hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「チーム思春期」の組織化と支援者への影響

思春期の子どもが心身の発達相応に、自分のこれからの生き方が模索できるよう、親や教師以外の大人と接する機会を増やし、多様な生き方があることを想像しやすくする方策を検討するために、教育・医療・保健・福祉の専門家、地域NPO団体等が、それぞれの専門性を向上させ、連携を強化し、最終的に子ども1人1人のQOL向上をめざす地域のニーズに合った「チーム思春期」を創り、その効果を実証する。
基底状態の量子もつれ破壊と量子エネルギーテレポーテーションの理論研究

量子エネルギーテレポーテーション(QET)を2つの量子ビット系で実現できる最も簡単なモデルを構成できた。また基底状態の量子もつれ量が大きいほど、転送エネルギー量も大きくなることが示された。また量子電磁場の零点振動の量子測定においてより大量の基底状態の情報を引き出すと、それを用いたQETでの転送エネルギーも増えることが分かった。一般的な量子スピン鎖モデルにおいては、基底状態のエンタングルメントエントロピーが転送エネルギーの2乗に比例する量の上限値になることも証明された。また量子ホール端電流系を用いると実験でQETが検証できる可能性が高いことも発見された。さらに有限温度系でもQETが有効であることも示された。22年度において量子エネルギーテレポーテーション(以下QET)に関する本研究は世界的に注目を集めた。アメリカMITが出版しているTechnology Review誌で紹介され大きな反響を呼び、同誌のBest of 2010も獲得した。同様にアメリカのBusiness Insider誌が発表する15 Ground breaking Inventions of 2010にも選ばれている。またグーグル本社で行われる完全招待性の会議にも招かれた。研究の進展としては、電磁場の真空状態を使ったプロトコルの解析を行い、量子揺らぎに関して有限の離散的情報量を測定するプロトコルよりも連続無限の情報量を測定するほうがより多くのエネルギーを転送できることを示した。また2量子ビット系において、非自明でかつミニマルなQETプロトコルを提案した。更に測定でテレポーテーションのために消費される量子もつれ量とそれによって転送されるエネルギー量の間に成り立つ2つの不等式を解析的に示した。これにより、ある量の量子もつれを測定で消費したときの最大エネルギー転送効率及び、あるエネルギーを転送するための量子もつれ消費の最小量を同定できた。量子情報のみを転送する通常の量子テレポーテーションにおいても量子もつれがその"physical resource"と見なせるように、この結果からQETにおいても量子もつれはその"physical resource"と見なせることがわかった。またこの関係は「物理量であるエネルギー」と「情報量である量子もつれ」を強く結び付けるため、J.Wheelerが提唱していたIt From Bitという思想をより明確に具現化していると言える。また多数の調和振動子を連結させた鎖系においても数値解析により同様の量子もつれと転送エネルギー量の間の不等式を与えることができた。また測定による様々な量子もつれの消費の仕方、得られる情報量とそれにより転送できるエネルギー量の関係を様々な設定で詳細に解析した。またブラックホールのエントロピー問題に対してもQETを用いて解析を行い、そのエントロピーは外部の測定で得られる真空状態の場の零点振動を深く結び付いているという示唆を得た。今年度は研究計画に則りながら、量子エネルギーテレポーテーション(QET)の理論研究を行った。研究発表においても、2011年7月に米国で行われたInternational Conference on Computing, Communications and Control Technologiesという国際会議において、QETの総合報告がApplications of Informatics and Cybernetics in Science, Engineering and other areasというセッションでの"Session's Best Paper Award"を受賞した。門同時にこのレビュー論文が会議全体での"the best 10% of the papers"にも選ばれ、the Journal of Systemics, Cybernetics and Informaticsから出版される会議録にも収録予定である。量子ホール端電流を用いたQETの実験的検証のための基礎的理論研究にも進展があった。ホール端の励起の典型的速度は10の6乗メートル/秒で、非相対論的物理系でのQETが適用できるが、それでも古典通信部分とそれに連なる量子操作に関してはかなり素早く実行する必要があった。そこで実験可能な技術レベルに近い実験装置の具体的配置を考え、ホール端電流の真空状態の量子揺らぎ局所的測定完了後に電流上流部分へその測定情報が遡るようにし、そこでの真空揺らぎから測定結果に依存した操作によって零点エネルギーの一部を取り出せる設定を提案した。特にエネルギーを取り出すための最後の局所的操作部分については別な量子ホール端系を使用することで、素早い操作の実現が可能であることを見出した。同時に、真空揺らぎから取り出された転送エネルギーはこの第2のホール電流によって外部に輸送されるが、それを直接観測することも有望であることが判明した。第2のホール電流に上乗せされる転送エネルギーは、この実験提案だと100マイクロ電子ボルト程度が見込まれ、実測可能なオーダーである。またNIIのByrnes氏らの実験グループとともにボーズアインシュタイン凝縮系(BEC)でのQET検証実験可能性の理論研究も進行中である。量子不等式を用いた量子もつれ破壊と転送エネルギー量の関係性の研究も順調に進めている。

本年度は、量子ホール系の端電流を用いた量子エネルギーテレポーテーション(QET)の実験的検証のための理論的基礎研究を着実に行いつつ、他の物性系を用いたQET実装のために一般的な量子スピン鎖系における理論研究と有限温度系でのQETの研究を行った。ホール系の実験に関しては東北大学理学部の遊佐剛準教授の実験グループと密に議論を積み重ね、実験グループの専属メンバーが25年度からQETの実装に必要な準備実験研究を開始することになった。3年程度の目途でQETの実験的検証を目指す。量子スピン鎖は例えばBEC系でも最近実験的に作れる可能性が見出されている。BEC以外にも様々な物性系が量子スピン系でモデル化できることも知られているため、量子スピン系でのQETの研究は重要である。多体系に中に閉じた部分系集合を作って量子測定すると、その外部部分系からQETによりエネルギーが取り出せる。この基底状態に一般的には量子エンタングルメント(量子もつれ)が存在することが知られているが、その量子もつれの量とQETを行った時の転送エネルギー量との間の一般的な定量的関係はこれまで不明であった。今回の研究により、基底状態のエンタングルメントエントロピーが転送エネルギーのある2次関数の上限になることを一般的に示すことができた。この関係は確かに基底状態の量子もつれが一般的にQETのリソースになっていること意味する。この結果は1次元量子スピン鎖に限らず、高次元のスピンネットワーク系にもそのまま拡張できる。また米国のBucknell大学のMichael Freyとともに、2量子ビットからなる縦磁場イジングモデルの有限温度のQETの研究を行った。低温領域に存在していた量子もつれはある臨界温度以上で完全に消失するが、代わりに量子ディスコードという別な量子相関を使って全温度領域でQETは有効に働くをことを示した。東日本大震災に見舞われだにも関わらず、量子ホール端電流系における量子エネルギーテレポーテーションの実験的検証のための基礎研究で大きな進展があったのみならず、BECでの実験検証のプロジェクトも動き出した現状にあるため。また真空における量子もつれ破壊とエネルギー転送量の関係性についても近日成果をまとめて発表できる状況になっているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。量子ホール端電流系における量子エネルギーテレポーテーション(QET)の理論的基礎研究を積み重ね、その実績を基にして実験家とともに実験用の予算を獲得して、できるだけ早く実験が開始できるように努力をする。またBECや他の物理系でのQETの実験検証の可能性を理論的に検討をし、将来のQETの工学的応用に対して幅広い選択肢を与えられるようにしたいと考えている。
T型カドヘリン過剰発現マウスにおける皮膚増殖能の検討

現在、皮膚におけるT型カドヘリンの機能を明らかにするために、動物モデルを作成中である。表皮基底細胞層に特異的な発現を誘導するケラチン14プロモーターと有棘細胞層に特異的な発現を誘導するインボルクリンプロモーターを用いてT型カドヘリンを過剰発現させるトランスジェニックマウスを作成し、それらのマウスが、正しくT型カドヘリンを発現しているかを検討している段階であう。ケラチン14プロモーターにより誘導されるT型カドヘリンは正常の表皮において発現するT型カドヘリンの分布に近似しており、このトランスジェニックマウスの解析によりT型カドヘリンの過剰発現状態を検討することが可能となる。一方、インボルクリンプロモーターにより誘導されるマウスではT型カドヘリンの異所性の発現による影響をみることができる。また、この両者のトランスジェニックマウスを交配することにより角層を除く表皮全層にT型カドヘリン分子を過剰発現させることが可能となる。T型カドヘリンが表皮細胞の増殖を抑制することや尋常性乾癬などの皮膚増殖性疾患において発現低下しているという事実は、T型カドヘリンのトランスジェニックマウスに表皮の菲薄化を誘導し、毛嚢の形成低下を起こす可能性が予想される。
メトフォルミンは敗血症における筋組織の蛋白異化亢進を抑制する

メトフォルミンは、ビグアナイド系薬剤に分類される糖尿病薬であるが、近年細胞内のエネルギーバランスセンサーであるAMP活性化プロテインキナーゼ(AMPK)の活性化を介して、糖代謝の改善のみならず抗炎症作用を有することが明らかになってきた。さらに、HIF-1活性にも影響を及ぼすことが報告されている。本研究では、メトフォルミンがHIF-1活性化を抑制することで敗血症モデルにおける蛋白異化亢進を抑制するという仮説を検証する。HIF-1活性化による代謝リプログラミングの解析に焦点を当て分子生物学的手法を用いて、in vitro実験とin vivo実験に分けて実験を遂行する。
Positive Representations

Positive Representationに関する研究を行いました。Borel部分への制限のテンソル積を解明して、量子Teichmuller理論の変異作用素を作りました。なお、正Casimirの固有値を計算し、判別式多様体との関係を研究しました。また、A. Zeitlinとの共同研究によって、ある超代数のQ作用素や、Teichmuller超空間を計算しました。最後に、M.Yamazakiとの共同研究によって、量子Dilogarithmの恒等式の1の冪根への極限が一般化しました。
手術患者の術中低体温予防のための看護判断に関する研究

全身麻酔で手術を受ける患者の術中体温低下予防のための文献調査より、(1)体温低下に関する要因・・・全身麻酔、筋弛緩剤、静脈麻酔剤、室温、(特に空調)、性差、年齢、肥満度、手術時間、急速輸血、開胸開腹、広範囲の消毒、被覆の除去、術式(手術箇所・特に脊髄、腰椎)(2)体温低下が生体に及ぼす影響・・・神経系、循環器系、麻酔覚醒遅延、術後のシバリング、発熱、酸素需要の増大、虚血性心疾患(2)体温低下を防ぐための対策・・・露出予防、室温の維持、加温器具の適切な使用、使用消毒液ならびに輸液の加温等が明らかにされた。また全身麻酔で手術を受ける患者を対象に、術中体温(深部・体表)の測定による実態調査を行った。対象者は、研究への同意の得られた整形外科の疾患で手術を受ける患者19名で、術中の体位は腹臥位8名、仰臥位7名、側臥位3名、砕石位1名であった。測定は、体表温として「肩」と「手指」を、中枢温として「直腸温」の測定を、患者入室時から退室時まで経時的に行った。その結果、(1)入室時は、中枢温に比し体表温が平均45°C低下している。(2)「肩」および「手指」による体表温の測定値の変化は連動しており、主に室温等外的環境の影響を受けていた。(3)術中は、「手指」より「肩」の体表温が低下する傾向にあった。(4)中枢温と体表温は、どの対象者の場合も比例せず、中枢温測定のみでは、体表温の低下に対応できない、ことが明らかとなった。平成6年度は、術中体温低下予防に関する内外の文献検索と、実態調査として千葉大学医学部附属病院において、全身麻酔で手術を受ける患者を対象に調査を行った。1.文献検索以下のことが明らかとなった。(1)体温低下に関連する要因・・・全身麻酔、筋弛緩剤、静脈麻酔剤、室温、(特に空調)、性差、年齢、肥満度、手術時間、急速輸血、開胸開腹、広範囲の消毒、被覆の除去、術式(手術箇所・特に脊髄、腰椎)(2)体温低下が生体に及ぼす影響・・・神経系、循環器系、麻酔覚醒遅延、術後シバリング、発熱、酸素需要の増大、虚血性心疾患(2)体温低下を防ぐための対策・・・露出予防、室温の維持、加温器具の適切な使用、使用消毒液ならびに輸液の加温等2.実態調査千葉大学医学部附属病院において、伏臥位で手術をうける成人患者20名の入室から退室までの体表温ならびに深部体温を、経時的に測定した。その結果、入室時から麻酔導入までの体表温は術中に比べて45°C低下していた。従来の深部体温測定では、麻酔導入後に測定を開始するので、この体温低下は見逃されていたと考えられる。平成7年度は、前年度に引き続き全身麻酔で手術を受ける患者を対象に、術中体温(深部・体表)の測定による実態調査を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。1.入室時は、中枢温に比し体表温が平均45°C低下している。

2.「肩」および「手指」による体表温の測定値の変化は連動しており、主に室温等外的環境の影響を受けていた。3.術中は、「手指」より「肩」の体表温が低下する傾向にあった。4.中枢温と体表温は、どの対象者の場合も比例せず、中枢温測定のみでは、体表温の低下に対応できない。今後の看護ケアへの示唆としては、入室時の体表温の低下を極力防ぐため、手術室室温ならびに患者の保温に留意すること。術中は体表温の測定が不可欠であること、退室時は腋窩測定による体温測定を行うと、病室に帰室してからの基準値として活用できる。
NanoSuit膜の物性解明と生体微粒子電子顕微鏡観察法の確立

生物学をはじめとした生命科学の研究の基本として、「観る」ことは必要不可欠である。現在、高倍率にしたときに最大の分解能をもつ機器は電子顕微鏡であり、広く研究に用いられている。しかし、電子顕微鏡は電子線を試料に照射することで観察時の高分解能を得ているために、電子線の通過を邪魔する空気や水蒸気などを除くために、筐体内を高真空に維持しなければならない。その為、走査型電子顕微鏡では試料は事前に乾燥・金属蒸着処理が不可欠であると考えられ、電子顕微鏡の生物試料観察が始まった1950年代から70年におよぶ間、世界中でこの真空環境下に入れるための固定・乾燥・金属蒸着処理法の改良が重ねられてきた。我々は、生きたまま・濡れたままの試料、つまり固定・乾燥処理などによる形態変化を生じさせないで試料を観察できれば、生命科学に大きく貢献できると考え研究開発を進めてきた。これまでに、生物個体と組織において、走査型電子顕微鏡技術を確立し、一部の細胞でも観察可能とした。本研究では、この技術の基本であるNanoSuit膜の表面界面物性を解析し、そのデータに基づいてNanoSuit膜溶液と重合法を改変し、すべての細胞および生体微粒子(ウイルスやエクソソームなど)を観察可能にすることを目的として研究推進してきた。その中で、NanoSuit膜溶液を塗布・成膜させる作業が短時間で達成できること、またNanoSuit膜が成膜されることで生物試料に導電性を付与できることが可能になったことは特筆に値する。これまでに、生体試料に合わせた3種のNanoSuit膜溶液を調合し、生体試料に成膜できることを確認した。ヒト培養細胞(線維芽細胞など)にNanoSuit膜溶液を滴下し成膜させることで薄膜を形成させ生命維持できること、ヒト培養細胞にウィルスを播種し同時観察できることなどを確認した。また、生物試料が生得的にもつNanoSuit膜溶液に匹敵する化学物質をもつ場合、生きたまま無処理で電子顕微鏡観察できることを見つけた。また、NanoSuit溶液を基板上に滴下しスピンコートした溶液状態のものにプラズマ照射することにより成膜させた膜において、プラズマ照射のエネルギーと照射時間によって厚みのコントロールが可能であることがわかった。NanoSuit膜の表面界面物性の解析INanoSuit溶液の濃度による照射前の膜厚に対して、プラズマ照射のエネルギーと照射時間について解析を進める。また、生体の表面に存在する物質およびその疑似物質(生体適合性高分子)を生物試料又は基板上に塗布し、電子線又はプラズマ照射によりNanoSuit膜を形成させ、生物試料又は基板の特性変化の解析を行う。その為に、プラズマ照射のエネルギーと照射時間と膜厚の変化の測定とともに膜の重合度を推定し、かつ、特性変化の指標として生命維持に関する経時的評価を進める。NanoSuit膜の表面界面物性の解析IINanoSuit法によって生物試料表面に生成させたナノ薄膜によって生命維持される仕組みの解明として、培養細胞および生物関連微粒子を用いて解析を進める。b.ウイルスやエクソゾーム等の生体微粒子は、数nm程度のサイズである為にハンドリングが難しいが、器材界面のΖ電位を活用することでハンドリングを可能となった。その結果を踏まえ、マイクロジェット法あるいはマイクロ流路法などを用い、一定体積当たりの生体微粒子の総量を安定に換算できるようにする。その為に、微量液滴塗布環境の管理と、塗布後乾燥する際のコーヒーリングの形成制御を実施できるNanoSuit溶液を作成する。多様な生体適合性物質を調合し、広範に使える生体微粒子の観察法を確立する。

また、生物試料が生得的にもつNanoSuit膜溶液に匹敵する化学物質をもつ場合、生きたまま無処理で電子顕微鏡観察できることを見つけた。また、NanoSuit溶液を基板上に滴下しスピンコートした溶液状態のものにプラズマ照射することにより成膜させた膜において、プラズマ照射のエネルギーと照射時間によって厚みのコントロールが可能であることがわかった。NanoSuit膜の表面界面物性の解析INanoSuit溶液の濃度による照射前の膜厚に対して、プラズマ照射のエネルギーと照射時間について解析を進める。また、生体の表面に存在する物質およびその疑似物質(生体適合性高分子)を生物試料又は基板上に塗布し、電子線又はプラズマ照射によりNanoSuit膜を形成させ、生物試料又は基板の特性変化の解析を行う。その為に、プラズマ照射のエネルギーと照射時間と膜厚の変化の測定とともに膜の重合度を推定し、かつ、特性変化の指標として生命維持に関する経時的評価を進める。NanoSuit膜の表面界面物性の解析IINanoSuit法によって生物試料表面に生成させたナノ薄膜によって生命維持される仕組みの解明として、培養細胞および生物関連微粒子を用いて解析を進める。b.ウイルスやエクソゾーム等の生体微粒子は、数nm程度のサイズである為にハンドリングが難しいが、器材界面のΖ電位を活用することでハンドリングを可能となった。その結果を踏まえ、マイクロジェット法あるいはマイクロ流路法などを用い、一定体積当たりの生体微粒子の総量を安定に換算できるようにする。その為に、微量液滴塗布環境の管理と、塗布後乾燥する際のコーヒーリングの形成制御を実施できるNanoSuit溶液を作成する。多様な生体適合性物質を調合し、広範に使える生体微粒子の観察法を確立する。
腸内細菌叢が産生する短鎖脂肪酸の腎保護メカニズムの解明と新たなCKD治療法の確立

平成30年度は,1予備実験で成功した慢性腎不全モデルであるアデニン負荷マウスへの短鎖脂肪酸投与による腎保護効果の検証を,匹数の増加と検証項目の追加で確定する.2GPR41/43ノックアウトマウスにアデニン負荷を行い,短鎖脂肪酸の作用がGPR41/43を介するものであることを検証する,の課題を以下の方法で行う方針とした.1アデニン負荷慢性腎不全モデルマウスでの短鎖脂肪酸による腎保護効果の検証:7週齢のC57BL/6マウスに0.2%アデニン負荷食を摂食させ,そのマウスを0.5%または1.0%プロピオン酸添加水を与える短鎖脂肪酸投与群と無添加水を与える群,更に普通食に無添加水を与えるコントロール群の4群に分け,6週間後,24時間蓄尿で蛋白尿の変化,採血で血清Cr,BUN値の変化,腎病理組織での間質の線維化,炎症細胞の浸潤の変化を解析した.さらに,腸腎連関の可能性の検討のため小腸の病理組織の検討も行い,腎組織の線維化と小腸上皮組織の萎縮の相関性を検討した.2アデニン負荷GPRsノックアウトマウスでの短鎖脂肪酸よる腎保護効果の検証:短鎖脂肪酸の作用がGPR41,GPR43を介する事を明確にするために,GPR41,GPR43ノックアウトマウスに1と同様にアデニン負荷食を行い,6週間後の血清Cr, BUN値,腎臓組織の病理学的変化を検討した.課題1については,予備実験と同様に,アデニン負荷による慢性腎不全形成による血清Cr,BUNの増加をプロピオン酸(0.5%,1.0%)の投与で有意に抑制することが示された.また腎病理組織においても,間質線維化,炎症細胞浸潤をプロピオン酸の投与で有意に抑制する事が示された.また,Crの上昇(腎機能の悪化)とともに,小腸上皮細胞の萎縮度が相関することが病理所見で判明した.よって,腸腎連関につながる結果を得ることが出来た.蓄尿による尿所見の改善効果に関しては実験が未であり,今後の課題である.課題2については,コントロール群とGPR41, GPR43ノックアウトマウスにアデニン負荷を行いで比較した結果,コントロール群と比較して,GPR43ノックアウトマウスが有意にCrの上昇することが判明した.以上の結果より,GPR43の発現の有無が腎機能悪化の進行に影響する可能性を見出した.現在,GPRノックアウト群とコントロール群にアデニン負荷を行い,更にプロピオン酸を飲水させての腎機能の変化の評価を実験中である.以上の結果から,おおむね順調に実験が進展していると判断した.2アデニン負荷GPRsコンディショナルノックアウトマウスでの短鎖脂肪酸による腎保護効果の検証:更なる発展研究として,腎尿細管上皮に発現するGPR41, GPR43による抗炎症作用を確認するため,尿細管上皮のGPR41, GPR43に対するコンディショナルノックアウトマウスを作製する.GPR41, GPR43に対するfloxP配列導入マウスの作成は外部委託し,尿細管上皮特異的プロモーター領域にcre配列を導入したマウス(PEPCK-creマウス:バンダービルト大学、Volker Haase教授から供与)を使用して当施設で交配する.同様にアデニン負荷食に対する0.5%または1.0%プロピオン酸水投与で,6週間後の血清Cr, BUN値,腎臓組織の病理学的変化を検討する方針である.平成30年度は,1予備実験で成功した慢性腎不全モデルであるアデニン負荷マウスへの短鎖脂肪酸投与による腎保護効果の検証を,匹数の増加と検証項目の追加で確定する.2GPR41/43ノックアウトマウスにアデニン負荷を行い,短鎖脂肪酸の作用がGPR41/43を介するものであることを検証する,の課題を以下の方法で行う方針とした.1アデニン負荷慢性腎不全モデルマウスでの短鎖脂肪酸による腎保護効果の検証:7週齢のC57BL/6マウスに0.2%アデニン負荷食を摂食させ,そのマウスを0.5%または1.0%プロピオン酸添加水を与える短鎖脂肪酸投与群と無添加水を与える群,更に普通食に無添加水を与えるコントロール群の4群に分け,6週間後,24時間蓄尿で蛋白尿の変化,採血で血清Cr,BUN値の変化,腎病理組織での間質の線維化,炎症細胞の浸潤の変化を解析した.さらに,腸腎連関の可能性の検討のため小腸の病理組織の検討も行い,腎組織の線維化と小腸上皮組織の萎縮の相関性を検討した.2アデニン負荷GPRsノックアウトマウスでの短鎖脂肪酸よる腎保護効果の検証:短鎖脂肪酸の作用がGPR41,GPR43を介する事を明確にするために,GPR41,GPR43ノックアウトマウスに1と同様にアデニン負荷食を行い,6週間後の血清Cr, BUN値,腎臓組織の病理学的変化を検討した.課題1については,予備実験と同様に,アデニン負荷による慢性腎不全形成による血清Cr,BUNの増加をプロピオン酸(0.5%,1.0%)の投与で有意に抑制することが示された.また腎病理組織においても,間質線維化,炎症細胞浸潤をプロピオン酸の投与で有意に抑制する事が示された.また,Crの上昇(腎機能の悪化)とともに,小腸上皮細胞の萎縮度が相関することが病理所見で判明した.よって,腸腎連関につながる結果を得ることが出来た.蓄尿による尿所見の改善効果に関しては実験が未であり,今後の課題である.課題

2については,コントロール群とGPR41, GPR43ノックアウトマウスにアデニン負荷を行いで比較した結果,コントロール群と比較して,GPR43ノックアウトマウスが有意にCrの上昇することが判明した.以上の結果より,GPR43の発現の有無が腎機能悪化の進行に影響する可能性を見出した.現在,GPRノックアウト群とコントロール群にアデニン負荷を行い,更にプロピオン酸を飲水させての腎機能の変化の評価を実験中である.以上の結果から,おおむね順調に実験が進展していると判断した.2アデニン負荷GPRsコンディショナルノックアウトマウスでの短鎖脂肪酸による腎保護効果の検証:更なる発展研究として,腎尿細管上皮に発現するGPR41, GPR43による抗炎症作用を確認するため,尿細管上皮のGPR41, GPR43に対するコンディショナルノックアウトマウスを作製する.GPR41, GPR43に対するfloxP配列導入マウスの作成は外部委託し,尿細管上皮特異的プロモーター領域にcre配列を導入したマウス(PEPCK-creマウス:バンダービルト大学、Volker Haase教授から供与)を使用して当施設で交配する.同様にアデニン負荷食に対する0.5%または1.0%プロピオン酸水投与で,6週間後の血清Cr, BUN値,腎臓組織の病理学的変化を検討する方針である.
半導体量子細線中の量子干渉効果と電子波デバイスへの応用

例えば、長さ1μm、断面積0.1×0.1μmの量子細線は、電子の非弾性散乱長や平均自由行程以下の大きさであり、さらに細線中に含まれるキャリヤ数は僅か10^3のオ-ダ-となる。したがってこの中を伝わる電子波の単色性が高く、また細線中をコヒ-レンスを失う事なく伝わるため、量子干渉効果が顕著となる。これは“メゾスコピック"物理と呼ばれる新しい物理学の一分野となりつつある。同時に新しい量子効果デバイスへの応用からも興味が持たれる。本研究は、このようなメゾスコピックな極微構造半導体中で起こる。種々の電子波の干渉についてその基礎特性を調べ、新しい量子効果デバイスへの応用の可能性を探索することを目的として行なった。本年度の研究実績はまとめると次のようである。1.低エネルギ-集束および未集束イオンビ-ムによる加工損傷の評価を行なった。この結果、低損傷エッチングができることおよびヘテロ構造への集束イオンビ-ムによるマスクレスド-ピングが量子構造素子の製作プロセスとして有望であることを示した。2.イオンシリング法および反応性イオンエッチング法について量子構造素子製作プロセスとしての得失を量子干渉効果を測定して比較した。その結果反応性イオンエッチングが優れている事を示した。その結果、曲がり抵抗および負抵抗があらわれる事を見出した。またバリスティック伝導の起こる特性長は、弾性散乱長より短い事を示した。4.加工形状、加工損傷の電子波伝播特性に及ぼす影響を調べた。またサイドゲ-ト構造FETを考案、試作して電子波伝播の外部制御の可能性を示した。例えば、長さ1cm、断面積0.1×0.1の量子細線は、電子の非弾性散乱長や平均自由行程以下の大きさであり、さらに細線中に含まれるキャリヤ数は僅か10^3のオーダーとなる。したがってこの中を伝わる電子波の単色性が高く、また細線中をコヒーレンスを失う事なく伝わるため、量子干渉効果が顕著となる。これは"メゾスコピック"物理と呼ばれる新しい物理学の一分野となりつつある。本年度の研究実積はまとめると次のようである。1.低エネルギー減速電界レンズを購入し、GaAsについて低エネルギー加工損傷の評価を行なった。この結果、1.KeV以下の低エネルギー集束イオンビーム照射によっても損傷は発生するが、その濃度は高エネルギー(30KeV以上)照射に較べて少く、またアニールも低温(600°C)で充分であり損傷の影響を低減できる事を示した。この結果は、集束イオンビームを用いて半導体量子細線を製作する上で重要である。2.GaAs/GaAlAs量子細線を製作し、バリスティック電導域における量子伝導効果を調べた。この結果、バリスティック伝導のために抵抗は、電流径路の曲りによって影響を受け、大きな直流負抵抗が生じる事を初めて観測できた。3.GaAs/GaAlAsリング素子を作りアハラノフボーム効果を観測し、また、量子干渉効果は、局在せず、非弾性散乱長程度の範囲にわたって影響を及ぼす事を確認した。例えば、長さ1mum、断面積0.1×0.1mumの量子細線は、電子の非弾性散乱長や平均自由行程以下の大きさであり、さらに細線中に含まれるキャリヤ数は僅か10^3のオ-ダ-となる。

同時に新しい量子効果デバイスへの応用からも興味が持たれる。本研究は、このようなメゾスコピックな極微構造半導体中で起こる。種々の電子波の干渉についてその基礎特性を調べ、新しい量子効果デバイスへの応用の可能性を探索することを目的として行なった。本年度の研究実績はまとめると次のようである。1.低エネルギ-集束イオンビ-ムによるGaAsに対する加工損傷の評価を行なった。その結果100eVの照射では、10^<13>/cm^2の照射量でも照射欠陥は600°Cの熱処理によって消滅する事がわかった。ヘテロ接合へのド-ピングは、10^<10>10^<12>の照射量であり、この結果は、マスクレスイオオ注入は、量子細線の製作プロセスとして有望である事を示している。2.イオンミリングおよび反応性イオンエッチング法を用いて量子細線およびAB効果素子で製作し、伝導度ゆらぎ、AB効果および非弾性散乱長を測定して、量子効果に及ぼす加工損傷の影響を比較した。この結果、反応性イオンエッチングは、損傷が少く優れている事を示した。3.GaAs/GaAlAs量子細線を製作して、加工形状、加工損傷による電子波伝播特性への影響およびサイドゲ-ト構造FETを考案、試作して、電子波伝播の外部制御の可能性を示した。
ADR促進法とADR実践の構築:法と運用実践の相互構築過程の法社会学

本研究では、(1)ADR運用プラクティスの構築にみる法の浸透と変容、(2)北米モデルの異なる文化的・法環境的背景のもとでの浸透と変容、(3)構築されたADRプラクティスの我が国における実践的有効性、という三つの課題を、ADR促進法の施行前・施行後を通じたADR制度と運用の変容過程を実証的に明らかにした。研修では北米型を強調しつつも、実際の事案運用の中では、法や専門判断を適宜、組み込むことで現状に即した運用がなされている半面、そこで生じる規範的課題やリスクについての検討は今後の課題となっている状況であることも判明した。ADR設置主体となる各士業団対応における法制定前後の見解の変化等についての資料とインタビュー調査による検証、北米型ADR運用モデルの導入のあり方の検証、比較対象として、海外のADR法制と現況の調査を、それぞれ実施し、それを通して、(1) ADR運用プラクティスの構築にみる法の浸透と変容、(2)北米モデルの異なる文化的・法環境的背景のもとでの浸透と変容、(3)構築されたADRプラクティスの我が国における実践的有効性を明らかにする。本年度は、ADR法施行を前に、各地の弁護士会、司法書士会、土地家屋調査士会、民間団体などが、とりわけ認証制度を念頭に、いかなる意思決定へ向けた動きをし、いかなる準備をしているのか、また、実際に制度運用を開始するに際して、どのような研修プログラムを組み、そこに北米型メディエーション理念や、ADR法の規律が影響してきているかについて、定性的なヒアリング調査を行った。具体的には、(1)各地弁護士会の動向を確認し、第二東京弁護士会の認証を否定する独自の動きについてヒアリングを行った。(2)司法書士については、札幌司法書士会、近畿司法書士会連合会などで、ヒアリングを行い、ADR法6条の弁護士の助言について、弁護士会に協力を申し入れることなく、簡裁事物管轄範囲内での認証を目指す札幌会のような方向から、弁護士会との提携を前提に認証を得る単位会、また日弁連と日司連との提携などについて資料を収集し調査を行った。(3)土地家屋調査士会についても、既に、境界紛争相談センターを立ち上げている福岡会の現状についてのヒアリング、および、平成18年度に立ち上げに至った滋賀会、京都会の立ち上げへの動きや、研修のあり方についての調査を行った。また、アメリカでのADRについての規律や、様々な研修プログラムの動向にっき、ニューヨークおよびボルチモアにおいて、裁判所内メディエーションの観察調査、ロースクールにおけるメディエーション教育プログラムについての観察、資料収集を行った。本年度は、ADR法が試行され、認証手続きが実際に開始されたこともあって、これまで各仕業団体や組織が度設計し計画してきたADRが、現実に認証されうるのかどうか、認証基準の運用のあり方はどうかという点に焦点を合わせて、調査を実施してきた。認証に当たっては、ADR法の規定、および認証ガイドラインの内容が、どのように運用上、適用されていくのかが検討すべき課題となる。とりわけ、日弁連が、弁護士助言者の推薦基準について弁護士協働型を中心とするガイドラインを設定したことから、その認証手続きにおける扱いも興味深い課題となる。現在のところ、認証を受けたADR機関は、10件程度であるが、いずれも既に組織基盤が確立しており、この面では、問題が生じない範囲であったと言える。こうした視点から、本年度は、いくつかの仕業団体、NPOなどの認証へ向けた取り組みを、参与観察的手法により調査した。それぞれの設置主体ごとに、対応には様々な特徴があり、たとえば、そもそも弁護士との協働を前提とした土地家屋調査士会の境界問題相談センターなどは、既に認証を所得したところもある。また簡裁管轄内では弁護士助言を必要としない司法書士会は、認証を取らずに140万以下の案件を対象とするケース、個別の弁護士に助言者を依頼し認証取得を目指すケースなど分岐が見られた。本年度の調査成果については、認証制度の理論的展望、認証ガイドラインの個々の意義と問題、いくつかのケーススタディなどで構成された中間報告的な編著として公表した。本年度は、ADR法施行後、その認証を受けたADR期間が続々と誕生している状況を踏まえて、ADR認証取得前後の各種機関での手続構造の構成、手続実施者の養成研修プログラムの実施状況、設置後の活動の状況について、主としてヒアリングによるデータ収集を行った。その結果、司法書士会では、簡易裁判所事物管轄範囲内では訴訟代理権を持つことから、認証を得ずに、そのままADRを設置するパターン、弁護士会との協働によりADRを設置するパターン、報酬を一切取らずADRを設置するパターンなど、ADR法の規定との関係で多様なタイプの設置形態があることが確認できた。これは、必ずしも好ましい多様性ではなく、認証制度が一つのネックとなって、設置形態に制限があることの反映である。また土地家屋調査士会などは、そもそも弁護士との協働が前提されており、こちらは設置形態より、人材育成が課題であったが、そこでも弁護士と対話促進型手続運用のモデルとの間で、若干の緊張関係がある。

このほか、本年度は、医療事故紛争解決領域でのADR設立の動きについても確認した。東京の三弁護士会による医療ADRの実態把握と、千葉での医師会、弁護士会、行政の協働によるADR設置準備の動きについても検証してきた。さらに比較のため、英国において、ADRサービスを提供する機関2カ所、および実際に手続実施者へのインタビュー調査も行い、比較対象の素材として活用した。2009年度は最終年度であり、これらデータを取りまとめつつ、そこで発見された新たな課題について、今後の研究の方向を展望していくこととしたい。本年度は、最終年度であり、本研究の最終的な知見の取りまとめと、新たな課題の構成に向けた検討、および補足的な調査作業を中心に行った。司法書士会、土地家屋調査士会、医療事故紛争領域でのADRなどについて、状況と、特性の分析を行った。第一に、司法書士会など職能団体の場合であっても、緩やかな統一性を持つにとどまり、各地設置機関の手続、構造については、単位会のADRについての理念的姿勢の差異から生じる変異、弁護士会との政治的関係やスタンスから生じる変異などが見られることが確認された。たとえば、司法書士会では、簡易裁判所事物管轄範囲内では訴訟代理権を持つことから、認証を得ずに、そのままADRを設置するパターン、弁護士会との協働によりADRを設置するパターン、報酬をADRを設置するパターンなど、ADR法の規定との関係で多様なタイプの設置形態があることが確認できた。これは、必ずしも好ましい多様性ではなく、認証制度が一つのネックとなって、設置形態に制限があることの反映である。また土地家屋調査士会でも弁護士と対話促進型手続運用のモデルとの間で、若干の緊張関係がある。第二に、手続き次元でも、相談前置の体制を整えているところ、手続き内で法的情報教示などの機能も含ませているところなど多様である。第三に、実際の機能面では、やはり必ずしも件数が多いわけではなく、各職能構成員の事故のクライアントの事案を持ち込むなどの利用形態も多くみられた。設置が直接には利用につながっていない実態がみられる。第四に、医療事故紛争解決領域でのADR設立の動きについても確認したが、東京の三弁護士会による医療ADRのほか、千葉での医師会、弁護士会、行政の協働によるADRがADR法上の認証を受け、また各地の弁護士会が医療ADRを設置するなどの動きもみられる。今後、これらの実態の把握と機能性の評価が大きな課題となる。
LIPUSを併用したBMP9と脱分化脂肪細胞による新規歯周・骨組織再生療法の開発

歯周病などにより喪失した歯周・骨組織の再生療法として骨移植術、組織再生誘導法、enamel matrix derivativeおよび線維芽細胞成長因子などが使用されているが、適応症の制限や再生組織量の限界等の様々な問題があり、新たな治療法の開発が必要である。現在、再生医療分野では、種々の幹細胞を中心とした細胞移植療法の開発研究が進められているが、本研究では、低出力超音波パルス照射下での、強力な骨形成タンパクおよび多分化能を有する脱分化脂肪細胞を用いた新規の再生療法開発のための研究基盤確立を目的とし、in vitroおよびin vivo両方のアプローチにより効果やメカニズムの解明を行う。
幼稚園・保育所・認定こども園における学びや発達の評価指標の開発と検証

本研究の結果は、次の3点である。1カリフォルニア州で開発されたDRDPの領域、指標と内容と、幼稚園教育要領等におけるねらい、内容を比較検討し、両者の構造化のレベルや、具体性、内容の排反性の違いなどを見出した。2DRDPの一部を幼稚園及び保育所で使用し、評価を行ってもらったところ、保育者からは視点が整理され、評価の負担度が軽減するが、指標の数が多く、4段階で評価することが難しいと報告された。3使用可能性が高いという結果が得られなかっため、日本が重視してきた非認知的発達と、認知的発達の相関関係をみる調査を行ったところ、非認知的発達を重視する日本の保育の中で、認知的側面も育っていることが実証された。本研究の目的は、幼児教育の成果としての幼児の学びや発達を評価する指標を作成し、その妥当性、信頼性を検討しうることにある。その際、幼稚園教育要領および保育所保育指針、幼保連携型認定こども園教育・保育要領のねらいをもとにしながらも、それらのみからルーブリックを設定するのではなく、より構造化されたカリフォルニア州の発達の評価指標と比較検討した上で、日本の幼稚園等施設における教育・保育の成果を測定するのにふさわしい指標を開発することを目指した。平成26年度の成果は以下の通りである。1.保育士が幼児の学びや発達を明示的、暗黙的にどのように捉えているかについて、保育記録をテキストマイニングソフトを用いて分析し、明らかにした。2.カリフォルニア州の6つの幼児教育・保育施設、2つの幼児教育関連団体を訪問し、保育者・教師にインタビューを行い、DRDPの意義、実践の在り方、DRDPを用いた評価方法の実際、課題などを明らかにした。3.カリフォルニア州の"Curriculum Framework"などのガイドラインや、保育者によって作成されたドキュメンテーション、記録などの資料を収集し、それらをもとに、DRDPの特徴を分析するとともに、幼稚園教育要領のねらいを比較考察した。4.日本の保育者のDRDPに対する感情や認識を明らかにした。本研究の目的は、幼児教育の成果の可視化が求められるなか、幼稚園教育要領などにみられる日本が伝統的に重視してきた心情、意欲、態度目標や評価の指標と、近年、カリフォルニア州で幼児教育の成果をみる指標の一つとして導入されているDRDP(Desired Result Developmental Profile)を比較検討し、その共通点や類似点を明らかにすること、日本に適合する新たな評価指標を開発することを目的としている。研究実績は以下の通りである。(1)保育士の実践記録の「言葉」領域にかかわるものを抽出し、明示的、暗黙的な評価の観点や指標を抽出し、質的まとまりにわけて分析し、学会発表を行った。(2)DRDPの2012年版が改訂され、2015年版に変わったので、2015年版を用いて、日本の幼稚園教育要領のねらい(評価の指標ともなる)と、DRDPの指標とを比較分析した。具体的には、幼稚園教育要領の保育内容の2つの領域「言葉」と「人間関係」と、それに対応するDRDP「自己と社会性の発達」について分析し、共通点や、それぞれの特徴を見いだし、2つの学会発表を行った。(3)DRDPの2015年版を翻訳し、日本に馴染む改変を行い、日本版(暫定版)を作成した。やや遅れている理由は次の2点である。(1)当初、DRDP2012年版を使用して研究を進めていたが、2015年版に改訂されたため、内容や評定法が大幅に変わってしまったことにより、2015年版を用いて、再分析する必要がでてきたことである。(2)データの分析を通して、日本の幼児教育の目標やねらいと、DRDPのそれらとの間の違いが予想以上に見いだされてきたため、非認知的側面に焦点を当てて、指標を構成するのに時間がかかったことである。実績の概要は以下の3点である。1.カリフォルニア州の教育省が作成した「期待される結果の発達プロフィール」は2015年に全面的に改訂され、領域、項目内容、指標その他が大きく変化した。また、それを用いた記録の方法や、保育者の研修方法も変化したので、新たに考察し直していくことが必要になった。DRDPは、学びや発達の「結果」を評価するスケールであるが、本研究は、日本の幼稚園教育要領のねらいや内容との関連を考察し、DRDPのなかの非認知的スキルの側面の項目を中心に、学びや発達を評価する指標を作成した。幼稚園教育要領との比較分析、ベテラン保育者のインタビューにより、項目の妥当性を検証した。2.DRDPの変更版の一部を用いて、言葉の領域の指標について保育士の記録のなかから、指標にかかわる記述を抜き出し、分析を行った。指標の有用性については、保育士が、これまでよりも整理された視点でみることの意義を感じていた。3.作成された評価指標を用いて、幼児一人一人の発達や学びを測定し、それらの結果と、認知的スキル(言葉、数など)との関係をみる量的研究を幼稚園の3歳、4歳、5歳で行った。主体性などの非認知的スキルと言葉などの認知的スキルの相関がみられた。1.DRDPが2015年に全面的に改訂され、評価指標、評価方法、保育者の研修方法が変化したため、分析をし直したから。

2.保育者が自主的に書く記録をもとに評価する指標を開発したが、記録を書く・書かない、その内容に大きな個人差があり、その方法では評価することがむずかしいことがわかり、評価方法の再検討が必要だったため。3.研究メンバーの体調不良のため、予定通りに推進できなかったため。本研究の目的は、幼児教育の成果としての幼児の学びと発達を理解、評価する指標を作成し、その妥当性、信頼性を検討することである。その際、カリフォルニア州のDRDP(期待される結果の発達プロフィール)を参考に、日本の幼稚園教育要領におけるねらいや内容、幼児期の終わりまでに育って欲しい姿などと比較検討し、日本の保育実践において使用できる指標を作成することを目的とした。DRDPは、領域(domain)が改善されたり、新たな年齢段階のものが開発されたり、変化してきている。これまで、DRDP(2010)を和訳し、その一部を幼稚園及び保育所で実際に使って、日本における使用可能性について検討した。保育者がDRDPの項目を使い、幼児の発達や学びを評価し、日本で使用する際の意義や課題を検討した。そこでは、遊びを中心とした総合的な指導を通して子どもを評価していくことに難しさを覚えていた保育者は、見るべき視点がはっきりしたと感じる一方で、学びに向かう力、人間性等を中心に一次元で「育っている」、「育ちつつある」と評価してきた日本の保育者にとって、一項目を、異なる質的な順序スケールで見ていくことに難しさを感じることが明らかにされた。今年度の成果は、次のようにまとめられる。1DRDP(2010)の乳児版、幼児版、DRDP(2015)(ユニバーサルデザイン版)、DRDP-K(2015)を和訳し、比較検討し、その特徴や構造を検討した。2上記3つの尺度と、保育所保育指針、幼稚園教育要領、認定こども園教育のねらいとの関係を検討した。3後から開発されたDRDP-Kと「幼児期の終わりまでに育って欲しい姿」を検討し、幼児期の終わりにする総括的評価の指標を検討した。本研究の結果は、次の3点である。1カリフォルニア州で開発されたDRDPの領域、指標と内容と、幼稚園教育要領等におけるねらい、内容を比較検討し、両者の構造化のレベルや、具体性、内容の排反性の違いなどを見出した。2DRDPの一部を幼稚園及び保育所で使用し、評価を行ってもらったところ、保育者からは視点が整理され、評価の負担度が軽減するが、指標の数が多く、4段階で評価することが難しいと報告された。3使用可能性が高いという結果が得られなかっため、日本が重視してきた非認知的発達と、認知的発達の相関関係をみる調査を行ったところ、非認知的発達を重視する日本の保育の中で、認知的側面も育っていることが実証された。平成26年度の調査研究により、予定された成果を得るとともに、新たな課題が浮かびあがって来た。それらは、以下の通りである。(1)日本では外国の評価指標に対して意義を認めながらも、違和感を覚えがちである。(2)カリフォルニアの評価指標にも現場の実践者から、実践上の難しさなどの課題があげられている。従って、両者を統合し、日本の幼児教育現場で実践者に受け入れられる指標を作成するためには、平成26年度の研究で明らかになった課題およびその要因を分析するとともに克服する形で指標の開発が行わなければならない。今後の推進方策としては以下の2点を考えている。(1)日本の幼稚園教育要領とDRDPを統合し、非認知的側面を重視した指標(暫定版)を作成したので、その指標について、幼稚園、認定こども園、保育所のベテラン保育者を対象としたインタビュー調査を行い、妥当性や適用可能性を検証する。
スクイーズ効果を利用した高速応答型極微少流量制御弁の開発

本研究では、高速開閉時の弁座の損傷を防ぐためにスクイーズ効果を利用した高速応答型の流量制御弁を開発することを目的とした。これまでの研究で、研究者が提案する弁構造によりmsecオーダの高速開閉とμ1オーダの微少な流量制御が可能であることが明らかとなったが、本研究では弁の開閉速度をさらに高速化し、当初の目標である0.1msecオーダの開閉速度と、0.1μ1以下の流量制御の達成することを試みた。0.1msecオーダまで開閉速度が高速になると、スクイーズ気体膜が持つ衝撃力の緩和効果が、可動弁座の整定時間を長くする効果も合わせ持つため、応答速度に悪影響を及ぼすようになる。したがって衝撃力緩和効果を維持しつつ整定時間を短くする新たな手法が必要となる。本研究ではその手法として、弁の小型軽量化による衝撃力の低減と外部気体ダンパによる減衰力付加による整定時間短縮法を提案し、その有効性を理論的、実験的に明らかにするとともに、高速応答型微少流量制御弁の設計法の確立を目指した。その結果、次のような結論を得た。(1).弁の開閉を高速化すると、可動弁座が圧電素子の最大変位点で圧電素子から離れ、可動弁座の変位を制御できなくなることが分かった。したがってそれを防ぐために、給気圧を増加する必要があったが、給気圧を増すとスクイーズ気体膜の減衰性が低下し、整定時間が長くなる現象が見られた。(2).弁の開閉を高速化すると、それに伴いスクイーズ気体膜の剛性が増す一方、気体膜の減衰性が減少するため、かえって整定時間が長くなる傾向が見られる。(3)以上のことにより、応答速度の高速化と給気圧の増加によるスクイーズ気体膜の減衰性の減少を補うため、外部気体ダンパを組み入れた構造を提案した。それにより、整定時間を0.5msec以下とすることができ、高速応答弁を実現できることが明らかとなった。
講義中の受講者の振る舞いと理解度の関係解析

本研究では,講義中の受講者の振る舞いから,その受講者が講義内容をどの程度理解できているかを推定することを目指す.そのために,「ビデオカメラ等で観測した受講者の振る舞いを計算機により自動的に分類する技術」「受講者に対して講義中に実施する講義の理解度アンケートや講義内容に関する小テストの結果から,受講者の理解度を客観的に推定する技術」「求めた客観的理解度をGround Truthとみなして,分類した受講者の振る舞いとの関連を求めることで,受講者の振る舞いから客観的理解度を推定する技術」の3つの技術を開発する.本年度は「ビデオカメラで観測した受講者の振る舞いを計算機により自動的に分類する技術」に関する研究開発を行った.講義室前面上方に設置したビデオカメラで,講義中の受講者を観測し,姿勢推定を行う.ここで,姿勢とは「頭頂部,首,肩,肘,手首といった人体の部位の位置の組」と定義する.各時点での姿勢を時間方向に並べた姿勢系列から,特定の区間を抽出して,意味づけたものが振る舞いとなる.受講者の姿勢推定では,同一人物内での部位の重なり(自己オクルージョン)が頻繁に発生する.従来の姿勢推定手法では,自己オクルージョンが発生すると,隠された部位を無理に背景から探そうとするため,結果として姿勢推定が大きく正解から外れるという問題点があった.本研究での姿勢推定は,理解度と対応付けられる振る舞いの発見に利用することから,部位の位置の多少のずれは許容できるが,姿勢推定全体が大きく誤ることは問題となる.この問題に対して,自己オクルージョンの度合いに応じて,受講者画像をいくつかのクラスに分類し,それぞれのクラスに適した部位検出器を用いて姿勢推定する手法を提案した.自己オクルージョンの度合いが大きい場合,一般に姿勢推定は難しいが,そこで現れる姿勢は限られるため,推定対象となる姿勢を限定することができ,性能向上が計られる.一方,自己オクルージョンの度合いが小さい場合は,姿勢のバリエーションは大きいが,姿勢推定は容易である.これらを適切に組み合わせることで,全体の性能向上を図った.実験では,自己オクルージョンの度合いを3つに自動分類し,姿勢推定を行った.300x240画素の受講者画像に対して実験を行った結果,推定結果と正解との位置誤差が20画素以内となる割合を20%程度向上させることができた.本年度は当初,講義「画像処理」の受講者37名に対して小テストおよび理解度アンケートを23回実施した結果をもとに,項目反応理論を用いた理解度推定手法を適用したが,容易すぎて全員が正解となる設問や,難しすぎて全員が不正解となる設問の影響が推定結果に大きな影響を与えることが分かった.そこで,より多くのデータが利用できるMOOC環境でのログ情報と最終成績との関係から,どのような学習行動をとった学生が良い成績を示すかを学習様態として抽出することを試みた.対象としてのは,16834名が受講したMOOC講義である.講義は,説明動画ページと理解度チェックのための小テストページからなる.いくつかの説明動画と小テストがセットとなっている.ここでは講義内容に基づいて講義を8セットに分割した.MOOCでは授業登録をしても,最終の成績評価まで行き着かない(ドロップアウト)受講者が多数存在する.まず,このような大きく特性の異なる受講者を分類する目的で,セットにおける「動画視聴数」と「小テスト受験数」を特徴量として,受講者を分類した.その結果,すべてのセットで同じ傾向を持つ4つ類型を得ることができた.その中から,動画視聴・小テストの両方に取り組んだ受講者に注目して,成績と受講行動との関係を分析した.ページの種類(動画,小テスト),閲覧順序を特徴量として受講者を分類したところ,順方向/逆方向に順番通り動画ページを閲覧する頻度が高いグループでは最終成績が良く,この頻度が低いグループでは成績が悪いという傾向がみられた.さらに,これらの頻度と修了率が高い相関(r=0.956, 0.875)を持つこと,これらのグループが他のグループと有為な差(t検定, p<0.01)があることが分かった.これにより,受講者の行動と理解度を関連付けられる可能性を示すことができた.最終年度は,受講者行動と理解度との関係解析を検討した.講義中の受講者映像の取得が困難となったため,e-learningシステム上で取得できる行動ログを利用した.講義「画像処理」の受講者50名に対して,12回の小テストを実施した.小テストは予習テストと復習テストの2種類がある.予習テストは,説明文に対応する語句を候補群の中から選択する問題5問程度からなる.復習テストは,説明文の内容の正誤を解答する問題で5&#12316;10問からなる.いずれも,1回の講義に対応する内容としている.一方,行動ログとしては,解答にかかった所要時間,および解答時期を用いた.所要時間と理解度との関係では,所要時間が非常に短い(30秒以下)グループでは理解度が低かった.このグループは,問題にきちんと取り組んでいないと考えられる.一方で,所要時間が非常に長い場合も理解度がそれ程高くなかった.これは,内容を理解できていないため時間がかかっていると考えられる.また,理解度の高いグループが多く含まれる所要時間が存在した.