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戦後日本におけるマス・メディア受容と現代芸術の文化学

磯崎新、今野勉、高松次郎を事例に、第2次世界大戦後の日本の現代芸術を、マス・メディア(放送文化と出版文化)を分母とした文化現象として捉え直した。特にテレビ映像が、現代芸術に与えた影響を検証し、これを明らかにすることができた。論文の発表のみならず、展覧会やテレビ番組の制作を通じて、文化学の研究手法、公開手法を新たに提起することができたと考えている。特に、高松次郎が出演するテレビ番組の発見、そのテレビ番組を映像資料として展覧会で展示し、新たにドキュメンタリー番組を制作し、映像資料を基にした展覧会を実現した循環に、現代性があったと考えている。研究代表者は、マス・メディアと現代芸術をめぐる研究課題の対象として、建築家、都市デザイナー、思想家の磯崎新をとりあげ、この成果に基づき、「建築外的思考」をテーマとした、「磯崎新12×5=60」展(ワタリウム美術館、2014年8月31日ー2015年1月12日)を監修した。展覧会会期中には、本研究のさらなるリサーチの一環として、映像作家、編集者、作曲家などと共に、会期中10回にわたる討議を公開で重ねた。これらの資料は、今後の本研究に活用していく。このほかに、同様な主題で研究課題の対象としてきた、テレビ/ディレクター今野勉の研究成果の一環として、「ディスカバー、ディスカバー・ジャパン「遠く」へ行きたい」展(東京ステーションギャラリー、2014年9月13日ー11月9日)を協力し、会期中には、シンポジウム「DISCOVER JAPAN 2014流通するイメージとメディアの中の風景」を開催した。このほか研究分担者である伊村靖子は、本研究の一環として、「コレクションを中心とした小企画:美術と印刷物1960-70年代を中心に」展(東京国立近代美術館、2014年6月7日ー11月3日)共同企画に参加した。また、研究代表者と研究分担者の中西博之は、「高松次郎制作の軌跡」展(国立国際美術館、2015年4月7日ー7月5日)の準備のために、TBSと共同で研究調査を実施し、1974年4月27日に放送された、高松次郎が自作解説をする番組を発見した。研究代表者は、昨年度に引き続き、マス・メディアと現代芸術をめぐる研究課題の対象として、建築家、都市デザイナー、思想家の磯崎新、テレビ・ディレクターの今野勉、美術家の高松次郎の研究を実施。マス・メディアと現代芸術の関係を創造力とした、日本万国博覧会における磯崎新の役割を解説する論文、「「かいわい」に「まれびと」が出現するまでー「お祭り広場」1970年」を執筆した。昨年度発見した、高松次郎が出演するテレビ番組「アトリエを訪ねて」(TBS、1974年4月27日放送)をもとに、同番組の再放送を含む、「ニュースの視点いま、なぜ、高松次郎か?」(TBSニュースバード、2015年4月22日放送、45分)を制作。マス・メディアに残された現代美術の映像資料の調査、活用を実施し、テレビ局と美術館と大学間における、アーカイバル・リサーチの体制を模索する機会を提示することができた。研究会「戦後日本におけるマス・メディア受容と現代芸術の文化学」を実施した。初年度の展覧会やシンポジウムで得られた知見を活用し、今年度もまた、当初の予定以上に、論文の発表、テレビ番組の制作といった研究成果を出すことができた。また本研究を主題とした研究会の開催も実現し(http://www.iamas.ac.jp/14424)、川崎弘二(電子音楽研究)、馬定延(東京藝術大学、公益財団法人日韓文化交流基金招聘フェロー)、赤羽亨(情報科学芸術大学院大学[IAMAS]准教授)、田坂博子(東京都写真美術館学芸員)、ケン・ヨシダ(カリフォルニア大学マーセド校准教授)、原久子(大阪電気通信大学総合情報学部教授)、金山智子(情報科学芸術大学院大学[IAMAS]教授)、飯田豊(立命館大学産業社会学部准教授)等と討議し、議論を深めることができた。本研究は、第2次世界大戦後の日本の視覚文化を、マス・メディア(放送文化と出版文化)を分母とした文化現象として捉え、特にテレビ映像が現代芸術の映像表現に与えた影響を文化学的に検証することを目的としてきた。これに際して、初年度より、建築家、都市デザイナー、思想家の磯崎新、テレビ/ディレクター今野勉、現代美術作家、高松次郎に注目し、メディア史を踏まえ、マス・メディアのイメージの流通を問い直し、現代芸術の展開を映像表現のコンテクストから再編した。研究代表者は、展覧会「あゝ新宿ースペクタクルとしての都市」(早稲田大学演劇博物館、2016年5月28日&#12316;8月7日)のキュレーションに参加し、磯崎新の展示構成と、「木島則夫ハプニングショー」の上映を通じて、マス・メディアと都市の表象の関係を提示した。研究分担者の中西博之と代表者は、本研究を通じて発見された高松次郎のテレビ番組をもとにした展覧会、「高松次郎:アトリエを訪ねて」(Yumiko Chiba Associates viewing room shinjuku、2016年6月16日&#12316;7月9日)を実施するとともに、冊子の刊行した。また、最終年度の研究の総括として、関連領域の研究者も交えたシンポジウム「戦後日本におけるマス・メディア受容と現代芸術の文化学」松井茂、飯田豊、川崎弘二、中西博之、原久子、赤羽亨(キャンパスプラザ京都、2016年11月12日)を開催。

その成果を『情報科学芸術大学院大学[IAMAS]紀要』に掲載した。磯崎新、今野勉、高松次郎を事例に、第2次世界大戦後の日本の現代芸術を、マス・メディア(放送文化と出版文化)を分母とした文化現象として捉え直した。特にテレビ映像が、現代芸術に与えた影響を検証し、これを明らかにすることができた。論文の発表のみならず、展覧会やテレビ番組の制作を通じて、文化学の研究手法、公開手法を新たに提起することができたと考えている。特に、高松次郎が出演するテレビ番組の発見、そのテレビ番組を映像資料として展覧会で展示し、新たにドキュメンタリー番組を制作し、映像資料を基にした展覧会を実現した循環に、現代性があったと考えている。当初今年度は、日本のマス・メディアと現代芸術をめぐる研究課題に関する情報共有をはかり、本研究の学術的背景を確認し、研究代表者と研究分担者の間で議論を深めることが目標とされている程度だったが、複数の展覧会やシンポジウム等が実現できたことにより、当初の予定よりも、公共性の高い成果の情報発信が初年度からはかられたと考えている。特に、「磯崎新12×5=60」展では、マス・メディアと現代芸術をめぐって、原田大三郎(映像作家)、日埜直彦(建築家)、植田実(編集者)、田中純(東京大学)、細川俊夫(作曲家)、渡辺真理(法政大学/設計組織ADH)、神山亮子(府中市美術館)、中ザワヒデキ(美術家)、岡﨑乾二郎(アーティスト)等と討議し、議論を深めることもできた。また、シンポジウム「DISCOVER JAPAN2014流通するイメージとメディアの中の風景」では、小原真史(IZU PHOTO MUSEUM研究員)、吉見俊哉(東京大学)、足立正生(映画監督)、今野勉(テレビ・ディレクター/テレビマンユニオン)、成相肇(東京ステーションギャラリー学芸員)と議論を深めることができた。今後は、これまでの研究成果を反映した研究会を実施し、国内外の関連領域の研究者を招き、マス・メディアと現代芸術の関係性を討議し、「メディア・イベント」というキーワードを新たに見出すことになった。最終年度は、いま一度、戦後日本における多様なメディアと芸術をめぐる現象の分析を実施し、文化学としての研究成果を得られるように、論文の発表と共に、シンポジウムの実施を予定している。文化学当初の研究計画通り、今年度の成果を踏まえ、研究代表者と研究分担者の連携を深めつつ、マス・メディアと現代芸術の関係性を、文化学とメディア表現の統合的な分析によってを実施したいと考えている。特に今年度、研究対象として取り上げることになった磯崎新、今野勉、高松次郎を中心に、芸術論とメディア論との接点を調査し、放送文化や出版文化と現代芸術の関係性を文献から検討していくことで、近年の動向であるメディア・アートに接続する文化現象と芸術形式の関係性を統合的に分析していきたいと考えている。また、近年、研究代表者が資料にアクセスしているメディア・アーティストの藤幡正樹を取り上げていく予定である。研究発表が、外部からの依頼によって実現したケースが多く、当初予定していた予算を節約できたことによる。今年度の研究実績からも明らかなように、研究発表が、展覧会のやそれに付属したシンポジウムとして実現したため、当初予定されていた研究者との情報共有のために、個別に計画していた予算を節約することができたことによる。加えて、研究代表者の異動が決まったため、それに関連して、今年度後半に予定していた研究会が開催でき成ったことによる。現時点では、最終年度のシンポジウム費用に充当することを検討している。
先天性代謝異常症の分子遺伝学的研究

本研究班は近年急速に発展した分子生物学、分子遺伝学の手法を用い、先天性代謝異常症の病因解析と診断法の確立、さらには遺伝子治療の開発を目ざしている。その目的に沿って、蛋白精製ならびに遺伝子工学方面の研究を行うに当り、フラクションコレクター、遠心濃縮器、トランスイルミネーター、ゲルスラブドライヤー等機器を使用し、多くの遺伝子工学関係試薬やアイソトープを使用し、以下の成果を得た。島田はシトルリン血症原因酵素であるアルギニノコハク酸合成酵素の遺伝子の構造解析から、5′側調節領域にはhouse-keeping遺伝子と組織特異的発現を行う遺伝子の両特徴を合せ持つことを明らかにし、シトルリン血症のDNA解析の基礎を築いた。佐伯は特に【II】型シトルリン血症の病因解析を目ざし、本年度は患者のcDNAの部分的クローン化、血清中の上記酵素蛋白の定量法の確立に成功し、アンチセンスRNAの探索を行っている。森はオルニチントランスカルバミラーゼ欠損症の病因解析を目ざし、ラット酵素のcDNAをクローン化し、その塩基配列を明らかにし、患者mRna異常の多様性を示した。松田は糖原病【II】型における酸性α-グルコシダーゼの異常をモノクロナル抗体を用い解析し、不活性な酵素蛋白の検出、中性酵素との関連に知見を得た。従来よりサラセミアの解析を行ってきた服巻は今回二種の新たな症例で、広範な遺伝子の欠失とATAボックスの一塩基置換を発見解析した。佐藤は無アルブミン血症ラットが微量のアルブミンを合成する機構に関して免疫組織化学的手法により、加令、発癌物質投与に伴うアルブミン産生細胞の数の変化を検討し、遺伝子レベルに変化を想定出来る結論を得た。荻田はプラスミドおよび白血球DNAの微量精製法を開発し、マウス受精卵へのヒトβ-グロビン遺伝子移入を試み、そのマウスゲノムへの挿入とマウス赤血球中でのヒトβ-グロビン蛋白の発現を確認した。
大腸癌のＣＥＣＡＭ１　ｉｓｏｆｏｒｍの変化と癌の形態および間質に関する研究

しかし、乳癌以外の癌細胞や臨床検体においてはCEACAM1 isoform balanceの変化による癌細胞の形態変化と癌間質の形態変化の関係について検討した報告はない。そこで、本研究では大腸癌培養細胞を用いて基礎的検討を行い、さらに大腸癌の臨床検体を用いて、CEACAM1 isoform balanceの違いによる癌浸潤先進部の形態変化と癌間質の変化および臨床病理学的因子との関連を検討する。本研究により、大腸癌の転移、浸潤に関するメカニズムが解明されることにより、大腸癌の浸潤、転移を抑制することができる新たな治療の開発へとつながる可能性が考えられる。本研究によりCEACAM1-isoform balanceの変化がTGF-bやVEGFの発現に関与し、腫瘍の悪性度が変化する可能性が示唆された。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後、さらに症例を増やし、臨床病理学的因子を含めた詳細な検討を行う予定である。また、培養細胞を用いた基礎的研究の開始を予定している。各培養細胞を、細胞外マトリックス成分を多く含むマトリゲル(BD Bioscience, USA)を用いてた3D cultureにて培養し、その上清中のVEGFやTGF-bなどの因子に関してELISAを施行し、癌細胞の間質細胞へ作用するサイトカイン分泌能について検討する。また、in vivoの検討において、各培養細胞を線維芽細胞とまぜてNOD/SCID mouseの直腸内に注入し、直腸癌モデルを作成する(Yokoyama S et al. Oncogene, 2007)。8週間後に腫瘍を採取し、腫瘍径や直腸壁への浸潤の程度、転移の有無を確認する。H.E.染色により癌の形態および癌間質の形態について観察する。また、免疫組織化学染色を施行して、癌間質線維芽細胞の筋線維芽細胞への分化を評価、検討する。さらに、&#61538;-integrinやFAK, TGF-&#61538;などの因子に関しても免疫組織化学染色を施行し、各細胞間の変化を比較検討する。直腸壁内への注入による直腸癌モデルのみでは有意な結果が得られなかった場合は、肝転移モデルや腹膜播種モデルの作成も考慮する。
介護重度化予防を目的に「低栄養改善」のための多職種連携ICTプログラム開発

介護重度化予防を目的とした「栄養改善」を可能とするケアプラン作成のため、全国2,000名のケアマネジャーを対象に、ケアプラン作成過程のICT化とケアプランの実態を調査した。その結果、ケアプラン作成過程は8割がICT化されていた。しかし、すべて連動しているは5割、サービス提供者とすべて共有できているは7割であった。ケアプラン作成過程が連動している場合や、サービス提供者と共有できている場合は「栄養改善」のニーズを満たしており、アセスメントで抽出された課題がケアプランに連動していた。その反面、ケアプラン作成過程が連動していない場合や、サービス提供者と共有できていない場合はケアプラン作成上システムの不備を感じていた。システムの課題は簡便性、課題抽出が可能なアセスメント、ケアプラン作成過程の連動性、情報共有、個別性、ICT化であった。また、ケアマネジャー12名にインタビュー調査を実施した。その結果、要介護高齢者の「栄養改善」に対してケアマネジャーは、【教育の不在による栄養管理の困難さ】を感じながらも、【栄養状態と心身機能の低下を経験】したことで【栄養状態と自立性の関連を実感】し、【ケアマネジャーなりに工夫】しているが、【ケアマネジャーだけでは解決できない苦悩】から【他の職種やサービスと連携する重要性】を感じているという意識と実態の構造が明らとなった。これらの結果をふまえて、「栄養改善」を可能とするケアプラン作成のため、アセスメントの標準化を図り、ICT利活用により「栄養改善」の課題をケアプランへと有機的に連動させる。さらに、「栄養改善」ケアプランをサービス提供者と共有するため、地域におけるシステムの共有化を図る。このシステムの共有化により多職種連携を促進させる。以上を、介護重度化予防を目的に「栄養改善」のための多職種連携ICTプログラムとして提言する。高齢者の「栄養改善」を目的としたICTプログラムに組み込む要素を明らかにするために、以下の2つの調査を実施した。1高齢者住宅に入居する低栄養リスクおよび低栄養状態の高齢者に栄養改善と運動プログラムによる介入調査を多職種連携により実施した。調査期間は2016年11月16日2017年5月15日のため現在も継続中であるが、中間評価を2016年2月に実施し、調査結果を分析している。介入期間が冬季ということもあり、対象者の3割に体調不良を認めたが、体調良好者は食事摂取量が増加し血清アルブミン値も上昇した。また多職種連携によるアプローチはナラティブな要素を含み、体調不良による血清アルブミン値が低下した入居者であっても、精神的QOLの向上を認め、高齢者の「栄養改善」にはナラティブケアも重要な要素であることが示唆された。247都道府県の介護保険サービスにおける「栄養改善」のケアプランの実態調査を実施した。調査期間は2017年1月1日31日の1か月間とし無記名自記式質問紙による調査を実施した。全国1880か所の介護保険サービスでのケアプラン作成者を対象に、「栄養改善」の情報収集項目とケアプランへの反映状況、またケアプランのICT化の実態について調査した。その結果、「栄養改善」のための情報収集において栄養状態の指標であるBMI、血清アルブミン値、食事摂取量の項目の有無と、サービス種別、栄養指標および栄養と高齢者の自立性についての教育や研修受講の有無について有意な関連性を認めた。ケアプラン作成者の看護師資格の有無とは関連を認めなかった。看護師を含めたケアプラン作成者への栄養改善教育や研修の必要性が示唆された。またケアプランのICT化については、ICT化されている事業所の方がケアプランの連動性や他機関との連携を認め、ICT化促進の必要性が示唆された。当初の計画では初年度は「栄養改善」のケアプランについて実態調査を実施する予定であったが、実態調査の実施以外に、高齢者住宅への介入調査もパイロットスタディとして実施することができ、示唆を得ることができたため。介護保険サービスにおける「栄養改善」のケアプランについて、ケアプラン作成過程とICT化に焦点をあて、日本の47都道府県にある介護保険サービスネットワークから2,000か所の介護保険サービスを無作為抽出し、ケアマネジャーを対象に無記名自記式質問紙による調査を実施した。ケアプラン作成過程の情報収集に含まれる割合が最も低い項目はAlb値、次いでBMIであり、栄養指標項目であった。また、栄養指標の有無と担当数、サービス種別、基礎資格での職種分類、栄養指標教育の有無と関連を認めた。さらに、ケアマネジャーの7割以上を占める福祉職の栄養指標が含まれない理由では、【情報収集の困難さ】が最も多く、次いで【栄養状態に対する知識と意識の低さ】であった。栄養指標教育の機会については【実務者教育】が8割を占め、【専門職教育課程】は2割であった。また、ケアプランのICT化の実態については、介護保険施設では190名(70.1%)、居宅介護支援事業所では406名(84.9%)が電子化されていると回答した。サービス種別とICT化との関連において、居宅介護支援事業所が有意にケアプランのICT化がなされていた。また、ケアプランの作成過程の連動、多職種との情報共有との関連においては、居宅介護支援事業所で有意に多職種と情報共有がなされていた。ケアプランの作成過程の連動においては、サービス種別との関連はみられなかった。サービス

種別ごとのケアプラン作成過程の連動と共有との関連においては、両施設ともにケアプランの作成過程が情報収集から抽出された課題がケアプランまで連動している施設は、多職種との情報共有が有意にできていた。このような結果から、介護重度化予防を目的とした「栄養改善」のケアプラン作成のためには、栄養に関するケアマネジャーへの知識教育と、多職種連携のためのICT化の発展が必要であることが示唆された。研究計画の第1段階として全国47都道府県の介護保険サービスに従事するケアマネジャーへのアンケート調査を実施し、分析を終えて学会および論文投稿により社会発信した。さらに、この結果をふまえて、第2段階としてケアマネジャーへのインタビュー調査も実施し、現在結果を分析中であり、概ね当初の計画通り順調に進展している。介護重度化予防を目的とした「栄養改善」を可能とするケアプラン作成のため、全国2,000名のケアマネジャーを対象に、ケアプラン作成過程のICT化とケアプランの実態を調査した。その結果、ケアプラン作成過程は8割がICT化されていた。しかし、すべて連動しているは5割、サービス提供者とすべて共有できているは7割であった。ケアプラン作成過程が連動している場合や、サービス提供者と共有できている場合は「栄養改善」のニーズを満たしており、アセスメントで抽出された課題がケアプランに連動していた。その反面、ケアプラン作成過程が連動していない場合や、サービス提供者と共有できていない場合はケアプラン作成上システムの不備を感じていた。システムの課題は簡便性、課題抽出が可能なアセスメント、ケアプラン作成過程の連動性、情報共有、個別性、ICT化であった。また、ケアマネジャー12名にインタビュー調査を実施した。その結果、要介護高齢者の「栄養改善」に対してケアマネジャーは、【教育の不在による栄養管理の困難さ】を感じながらも、【栄養状態と心身機能の低下を経験】したことで【栄養状態と自立性の関連を実感】し、【ケアマネジャーなりに工夫】しているが、【ケアマネジャーだけでは解決できない苦悩】から【他の職種やサービスと連携する重要性】を感じているという意識と実態の構造が明らとなった。これらの結果をふまえて、「栄養改善」を可能とするケアプラン作成のため、アセスメントの標準化を図り、ICT利活用により「栄養改善」の課題をケアプランへと有機的に連動させる。さらに、「栄養改善」ケアプランをサービス提供者と共有するため、地域におけるシステムの共有化を図る。このシステムの共有化により多職種連携を促進させる。以上を、介護重度化予防を目的に「栄養改善」のための多職種連携ICTプログラムとして提言する。介入調査および実態調査の結果を分析し得られた知見から、介護保険サービスとそれ以外の高齢者ケアに従事するスタッフを対象に、高齢者の「栄養改善」に対する意識についてインタビュー調査を実施する予定である。また、これらの内容をプログラミングするための示唆を得るため、多職種連携におけるICT化の先進的な地域に国内外を問わず、現地に赴いて調査を実施する予定である。研究計画の第2段階であるケアマネジャーへのインタビュー調査結果を分析し、学会および論文投稿により社会発信していく。
幼児は「誰の」気持ちがわかるのか？：情動推測における人称性認識の発達的変化

申請した研究の目的は、幼児期(36歳)の子どもを対象に、自己と他者の感情理解の発達を2つの研究を通して明らかにすることであった。平成27年度は、申請した研究1・研究2のうち、研究2を論文化した。具体的内容としては、幼児(36歳)を対象に、友達(具体他者)、架空の他者(一般他者)、情報を与えた架空の他者(特性他者)の情動理解の発達を比較検討した。その結果、1具体他者は特性他者・一般他者よりも認識されること,2特性他者と一般他者の認識は5歳段階で一度低下すること,3他者認識の反応において,4歳児は「指さし」で回答し,5歳児と6歳児は「言語」によって回答すること,の3点が明らかとなった。この結果は,(1)「他者」と言った場合,子どもにとって具体的な他者と一般的な他者は発達的に等価ではないこと,(2)4歳段階と5・6歳段階では,他者認識の水準が異なってくること,を示唆しており,従来の情動理解研究の方法論と結果を再考するきっかけとなる知見を示した。この知見は、「心理科学」に採択され、現在印刷中である。さらに本年度は、追加の研究として、1幼児が示す「答えられない」質問に対する「わかる」回答の意味の検討(国際学会にて発表),2自己関与状況での他者の情動推測の発達的変化の検討(国内学会にて発表予定),3他者に見られることに対する幼児の反応の検討(現時点では未発表),4幼児の表情産出と自己・他者表情の理解との関連性の検討(現時点では未発表),5情動的問題を抱える児童との臨床実践の報告(論文として発表),の5つの研究を行った。これらの研究は,申請時点では着目できていなかった現象を取り上げ,他者理解の発達を様々な側面から捉えるとともに,実践的応用を試みるものであり,今後大きく展開する可能性をもった研究である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,(1)これまでの研究の論文化,(2)昨年度行った研究の論文執筆,(3)新たな研究課題の発見と実施,(4)博士論文の執筆,の4つの研究成果が得られた。(1)に関して,申請者の研究実施計画1,2のうちの1に関連する知見を論文化した。具体的には,幼児はいつから「他者の情動はわからない」ことがわかるのかについて検討を行った。その結果,4・5歳から他者の情動は「わからない」と反応し,5・6歳から「なぜわからないのか」について言語的理由づけが行えることが示された。この研究は採用者の研究課題を前進させることに加え,従来の情動理解研究の方法論と知見を再考するきっかけとなる知見を示した。この知見は「発達心理学研究」に掲載された。(2)に関して,申請者の研究実施計画1,2のうちの2に関連する知見について論文執筆を行った。具体的には,他者に関する情報量を統制し,これまでの研究で用いた実験を行った。その結果,情報の有無にかかわらず「架空の他者」の認識は変わらないことが示され,他者の人称性認識には日常での関わりといった社会的経験が重要であるという結論を導くことが可能となった。この論文は執筆を終え,「発達心理学研究」に投稿,査読中である。(3)に関して,申請者の研究実施計画に加え,これまでの研究から見えてきた今後の課題を発見し,その課題を解決するためのデータ収集を行った。具体的には,幼児期の友達関係の発達的変化を明らかにするためのデータを,観察法を用いて収集した。その結果,年少児は先生とよく関わり,年中以降に友達とよく関わるようになること,また,年中以降,友達との関わりにおいて性差が見られるようになること,が示された。このデータを一部解析し,「発達心理学会第26回大会」にて発表した。(4)に関して,申請者の研究実施計画に関する一連の研究をまとめ,博士論文を執筆した。

さらに本年度は、追加の研究として、1幼児が示す「答えられない」質問に対する「わかる」回答の意味の検討(国際学会にて発表),2自己関与状況での他者の情動推測の発達的変化の検討(国内学会にて発表予定),3他者に見られることに対する幼児の反応の検討(現時点では未発表),4幼児の表情産出と自己・他者表情の理解との関連性の検討(現時点では未発表),5情動的問題を抱える児童との臨床実践の報告(論文として発表),の5つの研究を行った。これらの研究は,申請時点では着目できていなかった現象を取り上げ,他者理解の発達を様々な側面から捉えるとともに,実践的応用を試みるものであり,今後大きく展開する可能性をもった研究である。本研究課題の当初研究目的の達成度について,「当初の計画以上に進展している」とした理由は,以下の2点による。第一に,データ収集の面において,当初予定していた実験計画はおおむね実施されたことが挙げられる。当初は(1)他者の情動はわからないことがいつからわかるのか,(2)他者認識に与える情報の影響,の2つのテーマに関して,それぞれ研究1,2として検討する計画であった。現時点でこの研究は実施されており,すでに実験データを収集し終えている。また,当初は予定していなかったものの,研究をまとめる際には必要となる「幼児期の友達関係」について,観察法を用いた追加のデータ収集を行った。第二に,研究知見の発表について,計画通りに実施されていることが挙げられる。具体的には,上述の(1)のテーマに関して,「心理科学」「発達心理学研究」といった学術雑誌に論文を掲載している。また,(2)のテーマに関して,論文執筆を終了し,「発達心理学研究」に投稿,査読中である。また,追加の観察データについても学会発表を終え,論文執筆作業に取り掛かるところである。以上をまとめると,計画していたデータ収集を終え,さらに追加のデータ収集を行った,研究知見を順調に発表,論文化している,という点から,「当初の計画以上に進展している」と自己評価した。27年度が最終年度であるため、記入しない。来年度の研究活動として,以下の4つを予定している。まず,今年度よりの継続の活動として,(1)「他者認識に与える情報の影響」というテーマに関して執筆した投稿中の論文を学術雑誌に掲載されるようにする,(2)「幼児期の友達関係の発達的変化」というテーマに関するデータ解析を行い,論文を執筆・投稿する,の2点が挙げられる。また,次年度よりの新規の活動として,(3)博士論文としてまとめたものを,一般読者にも伝えられるように書籍化する,(4)これまでの研究知見を見直し,今後の課題を発見・解決するためのデータ収集を行う,の2点が挙げられる。
複数台保有世帯に着目した自動車保有・利用とカーシェアリングの可能性に関する研究

我が国での自動車共同利用の適用可能性について,共同利用の導入による車両削減可能台数及び消費者利益に関する分析を行った.車両削減可能台数に関しては,自動車依存が進んだ代表的な地域の1つである愛知県豊田市の平日・休日パーソントリップ調査データを用いて分析を行った.世帯内での自動車利用の最適化,近隣地域での完全な自動車共同利用化,各世帯のセカンドカー相当分の共同利用化,の3つのケースで必要車両数を算出し,自動車共同利用システムの導入による削減可能な車両数および共同利用に対する潜在需要を推計した.分析の結果,平日の方が休日より必要台数が多く,平日の自動車需要によって自動車保有が決定されていると考えられること,平日では共同利用システムの導入により約30%の車両を削減できる可能性があることが示された.また,共同利用による車両によって残りの自動車需要の約10%を担う必要があることが示された.消費者利益に関しては,豊田市を含む中京都市圏パーソントリップ調査データを用いた分析を行った.はじめに,パーソントリップ調査データで観測された自家用車によるトリップをタクシー、レンタカーで代替した場合の費用と一般的な自動車保有費用と比較することにより,保有自動車余剰台数,代替による費用削減可能額を算出した.続いて,タクシー,レンタカーに共同利用車を追加し,同様に余剰台数と費用削減可能額を算出し,それらの差を共同利用による消費者利益とした.分析結果より,全体として自動車共同利用システムの導入による消費者利益は非常に大きいこと,また,都心部より郊外の方が効果が大きいことが示された.本研究では,潜在的に自動車共同利用の受容可能性が高いと考えられる複数台保有世帯に着目し,世帯の自動車利用行動を分析することによって,各世帯の自動車共同利用の受容可能性について検討するとともに,自動車共同利用システムの効率性向上のための方策を定量的に評価できるシミュレーションシステムを構築することで共同利用システムの成立可能性について検討を行っている.本年度は,自動車保有率の高い豊田市を取り上げ,2001年度に実施された中京都市圏パーソントリップ調査及び豊田市独自で同じ時期に実施された休日パーソントリップ調査を用いた分析を行った.各世帯が調査日1日で実際に自動車を利用した全トリップを自家用車で行うとした場合の必要台数を計算し,実際の保有台数と比較したところ,豊田市全体で平日では約35%,休日では約55%の世帯で保有台数の削減が可能という結果が得られた.次に,買い物・自由トリップの出発時刻を変更すれば,さらに平日で約5%,休日で約8%の世帯で保有台数の削減が可能であった.これらによって自動車保有台数は平日で現在の約81%,休日で約59%に削減可能である.最後に,小ゾーン単位での自動車共同利用システムを導入することによる削減台数を計算した結果,平日では約64%,休日では約34%に削減可能であった.これらの結果は,自動車共同利用システムを導入することにより,交通利便性を損なうことなく地域の自動車保有台数を大幅に削減できる可能性を示すものである.さらに,どのような世帯が保有台数の削減が可能かに関して分析した結果,世帯人員数,乗用車保有台数,在宅勤務者数,原付・バイク保有台数,自転車保有台数が多い世帯や駅に近接した地域に居住する世帯では保有自動車の削減可能性が高いという結果が得られた.これらの結果は自動車共同利用システムの導入地域の選定に際して適用可能である.我が国での自動車共同利用の適用可能性について,共同利用の導入による車両削減可能台数及び消費者利益に関する分析を行った.車両削減可能台数に関しては,自動車依存が進んだ代表的な地域の1つである愛知県豊田市の平日・休日パーソントリップ調査データを用いて分析を行った.世帯内での自動車利用の最適化,近隣地域での完全な自動車共同利用化,各世帯のセカンドカー相当分の共同利用化,の3つのケースで必要車両数を算出し,自動車共同利用システムの導入による削減可能な車両数および共同利用に対する潜在需要を推計した.分析の結果,平日の方が休日より必要台数が多く,平日の自動車需要によって自動車保有が決定されていると考えられること,平日では共同利用システムの導入により約30%の車両を削減できる可能性があることが示された.また,共同利用による車両によって残りの自動車需要の約10%を担う必要があることが示された.消費者利益に関しては,豊田市を含む中京都市圏パーソントリップ調査データを用いた分析を行った.はじめに,パーソントリップ調査データで観測された自家用車によるトリップをタクシー、レンタカーで代替した場合の費用と一般的な自動車保有費用と比較することにより,保有自動車余剰台数,代替による費用削減可能額を算出した.続いて,タクシー,レンタカーに共同利用車を追加し,同様に余剰台数と費用削減可能額を算出し,それらの差を共同利用による消費者利益とした.分析結果より,全体として自動車共同利用システムの導入による消費者利益は非常に大きいこと,また,都心部より郊外の方が効果が大きいことが示された.
腸炎ビブリオと黄色ブドウ球菌におけるイオン輸送系の特徴

腸炎ビブリオと黄色ブドウ球菌は我が国における代表的な食中毒および院内感染(特にメチシリン耐性黄色ブドウ球菌)原因菌である。前者は生育にNa+を必要とし、後者はNa+耐性を示す。このような特徴をふまえ、本研究では、これらの細菌におけるNa+輸送系を中心とするいくつかのイオ輸送系について、生理学面、生化学面、分子生物学面から解析し、これらの細菌の好塩性、耐塩性とイオン輸送との関係を詳細に検討した。まず、腸炎ビブリオのNa+/H+アンチポーター(NhaB系)(Na+の排出系)の遺伝子がクローニングできた。次にこの遺伝子のシーケンシングを行い、NhaB系の一次構造を明らかにし、構造と機能の関係について解析した。そして、すでに解析している第一のNa+輸送系(NhaA)との比較を行った。特に、両者において機能ドメインの解析や構造と機能の関係の解析をアミノ酸残基レベルで行った。さらに、腸炎ビブリオの新しいNa+輸送系(NhaD系)の存在を明らかにし、遺伝子クローニングと構造解析を行った。そしてこれらの系がこの菌の耐塩性と深くかかわっていることを明らかにした。一方、Na+/グルコースシンポーターに関しても構造と機能の関係について解析が進んだ。一方、黄色ブドウ球菌のNa+輸送系の解析については、反転膜小胞の作製法を開発することができ、その反転膜小胞を用い、この菌にもNa+/H+アンチポ-タが存在することがわかった。そしてこの系の生化学的性質を明らかにした。そして、その生化学的性質が明らかになった。またその遺伝子クローニングができ、構造解析が進んだ。その結果、黄色ブドウ球菌にはこれまでに生物界で知られていない全く新しいタイプのNa+排出系が存在することがわかった。そしてこの系が耐塩性に極めて重要な働きをしていること、およびアルカリ性条件下での生育(おそらく細胞内pH調節)に深く関わっていることが明らかになった。腸炎ビブリオは生育にNa^+を要求する低度好塩菌である。我々はすでに腸炎ビブリオの主要なNa^+排出系(NhaA系)の遺伝子クローニングと構造解析に成功しているが、7年度の本研究により、第二のNa^+輸送系(排出系)の遺伝子をクローニングしシーケンスを決定することができた。その一次構造は最初にクローニングされたもの(NhaA系)とは完全に異なっていたが、大腸菌で知られているNhaB系とかなり高い相同性を示した。遺伝子クローニングによりこの系単独の性質を調べることが可能になり、現在解析を進めている。また、主要なNa^+排出系をすべて欠損する大腸菌変異株(我々が構築したもの)にそれぞれのNa^+排出系の遺伝子を導入することにより、それぞれの系の役割を解析することが可能になった。一方、黄色ブドウ球菌は耐塩菌である。この菌のNa^+輸送をはじめとするイオン輸送系の解析には、反転膜小胞の作製法の開発が重要な点であるが、7年度の研究によりその作製法を完成させることができた。その方法により作製した反転膜小胞を用い、蛍光クエンチング法により、黄色ブドウ球菌の膜に存在するNa^+/H^+アンチポーターの性質を明らかにした。そして、そのNa^+輸送系(排出系)の遺伝子のクローニングを行った。現在、この遺伝子についてシーケンスの決定を行っている。本年度の研究により、これらの菌におけるNa^+輸送系の特徴が明らかになりつつある。

腸炎ビブリオと黄色ブドウ球菌は我が国における代表的な食中毒および院内感染(特にメチシリン耐性黄色ブドウ球菌)原因菌である。本研究では、これらの細菌におけるNa_+を中心とするイオン輸送系について、生理学面、生化学面、分子生物学面から解析し、これらの細菌の好塩性、耐塩性とイオン輸送との関係を詳細に検討した。まず、腸炎ビブリオのNa_+/H_+アンチポーター(NhaB系)(Na_+の排出系)の遺伝子がクローニングできた。次にこの遺伝子のシーケンシングを行い、NhaB系の一次構造を明らかにし、構造と機能の関係について解析した。そして第一のNa_+輸送系(NhaA)との比較を行った。特に、両者において機能ドメインの解析や構造と機能の関係の解析をアミノ酸残基レベルで行った。さらに、腸炎ビブリオの新しいNa_+輸送系(NhaD系)の存在を明らかにし、遺伝子クローニングと構造解析を行った。そしてこれらの系がこの菌の耐塩性と深くかかわっていることを明らかにした。一方、Na_+/グルコースシンポーターに関しても構造と機能の関係について解析が進んだ。一方、黄色ブドウ球菌のNa_+輸送系の解析については、反転膜小胞の作製法を開発することができ、この反転膜小胞を用い、この菌にもNa_+/H_+アンチポ-タが存在することがわかった。そしてこの系の生化学的性質を明らかにした。そして、その生化学的性質が明かになった。またその遺伝子クローニングができ、構造解析が進んだ。その結果、黄色ブドウ球菌にはこれまでに生物界で知られていない全く新しいタイプのNa_+排出系が存在することがわかった。そしてこの系が耐塩性に極めて重要な働きをしていること、およびアルカリ性条件下での生育(おそらく細胞内pH調節)に深く関わっていることが明らかになった。
アフリカ狩猟採集民・農牧民のコンタクトゾーンにおける景観形成の自然誌

本研究の目的は,アフリカの代表的な狩猟採集民であるサンやピグミーが,近隣の農牧民とのコンタクトゾーンにおいて,その自然・社会環境とどのように関わってきたのかという問いと,その集合的アイデンティティをどのように構築してきたのかという問いを関連づけながら探究すること,すなわちその景観形成の自然誌を描くことである.そのために,ボツワナ中央部,ナミビア北中部,カメルーン南東部において,見ること,歩くこと,語ることという3つのローカルな活動に関する資料を収集・分析する.さらに,これらを比較考量し,アフリカの狩猟採集民と農牧民との関わりを特徴付けている文化的構造を明らかにする.プロジェクトの3年目となる平成30年度は,まず研究員1名と事務補佐1名を雇用すると共に,研究実施に必要な機器や資料を購入した.また本研究に関するデータについて,海外協力者のいるドイツで集中的な解析を行うとともに,マレーシア,イギリス,イタリア,フランスで関連する発表や研究打ち合わせを行った.日本国内では,本プロジェクトが主催して設けた「景観形成の自然誌コロキアム」を継続して行った.平成30年度は代表者の本務校で平成30年6月にMattia Fumanti上級講師(セント・アンドリューズ大学),平成30年7月にMaitseo Bolaane准教授とDineo Peke博士課程院生(ボツワナ大学)が本プロジェクトに関連する研究成果の発表を行った.これと並行して,国内外で月に1回程度のデータセッションを行い,分析中の1次資料についての意見交換を行っている.平成30年度はとくに「語ること」に焦点を当て,組織的な分析を行った.これに加えて,本プロジェクトの成果は,研究業績にあげた学術雑誌論文や学術図書の出版,国内外での各種学会・シンポジウム・講演等での発表,および本プロジェクト専用のHPを通じて公開している.平成30年度は,研究員1名と事務補佐1名を採用して研究資料の収集・解析を進めた.研究協力者がボツワナ,ナミビア,カメルーンでのフィールドワークを行い,目的に記した3つのテーマに関連した調査を行った.さらに研究代表者の本務校で7回に渡るデータセッションを行って分析の妥当性を検討すると共に,国内外から研究者を招いて,「景観形成の自然誌コロキアム」を2回開催し,本プロジェクトに関する議論を行った.本報告書に記したように,研究の成果は学術雑誌論文や学術図書,各種学会・シンポジウム・講演等での発表として公表した.また,本プロジェクト専用のHPを通じて,プロジェクトの進行や成果を随時公開している.したがって,本年度の目標として据えた課題はおおむね達成しえた.プロジェクトの3年目となる平成30年度は,交付額が当初の申請額より37%程度減額されたが,当初予定していた若手研究者の長期派遣を代表者の本務校の教育プロジェクトの資金を活用して行ったり,統計・GISソフトを用いた高解像度衛星画像の解析のために研究協力者のソフト・資料を活用したり,すでに日本に来日している海外の研究協力者に「景観形成の自然誌コロキアム」での発表を依頼したりして,研究費の節約に努めた.その結果,プロジェクトの基本方針を変えることなく,目標として据えた課題をおおむね達成することができた.事業4年目となる平成31年度も引き続き,申請書に記した計画・方法に沿ってプロジェクトの運営を進める.ただし,平成31年度の交付額も当初の申請額より37%程度減額されることが予想されるので,当初予定していた長期フィールドワークを短縮するとともに別予算で来日している海外の研究者に「景観形成の自然誌コロキアム」等での研究協力を依頼するなどして予算の節約に務める予定である.本研究の目的は,アフリカの代表的な狩猟採集民であるサンやピグミーが,近隣の農牧民とのコンタクトゾーンにおいて,その自然・社会環境とどのように関わってきたのかという問いと,その集合的アイデンティティをどのように構築してきたのかという問いを関連づけながら探究すること,すなわちその景観形成の自然誌を描くことである.そのために,ボツワナ中央部,ナミビア北中部,カメルーン南東部という3つの地域において,見ること,歩くこと,語ることという3つのローカルな活動に関する資料を収集・分析する.さらに,これらを比較考量し,アフリカの狩猟採集民と農牧民との関わりを特徴付けている文化的構造を明らかにする.プロジェクトの初年度となる平成28年度は,まず研究員1名と事務補佐2名を採用すると共に,研究実施に必要な機器や資料を購入した.また平成28年89月にかけて南アフリカ,ボツワナ,ナミビアに滞在し,狩猟採集民と農牧民の景観形成に関する情報収集を行うとともに,ボツワナのニューカデ村およびマウン周辺でこれに関する調査を行った.さらに,得られた資料に基づいてボツワナ大学の教員らと議論を行った.日本国内では,本プロジェクトが主催する「景観形成の自然誌コロキアム」という研究集会の枠組みを設けた.平成28年度は代表者の本務校で計4回の研究集会を開催し,国内外から研究者を招へいして本プロジェクトに関連する研究成果の発表を行った.これと並行して,国内外で月に1回程度のデータセッションを行い,分析中の1次資料についての意見交換を行っている.平成28年度はとくに「見ること」に焦点を当て,組織的な分析を行った.これに加えて,本プロジェクトの成果は,研究業績にあげた学術雑誌論文や学術図書の出版,国内外での各種学会・シンポジウム・講演等での発表,および本プロジェクト専用のHPを通じて公開している.平成28年度は,研究員1名と事務補佐2名を採用して研究資料の収集・解析を進めた.研究代表者は南部アフリカでのフィールドワークを行い,目的に記した3つのテーマに関連した調査を行った.

さらに研究代表者の本務校で8回に渡るデータセッションを行って分析の妥当性を検討すると共に,国内外から研究者を招き,4回に渡る「景観形成の自然誌コロキアム」を行って,本プロジェクトに関する議論を行った.本報告書に記したように,研究の成果は学術雑誌論文や学術図書,各種学会・シンポジウム・講演等での発表として公表した.また,本プロジェクト専用のHPを作成し,プロジェクトの進行や成果を随時公開している.したがって,本年度の目標として据えた課題はおおむね達成しえた.本研究の目的は,アフリカの代表的な狩猟採集民であるサンやピグミーが,近隣の農牧民とのコンタクトゾーンにおいて,その自然・社会環境とどのように関わってきたのかという問いと,その集合的アイデンティティをどのように構築してきたのかという問いを関連づけながら探究すること,すなわちその景観形成の自然誌を描くことである.そのために,ボツワナ中央部,ナミビア北中部,カメルーン南東部という3つの地域において,見ること,歩くこと,語ることという3つのローカルな活動に関する資料を収集・分析する.さらに,これらを比較考量し,アフリカの狩猟採集民と農牧民との関わりを特徴付けている文化的構造を明らかにする.プロジェクトの2年目となる平成29年度は,まず研究員1名と事務補佐2名を雇用すると共に,研究実施に必要な機器や資料を購入した.また平成29年78月にかけてボツワナに研究協力者を派遣し,狩猟採集民と農牧民の景観形成に関する情報収集を行うとともに,得られた資料に基づいてボツワナ大学の教員や研究代表者らと議論を行った.日本国内では,本プロジェクトが主催して設けた「景観形成の自然誌コロキアム」を継続して行った.平成29年度は代表者の本務校で平成29年4月にClemens Greiner上級講師(ドイツ・ケルン大学),平成30年3月にThomas Widlok教授(ドイツ・ケルン大学)が本プロジェクトに関連する研究成果の発表を行った.これと並行して,国内外で月に1回程度のデータセッションを行い,分析中の1次資料についての意見交換を行っている.平成29年度はとくに「歩くこと」に焦点を当て,組織的な分析を行った.これに加えて,本プロジェクトの成果は,研究業績にあげた学術雑誌論文や学術図書の出版,国内外での各種学会・シンポジウム・講演等での発表,および本プロジェクト専用のHPを通じて公開している.平成29年度は,研究員1名と事務補佐2名を採用して研究資料の収集・解析を進めた.研究協力者がボツワナでのフィールドワークを行い,目的に記した3つのテーマに関連した調査を行った.さらに研究代表者の本務校で10回に渡るデータセッションを行って分析の妥当性を検討すると共に,国内外から研究者を招いて,「景観形成の自然誌コロキアム」を2回開催し,本プロジェクトに関する議論を行った.本報告書に記したように,研究の成果は学術雑誌論文や学術図書,各種学会・シンポジウム・講演等での発表として公表した.また,本プロジェクト専用のHPを通じて,プロジェクトの進行や成果を随時公開している.
同期的に動く境界条件を持つ発展方程式の初期値境界値問題の解の挙動の研究

計画調書の研究目的の欄で述べられた諸問題及び新に提起された諸問題について以下の研究結果を得た。周期的一般に準周期的に動く境界を持つ弦や膜の振動の数学モデルは、周期・準周期境界条件と周期・準周期境界関数を持つ各々1次元・2次元波動方程式のIBVPで記述される。数学的には、主としてこのIBVPの解の挙動が研究の対象であった。1.2つの境界関数によって定義される単純な合成関数が、解の挙動に対して本質的な役割を果たすことが示された。この関数によって反射特性線による写像が定義でき、条件の幾何学的構造が明らかにされた。2.上記の関数が周期的力学系をなす場合には、その回転指数が、数論におけるディオフォントス不等式を満たすならば、すべての解が、空間時間双方について準周期的であるという結果が得られた。この結果は、ほとんどすべての境界関数に対して成り立つという意味で画期的である。すなわち、この場合は問題はほぼ解決された。J.Cooperの興味ある結果は例外的(しかしおもしろい!)な場合であることが明らかになった。これに関連して、数論を用いて必要性についても結果が得られている。3.2.の場合に上記の非柱状領域を、波動作用素を保存しつつ(即ち従来の諸結果のように低階微分の項が現れることなく)柱状領域に変換する写像が発見された。これより、非柱状境界値問題(BVP)の扱いが柱状BVPに帰着される。周期的非柱状領域の場合、困難と思われていた非線形波動方程式の周期解の存在を示すことができた。また方程式が非斉次線形の場合も、すべての解の挙動を示すことができた。4.上記の関数が準周期的力学系をなす場合はかなり難しい。周期的な場合と対応する結果を得るために、上(下)回転指数という新しい数学的概念が必要とされた。これを用いてReduction Theoremを証明し、これにより対応する結果が得られた。この場合は、境界関数が摂動型である必要があり、この意味で結果は局所的である。1-4の結果は、膜の振動については、境界が円形で球体称解について研究された。一般の境界の場合は極端に難しい。計画調書の研究目的の欄における「研究の目的」の項で述べられた諸問題の研究を推進し、以下のような研究成果を得た.(x,y)-平面で両端点がリサージュの図形を描きながら動く場合の弦の振動の数学モデルは、周期境界条件と周期境界関数をもつ線形1次元波動方程式の初期値境界値問題(IBVP)で記述される.計画調書に提示した未解決問題の1つである「2つの端点のx-成分の周期の比が無理数となっている場合の解の挙動」を明らかにした.2つの境界関数によって表される単純な合成関数がこの問題で本質的な役割を果たすことは、以前の結果より知られている.それ自身興味のある次の2つの問題を解決することによって上記の結果を得た:(1)この合成関数がPoincareの意味の'回転指数'を持つか?

(1)の解決には、抽象力学系のエルゴード理論についての幾つかの結果(Weylの定理、Birkhoffのエルゴード定理)と関数解析の初等的な結果を用い、また(2)の解決には、古典力学系の変換理論(Kolmogorov-Arnold-Moser理論)を用いた.その際、従来この種の問題で考慮されなかった(1)の結果が本質的に使われている.更に、上の線形波動方程式に時間周期的な線形非斉次項を付加した場合のIBVPの解の挙動についての結果を得た.この際、Reduction Theoremに現れるDiffeomorphismを用いて、D'Alembertianを保存しつつ、非柱状領域を非柱状領域に変換する新しい方法を用いて、すべての解の挙動を記述する定理を得た.計画調書の研究目的の欄における「研究の目的」の項で述べられた諸問題の研究を推進し、以下のような研究結果を得た。I.(x,y)-平面で両端点がリサージュの図形を描きながら動く場合の弦の振動の数学モデルは、周期境界条件と周期境界関数をもつ線形1次元波動方程式の初期値境界値問題(IBVP)で記述される。昨年度解決された問題「2つの端点のx-成分の周期の比が無理数となっている場合の解の挙動」を更に発展させた問題「2つの端点のx-成分、y-成分が共に準周期関数となっている場合の解の挙動」は一般には大変困難な問題であるが、これらの準周期関数が定数と摂動項の和で表されるという特別な場合の解の挙動を明らかにした。2つの境界関数によって表される単純な合成関数がこの問題で本質的な役割を果たすことは本研究の以前の結果より知られているが、この合成関数に対して新たな概念である「優回転指数」及び「劣回転指数」を導入し、優(劣)回転指数とx,y-成分の準周期が、数論の条件であるDiophantineの近似不等式を満たせば、すべての解が、時間について準周期的になるという結果を得た。これを解決するために新しい形のReductionTheoremを証明した。但し、証明の手法は昨年定式化されたReduction Theoremの証明で用いられたKAM法を用いる手法とほぼ同様である。II.上記の1次元波動方程式のIBVPは、一般のn次元波動方程式(n≧1)に対するIBVPに拡張される。境界が一般の場合は非常に難しい問題であるが、今回、円形膜の振動でその境界が周期的に振動しているという物理モデルを数学的に定式化した円対称な2次元波動方程式のIBVPを研究し、解の挙動を記述する定理を得た。円対称の場合は、解の表現定理が知られており、これと上記の1次元の場合に用いられた方法を組み合わせることにより定理が証明される。計画調書の研究目的の欄における「研究の目的」の項で述べられた諸問題の研究を推進し、以下のような研究結果を得た。I.(x,y)-平面で両端点がリサージュの図形を描きながら動く弦の振動の数学モデルは、周期境界条件と周期境界関数をもつ線形斉時1次元波動方程式の初期値境界値問題(IBVP)で記述される。昨年・一昨年の研究において、2つの境界関数によって表される単純な合成関数が本質的な役割を果たすことが示された。今回、重要で興味あると思われる次の結果を得た。
消化管運動調節障害の分子生物学的解析と治療に関する萌芽的研究

本研究では消化管由来の間質細胞に前癌遺伝子であるc-kitを導入し、これを移植した際にc-kit機能欠損動物の運動障害に移植細胞が何らかの寄与を行いうるかどうかを明らかにしようとした。Ws/Wsラットなどc-kit機能を一部欠失した動物において確かに胃前庭部幽門輪に顕著な運動障害が発生していることを生体において明らかにした。そこでリガンドなしに細胞内に情報伝達を起こすgain-of-function mutationを有する遺伝子を細胞に導入したところ、細胞の増殖が観察されたが、細胞の組織内移行は充分に行われず実際上細胞のtrafficingは困難で、細胞は腫瘍塊となることが想定された。現在の所有効な細胞移植効果は得られていない。他方、研究者らが前駆細胞として想定した間質系細胞はその形質のひとつにコラーゲンなど細胞外マトリクスの産生分解系を有するが,c-kit陽性細胞はあきらかな細胞外マトリクスに対する作用を示さない。c-kit変異動物を用いた実験においてコラーゲン産生沈着が顕著におこることを明らかにしえたので、さらに細胞を移入した際のこれらの間質細胞の形質転換について検討を加えつつある。本研究では初年度は消化管運動障害モデルとしてc-kit欠損動物であるWs/Wsラット、WW^vマウス等を用い、その消化管運動障害の実体とこれに伴う種々の動物の形質について明らかにした。すなわちin vitroの条件下ではこれらの動物では小腸壁、胃壁の平滑筋収縮能のうち壁在神経由来の運.動に障害がみられるが、胃幽門部in vivoにおいてはこの消化管収縮の障害は特徴的な収縮棘波として表された。この運動障害は動物の生涯を通じて持続していた。また消化管運動障害のうち、胃運動については絶食時と摂食中で異なっており、wild typeの動物では絶食に伴い胃収縮回数が摂食時の2.6倍に増加するが、Ws/Wsでは絶食時の胃収縮回数は摂食時の約1/5に減少していた。このモデルの消化管運動障害は抗コリン剤、コリン作動性薬剤その他既存の消化管運動調整薬では大きく改善されることはなく、難治性消化管運動障害のモデルとして極めて有用であると考えられた。さらにこれらのモデル動物では顕著な胆汁逆流が観察され、一部の動物ではびらん、潰瘍性病変が発生した。またこれらの動物はmast cellなど他のc-kit発現細胞も欠損している。これらの,c-kit変異動物ではfibroblastに由来する各種臓器の線維化病変の形成が抑制されると予想されていたが、予想に反しWs/Wsラットを用いた検討では線維化病変の形成が観察された。このことは本動物をモデルとして用いる際にコラーゲンならびにコラーゲン産生細胞に由来する組織収縮を考慮する必要が少ないことを示唆している。以上の結果よりこれらの動物はc-kit発現細胞のrecipientとして有用であると考えられ、細胞移植による消化管運動の変化を検討しつつある。