hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Multi Shot EPI法を用いたQSI解析ソフトウェアの開発と臨床応用

本研究の目的は、Multi-shot echo planar imaging(EPI)シーケンスを用いたQ-space imaging解析、特に拡散尖度画像の有用性を検討することである。この研究の結果から、Single-shot EPIシーケンスよりも画像歪みが少ないことが明らかとなった。また、見かけの拡散係数値や拡散尖度値に有意な差は認められなかった。Multi-shot EPIシーケンスは撮像時間を延長してしまう傾向にあるが、高い空間分解能での撮影が可能で、歪みの少ない画像を得ることが出来るため、臨床的意義は非常に大きいと思われる。MR装置を用いた水分子の拡散現象を非正規分布として扱うQ-space imaging(QSI)解析は、1990年に多孔物質の構造分析のために開発された手法で、ミクロの情報を取得することが可能である。QSI解析を行うためには、数種類のb値で取得した拡散強調画像を必要とするが、この撮像にはSingle shot型のecho planer imaging(EPI)シーケンスが使用されている。このシーケンスは磁化率の影響を受けやすく、空間分解能が低く、大きな画像歪みが問題となっているが、近年ではMulti shot型のEPIシーケンスも開発され、画像歪みが改善されている。そこで我々の目的は、QSI解析に使用する拡散強調画像をMulti shot型のEPIシーケンスを用いて取得することによって、画像歪みの少ない結果を得ることが可能となり、そこから臨床的な有用性を検証することである。その第一段階として、今年度は実験に使用する拡散異方性ファントムを作成し、QSI解析ソフトウェアの開発を計画した。また、拡散異方性ファントムが完成出来上がるまでの間、アスパラガスを用いた基礎実験を行い、印加軸数が測定精度に与える影響について検討を行った。今後は拡散異方性ファントムの拡散程度をシミュレーションにて推定、ヒトボランティア実験に備えて撮像シーケンスの最適化、QSI解析ソフトウェアの信頼性検証を行う予定である。拡散強調画像(Diffusion Weighted Image:DWI)とは、水分子の拡散現象を画像化したもので、急性期脳梗塞の臨床応用から始まり、近年では全身領域に広く用いられている.一般的に、DWIの撮像に用いられているシーケンスはSingle Shotのecho planner imaging(EPI)であるが、磁化率効果の影響を強く受けるために画像歪みが問題となる.最近ではこの問題を低減するために、Multi Shot-EPIの一種であるReadout Segmented EPI(RESOLVE)シーケンスを用いた撮像方法が考案され臨床応用もされている.このシーケンスは共鳴信号を格納するk-spaceをリードアウト方向に分割することで位相分散による影響を低減させ、画像歪みの改善のみならず、高空間分解能撮像も可能である.そこでMulti ShotのEPIシーケンスで撮像されたDWIをQ-space imaging(QSI)の解析に使用することが可能となれば、画像歪みが少なく、高空間分解能な画像を得ることができるのではないかと考え、Multi Shot EPIシーケンスを用いたQSIの解析ソフトウェアを独自に開発し、従来より使用されているSingle Shot EPIのQSIと比較することによって、客観的な画質評価および臨床画像における有用性を検討することを本研究の目的とした.平成26年度は、神経繊維に見立てたレーヨン糸を中空構造のナイロンファイバーに変更することによって、再現性の高い異方性拡散が得られるようになった.画像歪みに関しては、Single-shot EPI法よりもRESOLVEシーケンスの方が良好であることを定量的に評価を行った.ヒト正常ボランティアを対象にした結果では、Single-shot EPI法とRESOLVEシーケンスの見かけの拡散係数値(ADC)を比較し、両者に大きな差がないことを明らかにした.通常使用されている拡散強調(Diffusion weighted image;DW)画像は水分子のブラウン運動を信号変化として表現した画像で、「生体内の拡散は正規分布する」と言う仮定の基に成り立っている。しかし、生体内では細胞膜や細胞壁などの微細構造によって制限拡散になってしまうため、生体内の拡散を正確に表現しているとは言い難い。そこで生体内の水分子の拡散が正規分布していないときの表現方法としてQ-Space Imaging(QSI)解析が考案された。これは細孔材料の構造を分析するために考案された手法であったが、Magnetic Resonance (MR)画像に応用し、現在では臨床応用に向けて研究が進められている。本研究に同意の得られた5名の健常ボランティアの頭部を対象とし、拡散尖度値の整合性をsingle shot echo planar imaging(SS-EPI)シーケンスで得られた結果と比較することによって検討した。測定箇所は大脳白質(前頭葉・側頭葉・後頭葉)、視床、橋、小脳白質、側脳室内で行い、統計的な有意差検定を行った。その結果、ほとんどの測定箇所でRESOLVEシーケンスとSS-EPIシーケンスで得られた拡散尖度値に有意な差は認めなかったが、側頭葉白質のみ有意な差を認めた。RESOLVEシーケンスは撮像時間が延長してしまう傾向があるが、分解能が高く、歪みの少ない画像を得ることが出来るため臨床的意義は非常に大きいと思われる。

Multi-shot EPIシーケンスは撮像時間を延長してしまう傾向にあるが、高い空間分解能での撮影が可能で、歪みの少ない画像を得ることが出来るため、臨床的意義は非常に大きいと思われる。平成26年度の研究計画では、(1)QSI解析ソフトウェアの信頼性を検証、(2)拡散異方性ファントムを用いた撮像シーケンスの最適化を実施、(3)ヒト正常ボランティアでの検証準備であった.(1)については、デジタルファントムを作成し、我々が作成したソフトウェアの信頼性を検証し、問題の無いことを明らかにした.(2)については、前年に作成したファントムの神経繊維に見立てたレーヨン糸を中空構造のナイロンファイバーに変更し、安定した異方性拡散が出現するようにした.また、ヒト正常ボランティアでの撮像を考慮した撮像シーケンスの最適化を行った.(3)本研究に同意の得られた6名のヒト正常ボランティアを対象に、最適化を行ったシーケンスにて撮像を行い、従来より使用されているSingle-shot EPI法で得られた見かけの拡散係数値(ADC)とMulti-shot EPI法の一種であるRESOLVEシーケンスのADC値を比較し、両者に大きな差がないことを明らかにした.なお、画像歪みに関しては中空構造のナイロンファイバーを均等に配置したファントムにて評価を行い、Single-shot EPI法よりもRESOLVEシーケンスの方が良好であることを定量的に評価を行った.放射線科学平成27年度の前半は平成26年度の引き続きとして、ヒト正常ボランティアでの検証を実施予定である.平成26年度は6名の撮像を実施したので、平成27年度の前半には残り二十数名を撮像する.当初の計画では撮像時間などを考慮した撮像シーケンスの最適化を行う予定であったが、これは平成26年度に実施済みで有り、特に必要がないと思われる.平成27年度の後半は、本研究で得られた研究の成果を国際的に著名な学術雑誌へ投稿する.平成25年度の計画は、QSI解析ソフトウェアの開発と拡散異方性ファントムの設計及び作成であった。QSI解析ソフトウェアの開発は、おおむね完了しており、バグフィックスとデジタルファントムを用いた最終試験も行っている。拡散異方性ファントムは直径18cmのアクリル円柱の容器に、神経繊維に見立てたレーヨン糸を数百数千本束ねたものを封入し純水で満たした。純水に浸したレーヨン糸の束には多くの気泡が残留しているため、真空ポンプとデシケーターを用いた脱気を行った。4種類の太さ(50、75、120、200デニール)のレーヨン糸を束ねることによって、拡散の程度を変化させている。すでに完成し、いつでも実験に使用出来る。本研究で使用する拡散異方性ファントムは専門会社へ依頼する予定であったが、見積額と納期に折り合いが付かなかった。
離散群の位相力学系によるＲｏｒｄａｍ型無限Ｃ＊環の実現と接合積の純無限性

本年度は主に位相力学系の接合積C*環の構造の研究に取り組んだ.そのうち,安定階数と純無限性に関して重要な成果を上げることができた.私はこれまでの先行研究,特にN.C. Phillipsの有限生成可換群の極小カントール系の接合積の研究に触発されて,より複雑な群の,複雑な空間への作用の接合積の安定階数を決定する新たな手法を与えることができた.これまでの先行研究では, large subalgebraと呼ばれる,全体の挙動を制御する部分環の解析を通して成果が得られてきた.これは便利な手法であるが、一つ問題点があり,large subalgebraを見つけるのが一般には難しいということである.そこで私は,large subalgebraをひとつ見つけてくる,というこれまでの戦略を放棄し,かわりにlarge subalgebraのふるまいに近くなっていく部分環の族を用いることで,この困難を克服する方法を与えた.この方法が実際に有効であることは応用が示しており,例えばごく最近Archey-Phillips, Phillipsにより得られていた有限生成可換群の十分多くの連結成分をもつ極小位相力学系の接合積の安定階数に関する結果を,より初等的な証明ですべての可換群に拡張することができた.我々の新しい結果はより複雑な群への拡張の可能性もはらんでおり,部分的な結果として,すべての可算従順群は,すべての極小拡大の接合積が安定階数1であるような極小カントール系を持つことや,従順群の普遍極小作用の接合積が安定階数1であるということを明らかにすることができた.また、この安定階数に関する研究で発展させた技術を駆使することで,接合積の純無限性が極小拡大にいつでも遺伝するという定理を証明することができた.これは申請書で上げた研究方針のひとつに関する完全な回答である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
パラジウム錯体触媒の二面性を利用したオレフィンとカチオン重合性モノマーの共重合

本研究の目的は、同一の触媒からエチレンやオレフィン類の配位重合とビニルエーテル類やN-ビニルカルバゾール、ラクトンなどのカチオン重合を行うことによる、新しいオレフィンブロック共重合体の合成法を開発し、高耐熱性ブロックや高透明性ブロックとプロトン伝導性ブロック・光電導性ブロックなどを組み合わせた共重合体を合成することである。今年度は二層型二核ジイミンパラジウム錯体を触媒に用い、エチレンやα-オレフィンとp-メトキシスチレンを反応させることで、両者のブロック共重合体が得られることを見出した。これは、通常のジイミンパラジウム錯体によるオレフィンと極性モノマーとの共重合ではランダム共重合体が得られることと対照的である。ブロック共重合体は、α-オレフィンのリビング重合を行った後にp-メトキシスチレンの重合を行うことによっても合成できることを見出した。本反応では、エチレン・α-オレフィンの配位重合が起こる一方で、カチオン性パラジウムによるp-メトキシスチレンのカチオン重合が起こっており、パラジウム上で還元的脱離が起こることで、両者のブロック共重合体が生成したと考えられる。単核パラジウム錯体を用いた場合には、ポリオレフィンとポリp-メトキシスチレンの単独重合体の混合物が得られるのみであった。しかし、単核パラジウム錯体によるα-オレフィンのリビング重合を行った後に一酸化炭素を作用させた上でp-メトキシスチレンの重合を行うことで、ブロック共重合体を得ることに成功した。本研究ではさらに、単核パラジウム錯体によるα-オレフィンのリビング重合を行った後に一酸化炭素を作用させ、さらにポリエチレングリコールを反応させると、ポリオレフィンとポリエチレングリコールとのブロック共重合体が得られることを見出した。二核パラジウム錯体をはじめ、空気に不安定な金属錯体の取り扱いのため、グローブボックスを購入した。当初の計画どおり、二層型二核パラジウム錯体を用いることでエチレンやオレフィンとカチオン重合性モノマーであるp-メトキシスチレンとのブロック共重合体の合成に成功した。反応機構の異なる複数モノマーの共重合体をワンポットで合成できることを見出した意義は非常に大きいと考える。さらに、単核パラジウム錯体を用いた場合にも、オレフィンのリビング重合を行った後に一酸化炭素を作用させた上でカチオン重合性モノマーを段階的に反応させることで、ブロック共重合体を合成できることを見出しており、用いることの可能な錯体の幅を広げることができた。現在のところブロック共重合体の生成効率が低い点が問題であり、様々な種類のカチオン重合性モノマーの検討と共に、今後の検討課題である。オレフィンとカチオン重合性モノマーを段階的に反応させる方法以外に、パラジウム錯体によるオレフィンの重合を行なった後に一酸化炭素を作用させた上でポリエチレングリコールを作用させることによって、従来合成例の少ない、ポリオレフィンーポリエチレングリコールブロック共重合体を合成することに成功したことは、当初の計画とは異なる新たな研究展開に繋がると期待できる。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断した。パラジウム触媒によるオレフィンの重合を行なった後に、一酸化炭素に加えてジフェニルエチレンなどの添加剤を加えることで、カチオン重合性モノマーの開始効率を向上させる。さらに、パラジウム上での還元的脱離を促進するために、π酸として作用する電子欠乏性オレフィンなどを加えることで、ブロック共重合体の生成効率の向上を目指す。カチオン重合性モノマーとして、p-メトキシスチレンに加えて、ビニルエーテル類やN-ビニルカルバゾールについても検討を行い、さらに、配位重合性モノマーとしても、エチレンやヘキセンなどの汎用オレフィンに加えて、異性化重合を起こして液晶性や高耐熱性・高透明性高分子となるアルケニルシクロヘキサン、剛直ラセン高分子となるtert-ブチルエチレンなどについても検討を行い、多様なブロック共重合体の合成を目指す。パラジウム錯体によるリビングポリオレフィンに対して様々な末端官能基性ポリマーを反応させることによっても、様々なブロック共重合体の合成を目指す。特に、機能性高分子としての応用を念頭におき、展開をはかる。

本研究ではさらに、単核パラジウム錯体によるα-オレフィンのリビング重合を行った後に一酸化炭素を作用させ、さらにポリエチレングリコールを反応させると、ポリオレフィンとポリエチレングリコールとのブロック共重合体が得られることを見出した。二核パラジウム錯体をはじめ、空気に不安定な金属錯体の取り扱いのため、グローブボックスを購入した。当初の計画どおり、二層型二核パラジウム錯体を用いることでエチレンやオレフィンとカチオン重合性モノマーであるp-メトキシスチレンとのブロック共重合体の合成に成功した。反応機構の異なる複数モノマーの共重合体をワンポットで合成できることを見出した意義は非常に大きいと考える。さらに、単核パラジウム錯体を用いた場合にも、オレフィンのリビング重合を行った後に一酸化炭素を作用させた上でカチオン重合性モノマーを段階的に反応させることで、ブロック共重合体を合成できることを見出しており、用いることの可能な錯体の幅を広げることができた。現在のところブロック共重合体の生成効率が低い点が問題であり、様々な種類のカチオン重合性モノマーの検討と共に、今後の検討課題である。オレフィンとカチオン重合性モノマーを段階的に反応させる方法以外に、パラジウム錯体によるオレフィンの重合を行なった後に一酸化炭素を作用させた上でポリエチレングリコールを作用させることによって、従来合成例の少ない、ポリオレフィンーポリエチレングリコールブロック共重合体を合成することに成功したことは、当初の計画とは異なる新たな研究展開に繋がると期待できる。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断した。パラジウム触媒によるオレフィンの重合を行なった後に、一酸化炭素に加えてジフェニルエチレンなどの添加剤を加えることで、カチオン重合性モノマーの開始効率を向上させる。さらに、パラジウム上での還元的脱離を促進するために、π酸として作用する電子欠乏性オレフィンなどを加えることで、ブロック共重合体の生成効率の向上を目指す。カチオン重合性モノマーとして、p-メトキシスチレンに加えて、ビニルエーテル類やN-ビニルカルバゾールについても検討を行い、さらに、配位重合性モノマーとしても、エチレンやヘキセンなどの汎用オレフィンに加えて、異性化重合を起こして液晶性や高耐熱性・高透明性高分子となるアルケニルシクロヘキサン、剛直ラセン高分子となるtert-ブチルエチレンなどについても検討を行い、多様なブロック共重合体の合成を目指す。パラジウム錯体によるリビングポリオレフィンに対して様々な末端官能基性ポリマーを反応させることによっても、様々なブロック共重合体の合成を目指す。特に、機能性高分子としての応用を念頭におき、展開をはかる。
近世における浄土真宗寺院建築と本末制度による諸規制との関係に関する基礎的研究

元来真宗本堂は簡素で落ち着いたものであったが、近世中期には豪壮華麗な本山の形式を強く意識し、それに少しでも近づくことが一般末寺の目標となる。近世における真宗本堂の発展過程は、住宅風な趣の強かったあり方から、次第に仏堂らしくなっていく過程ととらえることができる。そして、その展開は寺格に応じて大きく差があり、寺格の高下によって時期的な「ずれ」が認められる。そうした変化は幕府・本山による建築規制の影響を強く反映したものであった。徳川幕府は寛文8年(1668)に寺社方に対し作事禁令を発令する。それは、規模・意匠の両面で中小寺院の建築を制限するものであった。中心となるのは梁間規制で、3間を上限とし、事実上は梁間方向側柱総間6間として機能した。外陣奥行が間口に比例して大きくならないのは、この規制が広く適用され、一定の実効力を持っていたことを意味する。一方、真宗教団では、17世紀後半から18世紀前半にかけて、本山が多くの掟状を末寺に対して布達する。後門形式が18世紀中期に一斉に採用され始め、丸柱もまた18世紀に入ると瞬く間に普及するといった、遺構を通じて認められた変化は、規制内容改訂に伴うものと見ることができる。礼銀による作事の許可制への変化を内容とするものであった。この時期、檀家農民の経済的発展に伴い中小寺院の経営状況も次第に安定し、教団内の本末関係を維持していくためには力をつけてきた末寺に対する規制を強化する必要があった。宗祖親鸞500回忌に必要な諸経費の確保が目的の一面でもあったとみられる。中小寺院の発展、堂舎の大型化は檀家農民に多額の上納金を要求することを意味し、それは同じく農民の年貢に財源を求める幕府にとっても無視できない事柄であった。こうした時期に、末寺本堂の仏堂化が進行する。寛文8年(1668)、徳川幕府は作事(建築)禁令を発する。中心となるのは梁間規制で、梁行総柱間が6間以内に抑えられた。一方、浄土真宗では本山が18世紀前半に多数の掟状を末寺に布達する。正徳3年(1713)の掟状に注目すると、「御厨子、宮殿、出仏壇、後門、丸柱、箱棟等」の作事はかねてより「御停止」であるが、「子細」ある寺は本山の許可を得れば作事できる、というものである。また延享3年(1746)の掟状は、「仏室、内陣金張付、出仏壇」など、定めの通札銀を支払えば作事を許可するという内容で、作事の許可制を広げていった様子を窺うことができる。後門形式が18世紀中期に一斉に採用され始め、丸柱も18世紀に入ると急速に普及するという、遺構を通じて認められる変化は、こうした規制内容の改定に伴うものと考えられる。18世紀前期から中期にかけて頻繁に発せられた規制が、礼銀による許可制荷移行していった背景として、中小寺院の経済的発展、また延享3年の掟状は15年後に迫った宗祖親鸞500回忌に必要な経費の確保が目的ではなかったかと考えられる。浄土真宗本堂の近世における展開は、寺格に応じて大きな差があり、後門形式や丸柱の普及については寺格の高下によって時期的な「ずれ」が明確に認められる。こうした変化は、幕府・本山による建築規制の影響を強く反映していると考えられる。

本年度は大阪府、和歌山県、兵庫県を中心に、浄土真宗本堂の遺構調査と関連資料調査を行った。遺構調査は、とくに内陣仏壇廻りの改造、丸柱の普及度、外陣中柱とその架構に注目した。内陣仏壇形式については、17世紀中は、別院や特別な由緒を持つ有力寺院をのぞくと、後門形式はほとんど見られない。一般末寺では、かなり高い寺格の大型本堂でも三つ並び形式としている。17世紀の段階では、仏壇形式について意図的に別院クラスの寺院と一般末寺との間に格差を設け、教団ないの秩序を維持していこうとしたことが推測できる。18世紀に入ると、一般末寺でも当初から後門形式をとるケースが増えてくる。その変化は18世紀中期の宝暦年間頃に現れ、中位の寺格をもつ寺院では急速に広まる。しかし界の寺院では後門形式の普及の速度は遅く、19世紀に入ってもなお当初は三つ並び形式の仏壇とする例が多い。下陣中柱と架構については、地域による傾向の違いが見られる。下陣奥行き4間の場合、滋賀県では中柱を左右2本づつ立てるという定型の架構形式が見られる。三重県では、中柱1本づつとするのが一般的である。和歌山県では、下陣奥行きを二等分する位置に中柱を立て、その前後にのみ虹梁を架ける形式が多い。丸柱については、大阪府や奈良県では使用率が低く、福井県や和歌山県では使用率が高い傾向を見せる。こうした違いが生じた理由については判然としない。今後の課題としたい。元来真宗本堂は簡素で落ち着いたものであったが、近世中期には豪壮華麗な本山の形式を強く意識し、それに少しでも近づくことが一般末寺の目標となる。近世における真宗本堂の発展過程は、住宅風な趣の強かったあり方から、次第に仏堂らしくなっていく過程ととらえることができる。そして、その展開は寺格に応じて大きく差があり、寺格の高下によって時期的な「ずれ」が認められる。そうした変化は幕府・本山による建築規制の影響を強く反映したものであった。徳川幕府は寛文8年(1668)に寺社方に対し作事禁令を発令する。それは、規模・意匠の両面で中小寺院の建築を制限するものであった。中心となるのは梁間規制で、3間を上限とし、事実上は粱間方向側柱総間6間として機能した。外陣奥行が間口に比例して大きくならないのは、この規制が広く適用され、一定の実効力を持っていたことを意味する。一方、真宗教団では、17世紀後半から18世紀前半にかけて、本山が多くの掟状を末寺に対して布達する。後門形式が18世紀中期に一斉に採用され始め、丸柱もまた18世紀に入ると瞬く間に普及するといった、遺構を通じて認められた変化は、規制内容改訂に伴うものと見ることができる。礼銀による作事の許可制への変化を内容とするものであった。この時期、檀家農民の経済的発展に伴い中小寺院の経営状況も次第に安定し、教団内の本末関係を維持していくためには力をつけてきた末寺に対する規制を強化する必要があった。宗祖親鸞500回忌に必要な諸経費の確保が目的の一面でもあったとみられる。中小寺院の発展、堂舎の大型化は檀家農民に多額の上納金を要求することを意味し、それは同じく農民の年貢に財源を求める幕府にとっても無視できない事柄であった。こうした時期に、末寺本堂の仏堂化が進行する。
細菌表層糖タンパク質合成と抗生物質の新規標的としての糖鎖生合成の解析プローブ創製

細菌由来の糖、及び含有糖鎖の医学、生物学的な重要性と特異な構造から、特に最近、C.jejuniより見い出された希少糖のBacillosamine(Bac)や、Pseudaminic acid(Pse)の合成研究を行こととし、安定な供給を行う目標である。そして含有糖鎖等の構築を行う計画であります。それら希少糖、糖鎖及び複合糖質が人にはない構造であるので、抗菌剤の新規ターゲットとして、特にその生合成に注目致しております。糖鎖、及び基質となる複合糖質プローブの調製に向け、本年度は昨年度の結果を受け、主として以下の3テーマについての検討を遂行致しました。1.希少糖の合成法の確立昨年度合成したBacに加え、本年度はPse類の化学合成検討を行った。1)窒素官能基の導入、2)デオキシ糖への還元反応、各種窒素上の官能基の変換法3)3炭素増炭反応を攻略する必要があるが、天然の中間体を経由する合成ルートを確立することに成功した。2.希少糖を含む糖鎖の合成検討C.jejuniより見い出されたBac類含有糖鎖7糖の合成検討を行った。その鍵となるα-N-アセチルガラクトサミンの構築に、昨年度見いだしているペンタフルオロプロピオニル基を利用した簡便かつ立体選択的グリコシル化反応を利用し、連続するα-N-アセチルガラクトサミン構造の構築を行った。そしてBac類含有糖鎖7糖の立体選択的化学合成に世界で初めて成功した。3.リン脂質部分の合成法の確立Bacを含む糖鎖の糖供与体としては糖脂質として存在する。そこで日本国内では購入不可能なバクテリアのプレノールの合成に成功した。ピロリン酸エステルヘ誘導することで、糖鎖生合成基質側解析プローブとして糖タンパク質への変換を種々検討可能である。なお、寄生虫由来糖タンパク質糖鎖合成検討も行い、種々N-結合型糖鎖の合成に成功した。真核生物に加え原核生物の糖タンパク質糖鎖部分構造の立体選択的かつ効率的合成法の開発研究にも成功しており、合わせて基質として利用を計画している。そして含有糖鎖及び糖タンパク質等の構築を行う計画であります。それら希少糖、糖鎖及び糖タンパク質が人にはない構造であるので、抗菌剤の新規ターゲットとして、特にその生合成に注目致しております。糖鎖、及び糖タンパク質のプローブの調製に向け、本年度は糖鎖の効率的、かつ立体選択的構築が大きなポイントであると考え、併せて迅速な構築を意識し、主として以下の3テーマについての検討を遂行致しました。1.希少糖の合成法の確立細菌由来の糖鎖に含まれるBac類や、Pse類の化学合成に重要な1)窒素官能基の導入、2)デオキシ糖への還元反応、各種窒素上の官能基の変換法等、共通部分について検討を行い、Bacの合成に成功した。これにより量的供給が可能となった。Pse類の合成に関しては、市販の安価な6炭糖から出発した検討を進めており、鍵反応の3炭素増炭反応を攻略し、合成する計画である。2.希少糖を含む糖鎖の合成検討より複雑なBac類含有糖鎖7糖の合成検討に着手した。その鍵となるα-N-アセチルガラクトサミンの構築に、ペンタフルオロプロピオニル基を利用した簡便かつ立体選択的グリコシル化反応を見いだし、連続するα-N-アセチルガラクトサミン構造の構築に成功した。Bacの合成達成に伴い、Bac類含有糖鎖7糖合成も進行中である。3.希少糖を含む糖アミノ酸の合成Bacの合成達成に伴い、まずアスパラギンとの接続を検討した。N-結合型接続にはAllocアミノグリコシドを経由する糖アスパラギン合成法により、効率的な接続を達成した。なお、細菌表層複合糖質の合成検討も行い、部分構造の糖鎖誘導体の合成にも成功している。

その鍵となるα-N-アセチルガラクトサミンの構築に、昨年度見いだしているペンタフルオロプロピオニル基を利用した簡便かつ立体選択的グリコシル化反応を利用し、連続するα-N-アセチルガラクトサミン構造の構築を行った。そしてBac類含有糖鎖7糖の立体選択的化学合成に世界で初めて成功した。3.リン脂質部分の合成法の確立Bacを含む糖鎖の糖供与体としては糖脂質として存在する。そこで日本国内では購入不可能なバクテリアのプレノールの合成に成功した。ピロリン酸エステルヘ誘導することで、糖鎖生合成基質側解析プローブとして糖タンパク質への変換を種々検討可能である。なお、寄生虫由来糖タンパク質糖鎖合成検討も行い、種々N-結合型糖鎖の合成に成功した。真核生物に加え原核生物の糖タンパク質糖鎖部分構造の立体選択的かつ効率的合成法の開発研究にも成功しており、合わせて基質として利用を計画している。
生物学的手法を用いた大空間構造物の形状最適設計手法の開発

本研究では、現行の数理計画的手法に加え、生物の形態生成機構を応用した、大空間構造物の形状最適設計手法の開発を目的として、以下の点を検討した。1.大空間構造物の形態生成を支配する要因を、数値解析に基づいて分析し、注目する設計変数や目的とする指標を定めた。具体的には、大空間構造物の耐震性能を評価する上で重要になる指標として崩壊加速度に注目し、弾塑性応答解析を実行した。その結果、現行の設計基準に基づいて設計された円筒ラチスシェルでは、500gal程度の入力加速度で崩壊することを確認した。2.最適化の初期形状を選定するために、遺伝アルゴリズムの導入を検討した。建築構造分野での応用例を分析し、確率的選択法による有効性を検討したが、十分な結論が得られなかった。今後は、情報処理分野の応用例についても検討を進め、導入方法を検討してゆく必要がある。3.部材断面の最適化に対して、ニューラルネットワークを利用した評価方法を検討した。基礎的検討として、部材に発生する応力値に基づいて部材断面を最適化する応力比例法について、有効性を確認した。また、部材の取捨選択については、応力レベルの低い部材から削除してゆく方法を行い、最適形状に到達することを確認した。続いて、ニューラルネットワークに関しては、プロトタイプのツールを開発し、鋼材の履歴特性に関する学習や推論について検証を行った。以上の基礎的検討に基づいて、今後は生物学的なシステムの導入を図ることが、非常に有効であることが確認できた。
春季親潮珪藻ブルームにおける透明細胞外重合体粒子生産の特徴とその支配要因の解明

海水中の透明細胞外重合体粒子(TEP)は、海洋の炭素固定能力を決める上で鍵となる「海水中の有機物を凝集させるための接着剤」として最近注目されている。世界の海の中でも生物生産力の高い西部北太平洋親潮域ではTEPに関する知見がこれまで得られていなかったが、本研究で実施した海洋調査および室内培養実験を通して、春季親潮珪藻ブルーム期のTEP生産の特徴とその支配要因に関する極めて貴重な知見を得ることができた。海洋植物プランクトンが主に生産すると考えられている透明細胞外重合体粒子(Transparent Exopolymer Particles。以後、TEP)は、海洋炭素循環における生物ポンプ効率を決める上で鍵となる「海水中の沈降粒子を凝集させるための接着剤」として注目されている。本研究では、外洋域の中でも特に生物生産の高い西部北太平洋親潮域の春季珪藻ブルームにおけるTEP生産の特徴とその支配要因を定量的に明らかにすることを目的としている。そのため、平成22年4月および6月に(独)水産総合研究センター・若鷹丸に乗船し、試料を採取した。4月では主にChaetoceros属およびThalassiosira属からなる珪藻ブルームが発生し、高い基礎生産力が観察された。それに伴い、表層の透明細胞外重合体粒子(TEP)濃度も、6月のブルーム終焉期と比べ、23倍高かった。この結果は、ブルームを形成していた珪藻種が高いTEP生産力を持っていたことを示唆する。また、TEP濃度と海水中の珪酸塩/硝酸塩濃度比との間に高い相関がみられたことから、珪藻類の栄養塩取り込み活性がTEP生産に寄与していいたことが示唆された。現在、TEP前駆体と考えられる植物プランクトンの溶存有機物の生産速度の測定を実施している。春季親潮珪藻ブルームの植物プランクトン種組成、光合成特性とその支配因子に関する原著論文を国際誌に5報発表した。平成23年5月7日から5月13日の間、(独)海洋研究開発機構の学術研究船淡青丸を利用し、春季親潮珪藻ブルーム期の基礎生産特性と生物地球化学過程の動態に関する研究航海を、本研究代表者である鈴木が主席調査員として、実施した。この研究航海期間、珪藻ブルームが発生していた2つの調査観測点において、2日間以上滞在し、植物プランクトンの群集組成を調査するとともに、粒子態並びに溶存態有機物生産と透明細胞外重合体粒子(Transparent Exopolymer Particles。以後、TEP)生産の関係を評価した。その結果、ブルーム最盛期からブルーム終焉期にかけて、海水中のTEP濃度が有意に増加することが明かとなった.また,クロロフィルa濃度当たりの海水中のTEP濃度は、ブルーム終焉期において、顕著に増加した。この事から、栄養塩欠乏により植物ランクトンの光合成活性が低下したブルーム終焉期では、植物プランクトン1細胞当たりのTEP生産量が増加することが示唆された。海洋植物プランクトンが主に生産すると考えられているTEPは、海洋炭素循環における生物ポンプ効率を決める上で鍵となる「海水中の沈降粒子を凝集させるための接着剤」として注目されているが、本研究結果から春季親潮海域ではブルーム終焉期において、炭素循環に対するTEPの役割が大きくなることが考えられた。平成23年9月に開催された2011年度日本地球化学会第58回年会において、鈴木研究室の大学院生が「2010年春季親潮珪藻ブルーム期における透明細胞外重合体粒子(TEP)分布の特徴」に関する発表を行い、学生優秀口頭発表賞を受賞した。春季親潮域でブルームを形成する珪藻種Thalassiosira nordenskioeldiiの光合成特性、透明細胞外重合体粒子(以下、TEP)生産速度およびTEP前駆物質である溶存態有機炭素(以下、DOC)の生産速度を、40日間の室内培養実験を通して、評価した。使用したT. nordenskioeldii株は、2011年春季の親潮域から単離したものであり、実験前に抗生物質を用いて、無菌化した。f/2培地、水温5°C、100 umol photons m-2 s-1の環境下において、同株は実験開始から28日目まで対数的に増殖し、その後、定常期が確認された。培地中のTEP濃度とDOC濃度は、実験開始後、指数関数的に増加し、両者に高い相関関係が見られたことから、TEPは同株から生産されたDOCに由来していたことが明かになった。13Cトレーサー法を用いた培養実験の結果において、同株の対数増殖期における粒子態有機炭素(POC)生産速度とDOC生産速度は、定常期のそれらより、有意に高かった。また、対数増殖期における同株の細胞当たりのTEP生産速度は、定常期におけるそれと比べて、約8倍高かった。これらのことから、春季親潮域のT. nordenskioeldiiは、ブルーム発達期において、TEP前駆物質をより多く産生し、海水中のTEP濃度を高めていたことが推察された。

TEPは、海洋炭素循環における生物ポンプ効率を決める上で鍵となる「海水中の沈降粒子を凝集させるための接着剤」として注目されており、本研究からTEP生産機構を解明する上での重要な知見を得ることができた。また、研究代表者の研究室の大学院生が、平成24年度岩手県三陸海域研究論文知事表彰事業において、「春季親潮珪藻ブルームにおける透明細胞外重合体粒子(TEP)分布の特徴」で岩手県知事賞(学生の部)を受賞した。研究計画に従い、期待された研究成果が出てきていることから。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成22年度および平成23年度は春季親潮珪藻ブルーム期の海洋観測を主に実行したが、平成24年度はより詳細な透明細胞外重合体粒子生産過程を評価するために親潮産珪藻株を用いた室内培養実験をを実施する。
OPTN変異による正常眼圧緑内症の発症機序の解明

緑内障は視神経乳頭陥凹と視神経萎縮を特徴とする視神経障害を来たす慢性進行性疾患であり、我が国の失明原因としては2番目に多い眼疾患である。今後、高齢化が進むことが予想される我が国においては、緑内障、特に正常眼圧緑内障の発症機序の解明、治療法の確立は急務であると考えられる。緑内障の原因遺伝子としてミオシリン(MYOC)、オプチニュリン(OPTN)、チトクロムP4501B1(CYPIB1)が発見されており、その中でOPTNは複数のタンパク質と相互作用することがすでに報告されている。これまでに申請者が所属する研究室では、正常眼圧緑内障患者で確認されているOPTN遺伝子の変異体の一つがRab8と結合できないことを明らかにしており、OPTNとRab8との相互作用が正常眼圧緑内障に深く関係していることを報告している。そこで本研究では、網膜を構成している細胞の相互作用においてOPTNが果たす役割について検討するためにOPTN(E50K)変異体を組み込んだトランスジェニックマウスを作成し解析を進めてきた。その結果、老齢トランスジェニックマウスでは網膜神経節細胞の細胞死が誘導され、それに伴う視神経の萎縮が観察されたが、その他の網膜構成細胞には変化が見られないことを明らかにしてきた。これらの研究成果から、OPTNは網膜神経節細胞特有の生存あるいは機能の維持に何らかの重要な役割を果たしていると考えられ、網膜神経節細胞におけるOPTNの役割を明らかにすることは緑内障、とくに正常眼圧緑内障の発症機序の解明につながるものと考えられた。緑内障の原因遺伝子としてミオシリン(MYOC)、オプチニュリン(OPTN)、チトクロムP4501B1 (CYP1B1)が発見されており、その中でOPTNは複数のタンパク質と相互作用することがすでに報告されている。そこで今回、Optineurin遺伝子の過剰発現による正常眼圧緑内障マウスを作成し、その詳細な解析を行った。正常マウスおよびoptineurin遺伝子過剰発現マウスについて、ゴニオレンズを組み合わせたslit lampによる眼底像の観察、TonometerとLaser Sensor Probeによる眼圧測定、視神経乳頭付近のHE染色像の観察、アポトーシス細胞のTUNEL法による検出、逆行性トレーサーを用いた神経回路標識によるRGCsのカウントをそれぞれ行ったところ、optineurin遺伝子過剰発現マウスは、眼圧は正常マウスと変わらないものの神経線維の萎縮、RGCsのアポトーシスおよび細胞数の減少が確認された。これらの解析結果から、本研究によって作成されたoptineurin遺伝子過剰発現マウスは開放隅角緑内障モデルマウスとして緑内障発症機序の解明に有用であると考えられる。
骨組織及び各種骨腫瘍における炭酸脱水酵素の意義

骨Paget病は原因不明の慢性進行性の局在性骨病変で、骨盤、頭蓋骨、大腿骨、脊髄骨に好発し、骨吸収とこれに続く無秩序な骨形成、骨turnoverの異常な更新を示し、組織学的には骨形成と骨吸収とが混在した特徴的なmosaic patternを認める。本症は病変の広がりによりpolyostotic typeとmonostotic typeに分けられる。この差異は病期によるものか本能的差違によるものかは不明である。今回われわれは著明な骨変形を示したpolyostotic typeの骨Paget病と考えられる症例について病理解剖する機会を得たので、その骨代謝機構の一端を明かにするため、破骨細胞を中心として酵素・免疫組織化学的検討を加えた。症例は、51才女性、38才の時、両股関節痛にて発症し、以後、約13年にわたって、慢性進行性に頸椎、大腿骨、上腕骨、肋骨に著明な変形をきたし、43才頃より頸椎の変形による頸髄症性四肢麻痺をきたし、最終的には呼吸不全にて死亡した。剖検の結果、上記の骨病変部位は骨吸収部と骨形成部が入り乱れた特徴的なmosaic patternを示し、多数の破骨細胞を認めた。さらにこれらの破骨細胞の骨吸収活性を検討するために酒石酸耐性酸フォスファターゼや骨吸収と深い関係のある炭酸脱水酵素について陽性所見を認めた。
ホログラフィー的相関関数に基づく弦理論-ゲージ理論対応の研究

昨年度に引き続き,弦理論の基礎的性質の理解を目指して,ボソン的弦の場の理論の研究を行った。昨年度の研究では,一般の共変的なボソン的弦の場の理論のゲージ自由度を固定する新しいゲージ固定条件を見出した。次の段階として,この新しいゲージの妥当性や,弦の場の理論の物理的な性質,そして,場の理論としての理解を深めることが重要である。そのため,まずは,新しいゲージの下での物理的な振幅の計算を行った。特に,新しいゲージを用いて振幅計算(tree振幅,および,loop振幅)を行うと,それが第一量子化の立場からの計算(及び,今まで知られているSiegelゲージ固定作用から出発して,プロパゲーターを求めた。このブロパゲーターは,Siegelゲージの場合と同等のある条件を満たすことが示され,その性質を用いると,外線がQ-closedである場合のtree振幅はゲージに依存しないこと,また,外線の一部がQ-exactである場合は,tree振幅は消えることを示した。loop-振幅に関しては,一般的に知られている定式化に存在する符号のあいまいさのため,注意が必要であるが,同様の性質が成り立つことを示した。この結果により,新しいゲージは,通常の場の理論と同様の性質を満たすことがわかった。これらの結果は,通常の場の理論としての量子化の方法が確立していない弦の場の理論が,ゲージ不変性に基づくよい性質を持っていることを表し,量子化へ向けた-つの手がかりになりうると期待できる。結果は,近日中に論文の形で(M. Asano and M. Kato)発表予定である。今年度は、研究計画のうち、主に、弦理論の基本的性質に関する研究を行った。ボソン的弦理論の共変的量子化(OCQまたはBRST量子化)を行う場合、理論のゲージ自由度により、物理的状態の基底の表現の仕方に不定性がある。その表現を指定するためには、(共形ゲージによりゲージ固定したあとに残る)ゲージ固定条件を具体的に定める必要がある。今年度の研究で、その条件のうち性質のよいものをパラメーターを用いて明示し、その結果である具体的な物理的状態の表現を系統的に書き下した。こうして求めた表現の中には、よく知られている、DDF状態を用いるものも含まれている。また、新に、時間方向の振動子がまったく含まれないような物理的状態の表現が可能であることを示した。さらに、異なるゲージ固定条件(とそれによる物理的状態の表現)の間のある種の関係を見つけることができた。これらの解析は、時間方向の振動子を完全に消すようなゲージ固定によって弦の場の理論の正準量子化を行う可能性を考察する際の指標となると期待される。以上の結果(の一部)を、論文(裏面の研究成果参照)にまとめた。以上の研究を実施するにあたり、研究打ち合わせのための出張を何度か行った。また、弦理論全般の研究に関係する会議および研究会に出席し、他の研究者との情報交換や議論を行った。その他、弦理論-ゲージ理論対応の背景を探るためにいくつかの方向からの考察を進めたが、結果としてまとめるという段階にはまだない。弦理論の基礎的性質の理解を目指して、ボソン的弦の場の理論の研究を行った。一般に、共変的なボソン的開弦の場の理論は無限個の自由度を持ち、さらに、相互作用が非局所的なため、場の理論としての解析が困難である。古典解に関しては、近年、3点相互作用を持つ(Wittenによる)弦の場の理論の解析にさまざまな進展が得られており、特にタキオン凝縮に関連して、このタイプの弦の場の理論の重要性が明らかになってきている。私は、弦の場の理論の場の理論としての性質のさらなる解析を目指して、理論のゲージ自由度(無限自由度)に焦点を絞って研究を行った。ゲージ自由度を持つ場の理論から物理的結果を導くためには、古典的な解析であれ量子的な解析であれ、ゲージ固定の手続きが必要である。今まで、弦の場の理論のゲージ固定条件として用いられていたものは、(具体的にゲージ固定作用まで得ちれているという意味では)Siege1ゲージと呼ばれるゲージ条件のみであった。一方弦の場の理論が内包する質量0のゲージ場の理論の共変ゲージ固定条件としては、1-パラメーターで表される条件が定義できることが知られている。それを手がかりにして、弦の場の理論の場合にも1-パラメーターを持つゲージ固定条件へと拡張した。さらに、その結果をタキオン凝縮へと応用し、タキオンポテンシャルのゲージ非依存性を調べた。これらの研究成果は、2編の論文(共著)として発表した。

このブロパゲーターは,Siegelゲージの場合と同等のある条件を満たすことが示され,その性質を用いると,外線がQ-closedである場合のtree振幅はゲージに依存しないこと,また,外線の一部がQ-exactである場合は,tree振幅は消えることを示した。loop-振幅に関しては,一般的に知られている定式化に存在する符号のあいまいさのため,注意が必要であるが,同様の性質が成り立つことを示した。この結果により,新しいゲージは,通常の場の理論と同様の性質を満たすことがわかった。これらの結果は,通常の場の理論としての量子化の方法が確立していない弦の場の理論が,ゲージ不変性に基づくよい性質を持っていることを表し,量子化へ向けた-つの手がかりになりうると期待できる。結果は,近日中に論文の形で(M. Asano and M. Kato)発表予定である。
デスティネーション経験価値マーケティングの理論と手法の構築

本研究は、最新の顧客ニーズに対応し発展しつつある経験価値マーケティングの理論と、世界標準となっているデスティネーションマーケティングの理論を融合することにより、新しい「デスティネーション経験価値マーケティング」の理論と手法の標準的なモデルを構築し、今後の我が国の観光地域づくりへ寄与することを目的として実施している。平成30年度は、第一に、専門書籍、論文、Web公開情報、先進国のデスティネーションマーケティングプラン等の文献調査によって、「デスティネーションマーケティング論」「観光マーケティング論」「経験価値マーケティング論」等の最新研究動向及びデスティネーションマーケティングの実態を把握した。第二に、国内外の先進的な観光デスティネーションのフィールド調査を実施した。海外調査対象はカナダ(ブリティッシュコロンビア州)とし、カナダ政府観光局、ブリティッシュコロンビア州観光局、ツーリズムバンクーバー等を訪問し、デスティネーションマーケティングの実態に関するヒアリングや情報収集を行なった。国内調査対象は北海道とし、世界自然遺産観光やアドベンチャーツーリズムを展開している知床を含む道東地域のフィールド調査を実施した。第三に、上記の文献調査と国内外現地調査の成果を踏まえて、我が国で導入・普及すべき新機軸の「デスティネーションマーケティング」の理論と手法の仮説体系を、伝統的マーケティング論を原型としつつ、サービス科学、データサイエンス、統合型マーケティングコミュニケーション手法等を応用して試行的に整理した。各種文献調査及び国内外のフィールド調査によるデスティネーションマーケティングや経験価値マーケティングに関する知識・情報の収集と整理は、概ね順調にできつつある。また、それらをもとにした我が国で導入・展開すべきデスティネーションマーケティングの体系や手法についての仮説的フレームワークも構築しつつあり、研究は全体として概ね順調に進展している。今後は、デスティネーションマーケティング及び経験価値マーケティングを展開している、国内外先進地域のケーススタディ(当該地域のDMOや有識者へのヒアリング、デスティネーションプランの内容・実績の分析等)を、量・質の両面で充実させていく。また、それらをもとにした、我が国の観光地域の特性に最も合致した、経験価値マーケティングを融合したデスティネーションマーケティングの理論的枠組みと実践方法の体系について、より精緻化していく。海外出張先を、平成30年度にオーストラリア+ニュージーランド、平成31年度にカナダを予定していたが、調査遂行上の理由により入れ替え、平成30年度の出張先をカナダに変更した。このため、当初の計画予算より若干費用が下回った。来年度への繰越額は、国内外出張費に充当する予定である。
アフリカ女性の社会進出のための伝統の取捨選択に関する研究

ケニアのイスラーム地域に暮らす女性と聴覚障害者の女性たちへの聞き取り調査を通して、社会の周辺部にいる女性にとっては、貧困対策や職業訓練などの開発プロジェクトの実施に先立って、何よりも教育の機会を得ることが、エンパワーメントに不可欠な経路であるということが明らかになった。本研究では、ケニアにおける開発と伝統文化の関係を、女性の社会進出にターゲットを絞って考えていく。女性が社会進出を果たすためには、就学することがまず第一歩であるが、「女子には教育はいらない」という考えがまだ根強く残っており、さらには、せっかく就学しても、「早婚」のために中退を余儀なくされる女子学生があとを絶たない。この伝統文化の中のジェンダー格差を当事者である女性たちがどのように排除しようとしているのか、その取捨選択のメカニズムを明らかにするのが第一の目的である。また、教育の機会を奪われた女性は、公用語や国語を十分に使いこなすことができない。民族語は民族のアイデンティティの体現である一方、公用語や国語の習得は、社会進出を果たす上での必須条件である。教育の機会を奪われ、民族語しか話すことができない女性たちが、社会進出を果たすことができるだろうか。農村部における開発プロジェクトの中で、民族語だけを話す女性たちがどのような地位におかれているのかを調査し、社会開発と言語選択の問題をジェンダーの視点から明らかにすることが、2つめの目的である。本研究は、ケニアにおける開発と伝統文化の関係を、女性の社会進出にターゲットを絞って考えていくものである。まず、ケニアのイスラム地域を対象として、伝統文化の中のジェンダー格差を当事者である女性たちがどのように排除しようとしているのか、その取捨選択のメカニズムを明らかにするのが第一の目的である。また、教育の機会を奪われ、民族語しか話すことができない女性たちが、社会進出を果たすことができるかどうかについて、農村部における開発プロジェクトの中で、民族語だけを話す女性たちがどのような地位におかれているのかを調査し、社会開発と言語選択の問題をジェンダーの視点から明らかにすることが、第二の目的である。今年度の戸田の現地調査では、ケニアのソマリ人居住地域における草の根の女性への聞き取り調査を行った。母親の世代には結婚前から現在までの過程を、中等教育を受けている娘の世代には学校生活について、高校の女性校長と女性教員には、この地域の女子教育が抱える問題点について詳細に質問した。また、これまでの研究成果を、日本平和学会編『グローバル化と社会的「弱者」』(『平和研究』第31号)に「アフリカの女性性器切除と男性優位社会の秩序」として掲載した。宮本の現地調査は、ケニアにおけるろう者の女性の社会的立場に関する研究について、ナイロビ大学のOkoth Okombo教授と研究協議行い、関係資料の収集、ろう学校の見学、聞き取り調査を行った。聞き取り調査では、学校教育を受け、比較的成功しているろうの女性たちを対象に彼女たちが置かれてきた伝統的な状況と成功の鍵となった教育について詳細に質問した。この調査の結果は、2007年7月に開催される第15回世界ろう者会議(15th World Conference of the World Federation of the Deaf)で採択され、発表する予定である。まず、ケニアのイスラーム地域を対象として、伝統文化の中のジェンダー格差を当事者である女性たちがどのように排除しようとしているのか、その取捨選択のメカニズムを明らかにすることが、第一の目的である。また、教育の機会を奪われ、民族語しか話すことのできない女性たちが、社会進出を果たすことができるカきどうかについて、農村部における開発プロジェクトの中で、民族語だけを話す女性たちがどのような地位に置かれているのかを調査士、社会開発と言語選択の問題をジェンダーの視線から明らかにすることが、第二の目的である。今年度の戸田の研究は、ケニア共和国北東州ガリッサ県ではエリートに属する10代の女性に、各課題ごとにレポートを提出してもらい、これまで年配のエリート女性にインタビューしてきた内容と比較しながら、分析を行った。現地調査は他の助成金を用いて行ったため、ここに詳細は記さない。また、これまでの研究の蓄積を用いて、2007年10月26日(於:福岡国際会議場)に開催された日本国際政治学会2007年度研究大会ジェンダー分科会における討論者を務めた。宮本は、昨年度実施した聞き取り調査の結果を論文にまとめ、スペインで行われた世界ろう者会議学術大会において発表した。それにより、聴覚障害者に対する偏見と女子教育に対する無理解とで、二重のハンデを背負っているケニアのろうの女性たちが、教育によってどのように社会進出を果たしてきたかを明らかにした。今年度、戸田は、引き続きケニア共和国北東州ガリッサ県で聞き取り調査を行う一方で、これまでの科研調査のまとめとして、8月に単著を出版した。また、2008年5月24日(於:龍谷大学)に開催された日本アフリカ学会第45回学術大会において、この科研調査の成果を報告した。アフリカ女性が社会進出するためには、教育を受けることが不可欠である。ケニア

共和国北東州ガリッサ県において、現地の開発NGOと共に進めている、科研の成果を具体化した「女子高校生の中退率を減少させるためのプロジェクト」について、その必要性と概要を報告した。宮本は、同じく日本アフリカ学会において、2007年の9月に実施した「ケニアのろうの女性たちは、教育によるエンパワメントをどのようにとらえているか」に関する聞き取り調査の結果を報告した。被調査者24名中、先天的に聴覚障害を持っているものは3名で、残りの21名はおたふく、髄膜炎、マラリアなどの高熱の出る疾病により聴覚を失っていた。最高学歴の者1名がBAを修了し、MAコースに在学中で、その他は、学芸大学(Teachers College, 3名)、ポリテクニーク(1名)、職業訓練校(11名)、中等学校(3名)、小学校(4名)、バイブル学校(1名)をそれぞれ卒業しており、うち1名は特殊教育の訓練証明書を持っていた。職業は、手話講師、職業訓練校の教員(裁縫など)、仕立て屋、美容師、小売業、HIV啓発運動の相談員などであった。教育を受けることができたことが職業獲得に直接つながったと答えた者が多く、この調査により、彼女たちとその家族は、「障害者」に対する「伝統的な」態度に屈せず、ろう学校で得たコミュニケーション手段を武器に社会進出している様子が明らかになった。戸田は、ケニア共和国北東州ガリッサ県を調査地として、主要民族であるソマリ人(イスラーム教徒)の女性たちが、女性蔑視の慣習によって、教育の機会を奪われ、結婚後も、社会においても家庭においても発言権のない状況を調査してきた。今年度は、これまで行ってきたインタビューの結果をまとめ、女性のエンパワーメントを阻害する女子生徒の中退の原因は通常言われているような貧困問題だけではないこと、たとえ授業料負担がなくとも伝統的な考え方や早婚などの慣習によって中退させられる女子生徒が多いことを明らかにした。そして、中退者を減らすことにより、将来この地で活躍できる女性教員、女性看護師・助産師、女医が生まれる可能性が高まり、社会の底辺にいるソマリ語しか知らない女性たちのエンパワーメントを助けることができるようになることも明らかにした。宮本は、ケニア西部にある聴覚障害児童のための2つのセカンダリースクールの女子学生へのインタビューと、西部キスム周辺および首都のナイロビのろうの社会人女性への聞き取りの結果をまとめ、聴覚障害者に対する偏見と女子教育に対する偏見と女子教育に対する無理解とで、社会的に二重のハンデを背負っているろうの女性たちが、学校の教員(特に、校長などの管理職)や親の励ましによって、教育の機会を得、それによって、自分達の言語(手話)と文化(ろう文化)を獲得している様子を明らかにした。彼女たちにとっての第一言語(音声言語であれば「民族語」と同等の位置づけにある)は、手話であり、それは、ろう者の集まる場所でしか習得できない。そして、ろう学校で築かれたろう者ネットワークが、社会開発において大きな力を果たしている実態も、明らかになった。