hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炎症性微小環境に起因する胃癌の悪性化進展機構の解明と抗悪性化療法の開発

本研究では、胃癌の悪性化進展過程における炎症性微小環境の関与とその分子機構を明らかにし、癌抑制遺伝子p53の誘導による胃癌細胞と微小環境を制御する新たな抗悪性化療法の開発を行う。平成28年度は、難治性胃癌であるスキルス胃癌由来で腫瘍抑制遺伝子p53の遺伝的背景が異なる3種類のヒト胃癌細胞株(NUGC4(p53正常型)、GCIY(p53変異型)、KatoIII(p53欠損型))を用いて、2種類のp53誘導性アデノウイルス製剤(非増殖型Ad-p53、癌特異的増殖型OBP-702)のアポトーシスとオートファジーの誘導能をウェスタンブロット法で検討した。全ての細胞株において、Ad-p53は軽度のアポトーシス誘導を認め、OBP-702は著明なアポトーシスとオートファジーの誘導を認めた。次に、腹膜播種転移巣を想定して3次元培養法で作製したスフェロイドに対するAd-p53とOBP-702の治療効果をLive/Deadアッセイとカスパーゼ3アッセイにて検討した。Ad-p53はスフェロイド辺縁部のみにアポトーシスによる死細胞を誘導したのに対し、OBP-702はスフェロイド辺縁部と中心部にアポトーシスによる死細胞を誘導した。さらに、2種類のp53誘導性ウイルスの細胞死誘導におけるチロシンキナーゼ型受容体(RTK)の発現変化をウェスタンブロット法で確認したところ、OBP-702はAd-p53よりも強力にc-Met、EGFR、FGFR2の発現を抑制する事を確認した。最後に、ルシフェラーゼ遺伝子を導入したp53変異型GCIY細胞株を用いて胃癌腹膜播種マウスモデルを作製し、OBP-702がAd-p53よりも強力に腹膜播種転移を抑制する事を確認した。以上の結果から、OBP-702は複数のRTKの抑制を介してスキルス胃癌の腹膜播種転移を抑制する可能性が示唆された。慢性炎症に伴う炎症性微小環境は胃癌発生の重要な危険因子である。本研究では、炎症性微小環境の線維芽細胞やマクロファージが胃癌の悪性化進展過程に促進的に関与することを明らかにした。さらに、癌特異的に増殖して癌抑制遺伝子p53を誘導する腫瘍融解アデノウイルス製剤OBP-702が胃癌の腹膜播種性転移を強力に抑制する新たな治療戦略となる可能性を明らかにした。平成26年度は、4種類の分化度の異なるヒト胃癌細胞株と2種類のヒト正常線維芽細胞株を用いた相互作用を検証し、高分化型や中分化型のIntestinal type(腸型)の胃癌細胞が低分化型や未分化型のDiffuse type(びまん型)の胃癌細胞よりも活性化線維芽細胞を誘導する能力が高い事を明らかにした。今後、活性化線維芽細胞やマクロファージ細胞と胃癌細胞との相互作用をさらに検証する事で、炎症性微小環境が胃癌細胞の悪性化に関与する分子機構を明らかにする事が期待され、計画はおおむね順調に進展していると評価できる平成28年度は、胃癌細胞の悪性化進展に対して癌抑制遺伝子p53を誘導する2種類のアデノウイルス製剤OBP-702、Ad-p53のin vivoにおける治療効果やその治療メカニズムについての検証を行う。消化器外科学平成27年度は、炎症性微小環境に関連するマクロファージ細胞と胃癌細胞との相互作用を検証し、活性化線維芽細胞やマクロファージ細胞が胃癌細胞の悪性化(遊走能、浸潤能)を促進する効果を確認する。さらに、各胃癌細胞株に対する癌抑制遺伝子p53を誘導するアデノウイルス製剤の治療効果についての検証を行う。実験消耗品の購入が当初の予定より安くすんだため。活性化線維芽細胞マーカーをウェスタンブロット法で評価するために抗体の購入を想定していたが、予定よりも少ない量の抗体での検討が可能となったため。繰り越しとなった金額は主に次年度の実験消耗品に用いる予定である。
胃ガンに特異的な新規糖鎖抗原の酵素合成と生体防御材料への展開

近年、胃腺等における粘液分泌細胞からGlcNAcα1,4Gal-Rという独特な糖鎖構造を持ったムチンの発現が確認された。本糖鎖は腺ガン細胞においても頻繁に検出されるため、ガン糖鎖抗原として胃ガンの診断、発生機構の解明等の側面から注目を集めている。さらに、病原性細菌のHelicobacter pyloriは、腺粘液細胞から分細されるαGlcNAcを含有する粘液には存在が認められないことから、本糖鎖がH.pyloriに対する感染防御機能を持つ可能性が示唆されている。そこで本研究では、α1,4 N-アセチルグルコサミン転移酵素(α4GnT)を用いて、α1,4GlcNAc含有糖鎖を合成し、さらに本糖鎖をポリグルタミン酸(PGA)に導入した人工糖鎖ポリペプチドの合成を行った。本研究室において、ウマ血清中に高いα4GnT活性が発見された。そこで、この80%飽和硫安沈殿画分を粗酵素として、種々のp-ニトロフェニル(PNP)配糖体を受容体基質とし、αGlcNAc転移反応によるα1,4GlcNAc含有糖鎖の合成を行った。次に、得られたα1,4GlcNAc含有pNP配糖体のアグリコンのニトロ基をアミノ基に還元し、縮合反応によってポリグルタミン酸(PGA)のカルボキシル基に導入することでα1,4GlcNAc含有糖鎖ポリペプチドの合成を行った。これを人工糖鎖高分子と抗糖鎖モノクローナル抗体とのELISA法による相互作用解析を行った。また、ウマ血清には他の糖質関連酵素が夾雑酵素として存在するため、ウマ血清からα4GnTの精製を行った。αGlcNAc転移反応の結果、GlcNAcα1,4Galβ1,3GalNAcα-pNP、GlcNAcα1,4LacNAcβ-pNP等、5種類のα1,4GlcNAc含有pNP配糖体を合成することができた。ウマ血清由来α4GnTは、用いた受容体基質の中ではGalβ1,3GalNAcα-pNPに対して最も高い反応性を示した。また、各受容体基質に対する比活性の比較から本酵素は糖鎖末端側Galのほか、pNP基の配向も認識している可能性が示唆された。さらにこれら配糖体を側鎖にもつ人工糖鎖高分子を合成し、糖鎖抗体との糖鎖特異的な反応性を確認することができた。一方、ウマ血清から硫安沈殿Con A-agarose、Superdex 75pg、およびUDP-hexanolamine-agaroseカラムを用いた多段階クロマトグラフィーにより、ウマ血清から夾雑する糖転移酵素活性を取り除くことができた.これまでに,胃ガンの糖鎖抗原として,α1,4GlcNAc含有糖鎖の存在が報告されている.本糖鎖抗原はガンの発生機序やガンの診断等の側面から注目されている.また,腸内病原性細菌の感染においても本糖鎖の関与の可能性が示唆されている.本研究課題では,本糖鎖抗原の酵素合成を行うことを目的とし,α1,4-N-アセチルグルコサミニルトランスフェラーゼ(α4GnT)のスクリーニングを行った.その結果,ウマ血清中に本酵素活性を見出した.そこで,ウマ血清の80%硫安沈殿画分を本α4GnTの粗酵素源として,供与体基質UDP-GlcNAc,受容体基質としてGalβ-pNP, Galβ1, 3Ga1NAcα-pNP, Galβ1,4GlcNAcβ-pNP, Ga1β1,3GalNAcβ-pNP, Galβ1,3GlcNAcβ-pNPを用いてα1,4GlcNAc含有糖鎖抗原の合成を試みた.その結果,糖転移生成物としてそれぞれGlcNAcα1,4Galβ-pNP, GlcNAcα1,4Galβ1,3GalNAcα-pNP, GlcNAcα1,4Galβ1,4GlcNAcβ-pNP, GlcNAcα1,4Galβ1,3GalNAcβ-pNP, GlcNAcα1,4Galβ1,3GlcNAcβ-pNPを供与体基質あたり4.7%,4.2%,0.65%,1.3%,1.7%の収率で得ることができた.本酵素のそれぞれの受容体基質に対する比活性を比較した結果,コア1(Galβ1,3GalNAcα-)に対して高い反応性を示した.また,アクセプターにコア1の構造異性体であるGalβ1,3GalNAcβ-pNPを用いると比活性が半分以下に減少したことから,本酵素の基質認識は糖鎖骨格だけでなく糖鎖とアグリコン部分も深く関与している可能性が示唆された.さらに,本酵素の基質特異性を詳細に検討することを目的とし,ウマ血清からのα4GnTの精製を試みた.ウマ血清80%硫安沈殿画分をCon Aアガロースカラムに供し,非吸着部を溶出後,順次0.8Mグルコース,0.2Mメチルα-マンノシドにより溶出した.各画分は,限外ろ過による濃縮後,凍結乾燥した後にGalβ1,4GlcNAcβ-pNPを受容体基質として酵素活性の測定を行った.その結果,α4GnT活性は,非吸着部に回収され,吸着部には活性が検出されなかった.また,本酵素と供与体基質を共有するβ

1,3-N-アセチルグルコサミニルトランスフェラーゼ(β3GnT)活性は,吸着部である0.8Mグルコースおよび0.2Mメチルα-マンノシドに回収された.この様に,α1,4GlcNAc含有糖鎖の酵素合成の大きな障害となるβ3GnT活性を一段階のカラム操作でα4GnT活性から分離することに成功した.近年、胃腺等における粘液分泌細胞からGlcNAcα1,4Gal-Rという独特な糖鎖構造を持ったムチンの発現が確認された。本糖鎖は腺ガン細胞においても頻繁に検出されるため、ガン糖鎖抗原として胃ガンの診断、発生機構の解明等の側面から注目を集めている。さらに、病原性細菌のHelicobacter pyloriは、腺粘液細胞から分細されるαGlcNAcを含有する粘液には存在が認められないことから、本糖鎖がH.pyloriに対する感染防御機能を持つ可能性が示唆されている。そこで本研究では、α1,4 N-アセチルグルコサミン転移酵素(α4GnT)を用いて、α1,4GlcNAc含有糖鎖を合成し、さらに本糖鎖をポリグルタミン酸(PGA)に導入した人工糖鎖ポリペプチドの合成を行った。本研究室において、ウマ血清中に高いα4GnT活性が発見された。そこで、この80%飽和硫安沈殿画分を粗酵素として、種々のp-ニトロフェニル(PNP)配糖体を受容体基質とし、αGlcNAc転移反応によるα1,4GlcNAc含有糖鎖の合成を行った。次に、得られたα1,4GlcNAc含有pNP配糖体のアグリコンのニトロ基をアミノ基に還元し、縮合反応によってポリグルタミン酸(PGA)のカルボキシル基に導入することでα1,4GlcNAc含有糖鎖ポリペプチドの合成を行った。これを人工糖鎖高分子と抗糖鎖モノクローナル抗体とのELISA法による相互作用解析を行った。また、ウマ血清には他の糖質関連酵素が夾雑酵素として存在するため、ウマ血清からα4GnTの精製を行った。αGlcNAc転移反応の結果、GlcNAcα1,4Galβ1,3GalNAcα-pNP、GlcNAcα1,4LacNAcβ-pNP等、5種類のα1,4GlcNAc含有pNP配糖体を合成することができた。ウマ血清由来α4GnTは、用いた受容体基質の中ではGalβ1,3GalNAcα-pNPに対して最も高い反応性を示した。また、各受容体基質に対する比活性の比較から本酵素は糖鎖末端側Galのほか、pNP基の配向も認識している可能性が示唆された。さらにこれら配糖体を側鎖にもつ人工糖鎖高分子を合成し、糖鎖抗体との糖鎖特異的な反応性を確認することができた。一方、ウマ血清から硫安沈殿Con A-agarose、Superdex 75pg、およびUDP-hexanolamine-agaroseカラムを用いた多段階クロマトグラフィーにより、ウマ血清から夾雑する糖転移酵素活性を取り除くことができた.
安定写像の大域的特異性と多様体のトポロジーの研究

昨年の研究の続きとして,以下の研究を行った.向き付けられた閉曲面間の写像度dの折り目写像の空間を考える.この空間の各元に対し,特異点集合の連結成分数を対応させるという連続写像を定義する.具体的に閉曲面間の折り目写像を構成する事によって,種数・写像度の組を固定するごとに,この写像の取りうる範囲を決定した.さらに最小値も決定した.この結果は中国の大連理工大学での国際研究集会「The Second East Asian School of Knots and RelatedTopics in Geometric Topology」,日本数学会2005年度秋季総合分科会トポロジー分科会,ブラジルのサンパウロ大学での談話会などで発表した.来年度は特異点にカスプも許容したジェネリックな写像に対して,カスプの個数も固定した上で,同様の問題を考察する予定である.また,次の研究も行った.境界付きコンパクトな曲面から平面へのはめ込み写像で,螺旋型はめ込み写像と呼ばれるものを定義した.Blank, Francisの手法を応用する事で,螺旋型はめ込み写像全体を右同値類で分類した.さらに2つの右同値類に距離を定義する事で,螺旋型はめ込み写像の右同値類全体が距離空間になる事を示し,幾つかの例についてこれらの空間の構造を決定した.この結果は近畿大学での研究集会,ブラジルのサンパウロ大学サンカルロス校での特異点セミナーで発表した.来年度は螺旋型はめ込み写像のクラスを広げて,曲面から平面へのはめ込み写像の表現方法について研究する予定である.今年度は曲面間の折り目写像について以下の研究を行った.1.赤道にのみ折り目特異点を持つ向き付けられた2次元球面から平面への折り目写像全体からなる写像空間を考える.この空間のホモトピー型については1970年代にEliashbergがh-principleを応用する事で決定しているが,彼の方法は非常に難解である.そこで私は新たに幾何的・組合わせ的な手法を構築する事で上記の空間の連結成分数を決定した.この結果は7月のフランスCIRM研究所での国際研究集会「VIII Sao Carlos International Worshop on Real and Complex Singularities at CIRM」,11月の東京大学での研究集会「多様体のトポロジーの未来へ」,1月の南フロリダ大学での談話会,1月のブリガム・ヤング大学でのトポロジーセミナーで発表した.来年度はトーラスから平面への折り目写像など別の折り目写像の空間の連結成分数を計算したり,これらの空間のホモトピー型を決定する手法を構築する予定である.2.向き付けられた種数gの閉曲面から向き付けられた2次元球面への写像度dの折り目写像全体の空間を考える.この空間の各元に対し,特異点集合の連結成分数を対応させるという連続写像を定義する.私はg,dを固定するごとにこの連続写像の最小値を決定した.この結果は2月のカリフォルニア大学リバーサイド校でのトポロジーセミナーで発表した.来年度は値域多様体を一般の向き付けられた閉曲面にしたり,最小値を与える折り目写像全体の空間に対して,特異点集合の配置の種類やその空間のトポロジー等について研究する予定である.昨年の研究の続きとして,以下の研究を行った.向き付けられた閉曲面間の写像度dの折り目写像の空間を考える.この空間の各元に対し,特異点集合の連結成分数を対応させるという連続写像を定義する.具体的に閉曲面間の折り目写像を構成する事によって,種数・写像度の組を固定するごとに,この写像の取りうる範囲を決定した.さらに最小値も決定した.この結果は中国の大連理工大学での国際研究集会「The Second East Asian School of Knots and RelatedTopics in Geometric Topology」,日本数学会2005年度秋季総合分科会トポロジー分科会,ブラジルのサンパウロ大学での談話会などで発表した.来年度は特異点にカスプも許容したジェネリックな写像に対して,カスプの個数も固定した上で,同様の問題を考察する予定である.また,次の研究も行った.境界付きコンパクトな曲面から平面へのはめ込み写像で,螺旋型はめ込み写像と呼ばれるものを定義した.Blank, Francisの手法を応用する事で,螺旋型はめ込み写像全体を右同値類で分類した.さらに2つの右同値類に距離を定義する事で,螺旋型はめ込み写像の右同値類全体が距離空間になる事を示し,幾つかの例についてこれらの空間の構造を決定した.この結果は近畿大学での研究集会,ブラジルのサンパウロ大学サンカルロス校での特異点セミナーで発表した.来年度は螺旋型はめ込み写像のクラスを広げて,曲面から平面へのはめ込み写像の表現方法について研究する予定である.
超高品質ヘテロエピタキシャル技術による革新的高効率スピン流制御

現在、スピン流を用いた超低消費電力スピントロニクスデバイスの実現に大きな期待が寄せられている。スピン流デバイス全般において、スピンが結晶の乱れに対して非常に敏感であることは、応用上大きな課題である。スピンの向きを保ったまま高効率に電子を輸送するためには、オールエピタキシャル超高品質単結晶を用いた強磁性体/非磁性体へテロ構造の実現が不可欠である。本研究では、分子線エピタキシー技術を用いて超高品質ヘテロ構造を作製し、微細加工技術およびゲート制御技術を用いて、スピン流をスピン緩和の影響のほとんどない環境下で扱うことにより、今まで散乱に埋もれて見えてこなかった物質自体がもつ内因性の機能を引き出すことにより、高効率なスピントロニクスデバイスの実現を目指す。2018年度は、高効率なスピン流電流変換が可能な系の実現を目指して、オールエピタキシャルのLSMO/LAO/STOヘテロ構造の成膜と高品質化を目指してきた。実際に、スピンポンピング実験を行い、内因性の逆エデルシュタイン効果に起因していることが支持される系統的な起電力の温度依存性と、正の値としては世界最高値である3.8nmの逆エデルシュタイン長を得ることに成功した。縦型スピントランジスタの研究に関しては、産総研の齋藤秀和博士らや物理工学専攻の岩佐教授らと共同で、GaOチャネルを用いたスピントランジスタ構造を作製し、室温で大きな磁気抵抗比と電流変調を得ることに初めて成功した(APEX誌に出版)。東京大学新領域創成科学研究科の岡本博教授らのグループと共同でピコ秒の超短テラヘルツパルスを利用した新たな超高速磁化反転方式の研究を行った。MnAsナノ微粒子がGaAsに埋め込まれたグラニュラー薄膜を利用して従来の研究の中では最も大きな20%もの磁化の超高速変調に成功した(APL誌に出版。Featured Articleに選定された)。オールエピタキシャルのペロブスカイト酸化物LSMO/LAO/STOヘテロ構造において、正の値としては世界最高値である3.8nmの逆エデルシュタイン長(スピン流電流変換効率)を得ることに成功した。研究提案通り、物質そのものが持つ内因性の効果が、スピン流電流変換において極めて重要であることが実際に明らかになりつつある。また、MnAs微粒子を埋め込んだGaAsに対して、超短テラヘルツパルス光を照射することにより、従来の20倍程度の20%もの極めて大きな磁化変調に世界で初めて成功した。本成果は、Appl. Phys. Lett.誌に掲載され、Featured Articleに選定された。UTokyo FOCUSにも日本語と英語で紹介記事を掲載した。将来的にはピコ秒で動作する超高速のメモリの実現につながる成果と言える。縦型スピントランジスタの実現は、本研究課題における一つの重要なテーマであるが、室温で40%の大きな磁気抵抗比と電流変調の実現に世界で初めて成功した。全体的に、研究計画以上に様々な成果が早期に得られており、国際的にも評価されている。LSMO/LAO/STOヘテロ構造において観測された大きな内因性の逆エデルシュタイン効果については、バンド構造の情報を含めた理論的なアプローチを用いて、その原因について良く考察を行いたい。さらに高効率なスピン流電流変換を得るために何が重要なのか、スピン軌道相互作用を考慮したバンドエンジニアリングの視点から深く考察を行う予定である。縦型スピントランジスタ構造に関しては、研究計画に記述したように、ペロブスカイト酸化物等を用いて、強誘電体と組み合わせた新たなデバイスの方向性を開拓したいと考えている。一方で、最近の我々の研究から、新たな高効率な磁化反転現象が明らかになりつつある。電流を流すだけで磁化反転が可能である物質系が存在することが明らかになってきた。磁化反転に必要な電流密度は金属系で一般にみられる値よりも1,2桁小さいことが明らかになってきた。また、ある種の磁気トンネル接合系では、極めて小さな電圧を印加するだけで、面内で磁化が90度回転することが明らかになってきた。これは従来の510倍程度小さな電圧であり、また必要な電流はほぼ無限小であった。このような新奇の磁化反転現象は、物質の単結晶性に起因するものであり、将来の超低消費エレクトロニクスにつながる成果になると考えている。今年度は、これらの現象の理解と論文化、更なる効率化を目指した研究を展開したいと考えている。

縦型スピントランジスタの研究に関しては、産総研の齋藤秀和博士らや物理工学専攻の岩佐教授らと共同で、GaOチャネルを用いたスピントランジスタ構造を作製し、室温で大きな磁気抵抗比と電流変調を得ることに初めて成功した(APEX誌に出版)。東京大学新領域創成科学研究科の岡本博教授らのグループと共同でピコ秒の超短テラヘルツパルスを利用した新たな超高速磁化反転方式の研究を行った。MnAsナノ微粒子がGaAsに埋め込まれたグラニュラー薄膜を利用して従来の研究の中では最も大きな20%もの磁化の超高速変調に成功した(APL誌に出版。Featured Articleに選定された)。オールエピタキシャルのペロブスカイト酸化物LSMO/LAO/STOヘテロ構造において、正の値としては世界最高値である3.8nmの逆エデルシュタイン長(スピン流電流変換効率)を得ることに成功した。研究提案通り、物質そのものが持つ内因性の効果が、スピン流電流変換において極めて重要であることが実際に明らかになりつつある。また、MnAs微粒子を埋め込んだGaAsに対して、超短テラヘルツパルス光を照射することにより、従来の20倍程度の20%もの極めて大きな磁化変調に世界で初めて成功した。本成果は、Appl. Phys. Lett.誌に掲載され、Featured Articleに選定された。UTokyo FOCUSにも日本語と英語で紹介記事を掲載した。将来的にはピコ秒で動作する超高速のメモリの実現につながる成果と言える。縦型スピントランジスタの実現は、本研究課題における一つの重要なテーマであるが、室温で40%の大きな磁気抵抗比と電流変調の実現に世界で初めて成功した。全体的に、研究計画以上に様々な成果が早期に得られており、国際的にも評価されている。LSMO/LAO/STOヘテロ構造において観測された大きな内因性の逆エデルシュタイン効果については、バンド構造の情報を含めた理論的なアプローチを用いて、その原因について良く考察を行いたい。さらに高効率なスピン流電流変換を得るために何が重要なのか、スピン軌道相互作用を考慮したバンドエンジニアリングの視点から深く考察を行う予定である。縦型スピントランジスタ構造に関しては、研究計画に記述したように、ペロブスカイト酸化物等を用いて、強誘電体と組み合わせた新たなデバイスの方向性を開拓したいと考えている。一方で、最近の我々の研究から、新たな高効率な磁化反転現象が明らかになりつつある。電流を流すだけで磁化反転が可能である物質系が存在することが明らかになってきた。磁化反転に必要な電流密度は金属系で一般にみられる値よりも1,2桁小さいことが明らかになってきた。また、ある種の磁気トンネル接合系では、極めて小さな電圧を印加するだけで、面内で磁化が90度回転することが明らかになってきた。これは従来の510倍程度小さな電圧であり、また必要な電流はほぼ無限小であった。このような新奇の磁化反転現象は、物質の単結晶性に起因するものであり、将来の超低消費エレクトロニクスにつながる成果になると考えている。
口腔癌の生物特性を考慮した切除範囲の設定に関する研究

1.【腫瘍辺縁のMR画像所見と組織所見との関連性】舌癌症例の治療前の腫瘍辺縁での画像所見と組織所見との関連性を検討した。【対象】治療前に撮影したMR画像と生検時組織所見の対比が可能であった16例。【方法】腫瘍辺縁のMR画像所見は、腫瘍が描出されたslice面数のうち腫瘍辺縁の2/3以上が明瞭であるslice面数の割合を求め、1/2以上のものを境界明瞭とて評価した。また、生検組織のH-E染色標本から分化度、癌浸潤様式、リンパ球浸潤、Vascular count(V.C;400倍視野での脈管数)を評価し、MR画像所見との関連性を検索した。【結果】MR画像所見が境界明瞭と診断された症例は16例中9例であり、のこる7例は境界不明瞭と診断された。MR画像所見と分化度、リンパ球浸潤の間に明らかな関連性は認められなかった。一方、癌浸潤様式、V.Cとの関係をみると、明瞭群では2型;2例、3型6例、4C型;1例、V.Cの平均値は7.7であったのに対し、不明瞭群7例中4例が4型(4C;3例、4D;1例)でV.Cの平均値は14.4と高い値を示した。この結果、MRによる腫瘍辺縁の画像所見は、癌浸潤様式や、腫瘍周囲の脈管の状態と関連する可能性が考えられた。2.【舌癌の原発巣制御に関連する臨床・病理所見】【対象】術後6か月以上経過した90例を対象とした。【方法】対象症例の臨床所見、組織所見、術前治療効果、生存癌胞巣と切除断端との距離(Surgical margin)と原発巣再発との関係を検索した。【結果】対象90症例の5年累積生存率は77.9%、原発巣再発をきたしたものは15/90例(17.6%)であった。T分類、浸潤様式ならびに術前治療効果別の原発巣再発例の割合は、T分類、浸潤様式、術前治療の組織効果(下里分類)との間に関連性が見られた。原発巣再発とSurgical marginとの関連性は明かでなかった。
東アフリカ高地のマラリア流行とインド洋大気海洋現象に関する疫学研究

1990年代のケニア西部の高地におけるマラリア流行とインド洋ダイポールモード現象が関わっていることを明らかにするため、ダイポールモード現象の指標であるダイポールモード指数およびエルニーニョ指数との関連を時系列解析法を用いて検討した。その結果、高地では1990年代にマラリア患者数とダイポールモード指数との相関が高く、ダイポールモード現象がマラリア流行に影響を及ぼしたと考えられた。一方、ビクトリア湖周辺の平坦地においてはマラリア患者数とダイポールモード指数との相関は明らかでなかった。インド洋から運ばれる湿った大気が高地の降雨量に影響を及ぼし、マラリア媒介蚊の発生に関与していると考えられた。1990年代、東アフリカ高地ではマラリア流行が頻繁に起こっていたが原因について科学的には明らかにされてこなかった。1999年にインド洋熱帯域の海面水温の異常変動「インド洋ダイポールモード現象」が発見され、東アフリカ地域に多雨をもたらすことが明らかとなった。我々は、インド洋ダイポールモード現象が同地域にもたらした多雨が1990年代のマラリア流行に深く関わっていると考え、ケニア西部の高地および隣接するビクトリア湖周辺の平坦地における過去15-75年間にわたるマラリア患者数のデータを収集し、インド洋ダイポールモード現象の指標であるダイポールモード指数およびエルニーニョ指数との関連を時系列解析法を用いて検討した。その結果、高地では1990年代にマラリア患者数とダイポールモード指数との相関が高く、インド洋ダイポールモード現象がマラリア流行に影響を及ぼしたと考えられた。これまで1990年代の高地マラリア再流行は、薬剤耐性や土地利用変化、人口移動、エルニーニョ現象、温暖化などが原因と言われてきたが、本研究によりインド洋ダイポールモード現象が関与していることが証明された。今後、タイミングを逸せず効果的なマラリア流行対策をおこなうための早期警戒システムの構築や、気候変動によるマラリア流行動態の将来予測に向けた研究が望まれる。1990年代に東アフリカ高地で発生した大規模なマラリア流行とインド洋ダイポール現象との関連を明らかにすることを目的とした。ケニア西部の高地と、隣接するビクトリア湖周辺の平たん地における過去15-75年間にわたるマラリア患者数のデータを収集し、また、気象データ(月別降水量、平均気温、平均相対湿度)および「ダイポール現象」の指標となるインド洋の海面水温、海面高度などの海洋データを収集した。完成したデータベースを用いて、ダイポール指数、エルニーニョ指数、気象データ(月別降水量、平均気温、平均相対湿度)とマラリア患者数との関連についてWavelet解析を行なった。解析は高地と低地それぞれについて行い、両地域間で関連性の比較を行なった。その結果、高地では1990年代にマラリア患者数とダイポールモード指数との相関が高く、インド洋ダイポール現象がマラリア流行に影響を及ぼしたと考えられた。一方、ビクトリア湖周辺の平たん地においてはマラリア患者数とダイポールモード指数との相関は明らかでなかった。これまで1990年代の高地マラリア再流行は、薬剤耐性や土地利用変化、人口移動、エルニーニョ現象、温暖化などが原因と言われてきたが、本研究によりインド洋ダイポール現象が関与していることが証明された。インド洋ダイポール現象の発生が予測できれば、タイミングを逸せず効果的なマラリア流行対策をおこなったり、気候変動によるマラリア流行動態の将来予測に役立つことが期待される。上述の通り、ケニア西部の高地と、隣接するビクトリア湖周辺の平たん地における過去15-75年間にわたるマラリア患者数のデータを収集し、また、気象データ(月別降水量、平均気温、平均相対湿度)および「ダイポール現象」の指標となるインド洋の海面水温、海面高度などの海洋データを収集した。完成したデータベースを用いて、ダイポール指数、エルニーニョ指数、気象データ(月別降水量、平均気温、平均相対湿度)とマラリア患者数との関連についてWavelet解析を行なうことができ、一定の結果を得たことから、研究の達成度はおおむね順調と考えられる。今後は、得られた結果を用いて、マラリア患者数の予測モデルを開発する。早期警報システムへの応用を検討するため、ケニアで関係者による検討会を開く。また、研究成果を国内と国際学会で発表するとともに、国際誌に論文を投稿する。研究代表者はケニアを訪れ、共同研究者に結果を報告する。今年度、資料整理・研究補助のための謝金が予定より少なくて済んだため、次年度使用額が発生した。旅費:研究代表者研究打ち合わせ(長崎⇔ケニア1往復)および成果発表(国際学会)謝金:資料整理・研究補助その他:通信費、印刷複写費、論文校正、論文投稿料
胎盤の骨誘導能に関する研究

胎盤には各種のホルモン、胎盤蛋白、酵素、サイトカインなどが存在しており、骨を誘導するサイトカインも存在する可能性がある。本研究では胎盤による骨誘導能について検索した。実験は妊娠ラットより摘出した胎盤をマウスの筋肉内、頭蓋骨膜上、頭蓋骨欠損部に移植し組織学的、免疫組織化学的に検索した。(1)妊娠20日目のラット胎盤を摘出しマウス大腿筋束間に移植した。移植用胎盤組織中には各種の細胞外基質が存在していたが、胎盤を大腿筋束間に移植した時には、移植後2週間目で胎盤は無構造となり、テネシン以外の細胞外基質は陰性となった。46週目になるとレントゲン不透過物を認めるようになり、経時的に無構造物の中にカルシウムが沈着し、26週目では大量のカルシウムの沈着を認めた。大腿筋組織と胎盤の間に増殖した線維性の組織中にはS-100蛋白陽性細胞が多数存在していた。(2)頭蓋骨膜上に移植した時は、移植後2週目で頭蓋骨と移植した胎盤の間に線維性の組織が介在しており、この線維性の組織中に各種の細胞外基質が集積し、移植した胎盤は筋肉内で無構造となり、胎盤中に存在していた細胞外基質は陰性になっていた。6集目になると線維性組織中にヒアリン様物質を認め、8週目になると骨組織を認めた。これらの結果より、胎盤には各種の細胞外基質、カルシウム誘導物質、骨誘導物質が存在し、移植後筋組織内では近接する組織よりカルシウムの沈着を誘導し、頭蓋骨骨膜上では増殖した間葉系の組織に何らかのシグナリングを出して環境を整備し、骨組織を誘導していると思われる。ヒト胎盤より脱脂、抽出、遠心分離を繰り返し抽出した骨誘導蛋白と思われる物質の生物学的活性は陰性であった。一方、ラット胎盤のマウス軟組織移植では石灰化物を誘導し、マウス頭蓋冠骨膜上移植では骨を誘導することが判明している。これらの結果より、胎盤にカルシウム誘導作用があるか、または、胎盤はカルシウムリッチであるので軟組織中にカルシウムを放出・沈着させ、その結果カルシウムの沈着が認められることが考えられる。頭蓋骨膜上に移植したときはケルンとなるカルシウムが予定された場に集積し、ブ-スター説に従えば胎盤は場を形成するカルシウムを提供していることになる。また、胎盤にはTGF-beta、ラミニン、フィブロネクチンなど、骨マトリックスと同じ蛋白の存在も知られている。これらの事実から、胎盤による骨誘導は胎盤中に存在する骨に関与する基質が重要で、骨誘導蛋白は存在しないことも考えられる。胎盤による骨誘導は骨形成因子と言うよりも胎盤中に含まれる骨に関与する成分の相互作用であることも考えられるので、動物実験により再確認を行っている。妊娠14日齢から21日齢のラットより胎盤を摘出し、胎盤中に含まれる蛋白成分を温存させるために凍結乾燥し、これを軟組織や骨膜上ではなく、骨欠部に移植したところ、骨の新生を認めた。現在は免疫組織化学的手法を用いて検索中である。

46週目になるとレントゲン不透過物を認めるようになり、経時的に無構造物の中にカルシウムが沈着し、26週目では大量のカルシウムの沈着を認めた。大腿筋組織と胎盤の間に増殖した線維性の組織中にはS-100蛋白陽性細胞が多数存在していた。(2)頭蓋骨膜上に移植した時は、移植後2週目で頭蓋骨と移植した胎盤の間に線維性の組織が介在しており、この線維性の組織中に各種の細胞外基質が集積し、移植した胎盤は筋肉内で無構造となり、胎盤中に存在していた細胞外基質は陰性になっていた。6週目になると線維性組織中にヒアリン様物質を認め、8週目になると骨組織を認めた。これらの結果より、胎盤には各種の細胞外基質、カルシウム誘導物質、骨誘導物質が存在し、移植後筋組織内では近接する組織よりカルシウムの沈着を誘導し、頭蓋骨骨膜上では増殖した間葉系の組織に何らかのシグナリングを出して環境を整備し、骨組織を誘導していると思われる。(3)ヒト胎盤をホモジナイズし、これを脱脂、プロテオグリカン・シアロ蛋白、リポ蛋白除去後、4MGuHClにて抽出して透析と遠沈を繰り返し、凍結乾燥したものについてマウスの大腿筋束間に移植して生物学的活性試験を行ったが、今の所、生物学的活性を確認できていない。
「目で見る」複合調査の方法論の構築（その１．調査票設計の影響を計量的に把握する）

本研究は、質問と選択肢文を「目で見る」調査の回答バイアスを研究し、「目で見る」複合調査を実現することを目的としている。その第一段階として、郵送調査による調査票レイアウトが回答に及ぼす影響を精査した。初頭効果は択一でも複数回答でも高頻度で発生する。選択肢を2段配置すれば1段配置より初頭効果は薄れる。選択肢文の長いものなどは選ばれやすい。中間選択肢は中間に配置すれば回答数は増えるが、最後に配置すれば激減する。中間選択肢を中間に配置しても最後に「その他」を設ければ中間から最後の方に回答が拡散される。回答行為は意味上の中間ではなく視覚上の中間の影響を受ける。これらの知見が発表や論文で周知されている。「耳で聞く」調査ではなく「目で見る」調査の回答バイアスを確認するための事例の収集(アイカメラを用いて分析することで効果を期待できる事例の収集)。課題として、(1)質問文の1段編集と2段編集による差異、(2)選択肢文の1列表示と多段多行表示による差異、(3)フォントの種類、大きさ、太さによる差異、(4)行間幅のパターンによる差異、(5)分岐質問への誘導方式による差異、(6)表形式と独立質問形式による差異、(7)図やイラスト、記号による影響、(8)用紙サイズや頁数による影響を掲げているが、2015年国勢調査の試験調査事例を分析し、とくに(1)(2)(3)(4)(5)の影響が予想されることを把握した。松田映二「平成27年国勢調査の方法論における課題ー新たな調査票レイアウトの提案ー」『政策と調査』第8号、45-72頁、2015年3月(査読有)質問文を「目で見る」調査の特性(バイアス)を計量的に精査するため、実験計画により標本サイズを2000とし、統制群(標本サイズ:1000)、実験群A(500)、実験群B(500)の3群に分けて調査した。調査対象はさいたま市内の有権者、調査方法は高回収率が見込める郵送調査で実施した。スケジュールの都合上、督促は1回のみの送付だったが、有効回答は1299票(回収率65.0%)。有意差検定をするうえでも十分な精度が得られるものとなった。平成28年度にはこのデータを用いて分析し、学会発表・論文投稿を行う予定である。本研究で注目される成果は、1調査票の体裁(マトリックスの使用・不使用なども含む)により回収率に影響を及ぼすこと、25ポイント・スケールの選択肢の横配置では右端に「その他」の選択肢を配置することで視覚的な中心位置がずれる影響の評価(統制群Aと実験群B)、左右の選択順を変えることによる比較(実験群BとC)、3マトリックスを使用しないもの(A)、マトリックスを使用し選択肢文をすべて表示するもの(B)、マトリックスを使用し選択肢文を表頭・表尻にしか付さないもの(C)による評価、4分岐質問への矢印や枠線および説明文の違いによる誤誘導の評価、5選択肢文の縦配置において昇順(A)・降順(B+C)による評価、6選択肢文の縦配置(A)逆順(B)横配置(C)による評価、7複数回答における順位指定回答と通常の複数回答による選択数の評価、8選択肢の2段配置の影響の評価、9中間選択肢「どちらでもない」の配置の影響、など1つの調査票に多数の設定をしてデータを収集できたこと。日本においては稀有な実験成果となるであろう。欧米においても非常に関心の高いものになる。有意差が付いた質問・選択肢配置については、アイカメラによる追試(視覚の影響計測)を実施予定。質問文を「目で見る」調査の調査票体裁による影響を調べるのに、郵送法を用いたことが実験を成功に導いた。さいたま市という都心部にもかかわらず、督促が1回にもかかわらず有効回収率は65.0%。この調査の調査票の原型は、埼玉県と埼玉大学が共同研究で実施した「人口減少に対応した地域づくり」調査(平成27年5-6月)のものであり、さいたま市以外の7市町のデータもすでに収集してある(督促2回実施で平均回収率70.5%)。この調査による知見を利用して、選択肢の配置の変更など「目で見る」ことによるバイアスを計量的に確認しやすい実験計画が設計できた。「目で見る」調査の質問・選択肢レイアウトが回答傾向に影響を及ぼすことを有権者対象による郵送調査にて実証し、郵送とインターネットによる「目で見る」複合調査のための知見を得た。1調査票の体裁が回収率に影響を及ぼす。表形式や選択肢2段配置などにより空白部分が目立つもののほうが回収率が高くなる。見た目の負担感が軽減されるからだという仮説が立てられる。25選択肢横配置に「その他」を付加すると回答傾向に有意差あり。5ポイントスケール(3番目に中間選択肢)で左から右に選択肢を横配置した場合、6番目に「その他」を配置すると4番目の比率が下がり5番目の比率が上がる。意味上の中間点(3番目の選択肢)ではなく視覚上の中間点(3番目の4番目の間)を基準とした回答構成にシフトする傾向がある。3表形式のほうがマルが付けやすい代わりに回答の偏り(特定の番号が選ばれやすいなど)が発生するという仮説を検証しているが、まだその兆候は発見されていない。4選択肢の縦配置正順と逆順で回答傾向に有意差あり。初頭効果が明確に確認された。

複数回答質問や多選択肢表示質問だけではなく択一質問や10選択肢程度であっても初頭効果が発生する。5選択肢の横配置と縦配置とでは回答内容に差異がないようである。6選択肢の2段配置は回答傾向に有意差あり。2段配置にすれば初頭効果が弱まる。長文選択肢など目立つ選択肢の比率が下がる。7選択肢縦配置で中間選択肢「どちらでもない」が中心にあれば比率は増大。中間選択肢を5ポイントスケールの真ん中に置くと5番目に置くよりも倍以上の比率になる。8「10選択から3つまで回答」で3つの回答枠への順位指定回答では回答枠無しのマル付けより回答数が3に近い。9分岐質問への矢印で誘導、質問番号で誘導などにより影響が多少みられる。人口減少問題についてさいたま市を対象に実施した調査結果は、討論会や報道、論文で公表された。本研究は、質問と選択肢文を「目で見る」調査の回答バイアスを研究し、「目で見る」複合調査を実現することを目的としている。その第一段階として、郵送調査による調査票レイアウトが回答に及ぼす影響を精査した。初頭効果は択一でも複数回答でも高頻度で発生する。選択肢を2段配置すれば1段配置より初頭効果は薄れる。選択肢文の長いものなどは選ばれやすい。中間選択肢は中間に配置すれば回答数は増えるが、最後に配置すれば激減する。中間選択肢を中間に配置しても最後に「その他」を設ければ中間から最後の方に回答が拡散される。回答行為は意味上の中間ではなく視覚上の中間の影響を受ける。これらの知見が発表や論文で周知されている。所属する社会調査研究センターにおいて「地方消滅」に対応する県との共同研究が始まり、調査設計・質問文作成・調査票作成などに時間を割けなければならなくなった。昨年度中にプレ調査を終え、本年5月から本番調査を実施する段取りになっている(埼玉県が平成27年3月25日に報道発表済:「政策と調査」第8号にプレ調査の概要発表済)。かなりの研究時間をこのプロジェクトに割かなければならなくなった半面、今年度に実施を予定している当科研費による調査の題材を「地方消滅」問題とし、検討済みの質問文・選択肢文を用いてレイアウト変更による回答傾向の変化を探ることで、遅れを挽回できると確信している。実験結果の分析を進め、「目で見る」調査のバイアスを一般化する形の学会発表および論文投稿を行う予定である。紙の調査票をPDF化してパソコンの画面に表示し、アイカメラを用いた視線の追跡調査も実施する予定。選択肢順や配置の違いが回答傾向に違いをもたらす理由を確認する。本研究で郵送調査により調査票の体裁の影響を調べているのは、回答の代表性を重視しているからである。これまでに得られた知見を基に、いずれ調査法の主流となるであろうインターネット調査の画面表示の影響へと研究をつなげたい。そのために、先行研究が充実している欧米の事例取集および情報交換も、引き続き精力的に行うつもりである。社会調査今後は、(1)質問文・選択肢文の配置の影響を定量的に評価した先行研究事例の収集と整理(表分類で定型化)。(2)比較すべき調査票の作成(本研究で明らかにする視覚的影響パターンの決定)。(3)調査設計(対象地域と対象者の選定)。(4)調査結果の分析。(5)研究発表および論文の執筆、という段取りになる。
フェムト秒時間分解分光法による有機金属錯体の光触媒機構の解明

採用初年度である本年度は、ジフェニルオクタテトラエン二分子に三核Pd金属部分が挟まれた構造を持ち、その光化学や触媒活性に近年注目が集まっているPdサンドイッチ錯体について、フェムト秒吸収分光測定を実施した。この新規錯体分子系は、ジフェニルオクタテトラエンの配位形式の違いによって二種類の異性体が存在し、光照射によってそれら異性体間の変換反応が起こることが報告されている。交付申請書に記載の通り、有機金属錯体の光励起状態のダイナミクスを明らかにする目的を達するには、まず対象分子の定常状態における構造と電子状態を十分に把握することが不可欠である。そこで、フェムト秒吸収分光の実施に当たってまず紫外-可視吸収分光測定及び定常蛍光分光測定を適用し、定常状態のキャラクタリゼーションを行った。これらの測定から、上記の二種の異性体がそれぞれ異なるスペクトルを与えることが確かめられた。従って、光照射によって起こりうる異性体間の変換反応はフェムト秒吸収分光測定によって原理的に実時間追跡が可能である。実際にこの分子系にフェムト秒吸収分光測定を適用するに当たっては、溶液サンプルの送液に伴う機械的負荷により錯体分子の分解が起こり、長時間のデータ積算ができないという困難があったが、送液システムを検討することにより同一のサンプルで5倍以上の積算を可能とした。得られたフェムト秒吸収分光測定の結果からは、1.5ピコ秒程度の速い時定数と30ピコ秒の時定数を持つこれまで観測されていなかった高速のダイナミクスを捉えた。さらに、先の送液システムの改良により270フェムト秒の周期を持つビート信号を観測することに成功した。この振動運動が錯体分子に帰属できるとすれば、本測定結果はフェムト秒吸収分光測定により、この新規錯体分子の超高速ダイナミクスを捉えただけでなく、それに付随する分子構造変化までを可視化したと言える成果である。本年度は、課題申請時に立案した研究計画に基づき、採用初年度に達するべき以下の項目を実施した。第一に、各種定常状態分光を駆使したキャラクタリゼーションによるフェムト秒時間分解分光測定を適用する有機金属錯体分子系の選定に向け、ジフェニルオクタテトラエン二分子に三核Pd金属部分が挟まれた構造を持つPdサンドイッチ錯体を対象に、紫外-可視吸収分光測定及び定常蛍光分光測定を適用してキャラクタリゼーションを行った。これらの測定から、Pdサンドイッチ錯体に存在する二種の異性体が異なるスペクトルを与えることを確かめ、光照射によって起こる異性体間の変換反応を時間分解吸収分光測定によって実時間観測することを目指してフェムト秒吸収分光測定の対象分子系に選定した。続いて、このPdサンドイッチ錯体を対象とし、受入研究室が保有する超短パルスポンプ-プローブ測定セットアップをもとにしてフェムト秒吸収分光測定系の構築を行った。最も大きな困難は試料溶液の送液システムの検討であった。この錯体分子は長時間の光照射のみならず試料溶液の循環に伴う機械的摩擦によっても中心金属と配位子の分解が起こり、統計的に十分なデータ取得が困難であった。そこで、送液システムを見直し、ポンピングの方式を変更する改良を行った。その結果、同一のサンプルで5倍以上の積算を可能とし、フェムト秒吸収分光測定を実施可能な測定系の構築を完了した。この測定系を用いたフェムト秒吸収分光測定により、1.5ピコ秒程度の速い時定数と30ピコ秒の時定数を持つこれまで観測されていなかった高速のダイナミクスを捉え、さらには270フェムト秒の周期を持つビート信号の観測にまで成功した。上記の項目に加え、有機金属錯体分子の励起状態ダイナミクスのより深い理解を可能とするため、ストリークカメラを用いた時間分解蛍光分光測定にも取り組み、遮光フードを備えた測定系を製作した。研究課題申請時には、人工光合成実現に貢献する二酸化炭素還元反応に有効な光触媒系を対象にフェムト秒時間分解吸収分光測定によって光励起直後の電子状態の変化及びそれに誘起された構造変化を観測することで光触媒活性に寄与する振動モードを同定し、分子構造の動的変化を含めた活性発現機構モデルの提案までを行うことを計画した。これに向け、二酸化炭素還元反応に有効なRu-Re二核錯体に時間分解分光測定を適用したが、その結果から触媒反応自体が起こる時間スケールとフェムト秒時間分解分光測定が対象とする光励起直後から1ナノ秒程度までの観測時間領域の不一致及び反応機構上重要な還元剤との反応ステップのタイミングを光で制御できないという2つの問題に直面した。これを受け、フェムト秒時間分解分光の対象として光励起直後の電子状態及び構造変化を伴うより基礎的な超高速過程に焦点を当てなおし、新たに測定対象を選定し直すという対応策を取ることとした。初年度後半から複数の分子系に対し様々なキャラクタリゼーションを適用し、フェムト秒時間分解分光測定の対象としてまずPdサンドイッチ錯体を選定した。測定結果にはこれまで観測されていなかったピコ秒オーダーの時定数を持つダイナミクスが見られ、合わせて270フェムト秒の周期を持つビート信号が観測された。この結果から次年度はまずPdサンドイッチ錯体を引き続き用い、ナノ秒領域の吸収分光や理論計算を適用して異性体間の変換反応を実時間観測できるかを含め、フェムト秒からナノ秒のダイナミクスを系統的に明らかにすることを目指し、得られた成果の発表を行う。

また、光励起直後に観測可能な興味深いダイナミクスを示しうる分子系としてC-H活性化反応に有効な有機金属錯体系を現在検討しており、定常状態分光測定によりフェムト秒時間分解分光測定適用の可能性が明らかとなれば、錯体分子の合成を並行して行う予定である。採用初年度である本年度は、ジフェニルオクタテトラエン二分子に三核Pd金属部分が挟まれた構造を持ち、その光化学や触媒活性に近年注目が集まっているPdサンドイッチ錯体について、フェムト秒吸収分光測定を実施した。この新規錯体分子系は、ジフェニルオクタテトラエンの配位形式の違いによって二種類の異性体が存在し、光照射によってそれら異性体間の変換反応が起こることが報告されている。交付申請書に記載の通り、有機金属錯体の光励起状態のダイナミクスを明らかにする目的を達するには、まず対象分子の定常状態における構造と電子状態を十分に把握することが不可欠である。そこで、フェムト秒吸収分光の実施に当たってまず紫外-可視吸収分光測定及び定常蛍光分光測定を適用し、定常状態のキャラクタリゼーションを行った。これらの測定から、上記の二種の異性体がそれぞれ異なるスペクトルを与えることが確かめられた。従って、光照射によって起こりうる異性体間の変換反応はフェムト秒吸収分光測定によって原理的に実時間追跡が可能である。実際にこの分子系にフェムト秒吸収分光測定を適用するに当たっては、溶液サンプルの送液に伴う機械的負荷により錯体分子の分解が起こり、長時間のデータ積算ができないという困難があったが、送液システムを検討することにより同一のサンプルで5倍以上の積算を可能とした。得られたフェムト秒吸収分光測定の結果からは、1.5ピコ秒程度の速い時定数と30ピコ秒の時定数を持つこれまで観測されていなかった高速のダイナミクスを捉えた。さらに、先の送液システムの改良により270フェムト秒の周期を持つビート信号を観測することに成功した。この振動運動が錯体分子に帰属できるとすれば、本測定結果はフェムト秒吸収分光測定により、この新規錯体分子の超高速ダイナミクスを捉えただけでなく、それに付随する分子構造変化までを可視化したと言える成果である。本年度は、課題申請時に立案した研究計画に基づき、採用初年度に達するべき以下の項目を実施した。第一に、各種定常状態分光を駆使したキャラクタリゼーションによるフェムト秒時間分解分光測定を適用する有機金属錯体分子系の選定に向け、ジフェニルオクタテトラエン二分子に三核Pd金属部分が挟まれた構造を持つPdサンドイッチ錯体を対象に、紫外-可視吸収分光測定及び定常蛍光分光測定を適用してキャラクタリゼーションを行った。これらの測定から、Pdサンドイッチ錯体に存在する二種の異性体が異なるスペクトルを与えることを確かめ、光照射によって起こる異性体間の変換反応を時間分解吸収分光測定によって実時間観測することを目指してフェムト秒吸収分光測定の対象分子系に選定した。続いて、このPdサンドイッチ錯体を対象とし、受入研究室が保有する超短パルスポンプ-プローブ測定セットアップをもとにしてフェムト秒吸収分光測定系の構築を行った。最も大きな困難は試料溶液の送液システムの検討であった。この錯体分子は長時間の光照射のみならず試料溶液の循環に伴う機械的摩擦によっても中心金属と配位子の分解が起こり、統計的に十分なデータ取得が困難であった。そこで、送液システムを見直し、ポンピングの方式を変更する改良を行った。
社会的包摂プログラムを組み込んだ外国人集住地区再生手法の実態と日本への適用

1)日本国内の外国人集住地区の抽出と実態把握:国勢調査小地域集計等を用いて、外国人率15%以上の小地域集計地区を全国で702地区抽出した。これらの地区について、住宅地図や航空写真などから地区の土地利用・市街地状況を確認・分類したところ、工場隣接地区、教育施設(留学生会館等)、駅前地区、住宅団地、外国人居留地、大使館・入管収容施設等に分類された。特に集住傾向が高い住宅団地に着目すると、全国で129団地・124小地域集計地区が抽出された。2)外国人集住団地の実態分析:外国人集住が進む住宅団地の一部について、現地調査・管理主体へのインタビューなどを行い、集住の現状や課題を調査した。住宅団地への集住の背景として、民間住宅への入居審査の厳しさ、団地の空き家対策などが関連しており、一定程度の集住が進むと日本人居住者との生活様式の違いや言葉の壁による意思疎通の問題が顕在化すること、対策には多言語情報提供や相談といったソフト対策に加えて、外国人居住者向けの交流スペースの整備やごみ集積所の整備といったハードの対策の組み合わせが有効であることが分かった。3)海外の動向調査:移民対策が進むドイツとカナダで事例調査を行った。ドイツでは、ノルトアリンヴェストファーレン州ドルトムント市ドルトムント・ノルト地区及びデュッセルドルフ市ホフフェルト地区の視察を行った。両地区とも長年移民が多い地区であるが、集積している移民の出身国・文化が大きく変遷してきており、近年は東欧やロマの移民が増加している。環境改善や住宅整備といったハードに加えて、子どもの教育を通じた家族全体へのアプローチに力を入れており、成果をあげつつある。カナダでは人口の50%以上が移民のバックグラウンドを持つトロント都市圏を対象に、生活支援から雇用支援までの包括的な支援の取り組みを視察し、ハードとソフトの取り組みの連携の重要性を確認した。国勢調査小地域集計の分析から、外国人集住住宅団地のリスト化ができた。各団地の特徴などの情報も収集できており、次年度にはアンケート調査や現地調査を行う準備ができた。ドイツ及びカナダの先進事例調査から、今後検討すべき取り組みの視点の整理ができた。以上より、おおむね順調に進捗しているといえる。1)外国人集住団地を対象としたアンケート調査の実施:本年度抽出した住宅団地を対象に、外国人集住の実態や課題、取り組み段階を整理するアンケート調査を行う。その結果を踏まえて、より具体的な実態調査を行う団地を選定する予定である。2)外国人集住団地のケーススタディ:上記調査の結果を踏まえて、より詳細な団地の現状を把握するケーススタディを行う。研究期間中で3件程度、来年度は1-2件の調査を行う予定である。3)ドイツ・カナダでの補足調査:日本の課題を踏まえたドイツ・カナダでの先進事例調査の補足を行う。日本の課題解決に参考となる取り組みについて詳細な調査を行う。4)研究会や学会での調査結果報告:これまでの調査結果を積極的に周知し、関連する研究を行っている国内外の研究者との交流の機会を増やし、研究の充実を図る。2)外国人集住団地のケーススタディ:

上記調査の結果を踏まえて、より詳細な団地の現状を把握するケーススタディを行う。研究期間中で3件程度、来年度は1-2件の調査を行う予定である。3)ドイツ・カナダでの補足調査:日本の課題を踏まえたドイツ・カナダでの先進事例調査の補足を行う。日本の課題解決に参考となる取り組みについて詳細な調査を行う。4)研究会や学会での調査結果報告:これまでの調査結果を積極的に周知し、関連する研究を行っている国内外の研究者との交流の機会を増やし、研究の充実を図る。