hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スフィンゴミエリン合成酵素を標的とした口腔癌のリンパ節転移阻害機序の解明

今年度は新たな取り組みとして、スフィンゴミエリン合成酵素の骨芽細胞の分化に及ぼす影響についての検討も行った。この研究の発想に至った経緯は、SMSが骨芽細胞の石灰化領域や骨細胞に発現することから、骨格形成におけるSMSの機能を解析する目的で作られたSMS1あるいはSMS2ノックアウトマウスの表現型は、SMS1ノックアウトマウスは体格的に小柄で、生後半年以内にほとんどのマウスは死亡する。一方、SMS2ノックアウトマウスは骨格的な異常はみられず、生存率も野生型と差異はなかった。そのためSMS1が骨格形成に重要な役割を果たしている可能性があると考え、骨芽細胞特異的SMS1ノックアウトマウスを作製して骨芽細胞分化(石灰化)におけるSMS1の役割を解析した。骨芽細胞特異的にSMS1をノックアウトしたSP7 (Osterix)-Cre; SMS1flo/flo,SMS2-/-マウスを作製し解析を行った。SP7-Cre; SMS1flo/flo,SMS2-/-マウスは野生型やSMS1flo/flo,SMS2-/-マウスと比較して体が小さく、成長障害が認められた。また骨の組織形態解析を行ったところ骨密度が低下した骨粗鬆症様の病態を示していた。そのメカニズムを解析するために、Rosa-CreER, SMS1flo/flo,SMS2-/-マウスから採取した骨芽細胞を4-hydroxy tamoxifen (4-OHT)で処理を行い、in vitroにおいてSMS1をノックアウトさせる系を用いて骨芽細胞の分化について解析を行った。その結果、骨芽細胞のSMS1をノックアウトすることで骨芽細胞の石灰化が抑制されることを確認した。結論として、SMS1は骨芽細胞の石灰化に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。【背景】スフィンゴミエリン(SM)は細胞膜の重要な構成成分であり、脂質マイクロドメインと呼ばれるコレステロールに富む領域を形成している。脂質マイクロドメインには増殖因子受容体や細胞内シグナル伝達分子などが局在し、様々な細胞生理活性に関与している。SMの合成を触媒するスフィンゴミエリン合成酵素(SMS)にはSMS1とSMS2があり、SMS1はゴルジ体に、SMS2はゴルジ体と形質膜に存在するが、それぞれの生理的な機能については十分に解明されていない。SMSが骨芽細胞の石灰化領域や骨細胞に発現することから、骨格形成におけるSMSの機能を解析する目的でSMS1あるいはSMS2ノックアウトマウスを作製したところ、SMS1ノックアウトマウスは野生型に比べて体格的に小柄で、原因不詳であるが生後半年以内にほとんどのマウスは死亡し、また雄マウスは不妊であった。【方法および結果】先ず、SMS2ノックアウトマウスをバックグランドに、骨芽細胞特異的にSMS1がノックアウトされたSP7 (Osterix)-Cre; SMS1flo/flo,SMS2-/-マウスを作製して解析を行った。そのメカニズムを解析するために、Rosa-CreER, SMS1flo/flo,SMS2-/-マウス頭蓋骨から採取した骨芽細胞を4-hydroxy tamoxifen (4-OHT)で処理を行うことで、in vitroにおいてSMS1をノックアウトさせる系を用いて骨芽細胞の分化について解析を行った。その結果、骨芽細胞のSMS1がノックアウトされると、骨芽細胞の分化が抑制されることを確認した。癌の骨転移について解析をするための予備実験として、sphingomyelin合成酵素であるSMS1およびSMS2ノックアウト(条件付きノックアウト)マウスを使って、骨形成におよぼすSMSの影響について解析を行ってきた。本研究は、セラミドからスフィンゴミエリンの合成に関わる脂質代謝酵素の一つであるスフィンゴミエリン合成酵素のリンパ管新生阻害作用と口腔癌細胞のリンパ節転移能との関連性を詳細に解析し、スフィンゴミエリン合成酵素による口腔癌のリンパ節転移を制御する新たな作用機序を解明することを目的としている。本年度の研究成果としては、マウス扁平上皮癌細胞株SCCVIIにクリスパーキャス9法を用いて、SMS1あるいはSMS2遺伝子をノックアウトさせた細胞株の樹立を行った。ノックアウトさせた癌細胞は、細胞増殖能には変化はみられなかった。次に、スフィンゴミエリン合成酵素のSMS1が骨代謝制御に関わっていることを昨年度に見出したが、今年度はその詳細な機序を明らかにするために、タモキシフェン誘導性に骨芽細胞のSMS1の発現をノックアウトさせる系を用いて、骨芽細胞分化因子であるBMP2刺激におよぼすSMS1の影響について解析を行ったところ、BMP2刺激によるSmad1/5/8経路のリン酸化が抑制されていたことを明らかにした。1マウス扁平上皮癌細胞のSCCVIIにクリスパーキャス9を用いて、SMS1あるいはSMS2遺伝子をノックアウトさせた細胞株の樹立を行った。2骨芽細胞特異的にスフィンゴミエリン合成酵素(SMS1)の遺伝子を欠損させると骨の分化が抑制されることが明らかとなった。

特にSMS1をノックアウトさせることで、骨形成に関わる遺伝子群のアルカリフォスファターゼ、コラーゲンタイプ1、オステオカルシン、オステオポンチン、ボーンシアロプロテインの著しい発現低下が確認された。またBone morphogenic protein 2(BMP2)は骨芽細胞の分化を促進するタンパクであることから、骨芽細胞の培養系にBMP2を添加して骨芽細胞の分化能について解析を行うと、SMS1欠損により、コラーゲンタイプ1、オステオポンチン、ボーンシアロプロテインの発現が低下し、石灰化能の低下がみられた。またBMP2によりSmad1/5/8の経路のリン酸化誘導が抑制されていた。今年度は新たな取り組みとして、スフィンゴミエリン合成酵素の骨芽細胞の分化に及ぼす影響についての検討も行った。この研究の発想に至った経緯は、SMSが骨芽細胞の石灰化領域や骨細胞に発現することから、骨格形成におけるSMSの機能を解析する目的で作られたSMS1あるいはSMS2ノックアウトマウスの表現型は、SMS1ノックアウトマウスは体格的に小柄で、生後半年以内にほとんどのマウスは死亡する。一方、SMS2ノックアウトマウスは骨格的な異常はみられず、生存率も野生型と差異はなかった。そのためSMS1が骨格形成に重要な役割を果たしている可能性があると考え、骨芽細胞特異的SMS1ノックアウトマウスを作製して骨芽細胞分化(石灰化)におけるSMS1の役割を解析した。骨芽細胞特異的にSMS1をノックアウトしたSP7 (Osterix)-Cre; SMS1flo/flo,SMS2-/-マウスを作製し解析を行った。SP7-Cre; SMS1flo/flo,SMS2-/-マウスは野生型やSMS1flo/flo,SMS2-/-マウスと比較して体が小さく、成長障害が認められた。また骨の組織形態解析を行ったところ骨密度が低下した骨粗鬆症様の病態を示していた。そのメカニズムを解析するために、Rosa-CreER, SMS1flo/flo,SMS2-/-マウスから採取した骨芽細胞を4-hydroxy tamoxifen (4-OHT)で処理を行い、in vitroにおいてSMS1をノックアウトさせる系を用いて骨芽細胞の分化について解析を行った。その結果、骨芽細胞のSMS1をノックアウトすることで骨芽細胞の石灰化が抑制されることを確認した。結論として、SMS1は骨芽細胞の石灰化に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。本年度は骨形成能におよぼすSMSの影響についての解析を終了すること。癌の骨転移におよぼすSMSの影響を解析する目的で、SMSノックアウトマウスに腫瘍細胞を移植して、骨転移の変化について野生型マウスをコントロールとして、比較検討を行う予定である。SMS1あるいはSMS2遺伝子をノックアウトさせたSCCVIIマウス扁平上皮癌細胞をマウスに移植して、癌細胞の所属リンパ節への転移、腫瘍の血管新生およびリンパ管新生の変化について、in vivoで詳細に解析を行う予定である。学会発表等の旅費の支出がなかったため。理由:消耗品の支出が抑えられた。使用計画:論文掲載費、マウス解析の委託費に充当する。学会発表および学会参加費、または物品等の購入費に充当する予定である。
膜構造物における張力の簡易非接触測定装置開発のための基礎的研究

この研究は,膜張力測定に関する理論的な解析による可能性検討に基づいて,いくつかの予備的な実験を行い,最終的には簡易的な膜構造物用の膜張力測定装置を設計するための基礎資料を得ることを目的としている。今回の研究助成を受けて下記の研究実績を得た。1)A種,B種,C種の各膜材料^*1が設計に利用される際の各種の機械的な諸元(比重,厚さ,導入張力)の範囲をおさえるため,膜材の材料測定と設計値の検討を行った。2)二軸引張試験器^*2(民間企業所有,実験のために装置とスペースを借用)を用いて二軸の応力の比率と応力のレベルを種々に変化させ,可聴領域の音源によりスウィープ加振^*3し,応答を計測する。ここで,音源に必要な大きさ,振動数領域さらには膜蔓に共振を起こさせるために効果的な音色についても併せて検討を行った。3)実験と並行して,有限要素プログラムを用いて,加振状況の理論的な把握を行い,導入張力,固有振動数,振動モードについて実験の結果と比較検討を行った。4)膜張力測定装置に必要な下記の諸元を検討した。a)簡易測定装置としての大きさ,重さ,必要電源b)加振振動数の帯域,加振の強さ,音色,加振装置の形状,膜との最適な距離c)形状測定センサーの機構,非接触変唖測定装置の必要諸元d)形状測定の結果から張力値への換算法とその表示法なお,この研究による検討結果を受けて速やかに簡易測定装置の開発研究へ移行したいと考えている。^*1A種,B種,C種の各膜材料:膜構造用膜材の構成材料による分類。例えば大型膜構造物に用いられるのはA種膜材。^*2二軸引張試験器:ガラス繊維織布である膜材の直交二方向に腹々の張力を負荷することのできる引張試験器。^*3スウィープ加振:振動数をある値からある値まで少しずつ変化で加振するもの。
在宅精神障害者の家族の介護への有意味感を高める家族支援モデルの開発

本研究は在宅精神障害者の家族介護者が持つSense of Coherence(SOC)の下位感覚/有意味感に着目し,家族介護者が持つ有意味感の実態と看護支援者の家族介護者に対する支援の現状を明らかにし,家族介護者の有意味感獲得へのアプローチ方法を検討することを目的に面接調査を実施した.調査の結果,家族介護者の介護力が低下している中,家族は孤軍奮闘しており,家族支援の必要性を訴える看護支援者は多かった.家族介護者にとって患者の介護はつらさや大変さが強く,介護に対して有意味感を実感している者はいなかった.家族と看護支援者の双方の認識として,家族に介護の意義を感じさせるものは、患者の回復であった.本研究は,在宅精神障害者のケアが家族の手に委ねられている現状を踏まえ,家族がもつストレス対処能力(Sense of Coherence:以下SOC)の下位感覚でありSOCやQOLを高める有意味感に着目し,在宅精神障害者の家族介護者の介護に対する有意味感の有無,有意味感の形成や強化に影響を与えた具体的な体験や援助を明らかにする.又,看護師や保健師の家族介護者に対する支援の現状やその援助への認識を明らかにし,地域家族支援を受ける側と行う側双方の状況を把握し,実践可能な有意味感へのアプローチ方法に着眼した家族支援モデルの開発を目的としている.本研究1年目は,文献検討を重ねるとともに,国内の看護系学会に参加し,訪問看護の現状や精神障害者の家族に対する看護支援の実際に関する情報を収集した.結果,精神科訪問看護は,家族に対しても疾患の理解や社会資源の活用に関する助言を行う等,精神障害者に対してのケアだけでなく家族も含めたケアを実施しており,精神障害者の地域生活を支援する事業として期待されていた.しかし,精神障害者を支援する訪問看護師の抱える困難や訪問看護師による家族支援の内容の検討等の研究は行われているが,家族介護者のもつ力に着目し,SOCや下位感覚の有意味感の強化・向上に着目した支援モデルを検討する研究は行われていないことが明らかになった.また,事前調査として実際に病院看護師や保健所保健師に話を伺い,対象地域で行われている訪問看護の実際を確認した.その結果,対象者としての家族介護者の確保は,訪問看護を行っている看護支援提供者より紹介を受けること,また保健師による訪問看護を保健所保健師は行っていないため,対象者としての保健師は市町村役所やセンターに所属している保健師に対象を絞ることとした.また,これらの成果を踏まえ,フェースシート及び面接ガイドを完成させた.本研究は,在宅精神障害者のケアが家族の手に委ねられている現状を踏まえ,家族がもつストレス対処能力(Sense of Coherence:以下SOC)の下位感覚でありSOCやQOLを高める有意味感に着目し,在宅精神障害者の家族介護者の介護に対する有意味感の有無,有意味感の形成や強化に影響を与えた具体的な体験や援助を明らかにする.又,看護師や保健師の家族介護者に対する支援の現状やその援助への認識を明らかにし,地域家族支援を受ける側と行う側双方の状況を把握し,実践可能な有意味感へのアプローチ方法に着眼した家族支援モデルの開発を目的としている.本研究2年目は,研究対象者が所属している精神科医療施設4施設並びに3つの市町村にて本研究の趣旨を説明し,研究協力への許可を得て,訪問看護師16名,市町村保健師8名に面接調査を実施した.また,研究協力を得た精神科医療施設からの紹介によって2名の家族介護者に面接を実施した.面接で得られたデータは,一つひとつ逐語録に起こし,表情や口調の変化といった非言語的表現による情報を加味し,質的記述的分析を実施していく.上記以外に,精神科医療施設1施設より研究協力への承諾を得ており,訪問看護師に対する面接調査を実施する予定であるとともに,各研究協力施設に対し,研究対象に該当する家族介護者の紹介を継続して依頼している.なお,研究の実施に先立ち,研究者が所属する研究機関倫理委員会ならびに協力施設の倫理委員会または施設長の承認を得た.本研究は,在宅精神障害者のケアが家族の手に委ねられている現状を踏まえ,家族がもつストレス対処能力(Sense of Coherence:以下SOC)の下位感覚でありSOCやQOLを高める有意味感に着目し,在宅精神障害者の家族介護者の介護に対する有意味感の有無,有意味感の形成や強化に影響を与えた具体的な体験や援助を明らかにする.又,看護師や保健師の家族介護者に対する支援の現状やその援助への認識を明らかにし,地域家族支援を受ける側と行う側双方の状況を把握し,実践可能な有意味感へのアプローチ方法に着眼した家族支援モデルの開発を目的として,精神保健福祉を担当する市町村保健師や精神科訪問看護師,訪問看護を受けている在宅精神障害者の家族介護者に個別面接調査を行い,得られたデータを質的に分析するものである.現在まで,市町村保健師8名,精神科訪問看護師16名,家族介護者2名より研究協力を得て面接調査を実施したが,それぞれの対象者に対しては,情報の飽和状態を目指し20名程度の確保を予定している.市町村保健師と家族介護者に関して,引き続き研究協力者の確保が必要である.本研究は、在宅精神障害者のケアが家族の手に委ねられている現状を踏まえ、家族が持つストレス対処能力(Sense of Coherence:以下SOC)の下位感覚でありSOCやQOLを高める有意味感に着目し、在宅精神障害者の家族介護者の介護に対する有意味感の有無、有意味感の形成や強化に影響を与えた具体的な体験や援助を明らかにする。

また、看護師や保健師の家族介護者に対する支援の現状やその援助への認識を明らかにし、地域家族支援を受ける側と行う側双方の状況を把握し、実践可能な有意味感へのアプローチ方法に着眼した家族支援モデルの開発を目的としている。本研究は、研究の実施に先立ち、研究者が所属する研究機関の長及び協力施設倫理委員会・市町村の承諾を得、現在、精神科医療施設(訪問看護ステーション含む)5施設と3市町村に本研究の趣旨を説明し、研究協力への許可を得ている。本研究3年目は、2年目に引き続き対象者への面接を実施し、訪問看護師22名、市町村保健師8名、在宅精神障害者の家族介護者12名からデータを収集することができた。面接で得られたデータは、一つひとつ逐語録におこし、表情や口調の変化といった非言語的表現による情報を加味し、質的記述的分析を実施していく。また、市町村保健師と家族介護者に関しては引き続き対象者への面接を実施し、データ・分析を積み重ねていく。本研究は3ヶ年での実施を計画しており、平成28年度にて面接対象者への調査は終了し、その成果を学術集会等において発表予定であったが、家族介護者の予定対象数の確保が難しく、研究依頼を訪問看護日に合わせて実施したことにより、面接調査実施までに時間を要した。また、家族介護者への面接調査期間の延長に伴い、市町村保健師への面接調査も当初の計画より実施数が遅れたことにより、予定していた対象者数の面接を引き続き実施する必要がある。本研究は,在宅精神障害者の家族介護者(以下,家族介護者)がもつSense of Coherence (以下,SOC)概念の下位感覚である有意味感に着眼し,1家族介護者の介護に対する有意味感の有無や,有意味感の形成や強化に影響を与えたと考えられる体験,支援者から受けた支援の具体的な内容,2地域で家族介護者に関わる看護支援提供者(看護師・保健師)の家族介護者への支援の現状や,訪問時に心がけている点,家族介護者に対する認識や家族介護者への支援の必要性への認識,3家族介護者と看護支援提供者双方の支援に関する見解と評価を照らし合わせ,現状での地域家族支援の現状や課題を把握し,家族介護者の介護に対する有意味感を形成・強化するために有効と考えられる支援方法を検討すること,以上3点を目的とした.家族介護者11名,看護支援提供者31名(訪問看護師23名,市町村保健師8名)より分析対象データを得た.分析の結果,看護支援提供者は,家族介護者の介護力低下と,彼らを取り巻く環境の厳しさを認識していた.家族介護者と精神障害者は互いに影響を与え合っていると看護支援提供者は考えており,家族に対する支援の必要性はすべての者が認識していた.しかし,家族の介護に対する価値付けなどへの働きかけを意識して実施している者はいなかった.一方,家族介護者にとって患者の介護はつらさや大変さが強く,介護に対して有意味感を実感している者はいなかった.そして多くの家族介護者は,自分よりも精神障害者の介護を優先した生活を送っていた.訪問看護や訪問支援は精神障害者のためのものと認識しており,実際に行われている看護支援も患者に対する関わりが主となっており,家族介護者の中で有意味感の獲得につながる援助を認識していた家族介護者はいなかった.家族と看護支援者の双方の認識として,家族に介護の意義を感じさせるものは,患者の回復であった.
革新的有機光エレクトロニクスに向けた有機半導体の３Ｄ活性サイト材料科学

本研究では、有機半導体デバイス物性の鍵となる分子レベル(1 nm)から実薄膜レベル(100 nm)間に介在するメゾスコピック階層領域での3D活性サイト構造に着目し、有機半導体分子の集積・配向を制御するアプローチに基づき、高効率・高性能な有機光エレクトロニクスデバイスの創製を目的として研究に取り組み、以下の成果を得た。1.電荷輸送性有機半導体における3D活性サイト構造設計・制御およびトランジスタ特性π拡張縮環分子骨格中に3つのカルコゲンを含有するヘテロアセン化合物を新規に設計・合成し、溶液プロセスを用いた有機単結晶トランジスタおよび有機薄膜トランジスタの作製、電荷輸送特性の評価を行った。導入したカルコゲンに基づく化学構造と電荷輸送特性の関係を調べた。これら3種類の化合物を用いたいずれの単結晶トランジスタにおいて、1 cm2/Vsを超える高いキャリア移動度が得られ、良好なp型トランジスタ特性を示した。特に、ヘテロ元素として硫黄を導入した化合物は、セレンやテルルを導入した化合物と比較して著しく高い電荷輸送特性を示すことが明らかとなった。電荷輸送メカニズムの理論解析についても検討を行った。2.発光性有機半導体における3D活性サイト構造設計・制御および電界発光特性有機LEDの高効率化に向けて、最適な活性サイト構造を構築することにより、内部および外部量子効率を極限まで向上できる材料系の構築について検討を行った。熱活性化遅延蛍光を発現する高効率青色発光材料および有機LEDデバイスの開発に成功し、約20%の高い外部量子効率を達成した。また、これらの発光性有機半導体の技術を利用して、近赤外光を可視光へ変換可能な有機光アップコンバージョンデバイスを開発した28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、有機半導体デバイス物性の鍵となる分子レベル(1 nm)から実薄膜レベル(100 nm)間に介在するメゾスコピック階層領域での3D活性サイト構造に着目し、有機半導体分子の集積・配向を制御するアプローチに基づき、高効率・高性能な有機エレクトロニクスデバイスの創製を目的として研究を行い、次の成果を得た。1.電荷輸送性有機半導体における3D活性サイト構造設計・制御およびトランジスタ特性溶液プロセスを用いた有機単結晶トランジスタおよび有機薄膜トランジスタの作製、電荷輸送特性の評価を行った。単結晶トランジスタは、10.1 cm2/Vsの高いホール移動度を示し、良好なp型トランジスタ特性を発現した。本材料を用いてディップコート法による結晶薄膜の作製と、これを活性層に用いた薄膜トランジスタの作製・評価を試みた。Spring-8を用いた微小入射角X線回折(GIXD)法等により、結晶薄膜中における分子配向性について評価したところ、分子長軸が基板に対して完全に垂直な状態で自己組織的に配列していること、さらに基板引揚方向に対して結晶b軸が水平となった異方的ヘリンボーンパッキング構造を形成していることが明らかとなった。2.発光性有機半導体における3D活性サイト構造設計・制御および電界発光特性有機LEDの高効率化に向けて、最適な活性サイト構造を構築することにより、内部および外部量子効率を極限まで向上できる材料系の構築を目指して研究を進めた。今年度は、熱活性化遅延蛍光を発現するフルカラー発光材料および有機LEDデバイスを開発した。また、高効率な青色発光材料およびデバイスの開発にも成功した。アザボリン骨格を有する新規発光分子を用いることにより、約20%の高外部量子効率を達成した。有機半導体材料を用いたエレクトロニクスデバイスの活性サイト研究に関して、計画に従って研究を実施し、当初期待していた成果が得られてきている。また、これらの発光性有機半導体の技術を利用して、近赤外光を可視光へ変換可能な有機光アップコンバージョンデバイスを開発したSPring-8放射光を活用した物性解析についての共同研究などを実施し、さらなる3D活性サイト構造の解明・評価を進めていく。その結果を材料設計へフィードバックすることで、革新的有機半導体材料・エレクトロニクスデバイスの開発に繋げていきたい。
金属欠乏星におけるS過程元素合成と銀河初期の化学進化への影響

初期世代(水素やヘリウムより重い元素を含まない)星の進化やその進化の過程で起こるヘリウム燃焼層への水素の混入による急速な陽子捕獲反応過程を追うために、核反応ネットワークを陽子過剰側へ拡張し、初期世代の中質量(8-12倍の太陽質量[M_【of sun】]をもつ)星の進化を漸近巨星分枝(AGB)段階まで追った。1.超新星爆発を起こす恒星の下限質量初期世代の12M_【of sun】モデルは、中心での炭素燃焼後に残される酸素・ネオン・マグネシウム(ONeMg)中心核の質量がチャンドラセカール限界質量を超えているために、進化の最終段階には重力崩壊型の超新星になることを示した。また、これよりも質量が小さい星では、ONeMg中心核の質量が限界質量よりも小さいこととAGB段階での質量放出機構が未解明であるために、電子捕獲型超新星か白色矮星のどちらかになる。従って、白色矮星が残される上限質量として11-12M_【of sun】が得られた。2.中質量AGB星の進化と表面元素組成の変化9-12M_【of sun】の星では、ヘリウム燃焼層への水素の混入が起こり、窒素が大量に合成された。もしこの質量範囲にある星が超新星爆発を起こすと、大量の窒素を放出し、銀河系の初期段階において重要な窒素供給源となることを示した。さらに、9-11M_【of sun】の星がAGB段階へと進化すると、外層に発達している対流層の底部での水素燃焼により窒素に加えて炭素が大量に合成され、星表面からの質量放出により星間空間へと還元される。この炭素と窒素は、現在、銀河系ハローで観測されている炭素・窒素過剰星における炭素・窒素の起源となりえる可能性があることを示した。
完全制御カーボンナノチューブの物性と応用

単層カーボンナノチューブは、炭素6員環の並び方の異なる様々な構造が混ざって合成される。本研究では界面活性剤の働きに注目し、多種構造の混合物から金属型と半導体型を分離すると同時に、6員環の配列が右巻き・左巻きを含めて全く同じ単一構造の半導体型ナノチューブを、効率良く、高純度に、そして大量に、自動分離する新しいクロマトグラフィー技術を開発した。この新技術で分離した単一構造ナノチューブを用い、円二色スペクトルからそれぞれの構造の詳細なバンド構造を実験的に初めて明らかにした。また、マウスの褐色脂肪組織を選択的に蛍光造影する、ナノチューブの新機能を見出した。単一の構造を持った単層カーボンナノチューブ(SWCNT)を大量に分離するための高速クロマトグラフィー装置の設計・製作を行い、導入した。これまでに小規模レベルで実現している、多段のカラムを用いた手法や温度制御を行う手法を大型のカラムで大量に実現できるほか、新たな溶出法も検討できるように設計した。試運転として、新たな溶出法の検討を行ったところ、既存手法で必須であった試料の過剰投入を行うことなく、少量の試料から数種類の単一構造に近いSWCNTを得る事に成功した。また、極めて純度の高い半導体型SWCNTの溶出にも成功している。一方、SWCNTの単結晶を作製するには、分離で用いた分散剤を除去する必要がある。これまで、分散剤の残留については定量的な計測結果が報告されていない事から、嫌気下で試料を加熱して重量変化を調べる装置を導入し、試料に含まれる有機物の分解を検出する事に成功した。これを分析する事により、SWCNTに残留している分散剤の量や成分の同定が可能となった。この計測法をベースに、分散剤の残留を大幅に減らす手法の開発に成功した。また、高濃度でSWCNTを溶かす有機溶媒の検討も行い、有望な有機溶媒を見いだした。以上により、分離装置の整備と構造を分離精製されたSWCNTの単結晶育成に必要な基盤技術の整備がほぼ整った。これらの課題はポスドク2名とテクニカルスタッフ1名により、精力的に進められた。これらの成果の一部は、2014年3月に開催されたフラーレン・ナノチューブ・グラフェン総合シンポジウムをはじめとする国内外の学会で発表された。また、これまで既存の分離手法では不可能であったカイラル型の金属型SWCNTの構造分離にも着手し、わずかではあるものの、構造分離が行われている事を見いだした。本課題は、テクニカルスタッフ1名を採用し精力的に進めている。昨年度導入した高速クロマトグラフィー装置を用いて、複数の界面活性剤の混合比を変えながら多段階で溶出する事により、一回の分離行程で単一構造の単層カーボンナノチューブ(SWCNT)を分離する新たな手法を開発した。この新たな分離手法により、市販のSWCNTを原料に、(9,4)および(10,3)の単一構造半導体型SWCNTの大量分離に成功した。半導体型SWCNTは光励起の蛍光を示すが、特に(9,4)はその励起および発光の双方の波長が、生体透過性の高い波長にそれぞれ一致している事から、血管造影剤として適している。そこで、電子冷却型近赤外カメラを導入し、安価な735nm帯のLED照明を励起光源とする事により、マウスの血管造影試験を行った。その結果、(9,4)SWCNTは未分離のSWCNTに比べ1桁以上高い検出感度を示し、マウスの心臓の動きをとらえることに成功した。また、(9,4)は可視域に光吸収バンドを持たないため、ほぼ透明な半導体材料としても応用が期待される。一方単結晶作製を目指した取り組みとして、(6,5)SWCNTを多く含むとされる市販SWCNTを原料として、(6,5)型SWCNTの大量分離を行い、ミリグラムスケールの大量分離に成功した。高純度分離技術開発では、過剰投入法を用いて数種類の半導体型SWCNTをカラムに吸着させた後、多段階溶出法で徐々に溶出する事により、8種類のSWCNTに対して、超高純度の単一構造光学異性体分離に成功した。これらの光学異性体は対称な円二色性スペクトルを示す事から、不純物がほとんど含まれていない事が確認された。昨年度開発した新たな分離手法の詳細な分離原理の検討のため、各種条件下で分離実験を行い、その分離メカニズムをほぼ明らかにした。この分離メカニズムに基づき、さらに高度化した分離技術開発に取り組んだ。その結果、原料に含まれる多くの単一構造CNTをロス無く、順に分離していく事が原理的に可能である事を明らかにした。一方、昨年度開発した手法により、(9,4)および(10,3)の単一構造半導体型SWCNTの大量分離をすすめ、マウスの血管造影の実験を進めた。その結果、特殊な臓器の造影が可能である事がわかり、さらに詳細な実験を行うため、近赤外顕微鏡を導入し、それに高感度赤外線カメラを装着することにより、細胞レベルでの発光造影に成功した。これにより、臓器造影のメカニズム解明を目指している。さらに、単結晶作製を目指した取り組みとして、(6,5)型SWCNTの大量分離をさらに進めるとともに、熱重合反応により、2倍の直径を持つCNTの合成を行った。現在、解析中である。また、さらなる高純度試料を目指し、一度大量分離法で分離した単一構造CNTを再度分離することによる高純度化を試みた。

一方、過剰投入法を併用する高純度分離では、得られた高純度エナンチオマーの円二色性スペクトルを詳細に解析し、CNTのエキシトンバンド構造を求め、これまで得られていなかった価電子帯と伝導帯の非対称構造を実験的に得ることに初めて成功した。これらの成果は、国際ジャーナルに投稿中である。多種の単一構造CNTを一気に分離する世界初の技術開発が進んでおり、課題終了までに実現できる見込みである。これが実現すれば、単一構造CNTの自動分離が可能となり、単一構造CNTを用いた研究開発が一気に加速する事が期待される。また、近赤外血管造影の研究も特定臓器造影という新たな展開を見せており、大きな進展が期待できる。12種類の単一構造CNTの光学異性体分離に成功し、それらの円二色スペクトルから、CNTのバンド構造を得ることに世界で初めて成功し、Nature Communicationsに発表した。さらに、これまでCNTの光学異性体の純度を評価する事ができなかったが、特殊な分散剤を用いる事により、右巻きと左巻きのCNTで異なる波長に円二色スペクトルが観測される事を見出し、それを使って純度評価可能である事を示した。この成果は、フラーレン・ナノチューブ・グラフェン学会で報告し、飯島賞を受賞した。また、(9,4)および(10,3)の大量分離とそれを用いたマウスの血管造影の論文をNature Communicationsに発表した。さらに、カーボンナノチューブが褐色脂肪細胞に選択的に蓄積されることを見出し、その基本的な原理解明を他の科研費課題と合同で行い、その成果をScientific Reportsに発表し、プレスリリースを行った。褐色脂肪組織は、脂肪を燃焼して熱を発生させる事ができる組織であり、その活性化が、メタボリック症候群の治療に有効であると期待されているが、これまで褐色脂肪組織を簡単に造影する手法が無かった。CNTを用いて簡単に近赤外造影できる本成果は注目を集めている。単一構造分離の自動化も進化させ、15種類の単一構造CNTを自動で分離するプロトコルを完成させた。CNT分離用ゲルの開発も開始した。これまで分離に使用するゲルについては、市販品を用いていたが、市販品はCNT分離用に開発したものでは無いため、CNT分離に最適化されていなかった。そこで、市販品に類似の構造を持つゲルで組成を最適化したところ、市販品よりはるかに高い吸着性能を有するゲルの開発に成功した。ゲルの吸着能が改善されると、カラムサイズを小さくすることが可能で、分離コストの大幅な低減が可能となり、産業応用上極めて有益である。本年度は円二色性スペクトルからCNTのバンド構造導出と単一構造CNT大量分離技術に関する論文をNature Communications誌2報(オープンアクセス)で報告し、これらの成果を世界にアピールすることが出来た。多種の単一構造CNTを一気に分離する世界初の技術開発はほぼ完了し、具体的な分離作業を開始するとともに、試料提供も開始した。本分離技術は、光学異性体も分離可能であることから完全な構造制御と言うことができ、単結晶作製の原料の準備は整ったと言える。マクロなレベルでのCNTの配向技術があと一歩のところにあるので、擬似的な単結晶作製成功目前と考えている。
ロジウムーポルフィンを用いる炭素-水素結合の親電子的活性化と選択的物質変換

α-およびγ-位に2-ヒドロキシー(-ナフチル基や8-キノリル基をもつオクタエチルポルフィリンのRh(III)-Cl錯体はアセトンやシルチロヘキサノンのような単純ケトンのC-H結合の活性化に極めて有効であり,温和な条件下でこれらと反応しカルボニル基のα-位メタル(ロジウム)化物を与える.この反応においてはケトンのカルボニル基がルイス酸部位であるRh(III)に配位し,隣接するC-H結合のプロトンをポルフィリン置換基のフェノール性水酸基またはキノリル窒素がブレンステッド塩基として引き抜きケトンのエノール化が達成され最終的にRhと結合することにより有機金属化合物が生成する.このような(ルイス)酸-(ブレンステッド)塩基の協同触媒作用は酵素の活性中心のシミュレーションとして重要であるが,それが今回発現されたのはrigidなボルフィリン骨格を用いることにより酸,塩基の両部位を近傍位に固定し,かつ両者の直接の相互作用にもとづく"中和"を抑制することができたからである.これに対し単純なRh(III)錯体とピリジンまたはキノリンを共存させて用いると両者の結合(配位)が起こり上述の活性は全く見られない.一方, α-およびγ-位に2-ピリジル基をもつRh(III)-Cl錯体の場合には酸(Rh(III))と塩基(N)の距離は良いのだがNの電子対の向きが悪くRh-N配位結合にもとづく分子間の二量体中和をひきおこし失活してします. 8-キノリル系においてはRh(III)に対する配位軸とNの電子対の向きが直交しており分子内,分子間いずれにおいてもRh(III)とNとの直接の相互作用(中和)が全く無くこれが異常なまでの活性の原因である.このような修飾金属ポルフィリンにおける多点相互作用はケトンのエノール化以外にも認められ,例えばアミノ酸はRh(III)-NH_2配位結合とOH-CO_2Hの水素結合により二点固定される.α-およびγ-位に2-ヒドロキシー(-ナフチル基や8-キノリル基をもつオクタエチルポルフィリンのRh(III)-Cl錯体はアセトンやシルチロヘキサノンのような単純ケトンのC-H結合の活性化に極めて有効であり,温和な条件下でこれらと反応しカルボニル基のα-位メタル(ロジウム)化物を与える.この反応においてはケトンのカルボニル基がルイス酸部位であるRh(III)に配位し,隣接するC-H結合のプロトンをポルフィリン置換基のフェノール性水酸基またはキノリル窒素がブレンステッド塩基として引き抜きケトンのエノール化が達成され最終的にRhと結合することにより有機金属化合物が生成する.このような(ルイス)酸-(ブレンステッド)塩基の協同触媒作用は酵素の活性中心のシミュレーションとして重要であるが,それが今回発現されたのはrigidなボルフィリン骨格を用いることにより酸,塩基の両部位を近傍位に固定し,かつ両者の直接の相互作用にもとづく"中和"を抑制することができたからである.これに対し単純なRh(III)錯体とピリジンまたはキノリンを共存させて用いると両者の結合(配位)が起こり上述の活性は全く見られない.一方, α-およびγ-位に2-ピリジル基をもつRh(III)-Cl錯体の場合には酸(Rh(III))と塩基(N)の距離は良いのだがNの電子対の向きが悪くRh-N配位結合にもとづく分子間の二量体中和をひきおこし失活してします. 8-キノリル系においてはRh(III)に対する配位軸とNの電子対の向きが直交しており分子内,分子間いずれにおいてもRh(III)とNとの直接の相互作用(中和)が全く無くこれが異常なまでの活性の原因である.このような修飾金属ポルフィリンにおける多点相互作用はケトンのエノール化以外にも認められ,例えばアミノ酸はRh(III)-NH_2配位結合とOH-CO_2Hの水素結合により二点固定される.
遷移金属カルコゲニドの機能性超分子およびデンドリマー

前年度に引き続き、チオエーテル-チオラート混合型配位子を用いたニッケルの集積化を検討し、以下の成果をあげた。前年度の研究において、チオラート架橋2核ニッケル錯体[NiCl(μ-SCH_2CH_2SMe)]_2にかさ高いKS'Buをメタノール中で作用させた場合、これまでに合成例のない大環状構造をもつ環状10核ニッケルチオラート錯体[Ni(μ-SCH_2CH_2SMe)(μ-SiBu)]_<10>が高選択的に得られることを見いだした。この10核錯体は、ベンゼン/ヘキサメチルジシロキサンを用いて結晶化すると環の空孔にベンゼン1分子をゲスト分子として取り込み、その結果Ni_<10>S_<20>環は対象な円構造をとることがわかった。またベンゼンの代わりにトルエンを用いて結晶化した場合には、トルエン分子は環内には取り込まれず、配位子のチオエーテル鎖の末端が空孔に入り込み、環が楕円形になることがわかった。この結果は、得られたチオラート架橋ニッケル10核構造が比較的柔軟な環構造を持つことを示す興味深い結果である。そこで、チオエーテル-チオラート混合型配位子のチオエーテル上の置換基をエチル基に代えたKSCH2CH2SEtを用いてニッケル錯体の合成を検討したところ、同様に環状10核ニッケル錯体[Ni(μ-SCH_2CH_2SEt)(μ-StBu)]_<10>が得られた。X線構造解析の結果、トルエンやクロロベンゼンを用いて結晶化した場合にもトルエン分子が環内に取り込まれることがわかった。また10核錯体に加えて、より大きな環構造をもつ環状12核ニッケルチオラート錯体が生成していることもわかった平成16年9月から合成研究を開始し、チオエーテル-チオラート混合型配位子を用いたニッケル原子の集積化に関して以下の成果をあげた。NiCl_2に1倍当量のチオエーテル-チオラート混合型配位子のカリウム塩KSCH_2CH_2SR(R=Me,Et,iPr)をメタノール中で加えたところ、二核錯体[NiCl(SCH_2CH_2SR)]_2が得られた。この二核錯体にKStBuを加えたところ、S^iPrとSCH_2CH_2SRが1つずつ対を成し、交互にニッケル間を架橋した環状ニッケル6核チオラート錯体[Ni(SCH_2CH_2SR)(S^iPr)]_6が収率35%で得られた。同様のチオラート架橋ニッケル6核錯体は報告されているが、2種類のチオラートを選択的に1:1の比で導入した例はなく、本研究で用いたチオエーテル-チオラート混合型配位子が環状構造の過程で重要な役割を担っていることを示す興味深い結果である。一方かさ高いKS^tBuを用いて同様に二核錯体[NiCl(SCH_2CH_2SR)]_2と反応させたところ、より大きな環構造をもつ環状ニッケル10核チオラート錯体[Ni(SCH_2CH_2SR)(StBu)]_<10>が高選択的に得られた。[Ni(SCH_2CH_2SMe)(StBu)]_<10>をベンゼン/ヘキサメチルジシロキサンを用いて結晶化しX線構造解析を行ったところ、Ni_<10>S_<20>からなる環の空孔にベンゼン1分子を取り込み、Ni_<10>S_<20>環は対象な円構造をとっていることがわかった。この結果は、得られたチオラート架橋ニッケル10核構造が比較的柔軟な環構造であることを示すものである。

X線構造解析の結果、トルエンやクロロベンゼンを用いて結晶化した場合にもトルエン分子が環内に取り込まれることがわかった。また10核錯体に加えて、より大きな環構造をもつ環状12核ニッケルチオラート錯体が生成していることもわかった
Gd-DTPA造影MRIによる肺腫瘤の定量的診断-早期肺癌診断のために-

造影MRIを用いた定量的評価によって、肺野腫瘤病変における肺癌と他疾患との鑑別診断への応用を目的として研究を行った。対象とした症例はは石灰化のない肺野腫瘤病変(長径30mm以下5mm以上)44例で、その内訳は肺癌手術例28例、手術または臨床的に良性腫瘤と診断された16例(結核腫10例、非特異的肉芽腫4例、過誤腫2例)であった。1.5T超電導装置を用い、Spin Echo法TR:500msec,TE:25msecで横断像を撮像した。造影剤としてGd-DTPA 0.1mmol/kgを静注し投与前後で腫瘤内部の信号強度を比較検討した。以上の結果として、肺癌の造影後の信号強度は造影前に比べ73.9±22.9%(平均±標準偏差)上昇し、良性腫瘤16例全体の信号強度の上昇33.1±38.7%)と比較して有意差(p<0.001)がみられた。良性腫瘤のうち、結核腫は10.3±9.3%、非特異的肉芽腫90.0±35.2%、過誤腫51.0±19%の上昇で、肺癌と結核腫の間には上昇率に有意差がみられ重なりがなかったが、肉芽腫との間には有意差がみられず、特に小さい腫瘤で肺癌との間に重なりがみられた。過誤腫は不均一に造影され、腫瘤内のよく造影される部分と肺癌では、信号強度の上昇率に有意差はみられなかった。造影MRIによる定量的評価では、石灰化のない結核腫の鑑別診断には有用であることが研究成果として得られた。しかし、肺癌の結核腫以外の良性腫瘤との鑑別には本法のみでは診断困難なことがあり、測定方法の工夫や他の診断方法との併用など今後解決すべき問題が残された。
抗PD-1抗体治療の効果を示す直接的バイオマーカーの検索

抗PD-1抗体の効きやすさや効きにくさを決めるメカニズムについては基礎研究レベルで示されているが、実際に抗PD-1抗体投与を受けた患者のがん組織内で起きている現象を直接解析した研究は少ない。そこで本研究では、切除可能な皮膚転移を含む、多発転移を持った進行期メラノーマ患者を対象に、抗PD-1抗体治療前の組織および縮小中や増大に転じた組織において、浸潤するT細胞と癌細胞の機能、性質などを網羅的に解析して、治療の選択により役立つ指標を探す。
ホップフィールドニューラルネットワークを用いた空中磁気探査データの3次元モデリングのための新技術開発

平成15年度は、前年度にエジプト国の西方砂漠で実施した空中磁気探査のデータ処理の手法について研究した。すなわち、このフィールド調査で得られた膨大な量の空中磁気探査のデータを種々のデータ解析の方法で解析した。すなわち、解析的なデータ解析の方法として、オイラーデコンボリューション、スペクトル解析の手法を適用した。また、初期値に依存しないデータ解析の方法として、ニューラルネットワークによるデータ解析の方法を適用した。その結果、いずれの手法にも長所と短所があることが分かり、トレーニングを要しないホップフィールド・ニューラルネットワークが最適であるとの結論に到達した。これらの研究成果は、第23回国際地球物理学連合(IUGG)や世界で最も権威ある米国の物理探査学会誌(Geophysics)等に掲載されている。一方、九州大学の地雷探査グループ(QMAG)では、小型の無人飛行船を用いた地雷探査に関する研究を行っており、この飛行船に搭載するための小型軽量の3軸磁気傾度計を開発している。このため、平成15年度は、実際に金属製の地雷モデルを複数個埋設して、空中から磁気探査法により地雷を検出する場合の測定精度、データ処理の方法および空間分解能について詳細に検討した。これらの研究成果は、米国の物理探査学会誌(SEG)、Near-Surface Geophysics(Book)など3編の論文として掲載される予定である。以上の成果をふまえて、実際に磁場センサーによる化学弾のフィールド調査、データ処理、データ解析の方法などについて指導している。平成14年度は、まず本研究課題を実施するために必要な空中磁気探査のデータを取得した。すなわち、サレム博士自身が実際にエジプトへ一時帰国し、エジプト国の西方砂漠のGebel Duwi地区において、航空機を用いた空中磁気探査法を約60日間にわたり実施した。次いで、今回のフィールド調査で得られた膨大な量の空中磁気探査のデータをニューラルネットワーク、オイラーデコンボリューション、スペクトル解析など種々のソフトウエアプログラムを研究開発して解析した。これらの研究成果の一部は、2002年の研究発表に示すように、エジプトで開催された国際物理探査学会(Cairo2002)、アメリカの国際物理探査学会(SEG2002)、第6回ジオトモグラフィ(Geotomography)の国際学会、京都大学で開催された第7回先端物理探査学会などで発表し、優れた研究であると高く評価され、学会誌への投稿依頼が届いている。これらの要請に応えて、残部については、アメリカの物理探査学会の学会誌(Geophysics)、ヨーロッパの物理探査学会誌(Geophysical Prospecting)およびComputer and Geoscience誌にすでに受理されており2003年中にはいずれも出版される予定である。
スギ林で生育する菌類の生理学的諸性質とその特異機能を生かしたスギ材の有効利用

千葉県及びその周辺地域のスギ林内に生育する担子菌(スギ担子菌)を分離同定したところ、Strobilurus ohshimae(スギエダタケ)、Mycena rorida(ヌナワタケ)、Xeromphalina campanera(ヒメカバイロタケ)、Marasumiellus sp.(シロホウライタケ属)といった比較的小型な担子菌の生育が確認された。この4菌株について炭素源、窒素源の利用性、スギ樹脂成分による影響等について他の樹種で生育する菌類と比較しながら検討した。窒素源の利用性は上述した4菌株間で同様な結果を示した。炭素源の資化性は菌株間で異なり、幅広い資化性を示すもの(X.campanera等)、ばらつきを示すもの(S.ohshimae等)に分かれた。また生育に及ぼす培地pHも菌株間で異なり、S.ohshimaeは酸性側で、X.campaneraはアルカリ性側で生育が良好であった。一方、スギ材より樹脂成分を熱メタノールより抽出し、寒天培地に塗沫、あるいは液体培地に添加して各菌株に対する影響を検討した。寒天培地における検討では、他の樹種で見られる菌株や不完全菌は生育が抑制されるのに対し、スギ担子菌は耐性を示し、なかでも、M.roridaに関しては生育が促進された。また、液体培地ではS.ohshimaeの生育が比較的良好であった。以上より、スギ担子菌は個々の生理的諸性質は若干異なるものの、スギ樹脂成分に対する耐性機能あるいは資化能力を獲得していることが示唆された。なお、Xeromphalina campanera,Marasumiellus sp.はスギおがくず上で容易に子実体が形成したため、人工的に子実体を形成させることが可能となった。
ヤタケマイシンをはじめとする複雑な含窒素環状化合物の合成研究

申請者は当研究室で開発された芳香族アミノ化反応を鍵反応として本化合物の合成研究を行うことで、これまで困難であった複雑な構造を有する含窒素環状化合物に対する一般性の高い新規合成法を確立できると考えている。前年度の研究成果として、強力なDNAアルキル化能を持つグラムスケールにてヤタケマイシンの全合成を達成している。本年度は、ヤタケマイシンの合成研究で得られた知見をもとに、海産性の天然物として初めてテロメラーゼ阻害活性(IC_<100>=50μM)を示すディクティオデンドリン類の合成研究を行った。本化合物群は二つの窒素原子を含む高度に置換された芳香環を有しており、これらが非常に電子豊富であることから、古典的な手法では合成がきわめて困難である。まずはディクティオデンドリン類全てに共通する4環性コア骨格の構築を当面の目標とした。100グラムスケールにて容易に調製可能なトリハロベンゼンから3工程で得られるスルホンアミドに対し、芳香族アミノ化反応が片方のプロモ基を完全に保持したまま、ほぼ定量的に進行することを見いだした。ここから、残されたブロモ基を足がかりとして種々のクロスカップリング反応を検討した結果、インドリン骨格を含む基質の場合は全く反応が進行しなかったが、インドール骨格へ酸化された基質を用いると望みのビアリール体を合成できた。また、続くアジドの熱分解も最適化は行っていないものの中程度の収率で4環性コア骨格を構築することに成功した。今後は残されたパラアニシル基の導入を経て全合成が達成できるものと考えている。ヤタケマイシンのように活性化されたシクロプロパン環構造を有する化合物群は、DNAのアルキル化を作用機序として強力な抗腫瘍活性を示すことが知られている。私は当研究室で開発された芳香族アミノ化反応を鍵反応として本化合物の全合成研究を行い、これまで合成が困難であった複雑な構造を持つ含窒素環状化合物に対する一般性の高い新規合成法を確立することを目的として本研究に着手した。一年目はヤタケマイシンを構成する3つのセグメントの合成とヤタケマイシンの不斉全合成に関して検討を行った。中央セグメントの合成に関しては、リチオベンゼン誘導体による光学活性エピクロロヒドリンの位置選択的な開環反応を鍵反応として、ヤタケマイシンとその類縁体に共通する不斉中心の構築に成功した。また、分子内アミノ化反応を最大限に利用することで、きわめて短工程かっ効率的に3つのセグメントをグラムスケールにて合成できた。合成したセグメントの縮合については反応条件の詳細な検討を必要としたものの、Bogerらにより報告されている通算収率を大幅に上回る合成ルートを確立できた。さらに、合成終盤においてベンジルエーテルの脱保護を行ったが、既存の反応条件では全く目的物が得られなかった。そこで、副生成物を精査し、種々の反応条件を検討することで、これまで困難であった多くの官能基を有する基質に対しても適用可能な新規脱ベンジル化条件を見いだした。これらにより、サブグラムスケールでのヤタケマイシンの全合成を達成し、その成果はJournal of the American Chemical Society誌にすでに報告している。今後は得られた知見をもとに、類縁化合物であるCC-1065およびデュオカルマイシン類の最短工程かつ最高通算収率での不斉全合成を達成したいと考えている。また、ヤタケマイシンの各種誘導体の合成も行い、構造活性相関についての知見を得る予定である。
戦前期日本プロレタリア文学の国際連帯に関する研究：ドイツとアメリカを中心に

192030年代に隆盛した日本のプロレタリア文学は、国内のみならず海外でも受容されており、それは国家や巨大資本に依存しない、民間有志による国際文化交流の先駆的な試みであったと評価できる。本研究課題では、ドイツとアメリカの革命文学に関する一次資料を収集して日本プロレタリア文学の翻訳・紹介状況を整理し、日・独・米各国のプロレタリア(革命)文学運動の比較検証を行う。その成果として、社会主義ネットワークを通じた日本と海外の文化交流の様態を明らかにして、国際性という視点から日本プロレタリア文学を近代文学史上に意義づけ、戦前の日本文学の翻訳・流通状況の一端を解明することを目的とする。
文明間の対話促進のための基盤研究〜障壁の分析と可能性の探求

本研究では、西欧世界と非西欧世界との間の衝突を回避するために必要な対話を促進するための基盤研究を推進した。2001年9月11日の同時多発テロ事件以降、世界ではアフガニスタン侵攻、イラク戦争、さらにパレスチナ問題の危機的状況と、本課題に関連する事件が頻発した。これを受けて、本研究では、第一に西欧世界とイスラーム世界とのあいだの摩擦や対立が、市民の日常生活のレベルから、国際関係に至るまで、いかにして発生し、展開していくのかを明らかにすることに主眼を置いた。具体的には、EU諸国におけるイスラーム問題の現状分析および旧ソ連邦から独立したカフカス地域におけるナショナルアイデンティティ形成過程に関する実態調査を中心とした研究を行った。同時に、文明間の対話における主体としての人間の精神的側面に関する研究を行い、個々の人間、社会集団、国家というさまざまなレベルにおける紛争の実態とそれを回避させるための社会科学的方法に関する理論的研究への足がかりを得た。これらの研究をふまえて、今日、焦眉の急とをっている西欧文明圏と非西欧文明圏との緊張の緩和のために、衝突を引き起こす構造的要因としての西欧中心主義的国家システムのあり方、および巨大化したメディアの機能、さらには近代以降の西欧思想における啓蒙主義的要素などについて再検討が必要であるとの結論に達した。今後は、以上の三点について、さらに研究を深化させることにより、紛争回避のための対話促進の実践に向けて、より具体的な政策提言を行いたいと考えている。内藤正典は、平成13年9月11日の同時多発テロ事件以降の西ヨーロッパ諸国におけるイスラームおよびムスリムに対する意識表出の変化を現地調査した。そして、オランダでは宗教差別事件等が多発したこと、それは社会に通底する文化差別の顕在化であったこと、その暴力表出の抑止システムが存在しないこと等を、具体的事実として見いだした。旧ソ連邦崩壊後の民族関係を研究する関啓子は、アゼルバイジャン・バクー市の小中学校、モスクワ市のアゼルバイジャン系小中学校において、民族間の葛藤の実態、その解決に向かう教育上の工夫、宗教文化施設の活動等を現地調査した。その結果、民族関係に関する比較教育学的研究を可能にする資料および視点を見いだした。落合一泰はスペイン、イタリアで現地調査を行い、現代スペインにおけるラテンアメリカへの希薄な関心、近代初期にメキシコ学の中心を占めたイタリアにおけるその後の関心の衰微という、予想を覆す知見を得た。ラテンアメリカ側にはヨーロッパに対する高い関心が常在してきたことから、文明間の対話可能性という枠組みにおいては、この落差の考究が早急に必要との新たな認識を得た。落合は、それに向けての予備的関連調査と資料収集をメキシコで行った。宮地尚子は、同時多発テロ事件後の精神的ショックと報復感情、戦争意識、ナショナリズム、移民への排他的行動などについて研究を行い、犠牲者・被害者をめぐる国内メディアの表象の実態とその偏向性に関する分析を行った。以上の研究から、文明間対話の障壁の分析と可能性の模索という本研究課題を基礎づける各種データを蓄積することができた。本研究は、西欧世界とイスラーム世界との関係を中心に、文明間の対話を促進する上で、現実に何が障壁となっているのかを分析し、対話促進に必要なものはなんであるのかを解明することを目的としている。本年度は、この観点から、トルコおよびアルメニア、ロシア等において学術調査を実施した。1.トルコにおいては、11月にイスラーム政党(公正発展党)が総選挙で圧勝し、12月のEU首脳会議でトルコの加盟が延期されたことが、トルコ国民にいかなる影響を与えているのかを実証分析した。その結果、建国以来80年にわたる西洋化志向に明らかな転換が起きていることが明らかとなった。その変化は、第一にヨーロッパ志向の相対化であり、第二にはイスラーム政党を支持しつつも、イスラーム復興主義を直ちに政治に反映させないというイスラーム政党の新たな方向性の提示であった。しかしながらアメリカの対イラク戦の動向如何では、政権がイスラーム復興主義に傾斜する可能性があり、反米感情の高揚と軍部の動向が、今後の文明間対話の成否を分ける鍵となる可能性が高いことが判明した。