hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者の咀嚼機能と精神・身体活動に関する研究

舌の位置や運動が義歯の維持安定にも大きく関与し、その咀嚼機能に及ぼす影響は、高齢者においては特に大きいものである。このことから、汎用超音波診断装置(Motion-Modulation)と生体信号検出ユニットを用いて舌運動と聴覚への繰返し刺激を記録し、指示運動時の規則性および指示追従性、反応時間に関して検討中である。以上の結果の一部を、第81回日本補綴歯科学会(長野)、平成元年日本補綴歯科学会東北・北海道支部会学術例会(盛岡)にて発表した。高齢者における咀嚼機能と精神・身体活動の関連を追究する目的で、老人病院、特別養護人ホ-ムに入院・入所中の80名(男34名・女46名、平均年齢80.4歳、平均残存歯数0.9本)を対象として疫学的調査を実施した。本調査において、咀嚼機能の総合的・客観的評価には、われわれが開発した、摂取可能食品アンケ-トによる食品摂取可能率を求め、咀嚼スコアを算出する、簡易咀嚼能力評価法を用い、正常全部床義歯装着者より算出されている「全部床義歯装着者恒準咀嚼能力」と比較した。また、精神活動の評価には「長谷川式テストスコア」を、身体活動の評価とした握力を、手指の巧緻性をペグボ-ド検査の一種であ上肢機能検査用STEF(Simple Test for Evaluating Hand Function)の小円板、小球、ピンを用いて、各々測定した。それらの分析結果から、高齢者の咀嚼機能と精神・身体活動に密接な関係が示唆され、第81回日本補綴歯科学会(平成元文5月、長野)で発表した。加齢に加えて、機能歯を失った場合の顎口腔系の変化、特に、咬合・咀嚼圧の変化が骨質および顎関節などに及ぼす影響について検討した。すなわち、8ケ月齢で上下臼歯部の歯冠部を除去し、以後、粉末飼料により飼育した群と、上下臼歯部に手を加えず、固形飼料により飼育した2群のドンリュウラットを用い、14ヵ月飼育後、22ヵ月齢になった時点で骨標本を作製し、下顎骨形態の計測と相対的骨濃度の測定、および走査電顕による関節頭表面に形状の比較とコンタクトマイクロラジオグラフィ-による咬筋付着部の組織学的検索から、老化ラットの咀嚼機能が骨質および顎関節に及ぼす影響が示唆され、第3回日本老年歯科学会(平成2年10月、大阪)にて発表した。
筋力トレーニングが動脈の粘弾性および血管収縮・拡張物質に及ぼす影響に関する研究

本研究は、筋力トレーニングが動脈の粘弾性および血管収縮・拡張物質に及ぼす影響を検討し、筋力トレーニングに対する動脈コンプライアンスの適応機序を動脈の粘弾性および血管収縮・拡張物質の観点から解明することを目的とした。その結果、筋力トレーニングが動脈の弾性機能を低下させ、さらに動脈の粘性を高めることが明らかとなったが、そのメカニズムに血管収縮・拡張物質であるET-1やNoxが関与しないことを明らかにした。被験者は、筋力トレーニングを実施している男性12名(21.0±2.7歳)、非活動的な男性12名(22.3±1.8歳)であった。筋力トレーニング従事者は、主に大きな筋群を対象に中・高強度の筋力トレーニングを週6回の頻度で実施していた。測定項目は、静的および動的な頸動脈コンプライアンス、頸動脈βスティフネス、および頸動脈の粘性指数であった。結果として、非活動的な男性と比較して、筋力トレーニング従事者の静的動脈コンプライアンスは低く、βスティフネスは高かった(いずれもP以上の結果から、筋力トレーニングが動脈の弾性機能を低下させ、さらに動脈の粘性を高めることが明らかとなったが、そのメカニズムに血管収縮・拡張物質であるET-1やNOxが関与しないと推測される。筋力トレーニングによって動脈の粘性が高まったことは、筋力トレーニングを長期で実施することで心臓からの拍動エネルギーを弾性エネルギーに変換することなく、散逸させていると解釈できる。筋力トレーニングによる弾性動脈における散逸エネルギーの増加は、遠位に位置する末梢動脈の保護に寄与する生理的適応であると考えられる。平成23年度は、合計で66名の測定を行った(コントロール群、筋力トレーニング実施群、有酸素性トレーニング実施群、コンバインドトレーニング実施群)。主な測定項目は、動脈コンプライアンス、動脈スティフネス、心肺体力、筋力であった。心肺体力は、有酸素性トレーニング実施者およびコンバインドトレーニング実施者において高く、筋力は筋力トレーニング実施者およびコンバインドトレーニング実施者において高値を示した。一方で、動脈機能については、被験者数の不足から、明確な有意性はまだ認められなかった。本研究の主要ポイントである動脈の粘弾性および血管収縮・拡張物質については、現在分析中である。本研究では、筋力トレーニングが動脈の粘弾性に及ぼす影響を検討する予定であったが、有酸素性トレーニングやコンバインドトレーニングを実施している被験者のリクルートまで行うことが出来たため、そちらも併せて今後検討することが可能のとなった。また、次年度はサンプル数を増やすことで、介入研究よりも強いエビデンスを示すことにつなげていく予定である。震災等で研究開始が遅れたが、被験者が60名以上集まったことは評価できる。しかしながら、動脈の粘弾性および血管収縮・拡張物質の分析が追いついていない。特に、動脈の粘弾性については分析時間が多くかかったため遅れたと考えられる。動脈の粘弾性の分析が遅れているため、次年度は、アルバイト等でスタッフを増やして分析を加速させていく必要があると考えられる。また、筋力トレーニングの介入を行うよりも横断研究において、有酸素性トレーニング、筋力トレーニングおよびコンバインドトレーニングと動脈の粘弾性および血管収縮・拡張物質の関係を検討する方が強いエビデンスになると考えられることから、さらに被験者数を増やした横断研究に移行する予定である。解析の遅れを取り戻すため、分析のアルバイトを雇用する予定である。また、最終年度であるため、学会発表等にも積極的に使用していきたいと考えている。
唾液腺の発生におけるp130Casの生理的役割の解明

唾液の正常な分泌は口腔の組織と機能だけでなく、全身の健康維持に寄与する。唾液腺や腎臓などの上皮管腔組織の発生には「細胞の極性化」が重要である。我々はこれまでにアダプタータンパク質であるp130Casが破骨細胞が骨吸収面に波状縁を形成する際の極性化に必須であることを報告した。さらにデータベース検索で唾液腺と腎臓でp130Casの発現が高いことから、上皮管腔組織の形成と機能発現にp130Casが重要な役割を担うのではないかとを考えた。本研究では、我々が独自に作製した上皮組織特異的p130Cas欠損マウスを用いて、唾液腺の上皮管腔組織の形態形成・分化におけるp130Casの役割を検討する。
迅速冷却によるグルタチオン合成酵素反応中の準安定構造のX線結晶解析

1.グルタチオン合成酵素にγグルタミルシステイン依存性ATP加水分解活性があることを見いだした。この活性は、通常本来のグルタチオン合成活性の2%以下に押さえられているものの、活性中心を覆っていると考えられるフレキシブルループを削除することによってその割合が上昇した。すなわち、フレキシブルループは、アシルリン酸中間体とグリシンとの反応を制御していると考えられる。2.このATP加水分解活性に注目し、反応途中の酵素基質複合体をX線結晶解析で捕捉することを目的として以下の系を構築した。すなわち、caged-ATPと呼ばれる光照射によって外れる保護基を導入されたATPとγグルタミルシステインをグルタチオン合成酵素と共存させて結晶化し、得られた複合体酵素の結晶にフラッシュを照射することで反応を開始直後、結晶を迅速に冷却することによって反応を停止させ、その状態をX線結晶構造解析するものである。(1)結晶中においてグルタチオン合成酵素によって触媒されるγグルタミルシステイン依存性のATP加水分解反応を、HPLCを用いて定量した。次いで、グルタチオン合成酵素とcaged-ATP及びγグルタミルシステインとの複合体結晶を作成し、フラッシュフォトリシスによってcaged-ATPからATPを放出させた後、20°Cにて反応させたところ、結晶状態のグルタチオン合成酵素によって、70時間後に60%のATPがADPに、4日後には、90%のATPがADPに変換されていることが判明した。(2)反応開始直後と反応終了時の結晶を0°Cに冷やすことでほぼ反応を停止させ、その状態のX線回折強度を測定した。その結果、酵素によって加水分解される直前のATPの構造を捉えることに成功した。また、ATPの加水分解にともない166番目と167番目のグリシン残基が大きく構造変化することが観測された。
ダイヤモンドアンビルセルを利用した新規超伝導体の探索

2015年、超高圧下においてH3Sが超伝導転移温度Tc=203Kを示すことが報告され、最高Tcの記録が塗り替えられた。これは、水素が金属化すれば室温高温超伝導になると1968年にAshcroftが唱えた説の信憑性を裏付けるものである。高圧力発生装置ダイヤモンドアンビルセル(DAC)を用いた電気抵抗測定は電極挿入が大変困難である。我々は、電気伝導性の高いホウ素ドープダイヤモンド電極をアンビル上に予め微細加工し、超高圧下電気抵抗測定を容易にする新しいDACの開発を行っている。本研究では、上記超高圧技術を駆使して、理論家と協力しながら新規高温超伝導体を発見することを目的としている。
PEEMによる鉄隕石の金属組織と磁区構造の観察

鉄隕石はウィドマンステッテン構造と呼ばれる特徴的な金属組織を持ち、またその磁気特性も人工のFeNiとは大きく異なる。我々は放射光と光電子顕微鏡(PEEM)を用いて、鉄隕石の微細組織と磁気特性の相関をナノスケールの分解能で直接解析を行った。1)硬X線とPEEMを用いて、ピクセル単位のXAFS測定を行ったところ、α-γ界面において、Niの濃度が急激に上昇することが観測された。また濃度の上昇に伴い、結晶構造が体心立方(bcc)から面心立方(fcc)構造へと層転移することが観測された。そして、界面近傍にはTetrataeniteと呼ばれるL10型FeNiが薄膜状に偏析していることが観測された。2)円偏光軟X線とPEEMを用いて、界面近傍の磁区構造測定を行ったところ、容易磁化磁区の回転と、界面で正対する特徴的な磁区構造が観測された。これは人工のFeNiから大きくかけ離れた磁区構造であった。考察の結果、鉄隕石の形成過程とTetrataenite相の磁気特性に強く関連していることが示唆された。3)Tetrataeniteの磁気特性をSQUIDで解析したところ、2.5kOeもの高い保持力が観測された。これは人工のFeNiと比べて10000倍以上の非常に高い値であった。その起源は未だ明らかになっていないが、Tetrataeniteの超構造に起因しているものと予測される。今後、光電子分光法や磁気円二色性実験を通じて、この新奇な磁性の解明が待たれる。本年度においては、PEEM測定システムに磁性ナノ薄膜作成装置の整備を行うと同時に、鉄隕石の物性評価も並行して行なった。我々は鏡面研磨したウィドマンステッテン構造のαラメラの中央部分に着目した。αラメラは幅300um程度の幅を持つ層状の単結晶であり、空間的に均一な組成をもち、体心立方構造を示す事がわかった。またαラメラの磁区構造の観察を行ったところ、αラメラの長手方向に伸びたストライプ状の磁区構造が観測された。そしてその磁区構造の磁化方向を調べたところ、容易磁化軸が<100>から<110>方向へ45度回転する現象が観測された。これは人工の鉄では見られない奇妙な振る舞いであった。容易磁化軸を決定付けるのは結晶磁気異方性と誘導磁気異方性と形状異方性の和であるため、誘導磁気異方性と形状異方性の効果が、結晶の寄与よりも高いことが示唆された。特に鉄隕石の形成には40億年の長い期間が費やされたと考えられているため、緩やかな冷却による誘導磁気異方性が有力な説明として示唆された。鉄隕石の特異な磁性はその熱と時間的に特殊な形成過程に起因していることがPEEMと放射光を用いて始めて明らかになった。
Xenopus初期胚の頭部神経組織形成に関わる極性制御シグナルの解析

本研究では、簡便性、高効率、即効性、組織低損傷をキーワードに、アフリカツメガエル初期胚から器官形成期、肢芽形成期、変態期までを対象に、各種組織・器官予定運命域から限定細胞集団に多種多様な物質を導入できる技術を確立した。さらに、当該技術の具体的応用例として眼の形態形成研究において新機軸を提案できた。研究成果1:非接触mRNAエレクトロポレーション法の開発アフリカツメガエル胚は脆弱なため、ニワトリ胚やマウス胚で一般的に用いられているエレクトロポレーション法(穿刺・接触型)の適用は組織損傷が激しく不適当であった。我々は微小非接触電極および胚固定台を独自に開発し、初期原腸胚以降の胚へ百ミクロンオーダーで領域特異的に各種遺伝子を導入・発現可能にした。さらに、mRNAの直接導入を実施し既存の方法に比べ約120倍の発現効率を達成した。研究成果2:眼の形成過程で背腹・遠近軸を決定する機構の解析非接触エレクトロポレーション法を用いて、アフリカツメガエル胚神経板期の予定眼領域に、Bone morphogenetic protein(BMP)、Sonic hedgehog (Shh)、BMPのアンタゴニストであるNoggin等を高効率かつ即効的に異所発現させ、各因子が眼の軸形成に関わる機能、各要素の相互作用等について検討を行った。その結果は脊椎動物胚に基本的と考えられる「眼の軸形成においてBMPが背側、Shhが腹側を規定する」、「BMPとShh両者の間に拮抗作用が存在する」を強く支持し、「眼の形成過程において遠近軸・背腹軸の二軸決定が同時進行で起こる」ことを明らかにした。
航海中の映画視聴による船酔い軽減法の研究

航海中の映画視聴を通して船酔いを軽減する方法を開発することを、本研究の目的とした。航海中の映画視聴によってどの程度船酔いが増強するかを定量的に測定するとともに、映画視聴を通して船酔いを軽減する方法を考案した。映画と同時に船舶の揺れに合わせた視運動刺激を与えることで、船酔いの原因である視覚ー平衡感覚間の感覚情報競合を抑制し、船酔いの軽減を図る。船酔いを低減する映画上映法を考案し、その有効性を検証した。航海中の映画視聴を通して船酔いを軽減する方法を開発することが本研究の目的である。映画と同時に船舶の揺れに合わせた視運動刺激を与えることで、船酔いの原因である視覚-平衡感覚間の感覚情報競合を抑制し、船酔いの軽減を図る。この目的のために、本年度はまず、航海中に映画視聴を行うことによってどの程度船酔いが増強するかを心理学的測定法によって定量的に測定した。本学生物資源学部附属練習船勢水丸を使用して航海実験を実施した。本学学生9名(男子6名、女子3名)を被験者とし、2泊3日の航海(伊勢湾太平洋大王沖)中に1試行30分間の実験を5回行った。被験者を3名ずつの3群に分け、1)船室で映画を視聴する、2)船室で室内を見ている、3)日中に甲板で外を見ている、の3条件をローテーションするように割振った。各試行の開始時および終了時に7項目の動揺病症状の程度について03の4段階で回答させるとともに、船酔い強度(不快感)を010の11段階のスコアで5分毎に答えさせて測定した。また、映画視聴時の呼気二酸化炭素分圧を測定した。実験の結果、1)船室で映画を視聴する時と2)室内を見ている時の間には、船酔い強度の推移に差異が見られず、いずれも30分間で中程度の不快(不快度スコア:34)となった。一方、3)日中に甲板で外を見ている条件では、30分間で不快感は幾分軽減した。また、映画視聴時の船酔い増強に伴い、呼気二酸化炭素分圧の低下が観察された。本研究の目的は、航海中の映画視聴を通して船酔いを軽減する方法を開発することである。本年度は、昨年度に基本設計した映画上映法について問題点の洗い出しと改善を行うために、本学生物資源学部附属練習船勢水丸を使用して航海実験を行った。船舶の揺れの主な運動成分であるピッチ回転、ロール回転、上下運動を姿勢センサで検出し、船舶の揺れと一致した視覚誘導自己運動感覚が生じるように映画表示部(主映像)の周辺に背景映像を付加する映画上映法や、主映像を船舶運動に合わせて移動する映画上映法、および主映像を船窓から見える外景に見立てて映画の映像自体を船舶の揺れに応じて傾斜する映画上映法について船酔い軽減効果を調べた。なお、映像のピッチ回転の知覚を高めるために、偏光方式による3D表示の映画上映を取り入れた。さらに、主映像および背景映像の3D表示位置をスクリーン位置-無限遠に変化させ、表示位置による船酔い軽減効果への影響を検討した。一方、刺激-感覚の心理学的測定の再現性を確保するために、船内シアター・シミュレータを構築した。当研究室に既設の大型3D映像・音響システムとモーションベースを用いて船体運動シミュレータを構築し、船内シアターの仮想環境を構成した。本年度は、被験者の頭部の位置変化が小さいものと仮定してシミュレータを構築したが、僅かな頭部位置の変化が仮想環境での映画上映面の位置変化をもたらし、被験者に違和感を与えることが判明した。本研究では、航海中の映画視聴によってどの程度船酔いが増強するかを定量的に測定するとともに、映画視聴を通して船酔いを軽減する方法の開発を行うことを目的としている。船酔いを低減する映画上映法を考案し、その有効性を検証する。本年度は、これまでの予備実験で得られた結果に基づき、提案する映画上映法によって船酔いの増強をどの程度低減出来るかを測定した。本学生物資源学部附属練習船勢水丸を使用して4泊5日の航海実験を実施し、本学学生16名の被験者を用いて6回の実験を実施した。船尾方向を正面とするように設置した3D用平面スクリーンの中央部に「映画窓」(映画が映写される矩形領域)を表示し、「映画」(ビデオ映像)を映画窓によってトリミングされるように映写した。映画窓の周辺には「背景」(静止画)を3D投影した。船舶運動のピッチおよびロール回転を計測し、船舶の運動と逆方向に「映画窓」「背景」「映画」を回転・移動させる/させないの組合せからなる8種類の映画上映法を用いた。

いずれも回転・移動させない上映法を対照刺激とし、他の7種類の上映法をテスト刺激として比較評価を行った。その結果、「映画」のみを回転する上映法が、最も不快感および揺れの感覚強度が低く、映画の見易さが高いことが示された。「映画窓」や「背景」の動きは、揺れの感覚は強めた。一方、刺激ー感覚の心理学的測定の再現性を確保するために船内シアター・シミュレータを構築し、昨年度に引き続いてその改修を進めた。モーションベースによる船舶運動の模擬を改善し、船内シアター・シミュレータを用いて洋上映画上映法の評価実験を実施する準備を行った。本研究では、航海中の映画視聴を通して船酔いを軽減する方法の開発を行うことを目的としている。映画と同時に船舶の揺れに合わせた視運動刺激を与えることで、船酔いの原因である視覚ー平衡感覚間の感覚情報競合を抑制し、船酔いの軽減を図る。船酔いを低減する映画上映法を考案し、その有効性を検証する。本年度は、昨年度の航海実験の結果に基づいて映画上映法に改善を加えて3D表示とし,以下の3項目を船舶運動のピッチおよびロール回転と逆方向に回転させる/回転させないの組合わせからなる8種類の映画上映法を検討した。(a)映画表示部の周辺に付加した背景映像(b)映画表示部(映画が映写される矩形領域)(c)映画表示部に映写される映画映像さらに、背景映像を平面、円筒面、モノクロ(ブラック)の3種類、映像表示部と背景映像の3D表示位置を各々スクリーン近傍と無限遠とする組合せ4種類を上記上映法8種類と組合わせて、不快感、映画の見やすさ、揺れの感覚強度を検討した。また、刺激ー感覚の心理学的測定の再現性を確保するために船内シアター・シミュレータを構築し、昨年度に引き続いてその改修を行った。昨年度に、僅かな頭部位置の変化が仮想環境での映画上映面の位置変化をもたらし、被験者に違和感を与えることが判明した。そこで、本年度は被験者の頭部運動を測定し、頭部の位置や方位角・傾斜角が変化しても適正に3D映像が与えられるように、船内シアター・シミュレータの改良を行った。本研究では、映画視聴を通して船酔いを軽減する方法の開発を行うことを目的としている。本年度は、提案する映画上映法によって船酔いの増強をどの程度低減出来るかを測定するため、本学生物資源学部附属練習船「勢水丸」を使用し、航海実験を行った。映画の3D投影位置をスクリーン位置あるいは無限遠に位置して見えるように表示した。また、船舶運動のピッチおよびロール回転を計測し、船舶の運動と逆方向に映画を回転・移動させる/させないように投影した。上記の組合せからなる4種類の映画上映法について、不快感、集中度、揺れの感覚強度を系列カテゴリーにより評価させた。その結果、映画を船舶運動に応じて移動させると、不快感は低くなるが揺れの感覚強度が高まることが示された。無限遠表示の効果については、左右眼用映像間にクロストークが生じたため、集中度を低下させた。一方、刺激ー感覚の心理学的測定の再現性を確保するために、3D映像音響システムとモーションベースを用いて船内シアター・シミュレータを構築し、実験室内で実験を実施した。
障害者の継続的就労を実現する継続支援ロジックと方法の開発

障害のある生徒と成人における継続的就労を支援するシステムを以下の3つの点について実証的に検討した。すなわち、(1)当事者のベストパフォーマンスをひきだすための援助方法を含めたポートフォリオの作成と運用、(2)個別の当事者の行動成立に必要な援助内容を同定するためのシミュレーション設定の効果、(3)当事者自らが自分の行動成立のための「自己管理行動」の支援方法の検討、である。当研究は、障害のある個人の継続的就労を可能にする継続的支援のための方法を実証的に検討することを目的としている。今年度(22年度)には以下の研究を行った。1)障害のある生徒(成人)の、ライフスパンを縦断した継続的支援に必要な連携や情報共有システムの実例について、京都市に限らず文献や訪問によって全国を探索した。その結果、現在、既存の情報システム(「個別の教育支援計画」など)と新しい「サポートファイル」等のシステムが並走していること、その両者の連携性がまだ不十分である傾向にあることが示された。2)継続的就労支援に必要と思われるポートフォリオの作成の実証的検討が行われた。特別支援学校高等部の複数の生徒を対象に、一般事業所および学内に設置された「擬似的店舗」における就労実習の実施の際に、所属学校教員、当事者、保護者、大学関係者(学生ジョブコーチ、教員)が、協同で当事者の「できる」を累積記述ができる「できますシート」(申請書における「キャリア・パスポート」に対応)の制作やその機能を探索的に検証した。擬似店舗における構造的環境のもとで、当事者に可能な「できる」(援助つきで行動成立:「他立的自律」)について新たな記述が可能になることが示された。1)2)を通じて、個人がみずからのポートフォリオの作成に参加し、またその管理も当事者中心に行うための情報システムの構築、またそうした作業そのものを支援する人的支援の必要性も顕在化したといえる。連携や情報共有・移行のシステムは、当事者を共通の話題としても、ともすると援助者中心の連携になりがちである。そのような事態を「被援助者中心」と呼ぶならば、本来的な意味での「当事者中心」となるシステムに転換していく必要がある。障害のある個人(生徒・成人)における継続的就労のための継続的支援のシステムの構築に向けて、以下の事を行った。(1)徹底的に構造化された喫茶店仕様の擬似店舗において、個別の個人(生徒)の最大の力を発揮できるように課題を設定し、「できますシート」(仮称)という情報移行のための表現方法を開発した。(2)上記の「できますシート」を、当該生徒の所属する特別支援学校においても適用し、シームレスな継続的支援を可能にする学内情報蓄積システムについて検討した。(3)福祉施設(就労支援B型)を利用する成人を対象に、施設外支援としての一般企業(旅館)の清掃業務において、利用者の間で課題を振り返り、相互の課題を分析し、また相互に指導を行う状況を支援し、そうした相互協力の可能な援助設定とマネジメントについて検討した。(4)福祉施設(移行支援)を利用する成人を対象に、施設外の実習場面(ゴルフ場整備作業)において、問題行動と捉えられている行動(他者への干渉)に対して、その「問題行動」自体の持つポジティブな側面(他者への援助)を積極的に評価できるような特定の役割(リーダー役)を設定し、作業自体の効率の向上と本人の評価も好転させることを追及した。以上の実践研究は、「学生ジョブコーチ」という学生による就労支援のシステムを通じて行われた。このシステムは、「対人援助学」に基づく援助・援護・教授の3つの作業連環モデルの妥当性の検証と、学生自身のキャリア・アップのためのサービスラーニングとして設計されている。とりわけ、(2)で述べたような、当事者にとって最大の力を継続的に維持できる支援内容の「情報移行システム」について、学生ならではの記録や分析を行い、当事者のポートフォリオについてプロトタイプ的な情報蓄積や情報移行の方法について関係の諸機関に提案することができた。当研究は、障害のある個人(生徒・成人)における「就職」ではなく継続的就労を目指した継続的支援に向けたシステムを対人援助学の観点から構築することである。対人援助学では、「援助つき行動成立(他立的自律)」という状態を目指すが、そこでは「**があればできる」と表わされるように、必要な援助設定(人的・物理的設定)を含めた能力を、当事者を含めた関係者の間で情報移行することが不可欠である。昨年度まで、当事者自らも環境設定変更にコミットするセルフマネジメントが生起しやすい支援方法などについて、学生ジョブコーチによって「汎用シミュレーションショップ(喫茶店仕様)」などの設定のもとで実践検討し、主として特別支援学校高等部の生徒を対象に分析しその生起条件を含めた推移を記述する「キャリアパスポート」の開発を行ってきた。今年度は、比較的障害の重い生徒でも自らの「工夫」を含む喫茶業務がどのような援助設定のもとで可能であるか、また移行施設の利用者(軽い精神障害と知的障害のある成人)を対象者として都市部の宿泊施設の清掃業務にあたって、当事者が「新人」に対して過不足ない指導ができるかといった、対象となる個人の属性を拡げた検討が行われた。

前者では、問題行動の出現もあったが、それを抑制するのではなく、むしろそうしたバリエーションが増えた行動をいったん認め、そしてその中から適正な行動を評価するという対応に徹することで、自発的な「工夫」を含めた適応的行動が自発されることが確認された。また後者の施設利用者については、VTRつきのキャリアパスポートを用い当事者のプロモーションに効果を持つかが検討された。個別の個人における「援助つき行動成立」の推移を表現するキャリアパスポートは、市内の一部の特別支援学校では昨年度から実装され今年度も継続使用されており、社会的定着が可能であることを示しえたといえる。当事者ひとりひとりの「できる」(援助つきでの行動成立)の表現方法とその確認のための実証的方法、そしてその情報移行のシステムは、生徒については、特別支援学校とも連携しその書式について共同で開発し、当該学校の学部(小・中・高等部)をまたいで、使用可能なものかの検討も行われた。一方、そうした「情報」を、当事者自身が「ポートフォリオ」として次なるステップに積極的に利用できるような「自分情報化」という面では、まだ課題が残る。24年度が最終年度であるため、記入しない。「できますシート」と仮称している個別のポートフォリオの作成と運用についてのマネジメントに関して、学校では一定の可能性を確認できたが、1)こうした「情報」が更に機能的に次なるステップを促進するための書式の洗練化、2)援助者がその情報をより積極的に利用するためのマネジメントの方法の開発、3)当事者自身がその情報のauthorshipを持ち「自分情報」としてハンドルするための情報保存や蓄積の方法の開発、が、更なる課題として残っている。とりわけ3)の問題は、従来の「援助者中心の連携」に対して、どのように当事者をより参加(コミット)可能にするか、という本質的な課題をはらんでいる。福祉施設の利用者についての就労支援については、本人の意見を最大限に利用することが部分的にではあれ実現しているが、それを「自分情報」として当事者が保持し「移行」について自らハンドルできるようなシステムについて、プロトタイプであれ、その方法を提示したい。
往復流タービンを用いた新型往復流対応流量計の研究開発

往復流量測定用センサとしてウエルズタービンおよびインパルスタービンを利用した新しいタービン流量計を提案し,各種入力気流パターンに対する往復流型タービンの特性を評価した.その結果次の研究成果を得た.(1)準定常状態では角速度から呼吸周期および流量を求めることが可能であることを示した.(2)既知のタービン特性曲線を用い,角速度および角加速度から非定常流量を得る方法を提案した.(3)しかし、タービン特性曲線にヒステリシスが見られるため,正確な往復流量を計測するためには,タービン特性曲線に発生するヒステリシスの除去が必要であることが明らかにされた.(4)往復流型タービン流量計のタービン前後に発生する圧力差はほとんどないことから,呼吸の測定に応用した場合においても,被験者に不快感を与えることがないことを示した.(5)インパルスタービンがウエルズタービンに比べ,タービン特性曲線におけるヒステリシスが大いことを明らかにした.(6)動翼の枚数を減らし,空気抵抗を減らすことによって,ヒステリシスを低減を図ることは出来ないことを確認した。よって,空気抵抗以外の要因がタービン特性曲線のヒステリシスの発生要因であることが分かった.(7)往復流型タービン流量計の実機対応に向け,PICマイコンを用いた簡易型の回転数計測システムを製作し,呼吸レベルの非定常往復流に対して,ほぼリアルタイムで角速度の計算,表示が可能であることを確認した.往復流量測定用センサとしてウエルズタービンおよびインパルスタービンを利用した新しいタービン流量計を提案し,各種入力気流パターンに対する往復流型タービンの特性を評価した.その結果次の研究成果を得た.(1)準定常状態では角速度から呼吸周期および流量を求めることが可能であることを示した.(2)既知のタービン特性曲線を用い,角速度および角加速度から非定常流量を得る方法を提案した.(3)しかし、タービン特性曲線にヒステリシスが見られるため,正確な往復流量を計測するためには,タービン特性曲線に発生するヒステリシスの除去が必要であることが明らかにされた.(4)往復流型タービン流量計のタービン前後に発生する圧力差はほとんどないことから,呼吸の測定に応用した場合においても,被験者に不快感を与えることがないことを示した.(5)インパルスタービンがウエルズタービンに比べ,タービン特性曲線におけるヒステリシスが大いことを明らかにした.(6)動翼の枚数を減らし,空気抵抗を減らすことによって,ヒステリシスを低減を図ることは出来ないことを確認した。よって,空気抵抗以外の要因がタービン特性曲線のヒステリシスの発生要因であることが分かった.(7)往復流型タービン流量計の実機対応に向け,PICマイコンを用いた簡易型の回転数計測システムを製作し,呼吸レベルの非定常往復流に対して,ほぼリアルタイムで角速度の計算,表示が可能であることを確認した.1.高機能往復流発生装置の製作往復流型タービンの特性評価用に製作した往復流発生装置は,速い往復流を安定に発生出来ていないなどの問題があった.この問題を解決するために,ピストン部分の構造を見直し,従来3本あったボールねじを1本に変更し,正確かつ安定に往復流を発生させることが可能な往復流発生装置に改良した.2.往復流型タービンの角速度および角加速度の高精度計測法の確立本研究開発において,往復流型タービンの角速度,角加速度およびタービン特性曲線から非定常状態の流量を求める方法を提案している.このことから,角速度,角加速度を正確に求める必要がある.特に角加速度は角速度の差分として求めていることから,角速度を特に高精度に求めておく必要がある.角速度の計測については,従来,タービンブレードの端面にレーザー光を照射し,その反射光を検出する方法を採っていたが,角速度の高精度化をめざして全面的に回転数の計測方法を変更した.ローター側面の直径11.4mmの位置に直径0.25mmの穴を80個設け,この穴を透過するレーザー光を測定する方式に変更して,回転数の測定精度を大幅に向上させた.3.各種往復流型タービンブレードの評価Wellsタービンにおいてタービン特性曲線にヒステリシスが現れた.このことから,タービンを衝動型タービンに替えて,タービンの各種特性を取得した.特性評価に使用した衝動型タービンの仕様を次に示す.翼弦長:3.75mm,翼枚数:16枚,ハブ比:0.6,取り付け角:0°である.改良された往復流発生装置で,周期的往復流(周期4秒)を発生させて,タービンの起動特性を求めた.最大流量を231ml/sから429ml/sの測定条件に対して,全ての条件において4周期で静止状態から安定状態に到達し,短時間でタービンが起動することが明らかになった.また,安定状態において角速度は気流パターンに同期していることが分かった.さらに,ウエルズタービンを利用した場合に比べ,回転速度が極めて高いことが分かった.また,タービンの角速度,角加速度を求めることで,非定常流の流量をもとめる事が出来るか否か評価した.前述の起動特性から無次元角加速度および流量係数を求め両者の関係を求める図(タービン特性曲線)を作成した.その結果,Wellsタービンでみられたヒステリシスが衝動型タービンでも現れた.しかし,タービン特性は無次元角加速度は流量係数とともに増加しており,既知の相関関係から非定常流の流量を一義的に得られる可能性を示していることを明らかにした.

1.経緯1つのタービンで呼気および吸気両方の流量計測の可能性がある往復流型タービンによる,周期的往復流での実験にから,呼吸の振幅および周期の計測に対する本計測法の有効性をこれまで実験的に示してきた。本年度は,未実施であった呼吸量計測における本タービンの幾何形状に関する研究として、周期性往復流を発生する特殊風洞により本タービンの回転速度に及ぼす動翼弦節比の影響を実験的に調査した。実験では衝動タービンを用いた。このタービンはロータが気流方向に関わらず常に同一方向に回転できるように、回転中心面に対し対称な幾何形状を有する。本実験で使用したロータ形状を次に示す。翼弦長;3.75mm、翼高さ;3,75mm、翼端直径;19.5mm、ハブ比;0.6、取付け角;0度。なお、本研究では動翼弦節比の影響を調べるため、翼枚数を5枚から16枚の範囲で実験を行った。呼吸を模擬する気流パターンとして、三角波状の流量変化を有する往復流を前年度製作した往復流発生装置で発生させ、その際のタービンの回転数nを測定し、タービンの静止状態から起動後の安定状態までの挙動を調べた。3.実験結果タービンの平均回転数と最大流量の関係を求める実験において、最大流量が200ml/s以上の場合において、周期Tに関係なく平均回転数が最大流量に対して線形に変化し、流量の大きさがタービンの挙動に強く反映することが明らかにされた。この特性は翼枚数に関わらず,いずれのタービンにおいても同様の結果が示された。平均回転数に及ぼす動翼弦節比の影響に関する実験において、平均回転数が翼枚数、すなわち弦節比とともに増加することを実験的に明らかにした。4.実用化試験往復流型タービンを用いたスパイロメータの実現可能性を見極めるために、実機モデルを製作し,評価を行った。
地上から宇宙に展開する形態可変な大型構造物の構築に関する基幹要素技術

伝統的な「折紙」の技法を応用した構造システムの実用化に必要な要素技術検証を目的とし、本研究計画では、同期展開可能な代表的な剛体折紙の手法である「ミウラ折り」を応用した折畳・展開機構を有する構造物構築ための実用的な技術的課題の検討を進めた。2年目は、以下の3つの要素技術に関する問題に取組んだ。1構造システムの要素技術検討:建築物への適用のために、折版構造要素を外装面材等に使用することを想定し、こうした一般的な建築用外装材が受ける外力作用に対する折板構造システムの安全性の問題に着眼した。そこで、面外荷重作用を受ける板要素(セラミクスやガラス素材を想定)の破壊性状を明らかにするために、可視化実験の実施と構造解析モデルの構築に取組んだ。2可動機構と形状制御・安定化の要素技術検討:ミウラ折りを板構造に適用した展開板構造の展開状態において、幾何学的条件(辺の長さ、平行四辺形の内角、板厚)で決まる展開形状精度を機構解析により考察した。厚みがあること、また折り線が板厚方向に傾斜していることなど、厚みと折り線の複合的な作用により、面内方向の張力でのみ展開させた場合には、展開形状が幾何学的条件により一意に定まることが示された。また展開板構造の軌道上実証に向け、超小型衛星搭載用の展開板構造ミッション部を開発した。3変形追従性に関する要素技術検討:変形追従性に関する検討課題である剛体部と柔軟部との接合要素技術に対し、昨年度に開発した手法よりも更に耐久性の高いヒンジ機構を開発した。具体的には、剛体部と柔軟部とで同じ材料を用いるが、柔軟部については充填率を低下させ、メッシュ状の構造とすることで柔軟性を付与する方法を提案した。同一材料であることから剛体部と柔軟部とで接合強度を確保でき、機械的ヒンジを持たない折畳み可能なシェルを一工程にて製作が可能となった。1構造システムの要素技術検討については、折畳状態完全展開の間の中間フェーズにある折版構造システム状態が有する面外剛性を利用し、自律構造システムとしての活用を検討した。こうした中間状態の構造システムを構成する板要素への面外からの作用荷重に対して、構造システム全体の抵抗性能を適切に評価するため、これを構成する板要素を対象とし、その脆弱破壊性状の定量的把握に取組んだ。まず、衝撃試験により高速度カメラを用いて板要素(ガラスを使用)の破壊挙動を可視化し、その挙動を定量化した。さらにその破壊挙動を再現するFEM解析モデルの構築に取組んだ。2可動機構と形状制御・安定化の要素技術検討については、大型平面アンテナなどへの適用を視野に入れていることから、軌道上での平面精度に関連する展開後の形状について力学的に検討した。荷重方向と幾何学条件で展開形状が力学的には一意に決まることから、設計時には見通しの良い結果を得た。3変形追従性に関する要素技術検討については、マルチマテリアル3Dプリンタを用いたヒンジ機構よりも耐久性や成形性に優れるメッシュ状柔軟部を新たに提案して、剛体部と柔軟部とを一工程にて製作する方法を開発した。また、この材料に炭素繊維強化プラスチック(CFRP)を用いることが可能であることを確認した。これまで2年間の研究成果を整理し、国際雑誌への投稿を行う。また、レビューにより新たな検討課題が明らかになった場合は、追加解析や実験などによる検証を行う。1地上構造物への適用のために、折板建築(折畳と展開の中間状態)における、構造体の剛性や耐衝撃性、振動性状等の特性に関する定量的検証をさらに進めていく。また、大規模な折版建築の可動性に関して本研究で検証を進めてきた、斜めヒンジ型ミウラ折りの力学機構と折畳性能に関する研究成果について国際雑誌への投稿を行う。さらに、板要素の脆弱破壊の可視化とそのシミュレーションに関する構造要素研究成果についても、国際雑誌への投稿準備を進める。2宇宙構造への適用のためには、実際には収納状態で軌道上へ運搬し、その後軌道上で展開する必要がある。そのため、今年度の展開後の形状精度に関する知見を発展させ、収納状態から展開状態まで遷移する展開過程・展開挙動について、機構解析により検討を行う。3今年度に提案したメッシュ状柔軟部によるヒンジ機構の有効性を検証するため、このヒンジ機構を有する折り畳み試験片の繰り返し曲げ試験を実施する。これより提案するヒンジ機構の柔軟性及び耐久性を明らかにする。本研究では、伝統的な「折紙」の技法を応用した構造システムの実用化に必要な要素技術検証に取組むことを目的とし、同期展開可能な剛体折紙の代表的な折り方である「ミウラ折り」を応用した折畳・展開機構を有する構造物構築ための技術的課題を検討した。初年度は、以下の3つの要素技術研究に着手した。1構造システムの要素技術検討:建築構造利用のためは、板要素とヒンジ部に所定の剛性と強度を与える必要性から板厚の考慮が必要となる。運動時のパネル間干渉を回避させる「改良ヒンジ型ミウラ折り」モデルの運動機構と折畳・展開時の同期性について、スタディモデルでの試験とともに、軌道追跡モデル解析による検証を行い、改良ヒンジ型ミウラ折りの幾何学的定量化を行った。さらに、システムの耐衝撃性と力学性能評価のための構造解析モデル構築に取組んだ。2可動機構と形状制御・安定化の要素技術検討:厚みがあっても折りたたむことができる厚板ミウラ折りについて、展開時のヒンジ剛性が展開板構造全体の剛性に与える影響について検討した。

汎用有限要素解析ソフトを用いて固有振動数と振動モードを評価した。ヒンジ部に剛性がない場合はクタクタに折れ曲がる板構造だが、展開後のラッチに相当するヒンジ剛性を付与することで、一枚の板構造に近い固有振動数と振動モードとなることが確認された。3変形追従性に関する要素技術検討:変形追従性に関する検討課題としていた剛体部と可動部との接合要素技術として、剛性の高い汎用樹脂と柔軟なエラストマー樹脂とを同時に3Dプリントすることにより、機械的ヒンジを持たない折畳み可能なシェルを一工程にて製作する方法を提案した。実際に3Dプリントした折り畳みシェルの繰り返し曲げ試験を実施することにより、繰り返し曲げ変形に耐える接合部であることを確認した。以上より、折り畳みシェルの軽量化と製作工程の簡略化が可能であることを示した。1構造システムの要素技術検討については、折畳・展開構造による折板シェルの形状安定化と外力作用に対する応答評価のために、運動機構を表現する幾何学的適合条件式により、折畳・展開途中の折板シェル状態についてのワイヤーフレームモデルを作成し、構造解析による応力伝達性状の評価を試みた。当初の研究計画では模型実験を先行して行う予定であったが、予備解析により、構造システムとしての力学性能に対して、ヒンジ部の摩擦抵抗やパネル部の面外剛性などの影響がセンシティブであることが明らかとなり、モデル解析によるパラメータスタディをまず実施した上で、実験用モデルの仕様や実験条件を決定することとした。2可動機構と形状制御・安定化の要素技術検討については、当初の予定通り、ヒンジ剛性が板構造全体の剛性に与える影響を、有限要素解析により整理した。折りたたみ時に折り線となるヒンジ部の剛性が全て高ければ、一枚の板構造の固有振動数、振動モードに近づくことは当たり前だが、部分的にヒンジ剛性を高くするだけでも同様の効果が得られることが解析的に示され、次年度の研究に有用な結果を得た。3変形追従性に関する要素技術検討については、当初の予定通り、マルチマテリアル3Dプリンタを用いて剛性部と柔軟部とを一工程にて製作する方法を開発した。また、この方法で製作した折り畳みシェルの繰り返し曲げ試験を実施することにより、繰り返し曲げ変形に耐える接合部が製作可能であることを確認した。伝統的な「折紙」の技法を応用した構造システムの実用化に必要な要素技術検証を目的とし、本研究計画では、同期展開可能な代表的な剛体折紙の手法である「ミウラ折り」を応用した折畳・展開機構を有する構造物構築ための実用的な技術的課題の検討を進めた。2年目は、以下の3つの要素技術に関する問題に取組んだ。1構造システムの要素技術検討:建築物への適用のために、折版構造要素を外装面材等に使用することを想定し、こうした一般的な建築用外装材が受ける外力作用に対する折板構造システムの安全性の問題に着眼した。そこで、面外荷重作用を受ける板要素(セラミクスやガラス素材を想定)の破壊性状を明らかにするために、可視化実験の実施と構造解析モデルの構築に取組んだ。2可動機構と形状制御・安定化の要素技術検討:ミウラ折りを板構造に適用した展開板構造の展開状態において、幾何学的条件(辺の長さ、平行四辺形の内角、板厚)で決まる展開形状精度を機構解析により考察した。
き裂発生と伝ぱの解析に基づいた多軸応力下の塑性疲労に対する寿命評価

疲労き裂の伝ぱが、巨視的立場から展開されてきた破壊力学によって多くの有益な知見を与えたのに対して、本研究はき裂の発生とその伝ぱを連続体力学の視点からとらえるために損傷力学の概念を適用しようと試みたものである。すなわち、塑性疲労き裂は、負荷される応力の方向に依存するすべりの蓄積によって生じるとし、その方位分布に対する解析と実験による検証、さらにこれによって生じる粒界き裂の発生と寿命評価について損傷力学的な検討を加えたもので、得られた結論は次のとおりである。1.単結晶に多軸応力が負荷されたときのシュミットテンソルを定義し、試料表面に生じるすべり帯の方位と応力の関係を解析的に与える理論を与えた。2.これを方位がランダムに分布する多結晶体に適用し、多結晶表面のすべり帯強さの分布と応力の関係を理論的に明らかにし、これを純銅の多軸応力下の塑性疲労の実験結果によって検証した。3.すべりによる繰返し変形が結晶粒界に蓄積されるとして、粒界き裂発生の条件を粒界面上に繰返される応力とひずみ範囲によって規定し、そのパラメーターの大きさと方位分布を解析的に求めることを試み、実験によってその妥当性を明らかにした。4.粒界き裂発生を規定するパラメーターを用いて、種々の組合せ応力および組合せが変動する場合の塑性疲労に適用し、寿命評価のクライテリオンを提案した。この結果、従来の塑性ひずみ範囲のみを支配因子とした場合よりも良好な寿命予測が可能であることが明らかになった。
腸内細菌による脂質代謝産物の網羅的解析

生体内では様々な脂質が代謝され、生理活性物質として作用することが知られている。しかしながら、脂質代謝における腸内細菌の関与および代謝産物の宿主腸管免疫への影響は不明な点が多い。我々は、LC-MS/MSを用いた脂質代謝産物の解析を試みたが、夾雑物の影響により未だ成功していない。一方、既知の脂質代謝産物であるlipoxin A4およびresolvin E1について、腸管において抗炎症作用を示すこと、さらにその作用機序を明らかにした。生体内ではさまざまな脂質が代謝され、生理活性物質として作用することが知られている。近年、アラキドン酸は従来知られているphosphohpase A_2やcyclooxygenaseなどにより急性炎症時に産生されるprostaglandinなどのエイコサノイドに変換されるだけでなく、lipoxygenaseやcyclooxygenaseにより急性炎症の回復期に産生される代謝産物であるlipoxin(LXs)が特異的な受容体を介して抗炎症作用、免疫制御作用を持つことが明らかにされた。また同様の経路により、魚油などに多量に含まれるeicosapentaenoic acid(EPA)よりresolvin(RvE1)が産生され、その特異的受容体を介して炎症を制御することも明らかにされている。一方、腸内細菌は400種以上、約100兆個、大腸では糞便1グラムあたり1,000億個存在することが知られている。これらの腸内細菌の持つさまざまな酵素により、生体内の脂質が分解され、その由来産物がホストの生体内で生理活性を示すことで免疫系を中心としてさまざまな作用をおよぼすことが想定される。そこで本研究では、腸内細菌の産生する酵素による脂質の分解産物を網羅的に解析し、その中で新たな脂質由来の生理活性物質を同定して、その生物学的作用を腸管免疫制御という点から明らかにすることを目的としている。本年度は、まず脂質代謝酵素のPositive controlとして、bacterial P450のリコンビナント酵素を作製中である。既にP450活性が論文報告されているB.megaterium、B.subtilisより、P450遺伝子を特異的プライマーを用いてPCR増幅した。PCR産物をpGEX4T-1ベクターにサブクローニングし、大腸菌での発現を試みている。発現が確認されれば、GSTタグに対するアフィニティーカラムを用いて精製する予定である。また、ヒト腸内細菌のメタデータよりcytochrome P450、lipoxygenase、cyclooxygenaseと相同性の高い遺伝子を抽出した。今後は、これらの遺伝子を実際にヒト便サンプルより抽出したDNAからクローニングし、大腸菌で発現・精製し、脂質代謝活性を調べる。それと同時に、これらの遺伝子をもつ細菌を特定する。近年、アラキドン酸は生体内の酵素により急性炎症時に産生されるprostaglandinなどのエイコサノイドに変換されるだけでなく、回復期にはlipoxin(LXs)へと代謝され、特異的な受容体を介して抗炎症・免疫制御作用を持つことが明らかにされている。一方、腸内細菌は400種以上、約100兆個存在することが知られている。これらの腸内細菌の持つ様々な酵素により、生体内の脂質が代謝され、その由来産物が宿主の生体内で生理活性を示すことで免疫系を中心として様々な作用をおよぼすことが想定される。本研究では、腸内細菌による脂質代謝産物の解析、および宿主に及ぼす影響を検討することを目的としている。本年度は、前年に大腸菌を用いて作製を行ったbacterial P450のリコンビナント酵素をポジティブコントロールに、HPLC-MS/MSを利用した脂質代謝産物の網羅的解析を行うための条件検討を進めている。SPFマウスの便にEPAを混ぜ培養した後に解析を試みたが、夾雑物の影響のためピークの強度が十分でなかった。この点を改善していくことが今後の課題である。また研究実施計画に従い、アラキドン酸由来のlipoxin A4およびEPA由来のRvE1について、宿主の粘膜免疫、特に腸管における生物活性の評価を行った。動物レベルの実験から、lipoxin A4の投与はLPSによって引き起こされる血清TNF-αの増加を抑制し、炎症を緩和することを明らかにした。その機序として、マクロファージ様細胞および腸管上皮様細胞の共培養系を用いた細胞レベルの実験から、lipoxin A4がIκBの分解およびNF-κBの核内移行を抑制することで炎症を緩和することを明らかにした。また、RvE1については、その投与によりデキストラン硫酸ナトリウム誘導性マウス腸炎モデルにおいて炎症抑制効果が認められた。さらに抑制機序として、特異的受容体であるChemR23を介したNF-κB核内移行の抑制を明らかにした。
「潜在的介護福祉士」の職場復帰支援に関する実証的研究

本研究は、潜在介護福祉士が職場復帰するための要因を明らかにし、職場復帰への道筋を検討することが目的である。研究方法は、介護福祉士養成施設卒業生を対象として質問紙及びインタビュー調査を実施した。調査の結果、潜在介護福祉士の介護現場への復帰可能性は低く、現状では介護人材不足を補うための方法として潜在介護福祉士に多くは期待できないことが示唆された。他方、子育てを理由に現在非就労の潜在介護福祉士に対して働きやすい環境を整えることで、彼らが職場復帰を果たす可能性が明らかとなった。ただし、彼らが提示する復帰のための4条件が解消されなければ職場復帰は困難である。わが国は少子高齢化と人口減少により、介護職の人手不足は深刻さを増している。介護現場では介護職の離職率が高く、介護崩壊の懸念が高まりつつある。このような状況のなか、介護人材不足による介護崩壊を回避するため、潜在的介護福祉士に対する職場復帰を求める声が上がっている。実質的に就労可能な潜在的介護福祉士の実態を正確に把握することが介護崩壊を回避する重要な選択肢であると考える。本研究は、潜在的介護福祉士に着目し、その実態の把握を通して問題の所在を明らかにし、彼らが職場復帰するために必要な支援のあり方を検討することを目的とした。平成23年度は、介護福祉士養成施設A大学及びA大学短期大学部、同専攻科の卒業生1402名を対象に質問紙法による量的調査を実施した。得られた回答をデータ化し、基礎集計を行うことで、介護福祉士養成施設を卒業した介護福祉士の卒業後の生活実態の把握が可能となった。平成24年度は、平成23年度に実施した質問紙法による調査結果のさらなるデータ分析を行うことで、潜在的介護福祉士が輩出される要因を検討した。この研究成果について、日本介護福祉学会にて口頭発表を行った(平成24年9月)。また、32名の介護福祉士養成施設卒業生から協力が得られ、インタビューによる質的調査を実施した。これらのデータ分析を今後さらに進めることで、潜在的介護福祉士が職場復帰するために必要な支援のあり方を提言することができると考える。このような状況のなか、介護人材不足による介護崩壊を回避するため、潜在介護福祉士に対する職場復帰を求める声がある。実質的に就労可能な潜在介護福祉士の実態を正確に把握することが介護崩壊を回避する重要な選択肢だと考える。本研究は、潜在介護福祉士に着目し、その実態把握を通して問題の所在を明らかにし、彼らが職場復帰するために必要な支援のあり方を検討することを目的とした。平成23年度は、介護福祉士養成施設において介護福祉士資格を取得した1402名を対象に質問紙法による量的調査を実施した。平成24年度は、平成23年度に実施した質問紙法による調査結果のさらなるデータ分析を行い、潜在介護福祉士が輩出される要因を検討した。また、31名の介護福祉士養成施設卒業生から協力が得られ、インタビューによる質的調査を実施した。平成25年度は、平成23、24年度に実施した質問紙調査及びインタビューによる質的調査のデータ分析を進めた。その結果、潜在介護福祉士の介護現場への職場復帰可能性は低く、現状では介護人材不足を補うための方法として多くを期待することはできないことが示唆された。他方、子育てを理由に現在就労していない潜在介護福祉士に対して働きやすい環境を整えることで、彼らが職場復帰を果たす可能性が明らかとなった。ただし、子育て中の潜在介護福祉士が提示する復帰のための4条件(労働環境の整備、休日の保障、子育て支援態勢の整備、給与の引き上げ)が解消されなければ職場復帰は困難である。この研究成果について、日本介護福祉学会にて口頭発表(平成25年10月)、聖徳大学研究紀要にて論文発表(平成26年3月)を行った。わが国では、高齢化社会に対応するための様々な取り組みが検討されてきた一方、要介護高齢者等の生活を支援する介護人材の確保に関して、十分な学術的研究が行われてこなかった。本研究は、増加する要介護高齢者の介護を担う介護人材として、介護福祉士資格を取得しているが、現在介護業務に就いていない「潜在的介護福祉士」に着目し、その実態の把握を通して問題の所在を明らかにし、彼らが職場復帰するために必要な支援のあり方を検討することを目的とした。平成23年度は、聖徳大学人文学部社会福祉学科、聖徳大学短期大学部介護福祉学科及び専攻科(介護福祉士養成施設)の卒業生1,402名を対象に質問紙法による量的調査を実施した。