hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
第５世代移動通信対応オンチップアンテナ付き異種集積化フロントエンドの開発

本研究の主な目標は、コスト削減のために0.18μm CMOSプロセスを用いて準ミリ波帯のフロントエンドの開発であり、H29年度は、0.18μm CMOSプロセスの基板内Defected Ground Structure (DGS)共振器の設計を行った。従来型のスパイラルインダクタ(L)と比べ、設計したDGS共振器の利点は、(i)高いQuality(Q-値)Factorを有する、(ii)グラウンド面を用いて共振器を実現するため、チップサイズが小さくできる、(ii)スパイラルインダクタの自己共振周波数は準ミリは帯になるため、従来型のLを用いて準ミリ波帯やミリ波帯の回路を設計するのは困難であったが、開発したDGS共振器の共振周波数がその共振器の線路長で決まるため、自己共振という問題が解決される。以上のような利点があるため、開発したDGSを用いて準ミリ波帯発振器の設計を行った。実際に、0.18μm CMOSプロセスを用いて試作し、評価を行った。その結果、小型化、低位相雑損を有する準ミリ波帯発振器の開発ができた。また、前年度開発したパワーアンプと位相器においても、開発した高Q値のDGS共振器を提供し、スパイラルインダクタの数を大幅に減らすことに成功した、また設計においても、同プロセスを用いて検証を行い、性能を更に改善した。昨年度電子通信学会誌ELEXにて発表した本研究の成果の一部は高く評価され、2016年度Best ELEX AWARDに受賞され、またH28年度開発した発振器の成果においても、権威の高いIEEE雑誌に2件採択されました。更に、発振器の設計論においては、IPとして一件の特許を出願した。また、本年度は最終年度になり、計画のとおり設計も順調に進んでいるため。H30年度はこれまで設計や開発したパワーアンプ、発振器、位相器等の性能を更に改善し、新たに設計を行い、一体化を図る。また、計画とおり0.18μmCMOSプロセスを用いて試作し、実験と比較する予定ある。最終的な、本研究の成果を権威の高いIEEE雑誌や国際会議に投稿する予定とともにIPとして更に1件の特許を出願する予定ある。本研究の主な目標である準ミリ波帯のフロントエンドの開発においては、コスト削減するめに0.18μm CMOSプロセスを用いて開発を目指す。平成28年度は、準ミリ波帯パワーアンプと発振器を設計し、0.18μm CMOSプロセスにより試作し、評価を行った。Defected Ground StructureをCMOSプロセスで実現し、高Q値の仮想インダクターの新たな設計論の検討を行い、実験結果と比較し検証を行った。提案課題で不可欠である位相器についても0.18μm CMOSプロセスを用いて設計を行った。平成28年は、本課題で提案した計画とおり準ミリ波帯パワーアンプと発振器を設計し、0.18μm CMOSプロセスにより試作し、評価を行った。提案課題で不可欠である位相器についても0.18μm CMOSプロセスを用いて設計を行っているため。平成29年度は、平成28年度に設計した位相器を試作し、評価する予定である。また、発振器についても、本課題で提案した仮想インダクターのQ値を更に改善する手法を提案する予定である。また、計画とおり0.18μm

CMOSプロセスを用いて試作し、実験と比較する予定ある。最終的な、本研究の成果を権威の高いIEEE雑誌や国際会議に投稿する予定とともにIPとして更に1件の特許を出願する予定ある。国際会議で発表予定の研究成果を雑誌.ジャナール論文にて発表したため、旅費は予定していたより減った。チップ試作代においては、計画していた価格より安く調達できたため。旅費と計測のために使用する同時期ケーブルの購入に使用する予定である。
フルオロアルキル－ハイドロカーボン交互型キラルポリマーの合成とその特性

含フッ素ポリマーは重要な材料として求められている化合物である。今回我々は、光ラジカル付加反応を用いたキラル含フッ素ポリマーの合成に成功した。キラル部位としてジアミノシクロヘキサン骨格を用いることで、ヨードペルフルオロアルカンとの反応生成物では超分子ポリマーを形成しゲル状態を形成することを、ジヨードペルフルオロアルカンとの反応ではフッ素部ー非フッ素部交互型ポリマーを生成することを明らかとした。また、これらの生成物の各種スペクトル測定を行い、その配列状態についての考察を行った。この成果は今後のキラル含フッ素ポリマーの可能性を広げる成果であるといえる。我々はこれまでに、電子不足ジエンとジヨードペルフルオロアルキルの光ラジカル付加反応による新規フルオロアルキルーハイドロカーボン交互型ポリマーの合成法を見出している。本研究においては、この反応にジエン部に不斉点を導入することにより、キラルな交互型ポリマーを合成し、その物性・構造を明らかにし、機能性材料としての可能性を見出すことを目的としている。昨年までに、置換位置の異なるシクロヘキサンジオールをアクリル化したジエンと、ジヨードペルフルオロアルキルとの反応を行い、その反応性について明らかにしていた。しかし、キラルなシクロヘキサンジオールの入手が困難であったことから、今年度は、シクロヘキサン-1,2-ジアミンを用いた反応について検討を行った。まず、キラルなジアミンをアクリル化し、ヨードペルフルオロアルキルとのラジカル付加反応を行い、低分子量の化合物についての物性を明らかにした。このとき、得られた化合物は多くの溶媒をゲル化し、そのキセロゲルのSEM測定、VCD測定、単結晶X線回折などから、らせん状フィブリルを形成し、高い撥水性を示すことを明らかにした。この知見を基に、高分子化合物の合成を行った。シクロヘキサンジアミンのジアクリル化体とジヨードペルフルオロアルカンとの反応を行い、高分子化合物を得た。ラセミ体を用いたときには、分子量44000、RR体を用いた場合には2214と、原料の立体化学によって、反応性が大きく異なることを明らかにした。また、この生成物のCD測定を行ったところ、ピークが観測された。研究初年度に当たる本年には、鎖状および環状の不斉点を有するアクリル酸ジエンの合成を行い、そのポリマー化について検討することを計画していた。鎖状のジエンに関しては、その合成を行っている段階であり、更なる合成法の検討が必要である。環状ジエンについては、置換パターンの異なるシクロヘキサジオールからアクリル酸型ジエンを合成し、そのジヨードペルフルオロアルキルとの反応を試みた。まず、シス体、トランス体、シスートランス混合物の1,2ーシクロヘキサジオール由来のジエンをもちいて、それぞれ反応を行ったところ、立体化学による反応性の違いは見られなかった。次に、置換パターンの異なるシクロヘキサジオールを用いて反応を行ったところ、1,4->1,3->1,2-の順で重合度が小さくなり、反応性が異なることを明らかとした。また、1,2ーシクロヘキサジアミンから調製したアクリルアミド型ジエンの反応についても検討を行った。その結果、重合反応が進行し、高いゲル化能を有する生成物が得られることを明らかにした。このように、数種の不斉点を有するジエンを用いた反応を行い、新規高分子化合物を合成することができた。今後は、反応の詳細を明らかにすると共に、生成物の物性について検討を行う。含フッ素ポリマーは、耐光性、耐薬品性、撥水・撥油性に優れ、我々の生活に欠かすことのできない材料でありながら、フッ素化モノマーの種類は限定されており、新しい材料の開発は重要な課題となっている。我々は、ジエンとジヨードペルフルオロアルカンが紫外光により重合し、フッ素ー非フッ素交互型ポリマーを生成することを明らかとしてきた。本研究では、この非フッ素部にキラリティーを有する官能基の導入を検討した。キラルなジアミノシクロヘキサン骨格を基にジエンを合成し、ジヨードペルフルオロアルカンとの光反応を検討した。まず、条件検討としてヨウ化ペルフルオロアルカンを用いた低分子化合物の合成を行ったところ、反応は速やかに進行し、その生成物の走査型電子顕微鏡画像では、らせん状フィブリルの形成を確認した。次にポリマー化の検討を行った。基質の溶解度が問題となり、置換パターン、保護基等を変えた基質を合成し、検討を行ったところ、幾つかの基質において、ポリマーを得ることに成功した。

得られたポリマーはスピンコートすることにより高い撥水性を示し、分子の配列制御が期待されたが、紫外円偏向二色性測定(CD測定)では円偏向は観察されなかった。現在、振動円二色性分光光度形(VCD)による測定を行っている。また、多くのらせん形成の報告例のある、キラルなポリエチレングリコール鎖の導入を試みることとした。まず、官能基部として、キラリティーを持たないポリエチレングリコール鎖を有するジエンを用いた検討を行い、重合化が進行することを明らかとした。現在、キラリティーを有するポリエチレングリコールを用い、検討を行っており、その物性に興味が持たれる。有機化学キラルな新規フルオロアルキルーハイドロカーボン交互型ポリマーの合成およびその物性に関する本研究では、昨年度には、キラルなジエンの調製に手間取り、ジアミンの構造により重合度が異なることは明らかにしたものの、ラセミ体での合成に留まっていた。今年は、入手容易なシクロヘキサンジアミン骨格を導入することにより、この点を改善した。また、モデル基質としてシクロヘキサンジアミン骨格を有する類似の含フッ素低分子化合物を調製し、そのゲル化能等の物性を明らかにすることができた。さらに、この骨格を高分子化合物に適用し、ポリマーを得ることに成功している。残念ながら、キラルな化合物では高い重合度は得られなかったが、今後、置換パターンや、フッ素鎖の長さ、反応条件等を検討することにより、改善を図る。また、各種測定を行うことにより、その物性を明らかにしていくことにより、当初の目標を達成できると考えている。キラルな新規フルオロアルキルーハイドロカーボン交互型ポリマーの合成およびその物性に関する本研究では、鎖状ジエンについては現在、基質の調製に手間取っており若干の遅れが見られる。しかしながら、環状ジエンに対してはキラルジエンの調製を行い、その反応が進行し、数種の新規含フッ素高分子化合物が得られており、その置換パターンにより反応性が異なること、アクリルアミド型の生成物は高いゲル化能を有すること等を明らかにしている。これらの実験事実は、機能性キラル高分子の創成の観点から興味深い知見であり、本研究の目的に照らし合わせて、おおむね順調に進行していると判断した。これまでに、シクロヘキサン-1,2-ジアミンを骨格とする、含フッ素低分子化合物が、多くの溶媒をゲル化し、そのキセロゲルが、らせん状フィブリルを形成することを明らかにし、現在、この骨格を高分子化合物に適用している。低分子化合物での挙動が明らかとなっていることから、そのデータと比較することにより、構造の決定、2次構造の推定を引き続き行っていく。また、キラル化合物を用いた際にはラセミ体の時ほど高い重合度が得られなかったことから、構造が大きくことなることが予想され、この点について明らかにするとともに、反応条件の検討、フッ素鎖の長さの検討を行うことにより、より高い重合度を目指す。また、研究初年度に、1,2付加体よりも、1,4付加体の方が高い重合度を示したことから、これらの置換パターンについても検討を行い、その物性、および構造について検討を行う。
小児肥満症改善の統合研究－「生活環境病」の提唱と介入プログラムの開発を目指して－

今回の検討で、小児肥満は長期休暇中に身体活動量が低下し、身長、体重の増加から一見肥満度の増加がなくても、体脂肪率の増加と筋肉量の低下が生じることが明らかとなった。活動量低下の要因は、本人の自己効力感の低下だけではなく、公園などの施設の減少や、周囲に友人が住んでいない、また両親が共働きによって日中は一人で過ごすなど、遊びの場や機会の減少にもある。特に長期休暇中の活動量低下の結果は、子ども達を取り巻く環境にも注視すべき結果であり、学校教育現場や行政との連携を図り解決すべき課題と考える。運動療法では、運動の量だけでなく質にも着目し、身体特性に即した楽しみながら継続できる内容を検討すべきと考える。A大学病院小児科外来に通院、もしくはB市肥満検診において専門医の治療が必要と判断された6歳12歳の中等度高度肥満の児(肥満児)を対象に、小児肥満における血管内皮機能をはじめとした動脈硬化性変化を捉える検討ならびに、肥満解消のための有効な介入プログラム開発を目的として実践的な介入研究を実施した。いずれもヘルシンキ宣言に則り研究内容を口頭で説明し、文書で同意を得た。方法は、集団教室と外来診療を合わせた調査・介入研究とし、集団教室は長期休み中の1日のプログラムと2週間毎の週末に行う90分プログラムで構成した。11日集団教室:身体計測(身長、体重、血圧、腹囲、体脂肪率)、身体特性(血管内皮機能、運動負荷試験、運動機能)、質問紙および聞き取り調査(家族構成、生活習慣、肥満に対する親子の認識、治療に対する認識)、医師・看護師・栄養士から集団講義(40分間を2回)、理学療法士による1時間の遊戯性のある運動、ライフコーダで介入前後の活動量の測定、安静時エネルギー消費量(REE)の測定を実施。22週間毎90分プログラム:身体計測、理学療法士による1時間の運動または、栄養士による調理実習、看護師による個別、集団教育を実施。3外来:通常の診療(身体計測、採血(肝機能、脂質代謝等)、診察)に加え、個別栄養相談を実施。なおこれら介入は、集団教室等で得られた基礎データをもとに、各子どもとその家族について事例検討を研究者全員で実施し、個々に重点的介入視点を抽出した上で、個人に合わせた2週間毎プログラムを作成し実施。介入期間は1年を基本とし、肥満度+30%以下で、かつ生化学データ等正常化した時点で終了とした。現在までに延べ15名参加し4名の中途脱落があったが継続的に参加する者が多く、前回の科研費による検討から肥満度が低下し、すでに2名がプログラム終了となっている。前年度に引き続き、集団教室と外来診療を合わせた調査・介入研究となる。集団教室は長期休み中の1日のプログラムと2週間毎の週末に開催する90分プログラムにより構成する。11日集団教室:身体計測(身長、体重、血圧、腹囲、体脂肪率)、身体特性、血管内皮機能(Endo-PAT法)、運動機能(握力や等尺性膝伸展筋力、片足立位時間など)、呼吸機能検査、Kid-Kindle QOL質問紙および聞き取り調査(家族構成、生活習慣、肥満に対する親子の認識、治療に対する認識)、医師・看護師・栄養士から集団講義(40分間を2回)、理学療法士による1時間の遊戯性のある運動。ライフコーダGS(スズケン)で介入前後の活動量の測定や、呼気ガス分析による安静時エネルギー消費量(REE)の測定。22週間毎90分プログラム:身体計測、理学療法士による1時間の運動または、和光大学との協働によるムーブメント療法・教育による身体活動プログラム、栄養士による家族での調理実習、子どもの運動中の時間を利用した看護師による個別または集団教育。本年は肥満児の運動能力、バランス特性に基づきムーブメント療法・教育によるダンス振り付けの作成を、和光大学との協働で行った。全身の筋力を反映する握力と等尺性膝伸展筋力は、肥満のこどもでは非肥満のこどもと比較し有意に低下していた。また最適歩行速度による歩行分析から、体幹バランスの悪さも明らかとなり、従来の運動療法という考え方よりも、これら特性を十分に考慮した上での運動療法を考案すべきと考えた。研究協力者の理学療法士伊東真理と和光大学の協力で、肥満児の強化すべき筋肉部位とバランスに重点を置き、こども達の好きな音楽に合わせ楽しく身体を動かすダンスを考案し、これにより筋力や体幹バランス能力の変化、身体活動量、体脂肪率の推移を検討した。さらに、血管内皮機能との関連解析も行った。本年度はC県の小学校に協力を得て、健常小児の血管内皮機能測定を施行し、データの集積を行った。年齢や性別、体格のばらつきがあるため、調整して対照群としてデータ解析を行う予定である。また肥満のこどもの運動特性、特に筋力やバランスにつきデータを集積し、非肥満のこどもとは異なる運動特性を明らかにした。その特性を考慮したサーキットトレーニングを行い、筋肉量と体脂肪量の推移や、肥満度の推移を検討したが、休日や夏季休暇などの長期休暇期間に筋肉量が減少し、ライフコーダのデータから明らかに運動量も減少することも明らかとなった。この休日や長期休暇中の運動量を維持させるための対策を講じる必要性があり、改めて肥満介入プログラム内容の見直しや、各家庭への指導方法の検討を行い、動機づけ支援をしてゆく必要性がある。そのひとつとして、これらデータをもとにプログラム内の集団教室内で、参加家族へのフィードバックを行い、こどもたちの現状と課題を明確にし、今後の生活指導を行った。

本研究期間で、肥満児は全身の筋力が低下しバランス能力が低い傾向があり、小児期の運動遊びに相当する中強度以上の活動性が低下していること、また健常児に比し、血管内皮機能が低下している可能性があることを明らかとした。本年度は、肥満児に対して理学療法士が筋力およびバランス能力の向上と、運動遊びの経験を目的とした運動プログラムをムーブメント療法・教育の手法も取り入れ考案、実施しその効果を検討した。対象は、本介入プログラムに参加している肥満児8名(9.0±2.1歳、高度肥満5名、中等度肥満1名、軽度肥満2名)。運動プログラム開始前(開始前)と開始後12ヶ月後(12ヶ月後)の身長、体重、肥満度、体脂肪率、筋肉量、収縮期血圧(SBP)、握力、膝伸展筋力、開眼片脚立位時間を測定。運動プログラム構成は、体幹・下肢筋力および立位バランス能力を評価し、ストレッチ、サーキット形式の運動内容、鬼ごっこやなわとびなどの中強度の身体活動に相当する運動遊びを1回約45分、月に2回行った。結果として、12ヶ月間で身長、体重および筋肉量は有意に増加したが、肥満度および体脂肪率は有意な増加は認めなかった。SBPは、開始前は136.6±15.7mmHgと小児高血圧の基準値(低学年130mmHg≦、高学年135mmHg≦)を超えていたが、12ヶ月後には125.8±8.9mmHgへ低下する傾向を認めた。握力は14.5±6.8kgから21.4±8.4kgへ、膝伸展筋力は21.9±7.4kgから28.7±11.2kgへそれぞれ有意に増加し、年齢性別比も増加する傾向を認めた。開眼片脚立位時間は、有意な変化は認めなかった。これら結果をもとに、今後肥満検診受検にまでは至らない小児肥満のハイリスク児に対する積極的支援の一環としても応用できるよう内容の改良を加えてゆき、学校保健との連携を図ってゆくことを検討してゆく予定である。今回の検討で、小児肥満は長期休暇中に身体活動量が低下し、身長、体重の増加から一見肥満度の増加がなくても、体脂肪率の増加と筋肉量の低下が生じることが明らかとなった。活動量低下の要因は、本人の自己効力感の低下だけではなく、公園などの施設の減少や、周囲に友人が住んでいない、また両親が共働きによって日中は一人で過ごすなど、遊びの場や機会の減少にもある。特に長期休暇中の活動量低下の結果は、子ども達を取り巻く環境にも注視すべき結果であり、学校教育現場や行政との連携を図り解決すべき課題と考える。運動療法では、運動の量だけでなく質にも着目し、身体特性に即した楽しみながら継続できる内容を検討すべきと考える。血管内皮機能測定については、長期休み中の集団教室で測定し、介入による推移の変化を経過観察できている。Endo-PATによる血管内皮機能測定のF-RHI値やRHI値は、小児での基準値がなくその判定が困難である。昨年までボランティアで募った健常小児のデータを対照群とし、成人で用いられているRHI値よりも、F-RHI値の方がより小児では適している可能性を関連学会で報告した。介入プログラム開発に関しては、週末に実施する90分プログラムと、長期休暇期間を利用した1日プログラムは計画通り実施できている。本プログラムに参加希望する対象者も増えてきており、B市の肥満検診事業から紹介される参加者も増えてきている。少しずつ本プログラムと行政との連携を検討しているところである。
免疫抑制分子阻害療法が奏効しない卵巣がんの新規免疫療法の開発

近年、がん組織における1型インターフェロン(1型IFN)応答遺伝子(1型ISG)発現が、がん患者の予後と相関することが示されている。私達は、以前に構築した人工多能性幹細胞由来増殖ミエロイド細胞(iPSC-pMC)をベースとして1型IFN産生能を賦与したiPSC-pMC(1型IFN産生iPSC-pMC)を作製した。この細胞は、もとのiPSC-pMCと同様の形態および表面分子発現パターンを示し、GM-CSF依存性の増殖能を保持していたが、サイトカイン非存在下でも持続的に1型IFNを産生し続けた。RNAシーケンス解析、ジーンオントロジー・アノテーション解析により、この細胞そのものが1型ISGシグネチャーを示し、免疫応答、1型IFNに対する細胞応答、ウイルス防御応答に関連する遺伝子が上昇していることが明らかとなった。また、CRISPR/Cas9を用いて1型IFN受容体遺伝子を破壊したところ、代表的な1型ISGであるCxcl10、Irf7の発現が低下することから、この細胞における1型ISGの上昇は、1型IFNオートクラインシグナルに依存することが明らかとなった。以上より、1型IFN産生iPSC-pMCは、がん組織への投与によって投与局所の1型IFN遺伝子上昇を誘導し、抗腫瘍効果を誘導することが示唆された。
初期認知症高齢者と家族を支援する地域ケアシステムの評価とケアプログラムの開発

【目的】四国の中山間地において,既存の地域ケアシステムを再構築し、初期認知症者とその家族介護者をエンパワーするプログラムを開発すること。【方法】初期認知症者へは認知リハビリテーションを応用したグループアクティビティ,家族介護者へはコーチングとカウンセリングによる教育・相談を行う。計画・実施・リフレクションを繰り返すアクションリサーチによってプログラムを改善し、その過程を質的に分析する。【結果】エンパワーの焦点は,個人レベル・グループレベル・コミュニティレベルへと進展した。第一サイクルにおける初期認知症者への介入焦点は,個人の手続き記憶を活用してスキルを回復し,自信を取り戻すことであった。参加者は料理活動を通じて目的を達成した。第ニサイクルでは参加者同士や家族との関係づくりを目指した結果,共通の話題や家族を巻き込む作業課題でコミュニケーションを促進することができた。また,神社仏閣への探訪で参加者の信念や価値の表出を促した結果,若いスタッフの尊敬を回復し自尊感情を高めた。第三サイクルでは,回復したスキルを生かして地域行事や文化的活動へ参画することで地域の人々と対等の形で交流することができた。介護者への社会資源の情報や知識の提供は,認知症の症状や行動を理解することを助け,介護保険の利用開始を促進した。本人や家族の必要性に応じて提供された面接や電話相談は,介護者の対処を促し,行動の問題化を減少させ,良好な家族関係を維持することができた。【結論】認知リハビリテーション理論は失われつつある手続き記憶を回復し,初期認知症者が自信を取り戻すのに役立つ。家族介護者へはコーチング技術を用いた電話相談をタイムリーかつ継続的に行うことで,介護者の問題解決型コーピングを促進することができる。初期認知症高齢者とその家族介護者の両者をエンパワメントすることを目的とした地域介入を行うことが重要である。初期認知症高齢者とその家族をエンパワメントするグループ活動と家族支援プログラムの検討過程と効果を明らかにすることを目的としたアクションリサーチを実施・評価した。全高齢者健康調査(2000年)において初期認知症と診断された高齢者の家族のフォーカスグループインタビューと地域の保健医療福祉関係者のミーティングによって、初期認知症者に対する生活意欲の向上や他者との関係性の改善に役立つプログラムの必要性、ならびに家族には初期認知症の言動に対処していく知識・スキルの獲得、病気や資源活用に対する認識を変える支援方法の開発が課題として明らかになった。エンパワメントのための基本方略を設定し、グループアクティビティと家族支援プログラムを実施した。実践家と研究者はチーム会議の中で分析結果を共有・吟味し、プログラムの内容・方法に修正を加えることを繰り返した。データは活動項目別の参加者の反応(表情や言動、他者との交流、活動への参加度や積極性)、家族の認識や対応の変化、近隣や関係機関の対応を質的に分析した。その結果、本人の自尊感情の向上や意欲の高まりがみられ、家族間の関係性を好転させ,初期認知症高齢者が住み慣れた場所で家族とともに生活することを可能にした。地域には住民の認知症に対する理解や対処行動を高める効果がみられた。この研究成果は、2005年9月30日10月2日に東京で開催された第三回国際地域看護学会で発表した。現在、海外専門誌への投稿準備中である。初期認知症高齢者とその家族をエンパワメントするケアプログラムをアクションリサーチによって発展させた5年間の研究過程を分析・評価した。

本研究の意義は、認知症ケアのごく初期段階に焦点化していること、認知リハビリテーション理論を応用したアクティビティプログラムを提供していること、地域型エンパワメントを基盤理論としていること、本人と家族の両者を対象としていること、実践家と研究者の学際的チームで実践してきたことである。初期認知症者に提供されたアクティビティプログラムは、エラーのない環境における手続き記憶の再学習、伝統文化や小集団を生かしたエピソード記憶の強化、調理を中心とした活動による計画・遂行力の活性化により、自信や意欲を高めることに貢献した。計画・実施・ふり返りのサイクルを繰り返すことによって、エンパワメントの焦点は、個人の能力→グループの相互作用→参加高齢者の信念・価値→地域参加・交流へと変化・発展した。家族介護者に提供された家族教室・電話相談・個別面談・ノート交換などのプログラムの中では、電話相談が最も利用者が多く、個別相談がケアマネジメントに役立った。農村に暮らす初期認知症高齢者のエンパワメントにとって、家族や仲間、地域の人々に認められる経験は、強力な構成要素であることが示唆された。今後は、この地域介入におけるエンパワメントプログラムが、スタッフ・関係者に与えた影響を評価することが課題である。この研究成果は、第17回日本看護クリティカルシンキング研究会学術集会(2007年3,月大阪市)で発表した。現在、海外専門誌への投稿中である。初期認知症高齢者と家族介護者をエンパワーすることを目的としたプログラム計画し、5年にわたって実施・リフレクションのサイクルを繰り返してきた。本研究は、四国の農出村において行われた参加型アクションリサーチの過程を分析・評価したものである。本研究の意義は、認知症ケアのごく初期段階に焦点化していること、本人と家族の両者を対象としたこと、地域型エンパワメントを基盤理論としたことであり、認知リハビリテーション理論を応用したアクティビティプログラムは国内やアジア地域に活用可能である。初期認知症者のグループ活動では,エンパワメントの焦点が個人⇒グループ⇒コミュニティへと進展していた。第一サイクルにおける介入の焦点は、認知リハビリテーション論に基づき,個人の手続き記憶を活用してスキルを回復することであった。参加者は料理活動を通じで自信を取り戻すことができた。第二サイクルでは参加者同士や家族とのコミュニケーションを促進し,小集団における人間関係の再構築を目指した。第三サイクルでは,地域社会の人々と対等の形で交流するために,回復した各自のスキルを生かして,地域行事や文化的活動へ参画することができた。家族介護者へは個別の問題に対してコーチング手法で問題解決型コーピングを促進した。電話と面接による定期的カウンセリングで,認知症者の理解を促進し、良好な家族関係を維持することができた。認知リハビリテーション論は手続き記憶を活用してスキルを回復し、初期認知症者が自信を取り戻すのに役立つことが明らかになった。また、本研究は初期認知症者と家族介護者へ同時に介入する重要性を示した。
英語科教育実習生の当事者研究

「当事者研究」は、北海道浦和の「べてるの家」での長年の実践から編み出されてきた自己探求の方法である。困難な状況にいる人間が、「当事者」として周りの共感的理解を支えにしながら自己理解を深め、問題状況の可視化を図り、問題解決への端緒を見出そうとする「当事者研究」は、学術的にも発展し社会学者や哲学者による方法論の理論的基盤も整理されている。本研究の目的は、英語科教員志望学生が、思考・判断・表現力を身につけ、さまざまな葛藤に苦しみながらも学校づくりに参画できるように、当事者研究を行えるようにするため、その支援のあり方や、実践の特徴などを、アクションリサーチによって明らかにすることである。初年度は、べてるの家での現地取材、当事者研究の交流会への参加、出版物の調査等によって、当事者研究の実態把握や原理の理解に努めた。それらの情報を元に、当事者研究の特徴や成立要件の整理を行って15の原則に整理し、原則に従って英語科教員志望学生による当事者研究の実践を行った。二年次は、第一次当事者研究で得られたデータの分析・解釈から、英語科教員を目指す学生にとって、本実践が「コミュニケーションの学び直し」という特徴をもつものであることを明らかにした。また、支援のあり方をさらに工夫した上で、別の研究協力者を得て、第二次当事者研究を実践した。三年次は、第二次「当事者研究」で得られたデータの分析・解釈から、教職を志望する研究協力者は「優等生志向」の強い影響下にあること、当事者研究実践による弱さの「再解釈」を通して、そうした「優等生志向」には萌芽的な変化が生じることが確認された。第二次「当事者研究」の実践と成果について、学会発表を行い、論文化した。論文は研究紀要に査読論文として掲載された。また、当初の15の原則を見直して精選した上で、さらに別の研究協力者を得て第三次当事者研究を実践した。1.「優等生志向」や「弱さの再解釈」といった観点から、英語科教員志望学生にとっての当事者研究の持つ意義を明らかにすることができた。2.それまでの「当事者研究」の原則を見直して整理し、別の研究協力者を得て、英語科教員志望学生による第三次当事者研究の実践を行うことができた。1.第三次当事者研究の実践から得られたデータをもとに、これまでのものとは異なった観点からの分析・解釈を行う。2.1の結果をもとに学会発表を行い、論文化する。困難な状況にいる人間が「当事者」として周りの共感的理解を支えにしながら自己理解を深め、問題状況の可視化を図り、問題解決への端緒を見出そうとする「当事者研究」は学術的にも発展し、社会学者や哲学者による方法論の理論的基盤も整理されている。本研究の目的は、さまざまな葛藤に苦しむ英語科教育実習生が、思考・判断・表現力を身につけ、学校づくりに参画できるように「当事者研究」を行えるようにするため、その支援の在り方や、実践の特徴などを、アクションリサーチによって明らかにすることである。本年度は、まず、「当事者研究」の実態や原理を理解するために、研究の拠点である北海道浦和の「べてるの家」に現地取材を行った。さらに、「第13回当事者研究全国交流集会」に参加したり出版物を調べるなどして、多様な当事者研究の事例に触れた。以上の取材で得た情報に基づいて、「当事者研究」の特徴や成立要件の整理を試みたところ、それらは「当事者の初心」「仲間の流儀」「研究の発想法」「研究の実践法」の大きな範疇に分類された。次に、研究者がこのような原理を十分に説明した上で、卒業前の英語科教員志望学生47名に「当事者研究」に取り組んでもらった。この第一次「当事者研究」の結果としては、まず、英語科教員志望学生が当事者研究を行えるようになるための支援の在り方の解明に、一定の成果があったことが挙げられる。今後は、研究者同士でデータの様々な解釈を試みて、今回の実践の特徴をさらに明らかにする予定である。初年度は主に研究体制を整備する予定であったが、研究協力者が得られたため、二年次に実施する予定であった、第一次「当事者研究」を実施することができた。理論的な基盤が整いつつある上に第一次データを得ることもできたので、おおむね順調に進展していると言える。本研究の目的は、英語科教員志望学生が、思考・判断・表現力を身につけ、さまざまな葛藤に苦しみながらも、学校づくりに参画できるように「当事者研究」を行えるようにするため、その支援のあり方や、実践の特徴などを、アクションリサーチによって明らかにすることである。初年度は、まず、「当事者研究」の実態や原理を理解するために、研究の拠点である北海道浦和の「べてるの家」に現地取材を行った。さらに、当事者研究の交流会に参加したり出版物を調査したりするなどして、多様な当事者研究の事例に触れた。

以上の取材で得た情報に基づいて、「当事者研究」の特徴や成立要件の整理を試みたところ、それらは「当事者の初心」「仲間の流儀」「研究の発想法」「研究の実践法」の4つの範疇に分類された。次に、研究者がこのような原理を十分に説明した上で、卒業前の英語科教員志望学生47名が「当事者研究」に取り組んだ。二年次は、第一次「当事者研究」で得られたデータについて、研究者同士で解釈・分析を行った。その結果、英語科教員を目指す学生にとって、本実践が「コミュニケーションの学び直し」という特徴をもつものであることが明らかになった。このような第一次「当事者研究」の実践と成果については、学会発表を行い、論文化した。論文は、研究紀要に査読論文として掲載された。また、「可視化」の点でさらに支援のあり方を工夫した上で、別の研究協力者を得て、第二次「当事者研究」を実践した。1.コミュニケーションという観点から、英語科教員志望学生にとって「当事者研究」の持つ意義を明らかにすることができた。2.第一次「当事者研究」で効果のあった支援方法をさらに改善し、別の研究協力者を得て、英語科教員志望学生による第二次当事者研究の実践を行うことができた。「当事者研究」は、北海道浦和の「べてるの家」での長年の実践から編み出されてきた自己探求の方法である。困難な状況にいる人間が、「当事者」として周りの共感的理解を支えにしながら自己理解を深め、問題状況の可視化を図り、問題解決への端緒を見出そうとする「当事者研究」は、学術的にも発展し社会学者や哲学者による方法論の理論的基盤も整理されている。本研究の目的は、英語科教員志望学生が、思考・判断・表現力を身につけ、さまざまな葛藤に苦しみながらも学校づくりに参画できるように、当事者研究を行えるようにするため、その支援のあり方や、実践の特徴などを、アクションリサーチによって明らかにすることである。初年度は、べてるの家での現地取材、当事者研究の交流会への参加、出版物の調査等によって、当事者研究の実態把握や原理の理解に努めた。それらの情報を元に、当事者研究の特徴や成立要件の整理を行って15の原則に整理し、原則に従って英語科教員志望学生による当事者研究の実践を行った。二年次は、第一次当事者研究で得られたデータの分析・解釈から、英語科教員を目指す学生にとって、本実践が「コミュニケーションの学び直し」という特徴をもつものであることを明らかにした。また、支援のあり方をさらに工夫した上で、別の研究協力者を得て、第二次当事者研究を実践した。三年次は、第二次「当事者研究」で得られたデータの分析・解釈から、教職を志望する研究協力者は「優等生志向」の強い影響下にあること、当事者研究実践による弱さの「再解釈」を通して、そうした「優等生志向」には萌芽的な変化が生じることが確認された。第二次「当事者研究」の実践と成果について、学会発表を行い、論文化した。論文は研究紀要に査読論文として掲載された。また、当初の15の原則を見直して精選した上で、さらに別の研究協力者を得て第三次当事者研究を実践した。1.「優等生志向」や「弱さの再解釈」といった観点から、英語科教員志望学生にとっての当事者研究の持つ意義を明らかにすることができた。2.それまでの「当事者研究」の原則を見直して整理し、別の研究協力者を得て、英語科教員志望学生による第三次当事者研究の実践を行うことができた。英語科教員志望学生による第一次「当事者研究」で得られたデータに分析や解釈を加え、今回の実践の特徴を明らかにする。その結果は全国英語教育学会で発表し、論文化する予定である。
[根本]説一切有部の聖典に属する新出サンスクリット語写本断簡の基礎的研究

本研究は、ギルギットから発見されたと伝えられ、現在アメリカ合衆国ヴァージニア州の個人蒐集家によって所蔵されている新出サンスクリット語写本断簡を研究対象として、初期仏教文献のサンスクリット語テキストを写本から回収し、文献学的手法に基づいて考察する。これらのサンスクリット語写本断簡は、仏教内部の一グループである[根本]説一切有部の聖典の内の経蔵と律蔵に属しており、そのテキストは今までサンスクリット語としては現存していなかったものであるので、本研究によって[根本]説一切有部の聖典に属するサンスクリット語テキストを確立する。
太陽系外惑星の内部構造モデル構築に向けたレーザー高圧物性実験からのアプローチ

本研究は、国内で唯一の大型レーザーである激光XII号レーザーを用いて、巨大惑星内部の極限状態を実験室で直接再現し、その物理状態を解析することを目的としている。本研究では特に、天王星に代表される巨大氷惑星に着目する。太陽系外でも数多く発見されている巨大氷惑星の内部構造やダイナモ機構を、実験的に検証された状態方程式や電気伝導度を用いて正確に理解することで、太陽系内外の惑星誕生シナリオを統一的に解明していく。太陽系内および太陽系外に多数の存在が観測されている巨大な惑星群のうち、一定の割合を占める比較的高い平均密度の惑星は、H2O、CH4、NH3を主要な成分とする、いわゆる巨大氷惑星だと考えられている。これらの分子性の物質は、水素結合を始めとする分子間相互作用に強く依存した物性を示す。惑星内部の高い圧力によって分子間距離が短縮されると、この分子間相互作用の性質が大きく変化する。そこで本年度の実験では、太陽系内外の巨大で高密度な氷惑星の材料であるH2O-CH4-NH3混合液体に対して、衝撃圧縮下での状態方程式と反射率の同時計測を実施し、温度圧力条件と物性との関連を捉えることで、惑星内部の物質の状態を理解することを試みた。その結果、混合液体の反射率は水に比べて有意に大きくなっていることが分かった。これは、混合液体では電子の非局在化が容易になることを意味している。したがって、巨大氷惑星内部のダイナモ機構には、陽子だけでなく電子による電気伝導度の寄与も重要となることが示唆される。さらに、理論シミュレーションの面から、恒星や惑星内部の対流層における大局的な磁場構造の形成過程の模擬に成功した。今後は、太陽で見られるような周期的な磁場活動が、どのような物理で決定されているのかに迫っていきたい。25年度が最終年度であるため、記入しない。太陽系外でも数多く発見されている巨大氷惑星の内部構造やダイナモ機構を、実験的に検証された状態方程式や電気伝導度を用いて正確に理解することで、太陽系内外の惑星誕生シナリオを統一的に解明していきたい。具体的には、レーザー衝撃圧縮を用いて巨大氷惑星内部の物理状態を実験室で再現し、状態方程式データ(圧力、密度、温度)及び電気伝導度を測定する。水・アンモニア・メタンを試料として、まずは基本ユゴニオ上で500GPaから1TPaの圧力領域での状態量を、それぞれ単体で決定する。衝撃圧縮状態量の決定には、最も一般的であるインピーダンスマッチングのテクニックを利用する。本年度は水とメタンを資料とした実験を行い、状態方程式データの取得に成功した。水の実験では、純粋な水だけでなく、惑星内部を模擬した混合試料を用いた実験も開始することができた。現在は、実験結果の詳細な解析を進めている。当初の目標であった、予備圧縮なしの状態方程式実験では、状態方程式決定に必要なデータを取得することに成功した。さらに、今後の目標である混合試料を用いた実験や、ダイアモンドセルを用いた予備圧縮ターゲットの実験についても、テスト実験を順調に進められている。したがって、初年度の成果としては、おおむね順調に進展していると言える。今後は、反射衝撃波や静・動圧縮カップリング法を用いたオフユゴニオ計測に取り組み、惑星内部の断熱曲線により近い状態を創り出していく。さらに、水・アンモニア・メタンの混合物を試料としたレーザー衝撃圧縮実験を行い、超高圧混合状態の特性や相転移について明らかにしていく。

ユゴニオ計測だけでは、必ずしも惑星内部と同一の状態が創られるわけではない。一般に、衝撃波で一気に加圧した場合、同じ圧力の惑星内部状態と比べて、温度が高くなり過ぎる。したがって、温度の上昇をコントロールしたオフユゴニオ計測の技術が重要になる。オフユゴニオ計測法の一つが、ダイアモンドアンビルセルによって試料を予備圧縮し、その状態をさらにレーザー衝撃圧縮するという、静圧縮と動圧縮をカップルさせた方法である。この方法は、予備圧縮の圧力を任意に選ぶことによって、相図上の幅広い領域にアクセスできるという非常に魅力的な利点を持っている。我々のグループでも、後者の静・動圧縮カップリング法の開発を行っている。水・アンモニア・メタンについても、この方法を用いて、超イオン化などの相転移の解明に迫っていきたい。さらに、惑星内部により近い現実的なモデルとして、水・アンモニア・メタンの混合状態の超高圧下での物理特性を調べていく。組成の割合をパラメータとして変化させた上で、メタンハイドレートなど混合物としての振る舞いが、惑星内部構造やダイナモ運動にどのような影響があるか、実験的に検証していきたい。25年度が最終年度であるため、記入しない。
新規インド-ル系抗がん剤の合成化学的作用機作の解明

L1210リンパ性白血病細胞に対して臨床で用いられているアドリアマイシンより400倍強い制癌活性を示す抗生物質CCー1065(1)の活性発現の本体であるシクロプロピルピロロインド-ル(CPI)ユニット(6)の合成に成功した。すなわち、mーニトロアニソ-ルから定量的に得られるフェニルヒドロキシルアミン誘導体(2)とプロピオ-ル酸メチルとの連続するマイケル付加ー[3,3]シグマ-トロピ-転位反応により3ーカルボメトキシインド-ル誘導体(3)を66%の収率で一挙に合成し、続いて化合物(3)をインドリンへと還元後、アミノ基を位置選択的に導入して化合物(4)とした。次に、第三の環形成を行いアセテ-ト(5)へと変換後、Winstein反応を用いて当初目的としたCPIユニット(6)の合成を達成した。
ナノ金属材料の特異な疲労損傷機構の解明とその力学基盤の構築

本研究では、マイクロ・ナノサイズの金属材料の引張・圧縮疲労挙動を明らかにすることを目的とした。対象材料は銅単結晶とした.低サイクル疲労においては、1サイクル目の引張り負荷でひずみバーストを生じ,続く圧縮負荷によってナノサイズの突き出しを発生した。繰り返し数の増加に伴って突き出し/入り込みが成長し,き裂発生に至った.これは、多数の繰り返し変形により特徴的な転位組織が形成するマクロ材の突き出し/入り込み発生機構とは大きく異なる。専用の試験装置を開発することで高サイクル疲労も実現し,数百サイクル後からの突き出し/入り込みの成長の観察に成功し,疲労挙動の特定およびそのメカニズムの解明を行った。H27年度の研究実績は、以下のように纏めることができる。1.ナノ・マイクロ金属材料に対するその場観察引張圧縮疲労試験装置の設計および作製を行った。当該試験システムのステージは、直交する三軸に対する並進移動と回転が可能となっており、引張・圧縮試験に必要な試験片の精密な軸調整を行うことができる。また、試験片のチャッキングに関しては、当初は電子線硬化樹脂を用いて固定することを計画していたが、試験後の透過型電子顕微鏡観察を行う際、不具合を生じることが判明した。そこで、試験片のつかみ部を把持できるマイクロクリッピング機構を開発した。本機構を用いることで、試験片の脱着を容易に行うことができる。また、独自の制御プログラム開発により、荷重比の設定や試験中の繰り返し荷重ー変位曲線をリアルタイムに確認できる仕様とした。作製した微小負荷試験装置を電界放出型走査型電子顕微鏡内に組み込み、その場観察ナノ疲労試験システムを構築した。2.力学的検討を実施し、引張・圧縮繰り返し変形試験に適した試験片寸法を決定した。真空中で高温熱処理を施した銅多結晶板に対して電子線後方散乱回折解析を実施し、所望の結晶方位を有する結晶粒を特定後、集束イオンビーム(Focused ion beam: FIB)加工システムを用いて単一すべり方位を有する試験片を作製した。FIBによって導入された表面加工層は、超低エネルギーアルゴン(Ar)イオンミリング装置を用いて取り除いた。作製した試験片に対して、変位振幅一定の低サイクル疲労試験を実施し、その場観察により、繰り返し負荷に伴う変形の様子と繰り返し荷重ー変位関係の変化を特定することに成功した。3.ナノ・マイクロ材料に適用するマルチスケール解析(分子動力学法、離散転位動力学法)に関するプログラム整備を実施した。H27年度の計画は、1.“6自由度微小負荷装置を開発・作製し、その場観察疲労試験システムを構築"、2.“試験片作製手法及び固定手法を確立"および3.“マルチスケール力学解析手法の整備"である。申請時の予定に沿って、6自由度でのステージ調整が可能な微小負荷試験装置を開発し,走査型電子顕微鏡に組み込んでその場観察疲労試験システムを構築した。さらに、圧縮変形時の座屈を防止できる試験片形状および加工時に導入される表面ダメージ層の除去手法を確立した。試験片の把持に関しては,試験片を容易に脱着できるマイクロクリッピング機構を開発した。実際に試験片を作製して実験を行い、試験片の繰り返し変形挙動をその場観察することに成功した。さらに、次年度以降実施予定のマルチスケール力学解析に関するプログラム整備を実施した。研究過程において幾つかの問題が発生したが、対策を実施し、研究計画を達成した。研究は順調に進展している。H28年度の研究実績は、以下のように纏めることができる。1.対象材料である銅(Cu)多結晶板に対して超高真空下で熱処理を行い電子線後方散乱回折法(EBSD)解析を実施し、結晶粒形状および結晶方位の同定を行った後、集束イオンビーム(FIB)加工により所望の結晶方位(単一すべり方位)を有する単結晶試験片を切り出した。実験は、変位振幅一定条件で実施した。走査型電子顕微鏡(SEM)によるその場観察及び試験片への荷重ー変位関係のモニタリングを実施し、疲労損傷及び破断の生じたサイクルの特定を行い、バルク単結晶よりも高い疲労強度を有することを明らかにした。また、繰り返し変形後の試験片には、ナノサイズの突き出し/入り込みが形成され、入り込み底部からき裂が発生していた。TEMを用いた内部観察の結果、試験片は、降伏した時点でストレインバーストを生じ、内部では転位の急激な増殖が生じていた。一方で、表面からの転位の射出により、すべり量が大きい部位では転位密度を低下することがわかった。その後繰り返し負荷が加わると、試験片内部では転位の自己組織化が起こり、10 nm程度の転位のwallを有する特徴的な疲労転位構造が形成されることを明らかにした。2.大規模計算装置を用いて、前年度に整備した解析プログラム(分子動力学解析)を用いてナノサイズのCuに対する繰り返し負荷解析を実施した。さらに、転位動力学解析に関しても整備を行った。3.得られた結果と透過型電子顕微鏡(TEM)による内部観察結果をもとに、力学的・結晶学的な考察を実施して疲労メカニズムについて検討を行った。また、H29年度に実施予定の追加実験のための諸条件を明らかにした。H28年度の計画は、1. “単結晶試験片の作製、疲労試験の実施、表面観察・透過観察の実施"、2.“マルチスケール力学解析の実施"および3. “疲労メカニズムの解明"である。申請時の予定に沿って、目的とする単結晶試験片を作製し、疲労試験を実施した。

正確な軸方向引張・圧縮繰り返し負荷に成功し、試験片表面および内部には特徴的な構造が形成されること、および、繰り返し数の増加に伴う試験片表面の変化の様子をその場観察により明らかにした。同一形状を有する解析モデルに対し、分子動力学解析を試みた。また、メゾスケールでの支配力学を明らかにするため転位動力学解析手法の整備も実施した。得られた結果から、微小材料の疲労メカニズムの概要を検討し、その基礎を構築した。疲労メカニズムの解明については、より正確な確証を得るため、H29年度に追加の実験及び解析を行う予定であるが、研究はおおむね順調に進呈している。H29年度の研究実績は、以下のように纏めることができる。1.寸法の異なる銅(Cu)単結晶試験片(1μm)作製してひずみ一定でのその場観察引張圧縮試験を実施し、ひずみ振幅ー破断繰り返し数曲線(S-N曲線)を取得した。その結果、バルク材とは異なる疲労強度を有することを明らかにした。また、破断に至るまでの疲労損傷過程のその場観察に成功し、疲労強度に及ぼす周波数依存性も明らかにした。2.試験片に対して切り欠きを導入し、応力集中場からの疲労損傷について検討を行った。切り欠き部に集中してナノサイズの突き出し/入り込みが形成されることを示した。また、試験後の試験片に対する超高圧透過型電子顕微鏡観察の結果、応力集中場に起因して、平滑試験片とは異なる特徴的な転位構造を形成することを明らかにした。3. Cu多結晶板に対して電子線後方散乱回折(EBSD)法解析を実施して結晶粒形状および結晶方位を特定し、特定の一つの粒界を含む双結晶試験片を作製して引張圧縮疲労試験を実施した。マイクロ・ナノサイズの微小試験片に関しては、そのすべり挙動は表面の影響を強く受け、単結晶試験片においては試験片を貫通する特徴的な疲労損傷挙動を生じる。粒界を有する試験片では、粒界の存在が疲労損傷に大きく関与し、同様の結晶構造を有するマクロ材双結晶および同寸法の単結晶試験片から予想されるものとは異なる特徴的な損傷挙動を示すことを明らかにした。4.数nm寸法の試験片に関する疲労挙動を明らかにするために、単結晶試験片に対する分子静力学解析を実施し、マクロ及びマイクロサイズの試験片とは異なる完全転位が寄与しない不可逆変形過程の詳細を明らかにした。5.転位動力学解析を実施し、疲労を対象とした解析に必要な諸条件を明らかにするとともに、マイクロサイズの試験片内での転位同士および転位と表面との相互作用に関する力学的検討を行った。本研究では、マイクロ・ナノサイズの金属材料の引張・圧縮疲労挙動を明らかにすることを目的とした。対象材料は銅単結晶とした.低サイクル疲労においては、1サイクル目の引張り負荷でひずみバーストを生じ,続く圧縮負荷によってナノサイズの突き出しを発生した。繰り返し数の増加に伴って突き出し/入り込みが成長し,き裂発生に至った.これは、多数の繰り返し変形により特徴的な転位組織が形成するマクロ材の突き出し/入り込み発生機構とは大きく異なる。専用の試験装置を開発することで高サイクル疲労も実現し,数百サイクル後からの突き出し/入り込みの成長の観察に成功し,疲労挙動の特定およびそのメカニズムの解明を行った。
A型特異星・こと座RR型星・早期型星における特異脈動の統一的描像の構築とその検証

A型特異星の特異脈動,こと座RR星型変光星のBlazhko効果,それに早期型星βCepheiに見られる振動が,星に強い双極子磁場があるとし,更に磁場が星の自転軸に対して傾いていると考えることによって,以下の様に,統一的に同じ描像で解釈出来る事を示した.1.まず,A型特異星の特異脈動について,強い双極子磁場が自転軸に対して傾いている事実に着目して,脈動の基本的性質を説明した.脈動の解析から,磁場・自転軸・視線の幾何学配置,自転周期,磁場の強度を決定出来ることを示した.2.早期型星$\beta$ Cepheiの振動は,顕著な動径振動モードを含む振動数が等間隔に並ぶ5つの振動モードと,それに近い振動数の四重極非動径振動単一項から成り立っている.星に強い双極子磁場があるとすると,動径脈動はもはや球対称ではありえず,その固有関数は四重極非動径振動成分を持つようになることに着目し,磁場が自転軸に対して傾いている状況を考えると,観測されている5重項の特性が自然に説明がつくことを明らかにした.更に,5重項の振幅比から,磁場・自転軸・視線の幾何学配置,自転周期,磁場の強度を決定した.磁場強度についての独立した観測から,この決定が正しいことが確認された.更に,単一項の振動数が,動径振動である5重項の中心項の振動数より高いことに着目し,この事から,星の進化段階とモードを同定した.3.こと座RR星型変光星には,通常の約半日程度の周期の変光が数十日程度の周期で変動する現象(Blazhko効果)がある.星に強い双極子磁場があるとすると,動径脈動はもはや球対称ではありえず,その固有関数は四重極非動径振動成分を持つようになることに着目し,磁場が自転軸に対して傾いている状況を考えて,Blazhko効果を,単一のモードの振動の振幅が,見かけ上,磁場と自転によって変化することで説明した.A型特異星の特異脈動,こと座RR星型変光星のBlazhko効果,それに早期型星βCepheiに見られる振動が,星に強い双極子磁場があるとし,更に磁場が星の自転軸に対して傾いていると考えることによって,以下の様に,統一的に同じ描像で解釈出来る事を示した.1.まず,A型特異星の特異脈動について,強い双極子磁場が自転軸に対して傾いている事実に着目して,脈動の基本的性質を説明した.脈動の解析から,磁場・自転軸・視線の幾何学配置,自転周期,磁場の強度を決定出来ることを示した.2.早期型星$\beta$ Cepheiの振動は,顕著な動径振動モードを含む振動数が等間隔に並ぶ5つの振動モードと,それに近い振動数の四重極非動径振動単一項から成り立っている.星に強い双極子磁場があるとすると,動径脈動はもはや球対称ではありえず,その固有関数は四重極非動径振動成分を持つようになることに着目し,磁場が自転軸に対して傾いている状況を考えると,観測されている5重項の特性が自然に説明がつくことを明らかにした.更に,5重項の振幅比から,磁場・自転軸・視線の幾何学配置,自転周期,磁場の強度を決定した.磁場強度についての独立した観測から,この決定が正しいことが確認された.更に,単一項の振動数が,動径振動である5重項の中心項の振動数より高いことに着目し,この事から,星の進化段階とモードを同定した.3.こと座RR星型変光星には,通常の約半日程度の周期の変光が数十日程度の周期で変動する現象(Blazhko効果)がある.星に強い双極子磁場があるとすると,動径脈動はもはや球対称ではありえず,その固有関数は四重極非動径振動成分を持つようになることに着目し,磁場が自転軸に対して傾いている状況を考えて,Blazhko効果を,単一のモードの振動の振幅が,見かけ上,磁場と自転によって変化することで説明した.1.動径振動をしている早期型星βCepheiは,詳細な観測から,振動数スペクトルは,顕著な動径振動モードの振動数を含む5重項と,それに近い振動数の単一項から成り立っていることが判っている.5重項は等間隔で,その中心の項が動径振動モードである.また,スペクトル線のプロファイルのモーメント解析から,単一項は四重極非動径振動であると考えられている.星に強い双極子磁場があるとすると,動径脈動はもはや球対称ではありえず,その固有関数は四重極非動径振動成分を持つようになることに着目し,磁場が自転軸に対して傾いている状況を考えると,観測されている5重項の特性が自然に説明がつくことを明らかにした.更に,5重項の振幅比から,磁場・自転軸・視線の幾何学配置,自転周期,磁場の強度を決定した.磁場の強度は,独立した観測から,この決定が正しいことが確認された.更に,単一項の振動数が,動径振動である5重項の中心項の振動数より高いことに着目し,この様な事が起こるのは,四重極非動径振動モード同士が"avoided crossing"を起こす場合である事を指摘し,この事から,星の進化段階とモードを同定した.2.こと座RR星型変光星には,Blazhko効果と呼ばれる,通常の変光がより長い周期で変動する現象がある.