hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂肪組織慢性炎症におけるナチュラルヘルパー細胞の役割の解明

すべてのリンパ球を欠損するγc-/-Rag2-/-マウスは高脂肪食負荷条件下でも体重増加が抑制される。γc-/-Rag2-/-マウスに腸間膜由来のナチュラルヘルパー(NH)細胞を移植しても体重増加はみられなかったが、腸管粘膜固有層から単離したNH細胞を移植によって体重増加が回復した。試験管内でNH細胞とマクロファージを共培養すると抗炎症性のM2マクロファージが増加するが、NH細胞を移植したγc-/-Rag2-/-マウスでは脂肪組織に炎症性のM1マクロファージが増加していた。これらの結果は腸管粘膜固有層のNH細胞が2型サイトカインとは別の経路で体重増加や脂肪組織炎症を誘導する可能性を示唆する。(1)NH細胞やFALCと脂肪組織の相互作用:FALCの構造を検討し、FALCの構造中を血管が走行していること、抗LIVE-1抗体で染色されるリンパ管様の構造がFALCを取り巻いていると思われる構造や、FALC中の一部の細胞を取り巻く形で存在する構造などを見いだした。抗LIVE-1抗体で染色される構造がリンパ管と同一であるかは現時点では不明である。ケモカインに関して検討し、FALC内のNH細胞がCCR2を発現し、FALC内にはCCR2陽性のマクロファージが存在することから、CCR2ノックアウトマウスを検討したが、予想に反し、CCR2が欠損してもFALCや腸間膜のNHの分化に異常は見られなかった。これまでの解析から、NH細胞にはCCR7やCXCR5などのリンパ節への意向に必要なケモカイン受容体の発現は見られていない。一方、CXCR4は腸管や腸間膜の構造の形成に必要であり、かつリンパ球の分化にも必要であることが示されていることから、CXCR4欠損マウスの解析を開始した。(2)NH細胞とマクロファージや好酸球の関わり:NH細胞を欠損するγc-/-Rag2-/-マウスの脂肪組織には好酸球はほとんど見られないが、NH細胞を移植する事によって好酸球の数が野生型と同程度にまで回復した。この事実から、脂肪組織への好酸球の移動にはNH細胞が重要な役割を果たすことが示された。脂肪細胞、マクロファージとNH細胞の相互作用を検討する目的で、NIH3T3-L1細胞、腹腔内マクロファージ、NH細胞の共培養系を確立した。この際、サイトカインの作用と細胞間相互作用の区別をするために、トランスウエルシステムを用いることとした。研究代表者らは腸間膜に代表される脂肪組織中にIL-5やIL-13に代表される2型サイトカインを大量に産生する能力を持った新たな自然リンパ球を発見し、ナチュラルヘルパー(natural helper: NH)細胞と命名した。本研究では、脂肪組織におけるNH細胞の役割、それに関連してNH細胞とマクロファージや好酸球との関わりを検討した。このマウスにおいては脂肪組織中に好酸球はほとんどみられず、またマクロファージはほとんどが抗炎症型のM2マクロファージであった。NK細胞を欠損するマウスでは体重増加の抑制は観察されなかった。興味深いことにIL-7-/-マウスでは高脂肪食負荷条件下で体重増加が観察された。IL-7-/-マウスでは腸間膜のNH細胞の分化はみられないが腸管粘膜固有層にはNH細胞が分化することから、腸管粘膜固有層のNH細胞の関与を検討した。その結果、γc-/-Rag2-/-マウスに腸間膜由来のNH細胞を移植しても体重増加はみられなかったが、腸管粘膜固有層から単離したNH細胞を移植することで体重増加が回復した。この時に脂肪組織中の好酸球や炎症型のM1マクロファージが増加していた。興味深いことに、試験管内でNH細胞とマクロファージを共培養するとM2マクロファージが増加する。NH細胞からの2型サイトカイン産生を誘導するIL-25やIL-33の欠損マウスに高脂肪食負荷を行ったところ、欠損マウスとヘテロマウスとの間に差はみられなかった。一般的には、2型サイトカインは抗炎症性の反応を誘導すると考えられるが、本研究で得られた結果は、腸管粘膜固有層のNH細胞が2型サイトカインとは別の経路で体重増加や脂肪組織炎症を誘導する可能性を示唆する。医歯薬学FALCの構造に関して新たな治験を得ることができた。予想に反していたとはいえ、CCR2がFALCの形成や脂肪組織のNH細胞の分化に不要であることが明らかになった。CXCR4の必要性に関しても明らかになると期待される。

脂肪組織への好酸球の移動にNH細胞が重要であることを示すことができた。脂肪細胞、マクロファージ、NH細胞の相互作用を検討するための共培養系を樹立した。以上の成果から、研究はおおむね順調に進行していると考えている。FALCの形成に関わる細胞の検討が遅れているので、次年度はこの点を集中的に検討する予定である。これまでに樹立した共培養系を用いて機能的な相互作用を検討する。この系では特にアディポカインの機能に着目したい。IL-25ノックアウトマウス、IL-33ノックアウトマウス、IL-25とIL-33の2重欠損マウスを用い、高脂肪食負荷時の肥満の誘導にこれらのサイトカインが関与するかどうかを検討する。もしも関与するのであればそれがNH細胞を介するか否かを更に検討する予定である。
ユーザー類型に基づく共創型新製品開発モデルの構築

本研究は、企業がいかに消費者側の知恵や知見を上手く活用することで自社のイノベーションの創造に資することができるのか、その論理やメカニズムの解明を目的としています。近年益々、多様な形で消費者の知見が企業の強みに活かされるケースが増えてきています。多様な知識をユニークに組み合わせることで生まれるイノベーション活動において、企業は消費者の知恵や知見を具体的にどう活かせるのかといった点を解明することを目指しています。
形質転換植物の分化に伴う外来遺伝子の発現解析

本研究はDNA導入法を用いた植物の分化に伴う遺伝子の発現解析を目的としたものである.そのため以下の方法が用いられた.すなわち,すでに作成されたタバコの形質転換体を用い,外来遺伝子の発現と組織分化との関係を調べた.さらにRiプラスミドによるタバコα形質転換体を用い,分子レベルで解析を行った.本研究質ですでに作成された形質転換タバコを用い,導入された遺伝子(プロモーターの異なる抗生物質耐性遺伝子)の発現が,カルス,再分化植物器管等で差異があるか否かを検討した.その結果,定常的に発現すると考えられているプロモーター(フパリン合成酵素)は,器官によって発現レベルが異なることを示唆するデーターが得られた.さらにRiプラスミドαT-DNAの中には器官特異的に発現が制御されている遺伝子のあることが判明した.以上のように,遺伝子の器官特異的発現が明らかになり,今後の為以下の課題が解決される必要がある.すなわち,(1)組織内部での遺伝子発現の局在性を明らかにする目的でのa in siteハイブリダイゼーション.(1)転写制御因子を知るために, Cis及びTrans acting elementの解析.前者は, Tiプラスミドベクターによりいくつかのプロモーター領域欠失mutantを植物に導入して調べられる.後者はプロモーター結合型核タンパクの同定を目的とし, South western法, Foot prints法を用いる必要がある.本研究はDNA導入法を用いた植物の分化に伴う遺伝子の発現解析を目的としたものである.そのため以下の方法が用いられた.すなわち,すでに作成されたタバコの形質転換体を用い,外来遺伝子の発現と組織分化との関係を調べた.さらにRiプラスミドによるタバコα形質転換体を用い,分子レベルで解析を行った.本研究質ですでに作成された形質転換タバコを用い,導入された遺伝子(プロモーターの異なる抗生物質耐性遺伝子)の発現が,カルス,再分化植物器管等で差異があるか否かを検討した.その結果,定常的に発現すると考えられているプロモーター(フパリン合成酵素)は,器官によって発現レベルが異なることを示唆するデーターが得られた.さらにRiプラスミドαT-DNAの中には器官特異的に発現が制御されている遺伝子のあることが判明した.以上のように,遺伝子の器官特異的発現が明らかになり,今後の為以下の課題が解決される必要がある.すなわち,(1)組織内部での遺伝子発現の局在性を明らかにする目的でのa in siteハイブリダイゼーション.(1)転写制御因子を知るために, Cis及びTrans acting elementの解析.前者は, Tiプラスミドベクターによりいくつかのプロモーター領域欠失mutantを植物に導入して調べられる.後者はプロモーター結合型核タンパクの同定を目的とし, South western法, Foot prints法を用いる必要がある.
ホスホホリン/コラーゲン複合体応用による歯周組織再生治療法の開発

歯周病に罹患して喪失した歯周組織の再生は、歯周病治療の究極の目標である。現在、歯周組織再生治療としてGoreTex【○!R】やエムドゲインゲル【○!R】を用いる方法が行われているが、複雑な術式や2壁性・3壁性骨欠損への適応から限局的な再生療法と位置づけられている。本研究において、広範囲の歯周組織欠損に応用可能な新しい歯周組織再生治療法の開発を目標として、高い石灰化誘導活性を示すphosphophoryn/collagen複合体に着目して研究を行った。実験は、ビーグル犬を用いて全身麻酔下で下顎前臼歯部の歯肉弁を剥離し、歯槽骨を開削して骨欠損モデルを作製した。骨欠損部に対して、対照側にcollagen担体、実験側にphosphophoryn/collagen複合体を埋植して歯肉弁を復位し縫合した。術後1,2,3ヶ月後に組織標本を作製して組織学的検索を行った。その結果、対照側は3ヶ月までに歯周組織の再生は認められなかったが、実験側では歯根膜組織の毒生を伴う組織修復が認められた。以上から、phosphophoryn/collagen複合体の応用は、健全な付着機構を伴う再生治療法への展開が可能であることが示唆された。(1)ホスホホリンとコラーゲンの複合体生成と相互作用の分析牛歯象牙質より0.5M EDTA脱灰、カルシウム沈澱、陰イオンカラムクロマトグラフィーによりホスホホリンを精製した。さらに、typeIコラーゲンを抽出し、中性条件下にて線維形成させる。ホスホホリンとtypeIコラーゲン線維とを架橋剤ジビニルスルフォンを用いて架橋結合し、さらにスポンジ状に成形してホスホホリン/コラーゲン複合体を得た。(2)骨髄幹細胞のホスホホリン/コラーゲン複合体内三次元培養系の確立ラット大腿骨骨髄組織からout growth法(10%FBS-DMEM)により得られた細胞を継代培養し、骨髄幹細胞系を樹立した。樹立された細胞を,本複合体上でMEM (FBS添加,100u/mlペニシリン,100ug/mlストレプトマイシン,0.24ug/mlアンフォテリシンB含有)にて5%CO_2、95%-air、37°Cで培養して、培養条件を決定した。(3)ホスホホリン/コラーゲン複合体三次元培養系の細胞生物学的解析本複合体中の骨髄幹細胞の増殖について、RNA合成量を蛍光光度計にて測定した。(4)SEMによる細胞/コラーゲン複合体の観察SEMにより微細構造学的にコラーゲンスポンジ内での細胞動態を観察した。広範囲の歯周組織欠損に応用可能な新しい歯周組織再生治療法の開発を目標として、高い石灰化誘導活性を示すphosphophoryn/collagen複合体に着目して研究を行った。その結果、対照側は3ヶ月までに歯周組織の再生は認められなかったが、実験側では歯根膜組織の再生を伴う組織修復が認められた。
環境融合プロセスによるエコデバイス用単結晶の創成

本研究では,溶液法の一種であり,高品質な単結晶を育成できる環境調和型フラックス法により,さまざまなエコデバイス用単結晶を育成することに成功した。特にフラックス種を適切に選択することで,500°C以下という単結晶育成ではきわめて低い温度での単結晶育成を実現できた。その結果,さまざまな機能性単結晶を耐熱性に乏しい物質表面に直接形成できる可能性を見出し,エコデバイスの試作に繋がった。本研究では,本年度,環境融合フラックス法によるさまざまな複酸化物結晶育成とその形状・サイズ制御を主目的とし,以下の3課題を推し進めた。1.はじめに,KCl-LiCl混合フラックスからLiTaO_3結晶を育成した。通常,1500°C以上の融点をもつLiTaO_3結晶の育成には,きわめて高温の状態が要求されるが,本研究では上述の混合フラックスを使用することで,500°C以下の温度でLiTaO_3結晶を育成できた。この結晶は無色透明で立方体を基本形状とし,紫外光照射下で光触媒特性を示すことを確認した。また,塩化物混合フラックスよりも共晶温度の低い硝酸塩混合フラックスを用いることで,リン酸カルシウム結晶(特にさまざまなアパタイト結晶)の育成を試みた。その結果,500°C以下の温度でフラックス法にてはじめて水酸アパタイト結晶を育成することに成功した。水酸アパタイト結晶は,六角柱を基本形状とし,自形が発達した高品質な結晶であることが電子顕微鏡観察からわかった。また,組成分析にて遊離したOH基の存在やX線回折分析にてアパタイト骨格に起因する特徴的な回折線も確認できた。2.つぎに,さまざまな育成条件を制御することで,結晶サイズや形状を任意制御することをめざした。特に,出発原料組成,保持温度あるいは冷却速度がサイズや形状に大きな影響を及ぼすことがわかり,μmからnmオーダーへの小型化や針・柱状(一次元形状)からバルク状(三次元形状)への制御も実現した。3.さらに,層状ニオブ酸カリウム(K_4Nb_6O_<17>)結晶の結晶構造中への遷移金属元素(Ni)の導入をめざしたフラックス結晶育成も試みた。その結果,K_4Nb_6O_<17>:Ni結晶を育成でき,もとのニオブ酸カリウムとは異なるバンドギャップをもつことがわかった。この結果,もとの結晶とは異なる特性(たとえば光触媒特性など)を示すことが示唆された。本研究の最終目標は,ネイチャーミメティック概念を導入した環境融合プロセスにより,先端無機結晶デバイスを提案し,社会に広く普及することである。本年度は特に,前年度研究を継続するだけでなく,複合材料の各種特性を評価し,クリーンエネルギーや環境浄化材料などを試作することも目的とし,下記4課題に注力した。(1)環境融合フラックスからの酸化物単結晶の低温育成(昨年度継続)本年度は,更なる低温化をめざして硝酸塩系フラックスを選択し,光触媒(光活性)結晶,リチウムイオン伝導性結晶,希土類アップコンバージョン結晶,イオン吸着結晶および電気伝導性結晶(ブロンズ)の低温育成に成功した。(2)酸化物単結晶の形状・サイズ制御(昨年度継続)上記(1)の硝酸塩系フラックスでは500°Cよりもはるかに低い温度で結晶育成が可能となる。このフラックスを用い,組成・温度・時間・速度などの育成条件により,結晶形状やサイズを制御できた。特に,サブミクロンオーダー以下の小型結晶の育成を可能とした。(3)単結晶の複合化(昨年度継続)硝酸塩系フラックスを用いると,ポリマー・金属・ガラス・炭素材料などの耐熱性に乏しい材料をそのフラックス中に浸漬可能となる。その結果,上記の物質表面に課題(1)の結晶種を堆積あるいは高度に複合化できた。(4)単結晶やその複合材料の特性評価とエコデバイス試作本年度は,上記(1)のニオブ酸塩とチタノニオブ酸塩の単結晶を層剥離処理し,各種ナノチューブやナノシートを作製した。これらを色素増感太陽電池用光活性電極に用いたところ,電池として作動すうことがわかった。また,これらをガラス基板に固定化し,光触媒基板として使用したところ,高効率で有機有害物質を無害化できた。さらに,低温育成したリチウムイオン伝導性結晶の電池特性を評価したところ,市販品よりも高性能であり,フラックス育成結晶の特長がよく現れていた。本研究の最終目標は,ネイチャ-ミメティック概念を導入した環境融合プロセスにより,先端無機結晶デバイスを提案し,社会に広く普及することである。本年度は特に,これまでの研究課題を継続するとともに,最終デバイス試作なども目的とし,下記4課題に注力した。(1)環境融合フラックスからの酸化物単結晶の低温育成(継続)300°C以下でのフラックス結晶育成を実現するために,硝酸塩系(あるいは硝酸塩混合系)フラックスに注目し,各種酸化物結晶を育成した。硝酸リチウム,硝酸ナトリウムあるいは硝酸カリウムを組み合わせ,自形の発達したアパタイト(リン酸カルシウム)結晶を300°C以下の低温で,サイズや形状を制御して育成することに成功した。

(2)酸化物単結晶の形状・サイズ制御(継続)本年度は特に,形状やサイズが特性にきわめて大きな影響を及ぼすリチウムイオン二次電池(LIB)正極・負極用結晶の育成に注力した。硝酸塩を主とするフラックスにて,温度プロファイルや育成時間・雰囲気を制御することで,リチウムイオン伝導性に優れたナノ/マイクロLiCoO_2結晶などを育成できた。(3)単結晶の複合化(継続)ポリマー・金属・ガラス表面などのさまざまな物質表面に,デバイス応用を見据えた機能性単結晶を直接形成することに成功した。具体的には,上記1のアパタイト単結晶をポリマーやチタンなどの生体親和性物質表面に直接形成できた。表面の組成や微細凹凸形状などを変化させて,結晶の成長状態(や結晶層の形成状態)を制御できた。また,アップコンバージョン特性をもつ,自形の発達したNaYF_4系単結晶をガラス表面に直接形成することにも成功した。(4)単結晶やその複合材料の特性評価とエコデバイス試作上記13の成果をもとに,アパタイト結晶複合体の吸着材料・環境浄化材料応用やバイオマテリアル応用,あるいはNaYF_4系結晶複合体の太陽電池用波長変換層応用をめざし,エコデバイスを試作した。
地震モーメント平均解放速度による中部日本の断層系における地震危険度の評価

活断層系で発生する内陸大地震によって誘発される災害を軽減する目的で,地震モーメントの平均解放速度を用いた危険度評価を開発し,中部日本の代表的な活断層系と,新たに定義された中国地方の2活断層系に適用し,その妥当性を検証した.さらに,この評価法を1995年兵庫県南部地震(M7.2)の危険度評価にバックフィットし,この地震の発生を充分に説明できることを指摘した.以下に,得られた主な成果を示す.1.中部日本の断層系として代表的な敦賀湾ー伊勢湾構造線を対象として,断層の平均変位速度と歴史地震のマグニチュードから,地震モーメント平均解放速度を求めた.さらに,伊勢湾湾岸地域に伝承されている沈島伝説に関して,史料や現地での聞き取り調査を行ない,この構造線で起きた最新地震(1586年天正地震)を評価し,経過時間を決定した.これらのデータに基づいて,断層系(構造線)の地震危険度の評価を試みた.2.中国地方西部において,断層の分布と歴史地震の分布から2つの断層系(大原湖ー弥畝山西断層系と岩国ー上根断層系)を定義するとともに,上記と同様に地震モーメントの平均解放速度を用いて,地震危険度評価を行なった.さらに,1997年山口県北部地震(M6.1)の発生について検討を加えた.3.既存の微小地震や重力データを現地調査結果と組合わせ,断層系(構造線)の3次元幾何学を明らかにするとともに,得られた物理量から地震モーメントの平均解放速度を計算した.この結果は,上記1と2で計算された結果とよい整合性が認められた.4.上記の危険度評価法を,高槻-六甲-淡路構造線に適用し,兵庫県南部地震の発生が正当に評価出来ることを指摘した.活断層系で発生する内陸大地震によって誘発される災害を軽減する目的で,地震モーメントの平均解放速度を用いた危険度評価を開発し,中部日本の代表的な活断層系と,新たに定義された中国地方の2活断層系に適用し,その妥当性を検証した.さらに,この評価法を1995年兵庫県南部地震(M7.2)の危険度評価にバックフィットし,この地震の発生を充分に説明できることを指摘した.以下に,得られた主な成果を示す.1.中部日本の断層系として代表的な敦賀湾ー伊勢湾構造線を対象として,断層の平均変位速度と歴史地震のマグニチュードから,地震モーメント平均解放速度を求めた.さらに,伊勢湾湾岸地域に伝承されている沈島伝説に関して,史料や現地での聞き取り調査を行ない,この構造線で起きた最新地震(1586年天正地震)を評価し,経過時間を決定した.これらのデータに基づいて,断層系(構造線)の地震危険度の評価を試みた.2.中国地方西部において,断層の分布と歴史地震の分布から2つの断層系(大原湖ー弥畝山西断層系と岩国ー上根断層系)を定義するとともに,上記と同様に地震モーメントの平均解放速度を用いて,地震危険度評価を行なった.さらに,1997年山口県北部地震(M6.1)の発生について検討を加えた.3.既存の微小地震や重力データを現地調査結果と組合わせ,断層系(構造線)の3次元幾何学を明らかにするとともに,得られた物理量から地震モーメントの平均解放速度を計算した.この結果は,上記1と2で計算された結果とよい整合性が認められた.4.上記の危険度評価法を,高槻-六甲-淡路構造線に適用し,兵庫県南部地震の発生が正当に評価出来ることを指摘した.中部日本の断層系として代表的な敦賀湾-伊勢湾構造線と御母衣-阿寺断層系を構成する活断層を対象として,以下に述べる現地調査やデータ収集を行ない,断層系の特徴を把握した.次に,得られたデータに基づいて,従来から提示されている危険度評価法の問題点を指摘するとともに,地震モーメント平均解放速度が断層系で起きる地震危険度を評価する上で重要な指標となることを明らかにした.(1)まず,研究分担者と共同で関ケ原断層と伊勢湾断層,阿寺断層,御母衣断層などの現地調査を行ない,活断層の規模や変位量,破砕帯の幅などを精密に測定した.関ケ原断層については,トレンチ発掘調査の結果から最新活動の証拠を発見した.(2)伊勢湾断層の位置について,伊勢湾内で得られている最新の音波探査データや重力データなどを再検討し,その位置がほぼ確定された.一方,伊勢湾内および周辺地域に伝えられている沈島伝説について,古文書や聞き取り調査などを行ない,その真偽を検討した.その結果,いずれの沈島伝説も1596年に起きた天正地震(推定M7.9)に関係する可能性が高いことがわかり,天正地震の震源は伊勢湾内にあったことが指摘され,濃尾平野の地震危険度を考える上で重要な資料が得られた.(3)以上の現地調査による断層系の特徴と歴史地震発生の関連性を検討し,これまで活断層から発生する地震危険度評価に使われてきた方法の問題点を指摘した.従来の方法では,活断層の長さと平均変位速度がそれぞれ独立に,地震規模と活動間隔の算定に用いられてきており,1995年兵庫県南部地震(M7.2)の発生が充分に評価できないことを指摘した.これに対して,この2つのパラメータの関数である地震モーメントの平均解放速度が断層系の地震危険度を評価するための重要な指標であることがわかった.

中部日本の断層系として代表的な敦賀湾-伊勢湾構造線を対象として,断層の平均変位速度と歴史地震のマグニチュードから,地震モーメント平均解放速度を求めた。さらに,中国地方西部において,断層の分布と歴史地震の分布から2つの断層系(大原湖-弥畝山西断層系と岩国-上根断層系)を定義するとともに,上記と同様に地震モーメントの平均解放速度を計算した。得られた平均解放速度を使い,それぞれの活断層系について,地震危険度を評価した。この評価法を兵庫県南部地震の危険度評価に適用し,その評価法の妥当性を検証した。(1)3つの断層系(構造線)の現地調査を行い,断層系を構成する活断層の規模や変位量,破砕帯の幅などを精密に測定した。(2)既存の微小地震や重力データを現地調査結果と組合せ,断層系(構造線)の3次元幾何学を明らかにした。さらに,得られた物理量から地震モーメントの平均解放速度を計算した。(3)伊勢湾湾岸地域に伝承されている沈島伝説に関して,史料や現地での聞き取り調査を行ない,敦賀湾-伊勢湾構造線で起きた最新地震(1586年天正地震)を評価し,経過時間もしくは活動間隔を決定した。(4)モーメント平均解放速度と,最新地震からの経過時間もしくは活動間隔から,3つの断層系(構造線)の地震危険度の評価を試みた。(5)上記で検討した危険度評価の方法を,高槻-六甲-淡路構造線に適用し,兵庫県南部地震の発生が正当に評価出来ることを検証した。前年度までに得られた結果を総合して,中部日本の断層系として代表的な敦賀湾-伊勢湾構造線と根尾谷断層系で計算された地震モーメント平均解放速度から,これらの2本の断層系(構造線)の地震危険度を総合的に評価するとともに,中国地方西部に分布する北東-南西方向のリニアメントを構成する活断層系(大原湖-弥畝山西断層系と岩国-上根断層系)との評価結果と比較し,以下の成果が得られた.(1)平成9年度までに行なった調査結果を現地でチェックした結果,迫田-生雲断層に沿って明瞭なカタクレーサイト帯や断層ガウジが発見され,この断層と1997年6月25日に山口県北部地震(M6.1)が成因的な関係を持つことが明らかになった.(2)既存の微小地震や重力データと現地調査結果を総合し,断層系(構造線)の3次元幾何学を復元した.(3)伊勢湾地域に伝承されている沈島伝説に関して,史料や現地調査を行ない,これらの伝説はすべて敦賀湾-伊勢湾構造線に沿いに起きた大規模な地震と関連する可能性を指摘した.さらに,この地域で西暦862年と1578年に,これまで知られていなかった歴史地震の発生が推定された.(4)モーメント平均解放速度と,最新地震からの経過時間もしくは活動間隔から,中部地方の2断層系(構造線)の地震危険度を評価した.(5)中部日本の主要断層系における地震危険度評価の結果をリスクマップとして表現するとともに,上記の結果をまとめた研究成果報告書を作成した.
制約付き統計問題の理論と応用に関する研究

また,成分変数の和が1となる制約をもつ混合実験データの解析に対しては,これまで,シンプレックス・ラティス計画,シンプレックス・セントロイド計画,軸計画等,様々な実験計画について,応答曲面的解析を前提にして研究がなされてきた。混合実験計画の難しさは,各混合変数が直交していないところにある。さらに,近年は,Gormal and Cornellらによって,工程変数を伴った混合実験計画に関する研究も,応答曲面的解析を行うことによりなされてきた。本研究では,工程変数を伴った混合実験計画に対して,ロバストな結論を得ることができる直交表を応用した実験計画とデータの解析についての研究を行った。混合型直交表を用いた工程変数を伴う混合実験計画の仕方,実験データの解析の仕方についての提案を行い,応答曲面的解析との比較検討を行っている。この成果をまとめた「Robust Design and Analysis in Miature ExperimentsはReliability and Quality Control」に現在投稿中である。
血清カルシウム降下因子カルデクリンを用いた歯科矯正治療の基礎的検討

歯科矯正治療においては歯牙移動をいかに行なうかが主眼であるが、生物学的には歯牙移動は骨リモデリングを意味する。このことから、骨リモデリングを促進する薬物投与により歯牙移動を容易にする試みが行なわれてきた。一方、歯科矯正治療では、歯科矯正装置を健全歯に固定し移動歯に矯正力を作用させなければならない為、移動歯に作用する力と同じ力が反作用で歯科矯正装置を固定している固定歯にも及ぶ。歯科矯正装置を固定する歯牙を移動させずに移動したい歯牙のみを移動させる為には、装置の固定歯周囲に誘導される破骨細胞の活性化を抑制する工夫が必要である。カルデクリンは膵臓から精製された分子量約28kDaのセリンプロテアーゼで、急性膵炎で高頻度に発症する低カルシウム血症惹起因子である。カルデクリンは成熟破骨細胞の骨吸収活性を有意に抑制することから、骨吸収抑制剤としてカルデクリンを臨床応用するための基礎的検討として、カルデクリンのマウス破骨細胞の分化誘導に対する影響について検討した。野生型およびプロテアーゼ活性欠失型のカルデクリンは共に、tumor necrosis factor-α(TNF-α)あるいはreceptor activator of NF-κB ligand(RANKL)刺激によるマウス骨髄細胞から破骨細胞への分化誘導を濃度依存的に抑制した。カルデクリンはマクロファージコロニー形成、破骨細胞前駆細胞形成、および細胞増殖に影響を与えなかった。カルデクリンはRANKL刺激による転写因子NFATc1の活性化と、NFATc1 mRNAの発現上昇を抑制した。さらにカルデクリンはNFATc1を活性化するカルシウム依存性脱リン酸化酵素であるcalcineurinの活性を抑制した。これらの結果から、カルデクリンは破骨細胞前駆細胞に作用し、Ca^<2+>/calcineurin系を介したNFATc1の活性化および発現の抑制により破骨細胞分化誘導を抑制する機構を明らかにした。このことは、歯科矯正治療へのカルデクリンの応用の可能性を示唆した。歯科矯正装置の装着された固定歯には、目的の矯正移動する歯牙への矯正力の反作用が波及し、固定歯の歯周組織には望ましくない破骨細胞による骨吸収が惹起される。このことは、固定歯の負担軽減のため固定歯の数を増やしたり矯正装置を複雑な形状にして望ましくない骨吸収を抑制する必要がある。カルデクリンは膵臓より精製クローニングした血清カルシウム降下因子であり、急性膵炎の惹起因子と考えられる。本因子の血清カルシウム降下作用は、成熟破骨細胞による骨吸収の抑制活性によることを明らかにしている。また、カルデクリンはマウス骨髄細胞からの破骨細胞誘導も抑制した。このことは、カルデクリンは成熟破骨細胞の活性抑制のみならず破骨細胞誘導においても抑制効果があることを示し、カルデクリンが長期的に骨吸収を抑制する可能性が示唆された。そこで、カルデクリンの矯正治療への応用を検討する為に、カルデクリンの骨投与を検討した。まず、カルデクリンの持続的な発現と将来ヒトへの応用や臨床での操作性を考慮し、カルデクリンの発現プラスミドベクターのリポソーム封入型を骨周囲組織に注入し骨吸収を抑制するかどうかを検討した。その結果、骨稜の改善が見られたことから、骨周囲組織からのカルデクリンの持続的供給により骨吸収が抑制される結果が得られた。血清カルシウム降下因子caldecrinはブタ膵臓から単離クローニングされた分子量28kのセリンプロテアーゼであり、in vitroにおいて破骨細胞の分化誘導、および骨吸収能の抑制効果を有することが明らかにされている。

矯正歯科治療において、歯牙移動の際の骨のリモデリングは不可欠な現象であり、骨吸収を人為的にコントロールできれば治療効率の向上に寄与できると考えられる。そこでcaldecrinの矯正歯科治療への応用の可能性を探るため、骨吸収亢進モデルマウスにcaldecrin発現ベクターを構築・導入し、発現したcaldecrinの骨吸収に対する影響を検討することを目的とした。Wildおよびserine-alanine mutant(Sm)のratcaldecrin遺伝子を挿入した発現ベクターを構築し、ddy雌性マウスの左右大腿筋に導入した。WildおよびSmともに血清カルシウム濃度を低下させ、卵巣摘出マウスのコラーゲン代謝ペプチド量も有意に低下させた。また、発現分泌されたcaldecrinは、全血血清中に存在が確認され、血流を介して大腿骨骨髄へと到達するものと考えられる。以上の結果から、発現したcaldecrinは、血流を介して大腿骨内へ到達しC末端テロペプチド量および血清カルシウム濃度を低下させ、さらにwildおよびSm双方ともin vivoにおける骨吸収抑制効果を有するものと考えられた。このことから、caldecrinが矯正歯科治療に応用できる可能性が示唆された。血清カルシウム降下因子caldecrinは分子量28kのセリンプロテアーゼであり、in vitroにおいて破骨細胞の分化誘導、および骨吸収能の抑制効果を有することが明らかにされている。そこでコイルスプリングを用いたラット臼歯歯牙移動モデルを確立し、移動対象歯近心の歯周組織にカルデクリン発現ベクターを導入し、組織学的な検討を行うことで、カルデクリンの歯牙移動抑制効果を明らかにすることを目的とした。また、カルデクリンの破骨細胞分化誘導抑制効果の詳細を検討する目的で、破骨細胞分化誘導時における転写因子レベルでの解析も合わせて行った。ラット臼歯近心移動時におけるカルデクリンの影響について、カルデクリン発現ベクターの導入効率にばらつきが見られ、かつ歯牙移動による近心移動変化量についても個体差が大き<、定量性および再現性が得られ難く、本実験による矯正治療応用の有効性を示すことは困難であった。In vitroでの検討では、CaldecrinがRANKL刺激による転写因子NFATc1の活性化とNFATc1 mRNAの発現上昇を抑制し、さらにcalcineurinの活性を抑制することが明らかとなった。これらの結果から、caldecrinは破骨細胞前駆細胞に作用し、Ca^<2+>/calcineurin系を介したNFATc1の活性化および発現の調節により破骨細胞分化誘導を抑制する可能性を示唆された。
分子配向／界面制御に基づく高性能有機トランジスタ実現のための基盤技術開発

有機トランジスタの性能は,平面型ディスプレイへの実用化が始まった酸化物(InGaZnO)トランジスタの性能に近づきつつあります.また,有機トランジスタは曲がるディスプレイなどフレキシブルデバイスへの応用が期待されています.実際の応用に向けては,実際のディスプレイで使用される大きさで作製すると特性が下がるなどの課題があり,その点を解決するとともに,有機物と無機物の界面における物理的現象を明らかにするのが本研究の目的です.有機トランジスタの性能は,平面型ディスプレイへの実用化が始まった酸化物(InGaZnO)トランジスタの性能に近づきつつあります.また,有機トランジスタは曲がるディスプレイなどフレキシブルデバイスへの応用が期待されています.実際の応用に向けては,実際のディスプレイで使用される大きさで作製すると特性が下がるなどの課題があり,その点を解決するとともに,有機物と無機物の界面における物理的現象を明らかにするのが本研究の目的です.
腎指向性を付与した一酸化炭素送達システムの創製と致死性横紋筋融解症治療への展開

災害、事故や薬物により惹起される横紋筋融解症は重篤化すると急性腎障害(AKI)を起点として多臓器不全に至る致死性病態であり、災害多発国の本邦において、予後を改善できる画期的な薬剤の開発が切望されている。横紋筋融解症AKI時には、腎臓のヘムオキシゲナーセ-1が活性化し、それより派生する“生理活性ガスの一酸化炭素(CO)"がストレス応答防御機構として重要な役割を果たしていることから、本研究では医療機関や災害時等の多様な状況下でも使用可能な横紋筋融解症AKIの新規治療薬を開発すべく、“アルブミン創薬プラットフォーム"を基軸として、ヘモグロビンを担体とするCO放出ナノ製剤を作製し、さらに腎指向性ペプチドを搭載することで、“腎臓への効率的なCOデリバリーシステム"の創製を試みた後、その予防・治療効果及び安全性を非外傷性(1種類)及び外傷性(2種類)横紋筋融解症モデル動物を用いて検証する。SD系雄性ラットを予め24時間絶水し、その後に50%グリセリン溶液を両下肢に投与することでグリセリン誘発横紋筋融解症AKIモデルを作製した。次に、本病態モデルをHO-1誘導剤(ヘミン)及びHO-1阻害剤(SnPP)で前処理した群と比較することにより、腎障害に及ぼすHO-1/CO経路の保護的役割を確認したところ、予想通りにHO-1誘導剤で病態が改善し、阻害剤で悪化した。そこで、同じ病態モデル動物に対して、前年度作製した腎指向型COデリバリーシステムを投与し、病態改善効果を評価したところ、腎障害の抑制や腎機能の維持とそれに基づく生存率の回復が認められた。以上のことから、本研究課題は概ね順調に進展していると思われる。外傷性横紋筋融解症モデルとして、出血性ショック併発横紋筋融解症AKIあるいはクラッシュ症候群誘発AKIモデル動物に対する治療効果を検討する。前者はグリセリンを両下肢へ投与し、1時間後から40%の血液を脱血することで作成する。脱血後に腎指向型COデリバリーシステムを投与して治療効果(生存率、腎機能、腎障害)を評価する。クラッシュ症候群に関しては、既報に従い、2kg負荷で作製したゴムバンドをラットの両下肢付け根に装着し、5時間下肢を圧迫した後に、ゴムバンドを解除することで作成する。解除後の1時間目に腎指向型COデリバリーシステムを投与して、病態改善効果を検証する。
食品・環境中の極微量脂溶性物質の除去を目的としたナノ・バイオリアクターの開発

ゾル-ゲルプロセスでは、ゲル化にいたる中間段階で構造が不規則でフラクタル的な凝集体の生成が抑制され、結果として均一なナノ空間構造を有するシリカ薄膜を形成させうる調製条件を検討し、約3.3nmのナノ空間を有するシリカ薄膜の作成に成功した。一方、アルキルフェノール類を海砂に吸着させたモデル反応系(汚染土壌のモデル)を考案し、吸着させたノニルフェノール、オクチルフェノール、及びビスフェノールAが担子菌由来のラッカーゼにより迅速に分解されることを見いだした。さらに、合成女性ホルモンなどの分解も可能なことを確認した。超臨界二酸化炭素の溶媒特性を評価する上で有用なパラメータであるlogPを推算したところ、3.011.8MPaの高圧二酸化炭素については、圧力上昇に伴いlogPは0.92.0まで増加する傾向が認められ、ベンゼン(logP=2)やフェノール(logP=1.5)と近い値であった。このことから、超臨界二酸化炭素は圧力により極性が生じており、圧力の増加に伴って極性が小さくなっていくことが示された。リパーゼを用いたステアリン酸とエタノールのエステル化反応に関しては、圧力の増加とともに反応速度が高くなりlogPの増加傾向とおおむね一致したことから、超臨界二酸化炭素中でのリパーゼ反応を溶媒特性の視点からとらえると有効であることが示された。以上の結果から、超臨界二酸化炭素を溶媒として用いてナノスペースでの酵素反応を検討する際には、バルクとしての溶媒特性に加えて、溶質と二酸化炭素、酵素表面、壁表面との相互作用をそれぞれ考慮する必要があることが示された。ゾル-ゲルプロセスでは、ゲル化にいたる中間段階で構造が不規則でフラクタル的な凝集体が形成される。従って、粒子の空間分布に粗密ができるため、粒子問の間隙としてナノスペースを構築する上では粒子が剥離したり、作成した空間サイズの分布が広くなってしまう等の問題が生じる。ナノスペースの空間構造の制御の観点からは、空間サイズ分布は狭い方が望ましい。このような考え方に基づき、フラクタル凝集体の生成が抑制され、結果として均一なナノ空間構造を有するシリカ薄膜を形成させうる調製条件を検討し、約3.3nmのナノ空間を有するシリカ薄膜の作成に成功した。さらに、合成女性ホルモンなどの分解も可能なことも確認した。このように、反応場の作成技術と反応系の検討に目途が立ったので、次年度ではバイオリアクターの構築に取りかかる予定である。本研究で溶媒として用いた超臨界二酸化炭素は有機溶媒のひとつである。有機溶媒中における酵素活性と溶媒特性との関係を評価する上で有用なパラメータであるlogPを推算したところ、3.011.8MPaの高圧二酸化炭素については、圧力上昇に伴いlogPは0.92.0まで増加する傾向が認められ、ベンゼン(logP=2)やフェノール(logP=1.5)と近い値であった。一方、ステアリン酸エチルの加水分解反応に関しては、圧力が増加するにつれて反応速度が低くなり、臨界圧力付近で反応速度が極大となった。このことから、溶媒分子のクラスター化などの臨界点近傍での特異な特性が酵素反応に影響を与えていることが示唆された。

以上の結果から、ナノスペースは壁表面からの相互作用ポテンシャルの影響が強く現れる空間であるため、超臨界二酸化炭素を溶媒として用いてナノスペースでの酵素反応を検討する際には、反応機構によってはバルクとしての溶媒特性に加えて、溶質と二酸化炭素、酵素表面、壁表面との相互作用をそれぞれ考慮する必要があると考えられた。
咀嚼による脳内神経伝達物質の活性化と学習・記憶効果の関係:時間生物学的方法による機構解明

ラットの給餌を一日の一定時刻に制限(周期的制限給餌:以下RF)することを約2週間続けると、血中コルチコステロン(以下CORT)のパターンが変化し、給餌の1.2時間前より血中CORTレベルが増加し(これを給餌前ピークという)、RFを中止後もしばらく持続する。すなわちRF下において、血中CORTの給餌前ピークが出現すれば、「学習」が形成され、RFの中止後も給餌前ピークが認められれば「記憶」が形成されたと評価し、またその給餌前ピークの強弱で「学習」・「記憶」の強さを評価することが可能である、と考えられる。本研究結果を以下に示す。1固形飼料・液体飼料によるRF、頚静脈のカニューレからの高カロリー輸液によるRF、液体飼料を胃に直接与えるRFを行ったところ、固形飼料及び液体飼料による制限給餌により、食餌前ピークが形成されたが、液体飼料によるピークは固形飼料によるピークに比較して、小さかった。これらに対して、高カロリー輸液あるいは液体飼料を胃に直接与える制限給餌を行っても、食餌前ピークは形成されなかった。これらの結果より、給餌前ピークの形成には、口腔を介したRFが必要と考えられた。2固形飼料群ラットでは制限給餌を開始してから8日目で食餌前ピークが形成されたのに対して、液体飼料群ラットでは制限給餌を開始してから12日目で食餌前ピークが形成された。この結果より、固形飼料群ラットは液体飼料群ラットより、学習の形成が早いことがわかった。3制限給餌を実施後、絶食を行うと食餌前ピークが再び出現する。この現象を用いて食餌前ピークの持続性について比較を行った。固形飼料群ラットでは1回目、2回目、3回目すべての絶食時に食餌前ピークが認められたのに対して、液体飼料群ラットでは1回目の絶食時のみで食餌前ピークが認められた。この結果より、固形飼料群ラットは液体飼料群ラットより、記憶の持続が長いことがわかった。本研究の目的は、時間生物学的方法による動物の学習・記憶効果の評価方法を開発し、咀嚼が学習・記憶に影響するかどうか及びそのメカニズムを検討することである。ラットの給餌を一日の一定時刻に制限(周期的制限給餌:以下RF)することを約2週間続けると、血中コルチコステロン(以下CORT)のパターンが変化し、給餌の12時間前より血中CORTレベルが増加し(これを給餌前ピークという)(=同調)、RFを中止後もしばらく持続する(=フリーラン)。すなわちRF下において、血中CORTの給餌前ピークが出現すれば、「学習」が形成されたと考えられ、RFの中止後も給餌前ピークが認められれば「記憶」が形成されたと評価し、またその給餌前ピークの強弱で「学習」・「記憶」の強さを評価することが可能である、と考えられる。現在までに得られた研究結果を以下に示す。1固形飼料群ラットでは制限給餌を開始してから8日目で食餌前ピークが形成されたのに対して、液体飼料群ラットでは制限給餌を開始してから12日目で食餌前ピークが形成された。

2制限給餌を実施後、食餌前ピークが持続しているかどうかを調べたところ、固形飼料群ラットでは1回目、2回目、3回目すべての絶食時に食餌前ピークが認められたのに対して、液体飼料群ラットでは1回目の絶食時のみで食餌前ピークが認められた。この結果より、固形飼料群ラットは液体飼料群ラットより、記憶の持続が長いことがわかった。本研究の目的は、時間生物学的方法による動物の学習・記憶効果の評価方法を開発し、咀嚼が学習・記憶に影響するかどうか及びそのメカニズムを検討することである。ラットの給餌を一日の一定時刻に制限(周期的制限給餌:以下RF)することを約2週間続けると、血中コルチコステロン(以下CORT)のパターンが変化し、給餌の1. 2時間前より血中CORTレベルが増加し(これを給餌前ピークという)(=同調)、RFを中止後もしばらく持続する(=フリーラン)。すなわちRF下において、血中CORTの給餌前ピークが出現すれぱ、「学習」が形成されたと考えられ、RFの中止後も給餌前ピークが認められれば「記憶」が形成されたと評価し、またその給餌前ピークの強弱で「学習」・「記憶」の強さを評価することが可能である、と考えられる。今年度に行った研究によって得られた新たな知見を以下に示す。・血中コルチコステロン食餌前ピークの形成について固形飼料による制限給餌、頚静脈のカニューレからの高カロリー輸液による制限給餌、液体飼料を胃に直接与える制限給餌液体飼料による制限給餌を行ったところ、固形飼料による制限給餌により、食餌前ピークが形成され、このピークは食後、消失した。液体飼料による制限給餌でも、食餌前ピークが形成されたが、その程度は固形飼料によるピークに比較して、低かった。これらに対して、高カロリー輸液あるいは液体飼料を胃に直接与える制限給餌を行っても、食餌前ピークは形成されなかった。これらの結果より、食餌前ピークの形成(学習の形成)には、口腔を介して、栄養を補給することが重要と考えられた。
主観信頼性とグラフィカル・モデルの組合せによる研究支援システムの構築

不確実性を表すための新たな着想に基づく数値と論理的推論のグラフによる表現を組合せた新たな理論の開発に挑戦した.その目標は,統計理論を適用できない研究に対して利用することである.また,この理論を応用するために,論理的推論の高速化,代数的手法によるテキストデータからの論理的関係の抽出,文書画像検索の新たな手法の提案を行った.不確実性を表すための新たな着想に基づく数値と論理的推論のグラフによる表現を組合せた新たな理論の開発に挑戦した.その目標は,統計理論を適用できない研究に対して利用することである.また,この理論を応用するために,論理的推論の高速化,代数的手法によるテキストデータからの論理的関係の抽出,文書画像検索の新たな手法の提案を行った.本研究の目的は,統計的機械学習手法の一つであるグラフィカル・モデルについて,それを適用できない人文科学研究などの分野でも利用可能なようにするために,統計的確率に代わる新たな基礎原理とメカニズムを確立することにある.統計的確率に代わる不確実性測度の基礎として主観信頼性を提案し,その基礎理論を構築した上で,グラフィカル・モデルの構成・構成・削除などの操作を計算機上での実現する.研究は,京都大学文学研究科林晋教授および京都大学情報学研究科博士課程池田真土里君を連携研究者として進めている本年度は主観信頼性について貴重資料画像解読への応用の立場からの定式化を行った.従来の数理論理学やセマンティックWebの分野で研究されてきた型付きの一階述語論理に対して主観信頼性を導入した上で,主観信頼性が論理演算に対して満たすべき公準を明らかにした.さらに,Horn節からなる命題論理式に対しては,従来の統計を基礎としたグラフィカル・モデルとの関係を明らかにすることを試みた.また,主観信頼性に基づくグラフィカル.モデルの作成,更新,削除,修正手続きを実現し,グラフィカル・モデルの構成支援システムの基盤部分を作成した.さらに,貴重資料画像解読への応用を念頭にして,グラフィカル・モデルへの実体-関連モデルの導入,文字列画像検索への機械学習手法の導入を行った本研究の結果は,「第1回ベイジアン・ネットワークのための先端手法に関する国際会議(AMBN 2010)および「第5回知識と情報創造性の支援システムに関する国際会議(KICSS 2010)」に採択され,後者においては当該論文がBest Student Running-up Awardを授賞した本研究の目的は,統計的な不確実推論の基盤の一つであるグラフィカル・モデルについて,統計的手法を適用できない人文科学研究などの分野でも利用可能なようにするために,不確実性測度の基礎として主観信頼性を提案した上で,グラフィカル・モデルを用いた推論手法を研究することにある.本年度は昨年度の成果を展開する形で,命題論理を基盤にしたグラフィカル・モデルの構築の研究を行った.従来研究で提案されたグラフィカル・モデルは,数理論理学でいうところモデル論を基盤にしたものばかりであった.しかし,モデル論と対をなす証明論の方が推論を自然に表現している.まず,昨年度に引き続き,Horn節からなる論理プログラミングを対象にして,証明論に基づくラフィカル・モデルの理論の構築を継続して行った.このモデルでは,証明をグラフで表現することでグラフィカル・モデルを定義し,証明の主観確率から帰結の主観確率を計算する,というものである.さらに,節集合(連言標準形)論理式の構造をグラフで表現することにより新たなグラフィカル・モデルを提案した.このモデルでは証明はグラフの変形であり,本研究の成果は,その変形が統計的推論として意味を持つための条件を精査したことにある.また,これまで貴重資料画像解読を主たる応用分野として研究を進めてきたが,自然言語で記述された機械可読なテキスト・データの意味関係の表現に対しても,本研究を適用する研究を開始した.近年の自然言語処理技術を利用すれば,文や節の間に係受け関係,因果関係などの論理的な関係を不確実ながら抽出することができる,そこで,このような関係も不確実関係として扱い,複数の文の連鎖が表現する論理的関係を本研究で構築するグラフィカル・モデルによって表現する研究を開始した.自然言語処理研究における論理的な関係の抽出には,テキスト・データを統計的に処理することが一般的である.これに対して,本研究は統計的手法が適用できなことを前提としているため,論理的な関係の抽出には形式概念解析とよばれる代数的手法を用いることとした.本研究の目的は,統計的な不確実推論の基盤の一つであるグラフィカル・モデルについて,統計的手法を適用できない人文科学研究などの分野でも利用可能なようにするために,不確実性測度の基礎として主観信頼性を提案した上で,グラフィカル・モデルを用いた推論手法を研究することにある.従来研究で提案されてきたグラフィカル・モデルはモデル論を基盤にしたものばかりであるのに対し,本研究では証明論の方が人間の行う推論を自然に表現しているという視点に立ち,新たなモデルを提案してきた.主観信頼性を確率の計算の側面だけを抽出したものと仮定し,確率モデルを用いない.命題論理として通常の古典論理における節論理を採用して提案したグラフィカル・モデルの分析を進めた.古典論理なので,主観信頼性は計算面で確率と一致する.導出の対象となる2つの節が真である確率が与えられたとき,ある条件のもとで,2つの節からの推論の帰結である節(導出形)が真である確率が計算できることを示した.節

集合(連言標準形)論の構造をグラフで表現することは従来研究と類似しているが,従来研究で提案されたモデルでは節集合とグラフの関係が1対1になってないという欠陥がある一方,本研究で提案するものは1対1となる.一方,述語論理については,確定節からなる論理プログラミングを採用し,証明論に基づいたグラフィカル・モデルの研究を継続した.このモデルでは,証明の主観信頼性から帰結の主観信頼性を計算する.証明の主観信頼性とは,証明が構成可能である確率である.確定節では否定情報を扱えないので,ここでいう確率は通常の確率と一致する保証はない.研究は,証明の構成可能性検証と信頼性計算に分け,前者については現在急速に研究が進展している線形計画法を用いた論理の計算手法を応用する手法を提案した.主観信頼性に基づくグラフィカル・モデルの基礎理論の構築は順調に進んでいるが,主観信頼性そのものの研究が遅れている.基盤理論の応用については,これまで貴重資料画像解読だけを視野に入れていたが,自然言語で記述されたテキストという新たな対象を扱うことを開始しした,24年度が最終年度であるため、記入しない。主観信頼性に基づくグラフィカル・モデルの研究について,論理プログラミングを基盤にして,そこに主観確率を導入することにより,新たな論理体系としてまとめる.また,主観信頼性を公理的に解析する研究を進める.またグラフィカル・モデルを貴重資料画像解読支援システムに組込むことによる評価を進めるとともに,自然言語で記述されたテキストにおける文間の論理的な関係の推論への応用も進める。24年度が最終年度であるため、記入しない。