hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外科的矯正治療後における筋・呼吸機能の変化および適応に関する臨床生理学的研究

(1)顎関節症の発症には様々な因子が関与していることはよく知られている。一方、全身関節の可動性が高い患者では顎関節症の有病率が高いことが報告されている。そこで、顎関節症に性別、年齢、関節可動性のそれぞれの因子が及ぼす影響を検討したところ、年齢あるいは関節可動性が増加するごとに、関節雑音を伴う顎関節症の有症状者の割合が増加することが示唆された。(2)顎変形症患者において術前に顎関節の状態を把握することは重要であることから、これらの患者において顎関節症の統計的観察を行い、一般不正咬合患者と比較した。その結果、性別、年齢に有意差は認められなかったが、姿勢不良、外傷既往が有症状者に有意に多く認められた。各種顎態別に有意差は認められなかった。当該研究課題遂行の端緒として様々な方向からのアプローチを基礎実験として行い後述の知見を得た。A)外科的矯正治療後に生じると想定される気道の狭窄に関連して、舌前突筋であるオトガイ舌筋単一運動単位の機能的意義に関して検索した。その結果、ヒトオトガイ舌筋には呼吸運動と周期を同一にする少なくとも2種類の単一運動単位が存在し、安静呼吸時の発火パタンから吸息相・呼吸相のいずれにも発火する吸息/呼吸ユニットと、吸息相にのみ発火する吸息ユニットに分類された。これらの運動単位は頭位の変化に伴い発火頻度を変調した。すなわち両者ともに頭部の後屈に伴い増加し、前屈に伴い減少した。発射間隔とその標準偏差に関して統計学的に有意差が示されたことからこれら2種類の単一運動単位が機能的に異なることが示唆された。B)外科的矯正治療患者の手術前後における舌・舌骨を含めた上部気道の形態・位置変化に関連して、頭位を一定に規定し呼吸相直後に側面頭部X線規格写真を撮影した。撮影時期は、下顎後退術直前、術後3ヵ月・6ヵ月・1年の時点とした。この解析から舌・舌骨を含めた上気道部の形態には経時的な適応性の変化が生じ、この変化には性差があることが示唆された。C)睡眠呼吸障害の評価に使用する簡易ポリグラフ(マイクロスリ-プ)を改良し、睡眠中の体位、いびき、胸郭運動、鼻口気流、動脈血酸素分圧、脈搏数および任意の2筋の筋活動を同時記録可能にした。この装置を用い顎変形症患者の外科的矯正治療前後の筋・呼吸機能の変化について舌骨上下筋・咬筋筋活動を中心にデータ収集中である。D)Cervical Headgear装着により頭頚部諸筋の筋活動が変化した。さらに、頭部の前屈が生じ、舌・舌骨を含めた上部気道の形態・位置にも変化が生じることが示された。この実験系を外科的矯正治療前後の上部気道の形態・位置変化のシュミレーションへ応用することを検討中である。当該研究課題遂行の端緒として様々な方向からのアプローチを基礎実験として行い以下の知見を得た。A)骨格性下顎前突症患者は外科的矯正治療によって下顎骨を後方移動するがこの際に生じると考えられる上気道の狭窄に拮抗する筋として、舌前突筋であるオトガイ舌筋が挙げられる。ヒトオトガイ舌筋にいかなる単一運動単位が存在するかはこれまで不明であった。我々はこのオトガイ舌筋運動単位のうち呼吸性リズム発射活動を示す運動単位(ユニット)を検索した。その結果、ヒトオトガイ舌筋には少なくとも2種類の呼吸性ユニットが存在し、安静呼吸時の発火パタンから吸息相・呼息相のいずれにも発火する吸息/呼息ユニットと、吸息相にのみ発火する吸息ユニットに分類された。これらのユニットは頭位の変化に伴い発火頻度を変調した。
亜熱帯マメ科植物ギンネム及び周辺生物が持つミモシン代謝酵素遺伝子の起源の研究

ミモシン合成酵素については、ミモシン合成酵素がシステイン合成酵素の数あるアイソザイムのうちの一つであることが知られている、そこで、その知見を利用して、システイン合成酵素群で保存されている共通アミノ酸配列をいくつか選んで、縮重プライマーをデザインし、ギンネムとオジギソウのpoly-A RNAを鋳型としてRT-PCRを行い、できるだけ多くのシステイン合成酵素アイソザイムをクローニングし、それらのフルサイズのものを得たのちに、大腸菌で発現させ、ミモシン合成活性を持つものをその中から探索する方策を取ってきた。その結果、ギンネムより3種、オジギソウより4種のシステイン酵素と思われるDNA断片のクローニングに成功した。そのうちギンネムについてはRACE法によって、それぞれ予想されるアミノ酸残基324および325、推定分子量34.3kDAおよび34.4kDaのタンパク質をコードすると思われるフルサイズのcDNA 2種を得ることができた。それらは、ホモロジーサーチの結果、それぞれSolanum tuberosumの細胞質タイプのものと73%、Nicotiana tabacumの細胞質タイプのものと74%と最も高いホモロジーを示したこと、およびトランジットペプチドを持たなかったことから、細胞質タイプのシステイン合成酵素であると考えられた。そのうち前者についてORF部分を発現ベクターに組み込んで、大腸菌で組み換えタンパク質として発現させたところシステイン合成活性は発現し、システイン合成酵素であることは確認できたが、ミモシン合成酵素活性については有意に検出することはできなかった。そこで、さらに葉緑体タイプのシステイン合成酵素のクローニングなど、さらに探索を行う必要があることが考えられた。システイン合成酵素遺伝子のクローニング自体は、熱帯亜熱帯植物に限ればおそらく初めてのものと思われる。植物のミモシン分解酵素については、ギンネムとオジギソウについて、その組織特異的な発現を子葉、成熟葉、茎、根より調製した全RNAを鋳型としてRT-PCRにより転写産物の増幅を試みた。その結果、ギンネムでは成熟葉で最も高い発現が見られた一方で、オジギソウで最も高い発現が見られた組織は茎であったなど、組織特異性に大きな違いが見られ、種による組織または遺伝子の役割の違いが示唆された。オジギソウのミモシン分解酵素およびそれと共通の祖先を持つと思われるシスタチオニンβリアーゼのcDNAクローニングについては6月の第20回国際生化学・分子生物学会議(京都)において発表を行った。ギンネム土壌に生育するミモシン資化性菌の持つミモシン分解酵素については、Sphingomonas属、及びArthrobacter属のものについてさらに精製を進め、ArthrobacterのものについてN末の一部アミノ酸配列の決定を行った。ギンネムのミモシン分解酵素については、ギンネム葉抽出液より単一精製を達成した。精製酵素は分子量約44kdを示し、V8プロテアーゼ消化産物を電気泳動後に切り出し、アミノ酸配列を決定した所、内部の部分より決定された20残基は既知のアミノ基転移酵素群と有意な相同性を示した。しかし、ミモシン分解酵素の候補として唯一配列が報告されている根粒菌のMidDとはさほど相同性は高くはなく、両者の遺伝子は独立の進化を経てミモシン分解能を獲得したことが推測された。また、酵素学的な性質も、MidD組み換え蛋白と比較した所、KmはMidDの方がギンネムの物より約10倍低い値を示し、またMidDの方が、至適pHではアルカリ性に、最適温度や熱安定性では低温側にシフトしていることなどの違いが見られた。ミモシン合成酵素については、その候補はシステイン合成酵素アイソザイム群に含まれると予想されるが、ギンネム発芽葉より抽出したRNAを鋳型として、システイン合成酵素ファミリー間で保存されている領域をもとにデザインしたプライマーを用いたRT-PCRと3'RACE法により、システイン合成酵素アイソザイム群の遺伝子に由来すると考えられる部分cDNAを3種類単離した。まだフルサイズはないので、組み換えタンパクとして発現させるには至っていないが、この3種のうち最も豊富に単離されたものについて、重金属による発現誘導が起こることが観察された。ギンネム群生土壌に住みミモシン分解能を持つミモシン資化性菌については、単離した2種について、16SリボソームDNAの配列を決定し、blastサーチにかけ系統的解析を行った。その結果、1つはSphingomonas属、もう一方はArthrobacter属に含まれることが明らかになった。ミモシン培地で培養したそれらの菌から抽出した粗酵素液を用いて至適pH、温度、熱安定性について調べた所、ギンネムのものより同じ土壌細菌である根粒菌に由来するMidD組み換えタンパクのものとよく似た性質を示した。ギンネムのミモシン分解酵素(mimosine aminohydrolase, or mimosinase, EC 3.5.1.61)については、昨年度、単一精製後に決定した15残基の部分アミノ酸配列をもとに、縮重プライマーを設計し、ギンネム葉より調製したpolyA-RNAを鋳型にしてRT-PCR、RACE法を行い、ORF全長を含むcDNAを得た。塩基配列の決定を行ったところ、得られたcDNA配列より推測されたギンネムのミモシン分解酵素は、44残基の葉緑体移行シグナルと思われる配列を含む443個のアミノ酸からなり、ホモロジーサーチの結果、シスタチオニンβリアーゼ(CBL)と最も高い相同性を持つものであることが明らかになった。

ORF部分を発現ベクターに組み込み大腸菌で発現させた所、得られたミモシン分解酵素の組み換えタンパク質は、ミモシン分解活性を発現した。しかし、最も相同性の高かったCBLの活性は示さなかった。平行して、さらにCBLと相同性が高く、ギンネムのCBLそのものと考えられる別のcDNAも得られた事から、ギンネムのミモシン分解酵素遺伝子は、過去においてCBL遺伝子から重複して生じた遺伝子より進化したことが推定された。また、現在解析中であるが、ギンネム同様にミモシンを持つ、オジギソウからも、ギンネムのミモシン分解酵素遺伝子との相同性を利用して、ミモシン分解酵素と思われるcDNAとCBLと思われるcDNAが独立に得られている事から、オジギソウとギンネムが分岐する前から、CBLから重複して生じたミモシン分解酵素遺伝子は存在していたことも推定される。ミモシンを分解する土壌細菌であるミモシン資化性菌のミモシン分解酵素については、2種のもの(Sphingomonas属及びArthrobacter属)についても、アミノ酸配列決定を行うための単一精製に成功した。ミモシン合成酵素については、ミモシン合成酵素がシステイン合成酵素の数あるアイソザイムのうちの一つであることが知られている、そこで、その知見を利用して、システイン合成酵素群で保存されている共通アミノ酸配列をいくつか選んで、縮重プライマーをデザインし、ギンネムとオジギソウのpoly-A RNAを鋳型としてRT-PCRを行い、できるだけ多くのシステイン合成酵素アイソザイムをクローニングし、それらのフルサイズのものを得たのちに、大腸菌で発現させ、ミモシン合成活性を持つものをその中から探索する方策を取ってきた。その結果、ギンネムより3種、オジギソウより4種のシステイン酵素と思われるDNA断片のクローニングに成功した。そのうちギンネムについてはRACE法によって、それぞれ予想されるアミノ酸残基324および325、推定分子量34.3kDAおよび34.4kDaのタンパク質をコードすると思われるフルサイズのcDNA 2種を得ることができた。それらは、ホモロジーサーチの結果、それぞれSolanum tuberosumの細胞質タイプのものと73%、Nicotiana tabacumの細胞質タイプのものと74%と最も高いホモロジーを示したこと、およびトランジットペプチドを持たなかったことから、細胞質タイプのシステイン合成酵素であると考えられた。そのうち前者についてORF部分を発現ベクターに組み込んで、大腸菌で組み換えタンパク質として発現させたところシステイン合成活性は発現し、システイン合成酵素であることは確認できたが、ミモシン合成酵素活性については有意に検出することはできなかった。そこで、さらに葉緑体タイプのシステイン合成酵素のクローニングなど、さらに探索を行う必要があることが考えられた。システイン合成酵素遺伝子のクローニング自体は、熱帯亜熱帯植物に限ればおそらく初めてのものと思われる。植物のミモシン分解酵素については、ギンネムとオジギソウについて、その組織特異的な発現を子葉、成熟葉、茎、根より調製した全RNAを鋳型としてRT-PCRにより転写産物の増幅を試みた。
新規な分光計測法による分子複雑系の研究

受け入れ研究室である理研・田原分子分光研究室が開発したマルチプレクスヘテロダイン検出電子和周波発生(HD-ESFG)分光法を用いて研究を行った。このHD-ESFG分光法は、液体界面分子の電子スペクトルをこれまでにない高いS/Nでしかも短時間に測定できる界面選択的非線形分光法で、ヘテロダイン検出によって二次の非線形感受率(χ^<(2))そのものの実部と虚部のスペクトル測定を実現した。このHD-ESFG法は、現時点において、開発者であるわれわれにしか用いることができないきわめて新しい分光計測法である。今年度は、HD-ESFG法を用いてクマリン分子の空気/混合溶媒界面における電子スペクトルを測定した。これまでのわれわれの研究で、空気/水界面では、無極性溶媒中と極性溶媒である水の中のちょうど中間の波長に電子スペクトルのピークが現れることがわかっている。そこで、水と、水と完全に混合するジメチルホルムアミド(DMF)の混合溶媒を用い、混合比を変化させながら、分子が界面で受ける溶媒和エネルギーがどのように変化するかを調べた。予想に反して、DMFの極性は水より小さいにもかかわらず、水にDMFを混合していく初期段階では界面分子が受ける安定化エネルギーは増加することがわかった。これは、空気/水界面では溶質分子のほぼ半分が空気に露出しているのに対し、空気/混合溶媒界面では、水よりは極性が小さいにせよ溶質を安定化できるDMFが溶媒和することで溶質が沈み、空気/水界面より大きい安定化エネルギーを得ることができるためと理解された。この研究を推進しながら同時に、昨年度行った、空気/水界面の溶質分子の電子スペクトル形の定量的解析の結果を論文にまとめ、投稿した。これらの研究は、これまで全く観測することのできなかった界面での基本現象を明らかにしたものであり、世界的レベルできわめて新しい知見を与えるものである。Mondal博士は時間相関単一光子計数法によるピコ秒時間分解蛍光測定やモードロックチタンサファイアオシレーターレーザーを用いた蛍光アップコンバージョン法によるフェムト秒時間分解蛍光測定には豊富な研究経験をもつが、増幅されたフェムト秒光パルスを用いた分光実験を行った経験はない。そこでまず、受け入れ研究室である理研・田原分子分光研究室が開発したマルチプレクスESFG分光法を用いて研究をスタートした。このESFG分光法では、照射光として増幅したフェムト秒チタンサファイアレーザーの出力とそれによって発生させたフェムト秒白色光を用い、また信号光検出にはCCDによるマルチチャンネル検出を用いて、液体界面分子の電子スペクトルをこれまでにない高いS/Nで測定することができる。またこの方法は、現時点において開発者であるわれわれにしか用いることができない。このわれわれ独自のESFG分光では、さらに最近、ヘテロダイン化を行うことによって、二次の非線形感受率の自乗(|X^<(2)>|)ではなく、二次の非線形感受率そのもの(X^<(2)>)りの実部と虚部のスペクトルを測定できるようになっている。一光子非共鳴・二光子電子共鳴の条件で測定した界面分子のX^<(2)>の虚部スペクトルは、直接、溶液中の紫外可視吸収スペクトルと定量的に比較することができる。そこで、空気/水界面のクマリン分子のヘテロダイン検出ESFGスペクトルを高いS/Nで測定し、そのスペクトル形、バンド幅を、溶液中で測定した紫外可視スペクトルのそれと定量的に比較することによって、水/界面で分子が感じている相互作用の広がり(溶媒和エネルギーの分布)に関する知見を得るための研究を開始した。受け入れ研究室である理研・田原分子分光研究室が開発したマルチプレクス電子和周波(ESFG)分光法を用いて研究を行った。このESFG分光法では、照射光として増幅したフェムト秒チタンサファイアレーザーの出力とそれによって発生させたフェムト秒白色光を用い、また信号光検出にはCCDによるマルチチャンネル検出を用いて、液体界面分子の電子スペクトルをこれまでにない高いS/Nでしかも短時間に測定することができる。この方法は、現時点において、開発者であるわれわれにしか用いることができない。このわれわれ独自のESFG分光では、さらに、ヘテロダイン化を行うことによって、二次の非線形感受率の自乗(|x^<(2)>|)ではなく、二次の非線形感受率そのもの(x^<(2)>)の実部と虚部のスペクトルを測定できるようになっている(HD-ESFG法)。HD-ESFG法によって測定できるようになった一光子非共鳴・二光子電子共鳴条件での界面分子のx^<(2)>の虚部スペクトルは、直接、溶液中の紫外可視吸収スペクトルと定量的に比較することができる電子スペクトルである。そこで、空気/水界面のクマリン分子のHD-ESFGスペクトルを高いS/Nで測定し、そのスペクトル形とバンド幅を、溶液中で測定した紫外可視スペクトルのそれと定量的に比較した。分子がそれぞれの環境で感じている相互作用の広がり(溶媒和エネルギーの分布)は、電子スペクトルのバンド幅に反映される。そこで、水溶液から測定された紫外可視吸収スペクトル(x^<(1)>スペクトル)と空気/水界面で測定されたHD-ESFGスペクトル(x^<(2)>スペクトル)のそれぞれに対して、無極性溶媒中の測定から求められたスペクトル関数と、ガウス関数で近似した分布関数のたたみ込みでフィッティングを行い、水中と空気/水界面における溶媒和による相互作用の広がりを求めた。

受け入れ研究室である理研・田原分子分光研究室が開発したマルチプレクスヘテロダイン検出電子和周波発生(HD-ESFG)分光法を用いて研究を行った。このHD-ESFG分光法は、液体界面分子の電子スペクトルをこれまでにない高いS/Nでしかも短時間に測定できる界面選択的非線形分光法で、ヘテロダイン検出によって二次の非線形感受率(χ^<(2))そのものの実部と虚部のスペクトル測定を実現した。このHD-ESFG法は、現時点において、開発者であるわれわれにしか用いることができないきわめて新しい分光計測法である。今年度は、HD-ESFG法を用いてクマリン分子の空気/混合溶媒界面における電子スペクトルを測定した。これまでのわれわれの研究で、空気/水界面では、無極性溶媒中と極性溶媒である水の中のちょうど中間の波長に電子スペクトルのピークが現れることがわかっている。そこで、水と、水と完全に混合するジメチルホルムアミド(DMF)の混合溶媒を用い、混合比を変化させながら、分子が界面で受ける溶媒和エネルギーがどのように変化するかを調べた。予想に反して、DMFの極性は水より小さいにもかかわらず、水にDMFを混合していく初期段階では界面分子が受ける安定化エネルギーは増加することがわかった。これは、空気/水界面では溶質分子のほぼ半分が空気に露出しているのに対し、空気/混合溶媒界面では、水よりは極性が小さいにせよ溶質を安定化できるDMFが溶媒和することで溶質が沈み、空気/水界面より大きい安定化エネルギーを得ることができるためと理解された。この研究を推進しながら同時に、昨年度行った、空気/水界面の溶質分子の電子スペクトル形の定量的解析の結果を論文にまとめ、投稿した。これらの研究は、これまで全く観測することのできなかった界面での基本現象を明らかにしたものであり、世界的レベルできわめて新しい知見を与えるものである。
産学連携の生態系研究 資源動員正当化とダイナミック・ケイパビリティの統合的分析

本研究では、企業がイノベーションを遂行するに当たり、産学連携プロジェクトから如何に資源を動員し、成果に結び付けているのか、そのプロセスを定量的に分析した。対象は、2010年2014年の間に行われた理工系学部と企業との産学連携プロジェクトで、資源動員の正当化論とダイナミック・ケイパビリティを中心に産学連携関連の既存理論より仮説モデルを構築した。主な分析成果は1)プロジェクト推進者のBoundarySpanningリーダーシップはイノベーションの知的・商業的成果に結びつく、2)同リーダーシップは、大学の資源動員を効果的に活用する際にも重要であり、それができた場合に成果に結びつきやすいこと、など。2013年度は同プロジェクト3か年計画の初年度であり、次年度の定量調査のための準備としてパイロット調査を計画した。目的は、分析枠組みとして設定している「資源動員」「ダイナミックケイパビリティ」の実態把握を行い、定量調査のための概念の操作化のための情報整理をすると同時に、枠組みにおける構成概念妥当性、内的妥当性の検討を行うことであった。この目的を達成するため、各研究担当者で文献調査を行う一方で、聞き取り調査を実施した。文献調査においては、資源動員、ダイナミックケイパビリティの主要枠組みとなる研究テーマのほか、人的資源開発、制度起業家、産学連携、オープンイノベーションなどの各分野を取り扱った。聞き取り調査においては、まず、立命館大学の産学連携プロジェクトのうち、2000年以降に実施したもので製品化まで至っているケースのリスト化を行った。そのうち、生命科学、理工、情報理工系のプロジェクトを選定した。それらは、それぞれ、「微生物による土壌改良・活性化」、「快適睡眠支援システム・機能性ソックスの開発」、「人が感じる「空間の明るさ感」を数値化快適環境指標」および「カラーリカバリーシステム/高齢者対応フィッティングルーム照明の開発」である。これらのプロジェクトにおいて、担当教員および参加した企業へのヒアリングを実施した。現在、これらの結果のとりまとめを行っており、今後、概念の操作化を含む調査枠組みを開発を進めていく方針である。3カ年プロジェクトの2年目である2014年度においては、日本での定量調査(アンケート)実施に向けて、2回にわたるIn-Depthな検討ミーティング(8月、10月)の実施を通して検討を行った。まず、前年度の文献調査や定性調査の結果をベースに、フレームワークを念入りに吟味した。概念においては、資源動員やダイナミックケイパビリティのほかにもSocial Capital等も検討した。その結果、アンケート設計についてはおおむね終了した。一方、実施については、検討の結果、段階的な戦略をとることとした。対象規模を縮小し、アンケートを実施、その結果をもって、対象を他へ拡大するというものである。まずは、立命館大学における理工関連の共同研究・受託研究において実施することにし、交渉をした結果、全面的協力が得られた。これにより、3年目の2015年度において、アンケートを前期に実施する予定である。また、韓国における同様の定量調査については、文化的背景から受け入れ大学へのアクセスが困難であることから、日本での結果を国際学会で発表したのちに、展開することにした。一方、定性調査については、8月の検討ミーティングの際に、非常に生産的に産学連携を実施している九州大学にヒアリングを研究チームで実施したほか、日程調整が難しい中で個別に中小企業のヒアリングを実施した。また、ドイツの産学連携調査も実施し、海外の事例を踏まえてフレームワークの一般性・妥当性を吟味した.本研究では、産学連携プロジェクトで創出され、企業に移転された技術が商業化されるまでのイノベーションプロセス全体を、定性・定量両面から分析し、1.必要とされる企業の能力2.企業を中心にした生態系としての産学連携プロジェクトの在り方3.その生態系の活性化・改善のために大学や地方自治体が備えるべき新たな機能、について考察することに目的を置いた。3か年研究計画の最終年度である2015年度は、8月にアンケート調査を実施した。アンケート調査に向けては、前年度より仮説フレームワークおよび質問項目の設定について多くの時間をかけてメンバー間で検討を重ねたほか、パイロット調査を実施し、その妥当性を検討した。また、立命館大学研究部からは質問票の送付先リストを提供していただき、そのリストの精査を行った。アンケート調査の回収は30%程度で、統計処理が可能な範囲であった。その後、2回の合宿を行い、現在も引き続き、アンケート結果を検討している。検討の結果は論文としてまとめているところであり、その後、パブリックに成果を報告していく予定である。2014年度は、定量調査を実施する予定であったが、アンケート設計、アンケートの対象となるプロジェクトの選定、および企業へのアクセスが思うように進まず、実施には至らなかった。しかしながら、上述のように、検討を繰り返し、また、定性調査を追加的に行うことで、フレームワークについてはほぼ完成した。また、同様に段階的に実施するよう方向転換をおこなったことで、最終年度の前期にはアンケートを実施可能な状況になっている。

さらに、適切な能力を持つ研究補助(リサーチアシスタント)がなかなか確保できなかったが、ようやく2015年度には2名のアシスタントを雇用できるようになった。イノベーション・マネジメントリサーチアシスタント雇用と立命館大学リサーチオフィスの協力の下で、アンケートは実施の段階に向かっている。2015年夏には、分析を終え、結果を国際学会で報告する予定である。これを、日本の他大学や韓国での展開の足掛かりとしていく。2013年度の達成度は60%程度である。その理由は、第一に、研究調査が十分にできなかった。具体的には、年5件の研究調査を実施する計画であったが、実際には3件(それぞれ担当教員と企業の計6回)にとどまった。第二に、当初は複数人体制によるヒアリング調査を企画していたが、実施した6回のうち、複数体制で臨んだのは日程調整の不具合と位置関係から4回(教員へのヒアリング3回、および企業へのヒアリング1回)だけであった。第三に、これらの結果として、概念の操作化等枠組み開発への取り組みが遅れた。次年度使用額が生じた理由は大きく2つある。一つ目は、アンケート調査の遅れによるアンケート関連費用が生じなかったこと(支出項目のその他)、二つ目は、研究補助(リサーチアシスタント)雇用が進まず、人件費が使用されなかったことによる。2014年度においては、まず7月をめどに現状把握と課題抽出・対策のためのミーティングを実施し、研究メンバー間で今年度の行動指針を確認・共有する(韓国の研究協力者を召喚)。これと並行して、前半に聞き取り調査を3件5件(計6回10回。移動距離に寄る)、追加実施する計画である。これらの結果を順次前年度の調査結果と統合していき、10月末までにはアンケートを設計する。本プロジェクトにおいては、このアンケート設計、すなわち、定量調査の枠組み開発がもっとも重要であるため、ここにまとまった資源の投下を行わなければならない。そのため、9月には数日にわたる合宿を実施し、遅れを取り戻す計画である。10月以降は、リサーチアシスタントを動員して、定量調査を実施、回収後、分析に取り掛かる。また、後期は予定通り韓国への現地調査を実施する計画である。そのためにも年度初回のミーティングは重要であり、韓国での調査概要も検討する。さらに、その後の日本での調査結果を、韓国調査計画にも反映させていく。最終年度においては、アンケート調査の準備は順調に進んでおり、また、研究補助も確保できているため、計画通りの支出が見込まれる。また、当初企画した韓国での調査を進めるための前準備として、国際学会での報告を企画しているため、旅費の増加が見込まれる。
高等植物における生体防御機構-アポトーシスの実行カスケードの解明

生物は外界からの攻撃から身を守るために,自らの細胞の一部を死滅させることによって自らを防御する機能(=アポトーシス)がプログラムされている。本研究では,植物細胞がモノテルペノイドなどによる化学ストレスを受けた際にアポトーシス様細胞死を発現する機構を解明するために,化学ストレスの認識過程とアポトーシス実行の鍵となる生体反応について調べた。(1)タバコ培養細胞から調製したプロトプラストに標識ゲラニオールを加え,ゲラニオールの細胞内局在性を調べた。その結果,細胞外から加えたモノテルペノイドは細胞内の小器官へはほとんど到達せず,細胞膜上に蓄積されることがわかった。そこで,細胞膜上のモノテルペノイド受容体の存在を明らかにするために,タバコ培養細胞の細胞膜タンパク質を検索し,ゲラニオールと特異的に結合するタンパク質を得た。(2)カミツレ培養細胞にゲラニオールを投与し,投与直後に変化するタンパク質を調べた。小胞体に存在するカルレティキュリンがゲラニオール投与直後に分解することがわかったので,さらに,アポトーシスの際にカルレティキュリンが小胞体からどのように消失していくのかを抗カルレティキュリン抗体を用いて調べた。その結果,カルレティキュリンは通常小胞体に残留しているが,そのHDEL配列が切断されると,核内に移行することがわかった。(3)カミツレ培養細胞を対象にして,遺伝子レベルでゲラニオール応答因子の検索を行った。その結果,培養細胞にストレスを加えると,まず転写因子(McGRF2,McGRF6)が発現し,その後McGRF2によってGSTなどの防御タンパク質が発現し,防御応答の実行過程でMcGRF18が各種タンパク質の分解調節を行うことがわかった。植物は外界からの刺激に対して自らの身を守るために生体防御反応がプログラムされている。その生体防御プログラムの中には自らの細胞の一部を死滅させ,それによって自らを防御する防御機構(=アポトーシス)があることが知られている。本研究では,植物細胞のモノテルペノイドの認識過程とアポトーシス実行の鍵となる生体物質について調べた。1.細胞外から投与されたモノテルペノイドの細胞内局在性を明らかにするために,タバコ培養細胞から調整したプロトプラストに3H-標識ゲラニオールを投与して,ゲラニオールの細胞内局在性を調べた。その結果,細胞の外から加えたモノテルペノイドは細胞内の小器官へはほとんど到達せず,細胞膜上に蓄積されることがわかった。2.細胞膜上のモノテルペノイド受容体の存在を明らかにするために,タバコ培養細胞の細胞膜タンパク質からゲラニオール結合性タンパク質を3H-標識ゲラニオールを用いて検索した。その結果,ゲラニオールと特異的に結合する21kDaのタンパク質が得られた。3.モノテルペノイドが外部から投与されたとき,細胞内でどのような変化が起こるのかをタンパク質レベルで明らかにするために,カミツレ培養細胞にゲラニオールを投与し,投与直後に変化するタンパク質をSDS-PAGEにより分析した。その結果,カルレティキュリンがゲラニオール投与直後に分解することがわかった。4.アポトーシスの際にカルレティキュリンが小胞体からどのように消失していくのかを抗カルレティキュリン抗体を用いて調べた。
尿中Δ^4-3oxo-bile acids分析定量による先天性胆道閉鎖症の研究

新生児から成人までのΔ^4-3-oxo-bile acidsの正常値をあきらかにした。これによると生後速やかに3-oxo一Δ^4-steroid5β一reductaseの活性は高まり、尿中△^4-3-oxo-bile acidsは滅少する(生後1-3ヵ月以内に)ものの、1歳過ぎから再び微量ではあるが尿中に検出される。これは、腸内細菌により産生されたものと考えられた。尿中Δ^4-3-oxo-bile acidsの分析定量による先天性胆道閉鎖症と他の乳児胆汁うっ滞症の鑑別は、総胆汁酸に対するΔ^4-3-oxo-bile acidsの割合で評価すると、明らかに(P<0.05)先天性胆道閉鎖症で高値を示した(vs.乳児胆汁うっ滞症、および正常コントロール)。しかしながら、最も間題となる先天性胆道閉鎖症と新生児肝炎との間では有意差はみられなかった。また、この研究中に本邦初の3-oxo-Δ^4-steroid 5β-reductase欠損症を経験し報告した。現在、本症が1次性か2次性かを明らかにすることが問題となっている。以上より、早期に尿中異常胆汁酸(Δ^4-3-oxo-bile acids)の存在を知ることは予後および治療に重要であると共に、先天性胆汁酸代謝異常症の早期発見にも役立つと考えられた。われわれは、本研究のために以下の研究目的を立てた。すなわち、新生児尿中にΔ^4-3-oxo-bile acidsが存在し、さらに重症肝障害において尿中にΔ^4-3-oxo-bile acidsが多量に検出されることから、1.新生児、乳児期の尿中Δ^4-3-oxo-bile acidsの発達的推移を知り、その各年齢での正常値(Mean±SD)を明かにする、2.各種胆汁うっ滞症(胆道閉鎖症、新生児肝炎、Alagille症候群など)の尿中Δ^4-3-oxo-bile acidsを分析定量し正常値と比較検討する、3.尿中Δ^4-3-oxo-bile acidsの診断的意義を明かにする、である。平成7年度の研究課題は1.であり、その結果は、1.0、3、7生日、1、2、3ヵ月の各々6検体を分析定量し、尿中Δ^4-3-oxo-bile acids濃度は7生日で最高値(22.7±49.2μmol/L)を示した。しかし、他群と有意差は見られなかった。2.尿中Δ^4-3-oxo-bile acidsの総胆汁酸に対する割合は0生日で34.2±16.2%を示し、3、7生日、1、3ヵ月より有意に高値を示した(p<0.05)。また、本研究中に2例のΔ^4-3-oxosteroid 5β-redautase欠損症が疑われる乳児胆汁うっ滞症を経験した。いずれも尿中Δ^4-3-oxo-bile acidsの総胆汁酸に対する割合は80%以上であった。さらに原因不明の乳児胆汁うっ滞症による肝硬変で、病期の進行と共に尿中Δ^4-3-oxo-bile acidsの総胆汁酸に対する割合が増加した症例を経験した。以上より新生児、乳児期の尿中Δ^4-3-oxo-bile acidsの発達的推移を明かにしたことにより、新生児、乳児期の各種胆汁うっ滞症(特に、Δ^4-3-oxosteroid 5β-redautase欠損症)の鑑別、および尿中Δ^4-3-oxo-bile acidsの総胆汁酸に対する割合は重症度の指標になる可能性が示唆された。この1年間に我々は、乳児成人までの尿中胆汁酸分析を行いΔ^4-3-oxo-bile acidsのtotal bile acidsに対する割合(%)を明らかにした。これにより、正常児(者)の尿中Δ^4-3-oxo-bile acids (%)が明らかになった。さらに、乳児期の急性および慢性胆汁鬱滞症、小児慢性肝炎および肝硬変、成人慢性肝炎および肝硬変の尿中Δ^4-3-oxo-bile acids (%)を分析し、正常児(者)のそれと比較した。

以上より、早期に尿中異常胆汁酸(△^4-3-oxo-bile acids)の存在を知ることは予後および延命に重要であると共に、先天性胆汁酸代謝異常症の早期発見にも役立つと考えられた。
人工関節インプラント周囲骨溶解における破骨細胞誘導機構の解明

本研究は、人工関節インプラント周囲の骨溶解メカニズム解明に取り組み、骨溶解防止・治療に役立つマテリアルデザインに応用することを目指す。研究期間内に、異分野融合国際共同研究を実施し、インプラント周囲結合組織における異物反応に関与する細胞と、破骨細胞(骨基質分解)前駆細胞の細胞間コミュニケーションを明らかにする。また、人工関節インプラント周囲硬組織の骨質変化、骨質変化と破骨細胞吸収機能の関連性、インプラントの材料学的変化も明らかにする。平成30年度は、インプラント周囲結合組織の病理組織学的解析を行った。インプラント周囲結合組織の電子顕微鏡解析により、金属磨耗粉のうち100nm以下の微小粒子はルチル型(結晶構造の種類)酸化チタン、500-1000nmサイズの粒子は内部がチタン金属、周辺はアモルファス(非結晶)酸化チタンであることが見出された。病理組織学的解析により、炎症性細胞が集積していることが確認された。金属磨耗粉周囲には、10種類の膜タンパク質染色により特定される炎症系細胞、線維芽細胞が局在することが見出された。また、人工関節周囲の骨溶解機構解明に取り組んだ。その成果として、人工関節周囲の応力遮蔽部位では、炭酸含有アパタイトという骨塩の種類、骨塩中炭酸含有量は変化しないこと、骨量が低下すること、荷重によるピエゾ電気量で示される電気的エネルギー量が変化すること、骨量および電気的エネルギーが低下した部位で骨代謝活性が低下することが見出された。平成30年度は研究計画のとおり進めることができた。また、研究成果について論文投稿、学会発表を行うことができた。次年度も研究計画書に従い、研究を進める予定である。具体的には、平成30年度に引き続き、インプラント周囲結合組織由来の線維芽細胞の破骨細胞分化誘導因子分泌能の検討、インプラント摩耗粉を模倣したバイオマテリアル微粒子添加による破骨細胞前駆細胞の破骨細胞分化効率、吸収機能効率、サイトカイン分泌能について検討を行う。また、インプラント周囲硬組織の骨質変化検討実験をの再現性実験を行う。研究期間内に、インプラント周囲結合組織における異物反応に関与する細胞と、破骨細胞(骨基質分解)前駆細胞の細胞間コミュニケーションを明らかにする。また、周囲硬組織の骨質変化、インプラントの材料学的変化も明らかにする。平成29年度は、(1)インプラント周囲結合組織の病理組織学的解析、(2)インプラント周囲結合組織由来マクロファージ系細胞の破骨細胞分化効率の比較検討(in vitro)、(3)インプラント周囲結合組織由来細胞(マクロファージ・線維芽細胞)のサイトカイン分泌能(in vitro)を行った。(1)インプラント周囲結合組織の電子顕微鏡解析により、インプラント周囲に金属摩耗粉が存在していること、金属摩耗粉はチタンおよび酸化チタンであることが同定された。また、病理組織学的解析により、炎症性細胞が集積していることが確認された。(2)インプラント周囲結合組織より繊維芽細胞を分離し、摩耗粉を模倣したバイオマテリアル微粒子添加培養実験を開始した。また、関節リュウマチまたは変形性関節症患者由来の末梢血・骨髄由来単核球を分離し、分化能を比較検討したところ、由来組織により破骨細胞分化効率が異なることが見出された。(3)関節リュウマチまたは変形性関節症患者由来の末梢血・骨髄由来単核球を分離し、破骨細胞分化過程において分泌するサイトカイン分泌能を比較検討したところ、特定のサイトカインが多く分泌されていることが見出された。平成29年度は研究計画のとおり進めることができた。また、研究成果について論文投稿することができた。平成30年度も研究計画書に従い、研究を進める予定である。

具体的には、平成29年度に引き続き、インプラント周囲結合組織由来の線維芽細胞の破骨細胞分化誘導因子分泌能の検討、インプラント摩耗粉を模倣したバイオマテリアル微粒子添加による破骨細胞前駆細胞の破骨細胞分化効率、吸収機能効率、サイトカイン分泌能について検討を行う。また、インプラント周囲硬組織の骨質変化検討実験を開始する。次年度も研究計画書に従い、研究を進める予定である。具体的には、平成30年度に引き続き、インプラント周囲結合組織由来の線維芽細胞の破骨細胞分化誘導因子分泌能の検討、インプラント摩耗粉を模倣したバイオマテリアル微粒子添加による破骨細胞前駆細胞の破骨細胞分化効率、吸収機能効率、サイトカイン分泌能について検討を行う。また、インプラント周囲硬組織の骨質変化検討実験をの再現性実験を行う。実験補助者の雇用を予定していたが、別経費の雇用による補助者の労働にてまかなわれたため。次年度の細胞実験用試薬の購入を予定している。
分裂酵母染色体複製開始複合体の細胞周期におけるダイナミクス

Origin recognition complex(ORC)は出芽酵母において複製開始点に結合する蛋白質複合体ととして同定された。ORCは各種複製蛋白質が集合して機能する祭のlanding padとして働くものと考えられている。また、いくつかの解析結果は、転写のサイレンシングや、チェックポイント制御、細胞分裂のようなDNA複製以外の過程にも関与する可能性を示唆している。しかし、このような過程にどの程度ORCが関与しているのかは明らかでない。本研究において私は分裂酵母のORCの5番目のサブユニットOrp5(Orc related protein 5)の解析を中心におこなった。orp5遺伝子は細胞の生育に必須であり、orp5蛋白質の枯渇は不完全なS期を引き起こし、その結果細胞はM期にはいれない。Orp5遺伝子の3種類の高温致死正変異を単離し解析をおこなった結果、Orp5が複数の分離可能な機能(複製開始、S期の進行、S/Mチェックポイント制御、細胞分裂)を持つことが明らかとなった。Orp5-H19変異株は非許容温度で複製開始ができずS期が完了するまでM期に進入しないというチェックポイント制御が異常になる。Orp5-K37変異株はG1期をでるが、その後S期の途中で停止する。Orp5-H37変異株ではDNA複製は正常に完了するがその後M期に入れない。さらにOrp5-H37変異株はrad3-cds1に依存するDNA損傷チェックポイント制御が働かなくなっている。以上の結果から、ORCはこれら諸過程のための重要なクロマチン構成因子であり、細胞周期の正常な進行をつかさどっているものと考えている。本年度は出芽酵母複製開始点結合複合体ORCのサブユニットの一つORC5の分裂酵母のホモログorp5についての詳細な解析を進めた。すでに遺伝子破壊株の解析からorp5が分裂酵母においても複製開始に関与することを示す結果を得ていた。出芽酵母ではORCが複製開始のみならず遺伝子発現のサイレンシングなとの他の過程にも関与することが示唆されている。そこで本年度はorp5の高温感受性株を多数分離しその表現型の解析、さらに遺伝的相互作用する因子の解析により、orp5の複製開始点での役割、また複製開始以外の機能についてより詳細に検討を試みた。またorp5と相互作用する因子を同定するためにyeast two-hybrid assayによるスクリーニングを行った。1)0rP5高温感受性変株の解析。mutagenic PCRを用いることでorp5の高温感受性変異株を10株以上単離した。そのうちの一部は予想通りDNA開始に異常を示した。しかし、他のものにはDNA合成には顕著な異常は見られず、いわゆるs期チェックポイントコントロールの異常を示すものがあった。さらに、これらの株ではチェツクポイントコントロールに直接関与する遺伝子と遺伝的相互作用を示すものが存在した。これらの結果はorp5が複製開始のみならずs期チェックポイントコントロールに関与することを示している。2)orp5をbaitととするtwo-hybridscreeningにより、複製にカップルしたクロマチン形成因子CAF1のlarge subunitの分裂酵母ホモログを単離した。さらに、この相互作用は細胞内でも確認できた。このことはorp複合体が複製にともなうクロマチン構造の維持に関与することを示唆している。しかし、CAF1ホモログの遺伝子破壊株は顕著な表現型を示さずredundantな機能を持つ因子の存在が予想される。以上の解析の結果から、orp(ORC)複合体は染色体の構成成分としてクロマチン構造の維持に働いていて、複製開始への関与はその機能の一部ではないかと考えている。真核細胞、原核細胞を問わず、染色体複製開始に先立ちは複製起点上に多くの蛋白質からなる複製開始複合体が形成される。出芽酵母でこの複合体形成の中心になるDNA結合蛋白質としてORC(orgin recognition complex)が同定され、この複合体は高等真核細胞でもよく保存されている。

分裂酵母で我々はORCのサブユニットの一つORC5のホモログを同定し解析をおこなった結果以下の結果を得た。1.Orp5をdepleteすると不完全な染色体複製が起こる。3.Two-Hybrid法によるスクリーニングの結果、複製にともなうクロマチン構造の形成を行うchromatin assembly factor1(CAF1)の分裂酵母ホモログのサブユニット(Fip1と命名)がOrp5と相互作用することを発見し、さらにOrp5、Caf1が協同してmating locusのsilencingに関与していることを明らかにした。以上の結果からORCは染色体開始のみならず正常な細胞周期の進行に必要なクロマチン構造の形成、維持に深くかかわると考えている。現在この仮説を確かめるべく、遺伝学的、生化学的解析を進めている。
柔軟宇宙構造物の形状および振動のアクティブ制御

太陽幅射圧などの外乱によって変形・振動する柔軟宇宙構造物を,構造上に配置したセンサーおよびアクチュエータを用いて,所定の形状に復元し,振動を抑制する制御系についての研究を行った.1.柔軟宇宙構造物のロバスト制御系の設計法の研究柔軟構造物の形状と振動を制御するための制御法に関する研究を行った.(1)剰余モードによる制御系のスピルオーバ不安定化を防止するロバストな制御系設計法について研究した.制御モードの閉ループ極を指定領域に配置し,主要な剰余モードの極の安定性を保証するコントローラの数値的設計法について研究し,シミュレーションを行った.(2)パラメータの変動を伴う柔軟構造物のロバストな制御系設計法として,閉ループ系の条件数を小さくするロバスト極配置法について研究した.ロバスト極配置に有効なアクチュエータ配置を効率的に選択する方法,構造と制御系の統合設計法について研究した.ロバスト性の評価指標として,条件数の代わりに新たな指標を統合設計の評価関数として用いることにより,勾配の解析計算が可能となり,計算効率と可解性を大幅に改善された.2.柔軟構造物の形状制御法の研究未知外乱が作用するときの柔軟構造物の形状を保持するための制御法についての研究を行った.(1)ランダムな未知入力外乱および観測誤差が存在する場合について、構造物の形状と未知外力を決定する最適推定アルゴリズムの研究を行った。(2)有限個のアクチュエータを用いて形状誤差を最小化するのためのアルゴリズムの研究を行った。1.柔軟宇宙構造物の制御系設計法の研究柔軟構造物の形状と振動を制御するための制御法に関する研究を行った.(1)剰余モードによる制御系のスピルオーバ不安定化を防止するロバストな制御系設計法について研究した.制御モードの閉ループ極を指定領域に配置し,主要な剰余モードの極の安定性を保証するコントローラの数値的設計法について研究し,シミュレーションを行った.(2)アクチュエータの最適配置法についての研究:制御性能およびロバスト性の指標による最適なアクチュエータ配置法についての研究を行った.2.柔軟構造物の形状制御法の研究未知外乱が作用するときの柔軟構造物の形状を保持するための制御法についての研究を行った.(1)ランダムな未知入力外乱および観測誤差が存在する場合について,構造物の形状と未知外力を決定する最適推定アルゴリズムの研究を行った.(2)有限個のアクチュエータを用いて形状を制御するのためのアルゴリズムの研究を行った.柔軟構造物の形状・振動の光計測法の研究レーザ光スキャナとコーナキューブプリズムを用いた構造物の形状・振動の遠隔計測法についての研究を行った.1軸回りに回転する2つのレーザスリット面を用いる新型レーザスキャナを試作し,構造物上に配置したコーナキューブからの反射光を用いて複数ターゲットの変位を精密測定する遠隔計測法を開発した.本手法では,2軸走査なしにターゲットの方向ベクトルの高精度計測が可能である.レーザ変位計による計測結果と比較し,誤差についての検討を行った.太陽輻射圧などの外乱によって変形・振動する柔軟宇宙構造物を,構造上に配置したセンサーおよびアクチュエータを用いて,所定の形状に復元し,振動を抑制する制御系についての研究を行った.1.柔軟宇宙構造物のロバスト制御系の設計法の研究柔軟構造物の形状と振動を制御するための制御法に関する研究を行った.(1)剰余モードによる制御系のスピルオーバ不安定化を防止するロバストな制御系設計法について研究した.制御モードの閉ループ極を指定領域に配置し,主要な剰余モードの極の安定性を保証するコントローラの数値的設計法について研究し,シミュレーションを行った.(2)パラメータの変動を伴う柔軟構造物のロバストな制御系設計法として,閉ループ系の条件数を小さくするロバスト極配置法について研究した.ロバスト極配置に有効なアクチュエータ配置を効率的に選択する方法,構造と制御系の統合設計法について研究した.

ロバスト性の評価指標として,条件数の代わりに新たな指標を統合設計の評価関数として用いることにより,勾配の解析計算が可能となり,計算効率と可解性を大幅に改善された.2.柔軟構造物の形状制御法の研究未知外乱が作用するときの柔軟構造物の形状を保持するための制御法についての研究を行った.(1)ランダムな未知入力外乱および観測誤差が存在する場合について、構造物の形状と未知外力を決定する最適推定アルゴリズムの研究を行った.(2)有限個のアクチュエータを用いて形状誤差を最小化するのためのアルゴリズムの研究を行った.
増加ジアミン法の開発と応用

1.増感ジアミン法による酸性複合等質の電顕用検出法の確立酸性複合等質の光顕用検出法として開発された増感ジアミン法[高鉄または低鉄ジアミン-トリクロロ(エチレン)白金酸塩-物理現像法]の物理現像液の組成をジアミン-チオカルボヒドラジド-タンパク銀-物理現像法に用いられている物理現像液の処方に変えて行った。各操作における溶液[ジアミン液、トリクロロ(エチレン)白金酸溶液、物理現像液など]への浸漬時間および浸漬温度などの基本的な条件設定はなされたが、(1)組織の種類によって反応結果に差異がある、(2)人工産物(コンタミネーション)が出やすいなどの問題点が出たため、さらに個々の試料における詳細な浸漬条件ならびに洗浄法などの改良を必要とする。2.酸性複合糖質分解酵素による消化法の確立光顕用の増感ジアミン法を用いて、ヒアルロン酸を基質とするグリコサミノグリカン分解酵素の検討を行った。この種の酵素としては従来放線菌ヒアルロニダーゼが用いられて来たが、本酵素の至適温度が高い(60°C)ので組織切片に用いるには難点があった。今回、至適温度が低く(37°C)、また基質特異性も高い薬用ヒル由来のヒアルロニダーゼを使用してその有用性を検討した結果、極めて良好な結果を得た。3.増感ジアミン法の応用本年度は歯科領域においては「ラット唾液腺導管周囲結合組織の酸性複合糖質に関する組織化学的研究」、「ラット顎関節の軟骨および関節円板におけるグリコサミノグリカンの組織化学的研究」および「発生中マウス歯周靱帯におけるグリコサミノグリカンの組織化学的研究」、眼科領域においては「小眼球症マウスの発生中ブルーフ膜におけるグリコサミノグリカンの組織化学的研究」、整形外科領域においては「ヒト半月板におけるグリコサミノグリカンの組織学的研究」などを行い種々の新たな知見を得た。
近代日本政治思想史における政治と「市場」-「租税」の問題を中心に-

近代日本政治思想史における政治と「市場」との接点を探るべく、田口卯吉の『日本開化小史』を手がかりに検討を加えた。その成果が日本政治学会編『年報政治学2008-1国家と社会:統合と連帯の政治学』への掲載が決定した、「「制度」と「人心」-『日本開化小史』の秩序像」である。従来、経済史や史学史上のみから扱われることの多かった田口卯吉は、本稿により政治と「市場」という側面から新たな光が当てられた。田口卯吉研究と並行して、その思想史的対抗軸としての福沢諭吉の研究も行った。その成果が、書評論文「」福沢諭吉における<社交>の精神と<教養>の秩序-西村稔著『福沢諭吉-国家理性と文明の道徳-』を読む」(『福沢諭吉年鑑』第34巻、2007年12月)である。さらに、田口と福沢、両者の背景にある『明六雑誌』の分析へと進んだ。従来の『明六雑誌』研究は、不十分なものであり、政治と「市場」の関係を軸に再構成する余地が残されていると考えたためである。研究の過程で、『明六雑誌』寄稿者中、特に阪谷素に着目するに到った。彼の政治構想の中心には「租税」が据えられており、それは政治と「市場」との関係を巡る問いに対する一つの解答として捉えることができるからである。その成果が、博士学位論文『明六雑誌』の政治思想-阪谷素と「租税公共の政」」である。「租税公共の政」という概念を中心に据えたことで、『明六雑誌』と阪谷素の政治思想がより正確な形で明らかになった。本研究のテーマは、「近代日本政治思想史における政治と「市場」-「租税」の問題を中心に-」である。今年度は、特に、明治期の経済学者田口卯吉の政治思想の特色を探求することに時間を費やした。まずは、江戸期、明治期を通じて政治と市場との関係を考えるにあたって、鍵となる重要な概念として「封建」「郡県」論の文脈に着目した。以上の文脈の上に位置づけることで田口卯吉の政治思想の特色を捉えた論文「田口卯吉の夢-「郡県」の商業と「自愛」の秩序」を執筆した。同論文を『国家学会雑誌』第119巻3・4号に掲載した(2006年4月)。また、2006年10月20日、21日に岩手大学で開かれた日本思想史学会(テーマ「近代の漢学」)では、以上の成果を学会に問うべく「田口卯吉の政治思想」と題する口頭発表を行った。2007年には、3月19日、20日の2日間にわたって静岡県沼津の明治維新史資料館にて史料探索を行った。沼津は幕臣の家庭に生まれた田口が幼年時代を過ごした土地であり、同資料館には田口の恩師である英学者乙骨太郎乙の史料も残っている。同資料館において田口卯吉の思想形成過程をうかがわせる史料に接したことが、方法論的反省を促す契機となった。『国家学会雑誌』掲載論文では「郡県」「封建」論の枠組によって田口の思想を捉えたため、彼の主著『日本開化小史』の内在的読解はおろそかになっていたきらいがあった。以上のような反省に立ち、「「制度」と「人心」-『日本開化小史』の秩序像」と題する論文を現在執筆中である。同論文によって田口卯吉の政治秩序像の輪郭が明確になり、同時期の他の論者との比較に進むきっかけを得ることが出来た。同論文は、現在、ほとんど完成しており、必要な修正を加えた後、日本政治学会の発行する『年報政治学』に投稿する予定である。
単球標的ナノ粒子製剤を基盤とする肺線維症に対する革新的ナノ医療の研究開発

本研究では、現行の医療では最善を尽くしても十分な効果が得られない難治性肺疾患(特発性肺線維症など)に対する革新的標的ナノ医療を開発し、最終的に肺線維症モデル動物を用いて非臨床POC(Proof of Concept)を取得することである。臨床試験で使用可能なGMP(Good Manufacturing Practice)製造の実績を有するピタバスタチンナノ粒子製剤のDDS(Drug Delivery System)を基盤として、医療ニーズの高い特発性肺線維症(Idiopathic Pulmonary Fibrosis、IPF)に対する革新的標的ナノ医療の研究開発を実施した。本研究により1)ピタバスタチン封入ナノ粒子製剤は、ピルフェニドン添加群と比較し、有意にTHP-1細胞の遊走能を抑制することが示された。2)ピタバスタチン封入ナノ粒子製剤は、ピタバスタチン、ピルフェニドンと比較し、単球細胞由来の炎症性サイトカインを有意に抑制することが示された。3)ピタバスタチン封入ナノ粒子製剤は、ピルフェニドン添加群と比較し、NHLF細胞の細胞増殖を有意に抑制できることが示された。以上のことから、ピタバスタチンナノ粒子製剤は、THP-1細胞およびNHLF細胞を用いた細胞実験において、細胞遊走抑制、抗炎症作用および細胞増殖抑制に優れていることが明らかになった。これらの結果から、ピタバスタチン封入ナノ粒子製剤が、特発性肺線維症の初期段階で生じる炎症細胞の浸潤抑制、浸潤してきた単球マクロファージからの炎症性サイトカインの発現抑制などの効果により肺線維症の発症と進展を抑制することが期待される。