hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経発生時の細胞増殖・細胞移動に関わる分子の蛋白分解による機能発現調節機構の探究

中枢神経系の発生において神経細胞の移動と増殖に関与すると考えられたFilip分子とFilip相同分子の機能解析を通じ、神経発生における新たな調節系を明らかにすることを目的として本研究を行った。その結果、細胞骨格関連分子がFilip分子とFilip相同分子に結合することを見いだした。この結合を通じてFilip分子が結合分子の機能を調節していることを見いだし、神経細胞におけるFilip分子の新たな機能を同定した。中枢神経系でのFILIP相同分子の発現はRT-PCR法にて既に確認していたが、in situ hybridization法において成体の脳内に強く発現している部位を見いだした。一方、FILIPの発現部位は成体脳内ではFILIP相同分子の発現部位とは異なっていることを新たに見いだした。FILIP相同分子及びFILIPに対する抗体を作製し、Western blot法及び免疫沈降法を用いて、蛋白の発現確認を行った。FILIPは、免疫沈降法にて、成体の心臓で発現していることを確認することが出来た。しかしながら、FILIP相同分子はmRNAに比較し、蛋白量が少ないためか、Western blot法を用い検出することが困難であった。FILIP相同分子の蛋白量の減少は培養細胞に強制した場合に認められたが、FILIP相同分子の蛋白分解に関わると考えられるPESTドメインを欠損させた分子ではその蛋白の発現量は維持されていることを見いだし、FILIP相同分子の分解にはPESTドメインの重要性が明らかになった。さらにFILIPおよびFILIP相同分子の結合蛋白を免疫沈降法により同定を試みた。それぞれ2つの蛋白質が新たに結合することが判明した。特に、FILIP相同分子に関して同定した結合分子との結合は、FILIP相同分子の細胞内局在と関係していることを示す結果を得ることが出来た。今後、FILIP相同分子と結合蛋白の細胞内分布および分解系への関与を追求する予定である。マウス胎仔の脳室帯にFILIP相同分子を強制発現したが、細胞移動への影響はほとんど認めなかった。また、FILIPの強制発現におけるFILIPを発現する細胞数の減少の一端は細胞内蛋白分解における影響による可能性があることが判明し、今後確認を行う予定である。FILIP相同分子とFILIP分子に共通して結合する蛋白質を、免疫沈降法により同定した。この蛋白質は、アクチン線維に結合するミオシンの一種であり、神経細胞発生に深く関与していることが報告されている。FILIP分子とこの結合蛋白質の関係を検討するため、FILIP分子を培養細胞中に強制発現すると、この結合蛋白質の細胞内分布は線維状の分布から細胞内にドット状に分布することを見いだした。以上より、FILIP分子がこの結合蛋白質の局在の調節に関わる可能性を見いだした。いままでに作成した各ドメインを欠損したFILIP変異分子を培養細胞中に強制発現した場合に、細胞骨格に及ぼす影響を評価した。FILIP分子を培養細胞中に強制発現した場合、細胞骨格が短くなり、一般の培養細胞で認められる細胞骨格の形態とは異なることが判明した。しかし、2量体に関与する部位を欠損したFILIP変異分子を強制発現させた細胞では,この細胞骨格に対する作用が弱くなっていることが判明した。FILIP相同分子とFILIP分子に結合する分子に対するshRNAを発現するベクターを作製し、その分子を抑制したときの神経細胞移動に対する影響を検討した。FILIP相同分子とFILIP分子に結合するシャペロンに関与する分子に対するshRNAは、細胞移動に対する明らかな影響を認めなかったが、上記のミオシンの一分子に対するshRNAでは細胞移動の抑制が生じた。今後、この分子とFILIP相同分子およびFILIP分子の相互作用を明らかにし、神経発生に関わる機構を検討する予定である。平成21年度に、FILIPおよびFILIP相同分子は、細胞骨格を形成するアクチン線維と結合するミオシンの一分子と結合することを見いだしていた。当該年度、この結合分子とFILIPおよびFILIP相同分子の結合部位を免疫沈降法により探索した。各種FILIPの断片を強制発現するベクターをCOS-7細胞に導入し、内在性の結合する結合分子が免疫沈降法で共沈するか検討した。その結果、FILIPではドメインとしての報告のない部位がこの結合に重要であることを明らかにした。また、この結合分子の変異分子をCOS-7細胞に発現させ、免疫沈降法でFILIPおよびFILIP相同分子との結合を検討した結果、FILIPおよびFILIP相同分子ともに、この結合分子のN端側に結合する可能性が高いことを見いだした。この結合分子と結合する部位を欠損したFILIPを発現した場合、細胞骨格に与えるFILIPの影響が減弱していることを明らかにし、結合部位が機能に重要であることを示した。FILIPと結合する結合分子は、神経細胞の樹状突起のシナプス形成部位である棘突起の形態に関わっていることが報告されている。初代培養神経細胞にFILIPを発現し神経細胞の形態を観察した結果、コントロールの細胞と比較し棘突起が長くなることを明らかにした。この結果よりFILIPがこの結合分子の機能を調節し、神経細胞の棘突起の形態に関わることを示すことができた。

また、大脳皮質の形成では、胎生14日に子宮内電気穿孔法で蛍光タンパク質GFPを導入した脳室帯由来の細胞の分布を生後5日目に検討したところ、FILIP遺伝子欠損マウスとそのコントロールマウスの間に差を認めた。以上より、本研究によりFILIPが中枢神経系で果たす機能の重要性を明らかにできた。
多様化する学習主体に対応した「地域福祉教育」の場・教材の開発研究

今日、社会保障制度は地域福祉が主流化しているといわれる。ソーシャルワーカー(社会福祉士)を養成していく上で、地域福祉をどのように教育するかは重要なテーマである。そこで本研究会では、1現状調査、2講義・演習・実習、3生涯研修の体系といった多角的に現状と課題を明らかにした。その上でインストラクションという教育工学の知見にもとづき、必要な教授内容として「30項目」を抽出し、教育内容について検討を試みた。本研究は「地域福祉教育」という新たな教育研究体系について、その「場」と「教材」開発を試みる。今日の地域福祉の推進にあたっては、行政だけではなく多様な主体の参画と協働が求められる。しかしながらそうした推進主体の多様化に対して地域福祉教育の内実が伴っていない。そこで大学教育、現任訓練(実践ワーカー、行政職員)における教育カリキュラムやシラバス、また教材開発を具体的に進めることで、地域福祉教育の内実を作り上げていく。そのことは地域福祉とは何か、それをどう伝えるかという根源的な検討作業を重ねることにより、この教育原理の確立を指向することになる。本年度は初年度として、地域福祉教育に関する論点と課題整理を中心に行った。シラバス研究では、社会福祉士養成の法改正を踏まえ、新カリキュラムにおける科目構造と教育内容の整理。また関連する「教科書」(地域福祉の理論と方法、福祉サービスの組織と経営、福祉行財政と計画)(8社)について、記載内容と国家資格出題基準の影響について分析を行った。また独自のテキスト編集の理論枠組み、映像を用いた教材開発、地域福祉演習の教育実践などを提示することで、地域福祉教育に求められる課題を抽出してきた。それらを元にして次年度にむけて2つの調査(地域福祉授業に関する調査、都道府県社協の推進調査)をすることになった。さらに地域福祉教育研究を進めるにあたっては、社協職員に対するヒアリングを2回実施した。1つは福祉教育事業の先進地(埼玉県、山口県、長崎県)調査。もう1つは地域福祉実習をしている社協調査である。初年度であり研究成果の公開にまでは至っていないが、その基礎的作業を実施してきた。地域福祉教育の内実を検討していくために、5つのプロジェクト研究により多角的な検討を進めてきた。第一は地域福祉研究のシラバス研究である。コアカリキュラムの検討と教えるべき30項目の選定を行う。下記の調査結果、国家試験出題基準の検証、ワークショップ等を経て地域福祉教育の中核になる教授項目を抽出する。この教授項目間の関連性を明らかにすることで地域福祉教育体系化がすすめられた。第二は担当者へのアンケート調査である。現在の新カリキュラム導入後の授業内容と国家試験出題基準について調査した結果分析を進めてきた。その結果、新カリにおける教授内容、方法の検証がすすめられた。第三は地域福祉実習に関する調査である。ソーシャルワーク実習において地域福祉がどう実習されているか山口県立大学、ならびに富山県氷見市社協へのヒアリング調査を実施した。実習プログラム、体制について明らかにされた。第四は現任研修の実態把握である。都道府県社協を中心にコミュニティソーシャルワーク研修の実施状況とプログラムについて調査を行った。CSW研修のプログラム開発の必要性と課題が示された。そして第五は地域福祉教育のFD、授業実践の共有化である。実際の地域福祉教育がどう実施されているか授業カリキュラム、シラバス、改善内容について事例検討を行ってきた。以上のプロジェクト研究を通して、最終的には本研究会の目標である教育工学にもとづく地域福祉教育のインストラクションとして体系化、及び内容を精選すべく分担研究に着手している。最終年度には、初の地域福祉教育に関するインストラクションブックとして集約する予定である。本年度は5回(4/21.6/23.9/17.12/16.2/18)の研究会を行った。研究計画に即して5つのプロジェクトを展開してきた。a:「地域福祉の理論と方法」担当者へのアンケート調査、b:地域福祉実習・演習、c:現任研修、d:地域福祉教育実践FD、e:インストラクションの原理である。aについては、一般社団法人・日本社会福祉士養成校協会の協力のもと、全国の社会福祉士養成大学を対象にして、「地域福祉の理論と方法」を担当する教員向けのアンケート調査を実施した。本調査は類似する先行調査がなく、全国初の実態と課題を明らかにする調査になる。分析結果については2013年度に学会報告を予定している。b、cについては制度改正に伴う新カリキュラムの導入後の各大学での取り組みについて現状を把握した上で、シラバスやプログラムについて検討をしてきた。改正理念としての地域を基盤とした方向性と実際の学習内容との乖離が指摘されるとともに、モデルの開発の必要性が共有されてきた。その際に、大学だけのシラバスや教材開発だけを対象にするのではなく、現任研修等で活用されているプログラムや教材研究が必要であることから、藤井博志『地域生活支援員サポーターワークブック』CLC出版と岩間伸之・原田正樹『地域福祉援助をつかむ』有斐閣を用いた検討が行われた。

dについては、毎回1つの授業実践を公開し、全体で評価することから地域福祉教育の標準化にむけた課題と授業改善点の抽出作業を積み重ねてきた。以上を踏まえて、地域福祉教育におけるイントラクションの内容について議論を進め始めた段階である。研究計画では、次年度にむけてインストラクションブックを作成していくために、本年度はその基礎的共通理解と教育工学的な視点からの枠組みについて先行研究と分析に着手したところである。4つのプロジェクトにより研究成果の分析・考察を行った。P1:「地域福祉の理論と方法の講義の現状に関する調査」。国家試験における指定科目「地域福祉の理論と方法」を担当する教員に対しての実態調査を実施した。この現状の結果を踏まえて、地域福祉として教えるべき必要のある要素と試験出題基準との整合性の問題、また教授方法や教材開発論点を踏まえて、以下のシラバス作成を試みた。P2:「大学教育における地域福祉の演習・実習のあり方」。地域福祉は講義科目だけではなく、演習や実習の学修が重要である。しかしながら社会福祉士養成における内容が対人援助に焦点化されてるいことから、地域福祉を意識した演習・実習のモデル事例についてヒアリング調査を実施した。講義ー演習ー実習との往還的な学修システムとして地域福祉を位置づけていくための論点を整理した。P3:「地域福祉を担うソーシャルワーカーの現任研修のあり方」。大学のカリキュラムだけの専門職養成ではなく卒後教育が重要になるが、社会福祉士の場合、職能団体による生涯研修や社会福祉協議会など推進団体による研修の機会がある。各地でコミュニティソーシャルワークの研修が試みられている。それらの研修体系、プログラム、実施体制等について調査を行い、大学教育との接続や内容について整理を行った。P4:「地域福祉を構成する30項目のシラバス検討」上記のP1ーP3を総括的、立体的に考察を踏まえ、地域福祉教育としての構成要素30項目についてシラバス、教材開発を試みた。今日的な地域福祉に内在する論点(例えば地域福祉の固有性/地域福祉と社会福祉の相違点、地域福祉の方法論/コミュニティワークとコミュニティソーシャルワークの相違点、地域福祉の範囲/福祉コミュニティとまちづくり、地域活性化との相違点)について、学生に教授するという視点(インストラクション)から整理を試みた。26年度が最終年度であるため、記入しない。地域福祉26年度が最終年度であるため、記入しない。14名の共同研究として、研究方法とそれぞれの研究課題の調整に時間を要したが、ほぼ当初の申請(計画)通りの作業、議論をすることが出来た。ただし東日本大震災の影響があり、現場フィールドワークに関しては、先方の事情から断念せざるを得ない結果となった。この部分については開催地を変更したり、別途のヒアリングを実施することで補うことはできている。5つのプロジェクトに基づく研究は当初の研究計画通りである。1シラバス研究は重点項目の選定を終えた。
大規模実世界時空間データストリーム処理のための超高速な検索・発見技術の研究

本研究では,多様で膨大な実世界時空間ストリームデータに対する高速大規模処理の基盤技術として,複雑なパターンの検索・計数・発見技術に関して,アルゴリズムの高速性と,低メモリ性,適応性,文脈性,多重性に焦点を当て研究した.具体的には,次の研究項目を研究した:A1.ビット並列技法を用いた超高速実世界ストリーム検索技術(有村).A2.確率的近似検査法に基づく超高速実世界ストリーム計数技術(ジョーダン,有村).A3.構造列挙手法に基づく超高速実世界ストリーム発見技術(有村・ジョーダン).A4.超高速ストリーム知識発見の理論的基盤(ツォイグマン,有村).B1.プロトタイプ構築と予備評価実験.本研究では,多様で膨大な実世界時空間ストリームデータに対する高速大規模処理の基盤技術として,複雑なパターンに対する検索・計数・発見技術を中心に研究開発する.とくに,アルゴリズムの高速性と低メモリ性に加えて,実世界時空間ストリーム処理の特性に対応して,適応性・文脈性・多重性をもつアルゴリズムの開発に焦点を当てて研究した.最終年度のプロトタイプシステム構築を目指して,各テーマごとに,アルゴリズム開発と,理論解析,実装評価を並行して進めた.具体的には,研究期間全体では,次の5つの分担研究項目の研究を行った.(A1)ビット並列技法を用いた超高速実世界ストリーム検索技術の研究開発(有村)(A2)確率的近似検査法に基づく超高速実世界ストリーム計数技術の研究開発(ジョーダン,有村)(A3)構造列挙手法に基づく超高速実世界ストリーム発見技術の研究開発(有村・ジョーダン)(A4)超高速ストリーム知識発見の理論的基盤の研究(ツォイグマン,有村)(B1)プロトタイプシステム構築と予備評価実験.本年度は,各項目について次のように研究を推進した.(A1)ビット並列技法を用いた超高速実世界ストリーム検索技術の研究開発(有村).2次元空間における移動体の軌跡データを対象として,指定された近似的な時空間パターンの出現を検出する高速なオンラインパターン照合アルゴリズムを開発した.そのために必要な数値データを離散的値に変換するための高速な位置同定データ構造の論理演算と数値演算を用いた実用的実装方法を開発した.(A2)確率的近似検査法に基づく超高速実世界ストリーム計数技術の研究開発(ジョーダン,有村).有村は,楽天研究所の金田悠作氏と協力して,超高速ストリーム計数のための双方向カウンタデータ構造を開発した.これは,ビット幅wの計算機上でM個のKビットカウンタをO(KM/w)メモリで格納し,ビット幅によらずO(M/w)時間で値の加算と減算およびゼロ判定を行えるものであり,JSONなどの半構造ストリームの高速検索の鍵となる.(A3)構造列挙手法に基づく超高速実世界ストリーム発見技術の研究開発(有村・ジョーダン).ジョーダンは,構造列挙の基本技術として,量化子つき命題論理式のためのグラフ表現を提案した.これは,木構造の式を部分式の共有をゆるしてコンパクトに圧縮し,そのまま推論可能な技術である.(A4)超高速ストリーム知識発見の理論的基盤の研究(ツォイグマン,有村).ツォイグマンは,次年度以降の研究のために超測度(ultrametric)に関する調査を行った.また有村は,研究協力者の高木拓也と協力して,多重ストリームに対するオンライン索引構築問題に対して従来からある接尾辞木と語グラフを融合することで,世界で初めて線形時間の非同期オンライン構築が可能であることを示した.(B1)プロトタイプシステム構築と予備評価実験.初年度は,この項目は研究を実施しない.本研究では,多様で膨大な実世界時空間ストリームデータに対する高速大規模処理の基盤技術として,複雑なパターンに対する検索・計数・発見技術を中心に研究開発する.とくに,アルゴリズムの高速性と低メモリ性に加えて,実世界時空間ストリーム処理の特性に対応して,適応性・文脈性・多重性をもつアルゴリズムの開発に焦点を当てて研究した.最終年度のプロトタイプシステム構築を目指して,各テーマごとに,アルゴリズム開発と,理論解析,実装評価を並行して進めた.具体的には,研究期間全体では,次の5つの分担研究項目の研究を行った.(A1)ビット並列技法を用いた超高速実世界ストリーム検索技術の研究開発(有村)(A2)確率的近似検査法に基づく超高速実世界ストリーム計数技術の研究開発(ジョーダン,有村)(A3)構造列挙手法に基づく超高速実世界ストリーム発見技術の研究開発(有村・ジョーダン)(A4)超高速ストリーム知識発見の理論的基盤の研究(ツォイグマン,有村)(B1)プロトタイプシステム構築と予備評価実験.本年度は,各項目について次のように研究を推進した.(A1) K本の成長し続けるイベントストリームに対して,その部分系列の出現と計数を管理する系列索引の線形時間構築アルゴリズムを開発した(Takagi et al., CPM 2016).さらに,接尾辞木自体の検索を高速化するために,ビット並列技法を用いた亜線形時間(sublinear-time)の高速検索法を開発した(Takagi et al., IWOCA 2016).(A2)有村は,大規模半構造データ解析エンジンの基盤技術として,楽天研究所の金田との共同研究により,前年に開発したビット並列手法を用いた双方向並列カウンタデータ構造をストリームからの近似頻出値発見問題に適用した.また,JordanとZeugmannは,確率的近似検査法の性能の理論的限界についての成果を学術誌に出版した(Jordan etal. BJMC 2016).(A3)論理を用いた知識発見アプローチに基づく研究を行い,背景理論を用いた命題論理のソルバーであるSMT (Satisfiable Modulo Theories)を用いた機械学習手法を提案した(CoRR, 2016).

さらに,これらの知識に関する論理推論の基盤技術として,限量化子を許した論理ソルバーであるQBFソルバーに関する一連の研究を行った(Jordan et al., JSBMC 2016, AAAI Workshop 2016).(A4)理論的基盤の研究として,Zeugmannは,超測度学習など測度空間における学習や検索の学術的基盤として,数理解析と計算解析に関する教科書をSpringer社から出版した(Romisch and Zeugmann, 2016).(B1)プロトタイプシステム構築として,各項目で開発したアルゴリズムの理論性能解析と予備実装を行った.本研究では,多様で膨大な実世界時空間ストリームデータに対する高速大規模処理の基盤技術として,複雑なパターンに対する検索・計数・発見技術を中心に研究開発している.研究組織として,研究代表者の有村が高速パターン検索・発見技術の研究開発を,研究分担者のトーマスツォイクマンが多重ストリーム処理と知識発見の理論の構築を,連携研究者のジョーダンチャールズハロルドが超高速確率計算手法の開発を担当し,相互に協力つつ研究を遂行する.とくに本研究では,アルゴリズムの高速性と低メモリ性に加えて,実世界時空間ストリーム処理の特性に対応して,適応性・文脈性・多重性をもつアルゴリズムの開発に焦点を当てて研究した.各テーマごとに,アルゴリズム開発と,理論解析,実装評価を並行して進めた.具体的には,研究期間全体では,次の5つの分担研究項目の研究を行った:(A1)ビット並列技法を用いた超高速実世界ストリーム検索技術の研究開発(有村)計算ハードウェアに内在する並列性を利用して、ストリーム処理を準線形時間に高速化する。(A2)確率的手法に基づく超高速実世界ストリーム計数技術の研究開発(ジョーダン,有村)。確率的な情報処理の枠組みで、近似を許した上で高速なストリーム処理を行う。(A3)構造列挙手法に基づく超高速実世界ストリーム発見技術の研究開発(有村・ジョーダン)。回候補となる構造を高速にもれなく列挙する構造列挙手法をストリーム処理に拡張する。(A4)超高速ストリーム知識発見の理論的基盤の研究(ツォイグマン,有村)。有限オートマトンなどの計算モデルを用いて高速な多ストリーム処理の理論構築を行う。(B1)プロトタイプシステム構築と予備評価実験.これまでに開発したアルゴリズムを実装して、高速ストリーム処理のためのライブラリを提供し、その性能を実験的に評価し、今後の開発にフィードバックする。本研究では,多様で膨大な実世界時空間ストリームデータに対する高速大規模処理の基盤技術として,複雑なパターンの検索・計数・発見技術に関して,アルゴリズムの高速性と,低メモリ性,適応性,文脈性,多重性に焦点を当て研究した.具体的には,次の研究項目を研究した:A1.ビット並列技法を用いた超高速実世界ストリーム検索技術(有村).A2.確率的近似検査法に基づく超高速実世界ストリーム計数技術(ジョーダン,有村).
19世紀後半-第1次世界大戦期におけるドイツ救貧制度の展開

上記の研究課題に対して、今年度の研究によって得られた成果は次の通りである。(1)19世紀後半のドイツにおける代表的な救貧制度であるエルバーフェルト制度については、数度に亙って改正された「救貧規則」などを分析することによって制度の拡充を確認するとともに、救貧件数とそのうちわけ(人数、期間、理由など)、救貧支出、それらの対人口比の統計をこの制度の実施(1853年)から第一次世界大戦までに時期について整理することによって、この制度が実際に運用され、機能していたのか、について輪郭を明らかにすることができた。(2)この制度の前提・枠組みとなっていたプロイセン=ドイツの救貧法令については、1842年、55年、70年、1924年、60年の法令条文を比較対照することによって、地方自治体による事業が次第に統一的になっていったこと、また、救貧事業から公的扶助への性格の変化がみられたこと、が確認された。(3)救貧制度と社会保障の他の形態との関連については、1870年代後半から80年代初頭にかけて貧民の増大という問題が社会的に意識され、それを解決・克服するために社会保険立法が提起されたこと、社会保険立法が成立した後には、それらが貧民問題の解決にどのような意義を有したかについて種々の議論がなされていること、が明らかとなった。以上のような論点、とくに(3)を一層深めるとともに、それら相互間の関連を整理して研究の成果を公刊することが今後の課題である。
ホルモン不応性前立腺癌に対する前立腺特異抗原を標的とした腫瘍ワクチン療法の開発

比較的予後良好である前立腺癌において、ホルモン不応性癌は治療抵抗性である。一方、Prostate-Specific Membrane Antigen(PSM)はホルモン不応性癌を含め前立腺特異的に発現しており、前立腺癌免疫療法のよい標的と考えられる。本研究においては前立腺癌に特異性の高い治療法の開発を目指し、PSM epitopeと樹状細胞(DC)を用いたcytotoxic Tcell(CTL)の誘導を検討することを目的としている。その結果、PSM epitope結合DCの刺激でKU-19-19に対するPBMCの殺細胞性は上昇を認めなかったが、LNCaPに対する殺細胞性は上昇した。またPSMepitopeを結合させたKU-19-19に対する殺細胞性はPSM epitope結合DCの刺激で上昇した。健常女性に比して前立腺癌症例のPBMCの殺細胞性の上昇は低い傾向があった。以上の結果より、HLA A-2結合性PSM epitopeを用いた前立腺特異的CTLの誘導がホルモン不応性前立腺癌に対する免疫治療に応用できる可能性が示唆された。今後、より有効性の高いepitopeの検索が必要と考えられた。
臨床音楽による癒し感の生理・心理的定量化手法の開発－音楽併用リハビリテーション－

脳卒中患者においてリハビリに積極的な参加をすることは,回復における重要なファクターである.音楽を併用した運動において目的を持った随意的な運動(運動意図)発揮が高まるか,運動準備脳電位(MRCP)を計測し振幅の変化を分析し,検討した.前年度実績にて,音楽を併用した際に後期MRCPの振幅は有意に増加し,かつ,運動に併用した音楽が「澄んだ」や「静かな」印象の時にMRCPが増幅することを報告した.本年度は,ボタン押し運動における運動準備脳電位の振幅と音楽課題の印象の関連性について分析し,運動意図に影響を与える情動特性を明らかにした.対象は健康被験者14名(男性8名).方法は,自己のペースで10秒に1回程度の自発的な右示指ボタン押し運動をし,並行して2つの聴覚課題(音楽/非音楽)をランダムに聴取し,実験後に聴覚課題を聴取した印象をSD法14項目で評価した.解析は,MRCP(Cz/C4)の振幅を従属変数,音楽の印象を独立変数とし,重回帰分析ステップワイズ法を用いた.結果,MRCPの振幅の増幅と「静かな」,「澄んだ」,「迫力のある」,「鋭い」音楽の印象に関連性があることが明らかになった.加えて,印象14項目の因子分析(最尤法・Promax回転)を行ったところ,情動特性と音楽の印象には,第1因子は音楽の雰囲気,第2因子が音楽の輪郭,第3因子が音楽の心地よさ,第4因子がBGMとしての音楽,以上があると明らかになった.それはMRCPの振幅と印象の重回帰分析の結果と矛盾なかった.以上により,運動に併用する際の音楽の印象とMRCP振幅には関係性があり,情動が運動意図に影響を与えること,そして音楽の要素である音量・調性・リズム・メロディは印象を変化させる要因となり運動意図を変化させると考えられた.よって,リハビリに音楽を併用する際は,運動発揮を向上させる効果をもつ印象の音楽を選定する必要がある.昨年度までに,生理学的評価と心理学的評価に基づく,音楽併用リハビリの有益性を検証するための感性定量化手法が確立した.それに基づき,本年度の目標は感性定量化手法に基づき効果を検証した情動特性別音楽課題のデータベース化を100名の健康被験者を対象に行う予定だった.しかし,研究者の所属変更で教育・学科運営に関わる活動に時間を要し,研究エフォートが十分確保できない事態が生じた.これに加え,所属機関による倫理審査で承認を得るまでの経過に時間を要し,被験者の募集・実験が予定した期間に実施することができなかった.結果,共同研究者の所属機関で倫理審査を受けたものが先に承認されたため,その上で昨年度の成果における感性定量化手法による音楽課題の再検証に留まってしまった.研究の遂行がやや遅れている原因の詳細は,倫理審査の会期と教育・学科運営に関わる業務が重複し,申請が先延ばしになってしまったことが大要因として挙げられる.加えて,実験器材(16chの脳波計:ポリメイトII)一式において不具合が生じ,予定していた実験期間に実験が遂行できなかったことが挙げられる.脳波解析には現在サポート終了のOSであるWindows7を使用しており,解析PCとしては不適切になってきている.実験機器である脳波計とパソコンの両方において整備が必要な状態となり,修理点検に時間を要したことも,計画的な研究遂行を妨げる要因となった.ま本年度は,研究責任者が所属機関着任2年目を向かえるため,教育活動と学科運営活動の年間スケジュールに精通できている.研究計画を立案し,9月までは健康被験者を対象とした実験を行い,情動特性別音楽課題のデータベース化を進める.実験対象である健康被験者には,20歳以上70歳未満の方を対象とし,加齢による聴覚特性の変化により影響を受けやすい聴覚刺激の影響を分析する.所属機関では近隣地域の高齢住民とのコミュニティが形成されており,高齢者を主体としたデータベースを作成・構築を進める.加えて,実験機器の保守点検を確実に行い,予定した実験で確実なデータ収集を行っていく.平成30年度に機器整備を行ったので,本年度は機器を慎重に扱い,動作異常が生じた際は直ちに修理・修繕の依頼をすることで対処していく.そして10月以降は,当初の本年度実験予定を進める.対象は脳卒中発症後回復期の中等度麻痺患者とし,新規開拓済みの老人保健施設の高齢者10名,回復期リハビリ病院で65歳未満患者10名に対し,音楽併用リハビリ実施群と対照群の,リハビリ訓練中の身体パフォーマンスの向上の程度と,心理的な「癒し感」効果の程度について長期的な評価を行う.介入前に,健康関連QOLの尺度であるSF36とFIMを用いて評価し,1-2か月後の入所・通所リハビリ時,または外来受診時に再度評価し,実験群と対照群の変化について統計学的に検証する予定である.これまでの研究進捗がやや遅れているため,対象者人数を減らし,研究計画を修正して実施する予定である.しかしながら,対象者の選定が各施設で10名以上可能な場合,また,長期的経過を確認するためにデータを長期間追跡収集が可能な対象が5名以上の場合は,科研費による研究を延長し,次年度に引き続きデータを収集し,成果を明らかにしたい.加えて,結果を解析するのと並行に,論文作成,学会発表の準備を遂行する.臨床における音楽を推奨するうえで,その科学的根拠は確立されていない.

そこで,本研究では,音楽をリハビリテーション(以下リハビリ)に併用した際の「癒し感」を可視化し,定量化することで,主観的な印象から変化する心理的,生理的な反応を基盤とした尺度を開発する予定である.これにより,音楽を臨床で用いる際に,主観的な印象からどのような心理的・生理的な影響を受けているか定量化することができ,長期的なリハビリを行う対象へ身体的,心理的な効果を見据えた支援方法を確立することができる.本研究で用いる定量化手法は,思い付き,感情,推測などを排除し,科学的な根拠に基づき,主観である「癒し感」を生理的且つ心理的に示すことが可能となる.すなわち,音楽を聴いた際の「癒し感」が,心理的安寧や,生理的に緊張が緩和され,筋が弛緩するうえで有用で,且つ,実用性を説得力ある形で示すことができる.メカニズムや特徴による定性的な説明と,データを用いた定量的な説明の両者により,臨床音楽における「癒し感」を明確に定義した基準を作成し,リハビリをうける患者へのリラクセーション効果を明らかにすることが本研究の成果となる予定である本研究計画では,音楽により変化する主観的な変動を,心理的,神経生理学的の変動傾向とマッチングさせて,感性評価尺度を作成する.臨床音楽による癒し感を得ることで,音楽併用リハビリの有用性を評価するツール開発をエンドポイントとする.本年度は第1段階として,健康被験者を対象として,音楽を併用した運動時の運動準備電位とその際の感性評価を定量的に評価した.その結果,運動に併用した音楽の印象が「澄んだ」・「静かな」場合に,運動準備電位の潜時が増大したことが分かった.これにより,癒し感をもたらす臨床音楽の特性として運動の準備状態が高まることが示唆された.本研究では,リハビリを受療する患者の動機付けを高めて支援するために,看護師が主導で提供する手法を開発する.まず,自律神経活動や脳波計測により,音楽による癒しの主観的・質的経験を神経生理的特性から客観的に評価することで,その精神生理作用について検証し,「癒し感」という感性を定量化する.それにより,音楽により生じる主観的経験と神経生理学的なリラクセーション計測に相関があるという仮説を検証する.そのうえで,脳卒中患者でのリハビリ手法に音楽を併用することを通じて,臨床音楽の現場で利用可能な有用性評価ツールを確立することを目的としている.当初の予定として,平成29年度には,健康被験者を対象にして,生理学的評価と心理学的評価により,「癒し感」を含む音楽による感性定量化手法を確立することを目標に掲げていた.その後,感性尺度評価の指標を作成し,その妥当性を評価し,臨床における音楽(臨床音楽)の「癒し感」が,環境適応や生体防御の指標ともなる自律神経活動や,快適性や報酬系の指標となる脳波の信号応答に相関性があるか明らかにする.そのうえで,最終年度には,脳卒中のリハビリ期にある中等度麻痺患者を対象に音楽を提供し,リハビリ訓練における「癒し感」が,身体・精神に即時的に与える効果を評価し,ADLおよびQOLの向上に寄与するかについて長期的な効果を明らかにする.すなわち,3年の研究で,感性評価と精神・神経反応の相関性を検証し,臨床音楽を併用したリハビリツールを確立する.本年度,第1段階として生理学的評価と心理学的評価により,「癒し感」を含む音楽による感性定量化手法について,健康被験者を対象とした研究により確立することができた.現在,解析プログラムを新たにし,再解析に取り組んでいる段階である.脳卒中患者においてリハビリに積極的な参加をすることは,回復における重要なファクターである.
グラフェンをテンプレートに利用した金属酸化物ナノシートの調製

グラフェンの発見以来,2次元化合物の機能性材料への応用が期待されている.中でも金属酸化物は触媒,センサー,電解質,電極材料など様々な分野で利用されており,金属酸化物のナノシート化が検討されている.一般に金属酸化物ナノシートは,対応する層状の金属酸化物あるいは金属水酸化物の剥離により調製される.しかしこの方法では,層状化合物を形成できない金属酸化物はナノシート化できない.本課題ではグラフェンをテンプレートに用い金属酸化物ナノシートの調製を試みた.その結果,金属アルコキシドと酸化グラフェンを無水の有機溶媒中で処理することで,金属酸化物ナノシートが選択的に得られることを見出した.2次元化合物である金属酸化物ナノシートは,極めて薄い厚さ,数マイクロメートルにも達する大きさ,特異な表面が露出するなどの特異的な特徴を有しており,触媒,電極材料,センサーなどへの応用が進められている.金属酸化物ナノシートは,層状化合物の剥離により調製されるのが一般的である.この方法で結晶性の高い金属酸化物ナノシートが調製できるものの,出発物質として層状化合物の利用が必須であるため,剥離法で調製できる金属酸化物ナノシートの種類は限定される.そこで本研究では,グラフェンをテンプレートに利用して金属酸化物ナノシートの調製を試みた.無水の有機溶媒中に乾燥させた酸化グラフェンを分散させ,ここに金属アルコキシドを添加し,オートクレーブ中で180°Cに加熱することで,グラフェン上に金属酸化物ナノシートを生成させることに成功した.またここで得られた金属酸化物とグラフェンの複合体を空気中,450°C以上で加熱するとグラフェンが燃焼除去され,金属酸化物ナノシートが生成することが分かった.今年度に行った研究により,グラフェンをテンプレートに利用した方法で酸化チタン,酸化ジルコニウム,酸化ニオブ,酸化タンタル,酸化スズをナノシート化することに成功した.無水溶媒中に金属アルコキシドと酸化グラフェンを分散すると,酸化グラフェン上の含酸素官能基に金属アルコキシドが吸着し,オートクレーブ内での加熱により酸化グラフェンがグラフェンに還元される.その際に生成する水により吸着した金属アルコキシドが加水分解され,グラフェン上に金属酸化物ナノシートが生成したと考えられる.グラフェンの発見以来,2次元化合物であるナノシートが注目されている.特に厚さ数ナノメートルで,大きさが数マイクロメートルにも及ぶ金属酸化物ナノシートは,ほとんどの構成原子がシート表面に存在するため,触媒として利用することで使用する金属量の低減につながる.またナノシートの厚さ方向への金属カチオンや酸化物イオンの拡散が速いため,金属酸化物のナノシート化により特異な機能の発現が期待できる.金属酸化物ナノシートは,従来,層状金属酸化物の剥離により調製されてきた.しかしこの方法では,層状化合物を形成しない金属酸化物はナノシート化できない欠点がある.そこで本研究では,金属酸化物の構成原子を2次元配列させることで金属酸化物ナノシートの調製を試みた.H27年度までの研究では,グラフェンの酸化体である酸化グラフェンをテンプレートに利用して,酸化グラフェンと金属アルコキシドをシクロヘキサン中に分散し,これらの試料をオートクレーブ内で180°Cに加熱することで,グラフェン上に金属酸化物ナノシートを析出させることに成功した.また得られた試料を空気中,450°Cで加熱処理することで試料中のグラフェンが燃焼除去され,金属酸化物ナノシートのみを得ることに成功した.H28年度は,この方法を利用して複合酸化物ナノシートの調製を試みた.酸化グラフェンと2種の金属アルコキシドを有機溶媒中に分散し,これらをオートクレーブで処理したところ,グラフェン上に複合酸化物ナノシートを析出させることができた.しかし2種の金属酸化物の組成比はどちらかの元素に大きく偏り,金属種の組成比を制御できなかった.そこで酸化グラフェン上に逐次的に金属アルコキシドを接触させたところ,任意の組成の複合酸化物ナノシートを調製することに成功した.H28年度は,我々が独自に開発した方法で複合酸化物ナノシートの調製に成功した.金属の複合化で,様々な機能の創出が可能になるため,本法による複合酸化物ナノシートの調製は極めえて興味深い.炭素から構成されるナノシートであるグラフェンの発見以来,2次元構造体,特に数原子層厚さのナノシートが注目されている.ナノシートは大きさが数マイクロメートルにもなるのに対して,厚さが数ナノメートルと構造異方性が高い.よってナノシートは,その構造に由来する特異な物理・化学的特性を有する.本研究では,ナノシートの触媒への応用を想定しているが,ナノシートの構成原子のほとんどが表面に露出しているため,ナノシートを触媒に用いた場合,金属資源の使用量削減に貢献できる.また極めて薄い2次元構造であるため,比表面積が大きく,反応物および生成物の拡散が容易であるという特徴を有する.よって高機能触媒の開発が求められる現状を鑑みると,触媒のナノシート化は極めて重要な技術課題である.これまで金属酸化物ナノシートは層状金属酸化物の剥離によるトップダウン手法により調製されてきた.しかしこの方法では,層状化合物を形成しない金属酸化物のナノシート化が不可能である.本研究ではボトムアップによる金属酸化物ナノシートの調製法開発を目的に,酸化グラフェンをテンプレートに応用した.前年度までの研究で,乾燥した酸化グラフェンをシクロヘキサンと金属アルコキシド中に分散させ,オートクレーブ内で加熱すると,金属酸化物ナノシートとグラフェンの複合体が生成することを実証した.しかし金属アルコキシドは反応性が高く,また金属アルコキシドとして入手できる金属の種類が限定される.

このため,金属の硝酸塩や塩化物塩からの酸化物ナノシートの調製が好ましい.そこで金属硝酸塩や塩化物塩からの金属酸化物ナノシートの調製を試みたところ,マンガン,鉄,およびセリウムの酸化物ナノシートの調製に成功した.さらにマンガン酸化物ナノシートは酸素還元反応に高い活性を示すことも見出した.グラフェンの発見以来,2次元化合物の機能性材料への応用が期待されている.中でも金属酸化物は触媒,センサー,電解質,電極材料など様々な分野で利用されており,金属酸化物のナノシート化が検討されている.一般に金属酸化物ナノシートは,対応する層状の金属酸化物あるいは金属水酸化物の剥離により調製される.しかしこの方法では,層状化合物を形成できない金属酸化物はナノシート化できない.本課題ではグラフェンをテンプレートに用い金属酸化物ナノシートの調製を試みた.その結果,金属アルコキシドと酸化グラフェンを無水の有機溶媒中で処理することで,金属酸化物ナノシートが選択的に得られることを見出した.今年度に行った研究により,グラフェンをテンプレートに利用して,多くの種類の金属酸化物をナノシート化することができ,本課題で検討している方法が金属酸化物ナノシート調製法として有効であることを実証できたため.H28年度の研究で複合酸化物ナノシートの調製に成功した.金属酸化物を触媒として利用する際には,それらの触媒能を修飾・制御することを目的に,数種の金属酸化物が複合化される.本研究で開発した方法で,種類の異なる金属種が複合化された複合酸化物ナノシートが得られる.今後は開発した金属酸化物ナノシートおよび複合酸化物ナノシートを触媒として使用し,ナノシート構造が有利に働く触媒反応系の開拓を行う予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。触媒化学今年度の研究により,酸化グラフェンをテンプレートに利用して金属アルコキシドから金属酸化物ナノシートとグラフェンの複合体および金属酸化物ナノシートの調製に成功した.酸化グラフェン上の含酸素官能基に金属アルコキシドが吸着し,これらをオートクレーブ内で加熱する際に酸化グラフェンが還元型グラフェンに還元され,この際に生成する水により吸着した金属アルコキシドが加水分解され,グラフェン上に金属酸化物ナノシートが生成すると考えている.しかしこの生成機構は現段階で推測したものであり,実験的証拠はない.そこで2年目の研究では,グラフェンをテンプレートに利用した金属酸化物ナノシートの生成機構を分光学により明らかにする.また今後,金属酸化物ナノシートを機能性材料に利用するには,複数の金属種から構成される複合金属酸化物ナノシートの調製が望ましい.そこでグラフェンをテンプレートに利用した方法で,複合金属酸化物ナノシートの調製を試みる.2年目の研究で,予想以上に優れた試料を調製することができたため,これまでの成果を踏まえた実験装置の購入が研究推進に最適と考えた.28年度が最終年度であるため、記入しない。初年度購入を予定していた分析機器を今年度は共同実験施設で使用することができたため,次年度に新たに金属酸化物表面分析機器の購入を考えた.最終年度の早い時期に,触媒活性を評価できる装置を購入する予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。
ステロイド抵抗性喘息に関わるメモリーＴｈ１７細胞の形成制御機構の解明

将来メモリー細胞になるエフェクター細胞集団のcDNAマイクロアレイ解析およびメモリー細胞形成に必要なシグナルを用いた遺伝子発現変動の結果から、2個のメモリーTh17細胞形成制御候補分子を同定した。現在進行中のこれらの分子によるメモリーTh17細胞形成制御機構の解明を行うことで、好中球浸潤を伴うステロイド抵抗性のTh17依存性喘息治療確立に貢献できると考えている。本研究は、好中球浸潤を伴うステロイド抵抗性のTh17依存性喘息治療の基盤となる、メモリーTh17細胞形成制御機構を明らかにするものである。これまでに申請者は細胞の活性化および生死を制御するCD30がメモリーTh17細胞の形成に重要であることを見出しており、以下の研究実績を得た。細胞移入実験の結果、メモリーTh17細胞形成におけるCD30シグナルが必要となる時期は、細胞が活性化するエフェクター期であることがわかった。そこで、エフェクター期において将来メモリーTh17細胞になる細胞集団A、なりにくい細胞集団Bに分けてcDNAマイクロアレイ解析を行い、10個のメモリーTh17細胞形成制御候補分子を同定した。これらのうち、CD30シグナルで発現変動した遺伝子が2つあり、この2つの分子がメモリーTh17細胞形成制御因子である可能性が高いということが示唆された。一方、ステロイド抵抗性のTh17依存性喘息とメモリーTh17細胞形成の相関を調べるため、メモリー細胞になりやすい細胞集団Aを含むTh17細胞またはなりにくい細胞集団BのTh17細胞をマウスに移入したメモリーTh17マウスを作製し、抗原感作による気道炎症を誘導した。その結果、A由来のメモリーTh17マウスで喘息が悪化したことから、メモリーTh17細胞が喘息誘導に重要であることが明らかとなった。さらに、メモリー細胞になりやすいTh17細胞への誘導を制御するサイトカインを検討した結果、TGF-βによる抑制、IL-6とIL-23による誘導が認められた。この結果から、IL-6とIL-23レセプター下流のSTAT3が誘導に重要であることが示唆された。今後は、得られた2つのメモリーTh17細胞形成制御候補因子を解析することで、メモリーTh17細胞形成制御機構を解明し、ステロイド抵抗性Th17依存性喘息治療の基盤確立に貢献したいと考えている。好中球浸潤を伴うステロイド抵抗性のTh17依存性喘息治療の基盤となる、メモリーTh17細胞形成制御機構を明らかにするため、メモリーTh17細胞を形成するCD30発現エフェクターTh17細胞を解析した。その結果、CD30発現細胞では非発現細胞に比べてアポトーシス促進因子であるBimの発現低下が認められ、Bim欠損CD30非発現細胞ではメモリー細胞数が野生型の細胞に比べて増加した。このことから、BimがメモリーTh17細胞形成制御因子の1つであることが明らかとなった。また、CD30発現細胞および非発現細胞を用いてcDNAマイクロアレイ解析を行ったところ、発現が変動している多数の遺伝子が得られた。そこで、メモリー細胞形成初期段階の細胞における得られた遺伝子のmRNA発現量を解析した結果、数個の遺伝子の発現レベルが一致した。この結果から、この数個の遺伝子をメモリー細胞形成制御候補遺伝子として選定した。また、Th17依存性喘息におけるCD30の役割を明らかにするため、CD30発現細胞を含むエフェクターTh17細胞または含まない細胞を用いてメモリーTh17マウスを作製し、気道炎症を誘導した結果、CD30発現細胞を含むメモリーTh17マウス群において気道抵抗値が上昇し、気道炎症の増悪が認められた。さらに、ある遺伝子欠損Th細胞ではCD30の発現が低下する結果が得られたことから、この遺伝子がコードするタンパク質がCD30発現制御を介してメモリーTh17細胞形成制御を行っていることが明らかとなってきた。本申請では(1)メモリーTh17細胞形成にCD30シグナルが必要となる時期の同定、(2)アポトーシス促進因子Bim欠損によるメモリーTh17細胞形成の解析、(3)cDNAマイクロアレイを用いたメモリーTh17細胞形成制御因子の探索、(4) CD30シグナルによるBimおよび(3)で得られた候補分子の発現制御機構の解明、(5)Th17依存性喘息におけるCD30の役割、(6) CD30発現制御機構の解明の研究を行うことを計画しており、初年度においては、(2)、(3)が終了し、(4)(6)の一部の研究が終了している。また、次年度においては、(1)および(4)(6)の残りの研究を行う予定であり、十分終了する見込みである。(1)メモリーTh17細胞形成にCD30シグナルが必要となる時期の同定:メモリーTh17細胞形成にCD30シグナルが必要となる時期を同定するため、(A)野生型のエフェクターTh17細胞をCD30リガンド欠損マウスまたは野生型マウスへ移入する方法、または(B)CD30リガンド欠損または野生型のエフェクターTh17細胞を野生型マウスへ移入する方法を用いてメモリー細胞形成能の変化を解析する。

(A)または(B)で変化が見られた場合、(A)ではナイーブ細胞からエフェクター細胞になる際、(B)ではエフェクター細胞からメモリー細胞になる際にCD30シグナルが必要であることが明らかとなる。(4) CD30シグナルによるBimを含む候補分子の発現制御機構の解明:野生型またはCD30欠損エフェクターTh17細胞を抗CD30抗体により刺激を行い、候補分子発現量に変化があるか検討する。また、CD30シグナルであるNFkBなどの阻害剤を用いて検討する。(5)Th17依存性喘息におけるCD30の役割:CD30発現細胞を含む細胞由来または含まない細胞由来のメモリーTh17マウスを作製し、抗原により気道炎症を誘導させ、肺胞洗浄液中の浸潤細胞数およびサイトカイン産生量の検討、また肺組織切片のH&E染色による解析を行い、より詳細な炎症反応を調べる。(6) CD30発現制御機構の解明:現在申請者らが得ているCD30発現誘導シグナル分子がCD30遺伝子領域に結合して発現調節を行っているかクロマチン免疫沈降を用いて検討し、さらに発現調節を実際に行っているのかをCD30プロモーターとシグナル分子を用いたレポーターアッセイにより検討する。該当なし
戦後沖縄とアメリカ-異文化接触の総合的研究

1945年以降の沖縄の歴史は異文化接触の歴史であり、それは戦後日本でも極めて特異な歴史であった。本研究は、このような戦後沖縄におけるアメリカ文化との異文化接触により生起した現象を、国際政治、憲法、沖縄文学、アメリカ文学・文化、言語政策、コミュニケーション論、食品学、農業経済、建築学、公衆衛生の各領域において分析し、最終的には学際的な総合化をとおして異文化接触の全体像を理解することを目的として進めた。さらに、このような研究をとおして、異文化接触のメカニズムを解明し、普遍的なモデルの構築を試みつつ21世紀の国際社会における相互理解に寄与することを最終的な目標として研究を展開した。このような目的、目標を達成するために、平成14年から16年において、以下のような研究活動を推進した。1)特に米国公文書館をはじめとして公文書館等における文書の収集、戦後沖縄に直接に関わった沖縄及び日米の関係者に対するアンケート・聞き取り調査等を含めて、新しい知見を得るべく、実証的かつ総合的な研究を遂行した。2)研究分担者間の相互連携及び異文化接触に関する理論的深化をはかるために、研究組織内で研究会を開催し、同時に国内の関連分野から講師を招聘しつつ研究を進めた。3)平成15年度は、カリフォルニア大学デイヴィス校において、アメリカ側の研究者とともに国際シンポジウム("Symposium : Cross-Cultural Contact between the U.S. and Okinawa")を開催し、国際的な連携を図りつつ研究を推進した。4)以上の活動を基礎に、研究分担者がそれぞれの課題について研究報告をまとめた。本年度は、5回の研究会を行った。まず、5月1日の第1回研究会では、「大学の誕生」というタイトルで山里勝己(研究代表者)が報告をした。7月20日21日の第2回研究会では、平野健一郎早稲田大学政経学部教授を招聘し、「国際文化論」というタイトルの講演をした。8月31日9月1日は、合宿形式で、第3回の研究会を行った。我部政明(研究分担者)が、基調報告をしたほか、研究分担者全員がそれぞれの研究の進捗状況を報告した。また、同研究会には、Craig Wilcox沖縄看護大学講師と米須興文琉球大学名誉教授を招聘し、Wilcox氏は「沖縄の長寿と異文化接触」、米須氏は「文学における異文化接触」というタイトルで講演をした。10月28日には第4回研究会を行い、仲程昌徳(研究分担者)と高良鉄美(研究分担者)がそれぞれ「ハワイの琉歌」と「沖縄の法律・行政に見られるアメリカの影響」について報告をした。3月22日23日には、亀井俊介岐阜女子大学教授を招聘し、「日本におけるアメリカ学」というテーマで第5回研究会を行った。これらの研究会に加え、12月には琉球大学アメリカ研究会の定例大会で、「戦後沖縄におけるアメリカの影響」というテーマで、公開シンポジウムを行い、山里勝己研究代表者と我部政明、石原昌英、吉田茂研究分担者が報告した。また、本年度は、アメリカ公文書館などにおいて施政権返還前のアメリカと沖縄の異文化接触についてそれぞれの目的とテーマに合った調査および資料収集を行った。平成14年度の研究活動の成果として次のことが挙げられる。1.米公文書館における資料調査で新資料の発見があり,これらにより異文化接触のメカニズムについて理解を深めた。2.戦後沖縄におけるアメリカの文化政策について,ワークショップなどを通して理解を深めた。3.資料調査,研究会などによって,研究分担者相互間のテーマの関連性を明らかにすることができた。4.資料分析及び研究会を通して研究方法に関する新しい発見が得られた。本年度は、11月7日と8日の両日、カリフォルニア州立デイビス校で日米シンポジウムを実施した。カリフォルニア州を中心に活動しているアメリカ人の沖縄研究者6人を含め、当研究チームから研究代表者および研究分担者7人の計14人が各自の研究成果を発表し、質疑応答を通して意見交換を行った。

シンポジウムは一般の方にも公開し、有意義な意見交換ができた。また、当研究チームのメンバーが中心となっている琉球大学アメリカ研究センターにおいて、平成16年3月にはThe Okinawan Journal of American Studiesという研究雑誌を刊行した。初巻においては当研究チームから山里勝己、我部政明、等々力英美、小倉暢之、石原昌英、宮平勝行の6人がそれぞれ論文を発表し、沖縄とアメリカの異文化接触に関わるそれぞれの研究テーマを更に深化させた。研究会も昨年に引き続き2回開催した。まず、11月26日に平石貴樹氏(東京大学教授)を迎えて、「フォークナーと異文化接触」という内容で講演を行った。12月4日には上智大学外国語学部教授の松尾弌之氏を招聘し、「上智大学アメリカカナダ研究所における日系研究と戦後占領研究」という演題で講演会を催した。質疑応答を通して文学とアメリカ研究の視点からとらえた異文化接触の問題点と方法論について理解を深めることができた。前年度に引き続き国内とアメリカ合衆国(ハーバード大学、ミシガン州立大学、ハワイ大学)において施政権返還前のアメリカと沖縄の異文化接触についてそれぞれの目的とテーマに沿った調査および資料収集を行った。併せて戦後沖縄で政策や教育に関わった米国人生存者を対象に聞き取り調査を行った。国内では入手できない貴重な新資料や当事者の生の声を収録できた。これらの活動を通して得られた新たな知見を「現代アメリカ論」の講義で紹介した。関係者8人が輪番で講義を担当し、各自のテーマで講義したクラスは学生にも好評であった。平成16年度の活動実績は以下のとおりである。1.本年度は、過去2年度に同様に、アメリカと日本国内で文献蒐集と資料蒐集を継続して行った。また、沖縄の異文化接触の体験者にアンケート調査を行った。2.研究成果の一部を公開するため、平成16年11月に開催された琉球大学アメリカ研究会大会において、個人発表およびシンポジウムを開催し、アメリカ研究者たちと意見交換をした。この発表内容は地元2紙に詳細に紹介され、好評であった。4.研究成果をとりまとめるため、毎週月曜日午前8時半から研究会を開催した。個々の報告の後で、研究代表者と分担者が参加して質疑応答などを行い、理解を深めた。5.平成17年度1月には巽孝之慶応大学教授を招聘し、環太平洋をめぐる文学的想像力を中心として異文化接触について講演会を開催した。6.これらの活動をとおして得られた知見を琉球大学高学年次用総合科目である「現代アメリカ論」の講義で紹介した。これはティームティーチングのクラスであるが講師は全員本科科研の研究分担者である。