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詩人が表現するアメリカ南北戦争

本研究の目的は、19世紀のアメリカ南北戦争の時代を生きた詩人たちの戦争詩を通して、アメリカン・ピューリタニズムおよびアメリカ共和主義を基盤とするアメリ文化の表層とは異質の隠れた面を解明・分析しようとするものである。本申請研究ではニュー・イングランドのピューリタン信仰のなかで受け継がれてきた「戦い」の表現を、19世紀の牧師の説教に使われている事例を基に調査・検証しつつ、それらの例が南北戦争中の詩人の表現といかに結びつき、また戦争中の詩人の表現に影響を及ぼしているかを分析しようとするものである。今回の研究実績の第一点としては、アマースト大学学長ウィリアム.A.スターンズの1861年の説教、および1863年に戦死した彼の息子フレーザー・スターンズの追悼集において、旧約聖書の戦いのモチーフがいかに戦争の大義を認めるうえで用いられているか、そして実際に従軍した若者の書簡においてもそれがいかに反映されているかを確認したことである。第二点は、先の第一点との比較により、同じアマーストで暮らした詩人エミリ・ディキンソンが戦地にいるT.W.ヒギンソンに送った書簡・詩の表現において、聖書の救済についての彼女自身の懐疑の念を表すために、その本来の用法を打ち消す形で使用していることを分析した点である。文化的・時代的な背景と一詩人の表現との関連性および乖離点を、当時の表現の重層性の貴重な一例として確認したことになる。
GPGPUコンピューティングを活用した大規模構造物の高精度溶接変形予測法の開発

本申請研究では,理想化陽解法FEMに新たにGPGPUを導入し、なおかつ超並列処理を施した大規模・高速化解析システムを開発した。本システムは、実溶接施工における仮付け,ルートギャップ,目違い,部材間の寄せ作業等の組立工程におけるあらゆる因子の影響についても検討することができる。本システムの開発により,船舶建造時の溶接組立工程における溶接部個々の変形からブロック構造全体の変形に至るまで,作業工程ごとに発生する溶接変形を予測することが可能になった。本システムは、船舶分野における溶接変形のみならず、各種構造体の溶接変形・残留応力予測についても適用することができ、今後の発展性に期待が持てる手法である。GPGPUの導入による超並列大規模解析用理想化陽解法FEM (Stand-Alone PCにて1億自由度程度まで解析可能な計算手法)の開発、および、仮付け,ルートギャップ,目違い,ブロックの寄せ作業等の組立工程における諸因子の影響を考慮可能な溶接変形解析法の構築を行った。船体大型ブロック同士を接合する際の溶接変形を解析する場合においては,解析自由度数が1億を超えるような場合も想定され,市販されているPCではメモリーの制約上,また,解析時間の都合上の両面から解析が不可能になる場合が想定される。そこで,この問題を解決するために,本研究では,2011年に申請者らが開発した理想化陽解法FEMに対し,GPGPUを導入した。理想化陽解法FEMは,動的陽解法FEM解析時における質量マトリックスおよび減衰マトリックスを理想化することで,静的解析に対する適用性を追求した手法であり,既往の溶接変形解析においてよく用いられる静的陰解法FEMと比較して,計算時間および使用メモリーを大幅に短縮可能な,実用性の高い手法である。具体的には,40万自由度程度の解析において,陰解法と比較して精度は同様,解析時間1/4,使用メモリー1/50を既に実現している。また,この手法の特徴として,解析自由度数が大きいほど省メモリ・高速化の効果は大きいことが示されているので,申請研究のような大規模解析を実現するためには非常に有効であると考えられる。さらに,この理想化陽解法FEMは動的陽解法FEMをベースに理論展開しているため,節点ごとや要素ごとの計算がほとんどであり,大きなマトリックス演算を必要としないことから,小単位の計算に圧倒的に高い計算性能を示すGPGPUを用いた超並列コンピューティング手法の導入を行うことで,より大幅な解析時間,使用メモリーの低減が可能となった。前年度までに構築された超大規模溶接変形シミュレーション手法を,基礎試験である板継ぎ溶接・T継手隅肉溶接試験に適用し,仮付け,ルートギャップ,目違い等が角変形,縦収縮,横収縮に及ぼす影響について検討を行った。さらに、デジタルカメラを用いた変形計測法を適用することにより,デジタルカメラで撮影した全視野における溶接変形量の計測を行った。解析結果と実験結果との比較から、提案手法の妥当性が示された。次に、3D-CADデータを基にFEMメッシュ作成を容易に行うことができる方法について検討した。熱弾塑性解析に基づく溶接変形解析では,溶接線近傍において要素を非常に細かくする必要があるが,ここでは,CADデータに含まれる溶接線情報を基に,溶接解析用要素分割を生成するシステムの構築を行った。以上の取り組みにより、本申請研究で目的としている溶接構造物の製造工程における変形予測のための基盤技術を開発した。以上の基盤技術を統合し,船体ブロック溶接組立工程における変形が予測可能な解析システムを構築した。本解析システムの適用例として、船体ブロックの解析モデルを作成した。次に,船体大型ブロックレベルの大規模解析を対象とし,なおかつその組立工程におけるブロック位置,ブロック寄せ作業,仮付け,ルートギャップ,目違い,溶接条件等の諸条件を考慮可能な手法を開発した。6提案システムを用いた船体大型ブロック溶接組立時に発生する変形の発生予測(柴原・村川担当)、7船体大型ブロック溶接組立時の変形低減・制御を可能とする最適化システムの構築(柴原担当)を実施した。6に関しては、実在の大規模構造物の製造時における溶接変形問題に本システムを活用することで,本システムの実施工に対する応用を実施した。本システムの適用事例としては,船体大型ブロック溶接組立時に発生する溶接変形問題を始め、様々な溶接構造物を対象とした。なお,本システムにより得られた変形量の実験的検証も実施した。7に関しては、本研究により構築されたシステムを用いることで,大規模構造物の溶接組立時の変形が予測可能となる。ここでは,大規模構造物の溶接組立における溶接変形の最小化を目的とした溶接順序や溶接条件の最適化に対して,本システムの適用を試みた。最適化の対象としては、T継手溶接時の角変形等とした。本研究期間の研究実施項目として、3基礎試験(板継溶接・T継手隅肉溶接)の実施および画像計測

5開発された要素技術を統合化した船体大型ブロックの溶接組立変形解析システムの開発を挙げていたが、35に関しては完了した。4に関しては、一部、開発が困難な点もあったが、概ね、順調に進展している。船舶海洋工学6提案システムを用いた船体大型ブロック溶接組立時に発生する変形の発生予測7船体大型ブロック溶接組立時の変形低減・制御を可能とする最適化システムの構築項目6に関しては、実在の大規模構造物の製造時における溶接変形問題に本システムを活用することで,本システムの実施工に対する応用を実施する。本システムの適用事例としては,船体大型ブロック溶接組立時に発生する溶接変形問題を想定する。なお,本システムにより得られた変形量の実験的検証も予定しており,画像計測や3Dレーザスキャナを用いて本手法の妥当性について検証、あるいは、文献と照合することにより検証を進める。可能であれば、造船現場におけるブロック組み立て時の変形と比較することにより、解析精度を検証する。項目7に関しては、大規模構造物の溶接組立における溶接変形の最小化を目的とした溶接順序や溶接条件の最適化に対して,本システムの適用を試みる。最適化の対象としては,項目6と同じ船体ブロックの溶接組立問題を想定する。研究実施項目として、1GPGPUの導入による超並列大規模解析用理想化陽解法FEM (Stand-Alone PCにて1億自由度程度まで解析可能な計算手法)の開発2仮付け,ルートギャップ,目違い,ブロックの寄せ作業等の組立工程における諸因子の影響を考慮可能な溶接変形解析法の構築3基礎試験(板継溶接・T継手隅肉溶接)の実施および画像計測を挙げたが、12に関しては、完了した。3に関しても、計測システムは完成し、次年度早期に実験も完了する予定である。3基礎試験(板継溶接・T継手隅肉溶接)の実施および画像計測5124の要素技術を統合化した船体大型ブロックの溶接組立変形解析システムの開発を実施する予定である。3に関しては、12により構築された超大規模溶接変形シミュレーション手法を,基礎試験である板継ぎ溶接・T継手隅肉溶接試験に適用し,仮付け,ルートギャップ,目違い等が角変形,縦収縮,横収縮に及ぼす影響について検討を行う。また,別途,解析と同条件を用いた実験を実施し,レーザ変位計や申請者らが独自に開発したデジタルカメラを用いた変形計測法5)を適用することにより,デジタルカメラで撮影した全視野における溶接変形量の計測を行い,解析結果と実験結果との比較から,提案手法の妥当性について検証を行う。4に関しては、造船設計現場において主流になりつつある3D-CADデータを基にFEMメッシュ作成を容易に行うことができる方法について検討する。熱弾塑性解析に基づく溶接変形解析では,溶接線近傍において要素を非常に細かくする必要があるが,ここでは,CADデータに含まれる溶接線情報を基に,ほぼ自動的に溶接解析用要素分割を生成するシステムの開発を行う。実在の大規模構造物の製造時における溶接変形問題に本システムを活用することで,本システムの実施工に対する応用を実施する。
マリーズ・コンデ作品における「虚構の系譜」

本研究は、グアドループ出身の仏語作家マリーズ・コンデの文学作品において、歴史認識および主体形成に関わる文学的手法・概念として仮定される「虚構の系譜」の特質を解明することで、コンデを仏語圏文学と非ネイティブスピーカーを含めた仏語文学(本研究では特に、90年代以降、祭典「驚くべき旅人たち」・文学声明「仏語による世界文学のために」に参加した作家をこのように仮称する)を横断する作家として提示することを目的とする。本研究により、従来ポストコロニアル批評的な文脈から論じられてきたコンデ作品の全体像・文学史における独自性を明らかするとともに、文学が現代社会において果たす役割への議論を喚起することを目指す。
生殖不全における制御性B細胞、樹状細胞、NK細胞の役割の解明

1)脱落膜を用いた前向き研究においては、絨毛染色体正常例18例および異常例26例の子宮脱落膜、人工妊娠中絶で得られた脱落膜15例、内膜日付診で得られた子宮内膜19例を集積し、タイプ1マクロファージ(M1)とタイプ2マクロファージ(M2)の分極についてフローサイトメトリーで解析し、M1は、非妊娠時黄体中期子宮内膜に比して妊娠時の脱落膜では減少していたが、染色体正常流産脱落膜では、染色体異常流産脱落膜人工妊娠中絶脱落膜に比して多い一方、M2は染色体異常流産脱落膜や人工妊娠中絶脱落膜では非妊娠時子宮内膜に比して増加したが、染色体正常流産脱落膜では増加しないことから、染色体正常流産脱落膜ではM1が増加する一方、M2の増加がみられなかった。これらの知見は染色体正常流産での母児接点における免疫異常について、M1/M2マクロファージの関連を始めて報告したものである。現在は脱落膜でのBreg細胞比率やpNKならびにuNK細胞比率についての解析をすすめているところである。本年度は神戸大学不育症患者における、治療後の初回妊娠時の流死産に関わる因子についても検討し、NK細胞高活性が流死産と関わることを報告した。また妊婦コホートにおける妊娠初期プロテインSと流死産の関係についても検討し、プロテインS低下が過去の死産歴と関係することを報告した。2)末梢血を用いた前向き研究でも文書での同意を得て対象患者と陰性対照より末梢血採血を行い、単核白血球(PBMC)の分離を行ったうえでフローサイトメトリーでCD44陽性NK細胞、CD69+活性化NK細胞、CD94等の抑制性受容体発現NK細胞、制御性B細胞の発現頻度の分析をすすめている。こちらについては、引き続き症例を集積中である。1)脱落膜を用いた前向き研究においては、順調に進行しており、これまで通り症例の集積を進め、順次、制御性B細胞、NK細胞についても解析を行う。2)末梢血を用いた前向き研究についても、院内の研究協力者を増員して症例の集積を進め、やや遅れてはいるものの症例が蓄積されてきている。正常コントロールの集積をさらに進め解析を行っていく予定である。3)マウス流産モデルを用いた研究については、1), 2)の結果をもとに解析をすすめる予定である。1)脱落膜を用いた前向き研究においては、マクロファージについては一定の成果が出ており、ひきつづき症例の集積を進めるとともに、順次、制御性B細胞、CD44陽性の活性型pNK細胞やuNK細胞、抑制性受容体であるCD94発現pNK細胞やuNK細胞についての解析を進める。2)末梢血を用いた前向き研究についても、院内の研究協力者を増員して症例の集積を進めており、不育患者検体の集積が進んでいる。今後は正常コントロールの集積を進め、不育症例とコントロールの間での差異について検討する。3)マウス流産モデルを用いた研究については、1), 2)の結果をもとに解析をすすめる予定であり、引き続き実験準備を進める。1)脱落膜を用いた前向き研究においては、絨毛染色体正常例18例および異常例26例の子宮脱落膜、人工妊娠中絶で得られた脱落膜15例、内膜日付診で得られた子宮内膜19例を集積し、タイプ1マクロファージ(M1)とタイプ2マクロファージ(M2)の分極についてフローサイトメトリーで解析した。CD68陽性、HLA-DR陽性、CD163陰性で定義されるM1は、非妊娠時黄体中期子宮内膜(中央値、四分位33.8、22.6-55.4%)に比して妊娠時の脱落膜では減少していた。しかし、染色体正常流産脱落膜(22.2、17.1-31.8%)では、染色体異常流産脱落膜(16.1、13.8-20.5%)人工妊娠中絶脱落膜(15.3、11.6-24.2%)に比して多かった。一方、CD68陽性、HLA-DR陰性、CD163陽性で定義される、M2は染色体異常流産脱落膜(1.9、1.0-3.0%)人工妊娠中絶脱落膜(6.0、3.8-9.3%)では非妊娠時子宮内膜(1.0、0.4-1.5%)に比して増加していたが、染色体正常流産脱落膜(1.6、1.2-2.5%)では、増加しなかった。以上より染色体正常流産脱落膜ではM1が増加する一方、M2の増加がみられなかった。こちらについては、現在症例を集積中である。1)脱落膜を用いた前向き研究においては、順調に症例を集積と解析が進んでおり、既にマクロファージに関する解析は終了した、現在は制御性B細胞について解析中であり、順次、CD44陽性NK細胞、CD69+活性化NK細胞、CD94等の抑制性受容体発現NK細胞についても解析予定である。

2)末梢血を用いた前向き研究については、当初は院内でヒト末梢血からの単核白血球(PBMC)の分離まで行ったうえで、研究協力先に検体を輸送してフローサイトメトリー等を実施する予定であったが、使用予定であった遠沈器ではきれいに分離できないことが判明し、採血直後の検体を共同研究先に移送して処理を行うこととなった。また細胞障害活性の測定にはあらかじめ凍結細胞を解凍して一定の細胞数まで増やす必要があり、検体の処理、輸送方法の研究協力先との調整に時間を要したが、既に症例の集積と解析を開始できており、院内の研究協力者を増員して症例の集積を進めていくことで、予定通りの症例の集積を行っていく予定である。1)脱落膜を用いた前向き研究においては、絨毛染色体正常例18例および異常例26例の子宮脱落膜、人工妊娠中絶で得られた脱落膜15例、内膜日付診で得られた子宮内膜19例を集積し、タイプ1マクロファージ(M1)とタイプ2マクロファージ(M2)の分極についてフローサイトメトリーで解析し、M1は、非妊娠時黄体中期子宮内膜に比して妊娠時の脱落膜では減少していたが、染色体正常流産脱落膜では、染色体異常流産脱落膜人工妊娠中絶脱落膜に比して多い一方、M2は染色体異常流産脱落膜や人工妊娠中絶脱落膜では非妊娠時子宮内膜に比して増加したが、染色体正常流産脱落膜では増加しないことから、染色体正常流産脱落膜ではM1が増加する一方、M2の増加がみられなかった。これらの知見は染色体正常流産での母児接点における免疫異常について、M1/M2マクロファージの関連を始めて報告したものである。現在は脱落膜でのBreg細胞比率やpNKならびにuNK細胞比率についての解析をすすめているところである。本年度は神戸大学不育症患者における、治療後の初回妊娠時の流死産に関わる因子についても検討し、NK細胞高活性が流死産と関わることを報告した。また妊婦コホートにおける妊娠初期プロテインSと流死産の関係についても検討し、プロテインS低下が過去の死産歴と関係することを報告した。2)末梢血を用いた前向き研究でも文書での同意を得て対象患者と陰性対照より末梢血採血を行い、単核白血球(PBMC)の分離を行ったうえでフローサイトメトリーでCD44陽性NK細胞、CD69+活性化NK細胞、CD94等の抑制性受容体発現NK細胞、制御性B細胞の発現頻度の分析をすすめている。こちらについては、引き続き症例を集積中である。1)脱落膜を用いた前向き研究においては、順調に進行しており、これまで通り症例の集積を進め、順次、制御性B細胞、NK細胞についても解析を行う。2)末梢血を用いた前向き研究についても、院内の研究協力者を増員して症例の集積を進め、やや遅れてはいるものの症例が蓄積されてきている。正常コントロールの集積をさらに進め解析を行っていく予定である。3)マウス流産モデルを用いた研究については、1), 2)の結果をもとに解析をすすめる予定である。1)脱落膜を用いた前向き研究においては、これまで通り症例の集積を進め、順次、制御性B細胞、CD44陽性NK細胞、CD69+活性化NK細胞、CD94等の抑制性受容体発現NK細胞についても解析を行う。2)末梢血を用いた前向き研究についても、院内の研究協力者を増員して症例の集積を進めていくことで、予定通りの症例の集積と解析を行っていく予定である。3)マウス流産モデルを用いた研究については、1), 2)の結果をもとに解析をすすめる予定であり、引き続き実験準備を進める。1)脱落膜を用いた前向き研究においては、マクロファージについては一定の成果が出ており、ひきつづき症例の集積を進めるとともに、順次、制御性B細胞、CD44陽性の活性型pNK細胞やuNK細胞、抑制性受容体であるCD94発現
脂肪酸伸長酵素系における代謝調節

ミクロソームの脂肪酸伸長酵素系は体細胞に普遍的に存在しており、神経系においては、ミエリン形成に、血管系においては動脈硬化に関連して重要である。反応は縮合、第1段環元、脱水、第2段還元の4段階に分かれる。縮合反応が第1の律速段階と考えられているが、第1段還元反応も調節に関係している可能性がある。われわれはこの2つの調節段階に関連して次の成果を収めた。1.脳における脂肪酸伸長系の調節:脂肪酸伸長酵素系のSH基阻害剤による活性化および飽和脂肪酸伸長系のモノエン脂肪酸による抑制を見出した。またミエリン形成不全マウス(jimpy)脳の脂肪酸合成反応の低下を認め、これが縮合反応の段階で起こっていることを明らかにした。2.血管系における脂肪酸伸長系の調節と血管壁細胞への影響:動脈壁における脂肪酸伸長反応制御のメカニズムについて縮合反応の段階まで解析を進め、さらに、細胞膜流動性の見地から脂肪酸と高血圧の関連性を明らかにした。3.血液細胞における脂肪酸伸長系:今まで測定されていなかった白血球やリンパ球での脂肪酸伸長酵素系の測定を行ない、これを小胞体レベルまで解析を進めて20:0-CoAから24:0への伸長は22:0への伸長とは異なった機構で行なわれていることを示した。4.脂肪酸伸長系における第2の調節点と遺伝性疾患:2段目の部分反応である2-ケトアシルCoA還元酵素に関与するシトクロムb_5還元酵素のクローニングを行ないその反応機構を部位特異的変異によって明らかにした。1.設備備品として高速液体クロマトグラフ装置を購入し、脂肪酸伸長反応に関連する脂質であるセレブロシドの分離分析を行った。ラットおよびマウス脳の小胞体下分画について、粗面小胞体および重い滑面小胞体では非ヒドロキシ脂肪酸含有セレブロシドがヒドロキシ脂肪酸含有セレブロシドより多く、軽い滑面小胞体においては両者がほぼ同等か若しくはヒドロキシ脂肪酸含有型がやや多い傾向を示した。2.さらに高速液体クロマトグラフにより脂肪酸伸長反応生成物の解析を行った。3.不飽和脂肪酸による飽和脂肪酸伸長反応抑制については、ブタ動脈壁細胞ミクロソ-ムによる研究が大きく進展し、16:1ーCoAによる抑制が著しく、酵素反応キネティックスから非拮抗阻害の型を示した。すなわち16:1ーCoAは縮合酵素の活性中心とは異なった部位に作用して反応抑制を行っていることが推定された。4.脂肪酸縮合活性に対して、煮沸ミクロソ-ム成分あるいは牛血清アルブミンが著しい活性増強を示し、酵素量に対する活性の直線性を増すという新しい知見を得た。脳白質の可溶性画分、ラット肝から部分精製した脂肪酸結合タンパクあるいは卵アルブミンでは無効であった。細胞内における活性化因子の検索をさらに進めている。5.非ヒドロキシおよびヒドロキシセレブロシドの小胞体下分画における分布の違いは、脳細胞内におけるセレブロシド転移の可能性を示唆する。脂肪酸伸長および水酸化とセレブロシドの転移の関係について、さらに研究を進める必要がある。脂肪酸縮合反応に対する血清アルブミンなどの活性化因子の発見は、本縮合酵素の精製の可能性に希望を与えるものであり、縮合酵素精製に対する有効性について、さらに研究を進めている。ミクロソ-ムの脂肪酸伸長酵素系は体細胞に普遍的に存在しており、反応は縮合、還元、脱水、還元の4段階に分かれる。本研究ではミエリン形成に関連した重要な脳の脂肪酸伸長酵素系の第1段階の縮合反応の解析を行い、さらに今まで研究の成されていなかった白血球および血管における脂肪酸伸長活性の測定を行った。脂肪酸縮合酵素の可溶化剤として従来使われていたCHAPSに比し更に有効なCHAPSO(ミクロソ-ム1mg/mlに終濃度0.6%に加える)が開発された。

煮沸ミクロソ-ム、牛血清アルブミンなどの活性増強効果の機構を追及していく過程で、脳細胞中に縮合反応を阻害する要因があることが判明し、これが細胞質中のthiolesteraseであり、縮合反応によって生成されたβーketoacylーCoAを分解している可能性を示す新事実が明らかになった。新潟大・脳研、宮武正教授から副腎白質ジストロフィ-(ALD)3症例の培養線維芽細胞の提供を受け、これについて20:0ーCoAおよび24:0ーCoA縮合活性の測定を行った。ALDにおける縮合活性は両基質共健康人との差は認められなかった。ブタ白血球よりミクロソ-ムを分離し脂肪酸伸長活性の測定を行った。16:0ーCoA伸長活性のみならず20:0ーCoAなどの極長鎖脂肪酸伸長活性もかなり強いことが判明した。これらの反応を解析した結果20:0ーCoAから22:0ーCoAへの伸長にはSH試薬感受性活性中心があり得ること、20:0ーCoAから24:0ーCoAへの経路と22:0ーCoAからの経路が異なっていることが示された。ブタ胸腹部大動脈壁細胞ミクロソ-ムの飽和脂肪酸伸長系に対しモノ不飽和脂肪酸が抑制を示すことが見出された。このことはモノ不飽和脂肪酸の脳卒中抑制効果と関連して興味が持たれる。ミクロソ-ムの脂肪酸伸長酵素系は体細胞に普遍的に存在しており、神経系においては、ミリエン形成に、血管系においては動脈硬化に関連して重要である。反応は縮合、第1段還元、脱水、第2段還元の4段階に分かれる。縮合反応が第1の律速段階と考えられているが、第1段還元反応も調節に関係している可能性がある。われわれはこの2つの調節段階に関連して次の成果をおさめた。1)縮合反応の調節:熱処理ミクロソ-ムあるいは血清アルブミンが縮合酵素を活性化することが判明し、従来活性が弱くて解析不可能であった動脈壁における脂肪酸縮合反応について解析を行なうことが可能となった。不飽和脂肪酸による縮合反応の調節についてこの系を用いて解析した。モノエン脂肪酸特にC20:1およびC16:1が最も強く飽和脂肪酸縮合反応を抑制した。従ってこれらのモノエン脂肪酸が飽和脂肪酸伸長反応の調節上意味があるものと考えられる。2)還元反応に関与する酵素系:第2段の2ーケトアシルCoA還元酵素系に関与する電子伝達系について研究を進め、この系に関与するNADHーシトクロムb_5還元酵素の部位特異的変異により、分子構造と活性の関係について調べた。Serー127→ProおよびSerー127→Ala変更酵素はKcat/Km(NADH)が正常酵素に比し非常に低かった。。また変異酵素は正常酵素に比し熱安定性が悪かった。すなわち、Serー127は酵素のNADH結合部位の講造を保つのに重要と見ることができる。従来化学修飾によりCysー283がNADHの結合に関係ありとされていたが、Cysー203、ー273、ー283、ー297についてSer、Ala、Glyに変異した酵素を使って調べたところ、いずれも酵素反応に必須ではなく、Cysー273のみは反応を促進していることが判明した。また還元型の本酵素とNADの相互作用にCysー283が関与すると見られていたがこれも否定された。
都市市街地における高層住宅居住高齢者の生活領域形成に関する研究

本研究は、都市市街地における高齢者のための住環境整備計画の一環として、高層住宅に居住する高齢者について、生活行動の実態や施設・空間要求を通して、その生活領域の形成に関わる日常生活圏における物的環境条件を明らかにすることを目的としている。その研究の成果は以下に示す通りである。(1)高齢者の日常生活圏において形成される生活領域特性について、同区内で立地条件の異なる2高層住宅団地高齢者を中心とした居住者に対するアンケート調査結果に基づき、他世代比較を踏まえた高齢者の戸外での生活行動と生活関連施設に対する距離要求から明らかにした。すなわち行動面では、買い物行動・受診行動・余暇的行動についてその生活行動範囲を示し、日常生活圏、特に500m圏の生活関連施設の充実度による影響が外出行動内容に現れ、行動範囲に違いがみられること等を把握した。意識面からは、生活関連施設24種類についての距離からみた施設要求を団地敷地内・500m圏内・1000m圏内・1000m圏外の4段階で捉え、現在の住環境条件が施設への要求に影響を及ぼしていること等を示した。(2)高層住宅団地内オープンスペースの一日断面の利用実態を、高層住棟で囲まれたオープンスペースをもつ2高層住宅団地を対象に実施した観察調査結果に基づき、利用者の年齢層・行動内容と時刻変化や空間分布特性を示し、高齢者の利用行動の特徴を他年齢層との比較により明らかにした。(3)高層住宅居住高齢者の団地内での生活領域特性について、観察調査を行った団地居住高齢者に対するアンケート調査結果に基づき、日常生活における団地内広場等の利用状況を居住棟との関係から示し、団地内広場の利用者割合や行動内容からみた利用程度は居住棟による違いがみられること等を明らかにした。本研究は、都市市街地における高齢者のための住環境整備計画の一環として、高層住宅居住高齢者について、戸外における生活行動特性と生活関連地域施設の利用構造を明確化し、その生活領域の実態を捉え、生活領域形成からみた地域施設整備計画上の基礎的条件を明らかにし、住戸・住棟空間条件等が生活領域形成に及ぼす影響の程度を明らかにすることを目的としている。今年度行った研究の成果は以下に示す通りである。(1)公共の大規模な高層住宅団地から、東京都23区内に立地し、同じ北区にあり立地条件が異なる2団地を調査対象地として選定し、(2)現地調査等により、対象地の1000m圏を中心とした生活関連施設の分布状況等の住環境条件を把握した。(3)対象団地の居住者(60歳以上の者と世帯の主な家事従事者)に対して、属性、戸外における生活行動、生活関連施設利用、等に関するアンケート調査を実施した。その結果、(4)高齢者の戸外における生活行動特性として、(1)外出頻度は駅への利便性が高いと乗物利用による頻度が高くなり、外出全体の頻度も高くなること、(2)高齢者の外出行動内容としては「受診・薬の受取り」「散歩・公園散策」「外での飲食」が多く、団地内や周辺の施設・環境により、行動内容に違いがみられること、等を明らかにした。(5)生活関連施設の利用実態からは、(1)徒歩圏内施設が充実している地区では、500m圏内を中心に行動していること、(2)周辺施設が不十分な地区では団地内に利用が集中する一方、バス利用で居住地区の隣接地域まで行動が広がる傾向があること、等を明らかにした。(6)住宅と生活関連地域施設の複合化事例として、世田谷区における高齢者住宅と高齢者在宅サービスセンターの複合化に関する資料収集及び現地視察を行った。

本研究は、都市市街地における高齢者のための住環境整備計画の一環として、高層住宅居住高齢者について、戸外における生活行動特性と生活関連地域施設の利用構造を明確化し、その生活領域の実態を捉え、生活領域形成からみた地域施設整備計画上の基礎的条件を明らかにし、住戸・住棟空間条件等が生活領域形成に及ぼす影響の程度を明らかにすることを目的としている。今年度行った研究の成果は以下に示す通りである。(1)東京都23区内に立地する公共の大規模な高層住宅団地から、高層住棟に囲まれたオープンスペースをもつ団地を調査対象地として選定し、(2)予備調査により団地内オープンスペースの空間構成要素等から空間特性を明らかにした上で、観察調査により一日断面でみた空間利用状況を把握した。(3)対象団地の高齢者(65歳以上の者)に対して、属性、普段の外出、団地内オープンスペースの利用と評価、等に関するアンケート調査を実施した。その結果、(4)高齢者の外出行動範囲から団地内依存度をみると、(1)買い物・受診・交流・散歩の4行動は比較的団地内で行われることが多くみられる行動であること、(2)行動範囲は加齢に伴い次第に近隣から団地内に移行する傾向がみられること、等を明らかにした。(5)団地内オープンスペースの利用状況からは、(1)各オープンスペースともに利用内容としては外出時の通行利用が多いが、その利用頻度は団地周辺環境条件による影響が大きいこと、(2)通行以外の利用は居住棟が近いほど多くなる傾向があること、等を明らかにした。(6)団地内オープンスペースに対する評価からは、(1)各オープンスペースの位置や物的特性により立地性や領域性の評価が異なること、(2)オープンスペースの利用度が高いほど評価は高くなる傾向があること、等を明らかにした。
SM胃癌に対するセンチネルナビゲーション下内視鏡的全層切除術の開発

本研究は、センチネルリンパ節生険により術中にリンパ節転移陰性と診断されたSM浸潤胃癌に対し、腹腔鏡操作補助下に内視鏡的に局所全層切除術及び縫合術を施行する技術の確立を目的としている。手技は、(1)腹腔鏡操作によるセンチネルリンパ節の同行及びリンパ節郭清(2)内視鏡操作による局所全層切除(3)内視鏡操作もしくは腹腔鏡操作による胃壁全層縫合の3段階に大きく分けられる。(1)について、腹腔鏡操作は限られた視野と限られた鉗子の動きの中で行わなければならず、開腹手術と同等の診断精度が得られることを明らかにする。(2)について、生体ブタを用いた基礎的研究において安全性と有用性は確認され、その成果はUEGW(ヨーロッパ消化器病週間2011.10Stockholm)において発表を行った。しかし、胃内腔から胃壁を全層で切開する際、胃が虚脱し胃内の観察が困難になり胃内容物が腹腔内に流出し腹腔内感染のリスクが生じるなどの問題点を有する。これらの問題点を解決するために、胃漿膜にシリコンシートおよび生体吸収素材シートを貼り、空気や胃液の流出を防ぐ方法(seald EFTR)を開発した。(3)内視鏡操作にて縫合可能なデバイスの開発を行っており、これらが達成されれば粘膜下癌の治療の流れが変わり、患者の身体的負担が減らせるとともに医療経済的にも寄与できる。すなわち外科的治療と比較して、安全性、長期術後障害の低下、医療経済学的に効率的に行えるかを明らかにしていく。現在病院の倫理委員会の承認を得て12例の臨床例に同方法での治療を行い9例の成功、経過観察中、リンパ節転移陽性3例が腹腔下の胃切除術を行っている。いずれの群においても原疾患における死亡例は認めていない。1.術式の開発(伊藤、北方担当)本術式においては内視鏡操作と腹腔鏡操作の連携および相互の補助が非常に重要であり、円滑な操作が可能となるための検討を行ってきた。これまでにブタ切除胃の漿膜にフィブリン糊でシリコンシートとガーゼを貼り漿膜を被覆し、胃内腔からESDのテクニックで全層切除を行うことに成功した。(北方開発シート)生体ブタを用いて手技の開発を行う。2.内視鏡的胃壁縫合器の開発(伊藤、北方担当)病変摘出後、漿膜を被覆しているシートを外し、腹腔鏡下に切除創の縫合を行う。その際、一時的であるが胃が開放されるので、感染の危険性が否定しきれない。そこで内視鏡的アプローチにより縫合を行うためのデバイスの開発を行っているが、5倍モデルの完成にこぎつけていたが、臨床応用にはかなりハードルがあると判断された。現在、別の発想の基に再度取り組んでいるところである。3.腹腔鏡下リンパ節転移診断の妥当性の検討(木南担当)これまでの研究により、早期胃癌のリンパ節転移の有無はセンチネルリンパ節性生険により診断可能であることが確実となってきた。新たに開発された赤外蛍光硬性鏡を用いたセンチネルリンパ節生険の診断精度向上のための条件設定を試みた。1.臨床応用(伊藤、北方、木南担当)十分な安全性が確認された後、臨床応用を行う。前述の手技(3)胃壁の全層縫合に関しては、最初は腹腔鏡操作にて行う予定であるが、内視鏡操作による技術が確立した段階で、内視鏡操作による全層縫合術を行うこととする。対象は、術前に上部消化管内視鏡および超音波内視鏡検査で進行度SMと診断された早期胃癌症例で、インフォームドコンセントを行い、臨床研究に対する同意が得られた症例とする。術前に病変の周囲4点の粘膜下層にindocyanine green(ICG)を局注し、赤外線蛍光カメラを用い、センチネルリンパ節を同定する。腹腔鏡下にlymphatic basinを摘出し、術中迅速組織診によりSN(+)群とSN(-)群に分ける。SN(+)群は2群リンパ節郭清を伴う腹腔鏡下胃切除術をSN(-)群は内視鏡的局所全層切除を行う。手術時間や出血量など手術手技に関する解析、合併症発生率など安全性に関する解析、術後の経口開始時期や入院など短期QOL、食事摂取量など長期QOLに関する解析を行う。なお、本研究の性質上、術後、遺残・再発・転移の有無の確認を行う必要があり、本研究の期間終了後も内視鏡、腹部CTなどの経過観察を行い、再発率、長期予後の解析を行う。2.デバイスの開発は、現在引き続き継続し行っている。本研究は、センチネルリンパ節生検により術中にリンパ節転移陰性と診断されたSM浸潤胃癌に対し、腹腔鏡操作補助下に内視鏡的に局所全層切除術および縫合術を施行する技術の確立を目的としている。手技は、(1)腹腔鏡操作によるセンチネルリンパ節の同定およびリンパ節郭清(2)内視鏡操作による局所全層切除(3)内視鏡操作もしくは腹腔鏡操作による胃壁全層縫合の3段階に大きく分けられる。また、センチネルリンパ節同定に用いる試薬の最適な条件(濃度、量、局注のタイミングなど)を明らかにする。

(2)について、生体ブタを用いた基礎的研究において安全性と有用性は確認され、その成果はUEGW(ヨーロッパ消化器病週間, 2011.10. Stockholm)において発表を行った。しかし、胃内腔から胃壁を全層で切開する際、胃が虚脱し胃内の観察が困難になり胃内容物が腹腔内に流出し腹腔内感染のリスクが生じるなどの問題点を有する。これらの問題点を解決するために、胃漿膜にシリコンシートおよび生体吸収素材シートを貼り、空気や胃液の流出を防ぐ方法(sealed EFTR)を開発した。(3)は現状では腹腔鏡用自動吻合器よる胃壁全層縫合は可能であるが、胃の変形が大きくなるという欠点がある。内視鏡操作にて縫合可能なデバイスの開発を行う。これらが達成されれば粘膜下層癌の治療の流れが変わり、患者の身体的負担が減らせるとともに医療経済的にも寄与できる。すなわち外科的治療と比較して、安全性、長期術後障害の低下、医療経済学的に効率的に行えるかを明らかにしていく。1.術式の開発(伊藤、北方担当)本術式においては内視鏡操作と腹腔鏡操作の連携および相互の補助が非常に重要であり、円滑な操作が可能となるための検討を行ってきた。これまでに、ブタ切除胃の漿膜にフィブリン糊でシリコンシートとガーゼを貼り、漿膜を被覆し、胃内腔からESDのテクニックで全層切除を行うことに成功している。(北方開発シールド法)生体ブタを用いて手技の開発を行う。2.内視鏡的胃壁縫合器の開発(伊藤、北方担当)病変摘出後、漿膜を被覆しているシートを外し、腹腔鏡下に切除創の縫合を行う。その際、一時的であるが胃が開放されるので、感染の危険性が否定しきれない。そこで、内視鏡的アプローチにより縫合を行うためのデバイスの開発を行っているが、5倍モデルの完成にこぎつけている。現在この機器に起用する糸の検討を行っている。3.腹腔鏡下リンパ節転移診断の妥当性の検討(木南担当)これまでの研究により、早期胃癌のリンパ節転移の有無はセンチネルリンパ節生検により診断可能であることが確実となってきた。新たに開発された赤外蛍光硬性鏡を用いたセンチネルリンパ節生検の診断精度向上のための条件設定を試みた。本研究は、センチネルリンパ節生険により術中にリンパ節転移陰性と診断されたSM浸潤胃癌に対し、腹腔鏡操作補助下に内視鏡的に局所全層切除術及び縫合術を施行する技術の確立を目的としている。手技は、(1)腹腔鏡操作によるセンチネルリンパ節の同行及びリンパ節郭清(2)内視鏡操作による局所全層切除(3)内視鏡操作もしくは腹腔鏡操作による胃壁全層縫合の3段階に大きく分けられる。(1)について、腹腔鏡操作は限られた視野と限られた鉗子の動きの中で行わなければならず、開腹手術と同等の診断精度が得られることを明らかにする。(2)について、生体ブタを用いた基礎的研究において安全性と有用性は確認され、その成果はUEGW(ヨーロッパ消化器病週間2011.10Stockholm)において発表を行った。これらの問題点を解決するために、胃漿膜にシリコンシートおよび生体吸収素材シートを貼り、空気や胃液の流出を防ぐ方法(seald EFTR)を開発した。(3)内視鏡操作にて縫合可能なデバイスの開発を行っており、これらが達成されれば粘膜下癌の治療の流れが変わり、患者の身体的負担が減らせるとともに医療経済的にも寄与できる。
文化的意識としての過去認識

本研究が明らかにしたことは、(一)歴史研究のグローバル化、〈二)文字的な資料・表象を中心とするものから、ヴィジュアルな資料・表象への関心、〈三)歴史の個人化・集団化、といった問題をもとに、シンクロニカルに共同化された意識が歴史をどのようなものとして作り出しているのかという問題を、グローバル化・情報社会にもとづく文化的意識と過去認識の関係を中心に解明し、今後の歴史学の方向性を示したことである。ほぼ研究計画調書に記された内容にしたがって研究を進めた。今年度は東洋大学人間科学研究所プロジェクト「トランスナショナル・カルチュラルヒストリーの今後」(研究代表者岡本充弘)(平成23年25年)が最終年度を迎えたので、その研究の総括に並行するかたちで、とくに歴史のトランスナショナル化にともなう歴史研究の変化と近年の文化史的研究の流れに重点を置き、海外の研究者との交流を深めながら研究を進めた。具体的には7月にゲントで開催された「国際歴史理論ネットワーク」の第1回大会、9月にはイスタンブールで開催された国際文化史学会第4回大会、ドイツのボーフムで開催された国際史学史・歴史理論学会のメンバーを中心とする会合に参加し、ボーフムではPersonalization of History and Collectivization of Memoryと題する研究発表を行った。その成果をふまえて、11月には学習院大学史学会例会で「歴史の個人化、記憶の集団化」という講演を行い、また12月には文化史研究会で、国際文化史学会の議論内容についての報告を行った。またボーフムにおける会議の報告を中心として刊行が予定されているHistorians as Engaged Intellectualsに英文原稿を投稿した。こうした一連の研究活動をとおして、近代国民国家の形成にともなって生じた歴史が、グローバリゼーションの過程で変容していること、およびそうしたなかで文化的要素が歴史認識においてもつ意味、などについての考察を深めた。ほぼ当初の予定通り進行した平成25年度の研究実施の後を受けるかたちで、今年度も研究を進行させた。具体的には平成25年度につづいて海外の歴史理論の研究状況をフォロウすることに努め、歴史とメディア、歴史と記憶というテーマを中心に文献を講読し、またこれと並行して、4月末から5月初めにかけてロンドンで開催されたホブズボーム記念集会、9月にパリで開催されたENIUGH(グローバルヒストリー、ユニヴァーサルヒストリーについての国際会議)に参加し海外の研究者と意見を交換した。成果発表としては平成25年度にボーフム大学で行った発表に基づいた原稿を英文で作成し(Historians as Engaged Intellectuals (仮題)に掲載予定)、その校正を終えた。またヘイドン・ホワイト、ピータ・バーク、ロバート・ローゼンストーン、イム・ヒジュン、エドワード・ワンらの海外の著名な歴史研究者、鹿島徹、長谷川貴彦、北原敦らの国内研究者野原稿を集めた編著(仮題『歴史を射つ』)の編集を進め、その準備作業をほぼ終えた。これらはいずれも平成27年度中には刊行される予定である。後者はその副題が「言語論転回・文化史・パブリックヒストリー・グローバルヒストリー」とされていることに示されているように、言語論的転回から文化史という近年の歴史研究の流れを踏まえ、とくに学問的な空間のみならず、パブリックな文化空間で歴史がどのように機能しているかを、映画などのサブカルチャーを含めるかたちで取り扱ったもので、本研究課題の目的に十分にかなう成果となる予定である。また平成27年6月にインディアナ大学で開催される「歴史とメディアについての国際会議」の報告者に応募し、採択された。本年度(平成27年度)は当初の研究計画に従って研究を進めた。重点的目標とした海外の研究者との研究交流・成果交換に関しては、6月に「メディアと歴史国際学会」、8月に「国際歴史学会議」に参加し、前者においてメディア空間のヴィジアル化とデジタル化が歴史認識にどのような変容をもたらしているかについての試論を提供した。また東洋大学人間科学総合研究所プロジェクト「歴史研究の新展開」をとおして招かれたベルベル・ビーベルナージュ、シュテファン・バーガー、エルヴェ・アングルベール、ジェローム・デ・グルートらとの共同討議の場の司会をつとめ、当研究課題であるグローバリゼーションが進行する中での文化的空間の変容に伴う過去認識のあり方についての議論を行った。こうした活動と並行するかたちで、研究最終年度である本年度は、研究成果を総括するものとして、論文集『歴史を射つ』を共同編集者である鹿島徹・長谷川貴彦、渡辺賢一郎、執筆者であるヘイドン・ホワイト、ピーター・バークらの協力を得て刊行した。この書物は、映画やゲームといったサブカルチャーを含めて広い文化的空間のなかで歴史がどのようなかたちで存在しているかを考察したもので、本研究の目的に十分適合している。またこうした歴史に対する考え方の変化が、実際的な歴史研究にどう関連付けられるのかという問題も本研究の前提とされていた問題である。本年度は、研究代表者が歴史研究者として基本的な研究課題としてきたイギリスの民衆運動〈チャーティスト運動)を例に、そうした問題も合わせて考察し、その成果を明らかにした。出版事情の困難さから、既に執筆・投稿を終えている英文論文や総括的な著作の刊行は期限内に果たしえなかったが、それに代わるものとして『歴史を射つ』の刊行を始めとして、一定の問題提起と成果公表をおこなうことはできた。

本研究が明らかにしたことは、(一)歴史研究のグローバル化、〈二)文字的な資料・表象を中心とするものから、ヴィジュアルな資料・表象への関心、〈三)歴史の個人化・集団化、といった問題をもとに、シンクロニカルに共同化された意識が歴史をどのようなものとして作り出しているのかという問題を、グローバル化・情報社会にもとづく文化的意識と過去認識の関係を中心に解明し、今後の歴史学の方向性を示したことである。平成25年度に比べると具体的な成果発表を伴えなかった。ただし英文での成果発表は掲載受諾となり既に校正段階に入っており、また課題にかかわる編著も校正段階に入っていていずれも平成27年度には刊行される予定なので、おおきな遅れというわけではない。内。人文学最終年度は既に進行している計画に基づいた確実な成果発表、編著書の刊行、英文論文の発表、英文による口頭発表を着実に進行させ、あわせて研究テーマに関連して蓄積してきた公開ブログの充実につとめる。また課題にかかわるいくつかの国際シンポジウムを立案、実行する予定である。研究計画調書の研究計画方法欄に記されたとおりほぼ進行している(共著書の刊行、海外学会への参加・発表、国内での発表、英文原稿の執筆、といった目標のいずれをも、ほぼ調書に記されたとおりに達成することができた)。また内容的にも、歴史の個人化と記憶の集合化という問題への検討をふまえた、歴史への文化史的なアプローチについての個性的な議論を国内外の研究者に提示することができた。この間取り組んできたきた海外の研究者との交流をさらに推し進めていきたい。とくに有名研究者のみならず海外において革新的な議論を展開している中堅・若手研究者との交流を進め、そうした議論の内容を日本における研究に接合するよう試みていく。その媒体として、昨年度に参加した国際歴史理論ネットワークや国際文化史学会に参加している海外の研究者との連携を密にしていく。次年度の海外研究計画が4月から5月にかけての連休期に予定されているため、航空運賃などへの支出を見込んで、一部を繰り越した。、次年度4月末に予定される海外出張費(旅費と滞在費)の一部に充当する。
赤痢菌感染過程における細胞死の誘発とその分子機構に関する研究

本研究は先に私たちが発見した食細胞分化とアポトーシス感受性の関係に基づいている.前骨髄性培養細胞U937細胞をインターフェロンガンマ(IFN),レチノイン酸(RA),活性型ビタミンD(VD)で処理すると活性酸素産生能をもつ細胞に分化誘導されるが,Fas抗原や腫瘍壊死因子受容体を介したアポトーシスに対する感受性には大きな差が生じる.IFN処理した細胞(U937IFN)では細胞増殖が活発になり,アポトーシス感受性も高まった.一方,RAやVDで分化誘導した細胞(U937RAとU937VD)では細胞死受容体を介したアポトーシスが著しく抑制された.これらのアポトーシス耐性細胞では,受容体を刺激してもカスパーゼ3および8の活性化が起こらず,受容体からカスパーゼ8までの経路で情報伝達に変化をきたしたと考えられる.プロテアソーム阻害剤やスタウロスポリンなどのミトコンドリアを巻き込むアポトーシス誘導に対しては,U937RAおよびU937VDは抵抗性を示さず,カスパーゼ3の活性化も惹起されたので,カスパーゼ3以降のアポトーシス情報伝達系は損なわれていないはずである.細菌感染に対する宿主細胞の応答としては,病原性赤痢菌がマクロファージにアポトーシスを誘導するという報告がすでに米国の研究グループから出されている.私たちは本研究初年度に,U937を用いて,赤痢菌によって惹起される細胞死が細胞分化に依存することを示した.すなわち,U937RAやU937VDでは病原性赤痢菌によって急激な細胞死が引き起こされた.ところが,アポトーシス細胞に見られる細胞の凝縮やアポトーシス小体の形成が観察されず,生化学的解析からもカスパーゼ活性化や染色体DNAのはしご状断片化は認められなかった.一方,U937IFNは感染でアポトーシスが引き起こされた.平成12年度は,この実験事実に基づいて細胞死誘導の分子機構をさらに詳細に解析した.その結果,赤痢菌の病原性に関わる細胞死はアポトーシスと区別されことが明らかとなった.病原性を持つ野生株を薬剤で殺菌し,細胞にかけると典型的なアポトーシスが起こった.細胞侵入性を欠く変異株では生菌でもアポトーシスが誘導された.いずれの場合も菌は細胞内に入っておらず,細胞表層のToll様受容体などを介して情報伝達系が活性化されていると考えられる.なお,U937RA細胞では,この方法ではアポトーシスは全く起こらなかった.分化に伴う受容体介在アポトーシスに対する耐性化との類似性からも興味深い.一方,病原性を有する野生株赤痢菌は,分化の有無にかかわらずU937細胞に細胞死を引き起こしたが,細胞は形態的にも生化学的にもアポトーシスとは異なった様相を呈した.また,この細胞死はサイトカラシンで抑えられることから,細胞内に侵入した病原細菌によって誘導されると考えられる.以上の結果から,細菌感染に伴う細胞死はアポトーシスと非アポトーシスが別々の経路で引き起こされることが明らかとなった.本研究は先に私たちが発見した食細胞分化とアポトーシス感受性の関係に基づいている.前骨髄性培養細胞U937細胞をインターフェロンガンマ(IFN),レチノイン酸(RA),活性型ビタミンD(VD)で処理すると活性酸素産生能をもつ細胞に分化誘導されるが,Fas抗原や腫瘍壊死因子受容体を介したアポトーシスに対する感受性には大きな差が生じる.IFN処理した細胞(U937IFN)では細胞増殖が活発になり,アポトーシス感受性も高まった.一方,RAやVDで分化誘導した細胞(U937RAとU937VD)では細胞死受容体を介したアポトーシスが著しく抑制された.これらのアポトーシス耐性細胞では,受容体を刺激してもカスパーゼ3および8の活性化が起こらず,受容体からカスパーゼ8までの経路で情報伝達に変化をきたしたと考えられる.プロテアソーム阻害剤やスタウロスポリンなどのミトコンドリアを巻き込むアポトーシス誘導に対しては,U937RAおよびU937VDは抵抗性を示さず,カスパーゼ3の活性化も惹起されたので,カスパーゼ3以降のアポトーシス情報伝達系は損なわれていないはずである.細菌感染に対する宿主細胞の応答としては,病原性赤痢菌がマクロファージにアポトーシスを誘導するという報告がすでに米国の研究グループから出されている.私たちは本研究初年度に,U937を用いて,赤痢菌によって惹起される細胞死が細胞分化に依存することを示した.すなわち,U937RAやU937VDでは病原性赤痢菌によって急激な細胞死が引き起こされた.ところが,アポトーシス細胞に見られる細胞の凝縮やアポトーシス小体の形成が観察されず,生化学的解析からもカスパーゼ活性化や染色体DNAのはしご状断片化は認められなかった.一方,U937IFNは感染でアポトーシスが引き起こされた.平成12年度は,この実験事実に基づいて細胞死誘導の分子機構をさらに詳細に解析した.その結果,赤痢菌の病原性に関わる細胞死はアポトーシスと区別されことが明らかとなった.病原性を持つ野生株を薬剤で殺菌し,細胞にかけると典型的なアポトーシスが起こった.細胞侵入性を欠く変異株では生菌でもアポトーシスが誘導された.いずれの場合も菌は細胞内に入っておらず,細胞表層のToll様受容体などを介して情報伝達系が活性化されていると考えられる.

なお,U937RA細胞では,この方法ではアポトーシスは全く起こらなかった.分化に伴う受容体介在アポトーシスに対する耐性化との類似性からも興味深い.一方,病原性を有する野生株赤痢菌は,分化の有無にかかわらずU937細胞に細胞死を引き起こしたが,細胞は形態的にも生化学的にもアポトーシスとは異なった様相を呈した.また,この細胞死はサイトカラシンで抑えられることから,細胞内に侵入した病原細菌によって誘導されると考えられる.以上の結果から,細菌感染に伴う細胞死はアポトーシスと非アポトーシスが別々の経路で引き起こされることが明らかとなった.病原性赤痢菌がマクロファージにアポトーシスを誘導するという報告が米国の研究グループからなされているが,これと一部相反する結果が得られた.ヒト単芽球細胞U937は,インターフェロンγ(IFN),レチノイン酸(RA)等で,活性酸素を産生する単球様細胞に分化する.IFNで分化誘導した細胞は腫瘍壊死因子やFasリガンドに対して高感受性になったが,RA処理したU937はこれらのDeath factorに抵抗性を示した.未分化U937細胞は病原性赤痢菌の侵入によって細胞死を起こしたが,形態的にアポトーシスと区別される性状を示した.すなわちクロマチンの凝縮は見られず,細胞が肥大するとともに形質膜の損傷が観察された.また生化学的には,ヌクレオソーム単位のDNA断片化やカスパーゼの活性化が認められなかった.非アポトーシス細胞死は,細胞をRAで前処理することによって増強した.病原性を欠く変異赤痢菌は細胞死を引き起こさなかったことから,細胞死は病原性因子に起因することが示唆される.一方,U937細胞をIFNで処理しておくと,赤痢菌感染によってアポトーシスが誘導された.すなわち,マクロファージ/単球前駆細胞においては,赤痢菌感染に呼応して誘導される細胞死は分化の状態に依存することが示された.現在,細胞死を惹起する病原性因子と宿主細胞側の標的分子の同定を解析している.また,細胞分化に伴うアポトーシス耐性化と赤痢菌に対する細胞応答の差異の関連についても追究している.細菌感染に対する宿主細胞の応答としては,病原性赤痢菌がマクロファージにアポトーシスを誘導するという報告がすでに米国の研究グループから出されている.私たちは本研究初年度に,前骨髄性培養細胞U937を用いて,赤痢菌によって惹起される細胞死が細胞分化に依存することを示した.本年度は,この実験事実に基づいて細胞死誘導の分子機構をさらに詳細に解析した.その結果,赤痢菌の病原性に関わる細胞死はアポトーシスと区別されことが明らかとなった.病原性を持つ野生株を薬剤で殺菌し,細胞にかけると典型的なアポトーシスが起こった.細胞侵入性を欠く変異株では生菌でもアポトーシスが誘導された.いずれの場合も菌は細胞内に入っておらず,細胞表層のToll様受容体などを介して情報伝達系が活性化されていると考えられる.なお,レチノイン酸で分化誘導したU937細胞では,この方法ではアポトーシスは全く起こらなかった.分化に伴う受容体介在アポトーシスに対する耐性化との類似性からも興味深い.一方,病原性を有する野生株赤痢菌は,分化の有無にかかわらずU937細胞に細胞死を引き起こしたが,細胞は形態的にも生化学的にもアポトーシスとは異なった様相を呈した.またこの細胞死は,サイトカラシンで抑えられることから,細胞内に侵入した病原細菌によって誘導されると考えられる.以上の結果から,細菌感染に伴う細胞死はアポトーシスと非アポトーシスが別々の経路で引き起こされることが明らかとなった.