hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
色覚障害者を考慮したユニバーサルカラー画像処理

色覚障害者には2色覚,異常3色覚,それぞれに強度,弱度と個人差が多い。本研究ではこのような多様な色覚障害者の見えのシミュレーションの方法を開発し,実際の色覚障害者によりその有効性を実証した。平成20年度は主に色覚異常者の色覚特性の測定と色覚特性を考慮した色変換方法の開発とその評価を行った。色覚異常者を学内で募集し、色弁別特性の測定を行った。我々の研究室でこれまで開発してきた手法により錐体刺激千色空間の種々の方向(輝度方向、赤/練反対色方向、S錐体方向等)で、色弁別特性を測定した。従来の色覚検査方法より詳細な色覚特性が得られることができた。この研究成果は塀背21年5月に日本色彩学会において発表する色覚特性を考慮した色変換方法の開発とその評価では、対象とする画像のRGB信号を基に、人間の視覚系の最初の色信号である錐体刺激値LMSに変換し、さらに高次レベルの信号である輝度情報(A)、赤/緑反対色情報(T)、黄/青反対色情報(D)に変換し、このATDステージにおいて色覚障害者の色弁別の実験で得られた知見を基に色変換を行った。色変換ついては、(a)残された識別機能(輝度情報、黄/青反対色情報)の強調、(b)低下した識別機能(赤/緑反対色情報)の強調などの方法を開発した。この方法により変換された画像について、色覚異常者を用いて評価実験を行い、画像の変換前後で色覚正常者にはあまり違いが気づかないが、色覚異常者には見やすくなるようなものであることを確認した。この研究成果は平成21年1月の日本視覚学会において発表した。平成21年度は継続して主に色覚異常者の色覚特性の測定と色覚特性を考慮した色変換方法の開発とその評価を行った。我々の研究室でこれまで開発してきた手法により錐体刺激色空間の種々の方向(輝度方向、赤/緑反対色方向、S錐体方向等)で、色弁別特性を測定した。この研究成果を平成21年5月の日本色彩学会において発表した。色覚特性を考慮した色変換方法の開発とその評価では、対象とする画像のRGB信号を基に、人間の視覚系の最初の色信号である錐体刺激値LMSに変換し、さらに高次レベルの信号である輝度情報(A)、赤/緑反対色情報(T)、黄/青反対色情報(D)に変換し、このATDステージにおいて色覚障害者の色弁別の実験で得られた知見を基に色変換を行った。色覚異常の中でも3色型色覚異常が多いことから,色覚異常の度合いを調整できる色変換方法を新たに開発した。この研究成果は平成22年5月に日本色彩学会において発表する。平成22年度は継続して色覚異常者の色覚特性の測定と色覚特性を考慮した色変換方法の開発とその評価を行い,最終年度にあたり,その総括を行い,学会等で研究成果を発表した。この研究成果を平成22年5月に台湾で開催されたアジア太平洋視覚学会において発表した。平成22年5月の日本色彩学会全国大会で発表した。本研究の総合的な検討結果を論文としてまとめ,平成24年度中に日本色彩学会論文誌に投稿の予定である。
Ｌｉｎｋｅｄ　Ｄａｔａ検索のための結合効率化に基づくメタデータクラウドの研究開発

Linked Dataには価値ある情報が埋没していると期待されているが、大規模な結合演算が頻出してしまうため,全体を効率的に検索できる技術は存在していない。この問題の解決のために、RDF文書の構造に着目した結合演算を省略できるデータ格納技術と入力に対する出力の比率が非常に低い結合が頻出する点に着目して、不要なデータを読み飛ばす技術の研究開発を行なった。提案技術の性能を評価するためにプロトタイプシステムの設計実装し、大規模データを用いた代替技術との比較実験を行ない、提案技術の有用性を示した。本研究の目的は,Linked Data規模のメタデータに対し,A)中間データの再利用による演算省略やB)ダイジェストデータを用いた代理演算による結合演算の効率化などの手法を提案し,複雑な検索でも高速に処理できるメタデータクラウドを実現することである.この目的に対し、平成24年度の研究計画として、メタデータクラウドのための要素技術として、A)中間データを再利用できるメタデータの格納法および検索法とB)低結合選択率(入力が多く出力が小さい場合)で効率的な結合ができる並列結合アルゴリズムの二つを設計・提案し、各技術のための初期的なプロトタイプシステムを開発し、実験と改良を重ね、これらを通じてメタデータクラウドの基礎的な全体アーキテクチャを設計することを目指すとしていた。この計画に対する研究実績として、A)については、メタデータの格納方法としてその文書構造に着目して構造を決定するという、これまで誰も注目していなかった点に着眼した世界初の画期的な手法を研究開発した。性能としても最先端の手法と比べても遜色ない事を実験を通じて確認した。この成果は国際会議にて発表済みである。B)については、MapReduce上でのBloomフィルタを用いた並列結合アルゴリズムを設計した。この手法は、結合しない不要なデータを判定できるため、ネットワーク転送量を減少でき、低結合選択率の時に効率化が期待できる。最先端の並列結合手法と性能を比較するための実験のための開発を進めている段階にある。AとBの研究開発を通じてメタデータクラウドの基礎的な設計として、アペンドオンリーなB木が分散した環境を想定しており、その開発コストの軽減のためにRDFデータベースであるBigdataを利用することを検討している。本研究の目的は、Linked Dataほどの大規模メタデータに対し、A)中間データの再利用による演算省略やB)ダイジェストデータを用いた代理演算による結合演算の効率化などの手法を提案し、複雑な検索です高速に処理できるメタデータクラウドを実現することである。昨年度は3カ年の2年目にあたり、初年度で研究開発した要素技術とメタデータクラウドのアーキテクチャに基づいて、ソフトウェア開発の大半を完了させ、基礎的な性能評価実験を行った。開発では既存ソフトウェアを積極的に利用し、開発コストを抑えた効率的に実装した。実験を通じた性能評価では、一部の手法において期待する性能が得られなかったが、その結果を元に新たな手法を開発した。この新しい手法については十分な性能評価実験が出来ていないため、昨年度の計画であった論文発表することができていないが、予備実験を行った結果、効率的かつ汎用的であることが期待できることを確認した。期待する性能が得られなかった理由としては、転送量抑制による性能向上を期待した反面、そのための計算コストが大規模化に伴って肥大化したためである。本年度の成果の意義および重要性について、提案した並列結合アルゴリズムは、メタデータのみでなく、任意データに適用できる結合アルゴリズムであり、結合選択率(入力に対する出力の割合)が十分小さい場合に、効果を発揮する。また、1対1のみの結合だけでなく、複数表を同時に結合することができるような拡張も考案している。そのため、Bigdataなどの大規模データ処理にも利用できることから、高い重要性を有している。最終年度であった26年度は、初年度である、24年度に設計したメタデータクラウドのアーキテクチャに基づいて、25年度実施した基礎的な性能評価の結果、新たに開発した手法について、大規模かつ詳細な評価実験を行ない、有用性を評価した。24年度で研究開発した要素技術であるA)中間データの再利用による演算省略とB)ダイジェストデータを用いた代理演算による結合演算の効率化について、25年度実施した基礎的な性能評価実験では、期待する性能が得られなかった。しかしながら、評価結果に基づいて25年度新たな手法を考案した。その手法は最も高コストな演算である結合演算のうち、Linked Dataで頻出する低選択(入力が大きく、出力が小さい)結合について、MapReduceと呼ばれる大規模並列処理環境において、効率的に実施するものである。従来のMapReduceにおける結合演算の最先端技術における問題点として、ディスクスキャンが追加発生してしまうこと、ジョブ回数3回も発生すること、ネットワークIOの減少の余地があること、3入力以上の同時結合に対応していないことなどの問題があった。提案した手法はこれらの問題点を解決したものである。プロトタイプシステムを設計・実装し、大規模かつ詳細な性能評価実験を実施し、前述した従来の最先端技術と比較して、提案手法がほとんどの場合で優れていることを示した。

得られた成果をまとめて国際会議に投稿し、採択された。26年度が最終年度であるため、記入しない。データ工学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の研究計画における、メタデータクラウドの要素技術の研究開発と全体アーキテクチャの設計について、設計は計画以上に進んでいるが、実装については一部遅延している。そのため、全体としては平均するとおおむね順調に進展していると言える。当初の予定では初年度で提案した手法を、次年度に大規模実験を行い、その成果を国際会議にて発表する予定であったが、大規模実験の結果、提案手法の1つについて、期待する性能を得られなかった。その結果を元に、新たな手法を開発したが、十分な実験が出来ていないためまだ論文投稿にまでは至っていない。ただし、予備実験においては効率性および汎用性において期待できる値を示していることからも最終年度に十分遅れを取り戻せると考えている。詳細について述べると、期待する性能が得られなかった手法とは、MapReduce上での結合演算アルゴリズムである。従来の手法ではすべてのレコードをMapperが読込み、Reducerにすべて転送して各ノードで結合演算を行う。それに対し、提案手法ではMapperですべてのレコードを読み込んだ後、ダイジェストデータを生成して、ダイジェストデータのみをReducerに送信し、ダイジェストデータのみでの代理演算を行い、その結果に基づいて、再度Mapperから結合するレコードのみをReducerに転送する手法である。この手法では、転送量を抑制できることから性能向上を期待したが、ダイジェストデータの転送量がそれほど抑えられなかったことや代理演算が高負荷であったことから、性能向上が見られなかった。しかしながら、この結果を経て、ダイジェストデータの構造を変更したり、最初の読み込み時に索引を同時作成するなどの手法を適用する新たな手法を考案した。この手法についてはまだまだ十分な性能評価が出来ていないため、論文投稿まで至っていないが、予備実験において、効率的かつ汎用的であることが期待できることを確認している。研究開発した要素技術をそのまま同時併用することは、技術的かつ開発コスト的に困難であるため、要素技術の適用は基礎性能評価に留めるように研究計画を変更する。なお研究目的自体の変更はない今年度、新たに考案した手法について更なる大規模実験を行い、その有用性を示し、国際会議にて論文発表を行う。最終年度であることから、これまでの成果をまとめて、応用への適用を視野に入れた評価実験を行い、その成果を論文発表する。
加齢性筋肉減弱症(サルコペニア)発症と筋衛星細胞との関係

加齢により骨格筋の筋肉量は低下し、筋脂肪量が増加することが知られている。本研究では、加齢性筋肉減弱症(サルコペニア)発症の分子機構を解明するため、既に申請者によって確立されている実験モデル(筋損傷モデル)を用いて、高齢期骨格筋の筋脂肪蓄積における筋衛星(サテライト)細胞の役割について検討を行った。実験には若年期(3ヶ月齢)および高齢期(30ヶ月齢)の雄ラットを用いた。筋損傷は両年齢群ラットの前脛骨筋に塩酸ブピバカインを投与した。高齢期の再生筋では3日目に筋衛星細胞および増殖細胞が若年期と比較して少なく、5日目以降では再生能力(新生筋の数や大きさ)の低下が確認された。さらに、再生部位に顕著な脂肪の蓄積がOil red O染色により認められ、脂肪細胞の分化を制御する転写因子(C/EBPalpha)の顕著な発現誘導が認められた。また、C/EBPalpha蛋白を核内に発現している細胞が筋再生部位で多く観察され、それらの細胞群の細胞質には脂肪滴が産生されており、その局在は新生筋に隣接していることが認められ、筋サテライト細胞と同様な局在を示した。本研究により、骨格筋での脂肪蓄積に転写因子C/EBPalphaの関与が認められた。さらに筋衛星細胞が筋線維のみならず、脂肪細胞にも分化しうる可能性が示唆された近年、培養された筋衛星細胞は、脂肪分化を誘導する薬剤によって脂肪細胞へも分化することが証明されている。本研究の高齢期再生筋で認められたin vivoでの所見は、加齢に伴う筋脂肪蓄積の分子機構を解明する上でたいへん興味深い。以上の内容は実験生物学2006年アメリカ生理学会年次大会(2006年4月開催、サンフランシスコ)にて発表する予定であり、当該研究発表は平成18年度日本学術振興会「国際学会等派遣事業」に「採択」された。現在までのところ、当初予定していた実験計画通りに研究が実施されていると思われる。1年目においては、加齢に伴うサルコペニアの発症メカニズムを解明するため、筋損傷後の筋再生モデルを用いて、加齢に伴う筋衛星(サテライト)細胞の機能変化について検討を行い、サルコペニア発症と筋サテライト細胞との関係を明らかにすることを目的に実験を行った。実験には、米国NIHより購入した3ヶ月齢(若年期)および30ヶ月齢(高齢期)のラットを実験動物として用いた。筋再生モデルはMarshら(Am JPhysiol 273:R353-R358,1997)の方法に基づき実施した。両群ラットの前脛骨筋にブピバカインを投与し、筋損傷をおこさせ、ブピバカイン投与後、安静飼育を行い、0日(コントロール群)、3日、5日、7日、14日、21日後に前脛骨筋の摘出を行った(各タイムポイントn=2-3)。その後、各摘出筋より連続凍結切片を作成し、一般的な組織染色(H&E染色)のほかに、筋サテライト細胞(Pax7,M-cadherin)筋細胞(MyoD, Desmin)、造血幹細胞(CD34,CD45)のマーカー(一次抗体)を用いて免疫組織染色を実施した。その結果、加齢に伴い、筋再生過程における筋サテライト細胞および筋幹細胞(CD45ポジティブ細胞)の発現、局在様式が異なることが認められ、筋修復に関与する細胞群の役割が加齢によって異なることが示唆された。これまでの研究成果の一部は、2005年5月に開催される第82回日本生理学会(仙台)のシンポジウムにて発表する予定である。また、その他に、第13回日本運動生理学会や第60回日本体力医学会においても一般演題の発表を行う予定である。今後は、現在行っている免疫組織染色についてさらに詳細に検討し、国際誌への論文投稿を行う予定である。以上の内容は実験生物学

2006年アメリカ生理学会年次大会(2006年4月開催、サンフランシスコ)にて発表する予定であり、当該研究発表は平成18年度日本学術振興会「国際学会等派遣事業」に「採択」された。
歯性病巣感染による重症ビリダンスレンサ球菌性ショックの発症メカニズムの解析

重症敗血症とStreptococcus mitisおよび同菌の産生するスーパー抗原との関連ならびにその発症メカニズムを明らかにするために、以下の実験を行ない、いくつかの興味深い知見を得た。1.重症敗血症患者末梢血中のS.mitisの分離頻度重症敗血症患者11名の末梢血から分離されたviridans streptococciに関して菌種の同定を行なった、その結果、11名のうち9名の末梢血中からS.mitisが分離された。2.分離されたS.mitisのスーパー抗原産生能分離された9菌株をBHI brothで24時間培養し、上清を回収したその後、同上清中のスーパー抗原活性を検討した。まず、既知のスーパー抗原に共通の領域の部分合成ペプチド(9残基と18残基からなる)を合成し、これらをウサギに免疫して抗血清を得た。この抗血清をプローブにして、ELISA法で培養上清中のスーパー抗原の有無を検索した。その結果、成人呼吸窮迫症候群(ARDS)を併発していた患者から分離したS.mitis培養上清に抗血清との高い反応性が認められた。次にこの上清をin vitroにおいてヒト末梢血に添加し、3日間培養後、末梢血の増殖反応およびIL-2の産生誘導能を調べた。その結果、同上清の添加によって有意に高い末梢血の増殖反応が認められた。またこの上清は、末梢血から有意に高いIL-2の産生を誘導した。以上の結果から、重症敗血症の病因にS.mitisが関っていること、またARDSの発症には同菌の産生するスーパー抗原が関与している可能性が示唆された。現在、マウスを用いて同菌によるショック誘発実験を検討している。2.細菌性スーパー抗原のアミノ酸配列をコンピュータ解析した結果、共通のアミノ酸配列が存在することが明らかになった。そこで、その共通部分のペプチドを化学的に合成した後、同ペプチドに対するウサギ抗血清を採取した。現在、この抗血清を用いてさらに詳細な、検索を行なっている。平成10年度には、スーパー抗原産生株のショック誘発能をマウスを使って検討する予定である。
体性感覚情報の修飾変換に関わる視床間結合のシナプス可塑性の研究

近年の研究で、末梢から脊髄レベルでの痛覚修飾の分子基盤は明らかになってきたが、視床より上位中枢では、ほとんど明らかになっていない。一方、三量体G蛋白のGq/11結合型受容体に共役する、phospholipase Cβ4(PLCβ4)は、視床に優位に発現していることから、この分子が、体性感覚情報、とりわけ体性痛覚の情報処理に寄与するか否かを調べるため、PLCβ4の遺伝子欠損マウスを用いて、疼痛関連行動の解析を行った。ノックアウトマウスでは、炎症疼痛モデルのホルマリンテストを行ったところ、第一相の疼痛行動には差はないが、第二相の疼痛反応時間は野生体に比べて29.9土3.3%まで減少上していた。さらに我々は、マウスでの脳室内投与法、視床内投与法を確立し、野生体にPLCまたその上流にグルタミン酸受容体1型(mGluR1)の阻害剤、拮抗薬を投与すると同様にホルマリンテストの第二相が減弱した。これらの結果から、視床mGluR1-PLCβ4のカスケードが炎症性疼痛の修飾に関わっていることが明らかになった。さらに、マウスの視床から細胞外記録を行い、疼痛時にPLCβが細胞の発火を調整する事により、痛みをコードしていることが明らかになった。末梢からの感覚情報は、主に視床の後腹側内側核群(VB)を経由して、大脳皮質4層に投射される。一方、大脳皮質の5-6層から視床VBへは、corticothalamicなシナプス結合を作り、VBの活動性を調節していると考えられている。近年の研究で、末梢レベル-脊髄レベルでの痛覚修飾の分子基盤は明らかになってきたが、視床より上位中枢では、ほとんど明らかになっていない。本年度はマウス視床で特異的に優位に発現している、ホスホリパーゼ(PLC)β4のノックアウトマウスにおいて、痛覚行動解析をおこなった。ノックアウトマウスは、急性痛には影響はないが、炎症性疼痛は有意に減弱しており、野生体の視床内にPLCの阻害剤を局所投与しても同等の現象がおこることから、視床PLCβ4が炎症性疼痛情報の修飾に関わっており、またその上流にグルタミン酸受容体1型(mGluR1)が存在し、mGluR1-PLCβ4のカスケードが炎症性疼痛の修飾に関わっていることが明らかになった。今後は、マウス視床VBで代謝型グルタミン酸受容体1型(mGluR1)がrelay neuronのcorticothalamicシナプス後部に局在している(Xiao-Bo Liu et al.1998)ことに着目し、その生理的意義とそのシナプス特性を明らかにする予定である。
19世紀における新聞のドイツ語-そのミクロ構造に関する社会語用論的研究

Cherubim(1984)などに端を発し、1980年代から注目を集めてきた社会語用論的語史研究は、現在のドイツ語史研究の中心的な分野である。この分野の特徴は、言語の歴史を社会史の一部としてとらえ、言語外現象の変遷をも含めて言語の歴史を扱う、という点にある。Mattheier(1998)によれば、この分野で扱われる「外的語史」(言語と密接に関わりをもつ言語外現象の変遷)の中でも、とりわけ言語意識に関する研究は、いまだに不十分であるという。そこで、19世紀中期に活動した言語批評家、ジャーナリスト、新聞読者の言語意識を調査した。この結果、当時、古典派作家の言語のように高い教養が要求される言語が新聞にも求められている一方で、ジャーナリストの中には、教養のない読者でも容易に読める単純な文体を用いるべきとする新しい言語規範意識も芽生えていたこと、しかし、大衆向けとされる娯楽紙の読者たちは教養層へのあこがれから単純な文体を嫌い、装飾的な文体を好んでいたことが確認できた。このような言語意識が実際の言語使用にどのように反映されているのかを考察するために、1848年の三月革命前後に刊行された新聞の報道記事をもとにサンプル調査を行い、文構造の差異を考察した。その結果、当時の大衆向け娯楽紙も教養人向け娯楽紙も、古典派作家の言語とよく似た複雑な文構造をしていたことがわかった。しかし、大衆向け娯楽紙をその後5年ごとに通時的に調査していった結果、ルポルタージュふうの報道記事は文構造が単純化していく一方で、そのような記事の掲載率は減り、クラスター構造をもつより近代的なニュース記事が掲載されるようになった。このような記事の文構造は、大衆向けの記事でありながら、教養が求められるとされた古典派作家の言語よりも複雑な文構造をもっていた。本研究は、19世紀における新聞のドイツ語のミクロ構造(統語や語彙)のみならず同時代人の言語意識も調査することで、現在ドイツ語圏で注目を集めている社会語用論的なドイツ語史記述を試みている。Hans Eggers(1977)およびPeter von Polenz(1999)では、19世紀に教養層と非教養層という新たな社会階層が生まれ、教養層の主導によって統一的な書きことばが成立していく一方で、新聞によって書きことばが非教養層にも普及し話しことばに接近したことが指摘されている。書きことばの非教養層への普及は、当時の識字率および新聞発行部数に関する統計によって確認できる。新聞メディアの非教養層への接近は、19世紀にHeinrich Wuttke(1875)ですでに指摘されている。こうした社会背景を踏まえ、Arthur Schopenhauerが「新聞のドイツ語」という蔑称をつくった遺稿(1896)を調査した。彼は「新聞のドイツ語」のミクロ構造の特徴として、話しことば的な挿入句の多用など古典派作家の言語に親しんでいた教養層になじみのない言語使用を挙げている。このことから、Polenzが「教養市民の言語」を特定の言語体系ではなくむしろ言語意識としたように、「新聞のドイツ語」もまた特定の言語意識をさすものであり、新聞の言語を非教養層の言語とみなす言語意識がSchopenhauerによる言語批判の背景にあると考えられる。また、Grimmの辞書では「新聞の言語」は「ジャーナリストの言語」とされているが、Gustav Freytagの"Die Journalisten"(1852)を元に調査した結果、新聞は読み聞かせられるものでありジャーナリストは読みやすさを考慮して記事を書いていた、と同時代人が認識していたことが分かった。この言語意識もまた、新聞の言語の話しことば化を示す傍証と考えられる。
購買部門での戦略性と企業間提携の規定要因分析における日英比較研究

初年度と第2年度においてお互いの国別のバイヤーの行動基準について意見の交流を行った。特に海外調査研究協力者であるGary Daviesら支援をえて日本の調査の解析と結果の報告を第3年度に行った。議論は単に小売バイヤーの行動基準についてのみの議論から西洋的と東洋的経営方針の違いなどにも言及された。日本の独自の商業活動として流通システムに代表される取引慣行などが上げられる。流通システムにおける比較研究の結果はGaly・伊藤の共同論文にて公表された。さらに小売バイヤーの比較調査の結果については、英国の調査票により英国と豪国の調査で適切に尺度、態度などが測定されてきた。研究の目的はバイヤーが商品を選択する際利用する要素を解明することにある。上記の経済的尺度とバイヤー属性の尺度だけでなくバイヤーの態度や先行変数も分析モデルに組み込み、同時に成果変数への関連と上記3要素間の関連についてStructure Equation Mbdelを利用して解析した。また既に行った英豪のデータを利用して新たに加える日本のデータとの比較を行う。これにより日本型と西洋型の小売バイヤーの意思決定の違いを考察した。ほぼ共通の調査票を利用して日本のデータを収集し調査票の質問項目の問題点を上述したがこの点を考慮に入れてできる限り共通の質問表を作成した。結果、日本のモデルでは経済的尺度としては価格が強く影響していた。バイヤーの態度では印象とともに合理的な思考を示す要因が強く取引継続への変数と関連していた。協力者(G.Davies, R Chun)を招いて8月に小樽商科大学の設立90周年記念シンポジュームにて共同研究者とともに分析結果を公開した。以上の結果を海外の学術論文に投稿するためにディスカッションペーパーとしてコピーライトを得て国際的関連学会誌に投稿した。本研究の目的は、日英両国での先進的な戦略性の高い購買行動に関する事例を提示しあい、集団的購買行動とその組織構造、購買形態、そして成果としての購買活動の評価システムを考案し、両国に共通する購買活動と企業戦略との関連(購買部門の戦略性)及び垂直的企業間提携の規定要因を分析することである。計画内容は、初年度、各国の小売バイヤー組織について組織構造面からの比較研究(組織形態、人員数、機能内容等)を個別の事例研究から解析。日本国内の小売企業と欧州企業のバイヤー組織の比較研究を中心に行い、共同研究会の結果を受けて随時国内・英国小売企業に対し追加ヒアリング調査を実施した。具体的には"バイヤーの購買基準"に関する「文献・記事収集」、「流通構造の比較研究(日、英、その他先進国)」、以上を踏まえ、日本国内の小売業の購買活動に関して「インタビュー調査」を実施し、小売企業と製造企業間の"関係性"と"信頼性"について分析を行った。作業日程は、5月に準備会。同月、第一会研究会で研究計画承認(至:学習院大学)。6月にプロジェクトチーム活動開始(ヒアリング調査・アンケート調査)。7月に第二回研究会。当該調査結果を中心に英国チームと調整(至:マンチェスタービジネススクール)。9月、第三回研究会では研究発表(至:小樽商科大学)。10月追加調査を行う。3月に第四回研究会で英国チームと来年度の調査計画を討議(至:マンチェスタービジネススクール)。以上の調査の結果としては、小売業と製造業との共同企画の重要点、製品開発に関しての調査が小売企業主導でどの程度行われているかが注目された。さらに戦略購買の要因の抽出が同時に注目された。次年度は形態面として意思決定過程、取引業者間との関係性と信頼性の特徴と利益等を中心に分析。

関係性の利益、信頼性の醸成過程、法規制上からの問題点を考慮しながら、製版同盟の意義と効果、およびその成立条件を中心に分析する予定である。田島は、メーカーと小売業の直接取引の可能性について日本の事例を中心に分析を行なった。英国での小売企業のPBでの取り組みについて広範なヒアリング調査を実施し、PBの発生との関係についての関係について分析を行なった。新田は小売業者ブランドについて、これまでの研究を概観し、新たな方向性を示唆した研究論文。小売業者ブランドは、大別すると、価格訴求型と価値付加型の2つの方向性があり、さらに、価値付加型には、拡大型とニッチ型とがあり、それらの採るべき戦略について検討した企業の独自の戦略的ポジションの構築と維持についてとりあげ、競争優位の源泉について考察した。新たな問題提起と仮説の提示を行った。伊藤・デービスは国際比較研究において重要な流通小売構造の比較研究について英国ゲリーデービスとの共同研究をおこない流通政策と小売構造がその対応について如何に対応してきたかについて分析し、小売関連規制が大手小売企業の成長抑制に強く関連してきた。アルンツの構造発展段階説に沿って日本は直接流通への動きが徐々に高まっている。以上を明らかにした。また英国での小売企業への調査を行うための調査票を作成し終わった。各研究者からのアドバイスを受けて、さらに海外調査研究協力者であるGary Daviesら支援をえて日本の調査の解析と結果の報告を本年度は行った。調査の具体的結果については、英国の調査票により英国と豪国の調査で適切に尺度、態度などが測定されてきた。研究の目的はバイヤーが商品を選択する際利用する要素を解明することにある。上記の経済的尺度とバイヤー属性の尺度だけでなくバイヤーの態度や先行変数も分析モデルに組み込み、同時に成果変数への関連と上記3要素間の関連についてStructure Equation Modelを利用して解析した。また既に行った英豪のデータを利用して新たに加える日本のデータとの比較を行う。これにより日本型と西洋型の小売バイヤーの意思決定の違いを考察した。ほぼ共通の調査票を利用して日本のデータを収集し調査票の質問項目の問題点を上述したがこの点を考慮に入れてできる限り共通の質問表を作成した。結果、日本のモデルでは経済的尺度としては価格が強く影響していた。バイヤーの態度では印象とともに合理的な思考を示す要因が強く取引継続への変数と関連していた。協力者(G. Davies, R. Chun)を招いて8月に小樽商科大学の設立90周年記念シンポジュームにて共同研究者とともに分析結果を公開した。以上の結果を海外の学術論文に投稿するためにディスカッションペーパーとして著作権を得た。
アメリカ合衆国における「市民」と「国民」の差異化に関する比較史的研究

19世紀半ば以降の合衆国においては、国民統合の気運が高まる中で海外領土の獲得が進み、国内においては建国以来の「市民ではないインディアン」という法的地位を再定義する必要性が生じる一方で、新たに合衆国の海外属領となった地域では「市民ではない国民」という法的地位が創出された。本研究の目的は、19・20世紀転換期の合衆国における「市民」と「市民ではないインディアン」、「市民ではない国民」の差異化の過程に注目して、保留地・併合地・海外属領における諸施策に関する比較史的研究を通じて、その歴史的意義を検討することである。19世紀半ば以降の合衆国においては、南北戦争後に国民統合の機運が高まるなかで海外領土の獲得が進み、国内においては建国以来の「市民ではないインディアン」(noncitizen Indian)という法的地位を再定義する必要性が生じる一方で、新たに合衆国の海外属領となった地域では「市民ではない国民」(noncitizen national)という法的地位が創出された。本研究の目的は、19・20世紀転換期の合衆国における「市民」と(「市民ではない」という点では共通している)「インディアン」・「国民」の差異化の過程に注目して、保留地・併合地の先住民・先住者に対する諸施策と現地社会の対応に関する比較史的研究を通じて、その歴史的意義を検討することである。平成24年度には、上記のような問題関心に沿って、19世紀前半の先住民政策に関する基礎的研究を行った。具体的には、先住民の「文明化」という理念が19世紀前半の先住民政策においてどのような施策として結実したのかという関心から、1819年に成立した文明化基金法と1930年の南東部の先住民に対する強制移住政策の両方に関わったトマス・マッケニーという人物に焦点を絞って考察した。その成果の一部は、"The Campaign for Civilization or Removal: Thomas L. McKenney and Federal Indian Affairs in the FormativeYears"と題した論考として発表した(『成蹊大学文学部紀要第48号』(2013年3月)所収)。本研究の目的は、19・20世紀転換期の合衆国における「市民」と(「市民ではない」という点では共通している)「インディアン」・「国民」の差異化の過程に注目して、保留地・併合地・海外属領の先住民・先住者に対する諸施策と現地社会の対応に関する比較史的研究を通じて、その歴史的意義を検討することである。平成25年度には、上記のような問題関心に沿って、19・20世紀転換期の合衆国における先住民政策と、この時期に合衆国が獲得した海外植民地や併合地などにおける諸施策との比較検討を行った。具体的には、米西戦争によって合衆国が獲得した海外植民地における先住者の法的地位に関する政策論争についての事例研究を行った。その一例としては、当該地域の法的地位や諸施策の合法性に関して、合衆国最高裁判所における一連の審理と判決の精査が挙げられる。さらに、同時期に合衆国によって併合されたハワイにおける先住民に対する合衆国側の対応と先住社会側の対応のせめぎあいについて、一次史料・二次史料の収集とそれに基づいた検討を行った。平成23年度には、上記のような関心に沿って「市民」概念の歴史性・政治性を再検討するために、建国以来の連邦政府による先住民政策について、主に教育政策を通史的に再検討する作業を行った。その成果の一部は、「『内なる他者』としてのアメリカ先住民と公教育ー19・20世紀転換期の同化教育をめぐる葛藤ー」と題して洛北史学会第13回総会・大会(2011年6月4日於京都府立大学)において口頭発表を行った。この大会では、「帝国秩序と『教育』ー「内なる他者」への視点」という大会テーマに沿って、近代日本と英領インドの事例を取り上げた優れた口頭発表を拝聴する機会にも恵まれ、研究方法や分析枠組みという点で多くを学んだ。

とくに比較史的な観点から研究を進めるうえでは、時代や地域を限定せず、質の高い先行研究から学ぶ必要があることを改めて認識した。また、合衆国の先住民政策に関する事例研究については、先住民に対する教育政策を事例として取り上げたこれまでの基礎的な研究をまとめた論考を発表した。19世紀半ば以降の合衆国においては、国民統合の機運が高まるなかで海外領土の獲得が進み、国内においては建国以来の「市民ではないインディアン」(noncitizen Indian)という法的地位を再定義する必要性が生じる一方で、新たに合衆国の海外属領となった地域では「市民ではない国民」(noncitizen national)という法的地位が創出された。本研究の目的は、19・20世紀転換期の合衆国における「市民」と「インディアン」・「国民」の差異化の過程に注目して、保留地・併合地・海外属領における諸施策に関する比較史的研究を通じて、その歴史的意義を検討することである。平成26年度には、上記の研究テーマに基づき、主に二つのトピックに関する研究を行った。第一に、合衆国の先住民に対する市民権付与の歴史に即して、建国以来の「市民権」概念がどのように変容したのかを検討した。具体的には、連邦の三権において、先住民の市民権問題に関して様々な解釈が提示されてきたことに着目し、「市民権」概念の内実が変容する過程を検証した。その際に、アフリカ系アメリカ人などの少数派集団との比較も適宜行った。さらに、全先住民に無条件に市民権を付与した1924年の市民権法について、その歴史的意義を検討した。その成果の一部は、論考の形で今年度中に公表する予定である。第二に、19・20世紀転換期の合衆国における先住民政策に関して、海外植民地における先住者に対する政策との関連性を比較する基礎的な研究を行った。すでに先住民教育史の先行研究においては、先住民保留地における教育政策とアメリカ植民地期のフィリピンにおける教育政策のあいだには、理念的・人的な連続性がみられるとの指摘がなされてきた。そのため、主に政策理念という観点から一次史料の収集と精読を行った。この点については、今後も引き続き研究を進めていく予定である。アメリカ史2012年度には、これまでの基礎的研究をもとにして、新たな事例研究と理論研究に取り組むことを目的としていた。一方の事例研究としては、第一段階として、これまでの研究では十分に検討することができなかった19世紀前半の連邦先住民政策に関する基礎的研究をまとめることができた。この点では、目的はほぼ達成できたといえるだろう。具体的には、19世紀前半の「文明化」を掲げた先住民政策について、文明化基金法(1819年)の制定や南東部の先住民の強制移住政策(1830年代初頭)に焦点を絞り、その歴史的意義を検討した。他方の理論研究については、「文明化」の概念に関する比較史的研究などの基本文献を精読する時間を増やす必要がある。
水の特異性を利用した効率的有機合成法の確立

水は、有機溶媒にはない特異な性質を持つため、その有機合成への利用は、単に環境的な側面だけにとどまらず、効率的な合成反応の開発にも役立つと考えられる。そこで、白金のπ-ルイス酸性を利用した、触媒的水中環化反応の実現に向け研究を行った。反応系や添加剤など種々の検討を行ったが、目的の環化反応を実現することはできなかった。しかし、本反応の検討過程で、白金触媒によるアルキンの二量化と水和により、α,ss-不飽和ケトンが生成することを明らかにした。水の特異性を利用した効率的有機合成法の確立を目指し、π-ルイス酸性を示す白金触媒を用いて、アルキンへの水の付加を鍵段階とする水中環化反応の検討を行った。まず、プロパルギルアルコールを出発原料として、methyl2-(prop-2-yn-1-yloxy)acetateを調製しこれを基質として検討を行った。計画通りに反応が進行すれば、アルキン部位への水の付加によりビニルアルコールが生成し、次いで分子内のエステルのカルボニル炭素を攻撃し目的生成物である2H-pyran-3,5(4H,6H)-dioneが生成するはずである。これは、水の効果により基質子のコンフォメーション変化がおこり、反応点同士が接近するため互変異性化よりも早くカルボニル炭素への攻撃が起こり、環化反応が進行すると予測したためである。まず、水中でPtCl_2やK_2PtCl_6を触媒として反応を行った。しかし、種々の条件検討にもかかわらず、目的とする環化体は全く得られず、定量的ではないが原料回収となった。基質や触媒が水に溶けず、反応の効率が極端に悪くなっていると考え、界面活性剤やβ-シクロデキストリン、クラウンエーテルなどの添加剤を検討したが、アルキンへの水の付加により生成するケトンすら得られないという結果を得た。そこで以前の研究をもとに、水-有機溶媒二相系による反応を試みた。水と混和しやすいメタノールから疎水性のヘキサンまで様々な有機溶媒を検討したが、これらの場合でも目的とする6員環生成物は全く得られなかった。水溶性配位子であるtpptsとPtCl_2から調製した水溶性白金錯体を用いて反応を行ったところ、目的の環化は得られなかったが、アルキン部位と水が反応したケトンが22%生成した。以上のように当初の計画をすべて検討したが、現在のところ目的であった水中環化反応は実現できていない。水中での反応ではないものの、PtCl_2触媒を用いることによるビニルシランの新規反応を見いだし、その反応の有用性と適用範囲の探索を行った。今後の計画として、水中での環化反応を検討するとともに、水中でのカチオン性白金触媒を用いる反応の開発の可能性についても検討する。まず、プロパルギルアルコールを出発原料として、methyl 2-(prop-2-yn-1-yloxy)acetateを調製しこれを基質として検討を行った。これは、水中では疎水性相互作用が働き、分子のコンフォメーションが変化するため、より環化しやすくなると予想したためである。通常有機溶媒中であれば、互変異性がはるかに進行しやすいが、水中においてケト-エノール互変異性と環化のどちらが速く進行するかという問いを検証するものであった。しかし、予想に反して得られてきた生成物は、メチルケトンのみであり、環化体は全く得られなかった。界面活性剤など種々の添加剤や、水-有機溶媒二相系反応場も検討したが、目的の環化体は得られなかった。そこでさらなる水中反応を検討すべく以下の検討も行った。本反応は、水中でアルキン部位が白金により活性化され、水の付加とそれに続く互変異性によりケトンを与えたが、この反応機構を基に、基質としてアルキンではなくアルケンを用いれば系中で白金カルベン種を発生できるのではないかと考え検討を行った。しかし現在のところ、残念ながら白金カルベン種の確認には至っていない。その他、白金を用いる反応の検討の結果、有機溶媒中だが、one pot反応の構築およびアルキンからのα,β-不飽和ケトンの合成法を見いだした。
幹細胞マーカー、ネスチンの歯根膜ルフィニ神経終末における存在意義

ネスチンは神経外胚葉の前駆細胞(幹細胞)に特有のIV型中間径フィラメントに分類される細胞骨格タンパクである。このタンパクは胎生期の中枢神経系の形成過程での多潜性幹細胞に選択的に発現し、ニューロンや星状膠細胞に分化が進むと発現は消失する。中枢神経系以外では消化管のカハール間質細胞、横紋筋の神経筋接合部や筋腱接合部での横紋筋細胞での発現が確認され、歯では象牙芽細胞に免疫反応が確認されている。我々は歯の形成過程でのネスチンの発現を検討していたところ、ラット切歯歯根膜にネスチン陽性の樹枝状の分岐構造物が存在することを見いだした。これは歯根膜機械受容器であるルフィニ神経終末である可能性が高いが、ネスチンの局在部位および存在意義は不明である。本研究はラット切歯歯根膜ルフィニ神経終末の生後発育過程におけるネスチンの発現パターンを免疫細胞化学、RT-PCR法、免疫二重染色法を用いて、タンパクならびに遺伝子レベルで検討し、ネスチンの歯根膜ルフィニ神経終末における存在意義を明らかにすることを目的とした。1. RT-PCR法により、歯根膜組織ならびに三叉神経節にネスチンのmRNAが観察された。2.三叉神経節では観察期間中、衛星細胞がネスチン陽性を示したが、神経細胞はネスチン陰性であった。3.生後3日ではネスチンの免疫反応は紡錘形をしたシュワン細胞に観察された。4.歯根膜神経終末が樹枝状を示すようになる生後1週では円形の細胞がネスチン陽性となり、これらはS-100タンパク、非特異的コリンエステラーゼ反応陽性であり、この円形の細胞が歯根膜ルフィニ神経終末に付随する終末シュワン細胞と考えられた。5.生後2から3週にかけて、ネスチン陽性終末シュワン細胞の数は増加した。この免疫反応の発現パターンは外来刺激に対する歯根膜ルフィニ神経終末の機械的安定性に関与する中間径フィラメントとしてネスチンが機能することを示唆する。
日中フェミニズム批評比較研究－１９８０年代転換期を起点に－

本研究の目的は主に以下の2点に要約できる。A)、従来、社会運動思想のフェミニズムが文学批評といかに関係づけ語られてきたかについて、1980年代転換期を起点として、日中という二つの受容空間で考察したい。B)、日中フェミニズム批評比較という新天地を開拓しながら、90年代末期から提起され、いまだに解決されていない「フェミニズムの行き詰まり」という課題を再考するための方法的視座を示すことを目指す。平成26年度の作業はこれまでの口頭発表および研究ノートを整理し、博士論文の構造をより明確にすることに重心を置きながら、「女性史の読み直し」と「テキストの批評的な分析」という二つの研究項目を中心に研究を進めてきた。具体的に述べると、以下の通りである。1、女性史の読み直しについて申請者は、研究発表「Feminismからフェミニズムへー日本型フェミニズム批評の再考ー」と研究発表「上野千鶴子『家父長制と資本制』を読むー資本主義社会はなぜ女性を解放しなかったのかー」で得られた研究成果を生かして、研究ノート「李小江の初期女性学の試みを再考するー上野千鶴子との比較を手掛かりにー」において、同時代の日中女性学研究者の理論的な試みを比較する方法論を模索した。2、テキスト分析について申請者は、論文「越境する『蛇にピアス』・ファルス不在の快楽ー日中若手作家作品比較を通してー」(『名古屋大学国語国文学』名古屋大学出版社2014年107号)、論文「身体を望ましき混沌として「書く」ー金原ひとみ『マザーズ』における不機嫌な女たちをみる」(『Juncture超域的日本文化研究』第6号2015年)において、具体的な考察と実践を展開したのである。26年度が最終年度であるため、記入しない。以上に述べた研究内容と研究目的を意識して、その達成を実現させるために、平成25年度の作業は、おもにフェミニズムと文学研究の批評的関係を論述することに重心を置きながら、理論の読み直しとテキスト分析という二つの研究方法を用いて展開したものである。具体的に言えば、(1)フェミニズム理論のうち、とりわけ「主体」の問題に焦点を合わせて、「イズム」に内包されるダイナミックな意味の読み返しを試みた。(2)文学批評であるフェミニズム批評のあり方や意義を裏付けるために、「レトリック」の問題を取り上げて、実際にテキスト分析などの方法を通して考察を行った。(1)の問題を解決するために国立国会図書館に三回にわたって訪ね、日本のフェミニズム理論の受容背景に関する資料整理の作業を行った。そのほか、上野千鶴子、竹村和子などのフェミニズム理論家を読み直し、「日本型フェミニズム」の受容状況、特徴をまとめた。その成果は、「Feminismからフェミニズムへー日本型フェミニズム批評の再考ー」(2014年〈第14回中国日本文学研究会年会〉で発表する予定)、「上野千鶴子『家父長制と資本制』を読むー資本主義社会はなぜ女性を解放しなかったのかー」(ゼミ発表済み/論文化中)のなかに整理されている。(2)の問題を解決するために、1980年代以降にうまれの若い世代の女性作家の文学作品に注目し、「男女平等」が達成した後なお残されている課題は、文学テキストを通していかに言語化されているのか、ということについて、「社会学的な視野」からではなく、「レトリック」(引用、メタファー、象徴性)の次元において分析を行った。その成果を、2013年度日本近代文学会春季大会、秋季大会連続で、他大学の若手研究者と手を携えながら「現代の女性作家を問う」(春季)、「現在のフェミニズムを問う」(秋季)というタイルトで発表したのである。また、国際シンポジウム(今年度は中国と台湾)に積極的に参加したことによって、現代日本文学批評状況やフェミニズム理論発展を、国境を超えて超域的な視点から見つめ直す契機を得た一方で、今後本格的に展開する比較研究にも土台を作ることができた。1、女性史の読み直しについて申請者は、研究発表「Feminismからフェミニズムへー日本型フェミニズム

批評の再考ー」と研究発表「上野千鶴子『家父長制と資本制』を読むー資本主義社会はなぜ女性を解放しなかったのかー」で得られた研究成果を生かして、研究ノート「李小江の初期女性学の試みを再考するー上野千鶴子との比較を手掛かりにー」において、同時代の日中女性学研究者の理論的な試みを比較する方法論を模索した。2、テキスト分析について申請者は、論文「越境する『蛇にピアス』・ファルス不在の快楽ー日中若手作家作品比較を通してー」(『名古屋大学国語国文学』名古屋大学出版社2014年107号)、論文「身体を望ましき混沌として「書く」ー金原ひとみ『マザーズ』における不機嫌な女たちをみる」(『Juncture超域的日本文化研究』第6号2015年)において、具体的な考察と実践を展開したのである。26年度が最終年度であるため、記入しない。学会発表の進度と論文投稿の状況から、平成25年度の研究活動はおおむね順調に捗っていると判断する。また、同世代や同じ分野の研究仲間を確実に増やしたことによって、当初の計画以上に進展した研究内容もあった。今後の研究進展に関して、大きな方向としては、おもに比較研究のほうに集中することである。そして、研究の全体的ヴィジョンを、「フェミニズム比較理論史」として位置付けようとすること。そのために、受容と翻訳作業に注目しつつ、日中においてフェミニズムの「土着化」に尽力するフェミニズム理論家たちの、「対話的接触」(一方通行ではない)が実現させるために比較作業を行う。研究計画の変更につきまして、大きな変更がない。25年度のうちに実施する予定となるアウトリサーチは学会発表の都合によって中止になったが、今年度は実施することになるり。
インフレーションが経済成長に与える影響に関する定性・定量分析

金融政策が経済成長に与える影響について定性・定量両面から分析を行った。そのために、企業が研究開発(R&D)投資を行う際、事前にある程度の現金を保有している傾向がある(Cash-in-advance制約)という実証結果に従い、インフレーションをイノベーションに基づく内生定期市長モデルに組み込んだ。大きく2つの分析を行った。1つは、インフレーションが先進国から途上国への技術移転に与える影響を見たもので、途上国の高いインフレ率が、技術移転を滞らせ、国際間の賃金格差を長期的に拡大させる可能性などを明らかにし、アメリカのデータを使って定量分析も行った。もう1つは、インフレーションが経済成長と所得格差に与える影響を見たもので、企業の市場への参入行動を考慮すると、インフレーションが、経済成長と所得格差に対していわゆる逆U字型の効果を持つことを定性的に示した。さらに、成長を最大にするインフレ率と格差を最大にするインフレ率を、データとマッチさせるようにモデルをカリブレートし、経済厚生を最大化するインフレ率の値について分析を加えた。これらの研究成果は国際的に定評のある査読付き学術雑誌に掲載された、あるいは、ディスカッション・ペーパーとして公表されている。この研究に加えて、本研究計画の発展に新たな方向性をもたらすような、国民性のマクロ経済への役割など注目したいくつかの論文を執筆、ディスカッションペーパーとして公開した。なお、以上の研究成果の大部分は、所期の計画通り、国際共同研究に基づいて進行している。共同研究先は、復旦大学(中国)、ザンクトガレン大学(スイス)、中国文化大学(台湾)、IESEG経営大学院(フランス)などが含まれる。複数の研究成果がディスカッションペーパーまたは国際的に定評ある査読付き雑誌に公刊論文として公表されており、研究計画の初年度成果として、所期の想定通り、あるいは、それをやや上回るものであると考えている。今後の推進方策としては、(1)これまでの研究成果でまだ未公刊のものについては、分析の精緻化、論文の質の改善、各方面へのサーキュレーションなどを通じて、より定評のある査読付き雑誌への公刊を目指す。また、(2)新たなる研究テーマの開拓にも力を注ぎ、今後の研究計画の更なる発展を目指す。計画していた海外出張が次年度以降に繰り越されたことが主たる原因である。次年度以降、研究計画にある国際・国内共同研究の遂行のための出張旅費および関連する諸経費として使用する計画である。
日本の山地景観の地生態学的研究

日本の山地景観の現状把握と保全の基礎的研究を目的として,北海道大雪山と本州の北アルプスにおいて,地生態学的調査を行った。その内容は,学術的に貴重な本邦の高山帯自然景観の形成過程解明の地生態学的基礎的調査と,レクリエーション資源として重要な山地景観の維持管理・保全に景観生態学方法論を適用する基礎的調査に大別される。大雪山域は,豊富な高山植生と永久凍上が共存する多様な景観が展開する本邦唯一の領域である。本州中部山岳に比較すると人為的な破壊も少ないが,遊歩道沿いでは夏季に集中する登山客による踏みつけによって,湿原の乾燥化や高山帯地表の侵食などが目立つようになっている。ここでは湿原の遊歩道近傍における人為的破壊の調査を行ったほか,夏季の永久凍土帯下限における湧水によるガリー侵食防御の基礎データを取得するため,微地形・植生の現状把握と地温・気温の長期観測を実施した。北アルプスにおいては,開発が高度に進行した典型的観光地である立山の室堂付近と,「日本百名山ブーム」によって特に中高年の登山者が激増している典型的登山コースにある常念岳付近で集中的に調査を行った。室堂付近では遊歩道沿いの植生破壊・土壌侵食の調査,ならびに観光客・登山客の通行人数計測やアンケート調査を実施した。また,常念岳においては亜高山帯から高山帯の山地景観の形成・維持機構に焦点を絞り,微地形・植生のマッピングと地温・気温・風速の長期観測ならびに偏形樹の調査を行った。これらの諸調査の成果は,日本地理学会等で口頭発表・論文投稿したほか,共通する方法論をより広く社会にフィードバックするため研究組織メンバー以外からも若干名の執筆者を加えて『地生態学入門(仮題)』という単行本として刊行する予定である(研究分担者の横山を編著者とし古今書院から平成13年度中に刊行予定)。日本の山地景観の現状把握と保全の基礎研究を目的として、北海道大雪山・北アルプス立山・北アルプス常念岳の3ヶ所において関係各官庁の許可をもとに、地生態学的な調査活動を行った。1.大雪山豊富な高山植生と永久凍土が共存する国内唯一の場所である当山域において,微地形・植生の現状把握と地温・気象の観測を開始した。観測データ等の公表は次年度以降となる予定である。2.立山明治大学・九州産業大学の学生の協力を得て,入り込み客数のピーク期である8月中旬に,登山客・観光客の動向調査を実施した。伝統的な観光活動の場なので,景観生態学的な視点からの詳細な調査による具体的な提言を目指している。この調査の途中経過については平成10年度中に日本地理学会で報告する予定である。3.常念岳本補助金により地温・気象観測装置を購入し,現地の常念小屋の協力を得て秋までに設置を完了した。冬季には世界でも有数の強風地となる山域の植生分布・風食の関係等を示す基礎データの蓄積が始まったところである。また本調査実施に先だって,研究分担者の横山秀司が代表を務め,かつ全メンバーがその中心となって活動している「日本地理学会・地生態学研究グループ」が第1回研究発表・討論集会(1997年3月31日・明治大学大学院)を開催し,以下の報告書を印刷発行した。「日本における地生態学研究の現状と課題」(日本地理学会地生態学研究グループ,1997年12月,68pp.)日本の山地景観の現状把握と保全の基礎研究を目的として,北海道大雪山・北アルプス立山,北アルプス常念岳の3カ所において,前年度に継続して,地生態学的な調査を行った。1.大雪山黒岳と朝日岳周辺において残雪域の図化,地温・気温データの分析,ならびに登山道の土壌侵食に関する調査を実施した。また,高根ヶ

原では周氷河現象と湿原形成のメカニズムについて調査した。2.立山室堂平において植生破壊の現状および植生復元に関する調査を行った。また,観光・登山者,キャンパーに対し,立山の環境に関する意識調査を行った。3.常念岳常念小屋周辺に前年度設置した地温・気温・風の観測装置のデータを回収し,分析した。観測は次年度まで継続して行う。また,小屋周辺の微地形・植生・風食等,この地域の景観形成に関する地生態的な調査を行った。また,登山者の実態を把握するために,アンケート調査を実施した。以上の調査研究成果は,1999年3月29日に開催する「日本地理学会・地生態学グループ」第3回研究発表・討論集会(於・明治大学)にて発表の予定である。日本の山地景観の現状把握と保全の基礎研究を目的として、北海道大雪山・北アルプスの2ヶ所において関係各官庁の許可のもとに、地生態学的な調査活動を行った。本年度の学術的成果は、日本地理学会の学術大会、ならびに本研究グループが主宰する日本地理学会・地生態学研究グループの「第4会研究集会」において集約的に報告した(於:明治大学、2000年3月28日)。1.大雪山高橋伸幸・渡辺悌二・小疇尚を中心メンバーとして、豊富な高山植生と永久凍土が共存する国内唯一の場所である北海道大雪山山域において、微地形・植生の現状把握と地温・気象の観測を実施した。まとまった観測データ等の公表は次年度以降となる予定である。2.北アルプス(常念岳)本補助金により前年度までに購入・設置した地温・気象観測装置により、高橋伸幸・梅本亨・横山秀司を中心メンバーとし、現地の常念小屋の協力を得て観測を継続中である。冬季には世界でも有数の強風地となる山域の植生分布・風食の関係等を示す基礎データがある程度蓄積したので、2000年度3月に日本地理学会等で報告した。この観測は、別途予算および個人的資金により継続し、長期間のデータ取得を目指している。3.GISデータ処理本補助金によりGISソフトウェア(ArcView)を導入し、研究分担者の所属する四大学(北海道大学大学院[渡辺]・北海学園大学[高橋]・明治大学[梅本]・九州産業大学[横山])に設置して地生態学図のコンパイル作業を開始した。この成果については順次学会誌等に発表の予定である。