hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大脳皮質型Deep Learningアルゴリズムの研究開発および知識処理への応用

本研究課題では,最新の脳科学の知見を活かしてスケーラビリティの高いDeep Learning手法を開発し,柔軟な知識処理機構を実現することを目指している.本機構が目指す目標は,多様なタスク(アプリケーション)へ適用可能な汎用性の高い知識処理のモデルおよび,大規模なデータをリアルタイムに処理可能な並列処理に最適化された計算モデルの2点である.特に重要なのは,一般的な計算環境(PC等)でも実行可能な並列計算のためのモデルであり,GPU(OpenCL等)を利用した多コア環境で実行可能なモデルを構築する.さらに,本手法の有効性を実証するために,アプリケーションを期間内に構築することを目指して研究活動を推進してきた。以上の予定と活動に基づき、予定どおり基礎研究から応用研究に軸足を移しつつ、アプリケーションへの適用を試験的に進めてきた。さらに、当初の研究計画に基づき、研究成果の対外発信を強化してきた。論文誌や国際ワークショップ等で研究成果が掲載された他、情報処理学会論文誌を始めとする国内論文誌でも成果が掲載された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では,最新の脳科学の知見を活かしてスケーラビリティの高いDeep Learning手法を開発し,柔軟な知識処理機構を実現することを目指している。昨年度は、予定通り一般的な計算環境(PC等)でも実行可能な並列計算のためのモデルの開発に注力して研究を進めてきた。その結果、GPU(OpenCL等)を利用した多コア環境で実行可能なモデルの構築に成功した。具体的には、レイヤー横断型の事前学習手法(CrossPre)を開発した。その成果が情報処理学会論文誌(TOD)に採録されることが決まったことは大きな成果であった。昨年度の目標としては、GPU(OpenCL等)を利用した多コア環境で実行可能なモデルの構築であったが、その結果が論文誌に採録された。また、予定では一つの有力な手法を開発することを目標にしていたが、さらにもうひとつ有力な手法の開発が進んでおり、相当の進捗がある。その成果も積極的に公開する準備を進めており、人工知能学会全国大会で発表することが決まっている他、論文誌、インパクトファクターの高い国際会議などへの投稿を進めている。本研究課題では,最新の脳科学の知見を活かしてスケーラビリティの高いDeep Learning手法を開発し,柔軟な知識処理機構を実現することを目指している.本機構が目指す目標は,多様なタスク(アプリケーション)へ適用可能な汎用性の高い知識処理のモデルおよび,大規模なデータをリアルタイムに処理可能な並列処理に最適化された計算モデルの2点である.特に重要なのは,一般的な計算環境(PC等)でも実行可能な並列計算のためのモデルであり,GPU(OpenCL等)を利用した多コア環境で実行可能なモデルを構築する.さらに,本手法の有効性を実証するために,プロジェクトの前半ではスパムフィルタなどの比較的シンプルなタスクやデータに適用するが,プロジェクト後半では連想検索とオープンQAの二つのアプリケーションを期間内に構築することを目指して研究活動を推進してきた。以上の予定と活動に基づき、2016年度は予定どおり基礎研究に軸足を置きつつ、アプリケーションへの適用を試験的に進めてきた。特にスパース性の高いWebデータへの適用を積極的に進め、研究開発を推進してきた。論文誌で研究成果が掲載された他、情報処理学会論文誌を始めとする国内論文誌へ論文を投稿中である。また、Deep Learning系のトップカンファレンスにも積極的に論文を投稿中である。当初予定では、28年度は基礎研究を進めつつもアプリケーションへの適用や対外発信を強化することを目標として掲げていた。まず、アプリケーションへの適用については代表的な大規模スパースデータであるWebのデータにDeep Learningのアルゴリズムを適用する方法を確立し、適用してきた。次に対外発信に関しては、積極的に論文投稿を進め、再録済み論文誌1本、投稿中の論文が2本という状況である。また、人工知能学会などの国内会議での発表を通じ、情報収集とフィードバックの収集を進めている。以上のことから、予定したとおりに研究活動は進行していると考えている。

本研究課題では,最新の脳科学の知見を活かしてスケーラビリティの高いDeep Learning手法を開発し,柔軟な知識処理機構を実現することを目指している.本機構が目指す目標は,多様なタスク(アプリケーション)へ適用可能な汎用性の高い知識処理のモデルおよび,大規模なデータをリアルタイムに処理可能な並列処理に最適化された計算モデルの2点である.特に重要なのは,一般的な計算環境(PC等)でも実行可能な並列計算のためのモデルであり,GPU(OpenCL等)を利用した多コア環境で実行可能なモデルを構築する.さらに,本手法の有効性を実証するために,プロジェクトの前半ではスパムフィルタなどの比較的シンプルなタスクやデータに適用するが,プロジェクト後半では連想検索とオープンQAの二つのアプリケーションを期間内に構築することを目指して研究活動を推進してきた。以上の予定と活動に基づき、2016年度は予定どおり基礎研究に軸足を置きつつ、アプリケーションへの適用を試験的に進めてきた。特にスパース性の高いWebデータへの適用を積極的に進め、研究開発を推進してきた。さらに、当初の研究計画に基づき、研究成果の対外発信を強化してきた。論文誌で研究成果が掲載された他、情報処理学会論文誌を始めとする国内論文誌へ論文を投稿中である。また、Deep Learning系のトップカンファレンスにも積極的に論文を投稿中である。当初予定では、29年度は基礎研究を進めつつもアプリケーションへの適用や対外発信を強化することを目標として掲げていた。まず、アプリケーションへの適用については代表的な大規模スパースデータであるWebのデータにDeep Learningのアルゴリズムを適用する方法を確立し、適用してきた。次に対外発信に関しては、積極的に論文投稿を進め、論文誌やトップカンファレンスにも積極的に論文を投稿中である。また、人工知能学会などの国内会議での発表を通じ、情報収集とフィードバックの収集を進めている。以上のことから、予定したとおりに研究活動は進行していると考えている。前述のとおり、GPUを使った高速なモデルは当初予定していた以上の進展があったが、1)脳科学の知見を活かしたモデルの設計・開発、および2)スパースデータへの適用を積極的に進めていく。今年度は、より実用的な技術開発を目指し、アプリケーションへの適用を進めると共に、さらなる成果発表の強化を目指す。その際、よりGPUに向いた効率の良いスパースデータを扱う手法の確立を目指し、手法の高度化を目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
機械学習を用いた粒子識別技術の開発とマグネシウム24における6α状態の探索

本研究では、24Mg原子核におけるα凝縮状態を探索し、低密度核物質についての知見を得ることを目的とし、機械学習を用いた粒子識別技術の開発、開発した技術を用いた12C+12C共鳴散乱からの多重崩壊粒子測定を行う。α凝縮状態探索では、励起状態から放出される複数の低エネルギーα粒子を測定する必要がある。そのために、12C+12C共鳴散乱を用いて崩壊粒子の放出方向を前方角度に集中させ、半導体検出器で崩壊粒子を検出する。この時、様々な崩壊粒子が放出されるため、その中からα粒子を識別しなければならない。本研究では、機械学習による波形解析を導入し、従来手法では粒子識別が不可能な条件下での測定を可能とする。
食植性昆虫における食草変換の分子基盤の解明

食草の違いだけで生殖的に隔離されていることが予想されているルイヨウマダラテントウおよびヤマトアザミテントウの2種(集団)について、マイクロサテライトマーカーを設定し、集団内多型および種間の遺伝的分化の解析を行なった。その結果、設定した8つのマイクロサテライト遺伝子座のうち、少なくとも3つの遺伝子座で多型が認められたが、何れもアリル多型の程度が非常に小さく、かつ集団間における顕著な遺伝分化は認められなかった。このことは、両集団がごく最近、極めて短時間のうちに分化を遂げたため、食草選択に関わる遺伝子の変異以外、ゲノム間の遺伝分化がほとんど生じてないことを示唆する。マタラテントウ類の多くの種は、比較的限られた種類の植物だけを利用することが知られ、同所的な近縁種が食草の違いだけにより生殖的に隔離されていることが確認されている。このことは、マダラテントウ類においては、食草選択に関する遺伝子が種分化に直接関与した可能性を示唆する。本研究は、いくつかの近縁なマダラテントウ種について、遺伝統計学的解析に必要とされる多型マイクロサテライトマーカーを設定し、最終的には食草選択に関わる遺伝子の数、およびそれらが存在すると思われる領域を特定しようと試みる。本年度は、ルイヨウマダラテントウおよびHenosepilachna diekeiを主な対象とし、それぞれについて、解析に必要とされる多型マイクロサテライトマーカーの設定を試みた。具体的には、成虫個体より精製したゲノムDNAを制限酵素で切断し、カセット配列を結合してPCR増幅を行なった。得られたPCR断片とビオチン標識したマイクロサテライト特有の繰り返し配列をハイブリダイゼーションさせ、磁石ビーズを用いて選択的に回収した。その後、得られた断片をさらにPCR増幅してクローニングし、塩基配列を決定した。こうして得られた配列の中から、マイクロサテライト配列が含まれていたものを多型マーカーの候補として選定し、PCRプライマーを設計した。その結果、ルイヨウマダラテントウについては9個の候補マーカーが得られた。今後は、候補マーカーの収集を継続するとともに、得られたマーカーのそれぞれについて、野外サンプル3050個体のDNAを鋳型としてPCRを行ない、多型判定を行う。そして、多型マーカーが十分に得られた種については、種内多型および近縁種との遺伝的分化の程度を詳細に調査し、遺伝統計学的解析に基づく食草遺伝子領域の探索を目指す。マダラテントウ類では、いくつかの同所的な近縁種が食草の違いだけにより生殖的に隔離されていることが確認されている。このことは、マダラテントウ類においては、食草選択に関する遺伝子が直接種分化に関与した場合がある可能性を示唆する。本年度は、前年度に引き続き、食草の違いだけで生殖的に隔離されていることが示唆されているルイヨウマダラテントウおよびヤマトアザミテントウの2種について、遺伝統計学的解析に必要とされる多型マイクロサテライトマーカーの設定を試みた。具体的には、ルイヨウマダラテントウ成虫個体より精製したゲノムDNAを制限酵素で切断し、カセット配列を結合してPCR増幅を行なった。その後、得られたPCR断片からマイクロサテライト特有の繰り返し配列を選択的に回収し、塩基配列を決定した。こうして得られた配列の中からPCRプライマーを設計し、8個の候補マーカーを得た。そして、各候補マーカーについて、野外から採集したルイヨウマダラテントウおよびヤマトアザミテントウ複数個体のDNAを鋳型としてフラグメント解析を行ない、多型判定を行なった。その結果、これまでに3つの候補マーカーにおいて多型が認められた。ただし、何れのマーカーにおいても集団間での対立遺伝子の置換は確認されず、このことは、両集団が遺伝的に区別がつかないほど極めて近縁であるという、従来の見解を支持する。マダラテントウ類の多くの種は、比較的限られた種類の植物だけを利用し、非常に近縁な種間でも異なった植物を食い分ける。そして、ある種群においては、同所的な近縁種が食草の違いだけで生殖的に隔離されていることが確認されている。このように、食草変換によって種分化が引き起こされたとされるマダラテントウ種においては、食草選択に関する遺伝子そのものが直接種分化に関わった可能性が示唆される。本研究は、食草の違いだけで生殖的に隔離されていることが予想されているルイヨウマダラテントウおよびヤマトアザミテントウの2種(集団)について、食草変換に関わる遺伝子群の遺伝統計学的解析を行なうことを最終目標に、解析に必要とされる多型マイクロサテライトマーカーの設定を試みた。

その後、得られたPCR断片からマイクロサテライト特有の繰り返し配列を選択的に回収してPCR増幅とクローニングを行ない、塩基配列を決定した。こうして得られた配列の中からPCRプライマーを設計し、8個の候補マーカーを得た。そして、得られたマーカーのそれぞれについて、野外から採集したルイヨウマダラテントウおよびヤマトアザミテントウ複数個体のDNAを鋳型としてフラグメント解析を行ない、マーカーの多型判定を行なった。その結果、少なくとも3つのマーカーで多型が認められたが、何れも変異の程度が非常に小さく、かつ集団間で分化を示すような変異は確認されなかった。このことは、両集団がごく最近、極めて短時間のうちに分化を遂げたため、食草選択に関わる遺伝子の変異以外、ゲノム上の遺伝分化がほとんど生じてないことを示唆する。
チロシンホスファターゼPTPεCのがん関連分子としての意義の解明

PTPεCは細胞質型チロシンホスファターゼで,前年度において,われわれは,白血病細胞のマウス生体内における腫瘍原性が,PTPεCの遺伝子導入により減少することを見出している。その腫瘍抑制機序を検討したところ,PTPεCが,転移腫瘍の形成を著しく抑制することが明らかになった。実験的転移モデルを用いた実験において,PTPεCが,転移後極めて初期の細胞増殖,あるいは転移そのものを抑制することが示唆された。現在,このPTPεCによる転移腫瘍抑制の機序を解明する目的で,cDNAアレイ解析により,PTPεCにより発現が変化する遺伝子の同定を行っている。また,野生型PTPεC,または不活性変異型PTPεC(ドミナントネガティブ型として作用すると期待される)を血球系細胞特異的に発現するトランスジェニックマウスの作製を行い,それぞれのコンストラクトについて複数の系統のtransgeneをもつマウスを樹立した。これらのアプローチと並行して,HTPεCの基質タンパク・結合タンパクを同定する目的で,大量培養したPTPεC遺伝子導入細胞から,PTPεCの生化学的精製を行ったが,結合タンパクの同定には至らなかった。難題と思われるが,今後,精製法を変えて,再度挑戦する予定である。ヒトがん組織におけるPTPεC遺伝子の発現異常について検索を開始した。現在までのところ,遺伝子変異は見つかっていないが,引き続き行いたい。
日本、中国、韓国における消費者法制及び紛争解決方法に関する比較研究

本研究は、日本、中国、韓国における消費者法制及び紛争解決に関する比較研究である。中国には産品質量法(製造物責任法)、消費者権益保護法が制定されており、韓国にも製造物責任法、約款法が制定されている。また、中国には消費者協会という消費者組織が存在し、全国的ネットワークが設けられている。韓国には消費者保護院というわが国の国民生活センターに相当する消費者保護組織が存在する。このような状態で、3カ国の消費者保護法制の状況は外形的には似通っている。しかし、その具体的な法の運用および消費者の法意識においては3カ国の状況が必ずしも同じではない。中国においては、消費者契約におけるクーリング・オフ制度は導入されておらず、その導入は今後の課題である。中国では、市場開放を支える新たな契約法が制定されてはいるが、計画経済体制以来の法思想によるものであろうか、契約からの脱退という観点による救済には慎重な態度がとられている(例えば、中国契約法は、契約の拘束力を強める違約手付けのみを認める。)。韓国では、消費者保護を担当する官庁が公正取引委員会であり、わが国の内閣府国民生活局よりも強い権限を有している。また、韓国消費者保護院も、わが国の国民生活センターに比較して強い権限を付与されている。他方、わが国では、消費生活相談員制度が設けられており、消費者紛争の解決に寄与している。この点は、わが国の特色といってもよいであろう。また、地方の消費生活センターのネットワーク化が韓国よりも遥かに進んでいる。しかし、欧米に比較して、3カ国において消費者団体の積極的活動が見られないと思われる。3カ国における消費者保護のための更なる交流と相互理解が差し迫った課題である。)。1韓国、中国への訪問交流および討議並びにシシポジウム準備の目的で、平成13年9月27日から10月2日まで韓国ソウル大学、消費者保護院を訪問し、平成13年10月31日から11月5日まで清華大学法学院、中国社会科学院、中国消費者協会を訪問し、前記目的を達成した。2公開シンポジウムの開催および中国・韓国の研究者招聘平成13年12月8日に明治大学において「日本、中国および韓国の消費者法制の比較」という公開シンポジウムを開催した。このために、中国社会科学院から于敏助教授、中国消費者協会から陳小強博士を招聘し、韓国からソウル大学法学部權五条教授、尹眞秀教授を招聘した。3中国消費者法シンポジウム平成14年3月16日から同月22日まで中国清華大学法学院馬俊齣教授および崔健遠教授を招聘し、日中間の消費者法制度についての討議を行い、とくに同月18日および19日に早稲田大学において公開シンポジウムを開催した。4研究の中間的公表(1)円谷峻「日本における製造物責任」Seoul law Journal(2001年7月)138頁157頁)、(2)円谷峻・中川敏宏「韓国における電子取引関連法-1999年電子取引基本法を中心に-」横浜国際社会科学研究6巻3号(2001年9月)19頁38頁、(3)權五条「契約自由と消費者保護」横浜国際経済法学10巻3号(2002年3月)91頁112頁。中国清華大学法学院、中国社会科学院、中国消費者協会、上海にある法律事務所等を訪問調査し、消費者問題に関する中国の事情、紛争解決のあり方を討議、検討し、わが国で生じる問題およびその解決のあり方について、比較検討することができた。たとえば、中国消費者権益保護法によれば、欠陥製品を購入した消費者は、購入代金の倍額を販売者に請求することができる。

中国のある消費者が意図的に欠陥商品を購入し、販売業者に代金の倍額を請求するということが行われたが、このような消費者行動には、中国では賛否両論があるようである(消費者の名前をとって王海現象という。)。我々の眼から見ると、安定した消費者制度が確立する前の状況にも思われるし、中国においてはクーリング・オフ制度が導入されていないことも、重要な点である。これらの事情は、中国消費者の法意識に根ざしていると思われる。中国の製造物責任法である産品質量法は、アメリカ型、わが国を含むEC型の折衷的な法律であると思われる。しかし、欠陥製品に対する規制は、わが国と同様に、より下位の法律、たとえば、食品衛生に関する法規、表示に関する法規が重要に思われる。この点に関する比較研究は、今後の課題である。韓国については、ソウル大学法学部、消費者保護院、釜山消費者センター、東亜大学法学部等を調査訪問し、わが国との比較、討議を行うことができた。韓国では、約款規制法、製造物責任法が制定されており、わが国と消費者保護に関する法制は近似している。消費者保護院などの諸施設は、わが国には見られないほど充実しており、むしろこの点では韓国が遙かに先進的である。しかし、各地の消費者センターの設置数、ネットワーク化やわが国では消費者行政で重要な役割を果たしている消費生活相談員制度、消費者教育支援制度などの基盤はわが国が先進的であり、これらの点で相互交流の必要性がある。
感情労働におけるストレスの生理学的検討

申請者は,感情労働によって喚起される即時的な心臓血管系反応の賦活が,労働という日常的かつ不可避な枠組みの中で慢性化することにより抑うつやバーンアウトなどの有害な症候に繋がると考えており,本研究では,感情労働によって喚起される生理反応パターンおよびその持続性を,ロールプレイ実験などを通して明らかにすることを目的としている。またそれと同時に,感情労働従事者の性格特性が生理反応の賦活に及ぼす影響を調べることも目的とした。平成26年度の研究実績の概要としては,2014年5月に,飲食店における接客サービス業従事者を対象としたインターネット調査を実施した。調査手続きとしては,飲食店において主に接客サービスに従事している成人206名に感情労働行動尺度および怒り表出性尺度に回答を求めた。その結果,感情労働行動尺度の下位尺度である感情の不協和と怒り抑制傾向との間に関連が認められた。この怒り抑制傾向は血圧や心拍の上昇との関連性も示唆されているため,怒り抑制傾向が強い従業員ほど,感情的不協和と同時に即時的な賦活も生じる可能性が示唆された。したがって,感情労働におけるストレスを生理学的に検討する上で,従業員の性格特性も考慮する必要性があることを示唆する非常に重要な知見が示されたと考えられる。なお,この研究結果は2014年11月の国内学会において口頭発表した。また,この研究結果をふまえ,2014年12月から2015年1月にかけて,飲食店における接客サービス業に従事した経験のある大学生を対象に,性格特性と感情労働,および精神的健康の関連についての質問紙調査を行い,現在結果を分析中である。また同時に,コールセンターを模したロールプレイを行うことによって,声を通しての感情労働場面を再現し,感情的不協和の生起と生理反応の変化を調べる研究も計画中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。申請者は,感情労働によって喚起される即時的な心臓血管系反応の賦活が,労働という日常的な枠組みの中で慢性化することにより抑うつやバーンアウトなどの有害な症候に繋がると考えており,本研究では,感情労働によって喚起される生理反応パターンおよびその持続性を,ロールプレイ実験などを通して明らかにすることを目的としている。平成25年度の研究実績の概要としては, 2013年4月6月に,ロールプレイ技法を用いて感情労働が生理反応に及ぼす影響を検討するための実験を実施した。実験手続きとしては,ファーストフード店内における店員と顧客の会話を想定したシナリオを用意し,実験参加者に店員役を演じさせる間の生理反応の測定を行った。顧客役は実験協力者が演じた。生理指標としては,収縮期血圧・拡張期血圧および心拍率を測定した。主観指標としては,一般感情尺度および独自で作成した感情的不協和質問紙を用い,同時に,ロールプレイ中の表情を録画した。また,本実験では,顧客役からクレームを受ける群において感情的不協和が生じると仮定し,実験参加者をクレームあり群とクレームなし群に無作為に振り分けた。その結果,クレームあり群において感情的不協和が適切に喚起され,拡張期血圧がクレームなし群に比べて有意に高かった。したがって,感情的不協和によって,心臓血管系反応のパターンII型が喚起される可能性が示唆された。パターンII反応は不適応な生理反応の指標と考えられるため,この知見は,感情労働におけるストレスを生理学的に検討する上で非常に重要性が高いと考えられる。なお,この研究結果は2013年9月の国内学会において発表した。また, 2013年8月にはアメリカのバークレーで開催された国際学会において,前年度の研究に関するポスター発表も行った。さらに, 2014年2月には,国内学会誌において論文が一本受理され,現在インターネット上で早期公開中である。

また同時に,コールセンターを模したロールプレイを行うことによって,声を通しての感情労働場面を再現し,感情的不協和の生起と生理反応の変化を調べる研究も計画中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。飲食店内を模したロールプレイによって感情労働場面を再現し,感情労働によって喚起される生理反応パターンが不適応な生理反応の指標とされる心臓血管系反応のパターンII反応に類似する可能性を示唆できたため。これまでは,対面での感情労働が生理反応に及ぼす影響を検討してきたが,今後は対面しない形での感情労動が生理反応に及ぼす影響についても検討を行いたいと考えており,コールセンターシミュレーションを用いた実験を新たに実施する。また,従業員の持つどのような性格特性が感情労働とストレスの間を媒介するかを明らかにするための調査研究も同時に行う。
骨芽細胞への分化促進シグナルとしてメカニカルストレスを用いた骨再生医療の開発

骨髄間質細胞に,メカニカルストレスとして,圧縮刺激を加えた後,培養上清中の骨芽細胞分化マーカー(BMP-2, Collagen typeI, ALP)のタンパク濃度をELISA法にて測定したところ,Collagen typeIの産生は,コントロールに比べ増加が認められ,また,4g, 8g, 16gの負荷において,72時間まで時間依存的に増加が認められた.また,圧縮刺激後の細胞を回収し,BMP2, Collagen typeI, ALPのmRNAの発現についてRT-PCR法を用い,評価した.Collagen typeIの産生を,経時的に測定したところ,4gの負荷において,48時間と72時間で増加を認めた.骨髄間質細胞に,メカニカルストレスとして,圧縮刺激を加えた後,培養上清中の骨芽細胞分化マーカー(BMP-2, Collagen typeI, ALP)のタンパク濃度をELISA法にて測定したところ,Collagen typeIの産生は,コントロールに比べ増加が認められ,また,4g, 8g, 16gの負荷において,72時間まで時間依存的に増加が認められた.また,圧縮刺激後の細胞を回収し,BMP2, Collagen typeI, ALPのmRNAの発現についてRT-PCR法を用い,評価した.Collagen typeIの産生を,経時的に測定したところ,4gの負荷において,48時間と72時間で増加を認めた.再生医療は,細胞, scaffold(細胞の足場),分化増殖因子の3大要素から構成される.近年,骨髄中に存在する未分化間葉系幹細胞を用いた骨・軟骨再生の研究が進んでいるが,骨芽細胞への分化を促進するために,分化増殖因子の刺激や遺伝子導入が行われている。しかし,安全性や遺伝子発現の制御に問題があり,臨床応用には至っていない.そこで,申請者らは外因性の遺伝子や分子の導入を行わず,生理的なシグナルを応用することが有効であると考え,メカニカルストレスに着目した.本研究では,メカニカルストレスが骨芽細胞の分化促進シグナルとなることを明らかにし生体外で効率よく骨芽細胞へ分化誘導できるメカニカルストレスの至適条件を検討する.メカニカルストレスによる間葉系幹細胞の骨芽細胞への分化誘導(1)細胞:骨髄間質細胞株を使用した.(2)メカニカルストレスの負荷方法:ガラスシャーレと鉛を用いた圧縮刺激を負荷して骨芽細胞への分化促進シグナルとして適するかどうかを検討した.(3)メカニカルストレスの至適条件の検討:・メカニカルストレス負荷の至適時間:細胞に圧縮刺激を24, 48, 72時間加え,骨芽細胞への分化を検討し,至適時間を検討したが,骨芽細胞分化促進因子の蛋白産生に有意差を認めなかった.・メカニカルストレスの至適強度:異なった圧縮率を加え,メカニカルストレスを負荷した細胞の骨芽細胞への分化を検討し,至適強度を検討したが,骨芽細胞分化促進因子の蛋白産生に有意差を認めなかった.以上のことから,今後は圧縮時間や圧縮率の変更や,伸展刺激の負荷による骨芽細胞への分化誘導についての実験を検討している.再生医療は,細胞,scaffold(細胞の足場),分化増殖因子の3大要素から構成される.骨髄中に存在する未分化間葉系幹細胞を用いた骨・軟骨の再生医療の研究が多くの施設で行われており,骨芽細胞への分化を促進するために,分化増殖因子の刺激や遺伝子導入が行われているが,安全性や遺伝子発現の制御に問題があり,臨床応用には至っていない.本研究では,メカニカルストレスが骨芽細胞の分化促進シグナルとなることを明らかにし,生体外で効率よく骨芽細胞へ分化誘導できるメカニカルストレスの至適条件を検討した.1.メカニカルストレスによる間葉系幹細胞の骨芽細胞への分化誘導(1)細胞:骨髄間質細胞株を使用した.(2)メカニカルストレスの負荷方法:培養皿上で培養した細胞に,ガラスシャーレと鉛球を応用した直接的圧縮刺激を加えた後,培養上清中の骨芽細胞分化マーカー(BMP2, Collagen type I, ALP)の濃度をELISAを用いて測定した.また,圧縮刺激後の細胞を回収し,BMP2, Collagen type I, ALPの発現についてRT-PCR法を用い,評価した.ガラスシャーレと鉛球の重量を4g,8g,16gとして圧縮強度をコントロールし,また,メカニカルストレスの負荷時間を24時間,48時間,72時間,96時間とし,至適条件を検討した.3.考察以上のことから,メカニカルストレスを負荷することで骨芽細胞分化マーカーの発現の増強を認め,骨芽細胞への分化を促進していることが示唆された.
二次障害を持つ成人の自閉スペクトラム症に対するスキーマ療法の実証的効果研究

自閉スペクトラム症者(ASD者)は幼児期診断がなされたほうが主観的な予後はよいことが指摘されているが、高機能のASD者(HF-ASD者)は診断が見過ごされやすく、いじめや虐待などの迫害体験を受けるリスクが高い(White, 2009; Weiss, 2010)。いっぽうで、成人のASDの治療を専門とする相談機関は極めて乏しい。さらに,自閉スペクトラム(AS)の特性への自己・他者理解がない場合は、状況が改善しにくいことがある(Oshima et al.,2014;岡本他,2015)。ASD者が自身のAS特性を十分に理解し、対処していない場合、多くは慢性的な抑うつ感、不安感、強迫観念や行為の問題、対人関係の問題など、長期的、複合的な問題を抱えやすい。スキーマ療法はパーソナリティ障害などの複雑な疾病に対しての治療効果が得られている(Hawk& Provencher, 2012;Giesen et al., 2006)。スキーマ療法は生得的特徴や幼少期の体験により構成された過度に一般化した認知的、感情的な不適応的な感覚(早期不適応的スキーマ)を理解し、変容させることで、外的な刺激に対して、より建設的な認知的、感情的、行動的対処の育成をすることを目的としている。筆者らは,HF-ASD者に対するSTの施行可能性を明らかにするため,HF-ASD者に対する回数限定型(25回)のスキーマ療法のパイロット試験を施行した.結果、主アウトカム(GAF/WHO-QOL)において、GAFは有意な社会機能の向上が見られ、WHO-QOLにおいても有意にQOLが上昇していた。さらに副次アウトカム(BDI-2,GAD、OCI、LSAS)においては、抑うつの指標が有意に減少していた。本試験はパイロット試験ではあるが、成人のHF-ASD者に対するスキーマ療法の適応可能性を示唆する結果となった.本研究においては、まず、スキーマ療法の中核的概念である早期不適応的スキーマにおいて、Young Schema Questionnaireの日本語版標準化を行った。英語版のバックトランスレーションを行ったあとに、1200人を対象として、日本語版の信頼性、妥当性を確認した。本研究は現在、英文論文化中である。さらに、研究者の大島は国際スキーマ療法士・自閉症診断インタビュー(ADI-R)の研究ライセンスのトレーニングを2年間に渡り数回、渡米して訓練をうけ、国際スキーマ療法士は3月に、自閉症診断インタービューの研究ライセンスは去年の11月に資格を得ることができた。とくに国際スキーマ療法士の認定が、日本人としては初めてであった。これにより介入研究のクオリティが担保しやすくなった。今年度の臨床介入研究の参加者は5名であり、昨年と併せると、全体で12名であった。引越しや就職で中断したものは3名いた。脱落者は1名であった。平均で35回のスキーマ療法セッションを行い、それぞれに不安抑うつ症状の改善が認められた。治療を受けた全員に、日常生活の適応感の向上が認められた。また、ポジティブ感情の増幅も認められた。研究協力者のリクルートが難航している。また、研究協力者の引越し等で、物理的にセッションが中断になってしまった例があり、N数が集まりにくかった。自閉スペクトラム症(DSM-5)が主診断の合併精神障害を持つ2039歳までの成人患者(N=9)に対し、ASDに関する精査の施行、および4.5回にわたる家族合同の心理教育アセスメントののち、患者のAS特性のコントロールおよびQOLの向上を目的とした2530回のスキーマ療法をオープントライアルにて提供した。その結果、スキーマ療法の介入前後にて、生活満足度(WHO-QOL)および日常生活機能(GAF)、抑うつ(BDI-2)、不安(STAI)の有意な改善を認めた。本研究の成果を国際スキーマ療法学会(2016,オーストリア)にて発表した。本結果をシングルアームの介入研究として英文論文化したものを現在投稿中である。さらに、とくに顕著な治療効果が見られた4名の患者に対しては、事例シリーズとして治療プロセスを詳細にまとめたものを、英文論文化し、投稿中である。リクルートが難航し、目標人数(N=20)に未だ届いていない。【本試験の目的】合併精神障害(二次障害)を持つ自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder:ASD)の成人患者に対する心理的問題に対する援助法は乏しく、エビデンスのある治療法は少ない。本研究においては、精神的な二次障害をもつ成人期のASD者に対し、パーソナリティ障害にエビデンスのある、統合的な心理療法であるスキーマ療法が有効ではないかと考え、実施した。【結果】25回のセッションの介入結果として、主評価尺度のWHO-QOL尺度、GAF,BDI-IIにおいて、それぞれ有意な改善が認められた。また、ヤングスキーマ尺度においては有意な変化は認められなかった。いっぽうで、不適応的なモードに関しては、有意な改善が認められた。本結果から二次障害をもつ成人のASDに対してスキーマ療法は有効性があることが示唆されたが、今後は対照群の設定の必要性が考えられた。研究中のリクルートが難航したことから、研究の進行においてもやや遅れた出た。

自閉スペクトラム症者(ASD者)は幼児期診断がなされたほうが主観的な予後はよいことが指摘されているが、高機能のASD者(HF-ASD者)は診断が見過ごされやすく、いじめや虐待などの迫害体験を受けるリスクが高い(White, 2009; Weiss, 2010)。いっぽうで、成人のASDの治療を専門とする相談機関は極めて乏しい。さらに,自閉スペクトラム(AS)の特性への自己・他者理解がない場合は、状況が改善しにくいことがある(Oshima et al.,2014;岡本他,2015)。ASD者が自身のAS特性を十分に理解し、対処していない場合、多くは慢性的な抑うつ感、不安感、強迫観念や行為の問題、対人関係の問題など、長期的、複合的な問題を抱えやすい。スキーマ療法はパーソナリティ障害などの複雑な疾病に対しての治療効果が得られている(Hawk& Provencher, 2012;Giesen et al., 2006)。スキーマ療法は生得的特徴や幼少期の体験により構成された過度に一般化した認知的、感情的な不適応的な感覚(早期不適応的スキーマ)を理解し、変容させることで、外的な刺激に対して、より建設的な認知的、感情的、行動的対処の育成をすることを目的としている。筆者らは,HF-ASD者に対するSTの施行可能性を明らかにするため,HF-ASD者に対する回数限定型(25回)のスキーマ療法のパイロット試験を施行した.結果、主アウトカム(GAF/WHO-QOL)において、GAFは有意な社会機能の向上が見られ、WHO-QOLにおいても有意にQOLが上昇していた。さらに副次アウトカム(BDI-2,GAD、OCI、LSAS)においては、抑うつの指標が有意に減少していた。本試験はパイロット試験ではあるが、成人のHF-ASD者に対するスキーマ療法の適応可能性を示唆する結果となった.研究協力者のリクルートをするにあたり、研究所のウェブページを利用する。また、複数の機関にリクルートを依頼する。リクルートを充実することで、あと5名ほどエントリーできるようにする。現在は結果を論文化しており、今後、英文ジャーナルへ投稿予定である。今年度はもう一つの科研費を使用することがあったため、その研究に重複した研修等は本科研費を使用しなかった。リクルートが難航していることから、研究協力者への謝金の支払いが少なくなった。リクルートが遅れたため、英文校閲費の予定額などをまだ使用していないため、使用額に変更が生じた。したがって、今後は英文校閲費費用、論文掲載費用に充てることとする。今後は、国際学会や国内学会、研修に使用する。リクルートした研究協力者への謝金として使用する。
音声国語教育の日英対照研究

本年度は,イギリスの中等音声国語教育について,次の二点を中心に研究を行った。第一点は,昨年度の研究を,より深め,なぜ中等学校で音声国語を教育しなければならないのかという,中等音声国語教育の根本思想の研究である。具体的には,イギリス教育科学省の諮問を受けて,国語教育の全国調査を行い,その結果をまとめた調査報告書『生活のための言語』(1975年刊,通称,バロック報告書)の論述を詳細に検討した。バロック報告書では,中等音声国語教育に関して,ある程度の文章量を割いて論述を展開しており,それを受けて,複数の勧告を提示している。しかし,それらの論述と勧告の関係を精読した結果,論拠・根拠に乏しく,恣意的な論考に陥っていることが明確になった。なぜ中等学校で音声国語教育を行わなければならないのかという疑問に対して,論拠・根拠を示すことができず,音声国語教育を行うのが当然であるという前提に立って述べられていることが明らかになった。本研究を通して,明確な論理的根拠を具備したカリキュラム開発の困難性が再認識された。第二点は,イギリスの中等音声国語評価論の研究である。具体的には,イギリスの中等音声国語評価活動を主導してきた,クリスタベル・バーニストンの著作を精読した。氏は,1968年と1982年に中等音声国語評価の啓蒙書を刊行している。その両書を比較した結果,氏の中等音声国語評価論の基本には変化がないことが明らかになった。本研究を通して,教育者の教育観の基本は,かなりの時間を経ても,大きくは変わらないという一側面が浮き彫りになった。「音声国語教育の日英対照研究」の第1年度目として、本年度は主に、1960年代後期のイギリスにおける中等音声国語教育課程論を研究した。この時期、イギリスの中等学校で、音声国語教育を充実させようとする思潮が見られた。そうした立場で著された中等学校用指導書が出版された。それがハーベイ(Harvey,B.)著『オーラシーの領域』(1968年)である。同書を分析することで、当時考えられていた中等音声国語教育課程を解明した。そこには、「討論」「スピーチ場面」「個人研究発表」「朗読」「詩の暗唱」「演劇におけるスピーチ」「スピーチのメカニズム」の7領域が認められた。ただし、「討論」や「スピーチ場面」や「個人研究発表」では、その話題が国語科とは関係のない場面が多く、国語科の教材とは何であるかを再考する必要が指摘できた。また、「演劇におけるスピーチ」では国語科と演劇科とに重なり合う部分があることがわかった。そして、「スピーチのメカニズム」の領域は独立しているわけではなく、むしろ、朗読等の領域の指導の際に触れられていくものであることも明らかになった。また、バーニストン(Burniston,C.)著『生活のためのスピーチ』(1966年)は、本格的な中等学校用音声国語教科書の初期のものである。同書を中心に分析した結果、それまでの言語要素主義的教科書から国語活動重視の教科書へと変遷を遂げたことがわかった。問題点としては、次の二点が指摘できた。第一は、架空の国語活動が中心になっていることである。第二は、スピーチブランを立てるための入り口までは導いてくれるものの、その後に来るべき指導・学習過程の展開の説明が不十分なことである。
アブフラクションによるクサビ状欠損形成のメカニズム解明と修復法の検討

アブフラクションによるクサビ状欠損形成のメカニズムを解明するとともに,これら欠損に対する修復法の検討を行った結果,以下のような知見を得た.1.人工的クサビ状欠損の形成歯軸に対して45度に植立されたヒト抜去上顎小臼歯の頬側咬頭に,応力比10.0Kgf/2.5Kgfの繰り返し圧縮応力を周波数4Hzの正弦波で6x10^7回まで負荷し,形態学的変化をレプリカ法にて観察したところ,E-C境では,セメント質最表面に網目状の亀裂の発生し,疲労回数の増加に伴い亀裂の増加,微細化が観察された,E-D境では,smear層の脱落,細管の開口が認められると共に,E-D境直下の象牙質に剥離状のへき開型の亀裂が観察された.本結果から,クサビ状欠損形成,拡大の1つの要因に咬合が関係し,引っ張り疲労応力により歯頚部象牙質に生じた亀裂が穿下性に進行し,その上部エナメル質を遊離エナメル質の如く破壊し,欠損を形成させる可能性が示唆された.2.修復法の検討アブフラクションによって生じた欠損に対する修復には,材料自体が高い破壊抵抗性を持ちかつ接着界面部の応力を抑える低い弾性率を有する材料であることや接着疲労耐久性を持った接着界面(樹脂含浸層)を形成させる必要がある.光硬化型GIセメントに着目して,液,粉の成分ならびに表面処理を統一し,粒径のみを変化(mode径:5.1,4.1,2.3,1.5um)させた試作セメントの破壊靭性(K_<1c>)を測定した結果,0.98,0.94,0.83,0.76MPa^<1/2>の値が示され,破壊抵抗性を変化させることなく2.3umまでの微細化が可能であった.また,これら欠損に存在する硬化象牙質は酸による脱灰を減じ,幅の狭い含浸層を形成することから,優れた接着耐久性を得るためには幅の改善や含浸層の物性に影響を与えるレジンの侵入,重合程度を評価する必要があることが示された.アブフラクションによるクサビ状欠損形成のメカニズムを解明するとともに,これら欠損に対する修復法の検討を行った結果,以下のような知見を得た.1.人工的クサビ状欠損の形成歯軸に対して45度に植立されたヒト抜去上顎小臼歯の頬側咬頭に,応力比10.0Kgf/2.5Kgfの繰り返し圧縮応力を周波数4Hzの正弦波で6x10^7回まで負荷し,形態学的変化をレプリカ法にて観察したところ,E-C境では,セメント質最表面に網目状の亀裂の発生し,疲労回数の増加に伴い亀裂の増加,微細化が観察された,E-D境では,smear層の脱落,細管の開口が認められると共に,E-D境直下の象牙質に剥離状のへき開型の亀裂が観察された.本結果から,クサビ状欠損形成,拡大の1つの要因に咬合が関係し,引っ張り疲労応力により歯頚部象牙質に生じた亀裂が穿下性に進行し,その上部エナメル質を遊離エナメル質の如く破壊し,欠損を形成させる可能性が示唆された.2.修復法の検討アブフラクションによって生じた欠損に対する修復には,材料自体が高い破壊抵抗性を持ちかつ接着界面部の応力を抑える低い弾性率を有する材料であることや接着疲労耐久性を持った接着界面(樹脂含浸層)を形成させる必要がある.光硬化型GIセメントに着目して,液,粉の成分ならびに表面処理を統一し,粒径のみを変化(mode径:5.1,4.1,2.3,1.5um)させた試作セメントの破壊靭性(K_<1c>)を測定した結果,0.98,0.94,0.83,0.76MPa^<1/2>の値が示され,破壊抵抗性を変化させることなく2.3umまでの微細化が可能であった.また,これら欠損に存在する硬化象牙質は酸による脱灰を減じ,幅の狭い含浸層を形成することから,優れた接着耐久性を得るためには幅の改善や含浸層の物性に影響を与えるレジンの侵入,重合程度を評価する必要があることが示された.実験I機械的な応力による人工的クサビ状欠損の形成ヒト抜去上顎第一小臼歯を用いて,歯頸部に引張り応力が生じると考えられる条件すなわち,歯軸に対して45度の角度で頬側咬頭に,応力比10.0Kgf/2.5Kgfの繰り返し圧縮応力を周波数4Hzの正弦波で6x10^7回まで付与し,歯頸部に生じる形態学的変化をレプリカ法を用いて観察した.その結果,E-C境では,約4x10^7回でセメント質最表層に網目状の亀裂の発生が認められ,疲労回数の増加に従い網状亀裂の増加および微細化が認められた.一方,E-D境では,疲労回数の増加に伴い平滑な根面ではsmear層の脱落,象牙細管の開口が観察されると共に,E-D境直下の象牙質に引張り応力により生じた剥離状のへき開型亀裂が観察された.しかしながら,両条件下でエナメル質には著名な変化は認められなかった.以上の結果から,クサビ状欠損の形成,拡大の一つに引張応力が関与し,メカニズムの一つの可能性として,歯頸部象牙質に生じた亀裂が穿下性に進行し,その上部エナメル質を,遊離エナメル質の如く破壊し,欠損の形成,拡大を生じさせることが示唆された.実験IIくさび状欠損歯に対する修復法の検討

これらの欠損に対する修復法として従来型GIセメントが用いられているが,辺縁不適合,chippingが認められている.より高い破壊抵抗性ならびに弾性率を持った優れた臨床成績が期待される光硬化型GIセメントに着目して,液,粉末の成分ならびに表面処理を統一し,粒径のみを変化(mode径:5.1um,4.1um,2.3um,1.5um)させた試作GIセメントの破壊靱性(K_<1c>)を測定した結果,0.98,0.94,0.83,0.76MPa^<1/2>の値が示され,破壊抵抗性を変化させることなく2.3um(mode径)まで微細化が図れる可能性が示された.現在,欠損歯の形態観察とブラキシズム等の口腔諸環境の関連性を検討している.実験Iクサビ状欠損歯に対する修復法の検討ーI樹脂含浸層の観察ーabfractionによって生じた欠損に対する修復法には,グラスアイオノマー修復の他,象牙質接着システムを応用したコンポジットレジン修復がある.現用の象牙質接着システムにおいて,酸による象牙質の脱灰,脱灰領域へのレジンモノマーの浸透,拡散,その後の重合という段階を経て生成される樹脂含浸層は,接着メカニズムや接着疲労耐久性に重要な役割を果たす.一方,クサビ状欠損歯の接着面の大部分を占める象牙質は,管内象牙質の肥厚や石灰化物の沈着(硝子様変性)による硬化象牙質(Sclerotic dentin)となっおり,健全象牙質とは異なる樹脂含浸層を形成させる可能性を有する.そこで,ScotchbondMulti-Purpose(3M)を処理した新鮮抜去歯に対し,Arイオンエッチングを施し,樹脂含浸層形成の相違を検討した結果.健全象牙質では,5-10umの明瞭な含浸層が観察されたのに対し,歯頚部クサビ状欠損部では,う蝕硬化象牙質で形成された含浸層と類似した約2-3umと幅の狭い含浸層が観察された.硬化象牙質の存在は,酸による脱灰域を減じ,樹脂含浸層の厚さに影響を及ぼすことが示され,これら歯質的要因が,クサビ状欠損歯に対する修復の予後不良の原因因子に大きく影響を与えている可能性が示された.実験IIクサビ状欠損歯に対する修復法の検討ーII接着疲労耐久性の検討ーコンポジットレジン修復の接着耐久性において,歯質的要因の他に,材料学的要因が大きく影響する.接着システムの相違による接着耐久性を評価した結果,セルフエッチングプライマーを用いる2ステップシステム(薄い含浸層を有する)は,3ステップシステムに比較し,優れた接着強さを示すものの接着耐久性の改善は認められなかった.実験I樹脂含浸層内へのレジン浸透の評価樹脂含浸層の構造学的観察は,エッチング材による歯質脱灰領域を表しているにすぎず、レジン浸透に関する情報は得られない.そこで,クサビ状欠損の硬化象牙質に対するレジンの浸透を調べる前実験として、健全象牙質対しBrでラベル化した2.4.6-tribromophenoxy methacrylate(TriBr-PM)をtracerとしてボンディングレジンに添加し,試料作製後,EPMA分析を行いレジンの浸透程度を検討した.さらに,コラーゲンリッチな低Ca脱灰層を減少させるため,マレイン酸,ならびにリン酸処理後10%NaClOを適応し,レジンの浸透程度を比較した.ヒト健全研削象牙質を2分割し,一方に,35%リン酸処理30秒を施し,他方には,10%マレイン酸30秒,35%リン酸30秒処理後ADゲル2分の歯面処理を行った.これらの処理面に対しHEMAを適応後,TriBr-PMを7wt%添加したScotchbond Multipurposeのレジンを塗布し重合し試料とした.ダイヤモンドペースト(0.25um)まで研磨した象牙質接着界面にEIS-200ERにより,アルゴンイオンエッチングを施し,EPMA-8705にて同部位のCaとBrの点面分析を行った.EPMAによるCa,Br分布の観察結果,リン酸処理の場合,脱灰最前線と考えられる部分までTriBr-PMの存在が観察され,同部までレジンの浸透があることが確認された.
空間的な分布を持つ機微情報への差分プライバシー基準に基づく情報秘匿手法の評価

助成期間全体を通じて実施した研究の具体的内容は,人間に関わる集計データのプライバシーを保護する“非負精緻化を伴うPrivelet法"を対象に,ゼロ値比率と誤差量の関係や部分和サイズと誤差量の関係といった基本特性の分析を行い,その過程において“枝刈り"処理を高速に実現する“高速演算法"を発想し,2つの実装法を開発したというものである.最終年度に実施した研究の具体的内容は,“非負精緻化を伴うPrivelet法"の有用性と処理効率を向上させる手法として,水平型および垂直型という2種類の実装法を開発し,その効果に対する多角的評価を実施したというものである.本研究の意義は,“差分プライバシー基準"が与えるところの“数学的に証明された安全性"という枠組みを崩さずに,1“処理結果の無矛盾性の確保",2“部分和精度劣化の抑制",3“データ密度急増の抑制"という,“非負精緻化を伴うPrivelet法"の優れた特性(活用上の利便性)を維持したまま,演算量を大きく削減(条件によっては約1/10)できる高速演算のための実装法を開発し,その性能を実証した点である.本研究の重要性は,現在産業界で広く期待されている“ビッグデータ"の活用を阻む二大要因であるところの,(i)“プライバシーの保護"と,(ii)“膨大なデータに対する演算量"の双方に対して,同時に対処できる技術を提供した点である.本研究成果の発表に対して,“情報処理学会第80回全国大会優秀賞",ならびに,“マルチメディア,分散,協調とモバイルシンポジウム優秀論文賞"が与えられた.また,これらの研究成果に対し,マルチメディア,分散,協調とモバイルシンポジウム,ならびに,情報処理学会コンピュータセキュリティ研究会から推薦論文として論文化の推奨をいただき,論文投稿も実施した.本研究は,人に関わる集計データのプライバシーを保護し,かつ,有用性と処理効率を向上させる手法の開発を目指したものである.具体的には,その安全性から現在注目を集めている「差分プライバシー」と呼ばれるプライバシー保護基準に基づく処理手法の実用性を向上させる手法の研究を行う.差分プライバシーは,集計データにプライバシー保護のための処理を施した処理後のデータ群の中に,ある人のデータが含まれるか否かを判別することが困難であること(判別困難性)に基づいたプライバシー保護基準である.差分プライバシーを実現する代表的な手段として,各データに平均値が0のLaplaceノイズを付加する「Laplaceメカニズム」が用いられる.ここで対象とする実用性向上のポイントは,このLaplaceメカニズムにおける「無矛盾性の向上」「部分和精度の向上」「計算量の抑制」である.平成27年度の期間中には,年度予定に従って,実験用データの収集と,実験用プログラムの作成を行った.まず,実験用データについては,当初予定通り,総務省統計局のe-STATサイトから無償の人口データの収集を行った.一方,プログラムについては,本研究において研究対象とする“Top-down精緻化を伴うPrivelet処理プログラム"を完成した.最後に,今回作成したプログラムを,同じく今回収集した人口データに作用させて,処理結果(出力値)の性質や傾向についての比較評価を行った.簡易評価実験から,人口空白地点数が増加するのに伴ってTop-down精緻化の効果が顕著となり,誤差量が抑制される傾向や,部分和の精度に関し,小領域の部分和においてTop-down精緻化の効果が顕著となり誤差量が大きく抑制される傾向などが確認された.これらの傾向は新規に確認できたものであり,今後進める予定の研究の方向性を示唆する価値ある知見といえる.平成27年度の研究計画では,実験用データの収集と,同じく実験用プログラムの作成を行うこととを予定しており,この計画に基づいて研究を進めた.まず,実験用データについては,当初予定通り,総務省統計局のe-STATサイトから無償の人口データの収集を行った.収集を行ったデータは日本全国分である.実験ではこのデータを,空間的な分割・結合等の加工を施して使用した.一方,プログラムについては,まず,Haar Wavelet変換(HWT)プログラムと逆HWTプログラムを作成した.次に,HWTしたデータに対してLaplace摂動を加えるモジュールを付加してPrivelet処理プログラムを作成した.その上で,逆HWTプログラムにTop-down精緻化処理を組み込んで,Top-down精緻化を伴うPrivelet処理プログラムを完成した.最後に,今回作成したプログラムを,同じく今回収集した人口データに作用させて,処理結果(出力値)の性質や傾向についての比較評価を行った.具体的には, Top-down精緻化処理を組み込んだPrivelet処理プログラムによって秘匿処理が施された出力データの誤差量を,特徴の異なるいくつかのエリアのデータを用いて比較した.実験対象エリアとしては,人口密集地を含む「関東エリア」,人口密度が低い「北海道エリア」,その中間程度に位置する「四国エリア」を採用した.簡易評価実験から,人口空白地点数が増加するのに伴ってTop-down精緻化の効果が顕著となり,誤差量が抑制される傾向や,部分和の精度に関し,小領域の部分和においてTop-down精緻化の効果が顕著となり誤差量が大きく抑制される傾向などが確認された.これらの評価は,大まかな傾向を確認した初期段階のものにとどまっており,より踏み込んだ比較評価は,当初予定通り,平成28年度に実施する予定である.本研究は,人に関わる集計データのプライバシーを保護し,かつ,有用性と処理効率を向上させる手法の開発を目指したものである.