hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規浸透圧・メカノセンサー分子の探索と生理機能解明

新規浸透圧・メカノセンサー分子群および下垂体後葉系を含む脳内浸透圧受容機構について遺伝子改変動物を用いて検討した。その結果、c-fos-eGFPトランスジェニックラットを用いて急性浸透圧刺激後の脳内浸透圧感受性部位を可視化することができた。さらに、バゾプレッシン-eGFPトランスジェニックラット、TRPV1ノックアウトマウスおよびTRPV4ノックアウトマウスを用いて新たな浸透圧・メカノセンサー候補を見出した。初年度(平成25年度)は、以下の研究を行った。(1)バゾプレッシン-eGFPトランスジェニックラットを用いて等張性容量減少負荷として、ポリエチレングリコールの腹腔内投与を行った。その後、深麻酔下で灌流固定を行い、後固定後に視床下部視索上核および室傍核のeGFP蛍光を観察した。その結果、視索上核および室傍核大細胞群におけるeGFP蛍光の有意な増加が観察された。興味深いことに、室傍核小細胞群においてもeGFP蛍光の増加が観察された。今後、高張・低張浸透圧負荷における影響と比較したい。(2)c-fos-mRFP1トランスジェニックラットを用いて脱水および再飲水における脳内mRFP1発現の変化について検討した。さらに、c-fos-eGFPトランスジェニックラットを用いて急性浸透圧刺激として高張食塩水の腹腔内投与を行い、前脳および脳幹部におけるeGFP発現について検討した。その結果、脳内浸透圧感受性部位として知られる脳室周囲器官(脳弓下器官、終板器官など)、視索上核、室傍核および脳幹部(最後野、孤束核など)に著明なeGFP発現が観察された。(3)SACs(stretch-activated ion channelsの略)について検討するため、ニューロンに機械的刺激を行う装置をセットアップした。バゾプレッシン-eGFPトランスジェニックラットおよびオキシトシン-mRFP1トランスジェニックラットの視床下部視索上核から細胞を単離し、eGFP蛍光もしくはmRFP1蛍光を指標にして同定したニューロンからパッチクランプ法により電流を記録しながら機械的刺激を行った。その結果、機械的刺激が誘発する内向き電流を再現性よく記録することができた。今後、さらに電気生理学的性質を検討したい。2年目(平成26年度)は、以下の研究を行った。(1)バゾプレッシン-eGFPトランスジェニックラットの視床下部視索上核から大細胞性神経分泌ニューロンを単離し、蛍光顕微鏡下にeGFP蛍光を指標としてバゾプレッシンニューロンを同定した。その後、ホールセルパッチクランプ法を用いて酸に対するバゾプレッシンニューロンの膜電流の変化を検討したところ、酸(pH5.5溶液)によって非常に大きな内向き電流が惹起された。また、この酸誘発性内向き電流はアミロライドの前投与により有意に抑制された。オキシトシンニューロンでは非常に小さな酸誘発性内向き電流を記録できるのみであり、バゾプレッシンニューロンに特異的な電流であると考えられ、この電流を惹起するチャネル分子は、浸透圧とバゾプレッシン分泌に関連する可能性がある。(2)浸透圧・メカノセンサー分子の候補としてTRPV1およびTRPV4が考えられる。そこで、TRPV1ノックアウトマウスおよびTRPV4ノックアウトマウスを用いて高張食塩水腹腔内投与および24時間脱水による浸透圧刺激、ポリエチレングリコール(PEG)皮下投与による容量減少およびアンジオテンシンII(AII)の脳室内投与に対する飲水行動の変化について検討した。その結果、浸透圧刺激による飲水行動には、野生型、TRPV1ノックアウト、TRPV4ノックアウトのすべてのマウスのグループで有意差はなかった。PEG投与では、TRPV4ノックアウトマウスで有意に飲水量が少なかった。AII投与では、TRPV1ノックアウトマウスで惹起される飲水量が有意に少なかった。したがって、TRPV1およびTRPV4は、浸透圧のみならず容量減少やAIIの変化を感知して飲水を引き起こす分子である可能性がある。最終年度(3年目、平成27年度)は、以下の実験を行った。(1)浸透圧・メカノセンサー分子の候補としてTRPV1およびTRPV4に着目し、それぞれのノックアウトマウスでの飲水行動解析を行ったところ、アンジオテンシンII(AII)の脳室内投与後の飲水行動がTRPV1ノックアウトマスでは野生型マウスおよびTRPV4ノックアウトマウスと比較して有意に抑制されていた。TRPV4ノックアウトマウスと野生型マウスでは有意差はなかった。次に、AIIの脳室内投与後の脳内の活性部位を検討するため、免疫組織化学的染色法を用いて脳内でのFosタンパクの発現を検索した。その結果、TRPV1ノックアウトマウスでは、AIIの脳室内投与後のFosタンパクの発現増加がバゾプレッシンニューロンの細胞体が局在する視索上核において有意に抑制されていた。(2)浸透圧・メカノセンサー分子の同定のためにバゾプレッシンニューロンの神経活動を制御する機能分子に着目した。バゾプレッシンニューロンの神経活動を光照射により制御する目的で光興奮性タンパク(チャネルロドプシン2:ChR2)遺伝子の導入・発現を試み、それに成功した。この遺伝子改変ラットでは、バゾプレッシンニューロンの細胞膜にChR2が局在して発現していること、2%食塩水の飲水負荷によりその発現が著明に増加すること、およびパッチクランプ法を用いて青色光照射により脱分極および活動電位が誘発されることを確認した。今後、浸透圧・メカノセンサー分子同定のための強力なツールになることが期待される。

新規浸透圧・メカノセンサー分子群および下垂体後葉系を含む脳内浸透圧受容機構について遺伝子改変動物を用いて検討した。その結果、c-fos-eGFPトランスジェニックラットを用いて急性浸透圧刺激後の脳内浸透圧感受性部位を可視化することができた。さらに、バゾプレッシン-eGFPトランスジェニックラット、TRPV1ノックアウトマウスおよびTRPV4ノックアウトマウスを用いて新たな浸透圧・メカノセンサー候補を見出した。2年目(平成26年度)は、バゾプレッシンニューロンをeGFP緑色蛍光を指標に生細胞のまま同定できるという利点を活かし、バゾプレッシン-eGFPトランスジェニックラットの視床下部視索上核から大細胞性神経分泌ニューロンを単離してホールセルパッチクランプ法を用いてバゾプレッシンニューロンから電気記録を行い、浸透圧感受性分子群の候補を探索した。また、浸透圧・メカノセンサー分子の候補としてTRPV1およびTRPV4に着目し、TRPV1ノックアウトマウスおよびTRPV4ノックアウトマウスを用いて浸透圧感受性について飲水行動を指標に検討した。これらの結果から、浸透圧・メカノセンサーの有力な候補を絞り込むことができた。一方、初年度(平成25年度)に見出したバゾプレッシンニューロンへのSACs(stretch-activated ion channelsの略)の発現と浸透圧感受性分子として生体で機能しているかどうかについては今後の課題となった。27年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学最終年度(平成27年度)は、新規の浸透圧・メカノセンサー分子の探索を継続しながら、これまでの結果を踏まえて候補分子群についての詳細な検討を行う。特に、バゾプレッシンニューロンに発現している浸透圧・メカノセンサー分子として、酸感受性ASICs、TRPV1およびTRPV4に着目し、それらの分子群と神経活動およびバゾプレッシン分泌との相関について検討していく予定である。(1)バゾプレッシン-eGFPトランスジェニックラットを用いて等張性容量減少における視床下部視索上核および室傍核におけるeGFP蛍光の変化を捉えることができた。今後、高張・低張浸透圧負荷における影響とを比較することにより、バゾプレッシンニューロンでの浸透圧・容量変化に特異的な分子を同定したい。(2)c-fos-mRFP1およびc-fos-eGFPトランスジェニックラットを用いて、mRFP1およびeGFP蛍光を指標に脳内の浸透圧感受性部位を同定することができた。今後、それらのニューロンから浸透圧変化に特異的な分子を同定したい。(3)単一細胞に機械的刺激を行うための装置をセットアップした。バゾプレッシン-eGFPおよびオキシトシン-mRFP1トランスジェニックラットの視床下部視索上核から単離したeGFP蛍光およびmRFP1蛍光陽性ニューロンに機械刺激を行い、パッチクランプ法を用いて機械刺激が誘発する内向き電流を記録することができた。その生理学的性質の検討および責任分子についての同定は未だである。
使用済みLEDからのガリウムのワンポット回収

照明用白色LEDにはレアメタルであるガリウムが含まれており,リサイクルが望まれる.LEDのチップ自体は非常に小さく(約0.01g/個),チップのみ回収できれば,小規模のプロセスで十分と予想される.本研究では簡易で小規模なプロセスを念頭に,使用済みLEDからのワンポット容器による高温の乾式回収法の開発を目的とした.ガリウム化合物は約1000°Cの高温環境で,還元雰囲気では気化し酸化雰囲気では析出する.るつぼ内底部にガリウム含有物を設置し,上部に気体をわずかに透過するふたをすれば,ガリウムは気化してふた付近でふたを透過してきた酸素と反応して析出すると考えられる.本年度は,この容器での物質移動の調査,加熱法の検討,LEDの加熱実験を行った.容器の設定:本体に通常のるつぼを用い,ふたにはセラミック板に5ミリ孔を設けこれを石英ガラス繊維製フィルターで覆った物を作製して用いた.電気炉加熱による結果:1150°C以上,酸素分圧を5 kPaとすると約30%の収率を得た.ガリウム化合物の容器外への流出はほとんど認められなかった.マイクロ波加熱による結果:加熱には家庭用電子レンジ(出力700 W)を用い複数回の加熱を繰り返し,計約40分の加熱で約60%の収率を得た.ガリウム化合物の容器外への流出はほとんど認められなかった.発光ダイオードの加熱による変化の調査:通常の照明用および液晶ディスプレイのバックライト用のLEDチップについて,構成および加熱時の変化を観察した.封入樹脂,およびベースとなる樹脂は500°C付近で分解を始めたがLEDの種類によっては樹脂に顔料由来の無機化合物が多く含まれて分解が遅いものも認められた.どのLEDチップも1000°Cまで加熱すればほぼ内部の半導体部が露出することがわかった.容器の妥当性について:電気炉加熱,マイクロ波加熱のどちらでも,ガリウム化合物の外部への流出がほとんど認められなかったので,基本的な構成は問題ないと考えている.実験条件によってはガリウム化合物が金属まで還元される場合があり,その場合容器材料への染み込みが認められた点,ふたとして用いている板が過熱でもろくなる点について昨年度後半より対策を試みて改善が見られている.電気炉加熱による結果:収率が約30%であり,より格段の向上が望まれた.ガリウム化合物は容器外へ流出しなかったので,容器内で反応せずそのまま残っているものと金属まで還元され液化して容器材料に染み込んでいるため回収できなかったと考えられた.現在は還元剤を変更することで,金属まで還元されず,反応をより進行させることを試みている.また,容器の素材も反応しにくいものに変更をして実験を行っている.マイクロ波加熱による結果:加熱には家庭用電子レンジ(出力700 W)を用いた.石英ガラス繊維製フィルター上に酸化ガリウムが析出し,加熱時間計40分程度で約60%の収率となった.るつぼ外への流出はほとんど認められず,未反応の酸化ガリウムはるつぼ内に残っていた.電気炉加熱と比較するとごく短時間で高温に達し,試料(酸化ガリウムと炭素の混合粉末)部分のみ加熱されるので,気化したガリウム化合物は急冷されて析出し系外への流出の少ない手法になっていると考えられた.発光ダイオードの加熱による変化の調査:LCDなどのバックライト用,照明用のLEDチップについて,構成および加熱時の変化を観察した.封入樹脂,およびベースとなる樹脂は500°C付近で分解し始めたがLEDの種類によっては樹脂中に顔料由来の無機化合物が多く含まれるので分解が遅いものも認められた.どのLEDチップも1000°Cまで加熱すればほぼ内部の半導体部が露出することがわかった.電気炉加熱時の問題点と対処:容器の問題点として,底部で還元されすぎてガリウム金属が生じる場合があること,このときのガリウム金属のるつぼ材への染み込みが認められたこと,および加熱によるふたに接着したフィルター部分の脆化である.これらの問題の対策として,金属まで還元させない温和な還元剤の利用,緻密質のアルミナもしくは石英ガラスのるつぼ材への利用に,アルミナ多孔体のフィルター材への利用を検討している(一部は実施中).マイクロ波加熱時の問題点と対処:一定時間後に反応が進行しなくなることが認められた.試料を取り出し混合して再びマイクロ波加熱をすると,反応を再開することを確認した.よって酸化ガリウムと炭素粉末の接触している部分が反応によって気化すると,反応が見かけ上止まると考えられた.今後は定期的に試料の攪拌を行う段階を加えて回収実験を行う.混入が予想される化合物の影響の調査:当初の計画通り,混入が予想される化合物による,ガリウムの回収に及ぼす影響の調査を行う.混入が予想される化合物や元素は,照明器具の構成.LEDチップの構成,実際の家電回収の状況を調べ,候補を絞る.回収が行われる温度での相の調査および実際に現在の回収実験において資料に検討している化合物を混合させ,ガリウム化合物の反応性や,容器との反応,容器外への流出を調べる.照明用白色LEDにはレアメタルであるガリウムが含まれており,リサイクルが望まれる.LEDのチップ自体は非常に小さく(約0.01g/個),チップのみ回収できれば,小規模のプロセスで十分と予想される.本研究では簡易で小規模なプロセスを念頭に,使用済みLEDからのワンポット容器による高温の乾式回収法の開発を目的とした.ガリウム化合物は約1000°Cの高温環境で,還元雰囲気では気化し酸化雰囲気では析出する.るつぼ内

底部にガリウム含有物を設置し,上部に気体をわずかに透過するふたをすれば,ガリウムは気化してふた付近でふたを透過してきた酸素と反応して析出すると考えられる.本年度は,この容器での物質移動の調査,加熱法の検討,LEDの加熱実験を行った.容器の設定:本体に通常のるつぼを用い,ふたにはセラミック板に5ミリ孔を設けこれを石英ガラス繊維製フィルターで覆った物を作製して用いた.電気炉加熱による結果:1150°C以上,酸素分圧を5 kPaとすると約30%の収率を得た.ガリウム化合物の容器外への流出はほとんど認められなかった.マイクロ波加熱による結果:加熱には家庭用電子レンジ(出力700 W)を用い複数回の加熱を繰り返し,計約40分の加熱で約60%の収率を得た.ガリウム化合物の容器外への流出はほとんど認められなかった.発光ダイオードの加熱による変化の調査:通常の照明用および液晶ディスプレイのバックライト用のLEDチップについて,構成および加熱時の変化を観察した.封入樹脂,およびベースとなる樹脂は500°C付近で分解を始めたがLEDの種類によっては樹脂に顔料由来の無機化合物が多く含まれて分解が遅いものも認められた.どのLEDチップも1000°Cまで加熱すればほぼ内部の半導体部が露出することがわかった.容器の妥当性について:電気炉加熱,マイクロ波加熱のどちらでも,ガリウム化合物の外部への流出がほとんど認められなかったので,基本的な構成は問題ないと考えている.実験条件によってはガリウム化合物が金属まで還元される場合があり,その場合容器材料への染み込みが認められた点,ふたとして用いている板が過熱でもろくなる点について昨年度後半より対策を試みて改善が見られている.電気炉加熱による結果:収率が約30%であり,より格段の向上が望まれた.ガリウム化合物は容器外へ流出しなかったので,容器内で反応せずそのまま残っているものと金属まで還元され液化して容器材料に染み込んでいるため回収できなかったと考えられた.現在は還元剤を変更することで,金属まで還元されず,反応をより進行させることを試みている.また,容器の素材も反応しにくいものに変更をして実験を行っている.マイクロ波加熱による結果:加熱には家庭用電子レンジ(出力700 W)を用いた.石英ガラス繊維製フィルター上に酸化ガリウムが析出し,加熱時間計40分程度で約60%の収率となった.るつぼ外への流出はほとんど認められず,未反応の酸化ガリウムはるつぼ内に残っていた.電気炉加熱と比較するとごく短時間で高温に達し,試料(酸化ガリウムと炭素の混合粉末)部分のみ加熱されるので,気化したガリウム化合物は急冷されて析出し系外への流出の少ない手法になっていると考えられた.発光ダイオードの加熱による変化の調査:LCDなどのバックライト用,照明用のLEDチップについて,構成および加熱時の変化を観察した.封入樹脂,およびベースとなる樹脂は500°C付近で分解し始めたがLEDの種類によっては樹脂中に顔料由来の無機化合物が多く含まれるので分解が遅いものも認められた.どのLEDチップも1000°Cまで加熱すればほぼ内部の半導体部が露出することがわかった.
小腸壁における脂質吸収プロセスのモデリング

小腸壁の表面は、多糖類のゲルで覆われた凸凹表面からなっている。われわれは、表面が超凸凹なゲルからなるモデル小腸壁における生体物質の濡れのダイナミクスを解析、栄養吸収過程のモデルを構築する。本研究の成果は、小腸において栄養吸収を促進したり、腸内環境を改善する医薬品の開発につながるであろう。われわれは昨年度、小腸壁における濡れのモデルを構築した。本年度の成果は下記の通り。(1)モデル小腸壁における濡れダイナミクスの解明:アルキルケテンダイマーというワックス表面の階層性凸凹構造を転写することにより調製したモデル小腸壁表面を水が濡れ広がる速度を解析した。その結果、平らな寒天ゲル上では接触角は時間tの-0.27乗に比例して減衰するのに対し、モデル小腸壁上では、-0.29乗に比例して減衰した。このことから、ゲル表面の凸凹によって濡れ速度が劇的に速くなることが明らかになった。(2)凸凹表面における濡れ理論:濡れ現象は表面エネルギーが表面張力という力の次元に読み替えられて議論されてきた。しかし、同現象をより深く理解するためには自由エネルギーの立場から考察することも重要である。本年度は、固体表面に存在する柱状欠陥を液体が濡れ広がるモデルを構築することに成功した。食物中の脂質は、胆汁酸ミセルに取り込まれ、小腸壁表面の細胞膜と融合・吸収される。しかし、脂質を可溶化した胆汁酸ミセル水溶液が小腸壁表面を濡れ広がり、膜融合する過程は、ほとんど明らかにされていない。本研究では、小腸壁で起こる界面現象と脂質吸収プロセスを理解するために、小腸表面の構造を模倣したモデルを構築する。小腸壁には、微絨毛、絨毛、ひだの三つの階層からなる凸凹が存在し、さらにその表面にはムコ多糖類のゲルで覆われている。そこで、フラクタル表面と呼ばれる超凸凹表面を有するゲル材料を調製し、その表面を水が濡れ広がるプロセスのダイナミクスを高速撮影技術を用いて解析した。さらに、小腸壁のような凸凹表面における濡れ現象を説明する理論を構築した。アルキルケテンダイマーというワックスを融液から結晶化させると、大きな凸凹の中に小さな凸凹が存在するフラクタル構造が自発的に生成する。われわれはこの構造を転写した石膏を鋳型として、ゲルを調製した。ゲル凍結乾燥物の電子顕微鏡観察により、大きな凸凹の中にさらに小さな凸凹が存在し、階層性が存在することが確認された。濡れ現象は表面エネルギーが表面張力という力の次元に読み替えられて議論されてきた。我々は濡れ現象を自由エネルギーで記述することを試みた。その結果、熱力学的安定条件としてYoungの式が得られた。さらに、水の接触角は親水的な表面では表面積倍増因子rの増加とともにより大きく、疎水的な表面ではより小さくなることが示された。すなわち、フラクタル寒天ゲルを初めとする凸凹表面では凸凹によって表面の親水・疎水性が強調されることが示された。この自由エネルギーに基づくモデルは小腸表面における界面現象を理解する上でも有用である。
酸性降下物による植物影響評価のための精緻な物質沈着モデルの開発

植物生態系への酸性物質の総合的な負荷量を評価することを目的に、乾性・湿性・霧水沈着を含めた包括的な沈着過程と葉面水の蒸発に伴う濃縮等の物理化学過程をモデル化し、植物への物質沈着量とともに樹冠内部の酸性降下物の濃度および沈着量の鉛直分布を評価できる精緻な地表面モデルを開発した。植物生態系への酸性降下物の総合的な負荷量を評価することを目的に、乾性・湿性・霧水沈着を含めた包括的な沈着過程と葉面水の蒸発に伴う濃縮等の物理化学過程をモデル化し、申請者がこれまで開発を進めてきた地表面モデルに導入し、植物への物質沈着量とともに樹冠内部の酸性降下物の濃度および沈着量の鉛直分布を評価可能な精緻な地表面モデルを開発する。昨年度は、オゾン、硫黄化合物(SO2)、室素化合物(NOx)およびアンモニア(NH3)等のガス状物質やエアロゾル・霧等の粒子状物質の植生への乾性沈着過程と葉面水の蒸発に伴う濃縮等の物理化学過程をモデル化し、地表面モデルに導入した。この地表面モデルを検証するために、欧米の植生地で測定されたガス状・粒子状物質の乾性沈着フラックス、兵庫県六甲山地のスギ林で観測された物質沈着量等のデータを収集し、これらの地域での地表面モデルの試験計算を実施した。その結果、開発した地表面モデル乾性沈着フラックスや霧水沈着に伴う森林への物質沈着量の観測データの時間変化を良好に再現することを確認した。本年度は、昨年度収集した欧米と国内の観測データを用いて、地表面モデルに導入した物理化学過程の検証を進め、酸性降下物の濃度および沈着量の森林内部での鉛直分布を評価できる地表面モデルを完成させる。また、本研究で開発したモデルを用いて得られた研究成果をまとめて、国内・国際学会や論文等で研究発表する。植物生態系への酸性降下物の総合的な負荷量を評価することを目的に、乾性・湿性・霧水沈着を含めた包括的な沈着過程と葉面水の蒸発に伴う濃縮等の物理化学過程をモデル化し、申請者がこれまで開発を進めてきた地表面モデルに導入し、植物への物質沈着量とともに樹冠内部の酸性降下物の濃度および沈着量の鉛直分布を評価可能な精緻な地表面モデルを開発した。オゾン、硫黄化合物(SO2)、窒素化合物(NOx)およびアンモニア(NH3)等のガス状物質やエアロゾル・霧等の粒子状物質の植生への乾性沈着過程と葉面水の蒸発に伴う濃縮等の物理化学過程をモデル化し、地表面モデルに導入した。この地表面モデルを欧米の植生地で測定されたガス状・粒子状物質の乾性沈着フラックス、兵庫県六甲山地のスギ林で観測された物質沈着量等のデータを収集した。これらの地域に開発した地表面モデルを適用し、空気力学的および樹冠水収支法によって得られたガス状および粒子状物質フラックスを良好に再現できることを確かめた。これに加えて、葉面水の濃縮過程と大気中のガス-粒子転換過程を新たにモデル化し、この地表面モデルに導入した。本研究で収集した観測データとの比較に基づいて地表面モデルを検証することによって、酸性降下物の濃度および沈着量の森林内部での鉛直分布を評価できる地表面モデルを完成させた。
「四国八十八ヶ所巡礼の旅」の体育学的研究

1.62年度は,現代における四国偏路の実態を把握することを第1課題とし,1番札所における観察調査といくつかの先行研究の検討から以下の知見を得た.(1)偏路の年齢は5060歳代が全体の2/3を占め,若年層は少い.(2)交通手段としては自家用車利用の偏路が最も多いが,人数としては団体バス利用者が最多である.(3)徒歩巡拝者は全体の5%未満で,全行程徒歩による巡拝者はさらに小少とみられる.(4)日程的には,日帰り偏路が多く,宿泊を伴う場合も,何回かに分けて回る人が多い.(5) 1回きりではなく,何回も回る人が多い(3回以上35%).2.上記の一般的傾向に加えて,特に徒歩巡拝者に焦点をしぼって一歩踏み込んだ調査を行い,以下の知見を得た.(1)調査対象として選んだ徒歩巡拝全国友の会のメンバー61名(平均年齢65.1歳,男子25名,女子36名)は,1番から23番に至る阿波ー国162キロの行程を6泊7日・1日平均10時間歩行のペースで全員完歩した.(2)道中最も苦しかったコースとして11番12番・20番21番の山道をあげた人が67%と多かったが,最も気に入ったコースとして同じ道をあげた人が同じように67%いたことは興味深い.(3)徒歩巡拝者のために旧へんろ道を昔のまま状態で保存して欲しいという要望が強く,道中印象に残ったものとして古い丁石や道標をあげた人が多い(51%).(4)この企画は88ヶ所を4期に分けて全行程徒歩巡拝するものであり,全員が第2期に当る次回も参加予定である.1.62年度は,現代における四国偏路の実態を把握することを第1課題とし,1番札所における観察調査といくつかの先行研究の検討から以下の知見を得た.(1)偏路の年齢は5060歳代が全体の2/3を占め,若年層は少い.(2)交通手段としては自家用車利用の偏路が最も多いが,人数としては団体バス利用者が最多である.(3)徒歩巡拝者は全体の5%未満で,全行程徒歩による巡拝者はさらに小少とみられる.(4)日程的には,日帰り偏路が多く,宿泊を伴う場合も,何回かに分けて回る人が多い.(5) 1回きりではなく,何回も回る人が多い(3回以上35%).2.上記の一般的傾向に加えて,特に徒歩巡拝者に焦点をしぼって一歩踏み込んだ調査を行い,以下の知見を得た.(1)調査対象として選んだ徒歩巡拝全国友の会のメンバー61名(平均年齢65.1歳,男子25名,女子36名)は,1番から23番に至る阿波ー国162キロの行程を6泊7日・1日平均10時間歩行のペースで全員完歩した.(2)道中最も苦しかったコースとして11番12番・20番21番の山道をあげた人が67%と多かったが,最も気に入ったコースとして同じ道をあげた人が同じように67%いたことは興味深い.(3)徒歩巡拝者のために旧へんろ道を昔のまま状態で保存して欲しいという要望が強く,道中印象に残ったものとして古い丁石や道標をあげた人が多い(51%).(4)この企画は88ヶ所を4期に分けて全行程徒歩巡拝するものであり,全員が第2期に当る次回も参加予定である.
明治日本の国家形成過程における条約改正

明治日本の条約改正は、関税自主権の回復や領事裁判の撤廃といった、重要な主権の回復を目指し続けた歴史だと考えられてきた。しかし、この研究計画は、交渉をち密に再現することで、これが条約の運用の部分的改善という、日本の実力に見合った要求から始まったことを明らかにした。これに挫折し、政府が性急に法権回復を実現しようとした時に、そのための代償が国内のナショナリズムの憤激を招いた。今日、我々は様々の重要な条約の下にある。条約を賢明に運用し、改正するための、原点となる歴史的経験を再現した。明治日本の条約改正交渉を、さまざまな行政領域における国家形成と関連付けて解明する。そのために、第一に各行政領域の研究者とともに議論・研究を行う。第二に、国内外の史料館にて資料調査を行う。第一に、研究計画に基づく研究会を立ち上げた。数回開催された研究会においては活発な議論が交わされ、本研究計画の意義を外交史の研究史に則して確認すると共に、個別の行政領域(例えば検疫)における行政活動と外交交渉の関係について議論を蓄積できたと認識している。第二に、研究会のメンバーとともに税関関係の資料の収集・分析に着手した。これにより、税関・港湾行政についての認識が深まった。開港での行政をめぐる条約国人とめ紛争が、地方レベルの外交交渉では十分に解決され得なかったこと、条約改正会議で取り上げるがかえって紛糾の原因となり、条約改正交渉全体の中での位置づけが低くなったこと、が理解できた。以上の成果の一部は、五百旗頭眞編『日米関係史』(有斐閣、2008年)における五百旗頭薫執筆担当部分(第一章2)に反映されている。アメリカは明治の初年から日本が行政規則の制定権を行使することに協力的であり、対日条約改正を先導した存在であったが、このアメリカが具体的にいかなる役割を果たしたかは、Foreign Relations of the United Statesに対日条約改正関係の記事があまり掲載されていないこともあり、十分に理解されては来なかった。この点について、日本の行政権をめぐるアメリカ国務省・駐日公使・領事の利害の異同を意識しながら、一定の展望を描き得たと考えている。東アジアは欧米の進出が最後に行われた地域であり、列強は原則としてこれを植民地化するのではなく、有利な条約を結んで運用した。条約の運用・改正のプロセスが近代東アジア国際政治の中で特に重要な位置を占めており、そのための外交交渉と、日本の開港における国家形成の試みとの有機的な連関を見出そうとする本研究計画の意義を初年度において再確認できた。研究協力者と共に運営する研究会においては、各行政領域の発展史について引き続き知見を蓄積すると共に、これと条約改正史との連関を問う議論が佳境に入った。末尾で述べる分析視覚の進展に大きく貢献した。吉野作造講義録の翻刻・分析作業は順調に進み、第一段の刊行が完結した。講義の変遷は、ヨーロッパ政治史・国際政治史の研究から明治文化研究に代表される日本史研究に軸足を移す経緯と重なりあっており、長い研究史を代表する一人である吉野において、両者の関係がどのように観念されていたかについての知見を深めることができた。研究協力者(稲吉晃)がイギリス、ならびに日本海沿岸に出張し、主に港湾整備をめぐる行政と国際環境の関係を示唆する史料を収集し、以下に述べる分析の素材を提供した。研究計画、ならびに前年度までの研究においては、条約改正交渉における行政権回復要求の盛衰と交渉全体への影響が主たる分析対象として意識されていた。これに対して、本年度の分析上の最大の成果は、条約改正交渉を通じた行政イメージの変遷を、行政の実態と関連付けながら解明した点である。これは、条約改正史における新しい問題地平の発見といえる。行政にあった現場志向(「地方性」)が、文明化の遅速から相対的に自立した尺度として機能することで条約改正要求を活性化させる一方で、交渉の進展と共に後景に退いていくダイナミックな過程として交渉史を展望することができた。以上の成果を元に、条約改正交渉に関する単著『条約改正-法権回復の展望とナショナリズム-』の執筆を本格化することができた。当該年度は、研究計画中の最大の目標であった『条約改正史-法権回復への展望とナショナリズム』の刊行を実現できた。単著ではあるが、これまで研究協力者と共に運営してきた研究会において、様々な行政領域の発展と条約改正交渉、そして両者の相互作用について蓄積した知見が、不可欠の素材となった。これが当該年度最大の成果である。さらに、ここでいう「行政」の内実が、地方ごとの統治の多様性という側面を後景化させ、画一的な文明化への対応という側面を前景化させたために、行政権回復が法権回復に対して有していた独自性を喪失していったことを、上記の跳躍の基礎過程として析出した。

そして、こうした基礎過程を隠蔽しつつ促進した構造的な要因を、いわゆる明治国家が、プレ行政国家を本質としつつ、プチ立法行為(法典よりも小規模で雑多な行政規則を頻繁に制定すること)を中核的機能としていたことに求めた。これらの知見は、研究計画立案当初にはなく、本助成の下での調査と共同研究に負うものである。以上の成果は、近代初発の日本の国家形成の一つの側面を政治外交史の観点から明らかにしたものとして、今後参照されていくものと期待している。さらに当該年度は、上記のような条約改正交渉を念頭に置きつつ、研究代表者と研究協力者による、個別の行政領域に関する論考を集成した論文集の編纂を進めた。その成果の一端を、史学会シンポジウムの場を借りて公表し、討論の中で貴重な助言を得ることができた。平成22年度に拙著(五百旗頭薫『条約改正史:法権回復への展望とナショナリズム』有斐閣、二〇一〇年)を刊行した。平成23年度中には、同書に対する書評やコメントを受け、議論する機会を得た。同書では、日本の条約改正交渉を規定した政策構想として、行政権の回復という概念を提起し、従来注目されてきた法権回復を、行政権回復の展開と挫折によって間接的かつより精緻に説明することを試みた。本研究計画の所産であり、中間的な成果のとりまとめといえる同書を客観的に再評価しえたことは、今後の研究の方向性を考える上で有益であった。特に重要であったのは、研究協力者からのレスポンスであった。平成23年度は研究補助の最終年限であるため、研究協力者に研究成果の提出を要請し、全員の協力を得ることができた。その際、上記の拙著は、議論の出発点となり、批判の対象となった。特に研究会で議論が集中したのは、同書が法権回復の過程を直接に論じないことの功罪であった。その結果、例えば、同書が想定する行政権回復を軸とした時期区分を参照しつつ、それによって法権回復とそれに向けた国内改革のプロセスを再解釈する試みが、提示された。こうした議論は、さらなる共同研究が有益であることを研究代表者と研究協力者に痛感させ、共同論文集の刊行に向けた準備を本格化することができた。研究代表者個人の研究としては、資料館での資料収集と図書収集により、具体的な行政領域における政策展開として税関への研究を深めた。また、日本の行政権回復要求に理解を示した条約国としてドイツに着目し、ドイツの国制と対日政策の関係についての検討に着手した。いずれも、本研究計画の次の展開に誌するテーマであると考えている。
放射線照射で作成した実験的脳障害の核磁気共鳴スペクトロスコピ-による解析

当施設に設置されたスペクトロスコピ-も可能な小型高磁場磁気共鳴(MR)画像装置がまだ技術的に開発段階にある装置であったために,初年度(平成元年度)の計画達成が大幅に遅れ,その計画の多くが今年度に持ち越された.ラットの脳半球のみのスペクトルをとるための表面コイルは現在なお作成中であり,これは2年度に亘る本研究期間を過ぎても継続される.脳がラットより大きいウサギを使用する方法を検討したが,放射線照射,照射後の観察,MR画像作成ともにラットにくらべて困難が多かったため,結局ラットにもどって脳障害モデルの作成を行い,まず画像での検討を行った.最少2匹ずつに10,30,50,100GyのリニアックX線を右脳半球に一回照射,これらのラットのMR画像を作成し,左右脳のT1,T2値を測定した.100Gy照射ラットの照射前,照射後5,10日のデ-タを経時的に解析した結果では有意の左右差はみられなかったが,長期生存の得られた50Gy照射ラットの6か月後のMR画像には明かな左右差がみられた.この予備実験の結果から本実験としてX線照射ラットの長期観察を開始しており,現在作成中の表面コイルを用いて経時的に照射脳のスペクトルをとることになっている.脳腫瘍の放射線治療後におこる脳壊死の病態を、動物モデルを用いて磁気共鳴スペクトロスコピ-により解析することが目的である。高磁場強度(2テスラ)の小型磁気共鳴スペクトロスコピ-装置が設置されたが、期待された性能を発揮させるまでの技術が十分でなかったために、今年度はその大部分を機器の調整に費やすことになった。この装置は磁気共鳴スペクトルを得ようとする部位の画像をとることができるが、ラッテの脳に限局した信号をうるためにまず小型の表面コイルの作製を試みた。しかしこれには高度の技術と経験を必要とし、コイルの作製そのものが独立した研究テ-マとなりうる程のものであり、残念ながら満足な結果は得られていない。したがってこの仕事は次年度に持ち越される。次にスペクトルを得ようとする部位がどれだけ限局させられるかについての検討をおこなった。現在使用可能なコイルを用いた場合、ラッテの脳だけに限局したスペクトルをとることは困難であることが判り、ラッテよりも大きい動物を使うか,またはラッテの脳のみのスペクトルがとれる位の小型表面コイルの作製が必要である。どうしてもこれが不可能の場合には、脳を摘出して測定することもやむをえないことになる。ラッテおよび兎の脳の半分にリニアックエックス線を照射するために、動物用の麻酔器を購入した。現在半分の脳に壊死をおこさせる照射線量を検討中であり、壊死の発生までには約6カ月を要する予定である。ラッテを麻酔し現在使用可能な動物用コイルを用いてラッテの磁気共鳴画像をとることには成功しており画像の分解能もよい。次年度には小型表面コイルを感性させること、および壊死脳のスペクトルを得ることがまず目標となり、ついで壊死脳と正常脳のスペクトルを比較し、壊死脳の特徴を捉えることまでを目標とする。当施設に設置されたスペクトロスコピ-も可能な小型高磁場磁気共鳴(MR)画像装置がまだ技術的に開発段階にある装置であったために,初年度(平成元年度)の計画達成が大幅に遅れ,その計画の多くが今年度に持ち越された.ラットの脳半球のみのスペクトルをとるための表面コイルは現在なお作成中であり,これは2年度に亘る本研究期間を過ぎても継続される.脳がラットより大きいウサギを使用する方法を検討したが,放射線照射,照射後の観察,MR画像作成ともにラットにくらべて困難が多かったため,結局ラットにもどって脳障害モデルの作成を行い,まず画像での検討を行った.最少2匹ずつに10,30,50,100GyのリニアックX線を右脳半球に一回照射,これらのラットのMR画像を作成し,左右脳のT1,T2値を測定した.100Gy照射ラットの照射前,照射後5,10日のデ-タを経時的に解析した結果では有意の左右差はみられなかったが,長期生存の得られた50Gy照射ラットの6か月後のMR画像には明かな左右差がみられた.この予備実験の結果から本実験としてX線照射ラットの長期観察を開始しており,現在作成中の表面コイルを用いて経時的に照射脳のスペクトルをとることになっている.
免疫寛客性誘導を前提とした異時性肝小腸移植の有用性に関する実験的研究

肝臓移植を行うと時間の経過とともに、免疫寛容状態が誘導され、徐々に免疫抑制剤の量を減じ得ることが知られており、症例によっては免疫抑制剤を切ることも可能である。小腸移植はその免疫原性の強さのため拒絶反応が起こりやすく、3年生着率は約40%と低いのが現状である。小腸不全の症例では肝障害を伴うことが多いため、肝+小腸移植の適応となる症例も多く、小腸移植の全症例の55%を占めている。現在これらの肝+小腸移植はすべて脳死からの同時性に移植が行われているが、肝臓には小腸をprotectする効果が期待されているものの実際の臨床での肝+小腸移植の生着率と小腸単独移植の生着率はいずれも3年で40%前後で差がみられないのが現状である。そこでまず肝臓のみ移植し、肝臓が生着し免疫抑制剤が切れる状態になってから同じドナーの小腸を移植するという方法をとれば、ドナー特異的な免疫寛容状態になっているため小腸は生着するはずである。ただしこの術式は脳死からの肝+小腸同時移植ではできないので、生体からの移植が前提となる。初年度はブタを用いた生体小腸移植のモデルを確立し、長期生存が得られるようになった。2年次は白ブタ同士の交換移植、3年次は白ブタと黒ブタでの交換移植を用いた生体小腸移植モデルで、その生着および拒絶反応をリアルタイムに判定する方法としてストレインゲージトランスデューサーを移植小腸の漿膜面に逢着して、移植腸管の運動をモニターした。運動のモニターの波が出ない場合は早期の血管合併症などによるグラフト不全であること。一旦伝播するMMCが出現してそのamplitudeやdurationが減弱する場合は拒絶反応の診断がリアルタイムに予測できることが判明した。特に拒絶反応で死亡する10日前くらいに運動能の低下が起こっていた。ただし断線や感染などが多いため、器具の改良や管理法の改良も必要である。4年次はグラフトの一部をストーマ付きのisolated loopとし、生検を行うことにより、病理組織所見と運動の関係をしらべたところ、moderate以上のrejectionでは明らかに運動パラメーターの異常がみられたが、mild rejectionでもMMCの伝播率が低下することにより早期診断が可能であることが判明された。

そこでまず肝臓のみ移植し、肝臓が生着し免疫抑制剤が切れる状態になってから同じドナーの小腸を移植するという方法をとれば、ドナー特異的な免疫寛容状態になっているため小腸は生着するはずである。ただしこの術式は脳死からの肝+小腸同時移植ではできないので、生体からの移植が前提となる。本研究により、生体肝+小腸異時性移植により小腸移植の生着率が飛躍的に向上する可能性があるか否か明らかにする。今年度は初年度で、ブタを用いた生体小腸移植モデルの術式の工夫と、その生着をリアルタイムで判定する方法としてストレインゲージトランスデューサーを移植小腸の漿膜面に逢着して、移植腸管の運動をモニターした。運動のモニターにより早期の血管合併症などによるグラフト不全の診断や急性拒絶などの診断がリアルタイムにある程度予測できることが判明した。肝臓移植を行うと時間の経過とともに、免疫寛容状態が誘導され、徐々に免疫抑制剤の量を減じ得ることが知られており、症例によっては免疫抑制剤を切ることも可能である。小腸移植はその免疫原性の強さのため拒絶反応が起こりやすく、3年生着率は約40%と低いのが現状である。小腸不全の症例では肝障害を伴うことが多いため、肝+小腸移植の適応となる症例も多く、小腸移植の全症例の55%を占めている。現在これらの肝+小腸移植はすべて脳死からの同時性に移植が行われているが、肝臓には小腸をprotectする効果が期待されているものの実際の臨床での肝+小腸移植の生着率と小腸単独移植の生着率はいずれも3年で40%前後で差がみられないのが現状である。今年度は2年目で、ブタを白ブタと黒ブタでの交換移植用いた生体小腸移植モデルの術式の開発と、その生着および拒絶反応をリアルタイムに判定する方法としてストレインゲージトランスデューサーを移植小腸の漿膜面に逢着して、移植腸管の運動をモニターした。運動のモニターの波が出ない場合は早期の血管合併症などによるグラフト不全であること。一旦MMCが出現してそのamplitudeやdurationが減弱する場合は拒絶反応の診断がリアルタイムに予測できることが判明した。来年度は肝小腸移植モデルを開始する。
更年期女性の健康増進に対するリラクセーション技法の効果に関する研究

本研究の目的は、リラクセーション技法による介入が、更年期の女性に対して更年期症状の緩和と気分の安定をもたらすことを検証することである。対象は、40歳から50歳代の女性のうち更年期症状の程度に関わらず、研究目的に賛同し自らの意志を表明した者とした。本研究のデザインはプレテスト、ポストテスト、コントロールデザインである。昨年度は、対照群29名に対し8週間にわたり更年期症状などの追跡調査を実施した。本年度は実験群36名に対してリラクセーション技法(漸進的筋弛緩法:PMR)による実験的介入を行い、対照群と同様に追跡調査した。評価指標は、簡略更年期指数(SMI)、気分プロフィール(POMS:緊張-不安、抑うつ、怒り、活気、疲労、混乱の6尺度)、身体感覚尺度、血圧、脈拍、日常生活における変化(食欲、便秘の有無など)の質問紙である。データ測定は初回、2週後、4週後、8週後のPMR実施前に行い、POMS、身体感覚尺度、血圧、脈拍は実施後にも測定しリラクセーションの効果を評価した。なお、調査期間中はフォローアップ練習に参加してもらうこと、毎日自宅で1回以上練習することとした。結果は、調査条件を満たさない者を除く22名のデータを集計し、SPSSを用いてt検定により対照群と比較した。有意水準は5%とした。両群間に年齢、および初回のSMIに差はなかった。4回の経日的な変化は、SMIにおいては初回29.7点から8週後26.5点に低下したが差はなかった。POMSにおいては、混乱の項目で差が認められた。実施前後での変化は、POMSにおいては、活気を除く項目で有意に低下した。身体感覚尺度は、実施後に回数を経るほど大きく上昇し、初回以外は差が認められた。脈拍も実施後有意に低下した。以上の結果、SMIの経日的な改善の効果は明らかにされなかった。しかし、PMR実施後はリラックス感が得られ、気分が良くなっており、経日的なリラックス効果も高まる傾向が見られている。さらに事例を増やしPMRの修得期間の目安とされる3ヶ月以上の長期にわたる追跡調査を行い、臨床場面における補助的な療法としての有効性を明らかにしていくことが必要である。対象は、更年期女性の中から、研究目的に賛同し、自ら参加の意志を表明した40歳から50歳代の女性である。半実験的研究デザインとし、対照群と実験群を各30名とした。本年度は、対照群30名に心理・生理的な更年期症状の現れ方について3ヶ月間追跡調査した。用いた主な指標は、SMI(簡略更年期指数)、POMS(Profile of Mood States)などである。結果は、年齢的にみると4554歳に更年期症状が出現している者が多かった。更年期症状の現れ方は個人差があるものの、「疲れやすい」、「肩こり、腰痛、手足の痛みがある」などの症状が多くみられた。POMSでは、「緊張-不安」「活気」の得点が高かった。対象者のうち、7割以上の者がリラクセーション法に関心があると回答した。また、次年度の実験群に対する調査に向けて、リラクセーション技法を指導するためのプロトコールを作成しプレテストを実施した。今後は、実験群30名にリラクセーション技法(漸進的筋弛緩法またはイメージ誘導法)の指導を行う予定である。皮膚電気抵抗(GSR)、身体感覚尺度によりリラックス反応を評価し、かつ、SMI、POMSにより更年期症状の緩和の程度および感情の変化を評価する。なお、リラクセーション技法は、本人の興味と関心により上記の二技法より選択し決定する。

4回の経日的な変化は、SMIにおいては初回29.7点から8週後26.5点に低下したが差はなかった。POMSにおいては、混乱の項目で差が認められた。実施前後での変化は、POMSにおいては、活気を除く項目で有意に低下した。身体感覚尺度は、実施後に回数を経るほど大きく上昇し、初回以外は差が認められた。脈拍も実施後有意に低下した。以上の結果、SMIの経日的な改善の効果は明らかにされなかった。しかし、PMR実施後はリラックス感が得られ、気分が良くなっており、経日的なリラックス効果も高まる傾向が見られている。さらに事例を増やしPMRの修得期間の目安とされる3ヶ月以上の長期にわたる追跡調査を行い、臨床場面における補助的な療法としての有効性を明らかにしていくことが必要である。
皮膚アレルギーの病態をコントロールするスフィンゴ脂質の役割に関する基礎的研究

本研究は、WTマウス・GM3S-KOマウスを用いたコナヒョウダニ由来アレルゲン軟膏塗布に起因するアトピー性皮膚炎発症にスフィンゴ脂質がいかに関与しているかを明らかにするものであり、スフィンゴ脂質欠損動物においては、アトピー性皮膚炎の発症の早期化および欠損することによる増悪することがすでに観察されていることを受け、下記の研究成果が得られた。GM3S-KO骨髄キメラマウスを作製しアレルギーを誘導した結果、肥満細胞の機能にその原因が起因することを明らかにした。さらに肥満細胞の解析においては、KOマウスのそれにおいて機能亢進と刺激による反応性の上昇が観察された。一方、成熟肥満細胞の超微細構造を観察したところ、GM3S-KO肥満細胞では細胞内顆粒の細胞膜への偏在が認められた。これらの結果から、GM3S-KO肥満細胞のアレルギー性皮膚炎における関与が明らかになった。皮膚バリアに関するGM3Sの機能に関して、他の疾患モデルにおいては、脂質成分が皮膚バリア機能に影響を及ぼす結果が得られたが、当該モデルにおいては、それほど顕著な差が観察されなかった。一方、GM3S-KO骨髄細胞における分子シグナル解析では、KOマウスより採取した骨髄細胞から肥満細胞に分化誘導した細胞において、エキソサイトーシスの亢進がされ、さらに、各種免疫系細胞の解析を行った結果、肥満細胞の細胞膜の完全性が低下し、細胞内へのカルシウム流入が増加することを明らかにした。GM3S-KOマウスにおける脂質解析と脂質ミセルによる実験的アレルギー治療に関して、脂質解析は先行実験として終了している。治療に関しては、各種脂質を供給する企業を共同研究者として今後進めていく予定である。スフィンゴ脂質欠損マウス(GM3S-KO)を用い、1骨髄移植後、アレルゲン軟膏を塗布し、発症および組織学・生化学的に解析。2アレルギー誘発後の皮膚透過性と炎症に関わるシグナル解析。3マクロファージ、T/B細胞、肥満細胞を用いたに炎症反応への応答性の解析。4質量分析によるアレルギー関連脂質分子の同定、それら分子を用いた培養細胞およびin vivoにおけるアレルギー抑制効果の検証を行うことが、申請全期間内での計画である。平成29年度は、以下の2つの項目について実施した。1GM3S-KO骨髄キメラマウスにおけるアレルギー反応の解析:WTマウス・GM3S-KOマウスより骨髄細胞を採取し、野生型マウス・GM3S-KOマウスにそれぞれ移植する。その後、コナヒョウダニ由来アレルゲン軟膏を塗布し、骨髄移植後のアレルギー炎症反応の差違を臨床スコアの計測、免疫組織学手法によるヒスタミン細胞、好中球を確認した。生化学的には、スフィンゴ脂質を合成する各種酵素のmRNAの定量的解析および酵素量の解析、血清ヒスタミン、IgE量等を定量し、免疫系細胞に関わるアレルギー反応とGM3の役割を明らかにした。2皮膚バリア機能におけるGM3の機能解析:皮膚線維芽細胞に注目して解析を実施するため初代培養系を樹立した。この皮膚線維芽細胞を用いて、炎症シグナルへの応答性を生化学・分子生物学的手法を用いて解析した。肥満細胞にかんしては、これ放出されるケミカルメディエーターのうち、特にヒスタミンの放出に差異が観察され、スフィンゴ脂質欠損がヒスタミン放出に及ぼすことを明らかにした。平成29年度計画した項目に関しては、概ね順調に結果が得られている。GM3S-KO骨髄細胞における分子シグナル解析これまでの先行研究の結果、GM3S-KOマウスより採取した骨髄細胞から肥満細胞に分化誘導した細胞において、エキソサイトーシスの亢進、それに伴う形態学的な変化が確認されている(未発表)。まず、肥満細胞におけるエキソサイトーシスの亢進が何に起因するものか、そのメカニズムの詳細を明らかにする。次に、マクロファージ、T/B細胞、肥満細胞の炎症反応への応答性を生化学的に解析する。

つまり、マクロファージでは、アラキドン酸代謝物(プロスタグランジン、ロイコトリエン等)や活性酸素(O2、H2O2等)、サイトカイン、ケモカインの産生を、T/B細胞では、主に炎症性サイトカイン(IFN-γ、TNF-α等)を、肥満細胞では、活性酸素、ヒスタミンの産生を確認する。これら分子を解析することで、炎症シグナルとして重要な役割を果たしている分子を見極め、スフィンゴ脂質との関連を明らかにする予定である。GM3S-KOマウスにおける脂質解析と脂質ミセルによる実験的アレルギー治療上記項目で同定された細胞においてWTとGM3S-KOの脂質をLC-MSを用いて解析する。その後、WTとKOにおいて差違のあった脂質分子をミセル化し、最初は初代培養細胞を用いて、その効果を検証する。続いて、GM3S-KOマウスに同様に脂質を処理しアレルゲン塗布後の炎症が抑制されるか検討する予定である。。次年度使用額相当分は、消耗品費として支出する。