hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護基礎教育における模擬患者参加型教育プログラムの開発

平成26年度は、平成24、25年度の研究結果を基盤とし、改訂版教育プログラムを作成、実施した。教育プログラムは、1SP・学生・教員に対するオリエンテーション、2学生同士による演習、3SP活用演習前の課題の提示・グループ学習、4演習時の反復学習、5演習時のディスカッション、6演習時のグループにおける役割の明確化、7SPのフィードバック、8演習後のリフレクション、9SP・学生・教員に対するSP活用演習のフィードバック、10問題発生時のフォローアップ、11教育効果の確認と改善への検討の11の主要な要素から成る。この教育プログラムを看護系大学1、2年生に実施し、学習進度による学習効果の差異を検討した結果、有意差は認められなかった。このことから、プログラム改善・発展のための実用重視型評価および即時的評価による内容妥当性が示唆された。看護教育学平成25年度は、平成24年度に引き続き模擬患者(以下、SP)を活用した教育プログラムを構築する基礎資料を得るため、「模擬患者を活用した教育が看護学生に与える影響」に関する調査研究を実施した。平成24年度の研究で明らかになった日本の看護教育におけるSP活用の現状および特徴・課題と過去12年間(1999年2010年)の文献レビューから示唆されたSP参加型教育方法の特徴に加え、最近(2011年2013年)の類似研究の結果も検討し、平成25年度は、SPが看護学生に与える影響について詳細に調査・分析を行った。SPが学生に与える肯定的な側面のみにとどまらず、場合によっては否定的にも影響しうる側面の両面を考慮した調査を実施することにより得られた結果は今度の教育プログラムの内容を検討するための貴重な資料となりうると考える。調査対象は本学学生に限られたが、得られた結果は、SPの教育効果の因果関係を詳細に示唆するデータであり、SPを活用した教育内容を検討するうえで信憑性が高いと考える。以上から、概ね順調に研究が進んでいると判断する。平成24年度は、模擬患者(以下、SP)を活用した教育方法の学習プログラムを構築する基礎資料を得るため、SPを活用した看護基礎教育方法の様相を把握することを目的とした。このために、全国の84教育機関(73大学、11短期大学)の教員87名、8教育機関(7大学、1短期大学)の624名の学生、119名のSPの研究協力を得て3つの「模擬患者を活用した看護教育に関する実態調査」を実施し、現在の日本におけるSPを活用した看護教育実践の実態を把握するデータを収集することができた。これらは、今後SPを活用した学習プログラムの内容を検討していくうえでの貴重な資料となり得ると考える。調査協力者に関しては、教育機関、学生、SPにおいて研究計画段階で想定した対象者数を下回る結果となったが、先行研究されていない全国規模調査による結果であり、今後の学習プログラム構築を検討するうえで信憑性が高いデータであると考える。以上から、おおむね順調に研究が進展していると判断する。平成26年度は、下記のとおりSPを活用した教育プログラムの作成・実施・評価を行う。
乱流数値シミュレーション・ライブラリの構築

本研究者らが所属する東京大学生産技術研究所においては2機種の汎用大型計算機が共同利用され、本研究グループにおいては本研究助成などによる複数のEWSシステムが稼働し、これらは東京大学基幹ネットワークにより結合されている。本研究では、これらのコンピュータ環境において共同利用可能な、乱流場解析に関するソフトウェアー・ライブラリを構築することを目的とした。主として、レイノルズ平均モデルによる定常/非定常解析およびラージ・ディー・シミュレーション(LES)や直接シミュレーション(DNS)に関するプログラムの開発・改良が、機械工学、建築環境工学、プラズマ工学および乱流理論の各研究分野において進められ、これらの成果を総括して約30件の解析コードなどからなる流れ場数値シミュレーション・ライブラリが選定された。特に、LESの剥離流れへの適用、施回や剥離を含む複雑乱流における代数型レイノルズ応力モデルおよび非等方型2方程式の検証に関しては、この成果を活用して研究の効率的な進展が図られ、また一方では、これらの数値解析コードの信頼性の向上も得られたと考えている。大規模解析に関する研究としては、分散型システムにおける残算手法の検討、LES結果のデータベース化とその画像表示、およびLESデータを用いた乱流モデルの検証などが行われた。さらに、本研究のもう一つの課題である研究成果の公表に関しては、各個研究の講演、論文発表の他、数値シミュレーション・ライブラリの公開、本研究グループ企画の講習会、研究報告書における研究成果の総括など通して、流れ解析シミュレーションに関する研究協力の促進に寄与し、研究者間のソフトウェアーに関する協力体制の方向を示したと考えている。流体工学の中心的課題である乱流現象の研究においてコンピュ-タによる数値シミュレ-ションは重要な要素であり、その特性を十分に生かし広範囲への応用を進めるためには、これらのライブラリ-化、デ-タベ-ス化を図る必要ある。本研究ではその課題として、(1)乱流解析プログラムのライブラリ、(2)ラ-ジ・エディ・シミュレ-ション(LES)を中心とした解析結果のデ-タベ-スを構築し試験的運用を行う。また、ソフトウェア-の信頼性、汎用性向上のため、(3)解析結果の検証、(4)格子生成およびアニメ-ション表示を中心としたプリ、ポスト・プロセスに関する研究を進める。本年度はライブラリ-運用の基礎となるコンピュ-タ・ネットワ-クおよび画像表示システムを整備して、本研究者間でのコンピュ-タ相互利用、学内外ネットワ-クとの結合による他研究施設へのソフトウェア-のオンラインによる提供が可能となった。これらの設備を用いて、解析プログラム開発および検証が各研究者により進められた。その成果は学術論文などのほか、本研究グル-プの企画による講習会および研究報告書において総括して公開した。また、これまで開発された乱流解析プログラムより約30件を選定し、その情報をソフトウェア-・ライブラリとして解析手法や条件、検証計算例などの詳細情報を公表して、乱流解析における共同研究の促進を図った。大容量デ-タを活用するアニメ-ション表示システムおよびLESデ-タベ-ス構築については、平成4年度に整備される学内ネットワ-クを利用して実施する予定である。本研究者らが所属する東京大学生産技術研究においては2機種の汎用大型計算機が共同利用され、本研究グループにおいては本研究助成などによる複数のEWSシステムが稼働し、これらは東京大学基幹ネットワークにより結合されている。今年度は、レイノルズ平均モデルによる定常/非定常解析およびラージ・ディー・シミュレーション(LES)や直接シミュレーション(DNS)に関するプログラムの開発・改良を、昨年度に引き続き、機械工学、建築環境工学、プラズマ工学および乱流理論の各研究分野において進めた。特に、LESの剥離流れへの適用、旋回や剥離を含む複雑乱流における代数型レイノルズ応力モデルおよび非等方型2方程式の検証に関しては、本研究の成果である数値シミュレーション・ライブラリを活用して研究の効率的な進展を図ることができた。また、大規模解析に関する研究としては、分散型システムにおける計算手法の検討、LES結果のデータベース化とその画像表示、およびLESデータを用いた乱流モデルの検証を行った。

上記の研究成果の公表に関しては、各個研究の講演、論文発表の他、解析プログラム・ライブラリに新たに磁気熱流動解析コードを含む数件の解析プログラムを選定し、本研究グループ企画の講習会および研究報告書において研究成果を総括して公開しており、流れ解析シミュレーションに関する外部研究者を含む研究協力の促進に寄与したと考えている。
長寿の推移と地域環境要因との関連における比較血清疫学的研究〜URBANおよびRURAL LONGEVITYの比較を中心として〜

本研究は長寿者の食生態と栄養摂取状況ならびにADLの実態に関する調査結果と血清遊離アミノ酸を含む各種血清化学検査の成績を、わが国内の異なる地域に居住する複数の超高齢者集団間で比較疫学的に詳細に分析することにより、長寿に係る背景要因を多元的に明確化することを目的としたものである。最終年度の平成5年度は、以下に示す研究実績と研究成果をえた。1.URBAN TYPEの長寿を代表する超高齢者群32名(東京都下の町村在住)とRURAL TYPEの長寿を代表する超高齢者群44名(沖縄県の町村在住)の食事調査、ADL調査を完了し、本調査結果と既存の血清化学検査結果を総合的に分析することにより、次の結果が新たに獲得された。(1)超高齢者群は両地域ともに、動物性脂肪ならびに動物性蛋白質の相対的摂取量が国民栄養調査結果に示された高齢者におけるそれと比べ有意に低い特徴を認めた。(2)両地域ともに、ADLが良好に保たれている超高齢者群はADL不良の超高齢者群に比し、血清遊離アミノ酸のうちのイソロイシン、メチオニン濃度が有意に高く、HDL-コレステロール値を有意に高かったが、血圧は有意に低い所見を認めた。以上の成績より、蛋白質、脂肪の摂取特性や血圧の管理状況は高齢者の健康の質と程度を規定し、長寿に強く関与する重要因子であると考えられる。2.長野県飯田市内に居住する7名の超高齢者に対して前2地区と全く同様の調査を実施した。前2地域の成績とは、糖原性アミノ酸(グリシン、アラニン)の濃度がURBAN TYPE>飯田市>RURAL TYPEの大小関係をもって大きく異なっていたこと以外には特記すべき差は認めなかった。この成績は長寿を規定している地域環境要因の多様性を示唆したものと考えられるが、なお満足のいく十分な解釈の明示が必要であろう。この点とともに、3年間の研究結果をさらに整理して、超高齢者の健康増進とQOL向上の要点を提示したいと考えるものである。日本における長寿傾向の進展が各種の地域環境要因とどのように関係があるかの報告は多いが、栄養、遺伝要因をふまえて血清疫学的に追求している報告は殆んどみられない。本研究では、長寿者、特に超高令者群に焦点を求め、VRBAN TYPE(東京都下)ならびにRURAL TYPE(沖縄県)の地域を選択し、蛋白並びに脂質を含む血清化学値、遊離アミノ酸値、微量元素値等の測定、遺伝偏向の同定、生活環境調査等の結果から、統計学的な処理により、長寿の変動、推移の質的な差の評価が可能であると考えた。URBAN TYPEとして選択した東京都下の町村での超高令者群を対象としての血疫化学値の測定結果は、現在までに14名を得ており、身体計測値を含めた情報として電算機入力作業の段階である。時様にRURAL TYPEとして選択した沖縄県における長寿者群のデ-タ-は24名であり、URBAN TYPEと同様である。URBANおよびRURAL群での血漿遊離アミノ酸値の測定は現在までに含計32例を高速液体クロマトグラフイ-で測定し、デ-タ-処理の段階である。HALサブタイプの測定は平成4年度の定期健康診断時期を利用する予定である。食事調査、ADL調査に関しては平成4年度前半を予定し、現在調査表を作成中である。得られた各種の情報は、末だに十分ではないので、何れの結論も引き出し得ないが、現在までのデ-タ-群の單純相関マトリックス所見では、総蛋白並びに血清脂質に関しては、URBAN,RURALの区分より、むしろ体質との相関が部分的に認められた。血漿遊離アミノ酸値の測定結果では、いずれも糖原性アミノ酸群(アラニン、グリシン)の上昇がRURAL TYPEの方でやヽ著明であった。この様な傾向をふまえて、更に今後に施行予定である食事調査、ADL調査を加えた形での解析の結果により、より著明な総合的な所見が得られる事を期待している。日本における長寿傾向の進展が各種の地域環境要因といかに関係しているかにつき分析した報告は少なくないが、血清疫学的手法を用いて個体側の側面から長寿要因を検討した報告はほとんどみられない。本研究では、世界でも最長の平均寿命を誇るわが国の、とくに超高令者群に焦点を求め、東京都下、沖縄県の2地域における該当する高令者の、栄養学上の、又遺伝要因上の特質を明確化することを目的とした。本年度は、URBAN TYPE(東京都下の町村在住)としての超高令者群につき新たに18名、RURAL TYPE(沖縄県の町村在住)としての超高令者群につき新たに20名の血液を採取し、現在迄にURBAN TYPE計32名、RURAL TYPE計44名について血清化学検査および血漿遊離アミノ酸値の測定を終了した。又これらの対象者につき、食事調査、ADL調査もその一部を既に完了した。以上のデータの集計と基本統計解析も既に終了しており、次の成績をえている。1.URBAN TYPE RURALTYPEを問わず、血清アルブミン値はわが国の既存の70才以上高令者における基準値に比し高い水準を示していた。2.血漿遊離アミノ酸の測定結果では、糖原性アミノ酸群(グリシン、アラニン)がURBAN TYPEに比しRURAL TYPEにて有意に高い特徴を示していた。

3.国民栄養調査の成績を鑑みると、本研究の食事調査成績に示されたRURAL TYPE超高令者群における動物性蛋白質の摂取量(相対量)は高水準にあることが明瞭であった。4.URBAN TYPE RURAL TYPEともに、ADLの良好な者ほど血清総コレステロール、HDL-コレステロール濃度が高い傾向を示していたが、血圧は逆にADLの程度と負相関を示していた。次年度はさらに、これらの成績にHLAサブタイプの分析結果等を結合させて、長寿要因についての全成績の総括を行いたいと考えている。本研究は長寿者の食生態と栄養摂取状況ならびにADLの実態に関する調査結果と血清遊離アミノ酸を含む各種血清化学検査の成績を、わが国内の異なる地域に居住する複数の超高齢者集団間で比較疫学的に詳細に分析することにより、長寿に係る背景要因を多元的に明確化することを目的としたものである。最終年度の平成5年度は、以下に示す研究実績と研究成果をえた。1.URBAN TYPEの長寿を代表する超高齢者群32名(東京都下の町村在住)とRURAL TYPEの長寿を代表する超高齢者群44名(沖縄県の町村在住)の食事調査、ADL調査を完了し、本調査結果と既存の血清化学検査結果を総合的に分析することにより、次の結果が新たに獲得された。(1)超高齢者群は両地域ともに、動物性脂肪ならびに動物性蛋白質の相対的摂取量が国民栄養調査結果に示された高齢者におけるそれと比べ有意に低い特徴を認めた。(2)両地域ともに、ADLが良好に保たれている超高齢者群はADL不良の超高齢者群に比し、血清遊離アミノ酸のうちのイソロイシン、メチオニン濃度が有意に高く、HDL-コレステロール値を有意に高かったが、血圧は有意に低い所見を認めた。以上の成績より、蛋白質、脂肪の摂取特性や血圧の管理状況は高齢者の健康の質と程度を規定し、長寿に強く関与する重要因子であると考えられる。2.長野県飯田市内に居住する7名の超高齢者に対して前2地区と全く同様の調査を実施した。前2地域の成績とは、糖原性アミノ酸(グリシン、アラニン)の濃度がURBAN TYPE>飯田市>RURAL TYPEの大小関係をもって大きく異なっていたこと以外には特記すべき差は認めなかった。この成績は長寿を規定している地域環境要因の多様性を示唆したものと考えられるが、なお満足のいく十分な解釈の明示が必要であろう。この点とともに、3年間の研究結果をさらに整理して、超高齢者の健康増進とQOL向上の要点を提示したいと考えるものである。
生体膜透過性ペプチド誘導体を配位子とするインスリン様バナジウム錯体の設計と評価

今年度は、(1)ピコリン酸もしくはマルトール誘導体をリード配位子とした新しいバナジル錯体の合成、続いて(2)バナジル錯体のインスリン様作用の評価と構造活性相関性、最後に(3)in vivoにおけるラット消化管吸収評価法の開発を中心に検討した。第一段階として、N_2O_2もしくはO_4配位形式の錯体を合成するため、ピコリン酸もしくはマルトールをリード化合物とし、疎水性増大効果にもとづいて細胞内取り込みを促進させ、かつ、小腸粘膜からの吸収を上昇させるようにアリル基を導入した新規配位子を合成し、続いて、バナジルイオンと反応させて錯体を合成した。得られた12種類の錯体の物理化学的特性を評価するとともに、化学構造を推定した。第二段階として、新たに合成された錯体について、エピネフリン刺激によるラット脂肪細胞からの遊離脂肪酸放出に対する抑制効果を指標としたin vitroにおけるインスリン様活性を評価し、IC_<50>値を指標として構造活性相関性について考察した。その結果、各錯体のインスリン様活性を決定する重要な物性パラメータはLogP値であると分かった。ここで、各錯体のLogP値は水/クロロホルム系から評価した数値を用いた。以上より、中間的な同じ安定度定数(N_2O_2もしくはO_4配位型)を有した中性錯体の場合、受動拡散を介した膜透過によって細胞内へ取り込まれるため、アリル基導入による錯体の疎水性増大(LogPの上昇)がインスリン様活性の上昇に結びつくと分かった。第三段階として、錯体の消化管粘膜透過性については、培養細胞もしくはin situラット消化管を用いた方法では正確に評価できないことが分かったため、in vivoにおける直接的な消化管吸収解析法を開発した。これは、門脈血と循環血を同時に採取して両サンプル間の薬物濃度差から吸収性を評価する新規動態解析法である。本方法を用いて、各錯体の消化管吸収特性の検討は、現在継続中である。最終的には、粘膜透過性に対する疎水性基導入による促進効果の定量的評価にもとづいて、Bioavailabilityを指標とした構造-消化管吸収相関性について考察し、経口投与により有効性を発揮するための最適な錯体構造を決定する予定である。今年度は、(1)バナジル錯体の合成、物性測定および脂肪細胞を用いたインスリン様活性の評価、続いて(2)in situ消化管を用いた吸収性の評価を中心に検討した。第一段階として、ペプチド性配位子の構成要素となるアミノ酸を検索した。グリシン、N-メチルグリシン(ザルコシン)、アラニン、バリン、メチオニン、プロリン、ヒスチジン、チロシンの8種類についてアミノ基のNをエチレンで架橋したエチレンビスアミノ酸誘導体を合成し、これらを配位子として4価バナジウム(バナジル)錯体を合成した。エピネフリン刺激によるラット脂肪細胞からの遊離脂肪酸放出に対する抑制効果を指標としたin vitroにおけるインスリン様活性は、ビスグリシン錯体が最も高く、続いてビスザルコシン錯体、ビスアラニン錯体の順であり、イオン性分子である硫酸バナジウムより強い活性を示した化合物は以上の3つであった。インスリン様活性と錯体の物性(分配係数、pKa、酸化還元電位、安定度定数)との関係を調べたところ、これらの3つの錯体は、予想に反して分配係数は小さかったが、中間的な安定度定数を有していた。これより、錯体の疎水性を上昇させて細胞内取り込みを促進させるだけで有効な活性に結びつくとは限らず、錯体の安定度定数、すなわち、細胞内でバナジルイオンが配位子から解離することが強いインスリン活性を発揮するために必要であると分かった。続いて、消化管吸収性について調べたところ、in vitroで強いインスリン様活性を示した3つの錯体の吸収率は非常に低く、これは低い分配係数に関係していると考えた。また、トランスポーターを介した吸収だけでなく、中性分子としての受動拡散を介した吸収によっても、錯体の体内移行性を高められることが分かった。最も重要な点は、上皮細胞内における錯体の安定性であると分かった。以上の検討から、経口投与により有効な血糖降下作用を発揮するバナジル錯体を開発するためには、中間的な安定度定数(N_2O_2配位型)および分配係数を有した中性分子を設計する必要性を見出すことができた。来年度は、最も有効なバナジル錯体をの開発を目標として、今年度に得られた知見にもとづいて更に検討を継続する予定である。

その結果、各錯体のインスリン様活性を決定する重要な物性パラメータはLogP値であると分かった。ここで、各錯体のLogP値は水/クロロホルム系から評価した数値を用いた。以上より、中間的な同じ安定度定数(N_2O_2もしくはO_4配位型)を有した中性錯体の場合、受動拡散を介した膜透過によって細胞内へ取り込まれるため、アリル基導入による錯体の疎水性増大(LogPの上昇)がインスリン様活性の上昇に結びつくと分かった。第三段階として、錯体の消化管粘膜透過性については、培養細胞もしくはin situラット消化管を用いた方法では正確に評価できないことが分かったため、in vivoにおける直接的な消化管吸収解析法を開発した。これは、門脈血と循環血を同時に採取して両サンプル間の薬物濃度差から吸収性を評価する新規動態解析法である。本方法を用いて、各錯体の消化管吸収特性の検討は、現在継続中である。最終的には、粘膜透過性に対する疎水性基導入による促進効果の定量的評価にもとづいて、Bioavailabilityを指標とした構造-消化管吸収相関性について考察し、経口投与により有効性を発揮するための最適な錯体構造を決定する予定である。
キサントフィルの蓄積・分解を調節する代謝機構の解明

キサントフィル蓄積の重要な因子の一つとして、β末端基及びε末端基に結合する水酸基の酸化反応が考えられる。マウス肝臓ではβ末端基の方が優先して酸化されるがε末端基の酸化活性ももっている。β末端の酸化は不安定な中間体をへて非特異的な分解反応を起こすことが示唆されキサントフィル分解に関与している可能性がある。ヒトではこれらの酸化反応のどちらが優勢であるかは不明であるが、ルテインのε末端基とβ末端基の酸化代謝産物を分析することによって両代謝反応の寄与度を推定できる。ルテインのε末端基が酸化されると(3R,6'R)-3-Hydroxy-β,ε-caroten-3'-one)が生成し、ゼアキサンチンのβ末端基の酸化によって(3R,6'RS)-3-Hydroxy-β,ε-caroten-3'-one)が生成する。そのため、立体異性体を分別定量することによってルテイン由来のε末端基酸化産物を分析しなければならない。そこで、3-Hydroxy-β,ε-caroten-3'-oneについて(3R,6'R)と(3R,6'S)のジアステレオーマーをHPLCで分離・分析する条件について検討した。キラルカラム(CHIRALPAK AD-H)を用いた順相HPLCにより2つのピークに完全に分離することができた。分取したこれらのピークについて水素化ホウ素ナトリウムを用いた還元及びマウス肝臓ホモジネートによる酸化を行い生成物を解析することによって、分離された2つのピークの立体配置を決定した。ルテインのε末端基の酸化によって生成する(3R,6'R)-3-Hydroxy-β,ε-caroten-3'-oneをゼアキサンチンのβ末端基の酸化生成物から分別定量する条件を確立した。キサントフィルの末端基の酸化的代謝を解析する上で要となる3-hydroxy-β,ε-caroten-3'-oneの二つのジアステレオーマーをキラルカラムーHPLCで完全に分離する条件を設定することができた。これにより、生体より抽出したキサントフィル代謝産物を分析することによってβ末端基とε末端基の酸化的代謝の相対的活性を評価することが可能になると考える。キサントフィルの非対称開裂代謝については研究に着手したところで少し計画より遅れているが、全体としては順調に進んでいる1.キサントフィルの非対称開裂代謝の解析については、マウス肝臓ミトコンドリア画分を用いた開裂活性の測定法を検討し、反応特性を解析する。カロテノイドの非対称開裂産物の標準品を調製するため,ルテインやリコペンに非対称開裂酵素を反応させ,非対称開裂産物を分離・調製する。また,生体試料中の開裂産物を分析するための高感度HPLC分析法を開発し,ルテインを投与したマウスの組織及び健常人血漿の非対称開裂産物を解析し,哺乳動物において非対称開裂代謝反応が起きているか検証する。2.キサントフィルの末端基の酸化的代謝反応の解析については、ルテインの代謝産物である3'-hydroxy-ε,ε-caroten-3-oneと3-hydroxy-β,ε-caroten-3'-oneの立体異性体を同時分析できるHPLC分析条件を検討し、マウス肝臓の酸化的代謝反応産物及びヒト血漿に含まれるキサントフィル酸化産物について立体異性体を解析し,キサントフィル末端基の各水酸基に対する酸化代謝活性を明らかにする。3.上記2の課題が順調に進展すれば、さらにキサントフィル蓄積と代謝能の関係について検討する。キサントフィルの開裂代謝及び末端基の酸化的代謝はヒト組織中のキサントフィル蓄積量に影響し,各個体の代謝能の相違が蓄積の個体差をもたらしている可能性が考えられる。ヒト血漿中のキサントフィルに対する代謝産物の量比を代謝能の指標とし、代謝能とキサントフィル蓄積量との相関性やそれらの個体差を解析する。

分取したこれらのピークについて水素化ホウ素ナトリウムを用いた還元及びマウス肝臓ホモジネートによる酸化を行い生成物を解析することによって、分離された2つのピークの立体配置を決定した。ルテインのε末端基の酸化によって生成する(3R,6'R)-3-Hydroxy-β,ε-caroten-3'-oneをゼアキサンチンのβ末端基の酸化生成物から分別定量する条件を確立した。キサントフィルの末端基の酸化的代謝を解析する上で要となる3-hydroxy-β,ε-caroten-3'-oneの二つのジアステレオーマーをキラルカラムーHPLCで完全に分離する条件を設定することができた。これにより、生体より抽出したキサントフィル代謝産物を分析することによってβ末端基とε末端基の酸化的代謝の相対的活性を評価することが可能になると考える。キサントフィルの非対称開裂代謝については研究に着手したところで少し計画より遅れているが、全体としては順調に進んでいる1.キサントフィルの非対称開裂代謝の解析については、マウス肝臓ミトコンドリア画分を用いた開裂活性の測定法を検討し、反応特性を解析する。カロテノイドの非対称開裂産物の標準品を調製するため,ルテインやリコペンに非対称開裂酵素を反応させ,非対称開裂産物を分離・調製する。また,生体試料中の開裂産物を分析するための高感度HPLC分析法を開発し,ルテインを投与したマウスの組織及び健常人血漿の非対称開裂産物を解析し,哺乳動物において非対称開裂代謝反応が起きているか検証する。2.キサントフィルの末端基の酸化的代謝反応の解析については、ルテインの代謝産物である3'-hydroxy-ε,ε-caroten-3-oneと3-hydroxy-β,ε-caroten-3'-oneの立体異性体を同時分析できるHPLC分析条件を検討し、マウス肝臓の酸化的代謝反応産物及びヒト血漿に含まれるキサントフィル酸化産物について立体異性体を解析し,キサントフィル末端基の各水酸基に対する酸化代謝活性を明らかにする。3.上記2の課題が順調に進展すれば、さらにキサントフィル蓄積と代謝能の関係について検討する。キサントフィルの開裂代謝及び末端基の酸化的代謝はヒト組織中のキサントフィル蓄積量に影響し,各個体の代謝能の相違が蓄積の個体差をもたらしている可能性が考えられる。ヒト血漿中のキサントフィルに対する代謝産物の量比を代謝能の指標とし、代謝能とキサントフィル蓄積量との相関性やそれらの個体差を解析する。平成30年度では、酸化産物の立体異性体分析が想定より効率的に進めることができたために残額が発生した。次年度の研究費と合わせて研究推進のため使用する。特に次年度は新たに分析対象が増えるためHPLCカラムや溶媒を購入する費用として使用する。
HDLの質は心血管病の治療ターゲットとして有望か？

高比重リポタンパクコレステロール(HDL-C)は善玉コレステロールと呼ばれてきたが、単純にHDL-C量を増加させることでは心臓病を予防できない。そこでHDLの研究は量(HDL-C値)から質(HDL機能とその規定因子)にパラダイムシフトした。我々はHDL機能として細胞からのコレステロール引き抜き能と抗酸化能の測定法を確立し、高率に冠動脈疾患を発症する家族性高コレステロール血症患者および吹田研究に参加した一般住民において動脈硬化性疾患の予測因子としてHDL機能がHDL-C値よりも有用であることを明らかにした。今後はHDL機能規定因子を探索し、新たなバイオマーカーの開発や創薬を目指したい。これまでに様々な検体においてHDLの質であるコレステロール引き抜き能や抗酸化能の測定を進めている。コレステロール引き抜き能は放射性コレステロールでJ774.1細胞をラベルし、患者血清から分離したHDLを添加することで行う。HDL分画の単離はポリエチレングリコールによる沈殿法を用いて行い、培地中の放射活性を、培地および細胞の活性で除した値をコレステロール引き抜き能とした。抗酸化能の測定は患者HDL分画に含まれる抗酸化物質によるラジカル吸収能を蛍光検出により測定するORAC法で実施した。まず、すでにスタチンで治療されている家族性高コレステロール血症ヘテロ接合体患者227名のコレステロール引き抜き能を測定した。その結果、コレステロール引き抜き能の低下が年齢・性別と独立して角膜輪の存在の予測因子であること、加えて古典的な冠危険因子と独立してアキレス腱肥厚の程度、無症候性動脈硬化の指標である頚動脈内膜中膜複合体厚(IMT)、動脈硬化性心血管疾患(ASCVD)の既往の予測因子であることが判明した。コレステロール引き抜き能はHDLの量であるHDLコレステロール値よりも強いASCVDの予測因子であったことから、HDLの質の一つであるコレステロール引き抜き能は、スタチン時代の残余リスクマーカーおよび治療ターゲットである可能性が示唆された。吹田コホート参加者の残余血液試料を用いたコレステロール引き抜き能、抗酸化能の測定は2,017名分のすべてが終了した。現在、これらのHDL機能と心血管病発症のリスクとの関連について統計解析を進めている。心筋梗塞患者のHDL機能を経時的に測定し、心筋梗塞の予後との関連性を明らかにする研究については、当初の目標症例数であった100例の収集が達成できた。コレステロール引き抜き能の測定は約80例分、抗酸化能の測定は約50例分完了しており、経過は順調である。吹田コホートについては2017例のコレステロール引き抜き能、抗酸化能の測定が終了した。現在、HDL機能と心血管病発症のリスクとの関連について統計解析処理を行っている。心筋梗塞患者のリクルートは当初の目標である100例を達成できた。現在、これらの患者における経時的なHDL機能を進めており、総じて7割くらい測定を完了している。HDLの質としてマクロファージからのコレステロール引き抜き能および抗酸化能(ORAC法)を種々の臨床検体で測定し、動脈硬化等との関連を検討している。コレステロール引き抜き能は放射性コレステロールをJ774.1細胞に標識し、患者HDL分画を添加することで培地中に引き抜かれた放射性コレステロールをカウントする。抗酸化能は患者HDL分画に含まれる抗酸化物質によるラジカル吸収能を蛍光検出を用いて測定するORAC法を用いている。HDL分画の単離はポリエチレングリコール沈殿法を用いた。家族性高コレステロール血症患者334名における抗酸化能(ORAC値)はコレステロール引き抜き能と独立し、かつHDL-C値(量)よりも重要な心血管疾患の予測因子であることが明らかとなり、2016年8月の欧州心臓病学会、2017年3月の日本循環器学会で学会発表を実施した。現在論文を作成中である。吹田コホート研究における上記HDL機能と心血管イベントの解析も終了し、2017年8月に開催される欧州心臓病学会でその成果を発表予定、同時に論文作成予定である。一方、共同研究で実施した端野・壮瞥町コホート研究による解析で、コレステロール引き抜き能が一般住民の頚動脈硬化と負の関連を示すことをScientific Report誌に発表した。HDL機能を規定する分子の探索も同時に進めており、HDL分画中の総リン脂質がコレステロール引き抜き能をHDL-C値よりも強く予測することが判明したが、心血管疾患の予測因子としてはコレステロール引き抜き能がHDL中総リン脂質よりも強い因子であることが判明し、より詳細なリン脂質組成などの研究を進めている。本結果は2016年5月の欧州動脈硬化学会で発表した。研究計画書に記載した検体についてはすべてHDL機能の測定が終了しており、経過は極めて順調と考える。HDL機能を規定するHDL粒子組成の解析も進めることができている。コレステロール引き抜き能と抗酸化能アッセイを確立後、臨床検体を測定し、HDL機能やそれを司るHDLの質の臨床的意義、すなわち心血管病予防効果について明らかにする研究を進めている。住民コホート(吹田研究、平均年齢59歳、追跡期間の中央値11.1年)1,815名分のHDL機能を測定した結果、コレステロール引き抜き能低下は全心血管疾患イベントおよび脳卒中、脳梗塞発症の独立したHDL-C値より強い動脈硬化性疾患予測因子となることを明らかにした。

特に脳卒中とコレステロール引き抜き能の関連は今までに無く、欧米に比較して脳卒中患者の多い日本人において、コレステロール引き抜き能の低下は重要なリスクである可能性を示唆する結果を得た。この成果は欧州動脈硬化学会および日本循環器学会(Featured Research Session)で採択され、発表を行った。現在論文もほぼ完成し、投稿準備段階である。さらに新規HDL機能測定系の確立を目指し、血管内皮細胞を利用した抗炎症作用測定法と、新たな抗酸化能としてパラオキソナーゼ/アリルエステラーゼ活性測定法を確立し、多検体解析を開始した。一方、コレステロール引き抜き能は確かにHDL-C値よりも有用なサロゲートマーカーであることを家族性高コレステロール血症(FH)患者や住民コホートで明らかにしてきたが、測定に培養細胞や各施設のプール血漿を用いるために臨床検査として標準化が困難であるという課題に直面した。これを解決するためにHDL機能を規定する因子の探索を開始している。これらの活動により、日本動脈硬化学会英文誌からの総説執筆の依頼や日本臨床化学会、日本生物工学会(学際的脂質創生研究部会)、日本動脈硬化学会、日本糖尿病学会等からシンポジウム講演の招待もいただき、一部の学会ではすでに発表を行った。高比重リポタンパクコレステロール(HDL-C)は善玉コレステロールと呼ばれてきたが、単純にHDL-C量を増加させることでは心臓病を予防できない。そこでHDLの研究は量(HDL-C値)から質(HDL機能とその規定因子)にパラダイムシフトした。我々はHDL機能として細胞からのコレステロール引き抜き能と抗酸化能の測定法を確立し、高率に冠動脈疾患を発症する家族性高コレステロール血症患者および吹田研究に参加した一般住民において動脈硬化性疾患の予測因子としてHDL機能がHDL-C値よりも有用であることを明らかにした。今後はHDL機能規定因子を探索し、新たなバイオマーカーの開発や創薬を目指したい。吹田コホートについては、統計解析処理中であり、今年度中に発表できる見通しである。また心筋梗塞患者におけるHDL機能測定は今年度前半には終了し、統計解析終了後に学会発表や論文化を進める。HDL機能を規定するものが何か、ということについての探索を進めるために、HDL中に含まれるアポリポタンパクやその他のタンパク質、機能性脂質としてリン脂質や脂溶性ビタミンの測定系の立ち上げおよび測定を実施する予定である。吹田研究については解析も終了したため、今年度は論文作成を実施する。心筋梗塞患者二次予防に関する臨床研究についてもHDL機能測定は終了しており、解析を実施する。HDL機能を規定する因子を明らかにする研究では現在HDL粒子中に含まれるリン脂質組成や脂溶性ビタミンの測定も進行している。また新たなHDL機能として血管内皮細胞を用いたHDLの抗炎症作用を測定する実験系も立ち上げる予定である。脂質代謝学交付前に購入していた放射性コレステロールや消耗品から使用したため。試薬や消耗品を交付前に購入していたものから使用したため。また研究補助員に対する人件費が平成29年度に変更になったため。
ドーパミン受容体D1/D2ダブルノックアウトマウスによる摂食行動の分子機構の解析

本研究では、ドーパミン神経系が司る機能の一つである摂食行動に着目し、調節中枢の探索と分子機構の解明を目的として、ドーパミン受容体コンディショナル発現マウスの作成と解析を行った。ドーパミン神経系は摂食行動・運動機能の調節、神経・精神疾患の病態に深く関わり、ドーパミン受容体はD1型受容体とD2型受容体に大別される。D1型受容体とD2型受容体は正反対の情報伝達の性質を持つが、多くの場面で協働する。我々は、D1受容体(D1R)とD2受容体(D2R)の二重欠損マウスを作成すると生後8日目頃から哺乳量が低下し、摂食もみられず成熟前に死亡することを見いだした。摂食開始にはD1R及びD2Rを介する情報伝達の両方が必要であることを示している。そこでテトラサイクリン発現調節系を利用してコンディショナルD1R発現マウスをD1R/D2R二重欠損の遺伝背景のもとで作成した。2種類のトランスジェニックマウス、すなわち(a)D1Rプロモーターの制御でテトラサイクリントランスアクチベーターを発現するマウス、及び(b)テトラサイクリンオペレーターの制御でD1Rを発現するマウスを多数系統作成し、(a)マウス系統と(b)マウス系統の各組合せをD1R/D2R二重欠損の遺伝背景となるように掛合せた中から、D1R/D2R二重欠損の摂食異常と致死性をレスキューできる系統を複数作成できた。さらに、テトラサイクリン系薬剤,ドキシサイクリン(Dox)の投与によりD1R遺伝子発現が抑制されることが確認され、コンディショナルD1R遺伝子発現マウスの作成に成功した。今後、特定の時期にDoxを投与してドーパミン情報伝達を遮断し、摂食行動の変化を観察する。そして観察される摂食異常とD1R発現部位から摂食調節の中枢を探索し、その形態的特徴および情報伝達機能変化を明らかにする。
緩効性リン肥料の開発

植物の生長に応じて、リン酸が緩やかに供給される緩効性リン肥料の開発をめざした。ゲル化剤としてG型アルギン酸を用い、りん酸塩としてCaHPO_4を4mM/L(低含量)および40,84mM/L(高含量)含む、α-CD添加(αゲル)及び無添加ゲルビーズ(Pゲル)を作製した。これらのゲルを各種温度(10、20、25、35°C)の水に浸漬し、溶出リン量を測定した。低含量ゲルは、10、20°Cでは約2ヶ月、25、30°Cでは約1ヶ月で溶出するパターンを示した。高含量ゲルでは、Pゲルは90日の全試験期間中上昇傾向の溶出パターンを示し、αゲルは20日以後に溶出のピークを示した。また低含量、高含量ゲルともに、25、30°Cの高温側で高い累積溶出量を示した。溶出のメカニズムに関して、低含量ゲルのNMRをサーフェスプローブ法で測定したところ、Pゲルに比べてαゲルでは水の^1Hの緩和時間(T_2)が長く、結合していないフリーな状態の水が多いことが、リン酸の溶解、溶出につながったと考えられた。40mMゲルを1万分の1aポット中に理設し、コマツナの栽培試験を行った。春夏期には、最大溶水量の60%区での収穫量は40%水分区より高く、また60%αゲル区の40日目の収穫量はPゲル区を上回り、最高のリン利用率40%を示した。秋冬期の栽培試験では、60%水分区45日目の収穫量は35%水分区の10倍以上であったが、春夏期と比較すると1/2であり、60%Pゲル区で最高8%のリン利用率であった。圃場での栽培試験は、αゲル区、Pゲル区、化成肥料区、および対照の無リン酸区を設定し、15cm巾、深さ20cmに混合、施肥(N:P_2O_5:K=16:15:16kg/10a)した。60日栽培後にコマツナの乾燥重量はPゲル区、αゲル区、化成肥料区、無リン酸区の順となり、Pゲル区およびαゲル区はそれぞれ化成肥料区の1.76および1.66倍となった。以上の結果から、気温が高く水分の多い状態ではαゲルが、低温で水分の少ない状態ではPゲルが有効であると考えられた。1.剤型の工夫:アルギン酸塩溶液を、エタノールを50%混合したCaCl_2溶液中に、超音波をかけながら滴下すると、アルギン酸総量の70%まで低分子アルギン酸塩の混合が可能であり、良好なゲルビーズが形成された。これから、P溶出時期の異なる硬質ゲルの形成が期待できる。

2.温度試験:4mM/L(低含量と略)および84mM/L(高含量と略)濃度のCaHPOO_4溶液50ml中に、α-シクロデキストリン(CD)を添加して作成したゲル(αゲルと略)、β-CDを添加したゲル(βゲルと略)、およびをCD添加しないゲル(Pゲルと略)の3種類を作成した。これらのゲルを50mlの水中に浸漬し、それぞれ10、20、25、および30°Cの恒温器中に静置した。5、10、15、30、60、90日毎に浸漬水の交換を行い、浸漬液中に溶出したリン量をモリブデンブルー法で測定した。この温度試験の結果、最高の累積溶出量を示した温度を見ると、低含量Pゲルでは20°C、高含量Pゲルでは30°C、またαゲルとβゲルでは25°Cであり、その中で最高累積溶出値を示したのは、低含量、高含量ともにαゲルの25°Cであった。低含量ゲルは、10、20°Cで、溶出ピークが30日前後の、長期の溶出パターンを示し、25、30°Cでは溶出ピークが10日の短期の溶出パターンを示した。高含量ゲルからのPの溶出については、Pゲルでは90日の全期間中上昇し、αゲルとβゲルでは30から60日にピークを示し、かつ25、30°Cでは累積溶出量も高かった。3.リンの溶出メカニズムの解析:ゲルビーズ中の水のプロトンについてNMRを測定し、緩和時間(T_1,T_2)を求めた。PゲルとαゲルのT_1を比較すると殆ど差がなかったが、T_2の平均値はαゲルで307.9秒、Pゲルで230.0秒となり有意の差があった。このことから、α-CD添加ゲルではゲル構造を構成する分子と水の結合は少なくなって水の流動性が増し、このフリーな状態の水に溶解したリン酸がゲルから容易に溶出しやすくなり、Pゲルよりも高濃度に溶出したと考えられる。緩効性リン肥料(ゲルビーズ)を試作し、異なる温度条件(季節)および、異なる水分条件の土壌で、以下の栽培試験を行い、リン酸の溶出について検討した。試験方法シクロデキストリン(α-CD)およびCaHP04の40mM/L懸濁液50ml中に、アルギン酸Naを4%に溶解し、この液を、2%CaCl2溶液50ml中に滴下してαゲルを、あるいはαーCDを添加しないゲル(Pゲル)を作成した。栽培試験では、1/10000aポットに黒土を入れ、土壌表面より3cm下に前途の50ml容量の各ゲルを埋設したPゲル区、αゲル区を、また、ゲル肥料なしの対照区を設定した。初夏期には最大圃場容水量の60%および40%、秋期には60%および35%の試験区を設定し、コマツナの種子を播種し、1ポットに三本、三反復で栽培試験を行った。初夏期40日、秋期45日栽培し、10日毎に乾燥重量等を測定した。また植物やゲル中のリン量を、湿式灰化後ICP-MSで測定し、リン利用率を求めた。結果および考察[初夏期栽培試験]栽培期間中の平均気温は26°Cで、いずれの区も20日以後生育が良くなった。60%区での収穫量は40%区より高く、また60%、α区の40日目の収穫量はP区を上回り、最も高い利用率(地上部で40%)を示した。一方、40%区での収穫量や利用率は、P区の方がα区より高くなった。また、ゲル中の残存リン量も、これらの利用率と平衡した結果となった。[秋期栽培試験]60%区45日目の収穫量は35%区の10倍以上であったが、初夏期と比較すると2分の1であった。栽培期間の後期に最低気温が5°C以下となったため、最高のリン利用率を示した60%α区でも8%(地上部について)であった。以上、肥料ゲルからのリン酸の溶出には,温度と水分の両条件が関与し、60%区では肥料ゲルからリン酸が十分に溶出され、しかも温度の高い時期には、α-CDがリン酸の溶出および利用率を高めることが分かった。これら栽培試験の結果は、室内の温度別溶出試験と相関性があった。実際の施用面では、本試験の基礎的な知見を踏まえ、栽培条件に合わせて肥料ゲルを選定する必要がある。今年度は、昨年度のポット試験の結果を基に、試作した2種類の緩効性リン肥料を用い、実際の圃場で市販のリン肥料と対比させて、コマツナの栽培試験を行った。〔試験方法〕2種類の緩効性リン肥料ゲルビーズを試作した。すなわち、シクロデキストリン(α-CD)およびCaHPO_4の40mM/L懸濁液50ml中に、アルギン酸Naを4%に溶解し、この液を、2%CaCl_
発がんにおける突然変異制御遺伝子系の役割

我々はアルキル化剤による発癌性において主要な役割を演じると考えられるO^6-メチルグアニンを認識して修復する酵素(O^6-メチルグアニン-DNAメチルトランスフェラーゼ)の遺伝子(MGMT)を欠くマウスを遺伝子ターゲティングの手法を用いて作出した。MGMT^<-/->マウスは正常マウスより若干小さいが正常に成長し、増殖した。このマウスにアルキル化剤(メチルニトロソウレア)を投与したところきわめて高い感受性を示し、MGMT^<+/+>のLD_<50>が240mg/kgであったのに対しMGMT^<-/->マウスのLD_<50>はその1/10以下の19.5mg/kgであった。致死量以下のメチルニトロソウレア(2.5mg/kg)の投与によってMGMT^<-/->マウスは正常マウスに比べ、より高い率で胸腺や肺に腫瘍が発生した。同様な傾向は環境発癌物質の一つの考えられるジメチルニトロサミンの投与によっても観察された。メチルトランスフェラーゼ欠損マウスではアルキル化剤の投与によって増殖の盛んな細胞が障害を受け、その結果血球系・免疫系の細胞を供給する骨髄の幹細胞や腸官上皮の細胞が著しく減少する。このようにMGMT^<-/->マウスはアルキル化剤の致死作用に対してきわめて高い感受性を示すが、これはアルキル化剤によって生じるO^6メチルグアニンが修復されずに残り、それがミスマッチ修復酵素によって認識されて、いわゆるabortive mismatch repairを引き起こすことによるのではないかと考えられた。この点を明確にするため、ミスマッチ修復機構の欠損したマウスMLH1^<-/->を作製し、これをMGMT^<-/->マウスと交配してMGMT^<-/->MLH1^<-/->二重欠損マウスを作製して検討した。その結果二重欠損マウスは野生型マウスとほぼ同じ程度のMNU抵抗性を示し、かつその臓器に多数の腫瘍を生じることが見出された。この結果はミスマッチ修復系を欠損させることによってアルキル化剤による致死性を回避してその発癌性を検討することを可能にする。このことは自然発癌の生起におけるミスマッチ修復機構の意義を考える上でも重要な結果と考えられる。
グローバル経済下の開発途上国農村の開発・発展と社会運動の役割

開発途上国の農村住民運動が、持続可能な社会発展に果たす役割と課題の解明を目指す本研究が2年目に計画していた作業は、1年目の課題整理にもとづく現地調査とその結果分析であったが、初年度の課題整理がずれ込んだことと、「現在までの進捗状況」に示す理由により、下記サブテーマごとの課題や視角を定め直し、論文作成開始に漸く漕ぎ着けるまでに留まった。(1)社会変動と社会運動:社会変動は少なくとも部分的には社会運動を不可欠のエージェントとし、制度形成の遅れた環境分野ではその可能性が高い。しかし先進国社会運動の成功裡の帰結を分析してきた資源動員論などの説明には、運動に焦点化しすぎた点で妥当性に疑念が生じている。近年は運動が対象とする政策領域に焦点が移り、多様な環境要因との関連で帰結を検討する研究が増えている。(2)国際開発、制度変化と開発・発展:一方で近年の国際開発では、順応的アプローチや社会的説明責任の追求を促し、地域の文脈内で制度改革を進めるなど、開発途上国社会の長期的・内発的な変動過程に理解と支援を向ける傾向が見られる。これに照らせば、途上国農村の住民運動を、資源利用を巡る日々の試行錯誤や交渉の集中的展開によって新たな制度形成を試みる過程と位置づけ、そこでの資源動員や学習過程の実態を明らかにする必要性は残っていると確認できる。(3)順応的アプローチの拡がりと特性:環境変化の不確実性に効果的に対処していく手法として、資源管理や組織経営などに導入され、近年は水資源管理や開発論でも推奨されるが、実践による学習と行動修正という日常の行為パターンや長期の組織管理サイクルを、予測・計画に基づく事業推進の短期過程に組み込むことには様々な抵抗や問題が伴うと考えられる。しかし先行研究はこうした問題への対策を殆ど示しておらず、そうした問題と必要な対策を具体的に明らかにすることが、現地調査の課題となる。社会運動が開発途上国農村社会の持続可能な発展に果たす役割の解明という目的にむけては、研究内容にかかわる理由と研究以外の事由により、約1年の遅れを生じながらも、作業を以下のように進めている状況である。まず研究内容に関する理由として、1年目の先行研究レビューにより、制度や政策の変化に果たす社会運動の役割を論じるうえで要求されるようになっている難しい課題につきあたり、当面の研究の視点や枠組みを再設定することとなった。近年ひろがる順応的アプローチとの関連で課題を限定できれば、運動と帰結を前面に扱うよりは有意義と考え、先行研究を検討したが、同アプローチの事例研究には、理論的に示されるほどの革新性や意義が読み取りにくく、研究の視点や住民運動との関連性を明確化できるまでに大いに手間取った。順応的アプローチが形成された背景や、開発論において重視されたことのある経験-学習プロセスに関する議論との関連をたどることで、ようやく年度末近くになって課題設定を落ち着けることができた。研究内容以外の事由としては、主に、計画作成当初に期待できたエフォート率が、その後に担当することになった授業科目などとの関連で大きく低下したことが影響している。これまでの蓄積で運営できた科目の担当が減ったため、その分の埋め合わせには不可欠だったものの、数年来のブランクがあり、目下の研究と直接には関係しない科目を担当したことで、授業準備に年間を通してかなりの時間を費やすこととなった。アクティブラーニングなど、受講生の考える力を重視する形の授業や試験、成績評価を試みることで、その準備や評価に要する時間が増えたことも少なからずひびいている。家事と教育で切れ切れの時間であっても、研究にかかわる作業効率がこれ以上落ちないよう、工夫にいっそう努めたい。本来であれば最終年度にあたる本年の研究推進は、まずは上記のように設定しなおした枠組みのなかに、これまでの調査成果を位置づけ、現地に還元するに足りる論文にまとめることが課題であり、これを環境社会学会の学会誌に投稿するとともに、次の現地調査への準備を整える方向で急ぐ。それでも夏季休暇に現地調査の実施を間に合わせるのは現実的ではないため、春季休暇には必ず実施することとしたい。現地調査では、見込みとして次の点を明らかにする。1)住民運動と政府との交渉のその後の展開過程で、実験的順応管理の推進に反対する層との対立がどう解決されたか、2)これらの交渉過程で、官製の住民組織と住民運動組織、地元NGOがそれぞれどのような役割を果たしたか、3)実験の影響にたいする政府補償の支払い、土地なし層への補償がどう進められたか、3)対立・紛争や補償に関し、公式・非公式の司法制度の活用や、その成果はあったか、5)そもそも災害が生じた湿地の利用や管理、水没期の共有資源としての利用がどのようなルールおよび歴史的経緯で遂行されてきたか。以上のような項目についての調査成果を踏まえた学会報告と最終成果のとりまとめを実現するには、どうしても遅れた分の時間が不足すると見込まれ、やむをえない対応策として、上記理由を根拠とする研究期間の1年延長を申請したい。春期休暇期間に万が一、現地の条件悪化で調査が実施不可となった場合も考えると、1年延長による予備期間の確保がいっそう必要となる。来年度には新規科目の担当にも慣れてくると思われるので、少しでも多く時間を研究に回復し取り組む方針である。開発途上国の農村住民運動が、持続可能な社会発展に果たす役割と課題を明らかにすることを目的とする本研究は、先行研究の検討による理論的枠組みと現地調査にむけた分析視点の設定を初年度の課題とした。成果の公表には至らなかったものの、以下のような到達状況にある。

近年の国際開発の政策議論においては、途上国内の制度の変化や形成のあり方として、具体的課題に取り組む当事者間の経験と学習の反復による漸進を重視する順応的アプローチへの関心が高まっている。その背景に、実効性を伴いにくい途上国むけ法制度改革支援への批判と、社会の制度や秩序の本質は、当該社会の課題解決をめぐる成員間での試行錯誤や交渉の反復、それを通じた相互了解の形成にあるという、社会学的な制度理解の広がりを読み取ることができた。開発途上国における社会運動や集合行動の理解・理論化の必要性が明確になった。一方、運動の先行研究からは、主に次の示唆を得た。1、社会運動の成果・帰結については、外部政治環境における変化との関連において検討する必要がある。2、途上国の社会運動研究では、内部の多様性に留意した方法論的な自省が必要である。2は、多くの場合に運動を主導する中間層の場合とは対照的に、周辺化されてきた層の運動や未組織の集合行動が、政府との関係の希薄なインフォーマル領域にとどまる傾向が高く、それらの運動が志向するものは、欧米の経験に由来する既存の理論や概念では捉えきれないことへの留意である。A.センの開発理論も、自由の拡大としての開発・発展の中心的要素として、政府と公衆の公共行動、そこにおける集合的エイジェンシーを強調するなかで、そこにある階層的分断と問題の所在に関する適切な理解の必要性を指摘する。運動の実態のどのような理解・記述が「適切」で、それを踏まえた運動の積極的役割の導出がいかに可能であるのか。この点の明確化が当面の課題である。第一の理由は、検討する先行研究・理論の領域を広げたことにある。それは、課題とする途上国の社会運動と開発・発展の関係を検討するには、一義的な枠組みとしての社会運動の帰結に関する研究や順応的アプローチの政策議論だけでなく、後者の前提をもなす制度と知(科学・認識・学習)、集合行為との関係に関する理論にも、検討を深めることが避けられないとの認識をもったためである。その分、途上国社会運動に関する研究が減り、成果としてまとめるには、理論・実証いずれの検討も不足することとなった。新たに検討を始めた制度の研究では、経済学の貢献に比して社会学からの貢献は見出しにくい。社会学の制度認識に関する理解を明確にするうえでは、社会学がいかなる学問であるかの再検討をも要し、手間取った。これが遅れの第二の理由である。第三の理由は、先行研究を進めることで直面し、上記「研究実績の概要」に記した課題に関係する。すなわち、運動内部の多様性と、その「適切な」記述をめぐる課題であるが、これは代表者がこれまでの現地調査で仮説的に得た知見と概ね合致し、論文作成のなかでの現地底辺層の運動参加とその帰結に関する記述と、次なる調査での視点やアプローチの検討において直面している困難を説明するものである。順応的ガバナンスの事例についての論文作成を進めながら、直近の現地調査の時点で混乱含みとなり難航していた調査地域の住民運動とガバナンスの状況をどう分析・記述すれば、その公表と現地への還元が当地での階層間摩擦の助長や運動の阻害要因とならず、協働やガバナンス改善に資するのか。記述は慎重になり、先行研究の検討に立ち戻って分析視点をさぐり直す作業の繰り返しとなった。