hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
落葉果樹の樹体および果実発育生理の分子生物学的研究

エンドウの休眠腋芽で発現している遺伝子群の探索を行った結果、休眠腋芽で特異的に発現している遺伝子の約95%がPsAD1であり、この遺伝子の休眠腋芽における役割の重要性が示唆された。これ以外にはLEA familyのように、種子の登熟期にABAに応答する遺伝子群が含まれていた。またこれまで種子特異的といわれていたエンドウのABI3ホモログが、休眠腋芽でも発現していることを確認した。これらの結果から、腋芽の休眠が種子、胚の休眠と基本的には同じ機構、即ちABAを介した経路により制御されている可能性を示唆した。もう一つのグループとして、ストレスやオーキシン欠乏、リン酸欠乏のような生長が抑制された条件下で発現する遺伝子のホモログも多数含まれていた。このことは、腋芽の休眠の状態を反映していると考えられた。モモ果実の果肉ディスクに対する胚珠および胚の影響、およびABA、ジベレリンの影響について検討した。果肉ディスクを寒天培地上でモモ胚珠と共存培養したところ、果肉ディスクの著しい肥大成長が認められた。またその反応は果実の発育段階により異なり、ジベレリン、ABA、オーキシンに対する反応とは異なるものであった。一方リンゴカルスを用いたアントシアニン蓄積機構の研究では、カルスにおけるアシトシアニン関連酵素の活性測定の系を確立した。また、セニフォスが果実着色を促進することから、カルスの着色とセニフォスの成分であるカルシウム、窒素、リン酸の影響を明らかにした。イネから単離したジベレリン2酸化酵素遺伝子OsGA2ox1を、イネの栄養器官型3β水酸化酵素遺伝子OsGA3ox2のプローモーター制御下で形質転換イネにおいて異所的に発現させた。得られた形質転換体はわい性形質を示す一方で、生殖成長、すなわち開花期、花器官形質、果実形質に影響が認められなかった。したがって本法は、果実生産を目的とした植物種においてわい性植物を作出する技術として、農業的、園芸的に極めて実用的であると考えられた。ABA生合成の律速段階を触媒するNCEDのcDNAを4種類単離した。PsNCED2、PsNCED3は休眠腋芽で発現し休眠解除後は一度発現が減少するが、その後再び主芽副芽ともに増加した。PsLEA4、PsAD1は休眠した副芽で、PsRD28Bは副芽主芽共に発現していた。一方PsABI3はこれまでに種子特異的な転写因子と考えられていたが休眠腋芽でも発現しており、頂芽切除後は発現が減少するが再び休眠する副芽で発現することから、休眠とPsABI3の発現に相関が認められた。またサイトカイニン生合成の鍵となるisoPentenyltransferase(PsIPT5)が頂芽切除後の茎で発現することを明らかとした。PsIPT5は茎のオーキシン供給が断たれると発現し、逆にオーキシンが供給されると発現が減少した。また頂芽切除後の茎のサイトカイニン量もPsIPT5の発現と一致して増加した。アントシアニン生合成に関わる酵素であるPAL、CHI、およびUFGalTの活性に対するカルシウム、リン、窒素の影響について検討した。その結果カルシウム処理により明らかにアントシアニン蓄積が促進され、CHIおよびUFGalT活性の上昇が関与していることが示された。窒素はCHIやUFGalT活性に対して促進的に働いたにも関わらず、高濃度処理ではアントシアニン蓄積を阻害した。リンは低濃度ではアントシアニン蓄積を促進したが、高濃度では阻害した。その促進にはCHIとUFGalTの促進が関与していることが示された。
細菌由来病原因子による標的細胞機能変換作用の解析

本基盤研究では種々の病原細菌の病原機構の解明を最終目的として、細菌由来病原因子による標的細胞機能変換作用を、1)標的細胞上の受容体の解析、2)細胞内シグナル伝達機構の解析、および3)細胞内標的蛋白の解析、の3つの点に焦点をあてて研究を行った。各班員が各自のテーマのもとに研究を進めた。その結果、「研究発表」の項目にあげたような業績をはじめとする成果をあげることができた。さらに、全員が集まっての会合や少人数での会合、さらにファクスや電子メールを駆使しての意見交換等を通して班員相互の情報交換を行うとともに今後この分野で推進していべき研究の方向について真剣な討議を重ねた結果、「抗菌薬に頼らない細菌感染症制御に関する基礎的研究」が今もっとも必要とされているものであるとの結論に至り、同名の研究領域として本研究班のメンバーおよび若干の新メンバーからなる重点領域研究を企画し、平成10年度発足分として文部省に申請を行うに至った。細菌感染症は第二次大戦以降の抗菌薬の目覚ましい進展により封じ込められ、あたかも人類は細菌感染症に勝利したかに思われてきた。しかしMRSAをはじめとする多剤耐性菌に我が国の医療現場は苦しめられているし、腸管出血性大腸菌O157や新型コレラ菌、劇症A群溶連菌などエマージング病原細菌の相次ぐ出現をみている。今後我々は、これまでの細菌感染症治療が抗菌薬に頼り過ぎてきた事実を反省し、抗菌薬に頼らない細菌感染症制御のための基礎情報を得ることを目的とし研究を展開する。そのために近年脅威を増しているいくつかの細菌感染症をとりあげ、情報交換を有機的に為し得る研究組織を作り、感染発症機構を分子レベルで明らかにすることによって、新しい感染症対策のストラテジーを打ち出すことを目指す。
日本語学習者の学習ツール使用状況の解明と教師の教育支援リテラシーを結ぶ総合的研究

本研究は、ICT化の進む現代社会で日本語学習者がどのような学習ツール(辞書、スマートフォンアプリ、ウェブサイト、SNSなど)を使用しているか、その実態をオンラインアンケート調査により明らかにし、その結果を日本語教師の教育支援リテラシーの向上へ結びつけていくことを目的とする。平成30(2018)年度の研究成果は、主に以下の3つに分けられる。(1)アンケート調査の最終段階の実施とそれらの結果を踏まえた学習者の学習ツール使用実態に関する調査報告の発表、(2)ツール使用の実態を踏まえた学習者の学びの向上に向けた考察、(3)ツール使用の実態を踏まえた教師の教育支援リテラシーの向上に向けたワークショップ等の企画・開催。(1)では、海外の大学(香港、エジプト)の日本語学習者を対象にアンケート調査を引き続き実施し、計105件の回答を得た(海外におけるアンケート結果は総計388件)。また、20162018年に国内外で実施したアンケート調査の結果に基づき計3件の国際シンポジウム・セミナーにおいて研究発表・講演を行い、東京外国語大学全学日本語プログラム受講者の回答内容からはそのツール使用状況を分析し、論文として発表した。(2)では、学習者の間で人気・定番の辞書サイトの作成・管理者を招いたワークショップを企画・実施し、学習者に向けてサイトの設計意図や効果的な使用法について直接聞くことのできる機会を設定した。さらに個々人の日本語学習の歴史とその段階に応じたツール使用の変化について、初級超級の留学生を対象にインタビュー調査を追加実施した。(3)では、デジタル時代の教師の教育支援リテラシーの向上をテーマに日本語教育研究大会におけるワークショップを企画・実施し、日本語教師等100名超の参加を得た。2017年度末に実施したワークショップについては、その内容を詳細にまとめ報告論文として発表した。現在、以下の3点について進めている。(1) 20172018年に実施した海外大学における調査(英国、セルビア、タイ、オランダ、香港、エジプト)結果についての論考執筆、(2)日本語教師の教育支援リテラシーの向上をテーマとした研究会(3回目)の企画・運営、(3)学習者に人気の辞書タイプのアプリ・サイトの分析評価(言語学および日本語教育学の視点から)。このほか、上記「研究実績の概要」の(2)において記したように、ツール使用の実態を踏まえた「学習者の学びの向上」に焦点を当てた考察を別途進めることができている。具体的には、学習者間で人気・定番の辞書サイトの作成・管理者を招いたワークショップの企画・実施、日本語学習歴とその段階に応じたツール使用の変化についての調査・考察を行った。この観点からの考察も継続して行う。今後、同様に研究を進めていく。2019年度は最終的なまとめの段階に入る。研究成果の概要本研究は、急速にICT化の進む現代社会における日本語学習者(主として大学生)の学習ツール(辞書、スマートフォンアプリ、ウェブサイト、SNSなどの活動)の使用実態をオンラインアンケート調査で明らかにし、その結果を日本語教師の教育支援リテラシーへ結びつけていくことを目的とする。同時に、学習者が多彩なツールを使用しながらも、特に書き言葉で文法的・意味的に的確な表現の産出につまずきを生じている点に着目し、日本語の構文・意味の観点から各種ツールの盲点・弱点を探り、学習者の効果的なツール使用に向け支援策を考えていく。平成29年度の研究成果は以下の通り。(1)2017年67月に東京外大留学生を対象にアンケート調査実施、2016年実施調査とあわせ総計220件の回答を得た。(2)東京外大協定校を中心に海外大学の日本語学習者を対象に同様のアンケート調査を実施、英国、セルビア、タイ、オランダ計283件の回答を得た。(3)20162017年実施の調査結果に基づき、大学進学を目指す予備教育課程の学習者83名の回答内容からそのツール使用状況を分析・考察し、論文を発表。電子辞書の使用者は少なく、一方よく使用するアプリは50種以上挙げられ、アプリ使用の顕著な拡大と定着の様相が見てとれる。日本語学習環境がデジタル化・モバイル化するとともに、いつどこでも手軽に短時間で情報が得られるようになり、学習のユビキタス(遍在)化と同時に、ツールの発達に呼応して学習者の学習スタイルも変化していることがわかった。(4)2017年度までの国内・海外の調査結果に基づき、日本語教師(日本語教育を学ぶ大学院生等を含む)を対象にワークショップ「ICT時代の日本語学習者はどのような学習ツールを使っているか」を実施。ツール使用者および開発者もゲストスピーカーに迎え、70名近くの参加者により活発な意見交換が行われた。進捗状況現在、以下の5点について進めている。(1)20162017年に東京外大の留学生を対象に行ったアンケート調査結果のうち、交換留学生を中心とした137名分の回答についての分析、(2)海外の大学において日本語を学ぶ大学生を対象としたツール使用の実態調査(継続)、(3)海外大学における学習者のツール使用状況について分析((2)に基づく)、(4)(1)および(3)の結果についての学会発表準備と論考執筆、(5)日本語教師を対象としたワークショップ(参加型の研究会分科会)の企画・運営本研究は、ICT化の進む現代社会で日本語学習者がどのような学習ツール(辞書、スマートフォンアプリ、ウェブサイト、SNSなど)を使用しているか、その実態をオンラインアンケート調査により明らかにし、その結果を日本語教師の教育支援リテラシーの向上へ結びつけていくことを目的とする。

(1)アンケート調査の最終段階の実施とそれらの結果を踏まえた学習者の学習ツール使用実態に関する調査報告の発表、(2)ツール使用の実態を踏まえた学習者の学びの向上に向けた考察、(3)ツール使用の実態を踏まえた教師の教育支援リテラシーの向上に向けたワークショップ等の企画・開催。(1)では、海外の大学(香港、エジプト)の日本語学習者を対象にアンケート調査を引き続き実施し、計105件の回答を得た(海外におけるアンケート結果は総計388件)。また、20162018年に国内外で実施したアンケート調査の結果に基づき計3件の国際シンポジウム・セミナーにおいて研究発表・講演を行い、東京外国語大学全学日本語プログラム受講者の回答内容からはそのツール使用状況を分析し、論文として発表した。(2)では、学習者の間で人気・定番の辞書サイトの作成・管理者を招いたワークショップを企画・実施し、学習者に向けてサイトの設計意図や効果的な使用法について直接聞くことのできる機会を設定した。さらに個々人の日本語学習の歴史とその段階に応じたツール使用の変化について、初級超級の留学生を対象にインタビュー調査を追加実施した。(3)では、デジタル時代の教師の教育支援リテラシーの向上をテーマに日本語教育研究大会におけるワークショップを企画・実施し、日本語教師等100名超の参加を得た。2017年度末に実施したワークショップについては、その内容を詳細にまとめ報告論文として発表した。現在、以下の3点について進めている。(1) 20172018年に実施した海外大学における調査(英国、セルビア、タイ、オランダ、香港、エジプト)結果についての論考執筆、(2)日本語教師の教育支援リテラシーの向上をテーマとした研究会(3回目)の企画・運営、(3)学習者に人気の辞書タイプのアプリ・サイトの分析評価(言語学および日本語教育学の視点から)。このほか、上記「研究実績の概要」の(2)において記したように、ツール使用の実態を踏まえた「学習者の学びの向上」に焦点を当てた考察を別途進めることができている。具体的には、学習者間で人気・定番の辞書サイトの作成・管理者を招いたワークショップの企画・実施、日本語学習歴とその段階に応じたツール使用の変化についての調査・考察を行った。この観点からの考察も継続して行う。今後の推進方策今後、上記7.の進捗状況に述べた各点に沿って順次研究を進めていく。海外大学におけるツール使用調査については、香港、エジプトの大学を対象とする予定。2017年度に実施した海外大学における調査(英国、セルビア、タイ、オランダ)とあわせ、海外大学における日本語学習者の学習ツール使用状況について分析し、考察をまとめる。さらに、日本語の構文的・意味的特徴の観点から辞書等のツールの盲点・弱点、およびその使用のあり方について考えていくことに着手する。今後、同様に研究を進めていく。2019年度は最終的なまとめの段階に入る。航空券価格より出張旅費が抑えられたこと。翌年度における調査結果のデータ処理補助(雇用謝金)等に使用する予定である。
幹細胞制御に関わるマイクロRNAのプロスペクティブな分離・同定法の開発

改良型microRNAセンサーベクターには,EF1αプロモーターを改変し両方向性に働くプロモーターが構築され,その上流および下流にTurboGFP, EYFP(Yellow fluorescence protein)蛍光遺伝子が挿入されている。このGFPの下流にC/EBPalpha, Notch, GATA-1, GATA-2の3'UTRをクローニングし、造血幹細胞に強制発言した。この結果,転写因子Notch1の3'UTRを持つベクター導入細胞ではGFP蛋白の発現がほぼ完全に抑制されたが、他の転写因子の3'-UTRではまったく変化がなかった。以上から, Notch1は造血幹細胞レベルでmicroRNAもしくはRNAinhi bitory proteinによる3'UTRを介した翻訳制御をうけていることが示唆された。このNotch1の翻訳制御機構を明らかにするため、ベクター中のNotch1 3'UTRに変異を導入し、その責任部位を同定したところ、上流120bp内のATTTATTTAsequenceにその活性が存在しており、RNAbinding proteinによるNotch1の翻訳抑制が幹細胞分画で働いていることが明らかとなった。現在、このRNAbillding proteinを同定するために、Biotinでラベルしたresponsible sequenceを含むNotch1-3'UTRを用いたpull downを試みている。以上のように、この新規ベクターの開発は、造血幹細胞のT細胞へ分化が翻訳制御により抑えられていることを示唆する、極めて重要な発見に繋がった。改良型microRNAセンサーベクターには、EF1αプロモーターを改変し両方向性に働くプロモーターが構築され、その上流および下流にTurboGFP、EYFP(Yellow fluorescence protein)蛍光遺伝子が挿入されている。造血幹細胞(HSC)にこのベクターを導入すると、GFP蛋白およびYFP蛋白が同程度に発現しているのがフローサイトメトリーで観察された。このGFPの下流にC/EBPalpha、Notch、GATA-1、GATA-2の3'UTRをクローニングし、幹細胞に強制発言した。つまりYFP発現をベクター導入細胞のinternal controlとして用いながら、3'UTRの効果をGFPレベルでモニターした。この結果、転写因子Notchlの3'UTRを持つベクター導入細胞ではGFP蛋白の発現がほぼ完全に抑制されたが、他の転写因子の3'-UTRではまったく変化がなかった。以上から、すなわちNotchlは造血幹細胞レベルでmicroRNAもしくはRNAinhibitory proteinによる3'UTRを介した翻訳制御をうけていることが示された。
時間治療を目指した腫瘍細胞概日時計の多様性の解明

時間治療を考えるとき治療抵抗性である低酸素部位の癌細胞リズムを知ることは非常に重要である。そのため低酸素ががん細胞リズムに与える影響を明らかにする実験を行った。細胞を低酸素パルスに暴露したところ低酸素強度依存的に、かつ暴露タイミング依存的に細胞の時計位相がシフトすることが分かった。また、低酸素暴露による培地のpH低下を緩衝剤で抑えることで時計位相のシフトを抑制できることが分かった。また、低酸素暴露時にPer1,Dec1遺伝子発現の上昇がみられた。この時計遺伝子の上昇は緩衝剤によるpH低下抑制の影響を受けなかった。これらのことから腫瘍内低酸素環境での生物時計の状態を推定することができる。低酸素が生物時計に与える効果としてショウジョウバエ羽化リズムの低酸素によるシフトが知られているため(Pittendrigh, C.S. The Neurosciences. Third Study Program. The MIT Press, Cambridge, MA, USA. 437-458, 1974)、実際の癌細胞リズムの低酸素反応性を検証した。その結果、癌細胞において低酸素暴露がリズムの位相を大きく後退させることが明らかとなった。非癌細胞(線維芽細胞)においては低酸素による位相シフトはほとんど見られず、癌細胞特有の何らかの低酸素反応が時計位相のシフトに関与していることが考えられた。pH低下は細胞時計の位相をシフトさせること(Nature Cell Biology 10:1463-1469,2008)、また癌細胞では低酸素暴露により培地のpHが低下することより、低酸素による癌細胞時計のシフトは酸の産生を介する可能性が考えられた。そのため低酸素によるpH低下を抑え、リズムへの影響を評価した。緩衝剤添加によるpH低下の抑制で低酸素による時計のシフトは減弱したため、癌細胞は低酸素に反応して自ら作り出す酸によって自らの時計をシフトさせることが分かった。これまでに低酸素が大腸癌細胞細胞株HCT116の概日リズムをシフトさせる原因は、低酸素によって癌細胞から生じ培地中に放出される酸であることを明らかにした。この代謝による酸が細胞内に生物時計リセットの情報を伝えるメカニズムを明らかにするために既知のプロトン受容体のmRNA発現をスクリーニングした。その結果HCT116においてプロトン受容体であるGPR4が発現していることが明らかとなった。このGPR4の役割を明らかにするためにU6プロモーターを利用したshRNA[FASEB J. 2005 May;19(7):819-21]を発現するプラスミドを細胞に導入しノックダウン細胞を作製した。またHCT116において低酸素暴露により時計遺伝子Per1,Dec1が誘導されることが分かった。これらの遺伝子誘導は低酸素による培地のpH低下を抑制しても変化がない。そのため、代謝酸を介する機序と異なる癌細胞時計シフトの機序があることが考えられた。担癌動物の腫瘍内低酸素細胞のリズム評価に関連して、1日のうちでの様々なタイミングでの低酸素自体がマウス個体の行動リズムへ与える影響を評価する実験を行った。ヒトが急激に酸素濃度の低い環境に移動すると頭痛、消化器症状、疲労感、めまい、不眠といった症状からなる急性高山病の症状を呈することがある。また急性高山病は夜間登山ににおいて発症しやすい。そのため低酸素に対する反応には日内変動、生物時計による制御があると考えた。明暗12h:12h環境下で飼育しているマウスに1日のうち6時間ごと4つのタイミングで低酸素暴露(8%,9h)を行った。その結果Daytime(明期開始から9h)の低酸素はそれに続く暗期の活動量の上昇を抑制し活動下降期の活動量を上昇させること、Dawn(暗期の中点から9h)の低酸素はそれに続く暗期の活動量の上昇を抑制することが分かった。またNighttime(暗期開始から9h)及びDusk(明期の中点から9h)の低酸素はその後の活動量に影響を及ぼさなかった。低酸素暴露による活動パターンへの影響は暴露後12h以上続くことから生物時計の関与を考えDaytime低酸素暴露後に前脳の遺伝子の変化を調べたところ複数の時計遺伝子が変化していた。そのため時計遺伝子変異マウス(変異マウス)における低酸素反応を調べた。変異マウスにおいては恒常暗環境下において行動リズムが消失するが明暗環境下で暗期開始時にピークを持つ活動量の昼夜変動がある。このピークがDaytime低酸素により抑制されさらに暗期終了直前の活動量が上昇した。この低酸素の影響は変異マウスが恒常暗に移行し活動量のピークが消失した後ではみられなかった。これらの結果から野生型マウスでは生物時計に、変異マウスにおいては明暗サイクルから直接制御されるDaily activity rising systemの存在が考えられた。低酸素が癌細胞リズムをシフトさせる細胞内メカニズム解明のための有力な知見を得られたため。

時間生物学GPR4ノックダウン細胞を低酸素暴露し、リズムフェノタイプを解析することでGPR4の酸による癌細胞時計リセッティングへの関与を明らかにする。Per1,Dec1のノックダウン細胞を作製、解析し癌細胞時計リセッティングへの関与を明らかにする。実際の固形腫瘍内での血管からの距離によって生じる低酸素→有機酸が組織内細胞のリズム構築に与える影響を明らかにする。低酸素が癌細胞リズムをシフトさせることが培養細胞条件のレベルで明らかとなったことによりさらなるin vivo実験、患者検体を用いた実験を行うに当たっての作業仮説を作ることができる。放物線からなる凹面鏡と光電子増倍管を組み合わせたマウスin vivo腫瘍リズムモニタリングシステムを構築するための予算に充てるため。固形腫瘍内では代謝の亢進と局所循環の低下があり低酸素に加えて低pH状態にあるため、この低いpHが生物時計のリズム発振異常をもたらしている可能性がある。また、血管からの距離に応じて低酸素と低pH状態が不均一に分布しており、リズム振動も不均一になっている可能性がある。今後、実際の固形腫瘍を解析することで腫瘍組織内のリズムの多様性を明らかにしていく。放物線からなる凹面鏡と光電子増倍管を組み合わせたマウスin vivo腫瘍リズムモニタリングシステムを構築する。愛知医科大学で採用され赴任した。研究計画に基づいた研究を愛知医科大学で続行させるため、消耗品等を補充するために使用する。
羽田D滑走路防食管理のための数値解析援用防食モニタリング技術の開発

本研究では上記の要請に答え問題点を克服するために羽田D滑走路に代表される巨大海洋構造物の数値解析援用防食モニタリング技術を開発した。観測方程式は,海洋構造物の形状を考慮した有限要素法計算により構成される.本推定問題は悪条件であるため,ベイズ推定のアプローチを導入する.本手法の有効性を示すために,実構造物において検証実験を実施した.この手法は,簡易な測定により,海洋鋼構造鵜物の防食状態を推定することが可能となる.本研究では上記の要請に答え問題点を克服するために羽田D滑走路に代表される巨大海洋構造物の数値解析援用防食モニタリング技術を開発した。観測方程式は,海洋構造物の形状を考慮した有限要素法計算により構成される.本推定問題は悪条件であるため,ベイズ推定のアプローチを導入する.本手法の有効性を示すために,実構造物において検証実験を実施した.この手法は,簡易な測定により,海洋鋼構造鵜物の防食状態を推定することが可能となる.平成22年竣工の羽田空港D滑走路島は埋立桟橋組合せ構造であり、ジャケット式桟橋構造をはじめとして基盤施設の主要構造物等に大量の鋼材を使用していることが特徴の一つである。これらの鋼構造物は、海洋環境という厳しい腐食環境下に曝されることから、ライフサイクルを通じて鋼材の腐食対策が十分になされることが必要である。また、これらの腐食対策が設計供用期間である100年間有効に機能させるためには、腐食問題に対する維持管理技術を早急に確立することが重要である。本研究では上記の要請に答え問題点を克服するために羽田D滑走路に代表される巨大海洋構造物の数値解析援用防食モニタリング技術を開発する。平成22年度は、(1)大規模腐食解析技術の開発(2)犠牲陽極のモニタリング技術の開発に的を絞って研究を行った。実際に解析プログラムを構築するとともに海水タンクにおける犠牲陽極の電流を同定する実験を実施し、開発した手法の有効性を検証した。平成22年竣工の羽田空港D滑走路島は埋立桟橋組合せ構造であり、ジャケット式桟橋構造をはじめとして基盤施設の主要構造物等に大量の鋼材を使用していることが特徴の一つである。平成23年度は、(1)大規模腐食解析技術の改良(2)犠牲陽極のモニタリング技術の開発および改良を主な対象として研究を行った。実際に解析プログラムを構築するとともに海水タンクおよび実際の海洋トラス構造物における犠牲陽極の電流を同定する実験を実施し、開発した手法の有効性を検証した。さらに開発したモニタリング技術において電位測定の計測センサー位置の精度が重要であることが判明したため音波を用いたセンサー測位手法の開発を行った。すなわち、構造物にセンサから音波を照射し構造物からの散乱波とあらかじめ計算した散乱波のスペクトルをフィッティングするような位置を最尤推定法で同定する手法を開発した。前年度までに得られた成果の一部を日本機械学会の講演会等で発表した。具体的にはジャケット式桟橋構造物周辺の電位測定値から,犠牲陽極の電流量および構造物表面電位を推定する逆解析手法を開発した.本手法ではまず,構造物形状情報等から数値解析モデルを作成し,犠牲陽極からの電流量をある値に仮定した際の,電位応答を計算する.その際、効率的に計算を行う手法を開発した。そして,電位の測定値と計算値が合うように電流量を調節し,2つの値が最も合う際の電流量を推定値とする.しかし複雑な形状をした鋼構造物においては,周辺における電位測定値に対して,各境界からの電流量を一意に定めることが困難である.そこでベイズ推定法を用いて,現場の測定値と事前に蓄積された技術的知見を組み合わせることにより,推定精度を向上させた.また,実際の港湾施設における検証実験を実施し,手法の有効性を示した.さらに,電位測定を効率的に行える装置を開発し、羽田空港D滑走路桟橋部ジャケットにおける測定を実施し,天板内からの電位測定により犠牲陽極電流量が同定可能であることを示した.本手法により,ジャケット式桟橋構造物の防食状態を簡易な検査で推定することが可能となり,簡易検査の置き換えや,ダイバー投入頻度の低減が見込める。解析システムの構築がほぼ終了し、実地試験の結果も良好であることが確認できたため24年度が最終年度であるため、記入しない。モニタリング精度を向上させるためにベイズ推定法を適用した統計情報の有効利用について検討する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
転写が引き起こすゲノム不安定性の分子メカニズム

細胞が分裂するとき、遺伝情報をコードしたDNA鎖は分裂期染色体へのその形状を大きく変化させコンパクトに折りたたまれます。染色体凝縮と呼ばれるこの現象でDNAに作用して重要な役割を果たすのがコンデンシンと呼ばれる複合体ですが、染色体のどこに、どのようにして結合し、どのような作用をするのか依然として不明です。本研究では酵母を用いて、コンデンシンが結合するDNA部位とその結合に必要な因子を明らかとしました。この成果は染色体高次構造を分子レベルで理解するために大きく貢献します。コンデンシンは、染色体凝縮と分配に中心的な役割を果たす蛋白質複合体で、凝縮した染色体の中心軸状にコンデンシンが局在する様子が顕微鏡で観られている。DNAレベルでコンデンシンが結合する部位が特定できれば、その結合機構やDNA鎖折りたたみの作用機構の解明に大きな貢献が期待できる。報告者のこれまでの解析から酵母では、コンデンシンがリボソームRNA遺伝子反復領域内に在る複製フォーク阻害点(RFB)に、そこに配列依存的に結合してフォーク進行阻害に働くFob1蛋白質に依存して、複製時期に結合する事が判った。本研究では、コンデンシンのRFBへの結合機構の解明を目指した。研究成果として、1、RFBを含む短いDNA断片をゲノムの任意の場所に挿入しても、そこにコンデンシンがFob1に依存して結合する事から、RFBはコンデンシンが結合するシス配列である事を示した。さらに、2、コンデンシンの結合は、RFBにFob1蛋白質が結合する事に依存するが、そこでの複製フォーク阻害に依存している訳では無い事も判った。さらに、3、Fob1とコンデンシンの間の相互作用は検出されない事からFob1以外の因子が仲介してコンデンシンをリクルートする可能性が濃厚となった。そこでFob1以外に必要となる因子を、コンデンシン変異と合成致死性を示す変異体を単離する遺伝学的手法により、多数の変異株を単離して解析した。これら変異株の解析から、4、現在までに少なくともFob1以外に3つの蛋白質が、コンデンシンの結合に必須である事が判明した。また、これら3つの蛋白質は、Fob1依存的にRFBに結合し、5、この内の2つの蛋白質とコンデンシンサプユニット間での相互作用が2-hybridにより観られた。以上の結果から、まずFob1がRFBに結合し、次に少なくとも3つの蛋白質がRFBにリクルートされ、それらがコンデンシンを特異的にRFBにリクルートするメカニズムが示唆される。間期の核の中で緩んだ状態のDNAは、分裂期になると太くて短い特有の形状を示す分裂期染色体へとその形を大きく変化させる。このダイナミックな染色体の形態変化でDNAに作用して中心的役割を果たすのがコンデンシンと呼ばれるタンパク質複合体である。しかしながら、コンデンシンが染色体のどのような場所に、どのようにして結合し、どのようにコンパクト折りたたんでいるのか、依然として全く理解されていない。出芽酵母を用いてこれまでに、リボソームRNA遺伝子(rDNA)繰り返し領域内にある複製停止部位(RFB)にコンデンシンが特異的に結合する事を見いだして来た。この結合にはRFBに特異的に結合して複製停止に働くFob1タンパク質が必要である。本研究でこのFob1とコンデンシンとの間をタンパク質間相互作用により仲介するCsm1,Lrs4,Tof2の新たな3つのタンパク質が必要であることを明らかとした。これによりコンデンシンのクロマチン結合は、DNAの特異的部位に結合してコンデンシンと物理的相互作用する複数からなるリクルーターが働いている事が判った。これらのうちCsm1は減数分裂期に入ると、rDNAが局在する核小体からセントロメアへとその局在を変化させることが知られている。コンデンシンも減数分裂期に入ると、第一分裂期にその多くが、rDNA領域からセントロメア領域にその局在が大きく変化することを明らかとした。これにより減数分裂の特徴である第一分裂での相同染色体の分配で、コンデンシンがセントロメアでも役割を果たす事が示唆される。
炎症性腸疾患発症におけるNEMO変異とその復帰変異に伴う体細胞モザイクの意義

炎症性腸疾患の発症病態を解明するために,NEMO遺伝子変異とその復帰変異に伴う体細胞モザイクの可能性に着目して解析を行った.原発性免疫不全症候群の一疾患である伴性遺伝型外胚葉異形成免疫不全症(X-EDA-ID)ではNEMOに変異を認め,本疾患患者は高率に炎症性腸疾患を合併する.われわれが自己免疫疾患症状,炎症性腸疾患を発症したX-EDA-ID症例を解析したところ,末梢血,炎症腸管粘膜のいずれでも腫瘍壊死因子(TNFα)産生CD4T,CD8T細胞の著しい増加を認めた.末梢血T細胞には高率に復帰変異細胞が検出され,復帰変異細胞はPHA刺激下で変異細胞に比し増殖優位性を示した.T細胞受容体レパトア(Vβ)の偏りが認められ,復帰変異細胞増殖が免疫制御異常,自己免疫疾患発症に関与したものと考えられた.よって,NEMO変異腸上皮のアポトーシス高感受性による腸上皮破綻と,復帰変異に起因する粘膜下免疫制御異常の両方の機序によって,侵入腸内細菌による粘膜下炎症が惹起され炎症性腸疾患発症に至ったものと考えられた.本症例では抗TNFαモノクローナル抗体により症状改善,粘膜炎症の改善が認められ,同時に末梢血TNFα産生CD4T,CD8T細胞が減少した.抗TNFαモノクローナル抗体の標的はTNFα産生復帰変異細胞であり,末梢血TNFα産生T細胞比率はTNFα遮断療法の効果を反映する指標になる可能性が示された.NEMO変異細胞と復帰変異細胞の体細胞キメリズムは炎症性腸疾患発症に関与しており,今後炎症性腸疾患の病態を解明する上で有用な知見と考えられた.炎症性腸疾患の発症病態を解明するために,NEMO遺伝子変異とその復帰変異に伴う体細胞モザイクの可能性に着目して解析を行った.原発性免疫不全症候群の一疾患である伴性遺伝型外胚葉異形成免疫不全症(X-EDA-ID)ではNEMOに変異を認め,本疾患患者は高率に炎症性腸疾患を合併する.われわれが自己免疫疾患症状,炎症性腸疾患を発症したX-EDA-ID症例を解析したところ,末梢血,炎症腸管粘膜のいずれでも腫瘍壊死因子(TNFα)産生CD4T,CD8T細胞の著しい増加を認めた.末梢血T細胞には高率に復帰変異細胞が検出され,復帰変異細胞はPHA刺激下で変異細胞に比し増殖優位性を示した.T細胞受容体レパトア(Vβ)の偏りが認められ,復帰変異細胞増殖が免疫制御異常,自己免疫疾患発症に関与したものと考えられた.よって,NEMO変異腸上皮のアポトーシス高感受性による腸上皮破綻と,復帰変異に起因する粘膜下免疫制御異常の両方の機序によって,侵入腸内細菌による粘膜下炎症が惹起され炎症性腸疾患発症に至ったものと考えられた.本症例では抗TNFαモノクローナル抗体により症状改善,粘膜炎症の改善が認められ,同時に末梢血TNFα産生CD4T,CD8T細胞が減少した.抗TNFαモノクローナル抗体の標的はTNFα産生復帰変異細胞であり,末梢血TNFα産生T細胞比率はTNFα遮断療法の効果を反映する指標になる可能性が示された.NEMO変異細胞と復帰変異細胞の体細胞キメリズムは炎症性腸疾患発症に関与しており,今後炎症性腸疾患の病態を解明する上で有用な知見と考えられた.
中世日本と東アジアの木造建築における架構システムに関する比較研究

本研究は東アジアの歴史的木造建築の構造システム論の創生に向け、技術的・空間的側面から各国の歴史的木造建築を総合的に分析、比較する研究構想の一部として実施した。具体的には中世日本と中国と韓国における木造建築について、その基礎的な情報および論考を集積・把握し、適宜現地調査をおこなった。そして、上記の基礎的な情報を踏まえ、中国の各時代・各地域の建築について網羅的な検討をおこなった。また中国建築における穿挿枋に着目し、日本建築との関連性を考察した。東アジア建築史著述の端緒となるだろう。本研究は、木造建築の架構システムに着目し、日本・中国・韓国の比較をおこなうことで、東アジアにおける木造建築の技術およびその設計論理を解明する試みである。4ケ年計画の2年目となる2013年度は、大仏様建築の源流と指摘されてきた中国福建省の建築について、重点的に考察をおこない、「甘露寺と福建省の古刹」(『鳥取環境大学紀要』12、2014年)、「黄檗様建築と中国建築の穿挿枋」(日本建築学会大会学術講演、2014年予定)として、論考をまとめた。前者は中国福建省に現存する元代以前の遺構を網羅的に検討し、その変遷を明らかにした。そしてこれらの遺構群が中国の唐元代における建築の変遷、また日本の古代・中世の建築を考える上で、重要であることを指摘した。後者では、江戸時代初頭ごろ、福建省から日本へともたらされたいわゆる黄檗様建築について検討を加え、この建築に用いられる部材が、中国の明・清代の建築を考える上で重要な部材であることを指摘した。さらに、本研究課題に先行する最も体系的な研究と位置付けられる関口欣也氏の著作集について、その書評を『建築史学』62(2014年)に発表した。各論文執筆当時の日中両国の研究状況を整理することで、氏の建築史学史上での成果を位置付けた。またこれらの研究成果について、現在まで蓄積されてきた調査・研究の状況と対照することで、今後の研究を発展させる上での課題を見出し、提示した。本研究は、2010年度よりおこなった「中世日本と中国における木造建築の架構システムに関する比較研究」(若手研究(B))を発展的に継続するものである。木造建築の架構システムに着目し、日本・中国・韓国の比較をおこなうことで、東アジアにおける木造建築の技術およびその設計論理を解明する試みである。4ケ年計画の1年目となる2013年度は、中国の唐代遼代の木造建築に関して図面の収集および整理を体系的におこなった。その整理を踏まえ、天津大学建築歴史與理論研究所の丁副所長とともに中国遼寧省・奉国寺大殿の現地調査をおこない、中国大規模な古建築の設計法について意見交換をおこなった。なお前身の科研費および本科研費による成果を、平成25年度日本建築学会大会学術講演会に投稿した。中国の唐代および五代の現存遺構を中心に、その設計法の解明を目指したものである。今後中国の遼・金代および中世日本の現存遺構と比較をおこなうことにより、本研究の目標とする、東アジアにおける木造建築の技術およびその設計論理の解明にアプローチできるものと考えている。4カ年計画の3年目となる2014年度は、前年度に引き続き、天津大学建築歴史與理論研究所の丁副所長とともに、中国北京市・天津市・河北省・山西省において、現存遺構の現地調査をおこない、中国における建築の設計方法および植生などについて意見交換をおこなった。これに加えて、新たに韓国の現地調査を開始し、明知大学校の韓志晩助教授とともに、韓国慶州市において、建築遺構および発掘遺構の現地調査をおこない、韓国における建築様式について意見交換をおこなった。また前年度に引き続き当該期の中国における建築の変革と日本の比較をおこない、「法隆寺慶長修理の繋貫と中国建築の穿挿枋」としてまとめ、平成27年度日本建築学会学術講演会に投稿した。中国の元代以降に出現したとされる「穿挿枋」と、日本の法隆寺金堂・夢殿・大講堂の慶長年間における修理にみられる「繋貫」の共通点および相違点を指摘した。日中両国における木造建築の架構システムの変化の一側面を提示したものといえる。また古代建築に加えられた各時代の修理を積極的に評価するという点においても、新たな研究手法を提示することができた。さらに、日本・フランスの国際学術シンポジウムに出席し、中世日本の禅宗寺院における変革に関する論考を発表し、海外発信をおこなった。加えて、中世日本の木造建築の変革について、一般向けの小論を発表し、社会的な還元をはかった。本研究は、木造建築の架構システムに着目し、日本・中国・韓国の比較をおこなうことで、東アジアにおける木造建築の技術およびその設計論理を解明する試みであった。最終年度となった2015年度は、中近世以降期における日本と中国の木造建築の架構システムに関して、鈴木智大「法隆寺慶長修理の繋貫と中国建築の穿挿枋」(『日本建築学会大会学術講演梗概集』2015年9月)、鈴木智大「長崎唐寺における中国建築の穿挿枋」(『日本建築学会大会学術講演梗概集』2016年予定。前者では、飛鳥時代創建の法隆寺の慶長年間における修理の手法に注目したもので、中国の明代以降、多用された穿挿枋との共通性を指摘した。

後者は、長崎の唐寺における穿挿枋の使われ方の変遷を明らかにしたものである。また研究課題のまとめとして、「日本の仏教寺院建築における類型と様式」(『建築の分類体系の意味とその比較東アジア前近代建築史・都市史円卓会議』東京大学生産技術研究所、2016年)と題して、清華大学建築学院(中国北京)において講演をおこなった。東アジア建築史の構築のために、日本建築史を見つめ直す試みであった。今後、本研究で得た視点について、2つの方向性から発展させる。1つは近世へと視野を広げ、木造建築を検討する試みである。(若手研究(A)「中近世日本と東アジアにおける木造建築の変革に関する比較研究」(H28-31予定。研究代表:鈴木智大))もう1つは日中両国の木造建築用語の比較研究である。(挑戦的萌芽研究「日本と中国における古建築用語の相互訳および英訳を通した比較研究手法の創生」H28-30予定。研究代表:鈴木智大)。本研究は東アジアの歴史的木造建築の構造システム論の創生に向け、技術的・空間的側面から各国の歴史的木造建築を総合的に分析、比較する研究構想の一部として実施した。具体的には中世日本と中国と韓国における木造建築について、その基礎的な情報および論考を集積・把握し、適宜現地調査をおこなった。そして、上記の基礎的な情報を踏まえ、中国の各時代・各地域の建築について網羅的な検討をおこなった。また中国建築における穿挿枋に着目し、日本建築との関連性を考察した。東アジア建築史著述の端緒となるだろう。当初計画に従い、2度の海外調査(中国北京市・天津市・河北省・山西省および韓国慶州市)を実施するとともに、日本建築学会大会学術講演として成果の公表をおこなうことができた。さらに、日本・フランスの国際学術シンポジウムにおける発表で海外発信をおこなうとともに、一般向けの小論で社会への還元をはかることができた。建築史学これまでに蓄積してきた木造建築の図面を整理し、現地調査の成果を反映させたうえで、成果の公表を図りたい。2013年度は、本研究課題に関連して、上記の3本の論考を発表することができた。日中比較研究について、一定の成果を挙げたと考えている。また同時に今後の課題を指摘し、2014年度以降の研究の進展を考える上で、よき指針を提示できた。よって本研究課題は順調に進展していると考える。当初の計画に従い、現存する木造建築の図面の収集整理をおこなうとともに、中国における現地調査を実施することができた。またその成果を日本建築学会大会学術講演として公表することができた。2014年度は研究を進める上で、必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と差が生じた。2013年度にまとめた論考をもとに、個別の建築に対する深い分析と、韓国を含めたより総合的な分析の両方を模索する。研究期間と予算と照らし合わせ、最良の方法を選択したい。平成24年度に引き続き、現存する木造建築の図面の収集整理をおこなうとともに、その成果を積極的に公表する。2015年度研究費とあわせ、書籍購入費に充てる予定である。2013年度は、所属機関である奈良文化財研究所に加えて、奈良県教育委員会事務局文化財保存事務所の実務研修員を兼務することとなった。そのため長期の出張をともなう調査をおこなうことが困難であった。
小中学校におけるコンピュータ活用支援環境に関する実践的研究とその評価

本研究の目的は,学校内に既にあるコンピュータネットワークを活用した環境のモデルを提案し,そのモデルに基づいた環境を実際に構築・評価することである.この目的を達成するために,実際の学校現場で必要とされている管理支援ツールや,様々な授業で使える実際的なアプリケーションを提供し,よりコンピュータネットワークを活用するための,例えば他校や小中学校間のコンピュータネットワークを活用した交流の事例などを通じて,実践的な知見を得て,それらを広く公開することで,現実的な改良・改善の促進を図る,我々は,これまでに学校内でのネットワーク利用に関するネットワークポリシを提案し,そのポリシに基づいた校内ネットワークの管理を支援するシステムを構築しており,また小学校低学年でも利用できるパスワード入力インタフェースの提案を行っている.また,総合的な学習の時間での利用を前提とした遠隔動画通信を利用した発表学習支援システムの構築も行っている.これらの結果を踏まえ,本研究ではこれまで構築・評価してきたシステムの改良・改善を行い,統合化を行う.さらに,学校現場の教員との連携を通じて,学校現場に密着した現実的かつ実践的なシステムの構築を進め,システムに反映させる.この目的を実現するために,平成18年度は,システムの設計と開発,評価を行った.同時にこれらの成果を国内で積極的に発表を行った.その成果を以下に示す.(1)校内ネットワーク管理システムの機能検討校内ネットワーク管理システムを容易に利用できるために必要な要件を検討した結果,現実的な小中学校における授業において,ファイル配布・回収が容易にできるシステムの開発・改良を行った.(2)校内ネットワークを活用した授業を支援するシステムの検討・構築・評価校内ネットワークが積極的に授業で活用されていない現状を踏まえて,学校現場の教師の意見を収集し,同時に関連する文献や製品の調査を行った.その結果,学校現場で利用されている授業支援システムの多機能さが教師を混乱させ,教師のコンピュータを利用した授業を阻害させていることが判明した.そこで,本来の目的であるコンピュータを活用するための教師支援,および授業支援システムの検討を行い,試作システムを構築した.さらに構築した試作システムを教育現場に持ち込み,試用評価を行った.本研究の目的は,学校内に既にあるコンピュータネットワークを活用した環境のモデルを提案し,そのモデルに基づいた環境を実際に構築・評価することである.この目的を達成するために,実際の学校現場で必要とされている管理支援ツールや,様々な授業で使える実際的なアプリケーションを提供し,よりコンピュータネットワークを活用するための,例えば他校や小中学校間のコンピュータネットワークを活用した交流の事例などを通じて,実践的な知見を得て,それらを広く公開することで,現実的な改良・改善の促進を図る.我々は,これまでに学校内でのネットワーク利用に関するネットワークポリシを提案し,そのポリシに基づいた校内ネットワークの管理を支援するシステムを構築しており,また小学校低学年でも利用できるパスワード入力インタフェースの提案を行っている.また,総合的な学習の時間での利用を前提とした遠隔動画通信を利用した発表学習支援システムの構築も行っている.これらの結果を踏まえ,本研究ではこれまで構築・評価してきたシステムの改良・改善を行い,統合化を行う.さらに,学校現場の教員との連携を通じて,学校現場に密着した現実的かつ実践的なシステムの構築を進め,システムに反映させ,長期間の試用評価を行う.この目的を実現するために,平成16年度は,システムの設計と開発を行った.同時にこれらの成果を国内外で積極的に発表を行った,具体的な各年度の研究計画は以下の通りである.(1)校内ネットワーク管理システムの機能検討校内ネットワーク管理システムを容易に利用できるために必要な要件を検討した。(2)Webメーラの構築既に試作したWebメーラは,普段児童が使っているアプリケーションとオペレーションが異なっていた.そこで,普段児童が利用しているアプリケーションのオペレーションを実現するべく,仕様の変更を行っている.(3)遠隔動画通信を利用した発表学習支援システムの再構築発表学習では,過去に作成された発表資料を利活用することが重要になってくる.そこで,再利用性の促進をはかるべく,発表資料をXMLで表現するべく改良を行っている.また,コンテンツの検索支援手法についても同時に見当を行っている.本研究の目的は,学校内に既にあるコンピュータネットワークを活用した環境のモデルを提案し,そのモデルに基づいた環境を実際に構築・評価することである.この目的を達成するために,実際の学校現場で必要とされている管理支援ツールや,様々な授業で使える実際的なアプリケーションを提供し,よりコンピュータネットワークを活用するための,例えば他校や小中学校間のコンピュータネットワークを活用した交流の事例などを通じて,実践的な知見を得て,それらを広く公開することで,現実的な改良・改善の促進を図る.我々は,これまでに学校内でのネットワーク利用に関するネットワークポリシを提案し,そのポリシに基づいた校内ネットワークの管理を支援するシステムを構築しており,また小学校低学年でも利用できるパスワード入力インタフェースの提案を行っている.また,総合的な学習の時間での利用を前提とした遠隔動画通信を利用した発表学習支援システムの構築も行っている.これらの結果を踏まえ,本研究ではこれまで構築・評価してきたシステムの改良・改善を行い,統合化を行う.さらに,学校現場の教員との連携を通じて,学校現場に密着した現実的かつ実践的なシステムの構築を進め,システムに反映させ,長期間の試用評価を行う.この目的を実現するために,平成17年度は,システムの設計と開発を行った.同時にこれらの成果を国外で積極的に発表を行った.その成果を以下に示す.(1)校内ネットワーク管理システムの機能検討校内ネットワーク管理システムを容易に利用できるために必要な要件を検討した結果,現実的な小中学校における授業において,ファイル配布・回収が容易にできるシステムの開発を行った.

(2)小学校低学年向けパスワード入力インタフェースの評価校内ネットワークを有効に利活用するためには,個人認証は避けて通れない.発達段階の異なる小学生でも容易に利用できる認証技術として,パスワードの入力にアイコンを用いたインタフェースの構築とその評価を行った.(3)学校図書館の活用を促進するシステムの開発小中学校の図書館を活用するために,学習内容や発達段階に応じた図書の検索ができるシステムの開発・提案を行った.本研究の目的は,学校内に既にあるコンピュータネットワークを活用した環境のモデルを提案し,そのモデルに基づいた環境を実際に構築・評価することである.この目的を達成するために,実際の学校現場で必要とされている管理支援ツールや,様々な授業で使える実際的なアプリケーションを提供し,よりコンピュータネットワークを活用するための,例えば他校や小中学校間のコンピュータネットワークを活用した交流の事例などを通じて,実践的な知見を得て,それらを広く公開することで,現実的な改良・改善の促進を図る,我々は,これまでに学校内でのネットワーク利用に関するネットワークポリシを提案し,そのポリシに基づいた校内ネットワークの管理を支援するシステムを構築しており,また小学校低学年でも利用できるパスワード入力インタフェースの提案を行っている.また,総合的な学習の時間での利用を前提とした遠隔動画通信を利用した発表学習支援システムの構築も行っている.これらの結果を踏まえ,本研究ではこれまで構築・評価してきたシステムの改良・改善を行い,統合化を行う.さらに,学校現場の教員との連携を通じて,学校現場に密着した現実的かつ実践的なシステムの構築を進め,システムに反映させる.この目的を実現するために,平成18年度は,システムの設計と開発,評価を行った.同時にこれらの成果を国内で積極的に発表を行った.その成果を以下に示す.(1)校内ネットワーク管理システムの機能検討校内ネットワーク管理システムを容易に利用できるために必要な要件を検討した結果,現実的な小中学校における授業において,ファイル配布・回収が容易にできるシステムの開発・改良を行った.(2)校内ネットワークを活用した授業を支援するシステムの検討・構築・評価校内ネットワークが積極的に授業で活用されていない現状を踏まえて,学校現場の教師の意見を収集し,同時に関連する文献や製品の調査を行った.その結果,学校現場で利用されている授業支援システムの多機能さが教師を混乱させ,教師のコンピュータを利用した授業を阻害させていることが判明した.