hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モリブデン巨大環状クラスター化合物の新展開

本研究では,世界的に注目されているモリブデン巨大環状クラスターを幅広い方面で利用可能とする新しい合成法の確立と,それを用いた新規(物性的の面白い性質を示す)モリブデン巨大環状クラスター化合物の合成,および,巨大環状クラスターの新しい応用法の開発を目指して研究を行った.まず,モリブデン酸ナトリウム溶液からイオン交換して得たモリブデン酸溶液を,貴金属(PdやPt)の存在下で水素還元することにより,不要な金属イオンや反応残留物を含まず,様々な系への利用が可能なモリブデン巨大環状クラスター溶液を効率よく,多量に合成する方法を確立できた.この法により合成されたモリブデン巨大環状クラスター溶液に,望みの金属イオンと若干の沈殿促進剤(塩酸など)を加えることによって,これまで合成されなかった様々な金属イオンとの化合物を合成することに成功した.その化合物の部(Ni^<2+>,Co^<2+>,Ca^<2+>との化合物)については,単結晶X線構造解析により構造決定を行うこともできた.その結果,これまで確認されたことのない楕円状に歪んだ{Mo154}の欠損タイプの巨大クラスターの存在を明らかにすることが出来た.この結果は,様々な構造的特徴を有する種々の巨大クラスターをビルディングブロックとして組上げ,新規の機能性物質を創製する上で非常に重要な知見になると考えている.また,本研究の方法により合成されたモリブデン巨大環状クラスター溶液を利用して,巨大環状クラスターを出発物質とする物質の低温合成法の開発を行った.巨大環状クラスターのような巨大化学種は,非晶質になり易く,この性質を利用して,原子・分子レベルでの均質混合を図れること,そして,それにより様々な物質を低温で合成できることを明らかにすることができた.本研究では,世界的に注目されているモリブデン巨大環状クラスターを幅広い方面で利用可能とする新しい合成法の確立と,それを用いた新規(物性的の面白い性質を示す)モリブデン巨大環状クラスター化合物の合成,および,巨大環状クラスターの新しい応用法の開発を目指して研究を行った.まず,モリブデン酸ナトリウム溶液からイオン交換して得たモリブデン酸溶液を,貴金属(PdやPt)の存在下で水素還元することにより,不要な金属イオンや反応残留物を含まず,様々な系への利用が可能なモリブデン巨大環状クラスター溶液を効率よく,多量に合成する方法を確立できた.この法により合成されたモリブデン巨大環状クラスター溶液に,望みの金属イオンと若干の沈殿促進剤(塩酸など)を加えることによって,これまで合成されなかった様々な金属イオンとの化合物を合成することに成功した.その化合物の部(Ni^<2+>,Co^<2+>,Ca^<2+>との化合物)については,単結晶X線構造解析により構造決定を行うこともできた.その結果,これまで確認されたことのない楕円状に歪んだ{Mo154}の欠損タイプの巨大クラスターの存在を明らかにすることが出来た.この結果は,様々な構造的特徴を有する種々の巨大クラスターをビルディングブロックとして組上げ,新規の機能性物質を創製する上で非常に重要な知見になると考えている.また,本研究の方法により合成されたモリブデン巨大環状クラスター溶液を利用して,巨大環状クラスターを出発物質とする物質の低温合成法の開発を行った.巨大環状クラスターのような巨大化学種は,非晶質になり易く,この性質を利用して,原子・分子レベルでの均質混合を図れること,そして,それにより様々な物質を低温で合成できることを明らかにすることができた.モリブデン巨大環状クラスター化合物は,約40Åと言う巨大な直径と内径が20Åを超える空洞(車のタイヤ様の形状)をもつクラスターである.この特殊な構造や化学的振る舞いの面白さから、この化合物(塩)は近年世界的に注目されている.しかし,これまでこの化合物は合成上の制約のためアルカリ金属イオンやアンモニウムイオンを含む系としてしか得られておらず,このためおもしろい物性を示すものは見出されていなかった.本研究では,アルカリ金属イオンやアンモニウムイオンを含まないモリブデン巨大環状クラスター溶液(対イオンはプロトン)を合成し,それに望みの金属イオンを添加することにより機能性物質として興味ある当該化合物を合成することを目指した.科学研究費補助金で購入された設備備品などにより,モリブデン巨大環状クラスター溶液を効率よく多量に合成することが可能となるとともに,巨大環状クラスター化合物の合成条件を厳密に制御することが可能となった.これらの設備を用い,様々な金属イオンとモリブデン巨大環状クラスターの化合物の生成を調べ,様々な系で結晶性の化合物の生成を確認することができた.ただ,得られた試料の構造解析では,当初,十分に高い結晶性を示す回折像を得ることが出来ないと言う問題に直面した.そのため,比較的結晶性が高いと思われたNi^<2+>との化合物に特化して様々な検討を加えた.その結果,問題は合成された試料の結晶性にあるのではなく,構造解析の際の試料からの結晶水の脱離によることがわかり,Ni^<2+>とモリブデン巨大環状クラスターが作る化合物の構造を明らかにすることも出来た.この結果は,興味深い物性をもつ巨大環状クラスター化合物の合成に道を開くものであり,近く開催される国際会議での発表と学術論文として発表を予定している.モリブデン巨大環状クラスター化合物は,約40Åと言う巨大な直径と内径が20Åを超える空洞(車のタイヤ様の形状)をもつクラスターである.

この特殊な構造や化学的振る舞いの面白さから、この化合物(塩)は近年世界的に注目されている.しかし,これまでこの化合物は合成上の制約のためアルカリ金属イオンやアンモニウムイオンを含む系としてしか得られておらず,このためあまりおもしろい物性を示すものは見出されていなかった.本研究では,アルカリ金属イオンやアンモニウムイオンを含まないモリブデン巨大環状クラスター溶液(対イオンはプロトン)を合成し,それに望みの金属イオンを添加することにより機能性物質として興味ある当該化合物を合成することを目指した.平成13年度に確立した「金属対イオンを含まないモリブデン巨大環状クラスター溶液を効率よく多量に合成する技術」などを用いて,様々な金属イオンとモリブデン巨大環状クラスターの化合物の合成とその化合物の構造解析を進めた.Ni^<2+>やCo^<2+>との化合物の結晶は,従来から知られているタイヤ様の形状をした{Mo154}の欠損タイプとこれまで確認されていない楕円状に歪んだ{Mo154}の欠損タイプの二種類の巨大環状クラスターから構成されていることがわかった.Mg^<2+>やCa^<2+>などのアルカリ土類金属イオンとの化合物でも同様の構造をもつと思われる.一方,希土類金属イオンとの化合物は,かなり異なった構造をもつことがわかってきた.これらの結果は特定の金属イオンの存在がモリブデン巨大クラスターの構造的特徴に影響を及ぼす修飾となる可能性を示している.このような修飾は,様々な構造的特徴を有する種々の巨大クラスターをビルディングブロックとして組上げ,新規の機能性物質を創製する上で非常に重要な知見となる.これらことは,近く学術論文に発表される予定である.
うつ病・不安障害モデル動物における分界条床核神経回路の機能的変化

我々はこれまでに、分界条床核2型神経細胞がコルチコトロピン放出因子(CRF)の刺激により活性化すること、分界条床核2型神経細胞の活性化が嫌悪情動を惹起することを報告している。また、分界条床核から腹側被蓋野に投射する神経が腹側被蓋野ドパミン神経の活動を調節することを示唆する組織学的知見を報告しており、分界条床核2型神経細胞が関与する神経情報伝達の変化が、抑うつ・不安などの情動の変調に関与している可能性が考えられる。平成25年度の研究ではCRFによる2型神経細胞活性化に、アデニル酸シクラーゼ-cAMP-PKA系が関与することを明らかにした。平成26年度の研究では、電気生理学的解析により、PKAの関与を確認するとともに、cAMPの下流にあることが知られている別の細胞内情報伝達分子であるepacの関与を検討し、CRFによる2型神経細胞活性化にepacは関与しない、あるいは、関与しているとしてもその寄与は小さいことを示すデータを得た。さらに、成獣ラット脳由来スライスを用いた脳スライスパッチクランプによる電気生理学的解析手法を導入し、慢性疼痛モデル動物における分界条床核内神経情報伝達の変化について検討したところ、分界条床核2型神経細胞のCRFに対する感受性が低下している可能性を示唆するデータを得た。慢性疼痛モデル動物では内因性CRFが持続的に遊離されているため、外因性に投与したCRFに対する感受性が低下している可能性が考えられた。分界条床核2型神経細胞のCRFに対する感受性の変化が情動障害のマイクロエンドフェノタイプとなる可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。我々はこれまでに、分界条床核2型神経細胞の活性化が嫌悪情動を惹起することを報告している。分界条床核2型神経細胞はコルチコトロピン放出因子(CRF)の刺激により活性化することも明らかにしているが、本年度の研究ではCRFによる2型神経細胞活性化が、アデニル酸シクラーゼーcAMPーPKA系の活性化によることを示し、嫌悪情動を惹起する2型神経細胞内の情報伝達機構を明らかにした。また、我々は、これまでに、分界条床核から腹側被蓋野に投射する神経が腹側被蓋野ドパミン神経の活動を調節する可能性を報告していることから、慢性疼痛や慢性ストレスが腹側被蓋野ドパミン神経活動に及ぼす影響を検討したところ、本来、報酬提示時に観察される腹側被蓋野ドパミン神経活動の亢進が、慢性疼痛モデル動物や慢性ストレス負荷動物では観察されないことが明らかとなった。ドパミン神経活動を調節する神経機構の変化、すなわち、分界条床核から腹側被蓋野にかけての神経回路あるいはその周辺の神経回路の変化が、うつ病のマイクロエンドフェノタイプとなる可能性が考えられる。この仮説を検証するためには慢性疼痛モデル動物や慢性ストレス負荷動物などの成獣のラット・マウス脳より作製した脳スライスを用いた電気生理学的手法による神経回路の詳細な解析が必要である。そのため、今年度は、成獣ラット脳由来スライスを用いた脳スライスパッチクランプによる電気生理学的解析手法の導入も行った。CRFによる分界条床核2型神経細胞の活動亢進が、アデニル酸シクラーゼーcAMPーPKA系の活性化によることを示し、嫌悪情動あるいは抑うつ情動を惹起する2型神経細胞内の情報伝達機構を明らかにした。また、慢性疼痛や慢性ストレスが腹側被蓋野ドパミン神経活動に及ぼす影響を検討し、本来、報酬提示時に観察される腹側被蓋野ドパミン神経活動の亢進が、慢性疼痛モデル動物や慢性ストレス負荷動物では観察されないことが明らかとなった。

ドパミン神経活動を調節する神経機構の変化、すなわち、分界条床核から腹側被蓋野にかけての神経回路あるいはその周辺の神経回路の変化が、うつ病のマイクロエンドフェノタイプとなる可能性を示唆する知見であると考えられる。さらに、この仮説を検証するために必要な成獣ラット脳由来スライスを用いた脳スライスパッチクランプによる電気生理学的解析手法の導入も行った。慢性疼痛モデル動物や慢性ストレス負荷動物などの成獣のラット・マウス脳より作製した脳スライスを用いた電気生理学的手法により、分界条床核から腹側被蓋野にかけての神経回路あるいはその周辺の神経回路の変化、および細胞内情報伝達機構の変化を詳細に解析し、うつ病のマイクロエンドフェノタイプとなる神経回路変化を明らかにするとともに、うつ病の発症に関わる脳内メカニズムを明らかにする。
卵巣癌における、腫瘍の低酸素微小環境がもたらす抗癌剤耐性機構の解明

パクリタキセル耐性卵巣癌細胞株では、その感受性株と比較してAktなかでもAkt2が高発現していること、またHIF-2αも高発現していることを証明した。また、Aktのシグナル伝達経路にあるmTORが、パクリタキセル耐性卵巣癌細胞では活性化していることを証明した。さらに、Akt2を特異的に抑制すると、パクリタキセル耐性卵巣癌の発育が有意に抑制されることをヌードマウスにて証明し、パクリタキセル耐性卵巣癌の治療にAkt2およびHIF-2αに対する分子標的治療が有用となりうる可能性を示した。我々はまず卵巣癌細胞株を用いて、total Aktの活性化をWestern blot法で検討した。その結果、抗癌剤耐性株でtotal Aktが活性化していることが確認された。続いて、AktのisoformであるAkt2の発現量と活性化についてもWestern blot法にて検討し、抗癌剤耐性株でAkt2のamplificationおよび活性化を認めた。これらの結果は、抗癌剤耐性卵巣癌に対するAkt特にAkt2をターゲットとした分子標的治療薬の有効性を示唆するものである。続いて、細胞の増殖や血管新生促進に関わる細胞内シグナルmTORの活性化についても、卵巣癌細胞株を用いて検討した。その結果、抗癌剤耐性株でmTORがより強く活性化されていることが明らかとなった。さらに、TORC2の経路が活性化されているか否かを検討するためSer473のリン酸化レベルを調べたところ、抗癌剤耐性卵巣癌細胞株で活性化を認めた。このことは、mTOR阻害剤が抗癌剤耐性卵巣癌に対して有効な治療薬となりうる可能性を示唆している。そこでmTOR阻害剤の、抗癌剤耐性卵巣癌における抗腫瘍効果を検討するため、細胞増殖能を検討した。その結果、mTOR阻害により細胞増殖が抑制されることがMTSassayにより明らかとなった。続いて、mTOR阻害が2型プログラム細胞死であるオートファジーをおこすか否かについてもWestern blot法および蛍光染色法にて検討したが、オートファジーの誘導には関与していなかった。抗癌剤耐性卵巣癌におけるmTOR(TORC2)、Akt2の活性化が、HIF-2αの発現亢進をもたらしているかどうかについては来年度以降検討する予定である。我々はまず卵巣癌細胞株を用いて、そのパクリタキセル耐性株を作成し、耐性獲得におけるAktの関与について検討した。Aktは細胞増殖の促進やアポトーシスの抑制など、癌の悪性化や進行に重要な影響を及ぼすことが知られている。卵巣癌細胞株での検討の結果、パクリタキセル耐性株でAktとくにAkt2が活性化していることを確認した。HIF-2αは低酸素下で発現する転写因子で、血管新生促進作用を持ち腫瘍の増大にかかわることが知られている。最近、HIF-2αを高発現している腎淡明細胞腺癌においてAkt2が亢進していること、またAkt2の抑制によりHIF-2α発現が抑制されることが報告され、Akt2とHIF-2αの発現の関連性が示唆された。そこで我々は、卵巣癌細胞株とその抗癌剤耐性株との間で、HIF-2αの発現についても比較検討した。その結果、抗癌剤耐性株においてHIF-2αの発現量増加を認めた。これらの結果は、抗癌剤耐性の難治性卵巣癌に対する、Akt2およびHIF-2αをターゲットとした分子標的治療薬の有効性を示唆するものである。そこで次に、パクリタキセル耐性卵巣癌における、Akt2をターゲットとした分子標的治療の可能性を検討するため、Akt2 siRNA発現アデノウイルスベクターを作成した。パクリタキセル耐性卵巣癌細胞株を移植したヌードマウスにAkt2 siRNAまたはコントロールsiRNAベクターを投与し腫瘍のサイズを比較したところ、コントロールsiRNA投与群よりもAkt2 siRNA投与群の腫瘍の方が小さく、Akt2が分子標的治療のターゲットとなりうる可能性が示唆された。
有機薄膜のミスト成膜法の開発

本研究は、有機薄膜の成膜にミスト法を適用し、成膜の低コスト化を図ることで有機デバイスの広い応用を目指すものである。本年度に得られた成果を以下に示す。1.有機薄膜の例として導電性薄膜として知られているPEDOT-PSSをとりあげ、ミスト法による成膜を試みた。水を溶媒として用い、超音波の周波数を2.4MHzとすることで成膜が可能なことを実証した。成膜時間による膜厚の制御が可能で、およそ10nm/minでの成膜速度となった。PEDOT-PSSの導電率はスピンコートで得られたものとほぼ同等である。また成膜時にメタルマスクを用いて、リソグラフィーを用いることなくパターニングが可能なことを示した。これはデバイスプロセスの簡素化という点で重要な成果である。2. PEDOT-PSSとZnMgOおよびInGaO薄膜の積層により良好なショットキ接触を得ることができた。これを用いる紫外検出器を作製して、10%程度の量子効率を持つ紫外検出器の作製に成功した。3.ミスト法による水溶性有機蛍光物質の成膜を試み、発光を得ることができた。このことからも、ミスト法の有用性が確認できた。4.アルコール等の有機溶媒を用いて高分子系有機薄膜の成膜を試みた。溶媒の種類や水との混合比により霧化に適切な条件があることがわかり、限定された条件でのみ霧化・成膜が可能であった。以上、ミスト法によって有機薄膜の成膜が可能なことが明らかになり、成膜プロセスの低コスト化に寄与する成果が得られた。本研究は、有機薄膜の新しい成膜技術を開発して、多様な有機材料の薄膜化・積層により新しい機能を創出し、それを活かした新しいデバイスへの応用を目指すものである。1.基本技術としてミスト法を用いることとし、超音波による各種有機材料の霧化条件について調べた。この結果必要な超音波出力、超音波周波数について明らかにした。周波数は2.4MHzとこれまで酸化物薄膜のCVDに用いた条件と同じであるが、超音波出力についてはこれまでより約3倍必要なことが明らかになった。これはこれまでの水溶液を霧化していたのと異なり、目的の有機材料を含む溶液の粘度が高いことによるものと推察される。2.上記超音波出力を得るためには新しい方式での超音波振動子が必要である。そのため複数の超音波振動子を順に駆動してヘリカル的な超音波伝搬を得るという新しい方式を開発し、そのための超音波振動子、駆動回路を作製して霧化器を完成させた。3.有機薄膜を窒素雰囲気中で成膜するための装置を設計し、作製した。4.数種類の有機薄膜について成膜を試み、基板温度を室温の状態で薄膜を得ることができた。以上、本年度の研究によってミスト法によって有機薄膜の成膜が可能なことが明らかになった。来年度は本技術の特質を生かした有機薄膜の機能創成とデバイス応用に研究を展開してゆく。
細胞懸濁液中の衝撃波の伝播とその細胞破壊および生体機能成分に与える影響

昨年度開発した簡単に操作できる衝撃波発生装置を用いて、取扱いが容易な大腸菌などの微生物細胞を対象に衝撃波の影響を定量的に評価する方法について種々検討した。昨年度明らかにした、フェニルアラニン脱水素酵素活性を増強した大腸菌の組換え体(E.coli JM109/pKPDH2)のスフェロプラストを利用すると、衝撃波の細胞破壊を漏出酵素活性の測定から定量的に評価できることを踏まえ、今年度は大腸菌だけでなく、真核細胞の酵母細胞および遺伝子や酵素などの生体機能成分に対しても検討した。また、スフェロプラストに衝撃波を照射する際にはその培養液中に多量の泡の広生が認められるため、細胞破壊に対する泡の影響を調べた。主な結果は以下の通りである。1)泡の発生が認められるスフェロプラストを用いる系では衝撃波の照射により酵素の細胞からの顕著な漏出があったが、消泡剤を加えた同様な系では衝撃波の照射後酵素の漏出は検出できなかった。同様の試験を、スフェロプラストの代わりに大腸菌細胞(Intact cell)を用いて行なった結果、起泡剤を加えた系では衝撃波による細胞破壊による酵素の顕著な漏出が認められ、衝撃波による大腸菌細胞の破壊に泡が重要な働きを持つことが確かめられた。2)細胞内小器官を有する真核細胞として酵母(Candida boidinii DSM 70026)を用いて衝撃波の影響を細胞の死滅度から調べた。衝撃波の照射回数の増大とともに、生育するコロニ-数の減少が認められ、衝撃波により酵母細胞内の小器官(ミトコンドリア、核など)の破壊が起こり細胞が死滅することが予想できた。3)細胞内遺伝子に対する衝撃波の影響を調べるため、Salmonella typhimulium TA1535/pSK1002の菌株を使って、変異原性を調べる方法を試みたが、衝撃波による顕著な影響は見られなかった。
台本を基礎資料とする明治期歌舞伎の作品研究

全国各地に残存する上演台本を基礎資料として明治期に初演された歌舞伎の作品分析を試みた。この時期の歌舞伎の作品研究は、全集が備わる河竹黙阿弥の作品をはじめ、東京での初演作品を中心に行われてきたが、大阪・京都初演作品や小芝居の上演作品の検討を通じて、東京初演作品との間の相互関係等を指摘し、より広い視点に立った明治歌舞伎史の足掛かりを築くことができたと考える。明治期に上演された歌舞伎作品の台本目録作成のための調査を行った。本年度はまず各所蔵機関での書誌調査の準備段階として、既存の目録・データベースを活用した下調査に取り組んだ。その過程で、計画段階では調査を行わない予定であった活版印刷によって刊行された台本の点数が筆写本と比較しても無視できない数であること、また、内容の上でも筆写本よりも初演時の形に近いと考えられる本文を有する活版本が存在することなどがわかった。そのため、活版本をも調査範囲に含める方針へと転換した。現在は早稲田大学演劇博物館等、在京の所蔵機関を中心に書誌調査を開始している。なお、関西の所蔵機関においても、今年度中に調査を行う予定であったが、一部所蔵機関の長期休館があり、次年度に持ち越すこととなった。また、台本の所在・書誌調査と同時に、一部作品の作品研究を行っている。今年度は主に、「島鵆月白浪」「水天宮利生深川」など河竹黙阿弥の散切物と、「娼妓誠開花夜桜」など大阪で上演された散切物に注目し、比較を行った。これについては、非公開の研究会で報告を行っており、今後論文等での発表を検討している。これらに加えて、歌舞伎学会秋季大会における口頭発表「鳥熊芝居以後の春木座について」(2014年12月14日・東京女子大学)は、上記の書誌調査・作品研究の過程で得られた知見の一部を反映したものである。これに加えて、近刊の複数の論集にも論文を寄稿した。明治期歌舞伎の作品研究は、戦前に全集が刊行され多くの作品の翻刻が備わる河竹黙阿弥など東京の大劇場で活動した一部の作者の作品に偏りがちであった。本課題では残存する明治期の上演台本を基礎資料とし、特定の作者に限定するのではなく、明治期という時代全体の歌舞伎における上演作品の様相を明らかにすることを目指した。平成27年度は前年度に引き続き国内の諸機関における台本および番付等の周辺資料の調査を行うとともに、日本演劇学会、国際演劇学会(The International Federation for Theatre Research)など国内外の学会において研究成果の発表を行ったほか、『変貌する時代のなかの歌舞伎幕末・明治期歌舞伎史』(単著、笠間書院、平成28年2月)、「黙阿弥と新歌舞伎のあいだー「狭間」の作者たち」(神山彰編『交差する歌舞伎と新劇』森話社、平成28年2月)等、複数の研究成果物を刊行することができた。これらは従来の研究において言及の少ない明治期の上方(特に大阪)劇壇や、東京における非主流派劇場における上演作品の特色等を指摘するとともに、同時代の最大の作者である黙阿弥やその門弟たちの作品や作風を相対化し、明治期歌舞伎をより広い視点から俯瞰するものである。また、明治期の上演台本の調査を通じて、現在の上演演目や演出に関する提言・指摘を行い得た点も、有意義であったと考える。一方で、当初計画では明治期の歌舞伎台本の悉皆調査の成果を目録として公開することを目指したが、一部機関での調査の不備等があり、研究機関内での公開はならなかった。今後、追加調査および調査内容の整理を行い、引き続き公開を目指していきたい。台本目録の作成に向けた書誌調査に関しては、関西での調査が計画より遅れ気味であるが、予備調査および在京所蔵機関での調査を通じて、明治期刊行の活版台本に関する新たな知見が得られた他、作品研究でも東京と大阪の散切物の比較等に関して、予想以上に進展が得られた。27年度が最終年度であるため、記入しない。日本文学目録作成に向け書誌調査を継続する。特に本年は関西の所蔵機関での調査に本格的に取り組む予定である。また、上記の書誌調査および、その成果を生かした作品研究を通じて得られた知見を積極的に公開していく予定である。具体的には、6月の日本演劇学会全国大会(桜美林大学)および、7月のInternational Federation for Theatre Research(インド・ハイデラバード大学)において、口頭発表を行うことが決定している。また、複数の論集への寄稿も予定している。
ナメクジ嗅覚-味覚連合学習のCa^<2+>イメージング

ナメクジ連合学習の神経回路メカニズムを研究する一環として、同期的膜電位振動が存在する嗅覚中枢(前脳)の細胞内Ca濃度の時空間パターンを測定・解析した。1. Ca感受性蛍光色素による脳組織の染色と差分計測法の応用:脳組織のCaイメージングの場合には細胞間隙の残存色素による背景光が増大するため,ダイナミックレンジの広いカメラを必要とする。我々は差分計測型のカメラシステムを用いて蛍光強度の変化分だけを増幅して記録することにより解決した。差分計測型のカメラシステムは,本来,膜電位感受性色素の蛍光強度の微小変化を計測するために開発されたシステムであるが,Caイメージングにも有用であることが明らかとなった。また検討したCa感受性蛍光色素の中ではrhod-2で染色した場合が最も良い結果が得られた。2.膜電位振動との比較対応:Ca蛍光色素の蛍光強度の振動は前脳の細胞体層で強く観察された。伝播の方向は膜電位振動と同じであり,先端部から基部へと伝播していた。Ca振動と膜電位振動の時間経過を比較したところ,Ca振動のピークは膜電位振動の脱分極ピークにやや遅れるものの,1対1に対応することがわかった。このことはrhod-2の蛍光強度の増加が神経興奮に伴う細胞内カルシウム濃度の上昇を反映している事を示唆している。3.臭覚性入力繊維の電気刺激の影響:細胞体層の時空間パターンを2次元的に見るためには、神経突起層の興奮に起因する蛍光変化が少ないことが望ましい。そこで,神経突起層に投射する触角神経束を電気刺激して,神経突起層と細胞体層の蛍光強度変化を比較した。その結果,神経突起領域における蛍光強度増加は細胞体層に比べてかなり小さく,postrerior viewで観測した場合にも入力繊維の活動により増強された興奮の伝播が細胞体層ではっきりと観測された。Ca感受性蛍光色素による脳組織の染色と差分計測法の応用脳組織のCaイメージングの場合には細胞間隙の残存色素による背景光が増大するため,ダイナミックレンジの広いカメラを必要とする。膜電位振動との比較対応Ca蛍光色素の蛍光強度の振動は前脳の細胞体層で強く観察された。Ca振動と膜電位振動の時間経過を比較したところ,Ca振動のピークは膜電位振動の脱分極ピークにやや遅れるものの,1体1に対応することがわかった。嗅覚性入力繊維の電気刺激の影響細胞体層の時空間パターンを2次元的に見るためには,神経突起層の興奮に起因する蛍光変化が少ないことが望ましい。

平成10年度には,嗅覚,味覚入力の影響を調べる予定である。1.一酸化窒素(NO)による前脳細胞内Ca濃度の上昇海馬や小脳のシナプス可塑性においてはNOが重要な役割を果たしていることが指摘されている。Vincent and Kimura(1992)の方法に従いNADPH diaphorase活性の組織染色を行ったところ、ナメクジ前脳では細胞体層の先端部とともに、嗅覚入力が投射する神経突起層が特によく染色された。単離脳標本の同期活動を細胞外記録し、その振動数に対するNO発生試薬の効果を調べたところ、100μM NOR1の灌流投与により振動数の顕著な増加が認められた。そこで、単離培養した前脳ニューロンをCa感受性蛍光色素fura-2で染色しNOR1の効果を調べたところ、細胞内Caが100μM NOR1により増加することが明らかとなった。2. Ca振動パターンに対する嗅覚入力の影響前年度は触覚神経束の電気刺激の影響を調べたが、本年度は触覚神経束先端の嗅覚上皮に対する匂い刺激の効果を検討した。嗅覚器官を付けた単離脳標本をrhod-2で染色し光学顕微鏡下に匂い刺激を行った。しかしながら、匂い刺激に対する応答は観測されなかった。細胞外記録により嗅覚中枢の同期的活動を電気生理学的に計測した結果、染色した脳では触覚神経束の電気刺激による振動数の変化は観察されるが、匂い刺激による変化は見られなくなることが分かった。原因としては、同期活動を光学的にモニターできる程度にまで染色すると、神経終末におけるCa感受性蛍光色素の濃度が高くなり、キレート効果のために神経伝達が減弱されている可能性が考えられた。3.嗅覚入力のfeed-back modulationの可視化大触覚神経束断端よりDi-4-ANNEPS(膜電位感受性色素)をback-fillすることにより、前脳の神経突起層における嗅覚神経終末の膜電位振動を可視化することに成功した。
散逸力学系の構造の研究と微分方程式への応用

森田は二宮、柳田との共同研究で非線形境界条件下の反応拡散方程式の解の成す散逸力学系の性質を調べ、有界な解をすべて引き込む有限次元の慣性多様体の存在を証明し、その多様体上の力学系を記述する常微分方程式を導いた。また、森田はK.Mishaikowとの共同研究で1次元区間上のGinzburg-Landau方程式が生成する散逸力学系の大域的な構造を明らかにし、神保との共同研究では多次元の有界領域におけるGinzburg-Landau方程式の定常解の安定性と領域の位相的な性質を関連づける結果を導いた。山口は数理社会モデルの離散力学系の研究によって、この分野の研究に新しい視点を与えた。小林は散逸系のパルス解が衝突するときのダイナミックスを研究し、これまでにない新しいパターンの系を発見した。四ツ谷は飯田、山田と界面で化学反応をモデル化した拡散方程式の解を研究し、その漸近挙動を解析した。この研究は最初に述べた森田、二宮と柳田の研究とも関連している。岡はF.Dumortierと国府との研究で、ある有限次元の散逸系の力学系における幾何学的ローレンツアトラクターの存在を証明した。
中世大学交流史から見る国家表象の再検討

中世末期イタリア北中部の各自治都市国家において成立した、「国家」表象の図像学的な成立過程を再検討した。とくにボローニャやパドヴァという大学を抱える都市間の交流関係が、写本挿絵により図像形式を伝播させた可能性を仮定し、現地で史料、文献調査を行った。結果、法学関連の写本挿絵と国家表象の影響関係、および各自治都市国家の国家表象の多様性と図像学的影響関係を再考する必要性を明らかにした。平成23年度25年度に執行した研究テーマ「中世イタリア観相学思想に基づく視覚表象文化の再検討」の調査過程において着目した、この学問が成立し普及した背景としての中世の大学における講義や教科書に焦点を合わせ調査を行った。結果、中世大学の祖であるボローニャ大学と、それにつづいて開校されたパドヴァ大学の間の、学生、講師はもとより写本職人、挿絵画家の役割を担う者たちの交流が明らかとなった。とくに、パドヴァに関係する写本挿絵における、ボローニャのそれとの相互の影響関係は、先行研究においても早くから指摘されている。しかしながら、パドヴァの市庁舎兼裁判所であるパラッツォ・デッラ・ラジョーネの壁画装飾では、占星術思想がパドヴァ大学関係者からもたらされている可能性が考慮されているにもかかわらず、占星術主題以外の壁画について、パドヴァ大学との関係性が考慮されたことはあまりなかった。また、パドヴァとボローニャ大学との相互の関係性についてもあまり検討されていなかったことも明らかとなった。これを踏まえて、大学を抱える自治都市国家がもちうる自己表象に着目し、公共建築であるパラッツォ・デッラ・ラジョーネの壁画の一部を中心としつつ、同時代の他の自治都市国家が伝え残す同様の主題を表現する視覚表象の検討を行うこととした。とくに大学に関係する写本、たとえば法学関係の写本の流通の経緯から再検討を行った。昨年度はボローニャ大学周辺で制作される写本の歴史的位置づけや研究の現状を、入手できる範囲に限り把握することに努めた。その結果、とくに法学写本研究についての情報に不足が生じていることが判明した。このため、今年度はその不足を補うことを中心に考え、国内はもとより、海外ではフィレンツェを中心に文献調査を行った。その結果、大学の成立状況でも密接な関連がうかがえるボローニャとパドヴァでは、装飾写本図像の分野、とくに教会に関連する分野では、図像の様式的にも影響関係が密接であるということが、多くの研究によって証左されていることが判明した。また、文字史料においても、挿絵画家や工房の交流を掘り起こしてきた経緯があることも判明した。また、都市政治に関連する文書、および大学周辺で制作された写本の挿絵についても、その影響関係を検証する研究が行われていることもわかった。たとえば、ロバート・ギブスの研究の一つでは、シエナ、パドヴァなどの壁画や文書に現れる国家や「正義」の擬人像の図像学的源泉の伝播に、法学写本にみられる挿絵の図像学的形式がその役割の一翼を担っていると考えるものだった。この、法学図像学の分野は、膨大に蓄積された法学写本研究をもとに、広大な研究のすそ野を広げており、今回の調査では、それらの文献収集と分析の糸口を精査することに終始した。また、同時代に成立した「正義」の擬人像研究のケーススタディを収集することにも傾注したが、昨年に最新研究が出版に至っており、あらたに自身の研究の比較材料として検討を行った。昨年度予定していた調査を、交通事故によるけがで内容を一部変更したことにより、今年度は昨年度に計画していた海外調査を並行して行った。このため、今年度についてはおおむね順調に進捗しているといえる。フィレンツェ、シエナ、ヴェネツィア、パドヴァなど、北中部イタリアの都市国家の表象について、個別研究を渉猟することに努めた。とくに、これまでの調査からパドヴァとの関連性を検討する必要性があることが判明したフェッラーラのカーサ・ミネルビの室内装飾、およびかつてのシエナ・コムーネの領土の一部に在するアシャーノのパラッツォ・コルボリの室内装飾について、当地での史料・作品調査に加え、既存研究の把握に専念した。結果、とくにこの二つの装飾との様式的関連性については多くの知見が存在することが判明した。フェッラーラの装飾はジョット様式の継承の文脈、とくにパドヴァの事例に推定される画家による制作が推定されることからも、様式的かつ主題的な連関を改めて考察する必要性があることが判明した。さらに、これら二つの装飾をはじめとして、把握した各自治都市国家の表象には、国家の生み出す表象としての特異性と普遍性があることが判明した。たとえばイムケ・ヴァルテンベルクの研究では、自治都市国家が建造する公共建築物群に見られる裁判の装飾に着目した比較研究が行われており、この視点はこれまで報告者が一貫して取り組んできた視点を共通性を持つものだった。こうした各自治都市国家の装飾についてのケーススタディにより判明した情報と、これまで検討してきた絵画様式の伝播以外の経路、すなわち思想や学問の波及により生み出される絵画主題の共通性や特異性についての検討をはじめた。研究開始年の交通事故の影響で、一部の計画が凝縮されたため、すべてを消化し検討に至る時期がやや後ろ倒しになっているが、年度計画についてはおおむね順調に進捗した。前年の調査結果をもとに、新たな国家表象の個別研究の補足収集に努めた。2017年には、個別研究対象の作例の一つの作者であるアンブロージョ・ロレンツェッティの、ほぼ初となる大規模な回顧展がシエナで開催された。

この、全画業の制作年代を改めて検討しなおした研究成果とともに、シエナ作例の最新研究成果を改めて渉猟することに努めた。さらに、これまでの調査からパドヴァの先行作例との関連性を検討する必要性があることが判明したフェッラーラのカーサ・ミネルビの室内装飾について、既存研究の把握を昨年に引き続きさらに深めることに専念した。結果、同時代の文学作例との連関をも改めて再考する必要性があることが判明した。さらに、この国家表象研究を見通す視点として、多くの研究成果が提出されていることが判明した。すなわち、こうした表象が誕生する社会的背景には、富の蓄積により自治都市国家が行うことを可能とした公共建築物建造ラッシュがあったということが一つの前提にあった。すなわち、宗教的な機能を帯びない建築物の増加が、宗教的な主題を求めない、世俗的な主題を持つ装飾の作例を多く生み出す契機となっており、それが教会を中心とした宗教主題装飾により特徴づけられる中世を経て、多様な世俗的主題作品を生み出してゆくルネサンス時代の幕開けを準備するものとなったという視点である。この見方は、たとえばアン・ダンロップ(2009)による、国家表象に共通する装飾のある建築物と多様な主題装飾を持つ建造物を、同時代に建設された教会ではない、「世俗の」建築物として俯瞰するという視点を提供し、この視点からカーサ・ミネルビなどの装飾を見通すことも可能であることが示された。この時代の国家表象の誕生を、ルネサンス時代の幕開けを証左する一つの要素として大きく捉え直すことも改めて必要であることを認識した。中世末期イタリア北中部の各自治都市国家において成立した、「国家」表象の図像学的な成立過程を再検討した。とくにボローニャやパドヴァという大学を抱える都市間の交流関係が、写本挿絵により図像形式を伝播させた可能性を仮定し、現地で史料、文献調査を行った。結果、法学関連の写本挿絵と国家表象の影響関係、および各自治都市国家の国家表象の多様性と図像学的影響関係を再考する必要性を明らかにした。今年度は文献渉猟を中心とした基礎調査を行い、成果の一部を刊行予定だった。しかしながら論文執筆時に交通事故に遭い、通院加療を必要とした。怪我の個所が手であったため、日常生活および論文の執筆に支障を来し、結果的に論文執筆を完了することができなかった。成果発表はできなかったものの、基礎調査の結果は堆積してきているため、おおむね順調とした。収集した文献および図像資料の精査を地道に行っていく計画であるが、分野が多岐にわたるため、図像のデータベース化や情報の整理をデジタル技術などを援用し行いながら進めてゆく。これまで収集・整理してきた事例研究に加え、新たに収集した文献および図像資料の精査を継続する。そのうえで、計画年度の最終年としての集大成を行うが、必要に応じて足りない情報の収集は海外調査等で継続して行ってゆく。美術史上記理由に記した怪我の回復状態を見極めたうえで、基礎調査の結果を踏まえた、大学史を中心とした現地調査を、パドヴァおよびボローニャで行う。また、論文による成果発表を行う。海外調査において、当初の計画は複数都市にまたがる調査を行う予定だったが、一都市での調査に変更したため、調査費が予想よりも安価にとどまった。
量子色力学の新しい定式化に基づくクォーク閉じ込めの研究

1)ゲージ場が質量を持つ機構であるBrout-Englert-Higgs (BEH)機構のゲージ非依存な記述法を与えた。この記述法は,スカラー場の真空期待値を指定する必要がなく,従来のゲージ対称性の自発的破れに頼らないため,ゲージ対称性を破らない。これを用いると,ゲージ対称性を破らずに,ゲージ不変な質量項を持つヤン・ミルズ理論が,対応するゲージ・スカラー理論から,スカラー場の動径自由度が固定された場合に還元条件を課すことで構成できる。これは,格子ゲージ理論のゲージ不変な枠組みで以前得られたヒッグス領域と閉じ込め領域をつなぐFradkin-Shenker連続性(相補性)の連続理論での実現と解釈できる。この相補的なゲージ・スカラー理論から出発してヤン・ミルズ理論での閉じ込めが理解できる。2)ゲージ不変な質量項を導入した純粋ヤン・ミルズ理論には,磁気モノポールが存在することを,相補的なゲージ・スカラー模型の場の方程式の解から純粋ゲージ場の配位を得る最近の方法を用いて示した。このゲージ不変な質量項は,ゲージ対称性の自発的破れやスカラー場の真空期待値に頼らないBrout-Englert-Higgs機構のゲージ非依存な記述法と場の変数変換から得られる。静的かつ球対称性を持つアンザッツの下で,動径自由度を固定した単一のスカラー場に結合したSU(2)ヤン・ミルズ理論の場の方程式を解くことで求めた。この解は有質量ヤン・ミルズ理論の最小の磁荷を持つ磁気モノポールに対応するゲージ場の配位と見なせる。得られた有質量ヤン・ミルズ理論の磁気モノポールを純粋ヤン・ミルズ理論のWu-Yang磁気モノポールやGeorgi-Glashowのゲージ・スカラ模型の`t Hooft-Polyakovの磁気モノポールと比較する。1.双対超電導描像に基づくクォーク閉じ込めに関して,新しい再定式化と非可換ストークスの定理を用いて行われた我々のこれまでの研究を中心として,最近の研究の成果を総合報告としてPhysics Reportsに出版した。2.Wilsonループ期待値の表現依存性,つまり,クォークポテンシャルの表現依存性を調べるために,Wilsonループ演算子に対する非可換Stokesの定理を,既に得られている基本表現から,SU(N)の任意の表現に拡張した。3.Wilsonループ演算子に対する非可換Stokesの定理を,他のゲージ群に拡張するひとつの例として,例外群G(2)に拡張した。4.有限温度における閉じ込め相において,有限温度のPolyakovループ期待値<P[A]>において制限場ドミナンス<P[A]>= <P[V]>が見られるか。制限Polyakovループ期待値<P[V]>で相転移が特定できるか,元のPolyakovループ期待値<P[A]>による結果と一致するかを調べた。これと共に,有限温度でのカラーフラックスチューブの形成とそれに伴う磁気カレントの誘導が起こるか,その温度変化はどうなるか。特に,相転移温度以上で,カラー電場フラックスチューブの広がりと喪失,及びそれに伴う磁気カレントの消滅が起こるかを格子上で数値シミュレーションを用いて調べた。研究の進行具合によって,平成28年度以降に予定していたWilsonループ演算子に対する非可換Stokesの定理を,非自明な方法で,例外群G(2)に拡張することに成功した。1.ゼロ質量のゲージボソンが質量を獲得する機構のひとつであるヒッグス機構を,ゲージ対称性の自発的破れに頼らないで,明白にゲージ不変に記述することが可能であることを,Higgs場がゲージ群SU(2)の随伴表現に従う場合にあらわに示した。この方法の特徴的な点は以下の通りである。(1)ゲージ対称性は自発的に破れずに維持されているので,南部・Goldstone粒子が生成され,その後で吸収されるというステップを導入する必要は無い。(2)ゲージ固定条件に依存して変わるスカラー場の真空期待値を導入する必要がない。(3)閉じ込め-ヒッグス相補性やクォーク閉じ込め機構を新たな視点から議論するが可能である。(4)この対応を用いて,クォーク閉じ込めに効く非自明なトポロジカル配位を求めることが可能になる。実際,相補的なゲージ-スカラー理論の運動方程式を解くことによって,スカラー場のないヤンミルズ理論のダイオンあるいは磁気モノポール配位をゲージ非依存に求めることが可能になった。2.例外群G(2)をゲージ群に持つヤンミルズ場のゲージ共変な分解を与えた。これはSU(N)ヤンミルズ場に対してCho-Duan-Ge-Faddeev-Niemiによって提案された場の分解法の拡張を与える。その応用として,G(2)の任意表現に属すウイルソンループ演算子に対する非可換ストークスの定理の新しい表示を導いた。これを用いてゲージ不変な磁気モノポールを定義することに成功した。その磁気モノポールの磁荷はDiracの量子化条件に類似の量子化条件を満たすことを示した。当初の計画とは別に,ヒッグス機構の明白にゲージ不変な記述法により,閉じ込め相をヒッグス相から相補的にとらえる方法を発見したため,この見方をさらに深める必要が生じ,取り組むべき研究テーマのバランスが変化したため。1.明白にローレンツ共

変なゲージ固定でのヤンミルズ理論に質量項を加えた理論においてグルーオンとゴーストから成る2体の束縛状態を調べるために,経路積分量子化の枠組みで複合演算子に対するCornwall-Jackiw-Tomboulisの有効作用を用いてグルーオンとゴーストの同時束縛状態に対するBethe-Salpeter方程式を系統的に導出した。次に,梯子近似で方程式を解いて,束縛状態に相当するBethe-Salpeter振幅の数値解を求めた。ゴーストが如何にグルーオン2体束縛状態に影響するかを調べた。また,この解が負のベータ関数で見られる漸近自由性とコンシステントであることを示した。2. 2重に巻いたループに対するウイルソンループ演算子の真空期待値の振る舞いを調べることは,正しい閉じ込め機構が何であるかを判定する一つの手段となることがゲージ群がSU(2)の場合に示されていた。これを拡張し,多重巻きのウイルソンループをSU(N)ヤンミルズ理論で考えることで様々な閉じ込め機構を分類,精査できることを例示し,物理的意味を与えた。3.グルーオン場から構成されるゲージ不変な質量次元2の複合演算子の真空期待値が非ゼロ,つまり真空凝縮が存在することを示すことは,クォーク閉じ込めに関する様々な現象を解明する上に極めて重要な課題であり以前からその遂行が望まれていた。今回は,共変ゲージ固定したSU(N)ヤンミルズ理論において摂動1ループの範囲で,この複合演算子のゲージ不変性に替わるBRST不変性と複合演算子としての繰り込み可能性を示したうえで,補助場の方法を用いて対応する有効ポテンシャルを求め,それが非自明な極値を持ちうることから真空凝縮の存在を示唆する結果を得た。研究の進展によって,当初の計画より取り組むべき項目が多岐にわたったため,一つ一つの項目に十分な時間をかけることが難しくなったが,研究が当初の予想より大きな広がりを持つようになり将来的にはより大きな成果に結びつくと考えられるようになったことは,その点を補って余りある成果と言える。1)ゲージ場が質量を持つ機構であるBrout-Englert-Higgs (BEH)機構のゲージ非依存な記述法を与えた。この記述法は,スカラー場の真空期待値を指定する必要がなく,従来のゲージ対称性の自発的破れに頼らないため,ゲージ対称性を破らない。これを用いると,ゲージ対称性を破らずに,ゲージ不変な質量項を持つヤン・ミルズ理論が,対応するゲージ・スカラー理論から,スカラー場の動径自由度が固定された場合に還元条件を課すことで構成できる。これは,格子ゲージ理論のゲージ不変な枠組みで以前得られたヒッグス領域と閉じ込め領域をつなぐFradkin-Shenker連続性(相補性)の連続理論での実現と解釈できる。この相補的なゲージ・スカラー理論から出発してヤン・ミルズ理論での閉じ込めが理解できる。2)ゲージ不変な質量項を導入した純粋ヤン・ミルズ理論には,磁気モノポールが存在することを,相補的なゲージ・スカラー模型の場の方程式の解から純粋ゲージ場の配位を得る最近の方法を用いて示した。このゲージ不変な質量項は,ゲージ対称性の自発的破れやスカラー場の真空期待値に頼らないBrout-Englert-Higgs機構のゲージ非依存な記述法と場の変数変換から得られる。静的かつ球対称性を持つアンザッツの下で,動径自由度を固定した単一のスカラー場に結合したSU(2)ヤン・ミルズ理論の場の方程式を解くことで求めた。この解は有質量ヤン・ミルズ理論の最小の磁荷を持つ磁気モノポールに対応するゲージ場の配位と見なせる。
リスク情報システムの監査エキスパートシステムへの接合モデル

本研究が対象としてきたリスク情報システムと監査エキスパート・システムとの接合モデルは、(1)新しい研究領域としての「リスクの派生(あるリスクがつぎのリスクとなる現象)に着目したリスク管理プロセスの監査」、および(2)従来から研究が進められてきた「リスクに基づく監査戦略の立案と、監査手続を選択し適用する際の方法論」に対して、システム論の立場から、理論的な基礎を提供しようとするものである。提案された概念モデル:(1)リスク情報の管理プロセスをモデル化するためには、「リスク→コントロール目的→コントロール活動」という単純な「直線的(リニアーな)関連づけモデル」では限界がある。そこで、経営活動を支える構成要素ごとのリスクを立体構造的にあらわした「相互関連(インタラクション)モデル」(すなわち、"事業プロセスのリスク"を核として、それを"戦略的経営計画のリスク"、"組織構造のリスク"、"情報技術インフラストラクチャーのリスク"、"従業員スキルのリスク"とを相互に関係づける)によらなければならない。(2)リスク情報の分析にとっては、マッピング手法をシステム化して利用することが有効である。すなわち、あるリスクに特定のコントロール活動が作用すると、結果として「事業活動への影響度」を小さくできるか、あるいは「リスクの発生可能性」そのものを小さくすることができる。この動きを、リスクの種類とコントロール活動ごとにデータベース化するモデルである。(3)なお、リスク情報を収集するための手法としては、各業務部門の管理者を集めたワークショップによるリスク・コントロール・セルフ・アセスメントが有効である。この手法は、リスク要因の変動に応じた適時なフィードバック情報の提供という点でも優れている。既製のリスク管理パッケージソフトをサーベイしてみると、リスク管理のためのさまざまな機能を統合的に取り込んでいるが、リスク分析(識別・測定)に重点を置くものが多く、リスク管理に必要な情報提供と伝達という側面が弱い。したがって、リスクアプローチに基づく監査計画立案プログラムへの接合には有用性が認められるものの、とりわけリスクの派生に着目したリスク管理プロセスの監査への応用という点では物足りない。リスク管理のプロセスにおいて何らかの選択的判断(意思決定)を行い、コントロール活動を行う場合、リスク要因(リスクの原因と誘因)についての情報の品質が高ければ、それだけ将来予見能力についての概念である不確実性を低くすることができる。リスク情報システムの一つの重要な機能にかかるリスク要因についての情報提供があるが、それをリスク管理監査に応用し、監査エキスパートシステムとの接合モデルを構築しようとするとき、定型的にパターン化できるリスク要因であればルール適用モデルも有効である。しかし、「原因-誘因-帰結」の連鎖に着目してみたとき、それはきわめて複雑な繋がり方をしていることが多く、ルールモデルだけでは、とりわけ質的情報について断片的な抽出しかできない。リスク管理監査において、意思決定の妥当性やリスクコントロールの有効性を評価しようとする場合、定量的情報だけでなく、風評や状況などの質的情報を含め、連鎖の全体像を見渡せるモデルが求められることから、連想に基づくスクリプトモデルおよびスキルモデルの適用が有効である。リスク管理およびその監査のためのツールとして、北米で広く普及しつつあるコントロール・セルフ・アセスメント(CSA)に着目した。CSAとは、ワークショップ方式によって、主要な事業プロセス、ビジネス・リスク、およびリスクに対処するために設計された内部コントロールを対象として、それらを把握し、評価するために用いられる手法である。残念ながら、CSAは我が国ではほとんど用いられていないため、それと類似するアプローチを採用している会社を対象に面談調査によって情報を収集した。監査エキスパートシステムのモデル構築のための基礎作業として、現実に用いられている手法の詳細な分析を行ったが、それによって得られた主な知見は、以下の通りである。1. CSAは、コントロール環境の評価、わけてもソフト・コントロール(組織体の構成員の倫理的価値観、経営者の行動様式、内部コントロールに対するアカウンタビリティなど)の評価にきわめて効果的であること。2. CSAにより、監査人は、業務プロセスの理解が高まるだけでなく、ビジネス・リスクを網羅的に識別し、分析することができること。

また、定量的なリスク測定にもある程度の効果が認められること。3. CSAにより、戦略的レベルのリスクの識別と把握が容易になり、さらには業務プロセス・レベルのリスクが戦略的レベルのリスクへと派生的に連鎖するプロセスを構造的に明らかにできること。4. CSAは、監査業務の生産性を向上させ、監査サイクルタイムを大幅に縮小することができること。5. CSAの合意形成手法としての性質に着目すると、監査人の独立性を厳格に考えるとCSAがもつ効果が十分に発揮されないというパラドクスが認められること。本研究が対象としているようなビジネスリスクの分析・評価では、マッピング手法をシステム化して利用することが有効である。研究の過程では、VaR(バリュー・アット・リスク)の考え方を適用した定量的リスク分析も試みたが、十分な事故データベースが存在しないこと、および実務上の適用ではかえって実感とかけ離れたものとなること等から、その応用を断念するに至った。そこで、この2つの致命的な欠陥を克服するべく、リスクを座標上にマッピングする手法を試み、テンプレートを使った実務上のテストも行ってみた。ビジネスリスクのマッピングは、以下のような特徴を有する。(1)ビジネスプロセスなど、領域ごとのテンプレートを重ね合わせることで、ビジネスリスクの相対的重要度を視覚的に認識することができる。(2)既知のリスクだけでなく未知のリスクも把握できることから、「経営」という視点からするリスクの網羅的把握と重要度識別にとって簡便かつ有効に適用できる。(3)マッピングに際しての主観性排除、およびリスク要因の変動の適時なフィードバックについては、リスク・セルフ・アセスメント(RSA:コントロール・セルフ・アセスメントとも言う)を利用することである程度解決できる。マッピング手法と自己評価手法との親和性は高い。(4)固有リスクの識別と定性測定が行えるだけでなく、特定のコントロールがかけられた場合、「発生頻度」、あたは「影響の重大性」の2つの軸をまたがった変動の軌跡を捕まえることができ、個別的なリスク・コントロールの有効性評価だけでなく、リスク・コントロール水準の期間変動を把握することができる。