hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
汎熱帯海流散布植物の系統地理学的研究

グンバイヒルガオとナガミハマナタマメは汎熱帯海流散布植物と呼ばれ、1つの種が全世界の熱帯域に分布するという特殊な分布バターンを持つ。このような分布は海流による種子散布によって生じ維持されていると、種子漂着などの定性的なデータに基づいて考えられてきた。そこで本研究では、DNAマーカーを用いて集団間における遺伝的分化の程度を定量し、分布域の成立と遺伝子交流の実体を明らかにする事を目的とした。平成11年度は遺伝マーカーの開発にあて、平成12年度にはグンバイヒルガオで全世界の集団間の比較を行った。その結果、グンバイヒルガオの葉緑体DNAtrnT-trnL遺伝子間領域には調べたサンプル間では全く変異が見られなかった。同じく葉緑体のpsal-accDの遺伝子間領域では、わずか1サンプルのみに1塩基の変異が見られた。核DNAではrDNAのITS領域、ジヒドロフラボノル4リダクターゼ(DFR)などのゲノムDNA領域の塩基配列を決定した。特にDFR-B遺伝子の第3イントロン約500bpでは全世界のハプロタイプの遺伝子系統樹を作成することができ、一部については集団解析も行った。その結果、これまでに認識されている2亜種(ssp.pes-capraeとssp.brasiliensis)は異なるまとまりを作ること。ssp.brasiliensisで得られた遺伝子系統樹は概ね地理的にまとまっていることが示された。また、およそ300万年前に成立したと考えられるバナマ地峡を挟む新大陸の集団間では10以上の塩基置換を蓄積していることも示された。しかし、メキシコからエクアドルまで新大陸太平洋側に広く分布するハプロタイプと全く同一のハプロタイプを持つものが、アフリカ大陸大西洋側のセネガルやガーナにも見られ、これらの集団間にはごく最近遺伝的交流があったことが示された。グンバイヒルガオとナガミハマナタマメは1つの種が全世界の熱帯域に分布する汎熱帯海流散布植物である。このような分布パターンは漂着種子などの定性的なデータから、海流による種子散布によって生じ、維持されていると考えられてきた。しかし、実際に集団間にどれだけの遺伝的交流があるかを明らかにした研究は無い。そこで、本研究では、DNAマーカーを用いて集団間における遺伝的分化の程度を定裏し、分布域の成立と遺伝子交流の実体を明らかにする事を目的とした。平成11年度は遺伝マーカーの開発を目的とし、葉緑体DNAからはtrnT-trnL,trnL-trn,psal-accDの3遺伝子間領域とtrnL,rpl116それぞれのイントロンを、核DNAからはrDNAのITS領域と、グリセルアルデヒド3リン酸デヒドロゲナーゼ(gapC),S-アデノシルメチオニンデカルボキシラーゼのゲノムDNA領域の塩基配列を決定した。メキシコの太平洋側、大西洋側それぞれから得られた2集団とフィリピンの2集団のグンバイヒルガオで上記遺伝子領域の塩基配列を比較したところ、葉緑体DNAには全く変異が見られなかった。核DNAではメキシコの集団とフィリピンの集団の間で、rDNAのITS領域とgapC遺伝子の3'側イントロン領域に変異が見られた。核DNAに見られた変異は、ITS領域700bp中に5つの塩基置換、gapC遺伝子イントロン領域に3つの塩基置換であった。フィリピンの集団間、メキシコの太平洋側と大西洋側の集団間では変異が見られなかった。
音響光学デバイス用超高周波帯高効率超音波トランスジューサの開発

光エレクトロンクスの発展が期待されている中で、音響光学デバイスの重要性が増している。これらのデバイスの高性能化を図るために、超高周波で使える高効率の超音波トランスジューサの出現が待たれていた。本研究は、LiNb【O_3】結晶表面の周期溝と電極列とからなる新しい構造の超高周波音波発生用高効率トランスジューサを提案・開発することを目的に行われ、以下の如き重要な成果を得た。1.LiNb【O_3】の最適な面方位および溝方向の検討を行い、縦波励振用には36°回転Y面が、横波励振用にはX面(Z軸から38°の溝方向)および163°回転Y面(Z軸溝方向)が優れていることを示した。2.最適面方位の場合について、圧電的に発生する応力の分布および変換損の周波数特性を、異方性を考慮して有限要素法により解析し、溝の深さ、幅周期などの構造パラメータ依存性を明らかにした。3.ダイシングソーによる周期溝および電極の形成プロセスの検討を行い、300MHz程度までの高周波用トランスジューサが得られることを示した。この方法によりトランスジューサの試作を行い、横波用で比帯地域幅110%、変換損2.5dBという広帯域・低変換損のトランスジューサが実現できることを実証した。4.+GHzまでの超高周波トランスジューサを形成するため、【C_2】【F_6】ガスを用いたイオンエッチング法の検討を行い、マスク材としてはAlおよびCrが適しており、LiNb【O_3】のエッチレート3μm/h、対マスク・エッチレート比約3の値が得られることを示した。これにより溝の深さ6μm以下、中心周波数400MHZ以上のトランスジューサ実現の見通しを得た。5.X面上および163°回転Y面上トランスジューサの場合について異方性ブラシグ光回折の解析を行い、数GHzを中心周波数とする非常に広帯域な音響光学デバイスが得られることを示した。以上により、本研究の所期の目的はほぼ達成されたものと考える。
単純ヘルペスウイルスの新しい弱毒生ワクチンプラットフォームの構築

新しいHSVワクチンを複数構築した。構築したHSVワクチンは、過去にワクチン候補になったTK変異ウイルスと比較して高いワクチン効果を示した。また、新しい宿主免疫回避ウイルス因子を複数同定した。その中の1つのウイルス因子のメカニズムを解析したところ、ウイルスのin vivoでの増殖制御に極めて重要な炎症性サイトカインの誘導に必須な宿主因子と相互作用することによってその機能を阻害し、炎症性サイトカインの誘導を抑制していることが明らかになった。本研究では、研究代表者が独自に明らかにした複数の単純ヘルペスウイルス(HSV)の宿主細胞免疫回避機構を解除し、宿主細胞性免疫応答をより強力に惹起できる新しいHSVワクチンのプラットフォームを構築・解析する。同時に、構築されるワクチンプラットフォームのさらなる改良に向けて、宿主細胞性免疫回避に関与する新規HSV因子を網羅的にスクリーニングし、より効果的なHSVワクチン開発の標的シーズを蓄積することを目指す。本年度は、申請者等が独自に同定した宿主免疫回避因子Us3とUL13の両方に変異を導入した組換えウイルスの作製に成功した。また、新たな宿主免疫回避因子のスクリーニングを行ったところ、HSVの制御因子の1つおよびエンベロープ糖蛋白質の1つが新しいHSVの宿主細胞性免疫回避因子である可能性あることが明らかになった。本研究では、研究代表者が明らかにした複数の単純ヘルペスウイルス(HSV: herpes simplex virus)の宿主細胞免疫回避機構を解除し、宿主細胞性免疫応答をより強力に惹起できる新しいHSVワクチンのプラットフォームを構築・解析する。同時に構築されるワクチンプラットフォームのさらなる改良に向けて、宿主細胞性免疫回避に関与する新規HSV因子を網羅的にスクリーニングし、より効果的なHSVワクチン開発の標的シーズを蓄積することを目指す。本年度は複数のHSVの宿主細胞性免疫回避因子に変異を導入した組換えウイルスのマウス動物モデルでの病原性およびワクチン効果を解析した。具体的には、マウス角膜炎モデル、マウス脳炎モデル、およびマウス膣炎モデルにて当該組換えウイルスの病原性を解析した。また、ワクチン効果は当該組換えウイルスを皮下接種にてワクチン後、野生体をチャレンジし、マウス角膜炎モデルおよびマウス膣炎モデルでワクチン効果を解析した。その結果、当該組換えウイルスは著しく弱毒化しており、マウス動物モデルにおいて高いワクチン効果を発揮した。また、HSV因子を網羅的に発現するプラスミドライブラリーを用いて、昨年度に引き続き、HSVの細胞性免疫回避に関与すると考えられるHSV因子をスクリーニングした。その結果、細胞性免疫回避に関与する新規HSV因子として、HSV遺伝子発現制御因子を同定した。当初の計画通り、複数のHSVの宿主細胞性免疫回避因子に変異を導入した組換えウイルスが高いワクチン能を発揮することを明らかにした。また、HSVの細胞性免疫回避に関与すると考えられる新規HSV因子を同定した。昨年度までに、複数のHSVの宿主細胞性免疫回避因子に変異を導入した組換えウイルスが高度に弱毒化されており、かつ、高いワクチン能を発揮することを明らかにした。本年度は、昨年度までに作成した候補ワクチン株のワクチン能のさらなる解析を行った。その結果、当該ワクチン候補は、モルモットHSV再発モデルにおいても、HSVの再発を著しく抑制することが明らかになった。性器ヘルペスは、年間数回の再発が長期間(10年間)続くことより、再発を抑制できるワクチン開発が望まれていた。本知見は、初感染の病態発現のみならず、回避発症も抑制できる新しいワクチンのプラットフォームになることが示唆された。計画通り、新しいHSVワクチンのプラットフォームの作製に成功した。また、スクリーニングの結果、新たなHSV宿主細胞性免疫回避因子候補を複数同定することができた。HSVワクチンプラットフォームに関してさらに詳細なワクチン効果の解析が必要である。また、本研究で同定した新たな宿主細胞性免疫回避HSV因子への変異導入がワクチン効果へ及ぼす影響も解析することが必要である。ウイルス学本年度作製済みのHSVワクチンプラットフォームの性状解析を行う。また、新たな宿主免疫回避因子のスクリーニングを継続し、本年度に同定した候補因子と合わせて解析を行う予定である。昨年同様に、研究遂行中に宿主免疫回避に関与する新規HSV因子を同定した。そのため、研究計画に加え、同定されたHSV因子の詳細な解析が必要となったため。研究遂行中の新たな宿主免疫回避関与する可能性のあるHSV因子を同定した。そのため、Us3/UL13に加え、同定されたHSV因子にも変異を導入した多重変異HSVを作製し、その解析を行う必要が生じたため物品費、旅費、その他(論文投稿関連費)として使用予定。
役割語の理論的基盤に関する総合的研究

役割語とは、一定のキャラクタと対応関係を持つ話し方(語彙、語法、音声的特徴等)のヴァリエーションのことである。本研究では、1)役割語の理論的基盤、2)幼児の役割語獲得のプロセス、3)個別の役割語についての記述的研究と歴史的起源の探求、4)日本語と外国語との対照研究、5)教育への応用、という5つの問題について、検討してきた。その結果、社会的属性が役割語の中核となること、役割語の知識が5歳までに獲得されること等を明らかにした。「役割語」とは、ステレオタイプ的な人物像と、心理的連合によって結びつけられたスピーチスタイルのヴァリエーションのことを指す。本研究では、(1)「役割語の認知とその発達」(2)「役割語の対照言語学的研究」(3)「役割語を巡る作品と享受者のインタラクション」(4)「日常談話における役割語の運用」の諸点を明らかにするために、(a)「幼児・児童の役割語的知識に関する心理実験と、それに基づく役割語習得メカニズムの理論化」(b)「対照研究の理論的基盤の整備」(c)「ポピュラーカルチャー作品における役割語表現の機能に関する基礎研究」(d)「日常談話におけるキャラ語尾と発話キャラクターの関連に関する研究」(e)「国際的研究ネットワークの構築」の5つの課題を進めていく。併せて、本研究の遂行を通して、日本語教育を初めとする言語教育、国語教育、翻訳論、文学研究等の隣接領域へも応用的貢献への方策も探求していく。「役割語」とは、話者の人物像とステレオタイプ的な連合関係を持つスピーチスタイルのことである。メンバーは7月1日、9月22日、12月15日に会合を行い、日本語史、音声学、マンガ研究、言語習得等の立場からそれぞれの意見を交換した。研究代表者の金水は、4月21日に東京大学で、5月4日にHarvard大学で、9月22日に分担者の吉村和真と京都国際マンガミュージアムで、12月5日には長崎純心大学で、また2008年3月2日にはサンフランシスコ州立大学で役割語についての講演を行い、現地の研究者等と意見の交換を行った。金水は特に、中国人の造形におけるピジンの表現の歴史的形成過程の研究を進め、日本で発生したピジンが、日清戦争以後、日本人の大陸への進出とともに大陸その他に持ち込まれて現地の言語と新たなピジンの形成を促したこと、戦後は「三国人」問題を背景に、中国人に対する警戒心がピジンによる表現と結びついていたこと、1980年代を境に、ピジンを使用する中国人像が成人男性から少女へとシフトしていくこと等を明らかにした。吉村は、マンガ作品における差別とそれを克服しようとする精神のダイナミズムについて共著による著作を著した。分担者の勅使河原は、声質とキャラクターの結びつきについて8月6日にザールブリュッケンで発表を行った。9月26日には、代表者・分担者の内、金水、山口、吉村、鄭、定延が執筆した論文集『役割語研究の地平』が出版された。松井、金水、吉村が担当する役割語の習得実験に向けては、基礎資料としてアニメ作品の文字起こしと用語リストの作成を行った。本年度は、金水を中心に、役割語とキャラクターについての研究・考察を深めた。具体的には、疑似ピジンを話す中国人キャラクターがどのように生まれ、またどのように変遷していったかという問題を、ポピュラーカルチャー作品資料、歴史資料を中心に題材を集めて検討した。その結果、幕末から明治にかけての開国当初は好奇の目で描写された中国人が、日清戦争を契機に侮蔑的な表現の中で描かれるようになり、戦後もその傾向は続くが、やがて中国服を着た少女の描写が主流になることなどを突き止めた。このような実態をもとに、役割語とキャラクターの関係について、理論的な考察も進めた。キャラクターとは仮想現実内における人格的存在と規定でき、類あるいはグループと個人との境界がもともと曖昧であるという仮説を得た。その他、研究協力者の渋谷による社会言語学的考察、勅使河原三保子による音声学的考察、岡崎友子による幼児語の研究、また定延による日常言語における発話キャラクタの考察などが進められたが、これらの成果は、3月28日・29日に神戸大学で実施されたシンポジウム・研究発表会「役割語・キャラクター・言語」で一般公開された。この場では、研究代表者・協力者の他、テーマに感心を寄せる様々な専門性を持つ方々を集めて研究発表・パネルディスカッションを展開した。具体的には、マンガ評論家、日本語教育者、劇作家、社会学者、放送関係者等である。また、役割語を題材とする演習を受講した学生による発表も含め、役割語の高等教育による実践例を提示する試みもなされた。金水はキャラクターと役割語の関係について整理を進めた。キャラクターは、属性を基盤とした人格の表現として捉えられる。キャラクターを規定する属性は、社会的グループ、性格・行動・コミュニケーション特性その他からなるが、役割語と関連が深いのは社会的グループである。

社会的グループは、性別、国籍・人種、階層・職業、年齢・世代、居住地域等で分類される。これは、同一の社会的グループがしばしば共同体を形成し、言語変種すなわち社会方言を形成しやすい傾向にあるからである。このような社会方言が言語資源となって、役割語が形成されることが多い。なお、性格的な変異も、いわゆる"ツンデレ"のようにある種の言語形式と緊密に結びつくことがあるが、極めて限定的な現象であり、教護の役割語とは性質が違う。その他、連携研究者の鄭惠先(北海道大学)は、韓国人の翻訳のクラスで役割語を導入する方法について研究、役割語の適切な導入が教育の質を高めることを示した。同じく連携研究者の岡崎(就実大学)は、人文系学部生の教育に役割語を導入することの効果と限界について示した。幼児の役割語の習得については、金水と連携研究者の松井智子が打ち合わせを行い、基本的な実験デザインについて検討した。これらの問題は、平成22年2月20日に韓国・江原大学で行われたシンポジウムで話し合われ、韓国の研究者戸と意見交換を行った。1.「役割語の認知とその発達」連携研究者の松井智子氏、研究協力者の菅さやか氏の協力のもと、役割語知識の獲得について、幼児を対象とした予備的な実験を行った。5つの人物像の類型を表現したイラストと、同一のセリフを音声、語法を変えて録音した音声刺激のマッチングを行わせるもので、3歳児と5歳児を対象に実験を行ったところ、3歳児には難しく、5歳児はほぼ完壁に課題をこなせることが判明した。今後は、音声刺激のうち、語彙・語法的な部分と、テンポ、声質等音声的な部分のうちどちらが判断に強い影響を与えるかといった詳細な情報について実験手法を工夫しながら探求して句必要がある。2.「役割語の対照言語学的研究」個別の役割語の記述としては、研究協力者の福嶌教隆氏がスペイン語の役割語について報告を行った。3.「役割語を巡る作品と享受者のインタラクション」金水は、性差の役割語と現実の話者のスピーチスタイルの関連について研究を行った。4.「日常談話における役割語の運用」役割語に対応する人物像=キャラクタについては、連携研究者の定延氏が精力的に整理を行い、「私たち」と「異人」、さらに「私たち」を年、性、品、格で分類する視点を示した。さらに定延氏は、文法が発話キャラクタによって変異する考え方も示した。その他、教育面では、連携研究者の鄭恵先氏、研究協力者の恩塚千代氏が、日韓・韓日翻訳教育のためのソーシャル・ネットワークを立ち上げ、学習者が相互に学び合う様子を報告した。これらの成果は、2011年2月5日、6日に行われた公開シンポジウムで発表された。また「国際的研究ネットワークの構築」として連携研究者の勅使河原三保子氏と共著で英文論文を執筆・投稿した。
科学技術文書の為のOCR(光学文字読み取り)システムの開発研究

この研究は数式を含む文書のスキャナ画像を認識し、科学技術文書の電子化や自動点訳などに応用できるシステムの開発を目指したものである。画像のレベルとしては、比較的鮮明に印刷された文書を400dpi600dpiでスキャンしたものを認識象とした。数学記号を認識できる市販の文字認識エンジンは存在しないため、科学技術文書の英数字や記号類の印刷字体の採集を行い、高度な数学記号まで認識する数式用の文字認識エンジンを独自に開発した。複数の特徴量を併用した認識アルゴリズムを用いて、英数字については市販OCRと同程度の認識能力を保ちながら、約450種類の文字・記号の識別が可能な認識エンジンを開発できた。英字の立体・イタリックの識別も高精度で行う。文章中では文字認識精度を向上させるために単語辞書やbigram, trigramなどの言語情報を用いた補正が有効であり、他方、数式中では別のメカニズムに基づいた誤認識補正が必要となる。そのため、頁画像を行分割後、文章領域と数式領域の分離を行うアルゴリズムを、日本語文書と英語文書に対して開発した。数式構造解析については、各文字・記号の認識候補文字間を仮想リンクで結んだネットワークを生成し、最小コストの全域木として数式構造解析結果を取得する方法を開発した。ネットワーク構成時の局所的なコストによる上位の数式構文木候補を複数取り出し、最後に大域的な数式としての構造から決まるコストによって再評価することで、大きさの異なる類似文字の誤認識や、印刷書体による記号の大きさの違いなどによる局所的な誤りが全体の構造コストによって自動補正され、安定した結果が得られる手法となった。また、認識結果を数式も含めて、容易に修正できるユーザー・インターフェースの研究も行い、オンライン・手書き数式入力による数式編集システムを開発した。数式を含む科学技術文書の光学読み取りを行う為には、文章部分と数式部分では記述規則が異なるため、1行の文章中に含まれて数式の部分(通常"in line math"と呼ばれる)を正確に切り出すことが重要な課題である。その上で文章部分と数式部分をそれぞれの記述規則に従って認識・補正を行う。その為、本年度は1.文章中の数学記号(英数字やギリシャ文字を含む)のみを選択して認識する高速な文字認識エンジンの開発、2.それと日本語文字認識エンジンを組みあわせて日本語領域と数式領域を分離するアルゴリズムの開発、を行った。既存のどの日本語OCRソフトと組みあわせても、全体の認識速度を低下させずに正確に日本語・数式領域の分離が出来るようにする為に、数学記号認識エンジンは高速性が重要であり、また領域分離アルゴリズムでは利用する日本語OCRエンジンに依存しない手法が必要である。1.の数学記号認識エンジンでは、特徴ベクトルの成分を検索キーとする絞り込み検索の手法を導入することにより、辞書にない文字を明確にリジェクトする機能をもった高速な数学記号の認識エンジンの開発を行った。また、日本語文字の仮名や漢字の扁旁なども認識する機能も持たせた。2.の日本語・数式領域切り出しは、各文字切り出し候補位置に数式パスと日本語パスを設定し、それぞれにコストを与えて、最短経路問題に帰着して動的計画法で解く。その際、日本語パスのコスト計算には個別の日本語文字認識エンジンに依存する認識コストなどの情報は用いず、認識結果のリストと文字画像の幾何学的特徴との一致度、及び連結成分の認識結果に含まれる数学記号や扁旁情報のみを用いた。数式領域と日本語領域の分離を行うと同時に、日本語領域中の文字単位への切り分けも同時に行うアルゴリズムになっている。1.数式認識関連数式認識については、従来手法では印刷の書体に依存する手法であったため、文書データの統計的解析に基づく頑健な添え字判定法を導入した。

また、記号の誤認織が全体の数式認識に与える影響の少ない手法を開発し、実験を行った。曖昧さを残した形のコスト付き文字配置関係ネットワークから最小コスト全域木を求める事によって数式構造を認識する、従来にない手法であり、その有効性の高さを確認した。今後、コスト付けの最適化法などを導入して、この手法を更に精密化して行く予定である。その準備として、数式認識で必要な各種パラメータの推定法のシミュレーションによる評価法を行った。また、英文数学書からの数式領域切り出しについても検討し、基礎的な実験を行った。他方、数学記号認識に用いる学習データの系統的な採集を行い、数学記号認識エンジンの精度向上も計った。2.手書きによる数式編集インターフェースOCRにおいては誤認識は避けられない問題であり、システム構築においては誤認識を修正するインターフェースは重要である。本年度は、ユーザーにとって最も易しい数式編集インターフェースとして、マウスやペン入力による数式入力・編集システムを開発した。オンライン手書き文字の遂次認識法を導入し、スムーズな数式入力法を実現した。手書きによる文字や記号の大きさ・位置の乱れを自動的に最適な大きさ・位置にシステムが書き換えていくことによって、数式構文認識の精度を向上する手法であり、実験によって使いやすいインターフェースであることを確認した。数式を含む科学技術文書の光学読み取りについて、本年度は1.数学記号認識の精度向上2.文字の誤認識や印刷書体の違いに強い数式認識手法3.認識・修正・保存の全過程を行える統合システムの試作を重点的に研究した。1.については、従来用いていた濃度分布特徴量、ペリフェラル特徴量に加えて、新たに境界線方向線素特徴量を加え、3つの特徴量による認識結果の上位候補の順位付き投票によって認識結果を得る手法を導入して、認識率を大きく改善することが出来た。メッシュを粗く取ることにより、比較的少ない学習パターンで、数学記号に対する高い認識率を得ることが出来た点が主要な成果である。2.については、数式認識の従来手法では印刷の書体に依存する手法であったため、この点を改善することと、記号の誤認識が全体の数式認識に与える影響の少ない手法の開発を前年度に引き続き行った。曖昧さを残した形のコスト付き文字配置関係ネットワークから最小コスト全域木を求める事によって数式構造を認識する、従来にない手法である。ネットワークから数式構文としての矛盾のない全域木を上位から一定個数抽出し、最後に各全域木に対して全体構造から定まる大域的なコストにより再評価して、最終結果を返すことにしたため、文字の誤認識や大きさの異なる類似文字による影響が非常に小さく、安定した数式構造解析結果が得られるようになった。3.については、認識結果を原画像表示と対応させながら確認・修正していくユーザーインターフェースを作成し、最終結果をLaTeXとMathMLの2種類の形式で出力する統合システムを構築した。本年度は、これまでに開発してきたシステムの評価実験を行いながら、各種の例外的な場合に対応できるように、一層安定した認識手法の開発を行った。
組織代理学習の経路モデルとその有効性：グローバル航空事故を用いた実証分析

本研究では、企業はどうすれば自ら経験せずとも、他社が犯した誤ちから学ぶ(代理学習を行う)ことができるか、に関する知見を得るための様々な実証分析を行った。1990年代から近年までのグローバル航空産業における事故データを用いて分析を行った結果、深いインターアクションを前提とする企業間協力関係が代理学習にもたらす有効性が検証された。本研究基金により得られた成果はOrganization Studiesなどの国際ジャーナルに採択されており、アメリカ経営学会やEU組織学会など複数の査読つき海外学会カンファレンスで発表された。若手研究B基金(平成26年平成28年)により、「組織代理学習の経路モデルとその有効性:グローバル航空事故を用いた実証分析」の研究プロジェクトを始めることができ、以下の実証論文の作成とジャーナル掲載、データベース構築、海外学会参加及び発表を行うことができた。第1に、実証論文の「Paradox of Choice in Alliance Formation: A Network Embeddedness Approach」を作成し、海外ジャーナルに掲載した。この論文は、本研究プロジェクトにおいて一つの組織学習経路として考えている、航空産業におけるアライアンスの形成メカニズムを明らかにしたものである。本基金からの支援を受け、論文の作成に必要であったデータのアップデートと英文校閲などを行うことが可能であった。本論文の分析結果は、次のステップとして予定している、アライアンスの形成が事故の代理学習に与える影響分析に、重要なインプリケーションを提供すると考えている。第2に、グローバル航空産業に関連したデータベースを構築することができた(約70%完成)。現時点までは、過去、約30年間の世界航空事故に関するデータベースを構築することができた。このデータベースの構築は、航空産業における事故の代理学習だけではなく、今後の安全・安心など、社会的な意義が高い研究などにも、貴重な資料として使うことができると考えている。第3に、本基金からの支援を受けることにより、International Conference on Advances in Business & Managementという海外学会で、組織学習に関する研究報告を行い、参加者の方から今後の研究に必要となる貴重なアドバイスを得ることができた。若手研究B基金(平成26年平成28年)により、「組織代理学習の経路モデルとその有効性:グローバル航空事故を用いた実証分析」の研究プロジェクトを始めて2年目の1年間、以下のデータベース構築、実証論文の作成、受賞、海外学会参加及び発表を行うことができた。第1に、1年目から着手していたグローバル航空産業関連データベース構築を完了した。本データベースは、過去30年間の世界航空事故に関する情報を含めており、今後の安全・安心関連の研究にも有効に活用できると考える。第3に、本基金からの支援により、アジア経営学会が主催する9th Asia academy of management conferenceへの参加と研究報告を行い、参加者の方から今後の研究に必要となる貴重なアドバイスを得ることができた。1年目のデータベース構築が遅れてしまい、分析のスタートが遅れてしまった。また、関連研究として行って、海外ジャーナルに投稿していたアライアンス解消に関する研究が、修正後再提出のプロセスに至っていたため、その修正を優先して行った。若手研究B基金(平成26年平成28年)により「組織代理学習の経路モデルとその有効性:グローバル航空事故を用いた実証分析」の研究プロジェクトを行うことができ、以下の実証論文の投稿やジャーナル掲載、国内外学会や研究会での発表・参加を行うことができた。第3に、本基金の支援を受けることにより、東京で開かれたプログラミング講習会への参加することができ、本研究における分析の厳密性を高めることができた。また、国内グローバル航空会社や国土交通省などとのインタビューを行うことが可能となり、研究に必要とされる定性的情報を反映することができた。先行研究に関するレビューはほぼ問題なく行われた。先行研究の結果に基づいた仮説構築も行うことができた。ただ、昨年度までに終了する予定であったデータベースの構築が、まだ完全には構築されておらず(70%ほど完成)、今年の前期までに続く予定である。その原因として、1)アルバイト学生の採用がうまくいかず、データコーディングの作業が遅れてしまった点と、2)思ったより購入していたデータベースに欠損値が多すぎて、データ収集に時間がかかっている点があげられる。2016年の推進計画としては、次の2点を予定している。第1に、現在、海外ジャーナルへ投稿中の論文が掲載まで至るよう、論文修正を進めて行く。第2に、現在、データ分析を行っている研究課題に対し、その分析結果を論文の形としてまとめ、次年度の学会発表・論文投稿を向けて準備を行う。2017年4月から所属する上智大学のウェブページを通じて5月以降に掲載予定経営組織論今年までの推進計画として、まず、今年の前半までにデータベース構築を完了する予定である。また、今年の夏に予定されている海外学会と研究会参加を通じて、現在の仮説における改善を行う。今年の後半からは、仮説検証のための分析を行えるように準備していく。最後の年度に、海外論文発表と海外ジャーナルの投稿のために、旅費と英語の校閲費(その他)が多くかかると予想されるため、その費用を多めに残しておいた。

アルバイト学生の雇用が遅くなり、購入したデータベースにおける欠損値が多すぎて、データベースの構築を終えることができなかった。海外学会発表と、海外ジャーナルへの投稿のためにかかる費用に使う予定である。前期までにデータベース構築を終えるための金額として使う予定である。
真空アークプラズマを用いた酸化チタン薄膜の生成

本研究は,真空アーク放電プラズマを用いて,低温基板上に結晶構造を制御して酸化チタン薄膜を生成することをめざしている。これまでの真空アークプラズマを用いた窒化チタン薄膜の生成メカニズムの研究を通して得られているアーク放電プラズマの知見に基づいて,酸化チタン薄膜を低温基板上に生成し,その結晶構造の制御方法を確立することを目的としている。なお,本研究の期間は2年間であった。本年度は、昨年度に改造した酸化チタン薄膜生成に対応させた真空アーク蒸着装置を、放電持続時間が5分以上持続するようにするように以下の電極系構造の改良を実施した。1.陽極構造の改良、2.陰極形状の改良、3.陰極背後に取り付けたマグネットの磁束密度の変更。さらに、10 Paオーダーの圧力でも放電を長時間持続することができるように、ヘリウムガスの導入系を追加して、放電安定性を確認する実験を行った。その結果、10Pa(He:7、O_2:3の割合)でアーク放電は5分以上消弧せずに安定に持続することを見出した。さらに、アーク放電を低電流においても安定に持続させるためには、放電電源系に直流リアクトルを追加することにより、30Aの低電流でも放電が安定に持続することを見出した。200°C以下の低温が得られるように水冷基板を設計・製作し、圧力2Paの条件でシリコン基板上に成膜実験を行った。その結果、アーク放電プラズマを用いた方法では世界で初めて、TiO_2薄膜が形成されていることをX線回折分析により確認した。これらの結果は、応用物理学会講演会等で報告し、現在、Journalに論文投稿中である。今後は、基板温度、バイアス電位等との関連をさらに詳細に調べ、論文を発表をして行く予定である。本研究は、真空アーク放電プラズマを用いて、低温基板上に結晶構造を制御して酸化チタン薄膜を生成することをめざしている。これまでの真空アークプラズマを用いた窒化チタン薄膜の生成メカニズムの研究を通して得られているアーク放電プラズマの知見に基づいて、酸化チタン薄膜を低温基板上に生成し、その結晶構造の制御方法を確立することを目的としている。なお、本研究の期間は2年間であり、次年度までに、プラズマパラメータと膜の結晶性との関連性を検討する予定である。本年度は、窒化チタン生成用の現有アーク放電プラズマ成膜装置を酸化チタン薄膜生成に対応するように、以下の事項を実施した。1)現有実験装置に用いていたガス導入系は窒素ガス用であるために、新規に酸素ガス導入系を追加した。2)今までの実験に用いてきたチタン陰極は直径70mm、厚さ50mmに切削加工した大型のものであるが、市販の円形チタンターゲット(直径20mm、厚さ5mm)を再加工せずに、陰極材料として用いるために、新規にNW100真空用フランジ内に収まる小型チタン陰極部を設計・製作し、現有真空チャンバー装置へのセッティングを行なった。なお、この陰極周囲に水冷小型陽極を配置し、陰極と陽極とを同一フランジに配置したシンプルな構造とした。3)200°C以下の低温が得られるように水冷基板を設計・製作した。4)新規設計の陰極と酸素導入系とを用い、真空リ-クテストおよび放電実験を行なった。その結果、真空リ-クは見られず、放電電流50A以下で安定な放電特性を確認した。
犬の消化管上皮細胞の新規培養技術の確立と各種消化管疾患ライブラリーの構築

今年度は健常犬の結腸オルガノイドの培養手法の確立を継続するとともに、十二指腸のオルガノイドの培養手法の確立を試みた。まず犬の十二指腸の内視鏡生検サンプルを5つほど採取し(一つあたり10mg程度)、それを材料として十二指腸絨毛基底部に存在する幹細胞を含む腸陰窩の分離を試みた。十二指腸由来の腸陰窩の分離には結腸由来の腸陰窩分離と同様の手法を用いた。しかしながら、十二指腸の絨毛からの幹細胞を含む腸陰窩の分離効率が悪く、良好な幹細胞の採取が達成されなかった。そのため十二指腸由来オルガノイドの培養が達成されなかった。これらの結果より、十二指腸由来の幹細胞分離に用いる溶媒の組成の再検討や生検サンプルの採取量を10個程度に増やすなどの改善を行い、十二指腸粘膜由来の幹細胞の分離・培養を試みる必要があることが明らかになった。加えて、臨床症例の消化管粘膜生検サンプルの採取・保存も継続した。本年度は、ミニチュア・ダックスフンドの炎症性結直腸ポリープの3症例の結直腸のポリープ病変部ならびに非ポリープ病変部の生検組織をオルガノイド培養のため凍結保存した。また、様々な犬種のリンパ球形質細胞性腸炎の5症例の十二指腸粘膜を凍結保存した。同様に、結腸腺癌の2症例の病変部の生検組織も凍結保存を行った。これらの凍結保存組織は、十二指腸ならびに結腸のオルガノイド培養手法の確立後に凍結融解し、幹細胞分離およびオルガノイドの培養に利用可能である。当初の予定では、本年度中に健常犬の結腸由来オルガノイドならびに十二指腸由来オルガノイドの培養条件の確立を行う予定であった。しかしながら、十二指腸の幹細胞の良好な分離を達成できずオルガノイド培養手法の確立に至らなかった。他の動物種で報告されている消化管オルガノイドの培養手法を参考に条件設定を行ってきたが良好な成果が得られなかった。近年報告された犬の消化管由来オルガノイドの培養手法を参考にして、犬の結腸ならびに十二指腸の幹細胞分離ならびに培養条件の再検討を行う。本年度は健常犬の結腸のオルガノイドの培養手法の確立に主眼を置き、内視鏡生検サンプルから結腸陰窩の分離、分離した結腸陰窩の三次元培養を試みた。犬の内視鏡生検サンプルからの結腸陰窩の分離に関しては、5つほどの内視鏡生検サンプル(一つあたり10mg程度)をスタートの材料とし、良好な陰窩の分離を可能とする手法を確立した。現時点では、培養したオルガノイドの生存期間は数日間と短く、三次元培養をする際の培地の組成の改善が必要と思われた。また、培養した犬結腸オルガノイドは、上皮細胞のマーカーであるCytokeratinに陽性、細胞増殖を示すKi67陽性、粘液産生性細胞のマーカーであるをPAS染色陽性であり、腸粘膜上皮を構成する上皮細胞の形質を示すことが示された。一方で、腸の内分泌細胞のマーカであるクロモグラニンには陽性を示さず、上皮細胞の細胞分化については更なる培養条件の改善が必要と考えられた。現時点では犬結腸オルガノイドの培養手法の確立には至っていないが、これまでに試みてきた培養手法を用いて、犬の炎症性結直腸ポリープ症例ならびに直腸腺腫症例それぞれ1例の内視鏡生検組織からオルガノイドの培養を試みた。これらの症例犬由来のオルガノイドは、5日間程の三次元培養後に培地より分離し、凍結保存した。これらの凍結保存した症例の結腸のオルガノイドは、今後培養手法が確立された後に凍結融解し、再度の培養および細胞増殖に用いる予定である。当初の予定では、本年度中に十二指腸および結腸のオルガノイドの培養手法を確立する予定であったが、結腸オルガノイドの培養条件の検討に時間を費やしたため、十二指腸オルガノイドの培養条件の検討に至らなかった。

これらの凍結保存組織は、十二指腸ならびに結腸のオルガノイド培養手法の確立後に凍結融解し、幹細胞分離およびオルガノイドの培養に利用可能である。当初の予定では、本年度中に健常犬の結腸由来オルガノイドならびに十二指腸由来オルガノイドの培養条件の確立を行う予定であった。しかしながら、十二指腸の幹細胞の良好な分離を達成できずオルガノイド培養手法の確立に至らなかった。結腸のオルガノイドの培養手法を参考に十二指腸オルガノイドの培養条件の検討を行う。また、将来的に症例の生検サンプルの凍結保存材料からのオルガノイドの培養を可能とするために、凍結保存した内視鏡生検サンプルからのオルガノイドの培養も試みる予定である。他の動物種で報告されている消化管オルガノイドの培養手法を参考に条件設定を行ってきたが良好な成果が得られなかった。近年報告された犬の消化管由来オルガノイドの培養手法を参考にして、犬の結腸ならびに十二指腸の幹細胞分離ならびに培養条件の再検討を行う。実験開始当初の実験では、オルガノイド培養用の3つの主たる増殖因子(Wnt-3、HGF, R-spondin1)を個別に購入してい実験に供していたが、年度末にこれらの増殖因子を産生する培養細胞を新規に購入する予定であった。しかしながら、実験開始当初に使用していた増殖因子を用いてのオルガノイドの培養条件の検討に予定より時間を費やしたため、培養細胞の新規導入が次年度に持ち越された。今年度は十二指腸の絨毛基底部に存在する幹細胞の分離条件の検討に時間を要したため培養の段階で用いる成長因子・増殖因子等の試薬の購入に要する支出が少なくなったため次年度使用額が生じた。
下垂体前葉支配に関する視床下部神経機構ー免疫組織化学的研究

研究には次の手法を用いた:免疫組織化学による神経ペプチド、カテコルアミン合成酵素、ホルモン受容体などの細胞および組織内局在・神経役射路同定のための逆行標識・神経路を同定するための脳内小手術・神経細胞の発生とその移動・神経細胞の発生母地の特定・神経細胞の発生を促進する因子の特定・神経細胞の分化の研究のための神経組織の培養と移植。性腺刺激ホルモン放出ホルモン(Gn RH)の発生母地が鼻プラコ-ドの細胞にあることを発見し、この細胞の発生、移動過程をラット胎仔で遂及して、この細胞が中隔・視索前野迄移動した後、軸索突起を正中隆起に役射することを確めた。この事実は知覚性神経細胞が分泌性神経細胞に変化することを意味する。そこで、鼻プラコ-ドを胎生12.5日ラット胎仔から採取、これを培養系に移して2週間単独と視床下部組織と並置培養することにより、後者からGnRH細胞が軸索突起を突出させることを明らかにした。更にまた、鼻プラコ-ドを単独もしくは、大脳皮質・視床下部腹内側部、延髄などと共に成ラット第三脳室に移植、視床下部と混合移植した場合にのみ、GnRH細胞は多数分化し、かつ、軸索突起を移植片に発生した血管網に突出させ、分泌細胞としての性格を示すことを明らかにした。この所見は鼻プラコ-ドからGnRH生産細胞が分化することと、この細胞が分泌細胞としての性格を獲得すること、この変化に視床下部が関与することを示す。この様なGnRH細胞の神経支配はP物質を含んだ神経細胞によって行なわれることを電顕レベルの二重免疫染色法によって証明した。ノイロペプチドYをもつ神経細胞は視床下部弓状核に存在する。このペプチドの機能的意義はまだ不明の点が多いが、このペプチドを生産する細胞の発生と、この細胞が支配する視床下部細胞の特定を行ない、室傍核のバソプレシン細胞に対するシナプス支配を証明した。実験動物はラットを用いた。異なった神経間の結合は我々が開発した電顕レベルでの二重免疫標識法によりシナプスを同定した。また、神経伝導路の研究にはWGAによる逆行標識法を用いた。性腺支配機構の研究:まず卵巣から延髄への知覚情報伝達系の有無について検索した。卵巣嚢内にWGAを注入した後3日後、WGAが迷走神経下神経節NPY細胞にとりこまれることをたしかめた後、下神経節にWGAを注入した。WGA含有神経線維は延髄・孤束核に入り、ここでTH陽性細胞周辺に分散した。この線維の分布はNPY線維の分布と一致する。このことから卵巣からの情報は迷走神経を介して孤束核のCA細胞に伝えられると判断し、報告する事にした。次に、このCA細胞が視索前野のLHRH細胞に投射しているならば卵巣の情報が神経経路によってLHRH細胞に伝達されることになる。そこで、WGAを視索前野に注入した。この場合WGAはこの部に分布する神経終末からとりこまれて、神経細胞を逆行性に標識する筈である。実際、WGAは孤束核のCA細胞にとりこまれる外、視床下部弓状核のNPY細胞、SP細胞にとりこまれた。したがって先に述べた、卵巣一延髄ー視索前野の情報伝達路があることが判明した。更に、NPY細胞とSP細胞から視索前野のLHRH細胞に投射があることが推測される。

そこで二重標識法を用いて、LHRH細胞にNPYあるいはSPを含む神経終末があるかどうかに研究した。この場合、抗LHRHの代わりにLHRHの前駆体に対する抗体を用いてLHRH生産細胞の同定を容易にした。このことによりLHRH細胞はNPY、SPにより、かつ、既にLHRH細胞が脳幹由来のCA線維によりシナプスされていることから、LHRHは神経性に三重支配を受けていることが証明された。結果の一部は既に印刷中であり、一部はBrain Res.に投稿、他は論文化の途中である。実験にはラットを用いている。研究の手段としては、電顕的2重免疫標識・視床下部内神経路切断・発生学的手法、通常光顕的2重免疫標識などを用いている。まず、卵巣と視床下部性機能中枢との神経性連絡について研究した。卵巣における卵胞の発育を中枢に伝える神経絡を求めて、卵胞にノイロペプチドY(NPY)を含む神経線維があることを確かめ、これが迷走神経上神経節の細胞由来であることを、卵巣に逆行性標識物質であるWGAを投与することによって確かめた。次で、上神経節にWGAを注入、延髄の孤束核にWGA標識線維が分布することを確かめた。この線維分布はNPY線維の分布と一致する。このことは、卵巣における卵胞の成長に関する情報は孤束核のカテコルアミン含有細胞に伝えられる事を示す。この線維は視索前野に存在する性腺刺激ホルモン放出ホルモン(LHRH)産生細胞に到達することが知られているので、この研究はラットにおいて卵胞の成長の情報が、LHRH細胞に伝えられ、これを刺激することにより、LHRHの生産が変動して性腺機能を支配する求心性神経路の存在を明らかにした。これに関係してLHRH細胞が視床下部弓状核におけるP物質生産細胞とNPY生産細胞からの神経突起によって神経性に支配されることを、明らかにした。さらに、LHRH細胞の起源が、鼻の鋤鼻器にあることを、免疫組織化学的手法と、鋤鼻器の脳室内移植によって明らかにした。このことにより、従来、嚊脳の遺伝的欠損によりおこるとされたKallman症候群は鼻粘膜でのLHRH生産欠損に由来することが明らかになった。また視床下部と下垂体前葉との機能的連絡を行なう正中隆起の発生過程を明らかにし、胎生の末期には、LHRH含有線維が正中隆起に到達していることを示した。また、LHRH細胞を支配するNPY細胞の発生、NPY細胞の線維が室傍核のバゾプレシン細胞を支配することを示した。研究には次の手法を用いた:免疫組織化学による神経ペプチド、カテコルアミン合成酵素、ホルモン受容体などの細胞および組織内局在・神経投射路同定のための逆行標識・神経路を同定するための脳内小手術・神経細胞の発生とその移動・神経細胞の発生母地の特定・神経細胞の発生を促進する因子の特定・神経細胞の分化の研究のための神経組織の培養と移植。性腺刺激ホルモン放出ホルモン(Gn RH)の発生母地が鼻プラコ-ドの細胞にあることを発見し、この細胞の発生、移動過程をラット胎仔で逐及して、この細胞が中隔・視索前野迄移動した後、軸索突起を正中隆起に投射することを確かめた。この事実は知覚性神経細胞が分泌性神経細胞に変化することを意味する。そこで、鼻プラコ-ドを胎生12.5日ラット胎仔から採取、これを培養系に移して2週間単独と視床下部組織と並置培養することにより、後者からGnRH細胞が軸索突起を突出させることを明らかにした。
インバースアゴニストとニュートラルアンタゴニストの薬理学的評価

ヒトα_<1A>及びα_<1B>アドレナリン受容体の第3細胞内ループのアミノ酸をアラニンからスレオニンに置換したミュータントを作製した。これとwild typeのα_<1D>アドレナリン受容体をCHO細胞に発現し,インバースアゴニスト,ニュートラルアンタゴニストを同定した。(1)α_<1A>受容体:prazosin, phentolamine, WB4101, BMY7378など多くのアンタゴニストはインバースアゴニストであり,ニュートラルアンタゴニストとしてKMD-3213を同定した。(2)α_<1B>受容体:検討した薬物は全てインバースアゴニストであった。(3)α_<1D>受容体:検討した薬物は全てインバースアゴニストであり,特にα_<1D>選択性を示すBMY7378は強いインバース活性を示した。全てのα_1受容体サブタイプにインバース活性を示すprazosinとα_<1A>選択的ニュートラルアンタゴニストをラットに2週間投与し,各受容体に対する影響を調べた。(1)α_<1A>受容体:prazosin投与で,心臓においてのみupregulationが惹起された。KMD-3213は受容体数に影響を及ぼさなかった。(2)α_<1B>受容体:prazosin投与でのみ,心臓,脾臓でupregulationが観察された。(3)α_<1D>受容体:prazosin, KMD-3213投与で受容体数に変化を認めなかった。α_1アドレナリン受容体の各サブタイプに対するインバースアゴニストとニュートラルアンタゴニストを同定した。これらをラットに投与し,インバースアゴニストは臓器及びサブタイプ特異的にupregulation及びsupersensitivityを惹起することを明らかにした。ヒトα_<1A>アドレナリン受容体の第3細胞内ループのアミノ酸をアラニンからスレオニンに置換したミュータントを作製し,CHO細胞に発現して以下の成績を得た。2.このミュータントの構成的活性化は,prazosin,phentolamine,WB4101,BMY7378など多くのアンタゴニストで抑制されたが,KMD-3213は無影響であった。従って,従来からアンタゴニストとして使用されている薬物はほとんどがインバースアゴニストであり,KMD-3213はニュートラルアンタゴニストであることが明かとなった。3.インバースアゴニストprazosinの作用は,ニュートラルアンタゴニストKMD-3213により競合的に拮抗された。4.インバースアゴニストprazosinをあらかじめ処置して構成的活性を抑制した状態にニュートラルアンタゴニストKMD-3213を添加すると,インバースアゴニストの抑制が解除され,その結果KMD-3213は見掛け上アゴニストのように作用することが明かとなった。以上,ヒトα_<1A>アドレナリン受容体ミュータントを用いて,インバースアゴニスト,ニュートラルアンタゴニストを同定し,それらの相互作用を明かにした。本結果は,両タイプの薬物を併用した場合,薬効が弱まる場合があることを示したもので,貴重な臨床薬理的知見になると思われた。(1)α_<1A>

受容体:prazosin, phentolamine, WB4101, BMY7378など多くのアンタゴニストはインバースアゴニストであり,ニュートラルアンタゴニストとしてKMD-3213を同定した。(2)α_<1B>受容体:検討した薬物は全てインバースアゴニストであった。(3)α_<1D>受容体:検討した薬物はすべてインバースアゴニストであり,特にα_<1D>選択性を示すBMY7378は強いインバース活性を示した。全てのα_1受容体サブタイプにインバース活性を示すprazosinとα_<1A>選択的ニュートラルアンタゴニストをラットに2週間投与し,各受容体に対する影響を調べた。(1)α_<1A>受容体:prazosin投与で,心臓においてのみupregulationが惹起された。KMD-3213は受容体数に影響を及ぼさなかった。(2)α_<1B>受容体:prazosin投与でのみ,心臓,脾臓でupregulationが観察された。α_1アドレナリン受容体の各サブタイプに対するインバースアゴニストとニュートラルアンタゴニストを同定した。これらをラットに投与し,インバースアゴニストは臓器及びサブタイプ特異的にupregulation及びsupersensitivityを惹起することを明らかにした。
加齢による退行性骨代謝変化と神経系相関

退行性骨代謝変化と神経系の相関を検討して骨粗鬆症の成因を明らかにするために、代表的な中枢神経・末梢神系の疾患である脳血管障害、パーキンソン病、末梢神経障害、筋萎縮性側索硬化症の患者において十分なインフォームドコンセントの後に,Dual Energy X-ray Absorptiometry(DEX-A)法、CXD法を用いて身体各部位の骨密度測定を行い,骨粗鬆症を的確に評価した上で,骨密度と中枢、末梢の運動神経障害、発汗、皮膚温などの自律神経機能検査,臨床神経学的検査との関連性を検討した.その結果を第6回日本骨粗鬆症研究会,第2回国際骨粗鬆症学会(それぞれ平成9年11月:大阪)で報告した.また、各症例については疾患の経過との関連についても比較検討した.今回の科学研究費により局所発汗量が連続的に記録可能となり局所の自律神経機能をより正確に把握することが可能となった.また,血液や尿において骨代謝マーカーである骨形成マーカーや骨吸収マーカーを測定し,臨床像、骨密度や自律神経機能との関連性を比較検討することができた.また,骨検診に参加した地域住民の協力を得られたため健常成人における骨吸収マーカーの加齢変化との比較検討することができた.結果の一部は第95回日本内科学会総会(4月:福岡),第39回日本神経学会総会(5月:京都),第51回日本自律神経学会(11月:東京)において発表した.神経疾患の骨減少の成因には運動障害よる筋力低下も影響するが,それだけでなく骨の栄養や代謝に関係する自律神経系が関連することが示唆された,また,筋萎縮性側索硬化症においては骨減少が明らかになる以前から骨吸収マーカーの異常を認めたが,これらの成果は本研究を横断的,縦断的に行ったために挙げることができた.また本大学のホロジック社製QDR-4500A型では骨密度のみならず一肢ごとの筋肉量、脂肪量の測定が可能であるために、現在,骨代謝に及ばすリハビリの長期的効果についても研究も継続しており,今後さらに研究成果を報告していく予定である.退行性骨代謝変化と神経系の相関を検討して骨粗鬆症の成因を明らかにするために、代表的な中枢神経・末梢神系の疾患である脳血管障害、パーキンソン病、末梢神経障害、筋萎縮性側索硬化症の患者において十分なインフォームドコンセントの後に,Dual Energy X-ray Absorptiometry(DEX-A)法、CXD法を用いて身体各部位の骨密度測定を行い,骨粗鬆症を的確に評価した上で,骨密度と中枢、末梢の運動神経障害、発汗、皮膚温などの自律神経機能検査,臨床神経学的検査との関連性を検討した.その結果を第6回日本骨粗鬆症研究会,第2回国際骨粗鬆症学会(それぞれ平成9年11月:大阪)で報告した.また、各症例については疾患の経過との関連についても比較検討した.今回の科学研究費により局所発汗量が連続的に記録可能となり局所の自律神経機能をより正確に把握することが可能となった.また,血液や尿において骨代謝マーカーである骨形成マーカーや骨吸収マーカーを測定し,臨床像、骨密度や自律神経機能との関連性を比較検討することができた.また,骨検診に参加した地域住民の協力を得られたため健常成人における骨吸収マーカーの加齢変化との比較検討することができた.結果の一部は第95回日本内科学会総会(4月:福岡),第39回日本神経学会総会(5月:京都),第51回日本自律神経学会(11月:東京)において発表した.神経疾患の骨減少の成因には運動障害よる筋力低下も影響するが,それだけでなく骨の栄養や代謝に関係する自律神経系が関連することが示唆された,また,筋萎縮性側索硬化症においては骨減少が明らかになる以前から骨吸収マーカーの異常を認めたが,これらの成果は本研究を横断的,縦断的に行ったために挙げることができた.また本大学のホロジック社製QDR-4500A型では骨密度のみならず一肢ごとの筋肉量、脂肪量の測定が可能であるために、現在,骨代謝に及ばすリハビリの長期的効果についても研究も継続しており,今後さらに研究成果を報告していく予定である.我々は退行性骨代謝変化と神経系の相関を検討して骨粗鬆症の成因を明らかにするために,中枢神経障害,末梢神経障害を有する代表的な疾患である脳血管障害,パーキンソン病、末梢神経障害、筋萎縮性側索硬化症の患者において十分な説明をし了解をえた後に,Dual Energy X-ray Absorptiometry(DEX-A)法、CXD法を用いた骨密度測定を行い,骨粗鬆症を的確に評価した上で,身体各部位の骨密度と中枢、末梢の運動神経障害、発汗、皮膚温などの自律神経機能検査、末梢神経伝導速度や筋電図による神経生理学的検査との関連性を検討した.また、各症例についてはその臨床的背景を調査し比較した.症例数はまだそれぞれ少ないものの神経症患の骨減少の原因には単に運動障害によるのではなく神経系の障害も関与していることが示唆された.特に脳血管障害、パーキンソン病、末梢神経障害患者による検討から,骨変化には骨の栄養や代謝に関係する自律神経機能と大いに関連する考えられた.その結果を第6回日本骨粗鬆症研究会,第2回国際骨粗鬆症学会(それぞれ平成9年11月:大阪)で報告した.