hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幼児期におけるからだを動かす遊びが非認知能力を育む可能性に関する実証研究

1.幼少期におけるからだを動かす遊び経験が非認知能力の育成に影響を及ぼすという仮説検証を目的とした。全国の大学生608名を対象として,幼児期のからだを動かす遊び経験の振り返りと非認知能力の関連を,それぞれの項目を設定した質問紙調査を実施し,仮説モデルを基本モデルとした共分散構造分析により影響度を検討した。その結果,遊び姿勢と愛着性との関連をはじめとして,幼少期におけるからだを動かす遊び経験から非認知能力への影響が認められた。この結果を,日本保育学会,Pacific Early Childhood Education Research Association(PECERA2018)で発表した。同じ領域に関心を持つ研究者との研究交流を図り、新たな分析視角を得た。2.第2段階として,非認知能力に影響を与える幼少期におけるからだを動かす遊び経験について,自伝的記憶に基づき,主観的恩恵をどのように捉えているのかを明らかにすることを目的とした研究を遂行した。全国の大学生222名を対象にした質問調査を実施し,テキストマイニングによる形態素解析などの分析を行った。質的な調査による成果を得た。3.非認知能力に関連する具体的な内容としての以下の研究を同時に遂行し成果を論文にまとめた。からだを動かす遊びの心理社会的効果,幼児間の身体接触が身体表現に与える影響,遊びにおける子どもの「楽しむ」の内実,幼児間の対人理解が仲間関係に及ぼす影響などである。1.得られた成果は,国際的な学術誌に投稿し受理された。2.国内外の学会において発表を行い,国際的に注目されているもののエビデンスの少ない非認知能力に関して,一つの成果を示すことができた。多くの研究者に関心を持たれ,早期の論文発信を期待された。3.関連する一連の成果についても,所属大学の紀要に掲載された。今年度のような横断的な後ろ向き研究としての質問紙調査を用いた場合,縦断的な前向き研究に比べて,交絡因子の振り返っての把握が困難なため,偏りの制御が難しいというデメリットはあるが,目に見えず数値化することの難しい非認知能力について,何らかのエビデンスが求められている保育現場の緊急性に鑑みて,一資料の提供を試みる研究をさらに推進する。そこで,第一段階として多人数を対象とする質問紙調査を行ったが,今後は対象者を絞った半構造化面接を実施し,回答内容に関するデブリーフィングを行いながら情報を収集し,データの追加と分析方法の精度を高めて,理論的な精選を図り,仮説モデルの典型性を高める。同時に,からだを動かす遊びにおける非認知能力の見える化を目指し,保育現場における実際のからだを動かす遊び場面を選定し,行為者,行動の先行因,潜在因,経過,結果などを観点として量的,質的側面からの検討を開始する。これらを国内外の学会発表や論文投稿につなげる予定である。1.成果の整理と焦点化:過去2年間で収集したデータを,引き続き学会で発表し,アップデートを図りながら,それらを体系づけてまとめ,論考する。2.からだを動かす遊びにおける非認知能力の見える化:
卵巣癌における血管新生阻害を目的とした新たな分子標的治療法開発の試み

16年度はAngiopoietin/Tie2system、VEGFの卵巣癌の予後に対する影響について検討した。17年度はAng-1、Ang-2、そしてその共通のreceptorであるTie2の発現について、卵巣癌において検討した。Ang-1、Ang-2はTie2の細胞内発現についてin site hybridizationおよび免疫組織学的染色を行った。Ang-1、Ang-2卵巣癌細胞、腫瘍組織の問質に存在する血管内皮細胞で産生されていることが判明した。また、Tie2は腫瘍組織の間質に存在する血管内皮細胞に局在していた。よって、卵巣癌において、Ang-1,Ang-2は、血管内皮細胞に存在するそのreceptorであるTie2にparacrine、autocrineに作用することが考えられた。Ang-1、Ang-2卵巣癌細胞、腫瘍組織の間質に存在する血管内皮細胞で産生されていることが判明した。
分子認識能を有する有機アルミニウム化合物を固定化反応剤とする流通系合成反応の開発

分子認識能を有する有機アルミニウム化合物を固定化ルイス酸反応剤として用いる流通系合成手段を確立することを目的として,以下の研究成果が得られた。1.分子認識能を有する有機アルミニウム反応剤を用いる流通系合成反応へ適用可能な新規合成反応の開発(1)エポキシ化合物の転位を経由するチシュチェンコ反応分子認識能を有するモノメチルアルミニウム化合物を触媒とするアルキル置換スチレンオキシド誘導体の転位を経由するチシュチェンコ反応を見出した。(2)アルデヒド類のチシュチェンコ反応分子認識能を有するモノメチルアルミニウム化合物に,ある種のエポキシ化合物,例えばtrans-スチルベンオキシド等を同量添加することにより,アルデヒド類のチシュチェンコ反応の良好な触媒になることを見出した。(3)エポキシアルデヒドを原料とする合成反応の開発エポキシアルデヒド化合物の分子内転位-チシュチェンコ反応によるラクトン合成について検討したところ,目的のラクトンを合成することはできなかった。しかし,β,γ-エポキシアルデヒドからは良好な収率で不飽和ギ酸エステルが生成した。2.分子認識能を有する固定化有機アルミニウム化合物を用いる流通系合成反応の基礎的研究ガラスカラム,送液ンプ,UV検出器,フラクションコレクタから構成される流通系合成反応システムを作製し,分子認識能を有する高分子有機アルミニウム化合物を用いる流通系条件でのアルキル置換スチレンオキシド誘導体の転位を経由するチシュチェンコ反応を室温下で実施したところ,副反応が進行して低い選択性であった。分子認識能を有する有機溶媒に難溶な有機アルミニウム化合物を固定化ルイス酸反応剤として用いる流通系合成手段を確立することを目的として,本年度行った研究によっては以下のような成果が得られた。1.流通系合成反応へ適用する有機アルミニウム触媒を用いたヘテロ官能基の変換反応の開発を行い,かさ高い配位子であるフェノール化合物とトリメチルアルミニウムから調製した,分子認識能を有するモノメチルアルミニウム化合物を触媒とするエポキシ化合物の転位を経由する新規なエステル化反応を見出した。2.1.の新規エステル化反応に対して,トリフェノール化合物とトリメチルアルミニウムから調製した分子認識能を有する高分子有機アルミニウム化合物の反応性を塩化メチレン溶液中で調べた結果,選択性に問題が残るものの,触媒活性が確認された。3.2.の高分子有機アルミニウム化合物を固定化反応剤としてガラスカラムに充填し,溶媒送液ポンプ,紫外可視検出器およびフラクションコレクターを組み合わせた流通系合成反応システムを構築し,ヘキサン溶出液を用いた流通系条件下でエポキシ化合物のエステル化反応の研究を開始した。現在継続中であるが,本手法によって目的のエステル化合物が溶出することがわかった。また,カラム温度(反応温度),溶出時間(反応時間)などの流通系条件の制御および溶出物(基質,反応生成物)の検出に関する基礎的な知見が得られた。4.2.の高分子有機アルミニウム固定相と類似の構造をもつポリマー坦持有機アルミニウム固定相を合成するための基礎的研究として,クロロメチル化ポリスチレン坦体と各種のフェノール配位子のカップリング反応を一部実施した。分子認識能を有する有機アルミニウム固定化ルイス酸反応剤を用いた流通系合成手段を確立することを目的として,本年度は流通系反応として適用するヘテロ官能基の変換反応の開発を重点的に実施した。1.昨年度開発した分子認識能を有するモノメチルアルミニウム化合物及び高分子有機アルミニウム化合物を触媒とするティシュチェンコ型エステル化反応について検討したところ,エポキシ化合物及びアルデヒド類のティシュチェンコ型エステル化反応は,いずれもある種の転位し易いエポキシ化合物,例えばtrans-スチルベンオキシド等を触媒量添加しなければ進行しなかった。モノメチルアルミニウム化合物及び高分子有機アルミニウム化合物はtrans-スチルベンオキシドと反応することにより活性化され,本エステル化に対して触媒作用をもつようになると考えられる。したがって,本反応は,アルミニウム化合物をエポキシ化合物により活性化することが必要であるため,均一系合成反応としては貴重な知見が得られたが,有機アルミニウム固定化ルイス酸触媒を用いた流通系合成反応として適用することは困難であると判断した。

2.分子内に転位可能なエポキシ環をもつアルデヒドであれば,有機アルミニウム触媒を活性化することなく分子内のティシュチェンコ型エステル化反応が進行すると考え,エポキシアルデヒド化合物のティシュチェンコ型エステル化反応によるラクトン合成について検討した。α,β-,β,γ-及びγ,δ-エポキシアルデヒドに対して,モノメチルアルミニウム化合物を触媒として作用させたところ,いずれのエポキシアルデヒドからも目的のラクトンを合成することはできなかった。しかし,β-γ-エポキシアルデヒドからは良好な収率で不飽和ギ酸エステルが生成したため,現在各種のβ,γ-エポキシアルデヒドを用いて検討中である。
足関節他動運動訓練機器が末梢組織の循環状態に与える影響に関する研究

本研究は、足関節を対象として、他動運動訓練機器の適用が末梢組織の循環状態に与える影響を実験的に解明することを目的として実施した。足関節底背屈訓練装置を用いて他動運動訓練を行い、訓練中及び前後の安静時における生体信号の変化等を取得して、他動運動訓練機器が末梢組織の循環状態に与える影響の評価を行うとともに、脳血管疾患罹患者を被験者として、日常生活における循環状態の動向を評価した。これらの結果から、他動運動訓練機器の適用によって、末梢組織の循環が改善する可能性が示唆された。本研究では、足関節を対象として、他動運動訓練機器の適用が末梢組織の循環状態に与える影響を実験的に解明することを目的としている。具体的には、これまでに開発した足関節底背屈訓練装置を用いて一定期間連続して他動運動訓練を行い、訓練中及び前後の安静時における、アキレス腱付近の組織血流量、局所表面温、局所深部温の変化ならびに装置の反力データ等を連続的に取得するとともに、理学療法の評価軸から患者の身体状況変化を評価し、両者の比較検討を行うことにより、他動運動訓練機器が末梢組織の循環状態に与える影響の評価を行うことを目的としている。上記の目的を実現するため、平成20年度には、訓練動作と末梢循環状態との関連性の評価を行った。若年健常者12名を被験者として被験者実験を行い、他動運動訓練前後のアキレス腱付近の組織血流量、局所表面温、局所深部温の変化について評価を行った。末梢循環機能が低下した状態を模擬するため、大腿部に圧力を加えて駆血を行った状態で他動運動訓練を行い、駆血を行わなかった状態と比較した。実験の結果、組織血流量については、他動運動訓練中はその前後の安静時と比較して、他動運動を実施した側の脚で有意に平均血流量が増加するという評価結果が得られた。一方、対照側の脚については、動作時と安静時との間に、平均血流量の有意な差は認められなかった。局所表面温および局所深部温については、被験者ごとに特徴的な傾向を有しており、他動運動と温度変化との間に関連性を見出すことができなかった。今後も引き続き、上記の個人差を適切にキャンセルする方法を検討していく予定である。以上のように、他動運動訓練動作と末梢循環状態との関連性についての基礎的な評価データを得ることができた。今後はこれらの評価データを踏まえて、他動運動訓練機器の適用が末梢組織の循環状態に与える影響について更に検討を進めていく。この目的を実現するため、平成21年度には、前年度に引き続いて、訓練動作と末梢循環状態との関連性についての評価を行った。具体的には、中高年の健常者10名および対照群の若年者6名を被験者として被験者実験を実施した。被験者実験では、これまでに開発した足関節底背屈訓練装置を用いて、一方の脚に対して、一定時間連続する他動的な足関節底背屈訓練動作を実施し、訓練中および前後の安静時における下腿の組織血流量、局所表面温、局所深部温等の生体信号を計測して評価を行った。実験の結果、高齢者群においては、他動運動に伴って、動作側の脚における組織血流量の増加および動作側の脚における局所表面温の上昇が認められた。一方、対照群においては、他動運動に伴う局所血流量の有意な変化は認められなかったが、動作側の脚において、他動運動に伴って局所表面温の上昇が生じる傾向がみられた。これらの結果からは、組織血流量および局所表面温の変化が、一定時間持続する他動運動と関連する可能性があることと、関連の強さに加齢が影響する可能性があることを示唆していると考えられる。以上の結果を踏まえて、今後更なるデータの蓄積を図っていくとともに、他動運動訓練機器の適用が末梢組織の循環状態に与える影響について、一層の検討を進めていく。この目的を実現するため、平成22年度には、脳血管疾患罹患経験を有し、左片まひの後遺症がある被験者1名の協力を得て、末梢循環状態に関連すると予想される生体信号の、日常生活における時系列変化に関する計測実験を行った。実験は、被験者の日常生活空間である老人保健施設において実施し、下肢の皮膚表面温、組織血流量、血中酸素飽和度等の生体信号を計測した。計測期間中、被験者は車いす座位で安静を保ち、食事や排泄は通常通り行われた。計測の結果は以下の通りである。計測期間を通じて室温は約0.8度の上昇が見られたのに対し、被験者の皮膚表面温は左右いずれも低下する傾向を示した。

計測期間を通じて、表面温の左右差は認められなかった。組織血流量については、右側では時間の経過とともに増加の傾向を示したが、左側では減少の傾向を示した。血中酸素飽和度については、左側が右側より低い傾向を示した。足部の周径については、計測を行っていない日のほぼ同時間帯を基準として、両側で周径が増加したが、特に左側の増加率が大きかった。以上をまとめると、組織血流量や血中酸素飽和度については、患側の循環状態の低下に関連すると考えられる事象が認められた。一方、皮膚表面温の変化については、これらとの関連性は低いと考えられた。他動運動訓練機器の適用が末梢組織の循環状態に与える影響を評価するために、こうした結果を踏まえて生体信号間の重み付けを行う必要があるという結論が得られた。研究期間を通じて得られた成果を取りまとめるとともに、得られた成果について、理学療法士の学術大会を含む2件の口頭発表を行った。
二枚貝貝殻に記録される西太平洋低緯度域の高精度環境情報

西太平洋低緯度海域は全球規模の気候システムにとって重要な地域である.浅海域に生息する二枚貝類は,高時間精度で生息場の環境や生態情報を記録している.本研究では熱帯域に生息する現生二枚貝貝殻を用いて,微細成長縞解析と生物地球化学分析を行なった.その結果,熱帯域に生息する二枚貝類の成長縞付加パターンや海水温や塩分の情報を記録していることが明らかとなった.さらに台風などの日レベルの気象情報も復元できる可能性が示された.西太平洋低緯度域の浅海海洋環境情報を,日精度で明らかにすることは,大気海洋相互作用解明に向けて,新たな知見を得られるばかりでなく,熱帯域のみならず全球的な気候・気象予測へつながるデータを提供できる可能性を示している.そこで本研究では,この海域に生息する二枚貝類の日輪解析から,浅海海洋環境や気候変動とそれに対する生物の応答様式を日季節レベルの高時間精度で明らかにすることを目的としている.研究対象として,沖縄本島および西表島で採集したマルスダレガイ科およびザルガイ科二枚貝の微細成長縞解析と生物地球化学分析を行った.その結果,それらの年間変動パターンは,生息場付近の海水温の変化と一致していることが明らかとなった.さらに,梅雨や台風の時期には,降水量増加に伴う塩分の低下により,貝殻の成長量や酸素・炭素同位体比も明瞭に変化することがわかった.西太平洋低緯度海域は全球規模の気候システムにとって重要な地域である.浅海域に生息する二枚貝類は,高時間精度で生息場の環境や生態情報を記録している.本研究では熱帯域に生息する現生二枚貝貝殻を用いて,微細成長縞解析と生物地球化学分析を行なった.その結果,熱帯域に生息する二枚貝類の成長縞付加パターンや海水温や塩分の情報を記録していることが明らかとなった.さらに台風などの日レベルの気象情報も復元できる可能性が示された.西太平洋低緯度海域は地球規模の気候変動が顕著に現れていると予想される海域にも関わらず,時間解像度の高い長期データが乏しい.そこで本研究では,この海域に生息する二枚貝類の日輪解析から,浅海海洋環境や気候変動とそれに対する生物の応答様式を日季節レベルの高時間精度で明らかにすることを目的としている.本年度は,沖縄西表島およびフィリピンセブ島で採集されたマルスダレガイ科(カガミガイ,オイノカガミ)およびザルガイ科(カワラガイ)二枚貝の微細成長縞解析と酸素同位体比分析を行った.その結果,これらの二枚貝類の最小オーダーの微細成長縞は生息場の潮汐周期を反映した朔望日輪であることが確認された.これを基に貝殻断面へ日付を挿入し,微細成長縞付加様式と生息場付近で測定された環境情報と比較したところ,西表島に生息する個体(オイノカガミ,カワラガイ)の成長量は,春から夏にかけて増加,秋から冬に減少する季節変動がみられ,海水温変動の影響を大きく受けていることが明らかとなった.一方,セブ島の個体(カガミガイ)では年間を通じて微細成長縞幅は大きな変化はみられないが,酸素同位体比変動には年周期が認められた.また,中-高緯度に生息する多くの二枚貝類は,冬季の低海水温期に成長を停止させて成長障害輪(冬輪)を形成するが,本研究においては解析した全ての個体に明瞭な成長障害輪が観察されなかった.このことから,低緯度域に生息する種は年間を通じて貝殻を成長させ,年輪を形成しない可能性が示唆された.これまでに西太平洋低緯度域(フィリピン:セブ島,沖縄:西表島)において採集した個体を用いて,最大成長軸に沿って切断,研磨,染色を行い,デジタル顕微鏡により微細成長縞画像を撮影した(北大).その結果,1年輪は形成しない可能性が高いこと,2最小オーダーの微細成長縞は,潮汐周期を反映した朔望日輪であること,32の解析を基に,貝殻断面へ日年レベルの時間目盛りを入れ,微細成長縞付加様式と生息場所付近で観測された海洋環境データと比較したところ,貝類の成長は主に海水温によって支配されていること,43と同じ個体を用いた貝殻中の酸素同位体比変動には,生息場の海水温や塩分(降水量)を反映した年周期が認められ,本年度の研究計画である室内研究を実施し,研究目的の基礎データを得ることができた.これまでに得られた結果を基にして,次の研究を行う.5.現生二枚貝類貝殻中の微量元素組成(Ba/Ca,Sr/Ca等)および生息場から採水する海水の微量元素組成比を分析し(LA-ICPMS, ICP-OES,EPMA)(北大),古水温や塩濃度のプロキシとして利用できる指標を探る.6-1.微細成長縞の観察および生物地球化学分析から海水温,塩分の変動を明らかにし,台風,MJO,ENSOなどの日数十年スケールの大気海洋相互作用の解明を試み,西太平洋低緯度域における気候・海洋環境変動を復元する.

特に,浅海域の塩濃度変動は降水量の指標となると予想され,低緯度域における降水量変動について明らかにする.6-2.本研究では,日から数十年周期の気候変動履歴を明らかにするだけでなく,復元した環境因子と成長縞幅(貝殻成長量)との関係を議論し,それぞれの気候モード時の変動が成長量などの生活史に与える影響を見積もる.得られた結果を取りまとめ,関連学会で講演すると共に国際学術誌へ投稿し,成果の発表を行う.当初予定していたフィリピン,パナイ島での現生貝殻標本採集および生息環境調査のための野外調査が延期となったため,24年度の研究費に未使用額が生じたが,25年度に調査を実施するために,研究協力者と現地の情報収集や計画について連絡を取り準備を進めている.さらに,沖縄八重山諸島においても追加試料および海洋環境情報収集を行う.そして野外調査において収集した貝殻試料を用いて,順次微細成長縞解析および生物地球化学分析を進める.これらの野外調査のための旅費,室内実験の消耗品および分析費用に研究経費を使用する.
サイトカイン・ケモカインなどの遺伝子多型とアトピー性皮膚炎との関連について

アトピー性皮膚炎(AD)はTh2優位の皮膚アレルギー性疾患である。今年度は、Th2タイプのケモカインであるTARC/CCL17と、その受容体であるCCR4と、Th2タイプのサイトカインであるGM-CSFの遺伝子多型解析をAD患者を対象に行った。CCR4遺伝子多型に関しては、1014C/T多型が知られている。AD患者を対象に1014C/T多型を解析したが、有意な相関は認められなかった。喘息合併の有無、ADの重症度、血清IgE値、末梢血好酸球数などにも注目して解析したが、やはり有意な相関は得られなかった(Tsunemi et al. Acta Derm-Venereol 84:187-90,2004)。GM-CSF遺伝子に関しては、intron3(3606T/C),exon4(3928C/T)に遺伝子多型が知られており、カナダのAD小児患者において、これらの多型との有意な相関が報告されている。そこで本研究でもAD患者を対象に3606T/C,3928C/T多型を解析したが、有意な相関は認められなかった。アトピー性皮膚炎(AD)では、患者末梢血中の好酸球数やIgE値が上昇しており、またTh2優位の疾患と言われている。一方、尋常性乾癬(PsV)はTh1優位の疾患と言われている。本年度は、好酸球の遊走に関与するケモカインであるEotaxinと、Th2タイプのサイトカインであるIL-13、およびTh1タイプのサイトカインであるIL-12の遺伝子多型解析を、AD患者やPsV患者を対象に行なった。本研究への協力に同意して頂いたAD患者約100名、PsV患者約100名、および健常人100名から末梢血を採取した。採取した血液よりgenomc DNAを抽出し、PCR-RFLP法により遺伝子多型を解析した。Eotaxin遺伝子多型に関しては、AD患者を対象に解析した。プロモーター領域とエクソン領域の遺伝子多型を検討したところ、どちらもADの疾患感受性とは相関しなかったが、プロモーター領域の遺伝子多型では、AD患者血清中のIgE値との相関が認められた(Tsunemi et al. J Dermatol Sci 29:222-8,2002)。代表的な皮膚アレルギー性疾患としては、アトピー性皮膚炎(AD)と尋常性乾癬(PsV)が挙げられ、前者はTh2優位の、後者はTh1優位の疾患と言われている。また、ADでは末梢血中の好酸球数が一般に増多している。今年度は、Th2タイプのケモカインであるTARC/CCL17と、好酸球に発現しその遊走に関与するケモカイン受容体であるCCR3と、炎症性サイトカインであるTNF-alphaの遺伝子多型解析を、AD患者やPsV患者を対象に行った。
二次元イオン結晶の構造と物性

数十オングストローム以下の厚さの均一なAu原子層で覆われたAg(111)薄膜結晶を、ハロゲン化物イオンの希薄水溶液に浸漬することにより、理想的なハロゲン化銀結晶の(111)表面の構造と酷似した二次元的なイオン結晶相を膜の最表面に固定する事に成功した。その詳細の構造を走査型トンネル顕微鏡を用いて明らかにした。また、この特異な二次元結晶の形成過程が、金/銀/溶液の三相界面が関与した特異な電気化学的効果に由来している事も明らかになった。さらに、この系の特に光物性に着目して、その光学吸収特性を多重反射吸収分光法を利用して実測した。その結果、3種類の異なるAgX(AgI,AbBr,AgCl)二次元結晶系の全てについて、三次元のバルク結晶とは本質的な異なる吸収特性が確認された。これを詳しく解析することにより、予想どおり二次元空間に束縛された電子のバンド構造の存在が裏付けられた。3次元系とは異なり、結晶マーデルングエネルギーの大きな低下に伴い、3次元系での間接型のバンド構造は直接型のバンド構造に変化する事が分かった。すなち、二次元系においては、荷電子帯頂上付近の状態は、ハロゲンのp軌道にのみ由来しており、銀の4d軌道は、荷電子帯の下位に独立なバンドを形成する。但し、実験装置の性能の問題で、十分な低温条件を実現する事が困難なため、更に興味深いと思われる二次元系特有の低温励起子吸収については、今回実測することはできなかった。
近現代アメリカ社会運動史の再検討－大西洋世界と太平洋世界をつなぐ視点から－

第1に、アメリカ合衆国で様々な社会運動に加わったヨーロッパとアジアからの移民が、彼らの送出国での社会運動と結びつき、そこから影響を受けながら発展したことを明らかにした。第2に、大西洋世界と太平洋世界の移民が、アメリカ国内で一つの運動を形成したこと、それらの運動が、移民の送り出し地域に対して影響を及ぼしたことを、とくに日本と中国について明らかにした。第3に日本に滞在して日本における運動に接点を持ったアメリカ出身者が、本国の社会運動から影響を受けていた可能性があるという点を指摘した。2013年度は、研究課題「近現代アメリカ社会運動の再検討」について、研究組織における問題意識の共有と文献収集、海外予備調査、国内外の研究協力者ネットワークの構築を進めた。2013年6月17日および11月23日に実施した研究会、随時行ったEメールによる情報交換、および、学会・研究会開催時を利用して実施した小会合を通じて、アメリカにおける移民による社会運動史および「大西洋と太平洋をつなぐ視点」という課題に関する国際的な研究状況の把握と検討、および研究代表者・分担研究者による個別の研究に関する検討、ならびに本研究全体の方向性に関する検討と討論を重ねた。海外予備調査は、アメリカ、オランダ、スイスで実施し、史資料収集と研究状況調査、および研究者との意見交換を行った。また、中国・韓国で開催された学会において、本研究に関連する学会報告を行った際、海外研究者と本研究課題に関連して意見を交換した。以上を通じて、次年度に実施する本調査の準備を完了させるとともに、研究全体の方向性についての検討を深めた。研究成果は、研究代表者による太平洋を越える日米社会運動の協力・影響関係と大西洋を越える欧米社会運動に関する論文各1点、学会報告1点、研究分担者による太平洋および大西洋を越える移民/社会運動に関する著書・論文・学会報告が複数ある。これらの成果を共有化する中で、研究会等における意見交換を通じて、次年度の研究会には海外研究者を招聘して専門的知識の提供を受けること、また、他の研究グループと合同で2014年度日本西洋史学会においてシンポジウムを開催して研究成果を発表することなどが決まり、2013年度以降の研究の方向性が見出された。平成25年度は、次年度開催予定の西洋史学会シンポジウム報告および報告書作成に向けた国外での本調査を中心に研究を進めた。その準備作業として、6月末にアメリカよりManuel Yang氏を招聘し、琉球大学で開催した本年度第1回目の研究会、および、早稲田大学での同氏による講演を通じて、近現代アメリカ社会運動史・移民史、および、アジア太平洋世界の移民と接続したアメリカ近現代社会運動史に関する研究の現状と課題等に関して、貴重な助言・指導、専門的知識の提供を受けた。また、研究会においては研究分担者阿部小涼および崎山直樹らが研究の中間報告を行い、今後の研究計画を提示するとともに、研究会全体に対する提言を行った。以上の準備作業に伴い、国内における資料調査・インタビュー等を実施し、研究に密接に関わる書籍・機材等を購入した。年度前半までに実施した研究成果に基づき、研究代表者田中ひかるおよび研究分担者梅森直之、篠田徹、山口守、崎山直樹、山本明代は、欧米において資料調査を実施した。研究代表者田中ひかるは、11月に明治大学で開催された国際シンポジウム「グローバル・アナーキズムの過去・現在・未来」において、本科研に密接に関わる業務に対して謝金等を支出し、当該シンポジウムにおける研究成果の一部を本科研研究に活用した。以上、11月までの研究報告・指導・助言・専門的知識の提供および調査等の結果を踏まえ、12月初旬、科学研究費研究会「近代ヨーロッパを中心とする空間的移動の実態と移動の論理に関する比較史研究」(研究代表者:北村暁夫)と合同で、第2回目の研究会を日本女子大で開催し、次年度6月に開催される西洋史学会シンポジウムに向けた共同報告会を実施し、研究代表者田中ひかる、研究分担者篠田徹、崎山直樹が報告を行い、これらをふまえ、最終年度に向けた研究計画等を策定した。平成26年度は最終年度であるため研究成果報告の公表ならびに補充調査を中心に実施した。6月1日に立教大学で日本西洋史学会シンポジウム「「移民」概念の再検討とグローバル・ヒストリー」を、科学研究費研究会「近代ヨーロッパを中心とする空間的移動の実態と移動の論理に関する比較史研究」(研究代表者:北村暁夫)と合同で開催し、本科学研究費研究会グループからは、研究代表者田中ひかる、研究分担者崎山直樹、研究分担者篠田徹が報告を行った。このシンポジウムの準備に向けた合同会合を日本女子大学で2回実施し、本科研グループによる会合・報告会を1回開催した。またManuel Yang氏を招聘し、近現代アメリカ社会運動史・移民史、およびアジア太平洋世界に接続したアメリカ近現代社会運動史の研究の現状と課題等に関して貴重な指導・助言、専門的知識の提供を受けた。

6月7日、大阪教育大学で科研研究に関わる講演・討論会「トランスパシフィック・サンディカリズムとはなにか?」を開催し、研究分担者篠田徹およびManuel Yang氏などが報告を行い、6月9日に早稲田大学、6月26日に名古屋市立大学にて開催されたManuel Yang氏の講演会において、本科研研究に関わる専門的知識の提供を受けた。研究代表者田中ひかる、研究分担者崎山直樹、阿部小涼、篠田徹、山口守は国外にて補充調査を実施した。以上の研究成果の公表、専門的知識の提供、補充調査の結果等を受け、11月16日、名古屋市立大学にて最後の研究会を開催し、研究全体の整理と成果の公表の方法とスケジュール等について討議し、方針を確定した。26年度が最終年度であるため、記入しない。西洋史26年度が最終年度であるため、記入しない。アメリカにおける大西洋世界の移民による社会運動とアジアにおける社会運動との接点については、今年度に研究代表者が発表した研究成果、研究分担者による学会報告によって、明らかにすることができた。また、太平洋世界の移民と大西洋世界の移民との関係性を裏付ける諸事実については、研究会の口頭報告で、研究代表者が提示し、今後、さらなる調査によって全貌を解明できる見通しも示した。その後、研究会の中で、大西洋世界の移民による社会運動と太平洋世界の移民による社会運動との関係性に関するさらなる調査を実施する上では、先行研究に関する慎重な検討、および、国外の研究者との意見交換や彼らからの情報収集が、次年度の本調査に不可欠であるという認識が生まれた。そこで、本年度は、文献・資料調査、学会報告における意見交換に、当初よりも重点を置くことになった。そのため、予定していた予備調査の数を若干削減し、それに伴い、助成金の一部を文献調査および追加予備調査のため、次年度に繰り越すことにした。以上のように、若干の計画変更はあったが、本研究の目的は、太平洋/大西洋世界の移民の関係性を明らかにすることであり、この目的は、本年度の成果を基礎に、次年度以降に達成できると考えられる。そのため達成度は(2)に相当する。計画通り、アメリカより専門家を招聘し、その指導・助言を受け、国内外での資料調査等を実施し、2回の研究会を通じて研究成果の報告と問題点の検討が行われ、これらの検討が整理された上で次年度の計画が策定されたため。当初の計画が若干変更された。理由は、24年度、研究会等における議論と情報交換等を踏まえ、二年目の本調査の対象と範囲をより焦点化させる上で、先行研究に関するより広範な文献・史資料調査が必要である、という認識が共有されたことによる。これに基づき、3名の分担研究者は、文献・史資料調査に重点を置いた研究を実施し、これを二年目の前半においても継続し、初年度に予定されていた海外予備調査の一部を、二年目以降に実施することになった。以上の変更によって、それぞれの調査がより緻密になることが期待できる。それ以外は、計画の変更はない。25年度は、海外より専門家を招聘して専門的知識の提供を受ける。これは、計画全体の中で、研究の枠組みを検討する上できわめて重要であり、また、26年度におけるシンポジウム報告に向けた準備を進める上で不可欠である。
ガラス繊維とポリプロピレン繊維の混合紡糸ストランド平織りクロスの円筒深絞り成形

熱可塑性樹脂複合材料は、熱硬化性樹脂複合材料に比べて、破壊靭性が高い、耐衝撃性に富む、破損部の修理が容易、長期保存が簡単、成形サイクルが短い、リサイクルが容易など数多くの特徴を持っている。しかし熱可塑性樹脂複合材料は、成形温度や成形圧力が、熱硬化性樹脂複合材料に比べて非常に高く、成形が困難であるという短所があり、成形コストを増大させている。本研究で用いた成形材料は、ガラス繊維とポリプロピレン繊維の混合紡糸ストランド織物(Commingled fabric)である。この成形材料は、ガラス繊維とポリプロピレン繊維が1本の繊維束の中にともに入っているので、樹脂のガラス繊維への含浸性が向上し、しかも繊維有率も6070%と高く、高強度で、信頼性の高い成形品が得られる。しかしこのような形態のクロスが開発されてから日が浅いために、有効な成形方法はまだ確立していない。そこでこの成形材料を用いて、プレスで深絞り成形するときに、ポンチ肩半径、絞り深さなどの金型形状が成形性にどのように及ぼす影響を調べ、コスト低減の成形方法を開発するために実験を行った。本研究により得られた主な結果は次の通りである。(1)成形材料の加熱温度が220°C、金型温度が100°Cのときに、表面状態が最も良好な成形品が得られた。(2)最大絞り深さはポンチ肩半径が減少するにつれて減少した。(3)ガラス繊維は繊維軸方向にはほとんど伸びず、また繊維軸に45゚方向ではせん断変形により、縦糸と横糸が面内で回転を生じた。(4)成形品の肉厚はダイス肩部で最も厚くなり、円筒側壁部では底に向かうにつれ、板厚が減少し、ポンチ肩部で最も薄くなった。(5)しわ発生は、繊維軸に対して平行な0゚方向ではガラス繊維の座屈により生じ、45゚方向ではせん断変形により生じる。(6)成形品の0゚方向の円筒側壁において、ダイス肩丸み部としわ押さえの空間で、板厚が増加し、側壁部のクリアランスを超えるために、側壁部で破断がおこった。そのため、今後、各種の分野に使用されるようになると思われる。このような熱可塑性樹脂複合材料の一種として、最近、開発されたものに、ガラス繊維とポリプロピレン繊維の混合紡糸ストランド織物(Commingled fabric)がある。さらに繊維織物の絞り成形においては、成形時にクロスの異方性の影響を受ける。すなわち、ガラス繊維は繊維軸方向にはほとんど伸びず、また繊維軸に45゚方向には、クロスはせん断変形を受け、縦糸と横糸が面内で回転を生じる。しかもそのせん断変形の量が大きいと、しわが発生することも問題になっている。

そこでこの成形材料を用いて、プレスで深絞り成形するときに、金型形状が成形性に及ぼす影響について調べた。すなわち、しわを発生させずに、どれぐらいの深さまでしぼることができるか、またその最大絞り深さに影響を与える因子が何かについて詳細に調べた、さらにしわ発生の機構についても考察した。本研究により得られた主な結果は次の通りである。(1)成形材料の加熱温度が220°C、金型温度が100°Cのときに、最も良好な成形品が得られる。(2)最大絞り深さはポンチ肩半径が減少するにつれて、減少する。(3)しわ発生は、繊維軸に対して0゚方向では、繊維の座屈により、45゚方向では、せん断変形により生じる。熱可塑性樹脂複合材料は、熱硬化性樹脂複合材料に比べて、破壊靭性が高い、耐衝撃性に富む、破損部の修理が容易、長期保存が簡単、成形サイクルが短い、リサイクルが容易など数多くの特徴を持っている。そのため、今後、各種の分野に使用されるようになると思われる。しかし熱可塑性樹脂複合材料は、成形温度や成形圧力が、熱硬化性樹脂複合材料に比べて非常に高く、成形が困難であるという短所があり、成形コストを増大させている。本研究で用いた成形材料は、ガラス繊維とポリプロピレン繊維の混合紡糸ストランド織物(Commingled fabric)である。この成形材料は、ガラス繊維とポリプロピレン繊維が1本の繊維束の中にともに入っているので、樹脂のガラス繊維への含浸性が向上し、しかも繊維有率も6070%と高く、高強度で、信頼性の高い成形品が得られる。しかしこのような形態のクロスが開発されてから日が浅いために、有効な成形方法はまだ確立していない。そこでこの成形材料を用いて、プレスで深絞り成形するときに、ポンチ肩半径、絞り深さなどの金型形状が成形性にどのように及ぼす影響を調べ、コスト低減の成形方法を開発するために実験を行った。(1)成形材料の加熱温度が220°C、金型温度が100°Cのときに、表面状態が最も良好な成形品が得られた。(2)最大絞り深さはポンチ肩半径が減少するにつれて、減少した。(3)ガラス繊維は繊維軸方向にはほとんど伸びず、また繊維軸に45°方向では、クロスのせん断変形により、縦糸と横糸が面内で回転を生じる。(4)成形品の肉厚はダイス肩部で最も厚くなり、円筒側壁部では底に向かうにつれ、板厚が減少し、ポンチ肩部で最も薄くなった。(5)しわ発生は、繊維軸に対して0°方向では、繊維の座屈により、45°方向では、せん断変形により生じる。(6)成形品の0°方向の円筒側壁において、ダイス肩丸み部としわ押さえの空間で、板厚が増加し、側壁部のクリアランスを超えるために、側壁部で破断がおこった。
ロバスト制御のためのパラメータ依存リヤプノフ関数の構成法

平成5年度においては、不確かな係数パラメータをもつ多項式で表現されるシステムに対して、パラメトリックなリヤプノフ関数の構成法について検討した。その結果、その特性が多項式ポリトープで記述される不確かな連続時間線形システムに対して、二次形式のポリトープ型リヤプノフ関数を構築することができた。これはまさしく目標としたパラメータ依存のリヤプノフ関数である。この結果を踏まえて、平成6年度の目標は、並行した結果が適当な不確かな非線形システムに対しても得られるか否かを吟味することであった。シミュレーションを含む数値的な経験を積むとともに理論的な検討を重ねた結果、非線形システムの場合はパラメトリックなリヤプノフ関数の構成について一般的な法則を述べることは困難で、むしろ逆に不確かさに対して固定した共通のリヤプノフ関数の存在を考える方が現実的であるという結果を得た。そこで、第2年度の後半では、共通リヤプノフ関数の存在というむしろ逆の観点からの問題提起をうけて、もう一度線形システムに立ち戻って検討を開始した。その結果、現在までのところ、状態空間表現された複数個の離散時間線形システムに対して、共通な二次形式リヤプノフ関数をもつシステムのクラスをいくつか特定することができた。この結果は、行列ポリトープでその特性の不確かさが表現された離散線形システムに対して、二次安定性の十分条件を与えている。共通リヤプノフ関数の存在は、非線形システムをも取り扱い得る可能性が大きいという利点を導びく。今後、この線に沿った非線形システムへの展開が期待される。パラメータに不確かさを含む制御システムのロバスト解析・設計については,近年かなりの成果をみているが,それらは主として線形システムに対するものである。非線形システムに対してはその最も正統的なアプローチはリヤプノフ関数法であり,システムの方程式にパラメトリックな不確かさが含まれる場合にはそれに対応してリヤプノフ関数もパラメトリックに定式化しなければならないであろうというのが我々の見解である。本課題の目標は,これに従って,システムに含まれる(不確かな)パラメータを用いたリヤプノフ関数の構成法を探ることである。申請書で述べた如く,本年度ではその第一歩としてまず線形システムに対する構成法の検討を行った。すなわち,システムの特性方程式がある形式の多項式ポリトープという形で不確かさを含んでいる場合,これに対応するリヤプノフ関数はどのような形をもつのが最も適切かを考察した。その結果,次のような事実が判明した。1)ポリトープを構成する端点多項式に対するリヤプノフ関数として二次形式をとり,その係数行列として安定判別に用いられるエルミート行列をとればよい。2)このとき,目的のリヤプノフ関数は,1)の二次形式を端点とする二次形式ポリトープとなっている。3)従って,端点多項式の安定性は多項式ポリトープの安定性を意味する。4)このリヤプノフ関数ポリトープを特徴づけるパラメータは,まさにもとの多項式ポリトープを特徴づけるそれと一致している。このような結果の副産物として,いくつかの既存のロバスト安定に関する定理のリヤプノフアプローチからの別証が得られた。前年度では、不確かな係数パラメータを含む特性多項式をもつシステムに対してパラメトリックなリヤプノフ関数の構成法について検討した。その結果、多項式ポリトープで記述される不確かな線形システムに対して、二次形式のポリトープ型リヤプノフ関数を構築することができた.本年度の目標は、並行した結果が適当な非線形システムに対して得られるか否かを吟味することであった。シミュレーションを含む数値的経験と仔細な理論的検討の結果、非線形システムの場合はパラメトリックなリヤプノフ関数の構成について一般的な方法.法則を述べることは困難で、むしろ逆に不確かさに対して固定した共通のでリヤプノフ関数の存在を考えるほうが現実的であるという結論を得た。そこで本年度は、共通リヤプノフ関数の存在というこの逆の観点からの問題の提起をうけて、もう一度線形システムに立ち戻って検討を開始した。その結果、現在までのところ、状態空間表現された離散時間システムに対して、共通な二次形式リヤプノフ関数をもつシステムのクラスをいくつか特定することができた。

共通リヤプノフ関数の利点は、上述の如く、非線形システムをも取り扱い得る可能性が大きい点にある。今後、この線に沿った非線形システムに対する結果を得てゆきたいと考えている。
高齢者の環境形成場面における連続性と主体性の重要性に関する研究 在宅療養の高齢者及び高齢者居住施設入所者を対象とした実験的試みの考察-

居住施設入所や病気などによって療養を余儀無くされる等の危機的環境移行に直面した高齢者それぞれが人生の中で育んできた自分自身の環境を連続させることが非常に難しいという実態がある。この「不連続性」は当事者の生活の質を著しく低下させる要因の一つである。本研究は、高齢者の人生を尊重し連続的に環境を改変していく状況を提供することの重要性と意義について明らかにすることを目的とした。まず、(1)居住場所の連続性の重要性について明らかにするために、在宅療養中の高齢者と居住施設在住の高齢者に地域での活動の記憶等を中心としたインタビューを行い分析をした。特に(2)痴呆性高齢者の「環境行動における連続性」という視点の重要性が示唆される結果を得、在宅及び特別養護老人ホーム居住の痴呆性高齢者の環境行動全般の観察調査とインタビューを行い分析した。この点については「環境行動の能力」という新たな視点からの研究に展開中である。(3)環境の記憶や地域社会や住宅内の情報を生きた環境の一部として積極的に認識することによって「連続性」を担保するという発想から、様々な性質の映像情報(昔住んでいた場所のこと、近所の商店街の今日の様子等)を見ることで被験者(在宅療養中、施設在住高齢者)の呈する反応について分析を行った。(4)次に、継続的に映像情報をデリバリーされる環境が提供された時の反応について、生活全般に介護の必要な在宅療養中の高齢者にその家族が行う映像情報デリバリーと外出をあまりしない軽費老人ホームの高齢者に対する調査者によるデリバリーを実験的に試み分析をした。療養中の被験者に対しては、「住宅内」の情報のニーズも含めて実験を行っている。(5)より豊かな活動を誘発する映像情報を探るために高齢者の日常生活の中の話題と特に生活の上で最も大切な「食」を中心とした情報提供の可能性についてディサービス利用者を中心にアンケートを行い分析をした。映像情報デリバリーの考え方を理論的裏づけを持つサービス、手法として発展させることを目標に研究を継続している。本研究は、自宅で療養状態にある高齢者や、高齢者居住施設に入居している人々が多くの場合、その状態に至る以前に培って来た様々な環境(住居、地域、人、社会等)と関わる機会を著しく減少させている事は、「生活の質」の低下につながると言う見地に立つ。研究では「環境の連続性」という視点から生活の質の向上の可能性に即いて考察を行う。10年度の研究実績は以下の通りである。1.情報機器を介した環境形成の可能性に関する考察(1)自力での移動が困難、施設入居等の理由により、これまでその人自身が形成して来た環境と関わる機会の著しく減少した人の環境世界の実体を、(a)自宅で公的介護サービスを受けている高齢者(文京区内)(b)特別養護老人ホーム(富山県)入居者(c)養護老人ホーム(前橋市)入居者を対象に生活環境に関するインタビューから捉え、考察を行う。インタビューでは主として健康な頃の行動環境と現在の行動環境の違いを明らかにするよう勤めた。自宅療養の人に対しては、病等を得て尚、自宅に住みつづけることの意味を探ると共に、何が住みつづけることを可能にしているのかを考察した。今回特に、自宅で一人で暮らす痴呆高齢者の環境行動を能動的な環境への働き掛けとして理解することにより自宅で暮らすことと施設で暮らすことの意味の違いをクリアに表すという新たな視点を得て、さらに研究を展開中である。(2)環境行動の現状と、記憶している地域環境の現状を捉えた後、地域の現状を示す写真や調査時に出現した場所の写真等を情報として提供することの効果を検討する。(現在進行中)(a)養護老人ホーム(前橋)(3)自力での移動困難な人にとっての環境モニタリング(住宅内、及び地域環境)の効果の検討(現在進行中)2.「連続的環境形成」の重要性に関する予備調査養護老人ホーム(前橋)において前橋市外から入居して来た人々を対象にインタビュー調査を行った。

(4)次に、継続的に映像情報をデリバリーされる環境が提供された時の反応について、生活全般に介護の必要な在宅療養中の高齢者にその家族が行う映像情報デリバリーと外出をあまりしない軽費老人ホームの高齢者に対する調査者によるデリバリーを実験的に試み分析をした。療養中の被験者に対しては、「住宅内」の情報のニーズも含めて実験を行っている。(5)より豊かな活動を誘発する映像情報を探るために高齢者の日常生活の中の話題と特に生活の上で最も大切な「食」を中心とした情報提供の可能性についてディサービス利用者を中心にアンケートを行い分析をした。映像情報デリバリーの考え方を理論的裏づけを持つサービス、手法として発展させることを目標に研究を継続している。
室内環境汚染物質２－エチル－１－ヘキサノールによる鼻のシックハウス症状の解明

2-エチル-1-ヘキサノール(2EH)はシックビル症候群の原因である揮発性有機化合物の一つであり、におい刺激と関連がある。本研究は、2EHの亜慢性吸入による嗅覚系、特に鼻腔の嗅上皮と嗅球に及ぼす組織病理学的変化を明確化することを目的とした。2EH吸入は、曝露1週間と3カ月後に嗅上皮の炎症、変性、壊死、落屑、再生を引き起こし、さらに、3カ月曝露は嗅神経の投射先である嗅球に組織学的な変化をもたらした。これらの変化は、2EHによるシックビル症候群に関連しているかもしれない。前年度に0、20、50、150ppmの2-エチル-1-ヘキサノール(2EH)を1週間、1ヶ月、3ヶ月曝露して得られた嗅上皮及び嗅球サンプルのうち、今年度は3ヶ月曝露サンプルのみを用いて免疫染色を行った。嗅細胞及び嗅神経のマーカー発現は、嗅上皮及び嗅球糸球体において、曝露濃度依存的に減少した。また嗅球糸球体の厚さも曝露濃度依存的に減少した。同じく嗅球糸球体におけるドーパミンニューロンの発現も、曝露濃度依存的に減少した。一方、嗅球糸球体におけるミクログリア及び新生ニューロンの発現は、2EH曝露により増加した。嗅球糸球体のミクログリアの増加を嗅上皮の白血球浸潤と関連づけられるかどうかは、今後の課題である。9週齢ICR雄マウスを4群に分け、それぞれに2-エチル-1-ヘキサノール0,20,50,150ppmを、7日間、1ヶ月間、3ヶ月間曝露した後、解剖をして、嗅球と嗅上皮を取り出し、嗅球は固定した後、ビブラトームで薄切して切片をPBS内に保存し、嗅上皮は、脱灰、固定した後、パラフィン切片を作成した。免疫染色により、嗅球の糸球体の嗅神経、及び嗅上皮の嗅細胞を観察した。また、嗅上皮の構造変化をHE染色で、また、嗅上皮への細胞浸潤を、免疫染色により観察した。現在までに、2-エチル-1-ヘキサノール7日間曝露により、嗅上皮の嗅細胞の消失に伴い、好中球の浸潤が起こり、1ヶ月曝露後には嗅細胞が再生し、3ヶ月後には嗅細胞の増加、単核球、リンパ球の浸潤が観察された。一方、、嗅球では、1ヶ月曝露により糸球体の嗅神経の量が増加し、3ヶ月曝露では、逆に嗅神経の量が減少し、糸球体の大きさも小さくなった。9週齢ICRマウスを4群に分け、それぞれに2-エチル-1-ヘキサノール(2EH) 0、20、60、150 ppmを7日間、1ヶ月間、3ヶ月間曝露した後、解剖をして嗅粘膜と嗅球を摘出し、それぞれ切片を作製した。嗅粘膜切片には、HE染色、高鉄ジアミン染色、嗅神経マーカー(OMP)、球形基底細胞マーカー(PCNA)による免疫染色を、嗅球標本にはOMP、ドーパミン作動性神経マーカー(TH)、ミクログリアマーカー(Iba1)、新生ニューロンマーカー(Dcx)の免疫染色を行った。2EH曝露7日後に嗅上皮の粘液層が消失し、嗅細胞が疎になり、好中球の浸潤が見られ、ボウマン腺が消失した。1ヶ月曝露後の形態学的変化は見られなかった。3ヶ月曝露後の嗅上皮は、ボウマン腺の膨張に伴い上皮及び粘膜固有層の間隙が大きくなり、リンパ球の浸潤が見られた。OMPの発現は、曝露7日後と3ヶ月後の嗅上皮で濃度依存的に減少したが、1ヶ月後は変化が見られなかった。PCNAは、2EH曝露1週間後に減少し、1ヶ月後には増加し、3ヶ月後には再び減少した。3ヶ月曝露後の嗅球では、糸球体の厚さやOMP、THの発現量が減少傾向を示し、Iba1は増加傾向を示し、Dcxは高濃度で増加した。以上の結果により、2EH7日後の嗅上皮に急性の炎症が起こり、1ヶ月後に回復し、3ヶ月後には慢性の炎症に移行したことが推察される。また、3ヶ月曝露後の嗅球の新生ニューロンの増加はミクログリアの関与が考えられ、ドーパミン作動性神経の減少は、このニューロンにより回復するかもしれない。環境毒性学嗅球の種々の介在ニューロンを免疫染色で染め分けるのが主な目的だったので、これに関しては、この1年でほぼ達成していると思う。最初の1年は2-エチル-1-ヘキサノール曝露による嗅上皮および嗅球の病理変化を観ることが主な目的だったので、これに関しては、この1年でほぼ達成していると思う。嗅球及び脳の海馬における種々の介在ニューロンの変化を検討したい。

本年度は、嗅球の種々の介在ニューロンを免疫染色で染め分け、嗅上皮の各曝露期間における構造変化や細胞浸潤との関連を検討したい。一部の研究を次年度に持ち越したため。持ち越した研究を次年度に確実に実施する。各種抗体や免疫染色に付随した試薬に使用する。