本研究は植民地支配下における社会関係/権力関係が、いかに都市空間構造の形成過程に関与していたかについて、特にジェンダーと権力との関係に焦点をあてて分析を行った。植民地における権力関係は、支配者と被支配者というきわめて自明な二項対立的なとらえ方からとらえらえることが多いが、しかし必ずしもその関係は明瞭なものではなく、また支配者と被支配者という二つのカテゴリーだけが存在しているわけでもない。支配者の中にもまた被支配者の中でも階層化がされており、それが織り成す複雑な関係のなかに植民地社会は成立しているのである。その関係性の中で、女性がどのように位置づけられ、どのように権力関係に関与しているのか、またその関係が空間的にどのように反映されているのかを本研究では検証した。植民地における公共空間における権力関係において、女性は積極的に関与してはいなかったが、しかし実際には植民地権力による同化=日本化の過程に女性は深く関係した。すなわち植民地権力は、学校教育を通じて、同化政策や皇民化政策を実践的にもまた精神面からも協力に推進しようと試み、女性に対しては、同化=「日本化」した女性(妻となり母となる)を育成することによつて、家庭における「日本化」を浸透させようとしたのである。公共空間での公式な同化政策と家庭における、家族による同化の推進を図ったのである。学校教育を受けた女性は伝統的家族規範から解放されたが、しかし植民地社会の権力関係の中に絡みとられていた。一方、学校教育を受けなかった女性は台湾人居住区の私的空間や近隣空間の中で、伝統的な生活様式や規範に従って生きていた。複雑な権力関係が張り巡らされた植民地都市空間において、彼女たちは同化や皇民化などの権力支配の間隙に生活していたのである。植民地都市空間の権力の狭間で、彼女たちは伝統文化を継承し、アイデンティティを保持し続けた。それは寡黙でありながら、植民地権力に対する強力なレジスタンスであった。植民地都市空間における私的空間は、一方で植民地支配の媒介的空間となり、一方で強力なレジスタンスな空間として機能した。そしてそこは女性の支配する空間であった。本研究は、日本植民地支配下台湾において、その社会関係がいかに都市空間構造の形成関係に関与していたかを、ジェンダーに焦点をあてて考祭することを目的としている。権力構造を反映し権力を可視化した植民地都市空間の影で、人々が日常生活を営んできた私的空間や近隣空間の構造を明らかするものである。平成16年度は、私的/近隣空間の担い手である台湾人及び日本人女性の概念形成が社会や教育を通じていかになされたかを考察するため、日本・台湾およびオーストラリアにおいて文献・聞取り調査を行った。文献調査としては、台湾中央図書館台湾分館において、植民地時代に発行された婦人向け雑誌や書籍、女子教育に関する文献を収集した。婦人向け雑誌としては、日本人及び台湾人上流階級女性を主な読者層とする『婦人公論』、『愛国婦人会報』がある。これらの雑誌では、日本女性のあるべき姿や、子供の日本人としての教育方法に関する記事が多く見受けられ、女性を通した家庭や近隣における植民地支配の促進が積極的に進められていたことを物語る。台湾人上流階級女性は自ら一般の台湾人女性に対して近隣地域などでその啓蒙を行い、支配文化普及の一翼を担っていたことが明らかとなった。一方、女子教育は、将来の家庭の担い手となる女性を育成の理念を反映する。

女子を対象とした修身や国語の教科書の他、『台湾教育会雑誌』『台湾教育』などの雑誌を収集し、教育を通じた支配構造の強化の様相を考察した。またオーストラリア国立図書館及びオーストラリア国立大学、コロニアリズム及びジェンダー研究の最新の研究動向を調査した。さらに、日本と台湾において、植民地台湾で日本教育を受けた女性に聞取りを実施し、その結果、学校教育で日本的教育実践を受ける一方、多くの私的空間においては、祖母や母を通じ台湾文化を忠実に実践・継承していたことが成果として得られた。以上、平成16年度は植民地都市空間の私的領域における女性の役割とその形成過程を明らかにしたが、これは平成17年度における私的空間における権力構造分析の基礎となるものである。本研究は、植民地都市においてジェンダーを中心とした社会関係がいかに形成され、それが植民地の都市空間形成に影響を及ぼしていたかを明らかにすることを目的としている。植民地都市の特徴は、その顕著な権力関係とそれを可視化するような権力者による建造空間の形成である。このような権力関係の建造環境や空間構造への反映は、支配者-被支配者の二項対立的関係においてこれまで分析されてきた傾向があるが、本研究では、日本の最初の植民地であった台湾の植民地都市台北において「女性」が権力関係と空間形成にどのように関与しているかを見るものである。台北においては、植民地政府がその統治初期においては権力を誇示するような都市空間を形成し、統治体制が確定していくに従い、その統治を最大限に効率化するような都市計画を実施し、植民地都市を形成した。こうした植民地都市の公的空間は、「男性」によって支配され形成されていったが、女性はその中でどのような役割を果たしたかが、中心的課題である。平成17年度は、植民地都市におけるジェンダー関係、先行研究を分析し、さらに昨年度収集した一次・二次資料を整理・分類・解析を行った。先行研究の多くは女性が植民地都市空間において公的空間から疎外され、`被支配的'立場に置かれていると論じている。本研究は、日本の植民地都市台北において被支配者層の女性が実際に植民地都市をいかに利用し、行動していたのかを、インタビューをはじめ雑誌記事、新聞、小説などから実証的に分析し、考察を行っている。その結果、台北において被植民者の女性たちは、ただ支配に屈していただけでなく、公的空間から疎外されているがゆえに、植民者たちが立ち入らない女性が「支配」する私的空間を利用して、そこを巧みに自らのアイデンティティを確立し、「自文化」を保持し続ける場所として構築していたことが明らかとなった。