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「ニコチンはドーピング防止規程の監視対象物質である」ことの認識に基づくタバコ対策

喫煙者は27名中8名(29.6%)で、JT調査(2017)の22.8%より高かった。体力テスト後、喫煙者、非喫煙者共にMHPG及びCortisolが有意(p<0.05)に上昇した。特にMHPGは喫煙者において非喫煙者と比べて有意に体力テスト後に高値を示した。被験者募集において、協力者が少なくまた、同意した後に撤回した被験者も複数名いたので、体力テストへの参加者は、想定していた人数の三分の一弱であった。最終年度である。昨年に引き続き、被験者を募集して体力テスト(握力、上体起こし、長座体前屈、反復横とび、20mシャトルラン及び立ち幅とびの6項目)を行い、その前後での唾液中の神経伝達物質に関わる代謝物(Homovanillic acid(HVA)、3-methoxy-4-hydroxyphenylethylene glycol(MHPG)、Vanillylmandelic acid(VMA))及びCortisolを測定した。また心拍センサを装着し心拍変動から周波数解析(RRI(RR間隔)、CVRR(RR変動)、LF/HF(交感神経活動指数))を行った。同時に唾液のpH、ニコチン代謝物のコチニンを測定した。それらの結果は喫煙者と非喫煙者で評価した。さらに、生活習慣などの調査も行った。対象者は、20歳代の男性で、昨年度は27名、今年度は24名、合計51名(喫煙者12名、非喫煙者39名)である。平均年齢は20.0±1.8歳で、喫煙者率は23.5%であった。唾液中コチニン濃度(ng/mL)は、喫煙者群が117.7±151.1、非喫煙者群が1.7±1.1であった。唾液中コチニン濃度以外は、喫煙者と非喫煙者で有意差は見られなかった。しかし、運動前後においては、MHPG、Cortisol、pH、心拍センサから求められたRRI、CVRR、LF/HFのいずれも運動後に有意に喫煙者、非喫煙者共に上昇した(Wilcoxonの符号付順位和検定)。MHPGはノルアドレナリンの代謝物で身体的負荷により上昇し、その結果と同様に心拍センサから求められたLF/HFも上昇していた。また、Cortisolは主に副腎皮質由来で精神的・身体的負荷で上昇するが、今回も運動後に上昇していた。喫煙習慣による差はなかったが、体力テスト後の心拍変動等を考慮すると、喫煙者が競技直前にタバコ製品を使用する健康リスクが考えられた。今後は、タバコ製品には安全性がないことの認識を高めること及び、運動やスポーツを通してタバコ製品の使用の影響を再認識させる。特にニコチンがドーピング防止規程における監視対象物質に掲載されていることをさらに周知する。そのために、文部科学省で作成された「新体力テスト」を実施する。テスト項目は、握力、上体起こし、長座体前屈、反復横とび、20mシャトルラン(往復持久走)及び立ち幅とびの6項目である。対象者は20歳代の男性で、喫煙習慣をはじめとする生活習慣調査、健康状態のチェック及び体力テスト前日から当日にかけての生活日誌の記録などを行い、体力テストの結果との関連性を解析する。体力テスト前後で唾液採取、呼気中一酸化炭素濃度測定を行う。また、体力テスト前日から心拍解析装置を装着し、普段の生活状態から運動している状態を通して、心拍変動の解析を行う。採取した唾液は、喫煙習慣を把握するためにコチニン測定(ニコチンの代謝物)を行う。さらに、運動あるいは喫煙に関わる神経伝達物質の代謝物(ホモバニリン酸、3-メトキシ-4-ヒドロキシフェニルエチレングリコールなど)を測定し、運動習慣や喫煙習慣などとの関係性を解析する。
骨組構造用の鋼および鋼・コンクリート合成耐震要素の開発

三年間に渡り、スリットを鋼板に入れることにより、耐力及び剛性の算定・調整が簡易、変形能力に富であり、かつ、施工・取付が容易である鋼板耐震壁(以下、「スリット入り鋼板耐震壁」とよぶ)の開発研究を行った。本耐震壁は地震時に梁から受けると想定される水平力に、スリットに挟まれる鋼板部分(柱状部とよぶ)が柱のような曲げ変形をして安定した挙動をしつつ抵抗すると期待するものである。45体の単体の耐震壁と6体の鉄骨骨組に対して計5つの実験と、有限要素法による弾性解析を行った。以下に行った主な研究とその成果を記す。・単体の耐震壁の基礎的な性状を調べ、本耐震壁の耐力・剛性を妥当に評価する式を示した。・単体の耐震壁に関して、使用する鋼板の鋼種や寸法を一定にしたまま、耐力と剛性をスリットの入れ方に関する二つの変数(αおよびβ)によって独立的に変化させる方法を明らかにした。・単体の耐震壁の骨格曲線を表現する方法を提案した。・スリット入り鋼板耐震壁の耐力の劣化と不安定な挙動の原因である面外挙動のメカニズムを明らかにし、鋼スチフナによる面外補剛法をもちいて実用可能な耐震壁の設計条件を明らかにした。・スチフナによる面外補剛では実用不可能な設計条件の耐震壁でも、コンクリート系のプレキャストパネルを面外補剛にもちいることで実用可能になることを明らかにした。・鉄骨の柱梁架構に取りつけられた時の耐震壁の挙動を明らかにし、耐震壁の耐力は単体時と同様の評価が可能であるが、剛性は柱状部の幅厚比(b/t)が大きいと単体時より著しく減少すること等を示した。・耐震壁が取りつけられた骨組の応力分布の変化を調べ、耐震壁が取りつけられることによる架構の構造性能の向上を示した。・単体および耐震壁付骨組の弾性有限要素解析によって柱梁部分や耐震壁の応力分布や、壁を梁に取りつけるためのボルトの応力を検討した。鋼板にスリットを入れることによりスリットに挟まれた部分(柱状部とよぶ)が柱のような曲げ挙動をし、鋼板は剪断抵抗ではなく曲げ抵抗をすると仮定し、単体のスリット入り鋼板耐震壁の水平力載荷実験を行い、その検討を行ってきた。実験によりこれまでに、レーザーカットで加工され高力ボルトで取付けられるスリット入り鋼板耐震壁は、高いエネルギー吸収能力をもち、スリットの長さ(柱状部の長さ:l)、間隔(柱状部の幅:b)、スリットを入れる段数(柱状部の段数:m)を変えることで簡単に耐力・剛性の調整ができること等が明らかになっており、施工性と構造性能の両面で優れた部材であると期待される。但し、単体実験においては耐震壁は耐震壁よりも剛性の著しく大きい梁に比較的大きなアングルを介し比較的太径の高力ボルトで摩擦接合され、耐震壁の上・下端を水平に保ちながら変形し、垂直方向の伸び縮みを抑制するものはなかった。しかしながら、耐震壁が実際に建物骨組に組み込まれたときには耐震壁は梁の変形の影響を受け、逆に耐震壁も骨組そのものの挙動に影響を及ぼすはずである。そこで今回、スリット入り鋼板耐震壁を門形骨組に組み入れ、繰返し水平力載荷実験を行った。その結果、柱の負担剪断力は耐震壁の影響を受けておらず、また,耐震壁については単体実験で得られたような靱性のある挙動が得られた。耐震壁は単体実験の時に比べて耐力・剛性がともに低下するが、それには梁の剛性との間の相関が認められた。

スリットを鋼板に入れることにより、耐力及び剛性の算定・調整が簡易で変形能力に富む鋼板耐震壁(以下、「スリット入り鋼板耐震壁」と呼ぶ)の開発研究を行ってきた。これまでに耐震壁の単体の試験体に対して実験を行い、その耐力式及び剛性式の妥当性を確認し、靭性ある挙動を得る為に満足しなければいけない条件について検討してきた。前述の耐力式及び剛性式によると、計算耐力及び計算剛性は、スリットが入っていない鋼板の計算耐力及び計算剛性と、1)スリットに挟まれる鋼板部分(柱状部と呼ぶ)の剪断スパン比(α)、及び2)(スリットの長さ×スリットの層数)の耐震壁の高さに対する比(β)が関係し、この2つの変数により耐震壁の耐力及び剛性を調整することができる。但し、これまでの実験において、これら変数に関した系統的な検討は行っていなかった。本年度は、過去の実験試験体に採用したα及びβの値を基本とし、変数α及びβを実験変数として、計16体の耐震壁の試験体に対して実験を行った。その結果、以下の事が判明している。1.耐力に関しては、実験耐力の計算耐力に対する比は、柱状部の幅と板厚との比(b/t)との間に相関がある。2.剛性に関しては、実験剛性の計算剛性に対する比は、前述の変数βとの間に相関関係がある。3. α及びβの値が小さいほど、耐力劣化は早期に発生し、挙動は不安定なものになる。従ってα及びβの値に制限を設ける事によって、安定した挙動を得る為の設計条件が得られる。これまでに耐震壁の単体の試験体に対して実験を行い、靭性ある挙動を得る為に満足しなければいけない条件について検討した結果、スリットに挟まれる鋼板部分(柱状部とよぶ)の幅厚比(b/t)が大きい場合、耐震壁は面外挙動に伴う不安定な挙動を示すため、実用化が難しいと思われ、スリット入り鋼板耐震壁の耐力および剛性の可能範囲が限定されていた。本年度は、過去の実験試験体に採用した鋼スチフナによる面外変形補剛法以外に、プレキャストコンクリートパネルによる面外補剛方法によって設計可能な範囲の拡張を試みた。b/tおよび面外補剛法(補剛無し・鋼スチフナ・モルタルパネル)を実験変数とし、計11体の試験体に対し実験(施工上、パネルにはコンクリートではなくモルタルを使用した)を行い、耐震壁の面外挙動を考察し、パネルによる補剛法の有効性を検証した。1.面外補剛がなされていないスリット入り鋼板耐震壁は、柱上部の塑性化が始まるとすぐに面外挙動を始め、b/tが15以上の耐震壁は不安定な挙動をする。2.スチフナによる補剛は、面外変形による柱上部の縮みを抑制し、b/tが15以下の耐震壁の面外挙動を抑制する。3.壁面の面外挙動を抑制するために、パネルによる補剛は有効な面外補剛法であり、この補剛法を用いると、b/tが大きい(20以上)スリット入り鋼板耐震壁の実用化が可能である。
近世後期から末期にかけての長崎における異文化融合の総合的研究

本年度は、昨年度までの資料調査および収集を継続、さらに新たに関連資料の所在が明らかとなった各所蔵機関の文献調査を実施した。また、収集した資料に基づき、学会発表および論攷の執筆を行った。以下はその詳細である。まず資料調査に関しては、長崎歴史文化博物館に伝存する中島広足判の歌合関連資料を悉皆収集した。また、鎮西大社諏訪神社に伝わる社家関連の資料およそ百点近くの存在が新たに明らかとなり、同資料群の整理および書誌調査・写真撮影を実施した。同資料群の精査により社家の歴史の一端が浮かび上がることが期待される。また、諏方大宮司学校の教授方を勤めた広足の国学思想と諏方社の関連を検証することにより、広足の文事の内実を浮かび上がらせ得るであろう。さらに、嘉永末から安政年間にかけて広足が長崎のみならず西国一円の大名家・豪農・豪商等のもとを訪ね歩く模様を各種の日記に基づき考察し、広足が訪れた諸家に現存する資料群の調査にも取り組んだ。具体的には、長崎県平戸市の松浦史料博物館、佐賀県伊万里市の峰家、佐賀市の製薬問屋を営んでいた烏犀圓等の調査である。次に学会発表および論攷執筆に関しては、前年度に引き続き広足『樺島浪風記』に注釈を施し、その成果を雑誌『鯉城往来』に載せた。また、長崎大学坂本キャンパス内に建つ鎮懐石碑の成立を諏訪神社社家資料とともに検証し、近世後期長崎における神功皇后三韓征伐譚の伝承の一端を明らかにし、その成果を長崎大学国語国文学会において発表した。さらに、上述の広足の国学思想と諏方社の関連に関して、目下論文の取り纏めを行っている。研究期間4年間を通じて、中島広足の文事を軸として近世後期長崎における異文化融合の内実に関する研究を行った結果、同時期の長崎において歌壇と画壇の垣根を越えた交流が契機となり、異国趣味の書画帖、軸物等、多数の作品が産み出される状況を明らかにした。本年度は、長崎歴史文化博物館に収蔵される近世後期長崎文人関連の資料を収集し、その成果をもとに複数回における学会および研究会における発表、また二編の論考を執筆した。まず調査研究に関しては、近世後期長崎における歌壇・画壇・詩壇等の交流の模様の検証を進めるために、長崎歴史文化博物館収蔵資料の調査を実施した。取り分け、同館収蔵の掛け軸・巻子本の類いは、歌壇と画壇の交流の模様を知り得る貴重な作品が多く、その大半は学界未紹介のままである。例えば、中島広足・青木永章及び近藤光輔が和歌の賛をし、木下逸雲が竹を描いた「墨竹図」(近世後期成立掛幅装1軸)は、逸雲と長崎歌人の交誼の様子がうかがい知れる資料である。また、長崎歌壇の活動の模様を示す複数の歌合資料も巻子本として同館に伝存しており、調査の結果、歌壇と画壇の構成員が重複することが明らかとなった。以上の長崎歴史文化博物館所蔵資料を始めとして、鎮西大社諏訪神社・関西大学附属図書館・神宮文庫等の各所蔵機関の調査を今年度は行い、計100点近くに及ぶ資料の調査を終えた。かくて調査収集した諸資料に基づき、近世後期長崎における異国趣味の展開に関する発表を行った。まず同志社大学国文学会においては「近世後期長崎における歌壇と画壇」と題して、異国趣味の広足歌文の成立に長崎版画の版元が関与していたこと、また近世後期長崎において名所図会刊行の機運が高まりをみせており、広足のみならず数多くの歌人・絵師が長崎の異国情緒漂う名所を歌書画に表現していたことを明らかにした。また、京都近世小説研究会二月例会においては永章著・逸雲画『観蓮記』ならびに広足『観蓮記』の成立を考察し、来舶清人の文人趣味が逸雲・広足・永章の文事に影響を与えていたことを検証した。以上の発表を通して、広足・永章・逸雲の三者を軸として長崎における異文化融合の実体を解明するための見通しを得た。当初の研究計画においては、森の美術館in雲仙に収蔵される資料の調査を実施する予定であったが、私自身が福岡から京都の大学に転職したこともあり、本年度はより交通の便が良い長崎歴史文化博物館および諏訪神社所蔵資料の調査に専念した。また、その成果に基づき学会発表を行い、さらに複数の論攷を執筆した。その結果、計画は大幅に変更されたものの、進捗状況としてはおおむね順調に進展していると判断される。本年度は、昨年度に引き続き、長崎歴史文化博物館所蔵の長崎歌壇および画壇関連資料の調査収集を行い、その点数は100点近くに及んだ。また、杜の美術館in雲仙所蔵の長崎文人関連資料の調査も実施し、およそ30数点の資料を調査するとともにデジタルカメラによる撮影を行った。さらに、昨年度からの調査成果を取り纏め、平成28年度九州大学国語国文学会において「近世後期長崎の雅会」と題した発表を行い、近世後期長崎における雅会の実態を検証した。従来近代短歌に先駆けて歌題の拡がりをうかがわせる例としてのみ和歌史上に位置づけられてきた中島広足の和歌に関して、異国趣味の広足歌文が作られた内実を明らかにしたものである。

異国趣味の広足歌文が作られた背景には近世後期長崎における唐物趣味の流行があり、広足は長崎商人および会所役人等の求めに応じて、和漢の文人の書画を取り集めた書画帖に揮毫し、書画帖の序も執筆していたこと、また同じく長崎商人からの依頼を受けて、唐物の道具を画題とした画に和文の讃を記していたことを考察した。さらに、青木永章著・木下逸雲画『観蓮記』および広足『観蓮記』の成立を検証し、浦上新田の蓮見が近世後期の長崎において流行しており、その模様を描いた作品であること、蓮愛好の背景には愛蓮説等の中国の文人趣味を模倣して近世後期長崎においても蓮を愛でる機運が高まりを見せていたことを論じた。また、近時は近世後期長崎における煎茶道の興隆と広足歌文との関連を検証している。広足和文の多くには長崎における煎茶愛好の模様が記されており、また明治初期の例ではあるが、広足自画賛の軸物を茶掛けの軸として用いていた例を確認している。近世後期の長崎の煎茶の会においては、唐物の掛け物を始めとする茶道具が多く設えられており、唐物趣味の広足和文もまた煎茶道興隆との関連が深いことが浮かび上がりつつある。上記の通り、本年度は予定していた長崎歴史文化博物館と杜の美術館in仙の調査を実施し、今後の調査計画を立てることが出来たので、調査計画はおよそ順調に進行していると評価できる。また、調査収集資料に基づき、近世後期長崎における異文化融合の内実を検証する研究を順調に進めることも出来た。当初の予想を越えて、煎茶道の流行との関連等、新たな研究の視点も浮かび上がりつつあり、目下複数の論考に取り纏める作業を進めているところである。以上の二つの理由から、おおむね順調に進展しているとする自己評価を下した。今年度は、森の美術館in雲仙・長崎歴史文化博物館・諏訪神社・山口県文書館の書誌調査およびデジタルカメラによる写真撮影を継続して実施するとともに、収集した資料に基づき複数の論考を執筆した。先ず始めに、書誌調査に関しては、森の美術館in雲仙に計2回赴き、合計100点近くの資料の調査を終えた。収集した資料中には来舶清人と長崎の歌人・絵師との繋がりを如実に物語る〔瓊華文人寄書〕なる軸物があり、同資料を用いて近世後期長崎文苑の様相の一端を明らかにしたコラムを執筆している。また、長崎歴史文化博物館においては近世後期長崎の儒学者であり広足と交流のある山本晴海の書簡、謡曲の『謡諏訪』、長崎奉行所および諏訪神社蔵の長崎文人関連資料を調査し、長崎の歌会関連のもの、また文人間において遣り取りされた書簡等の調査収集を果たしている。以上の書誌調査の結果を活かして、複数の論考を取り纏めた。上記の来舶清人と長崎文人の交流の模様を検証したコラムにおいては、従来長崎歌壇と来舶清人との繋がりを明確に示す跡が見出し得ない状況にあったが、来舶清人と長崎の絵師・歌人が一堂に会して席上揮毫をした〔瓊華文人寄書〕の発見により、現に長崎の歌人が来舶清人と親交を結んでいた模様が明らかとなり、広足が異国趣味の和歌を詠んだ背景には来舶清人等の繋がりがあることを一つの可能性として浮かび上がらせた。また、中島広足判『十八番歌合』に基づき、長崎歌壇における広足の指導の模様を明らかにした論考、中島広足が地方の文人の求めに応じて長崎歌壇の歌人の短冊を取り纏めて周防の国学者鈴木高鞆のもとに送る模様に基づき、当代の短冊が果たした役割を検証した論考、広足著述『樺島浪風記』の表現意識を収集資料に基づき検証した注釈研究、さらに上述の高鞆宛広足書簡21通の判読と注釈等、収集資料に基づく研究を進めた。所属機関の再度の異動のために時間的な制約が加えられたことがあったものの、当初の計画通り書誌調査を着実に行い、そしてその成果を論文に纏めることが果たせているため、研究はおおむね順調に進展していると判断した。本年度は、昨年度までの資料調査および収集を継続、さらに新たに関連資料の所在が明らかとなった各所蔵機関の文献調査を実施した。
解析学の階層的論理構造と超限的型理論

0.TRDBと略記される構成的数字の体系(一階算術HAにVf,transfinite recursionで定義される速語H、bar inductionを加えたもの)と、transfinitely defined typesを持つ.barrecursionをベ-スにした汎関数の体系TRMの相互関係を明らかにし、TRDBのformulaをtype,proofをtermと考えたときのTRDBの計算性の意味を明確にすることが目標であった。その目標はすべて達成され、現在論文作製中である。龍谷大学の林晋氏との共同研究である。なお他に広い意味の研究協力者たちもあり、その成果も発表論文の項目に記す。以下研究内容を詳細する。1.TRMのtypeの集合論的モデルを構成。(typeのdegrllに関する超限帰納法による。また、それがtermの構成と整合的であることを示した。2.TRMの有限のtypeのtermの特徴づけ。3.TRDBをCurryーHoward型の写像でTRMに写し、TRDBの正規化がTRMの正規化に写されること、および、過去に行った、modified realizability interpretationと同じtermが得られることを示した。なお、このTRDBは、前年度までの体系よりは一般化されているが、それでも同様の結果が得られることが分った。4.既存の還元法による無予盾性証明との関連は、還元のプロセスをtermの還元と考えて、証明図のdegreeに関する超限帰納法とbar inductionによってTRMへの埋め込みを考える。この点はまだ研究続行中である。なお中間報告の意味でLogic Colloquium '90(Helsinki)に演題を出し、また平成3年4月の日本数学会において(林晋氏と共同で)講演を行った。0.TRDBと略記される構成的数字の体系(一階算術HAにVf,transfinite recursionで定義される速語H、bar inductionを加えたもの)と、transfinitely defined typesを持つ.bar recursionをベ-スにした汎関数の体系TRMの相互関係を明らかにし、TRDBのformulaをtype,proofをtermと考えたときのTRDBの計算性の意味を明確にすることが目標であった。
中国社会の近代化と陸軍大学校の人材養成システムとの関連性に関する研究

4年間の研究期間中、1930から40年代にかけての中華民国の陸軍大学校の教学内容に関して研究を実施した。論文は合計3篇発表した。そのうちの1篇は学会誌、1篇は国際学会提出論文、残りの1篇は中国語論文である。学会発表は北京で開催された国際学会1回と国内学会で2回の合計3回行った。資料調査は上海図書館と台北で行い、『陸大月刊』の目録を作成し発表した。雲南、杭州、大連で史跡も調査した。また昆明で楊徳慧女史にインタビューをして、その内容を利用した論文を発表した。1.8月中旬に、上海図書館で陸軍大学に関する資料収集を実施した。幸いにして、『陸大月刊』の未収集巻号をマイクロフィルムの形で収集することができた。また楊杰および蒋百里の関連資料も収集した。2.当初の計画にはなかったが、8月中旬に杭州で蒋百里墓に詣でることができた。南京陥落後の陸軍大学に強い影響力を持った著名な人物であるが、思いの外、質素でごく一般的な規模の墓だったことに、驚きを禁じえなかった。3.陸軍大学に関する資料の整理・読解を進めた。研究実施計画に従い基礎的な資料はほぼ読解できたが、既収集の陸軍大学発行の雑誌資料の整理は完成できなかった。1.で述べた資料はほとんど未整理状態であるので、今年度中も継続して整理を進める。未収集資料の収集計画を立てる予定でいる。4.研究成果の一部を、論文発表した。193745年の南京、重慶国民政府時期の陸軍大学の教育状況を教育長の人事面から分析した。教育長自身が交代すると、校風に変化が生じたこと、蒋介石からの要求もあったことが解明できた。陸軍大学の後半部分の概要を把握できた。今後は人材養成システムに注目したい。5.研究成果の一部を、「中国社会的近代化与陸軍大学校」というテーマで北京で開催された国際学会で研究発表した。研究の大枠と問題意識、楊杰の陸軍大学経営の特徴の3点を発表した。文芸・文学、そして歴史学でも異分野の国内外の研究者と議論をすることで、異なる観点から自己の研究内容を見つめ直すことができ、大変有意義だった。1. 2011年2月14日に昆明市にある自宅を訪問、楊徳慧女士への「インタビュー」を実施した。楊杰関係の原史料について、また楊恭本人の印象、陸大との関係について直接楊徳慧女士本人から、話を聞くことができた。初対面だったこともあり、史料に関しては詳細を聞き出せなかったものの、楊杰に関する未知の事実を知ることができた。生家訪問と墓参を含めた楊杰関連遺跡の調査は時間的な制約もあり、残念ながら調査見学ができなかった。2.前年度までに収集した陸大関係資料の整理と分類、史料の精読によって把握したデータを年表形式でまとめる作業はほとんど進展させることができなかったが、これまでの調査と研究の進展を利用して、南京国民政府時期の陸軍大学に関する論考を発表することができた。3. 2010年5月16日に、軍事史学会第44回年次大会で個人研究発表を行った。4.所属機関の長期休暇を利用して、中国南方の資料収集と調査を実施する予定であったが、実施しなかった。中国第二歴史档案館は档案整理中のために閲覧希望档案を閲覧できるか否かが不透明だった点がその理由である。南京図書館も同様に閲覧情報が不明なため調査は見合わせた。1.前年度までに調査収集した陸軍大学校関連資料のうち、南京国民政府時期の陸軍大学校で『陸大月刊』編輯委員会が編輯を担当し、『陸大月刊』社から発行された『陸大月刊』第一巻第一期から第三巻第七期までの合計31冊の解題を附した目録を作成、公開した。2.前年度2月に昆明市で実施した楊徳慧女史へのインタビュー(音声)を所属研究機関の大学院生に手伝ってもらい、文字に起こす作業をした。なお内容の公開を兼ねた分析は次年度にすることにした。3.当初の計画では中国南方への資料収集と調査を実施する予定であったが、予定を変更して3月末に台北で資料状況を調査した。国防部所属の資料室を訪問して台湾に所蔵されている中華民国時期の陸軍大学校の資料について基本的な情報を得ることができた。一部の資料を複写することもできた。4. 2011年6月4日、5日に開催された平成23年度軍事史学会年次大会に参加した。

1.本年度はまず研究計画に基づき、6月2日に静岡県三島市の日本大学国際関係学部で解された軍事史学会第24回年次大会で「南京国民政府時期の陸軍大学校の組織機構および教学内容」と題して個人発表を行った。陸軍大学校に雇用された外国籍教員(主にドイツ籍)の人名や教育科目を整理した。師団単位の作戦運用を目指した教育内容であると結論づけた。2.陸軍大学校長と教育長を務めた楊杰の講演原稿を以下の題目で発表した。この史料は北京の人民大学図書館旧書部に保存されている。複写とデジカメによる写真撮影も禁止だったが、今回の研究テーマと関連するために翻訳して解説を附した。「楊杰講演『国防講話』解説と翻訳」(立命館東洋史学会『立命館東洋史学』第35号・2012年7月)pp.75ー126 3.以下の論考を発表した。鄧演達と将百里に比べて楊杰関連の資料と研究論文・研究書は少ない。『文集』が出版されていないことも研究が進展しない原因である。この点について、一昨年度に雲南省昆明で訪問インタビューした楊徳慧女史の記録を使用しながら論じた。{近代中国における歴史人物評価をめぐってー鄧演達、楊杰、蒋百里の生涯から考えるー」(『鈴鹿国際大学紀要CAMPANA』NO.19,2012 2013年3月)pp.21ー354.元来の資料調査地を四川方面に想定していたが、日中関係の悪化と資料の公開状況を考慮し、年度末に大連図書館と旅順の実地調査に変更した。旅順の日露戦争戦跡を調査したのは『陸大月刊』にも日露戦争をテーマとした論考が存在するためである。大連図書館の古籍部の貴重図書(満鉄図書館関連書籍を含む)は残念ながら閲覧することはできなかった。『陸大月刊』の目録を刊行して、収集した資料を公開する方向性を作れた点。前年度昆明で実施した楊徳慧女史へのインタビューを資料として整理できた点。以上のような成果から研究はおおむね順調に進行していると判断できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.今年度は楊徳慧女史へのインタビューを利用して陸軍大学校の教学改革に功績のあった楊杰の人物評価に関する論考を作成する予定である。2.収集できた資料の整理をして、今年度中に資料収集を実施すべきかどうかを判断する。必要であれば、若干の変更を加えながら計画通りに実施することにしたい。3.今年度が研究計画の最終年度にあたるため、年度の後半で4年間の研究成果を踏まえた研究成果報告書を作成する。
非漢字圏日本語学習者の日本語漢字単語の処理過程の可視化

本研究の目的は,母語で漢字を使用しない非漢字圏の日本語学習者が,日本語の漢字単語を意味理解する時の特徴を,認知心理学の観点から明らかにすることである。具体的には,以下の2点を研究課題とする。(1)非漢字圏の学習者が日本語漢字単語を目で見た時,どのように意味理解するのか。(2)非漢字圏の学習者が日本語漢字単語を処理する上で必要となる認知能力は何か。これらを明らかにするために,海外で学習する日本語学習者及び,日本に留学する日本語学習者を対象に,日本語漢字単語の処理過程を検討する実験を行い,課題の遂行及び課題遂行時の眼球運動の分析から,その特徴を見出す。
植物自家不和合性の分子基盤

植物の多くは自家不和合性を有し、自殖を抑制することで遺伝的多様性を保持している。自家不和合性における自他識別の分子機構を、アブラナ科植物とナス科・バラ科植物を対象として解明することを目的とした。いずれの植物も1座位にコードされた花粉側および雌ずい側の認識分子を介して自他識別を行うという共通性が明らかにされると同時に、全く性質の異なる分子を利用して独自の自他識別機構を進化させてきた実態が明らかにされた。本研究は、アブラナ科植物およびナス科・バラ科植物の自家不和合性反応における情報伝達の分子ネットワークを解明することを目的としている。本年度得られた主な研究成果は以下の通りである。1.アブラナ科植物の自家不和合性(1)柱頭細胞膜上の花粉因子SP11の高親和性受容体にSLG蛋白質は含まれないこと、植物培養細胞にSRKを単独で発現させると高親和性のSP11受容体が再構成されることが示された。(2)SRK下流で不和合性情報を正に伝達していると予測される膜結合型キナーゼMLPKと相互作用する柱頭蛋白質をTwo-hybrid法により複数見出した。(3)柱頭ESTカタログ化を進めると同時にcDNAマイクロアレイを作製した。予備的な発現変動解析においては、不和合反応時に発現レベルの変動する柱頭遺伝子は見出されなかった。(4)Ca^<2+>濃度変動のモニター系の確立に向け、シロイヌナズナの花粉および柱頭にyellow cameleon遺伝子を発現させる系を構築した。(5)不和合性S遺伝子間の優劣性発現機構の解明に向け、複数の劣性SP11遺伝子のプロモーターの塩基配列を解析した。(6)S遺伝子座とは異なる遺伝子座に支配された一側性の不和合性反応の存在を見出した。(7)自家不和合性反応と病原菌に対する抵抗性反応の異同を解析するために、後者における遺伝子発現変動を解析する系を構築した。2.ナス科・バラ科植物の自家不和合性(1)Two-hybrid法を用い、バラ科植物の雌ずい因子S-RNaseと花粉因子SLF間の相互作用解析を行ったが、Sハプロタイプの異同にかかわらず、ゴマノハグサ科植物で報告されている様な結合活性は検出されなかった。本研究は、アブラナ科およびナス科・バラ科植物の自家不和合性の情報伝達ネットワーク解明を目的としている。本年度の主な研究成果は、以下の通り。I.アブラナ科植物の自家不和合性(1)受容体複合体の構造とリガンド特異的認識機構の解明・SPl1に対する高親和性のSRK受容体を植物細胞膜上に再構成することに成功した。さらに本系を用い、SRKの膜局在が、SP11に対する高親和性受容能獲得に重要であることを明らかにした。(2)自家不和合性における情報伝達ネットワークの解明・情報伝達の鍵キナーゼMLPKと相互作用する柱頭蛋白質をTwo-hybrid法により複数単離し、その内の4つの候補因子についてin vitroでの結合能、MLPKによる被リン酸化能を確認した。・Yellow cameleonを発現させた乳頭細胞を用い、花粉表層にCa^<2+>変動を誘起する物質の存在を見出した。・和合および不和合受粉時において、乳頭細胞中の細胞骨格構造が異なる挙動を示すことを見出した。・受粉時に発現変動する遺伝子類をマイクロアレイの手法を用いて網羅的に解析した。(3)S複対立遺伝子問の優劣性発現の機構解明・優劣性の関係を示す2つのSハプロタイプを持つヘテロ体において、劣性側のSP11遺伝子のプロモーター配列が、SP11の発現開始に先立ち、葯タペート組織で特異的にメチル化されることを見出した。(4)自家不和合性反応と病原抵抗性反応との対比・不和合受粉時および非親和性菌接種時には共通してCa^<2+>変動と活性酸素発生が認められる。菌接種時の活性酸素の発生には、Ca^<2+>結合領域を持つOsrbohAとOsrbohEが協調的に関与することを見出した。II.ナス科・バラ科植物の自家不和合性(1)花粉因子候補SLFの機能解明・生理・生化学的解析に適切なナス科植物Petunia hybridaよりSLF遺伝子のクローニングに成功した。I.アブラナ科植物の自家不和合性(1)受容体複合体の構造解明・花粉因子SP11リガンドと植物培養細胞で発現させた改変型SRK受容体問の相互作用解析を通じ、SRKがS11の受容に際し、細胞膜上で安定な高親和性二量体構造を取ることを明らかにした。(2)情報伝達ネットワークの解明

・In vitroリン酸化実験を通じ、膜アンカー型細胞質キナーゼMLPKがSRK受容体型キナーゼの直接のリン酸化標的分子として機能している可能性を明らかにした。・MLPKが異なる転写様式によりN末端を異にする2種類の蛋白質に翻訳されること、各々異なる機構で細胞膜に局在すること、その細胞膜局在性が自家不和合性の情報伝達に必須であることを明らかにした。・自家受粉時には雌ずい乳頭細胞内のアクチン繊維が脱重合し、それに伴い液胞の形態が大きく変化することを見出した。これら変化が、自家受粉時の花粉の吸水・発芽阻害と関連している可能性を指摘した。(3)S複対立遺伝子間の優劣性発現の機構解明・劣性側のSP11遺伝子のメチル化に、S遺伝子座上の繰り返し配列が関与する可能性を指摘した。(4)自家不和合性反応と病原抵抗性反応との対比・Yellow cameleonを発現させた[Ca^<2+>]モニタリング実験により、不和合性花粉受粉時と不親和性菌接種時において、数分以内に類似した細胞内[Ca^<2+>]の上昇が誘導されることを明らかにした。II.ナス科・バラ科植物の自家不和合性(1)花粉因子候補SLFの機能解明・これまでにペチュニアで同定されたSLF遺伝子がSハプロタイプ間で殆ど多型性を示さないことを見出し、真の花粉因子として機能しているかどうか、再検討が必要であることを指摘した。アブラナ科およびナス科・バラ科植物の自家不和合性の情報伝達ネットワーク解明を目的としている。1.アブラナ科植物の自家不和合性(1)受容体複合体の構造解明:SRKの細胞外領域の大量調製法を検討したが、異種発現系では高親和性の発現蛋白質は得られず、植物特異的な翻訳後修飾の必要性が示唆された。(2)情報伝達ネットワークの解明:相互作用解析を通じ、MLPKがSRKと細胞膜上でSPllに対する受容体複合体を形成していることを示した。SRK発現蛋白質の自己リン酸化部位を決定し、対応する領域のリン酸化ペプチド抗体を作製した。植物体内における当該部位のリン酸化を確認する予定である。酵母Two-hybrid系でMLPKと相互作用する蛋白質を複数同定し、その内の一つがリン酸化MLPKに特異的に結合することを明らかにした。近縁のArabidopsis lyrata由来のSRKおよびSP11遺伝子を導入したA. thalianaが自家不和合性を獲得することを確認した。今後情報伝達系の遺伝学的解析に利用していく予定である。(3)自家不和合性反応と病原抵抗性反応との対比:イネにおける病原細菌のフラジェリン認識において、A. thalianaのFLS2様の受容体型キナーゼを介する不和合性類似の系の関与を見出した。2.ナス科・バラ科植物の自家不和合性(1)花粉因子候補SLFの機能解明ペチュニアのS遺伝子座上に多数のSLF様遺伝子が存在することを見出し、それらが低いながらもS遺伝子特異的多型を示すことを明らかにした。これらの自家不和合性への関与と生理機能を明らかにするための形質転換体の作出を現在進めている。アブラナ科、ナス・バラ科植物の自家不和合性の情報伝達ネットワーク解明を目的とした。1.アブラナ科植物の自家不和合性(1)受容体複合体の構造解明:SRKが乳頭細胞膜上でSP11リガンドに対し高親和性の二量体構造をとること、細胞質キナーゼMLPKがSRKと受容体複合体を構成することを明らかにした。(2)情報伝達ネットワークの解明:
地域スポーツ振興と社会的ネットワークの相互作用に関する研究

近年、地域スポーツの振興について、様々な形のネットワークを通じたアプローチの必要性が報告されている。そこで本研究は、地域スポーツ振興と社会的ネットワークの相互作用について検証する事を目的とした。本研究の結果からは、地域スポーツの振興におけるネットワークの可能性が示唆された。具体的には、参加者に関しては、ソーシャル・キャピタルの醸成の一助になっている可能性が挙げられた。また組織間では、地域スポーツクラブが、福祉などの地域組織と横断的な連携を通じて、地域のネットワークの強化を行っていることが示唆された。今後、さらに時系列の検証などを通じて、研究を進める必要があると考える。本研究は、地域スポーツ振興と社会的ネットワークの相互作用について検証する事を目的にしている。本年度は、地域スポーツクラブのクラブマネジャーなどの地域スポーツ振興に関連する組織、自治体のスポーツ振興担当者、近隣の地域の福祉を担う組織の担当者、さらに地元のプロスポーツクラブの担当者へのインタビュー調査を実施した。調査結果からは、地域の様々な組織との連携が、今後の地域スポーツ振興においては重要であることが明らかになった。そして、今回の調査では、様々な形での連携が進められていることが明らかになった。特に、スポーツ組織にのみならず、地域の社会福祉関係の組織との連携によって、高齢者のスポーツ機会の創出なども開発できる可能性が示された。またプロのスポーツクラブとの連携は、生涯スポーツの視点などからも、地域のネットワークの構築に役割を担っていることが明らかになった。つまり、地域スポーツクラブが、福祉やプロスポーツクラブ、また自治会や消防団などの地域の組織、さらに各種NPOや地元の民間企業などとの連携が、地域ネットワークを構築して、より良い地域づくり、そして地域のスポーツ振興を進める上で重要であることが示された。今後の研究に向けては、子どもからお年寄りまで、トップスポーツから生涯スポーツまでを、どのようにして全体のネットワークを地域社会で構築して、より良いスポーツ環境を地域でつくりあげていく事が出来るかという事が示された。本研究の目的は、おおむね順調に進展している。平成27年度は、1)関連文献の考証、2)インタビュー調査を行った。近年の研究動向を調べ、さらに地域スポーツクラブのスタッフ等など対象としたインタビュー調査の実施することにより、地域スポーツクラブのの現状、および地域スポーツを取り巻く現状と課題を把握する事が出来た。平成28年度は、地域スポーツクラブの参加者を対象とした質問紙調査を実施した。調査項目に関しては、個人的属性、ソーシャルキャピタル(ネットワーク:3項目、信頼:11項目、互酬性の規範:7項目)、そしてソーシャルサポート(12項目)を設定した。質問紙調査を実施し、82名から回答を得る事が出来た。今回の分析では、クラブの所在都市に在住する77名について行った。平均年齢は55.2歳であり、性別に関しては、男性が27.3%、女性が71.4%であった。またクラブへの参加は、平均で約4年であった。性別等におけるソーシャルキャピタルやソーシャルサポートに関する差の比較を、t検定によって行った。結果は、性別や出身地(クラブ所在地、それ以外の地域)、クラブ参加年数においては有意な差は認められなかった。しかしながら、居住年数の長短により2グループに分類した分析では、ソーシャルキャピタルの信頼(t=6.070)は居住年数が短い方が5%水準で有意な差が認められた。また逆に、互酬性の規範(t=2.296)は居住年数が長い方が5%水準で有意な差が認められた。ソーシャルサポートについては、有意な差は認められなかった。今回の調査結果から、性別、出身地、さらにクラブへの参加年数による違いなどが見られなかったことは、クラブに参加する時点で、ある程度の地域内における関係が形成されていることが示唆される。つまり、個々人においては、横断的な結びつきがあると考える。今後は、本結果も踏まえて、具体的にクラブ参加者がどのような形で地域と関わりを持っているのか、持っていないのかという点などを検証する予定である。研究目的に沿って、研究はおおむね順調に現在まで進んでいます。本研究は、地域スポーツ振興と社会的ネットワークの相互作用について検証する事を目的にした。平成27年度は、地域スポーツクラブのスタッフや自治体の担当者などへのインタビュー調査を実施した。特に、スポーツ組織にのみならず、地域の社会福祉関係の組織との連携によって、高齢者のスポーツ機会の創出などを開発できる可能性が示された。またプロのスポーツクラブとの連携も、地域のネットワークの拡大に役割を担っていることが明らかになった。平成28年度は、質問紙調査を実施した。調査は、82名から回答を得た。分析では、調査をした地域スポーツクラブの所在都市に在住する77名について行った。クラブへの参加は、平均で約4年であった。しかしながら、居住年数の長・短により2グループに分類した分析では、ソーシャルキャピタルの信頼は居住年数が短い方が5%水準で有意な差が認められた。また、互酬性の規範は居住年数が長い方が5%水準で有意な差が認められた。平成29年度は、参加者および参加者の保護者へのインタビュー調査を実施した。

プログラムへの参加のきっかけは、家族や友人からの助言が多く、プログラム参加後は地域の仲間作りにもつながっていることが明らかになった。また、保護者へのインタビュー調査では、地域スポーツクラブが、子どもだけでなく保護者の地域での交流の機会のひとつにもなっていることが明らかになった。近年、地域スポーツの振興について、様々な形のネットワークを通じたアプローチの必要性が報告されている。そこで本研究は、地域スポーツ振興と社会的ネットワークの相互作用について検証する事を目的とした。本研究の結果からは、地域スポーツの振興におけるネットワークの可能性が示唆された。具体的には、参加者に関しては、ソーシャル・キャピタルの醸成の一助になっている可能性が挙げられた。また組織間では、地域スポーツクラブが、福祉などの地域組織と横断的な連携を通じて、地域のネットワークの強化を行っていることが示唆された。今後、さらに時系列の検証などを通じて、研究を進める必要があると考える。平成28年度は、地域スポーツクラブ参加者を着目して、参加者の社会的ネットワークの現状を把握する為に質問紙調査を実施する予定である。特に調査では、参加者のソーシャル・キャピタルとソーシャルサポート、そして地域社会への参加度合などを検証する予定である。平成29年度は、研究計画通り、地域スポーツクラブ参加者を対象としてインタビュー調査を実施する予定である。また、クラブのイベントにおいて参与観察などして、地域スポーツクラブと地域の関係性についても検証する予定である。スポーツ社会学当初の予定よりも調査旅費やアルバイト謝金が低く抑えられたため。平成29年度も調査を行うため、その調査旅費や分析補助作業のアルバイト謝金等において使用する予定である。
KIRアリル多型に着目した造血幹細胞移植における免疫の最適化

今回、日本赤十字社に保管された本邦全土の非血縁者間骨髄移植のドナーDNAを用いてKIRのアレルタイピングを行う。同多型とレシピエントHLAの組み合わせと移植成績の相関性を解析し、予後因子を抽出する。またKIRアレルのより簡便な診断法の開発を行う。さらにin vitro/in vivoでKIRアレルの機能解析を行い、NK細胞免疫と強く相関するKIRアレルを決定する。以上の臨床・非臨床研究により、KIRアレル多型という新しい視点で最適な移植ドナー選定アルゴリズムを提示し、KIRシグナルを標的とした新規免疫チェックポイント療法の可能性を検討する。
体組織中薬物の分析による脳死状態の解明

脳死状態を経過後心停止に至り,司法解剖に付された6名(脳死群)と脳死状態を経過しないで心停止に至った5名(非脳死群)の剖検死体について,体組織中カフェイン濃度をGC-MSを用いて測定した.その結果,非脳死群のカフェイン濃度は脂肪以外の体組織においてほぼ血中濃度と同じになった.脂肪では対血中濃度比は約0.3であった.脳死群においては脳と脂肪以外の体組織中カフェイン濃度は非脳死群と同様,血中濃度と等しくなった.脳のカフェイン濃度に関しては6例中5例については血中濃度より高く,輸血が行われた1例のみは血中濃度より低くなった.脂肪の対血中カフェイン濃度比は脳死群では非脳死群よりやや高い値となった.この脳死群における脳中薬物濃度の変化は,脳死状態において脳血流が停止したためにもたらされたものであろうと考えられた.そこで脳とその他の体組織中カフェイン濃度を比較することで,脳死の法医学的証明が可能であることが判明した.次に,脳死状態を経過後心停止に至り司法解剖に付された49歳男性の各体組織中からGC-MSによりmepivacaine,pentazocine,lidocaineおよびthiamylalを検出した.mepivacaine,pentazocine,lidocaineの脳中濃度の対血液中濃度比はその他の体組織のそれに比べて高くなり,一方thiamylalの比は低くなった.そこで脳血流は前者の薬物の投与後,後者の薬物の投与前に停止したものと考えられた.脳の7つの部位についての各薬物の濃度は前者の薬物は,後頭葉と頭頂葉で高く,後者の薬物は小脳と延髄で高かった.以上のことから,脳血流は後頭葉と頭頂葉で最初に停止し,小脳と延髄で最後に停止したと考えられた.以上の結果,脳の各部位を含む体組織中薬物濃度を測定することは,脳死の時期と脳死に至る経過を知る上で大変有用であることが判明した.脳死状態を経過後心停止に至り,司法解剖に付された6名(脳死群)と脳死状態を経過しないで心停止に至った5名(非脳死群)の剖検死体について,体組織中カフェイン濃度をGC-MSを用いて測定した.その結果,非脳死群のカフェイン濃度は脂肪以外の体組織においてほぼ血中濃度と同じになった.脂肪では対血中濃度比は約0.3であった.脳死群においては脳と脂肪以外の体組織中カフェイン濃度は非脳死群と同様,血中濃度と等しくなった.脳のカフェイン濃度に関しては6例中5例については血中濃度より高く,輸血が行われた1例のみは血中濃度より低くなった.脂肪の対血中カフェイン濃度比は脳死群では非脳死群よりやや高い値となった.この脳死群における脳中薬物濃度の変化は,脳死状態において脳血流が停止したためにもたらされたものであろうと考えられた.そこで脳とその他の体組織中カフェイン濃度を比較することで,脳死の法医学的証明が可能であることが判明した.次に,脳死状態を経過後心停止に至り司法解剖に付された49歳男性の各体組織中からGC-MSによりmepivacaine,pentazocine,lidocaineおよびthiamylalを検出した.mepivacaine,pentazocine,lidocaineの脳中濃度の対血液中濃度比はその他の体組織のそれに比べて高くなり,一方thiamylalの比は低くなった.そこで脳血流は前者の薬物の投与後,後者の薬物の投与前に停止したものと考えられた.脳の7つの部位についての各薬物の濃度は前者の薬物は,後頭葉と頭頂葉で高く,後者の薬物は小脳と延髄で高かった.以上のことから,脳血流は後頭葉と頭頂葉で最初に停止し,小脳と延髄で最後に停止したと考えられた.以上の結果,脳の各部位を含む体組織中薬物濃度を測定することは,脳死の時期と脳死に至る経過を知る上で大変有用であることが判明した.本年度は嗜好品の主成分の一つであるカフェインに着目し、本薬物の体内分布の違いにより脳死の法医学的診断が可能かどうかについて検討を行った。脳死状態を経過後心停止に至り、司法解剖に付された6名(脳死群)と脳死状態を経過しないで心停死に至った5名(非脳死群)の剖検死体について、体組織中カフェイン濃度をガスクロマトグラフィー/質量分析計を用いて測定した。その結果、非脳死群のカフェイン濃度は、脂肪以外の体組織においてほぼ血中濃度と同じになった。脂肪では対血中濃度比は約0.3であった。脳死群においては、脳と脂肪以外の体組織中カフェイン濃度は非脳死群と同様、血中濃度と等しくなった。脳のカフェイン濃度に関しては6例中5例については血中濃度より高く、輸血が行われた1例のみは血中濃度より低くなった。脂肪の対血中カフェイン濃度比は脳死群では非脳死群よりやや高い値となった。この脳死群における脳中薬物濃度の変化は、脳死状態において脳血流が停止したためにもたらされたものであろうと考えられた。そこで脳とその他の体組織中カフェイン濃度を比較することで、脳死の法医学的証明が可能であることが判明した。

本年度は脳死状態を経過後心停止に至り,司法解剖に付された患者の組織中薬物濃度を測定することにより,脳死に至った時期と脳死状態に至る経過を判定できるかどうかの検討を行った.司法解剖に付された49歳男性の各体組織中からGC-MSによりmepivacaine,pentazocine,lidocaineおよびthiamylalを検出した.mepivacaine,pentazocine,lidocaineの脳中濃度の対血液中濃度比はその他の体組織のそれに比べて高くなり,一方thiamylalの比は低くなった.そこで脳血流は前者の薬物の投与後,後者の薬物の投与前に停止したものと考えられた.脳の7つの部位についての各薬物の濃度は前者の薬物は,後頭葉と頭頂葉で高く,後者の薬物は小脳と延髄で高かった.以上のことから,脳血流は後頭葉と頭頂葉で最初に停止し,小脳と延髄で最後に停止したと考えられた.以上の結果,脳の各部位を含む体組織中薬物濃度を測定することは,脳死の時期と脳死に至る経過を知る上で大変有用であることが判明した.
高分子金属錯体系に折出する金属超微粒子の分散・形状制御と光デバイス機能材料の開発

フッ素化ポリイミドの前駆体であるポリアミド酸溶液に、銀塩または銀の有機錯体を溶解させ、それをフィルムをした後、室温350°Cで一軸延伸するという新しい方法で、異方的な形状(長径100300nm、短径1030nm)を持った銀の超微粒子をポリイミド中に折出させることに成功した。使用する銀化合物として硝酸銀、酢酸銀、銀アセチルアセトナート錯体等を検討し、またポリイミドとして各種剛直棒状ポリイミドを検討した結果、硝酸銀/PMDA-TFDBポリイミドの組み合わせが最も高い消光比を示すことが明らかとなった。そこで熱処理の雰囲気、最高熱処理温度とその温度での保持時間、延伸に用いる加重、硝酸銀の濃度等のパラメータを個別に変化させて作製条件の最適化を行った。その結果、厚さ14.8μmのフィルムにおいて、波長850nmにおける光損失1db以下、消光比320(25db)以上が達成された。これを石英系光導波路に対して垂直方向に切った幅18μmの溝を挿入したところ、光導波路用偏光子として十分に機能することが明らかとなった。一方、ポリイミドファラデー光学材料の検討として、まず金、銀、パラジウム、銅、アルミニウムを導入して超微粒子を折出させる方法を確立し、それらの近赤外波長における光透過性、屈折率、複屈折性を検討した。金属の微粒子折出にともなう屈折率と複屈折の上昇が観察され、それらは理論計算からの予測と一致した。次いで、ニッケル、コバルト、鉄の各有機錯体をポリアミド酸溶液に溶解させ、それをフィルムにした後、窒素雰囲気中約350400°Cで熱処理して金属性微粒子が析出したポリイミドフィルムを得た。コバルトヘキサフルオロアセチルアセトナートを高濃度にドープしたフィルムにおいてファラデー効果(外部磁場の印可による入射偏光面の回転)が観察された。ポリイミド偏光光学材料の検討として、今年度は導入する金属を銀に限定し、フッ素化ポリアミド酸フィルムに硝酸銀、アセチルアセトナート銀、トリフルオロ酢酸銀を導入して、それらの熱分解特性、金属性析出物の同定、可視ー近赤外域における光学的性質(光透過性、屈折率、蛍光特性)を検討した。その結果、どの化合物を用いた場合でも銀の超微粒子がポリイミドフィルム中に析出するが、その温度依存性や粒径分布には顕著な違いが見られた。また、これらの銀化合物を溶解させたポリアミド酸フィルムを室温350°Cで一軸延伸するという方法で作製したポリイミド中に、異方的な形状(長径100300nm、短径1030nm)を持った銀超微粒子が析出することを確認し、波長700nm以上において偏光特性を有することを確認した。現在までに波長850nmにおいて透過光に対して1520程度の消光比が確認されているが、開発目標(100以上)達成にはさらに熱処理と延伸の条件を変化させて析出微粒子の形状を制御することが必要である。一方、ファラデー光学材料の検討としては、ポリアミド酸溶液にニッケル、コバルト、鉄の各有機錯体を溶解させ、それをフィルムをした後、窒素雰囲気中約350400°Cで熱処理することにより、それらの熱分解特性、金属性析出物の同定、光学的性質を検討した。フィルムは着色は見られるものの可視長波長域から近赤外域にかけて高い光透過性を示した。

しかし強い還元雰囲気下での熱処理ではなかったため、強磁性金属の単体ではなく金属酸化物の超微粒子がポリイミド中に析出し、また一部においてはポリイミド中に含まれるフッ素との化合物の析出がX線分析により同定された。引き続き、使用する錯体の種類、熱処理雰囲気と熱処理条件を変えて、強磁性金属単体の微粒子がポリイミドフィルム中に析出する条件の探索が必要である。平成11年度は、ポリイミド偏光光学材料の検討として、使用する金属塩を硝酸銀に、またポリイミドを剛直な分子構造を有するフッ素化したPMDA/TFDBに限定して、熱処理の雰囲気、最高熱処理温度とその温度での保持時間、延伸に用いる加重、硝酸銀の濃度等のパラメータを個別に変化させ、調製した銀含有-軸配向ポリイミドフィルムの可視-近赤外域における光透過スペクトル、波長670nm及び850nmにおける偏光特性(消光比)、波長1307nmにおける面内複屈折を測定して、最適な延伸条件の探索を行った。延伸中のフィルムの延伸挙動は熱機械分析装置で記録するとともに、消光比と複屈折の面内分布を自動的に測定するオンライン計測計を自作した。現在までに、波長850nmにおいて100以上の消光比が確認され、開発目標である波長1307nmにおける消光比100以上の達成の可能性が高まった。一方、ファラデー光学材料の検討としては、ポリアミド酸溶液にニッケル、コバルト、鉄の各有機錯体を溶解させ、それをフィルムをした後、窒素雰囲気中約350400°Cで熱処理して強磁性金属微粒子が析出したポリイミドフィルムを得、それらの近赤外波長における光透過性、屈折率、複屈折性を検討した。その結果、金属の微粒子析出にともなう屈折率と複屈折の上昇が観察され、それらは理論計算からの予測と一致した。しかし強磁性金属錯体を高濃度にドープしたフィルムにおいても期待したファラデー効果(外部磁場の印可による入射偏光面の回転)は観察されなかった。引き続き、使用する錯体の種類、熱処理雰囲気と熱処理条件を変えて、強磁性金属の微粒子がポリイミドフィルム中に析出する条件の探索が必要である。ポリイミド偏光光学材料の検討として、使用する金属塩を硝酸銀から酢酸銀や銀アセチルセトナート錯体、銀トリフルオロアセチルセトナート錯体に拡張し、またポリイミドをフッ素化したPMDA/TFDBからフッ素化していないPMDA/DMDBに拡張して、銀の超微粒子が析出したポリイミドフィルムを調製し、自作の装置で偏光測定を行った。しかし昨年度に検討したPMDA/TFDB:硝酸銀系を超える特性は得られなかった。そこで、材料系をPMDA/TFDB:硝酸銀に固定し、熱処理の雰囲気、最高熱処理温度とその温度での保持時間、延伸に用いる加重、硝酸銀の濃度等のパラメータを個別に変化させて作成条件の最適化を行った。その結果、厚さ14.5μmのフィルムにおいて、波長850nmにおける光損失1dB以下、消光比500以上が達成された。これを石英系光導波路に大して垂直方向に切った幅18μmの溝を挿入したところ、先導波路用偏光子として十分に機能することが明らかとなった。一方、ポリイミドファラデー光学材料の検討としては、引き続き、ポリアミド酸溶液にニッケル、コバルト、鉄の各有機錯体を溶解させ、それをフィルムにした後、窒素雰囲気中約350400°Cで熱処理して強磁性金属微粒子が析出したポリイミドフィルムを得、それらの近赤外波長における光透過性、屈折率、複屈折性を検討した。特にコバルトヘキサフルオロアセチルアセトナートを高濃度にドープしたフィルムにおいてファラデー効果(外部磁場の印可による入射偏光面の回転)が観察されたが、ファラデー光学材料としての最適化をするまでには至らなかった。