hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フッ素をプローブとしたビタミンEの作用機序に関する研究

筆者等は以前にCF_3基を1個持つα-トコフェロールを合成し、これを生体膜モデルであるリポソームに取り込ませ、その^<19>F-NMRの緩和時間の測定結果に基づく考察により、ビタミンEの生体膜中での挙動を推定した。この場合の欠点はCF_3基を持つ化合物毎に測定するため、複数回の実験の結果を比較しなければならぬことになる。そのため、リポソームの調整とNMRの測定という2段階で実験誤差の入る可能性がある。これを除くためには比較したい位置にそれぞれCF_3基を持つα-トコフェロールを用いて実験を行えばよい。すなわち、同一分子中にCF_3基を2個持つ化合物を用いれば、同一のリポソーム中での挙動が1回の測定で可能なため、各CF_3基の挙動について誤差の少ない解析が可能になると考えられる。本研究においては、このような観点から、CF_3基を2個持つα-トコフェロールの合成を企画し、平成6年度に合成法を確立した。平成7年度はこれに基づく大量合成を行い、これをリポソームに取り込ませて、^<19>F-NMRの緩和時間の測定を行い、ビタミンEの生体膜中での挙動を再検討した。その結果、ビタミンEは生体膜に取り込まれた場合、側鎖部分を膜の内側の可動性の大きい部分に、クロマノール環部を膜表面の親水性部分に水素結合で固定された形で存在することが明らかになった。また、含フッ素脂肪酸を各種合成し、リポソーム膜に取り込ませ、^<19>F-NMRの緩和時間を測定した。その結果、膜表面は水素結合のため、比較的可動性が少なく、膜内部は比較的可動性が大きいことを再確認した。これにビタミンEを添加すると膜表面の可動性がさらに減少することが分かった。このことはビタミンEが単なる抗酸化剤としてのみならず、膜の機械的強度を強めることによっても生体膜を安定化することを強く示唆するものである。既に本研究室でCF_3基を1個持つトコフェロール類を合成し、そのリポソーム中のNMRの挙動から生体膜中でのビタミンEの配向性と流動性に関する興味ある結果を得ている。今年度は、さらに詳細な検討を行うために、CF_3基を2個持つトコフェロールの合成を企画し、その予備実験として、側鎖の短いものの合成を検討し、トコフェロール環や側鎖の微妙な違いによる反応性の違いを明らかにし、Heterocycles誌に発表した。さらにこれらの結果を用いて、ベンゼン環部3個、およびクロマノール側鎖部3個のメチル基の各1個ずつをCF_3基に変えたα-トコフェロールのすべての組み合わせ、9個の合成を完了し、現在これを含むリポソームの作成とそのNMR測定によるビタミンEの生体膜中でのより詳細な挙動の研究に着手しており、現在先の結果を支持する重要な結果を得つつあり、これについては次に薬学会年会に発表の予定である。他方、含フッ素脂肪酸のリポソーム中の挙動からリポソーム膜の可動性などを検討しているが、これにビタミンEを投与すると膜表面の可動性が減少することを確認した。このことはビタミンEが従来言われていた抗酸化性による生体膜の安定化のほかに、膜の機械的強度を増して安定化する可能性を示唆する重要な知見であり、今後さらに詳細な検討を行うための合成を企画している。これらについては、12月の環太平洋化学会議で発表の予定である。

筆者等はCF_3基を1個持つα-トコフェロールを合成し、これを生体膜モデルであるリポソームに取り込ませ、その^<19>F-NMRの緩和時間の測定結果に基づく考察により、ビタミンEの生体膜中での挙動を推定した。この場合の欠点はCF_3基を持つ化合物毎の測定するため、複数回の実験の結果を比較しなければならぬことになる。そのため、リポソームの調整とNMRの測定という2段階で実験誤差の入る可能性がある。これを除くためには比較したい位置にそれぞれCF_3基を持つα-トコフェロールを用いて実験を行えばよい。すなわち、同一分子中にCF_3基を2個持つ化合物を用いれば、同一のリポソーム中での挙動が1回の測定で可能なため、誤差の少ない解析が可能になる。このような観点から、CF_3基を2個持つα-トコフェロールの合成を企画し、前年度までに合成法を確立した。今年度はこれに基づく大量合成を行い、これをリポソームに取り込ませて、^<19>F-NMRの緩和時間の測定を行い、ビタミンEの生体膜中での挙動を再検討した。その結果、ビタミンEは生体膜に取り込まれた場合、側鎖部分を膜の内側の可動性の大きい部分に、クロマノール環部を膜表面の親水性部分に水素結合で固定された形で存在することが明らかになった。また、含フッ素脂肪酸を膜に取り込ませ、これにビタミンEを添加すると膜表面の可動性が減少することが分かった。これはビタミンEが単なる抗酸化剤としてでなく、膜の機会的安定化にも寄与していることを強く示唆する。
「一つの中国」コンセンサスの形成と台湾ー「平和統一」に対する認識と対応

本国際共同研究は、国際社会において中国が中心となって「一つの中国」コンセンサスを形成した1970年代に、台湾の中華民国政府はその過程をどのように認識し、対応していったのかを分析するものである。本課題の基課題では、中国の政治外交史を軸としながら、中国が「一つの中国」コンセンサスを形成しつつ、「平和統一」の提起へと転換した過程を考証している。本課題においては、同じ過程を中華民国・台湾の視点からさらに分析し、当時の中華民国指導部の認識や政策の一貫性と変化、台湾社会の反応などを検討する。そして、最終的には米中台関係史のアプローチで「平和統一」の時代がおとずれる背景を描くことを目標とする。そのために、中華民国・台湾史の史料が充実しているスタンフォード大学フーバー研究所に1年間滞在し、冷戦期の中華民国・台湾史を研究する共同研究者と共同研究を行う。本年度の後半に、2020年度に渡航する見通しが立ち、予算の執行開始手続を行った。そのため、本年度の本予算の執行はないが、関連する活動として、上記の研究の全体像に関する研究報告と議論を中国や台湾の学術機関にて行った。2019年度から共同研究を本格的に開始するため、本年度は1)2019年度に開催される国際学会ICAS11(11th International Convention of Asia Scholars)へのパネルの応募、2)そこでの報告準備、3)2020年度からのスタンフォード大学フーバー研究所における訪問研究員への応募などを行った。いずれも順調に進み、学会のパネルは採択され、訪問研究員としての受け入れも決定した。また、共同研究を本格的に進めるにあたり、2019年4月に共同研究者と会合をもつ手筈も整った。2019年7月にオランダのライデン大学にて開催されるICAS11において、冷戦期中国をめぐる国際政治史に関するパネルを組み、共同研究者を含む同分野の研究者と議論を行う。さらに、その機会を利用して、申請者はオランダとベルギーの国立公文書館における史料調査、共同研究者はイギリスの国立公文書館における史料調査を行う予定がある。その後、それぞれの所属機関にてさらに準備を整え、2020年4月から1年間、スタンフォード大学フーバー研究所における共同研究を行う。内定年度:2017本国際共同研究は、国際社会において中国が中心となって「一つの中国」コンセンサスを形成した1970年代に、台湾の中華民国政府はその過程をどのように認識し、対応していったのかを分析するものである。
成層圏エアロゾルの消長・輸送過程とそのオゾン破壊への影響評価に関する研究

1)SAGEII(Stratospheric Aerosol and Gas Experiment II)の過去約20年分のデータを解析し、3波長の消散係数の波長依存性の解析を行った。消散係数とオングストローム係数の間には、明らかな負相関があり、時系列解析の結果、火山噴火後には急激な消散係数の増加が引き起こされるのに伴い、オングストローム係数が減少する事が明瞭になった。火山噴火の擾乱を受けた後の減衰期には空間的にも負相関が観測されることがわかった。バックグラウンドレベルの解析を行ったところ、1989年レベル(ピナツボ火山大噴火以前)ではまだそれ以前の火山噴火の影響が残っており、バックグラウンドとはいえないことがわかった。航空機からの排気ガスに伴うバックグラウンドレベルの長期的増加について議論があるが、我々の結果はそれを明確に否定した。さらに、得られた粒径分布情報と気温に基づき、大気中残存量も含めて大気中の硫酸全量を求めた。本研究では、成層圏オゾン破壊の進行を左右する主要因である成層圏エアロゾルについて、衛星データと気象データを組み合わせて解析を行い、その消長過程を輸送過程と共に明らかにすることを第一の目的としている。本研究では熱帯から極域までのエアロゾルを衛星データから解析するが、熱帯の気象データは観測点が少ないために十分な精度がないという問題がある。本研究では、この「データ空白域」を埋めるべく、インドネシアで行われたゾンデ観測のデータを解析し、衛星のエアロゾルデータとの比較・検討を行う。熱帯気象データの整備は本研究以外にも大いに活用されることが期待できる。本年度は1)奈良女子大学で、SAGEII(Stratospheric Aerosol and Gas Experiment II)の過去約20年分のデータを解析し、4波長の消散係数の波長依存性の解析を行った。オングストローム係数を解析したところ、熱帯低緯度で大粒径粒子が多く存在し、高緯度・高高度では比較的小粒径粒子が多いこと、消散係数とオングストローム係数の間には、明らかな負相関があることがわかった。ミー散乱理論を元にシミュレーションを行った結果、蒸発・凝結が卓越する場合には、同様な負相関になることがわかった。2)神戸大学の研究グループが中心となり、1997年9-10月にインドネシアで気象観測を行った。観測は宇宙開発事業団などのプロジェクトと同時に行い、大気中微量成分の飛行機観測(東京大学他多数機関による)、エアロゾル粒径分布の気球観測(福岡大学の協力による)などの結果と比較できるようにデータベースを整備した。本年度は1)SAGEII(Stratospheric Aerosol and Gas Experiment II)の過去約20年分のデータを解析し、4波長の消散係数の波長依存性の解析を行った。オングストローム係数(消散係数の波長依存性を示すパラメータ。オングストローム係数が大きいほど小粒径粒子が多い)もあわせて解析した。さらに、バックグラウンドレベルの解析を行ったところ、1989年レベル(ピナツボ火山大噴火以前)ではまだそれ以前の火山噴火の影響が残っており、バックグラウンドとはいえないことがわかった。
染色体切断末端の治癒修復の特異性とその認識因子

切断された染色体末端の安定化の条件の一つとして、テロメア配列の結合による治癒修復があげられる。この治癒修復にはテロメアDNA配列合成酵素であるテロメラ-ゼが関与する可能性が高い。本研究は染色体切断末端へのテロメア配列の付加反応において、基質となる切断末端のDNA塩基配列に特異性があるかどうかを明らかにすることを目的とした。先に我々は分裂酵母において、ガンマ線によって誘発される染色体切断を利用して、約1100キロ塩基対(Kb)の極小ミニ染色体(ch10)を分離したが、種々の証拠からその末端は分裂酵母第3染色体動原体の反復DNA領域内におることが示唆された。そこで、パルスフィ-ルド電気泳動法で分離したch10DNAを抽出し、いくつかの制限酵素で消化後、テロメアDNAをプロ-ブとするサザン法で末端から最も近い位置にある各制限酵素の切断位置を決定した。このようにして作成したch10DNAの末端付近の制限酵素地図を、すでに塩基配列も決定されている動原体反復配列dg-dhの制限酵素地図と比較したところ、左端はdgの内部、右端はおそらくdg-dhの境界付近にあることが判明した。しかし、切断位置近傍にテロメア反復配列に類似した塩基配列などの特徴的な配列は見い出されず、左右両端間にも顕著な相同配列は認められなかった。本研究では又、これとは別に、直線状DNAによる形質転換を用いて環状ミニ染色体を作成する方法を開発し、第3染色体動原体を含む約100Kbの環状染色体を分離した。これは上述のch10とほぼ同じ分子量のDNAからなるが、有糸分裂においては数十倍も不安定であった。このことを利用すると、環状染色体の直線化にともなう安定化と、その末端配列の共通性をより正確に検討できる系となると思われる。又、染色体の安定保持におけるテロメアの機能を、動原体機能と分けて解析できる系でもある。
本邦周辺海盆の構造と生成機構

昭和60年度には、59年度におこなわれた沖縄トラフの研究にひき続いて、日本海(大和海盆)の研究航海を実施した。大和海盆が選ばれたのは、日本海盆の大部分が現下の国際情勢では観測航海が不可能であることに加えて、大和海盆の海底地殻が海洋性ではなく、しかも海盆としての形成が日本海盆の形成より新しいのではないかという見解がある点から、これらを検討することが極めて重要と判断されたためである。研究航海は59年度と同じく、若潮丸(日本サンヴェージKK)と東大海洋研淡青丸との連動によって、7月中旬9月下旬にかけて行なわれ、地形、地震(OBS20台および音波探査、人工爆破を含む)地磁気三成分、地殻熱流量、底質採取などが総合的に実施された。好天に恵まて、多大の成果を治めたが、そのデータは現在、鋭意解析中である。現在までに得られた予備的解析によると、1.マントル最上部のP-波速度は8.0Km/S以上だが、地殻の厚さは約20Kmであり、地殻内の速度構造は海と陸の漸移型である。2.大和海盆中の海山の多くは逆帯磁を示すが、いづれも偏角は南比方向であって、海山生成後の海盆の回転はみとめられない。3.大和海盆の熱流量は約100mW/【m^2】で極めて一様であるが、日本海東縁部では76136mW/【m^2】という巾を示した。一方、日本海中部地震の震源域においては、ガス噴出徴候とともに約250mW/【m^2】に達する異常熱流量が観測された。4.大和海盆中の海山から得られた玄武岩は、海嶺的性質を持ち、6:Maの年令を示す。さらに詳しい解析によって、大和海盆の生成について重要な知見が得られるであろう。
母子感染による免疫寛容と腫瘍発生リスク

本研究では、ラットを用いてHTLV-Iの経口感染および垂直感染の実験系を作成し、宿主免疫にどのような影響を与えるか調べた。その結果、経口感染および垂直感染のいずれにおいてもHTLV-I持続感染が成立し、個体における細胞性免疫は低レベルであることが明らかになった。更に詳細なレベルの解析が必要ではあるが、本研究は、ヒトにおけるATL発症リスクの一つである細胞性免疫低応答の成因の一つとして母子感染条件を挙げる実験的根拠となるものである。ヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV-I)は日本で見い出された成人T細胞白血病(adult T cell leukemia,ATL)の原因ウイルスである。抗HTLV-I細胞性免疫応答の強さは個体によって大きく異なり、低応答性は腫瘍発生の助長因子であることが示唆されてきた。何が宿主の免疫応答の強さを決定するかは分かっていないが、一つの候補はHTLV-Iの感染条件である。HTLV-I感染の主経路は垂直感染である。その5%程度は胎内で、残りのほとんどが生後母乳を介し感染するとされている。このうち、胎児新生児期に暴露した抗原に対して免疫寛容がおこることは、新生仔ラットへのHTLV-I産生細胞MT-2接種実験で確認されている。また、蛋白抗原の摂取でも免疫寛容が誘導されることが知られているが、我々は、もう一方のHTLV-I感染経路である経口感染における免疫寛容の可能性を調べた。これには、新生児免疫寛容の可能性を除外するため成体ラットを用いた。成体ラットでは経静脈、経腹腔等の経路でMT-2細胞を接種した場合、明瞭な抗体および細胞性免疫応答を示した。しかし、経口投与の場合には、抗体陰性のHTLV-I持続感染が成立した。これらの個体では細胞性免疫も低レベルであった。これらのことから、初感染時のHTLV-I感染条件は大きく個体の特異的免疫応答に影響することが分かる。次に、持続感染成立後の生体内ウイルス量を定量するため組織からDNAを抽出しPCR定量を試みた。PCRにはHTLV-I Tax部位の蛍光ラベルプライマーを用いた。ラットの持続感染ウイルス量はヒトのそれより低く精度にはまだ改善の余地があるが、経口感染ラットでは他の経路で感染したラットより持続感染ウイルス量が高い結果を得た。ラットでの現象をそのままヒトに投影することはできないが、ヒトの垂直感染児は胎内母乳感染しそのなかに長期間抗体陰性を保つ例が存在する点では共通性がある。HTLV-I感染量、感染時期、暴露期間等により様々なレベルの免疫寛容がヒトにもにも起こっている可能性は十分考えられる。昨年度までに、成体ラットに対してヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV-1)感染細胞MT-2を種々の経路(経静脈、経腹腔、経口)で投与し、経口投与の場合には他の経路と異なり抗体および細胞性免疫応答の低いHTLV-1持続感染が成立することをが分かった。ヒトではHTLV-1感染の主経路は垂直感染であり、そのほとんどが母乳を介するとされていることから、経口HTLV-1感染による免疫応答の低下が懸念される。しかし、この実験系ではHTLV-1の高産生細胞株の大量1回投与であるので、生体には有り得ない感染条件であった。そこで本年度は、免疫機能正常なメス成体ラットにまずHTLV-1を接種しHTLV-1抗体陽性となったのを確かめてから非感染オスと交配し、母体から仔への感染実験を試みた。出産後自然に授乳させたところ、母体から仔へ高率に感染が成立し、仔の末梢血からHTLV-1プロウイルスが断続的に検出された。これらの垂直感染固体ではHTLV-1抗体の産生が認められず、細胞性免疫も母親に比べ低レベルであった。同様に感染させた母親から出産直後の仔の末梢血中のHTLV-1検出率は低いため、仔の大部分では生後母乳を介して感染したと考えられた。以上のように、MT-2細胞投与のような人工的な系だけでなく垂直感染でもラットにHTLV-1持続感染が成立し、感染個体では細胞性免疫が低弱になることが分かった。我々がこれまで行ってきた別の動物実験の結果、宿主のHTLV-1に対する細胞性免疫の低下が生体内でHTLV-1感染細胞の増殖を招くことが分かっている。本研究は、ヒトにおける成人T細胞白血病(adult T cell leukemia, ATL)発症リスクの一つである細胞性免疫低応答の成因の一つとして母子感染条件を挙げる実験的根拠となるものである。
緑地の長期冷却効果による都市気候へ緩和の解析

都市気候の形成による環境の悪化に対して、有効な対策は非常に少ない。特に日本の場合、夏期の冷房による電力消費の増大とそれによる気温の上昇は、深刻な都市問題の一つであり、地球温暖化の原因の一つでもある。都市内の緑地は、植物の蒸発散による潜熱放出が大きいため、高温乾燥化を緩和する機能を持つと考えられ、緑地の存在は、いわば、パッシブな冷房装置として、都市の高温化に対する数少ない対策の一つである。保水性のよい材質で、道路や壁面を覆うのも同等の効果が望まれる。本研究では、従来の地上部を中心とした測定に加えて、従来測定例の少ない地下部の温度分布にも着目した。地温は深ければ深いほど、長期の地表面上温度を平均、平滑化した値となるため、長期の地上部での気温の影響を地温分布測定からある程度推定することが可能である。長期的な緑地による冷却効果も、緑地内外の地温分布から推定できる可能性がある。新宿御苑を対象として、緑地内外での気温、地温分布、風速、熱収支などの測定を行った。このような測定をもとに、都市緑地での地温分布の実態や、熱収支の推定を行った。都市緑地や保水性材料舗装面(以下まとめて緑地とよぶ)の微気象の測定は、気温、湿度分布の測定、熱収支の測定などが多く行われており、緑地などが低温であることや潜熱輸送量が大きいことが示されてきたが、緑地の影響がどの程度の範囲まで及ぶか、緑地による冷却効果がどの程度かなどの、都市計画に必要な知識については、まだ不足している部分が多い。本研究では地温分布などの測定やモデル化を行い、特にこれまで研究例の少ない緑地の長期冷却効果を明らかにすることを目的とする。また、本研究では、従来の地上部を中心とした測定に加えて、従来測定例の少ない地下部の温度分布にも着目する。本年度は、8月に1週間新宿御苑にて観測を行い、公園内三箇所(南端、中心、北端)での地温プロファイルおよび、気温分布、放射などの測定を行った。その結果、公園中心での気温および地温が低温となっていることが確認でき、長期的な緑地による冷却効果が示唆された。今後は、どのようにすれば効果の大きい都市緑地が設計できるかを検討する。
海馬苔状繊維の選択的除去と再配置に関する発達生理学的研究

発達期において神経細胞は一旦多くの標的細胞に投射した後、決まった様式で細胞移動や軸索除去・再配置を起こし、最終的に成熟脳に見られる神経回路を形成させるといったダイナミックな現象を示す。神経回路が形成される発達期の神経線維に関する研究は、多くが形態学的・分子生物学的観点から進められており、その機能については未だ不明な点が多い。近年、マウス海馬においても神経投射の再配置が起き、生後30日までに成熟脳に近い神経回路が形成されることが、形態学的な研究により明らかにされた。そこで、このダイナミックな現象が観察される幼若期の海馬苔状線維のシナプス伝達を、電気生理学的・光学的手法を用いて成熟期のシナプス伝達と比較検討した。その結果、幼若期には、活動依存的なシナプス伝達増強に、シナプス前性GABA_A受容体が寄与していることが明らかになった。シナプス前性GABA_A受容体は、周囲の介在神経細胞から遊離されたGABAによって活性化され、苔状線維の興奮性を増大させた。また、このGABA_A受容体によってシナプス伝達増強が修飾される現象は、発達とともに徐々に減少し生後30日までに消失した。海馬苔状線維上のGABA_A受容体は、その活性化により苔状線維の興奮性を調節し、自発的なシナプス伝達を調節することが報告されていたが、当研究により、幼若期においてのみ活動依存的に苔状線維の興奮性を増大させるよう調節していることが明らかになった。この現象は、苔状線維-CA3神経回路形成に役割を果たしているかもしれない。

その結果、幼若期には、活動依存的なシナプス伝達増強に、シナプス前性GABA_A受容体が寄与していることが明らかになった。シナプス前性GABA_A受容体は、周囲の介在神経細胞から遊離されたGABAによって活性化され、苔状線維の興奮性を増大させた。また、このGABA_A受容体によってシナプス伝達増強が修飾される現象は、発達とともに徐々に減少し生後30日までに消失した。海馬苔状線維上のGABA_A受容体は、その活性化により苔状線維の興奮性を調節し、自発的なシナプス伝達を調節することが報告されていたが、当研究により、幼若期においてのみ活動依存的に苔状線維の興奮性を増大させるよう調節していることが明らかになった。この現象は、苔状線維-CA3神経回路形成に役割を果たしているかもしれない。
コレラ菌の溶血性を調節する遺伝子群の解析

1.hlyAの正の制御遺伝子として報告されているhlyUの遺伝子内部をPCR法により遺伝子増幅し、これをスーサイドベクターにクローン化した.これを用いコレラ菌N86株に導入し、single crossoverによりhlyUを破壊した変異株を分離したが、N86株においては溶血性の低下は著明に見られなかった.そこで、コレラ菌およびコレラ類似菌であるV.cholerae non-O1株の中で溶血性が著明に見られる株へも導入した.これらの株でhlyU破壊株を分離して、その溶血性を調べたところ、ごく一部の株では溶血性が若干低下がみられたが、大多数の株では溶血性の低下は見られなかった.このことから、hlyUが正の制御遺伝子であるということはすべての溶血株で見られる現象ではなく、hlyU以外にも別の制御遺伝子ある可能性が示唆された。2.新たに制御遺伝子を検索すべく全DNAの約600bp断片をスーサイドベクターにクローン化し,コレラ菌N86株に導入し,挿入変異株約3000コロニーについて溶血性の低下したIM1,IM2の2株を得た.IM1は完全に溶血性が失われていたがIM2は溶血性の低下は見られたが,完全には失われていなかった.挿入部位の塩基配列をTIGRのコレラ菌ゲノムデータベース検索したところ,プラスミドはヘモリジン構造遺伝子の上流約2kbに存在する大腸菌の多剤耐性遺伝子と相同性を有するemrDの遺伝子内部(IM2)およびその上流に存在するORF(IM1)に挿入されていた.また,IM1,IM2のmRNAレベルでの発現を調べたところ,IM1では発現が見られたもののIM2では発現は全く見られなかった.これらことはemrDもしくはその近傍領域がヘモリジン産生に関与していることを強く示唆している.1.hlyAの正の制御遺伝子として報告されているhlyUの遺伝子内部をPCR法により遺伝子増幅し、これをスーサイドベクターにクローン化した.これを用いコレラ菌N86株に導入し、single crossoverによりhlyUを破壊した変異株を分離したが、N86株においては溶血性の低下は著明に見られなかった.そこで、コレラ菌およびコレラ類似菌であるV.cholerae non-O1株の中で溶血性が著明に見られる株へも導入した.これらの株でhlyU破壊株を分離して、その溶血性を調べたところ、ごく一部の株では溶血性が若干低下がみられたが、大多数の株では溶血性の低下は見られなかった.このことから、hlyUが正の制御遺伝子であるということはすべての溶血株で見られる現象ではなく、hlyU以外にも別の制御遺伝子ある可能性が示唆された。2.新たに制御遺伝子を検索すべく全DNAの約600bp断片をスーサイドベクターにクローン化し,コレラ菌N86株に導入し,挿入変異株約3000コロニーについて溶血性の低下したIM1,IM2の2株を得た.IM1は完全に溶血性が失われていたがIM2は溶血性の低下は見られたが,完全には失われていなかった.挿入部位の塩基配列をTIGRのコレラ菌ゲノムデータベース検索したところ,プラスミドはヘモリジン構造遺伝子の上流約2kbに存在する大腸菌の多剤耐性遺伝子と相同性を有するemrDの遺伝子内部(IM2)およびその上流に存在するORF(IM1)に挿入されていた.また,IM1,IM2のmRNAレベルでの発現を調べたところ,IM1では発現が見られたもののIM2では発現は全く見られなかった.これらことはemrDもしくはその近傍領域がヘモリジン産生に関与していることを強く示唆している.hlyAの正の制御遺伝子としてManningらのグループによって報告されているhlyUの遺伝子内部をPCR法により遺伝子増幅し、これをスーサイドベクターにクローン化した。これを用いコレラ菌N86株に導入し、single crossoverによりhlyUを破壊した変異株を分離したが、N86株においては溶血性の低下は著明に見られなかった。そこで、コレラ菌およびコレラ類似菌であるV.cholerae non-O1株の中で溶血性が著明にみられる株へも導入した。これらの株でhlyU破壊株を分離して、その溶血性を調べたところ、ごく一部の株では溶血性が若干低下がみられたが、大多数の株では溶血性の低下は見られなかった。このことから、hlyUが正の制御遺伝子であるということはすべての溶血株でみられる現象ではなく、hlyU以外にも別の制御遺伝子ある可能性が示唆された。一方、我々が溶血性を欠失したNF404(Tn 5変異株)を通じて発見されたlypA遺伝子の破壊と溶血性の関連性について上記の方法で調べた。この場合もlypA破壊株はいずれの溶血株(元の野性株N86株を含む)においても溶血性の低下は見られなかった。このことから、NF404におけるlypAの破壊は直接hlyAを制御しているのではない可能性があり、現在、タンパクレベル、mRNAレベルでの発現について、およびリプレッサータンパクの分離を進めている。また、同様の方法でtoxRS,hlyR,についても遺伝子破壊を行ないHlyA産生にかなる影響をもたらすかを鋭意研究中である。hlyAの正の制御

遺伝子hlyUの遺伝子内部をスーサイドベクターにクローン化したものを用いコレラ菌に導入し、single crossoverによりhlyUを破壊した変異株を分離したが、ごく一部の株では溶血性が若干低下がみられたが、大多数の株では溶血性の低下は見られなかった.このことから、hlyUが正の制御遺伝子であるということはすべての溶血株で見られる現象ではなく、hlyU以外にも別の制御遺伝子ある可能性が示唆された。一方,新たに溶血素産生を制御する未知の遺伝子を検索すべく全DNAの約600bp断片をスーサイドベクターにクローン化し,コレラ菌N86株に導入し,挿入変異株約3000コロニーについて溶血性を調べたところ,血液寒天平板上で溶血性が低下したIM1株,IM2株の2株の変異株を得た.このうちIM1は血液寒天平板培地で完全に溶血性が失われていたがIM2は溶血性の低下は見られたが,完全には失われていなかった.挿入部位の塩基配列をTIGRのコレラ菌ゲノムデータベース検索したところ,プラスミドはヘモリジン構造遺伝子の上流約2kbに存在する大腸菌の多剤耐性遺伝子と相同性を有するemrDの遺伝子内部およびその上流に存在する意義不明のOpen Reading Frameに挿入されていた.また,IM1,IM2のmRNAレベルでの発現を調べたところ,IM1では発現が見られたもののIM2では発現は全く見られなかった.これらのことから,emrDもしくはその上流に存在するORFが溶血性に関与することが強く示唆された.
緑膿菌サイトトキシンの機能解析-C末端領域の影響について-

緑膿菌サイトトキシン(286アミノ産残基)のC末端領域の機能を解析するために、前駆体毒素(pro)およびC末端から1、3、10、20、29、32アミノ残基を欠失する6種の変異毒素(C1,C3,C10,C20,C29,C32)を作成し、精製を行った。各精製標品はSDS-PAGE上で単一バンドとして認められた。各精製標品について以下の項目について解析し、結果を得た。1,ラット赤血球、ウサギ多形核球を標的細胞として用い、前駆体毒素およびC末端欠失変異毒素の活性を測定した。C1はproと同様細胞崩壊活性を示さず、C3、C10、C20と欠失が長くなるに従い活性が高まった。C29の活性はC20のそれと同様であった。しかしながら、C32の活性はC20およびC29の1/100以下に低下した。2,ラット赤血球上での毒素のオリゴマー形性能をウエスタン法で解析すると、溶血活性に相関するオリゴマー形成能が認められた。3,前駆体毒素はCDスペクトルの解析の結果βシート優位の蛋白であることが明かにされ、活性型毒素(C20)でも同様の結果を得た。活性化にともなう蛋白質の二次構造の明らかな変化は認められなかった。4,前駆体毒素およびC末端欠失変異毒素のトリプトファン蛍光スペクトル解析を行った。非活性型のpro、C1のスペクトルに比してC3-C29のスペクトルは、ピークが長波長に移行し蛍光強度の低下が認められた。これは、毒素分子内のトリプトファンの微小環境が活性と相関して変化していることを示すものである。
アトピー性皮膚炎の表皮角化細胞におけるTSLPの産生機構

Thymicstromal lymphopoietin(TSLP)は表皮角化細胞KC由来のADの病態を形成する最も重要なケモカインの一つとして位置づけられているが、どのような刺激がTSLPを誘導するかについては未解明であった。本研究ではADのKCにおいて小胞体ストレス応答が起こり、TSLPが産生されていることが示唆された。アトピー性皮膚炎(AD)ではフィラグリンの遺伝子変異が病気の発症リスクを大いに上昇させることが報告されてから間もなく、私たちは本邦のADにおいてもフィラグリンの遺伝子変異が病気の発症に関係があることを初めて報告した(Nomura T et al, J Allergy ClinImmunol 2007)。さらに、本邦では約27%もの高頻度のADの患者にフィラグリンの遺伝子変異が存在することを明らかにし、報告した(Akiyama M. Br J Flaky tail mouseはアトピー性皮膚炎モデルマウスでフィラグリンに遺伝子変異があり、フィラグリンの発現が完全に欠損していないものの著しく低下している。Thymicstromal lymphopoietin (TSLP)はADのKCから分泌されるサイトカインで、ランゲルハンス細胞を刺激して、Th2ケモカインであるCCL17とCCL22を放出させて、Th2細胞をリクルートさせる。このTh2細胞はIL-10を産生せずTNF-αを産生する炎症性Th2細胞とよばれ、ADの病態を形成する。このようにTSLPはKC由来のADの病態を形成する最も重要なサイトカインの一つとして位置づけられているが、どのような刺激がTSLPを誘導するかについては未解明である。フィラグリンの遺伝子変異のあるADとFlaky tail mouseのKCでは、フィラグリンの発現量が低下していることから、変異フィラグリン蛋白質の折りたたみがうまくいかず、小胞体ストレス応答や小胞体ストレス関連分解による変異フィラグリンの分解がADのKCとこのADマウスモデルのKCで起こっていることが予測された。本年度はアトピー性皮膚炎患者の遺伝子変異解析と変異を持つ患者とそうでない患者における皮疹部のTSLPの発現量について検討を行なった。アトピー性皮膚炎(AD)ではフィラグリンの遺伝子変異が病気の発症リスクを大いに上昇させることが報告されてから間もなく、私たちは本邦のADにおいてもフィラグリンの遺伝子変異が病気の発症に関係があることを初めて報告した(Nomura T et al, J Allergy Clin Immunol 2007)。アトピー性皮膚炎の遺伝子変異解析を多数行うことができたから。1000例程度の患者、健常者でのアトピー性皮膚炎における遺伝子変異解析と、TSLPの皮膚における発現の解析を集積する。Flakey tail mouseについても下記研究を進める。Flaky tail mouseにUPR誘導物質を外用して、皮膚炎が悪化するか否かをコントロール外用と比較する。i.皮疹をNC/Ngaマウスのスコアにならって、掻痒、紅斑、浮腫、びらん、とりんせつについて無し、軽症、中等症、重症の4段階に分けて、スコア化して、その合計を臨床スコアとしてつける。ii.背部皮疹の病理組織をHE染色にて検討する。トルイジンブルーにて肥満細胞を染色し肥満細胞の個数を計算する。iii.フローサイトメーターにて腋窩とそ径部リンパ節のリンパ球を計測する。CD4陽性細胞とCD8陽性細胞の割合を比較検討する。iv.血中総IgE抗体とダニ特異的IgE抗体をELISAにて計測比較する。v.皮膚バリア機能について検討する。ア)Inside tooutsideバリア機能の評価のために、経皮水分蒸散量測定装置にて経皮水分蒸散量を計測する。イ)Outside to insideバリア機能の評価のために、FITC等の蛍光色素でラベルした様々な分子量のデキストランあるいはnanoparticleをマウス皮膚に塗布する。

皮膚を外から内へ通り抜けた色素標識した物質の量を、皮膚樹状細胞を介して所属リンパ節内に移動した蛍光色素陽性皮膚樹状細胞数としてflow cytometryで定量的に評価する。vi.掻破行動について検討するアトピー性皮膚炎の遺伝子変異解析。皮膚におけるTSLPの発現の解析。Flakey tail mouseの研究。
電子ビーム多価イオントラップで創り出す模擬プラズマの分光学的研究

本研究では、可視分光装置及びEUV分光装置を用い、多価イオンの発光スペクトルの観測を行った。LHDプラズマにタングステン不純物ペレットを入射し、得られたEUVスペクトルを、本装置で電子ビームエネルギーを走査することで再現することに成功した。このように我々の研究で、多価イオン源を用い核融合プラズマで得られるであろうスペクトルを、電子エネルギーを広範囲で走査することによって模擬することが可能であることが実証された。まず、研究実施計画の通り、本研究で用いるCoBIT用の可視分光装置を設置し、多価イオンからの発光線を用いて調整を行った。本イオン源には、既にEUV分光器が設置されており、同一観測平面上でかつ同時に異なった波長領域を観測することが可能となった。EIBTのイオン種は、希ガスや鉄・スズ・タングステンやビスマスなど選択することが可能であり、核融合プラズマで問題となっている炉材料の元素や、基礎データの不足している元素の多価イオンデータを取得することが目的の一つである。初年度は鉄、およびタングステンの多価イオンの分光計測を行った。鉄多価イオンでは8価16価までのEUV波長領域の発光線を確認し、発光線強度比の電子密度依存性や電子エネルギー依存性について定量的に測定した。次期核融合装置の炉内機器材料の候補であるタングステンは重元素であるため、プラズマ中のイオン価数は多岐にわたり、その発光線の同定は非常に複雑で困難であり遷移波長さえもまだ正確に決定されていないのが現状である。我々は今年度タングステン多価イオンの11価26価までの未同定ラインを可視光領域(300-400nm付近)で40本近く発見することに成功した。現在これらの発光線の遷移波長の決定と同定を進めている。また別の可視光領域(400600nm付近)で100本近くの未同定タングステン多価イオン発光線を確認しており、早急に同定を行って行く予定である。これらの成果は国際会議の招待講演や9編の査読付き論文によって発表されている。今年度は、前年度までに設置された可視分光装置及びEUV分光装置を用い、鉄多価イオンとタングステン多価イオンの発光スペクトルを観測し、その電子エネルギー依存性の測定を試みた。前年度までのEUVスペクトルの観測波長範囲は1030nmであったが、今年度は分光装置を改造し1nm6nmに変更し、より高分解能.のスペクトルを取得することに成功した。しかも電子エネルギーを3001500eVの範囲でスペクトルのエネルギー依存を観測することによって、1835+価のタングステン多価イオンからの発光線を測定することに成功した。これにより、今年度はこのCoBITのデータと高温核融合プラズマからのタングステン発光スペクトル、特にASDEXやLHDのタングステンスペクトルと比較することにより、プラズマからの発光ラインを同定することに成功した。これらの成果は2011年Belfastで行われたThe 17^<th> International Conference on Atomic Processes in Plasmasの招待講演で報告された。またタングステン多価イオンの可視分光測定では、26価の禁制遷移を精度よく測定し、その遷移波長を決定し、理論解析によりそのラインの同定にも成功した。しかもLHDプラズマでその発光ラインも確認することにも成功した。一方、鉄多価イオンの測定は、昨年度、Fe XIII,XIV,XVのそれぞれのライン強度比の電子密度依存性を測定し、衝突輻射モデルとの比較を行ったなかで、Fe XVのみ理論モデルとの不一致が見られた。そこで今年度はそのライン強度比の詳細な電子エネルギー依存性を測定したところ、共鳴現象を発見した。現在詳細な解析は進めている最中ではあるが、このような共鳴過程の報告は未だされておらず、非常に興味深い現象であり、集中的た研究を進めている。今年度は、前年度に引き続き、可視分光装置及びEUV分光装置を用い、多価イオンの発光スペクトルの観測を試みた。EBITのイオン種は、希ガスや鉄・スズ・タングステンやビスマスなど選択することが可能であり、核融合プラズマで問題となっている炉材料の元素や、基礎データの不足している元素の多価イオンデータを取得することが目的の一つである。前年度から核融合プラズマで問題になっているタングステン多価イオンに注目し、発光線の同定を行ってきた。今回初めて同定された微細構造遷移も数多く存在し、多くの重要な電子データを提供してきた。今年度は理論計算により予想された、タングステン多価イオン26+の5s-4f遷移の発光線の測定を試み、初めて100オングストローム付近にその発光線を確認した。

しかもLHDプラズマにタングステン不純物ペレットを入射しEUVスペクトルを測定したところ、100オングストローム付近に同様の発光線を確認することにも成功した。このように我々の多価イオン源を用い、核融合プラズマで得られるであろうスペクトルを、電子エネルギーを広範囲で走査することによって模擬することが可能であることが実証された。これらの実績を踏まえ、今後は、核融合に有用な基礎データの収集を進め核融合に貢献するばかりでなく、広く原子分子基礎データを整備することで他の分野へも広げていく必要があると考えている。これらの成果は2014年ウィーンで行われるIAEA Technical Meetingにおいて招待講演で報告する予定である。今年度は、前年度に引き続き、可視分光装置及びEUV分光装置を用い、多価イオンの発光スペクトルの観測を行い、特に電子エネルギー依存性の測定を試みた。EBITのイオン種は、希ガスや鉄・スズ・タングステンやビスマスなど選択することが可能であり、核融合プラズマで問題となっている炉材料の元素や、基礎データの不足している元素の多価イオンデータを取得することが目的の一つである。今年度は核融合プラズマで問題になっているタングステン多価イオンに注目し、広範囲の波長領域で発光線の価数同定を行い、しかも電子遷移の同定にも成功した。我々の所有する多価イオン源(EBIT)は、電子エネルギーを制御することにより生成される多価イオンの価数を既定することができる。電子エネルギーを変化させ多価イオンの発光スペクトルを観測すると発光線に変化が現れる。その変化がタングステンの価数に対応しており、複雑な発光スペクトルでも価数を同定することが可能である。このタングステン多価イオンのスペクトルを低エネルギーから高エネルギーまで重ね合わせることにより核融合プラズマから放出されるタングステン多価イオンの発光スペクトルをある程度再現することが可能となった。我々は核融合研究所の高温プラズマ実験装置LHDにおいて、タングステンペレットを入射し、そのときの不純物タングステン多価イオンの発光スペクトルを測定した。そのスペクトルとEIBTで測定されたスペクトルを比較することで発光線の正確な同定に成功した。これらの成果は2012年ドイツHeidelbergで行われたIAEA Technical Meetingにおいて招待講演で報告し、また福岡で行われた第29回プラズマ核融合学会年会においても招待講演で報告した。当初予定では電子エネルギーを高速に走査し擬似的なMaxwell-Boltzmann(MB)電子分布を創り出す実験を予定していたが、Fe多価イオンの発光強度比の共鳴過程の発見や高温核融合プラズマのスペクトルとの比較による同定の成功など予想外の成果が生まれており、現在実験テーマを再構築し強力に推進している。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、多価イオン源EBITの電子エネルギーを連続的ではないが変化させ、それぞれの発光線スペクトルを重ね合わせることで、核融合プラズマからの多価イオンの発光スペクトルを模擬することに成功し、実際のLHDからのスペクトルを再現した。現在Fe多価イオンの発光強度比の共鳴過程の発見やタングステン多価イオンの高温核融合プラズマのスペクトルとの比較による同定の成功などの予想外の成果が上がっている。
ＧＳＯシンチレータの放射線損傷回復の理解とその能動的回復の挑戦

2013年11月12日と13日の夜に、放射線医学総合研究所HIMAC加速器において、290MeV/nの炭素ビームを照射し、GSOシンチレータの放射線損傷とその回復の詳細な測定を行った。測定には3本のGSOバーを用い、二本には大強度ビームによる10kGyの被曝を与え、一本は被曝を与えない参照用サンプルとした。大強度被曝をしたうちの一本には、ピーク波長1μメートル、強度200mW/cm^2の赤外線を照射し、回復の加速を観測した。三本のサンプルの出力は、可動ステージに載せることで同一の光電子増倍管で測定し、光電子増倍管利得の時間変動等の効果を取り除いた。結果:10kGyの被曝をすることで、先行研究と同様に20%の増光が確認できた。1-3時間放置するることで、室温における増光からの自然回復も観測された。一方、1-3時間後から赤外線照射と非照射サンプルの測定結果を比較したが、回復速度に有意な差は見られなかった。同様な測定を2晩繰り返したが、2晩とも同じ結論が得られた。25年度が最終年度であるため、記入しない。GSOシンチレータは高い放射線耐性を持つ無機シンチレータである。代表者らの先行研究によりGSOシンチレータは10kGy程度の被曝で20%の光量増加をし、この増加は室温で4時間の時定数で回復することが知られている。また、各種無機シンチレータの放射線損傷は、紫外、可視、赤外線の照射や加熱によって回復が加速することもしられている。本研究はいまだ試験がなされていない、GSOシンチレータの赤外線照射による損傷からの回復を試みるものである。24年度は、試験用のGSOシンチレータを購入し、名古屋大学工学部コバルト60照射室において1.3MeVのガンマ線を照射することでシンチレータに放射線損傷を与え、その回復を測定する試験を行った。照射室では4時間の照射で10kGyの被曝を与えた。照射後速やかに実験室の暗箱に移動し、被曝無しサンプル、被曝ありで自然回復させるサンプル、被曝ありで赤外線を照射するサンプルの3種類のサンプルについて、長時間シンチレータの反応を測定した。キセノン光源からフィルターで330nmの紫外線をとりだしてGSOシンチレータに照射し、430nmの可視発光をフィルターで選び出すことでシンチレータの応答を測定した。また、赤外線の照射によりシンチレータ温度が高くならないことを事前に確認、光源の発熱によって暗箱内の温度が大きく変わらないように放熱に注意した。照射と測定システムは順調に稼働し12時間の測定を安定して自動で行うことができた。しかし、10kGyで期待される20%の増光を確認することができず、その回復を試験することができなかった。測定全体の問題点を洗い出すため、25年度始めに、放射線損傷の大きいプラスチックシンチレータも加えて同様の再現実験から開始する計画をたてた。24年度の目標は、コバルト60からのガンマ線照射による放射線損傷からの回復を測定することであった。照射から測定までのシステムは完全に完成しており、一度の測定に成功している。期待された増光が見られなかったことは予想外であったが、これもGSOシンチレータの特性の一端であるかもしれない。先行研究による増光の確認は重粒子線照射に対する応答であった。ガンマ線照射に対する増光も文献で報告されているが、照射条件を慎重に比較することで、増光の未知の特徴を理解することができるはずである。測定システムは非常にシンプルで、システム上の問題はないと思われるが、25年度初期にはシステムの検証実験も予定している。本研究は先行研究を主導した博士課程後期大学院生の助言のもと、博士課程前期大学院生が主体的になって実施した。彼らは25年度の追試験と重粒子照射計画にも積極的に関与しており、目的のひとつであった大学院生の教育は成功裏にすすんでいる。24年度に増光を確認できなかった点を検証するため、放射線損傷の大きなプラスチックシンチレータを用いて同様の試験を行う。プラスチックシンチレータは10kGyの被曝で50%ほどに減光する。

この効果を確認することで、被曝が確実におきていることを明らかにする。ガンマ線照射、あるいは回復測定方法に問題がみつかった場合は改良し再実験を行う。25年度後半には、実績のあるHIMAC加速器における重粒子線照射を通して被曝と回復の測定を行う。粒子線照射では被曝量の測定とシンチレータ応答の測定をほぼリアルタイムで行うことが可能で、両者を確認しながら実験をすすめることができる。被曝サンプルに同様に赤外線を照射して、低強度ビームに対する応答の時間変化を測定する。同時に、被曝と低強度ビームの照射位置を変えることで、発光量とは別に透過率の変化も測定する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
果実・野菜の鮮度保持とクロロフィル分解機構の解明に関する研究

緑色野菜やカボス等の鮮度保持は緑色すなわちクロロフィルの分解抑制が品質決定の重要な因子である。野菜の黄化に関してはペルオキシダ-ゼやリポキシゲナ-ゼによって生成される過酸化物がクロロフィルの分解に重要な役割を果たしていることを明らかにしたので、緑色保持が商品価値を左右する果実であるカボスの脱緑メカニズムを解明するため、以下の実験を行った。カボス果実の緑色保持にはまずクロロフィルの分解過程を明らかにする必要があり、そのため生育及び貯蔵中のクロロフィル含量の変化とクロロフィル分解に関連する酵素の活性を測定した。カボス果実(大分県柑橘試験場産)を経時的に8月から9月にかけて採収したもの、さらに4°Cと20°Cに貯蔵したものについてクロロフィル代謝を研究した。まずフラベドのクロロフィル含量を分光光度計で測定するとともに、設備費で購入した高速液体クロマトグラフ(島津LC-6A)を既設のLCに連結することによってグラジエント溶出が可能になり、クロロフィル関連物質の同時分析を行うことができた。また平行してフラボノイドと総フィノ-ル及びペルオキシダ-ゼとクロロフィラ-ゼ活性の測定も行った。果実の成熟に伴い果皮の着色(脱緑)が進みb値が増大した。またクロロフィルa、b含量は20°C貯蔵で1020日の間に急減した。しかしクロロフィル分解物のクロロフィリドa、b及びフェオフィチンaが検出されたが、いずれの分解物も少量であり、貯蔵に伴う増大は見られなかった。一方ペルオキシダ-ゼ活性は20°C貯蔵で急増し、20日で最大活性を示したが、4°C貯蔵では徐々に(60日まで)増加したに過ぎず、クロロフィラ-ゼ活性も両者間で大差がなかったことから、カボス果実のクロロフィル分解にはペルオキシダ-ゼが主として関与しているものと推察した。還元物質、フラボノイド等の影響については現在研究中である。
ヒト血管内皮細胞を 用いての脳腫瘍培養上清中の増殖因子の検討

悪性脳腫瘍にみられる血管内皮細胞増殖に注目し、腫瘍組織から放出される腫瘍血管増生因子(TAF;tumor angiogenesis factor)に関する検討をおこなった。ヒト脳腫瘍細胞の培養上清をヒト臍帯静脈内細胞(HUVEC)(製造元:クラボウ、発売元:三光純薬)に加えた実験系を作製し、HUVECの増殖をもって増殖因子活性を判定した。脳腫瘍は、当教室で現在培養している神経膠芽腫細胞をもちいた。この系により、培養脳腫瘍細胞が血管内皮細胞増殖因子を放出していることが証明された。次に、この実験系をもちいて、カルシウム拮抗薬の血管内皮細胞増殖因子に対する影響を検討した。カルシウム拮抗剤であるNicardipine、およびDiltiazemをHUVECまたは腫瘍細胞に加えると、10^<-6>M以上の高濃度では、両者ともに増殖抑制をもたらした。HUVECに腫瘍細胞培養上清液を1/10の濃度で加え、そこにカルシウム拮抗薬を10^<-6>M、10^<-8>Mの濃度になるように加えると、HUVECの増殖抑制がみられた。また、腫瘍細胞の培養液中にカルシウム拮抗薬を加え培養し、その上清液を一度除去して、新たな培養液で培養した上清液をHUVECに加えると、HUVECの増殖抑制を認めた。このことから、カルシウム拮抗薬は、腫瘍細胞からの血管内皮細胞増殖因子放出を阻害し、かつその作用も抑制するものと考えられた。今後は同様の実験系をもちい、ステロイドホルモンの血管内皮細胞増殖因子に対する作用の検討、そしてヌードマウスをもちいて、これらのin vivoにおける検証実験を行う予定である。