hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウナギ目魚類レプトケファルス幼生の食性と餌料の評価

ウナギ目魚類レプトケファルス幼生の食性およびその季節的ならびに地理的変化を調べるため,延岡湾,八代海,土佐湾および駿河湾で周年にわたって採集されたアナゴ科幼生488個体,ハモ科幼生6,ウミヘビ科58,クズアナゴ科14,ウツボ科19個体の計585個体について消化管内容物を精査した。その結果、これらの幼生の消化管の中から2種類の形ある餌が見いだされた。これらは形態学的特徴からそれぞれ,尾虫類のハウスおよぼその糞粒であることが明らかになった。その出現頻度は餌が見られた個体のうちの91%と極めて高く,尾虫類起源の有機懸濁物質が沿岸域に生息するこれら幼生の主要な餌となっていることが明らかになった.さらに,これらのハウスを位相差顕微鏡と走査電子顕微鏡を用いて観察し,ハウスの分類を試みたところ,Oikopleura dioica (ワカレオタマボヤ)やOlongicauda (オナガオタマボヤ)等のハウスであることが明らかになった。また,定性的には食性に季節的および地理的な変化はないことがあきらかになった。これらの結果から,永年の謎であったレプトケファルス幼生がもつ特有の前方に突出する大型歯の機能は,尾虫類のハウスのようなゼラチナス浮遊物を把握するためのものであるととが明らかになった。さらに,大型の尾虫類のハウスに対してはその大型歯でハウスを突き刺し,ハウス内に含まれているナノプランクトンや溶存有機物等の栄養分に富む水を飲み込んでいることが強く示唆された。以上のように当初に計画した研究目的,すなわち(1)レプトケファルス幼生の消化管内容物のん同定および(2)幼生の食性の地理的ならびに季節的変化の検討についてはほぼ満足できる成果を得た.今後は今回の科学研究費補助金によって得られた成果を基に,様々な条件で尾虫類を飼育し,そのハウスを幼生に与えることにより,摂餌行動,幼生の成長率など現在進行中のウナギ種苗生産研究の初期餌料開発に寄与する知見をさらに集積したいと考えている。ウナギ目魚類レプトケファルス幼生の食性およびその季節的変化を調べるため、宮崎県延岡湾においてイワシシラス漁で混獲されるウナギ目幼生のサンプリングを7月から10月にかけて毎月一回行なった。得られた幼生の消化管を位相差顕微鏡および走査型電子顕微鏡を用いて観察した。8月から10月に採集されたハモ幼生21個体について消化管内容物を調べたところ、全個体の消化管から尾虫類の糞粒が多数見られ、このうち7個体から尾虫類のハウスが見い出された。ハウスの形態的特徴から、そのほとんどがオタマボヤ類(Oikopluridae)のオナガオタマボヤ(Oikopleura longicauda)のハウスであることが明らかになった。しかし、オナガオタマボヤそのものは消化管から見い出されなかった。この外、1個体の食道からクラゲ類の体の一部と推定されるものも見い出されたが、Net feedingの可能性もありさらに検討が必要である。いずれにしても今回の結果は幼生がゼラチナスプランクトンを主な餌としていることを強く示唆するものであった。平成5年度は冷夏および台風の襲来により、イワシシラス漁の出漁が少なく、例年夏季に多獲されるハモ、ウツボ、ウミヘビ等の幼生をごく僅かしか入手できなかった。

今後、3月から5月にかけてマアナゴ、クロアナゴ幼生が例年多量に得られるので、これらを用いて消化管内容物の同定を行い、食性の季節的変化について検討する予定である。ウナギ目魚類レプトケファルス幼生の食性およびその季節的地理的変化を調べるため、延岡湾,土佐湾および駿河湾で1月から9月に採集されたマアナゴ幼生523個体,ハモ幼生33個体,ウミヘビ属幼生48個体,ウツボ属幼生45個体,ニラミアナゴ属幼生5個体の計654個体について消化管内容物を調べた。その結果、供試魚の67%の消化管から尾虫類が脱ぎ捨てたハウスと尾虫類の糞粒が見い出され,尾虫類起源の有機懸濁物質が沿岸域に生息するこれら幼生の主要な餌料となっていることが明らかになった.さらに,これらのハウスを位相差顕微鏡と走査電子顕微鏡を用いて観察し,ハウスの分類を試みたところ,Oikopleura dioica(ワカレオタマボヤ)やO.longicauda(オナガオタマボヤ)等のハウスであることが明らかになり,これらの季節的および地理的出現と幼生の食性との関係が明らかにされた.当初に計画した研究目的,すなわち(1)レプトケファルス幼生の消化管内容物の同定とその季節的変化および(2)幼生の食性の地理的変異の検討についてはほぼ満足できる成果を得た.(3)幼生の水槽内飼育と摂餌行動の観察につては秋季に延岡湾で採集されたウルボ属幼生を用いて行ったが,個体数が少なくデータとして不十分であるので,4月から5月に多量に出現するマアナゴ幼生を用いて当初の計画を達成する予定である.本年度は補助金交付の最終年度であり、主としてとりまとめを行った。本研究はハモ、スズハモ、マアナゴ等沿岸域に出現する有用ウナギ目魚類レプトケファルス幼生の消化管内容物を詳細に明らかにし、その食性に季節的あるいは地理的変化があるかどうかを検討する。さらに、天然で採捕した幼生を飼育して、投餌実験を行い、その餌の評価を幼生の生残率や栄養状態などから試み、ウナギ目魚類の浮遊仔魚の生態と種苗生産に関する基礎的知見を得ることを目的とした。土佐湾、八代海、延岡湾および駿河湾で採集されたウナギ目魚類レプトケファルス幼生の消化管内容物を調査したところ、供試魚の約50%の消化管から尾虫類が脱ぎ捨てたハウスと尾虫類の糞粒が見い出され,尾虫類起源の有機懸濁物質が沿岸域に生息するこれら幼生の主要な餌料となっていることが明らかになった.また、定性的には幼生の消化管内容物に季節的あるいは地理的変化は認められなかった。飼育実験に供するレプトケファルス幼生は、イワシシラス漁の漁獲物に混獲されるものを用いている。延岡湾のシラス漁業船に乗船し、生きた幼生の採集を試みたが、平成7年は全国的なイワシシラスの不漁年で、出漁日数も少なく、飼育実験に耐えるような状態の良い幼生を得ることはできなかった。
卵特異的新規遺伝子と「正常な卵」を規定する遺伝子ネットワーク

本研究では、母体加齢あるいは排卵後加齢による卵の質的低下に注目し、卵の遺伝子発現プロファイリングの変化を観察した。卵の質の低下には、酸化ストレスによるミトコンドリアの機能障害、DNA修復機能の低下など体細胞の加齢変化に共通したメカニズムの他に、DNAメチル化、クロマチン二次構造の変化、RNA修飾などに関わる遺伝子の発現変化を認めた。さらに、遺伝子発現プロファイル・データの多元的解析およびEST発現頻度の解析により、卵細胞にのみ特異的に発現する遺伝子をin silicoに抽出し、2つのマウス新規遺伝子ファミリーに注目して、発現および機能の解析を試みた。今研究において現在までに、卵形成過程の遺伝子発現制御機構の解明を目指して、遺伝子発現プロファイリング・データの多元的解析およびEST発現頻度を解析することにより、卵細胞に特異的であり、2つのマウス新規遺伝子ファミリーをin silicoに抽出した。一つは、Nlrp(NACHT,leucine-rich repeat and PYD containing)ファミリーで、NTPaseドメインと蛋白・蛋白結合ドメインを持ち、もう一つはKruppe1-associated boxを持つzincfinger転写因子のファミリーである。マウス多組織パネルを用いたノザンプロットや卵子から胚盤胞までの各ステージあるいは成獣多臓器における逆転写PCRにより詳細な発現解析を行った結果、卵巣特異的な発現を示すことが確認された。さらに、卵巣切片に置いてinsitu hybridizationを行ったところ、2次卵胞以降の卵細胞でのみ発現が認められた。また、in silico解析により、着床前期胚に特異的であり、特徴的な転写因子High mobility group(HMG)boxドメインを持つ新規遺伝子Hmgpをin silicoに抽出した。Hmgpはヒト、ウシにおいてもホモログの存在が示唆されており、種を越えて着床前期胚発生機構に重要な役割を果たしている可能性が高いと考えられる。この遺伝子に関しても、マウス多組織パネルを用いたノザンプロットや卵子から胚盤胞までの各ステージあるいは成獣多臓器における逆転写PCRにより詳細な発現解析を行った結果、着床前期特異的な発現を示すことが確認された。本研究では現在までに、卵形成過程の遺伝子発現制御機構の解明を目指して、遺伝子発現プロファイリング・データの多元的解析およびEST発現頻度を解析することにより、卵細胞に特異的であり、2つのマウス新規遺伝子ファミリーをin silicoに抽出した。一つは、Nlrp (NACHT, leucine-rich repeat and PYD containing)ファミリーで、NTPaseドメインと蛋白・蛋白結合ドメインを持ち、もう一つはKruppel-associated boxを持つzincfinger転写因子(KRAB Zfp)のファミリーである。さらに、卵巣切片に置いてin situ hybridizationを行ったところ、2次卵胞以降の卵細胞でのみ発現が認められた。1つのKRABZfp遺伝子についてノックアウトマウスを作成中である。また、in silico解析により、着床前期胚に特異的であり、特徴的な転写因子High mobility group (HMG) boxドメインを持つ新規遺伝子Hmgpをin silicoに抽出した。この遺伝子に関しても、マウス多組織パネルを用いたノザンブロットや卵子から胚盤胞までの各ステージあるいは成獣多臓器における逆転写PCRにより詳細な発現解析を行った結果、着床前期特異的な発現を示すことが確認された。Hmgpについては、受精卵にsiRNAを注入しノックダウンによる発現抑制を行ったところ、着床前期胚発生が障害された。本研究では、卵形成過程の遺伝子発現制御機構の解明を目指して、遺伝子発現プロファイリング・データの多元的解析およびEST発現頻度を解析することにより、卵細胞にのみ特異的に発現する遺伝子を抽出した。さらに、母体加齢あるいは排卵後加齢による卵の質的低下に注目し、遺伝子発現プロファイリングの変化を観察し、卵の質(発生能)に寄与する2つのマウス新規遺伝子ファミリーをin silicoに抽出した。一つは、Nlrp(NACHT, leucine-rich repeat and PYD containing)ファミリーで、NTPaseドメインと蛋白・蛋白結合ドメインを持ち、もう一つはKruppel-associated boxを持つzincfinger転写因子(KRAB Zfp)のファミリーである。Nlrpについては、マウス多組織パネルを用いたノザンブロットや卵子から胚盤胞までの各ステージあるいは成獣多臓器における逆転写PCRにより詳細な発現解析を行った結果、卵巣特異的な発現を示すことが確認された。

また、1つのKRAB Zfp遺伝子についてノックアウトマウスを作成し、現在はフェノタイプを解析中である。さらに、in silico解析により、着床前期胚に特異的であり、特徴的な転写因子High mobility group(HMG)boxドメインを持つ新規遺伝子Hmgpをin silicoに抽出した。Hmgpはヒト、ウシにおいてもホモログの存在が示唆されており、種を越えて着床前期胚発生機構に重要な役割を果たしている可能性が高いと考えられる。この遺伝子に関しても、マウス多組織パネルを用いたノザンブロットや卵子から胚盤胞までの各ステージあるいは成獣多臓器における逆転写PCRにより詳細な発現解析を行った結果、着床前期特異的な発現を示すことが確認された。Hmgpについては、受精卵前核期にsiRNAを注入して発現を抑制したところ、着床前期胚発生が障害された。特に,in vitroでoutgrowthが抑制され、in vivoでは着床が障害された。
神経細胞死の亢進に関与するミクログリアの機能の解析

ラットの顔面神経核では神経軸索引き抜き損傷(Avulsion)によりミクログリアの活性化を伴う神経細胞死が引き起こされ、その細胞死はALSモデルである変異型SOD1 Tgラットで増強される(Ikeda et al.,2005)。そこで神経細胞死亢進に関与するミクログリアの異常機能とその調節因子を明らかとするため、H46R変異型SOD1 Tgラット(以下SOD1^<H46R> Tgラット)を用いて解析を行った。我々はAvulsion負荷した野生型ラットにおいて、顔面神経核の運動神経細胞周囲に活性化ミクログリアの集合体が出現することを見出した。SOD1^<H46R>Tgラットではミクログリア集合体の数は野生型ラウトより増加しており、ミクログリアの増殖活性及び貪食活性が亢進していた。培養ミクログリアを用いた解析でも貪食活性の亢進が確認された。次にミクログリア集合体形成や機能変化に関わる候補遺伝子を見出すため、Avulsion負荷二日後の顔面神経核における遺伝子発現変化をRT-PCR法により解析した。その結果、ATP受容体であるP2Y_<12> mRNAの発現が野生型ラットと比較してSOD1^<H46R> Tgラットで有意に増加していた。またミクログリア集合体の形成に関与する運動神経細胞の機能変化を明らかとするため、マイクロダイセクションによりAvulsion負荷後の顔面神経核から運動神経細胞を分取し各種遺伝子発現変化を比較解析したところ、細胞傷害マーカーであうATF3 mRNAの発現がSOD1^<H46R> Tgラットで有意に増加していた。以上の検討により、SOD1^<H46R>Tgラットでは貪食能・増殖能などのミクログリアの活性化の亢進が神経細胞死増悪に関与している可能性が示された。さらに詳細な解析を行い神経細胞死亢進に寄与するミクログリアの機能とその調節因子が明らかとなれば、ALSなど種々の神経変性疾患における共通の神経細胞障害機序の解明につながるものと考えている。
血管新生プロセスの解明と再生医療 への応用

本研究の目的は、工学的観点から再生医療分野へ貢献するため、臓器再生の実現に向けた3次元血管新生の制御手法を見出すことである。臓器再生を実現するためには、再生組織内へ酸素や栄養分を供給する血管を形成する必要がある。特に、再生された3次元組織中に深く侵入するような3次元血管様構造(ネットワーク)を形成させる必要がある。しかしながら、血管新生の過程は非常に複雑であるため、血管新生の制御因子は未だ不明な点が多い。近年、間質流やせん断応力などの血流に起因する力学的刺激(血行力学因子)が血管新生に重要な役割を果たしていることが知られてきた。しかし、せん断応力の大きさや周波数が血管新生に及ぼす影響は報告されているが、間質流の大きさが血管新生に及ぼす影響は不明である。そこで本研究では、間質流の大きさを厳密且つ容易に調節可能なマイクロ流体デバイスを作製し、間質流の大きさが3次元血管様ネットワーク形成に及ぼす影響を調査した。マイクロ流体デバイスは、2つのマイクロ流路とその流路間にコラーゲンゲルを有する。血管内皮細胞を一方の流路に播種し、24-48時間後にコンフルエント状態に達した。その後、VEGFを含む培養液を用いて、もう一方の流路から異なる大きさの間質流を5日間負荷した。その結果、間質流負荷1日後ではコラーゲンゲル中に血管内皮細胞の発芽が形成され、発芽数が間質流の大きさに依存した。間質流負荷5日後では、管腔を有する3次元血管様ネットワークの長さや密度、管腔径が、問質流の大きさに依存することを示した。さらに、間質流の大きさのみでなくVEGF添加量が、3次元血管様ネットワークの形態変化を引き起こした。これらの結果は、3次元血管様ネットワーク形成が間質流の大きさとVEGF添加量のバランスに依存することを示す。臓器再生を実現するためには、再生組織内へ酸素や栄養を供給する血管を形成する必要がある。特に、再生された3次元組織中に深く侵入するような3次元血管様構造を形成させる必要がある。しかしながら、血管形成の過程は非常に複雑であるため、血管形成の制御因子は未だ不明な点が多い。近年、血流に起因するせん断応力刺激が血管形成に重要な役割を果たしていることが知られてきた。本研究では、せん断応力の周波数と大きさを制御することにより、血管様構造が3次元的に深く侵入するせん断応力の最適条件を調べた。さらに、せん断応力による血管様構造の形成にはせん断応力が直接作用している内皮細胞の移動能力が重要であると考え、内皮細胞の移動能力の指標である葉状仮足の形成と深さ方向へ血管様構造の形成の関係を調べた。コラーゲンゲル上に内皮細胞を播種したモデルを、平均せん断応力が0.28、0.48、1.0Paの定常流及び拍動流(1.0、2.0Hz)の環境下で48時間培養し、3次元血管様構造の形成過程をタイムラプス位相差顕微鏡により記録した。また、48時間後には共焦点レーザ顕微鏡を用いて、3次元的な形態を比較した。その結果、生体外において内皮細胞に周波数や大きさが異なるせん断応力を負荷させることで、本研究に用いた内皮細胞の生理的条件に最も近い1.0Paの定常流が、より発達した3次元血管様構造を形成することがわかった。その原因として、せん断応力の大きさの増加により深い部位で葉状仮足の形成が促進し、深さ方向への内皮細胞の移動能力が促進したため、3次元血管様構造の形成が促進された可能性が考えられる。本研究の目的は、工学的観点から再生医療分野へ貢献するために、臓器再生の実現に向けた3次元血管形成の制御手法を見出すことである。近年、血流に起因する力学的刺激要因が血管形成に重要な役割を果たしていることが知られてきた。そこで本研究では、まず3次元血管形成モデルに異なる流れ(定常流と拍動流)を負荷可能なマクロ流体デバイスを構築し、流れが血管形成時の細胞動態に及ぼす影響を調査した。その結果、拍動流と比較し、定常流が毛細血管様構造の形成を促進させ、安定的な形成過程を経ることが分かった。また、血管形成を制御する上で重要なその他の因子として、血液中の未分化な前駆細胞が旺盛な増殖能力を持ち、血管形成に寄与することも知られている。しかしながら、この前駆細胞の有用性や安全性の評価のためには前駆細胞の動態メカニズムの解明が必要不可欠である。そこで、シンガポール国立大学の研究機関であるSingapore-MIT Alliance for Research and Technology Centre(SMAET)のMEMS技術を活用し、マクロ流体デバイスの実験手法をマイクロ流体デバイスに応用した。ハイスループットなマイクロ流体デバイスを用い、厳密に制御された培養環境下にて血管形成を実現するための実験を行なった。その結果、流れ刺激と未分化細胞使用による血管形成の促進に成功した。現在、この細胞動態の検証を行なっている。

臓器再生を実現するためには、再生組織内へ酸素や栄養分を供給する血管を形成する必要がある。特に、再生された3次元組織中に深く侵入するような3次元血管様構造(ネットワーク)を形成させる必要がある。しかしながら、血管新生の過程は非常に複雑であるため、血管新生の制御因子は未だ不明な点が多い。近年、間質流やせん断応力などの血流に起因する力学的刺激(血行力学因子)が血管新生に重要な役割を果たしていることが知られてきた。しかし、せん断応力の大きさや周波数が血管新生に及ぼす影響は報告されているが、間質流の大きさが血管新生に及ぼす影響は不明である。そこで本研究では、間質流の大きさを厳密且つ容易に調節可能なマイクロ流体デバイスを作製し、間質流の大きさが3次元血管様ネットワーク形成に及ぼす影響を調査した。マイクロ流体デバイスは、2つのマイクロ流路とその流路間にコラーゲンゲルを有する。血管内皮細胞を一方の流路に播種し、24-48時間後にコンフルエント状態に達した。その後、VEGFを含む培養液を用いて、もう一方の流路から異なる大きさの間質流を5日間負荷した。その結果、間質流負荷1日後ではコラーゲンゲル中に血管内皮細胞の発芽が形成され、発芽数が間質流の大きさに依存した。間質流負荷5日後では、管腔を有する3次元血管様ネットワークの長さや密度、管腔径が、問質流の大きさに依存することを示した。さらに、間質流の大きさのみでなくVEGF添加量が、3次元血管様ネットワークの形態変化を引き起こした。これらの結果は、3次元血管様ネットワーク形成が間質流の大きさとVEGF添加量のバランスに依存することを示す。昨年度の研究実施計画内容を研究成果としてまとめ上げ、現在投稿論文の原稿を執筆中であり、近日中に投稿する予定である。また、平成24年度の研究計画に含まれる流れ刺激と未分化細胞による血管形成の研究にも着手しており、今後の成果が期待できるためである。まず、昨年度の研究成果である流れ刺激による血管形成の制御手法を用い、よりミクロな流体システムと未分化細胞を組み合わせたシステムを開発することである。特に、新たなマイクロ流体デバイスの開発には、MEMS技術を熟知している海外の大学との連携が不可欠である。その後は、血管形成メカニズムの解明に貢献するため、血管が形成される過程を共焦点レーザー顕微鏡により時空間的に観察可能なシステムを構築し、解析することが主な研究課題である。
聴性脳幹インプラント

Auditory brainstem implantの基礎研究を行った。すなわち、(1)動物(ラット)の聴皮質に対する34チャンネルの電極を64チャンネルの埋込み電極を改良し最終モデルを完成させた。この電極が慢性電極として脳の反応を生理学的かつ神経病理学的に調べた。(2)蝸牛神経核刺激多チャンネル埋込み電極の開発。蝸牛神経核を電気刺激するため電極を開発した。(3)音刺激と蝸牛神経核の電気刺激をそれぞれ行い、大脳の聴皮質の反応を記録し、同等の反応が得られるか比較研究した。結果は次の通りである。1)聴皮質記録電極の開発:34チャンネルから改良し64チャンネルの電極を開発した。その安定性を調べた。脳組織との反応を記録後、神経病理学的に調べた。接着部に軽度の炎症反応を認めた。どの電極からも局在性示す反応を記録できた。2)脳幹刺激電極の開発:目的は蝸牛神経核の電気刺激である。蝸牛神経内マルチチャンネル刺激電極を開発した。これを剣山電極と名付けた。これは電気刺激を用いた。電気刺激と音刺激による反応との比較を行った結果、電気刺激と音刺激がほぼ同等であることを明らかにした。以上の他に、(1)難聴の遺伝子研究、(2)ABRによる両耳干渉作用の研究、(3)前庭頸筋電位の起源に関する研究を行った。これは現在も研究を継続中である。その安定性を調べた。
会話と手話の相互行為分析に基づくマダガスカル言語文化の共通構造と差異の比較研究

国語にも指定されているマダガスカル語とマダガスカルのろう者たちが用いる手話の会話場面を臨地調査によって収集・記録し分析した結果、マダガスカル語の動詞の態の選択、語順の選択、主語の単数/複数の選択の頻度を会話場面毎に計測することによってそこに内在する行為主体の志向の強弱を判定し、マダガスカルの人びとの文化の共通性と多様性を測定することが可能であるとの見通しを得た。その一方、マダガスカル語とマダガスカル手話とでは、挨拶の定型性、同時発話の頻度、動詞の態の種類をめぐり明らかな違いが認められ、その要因についてはさらなる調査が必要である。平成19年度は本研究の初年度にあたり、現地研究者との情報交換を行うと共に、さらに各地方での会話行動および手話行動についての録音や録画資料の収集を行った。これらの資料は、相互行為分析の視点の基に微細に記録化されると同時に、そこに潜む社会的また文化的な指向性を抽出し、それらを相互に比較することによって、マダガスカル言語とマダガスカル文化の相互関連についての検証に用いられる予定である。本年度の各研究分担者の調査日程は、下記の通りである。研究代表者深澤秀夫:2007年7月27日より同年10月8日まで海外出張を行い、首都アンタナナリヴでアンタナナリヴ大学考古-芸術博物館の研究員と情報交換を行うと共に、マダガスカル北西部のマジュンガ市内およびベファンドゥリアナ県の農村部において、日常および集会などにおける会話行動の資料を収集した。さらに、2008年2日から24日まで海外出張を行い、マジュンガ市内で日常会話行動の資料を収集した。研究分担者箕浦信勝:2007年8月6日から同年9月4日まで海外出張を行い、首都アンタナナリヴのアカニニ・マレニナ聾学校およびマジュンガ市内において、手話行動の資料を収集した。研究分担者飯田卓:2007年7月30日から同年9月4日まで海外出張を行い、アンタナナリヴ大学考古-芸術博物館の研究員と意見交換を行いまた国立学士院において文献調査を行った。さらに、チュレアール州、フィアナランツア州、トゥアマシナ州、ディエゴ州の各地において、会話行動の資料を収集した。研究代表者の深澤秀夫は、2008年7月25日9月30日、2009年2月19日3月26日の二回、マダガスカルに渡航し、調査研究活動に従事した。初回の渡航時には、マジュンガ市内に居住するツィミヘティ族出身者の家庭内や近隣住民との間における日常会話、北部マジュンガ州に居住する稲作-牧畜を行うツィミヘティ族の人びとの集会と儀礼における発話それに日常の会話を採録した。二回目の渡航時には、マジュンガ市内に居住するツィミヘティ族出身者で市場の小売に従事する人びとの客とのやりとりの会話および家庭内における日常会話を採録した。また、それぞれの渡航時に、国立考古-芸術博物館の所員とマダガスカル語の会話行動について情報を交換すると共に、国立公文書館、国立学士院において、言語および言語政策についての文書資料を収集した。研究分担者の箕浦信勝は、2008年8月9日9月5日の期間、マダガスカルに渡航し、調査研究活動に従事した。マジュンガで開催された<マダガスカル全国聾者会合>に出席し、全国から集まった聾者から手話に関する情報を収集すると共に、首都アンタナナリヴの聾学校の教員からマダガスカルの手話の<語彙>を採録した。研究分担者の飯田卓は、2009年1月13日2月25日の期間、マダガスカルに渡航し、調査研究活動に従事した。南部チュレアール州の漁労民ヴェズ族と農耕民マシクル族の間における挨拶場面と交渉についての採録を行った。これらの調査研究活動から、健常者の会話と聾者の手話との間に規定的関係は見出されない一方、手話が健常者の言語文化的脈絡と一定の関係を持って存在するとの見通しをえつつある。研究代表者の深澤秀夫は、2009年7月28日9月28日、2010年2月18日3月22日の二回、マダガスカルに渡航し、調査研究活動に従事すると共に、マダガスカル側研究者に対する調査結果の報告および本研究主題についての意見交換を行った。初回の渡航時には、マジュンガ市内に居住するツィミヘティ族出身者の家庭内や近隣住民同士あるいは市場における売り手と買い手との間における日常会話、北部マジュンガ州に居住する稲作ー牛牧に従事するツィミヘティ族の人びとの村の集会と儀礼における発話および日常の会話を採録した。二回目の渡航時には、国立文明研究所・考古ー芸術博物館の民族学専攻の研究員に対し、この3年間の調査資料に基づき、マダガスカル語の会話における指向性の分析方法および民族ごとの差異について報告を行い、意見を交わした。研究分担者の箕浦信勝は、2009年8月21日9月6日の期間、マダガスカルに渡航し、首都アンタナナリヴの聾学校の教員からマダガスカル手話の文法についての資料を面接調査によって収集した。

研究分担者の飯田卓は、2010年1月14日2月18日の期間、マダガスカルに渡航し、チュレアール地方において漁撈民ヴェズ族の間における挨拶行動を中心とした日常会話および儀礼における形式的言語行為にかかわる資料の採録を行った。これらの実地調査活動から、1)マダガスカル語とマダガスカル手話との間には、文法面での直接的な対応関係は認められないこと、2)マダガスカル手話の地域もしくは聾学校に基づく差異は存在するものの、マダガスカル語各方言の影響は小さいこと、3)会話と言う相互行為における指向性は、マダガスカル語の場合、能動態・受動態・関係態、三つの動詞の態の何れを用いるかに基づいで、判定することが可能であること、4)態の使用頻度に基づく志向性には、民族に基づく差異が存在すると思われるが、その差異が十分に有意であるか否かについては、さらなる検証が必要である。
水素イオンと炭素イオンが同時入射した被覆タングステン中の水素蓄積機構の解明

炭素イオンの割合を3.2%まで変化させた重水素・炭素混合イオンビームを被覆タングステンに照射し、水素の蓄積機構を調べた。照射温度が500 Kの場合、入射した重水素は被覆タングステンの固有欠陥および被覆タングステンに蓄積した炭素に蓄積した。照射温度が700 Kの場合、入射した重水素は固有欠陥には蓄積せず、蓄積した炭素にのみC-D結合の状態で蓄積した。このような重水素の多くは、被覆タングステンを加熱することによって炭化水素分子で放出された。このため、被覆タングステンを加熱することで、重水素に加え、蓄積した炭素の多くが除去された。本研究は、炭素イオン割合を制御した重水素・炭素混合イオンを被覆タングステンに照射し、重水素イオンと炭素イオンが同時入射する場合の水素蓄積機構を明らかにすることを目的とする。平成25年度は、炭素イオン割合に対する重水素蓄積量の変化を調べた。重水素蓄積量を次の二種類の方法で評価した。一つは、昇温脱離法(TDS)で測定した放出スペクトル(D2, HD, CD4, CHD3)を300-1373 Kまで積分して評価した。もう一つは、二次イオン質量分析法(SIMS)で測定した重水素の深さ分布を、分布が一定となる深さ30 umまでを積分して評価した。炭素イオンの割合が0.1 %の場合、重水素の蓄積に対する炭素イオンの影響が小さいと考え、それぞれの手法で評価した重水素の蓄積量を炭素イオンの割合が0.1 %の場合の蓄積量で規格化した。試料温度が700 Kの場合、TDSで評価した重水素の蓄積量は、炭素イオンの割合を0.8%及び2.8%と増加させても、炭素イオンの割合が0.1%の場合と大きな変化はなかった。しかし、SIMSで評価した重水素の蓄積量は、炭素イオンの割合が0.1%の場合に比べて、17倍及び23倍に増加した。SIMSは蓄積した重水素を直接測定するため、蓄積量を正確に評価していると考えられる。一方、TDSは4種類のガス種のみから蓄積量を評価したため、過少評価の可能性がある。しかし、SIMSとTDSで評価した蓄積量の差は、CD4やCHD3以外の炭化水素として重水素が放出た可能性を示唆している。TDS測定後、X線光電子分光分析で被覆タングステン中の炭素の蓄積量を測定した。その結果、炭素の蓄積量は検出限界以下であった。これは、蓄積した炭素が炭化水素の形で放出されたことを示しており、更に、加熱することで、蓄積したトリチウムと炭素の両方を除去できる可能性が示唆された。本研究は、炭素イオンの割合を制御した重水素イオンを被覆タングステンに照射し、重水素イオンと炭素イオンが同時入射する場合の水素の蓄積挙動を明らかにすることを目的とする。平成24年度は、炭素イオンの割合の影響を調べた。試料温度を700K、炭素イオンの割合を0.1-2.8%として重水素イオンを照射した。炭素イオンの割合が0.1%の場合、被覆タングステン中の重水素と炭素の蓄積分布は深さ方向に一定であった。炭素イオンの割合を増加させると、深さ20umまでの炭素蓄積量と重水素蓄積量が増加した。照射後に試料を一定の速度で昇温すると、炭素イオンの割合が2.8%の場合には600-1300Kの温度領域で重水素が放出されたが、0.8%以下では重水素の放出は検出限界以下であった。放出スペクトルの解析から、重水素は被覆タングステン中の炭素に捕獲されている可能性がある。次に、試料温度を500K、炭素イオンの割合を0.1-3.2%として重水素イオンを照射した。炭素イオンの割合が0.1 %の場合、炭素は深さ方向に一定であったが、重水素は深さ2umに最も多く蓄積し、深さとともに減少した。炭素の割合を増加させると、深さ20umまでの炭素蓄積量と水素蓄積量が増加した。炭素イオンの割合が1.2%以下の場合には、450-700Kで重水素が放出された。これは、被覆タングステンに蓄積した重水素の放出であった。さらに、炭素イオンの割合が3.2%の場合には、450-700Kの放出に加え、700-1200Kにも放出が観測された。これは、炭素に蓄積した重水素の放出である可能性がある。被覆タングステン中では、照射した炭素は炭化タングステンを形成せず、グラファイトやアモルファス状で蓄積していた。さらに、照射後に試料の温度を1373Kまで加熱すると、重水素に加え、炭素も被覆タングステンから除去された。300-1100Kの範囲において、試料温度を変化させて重水素の蓄積機構を調べることを計画していた。

これに対して、500Kおよび700Kの温度領域に対して、炭素の割合を変化させて重水素の蓄積に対する炭素の影響を実験的に調べたため。試料温度を700Kとした場合、被覆タングステンに蓄積した炭素に重水素が主に蓄積されていることが分かった。しかし、重水素の放出スペクトルは複数の放出ピーク温度を有しているため、複数のエネルギーを持って炭素と結合していることが示唆された。そのため、シミュレーションコードを用いて重水素の放出スペクトルを解析し、重水素の蓄積エネルギーを調べる。その後、500Kでイオン照射試料に対して同様の解析を行い、重水素の蓄積エネルギーを調べる。また、重水素に加え、炭素と結合した炭化水素の形で重水素が放出されている可能性が示唆されたため、炭化水素の放出スペクトルの解析を行う。さらに、イオンのエネルギーを変化させた照射実験も行う予定である。照射実験の試料である被覆タングステンが少なくなったため、炭素性複合材料の購入と、これへのタングステンの被覆に使用する。重水素の放出スペクトルを解析するため、シミュレーションコードを動作させるためのパソコンを購入する。また、試料の分析に必要な熱電対、試料加熱用ヒータ、窒素ガスなどの消耗品を購入する。さらに、照射実験を行うための旅費や関連する国内と国際会議への旅費に使用する。
イオン系,非イオン系造影剤による血中酵素に及ぼす影響

造影剤による致命的な副作用は,ショック,即ち,急激な血圧低下および呼吸困難であるが,前者は血圧を調節している圧調節レセプターのアセチルコリンエステラーゼ(AChE)およびアンギオテンシン変換酵素(ACE)の阻害,後者は気管支の収縮を調節しているAchEの阻害によって発症する可能性がある。これらの酵素に対するヨード造影剤の影響を検討するのが本研究の目的であるが,これらの酵素は臓器組織のみならず,血中にも存在するので,血中酵素に対するヨード造影剤の影響を検討した。1.アセチルコリンエステラーゼ(AchE)に対する影響精製AchE活性は造影剤により低下し,イオン系造影剤の方が,非イオン系造影剤よりも酵素活性低下が強かった。また同じイオン系造影剤でも,高浸透圧製剤の方が低浸透圧製剤よりも活性低下が強かった。造影剤によるAchE酵素阻害は混合型で,造影剤とAchEとの結合は非特異的であり,造影剤と非特異的に結合するアルブミンを加えると造影剤によるAchE酵素阻害は抑制され,AchE活性は回復した。人体の血中ではアルブミン濃度も高く,造影剤によるAchE阻害効果は少なく,AchE活性低下による副作用も少ないと考えられる。2.アンギオテンシン変換酵素(ACE)に対する影響EDTAはACE酵素を阻害するが,造影剤には安定化剤として含まれており,このEDTAが,ACE活性を低下する可能性がある。イオン系,非イオン系造影剤とも全て,濃度依然性にACE活性を低下させた。EDTAを含まないイオン系造影剤(イオタラメイト)ではACE活性の低下を認めなかったが,非イオン系造影剤(イオヘキソール)ではACE活性低下を示し、EDTAのみならず,造影剤の種類によっては,造影剤自体の化学構造によってもACEを阻害すると考えられる。造影剤による致命的な副作用は,ショック,即ち,急激な血圧低下および呼吸因難であるが,前者は血圧を調節しているアンギオテンシン変換酵素(ACE)の阻害による可能性があり,また後者は気管支の収縮を調節しているアセチルコリンエステラ-ゼの阻害によって発症しうると考えられる。これらの酵素に対するヨ-ド造影剤の影響を検討する事が本研究の目的であるが,これらの酵素は臓器組織のみならず,血中にも存在するので,まず血中酵素に対するヨ-ド造影剤の影響を検討した。1.アセチルコリンエステラ-ゼに対する影響赤血球膜に存在するアセチルコリンエステラ-ゼの活性は分光光度計で測定した。洗浄赤血球膜のアセチルコリンエステラ-ゼ活性は造影剤により低下したが,高浸透圧系よりも低浸透圧系造影剤の方が活性低下が強く,また低浸透圧系造影剤でも,イオン系造影剤の方が活性低下が強かった。アルブミンを加えるとアセチルコリンエステラ-ゼの活性は回復し,造影剤のアセチルコリンエステラ-ゼの阻害は可逆的であり,人体の血中では,アルブミン濃度も高く,造影剤によるアセチルコリンエステラ-ゼの阻害効果は少ないと考えられる。2.ACEに対する影響EDTAはACEを阻害するが,造影剤には安定化剤として,EDTAを含んでおり,含有するEDTAがACE活性を低下すると考えられた。EDTAおよび造影剤による血漿ACE活性の変化はHPLCにより測定した。イオン系,非イオン系造影剤は全て,造影剤の濃度依存性に同様のACE活性の低下を示し,造影剤製剤間の差を認めず,またEDTAも濃度依存性のACE活性低下を示した。

推定の患者血中造影剤濃度では,血中Caイオン濃度の有意な低下はなく,造影剤含有のEDTAが特異的にACE活性を阻害したと考えられる。造影剤による血中酵素に及ぼす影響について,昨年度は主として造影剤によるアセチルコリンエステラ-ゼの酵素活性阻害作用について検討した。アクセチルコリンエステラ-ゼ純物質のみでは,イオン系及び非イオン系の造影剤はいずれもアセチルコリンエステラ-ゼの酵素活性を低下させたが,血漿中など,アルブミン存在下では,その酵素活性が回復する事が認められた。今年度は,血圧を調節しているアンギオテンシン変換酵素に対するイオン系,非イオン系造影剤の影響について,血中アンギオテンシン変換酵素をモデルとして検討した。調製済みの造影剤の中には安定化剤としてEDTAが含まれ,アンギオテンシン変換酵素の特異的阻害剤であるカプトリルと同様にEDTAはアンギオテンシン変換酵素を直接阻害する事が知られている。従ってアンギオテンシン変換酵素の阻害については,安定化剤EDTAと造影剤そのものの化学毒性の2つの可能性が考えられる。血漿中およびEDTA,造影剤混和血漿中のアンギオテンシン変換酵素活性は,合成ペプタイド(HipーHisーLeu)を基質として,HPLCにより測定した。EDTAを血漿に添加するとEDTAの濃度に比例して,血漿中のCaイオン濃度およびアンギオテンシン変換酵素活性も低下した。また,検討したイオン系,非イオン系造影剤においても,混和した造影剤の濃度に比例して,アンギオテンシン変換酵素活性は低下したが,Caイオン濃度の有意な低下は認められなかった。造影剤の化学構造の差遠なしに,同程度の血漿アンギオテンシン変換酵素活性低下を認めた事は,これらの製剤に共通して存在する安定化剤EDTAによるアンギオテンシン変換酵素阻害の可能性を強く示唆している。造影剤によるアンギテンシン変換酵素活性の低下は低血圧を〓〓し,ショックを発症させる原因の1つと考えられる事ができる。
微量元素の化学的存在形態識別のための選択的な分離・分析法開発に関する研究

1.環境,生体,新素材・高純度材料を主要な分析対象とし,これら試料に含まれる微量超微量の元素・分子の化学的存在形態(スピーシエイション),存在状態をも含めた高度な分析的情報(キャラクタリゼーション)を得る新しい方法論を確立した.2.前述の3種の分析対象を念頭におき,次の4分野の基礎研究と分離・分析化学的な視点からの応用的基礎研究を進めた.(a)分子認識機能に優れた新しい分離,分析試薬の合成・開発と分析化学的研究(中村博,松井,本水);(b)新しい分析化学的溶液反応の創製と反応の機構解明及び分析化学的研究(河嶌,舟橋,熊丸);(c)高選択的・高倍率濃縮分離法の開発と分析化学的研究(赤岩,小熊,中村洋,渡会);(d)新規高感度測定装置・方法の開発と分析化学的研究(松本,柘植,藤原,吉村).3.(a)(d)に関する成果を分担研究者相互間で緊密にフィードバックしあい,開発した分離・分析法のより一層の高度化,高性能化を行った。更にそれらを統合化し,超微量元素・分子の存在形態・状態の識別に関する新しい分析化学的方法論として確立することができた.途中段階における研究の成果,問題点の総合的討議を平成7年9月,8年9月に行い,一層の高度化・高性能化に資すると共に,開発した分析手法の系統化,体系化をより一層進めた.更に,平成7年11月,平成8年11月に公開シンポジウムを開き,広く成果を公表すると共に,研究組織外との交流を図かり,これまでの研究における方法論の問題点の点検と評価を行い,一層の高度化と高性能化に向けて研究を進めた.最後に,それら成果を体系化し,とりまとめを行った.1.環境,生体,新素材・高純度材料を主要な分析対象とし,これら試料に含まれる微量超微量の元素・分子の化学的存在形態(スピーシエイション),存在状態をも含めた高度な分析的情報(キャラクタリゼーション)を得る新しい方法論を確立した.2.前述の3種の分析対象を念頭におき,次の4分野の基礎研究と分離・分析化学的な視点からの応用的基礎研究を進めた.(a)分子認識機能に優れた新しい分離,分析試薬の合成・開発と分析化学的研究(中村博,松井,本水);(b)新しい分析化学的溶液反応の創製と反応の機構解明及び分析化学的研究(河嶌,舟橋,熊丸);(c)高選択的・高倍率濃縮分離法の開発と分析化学的研究(赤岩,小熊,中村洋,渡会);(d)新規高感度測定装置・方法の開発と分析化学的研究(松本,柘植,藤原,吉村).3.(a)(d)に関する成果を分担研究者相互間で緊密にフィードバックしあい,開発した分離・分析法のより一層の高度化,高性能化を行った。更にそれらを統合化し,超微量元素・分子の存在形態・状態の識別に関する新しい分析化学的方法論として確立することができた.途中段階における研究の成果,問題点の総合的討議を平成7年9月,8年9月に行い,一層の高度化・高性能化に資すると共に,開発した分析手法の系統化,体系化をより一層進めた.更に,平成7年11月,平成8年11月に公開シンポジウムを開き,広く成果を公表すると共に,研究組織外との交流を図かり,これまでの研究における方法論の問題点の点検と評価を行い,一層の高度化と高性能化に向けて研究を進めた.最後に,それら成果を体系化し,とりまとめを行った.環境,生体,新素材・高純度材料を主要な分析対象とし、試料中の微量超微量の元素・分子の化学的存在形態,存在状態をも含めた高度な分析的情報を得る新しい方法論の確立を目的とした研究を行い,次の成果を得た.1.分子認識機能性試薬の設計・合成多環芳香環をポリエーテル鎖の末端に導入した新規試薬を合成し,アルカリ土類,希土類金属の高感度蛍光検出法を開発した(中村博).金属認識能を持つ新規試薬を開発した.超微量ヒ素の化学的存在形態識別の為の選択的分析法を開発し,海洋圏,琵琶湖のダイナミクスを追及した(松井).新規イオン会合試薬を合成し,環境中のリン,窒素の高感度定量法の開発と形態別分析法を確立した(本水).2.分析化学反応創製・反応機構解明Phen存在下,バナジウム,クロムによる酸化反応を利用するコバルトの電位差定量,スピーシエイション法を開発した(河嶌).ジメチル,トリメチルスズ(IV)の加水分解反応とアミノカルボン酸との錯形成反応を解析し,溶存化学種を解明した(舟橋).酸素酸のヘテロポリ酸生成/ルミノール化学発光反応の創製・発光機構の解明とP,As等の高感度多元素逐次定量法を開発した(熊丸).配位子共存下,酸化還元電位の変化を利用する新規銅錯化容量測定法を開発し,実際的有用性を実証した(赤岩).3.高選択的・高倍率濃縮分離法の開発金属イオンのキレート樹脂に対する吸着特性を検討し,酸性領域における重金属イオンの選択的吸着を明らかにし,天然水中の重金属の形態別分離濃縮/定量法を開発した(小熊).生体関連分子認識セレクターシステムとして,チタニアプレカラム/陰イオン交換

カラムスイッチイングHPLCシステム構築に成功し,有機リン酸エステル類の形態別分析法を確立した(中村洋).サリチルアルドキシム類によるニッケルの抽出速度及びphenによる協同抽出速度の律速過程の解明,ピリジルアゾ化合物による金属イオンの界面吸着挙動を解析し,速度差利用による新しい分離法と界面濃縮法を確立した(渡会).4.高感度測定装置・方法の開発生体微量元素の高感度定量法として,β-ジケトンを二組持つ新規配位子の合成,高い蛍光性を持ちしかも蛋白質に直接結合可能なユーロピウム錯体の合成に成功し,蛍光ラベルに用いるイムノアッセイ法を開発した(アルブミンの検出限界:10^<-13>M)(松本).磁性流体懸濁液/色素共存下での磁気光学効果を利用する高感度化とその作用機構を解明し,多環芳香族化合物の分析に応用できることを示した(藤原).イオン交換体相分光光度法の開発と吸光測定のモデリングによる微量成分のオンライン形態別分析法を確立し,天然水中の微量重金属(コバルト,クロム)の状態分析法を確立した(吉村).1.環境,生体,新素材・高純度材料を主要な分析対象とし,これら試料に含まれる微量超微量の元素・分子の化学的存在形態(スピーシエイション),存在状態をも含めた高度な分析的情報(キャラクタリゼーション)を得る新しい方法論を確立した.2.前述の3種の分析対象を念頭におき,次の4分野の基礎研究と分離・分析化学的な視点からの応用的基礎研究を進めた.(a)分子認識機能に優れた新しい分離,分析試薬の合成・開発と分析化学的研究(中村博,松井,本水) ;(b)新しい分析化学的溶液反応の創製と反応の機構解明及び分析化学的研究(河嶌,舟橋,熊丸) :(c)高選択的・高倍率濃縮分離法の開発と分析化学的研究(赤岩,小熊,中村洋,渡会) ;(d)新規高感度測定装置・方法の開発と分析化学的研究(松本,柘植,藤原,吉村).3.(a)(d)に関する成果を分担研究者相互間で緊密にフィードバックしあい,開発した分離・分析法のより一層の高度化,高性能化を行った。更にそれらを統合化し,超微量元素・分子の存在形態・状態の識別に関する新しい分析化学的方法論として確立することができた.4.途中段階における研究の成果,問題点の総合的討議を平成8年9月に行い,一層の高度化・高性能化に資すると共に,開発した分析手法の系統化,体系化をより一層進めた.更に,11月に公開シンポジウムを開き,広く成果を公表すると共に,研究組織外との交流を図かり,これまでの研究における方法論の問題点の点検と評価を行い,一層の高度化と高性能化に向けて研究を進め,体系化のためのまとめを行った.
ペア型免疫受容体を介した宿主病原体相互作用の解明

免疫システムには、活性化免疫受容体と抑制化免疫受容体から成る一連のペア型免疫受容体ファミリーが存在する。我々は、これら一連のペア型免疫受容体ファミリーがウイルスと共に共進化してきた免疫受容体であるという新たな仮説を立てて、多くのペア型免疫受容体の機能を解明してきた。さらに、ウイルス感染ばかりでなく、細菌感染やマラリア感染にも重要な機能を担っていることが明らかになってきた。ペア型免疫受容体ファミリーは、病原体との激しい攻防によって形成されたレセプターであると考えられる。しかし、どのような病原体と相互作用するかは、依然として不明な点が多い。そこで、本研究では、「免疫応答の制御分子である抑制化ペア型免疫受容体をどのような病原体が免疫逃避に利用しているかの解明」、さらに、「生体防御における活性化ペア型免疫受容体の機能の解明」を目的とした。そこで、様々なヒトの免疫細胞が発現するペア型受容体のFc融合タンパク質を作成して、マラリア原虫感染細胞、ウイルス感染細胞、細菌におけるリガンド分子の発現をフローサイトメーターにて解析した。その結果、マラリア原虫感染赤血球やウイルス感染細胞を解析することにより、それらの感染細胞の表面にはペア型受容体の新たなリガンド分子が存在することが明らかになった。今後は、これらの分子の機能を解析することにより、宿主病原体相互作用におけるペア型受容体の新たな機能が解明されると考えられた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
有害ガス吸着能を有する吸音性コンクリートの開発

有害ガス吸着能を有する吸音性多孔質コンクリートの研究(玉井担当)1.材料と配合および形状の検討骨材粒径を1mmとした10cm厚さの多孔質コンクリートの表面積は普通コンクリートの片側表面積の約500倍にもなることが明らかになっている。また,天然のゼオライトが各種のガスを吸収するが,特にフライアッシュから合成した粒状の人工ゼオライト骨材が(NOx)を吸収し無害化できることを明らかにし,その配合と形状を検討し最適条件を決定した。2.機械的物性の検討各種材料と配合で作成した供試体の強度,弾性係数等の機械的な物性を検討し,吸音板としての物性を評価した。有害ガス吸着能と無害化法の確立(計良,古南担当)1.有害ガス吸着能の調査と最適条件天然ゼオライトや人工ゼオライトとセメント混合系に関し,各種配合した供試体の有毒ガス吸着能は,既に試作したパルス吸着反応装置を用いて調査し,最適条件を検討した。2.吸着したガスの無害化法の検討これにはチタニアを主とした合成触媒を用いて行い。この触媒の効果は光または熱により相違するため各種条件下における効果をほぼ明らかにし,製品化の可能性を示した。有害ガス吸着能を有する吸音性多孔質コンクリートの研究(玉井担当)1.材料と配合および形状の検討骨材粒径を1mmとした10cm厚さの多孔質コンクリートの表面積は普通コンクリートの片側表面積の約500倍にもなるため,骨材や結合材に特定のガス(NOx)吸収物質を使用すると有害ガスを吸収し無害化できると予測され,その配合と形状を検討し最適条件を決定している。2.機械的物性の検討各種材料と配合で作成した供試体の強度,弾性計数等の機械的な物性を検討し,吸音板としての物性を評価している。有害ガス吸着能と無害化法の確立(計良,古南担当)1.有害ガス吸着能の調査と最適条件各種配合した供試体の有毒ガス吸着能は,既に試作したパルス吸着反応装置を用いて調べ,最適条件を検討中である。2.吸着したガスの無実化法の検討これにはチタニアを主とした合成触媒を用いて行ない。この触媒の効果は光または熱により相違するため各種条件下における効果を明らかにしている。
フィンランドにおける教育の地方分権化の影響－学習成果における格差の視点から－

本研究は、1990年代に教育の地方分権化を経験したフィンランドを事例として、学校運営や教育内容などにおける学校設置者(自治体)の関与のあり方と度合い、すなわち地方と学校との関係が、学習成果に与える影響を分析することにより、教育の地方分権化の影響とインパクトを中長期的視点から検証することを目的とするものである。その結果、(1)地方と学校の関係は都市部とその他の地域とで大きく異なっていること、(2)それによる違いは学校経営などについては大きいこと、(3)しかしながら、学習成果についてはさほど明確な影響が観られなかったこと、が明らかになった。本研究は、1990年代に教育の地方分権化を経験したフィンランドを事例として、学校運営や教育内容などにおける学校設置者(自治体)の関与のあり方と度合い、すなわち地方と学校との関係が、学習成果に与える影響を分析することにより、教育の地方分権化の影響とインパクトを中長期的視点から検証することを目的とする。これまで、地方分権化に関する研究の多くは、国と地方の役割分担に焦点を当ててきているが、本研究では、国と地方との関係の変化により、自治体間の違いがより鮮明になった地方(自治体)と学校との関係に着目し、そのあり方と学習成果の相関という観点から地方分権化の影響を探るものである。研究2年目である平成25年度は、昨年度実施した文献調査及び第1次現地調査の成果について取りまとめを行うとともに、その結果を踏まえ、第2次現地調査を実施した。現地調査では、特に、首都圏近郊にある2つの自治体を事例として抽出し、学校及び自治体の教育行政担当者に対し、インタビュー調査を行うなどした。今回の調査では、地域間格差の拡大と学力低下への懸念が高まっている現状を踏まえ、特に財政と教育課程の編成に着目した。インタビュー調査を通じて、教育関係者の現状における問題意識に迫るとともに、過去にさかのぼって教育政策、法令等を調査・分析し、歴史的変遷と歴史的な文脈における現状の位置づけを明らかにした。特に、本研究では、国と地方の役割に焦点を当ててきたこれまでの地方分権化に関する研究とは異なり、国と地方との関係の変化により自治体間の違いがより鮮明になった地方(自治体)と学校との関係に着目し、そのあり方と学習成果の相関という観点から、地方分権化の影響を探ろうとするものである。本年度は、研究初年度ということもあり、まず、関連政策・施策に関する文献・資料等の収集収集を行った。その結果、(1)国際学力調査や国内で実施される各種の学力調査・資格試験等の結果から、学力における地域間格差が拡大している状況が認識されていること、(2)政策的にも何らかの対応をすべきとの判断が国としてなされ、学習環境の改善及び学力格差の是正に資する調査研究及び取り組みが進められていること、などが明らかになった。これは、1990年代以降、急速に進められた地方分権化の流れを大きく転換させるものではないが、教育行政における中央の関与のあり方に一石を投じている。さらに、自治体の中には、学校に対するコントロールを強めるところも出てきており、自律的な学校運営の度合いにおいても、地域間格差が存在することが明らかになった。最終年度である今年度は、まず、(1)1990年代から教育課程編成に関わっている中央教育行政機関の担当者、(2)1990年代のフィンランドの教育課程改革の第三者評価を担当したイギリスの教育学者、(3)教員組合の政策担当者、(4)地方自治体連合教育データアナリスト、に対するインタビュー調査を実施し、1990年代の教育行政改革とその影響の実相を明らかにすることを試みた。その結果、90年代の改革は、自治体の裁量を飛躍的に高めるものであったこと、その改革は教育関係者から概ね評価されていることが確認できた。一方で、近年、格差拡大への懸念が広まりつつあること、さらには国の教育への関与が強まりつつあることを踏まえ、実態の把握に努めた。具体的には、現在進められている教育課程基準(国レベル及び地方レベル)の編成方法、プロセスなどについて、中央及び地方の教育行政機関でインタビュー調査を行った。その結果、国の関与が強まっている一方、自治体レベルでは、これまで以上に、参加型の編成プロセスがフラットな形で進められている実態が明らかになった。これまでの研究から、