hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人乳児・新生児糖尿病の原因遺伝子解析:特にKir6.2とその関連遺伝子の関与

(1)新生児発症糖尿病、小児期発症糖尿病、妊娠糖尿病、成人発症2型糖尿病を含む家族性糖尿病の1家系についてゲノムワイド連鎖解析の上、候補遺伝子の塩基配列決定を行い、Kir6.2遺伝子の変異を同定した。また、パッチクランプ法による生理学的検査にて本変異をもつATP依存性カリウムチャンネルは常時オープンする傾向にあることを確認した。本遺伝子の変異は、英国のグループが新生児永続型糖尿病の原因遺伝子となりうる可能性を示唆していたが、我々の研究の結果、成人発症糖尿病を含む多彩な糖尿病の原因となりうることを初めて報告した。(2)小児期発症糖尿病患者(乳児・新生児期発症者を含む)を含む家族性糖尿病家系を全国より35家系集積し、インフォームドコンセントを得たうえ家系構成員からのゲノムDNAを収集した。(3)これらの家系について、本研究の初年度の成果として新たな糖尿病遺伝子として同定したKir6.2(KCNJII)、およびその他の既知のMODY(Maturity-onset diabetes of the young)遺伝子(TCF1,TCF2,HNF4A, GCK, IPFI, NeuroD1)について全エクソンの塩基配列決定を行った結果、新たに4家系にKir6.2の変異を認め、本遺伝子の乳児新生児糖尿病遺伝子としての重要性と同様に、MODY様の家族性糖尿病の原因遺伝子としての役割を確認した。従来本邦ではMODY家系の20%前後しか既知のMODY遺伝子で説明されないことから、他のMODY遺伝子が存在することが推定されていたが、我々の検討からKir6.2も本邦におけるそのような遺伝子の一つであることが明らかになった。(4)さらに本邦では極めてまれにしか報告されていなかったGCK遺伝子、HNF4A遺伝子の変異による家系も新たに複数同定し、これらの変異による家族性糖尿病が本邦においても決してまれでないことを証明した。(1)新生児発症糖尿病、小児期発症糖尿病、妊娠糖尿病、成人発症2型糖尿病を含む家族性糖尿病の1家系4世代についてゲノムワイド連鎖解析の上、候補遺伝子の塩基配列決定を行い、Kir6.2遺伝子の変異を同定した。本遺伝子は従来新生児持続性低血糖症の遺伝子と考えられていたが、その活性化変異が糖尿病につながることを証明した。(2)欧米人においては優性遺伝性糖尿病のうちインスリン欠乏をその主な機序とする家系では、その80%近くがいわゆるMODY(Maturity Onset Diabetes of the Young)遺伝子の1-6型のどれかで占められることが知られているが、日本人においては、20%前後にしか変異が同定できない。上記(1)の成果を受けて日本人優性遺伝性糖尿病の家系を収集しKir6.2の異常の有無を検討中である。現在までのところは、15家系について検索が終了したが、上記1家系と新生児糖尿病の1家系のみに変異が同定された。現在も継続中である。(3)Kir6.2の変異が同定されなかった家系については、他の既知のMODY遺伝子のすべてについて解析を進め、それでも変異が同定されない家系においてはさらに(1)と同様のゲノムワイド連鎖解析を進行中である。(1)小児期発症糖尿病患者(乳児・新生児期発症者を含む)を含む家族性糖尿病家系を全国より35家系集積し、インフォームドコンセントを得たうえ家系構成員からのゲノムDNAを収集した。

(2)これらの家系について、本研究の初年度の成果として新たな糖尿病遺伝子として同定したKir6.2(KCNJ11)、およびその他の既知のMODY(Maturity-onset diabetes of the young)遺伝子(TCF1,TCF2,HNF4A,GCK,IPF1,NeuroD1)について全エクソンの塩基配列決定を行った結果、新たに4家系にKir6.2の変異を認め、本遺伝子の乳児新生児糖尿病遺伝子としての重要性と同様に、MODY様の家族性糖尿病の原因遺伝子としての役割を確認した。従来欧米ではMODY家系の70-80%が既知のMODY遺伝子で説明されるのに対して本邦では20%前後しか説明されないことから、他のMODY遺伝子が存在することが推定されていたが、我々の検討からKir6.2も本邦におけるそのような遺伝子の一つであることが明らかになった。(3)さらに本邦では極めてまれにしか報告されていなかったGCK遺伝子、HNF4A遺伝子の変異による家系も新たに複数同定し、これらの変異による家族性糖尿病が本邦においても決してまれでないことを証明した。(4)現在はさらに未知の糖尿病遺伝子を同定するため、上記の検索で変異が同定されなかった家系について連鎖解析を継続中である。
Galactosylceramidase Iの精製およびcDNAクロ-ニング

遺伝性脱髄疾患の1つにgalactosylceramidase Iが欠損しているKrabbe病(GLD)がある。我々はこの10年間本疾患の病態に関して研究を行ってきており、galactosylceramideの分解は2つの酵素で触媒され、そのうちgalactosylceramidase IのみがGLDで欠損し、galactosylceramidase IIは正常であることを報告した。この結果ヒト及びマウスGLDでgalactosylceramideは蓄積せず、galactosylsphingosineのみが蓄積することを明らかにした。蓄積したgalactosylsphingosineは細胞毒であるため、ミエリン形成細胞であるオリゴデンドログリアやシュワン細胞が死滅し、脱髄が起こると考えられる。今回の研究目的は欠損酵素の分子生物学的特徴を明らかにすることである。本酵素は精製が困難で、いままで精製されていなかったため平成2年度はヒト胎盤より種々の方法を用いて約10000倍に精製を行った。最終産物はSDSーPAGEで分子量約58000と20000の2本の主要バンドが見られた。それぞれの蛋白質を切り出し、そのままの形やendopeptidaseで切断の後、アミノ酸配列を部分的に決定したところ、58kDのバンドはIgGとアミノ酸配列が同一であることが判明し、20kDのバンドはアミノ酸配列が認めなかった。そこで平成3年度は比活性が比較的が高いブタの腎臓より平成2年度で行った方法を改良し、約20000倍まで精製を行った。しかし、最終産物はSDSーPAGEで単一のバンドとはならず、54kDの他に数個の薄いバンドがあるため、54kDのバンドをブロッチングの後切り出し、N末端のアミノ酸配列を検索したところ11個の連続した配列が決定され、その配列はコンピュウタ-にて全く新しいペプチドの可能性が示唆された。現在、endopeptidase処理したペプチド断片を分析中である。また、N末端アミノ酸配列をもとにPCRを用いて、ブタ腎臓より作成したcDNAライブラリ-を鋳型にcDNAクロ-ニングを開始している。遺伝性脱髄疾患の一つにgalactosylceramidase Iが遺伝的に欠損しているKrabbe病がある。我々はすでにgalactosylceramideの分解は二つの酵素で触媒され、そのうちgalactosylceramidase IのみがGLDで欠損し、IIは正常であることを報告した。Galactosylceramidase Iは精製が困難で、未だ完全に精製されていない。我々はブタ賢臓よりgalactosylceramidase Iを約10000倍に精製し、SDSーPAGEにて分子量約40000と30000の主要バンドがあることが明らかにした。この蛋白質のどちらがgalactosylceramidase Iかは不明であるため、それぞれの蛋白質を切り出し、N末端のアミノ酸配列を40KDaの蛋白のみ決定したが30KDaの蛋白はN末端がブロックされていた。現在エンドペプチダ-ゼ処理の後、中間部のアミノ酸配列を決定中である。一方、cDNAクロ-ニングのためブタ賢臓よりcDNAライブラリ-を作製し、N末端アミノ酸配列よりプロ-ブを作製し、スクリ-ニングを行っている最中である。

我々はこの10年間本疾患の病態に関して研究を行ってきており、galactosylceramideの分解は2つの酵素で触媒され、そのうちgalactosylceramidase IのみがGLDで欠損し、galactosylceramidase IIは正常であることを報告した。この結果ヒト及びマウスGLDでgalactosylceramideは蓄積せず、galacosylsphingosineのみが蓄積することを明らかにした。蓄積したgalactsylsphingosineは細胞毒であるため、ミエリン形成細胞であるオリゴデンドログリアやシュワン細胞が死滅し、脱髄が起こると考えられる。今回の研究目的は欠損酵素の分子生物学的特徴を明らかにすることである。平成2年度はヒト胎盤より種々の方法を用いて約10000倍に精製を行い、最終産物はSDSーPAGEで分子量約58000と20000の2本の主要バンドが見られたが、アミノ酸配列を部分的に決定したところ、58kDのバンドはIgGとアミノ酸配列が同一であることが判明し、20kDのバンドはアミノ酸配列が読めなかった。そこで平成3年度は比活性が比較的高いブタの腎臓より平成2年度で行った方法を改良し、約20000倍まで精製を行った。しかし、最終産物はSDSーPAGEで単一のバンドとはならず、54kDの他に数個の薄いバンドがあるため、54kDのバンドをブロッチングの後切り出し、N末端のアミノ酸配列を検索したところ11個の連続した配列が決定され、その配列はコンピュ-タ-にて全く新しいペプチドの可能性が示唆された。現在、endopeptidase処理したペプチド断片を分析中である。また、N末端アミノ酸配列をもとにPCRを用いて、ブタ腎臓より作成したcDNAライブラリ-を鋳型にcDNAクロ-ニングを開始している。
芸術文化団体の社会的インパクト評価とファンドレイジングの学際的研究

芸術文化団体の活動が世の中に与える「社会的インパクト」とはどのようなものか、その評価の考え方と評価方法の検証を行うことを目的に、特定の文化芸術団体の活動をモニタリング(フィールド・リサーチ)している。そういった活動に対する社会的インパクト評価の設計可能性、芸術文化団体の追加的なファンドレイジング(資金調達)につながる可能性について、活動主体である文化芸術団体、潜在的資金提供者、評価者等とヒアリング調査を進めている。文化芸術団体が社会課題解決を目的とした活動の設計および展開は可能であるという仮説のもと、複数の実務家の取組みをフィール調査対象とし、そういった目的での活動の展開が日本国内においても確認された。そういった事業をどのように評価するのか、社会的インパクト評価の設計および計測、社会課題解決の成果の経済価値評価を巡る様々なチャレンジを認識したところで、研究初年度を終えている。初年度は、非営利芸術文化団体と社会課題解決への取り組みに関する講演および招待論文の投稿を行った。また、社会課題解決活動に対する資金フローに重要な影響を及ぼしうるSDGs、ESG投資に係る議論の国際比較について、学会発表を行った。当初、共同研究者と共に、特定の文化団体の活動を対象として社会的インパクト評価の評価者として実証実験を行うことを検討していたが、実験の実効性に困難が生じ、設計の見直しが必要となった。当初の研究計画においては、初年度は社会的インパクト評価に係る先行研究調査を行い、次年度はそれらを踏まえて実証実験を行う、というものであった。しかし、調査対象としている文化芸術団体において事業評価に係る実証研究への取り組みが進捗し、そのモニタリングに終始した形となっている。また、社会課題解決に対する潜在的なファンドレイジングに関連する動きとして、SDGsやESGを巡る議論が社会的に活発化しており、当該研究テーマへの知見を得ることを目的として、そういった議論にも関心をはらっている。研究期間2年目の今年度は、初年度に行う予定であった、社会課題解決への取り組みへの社会的インパクト評価を巡る学術的議論、特にもっともチャレンジグである経済価値換算に係る議論について先行研究の整理を行う。実務において様々な取組みが進みつつあり、それらの状況の把握と文化芸術団体に対する示唆的な知見の抽出を試みる。またソーシャル・インパクト・ボンドやソーシャル・ファイナンスの件数が圧倒的に多い海外の実務家、学術研究社に対するヒアリング調査を実施することを試みたい。初年度の研究計画が変更となり、社会的インパクト評価の実地調査を国内外で行う際の旅費の使用を二年度以降に変更することとなったため、使用計画が変更となった。二年度には、研究協力者と共に国内外のヒアリング調査を行う際の旅費として前年度からの繰り越し分を合わせて使用する計画となっている。
次世代エネルギーシステムを対象としたエクセルギー産業連関分析手法の構築と応用

エネルギーの効率性分析の多くは、エネルギーの「量」を基本としており、エネルギーの「質」を十分に考慮できていない。例えば、電力は、熱需要以外に、動力や照明など多岐に渡り利用することが可能であり、家庭のみならず産業においても重要な「質」の高いエネルギーである。その一方で、家庭や産業部門のエネルギー需要の多くは冷暖房や給湯に必要なエネルギーの「質」が低い熱需要であり、私達はエネルギーの「質」が高い電力を「質」の低い熱に変えて利用している。こうした背景の下、本研究はエネルギーの「質」に着目し、次世代エネルギーシステムの導入が社会全体のエネルギー効率改善へもたらす影響を定量的に分析するために、産業連関表に対応したエクセルギー消費量データベースを構築することを目的とした。2018年度はこのエクセルギー消費量データベースの基盤となるエクセルギー概念の整理と情報収集を行った。また、再生可能エネルギーと水素エネルギー技術を中心としたエネルギーシステムに関連する情報を収集した。これらの成果は、第14回日本LCA学会研究発表会にて「産業連関表を用いた水素エネルギーシステムの効率性分析」というタイトルで、水素エネルギー技術を対象として試行した結果を報告した。具体的には、水素エネルギーシステムとガソリンエネルギーシステムのライフサイクルを対象とし、化石燃料から自動車で利用するまでの効率性を比較分析した。この成果の一部は、内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム(Cross-ministerial Strategic Innovation Promotion Program: SIP)のエネルギーキャリアの安全性評価研究に貢献した。2018年度の研究計画は、産業連関表に対応したエクセルギー概念の構築と、関連する技術情報の収集と整理である。これらの研究成果について、一件の対外的な報告も実施しており、またその過程で得られた分析結果は、他のプロジェクトへも貢献しており、概ね順調に進んでいる。2019年度は、構築した概念と収集した情報のデータベース化を行い、再生可能エネルギー技術の電力・熱需給などを対象とした分析を行う計画である。研究成果については、国内学会、国際学会で複数回の報告を予定している。また、研究成果をたのプロジェクトへ応用するために、国内外の研究者と議論する予定である。2018年度は、大学のPCなどの設備を利用することができたため、当初予定していたPCの購入などが生じなかった。その一方で、2019年度は、環境変化や研究の進捗に応じた情報収集や分析に必要なハード、ソフト、書籍、データベースの購入を検討している。また、本研究の成果を対外的に発信する機会を多く想定しているため、2018年度の予算と併せて論文投稿と学会参加に必要な費用に充てる予定である。
社会的文脈における自己制御のメカニズムおよび適応機能の解明

本研究では、社会的場面でいかに自己を主張できるか、抑制できるかにかかわる能力である社会的自己制御に着目し、青年前期における発達的変化、および集団内で発揮される自己制御機能について検討を行った。分析の結果、(1)中学13年にかけて自己主張や自己抑制は直線的に上昇し、とりわけ環境移行期である中学1年時は親や教師との温かい関りが自己制御能力の促進に重要であること、(2)親,地域住民,教師との相互作用が子どもの自己抑制に対し相乗的にポジティブな影響を与えること、(3)感情読み取り能力や自己制御の集団平均値がともに高いグループほど、集団パフォーマンスも満足度も高いこと、が明らかになった。平成25年度は,下記の調査・実験を行った。1)社会的文脈における自己制御の発達的変化,および,自己制御育成に関わる諸要因の検討を実施するため,中学1・2・3年生とその保護者・教師を対象に,質問紙調査を実施した。本調査は,平成26年度,27年度も継続してデータを収集する予定である。現在,25年度に収集したデータに基づき,分析を行っている最中であるが,大学生を対象に行った予備調査の結果からは,親と教師の社会化機能について,相乗的影響と相互補完的影響(親と教師いずれかの社会化機能が低くても,片方が高ければ子どもの自己抑制が身につく)が確認された。2)集団内で発揮される自己制御について検討するため,大学生を対象に実験を行った。小集団で合意形成を行う課題を実施し,自己制御と社会的感受性(まなざしから他者の感情を適切に読み取れる程度)の高い集団が,どういったパフォーマンスを示すのかを調べた。実験の結果,自己制御と社会的感受性の偏りが,「場を読めない行動制御」や「場を読めるが行動制御の実行欠如」に繋がるがゆえに,集団パフォーマンスが低下する可能性が示唆された。(当該内容は,日本心理学会第77回大会にて,学術大会優秀発表賞を受賞した。)平成26年度は、下記の調査・実験を行った。1)社会的文脈における自己制御の発達的変化を検討するため、昨年度調査に協力してもらった中学1年生(本年度の調査実施時は中学2年生)とその担任教師を対象に質問紙調査を実施し、縦断データを収集した。また、昨年度の中学生対象の横断データをもとに、自己制御育成にかかわる諸要因の検討を行ったところ、親の養育やしつけの肯定的影響は中学1年時でのみ確認され,2年,3年時では確認されなかった。一方で,友人や教師の影響は学年を通して確認された。中1ギャップの背景にある環境移行時のストレスへの適応や対人葛藤の解決を促す自己抑制能力を高めるために、教師による子どもへの配慮が有効である可能性が示唆された。2)集団内で発揮される自己制御について検討するため、大学生を対象とした小集団実験を行った。昨年度のデータでは、小集団を形成するメンバーが知人同士であったため、本年度は、大学新入生を対象に4月に実施することで、事前に相互作用がないメンバー同士で小集団を構成した。当該データについては現在分析・考察を進めている最中であるが、昨年度、基礎的データとして収集したデータをもとに、社会的感受性および自己制御と幸福感との関連を検討したところ、a)実際の他者感情を読み取る程度と、その自己認知は必ずしも一致しないこと、b)社会的感受性と自己主張が共に高い場合に人生満足度が高く、2つの機能の高さは、良好な対人関係の構築と維持に繋がることで人生満足度を高める可能性があることなどが確認された。平成27年度は,産休・育休(平成27年5月平成28年6月)に伴い,研究遂行を一時中断した。ただし,社会的文脈における自己制御の発達的変化を検討するための中学生データについては,昨年度に引き続き,縦断データを収集した。これで,中学13年生までの縦断データおよび横断データのセットが揃ったことになる。横断データを用いた分析では,家庭(親),学校(友人・教師),地域社会(地域住民)といった多層的な環境要因のうち,どの要因からも望ましい社会化を促す肯定的影響を受けている子どもは,いずれかの環境要因に偏りがある子どもと比べて,自己主張,自己抑制ともに身につけていることが確認された。また,昨年度収集した小集団実験データを分析したところ,身体活動を伴う課題パフォーマンスについては,社会的感受性が高いグループほど課題成績が低いことが確認され,小集団で行う課題内容の性質によって,社会的感受性や自己制御が集団内でどのように発揮されるかが異なってくる可能性が示唆された。産休・育休に伴い,研究遂行を一時中断せざるを得なかったため。育休に伴い平成28年6月まで,研究遂行を一時中断していたが,平成28年7月から一時中断していた研究を開始した。社会的自己制御における自己制御の発達的変化の検討においては,中学3年間の縦断データの分析を行い,1)自己主張,自己抑制ともに,年齢が上がるにつれ,直線的に上昇すること,2)親・友人・教師との関わりは,中学1年時の自己制御を予測する一方で,中学3年間の変化量に対する影響は確認されなかったこと,3)友人・教師と子どもの自己制御の発達が共変していること,を明らかにした。また,集団内で発揮される自己制御の検討に関しては,グループの社会性が集団パフォーマンスを予測することに関する研究内容(社会的感受性や自己制御の高いグループほど集団パフォーマンスや満足度が高い)にて,学術雑誌に投稿した。これと並行して,最終年度の実験に向けて準備を整えた。育休に伴い,研究遂行を一時中断せざるを得なかったため。

H29年度は,集団内で発揮される自己制御を検討するため、大学1年生を対象に、集団実験を行った。5,6名のメンバーから構成される小集団パフォーマンスに対して、個人の社会的感受性(他者の感情を読み取る能力)や自己制御がどのようにかかわっているのかを検討したところ、社会的感受性や自己制御の集団平均値がともに高いグループほど、集団パフォーマンスも満足度も高いといった結果が示された。社会的感受性や自己制御の集団平均値は,役割分化や目標共有の時期を早めることで優れた集団パフォーマンスに繋がるといった,媒介変数に関する検討も行ったが,役割分化や目標共有の早さは媒介しておらず,媒介変数の特定には至らなかった。媒介変数については明らかにならなかったものの,日本においてもメンバーの社会性が集団パフォーマンスと関連することを示した点,またメンバーの社会的感受性だけでなく自己制御もともに集団パフォーマンスと関連していることを示した点は,今後の集団研究において重要な意味を持つと考えられる。また,これまでの研究成果全体を通じて,青年前期における自己制御の発達的変化(中学13年にかけて自己主張や自己抑制は直線的に上昇し,とりわけ中学1年時はエージェントとの温かい関りが重要であること等が明らかにされた)や,地域・学校・家庭といった多層的な環境要因が自己制御に与える影響(親,地域住民,教師との相互作用が子どもの自己抑制に対し相乗的にポジティブな影響を与え,社会化エージェントの一貫した指導が有効である可能性等が示唆された),集団内で発揮される自己制御(メンバーの自己制御や社会的感受性が集団パフォーマンスに関与していること等が確認された)の一端が明らかとなり,社会的文脈における自己制御の総合的な理解に貢献する知見が収集できたと考えられる。本研究では、社会的場面でいかに自己を主張できるか、抑制できるかにかかわる能力である社会的自己制御に着目し、青年前期における発達的変化、および集団内で発揮される自己制御機能について検討を行った。分析の結果、(1)中学13年にかけて自己主張や自己抑制は直線的に上昇し、とりわけ環境移行期である中学1年時は親や教師との温かい関りが自己制御能力の促進に重要であること、(2)親,地域住民,教師との相互作用が子どもの自己抑制に対し相乗的にポジティブな影響を与えること、(3)感情読み取り能力や自己制御の集団平均値がともに高いグループほど、集団パフォーマンスも満足度も高いこと、が明らかになった。昨年度に引き続き、中学生を対象とした調査を続行することでき、2年間の縦断データを収集できた。また、大学生を対象とした基礎的データの分析および、昨年度の改善点を踏まえた小集団実験を実施できたことから、おおむね当初の予定通り研究が進んでいるといえる。社会的文脈における自己制御の発達的変化を検討するためのデータは揃ったため,育休明けに,横断・縦断データの分析を行い,学会発表を行った上で,学術雑誌に論文を投稿する。集団内で発揮される自己制御の検討については,育休明けに,課題内容を考慮した実験を実施し,ビデオや音声データについても収集する。社会的文脈における自己制御の発達的変化の検討に関する知見については,学会発表やシンポジウムにて発表を行うとともに,学術論文へ投稿する。
現代日本における奨学金制度に関する政策的・実証的研究

本研究から、義務教育段階の就学援助、高校生・大学生を対象とする奨学金事業等を、全体として教育費支援事業として捉えていく必要があることが明らかになった。具体的には、国の奨学金制度の制度変更の過程を検証するとともに、質問紙調査を通じて地方自治体(市区町村)が大学生・高校生を対象に実施している奨学金事業の現状と課題を示した。義務教育段階を対象とする就学援助事業についても分析の対象に含めたことで、2005年に行われた同制度に対する国の国庫負担金制度の変更を背景に、3割の自治体が同制度の見直しを行っていることを示した。本研究は、(1)戦後日本における国の奨学金制度・政策の転換期における政策過程の分析、(2)地方自治体による奨学金制度の実証的分析、(3)民間育英奨学団体の奨学金事業の実証的分析の3点を具体的な研究課題としている。本年は、(2)の研究テーマに重点的に取り組み、全国雪1818市区町村(2008年1月15日時点の全ての市区町村)の教育委員会教育長を対象に「地方自治体による教育費支援事業に関するアンケート調査」として質問紙調査実施し、各地方自治体による就学援助・奨学金制度などの家計の教育費負担を支援するための各種事業について尋ねた。61.1%にあたる、1111の自治体より回答がなされた結果、6割以上の自治体において、大学生を対象とする何らかの奨学金事業が行われていることが明らかになった。また、社会的格差の増大等を背景に地域社会における教育費支援事業の必要性が増していることが実態されている一方で、公財政の逼迫等によりその事業遂行に課題を生じつつある現状がみられた。調査結果の詳細については、本研究の2年目にあたる2008年度中に、関連学会等において報告し、論文として成果をまとめる予定である。他方、(1)の研究テーマについては、(1)1944年の日本育英会の創設と戦後教育制度下での位置づけ、(2)1958年の特別貸与奨学金制度の創設、(3)1984年の有利子貸与奨学金制度創設過程、(4)1999年の有利子貸与奨学金の抜本的拡充という個別の政策転換を分析していくための基礎資料の収集と分析をすすめた。(3)の研究テーマについては、2008年度に予定している質問紙調査の準備として、各大学等が刊行している資料及びwebsiteや文部科学省、日本学生支援機構、大学団体などがおこなっている調査等を用いて、民間育英奨学団体の奨学金事業の現状について情報収集をすすめた。本研究では、科学研究費の交付期間において、[○!a]戦後日本における国の奨学金制度・政策の転換期における政策過程の分析、[○!b]地方自治体による奨学金制度の実証的分析、[○!c]民間育英奨学団体の奨学金事業の実証的分析の3点を具体的な研究課題とした。2007年度には、戦後日本の奨学金制度・政策の転換点として、(1) 1944年の日本育英会の創設と戦後教育制度下での位置づけ、(2) 1958年の特別貸与奨学金制度の創設、(3) 1984年の有利子貸与奨学金制度創設過程、(4) 1999年の有利子貸与奨学金の抜本的拡充の政策過程を定め、その政策過程を検証した。また、地方自治体に対して悉皆調査として奨学金事業に関する質問紙調査を実施した。2008年度は、2007年度に実施した地方自治体(市区町村)調査を分析し、結果を関連学会で報告することによりに地方自治体が行っている奨学金事業の現状と課題を明らかにした。また、奨学金事業にとどまらず、就学援助制度も分析対象に含め、2005年度の国の制度変更とそれに対する地方自治体の動向を検証することで、義務教育から高等教育まで一貫した視点により教育費問題の問題提起を行った。さらに同年度には、民間育英奨学団体の奨学金事業の実態を把握するための質問紙調査を実施すると共に、2008年秋以降の景気悪化状況を踏まえて地方自治体(市区町村)に対する第2次質問紙調査(悉皆調査)を実施した。民間育英奨学団体への調査からは、これまで具体的に把握されてこなかった、民間育英奨学団体の事業を実証的に明らかにしたとともに、2009年に行われた公益法人制度改革が奨学事業団体の事業運営に影響していることが示された。また、第2次地方自治体調査では、景況の悪化に伴う影響が生じていることが明らかになった。このような2008年度の調査結果は、2009年度に関連学会での口頭報告を行うとともに、論文等で社会に公表していく予定である.
胆道閉鎖症の細胆管化生とSOX9の研究から展開される肝疾患治療のための基盤研究

1細胆管反応(DR)は、胆道閉鎖症(BA)だけでなく、原発性硬化性胆管炎(PSC)、原発性胆汁性胆管炎(PBC)やC型肝硬変(HCV-LC)でも確認した。いずれも、肝細胞におけるSOX9異所性発現を認めた。局在に注目すると、HCV-LCではSOX9を肝細胞の核に認めたが、PSCやPBCでは核や細胞質に認めた。PSCやPBCでは、SOX9の核移行が障害されている可能性があり、それが疾患の表現型に違いを与えている可能性が考えられた。マウスでは、胆汁うっ滞性肝障害である総胆管結紮や0.1%DDC(3,5-diethoxycarbonyl-1,4-dihydrochllidine)投与ではSOX9異所性発現を多く認め、肝細胞性障害である四塩化炭素では少ない傾向がみられ、胆汁うっ滞性肝障害には肝細胞由来のDRが主に関係している可能性が示唆された。以上より、SOX9異所性発現の局在や数は障害肝の病態を反映している可能性が示唆された。2マウスにおいて肝前駆細胞と考えられているオーバル細胞と胆管細胞との区別化がマーカーでは困難とされてきたが、オーバル細胞のみに発現するTROP2というマーカーが存在することが報告された。SOX9を発現した肝細胞は肝前駆細胞とも言われており、ヒト肝臓においてTROP2の局在を調べることで、DRの由来の解明につながると考えた。TROP2は、BAの胆管に発現を認めたが、ヒト正常肝臓(ドナー肝臓)の胆管にも発現を認め、肝障害で誘導された細胞(肝前駆細胞)にだけ発現するマーカーという証拠は得られなかった。3SOX9異所性発現とBAの葛西手術後の予後との関連について解析するために、葛西手術時の肝組織におけるSOX9陽性CK19陰性細胞数を調べたところ、自己肝生存群において有意に細胞数が多く、SOX9異所性発現の程度を予後予測に用いることができる可能性が示唆された。細胆管反応は、肝臓の自己複製能力が障害を受けると誘導される現象で、肝疾患の病態進行を考える上で重要な現象であるが、そのメカニズムは明確にはなっていない。肝修復が目的であるとする報告がある一方で、肝線維化の成因とも言われており、肝臓の病態に関わる重要な現象の一つである。我々のこれまでの胆道閉鎖症の肝臓を用いた臨床的研究により、SOX9は細胆管反応に寄与している重要因子の一つであると考えている。平成28年度は、細胆管反応のメカニズムのさらなる解明をめざすため、SOX9ノックアウトマウスを用いた肝障害実験を行った。SOX9ノックアウトマウスは、Cre/loxPシステムを利用して作製した。SOX9ノックアウトマウスと野生型マウスとを用いて肝障害モデルを作製し、肝障害は、四塩化炭素、DDC(3,5-diethoxycarbonyl-1,4-dihydrocollidine)、総胆管結紮により誘導した。それぞれの肝障害方法と解析日は、四塩化炭素は、500μl/kg,週3回腹腔内投与により肝障害を加えて、3週・6週・10週目に解析を行った。DDCは、0.1%の濃度となるように餌に混ぜて経口摂取させ、1週目・3週目・3週間肝障害を加えた後2週間休薬、の時点で解析を行った。総胆管結紮では、麻酔下に小開腹を行い総胆管を結紮し、1週目・2週目で解析を行った。血液検査の結果は、四塩化炭素において、SOX9KOマウスの肝酵素が有意に増悪していた。年度当初、平成28年4月中旬の熊本地震による、動物飼育、総合研究棟の建屋、および実験室内研究器具の被害により、本研究に関わる動物実験や組織学的な検討などの実験本体ができない期間が半年程度に及び、さらに、医局に附帯していた実験室も、平成28年末からの臨床研究棟の新築移転に伴う新実験室整備に時間を要したため使用開始が遅れ、予定していた実験を行うハード面での体制が取れなかった。細胆管反応は肝臓の自己複製能力が障害を受けると誘導されるが、そのメカニズムは明確になっていない。障害肝の再生が目的であるとする報告がある一方で、肝線維化の成因とも言われており、肝臓の病態に関わる重要な現象の一つである。平成29年度は、細胆管反応のメカニズムのさらなる解明をめざすため、Cre/loxPシステムを利用して作製したSox9ノックアウトマウスを用いた肝障害実験を行った。SOX9ノックアウトマウスと野生型マウスとを用いて肝障害比較実験を行い、肝障害は、総胆管結紮、0.1% 3,5-diethoxycarbonyl-1,4-dihydrocollidine(DDC)投与、四塩化炭素投与により、それぞれ解析を行った。胆汁うっ滞性肝障害(総胆管結紮や0.1%DDCによる障害)では、SOX9ノックアウトマウスにおいて細胆管反応の進展が抑制されていることが示唆された一方、肝細胞性肝障害(四塩化炭素による障害)では、明らかな違いは認められなかった。線維化については、ノックアウトマウスにおいて、肝障害の進展に伴う線維化の増加率が抑制されていることが分かった。

また、細胆管反応は胆道閉鎖症だけでなく、C型肝硬変、原発性硬化性胆管炎や原発性胆汁性胆管炎でも同様に確認され、またSOX9の肝細胞における異所性発現も確認した。今後、胆道閉鎖症の肝繊維化進展に伴う肝移植至適時期の推定や、その他成人肝障害においても肝障害と再生の総和の指標として予後推定に活かせないかどうかの判断にも資するものとして研究を遂行する予定である。平成28年の熊本地震による動物飼育、総合研究棟や実験室内研究器具の被害により、半年にわたり本研究に関わる動物実験や病理組織学的な検討を行うことができず、また、医局に附帯する実験室の新築移転に伴い使用開始が遅れた。現在、その時の研究の遅れを取り戻すべく実験に取り組んでいる。1細胆管反応(DR)は、胆道閉鎖症(BA)だけでなく、原発性硬化性胆管炎(PSC)、原発性胆汁性胆管炎(PBC)やC型肝硬変(HCV-LC)でも確認した。いずれも、肝細胞におけるSOX9異所性発現を認めた。局在に注目すると、HCV-LCではSOX9を肝細胞の核に認めたが、PSCやPBCでは核や細胞質に認めた。PSCやPBCでは、SOX9の核移行が障害されている可能性があり、それが疾患の表現型に違いを与えている可能性が考えられた。マウスでは、胆汁うっ滞性肝障害である総胆管結紮や0.1%DDC(3,5-diethoxycarbonyl-1,4-dihydrochllidine)投与ではSOX9異所性発現を多く認め、肝細胞性障害である四塩化炭素では少ない傾向がみられ、胆汁うっ滞性肝障害には肝細胞由来のDRが主に関係している可能性が示唆された。以上より、SOX9異所性発現の局在や数は障害肝の病態を反映している可能性が示唆された。2マウスにおいて肝前駆細胞と考えられているオーバル細胞と胆管細胞との区別化がマーカーでは困難とされてきたが、オーバル細胞のみに発現するTROP2というマーカーが存在することが報告された。SOX9を発現した肝細胞は肝前駆細胞とも言われており、ヒト肝臓においてTROP2の局在を調べることで、DRの由来の解明につながると考えた。TROP2は、BAの胆管に発現を認めたが、ヒト正常肝臓(ドナー肝臓)の胆管にも発現を認め、肝障害で誘導された細胞(肝前駆細胞)にだけ発現するマーカーという証拠は得られなかった。3SOX9異所性発現とBAの葛西手術後の予後との関連について解析するために、葛西手術時の肝組織におけるSOX9陽性CK19陰性細胞数を調べたところ、自己肝生存群において有意に細胞数が多く、SOX9異所性発現の程度を予後予測に用いることができる可能性が示唆された。当初の予定通り、細胆管反応の成因にSOX9がどの様に関与しているか調べるため、SOX9KOマウスと野生型マウスの肝障害モデルを用いた比較解析を行っていく。評価方法として、当初蛍光抗体法により染色した組織切片での評価を予定していたが、その後の評価のしやすさも考慮し酵素抗体法により染色した切片を用いた評価と、今回の検討で得られたマウス肝生標本を用いてリアルタイムPCRを行い、遺伝子発現量の推移を調べる。また、計画書どおりに、SOX9陽性肝細胞とTROP2陽性細胞との関連、胆道閉鎖症以外の肝疾患でみられる細胆管反応について解析していく。当初の予定通り、肝前駆細胞集団の特徴解析と、SOX9やTROP2の臨床応用を見すえた実験を行っていく。平成28年4月の熊本地震により、当初研究実施が困難であった。また、その後の研究棟移転のため、その準備を含めた期間も研究実施が困難であったため。理由)平成28年4月の熊本地震により、当初研究実施が困難であり、その後の研究棟移転もあり、当初の研究計画が遅れているため。使用計画)
新規生物活性化合物の創出を目指したジヒドロ-β-アガロフラン類の網羅的全合成

ジヒドロ-β-アガロフラン類は、3環性共通骨格上の酸素官能基の違いにより、多様な生物活性を発現する。特に含ピリジンマクロ環を有するアガロフラン類は有用かつ強力な活性を示す。そのため、アガロフラン類は医薬品のリード化合物として大きく注目されている。しかし、その複雑な構造ゆえ化学全合成が困難であり、詳細な構造活性相関研究は未踏である。本研究は、含ピリジンマクロ環を有するアガロフラン類の全合成による高酸化度アガロフラン類の網羅的合成法の確立および、効率的な類縁体合成による新規生物活性物質の創製を目的とする。全合成を基盤とした本研究は、有機合成化学のみならず、創薬研究の観点からも重要な基礎研究である。
SIRT1の脳虚血抵抗性機構の検討

プリオンプロモーターを用いたSIRT1過剰発現マウスを用いて、「SIRT1は脳虚血抵抗性を賦与する」という仮説を検証しようと考えている。野生型とSIRT1過剰発現(Sirt1-Tg)マウスに両側総頸動脈狭窄(BCAS)手術を行い、個体(in vivo)レベルで脳血流量変化、脳病理組織、行動変化を比較検討した。また、両群に、より強い虚血侵襲である10分間の両側総頸動脈閉塞術も行い、脳血流量変化、脳病理組織の比較を行った。マウス両側総頚動脈狭窄術(BCAS)後の脳血流量は、SIRT1過剰発現(Sirt1-Tg)マウスは野生型と比較し術後1か月の間有意差をもって保たれた。術後1か月の脳組織学的評価では、クリューバー・バレラ染色で大脳白質の粗像化を評価したところSirt1-Tgマウスで大脳白質障害は軽度であり、抗GFAP抗体、抗Iba1抗体の免疫染色においてもSirt1-Tgマウスで大脳白質のグリオーシスは軽度であった。ただ、TUNEL法によるアポトーシスの検出においては両群ともアポトーシスは発現していなかった。術後1か月の行動評価において8-arm radial maze試験で遂行機能の障害の程度をテストしたところ、Sirt1-Tgマウスで遂行機能障害はほとんど発現しておらず、野生型マウスのみ遂行機能障害を認めた。10分間の両側総頚動脈閉塞術もSirt1-Tgマウスと野生型マウスに行った。laser speckle flowmetryによる脳血流量測定では、閉塞中の脳血流量はSirt1-Tgマウスで野生型と比較して有意差をもって保たれており、術後7日の時点での抗NeuN抗体による免疫染色は海馬の神経細胞死はSirt1-Tgマウスで軽度であることを示した。以上の検討から、永久両側総頸動脈狭窄と一過性両側総頸動脈閉塞という2種の虚血侵襲に対して、Sirt1-Tgマウスが虚血抵抗性を示すことが判明した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
重症感染症におけるＰＧＤ２／ＣＲＴＨ２を介する免疫機構の解明

敗血症におけるCRTH2の役割を検討した。CRTH2ノックアウト(-/-)マウスは、敗血症において生存率が上昇し、腹腔内の細菌数は有意に減少した。CRTH2-/-マウスは、腹腔内のCXCR2陽性の好中球が増加した。好中球マーカーであるGr-1の抗体や、CXCR2抗体の投与実験の結果、CRTH2-/-マウスの保護的効果の機序にCXCR2陽性の好中球の腹腔内への集積が寄与していた。感染2時間後の末梢好中球のCXCR2プロモーター領域のヒストンH3のアセチル化は、野生型では低下するが、CRTH2-/-マウスでは低下せず、CXCR2の発現はエピジェネティック制御を受けることが示唆された。敗血症などの重症感染症において、脂質代謝経路であるアラキドン酸カスケードが活性化しその病態に関与することが報告されている。しかし、アラキドン酸代謝物であるプロスタグランジン(PG)D2と、その受容体の一つであるCRTH2は、アレルギー性炎症での寄与が報告されているものの、重症感染症における役割は明らかではない。そこで本研究は、重症感染症におけるPGD2/CRTH2経路を介する免疫機構に関して、マウスモデルを用いて検討する事を目的とした。本年度は、前年度にえられた結果として、CRTH2ノックアウトマウスの敗血症において生存率が上昇し保護的効果がみられた事、血液及び腹腔内の細菌数を検討したところ、CRTH2ノックアウトマウスをの方が有意に細菌数の減少が見られた事、の機序に関して特に好中球の作用に着目して検討をさらに加えた。CRTH2ノックアウトマウスにおいては、腹腔内に好中球の集積が有意に増強し、なかでもCXCR2陽性の好中球が増強していた。好中球のマーカーであるGr-1の抗体や、CXCR2抗体の投与より、CRTH2ノックアウトマウスの生存率における保護的効果が減弱したことから、CRTH2ノックアウトマウスの保護的効果の機序にCXCR2陽性の好中球の腹腔内への集積が寄与していると考えられた。今後さらに敗血症やインフルエンザウィルス感染におけるCRTH2の役割に関して詳細に検討予定である。重症感染症において、脂質代謝経路であるアラキドン酸カスケードが活性化しその病態に関与することが報告されている。本年度は敗血症モデルにてすでに得られた予備実験の結果の追試を行うとともに、当初の実験計画に従い検討を行った。敗血症後の腹腔内洗浄液中のPGD2は有意に上昇した。またPGD2は、主に血球細胞に存在する造血型PGD2合成酵素(H-PGDS)と、主に中枢神経系や血管内皮細胞等に存在するリポカリン型PGD2合成酵素(L-PGDS)の2種の合成酵素により合成されるが、L-PGDSが敗血症後に有意に上昇した。さらに、野生型、およびCRTH2ノックアウトマウスを用いて敗血症を惹起し、生存率を検討したところ、CRTH2ノックアウトマウスをの方が有意に敗血症後の生存率が上昇した。さらに血液及び腹腔内の細菌数を検討したところ、CRTH2ノックアウトマウスをの方が有意に細菌数の減少が見られ、CRTH2ノックアウトマウスにおける生存率の上昇に寄与していると考えられた。重症感染症(例えば敗血症など)において、脂質代謝経路であるアラキドン酸カスケードが活性化しその病態に関与することが報告されている。本年度は、前年度までにえられた結果として、CRTH2ノックアウトマウスの敗血症において生存率が上昇し保護的効果がみられた事、血液及び腹腔内の細菌数を検討したところ、CRTH2ノックアウトマウスをの方が有意に細菌数の減少が見られた事、の機序に関して特に好中球の作用に着目して検討をさらに継続して加えた。CRTH

2ノックアウトマウスにおいては、腹腔内に好中球の集積が有意に増強し、なかでもCXCR2陽性の好中球が増強していた。好中球のマーカーであるGr-1の抗体や、CXCR2抗体の投与より、CRTH2ノックアウトマウスの生存率における保護的効果が減弱したことから、CRTH2ノックアウトマウスの保護的効果の機序にCXCR2陽性の好中球の腹腔内への集積が寄与していると考えられた。さらに感染2時間後の末梢好中球を採取し、CXCR2プロモーター領域のヒストンH3のアセチル化を検討したところ、、野生型では低下するが、CRTH2-/-マウスでは低下せず、敗血症におけるCXCR2の発現はエピジェネティック制御を受けることが示唆された。感染免疫学本年度は予定していたインフルエンザウィルス感染マウスモデルに関しては、これまでの敗血症モデルにおけるCRTH2の役割に関しての検討をさらに進めたため、結果的に施行できなかった。その他の部分で検討できており、全体としては順調に遂行できていると考えている。当初の計画通り、PGD2/CRTH2経路を介する免疫機構の検討を目的に、CRTH2ノックアウトマウスを用いて、腹膜炎誘発敗血症におけるCRTH2の役割を検討している。敗血症マウスにおける各臓器でのPGD2及びCRTH2の発現、生存率、各種サイトカインの検討はすでに行っている。また、CRTH2ノックアウトマウスを用いた好中球におけるCRTH2の役割のin vitroでの検討も開始したところである。今後は敗血症モデルマウスにおけるCRTH2の役割に関してCRH2ノックアウトマウスを用いてin vivo in vitroの検討をさらにすすめる。そして、本年度に施行できなかったインフルエンザウィルス感染マウスモデルを用いても検討する予定である。今後も現在進行している、敗血症モデルマウスにおけるCRTH2の役割に関してCRH2ノックアウトマウスを用いてin vivo in vitroの検討をすすめる。また、インフルエンザウィルス感染マウスモデルを用いても検討を開始する予定である。本年度は、インフルエンザウィルス感染マウスモデルの検討ができなかったためマウスや消耗品の使用が結果的に予定より少なくなったため使用額が予定より少なくなった。本年度は、インフルエンザウィルス感染マウスモデルの検討ができなかったためマウスや消耗品の使用が予定より少なくなったため使用額が予定より少なくなったが、その分を最終年度に予定しているため、全額を使用予定である。本年度は、ほぼ予定通り研究は進めたが、ELISAキットなどの試薬類は研究室の既存のものも使用したこともあり、予定より使用研究費が少なくなった。次年度以降は、インフルエンザウィルス感染マウスモデルの検討も開始する予定であり、本年度分を含め試薬購入の予定である。
ナノバブルと超音波を用いた新しい口腔癌のリンパ節転移早期診断システムの開発

口腔癌のリンパ節転移早期診断システムの開発を目的として、ナノバブルと超音波を用いた四次元画像解析システムの有用性を検証した。その結果、この画像解析システムを用いることにより、数mmレベルの腫瘍組織内の微小腫瘍血管の分布や密度を描出できること、対象となる臓器の血管密度を四次元的に解析することにより、び慢性に浸潤するタイプの腫瘍の初期浸潤を検出することが可能であることなどが明らかとなった。口腔癌の画像診断法としては現在、CT・MRI・PETなどが有効な手段として常用されている。しかし、これらの画像検査法を用いても直径1cm以下の所属リンパ節における微小転移の有無を正確に診断することが困難である場合が多く、頸部郭清術の必要性の有無や放射線照射範囲の設定等の判断に際し苦慮する場合が多い。本研究の目的は、ナノバブルと超音波を用いた新しい四次元画像解析システムを用いて、口腔癌のリンパ節早期診断システムを開発することである。平成21年度においては、実験腫瘍モデルマウスとルシフェラーゼ遺伝子を恒常的に発現する実験腫瘍細胞株を用いて、ナノバブルと高周波超音波を用いた画像診断システムモデルの診断精度を検証した。実験方法は、マウス皮下に上記ルシフェラーゼ発現細胞を接種し、経時的にキャリパーで腫瘍の大きさを測定するとともに、in vivo生体発光イメージングシステムにて増殖しているルシフェラーゼ発現細胞の発光強度測定し、同時に、高周波超音波画像解析装置にて腫瘍細胞の体積を測定した。さらに、高周波超音波画像解析装置にて、腫瘍組織内の微小腫瘍血管の分布や密度を検討した。その結果、ナノバブルと高周波超音波を用いた画像診断システムを用いることにより、キャリパーでは精確な実測が不可能な深部の腫瘍の体積を精確に測定できること、この超音波画像解析装置による解析結果は、in vivo生体発光イメージングシステムによる解析結果と相関性がみられること、さらに、これまでの画像診断システムでは検出が困難な数mmレベルの腫瘍組織内の微小腫瘍血管の分布や密度を描出できることが明らかとなった。しかし、実際の臨床においては、増殖パターンや浸潤様式の異なる腫瘍に対応できる画像診断システムが要求されることから、現在、このナノバブルと高周波超音波画像解析システムを用いて、増殖パターンや浸潤様式の異なる腫瘍細胞株を用いて、診断精度の検証をおこなっている。これまで我々は、実験腫瘍モデルマウスとルシフェラーゼ遺伝子を恒常的に発現する実験腫瘍細胞株を用いて、ナノバブルと高周波超音波を用いた画像診断システムモデルの診断精度を検証した。その結果、ナノバブルと高周波超音波を用いた画像診断システムを用いることにより、キャリパーでは精確な実測が不可能な深部の腫瘍の体積を精確に測定できること、この超音波画像解析装置による解析結果は、in vivo生体発光イメージングシステムによる解析結果と相関性がみられること、さらに、これまでの画像診断システムでは検出が困難である数mmレベルの腫瘍組織内の微小腫瘍血管の分布や密度を描出し測定できることが明らかとなった。しかし、実際の臨床においては、増殖パターンや浸潤様式の異なる腫瘍に対応できる画像診断システムが要求されることから、平成22年度においては、ナノバブルと高周波超音波画像解析システムを用いて、増殖パターンや浸潤様式の異なる腫瘍細胞株を用いて、診断精度の検証をおこなった。その結果、腫瘍塊を形成せず、び慢性に浸潤するタイプの腫瘍の初期浸潤像は、従来の超音波診断装置では検出が困難であったが、ナノバブルと高周波超音波画像診断装置を用いて対象となる臓器の血管密度を四次元的に解析することにより、腫瘍の初期浸潤を検出することが可能であることが示唆された。
日本列島Geotraverse基礎調査の総合的研究

日本列島は東北日本と西南日本の2つの地質区に大別される.両地質区は多様な年代と地質構造を持つテレ-ンで構成されているが,そのテレ-ン相互の関係や年代については,不明確な点が多かった.本総合研究では,北海道・東北・関東・中部・近畿・中国・四国・九州・琉球において9の"地域別Geotraverse"と、島弧ー海溝系・火山地帯・鉱床地帯・自然災害・島弧全体・堆積岩・火成岩・Suture Zoneと変成帯・燃料地質・古生物についての10の"テ-マ別Geotraverse"を研究の主要テ-マとして調査研究を実施した。本研究の主要な成果は以下の通りである.(1)飛騨テレ-ンで飛騨岩麻岩を貫く"灰色花崗岩"は、従来,先カンブリア紀と考えられ,飛騨片麻岩が日本列島の先カンブリア紀基盤である証拠とされてきた.この灰色花崗岩中のジルコンやモナザイトのThーUーtotal Pb isochron(CHIME)年代を測定し,灰色花崗岩は三畳紀初頭(約240Ma)に飛騨片麻岩に貫入したものであることを明らかにした.(2)南部北上テレ-ンの石炭紀"氷上花崗岩"中のモナザイト・ジルコンのリムは約250MaのCHIME年代を示す.この年代は,飛騨テレ-ンの灰色花崗岩の年代と一致する.これから,現在は東北日本と西南日本に区別される日本列島も,三畳紀初頭には一連の地質区であったことが明らかになった.(3)日本列島の三畳紀からジュラ紀の堆積岩に含まれる砕屑性モナザイトやジルコンは,東北日本,西南日本を問わず,約2000Ma,1700ー1500Ma,1250Ma,850Ma,550Maおよび400MaのCHIME年代を示す.約200Maと1700ー1500Maの年代は,日本列島で最古の上麻生礫岩中の石英ー長石質片麻岩の原岩形成年代および変成年代にそれぞれ一致する.日本列島には,先スンブリア紀中期までさかのぼる古い基盤岩類が広く存在していたことが明らかになった.日本列島は東北日本と西南日本の2つの地質区に大別される.両地質区は多様な年代と地質構造を持つテレ-ンで構成されているが,そのテレ-ン相互の関係や年代については,不明確な点が多かった.本総合研究では,北海道・東北・関東・中部・近畿・中国・四国・九州・琉球において9の"地域別Geotraverse"と、島弧ー海溝系・火山地帯・鉱床地帯・自然災害・島弧全体・堆積岩・火成岩・Suture Zoneと変成帯・燃料地質・古生物についての10の"テ-マ別Geotraverse"を研究の主要テ-マとして調査研究を実施した。本研究の主要な成果は以下の通りである.(1)飛騨テレ-ンで飛騨岩麻岩を貫く"灰色花崗岩"は、従来,先カンブリア紀と考えられ,飛騨片麻岩が日本列島の先カンブリア紀基盤である証拠とされてきた.この灰色花崗岩中のジルコンやモナザイトのThーUーtotal Pb isochron(CHIME)年代を測定し,灰色花崗岩は三畳紀初頭(約240Ma)に飛騨片麻岩に貫入したものであることを明らかにした.(2)南部北上テレ-ンの石炭紀"氷上花崗岩"中のモナザイト・ジルコンのリムは約250MaのCHIME年代を示す.この年代は,飛騨テレ-ンの灰色花崗岩の年代と一致する.これから,現在は東北日本と西南日本に区別される日本列島も,三畳紀初頭には一連の地質区であったことが明らかになった.(3)日本列島の三畳紀からジュラ紀の堆積岩に含まれる砕屑性モナザイトやジルコンは,東北日本,西南日本を問わず,約2000Ma,1700ー1500Ma,1250Ma,850Ma,550Maおよび400MaのCHIME年代を示す.約200Maと1700ー1500Maの年代は,日本列島で最古の上麻生礫岩中の石英ー長石質片麻岩の原岩形成年代および変成年代にそれぞれ一致する.日本列島には,先スンブリア紀中期までさかのぼる古い基盤岩類が広く存在していたことが明らかになった.1.日本列島の地球科学的全体像を把握するために、北海道・東北・関東・中部・近畿・中国・四国・九州・琉球において9の"地球別Geotraverse"と、島孤-海溝系・火山地帯・鉱床地帯・自然災害・島孤全体・堆積岩・火成岩・Suture Zoneと変成帯・燃料地質・古生物についての10の"テ-マ別Geotraverse"を研究の主要テ-マとすることとし、平成元年9月7日と8日に名古屋大学理学部で研究集会を開催した。当初、提案された88項目の研究課題について、充分な討議を行い、類似項目を整理統合して、58項目について集中的に研究を推進することになった。2.日本列島の地球科学的全体像を把握するためには日本列島を構成する岩石の正しい年代を知ることが不可欠である。岩石の同位体年代は1960年代から大量に測定されている。これらの年代は、異なった年代測定法あるいは同じ測定法でも異なった壊変定数で計算されているため、最近改訂された万国共通の壊変定数で再計算して、Geotraverseと関連させる必要がある。