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ＥＰＡ外国人看護師・介護福祉士の異文化適応と異文化間看護・介護コミュニケーション

経済連携協定に基づき来日した外国人ケアワーカー(比人看護師)が、異文化適応の過程において経験しているコミュニケーションの問題は、彼女たちのアイデンティティの問題と深く関わっているということがわかった。不自由な日本語によるコミュニケーションを通じて過去の自分(優秀な看護師である本来の自分)と現在の自分(役立たず、"useless"な自分)との比較を強く意識せざるを得ない時、彼女たちはそのコミュニケーションを「問題」だと意味付けするのである。さらに、周囲の人々が自己イメージの回復を阻害したり助けなかったりした時に、そのコミュニケーションは「問題」として彼女たちに意識されるということがわかった。今年度は、EPAにより看護師・介護福祉士候補者として来日したフィリピン人を対象に聞き取り調査を行った。また、外国人ケアワーカー関連の文献研究を行い、関連学会やシンポジウム等に参加して、資料の収集と他の研究者の動向を調査した。これまでの文献調査で次のことが明らかになった。1.国内の異文化間ケアの現状-ホームヘルパー2級を取得した在日フィリピン人や、1990年の入管法改正により「医療」カテゴリーにおいて来日した外国人看護師がすでに日本で就労している。しかし、安定した雇用に結びつけるのが難しいため、外国人ケアワーカーによる異文化間ケアが国内で定着するには多くの課題が残されている。2.EPAに基づく外国人ケアワーカーの受け入れ-制度的な問題・課題として以下の問題が浮き彫りとなった。国家試験に関する問題(言語の問題、看護の文化差の問題など)、受け入れ側の負担(経済的、人的負担)、EPAの枠組みそのものに関する問題(画一的な枠組み、候補者の資格・能力と実際の業務とのミスマッチ)などが、今後日本における異文化間ケアの定着を妨げる要因となりかねない。3.外国人ケアワーカーを取り巻く言語・文化・コミュニケーションの問題-これまで概ね良い結果が報告されているが、コミュニケーション不足により問題が発生した事例もあった。これらの問題は、現場の日本人スタッフと外国人候補者の間のコミュニケーションスタイルの違いが影響している可能性がある。(例えば、「ホウレンソウ(報告・連絡・相談)ができない」「『あ・うん』の呼吸が理解できない」など。)今後は、文化的差異が現場でのコミュニケーションに与える影響をより深く理解するために、さらに聞き取り調査を進めていく必要がある。本年度の研究結果は異文化コミュニケーション学会の年次大会(平成22年10月)にて口頭発表を行い、その後論文として発表した。(「異文化間看護・介護とコミュニケーション:EPAに基づく外国人看護師・介護福祉士候補者の受け入れをめぐって」麗澤学際ジャーナル、第19巻、第1号)本研究は、日比・日尼経済連携協定(EPA)により日本に定住する外国人看護師・介護福祉士候補者を取り巻く異文化適応の諸相及び異文化間看護・介護の現場におけるコミュニケーション能力に焦点を当て、聞き取り調査を行っている。本年度は昨年度に引き続き先行文献研究を行い、関連学会の研究会や年次大会に参加し資料収集と研究動向を探る予定であったが、育児休暇等による研究中断のため、学会等の参加を断念した。また、同様に、昨年に引き続いて行う予定だったインタビューも今年度は研究中断のため行うことはできなかった。これらの理由により、本年度は研究発表を行わず来年度に見送ることとなった。本年度は新たにインタビューを行うことはせず、これまで集めたインタビューデータの整理と分析を始めた。外国人ケアワーカーは日本でどのように「言語と文化の障壁」を乗り越えてケアの現場で働いているのだろうか。経済連携協定(EPA)で来日した外国人ケアワーカーたちから聞き取り調査を行い、実際にどのようなコミュニケーションにおける“問題"があったのか、そしてそれらがどのような意味を持って彼女達に経験されたのか、異文化コミュニケーションの視点からの理解を試みた。Giorgiの記述的現象学的手法を用いて聞き取りデータを分析をしたところ、実際に経験されたコミュニケーションの問題は、表面的には様々なバリエーションを持って経験されているものの、本質的なレベルにおいては彼女達のアイデンティティの問題と深く関わって経験されているという側面があることがわかった。現在と過去の自分を比較し、そのギャップを意識する時にそのコミュニケーションを困難と感じているほか、他者とのコミュニケーションを通して、本来の自分・自己イメージを取り戻そうとしてもそれが達成されないときに、コミュニケーションが難しいと感じていることがわかった。このように、異文化間ケアの現場で外国人ケアワーカーが経験しているコミュニケーションには、アイデンティティに関するストラグルという側面があることが浮き彫りとなった。今年度は、日本質的心理学会の年次大会(平成25年8月30日31日)において、「フィリピン人ケアワーカーの異文化コミュニケーション:現象学的アプローチ」と題して発表した。また、『言語と文明』第12巻(2014年3月発行)に「異文化間ケアの現場におけるコミュニケーション:EPA看護師候補者の事例から」と題する論文を発表した。<研究の背景と目的>

外国人ケアワーカーの受け入れに関しては、「言語と文化の障壁」や「コミュニケーションが課題」との声が聞かれるなか、実際にどのような“問題"があったのか、質的にアプローチする研究はまだ見当たらない。そこで、本研究では、外国人ケアワーカーが実際に言語・文化・コミュニケーションの問題を経験し、それがどのような意味を持っているのか、異文化コミュニケーションの視点から質的分析を試みた。<研究方法>2009年に第一陣として来日したフィリピン人看護師候補者(4名)との英語による1対1の半構造化インタビューの中から、言語・文化・コミュニケーションに関する経験を10エピソード抜き出し、データとして用いた。分析にはGiorgiの描写現象学的手法を用いた。<結果と考察>実際にどのような経験がコミュニケーション上の「問題」としてとらえられるのか、その構造が明らかになった。具体的には、コミュニケーション上何か大きな失敗をしてしまったからそれを「問題」と考えるのではなく、言語というコミュニケーションツールを失ったことによる自分の職業的な無能感とアイデンティティの喪失・変化が、日常的なコミュニケーションを「問題」だと感じさせていることがわかった。一時的ではあるが、自己の価値が下がってしまっているという認識、特に看護師としての価値が下がってしまっていると認識している状態が彼女たちの経験に大きく影響していることが浮き彫りとなった。育児休業等により研究を中断しているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。24年度は学会発表を行うことができ、データの分析が進んだ。25年度に論文を出版できるよう、さらに分析を進める予定である。来年度より研究を再開する。まずはこれまで集めたデータの分析を行い結果を学会等で発表する予定である。必要に応じて新たなインタビューを行いデータを追加する場合もある。25年度も引き続きデータ分析を行い、学会発表と論文の出版を目標とする予定である。
ソバの湿害発生機構の解明とその対策

転換畑におけるソバ栽培は湿害が発生しやすく,壊滅的被害がもたらされることさえある。転換畑における安定したソバ生産にとって,湿害対策は避けて通れない課題であり,耐湿性品種の育成と湿害を回避(軽減)するための栽培法の確立がまたれる。本研究は,耐湿性品種(系統)の探索,簡便な耐湿性検定法の確立,湿害発生機構の生理・生態的解明を行うとともに,生産現場で容易に導入できる湿害回避(軽減)技術の確立を目的に実施されるものである。普通ソバ46品種・系統,ダッタンソバ2系統を供試し,耐湿性の品種・系統間差を検定した。その結果,ソバにも耐湿性の品種・系統間差が存在すること,耐湿性の違いは,葉面積の展開と光合成能の両者に起因すること,草丈の測定だけによる耐湿性の簡易検定も可能であることが明らかになった。さらに,幼植物における耐湿性検定結果と子実生産の耐湿性とは密接な関係があることも明らかになった。生育途中で土壌の過湿条件に遭遇しても,播種時に畝立てをしていると,根の機能を表す出液速度,葉身の窒素含量,単位面積当たり光合成速度の低下が軽減され,子実重の減少程度も少なかった。過湿条件に遭遇した場合でも,事前に培土を行っておけば不定根への光合成産物の供給が増加し,その発生・成長が促進されて出液速度,葉面積の展開,葉身の窒素含量,単位面積当たり光合成速度が増大し,開花数,受精率,登熟率も増大して子実重が増えた。培土による子実重の増加率は,主茎より分枝で著しかった。以上より,播種時の畝立てならびに土壌過湿遭遇前の培土が,湿害軽減策として有効であることが明らかになった。その結果,ソバにも耐湿性の品種・系統間差が存在すること,耐湿性の違いは,葉面積の展開と光合成能の両者に起因することが明らかになった。さらに,草丈の測定だけによる耐湿性の簡易検定も可能であることもあきらかになった。これらより,播種時の畝立てならびに土壌過湿遭遇前の培土が,湿害軽減策として有効であることが明らかになった。ダイズとならんで重要な転換作物であるソバは、畑地より転換畑の方が作付面積は多い。しかし、転換畑におけるソバ栽培は普通畑に比べ収量が低く不安定である。この最大の原因が湿害で、壊滅的被害がもたらされることさえある。

これまで、幼植物の乾物生産を指標に行った耐湿性検定の結果、ソバには品種・系統間差があること、土壌過湿遭遇前の培土は湿害軽減に有効であることを明らかにしてきた。19年度は、幼植物における検定結果が、子実生産の耐湿性と関係があるかどうか、収量成立過程から検討した。さらに、培土による湿害軽減効果の品種間差についても検討した。その結果、子実生産の耐湿性の違いは、夏ソバ、秋ソバとも幼植物の耐湿性検定の結果と同様の傾向が認められた。収量構成要素を見ると、耐湿性の強弱にかかわらず過湿処理により開花数、結実率が低下して粒数が減少して子実重が低下した。弱品種では千粒重も減少した。培土による過湿処理の軽減効果は耐湿性強、弱品種とも認められ、弱品種における子実重の増大は、夏ソバでは受精率ならびに登熟率の向上による結実率の増大、秋ソバでは開花数,受精率と登熟率の向上による結実率、千粒重の増大が寄与した。また、夏ソバ、秋ソバ両品種群とも培土による子実重の増加率は、主茎より分枝で著しかった。さらに、過湿処理終了後の光合成速度の減少程度と、幼植物の検定結果とが一致することも明らかとなった。
アセチルコリンレセプターの燐酸化における細胞内情報伝達とその調節機構の解明

正常及びミュータントアセチルコリンレセプター(AChR)を、アフリカツメガエル卵母細胞膜に発現させた。whole cell voltage clamp及び、patch clamp法を用いて蛋白キナーゼC(PKC)、cAMP依存性蛋白キナーゼ(PKA)によるAChR燐酸化が、どのようにAChRチャンネル特性に影響を与えるかを調べた。10^<-6>M ACh投与によって得られるシングルチャンネルコンダクタンスは31pSであり、内因性PKC活性化により41pSに増大した。同様の効果が10^<-4>M ACh前処理、あるいはAChRのPKC燐酸化を模擬しているミュータントAChR(mα+PKC/NA333mδ+PKC/NA377)で得られた。またPKC抑制剤の存在下でコンダクタンスは減少し、この値はPKC燐酸化部位の欠如したAChR(mαΔPKC/Ser33mδ/Ser377)で得られる値と一致していた。以上の結果よりAChRはAChRそれ自身の情報経路で自動的PKC燐酸化が起こっていることが判明した。このPKC活性化経路は従来より考えられているどの経路にも属さず、全く新しいものであることが示唆された。更にPKC燐酸化はAChR脱感作を促進し、AChRチャンネルを通過するCa^<2+>透過性も調節していた。AChRのPKC脱燐酸化状態でCa^<2+>透過性は増加し、逆に燐酸化状態で減少した。この調節はδサブユニットのPKC燐酸化部位で行なわれていることがmδΔPKC/Ser377、mδ+PKC/NA377を用いて同定した。一方AChRのPKA燐酸化によりPKC燐酸化と同様に脱感作を促進した。しかしCa^<2+>透過性は減少し、その調節部位がγサブユニットのSer353であることがミュータントAChRを用いて同定した。以上の結果よりAChRはPKCとPKAによる燐酸化による二重の調節機構があることが判明した。AChRチャンネル脱感作に関してはともに促進作用があり、Ca^<2+>透過性に関しては互いに逆作用を有していた。更にPKCがAChR自身によって活性化される新経路の存在が明らかとなった。クローン化したアセチルコリンレセプター(AChR)を形成するサブユニットのcDNAからそれぞれのmRNAを合成し得られた4つのmRNAをアフリカツメガエル卵母細胞に微量注入し、卵母細胞にAChRを発現させた。AChR発現卵母細胞膜に対してwhole cell votage clamp及びpatch clampを施行し、蛋白キナーゼC(PKC)、cAMP依存性蛋白キナーゼ(PKA)によるAChR燐酸化がどのようにAChRチャンネル特性に影響を与えるか調べた。PKC燐酸化に関しては、卵母細胞膜に依存するG蛋白結合レセプターを通して内因性PKCを活性化させ、その抑制剤であるPKCIあるいはGF109203Xを用いてその影響を調べた。

従来PKCを活性化させるためにフォルボールエステルが幅広く用いられているが、フォルボールエステルはAChRチャンネルに対してPKC活性化以外に直接的作用があることが判明した。内因性PKC活性化による燐酸化でAChRチャンネルのコンダクタンスは増加し、脱感作も促進された。さらにPKC燐酸化はAChRチャンネルCa^<2+>透過性を減少させた。PKA燐酸化に関しては触媒サブユニットをもつPKAを使用し、その抑制剤であるPKI、H89を用いてその影響を調べた。PKA燐酸化によりAChR脱感作は促進し、PKC燐酸化と異なりCa^<2+>透過性は増加した。このようにAChRチャンネルはPKC、PKA燐酸化による二重支配で調節される知見が得られた。以上のように平成6年度に計画した研究目的、計画に対して100%成果が得られたものと思われる。アセチルコリンレセプター(AChR)の蛋白キナーゼC(PKC)、cAMP依存性蛋白キナーゼ(PKA)による燐酸化部位の組換え体を作製し、アフリカツメガエル卵母細胞膜に発現させた。これらのキナーゼによる燐酸化がAChRチャンネル特性に対してどのような効果があるかをwhole cell voltage clamp及びpatch clamp法で検討した。AChRのPKC燐酸化を模擬しているミュータントAChR(ma+PKC/NA333 mδ+PKC/NA377)でシングルチャンネルコンダクタンスは増大し、脱感作は促進したが、PKC脱燐酸化状態と考えられるmα△PKC/Ser333mδ△/Ser377では逆の作用が認められた。さらにmα+PKC/NA333 mδ+PKC/NA377においてはCa^<2+>透過性が減少し、mα△PKC/Ser333 mδ△PKC/Ser377では増大していた。これらの効果は正常AChRにおいて内因性PKCを活性化させた状態、あるいはPKA/NA353.354mδ+PKA/NA361.362)でチャンネル脱感作は促進し、Ca^<2+>透過性を増加させていた。逆にPKA脱燐酸化を模擬しているミュータントAChR(mγ△PKA/Ser353.354mδ△PKA/Ser361,362)では脱感作を抑制し、Ca^<2+>透過性も減少していた。Ca^<2+>透過性調節はPKC燐酸化部位に関してはδサブユニットのSer377が関与し、PKA燐酸化部位に関してはγサブユニットのSer353が関与することが判明した。以上の結果よりAChRはPKCとPKA燐酸化の二重支配による調節機構があることが明らかになった。
ヒト卵胞発育における顆粒膜細胞のアポトーシスの意義と、その発現調節機構の解析

卵胞発育の調節因子として各種の卵胞内局所因子が明らかにされつつあるが、卵胞成熟機構にはさらに本質的な未解決の問題点が存在すると考えられる。顆粒膜細胞におけるアポトーシスとその発現調節機構の解析は、卵胞発育の局所因子としてその機序の根本に迫るものであり、卵巣生理学上の重要な知見を得られると同時に、排卵障害などの臨床病態の解明にも役立つものと思われる。さらに細胞内局所物質の作用機序の検討にも有用であろうと推察され得る。そこで、体外受精時に得られた顆粒膜細胞を培養し、アポトーシスの有無をTUNEL法にて検討したが、症例毎にアポトーシス(+)のものと、アポトーシス(-)のものが存在し、アポトーシス(-)のものにおいては、培養時間経過においても、hCG添加においても、アポトーシス(-)のままで、細胞死の調節機構は培養系においては明らかにできなかった。これらの結果からは、顆粒膜・黄体細胞におけるアポトーシスによる細胞代謝調節機構の存在は疑問視された。そこで、顆粒膜細胞で合成・分泌される卵成熟のための他の調節因子であるインヒビンとアクチビンに着目し、そのサブユニットの発現調節機構を検討した。ラットの顆粒膜細胞培養系を用いた実験により、エストロゲンが各サブユニットの発現の調節に直接作用を有することが明らかとなった。また、子宮内膜および子宮内膜症組織におけるアポトーシスの意義を、TUNEL法を用い検討した。その結果、卵巣性子宮内膜症では常にアポトーシス(+)であり、正所性子宮内膜および子宮腺筋症組織では、アポトーシス(+)のものと、アポトーシス(-)のものが不規則に存在した。また、同時に免疫染色法で同定したアポトーシス関連抗原の一つであるbcl-2蛋白は、卵巣性子宮内膜症ではぼすべてに陰性であったが、正所性子宮内膜および子宮腺筋症組織では、増殖期で陽性、分泌期で陰性と性周期による明らかな差異が認められた。卵胞発育のメカニズムを解明するため、顆粒膜細胞のアポトーシスとその関連抗原の発現につき、検討した。また、子宮内膜におけるアポトーシスの生理的変動および病的状態(子宮内膜症)についても検討した。1.月経周期を有する複数の婦人より、婦人科手術時に卵巣組織、子宮内膜組織および子宮内膜症組織を採取した。凍結およびホルマリン固定組織より切片を作製した。アポトーシス発現細胞を検出するため、断片化されたDNAの3′端をterminal nucleotidyl transferaseを用いてdUTPで標識し、切片上で可視化した(TUNEL法)。顕微鏡下にTUNEL法にて染色された細胞の割合を計測した。さらにアポトーシス関連抗原であるFas、Bcl-2、Le^yを、免疫組織染色法にて検出した2.顆粒膜細胞では、性周期によるアポトーシスおよび関連抗原の発現に、明らかな規則性は見いだせなかった。3.正所性子宮内膜においてはアポトーシスの発現は明らかな規則性はなく、Bcl-2は増殖期のみに発現していた。子宮腺筋症においては正所性子宮内膜と同様であったが、卵巣子宮内膜症細胞では、常にアポトーシスの発現がみられ、Bcl-2の発現は認められなかった。以上の結果より、内膜症の病態にも部位によりアポトーシス発現に差異が存在することが明らかとなった。

体外受精時に得られた顆粒膜細胞を培養し、アポトーシスの有無をTUNEL法にて検討したが、症例毎にアポトーシス(+)のものと、アポトーシス(-)のものが存在し、アポトーシス(-)のものにおいては、培養時間経過においても、hCG添加においても、アポトーシス(-)のままで、細胞死の調節機構は培養系においては明らかにできなかった。これらの結果からは、顆粒膜・黄体細胞におけるアポトーシスによる細胞代謝調節機構の存在は疑問視された。顆粒膜細胞で合成・分泌される卵成熟のための他の調節因子であるインヒビンとアクチビンに着目し、そのサブユニットの発現調節機構を検討した。ラットの顆粒膜細胞培養系を用いた実験により、エストロゲンが各サブユニットの発現の調節に直接作用することが明らかとなった。子宮内膜および支給内膜症組織におけるアポトーシスの意義を、TUNEL法を用い検討した。その結果、卵巣性子宮内膜症では常にアポトーシス(+)であり、正所性子宮内膜および子宮腺筋症組織では、アポトーシス(+)のものと、アポトーシス(-)のものが不規則に存在した。また、同時に免疫染色法で同定したアポトーシス関連抗原の一つであるbcl-2蛋白は、卵巣性子宮内膜症ではぼすべてに陰性であったが、正所性子宮内膜および子宮腺筋症組織では、増殖期では陽性、分泌期で陰性と性周期による明らかな差異が認められた。さらに卵巣腫瘍細胞におけるアポトーシス関連抗原の一つであるFas抗原の有無と、抗癌剤に対する感受性との関連も検討した。
マイクロバブルと超音波を用いたドラッグ・デリバリーシステムにおける新手法開発

平成17年度においては、新しいドラッグ・デリバリーシステムの実行可能性を検討するため、パーフルオロプロパンガス(C_3F_8)を内包したアルブミン殻をもつ気泡(perfluorocarbon-exposed sonicated dextrose albumin, PESDA)を作製し、これに蛍光体であるCy3^<TM>を標識し、in vivo実験で微小気泡が標的臓器に留まるかを検討した。対象はラットを用いて、大腿静脈からCy3^<TM>標識PESDAを持続投与し、診断用超音波装置で超音波を心臓に照射した。その後、心臓を摘出し、作製された凍結切片を蛍光顕微鏡で観察したところ、超音波照射群では非照射群に比べて、有意な蛍光輝度の上昇を確認した。平成18年度においては、標識微小気泡の投与方法や超音波の送信方法を変えることで、蛍光体の組織内に留まる効率が変化するか検討し、超音波法によるドラッグ・デリバリーのための最適な設定条件を検証した。方法は前年同様、Cy3^<TM>標識微小気泡をラット大腿静脈より投与し、診断用超音波装置で超音波を心臓に照射し、その後、心臓を摘出し作製された凍結切片を蛍光顕微鏡で観察した。設定条件として、Cy3^<TM>標識微小気泡の濃度および投与速度、超音波の送信間隔と送信超音波の音圧をそれぞれ変化させて検討した。結果として、標識微小気泡の濃度は切片内の蛍光輝度に影響しなかったが、投与速度が速い場合は遅い場合に比べ、蛍光輝度の上昇を認めた。また、送信間隔が長い場合は短い場合に比べ、音圧が高い場合は低い場合に比べ、それぞれ蛍光輝度は上昇した。本研究により、微小気泡と超音波照射を組み合わせるとこでドラッグ・デリバリーが可能であることが確認され、その効果は設定条件に依存することが明らかになった。平成17年度においては、新しいドラッグ・デリバリーシステムの実行可能性を検討するため、標識微小気泡の作製を最初に行った。パーフルオロプロパンガス(C_3F_8)を内包したアルブミン殻をもつ気泡(perfluorocarbon-exposed sonicated dextrose albumin, PESDA)を作製し、これに蛍光体であるFITCを標識した。5cm長のイヌ大動脈切片を接続した水槽内の流路モデルにて、FITC標識微小気泡を持続的に灌流し、大動脈切片側方から超音波を照射して、大動脈上に微小気泡が留まるかを評価したところ、FITCの退色等が見られたため、FITCに比べてより感度が良いCy3^<TM>をPESDAに標識し、in vivo実験で微小気泡が標的臓器に留まるかを検討した。平成18年度においては、さまざまな設定条件を比較することで、最も効率的に微小気泡を組織に留めることができる条件を検討し、新しいドラッグ・デリバリーシステムの可能性を評価する予定である。平成17年度の実験では、蛍光体であるCy3^<TM>を標識した微小気泡を投与後に心臓に超音波を照射することで、心臓内の有意な蛍光輝度の上昇を確認した。方法は前年同様、Cy3^<TM>

標識微小気泡をラット大腿静脈より投与し、診断用超音波装置で超音波を心臓に照射し、その後、心臓を摘出し作製された凍結切片を蛍光顕微鏡で観察した。設定条件として、Cy3^<TM>標識微小気泡の濃度および投与速度、超音波の送信間隔と送信超音波の音圧をそれぞれ変化させて検討した。結果として、標識微小気泡の濃度は切片内の蛍光輝度に影響しなかったが、投与速度が速い場合は遅い場合に比べ、蛍光輝度の上昇を認めた。また、送信間隔が長い場合は短い場合に比べ、音圧が高い場合は低い場合に比べ、それぞれ蛍光輝度は上昇した。本研究により、微小気泡と超音波照射を組み合わせるとこでドラッグ・デリバリーが可能であることが確認され、その効果は設定条件に依存することが明らかになった。
無機リン酸によるナトリウム/リン酸共輸送担体遺伝子発現調節機構の解明

生体における無機リン酸恒常性維持は、腎臓におけるヒトNa^+/リン酸共輸送担体による再吸収活性を調節することで行われている。特に細胞外無機リン酸レベルの変化による本輸送活性の調節は、重要である。本研究では、ヒト腎臓に発現する2つのNa^+/リン酸共輸送担体(NaPi-3およびNPT-1)のゲノム遺伝子をクローニングし、その5′-転写調節領域の塩基配列の決定およびこれらの遺伝子発現調節の分子機構について検討を行った。ヒトゲノムDNAライブラリーをスクリーニングした結果、両遺伝子の5′-転写調節領域を含むクローンを得ることができ、それぞれについて塩基配列を決定した。NaPi-3遺伝子の転写開始点より上流領域には、典型的なTATA-box、cAMP応答配列やAP-1結合配列の他、3ヶ所のダイレクトリピート様構造(DR-like)を見出した。一方、NPT-1遺伝子の5′-上流領域には、2ヶ所のCCAAT-boxやオクタマ-配列(ATTTGCAT)が見いだされたが、典型的なTATA-boxは見られなかった。次に、ルシフェラーゼアッセイ法を用いて両遺伝子の転写活性に重要な因子を検討したところ、ビタミンDが、2つのNa^+/リン酸共輸送担体(NaPi-3およびNPT-1)の発現に重要な役割を果たしているものと考えられた。さらに、NaPi-3遺伝子の5′-転写調節領域には、酵母のリン応答配列(CACGTG)が存在することを見出した。そこでこの配列を含む合成DNAを作成し、普通食および低リン食で飼育したラットの核抽出液を用いてゲルシフトアッセイを行ったところ、低リン食による血中リンレベルの低下に伴い増加するバンドを検出した。この結合因子は、リン応答性の転写調節因子であると考えられ、また、酵母と同様の配列を認識したことから、おそらく真核生物間で保存されているリン応答因子である可能性が考えられた。
折りたたみコンテナによるトレーラ集配送への効果に関する研究

本研究課題では,折りたたみコンテナの導入が港背後地でのコンテナトレーラ輸送において,コスト削減効果をもたらすか否かについて検討した.具体的には,折りたたみコンテナを導入することによって,トレーラの使用台数と走行距離,荷役回数を減らすかどうか数理計画的手法を用いて検証した.近年,大規模コンテナ港の背後地では,空コンテナの過不足問題が深刻化している.その問題の緩和に,空のときに輸送容量を縮小できる折りたたみコンテナの導入に期待される.しかし,折りたたみコンテナはいまだ本格的な実用化にいたっていない.なぜなら,折りたたみコンテナがコスト削減効果をもたらすかどうか明確になっていなかったからである.近年,大規模コンテナ港の背後地では,空コンテナ(以下,空コンと呼ぶ)の過不足問題が深刻化している.その問題の緩和に,空のときに輸送容量を縮小可能な折りたたみコンテナ(以下,折りコンと呼ぶ)の導入が期待される.しかし,折りコンはいまだ本格的な実用化にいたっていない.そのコンテナの商業ベースでの誘導に対してはコスト削減効果を明確にする必要がある.そこで本研究課題では,折りコンの導入が港背後地でのコンテナトレーラ(以下,トレーラと呼ぶ)による空コン回送において,トレーラの使用台数と走行距離を減らし,コスト削減効果をもたらすのか否かについて数理モデルを用いて検討する.平成25年度は,平成24年度に構築したモデルの前提条件の一部をより現実問題に近付けるために再検討した.そのため,定式化の一部を変更した.その変更によって,ある一定の知見が得られたので,国際会議での研究発表を行った.本研究課題では,折りたたみコンテナの導入が港背後地でのコンテナトレーラ輸送において,コスト削減効果をもたらすか否かについて検討した.具体的には,折りたたみコンテナを導入することによって,トレーラの使用台数と走行距離,荷役回数を減らすかどうか数理計画的手法を用いて検証した.近年,大規模コンテナ港の背後地では,空コンテナの過不足問題が深刻化している.その問題の緩和に,空のときに輸送容量を縮小できる折りたたみコンテナの導入に期待される.しかし,折りたたみコンテナはいまだ本格的な実用化にいたっていない.なぜなら,折りたたみコンテナがコスト削減効果をもたらすかどうか明確になっていなかったからである.近年,大規模コンテナ港の背後地では,空コンテナ(以下,空コンと呼ぶ)の過不足問題が深刻化している.その問題の緩和に,空のときに輸送容量を縮小可能な折りたたみコンテナ(以下,折りコンと呼ぶ)の導入が期待される.しかし,折りコンはいまだ本格的な実用化にまでいたっていない.そのコンテナの商業ベースでの誘導に対してはコスト削減効果を明確にする必要がある.そこで本研究課題では,折りコンの導入が港背後地でのコンテナトレーラ(以下,トレーラと呼ぶ)による空コン回送において,トレーラの使用台数と走行距離を減らし,コスト削減効果をもたらすのか否かについて数理モデルを用いて検討する.現段階の成果は,整数線形計画問題としての定式化が完了し,小規模問題を想定して数値実験を終えたところである.その結果から一定の知見が得られたので,国際ジャーナルおよび国内学会論文集への投稿・掲載,国内学会および国際会議での研究発表を行った.本研究課題では,折りたたみコンテナの導入が港背後地でのコンテナトレーラ輸送において,コスト削減効果をもたらすのか否かについて検討した.具体的には,折りたたみコンテナを導入することによって,トレーラの使用台数と走行距離,荷役回数を減らすかどうか数理計画的手法を用いて検証した.近年,大規模コンテナ港の背後地では,空コンテナの過不足問題が深刻化している.その問題の緩和に,空のときに輸送容量を縮小できる折りたたみコンテナの導入に期待される.しかし,折りたたみコンテナはいまだ本格的な実用化にいたっていない.なぜなら,これまで折りたたみコンテナが商業ベースでの誘導に対して,コスト削減効果をもたらすかどうか明確になっていなかったからである.本研究で扱う問題は,組み合わせ最適化問題に属する,荷主数やコンテナ数が増えると,解の代替案の数が指数関数的に増加する性質を持つ.したがって,より現実的な規模のサイズの問題を扱おうとすると,実用的な計算時間内に最適解を求めることが困難となる.そこで,実用的計算時間内に準最適解を求めることのできるメタヒューリスティック解法の採用が必要である.最終年度では,本問題へのメタヒューリスティック解法の適用に関する作業を行った.その結果,本問題へのメタヒューリスティック解法の適用は可能であることがわかった.数値実験によって,折たたみコンテナは,トレーラの使用台数と走行距離および荷役回数を減らし,あるレベルでコスト削減に貢献できることがわかった.ロジスティクス平成24年度に構築したモデルの前提条件の一部をより現実問題に近付けるために再検討したため,定式化の一部を変更した.それによって,ある一定の知見が得られたので,国際会議での研究発表を行い,当該研究領域の研究者と情報交換を行った.現在は,大規模問題も扱うことのできるようヒューリスティック解法を吟味し,準備を進めている.現在のところ,おおむね順調に進展している.すでに定式化を終え,小規模問題であるが数値実験を行った.それによって,ある一定の知見が得られたので,国際ジャーナルおよび国内学会論文集への投稿・掲載,国内学会および国際会議での研究発表を行うことができたため.最終年度の今年度は,大規模問題に対応した数値実験を可能とするためのヒューリスティクス解法を吟味する.

その後,プログラムのコーディングを行い,今年度中に数値実験,論文執筆および国際ジャーナルへの投稿を終えることを目標に研究を進める.効率的に数値計算を行うためにヒューリスティック解法の採用が必要である.現時点ではまだそこまで到達できていない.したがって今年度は,ヒューリスティクスの手法を採用し,モデルにフィットさせる作業を行う.年度中に結果が得られれば,国際ジャーナルへの投稿する予定である.昨年度に引き続き,次の2名に研究協力者になってもらう予定である.(1)オランダ・デルフト工科大学のRob Konings研究員(2)オランダの折りたたみコンテナメーカ(Holland Container Innovations)のSimonBosschieter氏これらの研究協力者より,折りたたみコンテナに関するアドバイスや関連データをもらいながら円滑に研究が進められるよう努力する.現実規模の問題を扱うためには,効率的に数値計算を行うための解法の採用が必要である.現時点ではそこまで到達できていない.したがって今年度は,メタヒューリスティクスの手法を採用し,モデルにフィットさせる作業を行う.年度中によい結果が得られれば,国内学会および国際会議での研究発表を行う予定である.次の2名に研究協力者になってもらう予定である.(1)オランダ・デルフト工科大学のRob Konings研究員(2)オランダの折りたたみコンテナメーカ(Holland Container Innovations)のSimonBosschieter氏これらの研究協力者より,折りたたみコンテナに関するアドバイスや関連データをもらいながら円滑に研究が進められるよう努力する.当該年度までは,数値シミュレーションの下準備を行ってきた.次年度(最終年度)では,本格的な数値シミュレーションを行うため,高速なコンピュータを導入が必要である.次年度では高速コンピュータを導入するとともに,その周辺機器も購入する予定にしている.そのために,次年度使用額を使用する.今年度では主に,モデルの求解手法としてのメタヒューリスティクスの適用,プログラムのコーディングおよび数値実験を行う.研究費は大別して次の3つとなる.(1)数値実験を行うための物品(ハード,ソフト)(2)研究打ち合わせや国際会議,国内学会での研究発表のための旅費や参加費(3)論文投稿費用
微生物の環状アミド変換系を利用した光学活性化合物生産

微生物の環状アミド変換系において機能する酵素には、立体選択性あるいは部位選択性を示すものがある。これら有用酵素を利用した光学活性化合物生産プロセスの構築を目的とし、このプロセスに有用と考えられる微生物酵素の探索および機能解析を行った。ある種の微生物は環状アミド化合物の一種である5-置換ヒダントイン類を立体選択的に光学活性アミノ酸へと変換する。この変換系にて機能するD-立体選択性ヒダントイナーゼを好気性細菌であるBlastobacter sp.A17p-4から単離精製し諸性質を明らかにした。本酵素は分子量約5万3千のサブユニットからなるホモテトラマ-であり、5-置換ヒダントイン類を可逆的かつD-立体選択的に加水分解した。また、核酸塩基ピリミジンの代謝中間体ジヒドロウラシルに高い親和性と反応性を示したことから、本酵素はピリミジン代謝系酵素ジヒドロピリミジナーゼと同一酵素であると考えられた。また、本酵素の精製過程において、環状イミド化合物を特異的に加水分解する新規な酵素が見出された。本酵素はジヒドロウラシルよりもコハク酸イミド、グルタル酸イミドといった環状イミド類に高い親和性と反応性を示したことから、イミダーゼと命名された。イミダーゼは分子量約3万5千のサブユニットからなるホモトライマ-であり、置換基を持たないシンプルな構造の環状イミドを可逆的に加水分解した。この環状イミド化合物に特異的な酵素の発見を期に、微生物における環状イミド化合物代謝を解析した結果ジカルボン酸モノアミド、ジカルボン酸を経て、TCAサイクルヘと合流する新規環状イミド代謝経路を見出した。環状イミド化合物は分子内に対称な2つのアミド結合をもつが、本代謝系を利用して、一万のアミド結合のみに特異的な部位選択的物質変換系か構築されうる可能性が示唆された。
上腸間膜動脈血栓塞栓症・非閉塞性腸管虚血のドプラ診断における実験的研究

急性上腸間膜動脈血栓塞栓症・非閉塞性腸管虚血の早期確定診断は、現在血管造影に頼らざるを得ないが、スクリーニングとしては侵襲的すぎる。最近の超音波断層装置にはドプラ機能が付帯されており、腹部アンギナなどの診断に有用であった症例報告は散見されるものの、血栓塞栓の位置や血管攣縮によるドプラ波形の変化に関する研究はみられない。そこで実験動物を使用し、上腸間膜動脈を近位部から順次閉塞、および血管収縮剤を使用した際のドプラ波形についての定量的解析が本研究の目的である。ドプラ機器は東芝製SSA-250A,3.75MHzコンベックスプローベである。まず、実験動物(体重20Kg前後の雑種成犬)6匹をペントバルビタール麻酔下に経腹壁的に上腸間膜動脈を検出した。次に上腸間膜動脈起始部から2cm、中結腸動脈、右結腸動脈、回結腸動脈分岐毎に、5Fバルーンカテーテルを用いた閉塞時と、エピネフリン持続動注による狭窄時のドプラ波形計測と血管造影を行なった。得られたドプラ波形について、最高流速、最低流速、平均流速、Acceleration lndex(Al),Palsatility Index(Pl)を算出した。まず回結腸動脈分岐部閉塞では、各数値ともに平均1%以下の変動にすぎなかった。右結腸動脈分岐部閉塞では、順に平均2.2、5.1、8.2、0.5、15.5%の減少が、中結腸動脈分岐部閉塞では同3.5、35.5、10.2、2.0、38.5%の減少が、上腸間膜動脈起始部から2cmの閉塞では同10.1、85.3、99.8、5.8、70.5%の減少が認められ、上腸間膜動脈の閉塞部が近位になるほど上腸間膜動脈根部でPlの減少が著明となることが示された。エピネフリン持続動注による狭窄実験は、注入部における攣縮が強すぎるため、アンギオテンシンなどより末梢血管を収縮させる薬剤での実験を予定中である。また今回の検討ではまだ対象が少なく、統計的検討を行なうためにさらに実験を重ねる予定である。
紅茶ポリフェノール生成におけるカテキン類の立体選択的二量化機構の解明

前年度までは、紅茶製造過程で起こる茶カテキン類の酸化的二量化反応について、詳細なメカニズム解明を目的として検討を行った。その中で、ピロガロール型カテキンの酵素酸化によって起こる立体選択的二量化機構を解明するとともに、紅茶色素テアフラビン類の簡易合成法の開発ならびにその詳細な生成機構を解明することができた。今年度は、茶の微量成分としても含まれており、カテキン類と共通の部分構造を持つエラジタンニンに対象を広げ、その酸化的代謝の観点から検討を行った。エラジタンニンはhexahydroxy-diphenoyl (HHDP)基やdehydrohexahydroxydiphenoyl (DHHDP)基などの特徴的な構造を持つが、それらの生合成機構はいまだ明らかとなっていない。そこでHHDP基生成機構の解明を目的として、モデル化合物を用いたgalloyl基の酸化反応機構について検討した。その結果、Methyl gallateをCH3CN/H2O混合溶媒中、塩化銅で酸化することによってDHHDP基が生成し、さらに還元処理によってHHDP基へ変換されることが明らかとなった。さらに、分子内に2つのgalloyl基を持つ化合物でも同様にDHHDP基を形成するかどうかを調べるため、1,4-butanediol digallateを用いてCuCl2酸化生成物を調べたところ、分子内においても同様にDHHDP基を形成することが明らかとなった。以上の結果から、植物中においてもDHHDP基がガロイル基の酸化的代謝によって生合成されることが強く示唆された。DHHDP基が生成後、酸化還元不均化反応によってDHHDP基が還元的に生合成されると考えられる。今回の反応は無保護でのDHHDP基の合成ならびにDHHDP基を経由したHHDP基の合成法としても期待される。本研究では、紅茶製造過程で起こる茶カテキン類の酸化的二量化反応についての詳細なメカニズムを解明することを目的として以下の検討を行った。ピロガロール型カテキンが酵素酸化を受けると主生成物としてデヒドロテアシネンシン類が立体選択的に生成するが、立体制御の原因については明らかとなっていなかった。デヒドロテアシネンシンCおよびB環由来部分の立体配置が逆のジアステレオマーについてDFT計算による最安定配座を調べた結果、デヒドロテアシネンシンCではA環同士でスタッキングした構造が最安定配座として得られた一方、ジアステレオマーではそのようなスタッキング構造を取れないことが分かった。さらに、デヒドロテアシネンシンCの1HNMRスペクトルは、重アセトン中と比べて重水中ではA環シグナルのケミカルシフトが大きく高磁場シフトしていた。この結果は、デヒドロテアシネンシンCは水中においてA環同士が疎水効果やπ-π相互作用によりスタッキングしていることを強く示唆しており、このことは重水中でのROE相関からも支持された。以上の結果から、水中におけるピロガロール型カテキンの酸化的二量化は、そのo-キノン体との間でA環同士の相互作用が働くことにより配座が制御されることで立体選択的に進行すると考えられた。ピロガロール型カテキンとカテコール型カテキンが酸化的に縮合すると、ビシクロ[3.2.1]オクタン型中間体を経てベンゾトロポロン環を形成することによりテアフラビン類が生成する。テアフラビン類生成における立体選択性の解明を目的として、ラジカル酸化剤DPPHを用いたアセトン中における簡易合成法を新たに開発した。本合成法を利用して、今後テアフラビン類生成の立体選択性を解明する。本研究では、紅茶製造過程で起こる茶カテキン類の酸化的二量化反応についての詳細なメカニズムを解明することを目的として次の成果が得られた。ピロガロール型カテキンの酵素酸化により主生成物としてデヒドロテアシネンシン類が立体選択的に生成するが、A環同士のπ-π相互作用や疎水効果が働くことにより配座が制御されることで立体選択的に二量化が進行することを明らかにした。さらに、ピロガロール型カテキンとカテコール型カテキンの酸化的縮合によって生成するテアフラビン類について、その立体選択性を解明するために必要な、非プロトン溶媒中における簡易合成法を開発した。以上のことから、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。前年度の成果を基に、紅茶製造過程で起こる茶カテキン類の酸化的二量化反応についてさらなる反応機構の解明を進めた。水中でピロガロール型カテキンとカテコール型カテキンが酵素酸化を受けると、ビシクロ[3.2.1]オクタン型前駆体が生成後、水の付加等を経て最終的にベンゾトロポロン環を持つ紅茶色素テアフラビン類が生成する。前年度に開発した非プロトン性溶媒中におけるテアフラビン合成法を利用し、ビシクロ[3.2.1]オクタン型前駆体が生成した時点でEtOHを加えることによって、B環由来部分に不斉を残した2種のEtOH付加体がほぼ同量ずつ得られた。さらに、2種のEtOH付加体のビシクロ[3.2.1]オクタン型前駆体はいずれもA環同士でスタッキング構造を取らないことがDFT計算によって明らかとなった。以上の結果から、前年度に明らかにしたピロガロール型カテキンの二量化ではA環同士でスタッキングすることによって立体選択的に二量化が進行するのに対し、テアフラビン類の生成ではA環同士でスタッキング構造を取らず、非立体選択的に生成すると考えられた。テアシネンシン類はピロガロール型カテキンの酸化的二量化によってデヒドロテアシネンシン類が生成後、酸化還元不均化反応により生成するが、テアシネンシン類の酸化に関してはこれまで明らかとなっていない。

4種類のテアシネンシン類について酸化反応の検討を行った結果、テアシネンシン類の酵素酸化によってピロガロール環がo-キノン体へ酸化されることが明らかとなった。さらに、アトロプ異性の違いにより異なる反応機構で酸化が進行することが明らかとなった。実際の茶葉中では、テアシネンシン類の酸化によって生成するo-キノン体がカテキン類やその他の茶成分と反応していると考えられる。これまでの研究によって、茶カテキン類の重要な二量化経路であるカテコール環およびピロガロール環の酸化的縮合反応ならびにピロガロール環の二量化反応についての立体選択性を解明することができた。さらに、紅茶主要成分であるカテキン二量体テアシネンシン類のさらなる酵素酸化機構についても明らかにすることができた。本研究計画が順調に進展したことによって、以上の成果が得られたと考えられる。前年度までは、紅茶製造過程で起こる茶カテキン類の酸化的二量化反応について、詳細なメカニズム解明を目的として検討を行った。その中で、ピロガロール型カテキンの酵素酸化によって起こる立体選択的二量化機構を解明するとともに、紅茶色素テアフラビン類の簡易合成法の開発ならびにその詳細な生成機構を解明することができた。今年度は、茶の微量成分としても含まれており、カテキン類と共通の部分構造を持つエラジタンニンに対象を広げ、その酸化的代謝の観点から検討を行った。エラジタンニンはhexahydroxy-diphenoyl (HHDP)基やdehydrohexahydroxydiphenoyl (DHHDP)基などの特徴的な構造を持つが、それらの生合成機構はいまだ明らかとなっていない。そこでHHDP基生成機構の解明を目的として、モデル化合物を用いたgalloyl基の酸化反応機構について検討した。その結果、Methyl gallateをCH3CN/H2O混合溶媒中、塩化銅で酸化することによってDHHDP基が生成し、さらに還元処理によってHHDP基へ変換されることが明らかとなった。さらに、分子内に2つのgalloyl基を持つ化合物でも同様にDHHDP基を形成するかどうかを調べるため、1,4-butanediol digallateを用いてCuCl2酸化生成物を調べたところ、分子内においても同様にDHHDP基を形成することが明らかとなった。以上の結果から、植物中においてもDHHDP基がガロイル基の酸化的代謝によって生合成されることが強く示唆された。DHHDP基が生成後、酸化還元不均化反応によってDHHDP基が還元的に生合成されると考えられる。今回の反応は無保護でのDHHDP基の合成ならびにDHHDP基を経由したHHDP基の合成法としても期待される。水中でピロガロール型カテキンとカテコール型カテキンが酵素酸化を受けると、ビシクロ[3.2.1]オクタン型中間体が生成後、水の付加等を経て最終的にベンゾトロポロン環が生成する。この一連の反応は自発的に進行するが、非プロトン性溶媒中では水の付加が起こらないためビシクロ[3.2.1]オクタン型中間体の生成で反応が止まる。テアフラビン類生成における立体選択性を解明するためにはビシクロ[3.2.1]
RNA機能獲得変異によって起こる、筋強直性ジストロフィーの複合的遺伝子発現異常

筋強直性ジストロフィー(DM)は、その遣伝子変異が3'側非翻訳領域にあるにもかかわらず優性遺伝の形式で発症する極めて珍しい遺伝病である。また、筋緊張など筋肉を中心とした主症状の他に、耐糖能障害、知能低下等の全身的な症状を併発する複合的疾患である。分子機構は責任遺伝子の3'側非翻訳領域にあるCTGトリプレット・リピートの伸長にあると言われているが、このリピートの生理的機能については不明な点が多い。このように従来の常識を覆す発症機構を持つ全身的複合疾患を詳細に研究するためには、遺伝子発現状況を網羅的に探索するゲノムレベルでの解析が有効な手段である。今回私は、マウス由来のDMモデル細胞を用い、DNAマイクロアレイ解析を行うことにより、CTGリピートの存在下で発現量に変化の見られる遺伝子を探索した。その結果、secretory carrier membrane protein 3とendosulfine alphaの発現量が変化していることが見出された。また、同時にNorthern解析を行ったところ、EXP、MBLLと呼ばれる分子の発現量が増加しているとの結果を得た。EXP、MBLLは伸長したCUGリピートRNAと結合する可能性を持ち、DM分子機構に大変重要な役割を果たすタンパク質である。一方、secretory carrier membrane protein 3とendosulfine alphaは糖尿病との関連が示唆されている分子であり、DMの耐糖脳障害に大きく関わる可能性を持つ。これらの結果は、これまで不明であった、DM患者で見られる遺伝子変異と実際の症状との間に存在する分子機構を説明する可能性を持ち、本研究がDM.発症機構の体系的な理解に大きく寄与していくことが期待される。
看護臨床アセスメントモデルの構築ならびに実践能力育成に向けた学際的実証研究

これまで継続蓄積されてきた実証研究をさらに継続し、より普遍性の高いものへと仕上げていった。その上で、経験の差による要件を抽出し、それらを強化するようなタスクトレーニングプログラムのさらなる開発を進めた。また、これまでの研究成果の整備により、既に開発蓄積してきたシナリオの教育目標や行動目的のアウトカム評価観点が調整される可能性を見出し、e-ラーニング教材としての更なる調整ならびに整備を図った。その方法としては、シミュレータやe-ラーニング教材等を有機的に連動させる双方向性のインタラクティブな対話型の学習支援システムへと展開活用できるように、新たなWebシステムの構築を仕上げ、完成形にたどりつくことができた。このことで、個別学習を遠隔学習として推進できるシステム構築を目指した当初の目的の一部は到達することができた。そして新規に完成させたシステムの運用の利便性を検討するとともに、操作性についての新たな課題をWeb調査等により見い出すことができた。その上で、この新規に構築したシステムの教育効果上の実効性について、初学者を対象に実証実験を行い肯定的な結果を得た。さらには、この開発しつつある教育学習支援システムについて、看護展開場面の違い、看護実践環境の相違などの観点も踏まえた、国内外の共通観点、相違点などについてのさらなる整理を進め、今後の発展性についての方略についての課題抽出から、今後の発展性の可能性・実現性についての検討を深めた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。知覚と認知認識との連携を高めるための教授学習システム構築、「批判的吟味と判断」「表出」としての看護アセスメント教授学習システムの有効性の精度を高め普遍性を検証するために各種ヒューマンインターフェースの開発とその有効性について様々な看護場面で実証し、構築された看護アセスメントモデルについて看護学としての学術的普遍性と実践看護における文化依存性についての分析を進める、という4つの研究を連携させて進めている。知覚と認知認識の連携性については、認知認識の確実性向上のために知覚と認知認識のギャップを明確にするために、聴覚の認知認識を実験的に検証した。実際に聞いている音を電子聴診器を用いてファイル化し分析し経験者の聴診のコツの構造を分析した結果、経験を積んだ者は必ずしも実際の知覚によらず周辺情報からの推測で進めている場合が少なからずあることが強く示唆された。教授学習システムの開発研究としては、シナリオシミュレーションによる看護アセスメント教授学習システムをこれまでのマンパワー投下型の検証方法ではサンプル数を増やすには限界があり、この従来型の検証手法をブレークスルーするためにパッケージ化しオートメーション化することを進めた。教授学習システムの実証研究としては、開発された看護アセスメントモデルとその教授学習システムの有効性ならびに実効性について、看護入門教育、入職早期教育、認定看護師・専門看護師等の各種アドバンス教育、急性期医療機関に限らない各種施設における看護継続教育などの様々な場面での実証研究を進めるために、従来型の教授学習による検証を進め、今後の実証研究におけるベースラインデータ収集を進めた。そして、看護展開場面の違い、看護実践環境の相違などの観点から、国内外の共通観点、相違点などについて整理を進め看護アセスメントモデルの普遍性と個別性の検討を進めた。前年度からの実証研究を継続し、より普遍性の高いものにしていった。その上で、経験の差による要件を抽出し、そこを強化するようなタスクトレーニングプログラムの開発に着手した。また前年度までの整備により既に開発蓄積してきたシナリオの教育目標や行動目的のアウトカム評価観点が調整される可能性があり、e-ラーニング教材として更なる整備を図った。その方法として、シミュレータやe-ラーニング教材等を有機的に連動させ、双方向性のインタラクティブな対話型の学習支援システムを活用するために、新たなシステムを構築しつつある。このことで、個別学習を遠隔学習として推進できることを目指した。

さらには開発しつつある教育学習支援システムについて、同様に看護展開場面の違い、看護実践環境の相違などの観点も踏まえた、国内外の共通観点、相違点などについて整理を進め、今後の発展性についての方略を深めた。聴覚の認知認識を実験的に検証、教授学習システムのパッケージ化しオートメーション化、従来型の教授学習による検証のベースラインデータ収集、看護実践環境の相違などの観点から、看護アセスメントモデルの普遍性と個別性の検討など、全般的におおむね順調に進展している。前年度からの実証研究を継続し、より普遍性の高いものにしていった。その上で、経験の差による要件を抽出し、そこを強化するようなタスクトレーニングプログラムの開発を進めた。また前年度までの整備により既に開発蓄積してきたシナリオの教育目標や行動目的のアウトカム評価観点が調整される可能性があり、e-ラーニング教材として更なる整備を図った。その方法として、シミュレータやe-ラーニング教材等を有機的に連動させ、双方向性のインタラクティブな対話型の学習支援システムを活用するために、新たなシステムの構築をほぼ仕上げた。このことで、個別学習を遠隔学習として推進できることを目指した。さらには開発した教育学習支援システムについて、同様に看護展開場面の違い、看護実践環境の相違などの観点も踏まえた、国内外の共通観点、相違点などについて整理を進め、今後の発展性についての方略を深めた。これまで継続蓄積されてきた実証研究をさらに継続し、より普遍性の高いものへと仕上げていった。その上で、経験の差による要件を抽出し、それらを強化するようなタスクトレーニングプログラムのさらなる開発を進めた。また、これまでの研究成果の整備により、既に開発蓄積してきたシナリオの教育目標や行動目的のアウトカム評価観点が調整される可能性を見出し、e-ラーニング教材としての更なる調整ならびに整備を図った。その方法としては、シミュレータやe-ラーニング教材等を有機的に連動させる双方向性のインタラクティブな対話型の学習支援システムへと展開活用できるように、新たなWebシステムの構築を仕上げ、一応の完成形にたどりつくことができた。このことで、個別学習を遠隔学習として推進できるシステム構築を目指した当初の目的の一部は到達することができた。そして新規に完成させたシステムの運用の利便性を検討するとともに、操作性についての新たな課題をWeb調査等により見い出すことができた。その上で、この新規に構築したシステムの教育効果上の実効性について、初学者を対象に実証実験を行い肯定的な結果を得た。