hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
組織構築の維持と病態の組織改築におけるコンドロイチン硫酸プロテオグリカンの役割

本研究の目的は、細胞外マトリックスの主要なプロテオグリカンであるバーシカン(Versican,以下Vcan)の生体内機能を解明することである。当初予定していたCAG-CreER/Vcanflox/flox:Rosa26マウスにタモキシフェンを投与する系では実験群の調製が困難であったためCre酵素発現アデノウイルス感染によるVcan局所発現欠失系に切り替えた。Vcan欠失により肉芽形成が遅延すること、腫瘍が増大することが、各々創傷治癒実験と腫瘍移植実験でわかった。細胞外マトリックスの構築と機能の中心的役割を担うと推測されるプロテオグリカン、バーシカン(versican、Vcan)の生体内機能を、同分子のコンディショナルノックアウトマウスを用いて解析してきた。平成22年度はCAG-CreERとの交配を大々的に行い実験群を増やすべく努力したが、Cag-CreER:Vcan<flox/flox>系の産出数は極めて少なく、実験群の準備ができなかったため、研究費を繰越した。引き続き平成23年度上期に多数のマウスを交配させて実験群の増加を図ったが必要数の確保ができないと判断したため、Cre酵素発現アデノウイルス(Ad-Cre)感染系に切り替えることとし、下期はその系の樹立へ向けての条件検討を行った。Rosa26:Vcan<flox/flox>マウスにAd-Cre溶液を皮内注入し1週間後に資料を採取して検討したところ、Ad-Creは表皮、汗腺、脂腺、真皮線維芽細胞に発現しており、免疫染色では感染部位におけるVanの発現は欠失していた。現在、このAde-Creによる部位特異的Vcanノックアウトマウス系を用いて、創傷治癒創出実験、がん移植実験を行っている。VcanのG1、G3バリアントの哺乳動物発現プラスミドを作製した。Rosa26:Vcan<flox/flox>マウスから真皮線維芽細胞を採取し、培養系にてVcanの細胞挙動に於ける役割を解析している。さらに上記のプラスミドを用いたレスキュー実験を行って責任ドメインの同定を試みる。産出数の極めて少ないCAG-CreER:Vcan<flox/flox>系を諦めて新たに導入したCre酵素発現アデノウイルス(Ad-Cre)感染系は問題なく確立できた。現在骨折治癒、創傷治癒等、種々の病態モデルマウス系でVcan欠失による病態変化の有無を検討中である。立案した病態マウスモデル系のうち発がんマウスモデルはがん発生率が低いことが判明し、実験マウス群の調製に長期間を要すると推測された。そこでB6系マウスに移植可能な主要細胞株を用いて腫瘍移植実験を行うことに計画を変更した(23年度繰越し申請の理由)。鳥取大学医学部・岡田太教授より線維肉腫細胞株QRsPの供与を受け、同教授との共同研究で同細胞の移植実験を遂行している。またVcan欠失に対するin vivoのレスキュー実験としてVcan V3バリアントやタンパク質分解酵素抵抗性バーシカンV1バリアントの発現ベクターを作製し、発現を確認した。本ベクターを一部改変し、Cre酵素発現下にてこれらの遺伝子が発現する系の確立を目指している。当該期間中に関連研究として、「心中隔形成におけるVcanの役割」ならびに「コンドロイチン硫酸合成に関わる糖転移酵素の性状解析」に関する研究成果を報告することができた。産出数の極めて少ないCAG-CreER:Vcan<flox/flox>系を諦めて新たに導入したCre酵素発現アデノウイルス(Ad-Cre)感染系を用いることとした。本感染系にて局所のVcan発現を欠失することが可能となったため、同系を用いて創傷治癒、がん移植実験を行っている。真皮Vcan発現を欠失させると創傷治癒が遅延する傾向が見られた。現在個体数を増やして定量化を試み、有意差の有無の検討を行っている。がん移植実験に関しては、鳥取大学医学部・岡田太教授より線維肉腫細胞株QRsPの供与を受け、同教授との共同研究で同細胞の移植実験を遂行している。現在までに間質のVcan発現を欠失させると腫瘍塊が大きくなることを見出しており、その作用機序や関与するシグナル系に関して検討を重ねている。またVcan欠失に対するin vivoのレスキュー実験としてVcan V3バリアントやタンパク質分解酵素抵抗性バーシカンV1バリアントの発現ベクターを作製し、これらバリアントの発現を確認した。本ベクターを一部改変し、Cre酵素発現下にてこれらの遺伝子が発現するトランスジェニックマウスを作製中である。

当該期間中に関連研究として、「心中隔形成におけるVcanの役割」ならびに「コンドロイチン硫酸合成に関わる糖転移酵素の性状解析」に関する研究成果等を報告することができた。当初予定していた発がんモデルマウスの実験系は断念したが、Cre酵素発現アデノウイルスによる局所Vcan発現欠失系は問題なく樹立でき、腫瘍移植実験も順調に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。腫瘍移植実験を大々的に展開し、腫瘍増殖におけるVcanの作用機構に関して関与するシグナル伝達系を明らかにしていく。
拡散燃焼における非平衡過程と乱れ生成に関する研究

本研究では,拡散燃焼過程中の乱れ生成のより詳細な解明を目指し,主に以下の研究を実施した.(1)圧力-密度勾配による渦度生成と火炎面変形バ-クシューマン火炎の燃料流中に縦渦が生じた場合の渦度および濃度分布の変化を渦度輸送方程式によって計算し,火炎面変形に及ぼす圧力-密度勾配の作用を調べた.その結果,この作用によって火炎面近傍に渦対が生じて火炎面が変形し,発熱が増すために膨張流が生じてさらに渦対が強められること,それに伴って火炎面が引き延ばされ火炎面を横切る燃料流束の総量が増大することなど,反応と流動の相互作用について明らかにした.(2)拡散火炎の安定性解析密度変化を考慮した運動方程式を基礎として微小変動に対する線形安定式を導き,それによって二次元噴流拡散火炎を模擬した流れの安定性を解析した.とくに乱れが増幅・減衰する条件を調べた結果,噴流境界の温度上昇に伴って流れは安定となり,高いレイノルズ数で小さなスケールの撹乱でないと増幅しないこと,流れは蛇行して乱れはじめ,渦度の最大値は最高温度の位置よりも軸側にあること,密度勾配と流れの相互作用により撹乱のスケールが小さくなると同時に,粘性消散の局所的な増加により安定限界のレイノルズ数が高くなることなどを明らかにした.(3)噴流火炎内の発熱が流動と混合に及ぼす作用相互相関PIVを用いてメタン噴流火炎内のガス流動を計測し,非燃焼噴流と比較することによって燃焼の作用について検討した.そのため,周囲気体もシ-ドすることによって火炎帯近傍の流動,空気導入の状況,火炎帯の変形および燃料-空気の乱流混合などを詳細に調べた.とくに,渦度分布の測定結果に基づいて,火炎帯のすぐ内側には正負の高い渦度が分布して反応物を内部に引き込むが,同時に層流化が生じて乱れ渦はすばやく減衰することなどガス流動に及ぼす燃焼の作用を示した.本研究では,拡散燃焼過程中の乱れ生成のより詳細な解明を目指し,主に以下の研究を実施した.(1)圧力-密度勾配による渦度生成と火炎面変形バ-クシューマン火炎の燃料流中に縦渦が生じた場合の渦度および濃度分布の変化を渦度輸送方程式によって計算し,火炎面変形に及ぼす圧力-密度勾配の作用を調べた.その結果,この作用によって火炎面近傍に渦対が生じて火炎面が変形し,発熱が増すために膨張流が生じてさらに渦対が強められること,それに伴って火炎面が引き延ばされ火炎面を横切る燃料流束の総量が増大することなど,反応と流動の相互作用について明らかにした.(2)拡散火炎の安定性解析密度変化を考慮した運動方程式を基礎として微小変動に対する線形安定式を導き,それによって二次元噴流拡散火炎を模擬した流れの安定性を解析した.とくに乱れが増幅・減衰する条件を調べた結果,噴流境界の温度上昇に伴って流れは安定となり,高いレイノルズ数で小さなスケールの撹乱でないと増幅しないこと,流れは蛇行して乱れはじめ,渦度の最大値は最高温度の位置よりも軸側にあること,密度勾配と流れの相互作用により撹乱のスケールが小さくなると同時に,粘性消散の局所的な増加により安定限界のレイノルズ数が高くなることなどを明らかにした.(3)噴流火炎内の発熱が流動と混合に及ぼす作用相互相関PIVを用いてメタン噴流火炎内のガス流動を計測し,非燃焼噴流と比較することによって燃焼の作用について検討した.そのため,周囲気体もシ-ドすることによって火炎帯近傍の流動,空気導入の状況,火炎帯の変形および燃料-空気の乱流混合などを詳細に調べた.とくに,渦度分布の測定結果に基づいて,火炎帯のすぐ内側には正負の高い渦度が分布して反応物を内部に引き込むが,同時に層流化が生じて乱れ渦はすばやく減衰することなどガス流動に及ぼす燃焼の作用を示した.本研究では,拡散燃焼過程中の乱れ生成過程を解明するために,拡散燃焼系固有の空間的な密度不均一に起因する熱流体力学的不安定のメカニズムが乱れ生成に及ぼす影響について検討し,異なった変動モードによる火炎面の変形を解析した.本年度は非平衡過程と乱れ生成に関する理論の確立を目指し,主に以下の研究を実施した.(1)圧力-密度勾配による渦度生成と火炎面変形バ-クシューマン火炎の燃料流中に縦渦が生じた場合の渦度および濃度分布の変化を渦度輸送方程式によって計算し,火炎面変形に及ぼす圧力-密度勾配の作用を調べた.その結果,この作用によって火炎面近傍に渦対が生じて火炎面が変形し,発熱が増すために膨張流が生じてさらに渦対が強められること,それに伴って火炎面が引き延ばされ火炎面を横切る燃料流束の総量が増大することなど,反応と流動の相互作用について明らかにした.(2)拡散火炎の安定性解析密度変化を考慮した運動方程式を基礎として微小変動に対する線形安定式を導き,それによって二次元噴流拡散火炎を模擬した流れの安定性を解析した.とくに乱れが増幅あるいは減衰する条件を調べた結果,噴流境界の温度が上昇すれば粘性消散の局所的な増加により安定限界のレイノルズ数の最小値が高くなるとともに安定な領域が拡がること,密度勾配と流れの相互作用により不安定となる攪乱のスケールが小さくなることなどを明らかにした.(3)燃焼に伴う渦対の発生と作用相互相関PIVによる噴流火炎内ガス流動解析の結果から,空気取り込み渦の非定常流動に伴って渦対が生じることを明らかにし,燃料・空気混合の促進には局所発熱に伴う膨張流の作用よりもこの渦対の寄与が重要であることを示した.

本研究では,拡散燃焼過程中の乱流特性のより詳細な解明を目指し,前年度に実施した拡散燃焼系固有の非平衡過程と生成に関する理論的検討を継続するとともに,噴流火炎による確認・評価,および実用燃焼場への適用を考慮して次のことを行った.(1)密度変化のある二次元噴流の安定性解析噴流火炎の乱れ発生条件を理論的に検討するために,噴流境界が高温となる二次元の流れ場および密度場を対象として流れの安定性解析を行った.そのため,密度変化を考慮した線型安定方程式を導出して固有値問題を数値計算により解いた結果,噴流境界の温度上昇に伴って流れは安定となり,高いレイノルズ数で小さなスケールの攪乱でないと増幅しないこと,流れは蛇行して乱れはじめ,渦度の最大値は最高温度のある位置よりも噴流軸側にあることがわかった.さらに,安定方程式中の密度変化項の影響を調べることによって,密度勾配と流れの相互作用により不安定となる攪乱のスケールが小さくなり,粘性消散の局所的な増加により安定限界のレイノルズ数が高くなることが明らかになった.(2)噴流火炎内の発熱が流動と混合に及ぼす作用相互相関PIVを用いてメタン噴流火炎内のガス流動を計測し,非燃焼噴流と比較することによって燃焼の作用について検討した.そのため,周囲気体もシ-ドすることによって火炎帯近傍の流動,空気導入の状況,火炎帯の変形および燃料-空気の乱流混合などを詳細に調べた.とくに,渦度分布の測定結果に基づいて,火炎帯のすぐ内側には正負の高い渦度が分布して反応物を内部に引き込むが,同時に層流化が生じて乱れ渦はすばやく減衰することなどガス流動に及ぼす燃焼の作用を示した.
プログラマブル光環境制御システムの開発

本研究では,複数の照明機器と透明度を調整可能な複数の窓から構成されるシステムを対象とし,実際の照度分布が目標の照度分布にほぼ等しくなるように各照明の点灯パターンと各窓の遮光パターンを制御する問題を検討した.その成果として,まず,パンチルト機構を有する照明システムに対して,各照明の点灯・消灯と照射角度を決定する制御アルゴリズムを提案した.つぎに,照明の点灯・消灯と窓の遮光・透光を決定する制御アルゴリズムを提案し,実機実験によりその性能を検証した.また,照度分布を制御することで,移動ロボットを誘導する問題を定式化し,ロボットを目標位置に誘導するための照度分布生成アルゴリズムを提案した.本研究では,複数の照明機器および部分的な遮光が可能な窓から構成される「プログラマブル光環境制御システム」を提案し,光の加減算に基づく光環境制御手法を構築することを目的としている.具体的には,「目標となる照度分布が与えられたとき,システムが提供する照度分布が目標の分布とほぼ等しくなるように各照明のON/OFFと窓の透明度を制御する」という問題を考え,分散制御アルゴリズムを提案する.さらに,実験システムを製作し,評価実験を行う.これに対し,本年度は以下の成果を得た.1.光環境制御問題に関する情報収集を行った.2.光の加算により照度分布を制御するアルゴリズム(照明機器の点灯・配光パターン制御手法)を提案した.そして,実験検証を行い,提案手法を用いることで,照度制御がある程度適切に行えることを確認した.その一方で,より正確な照度制御を実現するためには,照明機器の正確な配光モデルを考慮した制御アルゴリズムの構築が必要であることを認識した.3.光の形状を変化させることで照度分布を制御する問題を検討し,予備実験を行った.また,光の形状を変化させることで移動ロボットを誘導する新しい問題に取り組んだ.4.遮光可能な窓のプロトタイプを作成し,光の減算の効果を簡易実験により検証した.5.照明システムの評価を行うための準備として,建築物の視察を行うとともに,明るさの知覚に関する予備実験を実施した.当初予定していた光の減算に関する制御アルゴリズムの構築がやや遅れている.これは,実験装置の製作に時間を要したためである.しかし,プロトタイプによる予備実験は実施済みであるので,予定通り研究が進められると考えている.一方,光の加算問題に対する制御アルゴリズムを提案している点,および光の形状制御に関する問題に取り組んだ点,は当初予定していなかったものである.これらについては,計画以上に進展しているといえる.本研究では,複数の照明機器および遮光が可能な複数の窓から構成される「プログラマブル光環境制御システム」を提案し,光の加減算に基づく光環境制御手法を構築することを目的としている.具体的には,「目標となる照度分布が与えられたとき,システムが提供する照度分布が目標の分布とほぼ等しくなるように各照明のON/OFFと各窓の透明度を制御する」という問題を考え,分散制御アルゴリズムを提案する.さらに,実験システムを製作し,評価実験を行う.これに対して,平成27年度は,制御問題の定式化や問題の第一段階の解法としての制御アルゴリズムの提案を行った.また,実験装置のプロトタイプを製作し,予備実験を行った.最終年度は以下の成果を得た.1.実験装置の製作:9個のLED照明と9個の透明度を制御可能な窓から構成されるミニチュアスケールの実験システムを製作した.2.点灯パターンと遮光パターンの制御アルゴリズムの提案:複数のLED照明のON/OFFと複数の窓の遮光/透光を自律分散的に決定するアルゴリズムを提案した.そして,その有効性をシミュレーションおよび製作した実験システムを用いた実機実験により検証した.3.照明システムの評価に関する知識の習得:建築物の視察を行い,外光が障子を介してどのような輝度分布・照度分布を生成するかについての知見を得た.4.照度分布の制御に基づくロボットの誘導制御:光の形状を変化させて照度分布を制御することで,移動ロボットを誘導するという問題を検討した.そして,任意の場所から,目標の場所まで確実にロボットを誘導するための,照度分布の生成アルゴリズムを提案した.また,プロジェクタと移動ロボットから構成される実験システムを製作し,提案アルゴリズムの有用性を確認した.本研究の一連の成果は,光環境の知能化に向けた新しい知見を与えるものである.本研究では,複数の照明機器と透明度を調整可能な複数の窓から構成されるシステムを対象とし,実際の照度分布が目標の照度分布にほぼ等しくなるように各照明の点灯パターンと各窓の遮光パターンを制御する問題を検討した.その成果として,まず,パンチルト機構を有する照明システムに対して,各照明の点灯・消灯と照射角度を決定する制御アルゴリズムを提案した.つぎに,照明の点灯・消灯と窓の遮光・透光を決定する制御アルゴリズムを提案し,実機実験によりその性能を検証した.また,照度分布を制御することで,移動ロボットを誘導する問題を定式化し,ロボットを目標位置に誘導するための照度分布生成アルゴリズムを提案した.本年度の成果を基礎とし,光の減算に対する制御アルゴリズムを構築する.まず,実験装置を完成させる.そして,実験を通して,窓の遮光パターンと陰影の関係をモデル化する.さらに,制御アルゴリズムの構築とその有用性の実験検証を行う.制御工学論文の掲載時期が次年度となったため,次年度使用額が生じた.次年度掲載される論文の掲載料に使用する.
情動的注意におけるトップダウン・ボトムアップ処理モデルの構築

本研究は,情動刺激の処理と注意機能の関連を明らかにすることを目的とする。まず,情動刺激によるボトムアップ的な操作がその後の情動的注意の時間的側面に及ぼす影響について検討した研究に関しては,情動誘発盲という現象に着目している。この現象は情動的な刺激に注意を向けた直後に出現する標的を見落とす現象であり,刺激に注意を向ける前の情動的な処理が関わっていることが原因として考えられていた。本研究ではこの現象が情動刺激を繰り返し観察させるというボトムアップ的な情動操作によって消失したという結果が報告者の一昨年度の実験から得られている。この結果から,情動的注意の時間的側面には,刺激の情動性について前注意的に評価する段階が関与していることが示唆された。この成果に関しては現在,国際誌に投稿中である。また,情動刺激によるボトムアップ的操作が情動的注意の空間的側面に及ぼす影響について検討した研究に関しては,情動刺激と同じ位置に出現する標的への反応が遅れる現象(情動的復帰抑制)が,事前の情動刺激の反復曝露によって消失したという結果が得られた。この結果から,情動的注意の空間的側面に関しても,情動性の前注意的な評価段階が関与することが示唆された。この成果に関しては本年度の国内学会にて発表された。さらに本年度は,感情刺激の反復曝露による効果が,刺激の入力から反応の出力までに関わる感情処理のどの段階に影響しているのかを,刺激の感情情報の自動的処理が関与していると考えられている情動ストループ効果を用いて検討した。結果として,閾下感情馴化によって不快刺激による情動ストループ効果が消失したことが示された。この結果から,情動刺激の反復曝露が前注意段階の感情処理の機能を損なうことが示唆された。この成果に関しては国内学会で発表された。まず,情動刺激によるボトムアップ的な操作がその後の情動的注意に及ぼす影響について検討した研究に関しては,情動的な刺激に注意を向けた直後に標的を見落とす現象(情動誘発盲)が,感情馴化によって消失したという結果が報告者の昨年度の実験から得られている。この成果に関しては現在,国際誌に投稿中であり,査読審査を受けて修正中である。また本年度は,典型性から逸脱している刺激のもつ不快さや奇異性に対する評価が観察者の認知にどのように影響するかを検討した。本研究では,我々が外界の変化を認識する際に,どのような情動の側面がその気づきやすさに関与するかという点に着目した。視覚短期記憶における画像表象の保持過程において,典型性の破壊による印象の変化が関与しているかどうかを検討したものである。実験では,典型性が破壊される条件と破壊されない条件とでの外界の変化への気づきやすさの違いについて,変化検出課題を使用した。具体的には,一部が異なっている一対の画像を交互に提示し,実験参加者に変化に気づいたらすばやくキー押しするよう求めた。実験条件として,変化後の画像が典型性を破壊する条件と破壊しない条件とがあり,これらの変化への反応までの観察回数を指標とした。さらに,変化後の画像に対して不快性尺度と奇異性尺度からなる違和感評定を実験参加者に求めた。結果として,典型性破壊条件ではそうでない条件と比較して画像の変化に素早く気づいた。これらの結果は典型性の破壊に基づく違和感が変化の気づきやすさに関与することを示唆する。これらの成果をもとに,国内発表を1回,国際発表を1回行った。

今年度は違和感を生じさせる画像に対する情動的注意の機能を検討した。これは,どのような情動の特性を持つ刺激が認知のしやすさを促進するか調べることで,刺激の情動性を無意識的に評価する段階をより詳細に検討できると考えられたためである。また,空間的注意において情動刺激が及ぼす影響については現在遂行中である。今後の推進方策としては,まず情動刺激に対する空間的注意の側面についての検討については,その成果を学会発表や雑誌論文として報告する。次にトップダウン的な情動制御と注意機能との関連について,研究計画に記載したものを遂行する予定である。実験参加者を緊張状態に置く可能性が考えられるが,もし苦痛を伴う状態が多ければ,できるだけ負担の少ない課題に変更する。
d^<10>金属の巨大多核錯体と積層構造化合物の構築と機能制御

2次元シートを有する錯体集合体の構築.ドナー分子のTMT-TTFを2次元に並べたシート構築を目的として、まずCulを用いて[(Cul)_2(tmt-TTF)]_∞(1)を合成した。1は4角形のCu_2l_2がTMT-TTFで架橋された一次元無限鎖構造である。隣接鎖間の最近接S...S間距離は3.75Aであり、これはSのvan der Waals半径2倍(3.60A)とほぼ等しく、S...S接触が存在する。次にCuBrを用いて、[(CuBr)_2(TTF-TTF)]_∞(2)の合成に成功した。まず注目されることはCuとBrが螺旋構造を形成していることである。さらにtmt-TTFがこの螺旋骨格に架橋した二次元ネットワーク構造をとっている。TMT-TTFは分子平面の方向にはS...S接触はないが、上下方向でS...S接触(最近接S...S距離は2.64A)があることは注目される。さらにCuClを用いて[(CuCl)_2(TMT-TTF)]_∞(3)の合成にも成功した。この構造の特色は、一つはCuとClはジグザグ構造を形成していることである。もう一つはこのジグザグ骨格に架橋したTMT-TTFの分子間距離は長く、隣接TMT-TTF間のS...S接触はないが、2次元シート間の最近接S...S距離は2.53AでS...S接触が存在することである。粉末の1-3は絶縁体であったが、これらをヨウ素-ドーピングした黒色粉末ではlog σ(電気伝導度)は-1.7(1)、2.1(2)、3.6Scm^<-1>(3)であった。ここで合成した3つのtmt-TTF錯体は部分酸化によって高温、高圧下で伝導性が著しく増大することが期待され、金属錯体超伝導体創成の可能性を示唆した点で特に注目される。ダイヤモンド型3次元巨大多核錯体の構築.配位子に3-cyano-6-methyl-2(1H)-pyridinone(cmp)を用いて共有結合で繋がった3次元巨大多核錯体の構築に成功した。Cuだけの骨格に注目すると12員環Cuからなるチャネルと4員環Cuのチャネル構造を有する。12員環チャネル内には対アニオンのClO_4が取り込まれており、固体イオン膜としての機能が期待される。交互積層構造を有する超分子の構築. phenazine(phz)とacridine(acr)を用いて交互積層構造[Cu(acr)_2(NO_3)]_2(phz)の構築に成功した。Cuには2分子のacr及びNO_3が配位した歪んだ3配位構造をとっている。興味あることは2分子の[Cu(acr)_2(NO_3)]のそれぞれ1つのacrによってphzがサンドイッチされていることである。

これを基本単位として無限のカラムを形成している。freeのphzと配位acrの面間隔は3.47A^^○,acr間の面間隔は3.41A^^○でこの方が若干短い。この[Cu(acr)_2(NO_3)]_2(phz)の結晶を重水素メタノールの溶解した時の^1HNMRスペクトルを測定した。freeからのシフトはacrの方がphzより大きく、acrがCuに配位していることを示している。つまり、この交互積層構造は溶液においても少なくとも1部は存在しているといえる。梯子型積層構造の構築.梯子を両側にたて、これにphz分子をぶらさげることによって、積層構造の構築に成功した。梯子としてハロゲン化銅(I)を用いた。Cuには3つのBrとphzのNが配位しており歪んだ四面体構造をしている。CuBrが階段状の無限鎖を形成し、これにphzがぶらさがった二次元ネットワーク構造である。phz間の面間隔は3.40A^^○で明らかに芳香環の重なりがある。これはちょうど多層シクロファン型構造に似ている。多層シクロファンは精々10個程度のベンゼンしか並べられないが、この場合多結晶の大きさにもよるが、何十万、何百万の分子を並べることが出来る。この化合物は560と710nmにCT bandを与える。710nmはphz間のCT bandではないかと考えている。ハロゲン化銅の梯子に蛍光物質や伝導性の化合物をならべることによって積層構造を自由に制御することができ、これにより新規な物性を付与できる可能性があり注目される。2次元シ-トを有する錯体集合体の構築.ドナ-分子のTMT-TTFを2次元に並べたシ-ト構築を目的として、まずCulを用いて[(Cul)_2(tmt-TTF)]_∞(1)を合成した。1は4角形のCu_2l_2がTMT-TTFで架橋された一次元無限鎖構造である。隣接鎖間の最近接S...S間距離は3.75Åであり、これはSのvan der Waals半径2倍(3.60Å)とほぼ等しく、S...S接触が存在する。次にCuBrを用いて、[(CuBr)_2(TMT-TTF)]_∞(2)の合成に成功した。まず注目されることはCuとBrが螺旋構造を形成していることである。さらにtmt-TTFがこの螺旋骨格に架橋した二次元ネットワ-ク構造をとっている。TMT-TTFは分子平面の方向にはS...S接触はないが、上下方向でS...S接触(最近接S...S距離は2.64Å)があることは注目される。さらにCuClを用いて[(CuCl)_2(TMT-TTF)]_∞(3)の合成にも成功した。この構造の特色は、一つはCuとClはジグザグ構造を形成していることである。もう一つはこのジグザグ骨格に架橋したTMT-TTFの分子間距離は長く、隣接TMT-TTF間のS...S接触はないが、2次元シ-ト間の最近接S...S距離は2.53ÅでS...S接触が存在することである。粉末の1-3は絶縁体であったが、これらをヨウ素-ド-ピングした黒色粉末ではlog sigma(電気伝導度)は-1.7(1)、2.1(2)、3.6Scm^<-1>(3)であった。ここで合成した3つのtmt-TTF錯体は部分酸化によって高温、高圧下で伝導性が著しく増大することが期待され、金属錯体超伝導体創成の可能性を示唆した点で特に注目される。ダイヤモンド型3次元巨大多核錯体の構築.配位子に3-cyano-6-methyl-2(1H)-pyridinone(cmp)を用いて共有結合で繋がった3次元巨大多核錯体の構築に成功した。Cuだけの骨格に注目すると12員環Cuからなるチャネルと4員環Cuのチャネル構造を有する。
観光地における街路修景と生活基盤の質的向上に向けた街区整備手法の評価

本研究は、伝統的建造物が立地する観光地における街路修景と生活基盤の質的向上をもたらす街区整備手法の評価を目的とするものである。本年度は、街路特性を評価するための基礎調査として、欧州各都市の市街地と国内の重伝建地区における歩行者空間の現地調査を実施した。このほか、ケーススタディのための基礎調査として、宮島を対象とした歩行者をはじめとする交通量調査を実施し、街路特性評価のための基礎データを収集した。また、岩国城下町地区を対象に2階建て町家の建築や増改築の経緯に関する基礎調査を実施した。国内外の歩行者空間の現地調査に関しては、国外ではオランダ、フランス、ルクセンブルクおよびドイツの5都市を訪問し、街区整備の現地調査(道路構造計測、歩行者通行量計測)を行ったほか、現地の専門家にヒアリングを行った。国内では長野・岐阜・愛知・三重地区における伝統的建造物群保存地区あるいはこれに準ずる地区において、街路修景、交通量および交通規制の実情を把握した。宮島を対象とした交通量調査においては、島内の12箇所の地点で11月8日(木)および11月23日(金・祝)の2日間にわたって9:0017:00の8時間の調査を実施した。各調査地点において、自動車、二輪車、動力のない乗り物、歩行者の4分類の交通量を調査した。岩国城下町を対象とした町家調査においては、錦川沿いに立ち並ぶ独特な形状をしている古い2階建て町家に着目し、どのような経緯を経て現在に残っているか明らかにするために現地調査・資料調査を行った。当該地区の建物を実測し、構成や増改築の経緯を調査したほか、地区の住民に聞き取りを行った。また、明治昭和25年頃の古写真を収集(岩国徴古館)し、建築や増改築の経緯を読み取った。本年度は街区整備の評価手法の検討のための国内外の歩行者空間の事例収集を予定通り実施することができた。また、ケーススタディを実施する地区として、宮島と岩国城下町を選定し、それぞれの地区において基礎調査を予定通り実施することができた。本年度に調査した内容を踏まえて、評価手法を確立するための事例分析を行っていく。ケーススタディ地区においては、基礎調査で得られたデータの分析を進めていくほか、追加調査を実施していくことにより、街区整備の評価に必要なデータ収集を引き続き行っていく予定である。調査を実施するにあたって科研費だけでは賄えないために他資金(学内研究費など)も活用しながら調査を実施した。このため、結果的に次年度使用額が生じることとなった。本額は次年度の調査費用として活用していく予定である。
友射光X線回折によるリチウム挿入過程のカーボンナノチューブバンドル構造の精密解析

放射光X線回折実験を行うことができる電気化学セルを開発した。X線窓としてダイヤモンドプレートを用いており透過ジオメトリでの測定が可能である。開発したセルを用いてカーボンナノチューブ、TiO2電極のリチウムイオン挿入・脱離時の構造変化を調べた。カーボンナノチューブは電解液に浸漬しただけで回折強度が極端に小さくなることがわかった。一方、TiO2(B)相については充放電時の回折図形の変化を明瞭に観測できた。得られた回折図形を用いてリートベルト解析を行うことにより、リチウムイオン挿入・脱離時の構造変化を明らかにした放射光X線回折実験を行うことができる電気化学セルを開発した。得られた回折図形を用いてリートベルト解析を行うことにより、リチウムイオン挿入・脱離時の構造変化を明らかにした高容量リチウムイオン二次電池負極として期待される単層カーボンナノチューブ(SWCNT)のリチウムイオン貯蔵メカニズムを明らかにするため以下のことを行った。1.放射光X線回折実験用電気化学セルの開発対象物質であるSWCNTの散乱能はきわめて小さいため、入射強度を大きくするとともに検出効率の高い手法を採用しなければならない。さらに、SWCNTにおいては格子定数の関係から低角での測定が必須となる。そこで入射光として放射光を使用し、透過ジオメトリで回折線をイメージングプレートにより二次元的に検出するシステムを採用することにした。このような測定を充放電中に実現するためのその場観察セルの窓材として、人工ダイヤモンドプレートを採用した。2.充放電中の放射光X線回折実験(1)で作成したその場観察セルを用い、つくばKEKのBL-18Cで、セル内部の試料の回折線が観察できるか確認を行った。試料にはメソポーラスカーボン-TiO2複合体を用いた。測定の結果、鮮明なデバイシェラーリングが観察され、解析の結果ナノTiO2特有のXRDスペクトルであることが確認できた。3.充放電中のラマン散乱実験SWCNTのリチウム貯蔵メカニズムを調べるため、(1)のその場観察セルを改良したものを用い、SWCNTの充放電中のラマンその場観察実験を行った。この実験により、SWCNTとC_<60>-peapodのLi挿入過程と脱離過程のスペクトル推移の違いが明らかになった。Li挿入時にはどちらもG-bandピークの減衰が見られたが、Li脱離時には、SWCNTはG-bandの強度が出発時の強度に戻ったのに対し、C_<60>-peapodではG-bandの強度が戻らなかった。これはC_<60>-peapodにおいてはチューブ内に残留Liが存在することを示唆している。課題遂行のために必要となる放射光X線回折実験用電気化学セルの開発を進めた。これと並行して、リチウム挿入時のカーボンナノチューブの構造変化を理解するため、ナノチューブ電極電位変化に伴いイオン吸着がどのように起こるのかを調べた。(1)放射光X線回折実験用電気化学セルの開発(TiO2(B)相の充放電時の構造変化)高容量・高出力電極材料として期待されるTiO2(B)相を合成し電極を作成した。これを開発を進めているダイヤモンド窓を有した充放電セルに入れ、対極をリチウム金属とするテストセルを用意した。このセルをつくばKEKのBL-18Cのビームライン上にセットした。ポータブルの充放電制御装置をビームラインハッチ内に持ち込み、充放電を行いながら回折線の測定を行った。この実験によりTiO2(B)相の充放電時の構造変化を初めて回折実験により捕らえることに成功した。リチウムイオン挿入に伴う構造変化を明瞭に把握できた。(2)カーボンナノチューブ電極電位変化とイオン吸着の関係ナノチューブ電極へのイオン吸着を調べるために、構造を制御したナノチューブを用い各種の電解液中でサイクリックボルタンメトリー、充放電測定を行った。サイクリックボルタンメトリー実験において挿引速度を変化させると閉端チューブにおいてはボルタモグラムが矩形を維持したままであったのに対し、開端チューブではいくつかの電解液において高速挿引時に矩形から紡錘形への変化が観測された。これはチューブ内部へのイオン拡散に時間を要するためであると考えられる。前年度までに開発した放射光X線回折実験用電気化学セルを用いて測定したのTiO2(B)相の充放電時のX線回折図形の解析を進めた。これと並行して、電解液中のカーボンナノチューブの構造変化を理解するため、各種溶液中でのナノチューブの回折図形を観測した。(1)X線回折実験用電気化学セルを用いて測定下TiO2(B)相の充放電時のX線回折図形の解析昨年度、高容量・高出力電極材料として期待されるTiO2(B)相の充放電時のX線回折図形の測定をつくばKEKのBL-18Cにて行った。取得した回折図形の解析を行い、リートベルト解析により精密構造解析が可能なことが確認された。つまり、開発したその場観察セルが有効に機能することが確かめられたことになる。

また、今回の解析により、リチウムイオン挿入に伴うTiO2(B)相の構造変化が明らかになった。(2)各種溶液中のカーボンナノチューブの構造これまでの測定によりカーボンナノチューブについては電解液に浸漬しただけで著しく回折強度が低下することが明らかになった。これは電解液がチューブ内部に挿入されることによりチューブ壁と内部との電子密度差が小さくなり構造因子が小さくなるためであると考えられる。このことを系統的に理解するためにさまざまな溶液中および電場印加によりイオンを吸着させた状態でのナノチューブ電極の回折図形を測定した。チューブ内部に質量の大きいものが挿入されると回折強度が減少することが確認された。
多角的アプローチによる運動処置を無条件刺激とした味覚嫌悪学習の形成要因の解明

ラットに味覚溶液を摂取させた後、回転カゴで自発的に走らせる、あるいは、水の入ったプールの中で泳がせるといった運動処置を行わせると、ラットはその味覚溶液を忌避するようになる。これらの現象は味覚溶液を条件刺激、運動処置を無条件刺激とした味覚嫌悪条件づけの一形態であると考えられている。本年度の研究では、これらの現象の形成メカニズムについてさらなる検討を加え、仮説的な理論を組み立てることを目標とした。まず、回転カゴ走行による味覚嫌悪条件づけの形成において、気分不快感が機能しているか否かを検証するために、気分不快感の緩和作用を持つ抗催吐剤を用いた実験を行った。抗催吐剤オンダンセトロンの投与量を操作した2つの実験を行ったが、いずれの実験でもオンダンセトロンを投与したラットと、投与しなかったラットの味覚溶液摂取量の間に、統計的に有意な差は認められなかった。すなわち、回転カゴ走行による味覚嫌悪条件づけの形成には、気分不快感は関与していないことが示唆された。今後、オンダンセトロンとは異なった作用機序を持つ抗催吐剤を使用するなどして、この問題をさらに検討する必要がある。また、回転カゴ走行による味覚嫌悪条件づけに関しては、回転カゴ走行量と形成される味覚嫌悪の強度との関係性についても検討を加えた。その結果、両者の間に中程度の有意な正の相関が認められた。さらに、回転カゴでの走行スピード、走行パタンに着目し、これらと形成される味覚嫌悪の強度との関係性についても検討したが、現時点で明確な結論は得られていない。今後、回転カゴ走行量と形成される味覚嫌悪の強度との因果関係を検証していくことにより、この学習のメカニズムに関する知見をさらに増やすことができるであろう。ラットに味覚溶液を摂取させた後、回転カゴで自発的に走らせる、あるいは水の入ったプールの中で泳がすと、その味覚に対して忌避を示すようになる。この現象は味覚溶液を条件刺激、運動を無条件刺激とした味覚嫌悪条件づけの一形熊である。しかしながら、その詳細な形成メカニズムは未だ明らかになっていない。そこで、本研究では行動学的アプローチに加え、生理学的、薬理学的、比較心理学的等のアプローチを用い、この運動性味覚嫌悪の形成要因を解明していく。ラットにおける味覚嫌悪条件づけは一般的に、味覚溶液摂取後に塩化リチウム等の催吐性薬物を投与することによって形成されることから、薬物による気分不快感が学習成立において重要な役割を果たしていると考えられている。しかしながら、運動によって生じる味覚嫌悪において、各無条件刺激がラットに気分不快感を引き起こしているという証拠はない。そこで、運動性味覚嫌悪の検出に、通常用いられる味覚溶液摂取量の測定ではなく、ラットの顔面反応や身体反応を測定する味覚反応テストを用いた実験を行い、運動処置による気分不快感の有無を検討した。予備的な結果として、回転カゴ走行と対呈示された味覚溶液に対して、ラットは明確な顔面不快反応を示さなかった。つまり、味覚嫌悪の形成に気分不快感が関与していないことが示唆された。また、味覚嫌悪学習において有効である催吐性薬物は、視覚刺激などとの条件づけが困難であることが知られている。そこで本研究においても、味覚以外の刺激を条件刺激とじた実験を行い、条件づけの形成が可能か否かを検討した。その結果、回転カゴ走行は比較的少ない対呈示回数で視覚・触覚刺激に対しても嫌悪性の反応を形成し、催吐性薬物とは異なる性質を有する可能性を示唆した。これらの結果は国内外の学会で既に発表あるいは発表準備中であり、また.論文として国際雑誌に投稿中である。昨年度に引き続き、回転カゴでの自発的走行や強制遊泳などの運動処置によって生じる味覚嫌悪学習に対して、その形成要因を探るための実験的検討を行った。この現象は味覚溶液を条件刺激、運動処置を無条件刺激とした古典的条件づけの枠組み内で捉えられており、現在までに様々な検討が加えられてきている。しかしながら、この現象の成立はラット以外の他の動物種では確認されていない。そこで、本年度の研究ではこの現象の一般性を調べるために、ゴールデンハムスターを被験体として用い、この動物種でも回転カゴでの自発的走行による味覚嫌悪学習が成立するか否かを検討した。条件刺激と無条件刺激の呈示間隔を操作した2つの実験の結果、ゴールデンハムスターにおいてもこの学習が成立することが認められた。ゴールデンハムスターは貯食などラットとは異なる食行動を示すことから、本実験の結果は、運動性味覚嫌悪学習の一般性を強く示唆するものと言える。また、昨年度の実験で得られた、ラットにおける自発的な回転カゴ走行と文脈刺激との連合可能性について追加的な検討を加えた。以前の実験では、ある文脈刺激内で味覚溶液を摂取させた後に回転カゴ走行を行なわせるという訓練をラットに行わせると、その文脈内で訓練時に用いた味覚溶液だけでなく、水に対する忌避も形成されることが示された。本年度の実験では、このような訓練文脈内での水摂取量の低下が、訓練時に味覚溶液を摂取しておかなければ形成されないことが明らかとなった。この結果は、回転カゴ走行と文脈や味覚などの刺激との間に形成される連合構造に関して有益な示唆を与えるものである。

本年度の研究では、これらの現象の形成メカニズムについてさらなる検討を加え、仮説的な理論を組み立てることを目標とした。まず、回転カゴ走行による味覚嫌悪条件づけの形成において、気分不快感が機能しているか否かを検証するために、気分不快感の緩和作用を持つ抗催吐剤を用いた実験を行った。抗催吐剤オンダンセトロンの投与量を操作した2つの実験を行ったが、いずれの実験でもオンダンセトロンを投与したラットと、投与しなかったラットの味覚溶液摂取量の間に、統計的に有意な差は認められなかった。すなわち、回転カゴ走行による味覚嫌悪条件づけの形成には、気分不快感は関与していないことが示唆された。今後、オンダンセトロンとは異なった作用機序を持つ抗催吐剤を使用するなどして、この問題をさらに検討する必要がある。また、回転カゴ走行による味覚嫌悪条件づけに関しては、回転カゴ走行量と形成される味覚嫌悪の強度との関係性についても検討を加えた。その結果、両者の間に中程度の有意な正の相関が認められた。さらに、回転カゴでの走行スピード、走行パタンに着目し、これらと形成される味覚嫌悪の強度との関係性についても検討したが、現時点で明確な結論は得られていない。今後、回転カゴ走行量と形成される味覚嫌悪の強度との因果関係を検証していくことにより、この学習のメカニズムに関する知見をさらに増やすことができるであろう。
市民の法使用の実態と課題-弁護士の使用-

全国調査によって市民の弁護士の使用に関する広範なデータが収集された。これまでのデータ分析の結果、市民の弁護士へのアクセスに関して、使用頻度、事件の特性、利用者の社会経済的特性、行動上の特性、認知上の特性などの解明がおこなわれた。また、弁護士の有用性や弁護士にたいする満足度などの弁護士評価の実情も明らかにされた。平成15年度の研究計画に沿って、市民による弁護士使用の実態に関する全国調査の構想を立案するために調査項目の検討と調査票の作成準備の活動をおこなった。平成15年9月には、まず、市民による行政・民間ADR機関の使用の実態を担当するB01班と共同で共通の調査枠組みによる調査項目の検討に着手した。弁護士の使用に関する調査項目の確定のための基礎的データを得るために11月初旬に東京と福岡で合せて7名の弁護士利用経験者を対象に単独およびグループ・インタビュー調査をおこなっった。12月には平成15年度中に第一次的な予備調査を実施するとの総括班の方針を受けて、B01班との統一予備調査用の質問票原案を作成した。しかしながら、平成15年1月初旬の総括班会議においてB01班の質問票原案との調整をおこなった結果、B01班とは別個の弁護士使用の予備調査をおこなうこととなり、そのための質問票の変更作業に入った。2月中旬に質問票を完成させ、その後すぐに予備調査の実施に移った。調査は、対象者を東京と福岡でそれぞれ100名ずつランダム・サンプリングした弁護士を通じて各弁護士から1名ずつ、合計200名の弁護士利用者にたいしておこなわれた。データ収集方法は郵送法と留置き法の併用である。調査票の回収は3月にかけておこなわれた。現在、集計分析作業が継続中である。予備調査の結果は5月に開かれる計画研究班の全体会議で公表する予定である。平成16年度の研究計画に沿って、市民による弁護士使用の実態に関する全国調査の予備調査の準備と実査の活動をおこなった。平成16年5月に開催された本領域研究全体会議における前年度の研究活動の総括をふまえて、明らかとなった研究遂行上の問題点の検討とそれへの対応が活動の中心であった。検討事項の第1点は、調査票の内容とそれが前提とする理論的枠組の問題である。民事紛争処理過程に関する文献の研究と若干名の弁護士にたいするインタビュー調査を通して次のような調査票の基本枠組を構成した。(1)紛争の流れ、展開の時間軸に沿った質問構成とし、弁護士接触以前、弁護士相談段階、弁護士依頼段階、弁護士依頼終了段階に区分することとした。(2)紛争当事者の認知の次元と行動の次元を区別して、両者の対応関係を把握できるようにした。(3)当事者と弁護士の相互作用による紛争展開の変化の有無、程度を把握できるようにする。これらの枠組みにもとづいて質問項目を具体化した。検討事項の第2点は、調査対象のサンプリングの問題である。最初のオムニバス調査の結果から直接一般市民を対象としたランダム・サンプリングでは実際上弁護士使用経験者のサンプル抽出は不可能であることが予測されたため、前年度の予備予備調査において一定数の弁護士を無作為抽出し、そこを通じてその依頼者を調査対象として抽出するという方法を採用したが、それでも回収率がきわめて低かったため、本年度の予備調査ではデータの取得に重点を置く方法を採った。すなわち、抽出した弁護士からその相談者・依頼者に調査協力依頼をしてもらい調査対象者として確保するという方法である。この方法により、平成17年3月に予備調査を実施した。本年度は、平成17年度の研究計画に沿って、まず、前年度末に実施した市民の弁護士使用行動の予備調査から得られたデータの分析作業をおこなった。当初の研究計画では、それをふまえて、そこでの知見を参考にしながら本調査に使用する質問票作成とサンプリング設計に進む予定であった。しかし、総括班レベルでの特定領域研究全体の見直し作業の結果、法専門家使用行動調査を担当するB02班の研究方針が変更となったため、本計画研究にも当初の計画からの大きな変更がもたらされた。すなわち、B02班の調査対象は独自のサンプルを抽出するのではなく、B01班のサンプルの中の法専門家利用者にたいして量的ではなく質的な調査にするというものである。そのため、弁護士使用に関する一般人の大量サンプルを予定した質問票作成とサンプリング設計についての検討作業はおこなわず、B01班の機関利用行動調査の一環としてのそれに限定することとなった。このような方針変更にともない、本年度の主たる研究活動は、弁護士使用行動の質的調査に向けた準備作業となった。まずは、B01班が主導する機関利用行動調査を通じて弁護士使用行動の定量的なデータを取得するために、B01班とB02班との5回にわたる合同研究会を通じて、市民の弁護士使用に関する質問を機関利用行動の調査票に適切に反映させる作業をおこなった。加えて、質的調査実施のための作業に取り組んだ。調査方法が質問

紙中心から面接中心へと変わることから、これまでに構築してきた理論的モデルをふまえつつ、さらなる文献研究を通じて新たな調査方法にマッチした定性測定モデル構築の作業を継続した。その部分的成果は、2005年7月の国際法社会学会パリ大会での報告、及び「弁護士の役割と展望」と題した論考(和田仁孝編『法社会学』所収、近刊)にまとめられた。本年度は、平成18年度の研究実施計画に沿って、弁護士使用行動調査の本調査を実施し、主目的であるデータ収集をほぼ完了した。研究活動は2つの方向からおこなわれた。第1に、量的なデータ収集と分析である。ここでは、本年度の初め頃に調査実施機関からあがってきたB班統一質問票により実施された法専門家を含む相談機関利用行動調査のデータから、弁護士使用行動に関するデータを取り出し、クリーニングをおこない、単純集計が可能な段階にまで至ることができた。なかでも、データのクリーニング作業はリコードなど研究者の専門的判断を要するものだったため、きわめて多大な労力を費やした。平成18年7月から平成18年2月まで、B01班とB02班に属する研究者が合宿を含むつごう7回の合同研究会をもってデータセットの確定作業をおこなった。量的分析に関しては、クリーニング前のデータセットを用いた試行的な分析もおこなった。.その結果は、「市民のトラブル・問題処理における弁護士利用の実態」と題して、平成18年3月に開催された本特定領域研究の全体研究会において報告した。第2に、質的なデータの収集である。当初の計画通り、B班統一質問票調査の回答サンプル中の弁護士利用者にたいする訪問面接を平成19年2月から3月にかけて実施した。実施にあたっては、BO_2班に属する早稲田大学班と大阪大学班と協力連携して全国各地に散在する調査対象者を分担して訪問した。また、質的調査のための理論枠組みとなる定性測定モデルの検討作業もB02班の研究会を通じて継続的におこなった。その部分的成果は「弁護士の役割と展望」(和田仁孝編『法社会学』(法律文化社、2006年12月)所収)である。当年度においては、前年度に完了した弁護士使用行動調査によって収集したデータのうち、主として量的データの整理と分析をおこなった。まず、データ整理に関しでは、特定領域研究B班に属する他の計画研究の研究者との共同作業を通して、弁護士使用行動のデータを含む統一的なデータセットを確定した。それにもとづいて、調査票全体の単純集計を内容とする基本集計書の編集作業を完了した。平成20年度早々には基本集計書が公表される予定である。データの分析に関しては、さしあたり、市民が弁護士事務所を利用する形態での弁護士使用行動から分析に着手した。分析作業の結果は4つの機会に発表した。ひとつは、平成19年5月に開催された日本法社会学会学術大会であり、二つめは平成19年7月にベルリンで開催された国際法社会学会である。そこでは、市民の弁護士へのアクセスの側面に焦点ををあてた分析をおこない、アクセスの実態と特徴について報告した。報告内容は特定領域研究ワーキング・ペーパー集の第一集と第二集に掲載されている。三つめは、平成19年9月の特定領域研究全体研究会である。
AIDS予防教育の教育効果評価法の開発に関する研究

本研究の目的は、各種集団を対象としてAIDS/HIVに関する詳細な調査を行い得られた結果を解析することにより、どのような点に知識・認識の不足があるかを明らかにし、教育法として改善すべき点を検討し、対象に応じた適切な教育手法を考察することであった。今回の調査結果を考察すると、わが国の場合、各種エイズ予防教育が試みられているにも拘わらず、その教育効果が上がっていない点がある程度明らかになったものと考えられる。性教育を含めた予防教育は少なくとも中学校で正しく伝えられるべきものと考えられるが、調査対象は限られていたが高校での講義の有無がその後の知識に結びつかないことは、学校におけるエイズ予防教育の質と量について再検討すべき課題があることを示したものと考える。持続的で繰り返しを含めた教育が大切であることは、諸外国の研究者が多く指摘するところである。職域においては、AIDS/HIVの問題は、個人と会社の関係、職域とくに単一健康保険組合における個人の健康情報がどの程度守られているか、あるいは職域における人権の問題などを最も典型的に問いかける問題であり、この問題に対処する能力を有することは他の問題の解決にもたいへん有効であると考えている。社内の研修においてエイズ教育に割け得る時間は限られており、エイズの各種問題を教育し得る専門家の数も限られている。従って今後は適切な教育キットの開発が重要な問題になってくるものと考えている。特にわが国の場合、視聴覚教育については高度の専門的技術を有しており、この点は、今後世界で最も患者・感染者の増加が見込まれるアジア地域においてもわが国の専門家に期待されている点であると考えている。AIDS/HIVに関する4種類の質問用紙を完成し、そのうち一般人を対象としたものを専門学校の女子学生約300名を対象に行った。また、同じ質問を入学直後の看護短大生を対象としても行った。既に行った回答の解析結果では、一般に感染経路や感染機会に関する問題では、キャンペーン等の効果もあり8割以上の正解が得られることが多いことが確認された。しかし、HIVのvirulence,疾患としてのAIDSの特徴,抗HIV抗体検査の実際と正しい検査時期,疫学的事項などについては、依然として正解率が低かった。またこの結果が、高校でのAIDS教育を受けた経験の有無であまり差がないことから、具体的な教育内容について再検討すべき問題もかなりあるものと思われた。更なる検討が必要であると思われるが、医学的内容の理解を背景として必要とする事項の教育については、学校教育においても現在以上に専門家が関与することの必要性が強く示唆された。また、医学部4年生の自主学習のテーマとしてアンケートによる知識調査を行い、その結果を集団別に評価・考察することも行った。調査対象は、学生の依頼による協力が得られた高校生,一般大学生,看護短大生、医学部学生および社会人である。調査は、各種機会を捉えた質問用紙の配布・回収(1994年1112月)と、1994年11月に行われた学園祭における健康診断の際の受診者の協力という形で行った。対象者の総数は1,221名となった。結果は、高校生と社会人は全体的に正答率が低かった。一般大学生と看護短大生・医学部学生との間にも平均正答数の有意な差が認められ、とくにある程度の専門用語や具体的な数値が設問に含まれる問題でその差が顕著であった。全体においても各集団においても、基本的に男女差は認められなかった。昨年度はAIDS/HIVに関する知識および認識についての各種調査とその評価を主として学生および各種学校を対象として行ったが、本年度はその対象を職域に求めた。血液凝固因子製剤受注例を除いたAIDS患者およびHIV感染者の年次別報告数は、日本人男性においては爆発的増加はないものの漸増傾向が続いており、AIDS患者の年齢別ピークは40歳代に、またHIV感染者のピークは30歳代に存在する。

米国では、2544歳の男性の死因の第1位が1992年以降AIDSであるという現実とも併せ、この年齢層の知識・認識および鼓動調査が重要であるという背景が存在するものと考えられる。知識面に関するアンケート調査では、社会人の場合、スクリーニング検査である抗HIV抗体検査の適切な検査時期(正解率47.8%)、日和見感染症の存在(59.4%)、治療薬剤の状況(27.5%)、母子感染の確率(36.2%)などに関する設問に対する正解率が大学生に比べて有意に低く、AIDS/HIVの予防に関する教育や情報を得る機会が少ないことが示唆された。また、会社の人事部門などAIDS問題を取扱う担当者を主として対象とした、HIV感染症例が出現したときの対応については、マニュアルなど対策を成文化している企業は依然として少なく、個人の健康情報の管理・プライバシー保護に関しては、企業全体の対策の遅れと企業間の格差が認められた。新人および管理職教育におけるAIDS/HIV予防教育の導入と継続の重要性が具体的な事例を通じて再認識されたものと考えられる。今後は、職域を対象とした教育の重要性の啓発、適切な教育キットの開発が重要な課題であると考えられた。