hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メディア・イベント概念の理論的再構築―歴史社会学および比較文化学からのアプローチ

歴史社会学的研究に関しては、2016年度の到達目標としていた、日本におけるメディア・イベント研究の到達点と課題を精査することに加えて、交付申請の段階では2017年度に実施を予定していた、大阪万博を中心とした文献調査およびインタビュー調査に関しても、前倒しで相応の成果を挙げることができた。したがって、当初の計画以上に進展しているといえる。それに対して、比較文化学的研究として、2016年はUEFA欧州選手権に際し、ベルリンでは大規模なパブリック・ビューイングが開催される見通しがあり、日本ではオリンピックの集団視聴がおこなわれることを見込んでいた。これらの機会を活かして参与観察をおこなう予定だったが、フィールドの選定が困難を極め、海外調査は2017年度以降に延期することとした。歴史社会学的研究の進展と、比較文化学的研究の遅延を踏まえて、本研究の進捗に対する自己評価は「おおむね順調に進展している」とした。2016年度に引き続き、日本におけるメディア・イベント研究の到達点と課題を精査し、再解釈をおこなっている。2016年度はとくに1970年の日本万国博覧会(大阪万博)の重要性に焦点をあてたが、今年度はその成果の公開に加えて、(1)日本におけるメディア論の系譜との関連性、(2)とくに70年代におけるビデオ・コミュニケーション運動との関連性、(3)英語圏でメディア・イベント概念が成立する90年代における受容過程、などを中心に調査を進めた。その結果、日本におけるメディア・イベント研究の全体像を整理でき、その理論的再構築の道筋をつけることができた。また、東京オリンピックを3年後に迎える過程で、新聞社や放送局、あるいは広告代理店などが主導するメディア・イベントの実践がどのように構築され、あるいはそれにまつわる学問的言説がいかなるものか、逐次刊行物の調査を中心に整理を進めた。2017年度の主要な研究業績は次のとおりである。まず、2017年9月、共編著『現代メディア・イベント論ーパブリック・ビューイングからゲーム実況まで』(勁草書房)を出版した。このなかで研究代表者は、2016年度の研究実績を踏まえて、「大阪万博以後ーメディア・イベントの現代史に向けて」という論文を執筆した。また、立石祥子との共著で「ネット社会におけるメディア・イベント研究の地平ーその仮設性=エフェメラリティを手がかりに」という論文を執筆し、本研究課題の問題意識を世に問うことができた。2017年12月には、情報科学芸術大学院大学で開催された岐阜おおがきビエンナーレ2017のシンポジウム「藤幡正樹《Light on the Net》を解読する」に登壇したうえで、ここでの報告と議論の内容を踏まえて2018年3月、『情報科学芸術大学院大学紀要』9巻に「メディア・イベントの可能態」と題する論文を執筆した。2017年度中の刊行を目指していた論文集『現代メディア・イベント論ーパブリック・ビューイングからゲーム実況まで』を予定通り出版し、これまでの研究成果を社会還元することができた。本書に収録した「ネット社会におけるメディア・イベント研究の地平ー
ナノヒートスポットによる低コスト・高速・大面積の微細加工法の研究

本研究では、ナノスケールの熱現象に焦点をあて、微細加工法の開発、光ディスクの超解像再生の解明を行った。レーザー光スポット内の光強度の分布は、通常ガウス分布を持ち、それによって励起される温度分布も同様な分布を持つ。従ってある温度以上の領域は、レーザー光のスポット径より遥かに小さくすることができる。ある温度以上における物理・化学的反応をこの領域に閉じ込めることが可能となる。本研究では、この現象を微細加工に応用することにより回折限界以下のサイズを持つ構造物の加工を行い、また超解像再生機構においてこの現象が根底に存在することを明らかにした。微細加工において、ナノスケールのドット作製を試み、最小径、間隔とも50nmのドット作製に成功した。これは、用いた光学系の回折限界の1/6の大きさであり、熱を用いたナノスケール微細加工が可能であることを示した。また、ドットを組み合わせることで、大きさ1μmの文字を描くことにも成功した。超解像再生において、近接場光やプラズモンによる再生機構が唱えられていたが、ナノスケールの熱現象が主な再生機構であることを実験的に証明した。また光ディスク構造の中で、どの層がどのような役割を示しているかについても明確にし、超解像光ディスク開発の指針となった。また本研究では、微細加工と関連して、作製された構造物を詳細に観察するため、カーボンナノチューブ(Carbon Nano Tube, CNT)探針の開発も行った。従来のCNT探針に対してベース探針形状とCNTの長さに改良を加えることにより、高耐久性、低ノイズ化、利便性の向上を実現した。今後は、ナノスケールの熱現象をキーワードに、半導体微細加工への応用、詳細な超解像再生機構の解明、ラマン散乱を利用したナノスケールでの光ディスク温度測定装置の開発を行う予定である。光ROMディスクの開発において、微細加工技術は将来の超高密度記録を実現する上で必須な技術である。通常は電子線利用や光源の短波長化により、微細化を実現している。しかしながら、これらの方法は、装置の大型化、光源および光学材料の開発の困難さといった問題があり、また、それに伴う研究開発の高コスト化も問題となっている。本研究ではナノヒートスポットによる低コスト・高速・大面積の微細加工法の研究開発を行っており、可視域のレーザー光を用い、光で直接露光するのではなく、その光によって発生する熱を利用した微細加工法の研究開発である。本研究の微細加工法は、通常の光露光法に比べ遥かに加工寸法を小さくする事が可能、既存の光源や光学材料が利用可能なため、劇的なコスト低減といった利点を持つ。微細加工の原理は以下の通りである。通常、レーザースポット内の光強度分布はガウス型であり、これによって生じる温度も分布を持つ。従って、ある一定温度以上の領域を光スポット径より小さくでき、この温度領域内だけに熱反応を起こすことにより微細加工を実現するのである。今回用いた試料は、TbFeCoとZnS-SiO_2からなる多層膜であり、この組み合わせは、400°C以上で相互拡散をおこし、体積が膨張するという性質を持つ。この多層膜をガラス製のディスク基板上に作製し、これを回転させながらパルス光を照射し、多層膜に熱を加えた結果、直径50nmのドットをディスク円周上に形成することに成功した。また、ドット間離も50nmを実現している。この大きさと距離はここで用いたレーザー光と光学系から計算される回折限界の1/6程度の寸法である。また描画速度は3m/sであり、実用的な速度であることも確認した。

更に、単純なドット作製だけでなく、大きさ1ミクロン程度の文字を試料表面に加工することにも成功しており、より複雑な加工に適用可能であることを示した。今後は加工速度の高速化、ドット高さの改善を行い、早期実用化を目指す。可視光レーザーを用いた低コスト、高速かつ大面積の微細加工法の開発(熱リソグラフィー法:Thermal Lithography technique)を行った。通常レーザー光のスポット内強度は、スポット中心を最大強度とするガウス分布を示す。これが物質に照射されると熱に変換され、その熱の分布も同様な形状となる。従ってある温度以上の高温領域は、レーザースポット径より遥かに小さくできる。この領域に熱による物理的、化学的な反応を閉じこめ、微細加工に応用することを本研究の目的としている。試料は、TeFeCoとZnS-SiO2からなる多層膜をガラスディスク上に形成した。TeFeCoとZnS-SiO2は200°C以上で相互拡散を起こし、体積が膨張する。上記の高温領域にこの熱反応を閉じこめ、試料表面にドットを形成することを試みた。試料を線速3m/sで回転させ、そこにパルスレーザー光を入射させた。パルス周波数15MHzで直径約100nm、30MHzで直径約50nmのドット列を作製することに成功した。ドット間の距離はそれぞれ200、100nmであり、用いたレーザー光波長(λ=405nm)と光学系の開口数(NA=0.65)から計算される回折限界310nm(=λ/2NA)より遥かに密で小さいドットの加工に成功した。ドットは線速3m/sの速度で加工しており、これは十分に実用的な加工速度である。更に、ドット列より複雑な加工として、試料表面に文字を描くことを試みた。直径およそ100nmのドットを整列させることにより、文字「AIST」(産総研の英語名の略称)を描くことに成功した。一文字の大きさは1μm角である。ドット列だけでなく、更に複雑な微細加工も可能であることを示している。上記で作製されたドットの高さは最大20nmであり、最初の適用である光ディスクの原盤作製に適用するためには、これを2倍程度にする必要がある。このため、酸化白金層を新たに試料に加え、この層が熱分解し膨張する効果でTeFeCoとZnS-SiO2の体積膨張部分を持ち上げることを試みた。その結果、直径約100nmmで高さ40nmのドット列を作製し、高さの改善に成功した。
知的障害児の仲間との相互作用による学習活動における認知特性とその援助方法

本年度は、研究課題における1予備調査と、2非知的障害児の調査を実施した。1予備調査:本研究課題の対象となる知的障害児の知的水準に概ね該当する小学校5、6年生を対象として、学校内における仲間との相互作用の特徴と、学習特性との関連性について調査を行った。その結果、仲間との相互作用が多い児童は、そうでない児童に比べて、学習動機や学習態度が優れていることが示唆された。一方、性差も認められ、女児の場合では、5年生から6年生にかけて、学習動機や学習態度が低下する傾向が明らかとなった。この結果から、本調査において、知的水準の高い女児に対しては、課題遂行の前に学習動機や学習態度について、安定期か否かを確認し、それに応じた対応を検討する必要が考えられた。また、1名の発達障害のある児童に対して、通常学級における仲間との相互作用の分析も行った。対象児について、約1学期間に渡り、観察や面接、介入を行った結果、不安定な仲間との相互作用が、学習の動機付けを低下させている可能性が明らかになった。2非知的障害児の調査:幼稚園に在籍する年長児(6歳児)32名を対象とした、仲間との相互作用が見立てに及ぼす影響についての本調査を実施することができた。16ペアの見立て描画課題遂行の分析結果を出すことができた。結果の概要は、自発的な仲間との相互作用だけでは、課題遂行の改善は困難であり、課題解決方略に関する手がかりを与え、ペアで話し合うといった活動を挿入することが、課題遂行の改善に有効である可能性が推測される。この調査結果の詳細については、来年度の学会発表及び論文によって、公表する計画である。当初の計画通り進んでいる。ただし、本調査における問題発生を回避するために予備調査を1つ加えたため、調査結果の分析の一部が年度内に終了しなかったことは反省点である。本研究課題の2年目は、1年目の成果の研究発表を行うとともに、知的障害のある児童生徒の本調査を実施する。研究課題の中核データを収集する期間となるので、スケジュールを慎重に管理して、実行が遅れないようにしたい。僅かであるが次年度使用額については、調査実施の時に用いる課題に関する準備費や分析時の人件費に使用する予定である。
ラインハルト・コゼレックにおける歴史理論の展開と政治宗教的全体主義批判

平成30度の研究成果は、2018年11月に行われた日本現象学・社会科学会での研究発表「ラインハルト・コゼレックにおける歴史学的人間学」である(なお、同発表を適宜アップデートし論文化したものを研究期間終了後に投稿予定)。当該年度は、コゼレックの歴史理論のうち歴史学的人間学に関わる側面を明らかにするため、『過ぎ去った未来』『歴史の諸層』所収の論文を分析対象とした。結果的に明らかとなったのは次の点である。1コゼレックの歴史学的人間学にとって重要な概念である「対立対」「非対称的対立概念」が、彼の師であるカール・レーヴィットの哲学的人間学に由来するものであること。2コゼレックはハンス・ゲオルク・ガダマーの主張する歴史理論の言語性に対抗して、対立対、非対称的対立概念の前言語性を強調したが、こうした強調は、レーヴィットの哲学的人間学が言語的コミュニケーションを下支えする承認の問題を考慮に入れていたことから説明可能であること。以上である。研究期間全体を通じての研究成果は次のとおりである。申請者は研究開始当初、コゼレックが政治宗教的全体主義批判から距離をとるなかで、非対称的対立概念を強調する歴史理論を彫琢していったと想定していた。実際コゼレックは、全体主義をある種の政治宗教として批判するべく世俗化論を当初は肯定的に評価していたが、のちに自身の歴史理論を仕上げていくにつれあまり重視しなくなっていった。このことは確認できたのだが、平成29年度にドイツで行った文献調査の結果、コゼレックが最初期に執筆した57年の博士論文「批判と危機」で(同論文をもとにした同名著作と異なる構成を採用することにより)、すでに非対称的対立概念を相当重視していたのではないかという疑義が出てきた。この疑義は研究期間中に適切に処理できなかったので、以後も引き続き検討する。平成29年度の研究成果は、2017年11月に行われた東北哲学会での研究発表「ラインハルト・コゼレックと世俗化概念」である。なお、同発表をもとにした論文が同名タイトルで平成30年刊行の『東北哲学会年報』に掲載予定。本年度は、コゼレックの『批判と危機』『過ぎ去った未来』『歴史の諸層』を分析対象として、彼の歴史理論の成立プロセスと、世俗化概念に対するその態度変化の関係を整理した。結果的に次の点を明らかにできた。1コゼレックによるカール・レーヴィット由来の世俗化論の受容様式、および、この受容様式とある種の政治宗教的全体主義論(E・フェーゲリンらに見られる)の親近性。2コゼレックが世俗化論と政治宗教的全体主義論への同調を撤回したあとに導入した、歴史的時間構造論の性格。とりわけ、歴史的時間構造論がハンス・ゲオルク・ガダマーの経験概念分析から受けた影響関係。以下の理由からおおむね順調に進展していると判断する。平成29年度はレーヴィット由来の世俗化論が『批判と危機』に及ぼした影響を精査する予定だったが、これは完了した。その際、平成30年度に予定していた『過ぎ去った未来』『歴史の諸層』の分析にも踏み込み、コゼレックの歴史理論の成立プロセスのうち歴史的時間構造論に関わる側面についてある程度全体的な見通しを得ることができた。以上である。当初の研究計画によると、平成30年度はコゼレックの歴史的人間学と歴史的時間構造論が政治宗教的全体主義論を相対化するため成立したプロセスを明らかにする予定だった。しかし、平成29年度に、このプロセスのうち歴史的時間構造論に関わる側面については、ある程度全体的な見通しが得られた。

(1)そこで平成30年度前半は、コゼレックの歴史的時間構造論を50年代以降にドイツで展開された世俗化論争の文脈に位置付ける作業に従事することで、前年度に得られた見通しを精緻化する。(2)コゼレックの歴史理論のうち歴史的人間学に関わる側面については、平成30年2月にドイツで行った調査結果により、考慮すべき新たな論点を発見した。そこで本年度は、レーヴィット由来の共同相互存在論がコゼレックの歴史的人間学に及ぼした影響に注目して検討を進めるという当初の計画を基本的に踏襲するが、若干の修正を加えた上で実行する。
高周波によるテアリング不安定性とプラズマ崩壊の制御

1.WT-3トカマク(大半径65cm、小半径20cm、最大トロイダル磁場1.75T)で実験を行った。安全係数qa=2.73.1の範囲のオーミック加熱放電において、テアリング不安定性が定常的に励起されている。磁気計測によると周波数は約10kHz、ポロイダルモード数m=2/トロイダルモード数n=1であった。2.多数の軟X線カメラによりプラズマを同時観測し、コンピュータトモグラフィ(CT)法により断層像を再生し、不安定性の構造と動的振舞いを調べた。それによると、内側(r/a=0.3)にm=1/n=1のモードが、より外側にm=2/n=1のモードが存在し、内側のモードは外側のモードのちょうど2倍の角速度で電子の反磁性ドリフト方向に回転していた。また、両者の相対的な配置はいつでも一定で、それは、両者が2本のフィラメント電流により記述できると近似した場合、フィラメント電流が力学的に平衡かつ安定である配位であった。3.ジャイロトロン(56GHz、200kW)で発生したミリ波を異常波モードでプラズマに入射し、第2高調波サイクロトロン共鳴による局所的な電子加熱を行い、テアリング不安定性の制御を試みた。第2高調波共鳴層をq=1面、あるいはq=2面に置いたとき、不安定性は抑制された。共鳴層をこの両者の間に置いた時、不安定性はすこし強められた。4.任意型の大電力位相設定器を使用し、種々のパワースペクトルで低域混成波を入射し、テアリング不安定性に対する影響を調べた。位相差π/2の順方向入射スペクトルの場合、テアリング不安定性が抑制された。逆方向位相(-π/2)の場合は抑制効果がきわめて弱かった。1.低域混成波入射用導波管列アンテナの大電力位相設定器を固定型から、任意型に改造した。これにより、磁力線方向の屈折率(N||)の関数としての入射パワースペクトルを広い範囲で自由に設定出来るようになった。性能試験として、種々の位相設定で低域混成波電流駆動(LHCD)実験を行い、良好に作動する事を確認した。来年度(平成5年度)において、この位相設定器を使って、N||パワースペクトルを任意に変える事により、LHCDの電流分布を制御して、m=2モードのテアリング不安定性の抑制実験を行う予定である。2.ジャイロトロン(48GHzまたは56GHz、200kW)で発生したミリ波をプラズマに入射して、第2高調波サイクロトロン共鳴による局所的な電子サイクロトロン加熱(ECH)を行い、m=2モードのテアリング不安定性の抑制を試みた。第2高調波共鳴層をq=1面、あるいはq=2面近傍に置いた時、不安定性の抑制が観測された。ここで、qは安全係数を示す。共鳴層をこの両者の間に置いたとき、不安定性の振幅の増大が観測された。q=1面の局所加熱によるm=2モードの抑制は興味深く、来年度さらに詳しく調べていく予定である。3.テアリングモードを観測する手段を改良・発展させた。(1)電子サイクロトロン放射(ECE)スペクトル計測のための、フィルタバンク方式多チャンネルラジオメータを新たに製作した。(2)5組の軟X線検出器列を使った軟X線トモグラフィ装置を新たに製作し、テアリング不安定性による磁気島像の観測を行えるようにした。(3)磁気プローブ信号からテアリング不安定性の振幅及び空間位置を推定する新しい解析手法を開発しつつある。

安全係数qa=2.73.1の範囲のオーミック加熱放電において、テアリング不安定性が定常的に励起されていて、高周波による制御を行った。2.前年度に設置した5組の軟X線検出器列に加えて、さらに2組の軟X線検出器をWT-3トカマクの異なったトロイダル位置に増設して、不安定性のポロイダルモード数mに加えてトロイダルモード数nを明かにした。それによると、プラズマのより内側(r/a=0.35)にm=1/n=1のモードが局在し、同時に外側(r/a=0.75)にm=2/n=1のモードが局在している事が判明した。コンピュータトモグラフィの手法により軟X線信号を解析した結果、両者のモードともポロイダル方向には電子の反磁性方向に回転していて、m=1/n=1モードのポロイダル回転の角速度ω_Tはm=2/n=1モードのちょうど2倍である事が判明した。この事は両モードが密接に結合し、全体としてトロイダル方向にω_Tの角速度で回転している事を示している。3.前年度改造した任意型の大電力位相設定器を使用し、種々のパワースペクトルで低域混成波を入射し、テアリング不安定性に対する影響を調べた。位相差π/2の順方向入射スペクトルの場合、テアリング不安定性が抑制された。逆方向位相(-π/2)の場合は抑制効果がきわめて弱かった。4.前年度行った電子サイクロトロン第2高調波加熱によるテアリング不安定性の抑制に加え、ミリ波を斜め入射し、電子サイクロトロン電流駆動により不安定性を抑制する事を試みた。明確な結果は得られず、現有のアンテナが斜め入射には最適化されていないことが原因の一つであると思われる。
硬Ｘ線集光望遠鏡による銀河団の電子加速・加熱メカニズムの新展開

NuSTAR衛星に搭載して2012年に宇宙へ打ち上げた硬X線集光望遠鏡を用いて、銀河団をかつてない高感度で観測した。そして銀河団同士の衝突により加速された電子からの非熱的な硬X線および超高温に加熱された電子からの硬X線を探査することで、銀河団のエネルギー進化を調べることを目指した。今のところ観測信号は、以前に報告された熱的X線を硬X線帯まで伸ばすことで説明でき、超過フラックスの上限値および磁場の下限値を最も厳しく求めた。銀河団以外の天体も同望遠鏡で観測し、中強度磁場を持つ白色矮星の放射モデルの拡張を提案し、重力崩壊型超新星残骸からのチタン-44の輝線診断により非対照的な爆発の新証拠を得た。アメリカNASAの小型衛星ミッションであるNuSTAR衛星に搭載した宇宙高エネルギーX線集光望遠鏡を用いて、3つの銀河団(弾丸銀河団、Abell 2256、かみのけ座銀河団)を観測し、粒子加速の証拠となる非熱的なX線放射を探査した。弾丸銀河団では、非熱的な放射は銀河団プラズマからの熱的放射に埋もれていて、有意には検出しておらず、これまでより厳しい非熱的X線フラックスの上限値および磁場強度の下限値を導くことができた(Wik et al., ApJ, submitted)。その他の銀河団についても、現在も解析は進行中ではあるが、同じく非熱的な放射を有意には検出していない。銀河団以外に、NuSTAR衛星を用いて、粒子加速の兆候のある自転の速い白色矮星を持つ連星系AE Aquariiを観測した。しかし以前に報告されたパルス幅の狭い放射は見当たらず粒子加速現象を追認できなかったが、代わりにパルス幅は広く比較的温度の低い放射を見つけた。そして観測した放射は、標準的な降着柱からの放射モデルでは表せず、それを降着率の低い場合まで拡張することで説明できることを示した(Kitaguchi et al., ApJ, 2014)。その他にも、NuSTAR衛星で超新星残骸カシオペア座Aを観測して、爆発時に合成されたチタン-44の崩壊により放射される高エネルギーX線輝線の画像を初めて撮像し、そのいびつな分布から星が非対称に爆発したことを突き止めた(Grefenstette et al., Nature, 2014)。私は輝線検出有意度を最大にするイベント選別を考案したこと、輝線プロファイルを正確に決めるために焦点面検出器の高エネルギーX線の輝線応答を較正したこと、および日本語のプレスリリースを行うことを担当した。本研究の目的は、NASAの小型衛星計画の一つであるNuSTAR衛星に搭載した宇宙硬X線集光望遠鏡を用いて、銀河団からの硬X線を世界最高感度で撮像分光観測し、銀河団で起きている粒子加速およびプラズマ加熱を定量的に評価することである。2012年6月にNuSTAR衛星を宇宙空間に打ち上げた後、焦点面に置いたピクセル型CdZnTe半導体硬X線検出器の軌道上での性能評価を、機上の放射線源およびX線天体を用いて行った。その結果、地上での較正試験から構築してきた硬X線検出応答関数モデルは、宇宙空間でも5%以下の系統誤差で実データと一致していることがわかった。このモデルは天体スペクトルを求めるために必須なので、誰もが信頼性の高い天体解析を行えるために公開しており、実際に全チームメンバーはこれを使って解析を進めている。NuSTAR衛星はこれまでに2つの銀河団(弾丸銀河団およびAbell 2256)を、粒子加速現象のプローブとなる非熱的な硬X線放射を検出するために、のべ2週間ほど観測してきた。現在も解析は進行中ではあるが、その初期成果としてこれら2つの銀河団中心部では非熱的な硬X線放射は、銀河団プラズマからの熱的X線放射に埋もれていて、有意には検出しておらず、これまでより厳しい非熱的硬X線フラックスの上限値を導くことができた。この観測結果により、銀河団内の磁場強度をこれまでよりも強く制限することができた。本研究は、宇宙硬X線集光望遠鏡をNASAの小型衛星NuSTARに搭載して打ち上げ、銀河団からの硬X線を過去最高の感度で撮像分光し、銀河団スケールで起きている粒子加速の証拠となる非熱的な放射を探査すること、および銀河団同士の衝突によりどれほど高温までプラズマが加熱されるか調べることを目的とする。NuSTAR衛星は2012年6月の打ち上げ以来、3つの銀河団を観測した。弾丸銀河団から良質なX線データを得たものの、そのスペクトルは従来の銀河団プラズマからの熱的放射で説明ができ、非熱的X線フラックスの上限値および磁場強度の下限値を最も厳しく導いた(Wik et al., ApJ, 2014)。

残り2天体でも、視野外からの迷光など望遠鏡の応答を調査中だが、同じく非熱的および超高温なX線を有意に検出してない。銀河団以外に、NuSTAR衛星を用いて、粒子加速の兆候のある白色矮星を持つ連星系AE Aquariiを観測した。しかし以前に報告された狭パルス放射は見当たらず粒子加速を追認できなかったが、代わりにパルス幅は広く今までより高温の硬X線を見つけた。観測スペクトルは、標準的な降着柱からの放射モデルでは表せず、それを降着率の低い場合まで拡張することで説明できることを示した(Kitaguchi et al., ApJ, 2014)。その他にも、NuSTAR衛星で若い超新星残骸を2つ観測して、爆発時に合成されたチタン-44から出る硬X線輝線を検出し、その空間分布や中心エネルギーの赤方偏移から、星が非対称に爆発したことを突き止めた(Grefenstette et al., Nature, 2014、Boggs et al., Science, 2015)。私は輝線検出の有意性を高めるため、焦点面検出器の応答モデルを作成したことおよび日本語のプレスリリースを行うことを担当した。高エネルギー宇宙物理実験NuSTAR衛星は打ち上げから順調に天体観測を続けており、これまで銀河団をのべ半月ほどの間、観測してきた。期待していた粒子加速の証拠となる非熱的な高エネルギーX線は、今のところ有意には検出できていないが、10 keVを超える熱的な高エネルギーX線の良質なイメージおよびスペクトルを取得できている。銀河団の観測結果の信頼性を高めるために行ってきた望遠鏡の較正は、そのまま他の天体観測データに応用でき、例えば超新星残骸カシオペヤ座Aから世界初の核ガンマ線イメージを撮像することに成功し、その研究成果についてプレスリリースを行った。したがって、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。本研究の目的は、世界初の宇宙硬X線集光望遠鏡を用いて、銀河団からの硬X線を今までよりも桁違いに高い感度で撮像分光し、銀河団で起きている粒子加速およびプラズマ加熱を観測することである。打ち上げ後から硬X線望遠鏡の宇宙空間での性能評価を主導した結果、期待通りの硬X線撮像分光能力を示すことがわかった。実際にこの望遠鏡で2つの銀河団を観測したところ、光子統計がきわめて高く、良質な硬X線イメージおよびスペクトルが得られた。今のところ粒子加速を示す非熱的な硬X線を有意には検出していないが、10 keVを超える熱的な硬X線のイメージを、世界で初めて撮像することができた。これらの新たな観測事実を、銀河団衝突のシミュレーションと比べることで、銀河団がどのように熱的に進化してきたかに迫ることができると期待される。昨年度まで行ってきた望遠鏡の宇宙空間での性能評価により、NuSTAR衛星の天体観測データの解析手法はほぼ確立し、その系統誤差は数%以下にまで抑えられた。この較正結果は、NuSTARの一般ユーザーに公開すべき情報なので、国際会議で発表し、投稿論文にまとめるつもりである。並行して、銀河団を中心に天体解析に力を入れる。特に銀河団同士が衝突している弾丸銀河団の熱的プラズマの物理状態を、NuSTAR衛星による高エネルギーX線データとすざく衛星による低エネルギーX線データを組み合わせて調べる。NuSTAR衛星を用いて、銀河団の高感度な硬X線撮像分光観測のサンプルを増やし、粒子加速を示す非熱的な硬X線を探査する。
がん化学療法における悪心・嘔吐の実態把握と有効な支持療法の確立

がん化学療法における悪心・嘔吐に対する有効な支持療法としてセロトニン受容体拮抗薬(5-HT3RA)が存在するが、「遅延性の悪心・嘔吐」に対する有効性は限られ、デキサメタゾン(DEX)が使用される場合がある。また、悪心・嘔吐のリスクが「中等度」であるカルボプラチン(CBDCA)を用いたがん化学療法に対する支持療法のエビデンスは少ない。そこで、我々はCBDCAの悪心・嘔吐に対する有効な支持療法の確立を目的に、後ろ向き研究として「5-HT3RA初日のみ投与+DEX初日3日間連日投与(DEX days1-3)」群と「5-HT3RA+DEX初日のみ投与(DEX day1)」群の比較を行った。対象は2006年1月2008年12月の間に、愛媛大学医学部附属病院において、CBDCAを投与された入院患者とし、診療記録から患者背景、併用された制吐剤、食事摂食状況、及び悪心・嘔吐などに関するデータを抽出した。制吐効果の指標として、食事摂取量及び悪心・嘔吐の強度を3段階に分類して評価し、それぞれ「摂食スコア」及び「悪心・嘔吐スコア」とした。なお、本研究は患者個人情報及びプライバシーの保護に配慮したデータの取り扱いを行った。調査対象とした症例は「DEX days1-3」群と「DEX day1」群でそれぞれ25例と37例であった。CBDCA投与初日5日間の「摂食スコア」と「悪心・嘔吐スコア」の合計点は有意な相関を示し、「摂食スコア」が制吐効果の指標となることを確認した。CBDCA投与25日間の「摂食スコア」と「悪心・嘔吐スコア」の平均値において、「DEX days1-3」群と「DEX day1」群に有意差はみられなかった。今回、症例数の少なさから、「遅延性の悪心・嘔吐」に対するデキサメタゾンの有用性を証明することはできなかったが、今後、症例数の追加および前向き研究を検討したい。
アデノ随伴ウイルスベクターを用いた胎児遺伝子治療の臨床応用のための基礎研究

病気の治療として、その原因である遺伝子のレベルで治療するという遺伝子治療において、安全性の面から注目されている様々な型(血清型)のアデノ随伴ウイルス(AAV)を基にしたAAVベクター(治療遺伝子の運び屋)のうち、胎児遺伝子治療に適した型を検討したところ、AAV1型ベクターであることが判明した。このれらの結果をさらに発展させることで胎児遺伝子治療の臨床応用が期待された。胎児遺伝子治療として実際の臨床応用に発展させるために、アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを用いた際のヒト(妊婦・胎児)における安全性について、AAVベクターのベースとなるAAVの妊婦・胎児に対ずる病原性の有無を検討すること及び、臨床応用の際に、有効なAAVベクター血清型を選択するため、妊婦でのAAV抗体保有率を検討することが本研究の目的である。研究計画における平成20年度の主な達成目標は、研究検体の採取及び予備実験による各種アッセイの条件設定である。本研究において検体は羊水及び血液であり、羊水検査をうける妊婦に随時インフォームド・コンセントを行い、同意の得られた妊婦より余剰羊水採取及び採血を行った。血液は血球と血清、血漿のかたちで-80°Cで保存、羊水は遠心後のペレットと上清にわけて-80°Cにて保存した。適宜、羊水のペレットからDNAを抽出し、4°Cにて保存した。一ケ月で十数検体を保存することが可能であった。ただし、平成20年度途中でフリーザーが故障し、それまで-80°Cにストックしておいた検体が使用不能になったため、検体採取・保存は平成21年度も引き続き行う予定である。羊水中のウイルスの存在を調べるためにneted PCRの手法を用いる予定であったが、予備実験においてプライマーダイマーができやすいことが判明した。今後プライマーの設計、PCR条件等の調整が必要と考えられた。血中AAV抗体測定には感度の高いELISA法を用いる予定であるが、これらの条件設定は平成20年度の予備実験でおおよそ確定した。しかし、測定にAAV capsidが大量に必要になるため、AAVベクターを作成してそのcapsidを代用する予定であるが、必要なcapsid量を減らせるようELISAの条件設定をさらに検討していく予定である。本研究においてはいずれも高感度のアッセイが必要となるため、予備実験における条件設定の十分な検討が必要である。20年度の予備実験のデータを基に感度の高い羊水中AAV検出及び血中抗体検出が可能であると考えられる。胎児遺伝子治療を実際の臨床応用に発展させるために、アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを用いた際のヒト(妊娠・胎児)における安全性について、及び有用な血清型について検討する「ことが目的である。有用な血清型については、もともと人のもっている中和抗体等の抗体による治療効果の減弱を避けるべく、抗体保有率の少ない血清型のAAVを選択するという方法に基づき検討する予定であった。AAVの存在と妊婦における病原性の検討では昨年度に引き続きnested PCRにおけるプライマーダイマーを減少させるべくプライマーの設計やPCR条件等の調整を行っている。一方、ELISA法を用いた血中AAV抗体測定法は、AAV capsidが大量に必要であることが判明し、さらに各血清型AAVの抗体保有率を調べるためには血清型の異なるAAVカプシドがそれぞれ大量に必要となる。そこで我々は疾患モデルマウスを胎児遺伝子治療のモデルとして用い、治療成績より実際に臨床で有用と思われるAAVベクターの血清型を絞り込むこととした。予備実験としてレポーター遺伝子を組み込んだ各血清型のAAVベクターを作成し、投与したところAAV1型ベクターの腹腔内投与が最も効率がよかったためフェニルケトン尿症治療遺伝子を組み込んだAAV1型ベクターをフェニルケトン尿症モデルマウスに腹腔内投与したところ、血中のフェニルアラニン濃度が有意に低下し治療効果が確認された。また、この効果は1回のベクター投与で1年以上続くことが確認された。これらの実験結果は第61回日本産婦人科学会学術講演会にて発表した。本検討の結果より、AAV1型ベクターの腹腔内投与が今後の臨床応用に有用であることが示唆され、抗体保有率の検討もAAV1型に的を絞れば効率がよいことが判明した。
紅茶及びほうじ茶の製造過程における茶葉ポリフェノール成分の化学変化機構

茶葉の主要カテキンであるエピガロカテキンの新たな酵素酸化生成物の構造を明らかにした。さらに、既知酸化生成物の一部について立体構造が未決定のままとなっていたことから、各種スペクトルデータの理論計算に基づいて立体構造を決定した。紅茶色素テアフラビン類は、ガロイル基の有無や結合位置の違い、あるいは酸化条件の違いによって、異なる酸化生成物を与えることが明らかとなった。また、その反応機構では分子間電荷移動相互作用が重要な役割を果たしていることも分かった。ほうじ茶の製造過程において生成する高分子ポリフェノールは、糖のカラメル化化合物と茶カテキン類との重合反応によって生成していることが分かった。紅茶の製造過程におけるカテキン類の化学変化機構を解明するために、茶葉の主要カテキンであるエピガロカテキン(EGC)の酵素酸化生成物について詳細に検討した結果、主生成物dehydrotheasinensin Cなどの既知二量体とともに新規EGC二量体が得られ、各種スペクトルデータやECDスペクトルのTDDFT計算に基づいて構造を決定した。また、アセトニトリル中におけるEGCのラジカル酸化反応では、まずo-キノン体が生成し、水を加えることによって初めて二量化が進行することが明らかとなった。このことから、EGCの酸化的二量化反応においては水の存在が重要であることが分かった。さらに、EGCは酵素酸化によって茶葉成分の一つである没食子酸と反応し、様々な新規縮合生成物を与えることを明らかにした。エピカテキン共存下における紅茶色素テアフラビン類の酵素酸化について検討した結果、ガロイル基の有無や結合位置によって反応速度や反応生成物が異なることが分かった。さらに、テアフラビン類のベンゾトロポロン環の酸化反応には、エピカテキンのo-キノン体との電荷移動錯体形成が重要であることが反応液の長波長シフトから示唆され、このことはDFT最適化構造およびUVスペクトルのTDDFT計算から裏付けられた。ほうじ茶の製造過程において、カテキン類の含量が減少するとともに高分子ポリフェノールが増加する。そこで、茶の主要成分テアニンやグルコース共存下においてカテキン類を焙煎処理し、生成する高分子ポリフェノールを分離して13C-NMRスペクトルをほうじ茶高分子ポリフェノールと比較した。その結果、還元糖とカテキン類のA環6,8位との縮合反応がほうじ茶高分子ポリフェノールの生成に大きく寄与していることが分かった。以上の結果は、紅茶及びほうじ茶の製造過程におけるポリフェノール成分の化学変化機構を解明する上で重要な知見である。前年度は紅茶色素テアフラビン類の酵素酸化反応機構を明らかにしたが、実際の紅茶製造過程において自動酸化などの非酵素的酸化も受けていると考えられる。そこで、テアフラビン類の中性条件下における酸化機構について検討した。3位にガロイル基を持つものは、ベンゾトロポロン環が酸化を受けてナフトキノン構造に変化後、さらに酸化を受けてクマリン構造を持つ生成物が生じたが、3位にガロイル基を持たないものは、ナフトキノン構造のものは生成せずに二量化が起こってビステアフラビン類が生成することが分かった。さらに、実際の茶発酵過程においてナフトキノン構造を持つテアナフトキノン-3'-O-ガレートが生成していることが初めて確認された。茶葉の主要カテキンであるエピガロカテキン類は酵素酸化を受けると、主生成物としてデヒドロテアシネンシン類、テアシトリン類、プロエピテアフラガリン類などが生じる。テアシトリンCのECDスペクトルおよびNMRケミカルシフトのDFT計算により、これまで未決定であった立体構造を決定した。さらにプロエピテアフラガリン類についても同様に立体構造を再度検討した結果、これまでに提唱されていた立体構造が一部誤りであることを明らかにした。ほうじ茶の製造過程において生成する高分子ポリフェノールの生成機構解明を目的として、糖のカラメル化化合物として知られるヒドロキシアセトンまたはメチルグリオキサール共存下においてエピガロカテキン-3-O-ガレートを加熱処理した。得られた高分子生成物の13C-NMRスペクトルから、糖のカラメル化化合物と茶カテキン類との重合反応によってほうじ茶高分子ポリフェノールが生成していることが示唆された。以上、本研究によって紅茶およびほうじ茶の製造過程における茶葉ポリフェノール成分の化学変化機構について重要な知見を得ることができた。天然物化学、食品化学紅茶の製造過程におけるカテキン類の化学変化については、酵素酸化によるエピガロカテキンの新酸化生成物や没食子酸との新縮合生成物を得るとともに、各種スペクトルデータやECDスペクトル・NMRケミカルシフトのDFT計算により立体構造を決定した。さらに紅茶色素テアフラビン類の酵素酸化反応について、ガロイル基の有無や位置の違いにより反応性が大きく違うことを見出し、新規酸化生成物の構造を決定した。また、ほうじ茶の製造過程におけるカテキン類の化学変化については、これまで明らかとなっていなかったほうじ茶

高分子ポリフェノールの生成に、グルコースなどの還元糖とカテキン類との縮合反応が大きく寄与していることを明らかにした。以上の結果から、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。これまでに明らかとなった紅茶色素テアフラビン類の酵素酸化におけるガロイル基の有無や位置の違いによる反応性の違いが生じる原因を解明するために、テアフラビン類の立体配座やエピカテキンのo-キノン体との相互作用について、DFT計算等により検討を行う。さらに、テアフラビン類の中性条件下における酸化反応についても検討する他、カテキン類とアスコルビン酸などの茶葉成分との酸化的縮合反応についても検討する。これまでの研究で得られたさまざまなカテキン酸化生成物について、抗酸化活性や酵素阻害活性など機能性の評価を行う。本年度に行う予定であった実験の一部を次年度に変更したため。次年度分として請求した助成金と合わせて、研究に必要な物品費として使用する。
低温度による局所脳虚血後の梗塞巣の縮小効果に副交感性血管神経支配は関与しているか

1.両側翼突口蓋神経節切除による除神経モデルに関して(1).雄のSprague-Dawleyラットを用いて、ネンブタール麻酔下に片側の翼突口蓋神経節切除を試みた。神経節切除後2週間で動物を断頭し、Willis動脈輪および基幹動脈を取り出してVIPおよびNOSの免疫染色をおこなったところ、反対側に比べて切除側においてこれらの副交感神経線維の有意な減少を認めた。(2).上記手技は難易度が高く、術中に大量出血をきたし本実験に使えないものがあった。またうまく切除できたと思われても、免疫染色をしてみると神経線維の減少がわずかなものが認められた。神経線維の一部は反対側の神経節由来も考えられるので両側神経節切除をおこなえばさらに減少がみられると考えられる。(3).除神経モデルのこのような特性を考えると、本実験終了後にそれぞれの動物で脳血管を取り出し免疫染色により除神経の程度を確認し、低温度の脳保護作用と除神経の程度の相関をとることが必要と考えられた。2.低温度による局所脳虚血後の脳梗塞の縮小効果(1).雄のSprague-Dawleyラットを用いて、ハロセン麻酔下に2時間の金属クリップによる中大脳動脈閉塞をおこない、終了後ラットを生存させると100%の24時間生存率が得られた。(2).2時間の脳虚血中、体温を37.5°C,33°C,30°Cに良好にコントロールすることが可能であった。(3).24時間生存後に断頭し脳を取り出して厚さ2mmの8枚のスライスとし、TTC染色をおこなって脳梗塞の部分を描出した。イメージスキャナーで染色した脳切片の画像を直接コンピューターにとりこみ、脳梗塞面積をそれぞれのスライスで測定し梗塞体積を計算すると、低体温群で体積の小さい傾向が認められた。このように、正常ラットにおいて軽度の低温度による脳保護作用が再確認された。3.現段階では、以上の結果が得られたので報告する。今後、このままの除神経モデルで実験を遂行していくか、もっと有効な除神経方法があるのか検討の上、除神経動物における低体温の脳保護効果を検討していきたい。
ユーラシア大陸東縁のリフティング形成過程-沿岸州と日本の白亜紀以降の比較-

ロシア・沿岸州と日本列島の白亜紀以降の比較を行い、日本海-日本列島系の形成過程の詳細と、日本海形成以前の東アジアの復原を目的に、シホテアリン山地中・北部の白亜紀古第三紀火成岩類の野外調査を行った。あわせて、放射年代測定用・古地磁気方位測定用・岩石学的検討用の火山岩試料を約45地点で、放射年代測定用・岩石学的検討用の深成岩試料を約20地点採取した。放射年代の測定はフィッショントラック法で進めており、現在までに火成岩類41試料から分離したジルコンとアパタイトについて年代値を得ることができた。その結果、白亜紀と考えられていた火山岩類の大部分が古第三紀の年代を示した。この結果は、以前に報告した黒雲母のK-Ar年代と一致し、この火成活動の時期が従来の推定よりも新しくなる可能性が出てきた。同時期の火山岩類が日本列島の日本海側にもみられ、日本海が形成される前は、一つの火山帯を形成していたものと考えられる。古地磁気学的検討により、火山岩類の内、新期(古第三紀)の熔結凝灰岩類類の古地磁気方位が、ユーラシア東部の地塊群の古第三紀のそれと一致し、東北日本のそれと大きく異なるていることが分かった。このことは、東北日本が時計回り回転運動をして沿海州から離れて、日本海が形成されたという我々のモデルに調和し、また、ユーラシア東部が古第三紀以来一つのブロックとして振る舞っており、日本海の拡大時にも変形しなかったことを示す。古期(白亜紀古第三紀)の火山岩類の古地磁気方位は地域により異なり、古期の火山岩類が噴出・堆積した後、新期の火山岩が堆積するまでの間に、径約60Kmのブロックごとに差別的な回転運動をした可能性があることが分かった。野外調査を、沿海州カバレロバ付近とその北東の日本海沿岸地域で行ない、約60個の岩石試料を年代測定・古地磁気方位測定・岩石学的検討のため採取した。1.野外調査の結果、次のことが分かった。(1)白亜紀から古第三紀の火山岩類は下位からキシン層群、シヤノフ層群、ボゴボル層群に分けられているが、キシン層群は主に大規模火砕流堆積物、シヤノフ層群およびボゴポル層群はカルデラ中に堆積した火砕流堆積物および溶岩流から構成されている。(2)花岡岩群はシヤノフ層群とボゴポル層群の間の時期とボゴポル層群堆積後の少なくとも2つの時期に導入した。(3)古第三紀末中新世初頭の淡水成堆積物が点々と存在している。その堆積盆はグラーベン状をなし、これら堆積時にこの地域は伸長場におかれたことを示唆する。これは日本海拡大直前の状態を反映しているものと考えられる。2.試料の到着が12月末であったため、岩石記載・年代測定・古地磁気方位測定などはまだ始まったばかりであるが、これまでに次のことが判明している。(1)火山岩類の鉱物分離を終えた全ての試料からジルコンが得られ、フィッション・トラック年代の測定が可能である。(2)カバレロバ付近のキシン群層の火山岩のフィッション・トラック年代は70Maから80Maを示し、白亜紀後期にものであることが確認できた。(3)キシン層群の古地磁気方位の偏角はカバレロバ付近と北東部で大きく異なっており、白亜紀後期以降、この地域が変形運動を被った可能性を示唆する。しかし、伏角は5060度と現在の地磁気方位と一致しており、白亜紀後期以降、南北方向への移動は少なかったものと考えられる。

9月19日から9月28日まで実質約10日間、ロシア共和国のシンホテリン山地で調査を行った。本年度は沿海州中・北部のテルネ-、ケマ地域を中心に、白亜紀後期古第三紀火成岩類の野外調査と試料採取を行った。昨年度の結果をふまえ、火山岩類の下部層と新期の深成岩類に特に焦点をしぼった。火山岩類に関しては古地磁気方位測定と放射年代測定・岩石学的検討用の主に火砕岩類試料を25地点で採取できた。深成岩類に関しては岩石学的検討用および放射年代測定用の花崗岩類試料を15地点で採取できた。放射年代の測定はフィッショントラック法で進めており、昨年度までに採取した試料も含めて、現在までに火成岩類41試料から分離したジルコンとアパタイトについて年代値を得ることができた。その結果、白亜紀と考えられていた火山岩類の大部分が古第三紀の年代を示し、火成活動の時期が従来の推定よりも新しくなる可能性が出てきた。同時期の火山岩類が日本列島の日本海側にもみられ、日本海が形成される前は、一つの火山帯を形成していたものと考えられる。古地磁気学的検討により、火山岩類の内新期(古第三紀)のものの古地磁気方位が、ユーラシア東部の地塊群のそれと一致していることが分かった。このことは、東北日本が時計回り回転運動をして沿海州から離れて、日本海が形成されたという我々のモデルに調和的である。また、ユーラシア東部が古第三紀以来一つのブロックとして振る舞っており、日本海の拡大時にも変形しなかったことも示した。古期(白亜紀古第三紀)の火山岩類の古地磁気方位は地域により異なり、古期の火山岩類が噴出・堆積した後、新期の火山岩が堆積するまでの間に、径約60kmのブロックごとに差別的な回転運動をした可能性があることが分かった。
メダカによる骨モデリング機構の解明

メダカにおいて骨モデリングが起きる咽頭歯と椎骨、そして尾びれの骨である軌条を用いた骨折モデルについて、骨芽細胞と破骨細胞がそれぞれ赤色と緑色の蛍光で光るダブルトランスジェニックメダカを用い、それぞれの細胞のふるまいを生きたまま解析した。その結果、椎骨では骨芽細胞の跡を追いかけるように破骨細胞が進展していく様子が観察され、破骨細胞の進展方向を骨芽細胞が決めること、骨芽細胞と破骨細胞、破骨細胞同士の細胞間相互作用が必要なことが明らかになった。また、尾びれの骨折モデルにおいて、骨折した後にすぐ現れる破骨細胞がモデリングに寄与し、骨芽細胞のよる修復の後現れる破骨細胞がリモデリングに寄与することがわかり、異なる2種類の破骨細胞の存在が明らかになった。RANKLノックアウトメダカの解析の結果、RANKLを介さない破骨細胞分化誘導が存在し、新たな破骨分化因子の発見が急がれる。メダカと哺乳類の破骨細胞分化がどのように関わっているのかを検討するため、そのマスター分化因子であるRANKLと、マスター転写因子であるNFATc1ノックアウトメダカの創出と異常解析を行った。すでにTilling法によって成功した、哺乳類の破骨細胞分化における主要分化因子であるRANKLのノックアウトメダカは、主要な破骨活性を失っており、メダカにおいてもRANKLは主要な破骨分化因子であることが明らかになった。さらに興味深いことに、数は少ないが破骨細胞が存在することが見いだされ、RANKLを介しない破骨細胞分化の存在が明らかになった。メダカに2種類存在するNFATc1については破骨細胞に特異的なNFATc1を明らかにし、そのノックアウトメダカの作出に成功した。哺乳類の頭蓋の成長時には、脳の成長に従って頭蓋の内側に破骨細胞が存在し、骨を削っているものと思われ(Rice et al, Bone 1997)、また外側では造骨が行われており、脳の形成とともに頭蓋骨は大きくなっていく。このときに脳が頭蓋骨の形と大きさの決定に関与しているのか全く明らかになっていない。この頭蓋形成で代表される骨モデリングをより分子的に解明する実験モデルとして、メダカ骨形成のシステムを用いて研究する。内側を削る破骨細胞と外側を造る骨芽細胞が協調しているのか、また外胚葉由来の神経管と中胚葉由来の血管という、独立に分化してきた器官が中胚葉由来の神経棘・血管棘(メダカ椎体の一部)の形と大きさの決定に関与するのかを解明する。以下項目に分けて23年度に実施した内容を報告する。1.破骨細胞のタイムラプスによるライブイメージング破骨細胞特異的トランスジェニックラインを用いて、破骨細胞がどのよう骨を認識するのかをタイムラプスによって検討した。この目的のためには骨芽細胞を蛍光で標識する必要があり、osterixトランスジェニックラインとの掛け合わせで、造骨・破骨のダブルトランスジェニックラインを作成し、同じ個体で骨芽細胞と破骨細胞の挙動が観察できるようになった。2.RANKL高発現トランスジェニックメダカの作成とその解析RANKLをユビキタスに発現するプロモーターを用いたトランスジェニックメダカの作成とその解析を行った。RANKLは哺乳類において必須な破骨分化因子であり、高発現させることにより、高回転型の骨モデリングにおける破骨細胞の機能を解析できる。このトランスジェニックメダカでは、破骨細胞が非常に活性化され、骨粗鬆症とよく似た症状を示した。骨モデリングを的確に観察できる造骨・破骨ダブルトランスジェニックメダカが完成した。このメダカを用いることにより、生きたままの状態で、どのように破骨細胞が骨を吸収し、その骨をどのように形成するのかを解明することが可能になった。1.骨リモデリングにおける破骨細胞と造骨細胞の相互作用:メダカ破骨細胞と造骨細胞のライブイメージングにより、破骨細胞がどのように骨に近づき、骨の上を覆っている造骨細胞を取り除き、骨に直接接着するのかを、検討する。2.ヒレ骨折モデルにおける骨リモデリング機構の解明:我々が開発したヒレ骨骨折モデルを用い、骨折修復における破骨細胞と造骨細胞との関係を解析する。ほ乳類で骨折修復に作用すると言われているcox-2の機能をin-vivoで詳細に解析するために、cox-2プロモタートランスジェニックメダカを作成し、骨リモデリングにおける作用を検討する。23年度は本格的に研究を開始するための材料と技術をつくることを中心に実験を行った。
英語を母国語としない医学生を対象とした英語医療面接及び身体診察の評価基準の開発

平成30年度は「文献検索による評価基準項目の選定」「評価基準項目を用いた評価方法の検証」「評価基準を活用した教育プログラムの開発」「教育プログラム前の評価基準を用いた評価」「教育プログラムの実施」「140名の医学部2年生に32の「症候・病態」のうち16を主訴として設定した教育プログラムの実施」「教育プログラム後に実施する評価基準を用いた評価」「教育プログラムの評価」「教育プログラムの評価を反映させた評価基準の再評価」を実施した。これらの成果を平成30年7月28日に第21回日本医学英語教育学会学術集会および平成30年8月3日に第50回日本医学教育学会にて発表(同学術集会にてAcademic Excellence受賞)した。平成31年度は「評価基準を活用した教育プログラムの開発」として合計32の「症候・病態」のうち、15を「主訴」とした英語での医療面接と身体診察の評価基準の作成を実施する他、平成30年度と同じ過程で「評価基準と教育プログラムの再評価」を実施している。当初の予定では平成30年度に140名の医学部2年生に32の「症候・病態」のうち16を主訴として設定した教育プログラムを実施し、16全ての「症候・病態」に関する「教育プログラム後に実施する評価基準を用いた評価」を実施する予定であったが、教育プログラムの評価基準の開発が遅れ、平成30年度は16のうち「振戦」のみを評価した。平成31年度は残り15「症候・病態」に関する教育プログラムの評価基準も開発し、評価も実施する予定である。令和2年度以降はこれらの基礎資料を元に「英語医療面接及び身体診察の評価基準」を作成し、国内外の専門家を招いたModified Delphi Procedureを実施して「英語医療面接及び身体診察の評価基準」の最終版を作成する予定である。当初「設備備品費」で購入する機材として「広角レンズ付きビデオカメラ22台」を予定していたが、研究代表者が所属する国際医療福祉大学医学部のシミュレーションセンターにビデオカメラが設置されたことに伴いビデオカメラ購入が不要となった。また「人件費・謝金」で「英語模擬患者謝金」を予定していたが、平成30年度は研究代表者が所属する国際医療福祉大学医学部の教員が模擬患者として参加したため、この経費が不要となった。さらに「人件費・謝金」で「英語医療面接及び身体診察の会話文の文字起こし」を予定していたが、平成30年度は文字起こしを使用せずに評価を行ったためにこちらの経費も不要となった。平成31年度は外部の模擬患者を用いた「英語医療面接及び身体診察」の評価を実施すると同時に、これらの会話文の文字起こしを予定している。また平成31年度はこれまでの成果を第22回日本医学英語教育学会学術集会、第51回日本医学教育学会、及びAn International Association for Medical Education (AMEE) 2019 in Viennaにて発表する予定である。令和2年度以降は国内外の専門家を招いたModified Delphi Procedureを実施して「英語医療面接及び身体診察の評価基準」の最終盤を作成する予定である。