hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日米英3か国における家計の異質性を考慮したアセットプライシングモデルの実証研究

昨年度認識したモデル推定の困難さについて引き続き検討を行った。その中で、パラメータ推定が配当を記述したモデルに敏感であることを発見した。具体的には、配当成長に対する理論モデルの仮定(定常性)と標本データの特徴(非定常性)のかい離をどのように埋めるのかについて、理論モデルの再構築とデータ処理方法の再検討が主な作業内容となった。調査した範囲で、この問題に取り組んだ先行研究はなく、試行錯誤を繰り返した。この問題は、データの時間集計である程度解決できることも確認した。すなわち、月次を年次データに集計することになるが、本研究の最大の特徴の一つが月次レベルでの家計の消費行動の異質性を検証するところにあるので、時間集計だけでは問題解決とはならない。現時点で完全な解決に至っていないが、モデルの最終型が大規模なため、部分的な検証(モデルを退化させ、比較可能な別モデルと結果を比較)を繰り返しながら、データ特性のモデル推定に対する影響を調査した。これら作業は、共同研究者と定期的に議論を行い、必要に応じて他の研究者に意見を求めながら作業を行った。実績として、簡単な研究ノートは作成したものの、投稿できるレベルに達していない。本年度は学部長職の最終年と重なり、モデル推定に必要なまとまった時間の確保が困難であった。そのため、十分な検証が行えず、論文執筆に必要な結果を得ることができなかった。昨年度の試行錯誤で問題の解決策がみつかったので、今年度前半で分析結果をとりまとめ、年度後半では共同研究者と手分けして学会や研究会などで精力的に発表する予定である。理論モデルとその実証に関する先行研究(Constantinides and Ghosh, 2017, J. of Fin.,等)サーベイを行った。この中で、米国のデータを使用した実証分析について、データ構造が異なる日本のデータでも同様の実証分析が可能かどうかのチェックを行い、問題ないことを確認した。ただし、先行研究(宇南山, 2011,国民経済雑誌,等)サーベイより、四半期データの米国に対して、月次データの日本ではデータ特有の処理が必要であることを確認し、共同研究者とその対応策を協議した。一方、実証分析に必要なデータについて総務省統計局へ申請を行った。個票データ入手の申請のため、諸手続に多くの時間を費やしたが、年度末に申請が受理され、データを入手することができた。総務省統計局担当者とのやりとりの中で、データ集計の一部を総務省統計局で行ってもらえることが分かり、これにより今後のデータ整備にかかる時間を大幅に短縮できることが分かった。一方で、データ入手に時間がかかったため、データを使った実証分析には至らなかった。ハード面について、今回扱うデータが個票データのため、PCの設置場所、データの保管場所などについて総務省統計局と調整を行った。あわせて、データを外部から遮断する必要が生じたため、分析用のPCと情報発信用のPCを独立させた。以上の作業については、共同研究者と相互に研究室を訪問し、研究の進捗状況を定期的に把握した。また、日本経営財務研究学会に参加し、最新のファイナンス分野の研究者の発表を聞くとともに他の研究者と情報交換を行った。理論モデルとその実証に関する先行研究サーベイは順調に進んでいるが、総務省統計局への個票データ利用申請に時間がかかったため。ただし、遅れは2か月程度と考えている。今年度は、昨年度入手した大規模個人消費データの整理(データベース化)を行った上で、データ分析を行った。具体的には、1981年1月から2015年12月における各家計の属性(所在地、世帯主の職業・年齢、家族構成など)と消費支出(耐久財、半耐久財、非耐久財、サービス)を月次で集計し基本統計量を計算した。その際、次の2点に留意しながら作業を行った。1つ目は、同じデータの処理に関する先行研究(宇南山, 2011)との比較を行った。具体的には、今回入手したデータから先行研究と同じ期間のデータを取り出し、集計後の属性が先行研究と一致するか確認しながら分析を行った。これにより、元データの加工段階でのミスをなくすことで分析データの信頼性を高めることができた。もう1つは、消費データの特徴を米国の先行研究(Constantinides and Ghosh, 2017)との比較を行った。米国のデータは四半期であり、日本のデータは月次であることから、彼らは理論モデルと整合的なデータの特徴を報告しているが、果たして日本のデータはそのような結果が得られるかに注目しながら、結果の比較はもちろん、消費データの加工におけるいくつかのルールについても検討を行った。これら作業については、データベースが設置されている私の研究室において、共同研究者と定期的に意見交換を行いながら進めた。また、必要に応じて、上記先行研究の執筆者にも直接アドバイスをいただきながら作業を進めた。ただし、日米のデータ構造の違いによる分析方法や分析結果への影響は思っていたよりも大きく、モデル推定には至らなかった。昨年度の遅れ(2か月程度)を取り戻すことができなかったため。また、今年度から開始したデータ分析に先立って行ったデータ属性チェック(約300万件)に予定以上の時間がかかってしまった。

調査した範囲で、この問題に取り組んだ先行研究はなく、試行錯誤を繰り返した。この問題は、データの時間集計である程度解決できることも確認した。すなわち、月次を年次データに集計することになるが、本研究の最大の特徴の一つが月次レベルでの家計の消費行動の異質性を検証するところにあるので、時間集計だけでは問題解決とはならない。現時点で完全な解決に至っていないが、モデルの最終型が大規模なため、部分的な検証(モデルを退化させ、比較可能な別モデルと結果を比較)を繰り返しながら、データ特性のモデル推定に対する影響を調査した。これら作業は、共同研究者と定期的に議論を行い、必要に応じて他の研究者に意見を求めながら作業を行った。実績として、簡単な研究ノートは作成したものの、投稿できるレベルに達していない。本年度は学部長職の最終年と重なり、モデル推定に必要なまとまった時間の確保が困難であった。そのため、十分な検証が行えず、論文執筆に必要な結果を得ることができなかった。データ整備を早急に完了させ、データの基本統計量を計算しながらデータチェックを行う。データの信頼性を確認した上で、すでに完了している先行研究サーベイを参考に実証分析を実行する。年度後半には研究会等で発表し、理論モデルの拡張・精緻化、実証手法の再検討、実証に用いたデータの再検討を行う。この時点で、昨年度の遅れは解消される予定である。基本統計量の計算まで終えたので、年度前半でモデル推定とその考察を行い、年度後半には研究会などで発表し、年度中に締め切りを迎える学会発表に申し込む予定である。昨年度の試行錯誤で問題の解決策がみつかったので、今年度前半で分析結果をとりまとめ、年度後半では共同研究者と手分けして学会や研究会などで精力的に発表する予定である。業務の都合で予定していた海外学会への参加ができなかった。また、データ入手に時間がかかったため、分析に必要なソフトウェアを購入することができなかった。(理由)データ分析が遅れているため学会等での発表ができなかった。(使用計画)年度後半を中心に学会等へ参加する予定である。国内外での研究発表を予定していたが、研究の進捗の遅れから研究成果がでておらず、これらについては次年度前半には研究成果をまとめ、次年度後半に使用する予定である。先送りしたソフトウェアを購入するとともに、学会等に積極的に参加する予定である。
蛍光ＨＩＶの表皮侵入機構の可視化と新規ＨＩＶ侵入阻害薬の開発

今回の研究結果からMaraviroc (MVC)を内服したヒトの表皮内LCはHIV感染に対して非常に強い抵抗性を持つことが明らかとなった。このことから、AIDS治療薬として開発された同剤が内服マイクロビサイドとして臨床応用可能であることが示唆された。また、Langerhans細胞のHIV感染抑制実験において、EFdAおよびMVCがTenofovirに比べて有意に優れたHIV感染抑制効果を持つことが示唆され、特にEFdAは外用マイクロビサイドとして実用可能であることが示唆された。目的)ex vivo経皮膚HIV感染モデルを用いて、表皮内ランゲルハンス細胞のHIV感染に対して、新たな抗ウイルス薬EFdAが感染予防効果を持つかを検討することにある。方法)健常ボランティアから皮膚(表皮)を表皮水疱蓋として採取する。あらかじめEFdA、TenofovirおよびMVCなどの抗ウイルス薬を角質側を下にした表皮シートをのせる。30分後に各々の表皮にHIVを曝露する。2時間後表皮シートを洗浄し、培養液に浮かべる。HIV曝露3日後に表皮シートから遊走した細胞をPE標識抗langerin抗体およびAPC標識抗CD11c抗体(LCマーカー)で染色後、FITC標識抗HIVp24抗体で細胞内染色し、フローサイトメトリーにてLCのHIV感染率を解析する。結果)EFdA、TenofovirおよびMVCの各薬剤の前処置は、100-5000 ng/mlのそれぞれの濃度において、表皮内LCのHIV感染を有意に抑制した。驚くべきことに、EFdAによるLCのHIV感染抑制効果はいずれの濃度においても最も強く、ほぼ100%の抑制効果が得られた。またEFdA、TenofovirおよびMVCの各薬剤(1000 ng/ml)の前処置は、HIV感染LCからCD4陽性T細胞へのウイルス播種を有意に抑制した。EFdAによるHIV感染LCからのウイルス播種抑制効果は最も強く、ほぼ100%の抑制効果が得られた。意義)今回の研究結果は、新規抗HIV薬EFdAがLCのex vivo HIV感染抑制実験において、Tenofovirに比べて格段に優れた感染抑制効果を持つことが示唆され、EFdAをマイクロビサイドとして使用することによって、性行為HIV感染をより確実に予防できる可能性が示唆された。(目的)抗AIDS治療薬として開発されたCCR5阻害薬;Maravirocを性行為前に内服することによってHIV感染を予防できるか、すなわちMaravirocが内服マイクロビサイドとして応用可能であるかを検討する。(方法)Maraviroc(300 mg x 2/day)を1日、3日、あるいは14日間内服した健常ボランティア(各24名)から表皮、血液、精液を採取し(最終内服2時間後)、MVC濃度を測定した。また、Maraviroc内服前あるいは内服後に健常ボランティアから表皮を採取し、この表皮シートにHIV(HIVBaL; R5 HIV)を曝露し、ランゲルハンス細胞のHIV感染率をフローサイトメトリーにて定量した。(結果と考察)すべてのボランティアにおいて、Maraviroc内服前における表皮内LCのHIV感染が種々の程度で認められた(0.67-3.11%)。しかし、Maravirocを3日間あるいは14日間内服したボランティアではいずれにおいても、表皮内LCのHIV感染率は0.00%と完全に抑制された(% inhibition: 100%)。これらの研究結果から、Maravirocを3日以上内服したヒト皮膚内in situ LCはHIV感染に対して非常に強い抵抗性を持つことが明らかとなった。異性間性行為HIV感染におけるウイルスの皮膚・粘膜を介した生体内侵入にはLCへの感染が必須であることから、これらの結果はMVC内服によって性行為HIV感染を予防できる可能性、すなわちMVCの内服マイクロビサイドとしての有用性を示唆している。(目的)Human immunodeficiency virus (HIV)は人体にとって重要な病原体であり、主に皮膚・粘膜の表皮より侵入する。本年度は、拡大するAIDS感染に対する緊急のHIV感染拡大予防法の開発を考慮し、新規侵入阻害法の開発-新規AIDS治療剤;EFdAのマイクロビサイド(感染防御外用剤)への応用-を主な目的として検討した。(方法)健常ボランティアから皮膚(表皮)を表皮水疱蓋として採取する。あらかじめ24穴プレート上に置いてあるEFdA、TenofovirおよびMVC各薬剤ドロップの上に、角質側を下にした表皮シートをのせる。30分後に各々の表皮にHIV(HIVBaL; R5 HIV)ドロップを曝露する。HIV曝露3日後に表皮シートから遊走した細胞(skin emigrants; 90%以上がランゲルハンス細胞:LC)を回収し、skin emigrantsをPE標識抗langerin抗体およびAPC標識抗CD11c抗体(LCマーカー)で染色後、FITC標識抗HIVp24抗体でintracellular stainingし、フローサイトメトリーにてLCのHIV感染率を解析する。

(結果)EFdA、TenofovirおよびMVCの各薬剤の前処置は、表皮内LCのHIV感染を有意に抑制した。驚くべきことに、EFdAによるLCのHIV感染抑制効果はいずれの濃度においても最も強く、ほぼ100%の抑制効果が得られた。(考察)性行為HIV感染において性器粘膜内LCがHIV侵入の重要なターゲットであることより、今回の結果はEFdAをマイクロビサイドとして使用することによって、性行為HIV感染をより確実に予防できる可能性を示唆している。EFdAは、マイクロビサイドとして、Tenofovirよりも格段に優れた性行為HIV感染予防効果が期待できる結果が得られた。この臨床的意義は大きく、マイクロビサイドとしてはEFdAが現時点で最も強力に性行為HIV感染を予防できる薬剤:マイクロビサイドであると考えられる。昨年の国際AIDS学会において、性行為HIV感染を予防するマイクロビサイド;Tenofovirゲルが臨床研究において約40%の性行為感染を阻止することが報告された。今回の実験結果はEFdAをマイクロビサイドとして使用することによって、Tenofovirゲルよりもさらに有効かつ確実に性行為HIV感染を予防できる可能性を示唆しており、AIDS流行阻止に大きく貢献すると考える。薬剤曝露とHIV曝露の間隔をあけることによって、EFdAとTenofovirの阻害効果の持続時間を比較検討し、EFdAが性行為HIV感染における新たなHIV侵入予防薬(マイクロビサイド)として臨床応用可能であるかを検討する予定である。今後はex vivo表皮HIV感染モデルを用いたHIVの表皮内tight junction通過機構とLCのHIV取り込みおよびHIV感染LCの表皮外への遊走のvisual化について検討する予定である。ヒト皮膚のtape-stripping後、同部にsuction blisterを作製し、次に水疱蓋より表皮シートを作成し、24穴プレート上に置いた新規蛍光HIV(mCherry-HIV)ドロップの上に、角質側を下にした表皮シートをのせる。HIV曝露後表皮シートをPBSにて洗浄(3回)し、液体窒素で凍結保存する。蛍光HIV曝露後表皮シートをクリオスタットにて薄削後、tight junctionを抗ZO-1抗体, LCをMHC IIで染色する。垂直方向の切片を切り出し、コンフォーカル顕微鏡を用いて経時的に表皮検体の観察・撮影を行い、LCの蛍光HIVの取り込みおよびHIV感染のLCの表皮外への遊走を検討する。次年度の研究費は、HIVBaLの購入や培養液などすべて消耗品の購入に使用する予定である。また未使用金(23,197円)は、ランゲルハンス細胞同定に必要な抗langerin抗体の購入にあてる予定である。本研究に必要な物品費はすべて消耗品類(HIV、モノクローナル抗体、細胞培養液、培養器具、ELISA Kit、その他試薬)等の購入に使用する予定である。
超高速NMR映像法による高流動コンクリート中の骨材の流動解析

フレッシュ・コンクリートの円錐管内流れにおける骨材の挙動を、NMR映像法により測定した。磁場の不均一性に影響されることの少ない振幅法と空間分解能の高い勾配エコー法を組み合わせることにより、固液二相流の任意断面内の流れと個体粒子の運動が計測され、この種の実験における当該手法の有用性が実証された。通常の可視化手法では、管壁近傍の流れのみが観察可能である。ただし、今回用いた施設では、測定対象の制約から外径20mmという小規模な円管の使用が余儀なくされた。また、粒子Reynolds数が0.01を超える流れについては、計測の時間分解能が問題となる。実際では、モデル・モルタルとしてセルロース・エーテルの水溶液、モデル骨材としてデルリンの楕円球を用いた。NMR映像撮影のために、モデル・モルタルには少量の硫酸銅を加えておく。鉛直流れの断面映像の時間的変化を分析することにより、粒子が蛇行しながら流下する様子が正確に把握された。流れの微細構造に注目すると、非定常的で複雑である。これらのデータは一括して報告書の形に取りまとめ、公表する。観測された流れの状況をHagen-Poiseuilleの理論および円錐管流れの理論と比較したところ、緩いテ-パに関する限り、平均流については前者が十分な近似を与えることがわかった。鉛直円錐管出口でのアーチ形成による流れの閉塞確率は、モデル・モルタルの粘度には顕著に依存せず、むしろ骨材率によることが明らかになった。計測の時間間隔を短縮するためには、エコー・プレイナ法が適切である。モルタルの流れと骨材の挙動が同時的に得られることから、より大きなスケールの実験を行ない、空間標識法を適用すれば、材料の分離の状況等も定量的に捕捉されるものと思われる。ただし、その場合には、モデル骨材を球形として静磁場の乱れを減じる必要が生じる。NMR映像法を応用して,円管内における高流動コンリートの流れの状態を調べた.ここで用いた装置によれば,鉛直管内の流れの任意断面の流速分布が検出できる.画像取り込み条件は,撮影時間間隔1.0s,管軸を含む鉛直スライス厚さ4.0mm,画素サイズ0.15mmである.実験ではロ-ト試験を想定してアクリル製のテ-パ管を用い,作業の便宜上,固液2相のモデルコンリートを流した.モデルモルタルは水溶性セルロースエーテルを水に溶いたもの(無色透明,比重1.0),モデル粗骨材は米粒状のデルリン原材料(粒径2.5mm×4.0mm,比重1.4)である.モルタル-粗骨材比を最適とされる0.5に固定し,セルロースエーテルの混入比率によって粘度を変化させながら測定を行った.粘度の測定には,円筒回転粘度計を用いた.画像の解析に際しては主として固相粒子の運動に着目し,得られた128×128画素,モノクロ256階調の画像データを計算機上に再現してその重心位置を読み取った.150200個程度の粒子を追跡し,流跡線と速度ベクトルを描くことによって局地的な流況を推定した.高粘度の流体中を,複数個の粒子が群をなして蛇行流下する様子が観察された。ただし,管軸付近では粒子の流跡は直線に近づく.管壁沿いよりも管軸付近を流下する粒子が多いのは,水平断面内の流速分布に起因する管軸向きの揚力のためと思われる.一般に固相粒子群が液相の円滑な運動を妨げる傾向がうかがわれ,ついにはテ-パ管の出口付近で閉塞が生じることもある.

閉塞確率は粘性に依存する.多数回の繰り返し観察によって,この実験条件下での両者の関係が確認されている.テ-パ管の一定長さごとに直円管内の層流に関するポアズイユの理論の適用を試みたが,この流れの流下速度をこのような単純な理論で明することはできないようである.円錐管内のモデル・コンクリートの流れについて、初年度に行なったNMR映像法による可視化データの取得と、これに基づく流れの概括的な観察を承け、本年度は最も適切な可視化手法を特定するとともに、骨材粒子個々の運動を精確に追跡し、モデル・モルタルの流れの微細構造をも観察した。管出口における骨材のアーチ形成によって生じる混相流の閉塞については、多くのケースの反復実験を行い、その生起確率を調べた。一連の本格的実験の結果、いくつかの点で初年度の暫時的な結論を是正する知見を得た。モデル・モルタルとしてセルロース・エーテルの水溶液、モデル骨材としてデルリンの楕円球を用いた実験では、磁場の不均一性に影響されることの少ない振幅法と空間分解能の高い勾配エコー法の併用が最適と判断された。これにより、固液二相流の任意断面内の流れと個体粒子の運動が計測され、この種の実験における当該手法の有用性が立証された。ただし、今回用いた施設では、測定対象の制約から外径20mmという小規模な円管の使用が余儀なくされた。また、粒子Reynolds数が0.01を超える流れについては、計測の時間分解能が問題となる。鉛直流れの断面映像の時間的変化を分布することにより、粒子が蛇行しながら流下する様子が正確に把握された。観測された流れの状況をHagen-Poiseuilleの理論および円錐管流れの理論と比較したところ、緩いテ-パに関する限り、平均流については前者が十分な近似を与えることがわかった。流れの微細構造に注目すると、非定常的で複雑である。鉛直円錐管出口でのアーチ形成による流れの閉塞確率は、モデル・モルタルの粘度には顕著に依存せず、むしろ骨材率によることが明らかになった。これらのデータは一括して最終報告書の形に取りまとめ、公表する。
成人期における感情経験が自他認識に及ぼす影響:「泣くこと」による変化に注自して

本研究では、成人期および成人になろうとする青年期における感情経験(つらさや感動)によって「泣くこと」が、自己の内面や他者との関係を揺り動かし内省する機会となり、自他認識の変容をもたらすという可能性を検討した。19年度は、中年期(看護師、およびボランティア)を対象として、成人版の泣き経験状況と泣きによる心理的変化を調査・分析した。また青年対象では、つらさによる泣き(17、18年度)に加えて感動による泣きを検討した。本年度までの主要な成果を報告する:1.泣きを経験する状況本研究では、結果的な泣きの頻度ではなく、泣きそうになって自己抑制する喚起過程を考慮した新たな泣き経験尺度を開発した。自分の直接的つらさによる泣き状況には、青年・成人共通に、A愛着危機、B自己確信のなさ、があり、成人ではC対人的葛藤(対人的業務にかかわる)が見出された。一方、代理的(共感的)な泣き状況因子は、青年・成人ともにD身近な他者の肯定的(またはE否定的)感情、Fメディア・物語の他者の感情、の3因子が抽出された。代理的泣きの傾向は、過去の感動経験の影響を受ける。また代理泣き傾向は、感動時の実際の落涙を促すと実験的に実証された。直接・代理の泣き状況因子には年齢差を示すものがあった。2.つらい状況での泣きによる心理的変化は、(1)自己意識の変化(共通に、(1)解放・安堵、(2)自己の直視・意欲(3)否定的現実の実感、成人では他に(4)消極的態度、(5)絆の実感)と(2)他者への影響(6)泣きへの否定的評価、(7)被援助・慰め、成人では他に(8)他者の巻き込み)とから捉えられた。泣きによる他者への影響は自己意識の変化と相関した。心理的変化は気分変動だけでなく持続的な人格面も含み、肯定・否定両面がある。また上記の(1)、(2)、(5)は感動による心理的変化とも共通する。3.泣きによる心理的変化に影響する要因として、泣きエピソードにおける感情、出来事の種類や、泣く際の対人表出選択(ひとりで泣くか、他者の前で泣くか)、性別、パーソナリティ要因(多元的共感性、ストレス対処)の関与が示された。上記諸要因間の関係の考察・モデル化が課題である。本研究では,文献研究と前年度までの調査(橋本2003感情心,日教心)から,成人になろうとする青年後期及び中年期において,成人期の課題に関わるつらさや感動という感情経験に心を揺さぶられて「制御しきれずに」泣く経験が,結果的に自己の内面や他者との関係性に気づく「心理的変化」の機会となり,そこから現実受容,目標発見,関係再構築などの自他認識変化(自己成長)が生じる可能性を作業仮説的に想定した(成人期の課題である子育てにおける正負の感情経験と親の自己成長に関する考察を含む論文を発表:橋本,2006)。17年度の調査実施状況と主な知見は以下の通り。(1)教育,医療,福祉の各分野大学生を主な対象(参加者は一次249名,二次326名)に,泣き経験とつながる感情的状況,泣きの制御,泣きによる心理的変化について調査し,橋本(2003)の尺度を再検討した。結果,(1)泣き経験は,自己の直接的苦痛での泣き以外に,感動等による泣き,他者の感情への代理的泣き等の状況差に応じて抑制度が異なり,性差も変動する(感情心,2005;ISSBD2006で発表)。(2)泣きによる心理的変化は個人内変化(気分改善等)だけでなく対人的影響(被援助等)があり両者は相関する。(3)感情喚起状況によって一人で泣くか人前で泣くかの対人的表出制御が分かれ,それが泣きによる内省・内的情動調整に影響する相互的・時系列的関連を分析する必要がある。(2)教育実習,福祉実習という私生活とは異なる発達機会における感情経験についてインタビュー(16名),作文(42名)等を行った。実習で心理的に追いつめられたが泣きつつも誰かに支えられて克服し,実習を通して変わったと報告する事例があった。(3)親子と生死に関する映像作品を大学生に個別に視聴させ報告を求めた。代理的泣き状況での経験想起と内省・心理的変化の関係が示された。(4)30代前半の男女4名に青年期版質問紙を行わせ,成人期の感情経験について集団インタビューを実施した。(5)中年・初老期成人29名から感情経験の筆記提出を受け,成人期の特徴を検討した。18年度の調査実施状況と主な知見は以下の通り。(1)教育,医療,福祉の各分野大学生を主な対象に,本プロジェクトの端緒である橋本(2003,感情心)によるつらい状況での泣きと,それによる心理的変化に関する尺度を再検討した。結果,(1)泣きによる主観的な心理的変化を規定する要因として,泣きの感情的・対人的状況,パーソナリティ,性別,泣きの経験などが見出された。(2)泣きの経験における喚起・表出は,自己の直接的苦痛や感動等による泣き,他者の感情への代理的泣き等の状況差に応じて抑制度が異なり,性差も変動する。また,共感性やストレス対処との関連も示された。

(3)感情喚起状況によって,ひとりで泣くか人前で泣くかの対人的表出制御が分かれ,それが泣きによる内省・内的情動調整に影響することなどが見出された。上記(1)(2)(3)は,日教心,日心,及び国際行動発達学会(メルボルン)にて発表され(Hashimoto, Sawada,& Matsuo, 2006),愛媛大学教育学部紀要,愛媛県立医技大紀要に公刊された。(4)上記で用いた直接的・代理的泣きを測定する尺度の独自な評定法の妥当性についても検討し,その有効性を検証した。(5)また,つらい状況だけでなく,感動経験と泣きの関係に関する予備的研究を開始した((4),(5)とも日心2007で発表予定)。(2)青年期での検討結果を踏まえ,成人期における泣きの経験尺度と関連する要因を検討するために,以下の調査を行った。(1)教員,養護学校教員などケア関連の仕事をしている30から40代)及び主婦などを対象に,ライフヒストリーに関するインタビューを行い,仕事や家庭生活(夫婦関係・子育て場面)での辛かった出来事や感動た出来事による泣きの経験について資料を収集した。(2)子育てをしながら働く女性を対象に,主として仕事上での泣いた経験,仕事を通じた喜びや辛さ,子育てが仕事に及ぼす影響について自由記述によるエピソードの収集を行った。(3)収集した自由記述調査での回答や先行研究を参考に,女性看護師約640名を対象に,成人期版の直接的泣きの経験尺度および泣いた結果としての自己意識の変化について,短期的な意識の変化と長期的な人格的変化の要素を含めた尺度を作成して実施した。本研究では、成人期および成人になろうとする青年期における感情経験(つらさや感動)によって「泣くこと」が、自己の内面や他者との関係を揺り動かし内省する機会となり、自他認識の変容をもたらすという可能性を検討した。19年度は、中年期(看護師、およびボランティア)を対象として、成人版の泣き経験状況と泣きによる心理的変化を調査・分析した。また青年対象では、つらさによる泣き(17、18年度)に加えて感動による泣きを検討した。本年度までの主要な成果を報告する:1.泣きを経験する状況本研究では、結果的な泣きの頻度ではなく、泣きそうになって自己抑制する喚起過程を考慮した新たな泣き経験尺度を開発した。自分の直接的つらさによる泣き状況には、青年・成人共通に、A愛着危機、B自己確信のなさ、があり、成人ではC対人的葛藤(対人的業務にかかわる)が見出された。一方、代理的(共感的)な泣き状況因子は、青年・成人ともにD身近な他者の肯定的(またはE否定的)感情、Fメディア・物語の他者の感情、の3因子が抽出された。代理的泣きの傾向は、過去の感動経験の影響を受ける。また代理泣き傾向は、感動時の実際の落涙を促すと実験的に実証された。直接・代理の泣き状況因子には年齢差を示すものがあった。2.つらい状況での泣きによる心理的変化は、(1)自己意識の変化(共通に、(1)解放・安堵、(2)自己の直視・意欲(3)否定的現実の実感、成人では他に(4)消極的態度、(5)絆の実感)と(2)他者への影響(6)泣きへの否定的評価、(7)被援助・慰め、成人では他に(8)他者の巻き込み)とから捉えられた。泣きによる他者への影響は自己意識の変化と相関した。心理的変化は気分変動だけでなく持続的な人格面も含み、肯定・否定両面がある。また上記の(1)、(2)、(5)は感動による心理的変化とも共通する。3.泣きによる心理的変化に影響する要因として、泣きエピソードにおける感情、出来事の種類や、泣く際の対人表出選択(ひとりで泣くか、他者の前で泣くか)、性別、パーソナリティ要因(多元的共感性、ストレス対処)の関与が示された。
新手法による骨格・顔面の三次元的形状評価を用いた日本人頭蓋からの復顔法の確立

本研究は日本人を対象とした復顔法の確立を目的とする。特に顔を形作る重要な因子である歯列形態と咬合の影響(凸型・正常・凹型)を考慮した顔面の筋群を含めた軟組織厚の調査を行い,客観性のある精度の高い復顔を行うための標準的指標を得ることを本研究の主目的とする。研究は,1計測基準点の設定2軟組織の重ね合わせ3採取した軟組織厚の検証4復顔への応用の4ステップでの遂行を目指す。1年目は「1;正常位症例を使用しCTより骨外形を抽出・計測点の確認・方法論の検証」,「2:1で抽出した骨外形と顔面形状の重ね合わせ、及び軟組織の計測方法を検討する。」が達成目標で,2019年1月の時点で目標は完了している。また本研究から派生した異分野融合研究について,遺跡から出土した人骨の復顔依頼の受諾・共同研究を積極的に行った。1東北学院大学考古研の辻教授より福島県灰塚山古墳出土した人骨調査を依頼され,同位体専門の東京大学米田教授,DNA解析の山梨大学安達教授,新潟医療福祉大学の奈良教授と共同研究を行った。本研究室は出土人骨の復顔を行い,成果を骨考古学協会で発表・新聞報道された。2出身地の新潟県長岡市を,江戸時代治めていた牧野家の歴代当主の頭蓋を形態学的に分析し,復顔を行うという貴族形質の顔貌変遷を追うプロジェクトに参加し,復顔作業を担当した。成果は平成31年3月に行われた,第124回日本解剖学会総会・全国学術集会において開催された市民公開シンポジウムで発表した。特に顔を形作る重要な因子である歯列形態と咬合の影響を考慮した顔面の筋群を含めた軟組織厚の調査を行い,客観性のある精度の高い復顔を行うための標準的指標を得ることを本研究の主目的とする。軟組織厚は計測部位によって姿勢の違いの影響を受ける事が予想されるため,立位・仰臥位の2姿勢についても変化を検討した。研究は1計測基準点の設定2軟組織の重ね合わせ3採取した軟組織厚の検証4復顔への応用の4ステップでの遂行を目指している。現在まで「1;正常位症例1例を使用しCTより骨外形を抽出・計測点の確認・方法論の検証」,「2:1で抽出した骨外形と顔面形状の重ね合わせ、及び軟組織の計測方法を検討する。」ところまでが完了している。1については,正常症例1名のCTデータから骨抽出を行い, 3Dプリンターで模型を製作した。使用する計測点は,既存する論文で定義が計測者により大きく異なる計測部位が判明したので,本研究では下顔面に注視し骨の計測で明確にできる点を採用することにした。2については、仰臥位と立位で軟組織厚の表面データを採取し、重ね合わせることに成功した。ただし、立位の軟組織データは3Dカメラ(3方向から撮影した者を立体構築するカメラ)を利用する場合は、撮影の手技によって歪みが出現することが多く、仰臥位のデータと重ね合わせる場合に不具合が生じることが判明した。よって重ね合わせで使用する際、歪みがないと判断できる数値を明確にした。また骨表面から軟組織を計測する方法については、骨の微少な凹凸のノイズの影響を受けてしまう問題を内包していたが、情報科学の専門家と相談し、CT像を相同モデル化することで計測方法に活路を見いだした。本研究では,骨表面からの軟組織厚を三次元的に求めて復顔の精度向上を図る。具体的には骨の表面形状を三角形ポリゴンで近似し,各三角形の法線が皮膚面と交わるまでの距離をコンピュータ上で測定する方法を用いる。資料は東北大学病院顎顔面・口腔外科において外科手術を受ける患者のCTデータ及び非接触型三次元形状スキャナ(現有設備)による顔面形状撮影を行い,倫理規定に則り使用する。本年度以降は患者のCTデータを上顎骨と下顎骨の位置関係から凸型・正常型・凹型に分類した各症例のデータ収集を調査を行う。初年度で様々なソフトウェアを検討し決定したCT解析用ソフトを購入し,確立した骨表面の基準点の設定・方法論に従って軟組織厚を計測していく。仰臥位・座位に区別して重ね合わせを行い,姿勢による軟組織厚の変化を各症例別に検証する。資料数の増加が見込まれるため,個人情報保護に留意して行う。採取した軟組織厚の計測値は,顔貌別,体位別,性差などを統計用ソフトウェアで軟組織厚の分析を行う。軟組織厚の平均値を被験者個別のCTデータに当てはめ,どこまで再現性が高いか確認する目的で,試験的に復顔像を製作し方法論のフィードバックを行う。並行して古人骨の復顔に応用するため,現代人と異なった古人骨復顔特有の課題を検討し,将来博物館展示等で研究成果のアウトリーチを行えるよう準備していく。

1年目は「1;正常位症例を使用しCTより骨外形を抽出・計測点の確認・方法論の検証」,「2:1で抽出した骨外形と顔面形状の重ね合わせ、及び軟組織の計測方法を検討する。」が達成目標で,2019年1月の時点で目標は完了している。また本研究から派生した異分野融合研究について,遺跡から出土した人骨の復顔依頼の受諾・共同研究を積極的に行った。1東北学院大学考古研の辻教授より福島県灰塚山古墳出土した人骨調査を依頼され,同位体専門の東京大学米田教授,DNA解析の山梨大学安達教授,新潟医療福祉大学の奈良教授と共同研究を行った。本研究室は出土人骨の復顔を行い,成果を骨考古学協会で発表・新聞報道された。2出身地の新潟県長岡市を,江戸時代治めていた牧野家の歴代当主の頭蓋を形態学的に分析し,復顔を行うという貴族形質の顔貌変遷を追うプロジェクトに参加し,復顔作業を担当した。成果は平成31年3月に行われた,第124回日本解剖学会総会・全国学術集会において開催された市民公開シンポジウムで発表した。本研究は日本人を対象とした復顔法の確立を目的とする。特に顔を形作る重要な因子である歯列形態と咬合の影響を考慮した顔面の筋群を含めた軟組織厚の調査を行い,客観性のある精度の高い復顔を行うための標準的指標を得ることを本研究の主目的とする。軟組織厚は計測部位によって姿勢の違いの影響を受ける事が予想されるため,立位・仰臥位の2姿勢についても変化を検討した。研究は1計測基準点の設定2軟組織の重ね合わせ3採取した軟組織厚の検証4復顔への応用の4ステップでの遂行を目指している。現在まで「1;正常位症例1例を使用しCTより骨外形を抽出・計測点の確認・方法論の検証」,「2:1で抽出した骨外形と顔面形状の重ね合わせ、及び軟組織の計測方法を検討する。」ところまでが完了している。1については,正常症例1名のCTデータから骨抽出を行い, 3Dプリンターで模型を製作した。使用する計測点は,既存する論文で定義が計測者により大きく異なる計測部位が判明したので,本研究では下顔面に注視し骨の計測で明確にできる点を採用することにした。2については、仰臥位と立位で軟組織厚の表面データを採取し、重ね合わせることに成功した。ただし、立位の軟組織データは3Dカメラ(3方向から撮影した者を立体構築するカメラ)を利用する場合は、撮影の手技によって歪みが出現することが多く、仰臥位のデータと重ね合わせる場合に不具合が生じることが判明した。よって重ね合わせで使用する際、歪みがないと判断できる数値を明確にした。また骨表面から軟組織を計測する方法については、骨の微少な凹凸のノイズの影響を受けてしまう問題を内包していたが、情報科学の専門家と相談し、CT像を相同モデル化することで計測方法に活路を見いだした。本研究では,骨表面からの軟組織厚を三次元的に求めて復顔の精度向上を図る。具体的には骨の表面形状を三角形ポリゴンで近似し,各三角形の法線が皮膚面と交わるまでの距離をコンピュータ上で測定する方法を用いる。資料は東北大学病院顎顔面・口腔外科において外科手術を受ける患者のCTデータ及び非接触型三次元形状スキャナ(現有設備)による顔面形状撮影を行い,倫理規定に則り使用する。本年度以降は患者のCTデータを上顎骨と下顎骨の位置関係から凸型・正常型・凹型に分類した各症例のデータ収集を調査を行う。初年度で様々なソフトウェアを検討し決定したCT解析用ソフトを購入し,確立した骨表面の基準点の設定・方法論に従って軟組織厚を計測していく。
有機溶剤曝露が幼若動物の脳内GABA神経系の発達に及ぼす影響についての実験的研究

1.幼若動物用の曝露実験装置の作成と吸入曝露実験幼若な動物に連続してm-キシレンを曝露するため,曝露実験装置(実験系)を試作した。すなわち,チャンバー内を動物の発育に応じた環境に保つために,低温恒温装置(恒温域が広いもの)内に曝露チャンバーを数個格納出来るように設計した。この装置を運用してみた結果,動物の生活環境をなるべく保存した状態で曝露実験を行うことが適当と考えられた。そこで,チャンバー内に動物を入れるのではなく,ケージごと特殊な素材(ガス透過性が極めて小さいもの)で包み,動物の飼育環境を損なわずに比較的長期間小規模の曝露実験が可能となる装置を開発した。本件は,第78回日本産業衛生学会で発表した。この装置を用いて,3週令のラットに対してm-キシレンを250ppm,6時間,連続14日間曝露する実験を行った。2.行動科学的観察ロータロッド装置によって,神経系の発達程度を行動科学的に観察した。その結果,曝露群の方がむしろ協調運動がよいという予想外の結果が見出された。この点は,さらに検討を要する。3.形態学的変化の観察曝露による神経系の変化の観察は,脳組織の切片を作成し,これを組織学的方法で観察した。Luxol Fast BlueとCresyl Violetの二重染色では,脱髄性変化をはじめとして,特に暴露による影響は指摘できなかった。免疫組織化学的検索では,GABA作動性神経のマーカーであるグルタミン酸脱炭酸酵素(GAD)とGABA_A受容体のα_6サブユニットの検索を行ったが,指摘可能な変化はなかった。さらに[^3H]Ro15-4513によるオートラジオグラフィーを実施し,得られた画像を解析したが有意な変化は検出されなかった。行動科学的観察の結果などを総合すると,将来的にはGABA神経系だけでなくカテコールアミン神経系やセロトニン神経系の関与もあわせて検討する必要性が示唆された。本年度は、曝露実験装置の作成や予備実験などの基盤整備を行った:1.幼若動物用の曝露実験装置の製作離乳後すぐの幼若な動物に連続してm-キシレンを曝露出来るようにするため、新たに曝露実験装置(実験系)を製作した。すなわち、チャンバー内を発育に応じた適温に保つために、低温恒温装置(恒温域が広いもの)内に曝露チャンバーを複数個格納出来るようにした。さらに従来用いていた有機溶剤蒸気発生装置の回路を改良するとともに、空気供給源をボンベからオイルレスコンプレッサからの空気を濾過したものに変更し、より長時間連続して有機溶剤蒸気を含有する空気を安定供給できるようにした。また、曝露温度・湿度・有機溶剤濃度を連続してモニタリングするようにした。2.免疫染色法実施のための予備実験(1)従来はオートラジオグラフィー法に適した凍結試料を作成していたが、今回あらたに振動型マイクロスライサーを購入し、未凍結の脳切片を作成できるようにした。(2)GABA神経系を標識するために、抗グルタミン酸脱炭酸酵素抗体とGABA_A受容体のサブユニットに特異的な抗体を準備し、GABA神経系を二通りの免疫染色法によって観察出来るようにした。なお、パーオキシダーゼ標識二次抗体による通常の光顕的観察に加えて、蛍光色素標識二次抗体による免疫染色法を実施し、共焦点顕微鏡を用いた三次元的観察も出来るように現在準備をすすめている。

(3)対比染色として、ニッスル染色の単独使用を当初考えていたが、発育・発達期の脳を観察することを考慮して、髄鞘染色を組み合わせた二重染色が出来るようにした。3.行動科学的観察のための基盤整備ロータロッド装置を新たに購入し、神経系の発達の程度を行動科学的に観察する基盤を整備した。以上のように今年度整備した実験系を用いた曝露実験により、幼若動物に対するm-キシレン曝露の影響を画像化し、経時的に観察できる見通しである。1.幼若動物用の曝露実験装置の改良幼若な動物に連続してm-キシレンを曝露するため、昨年度の研究では、曝露実験装置(実験系)を試作した。すなわち、チャンバー内を動物の発育に応じた環境に保つために、低温恒温装置(恒温域が広いもの)内に曝露チャンバーを数個格納出来るように設計した。この装置を運用してみた結果、動物の生活環境をなるべく保存した状態で曝露実験を行うことが適当と考えられた。そこで、チャンバー内に動物を入れるのではなく、ケージごと特殊な素材(ガス透過性が極めて小さいもの)で包み、動物の飼育環境を損なわずに比較的長期間小規模の曝露実験が可能となる装置を開発した。本件は、第78回日本産業衛生学会で発表予定である。2.形態学的変化の観察曝露による神経系の変化の観察は、マイクロスライサーを用いた脳組織の切片を作成し、これを主に免疫組織学的方法で観察した。免疫組織学的観察にあたっては、従来汎用されているDAB試薬の毒性(変異原性ないし発がん性)を考慮し、取り扱いや廃液処理の点で、より安全と考えられるtrimethylbenzidineを用いたプロトコルを検討した。m-キシレンが幼若動物の脳内GABA受容体に及ぼす影響について一定の所見が得られた。3.行動科学的観察ロータロッド装置によって、神経系の発達程度を行動科学的に観察した。さらに、動物の自発運動量を測定すべきであると考える所見を観察したが、ビデオ観察ではデータ処理に時間がかかるため、市販の自発運動量センサに工業用汎用計数装置を組み合わせた系を試作した。以上、幼若動物用の曝露実験装置を開発するとともに、それを用いて、m-キシレンが幼若動物の脳に与える影響について一定の知見が得られた。なお、今後は、GABA神経系についての検討を進めていくべきであるほか、とりわけセロトニン神経系の関与を検討する必要性が示唆された。
不全心筋ミトコンドリアにおける酸素ラジカル産生の制御機構の解明

スーパーオキサイドアニオン(・O2_-)やヒドロキシラジカル(・OH)などの活性酸素種は、心筋収縮や細胞構築を障害し、左室リモデリング・心不全の形成・進展に関与すると考えられる。本研究では、不全心筋における酸化ストレスの発生機序およびその役割を検討した。心不全に陥った心筋では・O2_-とH2O2由来の・OHが有意に増加した。不全心では、心筋細胞ミトコンドリア電子伝達系における活性酸素の産生が亢進している。本研究では、ミトコンドリアが、活性酸素の産生源であると同時に、そのターゲットとなりミトコンドリアDNAが傷害されることをあきらかにした。梗塞後リモデリングに陥った不全心筋では、ミトコンドリアDNAのコピー数が減少しており、さらにミトコンドリアDNAでコードされている電子伝達系複合体サブユニットのmRNAの低下、および複合体酵素活性の低下をみとめる。ミトコンドリア電子伝達系の複合体酵素の活性低下は、電子の伝達障害をきたし、さらなる活性酸素種の産生をもたらすため、悪循環を形成し、ミトコンドリアでの酸化ストレスをさらに亢進させると予想された。一方、不全心筋組織では8-オキソグアニンのレベルが増加しており、同時に、hMTH1蛋白も心筋細胞で増加していた。したがって、不全心筋では、ミトコンドリアでの活性酸素の増加に対して、酸化的DNA損傷の防御機構はむしろ活性化されていることがあきらかとなった。今後、ミトコンドリアDNAの酸化傷害の分子機序の解明、さらにその抑制による新たな左室リモデリング・心不全の治療法の開発が期待される。スーパーオキサイドアニオン(・O_2-)やヒドロキシラジカル(・OH)などの活性酸素種は、心筋収縮や細胞構築を障害し、心不全の形成・進展に関与すると考えられる。心不全に陥った心筋では・O_2-とH_2O_2由来の・OHが有意に増加した。さらに、・O_2-は不全心のミトコンドリア電子伝達系複合体Iで産生された。また、心筋梗塞モデルの非梗塞部心筋でも、・OHが増加しており、・OH消去薬であるジメチルチオウレアの慢性投与により、心筋でのROS産生が抑制され、同時に左室リモデリングと収縮不全が改善した。不全心筋ミトコンドリアでは脂質過酸化が生じており、ミトコンドリアDNAのコピー数が減少しており、mtDNAでコードされたmtRNAも同様に減少した。さらに、複合体I、III、IVの酵素活性も低下した。一方、核DNAにコードされた複合体IIは正常に保たれた。したがって、ミトコンドリアはROSの主要な産生源であると同時に、ROSによる障害のターゲットとなり、さらなるミトコンドリアでの酸化ストレスを亢進させると考えられた。したがって、ミトコンドリアでの酸化ストレスは心不全の形成・進展に密接に関与することが明らかとなった。スーパーオキサイドアニオン(・O2-)やヒドロキシラジカル(・OH)などの活性酸素種は、心筋収縮や細胞構築を障害し、左室リモデリング・心不全の形成・進展に関与すると考えられる。心不全に陥った心筋では・O2-とH2O2由来の・OHが有意に増加した。

ミトコンドリア電子伝達系の複合体酵素の活性低下は、電子の伝達障害をきたし、さらなる活性酸素種の産生をもたらすため、悪循環を形成し、ミトコンドリアでの酸化ストレスをさらに亢進させると予想された。一方、不全心筋組織では8-オキソグアニンのレベルが増加しており、同時に、hMTH1蛋白も心筋細胞で増加していた。したがって、不全心筋では、ミトコンドリアでの活性酸素の増加に対して、酸化的DNA損傷の防御機構はむしろ活性化されていることがあきらかとなった。今後、ミトコンドリアDNAの酸化傷害の分子機序の解明、さらにその抑制による新たな左室リモデリング・心不全の治療法の開発が期待される。
循環腫瘍血管内皮細胞による前転移ニッチ形成

がんの転移に先立ち,転移先臓器においてがん細胞が転移しやすい環境,前転移ニッチが形成されることが報告されている.一方,腫瘍血管を裏打ちする腫瘍血管内皮細胞は,血管から剥がれ落ちて血液中に循環することが知られている.本研究では循環腫瘍血管内皮細胞が転移に関与する可能性を検討した.マウスに腫瘍血管内皮細胞を尾静脈注射すると,正常血管内皮細胞よりも肺組織に多く接着した.GFP皮膚移植マウスモデルを作成し,移植皮膚下に腫瘍移植後,血液中のGFP陽性細胞を検出した.今後,サイトカインを多く分泌する循環腫瘍血管内皮細胞による転移促進機序をさらに検討する予定である.がんの転移に先立ち,転移先臓器においてがん細胞が転移しやすい環境(前転移ニッチ)が形成されることが報告されている.前転移ニッチ形成には,がん細胞が産生する因子や,がん間質を構成する線維芽細胞,骨髄由来細胞などが関与するという報告がある.一方で,腫瘍血管を裏打ちする腫瘍血管内皮細胞は,循環腫瘍血管内皮細胞として血液中に循環していることが知られている.本研究では,これまで得られてきた腫瘍血管内皮細胞の異常性に関する知見をふまえ,循環腫瘍血管内皮細胞が転移に関与する可能性についての検討とそのメカニズムの解明を行い,新たな視点からがん転移の制御を目指す.はじめに,研究に用いる腫瘍血管内皮細胞を磁気ビーズ細胞分離法ならびにフローサイトメトリーにより分離・培養した.正常コントロールとして同系の非担癌マウスの正常組織から正常血管内皮細胞を分離した.分離した血管内皮の特性解析は,PCR法とフローサイトメトリーにより,血管内皮マーカーを発現し,他細胞の混入がないことを確認した.次に,in vivo実験においてホストの細胞との区別化するため,分離培養した各血管内皮細胞にGFP遺伝子およびLuciferase遺伝子を導入した.それらの細胞をマウスの尾静脈から注入したところ,腫瘍血管内皮細胞においてのみ肺への生着が認められた.そこで,腫瘍血管内皮細胞が原発巣から転移先臓器に飛んで生着するかどうかを評価するため,GFPマウスの皮膚移植モデルを用いて検討を進めた.GFPマウスの皮膚を野生型WTマウスに移植し,皮膚生着後にその皮下に腫瘍細胞を移植した.形成された腫瘍内の血管には,GFPマウス皮膚由来の血管(GFP+EC)が存在すると想定されたが,免疫反応が惹起されて組織内にネクローシス領域が多く観察された.現在,移植モデルをさらに検討しているところである.血管内皮細胞の分離培養,特性解析ならびにレンチウイルスベクターを用いた遺伝子導入については,当初の計画通り進めることができた.マウス皮膚移植モデルの樹立に時間を要していることから遅れが生じた.がんの転移に先立ち,転移先臓器においてがん細胞が転移しやすい環境,前転移ニッチが形成されることが報告されている.前転移ニッチ形成には,がん細胞が産生する因子や,がん間質を構成する線維芽細胞,骨髄由来細胞などが関与するという報告がある.一方で,腫瘍血管を裏打ちする腫瘍血管内皮細胞は,循環腫瘍血管内皮細胞として血液中に循環していることが知られている.本研究ではこれまで得られてきた腫瘍血管内皮細胞の異常性に関する知見をふまえ,循環腫瘍血管内皮細胞が転移に関与する可能性を検討した.昨年度は,正常および腫瘍血管内皮細胞をマウスの尾静脈から注入し,腫瘍血管内皮細胞のみが肺へ生着することを観察した.腫瘍血管内皮細胞が原発巣から転移先臓器に飛んで生着するかどうかを評価するため,GFPマウスの皮膚を野生型マウスに移植し,その移植皮膚下に腫瘍細胞を移植した.しかし,移植片に免疫反応が惹起されて組織内はネクローシスになった.今年度は胸腺欠損ヌードマウスを用いて同様の実験を試みたところ,皮膚の生着に成功した.そこで,GFP皮膚移植マウスの皮下に腫瘍細胞を移植し,腫瘍形成後に血液を採取し,CTC chipデバイスを用いて血液中のGFP細胞の分離を試みた.血液中にGFP陽性細胞は検出されたものの,血管内皮細胞由来ではなかった.前転移ニッチ形成に循環血管内皮細胞が関与しているかどうかは,転移前のステージで評価しなければならない.今回の血液循環中の細胞は,転移形成時期に解析したため,さらに早期に検討する必要があった.現在,腫瘍移植後の日数と転移形成時期をin vivo imaging装置IVIS Spectrumを用いて検討し,最適な時期を検討しているところである.今後,転移前の時期に同様に検討し,循環血管内皮細胞による転移促進機序を明らかにしたい.がんの転移に先立ち,転移先臓器においてがん細胞が転移しやすい環境,前転移ニッチが形成されることが報告されている.一方,腫瘍血管を裏打ちする腫瘍血管内皮細胞は,血管から剥がれ落ちて血液中に循環することが知られている.本研究では循環腫瘍血管内皮細胞が転移に関与する可能性を検討した.マウスに腫瘍血管内皮細胞を尾静脈注射すると,正常血管内皮細胞よりも肺組織に多く接着した.GFP皮膚移植マウスモデルを作成し,移植皮膚下に腫瘍移植後,血液中のGFP陽性細胞を検出した.今後,サイトカインを多く分泌する循環腫瘍血管内皮細胞による転移促進機序をさらに検討する予定である.マウス移植モデルを樹立後,循環腫瘍血管内皮細胞のin vivoにおける検出と,それらが転移に関与する分子メカニズムを解明する.さらにそれらの分子を阻害したときの転移抑制効果についても検討する予定である.腫瘍血管新生マウス移植モデルの樹立に時間を要したたため移植モデルはすでに随時進めており,消耗品に使用する予定である.
部分重水素下における有機超伝導体の超伝導絶縁体近傍における^<13>C-NMR

High-Tc酸化物を含む強相関電子系は、反強磁性と超伝導との関連がその超伝導発現メカニズムに重要な役割を示すことが数多くの実験事実、理論的研究により明らかになってきた。また有機超伝導体κ-(BEDT-TTF)_2Xの^<13>C-NMRによる研究でκ-(BEDT-TTF)_2X系も酸化物や重い電子系と同様、反強磁性と超伝導が密接にかかわる強相関電子系であることが示唆されている。さて強相関電子系の共通する特徴として、Tc以上での金属状態が通常のフェルミ液体ではないことが挙げられる。また、超伝導相の近傍に磁性絶縁相が存在する特徴もある。超伝導絶縁体近傍で、状態密度が発散して絶縁体化するのかどうかという点および低温の金属状態がどのような性質なのかは強相関電子系では重要な問題である。この超伝導絶縁体近傍の物性にアプローチする方法としては、そこに位置している適切なモデル物質が必要である。超伝導絶縁体近傍に位置するモデル物質してκ-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]Brが存在する。BEDT-TTF分子のプロトンを部分的に重水素化することにより、パッキングを密にして等価的に圧力をかけることができる。また酸化物超伝導体とは違いκ-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]Brは、比較的上部臨界磁場Hc2が小さく磁場で超伝導を壊し、低温状態で金属状態を容易に調べることができる。この超伝導絶縁体近傍の電子状態の状態密度、磁気構造、スピンダイナミクスを部分重水素体のNMRにおいてシステマティックに調べることにより超伝導絶縁体近傍についての電子状態の詳細な知見を得ることを目的とし実験を行った。その結果、超伝導・絶縁体相境界に近づけた場合、超伝導を壊した金属相の状態は、あまり変化しないことが明らかになった。また20K以下で金属・反強磁性絶縁相の相分離が観測され、相境界に近づくにつれて反強磁性絶縁相の割合が増大することがわかった。また、全重水素置換体において伝導面内に平行に磁場をかけた場合、T*において常磁性絶縁体相・金属相の相分離現象が発見された。この相分離現象は、常磁性絶縁体相・金属相間が1次の相転移であることを示唆することと、相転移ラインが、磁場の方向に強く依存することを示唆しており、このκ-(BEDT-TTF)_2Xの電子状態の解明に重要な知見をあたえるものと期待している。ここ数年においては、k-(BEDT-TTF)_2X系において、部分重水素置換による化学圧力の導入で、Mott近傍での物質のコントロールができることを実証し、それらのコントロールされた試料を用いて、詳細なデータの収集や、Mott近傍での超伝導-AF転移や、状態密度の変化等強電子相関系で重要な現象を発見した。