hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シンプレクティック微分リー代数の構造とモジュライ空間の特性類

代数の非自明なアーベル商の具体的な構成を通じ,曲面のホモロジー同境群の有理アーベル化の非自明性の証明と曲面のホモロジー同境に対する新たな種の不変量の構成ができたことは大きな進展であった.加えて,写像類群に付随する2種のリー代数の違いを調べるための道具を準備することができ,今後の研究に新たな意味を加えるものとなった.一方で,階数8の自由群の外部自己同型群のコホモロジーの計算については,実行可能な計算アルゴリズムの構成に手間取っており,遅れが生じている.研究組織の3人の共同研究により,次の内容について研究を行い成果を得た.1.自由リー代数のシンプレクティック微分リー代数において,次数1の元で生成される部分リー代数を決定することは,曲面の写像類群に対する有理ジョンソン準同型の像を決定することと同等であり重要な問題となっている.昨年度までに得られていた,トレリ群の2つの降下列(ジョンソン降下列と降中心列)を比較する方法に基づいて具体的な計算を行い,有理ジョンソン準同型の像のなすリー代数の2次ホモロジー群を重さ6まで決定した.この結果の応用として,ホモロジー3球面の次数6までの有理数値有限型不変量が本質的にキャッソン不変量とジョンソン準同型によって表されるという事実の証明や,ジョンソン核の有理アーベル化の最終決定をすることができた.2.第7,第8有理ジョンソン準同型の像の具体的計算を進めた.実際,いくつかの既約成分を除いて像が決定できている.残された部分については,これまでになかった新たな種の余核成分の候補が現れており,その理論的ならびに位相的意味を調べることが今後の課題となっている.以上に加え,5月に「Johnson homomorphisms and related topics」という国際研究集会に,世話人の一人として集会の運営(当研究費にて国外より講演者を1名招聘した)を行った.加えて,その集会内で講演を行い,関連するテーマについて活発な議論を交わした.1の成果の最後の部分はその集会で得た知見が元となっている.5月に開催した国際研究集会で得た知見を元に,ジョンソン核の有理アーベル化の最終決定ができたのは当初の想定以上の結果であった.第7,第8有理ジョンソン準同型の像の決定については来年度に持ち越しとなったが,現時点で新たな種の現象が確認できており,調べているリー代数の構造の豊かさを表すものとなっている.研究組織の3人の共同研究により,次の内容について研究を行い成果を得た.1.自由Lie代数のシンプレクティック微分Lie代数において,次数1で生成される部分Lie代数を決定することは曲面の写像類群に対する有理Johnson準同型の像を決定することと同等であり,重要な問題となっている.これまでの研究で見つかっていた第6 Johnson準同型の余核の新たな種の成分について,その存在の組織的な証明法を見出し,具体的な計算を実行した.これにより第6に加えて第7 Johnson準同型の場合にも新たな種の余核成分が現れることを示し,像と余核を完全に決定することができた.第8 Johnson準同型についても像と余核の決定がほぼ終わっている.この余核成分の位相的意味を調べることについては引き続きの課題となった.2.昨年度に決定したJohnson核の有理アーベル化について,そのアーベル化写像の具体的記述を無限小Dehn-Nielsen準同型を用いて明解な形で与えることができた.以上に加え,逆井と鈴木は9月にオーベルヴォルバッハ研究所で行われた国際研究集会に招待され,研究内容の発表を行い,関連分野の専門家と議論を行った.
公立文化施設のファンドレイジングに関する実証的研究

本研究では、公立文化施設におけるファンドレイジングについて、特に民間資金に着目し、企業との共催による美術展と単独資金で開催された美術展とで運営効率に差がみられるか分析を行った。その結果、公的な補助金が美術展開催経費を押し上げる効果を持っており、効率的な運営にマイナスのインセンティブを与えていることが明らかとなった。一方で、民間企業からの協賛金も美術展開催経費を押し上げる効果を持っていることが示された。今年度は既往研究のレビューに時間を割き、文化関係施設等のファンドレイジングに関する資料・データ等の収集を行った。例えば、Fama and Jensen(1983)では、寄附者をエージェント、NPOをプリンシパルとみることで、提供するサービスの質等が落ちないよう監視機能が働くことが示されており、寄附による資金調達の有用性について述べられている。Jamse and Rose-Ackerman(1986)や山内(1997)では、政府がNPOなどを直接補助する場合と寄附額に応じて所得を控除する間接的な補助の場合について、体系的・理論的に整理されている。寄付者は将来的なリピーター、長期的な顧客にも繋がる。これまでの公立文化施設にはこうした視点がなかったことから、このような観点から実証分析を行うこととした。さらに寄附(寄附に対する税額控除)は、政府が直接的に補助金を与えた場合とは異なり、寄付者が寄附先を決め政府が追認をしているという構図になっている。寄附者やボランティアが増えることで、提供者がサービスの品質を低めたり、偽ったりしないよう不正のインセンティブを最小化する監視機能を持っていると想定し、日本の公立文化施設の実証分析に応用するべくデータ整備を行った。さらに、日本の民間文化施設のファンドレイズについて聞き取り調査を行うと共に、企業等による寄付行動の文化的相違や現状と課題について、アジアでも聞き取り調査を行った。本研究では、単独開催の美術展と企業との共催による美術展を比較することにより、モラルハザードが生じていないか理論的、実証的に分析を行った。具体的には、単独開催では、赤字部分を補助金などで補てんされることにより非効率な運営が行われ、共催の場合には、企業がWatch dog(監視機能)として働くことにより、運営効率が高まるのではないかと仮定した。プリンシパル=エージェントの枠組みにおいては、地方公共団体と協賛企業等をプリンシパル、公立美術館をエージェントとし、これをSFA(確率的フロンティア分析)を用いて実証分析を行ったところ、公的な補助金が美術展開催経費を押し上げる効果を持っており、効率的な運営にマイナスのインセンティブを与えていることが明らかとなった。一方で、民間企業からの協賛金が効率性に寄与することを明示的にすることはできなかった。その理由としてデータセットの未整備も挙げられるが、現在の企業協賛は節税目的に行われるため監視機能が働いていない可能性が挙げられた。本研究より、少なくとも地方公共団体は、前年度比で補助金の増減を決めるのではなく、費用最少のインセンティブを与えるような補助の仕組みを取り入れねばならないことが示された。なお、民間企業からの調達資金が監視機能として働くかどうかという点については、さらなる研究を続けることとし、日本の民間文化施設やアジア企業等の寄付行動といった文化的相違についても研究に織り込むことで、現状を踏まえた研究へとつなげてゆく。
画素毎の動き推定を用いた動き補償予測による高能率な動画像符号化方式

動画像符号化方式は、放送、通信、ストレージなどの様々な分野の基盤技術であり、そのさらなる進化は、既に通信の大部分を占めている映像情報の利用機会がIoT (Internet of Things)や様々な産業の発展によって拡大することによるトラフィック増加の抑制や、災害時等に輻輳する通信インフラでの高品質な映像中継などを行うためにも必要不可欠である。本研究では「画素毎の動ベクトル推定による動き補償予測」の研究を以下の点について発展させることで、さらに圧縮率の高い次世代動画像符号化方式(Future Video Coding)の実現のための技術基盤を確立する。1.画素毎の動き補償予測との統合で符号化特性が向上する符号化方式についての調査2.動き不連続境界での画素毎の動きベクトルの推定精度の向上3.リアルタイム符号化のための画素毎の動きベクトル推定の超高速計算方法の開発4.動き補償予測の高精度化のための画素毎の加速度の推定法の構築これらの研究目的に挙げた4つの項目の実現のため、それぞれに対応した4つの研究を実施し、最終年度に4つの研究成果を一つの符号化方式として統合統合を行った。これらの研究成果より、従来の動画像符号化方式を超える画質と圧縮率を実現できた。また、再生された映像の動き情報から動きを推定し、動き補償予測を行うという点が従来のものにはない特色である。本研究は、計算機やロボットの視覚の実現を目標とするコンピュータビジョン分野との横断的研究であり、従来の動画像符号化方式にはない分野を超えた研究を行う点に独創性がある。本研究成果により、より高圧縮率かつ高画質な動画像符号化方式が実現されることで、映像情報の利用機会のさらなる拡大や、被災地域や衛星探査機通信などの伝送速度の低い通信路での超高品質映像通信の実現など、国際社会や経済に与える意義は大きい。動画像符号化方式は、放送、通信、ストレージなどの様々な分野の基盤技術であり、さらなる進化が求められている。そこで、圧縮率の高い次世代動画像符号化方式(Future Video Coding)の実現のための技術基盤を確立するため、画素毎の動き推定に基づく動き補償予測の研究を下記2項目について発展させた。1.画素毎の動き補償予測と既存の枠組みの符号化器との統合。2.動き不連続境界での画素毎の動き推定の精度向上。本研究は動き補償予測に注目したものであるため、後段の予測・直交変換・エントロピー符号化との相性によって符号化特性が変化する。画素毎の動き推定による動き補償予測をマルチフレーム動き補償予測方式に統合し、統合前よりも符号化特性を向上させることが確認できた。また、カラー情報を用いることで、予測フレームと同一時刻の画素毎の動き推定が可能になり、より予測性能が向上することが確認できた。また、時空間予測に基づくマルチフレーム動き補償方式とコンテキスト適応多値算術符号化器と組み合わせることで、符号化特性が改善することを明らかにした。また、画素毎の動き推定は、被写体境界などの動きの不連続領域で推定精度が低下する問題があり、この領域での精度向上を図る方法を開発する必要がある。そこで、動きの空間的変動から適応的に推定方法を制御することで動き自体の推定精度低下を防ぐ手法を提案した。また、参照ピクチャリストを用いたブロック適応インター予測に、画素毎の動き推定に基づく動き補償を統合することで予測性能低下を防ぐことができることを明らかにした。平成28年度は上述した2項目を実施する計画であり、おおむね順調に成果が得られている。また、次年度の計画も先行して実施し始めている。3.画素毎の動ベクトルのデータ構造の局所化と漸化式反復計算のベクトル演算化4.複数フレーム間の画素毎の動き推定の統合による画素毎の加速度ベクトル推定画素毎の動きベクトル推定は、フレーム間対応画素の誤差と動きベクトルの正則化項からなるコスト関数を最小にするための画素毎の漸化式を反復計算することで算出できる。画素毎の動ベクトル推定は復号器側では1回で済むが、符号化の際には最適化のため動き推定を繰り返す必要があり、計算の高速化が必要である。漸化式の反復計算のためにより効率的な並列計算方法やデータアクセス法の構築について研究を実施し、推定精度の大幅な劣化無しに従来よりも高速に計算することができた。従来の画素毎の動き推定に基づく2段階補償予測では、過去の再生画像の動きから等速直線運動を仮定して1段目の動き補償予測を行っている。そのため、加速度成分については2段目のブロックマッチングによる動ベクトルを送信することで補償されており、1段目の動き補償予測で加速度成分まで予測することで、動き補償予測の精度を向上できる。本研究では、過去複数フレームの画素毎の動き推定を用いることで、その対応画素での動きの時間的変化量から加速度成分を推定し、これを1段目の動き補償予測に統合する手法を提案した。これにより動き補償予測全体の性能向上を図ることができた。平成29年度は上述した2項目を実施する計画であり、おおむね順調に成果が得られている。

動画像符号化方式は、放送、通信、ストレージなどの様々な分野の基盤技術であり、そのさらなる進化は、既に通信の大部分を占めている映像情報の利用機会がIoT (Internet of Things)や様々な産業の発展によって拡大することによるトラフィック増加の抑制や、災害時等に輻輳する通信インフラでの高品質な映像中継などを行うためにも必要不可欠である。本研究では「画素毎の動ベクトル推定による動き補償予測」の研究を以下の点について発展させることで、さらに圧縮率の高い次世代動画像符号化方式(Future Video Coding)の実現のための技術基盤を確立する。1.画素毎の動き補償予測との統合で符号化特性が向上する符号化方式についての調査2.動き不連続境界での画素毎の動きベクトルの推定精度の向上3.リアルタイム符号化のための画素毎の動きベクトル推定の超高速計算方法の開発4.動き補償予測の高精度化のための画素毎の加速度の推定法の構築これらの研究目的に挙げた4つの項目の実現のため、それぞれに対応した4つの研究を実施し、最終年度に4つの研究成果を一つの符号化方式として統合統合を行った。これらの研究成果より、従来の動画像符号化方式を超える画質と圧縮率を実現できた。また、再生された映像の動き情報から動きを推定し、動き補償予測を行うという点が従来のものにはない特色である。本研究は、計算機やロボットの視覚の実現を目標とするコンピュータビジョン分野との横断的研究であり、従来の動画像符号化方式にはない分野を超えた研究を行う点に独創性がある。本研究成果により、より高圧縮率かつ高画質な動画像符号化方式が実現されることで、映像情報の利用機会のさらなる拡大や、被災地域や衛星探査機通信などの伝送速度の低い通信路での超高品質映像通信の実現など、国際社会や経済に与える意義は大きい。平成29年度以降の計画通り、これまで得られた成果をまとめつつ、計画3と4を実施していく。計画通り、これまで得られた成果をまとめつつ、研究項目14の成果の統合を実施していく。計画より設備備品が安く購入できたことと、会議参加費等が安く抑えられたため。航空運賃を想定より安くすることができたためである。次年度使用額は少額であり、計画に合わせて消耗品や会議参加費等に使用する。使用額は少額であり、計画に合わせて消耗品や会議参加費等に使用する。
デジタルカメラを用いた文化財資料表面付着物の簡便な判別方法の研究

文化財資料表面についた付着物や汚れを、特にカビなどの微生物とそれ以外の非生物的なものを簡便に区別する方法として、デジタル画像撮影の可能性について検討を行った。その結果、市販のデジタルカメラでも、UV-LED光源やバンドパスフィルターの組み合わせ、また適正な撮影条件のもとで、生物由来の発光を捉えうることが分かった。また、単色近赤外光源による画像が、その他の汚れなどを区別する情報となりうることも見出した。初年度となる平成21年度は、デジタルカメラや、近紫外可視近赤外にいたる様々な波長の単色光源、またバンドパスフィルターなどからなる撮影システムを試作した。また、これを使ってモデル試料や浮世絵などの実資料を対象に、単色光撮影を実施、紙や顔料、染料といった文化財材料とカビなどを含めた汚れの画像の違いを検討した。その結果、ハロゲン灯など白色光源とバンドパスフィルターを組み合わせよりも、単色光源の方が、物質による差異を際立たせて捉えうること、また、異なる色材や汚れ、紙のシワなどの映りは波長ごとに大きく異なり、その差を画像解析によって数値的に処理することが、表面物質を特定する方法となりうることを見出しつつある。これらの成果については、学会や専門誌で発表した。次年度もさらに研究を重ね、特に生物由来の汚れの特異的な検出について検討する予定である昨年度までに揃えた、デジタルカメラ、近紫外可視近赤外までの各種単光(各波長のLED光源)、白色光源(撮影用電球)、バンドバスフィルターなどからなるシステムを用いて、和紙、洋紙、絹などのサンプルを様々な条件下で撮影を行った。カビの発生した和紙サンプルでは、まず高感度の蛍光光度計を用い、精密かつ高波長分解能で測定した励起および蛍光スペクトルを基礎データとし、これをもとに、紫外練を照射して顕微鏡下でカビ由来の蛍光を目視できることを確認したうえで、微弱な発光をデジタルカメラで確実に捉えるための光源やフィルターの選択、露出条件の設定について検討を行った。さらに、インクや染料などには蛍光を発するものもあり、また繊維屑なども同様の性質を持つものが多く、それぞれを区別するための照射波長や検出波長についても検討を進めた。これまで検討を進めてきた結果より、同じサンプルを単色LED光源とバンドパスフィルターによって、複数の照射・検出波長条件下で撮影し、画像をコンピューターで処理をすることによって、特定の物質の蛍光のみを検出しうることを見出した。しかし、カビとその他の付着物、さらにカビの種類までを具体的かつ確実にデジタルカメラによって撮影した画像から区別するには、まだ実験的な検証が必要であるし、さらに可視光と近赤外光を照射光としてどのように活用しうるかについても、検討の余地がある。これらについては、今後も研究を進めていきたい。
ヤマトヒメミミズとミサカヒメミミズの比較による再生・生殖分子機構の解明

本研究は、砕片分離と再生による無性生殖を行うヤマトヒメミミズと、有性生殖のみ行う近縁種ミサカヒメミミズとの比較解析により、下記の2つの課題について解明し、再生・生殖のしくみを分子レベルで明らかにすることを目的とする。1.砕片分離と無性生殖の分子メカニズム2.有性生殖のスイッチおよび誘導物質の実体平成30年度は、1-3)長くなると自切するメカニズム:物質勾配のシミュレーションと分析について、研究分担者斎藤と共同研究した。ヤマトヒメミミズは体長約1cmになると後部から順に自切を開始し、約十個の断片になる(砕片分離)。これまでの研究から、自切のタイミングを決めているのは頭部であり、脳から分泌される何らかの物質によって自切が抑制されている可能性が示唆されている。そのメカニズムを明らかにするために、物質の頭尾勾配を想定したシミュレーションモデルを作成し、解析した。この成果は学会等で3回発表すると共に、学術雑誌に投稿して掲載された。勾配物質として神経ペプチドを候補とし、その分布と動態についてより詳細に検討した。2-1)有性生殖誘導物質/抑制物質の実体低密度飼育の効果と個体数範囲については、有性化効率を目安に選択した3クローンのヤマトヒメミミズを用いて、有性化誘導率の確認を行った。ヤマトヒメミミズの有性化誘導には飢餓と低密度飼育が有効である。3週間飢餓状態においたミミズを低密度飼育して餌を与えると有性化が起こるが、ばらつきがあったため、ミミズをクローン化した。この結果、この3クローンでは有性化誘導が常に可能であること、この3クローンに、有性生殖のみ行うミサカヒメミミズの凍結乾燥品を餌として与えると、有性化頻度が上がることが示唆された。この凍結乾燥品に含まれる有性化促進物質について、分子実体を井上と共同で質量分析を用いて明らかにしようとしている。本研究は、砕片分離と再生による無性生殖を行うヤマトヒメミミズと、有性生殖のみ行う近縁種ミサカヒメミミズとの比較解析により、研究期間の3年間で下記の2つの課題について解明し、再生・生殖のしくみを分子レベルで明らかにすることを目的としている。1.砕片分離と無性生殖の分子メカニズム2.有性生殖のスイッチおよび誘導物質の実体平成30年度は、1-3)長くなると自切するメカニズム:物質勾配のシミュレーションと分析について、斎藤と共同研究し、自切のシミュレーションモデルを作成した。論文は学会誌に掲載され、学会発表も行った。また、2-1)有性生殖誘導物質/抑制物質の実体低密度飼育の効果と個体数範囲については、ヤマトヒメミミズのクローン化を行い、また、有性生殖のみ行うミサカヒメミミズの凍結乾燥品中に有性化促進物質の存在が示唆された。その分子実体について、井上と共同研究し、質量分析で明らかにしようとしている。1-1)頭部再生、および2)後部再生のメカニズムについても、抗体を用いた解析により予備的な結果を得ている。2-3)自家受精の有無と有性生殖の意義に関しては、無性生殖を行うヤマトヒメミミズは真に均一なゲノム配列を持っているかどうかについて検討するために、平成29年度に分離したヤマトヒメミミズクローンよりゲノム抽出して比較解析している。平成31年度は、当初の研究課題のうち、1-1)頭部再生のメカニズム:頭部7体節再生する理由双頭再生の分子機構、および1-2)後部再生のメカニズム:ネオブラストの関与成長帯の細胞の起源について、特に重点的に検討を行う。無性生殖するヤマトヒメミミズは、ナイフで切断した場合、8体節目以降のどの部位からも頭部7体節を再生するが、ミサカヒメミミズは不完全な4体節を再生する。両者の再生時の遺伝子発現比較解析を行い、その理由を明らかにする。後部再生については、ヤマトヒメミミズでは肛門直前にある増殖帯の細胞が関与し、これはネオブラストという中胚葉性幹細胞が起源であると考えられてきたが、ネオブラストが存在しないミサカヒメミミズでも後部再生が起こることから、後部再生に関わる細胞源について再確認を行う。1-3)長くなると自切するメカニズム:物質勾配のシミュレーションと分析に関しては、自切抑制物質候補である神経ペプチドについて、抗体および分子分析を用いてその分布と動態を検討する。2-1)有性生殖誘導物質/抑制物質の実体低密度飼育の効果と個体数範囲については、ミサカヒメミミズの凍結乾燥品中の有性化促進物質について、分子実体を解明する。2-2)生殖巣の起源と発生/再生による位置移動に関しては、生殖幹細胞およびそれを受け入れる生殖巣を形成する細胞の起源について、細胞マーキングや遺伝子マーカー等を使って解析する。2-3)自家受精の有無と有性生殖の意義に関しては、平成29年度に分離したヤマトヒメミミズのクローン間のゲノムを比較し、無性生殖を行うヤマトヒメミミズは真に均一なゲノム配列を持つかどうかについて検討する。1.砕片分離と無性生殖の分子メカニズム2.有性生殖のスイッチおよび誘導物質の実体平成29年度は、1-3)長くなると自切するメカニズム:物質勾配のシミュレーションと分析について、斎藤と共同研究した。

これまでの研究から、自切のタイミングを決めているのは頭部であり、脳から分泌される何らかの物質によって自切が抑制されている可能性が示唆されている。そのメカニズムを明らかにするために、まずは物質の頭尾勾配を想定したシミュレーションモデルを作成した。この結果は物理系の学術雑誌に投稿中である。勾配物質として神経ペプチドを候補とし、その分布と動態を検討している。一方、2-1)有性生殖誘導物質/抑制物質の実体低密度飼育の効果と個体数範囲については、ヤマトヒメミミズの有性化誘導には飢餓と低密度飼育が有効である。3週間飢餓状態においたミミズを飼育して餌を与えても、直径10cmの寒天皿では20匹以上、6cmの皿では10匹以上の個体がいると、有性化が起こらない。これ以下の低密度でも有性化頻度にばらつきがあったので、ヤマトヒメミミズのクローン化(1個体から派生した集団)を行った。この結果、少なくとも3クローンでは有性化誘導が可能であること、この3クローンに、有性生殖のみ行うミサカヒメミミズの凍結乾燥品を餌として与えると、有性化頻度が上がることが示唆された。この凍結乾燥品に含まれる有性化促進物質について、分子実体を井上と共同で質量分析を用いて明らかにしようとしている。本研究は、砕片分離と再生による無性生殖を行うヤマトヒメミミズと、有性生殖のみ行う近縁種ミサカヒメミミズとの比較解析により、研究期間の3年間で下記の2つの課題について解明し、再生・生殖のしくみを分子レベルで明らかにすることを目的としている。1.砕片分離と無性生殖の分子メカニズム2.有性生殖のスイッチおよび誘導物質の実体平成29年度は、1-3)長くなると自切するメカニズム:物質勾配のシミュレーションと分析について、斎藤と共同研究し、自切のシミュレーションモデルを作成した。論文は投稿中で、学会発表も行った。また、2-1)有性生殖誘導物質/抑制物質の実体低密度飼育の効果と個体数範囲については、ヤマトヒメミミズのクローン化を行い、また、有性生殖のみ行うミサカヒメミミズの凍結乾燥品中に有性化促進物質の存在が示唆された。その分子実体について、井上と共同研究し、質量分析で明らかにしようとしている。1-1)頭部再生、および2)後部再生のメカニズムについても、抗体を用いた解析により予備的な結果を得ている。2-3)自家受精の有無と有性生殖の意義に関しては、無性生殖を行うヤマトヒメミミズは真に均一なゲノム配列を持っているかどうかについて検討するために、平成29年度にヤマトヒメミミズのクローン分離を行った。2-2)生殖巣の起源と発生/再生による位置移動については、次年度検討する。本研究は、砕片分離と再生による無性生殖を行うヤマトヒメミミズと、有性生殖のみ行う近縁種ミサカヒメミミズとの比較解析により、下記の2つの課題について解明し、再生・生殖のしくみを分子レベルで明らかにすることを目的とする。1.砕片分離と無性生殖の分子メカニズム2.有性生殖のスイッチおよび誘導物質の実体平成30年度は、1-3)長くなると自切するメカニズム:物質勾配のシミュレーションと分析について、研究分担者斎藤と共同研究した。ヤマトヒメミミズは体長約1cmになると後部から順に自切を開始し、約十個の断片になる(砕片分離)。
日本企業のダイバーシティ・フォールトラインに関する理論的・実証的研究

本研究の目的は,日本企業におけるダイバーシティ・フォールトライン(以下,DF)とパフォーマンスの関係を定量的に明らかにすることである。本年度は前年度の既存研究のレビューと導出した分析モデルから質問紙調査を設計し,日本企業を対象としたダイバーシティ・フォールトラインに関する質問紙調査を実施した。今回の調査で得た貴重なデータは昨年12月に実施したこともあり,現在は実証的な仮説検証についての分析は未だ継続中な箇所もあり,これからの成果は人的資源管理論における専門学術誌へ論文の投稿,および学会報告などのアウトプットやアウトリーチを予定している。DFとはある職場において個人が持つ年齢や性別,職歴などの多様性によって形成されるサブグループの同質性を測定した概念である。昨今,日本の企業組織ではグローバル化に対応するために性別や国籍の多様性をはじめ,正規・非正規・限定正社員などの雇用区分の多様性,経験職能の多様性など人事事項に関する多次元において多様性が進展している。本研究では,DFの視点から捕捉した場合に日本の企業組織における多様性の実体,およびDFと組織パフォーマンスとの関係を明らかにすることを目的としている。昨年度は以下の2点について研究を進めた。一つ目は,DFに関する既存研究の体系的なレビューである。Lau and Murnighan(1998)以降のDF研究に関する既存の理論・実証研究をレビューし,体系的な整理を行った。主に実証研究についてレビューし,DFの測定手法,調査対象,分析結果などを確認した。測定については数種類の手法が用いられており,それぞれに長所や短所を有していた。また,企業組織を対象とした実証研究をレビューし,DFが与える影響となる成果変数やその効果について整理した。二つ目は,分析モデルおよび質問紙調査票の設計である。既存研究のレビューをもとに,日本の企業組織においてはどのような属性をDFとして設定することが望ましいのかについて具体的な調査項目を検討した。DFの実証研究は欧米での研究が多いが,昨今の日本における女性活躍推進の現状を踏まえ,ジェンダー・ダイバーシティをライフコースや職務といった属性のサブグループから検討する方向性である。現在も調査票を精査し,とりまとめ中である。昨年度は計画通り以下の2つの点で研究を進めた。一つ目は,日本企業を対象としたダイバーシティ・フォールトラインに関する質問紙調査の実施である。前年度,既存研究のレビューによって設計した分析モデルと質問紙調査をもとに質問紙調査を実施した。申請者が関与している女性活躍やワークライフバランスについての研究プロジェクトにおいて質問紙調査の実施をし,調査の一環として本研究のDFについての調査項目を入れた。二つ目はその質問紙調査で得られたデータを分析することによって実証的に仮説検証をすることである。現在,DFとパフォーマンスの関係を分析モデルにもとづき計量分析によって検討している。研究実績で記載した一つ目のDFに関する既存研究のレビューについては,まだ詳細なレビューおよび論文化までは到達していないが,主要な論文を収集し,体系的に整理するところまで行った。これからさらに精査し,分類等を行っていく予定である。二つ目の分析モデルおよび質問紙調査票の設計については,年度末から調査協力者とともに検討した。この年度初めをめどに最終版を決定する予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。人的資源管理本年度は計画通り以下の2つの行程を進めていく予定である。前年度のステップ1で設計した分析モデルと質問紙調査をもとに質問紙調査を実施する。現在申請者が関与している研究プロジェクトにおいて女性活躍やワークライフバランスに関する質問紙調査の実施を予定しており,調査協力者とともに調査の一環として本研究のDFについての調査項目を入れることを検討している。二つ目の行程はその質問紙調査で得られたデータを分析することによって実証的に仮説検証することを試みる予定である。DFとパフォーマンスの関係を分析モデルにもとづき,計量分析によって検討する。人的資源管理論における専門学術誌へ論文の投稿,および学会報告などのアウトプットやアウトリーチを予定している。
企業の組織変革行動における阻害要因に関する理論・実証的研究

本研究は、「企業の組織変革行動における阻害要因に関する理論・実証的研究」というテーマで行ったものである。文献渉猟・アンケート・インタビュー調査を通じて、主に1阻害(抵抗)に関する説明要因・プロセス・メカニズムおよびその除去方法に関する理論・実態について明らかにすることができた、2インタビュー調査を通じて上記1のインテンシブな内容を明らかにすることができた。上記12について、雑誌論文掲載、文献刊行を通じて公表し、さらに成果の一部を文献の分担執筆、新聞・雑誌投稿、台湾・中国の大学院での報告会、および研修・セミナーにて公表・講義・報告している。本研究における2012年度の実績は、(1)前年度および今年度の文献・資料渉猟によるデータ収集に基づいて雑誌(紀要)に発表できたこと、(2)インタビュー調査がすすんだことである。これは、アンケート調査が未実施を除けば当初の計画通りである。上記(1)については、組織変革の阻害(抵抗)における1要因、2メカニズム、3除去(方法と促進要因)に関する新たな知見を収集した(前年度分に和え、文献(洋・和):10、論文10、辞典・(企業内)資料類:10を追加)。これらを整理した内容を雑誌に2本(下記参照)発表している。これに基づいて、インタビュー調査の質問項目、およびアンケート調査の調査設計を行っている。以上について、以下のことが判明している。組織変革における阻害(抵抗)の除去について、1「参加」を中心に考慮していたが、現場ではその詳細なやり方、2その生起状態と除去状態の判別、3抵抗と促進は意外と裏表状態あるいは状況を生起すること等に現場は苦慮していることが判明している。上記(2)については、前年度の予備調査(3社)を含め、新たに6社(者)と院生の調査に同行等して6社(者)のインタビュー調査を行うことができている。ここでは、阻害(抵抗)のメカニズム・要因・除去行動について、阻害を除去する立場および自身の阻害経験をインタビューしている。これらについては、2013年度に雑誌および編著で発表する予定である。現象の測定次元として、例えば、無視、反抗、怠業、参画、対話、活性化、成果、日常行動、新商品(新事業開発)などのキーワードが判明し、前年度と同様な知見を得ることができている。これらの成果を基に、具体的な調査設計にかかっており、アンケート調査を実施する予定である(回収について56月ガベターとの予備調査時のアドバイスにより2013年度に実施予定)。本研究の目的は、企業の多様な組織変革行動において、そのプロセス上で直面する阻害(=人々の変化への抵抗)要因について、文献渉猟、および企業を調査対象とした定量・定性的調査に基づいて理論的、かつ実証的に明らかにすることである。具体的な内容は、組織変革のプロセス上において、(1)阻害要因の特定、(2)その発生タイミング・メカニズム、(3)その除去方法、なお、可能であれば理論的に考慮できる(4)組織変革に関する促進要因の探究を行うことである。そして、経常的に企業が抱え、直面しているこの課題について実践的な提言をすることが第2の目的である。以上の研究目的に基づいて、その成果は次のとおりである。第1に、学際的(主に心理学、経営学、社会学)な渉猟調査を行い、既存議論について、マクロ・ミクロ組織論、社会心理学、コンサルタント的議論の視点から整理したことである(雑誌論文に掲載)。第2は、阻害(抵抗)の要因、メカニズム、除去(方法)に関する具体的なデータとして、アンケート調査、また15名分の経験談をインタビュー調査から得ることができたことである(報告書・未刊、雑誌論文に掲載)。第3に、除去方法の中で「チーム(医療)」に着目して、その有効性を共著としてまとめることができたことである。これは、岡山大学大学院社会文化科学研究科組織経営専攻(通称、岡山大MBA)の社会人大学院の修士研究成果をも含んだ共著である。第4に、同様な成果としては、教科書のケース執筆として、社会人院生と共著という形で公表している。なお、本研究成果の一部は、学会等で報告はできていないが、研究成果(中間を含む)報告という形で、台湾交通大学経営管理学院(曾芳文助教授)および中国jinan大学商学院(張彩紅助教授)の研究会・授業において、学部生・大学院生・社会人院生を対象にして発表している。本研究における2011年度の成果は大きく、(1)文献・資料渉猟によるデータ収集が進んだこと、(2)実証調査に関わる測定次元設計に関わる予備調査ができたことである。これは、当初の計画通りである。上記(1)については、主に、組織変革プロセスにおける(1)阻害要因、(2)発生メカニズム、(3)発生タイミング、(4)除去方法、(5)促進要因に関する新たなデータ(知見)を収集することができている。渉猟対象は、文献(洋・和):50、論文30、辞典・資料類:20である。

とくに上記(1)(2)(3)について、社会心理学における「抵抗」研究のアイディアを応用できることが判明した。端的に個人の心理的側面からの研究成果を組織変革に応用させることへの若干の齟齬はあるものの、現象説明が豊富になることは大きな進歩であると考えられる。また、(5)についても、コンサルタント等の実務家が提示している実践事例から、キーワードとして「従業員の参加」「短期的成果」「不安・不信の解消」が再度確認でき、および新たに「説得による転換(反対者を賛成者にする)」を抽出することができた。上記(2)については、予備調査として3社の企業の役員に対してインタビューをすることができている。ここでは、学生時代から企業勤務を通して、組織変革の阻害・抵抗と推進に関する経験を自由に語ってもらうことで、(6)阻害の認識(何をもって阻害とするか)、(7)除去方法(どうやって除去するのか)、(8)除去終了(何をもって阻害がなくったとするのか)、(9)推進要因(阻害の反対要因はないのか)の測定次元に足りうる用語を見出すことができている。例えば、(6):無視、反抗、怠業等、(7):参画、対話、(8):業績向上、活性化、日常行動、(9):人事制度、組織構造施策、新商品(事業開発)などが判明している、これらの成果を基に、具体的な調査表(質問項目)を作成し、実施することが次年度の課題になる。上記に述べている通りである。大きな遅れはないと考えている。上記9に述べている通りである。大きな遅れはない。最終年・3年目の本年度は、具体的には、実証調査(インタビュー、質問票によるアンケート)を行うことを予定している。研究費は主に、この調査に関する費用(質問票作成・郵送費、インタビュー旅費・テープ起こし費等)である。2年目の本年度は、具体的には、引き続き渉猟調査を行うこと、および実証調査(企業および従業員対象にした質問票によるアンケート張さとインタビュー調査)を行うことを予定している。研究費は主に、これらの渉猟と諸調査に関する費用(質問票作成・郵送費、インタビュー旅費・テープ起こし費等)であり、これは、来(2013)年度も予定している。なお、アンケート調査(従業員対象)の国内企業とインタビューの海外企業が未定であることが課題である。2013年度への繰り越しがあるのは、予定していたアンケート調査の実施を今年度に延期したことによる。
哺乳類卵外被マトリックスの精子認識ドメイン

哺乳類卵子を包む卵外被は受精の際に種選択的に精子を認識し、受精成立後は余分な精子の侵入を防ぐ。これらの分子機構解明を目指した。種々の糖について精子の結合性を調べ、ブタ精子はβ-ガラクトースにウシ精子はα-マンノースに選択的に結合することがわかった。ウシ卵外被は3種類のタンパク質ZP2,ZP3,ZP4から成るスポンジ状物体である。ZP3の中央付近に結合した糖鎖が精子結合に関わることを見出した。ブタ卵外被ではZP4の中央付近に結合した糖鎖が精子結合に関わることを以前見出しており、ウシとブタとでは各タンパク質の役割が異なる可能性が考えられた。哺乳類卵子透明帯は,3ないし4種類の糖タンパク質からなる超分子複合体で卵母細胞を包む透明な層である。透明帯は受精の際に精子と種選択的に結合する。少なくともin vitro受精においてこの結合は必須である。また,受精成立後の余分な精子の侵入を防ぐ。ウシとブタでは構成タンパク質ZP3とZP4との複合体形成が精子結合能に必要である。(目的1)ウシZP3およびZP4の種々の変異タンパク質をバキュロウイルス-Sf9細胞発現系を用いて作製した。ZP3のヒンジ領域にZP4結合部位の少なくとも一ヶ所が存在することを平成24年度までに見出していたため,今回は1残基ずつAlaに変異させることによりZP4結合に関わるアミノ酸残基の同定を試みた。ZP3成熟体はこの変異により分泌されなくなったことからフォールディング異常を引き起こした可能性が考えられた。N末端側サブドメインの場合,アミノ酸変異の分泌への影響はほとんどなく特に芳香族アミノ酸がZP4結合に重要であることが示唆された。ZP4のZPドメインはゲル濾過では単量体であったが濃縮により凝集しやすく,小角X線散乱による構造解析には向いていないことが分かった。(目的2)ブタ透明帯とブタ精子タンパク質とを化学架橋し,透明帯結合因子の同定を試みた。LC/MSでの同定まで解析を進め,既に報告されている透明帯結合因子を含む多数の膜タンパク質が同定された。しかし,各ステップを見直し特異性を向上させる必要があることがわかった。(目的3)ZP2のプロセシング部位をエンテロキナーゼ切断配列に置き換えることにより受精に伴う透明帯構造変化の解析を試みた。切断部位を含むN末端領域を作製したが、切断効率が悪く本目的の構造変化の解析には利用できなかった。哺乳類卵子透明帯は,3ないし4種類の糖タンパク質からなるマトリクスで,受精の時に精子と種選択的に結合する。本研究対象であるブタおよびウシについては,糖鎖が結合に必須であるもののタンパク質骨格による足場がないとその活性が発現しない,と我々は考えている。すべてのO結合型糖鎖付加部位をAlaに変異させO結合型糖鎖が消失したことを確かめたが,この変異はZP3とZP4との間の相互作用ならびにZP3/ZP4複合体の精子結合能にはほとんど影響を与えなかった。ZP4のN結合型糖鎖を欠失させた場合もZP3/ZP4複合体の精子結合能にはほとんど影響がなかった。平成23年度までの結果を考え合わせ,ウシZP3/ZP4複合体ではZP3ヒンジ領域のN結合型糖鎖が主な精子結合部位であると考えられた。この領域にZP4相互作用部位の少なくとも一部分が存在することもわかった。しかし,精子結合能を示すにはZP3ヒンジ領域だけでは不十分であり,ZP3ヒンジ領域にN末端側のサブドメインが連結されていることが必要であることがわかった。(目的2)糖脂質アナログを用いて精子の糖結合特異性を比較した。ブタではβ-ガラクトース残基,ウシではα-マンノース残基への結合能が最も高く,各透明帯の中性N結合型糖鎖の非還元末端糖残基と一致した。ブタ精子は先体反応後,結合特異性がα-マンノース残基に変化したがこの生理的意味は不明である。この結果から糖結合特異性の異なるレクチン様因子がそれぞれの精子に存在することが示唆された。(目的3)ウシZP2成熟体のプロセシング部位をエンテロキナーゼ切断配列に置換した組換えタンパク質の発現系を構築し精製したが、切断されなかった。哺乳類卵子透明帯は3ないし4種類の糖タンパク質で構成されており、受精の際に種選択的精子認識、先体反応誘起、多精拒否などの役割を果たす。

ブタとウシでは構成糖タンパク質はZP2, ZP3, ZP4の3種類であり、ZP3とZP4との複合体形成が精子結合能に必要である。(1)ウシZP3/ZP4複合体形成部位と精子結合部位の同定を目指した。ウシZP3およびZP4の種々の変異タンパク質をバキュロウイルス-Sf9細胞発現系を用いて発現させた。ZP3のN末端からヒンジ領域までの領域にZP4結合部位の少なくとも一カ所が存在し、特にヒンジ領域の五アミノ酸残基が重要であることを見出した。一残基ずつAlaに変異させることによりZP4結合残基の同定を試みたがZP4結合には影響を与えなかった。N末端側サブドメインを緑色蛍光タンパク質(GFP)あるいはマルトース結合タンパク質(MBP)に置換しヒンジ領域が単独でZP4結合能を示すかどうかを調べたところ、GFPはそれ自身がZP4結合能を示したがMBPはZP4結合能を示さず、MBPとヒンジ領域との融合タンパク質を用いることによりヒンジ領域が単独でZP4結合能を有することを証明した。(2)化学架橋剤sulfo-SBEDを用いてブタ精子上の透明帯結合タンパク質の同定を試みた。見かけの分子量約20,000のタンパク質が架橋されることを見出し質量分析まで進めたが、この架橋の再現性が不十分であることが判明した。(3)多精拒否機構解明を目指し、ZP2の受精に伴うプロセシングの試験管内再構成を試みた。ZP2のプロセシング部位をエンテロキナーゼ、Tevプロテアーゼ、Factor Xa切断配列に置換し市販酵素による切断効率を比較した。Factor Xa配列がプロセシングには比較的適していることがわかった。構造生物化学(目的1)ZP3とZP4の相互作用部位解析については当初の計画以上に進展しており興味深い知見が得られている。一方,精子結合活性と糖鎖との関連性については平成24年度に得られた結果の再現性を確認している段階であり,まだ完成していない。小角X線散乱(放射光共同利用実験課題番号2013G150)によるウシZP4の構造解析を計画に従い実行することができたものの,濃縮時の凝集を防ぐことはできなかった。(目的2)化学架橋を用いたブタ精子からの透明帯結合因子の同定については,研究分担者によるLC/MS解析まで進めることができたため,今後特異性を向上させることにより成果が得られる目途がついた。(目的3)ZP2のプロセシング部位をエンテロキナーゼ切断配列に置き換えることにより試験管内でプロセシングを再現することができることがわかった。しかし構造変化解析のためにはより切断効率を上げる必要があることがわかった。(目的1)平成25年度実施予定の糖鎖付加部位の変異タンパク質の作製と機能解析まで進んだ点は当初の計画以上に進展している。しかし、計画していた間接蛍光抗体法による解析をまだ実施していない。ウシZP3成熟体と前駆体は発現レベルが低いことが判明したため大量発現の当初の予定を変更した。ウシZP4成熟体と前駆体は発現レベルが良好であったため大量精製しX線小角散乱解析を開始した(放射光共同利用実験課題番号2012P005)。当初の計画にはなかったが、ブタZP2のジスルフィド結合解析に利用する目的で、C末端フラグメントに対する特異抗体を作製した。(目的2)ブタ透明帯の調製が予定通り進まず,アフィニティーカラム作製に至っていない。
超新星爆発によるニュートリノ信号と重力波信号の相関の研究

超新星爆発は宇宙で最も劇的で重要な出来事である。本研究は超新星爆発によるニュートリノと重力波の相関の研究であり、調査研究のために開発された200トンガドリニウム水チェレンコフ検出器EGADSを最先端の超新星ニュートリノ検出器への改造を目的とした。2015年4月には0.2%硫酸ガドリニウムを添加し、新たな電子回路および計算機を搭載し、世界初の高い効率で中性子捕獲が可能な水チェレンコフ検出器として運用を開始した。加えて、近傍超新星が発生した時にニュートリノと重力波の信号相関の予測に関する研究を行った。28年度が最終年度であるため、記入しない。天体素粒子物理28年度が最終年度であるため、記入しない。
実用化を目指した放射光・機能診断X線CT装置の開発

放射光を利用すると高輝度な単色X線が得られ、且つ、特定の波長のX線を選択し目的とする物質の蛍光X線を高い効率で発生させる事が可能である。さらに、散乱線を激減させる直線偏向性が利用でき、蛍光X線を利用した高感度な新しい型の機能画像診断装置を作製することが可能となる。本研究では、特定の元素から発生する蛍光X線を高い計数効率でデータ収集可能な検出器系を購入し、コリメータを非常に薄くし、且つ被射体と検出器の間隔を狭くし大量の蛍光X線を検出し、検出時間を短縮できる蛍光X線CT装置を作製した。検出限界を向上させるため、散乱線減少用遮へい体を作製した。初年度に現在一般に販売されている最高速のゲルマニュウム半導体検出器(HPGe)及びエレクトロニクス系を購入し特性評価と蛍光X線CT装置の立ち上げを行った。本HPGeの検出効果は、以前使用していた92Xより6倍向上した。最終度は、蛍光X線CT画像の定量解析を行うため、透過、蛍光X線の装置を一体化して作動するようにソフトを改良し、更に入射X線強度変動を補正するためのピンダイオード計測装置を作製した。また、蛍光X線CT画像が定量的に演算できるソフトを開発した。本装置を用い、高エネルギー加速器研究機構の放射光施設ARNE5Aで、模擬試料と生体試料(甲状腺ガン等)を用いた蛍光X線CT装置の画像化を行った。短時間画像収集が可能なため、空間分解能0.025mm-1.0mmで蛍光X線CT画像を収集できるようになった。甲状腺組織、バセドウ病、甲状腺ガンの内部に含まれるヨウ素の画像化に世界で初めて成功した。また、5ngのヨウ素が検出可能なため、機能画像装置として利用できる可能性が確認された。本研究では、特定の元素から発生する蛍光X線を高い計数効率でデータ収集可能な検出器系を購入し、コリメータを非常に薄くし(実際にはコリメータ無しに近い状態)、且つ被射体と検出器の間隔を狭くし大量の蛍光X線を検出できる装置を作製する。検出器に到達する蛍光X線量は、被射体と検出器の距離の2乗で増加するため、10倍の高計数効率の検出器を用いると、距離を1/3以下にでき、現在の1/10の非常に短い時間で撮影可能となる。この短時間画像収集により、蛍光X線CTによる生体計測が現実的になると考えられる。平成10年度は、従来使用していた装置より10倍高い高計数効率検出器を購入し、被射体と検出器の距離を狭める事が可能な蛍光X線計測装置を作製した。また、蛍光X線画像の定量化も不可欠なため、透過、蛍光X線の装置を一体化して作動できるソフトを開発した。さらに、新しい装置で得られるデータを用い、蛍光X線CT画像が定量的に演算できるソフト開発を施行した。本装置を用い、高エネルギー加速器研究機構の放射光施設BL14Cで、模擬試料と生体試料を用いた新しい蛍光X線CT装置の性能評価を行い、従来の1/2の時間で画像が収集可能となった。しかし、検出器と駆動装置の信号のやり取りに計測時間の4倍以上の時間を有した。現在、透過、蛍光X線の装置を一体化して短時間で作動できるソフトの改良を行い、1プロジェクションの収集時間の短縮化をはかっている。

放射光を利用すると高輝度な単色X線が得られ、且つ、特定の波長のX線を選択し目的とする物質の蛍光X線を高い効率で発生させる事が可能である。さらに、散乱線を激減させる直線偏向性が利用でき、蛍光X線を利用した高感度な新しい型の機能画像診断装置を作製することが可能となる。本研究では、特定の元素から発生する蛍光X線を高い計数効率でデータ収集可能な検出器系を購入し、コリメータを非常に薄くし、且つ被射体と検出器の間隔を狭くし大量の蛍光X線を検出できる装置を作製する。年度は、蛍光X線画像の定量解析を行うため、透過、蛍光X線の装置を一体化して作動し、入射X線強度変動を補正するためのピンダイオード計測装置を作製した。さらに、蛍光X線CT画像が定量的に演算できるソフトを開発した。本装置を用い、高エネルギー加速器研究機構の放射光施設ARNESAで、模擬試料と生体試料(甲状腺ガン等)を用いた蛍光X線CT装置の画像化を行った。短時間画像収集が可能なため、空間分解能0.025mm-1.0mmで蛍光X線CT画像を収集できるため、甲状腺ガンの内部に含まれるヨウ素の画像化に世界で初めて成功した。また、5ngのヨウ素が検出可能なため、機能画像装置として利用できる可能性が示された。
小型移動体群による海中IoT基盤構築に向けた長期間稼働可能な長距離高速同時通信

本研究の目的は,小型移動体群による海中IoT基盤構築に不可欠な,水中で長期間稼働し長距離高速同時通信が可能な小型通信機の実現である.まず,これまで確立した要素技術を基盤に「小型ミラーレンズ通信機」を構築する.次に,通信機の運用に必要な機能として,移動する通信相手に常にミラーレンズを向ける「捕捉・追尾機構」を確立する.両者を統合することで,通信相手に狙いを定めて信号をやりとりする「スマートミラーレンズ通信機」に発展させ,段階的に実証実験を繰り返すことで,その完成度を高めていく.本研究の目的は,小型移動体群による海中IoT基盤構築に不可欠な,水中で長期間稼働し長距離高速同時通信が可能な小型通信機の実現である.まず,これまで確立した要素技術を基盤に「小型ミラーレンズ通信機」を構築する.次に,通信機の運用に必要な機能として,移動する通信相手に常にミラーレンズを向ける「捕捉・追尾機構」を確立する.両者を統合することで,通信相手に狙いを定めて信号をやりとりする「スマートミラーレンズ通信機」に発展させ,段階的に実証実験を繰り返すことで,その完成度を高めていく.
弱い断層における大きな地震の発生過程：強度の低さによる制約

本年度は、複数の断層上での摩擦構成則と弾性体力学とを組み合わせた数値実験を、並列化率の改善された境界要素法計算コードにより行った。特に、地表で観察されるような並行する断層の模型として、2列の断層モデルを設定し、摩擦構成則の細部に依存する結果と依存しない結果とを切り分け、より一般的には何が言えるかという観点から解析した。その結果、断層間の力学的相互作用により、低強度断層上でのスローなすべりイベントの繰り返しが、(相対的)高速すべりイベント化するような挙動が見られた。この結果は、静弾性力学ではストレスシャドウの関係となる断層上でのもので、非自明な結果と言える。ただし、イベント自体の規模が巨大化するような傾向は見られなかった。本研究の内容は、EPS誌から査読付論文として出版された。本研究計画は、計画段階にはなかった熊本地震の発生により、当初は同地震の解析に大きなリソースを割くこととなった。この副産物として、地震活動の解析技術が向上し、プレート沈みこみ帯の地下で発生する中小規模の地震活動が1kPa程度の応力変化の影響を受けていることの発見に繋がった。これは、地震断層の強度が全体として低いことをサポートする内容であり、結果として本研究計画のスコープが妥当であったことを示した。一方で、スローなすべりイベントによる大きな地震の誘発については、計画段階での想定よりもマイナーな現象である可能性が高くなった。今後の研究は、低強度の断層が断層間の相互作用や外力に対してどのように応答するか、により焦点をあてたものとし、本研究計画の成果を継いでいく。本年度は、4月14日から断続的に発生した熊本地震(最大のものは4月16日に発生したマグニチュード7級の地震)の発生過程について、主として研究を行った。これは、当初の計画では予定に入っていなかったものである。国土地理院によるGNSS観測網が整備されてから後、かつ、2011年東北地震による擾乱を受けるより前、の期間に相当する、2000年から2010年にかけての地殻変動データに着目した。このデータには、過去の地質学的・測地学的研究で提唱されてきた別府ー島原地溝帯という領域での、南北伸張および沈降のトレンドが系統的に見られた。このデータと、九州地方中部の沈み込みプレート境界・火山・内陸断層(ブロック境界)のモデルに基づき、インバージョン解析を行った(Mochizuki and Mitsui, 2016)。その結果、4月16日の最大の地震で大きなすべりが生じた断層セグメントに相当する場所で、それらの隣接セグメントに比べて1ケタ小さな歪み蓄積速度が推定された。これの解釈としては、当該セグメントにおいて、ひとたび破壊が起こるとM7級まで成長する状況になっていた、というのが自然であろう。この結果は、海溝型地震に比べて繰り返し間隔が非常に長いことが知られている、内陸地震の繰り返しに伴う断層の状態変化へ1つの知見を与えたものと言える。また、最大のM7級地震より前に発生した4月14日のM6級の地震の後に、スロースリップの一種であるアフタースリップが顕著に発生したことが確認されており、このアフタースリップによる弱い断層上でのM7級地震の誘発の可能性について、次の検討課題となる。本年度は、計画段階にはなかった熊本地震の発生により、そちらの解析に大きなリソースを割くこととなった。このため、当初の計画からやや遅れた進行となった。当初の計画に沿ったものとしては、主として境界要素法計算コードの並列化率の改善を行い、以前に比べておよそ倍の速度での数値計算が可能になった。数値計算の出力結果が膨大になるため、それを一挙に読み込んで分析するためのコードの整備を行った。とりわけ、統計解析のためのアルゴリズムをより高度なものへと変更し、効率的かつ適切な分析を行えるようにした。これは、当初の計画にある「不均質断層上での地震規模の統計的性質を得ると共に、地震発生の空間パターンを特徴付ける」を行う上で、重要な進展と言える。当初の計画のうちで、「スロースリップが隣接域の大地震を数日以内に誘発する条件を絞り込む」に関しては、最大地震が2日前の地震のスロースリップ(アフタースリップ)に引き続いて生じたようにも見られる熊本地震という実例が生じたため、それを考慮に入れた実験を行った。予備的な実験によると、通常考え得るような、スロースリップが無くても大地震が数日以内に自発的に生じるような状況でない限り、スロースリップによる数日以内の大地震の誘発(見かけ上)は生じ得ない。これは断層が相当に弱い場合においても変わらない傾向にあり、この方面からのアプローチについては再考の余地があることがわかってきた。本年度は、低強度の断層上で力学的に期待される、小さな応力変化による地震誘発の問題に焦点を当てた。具体的には、地下水モニタリングを主目的として打ち上げられたGRACE衛星により15年以上にわたってモニターされてきた地球上の重力の変動と、地下で発生している地震活動との関係に着目した。プレート境界とプレート内部では明らかに地震活動度が異なるため、これらを一まとめにして解析しても、意義のある結果は得られない。そのため、プレート沈み込み帯にターゲットを絞った。地震活動を扱う上では、大きな地震の余震活動および余効変動による誘発地震活動がノイズとなる。そのため、ETASモデルに基づく背景地震活動度のパラメータ推定を行った上で、近年M7.5以上の大きな地震が発生した領域を解析から除外した。その結果、重力の年周変化が大きい領域で背景