hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
村落福祉社会学の構想―「限界」化する山村における高齢者生活問題と福祉施策

上述の調査から得られたのは、5年の歳月を経て着実に人口が減り、「限界」に近づく山間集落の実態と、それを支える専門諸機関の脆弱性であった。これらの調査を下に、山間村落における援助体制を検討した。昨年度は2回の研究会および2度の合同調査および各人が個別調査を行い、概ね計画通りの進行を得た。異なった特性をもつ村落の福祉課題についても、かなり明確になりつつある。最終年度である2016年度は、これまで得られた調査から中山間村落にかんする理論的知見を導き出し、山村における福祉方策について検討してゆく。本年度は九州大学で開催される日本社会学会大会にて合同報告を予定している。社会学今後は、前年度に新しく開拓した村落の全戸調査および2010年に全戸調査を実施した3村落の追加パネル調査を実施する。この二つの調査および福祉団体調査を通じて、村落の福祉の現状を分析し、必要な施策を検討する。平成27年度調査における調査不足分の旅費および報告書印刷代を確保した。平成27年度は本プロジェクトのメインとなる3村落のパネル調査を予定している。パネル調査の旅費の確保のために平成26年度の予算を若干、27年度にまわした。3村落パネル調査の追加調査および報告書印刷代として使用する。平成27年8月に実施する3村落パネル調査の旅費および事後の研究会の旅費として使用する。
ラット前脳虚血モデルにおけるプロピルガレートの脳保護効果に関する研究

虚血耐性獲得のメカニズムの一つとしてHIF-1α(Hypoxia inducible factor)の関与が報告されている。抗酸化剤であるプロピルガレートは低酸素状態でなくともHIF-1αを誘導することが可能であり、プロピルガレート投与による脳虚血に対する脳保護効果に関する研究を行った。ラット前脳虚血モデルにおいて、重度虚血では脳保護効果は認められなかったが、中等度虚血では脳保護効果があることが示唆された。心停止、周術期低血圧・低酸素などによる虚血性脳障害の発生は未だ大きな問題である。患者自身の虚血耐性獲得法や治療的手段の確立が重要である。虚血耐性獲得の一手段として、あらかじめ軽度の虚血負荷を与える手法が知られている。この虚血耐性獲得のメカニズムとしで低酸素性誘導因子(HIF-1)の関与が報告されている。また、n-propylgallate (nPG)が非低酸素状態であってもHIF-1を蓄積させることを発見した(連携研究者・広田喜一による)。nPGの投与により虚血耐性獲得に作用するという仮説をたて、nPGの脳保護効果と、そのメカニズムを明らかにする目的で以下の研究を計画し実施した。1) n-PGの投与によるラット脳でのHIF-1の蓄積およびdownstreamの蛋白・遺伝子の発現変化についての検討n-propylgallateの投与量を30mg/kg、100mg/kg、300mg/kgとしvehicle群を加えた4群にラットを無作為に割り付けた。n-PGの投与は腹腔内投与で4日間施行し、4日目に断頭し、脳組織を採取した。蛋白量はエライザ法及びウエスタンブロット法にて測定し、遺伝子発現の定量はRT-PCR法を用いて行った。結果、HIF-1αの下流のタンパクであるVEGF、EPOに関して100mg/kg投与群で最も発現量が高かった。nPG投与により、HIF-1αが脳組織で発現している可能性が示唆された。この虚血耐性獲得のメカニズムとして低酸素性誘導因子(HIF-1)の関与が報告されている。また、n-propylgallate(nPG)が非低酸素状態であってもHIF-1を蓄積させることを発見した(連携研究者・広田喜一による)。n-PGの投与は腹腔内投与で4日間施行し、4日目に断頭し、脳組織を採取し蛋白量測定、遺伝子発現の定量を行った。1)n-PGの投与によるラット脳でのHIF-1の蓄積およびdownstreamの蛋白・遺伝子の発現変化についての検討n-propylgallateの投与量を30mg/kg、100mg/kg、300mg/kgとしvehicle群を加えた4群にラットを無作為に割り付けた。.蛋白量はエライザ法及びウエスタンブロット法にて測定し、遺伝子発現の定量はRT-PCR法を用いて行った。

nPG投与により、HIF-1αが脳組織で発現している可能性が示唆された。【目的】心停止、周術期低血圧・低酸素等による虚血性脳障害の発生は未だ大きな問題であり、患者自身の虚血耐性獲得や治療的手段の確立が重要である。虚血耐性獲得の一手段として、予め軽度の虚血負荷を与えるischemic preconditioningが知られており、そのメカニズムとしてhypoxia inducible factor(HIF)-1の関与が報告されている(NeuroRx 2004;1(1):26-35)。また、n-propyl gallate(nPG)が非低酸素状態であってもHIF-1を蓄積させることを発見した(連携研究者・広田喜一による)。nPGの投与により虚血耐性獲得に作用するという仮説をたて、nPGの脳保護効果とそのメカニズムを明らかにする。300-350gのSDラットでの前脳虚血モデルを用いる。前脳虚血モデルはイソフルランで麻酔導入し、気管挿管した後、人工呼吸にて管理する。前脳虚血は外頸静脈からの脱血により平均血圧を35mmHgになった時点で、両総頸動脈を遮断する。遮断時間を10分群、8分群と2群にわけ、時間終了後に遮断を解除し、脱血した血液を返血する。体温は直腸温及び側頭筋温を測定し、37.5°Cを目標に維持する。ラットをn-PG 100mg/kg投与群、sham群、vehicle群に無作為に振り分け、4日間腹腔内投与を行う。4日目に上記の前脳虚血を施行し虚血再還流7日目に4%パラホルムアルデヒトにて心還流を行い、脳切片を作成する。HE染色で海馬CA1領域の傷害細胞数(the number of necrotic neuron)をカウントし、n-PGの脳保護効果に及ぼす影響と、虚血の程度と脳保護効果の関連性について検討する計画であるが、10分群の標本数がなかなか獲得できない状況である。研究結果について、国際学会での発表を行い英文論文としてまとめ投稿することができました。24年度が最終年度であるため、記入しない。n-propylgallateの脳保護効果に及ぼす影響として、虚血の程度や条件などと脳保護効果の関連性について、さらなる検討を行う予定である24年度が最終年度であるため、記入しない。
小児病棟で働く医師・看護師以外の職種の役割-その実態と教育制度の確立に関する研究

小児医療で、小児科医・看護師以外の職種の実態を調べた。1年目は、チャイルドライフ・スペシャリスト(CLS)に関する全国調査、2年目は、ミルズカレッジを訪問し、CLSの養成、資格認証の実態を調査した。3年目は、ミルズカレッジから2人の先生を招聘し3回の講演会を開催した。小児医療責任者は、CLSの意義を理解しているが、我が国に養成機関、認証制度が無いため保険加算が無く、これが障害になっていることが明らかになった。当該年度の計画は、(1)小児病棟で働く医師(病院管理者)以外の看護師・保育士・child life specialist (CLS)等を対象として、医師・看護師以外の職種の現状、異職種間の考え方や要望をアンケート調査する、(2)米国におけるCLSの養成、認定の実際と臨床での活動の実際を知る(なお、米国には我が国における保育士にあたる職種はない)、の2つであった。(1)については、日本小児科学会の専門医研修施設等511施設を対象に調査依頼し、148施設から回答を得た(29.0%)。結果は、現在分析中である。(2)については、米国で多くの日本人CLSを養成してきたカリフォルニア州オークランド市にあるMills collegeを訪問し、教育学部のLM Perez教授、SR Marchant教授らと、学生の授業・附属幼稚園での健常児への対応風景を見学するとともに、研修内容について討論を行った。また、学生の実習先であるオークランド小児病院とUCSF医学部附属小児病院において、CLSチーフのM Kelly先生、E McCree先生の案内で、CLSの実際を見学させていただきながら、意見交換の場を持った。米国においては、小児病棟にCLSの設置は必須条件となっていた。次に、メリーランド州ロックビルにあるCLS本部で、Child Life Councilの事務局長DJ Reynolds氏、次期会長TF Miller氏と面談の機会を得た。実習・資格試験等のレベルが担保されれば、原則的に我が国においても養成が可能との感触を得た。さらに、日本小児科学会子どもの生活環境改善委員会の齋藤正博先生と面談し、協働していくことを確認した。1.小児科学会研修施設に対する第2回目のアンケート調査昨年度に第1回目として、看護師長および保育士を含めた非医療者に対する調査を行った。今年度の第2回目の調査は、病院長および小児科部長に対する調査であった。調査内容は、非医療者を雇用するに当たっての経済的負担や、小児科医からみた看護師と非医療者との協働の問題である。大方の反応は、非医療者が有能であり、病院にとって必要な人材であること、保険点数の付いていない従業員を増やすことは経営上はマイナスであるが、その人材が小児医療に有用であれば、経済的問題以上に、その雇用を優先させたいとの前向きな回答が多かった。2.ホスピタルプレイスペシャリスト(HPS)の教育実態の視察昨年度は、アメリカに出張し、チャイルドライフスペシャリスト(CLS)の教育の実態、小児病院における小児医療での実態、およびCLS本部における試験制度、資格更新制度について調査したが、今年度は、HPS本部のあるイギリスを訪問し、教育制度、現状について調査した。また、HPSはその教育資格の人が居れば独自の名称で資格試験を含めた認定制度を立ち上げることが出来る。我が国で教育を行っている、県立静岡短期大学松平千佳准教授を訪問しHPSJapanの研修制度を調査した。合計5週間のプログラムを受講し、その後に試験に合格した参加者に対しHPSJapanの資格を与えていた。3.非医療者が働いている病院の訪問実際に非医療者が働いている病院(静岡県立こども病院、北海道立子ども医療センター、大学病院(北海道大学、札幌医科大学、旭川医科大学)、その他公立病院を訪問し、責任者に直接意見聴取した。3年目は、ミルズカレッジからLinda Perez先生, Susan Marchant先生を招聘してチャイルドライフ・スペシャリスト(CLS)の宣伝および普及を目的に3回の講演会を開催した。1回目は、市ヶ谷私学会館で一般市民、大学関係者を対象に開催した。講演の題名は「CLSの歴史と教育」(Perez先生)、「アメリカにおけるCLSの専門職」(Marchant先生)で、講演会には、若い学生、子どもがCLSお世話になった保護者など、予想を超える聴衆が集まり、盛会の内に閉会した。その後、2人を囲んで意見交換会を行った。我が国でも、この分野の関心が集まっていることが明らかになった。2回目は国立成育医療研究センターで日本のCLSを対象に講演会、意見交換会並びに施設見学を行った。多くのCLSがミルズを卒業していることから、恩師との旧交を温めた。3回目は、聖徳大学で学生対象に開催した。学生、特に医療保育士専攻の学生を中心に多くの学生が集まり、活発な質疑が行われた。保育士を中心にCLSに興味を持つ学生が多くいることが明らかになった。今年は講演会に平行して、我が国においてもアメリカのCLS教育カリキュラムと同じ水準の養成大学院の設置が可能か調査した。

医療福祉大学、聖徳大学、日本女子大学、文京学院大学を訪問し、関係研究科の責任者に面会し、CLS養成のための教育内容試案について意見を聴取した。最終的には、これの試案を基に、カリキュラムを作成した。CLSの出身大学学科は、看護学、保育学、社会福祉学、臨床(発達)心理学など多岐に亘る。その為、出身大学学部の専攻に応じたカリキュラムを作成した。4年目以降の現在は、この養成組織を立ち上げるべく準備を進めている。研究計画調書に記載した通りの研究が進んでいる。すなわち、1年目の実態調査(看護師長および非医療者)、CLSの教育および実態の調査(アメリカ訪問し、ミルズカレッジ、オークランド・サンフランシスコ小児病院見学、CLS本部訪問を行った。2年目は、病院長・小児科医長に対するアンケート調査、HPS教育の中心であるイギリス訪問、HPSJapan養成施設である、静岡県立短期大学訪問を行い、合わせて静岡県立こども病院を含め大学病院、総合病院を訪問し、非医療者の実態、雇用、問題点を調査し、非医療者についての意見を直接聞いた。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度の平成24年度は、計画通り次の事業を実施する。1.ミルズカレッジよりLinda M.Perez、Susan R.Marchant先生を招聘し、6月23日(土)、24日(日)、25日(月)の3日間に3回の講演を行い、非医療者の教育、病院での役割の実際などを話してもらう。2.日本小児科学会「子どもの生活改善委員会(委員長齋藤正博)、「子どもの療養支援士協会」、HPSJapan、医療保育学会と連携をとり、これらの組織が統一され、共通の名称、共通の教育により、社会的認知が得られる様な努力を続ける。3.平成22年、23年に実施した調査を、原著論文として発表し、合わせて日本小児科学会雑誌に総説を書き、より一般小児科医に対して、非医療者に対する認識を高める。
ヒト悪性リンパ腫におけるN型およびO型糖鎖とガレクチンの生物学的機能の解明

研究目的:ヒト悪性リンパ腫において糖鎖の生物学的機能は不明な点が多く,糖鎖の機能を規定する分子として糖鎖をリガンドとするガレクチンと悪性リンパ腫との関連について報告している研究は少ないと考えられる。ガレクチンはマクロファージから産生され,可溶型として血漿中に浮遊している。このことから本研究は可溶型ガレクチン-3がリンパ腫においてapoptosisを調節することによりリンパ腫細胞の生物学的悪性度に影響している可能性について明らかにすることを目的とする。研究方法:当教室において樹立されたびまん性大細胞型Bリンパ腫(DLBCL)細胞株HBL-2を用いて,ガレクチン-3により細胞死の誘導を試みた。また,細胞死がapoptosisであるかどうかを解析し,また,ガレクチン-3による細胞死における細胞表面の糖鎖やシアル酸の役割について検討した。研究成果:ガレクチン-3はHBL-2に細胞死を誘導するが,細胞死は形態的に核の断片化を示すことやAmexin-Vassayによる解析からapoptosisであることがわかった。このガレクチン-3によるapoptosisはN型糖鎖の合成阻害剤であるスワインソニン処理により阻害をうけ,ガレクチン-3は細胞表面のN型糖鎖と反応することによりapoptosisを誘導することがわかった。さらに,ノイラミニダーゼ処理により細胞表面のシアル酸を除くとガレクチン-3によるapoptosisが促進された(Oncology Reports19:743-748,2008.)。したがって,N型糖鎖やシアル酸はガレクチン-3によるapoptosisを調節していると考えられる。これらのことからDLBCLにおいて細胞表面のN型糖鎖がない場合や糖鎖がシアル化されている場合にはリンパ腫細胞はガレクチン-3によるapoptosisから逃れやすいことが推測された。我々は当教室で樹立されたびまん性大細胞型Bリンパ腫細胞株HBL-2を用いて、N型糖鎖の合成阻害剤であるスワインソニンで処理にてN型糖鎖を合成不全とすることにより、ガレクチン-1によるHBL-2の細胞死誘導が抑制されることを明らかにした。さらに、O型糖鎖の合成阻害剤であるBenzyl-GalNAc処理により、同様にHBL-2の細胞死誘導が抑制された。また、スワインソニンやBenzyl-GalNAc処理にてCD45の分子量が減少し、CD45分子上のN型およびO型糖鎖が減少し、ガレクチン-1による細胞死が抑制されたことが推測された(Oncol Rep 13:109-114,2005,Int J Oncol 26:1063-1068,2005.)。さらに、HBL-2を用いたガレクチン-1に対する細胞接着能を解析したところ、ノイラミニダーゼ処理により細胞表面からシアル酸を解離するとガレクチン-1への細胞接着能が増強することが明らかとなった。また、スワインソニン処理によりN型糖鎖を合成不全にするとHBL-2のガレクチン-1への細胞接着が増強することが明らかとなった(Int J Oncol 28:155-160,2006.)。我々は当教室で樹立されたびまん性大細胞型Bリンパ腫細胞株HBL-2を用いて、N型糖鎖の合成阻害剤やO型糖鎖の合成阻害剤処理により、ガレクチン-1によるHBL-2の細胞死誘導が抑制された。(Oncol Rep 13:109-114,2005,Int J Oncol26:1063-1068,2005.)。さらに、ノイラミニダーゼ処理により細胞表面からシアル酸を解離するとガレクチン-1への細胞接着能が増強することが明らかとなった。また、スワインソニン処理によりN型糖鎖を合成不全にするとHBL-2のガレクチン-1への細胞接着が増強することが明らかとなった(Int J Oncol28:155・160,2006.)。また、HBL-2においてガレクチン-3により細胞死が誘導され、スワインソニン処理によりN型糖鎖を合成不全にするとHBL-2のガレクチン-3による細胞死が抑制されることを見出している。したがって、ガレクチン-3は細胞表面のN型糖鎖に反応することにより細胞死誘導効果を発揮すると考えられる。さらに、ノイラミニダーゼ処理により細胞表面からシアル酸を除去すると、ガレクチン-3による細胞死が促進することも観察しており、細胞表面のシアル酸はガレクチン-3による細胞死に対して抑制的に作用すると考えられる。また、抗ガレクチン-3抗体を用いた免疫組織化学的検討ではガレクチン-3はマクロファージに陽性であり、リンパ腫細胞には陰性であったため、マクロファージから放出されたガレクチン-3がリンパ腫細胞へ作用することが推測された。ガレクチン-3による細胞死は形態学的には核の断片化がみられ、apoptosis様であったが、今後、このガレクチン-3による細胞死がapoptosisであるかどうかについてAnnexin V assayなどにより解析をすすめる予定である。

このことから本研究は可溶型ガレクチン-3がリンパ腫においてapoptosisを調節することによりリンパ腫細胞の生物学的悪性度に影響している可能性について明らかにすることを目的とする。研究方法:当教室において樹立されたびまん性大細胞型Bリンパ腫(DLBCL)細胞株HBL-2を用いて,ガレクチン-3により細胞死の誘導を試みた。また,細胞死がapoptosisであるかどうかを解析し,また,ガレクチン-3による細胞死における細胞表面の糖鎖やシアル酸の役割について検討した。研究成果:ガレクチン-3はHBL-2に細胞死を誘導するが,細胞死は形態的に核の断片化を示すことやAmexin-Vassayによる解析からapoptosisであることがわかった。このガレクチン-3によるapoptosisはN型糖鎖の合成阻害剤であるスワインソニン処理により阻害をうけ,ガレクチン-3は細胞表面のN型糖鎖と反応することによりapoptosisを誘導することがわかった。さらに,ノイラミニダーゼ処理により細胞表面のシアル酸を除くとガレクチン-3によるapoptosisが促進された(Oncology Reports19:743-748,2008.)。したがって,N型糖鎖やシアル酸はガレクチン-3によるapoptosisを調節していると考えられる。これらのことからDLBCLにおいて細胞表面のN型糖鎖がない場合や糖鎖がシアル化されている場合にはリンパ腫細胞はガレクチン-3によるapoptosisから逃れやすいことが推測された。
加工油脂に含まれるトランス型不飽和脂肪酸の栄養生理機能解析

1.トランス酸の分析法及び含量:SS-10を液相とする溶解キャピラリーカラムを用いて脂肪酸の幾何及び位置異性体のガスクロマトグラフ分析法が確立された.マススペクトロメトリーとの併用による迅速分析も可能となった.家庭用マーガリン類中のトランス酸はオクタデセン酸が主成分で(平均約10%),多価不飽和脂肪酸異性体の含量は少なかった.業務用製品では高い傾向にあった.ヒト脂肪組織中のトランス酸含量は5%以内であった.2.腸内細菌叢への影響:トランス酸はラット盲腸内細菌の菌種構成をいくらか変化させた.トランス酸摂取によるコレステロールの腸内細菌による変換促進は,菌種変化より酸素活性の変化に起因すると判断された.3.生体内代謝と膜機能:トランス酸はラット体内ではシス酸と同等以上にエネルギー源として利用され,体内に特異的に沈着せず,摂取中断により速やかに消失した.水添魚油中の炭素鎖20, 22のモノエントランス酸は体内に蓄積しなかった.トランス酸はラット心筋ミトコンドリア膜リン脂質中の多価不飽和脂肪酸の割合を減少させ,呼吸機能を低減させたが,これはトランス酸そのものによるのではなく,リノール酸不足に原因すると考えられた.4.胆石形成,動脈硬化,血小板凝集:トランス酸はマウスの実験的コレステロール胆石形成を促進せず,ハムスターでも胆石形成指数を低下させた.トランス酸を含む油脂の粥状動脈硬化惹起性は他の油脂より弱いことがウズラを用いた実験で観察された.トランス酸はラットの血小板凝集を抑える傾向を示したが,代表的エイコサノイドの産生に対しては顕著な影響は認められなかった.これらの実験のほとんどで,トランス酸は血清コレステロール濃度上昇作用はなく,糞便中への中性ステロールの排泄を増加させた.5.乳癌,結腸癌:食餌脂肪依存性の乳癌,結腸癌の発症に対しトランス酸にはシス酸以上の促進作用はなかった.1.トランス酸の分析法及び含量:SS-10を液相とする溶解キャピラリーカラムを用いて脂肪酸の幾何及び位置異性体のガスクロマトグラフ分析法が確立された.マススペクトロメトリーとの併用による迅速分析も可能となった.家庭用マーガリン類中のトランス酸はオクタデセン酸が主成分で(平均約10%),多価不飽和脂肪酸異性体の含量は少なかった.業務用製品では高い傾向にあった.ヒト脂肪組織中のトランス酸含量は5%以内であった.2.腸内細菌叢への影響:トランス酸はラット盲腸内細菌の菌種構成をいくらか変化させた.トランス酸摂取によるコレステロールの腸内細菌による変換促進は,菌種変化より酸素活性の変化に起因すると判断された.3.生体内代謝と膜機能:トランス酸はラット体内ではシス酸と同等以上にエネルギー源として利用され,体内に特異的に沈着せず,摂取中断により速やかに消失した.水添魚油中の炭素鎖20, 22のモノエントランス酸は体内に蓄積しなかった.トランス酸はラット心筋ミトコンドリア膜リン脂質中の多価不飽和脂肪酸の割合を減少させ,呼吸機能を低減させたが,これはトランス酸そのものによるのではなく,リノール酸不足に原因すると考えられた.4.胆石形成,動脈硬化,血小板凝集:トランス酸はマウスの実験的コレステロール胆石形成を促進せず,ハムスターでも胆石形成指数を低下させた.トランス酸を含む油脂の粥状動脈硬化惹起性は他の油脂より弱いことがウズラを用いた実験で観察された.トランス酸はラットの血小板凝集を抑える傾向を示したが,代表的エイコサノイドの産生に対しては顕著な影響は認められなかった.これらの実験のほとんどで,トランス酸は血清コレステロール濃度上昇作用はなく,糞便中への中性ステロールの排泄を増加させた.5.乳癌,結腸癌:食餌脂肪依存性の乳癌,結腸癌の発症に対しトランス酸にはシス酸以上の促進作用はなかった.1.トランス酸の分析法及び摂取量:SS-10を液相とする溶融シリカキャピラリーカラムを用いるガスクロマトグラフィーによって、脂肪酸の幾何及び位置異性体の分析法が確立され、魚油水添物の分析に適用された(筬島)。トランス酸の摂取量に関し、外科手術時に得られる試料について分析され、脂肪組織に比較的多く(5%)含まれることが認められた(新谷)。2.腸内細菌叢、ステロイド排泄及び体内代謝:ラットの腸内細菌叢にはトランス酸の影響はなかったが、菌種レベルではいくらかの変化があり、より詳細に検討中である(光岡)。トランス酸摂取による糞便中への中性ステロイド及び胆汁酸の排泄増加がラットのみならずマウスでも観察された(辻)。一方、ラット体内に蓄積したトランス酸の消失速度は種々の食餌成分の影響を受け、とくに食餌脂肪やタンパク質のレベルの影響が大きかった(菅野)。灌流肝臓を用いた実験でオクタデセン酸の酸化とエステル化は二重結合のジオメトリー及び位置に依存すること並びに9位にトランス二重結合をもつ脂肪酸で対応するシス酸より酸化速度が遅いことを認めた(菅野)。3.細胞膜機能及び胆石形成:△9不飽和化酵素活性の低い繊維芽細胞を用いて、トランスモノエン酸は膜の流動性に大きな影響を与えなかったが、膜脂質であるリン脂質の合成酵素活性にはいくらか変化を及ぼした(鬼頭)。マウスにおけるコレステロール胆石形成に対しトランス酸には特別の作用はなかった(辻)。

ハムスターでも幾何異性の影響はなく、胆汁酸中ケノデオキシコール酸の上昇が認められ、胆石形成指数は低かった(梶山)。4.動脈硬化、プロスタグランジン:ウズラではトランス酸食により血清コレステロール濃度が上昇したが、動脈壁に形態学的差異はなかった(戸田)。トランス酸はラットにおける血小板凝集を抑える傾向にあった。また高血圧ラットの血圧上昇を軽減した(木村)。
可視光励起光電子分光法による中間バンド型太陽電池における２段階励起の直接観察

我々が独自に開発した可視光励起型角度分解光電子分光法を用いて、中間バンド型太陽電池構造における二波長励起現象の測定を試みた。この方法は、伝導帯中に伝導する電子のエネルギー分布を直接測定できる手法である。最初に、二波長レーザーを同時に照射する光学系を構築した。それを用いて、超格子半導体に二波長を同時に照射し分光スペクトルを測定した。二つの波長のうち一つは、価電子帯から伝導帯へ電子を励起するのに十分なエネルギーをもつが、もう一つは、それよりも小さいエネルギーの波長の光を選んだ。波長だけを照射したときと比較して、二波長で励起したときは伝導帯中の電子密度が増加することがわかった。我々はこれまでの研究で、可視光励起型角度分解光電子分光法という新評価法の確立にチャレンジしてきた。本手法では、半導体中で伝導帯に励起された伝導電子を、負の電子親和力(NEA)表面から直接真空に取り出し、角度分解光電子分光を行う。これにより、伝導電子のエネルギーや、電子が実際に伝導したバンド構造がわかる。本研究では、本手法を用いて中間バンド型太陽電池内で複数光子による励起過程の評価を試みた。測定に先駆けて、まず異なる波長の2種類の光を同時に照射させる機構を装置に取り付けた。具体的には、照射光を輸送する光ファイバーに二種類の波長の光を導入するための機構を開発した。次に、中間バンド型太陽電池の一例として、III-V族半導体の組み合わせによる超格子構造を作製した。複数光子による実験に先駆けて、VPS測定を行ったところ、第一ミニバン度、第二ミニバンドから放出された電子を測定することができた。次に、赤外光を同時照射することで、第一ミニバンドから第二ミニバンドへの励起の様子を確認した。当初は、赤外を照射することで、第二ミニバンドから放出される電子が増加することを期待したが、実際にはほとんど変化は見られなかった。これについては、照射した赤外光の強度が弱すぎたことが原因と考えている。おそらく、我々の研究でも第一ミニバンドから第二ミニバンドへの励起はあると思われるが、当然ながらこれらの電子は再び散乱され第一ミニバンドに緩和される。レート方程式などを十分考慮して再度実験を行う予定である。結晶工学
マニラにおける「スラム」空間の動態的研究―移動・世帯・住民組織のジェンダー分析

今年度は主に1990年代以降現在までに生じたマニラ都市圏の拡大と再編が女性労働にもたらした影響について、第一に理論、第二に統計、第三にかねてより続けてきた特定のスクオッター集落を対象とした調査研究を通じて考察した。第一に理論面では東南アジア都市論とフェミニスト経済学の文献を検討し、新国際分業下の女性労働と都市空間の変容を関連させながら枠組みの構築を行った。国際ジェンダー学会「開発とジェンダー」分科会ではフェミニスト経済学における貿易理論に関する論文の文献報告を行ない、これを近年のマニラにおける製造業女性労働の動向と関連させながら議論した。第二に昨年度より引き続き産業・労働等に関連した統計資料の収集と検討にあたり、首都圏とその周辺地域の産業別・職業別の就労構造や空間構造の変化、人口動向等を把握した。これを踏まえ近年のマニラを分析する際の大枠として首都圏外への人口流出に代表される「郊外化」という空間軸、さらに首都圏の脱工業化・サービス経済化という時間軸を立てた。第三に、首都圏の漁業・港湾地域に立地する調査対象のスクオッター集落の性格を把握するため、フィリピンの漁業・漁村に関する文献研究を実施した。また、同集落の2060代までの女性の向都移動と都市内移動、就業経験に関する既存のデータを世代ごとに検討し、「地方の農漁村から労働力として動員された、単身での都市移住者が多い世代」と「都市の在来労働力となる世代」に大きく分類、両者の経験をマニラ都市圏における「郊外化」と「脱工業化/サービス経済化」という先の軸に沿って考察した。次に、昨年度までに集めたデータをもとに調査地のスクオッター集落の世帯の類型化作業を行った。さらに同集落の定点観測を実施し、前回の調査からの状況変化についてインフォーマントに聞き取りを行った。なお、以上の研究の途中経過については国際ジェンダー学会の全国大会等で報告している。国際/国内労働移動について政策面に注目し、国家と移動、ジェンダーの関係について検討する計画だったが、統計資料及びフィールド調査による一次データの分析に労力と時間を割いたため十分な調査研究をすることができなかった。こうした中でも、国家とジェンダーに関する文献の講読を目的とした自主研究会に参加し、今後の政策面における研究の方向性についての理論的知見を得ることができたのは有意義であった。これまでの研究をまとめた雑誌投稿論文の執筆を急ぎたい。今後の方針としては、近年の産業構造の変動が首都圏内の地域のジェンダー分業にどのようなインパクトをもたらしたのか、調査集落を対象に検証していくことが必要だろう。国際労働移動については、このような国内の産業動向やそのジェンダー化、実質所得の変化等と関連させながら議論を進めていくことが妥当と考える。国際労働移動だけではなく国内での選択肢も視野に入れつつ、マクロな経済的過程の中でどのように住民が世帯戦略を展開しているのかを明らかにし、これまでの調査結果と比較・検討したい。その際にはこれまでに明らかにした集落の位置する地域のコンテクストと関連させていく。また、前年度の反省点を踏まえ、海外出稼ぎや国内移動等の政策面からの分析も深めていきたい。本課題は「移民の女性化」下における途上国都市のスラムをジェンター視点から動態的に捉えることを目的とし、マニラ首都圏ナボタスのスクオッター集落を調査対象に研究を進めている。本年度は移民を捉える理論枠組の研究に加え、過去に同調査地で収集したデータと前年度提出の博士論文を再検討、その深化と発展を試みた。その過程で、新たな作業仮説の構築と現地調査を実施した。理論面では、新国際分業と「移民の女性化」の連続性をめぐる議論を検討した。博士論文の成果を踏まえ、ナボタスの産業構造や女性就労の特徴と、首都圏全体の傾向を比較、地方からの移民の受入地、海外への移民の送出し地としての両者の性格を考察した。その上で、「移民の女性化」下にありながら、「女性が国外に移動せず留まるのはなぜか」という問いを立て、スラムへの女性の流入と滞留の説明を試みた。先の理論枠組に加え、世帯内ジェンダー関係、世帯員男性の移動ネットワークを視野に入れながら、調査地の女性の農村-都市間移動および国際移動の経験と試みを分析・調査した。以上の過程では、前年度以前のデータとその分析の再検討に加え、新たな現地調査も実施した。また、調査地の女性住民組織に関する過去のデータと博士論文でのその分析・考察を見直し、ナボタスの政治経済構造と関連させ、女性の住民組織活動の含意を検討、後述の報告書にまとめた。移動とジェンダーに関する議論にスラムを位置づける試みは、途上国都市のスラム研究、フェミニスト的なグローバリゼーション研究双方において意義をもたらしたと言えよう。なお、以上の成果の一部は、大阪府立大学女性学研究センターのコロキウムや、人文地理学会全国大会にて発表済であり、論文として『女性学研究』や報告書(科学研究費補助金基盤研究(B)「ローカル・センシティヴな『開発とジェンダー』研究の構築を目指して」代表者・熊谷圭知)にも採録が決定されている。2011年度は引き続き、近年の「移住労働の女性化」現象を踏まえてフィリピン・マニラ首都圏のスラムをジェンダー視点から分析することを試みた。具体的には以下のような研究活動を実施した。(1)調査地であるスラムのある地域(マニラ首都圏ナボタス)のローカルな産業構造とジェンダー化された移住労働者の排出の仕組みを前年度の現地調査で得たデータと統計資料を元にして検討し、国際学会・国内研究集会で報告した。

(2)(1)で得た意見を踏まえ、議論を補強するために次の作業を行なった。まず、「移住労働の女性化」の基底にあると考えられる新国際分業下の「賃労働の女性化」と女性の向都移動に関する研究、加えて都市空間構造に関連する研究について、主に東南アジアにおける文献を中心に見直した。その上で、近年のマニラの空間構造の特徴を踏まえながら、調査地の女性住民の都市移住過程と就労に関するフィールド・データを検討し直した。(3)(2)について、特に一人の元工場労働者の就労歴と移住歴に焦点を当て、国内研究会で発表した。(4)日本国内とフィリピンにて、関連する統計・資料の収集およびその分析を実施した。本年度は口頭報告を中心に他の研究者との対面での意見交換を行うことにより、研究へのフィードバックと評価を大いに得ることができた年であった。特に(1)の国際学会(国際批判地理学会)における発表が海外の地理学者らより好評を得たこと、(3)の研究会(国際ジェンダー学会『開発とジェンダー』分科会定例研究会)の発表内容について「開発とジェンダー」の研究者らと調査の微細に入った部分や今後の可能性にまで及ぶ深い議論ができたことは有意義な成果であった。(3)で取り上げた元工場労働者の事例については、(4)の作業により、近年のマニラの製造業の動向と関連づけることでさらに完成度を高め、地理学系学会誌への投稿論文としてまとめている最中である。今年度は主に1990年代以降現在までに生じたマニラ都市圏の拡大と再編が女性労働にもたらした影響について、第一に理論、第二に統計、第三にかねてより続けてきた特定のスクオッター集落を対象とした調査研究を通じて考察した。第一に理論面では東南アジア都市論とフェミニスト経済学の文献を検討し、新国際分業下の女性労働と都市空間の変容を関連させながら枠組みの構築を行った。国際ジェンダー学会「開発とジェンダー」分科会ではフェミニスト経済学における貿易理論に関する論文の文献報告を行ない、これを近年のマニラにおける製造業女性労働の動向と関連させながら議論した。第二に昨年度より引き続き産業・労働等に関連した統計資料の収集と検討にあたり、首都圏とその周辺地域の産業別・職業別の就労構造や空間構造の変化、人口動向等を把握した。これを踏まえ近年のマニラを分析する際の大枠として首都圏外への人口流出に代表される「郊外化」という空間軸、さらに首都圏の脱工業化・サービス経済化という時間軸を立てた。第三に、首都圏の漁業・港湾地域に立地する調査対象のスクオッター集落の性格を把握するため、フィリピンの漁業・漁村に関する文献研究を実施した。また、同集落の2060代までの女性の向都移動と都市内移動、就業経験に関する既存のデータを世代ごとに検討し、「地方の農漁村から労働力として動員された、単身での都市移住者が多い世代」と「都市の在来労働力となる世代」に大きく分類、両者の経験をマニラ都市圏における「郊外化」と「脱工業化/サービス経済化」という先の軸に沿って考察した。次に、昨年度までに集めたデータをもとに調査地のスクオッター集落の世帯の類型化作業を行った。さらに同集落の定点観測を実施し、前回の調査からの状況変化についてインフォーマントに聞き取りを行った。なお、以上の研究の途中経過については国際ジェンダー学会の全国大会等で報告している。
"機能性米粉"の開発に関する基礎的研究とその応用

日本の米の消費量拡大のため米粉を用いた新しい調理について検討した。まず、グルテンフリー米粉パンには、形状保持剤として食用絹フィブロインとの混合物、ゾル状キサンタンガム(増粘多糖類)の添加、或いは、米粉の一部を米粉糊として代替および生地の一定時間"ねかし"処理などにより、米粉の特長を生かした米粉パンが調製出来た。従来から日本人の食生活を支えてきた米の消費量は年々減じ、大量の小麦粉を輸入してつくられるパン・麺類の消費量が増加して久しい。日本の風土に適した米を用いて、最新の製粉技術により得られる微粒分米粉に機能性を与えることで、小麦粉が調理領域で果たしてきた役割を果たせるよう、種々の調理について検討することとした。まず本年度は、米粉を用いてグルテンフリーの米粉パンを調整するための基礎的実験を行った。小麦粉に比べ、米粉は吸水率が高いので、パン生地を調整するときの最適加水量をモデル膨化実験法で比較検討した。その結果、最適加水量には米の品種、貯蔵期間が影響することが示された。そこで、最適加水量で米粉パンを調製した。従来からのパン製造には、小麦粉、イースト、砂糖、食塩、油脂類そして水が必要とされる。この主材料である小麦粉を米粉とした場合、スポンジ状網目構造の保持に有用と考えられる副材料に何をどの位の割合で加えるかについて検討した。スポンジ状網目構造の保持効力を食物繊維、たんぱく質、増粘多糖類の3種類について予測し、実際には乾燥ごぼう粉末、大麦粉、β-グルカン、絹フィプロイン、キサンタンガムを用いて生地量60gを1個のパンに仕上げる条件で、添加適性量を模索した。この過程を進める中で、用いる米粉の一部を糊化し、生の米粉に加えることの有効性を見いだした。そこで、米粉の一部を糊化させる割合の添加量についても比較した。その結果、糊化でんぷん濃度は25%前後、糊化でんぷんの添加量は生地の2030%が適当とみなされた。各々のスポンジ状網目構造保持剤については、最適添加量を焼成後の比体積値、硬さ応力、付着性などの物性結果から検討している。今後、糊化でんぷんを併用することで、性状がより有効に改善され、パン型での食パン調製条件に至るまでを明らかにしていく。従来から日本人の食生活を支えてきた米の消費量は年々減少し、大量の小麦粉を輸入して作られるパン・麺類の消費量が増加して久しい。そこで、日本の風土に適した米の消費量を維持し食糧自給率を高値に保持するためにも、米を用いた新しい食品の開発が望まれるところである。最新の米の製粉技術により今までは不可能だった微粒粉米粉の調整が可能となった。これらの情勢を考慮し、米粉に機能性をもたせ、小麦粉が調理の分野で果たしてきた役割を種々の調理について検討し、商品化にむけたいと考えている。平成21年度は、グルテンフリー米粉パンを調製するための基礎的条件設定を行った。パン製造には、小麦粉、イースト、砂糖、食塩、油脂及び水が必要である。このうちの主材料である小麦粉を米粉に代替することに伴う、加水量、形状保持剤、加熱条件等を米粉に適合させる調整条件を検討した。米粉では、生地調製に小麦粉より多くの水を必要とすること、また、小麦粉の場合形成されるグルテンと同様なスポンジ状網目構造の働きをする形状保持剤として、絹フィブロイン、ゾル状キサンタンガム(増粘多糖類)の添加が有効であった。この検討段階において、使用する米粉の一部を加水量の一部を用いて加熱糊化させ、糊として生地に加えることの有効性を見い出した。本年度は、さらに小麦粉に水を加えてドウを作るとき、一定時間の"ねかし"で、グルテンの網目構造が形成されるが、米粉の場合にも、一定時間"ねかす"ことで米粉でんぷんの中心部まで水が浸透し、水和性が良好になることを見いだし応用を試みた。イーストとそれに必要な砂糖、水、以外の材料を混ねつ後、一晩そのままねかした。その後、膨化基材を加え、米粉パン生地を調製し、焼成した。製品の評価は、比容積、テクスチャー測定による物性値と官能評価で行った。その結果、添加する形状保持剤の種類によって、"ねかす"効果は一様ではなかった。米粉のみ、ごぼう粉末、絹フィブロイン添加の場合にねかし効果が認められた。また、米粉糊添加と併せて、食物繊維、絹フィブロイン、増粘多糖類の併用添加について検討した。その結果、絹フィブロインでは、製品の物性面、官能評価いずれに於いても好ましい結果が得られた。今回行った生地の発酵段階の気泡の経時的顕微鏡観察方法は、パン調製時のスポンジ状構造形性を予測する有効な手法であることも確認された。従来から日本人の食生活を支えてきた米の消費量は激減し、大量の輸入小麦粉からのパンや麺類の消費量が増加して久しい。

日本の風土に適した米の消費量を維持し食糧自給率を欧米先進国と同程度に保持しようと、米を用いた新たな食品開発に向け、米粉市場は画期的な展開を繰り広げている。そこで、本研究では、幅広く利用されてきた小麦粉の調理を米粉で調製するための諸条件について検討することとした。まず、主食として大量に消費されるパンを対象とし米粉100%で調製する条件を検討した。パンは生地にスポンジ状網目構造が形成され、イーストから生じるCO2を細かな気泡として保持することで製品が形作られる。主材料を米粉に代えたときの調製条件を検討した結果、小麦粉に比べより多くの加水量で調製すること、形状保持剤として食用絹フィブロイン、ゾル状キサンタンガムの添加が有効であった。さらに米粉の一部、すなわち米粉の2030%量を25%濃度の米粉糊で代替することで、軟らかくしっとり感と腰のあるパンに仕上がることが示された。また、米粉を加水後一定時間(24時間)"ねかし"、製パン操作を施した結果、米粉でんぷんの水和状態が良好となり、軟らかな特長あるパンが調製された。米粉パンを調製する前段階で、加える形成保持剤の有効性を判定する方法として、発酵段階の生地の気泡の形状を経時的に顕微鏡観察することで、スポンジ状構造形成の予測が可能となることが明らかとなった。最後に、製品調製中にグルテン形成が重要視されない小麦粉製菓のなかで、シュー皮とカスタードクリームに米粉利用を試みた。カスタードクリームについては、小麦粉に対応する使用量より高めの濃度で調製することで何ら遜色のない性状であった。調製方法では、HI(電磁調理器)を用いる撹拌加熱に比べ、電子レンジを用い途中で撹拌操作を施す二段階加熱方法が短時間加熱で調製出来、合理的であった。シュー皮については材料配合から、種々の条件について今後の課題としていく。
実構造物による免制震装置の補修方法の有効性検証、新たな提案及び同定手法の研究

実構造物を用いて制振装置が有効かどうかを確かめるために、長期間の地震記録の蓄積が重要となり、補修手法の有効性の確認においても重要な資料なる。このような地震記録を蓄積するのは、本研究の一つの目的である、そして現状よりも有効な補修手法を検討し、より高い耐震性能を有する免制震装置を開発・設置することも視野に入れ、新しい補修方法を検討し提案することは、本研究の二つめの目的である。さらに、加速度から変位を抽出して構造物の性能を同定する手法の検討も、構造物のヘルスモニタリングシステムの構築に重要な方法であり、その最適な手法を探すのも本研究の三つめの目的である。今回は、研究初年度であるが、いくつかの研究成果を上げてきている。実地震記録の蓄積においては仙台で起きた地震の記録を蓄積してきているが、特徴を有する地震が発生していないため、構造物の耐震性能の指標の固有振動数及び最大増幅率の変化の公表は控えている。これからできたら震度4以上の地震データを用いて対象構造物の性能変化について検討する予定である。そして現在の耐震手法よりも有効な耐震装置の開発に関しては、セルフバランス式の回転マスダンパーの開発は成功し、昨年の12月により振動台での制振実験を行い、その成果の一部を、日本建築学会2019年大会に公表する予定である。さらに新型の制振装置も設計図まで出来上がり、これから実物を作成する予定である。加速度より変位及び層間角を算出するについて検討中であり、現時点で最適手法の開発まで達成していない。順調に進んでる。地震記録の蓄積、そして、新しい制振装置の開発の双方、予定通りに進行している。研究初年度であるが、いくつかの研究成果を上げてきている。実地震記録の蓄積においては仙台で起きた地震の記録を蓄積してきているが、特徴を有する地震が発生していないため、構造物の耐震性能の指標の一つの固有振動数の変化の公表は控えている。1、地震記録の蓄積に関してはこれまで通りに運ぶ予定である。2、新しい制振装置の開発については、設計図までできているが、実物が製造中であり、これから実験を行う予定である。3、新しい装置を実構造に設置するシミュレーションについてこれから行う予定である。順調に進んでる。セルフバランスの回転マスダンパーの新しい装置を設計したのですが、その製品の納品及び振動実験にかかわる費用が次年度となるためである。さらに予定していたワークステーションの購入も、次年度にし、よりよい性能のものの購入が可能となります。
環境水質の長期自動計測への超微量フローインジェクション分析法の応用に関する研究

U-MFIA法によるオンサイト長期モニタリングシステムの開発に関して以下知見を得た。オンサイト分析システムは、代表者らがすでに現地で稼働させているFIP河川採水機とU-MFIA分析ユニットを連結して実現した。これにより、10分程度の頻度での河川水の採水と分析、および任意時間間隔で5点までの標準液を用いた自動校正が可能となり、この校正データによる動的な校正により、分析値の定量精度を確保することが可能となった。このためのソフトウェア開発も行った。測定対象として検討した項目は亜硝酸、硝酸、アンモニア、ケイ酸である。比較的モニタリング需要が大きいと思われる硝酸については、石井大道らの既往の研究成果と当人からのアドバイスを元に、U-MFIA用のCu-Cdカラムを作成し、1週間の連続試験を行った。亜硝酸については数日間の連続観測試験と、試薬の劣化の検討を行った。この結果2週間の連続観測は十分可能であることを確認した。室内実験の結果から、十分な定量精度を確保するためには、動的校正の間隔を2時間以内に押さえる必要があることも明らかとなった。また短い時間頻度で分析精度を上げるためには、採取流量を毎分1マイクロL程度まで上昇させる必要があり、これはシリンジポンプでの運転を前提とするU-MFIA法では連続観測期間に対する制約条件となってしまう。電力の観点からもシリンジポンプ送液は問題であり、これがオンサイト連続観測のネックとなることが明らかとなった。このため電力を必要としない水頭差による送液方法も確立したが、温度による影響が大きく、さらに高い動的校正頻度か、恒温条件の実現が必要となり、必ずしも代替案となり得ないことが示された。今後の課題としては、送液方法の置き換えが残されているが、近年現れた超微量送液が可能なペリスタポンプに置き換えが可能であり、これを採用すれば現実的なオンサイト分析システムが実現可能である。本年度は3年の研究計画の内初年度にあたり、以下の事項について研究成果を豊た.【1)オンサイト分析法の開発】UM-FIA法では現地採水・実験室分析を前提としたコンティニュアス分析を提案者である石井らは提案しているが、(1)2週間という長期間では試料の変質が危惧されること、(2)コンティニュアス分析のみでは検出器のベースライン変動の影響が取り除けないこと、の2点が問題となることが明らかになった。このため、申請者が開発し、すでに山林流域で駆動している自動採水機とUM-FIA分析部を組み合わせて連続音サイト分析に利用するのが現実的であることが明らかとなった。すでに室内実験での24時間の検証は終わっている。【2)送液方法についての検討】研究当初はキャピラリー管での送液をシリンジポンプで行うことを前提としていたが、2週間の運転にはポンプ1台につき190Ahの電力を確保せねばならず、現実的でない。このため、電力を要しない「重力注入法」による送液について検討している。これは毛細管中のポアズイユの法則を利用して、水頭差によって送液を行うものである。UM-FIAの必要試料・試薬量が1μL/分のオーダーのため、底面積の大きな容器を用いれば2週問での水頭差の変化を小さくでき、十分な精度で送液を行うことができる。単管での連続送液試験は完了し、送液抵抗となるコネクターでの水頭損失の評価と希釈・混合テストも終了している。ただし、コネクター数を2個以上した場合の分析流路の構成に工夫が必要で、現在も検討中である。【3)現地観測に向けてのその他の検討】(1)発光ダイオード式吸光光度計の消費電力・性能試験を行い、2週間観測に十分な性能を示した。(2)現地での試薬の保存と劣化が問題となるので・窯内で検証を行ったが、アンモニア・亜硝酸・溶存ケイ酸については2週間程度なら十分精度良い観測が行えることをした。本年度は3年の研究計画の内第2年度にあたり、以下の事項について研究成果を得た。1.オンサイト分析法の開発・改良申請者が開発し、すでに山林流域で駆動している自動採水機とUM-FIA分析部を組み合わせた連続オンサイト分析法を昨年開発し、室内での検証を終わらせている。本年度は、この装置の現地適用について、以下の2つの形式を検討した。1)電力が確保できる場合、U-MFIA分析部の送液をシリンジポンプで行うこととし、2)電力が確保できない場合、水頭差のみを利用して送液を行うことが可能である。2.水頭差送液方法についての検証昨年度に引き続き,電力を要しない「水頭差送液(重力注入法)」による送液について検討している。この結果,1)水頭差送液での流量設計方法が確立でき,2)これを実現するための小型のマリオットタンク(水位変動0.5mm以下)の設計と試験も完了した。また,3)市販の流路コネクタと自作の流路コネクタでの実験精度を検証し,どちらでもほぼ同じ結果が得られることを確認した。しかしながら,水頭差送液法は水温変化に伴う動粘性係数の変化を強く受け,温度が一定しない場合流量が増減し,測定精度に影響を与えることも明かとなった。

このため,電力を多めに確保してポンプで実験を行うのがよいのか,動的校正頻度を高めて水頭差で送液を行うべきなのか,現地での試験を行いつつ傾証する必要がある。これは最終年度の課題となっている。3.現地観測に向けてのその他の桧討発行ダイオード式吸光光度計電力・性能の追試験を行い、88Ahのバッテリーで1ヶ月程度の連続運転が可能であることを確認した。水頭差送液と組み合わせると,非常に省電力な分析システムを構成できる。U-MFIA法によるオンサイト長期モニタリングシステムの開発に関して以下知見を得た。オンサイト分析システムは、代表者らがすでに現地で稼働させているFIP河川採水機とU-MFIA分析ユニットを連結して実現した。これにより、10分程度の頻度での河川水の採水と分析、および任意時間間隔で5点までの標準液を用いた自動校正が可能となり、この校正データによる動的な校正により、分析値の定量精度を確保することが可能となった。このためのソフトウェア開発も行った。測定対象として検討した項目は亜硝酸、硝酸、アンモニア、ケイ酸である。比較的モニタリング需要が大きいと思われる硝酸については、石井大道らの既往の研究成果と当人からのアドバイスを元に、U-MFIA用のCu-Cdカラムを作成し、1週間の連続試験を行った。亜硝酸については数日間の連続観測試験と、試薬の劣化の検討を行った。この結果2週間の連続観測は十分可能であることを確認した。室内実験の結果から、十分な定量精度を確保するためには、動的校正の間隔を2時間以内に押さえる必要があることも明らかとなった。また短い時間頻度で分析精度を上げるためには、採取流量を毎分1マイクロL程度まで上昇させる必要があり、これはシリンジポンプでの運転を前提とするU-MFIA法では連続観測期間に対する制約条件となってしまう。電力の観点からもシリンジポンプ送液は問題であり、これがオンサイト連続観測のネックとなることが明らかとなった。このため電力を必要としない水頭差による送液方法も確立したが、温度による影響が大きく、さらに高い動的校正頻度か、恒温条件の実現が必要となり、必ずしも代替案となり得ないことが示された。今後の課題としては、送液方法の置き換えが残されているが、近年現れた超微量送液が可能なペリスタポンプに置き換えが可能であり、これを採用すれば現実的なオンサイト分析システムが実現可能である。
ブルギア属糸状虫感染幼虫体表抗原の発現と消退のメカニズムの解明

我々は以前,Brugia pahangi第3期感染型幼虫(L3)抗原で免疫したマウスより,B. pahangiおよびB. malayiのL3体表と反応するが他属のフィラリアL3およびBrugia属の成虫やミクロフィラリア(mf)の発育ステージとは反応しないモノクローナル抗体BpGlを作製し報告した(Oikawa et al. , 1992)。BpGlは感染防御能を有し,その認識する抗原はヒトのBrugia属フィラリア感染に対するワクチン用抗原として有望と考えられる。今回の研究では,この抗体で認識されるB. pahangiの体表物質が蚊体内発育中の第2期幼虫(L2)およびジャード体内発育中の第4期幼虫の体表には表現されておらず,またマウス腹腔内に投与された虫体ではL3の形態を有している時期に既に体表部の抗原性が減弱し始めることを認め,この抗原の体表部での発現期間が更に短いことが明らかにされた。一方、虫体切片の免疫組織学的観察では、蚊体内でL3へと脱皮する1-2日前のL2体表内側の比較的厚い層で強い抗原性が観察され、L3体表と同様な抗原物質がこの時期のL2体内で既に形成されていることが明かとなった。これに対し蚊より採取したL3およびマウス投与4日目のL3の抗原部位は電子顕微鏡的に体表最外部の非常に薄い層に限局しており、体内では新たに抗原を形成していないものと考えられた。すなわちフィラリア虫体内におけるこの物質の産生は中間宿主である蚊の体内でのみ起こり終宿主体内では起こらないと考えられ,BpGlが認識する抗原をフィラリアワクチンとして用いた場合に,既に宿主に感染寄生しているフィラリア虫体との過敏反応等の影響を無視できる点で都合がよい。更に,BpGlは蚊体内での発育虫体では,感染型であるL3体表とのみ反応することから,Brugia属フィラリア媒介蚊のinfective rateの算出にこの抗体を応用できると考え,その方法について実験的に検討した結果を第48回日本衛生動物学会(1996年3月,福岡)にて発表予定である。