hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極東古集団の形成・統合

ロシア極東は、朝鮮半島・日本列島とともに、東アジアにおける国家形成期の地域間交流や集団の動きを考える上で検討が必要な地域である。本研究は、ロシア沿海地方北部を中心に、青銅器時代中世期にかけての集団の形成と展開、社会変化の過程を考古学に明らかにすることを目的に、研究を実施し、以下の成果を得た。(1)青銅器時代初期鉄器時代の様相の考古学的な把握、編年体系の整備・集団の動向の把握、(2)靺鞨系集団の形成過程の解明、(3)当該地域青銅器時代の生業活動の解明、(4)遺跡の様相からの社会階層化過程の分析、(5)文物・鉄器生産技術等からの周辺地域との交流の解明、(6)当該地域の国家形成過程のモデル化ロシア極東は、朝鮮半島・日本列島とともに、東アジアにおける国家形成期の地域間交流や集団の動きを考える上で検討が必要な地域である。(1)青銅器時代初期鉄器時代の様相の考古学的な把握、編年体系の整備・集団の動向の把握、(2)靺鞨系集団の形成過程の解明、(3)当該地域青銅器時代の生業活動の解明、(4)遺跡の様相からの社会階層化過程の分析、(5)文物・鉄器生産技術等からの周辺地域との交流の解明、(6)当該地域の国家形成過程のモデル化21年度は、研究開始年度にあたり、研究環境・条件整備を中心に作業を進めた。まず、研究参加者で役割分担・研究計画を検討し、基本計画をたてた。それに基づき、7月以降活動を解しした。7月から中国の所蔵資料調査のため吉林大学王培新教授と協力し黒龍江省等の関連資料の閲覧のための交渉を開始した。9月に、ロシア領内での調査実施を具体化するため、予備調査・踏査を実施し、特にウスリー川流域では高地性集落を新たに確認し試掘を行い、年代測定試料も採取した。この成果を検討し、次年度から沿海地方北部のイマン川流域とウスリー川流域で発掘・測量調査を行うことで、ロシア側と合意した。また、ウラジオストックの歴史考古民族研究所において、製鉄関連資料・土器編年資料の調査と測図・撮影等を行った。以上の作業と並行して、文献等による関連遺跡の情報収集整理を進めた。植物遺体等の分析・同定については今年度は具体的な資料の採取にいたらなかったため、既存のデータおよび関連試料の整理を進めた。さらに2月にノヴォシビリスクの考古学・民族学研究所において、極東初期鉄器時代の基準資料であるポリツェ遺跡等の所蔵資料を調査し、土器・鉄器等の情報を得、遺構別の土器から、年代測定資料として付着炭化物を採集した。今年度収集した資料・分析試料については、遺跡・遺構別に整理して分析にかかる準備を行っている。22年度に分析を行い、編年等の参考資料にかかる予定である。また、3月に22年度の実施計画案を作成し、22年度の早い段階に研究参加者と最終的な実施計画を決定する準備を行った。22年度は,沿海地方北部イマン川流域において,初期鉄器時代靺鞨期にかけての集落であるロシーナ4遺跡での発掘調査,初期鉄器時代防御集落であるタムガ川流域エリザベトフカ遺跡の測量調査を実施し,当該時期・地域の集落様相を把握することができた。特に,当該地の様相が不明確であった,青銅器時代から初期鉄器時代初めの様相の把握と年代への見通しが得られたことは重要な成果である。また,生業関連資料の植物資料採取,年代測定資料の採取を行いと測定を行い,特に後者については,文化編年に有効な資料を得た。測定結果を基に土器編年作業を進めた。沿海地方では,来年度以降の調査地の予備調査も実施し,防御性集落と考えられる数遺跡の踏査を行い,試掘を実施した。この結果,ロシア研究者との協議を経て,次年度はイマン川上流域のダルニー・クット遺跡の発掘調査を予定することとした。また,中国東北地方の同時代資料の調査のため,遼寧省・吉林省・黒龍江省の各博物館・文物考古研究所を訪問し,所蔵資料を調査するとともに,研究者らと意見・情報交換を実施した。資料調査結果は現在,昨年収集した資料とともに整理作業を進めており,良好な資料化を進めている。さらに,ロシア調査を実施中の韓国の研究者らを招聘し,意見交換を行った。以上の作業により,各国の研究成果についての知見を深めるとともに,当時の東北アジア各地域の集団の様相,広域文化編年に関する見通しを得ることができた。今年度は現地本調査,資料調査がともに進み,日本列島との比較についても検討を始めるための条件が整いつつあり,次年度から本格化させる予定である。23年度は,沿海地方北部において,初期鉄器時代防御集落であるエリザベトフカ1遺跡の住居址発掘調査を実施し,集落の詳細な内容把握を図った。沿海地方南部とアムール流域との共通性を持ちながら独特の特徴を持つ同時代早期の文化を確認し,さらに同時代後期の金属加工資料を検出し,沿海地方北部の初期鉄器時代の様相の解明に重要な資料が得られた。2月にこれらの資料の整理と記録化を進めた。

また住居出土資料による,石器使用痕観察,採取植物資料の同定,スラッグ等金属加工試料分析,放射性炭素年代測定を進めている。また,新資料を含めた文化設定編年作業を進めている。沿海地方では,来年度もエリザベトフカ1遺跡の発掘調査を進めるとともに,防御性集落の確認調査を実施する計画を,ロシア側研究者と協議した。23年度は計画の中間期にあたり,成果と課題の検討のため中国・ロシア・韓国・日本の研究者らによる研究集会「東北亜早期鉄器時代考古国際学術検討会」を中国人民大学(北京)で開催し,それぞれの調査研究成果の発表と意見・情報の交換を行った。中国や韓国・ロシアの共同調査の新たな成果が紹介され,各地域の最新情報が得られるとともに,それぞれの見解の共通性や相違も確認できた。また,日本の弥生時代集落の紹介は各国研究者の関心を呼び,防御性集落に関する問題意識も共有できた。なお,この集会の内容は『中国文物報』,考古研究所ホームページにも紹介された。国内の弥生時代集落との比較材料を得るため,福岡県板付遺跡,大阪府池上・曽根遺跡,奈良県唐古鍵遺跡・〓向遺跡などの現地視察と資料実見も行い,集落の比較材料を得た。前年度までの調査成果をまとめつつ最終調査の計画を検討し、9月にロシア沿海地方において、ブロチカ遺跡・ミハイロフカ遺跡等初期鉄器時代から靺鞨文化期の遺跡現地調査を実施し、初期鉄器時代と靺鞨文化前期の遺跡立地と集落形態に関する情報を得た。同時に、極東連邦大学、ロシア科学アカデミー極東支部歴史考古民族研究所の所蔵する初期鉄器時代から靺鞨文化期の所蔵資料を調査し、土器から見た両文化の継承関係と年代的位置づけを明らかにするための資料を得た。以上のデータは付加し、遺跡GISの充実化を行った。さらに、24年度まで実施したエリザベトフカ1遺跡出土土器を対象にレプリカ法による種子の同定試料、年代測定・金属生産に関する分析試料も採取した。特に、青銅器初期鉄器時代の栽培植物を確認し、農耕の存在を確実にした。12月にこれまでの調査成果全体に基づき、初期金属器(青銅器・初期鉄器)時代から靺鞨文化期までの動向や周辺諸地域との関係をテーマに、韓国・ロシアの研究者らを招聘し、国際研究集会を開催した。特に、初期鉄器時代における沿海地方と朝鮮半島東岸部の関係、沿海地方北部の青銅器文化の解明、北方のアムール川流域との関係、年代的位置づけ、靺鞨文化の成立について、発表と意見交換を通じて、全体的な取りまとめを行った。1月までに各分析を終了し、沿海地方における初期金属器時代の栽培植物の様相、金属生産の実態、暦年代について一定の成果を得た。また、極東地域にみられる内陸アジア関連資料の比較のため、ドイツ考古学研究所・ボン大学を訪問し調査資料に関する知見を得た。以上の成果を取り込みながら、25年度までの現地調査・発掘調査と関連する研究成果をまとめた調査報告書を刊行した。24年度は,9月に沿海地方北部において,初期鉄器時代防御集落であるエリザベトフカ1遺跡の住居址発掘調査を継続し,23年度確認した沿海地方南部・アムール流域と共通性を持つ初期金属器文化の内容をさらに詳細に確認した。特に、土器・磨製石器等の組成が明らかになり、住居の特徴も把握することができた点が重要な成果である。さらに初期鉄器時代後期に関わると考えられる遺構の確認も行った。調査遺構からは年代測定試料も採取した。また、併せてロシアの既存資料の調査を行い、初期鉄器文化から靺鞨文化への変遷過程に関する資料収集を行った。
サイトカインによるリンパ球のホ-ミングの制御機構と生体内免疫反応の解析

マウスFoot Pad法を用いた炎症モデルにおけるHoming receptor : L-selectinとそのLigand : GlyCAM-1可溶性因子の経時的変化の解析とその意義:リンパ球のホ-ミング現象におけるHoming receptorはL-selectinというレクチン様糖蛋白分子である。L-selectinに対する高内皮細胞(HEV : High endothelial venule)上のHoming ligandは、特異的な糖鎖を持つCD34とGlyCAM-1(Glycosylation-dependent Cell Adhesion Molecule-1)の2種のシアロムチンである。マウスを用いた炎症モデルで血中GlyCAM-1とL-selectinを経時的に測定、Homing機構を解析した。BALB/CマウスFootPadにComplete Freund Adjuvant(CFA)を皮下注し、0h,3h,6h,12h,1d,3d,7dと計7回、心臓穿刺により採血した。Soluble GlyCAM-1はELISA法でそれぞれ測定した。またキットを用いて炎症性サイトカインを経時的に測定した。Soluble GlyCAM-1はELISA法で測定可能で、CFA投与後12hにおいて最高値を示し、その後緩やかな減少傾向を示した。L-selectinもCFA投与後12hで最高値を示し、1-3dで元の値に復した炎症性サイトカインは、1L-6以外すべて測定限界以下であり、1L-6はCFA投与後3hで上昇しそのレベルは24hまで維持され、3-7dは測定限界以下であった。HEV上のHoming ligandであるGlyCAM-1は血中に遊離され、活性化によりsheddingされたL-selectin fragmentをtrapすることによりリンパ球のホ-ミングを制御していることが示唆された。マウスFoot Pad法を用いた炎症モデルにおけるHoming receptor:L-selectinとそのLigand:GlyCAM-1可溶性因子の経時的変化の解析とその意義:リンパ球のホ-ミング現象におけるHoming receptorはL-selectinというレクチン様糖蛋白分子である。L-selectinに対する高内皮細胞(HEV:High endothelial venule)上のHoming ligandは、特異的な糖鎖を持つCD34とGlyCAM-1(Glycosylation-dependent Cell Adhesion Molecule-1)の2種のシアロムチンである。BALB/CマウスFoot PadにComplete Freund Adjuvant(CFA)を皮下注し、0h,3h,6h,12h,1d,3d,7dと計7回、心臓穿刺により採血した。L-selectinもCFA投与後12hで最高値を示し、1-3dで元の値に復した炎症性サイトカインは、IL-6以外すべて測定限界以下であり、IL-6はCFA投与後3hで上昇しそのレベルは24hまで維持され、3-7dは測定限界以下であった。

マウスFoot Pad法を用いた炎症モデルにおけるHoming receptor:L-selectinとそのLigand:GlyCAM-1可溶性因子の経時的変化の解析とその意義:リンパ球のホ-ミング現象におけるHoming receptorはL-selectinというレクチン様糖蛋白分子である。L-selectinに対する高内皮細胞(HEV:High endothelial venule)上のHoming ligandは、特異的な糖鎖を持つCD34とGlyCAM-1(Glycosylation-dependent Cell Adhesion Molecule-1)の2種のシアロムチンである。マウスを用いた炎症モデルで血中GlyCAM-1とL-selectinを経時的に測定、Homing機構を解析した。BALB/CマウスFoot PadにComplete Freund Adjuvant(CFA)を皮下注し、0h,3h,6h,12h,1d,3d,7dと計7回、心臓穿刺により採血した。Soluble GlyCAM-1はELISA法それぞれ測定した。また、キットを用いて炎症性サイトカインを経時的に測定した。Soluble GlyCAM-1はELISA法で測定可能で、CFA投与後12hにおいて最高値を示し、その後緩やかな減少傾向を示した。L-selectinもCFA投与後12hで最高値を示し、1-3dで元の値に復した炎症性サイトカインは、lL-6以外のすべて測定限界以下であり、lL-6はCFA投与後3hで上昇しそのレベルは24hまで維持され、3-7dは測定限界以下であった。HEV上のHoming ligandであるGlyCAM-1は血中に遊離され、活性化によりsheddingされたL-selectin fragmentをtrapすることによりリンパ球のホ-ミングを制御していることが示唆された。
地殻内電気伝導度及びその異方性の測定

本研究では、地殻程度の温度圧力条件における岩石電気伝石炭測定が可能になることを目標として設定した。現実的には低電気伝回旋の岩石を測定するためには、高温。高圧発生装置のなかで、高い絶縁性を保ちながら試料の電気伝導度を精密に測定するという技術的な問題を克服しなくてはならなかった。又、電気回路系を含む全ての測定系のノイズ対策や電気伝導度の周波数依存性なども重要な課題となった。しかしながら、疑似試料を用いた多数の予備実験により安定的な岩石・鉱物の電気伝導度測定が可能となった。本研究の独創的な点は精密観測から得られた地殻内の電気伝導度だけでなく、室内実験の岩石・鉱物の電気伝導度を相互検証することである。岩石・鉱物の電気伝導度データが蓄積されれば、世界的にも例のない地殻構造やテクトニクスを電気伝導度から詳細に解釈することができ、意義深い考察を生み出すことが可能となる。本研究の3年間に渡る期間で、十分に研究目標を達成したと言える。さらに本研究に参加した研究分担者はそれぞれの研究分野をリードする第1人者であったため、実験の遂行能力は万全であった。それ故、試料の採取、試料分析、電気伝導度測定系の開発、高温・高圧実験、回収試料分析及び取得データ解析は予定どおり遂行されたのみならず、系統的な研究手法を確立した。最終的に本研究から得られた成果は以下の6項目である。(1)低電気伝導度の岩石・鉱物の電気伝導度測定技術開発(2)定量・定性分析をおこなった鉱物の電気伝導度測定(3)鉱物が均一な合成(焼結)岩石の電気伝導度測定(4)鉱物配列を考慮した岩石電気伝導度測定(5)含水銀物の脱水過程を捉える電気伝導度測定(6)室内実験から得られた岩石電気伝導度と電磁気観測から求められた結果の比較研究が大きな成果として得られた。本年度の研究の目標は、地殻岩石電気伝導度測定方法と安定的な電気伝導度データ収得にある。特に、岩石・鉱物の電気伝導度データが蓄積されれば、世界的にも例のない地殻構造やテクトニクスを電気伝導度からより詳細に解釈でき、意義深い結果を生み出す。本年度は過去の室内実験における電気伝導度測定の問題を全て解決するために、測定系の開発、新しい試料容器の設計・試作などを平行しておこなった。又、地殻程度(深さ30km程度まで)の温度・圧力条件を正確に制御してやることや、圧力媒体に含まれる水分を測定前に排除する事にも留意した。今回、測定した岩石試料は下部地殻を代表とする北海道・日高変成帯のグラニュライトと九州・肥後変成帯の片麻岩である。前者の岩石は一度、粉砕してから変成温度・圧力条件以下で試料合成を行い、後者の岩石は採取したものを直接、電気伝導度測定をおこなった。グラニュライトの電気伝導度測定成果は国際学術誌において出版した(Fuji-ta et al,2004)。片麻岩については、岩石の層理面に平行及び垂直方向の電気伝導度測定を行っている。この研究は、岩石中の電気伝導メカニズムを説明する上で重要なものである。又、鉱物中の電気伝導度物性は知られていないため、多数の鉱物を含有する岩石実験と野外電磁気観測結果との融合アプローチの研究意義は大変大きい。本研究に類似する室内実験は国内外を問わず前例が極めて少ないため、来年度、国内では地球惑星関連合同学会において成果公表をおこなう。さらに海外においては、10^<th

> Scientific Assembly of the International Association of Geomagnetism and Aeronomy(第10回国際地球電磁気学会)においても研究成果を発表する予定である。地殻内構造を議論する際には、観測から得られた電気伝導度構造だけでは議論できなくなりつつある。その解決のためには、地殻内に存在する岩石の電気伝導度のメカニズムを解明しなくてはならない。本研究では、室内実験から得られる岩石・鉱物の電気伝導度を観測データと直接比較することにより、相互のデータの信頼性を明らかにする目的がある。本年度は,下部地殻岩石の代表である片麻岩・角閃岩と地殻内に存在する含水鉱物のブルーサイトの電気伝導度測定を行った。実験では温度・圧力条件のみならず、実験前と実験後の分析評価が重要なため、試料の元素分析や鉱物の顕微鏡観察を行った。本年度は九州地域の肥後変成帯に着目し、岩石試料を入手した。電気伝導度測定用試料は超音波加工機で他の物質と反応しないように成型した。高温・高圧下における電気伝導度測定実験は岡山大学地球物質科学研究センターで行った。地殻内での温度条件としては最大約1200K(900°C)までとし、圧力は0.5-1.0GPaを発生させた。本年度の最大の成果は、圧力発生及び温度制御についてはマルチアンビルの圧力校正、ヒーターコントローラーの校正が十分に行われていたため、安定的な実験を数多く遂行できたことである。電気伝導度測定のシステムはほぼ完成の域に達し、岩石内の鉱物配列の差異により電気伝導のメカニズムが異なることや含水鉱物の相境界付近で急激な電気伝導度が見られるなどの数多くの知見を得ることができた。さらに、試料の含水率や空孔の評価を行う実験も予定されている。測定装置に関する技術的な成果・実験成果及び地球物理学的な解釈については、国内学会の日本地球惑星科学連合2005年大会や第10回国際地球電磁気学会において発表した。又、その詳細な内容についても、国際学術誌に投稿中である。地殻内構造を議論する際には、観測から得られた電気伝導度構造だけでは議論できないため、地殻内に存在する岩石の電気伝導度のメカニズムを解明しなくてはならない。本年度は最終年度にあたり、下部地殻岩石の代表であるグラニュライト・片麻岩・角閃岩・塩基性岩と地殻内に存在する含水鉱物のブルーサイトなどの多種多様な試料の電気伝導度測定を行った。地殻内での温度条件としては最大約1200K(900°C)までとし、圧力は0.5-1.0 GPaを発生させた。
分子シャペロンの異常による小胞体ストレス病の解析

神経変性疾患の大部分は孤発例であり原因不明であるが、その共通像として、異常蛋白の凝集、細胞内外への沈着、神経細胞障害が挙げられる。細胞内では蛋白質は分子シャペロンによって高次構造が形成される。異常な蛋白質は小胞体に留められ、やがてプロテアソームによって分解処理され、蛋白凝集、沈着が防止されている。膜蛋白、分泌蛋白の品質管理を担当するのは主にBiPなどの小胞体分子シャペロンである。本研究では小胞体分子シャペロンの細胞内分布のゆらぎが蛋白質品質管理機構を障害することによって神経変性疾患の病態へどのように関与しているのかをマウスモデルを用いて検討した。小胞体蛋白質管理機構の障害モデルとして、逆行性輸送が阻害された変異KDEL受容体を発現するトランスジェニックマウス、また、KDEL配列の欠損した変異BiPの発現するノックインマウスを作製した。昨年度に引き続いて、これらのマウスの神経発生異常、老年期における運動異常などの表現系を形態学的に、また生化学的に解析した。これらのマウスには、神経系、呼吸器、心臓、腎臓などに異常が見られた。また、変異BiPノックインマウス脳に発現する異常タンパク質を2次元電気泳動によって分離し、質量分析によって候補タンパク質を同定した。これを表現系の異常と対照し、小胞体機能障害によって異常に産生されるこの蛋白質が表現型に大きな影響を与えているのかどうか、今後病態解析を行う。また、その異常蛋白の是正により神経変性疾患の予防、治療が可能かどうかを検討する。これらのマウスの神経発生異常、老年期における運動異常などの表現系を形態学的に、また生化学的に解析した。これらのマウスには、神経系、呼吸器、心臓などに異常が見られた。今後さらに、電気泳動、質量分析による異常蛋白の同定を試みる。これを表現系の異常と対にし、小胞体機能障害によって正常に産生されない蛋白質の中に、特に表現型に大きな影響を与える特定の蛋白質があるかどうか病態解析を行う。
セラソームを用いる自己集積型マイクロ化学チップの作製

本研究では、申請者らが開発した新規の有機-無機複合ベシクル「セラソーム」の特徴を活かして、これまでに無い自己集積型のマイクロ化学チップの作製を目指した。本年度の成果を以下にまとめる。1.ドメイン構造をもつセラソームの膜融合によるマイクロチューブ作製膜融合に耐性をもつセラソームに、膜融合を起こす脂質ドメインを導入できることがわかった。また、ベシクル形態を維持したまま、交互積層法を用いてセラソームを基板上に集積できることもわかった。これらを組み合わせることで、基板上に作製したマイクロパターン上に、ドメイン構造をもつセラソームを自己集積により配列させ、DNAや高分子電解質などの融合誘起剤によって膜融合を進行させてマイクロチューブを作製する手法を提案することができた。蛍光励起エネルギー移動によって膜融合の進行は確認できたが、膜融合にもとづくマイクロチューブ形成を顕微鏡で確認するには至らなかった。2.マイクロ化学チップとしての機能評価セラソームのマイクロ化学チップとしての有用性を明らかにするために、ベシクル型のセラソームについて、分子認識能や反応制御機能を評価した。その結果、ドメイン形成能に優れたセラソームにおいては、人工レセプターとしての分子認識能が有効に発現し、また光や化学シグナルなどの外部刺激によって酵素活性をスイッチングできることが明らかになり、自己集積型マイクロ化学チップへ展開できる可能性が強く示唆された。1.ドメイン構造をもつセラソームの形成セラソーム形成脂質とペプチド脂質を合成し、それらやリン脂質を混合して種々のセラソームを形成した。セラソームが二分子膜ベシクル構造を有することは、透過型ならびに走査型電子顕微鏡観察から確認した。また、セラソームのサイズは、数十nmから数μmの範囲で制御可能であることが動的光散乱法の測定から明らかになった。セラソーム表面の荷電状態は、ゼータ電位の測定から評価した。示差走査熱量分析や蛍光プローブを用いた蛍光顕微鏡観察の結果、セラソーム形成脂質と他の脂質の混合ベシクルは、ドメイン形成能に優れていることを見出した。2.セラソームの基板上への集積セラソームの基板への自己集積には交互吸着法を用いた。すなわち、固体基板上に高分子電解質を交互吸着法で修飾してカチオン性表面を作製し、これにゼータ電位が負の値を示すセラソームを交互吸着法で固定化した。吸着過程は、水晶発振子を用いるマイクロバランスで定量的に評価し、セラソームの集積構造が形成できることを蛍光顕微鏡観察から明らかにした。また、ジャイアントセラソームの基板への固定化においては、アビジン・ビオチン間の相互作用やオリゴヌクレオチド間の相補的相互作用を用いることが有効であることを明らかにした。1.ドメイン構造をもつセラソームの集積前年度の成果に基づき、セラソーム形成脂質に合成ペプチド脂質あるいはリン脂質を混合して、ドメイン構造をもつセラソームを種々作製した。形成された脂質ドメインの可視化には、市販の蛍光プローブを用いたが、微視的粘性の変化を利用して脂質ドメインを可視化できる蛍光プローブも新たに開発した。基板上ヘセラソームを集積するために、オリゴヌクレオチド鎖をもつコレステロール誘導体をベシクルに組み込み、これと相補的なオリゴヌクレオチドとの分子認識を利用して、ドメイン選択的なベシクル集積系を開発した。2.セラソームの膜融合挙動の評価脂質ベシクルの膜融合によって脂質チューブを作製するためには、ドメイン選択的な膜融合系を開発する必要がある。そこで、種々の高分子電解質を用いて脂質ベシクルの融合挙動を評価した。その結果、ベシクル表面と反対に荷電した高分子電解質を用いることで膜融合を起こせることがわかり、高分子の構造が融合挙動に大きく影響することも明らかになった。また、セラソームは、他の脂質ベシクルに比べて、膜融合耐性が極めて高いこともわかった。したがって、ドメイン構造をもつセラソームでは、セラソーム形成脂質以外の脂質ドメインを利用した膜融合が可能であり、脂質チューブ構造を形成できる可能性が示された。

その結果、ドメイン形成能に優れたセラソームにおいては、人工レセプターとしての分子認識能が有効に発現し、また光や化学シグナルなどの外部刺激によって酵素活性をスイッチングできることが明らかになり、自己集積型マイクロ化学チップへ展開できる可能性が強く示唆された。
就業女性の乳がん検診未受診の要因分析と支援対策の構築

本研究は、乳がん検診受診率向上に向けて、就業する女性の乳がん受診行動へ至らない要因を明らかにし、乳がんに関する正しい知識や検診の利益や不利益など個人の受診行動を判断する知識をどのように提供し、行動変容を促すか支援対策を講じる目的のために、2018年度は以下のことを研究実施計画に沿って行った。1.前年度に文献検討などを行ったものを基盤として作成した質問紙の項目やインタビューガイドについて、さらに内容を精選して検討を重ね、配布するアンケート用紙やインタビューガイドを完成させた。2.アンケートを実施するため協力してもらえる一定基準を満たす企業や官公庁を選定し、その企業や官公庁の責任者へ研究依頼を行い、打ち合わせを実施した。3.企業や・官公庁の責任者との打ち合わせで、実際にアンケート調査を実施するにあたり、研究協力依頼文書の内容において、紛らわしい語句や意味内容が正確に伝わるわかりやすい文章に修正加筆する必要があることが判明した。そこで研究者間で検討し研究協力依頼文書について加筆修正した。4.研究計画書の倫理審査の承認を受けた後だったため、研究協力依頼文書内容について修正変更の再申請など、手続きを行った。5.倫理審査において再申請(修正変更内容)の承認を受けて、アンケート実施に至った。6.現在データ収集中である。今後の予定として、インタビュー実施計画は、研究対象施設における業務の繁忙状況を考慮し2019年7月8月に実施する計画である。研究計画が遅れている要因として考えられることは、研究計画書において倫理審査への再提出を行い手続き上で時間を要したことである。研究計画書に添って、研究に協力してもらえる企業や官公庁の担当者に説明し、打ち合わせを行った際、就業する女性でアンケート対象者となる方々に対する研究協力依頼文書内容に加筆修正したほうが、より対象者へ負担がなく回答しやすいと考えられる案件が生じたことに対応したためである。現在、研究協力依頼文書の改訂版で、アンケート実施中である。アンケート調査に関わる書類の準備や対象企業への仕分け作業等に関わる作業が整い、現在アンケート調査を実施中であり、順調にデータを収集できている。もとの計画よりも遅れてはいるが順調に推進できている。H30年度から、研究分担者として2名加入したため、協力して研究計画を進めている。乳がん検診受診率向上に向けて、就業する女性の乳がん検診受診行動へ至らない要因を明らかにし、乳がんに関する正しい知識や検診の利益や不利益など個人の受診行動を判断する知識をどのように提供し、行動変容を促すか支援対策を講じる目的のため、平成29年度は、以下のことを研究実施計画に沿って行った。1.乳がん検診受診推奨の取り組み、乳がん検診の不利益、がん検診の動機付けなどに関する文献検討を行い、すでに調査されている乳がん検診の受診行動に影響する要因を、分析し明らかにした。現在乳がん検診受診推奨の取り組みは、無料チケットの配布や土日診療の実施、女性検査技師による検診の実施などが主に行われているが、無料チケットの配布などは短期的には受診率向上の効果が現れるも、一時的な検診受診率の上昇に留まり乳がん検診受診率の継続的な向上には至っていないことが課題とされていた。また乳がん検診受診は、受診者の知識と関係していることも示唆されており、正しい知識を持っている人は無料クーポンなどを使用した無料の乳がん検診を受診しない傾向があることも示唆されていた。2.文献検討で明らかにされている乳がん検診の受診に影響する要因と、過去に研究者が調査を行った調査用紙の結果(高齢者の多い地域における乳がん検診の受診の動機付け)をふまえて、就業する女性にも該当すると考えられる要因を検討しつつ質問紙の項目や、インタビューガイドの作成を行った。3.役所の乳がん検診を担当する保健師と県や市の動向をふまえ、質問紙調査やインタビューガイドの内容についてアドバイスをもらいながら検討し、修正加筆するとともに、調査を依頼できそうな企業や公的職場を選定している。29年度の計画としては、研究対象者の選定と調査依頼、データ収集を行う予定であった。しかし、インタビューガイドの検討や研究対象者の所属する企業や公的職場の選定において、時間を要しているため、時期的に依頼し、研究開始が年度末から4月にかかることが予測された。そのため、企業や公的職場の担当者や研究対象者の年度末の異動や新年度となり業務の多忙さを考慮し、その代表者への依頼に至っていない現状である。調査開始により、企業や対象者が本来の業務に差し障りが生じるリスクを最小限とし、企業や公的職場への負担を軽減することは、研究対象者への配慮として不可欠であると判断した。そこで、5月中旬をめどに企業や公的職場への研究依頼と研究対象者の選定に関わる準備を整え、企業や公的職場の代表、担当者と打ち合わせを行う予定である。以後、研究承諾を得た後、研究対象者の都合も考慮しながらデータ収集に取り掛かる予定である。

3.企業や・官公庁の責任者との打ち合わせで、実際にアンケート調査を実施するにあたり、研究協力依頼文書の内容において、紛らわしい語句や意味内容が正確に伝わるわかりやすい文章に修正加筆する必要があることが判明した。そこで研究者間で検討し研究協力依頼文書について加筆修正した。4.研究計画書の倫理審査の承認を受けた後だったため、研究協力依頼文書内容について修正変更の再申請など、手続きを行った。5.倫理審査において再申請(修正変更内容)の承認を受けて、アンケート実施に至った。6.現在データ収集中である。今後の予定として、インタビュー実施計画は、研究対象施設における業務の繁忙状況を考慮し2019年7月8月に実施する計画である。研究計画が遅れている要因として考えられることは、研究計画書において倫理審査への再提出を行い手続き上で時間を要したことである。研究計画書に添って、研究に協力してもらえる企業や官公庁の担当者に説明し、打ち合わせを行った際、就業する女性でアンケート対象者となる方々に対する研究協力依頼文書内容に加筆修正したほうが、より対象者へ負担がなく回答しやすいと考えられる案件が生じたことに対応したためである。現在、研究協力依頼文書の改訂版で、アンケート実施中である。企業や役所などの責任者に研究依頼を行い、窓口となる担当者を紹介してもらったのち打ち合わせを行い、研究対象者の選定やデータ収集期間について決定し、実行することとする。アンケート調査に関わる書類の準備や対象企業への仕分け作業等に関わる作業が整い、現在アンケート調査を実施中であり、順調にデータを収集できている。もとの計画よりも遅れてはいるが順調に推進できている。H30年度から、研究分担者として2名加入したため、協力して研究計画を進めている。データ収集を30年度に行っていく予定のため、データ収集に関わる必要器材の購入やデータ入力に関する人件費を次年度に持ち越すこととした。データを確実に保管し管理するために、インターネットに接続しないノートパソコン、統計分析ソフト、データや図表を作成するためのソフトが必要であり、その機能を備えたパソコンをレンタルして活用する計画を立てていたが、必要な使用期間にかかる予算より、新たに必要器材を購入するほうが安価であるということがわかりパソコンのレンタル料を購入に変更し30年度に使用予定である。本研究の倫理審査で承認を受けたのち、作成したアンケート用紙や依頼文書などを印刷業者へ依頼して予算を年度内に執行する予定であった。しかし、倫理審査での承認を受けたあとに、依頼文書内容やアンケートレイアウトなどに関して、よりブラッシュップを図ったことで、再度倫理審査での修正などに関する変更の承認を受ける必要が生じて年度内に印刷を業者に依頼することが難しく、印刷を新年度に繰り越すこととなったため。
沖積平野の形成過程における土砂貯留機能および炭素蓄積機能の評価

十勝川下流低地、矢作川下流低地、および大淀川下流低地において、下部砂層に達する機械ボーリングによる不攪乱コアの採取を行い、沖積層各層序の容積重および炭素含有率を明らかにすると共に、矢作川下流低地および十勝川下流低地において、ArcView 3D analystを用いて沖積層各層序の体積計算を行った。さらにそれらの結果を用い、蓄積土砂量および蓄積炭素量の見積もりを行った。その結果、わずか7090km^2の沖積平野においてでさえ、そこでの蓄積炭素量は、現在の年間化石炭素放出量の0.50.6%に達することが明らかになった。一方、ArcView 3D Analystを用いて地形面や各層序境界の正確なサーフェスモデルを作成するためには、かなり多くの標高データを対象地域内で満遍なく収集することが求められること、沖積層が比較的単純な堆積構造を示す場合には容易に体積計算を行うことができるが、各層序が指交関係にあったり、同一層序が不連続に堆積する場合には、体積計算が困難であることも明らかになった。また、マングローブ林を伴う熱帯・亜熱帯地域の沖積低地における表層地下部炭素蓄積量についてもとりまとめられた。蓄積炭素の給源を推定するため、これらボーリング試料に対して花粉分析およびδ^<13>C分析を行った。その結果、これらにCN比やδ^<15>N等を組み合わせた分析を行うことによって、陸上植物、淡水性プランクトン、海洋性プランクトンなどの寄与率を推定できる可能性が指摘された。北海道東部の風蓮川低地において完新世相対的海水準変動について検討された。その結果、アジア太平洋各地域に共通する50004000cal BPの海水準上昇と40002000cal BPの海水準低下が見出されると共に、地震隆起に起因すると考えられる3回の急激な離水イベントが見出された。今年度は最初の試みとして十勝川平野を対象として調査・分析を行った。まず、地下構造の把握のため129地点(機械ボーリング86地点、ハンドボーリング43地点)のボーリング資料を用い、各層(沖積陸成層、上部砂層、中部泥層、下部砂層)境界の標高値をデータベース化した。沖積陸成層は泥炭堆積域(後背湿地)と無機質堆積物堆積域(氾濫原)とに分割した。これらデータをArcView 3D Analystで解析することにより、各層の空間分布を3次元的に表現すると共に、各層の体積を試算した。一方、下部砂層に達する深度30mまでの不攪乱コアの採取を2地点で試み、砂層部分の一部を除き連続的な採取に成功した。採取した不攪乱コアは、縦方向に2分割し、容積重測定試料と各種分析試料をそれぞれ10cm刻みで採取した。また、氾濫原堆積物は均質性に欠けるため、小型エンジン付きハンドボーリング機械を用い、深度3m程度までの分析試料を4地点で採取し、容積重および炭素含有率はそれらの平均値を用いることとした。海成無機炭素の混合割合を推定するため、1N HClで無機炭素を除去した試料と無処理試料のそれぞれについて炭素含有率および炭素安定同位体分析を行った。このようにして求めた各層の堆積土砂量、容積重および炭素含有率を用い、完新世に堆積した沖積層中の炭素蓄積量を試算した。また、土砂貯留速度および炭素蓄積速度を見積もるため、不攪乱コアから得られた7試料について^<14>C年代測定を行った。さらに、この間の周辺域の植生変化と沖積低地上の植生状態を推定するため、採取したボーリング試料に対して花粉分析を行うと共に、炭素安定同位体分析も行い、貯留炭素の起源、特に陸成有機物と海成有機物の混合割合の推定も試みた。

今年度は矢作川下流平野を対象として調査・分析を行った。まず、地下構造の把握のため454地点(機械ボーリング356地点、ハンドボーリング98地点)のボーリング資料を用い、各層(沖積陸成層、上部砂層、中部泥層、下部砂層)境界の標高値をデータベース化した。これらデータをArcView 3D Analystで解析することにより、各層の空間分布を3次元的に表現すると共に、各層の体積を試算した。一方、下部砂層に達する深度30mまでの不攪乱コアの採取を2地点で試み、砂層部分の一部を除き連続的な採取に成功した。採取した不攪乱コアは、縦方向に2分割し、容積重測定試料と各種分析試料をそれぞれ10cm刻みで採取した。また、沖積陸成層のうち後背湿地堆積物は均質性に欠けるため、小型エンジン付きハンドボーリング機械を用い、深度3m程度までの分析試料を3地点で採取し、容積重および炭素含有率はそれらの平均値を用いることとした。海成無機炭素の混合割合を推定するため、1N HClで無機炭素を除去した試料と無処理試料のそれぞれについて炭素含有率および炭素安定同位体分析を行った。このようにして求めた各層の堆積土砂量、容積重および炭素含有率を用い、完新世に堆積した沖積層中の炭素蓄積量を試算した。また、土砂貯留速度および炭素蓄積速度を見積もるため、不攪乱コアから得られた7試料について^<14>C年代測定を行った。さらに、この間の周辺域の植生変化と沖積低地上の植生状態を推定するため、採取したボーリング試料に対して花粉分析を行うと共に、炭素安定同位体分析も行い、貯留炭素の起源、特に陸成有機物と海成有機物の混合割合の推定も試みた。さらに、昨年度研究対象とした十勝川下流平野周辺の相対的海水準変動を明らかにするための現地調査を行うと共に、旧海水準を推定するため7点の^<14>C年代測定を行った。今年度は主に宮崎平野を対象として沖積層の炭素貯留機能および土砂貯留機能に関する調査・分析を行った。まず、機械ボーリングで下部砂層に達する深度60mまでの不攪乱コアの採取を1地点で試み、連続的な試料採取に成功した。また、ピートサンプラーを用い、泥炭地と堤間湿地のそれぞれ1地点から容積重および炭素含有率測定用試料を採取した。これらの試料に対し、海成無機炭素の混合割合を推定するため、1N HClで無機炭素を除去した試料と無処理試料のそれぞれについて炭素含有率および炭素安定同位体分析を行った。また、堆積物の堆積年代を推定するため、不攪乱コアから得られた7試料について^<14>C年代測定を行うと共に、深度53m付近から得られたテフラに対して同定分析を行った。宮崎平野は過去2年間に調査を行った十勝川下流平野や矢作川下流平野に比べ、複雑な堆積構造をもっており、ArcView 3D Analystを用いた各層境界の3次元表示および各層の体積計算を行うには至らなかった。また、完新世中期以降の海水準変動と平野の発達過程および炭素蓄積過程を明らかにするため、北海道風蓮川低地で調査を行った。
エナメル蛋白の局在、合成ペプチドに対する抗体を用いた電顕免疫組織化学による研究

ブタのエナメル蛋白の合成ペプチドフラグメントと精製したエナメル蛋白に対する抗体を作製し、免疫組織化学によってブタ、ラットの幼若エナメル質におけるエナメル蛋白の局在を検索し、以下の点が明かとなった。1.エナメル芽細胞より分泌された分子量25kDaのアメロゲニンは幼若エナメル質表層で速やかに分解され、エナメル質質深部に存在するアメロゲニンのほとんど分解産物である。2.分解されたアメロゲニンのN末端のフラグメント(分子量6ー7kDa)はエナメル芽細胞内と幼若エナメル質表層にはほとんど存在せず、中層から深層に存在し、石灰化が進行すると小柱鞘に局在するようになる。3.分子量89kDaのエナメリンは分泌直後にはエナメル小柱に局在するが、速やかに分解される。分解産物のうち、N末端の低分子フラグメントは、小柱鞘に局在する可能性がある。4.小柱鞘はアメロジェニンやエナメリンとは異なる小柱鞘蛋白によってまず形成され、その後アメロジェニンやエナメリンの分解産物がこれに加わっていく。エナメル芽細胞から分泌された小柱鞘蛋白の分子量は、30ー40kDaで、分泌後アメロゲニンよりも速やかに分解されると考えられる。5.小柱鞘はラットの切歯と臼歯には存在しない。ラットのエナメル質の形成様式は、ブタやヒトの異なると考えられる。6.分子量32kDaの非アメロゲニン蛋白は分子量140kDaまたは89kDa蛋白の分解産物であり、これらの高分子蛋白はエナメル小柱に局在すると共に、エナメル質の石灰化と強く関係していると考えられる。これに対し、アメロゲニンはエナメル質の石灰化とは関係しないと考えられた。ブタのエナメル蛋白の合成ペプチドフラグメントと精製したエナメル蛋白に対する抗体を作製し、免疫組織化学によってブタとラットの幼若エナメル質におけるエナメル蛋白の局在を検索し、以下の点が明かとなった。1.エナメル芽細胞より分泌された分子量25Kダルトンのアメロジェニンは幼若エナメル質表層で速やかに分解され、エナメル質深部に存在するアメロジェニンのほとんどは分解産物である。2.分解されたアメロジェニンのN末端のフラグメント(分子量6ー7Kダルトン)はエナメル芽細胞内と幼若エナメル質表層にはほとんど存在せず、中層から深層に存在し、石灰化が進行すると小柱鞘に局在するようになる。3.分子量89Kダルトンのエナメリンは分泌直後にはエナメル小柱に局在するが、速やかに分解される。分解産物のうち、N末端の低分子フラグメントは、小柱鞘に局在する。エナメル芽細胞から分泌された小柱鞘蛋白の分子量は30ー40Kダルトンで、分泌後アメロジェニンよりも速やかに分解されると考えられる。ラットのエナメル質の形成様式は、ブタやヒトとは異なると考えられる。6.分子量32KDダルトンの燐酸化蛋白は高分子蛋白の分解産物であり、この高分子蛋白はエナメル小柱に局在する。ブタ幼若エナメル質の深層にのみ含まれている分子量32kDaの非アメロゲニン蛋白のN端部合成ペプチドに対する抗体を作製し、免疫組織化学と免疫化学によってブタの殺若エナメル質を検索して、以下の結果を得た。1.32kDa蛋白は、分子量140kDaまだは89kDaの高分子蛋白としてエナメル芽細胞より分泌される。

これは速やかに分解されて分子量56kDaおよび45kDaの蛋白を経て深層の32kDa蛋白となる。2.140kDaまたは89kDaの蛋白は、幼若エナメル質の表層のみに含まれていて、形成期ではエナメル芽細胞のト-ムス突起の形成面近くのエナメルに高濃度に局在するが、Stippled materialや小柱鞘にはほとんど含まれていない。また分化期における32kDa蛋白様免疫活性は、エナメル質の初期石灰化が起こっていると考えられる基質に一致して認められる。3.アメロゲニンとの二重染色の結果、32kDa蛋白様免疫活性はエナメル質の石灰化が起こっていると考えられる部位に強いが、アメロゲニンの免疫活性は石灰化と関係するとは言えなかった。4.形成期エナメル質の32kDa蛋白様免疫活性は、エナメル質表層から中層(深さ約100μm)ではエナメル小柱と小柱間エナメルに強く、小柱鞘の免疫活性は弱い。しかし、深層では免疫活性が弱くなると共に、ほぼ均一に分布する。またこの分布様式は、89kDaエナメリン様免疫活性の分布様式と似ていた。5.移行期から成熟期初期にかけて、32kDa蛋白様免疫活性は急速に減弱し、成熟期ではほぼ消失する。以上の結果、32kDa蛋白のオリジナルな蛋白がエナメル質の石灰化と強く関係していると考えられた。
レ-ザ-を用いた木材多糖の連続的液化システムの開発

セルロ-ス、グルコマンナン、βー1,3ーグルカン及び澱分に炭酸ガスレ-ザ-を連続的に照射し、溶融した成分と気化した成分との重量を測定した。その結果、水可溶成分量の照射エネルギ-依存性はβー1,3ーグルカンを除いて類似したシグモイド曲線を描くことがわかった。βー1,3ーグルカンでは20J/cm^2以下の低エネルギ-密度の場合にのみ水可溶成分量に最大値が認められたが、その他の条件下ではエネルギ-密度が上昇するに伴い水可溶成分量は単調に減少した。セルロ-スの場合においては、水可溶成分量は13.7J/cm^2のエネルギ-密度で87msec照射した時に最高(照射物中の約40%)となった。気化成分中にはメタン、エタン等の炭化水素類の他、レボグルコサン等の揮発性の糖が含まれていた。一方、水可溶性の成分中には、いずれの多糖においても還元性の末端が1,6ーアンヒドロリングを形成したアンヒドロオリゴマ-が大量に含まれていることがわかった。次に、これらのオリゴマ-を単離してグリコシダ-ゼの基質として用いたところ、還元性を有さないため酵素活性の測定に有益であることが実証された。また、1,6ーアンヒドロリングは酵素と基質との親和性を妨げる作用があることもわかった。さらに、セルロ-スについてレ-ザ-光の作用を走査型電子顕微鏡を用いて観察したところ、レ-ザ-光の作用はセルロ-スの表面(150190μmの厚さ)に限定されており、水で洗浄することにより溶融物は除去され、厚さ15μmの多孔性の層が残ることがわかった。最後に、照射時の含水率を変化させたところ、アンヒドロオリゴマ-の調製には水がない方が好ましく、水分含量が高くなるに従って加水分解が進行し、グルコ-スやセロオリゴマ-等の還元性のオリゴマ-が生成してくることがわかった。以上の結果から、木材多糖は炭酸ガスレ-ザ-の照射により効率よく連続的に液化され、その最適化をはかることができた。
創製した人工ペプチドのバイオミネラリゼーション能による挑戦的歯髄治療

本研究の目的は、ウ蝕や歯牙外傷を受け、歯牙硬組織が障害を受けた時に、患者の疼痛の問題から保存することが困難な歯髄を挑戦的方法を用いて保存することであった。なぜなら、従来行われている抜髄処置は、残髄、感染源、根充材などから2次的に根尖病巣を作る場合が多い。そこで本研究では、抜髄操作なしに歯髄をそのまま石灰化させ、新しい疾患を産ませないというコンセプトで始めた。そのために、歯髄の構成要素の大部分を占めるコラーゲン、神経線維および血管に結合しバイオミネラリゼーションを起こすペプチドアプタマー(特定の分子と特異的に結合するペプチドなど)を創製し、歯髄内に投与することで、歯髄の生体内石灰化を促し目的を達成させようとした。我々は、チタンやジルコニアに指向性をもったアプタマー(特定の分子と特異的に結合する核酸分子やペプチド)の創製に成功し既に発表した(Biomacromolecules,9: 3098-3105, 2008, Dental Materials Journal 30: 935-940,2011)。またそれを応用した人工タンパクの応用にin vivoでも成功し誌上発表し受理された(J Biomed.Materials. Res. 2013 in press)。研究期間内には、コラーゲン、神経繊維、血管に結合するペプチドアプタマーを創製し、バイオミネラリゼーションを起こすアプタマーを選定し、in vitroでその機能を確認した。さらに、In vivoにおける歯髄のバイオミネラリゼーションを確認したが、ペプチドアプタマー複数存在し、最良のものの選定までは至らなかった。今後その選定と、臨床への応用を考えて研究を継続する予定である。本研究の目的は、ウ蝕や歯牙外傷により、歯牙硬組織が障害を受けた時に、患者の疼痛の問題から保存することが困難な歯髄を挑戦的方法を用いて保存することであった。しかし、抜髄処置は、残髄、感染源、根充材などから2次的に根尖病巣を作る場合が多い。そこで本研究では、抜髄操作なしに歯髄をそのまま石灰化させ治療をで、新しい疾患を産ませないというコンセプトで始めた。またそれを応用した人工タンパクの応用にin vivoでも成功し誌上発表し受理された( J Biomed.Materials. Res. 2013 in press)。歯髄は、保護する歯牙硬組織障害時に患者の疼痛の問題から保存することが困難な場合が多い。しかし、抜髄は生体にダメージを与えるのみならず、残髄、感染源、根充材などにより2次的に根尖病巣を作る場合も少なくない。本研究では、歯髄をそのまま石灰化させるという挑戦的プロジェクトである。

そのために、歯髄の構成要素の大部分を占めるコラーゲン、神経線維および血管に結合しバイオミネラリゼーションを起こすペプチドアプタマーを創製し、歯髄内に投与することで、歯髄の生体内石灰化を促し、歯髄保存治療に革命を起こすことである。。我々は、すでにチタンとジルコニアに指向性をもったアプタマー(特定の分子と特異的に結合する核酸分子やペプチド)の一つを発見し誌上発表した(K.Hashimoto,M, Yoshinari,K.Matsuzaka, T.Inoue, K.Shiba, Dental Material Journal,30(6):935-940、2011、Kokubun K., Kashiwagi K., Yoshinari M., Inoue T., Shiba K. Biomacromolecules, 9:3098-3105, 2008).これらのアプタマーに、既知の抗菌ペプチドとを融合させ人工タンパク質を創製しin vitro, in vivoによる機能発現を確認した。平成23年度は、同様の方法を用いて歯髄の諸組織(特に象牙質、コラーゲン、神経線維、血管)に指向性を持つアプタマーを創製し、このアプタマーを介して、バイオミネラリゼーションを起こすペプチドを固相化できれば、歯髄内石灰化による歯牙の保存を可能にできる。現在象牙質に特異的につくアプタマーの検索中である。人工タンパクの創製は既に我々の得意分野となり、チタンとジルコニアに指向性をもつアプタマーは開発し、チタン結合人工タンパクにRGDモチーフを結合し、よりよい骨結合ができることを報告してきた。また、本年度は、同様のチタン結合人工タンパク質にBMPを融合させた人工タンパク質を創製し、現在雑誌に投稿中である。本研究の目的である、歯髄内構造物に指向性をもつアプタマーを検索すれば、目的の達成に到達することは間違いない。現在、象牙質器質につくアプタマーの選定は行っているが、in vitroにおいて、歯髄内のコラーゲン、血管、神経の分離を行うことに手間取っており、いまだin vitroの実験を続けているのが現状である。目的達成には、創製された人工タンパク質が歯髄の諸組織に結合することにより、歯髄内石灰化が惹起され、歯牙の保存に寄与できる可能性が大きいが、人的資源の不足により若干の遅れが生じている。今後は大学院生、PFなどを有効的に活用し、目的達成に努める。平成23年度に終了しておかねばならない、象牙質、コラーゲン、神経繊維、血管に結合するペプチドアプタマーを創製する。その後バイオミネラリゼーションを起こすアプタマーを選定する。In vitroにおける各組織におけるバイオミネラリゼーションを確認する。時間的余裕がないが、In vivoにおける歯髄のバイオミネラリゼーションを確認することで、トランスレーショナルリサーチにつなげる平成23年度に作成叶わなかったペプチドを見つけることを最優先させる。その後、直ちにIn vivoで作製したバイオミネラリゼーションを起こすペプチドアプタマーの機能実験を行う。(1)作製した各組織結合ペプチドを検索した適正人工体液中に溶解させる。ペプチドは、象牙質結合、コラーゲン結合、神経結合、血管結合ペプチド単独と混合物を用いる。(2)ビーグル成犬を静脈麻酔下において実験を行う。