hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
摂食障害における弓状核アストロサイトの機能的解析

摂食障害は近年増え続けている大きな健康問題である。過食による肥満は糖尿病や高脂血症などのメタボリックシンドロームの原因となり、拒食症は深刻な栄養不足を招き腎機能障害や心機能の低下などを引き起こす。その他にも摂食障害による体重の増減は健康面に大きな影響を及ぼし、またうつ病などの精神疾患を併発することも報告されている。この様な原因として近年,摂食行動を制御する視床下部を中心とする中枢神経系の異常が注目されている。視床下部弓状核に存在すNeuropeptide YおよびAgrouti-related peptideを生産する神経細胞とpro-opiomelanocortinを生産する神経細胞の活動状態に依存して摂食行動は制御されている。これら神経細胞の周囲に存在するアストロサイトなどのグリア細胞も細胞外のイオンや神経伝達物質の濃度を調節することにより摂食行動に関わっていることが知られている。本研究では、摂食行動を調節する新たな因子を神経細胞とグリア細胞より見つけ出し、摂食障害の新たな治療法や新薬開発につなげることを目的としている。昨年度、CNPY3欠損マウスは明らかな発育不全により生後4週までに死亡する摂食障害モデルマウスであることを報告した。さらなる研究によりCaMKIIの一部に変異が生じることでも発育遅滞を生じることが明らかとなった。今後、これらのモデルマウスを用い摂食行動に関わる神経細胞またはグリア細胞の機能異常を解析し、新たな治療法や新薬の開発につなげる。そこで、拒食症のモデルマウスとして、CNPY3欠損マウスとCaMKIIの一部に変異を導入した遺伝子改変マウスの体重変異や行動異常を調べたところ、CaMKII変異マウスは離乳期に著しい発育遅滞を生じ、また成長に伴い運動機能障害も見られた。これらの摂食障害モデルマウスは、摂食障害と精神疾患を併発する良いモデルマウスであることが示唆され、今後詳細な機能解析を行う予定である。CNPY3欠損マウスとCaMKII変異マウスは、発育遅滞と運動機能障害を併発するモデルマウスであることが示唆され、類似した神経回路障害が生じている可能性が考えられる。弓状核におけるCNPY3とCaMKIIの発現部位とレベルを免疫染色法とウエスタンブロッティング法により調べ、弓状核におけるこれらのタンパク質の摂食行動における役割を調べる。また、弓状核に存在するアストロサイトの機能に変化がないか調べるため、ウイルスまたは蛍光指示薬を用いたCaイメージングにより、これらのタンパク質とアストロサイトによる摂食調節機構を調べる。これら機能解析により得られたデータをもとに新たな治療法や新薬の開発につなげる。この様な原因として近年摂食行動を制御する視床下部を中心とする中枢神経系の異常が注目されている。視床下部弓状核に存在するNeuropeptide YおよびAgrouti-related peptideを生産する神経細胞とpro-opiomelanocortinを生産する神経細胞の活動状態に依存して摂食行動は制御されている。そこで、拒食症のモデルマウスとして、免疫システムに重要なToll like receptorの発現・機能制御を担うタンパク質CNPY3を欠失させたマウスを使用した。CNPY3欠損マウスは明らかな発育不全を示し、生後4週までに死亡する。生後3週のCNPY3欠損マウスの体重は野生型に比べ半分しかなく、さらに直腸温の低下も見られ、視床下部の機能異常が考えられる。また、行動解析により精神疾患の併発も示唆された。今後、このモデルマウスを用い摂食行動に関わる神経細胞またはグリア細胞の機能異常を解析し、新たな治療法や新薬の開発につなげる。生後3週のCNPY3欠損マウスの体重は野生型に比べ半分しかなく、さらに直腸温が3°C程度低下し、視床下部の機能異常が考えられる。また、行動解析によりCNPY3欠損マウスは野生マウスより不安様行動の減少が見られ情動性異常と、顕著なうつ症状が見られた。このCNPY3欠損マウスは、摂食障害と精神疾患を併発する良いモデルマウスであることが示唆され、今後詳細な機能解析を行う予定である。

過食による肥満は糖尿病や高脂血症などのメタボリックシンドロームの原因となり、拒食症は深刻な栄養不足を招き腎機能障害や心機能の低下などを引き起こす。その他にも摂食障害による体重の増減は健康面に大きな影響を及ぼし、またうつ病などの精神疾患を併発することも報告されている。この様な原因として近年,摂食行動を制御する視床下部を中心とする中枢神経系の異常が注目されている。視床下部弓状核に存在すNeuropeptide YおよびAgrouti-related peptideを生産する神経細胞とpro-opiomelanocortinを生産する神経細胞の活動状態に依存して摂食行動は制御されている。これら神経細胞の周囲に存在するアストロサイトなどのグリア細胞も細胞外のイオンや神経伝達物質の濃度を調節することにより摂食行動に関わっていることが知られている。本研究では、摂食行動を調節する新たな因子を神経細胞とグリア細胞より見つけ出し、摂食障害の新たな治療法や新薬開発につなげることを目的としている。昨年度、CNPY3欠損マウスは明らかな発育不全により生後4週までに死亡する摂食障害モデルマウスであることを報告した。さらなる研究によりCaMKIIの一部に変異が生じることでも発育遅滞を生じることが明らかとなった。今後、これらのモデルマウスを用い摂食行動に関わる神経細胞またはグリア細胞の機能異常を解析し、新たな治療法や新薬の開発につなげる。そこで、拒食症のモデルマウスとして、CNPY3欠損マウスとCaMKIIの一部に変異を導入した遺伝子改変マウスの体重変異や行動異常を調べたところ、CaMKII変異マウスは離乳期に著しい発育遅滞を生じ、また成長に伴い運動機能障害も見られた。これらの摂食障害モデルマウスは、摂食障害と精神疾患を併発する良いモデルマウスであることが示唆され、今後詳細な機能解析を行う予定である。CNPY3欠損マウスが摂食障害と精神疾患を併発するモデルマウスであることが示唆されたので、視床下部弓状核に存在する神経細胞やグリア細胞の機能解析を行う。現在のところ、CNPY3が脳に発現していることは報告されているが、明確な局在や脳機能発現との関わりについては知られていない。まず免疫染色法やCNPY3タンパク質にタグ標識を付加することにより、脳内でCNPY3を発現する細胞種の特定を行う。次に特定された細胞においてCNPY3欠損によりどのような機能異常が生じているのか電気生理学やカルシウムイメージングを用い詳しく調べる。また、CNPY3を発現する細胞をGFPなどの蛍光色素で標識することにより、CNPY3が欠損したことにより他のタンパク質のリン酸化の変動を網羅的に分子レベルで解析する。これら機能解析と網羅的解析により得られたデータをもとに新たな治療法や新薬の開発につなげる。CNPY3欠損マウスとCaMKII
全文データベースに基づく日英述語意味構造における主観化現象の認知的対照研究

近年大規模コーパスが比較的容易に利用可能になってきており、それに伴ってコーパスとして意味のあるものの規模が膨大なものとなってきているため、研究者個人がコーパスを構築することの意義が皮肉にも失われつつあり、これは近年の急速なコンピュータ環境、インターネット環境の変化を考えればこの先ますます明らかになってくることと思われる。このため、平成9年度の後半からは新聞記事等から作成した全文データベースに基づくデータの抽出を理論的考察のためのものと位置づけ直し、主に広い意味での主観性に関わる事象についての理論的考察を研究の中心とした。具体的な実績としては、「実績報告書」の「11:研究発表」の項にあげたものの順にふれていくと、まず主観性が関わる事象として最も論じられることの多いモダリティについて、日本語のモダリティ現象と英語のモダリティ現象に基づいてあるベき「モダリティ」概念の検討を行った。さらに、英語のような西洋言語とはタイプの異なる言語である日本語について認知的アブローチがどの様に有効であるかを論じた。ついでモダリティ概念を認識領域に関わる現象一般の中に統合して扱うことを提唱しているR.W.Langackerのdynamievolutionarymodelが通常そのモデルが適用する現象とは思われていない現象にも適用できる可能性を日本語の受け身や英語の自動詞派生の結果構文を例に引いて論じた。また、主観性現象として論じられることのある日本語の受け身については、迷惑受け身に見られる他動性拡張現象に対する分析を提示し、東アジアの言語に多いと言われる迷惑受け身の構文が実は一様なものではない可能性について論じた。本来の主眼であったデータベースに基づくコーパス研究に理論的基盤を与えうると思われるusage-based modelについては、上記3で発表した研究において、それがどの様に動的な側面をその本質とする言語現象の一般的なモデルとなりうるのかを論じるとともに、いまだ正確に知られることのないusage-based modelを詳述したR.W.Langackerの"A dynamic usage-based model“を翻訳し、より広い分野の研究者の便宜を図うことも行った。既に交付申請書において示したように、本研究の本年度の実施計画は、本研究の基礎となる理論的な研究を他動性の観点からは日本語のはた迷惑の受身を、主観性の観点からはモダリティを、それぞれ例にとって行い、それに加えてデータベース構築法の開拓を試みることであった。まず、本研究の基礎となる理論的な研究に関しては、日本語のはた迷惑の受身に見られる他動性の拡張とそれを可能にする認知モデルについての理論的考察を行い、その中間報告としてアムステルダムで開催された第5回国際認知言語学会の場を借りてその内容を発表した。この内容は一部拡充して論文にし、現在投稿中である。モダリティに関しては、カリフォルニア大学サンディエゴ校R.W.Langacker教授とともにCLC言語学集中セミナーにおいて日本語と英語のモダリティの比較の講義を行い、この内容の要旨は雑誌『言語』1997年12月号に「国語学と認知言語学との対話」というタイトルで掲載されている。また、英語などの言語モダリティ把握に不可欠なdynamic evolutionary modelがより一般的に他動性の拡張に関与するものであることの指摘も含めて、望ましい理論モデルの検討として、第22回関西言語学会でのシンポジウムにおいて「言語の動態のモデルとしてのdynamic usage-based model」という題目で発表を行った。次に、データベース構築法の検討については、かつてのように光学文字読み取り機で雑誌から読み込んでデータをためることに比べれば、市販されている文字情報を含むCD-ROMからテキストデータを抽出することの方がはるかに効率的であるが、製造者による様々な保護装置のためにそれが必ずしも容易ではなく、さらに、近年コーパスのサイズが飛躍的に大きなものとなってきていて、データベースとして通用する規模自体も大きなものとなってきていることも考えあわせると、既に存在する大規模コーパスの利用を考える方が今後を考えると現実的と思われる面もあることが分かった。

本来の主眼であったデータベースに基づくコーパス研究に理論的基盤を与えうると思われるusage-based modelについては、上記3で発表した研究において、それがどの様に動的な側面をその本質とする言語現象の一般的なモデルとなりうるのかを論じるとともに、いまだ正確に知られることのないusage-based modelを詳述したR.W.Langackerの"A dynamic usage-based model“を翻訳し、より広い分野の研究者の便宜を図うことも行った。
気相急冷による硬質磁性合金ナノ粒子の形成と電子線構造解析ならびに磁性評価

L10-Fe系規則合金ナノ粒子の粒子サイズ分散の少ないナノ粒子膜を合成し、硬質磁気特性が得られる臨界粒子サイズと規則構造形成臨界サイズとの相関を詳細に調べ、超高密度磁気記録媒体材料への応用に必要となる知見を得た。また、この種のL10-ナノ粒子分散膜の低温合成、垂直磁化膜の合成などの成果も得られた。本研究では、方位配向・孤立分散した硬質磁性合金ナノ粒子高密度分散膜を形成し、その規則構造と硬質磁性との関係を調べ超高密度磁気記録媒体の実現を目指している。本年度は、RFマグネトロンスパッタ法を用いて加熱NaCl基板上へFe、Pt、Cuを同時高速スパッタすることにより、基板温度340°CにてL1_0型FePtCuナノ粒子高密度分散・方位配向組織形成に成功した。平均粒径12nm、粒子分散密度6.5×10^<11>cm^<-2>である。このとき、スパッタしたままの状態で室温で1.4kOe、10Kで5kOeという大きな保磁力が発現した。従来の真空蒸着法で作製したFePtナノ粒子分散膜と比較して規則化温度は実に260Kも低下した。これまでにもCu添加等による低温規則化に関する研究例は多いが、方位配向・孤立分散・高密度分散かつ高保磁力を有するL1_0型ナノ粒子を低温で形成した例は無く、画期的な結果であると言える。基板温度290°Cの場合にもL1_0型規則相が形成されたが、未反応のFeも残留していた。しかしながらこのとき得られた組織は平均粒径6nm、粒子分散密度は1×10^<12>cm^<-2>という非常に高密度な値であった。一方、従来から進めてきた電子ビーム逐次蒸着法においても、L10型規則相の低温合成と高保磁力発現に関する結果が得られた。すなわち、Cuを10at%程度添加したFePdCuナノ粒子方位配向分散膜において、550°C-1hの熱処理により室温で膜面垂直方向に3.5kOe、10Kで7.2kOeという非常に大きい保磁力を得た。また、このとき、著しい垂直磁気異方性を有する事が判明した。現在、Cu濃度の最適化を図っている。本研究では、超高密度磁気記録媒体材料の実現に重要となる、方位配向・孤立分散した硬質磁性合金ナノ粒子高密度分散膜の低温合成や、ナノ構造と硬質磁性との関係の詳細を調べることを自的としている。本年度は昨年度に引き続き、RFマグネトロンスパッタ法を用いた単結晶NaCl基板上へのFe、Pt、Cuの高速同時製膜によるL1_0型FePtCuナノ粒子高密度分散膜の低温合成についての研究および、添加元素であるCuのL1_0-FPtCu構造中での原子位置についての研究を行った。低温合成については、310°Cでの規則化反応を確認(Fe-Pt2元系では約500°C)したが、保磁力は100Oe程度と低く、原子規則化には340°C程度以上を必要とすることが確認された。また、バルクのL1_0,FePtCu合金多結晶を作製し、ALCHEMI法により添加元素位置について検討した結果、CuがFeサイトと置換している傾向があることが判明した。一方、電子ビーム蒸着によるFePdCuナノ粒子の形成と合金組成依存性について検討した結果、(Fe+Cu)濃度48at%以下の試料では著しい垂直磁気異方性が発現し、52at%以上では磁気的に等方性のL1_0+Feの2相共存ナノコンポジット粒子が生成した。すなわち、合金濃度の選択によりナノ組織形態を制御して磁気特性を変化させ得ることを示した。また、このとき規則相形成温度はCu添加により約50K低下していたが、その一因としてCu添加による融点低下・相当温度上昇の効果が挙げられる。実際、分子動力学法によりFePtCu規則合金の融点のCu濃度依存性を計算したところ、Cu添加により融点が低下し、かつCu濃度とともにその温度低下が大きくなるという結果を得た。本研究では、次世代甲超高密度磁気記録媒体材料を実現するために重要な、硬質強磁性ナノ粒子の構造と磁性の関連を明らかにする研究を行ってきている。今年度は、(1)FePtCu三元合金におけるCuサイトのALCHEMI法による決定、(2)スパッタ法を用いたLlo-FePt系ナノ粒子膜合成、(3)Co添加によるFePdナノ粒子の磁化容易軸配向制御と低温合成、のテーマで研究を進めた。(1)については、バルクFe_<40>Pt_<50>Cu_<10>組成のバルク試料を溶解し、規則合金化処理後、ALCHEMI法による電子回折・X線検出実験を行った。現在、追試実験が進行中。(2)については、RFスパッタ法により、FePtCu三元系合金について、Pt組成50at%近傍で岩塩単結晶(100)基板上への薄膜作製を行った。低温基板温度300350°CのもとでLlo-FePtCu

ナノ粒子生成組成範囲の探索を行い、Llo-ナノ粒子形成がFe_<37>Pt_<51>Cu_<12>組成付近で起こることを見出した。このときの保磁力は1.4KOe(面内方向)、1KOe(垂直方向)(基板温度340°C、測定:300K)であり、<100>配向ナノ粒子(平均径11nm)膜が生成される。また、Fe-Nb-Pt-B合金スパッタ薄膜作製を行い、Pt添加によるFe-Nb-Bアモルファス相不安定化を利用したLlo-FePtナノ粒子析出の実験を行った。(Fe_<0.55>Pt_<0.45>)_<90>Nb_3B_7組成において、水冷基板成膜後923K-20minのアニールにより、Fe-Pt-Zr-B系の場合よりも高い約7KOeの高保磁力を有するLlo-FePtナノ粒子(粒径10nm)組織が形成されることを見出した。(3)の研究においては、基板温度400°Cにおいて、NaCl基板上でPd-Fe-Co-Al_2O_3の順に逐次蒸着を行い、550°Cアニールにより平均粒径11nmのLlo-FePdCo合金ナノ粒子の高密度分散膜を合成した。電顕解析の結果、ほぼ90%の粒子が膜面垂直にc-軸を有する「垂直磁化膜(Co:5%で保磁力1.7KOe)」が形成されることが判明した。飽和磁化はCo添加量に比例して増加しており、第3元素添加による磁化の減少がなく、かつ、優れた垂直磁化特性を有するLlo-ナノ粒子膜の形成を確認した(特許出願)。本研究では、次世代の超高密度磁気記録媒体材料を実現するために重要な、硬質強磁性ナノ粒子の構造と磁性の関連を明らかにする研究を行ってきている。今年度は、(1)Cu添加低温合成Llo-FeCuPtナノ粒子の規則度の粒子サイズ依存性、(2)Co添加によるFePd,FePtナノ粒子の方位配向制御、(3)FePtZrB液体急冷試料のFePt粒子を含むナノ組織解析、に関する研究を行った。(1)については、340°C基板スパッタによるLl_0-FeCuPt合金(Cu12at%,Pt50at%)の低温合成を達成しているが、今年度は、FeCuPtナノ粒子規則度の粒子サイズ依存性について調べた。(a)Ll_0-FeCuPt合金中のCu原子占有位置をALCHEMI法により決定し、CuのほとんどがFeサイトを置換することを確認した。この結果に基いて、(b)ナノビーム電子回折と回折強度計算により、サイズの異なる47粒子についての規則度Sをそれぞれについて求めた。Sは粒径12nm以上でS=0.58、粒径8nmから減少し(S=0.53)、7nmでS=0.41となった。完全不規則となるサイズは高分解能電顕像により求め、3nmであった。保磁力の粒径依存性は、規則度を有しない硬磁性体の場合と異なり、Ll_0-FePt径ナノ粒子では、規則化のKineticsが大きく関与することを示した。(2)については、岩塩基板上でのCo添加FeCoPtスパッタ粒子合成を試みた。規則化温度は約500°Cとなり、FeCuPt系(340°C)よりも高いこと、および、c軸配向性は低いことが判明した。また、MgO(110)基板上でのPd⇒Fe⇒Co逐次蒸着・アニールによるLl_0-FeCoPdナノ粒子合成を行い、基板面からc軸が45度傾斜したLl_0-FeCoPdナノ粒子の合成を実現し、このときの面内磁化のヒステリシス曲線において非常に高い残留磁化を持つことを見出し、単磁区粒子磁化過程が関与することで説明した。
電離層中性風と磁気圏の相互作用の研究

1.極域の電場分布と地磁気擾乱分布等から電離層の中性風を推定するため、当研究経費で導入したレーダーデータ解析装置に、米国APLで開発されたレーダーデータ解析用のソフトウェアをインストールし、京都大学に於いてもHFレーダーネットワークデータを利用する環境を整えた。2.国立極地研究所を通して、約400ギガバイトのSuper DARN HFレーダー観測データを取得し、光ディスクに転送した。3.1984年以降の汎世界的地磁気1分値データをデータベース化し、任意の時刻の等価電流図を作成するソフトウェアを開発した。これを用いて、磁気嵐時の等価電流の時間発展を調べ、結果を学会等で発表した。これは今後様々な応用が考えられる。4.DE-1衛星による内部磁気圏磁場観測データの解析から、電離層起源と考えられる大規模な磁気圏電流を発見し、それらの結果をJGR誌に発表した。5.中緯度における電離層中性風起源の沿磁力線電流の存在を確認するため、DE-2衛星による電離層上空での磁場観測データの解析を推進した。その結果、DE-1衛星による高高度磁場観測データから推定された中緯度沿磁力線電流分布と調和的な結果を得た。この成果は、学会等で発表するとともに、EPS誌に投稿した。6.電離層不規則構造に関する信楽MUレーダーとFreja衛星との同時観測に成功し、研究結果をJATP誌に発表した。7.電離層電子密度、信楽MUレーダーにより測定された電離層電場と太陽風および太陽活動度との関連を調べ、従来太陽風磁場の効果と考えられていた電離層密度が、実は太陽活動度の効果であることを明らかにし、JGG誌に発表した。1。極域の電場分布と地磁気擾乱分布等から電離層の中性風を推定するため、レーダーデータ解析装置およびグラフィックスソフトウェアを当研究経費で導入し、米国APLで開発されたレーダーデータ解析用のソフトウェアをインストールした。2。1994年以降の汎世界的地磁気1分値データを収集し、等価電流図を作成するための準備とソフトウェアの開発を進めた。3。中緯度における電離層中性風起源の沿磁力線電流の存在を確認するため、DE-2衛星による電離層上空での磁場観測データの解析を行った。この成果は、1997年3月の地球惑星科学関連合同学会(名古屋)で発表された。4。DE-1衛星による磁場観測データの解析を更に進め、JGR誌投稿論文の改訂を行った。また、沿磁力線電流がつくる磁場分布を計算することにより、極冠域上空で観測される太陽方向の磁場擾乱の起源について考察を行い、沿磁力線電流の曲率の効果が大きいことをみいだいた。これは、名古屋大学STE研究所主催の北極レーダーシンポジウム(1996年10月)で発表した。5。太陽活動度および太陽風と、中緯度電離層電場および密度の関係について、信楽MUレーダーデータおよびアイオノゾンデ観測データの統計的解析を行い、従来、惑星間空間磁場(IMF)の効果と考えられていた電離層密度変化が実は太陽活動度の効果であることを明らかにし、結果をJGG誌に発表した。6。国立極地研究所を通して、約200ギガバイトのSuper DARN HFレーダー観測データを取得し、解析を開始した。1.極域の電場分布と地磁気擾乱分布等から電離層の中性風を推定するため、平成8年度経費で導入したレーダーデータ解析装置に、米国APLで開発されたレーダーデータ解析用のソフトウェアをインストールする作業を完了した。

2.1984年以降の汎世界的地磁気1分値データをデータベース化し、任意の時刻の等価電流図を作成するソフトウェアを開発した。これを用いて、磁気嵐時の等価電流の時間発展を調べ、1997年7月の第21回極域における電離圏磁気圏総合観測シンポジウムおよび1997年10月の地球電磁気・地球惑星圏学会で発表した。3.中緯度における電離層中性風起源の沿磁力線電流の存在を確認するため、DE-2衛星による電離層上空での磁場観測データの解析を平成8年度に引き続きさらに推進した。その結果、DE-1衛星による高高度磁場観測データから推定された中緯度沿磁力線電流分布と調和的な結果を得た。この成果は、1997年10月の地球電磁気・地球惑星圏学会で発表するとともに、EPS誌に投稿された。4.DE-1衛星による内部磁気圏磁場観測データの解析解析結果を、JGR誌に発表した。5.国立極地研究所を通して、約400ギガバイトのSuper DARN HFレーダー観測データを取得し、光ディスクに転送した。6.信楽MUレーダーとFreja衛星との電離層不規則構造に関する研究結果をJATP誌に発表した。
評価結果をとりいれた小学校英語教育カリキュラム構築と中学校英語教育との連携

これまでの小学校英語教育は、「国際理解」の一助としてといった指導目標は掲げながらも、教室内で実現すべき学年ごとの具体的な到達目標を欠き、したがって到達度をはかることもできずに、手さぐりで授業だけが先行してきた感がある。本研究では、36年生で年間20時間以上英語活動・授業をしている小学校をサンプルとしてとりあげ、小学校英語のこれまでの成果を評価し、その評価結果を基にして小学校英語教育のカリキュラムと中学校英語教育に対する提言をまとめた。まず平成17年度には、小学校英語教育(活動)の実態を知るために授業観察を行い、同時に100名の担当者(英語専任および担任)の先生が何を到達目標とすべきであると考えているかについてアンケート調査を実施した。その結果と授業観察にもとついて、平成18年度には「YTKリスニングテスト」(7校975名)と「YTKスピーキングテスト」(4校236名)を構築し実施した。最終年度の平成19年度には、特色を異にする母集団から新たに「YTKリスニングテスト」データを収集した(h校46名、i校63名、入学直後の中学生3校514名)。その結果、本研究に参加した生徒は校外で英語学習をしていない生徒も含め、YTKリスニングテストで平均78割を得点するリスニングカを持っているが、まとまった量のテクストを聞き概要をつかむタスクは苦手であることが分かった。また、2人一組でスキャフォールディングのある状況下では、3分間の会話を成立させることができ、独自の会話方略も生み出していた。こうした評価ツールを形成的に使用する妥当性をj小学校で検証した後、小学校英語教育のカリキュラムの提案と中学校英語教育のカリキュラムおよび指導法の提言を行った。本年度は、国内の小学校英語活動・授業内容の評価ツール構築に先立つ、基礎的な情報の収集につとめた。国内外の学会、研究会、実践報告集会に参加し、実践報告や、研究報告などを通して現在の小学校英語活動・授業、評価に関する最近の情報を収集した。関西を中心に、計12校の小学校を訪問し、授業見学、担当者からの聞き取り調査を行った。うち、5校については、年度内に2度訪問し、授業をビデオ録画した。各校高学年2時間づつの授業については、授業内に使われた英語の量と質、インターラクションの特徴、タスクの種類などについて分析中である。学校訪問、授業見学の方法での情報収集は予想以上に時間がかかり、さほど多くの学校には訪問できなかったため、訪問校の英語担当者に行った情報聴取内容を、訪問できなかった学校の担当者にもアンケートにして配布、回答依頼することで情報収集の範囲をひろげた。年間の英語活動・授業が約20時間以上の学校に限定して、同意が得られた先生100人を目標に調査用紙を配布、回収した。このアンケートでは、現在の日本における英語活動・授業で、何をねらいとすべきか((1)英語、英語での体験、英語学習に対する意欲・関心・態度、(2)英語力(3)国際理解教育に分け、それぞれ下部項目を設定)についての先生個人の意見、および、先生の勤務校において取り組んだ事柄(上の(1)(2)(3)の項目に対応するものを列挙してその中から選択)とその成果を問うた。3月初旬の時点で73件の回答を収集することができた。その分析結果によれば、(1)全般的に、先生方は(1)(2)ともにかなり高い期待度を示し、私学の先生、また、英語専科の先生の方がより高い目標設定をする傾向があること、(2)国際理解教育と英語活動・英語教育の関連についてはおおきなばらつきがあること、(3)ねらいの達成度は、期待度より下回る傾向にあることなどが分かった。(784字)本研究は現在の小学校英語教育(活動)の評価結果をもとにして小学校と中学校の英語教育のカリキュラムを提案することを最終目的としている。

2006年度は初年度に行った先生の意識に関するアンケート調査結果をまとめ、本年8月にアジア英語教育学会(Asia TESOL)で発表した。さらに、「YTKリスニングテスト」と「YTKスピーキングテスト」を構築し実施した。生徒の家庭での英語学習他を知るためにアンケート、および自らの学びを評価できる力をみるために「英語力についての自己診断シート」も実施した。私立3校、公立4校の参加を得、有効データ数は975件であった。全体では78.%という高得点を示しており、学校間の差、校外での英語学習の有無による差は有意ではあるが、問題数にして3問程度の範囲に納まった。スピーキングテストについては、コミュニケーションの相手によって可変的に双方向的に「意味の交渉(negotiation of meaning)」が行われる中で生徒の力を観察すべく、2人1組でペアとなりあらかじめ生徒が用意した話題や質問などを適宜組み込みながら、ネイティブスピーカーと3分間楽しく対話をする、キャフォルディンクのあるテストの要素を入れて実施した。その録画を、英語の「発音」、「語彙および文法の知識」、「コミュニケーションに集中する力」、「表現力」、「会話統制力」の5つの観点、4レベルからなる評価表に照らして評価した。4校の6年生の中から1-2クラス、計236名の生徒の参加を得た。本年度は上記の結果全てについて中間報告(全115頁)の形にまとめ、簡易ホームページで公開した。本年度は、これまでの2年間で構築、実施したYTKリスニングおよびYTKスピーキングテスト結果の分析をさらに進め、学会や独自の研究公開シンポジウムで発表すると同時に、この年にもタイプの違う生徒のデータを集めた。平成19年3月に主として担任が英語活動を指導する公立小学校2校(h校46名、i校63名)で卒業時の英語リスニング力の査定として、また、平成19年4月に3校の私立中学校1年生に対し、英語授業開始前の時点のリスニング力の査定としてYTKリスニングテストを行った(計514名)。加えて、平成20年11月には、テスト結果にもとつく小学校英語カリキュラムへの提言の妥当性を、協力校1校での特別授業を通して検証するために、新たに1校の公立学校(j校53名)でデータを収集した。まず小学校英語活動の総仕上げ授業の前の力を査定するためにYTKリスニングテストと英語教師との英語でのインタラクションデータ、アンケートを収集した。そめ後、生徒の11月段階での力、問題点、英語活動への態度などの分析結果にもとついて、「英語コミュニケーション能力」を向上させるための特別授業(授業5回およびスピーキングテスト1回)を実施し、3月にはポストテストとして再度リスニングテストとアンケートを実施し、協力校の教員とともに生徒の変化を分析した。このj校での実践と学習成果、および3年間を通じて得られた分析結果にもとついて、公立小学校で取り組む際の核として取り入れたい語彙、表現、言語知識、タスクを提案し、さらにj小学校の小学生が進学する中学校を例として中学校で今後カリキュラムと指導法上再検討を要する部分を提案した。
センシング機能を有する人工アセチルコリンレセプターの設計と合成

既に本申請者らは、アルカリ性溶液中でのアセチルコリンに対する分子認識センサー系の構築に成功している。そこで本年度は、プロトン性中性溶液中でも同様の機能の発現が可能な単分子応答型の人工アセチルコリンレセプターの設計と合成の検討を行った。以下に、具体的な成果を述べる。1.単分子応答型の人工アセチルコリンレセプターの設計と合成を検討した。(図1)2.合成した人工アセチルコリンレセプターのアセチルコリンに対する認識能力を評価した。3.アセチルコリン認識時のレセプターの構造変化を検証した。検討した。4.アセチルコリン認識時のレセプターの蛍光強度の変化、並びに他の神経伝達分子に対する選択性を検討した。検討した。
人工ウイルスによる画像診断に基づく個別化治療選択の確立

HGF/c-METの経路が膵癌と膵間質の相互作用においてウイルス治療の効率を減少させることを明らかにした。また、特定の高悪性度癌細胞集団を選択的に検出するための標的分子としてCXCR4, c-METを選択し、これに選択的なMRI造影剤を作成し、実際にin vivoでマウスに投与した。その結果、標的臓器の分子イメージングの足がかりとなる結果を認めた。これまでに、膵癌、胃癌、食道癌などの分子標的マーカーとその機能の解析をin vitro, in vivoにおいて行っており、胃癌においてp600遺伝子を抑制すると癌細胞の浸潤能を抑制し、播種において重要な癌の性質である足場非依存性の癌の生存能を抑えることを明らかにし、また膵癌においては新たにclaudin4遺伝子が膵癌の悪性度に関与し、高発現であると予後良好であることを報告している。また、人工ウイルスを用いる前に予備実験としてアデノウイルス治療を用いた検討を行った結果、HGF/c-METの経路が膵癌と膵間質の相互作用においてウイルス治療の効率を減少させることを明らかにした。また、膵癌の代表的治療薬であるジェムシタビンに耐性を持つ膵癌細胞に対して、ウイルス治療を行った結果、耐性のない膵癌細胞よりもより効率的に治療を行うことができた。さらに膵癌特異的な表面糖タンパクであるMUC-1の抗体を用いた人工ウイルスの作成をすすめ、その特異性のin vitroでの確認を行った。人工ウイルス改変MRI造影剤の作成を行っている工学部の研究協力者たちのグループにより人工ウイルスの基盤は確立しているが、本年度はこの改変手法として遺伝子組み換え等、複数の方法を更に開発し、またこれまでの成果に基づき、特定の高悪性度癌細胞集団を選択的に検出するための標的分子としてCXCR4を選択し、これに選択的なMRI造影剤を作成し、実際にin vivoでマウスに投与した。標的細胞・分子の同定/機能解析これまでに、膵癌、胃癌、食道癌などの分子標的マーカーとその機能の解析をin vitro, in vivoにおいて行っており、胃癌においてp600遺伝子を抑制すると癌細胞の浸潤能を抑制し、播種において重要な癌の性質である足場非依存性の癌の生存能を抑えることを明らかにし、また膵癌においては新たにclaudin4遺伝子が膵癌の悪性度に関与し、高発現であると予後良好であることを報告している。本年度は、上記の分子を標的とするため、該当分子特異的なペプチドの検索およびデザインを進めたが,これまでのところ効果的なものは同定しておらず、今後もこの取り組みを進めていく。現在この機序に関わる新規の標的遺伝子の同定を進めている。今後in vivoでも確認していく。人工ウイルス改変MRI造影剤の作成工学部の研究協力者たちのグループにより人工ウイルスの基盤は確立しているが、本年度はこの改変手法として遺伝子組み換え等、複数の方法を更に開発し、またこれまでの成果に基づき、特定の高悪性度癌細胞集団を選択的に検出するための標的分子としてCXCR4を選択し、これに選択的なMRI造影剤を作成し、実際にin vivoでマウスに投与した。人工ウイルスに組み込む治療標的遺伝子を新規に見出し、in vivoでの分子イメージングや治療実験を行ったから。細胞株由来の同所移植マウスモデルを用いて、人工ウイルス改変MRI造影剤の評価をおこなう。In vitro, in vivoの機能解析により、分子イメージングの精度と特異性を検証していく。また、通常のSCIDマウスと細胞株を用いた実験モデルとともに新規免疫不全マウスをもいて、手術切除標本から復元した腫瘍をマウスの同所に再現したモデルを用いて新規に開発した人工ウイルス改変DDSの効果を評価する。本研究を遂行するにあたって必要な主要装置(共焦点レーザー顕微鏡、フローサイトメーター、in vivo蛍光イメージャー、リアルタイムPCR,蛍光顕微鏡、遺伝子導入装置、バイオアナライザー、ナノドロップ、FACS機器など)は既に研究室内に設置されている。この他の機器(透過型電子顕微鏡、DNAシークエンサー、高感度動物用MRIなどはすでに病院地区内で我々のグループにより稼働中であり、また臨床用のオープンMRIもすでに設置しているため研究経費において新たな設備備品の購入は不要である。おもに免疫不全マウスの購入やウイルス導入に必要な試薬などの消耗品の購入に研究費を使用する計画である。
東北諸都市の3次元地盤構造と強震動特性に関する情報解析ネットワーク構築

本研究では、東北地方における様々な地震動および地盤構造を対象に、記録と解析の対比検証のデータを蓄積するとともに強震動および地震被害の予測手法について検討を行った。柴田は、地域の地震活動性に基いて想定期間内の最大地動強さの確率分布の予測手法を示すと共に、建物群の被害率評価手法を示し、阪神・淡路大震災による木造建物群の被害率の検討を行った。源栄は、仙台市内の多点常時微動観測に基づき、微動の水平/上下スペクトル比から仙台市南部の地盤構造の面的推定を行なった。また長町-利府断層の地震(M=7.2)を想定し、表層および深部地盤を考慮した仙台地域の強震動分布の予測を行った。渋谷は、宮城高専二号館(RC造3階建)の二次耐震診断および部材の弾塑性性状を考慮した静的漸増解析を行い、地震時保有耐力と耐震性能の検討を行なった。野越は、秋田市域の沖積地盤構造を3次元立体図で表わし、日本海中部地震による木造家屋の被害分布との関連を検討し、被害が沖積層厚さと共に沖積層の傾斜に密接に関連することを示した。坂尻は、八戸市内の5点の観測点での強震観測により、基板上の観測点記録を基準としたスペクトル比をP、S、コーダ波について求めることにより、各点の地盤構造の推定を行なった。毛呂は、三陸はるか沖地震、釧路地震、宮城県沖地震、兵庫県南部地震の各地震による八戸市、釧路市、仙台市及び神戸市の木造住宅被害と表層軟弱地盤の層厚及び卓越周期との関係を検討した。倉田は郡山市の日本大学工学部敷地内の定点観測点における微動観測から、微動フーリエスペクトル及びH/Vスペクトルへの時間、風速、気圧などの影響を検討した。東北諸都市の地盤構造に関する情報を収集・蓄積し、データベース作成の準備を行った。仙台地域では、表層地盤構造の500mメッシュデータを整備すると共に、常時微動測定に基づき、やや深い地盤構造特性の推定を行った。八戸地域では、十勝沖地震や三陸はるか沖地震における家屋被害資料を基に、常時微動特性と家屋被害率との関係について検討した。また、秋田市における様々な物理地学的地盤構造データの立体的表現について検討すると共に、地盤特性に基づく地震危険度予測と都市被害想定を行い、都市災害時の対応に関する問題点の指摘を行った。建物の被害率と地動強さの関係を表す被害率曲線について、1995年兵庫県南部地震における神戸地域の被害率データを基に検討し、地盤の不連続構造を考慮して詳細に検討した地動強さを用いることにより、大きな被害率までを含む精度の良い被害率曲線が得られることを示した。また、東北諸都市で行われている耐震診断業務における建物の耐震性能指標の統計データの収集に着手し、一部の地域で資料の整理を行った。1998年9月15日の宮城県南部の地震では、東北大学工学部で450ガルの加速度を記録し、中低層RC造建物に若干の被害が生じた。この地震は仙台市直下の利府・長町断層面の一部で生じたと考えられるので、今回の地震記録を基に仙台直下の大地震による強震動波形の予測を行うこことし、その準備を行った。本研究では、東北地方における様々な地震動及び地盤構造を対象に、記録と解析の対比検証のデータを蓄積するとともに、強震動及び地震被害の予測手法について検討を行なった。柴田は、地域の地震活動性に基いて想定期間内の最大地動強さの確率分布の予測手法を示すと共に、建物群の被害率評価手法を示し、阪神・淡路大震災による木造建物群の被害率の検討を行なった。

また、長町-利府断層の地震(M=7.2)を想定し、表層及び深部地盤を考慮した仙台地域の強震動分布の予測を行った。渋谷は、宮城高専二号館(RC造3階建)の2次耐震診断及び部材の弾塑性性状を考慮した静的漸増解析を行ない、地震時保有耐力と耐震性能の検討を行なった。野越は、秋田市域の沖積地盤構造を3次元立体図で表わし、日本海中部自身による木造家屋の被害分布との関連を検討し、被害が沖積層厚さと共に、沖積層の傾斜に密接に関連することを示した。坂尻は、八戸市内の5点の観測点での強震観測により、基盤上の観測点記録を基準としたスペクトル比をP、S、コーダ波について求めることにより、各点の地盤構造の推定を行なった。毛呂は、三陸はるか沖地震、釧路地震、宮城県沖地震、兵庫県南部地震の各地震による八戸市、釧路市、仙台市及び神戸市の木造住宅被害と表層軟弱地盤の層厚及び卓越周期との関係を検討した。倉田は、群山市の日本大学工学部敷地内の定点観測点における微動観測から、微動フーリエスペクトル及びH/Vスペクトルへの時間、風速、気圧などの影響を検討した。
制振床システムの実用化をめざした構造性能・環境性能・生産性に関する総合的検証

建物の地震応答の低減と解体作業性能の向上を意図した「制振床」を実用化する際の課題のうち,以下の6項目を検討した。1高分子材料の選定,2地震応答予測法の構築,3多層弾塑性骨組への適用性検証,4床組の面内剛性と面内耐力の確認,5床の鉛直振動性状の確認,6施工性・解体性の確認。以上の総合的な検証の結果,制振床を実用化するための技術的資料が蓄積され,特に14については設計時に用いる評価法の構築または設計時の留意点の確認を達成することができた。■高分子材料の選定・・・アクリル系粘弾性体と鋼板を交互に7層重ねた積層タイプの粘弾性体を新たに考案し,これを床と梁の間に挿入した1層小型模型骨組試験体による振動台実験および積層タイプの粘弾性体に面圧を長期に与える圧縮特性確認実験を実施した。振動台実験より,積層タイプの粘弾性体に床重量を支持させた場合の地震応答低減効果は,単層タイプの粘弾性体と鉛直荷重支持機構を併用した場合とほとんど差異はないことを確認した。また,圧縮特性確認実験より,粘弾性体を積層にすることで,単層の場合よりも静的な縮みやクリープ縮みが大幅に低減されることを確認した。■地震応答性状の確認・・・1層骨組の振動台実験では,上述した高分子材料の検討だけでなく,骨組が弾塑性挙動を呈する場合の応答や床組が柔な場合の応答を,任意方向の地震入力に対して検討した。さらに,振動台実験結果を精度良く追跡できる解析モデルを構築し,実験だけでは不十分な範囲についてパラメトリックスタディを行って,提案する床構造を適用した骨組の地震応答性状を把握した。その結果,骨組が弾塑性挙動を呈する場合には,弾性を保つ場合と比べて応答の低減が見込めないこと,ねじれを伴わない場合の2方向入力時の応答は,直交する1方向ごとの入力時の応答から評価可能であることなどを明らかにした。■応答評価法の構築・・・振動台実験結果を追跡できる質点系モデルを用いて,複素固有値解析に基づく応答スペクトル法を提案し,上述した振動台実験結果や数値解析結果と比較した。その結果,提案した予測法は極めて高い精度で実験結果や解析結果を評価可能であることを確認した。ただし,この予測法は骨組が弾性を保つ範囲だけに適用可能であり,弾塑性挙動を呈する場合の予測法構築には至っていない。研究実績は以下の3点にまとめられる.・振動台実験の実施:試験体は1/3縮小の2層1×1スパン鋼構造立体骨組で,従来の構法であるコンクリートスラブとH形鋼梁を頭付きスタッドで一体化した合成梁試験体,本研究で提案しているコンクリートスラブと梁の間に積層型粘弾性体を挿入した制振・純鉄骨梁試験体,粘弾性体のせん断変形を拘束した非制振・純鉄骨梁試験体の3種類である.3次元振動台を用いて,BCJ L2地震動を原波の25150%の倍率で,0度,45度,90度方向に入力した.その結果,骨組の層間変形や部材の損傷は,非制振試験体,合成梁試験体,制振試験体の順に大きく,骨組の層せん断力や床上の加速度は,合成梁試験体,非制振試験体,制振試験体の順に大きいことが明らかになり,実ディテールを有する鋼構造骨組に対して制振床を適用することで地震応答が低減できることを実証した.・鉛直振動実験の実施:2層骨組試験体のコンクリートスラブ上に起震機を設置し,鉛直方向の振動実験を行った.合成梁試験体と制振試験体とで,スラブの振動モードや卓越する振動数に差があることを確認した.・施工性の確認:2層骨組試験体の製作を通じて,制振床を用いた場合の施工性を確認した.その結果,制振床のコンクリート打設時に支保工が必要になる可能性があること以外は,従来のスラブと同等の施工性を有していることを把握した.平成27年度の研究実績は以下の4点にまとめられる。1制振床による地震応答低減効果の把握と地震応答評価法の構築・・・制振床を適用した多層骨組の解析プログラムを構築し,平成26年度に実施した振動台実験結果と比較した。解析結果と実験結果は,弾性域では非常によい対応を示し,塑性域では骨組の復元力特性の設定によって対応の良否が変わることを確認した。2制振床を適用した場合の床組の面内剛性と面内耐力の確認・・・平成26年度の振動台実験で使用した制振床と合成床の2種類の試験体を対象に,床組の面内剛性と面内耐力を静的載荷実験によって確認した。面内剛性の実験結果を理論に基づく計算結果と比較したところ,制振床では合致しているが,合成床では実験結果がかなり小さな値を示すことを確認した。3制振床を適用した鋼構造骨組の解体性の確認・・・上述した床組の面内載荷実験の際に,制振床の床と梁の分離作業を実施した。梁と粘弾性体を取り付けている高力ボルトを取り外すことで,非常に簡易に床スラブの解体を実施できることを確認した。4静的鉛直荷重に対する粘弾性体の圧縮特性の把握・・・1次形状係数をパラメータとした短期圧縮実験と平成25年度から継続している長期圧縮実験によって粘弾性体の圧縮特性を把握した。既往の研究で提案されている積層ゴムの圧縮特性の評価法を援用することで,粘弾性体の圧縮特性を同定した。

同定結果を用いることで,平成25年度の振動台実験での粘弾性体に床重量を支持させた場合の挙動を精度良く評価できることを確認した。以上より,制振床を適用する際の地震応答特性・常時使用性・生産性(解体性)を明らかにし,本研究の全般的な目的を概ね達成したと言える。建物の地震応答の低減と解体作業性能の向上を意図した「制振床」を実用化する際の課題のうち,以下の6項目を検討した。1高分子材料の選定,2地震応答予測法の構築,3多層弾塑性骨組への適用性検証,4床組の面内剛性と面内耐力の確認,5床の鉛直振動性状の確認,6施工性・解体性の確認。以上の総合的な検証の結果,制振床を実用化するための技術的資料が蓄積され,特に14については設計時に用いる評価法の構築または設計時の留意点の確認を達成することができた。20132014年度では,当初計画していた実験や数値解析等を順調に実施しており,本研究で提案している「制振床システム」の実用化という目的に向かって申請時に想定した課題を一つずつ着実に解決できている.このような観点から,現時点までの進捗状況はおおむね順調といえる.その一方で,研究を推進していく中で,新たに以下の2項目の課題が確認された.・積層型粘弾性体に床荷重等の鉛直荷重が作用したときの圧縮特性(静的変形・クリープ変形)を把握し,実施適用時の粘弾性体の縮みを考慮した地震応答の評価方法を構築すること.・鉛直振動時のスラブの振動モードや振動数に及ぼす粘弾性体設置位置の影響を把握すること.「制振床システム」の実用化に際しては,今後,上記の課題を早急に解決する必要がある.27年度が最終年度であるため、記入しない。建築構造・材料「制振床システム」の実用化のために解決すべき課題としては,「11.現在までの到達度」で示した2項目に加えて,当初2015年度での実施を計画していた以下の3点が残されている.・制振床の遮音性の確認・耐火被覆の地震時変形追従性の確認・制振床を適用した鋼構造骨組の解体性の確認残された研究期間は1年であるため,上記の課題をすべてクリアすることは人的・費用的に困難と考えられる.特に,耐火被覆の地震時変形追従性の確認には,実大寸法での実験を行う必要がある.また,制振床の遮音性の確認は,実験手法の構築から新規に開拓していく必要がある.これらを勘案して2015年度には,2014年度までに新たに確認された課題の解決を優先し,制振床の実用化に向けて,一つでも未解決課題の山積を減らすことに尽力しつつ,当初予定した研究課題である骨組の解体性の確認を実施する.■高分子材料の選定・・・当初目標に掲げた「高分子材料に床重量を支持させた場合でも安定した性能を発揮することができる高分子材料」の選定に成功した。■基本的な応答性状の検証・・・振動台実験と数値解析によって当初想定した範囲のパラメータについて,地震応答性状を確認することができた。■応答評価法の構築・・・骨組が弾性を保つ範囲に限定されているが,極めて高い精度で応答を評価できる手法を構築することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。以下の2点が主な理由である.・実験期間を短縮することができ,研究協力者に対する謝金を減額できたこと.・実験のための打合せにメールやスカイプ等を使用し,出張の回数を減らして旅費を減額できたこと.27年度が最終年度であるため、記入しない。■実ディテールを有する鋼構造骨組の地震応答性状の把握・・・実ディテールを有する試験体について,地震応答性状・床スラブの損傷状況・耐火被覆材の変形追従性を確認することを目的として振動台実験を実施する。これまでは1層に限定して検討を進めてきたが,多層骨組の応答や骨組が弾塑性挙動を呈する場合の応答などを評価できる手法の構築をめざす。
Proteomicsによる胆道・膵癌新規抗癌剤耐性因子の解明と臨床応用の可能性

膵癌は予後不良の癌だが近年Gemcitabine(GEM)の有効性が報告されてきたが,どの症例に対し有効か否かは不明である。そこで我々はプロテオミクスの手法を用い膵癌のGEM耐性因子の同定とその臨床的関連を解明し,さらにその分子標的とした治療応用への可能性を追求することを目的とした。【方法、成績】アガロース2次元電気泳動法を用いGEM耐性膵癌細胞株と野生株の間での蛋白発現の差異を同定しAnnexinIIであることを見出した。さらに根治手術施行され術後GEMによる補助化学療法が行われた浸潤性膵管癌切除標本62例の免疫染色を行いAnnexinIIの強発現群は弱発現群に比べ,有意に無再発生存期間が短く多変量解析で強発現群は独立した再発予後因子であった。さらに特異的抗体を用いた検討にてGEM耐性株でGEM投与による殺細胞効果の有意な増強が認められた。SELDI-TOF-MS,ProteinChip Systemを用い,膵癌患者術前術後の血清中蛋白で予後マーカーと成り得る蛋白を同定し,その蛋白の癌細胞での機能解析を行った所,治癒切除された膵癌20例の術前術後血清で術後有意に低下した蛋白を精製同定したApolipoproteinC-1(ApoC-1)。膵癌術前血清中ApoC1の高値群では無再発および生存期間において有意に短く多変量解析でも有意な予後因子であった。また膵癌組織のApoC-1蛋白発現をWesternblot及び免疫染色にて検討,癌部,非癌部のApoC-1mRNA量を定量化PCRで比較すると,癌部で極めて強発現を認めた。さらにsiRNAを用い膵癌細胞株でApoC-1発現を抑制し細胞増殖への影響を検討したところ,有意に増殖能の低下を認め,さらにApoC-1発現を抑制する事で著明なapoptosisを認めた。【結論】Annexin IIが"tailor-madetherapy"として重要な標的分子になる可能性が示され,また膵癌の血清予後マーカーとしてApoC-1を同定,膵癌組織由来の蛋白であることを確認した。細胞増殖および抗アポトーシス効果との密接な関係から,ApoC-1も膵癌の新しい分子標的治療のターゲットとして重要であることが示唆された。本研究の目的は、消化器癌、特にその中でも予後不良である胆道、膵臓腫瘍における化学療法の有効性を高め、外科的切除と併せたより効率的な集学的治療方法を開発することにより、これらの疾患の治療成績を向上させることである。また、本研究では化学療法の効果を左右する腫瘍側因子を発見し、その抗癌剤耐性獲得機構を解明することを目的とする。本研究の発想に至った最大の理由は、現在の治療成績が惨憺たる膵臓、胆道腫瘍の治療成績を何とか向上させたいためである。抗癌剤の効果がないと予見されるような症例にに対しても将来的に化学療法を応用できる可能性がある。以上のような想定の下に本研究を科学研究費の補助のもと進めていきたいと考えている。1、二次元電気泳動法による抗癌剤耐性細胞株と野生株の蛋白質発現比較。膵癌細胞株であMiaPACA-2を使い、Gemcitabine耐性株を作成。2、候補蛋白質の膵臓癌における発現の検討と臨床経過の解析。選択された候補遺伝子の膵癌組織での発現をまず免疫染色法により検討。3、in vitroにおける候補蛋白質による抗癌剤耐性獲得の分子機構の解明。蛋白質が、どのような分子機構を通して抗癌剤耐性機能を発揮しているかを検討。さらにsiRNAを用い膵癌細胞株でApoC-1発現を抑制し細胞増殖への影響を検討したところ,有意に増殖能の低下を認め,さらにApoC-

1発現を抑制する事で著明なapoptosisを認めた。【結論】Annexin IIが"tailor-madetherapy"として重要な標的分子になる可能性が示され,また膵癌の血清予後マーカーとしてApoC-1を同定,膵癌組織由来の蛋白であることを確認した。細胞増殖および抗アポトーシス効果との密接な関係から,ApoC-1も膵癌の新しい分子標的治療のターゲットとして重要であることが示唆された。