hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コア/シェル複合構造をもつ単分散ナノ結晶からなるシナジーイオニクスの創製

(1)ドープしたCeO_2およびZrO_2ナノ結晶の合成セリウムイソプロポキシドとCeBr_3,SmCl_3,GdCl_3との脱ハロゲン化アルキル反応を、オレイルアミンを溶媒および界面活性剤とした溶液中、250°C,30minの条件で行なった。ドープ量の増加に伴い格子定数が増大したこと、Sm203よりもGd203ドープした試料の格子定数が大きかったことから、CeO2ナノ結晶でのドーピングに成功したと結論できた。ナノ結晶中のドーパント濃度は1535%、粒径は2.02.3nmであった。ジルコニウムイソプロポキシドとZrCl_4,YCl_3,Gal3との脱ハロゲン化アルキル反応を行なった。反応条件は340°C,1hとした。YCl3を添加した場合、生成物中のY濃度の増大に伴い格子定数は増大し、Gal3を添加した場合は格子定数が減少した。これらより、ZrO2へのドーピングは成功していると結論できた。ドーパントの濃度は1035%、粒径は1.22.2nmであった。(2)CeO_2/ZrO_2コア/シェル複合ナノ結晶のキャラクタリゼーション前年度の研究で得られた、CeO_2/ZrO_2コア/シェル複合ナノ結晶のXPSを解析した結果、CeO_2はナノ粒子の内部にあり、表面はZrO_2に覆われていることを明らかにした。(3)CeO_2/ZrO_2コア/シェル複合ナノ結晶の低温焼結に関する研究コア/シェル型CeO_2/ZrO_2ナノ結晶の粉末を空気中,200500°Cの各温度でそれぞれ5時間後アニールした。400および500°Cでの加熱後のXRDはシャープな回折線からなり、加熱によりコアのCeO_2とシェルのZrO_2が界面で反応し、CeO_2-ZrO_2固溶体を生成したことが示された。コア/シェル複合ナノ構造を維持したバルク体の作製には、400以下の低温でかつGPaオーダーの超高圧下での緻密化により達成されるであろうことが示された。Ce(acac)_3・nH_2Oを溶解したオレイルアミンを200°Cで30分反応し、粒径が約2.3nmのCeO_2ナノ結晶コロイド溶液を合成できた。得られたナノ結晶を種結晶としてCeO_2原料溶液に分散し、160°Cで繰り返しCeO_2を析出させることにより、約3.0nmのCeO_2を作ることも出来た。Zr〔OCH(CH_3)_2〕_4・〔(CH_3)_2CH(OH)〕とZrCl_4を溶解したオレイルアミンを、340°Cで30分反応することで粒径約2.7nmのZrO_2ナノ結晶コロイド溶液を合成できた。(2)CeO_2/ZrO_2コア/シェル複合ナノ結晶の合成(1)により得られた粒径約2.3nmのCeO_2ナノ結晶を種結晶としてZrO_2原料溶液に分散し、300°Cで60分反応行ったところ、厚さ約1.OnmのZrO_2で被覆されたコアシェル構造のCeO_2/ZrO_2ナノ結晶が得られた。Ce(acac)_3・nH_2OおよびSm(acac)_3・nH_2OあるいはGd(acac)_3・nH_2Oを溶解したオレイルアミンを、200°Cで30分反応することでSDCあるいはGDCナノ結晶コロイド溶液を合成できた。SmあるいはGdがCeO_2中に固溶していることは、XRDの解析および光吸収スペクトルにより確認された。Zr(acac)_4とY(acac)_3・nH_2Oを溶解したオレイルアミン・オレイン酸・オクタデセンの混合溶液を200°Cで加熱したところ、ZrO_2とY_2O_3の混合物が析出し、YSZナノ結晶の合成は来年度への課題として残された。

(2)CeO_2/ZrO_2コア/シェル複合ナノ結晶のキャラクタリゼーション前年度の研究で得られた、CeO_2/ZrO_2コア/シェル複合ナノ結晶のXPSを解析した結果、CeO_2はナノ粒子の内部にあり、表面はZrO_2に覆われていることを明らかにした。(3)CeO_2/ZrO_2コア/シェル複合ナノ結晶の低温焼結に関する研究コア/シェル型CeO_2/ZrO_2ナノ結晶の粉末を空気中,200500°Cの各温度でそれぞれ5時間後アニールした。400および500°Cでの加熱後のXRDはシャープな回折線からなり、加熱によりコアのCeO_2とシェルのZrO_2が界面で反応し、CeO_2-ZrO_2固溶体を生成したことが示された。コア/シェル複合ナノ構造を維持したバルク体の作製には、400以下の低温でかつGPaオーダーの超高圧下での緻密化により達成されるであろうことが示された。
資本コストと実効税率の実証的研究

この研究課題では,税制を考慮にいれた新古典派投資理論に基づく資本コストと限界実効税率の概念を用いて,わが国の法人保有の資産に対する税制の影響を分析した。とくに,数多くの抜本的改革がおこなわれた,1987-1990年の中曽根・竹下税制改革の影響を数量的に評価することを主要な課題とした。研究で得られた主要な結果は以下の通りである。(1)利子所得への実効税率は,改革により大きく変化した。改革以前では,80%弱の利子所得が少額貯蓄非課税制度の適用を受け,20%強の利子所得が22%から26%の税率で源泉分離課税の適用を受け,総合的な実効税率は,5%台を中心として推移してきた。改革後は,非課税となる利子所得のシェアは20%弱までに低下して,総合的な実効税率は,15%前後の数値に上昇した。(2)法人税の分析においては,土地についての実効税率を考慮にいれた本研究の特色が,興味深い観察結果をもたらした。法人税制では,未実現の土地の値上がり益が非課税のために,土地の実効税率はその他の資産に比較して低くなる。保有資産に占める土地の比重が高いことから,法人保有資産全体の限界実効税率は,土地を考慮しないこれまでの推計よりも低くなることがわかった。土地とそれ以外の資産で大きな実効税率の格差が存在するが,89年の法人税改革は土地以外の資産の実効税率を引き下げることによって,この格差を若干引き下げ,全体の実行税率を引き下げた。(3)法人段階での減税効果と個人段階での増税効果を合わせた総合的な影響では,個人段階の効果がまさり,中曽根・竹下税制改革のもとでは,限界実効税率は上昇した。この点で,わが国の税制は所得課税の方向へ動いたと解釈されるが,これは,課税ベースの選択の観点からは,消費税の導入と整合的ではない。
悪意ある攻撃の影響を局所化可能な情報提供方式に関する研究

本研究で提案するanycast managerの機能の一部をIETFで標準化が進められているPCE (Path Computation Element)に置き換え、anycast managerの機能はPCEのトリガとなる位置づけに変更を行う必要があった。ただし、提案する方式では単一のLSPではなく、常に複数のLSPを同時に構築しなければならない。そのため、パス計算アルゴリズムの評価を行えるようなシミュレーションプログラムが必要であり、そのコーディングの途上にある。シミュレーションプログラム完成後には、複数箇所から同時にLSPを構築する問題をPCEを使用して解決するためのアルゴリズムの評価が行えるようになると思われる。並行して、情報提供サーバ側に何らかの障害または悪意ある攻撃が発生したことをanycast managerに通知するための仕組みの開発を行った。この仕組みは最終的にはTCP上で動作するネットワークアプリケーションとして動作すべきものであるが、その第一段階として、SMTP (Simple Mail Transfer Protocol)を使用して管理情報を転送し、それをトリガとする方式を採用した。これは電子メールを管理情報を伝える媒体として定義するものである。サーバ側で何らかの障害または攻撃を検知した場合、管理情報に対してあらかじめ定義しておいた文字を含む電子メールをanycast managerに送信し、anycast manager側では受理した電子メール本体に含まれる管理情報に対応するテキストを抽出する。その内容に応じてanycast mangerはLSPの切り替え処理を起動することができるようになる。まずこの仕組みを使用して必要な管理情報の洗い出しを行った上で、必要に応じてネットワーク型プロトコルの設計をすることが望ましいと考えている。必要な機器を購入し、実験ネットワーク上で提案するanycast情報提供方式の動作を検証、確認するための実験ネットワークを構築中である。一方で、本研究ではMPLSのLSPを動的に再計算し、再構築という処理を必要とするが、同じ処理を含むMPLS機能の標準化がIETFのPCE (Path Computation Element)WGにて開始されている。PCEが標準化された場合には、本研究で提案するanycast managerのアーキテクチャ的位置づけを再考する必要がある。すなわち、anycast managerで想定される機能の一部を標準化したPCEに置き換え、anycast managerの機能はよりサーバ管理的な位置づけのものへと特化させていくことになる。現状では、PCE WGはまだ立ち上がったばかりの段階であり、WG全体として何を目指すのか、どこまでをゴールとするのかの検討が続いており、PCEに関わる幾つかのベンダと情報交換を行いながら、動向を注視している。また、サーバ側に何らかの障害または攻撃が発生したことをanycast managerに通知するためには、何らかのプロトコルが必要である。実験ネットワークでは、そのプロトコルが存在し、動作したと想定してオペレータによって手動で設定を切り替えることも可能であるが、広域ネットワーク上で運用することを考えると、定義されたプロトコルを構築する必要がある。本研究達成のためにはそのプロトコルが必須であるため、現在該当プロトコルの検討に着手している。
地域型劇場マネジメント人材育成～ソーシャリー・エンゲイジド・シアター実現のために

本研究は、地域課題に積極的に関わる劇場をソーシャリー・エンゲイジド・シアターと名付け、そのためのアートマネジメント教育プログラムの検討を目的としている。地域や社会の課題を踏まえて実施されている劇場事業の国内外の事例調査と、劇場に対する住民の評価についての質問紙調査を行った。地域課題対応型の事業を展開する劇場の人材には、地域コミュニティに対する関心と課題意識の醸成、多様な組織間をつなぎながら事業を組み立てる能力、そして事業プロセスにおける柔軟で即興的な判断能力が求められることが示唆された。劇場と異分野組織との間における人的交流の仕組みの創出が、そのような人材育成に資する方策と考えられる。本研究の目的は、地域の特色や課題を反映した多様な事業を実施して、地域社会に深く関わると同時に、地域住民に支持されるような「ソーシャリー・エンゲイジド・シアター」のための専門人材像を明らかにすることである。そのためにまず、日本のホール・劇場の自主事業について、とくに地域の特色や課題を反映しているものを網羅的に把握した。具体的には、文化庁の平成26年度劇場・音楽堂等活性化事業で採択された劇場・音楽堂(採択総数165件のうち、特別支援事業、活動別支援事業の計106カ所)の事業内容をホームページの情報等から把握、あらかじめ設定しておいた、地域の特性や課題にリンクすると考えられる22のキーワードごとに分類した。その結果、「子ども」を対象とした事業は、多くの施設で取り組まれているものの、その他の地域課題や特色をテーマとした地域向け事業は、現在のところ極めて限定的であることが確認された。また、地域課題対応型事業の事例調査では、とくに、事業の企画・実施における劇場スタッフと地域のステークホルダーとの関係構築に注目して、聞き取り、参与観察を進めている。地域の農業団体との連携による事業からは、行政組織内のキーパーソンが、劇場と団体とつなぐ役割を果たしていること、また地域づくり団体との連携による事業例からは、地域の劇団がひとつのプラットフォームとなって、劇場と多様な地域課題を結ぶ役割を果たしていることが分かった。また、海外の地域劇場における地域課題対応型事業の人材に関する予備調査として、ドイツの小規模都市における劇場を訪問、参与観察、聞き取り調査を行った。子どもや高齢者などターゲットを絞った参加型の事業は、専門教育を受けた専任スタッフがおり、実践の蓄積も長いが、一方で、新しい連携先の開拓や現代的な課題への対応については、柔軟性に乏しいことが分かった。昨年度の予備調査を踏まえ、今年度は国内の文化施設の中から、特に立地する地域の様々な組織と連携しながら、ユニークな自主事業を展開する複数の小規模施設に焦点をあて、事業の企画運営プロセス、事業を担うスタッフのキャリアと能力等について、事業への参与観察、スタッフや関係者へのインタビューをもとに検討した。文化施設の「公共性」についてスタッフが強い問題意識を抱いていること、同時に、手元にある限られた資源(人的ネットワーク、活動状況の把握、資金、情報など)に着目しつつ、領域を超えてこれらの接点をたくみにすりあわせて行くような即興性と柔軟性を発揮していることが、地域課題対応型事業の段階的な発展につながっていることが示唆された。このような事業を行う文化施設に対する評価を、来場者および住民の視点から探るため、質問紙調査を実施し、2施設の来場者(約1,100件)、住民(約1,300件)の回答を得て分析を進めている。現在のところ、地域課題対応型の事業は、地域住民にも来場者にも文化施設の事業としてなかなか認識されていないこと、またそもそも社会的役割と考えられていないこと、しかし、子どもを対象とする事業については一定の評価があることが確認できる。また、海外の地域劇場での事例調査では、非営利組織が運営するアメリカのリージョナルシアターを複数訪問し、聞き取りと参与観察を行った。「多様性」をキーワードとするアメリカのリージョナルシアターでは、地域コミュニティのマイノリティや劇場支援者らの意向を反映した、様々な「課題対応」的な事業が実施されてはいるものの、資金調達の手段、将来観客の開拓のための事業という側面も強く、質的な変化を促す事業が行われているとは言い難い。これら劇場スタッフに対する専門性の意識調査については、以上の予備調査を踏まえ、ウエッブによる調査を準備中である。2年目は、具体的な地域課題を反映しながら、自主事業を継続的に実施している3つの劇場を実践例として抽出し検討することができた。それぞれ運営母体や立地地域の特色は異なるが、昨年度の予備調査から、創造活動を何らか担っている劇場で、自治体直営・三股町文化会館(宮崎県)、NPO運営・施設は行政所有である鳥の劇場(鳥取市)、NPO法人が民間施設を拠点とするKAIKA(京都市)の3カ所であり、そのうち、鳥取と京都の事例では、来場者調査をもとに、地域課題対応型事業を含めて劇場に対する評価を明らかにできた。アメリカのリージョナルシアターにおけるスタッフの専門性調査については、準備に時間を要したため、来年度実施することとなったが、劇場内に調査実施の協力者を得たうえでの実施が可能となった。最終年度は1前年度に実施した住民による劇場評価に関する質問紙調査分析のまとめ、2アメリカの非営利劇場スタッフへの聞き取り調査の実施とまとめ、3以上を踏まえた地域型劇場マネジメントに求められるスタッフ育成のために必要な条件について検討した。1では、事業への参加が、劇場のもつ様々な社会的役割についても住民の評価を高めることが確認された。一方、劇場が課題対応型の事業を実施しても、当該地域住民の抱える課題意識との接点が少なければ、評価や期待は低調なことが分かった。

劇場の事業展開の目的と成果を、幅広い住民に的確に伝えていくことが、劇場と地域住民との共感醸成には必須であることを調査は示した。2については、80年以上の歴史を持つ非営利劇場オレゴン・シェイクスピア・フェスティバルの管理部門スタッフへの聞き取りを実施した。劇場は都市部から離れた小規模都市を拠点としており、交通や集客面では非常に条件不利といえる。それゆえ、集客の維持拡大と地域住民との良好な関係づくりには、これまで大きな努力が払われてきた経緯があり、劇場が抱える課題と地域特性の関係が把握しやすく、スタッフ間で課題意識が共有されていることが明確であった。アメリカにおいてリージョナル・シアターは1960年代の隆盛以来、非営利劇場のマネジメントという専門領域を成立させ、教育、資金調達、マーケティング等管理部門のスタッフの専門性はそれぞれ確立されているが、特に、異なる地域、異なる特性の劇場でポストを選択・移動することが、地域課題に対応した劇場マネジメントの柔軟な実践に繋がることが示唆された。3以上から、地域型劇場マネジメント人材には、劇場が立地する地域社会の特性や課題に対する関心や知識の醸成が求められること、また人材育成には、異なる地域における複数の劇場・文化施設間の人的交流とそのための仕組みづくりが大きな意義を持つ可能性が示された。本研究は、地域課題に積極的に関わる劇場をソーシャリー・エンゲイジド・シアターと名付け、そのためのアートマネジメント教育プログラムの検討を目的としている。地域や社会の課題を踏まえて実施されている劇場事業の国内外の事例調査と、劇場に対する住民の評価についての質問紙調査を行った。地域課題対応型の事業を展開する劇場の人材には、地域コミュニティに対する関心と課題意識の醸成、多様な組織間をつなぎながら事業を組み立てる能力、そして事業プロセスにおける柔軟で即興的な判断能力が求められることが示唆された。劇場と異分野組織との間における人的交流の仕組みの創出が、そのような人材育成に資する方策と考えられる。国内の劇場・音楽堂における地域向け事業の実施状況が概ね把握できた。また、事例調査からは、劇場が地域の課題や特色を事業に取り入れて行くために、なんらかの中間的な組織やキーパーソンが重要な役割を果たすこと、その中で劇場スタッフには、課題・特色を事業へと結びつける発想と同時に、劇場の事業としてのクリエイティビティを担保する役割が求められることなど、人材育成プログラムの要素として浮かび上がってきた。3年目は、これまでの地域課題対応型事業の展開状況の把握、劇場スタッフの意識調査の比較検討、来場者と住民に対するアンケート調査を踏まえ、今後の地域課題対応型事業の可能性を検討し、そこから日本の日本の地域におけるソーシャリー・エンゲイジド・シアター像をいくつか提示したい。また、それを担うアートマネジメント人材像と地域志向の教育・研修プログラム・モデルを検討していく。論文「創造集団が運営する劇場と地域住民の関係構築に関する考察ー住民を対象とした質問紙調査をもとに」として、『アートマネジメント研究』(第17号)に投稿中。結果待ち。アートマネジメント
ＮＨＣ触媒による炭素小分子の活性化とその合成化学的利用

チアゾリームNHC触媒を用いたパラホルムアルデヒドと2当量のエノンの反応では1,4,7-トリケトンが効率的に合成できることを見いだした。副生する5-ヒドロキシ-1,4-ジケトンは反応条件の最適化でかなり抑制できた。この反応は形式的にはホルムアルデヒドを猛毒の一酸化炭素等価値体として利用できることを示している。ベンジル等の1,2-ジケトンはNHCと反応して新規な活性種アシルBreslow中間体を発生することを見いだした。既知のBreslow中簡体はエノン等の活性オレフィンに対してヒドロアシル化反応を起こすのに対して、この新規活性種はダブルアシル化反応を起こすことを発見した。本研究はNーヘテロサイクリックカルベン(NHC)触媒によるステッター反応を用いて、ホルムアルデヒドを一酸化炭素等価体として利用する方法を開発する目的で開始した。この目的の一部は昨年度ある程度達成できたが、さらに研究を進める課程において、偶然にもベンジル等の1、2ージケトンがNHCによって活性化されα、βー不飽和ケトンをダブルアシル化できることを発見した。従来のステッター反応はアルデヒドRCO-HのアシルーHを切断して共役カルボニル化合物のヒドロアシル化を行うことに対して、この反応はRCO-R'COのアシルーアシル結合を切断して2つのアシル基を付加できる全く新規なものである。この有用な知見を発展させるために、最適反応条件、基質適応性、反応機構等についての検討を進めている。フェニルビニルケトンを代表基質に選び、NHC触媒によるホルムアルデヒド(パラホルムアルデヒド)のダブルステッター反応の検討を行った。NHC触媒の種類に関しては、イミダゾール、トリアゾールNHCは全く活性がなく、チアゾールNHC触媒でのみ反応が進行した。その中でも1-ベンジル-4-(2-ヒドロキシエチル)-5-メチルチアゾリウムが最も活性であった。さらに、反応条件を検討したところ、DFMF溶媒、DIPEA塩基、120°C、1h、エノン/HCHO=3が最も最適であることがわかった。この反応はほぼ定量的に進行するが、目的物である1,8-ジフェニル-1,4,7-トリケトンの生成以外に副反応として、一回目のステッター反応に続いてメチロール化反応が起こり5-フェニル-2.5-ジケトンも副生する。その生成比は電子吸引基、供与基を有するフェニルビニルケトンではおよそ85/15程度であった。しかし1-ナフチル、2-フリル、2-チオフェニルービニルケトンでは95/5以上となり、選択性が向上する。反応経路と選択性を決定する要因を解明するために、予想される素反応プロセスの検討を行った。その結果、ホルムアルデヒドとNHCの付加体(Breslow Intermediate)とホルムアルデヒドの2量体であるグリコアルデヒドのBreslow Intermediateそれぞれがフェニルビニルケトンと反応する速度比が目的物と副生成物の生成比を決定していることが明らかとなった。昨年度アルデヒドに代えてベンジルとN-ヘテロサイクリックカルベン(NHC)を反応させると、全く新しいアシル化Breslow中間体が生成することを発見した。さらにこの活性中間体を利用するエノンのダブルアシル化反応に成功した。本年度はこれを発展させイノンとベンジルの反応を検討したところ、同様な反応が効率よく進行し、ダブルアシル化された1,1,2-トリカルボニルアルケンが高収率で得られることを見いだした。反応機構を検討したところ、二つのアシル基導入は分子内反応で進行してシン付加体が最初に生成するが、速やかに異性化反応が起り、最終的にはシン、アンチの混合物となることが分かった。さらに、NHC触媒存在下でのアルデヒドによるエノンのヒドロアシル化反応はStetter反応と呼ばれる有名な反応であるが、エノンに代えてイノンを使用した反応は長い間皆無であった。非常に不思議に思いこの実験を試みたところ、生成物は1,1,2-または1,2,2-トリカルボニルアルカンと1,2-ジカルボニルアルカンであった。この反応の解釈は全く不可能であったが、前項のベンジルの反応が解明できたことでこの反応の解明に至った。すなわちアルデヒドがNHCの触媒反応で1,2-ジケトンと水素に変換され、前項同様にダブルアシル化反応を起こした後に水素還元される。この様にアルデヒドからのBreslow中間体がNHC触媒反応で注目されていたが、1,2-ジケトンから生成するアシル化Breslow中間体も新規な活性種として活躍できることを明らかにした。

有機合成化学ホルムアルデヒドはその構造よりステッター反応を2回繰り返せる基質であり、2分子のエノンを両サイドに付加することで、形式的には一酸化炭素等価体として利用できると考え研究を開始した、1段階目はうまくいくが、2段階目のエノンの付加反応が、他分子ホルムアルデヒドの反応と競争して、メチロール化合物が副生し、目的物/副生成物の比が85/15程度に留まることがわかった。まずまずの結果ではあるが、最高ではない。この制限を打破する様々な試みを実行する過程で、上述のように、1,2-ジケトンのダブルアシル化反応を発見した。この知見は非常に有用で価値が高い。そこで活性化する炭素小分子として1,2-ジケトンを対象に取り上げて、新たな展開をおこなっている。ホルムアルデヒドを形式的に2つのアルデヒド基を持つ化合物として利用できれば、一酸化炭素の等価体として、新しい有用な工業原料となり得る。その手段としてNHC触媒での活性化を行い、これを実現できる新反応を開発することが本研究の目的である。研究を開始して、狙いを実現できる見通しはついたが、真に実用化できるレベルにはまだまだ解決すべき諸問題が残っている。その大きな阻害要因はホルムアルデヒドは重合体であるパラホルムアルデヒドになっているので、モノマーの発生に高温反応が必要である。しかし高温ではNHC触媒や活性中間体の分解による収率低下や選択性の低下を招いている。室温付近で反応を進行させる触媒設計や条件の改良がさらに求められている。またホルムアルデヒドそのものではなく、そのアセタール体やHSO3Na付加体を使用する等の工夫も必要となっている。現在、NHC触媒/1,2-ジケトン系によるダブルアシル化反応のトラップ剤(反応基質)はエノンとイノンに限定されており、それ以外の電子不足な炭素ー炭素多重結合では非常に低収率となっている。従来のステッター反応ではBreslow中間体がトラップ剤に付加して反応が進行するが、この新反応ではアシル化されたBreslow中間体が生成しており、この求核性の乏しさが低収率の原因と思われる。そこで性質の異なる2種類のNHCを触媒として使用し、求核性の高いNHCはRCO-RCOを切断してアニオニックBreslow中間体を発生させ、立体障害の小さいNHCは外れたアシル基を補足してアシルーNHCカチオンを発生させる。このコンセプトが成功すれば、求核的アシルと新電子的アシルの同時発生が可能となり適用範囲の拡大が期待できる。2種類のNHCの同時使用は全く知られておらず、有機触媒の発展に大きく貢献できると期待している。また1,2-ジケトン以外でもアシルシランやアシルホスホナート/NHC触媒による炭素ー炭素多重結合のアシルーシリル化、ホスホナート化反応の可能性について検討する。前項で述べた問題点の解決を図りつつ、ホルムアルデヒドをアシルジアニオンと利用する反応開発を行う。つまり、breslow中間体とさまざまな炭素ーハロゲン化物との2回の反応でケトンを合成する新反応を検討する。この反応は高価なジチアンのダブルアルキル化と等価な反応であるが、ホルムアルデヒドを使用できれば工業的価値が高い。同様にニトロソ化合物やジスルフィドとの反応では尿素やジチオカーボネートの生成が期待でき、これはホルムアルデヒドが猛毒のホスゲンの等価体として利用できることを意味する。ここまでに述べたホルムアルデヒドのbreslow中間体は求核剤として働く活性種である。
分子認識型軸性不斉触媒を用いる多官能性分子の位置・立体選択的反応の開発

多数の官能基が共存する多官能性基質について、保護基を用いることなく特定の官能基のみ位置選択的に化学変換する方法が開発できれば、有機合成化学は格段に効率化される。このような無保護多官能性分子の直接的な位置・立体選択的化学変換法の確立を目的に、分子認識部と触媒活性部を適切な位置関係で配した軸性不斉触媒の開発を行った。分子認識部としてカルボキシラートイオンを持つビアリール型DMAP触媒は、その水酸基認識能に基づいてアルコールのアシル化反応を加速することを明らかにした。他方、アニリン型アミノ基とカルボキシル基を不斉軸まわりに配置した軸性不斉アミノ酸類の簡便な合成法も確立した。前年度までに、ピリジル基とカルボキラートイオンを剛直なアリールスペーサーで連結した一連のビアリール型DMAP触媒を合成し触媒活性を評価した。その結果、ナフタレン環の1,8-位にそれぞれDMAPおよびカルボキラートを持つ触媒が特異的に高い活性を持つことを明らかにした。今年度はこの結果を受け、立体構造解明と遷移状態の計算により、この高活性触媒が持つカルボキラートの精密な位置を精査した。まず本触媒のX線構造解析を行ったところ、カルボキシル基はピリジン環に向き合って約2.9オングストロームの距離に存在することがわかった。さらに、対応するN-アセチルピリジニウムイオンに対するメタノールの付加の遷移状態を計算したところ、その分子内カルボキシラートイオンが一般塩基として機能し、アルコールを脱プロトン化することでアシル化反応を加速することを明らかにした。本研究結果は、カルボキシラートの位置を制御することで、触媒活性を増強できることを示しており、DMAP型求核触媒の新たな設計指針を発信することができた。また、遷移金属触媒系による多い官能性分子の位置・立体選択的反応の開発を目的に、ビナフチル型アミノ酸を配位子としたロジウムカルボキシラート触媒の創製も検討し、その合成も達成した。移金属触媒による多官能性分子の位置・立体選択的反応の開発を目的として、前年度までにビナフチル型アミノ酸を配位子としたロジウムカルボキシラート触媒の創製を検討しその合成を達成した。この結果を受け、今年度はその触媒の立体構造の解明と、触媒活性について検討を行った。X線構造解析により、ロジウムカルボキシラート触媒の立体構造を検討した。種々の溶媒で結晶化を試みたところ、プロピオニトリルを用いると紫色のプリズム晶が得られることがわかった。解析の結果、R体のビナフチル型アミノ酸のカルボキシラートが4分子配位した構造が得られ、2つのロジウムのアピカル位には、それぞれプロピオニトリルが配位していた。ビナフチル骨格およびカルバメート基はロジウムカルボキシレートの面に対して、第一象限からup-up-down-downの方向に配置した不斉環境を形成し、錯体全体としてほぼC2対称の構造を持っていることがわかった。この立体構造から、不斉触媒反応への応用ができると考え、その触媒活性について検討を加えた。モデル反応として、α-ジアゾアリール酢酸エステルを用いるスチレンの不斉シクロプロパン化を検討したところ、反応は速やかに進行し、不十分ながらも不斉誘導が見られることがわかった。触媒制御による多官能性分子の位置・立体選択的反応の開発を目的として、本年度は基質認識部としてカルボキシレートを、触媒活性部としてジメチルアミノピリジン(DMAP)を持つビアリール型求核触媒の開発研究を行った。この研究において、DMAP触媒アシル化反応におけるカルボキシレートの機能解明も目的とした。ナフタレン環の1,8-位にそれぞれカルボキシレートとピリジン環が固定されたナフチル型触媒で、シクロヘキサノールの触媒的アシル化を検討したところ、対応するメチルエステル体より高い触媒活性を示す事を明らかにした。一方、ビフェニル骨格の2,2'-位にこれらの官能基を有し、先のナフチル型触媒とは異なる位置関係でカルボキシレートとピリジン環を持つ触媒は、メチルエステル体の触媒活性と顕著な差が見られなかった。さらに、脂肪鎖を介してカルボキシレートを連結した触媒も合成し検討したところ、むしろメチルエステル体の方が高い触媒活性を示すことを明らかにした。以上のナフチル型触媒でのみ反応加速が見られる結果から、、DMAP触媒アシル化において、カルボキシレートがアルコールを認識し、一般塩基触媒として反応を加速する反応機構を実験的に証明することができた。さらに、ピリジン環の対面に位置するカルボキシレートのみがアシル化の加速に有効に機能することを明らかにした。他方、ナフチル型触媒が軸性不斉を持つと考え、そのラセミ化障壁を検討した。その結果、本触媒は比較的高いラセミ化障壁を持ち、エナンチオマーが室温で単離可能であることを明らかにした。

X線構造解析、DFT計算により一般塩基として機能するカルボキシラートイオンの位置を特定することが出来たため、研究はおおむね順調に進行していると言える。この知見は、DMAP型求核触媒の設計に新しい知見を与えるものであり、さらなる分子認識型求核触媒開発への手がかりとなるものである。また、新規な光学活性ロジウムカルボキシラート触媒の創製も達成し、分子認識型遷移金属触媒への端緒を得た。DMAP型求核触媒アシル化におけるカルボキシレートの反応加速効果を実験的に明らかにすることができ、分子認識型触媒の分子設計に向けた基礎知見を得ることができたため。分子内に付与したカルボキシレートの立体的な位置が異なる種々の求核触媒を合成し、それらの触媒活性を検討した。その結果、触媒活性中心であるピリジン部と向い合う位置にあるカルボキシレートのみが反応加速に寄与することを明らかにした。この知見は分子認識型触媒の設計に重要な基礎知見となり得る。本年度に明らかにしたカルボキシラートイオンの位置を触媒設計に活用し、さらなる官能基化を施すことで分子認識型求核触媒へと発展させる。また、合成を達成した新規光学活性ロジウムカルボキシラート触媒の触媒活性を検討するとともに、触媒骨格への官能基化も行う。C-Hアミノ化やシクロプロパン化などの立体選択性も含めた検討を行い、位置選択的反応への手がかりを得る。本年度に明らかにしたカルボキシレートと触媒活性中心との立体的な位置関係を手がかりに、分子認識型触媒の開発へと研究を進める。本年度に確立した触媒骨格への官能基の付与を検討し、分子認識部位の導入を検討する。当初の研究計画通り、DMAP触媒アシル化にとどまらず、遷移金属を触媒活性中心に用いた分子認識型遷移金属触媒も開発し、位置、立体選択的なC-H水酸化反応などに展開する。主に遷移金属触媒反応開発に向けた設備を整えるために研究費を使用する。また、生成物の光学純度を検討するために用いるHPLC用キラムカラムの購入などにも研究費を使用する。本年度は所属研究室で研究実績のあるアシル化反応を中心とした検討を行ったため、既存設備を用いて研究を遂行することができた。そのため次年度に使用する研究費が生じた。次年度は研究実績が少ない遷移金属触媒反応への展開も行うため、新たな研究設備が必要となる。次年度の研究費は、上記の次年度に持ち越した研究費も含め、新規な研究設備の導入に充てたい。
臓器中レアメタルの局在と化学形態‐レーザー試料導入質量分析法の生体試料への応用

レアメタルである希土類のうちセリウム(Ce)とユーロピウム(Eu)の酸化物粒子(1または5μm径)を吸入曝露したマウスの、肺組織における希土類の局在と存在形態(化学形態)を、レーザーアブレーション-ICPMSにより検討した。アブレーションにはフェムトモルレーザーを採用した。肺に分布する希土類の殆どは粒子の状態で沈着したが、一部は溶解することが示唆された。常在元素のCuやZnとは分布が異なった。測定試料として、パラフィン包埋ブロックの薄切と、凍結切片を比較したところ、組織像の鮮明さは前者が優れているが、生の臓器に近い状態を観察するには後者の方が優れていることが示唆された。レーザー試料導入質量分析法(LA-ICPMS)を用いた生体試料中レアメタルの局在と化学形態の検討を行うために、平成25年度はレアメタルとして希土類元素のユーロピウム(Eu)を選択し、酸化物微粒子(5または1μm径)を0.15 mg/m3の条件で7時間/日、5日間/週、4週間、ICR系マウス吸入曝露した。終了翌日に解剖したマウス肺をフェムトモルレーザーを用いてアブレーションした。ホルマリン固定しパラフィン包埋した肺を、1μ厚に薄切しシランコーティングスライドグラスに載せ、無染色の状態でEu、Zn、およびCuを測定した。平成24年度のCe曝露マウス肺と同様に、肺中にEuの粒子が検出されたが、粒子サイズはCeに比して、大小さまざまであり、吸入粒子が肺で一部溶解していることが推察された。肺以外の臓器への移行がEuの方がCeより顕著であるという結果と一致する。ソフトアブレーション法を用いて全試料をアブレートして得た信号から、測定薄片中の平均濃度はCe、Eu共に数μg/gオーダーと計算された。同条件で曝露したマウス肺の一部を酸で分解して測定したバルク濃度は、LA-ICPMSから計算した値より数十倍高い値であった。LA-ICPMSの試料は病理観察用に、ホルマリンを気管から注入して肺を膨らませて固定したもので、固定肺は生の肺の約2倍の重量となっていたことを考慮しても、バルク濃度の方が明らかに高かった。パラフィン包埋作業による水分の変化や粒子が機械的に排除される可能性、または切片作成時に厚みと同じまたは数倍大きいサイズの曝露粒子が抜けおちる可能性などが考えられる。肺中に常在するCuとZn濃度に関しても、LA-ICP-MSから計算した平均濃度はバルク濃度より低いことから、LA-ICPMSは肺中の吸入元素の分布や動態の分析に有用なツールであるが、定量性に関してさらに検討する必要が示された。レーザー試料導入質量分析法(LA-ICPMS)を用いた生体試料中レアメタルの局在と化学形態の検討を行うために、平成24年度は測定条件の検討と試料調製条件の検討を行った。照射するレーザーとしてエキシマレーザーとフェムトモルレーザーを比較したところ、両者とも適用可能であるが後者のほうが安定性に優れていたことから、以後の実験では後者を使用した。レアメタルとして希土類元素のひとつであるセリウム(Ce)を選択し、酸化物微粒子(5または1μm径)を0.15 mg/m3の条件で7時間/日、5日間/週、4週間、吸入曝露したICR系マウスを曝露終了翌日に解剖し、その肺を測定試料とした。組織像との対応を見る必要があることから、病理標本作成時と同条件で、臓器をホルマリン固定してパラフィン包埋した。これを、1μ厚に薄切したものをシランコーティングしたスライドグラスに載せ、無染色の状態でレーザー照射し、ICP-MSでCe、Zn、Cu、およびBaを測定した。Ceは投与マウスで、肺胞またはマクロファージと思われる部分に高濃度に局在したほか、非常に低濃度ながら血管周囲にも検出された。対照群のマウス肺ではCeは検出限界以下であった。HE染色標本の病理所見ではマクロファージに粒子状のものが観察されており、この結果は、これが吸入したCe粒子であることを示している。Znは血管内(血液)に高濃度に、一方Cuは肺胞に分布し、肺組織内で異なる分布をすることが示された。Baは肺に比較的高濃度に検出されたが、これは試料処理過程由来であった。以上の結果から、LA-ICPMSを用いることにより肺組織内に粒子として分布するCeのみならず溶解して分布したCeも同時に追跡できることが示唆された。25年度の検討で、肺におけるレアアースの局在と化学形態の測定にレーザー試料導入質量分析法(LA-ICPMS)が有用であることが示されたが、定量性に課題が残った。

そこで、26年度は、希土類元素のユーロピウム(Eu)、セリウム(Ce)、およびサマリウム(Sm)の酸化物粒子を吸入したマウスの肺の凍結切片試料を作製して、同一個体の肺試料をLA-ICPMSとバルク分析ICPMSで測定し、得られた値と比較することにより定量的な評価を試みた。曝露元素がどのような生体成分と結びついて局在するかを検討するために常在する必須元素についても測定した。空気を含む組織である肺をコンパウンドに埋めて凍結すると気泡を生じるため、コンパウンドを肺に注入してから包埋した。また、パラフィン包埋試料の同様の1μm厚の切片作製は困難であったので、5μmの切片を作製し、スライドグラス上に載せ、光学顕微鏡で観察し、無染色でLA-ICPMS測定を試みた。含有される希土類のバルク濃度は、凍結切片と同条件の臓器試料で行う必要があるため、包埋ブロックを50μm厚切片として分解容器に集めたものを酸分解して通常のICP-MS分析を行った。凍結臓器をそのまま包埋できる肝臓について同様の作業を行い、コンパウンド注入の影響を検討した。吸入曝露動物では肝臓中の希土類濃度が非常に低く検出不可能と推定されるため、可溶性希土類を静脈内投与したマウス肝臓を用いた。凍結切片試料のバルク濃度測定結果は、肝臓についてはコンパウンド未処理の臓器濃度とほぼ対応した値、肺についてはコンパウンドを注入した分だけ希釈されたと推定される数値が得られた。現在、LA-ICPMSの測定を行っており、得られた信号強度から切片中濃度を計算してバルク濃度との対応を検討し、本測定法の定量性を評価する。環境衛生、産業衛生、分析化学24年度に検討した装置の最適条件を用いて、肺におけるレアアースの局在と化学形態の測定をユーロピウム(Eu)曝露マウス肺にも適用した。Euについても、セリウム(Ce)の場合と同様に肺中の粒子が観察できること、Ceと異なり粒子サイズはさまざまで一部溶解していることが示唆され、イメージングにより臓器中での挙動の違いが観察できることがわかった。しかし、定量的な評価に使うためにはバルク濃度との比較が必要である。そのために試料作製の計画をたて、これから実施に移る予定である。25年度は粒子の吸入曝露だけでなく、経口摂取についても実験を行ったが、消化管吸収率は非常に低くほとんど臓器に取り込まれないことがわかった。装置の最適条件を検討し、設定した。肺におけるレアアース(Ce)の局在と化学形態の測定にLA-ICPMSが有用であることが示された。病理標本で認められた粒子状のものが曝露粒子であることが確認できた。顕鏡的には認識できない薄い濃度のCeも、感度の高いICPMS法を用いると検出できることが示された。このような試料は化学形態分析のための前処理等を行うと、その過程で化学形態が変化することが考えられることから、化学的または物理的な前処理なしで導入でき、その後のICP部分で強力にイオン化できる本法は、生体試料中の元素の挙動を追跡するための有用なツールとなると期待される。今年度は、凍結切片試料を作製して、同一肺試料をLA-ICPMSとバルク分析ICPMSで測定し、定量的な評価を試みる。曝露元素がどのような生体成分と結びついて局在するかを検討するために常在する必須元素のイメージングを同時に行う。凍結臓器では、1μm厚の切片を作製することは困難と考えられるので、10μm厚程度の切片を作製し、定量的な評価をするための測定条件を設定する。これまで、可溶性希土類塩の静脈内投与で肺に高濃度に投与元素が分布すること、その際に肺中のCa濃度が増加することをを我々は見出した。
孵卵行動発現の分子生物学的解明と遺伝子操作による発現阻止

家禽において、国内各地の特産在来鶏や欧米で大量に食されるシチメンチョウにおいては、白色レグホン種などと異なり、今だに就巣行動を起こす。したがって、これらの種においては、就巣行動が産卵能力および肉生産の低下をもたらすために、就巣行動は大きな経済的問題になっている。本研究において、就巣行動の発現の根底にある生理現象を解明するとともにその知見に基づいて就巣行動を阻止する方法を確立することを目的としている。シチメンチョウ及びギフジドリの繁殖周期において、両鳥種とも血中プロラクチン(PRL)濃度および下垂体のPRL mRNA濃度が、産卵時には低いが就巣時に著しく増加し育雛時に減少することを明かにし、就巣行動にPRLが関与していることを示した。下垂体におけるPRL合成と分泌に対して、還流した下垂体と下垂体の細胞培養の実験から、VIPが下垂体のPRL合成と分泌を増加させることを明かにし、その細胞内伝達系としてcAMPが関与していることを明かにした。そして、ニワトリのVIPレセプターの遺伝子をクローニングした。脳内におけるプロラクチンレセプターmRNA量を就巣を起こすチャボと就巣しない白色レグホンで調べると、特にチャボと白色レグホンで違いは見られず、チャボの繁殖周期においても特に変化が見られず、脳のPRLレセプターでは就巣行動を説明できなかった。巣からニワトリを取り出し就巣行動を、24時間と72時間阻害したときの血中プロラクチン濃度を調べた。24時間の阻害では、再び就巣行動に戻ったが、72時間の阻害では就巣行動に戻らなかった。そして、両群とも血中プロラクチン濃度が低下し、その濃度に差が認められなかった。この結果、プロラクチンとは別の何らかの因子が就巣行動の維持に関わっていることを示唆した。VIP抗体をニワトリやシチメンチョウに投与すると血中プロラクチン濃度が低下し、就巣行動を抑制することが可能になった。国内各地の特産在来鶏や欧米で大量に食されるシチメンチョウにおいては、白色レグホン種などと異なり、従来の品種改良法が有効ではなく、就巣(孵卵・育雛)行動発現のために産卵能力の低下、肉生産の低下が大きな経済的問題となっている。従って本研究は、就巣発現の根底にある基本生理現象の分子生物学的解明とその知見に基づいて就巣発現を根絶するために遺伝子操作技術の確率を目的とした。シチメンチョウ及びギフジドリの繁殖周期における下垂体PRL、LHβ及びGHのmRNA量の変化を明らかにした。両鳥種ともPRLmRNA量は産卵前期、産卵期では低かったが、就巣時に著しく増加し、育雛期に入ると急に減少した。LHβmRNA量はこれとはレシプロカルな変動を示したが、GHmRNA量は全期間を通じて小さい変動を示した。還流条件下の下垂体が、視床下部因子GRFとVIPにどのように反応するか、GHとPRLmRNA量から検討した。GRFに対し、下垂体後部のみのGHmRNA量が増加し、一方、VIPに対しては下垂体前部のみのPRLmRNA量が増加した。フォースコリンを投与するといずれのmRNA量も著しく増加した。下垂体遊離細胞を調整し、VIPとGRFに対するPRLとGHmRNA量及びサイクリックAMP量の反応を検討すると、各mRNA量は各因子に対し増加したが、cAMP量はいずれの場合も著しく増加した。従って、PRL及びGH遺伝子の転写にはC-AMPの関与が示された。

プロラクチンレセプターの脳内の発現を検討した。in situハイブリダイゼーション解析によって視床下部領域に著しく発現が認められた。リコンビナントプロラクチンの大腸菌による生産を行ない、精製・単離し、高い生物活性と免疫活性をもつニワトリプロラクチンを大量に産生することができた。国内はもとより国外へもこの製品を支給している。本研究において、家禽の就巣行動を誘起する重要な因子と考えられる下垂体ホルモンのプロラクチンと就巣行動との関係を生理学的に明らかにするとともに、その知見を基にして就巣行動の阻止する方法を確立することを目的としている。初めに、プロラクチンの重要な放出因子として考えられているVIPの作用機構を明らかにするために、哺乳類からの塩基配列を基にしてプライマーを作りPCRにより取り出し、ニワトリのVIPレセプターの塩基配列を決定した。VIPレセプターmRNAの組織特異的発現により、プロラクチン産生とVIPとの関係を明らかにする手掛かりが得られた。就巣行動の始まりに、プロラクチンの産生と分泌が増加するのに反し、同時にゴナドトロピンの産生と分泌が抑制されることから、視床下部の同じ因子あるいは機構がプロラクチンとゴナドトロピンの産生と分泌を調節していると考えれる。したがって、ゴナドトロピン放出因子のmRNAの発現をcompetitive PCRおよびin situハイブリダイゼーションの方法により調べ、視床下部に強い発現が存在すること明らかにした。トランスジェニックニワトリの作成を試みているが、まだ方法を確立することが困難である。そのために、プロラクチン放出因子と考えられる脳内のVIPのアンチセンスを作成し、投与することにより間接的にプロラクチンの産生と放出を抑制することを計画している。予備実験として、脳内ペプチドのアンチセンスを投与することにより、特異的にそのペプチドの産生を抑制することを確認した。鳥類における就巣行動は、親により卵を加温することであり、種の保存として必須の行動である。そして、この就巣行動に下垂体ホルモンであるプロラクチンが重要な役割を担っていることがわかりつつある。一方、就巣行動は家禽産業から見ると、低産卵性などから経済性の問題がある。したがって、本研究において就巣行動を誘起する機構を生理学的に明にするとともに、その知見を基にして就巣行動の阻止することを試みることを目的としている。就巣行動を誘起するプロラクチンに対するプロラクチンレセプターのmRNA量を、就巣行動を起こすチャボと就巣行動をしない白色レグポーンの脳と下重体で調べた。プロラクチンレセプターは、視床下部基底部、視索前野および下垂体でmRNA量が高かった。しかしながら、チャボと白色レグポーンで違いは見られなかった。次に、繁殖周期で見ると、下垂体のmRNA量は就巣時と休産時に産卵時に比べ増加した。しかし、視床下部基底部では、就巣時に滅少することが明かになった。したがって、就巣行動の有無は、脳内のプロラクチンレセプターmRNA量の違いでは説明できないと考えられた。しかし、繁殖周期でプロラクチンレセプターmRNA量が変化することから、脳内と下垂体においてプロラクチンが就巣行動に何らかの関与をしていることを示した。からニワトリを取り出し就巣行動を、24時間と72時間阻害したときの血中プロラクチン濃度を調べた。
サービス品質及び顧客満足度の評価モデルの高度化

本研究では,サービス品質,顧客満足度,帰属意識,口コミ効果,ロイヤルティなどに関する因果関係モデル構築とスコア化を行った.データ解析例として,6年間のプロ野球サービスの調査データから,多母集団同時分析によるプロ野球チームの顧客満足度指数化モデルの経年変化,成長曲線モデルによる総合満足度スコアの経年変化を検証した.さらに,6年分の調査データから,総合満足度スコアと平均観客数との関係性についても考察した.また,あるサービスに関するインターネット上のテキスト情報(ブログ,Twitterなど)の情報,顧客評価,さらには経営成果との関係性の分析も行った.本研究では,サービス品質,顧客満足度,帰属意識,口コミ効果,ロイヤルティなどに関する因果関係モデル構築とスコア化を行った.データ解析例として,6年間のプロ野球サービスの調査データから,多母集団同時分析によるプロ野球チームの顧客満足度指数化モデルの経年変化,成長曲線モデルによる総合満足度スコアの経年変化を検証した.さらに,6年分の調査データから,総合満足度スコアと平均観客数との関係性についても考察した.また,あるサービスに関するインターネット上のテキスト情報(ブログ,Twitterなど)の情報,顧客評価,さらには経営成果との関係性の分析も行った.ParasuramanらのSERVQUAL、Bradyらのサービス品質評価に関する3次の階層モデルを踏まえて、新たなサービス品質評価モデルを構築した。対象としては、プロスポーツチーム(プロ野球チーム、Jリーグクラブ)とし、スタジアムでの実地調査を行い、2011年8月から10月にかけて観客に対するアンケート調査を行った。プロスポーツのサービスの特徴として、チーム・選手、チームの成績などのコアなサービスと、スタジアム、ファンサービス、地域貢献などの付加サービス、ファン意識、チーム・アイデンティフィケーション、これらの両者の特徴を踏まえた概念化を行った。さらには、近年、注目されている、ソーシャル・メディアによるロコミ効果の検証も行った。その結果、サービス品質が向上し顧客満足度が向上するほど、ポジティブなロコミ効果が増加するほど、応援ロイヤルティ、観戦ロイヤルティに影響を与えることが分かった。同様に、それらのサービス品質評価モデルを踏まえて、ACSIに基づくプロ野球の満足度指数モデルの構築を行い、顧客満足度を中心とした構成概念のスコア化を行った。従来の研究成果を利用し、2009年1月下旬から2012年1月下旬のインターネット調査結果によるプロ野球の満足度指数モデルおよび各概念スコアの経年変化の考察を行った。全体的な傾向として、ファンサービス・地域貢献の影響が大きく、その評価が高いチームほど、総合満足度も高評価となっている。インターネット上の情報と満足度の関係について、書籍、邦画・洋画作品を対象に、満足度、ネット上でのレビュー、検索数、言及数、売上と関係性を検証した。満足度、レビュー、売上の間において正の関係性があることを確認した。キーワードの検索数、ソーシャル・メディア上での言及数と満足度や売上の間について、必ずしも正の影響があるとは言えない結果となっている。ParasuramanらのSERVQUAL、Bradyらのサービス品質評価に関する3次の階層モデル、Graceらのブランド評価モデルを踏まえて、新たなサービス品質評価モデルを構築した。対象としては、プロスポーツチーム(プロ野球チーム、Jリーグクラブ)とし、2013年7月から10月にかけて、スタジアムの観客に対する実地アンケート調査を行った。チーム・選手、チームの成績などのコアなサービス、スタジアム、ファンサービス、地域貢献などの付加サービス、さらには、近年、注目されている、ソーシャル・メディア(Twitter)による口コミ効果の概念化と因果関係の分析を行った。その結果、顧客満足度が、口コミ効果およびロイヤルティに影響を与えていることが示された。また、同調査データから、入れ子による無選択を考慮したコンジョイント分析を実施して、チケット価格とサービスに関する検証を行った。その結果、座席により選好が異なり、外野席での観戦者は高価格のチケットに対する効用の低下が他と比べて大きく、内野席での観戦者はチケットを購入しないという選択肢をより強く意識していることが分かった。その他、principal pointsを用いた試合観戦に関する決定要因の分析も行った。同様に、それらのサービス品質評価モデルを踏まえて、ACSIに基づくプロ野球およびJリーグの満足度指数モデルの構築を行い、顧客満足度を中心とした構成概念のスコア化を行った。特に、プロ野球については、従来の研究成果を利用し、2009年1月下旬から2014年1月下旬のインターネット調査結果によるプロ野球の満足度指数モデルおよび成長曲線モデルにより総合満足度スコアに関する経年変化の考察を行った。全体的に、ファンサービス・地域貢献の影響が大きく、総合満足度スコアの変化については減少傾向であることが分かった。対象としては、スポーツチーム(プロ野球チーム、Jリーグクラブ、早慶サッカーチーム)とし、スタジアムでの実地調査を行い、2012年6月から10月にかけてスタジアム来場者に対するアンケート調査を行った。スポーツビジネスの特徴を考慮した上で、ブランドエビデンス、口コミ、満足度、ブランド態度、ロイヤルティの構成概念間の共分散構造分析を行った。その結果、ブランドエビデンス→満足度→ブランド態度のパスが高度に有意となった。また、ベイジアンネットワーク分析による因果分析も試みた。条件確率表および感度分析から「ファンとチームの一体感」が「試合観戦意向」に強く影響を与えていることが分かった。