hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
戦時下中国の移動するメディア・プロパガンダ――身体・音・映像の動態的連関から

24ー26年度、当該チームは日中戦期の視聴覚メディア/身体表現芸術(演劇・映画・音楽・舞踊)を対象とし、それらが様々なプロパガンダを載せ、人的ネットワークに従い移動する様を探究してきた。その結果、それらは共産党勢力区・国民党勢力区・日本軍占領地で“大日本帝国"宣伝・抗日宣伝・スパイ活動などそれぞれ異なる役割を果たし、しばしば多義的であった。これら身体的/視覚的芸術は、これまで分野別バラバラに研究されてきたが、実は文化人の移動によってネットワークを成し、深く連動している。演劇・舞踊・音楽・映画が製作者/表現者の往来で、如何にプロパガンダとして機能したか、動態的な芸術史を実証的に明らかにした。本研究の目的は日中戦争期の、身体的/視覚的芸術/音楽メディアを通した、抗日もしくは親日プロパガンダが、解放区(共産党勢力区)・国統区(国民党勢力区)・淪陥区(日本軍占領地)をいかに移動し、機能したか、勢力図を描き直すことにある。また成果の海外発信を強く意識している。24年度、連携研究者一人を含むメンバーは、成都・重慶・香港で資料調査をし、特に重慶では半数のメンバーが協力して有用な資料を多数入手し、それによって国統区に関する研究で特に成果を得た。11月には中国、日本から1940年代の演劇・映像文化の専門家を三人招へいし、名古屋大学にてシンポジウム「戦時下中国の移動するメディア・プロパガンダー第一回上海・重慶」を開催して一般公開し、科研メンバーがそれぞれコメンテーターを務めた。また学会発表としては、フィラデルフィア(米国)、リバプール(英国)、パリ(仏国)、北京(中国)、台北(台湾)、及び国内での音楽/舞踏/歴史/メディア関係の国際学会で研究成果をメンバーが発表し、質疑応答を行い、その結果を論文にまとめた。資料収集としては、研究代表者・分担者が複数加わったものだけに絞ると、成都、重慶、台北で主に作業が進んでおり、ライフ・ヒストリー・インタビューを並行して進めつつある。本年度は、24,25年度に引き続き、時期的には日中戦争期1937年7月から終戦までを中心に、地域としては台湾・旧満州・重慶に重点を置き、「移動」する特徴を持つ文芸すなわち映画・演劇・音楽・舞踊を対象に、人的往来とその波及効果、日中の相互受容の実態を調査した。その成果については、本研究チームが主体となり開催した国際シンポジウム「戦中戦後の身体芸術とメディアー台湾・日本・中国の連鎖」および四川社会科学院との合同ワークショップ「移動的戦時媒体宣伝;身体・声音・映像(日中戦争期における日中芸術のコラボレーション展開)」(いずれも於・名古屋大学)にて報告した。前者は台湾、中国の研究者を交えた総合討論であり、後者は抗日文芸の一つの中心地であった中国四川省の抗戦文芸研究チームとの意見交換であり、いずれも多角的に議論を深めることが出来た。さらに、各メンバーが国際舞踊学会、World History Association,国際ポピュラー音楽学会等の国際学会、国内研究会にて報告を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。中国文学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初、毎年のシンポジウムないしワークショップは日本国内のみで開催する予定であったが、本研究は四川社会科学院の研究者の賛同を得、25年度は合同で中国大陸にてワークショップを開催できる予定である。国外で国際ワークショップを主催できた。また国際学会(世界歴史学会)に応募したパネルが採用されたことにより、当初の目的の一つである国際的な研究成果の発信が十分に発揮できた。その上で、メンバーの著書、査読付き論文の採用、国際学会での発表および招待講演という成果も豊富であった。成都、重慶、台湾(台北、高雄)での資料収集及びライフ・ストーリー・インタビューも充実した成果を見ており、来年度のシンポジウム・テーマへとつながっている。連携研究者であった邵迎建教授(徳島大学)の個人研究期間が終了したため、25年度から研究分担者に加わってもらう。特に、四川省の研究機関との研究連携において主導する予定である。引き続き中国大陸および台湾、香港での資料収集を行うとともに、二回の国際シンポジウムおよびワークショップ(台湾抗日舞踊に関するもの、日中戦争期芸術全体に関するものを企画中)の開催を既に企画中である。各メンバーが国際学会に応募し(来年度の発表としてすでに採用決定のものもある)研究成果を発信する。最終年度であるため、本研究の更なる発展をマクロな視点で見据えつつ、一つの区切りとして、各メンバー担当分野に関する研究成果報告の執筆にも力を入れる。中国大陸における研究機関でのワークショップを予定していることもあり、研究費の大半は国際会議(特に海外)での発表旅費、資料調査旅費に充てる。

四川省での短期資料収集及びワークショップに止むを得ない事情(就職活動)のために参加できない研究分担者が生じたため、旅費、日当が当初の予定より少なくなった。当該研究分担者の国際学会における研究発表、もしくは国外における資料収集に充当する計画である。
母乳中カルシウム濃度の補償機構に関する研究

本研究では、(1)母乳中Ca濃度と関連のみられる要因を明らかにし、(2)それらの要因を考慮に入れて、骨の脱灰現象を示す代謝指標である尿中Hydroxypoline(以後H.P)および踵骨の骨密度と母乳中Ca濃度との関連性を分析し、母乳中Ca濃度の補償機構について検討した。平成6年7月及び10月に、出産後6日から1年8カ月を経過した健康な授乳婦128名を対象とした。(1)母乳中Ca濃度と授乳期間にはかなり高い負の相関(P<0.01)が認められ、Ca濃度は出産後1カ月まで最も高く、その後6カ月まで減少傾向を示し以後ほぼ一定であった。(2)骨密度およびH.Pは、いずれも授乳期間と負の有意相関が認められた。(3)Ca濃度と骨密度およびH.Pとの間には、直接の関連性は認められなかった。1日牛乳摂取量とH・Pとの間には負の有意相関(P<0.02)が認められ、牛乳摂取量が低い場合にH・Pが高いことが示された。また、授乳期を考慮してCa濃度と牛乳摂取量との関連を検討したところ、授乳1年以後では牛乳摂取量が400ml以上の場合に400ml未満に比べCa濃度が明らかに高くなったが、それ以前の時期では明確な関連性は認められなかった。以上の結果により、1.授乳初期では牛乳摂取量はCa濃度との関連が認められず、H・Pが全般的に高いことから、骨吸収が亢進しており、高い補償機構が働いていると考えられる。2.授乳中期以降、母体の牛乳摂取量が少ない場合にH・Pが高い傾向が見られたことから、補償機構は母体のCa摂取条件に依存すると考えられる。3.授乳期間が1年を過ぎるとH・Pはかなり低くなり、牛乳摂取の影響がCa濃度に強く現れ、補償機構は低下すると考えられる。
新規に得られたグルテリン前駆体蓄積米の栄養学的意義の解明

57kDaのグルテリン前駆体(プログルテリン)を多量に蓄積する酒造好適米「華さやか」を材料に、プログルテリンが生体機能に及ぼす効果について酵素処理による酒粕および米のタンパク濃縮物を用いて検討した。in vitroでは脂質吸着性が高く、電気泳動結果からプログルテリンは人工消化液で分解されることが明らかになった。KK-Ayマウスによる実験では酒粕飼料の摂取により腸間膜白色脂肪組織重量が有意に低下し、糞便の脂質排出量は増加した。また、米タンパク濃縮物においては血糖値が有意に低下した。これらの結果から、プログルテリンは体内の脂質の吸着作用を有し、レジスタントプロテイン様作用を示すことが示唆された。グルテリン前駆体を多量に含む「華さやか」米の飯米、酒粕を用い、消化性、コレステロール吸着性、胆汁酸吸着性についてin vitroで検討した。「華さやか」は一般の食用米に比べ、酒粕でのタンパク消化率が約4割低く、レジスタントプロテインを豊富に含んでいることが明らかになった。しかし、酒粕での品種別の乾物やデンプン消化率に差はなかった。また、飯米で比較すると品種別の消化率に差はなかった。コレステロールの吸着性は「華さやか酒粕」で特異的に多く、通常の酒粕の2倍の吸着能だった。酒粕の品種別による胆汁酸の吸着能は1次胆汁酸のコール酸では大きな差はなかったが、2次胆汁酸のデオキシコール酸では吸着能が高いとされるキトサンと比べ高い吸着能を示した。人工消化残渣を凍結乾燥した試料のコレステロール吸着性はキトサンと比べ高く、非消化物の吸着性は高いことを示した。胆汁酸の吸着性は酒粕の人工消化残渣物で2倍程度高く、コレスチラミンレジンと同等だったが、米の品種による差はなかった。これらの結果からコレステロールの吸着には特にレジスタントプロテインの効果が大きく、さらにその他の非消化物の影響も大きいことが示された。また、胆汁酸の吸着においては、非消化物の効果が大きく、酒粕の含まれている醸造微生物等の影響も大きいことが示唆された。試料の調整法、実験方法について試行錯誤したが、最終的にはin vitroでの評価を達成した。また、分担研究者において、予備的なマウス実験を実施し、in vivoの実験に向けた準備も整った。試料の濃縮法については酵素による予備試験を実施し、大量に試料を調整可能な状態を整えた。酒粕および米糠中のプログルテリンを濃縮するため、24倍に加水し、セルラーゼ、アミラーゼ系の酵素剤で酵素処理を行った。残渣を凍結乾燥し、試料を調整した。通常のタンパク組成を示す食用米の「つがるロマン」の糠や酒造好適米である「華吹雪」の酒粕も同様に処理した。酵素処理により酒粕、米糠のタンパク質は1.51.8倍に濃縮された。これらの試料のタンパク組成を電気泳動により解析したところ、酒造好適米「華さやか」を使用した試料は、57kDaのプログルテリンが特徴的に含まれていた。酵素処理試料を用いてin vitroでのコレステロール吸着性や胆汁酸吸着性を測定したところ、「華さやか」酒粕でやや吸着が高い傾向を示したが、胆汁酸の吸着性では処理による効果や米の品種による差はなかった。そこで抗肥満作用について、動物実験にて評価した。3週齢オスの肥満糖尿病モデルマウス(KK-Ay)を1週間予備飼育の後、コントロール群、華さやか酒粕、米糠酵素処理群、対照群としてプログルテリンを含まない米である華吹雪の酒粕酵素処理群、及びつがるロマンの米糠酵素処理群の計5群で実験をおこなった。それぞれの粉末を飼料重量の10%を置換し、カロリーは各群他の成分を調節し当量の飼料とした。4週間の実験飼育の後、解剖をおこない血液成分、臓器重量の測定をおこなった。その結果、体重に各群に変化は認められなかったが、臓器重量では華さやか酒粕酵素処理群の腸間膜白色脂肪組織重量がコントロール群と比較し有意に低下した。血液成分では酒粕及び米糠酵素処理群ではコントロール群と比較し、肝臓の炎症の指標であるGPT値が低下傾向を示した。以上の結果からプロラミン、更にプログルテリンを含む米タンパク質は内臓脂肪の蓄積抑制や肝臓の炎症を抑える効果を示すことが示唆された。電気泳動試料のタンパク抽出条件の検討に時間がかかり、目的とする個々のタンパク質の抽出方法を確立できなかった。しかし、米タンパクのプログルテリンはコレステロールに特異的な吸着性があること、清酒醸造中に酵素分解を受け難いが、人工消化試験では消化されていること、マウスによる実験では、肝機能や脂質代謝改善効果が期待されるなどプログルテリンの生体内機能が徐々に明らかにされている。日本唯一の分子量57kDaのグルテリン前駆体(以下プログルテリン)を多量に蓄積する酒造好適米「華さやか」を材料に、まだ明らかにされていない難消化性米タンパクであるプログルテリンが生体機能に及ぼす効果を明らかにするために種々検討した。人工消化試験において「華さやか」酒粕は通常の酒粕と比べタンパク消化率が4割低く、インビトロのコレステロール吸着性は2倍だった。また、人工消化残渣のタンパク質電気泳動から麹酵素では分解されないプログルテリンは、人工消化液では分解された。

4週齢オスのKK-Ayマウスをコントロール群(カゼイン)、華さやか群(プログルテリン主体の酒造好適米)、華吹雪群(プログルテリンの少ない酒造好適米)の3群に分け、酒粕由来タンパク質粉末を10%置換した高脂肪食にて実験飼育をおこなった結果、コントロール(カゼイン)群と比較し、華さやか群、華吹雪群において中性脂肪値、GPTが低下傾向を示した。また臓器重量は腸間膜白色脂肪組織重量がコントロール群と比較し、華さやか群で有意に低下し、糞便の脂質排出量は多かった。この作用がプログルテリンによるものかを明らかにするために、タンパク組成がプログルテリン主体の「華さやか」、プロラミン主体の「春陽」、グルテリン主体の「まっしぐら」の米を酵素処理し、糖質を除去した高タンパク質試料を調製した。これらの試料の胆汁酸吸着性は「華さやか」で有意に高かった。KK-Ayマウスによる動物実験では、「華さやか」「春陽」投与群で総コレステロール、リン脂質、中性脂肪が減少傾向を示し、血糖値が春陽群、華さやか群で有意に低下した。これらの結果から、プログルテリンは体内の脂質を吸着し、排泄することによって肥満を改善する効果が期待でき、プロラミンと同様にレジスタントプロテイン様作用を示し、その効果は麹酵素消化を受けた酒粕において大きいことが示唆された。57kDaのグルテリン前駆体(プログルテリン)を多量に蓄積する酒造好適米「華さやか」を材料に、プログルテリンが生体機能に及ぼす効果について酵素処理による酒粕および米のタンパク濃縮物を用いて検討した。in vitroでは脂質吸着性が高く、電気泳動結果からプログルテリンは人工消化液で分解されることが明らかになった。KK-Ayマウスによる実験では酒粕飼料の摂取により腸間膜白色脂肪組織重量が有意に低下し、糞便の脂質排出量は増加した。また、米タンパク濃縮物においては血糖値が有意に低下した。これらの結果から、プログルテリンは体内の脂質の吸着作用を有し、レジスタントプロテイン様作用を示すことが示唆された。酒粕においてin vitroでのコレステロール、胆汁酸の吸着性が高かったことから、酵素剤等を利用し、酒粕に含まれているタンパク質が濃縮された試料の調整を試みる。また、酒粕を酸、アルカリ、有機溶媒、水等により抽出し、タンパク組成を計測することで、プログルテリンの抽出条件を検討する。同様に米糠についてもタンパクの濃縮を試み、機能性を調査する。in vivoの機能性に関してはプログルテリンを多量に含む「華さやか」米と通常の米を材料に、酒粕や米糠の濃縮物を含む飼料を調整し、マウスによる動物実験を行い、脂質代謝等の生理機能を調べる。これらの結果により、米に含まれているプログルテリンの機能性に関する新たな知見が得られる。プログルテリンを多く含む華さやか米とレジスタントプロテインであるプロラミンを多く含む春陽米を原料として、抽出溶媒(水、酸、アルカリ、有機溶媒等)による抽出挙動調査し、塩析等により、難消化性タンパク質プロラミン試料とプログルテリン試料を調整する。これらの試料を用いて消化性、脂質吸着性の検証を行うとともに動物実験を行う。このことより、プロラミンとプログルテリンの比較とそれぞれの機能性を明らかにする。食品加工、醸造実験補助員の人件費を予定していたが、内部研究事業の方で予定していなかった補助員を雇用できたため、当該事業の実験作業の方に予想以上に従事できた。そのため、若干、実験は遅れたものの、補助員を雇用せずに対応した。
不眠症患者における睡眠評価の歪みを説明する要因の解明

本研究の目的は、不眠障害患者の睡眠評価の歪みを説明する因子を明らかにすることであった。文献研究を通じ、睡眠/覚醒の操作的定義、睡眠前後の状況、睡眠想起時の状況など様々な要因が睡眠評価の歪みに関連する可能性が示唆された[研究1]。前夜の睡眠を振り返り評価をする場合には、就寝時の疲労感が強いほど、早く眠れたと主観的に評価しやすいこと、入眠を睡眠段階1の出現を基準として判定した場合よりも睡眠段階2を基準として判定した場合の方が入眠潜時評価の歪みが小さい可能性があることが示唆された[研究2]。また、過去の睡眠を総合的に判断する場合、毎日の睡眠の変動性が睡眠評価と関連する可能性が示唆された[研究3]。平成25年度は、本研究課題の遂行にあたり、(1)不眠症患者における睡眠評価の歪みを説明する要因の仮説モデルに関する文献研究、(2)文献研究に基づき構築された仮説モデルの検証研究準備を行った。文献研究では、不眠症(特に臨床的関与の対象として症状保有率の高い入眠困難)の訴えを呈する者が、入眠潜時を客観評価よりも主観的に長かったと報告する(あるいは評価される)背景について検討した。その結果、(a)睡眠の客観評価・主観評価そして歪みに関する操作的定義のあり方と測定のばらつきの影響、(b)入眠困難者の時間評価能力が障害されている可能性、(c)状況依存的に入眠困難者の時間評価が変化する可能性が背景として存在する事が考えられた。批判的レビューの結果、時間評価能力の障害は多くの研究で否定されており、変数の操作的定義と測定のばらつきの影響はあるものの、それだけでは睡眠評価の歪みを説明することはできず、個人の状態と環境との相互作用の中で時間情報の処理にバイアスが生じていることが強く影響していると考えられた。このことは、不眠症という症候群の病理を理解することに繋がり、既存の薬物療法や認知行動療法に基づく支援の意義を説明すると同時に、不眠症者の主観的苦悩を改善させる支援方略の整備に寄与すると考えられた。なお、本文献研究の成果は学術論文として上越教育大学心理教育相談研究に報告された。平成25年度末は、この文献研究を通じて構築された仮説モデルを検証するための研究計画を作成し、観察研究の準備を行った(平成25年度末に研究倫理委員会に研究計画の申請中であり、平成26年度初旬より実施予定である)。本年度前半は、研究準備期間として研究代表者の所属先研究倫理委員会(上越教育大学研究倫理委員会)とデータ収集先倫理委員会(社団三遠メディメイツ豊橋メイツクリニック倫理委員会)に申請を行い、研究計画が承認された。その後、本年度の後半では、データ収集を行う前の材料準備・研究打ち合わせを実施した。材料の準備としては、質問紙の整備、体動計の試験、解析ソフトの設定などを行った。なお、体動計に関する不具合情報があったことから、体動計の試験的着用とデータ収集の精度確認を研究代表者自身、データ収集先スタッフが、数度確認を行った。また、研究打ち合わせをデータ収集先で実施した。研究代表者は、データ収集マニュアルを作成し、研究協力者(データ収集先スタッフ)に説明をして、プロトコルの確認を行った。本年度は、体動計の不具合情報など進捗のつまづきもあったことから、そのほとんどが準備期間であったが、年度末には、数例のデータ収集を開始を始めた。本研究では、2つの研究(研究1:統制環境での終夜睡眠ポリグラフを客観指標とした睡眠評価の歪みとその説明モデルの検討、ならびに研究2:日常生活下における睡眠評価の歪みとその説明モデルの検討)を同時進行で行っている。また、研究代表者とデータ収集先は、随時連絡をとっており、現段階での研究進行上に問題はなく、今後もデータ収集を継続することで、次年度末までには、目標症例数に達することが可能であると考える。平成27年度は、申請時点において計画されていた2つの研究(「入院検査状況下での睡眠評価の歪みとその説明因子の検討」ならびに「日常生活下での睡眠評価の歪みとその説明因子の検討」)のデータ収集が行われた。研究全体の精緻化を目的として、データ収集開始前に文献レビュー研究を追加したこと(上越教育大学心理教育相談研究,第13巻第1号,45-54に掲載済)や、使用機材の予備的試験に時間を要したことから進捗に遅れがあったため、研究参加者数が当初の見込みよりかなり少なく、平成27年度中に成果の公表までには到達できなかった。なお、平成27年度末の各研究の参加者数はそれぞれ15名であった。統計的解析に必要な症例数を確保するためには、さらなるデータの収集の継続を行う必要がある。これらの理由から、進捗が大幅に遅れている。このため、平成27年度末には、所属先とデータ収集機関の研究倫理委員会への研究機関延長申請、日本学術振興会への補助事業期間延長承認申請を行った。いずれの申請も承認されたことから、平成28年度前半は、データ収集を継続するとともに、すでに得られたデータのクリーニングならびに統計的解析を行い、成果をまとめる予定である(なお、症例数が20名に到達した時点において中間結果をまとめる予定としている)。そして、平成28年度後半は、各研究の成果をいくつかの学術会議において発表し、投稿用論文としてまとめる予定である。研究課題

「日常生活下での睡眠評価の歪みとその説明因子の検討」において使用する機材(腕時計型加速度センサー)の予備的試験に時間を要したことから、データ収集の開始時期が遅延したこと、クリニックに通院する初診の不眠外来患者を対象とした研究であるため、基準に該当する対象者が限られている中で、研究参加の同意を得られた者が少なかったことなど複合的な要因によって全体的に進捗は遅れている。しかしながら、本報告までに15名のデータが収集済みであるため、1年間の補助事業期間延長によって、成果のとりまとめと報告が可能であると考える。平成28年度は、申請時点において計画されていた2つの研究(「入院検査状況下での睡眠評価の歪みとその説明因子の検討」ならびに「日常生活下での睡眠評価の歪みとその説明因子の検討」)のデータ収集を継続し、日本行動医学会での中間結果報告を行った(第23回日本行動医学会学術総会プログラム・抄録集,68)。最終的に各研究に参加者した不眠症患者はそれぞれ30名であった。また、「日常生活下での睡眠評価の歪みとその説明因子の検討」に関する研究では、(1)体動計により推定される客観的総睡眠時間の日間変動が大きいほど、観察期間を総合した総睡眠時間は長かったと主観的に評価される可能性、(2)客観的入眠潜時の日間変動が大きいほど、観察期間を総合した入眠潜時は短かったと主観的に評価される可能性が示唆された。なお、本結果は、不眠症患者の初診時から第2診時までを観察期間とした臨床観察研究であるため初診時の診療による効果により、睡眠が肯定的に評価された可能性もある。今後は、様々な変数を統制した研究を行い、本結果と比較して検討する必要がある。本研究の目的は、不眠障害患者の睡眠評価の歪みを説明する因子を明らかにすることであった。文献研究を通じ、睡眠/覚醒の操作的定義、睡眠前後の状況、睡眠想起時の状況など様々な要因が睡眠評価の歪みに関連する可能性が示唆された[研究1]。前夜の睡眠を振り返り評価をする場合には、就寝時の疲労感が強いほど、早く眠れたと主観的に評価しやすいこと、入眠を睡眠段階1の出現を基準として判定した場合よりも睡眠段階2を基準として判定した場合の方が入眠潜時評価の歪みが小さい可能性があることが示唆された[研究2]。また、過去の睡眠を総合的に判断する場合、毎日の睡眠の変動性が睡眠評価と関連する可能性が示唆された[研究3]。研究計画を進める上で、前年度に一つ研究を追加したこと(睡眠評価の歪みの要因に関するレビュー)、2箇所の研究倫理委員会の審査通過に約4ヶ月を要したこと、使用する体動計の不具合情報があり、データ収集の精度確認を要したこと(複数日のデータが必要である)などから、進捗が1年分遅れている。本報告時点までに、データ収集先とは密に連携をとっており、新規の研究参加者の状況についてすぐに把握できる状態にある。本研究は初診の不眠外来患者を対象とした研究であるため、研究参加の同意が順調に得られるかどうかが課題であるが、中間報告の目安としている20名の症例数はこれまでの状況から7月までには得られると考えられる。この中間報告の目標症例数に達し次第、成果をまとめ各種学術会議での報告を開始する。臨床心理学現在、データ収集が開始されており、引き続き進捗が滞らないようにデータ収集先と連絡を密にしながら進めていくことが最も重要である。データ収集を継続することで、3年間の研究計画の中で目標症例数を達成することは可能であると考えられる。
自律調整・自己組織機能を備えた超並列光計算デバイスの平面的構築法

本研究では、従来の光計算方式の問題点を「光学素子の3次元配置に伴う実装の困難さ」、「製造時あるいは使用時に光学素子配置に求められる精度とその維持」そして「計算内容の変更しにくさ」の3点にあると認識し、これらの問題点を克服する新しい光計算デバイスを開発することを目的としていた。研究機関内に以上の3つの問題点に対して次のように対応した。1平面的構成を持つ光計算方式を考案し、光計算デバイスを集積化・小型化可能として実装困難さに対応した。2光計算デバイスに自律調整機能を付加して製造時の誤差や使用時の変形を許容できるようにした。3光路を可変とする機構により光計算デバイスに自己組織機能を導入し、計算内容を柔軟に変更できるようにした。研究期間が限られていたため、実際のデバイスの製作には到らなかったが、物性、加工技術面での実現可能性の調査・検討、計算機シミュレーションによる最適構成の確定とその動作の検証を行った。本助成金により、キーエンス社製のレーザ干渉測定器を購入して、レーザの干渉精度、平板状空間内での導波形態を実験し、限られた加工技術面での制約下で提案方式を実現できることを確認した。特にレーザ干渉測定器を利用して干渉と光路の誤差・ノイズを評価して、その特性を反映しながら平板内の光の伝搬を計算機シミュレーションして最適構成を確定した。
主要組織適合性遺伝子(MHC)の起源と進化

主要組織適合性抗原(Mhc)遺伝子は、脊椎動物の免疫系において自己と非自己の識別を決定する分子であり、その出現は脊椎動物の出現とほぼ同一の時期である。本国際学術研究では、(1)Mhc分子の起源と進化に関する遺伝解析と理論的研究を進めると共に、(2)Mhc分子の多様性を応用して人類進化の研究を進めた。(1)Mhc分子の起源と進化。Mhc遺伝子の単離は軟骨魚類以上では成功しているが、無がく類ではすべての試みが失敗に終わっている。このことは、Mhc分子の出現が脊椎動物の出現の初期段階で起こったことを示す。脊椎動物の免疫系の機序ではMhc分子が中心的な役割を果たしており、Mhc分子の出現なくしては免疫系の生物学的意味もありえないことから、免疫グロブリンやT細胞受容体分子も同時期に出現したと考えられる。このことは、後者の遺伝子に特異的なゲノムの再編成という分子機構が作り出されたものもカンブリア紀の頃であることを示す。脊椎動物の進化と免疫系の進化が同時に起こったことは、単なる偶然ではない。免疫系のように細胞クローンの存在が不可欠な系は、細胞数が増え体制が複雑化していることが必要である。無脊椎動物ではこの条件が満たされにくいことから、免疫系の進化的基礎が十分ではなかったことがうかがえる。そのため、種の存続という点からみると脊椎動物と無脊椎動物では全く相反する戦略をとることになった。脊椎動物の子産数が一般的には少ない事実は、免疫系による十分な固定防御の体制が整ってはじめて可能である。Mhc分子が、自己のタンパク質を結合しT細胞のレパートリーを決めることと、外来抗原のタンパク質をT細胞受容体分子に提示し免疫系の発動を促すことから、Mhc分子の変異には自然選択が作用しその異常な種内多様性の主因になっていることが明らかになった。Mhcの多様性の最大の特徴は、多数の変異遺伝子型が数百万年以上にもわたって共存してきたことであるが、この特徴も自然選択の作用から合理的に理解できる。本研究では、この自然選択の強度をDNA配列情報から推定した。推定値は格別大きなものではないが、進化的には重要となることを示した。また、このような強度の自然選択が有効に働くためには、種内の個体数に下限があり、それ以下ではMhcでさえも単型的になることの意味を述べた。絶滅の危機にある脊椎動物の保護を方策とするとき、Mhcの多用性は重要な分子マーカーとなる。この点は、今後更に研究を進めることにしている。Mhcに自然選択が作用する要因はパラサイトである。他に様々な要因が提唱されているがいずれも一般性がない。本研究では、Mhc分子とパラサイトの共進化という観点を明確にした。この結論は、新たな研究課題を提供している。ヒトのように地球全体で生活している種ではパラサイトの地域変異がある。従って、Mhc分子も地域文化をして進化したものか否かを明確にすること、またヒトのようにパラサイトノの恐怖がなくなったとき、Mhc分子は今後どのような進化を遂げ、それが人間の健康に将来いかなる影響を及ぼすかなどの問題である。(2)ヒトMhc(HLA)の地域文化と多様性。ヒトはアフリカで誕生して以来移動し続けてきた。HLAの地域文化は、地域ごとに異なるパラサイトに伴う自然選択とヒトの移動経路を反映したものである。逆に、現存のHLAの文化様式からヒトの過去の移動経路を採ることができる。本研究では、この目的のため一つの新しい視点を述べた。これは、遺伝的は組換え率の相異がヒトの移動時期と相関していることに基づく。例えば、複数のHLA遺伝子座からなるHLAのハプロタイプでは組換え率が高いはずであり、現在の特定のハプロタイプの地理的分布は最近のヒトの移動と関係している。逆に組換え率の低いハプロタイプの分布は、古い過去の移動と対応している。このことを利用して、いつどのような経路でヒトの移動があったのかを探究した。最後に、Mhcのデータを解析するのに有効な理論は、植物の自家不和合性遺伝子の進化を理解する上でも有効である。自家不和合性は、自殖を防ぐ分子機構であり、その出現は顕花植物の進化と関連が深い。この点での共同研究も一つの成果である。

免疫系のように細胞クローンの存在が不可欠な系は、細胞数が増え体制が複雑化していることが必要である。無脊椎動物ではこの条件が満たされにくいことから、免疫系の進化的基礎が十分ではなかったことがうかがえる。そのため、種の存続という点からみると脊椎動物と無脊椎動物では全く相反する戦略をとることになった。脊椎動物の子産数が一般的には少ない事実は、免疫系による十分な固定防御の体制が整ってはじめて可能である。Mhc分子が、自己のタンパク質を結合しT細胞のレパートリーを決めることと、外来抗原のタンパク質をT細胞受容体分子に提示し免疫系の発動を促すことから、Mhc分子の変異には自然選択が作用しその異常な種内多様性の主因になっていることが明らかになった。Mhcの多様性の最大の特徴は、多数の変異遺伝子型が数百万年以上にもわたって共存してきたことであるが、この特徴も自然選択の作用から合理的に理解できる。本研究では、この自然選択の強度をDNA配列情報から推定した。推定値は格別大きなものではないが、進化的には重要となることを示した。また、このような強度の自然選択が有効に働くためには、種内の個体数に下限があり、それ以下ではMhcでさえも単型的になることの意味を述べた。絶滅の危機にある脊椎動物の保護を方策とするとき、Mhcの多用性は重要な分子マーカーとなる。この点は、今後更に研究を進めることにしている。Mhcに自然選択が作用する要因はパラサイトである。他に様々な要因が提唱されているがいずれも一般性がない。本研究では、Mhc分子とパラサイトの共進化という観点を明確にした。この結論は、新たな研究課題を提供している。ヒトのように地球全体で生活している種ではパラサイトの地域変異がある。従って、Mhc分子も地域文化をして進化したものか否かを明確にすること、またヒトのようにパラサイトノの恐怖がなくなったとき、Mhc分子は今後どのような進化を遂げ、それが人間の健康に将来いかなる影響を及ぼすかなどの問題である。(2)ヒトMhc(HLA)の地域文化と多様性。ヒトはアフリカで誕生して以来移動し続けてきた。HLAの地域文化は、地域ごとに異なるパラサイトに伴う自然選択とヒトの移動経路を反映したものである。逆に、現存のHLAの文化様式からヒトの過去の移動経路を採ることができる。本研究では、この目的のため一つの新しい視点を述べた。これは、遺伝的は組換え率の相異がヒトの移動時期と相関していることに基づく。例えば、複数のHLA遺伝子座からなるHLAのハプロタイプでは組換え率が高いはずであり、現在の特定のハプロタイプの地理的分布は最近のヒトの移動と関係している。逆に組換え率の低いハプロタイプの分布は、古い過去の移動と対応している。このことを利用して、いつどのような経路でヒトの移動があったのかを探究した。最後に、Mhcのデータを解析するのに有効な理論は、植物の自家不和合性遺伝子の進化を理解する上でも有効である。自家不和合性は、自殖を防ぐ分子機構であり、その出現は顕花植物の進化と関連が深い。この点での共同研究も一つの成果である。主要組織適合性抗原遺伝子(MHC)は、胸腺内でT細胞レパートリーの決定に関与し脊椎動物免疫系における自己と非自己の識別を分子レベルで確立する。
ジンバブエの英語文学におけるアパルトヘイト型都市の表象

Stanley Nyamfukudzaの作品に関しては、以前本人に行なったインタビューと一緒に研究報告をUniversity of North Carolina発行の学術雑誌Journal of African Travel Writingに投稿し、受理され、2001年の10月に発表される予定であったが、雑誌の発行が遅れ、2002年の春にずれ込んできている。Nyamfukudzaに関する研究は一区切りがついたので、2001年の夏頃からDambudzo Marecheraの作品の研究に着手し、その作品を貫く極度の疎外感、絶望感、そして、植民地主義と民族主義双方の正当性を覆そうとする姿勢について、作者が経験した暴力的なまでに過激なスラム生活、すなわちアパルトヘイト型都市における生活との関連で研究を行ってきた。そこで明らかになったことは、Marecheraのアフリカ人同胞に対する深い絶望感はNyamfukudzaのように独立を果たしたほかのアフリカ諸国の政権の腐敗や民族間紛争への絶望からきたものではなく、都市生活で貧困に苦しみ、お互いに裏切り合う人々への絶望感からもたらされており、アパルトヘイト型都市特有の人々の精神状態が独立後のアフリカ人国家ジンバブエの精神的な基盤であるという彼独自の悲観的な見解にたどり着くということである。実像を把握するまず、第一作目の作品で植民地時代のジンバブエの都市を舞台にしたThe House of Hungerについて、そのポストコロニアル的な神経症的状況を表現することにおいて、中国小説「西遊記」が与えた影響と、都市表彰を絡めて論じた論文を執筆した。論文は2002年の4月にボストン大学での学会で発表することが決まっている。Stanley Nyamfukudzaの作品の背景にある、独立前のジンバブエ英語文学の状況や政治情勢について、現在、研究を進めている。その結果、特に、彼を含めたジンバブエの都市部の作家や知識人と独立解放闘争との間にある精神的な距離については、かなり包括的な背景を明らかにしつつある。ジンバブエでは1960年代に国の独立が当時の白人政権に阻止されたことで、アパルトヘイト式の植民地支配が続く絶望的な状況の中、独立解放闘争も実に1980年まで長引くこととなった。その中で起こった、ショナ人の解放戦線グループとンデベレ人のグループの間の紛争は、既に独立した他のアフリカ諸国の政権の腐敗や民族間紛争を独立後のジンバブエにおいて予感させるに充分な材料であり、それが、知識人達の独立解放への幻滅につながることとなった。また、独立前において、彼らの作品は、英国で出版されても、政治的な理由により、祖国で読まれることがないという状況に置かれていた。こういった状況はNyamfukudzaの作品を考察した場合、彼が描くアパルトヘイト型都市に住む主人公を取り巻く閉塞感、疎外感へのより深い理解を可能にするものである。しかし、一方で、解放闘争からの精神的な距離は、その同じ主人公達が、抑圧的な状況を冷静に見据え、偏狭なナショナリズムに陥ることなくアフリカ人、ジンバブエ人として自己を形成させることを可能にする要素にもなっている。現在、この研究結果を踏まえたジンバブエ文学批評とStanley Nyamfukudzaとのインタビューを合わせ、University of North Carolina発行の雑誌に投稿中である。また、南アフリカの学会に南部アフリカの読者層に関する内容で発表を申請中である。
内視鏡組み込み用ＰＡ式嗅覚・触覚センサの開発

腫瘍の触診、粘膜下腫瘍の存在診断を可能とする医用内視鏡に搭載可能な光音響分分光法(photoacoustic spectroscopy; PAS)に基づく検出器を開発した。試作した検出器の実質的な寸法がφ5.8mm×5.3mmであり、先端の直径が9mm程度である汎用的な医用内視鏡に搭載可能である。試作器を用いて、共振周波数に基づく試料のヤング率の推定手法は、腫瘍組織を判別する分化能を有し、二層生体モデルによる試作器の測定可能深さは、胃壁の厚さと同じ5mmに達し、深さ方向分解能は±0.25mmであった。PASによる内視鏡的機能診断の可能性を示した。試作器の嗅覚センサとしての性能評価を行っている。内視鏡は、現在、通常観察による存在確認だけでなく、超音波技術による深達度診断や拡大観察、自家蛍光観察などによる質的診断まで可能となり、低侵襲医療には欠かせない機器となっている。このように医療用内視鏡の多機能、高機能化が進められる一方、患者の負担を軽減するために内視鏡自体の細径化が進められている。しかし、両者は背反な関係にあるといえ、上記の精密検査を行うためには、複数の内視鏡や専用のプローブを出し入れする必要があるため、検査時間が掛かる場合は少なからず患者の負担となる。我々は、微量化学分析法として一般的な光音響分光法を用いて非侵襲生体計測に関する研究を行ってきた。光音響分光法は、試料の光吸収に伴う音響波を捉えるため、試料の化学的情報のみならず、物理的、熱的情報が得られる特長を有する。これに加えて、音響波を集音する音響管の容積は感度に反比例することから、装置の小型化により感度の向上が期待される。音響波を検出する音響管などをPAセルと呼び、内視鏡の多機能化と細径化を同時に実現するために、内視鏡に搭載可能な寸法(実効寸法;直径約6mm,長さ約4mm)のPAセルを試作した。この試作器を用いて、34-528kPaのヤング率が異なる生体ファントムを対象として、光変調周波数を100-10kHzまで変更させながら光音響信号を測定した。その結果、ヤング率と光変調周波数とに関係して、光音響信号が変化することを確認した。また、0-5mmの上層の厚さが異なる二層生体ファントムを対象として、光変調周波数を10010kHzまで変更させながら光音響信号を測定した。その結果、深さと光変調周波数とに関係して、光音響信号が変化することを確認した。さらに、気体測定用のアダプタを試作し、周波数応答特性などの基本特性について評価を開始した。医用内視鏡は、現在、通常観察による存在診断だけでなく、超音波技術による深達度診断や拡大観察、自家蛍光観察などによる質的診断まで可能となり、低侵襲医療には欠かせない医療機器となっている。このように医療用内視鏡の多機能、高機能化が進められる一方、患者の負担を軽減するために内視鏡自体の細径化も進められている。しかし、両者は背反な関係にあるといえ、上記の精密検査を行うためには、複数の内視鏡や専用のプローブを出し入れする必要があるため、従来より検査時間が掛かる場合は少なからず患者の負担となる。我々は、これまで、微量化学分析法として一般的な光音響分光法を用いて非侵襲生体計測に関する研究を行ってきた。光音響分光法は、試料の光吸収に伴う音響波の発生を捉えるため、試料の化学的情報のみならず物理的、熱的情報が得られる特徴を有する。そこで、内視鏡の多機能化と細径化を同時に実現するために、医用内視鏡へ搭載可能な寸法(実効寸法;直径約3mm,長さ約4mm)で光音響式粘弾性測定器を試作した。そして、30-574[kPa]のヤング率の異なる6種類のシリコーンゴム硬度測定用試験片のPA信号を測定することにより、試作器の評価を行った。その結果から、PA信号がヤング率の平方根に比例することを確認した。その分解能はおよそ25[kPa]であり、光音響分光法により正常組織(約10[kPa])と腫瘍組織(約22-75[kPa])とを識別できることを明らかにし、医用内視鏡に搭載可能な光音響式粘弾性測定器の可能性が示唆された。今後、PA信号から定量的なヤング率の評価指標を抽出する方法論を構築する。

内視鏡は、現在、通常観察による存在確認だけでなく、超音波技術による深達度診断や拡大観察、自家蛍光観察などによる質的診断まで可能となり、低侵襲医療には欠かせない機器となっている。このように医療用内視鏡の多機能、高機能化が進められる一方、患者の負担を軽減するために内視鏡自体の細径化が進められている。しかし、両者は背反な関係にあるといえ、上記の精密検査を行うためには、複数の内視鏡や専用のプローブを出し入れする必要があるため、検査時間が掛かる場合は少なからず患者の負担となる。我々は、微量化学分析方として一般的な光音響分光法( Photoacoustic spectroscopy; PAS )を用いて非侵襲生体計測に関する研究を行ってきた。PASは、試料の光吸収に伴う音響波を捉えるため、試料の化学的情報のみならず、物理的、熱的情報が得られる特長を有する。これに加えて、音響波を集音する音響管の容積は感度に反比例することから、装置の小型化により感度の向上が期待される。音響波を検出する音響管などをPAセルと呼び、内視鏡の多機能化と細径化を同時に実現するために、内視鏡に搭載可能な寸法(実効寸法;直径約6mm,長さ約4mm)のPAセルを試作した。二層生体モデルに対するPA信号の変化から、光変調周波数と測定可能深さとの関係について調査した結果から、試作したPAセルの測定可能深さは、胃壁の厚さと同じ5.0mmに達し、粘膜下腫瘍が発生する範囲における深さ方向分解能は±0.25mm程度であったことから、粘膜下腫瘍のPASによる内視鏡的診断の可能性を示した。PA式嗅覚センサの測定精度の定量化や装置の校正などを行うためには、ガス濃度を正確に制御する混合ガス制御部を追加し、各種気体濃度に対するPA信号強度を測定し、検出下限値を算出することにより、評価を行う。医用電子工学気体の測定機構の検討に時間を要したため試作したPA式触覚センサの感度はおよそ25[kPa]であった。次年度はPA信号から定量的なヤング率の評価指標を抽出する方法論を確立し、当初に次年度の目標値10[kPa]を目指す。ヤング率と光変調周波数"および“深さと光変調周波数"とに関係して、光音響信号が変化することを確認した。両者の光変調周波数に対する光音響信号からヤング率と深さに関する指標を抽出する手法を確立する。また、試作した気体測定用のアダプタを用いて、様々なニオイに対するPAスペクトルを測定し、ニューラルネットワークにより、ニオイの原因物質を識別する。さらにニューラルネットワークの学習アルゴリズムに改良を加え、感度などの評価実験を踏まえて、嗅覚センサの検出感度はpptレベルを目指す。PA式嗅覚センサ、触覚センサを組み込んだ内視鏡の試作--市販の経口上部消化管用内視鏡に設計したPA式嗅覚センサ、触覚センサを組み込み、感度などの評価を行う。嗅覚センサについては、高感度な半導体ガス・センサと同程度の感度であるppbレベルの測定精度、また、触覚センサについては、従来の触覚センサより100倍程度の感度である10Paを目標とする。ニオイと原因物質の構成を対応付けるパターン認識アルゴリズムの改良--試作したPA式嗅覚センサから得られた様々なニオイに対するPAスペクトルからニューラルネットワークを用いて、ニオイの原因物質を識別する。様々な物質を対象とした測定を繰り返し、ニューラルネットワークの学習を行う。さらに、ニューラルネットワークの学習アルゴリズムに改良を加え、感度などの評価実験を踏まえて、嗅覚センサの検出感度はpptレベルを目指す。
17世紀イギリスにおける新約聖書に基づく火薬陰謀事件説教研究

本研究は1605年11月5日に発覚したイギリスにおける火薬陰謀事件に関わる説教研究である。私はこれまで主として旧約聖書を基にした火薬陰謀事件説教を研究対象としていたが、今回の研究では新約聖書を基にした火薬陰謀事件説教を取り上げ、両者の説教に違いが見られるかについての研究を行った。その結果新約聖書に基づく説教は事件実行者に対する態度が幾分同情的である説教もあることが判明した。平成22度は17世紀の火薬陰謀事件説教のうち旧約聖書を基にした説教を研究対象とした。旧約聖書に基づく説教の解明は新約聖書に基づく説教との比較のうえでは避けては通れないからである。取り上げた説教は次の通りである。1.William Barlow,1605(Psalm 18:50)2.Lancelot Andrewes,1606(Psalm 118:23-24)3.John Boys,1613(Psalm 150)4.Robert Willan,1622(Psalm 2)5.ThomasVicars,1633(Psalm 137:7)6.William Spurstowe,1644(Ezra 9:13-4)7.Peter Sterry,1651(Jeremiah 16:14-5)8.Ralph Vennig,1656(Psalm 136:23)9.Thomas Willson 1679(Psalm 124:1-3)10.John Sharp,1691(Micha 6:5)これらの説教はおおよその説教手順が決まっている。それは、1.火薬陰謀事件に類似した事件を旧約聖書から選ぶ。2.火薬陰謀事件の凶悪さ指摘。3.ジェームズ一世の奇跡的な救出。4.聖書の一節を事件に適応する。5.事件を未然に防いだジェームズ一世賞賛。6.ジェームズ一世救出に際し神への感謝、である。事件直後の説教は以上の手順に従い、事件の計画者・実行者ジェズイット及びカトリック教会糾弾・批判を繰り返し、彼らとの対立姿勢を強く打ち出している。特筆すべきはSpurstoweの説教である。彼はピューリタンで、その説教は、カトリック教会が進行中のピューリタン革命でのピューリタンの敵、王党派となっていることである。ジェームズ一世とチャールズ一世期とでは火薬陰謀事件への態度が宗派によって異なってくるが、英国国教会派説教家は体制派説教家であるためにその説教では事件への批判とジェームズ一世賞賛が強く訴えられている。英国国教会派説教家はカトリック教会を敵対視することにより、国家の安定を図ったのである。旧約聖書に基づく説教を解明することでその説教がいかなる説教であるかが明らかにされた。以上の研究成果を踏まえ次年度は新約聖書を基にした説教を研究対象とする。昨年度の研究はおおむね予定通りであった。初年度の研究対象は旧約聖書を基にした説教であったが、それらはすべて事件を引き起こしたジェズイット及びカトリック教会への激しい非難であった。ところが新約聖書を基にすると聖書の内容に変化が生じてくる。その点で特筆すべきはAndrewesの説教である。James Iの御用説教家でもあったAndrewesはそのほとんどが旧約聖書の基づく説教であったが、上記2編は新約聖書をテーマにした説教である。明らかにAndrewesには聖書選択に関して戸惑いがあった。Luke伝を事件に適応すると事件首謀者への寛大な態度が生じてくるからである。それゆえAndrewesの説教は事件を非難することを目的とした火薬陰謀事件説教からすれば想像できない内容の説教であった。それは多分に「平和」を特に重視し、Rex Pacificusと呼ばれたJames Iを意識したからであった。注目すべき第二点は説教の行われた時代の王の宗教と説教との関係である。James I, Charles Iは英国国教会教徒であるが、Charles II,James IIはカトリック教徒であった。だからCharles IIやJames II時代の火薬陰謀事件説教ではその内容がカトリック教会との対決姿勢を弱めていくのである。そのために各説教家は旧約聖書を避け、意図的に新約聖書を選んだのである。これは私がこれまで抱いていた仮説でもあったが、昨年度の研究を通してこの仮説に誤りがないことが確認された。新約聖書の中心的テーマはキリストの「愛」である。それゆえに新約聖書に基づく説教には激しい敵意が欠如しているのである。本研究は1605年11月5日にカトリック教の過激派ジェズイットが企てた火薬陰謀事件に関する研究である。ジェームズ一世は、事件後事件の風化を防ぐために毎年事件日に記念説教を励行した。それらはほとんどが旧約聖書を基にした説教で、説教はすべてが事件を引き起こしたジェズイットへの激しい敵意、憎悪で満ち、彼らを容赦なく糾弾した。ところが記念説教のなかには新訳聖書を基にした説教もある。旧約聖書を基にした説教と新訳聖書を基にした説教の間には何らかの違いがあるのではないとの仮説に立ち、本研究を進めた。

最初に注目したのはランスロット・アンドルーズが1609年11月5日に行った説教である。この説教は「ルカ伝」9章54ー56節に基にした説教で、そこでアンドルーズはキリストに宿泊を拒絶したサマリア人を焼却するように求める二人の弟子を叱責し、逆にサマリア人に寛容な許しの態度を示している。サマリア人焼却事件はジェームズ一世殺害計画の火薬陰謀事件に対応するが、キリストのサマリア人への態度はジェズイットへのジェームズ一世の態度と重なってくる。つまり、サマリア事件を陰謀事件に適応すれば、事件の首謀者ジェズイットは許されることになる。これはそれまでとそれ以降の火薬陰謀事件説教とは著しく異なる内容の説教である。アンドルーズの説教は事件から4年後の説教であるが、敵への許しを説いた説教はこれが初めてである。なぜジェームズ一世の御用説教家とも言うべくアンドルーズがこのような説教を行ったのか。ところがアンドルーズはこれ以降も1618年までほぼ毎年記念説教を行うが、彼の論調は再度事件批判の説教となっている。彼の説教には(そして他の英国人には)事件への寛容な態度を取っている者もいたことを示唆している。本研究ではアンドルーズ以後の説教家で新訳聖書に基づいた事件説教を扱い、同じような結論を導きだした。平成23年度の研究対象に選んだ資料を予定通り読むことができたので研究は順調に進展していると言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度の平成24年度には平成23年度に引き続き残りの新約聖書に基づく火薬陰謀事件説教の解明を研究課題とする。研究対象となる説教は(1)William Lloyd,1978年(2)William Lloyd,1680年(3)Thomas Wilson, Arrow,1679年(4)Richard Holingworth,1682年(5)William Lloyd,1689年(6)Gilbert Burnet,1689年(7)John Sharp,1691年,である。以上の説教を精読し、各説教家がいかに時のカトリック教を信奉していた王を意識して、事件の首謀者ジェズイット及びカトリック教会への批判を弱めているかを検証していく。それにより平成22年度に行った旧約聖書を基にした説教と新約聖書を基にした説教がいかにその内容が異なっているかが解明されることになる。
複合金属酸化物触媒の新規かつ簡便合成法の開発に関する研究

本研究は,逆均一沈殿法により種々の金属酸化物触媒を合成し,得られた酸化物のキャラクタリゼーション,触媒活性評価を通して,新規かつ簡便な複合金属酸化物触媒の合成法としての逆均一沈殿法の特徴や可能性を明らかにすることを目的としている.得られた結果を以下に要約する.・強アルカリ性のアンモニア水溶液中にLa, Mn(場合によってはSr, Ca)の混合水溶液を滴下することにより従来法よりペロブスカイト相の生成温度を約200°C低下することができた.・アンモニア水溶液中へのテトラアルキルアンモニウム(R_4N^+)の添加効果を詳細に検討したところ,LaMnO_3合成ではMe_4N^+の添加により表面積が増加することがわかった.なお,前駆体水酸化物コロイドの粒子径はR_4N^+のアルキル基の疎水性が高いほど小さくなる傾向が認められた(none>Me>Et>Pr).・アルミナ担体の細孔内を空間規制された反応場として利用した担持ペロブスカイト触媒合成の検討として,細孔内逆均一沈殿法(アルカリ水溶液,次に金属硝酸塩水溶液を細孔容積と同量になる割合でアルミナに吸い取らせ,細孔内で水酸化物前駆体を合成する方法)を行ない,La-Fe系,La-Co系ペロブスカイトのプロパンの酸化活性試験を行ったところ,アルミナ担体と水酸化物の物理混合法や水酸化物コロイド溶液を用いてアルミナに含浸させる逆均一沈殿水酸化物含浸法に比べて高活性を示すことを見出した.・逆均一沈殿法によりセリア-ジルコニア固溶体の合成も可能で,低温合成したものは従来法によるものより組成均一性が高く高表面積を示した.・LaMn_<0.8>Cu_<0.2>O_3が水素中の微量CO酸化除去反応に対して極めて優れた触媒であることを見出した.また,その活性は触媒調製条件に依存し,表面積と結晶性のバランスから逆均一沈殿法,750°C焼成が最良の調製条件であることを明らかにした.本研究は,逆均一沈殿法により種々の金属酸化物触媒を合成し,得られた酸化物のキャラクタリゼーション,触媒活性評価を通して,新規かつ簡便な複合金属酸化物触媒の合成法としての逆均一沈殿法の特徴や可能性を明らかにすることを目的としている.得られた結果を以下に要約する.・強アルカリ性のアンモニア水溶液中にLa, Mn(場合によってはSr, Ca)の混合水溶液を滴下することにより従来法よりペロブスカイト相の生成温度を約200°C低下することができた.・アンモニア水溶液中へのテトラアルキルアンモニウム(R_4N^+)の添加効果を詳細に検討したところ,LaMnO_3合成ではMe_4N^+の添加により表面積が増加することがわかった.なお,前駆体水酸化物コロイドの粒子径はR_4N^+のアルキル基の疎水性が高いほど小さくなる傾向が認められた(none>Me>Et>Pr).・アルミナ担体の細孔内を空間規制された反応場として利用した担持ペロブスカイト触媒合成の検討として,細孔内逆均一沈殿法(アルカリ水溶液,次に金属硝酸塩水溶液を細孔容積と同量になる割合でアルミナに吸い取らせ,細孔内で水酸化物前駆体を合成する方法)を行ない,La-Fe系,La-Co系ペロブスカイトのプロパンの酸化活性試験を行ったところ,アルミナ担体と水酸化物の物理混合法や水酸化物コロイド溶液を用いてアルミナに含浸させる逆均一沈殿水酸化物含浸法に比べて高活性を示すことを見出した.・逆均一沈殿法によりセリア-ジルコニア固溶体の合成も可能で,低温合成したものは従来法によるものより組成均一性が高く高表面積を示した.・LaMn_<0.8>Cu_<0.2>O_3が水素中の微量CO酸化除去反応に対して極めて優れた触媒であることを見出した.また,その活性は触媒調製条件に依存し,表面積と結晶性のバランスから逆均一沈殿法,750°C焼成が最良の調製条件であることを明らかにした.本研究は,逆均一沈殿法により種々の金属酸化物触媒を合成し,得られた酸化物のキャラクタリゼーション,触媒活性評価を通して,新規かつ簡便な複合金属酸化物触媒の合成法としての逆均一沈殿法の特徴や可能性を明らかにすることを目的としている.La_<1-x>A_xMnO_3(A=Sr, Ca)のペロブスカイト型酸化物,セリアージルコニア固溶体(Zr_<1-x>Ce_xO_2)について下記の結果を得た.I.ペロブスカイト型酸化物1.強アルカリ性のアンモニア水溶液中にLa, Mn(場合によってはSr, Ca)の混合水溶液を滴下し,得られた金属水酸化物前駆体の沈殿を空気中,約650°Cで焼成することにより単一相のペロブスカイト型酸化物が得られ,従来法より合成温度を約200°C低減することができた.2.SrやCaで置換したLa_<1-x>A_xMnO_3(A=Sr, Ca)において,置換量が0.4(Ca置換系),0.6(Sr置換系)を越えると不純物相の副生が認められ,逆均一沈殿法では置換量が少ないときのみ単一相の低温合成が可能であることがわかった.