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胃癌におけるCRTFのTIMP-1制御因子としての意義

前立腺癌の培養細胞株であるPC-3において同定されたTIMP-1の新しい制御因子であるCRTFが胃癌の特に腹膜播種制御への関与について以下の結果を得た。まず、胃癌培養細胞であるMKN-45をはじめとする消化器癌培養細胞株においてもCRTFを介したTIMP-1産生経路の存在を明らかにした。また、胃癌培養細胞株MKN-45,MKN-28にTIMP-1遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターAdvCMV TIMP-1のin vitro感染実験を行い、TIMP-1の導入効果を明らかにし、MKN45を用いてinvasion assayを施行し、TIMP-1導入による浸潤抑制効果を認め、MKN-45より高頻度腹膜転移培養細胞株(MKN-45P)を樹立し、血清腹水を伴う胃癌腹膜播種モデルを作成した。MKN-45PをTIMP-1Adv感染群、Lac-zAdv感染群、Non-Virus(NV)群に分けヌードマウス腹腔内に投与した。TIMP-1Adv感染群は、Lac-zAdv感染群、NV群に比較し、結節数重量は有意に減少し、血性腹水は認められなかった。MKN-45およびMKN-45Pの培養上清中のIL-1β,IL-6,IL-8,IL-10,HGF, VEGF, TGFβ、MMP-2,MMP-9,TIMP-1の蛋白濃度をELISA法にて測定し、MKN-45PはMKN-45に比べ、IL-6,IL-8,MMP-2,VEGFの分泌が高度であることが判明し、ヒト大網由来の線維芽細胞との混合培養では、MKN-45において線維細胞との接触によるTIMP-1の上昇がMKN-45Pに比べ顕著であった。以上よりTIMP-1遺伝子導入が胃癌腹膜播種を抑制すると考えられ、その転写因子であるCRTFは腹膜播種抑制に関与する可能性が示唆された。胃癌におけるTIMP-1の新しい転写因子であるCRTFの胃癌における意義について検討し、平成12年度においては以下の結果を得た。まず、前立腺癌の培養細胞株であるPC-3において同定されたCRTFが胃癌培養細胞を含めた消化器癌細胞においても認められるかを胃癌培養細胞株:MKN25,MKN45,大腸癌培養細胞株:KM125M,SW620,食道癌培養細胞株:KE3,TE9を用い、細胞より核蛋白を抽出し、^<32>Pでlabelしたoligo(human TIMP-1 enhancer element)と反応させ、Gel shift assay後、autoradiographyにて定量した。培養液,細胞質分画を抽出し、ELISA法にてTIMP-1蛋白を測定した。また、CRTFのligandであるIL-10およびFBS,線維芽細胞コンディションメディウム(CM)添加によるCRTF活性化とTIMP-1産生能の変化および各癌細胞のCMの添加による線維芽細胞のCRTF活性化とTIMP-1産生能の変化も検討した。その結果IL-10刺激によりMKN-45,SW620,KE3にCRTF活性化とTIMP-1蛋白濃度の上昇を認めた。したがって、PC-3以外にもMKN-45をはじめとする消化器癌培養細胞株にもCRTFを介したTIMP-1産生経路の存在が示唆された。

また、CRTF活性化因子としてIL-10以外の線維芽細胞および腫傷細胞の産生する何らかの液性因子の存在が示唆され、癌組織のTIMP-1産生制御に癌細胞と線維芽細胞の相互作用が重要と考えられた。次にTIMP-1遺伝子導入による腹膜播種治療への意義を検討する基礎実験として、まず、胃癌培養細胞株MKN-45,MKN-28にTIMP-1遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターAdv CMV TIMP-1およびLacz遺伝子を組み込んだAdv CMV Laczをin vitro感染実験を行い、100MOIのウイルスで培養液をもちいたELIZA法によりTIMP-1濃度の上昇を認めた。以上よりCRTFによる胃癌に対する遺伝子治療の可能性がうかがわれた。胃癌におけるTIMP-1の新しい転写因子であるCRTFの胃癌における意義について検討し、平成13年度までに以下の結果を得た。まず、平成12年度は、前立腺癌の培養細胞株であるPC-3において同定されたCRTFが胃癌培養細胞であるMKN-45をはじめとする消化器癌培養細胞株においてもCRTFを介したTIMP-1産生経路の存在を明らかにした。また、TIMP-1遺伝子導入による腹膜播種治療への意義を検討する基礎実験として、まず、胃癌培養細胞株MKN-45,MKN-28にTIMP-1遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターAdvCMV TIMP-1およびLacz遺伝子を組み込んだAdvCMV Laczのin vitro感染実験を行い、100MOIのウイルスで培養液をもちいたELIZA法によりTIMP-1濃度の上昇を認め、TIMP-1の導入効果が明らかになった。平成13年度は、MKN45に腸癌培養細胞TIMP-1遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターAdvCMV TIMP-1およびLacz遺伝子を組み込んだAdvCMV Laczのin vitro感染実験を行ったのち、TIMP-I感染群,Lacz感染群,non-virus群に分けinvasion assayを施行し、TIMP-I感染群が有意に他群に比較し浸潤抑制効果が認められた。また、TIMP-1のin vivoにおける腹膜播種抑制効果をみるため、胃癌腹膜播種モデルを作成することとした。まず、胃癌培養細胞株MKN-45をヌードマウス背部皮下に植え込み、その後、ヌードマウス背部皮下に形成された腫瘤より細胞を採取し、他のヌードマウスの腹腔内に注入し、腹腔内に形成された、結節より細胞を採取し、ヌードマウスの腹腔内で継代を行い、現在3代目で血性腹水を伴う腹腔内結節を認めている。さらに、高頻度腹膜転移培養細胞株作成のため引き続き継代を続ける予定である。また、平成14年度は胃癌腹膜播種モデルを用い、in vivoにおけるTIMP-1による腹膜播種抑制効果を検討する。胃癌におけるTIMP-1の新しい転写因子であるCRTFの胃癌における意義について検討し、平成14年度までに以下の結果を得た。また、胃癌培養細胞株MKN-45,MKN-28にTIMP-1遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターAdvCMV TIMP-1のin vitro感染実験を行い、TIMP-1の導入効果を明らかにした。
構造物メインテナンスにおける主観評価の有効利用に関する研究

船体の疲労信頼性は,設計時の配慮とともに使用中の検査保守によって維持されている。しかし現状の検査がどの程度信頼性維持に貢献しているのか,また船体で望まれる信頼度を達成するにはどんな検査間隔と手法で検査すればよいのか,など定量的情報はほとんど把握されていない。そこで本研究ではまず,“ばら積貨物船の疲労損傷と検査"に関するアンケート調査を実施し,解析に必要な部材疲労特性や検査能力の情報を収集した。次に調査結果を用いて,繰り返し検査を考慮した信頼性解析と感度解析を行った。得られた主な結果は次のようである。(1)ばら積貨物船の6つの部位の疲労特性と検査能力を得た。(2)現状の検査を2年間隔と考えると,部位の破壊確率や亀裂長さ分布はアンケートと解析で一致した。(3)使用中検査を全く行わなければ発生した亀裂の約90%が200mmを越えて成長し,約60%が500mmを越えるが,現状の検査によってこれらがそれぞれ約30%および10%に減少している。(4)望ましい目標信頼度は,200mmあるいは500mmを越える亀裂個数をそれぞれ,現状の1/8あるいは1/16に減らすことである。目標値達成には,検査間隔2年をそれぞれ0.5年,1.5年に短くする必要がある。(5)感度解析の結果,信頼度の向上,構造軽量化および検査省略に対する対応策を得た。構造物の腐蝕や磨耗などは検査者の主観によって評価されることが多い。しかし人間の主観は人によって異なるので,主観値と客観値の関係が未知な場合,客観的評価は困難である。そこで本研究は,人間の主観を定量化する手法について基礎研究を行った。本年度は人間の主観的分類情報を,ファジィ帰属度関数を用いて定量化する確率モデルを提案した。まず,三角形の面積認識実験を行って主観値のばらつきが客観値の関数になること,および主観値の平均が客観値に対してずれを生じることを明らかにした。次に,主観的分類境界を導入して人間が主観値を分類表現する過程を考察し,分類特性がファジィ帰属度関数で評価できることを示した。また,数十のファジィデータから帰属度関数を推定する確率モデルを提案した。提案手法の有効性を三角形の面積認識実験で得られたファジィデータに適用して検証するとともに,この確率モデルが従来提案されている三角形や台形など多くの帰属度関数の形状も含むものであることを示した。この帰属度関数はファジィデータから確率的に決定されるので,以降の信頼性解析に通常の客観情報と同様に使用できる。しかし現状の検査がどの程度信頼性維持に貢献しているのか、また船体で望まれる信頼度を達成するにはどんな検査間隔と手法で検査すればよいのか.など定量的情報はほとんど把握されていない。そこで本研究ではまず,"ばら積貨物船の疲労損傷と検査"に関するアンケート調査を実施し,解析に必要な部材疲労特性や検査能力の情報を収集した。次に調査結果を用いて,繰返し検査を考慮した信頼性解析と感度解析を行った。(2)現状の検査を2年間と考えると,部位の破壊確率や亀裂長さ分布はアンケートと解析で一致した。(3)使用中検査を全く行わなければ発生した亀裂の約90%が200mmを越えて成長し,約60%が500mmを越えるが,現状の検査によってこれらがそれぞれ約30%および約10%に減少している。
細胞外シグナル伝達因子としてのlrx遺伝子群の機能解析

研究の背景と目的脊椎動物は、6つのIrx遺伝子(Irx1-Irx6)を持っており、Irx1、Irx2、Irx5が直列に並んでIrxA complexを、Irx3、Irx5、Irx6が同様に直列に並んでIrxB complexを作っている。ハエでも3つのIroquois遺伝子が直列に配列しており、このような構造は進化の過程で保存されてきたと考えられ、脊椎動物では染色体重複によってIrxA、IrxBの2つの複合体ができたことを意味している。我々は、Irx2をモデルに研究を進めてきた。Irx2は、頭側後脳背側に形成されるRhombic Lipに発現する。Rhombic lipは小脳原基となる部分で、後脳と中脳の境界(Isthmus)に発現するFGF8のシグナルを受けて小脳形成を行う。ニワトリを用いた実験では、Irx2とFGF8を共発現させると、中脳からほぼ完全な小脳を誘導する。また、Irx2はFGF8/MAP kinaseによって直接リン酸化され、転写抑制因子から活性化因子に変わることも分かった。本研究では、Irxの詳細な解析、各種シグナルとの機能的関係を探り、複雑な神経系の発生を司るシグナル伝達機構を解明することを目的とする。方法と結果脊椎動物の発生を、遺伝子破壊を容易に行なって解析する目的で、ゼブラフィッシュをモデルとして、morpholino oligoによる遺伝子機能阻害実験系を確立した。また、mRNAのインジェクションによる異所的強制遺伝子発現、組織特異的プロモーターでGFPやGFP融合タンパク質を発現させて行なう細胞移動/細胞系譜解析実験、各種新規タンパク質の細胞内局在観察実験を行なうことが可能となった。多様なGFP遺伝子を用いることで細胞膜や軸索のみをラベルする方法や、Kaede蛋白を発現する細胞集団のごく一部の細胞をラベルして観察することも可能となった。加えて、ゼブラフィッシュを用いたWhole mount in situ hybridisationも行なうことができるシステムを構築し、魚類を用いた基本的な研究を行う基礎が確立できた。Irx2はクロマチンリモデリングとの関連が考えられるため、関連する新規遺伝子を単離し、新しいゼブラフィッシュの系を使って、遺伝子機能破壊実験を行なった。その結果、Irx2が関与するIsthmus、Irx3が関与するZona limitansintrathalamicaの境界構造の乱れが確認できた。また、眼球形成にも異常が見られ、Irx遺伝子群の発現部位に変化認められた。今後、この解析を発展させてゆく。
超音速分子線散乱技術による表面単原子層構造解明に関する研究

平成9年から開始された本研究では、超音速分子線散乱装置を設計・製作し、典型的な絶縁物材料であるLiF単結晶表面からのHe原子線の回折散乱による構造及びフォノン計測に成功した。また、可変エネルギのCH_4分子線を用いたLiF単結晶表面におけるレインボー散乱を含む非弾性散乱過程の解析に成功した。さらに、化学反応の基礎に関する多くの研究成果を報告してきた。特にアルカン分子のメタン及びエタンを対象にして単色度が高くエネルギーを大幅に変えることの出来る超音速分子線散乱技術を用いて上記の各チャンネルを詳細に検討した結果、これらのガス分子がPt(111)単結晶表面でメチル基(あるいはエチルダイン等の中間体)や炭素及び水素に解離する過程のマクロ的な描像を描くことが出来るに至った。また、加速したH_2O分子をpt(111)単結晶表面に照射すると、衝突解離によって得られた高エネルギーの水素原子が表面を再構成して、今までに得られたことがなかった(2x2)構造を作り出すことも明らかになった。本研究の第一歩として、単色性の高い熱エネルギ分子線を用いる超音速分子線散乱設備を製作した。この設備は超音速分子線源室、分子線散乱室、分子線検出室、各室を真空に保つために必要な差動真空排気系、及び分子線信号検出・増幅・解析のためのエレクトロニクス等から成っている。次に、製作した超音速分子線散乱設備の性能を評価するために、分子線としてはHeガスを、固体表面としては構造が良く分かっており、劈開等により洗浄表面を得るのが容易なアルカリハライド等の単結晶を用いて分子線散乱実験を実施した。ヘリウム分子線に関してはエネルギ分散ΔE/E=8%が飛行時間法を用いた測定にて確認され、ヘリウム分子を波動と考えても10Å程度の可干渉距離が有ることが分かった。この干渉性の高い分子線を用いてLiF(100)単結晶表面からの散乱分子線の空間分布を測定したところ[100]及び[110]方向入射に対して結晶の格子間隔を反映した回折散乱が2次のオーダーまで得られた。また、分子線散乱室及び分子線検知器室については極めて良好な超高真空状態が確保されており、今後金属材料表面等の雰囲気ガス汚染に敏感な試料についても充分計測が可能であることが確認された。予算の削減のため低融点金属材料の分子線源の製作は断念したがその他の点に関しては、当初の目的を満足させるに十分な性能を持つと思われる超音速分子線散乱設備の試作に成功した。本研究は大略(1)超音速分子線散乱装置の製作、(2)装置の基本特性の評価、(3)表面単原子層構造の作成、(4)表面物性の評価、から成り立っている。現在(1)及び(2)を完了し(3)に取り組み中である。(1)では約1年間を設計・製作に費やし、当初の設定目標を満足する特性、即ち分子線の強度、エネルギー分散及び空間分解能を得た。(2)において表面構造が良く分かっており、また表面の再構成が行われないアルカリハライド単結晶を用いてヘリウム原子線の回折散乱計測を行い(1)で得た特性を実験的に確認した。また半導体材料や白金単結晶表面に関しても同様な実験を行った。(3)においては、メタン分子に注目しアルカリハライド単結晶表面における運動エネルギーの伝達機構に着目した。メタン分子の衝突解離反応を妨げる表面での非弾性散乱の程度を実験的に検証した。メタン分子の非弾性散乱の程度が同一結晶表面上においても異方性があり、分子線の入射方位に強く依存することを明らかにした。また、メタン分子の運動エネルギーをより大幅に変えるために、分子線源の加熱機構を導入した。これによりメタン分子の運動エネルギーが10meVから1000meVまで可変になった。これによりメタン分子衝突解離による炭素原子の析出課程を研究する目途がついた。(4)に関しては、表面物性として仕事関数と化学反応活性度を対象にしている。仕事関数評価法としてケルビン法と電子線励起による2次電子の立ち上がり特性設計を予定しており既に準備実験を完成した。化学反応活性度に関しては炭素の単原子層上での反応に注目していく予定である。本研究の第一の目的は、超音速分子線技術によって得られる高輝度で単色性の高い熱エネルギ

分子線を用い、その入射エネルギや入射方向を制御することにより通常の熱平衡状態では実現不可能な非熱平衡な構造(超構造)を人為的に固体表面上に創製し、これにより、表面に新物性を発現させることにある。本研究の第二の目的は、この超音速分子線技術を用いることにより、非破壊・無擾乱の計測による超構造の解析や化学活性度等の新物性の評価を行うことである。既にこの目的に適合する分子線散乱装置を製作し、表面構造の無擾乱計測を実施すると共に、化学反応においては無視できない反応種の非弾性散乱に関する貴重なデータを得た。本年度は、当初の計画通りミクロスコピックな表面の構造が化学反応活性度に及ぼす影響を詳細に検討するために高感度検出機構を既に構築した分子線散乱装置に付加した。化学反応における微量な反応生成物の検出にはバックグランドの低い状態を作り、信号のS/Nを向上させる必要がある。また、生成物の分子線エネルギーを高分解能にて計測するためには従来よりも分子線の飛行距離を長くする必要がある。この目的のために、独立排気系を備えた検出室の増設や分子線の後段変調を行った。この後段変調には擬ランダムチョッパー方式を新たに採用し、長い飛行距離に伴う検出感度の低下データ処理技術で補う施策を行った。本年は本研究の最終年度であり、4年間の研究の集大成を行った。即ち、本研究にて構築した超音速分子線散乱装量を用い、通常の熱平衡状態では実現不可能な非熱平衡な構造(超構造)を人為的に固体表面上に創製する研究を行った。メタンやエタンなどのアルカン分子線を白金単結晶表面に照射し、メチル基やエチルダイン基、さらにはグラファイトを形成せしめ、その発現する物性の代表例である仕事関数の計測を行った。また、加速したH_2O分子をPt(111)単結晶表面に照射すると、衝突解離によって得られた高エネルギーの水素原子が表面を再構成して、今までに得られたことがなかった(2x2)構造を作り出すことも明らかになった。本研究により分子線のエネルギーを制御することにより照射分子の衝突解離過程を制御する事が可能であることを明らかにした。
資源の貧困な地域におけるメンタルヘルス支援手法の開発に向けて

本研究は、精神保健医療福祉資源の乏しい地域におけるメンタルヘルスの関連要因を、個人的資源および社会文化的資源の視点から明らかにして、資源の乏しい地域におけるメンタルヘルス支援の開発を検討したものである。メンタルヘルスの関連要因として、身体的健康状態、対処スキル、農業生産性、地域の世代内・世代間交流、共同体の信頼・結束などが示され、メンタルヘルス支援の開発において、コーピングスキルや地域の世代内・世代間交流などを活用・強化する対象者との協働による対話型のアプローチの重要性が示唆された。本研究は、保健医療福祉資源の乏しい農村部に生活する女性たちに焦点を当て、女性たちのメンタルヘルスを、女性に内在する個人的資源および女性を取り巻く社会文化的資源との関連から明らかにして、資源の乏しい地域においても実現可能なメンタルヘルス支援の開発とその方法論を確立することを目指している。平成24年度は、1地域のメンタルヘルスケアニーズのアセスメントツールの検討、2女性に内在する個人的資源および地域に存在する社会文化的資源を生かしたメンタルヘルス支援の検討を目的として、中国内陸部のH市近郊農村部の三村及びインドネシア東部の噴火被災農村の集団移転地三ヶ所において行った。中国農村部の調査では、子どもにまつわるストレス、経済的ストレス、健康面の不調、地域の凝集性などが、メンタルヘルスに影響していた。また、城鎮化/都市化されつつある農村部では、住み慣れた場所や生業の喪失、就労への不安など、都市化によるメンタルヘルスへの影響が認められた。一方、インドネシアの被災農村の集団移転地では、多重喪失による悲嘆や生活困窮、生業の喪失、地域の凝集性などがメンタルヘルスに影響していた。メンタルヘルスケアニーズのアセスメントにおいては、個人・家族ストレス、地域産業の変化、地域の凝集性などを把握する必要が示唆された。メンタルヘルス支援の開発においては、1メンタルヘルスケアニーズのアセスメント(Needs)、2個人資源、社会文化的資源の特定(Asset)、3住民との協働による支援内容・方法の検討(Collaboration)、4支援のプロセスと効果の評価(Evaluation)のステップの必要が示唆された。なお、農村女性のストレス反応は、不眠、意欲低下、抑うつ感などの精神症状としてよりも、身体症状として自覚される傾向があるため、メンタルヘルス指標には身体反応を含んだ尺度を用いる必要が示唆された。本研究は、保健医療福祉資源の乏しい中国農村部に生活する女性たちに焦点を当て、女性たちのメンタルヘルスを、女性に内在する個人的資源および女性を取り巻く社会文化的資源との関連から明らかにして、それらを生かしたメンタルヘルス支援を開発し、メンタルヘルス支援開発の方法論を確立することを目指している。平成23年度の研究目標は、(1)女性の日常の営為の中に潜むライフスキルの視点からメンタルヘルスを検討すること、(2)土着の保健医療資源およびメンタルヘルスに影響する地域の社会文化的要因を特定し、地域のメンタルヘルスケアニーズの簡易アセスメントツールを検討することである。調査フィールドは、メンタルヘルス資源の乏しい中国S省T市農村部から選定した。調査協力が得られた村共同体は3ヶ所(城鎮化/都市化された1ヶ所を含む)である。それぞれの村共同体において、参与観察と聞き取りを併用して、女性と女性を取り巻く人々の日常生活とライフスキルについて調査し、質的に分析した。三村の女性に共通したライフスキルは、家事・農業の采配、女性役割への誇り、自助努力、ユーモアなどであった。城鎮化された村の女性に特徴的なライフスキルは「創造的な時間の活用」であった。これは、城鎮化以前に従事していた農作業がなくなり、時間を持て余しがちになった生活の中から生まれてきたスキルと考えられた。また、村の歴史・地理・経済、村共同体が共有する規則や習慣、伝統、村内に存在するさまざまな共同体の資源(保健医療資源を含む)に関する観察および聞き取りから、メンタルヘルスと関連する社会文化的諸要因を探った。メンタルヘルスの関連要因は、身体的健康問題の有無、労働負荷の程度、経済状況、農業の生産性、家族内サポート、世代内・世代間の交流とサポート、共同体内の信頼・結束などであった。平成23年度の研究目的は、(1)女性のライフスキルの視点からメンタルヘルスを検討すること、(2)土着の保健医療資源およびメンタルヘルスに影響する地域の社会文化的要因を特定し、地域のメンタルヘルスケアニーズの簡易アセスメントツールを開発することである。目的(1)については達成しており、目的(2)についても、土着の保健医療資源およびメンタルヘルスに影響する地域の社会文化的要因の特定の部分は達成している。現在、メンタルヘルスと関連する社会文化的要因を、個人の対処・家族・対人関係・ソーシャルキャピタルの視点から分析を進めており、メンタルヘルス支援の枠組及びメンタルヘルスケアニーズの簡易アセスメントの方法を検討しているところである。本研究は、中国農村部の女性のメンタルヘルスを、女性のライフスキルと女性を取り巻く社会文化的要因との関連から探り、女性のライフスキルと土着の社会文化的資源を生かしたメンタルヘルス支援を開発し、資源の乏しい地域においても実現可能なメンタルヘルス支援の手法について検討することを目指している。

次年度は、(1)メンタルヘルス支援の成否に影響する要因を探り、(2)女性に内在する個人的資源(主にライフスキルに着目)および地域に存在する社会文化的資源(土着のネットワークや保健医療資源など)を生かしたメンタルヘルス支援を開発する。さらに、支援方法の開発の過程の検討を通して、メンタルヘルス支援の開発の方法論(メンタルヘルスケアニーズのアセスメントから支援方法の開発・評価まで)について検討する。次年度に使用する予定のある研究費は、主として分担研究者に配分した研究費であり、これは平成23年度末に行った現地調査の旅費として請求される予定である。次年度は、メンタルヘルス支援の成否要因の調査のため、中国国内で先駆的に女性支援に取り組んでいる農村地域を視察する。また、これまでの研究結果をもとに、女性のライフスキルと土着の資源を生かしたメンタルヘルス支援を開発し、研究参加の同意が得られた対象者に対して、現地研究者の協力のもとに予備調査(介入)を実施し、統計的な解析を行う。加えて、これまでの研究成果を国際集会で発表する。そのため、現地調査のための旅費、研究成果発表のための旅費、データ解析ソフトの購入費用、現地の専門家・研究補助者への謝金、データ処理業務・翻訳業務の一部の外部委託費用、研究協力者への謝礼品を計画している。
高次イメ-ジインタ-フェイスに関する研究

1.<濃淡画像インタ-フェイス>___ー濃淡画像インタ-フェイスを外科手術シミュレ-ションシステムで具体化し、ユ-ザである医師の使用経験に基づくフィ-ドバックを経て改善をはかった。(a)<三面図インタ-フェイス>___ー対象の三方向からのビュ-を1つの画面に同時に表示することによって、3次元情報の把握と3次元オペレ-ションの指示を容易にした。インタ-フェイスは原則として直交3方向とするが、指定によって任意の3方向の選択も可能である。また、1つのビュ-上で操作する事によって全ビュ-に対応する操作が表示される。(b)<定量計測機能>___ー画面上で指定した対象に関する3次元空間の幾何学的な量の計測を可能にした。具体的には2点間の距離、体積、および、物体間の距離であり、それぞれの応用例として、頭部形成外科手術における頭骨の大きさ(直径)と頭蓋内容積、股関節整形手術における大腿骨と股関節の距離マップ、などがある。最後の例は、距離マップを擬似カラ-で表示する事などによって、ユ-ザへの情報伝達を実現している。(c)<はめ込みと干渉チェック>___ー上記の距離マップに基づいて骨の移動に伴う干渉チェックと骨盤ソケット部に大腿骨をはめ込む自動はめ込み機能を実現した。2.<シンボル画像インタ-フェイス>___ーに関しては、図面などにおける構成要素としてのシンボルの自動抽出に対して、関数最適化方式の手順およびニュ-ラルネット、などの自己組織型手法を導入して、フレキシブルなシンボル抽出の方式を開発した。3.<画像と言語の共用>___ーに関しては、地図デ-タベ-スに対する道案内の検索において、道路地図情報を図示するとともに道案内を言葉で表現するシステム、対象図と天気概況文の相互変換、などを題材とする基礎実験を行った。4.<環境情報の獲得>___ーに関しては、動的にこれを行う事を試み、一般のシ-ンにおいて三眼視と移動視を組み合わせて3次元環境を自ら獲得していく一方式を導出した。
カーボンナノファイバーシートを応用した電子デバイスの開発

エレクトロスピニングによって、2次元ネットワーク構造を持つカーボンナノファイバー(CNF)積層シートを作製し、さらに、化学的気相成長法を用いて、カーボンナノチューブの高密度成長によるファイバー表面の機能化を行った。この表面機能化CNFシートはフィールドエミッタ電極として優れた性能を示した。本研究で作製された直径100nmのCNFが積層した柔軟で表面積が大きなシートは、フレキシブル電子デバイスへの応用が期待される。本研究では、熱安定性の良いフェノール樹脂ナノファイバーシートを炭化することによって可撓性のあるカーボンナノファイバーシートを作製し、さらに表面を機能化することによって、電極一体型機能素子としてのデバイス応用を目指した基礎研究を実施する。本年度はファイバーの細径化と表面機能化について検討を行い、ファイバー径、内部構造、シート物性などの制御因子を明らかにした(1)カーボンナノファイバーシートの作製最大で160kVの電圧を印加できるスピニング装置を製作し(既存装置では20kV)、エレクトロスピニング法によるフェノール樹脂ナノファイバーの作製について検討を行った。電場強度と溶液物性の検討によって直径100ナノメートルのカーボンナノファイバーが積層した可撓性に優れたシートの作製に成功した。また、化学的気相成長(CVD)法を用いて作製したカーボンナノファイバーの表面にカーボンナノチューブを成長させることに成功した。さらにカーボンナノチューブを高密度で繊維表面に垂直に成長させることが可能な反応条件を見出した。(2)カーボンナノファイバーシートの評価作製したカーボンナノファイバーについて炭酸ガスの吸脱着試験による比表面積測定と四探針法による電気伝導度測定を行い、カーボンファイバーの直径の減少に伴って、シートの比表面積と電気伝導性が向上することを明らかにした。カーボンファイバーの内部構造についてはラマン分光測定によって評価を行い、ファイバーの結晶性(グラファイト化率)は直径に依存せず一定であることを明らかにした。本研究では、熱安定性の良いフェノール樹脂ナノファイバーシートを炭化することによって可撓性のあるカーボンナノファイバー(CNF)シートを作製し、さらに表面を機能化することによって、電極一体型機能素子としてのデバイス応用を目指した基礎研究を実施する。本年度は、センサ基板への応用を目指したCNFシートの電気伝導性制御とCNFシートを応用したデバイス(フィールドエミッタ)の作製について検討を行った。(1)センサ基板への応用を目指したカーボンナノファイバーシートの電気伝導性制御センサ基板への応用を目指してCNFシートの電気伝導性の制御を試みた。電界紡糸法により作製したフェノール樹脂ナノファイバーシートの炭化処理温度を検討することによって、101.0×10^6Ωの範囲で電気抵抗を制御できることを見出した。CNFシートは比表面積の大きな多孔性薄膜シートであり高感度・高速応答性センサへの応用が期待される。(2)フィールドエミッタデバイスの作製・評価CNF表面に高密度でカーボンナノチューブ(CNT)を成長させたCNFシートを作製し、その電界電子放出特性を評価した。CNFシート上に成長したCNTは優れた電子放出特性を示し、シリコン基板上に成長したCNTと比べて2倍の増幅係数を示すことを明らかにした。また、CNFシートの透過型電子顕微鏡観察からCNFとCNTの界面には欠陥が存在しないことを明らかにした。
非定型歯痛に対する大脳辺縁系の関与の検討

非定型歯痛(atypical odntalgia,AO)のストレス負荷時における交感神経活動の変化を検討した.自律神経の活動評価は心電図のRR間隔変動をフーリエ変換してスペクトル解析することで行った.ストレス負荷がない状況ではAO群とcontrol群の交感神経活動に差はなかった.同様に身体ストレス後の交感神経活動亢進も両群に差はなかった.しかし,AO群では情動ストレスに対してより大きな交感神経活動亢進を認めた.情動ストレス負荷時の前後半を比較した結果,control群では後半で有意に低下したのに対してAO群では低下はなかった.AO群は前頭前野による情動ストレスへの適応機能障害が推察される.情動ストレスに対してMPS群でL/Hのより大きな上昇が認められた.自律神経活動の調節は視床下部室傍核を介して行われるが,視床下部室傍核は大脳辺縁系,前頭前野の上位脳と中脳,橋,延髄孤束核までの延髄の下位脳幹の双方とネットワークを持ち、中枢自律神経線維網を構成する.恒常性維持のために自律神経に伝えられる情報は身体ストレスと情動ストレスでは異なった経路で行われる.身体ストレスは生命危機回避の観点から,迅速な対応が必要となるため,迷走神経を介して孤束核に伝えられた身体情報は,直接視床下部室傍核に到達する.情動ストレスには即時の生命危機はないが,より高度な情報処理が必要なため上位脳を経て,視床下部室傍核に伝えられる.情動ストレスに対する交感神経活動の違いは上位脳での情動ストレス処理がMPS群とcontrol群とでは異なっていたことを示す.情動の中枢は大脳辺縁系にある.MPS群の交感神経活動の亢進に情動ストレスにより刺激される大脳辺縁系の機能変調が考えられる.情動ストレス負荷時の前後半のL/Hを比較した結果,control群では後半で有意に低下したのに対してMPS群では低下は認めなかった.本研究では3種類のストレス価の異なる映像を快,不快,中性の順序で被験者に提示した.被験者はある程度の時間,ストレス画像の提示を経験すれば不快なストレス画像が提示されるタイミングの予測が可能である.通常,生体は情動ストレスによる心身への影響を軽減するために,情動的な防御態勢を作ることができる.その中心的な役割を果たすのが前頭前野である.前頭前野は大脳辺縁系が情動ストレスに対し警戒を発したのを受けて,視覚および体性感覚野における入力を減弱させることで情動ストレスに適応しようとする.MPS群は前頭前野の情動ストレスへの適応機能の低下が推察される.臨床的には慢性口腔顔面痛患者にケタミンを投与した場合に抗うつ効果および鎮痛効果があることが示唆される結果を得た。ケタミンは大脳辺縁系を賦活する作用があり,この作用が鎮痛効果に何らかの影響を与えていると考えられる.またストレスの強度が鎮痛効果に影響を与える可能性がある.また情動ストレスが慢性化した頭頸筋・筋膜痛患者の交感神経活動に与える影響について検討した。情動ストレスによる効果神経活動の亢進により発痛物質が産生され,痛みは交感神経活動を亢進させるとする古典的な痛みの悪循環説を支持する結果となったが,情動ストレスに対する交感神経活動の特徴的変化は大脳辺縁系,前頭前野における,健常成人とは異なった情動ストレス処理過程の存在が示唆された.高次脳のどの部分が機能変調を来しているかを明確にする必要性があり,機能変調が亢進あるいは低下のいずれであるかを明確にする必要があったために,ラットの慢性疼痛モデルを用いてストレス状態を評価し,高次脳におけるc-fos等の発現を調べたが,慢性疼痛モデルのストレス状態の評価が安定しなかった。また,映像を用いた情動ストレス下にfMRIを用いた臨床研究を行う予定であったが,健常ボランティアに対して映像を用いた情動ストレスによる自律神経活動を調べた予備実験では安定した結果が見られなかった.映像ソースについての検討が必要であると思われた。ラットの慢性口腔顔面痛モデルを用いてストレス状態および高次脳のどの部分が機能変調をきたしているか明確にする予定であったが,ストレス状態の評価が安定しなかった。また映像を用いた情動ストレス下にfMRIを用いた臨床研究を行う予定であったが映像ソースの検討が必要な段階であるため,やや遅れていると言える.交感神経活動亢進は身体・情動ストレスで起こる.非定型歯痛(atypical odntalgia,AO)のストレス負荷時の交感神経活動変化を検討した.自律神経活動評価は心電図RR間隔変動をフーリエ変換してスペクトル解析で行った.ストレス負荷がない状況ではAO群とcontrol群の交感神経活動に差はなかった.同様に身体ストレス後の交感神経活動亢進も両群に差はなかった.しかし,情動ストレスに対してはAO群でより大きな交感神経活動亢進を認めた.自律神経活動の調節は視床下部室傍核を介して行われる.視床下部室傍核は大脳辺縁系,前頭前野の上位脳と中脳,橋,延髄孤束核までの延髄の下位脳幹の双方とネットワークを持ち、中枢自律神経線維網を構成する.視床下部室傍核に伝えられる情報は身体ストレスと情動ストレスでは異なった経路をとる.

身体ストレスは生命危機回避のため,迷走神経を介して孤束核に伝えられた身体情報は,直接視床下部室傍核に到達する.情動ストレスには即時の生命危機はないが,より高度な情報処理が上位脳でなされる.情動ストレスは大脳皮質で処理され大脳辺縁系である扁桃体や分界条床核に伝えられ,視床下部室傍核を賦活させる.不安,恐怖などの情動中枢は大脳辺縁系にある.AO群の情動ストレスに対する交感神経活動亢進に大脳辺縁系の機能変調が考えられる.情動ストレス負荷時の前後半を比較した結果,control群では後半で有意に低下したのに対してAO群では低下はなかった.情動ストレスの予測は情動ストレスの認知情報処理過程に影響を与える.生体は情動ストレスによる心身への影響軽減のために,情動的な防御態勢を作る.その中心的な役割を果たすのが前頭前野である.AO群は前頭前野による情動ストレスへの適応機能障害が推察される.非定型歯痛(atypical odntalgia,AO)のストレス負荷時における交感神経活動の変化を検討した.自律神経の活動評価は心電図のRR間隔変動をフーリエ変換してスペクトル解析することで行った.ストレス負荷がない状況ではAO群とcontrol群の交感神経活動に差はなかった.同様に身体ストレス後の交感神経活動亢進も両群に差はなかった.しかし,AO群では情動ストレスに対してより大きな交感神経活動亢進を認めた.情動ストレス負荷時の前後半を比較した結果,control群では後半で有意に低下したのに対してAO群では低下はなかった.AO群は前頭前野による情動ストレスへの適応機能障害が推察される.慢性疼痛の発症機序に大脳辺縁系、前頭前野などの高次脳機能障害が関与することを明らかにする研究である.初年度において情動ストレスに対する交感神経活動変化によって慢性疼痛患者の高次脳機能の変調を予測できた.当初の目的を達していると言える.本研究の最終年を迎え,慢性口腔顔面痛患者における高次脳の機能変調部位を明らかにするために,ラットの慢性口腔顔面痛モデルを用いてストレス状態の評価と高次脳の機能変調をきたしている部分の特定をする必要がある。ストレス状態の評価法について検討を行う.また映像を用いた情動ストレス下にfMRIを用いる臨床研究では映像を用いた情動ストレスを与える予定であるが,映像ソースの検討が必要である.また慢性口腔顔面痛患者に対してケタミンを投与してfMRI撮影を行い,高次脳のどの部位に作用することで鎮痛効果をあらわしているのかを検討する臨床研究を行う.歯科麻酔学本研究の2年目を迎え,高次脳のどの部分が機能変調を来しているかを明確にする必要性がある.また,機能変調が亢進あるいは低下のいずれであるかを明確にする必要もある.そのために,ラットの慢性疼痛モデルを用いてストレス状態を評価し,高次脳におけるc-fos等の発現を調べる予定である.また,映像を用いた情動ストレス下にfMRIを用いた臨床研究を行う予定である。大脳辺縁系を賦活させる薬剤としてケタミンがある.ケタミンはペインクリニックでは鎮痛薬としてよく使用されるが,近年,そのNMDA受容体を介した抗うつ効果も注目されている.
民主政治における非選出部門の役割：韓国憲法裁判所に対する司法制度論的分析

国民が相対多数制で選出した国会で多数決で成立した法律を、国民が選出したわけでもない司法が違憲・無効にするのは、民主主義に背馳するように映るが、韓国の場合、新興民主主義国家の定着に貢献した。憲法裁判所は法律の違憲審査において、時系列比較でも多国間比較でも、司法積極主義に立つが、大統領や国会との関係において独立性が保障されているからである。とはいえ、無条件で違憲にしているのではなく、その時々の統合政府/分割政府、各裁判官の選出主体、法律制定時の賛否状況によって左右されるなど、憲法裁判所(裁判官)も選出部門との戦略的相互作用において合憲/違憲を選択しているのである。本研究の目的は2つある。1つは、韓国の憲法裁判所について、司法制度論の研究成果を活用し、多国間比較と時系列比較の中に位置づけることで、執政・議会間の憲法権限や選挙制度による選好配置によって定まる政策決定過程を解明する上で、非選出部門の役割を看過してきた比較執政制度論を補完することである。もう1つは、憲法裁判所という制度の生成・持続・変化のダイナミズムや、その政治的帰結に注目することで、民主化・改憲時における制度選択や新興民主主義国家の定着において非選出部門が果たしている役割を明らかにすることである。初年度である今年度は、司法制度論や比較執政制度論、さらには制度研究全般の研究成果をレビューし、その知見を整理することで仮説の構築に取り組んだ。従属変数としては、大統領や議会など選出部門からの独立性や選出部門との憲法権限の配分は、多国間比較においても同一国の時系列比較においても差が見られるが、その要因として執政制度の分権性と執政・議会間の党派構成が重要であることを確認した。また、独立変数としては、憲法裁判所が強いほど、法律の意見審査において司法積極主義になることを確認した。成果は次のとおりである。第1に、アジアにおける大統領制の比較研究において韓国事例について担当し、韓国の大統領は憲法権限では強いが政策アジェンダの立法化に失敗してきた理由の一つとして憲法裁判所の存在を指摘し、比較執政制度論が司法制度論によって補完される必要性を示した。第2に、民主主義体制の持続と憲法の関係について、韓国内の時系列比較を行い、多数派と少数派の両者にそれぞれ自制と同意を促す誘引構造を内在化する上で、選出部門同士の関係だけでなく、非選出部門との関係も重要であることを示した。第3に、憲法裁判所が内政だけでなく日韓関係など外交においても拒否点になっていることを示し、現代韓国政治に対する理解の向上に資した。1つは、韓国の憲法裁判所について、司法制度論の研究成果を活用して、多国間比較と時系列比較の中に位置づけることで、執政・議会間の憲法権限や選挙制度による選好配置によって定まる政策決定過程を解明する上で、非選出部門の役割を看過してきた比較執政制度論を補完することである。2年目である今年度は、1年目に引き続いて、司法制度論や比較執政制度論、さらには制度研究全般の研究成果をレビューし、その知見を整理することで、仮説の精緻化に取り組んだ。さらに、独立変数と従属変数のそれぞれについて、データベースの構築に取り組んだ。具体的には、前者は、時期ごとの執政・議会間の党派構成と裁判官一人ひとりの選出方法である。後者は、違憲審査に付された法令に関する憲法裁判所の判断と裁判官一人ひとりの意見である。データベースの構築に努めたが、因果関係の解明には進めていない。第1に、「国際地域学」の教科書を分担執筆し、その中で「韓国の政治と外交」について、執政・議会間の関係だけでなく、それら政治部門と憲法裁判所などの非選出部門の関係について概説した。第2に、広く制度研究の成果を活用し、日韓の政治制度を比較する専門書を編集し、公表した。第3に、韓国政治や日韓関係に関する一般書を公表し、日本における韓国理解にとって躓きの石になっている韓国司法について概説した。本研究は、韓国の憲法裁判所について、司法制度論や比較執政制度論の研究成果を活用し、多国間比較と時系列比較の中に位置づけることで、民主政治における非選出部門の役割を解明することを目的にしている。最終年度である今年度は、これまでの研究実績に基づいて、成果を公表しつつ、体系化や一般社会への還元に向けた取り組みを強化した。第1に、日本比較政治学会や日本政治学会という政治学関連の学会で複数回発表を行うことで、本研究が志向してきた理論と実証のフィードバックやシナジー発揮のあり方を示し、今後の体系化に向けてレレバンシーを担保した。第2に、憲法裁判所は内政だけでなく対日政策など外交においても、ときに拒否点プレーヤーとして機能することで、政策決定過程を左右しているが、竹島領有権紛争と慰安婦問題では帰結が異なることを明らかにした。具体的には、1998年に締結された新日韓漁業協定に関して「独島」(日本名・竹島)に対する主権放棄であるという憲法訴訟が提起されたが、憲法裁判所は2001年3月21日に「合憲」と決定した反面、慰安婦問題においては執政が日韓請求権協定の規定どおり作為していないとして2011年8月30日に「違憲」という判断を下した。

第3に、憲法典だけでなく選挙制度など基幹的政治制度、すなわち「憲法体制」の変化において、憲法典にも憲法裁判所法という法律にも規定されていない「変形決定」という憲法裁判制度が重要な役割を果たしていることを明らかにした。特に、1票の格差是正など選出機関の利害がかかった公職選挙法の違憲審査において、その傾向が顕著である。その結果、「憲法の予定している司法権と立法権との関係」を解明するためには、議会と司法との間の立法ゲームに有権者を組み入れる必要があることが明らかになった。この点については、新たな研究課題として次年度以降に取り組む所存である。国民が相対多数制で選出した国会で多数決で成立した法律を、国民が選出したわけでもない司法が違憲・無効にするのは、民主主義に背馳するように映るが、韓国の場合、新興民主主義国家の定着に貢献した。憲法裁判所は法律の違憲審査において、時系列比較でも多国間比較でも、司法積極主義に立つが、大統領や国会との関係において独立性が保障されているからである。とはいえ、無条件で違憲にしているのではなく、その時々の統合政府/分割政府、各裁判官の選出主体、法律制定時の賛否状況によって左右されるなど、憲法裁判所(裁判官)も選出部門との戦略的相互作用において合憲/違憲を選択しているのである。データベースの構築が未完成のままで終わってしまった。政治学データベースの完成を急ぎ、因果関係の解明を着実に行い、その成果を専門書として公表する。当初の計画どおり、仮説の構築は先行研究をレビューする中で着実に行い、一部、その成果を公表することができた。時期と目的を別にして2回行った海外出張の日程について、校務との関係を考慮して、それぞれ2泊3日、3泊4日と短めに設定したため、海外旅費、とりわけ宿泊費及び日当が当初予定していたよりもかからなかったため。2年目は、1年目に構築した仮説を検証するために、計画どおりデータベースの構築を行うと同時に、理論的なレビューも並行し、常に仮説自体の見直しも行う。完成年度であるため、主として成果報告のための旅費に活用する。
発育期の運動性筋肥大における成長ホルモンの関与

成長ホルモンは全身性の成長促進因子として重要なホルモンであるが、従来の肝臓からのIGF-Iを介した作用に加えて、最近では組織に対する直接作用が明らかになりつつある。骨格筋は成長ホルモンの主要な標的機館での一つであるとされているが、その作用機構については明らかではない。本研究では、骨格筋の肥大と成長ホルモン(GH)の作用との関連を明らかにするために、まず、成長ホルモン受容体遺伝子(GHR-mRNA)発現の発育に伴う変化、およびGH投与時の変化について調べた。RT-PCR(逆転写・合成連鎖反応)法を用いた比較では、ヒラメ筋(遅筋)は各週齢において高い発現を示したが週齢による変化は小さく、またGH投与に対する反応も小さかった。一方、足底筋・長指伸筋(速筋)は3週齢時には低い発現であったが、週齢に伴い発現量は増加する傾向にあり、GH投与においても比較的大きい反応を見せた。しかしながらRT-PCR法ではもとのmRNAを何万倍にも増幅して評価するために定量性に疑問が残る。そこでより定量性の高いRNase-protection-assay(RPA)法による分析を行った。プローブは、ラットの肝臓の、GHR-mRNAとの共通配列を含むGHBP-mRNAをテンプレートとして合成し、[α-32P]CTPを取り込ませ標識した。このプローブを用いたRPAではGHR-mRNAの152bpの断片と同時に、GHBP-mRNAも272bpの断片として検出される。RPA法による10週齢の正常および下垂体摘除ラットに対する50μgのヒトGH投与時の下肢筋のGHR-mRNAおよびGHBP-mRNAの発現はヒラメ筋・足底筋と比較して、長指伸筋が最も高い傾向を示した。GH投与の反応も同様な傾向であった。GHBP-mRNAの変化はほぼGHR-mRNAと並行した変化であった。現在、この傾向の再確認と共に、筋肥大時のGHR-mRNAの変化を調べるための代償性肥大モデルを用いた実験を進行中である。
題画詩が作り出す新たな視覚世界の創造に関する研究

本研究は、「題画詩による新たな視覚世界の創造」を、中国絵画理論の立場から明らかにするものである。そこでは、実作品との関連で題画詩を読解し、それにより作品のより深い理解、さらには題詩者の絵画観の解明をも目指す。即ち、「絵画が表現していないことがらについて、題画詩が何を表現しているのか」を問うこととなるが、その際には、特に「視覚」に注目し、題画詩がどのような新しい「視覚イメージ」を作り出しているのかを明らかにする。それは、中国の絵画と詩の関係についての新たな地平を開くとともに、中国の詩学に対しても新たな視点をもたらすものとなることが期待される。
マイクロプラスチック由来化学物質の核内受容体を介した制御性Ｔ細胞応答への影響

核内受容体Nr4aのレポーター遺伝子アッセイ法を確立する。本法を用いて約300物質のマイクロプラスチック(MPs)由来化学物質におけるNr4aアゴニスト及びインバースアゴニスト活性を調べる。活性を示した物質について、PCを用いたドッキングシミュレーションによりNr4aとの相互作用を確認する。このように見出された化学物質の制御性T細胞(Treg)への影響をマウスを用いたフローサイトメトリー法で調べることで、MPsによるTregを介した炎症性疾患やがん疾患の増悪因子としての潜在性を明らかにする。
携帯電話を用いた視覚障害者支援用ポッドキャスト型RSS配信システムの開発

携帯電話は、障害者にとって潜在的には最も使用してみたいIT機器の一つであるが、使用するには健常者の使用を前提としたユーザ・インタフェース等の問題から操作に大きな困難を伴う機器でもあると言える。本研究では携帯電話とRSSに着目し、このRSSにおけるテキストを自動的に音声化→メールの添付ファイルで登録ユーザに送付→携帯電話で音声試聴というシステムを提案する。これはリアルタイムで様々な情報を音声で提供可能な、いわゆるポッドキャスト型システムとなり、視覚障害者に対しても自動的にニュース等の情報を音声で提供できる可能性を有すと考えられる携帯電話は、障害者にとって潜在的には最も使用してみたいIT機器の一つであるが、使用するには健常者の使用を前提としたユーザ・インタフェース等の問題から操作に大きな困難を伴う機器でもあると言える。これはリアルタイムで様々な情報を音声で提供可能な、いわゆるポッドキャスト型システムとなり、視覚障害者に対しても自動的にニュース等の情報を音声で提供できる可能性を有すと考えられるパーソナルコンピュータ上におけるRSS配信システムの構築本年度は、インターネットを介して視覚障害者に対して情報発信を行うために、以前の準備研究の成果を基礎として、RSS配信システムの基幹となる2つのシステムをパーソナルコンピュータ上に構築した。・携帯電話に対応したWEB-DBシステムここでは、インターネットを介して携帯電話からデータの入出力を行う為のWebサーバ(Apache)、これを利用してサーバに登録されたユーザ情報や配信アドレスを管理するデータベース(MySQL)、その他入力されたデータをもとにWWWページを生成するスクリプト(PHP)を組み合わせた、WEB-DBシステムをパーソナルコンピュータ上に構築することが出来た。このWEB-DBシステムを用いて、実際の現場で試験運用を行った。その成果をまとめたものを「Blogシステムを応用した学校情報提供システムの試作」として、香川大学教育実践総合研究にて発表を行っている。・携帯電話対応音声変換システムここでは、本来は文字情報として提供されているRSSから、これらの文字情報を動的に音声データに変換する音声変換システムを構築する。音声データのフォーマットに関しては、現時点での携帯電話の環境では、統一されたフォーマットが存在していない。そこで本研究では、あらかじめ複数の代表的な音声フォーマットで変換されたデータを用意し、ユーザが自分の機種に対応したフォーマットを選択する事で、この問題の解決を試みたが、実際は動作しない場合もあった。そこでユーザの数が最も多い代表的な携帯電話で再生可能なフォーマットを採用し、そのシステムのテストを行った。その結果は、口頭発表で「障害者のための携帯電話入カインタフェース支援システムの試作」また「携帯電話を用いた視覚障害者支援用ポッドキャスト型RSS配信システムの開発」として発表されている。携帯電話は、障害者にとって潜在的には最も使用してみたいIT機器の一つであるが、使用するには大きな困難を伴う機器でもあると言え、この部分の改良が進めば、極めて有効な情報ツールとなる可能性を有している。そこで、本研究では障害者にとって最も身近で有効なコミュニケーション・ツールとなる可能性を持つ携帯電話のユーザ・インタフェース部分の改良を目的とし、障害を持ったユーザにおいても出来るだけ簡単にこれらの操作が行えるような音声インタフェースの開発を行った。ここでは入力をリアルタイムで制御するシステムをVisual Basicを用いて作成した。最初にプログラムが起動されると、USBインタフェースを初めとするハードウェアの初期化を行い、コンピュータとこれらの接続を行う。その後、前回にこのシステムを利用した時の電話番号とその氏名の復元を自動的に行う。これらが完了すれば、プログラムのユーザ・インタフェース部分に制御が移り、電話番号の表示が開始される。ユーザが発信したい電話番号がスキャンされた時に、マイクから「発信」と発声する事により、USBインタフェースに接続された発信スイッチを押す事と同様の操作が可能になる。それにより電話発信プログラムに制御が移り、電話番号の発信等の操作を行う事が可能になる。本研究で試作したシステムを使用して音声のみで携帯電話の発信が可能な事が確認された。これはキーボードの操作が困難なユーザにおいてユーザ・インタフェース操作性向上の可能性を示すものであ