hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニホンザルの社会構造の変異：　飼育群・餌付け群・野生群の比較

本研究の最終的な目的は、食物条件が異なる環境下での比較を通じて、ニホンザルの食物資源をめぐる競合とその防衛に関する適応戦略を明らかにするとともに、それが適応度に与える影響を評価することである。メスの繁殖戦略は、主に採食成功を通じて決まる。これまで蓄積されてきたニホンザルの採食生態学的な研究成果によって、採食成功のうち、食物(エネルギー、たんぱく質)の摂取に関しては、定量的に明らかになっている。一方で、採食成功を決めるもう一つの重要な要素である消費量に関しては、きわめて研究例が少ない。現状では、多くの研究で野生状態のエネルギー消費量は、一律に基礎代謝量の2倍と仮定して計算されている。実際には、個体の性、年齢、順位や活動レベルによってエネルギー消費量は異なっていると予測され、この変異の量をも積もることは、野生の霊長類の採食生態学的な知見を繁殖成功の理解に結び付けるために重要である。以上のことを背景として、酸素・水素二重標識水を用いたエネルギー消費量の推定を、さまざまな飼育条件のニホンザルで明らかにすることを、本研究の目的とした。昨年度、京都大学霊長類研究所の屋外放飼場で飼育されているニホンザル3頭について、異なる季節に二重標識水によるエネルギー消費量の推定、GPS首輪に装着したアクティビティセンサ、およびビデオによる行動の記録を行った。同様の調査を、個別ケージに飼育されたニホンザル3頭についても行った。本年度は、得られたビデオおよびセンサのデータ解析、安定同位体分析によるエネルギー消費量の推定を行い、得られた結果を、合計で3本の論文にまとめ、学術雑誌に投稿した。28年度が最終年度であるため、記入しない。メスの繁殖成功は、主に採食成功によって決まる。これまで蓄積されてきたニホンザルの採食生態学的な研究成果によって、採食成功のうち、食物(エネルギー、タンパク質)の摂取に関しては、定量的に明らかになっている。一方で、採食成功を決めるもうひとつの重要な要素である消費量に関しては、きわめて研究例が少ない。現状では、多くの研究で野生状態のエネルギー消費量は一律に基礎代謝の2倍と仮定して計算されている。実際には、個体の性、年齢、順位や、活動レベルによって基礎代謝の何倍になるのかは異なっていると予測され、この変異の程度を見積もることは、野生の霊長類の採食生態学の知見を繁殖成功の理解に結びつけるために重要である。そのため、酸素・水素二重標識水を用いたエネルギー消費量を、さまざまな飼育条件のニホンザルで明らかにすることを計画し、本年度はそのための情報収集、条件検討のための予備観察を京都大学霊長類研究所の野外放飼場に飼育されているニホンザルを対象にして行った。メスの繁殖成功は、主に採食成功を通じて決まる。実際には、個体の性、年齢、順位や活動レベルによって基礎代謝は異なっていると予測され、この変異の程度を見積もることは、野生の霊長類の採食生態学の知見を繁殖成功の理解に結びつけるために重要である。そのため、酸素・水素二重標識水を用いたエネルギー消費量の推定を、さまざまな飼育条件のニホンザルで明らかにすることを計画した。京都大学霊長類研究所の屋外放飼場で飼育されているニホンザル3頭について、8月、10月、1月に二重標識水によるエネルギー消費量の測定、GPS首輪に装着したアクティビティセンサ、およびビデオ記録による行動の記録を行った。同様の調査を、個別ケージに飼育されたニホンザル3頭についても2月に行った。実験を順調に完了させることができた。

昨年度、京都大学霊長類研究所の屋外放飼場で飼育されているニホンザル3頭について、異なる季節に二重標識水によるエネルギー消費量の推定、GPS首輪に装着したアクティビティセンサ、およびビデオによる行動の記録を行った。同様の調査を、個別ケージに飼育されたニホンザル3頭についても行った。本年度は、得られたビデオおよびセンサのデータ解析、安定同位体分析によるエネルギー消費量の推定を行い、得られた結果を、合計で3本の論文にまとめ、学術雑誌に投稿した。具体的な目標を設定し、そのために着実に準備を進めることができた。本年度は、同位体分析を行い、エネルギー消費量を推定する。ビデオ記録およびアクティビティセンサの記録を分析し、エネルギー消費量とアクティビティとの関連を明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、酸素・水素二重標識水を用いてエネルギー消費量を、実際に飼育ニホンザルを対象に測定し、活動レベルの違いがエネルギー消費量に与える影響を明らかにする。得られた結果を野生群での活動レベルと比較して、飼育・野生ニホンザルのエネルギー消費量を推定する。
「光」で骨を造る：革新的な骨再生療法の創出

骨芽細胞の分化プロセスにおける、細胞内カルシウム(Ca)シグナルの変化が知られている。これまでに、青色光照射によって細胞膜Caチャネルを人為的に開閉操作できる光スイッチタンパク質を開発し、標的細胞のCaシグナルを非侵襲的かつ即時に制御できる技術を報告してきた。しかしながら、Caチャネルを標的にして、幹細胞機能を人為的に制御する研究は、現在まで報告されていない。そこで本研究は、低侵襲・迅速・確実な骨再生療法の創出を目的に、培養実験および動物実験を通して、光遺伝学ツールによる間葉系幹細胞のCaシグナルの制御と骨分化を検証し、新たな骨再生技術の基盤的研究を行う。
紅藻マギレソゾの抗腫瘍および発癌プロモーター活性成分について

1)マギレソゾ(Laurencia obtuso)の抗腫瘍活性成分の単離と構造決定北海道天売島で採集したマギレソゾ(風乾3Kg)を常法により処理し中性部を得、P-388細胞に対する細胞増殖阻害活性を指標とし、シリカゲルのオープンカラム,次いで順相あるいは逆相のカラムを用い繰返し高速液クロで分離を行った。構造決定は、スペクトルおよび化学変換によった。構造が決定されたもののうち幾つかを、E【D_(50)】がわかったものはそれを添えて以下に示す。既に我々によって発表されているthyrsiferol23-acetate(注1),(E【D_(50)】0.3ng/ml)を含めこれらの化合物は極めて高活性である。この外に数種類の関連化合物が単離されている。2)プロモーター活性成分の単離と構造決定1)と同様にして得た中性部が発癌プロモーター活性を示したことからその分離を試みた。単離された最も活性な部分はthyrsiferyl23-acetateであることが判明した。このものの生化学的テストを行ったが従来の生化学的テストには不活性であった。現在その理由を検討中である。3)マギレソゾの生育場所の調査と代謝産物の違い函館,釧路,網走,稚内などを調査したが、現在までのところみつけるに至ってない。
微細粒子の高速接触熱移動機構の学理に関する研究

流動層が有している高伝熱特性および伝熱制御特性を利用して微細粒子の超高速温度制御を行うための伝熱機構の学理解明を目的として,数値シミュレーションの解析モデルの構築,実験結果との比較検討,解析モデルによるパラメータサーベイ(流動層の諸元,伝熱体の諸元)を実施し,さらに,流動状態の定量化データに基づく最適流動条件の評価を行い,実用に際しての最適運用条件を見いだすとともに,本研究における数値シミュレーションを微細粒子の伝熱機構の検討に用いるための適用性や精度の検証を行った.1.粒子の熱伝達過程の数値シミュレーションモデルの検討流動空気および固体粒子(平均粒子径1.0mmおよび1.7mm)より形成される流動層内に吹き込まれた微細粒子(直径20μ70μ)が,流動空気・流動粒子・加熱面との接触において熱交換を行う過程に関して,剛体球モデルの弾性衝突モデルを用いた解析モデルを構築し,数値シミュレーションを行うことにより,ミクロスケールの伝熱機構を数値的に検討するため,さらに解析モデルの検討を行った.2.流動状態と熱伝達特性の関係に関するミクロスケールレベルの検討と総括実験より得られた,流動状態の定量化データと熱伝達特性に関する結果を総合して検討を行い,微細粒子の高速温度制御に最も適切な流動状態が得られる条件(流動空気温度・流量,微細粒子供給量)および流動層の構造(加熱管配置,粒子吹き込み位置)に関して考察を行った.また,これらの結果に基づき,数値シミュレーションの結果の精度・適用性などに関して検証を行ないつつ,数値シミュレーションによって微細粒子を混入した媒体流動層における伝熱機構の解明を行った.流動層が有している高伝熱特性および伝熱制御特性を利用して微細粒子の超高速温度制御を行うための伝熱機構の学理解明を目的として,数値シミュレーションの解析モデルの構築,実験結果との比較検討,解析モデルによるパラメータサーベイ(流動層の諸元,伝熱体の諸元)を実施し,さらに,流動状態の定量化データに基づく最適流動条件の評価を行い,実用に際しての最適運用条件を見いだすとともに,本研究における数値シミュレーションを微細粒子の伝熱機構の検討に用いるための適用性や精度の検証を行った.1.粒子の熱伝達過程の数値シミュレーションモデルの検討流動空気および固体粒子(平均粒子径1.0mmおよび1.7mm)より形成される流動層内に吹き込まれた微細粒子(直径20μ70μ)が,流動空気・流動粒子・加熱面との接触において熱交換を行う過程に関して,剛体球モデルの弾性衝突モデルを用いた解析モデルを構築し,数値シミュレーションを行うことにより,ミクロスケールの伝熱機構を数値的に検討するため,さらに解析モデルの検討を行った.2.流動状態と熱伝達特性の関係に関するミクロスケールレベルの検討と総括実験より得られた,流動状態の定量化データと熱伝達特性に関する結果を総合して検討を行い,微細粒子の高速温度制御に最も適切な流動状態が得られる条件(流動空気温度・流量,微細粒子供給量)および流動層の構造(加熱管配置,粒子吹き込み位置)に関して考察を行った.また,これらの結果に基づき,数値シミュレーションの結果の精度・適用性などに関して検証を行ないつつ,数値シミュレーションによって微細粒子を混入した媒体流動層における伝熱機構の解明を行った.1.実験装置の製作流動層中における微細粒子のミクロスケール伝熱達特性におよぼす諸因子の影響を,実験により検討するための実験装置を製作した.流動層は透明アクリル板にて製作し,層内には加熱円管(ステンレス箔による通電加熱制御)を三段千鳥配列で計11本水平に設した.微細粒子供給装置は,微細粒子の安定供給と流量の把握のため,スクリュータイプとした.2.微細粒子の熱伝達過程の数値シミュレーション流動空気および個体粒子より形成される流動層内に吹き込まれた微細粒子が,流動空気・流動粒子・加熱面との接触において熱交換を行う過程に関して,剛体球モデルの弾性衝突モデルを用いた解析モデルを構築し,数値シミュレーションを行なった.3.研究成果および特筆すべき点(1)微細粒子を混合しない流動層では,流動速度の増加に伴って熱伝達率が増加し,極大値を示した後,次第に低下する傾向を示す.一方,微細粒子を混入すると,流動化開始速度において最大の熱伝達率を示し,流速の増加に伴って低下する傾向を示した.(2)微細粒子の供給量(単位時間あたりの質量)が多いほど,流動化開始速度における熱伝達率が大きくなる.(3)微細粒子の供給量と平均熱伝達率の関係は,微細粒子径にも影響を受けることがわかった.これは,微細粒子が流動層内に浸透するかあるいは,流動粒子層と分離して第二の流動層を形成するかという現象に密接に関連している.研究によって得られた新たな知見等の成果:1.可視化実験用試験部の製作微細粒子による流動状態への影響をミクロスケールレベルで検討するため,可視化用試験部を製作を行った.2.熱伝達実験における成果および特筆点平成10年度において製作した実験装置を用いて,流動層中における微細粒子の熱伝達特性に及ぼす加熱管および管群の熱流束および管径,流動空気流速ならびに微細粒子径,微細粒子流量などの諸因子の効果について実験を行ない,媒体流動層においては最適流動速度が明確に現れず,微細粒子径とその流量が媒体流動層の流動状態に大きな影響を及ぼし熱伝達特性を左右することを明らかにした.3.可視化実験の成果および特筆点可視化実験装置および画像処理システム(ワークステーション,画像処理装置およびソフトウェアは既設)を用いて画像濃度より粒子分布状態を求め,気泡の平均直径,分布状態,発生頻度などについて統計処理を施し流動状態の定量化を行なった.

特に,微細粒子の混入により,流動層の気泡の平均直径が減少し,気泡射出頻度が増加することを明らかにし,実験による熱伝達特性の傾行と定性的な一致を得ることが出来た.流動層が有している高伝熱特性および伝熱制御特性を利用して微細粒子の超高速温度制御を行うための伝熱機構の学理解明を目的として,数値シミュレーションの解析モデルの構築,実験結果との比較検討,解析モデルによるパラメータサーベイ(流動層の諸元,伝熱体の諸元)を実施し,さらに,流動状態の定量化データに基づく最適流動条件の評価を行い,実用に際しての最適運用条件を見いだすとともに,本研究における数値シミュレーションを微細粒子の伝熱機構の検討に用いるための適用性や精度の検証を行った.1.粒子の熱伝達過程の数値シミュレーション流動空気および固体粒子(平均粒子径1.0mmおよび1.7mm)より形成される流動層内に吹き込まれた微細粒子(直径20μ70μ)が,流動空気・流動粒子・加熱面との接触において熱交換を行う過程に関して,剛体球モデルの弾性衝突モデルを用いた解析モデルを構築し,数値シミュレーションを行うことにより,ミクロスケールの伝熱機構を数値的に検討した.2.流動状態と熱伝達特性の関係に関するミクロスケールレベルの検討前年度までに実施した実験より得られた,流動状態の定量化データと熱伝達特性に関する結果を総合して検討を行い,微細粒子の高速温度制御に最も適切な流動状態が得られる条件(流動空気温度・流量,微細粒子供給量)および流動層の構造(加熱管配置,粒子吹き込み位置)に関して考察を行った.また,これらの結果に基づき,数値シミュレーションの結果の精度・適用性などに関して検証を行ない,本研究における数値シミュレーションが微細粒子を混入した媒体流動層における伝熱機構の解明に有用であることを見いだした.流動層が有している高伝熱特性および伝熱制御特性を利用して微細粒子の超高速温度制御を行うための伝熱機構の学理解明を目的として,数値シミュレーションの解析モデルの構築,実験結果との比較検討,解析モデルによるパラメータサーベイ(流動層の諸元,伝熱体の諸元)を実施し,さらに,流動状態の定量化データに基づく最適流動条件の評価を行い,実用に際しての最適運用条件を見いだすとともに,本研究における数値シミュレーションを微細粒子の伝熱機構の検討に用いるための適用性や精度の検証を行った.1.粒子の熱伝達過程の数値シミュレーションモデルの検討流動空気および固体粒子(平均粒子径1.0mmおよび1.7mm)より形成される流動層内に吹き込まれた微細粒子(直径20μ70μ)が,流動空気・流動粒子・加熱面との接触において熱交換を行う過程に関して,剛体球モデルの弾性衝突モデルを用いた解析モデルを構築し,数値シミュレーションを行うことにより,ミクロスケールの伝熱機構を数値的に検討するため,さらに解析モデルの検討を行った.2.流動状態と熱伝達特性の関係に関するミクロスケールレベルの検討と総括
保健・福祉・看護の非営利・共同組織の人材育成・運営に関する研究

1.精神保健分野の非営利組織の運営方法・人材育成の指針の作成先駆的な社会復帰施設「やどかりの里」を対象に、日常的な活動の指針準備を、英文で報告すると共に、精神分野の経験から難病分野への橋渡し(藤井教授の講演)を試みた。2.難病の地域ケアにおける非営利組織の運営方法・人材育成のテキスト作成難病分野の非営利組織のあり方等について、静岡の関係者による東京の難病活動の訪問の経験を発表する機会を設け、地域を越えて難病の地域ケアの経験を共有した。3.結核・エイズの非営利組織の運営方法・人材育成の研究結核予防会の結核予防婦人会を対象とした全国調査の結果をまとめ、和文で報告(雑誌・健康の輪)した。4.英国・米国におけるエイズ・ホスピスにおける非営利組織の運営方法の研究5.静岡県等における保健・福祉・看護領域の非営利組織の運営方法・人材育成改善のアクション・リサーチ難病地域ケア公開フォーラムを7回、対策懇話会を実施した。静岡県難病相談支援センターの構想に対して、患者関係者から期待されるセンターについての提言を行った。人材ネットワークは500名を越え、実践的なNPO組織も誕生している。英国のように多様な領域で活発な活動を展開している国に比べ、我が国の保健・福祉・看護における非営利組織は、出発点の状況にある。制度(寄付、助成、手続きの簡素化)、人材育成、運営の研究を、更に進める必要性がある。保健・福祉・看護領域の非営利組織の人材育成・運営にかんする総合的な研究を行った。過去25年間、我が国で実践的に取り組んできた、保健・福祉・看護領域の非営利組織の人材育成・運営に関する知見を、諸外国の研究と照らし合わせ、それら知見を実際の非営利組織の運営方法・人材育成の改善に適用し、その妥当性を探った。1.精神保健分野の非営利組織の運営方法・人材育成の指針の作成(松田正己)精神分裂病の先駆的な民間の社会復帰施設である「やどかりの里」(さいたま市)を対象に、精神保健分野の非営利組織のあり方、運営、人材育成について、資料を系統的に収集した。2.難病の地域ケアにおける非営利組織の運営方法・人材育成のテキスト作成(全員)難病の先駆的非営利組織組織である東京進行性筋萎縮協会の活動、並びに、その普遍化を目指した東京地域ケア研究会の活動資料から、30年間に渡る当該分野の経験を分析する準備を行った。3.結核・エイズの非営利組織の運営方法・人材育成の研究(松田正己)日本の結核並びにエイズの国際研修を、対象として、国際的な人材育成の方法を俯瞰する資料を収集した。4.英国・米国におけるエイズ・ホスピスにおける非営利組織の運営方法の研究(松田正己等)エイズの国際研修として、米国の非営利組織である、MSHがタイ国で実施した人材育成を対象に、米国の非営利組織の運営方法の利点と課題に関する資料を収集した。また、米国のNPO運営教材の翻訳や、英国のNPO研究者との情報交換を開始した。5.静岡県等における保健・福祉・看護領域の非営利組織の運営・人材育成のアクション・リサーチ(全員)静岡県内で障害者の関係20団体よりなる、障害関連の非営利組織の運営方法、人材育成の改善にアクション・リサーチとして取り組んだ。特に、難病の地域ケアについて、公開フォーラムを3回(8月、9月、3月)実施した。1.精神保健分野の非営利組織の運営方法・人材育成の指針の作成(松田正己)精神分裂病の先駆的な民間の社会復帰施設である「やどかりの里」(さいたま市)を対象に、精神保健分野の非営利組織の運営、人材育成について検討した結果を、英国のハント教授と英文で報告した。

2.難病の地域ケアにおける非営利組織の運営方法・人材育成のテキスト作成(全員)難病の先駆的非営利組織組織である東京進行性筋萎縮協会の活動、並びに、その普遍化を目指した東京地域ケア研究会の活動資料から、30年間に渡る当該分野の経験の分析を進めた。3.結核・エイズの非営利組織の運営方法・人材育成の研究(松田正己)日本の結核の非営利組織として結核予防婦人会を対象として全国調査を実施し、運営方法、人材育成を検討し、その結果を、和文で報告した。4.英国・米国におけるエイズ・ホスピスにおける非営利組織の運営方法の研究(松田正己等)米国や、英国のNPO研究者との情報交換を進め、7月に英国サーレー大学のハント教授によるNPOの講演会を実施した。更に、3月末より英国の国際会議で日本の実状について報告した。5.静岡県等における保健・福祉・看護領域の非営利組織の運営・人材育成のアクション・リサーチ(全員)静岡県内で障害者の関係20団体よりなる、障害関連の非営利組織の運営方法、人材育成の改善にアクション・リサーチとして取り組んだ。特に、難病の地域ケアについて、公開フォーラムを2回(6月、3月)、対策懇話会を2回(11月、1月)実施した。1.精神保健分野の非営利組織の運営方法・人材育成の指針の作成精神分裂病の先駆的な民間の社会復帰施設である「やどかりの里」(さいたま市)を対象に、精神保健分野の非営利組織の運営、人材育成について、日常的な活動の指針案としてまとめる準備を行った。2.難病の地域ケアにおける非営利組織の運営方法・人材育成のテキスト作成難病の先駆的非営利組織、並びに、東京地域ケア研究会の活動資料を分析・整理し、難病分野の非営利組織のあり方、運営方法、人材育成について、テキストの案を作成する準備を行った。3.結核・エイズの非営利組織の運営方法・人材育成の研究日本の結核対策の非営利組織である、結核予防会の結核予防婦人会を対象とした全国調査の結果をまとめた。また、国際的な人材育成の運営方法を整理・分析する準備を行った。4.英国・米国におけるエイズ・ホスピスにおける非営利組織の運営方法の研究エイズの国際研修、米国の非営利組織MSHのタイ国で実施した人材育成、非営利組織の運営方法を、英国の状況と、日本の当該分野における非営利組織の運営方法と比較検討する準備を行った。6月には英国で非営利組織の関係者の聞き取りを行った。5.静岡県等における保健・福祉・看護領域の非営利組織の運営方法・人材育成改善のアクション・リサーチこれらの知見を生かし、静岡県内で障害者の関係20団体よりなる、障害関連の非営利組織の運営方法、人材育成の改善にアクション・リサーチとして取り組み、難病の当事者集団の非営利組織の運営方法の改善を、静岡難病地域ケア研究会を対象にアクション・リサーチとしてまとめた。特に、難病の地域ケアについて、公開フォーラムを2回(6月、3月)、対策懇話会を2回実施した。また、ネパール等の海外における看護分野の非営利組織の運営方法・人材育成の改善についてまとめる準備を行った。
マルチオミックス解析による遺伝子発現制御領域内のがん化を導く変異の予測

がんのドライバー変異に関し、タンパク質アミノ酸変化を起こす変異と共に、調節領域上の変異を研究する必要がある。本研究では、まず、人の様々ながんで、2,000を超える因子のモチーフマトリックスを検索し、ヒトゲノム全体の上で、各転写因子の結合のしやすさを計算することで、転写因子結合部位の変異に伴う機能アノテーションのリストを作製した。続き、COSMICリポジトリを検索し、プロモーター領域上にある、アノテーション付き体細胞突然変異を網羅的に取得した。そして、上記の結合部位に体細胞突然変異を当てることによって、がん種ごとに、変異の蓄積の多い転写因子結合部位を調べた。その結果、プロモーター領域内の体細胞突然変異とゲノムとの相互作用が、そしてがんごとに高度に突然変異した因子が認められた。さらに、がんの発症に関与する翻訳後修飾マーク「サクシニル化」を調べた。このために、サクシニル化リジンを含むというアノテーション付きのタンパク質のリストを検索し、各タンパク質について、アミノ酸の構造的および進化的特徴を計算した。その特性の計算には、アクセス可能な表面積、ねじれ角、二次構造、および位置特有のスコアリング行列を考慮した。各リシン残基は、その15個の下流のアミノ酸および15個の上流のアミノ酸を考慮したベクターとして表現される。このようにして、サクシニル化および非サクシニル化リジンの大きなデータセットを得て、サクシニル化部位を正確に予測することができる新しい計算法を実装し、論文化することができた。これらから得られた一連の結果を、Analytical Biochemistry、Journal of Theoretical Biology、BMC Genomicsなどの科学論文誌に掲載することができた。29年度が最終年度であるため、記入しない。
糖尿病による血管障害の分子生物学的解明とその治療に関する研究

糖尿病性細小血管症,動脈硬化症の発症機序について以下の検討を行ない以下のような結果を得た。1)血管内皮細胞(HUE)細胞にAR,SDH活性を確認した。2)HUE細胞および血管平滑筋(SMC)細胞においてはNa依存性MI取り込み機構の存在が確認された。Ouabain添加時には,2.5mM以上でMI取り込みの有意な抑制がみられた。Gは25.5mMの濃度でMI取り込みを25%抑制し,かつ濃度依存性の抑制効果を示した。次いで,アルドース還元酵素阻害剤(ONO2235),イコサペント酸エチルのMI取り込みに対する効果を検討したが,G濃度27.5mM,55mMにおいて両者ともMIの取り込みの有意な改善がみられた。3)HUE細胞のPDGF産生量は培養液中のGlucose(G)濃度依存性に有意な(p<0.05)増加を示し(5.5mM 25.2(Fmol/24hrs/dish),13.8mM40.0,27.5mm 45.8)。高浸透圧対照では,25.9と対照との差を認めなかった。また,phorbol ester添加群では,40.9(p<0.05)と有意に増加した。Northern Analysisでは対照(5.5mM)に対し,高G群,phobol ester添加群では発現量は増加することが判明した。またAngiotensinII(10^<-6>M)は有意にPDGFの産生を亢進させた。4)ヒト大動脈由来血管平滑筋細胞(hASMC)においてCapsoniらの方法を用い遊走能に対する効果について検討したがEPA(3×10^<-6>M)の添加によりPDGF(50mg/ml)のみ添加した群に比較してhASMCの遊走能は有意に抑制され,EPAは高血糖時のMI代謝の改善および,抗動脈硬化作用を有することが明らかとなった。5)臨床的にはEPA,LipoPGE_1などが糖尿病患者下肢血流を改善することを報告した。6)ヒト培養血管内皮細胞(HUE)を用いて高グルコース下におけるNOの産生およびEPAの効果の検討を行った。その結果,(1)G 5.5mMと比べG 27.5mMでは[NO_2]が有意に低下。(2)EPAを付加した場合G27.5mMにおいて有意に上昇。(3)EPAを付加した場合[Ca^<2+>]iを増加させ,高グルコースにより抑制されたNO産生を改善し,高グルコースによる血管障害の改善因子であることが示唆された。糖尿病性細小血管症、動脈硬化症の発症機序の詳細については未だ解明されていない。

血管は血管内皮細胞、基底膜、支持細胞などよりなるが、内皮細胞自身の機能が糖尿病により変化を被ることが、その発症機序の原因と考えられている。また糖尿病合併症の成因にPolyol代謝ならびMyo-inositol(MI)代謝の重要性が指摘されている。即ち、糖尿病状態ではSorbitol蓄積やMIが減少することにより、イノシトールリン脂質の代謝回転が円滑に働かず、細胞内情報の伝達に支障をきたして、種々の生理作用に障害が生じることが推定される。そこで糖尿病性血管障害の成因、進展防止を明らかにする目的で高濃度グルコース(G)による血管内皮細胞のミオイノシトール(MI)代謝の影響とアルドース還元酵素阻害剤(ARI)、イコサペント酸(EPA)の効果を検討した。方法:MCDB107培地で培養したヒト臍帯血管内皮細胞を用いた。結果:1)血管内皮細胞(HUE)細胞にAldose reductase(A.R.),Sorbitol dehydrogenase(S.D.H.)活性を確認した。2)HUE細胞の取り込みはNa依存性MI取り込み機構の存在が確認された。Ouabain添加時には、2.5mM以上でMI取り込みの有意な抑制がみられた。一方、インスリン(10^<-6>M)は何ら影響を及ぼさなかった。Gは25.5mMの濃度でNI取り込みを薬25%抑制し、かつ濃度依存性の抑制効果を示した。次いで、アルドース還元酵素阻害剤(ONO2235)、EPAのMI取り込みに対する効果を検討したが、G濃度55mMにおいてONO2235、EPAの添加にてMIの取り込みの有意な改善がみられた。3)HUE細胞のPDGF産生量は培養液中のGlucose(G)濃度依存性に有意(p<0.05)な増加を示し(5.5mM 25.2(Fmol/24hrs/dish),13.8mM 40.0,27.5mM 45.8)。高浸透圧対照では、25.9と対照との差を認めなかった。また、phorbol ester添加群では、40.9(p<0.05)と有意に増加した。Northern Analysisでは対照(5.5mM)に対し、高G群、phobol ester添加群では発表量は増加することが判明した。糖尿病性細小血管症,動脈硬化症の発症機序について以下の検討を行ない以下のような結果を得た。1)血管内皮細胞(HUE)細胞にAldose reductase(A.R.),Sorbitol dehydrogenase(S.D.H.)活性を確認した。2)HUE細胞およびVSMC細胞においてはNa依存性MI取り込み機構の存在が確認された。Ouabain添加時には,2.5mM以上でMI取り込みの有意な抑制がみられた。一方,インスリン(10^<-6>M)は何ら影響を及ぼさなかった。Gは25.5mMの濃度でMI取り込みを25%抑制し,かつ濃度依存性の抑制効果を示した。次いで,アルドース還元酵素阻害剤(ONO2235),イコサペント酸エチルのMI取り込みに対する効果を検討したが,G濃度27.5mM,55mMにおいて両者ともMIの取り込みの有意な改善がみられた。3)HUE細胞のPDGF産出量は培養液中のGlucose(G)濃度依存性に有意(p<0.05)な増加を示し(5.5mM 25.2(Fmol/24hrs/dish),13.8mM 40.0,27.5mM 45.8)。高浸透圧対照では,25.9と対照との差を認めなかった。また,phorbol ester添加群では,40.9(p<0.05)と有意に増加した。Northern Analysisでは対照(5.5mM)に対し,高G群,phobol ester添加群では発現量は増加することが判明した。
後周期遷移金属を用いたメタロセノイドクラスターの創製と反応解明

後周期遷移金属の優れた触媒機能を引き出すためには、触媒構造の分子設計が重要である。本研究では、「メタロセン型構造」を後周期遷移金属触媒に適用するための新たな分子構造原理の確立と基礎化学の発展を目指して研究をおこなった。その結果、ベンゼン、シクロオクタテトラエン、ナフタレンなどを用いて3核または4核メタロセノイドクラスターを合成できることを明らかにした。また、サンドイッチ型メタロセノイドクラスターからハーフサンドイッチ3核構造の変換反応が進行することを明らかにした。本研究では、後周期遷移金属元素を用いてメタロセノイドクラスターの創製と反応性の解明をおこなう。「メタロセノイド遷移金属クラスター」は、本研究者が2006年に初めて創製した化合物群であり(Science 2006)、新型の後周期遷移金属サンドイッチ型錯体とみなせる。従来型の単核メタロセン構造は、18電子則の制約を受けるため後周期遷移金属の触媒構造として採用することが原理的に不可能であった。これに対して、本申請者の発見は、複数の後周期遷移金属原子をサンドイッチ構造内に導入した場合には、高い安定性を有し、かつ基質を受容するための配位座を持つメタロセン型骨格を形成する新原理をもたらす。平成24年度では、これまでにメタロセノイドクラスターに適用できることがわかっている金属(Pd,Pt)について、合成手法の確立を目指すとともに、その反応性について検討をおこなった。その結果、新たに含窒素芳香環であるピロールやインドールがPd-Pd結合種のサンドイッチ配位子として機能することを見出した。また、アレーン、シクロヘプタトリエン、シクロオクタテトラエンを持つ3核シートサンドイッチ錯体に対して、窒素系二座キレート配位子を添加すると、片側の環状不飽和炭化水素配位子が解離し、ハーフサンドイッチ型錯体に変換することを見出した。その際、残存するもう一方の環状不飽和炭化水素配位子に3核金属ユニットが付加反応を起こすことを見出した.本研究では、後周期遷移金属元素を用いてメタロセノイドクラスターの創製と反応性の解明をおこなう。これに対して、本研究代表者の発見は、複数の後周期遷移金属原子をサンドイッチ構造内に導入した場合には、高い安定性を有し、かつ基質を受容するための配位座を持つメタロセン型骨格を形成する新原理をもたらす。平成25年度では、前年度に引き続きこれまでにメタロセノイドクラスターに適用できることがわかっている金属(Pd, Pt)を用いて合成手法の確立と反応性解明を目指した研究を実施した。その結果、シクロオクタテトラエンが解離性のある3座架橋配位子として機能することを明らかにし、シクロオクタテトラエンを用いた3核サンドイッチ錯体を全金属種を通じて初めて合成することに成功した。ビスシクロオクタテトラエン3核サンドイッチ錯体は、X線構造解析、各種NMR解析によりその構造を同定し、これまでに合成してきた7員環トロピリウム配位子を持つ3核サンドイッチ錯体とは内部結合構造が異なることを明らかにした。シクロオクタテトラエン3核錯体の反応性についても検討し、2つのシクロオクタテトラエン配位子の1つを容易に解離し、アレーン類をバインドする機能を持つことを見出した。本研究では、後周期遷移金属元素を用いてメタロセノイドクラスターの創製と反応性の解明を目指して研究を遂行した。「メタロセノイドクラスター」は、本研究者が初めて創製した化合物群であり(Science 2006)、新型の後周期遷移金属サンドイッチ型錯体とみなせる。従来型の単核メタロセン構造は、18電子則の制約を受けることから後周期遷移金属元素の触媒構造として採用することが原理的に不可能であった。これに対して、本研究者の発見は、複数の後周期遷移金属原子をサンドイッチ構造内に集合させた場合には、サンドイッチ構造を保持する能力を持ち、かつ基質を受容するための配位座も持つメタロセン型新骨格が形成される可能性を示す結果である。平成26年度では、前年度に引き続き、メタロセノイドクラスターの合成方法の確立と反応性の解明を目指して研究を遂行した。特に、前年度に見出したシクロオクタテトラエンを配位子とする3核パラジウムクラスターに関する研究を重点的に進めた結果、シクロオクタテトラエンを背面配位子として持つ場合に、3核パラジウムクラスターがベンゼンを溶液中で安定にバインドすることを明らかにした。理論計算により、背面配位子のπー電子供与数がベンゼンクラスターの安定性に大きく寄与することを解明した。この成果により、ベンゼンは溶液中では安定なパラジウム錯体を形成しないとされていた従来の概念が覆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。

錯体化学、有機金属化学メタロセノイド型後周期遷移金属クラスターの合成および基本的反応性の解明に向けて新たな知見を得た。本研究では、後周期遷移金属元素を用いてメタロセノイドクラスターの創製と反応性の解明を目指した研究を遂行しているが、平成24年度、25年度の研究により、新しい配位子の可能性を探索して、これまでに用いることが困難と考えられてきた環状配位子(たとえば誌黒尾オクタテトラエン)が有用な3座架橋配位子として機能することを実証した。これらの進展は後周期遷移金属クラスターの反応開発に向けて新たな基点を与えると期待される。よって本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度以降の研究につながる結果とみなせることから、順調に進展していると判断した。今後は、これまでにメタロセノイドクラスターに適用できることがわかっている金属(Pd,Pt)について、さらに合成手法の確立を目指すとともに、反応性の解明を進めていく。また、Pd,Pt以外の後周期金属種を用いたメタロセノイドクラスターの合成についても検討を開始しており進めていく。平成24年度、25年度の研究により、後周期遷移金属メタロセノイドクラスターの創成と反応性解明に関する重要な基礎的知見が順調に得られていることから、これらをもとにして後周期遷移金属メタロセノイドクラスターに特徴的な有機基質のバインド能、活性化様式を明らかにしていく。また、後周期遷移金属メタロセノイドクラスターに適用しうる配位子の種類を拡大および金属種の適用範囲の精査を引き続き推進していく。Pd,Ptを用いたメタロセノイドクラスターの合成と反応性研究をおこなう中で、平成24年度中に反応性に関する新しい知見を得た。この知見をさらに深く探求する研究を次年度におこなうこととしたため、当該助成金が生じた。当初計画より平成25年度に平成24年度計画の研究を継続しておこなうこととしており、平成25年度計画では物品費に充当する等の使用計画を立てている。Pd, Ptを用いたメタロセノイドクラスターの合成と反応性研究をおこなう中で、平成25年度までに反応性に関する新しい知見を得た。この知見をさらに深く探求する研究を次年度におこなうこととしたため、次年度使用額が生じた。当初計画より平成26年度に平成25年度計画の研究を継続しておこなうこととしており、平成26年度計画では物品費に充当する等の使用計画を立てている。主に研究を推進するための物品費に充当する。
ジアゾカルボニル化合物の反応特性を利用した効率的分子変換法の開発

本若手研究(B)においては、α-置換ジアゾカルボニル化合物という反応性に富んだ化合物の反応性をうまく利用した有機合成法を探求することにより、既存の有機合成では構築困難または多段階合成が必要とされる有用化合物群の直接的合成法を発見することを目的とした。その成果として抗がん作用物質の部分骨格としてよく見られる炭素7員環化合物、β-ケトカルボニル化合物およびアジリジンなどを効率的に合成する手法の開発に成功した。α-置換ジアゾカルボニル化合物を酸触媒反応に適用した例は、代表者らの研究数例を除いて皆無といえる現状にある。同方法論は、例えば近年の有機化学の主要課題である四級炭素の立体選択的合成に対する革新的な解法を与えていることなどで極めて潜在的実用性が高く、また必要とされる基質・触媒の入手容易さ、副生成物が窒素のみである点など汎用される有機反応になるために必要な条件をすべて兼ね備えている。平成21年度の研究計画としてはそのようなα-置換ジアゾカルボニル化合物を利用した有機合成の可能性の全容を迅速に把握することを掲げた。その結果、酸触媒によって活性化されたアルデヒドに対する不斉補助基としてカンファースルタムを導入したα-置換ジアゾカルボニル化合物の付加反応が、優れた立体選択性および基質一般性でα-置換-β-ケトカルボニル化合物を収率良く生じるということを見出した。また同様のジアゾカルボニル化合物をイミンと酸触媒存在下反応させることにより3置換アジリジンの立体選択的構築にも成功した。これら反応生成物は生理活性化合物に遍在するポリケチド構造やアミノアルコールを短工程で効率的に合成する手段として有用性が高いと考えられる。また研究過程においてα-置換ジアゾカルボニル化合物を利用した反応系の制御においてカルボニル炭素上の置換基が非常に重要な役割を果たすという新たな知見を見出すことにも成功し、今後のさらなる反応系開発への基盤を構築した。本若手研究(B)においてはジアゾカルボニル化合物、とりわけα位に置換基を有するジアゾカルボニル化合物を酸触媒存在下利用した有機合成法の開発に主眼を置いて研究を行っている。前年度の研究結果からその多様な反応性を、反応条件、基質、触媒などを適切に調節することにより制御可能であることを明らかとした。同成果に基づき平成22年度の研究課題としては特に、これら新たな反応形式をより効率的な合成手段である触媒的不斉合成へと昇華させることに尽力した。それら研究の結果の一つとして、三置換アジリジンの触媒的不斉合成という、既存の合成法ではなしえなかった合成上重要な分子骨格の直裁的構築に成功した。本研究の鍵となったのはオキサゾリジノンを有するα-ジアゾカルボニル化合物を基質として用いる点および強ブレンステッド酸触媒であるキラルホスホルアミドを用いる点の二つが挙げられる。またもう一つの重要な成果としてキラルアルミニウムルイス酸触媒を用いたシクロヘキサノン類の触媒的不斉環拡大反応にも成功した。この手法の優れた点としては、対称置換シクロヘキサノン類を用いることにより、その置換基の非対称化を行いつつ、不斉環拡大反応を進行させることが可能であることにある。同実験事実に基づくことにより、入手容易な出発原料から複雑な七員環化合物を高立体選択的に構築することに成功している。この二つの研究成果は既存の触媒的不斉合成法では構築困難な多官能基かされた化合物を高立体選択的に合成する手法として他に類を見ないものである。
NMR法による固体および液体ヘリウムの研究

固体および液体ヘリウムはその量子性にもとずく興味深い物性を示す。本研究の目的は、これらの特異な性質を、主に【^3He】のNMR法を手段として用いて、明らかにすることである。本年度は以下の各項目に対して研究をおこなった。1.超流動【^3He】スピン系の動力学に関する研究外部静磁場H.に平行におかれた間隙0.3mmの平行平板内に超流動【^3He】のB相を作り(すなわち、Non・Leggett配置の超流動【^3He】-B)、パルス法NMRを用いて、そのスピンダイナミクスと緩和過程を調べ、次のような結果が得られた。(1)先ず、CWNMR法により、ラーマ周波数からずれた位置にきれいな一本のNMR信号を検出した。これは超流動【^3He】が一様にNon・Leggett配置にあることを示している。(3)γfパルスを加えた後に上記NMR線にサテライトが観測された。これは、γfパルスを加えたことにより、超流動【^3He】-B相内にそのオーダ・パラメータnについてのdomainが安定にできて、サテライトはそのdomainwallからの信号であると同定された。(4)γfパルス後の自由誘導減衰信号の周波数についてそのチッピング角依存性、時間依存性を測定し、Leggett-Takagiの方程式の数値解と比較した。一部不一致は残っているが、大体の傾向はLeggett-Takagiの緩和理論で説明できるように思われる。2.uudd固体【^3He】におけるdomain wallの理論的研究4.パルス法NMRによる流れの観測定の研究固体および液体ヘリウムはその量子性にもとずく興味深い物性を示す。2.uudd固体【^3He】におけるdomain wallの理論的研究4.パルス法NMRによる流れの観測定の研究
在宅重症児のきょうだい支援プログラム開発とその有用性の評価

本年度は研究初年度であり、研究目的は在宅重症児の養育者を対象に、きょうだいをテーマにしたを養育者交流プログラムを実施し、その有用性を評価することであった。しかし、年度当初より研究代表者の妊娠に伴う体調不良と、産前休暇となったために、研究計画を育児休暇終了後に延期した。本年度は、9月に第1回目の研究協力者との打ち合わせをおこない、予定していた養育者交流プログラム(3回/年)についての具体的内容の確認をおこなった。各回のプログラム内容については、参加者の背景や年代に応じて対応していくこととなった。また、プログラムへの参加自体が負担とならないよう、関連施設の各専門職との連携強化を継続し、安全な保育環境を提供し、参加者の負担を軽減していくことを確認した。研究再開後は、直ちに研究代表者が中心となりメール会議を開催し、研究分担者ときょうだい支援実践者である研究協力者の意見を反映させながらプログラムの実施と評価をおこなう。本年度の研究目的は在宅重症児の養育者を対象に、きょうだいをテーマにしたを養育者交流プログラムを実施し、その有用性を評価することであった。当初は、2018年45月に研究計画書を倫理審査に申請し、6月以降よりプログラムの実施予定であった。しかし、2018年5月より研究代表者の妊娠に伴う体調不良、10月から産前休暇となり、研究計画を育児休暇終了後に延期することとした。研究再開後は、研究代表者が中心となりメール会議を開催し、研究分担者ときょうだい支援実践者である研究協力者の意見を反映させ研究遂行を下記の通りにおこなっていく。1)育児休暇終了後より、養育者交流プログラム実施に向けて倫理審査申請と承認手続きをおこなっていく(2019年12月ー2020年3月)。2)2020年度は養育者交流プログラムの実施と評価を行う。研究対象者は在宅重症児ときょうだい児の養育者とし、本学関連施設利用者より公募する。研究参加者56名を1単位とする23グループを編成し、ファシリテーターを各グループに1名配置する(2020年4ー6月)。ファシリテーターと在宅重症児のプログラム運営や保育をサポートする学生スタッフを対象にきょうだいがもつ特有な思いと、養育者交流プログラム内容に関する講習会を開催する(2020年6月)。プログラムを3回実践し、評価する(2020年7ー2021年3月)。3)2021年度と2022年度度(研究最終年度)は、当初の計画通りに進め、2021年度では、学童期児童を対象にした在宅重症児のきょうだい支援プログラム案の有用性を明らかにすることを目的とし、きょうだい児支援プログラム(3回/年)を実施する。4)最終年度にあたる2022年度では、年度前半にきょうだい児支援プログラムの評価をアンケートによる量的結果とインタビューによる質的結果を統合しておこなう。その後、養育者ときょうだい児の介入プログラム有用性について研究者間で検討し、両者を統合した在宅重症児のきょうだい支援プログラム構築を目指す。年度後半では、在宅重症児のきょうだい支援プログラムは、冊子の作成、Face Bookとホームページの立ち上げ、論文投稿により結果の公表と、研究成果の発信をおこなう。

ファシリテーターと在宅重症児のプログラム運営や保育をサポートする学生スタッフを対象にきょうだいがもつ特有な思いと、養育者交流プログラム内容に関する講習会を開催する(2020年6月)。プログラムを3回実践し、評価する(2020年7ー2021年3月)。3)2021年度と2022年度度(研究最終年度)は、当初の計画通りに進め、2021年度では、学童期児童を対象にした在宅重症児のきょうだい支援プログラム案の有用性を明らかにすることを目的とし、きょうだい児支援プログラム(3回/年)を実施する。4)最終年度にあたる2022年度では、年度前半にきょうだい児支援プログラムの評価をアンケートによる量的結果とインタビューによる質的結果を統合しておこなう。その後、養育者ときょうだい児の介入プログラム有用性について研究者間で検討し、両者を統合した在宅重症児のきょうだい支援プログラム構築を目指す。年度後半では、在宅重症児のきょうだい支援プログラムは、冊子の作成、Face Bookとホームページの立ち上げ、論文投稿により結果の公表と、研究成果の発信をおこなう。出産と育児休暇に伴い1年間の延長申請をおこない、研究遂行が大幅に遅れている状況である。次年度は今年度計画していた研究をおこなうので、今年度交付金で研究を実施していく予定である。
制御性Ｂ細胞の実体と免疫抑制機序の解明

免疫反応を抑制するIL-10産生B細胞(制御性B細胞)の性状および抑制機序は未解明である。そこで、我々は実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)を用いて、それら疑問にアドレスした。IL-10レポーターマウスにEAEを誘発させたところ、所属リンパ節に局在するプラズマブラストが主にIL-10を発現することが判明した。また、B細胞特異的Blimp1欠損マウスを樹立し、EAEを誘導するとコントロールに比べて、より重篤な脳脊髄炎を発症したことから、Blimp1がEAE抑制に重要である事が明らかとなった。さらに、ヒト末梢血由来B細胞から分化誘導させたプラズマブラストも主なIL-10産生細胞である事が判明した。抗体産生や抗原提示によるT細胞の活性化がB細胞の中心的役割だと考えられているが、それだけでなく、自己免疫性炎症反応を抑制するB細胞(制御性B細胞)の存在が明らかになり、非常に注目されている。特に、抗炎症性サイトカインIL-10を産生するB細胞は多発性硬化症、関節リウマチ、炎症性大腸炎、1型糖尿病といった自己免疫疾患モデルマウスを用いた研究から、これら炎症反応を抑制することが明らかになっている。このように、抑制機能を有するB細胞の研究は、その新規性に加え、基礎免疫学および臨床医学的な重要性は明らかであり、国内外を問わず精力的に研究が行われている。しかし、「制御性B細胞の実体および抑制機序」という根本的課題は未解明である。そこで、本研究課題では、多発性硬化症の脳脊髄炎マウスモデルEAEを用いて、IL-10産生制御性B細胞の性状および抑制メカニズムの解明とIL-10以外の新規抑制機序の同定を行い、制御性B細胞の包括的理解を目指す。当該年度は、IL-10レポーターマウスを用いることにより、今まで不明であったin vivoでのIL.10産生B細胞としてプラズマブラストの同定に成功している。また、IL。10産生制御性B細胞の分化に必須と考えられる分子を同定した。IL-10以外の因子としてはCTLA4を候補の一つとして解析を進めており、実際にB細胞でのCTLA4の発現と、樹状細胞に対する抑制機能の存在を明らかに出来た。特に、抗炎症性サイトカインIL-10を産生するB細胞は多発性硬化症、関節リウマチ、炎症性大腸炎、I型糖尿病といった自己免疫疾患モデルマウスを用いた研究から、これら炎症反応を抑制することが明らかになっている。当該年度は、IL-10産生B細胞がBlmp1+細胞であることを同定した。さらに、これら細胞がEAEを抑制すること、さらに、個体内分布を明らかにした。また、B細胞特異的CTLA4ノックアウトマウスの樹立を完了した。自己免疫疾患や炎症においてB細胞は病態悪化因子と考えられているが、それだけでなく、炎症を抑制するB細胞(制御性B細胞)の存在が明らかになり、非常に注目されている。よって、抑制機能を有するB細胞の研究は、基礎免疫学および臨床医学的に重要であると考えられていることから、国内外を問わず精力的に研究が行われている。そこで、本研究課題では、多発性硬化症の脳脊髄炎マウスモデルを用いて、IL-10産生制御性B細胞の性状および抑制メカニズムの解明とIL-10以外の新規抑制機序の同定を行い、制御性B細胞の包括的理解を目指す。これまでの研究成果として、in vivoでのIL-10産生B細胞がプラズマブラストであることを明らかにした。さらに、マウス脳脊髄炎病態を抑制するには所属リンパ節でのIL-10産生プラズマブラストの分化が必要なこと、そして、IL-10の分泌にはIRF4とうい分子が必要なこと、およびIL-10のターゲットが樹状細胞であることを示した。また、ヒト末梢血由来のプラズマブラストもIL-10を分泌することを見出だし、臨床応用への可能性を示した。この研究成果はImmunity誌に掲載され、読売新聞にも取り上げられた。

特に、抗炎症性サイトカインIL-10を産生するB細胞は多発性硬化症、関節リウマチ、炎症性大腸炎、I型糖尿病といった自己免疫疾患モデルマウスを用いた研究から、これら炎症反応を抑制することが明らかになっている。よって、抑制機能を有するB細胞の研究は、基礎免疫学および臨床医学的に重要であると考えられていることから、国内外を問わず精力的に研究が行われている。しかし、「制御性B細胞の実体および抑制機序」という根本的課題は未解明である。そこで、本研究課題では、多発性硬化症の脳脊髄炎マウスモデルを用いて、IL-10産生制御性B細胞の性状および抑制メカニズムの解明とIL-10以外の新規抑制機序の同定を行い、制御性B細胞の包括的理解を目指す。これまでの研究成果として、in vivoでのIL-10産生B細胞がプラズマブラストであることを明らかにした。さらに、マウス脳脊髄炎病態を抑制するには所属リンパ節でのIL-10産生プラズマブラストの分化が必要なこと、そして、IL-10の分泌にはIRF4とうい分子が必要なこと、およびIL-10のターゲットが樹状細胞であることを示した。また、ヒト末梢血由来のプラズマブラストもIL-10を分泌することを見出だし、臨床応用への可能性を示した。さらに、多発性硬化症治療に使われるI型インターフェロンでIL-10産生B細胞産生が亢進されるという知見を得た。免疫反応を抑制するIL-10産生B細胞(制御性B細胞)の性状および抑制機序は未解明である。そこで、我々は実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)を用いて、それら疑問にアドレスした。IL-10レポーターマウスにEAEを誘発させたところ、所属リンパ節に局在するプラズマブラストが主にIL-10を発現することが判明した。また、B細胞特異的Blimp1欠損マウスを樹立し、EAEを誘導するとコントロールに比べて、より重篤な脳脊髄炎を発症したことから、Blimp1がEAE抑制に重要である事が明らかとなった。さらに、ヒト末梢血由来B細胞から分化誘導させたプラズマブラストも主なIL-10産生細胞である事が判明した。大きな問題もなく、当初の計画通りに研究を進めたが、ヒト検体を用いた解析が遅れている。27年度が最終年度であるため、記入しない。免疫ヒトのIL-10産生プラズマブラストの分化培養技術を確立する。そして、多発性硬化症患者におけるB細胞IL-10産生能、IL-10産生プラズマブラスト分化を検討し、病態との関係を明らかにする。大きな問題もなく、当初の計画通りに研究を進めている。多発性硬化症患者検体(血液)をつかった解析を行う予定であったが、未治療の検体が十分に入手できなかったため、未使用額が生じた。B細胞におけるIL-10産生細胞の生体内分布とIL-IO産生メカニズムを明らかにする。B細胞特異的CTLA4ノックアウトマウスを樹立し、生体での機能的重要性を検証する。B細胞によるIL-10産生メカニズムを明らかにする。さらに、マウスで同定したIL-10産生抑制性B細胞がヒトの場合もあてはまるかを検討する。B細胞特異的CTLA4ノックアウト