hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
進行性核上性麻痺の、臨床病理学的総合研究

進行性核上性麻痺(PSP)は、古典的Richardson症候群、パーキンソン病(PD)類似PSP-P群、純粋無動を呈するPSP-PAGF群に大分類される。しかし、我々の提唱する小脳症状群、認知症群に言及はない。本研究では、自験PSP約80剖検例に新規予定20例を加え、臨床症状の後方視的検討、RD4抗体免疫染色、神経画像所見により、本邦におけるPSPの臨床病理学的概念の再構築を試みる。進行性核上性麻痺(以下PSP)は、元々病理学的に抽出された疾患であるが、Steel-Richardson-Olszewskiにより、PDとの差が強調された疾患概念の提出がなされた結果、中核像と呼ばれるものからはずれる症例が存在する。主任研究者は、前任地における高齢者連続剖検例を対象とした後方視的検討と、現在の勤務地および生前同意ブレインバンク登録者の病理解剖により、症例の蓄積と解析を行った。当初PDと臨床診断された症例中に、PSPが一定数存在すること、純粋無動と診断された症例で、神経病理学的PSP群が存在すること、臨床的に皮質基底核変性症(CBD)と診断された症例(PSP-CBD)、進行性非流暢性失語(PNFA)と診断された症例(PSP-PNFA)も含まれていることが明かとなった。さらにもの忘れ外来からの、アルツハイマー病(AD)あるいはレビー小体型認知症(DLB)と誤診されるPSPの一群(PSP-SD : senile dementia)も一定数存在する。また、小脳症状を主体とし、脊髄小脳変性症(SCA)と診断される一群(PSP-SCA)も一定数存在する。今年度は長期経過観察を行い得た純粋無動症、進行性非流暢性失語(PNFA)類似のRichardson症候群、PSP-SCAの新規例も蓄積された。これらの解析を続ける。また、高感度のRD4免疫染色によるスクリーニングにより、後方視的および前方視的にPSPの初期変化とみなされる変化を来す例の解析が進んだ。初期病変は症例によって部位差があり、レビー小体病、嗜銀顆粒性疾患、アルツハイマー病とはことなる病変進展形式をとると考えられた。今後、ブレインバンクのネットワークを通じて、亜系の頻度や生前画像解析、バイオマーカー解析を行い、臨床診断につなげたい。【目的】進行性核上性麻痺(以下PSP)確定診断例を、PSP Richardson症候群(PSP-RS)、PSP parkinsonism(PSP-P)亜型に分類し、臨床・病理学的特徴を明らかにする。【対象】高齢者専門病院(A施設)連続半脳凍結820剖検例、精神・神経疾患専門病院(B施設)連続剖検944例中、PSPと確定診断した例。【方法】ホルマリン固定パラフィン包埋切片に対し、H.E.、K.B.染色に加え、ガリアス鍍銀染色、抗リン酸化タウ(AT8)、抗3/4リピートタウ抗体免疫染色を施行した。臨床症状について、後方視的に、病歴、画像、バイオマーカーの検討を行った。【結果】PSP確定診断例は、A施設、B施設でそれぞれ、17、22例、男女比は15:2、15:7、平均発症年齢は73.9、64.3歳、平均死亡年齢は80.3、72.3歳であった。亜型分類では、A施設でPSP-RS8例、PSP-P2例、B施設でPSP-RS14例で、PSP-Pはなかった。PSP-RSの平均年齢は73歳、PSP-Pは88.5歳であった。画像では、MRI矢状断での中脳被害/橋面積比の低値は、PSP-RSに比べ、PSP-Pの方が軽かった。18F- FDG PET、11C- CFT/Raclopride PET撮像例で、画像診断と病理診断は一致した。髄液中リン酸化タウは、PSP-RS2例で軽度上昇を認めた。一方PSP-RS中MIBG心筋シンチ低下例が2例あった。病理学的に、PSP-RSではPSP-Pと比べ、タウ病変の脳幹、小脳、新皮質への広がりが高度であった。PSP全体で、レビー小体の出現を27%に認め、年齢対照と比べ、高率であった。【結論】PSP-Pは、病理学的にタウ病変が軽く、レビー小体病理の合併頻度も高く、形態画像、MIBG心筋シンチとも、パーキンソン病と鑑別が困難な場合がある。多施設共同での、バイオマーカー、画像と神経病理との関係の究明が、今後の課題である。【目的】進行性核上性麻痺(PSP)、皮質基底核変性症(CBD)の臨床亜分類が提唱され、神経病理学的差異が問題となっている。PSP、CBD病理診断例の総合的検討を試みた。【方法】臨床病理学的検索は、Hauwら、Dicksonらの病理診断基準をそれぞれ用いた。臨床症状より、Richardson syndrome (RS)と、corticobasal syndrome (CBS)を抽出、神経病理学的に比較検討した。

【結果】病理診断PSPは22例で、死亡時年齢は平均72.4歳、臨床型はRS 12例、CBS 3例、parkinsonism 3例,その他4例であった。病理診断CBDは11例で、死亡時年齢は平均77.1歳、臨床型はRS 2例、CBS 3例、FTD 2例, parkinsonism 2例、その他2例であった。PSPの病理では、CBSはRSに比べ、タウオパチーの皮質への広がりが目立つ一方、CBDでは、RSがCBSに比べ、中心前回・前頭葉穹隆部、脳幹被蓋、視床下核、辺縁系にタウオパチーが目立った。CBSの病歴では、2年以内の転倒はなく、CBDで頸部後屈を認めなかった。病理では明らかな差異は認めなかった。RSの病歴では、PSPはCBDに比べて転倒と垂直方向眼球運動麻痺が早期から出現していた.RSの病理では,中心灰白質や動眼神経諸核のタウオパチーの程度がPSPでCBDより強かった.【結論】今回の検討では、PSPとCBDは、神経病理学的病変分布が、臨床症状を規定する可能性を示唆する結果であった。中心灰白質や動眼神経諸核は眼球運動障害や転倒に関連があり、臨床診断において重要な鑑別点と考えた。両者で完全に乖離する解剖学的部位の同定が、形態画像診断に向けた今後の課題である。論文化までは至っていないが、臨床病理連関のデータも蓄積されている。また新規の剖検例も増えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。神経病理学的に1);全例について、4Rタウアイソフォルム特異抗体による免疫染色でのtuft- shaped astrocyteと神経原線維変化の出現の有無を確認する。また2);1)で抽出された症例の一部に中脳黒質における直細管よりなる神経原線維変化の確認、前頭弁蓋皮質を用いた不溶画分のWestern blotによるPSP特有4Rタウ及びC末プロセスの確認は出来る限り行う。そしてPSPと神経病理学的に診断した群に対し、臨床病歴・画像を後方視的に検討する。そしてRichardson症候群、PSP-P、PSP-PAGF、PSP-PNFA、PSP-CBD、PSP-SD、PSP-SCAに分類を試み、臨床像・画像の特徴の抽出を行う。また神経病理学的に4Rタウオパチーの分布、他の変性型老化性変化の半定量解析による修飾の程度について検討し、臨床病理像を明瞭にする。次いでその所見を前方視的臨床縦断研究に適用し、これら亜型の臨床診断基準の有用性を検証する。さらに、連続剖検例を4Rタウ特異抗体によるスクリーニングを継続し、頻度を算出する。
突然変異遺伝子に対する免疫応答の網羅的解析と新規癌免疫療法の開発

本研究では、個々のがん患者で同定されるがん特異的遺伝子変異に対する免疫応答を網羅的に解析した。その結果、遺伝子変異(特にパッセンジャー変異)に由来する新規抗原(ネオアンチゲン)は高い免疫原性をもち、抗原特異的T細胞反応を効率よく誘導することが確認された。本研究成果は抗腫瘍免疫応答におけるネオアンチゲンの重要性を示唆し、“遺伝子変異を標的とした個別化がん免疫治療"という新規がん治療法の発展に寄与すると思われる。最近の医生物学の進歩により細胞癌化の原因となる遺伝子変化も比較的容易に解析することが可能となり、突然変異遺伝子の機能を制御する個別化治療が一般化されつつある。本研究の目的は癌細胞から同定された遺伝子変異に対する免疫応答を網羅的に解析し、遺伝子変異を標的とした免疫治療の可能性を科学的に検証することである。平成26年度には、乳癌患者(5名)の癌性胸水より分離した癌細胞から遺伝子変異を同定する予定であったが、本研究に利用可能な癌性胸水を有する乳癌患者数が少なく、また、胸水より採取できる癌細胞数が予想以上に少ないなどの問題が生じた。従って、胃癌患者の摘出標本から癌細胞および非癌部正常細胞を分離し、癌細胞に特異的に認められる遺伝子変異を同定することとした。現在までに7名の胃癌患者から分離した癌細胞を用いて各癌細胞に特異的に認められる遺伝子変異を同定している。現在、同定した変異アミノ酸配列を含むペプチドを合成中であるが、平成27年度にはこの合成ペプチドを用いて、健常者および癌患者末梢血(各5ー10名)に由来するリンパ球における免疫原性を網羅的に解析することにより、免疫原性の高いCTL抗原エピトープを同定する予定である。また、癌種によって得られる解析結果が異なる可能性もあるために、平成27年度には大腸癌患者(5名)由来の癌細胞、末梢血を用いて同様の解析を実施する予定である。すなわち、大腸癌患者由来の癌細胞から同定された遺伝子変異に対する免疫反応を網羅的に解析し、免疫原性の高いCTL抗原エピトープを同定する予定である。平成27年度には、胃癌患者由来の癌細胞に特異的に認められる遺伝子変異に対する免疫反応を網羅的に解析し、以下の結果を得た。1.胃癌患者(7名)由来の癌組織遺伝子解析から,癌特異的遺伝子変異(ミスセンス変異)が20個- 84個(平均57個)同定された。2.同定された変異配列に由来し、HLA結合性を有すると予測された30種類の長鎖ペプチドを合成し、健常者(18名)末梢血由来リンパ球における免疫原性を検討したところ、27種類(90%)のペプチドで特異的T細胞が誘導された。なお、CD8陽性T細胞を誘導する抗原は13種類(43%)、CD4陽性T細胞を誘導する抗原は21種類(70%)であったことから、遺伝子変異由来抗原はCD4陽性T細胞をより高頻度に誘導することが判明した。なお、これらのうち15種類(50%)のペプチドが複数の健常人に対して免疫原性を示したが、多数の健常者末梢血リンパ球に反応を示す免疫原性の高い抗原エピトープは同定できなかった。3.変異配列への特異性を確認するために変異配列を含まない野生型ペプチドに対する反応性も検討したところ,現在までに解析可能であった8種類のペプチドの内5種類(62%)が変異配列のみに特異的に反応するT細胞を誘導した。4.変異抗原の免疫原性の高さを評価するために、特異的T細胞の誘導効率を野生型抗原と比較したところ、ほとんどの変異抗原が野生型抗原より高いT細胞誘導効率を示した。以上の結果から、癌特異的遺伝子変異由来の新規抗原の免疫原性の高さが証明された。胃癌遺伝子変異由来抗原の網羅的解析により、遺伝子変異の免疫原性の高さが証明された。これまでの研究結果から遺伝子変異を標的とした免疫治療の科学的妥当性が明らかとなりつつあり、おおむね順調に進展していると判断する。平成28年度には、胃がん患者、大腸がん患者由来のがん組織での遺伝子解析により同定されたドライバー変異に対する免疫反応を網羅的に解析した。1胃がん患者(7名)、大腸癌患者(2名)由来のがん組織の遺伝子解析結果から,ドライバー変異として報告のある10種類の遺伝子変異(ミスセンス変異)を同定した。2同定した遺伝子の変異配列を含む10種類の長鎖ペプチド(27mer)を合成し、健常者(16名)末梢血由来のリンパ球における免疫原性を検討したところ、3種類(30%)のペプチドで特異的なT細胞が誘導された。なお、CD8陽性T細胞を誘導するCTL抗原ペプチドは2種類(20%)CD4陽性T細胞を誘導するTh抗原ペプチドは3種類(30%)であった。これらのうち、2種類のペプチドが同一健常者においてCD8陽性T細胞およびCD4陽性T細胞の両方を誘導した。なお、複数の健常人(2人)に対して抗原性を示すペプチドは1種類(10%)のみで、多数の健常者末梢血リンパ球が反応する免疫原性の高い抗原ペプチドは同定できなかった。3変異配列への特異性を確認するために変異配列を含まない野生型ペプチドに対する反応性を検討したところ、3種類のペプチドで誘導されたT細胞はいずれも野生型ペプチドには反応せず、変異ペプチドのみに特異的に反応した。

4HLA Class II拘束性を検討するために各HLA Class II(DP, DQ, DR)特異的なブロッキング抗体の影響を調べたところ、1種類のペプチドで複数のHLA Class II型に拘束性を示した。以上の結果から、昨年度までの解析で明らかとなったパッセンジャー変異由来抗原の免疫原性の高さに比較して、ドライバー変異由来抗原の免疫原性は低いことが示唆された。本研究では、個々のがん患者で同定されるがん特異的遺伝子変異に対する免疫応答を網羅的に解析した。その結果、遺伝子変異(特にパッセンジャー変異)に由来する新規抗原(ネオアンチゲン)は高い免疫原性をもち、抗原特異的T細胞反応を効率よく誘導することが確認された。本研究成果は抗腫瘍免疫応答におけるネオアンチゲンの重要性を示唆し、“遺伝子変異を標的とした個別化がん免疫治療"という新規がん治療法の発展に寄与すると思われる。平成26年度には、乳癌患者(5名)の癌性胸水より分離した癌細胞から遺伝子変異を同定する予定であったが、本研究に利用可能な癌性胸水を有する乳癌患者数が少なく、また、胸水より採取できる癌細胞数が予想以上に少ないなどの問題が生じた。従って、胃癌患者より分離した癌細胞を用いて遺伝子変異に対する免疫応答を網羅的に解析することとしたが、この変更のために当初の研究計画より達成度がわずかに遅れている。また、平成26年11月に研究代表者の所属研究機関が変更となったことも、達成度の遅れに影響した。平成27年度に引き続き、遺伝子変異由来抗原の網羅的解析を実施する。具体的には、、1.引き続き、すでに解析中である胃癌患者(7名)由来の癌細胞に特異的に認められる遺伝子変異に由来し、HLA結合性を有すると予測されたペプチド候補をさらに追加で合成し、変異遺伝子由来の新生抗原の免疫原性を癌患者、健常者由来(各5ー10名)のリンパ球を用いて網羅的に解析する。特に、多数の健常者・癌患者で免疫原性を示す抗原エピトープを同定する。2.癌種によって得られる解析結果が異なる可能性もあるために、大腸癌患者(5名)由来の癌細胞に特異的に認められる遺伝子変異に由来し、HLA結合性を有すると予測されたペプチド候補の免疫原性を癌患者、健常者由来(各5ー10名)のリンパ球を用いて網羅的に解析し、免疫原性の高い抗原エピトープを同定する。3.免疫原性の高い抗原エピトープが同定された場合には、癌細胞表面での発現をMass spectrometryにより検証する。これらの検討により、“遺伝子変異を標的とした個別化癌免疫治療"を臨床応用するための知的・技術的基盤の確立を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。腫瘍免疫学前述の理由のため、平成26年度には胃癌患者より分離した癌細胞を用いて解析を実施することとした。多少の遅れはあるが、計画通り、健常者および癌患者末梢血由来のリンパ球を用いて遺伝子変異に対する免疫反応を網羅的に解析する予定である。なお、平成27年度には大腸癌患者より分離した癌細胞を用いて同様の検討を実施する計画であるが、大腸癌組織もすでに入手中であり、今後は計画通りに研究が進められるものと期待される。平成27年度には、30種類のペプチドを合成し遺伝子変異由来抗原の網羅的解析を実施したが、当初の予想を超えて免疫原性を示すペプチド数が多かったために、各ペプチドに対してより詳細な免疫学的解析の必要性が生じた。従って、新規ペプチドの合成時期を予定より少し遅らせたために、「物品費」の使用額が予定より少なくなり次年度使用額が生じた。
都市計画的課題と向き合う復興まちづくり支援の可能性と課題

東日本大震災からの復興にあたり、真のコンパクトシティ実現方法について、被災自治体の担当者や住民たちと学ぶ機会をつくるような支援を進めていくことが、研究者の責務であると考え、復興に実際に関わっている石巻市、大船渡市、宮古市で実践的に研究を進めた。エリア・マネジメント手法を取り入れながら、災害危険区域を商業施設と公共施設とにより再生しようとしている大船渡市大船渡駅周辺地区を調査対象に、大船渡市、まちづくり会社等へのヒアリング調査を軸として、その効果と課題を明らかにし、それらを通じて、復旧から復興にシフトしたプロセスにおける計画支援のあり方を検討し、事前復興」に向けてその可能性と課題を明らかにした。本年度は、大きく二つの研究調査を実施した。一つは、防災集団移転等により、災害危険区域から居住地域を移転させる事業を進めている各被災都市の跡地活用の計画の実態を探るということである。研究当初は、山元町、石巻市といった典型的な都市のみを調査する予定であったが、次年度の予定であった北は久慈市から南は南相馬市までのヒアリング調査を先行的に実施し、宮古市、釜石市、大船渡市、石巻市の資料収集および関係者へのヒアリング調査を実施し、跡地を如何に将来的なまちづくりに活かすかという点からの復興まちづくりのあり方に関する実態と可能性を明らかにできたと考える。一方で、市庁舎移転による機能集約に関わる「参加」プロセスのあり方に関する調査研究として、JR駅北側に新庁舎を含む防災拠点施設を建設する計画を進めている宮古市において、現市庁舎跡地および中心商店街、そして新たな庁舎との関係性をどのようにつくっていくか、そして現市庁舎跡地をどのように活用するかを検討する市民ワークショップを、宮古市企画部および岩手県立短期大学内田信平研究室との連携のもとに継続して開催し、市民自らによる復興まちづくりプロセスとコンパクトシティ政策とをつなげる可能性と課題を、実践的に明らかにすべく研究を進めることができた。なお、東北地方整備局内に設置されている「コンパクトシティ推進研究会」に参加し、関係自治体と立地適正化計画に関する意見交換を行い、震災復興と立地適正化との関係性についてのアンケート調査を次年度に詳細に実施することとして、その調査票作成のための検討を行った。被災都市に対するコンパクトシティ政策に関するアンケート調査を、先に実施する予定ではあったが、立地適正化計画が策定される時期と重なっていることと、未だに復興まちづくりの進展が遅れている状況にあって、アンケート調査を次年度に延ばし、そのかわりに次年度に実施する予定であった被災自治体の防災集団移転跡地のマネジメントに関わるヒアリング調査を実施することができたことで、3年間の研究計画を考えた場合に、おおむね順調に進んでいると考えられる。1.復興まちづくりにおけるコンパクトシティ推進実態の把握:国土交通省東北地方整備局コンパクトシティ推進研究会のご協力により、東北地方各都市のコンパクトシティ推進施策および立地適正化計画の策定動向を調べ、その中で、石巻市、大船渡市、宮古市等の復興まちづくりの動向を明らかにして、計画担当者との意見交換を実施した。特に、各都市は、復興庁の補助による復興計画の実施期限が、迫ってくる中で、立地適正化計画を策定することの困難さを言及しているものの、実施に推進している復興計画そのものが、実は立地適正化計画と同じプロセスを辿っていることに気づいており、それを国土交通省の担当部局にも伝えて、立地適正化計画を簡便に提出することの必要性と可能性についても、議論することができた。2.防災集団移転跡地のマネジメントに関する実態調査:大船渡駅周辺地区におけるエリアマネジメントの実態について、市役所担当者、開発主体である、まちづくり会社「キャッセン大船渡」、ビル入居予定者へのヒアリングを実施し、自らの将来の方向性の違う主体が存在する中で、二つの形態で復興まちづくりが進んでいく経緯とその詳細な事業内容について、明らかにすることができた。3.復興まちづくりにおける「参加」プロセスの推進に関する調査:前年度に引き続き、宮古市庁舎移転に関わる市民参加プロセスの研究調査を実施した。とくに、現庁舎跡地の活用を中心とした市民ワークショップの運営およびその計画への反映プロセスに関わりながら、参加市民や担当職員に対するヒアリング調査を並行して実施した。そこでは、新市庁舎と旧市庁舎跡地とを結ぶ中心商店街に市民が「場所」をつくっていくプロジェクトが実現していくこととなり、その支援をしながら、担当者や市民の中に創発的な事象が生じていくことを明らかにすることができた。予定していた都市のヒアリング調査や資料収集は、計画通り進んでいる。1.復興自治体におけるコンパクトシティ推進施策の検証と評価コンパクトシティ推進研究会(国土交通省東北地方整備局内)と総括的な議論を行い、その上で、各自治体に調査分析および議論の成果を持参して、意見交換ヒアリングを実施した。その上で、浮き彫りになってきたのが、南海・東南海大地震による津波被害が予測される西日本から東海エリアまでの地域で、事前復興ともいえるコンパクトシティ施策の実態と立地適正化計画のジレンマであり、静岡県および徳島県の調査を追加し、東日本大震災からの復興プロセスを生かすような都市計画のあり方について、課題を明らかにすることができた。なお、これをもとに新たに「ポスト復興および事前復興から捉えた立地適正化計画の可能性と課題」というテーマで平成30年度からの科学研究費助成金(基盤研究C)の獲得にもつなげている。2.防災集団移転跡地のマネジメントに関する第二次調査前年度までの全体的な調査に継続する形で、引き続き、大船渡市による跡地活用のためのエリアマネジメント会社のヒアリング調査を実施し、また女川町のシーパルピアについても同様の調査を実施することにより、定期借地権を導入した跡地活用の可能性と今後の課題を明らかにして、学会等で発表することができた。3.復興まちづくりにおける「参加」プロセス推進の効果検証および課題の解明

宮古市庁舎移転に関わる現庁舎跡地の活用を中心とした市民ワークショップに研究室大学院生とともに引き続き参加し、行政および参加市民に対するヒアリング調査を実施するとともに、施設完成後の「参加」に向けた取り組みとしての商店街の活動にも参画し、参加プロセスの検証を実施した。東日本大震災からの復興にあたり、真のコンパクトシティ実現方法について、被災自治体の担当者や住民たちと学ぶ機会をつくるような支援を進めていくことが、研究者の責務であると考え、復興に実際に関わっている石巻市、大船渡市、宮古市で実践的に研究を進めた。エリア・マネジメント手法を取り入れながら、災害危険区域を商業施設と公共施設とにより再生しようとしている大船渡市大船渡駅周辺地区を調査対象に、大船渡市、まちづくり会社等へのヒアリング調査を軸として、その効果と課題を明らかにし、それらを通じて、復旧から復興にシフトしたプロセスにおける計画支援のあり方を検討し、事前復興」に向けてその可能性と課題を明らかにした。28年度は、昨年度から実施を持ち越した「復興まちづくり計画におけるコンパクトシティ政策の位置づけに関するアンケート調査」を被災した自治体に対して実施する。そこでの質問項目は、1コンパクト&ネットワークという観点から捉えた復興計画の自己評価2計画担当者自身のコンパクトシティ像3防災集団移転とコンパクトシティ政策の矛盾意識の有無4復興公営住宅の立地とコンパクトシティ政策との調整について等である。一方で、昨年度より開始した防災集団移転跡地のマネジメントに関する実態調査を、岩手県久慈市から福島県いわき市に至る残りのすべての被災自治体を対象に実施する。方法としては、各自治体を訪れ、計画図面を閲覧しながらヒアリングを実施するとともに、現地調査も行うこととなる。なお、その中で、大船渡駅周辺地区におけるエリアマネジメントの実態については、詳細に調査を実施する。そこでは、市役所担当者、開発主体、ビル入居予定者等へのヒアリングも実施することとなる。また、復興まちづくりにおける「参加」プロセスの推進に関する調査としては、継続して、宮古市庁舎移転に関わる市民参加プロセスの研究を前年に引き続き、現庁舎跡地の活用を中心とした市民ワークショップの運営およびその計画への反映プロセスに関わりながら、実施していくとともに、石巻市松川横丁の復興まちづくりの成果であるCOMICHIに関する実態調査を開発主体および支援計画者として関与した真野洋介准教授(東京工大)へのヒアリング調査から明らかにする。また29年度には、女川町における復興まちづくりの「参加」プロセスに関する実態調査を実施する予定である。復興まちづくりにおけるコンパクトシティ政策の推進については、前年度までの調査結果や担当者との議論の成果をもとに、国土交通省東北地方整備局コンパクトシティ推進研究会のメンバーとの定期的な議論を実施する。
キラルなリン化合物の立体選択的合成と修飾核酸並びに不斉合成への展開

キラルなリン化合物の合成とその特性を利用する修飾核酸の選択的構築と不斉合成への展開を目的として研究を行ない以下の幾つかの有用な知見並びに結果を得た。1.軸不斉ビナフトールを不斉補助剤とする種々のキラルphosphonate型試薬を合成し炭素-炭素結合反応が関与する有機合成的に重要な反応、たとえば不斉オレフィン化、不斉マイケル反応などに用いた。2.不斉オレフィン化ではメソ型のジカルボニル化合物に対して上記のキラル試薬によるHorner-Wadsworth-Emmons反応を行なったところ、エナンチオトピックなケトンが高選択的に区別され98%eeで光学活性エノン体が生成した。3.同類のキラル試薬を用いるモノカルボニル体に対する面区別反応においても75-92%eeの光学収率でキラルなオレフィンであるアレンやアルキリデン誘導体を与えることが判明した。4.アリル型のキラルなリン試薬を用いるMichael反応を検討したところ、高いジアステレオ選択性(-95%de)で各種エノンに対する1、4-付加反応が進行した。5. 3価のリン化合物であるH-ホスホネート体の合成を核酸誘導体を用いて行ない光学活性活性化剤との組合せにつき検討し、ジアステレオ選択的リン酸バックボーン部修飾核酸合成に向けての基礎的知見を得た。6.上記の核酸2量体のジアステレオマーの分離をHPLCを用いて行ない光学的に純粋な化合物のラセミ化、反応性等の検討を行ない、次いで5価のリンへの選択的酸化反応を試みた。7.以上、不斉合成や修飾核酸合成にキラルな有機リン化合物を適用して研究を行なったが、さらなる細部にわたる反応制御、メカニズムの解明は今後の課題として残った。
情動変化を惹起する歩行運動の生成・受容機序の解明

本研究の目的である「身体運動の美醜判断に関与する運動制御・認知メカニズムの解明」にあたり、研究1では動作主体の運動制御メカニズムの解明、研究2では客体の認知的な美醜判定メカニズム、研究3では研究1と2を統合した人工的な美醜歩行運動生成モデルの構築を計画している。現段階では研究1が完了し、研究2の実験準備が完了している。研究1において、プロのファッションモデルと一般の女性の歩行実験を実施した。トレッドミル上での歩行時のモーションキャプチャデータを取得し、全身(首・肩・肘・胸腰・腰仙・股関節・膝・足関節)の3次元での関節角度の時系列データを算出した。モデル群と一般群の比較および被験者の美歩行の意識の有無による比較を関節角度の時系列データに対して行ったところ、複数の関節の経時的推移に統計的差異が見られた。こうした歩行の美醜に関与するキネマティックな変化にどのような意味があるのかを定量的に評価するため、ラバン特徴量を計算する数理モデルを構築した。ラバン特徴量は、身体運動をエフォート(運動の質)とシェイプ(身体形状の質)の観点から、それらを戦闘形態と陶酔形態に分類する。実験データからラバン特徴量を算出した結果、モデルの歩様およびモデル・一般人が自身の美しさを意識した歩様は、胸部および臀部の動きを強調するための戦闘形態をとり、その他の関節の多くは陶酔形態へとシフトすることが明らかになった。また研究2の実験準備として、研究1で取得した被験者のモーションキャプチャデータから歩行アニメーションを作成し、美醜判断用のアンケート資料も作成した。当初の計画通り、研究1を完了することができた。研究2では心理実験に多くの被験者のリクルートを予定しているため時間がかかることが想定されるが、前段階としての実験準備も現段階で完了させることができた。今後は、当初の予定どおり研究2の心理実験「客体による身体運動の美醜判断」を行う。研究2の心理実験は被験者1名あたりに要する時間が比較的長く(30秒の歩行アニメーションを68回)、心理実験では多くの被験者を要する(50名程度を予定)ことから実験完了までに時間がかかる可能性が高い。なるべく多くの被験者による評価実験を同時平行で行うことができるようにするため、アニメーションの呈示を複数のタブレットを用いて行う、あるいは大きなモニタを用意するなどの実験の実施方法を工夫する必要がある。翌年度に予定している実験において、当初の予定よりも被験者を増やす必要性が生じ、また実験の効率化のためにタブレットの購入あるいは大型モニタの購入が必要となった。そのため、翌年度に予定していた解析用PCの購入および旅費に加え、被験者への実験映像呈示用のタブレットあるいはモニタを購入するための予算として当該助成金を使用する。
両生類におけるアクアポリンの生理学的役割、遺伝子発現調節機構、および進化プロセス

減水環境で飼育したネッタイツメガエルは、水中環境では示さない腹側皮膚を介した水吸収を行うようになり、乾燥した環境に順応する可能性があることを1年目の研究で示した。さらに、減水環境で飼育するとAQPa2S mRNAおよびタンパク質の発現が確認された。そこで水棲無尾両生類の乾燥環境適応に最も重要であると考えられるAQPa2Sの転写調節機構の解明を目的として以下の実験を行った。減水環境または水中で飼育したネッタイツメガエルの大腿部皮膚をcollagenase処理し、表皮と真皮を分離した。このうち表皮のみを液体窒素で凍結し、次世代シーケンサーMiseq (illumina)を用いたトランスクリプトーム解析を行った。その結果、減水環境において発現量が増加した203個の因子および発現量が低下した424個の因子を同定した。今後AQPa2Sの転写制御に関わる因子の同定が期待される。共同研究者であるHillyard教授の研究室において陸棲の有尾両生類ブチイモリを用いて、腹側皮膚を介した水吸収機構の生理学的な解析を行った。その結果、他の水棲(アカハライモリ)・半水棲(シリケンイモリ)のイモリに対して、ブチイモリのみがホルモン投与に応答して、腹側皮膚を介した水吸収を行うこと示した。また、免疫組織学的な解析からAQPa2SはAVTに応答して最外顆粒細胞のアピカル側細胞膜に局在することを示した。これらの結果は、陸棲のブチイモリが多くの陸棲や樹上棲の無尾両生類と同様に、抗利尿ホルモン応答性AQPa2Sの局在を変化させることで、腹側皮膚から水を吸収して水恒常性を維持していることを示している。本研究により、有尾両生類が無尾両生類と同様の腹側皮膚型AQP(AQPa2S)を介した水吸収機構を有していることが示された。これは同時に、本水吸収機構の起源が無尾目と有尾目の共通の祖先にまで遡ることが出来ることを示している。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の成果により、ネッタイツメガエルが1)体内の浸透圧を上昇させ, 2)下腹部皮膚に発現するAQP-xt3をして水を吸収し, 3)腎臓合菅にAQP-xt2,膀胱にAQP-xt5aおよびAQP-xt2をさせて水を再吸収することで,水流出を防ぐ、というモデルを提唱した。本研究は水の乏しい環境下での水棲種の水バランス維持機構を, AQPの観点から示した初めての知見であり,このうちAQP-xt5aに関する論文が学術雑誌に受理された。フルオレセイン標識したAVTを用いて、ニホンアマガエル下腹部皮膚の水透過能を測定したところ、6番目のProをLys (F)に置換したAVTにおいて水透過能が見られた。この皮膚の凍結切片を作製し、蛍光を観察したが、明瞭なシグナルが得られなかった。今後より条件を検討する必要がある。有尾目のニシブチイモリを用いて、AQPa2パラログのcDNAクローニングを行った。現在までに2種類のAQPa2(腹側皮膚型および膀胱型)とAQP5の全長配列を決定することに成功した。この結果は、有尾目において初めてAVT調節性AQPの同定に功したことを意味し、同時に両生類の進化を考察するうえで、非常に重要な知見となりうる。RT-PCRの結果、腹側皮膚型AQPa2は大腿部皮膚、胸部皮膚、腹側部皮膚および背側皮膚に発現し、AQP5は膀胱特異的に発現することを発見した。さらに腹側皮膚型AQPa2およびAQP5のcRNAを合成し、アフリカツメガエルの卵母細胞を用いた水透過試験を行い、どちらのAQPも水透過性を有することを証明した。また、腹側皮膚型AQPa2に特異的な抗体を作製し、免疫組織化学的解析を行ったところ、腹側皮膚の最外顆粒細胞の細胞質中にて免疫陽性シグナルが得られた。また、Rehydration実験を行ったところ、腹側皮膚型AQPa2の免疫陽性シグナルは同細胞のアピカル側細胞膜に移動していることを示した。この結果は、有尾目においても腹側皮膚から水を吸収するという無尾目と同様の機構で、体内の水バランスを維持することを示唆している。

その結果、他の水棲(アカハライモリ)・半水棲(シリケンイモリ)のイモリに対して、ブチイモリのみがホルモン投与に応答して、腹側皮膚を介した水吸収を行うこと示した。また、免疫組織学的な解析からAQPa2SはAVTに応答して最外顆粒細胞のアピカル側細胞膜に局在することを示した。これらの結果は、陸棲のブチイモリが多くの陸棲や樹上棲の無尾両生類と同様に、抗利尿ホルモン応答性AQPa2Sの局在を変化させることで、腹側皮膚から水を吸収して水恒常性を維持していることを示している。本研究により、有尾両生類が無尾両生類と同様の腹側皮膚型AQP(AQPa2S)を介した水吸収機構を有していることが示された。これは同時に、本水吸収機構の起源が無尾目と有尾目の共通の祖先にまで遡ることが出来ることを示している。26年度が最終年度であるため、記入しない。有尾目のアクアポリンについて、AQPa2 (AQP-nv2, AQP-nv3), AQP5のクローニングが進んでおり、おおむね目標を達していると判断する。一方、AVT受容体の可視化実験は、未だ条件検討の段階であり、全体を通して「2おおむね順調に進展している」と判断した。ネッタイツメガエルの膀胱型AQPと腹側皮膚型AQPについて論文にまとめ、主要学術雑誌に論文を投稿する。AVT受容体の可視化実験に関して、AVTを作用させる条件(AVTの濃度など)、凍結組織切片の洗浄時間などを検討する。有尾目のAQPに関して,今年の夏に共同研究者である米ネバダ大学のHillyard教授の研究室を訪問し、有尾両生類の水バランス維持に関するより詳細な解析を行い、主要学術雑誌に論文を投稿する予定である。
多体系における準安定状態の時空構造の解明

準安定状態の存在は、系の動的性質を明らかにする上で重要な因子であるにもかかわらず、原理的な法則性が明かでないため、その研究は遅れ気味である。本研究は多くのモデルに立脚しつつも、常に準安定状態の影響を重点的に取り上げることを目的とした。川崎は、フラストレイションを持つ系が示す多重な準安定状態の存在がただ単にランダムネスのみによっても実現可能であることを、ファジ-スピンモデルを提唱することによって示した。スピンの大きさのランダムネスは、スピンフリップにたいして、エネルギ-障壁をつくり、準安定状態の長時間緩和を導く。この緩和時間の系のサイズ依存性は、サイズに指数関数的となり、系の熱平衡状態への致達の困難さを示す。更に系のエネルギ-の緩和との相関を検討中である。冨田は、2成分系の急冷不安定状態において生成されるパタ-ンについて、これを記述する保存的TDGL方程式(CahnーHilliard方程式)が熱的ノイズを除けば空間的等方性を保存する性質を持つことに注目し、セル動力学法によるシミュレイションを用いてこれを確かめ、構造関数の小波数域で観測されている4乗則と関連づけて論文として発表した。また、ランダムな統計的パタ-ンのトポロジ-に関する従来の研究成果を小報告としてまとめた。宮下は、複雑な相互作用(競合系、希釈系、ランダム系、量子系など)で、秩序状態の特徴を主にモンテカルロ法を用いて研究した。希釈系では、多重の緩和プロセスを持つために、全体的に非常にゆっくりとした緩和が生じるが、その様子を積分の形で表わしたモンテカルロシミュレイションのデ-タと比較した。また量子系では、低温で量子ゆらぎのため秩序パラメ-タの縮みが観測されるが、種々のパラメ-タのこの縮みへの寄与を研究した。競合系では、秩序パラメ-タは微妙なバランスの上に成立しており、多重に縮退した多くのモ-ドが共存している場合が多いが、これらの系についてもその静的・動的性質を研究した。系の動的性質の解明には、その存在自身が系の熱力学的性質に決定な影響を与える準安定状態の研究が極めて重要である。これまでも多くの研究がなされてきたが、準安定状態そのものの時空構造に直接取り組むことを、我々は今年度の課題としてきた。川崎は、準安定状態が顕著にみられるランダムスピン系を取り上げ、スピンの大きさが確率的に分布している新しいモデル(ファジ-スピンモデル)を提唱した。この系は急冷した時準安定状態に富むので、その静的構造と安定性を先ず取り上げ、この状態が発生したスピンのパタ-ン構造と密接な関係のあることを突き止めた。外部からの刺激にたいする準安定状態の安定度は、有限磁場下での急冷で発生するパタ-ン構造や有限温度でアニ-ルすることによる真の平衡状態到達に要する時間等を通じて評価できた。これらの結果を通して、準安定状態に果たすランダムネスの役割を解明する突破口を開いた。以上の結果は掲載論文および平成1年8月にブラジルで開催された統計力学国際会議で報告された。現在このモデルにおける1次相転移と準安定状態との関係に取り組んでいる。また、富田は熱力学的に不安定な状態から出発して平衡へ向かう途中に典型的な空間パタ-ンを生じる保存的TDGL系について、セルダイナミックスに変形することによりコンピュ-タ動力学を実行した。特に、成長する空間パタ-

ンの等方性について、動力学的に異方性を含まない系における初期状態の等方性の保存性に注目し、コンピュ-タ動力学により異方性を表現する量としてパタ-ンの双極能率を追跡した。その結果、双極能率は有限系においては厳密な意味での保存量ではないが、その大きさはパタ-ンの空間スケ-ルの成長に比べて無視できる程度にしか成長しないことが明らかになった。さらに、準安定状態を生じる非保存的TDGL系のパタ-ンについても、同様の解析を実行中である。川崎は、準安定状態に富むファジ-スピン系についてその熱力学的性質を調べてきたが、スピンの大きさのランダムネスが系の準安定状態の存在に本質的であることを見いだし、その成果を論文として発表した。引き続いて今年度はその動的性質に重点を置き、緩和時間とランダムネスの関係について、モンテカルロシミュレイションを用いて研究してきた。緩和時間のモデルサイズ依存性は、サイズに指数関数的であることが分かり、その成果は、今年9月に英国で開催される国際会議で発表する予定である。冨田は、保存的TDGL系において生成されるパタ-ンの等方性の保存則に関する動力学的研究を前年度に引続き遂行し、保存性に対する推論の裏付けとして、異方的な初期条件から出発した場合にも双極能率で表現される異方性パラメ-タが保存されることをセルダイナミックス法を用いたシミュレイションにより確認するとともに、等方性の保存則を構造関数の小波数依存性と関連付け論文として発表した。宮下は、競合する相互作用系として代表的な三角格子反強磁性体における秩序の様子を以下のモデルについて研究した。逐次相転移する次近接相互作用をもつイジング系の様子を、モンテカルロくり込み群の方法で詳しく調べるとともに、中間相での非常に縮退した秩序の特徴を明かにした。また、次近接相互作用が0でも、十分大きなSでは長距離秩序が生じることを見いだした。また量子系においては、静的ゆらぎと動的ゆらぎとがかならずしも一致しないことを示した。その他、不純物磁性体の臨界現象についても、いくつかの格子系について研究した。
一流競泳選手の代謝的・力学的特性の解明とそのパフォーマンスとの関連性

本研究の目的は、一流競泳選手のパフォーマンスを決定する要因の解明、およびその競技力を向上させる新たなトレーニング法を開発することであった。その結果、一流競泳選手のパフォーマンスは、体力要因より、むしろ推進パワーや抵抗、推進効率といった技術要因の方が深く関与していることが明らかとなった。また、本研究で開発された流水プール内での高強度スプリントトレーニング、および抵抗測定装置を用いたpush-offトレーニングは、最大推進パワーを効果的に向上させ、一流選手においても、スプリント泳成績の改善に有効であることが証明された。【目的】本研究の目的は一流競泳選手の代謝(体力)的・力学(技術)的指標を定量し、その特性を明らかにするとともに、それらと各距離種目の泳成績との関連性について明らかにすることであった。【方法】被検者は、全日本選手権出場経験を持つ女子競泳選手13名(うちオリンピックを含む国際大会出場経験者4名)であった。本実験では、代謝的指標として最大酸素摂取量、最大血中乳酸濃度、OBLAにおける泳速度(V@OBLA)が、力学的指標としては泳速-抵抗関係、最大推進パワー、推進効率が定量された。これらの測定値と50m、100m、200m、400mの泳成績との関係を検討した。【結果及び考察】代謝的指標の中では、最大酸素摂取量や最大血中乳酸濃度については各距離種目の泳速との間に有意な相関関係は認められず、V@OBLAのみ200m、400m泳速と正の相関が認められた(どちらもP<0.01)。一方、力学的指標との関係をみると、最大推進パワーは50m(P<0.01)、100m泳速(P<0.05)との間に、また推進効率は200m (P<0.05)、400m (P<0.01)泳速との間にそれぞれ正の相関が認められた。さらに、各距離種目における群の平均泳速より推定された各被検者の抵抗値は、200m (P<0.05)、400m泳速(P<0.01)との間に負の相関が認められた。以上の結果より、高い泳成績を収めるには、より高いエネルギー供給能力を有することが望ましいには違いないが、必ずしも一流選手の泳成績にはエネルギー供給能力が直接関係しているわけではないこと、そして短距離種目ではより大きな推進パワーの発揮が、中・長距離種目では乳酸蓄積を抑える代謝能力(あるいは高いスイミングエコノミー)と、抵抗を軽減させ、高い推進効率を産み出す泳技術がより重要な要因となることが示唆された。【目的】本研究の目的は、年間を通じ、一流競泳選手の代謝(体力)的・力学(技術)的指標がどのように変化し、それが泳パフォーマンスの変化とどのように関係しているかを明らかにすることであった。【方法】被検者は、全国大会、あるいは国際大会への出場経験を持つ競泳選手18名(男子9名、女子9名)であった。測定項目は、最大酸素摂取量、スイミングエコノミー、最大血中乳酸濃度、OBLAにおける泳速度(V@OBLA)、最大推進パワー、泳速-抵抗関係(抵抗係数、抵抗指数)とし、これらの指標をトレーニング内容の異なる3期にわたって測定した。また、各期毎に200mおよびスプリント全力泳記録を測定し、記録の変化と各指標の変化との関連性について検討した。【結果及び考察】最大酸素摂取量、最大血中乳酸濃度等の代謝的指標については、被検者がすでに高度に鍛錬されていたためか、年間を通して有意な変化はなんら認められなかった。力学的指標については、質量鍛錬期(第1期)から量的鍛錬期(第3期)にかけて、一定泳速時の抵抗値の有意な低下が認められた。この低下は、抵抗指数に変化がなかったことから、抵抗係数の低下にのみ起因するものであった。しかしながら、この抵抗の低下と泳パフォーマンスの変化との関係を見てみると、必ずしも有意な関係は認められなかった。一方、最大推進パワー、最大推進力の変化率とスプリント全力泳の変化率との間には有意な正の相関が認められた。以上の結果より、一流選手では、年間を通じて体力的指標には顕著な変化が認められないこと、およびスプリント泳パフォーマンスの向上は、最大推進パワーの向上が密に関係していることが明らかとなった。【目的】本年度の研究目的は、過去の結果より、競泳スプリントパフォーマンスと関連の深かった最大推進パワーの向上を目的とした特異的トレーニングを施し、代謝的、力学的指標、および泳パフォーマンスに及ぼす影響について検討することであった。【方法】被検者は、日本選手権、日本学生選手権等に出場経験のある良く鍛錬された競泳選手22名(男子15名、女子7名)とした。

被検者は二群に分けられ、一群は流水プールにおけるスプリントトレーニング(10秒の休息を挟みながら5秒の全力泳を5回繰り返すこと間欠的運動を1日2セット:SP群)を、もう一群は抵抗測定装置(水中に設置された固定パッドを押しながら泳ぐシステム)を用いたpush-offトレーニング(25mの全力push-off泳を2分間隔で10回:PO群)を、それぞれ4週間行った。トレーニング効果は、最大酸素摂取量、最大酸素借、抵抗指標、最大推進パワー、50m、100 m泳パフォーマンスによって評価された。【結果及び考察】4週間のトレーニング後、SP群においては最大酸素摂取量、最大酸素借の有意な増加が観察されたが、PO群では変化はなかった。また、各被検者の泳速ー抵抗関係より得られた抵抗係数と抵抗指数は、両群ともに有意な変化は認められず、抵抗を減少させるような泳技術の改善は認められなかった。しかしながら、最大推進パワーは、両群ともに有意に増加しており、それにともない、50m、100m泳記録も、ほとんどの被検者において、両種目ともに記録の向上が認められた。以上の結果より、本実験で用いられたSPトレーニング、POトレーニングは、スプリントパフォーマンスと関与の深い最大推進パワーを効果的に向上させ、スプリント泳パフォーマンスの向上に寄与できることが示された。23年度に掲げた研究計画は順調に実施され、結果も得られた。計画以上の成果が得られるまでには至らなかったが、現在のところ、24年度の研究計画実施に向けて、なんら問題はない。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、24年度の計画に則って、粛々と進める予定である。ただし、9月までは選手、特に一流選手は大事なシーズントレーニングのため、選手を長時間拘束できないであろうから、それまではプロトコール確立のためのプレテストなどを行い、10月以降実験を進める予定である。現在のところ、実験装置、設備、消耗品等に不備はなく、計画通り実験遂行可能な状況であるため、計画変更や問題点への対応策は考えていない。
共有結合性結晶の気相エピタキシャル成長に関する量子化学的研究

今年度はC原子によるC(001)面のステップ成長機構を研究した。はじめに,C(001)再構成面に基本構造をab intio MO法で求めた。電子相関を考慮した構造最適化計算の結果,最安定構造はSi(001)再構成面の場合と同じく,スピン-重項状態の(2×1)対称ダイマー構造であると得られた。これから考えると、C(001)面にもSi(001)面と同じS_A・S_Bの2種類のステップが存在しているはずである。この予想は,最近都野らが観測したC(001)成長面のSTM像によって確認された。ここでS_A及びS_BステップはSi(001)面についてのChadiの定義に従ッて、ダイマー列が伸びる方向の成長をSbステップ成長,これに直交する方向の成長をS_Aステップ成長を呼ぶ。計算には各ステップ構造を表すクラスターモデルを考え、これにC原子が2個吸着付加して1個の最表面ダイマー構造が生成して成長が進む際の安定構造と,安定化エネルギーを原子数が多いので半経験的MOであるMNDO法で求めた。その結果,S_Bステップ成長は,タイプIとタイプIIの二種類の構造が成長過程に現れ,これらの構造を交互に取りながら,ダイマー列成長が進むことにより起こると孝えられた。S_Bステップでは,成長が各ダイマー毎に独立に起こるためステップ端は整わす凹凸があると予想されるが,STM観察もそうなっている。一方,S_Aステップ成長は、ステップ端の下層ダイマー列の上にダイマー核が生成することから始まり、核を中心にしたダイマー列の伸長(S_Bステップ成長と等価)が続く反応であることがわかった。核生成がダイマー列伸長反応より遅いとき、A_Aステップ成長速度がS_Bステップ成長より遅くなり,S_Aステップ端が整列すると考えられる。実際に,このような機構が働いているかどうかを調べるため,C原子がC(001)テラス面およびステップ端を表面移動する上で必要なエネルギーを正確に求める研究を続行している。
国際化とイノベーションの相互作用と企業の生産性に関する分析

本研究では、国際化とイノベーションの相互作用がどのように企業パフォーマンスの向上に結び付くのかを、企業や工場レベルの大規模なデータを用いて分析した。まず、日本企業の場合、輸出開始後に学習効果によって生産性を向上させていることが認められた。また、海外で生産だけでなく販売や研究開発活動まで行う企業は、国内の研究開発活動の効率性が格段に高かった。さらに、輸出開始に伴い、生産品目の変更が活発に行われており、高付加価値の品目が導入される一方、低付加価値の品目が削除される傾向があった。輸出開始後の生産性向上は、生産品目構成の変化とも関連があると考えられる。本研究は、国際化とイノベーションのリンケージや相互作用がどのように企業パフォーマンスの向上に結びつくのかをミクロ・データを用いて分析することにより、海外市場からの学習効果のメカニズムを解明するものである。国際化とイノベーションという2つの異なるテーマの融合を目指す実証研究は、近年、欧州諸国を中心に増加しているが、学術的にコンセンサスを得られる評価・結論は導かれていない。本研究では、日本について実証的に分析し、東アジアの成長モデルにおける国際化とイノベーションの相互作用について、さまざまな政策的含意を引き出す。また、日本では、中小企業に対する輸出促進など、政策的に企業のグローバル化を支援する方向の議論が活発になっているが、実証研究結果に基づいた具体的な政策提言を行うことも目指している。このような目的に向けて、平成23年度は、経済産業省『企業活動基本調査』の個票データを利用して、国際化と国内研究開発活動との関連を分析した。輸出を開始した企業、輸出を停止した企業、期間を通じて継続して輸出していた企業とに分類し、輸出開始後に、国内の研究開発活動(費用や開発部門従業者数)、売上高や生産性、雇用などがどのように変化したかを検証した。輸出先を区別して分析した場合、欧米に輸出開始した企業は売上、雇用、生産性などのパフォーマンス向上が大きく、アジアに輸出開始した企業はパフォーマンス向上効果が小さかった。また、欧米に輸出開始した企業は特許の取得にも積極的で研究開発志向が強いことも示された。この結果の背景には、輸出の動機(自社の技術力を活かした新規市場開拓か、または取引先の海外移転に伴う部品納入先の変化)や輸出先企業のタイプ(海外企業かまたは日系企業か、など)により、学習効果の大きさに違いがあることを示しているかもしれない。この点に関し、さらに深く分析していく。本研究は、国際化とイノベーションの相互作用がどのように企業パフォーマンスの向上に結び付くのかを、ミクロ・データを用いて分析することにより、海外市場からの学習効果のメカニズムを解明するものである。また、近年、日本では、中小企業に対する輸出や海外進出支援など、政策的に企業のグローバル化を支援する方向の議論が活発になっているが、実証研究結果に基づいた具体的な政策提言を行うことも目指す。この目的のため、これまで、文部科学省『全国イノベーション調査』、経済産業省『企業活動基本調査』、『工業統計調査』の個票データを利用して分析を進めてきた。平成25年度は、これらの分析結果を論文にまとめ、国内外の学会で報告するとともに、学術雑誌に投稿した。うち1本は、企業の国際的な事業展開の有無・範囲と研究開発の効率性との関連を分析したもので、当論文は国内の査読付き学術雑誌に掲載された。また、さらに1本は、海外学術雑誌から掲載許可を得ている。また輸出の開始・継続・停止が工場の生産品目構成に与える影響を、品目レベルのデータを利用して分析している。これまでのところ、輸出開始工場は、その他の工場と比べて、品目構成を変化させる傾向が強いことが確認されている。さらに、韓国とインドネシアの研究者と協力して、日・韓・インドネシアの比較研究も進めている。輸出開始工場で、生産品目構成の変化が大きいことは、3カ国すべてで確認できた。さらに、輸出開始工場では、これまで生産していなかった品目を追加している傾向が確認された。このことは、輸出開始とイノベーション活動とに何らかの関連があることを示唆している。今後、追加された品目と生産停止された品目の特性をさらに詳細に分析することにより、当該研究課題の研究目的の達成を目指していく。本研究は、国際化とイノベーションの相互作用がどのように企業パフォーマンスの向上に結びつくのかをミクロ・データを用いて分析することにより、海外市場からの学習効果のメカニズムを解明するものである。また、日本では、中小企業に対する輸出促進など、政策的に企業のグローバル化を支援する方向の議論が活発になっているが、実証研究結果に基づいた具体的な政策提言を行うことも目指す。このような目的のため、平成24年度は、主に3つの研究テーマをとりあげて分析した。