hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
折り紙の技術を産業へ活用するための形状設計手法に関する研究

1枚の平坦な素材から目的の形を作り出す、または様々な形状を平坦に折りたたみ可能とするための各種手法の提案とシステムの実装を行った。任意の立体形状を平らな状態に折りたたみ可能とするために、与えられた立体形状を凸な立体の集合で近似したうえで、それぞれの立体を平坦に折りたたみ可能な構造に変換する手法を考案した。得られた形状に対して、素材の厚みを考慮した形状構築と、板素材を用いた試作を行った。また、素材にスリットを入れることで変形を行い、目的の形状を設計するシステムの開発、簡単なユーザー操作で折り紙形状を構築するシステムの開発など、折り紙の実用化に関する研究開発を複数並行して行った。折り紙の形状設計では、その数理モデルとして、紙の厚みをゼロと仮定することが一般的であるが、実世界においては素材の厚さを考慮する必要がある。そこで、この素材の厚みを考慮した、折り構造を持つ形状設計手法に関する研究を行った。素材が自由に変形する布や皮革のような柔物体と、そうではない厚板を基本とする剛体とで異なるが、厚みをゼロと仮定して設計した形状に対する幾何処理によって、素材の厚みを考慮した形状構築のための研究を行った。これは、対象構造に対するオフセットの付与と、適切な断面形状の算出によって実現した。さらに、折りの機構を与えるために、ヒンジ構造を設計形状に組み込むことを行った。厚さのある素材を任意方向に折り畳める機構を与えるためには、ダブルヒンジと呼ばれる構造が適切であると考え、それを組み込むための形状変形を行った。これらを、3Dプリンタで出力し、適切に稼働することを確認した。また一方で、鉛直方向に力を加えることによって、平坦に折りたたみ可能な立体構造の設計手法に関する研究を行った。これは、ものを素早く折りたたむには、複雑な折り手順を踏むのではなく、上下方向から力を加えるだけで、簡単に折り畳めることが望まれるためである。軸対称な凸立体であれば、対称な切り込みを付与することで容易にこれを実現できるが、本研究では、非凸立体に対しても適用可能な手法を考案した。さらに、これらを組み合わせることで、より複雑な形状であっても、平坦に折りたたみできるような手法を考案し、ソフトウェアに実装した。当初予定していた厚みの考慮については、剛体パネルの組み合わせをモデル化することで実現し、得られた形状をスチレンボードや3Dプリンタなどを用いた試作を通して、その妥当性を評価することを行った。また、ヒンジ構造を組み込むことで、折りたたみ操作が意図したとおりに稼働することを確認した。さらに、これらの形状を組み合わせることで、より複雑な形を折りたためることを確認した。これらの成果を論文にまとめ、投稿しているところであり、ほぼ予定通りに研究が進んでいる。伸縮しない平坦な素材に対し、「折り」の操作だけで形を作る折り紙の技術を工学的に応用するための基礎研究を継続して行った。具体的には、前年度までに行った、平坦に折りたたみ可能な立体形状の生成手法の改善に取り組み、これまでは手作業で行っていた形状分割、編集作業を、任意の形状入力対してほぼ自動で行う方法を考案し、その手法をシステムとして実装することを行った。このシステムでは、平坦に折りたたみたいと考える立体形状を入力とすると、その立体を複数の凸多面体の集合に自動分割し、それぞれの凸多面体を平坦に折りたたみ可能とするための形状操作を行う。それらを接合することで、立体形状全体を折りたたみ可能なモデルで近似表現する。この手法は、立体の一部を切開することと、折りたたみを行う辺が平行であるという制約があるため、今後は、対象とする形状の自由度を高めることを検討する必要がある。これとは別に、平面上の45度格子パターンから作り出される形状列挙に関する基礎研究を継続し、局所的には平坦に折りたたみ可能であるが、全体では紙の衝突によって折りたためないという性質を持つ展開図を複数見出した。これは、古くから折り紙の平坦折りに関する重要な研究分野の1つに対して、新しい知見をもたらす成果である。またさらに、3次元空間における曲線形状をリアルタイムで取得できる電子デバイスを用いた、曲線折り形状の対話的生成に関する研究、正三角形格子パターンから得られる立体折り紙形状の対話的な生成システムの研究開発、軸対称で平坦折可能な多面体構造を持つ折り紙の生成および挙動シミュレートシステムの研究開発など、複数のテーマについて並行して研究を推進した。当初予定していた、スリットの入った素材による形状設計は、切り込みのある折りたたみ可能構造を持つ立体モデル生成手法として、ほぼ実現の目途が立った。現在、論文を執筆し、国際会議への投稿を準備しているところである。折り工程のコスト削減を目的とした形状設計は、その課題の難しさから、実現には至っていないが、軸周りの回転対称性を持つ立体を対話的に設計するシステムによって、軸周りへ剛体折りによる平坦折り可能な形状生成が実現した。この成果も、現在論文を執筆し、学会誌への投稿を準しているところである。その他に、対話的な曲線折り形状の生成や、正三角形格子パターンによる立体折り紙の設計手法、45度系格子パターンから作られる平坦折り紙の設計など、複数の成果を得ることができ、おおむね当初の予定通りに進展していると言える。任意の立体形状を平らな状態に折りたたみ可能とする研究を推進した。考案した手法では、与えられた立体形状を凸な立体の集合で近似したうえで、それぞれの立体を平坦に折りたたみ可能な構造に変換することによって目的を達成する。凸な立体の集合での近似は、元の立体の特徴を維持することと、立体の数とのバランスをとるようにした。

その後の、折りたたみ可能な構造への変換では、底面と上面が平行になること、および、それぞれの立体が互いに面で接合されることを条件とした、多面体モデルへの変換を行った後、各面がバラバラにならずに折りたたまれるような形状変換を最適化問題として定式化し、その解を求めることを行った。その結果、動物のぬいぐるみのような丸みを帯びつつも凹凸のある立体や、幾何学的な図形などであっても、統一的な手法で、平坦に折りたたみ可能な形へ変換できることを確認した。またこれとは別に、与えられた曲面を、三角形の集まりから成る基本的な折り紙の構造体の集合で近似する研究も推進した。曲面をパラメトリック表現した時に、U座標およびV座標を等間隔に区切り、パラメトリック座標における矩形で定義される領域に、折り紙の構造を埋め込んだのち、最適化処理によって、隙間が生じないような頂点移動を行った。この処理によって、与えらえれた曲面を少ない誤差で、折り紙の構造を持つ多面体モデルで近似できるようになった。その結果、対称性の無い、自由曲面であっても、水風船の基本形、と呼ばれる折り紙の構造の集合で表現できるようになった。上記以外にも、硬い素材にスリットを入れることで曲げられるようにし、それによって製作できる形状の設計支援を行うシステムの開発や、折り紙で作れる形状を簡単な操作で構築するシステムの開発など、折り紙の実用化に関する研究開発を複数並行して行った。1枚の平坦な素材から目的の形を作り出す、または様々な形状を平坦に折りたたみ可能とするための各種手法の提案とシステムの実装を行った。任意の立体形状を平らな状態に折りたたみ可能とするために、与えられた立体形状を凸な立体の集合で近似したうえで、それぞれの立体を平坦に折りたたみ可能な構造に変換する手法を考案した。得られた形状に対して、素材の厚みを考慮した形状構築と、板素材を用いた試作を行った。また、素材にスリットを入れることで変形を行い、目的の形状を設計するシステムの開発、簡単なユーザー操作で折り紙形状を構築するシステムの開発など、折り紙の実用化に関する研究開発を複数並行して行った。研究の進捗はおおむね予定通りであり、推進の方策もこれまで通り設計理論の考案とソフトウェアへの実装、試作を通した検証を行っていく予定である。成果がまとまった時点で、論文の執筆および、折り紙の技術の重要性を広く啓蒙するためのアウトリーチ活動などを行っていきたいと考えている。研究の進捗はおおむね予定通りであり、計画通りに進んでいる。次年度は本研究課題の最終年度となるため、得られた成果を論文にまとめ、積極的に対外発表をしくことを考えている。また、折り紙の技術の重要性を広く啓蒙するためのアウトリーチ活動も継続していく予定である。本研究を通して得られた知見を、産業に活用するために、民間企業との共同研究の実現も模索していきたいと考えている。コンピュータグラフィックス
化学交換飽和移動MRIを用いた無侵襲な脳内薬剤濃度画像化技術開発と疾病応用

最終年度は、昨年度設定した動物測定指摘条件を用い、まず正常マウスにFlufenamic Acid(FA)を投与し、脳内のFA濃度をマウス生体に投与後、経時的に観測するとともに、血中濃度を経時的に測定し脳内濃度との関連を検証した。FA100mg/kgをマウス大腿静脈から10分間で投与したところ、脳内FA濃度は可及的に上昇し、投与開始15分で最大に達し、その後可及的に減少した。全マウスから計算した脳内半減期は37分であり、血中濃度の半減期は28分であった。このことより、脳内濃度と血中濃度はほぼ並行して推移することが示唆された。次に左中大脳動脈を閉塞することにより、同領域に虚血を作成したマウスに同様のプロトコルにてFAを投与したところ、脳血流が高度に低下した虚血領域におけるFAの移行は健常側の約1/6に減少していた。この結果より、昨年度検証した脳梗塞に対するFAの保護効果が虚血前投与に認められるのに対し、虚血後投与では効果が認められなかった理由の一つとして、脳内へのFA移行が虚血領域ではほとんど認められないことが考えられた。以上、CEST MRIを用いることにより、FAの脳内濃度の経時的な観察が可能となった。薬剤効果の検証に関しては、虚血24時間後の脳虚血体積の減少効果を基準とし、FAの神経細胞保護効果を薬剤投与時間を虚血前、虚血中、虚血後で検討した。その結果、虚血前投与で認められるFAの神経細胞保護効果が虚血導入後投与では減弱していた。この一因として、虚血組織へのFAの移行がほとんど認められなかったことが挙げられた。FAの経時的な脳内濃度の観測より、脳虚血に用いる薬剤については薬剤の脳内移行とともに、虚血低灌流時の薬剤脳内移行が薬剤効果の重要な要素となる可能性が示唆された。初年度は撮像条件および画像処理プログラムの最適化を行い。これを用いてflufenamic scid(FA)投与マウスでの生体におけるFA脳内分布の画像化を行った。撮像条件の最適化に関してはFA溶液を用い、±2400Hz(±8ppm)の範囲で50Hz毎にCESTを施行した。1.8μT、100msのgauss pulseを10msの間隔をあけ、40train行う条件を行い、水を中心として約5-5.5ppmの範囲にFAのCEST効果が認められることを確認し、さらにCEST効果が最大となる条件を実際の測定を用い検証した。画像処理プログラムについては科学計算言語matlabを用い撮像された画像データから任意のケミカルシフトの区間のCEST効果を画像化するプログラムを作成した。なお、撮像条件の最適化において照射パルスの照射パワーの上昇に従い、B0の乱れが画像に大きく反映することが確認されたことより、B0の補正を行うWASSR法を測定および画像処理プログラムに導入したことにより溶液の濃度に比例した均一な画像を取得することに成功した。溶液により設定した撮像条件を用い、マウスをMRマグネット内に設置し、大体静脈にカテーテルを挿入し、FA投与前およびFA250mg投与後のCEST撮像を経時的に行い、FA投与後にFA検出部位でCEST効果が増大することが確認できた。一方、マウスを用いた基礎検討により、緩和時間および脳内動態の影響により、溶液における照射パルスの最適条件と生体における最適条件が異なることが示されたために、現在生体における照射パルスの最適化条件を設定している。実験計画における初年度に行う予定はすべて終えており、研究は順調に進捗している。一方、溶液における照射パルスの最適条件と生体における最適条件が異なることが示されたために、新たにマウス脳における測定最適条件の設定が必要となったが、すでに撮像方法の基礎研究は終えており、これに関しても順調に進捗している。平成29年度は新規フィッティングアルゴリズム導入による画像処理プログラムの最適化、マウス生体における照射パルスの最適化、および脳虚血におけるFlufenamic Acid(FA)の効果の検証を行った。画像ショルプログラムについてはB0の補正とともに、B1の補正を導入し、さらにCESTにて得られたZ-spectraを正確にfittingすることによって定量性を上げるために、Z-specteraをBloch方程式および組織重緩和時間(T1)から導き出された理想的なfitting曲線の重なりとしてfittingするアルゴリズムを導入し、溶液での定量性の向上を確認した上で、生体測定に導入した。照射パルスについては生体においては正常マウスにFAを投与するモデルを用い照射パルス波形、パルス長、パルス間隔等の最適化を行い、MRIシステムのduty cycleが許す限りパルス間のギャップを短くすることにより定量性を向上が見られることを確認、現在パルス間隔を従来の10msから2msに短縮した撮像法を採用している。また、薬剤効果の検証に関しては、虚血24時間後の脳虚血体積の減少効果を基準とし、FAの神経細胞保護効果を薬剤投与時間を虚血前、虚血中、虚血後で検討した。その結果、虚血前投与で認められるFAの神経細胞保護効果が虚血導入後投与では減弱しており、これが脳組織内薬剤分布の差異によるものであるかをCESTにて検証している。実験計画における平性30年度以降の予定は順調に進捗しており。昨年度生じた生体における照射パルス最適化の問題も解決し、脳虚血モデルによる生体を用いた検証を進めている。

最終年度は、昨年度設定した動物測定指摘条件を用い、まず正常マウスにFlufenamic Acid(FA)を投与し、脳内のFA濃度をマウス生体に投与後、経時的に観測するとともに、血中濃度を経時的に測定し脳内濃度との関連を検証した。FA100mg/kgをマウス大腿静脈から10分間で投与したところ、脳内FA濃度は可及的に上昇し、投与開始15分で最大に達し、その後可及的に減少した。全マウスから計算した脳内半減期は37分であり、血中濃度の半減期は28分であった。このことより、脳内濃度と血中濃度はほぼ並行して推移することが示唆された。次に左中大脳動脈を閉塞することにより、同領域に虚血を作成したマウスに同様のプロトコルにてFAを投与したところ、脳血流が高度に低下した虚血領域におけるFAの移行は健常側の約1/6に減少していた。この結果より、昨年度検証した脳梗塞に対するFAの保護効果が虚血前投与に認められるのに対し、虚血後投与では効果が認められなかった理由の一つとして、脳内へのFA移行が虚血領域ではほとんど認められないことが考えられた。以上、CEST MRIを用いることにより、FAの脳内濃度の経時的な観察が可能となった。薬剤効果の検証に関しては、虚血24時間後の脳虚血体積の減少効果を基準とし、FAの神経細胞保護効果を薬剤投与時間を虚血前、虚血中、虚血後で検討した。その結果、虚血前投与で認められるFAの神経細胞保護効果が虚血導入後投与では減弱していた。この一因として、虚血組織へのFAの移行がほとんど認められなかったことが挙げられた。FAの経時的な脳内濃度の観測より、脳虚血に用いる薬剤については薬剤の脳内移行とともに、虚血低灌流時の薬剤脳内移行が薬剤効果の重要な要素となる可能性が示唆された。研究は順調に推移しており、基礎的検討を終え、生体における画像化の目途が立ったことより、次年度は計画通り、正常マウスにおけるFA濃度分布画像と生化学的手法との比較による妥当性の検証に入る。測定およびモデルの条件設定を終え、最終的な課題である薬剤効果と脳内Flufenamic acid濃度における相関関係の有無を検証する。マウス実験において使用する笑気ガスが以前の研究における余剰ガスを使用することができたために、余剰分が生じた。為替差額により、日本円においてフルフェム酸ナトリウムが当初予定額(400.000円)より安価になり、21.994円の差額が生じた。本年度の消耗品費として充てる予定である。現在使用している笑気ガスがなくなり次第、新しい笑気ガスの購入に充てる。
電子情報化社会におけるプライバシ保護を目的とした暗号プロトコルの研究

電子情報化社会において,プライバシ保護は非常に重要な位置を占める.申請者は,従来より,プライバシ保護とセキュリティの両立を可能とした匿名認証技術の研究に従事しており,Refreshable Tokensという技術の開発を行っていた.本年は,その中でもRefreshable Tokensの3つの要件からなりたつ構成を提案し,その要件を満たす技術の開発を行った.特に,従来法のセキュリティにおける問題点を考察し,その解決策を提案した.また,提案手法の様々な応用について言及を行った.今回の提案手法は,従来提案されていたBrandsタイプのブラインド署名方式を元にして,2003年に提案されたMaitlandが提案したRestrictive Partially Blind署名を元にしている.これにより,従来よりの利点であったOptional Linkabilityの精度を落とすことなく,新たなスキームの提案を行うことができた.電子情報化社会において、プライバシ保護は非常に重要な位置を占める。申請者は、従来より、プライバシ保護とセキュリティの両立を可能とした匿名認証技術の研究に従事しており、Refreshable Tokensという技術の開発を行っていた。本年は、要素技術の高速化や改良をすることによって、安全性や実用性の向上を行い、同時に新たな3つの要件提案を行った。この向上の一つの例として、Bilinear Mapの導入があげられる。新しい用件として、Refreshable Tokensの3つの要件を提案し、その要件を満たす技術の開発を行った。この3つの技術は、1)部分的なLinkを可能とした"Optional Linkability"、2)匿名性を保ち、かつセキュリティとの両立をはかったままに他人への譲渡を実現することができる"Transfarability"また、3)匿名性であっても権利を無効にすることができる権利無効性があげられる。また、それだけに留まらず、3つの技術の実装についても検討を行った。Refreshable Tokensの実装は既にプロトタイプ設計などは終わっており、スピードの向上など新たな問題に取り組んでいる。3つの新しい用件に関しても実装を開始しており、これらを利用することにより、現状のシステムにおいて様々な新しい応用技術への要素技術となる。これらの技術は既に国内会議で提案済みである。電子情報化社会において,プライバシ保護は非常に重要な位置を占める.申請者は,従来より,プライバシ保護とセキュリティの両立を可能とした匿名認証技術の研究に従事しており,Refreshable Tokensという技術の開発を行っていた.本年は,その中でもRefreshable Tokensの3つの要件からなりたつ構成を提案し,その要件を満たす技術の開発を行った.特に,従来法のセキュリティにおける問題点を考察し,その解決策を提案した.また,提案手法の様々な応用について言及を行った.今回の提案手法は,従来提案されていたBrandsタイプのブラインド署名方式を元にして,2003年に提案されたMaitlandが提案したRestrictive Partially Blind署名を元にしている.これにより,従来よりの利点であったOptional Linkabilityの精度を落とすことなく,新たなスキームの提案を行うことができた.
インド精神医学史における疾病概念の変遷および宗教的実践と精神療法の関連

(1)インドの主要な医学および宗教文献を調査し、臨床的観察に基づいた疾病に関連する概念および病理学的要素の内容を明らかにした。(2)代表的なインド医学書『スシュルタサンヒター』について、従来の研究で用いられていなかったネパール写本の調査により、構成上の異同について新たな仮説を提示した。(3)マインドフルネスをめぐる仏教の動態として、宗教的実践が精神療法の発展に影響を及ぼした可能性を確認した。本年度において以下のような研究成果を得た。(1)インド精神医学史における疾病概念の変遷:インド医学書においてパーソナリティ(人格)概念に関連する記載は解剖学・胎生学的に身体構造を扱うセクションに含まれる。パーソナリティが身体と関連し病的要因の区分と連動するという捉え方はギリシア医学に類似する位置づけだが、医学書によって内容に差があり、インドでは基準が一定でなかった可能性がある。またパーソナリティに関する記載は医学書以外にも社会的規範を述べるテキストにも含まれており、宗教との関連付けもうかがえた。インドにおけるパーソナリティ概念は多様であったと考えられる。(2)宗教的実践と精神療法の関連1:元来は宗教的実践としての位置づけをもつ瞑想は現在ではストレスやリラクセーションなどの用語に近接した存在となり、特に精神医療との接点が目立つ。瞑想は禅やヨーガなどの形態で宗教に由来する修行法として20世紀にアジア世界から欧米に紹介される過程で精神医学や心理学の潮流へ様々に取り入れられた。西洋世界における瞑想の受容は現在も実践される精神療法の多くに影響をもたらしたものと考えられる。(3)宗教的実践と精神療法の関連2:明治・大正期の日本で森田正馬と福来友吉は精神療法・教育心理の領域における著名な研究者である。両者とも研究出発点を催眠研究においたが、その後福来は超能力や宗教の研究に関心を深め、森田は神経質という精神病理学的事象の発見と森田療法の確立に向かう。当時の催眠は興隆と衰退の波を展開しており、両者の研究の方向性もその影響を受けたと考えられる。(4)写本研究を用いたインド医学書の構成についての成果:インド医学書『スシュルタサンヒター』のネパール写本を用いて現行刊本における章記載の配置を検討・訂正し、本来の配置は臨床的視点に基づいていた可能性を指摘した。(1)浄・不浄の概念についての研究成果:主要アーユルヴェーダ文献ならびにダルマ文献を調査し、食物と血に関する規定が古代インド社会においてどのように位置づけられていたかを検討した。いずれも「けがれ」に関連する概念であり、社会におけるタブーの対象として「精神障害者」との相関を視野に入れている。食物や血に関する「けがれ」は特定の行為によって除去可能であるという位置づけであった。このことから古代インド社会は異常・異質とみなされるもの対しては排除ではなく、むしろ社会への再復帰を指向していた可能性がある。また月経血と関連する出産規定の記述には輪廻の影響が確認できた。(2)古代仏教の精神療法についての研究成果1:かつて精神分析の「阿闍世コンプレックス」と関連づけられた大乗経典の阿闍世王説話(ただし阿闍世コンプレックスの物語に相当する仏教経典は存在しない)では、阿闍世王の語る罪悪感が「自覚ー表出」という段階を経る「慚愧(ざんぎ)」の実践となり、本人の自己変革を促す経緯として提示されている。これに対し初期仏教経典の律蔵における阿闍世王説話の罪悪感体験は、母親の指導で「自己ー他者」へ視点転換を行うことにより、他者肯定・自己肯定を獲得して適応行動に至ることを目的とした対話が展開される内観的治癒機転として描写されている。(3)古代仏教の精神療法についての研究成果2:初期仏教経典には「愛する者の死」や「家族間の軋轢」など、現代社会の対人関係においても重要な問題について、当事者が指導者的存在との対話や行動により視点を変化させ、思考のとらわれや歪みを修正していく図式の説話が、現在でいう精神療法の範疇で描写されている。上記(1)は古代インド社会における精神障害の位置づけ、(2)(3)は仏教に関する精神療法の背景という本研究目的に対する実績である。(1)インド精神医学史における疾病概念の変遷:インド医学で病理論の中核と考えられてきた「ドーシャ説」と疾病記述の関係を調査した。『スシュルタサンヒター』では精神の病的状態と関わりのある「グラハ」疾患では病名の下位分類としてドーシャによる名称が用いられており、区分指標であった可能性が想定された。(2)宗教的実践と精神療法との関連1:日本で仏教と関係の深い精神療法とされる森田療法と内観療法が、どのような「仏教」と関連をもつのかを整理し、近年の認知行動療法で仏教との関連が注目されているマインドフルネス認知療法と比較した。宗教との関係性という視点でそれぞれの成立経緯を確認し、今後の変革可能性を指摘した。(3)宗教的実践と精神療法との関連2:仏教で伝統的に行われてきた宗教的実践はアジア伝播によって各地で独自に影響を受けつつ継承・発展してきた。マインドフルネス認知療法の技法について、宗教的実践としての「瞑想」との比較を行ったところ、仏教に限らず様々な宗教的概念としての「瞑想」が要素的に盛り込まれ形成されている可能性を確認し、精神療法と宗教的実践の関係性について提言した。

(4)インド医学書における「トリ・ドーシャ説」:インド医学書『スシュルタサンヒター』におけるトリ・ドーシャ説と疾病概念との関係を調査し、従来の学説のように病因論の中核的な位置づけでの記載だけでなく病名の下位分類名称としてのみの記載も混在していることを確認した。病因論あるいは分類名としての導入経緯について複数の可能性が想定された。(5)『スシュルタサンヒター』刊本とネパール写本との異同:刊本では鼻の疾患を扱うセクションのひとつが前半に配置されているが、構成特徴から分析すると後半に配置されるべきである。ネパール写本を調査したところ、仮説どおり後半に配置されていたことが確認された。本年度において以下のような研究成果を得た。(1)インド精神医学史における疾病概念の変遷:ギリシアとインドの古典医学書において「癲癇(てんかん)」に関する記載を比較し、疾病概念が宗教と医学それぞれの領域とどのような関係で位置づけられているかを考察した。ギリシア古典医学書では魔術論ー科学論という対立基盤から、てんかんの病理的側面や治療構造などに関連した宗教的要素は非日常的な「医学に対立する」という位置づけで排除する方向性がみられる。一方インド古典医学書において宗教的要素は医学と対立あるいは阻害しない形で並立させる方向性がみられた。さらに現代の精神医学に関連する治療構造などで既存の医学体系に関連あるいは取り込む形で位置づけようとする方向性があり、また宗教的要素がむしろ医学的なものとして解釈される現象もおきていることを指摘した。(2)宗教的実践と精神療法との関連:インド古典医学書および仏教経典における医療者の実践に関する記載をもとに、宗教的要素と医学的要素がどのように関連しているかを考察した。インド古典医学書は臨床的観察眼の鋭さを特徴とするが、その内容は律蔵など仏教経典における医療記事と共通する。仏教教団の僧医は医療者であると同時に宗教者でもあり、また当時のインド社会では宗教的要素・概念の多くが日常の中に広く受容されており、その並立性が宗教的要素を科学としての医学に対立させずに病理や治療の中で展開させる図式を作り出し、両者の親和性に影響を与えている可能性を指摘した。(3)インド医学書における疾病の記載:インド医学の領域分類「八科」および医学書の構成枠「スターナ/アディヤーヤ/プラティシェーダ」は現代医学の疾患枠や医学領域の区分とは概念が大きく異なる。ただし症状や治療など臨床的な記載から現代医学との共通要素を多く抽出でき、それをもとに医学書の内容を分析する方法の有効性を指摘した。本年度における現在までの進捗状況は以下の通りであり、本研究の目的に対し当初の計画を大幅に修正することなく次年度の研究に取り組むことが可能であると判断している。(1)インド精神医学史における疾病概念の変遷:本年度で指摘した西洋の精神医学史研究の影響を視野に入れ、疾病概念の位置づけについて慎重な考察を重ねつつ検討・整理を進めている。(2)宗教的実践と精神療法との関連:とくに近年の精神医療の分野における「瞑想」をはじめとした宗教的要素の位置づけに留意しつつ、医学的治療のなかで宗教的実践が取り込まれていく現象を総括する仮説を構築している。(3)インド医学書における疾病の記載:症状関連のほか、看護や診断といった場面での医療者の姿勢に関する記載の抽出をおこない、新たな角度での考察に向けて準備した。
がん経験者の「労働生活の質」を向上する家族機能へのアプローチ手法の開発

一般集団との比較を通してがん経験者におけるQWLの実態を明らかにし、またQWLと家族機能の関連を検討するために、がん経験者・一般集団を対象としたウェブアンケート調査を行う(研究1)。続いて、【研究1】とがん経験者のQWLに対する介入へのニーズ調査の結果より、がん経験者のQWL向上を目指した家族機能への介入に関する医療者向け手引きを作成する(研究2)。
戦争と女性-アメリカ史における戦争と女性に関する多文化主義的社会史的研究

最終年度を迎えた「アメリカ史における戦争と女性」に関する共同研究は,以下の3本の軸に沿ったかたちで行われた。(1)戦争とジェンダーについての史学史的な整理と論理的枠組みの設定,(2)戦争と女性に関する比較研究の試み、(3)アメリカにおける戦争と女性に関する研究動向の中での本研究の位置づけ。(1)については,昨年度までの共同研究をもとに,「戦争とジェンダー」研究の史学史的考察および理論的到達段階について総括的に論じたエッセイを研究誌に寄稿した。(谷中寿子「戦争とジェンダー」『アメリカ史研究』20号)(2)は対外的な取り組みとして,毎年国立婦人教育会館が主催する女性学・ジェンダー研究フォーラムに自主企画のシンポジウム「戦争と女性-ジェンダーの視座からの歴史の見直し」をもって参加した(8月1日3日)。ここでは本プロジェクトメンバーからの報告者と司会に加えて,フランス史,日本史の分野からも「戦争と女性」の共通のテーマで報告してもらい,ジェンダーを軸とした比較史的視点から討論を行った。参加者は60名ほどで盛会であった。(3)1997年10月末から11月初めにかけてワシントン,D.C.で開催されたThe American Studies Association(ASA)の年次大会での「戦争と女性」「ベトナム戦争と女性」に関するセッションに共同研究メンバー7名中6名が参加した。この大会参加により、アメリカでは従来からの女性史やジェンダー研究の蓄積にふまえ,戦争と女性の研究がまさに新しい段階で進行中であること,われわれの共同研究がアメリカでのそれと同時進行的な状況にあることを確認した。最終報告書ではこれまでの共同研究の成果を,第一部総論(1)「戦争とジェンダー」(2)「ベトナム戦争とジェンダー」,第二部各論(個別研究)としてまとめを行う。アメリカ史における戦争と女性の研究に関して,初年度(平成7年度)の目標は,(1)各研究分担者の研究分野における戦争と女性の関わりを再検討すること,(2)アメリカ史の中でジェンダーの問題がどのように取り上げられてきたのかを明らかにすること,の二点にあった。その基本点に立ち,4月にはゲスト講演者にアメリカの女性労働史についての最近の研究動向を紹介してもらうことで,研究のスタートを切った。その後,毎月の例会で各分担者がそれぞれの研究テーマを報告し,同時に共通の理論的枠組みの設定に必要な具体的課題について検討した。その結果,多文化主義論の中でも,とりわけジェンダー理論とエスニシティの問題との関連性についての研究に主眼をおくことが確認され,批評理論で注目されるトニ・モリソンの著作と,日本における最新のジエンダー研究の成果である岩波講座・現代社会学シリーズ(11)『ジェンダーの社会学』を取り上げ,理論的枠組み設定の作業に着手した。さらに最近日本でも注目されるようになったカルチュラル・スタディーズなどの議論にも関心が向けられるようになり,研究を進めていく上での視野がこの一年間で急速に学際化し拡大したことは大きな成果だといえる。理論的枠組みを設定するにあたり,本研究の土台がアメリカの歴史研究にあることを踏まえるならば,「戦争と女性」研究の総論的基礎をどこに置くかが問題となる。そこにこそ本研究のオリジナリティが発揮されねばならないからである。このことは「戦争と女性」をテーマとしたときからの課題となっていたが,アメリカ社会への影響という点で,アメリカ現在史上もっとも重要と思われるベトナム戦争に焦点をあてることで意見のまとまりをみた。これが初年度における具体的研究実績の最大の成果である。「アメリカ史における戦争と女性」をテーマとした共同研究の本年度の重点は,(1)ベトナム戦争とアメリカの女性たち,(2)戦争とジェンダーについての理論的考察,の二点に要約できる。「ベトナム戦争と女性」は本研究の総論的基礎につながる事例研究としての位置にあり,また「戦争とジェンダー」はそのための理論的枠組みとして,相互不可分の関係にある。(1)については,8月に行われたアメリカ史研究者夏期セミナーでのシンポジウム「戦争は社会に何を与えたか」(於・国立婦人教育会館)での報告を目標に準備をすすめ,またこの報告内容を基調とした紀要論文二篇にその成果をまとめた。報告と紀要論文は,ベトナム戦争期にはまったく無視されていた従軍看護婦や帰還兵の妻たちの存在と役割,反戦運動とフェミニズム,フェミニズムと人種問題・公民権運動,徴兵制度と女性等々の諸問題を考察したものである。これにより,「戦争とジェンダー」の理論的枠組みを構築する上で,ベトナム戦争の内包する諸問題の検討が一つの有効な事例研究となりうることを再認識するに至った。(2)に関しては,従来の女性史から近年活発に論議されているジェンダー概念への発展過程の史的考察に焦点をあててきた。とりわけ女性と男性の差異と平等について,国民国家における女性の市民権獲得の問題に絡ませて解明しようと試みた。その際,戦争への女性の多様な関わり方に注目するとともに,戦時においては国家の側がいかにジェンダーの問題に機敏に対応してきたのかという点をも分析の対象とした。「戦争とジェンダー」のテーマは,ともするとその対象が白人中産階級の女性に限定されがちであるが,ここに人種と階級の視点をどのように組み込めるかが,今後の重要な課題となるであろう。なお,このテーマを総括的に論じたエッセイの研究誌への寄稿を次年度最初の成果とする予定である。

(1)戦争とジェンダーについての史学史的な整理と論理的枠組みの設定,(2)戦争と女性に関する比較研究の試み、(3)アメリカにおける戦争と女性に関する研究動向の中での本研究の位置づけ。(1)については,昨年度までの共同研究をもとに,「戦争とジェンダー」研究の史学史的考察および理論的到達段階について総括的に論じたエッセイを研究誌に寄稿した。(谷中寿子「戦争とジェンダー」『アメリカ史研究』20号)(2)は対外的な取り組みとして,毎年国立婦人教育会館が主催する女性学・ジェンダー研究フォーラムに自主企画のシンポジウム「戦争と女性-ジェンダーの視座からの歴史の見直し」をもって参加した(8月1日3日)。ここでは本プロジェクトメンバーからの報告者と司会に加えて,フランス史,日本史の分野からも「戦争と女性」の共通のテーマで報告してもらい,ジェンダーを軸とした比較史的視点から討論を行った。参加者は60名ほどで盛会であった。(3)1997年10月末から11月初めにかけてワシントン,D.C.で開催されたThe American Studies Association(ASA)の年次大会での「戦争と女性」「ベトナム戦争と女性」に関するセッションに共同研究メンバー7名中6名が参加した。この大会参加により、アメリカでは従来からの女性史やジェンダー研究の蓄積にふまえ,戦争と女性の研究がまさに新しい段階で進行中であること,われわれの共同研究がアメリカでのそれと同時進行的な状況にあることを確認した。最終報告書ではこれまでの共同研究の成果を,第一部総論(1)「戦争とジェンダー」(2)「ベトナム戦争とジェンダー」,第二部各論(個別研究)としてまとめを行う。
新規な張力レポーター分子の作製と細胞内における力の時空間分布の観察

細胞内での局所的な張力分布の可視化を目指して、細胞骨格フィラメントのイメージング技術の開発を行った。精製したアクチン分子を有機蛍光色素により標識し、再構成後にファロイジンにより安定化したアクチンフィラメントを作製した。蛍光色素はいくつかの種類を検討した。次に、アクチンフィラメントに強く結合する変性ミオシン分子を表面に共有結合コートした直径1μmのポリスチレンビーズを作製した。このビーズと蛍光標識アクチンフィラメントをフローセル内に導入し、蛍光顕微鏡下において1本のアクチンフィラメントに対して2個のビーズを10μm程度の間隔で結合させ、それを2つの独立な光ピンセットによって保持して張力を加え、同時に蛍光強度を測定した。検討した全ての蛍光色素について、程度の違いはあるが、張力を加えると蛍光強度が減少した。減少の程度は、アクチン分子の374番目の残基であるCystein(Cys374)をTetramethylrhodamine (TMR)で標識した場合はおよそ6%/10pNとなった。一方、Cys374をBodipy-TMRで標識した場合、またRhodamine-Phalloidinで標識した場合には、両者ともおよそ2%/10pNであり、蛍光標識の場所や蛍光色素の種類によって違いが見られた。また、蛍光分光器を用いてTMRとBodipy-TMRをCys374に標識したアクチン分子の重合に伴う蛍光強度変化を測定したところ、それぞれ1.6倍、1.06倍に上昇した。これは、単量体から重合体となることで蛍光色素の周囲微環境が水環境から疎水的環境に変化したことを示唆するが、蛍光色素の種類によって影響が異なるものと考えられる。以上の結果から、アクチンフィラメントに張力を加えることにより、蛍光色素周囲の微環境が単量体のそれに近づくと結論した。細胞内の力学的環壌・力学的状態の局所分布を観察するために蛍光タンパク質を利用した力センサーの開発を行った。オワンクラゲ由来の黄色(EYFP)および緑色(EGFP)蛍光タンパク質を円順列変換法によって不安定化し、力による蛍光発色団の状態変化つまり蛍光特性の変化を狙った。この力センサーと細胞において"力"を支えているストレスファイバーを構成するタンパク質とを融合した遺伝子の構築を進めた。遺伝子的にコードされる蛍光タンパク質の利用は、細胞への導入が容易である点、標識した細胞の株化が可能である点、蛍光特性などについて独自の改良が可能である点、標識タンパク質を特定できる点、で有利である。ストレスファイバーを構成するタンパク質(細胞外基質との接着タンパク質Integrin、アダプタータンパク質α-actininとVinculin)について遺伝子クローニングを行った、それぞれのDNA配列の作製まで終了しており現在はこれらの二つを融合したDNA配列を作製中である、このDNA配列の構築が終わりしだい細胞に導入し詳細な観察を行う(来年度)。また作成した力センサーの特性を定量的に評価するためにはin vitroでの実験が不可欠であるため、評価のために光ピンセットと、磁気ピンセットにより力を与えられ、且つ高感度に蛍光観察も行える顕微鏡の開発行った。測定する力の範囲として数10-数100pN程度を狙っており、このための強力で操作性のよい光ピンセットと電磁石の開発、また顕微鏡システムとしての配置方法の検討をおこなった。
HTLV-II産生細胞におけるT細胞受容体発現状況に関する免疫電子顕微鏡的研究

HTLV-I産生細胞におけるT細胞受容体(TCR)発現状況については、正常人、HTLV-Iキャリアーとの関連において既に免疫電顕的な検討は行っており、α鎖の減弱が先行しα/βとしてのTCRの発現減少・消失に到るがβ鎖のみは残存し、長期培養HTLV-I産生細胞であるMT-2では、β鎖のみが極々稀に核周や粗面小胞体に陽性反応として認められる。新鮮なリンパ球では、正常人、HTLV-Iキャリアー共にTCRα、β、α/β共に陽性であり、α、βは粗面小胞体と、TCRα/βは細胞膜に陽性となる。HTLV-II産生細胞についてはHTLV-IIaとHTLV-IIbが知られており、双方について検討した。HTLV-IIaでは、MOT細胞はα、β、α/βすべて陰性であり、ASIIaでは、α、α/βは陰性でβ鎖のみ核膜に、一部粗面小胞体に陽性となる。HTLV-IIbでは、G12.1細胞について検討し、α鎖は核膜に断続的に、β鎖は断続又は連続性に核膜に陽性となる。又、TCRα/βはこのHTLV-IIb細胞においてのみ細胞膜には陰性であるが核膜に一部断続的に陽性となった。これらの結果に関しては更に再検や他の細胞を使用しHTLV-Iとの関連においても検討が必要である。
韓国・台湾における家族経営と農村社会の変貌過程に関する研究

東北アジアの資本主義システムの国・地域である日本、韓国、台湾に共通していることは、農地改革を実施することにより目覚ましい経済発展を遂げることが出来たことである。農地改革はそれまでの地主的土地所有を廃し、広範な自作農的土地所有を確立した。その結果、農地改革で創出された自作農は零細的な土地所有であったために、正常な「農業発展」を遂げることが出来ず、資本蓄積の基盤となった。それにも関わらず、具体的な「経済発展と農業」という経済学的な一般的な命題は、現時点では十分に解明されていない。とりわけ、韓国、台湾については単なる日本の現実のタイムラグ論で処理される傾向がある。そこで本研究は、韓国、台湾を対象にして、そこで創出された自作農的な家族経営がどのように変貌を遂げ、その農村社会はどのように変化をしているかを統計分析と農村・農家実態調査をもとに検討した。その調査・分析方法と明らかにしたのは次の点である。(1)東アジア比較農業構造論的視点を提示した。具体的には、韓国、台湾という個別の並列的分析ではなく、とりわけ東アジア視点から検討する場合、日本を中心にしてどのような関係史が成立しているか、それも歴史的分析を踏まえ、現代的な関係を明らかにすることが必要であることを明らかにした。(2)「経済発展と農業」という経済学的な一般的な命題を基底で規定している農村社会、具体的にはイエ、ムラ論を展開した。具体的には、韓国の場合には地縁血縁を大事にしているにもかかわらず、ムラはかつてのような共同体的な側面は薄れたことを明らかにした。また、離農パターンも、韓国の場合は挙家離村型農民層分解であり、台湾の場合には在村兼業型農民層分解であることが明らかになった。1.研究目的・実施計画本年度は韓国に限定して、京畿道ハソン郡のN集落農家悉皆調査と金羅北道の農業法人調査を中心に実施した。1.調査による成果里(集落)農家悉皆調査をして明らかになった点は次のことである。第一に、スーウォン市(韓国のハイテク産業の集積地)近郊にも関わらず、日本的な在宅兼業形態は極めて少ない(但し、地域的な特徴から最近は多くなっている)。農家既就業労働力のために、男子の農外雇用の場が少なく、むしろ女子が農外雇用市場に出でいる場合が多くなっている。それも農村内に進出してきている農村工業的な食品・縫製関係である。この点はかつてのにほんの70年代の構造と類似している。第二に、農地の賃貸借関係は、親戚を中心にした形態が多く、韓国でも農地法が制定されたにもかかわらず、親戚以外の賃貸借は極めて少ない。また上層農が借りて規模拡大するというのではなく、中・下層農家で借り入れが多い。農業会社法人調査によると、その経営はいまだ農作業受託サービスというのが多く、今後の韓国の農業の担い手になると政策的には推進しているが、極めて難しい。2.今後の計画今年で韓国を終了する予定でいたが、来年度は韓国農村経済研究院が1980年から定点調査をしている集落の調査票を利用して、この間の農村社会の変貌過程について検討する。同時に台湾の調査を実施する。その結果、農地改革で創出された自作農は零細な土地所有であったために、正常な「農業発展」を遂げることが出来ず、資本蓄積の基盤となった。

それにも関わらず、具体的な「経済発展と農業」という経済学的な一般的な命題は、現時点では十分に解明されていない。とりわけ、韓国、台湾については単なる日本の現実のタイムラグ論で処理される傾向がある。そこで本研究は、韓国、台湾を対象にして、そこで創出された自作農的な家族経営がどのような変貌を遂げ、その農村社会はどのように変化しているかを統計分析と農村・農家実態調査をもとに検討した。その調査・分析方法を明らかにしたのは次の点である。(1)東アジア比較農業構造論的視点を提示した。具体的には、韓国、台湾という個別の並列的分析ではなく、とりわけ東アジア視点から検討する場合、日本を中心にしてどのような関係史が成立しているか、それも歴史的分析を踏まえ、現代的な関係を明らかにすることが必要であることを明らかにした。(2)「経済発展と農業」という経済学的な一般的な命題を基底で規定している農村社会、具体的にはイエ、ムラ論を展開した。具体的には、韓国の場合には地縁血縁を大事にしているにもかかわらず、ムラはかつてのような共同体的な側面は薄れたことを明らかにした。また、離農パターンも、韓国の場合は挙家離村型農民層分解であり、台湾の場合には在村兼業型農民層分解であることが明らかになった。
成人T細胞白血病に対するウイルス抗原を標的とした免疫療法の基盤研究

成人T細胞白血病(ATL)は症例によって多彩な病態を呈し、様々な経過をたどる疾患であり、経時的に臨床像とウイルス側、宿主側因子の関連性を検討した。慢性型のATL症例において、自然経過で腫瘍細胞が半分以下に低下した症例において、持続的にTaxに対する細胞傷害性Tリンパ球(CTL)が少量であるが、末梢血中に存在していた。さらに白血球数の減少、腫瘍細胞の減少とともに、Tax特異的CD8細胞数の増加を認めた。また宿主因子で抗腫瘍効果を示す可能性のあると考えられているNK細胞の活性化に関与するNGK2DのligandであるULBP1-3,MICA, MICBを測定したところULBP3に弱陽性の結果を得た。HTLV-lウイルス抗原のTaxは、変異や欠失、メチル化などによりその発現が制御されているが、自然経過で腫瘍細胞の減少した症例のATL細胞ではTaxは発現できない構造を示していた。このことは、細胞障害性Tリンパ球が腫瘍細胞のみならずHTLV-l感染細胞の減少に寄与している可能性もあると考えられる。そのことにより、腫瘍増殖の抑制をきたしているのかもしれない。またATLは化学療法に抵抗性であり、特に急性型での予後は平均1年以下である。しかし、約10%の症例では長期生存している症例もある。当施設で多剤併用化学療法を行い、部分寛解ながらも腫瘍の増殖を認めない症例において、CTLの測定をしたところHLA A0201,A2402拘束性のTax特異的CTLを認めた。抗原性の違いがありA0201拘束性のCTLの方がCD8細胞に対する割合が多い所見を得た。このことは抗原拘束性に検出される細胞感度に違いがあり、定量性に評価するには限界が認められる。Taxはワクチン療法などのターゲットとしての可能性はあると考えられるがさらなる検討が必要である。成人T細胞白血病(ATL)はCD4陽性T細胞の腫瘍性疾患であり、臨床的にはくすぶり型から急性型まで分類される。またHTLV-1キャリアのうち2-5%程度しか発症しないとされており、その発症のメカニズムはまだ明らかになっていない。本研究では、慢性型のATL症例においてTetramer assayでTaxに対する細胞傷害性Tリンパ球(CTL)が末梢血中に存在していた。またそのような細胞は経時的に存在していた。臨床的にも自然経過のうち、ATL細胞の減少と全身状態の改善もみられる症例も認めた。その症例のTaxの塩基配列は、変異が認められ、ATL細胞ではTaxは発現できない構造を示していた。感染細胞の減少に寄与している可能性もあると考えられる。またATLは化学療法に抵抗性で、予後も悪く、長期生存される症例も稀であり、新たな治療法の確立が急務となっている。最近、同種造血幹細胞移植がATLに対して行われるようになり、治療効果をしている症例も認められることより、非常に期待される治療の一つである。今回、同種骨髄非破壊的造血幹細胞移植を施行し、長期無病生存例において検討したところ、完全キメラの状態でTaxに対するCTLが存在しており、また、その細胞はELISPOT assayでIFNγの産生もあり、機能的であることも示唆された。ある症例では局所再発時にはTaxに対するCTLは認められなかったが、Donor Lymphocyte Infusion(DLI)後再び寛解に至り、その後1年経過したあとにCTLの存在が認められた。今後症例のさらなる症例の蓄積を行う必要があると考える。
造血制御による疾患治療を目指した感染特異的造血機構の解明

造血系は免疫細胞や赤血球を供給する重要な働きを担っている一方で、免疫や病原体による影響を強く受ける。このため、病態下の造血応答を制御することが炎症や感染といった疾患をコントロールすることに繋がると期待される。しかしながら病態下の造血系は解析が困難であり十分に理解が進んでいない。本研究では、独自に開発した造血系の解析方法を用いて炎症や感染時における造血プロセスの解析を試みる。造血系を担う細胞群の分化経路や病態生理学的な役割を解明することで、「病態特異的な造血応答の制御による感染症や炎症性疾患の治療」を目指す。
N-末端に生物活性基を結合したペプチド型抗ウイルス剤の開発

ウイルスの表面には宿主細胞への吸着・融合の際に,重要な働きをする融合ペプチドが存在し,これは20数個からなる疎水性アミノ酸配列を持つ.そこで本研究では,疎水性アミノ酸配列のうちN-末端のトリペプチド部分に着目し,N-末端トリペプチド部分に保護基として生理活性基の導入を行った.まず,アミノ酸のN-保護基としてZ(benzyloxycarbonyl)基を有するRSウイルスの融合ペプチドの類似体(Z-FLG)を合成した.このものはRSウイルスに対して活性を示したので,さらに活性の強いN-保護基を開発する目的でZ基の類似体を考えた.通常の医薬品開発と同様,分子の長さに注目し,Z基と全く同じ長さを持,phenoxyacetyl基を導入したところ,活性は若干低下することが分かった.次にZ基の酸素原子を炭素原子に置き換えたphenylpropionyl基,さらにZ基に含まれる酸素原子が直鎖上からはずれた枝分かれ構造となるmandelyl基やZ基より炭素原子1個分短いphenylacetyl基では活性がないことが判明した.そこで電子吸引性を有する二トロ基をベンゼン環のパラ位に持つZ基のを導入したところ,やはり期待した活性の向上は見られなかった.また電子吸引性の強いtrifluoroacetyl基を導入したがこの場合は全く活性を示さなかった.次にHIVに対してスルフォン酸を持つものに活性を示す薬剤が多く報告されていることから,N-末端にアセチルスルファニリル基を導入し,さらにアセチルアミノ基部位の応用を行った.合成した6種類のアセチルスルファニリルアミノ酸のアセチル基部位を加水分解した後,亜硝酸でジアゾ化し,活性メチレンを有する4種類の複素環化合物と反応させてヒドラジノ基の導入に成功した.この中で相対的に収率の良かったヒドロキシクマリンを持つヒドラジノジペプチドへの誘導を行った.しかしながら,これらのジペプチドでは予期した抗ウイルス活性は見られなかった.ウイルスの表面には宿主細胞への吸着・融合の際に,重要な働きをする融合ペプチドが存在し,これは20数個からなる疎水性アミノ酸配列を持つ.そこで本研究では,疎水性アミノ酸配列のうちN-末端のトリペプチド部分に着目し,N-末端トリペプチド部分に保護基として生理活性基の導入を行った.まず,アミノ酸のN-保護基としてZ(benzyloxycarbonyl)基を有するRSウイルスの融合ペプチドの類似体(Z-FLG)を合成した.このものはRSウイルスに対して活性を示したので,さらに活性の強いN-保護基を開発する目的でZ基の類似体を考えた.通常の医薬品開発と同様,分子の長さに注目し,Z基と全く同じ長さを持,phenoxyacetyl基を導入したところ,活性は若干低下することが分かった.次にZ基の酸素原子を炭素原子に置き換えたphenylpropionyl基,さらにZ基に含まれる酸素原子が直鎖上からはずれた枝分かれ構造となるmandelyl基やZ基より炭素原子1個分短いphenylacetyl基では活性がないことが判明した.そこで電子吸引性を有する二トロ基をベンゼン環のパラ位に持つZ基のを導入したところ,やはり期待した活性の向上は見られなかった.また電子吸引性の強いtrifluoroacetyl基を導入したがこの場合は全く活性を示さなかった.次にHIVに対してスルフォン酸を持つものに活性を示す薬剤が多く報告されていることから,N-末端にアセチルスルファニリル基を導入し,さらにアセチルアミノ基部位の応用を行った.合成した6種類のアセチルスルファニリルアミノ酸のアセチル基部位を加水分解した後,亜硝酸でジアゾ化し,活性メチレンを有する4種類の複素環化合物と反応させてヒドラジノ基の導入に成功した.この中で相対的に収率の良かったヒドロキシクマリンを持つヒドラジノジペプチドへの誘導を行った.しかしながら,これらのジペプチドでは予期した抗ウイルス活性は見られなかった.ウイルス感染の発現は宿主細胞への吸着・融合に始まるため,水際作戦となる吸着阻害剤の開発はウイルスの感染を初期の段階で抑えて早い時期に免疫機能を高め病気の拡大を防ぐことになる.ウイルスの吸着・融合の際重要な働きする融合ペプチドすなわち塩基性アミノ酸配列に連続する20個から成る疎水性のアミノ酸配列が特異的に存在しており,このN-末端アミノ酸配列のトリペプチド部分(HIVの場合Ala-Val-Gly;RSVの場合Phe-Leu-Gly)に着目し,宿主細胞への吸着阻害を指標としてN-末端に活性の期待できる種々の保護基を導入した類似体を合成して抗ウイルス活性を有するペプチド型の治療薬を開発することにした.ジケテンとの反応から容易に得られるアセトアセチル基を保護基として通常のペプチド合成法を適用して,まずaceotacetyl-Ala-Val-Glyやaceotacetyl-Phe-Leu-Glyを合成した後,アセトアセチル基の反応性を利用して複素環化合物への変換を行なった。すなわち,アセトアセチル基の活性メチレン部位に亜硝酸やジアゾ化合物を反応させてそれぞれオキシム体およびフェニルアミノイミノ体へ誘導した.つぎにこれらの化合物を臭素化後,酢酸ナトリウムを触媒として閉環反応させてN-末端の保護基にそれぞれ対応するオキサゾールおよびフェニルイミダゾール-3-カルボニル基を持つトリペプチド誘導体の合成に成功した.またアセトアセチルトリペプチドをはじめに臭素化後,チオ尿素およびチオセミカルバチドと反応させてそれぞれ対応する2-アミノ-4-メチルチアゾール-5-および2-アミノ-5-メチル-1,3,4-(4H)-チアジアジン-6-カルボニルトリペプチドを得ることができた.現在これらの誘導体のスクリーニングを検討中である.