hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
関節滑膜間葉系細胞の自己免疫性関節炎における異常

遺伝子改変関節炎発症型マウスの滑膜組織より間葉系細胞株のクローンを樹立した。表面抗原は骨髄間質細胞と類似しており、骨髄細胞からマクロファージ系細胞の発生を支持する機能を有した。これらの細胞株は間葉系細胞、滑膜線維芽細胞、骨芽細胞に特徴的な遺伝子を発現していた。HTLV-1のpX遺伝子を過剰発現するマウス由来の滑膜線維芽細胞株では、破骨細胞分化誘導能が亢進していた。これらの滑膜線維芽細胞に関する基礎的解析結果は、関節リウマチの病態の理解につながる重要な知見を提供した。1.マウス関節滑膜細胞株の樹立とその解析滑膜組織由来の間葉系細胞株のクローンを関節炎発症型マウス;gp130F759より15クローン、pX-トランスジェニック(Tg)/gD130F759より8クローン、そして対照.野生型マウスより20クローン作成した。これらの表面抗原は、CD45,CD31,CDllb陰性、CD44,CI106,CD157陽性であり骨髄間質細胞と似ていた。またその増殖は接触阻害を受けるので、12週間安定したフィーダー細胞として機能しうると考えられた。pX-Tg/gpl30F759の関節滑膜培養からは、間質細胸よりはマクロファージに近い形態でCD11bを発現する紬胞も認められたのでクローン化を試みている。これらの細胞株は、関節滑膜を構成する細胞の系譜や機能の解析に有用であり、さらなる細胞株の樹立と詳細な解析を継続する。2.マウス関節滑膜細胞株の血液細胞制御機能の解析樹立した滑膜細胞株の形態と表面抗原が骨髄間質細胞と類似していたことから、機能として血液細胞の分化支持能に的を絞り、pX-Tg/gp130F759由来の滑膜細胞を用いて予備実験を行った。96ウエルプレートにpX-Tg/gp130F759由来の滑膜細胞を蒔き込み一定期間培養した後に、野生型マウスの骨髄細胞を1ウエルあたり100,50,10個ずつ蒔き込んだ。1凋間後には、CDllb陽性細胞のコロニーが出現した。頻度は揺かに少ないもののCD19陽性細胞コロニーを含むウエルも認められた。この結果は、pX-Tg/gp130F759由来の滑膜細胞が骨髄系細胞の造血支持能を有することを示唆する。対照野生型の滑膜細胞およびST2やPA6といった確立された骨髄間質細胞と対比することにより、滑膜細胞の機能異常を造血支持能から評価し、その分子機構の解明および関節炎発症における影響を解析できる可能性が開けたと言える。1.マウス関節滑膜細胞株の樹立とその解析樹立したマウス関節由来の線維芽細胞様滑膜細胞株における間葉系細胞の系譜特異的遺伝子の発現をRT-PCR法により解析した。野生型、HTLV-1pX-トランスジェニック(pX-Tg)、gp130F759、いずれの由来であってもSca-1,Cadherin-11の発現が認められたことから、間葉系であり滑膜線維芽細胞株であることが確認された。さらにコラーゲン1α及びオステオポンチンも発現していたことから骨芽細胞としての特徴を持つ可能性が示唆された。pX-Tgとgp130F759由来の滑膜細胞株においては、脂肪細胞分化マーカーperoxisomeproliferators-activated receptor(PPAR)γの発現は無く、軟骨細胞分化マーカーSox9はごく微量の発現であった。しかし野生型の3つの細胞株の間でPPARγとSox9の発現量に差異が認められた。これらの解析結果より、間葉系マーカー遺伝子の発現の異なるクローンを樹立することができれば、滑膜細胞の系譜、分化段階移行とその制御機構の研究に有用と考えられた。2.マウス関節滑膜細胞株の血液細胞制御機能の解析滑膜細胞株の破骨細胞分化支持能はTRAP-GFP-RAW細胞(鳥取大学林眞一博士より恵与)の共培養により評価した。野生型、pX-Tg、gp130F759、pX-Tg/gp130F759の各マウス由来の滑膜細胞株上での共培養2日後に破骨細胞への分化が誘導されたGFP+の細胞の割合は、それぞれ51,75,50,78%であった。野生型骨髄細胞からのコロニー誘導能は野生型とpX-Tgの滑膜細胞株で差を認めなかった。pXの過剰発現が滑膜細胞の破骨細胞分化支持能を亢進させている可能性が示唆された。
アンビエントノイズによる建築材料の音響特性解明に関する研究

前年度までの検討を踏まえ実験と境界要素法による解析の両面から以下を明らかにした。音源位置及び受音位置と得られる吸音特性との関係を検討した。測定対象は、大きさ910mm×1820mm、厚さ50mmのグラスウールである。音源は、固定音源(スピーカ4台から無相関ピンクノイズを出力)と移動音源(掃除機)の2種、固定音源はスピーカ位置を4種設定、移動音源は直線的往復運動と室全体の回転運動の2種の移動方式を設定した。受音位置を試料の1/4上にほぼ均等に位置する11点とし実測した。その結果、固定音源のスピーカ位置の相違が測定吸音率の概形に及ぼす影響は小さく、細かなピーク・ディップの出現周波数をわずかに変化させるのみ、と判断された。移動音源については、直線運動に比べより長い移動距離で平均操作がなされる回転運動の方がピーク・ディップの少ない滑らかな吸音特性を与えることが明らかとなった。次に、実験で確認された現象の発生メカニズムを境界要素法で検討した。剛平面上に敷設した試料(90mm×90mm、50mm厚グラスウール)へ平面波が入射する解析モデルを設定し、p-p法並びにP-u法の2種のEA-Noise法をシミュレートした。試料に対する平面波の入射角と、試料近傍受音点における音圧や粒子速度、さらにはインピーダンスや吸音率の関連を詳細に検討した結果、500Hz付近における吸音率の上昇は試料境界で発生する墳界波と直接波の干渉に起因することを明らかにした。また、入射角に関する平均操作で、その影響をキャンセル可能とする基礎資料を得た。さらに、p-p法とp-u法の比較を行ったところ、試料近傍の同一点における音圧と粒子速度を利用するp-u法の方が、より安定した吸音特性を与えると判断した。以上の結果を日本建築学会大会や日本音響学会研究発表会他で公表した。アンビエントノイズを利用した材の吸音特性測定法の測定原理を明らかにするため、近年De Bree (Twenty University,オランダ)が開発したpuセンサ(Microflown PT406)を導入した。puセンサは、従来の音圧を測るマイクロフォンに粒子速度を測る熱線微風速計を組み合せたもので、インピーダンスやインテンシティの直接計測が可能となるものである。但しその校正方法は未だ確立されていない。今年度はまずセンサに付属の音響管を用いたメーカ推奨の校正法を適用した。しかしDe Breeらの推奨するこの校正法では音響管の定在波の影響が避けられない。そこで、複数のセンサ設置位置を設けた音響管を自作し定在波の影響のない安定した校正法を開発した。以降の検討では全てこの校正法を適用している。続いて、従来よりAllard等によりppセンサを利用して提案されている斜入射時のノーマルインピーダンス測定法へ、ppセンサとpuセンサの両者を適用し比較した。試料はグラスウールとロックウールの多孔質材とした。天井高2.5m程度の無響室内で音源スピーカを用いるため600Hz以下の周波数領域での精度は十分ではないが、両センサにより測定された吸音特性は概ね一致した。さらに、従来提案してきたEA-Noise法により上記2種の試料の吸音特性を、残響室及び研究棟廊下で測定したところ、両センサの結果の一致はほぼ良好であった。最後にpuセンサによる音響インテンシティ測定を行うため、無響室内の自由音場で従来のppセンサによるインテンシティレベルとの比較を行い、両センサによる測定値が最大2dB程度の相違に収まることを確認した。その上で、残響室内における補助音源スピーカを用いたpEA-Noise法の場合の試料への音響入射条件の解明に着手した。以上、今年度はpuセンサを導入し、まずその校正法の開発と音響インピーダンスや音響インテンシティの測定結果の基本的な妥当性を検討した。研究2年目はこの成果に基づき、アンビエントノイズを利用する吸音特性測定方法の検討へpuセンサの活用を計画している。研究2年度目として、本研究で提案する吸音特性測定手法の測定メカニズムの解明にあたった。なお実験には昨年度に導入したMicroflown社製PT-406-7型puセンサ(粒子速度センサ(マイクロフラウン)と音圧センサ(マイクロフォン)を組合わせたセンサ)の活用を図った。まず、昨年度に続き、puセンサを用いる計測の基本に関わる以下の事項を検討・確認した。1 uセンサのノイズ特性の把握(i)外乱のない場合の自己ノイズ、(ii)気流が存在する場合の気流ノイズ、の2者について、新たに開発した「センサ回転法」による測定を行い、両者の周波数特性を明らかにした。2 puセンサによる音圧と粒子速度のインパルス応答の同時計測可能性の確認M系列法ならびにSwept Pulse法の2者により、無響室内でスピーカからの応答を計測し、妥当な応答波形が得られることを確認した。3 puセンサの指向性センサ回転法を利用して両センサの指向性を測定し、全周波数域にわたってpセンサは無指向性、uセンサは余弦則に従うことを明らかにした。続いて、アンビエントノイズを用いた吸音特性測定時の入射条件解明を目的に、残響室内に設置したグラスウール近傍音場をpuセンサによって詳細に測定した。音源には(i)ピンクノイズを単数若しくは複数個の固定スピーカから発生(複数の場合は互いに無相関ノイズ)、(ii)移動音源として掃除機の稼働時発生ノイズ、を用いた。

その結果、移動音源の有効性が確認された。また、ノイズの入射特性の空間-周波数両面に関する詳細なデータが得られた。吸音率との測定位置ごとの入射条件の関連の詳細解明については次年度の検討課題として現在データの処理中である。前年度までの検討を踏まえ実験と境界要素法による解析の両面から以下を明らかにした。音源位置及び受音位置と得られる吸音特性との関係を検討した。測定対象は、大きさ910mm×1820mm、厚さ50mmのグラスウールである。音源は、固定音源(スピーカ4台から無相関ピンクノイズを出力)と移動音源(掃除機)の2種、固定音源はスピーカ位置を4種設定、移動音源は直線的往復運動と室全体の回転運動の2種の移動方式を設定した。受音位置を試料の1/4上にほぼ均等に位置する11点とし実測した。その結果、固定音源のスピーカ位置の相違が測定吸音率の概形に及ぼす影響は小さく、細かなピーク・ディップの出現周波数をわずかに変化させるのみ、と判断された。移動音源については、直線運動に比べより長い移動距離で平均操作がなされる回転運動の方がピーク・ディップの少ない滑らかな吸音特性を与えることが明らかとなった。次に、実験で確認された現象の発生メカニズムを境界要素法で検討した。剛平面上に敷設した試料(90mm×90mm、50mm厚グラスウール)へ平面波が入射する解析モデルを設定し、p-p法並びにP-u法の2種のEA-Noise法をシミュレートした。試料に対する平面波の入射角と、試料近傍受音点における音圧や粒子速度、さらにはインピーダンスや吸音率の関連を詳細に検討した結果、500Hz付近における吸音率の上昇は試料境界で発生する墳界波と直接波の干渉に起因することを明らかにした。また、入射角に関する平均操作で、その影響をキャンセル可能とする基礎資料を得た。さらに、p-p法とp-u法の比較を行ったところ、試料近傍の同一点における音圧と粒子速度を利用するp-u法の方が、より安定した吸音特性を与えると判断した。以上の結果を日本建築学会大会や日本音響学会研究発表会他で公表した。
エレクトロスプレー法を応用した新規環境浄化技術の開発

本研究ではエレクトロスプレー法により生成する帯電微小液滴を用いた新規脱硝技術を提案するものである。第1の方法は安価な技術をして期待されている無触媒脱硝法の反応温度の低温化をであり、エクトロスプレーによる帯電液滴添加を行うことにより、以下の結果を得た。1)750-850°Cの温度範囲で起こる無触媒脱硝反応にアンモニアとフェノールが共存する水溶液を蒸気で添加すると反応温度が低温化し,650-750°Cで脱硝反応が進行した。3)反応後のガス中に含まれるCO、CO_2の測定を行ったところ、600650°Cでフェノールが分解、酸化していることがわかった。したがって、エレクトロスプレーによるイオン添加は反応系全体の反応を促進していると考えられる。第2の方法として放電プラズマ内に帯電微小液滴を吹き込むことにより脱硝率の改善を行い、以下の結果を得た。1)プラズマ(コロナ放電)内に微小液滴を直接噴霧することにより、脱硝率が著しく向上した。2)液滴径が小さくなるほどNO_x除去量が増大し、特に、ネブライザー噴霧を使用したときに最大の脱硝率を得られた。3)強電解を噴霧することによりpHの影響を調べた。pH=5付近を境に、酸性側アルカリ側共、その度合いを増すに従ってNO_x除去効率は向上した。4)NO_x除去に対する、過酸化水素水の顕著な効果が確認された。約10μmの液滴によるNO_x吸収実験では、過酸化水素水濃度役20%の時、蒸留水と比較して、およそ1.5倍のNO_x吸収量の増加が確認された。5)従来の湿式脱硝法と液ガス比の比較を行った結果、1/100程度の使用水量で同じ脱硝率を得られた。エレクトロスプレー法は特別な付帯設備が不要であり、煙道中でスプレーを行うだけでに安価でかつ簡便に脱硝できることから。今後、発展途上国への技術移転環境技術として期待されると考える。エレクトロスプレー法を用いると任意のイオンを気相中に容易に発生することができる。これらのイオンは環境汚染物質であるNOおよびSO_2と高速に反応することから、新しい環境浄化技術として期待できる。本研究では、安価な技術として期待されている無触媒脱硝法の反応温度の低温化を行うために、エクトロスプレーによるイオン添加を行った。1.750-850°Cの温度範囲で起こる無触媒脱硝反応にアンモニアとフェノールが共存する水溶液を蒸気で添加すると反応温度が低温化し,650-750°Cで脱硝反応が進行した。3.反応後のガス中に含まれるCO、CO_2の測定を行ったところ、600650°Cでフェノールが分解、酸化していることがわかった。エレクトロスプレー法は特別な付帯設備は不要であり、煙道中でエレクトロスプレーを行うだけでに安価でかつ簡便に脱硝が可能になることが特徴であり、今後さらなる低温化ができれば新環境技術として実用可能と考える。第1の方法は安価な技術として期待されている無触媒脱硝法の反応温度の低温化をであり、エレクトスプレーによる帯電液滴添加を行うことにより、以下の結果を得た。

1)750-850°Cの温度範囲で起こる無触媒脱硝反応にアンモニアとフェノールが共存する水溶液を蒸気で添加すると反応温度が低温化し,650-750°Cで脱硝反応が進行した。3)反応後のガス中に含まれるCO、CO_2の測定を行ったところ、600650°Cでフェノールが分解、酸化していることがわかった。したがって、エレクトロスプレーによるイオン添加は反応系全体の反応を促進していると考えられる。第2の方法として放電プラズマ内に帯電微小液滴を吹き込むことにより脱硝率の改善を行い、以下の結果を得た。1)プラズマ(コロナ放電)内に微小液滴を直接噴霧することにより、脱硝率が著しく向上した。2)液滴径が小さくなるほどNO_x除去量が増大し、特に、ネブライザー噴霧を使用したときに最大の脱硝率を得られた。2)強電解を噴霧することによりpHの影響を調べた。pH=5付近を境に、酸性側アルカリ側供、その度合いを増すに従ってNO_x除去効率は向上した。4)NO_x除去に対する、過酸化水素水の顕著な効果が確認された。約10μmの液滴によるNO_x吸収実験では、過酸化水素水濃度役20%の時、蒸留水と比較して、およそ1.5倍のNO_x吸収量の増加が確認された。5)従来の湿式脱硝法と液ガス比の比較を行った結果、1/100程度の使用水量で同じ脱硝率を得られた。エレクトロスプレー法は特別な付帯設備が不要であり、煙道中でスプレーを行うだけで安価でかつ簡便に脱硝できることから。今後、発展途上国への技術移転環境技術として期待されると考える。
国際成人教育協議会の発展過程におけるリージョン組織との関係に関する研究

最終年度2018年度は、国際成人教育協議会(以下ICAEと略す)と各リージョン組織との関係を、ICAEの側からの働きかけに注目し、入手済みの資料の読み込みの他、それらを補強する1次資料の収集を試みた。具体的にはカナダのオンタリオ州立ア-カイブズで資料収集を行った。またヨーロッパリージョンの組織であるヨーロッパ成人教育協会の歴史をまとめた文献の読み込みも行った。その上でICAEの活動とリージョン組織の発展との関係について、リージョン組織自体がサブリージョンの設置等独自の国際的運動として展開をしていること、リージョンとして括る枠組に地理的分類に止まらない政治情勢を反映した工夫がなされていること、他方でICAEの活動を通じて成人教育の価値に関する共通理解・討議が可能となっていることを日本社会教育学会第65回研究大会で指摘した。研究期間全体を通じて実施した研究の成果としては、まず、ICAEは当初からリージョン組織の支援、とりわけアフリカ、アジア、ラテンアメリカリージョンでの組織体制の支援を意識しており、1978年からはラテンアメリカ、アフリカ、アジア・太平洋、ヨ-ロッパ、北アメリカ、アラブ諸国、カリブ海地域と、8つのリージョンを意識して活動を展開してきたことを確認できた。また、これらのリ-ジョンのうちすでにヨーロッパ、アジア・太平洋それぞれのリージョンではICAE発足以前からリージョン組織が結成されていたが、ICAE発足後はその資金援助斡旋、事務所設立・年次大会開催等の支援や関連活動への参加などによって、それぞれの組織の発展が進んだことがわかった。さらに、他のリ-ジョンでも世界大会などを通じて組織化が実現する場合もあったが、安定して継続されてきていないこと、その中では、ラテンアメリカ・カリブ海リージョンの組織は1982年に発足し、現在、活発に活動を展開していることも分かった。国際成人教育協議会(ICAE)のリージョン組織で、ICAEに先立って1964年に発足したアジア・太平洋成人教育事務所(現アジア・太平洋成人基礎教育協会(ASPBAE))は2013年度から歴史を振り返り、今後の活動方針を議論するイベントを重ね、2014年度はその集大成として、インドネシアで50周年記念大会、Festival of Learningを開催した。この大会及び上記の継続イベントで入手した資料の検討によって、改めて以下のことが分った。1 ASPBAEの創設について、日本では1964年にシドニーでの「成人のノンフォーマル教育に関するユネスコ・アジア地域セミナーが開催された時」に「陽(ママ)の目をみた」とされていたが、これは「ノンフォーマル教育」ではなく、「成人教育における学校と大学の役割」に関するセミナーであったことが分かった(現事務局長MariaKhan氏の2013年11月セミナーでの配布文書より)。2前述の継続イベントでの作成資料の一つ「Daring to Grow」資料版には1966年8月に発行されたASPBAE Journal第1号、1960年代にASPBAEが実施した成人識字教育、成人教育者に関するセミナーの報告書の表紙写真が掲載されており、その存在が分かった。3 ASPBAEの設立の淵源に国際的及びリージョンごとの協力・交流を呼びかけた第2回ユネスコ成人教育会議(1960年)があったと現ASPBAEが認識していることも分かり、これは同会議発展史上の重要な位置と関わって、注目して分析する必要があることが分った。4 ASPBAEが2000年以降積極的にリージョン内と各国の成人教育運動の組織化に取り組んできたこと(前述のDaring to Grow印刷版で明記)の実例として、2014年大会でのミャンマーの運動との関係が確認できた。研究対象である国際成人教育協議会は、近年では4年に一回、研究大会と総会を開催している。この総会では、2008年に開催された総会以来、過去3回の総会とも、会長、会計、理事が、投票資格のあるメンバーの代表による選挙で選出される。すべて立候補者からの選出となる。特に、理事は特別枠の二名以外はリージョンごとに選出される。このこともあってか、リージョンごとの理事のみならず、会長、会計等の役職選出をめぐるメンバー組織、各リージョン関係者の動き方に、現在のリージョン組織と国際成人教育協議会との関係、また、各リージョン組織の特徴が現れてくる。今回、この総会に、メンバー組織を代表する投票権をもつものとして、連続3度目の参加をすることができ、今回の総会では、過去と比べ、リージョンごとの動きに少し違いが出てきていることを感じとることができた。この違いの要因として、リージョン内でのメンバー組織の多寡、連携・組織化の強弱、活動力などの違いがあるのみならず、国際成人教育協議会の組織のあり方、担い手の世代交代、活動内容・課題意識などとも関係しているものと思われる。リージョン組織と国際成人教育協議会との関係について、それぞれの発展過程をたどりながら、その関係を解明していくことを目指してきたが、改めて、現在の関係から問いを立て、遡及的に展開史を分析していくことも、関係分析の一つの重要な方法であることが分かった。ラテンアメリカ、アラブリージョンについては、まだ概要把握のための資料収集が極めて不十分である。アジア南太平洋、北アメリカについては、発展史の概要把握がある程度進んでいる(ただし、北アメリカについて、組織そのものが継続されていないと考えられ、これについては、改めて、カナダ、アメリカの成人教育関係組織の諸問題についてより詳細な調査が必要である)。

また、これまで各組織の創始者、中心的な担い手へのインタビューを中心に、組織の発展について、目的・方針にかかわる情報を入手してきたが、計量的な情報入手が不足しているため、調査が進んでいるリージョンについても、その組織の展開史を描くまでに至らなかった。そこで今後は、なおインタビュー調査も駆使しつつ、そこでの入手情報を手がかりに、計量的な情報収集にも努める必要がある。この点にもかかわって、改めて、発展史を描くためのリージョン横断的な指標を仮設する必要がある。これを明確にし得ていなかったために、資料収集も進まなかったと思われる。研究対象であるリージョン組織の一つ、アジア太平洋成人基礎教育協会(ASPBAE)が、4年に一度の総会と関連して開催したRegional Workshopに参加し、加盟団体代表間での議論に参加することで、このリージョン組織が、各国の抱える状況の違いを超え、特に、途上国、先進国を区別する議論が後景に退き、各国が同じ土俵で相互に実質的な議論をできる場へと発展してきていることが分かった。また今回の会長及び理事改選で、若年層の理事を迎えたことをきっかけに、若年層を運動の担い手として積極的に位置づけることが重要事項として共有され、さらに、加盟組織が少ない地域の問題も取り上げられた。これらの課題意識は、20年前、女性を組織運営の担い手に積極的に位置づける改革が行われ、今の活動の発展の土台がつくられた歴史と関わらせ、組織の発展として注目すべき観点であることが分かった。ICAEについては、事務局長の交代(2014年)後も、ユネスコ国際成人教育会議のフォロー、国際的な政策展開における「成人教育」の位置づけ(あり方も含め)強化の取り組み(2015年5月の世界教育フォーラムを経て2015年9月の国連で採択された「持続可能な開発目標」に至る)のみならず、担い手を養成するためのセミナー、世界の社会運動としての世界社会フォーラムに対する積極的な関与など、2002年以降の活動の大枠が継続されていることを確認することができた。しかし、世界社会フォーラムへの関わりについては、2016年の同フォーラムを参与観察することで、リージョン組織によって、その関わり方に濃淡があるのではないかという感触も得た。そこで、ICAEのリージョン組織の分析において、社会運動一般、あるいは世界社会フォーラム自体と、成人教育運動との関係という観点から、その組織の方針・活動を検討してみる必要があることも分かった。ラテンアメリカ、アフリカ、アラブ各リージョンの組織発展史の概要把握のための資料収集が非常に遅れている。そのため、一定程度の資料収集が進んでいるアジア、ヨーロッパ、北アメリカリージョンも含めた、全リージョンの動向を総体として把握し、比較検討するための横断的な指標を設定することができず、調査が滞ってしまっている。また、ある程度調査が進んでいるアジア・サウスパシフィックリージョンについても、各国の成人教育に関する発展史との関係の中でその意味を総括的にとらえようとすると、膨大な調査が必要となる。
非可換機何学における概正則曲線の研究

ヒルベルト空間の開集合上におけるキャパシティー不変量は、ククシンによって定式化されており、それらは物理的に重要な非線形偏微分方程式の解空間の解析に応用された。無限次元シンプレクティック多様体上でのキャパシティー不変量は、これまでの研究で定式化が成功しており、無限トーラスや無限射影空間上での計算や安定性の研究を行っていた。KDV方程式の解空間は、ラックス表示と呼ばれる作用素の間のある関係式を通じて、無限次元グラスマン多様体上のフロウとして与えられることが知られていた。一方で、微分幾何学の立場からは、グラスマン多様体上にはフビニスタディ計量と呼ばれる、自然なケーラー計量が存在し、それによりKDVフロウをシンプレクティック幾何学の立場から研究することは自然なことといえる。研究の初期の段階では、KDVフロウやKPフロウはそのケーラー形式を保つであろうと思われていた。しかし、実際調べた結果、フロウのリー微分がそのケーラー計量を保つことが分かった。さらにそのことを用いて、キャパシティーをフロウのパラメーターについて形式的に微分することによりある微分方程式を得た。そこではキャパシティーの可微分性を仮定しているが、その仮定のもとに、無限次元グラスマン多様体のキャパシティーは無限大であることが帰結される。現在では、有限次元グラスマン多様体上のキャパシティーに関する結果から、無限次元の場合のグラスマン多様体上のその値は有限であることが予想されており、それからキャパシティーの微分可能性が破綻するような開集合が存在することが帰結される。キャパシティーの可微分性については知られた結果がほとんどなく、これらの予想が示されれば、キャパシティー不変量の特異集合の解析は、幾何学的な観点から極めて興味深い。シンプレクティック多様体の無限増大列からなる無限次元シンプレクティック多様体上での概正則曲線を調べた。特に、無限次元シンプレクティック多様体と無限次元可積分系との関係において、ハミルトン関数から構成されるハミルトン力学系において、キャパシティー不変量の普遍性を調べた。理論物理学ではハミルトン力学系は多くの場合無限次元空間上に現れる。具体的でかつ物理的に重要な方程式の多くについて、キャパシティーの普遍性が成り立つことをククシンが示していた。その研究はブルガンによって受け継がれ、さらに活発に発展している。無限次元グラスマン多様体はKP方程式の解を記述しており、その上でのKDVまたはKPフロウのキャパシティーの普遍性を研究した。今年度の研究により、一般にKDVフロウはキャパシティーを保たないことが分かった。しかし、孤立波のような具体的な解はキャパシティーを保っていることから、それがキャパシティーに関係したどのような性質を保つか理解することは重要である。ここではログKDVフロウと呼ばれるものが相対的なキャパシティーを保つことが形式的に分かった。これにより具体的な問題がいくつか派生したがいずれもまだ研究段階にある。無限次元グラスマン多様体は本質的にバナッハ構造のみ許容することから、ククシンの方法では技術的な困難があり、今後はその解析的な部分を細かく示すことが目標である。そこでは非可換幾何学のアイデアが有効に使えることが期待される。さらに孤立波のような具体的な解の力学的な挙動をログKDVフロウを用いて調べることも行う予定である。ここでの研究目的は、シンプレクティック多様体の無限増大列からなる、無限次元シンプレクティック多様体上の不変量を研究することにある。特に、無限次元シンプレクティック多様体と可積分系との関係において、キャパシティーの不変性を調べている。今年度は、無限次元グラスマン多様体上でその不変量を調べた。それはKP方程式の解を記述しており、数理物理における可積分系と深い関係にある、無限次元グラスマン多様体上にはその解の積分曲線に対応するフロウがあるが、それは標準的なフビニスタディ計量、従ってキャパシティーを保たないことがこれまでの研究で分かっていた.今年度の研究により、そのフロウの一次近似に相当する、リー微分はその標準的な計量を保つことが分った。これにより、キャパシティー共形不変性から、そのフロウのパラメーターについて、キャパシティーを微分したものが保たれ不変量となることが自然に予想される。一方でキャパシティーの可微分性についてはこれまで知られたことがなく、これからの重要な問題の一つとなった。今後はこのことを踏まえて、無限小キャパシティーを定式化し、それは形式的にはフロウで保たれるものであるが、それを実際にバナッハ空間上の解析の準備のもとで示し、さらに、それを用いて、孤立波の解の挙動をククシンの手法を用いて幾何学的に研究することが次の目標である。

研究の初期の段階では、KDVフロウやKPフロウはそのケーラー形式を保つであろうと思われていた。しかし、実際調べた結果、フロウのリー微分がそのケーラー計量を保つことが分かった。さらにそのことを用いて、キャパシティーをフロウのパラメーターについて形式的に微分することによりある微分方程式を得た。そこではキャパシティーの可微分性を仮定しているが、その仮定のもとに、無限次元グラスマン多様体のキャパシティーは無限大であることが帰結される。現在では、有限次元グラスマン多様体上のキャパシティーに関する結果から、無限次元の場合のグラスマン多様体上のその値は有限であることが予想されており、それからキャパシティーの微分可能性が破綻するような開集合が存在することが帰結される。キャパシティーの可微分性については知られた結果がほとんどなく、これらの予想が示されれば、キャパシティー不変量の特異集合の解析は、幾何学的な観点から極めて興味深い。
英語コミュニケーション活性化を促すマルチモーダルコンテンツの蓄積と活用

本研究では、言語学、英語学、英語教育学、異文化コミュニケーション学研究による知見の中で、英語コミュニケーションに関わる知識を整理・体系化し、その知識を映像、音声、テキストからなるマルチモーダルコンテンツに知識解説として付与し、英語コミュニケーション知識に関する解説といった付加価値のついたマルチモーダルコンテンツを制作した。また、制作の基盤となる付加価値付きのコンテンツを生産的に制作するためのコンテンツの蓄積と活用のための技術開発を行った。すなわち、(1)映像、音声、テキストデータの中から英語コミュニケーションに必要な知識や情報を自動抽出するためのデータ構造の設計とそれに伴う技術開発、(2)長い映像に知識や映像の構成上の情報を付加し、必要な部分だけを抽出して表示する技術開発、(3)英語コミュニケーションに役立つ構文(とりわけ、英語の強調構文)に対して、知識解説を付加する解説者の負担を軽減するような知識解説の自動化のための技術開発(知識解説者が付加した構文知識解説をデータベース化し蓄積しておくことで、新たな英語コンテンツに該当構文が出現すると、あらかじめ蓄積されている知識を基にして、自動で知識を付与する技術開発)を行った。こうした3つの技術開発により、英語コンテンツから英語コミュニケーション知識の解説のついた学習用コンテンツを生産的、効率的、効果的に制作することが可能になった。本研究では、整理・体系化した英語コミュニケーション知識に対して、知識解説の自動化が完成した範囲はごく一部であるが、今後は、さらに自動化の範囲を広げていく研究を進めていきたい。また、新たな付加価値として韻律面での知識や情報も加えることで、コミュニケーションやプレゼンテーションの重要な箇所の自動検知の可能性も追求し、マルチモーダル的側面のさらなる充実を目指していきたい。本年度は、3ヵ年の研究計画の初年度にあたることから、研究の土台作りを中心に活動を行った。まず、堀内裕晃、浅間正通、Sheftall Mordecai Georgeが、言語学、英語学、英語教育学、異文化コミュニケーション研究での知見の中から、英語コミュニケーションに関する知識を整理した。また、杉山岳弘と竹林洋一は、マルチモーダルコンテンツの蓄積と活用のための技術・システム開発を行った。とりわけ、映像、音声、テキストデータの中から英語コミュニケーションに必要な知識や情報を自動抽出するためのデータ構造の設計とそれに伴う技術開発を行った。今年度は、手始めとして、Marvin Minsky氏(MIT教授)の講演や本研究の研究分担者の1人であるSheftall Mordecai George氏へのインタビューに英語コミュニケーションに関する知識を付加したマルチモーダルコンテンツを制作した。付加した知識内容は、講演者がスピーチで強調したい場面で用いる表現とインタビューアがインタビューを活性化するために使った表現に関する知識であり、その際、場面と表現に関する知識や情報を自動抽出するためのデータ構造の設計と技術開発が大きく貢献した。今回制作したコンテンツの大きな特徴は、講演者やコミュニケーションを行う人の教養や専門的知識を知ることができると同時に英語コミュニケーションに関する言語知識と非言語的知識を学ぶことができることである。本研究では、新しい英語コミュニケーションの学習スタイルを提案することになるので、その適切な評価の基準作りを現在高橋晃が行っている。今年度の研究は、学習者が英語コミュケーションの場面で必要とする知識や情報を適切に獲得するための仕組みを構築するという本研究の目標への重要な土台作りとなった。次年度以降、本研究目標達成のためのコンテンツの量的・質的充実と情報技術のさらなる研究・開発を行っていきたい。本年度は、3ヵ年の研究計画の2年目にあたり、昨年度の研究を土台に活動を行った。堀内裕晃、浅間正通、Sheftall Mordecai Georgeは、昨年度に引き続き、言語学、英語学、英語教育学、異文化コミュニケーション研究での知見を英語コミュニケーション活用するべく言語知識と非言語知識の整理と検討を行った。また、杉山岳弘と竹林洋一は、昨年度開発したマルチモーダルコンテンツの蓄積と活用のための技術・システムをさらに進化させた。

映像、音声、テキストデータの中から英語コミュニケーションに必要な知識や情報を自動抽出するためのデータ構造の設計とそれに伴う技術開発、及び、コンテンツの有効な表示の検討を行った。昨年度制作したMarvin Minsky(MIT教授)の講演スピーチやSheftall Mordecai George(静岡大学情報学部助教授)へのインタビューを素材にしたマルチモーダルコンテンツに加え、新たに、今年度のMarvin Minsky(MIT教授)の講演スピーチに対して英語コミュニケーションに関する知識を付加したマルチモーダルコンテンツを制作した。付加した知識内容は、講演者がスピーチで強調したい場面で用いる表現とインタビューアがインタビューを活性化するために使った表現に関する知識であるが、さらに、学習者への学習効果を意識した表示方法の工夫、場面と表現に関する知識や情報を自動抽出するためのデータ構造の設計、言語知識参照の仕組みの進化を加え、そのためのさらなる技術開発を行った。本研究の提案する新しい英語コミュニケーションの学習スタイルに対する適切な評価の基準作りに関しては、高橋晃が継続的に行っている。次年度は本研究の最終年度となるので、適切な評価基準も含めて、本研究の総仕上げを行うことにする。本年度は、3ヵ年の研究計画の最終年度にあたることから、研究のさらなる発展と総仕上げを行った。本研究では、言語学、英語学、英語教育学、異文化コミュニケーション研究と情報技術系の研究とのインタラクションによって、英語コミュニケーション活性化を促すマルチモーダル知識コンテンツを制作してきた。とりわけ、マルチモーダルコンテンツ制作のための映像、音声、テキストデータの中から英語コミュニケーションに必要な知識や情報を自動抽出するためのデータ構造の設計と、長い映像に知識や映像の構成上の情報を付加し、必要な部分だけを抽出して表示する技術開発を継続的に行ってきた。そうした研究の結果、マルチモーダルコンテンツの付加価値をより一層高めることが可能となった。本年度の研究成果の特筆すべき点としては、英語コミュニケーションに役立つ構文(とりわけ、英語の強調構文)に対して、知識解説を付加する解説者の負担を軽減するような知識解説の自動化の研究を進めてきたことが挙げられる。すなわち、知識解説者が付加した英語の強調構文に関する知識解説をデータベース化して蓄積しておくことで、新たな英語コンテンツに強調構文が出現すると、あらかじめ蓄積されている知識を基にして、自動で知識を付与する技術開発の研究を進めてきた、ということである。この研究は、知識拡充の自動化を目指す試みの一つであり、本研究全体の中でも非常に大きな意味を持つものである。
グルタミン酸受容体の信号伝達機構を原子レベルで理解する

グルタミン酸受容体GluK1,GluK2と化合物・ダイシハーベイン類縁体の相互作用様式を理解するため、それらの複合体のX線結晶構造解析を行った。イオンチャンネル型グルタミン酸受容体(iGluR)は、グルタミン酸の受容により、Na+などの陽イオンを透過する膜たんぱく質である。哺乳類には少なくとも18種類のアイソフォームが存在しているが、個々の生理的意義は不明な点が多い。個々の蛋白質の機能を明らかにするために、iGluRのアイソフォームを特異的に制御するような化合物の開発が盛んに行われている。iGluRはNMDA型、AMPA型、カイニン酸型の三つのグループに分類されているが、その中でも特にカイニン酸型iGluRの研究は遅れている。ダイシハーベイン(DH)は、天然に存在する毒性の高いアミノ酸で、GluR5とGluR6に高い親和性で結合するが、それを基に様々な構造類縁体が合成され、GluR5やGluR6への結合性や生理活性などが研究されている。本年度、我々は、カイニン酸型iGluRに属するGluR5とGluR6を制御する種々の化合物とそれぞれの蛋白質の複合体のX線結晶構造解析を行ってきた。DHの8位の置換基を削っても、あまり親和性は落ちないが、9位の置換基を削ると、2桁親和性が落ちる。その構造的要因は、9位の置換基がないと、化合物のコンフォメーションが大きく変化することによる。9位の置換基の分子内での水素結合の形成であることが、この研究からわかった。また、DHの8位のメチルアミノ基が疎水性相互作用をするのに有利であることも分かった。これらの原子レベル構造情報から、新しい化合物の開発に至った。イオンチャンネル型グルタミン酸受容体(iGluR)は、脳の中枢神経系に存在し、早い興奮性の神経伝達を担っている膜蛋白質である。この蛋白質はグルタミン酸を受容することで、自身で形成するイオンチャンネルを開口し、Na^+, K^+などの陽イオンを透過する。iGluRは神経回路の形成や、記憶・学習の基盤となるシナプス可塑性に関与していることが知られている。今年度は、カイニン酸型iGluRに属するアイソフォームのうちGluK2リガンド結合部位を発現・単離精製し、それと親和性の高い生体機能分子である、ダイシハーベイン(DH)・ネオダイシハーベインA(NDH)といった二種類の化合物との複合体を結晶化し、X線結晶構造解析を行った。前年度までに種々のDH構造類縁体とGluK1との複合体の構造を明らかにしてきたが、それらの構造と比べ、GluK2に結合した二種の化合物は結合位置・向き共にわずかに変化していた。この結合様式の違いは、結合部位に存在する数残基のアミノ酸の違いによるものである。具体的には、GluK2ではAsn690が立体障害になっていることと、Ala487には水素結合可能な側鎖がないため、その部位にThrを持っているGluK2とはDHのグルタミン酸骨格側の結合が異なっており、結果として、二環状構造側の結合様式も変化していた。それらの原子レベルの構造情報を利用して、さらに結合能が高くなるような新規化合物の構造を提案することができた。
ヒト細胞のDNA損傷トレランスの連携制御メカニズムの解析

ゲノムDNA上にDNA損傷を残したままDNA複製の阻害を回避する“損傷トレランス"には、損傷乗り越えDNA複製とテンプレートスイッチがあり、PCNAのモノユビキチン化とポリユビキチン化、及び、種々タンパク質間の相互作用による制御があると考えられる。また、PCNAホモ3量体のマルチ修飾により制御される未同定の経路の存在を見出している。以上を踏まえて、損傷トレランスの全体像の理解に資することを目的として、本年度は以下の解析を実施した。ヒト細胞の損傷乗り越えDNA複製(TLS)機構において中心的な役割を担うDNAポリメラーゼ・イータは3つのPCNA相互作用領域(PIP)を持つ。本年度は、これらの3つのPIPをコンセンサス型に改変したタンパク質を発現誘導できる細胞株を作出した。これらの細胞株を用いることにより、細胞増殖に影響を及ぼす変異体についても、一過性に発現させた変異タンパク質の細胞内で機能解析を可能にした。また、初年度に同定したDNAポリメラーゼ・イータの新規RAD18相互作用領域内のアミノ酸点変異体を作出し、相互作用に重要なアミノ酸を同定した。テンプレート・スイッチ(TS)機構の活性化のカギとなると考えられているPCNAのポリユビキチン化の分子機構において中心的役割を担うHLTFの活性化に関わるDNA構造とタンパク質間相互作用の解析を実施した。また、その脱ユビキチン化に関わる可能性がある脱ユビキチン化酵素の破壊細胞株を作出した。未同定の損傷トレランスに関わる可能性がある新規遺伝子の破壊細胞株の作出を実施したが、遺伝子破壊株が致死となる可能性を見出した。そこで、遺伝子発現抑制系に切り替えて、細胞レベルでの機能解析を実施した。PIPをコンセンサス型に置換した変異体DNAポリメラーゼ・イータの発現誘導細胞株の作出、RAD18との新規相互作用領域中の相互作用に重要なアミノ酸の同定、HLTFタンパク質の機能活性化に関わるDNA構造とタンパク質間相互作用の解析、新規遺伝子破壊細胞株の作出と遺伝子発現抑制系の構築など、前年度に得られた知見をもとに、計画通り、着実に独自の進展をもたらせている。DNAポリメラーゼ・イータの3つのPIPをコンセンサス型に変換したものについて解析を進めてきたが、今後は、他のアミノ酸への置換変異体を作出して解析を行うことにより、DNAポリメラーゼ・イータに固有のPIPを介したTLS制御機構の解析に着手する。RAD18との相互作用については、新たに同定したアミノ酸の点変異体を構築し、細胞レベル及び無細胞系における機能解析を実施する。PCNAのポリユビキチン化については、HLTFの活性化制御機構の解析を継続することに加えて、新たに作出した脱ユビキチン化酵素の破壊株の表現型解析を実施する。未知の損傷トレランスについては、新たに構築した遺伝子破壊株と遺伝子発現抑制系を用いて、細胞レベルの生理機能解析を実施する。ヒト細胞のゲノム安定性制御を理解することを目指して、ゲノム上にDNA損傷を残したままDNA複製の阻害を回避する損傷トレランス機構に着目し、初年度は以下の解析を行った。I.ヒトDNAポリメラーゼ・イータとPCNAの相互作用による損傷乗り越え複製(TLS:translesion synthesis)の制御機構解明のために、イータの3つの特徴的なPCNA相互作用モチーフ(PIP)をコンセンサス型に改変した各種変異体を作出し、それらを発現させたヒト培養細胞株を作出した結果、一部の変異型を恒常的に発現させた細胞株は細胞増殖に異常をきたす可能性があることを明らかにした。一方、イータには、従来報告されている領域以外に、RAD18と相互作用する領域が存在することを見い出し、その同定を進めた。II.HLTFによるPCNAのポリユビキチン化の分子機構を解明するために、無細胞系における反応機序の解析を進め、HLTFの活性化に寄与するDNA構造の探索を行った。一方で、ポリユビキチン化PCNAをもにユビキチン化PCNAに変換する活性を指標としてタンパク質を精製・同定した。そして、その遺伝子破壊細胞株を作出した。III.PCNAホモ3量体の複数の分子が同時に翻訳後修飾を受けることにより活性化される未知の損傷トレランス機構を明らかにするために、PCNAのマルチ修飾を抑制した細胞株にDNA損傷を与えた後のDNA合成遅延、一本鎖DNAの露出、DNA鎖切断、チェックポイント機構の活性化を検出した。また、この機構に関与する因子のスクリーニングを実施した。PIPを改変したDNAポリメラーゼ・イータを恒常的に発現させたヒト細胞株の樹立が困難な可能性を示唆する結果等の結果も得られたが、発現誘導系を用いた細胞株の樹立するなどの対応策により、おおむね予定通りに計画を進めることができている。

これらの細胞株を用いることにより、細胞増殖に影響を及ぼす変異体についても、一過性に発現させた変異タンパク質の細胞内で機能解析を可能にした。また、初年度に同定したDNAポリメラーゼ・イータの新規RAD18相互作用領域内のアミノ酸点変異体を作出し、相互作用に重要なアミノ酸を同定した。テンプレート・スイッチ(TS)機構の活性化のカギとなると考えられているPCNAのポリユビキチン化の分子機構において中心的役割を担うHLTFの活性化に関わるDNA構造とタンパク質間相互作用の解析を実施した。また、その脱ユビキチン化に関わる可能性がある脱ユビキチン化酵素の破壊細胞株を作出した。未同定の損傷トレランスに関わる可能性がある新規遺伝子の破壊細胞株の作出を実施したが、遺伝子破壊株が致死となる可能性を見出した。そこで、遺伝子発現抑制系に切り替えて、細胞レベルでの機能解析を実施した。PIPをコンセンサス型に置換した変異体DNAポリメラーゼ・イータの発現誘導細胞株の作出、RAD18との新規相互作用領域中の相互作用に重要なアミノ酸の同定、HLTFタンパク質の機能活性化に関わるDNA構造とタンパク質間相互作用の解析、新規遺伝子破壊細胞株の作出と遺伝子発現抑制系の構築など、前年度に得られた知見をもとに、計画通り、着実に独自の進展をもたらせている。ヒトDNAポリメラーゼ・イータが持つ3つのPCNA相互作用領域の生理的異議については、改変型イータを恒常的に発現する細胞株に加えて、発現誘導系を用いた解析を併用することにより、その生理的意義を解析する。PCNAのポリユビキチン化機構については、初年度に明らかにしたHLTFのDNA要求性を、さらに詳細に明らかにしていくとともに、脱ユビキチン化経路との関連にも留意して解析を進めていく。加えて、PCNAのマルチ修飾の破壊細胞の解析を継続することにより、未同定のDNA損傷トレランス経路の解析を推し進める。DNAポリメラーゼ・イータの3つのPIPをコンセンサス型に変換したものについて解析を進めてきたが、今後は、他のアミノ酸への置換変異体を作出して解析を行うことにより、DNAポリメラーゼ・イータに固有のPIPを介したTLS制御機構の解析に着手する。RAD18との相互作用については、新たに同定したアミノ酸の点変異体を構築し、細胞レベル及び無細胞系における機能解析を実施する。PCNAのポリユビキチン化については、HLTFの活性化制御機構の解析を継続することに加えて、新たに作出した脱ユビキチン化酵素の破壊株の表現型解析を実施する。未知の損傷トレランスについては、新たに構築した遺伝子破壊株と遺伝子発現抑制系を用いて、細胞レベルの生理機能解析を実施する。
染色体置換マウスを用いた唾液分泌能の個体差と齲蝕感受性に関与する遺伝因子の探索

齲蝕感受性に影響するマウス第2番染色体上の領域を明らかにすることを目的にB6-Chr.2C3HとC57BL/6(B6)の交配によりコンジェニックマウスを作製し,齲蝕誘発実験と刺激時唾液分泌量測定および解析を行った。B6とB6-Chr.2C3Hの計画的に交配から,下記のコンジェニックマウス3系統を確立した。またB6,C3H,B6-Chr.2C3Hとコンジェニックマウス3系統を対象に齲蝕感染実験を行い,齲蝕罹患状態をスコア化した。さらにピロカルピン刺激時唾液分泌量は,30分間マウス口腔内から唾液を採取し調査した。その結果マウス第2番染色体の163Mbpと179Mbpの間(congenic1),84Mbpと163Mbpの間(congenic2),84Mbpと106Mbpの間(congenic3)がC3H由来の領域を示すコンジェニックマウス3系統を作製した。またcongenic13群の齲蝕スコアは各々B6-Chr.2C3H群より有意に高く,B6より有意に低かった。congenic2群の齲蝕スコアはcongenic1群とcongenic3群より有意に低く,congenic1群とcongenic3群の間では齲蝕スコアに有意差は認められなかった。さらに刺激時唾液分泌量に関してはcongenic 13群とB6-Chr.2C3H群の間,またcongenic2群とC3H群の間で有意差が認められなかった。以上の結果から,congenic2の齲蝕スコアが他のコンジェニック系統と比較し有意に低いことから,齲蝕抵抗性に関連する遺伝子がマウス第2番染色体上の84163Mbp間に存在する可能性が示唆された。またcongenic2の唾液分泌量はC3Hの唾液分泌量と有意差が認められなかったことから,唾液分泌量に関連性のある遺伝子も同様に84Mbpと163Mbpの間に位置している可能性が示唆された。昨年度までにコンジェニックマスの作成が予定よりも進んでいたため、マウス第2番染色体全体を対象とした遺伝子解析よりコンジェニックマウスの作成を優先して行った結果、すでに動原体付近を除いた大部分の第2番染色体領域を網羅する3系統のコンジェニックマウスが得られている。これら3系統のコンジェニックマウスの齲蝕感染実験および、唾液分泌能の調査は完了しており、その結果から、齲蝕感受性に関与する聴域がマウス第2番染色体上の84Mbpと163Mbp間に存在する可能性が示唆されている。研究計画を立案した当初は第2番染色体全体を対象とした唾液線の遺伝子発現を調査する計画であったが、今回得られたコンソミックマウスのデータから、調査すべき染色体領域が狭い範囲に限定することができ、その結果、今後解析対象となる遺伝子の数が当初の予定より少なくすることができたため、より早い時期に齲蝕感受性に関与する遺伝子の同定が可能になったと考えられる。これまでの研究結果から、齲蝕感受性に関与する遺伝子が存在する領域がマウス第2番染色体上の84Mbpから163Mbpの間の存在する可能性が示唆されているため、この領域に存在する遺伝子をデータベースから検索し、網羅的に遺伝子の抽出を行う。当初の計画よりも解析対象の染色体領域が限定されたが、多くの遺伝子が存在するため、まずは免疫系、カルシウム代謝、硬組織形成に関わる遺伝子に焦点を当てる解析を行う予定であるが、機能が既知の遺伝子でも新しい機能を持った遺伝子の存在も否定できないため、できるだけ多くの遺伝子の解析を行う。遺伝子の解析は、今回作成したコンジェニック系統の親系統であるC3およびB6系統を対象として、リアルタイムRT-PCRにて遺伝子発現状態の確認を行い、発現量に差があった遺伝子についてはコンソミックマウスでの発現量を調べると同時に遺伝子発現の調節領域の遺伝子配列について調査を行う。また齲蝕感受性に関与する宿主要因の1つとしてエナメル質の硬度や結晶密度が挙げられ、ナメル質硬度の測定や結晶構造の解析を施しコンソミック系統およびその親系統であるC3およびB6系統を対象として比較・検討を行う。さらに2番染色体の動原体側の置換が行われたコンジェニック系統が作成できていないため引き続きコンジェニック系統の作成を行い、これまでに行われて齲蝕感染実験および唾液分泌量の調査を行い、2番染色体上に複数の遺伝要因が関与しているかどうかと調査する予定である。本研究では、歯の齲蝕症(虫歯)に対する感受性の異なる2系統のマウスから樹立された第2番染色体コンソミックマウスを利用し、唾液分泌量及び成分の違いの調査、唾液腺中のアセチルコリンレセプターのクラスタリング状態の観察、コンソミックマウスの耳下腺及び顎下腺中の遺伝子発現の網羅的調査、第2番染色体上の唾液分泌能に関与する領域の同定を行い、齲蝕感受性に関する宿主の遺伝要因とその機能の解明を行うものである。平成28年度には唾液分泌に関する調査、平成2829年度には免疫染色によるアセチルコリンレセプターの解析とマイクロアレイによる遺伝子発現の調査、そして平成31年度までに染色体の特定領域を置換したコンジェニックマウスを作成する計画を立案し、現在進行している。