hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インターエレメント結合による自己組織化インターフェースの高次機能化

本研究において、酸化還元活性なテトラチアフルバレンおよびC_<60>フラーレンにより機能化したチオール単分子膜修飾ナノスケール金クラスターを初めて合成した。本年度に得られた研究成果について、以下に要約する。1)電子ドナーであるテトラチアフルバレン(TTF)により機能化した新規酸化還元活性チオール単分子膜修飾ナノスケール金クラスター(TTF-Au clusters)は、オクタンチオール存在下、Au^<3+>をNaBH_4で還元することによって得られるC8-Au clustersとTTF-モノチオール誘導体とを反応させることにより合成した。高分解能透過型電子顕微鏡(TEM)による観察を行ったところ、TTF-Au clustersは、母体として用いたC8-Au clustersの粒子径および粒径分布を反映した直径2-4nmの非常に分散性の優れた金クラスターであることがわかった。2)C_<60>-モノチオール誘導体を用いることにより、カーボンナノクラスターであるC_<60>フラーレンを導入した非常にユニークなナノ構造体C60-Au clustersを得ることに成功した。C60-Au clustersに関しては、金クラスターの直径が2nmの非常に粒子径分布の狭い分散性に優れた金クラスターを得ることができた。このことは、C_<60>フラーレンの直径が約1nmであることから考えても非常に興味ある構造を有する複合ナノクラスターを合成できたことになり、極めて粒子径の揃ったクラスターが得られたことは今後の応用に際しても大きな利点となるものと考えられる。
磁気記憶装置のヘッド・記録媒体インタ-フェイスの動力学と動作解析に関する研究

記録媒体上をサブミクロンの超微小すきまで浮上する浮動ヘッドにおいて問題となっているヘッドクラッシュ現象を解明するため、浮動ヘッドの動的挙動を実測するための実験系を構成するとともに、超微小すきまにおける動作シミュレ-ションを可能とする解析法の研究を行った。1.実験系の構成:高剛性の静圧空気軸受支持・DDモ-タ付きの精密スピンドル、空気循環方式の内部除塵機構、防振テ-ブルなどにより構成した実験装置において、回転数300-7000rpmにおいて、ヘッド浮上量0.03μmまでの安定浮上を確認した。またHe-Neガスレ-ザ、フォ-カシングユニット、反射光遮蔽光学系などで構成した浮上すきま測定系において、光軸系の高剛性設計、斜め入射光軸系の採用などにより、S/Nを改善し、0.0015-0.015μmの分解能を確保した。本装置の性能はヘッドクラッシュ現象の解明のためのツ-ルとして十分活用できるものである。2.動作解析法の研究:接触直前の特性を支配する面粗さの影響を解析するために、粗い面をこれと等価な平滑面で置き換える平均すきま理論をスリップ流れの領域に拡張することにより、算術平均と調和平均とを混合した平均すきまで表された修正レイノルズ方程式を導入し、0.1μm領域までの実験によりその妥当性を確認した。また、超微小すきまのように気体の圧縮性が支配的な領域におけるすきまの平均化の方法を明らかにした。さらに、媒体面の粗さを考慮した浮動ヘッドの動特性を求めるため、平均修正レイノルズ方程式に微小振動を仮定した摂動法を応用して、平均すきまで表された動的圧力に関する基礎方程式の汎用的な表示式を導入した。この手法を実用スライダに適用して、wavyモ-ドの強制振動に対する空気膜の剛性・減衰係数を求め、さらに周波数成分ごとの応答を合成することにより、粗さの影響を考慮した浮動ヘッドの過渡応答特性を明らかにした。記録媒体上をサブミクロンの超微小すきまで浮上する浮動ヘッドにおいて問題となっているヘッドクラッシュ現象を解明するため、浮動ヘッドの動的挙動を実測するための実験系を構成するとともに、超微小すきまにおけるシミュレーションを可能とする動作解析法の研究を進めた。1.実験系の構成:定常浮上状態から接触に至る現象を実測するためには、現象を再現する高精度な回転系・除塵機構およびナノメートルの高分解能と数百KHzまでの広帯域のすきま測定系が必要となる。そこで高剛性の静圧空気軸受支持・DDモータ付きの精密スピンドル、空気循環方式の内部除塵機構、妨振テーブルなどにより、回転数:300ー7000rpm、回転精度:ラジカル5μm;スラスト:1μm以下で、ヘッド浮上量0.02ー1μmを可能とする実験装置を構成した。またHe-Neガスレーザ、フォーカシングユニット、反射光遮蔽光学系などにより、分解能0.002μm・測定範囲0.03ー1μmのすきま測定系を構成した。2.動作解析法の研究:接触直前の特性を支配する面粗さの影響を解析するために、粗い面をこれと等価な平滑面で置き換える平均すきま理論をスリップ流れの領域に拡張することにより、平均化された修正レイノルズ方程式を導入した。この方程式の数値計算には、潤滑領域のすきま形状と境界形状に依存しない有限要素法を用いることとし、計算アルゴリズムと計算手順を明らかにした。

解析の第一段階として、微小変位を仮定した摂動法に基づく動特性解析プログラムの開発を進めた。計算結果では、面粗さによって空気膜の剛性・減衰係数は一般的に低下し、低下の割合は直交粗さ・二次元粗さ・平行粗さの順に大きくなること、粗さパターンの差の影響は小さいことなどを明らかにした。また、数値計算上の問題点として低すきま、高周波数になると収束解の安定性が劣化することを指摘した。記録媒体上をサブミクロンの超微小すきまで浮上する浮動ヘッドの動力学を解明することを目的に、前年度に構成した浮動ヘッドの動的挙動を実測するための実験装置の精度向上を図るとともに、微小すきまで顕在化する空気の分子平均自由行程と媒体面の面粗さとを考慮した超微小すきまにおける動作解析法の研究を進めた。1.実験系の構成:高剛性の静圧空気軸受支持・DDモ-タ付きの精密スピンドル、空気循環方式の内部除塵機構、妨振テ-ブルなどにより構成した実験装置において、回転数300-70000rpmにおいて、ヘッド浮上量0.03μmまでの安定浮上を確認した。またHe-Neガスレ-ザ、フォ-カシングユニット、反射光遮蔽光学系などで構成した浮上すきま測定系において、光軸系の高剛性設計、斜め入力光軸系の採用などにより、S/Nを改善し、0.0015-0.015μmの分解能を確保した。2.動作解析法の研究:走行面上に存在する走行方向に沿う粗さ(平行粗さ)とこれに直交する粗さ(直交粗さ)を対象として、微小振動を仮定した摂動法を応用して、平均すきまで表された動的圧力に関する基礎方程式の汎用的な表示式を導入した。この式を実用スライダに適用して、wavyモ-ドの強制振動に対する空気膜の剛性・減衰係数を求め、さらに周波数成分ごとの応答を合成することにより、粗さの影響を考慮した浮動ヘッドの過渡応答特性を明らかにした。粗さを考慮した場合の特性を平滑な場合と静的すきまが同一の条件で比較すると、剛性は減少するが、減衰係数は総じて変化しない。また、剛性の減少に比例してwavyモ-ドの励振力も減少するため、過渡応答の変位は大きく変化しない。荷重条件が同一の条件で比較すると、平行粗さの場合とは逆に剛性はほとんど変化せず、減衰係数が変化し、平行粗さの場合には減少、直交粗さの場合には増大するなどの興味ある結果を得た。
浅水空間の創出における適地選定法と効用評価の包括的アプローチ

本研究では、浅水空間に創出される干潟・浅場の陸海双方への影響を包括的に評価するため、流動水質モデルと応用一般均衡モデルを同時に時間進行させ、海域における環境影響と環境規制に伴う陸域における経済学的影響を同時に評価する手法を構築した。この手法の構築により、人工干潟の造成を行い、造成前水質の維持が可能な範囲で陸域からの流入負荷の規制を緩和した場合、緩和される水質総量規制が大きな経済効果をもたらすことが示された。大阪湾奥部において,水質調査を実施するともに,尼崎西宮芦屋港内の甲子園浜おにいて底質調査を行い,室内実験を実施した.現地観測結果によると,水域内の全鉄濃度は表層においては全リン,全窒素との相関において一定の傾向が認められるのに対し,水域全体では相関は認められず,内湾における鉄の物質循環は窒素やリンの物質循環と異なることが推定され,鉄の循環についての定量的な把握が必要であることが示唆された.これを受け,現在鉄の物質循環を考慮した流動・水質モデルを構築し,検討を行っている.また,動学的応用一般均衡モデルを用いて,大阪湾における水質の総量規制が近畿圏の経済に及ぼす影響を評価した.現況つまり,1970年代前半に各種水質規制を加えた場合に比べて,1960年から規制を加えた場合,現在の単年度の域内GDPが0.9%減少し,1960年からの総損失額が33兆円するものと予測された.一方で,現況に比べて,1960年から75万トンの総COD削減量が見込まれた.今後は水質モデルとの組み合わせにより,水域が受容可能なCOD排出量を分析し,適切な水質規制を検討する.浅水空間の創出においては底泥と海水間のインタラクションについての解明が重要で,底質モデルの改良を行っている.本研究で構築している底質モデルは,閉鎖性内湾や河口域の多様な環境の底質のモデル化に適用できることが分かった.これらの成果については現在2件の査読付き論文を投稿中であり,今後も逐次成果発表を行う予定である.〈浅水空間の機能評価のためのモデル構築と実際の評価〉浅水空間の創出による水域環境改善効果を評価するための流動・水底質モデルの改良を行った.具体的にはこれまでの底泥内の有機物分解過程の詳細なモデルに対し,底泥に吸脱着する無機態の機構を加え,無機態リンの水域への回帰機構の改良を行った.このモデルを大阪湾の底質に適用し,再現性の向上を確認した.本モデルは世界的には主流の有機物分解モデルに対し,吸脱着を重視するモデルを組み合わせたことになり,事実上基礎方程式系の見直し(新提案)にもつながる.〈浅水空間の社会的インパクトの定量化手法の検討〉初年度に構築した経時変化に対応できる沿岸陸域における動学的環境応用一般均衡モデルを拡張し,流動水質モデルと同時に計算できる長期連動モデルを構築した.これにより,従来は総量規制の経済学的影響と水質への影響を別々に評価できるのみであったが,本モデルでは,海域における水質指標の変化に応じて総量規制を動的に変化させることが可能になった.解析結果の一例として,高度経済成長期を通じて,湾奥部の表層CODを3mg/1以下にするためには陸域負荷を252(t/day)以下にする必要があり、累計5.3兆円の経済損失が生じると予測された.本モデルの構築により,浅水空間の創出による直接的経済学的効果とまたそれがもたらす総量規制の緩和による経済的損失の減少量を推計することが可能となり,浅場空間の創出が陸域空間全体へもたらす効果として,評価することが可能となる.昨年構築した,流動水質モデルと経済モデルが同時に進行する動学(非定常)モデルについて改良を行った.本年度においては環境規制の経済的波及効果が成長率に影響するよう,また,汚濁負荷総量規制により負荷の大きい産業から負荷の小さい産業へと移行する経済構造の変化を予測できるよう,経済モデルの改良を行った.また,流動・水質の両モデルについても精度向上の検討を行った.結果の一例を示すと,大阪湾奥部の表層COD濃度に5mg/Lという環境基準値を設け,それを超過しないように近畿地域におけるCOD発生量を規制するには,1963年において上限約14万t,70年において上限約14.3万tの負荷量を許容することができると算定された.この上限値を基に,規制を加えた場合,2005年度における実質生産額の変化は約430億円であった.さらに,浅場として干潟,特にその浄化機能にのみ着目し,干潟を新たに造成した場合の,海域における水質改善効果と陸域における経済効果を推定した.干潟は,陸域からの負荷を十分に活用できるよう,淀川および大和川河口に225haの干潟を造成する(90年に造成)こととし,その浄化能を水質モデルに付加して数値計算を行った.

水質計算結果より,この干潟の設置は90年以降の汚濁負荷を19%減少させることと同様の効果を持つと推定された.また,この19%分の負荷を環境規制として新たに加えた場合,経済損失は10年間で4千億円を超え,想定される造成・維持コスト(約800億円)を上回る.以上のような結果から,総量規制より経済的にも優れた浅水空間の創造が可能な時期と適切な配置がある可能性が示され,本モデルの構築により包括的な評価が可能になったと言える.本研究では,流動水質モデルと経済モデルの統合化を主目的としたために,パラメータの設定などには改良の余地があり,今後も推定精度の向上を図る予定である.底質モデルに対する感度解析的検討については十分に実施できなかった一方で,社会的インパクトの定量的評価手法の構築においては,当初の予定以上に進展し,水環境モデルと経済・社会モデルを結合した長期間連動モデルの構築まで到達したため24年度が最終年度であるため、記入しない。昨年+分でなかった底質モデルの感度解析的精度検証について,追加の現地調査および室内実験を実施し,さらに,本年度においてはより広範な水域の水底間のやりとりを把握するため,大阪湾西部海域まで調査海域を拡大して実施する.また,水環境・経済社会長期連動モデルにより,浅水域の創出が産む社会的インパクトの評価を,浅水域の創出によって減ぜられる総量規制の量とそれによる経済的損失の減少効果を定量的に把握する.また,これらにより浅水空間の創出による包括的評価手法を提案する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
HOX関連白血病における15-PGDHによる白血病幹細胞制御機構の解明

MLL白血病を含むHOX関連白血病において、MEIS1は自己複製、分化抑制、細胞周期を調節して白血病幹細胞の維持に重要な役割を果たしている。我々はMEIS1によって誘導されると共に白血病幹細胞特異的に高発現している遺伝子として15-PGDHを同定した。15-PGDHはプロスタグランジン分解酵素として知られているが、白血病における報告はなく、その役割は不明である。15-Pgdhを強制発現させるとHoxA9白血病マウスの発症期間は短縮し、白血病幹細胞の頻度も著しく増加することから、白血病幹細胞の自己複製の維持に重要な役割をしていると考えられる。興味深いことに、15-PGDHの白血病発症に関わる機能は既知の酵素活性によるものではないこと、15-PGDHはMEIS1の白血病発症における一部機能を代替することも見出している。本研究は、15-PGDHによる白血病幹細胞の制御機構の解明を通じて、白血病幹細胞を標的とした新規治療法の開発への研究基盤を確立することが目的である。本年度は、Meis1欠損マウス由来の胎児肝細胞を用いたMLL-AF9による形質転換アッセイを用いて、(1)Meis1の標的遺伝子として知られているFlt3とc-Mybが白血病発症においてMeis1の機能を代替しないこと、(2)白血病幹細胞の維持に重要なWnt/beta-catenin経路は、Meis1/15-Pgdhによる白血病幹細胞の誘導機構において関与していないことを明らかにした。現在、15-Pgdhによる白血病幹細胞の未分化性維持および自己複製能に必須な経路やその制御に関与する遺伝子を同定するために、15-PgdhノックダウンさせたMLL白血病細胞を用いてRNA-seqによる網羅的遺伝子発現プロファイリング解析を進めている。当初の計画どおり、マウスやヒト患者検体を用いた多くの実験結果から、15-PGDHはMLL白血病を含むHOX関連白血病において、自己複製、分化抑制、細胞周期を調節して白血病幹細胞の維持に重要な役割を果たしていることを証明することができた。また、15-PGDHによる白血病幹細胞の制御機構は、Wnt/beta-catenin経路とは別の機構によるものであることが明らかとなり、未知のメカニズムを解明するため、現在、次世代シークエンサーを用いた網羅的遺伝子発現プロファイリング解析の準備を進めている。次世代シークエンサーを用いた網羅的遺伝子発現プロファイリング解析を進め、15-PGDHによる白血病幹細胞の維持/制御に必須な経路やその制御に関与する遺伝子を同定したい。また、同定した分子経路に関与する因子の阻害剤が入手可能な場合、MLL-AF9白血病細胞に阻害剤を加えることにより、細胞増殖に変化が認められるかを検証する。さらに阻害剤投与による白血病マウスのin vivo効果の評価を行い、新しい標的治療法へ応用できるよう発展させたい。MLL白血病を含むHOX関連白血病において、MEIS1は白血病幹細胞に必須な制御因子である。我々はMEIS1によって誘導されると共に白血病幹細胞特異的に発現している遺伝子として15-PGDHを同定した。15-Pgdhを強制発現させるとHoxA9白血病マウスの発症期間は短縮し、白血病幹細胞の頻度も著しく増加するという実験結果を得ており、白血病幹細胞の自己複製の維持に重要な役割をしていると考えられる。本年度は、主に患者検体由来のMLL白血病細胞を用いた実験を行ない、(1)MLL白血病ではヒト白血病幹細胞濃縮分画であるCD34+CD38-細胞特異的に15-PGDHが高発現しているが、MLL以外の白血病ではほとんど発現していない。(2)shRNAにより15-PGDHをノックダウンしたところ、コロニー形成能が著しく減少し、白血病細胞の形態は未分化な細胞から最終分化した細胞に変化していた。(3)15-PGDHをノックダウンさせたMLL白血病細胞を免疫不全(NSG)マウスへ異種移植したところ、白血病を再構築しなかった。一方、MLL以外の白血病細胞ではマウスに白血病を再構築した、という結果を見出した。このことから、15-PGDHはヒトMLL白血病の発症および維持においても必須であることが明らかとなった。我々は、15-PGDHの白血病発症に関わる機能は既知の酵素活性によるものではないことを見出しており、今後、未知の機能の解明を進めていきたい。当初の計画どおり、患者検体由来のMLL白血病細胞を用いて、15-PGDHが白血病の発症に重要な役割を果たしていることをin vitroおよびin vivoで証明できた。プロスタグランジンE2はCOX-2により正に制御され、15-PGDHにより負に制御されている。今回、COX-2をMLL白血病細胞に強発現させても細胞増殖やコロニー形成能に変化が見られないことも確認することができ、15-PGDHの白血病発症に関わる機能は酵素活性によるものではないことを示唆する新たな証拠を見出している。

15-Pgdhを強制発現させるとHoxA9白血病マウスの発症期間は短縮し、白血病幹細胞の頻度も著しく増加することから、白血病幹細胞の自己複製の維持に重要な役割をしていると考えられる。興味深いことに、15-PGDHの白血病発症に関わる機能は既知の酵素活性によるものではないこと、15-PGDHはMEIS1の白血病発症における一部機能を代替することも見出している。本研究は、15-PGDHによる白血病幹細胞の制御機構の解明を通じて、白血病幹細胞を標的とした新規治療法の開発への研究基盤を確立することが目的である。本年度は、Meis1欠損マウス由来の胎児肝細胞を用いたMLL-AF9による形質転換アッセイを用いて、(1)Meis1の標的遺伝子として知られているFlt3とc-Mybが白血病発症においてMeis1の機能を代替しないこと、(2)白血病幹細胞の維持に重要なWnt/beta-catenin経路は、Meis1/15-Pgdhによる白血病幹細胞の誘導機構において関与していないことを明らかにした。現在、15-Pgdhによる白血病幹細胞の未分化性維持および自己複製能に必須な経路やその制御に関与する遺伝子を同定するために、15-PgdhノックダウンさせたMLL白血病細胞を用いてRNA-seqによる網羅的遺伝子発現プロファイリング解析を進めている。当初の計画どおり、マウスやヒト患者検体を用いた多くの実験結果から、15-PGDHはMLL白血病を含むHOX関連白血病において、自己複製、分化抑制、細胞周期を調節して白血病幹細胞の維持に重要な役割を果たしていることを証明することができた。また、15-PGDHによる白血病幹細胞の制御機構は、Wnt/beta-catenin経路とは別の機構によるものであることが明らかとなり、未知のメカニズムを解明するため、現在、次世代シークエンサーを用いた網羅的遺伝子発現プロファイリング解析の準備を進めている。今後は15-PGDHのMLL白血病発症に関わる未知の機能の解明を進めていく。具体的には、15-Pgdhの白血病発症に必須な責任領域を同定していきたい。さらに15-PgdhノックダウンさせたMLL白血病細胞を用いてRNA-seqによる網羅的遺伝子発現プロファイリング解析を行い、15-Pgdhによる白血病幹細胞の未分化性維持および自己複製能に必須な経路やその制御に関与する遺伝子を同定したいと計画している。次世代シークエンサーを用いた網羅的遺伝子発現プロファイリング解析を進め、15-PGDHによる白血病幹細胞の維持/制御に必須な経路やその制御に関与する遺伝子を同定したい。また、同定した分子経路に関与する因子の阻害剤が入手可能な場合、MLL-AF9白血病細胞に阻害剤を加えることにより、細胞増殖に変化が認められるかを検証する。さらに阻害剤投与による白血病マウスのin vivo効果の評価を行い、新しい標的治療法へ応用できるよう発展させたい。
ボルト締結体の疲労破壊に関する安全設計指針の確立

本研究では,様々な荷重を受けるボルト締結体の疲労設計法の確立を目的として,まず軸直角方向繰返し荷重を受けるボルト締結体の設計法の確立を行いました.次に,軸方向と軸直角方向の繰返し荷重が,ボルト締結体に重畳して作用する場合の試験装置を開発し,疲労試験を行いました.現在,その疲労設計法の確立を行っている段階です.また,ISOとJISで異なる乗用車ハブボルトを締結するナット形状が,疲労特性に及ぼす影響についても検討しました.本研究では,様々な荷重を受けるボルト締結体の疲労設計法の確立を目的として,まず軸直角方向繰返し荷重を受けるボルト締結体の設計法の確立を行いました.次に,軸方向と軸直角方向の繰返し荷重が,ボルト締結体に重畳して作用する場合の試験装置を開発し,疲労試験を行いました.現在,その疲労設計法の確立を行っている段階です.また,ISOとJISで異なる乗用車ハブボルトを締結するナット形状が,疲労特性に及ぼす影響についても検討しました.本研究の最終的な目的は,これまで十分な研究が行われていなかった軸直角方向振動を受けるボルト締結体の疲労破壊の問題に対して,ボルト締結体の疲労強度を予測し,安全設計の指針を確立することです.平成22年度の研究実施計画は,主として「ボルト締結体を設計する上で必要な各種締結パラメータが,ボルト締結体の軸直角方向疲労強度に与える影響」の明確化を行うことでした.この計画に関しては概ね終了しましたが,当初予定の4項目の締結パラメータの内に1項目について実験が完了できませんでしたので,その項目については,23年度に実験する予定です.なお,当初23年度に計画していた「軸直角方向振動を受けるボルト締結体の見かけの疲労強度予測法」については,その基本的な手法を22年度に前倒して確立し,その成果は日本機械学会論文集に掲載されました.また22年度に,23年度に実施予定の「軸方向振動と軸直角方向振動を同時に受けるボルト締結体の疲労試験」に用いる実験装置を設計・製作しました.ここで,「軸方向振動と軸直角方向振動を同時に受けるボルト締結体の疲労強度に関する実験」は,これまでの軸直角方向振動のみによる疲労試験から,より実問題に則した問題を取扱うための基礎的な試験であり,本研究の最終目標である「あらゆる荷重形態が作用したボルト締結体の疲労設計の確立」に向けての実験です.なお,この多軸振動を同時に受けるボルト締結体の疲労強度に関する研究は,これまでほとんど行われておらず,本研究で得られる結果は,ボルト締結体の信頼性設計に対して極めて有用なデータとなります.さらに,自動車用ホイールに用いられるテーパナットを用いたボルト・ナット締結体についても実験を行っており,この実験は,23年度まで継続して行います.以上の結果から,22年度は概ね計画通りの実績を得ることができました.また22年度に提案した「軸直角方向振動を受けるボルト締結体の見かけの疲労強度予測法」では,軸直角方向振動を受けるボルト締結体の新たな疲労設計指針を示すものであり、大変有益な成果と考えています.本研究の目的は,自動車用ホイールハブボルトや,様々な振動を受ける各種機械構造物の締結部のように,多軸振動(ボルトの軸方向振動と軸直角方向振動)にさらされるボルト締結体に対して,ボルト締結体の諸条件が疲労破壊に与える影響を調査し,多軸振動を受けるボルト締結体の設計手法を確立することです.また,ボルト締結体の安全設計を支援する「ボルト締結体の疲労設計プログラム」を開発することを目標としています.本研究では,初年度の平成22年度に,これまで確立されていなかった「軸直角方向振動を受けるボルト締結体の設計法」を確立しました.平成23年度は,平成22年度内に部品のみ製作した「軸方向振動と軸直角方向振動を同時に受けるボルト締結体の疲労試験装置」の組立・調整を行い,多軸振動を受けるボルト締結体の疲労試験を行う予定でしたが,予備実験において多軸振動の干渉の影響を取り除くことができないことが判明したため,実験装置の設計変更を行いました.したがって,多軸振動を受けるボルト締結体の疲労試験については,当初の予定から若干遅れてしまいました.しかし,装置改良と並行して行っていた「自動車用ホイールナットの形状がハブボルトの疲労強度に及ぼす影響」については,十分な結果を得ることができました.この研究では,自動車用ホイールナットとしてJISに規定されているテーパ座ナットと,ISOに規定されているフランジ座付ナットを用いて,ナット形状がボルトの疲労強度に与える影響を実験とFEM解析により調査しました.その結果,フランジ座付ナットを用いた方がハブボルトの見かけの疲労強度を低下させることが分かりました.平成24年度は,この成果とこれから実施する「多軸振動を受けるボルト締結体の疲労試験」の結果をもとに,多軸振動を受けるボルト締結体の設計手法を確立します.また,「ボルト締結体の疲労設計プログラム」の開発も行う予定です.本研究では,常に振動にさらされる機械構造物において,多軸振動(ボルトの軸方向・軸直角方向振動)を受けるボルト締結体の疲労特性について調査を行い,ボルト締結体の安全設計手法の確立を目的としています.また本研究成果に基づいた「ボルト締結体の疲労設計プログラム」の開発を目標としています.本研究では,初年度である平成22年度に,これまで確立されていなかった「軸直角方向振動を受けるボルト締結体の設計法」を確立しました.

また平成23年度には,「軸方向振動と軸直角方向振動を同時に受けるボルト締結体の疲労試験装置」を設計開発しましたが,実験装置の改善が24年度まで時間を要したため,23年度内には本格的な実験は行えず,この点については当初の予定からは若干遅れを生じました.しかし,並行して行っていた「自動車用ホイールナットの形状がハブボルトの疲労強度に及ぼす影響」については十分な結果を得ることができ,平成24年度に論文掲載までを行いました.平成24年度は,実験装置の再改修のために実験開始が遅れましたが,「軸方向振動と軸直角方向振動を同時に受けるボルト締結体の疲労試験」を行いました.実験は,まずボルト締結体に軸直角方向振動のみが作用した場合について行い,次に軸直角方向荷重と軸方向荷重が同位相で作用した場合,軸直角方向荷重と軸方向荷重が1/4位相ずれて作用した場合の3条件で行いました.その結果,軸直角方向振動のみでは疲労破断しない軸直角方向振動であっても,軸方向荷重がボルト締結体に重畳して作用する場合,疲労破断することが分かりました.また,軸直角方向荷重に軸方向荷重が同位相で作用した場合は,位相が1/4ずれた場合に比べて,見かけ上の疲労強度は低下することも分かりました.現在,「軸方向振動と軸直角方向振動を同時に受けるボルト締結体の設計支援プログラム」の開発は現在進めている段階です.平成23年度に実験装置を完成させ,「多軸振動を受けるボルト締結体の疲労試験」を行って,その御疲労特性を明らかにする予定でしたが,実験装置の構造に不具合が見つかり,最終的には実験装置の設計変更,再製作を行いました.そのため,この実験に関しては,若干遅れぎみとなりましたが,その他の実験や解析を総合すると,研究全体としてはおおむね予定通りと判断しています.24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,まず昨年度に製作した多軸振動を受けるボルト締結体の疲労試験機を用いて,軸方向振動と軸直角方向振動が同時に作用した場合のボルト締結体の疲労試験を行って,その疲労特性を明らかにするとともに,並行してFEM解析を行うことで理論的裏付けを行います.その後,ボルト締結体の安全設計を可能にするための"ボルト締結体の疲労設計支援プログラム"の開発に着手します.したがって本年度の研究では,まず多軸振動を受けるボルト締結体の疲労試験とそのFEM解析を主体的に進めることになります.本実験装置は,昨年度当初に組立てた装置に不具合をきたしたために,試行錯誤を繰返してほぼ1年間をかけて改良を行いました.それゆえ,今後も若干の修正を行う可能性もあります.したがって本年度の申請物品費は,実験装置の調整と改良および試験片となるボルトの購入と製作充てたいと考えています。また多軸振動を受けるボルト締結体の疲労試験では,ボルト締結体のすべての締結パラメータが疲労強度に及ぼす影響を明らかにしなければなりませんが,まずはM10のボルトのみを用いて,ボルト締結体のグリップ長さ(ボルト座面からナット座面もしくは雌ねじと噛合う第1ねじ部までの締結長さ)が疲労強度に与える影響を中心に調査します.
解析関数の値分布論とその微分方程式への応用,並びにその関連分野の研究

(代表者加藤)2.分担者の立川は,変分法と時間離散化スキームを組み合わせた方法(離散的勾配流の方法)によって,双曲型偏微分方程式(∂^2u)/(∂t^2)=(J-(u)のEuler-Lagrange方程式)(但しFは変分汎関数)の解の構成及びその漸近挙動について研究し,東北大学長澤壮之氏と共同で強ダンピング項を持った非線形双曲型偏微分方程式系の弱解を構成し,その弱解が指数減衰することを示した。3.分担者の小野は,静岡大学の共通教育科目の中でも,学際的なカリキュラムとして,(主として.3,4年次に開講)優れた実績を持つ綜合科目において,「形を考える」を担当(数人で分担)する機会を得て,「折り紙」についてまとめてみた.まず,歴史的な事実を概観した後,創作折り紙の現状及び折り紙の幾何学的側面を考察し,ユークリッド幾何の作図では不可能な角の三等分が折り紙の手法では可能となる事等,興味ある視点が多々ある.(代表者加藤)2.分担者の立川は,変分法と時間離散化スキームを組み合わせた方法(離散的勾配流の方法)によって,双曲型偏微分方程式(∂^2u)/(∂t^2)=(J-(u)のEuler-Lagrange方程式)(但しFは変分汎関数)の解の構成及びその漸近挙動について研究し,東北大学長澤壮之氏と共同で強ダンピング項を持った非線形双曲型偏微分方程式系の弱解を構成し,その弱解が指数減衰することを示した。3.分担者の小野は,静岡大学の共通教育科目の中でも,学際的なカリキュラムとして,(主として.3,4年次に開講)優れた実績を持つ綜合科目において,「形を考える」を担当(数人で分担)する機会を得て,「折り紙」についてまとめてみた.まず,歴史的な事実を概観した後,創作折り紙の現状及び折り紙の幾何学的側面を考察し,ユークリッド幾何の作図では不可能な角の三等分が折り紙の手法では可能となる事等,興味ある視点が多々ある.
消滅に瀕した日本語方言に関する総合的研究

1.総括班会議等に出席して意見を交換した。また調査研究の内容について「日本」班の各研究班間の連絡調整を行った。2.重要地点(海外:中国延吉市/日本:那覇・宮古島・八重山・南大東島など)においてフィールドワークを実施し、そのデータを整理しつつ検討した。そして、以下の報告を作成した。「中国朝鮮族の日本語談話資料」(中国延辺地域における日本語運用について記録したもの)「The Study of Grammar in Luchuan」(首里方言に焦点をあてて琉球語の文法について記述したもの)「琉球・宮古(平良)方言の文法基礎研究」(宮古島方言の文法について記述したもの)「琉球・八重山(与那国)方言の文法基礎研究」(八重山方言の文法について記述したもの)「秋田県由利方言の用言の活用」(秋田県由利郡鳥海町における用言の活用体系を記述したもの)3.方言消滅の状況を明らかにし、その研究の重要性についての啓蒙活動をした。真田信治『方言の日本地図』(講談社+α新書)・日本方言の分布パターン・地図で楽しむ各地方言の旅・方言の底力を信じつつ1.総括班会議に出席して意見を交換した。また、調査研究の内容について、「日本」班の計画研究(8班)・公募研究(2班)のそれぞれの間の連絡調整を行った。2.重要地点(富山市・福岡市・都区内)において、準備的なフィールドワークを実施し、その状況を整理しつつ検討した。3.「日本」班としての予備的調査の結果を報告書にまとめ出版した。目次(抄出)は以下の通り。・消滅する方言語彙の緊急調査研究-2000年度の調査項目-(小林隆・篠崎晃一)・危機的状況にある日本本土諸方言アクセントについて(中井幸比古)・八丈方言の現状といくつかの文法現象について(金田章宏)・甑島方言の音声の特徴について-概説と語彙資料集-(木部暢子)・琉球語のなかの危機言語(かりまたしげひさ)・与論島東区方言の漁業語彙(高橋俊三・菊千代)・台湾日本語研究の目的と質問例(宮島達夫)・パラオにおける日本語残存の実態・報告書:序章-(渋谷勝己)1.総括班会議等に出席して意見を交換した。また、調査研究の内容について、「日本」班の各研究班間の連絡調整を行った。2.重要地域(秋田県・富山県・沖縄県)において、補完的なフィールドワークを実施し、その資料を整理・分析して、報告を作成した。「秋田県鳥海町方言の談話資料」「越中五箇山利賀方言の談話資料」「琉球・八重山方言の文法」3.特徴的な事象が存在している地域を対象に、これまで蓄積されてきたその方言の記述を総合的に検討した。次のものは、その成果の一環である。真田信治編『百年前の越中方言』(桂書房)4.方言消滅の状況を明らかにし、その研究の重要性についての啓蒙活動をした。真田信治『方言は絶滅するのか-自分のことばを失った日本人-』(PHP新書)1.総括班会議等に出席して意見を交換した。真田信治『方言の日本地図』(講談社+α新書)・日本方言の分布パターン・地図で楽しむ各地方言の旅・方言の底力を信じつつ
ミニマルインターベンションを可能とする根管修復法の確立

象牙質に対する支台築造レジンの接着性に関する検討を行った。光強度が歯質接着性に及ぼす影響について歯面処理後の象牙質の表面自由エネルギーの算出および剪断接着試験を行って検討した結果,光強度の低いもので接着強さは低くなる傾向を認めた。また,表面自由エネルギーの観点からは,光強度の高いもので,表面自由エネルギーは低下する傾向を認めた。根管治療後の失活歯に対し,ミニマルインターベンションの概念に基いた歯質の可及的な保存を目指したコンポジットレジンによる直接支台築造法が着目されている。そこで,接着界面で生じている現象についてその反応性および接着性を明らかにすることで,直接支台築造法における根管内象牙質への予知性の高い臨床術式の確立を目指すこと目的とする。根管内象牙質への予知性の高い臨床術式の確立の為には,根管内象牙質に対する反応性,接着強さの変化の有無に関する検討が必要である。そこで,支台築造用レジンを用いて,アドヒーシブおよび支台築造用レジンに対する可視光線照射器の光強度が接着強さに及ぼす影響について検討を行うとともに,象牙質と支台築造用レジンに採用されているアドヒーシブとの反応性を確認するために,表面自由エネルギーを算出することで評価した。その結果,コア用レジンの象牙質に対する接着強さは,いずれのアドヒーシブにおいても,光強度の上昇に伴って,有意に向上する傾向を示した。コア用レジンに付属するアドヒーシブの表面自由エネルギーは,光強度の上昇にともなって,有意に低下する傾向を示しました。一般に,原子結合が強く安定した物質は,表面自由エネルギーが低く,界面活性が低いとされていることから,アドヒーシブに対する光強度が上昇するのに伴って,アドヒーシブの重合硬化反応が進行したことで,表面自由エネルギーが低下した可能性が考えられた。また,表面自由エネルギーを構成する各成分で比較すると,いずれのアドヒーシブにおいても分散成分が支配的であり,光強度の違いによる影響は認められなかった。一方,双極子成分および水素結合成分においては,光強度の上昇に伴って,有意に低下する傾向を示した。歯冠崩壊が著しい失活歯症例においては,印象採得後にメタルを用いた支台築造が用いられている。この支台築造は,間接修復法で行われることが多く,そのために便宜的な歯質の削除も必要となっていた。また,メタルを用いた支台築造では,歯質への接着性を持たないセメントを用いることもあり,その適合性によっては応力集中によって歯根破折などが引き起こされることもあった。そのため,可及的に歯質を保存することによって,歯の延命を図る修復法の確立が望まれていた。そこで,金属と比較して歯に近い物性を有し,歯質の削除量が比較的少なく,さらに残存根管歯質の構造的な強化を目指して,これまで歯冠修復材で蓄積された接着技法を応用した直接法レジン支台築造が注目されているものの,これら支台築造用レジンの根管内象牙質に対する接着機構に関しては,歯冠部修復用レジンのそれを応用したものであり,より有機質コラーゲンに富んだ象牙前質を含んだ髄腔内象牙質に対する接着性に関しては,ほとんど解明されていないのが現状である.根管内象牙質への予知性の高い臨床術式の確立の為には,根管内象牙質に対する反応性,初期および長期における物性および接着強さの変化の有無に関する検討が必要である。そこで,支台築造用レジンを用いて,初期の接着強さおよび物性を測定,および弾性率を用いて検討。また,根管内象牙質と支台築造用レジンに採用されているアドヒーシブとの反応性を確認するために,根管内象牙質とアドヒーシブの混和物のpH測定と,反応性生物のEDX分析を行うことを企画した。現在においては,初期の接着性の評価および次年度に企画していた電子顕微鏡観察における接合界面の評価の一部は終了している.メタルを用いた支台築造は,間接修復法で行われることが多く,そのために便宜的な歯質の削除も必要となるだけでなく,歯質への接着性を持たないセメントを用いることもあり,応力集中によって歯根破折などが引き起こされることもあった。そこで,金属と比較して歯に近い物性を有し,歯質の削除量が比較的少なく,さらに残存根管歯質の構造的な強化を目指して,これまで歯冠修復材で蓄積された接着技法を応用した直接法レジン支台築造が注目されている.根管内象牙質への予知性の高い臨床術式の確立を目的として,根管内象牙質に対する反応性,初期および長期における物性および接着強さの変化の有無に関する検討が必要である。そこで,支台築造用レジンを用いて,初期の接着強さおよび物性を測定,および弾性率を用いて検討することを企画した。

現在においては,初期の接着性の評価および次年度に企画していた電子顕微鏡観察における評価は終了している本年度企画していた超音波の測定およびpHの測定に関しては行えなかったものの,次年度企画していた接合界面の評価は既に終了していることから,研究はおおむね順調といえる.1)接着強さ試験:接着強さは,被着面に支台築造用レジンを接着させる。37 °C精製水中に24時間保管した後に,疲労加速試験機を用いて,サーマルサイクルを負荷する。接着強さの測定は,インストロン万能試験機を用いて,その接着強さの測定を行う。また,接着強さを測定した試片については,走査電子顕微鏡を用いて詳細な破壊形式の判定を行う。2)弾性率の測定:サーマルサイクルを負荷した支台築造用レジンに対する弾性率の測定は,パルスレシーバーを用い,音響レンズ前面に先端直径3 mmの超音波収束機構を有するコーン状チップを接続して行う。このチップ先端を試片に接触させ,試片中を伝播する送信波と反射波との時間的な差を求め,得られた値と理論式とから音速,音響インピーダンス,ポワソン比および弾性率を求め,劣化状況と測定された超音波特性および接着耐久性との関連性について検討を行う。3) pHの測定:根管内象牙質として根管壁より1.5 mmの深さまでの象牙質のみとし,これを微細粉砕機(ワンダーブレンダーWB-1,大阪ケミカル,現有)を用いて粉砕しパウダー状にする。この象牙質粉末を支台築造用レジンに付属するアドヒーシブおよび蒸留水で混和し,この混和物のpHを経時的に計測することによって,アドヒーシブと象牙質との反応性について検討する。さらに,生成された反応物に対してはEDX分析を行って詳細な検討を行う。今後の研究を遂行するために必要な研究費としては,接着耐久性試験にかかる材料費の購入資金が必要である.すなわち,被着体となるウシ歯および支台築造用レジン接着システム,さらに接着試験の試料の作製に必要なモールドなどの消耗品である.また,歯台築造用レジンと歯質の接合界面の電子顕微鏡観察に必要な研磨材および試料を包埋するために必要な樹脂材などの物品も購入する.さらに,超音波およびpHの測定のためにも必要な消耗品を購入するための予算を申請する.
日本列島を挟む2定点での海洋生態系変化と微量元素循環の相互作用に関する研究

日本海と西部北太平洋にそれぞれ観測定点を設けて、セジメントトラップという観測機器を海中に設置、数年に亘って、海洋の表層から深層に向かって沈降移動する粒子(マリンスノー)の量とその化学成分を測定した。両観測点ともに、粒子量は春季に多く、冬季に少なかった。化学成分は、粒子が多い時期には、珪藻の殻成分である生物起源ケイ酸塩(オパール)が多く、少ない時期は陸起源のアルミノケイ酸塩の割合が増えた。日本海での化学成分の15年間の経年変化から、生物起源粒子に比べて陸源成分の深層への輸送過程の変化が顕著であることが示唆された。西部太平洋と日本海の海洋環境を比較する為に、(1)2定点(北緯44度、東経155度:水深5200mと北緯41度,東経138度:水深3600m)に平成18年5月に設置したセジメントトラップ係留系を計画通りに19年5月に回収して、それぞれの地点で一年間2層約一ケ月毎の沈降粒子試料を得た。また、(2)引き続き一年間の試料を採取するために、同じ地点に係留系を再設置した。(3)粒子の主成分・微量元素分析を担当する分担者間で、標準試料を用いて、相互検定を実施した。(4)採取した沈降粒子をろ紙上に集め、乾燥して重量を測定した。西部太平洋の観測点では、(1)6月から7月に大きな沈降粒子束が観測され、その主成分は生物起源のオパールであった。この時の微量金属成分を分析して生物生産との関連を明らかにする予定である。日本海の試料については、今年度の試料は放射性成分の計測のために保存しておき、まず、既存の試料の化学分析を開始した。(2)沈降粒子に含まれる有機炭素について、放射性炭素同位体比を測定した。有機炭素の「見かけの年齢」を示すデルタ値は、-130+1パーミルで、東部日本海盆の深層における沈降有機炭素のうち、約半分が周辺から集められたものであると推測した。(3)1999年2000年の観測において、2000年3月に大きな粒子束が観測された。オパール粒子束が極大であり珪藻ブルームと考えられる。(4)また、この時、一つ前の観測期間である、2月の試料のMn/Alが極小値を示し、黄砂の供給が示唆された。(5)それに比べて、Fe/Al比が年間を通してほぼ一定であることが明らかになった。これは、関係者の間で課題となっている、鉄の供給と生物生産との関係を考えるうえで、重要な事実である。西部太平洋の定点(44°00' N155°00' E :水深5200m)において、平成19年5月に設置したセジメントトラップ係留系を計画通りに平成20年5月に回収した。一年間、2層において約1ヶ月毎の沈降粒子を得た。また、日本海の定点(41°00' N138°00' E:水深3600m)に平成19年5月に設置したセジメントトラップ係留系を計画通りに平成20年5月に回収して、一年間2層約一ヶ月毎の沈降粒子試料を得た。引き続き一年間の試料を採取するために、同じ地点に係留系を再設置した。得られた試料は、ろ過、乾燥の後、重量を測定して分析に供した。日本海において、海洋環境と沈降粒子の化学成分の変化を明らかにするために、既存の1999年から2001年の試料の化学分析を行い、1984年9月に日本海東部で実施したセジメントトラップ実験(40°49' N138°41' E : Masuzawa, et.al., 1989)の結果と比較した。さらに、日本海盆東部(42°28' N138°30' E)と大和海盆(39°30' N 136°30' E)で得たデータも使用した。全粒子束の他に、主に水深1km層のトラップで得られた化学成分のデータを用い、t-検定(有意水準5%)によって「15年間の経年変化」の有無を判定した。全粒子束、生物起源元素の濃度、Fe/Al比やSc/Al比には系統的な変化が見られなかった。Ca/Al比はわずかに増加した、Sr/Al比やBa/Al比は有意に減少した。La/Al比は減少傾向を示した。また、Mn/Al比、Co/Al比、およびZn/Al比のいずれも有意に減少した。これらの結果から、1.生物起源粒子の変化に比べ、陸起源成分変化がより顕著であること、2.アジア大陸起源粒子の構成比が減少した可能性があること、3.沿岸域から海盆内部への粒子輸送過程が変化したことなどが示唆された。

日本海での微量元素の挙動について、海洋における輸出生産のプロキシとして注目されているバリウム(Ba)について調べた。日本海盆南東部(41°01'N,138°00'E;水深3623m)の深さ1460mと3570mにセジメントトラップを設置して沈降粒子試料を採取した。全粒子束は、上層・下層ともに、夏から秋にかけて極小(上層:22mg/m^2/day、下層:33mg/m^2/day)となり、冬から春(2月から4月ごろ)にかけて極大(上層:407mg/m^2/day、下層:283mg/m^2/day)が見られた。オパール粒子束は上層・下層ともに3月から4月にかけて大きかった。過剰マンガン(Ba_<xs>、陸源成分を除いた部分)束は,8月から11月にかけて低く(上層:9-23μg/m^2/day,下層:10-24μg/m^2/day),上層は3月,下層は3月から4月に極大が観測され(上層:145μg/m^2/day,下層:78-85μg/m^2/day),ほぼ全ての期間で上層が上回っていたが,9から10月にかけては差が殆どなかった。沈降粒子中のMn_xs(陸源成分を除いた部分)は沿岸堆積物から溶出したMnが主な起源である。このためMn_<xs>は大陸棚や大陸斜面からの粒子の水平輸送の指標となることが知られている。Mn_<xs>,とBa_<xs>の粒子束との関係をみたところ、上層と下層共に、正の相関(上層でR=0.97,下層でR=0.96)を示した。すなわち、バリウムは表層での生物活動によって生物粒子に取り込まれる、そののち、分解して再溶出した部分がMnとともに、水平的に循環していることを示唆している。人為起源の微量金属の海洋への影響について西部太平洋の定点(44°00'N155°00'E:水深5200m)の770mと5100mに設置したセジメントトラップで得た沈降粒子試料中の鉛の同位体から考察した。鉛-206、鉛-207そして鉛-208の精密測定法を確立した後、試料をICP-MS(四重極プラズマ発光分析)で測定した。その結果、770m層では約90%が、5100m層では約80%が人為起源の鉛であることが分かった。そして、同位体比から、その起源は中国都市エアロゾルの可能性が高い事が示唆された。
発達障害児を抱える里親の養育困難に関する実証的研究

社会的養護に携わる里親たちの養育困難に関係して発達障害のある里子の問題が指摘されてきた。本研究は養育困難の状態を把握するため、全国里親会の協力を得て全国アンケート調査を実施した研究である(1862人の養育里親から回答。回収率54%)。調査結果から、発達障害の診断を受けた里子は34.1%、診断はないが発達障害様の傾向を示す里子が多くいることが示唆された。また里親には疲労感が認められ、養育環境の改善を図り里親のwell-beingを実現する支援が喫緊の課題となっている。情報提供の在り方、障害に関係しての研修制度の充実、緊急時の具体的な対応や定期的な訪問など支援態勢の整備が課題となっている。研究課題「発達障害児を抱える里親の養育困難に関する実証的研究」に関する3年間にわたる研究計画にもとづき、1年目の平成26年度は、東京、埼玉、千葉、滋賀、福岡、沖縄各地の里親会の協力を得て、里親に対する面接調査を実施した。合計42名に対し実施した面接調査結果から平成27年度に予定する全国調査のアンケート内容を検討する上での基礎資料を得ることができた。1里子の様子、2養育上のエピソード、3養育困難の背景にある要因(障害、養育環境など)、4必要な支援、5関係機関との協力などについて里親が経験する日常のエピソードに関係して語られた内容を2人のペアで構成した3グループごとに克明に記録した。面接調査は限られた時間内で行うため、事前に里親に対し書面で面接時に尋ねる予定の柱となる内容について予め回答を求めた。その回答をもとに半構造的な面接調査によって内容を具体的に確かめ、深めることに努めた。面接場所は児童相談所、大学等の研究室を会場にして行った。得られた面接記録をメンバー間で共有するためにも、不調に至ったケースも含め、3グループにわかれて実施した面接記録を一定の書式のもとに整理し直し、2月時点で承諾の得られた33ケースについて報告書としてまとめた。その過程で特に里親、里子に対するプライバシーに十分に配慮し、掲載の承諾を里親から得る手続きを慎重に進めた。報告書は研究メンバー以外にも全国里親会にも郵送し、2年目にあたる今年度の全国調査のアンケート調査実施に対し理解を得られるように努めた。発達障害児を抱える里親の養育困難の状況を調べるためアンケート方式で調査を行った。アンケートを作成するにあたって、平成26年度に実施した養育里親に対する面接調査の結果を反映させた。また、平成27年10月に開催された全国里親会、第60回全国大会(鹿児島大会)に参加し、発達障害に関係した分科会(「ネグレクトと発達障害を背景とした、かかわりの困難な子どもへの対応」での報告事例から関連情報の収集を行った。アンケートは、主に1アンケート回答者の属性(性別、年齢、里親歴、養育里親として受け入れた里子数など)、2里子の育ちと養育困難な状況(養育の経過、育てにくさ、学習障害、自閉傾向、ADHD傾向、診断結果の有無など)3里親の状況(身体面、心理面、措置変更への思い、要望)などの質問内容で構成した。なお、質問項目を作成する上で、里親にとって理解しやすい表現で尋ね、その立場にたった回答しやすい問いかけとなるように心がけた。調査票の配布にあたっては、全国里親会、各地の里親会等の協力を得て、平成27年12月末に3450人の養育里親に郵送した。平成28年2月に締め切り、1862人から回答が寄せられた。2月以降、調査票のデータの処理に入り、現在大まかな結果が明らかになりつつあるが、自由記述欄への記入の整理を3月以降からに現在に至るまで継続している。発達障害に関する記述や、養育困難の関連する情報、制度に対する要望などテーマに関係する情報を総合的に分析し考察を進めてきた。2年目の計画であり、テーマに関係して実証的研究のベースになる全国アンケート調査が行えたことが区分の判断になっている。里親会のご協力もあり、3年目に向けた資料を得ることができた。最終年度に当たる3年目の研究は、全国里親会の協力を得て平成27年12月から平成28年1月にかけて実施した全国アンケート調査の結果について分析を行った。養育里親の方々(3450人)にアンケート用紙を配布し、1862人から回答が得られた(回収率54%)。里親子関係や里子の状態などから里親の方々の養育困難の状態を把握し、そのなかに発達障害に関係した問題がどれだけあるのかに焦点を当て検討した。その結果、里親の属性や里子の状態から里親子関係を見る中で、明らかに医師等から発達障害の診断を受けた里子の比率は34.1%であった。しかし、診断を受けていないが発達障害様の状態の傾向を示す里子が多いことも結果として示された。ただし、その原因が障害によるものか、養育されるまでの養育環境にあるのかを区別するのは困難であった。養育困難な状況のなか、身体面のみならず心理面でも疲労感を感じている里親が多くいることも明らかになり、こうした状態にあるにもかかわらず、不調に至らず養育を継続している里親がおられることが推測された。養育困難であってもひたすら里親子関係を豊かにすることに努められている里親のためにも、里親たちの養育環境をよりよくする、里親たちのwell-beingを具現化する支援の必要性があり、アンケートに示された自由記述に、養育する上での願いや要望が種々書かれていた。