hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
世界最高強度６１０ＭＰａマグネシウム合金の強化機構解明とさらなる機械的性質の改善

冷間MDFにより生じる微細粒組織の生成過程、強化メカニズムを明らかにした。そして、加工性に優れた超高強度Mg合金を得るための加工プロセスを確立した。これより、強度と加工性に優れた世界最高強度の650MPaを達成した。大型バルク材にこのプロセスを適用した場合の引張強度は約500MPaであり、これは大型バルク材中の組織不均一性と欠陥の存在確率の増加によると結論された。また冷間MDF材と降温MDF材の組織と機械的特性の比較を行った結果、引張強度は冷間MDF材の方が高く、延性は降温MDF材の方が大きく、異なる機械的特性を有した。マグネシウム(以下Mg)合金は実用金属材料中、最も高い比強度を有するため、輸送機器等の軽量化と省エネルギー材料として注目されていが、加工性と強度不足により構造部材への適用に対する大きな障害となっていた。Mg合金の高強度化の手法として・希土類元素があるが、希土類元素が高価な戦略物質であることや、加工性が著しく低い等の問題がある。本研究では、単純な「冷間多軸鍛造」(ColdMulti-Directionalforging/MDF)を用いて、希土類を必要としない世界最高強度マグネシウム合金鍛造材を創製することを目的とする。構造用Mg合金として知られている市販AZ80Mg合金に、冷間MDFを施した。各試験片の鍛造軸に平行な縦断面に対し、光学顕微鏡、TEMを用いて組織観察を行った。また、ビッカース硬さの測定、室温引張試験を行い、機械的性質について調査を行った。パス間ひずみを△ε=0.1としたことにより、累積ひずみΣ△ε=2.0までの室温大ひずみ加工に成功した。鍛造ひずみの増加と共に双晶が大量に導入され、結晶粒の微細化が、TEM、OIM観察によって確認された。特に、MDF中の高負荷により、圧縮双晶/引張双晶の複合的な多重双晶が、結晶粒微細化に大きく貢献していることが明らかとなった。最大引張強度は累積ひずみΣ△ε=2.0で、650MPaが達成された。これは報告者の知る限りマグネシウム合金での世界最高強度である。その塑性延びは10%大きく、極めて機械的特性のバランスに優れたマグネシウム合金が得られた。高強度にもかかわらず大きな塑性伸びは、OIM観察の結果から、多重双晶の発達が結晶方位のランダム化をもたらしたことによると結論された。(1)最適加工経路の決定前年度の研究項目について得られた実験結果を整理し、それらを踏まえて追加実験を行った。それらから総合判断をして、最適加工プロセスを決定した。また、MDF材の時効処理による組織変化、機械的性質の評価、加工(鍛造)方向・鍛造パスひずみ量の変化による集合組織の制御を行い、加工特性の改善を目指した。機械的性質については、室温から523Kまでの範囲と種々ひずみ速度で引張試験を行い、微視組織の変化過程をTEM、EBSDで観察すると共に微細粒組織の熱的安定性、機械的性質の改善度及び結晶微細化との関係を定量的に評価した。また、集合組織制御の方法としては、最終パスの加工ひずみ量を小さくし、鍛造面への底面集合組織の集積を制御した。(2)降温多軸鍛造Mg合金との機械的性質の比較全く同じ組成・初期組織を有するAZ61Mg, AZ80Mg, AZ91Mg合金を、従来の巨大ひずみ加工法である降温多軸鍛造(降温MDF)により、結晶粒を超微細化をおこない、これらの機械的特性を冷間MDF材と同様に調査し、その特性の違いを明らかにした。(1)超高強度マグネシウム合金を得るための加工プロセスの設計指針の確立と研究全体の総括過去2年間の研究より得られた知見を基に、冷間MDFにより生じる微細粒組織の生成過程、強化メカニズムをまとめると共に、加工性に優れた超高強度マグネシウム合金を得るための加工プロセスを確立した。すなわち、難加工性材料のマグネシウム合金へ大ひずみ加工を施すには、小さなパス間ひずみを利用して鍛造し、これを繰り返し行うことで、大ひずみ加工が可能となった。これは小さなひずみの採用によって、破壊の原因となる集合組織の発達が抑制されたことによる。そして、強度と加工性に優れた世界最高強度の超高強度650MPaマグネシウム合金を完成させた。(2)冷間MDFによる大型バルク材の創製最適組織・機械的特性が得られた条件を用いて、可能な限り大きなバルク材を作製した。大型冷間MDFマグネシウムは完成したものの、最大引張強度は500MPa程度であった。

これらの組織発達過程と機械的特性を、小型試験片の結果と比較し、冷間MDF材に及ぼす試験片サイズ効果について検討した結果、大型バルク材の達成強度の低下は、大型バルク材中の組織不均一性と欠陥の存在確率の増加によるものと判断された。(3)冷間MDFマグネシウム合金と降温MDFマグネシウム合金の組織と機械的特性の比較降温MDFマグネシウム合金の組織は、平均粒径200nm前後の等軸状の超微細粒組織で冷間MDF材とは大きく異なった。これは、組織微細化メカニズムが動的再結晶であるためであった。最高引張強度は約450MPa前後で冷間MDF材のそれには及ばなかったものの、延性が極めて高く、室温でも数十%以上、温間では数百%の伸びが達成された。以上のことにより、冷間MDFマグネシウム合金と降温MDFマグネシウム合金はその特性の違いから、用途によって使い分ける事が出来ると判断された。26年度が最終年度であるため、記入しない。材料科学26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度で世界最高強度の引張強度を更新し、引張強度650MPaのマグネシウム合金を創製した。しかも機械的性質のバランスに優れ、塑性伸び10%を有し、今後の軽量構造部材としての可能性が期待される。また、その高強度化をもたらす結晶粒微細化機構は、圧縮双晶と引張双晶の複合的な高密度発達によってもたらされ、同時に、鍛造時の非底面すべりの活動によるひずみ硬化も強度上昇に寄与していることを明らかとした。本年度の研究計画であった以下の4項目について実験および調査・評価が予定どおり進んでいる。・最適加工経路の決定・微細粒材の機械的性質の評価・加工(鍛造)方向・鍛造パスひずみ量の変化による集合組織の制御・降温多軸鍛造Mg合金との機械的性質の比較26年度が最終年度であるため、記入しない。前年度の研究項目について得られた実験結果を整理し、それらを踏まえて追加実験を行う。特に、結晶粒微細化をもたらす、多重双晶の発達について詳細に調査を行う。同時に、従来の降温多軸鍛造法によって得られたデータとの比較を行う。これまでの研究より得られた知見を基に、冷間MDFにより生じる微細粒組織の生成過程、強化メカニズムをまとめると共に、加工性に優れた超高強度Mg合金を得るための加工プロセスを確立する。また、最適組織・機械的特性が得られた条件を用いて、現有の1000kNアムスラー型万能試験機により、可能な限り大きなバルク材を作製する。さらに学外の企業の協力を得て、10000kNプレスを用いた実機大型サイズ試料も作製する。これらの組織発達過程と機械的特性を、小型試験片の結果と比較し、冷間MDF材に及ぼす試験片サイズ効果について検討する。
発達障害のある児童の社会的包摂のためのアクションリサーチ

昨年度に引き続き、2018年度も定期的に学校調査を実施した。参与観察では、特に様々な形で困難を抱える学級を中心に観察調査を行い、適宜クラス担任や校長などとも連携を取りながら、ディスカッション、アドバイスを行った。校長に対する聞き取り調査も実施し、「原学級保障」という方法の維持に関わる困難について知見を得ることができた。困難学級においては、(1)学校と保護者の関係性、(2)教師集団と担任との関係性、(3)子どもとの関係性の作り方、(4)教員の学級運営能力や指導力、(5)子どもの問題把握の方法、といった諸論点の問題が複合的に絡まりあっており、単純に何かひとつを変えれば即座に問題が解決するようなものではないという知見に至った。また、調査対象校を含む周辺地域で採用されているインクルーシブ教育の方式として「原学級保障」が存在しているが、その「維持」自体が困難にさらされていること、そして、その維持のための様々な方略が採用されていることがわかった。原学級保障については子どもの社会的包摂ということにとって重要な論点であり、かつインクルーシブ教育の基礎部分にあたるために、最終年度にデータ分析と論点整理を並行して行い、深堀したいと考えている。本年度および今後得られた知見については、2019年3月(2019年4月号)よりスタートした『月刊高校教育』(学事出版)誌上における連載「特別支援教育のいま」において随時報告し、研究成果の社会還元を継続的に行っている。定期的に観察調査を実施し、校長に対する聞き取りも実施することができた。また、学級担任その他の教員との関係構築を進めた。さらに、本研究を踏まえた成果として、「特別支援教育のいま」というタイトルのもと連載もスタートし研究成果の社会還元も開始することができた。以上より、おおむね順調に進展していると判断する。最終年度も引き続き、学校での観察調査を実施する。また、教員に対する聞き取り調査も適宜実施する。研究成果については『月刊高校教育』(学事出版)誌上における連載「特別支援教育のいま」において適宜紹介していく。今年度は、参与観察および先行研究の検討を中心に研究課題を遂行した。参与観察は合計で9回行い、個別学級に入り込み、児童の学習指導の補助を行いながら観察を行った。また、様々な問題を抱えている学級においては学級担任の支援のため助言を行った。学校現場に対するフィードバックについては今年度は予定していなかったが、個別具体的な事案について、その都度学級担任、校長等と議論を行い、調査内容のフィードバックに努めた。当初の予定では初年度より聞き取り調査の実施を計画していたが、担任や校長らとの長時間にわたるディスカッションの際に情報収集も行ったため、個別の聞き取り調査は見送った。先行研究の検討については、世界各国のインクルーシブ教育の状況、特別支援教育や発達障害の動向、質的研究の分析法・方法論について、資料収集及び資料の読み込み、検討を行った。参与観察を通して、学校現場においては特に児童の暴力的・衝動的な振る舞いに対する対応方策に苦慮している状況、教員集団がかつてに比べ流動的になったことによる諸問題の顕在化、保護者対応に苦慮する学校の現状があること等の論点が浮かび上がってきた。これらの論点については、発達障害との関連性についても検討を加えるとともに、今後、個別事例に対する具体的な対応方策を検討していきたい。本研究で得られた知見については、2018年23月に実施した公開講座において紹介し、研究成果の社会還元にも努めた。公開講座には定員以上の申し込みがあり、発達障害に対する社会的関心の高さが窺えたが、他方でこの問題に対する具体的方策に関する研究蓄積の不十分さを痛感した。学校での調査を9回行い、当初の予定通りデータ収集を行った。また、当初計画では次年度以降であったが、調査で得られた知見のフィードバックを個別事案ごとに行った。当初予定していた聞き取り調査については、学校現場において複数回、長時間にわたるディスカッションを行い、その際に情報収集を行ったため、次年度以降に実施することとした。また、海外におけるインクルーシブ教育や特別支援教育、質的調査等に関する先行研究の資料収集と検討も行った。以上の点から当初計画通りに進展していると判断した。

本年度および今後得られた知見については、2019年3月(2019年4月号)よりスタートした『月刊高校教育』(学事出版)誌上における連載「特別支援教育のいま」において随時報告し、研究成果の社会還元を継続的に行っている。定期的に観察調査を実施し、校長に対する聞き取りも実施することができた。また、学級担任その他の教員との関係構築を進めた。さらに、本研究を踏まえた成果として、「特別支援教育のいま」というタイトルのもと連載もスタートし研究成果の社会還元も開始することができた。以上より、おおむね順調に進展していると判断する。引き続き学校調査を実施する。2018年度前半に学校長及び学級担任に対する聞き取り調査の準備を行い、後半には数名に対して聞き取り調査を実施する。以上のフィールドワークで得られたデータ及び先行研究の検討結果をふまえ、発達障害児童が「包摂」されるための条件の検討を行う。最終年度も引き続き、学校での観察調査を実施する。また、教員に対する聞き取り調査も適宜実施する。研究成果については『月刊高校教育』(学事出版)誌上における連載「特別支援教育のいま」において適宜紹介していく。
二酸化硫黄の光解離反応における硫黄の同位体分別異常の分析による地球大気酸素の進化

20年度は、SO_2やOCSのアイソトポマーの紫外線を,高精度で測定を行うために、新たな測定システムの開発とその立ち上げを始めた。具体的には、^<32>SO_2、^<33>SO_2、^<34>SO_2、及び^<36>SO_2サンプルの生成に成功し、UVスペクトルの測定を行い、現在データの解析を進めている。この結果は、アムステルダムで開かれるInternational Symposium on Isotopomersで発表する予定である。大気中にあるOCSの消滅反応を理論計算と室内実験で調べて、結果の妥当性および大気硫黄循環への応用を検討し、得られた結果を投稿論文にするとともに、今年度の6月にアムステルダムで開かれるInternational Symposium on Isotopomersで発表する予定である。室内実験と理論計算から得られる結果を大気モデルに導入することによって、現在の成層圏硫化エアロゾルの生成プロセスや古大気における酸素の存在を解明できると考えられる。このためKastingらの大気モデルへの同位体の導入を進めている。20年度の間でSO_2やOCSのアイソトポマーの紫外線を高精度の測定を行うために新たな測定システムの開発をと立ち上げプロセスを始めました。また、^<32>SO_2、^<33>SO_2、^<34>SO_2、及び^<36>SO_2サンプルの生成に成功しUVスペクトルの測定を行い、現在データの解析を進めている。実験で得られないSOのUVスペクトルを波束計算による得るために去年、度計算の準備を始めてまた吸収断面積の計算を行いました。得られた結果の妥当性を調べている最中、投稿論文の準備を進めています。実験と波束計算から得られる結果を大気モデルに導入することによって、現在の成層圏硫化アエロソールの生成プロセスと地球古大気で酸素の存在を解明すると考えられる。
セラミックス成形体の切削加工に関する基礎研究

本研究は,セラミックスの高強度化を目的にアルミナ微粉末を原料とする焼成前のセラミックス成形体(アルミナ粉のプレス成形体)を対象として,切削機構と破壊機構の両観点から切削加工面に残留するクラックを小さくする加工方法の確律を目指した.この場合の強度は,切削時にセラミックス成形体の表皮を走るクラックの挙動に大きな影響を受けると考え,切削過程に応用することから成形体の微小破壊におけるクラックの進展挙動を詳細に観察した.微小破壊実験は,ダイヤモンドの球体や切削工具刃先をセラミックス成形体の表面に押しつける方法とした.クラックの進展過程は,荷重と変位及びアコーステックエミッションの測定で行った.なお,このときの破壊エネルギは35J/m^2と算出された.また,上記の実験と破壊痕の走査型電子顕微鏡の観察から,負荷に対するセラミックス成形体の破壊機構を明確にし,破壊モデルの提案に至った.切削は,破壊の起源となるクラックの不安定伝播を可及的に微小にする手法とすることから,このとき切削条件すなわち工具形状が最も大きな原因になると考え,種々の刃先形状が加工表面粗さ,切削抵抗及び工具寿命に与える影響についても詳細に検討した.微小破壊挙動と切削性の関係を切削加工面の走査型電子顕微鏡での観察及び切削時に発生する切屑の形状から検討した.特に,クラックの進展挙動と切屑るの形状との関係が明確になり,単純な切削モデルの提案が可能になった.上記の切削機構の検討から,本実験で目的とした工具の刃先形状が予測された.工具刃先の製作は,工具研削盤を用い,工具のすくい角を-10°のとき,他の形状より加工面表皮に傷の少ない精密加工ができた.また,刃先の振動数の1/4周期に切削する距離と切り屑の粒径が一致することから,刃先系の剛性を向上することで,より精密加工が可能になることも分かった.本研究は,セラミックスの高強度化を目的にアルミナ微粉末を原料とする焼成前のセラミックス成形体(アルミナ粉のプレス成形体)を対象として,切削機構と破壊機構の両観点から切削加工面に残留するクラックを小さくする加工方法の確律を目指した.この場合の強度は,切削時にセラミックス成形体の表皮を走るクラックの挙動に大きな影響を受けると考え,切削過程に応用することから成形体の微小破壊におけるクラックの進展挙動を詳細に観察した.微小破壊実験は,ダイヤモンドの球体や切削工具刃先をセラミックス成形体の表面に押しつける方法とした.クラックの進展過程は,荷重と変位及びアコーステックエミッションの測定で行った.なお,このときの破壊エネルギは35J/m^2と算出された.また,上記の実験と破壊痕の走査型電子顕微鏡の観察から,負荷に対するセラミックス成形体の破壊機構を明確にし,破壊モデルの提案に至った.切削は,破壊の起源となるクラックの不安定伝播を可及的に微小にする手法とすることから,このとき切削条件すなわち工具形状が最も大きな原因になると考え,種々の刃先形状が加工表面粗さ,切削抵抗及び工具寿命に与える影響についても詳細に検討した.微小破壊挙動と切削性の関係を切削加工面の走査型電子顕微鏡での観察及び切削時に発生する切屑の形状から検討した.特に,クラックの進展挙動と切屑るの形状との関係が明確になり,単純な切削モデルの提案が可能になった.上記の切削機構の検討から,本実験で目的とした工具の刃先形状が予測された.工具刃先の製作は,工具研削盤を用い,工具のすくい角を-10°のとき,他の形状より加工面表皮に傷の少ない精密加工ができた.また,刃先の振動数の1/4周期に切削する距離と切り屑の粒径が一致することから,刃先系の剛性を向上することで,より精密加工が可能になることも分かった.
Calabi-Yau多様体の量子ミラー対称性の研究

本年度はミラー対称性の中でも、特にII型の超弦理論をCalabi-Yau多様体の上でコンパクト化した理論において、SUSY D-braneについて研究をしてきた。SUSY D-braneとは、Calabi-Yau多様体のホモロジー類を実現する体積最小の輪体とその上のゲージ場の対である。ミラーシンメトリーで移り合う二つの理論に応じて代数的輪体と超越的輪体の入れ替えが起こるが、それぞれの場合で定式化される積構造を持つのみならず、その際のD-braneの分類空間が局所的に等しいという予想がある。Calabi-Yau多様体の幾何を調べる強力な道具につながるはずである。このD-braneをIIB側(超越的輪体)で具体的に構成する仕方であるが、計量が埋め込まれた射影空間から引き起こされるものとは異なり具体的な記述がなされていないことから、一般に難しい。複素トーラスや複素シンプレクティック多様体の場合とは異なり、3次元Calabi-Yau多様体に対する一般論はなく、わずかに、実数体上定義されたCalabi-Yau多様体に対しては、実点集合が空でなければSUSY D-braneの底空間(special Lagrangian多様体)になるといった方法が知られているに過ぎない。しかも、重要なSUSY 3-torusの構成例は知られていなかったため、トーリック超曲面の特異点解消を取ることにより、うまい楕円ファイバー構造を持つCalabi-Yau 3-foldで実点集合がSUSY 3-torusになるものを具体的に構成して見せた。また、高次元代数多様体の研究において、技術的に重要なlog Minimal Modelに関するワークショップを主催した。さらに、複素シンプレクティック多様体に対する考察を続けた。また、Calabi-Yau多様体の代数幾何的手法が近年著しく発展したので、知識を整理し、さらなる研究を推進するために概括するセミナーを八ヶ岳泉郷において主催した。さらに、実代数多様体の研究の一環として、実代数多様体がblowing upによってどのように変わるかを調べていたが、実平面のembedded curveで、原点におけるgermの分枝の数が小さい場合のblow homeomorphismのもとでの同値類別を与えた。
グローバル状況下のマダガスカルにおける複合的シルク生産に関する経済人類学的研究

本課題研究では、野蚕と家蚕の双方を含めたマダガスカルのシルク生産を文化的・社会的・経済学的観点から総合的にとらえるために現地フィールドワークを軸とした実証的な研究をすすめた。当該研究期間中に得られた成果は、大きく以下の5項目にまとめられる。(1)マダガスカルの野蚕種とその分布、家蚕種の種類とインド・中国・日本種との交配関係を明らかにした。(2)マダガスカルの伝統的シルク生産の歴史、とくにメリナ王権下の地域分業によるシルク生産システムの確立とシルク産業振興政策、フランス植民地統治下における森林保全を伴う野蚕管理システムについての文献資料を収集・整理した。(3)独立後のマダガスカル政府のシルク産業振興政策と中央高地における農業と野蚕・家蚕の製糸・製織を組み合わせた複合的なシルク生産システム、マダガスカル各地の製織文化と織機の多様性を実態調査により明らかにした。(4)繭・蚕糸・絹布の生産・流通システムの現状の問題点を明らかにし、それに対する提言をまとめた。(5)現地の生態環境に合ったシルク生産の発展に向けて、日本・インドの製糸・製織技術を応用する可能性を検討するための染織実験を実施し、その成果を公開した。平成18年度は以下のような研究をおこなった。(1)資料リストのデータ・ベース化作業(1)文献データ・ベースの作成作業(2)調査資料データ・ベースの作成作業(2)マダガスカルにおける現地調査調査期間8月24日9月11日調査内容マダガスカルにおける環境破壊、森林保全の現状と野蚕資源と流通についての現地調査これにより、これまで充分に明らかになっていなかったマダガスカル各地の野蚕種の多様性と流通構造を確認した。また、野蚕糸の収穫者および野蚕糸商人へのインタビューをとおして、野蚕糸の高騰にともなう中央高地での野蚕屍衣生産の衰退と野蚕糸を利用した高級織物市場の拡大について包括的な知見をえた。(3)マダガスカルのテキスタイル生産を取り巻く現状調査調査期間8月15日24日調査内容マダガスカルを含めたインド洋島嶼地域におけるテキスタイル交易状況把握のためのモーリシャスにおけるテキスタイル産業調査これにより、インド洋島嶼地域における中国資本の拡大と、シルクおよび化繊テキスタイル市場における中国製品の急増が明らかになった。(4)文化人類学・民族学・経済研究・染織文化研究などの文献研究当該主題に関する新たな理論と方法論を構築するために、平成18年度は特に日本におけるシルク産業の歴史と日本を含めた世界のシルク生産地間のグローバルな関係について文献研究をおこなった。具体的内容:マダガスカルの野蚕・家蚕の複合的シルク生産と野蚕資源管理の歴史と現状を明らかにし、それを世界のシルク生産地間のグローバルな関係のうちに位置づけて考察し、研究成果を現地に還元することによって、シルク生産の持続的発展にむけた方策を検討することをめざして、(1)平成19年10月から平成20年3月まで、マダガスカル大学付属考古・芸術博物館に所属し、現地の研究者と情報交換および共同研究をすすめるとともに、11月に首都アンタナナリヴで開催されたシルク産業振興のためのシンポジウム(ジュール・デ・ソワ)に参加した。(2)昨年に引き続き、マダガスカル中央図書館、アカデミー・マルガッシュ図書館、統計局など省庁の資料室において、歴代政権の養蚕政策と野蚕資源保護政策に関する文書資料を収集し、資料リストのデータベース化作業をすすめた。さらに(3)野蚕・家蚕複合的シルク生産と流通ネットワーク、グローバル化にともなう近年の経済・政治・自然環境の変化が、現地のシルク生産にもたらした影響について、フィールド調査をおこなった。意義:(1)マダガスカルの野蚕種の地域的多様性と資源状況が明らかになり、(2)森林破壊による野蚕資源の減少が野蚕糸を用いた屍衣生産から輸入綿糸や化繊糸を用いた屍衣やショールの生産への移行を促進した結果、一部地域で失われつつある伝統的な製糸・製織技術を記録し、(3)家蚕の繭と糸の流通システムが未整備なために、政府やNGOによる養蚕支援が農村開発に有効に機能していない現状を分析したことにより、マダガスカルのシルク生産の持続的発展にむけた今後の政府や諸団体の施策に寄与できる意義がある。重要性:(1)マダガスカルのシルク生産の全体構造を捉える最初の総合的研究であり、

(2)政府やNGOによる野蚕資源の保護策や養蚕振興策がかかえる諸問題の背景を掘り下げた数少ない実証的研究として重要な意味をもつ。研究の意義と重要性本研究は、これまで充分な実態研究がなされぬまま、政府や国際機関による農村開発の援助対象とされてきたマダガスカルの野蚕・家蚕シルク生産を対象とした初めての経済人類学的研究として大きな意義がある。本年度の現地調査では、とくにマダガスカルにおける伝統的なシルク生産と野蚕資源管理の歴史と現状、国家主導の農業振興政策、観光化、森林の乱開発が引き起こした環境破壊などによる生産現場の危機的状況の実態とともに、糸と繭の流通システム上の諸問題が明らかになった。研究成果は、これからのマダガスカルの伝統的シルク産業の持続可能な発展に向けた援助活動の策定に寄与することができる。研究実績の具体的な内容(1)関連文献資料の収集と調査資料リストのデータ・ベース化作業(2)マダガスカルにおける現地調査(平成20年8月29日9月13日)(1)文献資料の収集:アカデミー・マルガッシュ、統計局、CITEなどにおいて、歴代政権の養蚕政策と野蚕資源保護政策等に関する文書資料を収集。(2)北西地方でのフィールド調査:とくにPort Berge地域を中心に観光化と環境保護問題について、Manpikony地域で森林保全と野蚕資源管理についてフィールド調査を実施。(3)中央高地でのフィールド調査:とくにArivonimamo、Anvoidava地域を中心に経済・政治・自然環境の変化が野蚕・家蚕の需要と供給にもたらした影響について調査を実施。(3)研究成果の発表本研究の一環として調査研究してきたマダガスカルの野蚕種の多様性と野蚕資源保護の現状について、6月の日本野蚕学会で報告。当該科学研究費補助金による研究成果の社会的還元のため、平成21年1月31日2月1日に京都「錦鱗館」にて収集資料の展示とワークショップ「マダガスカルと京都の染織コラボレーション」を実施。研究成果の一部を、京都文教大学人間学部紀要に掲載。
軟骨局所RA系の役割と意義：高血圧と軟骨変性疾患の相関分子メカニズム

本研究ではレニンーアンジオテンシン系の軟骨細胞代謝への関与を検討した。骨折モデルマウスで、持続的アンジオテンシンIIの投与が軟骨細胞分化を促進し細胞死を抑制した。さらにアンジオテンシンIIの軟骨変性疾患病態進展への関与を検討するため、モデル動物を検証した。作成モデルは変形性関節症の病態を反映し、今後の検討に有用と考えられた。変形性関節症では、肥大軟骨細胞への分化、肥大軟骨細胞から分泌されるMMP等による軟骨変性が主たるメカニズムであり、アンジオテンシンII阻害は抑制的に作用し、変形性関節症を有する高血圧患者への包括的治療が示唆された。高血圧調節機構レニンーアンジオテンシン(RA)系は、様々な臓器・細胞に対する機能が報告されており、近年では骨・軟骨への影響も示唆されているが、生体内軟骨に対するAng IIの影響は未だ明らかでない。本研究では、今年度、マウス肋骨骨折モデルを用いて、Ang IIの浸透圧ポンプによる持続投与が、骨折修復における仮骨形成に及ぼす影響を検討した。まず、マウス腓骨の骨端線を用いて、AT1Rに対する免疫染色を行ったところ、増殖軟骨細胞・肥大軟骨細胞ともにAT1Rの発現が確認できた。Ang IIの持続投与により、仮骨エリアの肥大軟骨細胞数及び総面積は有意に増大した。さらに軟骨細胞の分化マーカーである転写因子SOX9, Runx2のmRNA発現の有意な亢進もreal time PCR法にて確認された。さらに肥大軟骨細胞から分泌されるマーカーであるType 10Collagen, MMP-13, Indian hedgehogも発現の有意な亢進が確認された。Ang IIと同時に浸透圧ポンプにてアンジオテンシン受容体拮抗薬(ARB)オルメサルタンを投与したところ、軟骨細胞の分化マーカーの発現亢進・軟骨分化促進による仮骨増大は抑制された。一方で、RA系に影響しない降圧剤ヒドララジンの投与では分化抑制は確認できなかった。Ang II投与による軟骨細胞分化は血圧上昇によるものではなく、血圧と独立したAng IIによるAT1Rの活性化を介する直接的作用であると考えられた。さらに、骨折修復過程では、仮骨において肥大軟骨細胞がアポトーシスを起こし、内軟骨性骨化が誘導されるが、Tunnel染色にてAng II投与にて肥大軟骨細胞のアポトーシスは抑制されていた。オルメサルタン投与にてこの抑制は阻害され、ヒドララジン投与では影響しなかったことから、Ang IIによるアポトーシス抑制作用もAng IIによるAT1R活性化を介するものと考えられた。ラット骨折モデルを用いて、仮骨形成部位における軟骨代謝にAngiotensin IIが及ぼす影響を検討した。これまで、変形性関節症と循環器疾患の相関等疫学的な研究から、血圧調整機構であるレニンーアンジオテンシン系(RA系)が軟骨代謝になんらかの影響を及ぼしている可能性は示唆されてきたが、RA系の軟骨代謝に及ぼす影響は未知であった。本研究では、肋骨骨折モデルラットにアンジオテンシンIIを浸透圧ポンプにて持続的に投与し、仮骨形成に及ぼす影響について分子生物学的手法を用いて検討した。仮骨形成には軟骨細胞が肥大軟骨細胞へ分化し、アポトーシスを起こして骨化するが、アンジオテンシンII投与にて、仮骨の骨化遅延が認められた。同時に軟骨分化促進遺伝子であるSox9,Runx2のmRNA発現が亢進しており、さらに、肥大軟骨細胞のマーカーであるtype X collagen, Ihh, MMP-13のmRNA発現亢進も認め、肥大軟骨細胞への分化促進が示唆された。アンジオテンシン受容体拮抗薬でこれらの作用は阻害され、ヒドララジンによる同等の降圧に影響を受けなかったことから、軟骨細胞の分化促進はアンジオテンシンIIーAT1受容体を介したものであると考えられた。さらに、骨化には必須である軟骨細胞のアポトーシスが、アンジオテンシンIIによりbcl-2, bcl-xlのmRNA発現の抑制を伴い、抑制された。ヒドララジンによる同等の降圧に影響を受けなかったことから、軟骨細胞のアポトーシス抑制はアンジオテンシンIIーAT1受容体を介したものであると考えられた。これらの結果に関して平成27年度は論文発表した。この結果は変形性関節症などの軟骨変性疾患でも血圧調節機構が関与していることを示しており、今後血圧調節機構も考慮した新たな軟骨変性疾患の治療法の展開につながる。今後、in vitroにおいて上記メカニズムを確認するとともに、変形性関節症モデルを用いた検証を行う。骨折モデルを用いた検討で、Ang IIの軟膏細胞への影響はおおむね明らかにでき、論文発表を行った。しかし、培養細胞を用いた検討が未だ不十分であり、現在早急に実施中である。我々は、これまでの研究で、軟骨細胞代謝にレニンーアンジオテンシン(RA)系が関与していることを示唆してきた。すなわち、マウス骨折モデルにおける骨折治癒過程の仮骨形成において、アンジオテンシンII(AII)の持続投与が仮骨軟骨部の増大を示し、またアンジオテンシン受容体拮抗剤でこの影響は阻害され、ヒドララジンにより阻害されないことから、血圧の影響ではなく、AIIそのものの作用が考えられた。すなわち、増殖軟骨細胞から肥大軟骨細胞への分化を促進する可能性を示した。本課題研究ではさらに詳細な検討を加えた。軟骨細胞にAII受容体(ATR1)が発現していることを示し、また、肥大軟骨細胞への分化促進

マーカーであるSOX9, MMP-13, Ihh, type X collagenの発現がAII投与により亢進することをRT-PCR,免疫染色法にて示した。さらに、骨折治癒過程において肥大軟骨細胞死(アポトーシス)が骨化を促進するが、AII投与によりアポトーシスは抑制され、骨折治癒が遅延した。アポトーシス抑制はbcl-2, bcl-xLの発現抑制が関与していることも示した。これらの影響はアンジオテンシン受容体拮抗剤にて阻害され、血圧上昇を介さないAIIの直接的な作用であると考えられた。変形性関節症(OA)における軟骨磨耗は、静止軟骨細胞がなんらかの刺激(物理的刺激)による肥大軟骨細胞への分化促進、肥大軟細胞から分泌されるMMPによる軟骨変性であることから、上記よりAIIの関与が示唆され、AIIの阻害により、OAの病態進展抑制に寄与しうる可能性が示された。OAモデル動物の作成が必要であるが、関節靭帯切断による関節不動化モデルでOAが作成できることも確認できた。本研究ではレニンーアンジオテンシン系の軟骨細胞代謝への関与を検討した。骨折モデルマウスで、持続的アンジオテンシンIIの投与が軟骨細胞分化を促進し細胞死を抑制した。さらにアンジオテンシンIIの軟骨変性疾患病態進展への関与を検討するため、モデル動物を検証した。作成モデルは変形性関節症の病態を反映し、今後の検討に有用と考えられた。変形性関節症では、肥大軟骨細胞への分化、肥大軟骨細胞から分泌されるMMP等による軟骨変性が主たるメカニズムであり、アンジオテンシンII阻害は抑制的に作用し、変形性関節症を有する高血圧患者への包括的治療が示唆された。骨折モデルを用いた検討で、Ang IIの軟膏細胞への影響はおおむね明らかにできた。しかし、培養細胞を用いた検討が未だ不十分であり、現在早急に実施中である。培養軟骨細胞を用いて、Ang IIの軟骨分化促進作用・軟骨アポトーシス抑制作用を明らかにし、仮説の補強を行う。さらにラット変形性膝関節症(OA)モデルを作成し、ARB投与が病態進行・軟骨変性に及ぼす影響を検証する。骨折モデル同様、SOX9, Runx2, Type 10 Collagen, MMP-13, Indian hedgehogなどのマーカーを用いて検討し、ARBによるレニンーアンジオテンシン系抑制がこれら分子発現を抑制して軟骨変性進展を阻害できるかを検証する。同時に炎症機転にも注目してARBによる抗炎症作用、NFkBの転写活性などにも焦点をあて、ARBのOAに及ぼす影響を検証する。高血圧培養軟骨細胞を用いて、Ang IIの軟骨分化促進作用・軟骨アポトーシス抑制作用を明らかにし、仮説の補強を行う。
心MRIによる心機能・心筋viabilityの自動解析法の開発

核磁気共鳴断層法(MRI)と心電図同期法を用いたシネMRIは,従来から非侵襲的できわめて精度の高い検査法として評価されている。しかし現状においてもMRIが心機能評価にそれほど広く用いられていないのは,画質が十分といえず撮像時間も比較的長かったこと,取得された画像から心機能解析を行うためには膨大な画像を用手的に処理することが必要であり,実際に臨床応用を行うには処理時間や手間,再現性の問題がクリアされていなかったからである。そこで,申請者は,心MRIで得られた膨大な画像データを自動的に解析を行うことにより,より簡便化かつ再現性の高い評価法の確立を目指すこととした。本年度の研究実績は心MRIで得られたシネMRIやパーヒュージョンMRIなどの大量の画像情報を,自動的に簡便に解析を行い,心MRIは再現性の高い評価法とするために,新しいシークエンスの臨床応用および半自動化心機能解析ソフトウエアの開発と臨床評価を行い,心MRIにおける標準的解析方法の確立を目指した。その準備として心機能解析法の基礎となるワークステーションとソフトウエアを導入した。ソフトウエアは現在MRIで種々の画像解析を行っているIDL(The Interactive Data Language)上で行った。従来法である心内腔と心筋コントラスト差を用いたセミオートトレース法を導入し,基礎的データ収集を行った。さらに,QGS法で用いられている幾何学モデルを導入し,オートトレースでの精度向上のためのアルゴリズム改良を行った。これら基礎データから2Dレベルでのオートマチック解析を開始させ,その臨床応用を開始した。本年はQGS法との実際のデータの対比を行い臨床的実用性につき検証し,再現性等につきて検討をおこなった。そのデータの一部について発表をおこない,現在論文執筆中である。核磁気共鳴断層法(MRI)と心電図同期法を用いたシネMRIは、従来から非侵襲的できわめて精度の高い検査法として評価されている。しかし現状においてもMRIが心機能評価にそれほど広く用いられていないのは、画質が十分といえず撮像時間も比較的長かったこと、取得された画像から心機能解析を行うためには膨大な画像を用手的に処理することが必要であり、実際に臨床応用を行うには処理時間や手間、再現性の問題がクリアされていなかったからである。そこで、申請者は、心MRIで得られた膨大な画像データを自動的に解析を行うことにより、より簡便化かつ再現性の高い評価法の確立を目指すこととした。本年度の研究実績は心MRIで得られたシネMRIやパーヒュージョンMRIなどの大量の画像情報を、自動的に簡便に解析を行い、心MRIは再現性の高い評価法とするために、新しいシークエンスの臨床応用および半自動化心機能解析ソフトウエアの開発と臨床評価を行い、心MRIにおける標準的解析方法の確立を目指した。従来法である心内腔と心筋コントラスト差を用いたセミオートトレース法を導入し、基礎的データ収集を行った。さらに、QGS法で用いられている幾何学モデルを導入し、オートトレースでの精度向上のためのアルゴリズム改良を行った。これら基礎データから2Dレベルでのオートマチック解析を開始させ、その臨床応用を開始した。本年はQGS法との実際のデータの対比を行い臨床的実用性につき検証し、再現性等につきて検討をおこなった。そのデータの一部について発表をおこなった。

しかし現状においてもMRIが心機能評価にそれほど広く用いられていないのは,画質が十分といえず撮像時間も比較的長かったこと,取得された画像から心機能解析を行うためには膨大な画像を用手的に処理することが必要であり,実際に臨床応用を行うには処理時間や手間,再現性の問題がクリアされていなかったからである。そこで,申請者は,心MRIで得られた膨大な画像データを自動的に解析を行うことにより,より簡便化かつ再現性の高い評価法の確立を目指すこととした。本年度の研究実績は心MRIで得られたシネMRIやパーヒュージョンMRIなどの大量の画像情報を,自動的に簡便に解析を行い,心MRIは再現性の高い評価法とするために,新しいシークエンスの臨床応用および半自動化心機能解析ソフトウエアの開発と臨床評価を行い,心MRIにおける標準的解析方法の確立を目指した。その準備として心機能解析法の基礎となるワークステーションとソフトウエアを導入した。ソフトウエアは現在MRIで種々の画像解析を行っているIDL(The Interactive Data Language)上で行った。従来法である心内腔と心筋コントラスト差を用いたセミオートトレース法を導入し,基礎的データ収集を行った。さらに,QGS法で用いられている幾何学モデルを導入し,オートトレースでの精度向上のためのアルゴリズム改良を行った。これら基礎データから2Dレベルでのオートマチック解析を開始させ,その臨床応用を開始した。本年はQGS法との実際のデータの対比を行い臨床的実用性につき検証し,再現性等につきて検討をおこなった。そのデータの一部について発表をおこない,現在論文執筆中である。
森林セラピー基地整備が中山間自治体に与える効果の多元的モニタリング研究

森林浴によって心身がリラックスする森林セラピーの効果は、「予防する医学」の健康福祉において、その価値がクローズアップされてきている。本研究では、新たに整備したセラピーロードの医学的効果について、活性酸素(糖尿病や動脈硬化などの生活習慣病の原因になる)や自律神経活動(血圧等)を指標に、3050歳代の13名の被験者にガイド付きで1時間の森林浴をさせた結果、抗酸化力は有意に上昇し、収縮期・拡張期血圧は有意に低下するなどセラピー効果が見られた。森林浴によって心身がリラックスする森林セラピーの効果は、「治療する医学」から「予防する医学」へという健康福祉に対する大きな視点変換の中でその価値がクローズアップされてきており、本研究は中山間自治体が整備しているセラピーロードが、森林環境や地域住民の健康・医療、セラピー基地の景観やデザイン、地域住民の意識の変化などに及ぼす影響をモニタリングするものである。本年度は、まず新たに整備したセラピーロードの医学的効果について、活性酸素や自律神経活動を指標に被験者実験を行った。活性酸素とは生体機能の維持に重要な働きを担っているが、過剰な活性酸素による酸化ストレスが糖尿病や動脈硬化などの生活習慣病、癌やアルツハイマーなど様々な病気の原因であるといわれており、住民の健康を評価する指標として大変意義深い。3050歳代の13名の被験者にガイド付きで1時間の森林浴をしてもらい、森林浴前後に採血を行った。FRAS4(活性酸素・フリーラジカル自動分析装置)を用いたBAP(Fe3+のFe2+への還元力による抗酸化力)を測定し、加えて血圧・脈拍数を測定した。本実験は森林総合研究所疫学倫理審査委員会の承認を得た。測定の結果、森林浴前に比べ抗酸化力は有意に上昇した。収縮期・拡張期血圧、脈拍数は有意に低下した。このことから、スギ人工林の森林浴によって、抗酸化能が高まり、活性酸素・フリーラジカルに対して還元能力が増強することが示された。さらに、スギ人工林での森林浴が自律神経活動をリラックスさせ血圧・脈拍数を低下させることも分かった。一方、地域住民を対象とした森林セラピーツアーを実施したところ、「森林セラピーができる場所が増えてよい」「森林セラピープログラムが増えてよい」といった森林セラピーへの期待や、「森林の管理・保護につながる」という森林保護、「観光客が増えて町の活性化につながる」という地域への貢献等、肯定的な意見が多くみられ、住民意識の高まりが認識できた。森林浴によって心身がリラックスする森林セラピーの効果は、「治療する医学」から「予防する医学」へという健康福祉に対する大きな視点変換の中でその価値がクローズアップされてきており、本研究は中山間自治体が整備しているセラピーロードが、地域住民の健康・医療、地域住民の意識の変化などに及ぼす影響をモニタリングするものである。本年度は、地元の医療福祉機関との連携による医学的効果の検証に関して、2050代の男性8名を被験者として、東京都奥多摩町「香りの道セラピーロード」で2時間のガイド付き森林浴を行い、森林浴の前後で採血し医学的効果をみた。実験は、森林総研疫学倫理審査委員会の承認のもと、全ての被験者から文書でインフォームド・コンセントの手続きを取って行った。測定の結果、森林浴前に比べ森林浴後の酸化ストレス度に低下傾向がみられた。また、心理指標であるPOMSの結果をみると、森林浴前後で緊張、怒りの尺度で有意に低下し、心理的なリラックス効果がみられた。一方、奥多摩における森林セラピー基地認定が地域に与える効果について質問用紙で検証した。森林セラピー基地の70%が、1年間に複数の森林セラピープログラムに取り組んでいることが分かった。次に、認定地域に対する印象の変化と実施プログラムの関係を分析した結果、プログラムを2つ以上行っている基地においては地域の印象が認定前よりも良い印象に変わっていたため、地域に対する印象を良くするためには、セラピープログラムを多く提供することが必要であると考えられた。森林浴の効果は、近年生理学的にリラックスすることや、免疫機能が高まり抗がん作用が期待できるなど、森林セラピーによって、治療する医学から予防する医学へという健康福祉における大きな視点の変換の中でその価値が見直されて来ている。本研究は、中山間自治体が整備している森林セラピーの遊歩道であるセラピーロードが、地域住民の健康・医療、地域住民の意識の変化などに及ぼす影響をモニタリングするものである。本年度は、奥多摩町の医療機関と連携して森林セラピー専用トレイルにおける医学効果と、コントロールとして役場庁舎で実施した結果を比較検討したところ、収縮期血圧(高いほうの血圧)はコントロールに比べ、森林浴後に有意に低下した。一方、生活習慣病の原因となる活性酸素については、コントロールに比べ、森林浴が酸化ストレスを減少させる傾向が見られた。抗酸化力については、森林では増加する傾向が見られた。このように、森林浴は血圧を下げリラックスさせるとともに、室内でいるより活性酸素に良好に働きかけ、生活習慣病予防の可能性があることが分かる。

また、新たに町が設置した森林セラピー専用トレイルにおいて、休息、座観用の椅子について人間工学に基づいたデザインによる椅子やベンチを設置し、利用者からは大変リラックスした心理評価を得た。これらトレイルのデザインについては「森林セラピーにおける家具のデザイン」として冊子に取りまとめた。
B型肝炎ウィルスキャリアにおける肝炎発症機序の解析

B型慢性肝炎は、肝細胞表面のMHCクラスI抗原とHBV関連複合体を認識する細胞障害性T細胞(CTL)により惹起されると考えられている。我々は、これまでにHBウィルスの核酸配列を解析し、preS2領域の最初の39核酸配列が極めて変異に富むことを見いだし、3種類(adr,adw,ayw型)に分類した。更に、肝炎患者のHLA抗原をHBV preS2型を検討し、HLA-A24とadr型preS2、或いは、HLA-A2とadw型pres2の組合わせが肝炎発症に密接に関連があると考えられ、これをin vitroにおける実験で証明した。方法は、preS2の合成ペプチド(adr型、adw型)をpulseしたHLA-A24又はA2を表出するB細胞株を標的細胞として、B型肝炎患者の末梢血リンパ球の細胞障害性を検討した。その結果、細胞障害性が得られたのは、adr型preS2をpulseしたA24を有するB細胞株、或いはadw型preS2をpulseした。A2を有するB細胞株に対してであった。又、adr型preS2に感染し、かつHLA-A24を有する患者で、血清ALT値とCTL活性を経時的に調べた結果、ALT値が700、743、158、97の各時点でのCTL活性は、それぞれ29.2%、34.9%、7.1%、0%であった。以上の結果から、pres2領域は、CTLのepitopeであることが示唆された。
レビー小体型認知症の神経基盤変化に着目した認知症患者運転能力評価法の構築

レビー小体型認知症の注意機能に着目した運転能力評価方法を作成した。レビー小体型認知症患者の視覚機能は標準偏差比(Attention課題有無に対する有時の位置決め標準偏差)とMMSEの関係において、統計的に有意な相関が認められた(P=0.027)。アルツハイマー型認知症や血管性認知症では本評価手法における視覚機能検査では有意な異常は認められなかった。以上から、本デバイスにより、DLBの注意機能を鋭敏に捉え、アルツハイマー型認知症や血管性認知症との鑑別が可能であると考えられ、さらに運転能力評価の指標として活用が出来うると考えられた。調査開始からの連続では、現在110名(CDR0.5:63名,CDR1:14名)である。研究対象であるレビー小体型認知症は15名で、比較コントロールとしての認知症および認知機能低下を認める本調査者の背景疾患別では、アルツハイマー型認知症:14名、前方型認知症4名、血管性認知症:12名、軽度認知障害:33名、高次脳機能障害7名、その他:25名の運転能力評価結果がデータベースに登録された。初年度の結果と次年度の結果を合わせた分析を行っても、レビー小体型認知症の本開発機器による運転行動上の認知課題上の特異性は症例を増やしても変わらない傾向が確認された。そのため、引き続き運転能力評価課題の内容自体は変更せず、研究対象者の追加を継続して行っている。また運転能力評価結果に関する対象者の運転習慣や運転行動、居住地などの社会的背景の影響の有無を明らかにするため、調査対象者および介護家族に対する評価尺度も試行的に作成している。研究対象は97名(平均年齢71.7才、平均MMSE21.6点、認知症重症度別では認知症無し:14名、ごく軽度認知症:53名、軽度認知症:11名、中等度認知症:19名)である。背景疾患別はアルツハイマー型認知症:11名、前方型認知症:3名、血管性認知症:12名、レビー小体型認知症:13名、軽度認知障害:27名、高次脳機能障害:7名、その他の精神疾患24名。使用した機器は共同研究者である篠森が、モニター画面を用いて工学的に作成したものである。本機器は視覚認知機能を反映する注意課題検査機器であり、本機器はボタン押しにより簡便に視覚認知機能を測定することができる。課題として注意課題をモニター上に追加した場合としない場合で比較検討を行った。検討結果から、開発した視覚機能検査を用いた分析から、注意課題の有無により、MMSEやCDRなど認知機能との関連性が変化していた。また標準偏差比(注意課題有無に対する有時の位置決め標準偏差)とMMSEの関係では、レビー小体型認知症群(8名)で統計的に有意な相関が認められた(P=0.027)。これらの検討から、注意課題なしでは、MMSEやCDRなど客観的な認知機能指標と関連せず、鑑別・分離が困難であったが、注意課題を更に加えることで、認知機能を反映した鑑別が可能となり、特にDLBでは統計学的に有意であった。血管性認知症やアルツハイマー型認知症ではMMSE,CDRから注意機能を予測することは困難であった。これまでの先行研究において、注意機能は運転能力や交通事故との関連性が指摘されており、本視覚注意課題は運転能力の予測指標として有効であると思われる。また、我々は運転能力評価機器を開発し、さらにレビー小体型認知症の運転能力の予測指標を抽出ることが出来た。レビー小体型認知症の注意機能に着目したデバイスを共同開発し、認知機能低下を来たした障害者を対象に運転能力の評価が必要であると考えた。検証1としてレビー小体型認知症の視覚認知機能を基盤とした運転能力評価方法を開発し、運転行動を分析した。その結果、視覚機能検査結果では標準偏差比(Attention課題有無に対する有時の位置決め標準偏差)とMMSEの関係では、DLB群(8名)で統計的に有意な相関が認められた(P=0.027)。アルツハイマー型認知症や血管性認知症では本デバイスにおける視覚機能検査では有意な異常は認められなかった。以上から、本デバイスにより、DLBの注意機能を鋭敏に捉え、アルツハイマー型認知症や血管性認知症との鑑別が可能であると考えられ、併せて運転能力評価の指標として活用が出来うると考えられた。検証2では、レビー小体型認知症患者の運転行動評価において、21名中5名(23.8%)が何らかの事故を起こしていた。事故自体は軽微なものが多く、人身事故などはなかった。トレイルメイキングテストではA,Bともに成績が悪く、運転シミュレーター検査でもハンドル操作や注意配分の成績が悪かった。

患者自ら運転能力の低下や危険性を自覚している場合もあり、運転中断の勧告には19/21(90.5%)が認知症の告知後速やかに従って、運転中断という生活習慣の修正ができていた。レビー小体型認知症では、疾患による視知覚障害や注意機能の低下により、標識やセンターラインが歪んで見えるなどの自覚があることが判明した。すなわち、レビー小体型認知症では、運転能力の低下があり、それは主として注意機能や視覚認知に関連するものであった。また運転中断勧告に対する反応は比較的速やかに中断が受け入れられていたが、稀ながら中断に対する喪失感や抑うつ感情を自ら語るばあいもあり、運転中断勧告後の精神療法的アプローチも重要である老年精神医学H25年度内の対象患者の測定人数が13名と当初予定より少なかったが、研究目的達成のためのデータ収集は最終年度の現在データ取集の見込みにおいては十分と考えられる。認知症及び認知機能低下を来たしたドライバーの運転能力を測定する機器を開発した。そして、レビー小体病という注意機能低下や変動を来たしやすい疾患群において特異的な指標を抽出できたことは本研究課題の初年度目標を大いに超える結果であった。またレビー小体型認知症のみではなく、アルツハイマー型認知症や血管性認知症、高次脳機能障害といった神経障害の基盤が異なる疾患との鑑別が可能である点でも大きな成果を得られたと言える。H25年度から主任研究者の所属する高知大学医学部附属病院では、高知県認知症疾患医療センターの委託を受け、研究対象である認知症患者の受診増加が見込まれるため、研究対象者の増加が期待される。上記専門外来と連携し、運転能力評価対象者のエントリー追加をしながら更なる研究推進をはかる。今後は更にレビー小体型認知症を含めた研究対象者を増やし、その他の神経心理学的指標やドライビングシミュレーターとの妥当性を検討し、運転能力指標・測定方法を確立する。H25年度は統計解析を含めた計画進捗状況のための研究会議をこれまで以上に開催する予定である。