hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「選択的」XAFS分光法の開発

X線吸収微細構造(XAFS)分光法は、元素選択性のある局所構造解析法として、いまや確立した手法である。しかし従来のXAFS法にはいくつか欠点がある。その欠点とは、分解能が内殻寿命幅によって決まってしまうこと、そして、異なる化学状態で共存する元素を対象とする場合,平均情報しか得られないことである。本研究は、吸収端近傍のX線発光(共鳴X線非弾性散乱:RIXS)を高精度・高分解能で測定することで、上記の欠点のないXAFS、すなわち「寿命幅による分解能制限がない、状態選別されたXAFS」を得ることと、その方法論を確立することを目的とした。目指すXAFSを、ここでは「選択的XAFS」と呼ぶ。選択的XAFS測定の最大の困難は、微弱な発光(RIXS)を高分解能で測定しなければならないことにある。この難題に挑むべく、昨年度、5枚の円筒面湾曲結晶と2次元位置敏感型比例計数管を組み合わせた高感度・高分解能X線分光器を開発した。本年度は、この分光器に種々の改良を加えつつ、SPring-8においてMn化合物やCu化合物、Dy化合物など、様々な系の選択的XAFSスペクトル測定に挑み、これに成功した。現在までの成果は、原著論文5報と総説1報(印刷中も含む)としてまとめたが、解析進行中のデータもあり、ざらに上乗せが期待される。本研究により、選択的XAFS分光法は現実のものとなり、XAFSの可能性は大きく拡がった。本研究がX線分光学に与えたインパクトは大きく、科学計測振興会賞や分子科学研究奨励森野基金の受賞につながった。すでにいくつかの共同研究もはじまっており、本研究は、当初の目論見をこえて、さらに発展中である。X線吸収微細構造(XAFS)分光法は、元素選択性のある局所構造解析法として、いまや確立した手段である。しかしその欠点のひとつは、対象原子が酸化数や局所的な結合状態が異なる状態で存在する場合、平均化された情報しか得られないことである。この克服法として、上記の違いによる蛍光X線の化学シフトやサテライトの出現を利用して、特定の蛍光X線バンドをモニターしながら励起スペクトルを測定する方法が提案されている。状態選択性がある事から、この方法を選択的XAFS分光法と呼ぶ。XAFSの構造研究における重要性を考えれば、その重大な欠点を解消しうる、この分光法の意義は大きい。しかし選択的XAFS分光の実現にあたっては、蛍光X線の化学シフトの小ささ(約1eV;自然巾は5eV)、そしてサテライト線の信号強度の弱さ(主線の1/10以下)という困難に直面する。このため選択的XAFS分光法は、その意義と可能性は認識されつつも、なお試験的段階に留まっていた。そこで本年度、選択的XAFS分光法における問題点を解消すべく、5枚の円筒面湾曲結晶と2次元位置敏感型比例計数管を組み合わせた高感度・高分解能・波長分散型X線分光器の開発を行った。この分光器は平成14年12月に完成し、試験測定の結果、期待通りの性能が確認された。現在SPring-8にこの分光器を導入し、Mn化合物やDy化合物の選択的XAFSスペクトルを測定中である。分光器の開発と並行して、アメリカのNSLSにおいてXAFSの選択的測定に関する予備実験も行った。その結果、本分光法によれば状態選択だけではなく、通常のXAFS実験では不可避である「自然幅による分解能の制限」にとらわれない、高分解能測定も可能であることが明らかとなった。来年度は、このように当初の目論見を上回る可能性をもった本分光法の完成にむけて実験を続ける予定である。
哺乳動物のHsp40(DnaJ)相同体による細胞機能制御

1.細胞内におけるHsp40およびHsp70の機能を明らかにするために、ルシフェラーゼを発現している細胞(中国ハムスターO23)にヒトHsp70およびヒトHsp40遺伝子を導入し、熱ショックによるルシフェラーゼの失活および失活後の活性回復に対するHsp40とHsp70の効果を検討した。ルシフェラーゼの失活に対しては、Hsp40単独では全く防護効果がみられないが、Hsp70またはHsp70+Hsp40ではほぼ同程度の防護効果がみられた。またルシフェラーゼの失活後の活性回復に対しては、Hsp40単独ではやはり効果がなく、Hsp70単独でもわずかながら効果がみられるが、Hsp70+Hsp40ではさらに強い回復効果が認められた。これは細胞内におけるHsp40/Hsp70の分子シャペロン活性によるものと考えられる。2.ヒトHsp40遺伝子とクローニングしてその遺伝子構造を決定するとともに発現制御機構を明らかにした。ヒトHsp40遺伝子は2つのイントロンに分断された3つのエキソンから構成されており、第一エキソンは進化的によく保存されているJドメインをコードしている。プロモーター領域は転写に必要ないくつかの基本的な塩基配列のほかに、熱ショックエレメント(HSE,heat shock element)も存在している。Hsp40の熱ショックによる誘導はHSE依存的であり、このHSEに熱ショック転写因子であるHSF(heat shock factor)1が結合することも判明した。なおHsp40遺伝子はFISH法によってヒト染色体の19p13.2にマッピングされた。
西南暖地の施設園芸における空気および培土の冷却技術の農業生産への応用

西南暖地の施設園芸における冷却技術の普及を阻む原因が,冷却技術を導入したときの温度効果を定量的に評価する手法や,冷却がもたらす植物生育,収量および収穫物の品質への影響について,生産現場に十分な理解が得られていないことにあるとの観点から,環境制御施設,模擬実験温室および実際の生産現場において施設冷房・冷却を導入した場合の環境観測および植物生体計測に関する検討を行い,冷却がもたらす生産性向上効果について評価した.施設園芸生産において過剰昇温の抑制を目的とした施設冷房が注目され,その効果が期待され続けてきた.しかし,過剰昇温がとくに問題となりうる西南暖地において施設園芸への冷却技術の普及は進んでいない.本研究では,施設園芸における冷却技術の普及を阻む原因が,冷却技術を導入したときの温度効果を定量的に評価する手法や,冷却がもたらす植物生育,収量および収穫物の品質への影響について,生産現場に十分な理解が得られていないことにあるとの観点から,園芸施設において冷却システムを稼動させた際の温度低下を厳密に計測して定量的に評価すること,さらに,その温度低下に対する植物の反応を生理的過程,物質生産,生長,収穫物の収量と品質,収穫後の貯蔵性など様々な面から解析し,冷却がもたらす生産性向上効果について評価することを目的としている.そのため,高度な温度環境計測法の開発・装置化を試みるとともに,環境制御施設,模擬実験温室および実際の生産現場において施設冷房・冷却を導入した場合の環境観測および植物生体計測を実施する.西南暖地の施設園芸における冷却技術の普及を阻む原因が,冷却技術を導入したときの温度効果を定量的に評価する手法や,冷却がもたらす植物生育,収量および収穫物の品質への影響について,生産現場に十分な理解が得られていないことにあるとの観点から,環境制御施設,模擬実験温室および実際の生産現場において施設冷房・冷却を導入した場合の環境観測および植物生体計測に関する検討を行い,冷却がもたらす生産性向上効果について評価した.施設園芸生産において過剰昇温の抑制を目的とした冷房施設が注目させているにもかかわらず、とくに問題となりうる西南暖地において冷却技術の導入が進んでいないことに鑑み,園芸施設内で冷却システムを稼動させた際の温度低下を厳密に測定して定量的に評価し、その温度低下に対する植物の反応を生理的過程・物質生産・生長・収穫物の収量と品質・収穫後の貯蔵性など、様々な面から解析し,冷却がもたらす生産性向上効果について評価することを目的とした.まず、長崎大学を研究拠点として園芸施設内の昇温の様相と冷却効果を計測するための新たな温度計測方法について開発・装置化を検討したが、研究分担者の都合ににより年度途中から九州大学へ研究拠点を移し、園芸施設内で多発する結露や細霧冷房によるセンサ検出部の濡れによる影響の少ないセンサの開発を試作した.ただし,園芸施設を模した環境条件においてこれを試用した場合,ここで発生するきわめて大きな外乱による影響を十分に回避すること,および施設内環境の不均一な環境条件において実験対象植物が直接的に暴露されている環境の質を明らかにすること,等が困難であることが明らかとなった.また,施設冷房により植物周囲の気温が乱高下する条件で光合成速度など各種生体計測を正しく実施する方法を検討し、外乱を回避するいくつかの手法が提唱された.さらに,次年度以降に,植物生産現場における施設冷房の実践とこれによる効果を明らかにするために宮崎大学に試験研究用温室を,琉球大学に光合成・蒸散の沿革監視システム,鹿児島大学および九州大学に収穫物の品質と貯蔵性について検証する分析システムを整備し,、これらが有効に活用できることを確認した.なお、本研究に関する情報の収集と交換を図るため,、研究代表者および研究分担者の間で行き来して議論する他,関連国際学会への参加,国内関連学会における学術研究発表を遂行した.施設園芸生産において過剰昇温の抑制を目的とした施設冷房が注目されているにもかかわらず、とくに問題となりうる西南暖地において冷却技術の導入が進んでいないことに鑑み、園芸施設内で冷却システムを稼動させた際の温度低下を厳密に測定して定量的に評価し、その温度低下に対する植物の反応を生理的過程・物質生産・生長・収穫物の収量と品質・収穫後の貯蔵性など、様々な面から解析し、冷却がもたらす生産性向上効果について評価することを目的とした。まず、前年度に試験的に構築した温度計測法について、センサの構造改良と運用方法の検討を行った。その結果、「従来型温度計測技術の問題点」に関して一定の効果が得られた。さらに、この計測システムを用いて各研究拠点の試験用園芸施設における施設内過剰昇温を把握することを試みたが、施設内温度環境要因と従来型冷却装置の冷却効果に関する評価について十分な成果が得られず、次年度に再試行することとし、「園芸施設に特異的な温度センシングの障害となる事項」に関連してセンサのさらなる改良を行った。次に、九州大学の植物環境調節実験室において園芸施設の過剰昇温および施設冷房の条件を模した環境を再現し、ここで各種園芸作物を生育させて、その環境反応について調べた。その結果、従来型冷却技術を用いた場合、植物の養水分吸収と光合成、生育、収量、収穫物の品質や貯蔵性への影響についてはわずかで、冷却そのものよりも換気による空気の流動や加湿の効果によるものではないかと疑われ、装置の冷却効果をさらに高めて比較を行うことが必要であることが明らかとなった。また、次年度から本格的なフィールド試験を実施するための具体的検討を宮崎大学および琉球大学において試みた。なお、これらの研究成果について農業機械学や土壌物理学等の会合で成果発表し、関連分野の研究者との学術情報交換を行なった。

施設園芸生産において過剰昇温の抑制を目的とした施設冷房が注目されているにもかかわらず,とくに問題となりうる西南暖地において冷却技術の導入が進んでいないことに鑑み,園芸施設内で冷却システムを稼動させた際の温度低下を厳密に測定して定量的に評価し,その温度低下に対する植物の反応を生理的過程・物質生産・生長・収穫物の収量と品質・収穫後の貯蔵性など,様々な面から解析し,冷却がもたらす生産性向上効果について評価することを目的とした.まず,前年度までに試験的に構築した計装を用いて,九州大学の生物環境調節施設,および宮崎大学等の研究拠点に整備した園芸生産施設において,施設内過剰昇温について実測して園芸施設内における園芸作物をとりまく温度環境要因について明らかにするとともに,各種の冷却装置を稼動させて,その冷却効果を定量化し,その冷却方法の評価を試みた.その結果,施設内の日射による温度上昇と細霧冷房による温度降下の様相を明らかにしたが.その一方で局所冷房に関する諸方法の効果については十分な評価に至らなかった.次に,細霧冷房の下にある園芸作物の環境反応について,植物の養水分吸収と光合成,生育,収量,収穫物の品質や貯蔵性への影響の解析を試みた.その結果,過剰昇温を回避することによる植物体温,蒸散への影響を明らかにしたが,光合成などの生理的過程や生育への効果については認められる場合とこれと異なる結果となる場合があり,その作用を普遍化するには至らなかった.また,これまでの各研究拠点の成果を統合し,最終年度に実際的な生産場面での試験研究に展開して取りまとめを行うことがきるよう準備を進めた.なお,これらの成果に基づいて米国園芸学会の年次大会および国内学協会の会合において成果発表し,関連分野の研究者との学術情報交換を行った.施設園芸生産において過剰昇温の回避を目的とした施設冷房が注目されているにもかかわらず,とくに問題となりうる西南暖地においてその導入が進んでいないことに鑑み,冷却システムの降温効果を定量的に評価し,その降温に対する植物反応の解析から,冷却がもたらす生産性向上効果について評価することを目的とした.まず,各研究拠点の施設において冷房下で生育させた園芸作物の環境反応について各種生体計測技術を援用して解析を試みた.しかし,施設冷房の効果に関する普遍的なデータが得られず,定量的な評価はきわめて困難であった.これは,日中の強光・高気温下にヒートポンプでは十分な排熱に至らないため主な過剰昇温対策として効率的な換気と間歇的な細霧冷房などの蒸発冷却法が援用されるが,間歇的な細霧冷房では経時的な気温の乱高下が作物の体温,水収支や生理的過程に偶発的な影響をもたらし,結果として生育,収量や収穫物の品質について大きな偏差を生じさせると考えられた.また,冷房の稼動と停止が繰り返される環境制御法においては冷房停止時に過渡的に著しい高温へ推移することによる障害(あるいは馴化の妨げ)のために長期的ストレスも軽減できないことが示唆された.局所的冷却については高温の影響が水収支,光合成,転流,器官生長におよぶ場合は冷却の意義が不明確で,局所冷却による降温の作用か,その動作による副次的効果か,という観点からも効果が疑問視された.これらを総括し,冷却技術の仕様や特徴を整理したうえで有効な施設冷房法について提言すべく情報をとりまとめた.
慢性関節リウマチ患者の関節局所におけるB細胞の抗原特異性の解析

滑膜切除術を施行された慢性リウマチ(RA)患者24人より、切除滑膜および末梢血を採取した。末梢血よりは血清および単核球を分離、滑膜組織よりは連続切片を作製し、また浸潤単核球を浮遊細胞として分離した。RAの自己抗原として、II型コラーゲン(CII)、gP39、YKL39、CD69、cartilage intermediate layer protein(CILP)、SS-Aを準備した。gP39、YKL39はN側にマルトース結合蛋白(MBP)、C側にヒスチジンを6個結合させたリコンピナント蛋白として大腸菌にて発現、ニッケルカラムにて精製した。CD69はMBP結合蛋白として大腸菌にて発現、アミロースレジンにて精製、CILPおよびSS-Aはβ-galの結合蛋白として大腸菌にて発現、精製した。CIIはSigma社の仔牛由来のものを準備した。これらの抗原を用い、ELISA法およびウエスタンプロット法にて患者血清中の自己抗体の有無を検討した。その結果、抗YKL39抗体陽性例が1例、抗SS-A抗体陽性例が1例検出された。この2例の滑膜組織切片を用い、ヘマトキシリン・エオジン染色(H-E染色)、抗CD19抗体、抗CD20抗体による染色を行った。H-E染色の結果、抗SS-A抗体陽性例では組織全体に単核球のびまん性の浸潤が認められたが、抗YKL39抗体陽性例では単核球の浸潤は殆ど認められなかった。抗CD19抗体および抗CD20抗体による染色では、両例とも陽性所見が得られなかった。この後、各抗原をピオチンで標識し患者の滑膜組織を染色、抗体産生細胞が検出されれば末梢血のB細胞と抗体遺伝子を比較する予定であったが、今回検討した症例中の自己抗体陽性例では滑膜B細胞が検出されなかった。今後多数の滑膜切除対象例にて上記自己抗体をスクリーニングし、自己抗体かつ滑膜漫潤B細胞陽性の症例を検出していく予定である。滑膜切除術を施行された慢性関節リウマチ(RA)患者15例より、切除滑膜および末梢血を採取した。末梢血からは血清および単核球を分離し、滑膜組織よりは切片作製用のブロックを数個、凍結包埋した。また残りの滑膜組織より、浸潤単核球を浮遊細胞として分離した。血清および単核球は凍結、保存した。RAに特異的な自己抗原として、gp39、YKL39、cartilage intermedlated layer protein(CILP)、CD69、SS-Aをリコンピナント蛋白として準備した。即ち、gp39およびYKL39は、N末にマルトース結合蛋白(maltose binding protein,MBP)およびC末にヒスチジンが6個連続したペプチド(His-tag)が結合した融合蛋白として発現し、ニッケルカラムにて精製した。CILPはN末にβ-galactosidase(β-gal)およびC末にHis-tagが結合した融合蛋白として発現し、ニッケルカラムにて精製した。CD69はN末にMBPが結合した融合蛋白として発現し、アミロースレジンにて精製した。SS-Aは、N末にβ-galが結合した融合蛋白として発現した。前述の保存患者血清を用い、酵素免疫測定法(enzyme-linked immunosorbent assay、ELISA法)にて、これらの自己抗原に対し抗体を産生している患者をスクリーニングした。その結果、抗SS-A抗体陽性例が2例、抗YKL39抗体陽性例が1例検出された。上記陽性例の滑膜組織より切片を作製し、ヘマトキシリン・エオジン染色を施行した。抗SS-A抗体陽性例の1例および抗YKL39抗体陽性例にて、著明なリンパ球の浸潤およびリンパ濾胞様の構造を認めた。

この後、各抗原をピオチンで標識し患者の滑膜組織を染色、抗体産生細胞が検出されれば末梢血のB細胞と抗体遺伝子を比較する予定であったが、今回検討した症例中の自己抗体陽性例では滑膜B細胞が検出されなかった。今後多数の滑膜切除対象例にて上記自己抗体をスクリーニングし、自己抗体かつ滑膜漫潤B細胞陽性の症例を検出していく予定である。
非可換多様体のEuler標数と分類問題

C^*-環のEuler標数はCW-複体のそれの非可換化の一種として導入したが,最近安定同型不変量として単純C^*-環の分類問題に役立つことが分かった。具体的には可分な単純核型半有限C^*-環がEuler標数0を持つ為の必要十分条件はその環が強導来的かつEuler標数有限なC^*-環の外部自己同型によるC^*-接合積と安定同型であることを証明出来た。これは非可換Hophの定理と考えることが出来る。純無限の可分単純核型C^*-環の場合はEuler数が如何であっても,AT-型単純C^*-環の外部自己同型によるC^*-接合積に安定同型になることがRφrdamによって示されている。
HELP原理に基づく新しいフィットネス教育プログラム

アメリカにおける新しいフィットネス教育について、その背景、理念、プログラムについて検討した結果、以下のことが明らかになった。1.1980年代以降、国民のフィットネスに対する学校体育の役割が強く認識されるようになり、教科体育ではフィットネス目標が重視される傾向にある。1995年にNASPEにより作成された体育の全国基準では、フィットネスに関わる項目にかなりの力点が置かれている。2.健康・フィットネス問題は重大な国家的課題として認識されている。数次にわたる厚生省長官報告書や関連学術組織からの勧告は、これらの課題に対する学校体育の積極的な役割を求めるものであった。3.新しいフィットネス教育プログラムは、HELP(Health,Everyone,Lifetime,Personal)原理と呼ばれる理念が特徴的である。過去の体力づくりプログラムと比較すると、スポーツパフォーマンス志向から健康志向へ、短期的なフィットネスレベルの向上から生涯にわたる自立的な身体活動実践へという特徴を備えている。4.新しいフィットネス教育プログラムとして、(1)「フィットネスフォアライフ」などの中・高校生を対象としたフィットネスの概念学習、(2)「SPARK」や「CATCH」など知識学習と運動を組み合わせた小学生対象の健康関連体育、(3)「フィジカルベスト」や「フィットネスグラム」などフィットネステストを中心にしたプログラムなどが開発されている。平成10年度において、アメリカの学校で推進されているフィットネス教育に関して、基礎的検討を行った。文献及び現地調査から、以下のことが明らかになった。1.アメリカの学校で推進されているフィットネス教育に関する基礎的検討アメリカの学校体育において、近年、フィットネス教育が重視されるようになった背景として、国民の運動不足をはじめとする不健康なライフスタイルに対する危機感をあげることができる。厚生省、CDC、研究組織などから、ライフスタイルの変革や学校体育の改善などを含む多くの報告書や勧告書が出されている。また、1980年代以降の教育改革は、学校教育課程における体育の衰退をもたらした。国民の健康や体力への責任を示すことが、体育の危機打開のために残された道であった。2.アメリカの学校におけるフィットネス教育プログラムの検討コービン等によって開発されているフィットネスプログラムは、短期的に体力の向上を目指すものではなく、生涯にわたる主体的なフィットネス実践者を育てることにある。これまでの体力づくりと大きく異なる点は、Health,Everyone,Lifetime,Personalという4つの原則に基づいて、カリキュラムや学習方法が構築される点である。また、自己評価や問題解決能力を高次の目標においた段階的な目標設定がなされている。このような目標を達成するためのストラテジーとして、学習者の認識的側面に働きかけ、フィットネスに関して自己評価や問題解決のできる能力を高めることが重視されている。次年度においては、コービン等のフィットネスプログラムを詳細に検討する計画である。平成10年度に行ったアメリカのフィットネス教育についての基礎的検討を補充し、具体的なプログラムを検討した結果、以下のことが明らかになった。1995年にNASPEにより作成された体育基準では、フィットネスに関わる達成項目にかなりの力点が置かれている。さらに、伝統的な教育目標である技能、認識、身体、情緒、社会的発達に加えて、日常的な身体活動そのものが体育の主要な目標として認識されている。2.代表的な研究者達はフィットネスの重要性を指摘し、その必要性や社会変化に対する認識の変化によってフィットネスヘの新しい責任が生じたことを示唆している。さらに、フィットネスプログラムがフィットネス向上を目指すトレーニングから、生涯にわたって自立した身体活動実践を可能にする態度や基礎知識などの必要条件を整えることへと強調点が変化していることを示唆している。3.新しいフィットネス教育プログラムを過去のものと比較すると、スポーツパフォーマンス志向から健康志向へ、短期的なフィットネスレベルの向上から生涯にわたる自立的な身体活動実践へという変化が読みとれる。
ジゼール・ブルレの「声の身ぶり」概念における美と社会の関係についての研究

当該年度の研究計画は、ブルレの音楽美学と、同時代の民族音楽学の共通点を解明し、音楽がもつ美的・社会的意義を考察することにあった。当該年度の研究実績によって、ブルレ研究および音楽美学研究に新たな方向性を与えることが可能となったといえる。当該年度に実施された研究の論点は、以下の二点である。1.ブルレの「声の身ぶり」という概念を、身体論的な視点から考察した。それにあたり、前年度の研究成果をさらに推し進めて、ブルレの音楽美学とアンドレ・シェフネルの民族音楽学との詳細な比較をおこなった。これによって、美的なものと社会的なものをつなぐのは身ぶりの技術・技法であることが示された。2.ブルレの音楽美学をより深く理解するために、リズムという音楽的概念について哲学的な考察をおこなった。それにあたり、プラトンやアウグスティヌスのリズム概念、中世や近代の音楽理論家たちのリズム概念、20世紀の思想家たちのリズム概念というように、リズム概念の歴史を考察した。以上の論点のうち、1の成果は、学会発表「音楽を踊る身体ージゼール・ブルレとアンドレ・シェフネルの演奏技術論」(平成26年4月)として発表した。2の成果はまだ公表されていないが、平成26,27年度中に論文および著作として発表する予定である。(抄録なし)当該年度の研究計画は、ジゼール・ブルレの著作における「声の身ぶり」概念を検討し、その理念性を明らかにすることにあった。当該年度の研究実績によって、ブルレ研究および音楽美学研究に一定の新たな方向性を与えることが可能となった。具体的におこなわれた課題は、以下の三点である。1.声の理念的力を分析し、それによって作曲-演奏-聴取という一般的枠組みを乗り越える可能性を示した。それにあたり、フランスの音楽美学者であるマリ=ピエール・ラシュスやダニエル・シャルルの諸論考を精査した。2.声の理念が現実のものとして受肉することを示し、美にも社会にも回収されない次元を見定めることができた。それにあたり、ブルレがたびたび援用している古代ギリシア哲学者プラトンやアリストテレスの理論を音楽美学の視点から取り上げ直した。3.ブルレの音楽美学を側面的に理解するために、リズムという音楽的概念について哲学的な考察をおこなった。それにあたり、フランスの哲学者であるベルクソンやペギーやメルロ=ポンティの時間論を援用した。以上の研究実績のうち、1と2の成果は、著作『ジゼール・ブルレ研究』(平成24年6月出版予定)として発表する予定である。3の成果は、学会発表「持続のリズムと歴史のリズム」(平成23年9月17日)として発表した。当該年度の研究計画は、ジゼール・ブルレの著作にしたがって、民族音楽学との比較をとおして音楽の身ぶりの美的理念を分析することにあった。具体的な成果は、以下の三点である。1.声と楽器の関係に注目し、ブルレの音楽美学とアンドレ・シェフネルの民族音楽学との比較をおこない、両者の相違点を明らかにした。それにより、ブルレにおける声は、シェフネルにおけるような物理的・生理的な意味での発声器官ではなく、作品を受肉させ存在させる理念的力であることが示された。2.さらに、ブルレとシェフネルのちがいにとどまらず、両者の根底にある共通点を明らかにした。それにより、音楽の創造においては、美学的観点からであれ民族学的観点からであれ、技術をおこなう身ぶりが重要であるということが示された。3.ブルレの音楽美学をより深く理解するために、リズムという音楽的概念について哲学的な考察をおこなった。それにあたり、フランスの哲学者であるベルクソンやバシュラール、ペギーやメルロ=ポンティの時間論を援用した。以上のうち、1と2の成果は、著作『ジゼール・ブルレ研究--音楽的時間・身体・リズム』(平成24年7月)の一部として発表した。3の成果は、論文「持続のリズムと歴史のリズム--ベルクソン、ペギー、メルロ=ポンティの時間論」(平成24年9月)、論文「ジゼール・ブルレの非連続の音楽美学における持続と瞬間の問題-[ベルクソン、バシュラール、ブルレの時間論--」(平成24年12月)、学会発表<<Lerythme et lesensible:letempsmusical chez Gisele Brelet>>(平成25年3月)として発表した。

それにあたり、プラトンやアウグスティヌスのリズム概念、中世や近代の音楽理論家たちのリズム概念、20世紀の思想家たちのリズム概念というように、リズム概念の歴史を考察した。以上の論点のうち、1の成果は、学会発表「音楽を踊る身体ージゼール・ブルレとアンドレ・シェフネルの演奏技術論」(平成26年4月)として発表した。2の成果はまだ公表されていないが、平成26,27年度中に論文および著作として発表する予定である。当該年度の研究計画は、ジゼール-ブルレの「声の身ぶり」概念の理念性を追究することであった。しかし、研究はそれ以上に進展しており、次年度の研究計画となっている、美学と人類学・民族学とのつながりについても考察をおこなうことができた。当該年度の研究計画は、ジゼール・ブルレの「声の身ぶり」概念における美的理念を追究し、民族音楽学との相違を確認することであった。研究はそれ以上に進展しており、次年度の研究計画とされている、美学と民族学との共通点についても考察することができた。ジゼール・ブルレの「声の身ぶり」概念における美と社会の関係についてより明らかにするために、フランスの民族音楽学者アンドレ・シェフネルの理論とのつき合わせをおこなう。ブルレの美学とシェフネルの民族音楽学を比較するにあたって、具体的には、1)両者の相違点としての美的理念の分析、2)両者の共通点としてのシンボル的機能の分析を進める予定である。ジゼール・ブルレの「声の身ぶり」概念における美と社会の関係についてさらに明らかにするために、ブルレにおけるリズムという概念にかんする調査をおこなう。具体的には、1)リズム概念のもつ音楽的・美的な意義の分析、2)リズム概念のもつ哲学的・倫理的な意義の分析を進める予定である。(抄録なし)
近代的な経済発展における市場制度の形成と生産組織の変化に関する歴史分析

本研究計画は、近代的な、すなわち匿名的な取引が支配的な市場経済を成り立たせる取引統治の制度がどのように形成され、そして、それとともに企業組織や生産組織がどのように発達するのかを、実証的、理論的に解明することを目的としている。研究代表者および連携研究者は分担部分の研究を推し進めると共に、大阪大学大学院経済学研究科において毎月開催された「制度と組織の経済学」研究会においてその中間成果を共有した。そうした蓄積を踏まえ、最終年度である平成21年度には、まず第一に、日本学術振興会「国際研究会議」としての資金補助を得て東京大学社会科学研究所において8月に「制度と組織の経済学」東京会議を開催し、第二に、同じく8月にオランダのユトレヒト大学にて開催された第15回国際経済史会議におけるセッション"J7-States, institutions, and development : Standardization and enforcement of trades in diverse markets"、そして第三に、9月に東洋大学にて開催された第78回社会経済史学会全国大会パネルディスカッション「制度と組織、そして市場-外なる差異の裁定と内なる差異の創出」を組織するという特筆すべき成果を上げた。「東京会議」では理論に重点を起きつつ、本計画の成果について徹底した討議を行い、国際経済史会議では、本計画の経済史研究者と、本計画が過年度において日本に招聘した海外の第一線の経済史研究者とが改めて問題意識を詰め直し、その成果を3年に1度開催される、経済史学界最大の国際会議における独立セッションとして報告した。社会経済史学会では若手連携研究者による市場と組織の相互作用に関する実証分析の成果発表に重点が当てられた。いずれも、市場を成り立たせる取引統治の制度と、企業組織や生産組織との相互作用を重要な問題関心を共通として持ちつつ、理論的な考察と実証的な分析の往復から創造的な知見を提供することに努めた。本研究は研究代表者,分担者,および研究協力者によって,具体的な工程毎に区分された各班から成る以下の研究組織を構築し,実際の共同作業を進めることになる. 19年度に各班の成果を共有するための国際会議を開催し,大きな成果を挙げたことを承け,本年度は8月に国際会議を開催する予定である.共同で開催される研究会議とは別に,各班,各自の成果は日本およびヨーロッパの学会において報告される予定である.歴史理論班中林真幸(班責任者),石黒真吾,瀧井克也,山本和博.企業班澤歩(班責任者),中林真幸,石黒真吾,石田潤一郎,清水崇,瀧井克也,雨宮昭彦,中村尚史.市場班鈴木俊夫(班責任者),中林真幸,堀井亮,大土井涼二.産業集積班中林真幸(班責任者),山本和博,橋野知子.比較法制度班中林真幸(班責任者).本研究計画は、近代的な、すなわち匿名的な取引が支配的な市場経済を成り立たせる取引統治の制度がどのように形成され、そして、それとともに企業組織や生産組織がどのように発達するのかを、実証的、理論的に解明することを目的としている。本研究組織は5班からなり,各班は以下のような進捗を示した.(1)歴史理論班石黒,石田,清水,堀井,大土井は「企業の経済学」と成長理論に関連するモデルの構築を進め,実証研究の基盤的知識として他班に供給した.(2)企業班〓澤と中村は19世紀日独鉄道事業における近代的な大企業組織の形成と変化に関して,雨宮は両大戦間期の経済政策による企業組織の変容について,実証研究を進めた.中林は第一次世界大戦以前の繊維産業における女性労働組織の形成過程に関する分析を深めた.石黒は,階層型組織の効率性について,瀧井はその組織を運用する企業家の効率的な行動について,理論的な分析を進めた.(3)市場班鈴木は19世紀イギリスの金融市場における制度形成について,中林はフランスと日本における大陸法の形成/導入が市場取引の統治に及ぼした影響について実証分析の準備を進めた.

(4)産業集積班中林はリヨン絹織物業の産業集積について,橋野は第二次世界大戦以前の日本の服飾産業における産業集積について実証分析を進め,また中林はフランスの産業集積を支えた商業会議所の取引統治について,実証分析の準備を進めた.山本は都市経済学の理論を援用しつつ,産業集積が効率的でありうる条件について理論的な考察を進めた.(5)比較法制度班中林は日本およびメキシコにおける大陸法受容について,海外の研究協力者とともに理論的な整理を進めた.さらに,これらの成果を同時的に共有し,また研究組織外からの知見を積極的に吸収するために,大阪大学において「制度と組織の経済学」研究会を毎月開催し,研究組織内外の研究者による報告と議論を重ねた.そして今年度における到達点を確認し,次年度につなげる作業として,2007年3月28日,29日の2日間にわたり,海外の研究協力者を招聘した研究会議を大阪大学にて開催し,集中的な討議を行った.本計画においては研究代表者および分担者は理論と実証に大別される各班に分かれ,それぞれ制度および組織と経済発展の関わりに関する研究を遂行することになっており,今年度,理論班は特に企業組織と産業集積の分析において,実証班は産業集積の分析において顕著な進展を見た.まず,理論班においては契約理論に基づく階層型企業組織の分析と,成長理論に基づく人的資本投資の分析,そして都市経済学理論に基づく生産技術選好の分析について中間的な成果を提出することができた.一方,実証班においては日本各地の機業地域および機械工業地域に対する史料調査,フランスの機業地域に対する史料調査,およびアメリカ議会図書館への史料調査が精力的に展開された.また,本計画においては,これら各班の分担する研究計画の遂行と同程度に重要な事業として,研究代表者および研究分担者の全員が共同で参加する「制度と組織の経済学」研究会を定期的に開催し,担当している成果の中間発表を行うとともに,関連する研究分野において顕著な成果を挙げている外部の研究者を国内外から招聘し,知見の交換とそれに基づく新たな分析視角の模索に力を入れている.月例研究会と秋季および春季の研究会議を開催したが,毎回,参加者の研究水準に支えられた,熱の籠もった議論が展開された.定例開催2年目に入る本研究会は,制度および組織と経済発展との関わりを考察し,新たな知見を生産する場として,既に国内最高の研究拠点,そして世界的にも有数の研究拠点となりつつある.体研究会の重要な特徴のひとつは,完成された学説の披瀝ではなく,若年研究者を中心とした研究者の生産途上にある知見の交換にある.外国研究者を招聘する場合にも多くの場合,Assistant Professor級研究者の招聘による水平的な知見交換網の構築に力点を置いている.その成果は最終年度を中心とした国際学会における共同研究成果の発表に活かされるはずである.本計画研究組織の研究代表者および連携研究者は,理論分析と実証分析に大別される各班に分かれ,それぞれ独立に制度および組織と経済発展の関わりを分析し,その成果を定例研究会や研究会議に持ち寄って議論する体制を採っている.今年度,理論班は特に企業組織の成長に係る分析と,労働組織の誘因体系の分析において,実証班は労働組織の誘因体系と隼産組織の選択に関する分析において進展を見た.
高抵抗酸化物皮膜の成長挙動解明とその制御に基づくマグネシウム電池出力向上指針確立

マグネシウムの電気化学測定中に発生する水素ガスをその場解析する測定システムを構築し,マグネシウムのアノード部分分極曲線の測定をおこなった.透明なアクリル板により電気化学セルを作製した.電気化学セルの設計では作用極と対極から発生したガスの混合および電極間の電流線分布を考慮した.参照極は作用極近傍に配置できるようにしたため,電気化学測定は三電極系でおこなうことができる.作製した電気化学セルを直接ガスクロマトグラフに接続することで,マグネシウムの電気化学測定中に発生した水素ガスの分析システムを構築した.マグネシウムの電気化学測定および測定中に発生した水素ガスはセル内部を通過するキャリアガスによりガスクロマトグラフの計量管へ運ばれる.水素ガスはマグネシウムの電気化学測定開始後から164秒ごとにサンプリングし,150秒間で分析した.キャリアガスの流量は100 ml / minとした.電気化学測定では,作用極にはマグネシウム板,対極には白金板,参照極には飽和KCl銀/塩化銀電極を用いた.電位走査範囲は浸漬電位から- 1.0 V vs. SSE,走査速度は40 mV / minとした.電解液には,0.1, 0.5, 1.0 MのNaCl水溶液を用いた.マグネシウムのアノード分極曲線の測定を開始すると,ガスクロマトグラフにより水素ガスの検出が確認された.測定されたマグネシウムのアノード分極曲線は,マグネシウムの溶解および皮膜形成に起因するアノード電流と水素発生に起因したカソード電流が足合わされた値となっているため,定量した水素ガスから水素発生電流を算出することで,マグネシウムの部分アノード電流を明らかにした.マグネシウムの電気化学測定中に発生した水素ガスのin-situ分析が可能となり,マグネシウムの部分アノード電流の解析に着手することができたため.マグネシウムのアノード部分分極曲線の測定法の確立と溶解機構解明.マグネシウムの電気化学測定中に発生する水素ガスをその場解析する測定システムを構築し,マグネシウムのアノード部分分極曲線の測定をおこなった.透明なアクリル板により電気化学セルを作製した.電気化学セルの設計では作用極と対極から発生したガスの混合および電極間の電流線分布を考慮した.参照極は作用極近傍に配置できるようにしたため,電気化学測定は三電極系でおこなうことができる.作製した電気化学セルを直接ガスクロマトグラフに接続することで,マグネシウムの電気化学測定中に発生した水素ガスの分析システムを構築した.マグネシウムの電気化学測定および測定中に発生した水素ガスはセル内部を通過するキャリアガスによりガスクロマトグラフの計量管へ運ばれる.水素ガスはマグネシウムの電気化学測定開始後から164秒ごとにサンプリングし,150秒間で分析した.キャリアガスの流量は100 ml / minとした.電気化学測定では,作用極にはマグネシウム板,対極には白金板,参照極には飽和KCl銀/塩化銀電極を用いた.電位走査範囲は浸漬電位から- 1.0 V vs. SSE,走査速度は40 mV / minとした.電解液には,0.1, 0.5, 1.0 MのNaCl水溶液を用いた.マグネシウムのアノード分極曲線の測定を開始すると,ガスクロマトグラフにより水素ガスの検出が確認された.測定されたマグネシウムのアノード分極曲線は,マグネシウムの溶解および皮膜形成に起因するアノード電流と水素発生に起因したカソード電流が足合わされた値となっているため,定量した水素ガスから水素発生電流を算出することで,マグネシウムの部分アノード電流を明らかにした.マグネシウムの電気化学測定中に発生した水素ガスのin-situ分析が可能となり,マグネシウムの部分アノード電流の解析に着手することができたため.マグネシウムのアノード部分分極曲線の測定法の確立と溶解機構解明.開発したシステムに関する国内学会発表の旅費を計上していたが,測定システムの測定条件の明確化を優先したため.
ミリ波立体集積回路の開発と設計法に関する研究

1.HNRDガイドおよび方形導波管で構成される受動回路素子と立体集積回路の設計(1)誘電体断面寸法の異なる2個のHNRDガイドからなる分布結合導波路の分散特性を横共振法で解析した。(2)上記非対称構造を利用した分布結合方向性結合器を60GHz帯で設計し、平坦分配特性を実現した。(3)約10%の比帯域幅を持つ2種類のHNRDガイドー方形導波管トランジションを60GHz帯で設計した。(4)導波管/NRDガイド併用立体集積回路を一括設計するために、横共振法を拡張した解析法を提案した。実際に、HNRDガイドと方形導波管で構成される立体集積3dBハイブリッドを設計し、10%の比帯域幅を得た。(5)溝の高さの異なる非対称分布結合HNRDガイド方向性結合器をHoL法を用いて設計し、上記(2)と同程度の良好な特性を実現した。2.E面導波管回路素子と集積化導波管回路システムの設計(1)集積化E面多分岐電力分配器の設計法を示すとともに、例として全X帯で平坦な分配特性を有する3および4方向電力分配器を設計した。(2)同軸空胴に放射状に方形導波管を接続したnポート回路の解析/設計法を提案するとともに、導波管ラットレース回路の最適化に適用し理想的分布回路ラットレースと同等以上の特性を得た。(3)E面方形空胴の4隅に45°斜めに入出力導波管を接続した極めて形状の簡単な3dBハイブリヅドを提案するとともに、E面平面回路法と素回路法を併用した最適設計ツールを作成し良好な特性の回路を設計した。(4)上記ハイブリッド4個で構成した8ポートハイブリッドの回路形状を最適設計ツールで求め、K帯で約1.5GHzの帯域幅を有する回路、を得た。3.H面導波管回路素子の設計(1)H面多段ステップやテーパを利用することにより、複雑な整合素子が不要な簡潔構造のハイブリッドを、多線条等価回路法で最適設計し、XおよびW帯で比帯域幅30%以上の広帯域特性を実現した。(2)上記(1)のハイブリッドを利用した8ポートハイブリッドの提案と多線条等価回路法による最適設計を行い、比帯域幅約20%の広帯域特性を実現した。4.今後の課題(1)導体損も考慮した設計ツールの開発(2)ミリ波、サブミリ波のための新しい導波路の開発1.HNRDガイドおよび方形導波管で構成される受動回路素子と立体集積回路の設計(1)誘電体断面寸法の異なる2個のHNRDガイドからなる分布結合導波路の分散特性を横共振法で解析した。4.今後の課題(1)導体損も考慮した設計ツールの開発(2)ミリ波、サブミリ波のための新しい導波路の開発1.E面導波管回路素子の設計(1)E面方形導波管を放射状に接続した同軸空胴型ラジアルマルチポート回路を取り扱い、E面平面回路法を用いた解析法を確立すると共に、ラットレース回路の最適設計に応用し、ミリ波帯で良好な特性を実現した。(2)E面平面回路法と素回路法を用いて多段ステップ、多分割、コーナーなどを短時間で解析・設計する手法を示した。

(3)(2)で得られた多段ステッブ、多分割、コーナーを近接配置した多分割電力分配器の一体化設計を試み、実用的な特性を有する小型回路を実現した。各バンドの全周波数帯域に亘って低反射、等分配特性を実現した。(4)X、Kバンドで3電力分配器の試作実験を行い、設計法の妥当性を確認した。2.NRDガイド系回路と導波管回路を併用したミリ波受動回路(1)TRT法(横共振法)による導波管-HNRDガイド変換器の解析法とそれを用いた最適設計法を示した。(2)導波管-HNRDガイド変換器を入出力部にもつ方形空胴型方向性結合器を最適設計し、60GHz帯で2GHzの帯域を有する回路を実現した。3.H面導波管回路素子の設計上記1.に加えてH面内にのみ回路形状の変化を有するミリ波帯立体集積回路の開発も新たに行った。(1)複雑な整合素子を必要としないステッブ構造のショートスロットハイブリッドを提案すると共に、等価多線条伝送線路法を用いて最適設計を試み、ミリ波帯等で30%以上の比帯域を有する回路を実現した。(2)前述のハイブリッド4個を用いた8ポートハイブリッドの提案と設計も行った。以上の解析・設計法の妥当性は3次元電磁界シミュレータによる模擬実験でも確認した。4.今後の課題MoLによるNRDガイドの解析法の確立と上記で得られた基本回路要素を利用した導波管/NRDガイド併用立体集積回路の検討を行う。また、これらを一括解析/設計する電磁界シミュレータの開発と試作実験も行う。1.NRDガイド系回路素子の設計(1)TRT法(横共振法)を非対称結合HNRDに適用し、回路を横方向に見た時の不連続部を一般化散乱行列により表現することで横方向等価回路を導出し、結合HNRDガイドの分散特性を導出した。(2)非対称結合HNRDガイドを利用してミリ波帯(60GHz帯)で方向性結合器の設計を行い、結合度3dBと6dBの回路において平坦分配特性を実現した。(3)E面導波管/NRDガイド併用立体集積3dBハイブリッドにおいて結合部、両導波路変換部を一体化設計することにより、比帯域幅10%程度の回路を実現した。(4)MoLを用いて非対称多層構造の結合NRDガイドの導波特性の解析を行うと共に、この構造を利用した方向性結合器の設計も行い、上述の非対称結合HNRDガイドの回路と同程度の特性を実現した。2.E面導波管回路素子の設計(1)方形空胴の4隅に斜めに入出カポートを接続した簡単な回路構成を取り上げ、E面平面回路法と素回路法を用いてハイブリッドの設計を行うと共に、設計ツールの構築を構築した。(2)上述の4ポートハイブリッドを利用した8ポートハイブリッドの最適設計を行い、Kバンドで1.5GHzの帯域を有する回路を実現した。3.H面導波管回路素子の設計(1)複雑な整合素子を必要としないステップ構造のショートスロットハイブリッドをXバンドとWバンドで設計し、Wバンドで30%以上の比帯域を有する回路を実現した。また、Xバンドにおいては試作実験も行い、等価多線条伝送線路法を適用した本手法の妥当性を実験的にも確認した。(2)前述のショートスロットハイブリッド4個を用いた8ポートハイブリッドの設計も行い、Xバンドで2GHzの広帯域特性を実現した。4.今後の課題導波管/NRDガイド併用の立体集積回路において、回路に損失を考慮した場合の解析法の検討を行う。
格子自由度と結合した2次元強相関ディラック電子系における絶縁相の探索

グラフェンの電子状態はハニカム格子上で定義されるハバード模型でよく記述される。そのため、グラフェンの絶縁体化を議論するためには、この模型の金属絶縁体転移を精密に調べる方法が必要となってくる。しかしながら、本研究で主な研究手法としている量子モンテカルロ法は反強磁性転移などの長距離秩序を調べるには適しているが、ギャップ等の励起に係る物理量を計算するのはそれほど得意としていない。原理的には温度グリーン関数を精度よく計算し、虚時間依存性を指数関数でフィットすることでギャップを計算することが可能で、実際多くの系でそのように計算されているが、まず同時刻グリーン関数を求めるためには計算量が多くなりすぎるという点と、フィットする際の精度が問題となる。そこで我々は同時刻のグリーン関数関数のみから準粒子重みを見積もる方法を提案した。この方法では計算量と計算精度の双方でギャップの計算に対してアドバンテージを持つ。実際、通常の(格子自由度を持たない)ハニカム格子上のハバード模型にこの方法を適用し、準粒子重みがゼロとなる絶縁体転移の転移点が反強磁性転移とよく一致することが確認された。また、同時刻グリーン関数の距離依存性が解析的な結果とよく一致し、この模型の有限ではあるが弱結合領域における反金属相がフェルミ液体論による記述と矛盾しないことが確かめられた。これらの結果を論文にまとめ、Physical Review B誌に掲載した。金属絶縁体転移を量子モンテカルロ法の枠内で精度よく計算する方法を確立した。この方法は今後格子自由度を含む模型に関しても問題なく適用可能であると考えられるため。ハニカム格子上のハバード模型に関して格子自由度を考慮した計算に進む。格子自由度に関しては平均場を用いるとともに、最近研究が盛んに行われるようになっているHolstein-Hubbad模型の手法を援用することも視野に入れている。計算機室の空きスペースの問題で計算機を購入することが間に合わなかったため。今後は古い計算機が減価償却して処分することが可能となるため全体の使用計画に大きな問題は生じない。
励起蛍光法による干潟における底生微小藻類の年間総基礎生産力の測定

Pulse Amplification Modulation(PAM)式蛍光光度計を用いて,干潟における底生微小藻類の光合成速度(単位クロロフィルaあたりの炭素固定速度)を推定した.本年度は,PAM式蛍光光度計による光合成速度の推定精度をより高めるために,相対的電子伝達速度(rel.ETR)に底生微小藻類の光吸収係数(a^*:m^2mg chl.a^<-1>,本研究では単離した底生珪藻3種の平均値0.011m^2mg chl.a^<-1>を用いた)を乗じることにより電子伝達速度[ETR=PAR×F_V/F_M×a^*PAR:光合成有効放射,Fv/Fm:光合成系IIの最大量子収率]を算出した.上記の方法で得られたETRと^<14>Cトレーサー法ならびに酸素法で測定した底生微少藻類の光合成速度(光合成-光曲線:01850μEm^<-2>s^<-1>)を一次の関数として平均の係数cを求め,ETRを炭素固定速度に変換した(炭素固定速度=c×ETR).その結果,砂質干潟(愛知県一色干潟)と泥質干潟(名古屋市藤前干潟)の測定(2003年5月から同年12月)から得られた炭素換算係数cの変動範囲は,空間的にも季節的にも,ある一定の範囲内に収まっており,それぞれ,0.901.83(平均1.41±0.32,n=52),と0.941.44(平均1.23±0.29,n=52)となった.つまり,干潟における底生微小藻類の光合成速度は,PAM式蛍光光度計から得られるrel.ETRと底生微小藻類の光吸収係数および炭素変換係数の適当な概算値を用いることにより,高い精度での測定が可能であると考えられる.ただし,PAM式蛍光光度計は,底泥表層50100μmまでの底生微小藻類の活性しか評価できないため,潮汐周期にともなう底生微小藻類の鉛直移動(0数cm)を考慮に入れた日生産量および年生産量の推定には,励起光をある長さに渡って射出可能な針状プローブ等の開発が不可欠であると考えられる.平成14年度では,PAM (Pulse Amplification modulation)式蛍光光度計(Water-PAM with Water-ED and Water-EDF : Waltz社)を用いた干潟における底生微小藻類の総基礎生産量の推定に関する基礎的研究を行った。つまり,酸素法および^<14>C法で測定した底生微小藻類の一次生産速度(炭素固定速度)とWater-PAMにより算出した相対的電子伝達速度(ETR)を比較し,それら2パラメータ間の相関関係を評価した。その結果,砂質干潟において,酸素法および^<14>C法から得られた一次生産速度とETR間には高い正相関が見られたが,一方,泥質干潟における底生微小藻類の一次生産速度に関しては両者間に明瞭な相関関係が得られなかった。これは,Water-PAMからの励起光が,泥質干潟の場合,底泥表層50100μm程度までしか透過しないため,それ以深に分布している底生微小藻類の光合成活性を評価できていないことが主な原因と考えられる(泥質干潟は運動性の底生珪藻が多く,また,砂質干潟と比較して,底泥中の光透過率が低い)。つまり,泥質干潟における底生微小藻類の一次生産速度推定のためにWater-PAMを用いるのは不適であると考えられる。砂質干潟において酸素法および^<14>C法で測定した底生微小藻類の一次生産速度とWater-PAMから算出したETRを一次の関数として係数を求め(一次生産速度=係数×ETR),その係数と現場(愛知県一色干潟)で測定したETR値を用いて,一次生産速度を算出した。その結果,それら2パラメータ間には高い正相関(r=0.79)がみられた。次年度は,時空間的に観測範囲を広げ,より多くのデータを収集することにより,励起蛍光法による一次生産速度推定の妥当性を評価すると共にその推定精度を上げたいと考えている。

Pulse Amplification Modulation(PAM)式蛍光光度計を用いて,干潟における底生微小藻類の光合成速度(単位クロロフィルaあたりの炭素固定速度)を推定した.本年度は,PAM式蛍光光度計による光合成速度の推定精度をより高めるために,相対的電子伝達速度(rel.ETR)に底生微小藻類の光吸収係数(a^*:m^2mg chl.a^<-1>,本研究では単離した底生珪藻3種の平均値0.011m^2mg chl.a^<-1>を用いた)を乗じることにより電子伝達速度[ETR=PAR×F_V/F_M×a^*PAR:光合成有効放射,Fv/Fm:光合成系IIの最大量子収率]を算出した.上記の方法で得られたETRと^<14>Cトレーサー法ならびに酸素法で測定した底生微少藻類の光合成速度(光合成-光曲線:01850μEm^<-2>s^<-1>)を一次の関数として平均の係数cを求め,ETRを炭素固定速度に変換した(炭素固定速度=c×ETR).その結果,砂質干潟(愛知県一色干潟)と泥質干潟(名古屋市藤前干潟)の測定(2003年5月から同年12月)から得られた炭素換算係数cの変動範囲は,空間的にも季節的にも,ある一定の範囲内に収まっており,それぞれ,0.901.83(平均1.41±0.32,n=52),と0.941.44(平均1.23±0.29,n=52)となった.つまり,干潟における底生微小藻類の光合成速度は,PAM式蛍光光度計から得られるrel.ETRと底生微小藻類の光吸収係数および炭素変換係数の適当な概算値を用いることにより,高い精度での測定が可能であると考えられる.ただし,PAM式蛍光光度計は,底泥表層50100μmまでの底生微小藻類の活性しか評価できないため,潮汐周期にともなう底生微小藻類の鉛直移動(0数cm)を考慮に入れた日生産量および年生産量の推定には,励起光をある長さに渡って射出可能な針状プローブ等の開発が不可欠であると考えられる.