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古典彫刻彩色の蘇生研究

日本では、正倉院宝物をはじめ一千年を超える多くの貴重な彩色遺品が現代にまで伝世されており、その技法材料の解明は、継続的に求められてきた。本研究では、彫刻を主とした彩色遺産の精密な調査から得られた過去の彩色についての知見に基づいて、材料を推定し収集して、その発色法そして彩色工程を考察し、当初の像容を実際に復元する方法を用い古代の製作を追体験して、実証的に研究を進めていった。研究の工程では、多くの他分野との盛んな交流を通して成果の真正性を高め、学際的な研究モデルとなった。本研究の初年となる平成25年度は、古典彫刻彩色の現代への蘇生を目的として平成26年度より予定する現存古典彫刻の一部復元研究および科学調査用資料作成のための準備段階と位置づけ、現存する古典彩色彫刻においての彩色の組成と技法の調査また考察を行い、実際の復元作業において必要な材料の選定を行なった。特に日本での本格的な彩色が始まる古代において使用された色料と接着剤についての試作を伴う推定研究を行い、推定された稀少な色料などの彩色素材を収集しまた一部を作製した。古代から中世に使用された色料・接着剤については未解明な点も多くまた現代では失われたと思われる素材もある。そのため本年度の調査・考察・推定の研究作業により得られた知見を基に可能な限り古典彫刻の制作当時と同様の彩色材料を準備することに努め、ごく僅かに伝えられた色料また技法の収集を行なった。これにより次年度への十分な準備が整えられた。また本研究は、古典彩色の技法と材料の研究と同時に、古代から中世における配色法の研究に資すると共に、彩色像の当初の像容を視覚化する研究となることが明らかとなった。本研究の二年次となる平成26年度は、初年度に行った古典彫刻を主とする彩色が残存する立体文化財の調査研究から得られた知見を基にして準備された色料と接着剤また推定した技法(材料の使用法と彩色工程)を用いて、実際に彩色の工程を試験し、また当初彩色の完全復元を行った。彩色復元は、紙本による平面図と木彫立体について行う。初年度に用意した稀少な諸材料を使用して、考察した古典彩色技法を実際に行い研究成果を具現化することにより、本研究の確度と水準を上げていった。制作された試験作品は、本研究にとっての重要な資料となる。加えて、25年度に用意した科学調査用資料を用いて「彩色を前提とした立体彩色における適切な漆下地の科学調査」を実施する。並行して、彩色が残存する立体の古典文化財の調査を継続的に行った。本研究最終年となる平成27年度は、これまで行なってきた古代中世初期の彫刻を主とした立体彩色における諸研究を継続して行い、課題と成果を追加して考察を進展させていった。継続して行なっている千年を遡る稀少な彩色遺産の調査から得られた過去の彩色についての知見に基づいて、色料と接着剤を推定し収集して、その発色法そして彩色工程を考察して、当初の像容を平面図に制作また実際に立体を模造する手法を用いて、実証的に研究を進めていった。模造においては、立体の組成材また時代による差異を考察して行なう。最終年の調査項として、近代の特徴的な彩色作品の調査も行った。昨年度実施した「彩色を前提とした立体彩色における適切な漆下地の科学調査」の結果が提出され、学際的な研究内容の進展が見られた。また、これまでの研究により明らかになった残された課題を整理して、継続すべき研究の準備とした。さらに、本研究成果を現代の造形家へ提供教示して活用法を考察して試行した。現在、日本の立体彩色を研究する上で最も見るべき時代は、奈良期から平安初期であり、正倉院宝物において顕著である天平期と考える。本研究の二年間において、継続的に行った研究対象はやはりこの時代を主とするものとなった。古代の色料やその使用法また配色原理などはいまだ未解明な点も多く、本研究はこの課題に資するものとなっている。日本での本格的な彩色が始まる古代における研究を深めることで、比する形でそれよりの後世また現代との差異を明らかにする資料となり得ている。本研究では、諸研究に裏付けられた確度の高い復元彩色を研究方法として取り入れているが、研究成果を実際に具現化するこの学際的な試験作品そのものが研究法として斬新であり、本研究が二年次に達成した段階を示している。また、立体最表面の仕上げの仕様と彩色についての関係へも課題を広げて工学的調査を行ったことは研究の最終年に向けて非常に有意義であった。日本古典彩色技法本研究の最終年となる27年度は、研究成果として複数の彩色立体について、推定完全復元を行い試験作品を完成させる。

古代彫刻の一部を具体的に復元し、立体造形における優れた古典彩色の実際を検証していく。復元する古典彫刻には古代を対象として、木地・漆地と塑像(塑土地)を行う。並行して、現存する古典彫刻の彩色についての調査を継続して行なう。また本年度は、検証された古典彩色の実際を基に、他者(学生を予定)へ示し活用してもらい、現代への蘇生への方法を考察していく。予想以上に本研究の基本となる成果が得られ、さらに研究成果の広がりが見られた。復元を前提として古典彫刻に残存する彩色層の調査研究を行う過程において、現代の彩色材料との質の差異が明らかとなり、またこれまで知られていない発色法等の知見が得られたことは本研究にとって重要な成果であった。これにより予想された以上に確度の高い彩色復元への準備が整えられた。さらに造像当初に可能な限り近い彩色材料と仕様により行なわれた試作の結果は、古典彩色の技法材料と彩色工程の解明と共にその配色法と当初像容の視覚化の研究に直接的に資するものであった。今年度は、昨年度に推定された彩色材料および考察された彩色技法を用いて、具体的に古典彫刻の一部を復元し、立体造形における優れた彩色の実際を検証していく。また彩色を行なう彫刻の表面材である漆地・木地・塑土地などの生地の種類とそれらの彩色に適した仕上げの状態について、科学的試験調査も行ない研究を深めていく。同時に適宜、現存する古典彫刻の彩色についての調査を継続して行なう。人件費が発生せず、差額が発生したため。諸経費に充当する。
固体界面の接触熱抵抗に関するミクロ・ナノ波動論のアプローチ

固体表面間の接触熱抵抗は,工業装置の熱設計・安全管理の重要なファクターの1つである.接触熱抵抗現象を熱物性論・波動論に基づいて系統的に解明する基礎研究を進めると同時に,接触熱抵抗の経時変化をその場/インプロセス的に非接触的に診断する手法をあせて研究することが緊要である.平成1415年度において,このような立場から次の2種の研究を行った:第1に,接触熱抵抗を外部からその場・非接触診断するための手法を検討する実験研究を行った.接触面の微視形状は接触する表面への印加圧力と結晶組織の変形に応じて経時変化するため,接触状態の推定法の開発が重要になる.そのための手法として超音波探傷法の応用を考えた.金属・金属接触面[(黄銅・SKD61工具鋼)接触面]の真実接触面積,その接触面における超音波反射・透過とその接触面をよぎる熱通過を測定するマクロ基礎実験を行った.印加荷重をパラメータとして,(超音波反射率・超音波透過率)-(接触熱抵抗/接触熱コンダクタンス)-(真実接触面積)の3種の物理量の関係を定量的に明らかにし,超音波診断の可能性を示唆した.第2に,接触熱抵抗のミクロ機構を解明するために,分子動力学による計算研究を行った.MEMS系を構成する2種の均質な結晶原子層の界面で起こる接触熱抵抗は界面熱抵抗と呼ばれるが,その詳細な機構を調べるため,粒子質量の異なるモデル結晶の理想界面や,シリコン・シリコン酸化膜界面をよぎる弾性波の減衰伝搬を分子動力学法により計算した.ウェーブレット変換による新しい格子振動解析方法を開発し,弾性波の伝搬が界面で妨げられる現象や振動寿命を振動数の関数として求められることを示した.得られた振動状態密度・伝搬速度・振動寿命から界面熱抵抗を推算した.固体表面間の接触熱抵抗は,工業装置の熱設計・安全管理の重要なファクターの1つである.接触熱抵抗現象を熱物性論・波動論に基づいて系統的に解明する基礎研究を進めると同時に,接触熱抵抗の経時変化をその場/インプロセス的に非接触的に診断する手法をあせて研究することが緊要である.平成1415年度において,このような立場から次の2種の研究を行った:第1に,接触熱抵抗を外部からその場・非接触診断するための手法を検討する実験研究を行った.接触面の微視形状は接触する表面への印加圧力と結晶組織の変形に応じて経時変化するため,接触状態の推定法の開発が重要になる.そのための手法として超音波探傷法の応用を考えた.金属・金属接触面[(黄銅・SKD61工具鋼)接触面]の真実接触面積,その接触面における超音波反射・透過とその接触面をよぎる熱通過を測定するマクロ基礎実験を行った.印加荷重をパラメータとして,(超音波反射率・超音波透過率)-(接触熱抵抗/接触熱コンダクタンス)-(真実接触面積)の3種の物理量の関係を定量的に明らかにし,超音波診断の可能性を示唆した.第2に,接触熱抵抗のミクロ機構を解明するために,分子動力学による計算研究を行った.MEMS系を構成する2種の均質な結晶原子層の界面で起こる接触熱抵抗は界面熱抵抗と呼ばれるが,その詳細な機構を調べるため,粒子質量の異なるモデル結晶の理想界面や,シリコン・シリコン酸化膜界面をよぎる弾性波の減衰伝搬を分子動力学法により計算した.ウェーブレット変換による新しい格子振動解析方法を開発し,弾性波の伝搬が界面で妨げられる現象や振動寿命を振動数の関数として求められることを示した.得られた振動状態密度・伝搬速度・振動寿命から界面熱抵抗を推算した.固体表面間の接触熱抵抗は,工業装置の熱設計・安全管理の重要なファクターの一つになる.接触熱抵抗の物理を熱物性論と波動論に基づいて系統的に解明する基礎研究を進めると同時に,接触熱抵抗の経時変化をその場的・インプロセス的に診断する手法を併せて研究することが緊要である.本研究では,このような立場からつぎの3種の研究を行ってきた.第1に,接触熱抵抗を外部からその場診断するための手法を検討した.接触面の微視形状は接触する表面への印加圧力と結晶組織の変形に応じて経時変化するため,その研究では,接触状態の推定法の開発が重要になるが,本研究では,そのための手法として超音波探傷法の応用を考え,金属・金属接触面における超音波反射とその面をよぎる熱通過を測定するマクロ基礎実験を企画し,その研究のための実験装置を準備した.第2に,超音波の媒質界面における反射・透過特性を波動論的に調べた.すなわち,超音波・弾性波のパルス・波束の伝搬・減衰,境界面反射・透過,干渉現象を波動論的に記述し反転解析する解析システムを整備し,平滑面・規則的にあらい表面における超音波の反射・透過特性に関する基礎実験を行って,その解析システムの健全性を確認した.第3に,接触熱抵抗のミクロ機構を解明するために,分子動力学による計算研究を行った.すなわち,接触熱抵抗は,MEMS系を構成する2種の均質な結晶原子層の界面でも起こるが,その機構を調べるために,原子層をよぎる弾性波の伝搬を計算してウェーブレット解析し,弾性波の伝搬が界面で妨げられる現象を弾性波の振動数の関数として明らかにする方向をとっている.固体表面間の接触熱抵抗は,工業装置の熱設計・安全管理の重要なファクターの1つである.

接触熱抵抗現象を熱物性論と波動論に基づいて系統的に解明する基礎研究を進めると同時に,接触熱抵抗の経時変化をその場/インプロセス的に非接触的に診断する手法をあせて研究することが緊要である.前年度に引き続いて平成15年度には,このような立場から次の2種の研究を行った:第1に,接触熱抵抗を外部からその場・非接触診断するための手法を検討する実験研究を行った.接触面の微視形状は接触する表面への印加圧力と結晶組織の変形に応じて経時変化するため,接触状態の推定法の開発が重要になる.そのための手法として超音波探傷法の応用を考えた.金属・金属接触面[(黄銅・SKD61工具鋼)接触面]の真実接触面積,その接触面における超音波反射・透過とその接触面をよぎる熱通過を測定するマクロ基礎実験を行った.印加荷重をパラメータとして,(超音波反射率・超音波透過率)-(接触熱抵抗/接触熱コンダクタンス)-(真実接触面積)の3種の物理量の関係を定量的に明らかにし,超音波診断の可能性を示唆した.第2に,接触熱抵抗のミクロ機構を解明するために,分子動力学による計算研究を行った.MEMS系を構成する2種の均質な結晶原子層の界面で起こる接触熱抵抗は界面熱抵抗と呼ばれるが,その現象・機構を調べるため,2種の原子層[(Si・SiO_2)原子層]をよぎる弾性波の伝搬を計算した.計算結果をウェーブレット解析し,弾性波の伝搬が界面で妨げられる現象を弾性波の振動数の関数として明らかにし,さらに界面熱抵抗を推算した.
幼児,小・中学生の有酸素的作業能および運動能力の発達に関する追跡的研究

本研究の目的は、幼児期から小・中学生期にかけての体力、運動能力の発達の様子を追跡的測定によって縦断的にとらえ、幼児期からの活発な身体運動の実施の影響を明らかにすることにある。測定は1980年から実施され、毎年対象人数を増加させてきたが、昨年度は当初からの対象者34名が中学3年まで10年間の測定を完了し、今年度は30名が同様に10年間の追跡測定を完了した。すなわち、三重県紀伊長島町立幼稚園、町立小学校を卒業し、今年度町立紀北中学校1,2,3年に在学する追跡測定対象者について、トレッドミルランニング法を用いて、昨年同相の方法で最大酸素摂当量の測定を実施した。対象のうち、追跡測定条件を満たしたものは、205名であり、810年間の追跡測定結果がさらに増加したことは大きな成果であった。測定項目は、上記の他、形態計測22項目、皮脂厚、握力、背筋力、垂直とび、立位体前屈、立巾跳、立5段跳、シャトル走、自転車駆動アネロビックパワ-などである。小学生については、幼児期にあまり活発な身体活動が行われなかった三重大学附属幼稚園の卒園児で三重大学附属小学校の在学している3、4、5年生139名について、追跡測定を実施した。このことによって、幼児期(4歳児)から小学校期にかけての縦断的な測定資料が得られた。この対象について、さらに中学生期まで測定を継続すれば、幼児期から活発な身体運動を実施した紀伊長島との比較がより明らかになると考えられる。追跡測定資料は、「科研研究成果報告書」に詳述されているが、今年度の最大酸素摂取量の主な測定値は次のとおりである。男子の平均値:中1(N=44) 2.276l/分(51.2ml/kg/分),中2(N=56) 2.746l/分(54.9ml/kg/分)、中3 (N=19) 2.590l/分(50.5ml/kg/分)本研究の目的は、幼児期から小・中学生期にかけての体力、運動能力の発達の様子を追跡的測定によって縦断的にとらえ、幼児期からの活発な身体運動の実施の影響を明らかにすることにある。測定は1980年から実施され、毎年対象人数を増加させて来たが、今年度は当初からの対象者にとっては9年目の測定年にあたる。今年度は、追跡対象となっている三重県紀伊長島町紀北中学校1、2年生を対象にトレッドミル・ランニング法を用いて最大酸素摂取量の測定を実施した。対象のうち、追跡測定条件を満たしたものは121名であり、89年間の追跡結果が得られた。測定項目は、その他形態計測22項目、皮脂厚、握力、背筋力、垂直跳、立位体前屈、立巾跳、立5段跳、シャトル走、自転車駆動アネロビックパワー、などである。小学生については、紀伊長島町立東小学校および西小学校4、5、6年生210名のグラウンドランニング法による最大酸素摂取量を測定した。また、従来からの形態、筋力、基礎運動能力の測定を実施した。この対象については、57年間の追跡測定結果が得られた。紀伊長島町の対象児は、幼児期から活発な身体運動が実施されてきた群である。

一方、幼児期には、あまり身体運動が行われなかった三重大学附属幼稚園児について46歳児の測定を1983年から継続実施して来たが、今年度はこれらの対象の多くが、三重大学附属小学校に在学していることから、13年生を対象として、幼児期と同じ測定項目の追跡測定を実施した。これらの資料は、現在分析中であり、さらに本研究の継続期間としての2年間の測定結果をまとめて、幼児期から中学生期の体力の発達の様子を個人別の発達として集大成する予定でいる。本研究の目的は、幼児期から小・中学生期にかけての体力、運動能力の発達の様子を追跡的測定によって縦断的にとらえ、幼児期からの活発な身体運動の実施の影響を明らかにすることにある。測定は1980年から実施され、毎年対象人数を増加させてきたが、今年度は当初からの対象者にとっては10年目の測定年にあたる。今年度は、追跡対象となっている三重県紀伊長島町紀北中学校1、2、3年生を対象にトレッドミル・ランニング法を用いて、昨年同様の方法を用いて最大酸素摂取量の測定を実施した。対象のうち、追跡測定条件を満たしたものは203名であり、810年間の追跡測定結果が得られたことは大きな成果であった。測定項目は、上記の他、形態計測22項目、皮脂厚、握力、背筋力、垂直跳、立位体前屈、立幅跳、立5段跳、シャトル走、自転車駆動アネロビックパワ-などである。小学生については、紀伊長島町立東小学校および西小学校5、6年生130名のグラウンドランニング法による最大酸素摂取量を測定した。また、従来からの形態、筋力、基礎運動能力の測定を実施した。この対象については、幼稚園在園時から67年間の追跡測定結果が得られた。紀伊長島町の対象児は、幼児期から活発な身体運動が実施されてきた群である。幼児期には、あまり身体活動が行われなかった三重大学附属幼稚園児について、46歳児の測定を1983年から継続実施してきたが、今年度は、これらの対象の多くが在学している三重大学附属小学校の2、3、4年生149名を対象として、昨年度にひきつづき幼児期と同じ測定項目の追跡測定を実施した。これらの資料は、昨年度の測定結果とあわせて個人別に分析中であり、3年度目にあたる来年度の測定結果を加えて集大成する予定である。本研究の目的は,幼児期から小・中学生期にかけての体力,運動能力の発達の様子を追跡的測定によって縦断的にとらえ,幼児期からの活発な身体運動の実施の影響を明らかにすることにある。測定は1980年から実施され,毎年対象人数を増加させてきたが,昨年度は当初からの対象者34名が中学3年まで10年間の測定を完了し,今年度は30名が同様に10年間の追跡測定を完了した。すなわち,三重県紀伊長島町立幼稚園,町立小学校を卆業し,今年度町立紀北中学校1,2,3年に在学する追跡測定対象者について,トレッドミルランニング法を用いて,昨年同様の方法で最大酸素摂取量の測定を実施した。対象のうち,追跡測定条件を満たしたものは,205名であり,810年間の追跡測定結果がさらに増加したことは大きな成果であった。測定項目は,上記の他,形態計測22項目,波脂厚,握力,背筋力,垂直とび,立位体前屈,立巾跳,立5段跳,シャトル走,自動車駆動アネロビックパワ-などである。小学生については,幼児期にあまり活発な身体活動が行われなかった三重大学附属幼稚園の卆園児で三重大学附属小学校に在学している3,4,5年生139名について,追跡測定を実施した。このことによって,幼児期(4歳児)から小学校期にかけての縦断的な測定資料が得られた。この対象について,さらに中学生期まで測定を縦続すれば,幼児期から活発な身体運動を実施した紀伊長島との比較がより明らかになると考えられる。追跡測定資料は,「科研研究成果報告書」に詳述されているが,今年度の最大酸素摂取量の主な測定値は次のとおりである。
「外国人」の視点からみた都市環境の分かりやすさに関する環境行動論的研究

本研究では、「外国人」にとって分かりにくいとされる日本の都市環境における探索行動の実態を調査し、「分かりにくさ」と「迷い」の要因を明らかにし、それらが滞在期間によって変化する様相を検討したうえで、改善のための環境デザインのあり方に関する示唆を論じた。概ね下記の調査結果を得た。(1)来日初期から数年にわたる滞在の事例まで、20数例の探索経験について、いつ、どこで、どのような情報を必要とし、どのような様式で情報を入手しもしくは入手困難であるか、またどのように判断し得ている(いない)か等を整理した。(2)大阪の梅田ターミナル地区を典型的な事例として採り上げ、サイン・ランドマークおよび空間的分節等を始めとする都市環境情報の実態踏査調査を実施し、案内情報の量的質的不備、ならびに、それら情報の存在自体が認知あるいは理解され難い状況にあること等多くのバリアが抽出された。(3)大阪の梅田ターミナル地区において、「外国人」58ケースならびに対照群としての「日本人」53ケースについて、定点から各目的点までの移動を追跡し、可能な場合は面接調査を加え、探索行動・情報入手状況を記録し、「迷い」の程度・類型・要因を明らかにした。言語・情報バリアとともに、行動と相補的な関連を持つ認知における、社会文化的背景の差異が見いだされた。(4)これらの結果に基づいて、多文化共生を目指す分かりやすい環境デザインへの示唆を論じた。本研究は、外国人の異文化環境への移行における生活環境の形成構築、即ち、分かりにくく不慣れな環境が分かりやすく馴染み深いものへと変貌していく過程に焦点を絞り、その様相の記述と物理的・社会文化的環境構成上の特質とのトランザクションを明らかにする。その具体的端緒として、目的地の同定と経路探索にみられる、言語ならびに空間構造文化の差異に依りもたらされる問題点とそれらの対処過程を明らかにする。今年度は、都市環境情報の現状と特徴を明らかにするために、大阪の梅田ターミナル地区(JR大阪駅を中心に概ね南北1.5km東西1.0kmの範囲)を典型的な事例として採り上げ、各種のサービス・サポート・案内機能ならびにパブリックサインを始めとする都市環境情報の実態を調査した。すなわち、a)外国人等来訪者に対する情報提供・各種サービス・サポート体制の実態調査b)パブリックサイン・主要ランドマークおよび空間的分節等を始めとする都市環境情報の分布状況と様態(機能・形態・色彩等)の実態踏査調査c)特に、パブリックサインについては、その設置・設計にかかわる業務実態調査として、設置者ならびに設計者に対する業務実態および関連諸制度・規準等に関する調査を行い、さらに、維持管理状態に関する現況踏査調査と、それらの結果をもたらす維持管理制度・組織・規準等の調査を実施した。また、d)利用状況把握として、実際の利用状況ならびに有効性に関する実態を、いくつかの地点・サインについて、観察・追跡・ヒアリング調査等によって明らかにした。以上の結果、大阪駅周辺のような複雑な環境条件では、言語・各種情報・社会空間構造等に不慣れな外国人来訪者にとって、案内情報そのものの量的質的不備はもとより、それら情報の存在自体が認知され難い状況にあること等、多くの障害が抽出された。本研究は、「外国人」の異文化環境への移行における生活環境の形成構築、即ち、分かりにくく不慣れな環境が分かりやすく馴染み深いものへと変貌していく過程に焦点を絞り、その様相の記述と物理的・社会文化的環境とのトランザクショシを明らかにする。今年度は、下記(1)(3)の調査を行った。(1)都市環境情報の現状と特徴に関する調査として、大阪の梅田ターミナル地区(JR大阪駅を中心に概ね南北1.5Km東西1.0Kmの範囲)を典型的な事例として採り上げ、パブリックサイン・主要ランドマークおよび空間的分節等を始めとする都市環境情報の分布状況と様態(機能・形態・色彩等)の実態踏査調査。(3)「外国人」ならびに対照群としての「日本人」をそれぞれ60名、定点から各目的点まで追跡調査し、可能な場合は面接調査を加え、経路の探索・情報入手状況を記録分析。

以上の結果、大阪駅周辺のような複雑な環境条件では、言語・各種情報・杜会空間構造等に不慣れな外国人来訪者にとって、案内情報そのものの量的・質的不備はもとより、それら情報の存在自体が認知され難い状況にあること、都市施設・建築施設の空間構造理解の面で、杜会文化的背景の差異による困難が指摘された。
蛇紋岩の透水率異方性に関する実験的研究

沈み込むプレートから脱水反応により放出された流体は、一般的にその浮力のため直上に移動すると考えられているが、プレート境界に存在する蛇紋岩では剪断変形による面構造が著しく発達しているため透水率に異方性が生じ、流体移動が面構造(応力場)に制約される可能性がある。そこで、本申請研究では蛇紋岩の透水率異方性を検証する透水試験を行った。その結果,蛇紋岩の片理に垂直な浸透率は,片理に平行なものに比べ系統的に低い値を示し、封圧50MPaでは2桁程度の差が見られた。この結果は蛇紋岩など面構造が強く発達した岩石では,透水率に著しい異方性の効果が存在し、水の移動は浮力のみならず岩石の剪断面(応力場)に制約される可能性を示唆している。蛇紋岩化がみられるプレート境界では、沈み込みによる剪断変形のためプレート境界に平行な面構造が発達していることが期待される。その場合、脱水反応によりマントルへ放出された流体は蛇紋岩の面構造に沿いプレート境界方向に選択的に移動することが予想される。本研究課題では,沈み込み帯での流体循環に関し,流体移動が浮力に支配されるとの従来のモデルとは異なり,浸透率異方性の実験結果からプレート境界に上昇するとの新たなモデルを提案した。蛇紋岩はマントル条件では流動的な性質をもつことから,プレート境界に存在する蛇紋岩には結晶選択配向が形成され、面構造が発達していると推察される。本年度は,この変形した蛇紋岩の透水率の異方性を高圧透水実験により検証した。その結果、著しく剪断変形を被った蛇紋岩では,面構造に平行な方向では垂直な方向に比べ2桁ほど透水率が高い傾向が確認された。このことは,蛇紋岩など面構造が強く発達した岩石では透水率に著しい異方性の効果が存在し、水の移動は浮力のみならず岩石のせん断面(応力場)に強く制約される可能性を示唆している。蛇紋岩化がみられるプレート境界では、沈み込みによるせん断変形のためプレート境界に平行な面構造が発達しているため(そのような面構造の発達は地震波異方性からも推察されている)、脱水反応により放出された水は蛇紋岩の面構造に平行なプレート境界方向に選択的に移動することが予想される。また,そのようにプレート境界面を上昇する水は,島弧モホ面で難透水性であるガブロに突き当たり,水の移動は妨げられる。本年度は蛇紋岩の透水率異方性を測定するのに加え,ガブロの浸透率も測定し,ガブロが蛇紋岩(片理方向に平行)に比べ2桁ほど低い浸透率を示すことが分かった。この場合,モホ面直下において含水プールが形成され,そのような水が岩石の有効圧を下げ深部低周波微動などのゆっくり地震を誘発しているのかもしれない。
RNAヘリカーゼは細胞の分化状態をコントロールできるか

全能性であった受精卵は、発生過程で分化の全能性を失いながら、徐々にその分化運命を決定していく。しかし、近年クローン動物の誕生によって、分化した細胞でも核移植によって再び全能性を獲得することが明らかになり、細胞の全能性の分子基盤の解読が重要課題となってきた。本研究では、再生能力の高いプラナリアが、体細胞でありながら全能性をもつ新生細胞によって支えられていることに着目し、新生細胞の分子基盤から全能性細胞の分子基盤に迫ることを行った。新生細胞には、核放出物という生殖顆粒と良く似た独特の細胞質構造があり、この構造成分を明らかにすることから新生細胞の分子基盤解明の糸口とすることにした。今回、プラナリアから12種のRNAヘリカーゼ遺伝子を単離し、そのうちマウスのPL10ヘリカーゼに構造的に最も類似しているvasaファミリーに属する1種(Djvlg-A)がプラナリアの生殖細胞と新生細胞らしき幹細胞に共通に発現していることを見出し、再生過程での発現パターンからも新生細胞の核放出物の構成成分であることが示唆され、分化全能性をもつ細胞の分子基盤を担っていることが期待された。また、PL10遺伝子が、マウスの全能性細胞でもニワトリの胚盤葉細胞でも高発現しているRNAヘリカーゼ遺伝子であることを見出した。これら一連の結果は、Djvlg-A/PL10遺伝子群が細胞の分化全能性の分子基盤の一翼を担っている可能性を示唆しており、現在、遺伝子操作によってこれらの遺伝子群の分化全能性維持に果たす機能解析を行っている。
北海道の自然環境に関する高画質動画のデータベースの構築と試行

本研究は北海道自然環境をデジタル動画映像として収集しデータベースを構築することを目的とする。自然環境の内容は、地形、山、川、湖、森林、植生変化、植物生態、植物形態に関するもので、スライド映像も同時に収集しデジタル化する。北海道内の自然環境を四季に応じて、一定地点から映像を高解度(水平800本)デジタルビデオカメラで収集した。自然環境の項目は、地域別に分けて、海岸、山地、離島、湿原、高山、湖、川である。地域としては札幌周辺、豊平川上流、日高アポイ岳、大雪山系旭岳、大雪山系高山植物群、釧路湿原、知床峠、阿寒湖、摩周湖、礼文島である。又、映像のポイントは景観のみでなく森林、植生、生態、形態である。これらは35mmスライドとしても映像を収集した。収集したスライド映像はPhotoCDへ入力し、データベースとしての利用を行なっている。録画性能のあるDVDの発売はCopyの著作権問題があり、平成11年3月現在も発売の見通しがない。これが解決した場合にはDVDを使用した大容量の北海道自然環境に関するデータベースを構築する研究を行なわなくてはならない。本研究で収集した映像の一部は「北海道の植物続野の花山の花(増補改訂版)・1999年3月出版」に約200枚使用した。1.平成7年度の計画(1)北海道の自然環境に関する静止画及び動画映像の収集をデジタルビデオカメラで行う。(2)自然環境の内容としては、生態系・地形・山・湖・川・森林等である。ポイントとして札幌周辺・網走周辺・釧路根室周辺・函館周辺・利尻・礼文及び日高周辺とする。映像収集は自然環境(生態系等)を四季の変化に応じて行う。(3)本年度は、12月から3月まで冬期間の自然環境の変化の映像を収集する。(4)動画データベース構築(ハードウエアとソフトウエア)について調査打合せを行う。2.研究結果(1)12月デジタルビデオカメラを購入し35mmフィルムと併用して、冬期間の自然環境の映像を下記のフィールドで行った。大沼函館周辺・紋別,サロマ湖,網走周辺・弟子屈,阿寒,釧路周辺・日高,様似周辺(2)動画データベースの技術開発について数回の打合せを行ったが、MPEG II IVとDVDの開発状況の変化が著しく、結論はでていない。(3)画像データーベース構築のための基本ソフトを購入し、次年度への準備を行っている。1.研究目的本研究は、来るべきマルチメディア時代に対応するため動画と静止画を併用した北海道の自然環境に関するデータベースをデジタルビデオデスク上に構築すること、そのために高速で転送できる動画圧縮技術に適応したビデオ映像取り込みシステムを開発することを目的とする。2.研究結果北海道の自然環境に関する静止画及び動画映像の収集をデジタルビデオカメラで行った。自然環境の内容としては、生態系・地形・山・湖・川・森林等である。ポイントとして札幌周辺・大雪山系・利尻・礼文及び日高周辺で自然環境(生態系等)を四季の変化に応じて行った。しかしながらD.V.Dの記録性能をもった機材の発売が著作権の関係で大幅に遅れているという問題が生じた。MPEGIIの画像圧縮を使用することが大勢となっているようだが、9年度中の発売もあやぶまれている。このためD.V.Dへのデータベースの構築について他のメディアの使用も検討したが、D.V.Dの発売を待つべきだという結論を得た。研究の目的本研究は、来るべきマルチメディア時代に対応するため動画と静止画を併用した北海道の自然環境に関するデータベースを構築すること、そのために高速で転送できる動画圧縮技術に適応したビデオ映像取り込みシステムを開発し、システムを構築することを目的とする。尚、平成9年度2分の1CCDを使用した高解像度カメラを購入したので、これにより高解像の映像を再収集する。研究の結果北海道内の自然環境のデジタル画像として、札幌、網走、大雪山系、釧路、根室、日高、礼文をフィールドとして季節に応じた映像を収集した。更に植物の生態を加味するために、植物の種類についてのスライド映像をデジタル化するための準備を行った。しかしながら、本研究の目標であるDVDの記録機能のついた機材は映像著作権のからみで、平成10年3月現在、いまだに発売されていない。

本研究の計画時の4年前には当然発売されるものと考えていたが、誠に残念である。本研究はデジタルビデオ映像の収集と静止画デジタル化の準備は完了しているので、ここ12年後にはDVDデータベースの構築の研究を再開しなくてはならない。
水循環システムとしての上下水道のマルチハザードレジリエンスに関する研究

本研究は、地震、津波、豪雨、豪雪のそれぞれのハザードに対するに水循環システムとしての上下水道の被害軽減策の共通点と相違点を明らかにし、回復性(レジリエンス)のみならず抵抗強度という頑強性を考慮した上でにバランス、すなわちハード対策とソフト対策のバランスをハザードレベルを考慮して明確にする方法論を研究することを目的としている。平成30年度の研究実勢は以下のように取りまとめることができる。1)これまでに研究代表者の宮島が、研究分担者のそれぞれと行ってきた地震、津波、豪雨災害における被害調査結果を整理するとともに、平成30年7月豪雨災害の上下水道被害について調査をし、資料を追加収集した。2)平成29年度の豪雪災害にも注目し、豪雪による上下水道被害についても新たに資料収集した。3)収集した災害調査資料を基に、それぞれの災害におけるハザードレベルを評価した4)ハザードレベル、抵抗強度と被害レベルの関係を検討した。このとき、構造被害が生じなくても機能被害が生じる場合と、構造被害により機能被害が生じる場合など、構造被害と機能被害の相互連関について検討を行った。研究代表者と分担者がこれまでに共同で行ってきた被害調査資料などを集約し、マルチハザードの観点から検討することができたので、概ね当初の計画に従って順調に進展しているといえる。昨年度と同様に、1年間に2回、研究代表者、分担者が全員集まる研究会を開催し、それぞれのハザードに対する災害研究の成果の共有をはかり、それぞれのハザードに対する被害状況の共通点と相違点を明確にすることを、ハザードレベルを考慮しながら検討を行い、研究を推進していく予定である。
サブスティテューションとその応用

サブステーションとTiling及びFractalに関連して得られた結果について申請書の項目にそって報告する。1)可逆的substitutionの分解- state 2の場合について江居・伊藤によって完全な形の分解定理が得られた。4)tilingとsubstitution - stepped surfaceから出来るtilingがsubstitutionからdualとして定まるtiling substitutionのfixed pointとなっていることがArnoux-Itoによって示された。5)Fractal領域とsubstitution - substitutionから定まるAtomic Surfaceが、みたすべくself similarsetsのset-equationがsubstitutionのprefixをもちいて美しく記述出来ることが分かった。サブスティテューションとTiling及びフラクタルについて著しい結果が得られたので交付申請書にあわせながら報告する。(1)Fractalな境界をもつDomain exchange変換とサブスティテューションの研究任意のd≧2stateのサブスティテューション(但しPisot型すなわちサブスティテューションから定まるMatrixがPisot条件をみたし、det=±1のとき)に対してFractalな境界をもつDomain exchange変換が定義出来ることがArnoux-伊藤によって証明された。又その境界がどのようなendomorphismによって支配されているかの完全な記述が佐野-Arnoux-伊藤が得られた。又どのようなsubstitutionであればFractalな境界がJordan curveになるかについて古門-伊藤が充分条件を与えた。(2)Tilingとsubstitutionの研究2次元で原点を通らない平面に対してステップサーフェイスから定まる3種の平行四辺形のtilingについて。それがどのようなsubstitutionによって支配されているかJacobi-Perron algorithmのskees productをもちいて記述することに宮田-伊藤が成功した。(佐野(M_2)、古門(D_3)、宮田(M_2)は当部局の院生である)上記研究課題のもと進めている研究活動はきわめて順調で平成11年度中に論文としてまとめたものは次の通り(substitutionから出来るfractal図形について論じたもの)(substitutionの高次元化を試みたもの)(connected markov分割がつくれることを示す)など研究課題としてかかげたもののうち(1)可逆的substitutionの分解の研究については、2stateのとき完全な結果が江居、伊藤によって得られた。state3以上については現在研究中である。(2)同時近似とsubstitutionの研究についてはx^3-kx-1=0,k∈Nの根をαとするとき,(α,α^2)のJacobi-Perronによる同時近似についてMarkou Spectrum定理の多次元的定理が伊藤、安富によって得られた。(3)一様分布とsubstitutionの研究については、2次元rotationの一様分布について二の宮・藤田・伊藤によって新しい結果が得られた。(4)Tilingとsubstitutionについては,stepped surfaceから決まる平面tilingについてsubstitutionを用いたgenerating methodがArnoux,伊藤によって確立された。又このsubstitutionのboundaryの仕組も伊藤・佐野によって解明された。
退行期骨粗鬆症の発生防止に対する運動トレーニングの至適年齢に関する研究

本研究ではヒトにおける退行期骨粗鬆症の発生防止に対する運動トレーニングの至適年齢を明らかにするために、雌マウスを成長期(A群)、成熟期(B群)、老齢期(C群)、生涯運動群(D群)、対照群(E群)の5群に分類し、それぞれ運動トレーニングを実施させ、どの年齢での運動トレーニングが老齢期の骨密度を高水準に維持することができるかを判定評価するとともに骨密度やカルシウム代謝との関連性についても検討した。その結果、70週齢時におけるB群の体重はA、D、E群よりも有意に高値を示した。大腿骨重量、大腿骨長はいずれの群においても差異が認められなかった。骨密度においては、E群が他の4群よりも有意に低値を示した。骨皮質幅比におけるC、E群は他の3群よりも低い傾向にあった。骨の力学的特性についてみるとE群の最大負荷はA、B、D群よりも有意に低値を示し、D群はA群よりも低値を示した。最大応力においては、E群はA、B、D群よりも有意に低値を示した。変形量においてはD群がA群よりも有意に高値を示した。弾性係数においては、E群は他の群よりも低値を示し、A、D群との間に有意差を認めた。カルシウム代謝においては、C-PTH、CT、Caはいずれの群間にも差異が認められない。PはE群が他の群よりも低い傾向が認められた。以上の結果から、どの時期の運動においても老齢期における骨脆弱化の予防効果のあることが認められ、その効果は老齢時運動群で他の群よりも低い傾向にあった。しかし、老齢時運動群の変形量は他の運動群よりも高値を示すことから、骨に及ぼす効果は他の時期の運動群と異なる可能性が考えられる。また、A、B群の体重は高値であることから体重の影響が加味された可能性も考えられる。ヒトにおける退行期骨粗鬆症の発生防止に対する運動トレーニングの至適年齢を明らかにする目的で、雌のマウスを用い、10週齢から70週齢までの60週齢を成長期(1030週齢)、成熟期(3050週齢)、老齢期(5070週齢)の3つに年齢区分した。これを成長期運動群、成熟期運動群、老齢期運動群、生涯運動群、生涯非運動群の5群に分けて飼育している。1月末日現在、39週齢まで飼育期間が進行しており、成長期運動群の運動トレーニングを終了(現在は非運動にて飼育中)し、現在は成熟期運動群および生涯運動群の運動トレーニングを実施中であり、4月末日をもって20週間の運動期間を終了する予定である。ひきつずき9月末日までの20週間、老齢期運動群および生涯運動群の運動トレーニングを実施し、70週齢までの飼育期間を完了させる。飼育期間終了後、マウスを採血の後解剖し、大腿骨を摘出して軟X線撮影後、マイクロデンシトメーター(コニカ:PDS-15)を用いて骨密度を計測する(MD法)。さらに、オートグラフ(島津製作所)を用いて大腿骨の全骨長の1/2部位を3点法により破断試験を行い、大腿骨の力学的特性を計測する。カルシウム代謝との関連性について検討するため血中カルシウム、リン、PTH、カルシトニンを測定する。

本研究ではヒトにおける退行期骨粗鬆症の発生防止に対する運動トレーニングの至適年齢を明らかにするために,雌マウスを成長期(A群),成熟期(B群),老齢期(C群),生涯運動群(D群),対照群(E群)の5群に分類し,それぞれ運動トレーニングを実施させ,どの年齢での運動トレーニングが老齢期の骨密度を高水準に維持することができるかを判定評価するとともに骨密度やカルシウム代謝との関連性についても検討した.その結果,70週齢時におけるB群の体重はA,D,E群よりも有意に高値を示した.大腿骨重量,大腿骨長はいずれの群においても差異が認められなかった.骨密度においては,E群が他の4群よりも有意に低値を示した.骨皮質幅比におけるC,E群は他の3群よりも低い傾向にあった.骨の力学的特性についてみるとE群の最大負荷はA,B,D群よりも有意に低値を示し,D群はA群よりも低値を示した.最大応力においては,E群はA,B,D群よりも有意に低値を示した.変形量においてはD群がA群よりも有意に高値を示した.弾性係数においては,E群は他の群よりも低値を示し,A,D群との間に有意差を認めた.カルシウム代謝においては,C-PTH,CT,Caはいずれの群間にも差異が認められない.PはE群が他の群よりも低い傾向が認められた.以上の結果から,どの時期の運動においても老齢期における骨脆弱化の予防効果のあることが認められ,その効果は老齢時運動群で他の群よりも低い傾向にあった.しかし,老齢時運動群の変形量は他の運動群よりも高値を示すことから,骨に及ぼす効果は他の時期の運動群と異なる可能性が考えられる.また,A,B群の体重は高値であることから体重の影響が加味された可能性も考えられる.
直流高電界電子銃による大電流・低エミッタンス・スピン偏極電子ビームの生成

高輝度電子源の開発を行い、ビーム性能とビーム寿命性能について大幅な改善をもたらした。従来のスピン偏極フォトカソードは電子を生成する面からレーザー光を入射する必要があり、電子ビームの高輝度化は難しく装置も複雑であった。この問題を解決するため電子を生成するのと逆の面からレーザー光を入射できる新しいタイプのフォトカソードを開発した。この方式をとることで新たに開発した電子源ではビームサイズを生成面で2μm程度まで絞ることに成功し、その結果、電圧20kVにおいて1x10^7Acm^<-2>sr^<-1>という輝度を得、従来のスピン偏極電子源の値を4桁向上させることに成功した。この時、最大電流密度5.1A/mm^2,角電流密度248mA/srであり、量子効率が1/eに低下するまでのビーム寿命は、1.8x10^8C/cm^2であった。また、偏極度においても従来のフォトカソードとほぼ等しい90%を達成した。高いスピン偏極度をえるためにはフォトカソードの結晶に加える歪みの方向が重要であることを新たに解き明かした。偏極電子フォトカソードは基盤層の上にバッファ層を成長し、さらにこの上に偏極電子を生成するための活性層を約100nm程度成長させることで作製される。従来のスピン偏極フォトカソードではバッファ層の格子定数を基盤層や活性層より小さくしバッファ層に引っ張り歪みを加えていた。開発中のフォトカソードではレーザー光の入射方向を逆とするため結晶の基盤材料のみをGaAsからGaPに変更したが、このフォトカソードからは期待される偏極度は得られなかった。この事実について我々は2つの基盤材料の格子定数の違いに注目した。GaAsの格子定数はバッファ層であるGaAsPより大きいが、GaPは逆に小さいためバッファ層に加わる歪みの向きが圧縮となってしまうのである。そこで我々はさらにフォトカソードの基盤層とバッファ層の間に格子定数を調整するための中間層を加えバッファ層に加わる歪みの方向を従来と同じ引っ張り方向にし、最終的に従来と同じく高いスピン偏極度を得ることに成功した。この一連の開発研究は、偏極電子生成機構を理解する上で我々に新たな知見をもたらした。これは今後、様々な材料を用いて偏極電子源を開発する際に重要な指針となる。バルクのGaAs半導体とGaAs半導体の表面(100nm)付近にGaAs-GaAsPの超格子構造を持たせた2つの異なるNEA-GaAs型光陰極に120190kVの高電圧を加え生成したスピン偏極電子ビームを用いて初期エミッタンスの測定を行い、結果として原理的に予測される熱振動程度の極低エミッタンス(1.6π.mm.mrad)を得た。さらに2つの光陰極において励起光として用いるレーザ光のエネルギー依存を比べたところ、超格子構造を用いた方が用いないものより初期エミッタンスの増大が低く抑えられていた。これらの結果により我々は極低エミッタンスビームを得るにはNEA-GaAs型陰極を用いることが有効であることを証明し、さら超格子構造型陰極のほうが極低エミッタンスビーム生成優れているということを発見した。次にNEA-GaAs型光陰極の低エミッタンスに対する優位性を利用し新たな電子源の開発を行った。この電子源は高電界(5MV/m)を印加した光陰極に従来と反対側(背面)から数ミクロンに収束した励起レーザを入射し高い電流密度と高い輝度(低エミッタンス)を持ったスピン偏極電子ビームを生成するものである。この目的で背面透過光励起型光陰極と背面入射光収束のための光学系を新たに取り入れた。その結果、輝度においては4.6x10^5Acm^<-2>sr^<-1>という熱電子源を超える高い値を、偏極度においては従来のレーザ前面照射により65%が得られている。今後、電子源の輝度とスピン偏極度のさらなる性能向上を目指す。また、開発した電子源はすでに実用に耐えうる性能であり、まずは投影型電子顕微鏡(LEEM)に応用しナノサイズ磁区構造の実時間観測を行うべく準備を進めている。

従来のスピン偏極フォトカソードではバッファ層の格子定数を基盤層や活性層より小さくしバッファ層に引っ張り歪みを加えていた。開発中のフォトカソードではレーザー光の入射方向を逆とするため結晶の基盤材料のみをGaAsからGaPに変更したが、このフォトカソードからは期待される偏極度は得られなかった。この事実について我々は2つの基盤材料の格子定数の違いに注目した。GaAsの格子定数はバッファ層であるGaAsPより大きいが、GaPは逆に小さいためバッファ層に加わる歪みの向きが圧縮となってしまうのである。そこで我々はさらにフォトカソードの基盤層とバッファ層の間に格子定数を調整するための中間層を加えバッファ層に加わる歪みの方向を従来と同じ引っ張り方向にし、最終的に従来と同じく高いスピン偏極度を得ることに成功した。この一連の開発研究は、偏極電子生成機構を理解する上で我々に新たな知見をもたらした。これは今後、様々な材料を用いて偏極電子源を開発する際に重要な指針となる。
大規模災害からの観光復興に関する考察―電源地域・主に原子力の事例から―

本研究は、大規模災害からの観光復興について“災害と観光"の相関性を導き出し、今後の大規模災害発生時に必要とされる段階的復興支援の在り方とその効果を、観光学の観点で考察するものである。災害規模や復旧・復興の過程から、観光施設(客室数)等の復興時点や経緯(政府や自治体の対応、リスクマネジメント(観光危機管理)、観光事業者への諸対応等)を詳らかにする。被災地におけるツーリズム(ボランティアツーリズムや観光を基盤とした復興支援、インフラツーリズム、ダークツーリズム等)を精査して、これら災害派生ツーリズムの効果検証を行い、定義づけ、体系化、類型化をはかる。主に原子力電源地域を対象とする。
非線形波動方程式の解の存在と非存在

非線形双曲型・分散型方程式の初期値問題の適切性を研究している。適切性とは解の存在、一意性そして初期値への連続依存性である。具体的な方程式はディラック・クライン・ゴルドン方程式を扱った。今回は特に空間一次元での調査となった。空間一次元での取り扱いはもちろん変数が少ないためシンプルな解の表示などが利用できるなど、解析が簡単になる側面もあるが、解が存在する関数空間をソボレフ空間で考えた場合にその指数が負になる場合もあり独特な世界観がある。ソボレフ空間で指数が負になった場合、その埋め込み定理、双線形評価など、実解析的、調和解析的道具としてはまだまだ整備されているとは言い難い状況にある。それら評価式の構築が非線形偏微分方程式の解析の成功の鍵となるため未解決な問題は多々存在する。今回ディラック・クライン・ゴルドン方程式は湯川型と呼ばれる二次の非線形項を含む非線形方程式であるためその双線形評価の詳細な調査そして新しい評価式の構成が必要であった。それを信州大学岡本葵氏との共同研究で大幅に前進させることができた。また同氏とは非適切性の研究も共同で行っている。非適切とは適切の否定であるから上記三つの条件を一つでも破たんさせればよいが今回は初期値への連続依存性を崩す計画を立てた。またさらには初期値ノルムが0に、そして解のノルムが無限に発散するという、より強い形の初期値への連続依存性の否定つまりノルムインフレーションの成立に核心的前進を見せた。論文を発表することができなかったが研究としては順調に進んでいる。また部分的解決の内容に関して複数回研究集会などで講演を行っており、他の研究者へのアピールも十分に実行できていると言ってよい。また本研究課題に即した内容であるが非線形シュレディンガー方程式の爆発問題に関しても研究を同時進行で行っている。こちらも部分的結果を出し一度研究集会で講演を行った。解の爆発現象は時間大域適切性に対する否定的主張であるので本研究課題に関係している。そしてそこで用いられたコンパクト性の議論は解の適切性の証明に応用が十分に期待できる。つまり非線形分散型・双曲型偏微分方程式の適切性、しいては非適切性に関する研究に役立てることができる。ソボレフ空間がルベーグ空間に埋め込み定理を考えたときにその埋め込みがコンパクトになるのは領域が有界であることの他に、関数を球対称に限定すること、または遠方で一様に発散する重みをつけたルベーグ空間を併用することが考えられる。しかしこれらは空間変数のみの定理であり、今回利用した状況は時間と空間の両方の変数を考慮したものだった。Aubin-Lionsの補題と呼ばれるもので、空間方向の関数空間にはやはり何かしらのコンパクト性の関係を用いることが仮定の条件だったが、今回は遠方で一様に発散する重みをつけたルベーグ空間を併用した。つまり遠方で一様に発散する重みをつけたルベーグ空間の一様有界性を示してAubin-Lionsの補題を応用した。非線形双曲型・分散型方程式の初期値問題の適切性の研究を推し進める。適切性とは解の存在、一意性そして初期値への連続依存性であり、その否定が非適切性となる。特に空間一次元での調査が主となる。そしてこの問題の最終目標はこの適切性と非適切性で関数空間の条件を完全に分類することである。今回はソボレフ空間を取り扱っているのでその指数の大小で分けることになる。このときその値は負のものも考えるのでその意味で大小であることに注意する。今回の空間一次元ディラック・クライン・ゴルドン方程式はディラック方程式の解とクライン・ゴルドン方程式の解でソボレフ空間をそれぞれ設定するので指数は二つある。また尺度不変性の議論による定まる臨界指数より大幅に大きい指数での非適切性の結果も報告されているため尺度変更による議論では証明が完成しないことは明らかである。新しい技術が待ち望まれる。この問題を信州大学の岡本葵氏と引き続き取り組む。同氏のノルムインフレーションの証明の技術を共同研究で鍛錬し、新しい評価式や議論を構築させる。またディラック・クライン・ゴルドン方程式特有の性質も引っ張り出す必要があると考えている。電荷保存の空間における保存量は存在するがエネルギーに関する正定値の保存量は存在しない。適切性においてコンパクト性の議論は期待できない状況である。非適切性の証明と同時進行で研究していく。岡本葵氏との共同で進めている空間1次元におけるChern-Simons-Dirac方程式の初期値問題の適切・非適切性の分類は完全に解決できたので当初の計画以上に進展していると言ってもよい。これまで特別な初期値に拘り研究を進めてきたが今回、一般の初期値に対して結論を得ることができたことは予想していなかった。また岡本氏とともに進めている空間1次元Dirac-Klein-Gordon方程式の初期値問題適切性に関しては一部、非適切における進展があったものの、いまだ一ヶ所が未解決である。具体的には解が所属する空間をソボレフ空間で研究を行っているがDirac方程式の解が所属する空間の指数とKlein-Gordon方程式の解が所属する空間の指数の組として一組が解けていない。その一ヶ所はあらゆる評価が破綻する箇所であり、新しい技術が必要であるためもうしばらく研究に時間を要すると思われる。