hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エンドセリンレセプター拮抗剤による心停止後摘出肝の細胞保護効果に関する研究

【目的】臓器移植法が制定された今日、本邦における脳死肝移植を推進するために、ドナー・ソースの拡大が急務である。その方策として心停止後ドナーから摘出した肝臓や長期冷保存した肝臓を移植する方法が考えられる。エンドセリン(ET)は血管内皮細胞から分離された強力な血管収縮ペプチドであり、短時間の冷阻血においては、予めその拮抗剤であるTAK-044を投与しておくと、肝細胞保護に有用であることが示唆されてきた。今回、ET受容体拮抗剤であるTAK-044が、心停止後摘出肝の機能保護に有用か否かを明らかにすることを研究目的とし、そのprelinary studyとしてまず同所性移植肝に対するTAK-044の細胞保護効果とその投与ルートについて検討した。【方法】エーテル麻酔下に、Wister系雄性ラット(250300q)を用い、鎌田らのカフ法により、同所性全肝移植をおこない、TAK-044(10mq/kg)を経静脈的に投与した群、リンス液内に投与した群、非投与群の3群を作成し、各群間で、1)肝機能、2)血中ETおよびTAK-044濃度、3)肝組織中TAK-044濃度、4)光顕および電顕による組織形態的変化を比較した。なお、ET-1濃度はモノクローナル抗体を用いたEIAで測定し、TAK-044濃度はポリクローナル抗体を用いたEIAで測定した。組織形態については、イメージアナライザにより、zone2における肝細胞面積比率および類洞径を測定し、比較した。【結果】TAK-044投与群と非投与群の間で、再潅流後1、3、6、24時間、7日目に犠死させ、上記各種項目について比較検討したところ、TAK投与群では非投与群に比べ、肝移植後の血清中GPT値は有意に低く、形態計測上も肝細胞の膨化が有意に抑制された。またTAK投与ルートについての検討では、肝組織中のTAKとETの濃度比はリンス液内投与が経静脈投与より高く、再潅流障害をより効率的に予防できることが判明した。現在、以上の結果を基に、心停止後摘出肝を用いた同所性移植を開始している。[目的]臓器移植法が制定された今日、本邦における脳死肝移植を推進するために、ドナー・ソースの拡大が急務である。今回、エンドセリン(ET)受容体拮抗剤であるTAK-044が、心停止後摘出肝の機能保護に有用か否かを明らかにすることを研究目的とし、そのpreliminary studyとしてまず同所性移植肝に対するTAK-044の細胞保護効果について検討した。[方法]エーテル麻酔下に、Wistar系雄性ラット(250300g)を用い、鎌田らのカフ法により、同所性全肝移植をおこない、TAK-044投与群と非投与群の間で、1)肝機能、2)血中エンドセリンおよびTAK-044濃度、3)肝組織中TAK-044濃度、4)光顕および電顕による組織形態的変化を比較した。全肝グラフトを移植する直前に門脈から注入するリンス液にTAK-044(10mg/kg)を加えた群とそうでない群の2群を設定した。肝動脈は再建しなかった。TAK-044投与群と非投与群の間で、再潅流後1、3、6、24時間、7日目に犠死させ、肝機能、血中エンドセリン・TAK-044濃度、肝組織中TAK-044濃度、組織形態的変化を比較した。肝組織中ET-1濃度はモノクローナル抗体を用いたEIAで測定し、TAK-044濃度はポリクローナル抗体を用いたEIAで測定した。[結果]TAK投与群では非投与群に比べ、肝移植後の血清中ET-1濃度はup-regulationにより高くなるがGPT値は有意に低く、また形態計測上も、肝細胞の膨化および類洞狭少化が有意に抑制された。以上の結果を踏まえ、今後長期冷保存肝および心停止後摘出肝の虚血障害の軽減に、TAK-044が有効であるか否かを検討する予定である。【方法】

エーテル麻酔下に、Wister系雄性ラット(250300q)を用い、鎌田らのカフ法により、同所性全肝移植をおこない、TAK-044(10mq/kg)を経静脈的に投与した群、リンス液内に投与した群、非投与群の3群を作成し、各群間で、1)肝機能、2)血中ETおよびTAK-044濃度、3)肝組織中TAK-044濃度、4)光顕および電顕による組織形態的変化を比較した。なお、ET-1濃度はモノクローナル抗体を用いたEIAで測定し、TAK-044濃度はポリクローナル抗体を用いたEIAで測定した。組織形態については、イメージアナライザにより、zone2における肝細胞面積比率および類洞径を測定し、比較した。【結果】TAK-044投与群と非投与群の間で、再潅流後1、3、6、24時間、7日目に犠死させ、上記各種項目について比較検討したところ、TAK投与群では非投与群に比べ、肝移植後の血清中GPT値は有意に低く、形態計測上も肝細胞の膨化が有意に抑制された。またTAK投与ルートについての検討では、肝組織中のTAKとETの濃度比はリンス液内投与が経静脈投与より高く、再潅流障害をより効率的に予防できることが判明した。現在、以上の結果を基に、心停止後摘出肝を用いた同所性移植を開始している。
消化管の粘膜免疫に関する研究-消化管上皮における免疫応答を中心に-

従来、免疫臓器として、殆ど注目されていなかった消化管は、最近、特異な免疫機構を有し、免疫器官として重要な役割をはたしていることが認識されつつある。このことをふまえて1)抗原刺激の違いによる消化管上皮細胞から分泌されるケモカイン蛋白のパターンの違い、2)産生されたケモカインの生物学的活性の変化、3)消化管上皮細胞は、いかにしてantigen presenting cellとしてTリンパ球に抗原情報を伝達してゆくのか、更に4)in vitro消化管モデルを作製して1)-3)の点について免疫学的のみならず、ケモカイン等が消化管上皮細胞膜に電気生理学的にどのような影響を及ぼすのか、などの点について明らかにし、その臨床応用の可能性について研究、検討を継続的におこなってきた。平成16年度は過去3年間に得られた下記のデータ、1)抗原刺激の違いにより、消化管上皮細胞が分泌するケモカインパターンには差があること、2)産生されたケモカイン蛋白は生物学的活性を持っていること、3)臍帯血中の単核球をstem cell factor, IL-6、prostaglandin E2と培養することにより肥満細胞への分化が可能なこと、さらに消化管モデルを用いて電気生理学的に肥満細胞と消化管上皮細胞、ケモカインなどによる免疫反応をとらえられることを応用し、上皮細胞はいかにしてantigen presenting cellとしてTリンパ球に抗原情報を伝達し、免疫応答実行部位へのホーミングはどのようなメカニズムで可能になるのか、その過程で消化管細胞に多種存在する接着因子とそのリガンドは何をおこなっているのかを明らかにする為、平成15年度で得られたデータをさらに強化するために、抗原刺激となるウイルスの違いによる消化管上皮細胞における免疫応答の違いを、より明白に証明するべく追加実験を行った。幸い、培養により抗原刺激となるウイルスの増殖を試みた結果、充分なMOIを得る為の抗原量が得られ、追加ウイルス感染実験の施行が可能となった。その結果、消化管上皮細胞は、抗原(サルモネラ菌などの細菌、あるいは様々なウイルス)の種類により感染局所での免疫応答の司令塔としての機能を有し、さらに免疫寛容に関しても大きな役割をになっていることがより明らかとなった。またUssing chamberを用いた、T84ヒト培養消化管上皮細胞と18COヒト培養消化管繊維芽細胞コカルチャーシステムは極めてin vitroに近い消化管のモデルとして、消化管における粘膜免疫の解明に有用であることが証明された。このことをふまえて1)抗原刺激の違いによる消化管上皮細胞から分泌されるケモカイン蛋白のパターンの違い、2)産生されたケモカインの生物学的活性の変化、3)消化管上皮細胞は、いかにしてantigen presenting cellとしてTリンパ球に抗原情報を伝達してゆくのか、更に4)in vitro消化管モデルを作製して1)-

3)の点について免疫学的のみならず、ケモカイン等が消化管上皮細胞膜に電気生理学的にどのような影響を及ぼすのか、などの点について明らかにし、その臨床応用の可能性について研究、検討を継続的におこなってきた。今年度〔平成13年度〕はすでに得られた下記のデータ、1)抗原刺激の違いにより、消化管上皮細胞が分泌するケモカインパターンには差があること、2)産生されたケモカイン蛋白は生物学的活性を持っていること、3)臍帯血中の単核球をstem cell factor, IL-6、prostaglandin E2と培養することにより肥満細胞への分化が可能なこと、さらに消化管モデルを用いて電気生理学的に肥満細胞と消化管上皮細胞、ケモカインなどによる免疫反応をとらえられることを応用し、上皮細胞はいかにしてantigen presenting cellとしてTリンパ球に抗原情報を伝達し、免疫応答実行部位へのホーミングはどのようなメカニズムで可能になるのか、その過程で消化管細胞に多種存在する接着因子とそのリガンドは何をおこなっているのかを明らかにする為、追加実験をおこなった。その実験結果を解析し、次年度にむけ現在更に効率よく肥満細胞に分化誘導、かつ長期培養が可能なサイトカインの組み合わせを検討中であり、よりin vitroに近い消化管モデル系の作製と様々なimmunomodulatorの作用の解明に全力をあげている。従来、免疫臓器として、殆ど注目されていなかった消化管は、最近、特異な免疫機構を有し、免疫器官として重要な役割をはたしていることが認識されつつある。このことをふまえて1)抗原刺激の違いによる消化管上皮細胞から分泌されるケモカイン蛋白のパターンの違い、2)産生されたケモカインの生物学的活性の変化、3)消化管上皮細胞は、いかにしてantigen presenting cellとしてTリンパ球に抗原情報を伝達してゆくのか、更に4)in vitro消化管モデルを作製して1)-3)の点について免疫学的のみならず、ケモカイン等が消化管上皮細胞膜に電気生理学的にどのような影響を及ぼすのか、などの点について明らかにし、その臨床応用の可能性について研究、検討を継続的におこなってきた。今年度〔平成14年度〕はすでに得られた下記のデータ、1)抗原刺激の違いにより、消化管上皮細胞が分泌するケモカインパターンには差があること、2)産生されたケモカイン蛋白は生物学的活性を持っていること、3)臍帯血中の単核球をstem cell factor, IL-6 prostaglandin E2と培養することにより肥満細胞への分化が可能なこと、さらに消化管モデルを用いて電気生理学的に肥満細胞と消化管上皮細胞、ケモカインなどによる免疫反応をとらえられることを応用し、上皮細胞はいかにしてantigen presenting cellとしてTリンパ球に抗原情報を伝達し、免疫応答実行部位へのホーミングはどのようなメカニズムで可能になるのか、その過程で消化管細胞に多種存在する接着因子とそのリガンドは何をおこなっているのかを明らかにする為、昨年度に引き続き、追加実験をおこなった。
小型船舶事故減少に貢献するAIS代替システムの開発

日本は周囲を海に囲まれた海洋国家であり、船舶は重要な輸送手段である。一方、船舶事故の約7割が漁船・プレジャーボートなどの小型船舶であり、安全管理対策が急務である。大型船舶にはAIS(自動船舶識別装置:automatic identification system)が導入され、航行管制に利用、事故減少に効果を上げている。本研究では、スマートフォンを用いたAIS連携システム(smartAIS)を提案・開発を行った。これはスマートフォンのGPSによる位置情報をインターネットを介して共有することで危険検知などを行うものである。開発したシステムは国土交通省の評価実験にも参加を求められ、ガイドライン策定にも貢献した。また、既存AISとの連携のため、簡易AIS受信機を開発し、AIS搭載船舶のデータ収集に対応し、汎用的なAISネットワークの構築を目指している。一方、我々が研究対象とした瀬戸内海海域では、スマートフォンが利用できないエリアがあり、普及の妨げとなっている。通信事業者は海上での接続性を保証しておらず、代替の通信手段が必要となる。IoTに適した通信方式として注目されるLPWA(LowPowerWideArea)による海上通信実験により、比較的広範囲での通信が可能であることを確認した。さらにプライバシー問題についても検討を行った。位置情報の特定は、個人情報管理の観点から問題となることが指摘されている。本研究では緊急時以外は、有視界範囲についてのみ、第3者への情報提示を行う指針を提案した。これは国土交通省のガイドラインにも準拠するものである。今後は、LPWAなど複数の通信方式に対応するとともに、サーバに依存しない自律的な航行支援システムの検討を進める予定である。日本は周囲を海に囲まれた海洋国家であり,船舶は重要な輸送手段として活用されている.平成25年度海上保安庁の調査結果では日本国内に大型船舶は5400隻,小型船舶は100倍の50万隻と,非常に多くの船舶が国内に存在する.日本で発生する船舶事故のうち,約7割が漁船・プレジャーボートといった小型船舶による事故となっている.AIS(automatic identification system)は船舶の船名,船首,位置,進路などをVHF波で送受信し,船舶間,陸上間で情報交換を行うシステムであり,大型船舶には設置が義務付けられ,事故減少に寄与している.小型船舶には搭載義務がなく,高価であることから普及が進んでいない.本研究では,レーダやAISの機能を安価なスマートフォンで実現することを目的としている.本システムが実現されることにより,漁船やプレジャーボートなど多くの船舶の安全航行を実現することができる.平成28年度は,スマートフォン上で動作する簡易AISの開発を行った.運用実験を通して,スマートフォンのGPS精度(個体差,陸上・海上の差異),瀬戸内海しまなみ海道エリアにおけるスマートフォンの電波受信状況,実際の船舶の速度を想定した危険回避に要する時間などからシステムに求められる性能について設計を行った.東京湾における実証実験により,システムが正常に動作することを確認した.これらの実証実験の一部は国土交通省「スマートフォンを活用した船舶事故防止分科会」に参加することで進められ,研究成果は利用ガイドラインにも報告・反映されている.成果報告として,学会発表5件,研究論文1件の発表を行った.平成28年度は,システムの開発及びデータ収集の一部の実施した.以下の実施内容を示す.(1)スマートフォンの運用条件の調査:開発システムはサーバとの通信により他船舶の情報を収集する.そのため,通信可能エリアでのみ利用が可能となる.小型船舶が航行する沿岸部では概ね通信可能であることが期待されているが,詳細なデータは示されていない.通信事業者2社の端末を用いて瀬戸内海しまなみエリア,東京湾を調査した結果,通信に適していないエリアがあることが確認された.(2)GPSの比較:海上は周囲を遮るものがないため,GPSの受信状況がよくなることが期待される.船の動揺やスマートフォンの個体差について調査を行った.特に大きな差異は確認されなかった.(3)国土交通省「スマートフォンを活用した船舶事故防止分科会」への参画:スマートフォンを用いた船舶航行支援システムを開発する団体として分科会に参加し,各社の取り組み,共通する課題についての検討を行った.共同の実証実験を通して,GPS誤差,船の速度を反映した警告発報のタイミングなど,ガイドラインの作成を行った.(4)ウェアラブルデバイスを用いたユーザインタフェースの改善:スマートフォンの利用において,前方不注意や警告音の聞き逃しによる対応遅れが課題としてあげられる.我々は腕時計型ウェアラブルデバイスとスマートフォンを連携することにより,ユーザ検知の改善を行った.これらの成果は航海学会、情報処理学会などにも報告を行った。日本は周囲を海に囲まれた海洋国家であり、船舶は重要な輸送手段として活用されている。平成25年度海上保安庁の調査結果では日本国内に大型船舶は5400隻、小型船舶は100倍の50万隻と、非常に多くの船舶が国内に存在する。日本で発生する船舶事故のうち、約7割が漁船・プレジャーボートといった小型船舶による事故となっている。AIS(automatic identification system)は船舶の船名、船種、位置、進路などをVHF波で送受信し、船舶間、陸上間で情報交換を行うシステムであり、大型船舶には設置が義務付けられ、事故減少に寄与している。小型船舶には搭載義務がなく、高価であることから普及が進んでいない。本研究では、レーダやAISの機能を安価なスマートフォンで実現することを目的としている。本システムが実現されることにより、漁船やプレジャーボートなど多くの船舶の安全航行を実現することができる。平成29年度は、瀬戸内海における電波受信状態を測定し、電波が届かない海域について通信事業者による違いの調査を行なった。

また、既存のAISとの連携を実現するために、簡易AIS受信機を開発し、港湾施設等での実証実験を行った。国土交通省のスマートフォンを活用した船舶事故防止調査(日本無線受託)に参加し、東京湾付近での実証実験に機器を提供した。AISシステムは個人情報を扱うため、情報管理について配慮が求められる。実際の事故防止を前提として運行時の情報定時の指針についても提案を行った。これらの成果報告として、学会発表5件、研究論文投稿1件を行った。平成29年度は、開発したシステムの運用によるデータ収集、既存システム統合のためのシステム開発と検証を行った。(1)瀬戸内海地域における電波状態の調査:開発したシステムはサーバとの通信のため、通信可能であることが求められる。昨年度に続き瀬戸内海地域における電波状態を通信事業者3社に対して実施した。船舶が多く航行するエリアでは概ね受信可能であることを確認した。また、電波状態モニタプログラムを公開し、一般からのデータ取得に対応した。(2)個人情報の取扱に関する検討:AISでは船舶情報などの個人情報を取得するため、情報開示の可否についての指針が必要である。事故防止の観点から、船舶の状態(船舶間距離)・開示許可の有無などにより分類し、ガイドラインを提案した。(3)簡易AIS受信機の開発:統合的な航海支援のため、既存AISが保持する大型船舶等のデータと連携が必要となる。そのためAIS受信機を全国に配置し、データを収集するために、AISネットワークを構築しなければならない。本年度は、簡易AIS受信機を開発し、港湾施設において実証実験を行い十分な機能を有することを確認した。また、データの重複やサーバ負荷分散についての検証をおこなった。国土交通省のネットワーク構築に反映される予定である。日本は周囲を海に囲まれた海洋国家であり、船舶は重要な輸送手段である。一方、船舶事故の約7割が漁船・プレジャーボートなどの小型船舶であり、安全管理対策が急務である。大型船舶にはAIS(自動船舶識別装置:automatic identification system)が導入され、航行管制に利用、事故減少に効果を上げている。これはスマートフォンのGPSによる位置情報をインターネットを介して共有することで危険検知などを行うものである。開発したシステムは国土交通省の評価実験にも参加を求められ、ガイドライン策定にも貢献した。また、既存AISとの連携のため、簡易AIS受信機を開発し、AIS搭載船舶のデータ収集に対応し、汎用的なAISネットワークの構築を目指している。一方、我々が研究対象とした瀬戸内海海域では、スマートフォンが利用できないエリアがあり、普及の妨げとなっている。
供与結合型金属―金属結合を用いたクラスター骨格の自在構築

本研究は,配位子場の強い炭素配位を有する白金II価錯体を用いてこれを他の金属イオンに配位させることにより核数の大きなクラスター錯体を合成することを目的としている。アクセプターとしてAg^+を,ドナーとして[Pt(phpy)_2],[Pt(thpy)_2]を用いた系では,非(弱)配位性の対陰イオンを用いた場,直鎖型の錯体が,配位性の対陰イオンを用いた場合,菱形骨格を有するPt_2Ag_2型の錯体が得られることがこれまでの研究で明らかになっている。本研究では新たにビフェニル誘導体を配位子に持つ白金錯体,[Pt(dbbp)(L)],を用いた。これまでの錯体と異なり非(弱)配位性のCIO^<4->,BF_4^-を対陰イオンとして用いた場合にも菱形骨格を有するPt_2Ag_2型の錯体が得られた。構造解析から,Ag^+が白金の配位子上の炭素にも配位されていることが明らかとなった。炭素によるAg^+への配位は[Pt(phpy)_2],[Pt(thpy)_2]の場合にも見られたことではあるが,[Pt(dbbp)(L)]の場合,一層顕著に表れている。このAg-C相互作用のために菱形骨格はAg-Ag結合に関して折れ曲がった構造となり,その折れ曲がりの程度は,対陰イオンの配位性が小さいほどより顕著である。このことからdbbp錯体の場合はAg-C、相互作用が対陰イオンの配位力を補っているために,弱配位性の対陰イオンの場合でもPt_2Ag_2菱形骨格を形成できたものと考えられる。実際にかさ高く立体的に配位不可能な対陰イオンであるSbF_6^-の場合,dbbp錯体を用いても直鎖錯体が得られこの考察を指示している。
インターネット・文字音声言語統合型日本語教育システムの地球規模の運用実験と評価

本研究では、いつでも、どこでも、だれにでも、手軽に、繰り返し利用可能な「インターネット・文字音声統合型日本語教育システム」を、ユビキタス社会における先進的マルチメディア処理を用いた統合型キャンパスシステムから、iCampus(Integrated Campus using Advanced Multimedia Processing in a Ubiquitous Society)と名づけ、http://www.sp.cis.iwate-u.ac.jp/icampus/のURLで、地球規模での無料公開運用実験と評価を行った。iCampusシステムでは、コンテンツとして、2004年8月1日から、日本学生支援機構(JASSO)の許可を受け、日本留学試験の日本語の読解、聴解、聴解読解の模擬試験を無料公開した。なお、iCampusシステムの国際運用実験を、2004年9月2日(木)に、米国サンノゼ州立大学で、10名の学生に対して実施した。この結果、聴解テストにおいても、音声ファイルのダウンロードをストレス無く実施でき、有効性が実証された。また、解答時間と成績の得点の間に、負の相関が見られ、成績の悪い学生ほど解答時間が長いことも確認された。さらに、リーディングチュータと直接結合し、読解支援と結びつける機能を開発公開し、2004年11月19日のACTFL(米国外国語学会)で発表した。今後は、コンテンツのより充実が望まれる。このiCampusシステムは、メディア教育開発センター(NIME)が無償配布しているexCampusを基本に、JSP(JavaServer Pages)を用いて独自で開発した。このシステムは、exCampusをベースとすることで、短期間でシステムを開発することができ、JSPを用いることにより、開発効率や拡張性を高めることができた。また、独自に開発したため、商用システムのような高額な導入費用が不要となり、不特定の利用者にも無料で公開することができた。さらに、システムと教材の開発者が一体となっているため、システムの改良に対して迅速な対応が可能となった。なお、このシステムは、(1)授業の動画及び電子化された資料の閲覧、(2)議論のための掲示板、(3)課題提出のためのレポート受付、(4)テストの出題・採点・評価、(5)アンケートの実施・評価などの機能を有している。このiCampusシステムを用いて、2004年8月1日から、日本学生支援機構の著作権使用許諾を得て、日本留学試験の日本語(読解、聴解、聴読解)の模擬試験を、インターネット上で無料公開した。また、9月には、米国サンノゼ州立大学の学生12名による日本語(読解、聴解、聴読解)の模擬試験を実施し、2005年1月には、同大学の1名によるプレースメントテストを実施した。この結果、今回のシステムでは、即時に成績を評価でき、また、データベースで成績管理をしたことで、学習履歴や不得意な学習項目を、容易に知ることができ、文字・音声言語を統合した日本語語教育に有効であることが分かった。なお、今後、教材をさらに増やす必要がある。また、2004年12月26日から、日本留学試験の模擬試験結果を、学生の所属する先生が、閲覧できる機能を公開した。この機能により、世界中の日本語の先生が、iCampusシステムを使用し、日本語教育のプレースメントテストやアチーブメントテストを自由に実施し、Excelなどで成績管理をすることが可能となった。さらに、Webペースの発音評価では、Javaアプレットを用いた高度音声入力インタフェースを独自に開発し、学習者に優しい発音評価システムとすることができた。なお、発音評価の性能に対しても、次年度以降さらに改善していく必要がある。本研究では、いつでも、どこでも、だれにでも、手軽に利用可能なインターネット・文字音声言語統合型日本語教育システムを、iCampus(Integrated Campus using Advanced Multimedia Processing in a Ubiquitous Society)と名づけ、Java情報技術を統合して独自に開発し、Webでの地球規模の運用実験を行い、システムの評価を行っている。このiCampusシステムでは、独立行政法人日本学生支援機構(JASSO)、著者、出版社の著作権使用許諾を得て、日本留学試験の日本語(読解、聴解、聴読解)の模擬試験を、インターネット上で無料公開している。

この結果、即時に成績を評価でき、また、データベースで成績管理をしたことで、学習履歴や不得意な学習項目を、容易に知ることができ、文字・音声言語を統合した日本語教育に役立てることができた。なお、今後、学習者により使いやすくし、教材をさらに増やす必要がある。また、このiCampusシステムの日本留学試験の成績閲覧のページと、共同研究者の東京国際大学の川村よし子教授が開発されたリーディングチュー太(http://language.tiu.ac.jp)を直接結びつけ、テキストのカット・アンド・ペースト無しに利用することができるようになり、単語辞書を即座に検索でき、日本語文字言語学習の利便性が格段に向上した。そのほか、ビデオ教材の部分視聴機能やチャットなどによる協調学習機能を拡充した。さらに、発音評価においては、今年度、発声速度に依存しない連続音声中の特殊拍のスコア算出法を独自に開発した。特に、文節末の発音は発声速度が乱れるため、新規の発声速度正規化法を開発した。さらに、従来は単文音声であったが、隠れマルコフモデル音声認識法を利用することにより、複数文音声の特殊拍に発音評価に対応できた。この方法を、中国、韓国、タイの合計29人の男女性の音声により評価した結果、非常に良好な結果が得られた。なお、Web型発音評価として、Javaアプレットを用いた高度音声入力インタフェースは、学習者に優しいシステムであるので、次年度以降さらに改善して、地球規模の運用実験を実施していく必要がある。なお、共同研究者の県立広島女子大学の今石元久教授の編集により今年度発行した著書「音声研究入門」には、パソコン音声分析ソフトがCD-ROMとして付属しており、文字と音声言語を統合して日本語教育研究に役立てることができるようになった。特に、この音声分析ソフトの付属により、音声研究への壁が低くなったと考えられる。本研究では、いつでも、どこでも、だれでも、手軽に、繰り返し利用可能な「インターネット・文字音声統合型日本語教育システム」を開発し、地球規模でのシステムの運用実験と評価を行った。このシステムを、ユビキタス社会における新進的マルチメディア処理を用いた統合型キャンパスシステムから、iCampus (Integrated Campus using Advanced Multimedia Processing in a Ubiquitous Society)と名づけ、http://www.sp.cis.iware-u.ac.jp/icampus/のURLで、地球規模での無料公開運用実験を行った。コンテンツとして、日本学生支援機構(JASSO)の許可を受け、日本留学試験の日本語の読解、聴解、聴解読解の模擬試験について、2004年8月から継続して運用実験を行った。この結果、地球規模での統合型日本語教育システムの機能上の有効性が確認された。
銀河団の暗黒物質の直接測定の可能性の研究

本研究は、2015年度のASTRO-H衛星の打ち上げにより始まる、超高エネルギー分解能で広がった天体をX線観測できる新しい時代に先駆けた準備研究として、暗黒物質探査の可能性の評価を目指したものである。銀河団を超高エネルギー分解能で観測することで、今までとまったく独立な方法で、銀河団の重力分布、従って暗黒物質の分布を測定できる事を示した。また、ASTRO-H衛星に搭載する観測装置SXSの開発性能試験に参加貢献し、打ち上げ後に予定通りの5eV以下のエネルギー分解能を持つという高い性能を確かめた。2015年にASTRO-H衛星の打ち上げが予定されており、超高エネルギー分解能で、広がった天体をX線観測できる新しい時代が始まる。銀河団を超高エネルギー分解能で観測できれば、今までとまったく独立な方法で、銀河団の重力分布、従って暗黒物質の分布を測定できる可能性がある。そこで、本研究では、その可能性を追求し、最新の検出器の性能を使用して実現性を検討する。本年度は4つの研究項目を予定していた。それぞれ次のように遂行した。1.計算機によるシミュレーションで銀河団内での輝線放射の赤方偏移の測定可能性を調べた。まず、近傍で明るいペルセウス座銀河団のこれまでの観測で推定されている半径方向のガス密度分布を仮定して、鉄のK輝線をシミュレーションした。温度分布は一定と仮定した。射影の効果で特徴的な輝線形状を期待したが、中心での強度が圧倒的に強いため、輝線形状の変化の観測は難しい事がわかった。また期待される0.5eVの中心エネルギーのずれを検出するためには、ASTRO-H衛星のSXSでおよそ100k秒の観測で可能である事がわかった。2.ペルセウス座銀河団の中心では10km/secで運動するドップラー効果に相当する重力赤方変位が存在する事を示した。3. SXSの機能試験、較正試験に参加し、冷凍機の振動による分解能劣化の原因究明に貢献した。他のSXSチームメンバと協力して、振動を押さえる事で5eV程度の分解能が達成できる事を確かめた。フライトモデルで振動を押さえる方策を検討中である。4.可能な範囲で精度の高いSXSの応答関数を用いて、銀河団での重力赤方偏移の観測のシミュレーションの精度を上げる予定であるが、現状の応答関数を用いるに留まっている。2015年度(2016年初頭)にASTRO-H衛星の打ち上げが予定されており、超高エネルギー分解能で、広がった天体をX線観測できる新しい時代が始まる。そこで、本研究では、その可能性を追求し、最新の検出器の性能を使用して実現性を検討している。平成26年度は3つの研究項目を予定していた。(1) SXSの応答関数の構築を継続する。: ASTRO-Hの準備は順調に進み、SXSは、組み込んだ状態での機能試験を進めている。その間、各種機器の振動等の影響を十分に詳しく解析し、JAXA, NASAとの協力で、影響を小さくする方策を施し、目標のエネルギー分解能を達成できるようになった。そして、その分解能による応答関数の構築を継続している。(2) SXSの最新の応答関数でシミュレーションを継続する。:目標のエネルギー分解能よりも、さらに良くなることを期待した応答関数を用いてシミュレーションを継続した。明るい銀河団であるペルセウス座銀河団を想定し、ガスの密度分布のモデルを仮定して投影の効果を考慮して、重力赤方偏移による輝線の中心エネルギーの変化と、幅を計算した。(3)将来衛星を睨んで、充分な重力赤方偏移を測定するために必要な、面積,観測時間、エネルギー分解能をシミュレーションする。:SXSを仮定しており、SXSでゴールとするエネルギー分解能(4eVFWHM)を、また、面積もSXSを想定して研究を進めている。その結果,中心では1030ksecの観測で、0.2eVの決定精度となり、また、中心と中心から3分程度のずれたところで、明らかな違いの検出の可能性があることを示すことができた。本研究は、2015年度のASTRO-H衛星の打ち上げにより始まる、超高エネルギー分解能で、広がった天体をX線観測できる新しい時代に先駆けた準備研究として、暗黒物質探査の可能性の評価を目指したものである。本研究では、その可能性を追求し、ASTRO-Hに搭載する観測装置SXSの最新の性能を使用して実現性を検討する。また、同時にSXSの開発および性能試験に参加貢献し、性能向上と応答関数の構築を目指すものである。最終年度は、これまでに引き続いて、次の二つの項目を遂行した。1.計算機によるシミュレーションで銀河団内での輝線放射の赤方偏移の測定可能性をSXSの最新応答関数を用いてい調べた。近傍で明るいペルセウス座銀河団のこれまでの観測で推定されている半径方向の質量分布および、ガス密度分布を仮定して、ペルセウス銀河団の中心及び、中心から5.7分角離れたところをASTRO-H/SXSで観測した場合、エネルギーの偏移はおよそ0.4eVであることを示した。そして、その偏移を測定するために必要な観測時間の検討を行った。

その結果、中心は30k秒、5.7分角離れたところでは100k秒の観測時間で、0.4 eVのエネルギー偏移が測定できることがわかった。2.SXSの機能試験、較正試験に参加し、フライトモデルでにおいて、冷凍機の振動をダンパーにより抑えることで、SXSのエネルギー分解能は5eV(FWHM)を切るような非常に高い性能を達成することができた。ASTRO-Hは2016年2月17日に打ち上げられ、「ひとみ」と命名された。SXSは順調に初期立ち上げを完了し、銀河団をはじめ幾つかの天体を観測することができた。本研究は、2015年度のASTRO-H衛星の打ち上げにより始まる、超高エネルギー分解能で広がった天体をX線観測できる新しい時代に先駆けた準備研究として、暗黒物質探査の可能性の評価を目指したものである。銀河団を超高エネルギー分解能で観測することで、今までとまったく独立な方法で、銀河団の重力分布、従って暗黒物質の分布を測定できる事を示した。また、ASTRO-H衛星に搭載する観測装置SXSの開発性能試験に参加貢献し、打ち上げ後に予定通りの5eV以下のエネルギー分解能を持つという高い性能を確かめた。銀河団ガスの運動の効果の反映がまだ少ない。さらに取り込む必要がある。また、SXSの性能向上には寄与しているが、応答関数の構築はさらに継続する必要がある。数物系科学、天文学ASTRO-Hは2016年初頭に打ち上げ予定で、現在、総合試験が進んでいる。残念ながら当初の予定では、2015年度に若干のデータが手に入ることを期待していたが、今のスケージュールでは、2016年度になってしまう。打ち上げまではSXSの応答関数の構築は、継続しているので、最新の応答関数を使いシミュレーションを行う。また、銀河団中の熱運動や、相対運動等の考慮が不足しているので、いくつかの仮定を行い、暗黒物質観測との関連をシミュレーションで調べ、なんらかの形で論文にしたいと考えている。3年目の研究項目をまとめると次のようになる。(1) SXSの応答関数の構築を継続する。(2) SXSでの、現実的なパラメーターで充分な重力赤方偏移を測定するために必要な、面積,観測時間、エネルギー分解能をシミュレーションする。(3)その結果は、2015年度なんらかの形で公開する予定とする。銀河団ガスの運動の効果の反映をうまく取り込む必要がある。また、SXSの性能向上には寄与しているが、応答関数の構築,改善には至っていない。ASTRO-H衛星は2015年夏に打ち上げ予定で試験が進んでいる。現在、機械及び電気噛み合わせ中であり、平成26年度の夏から、総合試験が予定されている。SXSの応答関数の構築は継続しているので、最新の応答関数を使いシミュレーションを行う。また、銀河団中の熱運動や、相対運動等の考慮が不足しているので、いくつかの仮定を行い、暗黒物質観測との関連をシミュレーションで調べる。また、SXSに拘らず、将来衛星を睨み、より精度の高い暗黒物質の量や分布を観測計測するために、必要な面積、観測時間、エネルギー分解能についてのシミュレーションを基に考察をする。2年目以降の研究項目をまとめると次のようになる。(2) SXSの最新の応答関数でシミュレーションを継続する。
皮膚ならびに粘膜組織におけるマウスランゲリン陽性細胞の動態と機能

ランゲリンはヒト樹状細胞の一種である皮膚ランゲルハンス細胞に発現するC型レクチン分子である。本研究では、始めにマウスを用いてランゲリンの詳細な解析を進めるためにマウスランゲリンをコードすると思われるcDNAを同定し、FISHによる遺伝子マッピングの結果、これがヒトランゲリンのマウスカウンターパートであることを確認した。またデーターベース解析の結果、ランゲリンの遺伝子構造がヒトとマウス間で良く保存されていることが確かめられた。次に、RT-PCRによって表皮および真皮におけるランゲリンmRNAの発現を検討したところ、両者共にその発現が見られた。しかしながら、ランゲリン抗体によるマウス皮膚の免疫染色を行った結果、表皮ランゲルハンス細胞のみに発現が確認された。一方、ヒトでは皮膚、扁桃、肺等に限られたランゲリン蛋白の発現が、マウスにおいては皮膚のみならず体表及び腸間膜リンパ節、脾臓、胸腺等のリンパ器官に加え、肝臓等にも広く認められ、さらに体表リンパ節、脾臓、肝臓については、これらの組織の中のCD8α^<high>CD11b^<low>樹状細胞サブセットのみにその発現が限られることを明らかにした。また、ランゲリンのネックドメインに疎水性アミノ酸のheptad repeatsの存在を見いだした。そこで蛋白架橋剤を用いた実験を行い、その結果組み換えランゲリン分子が二量体、四量体を経て多量体を形成することを確認した。さらに、ランゲリンがデキストランや微生物細胞壁に見られるマンナンを認識すること、および実際にランゲリントランスフェクタントが糖蛋白質であるオボアルブミン並びに酵母細胞壁成分zymosanを捕捉することを明らかにした。以上の結果から、マウスにおいてはランゲリンはある種の樹状細胞特有の糖蛋白抗原・微生物取り込みレセプターとして働いている可能性が考えられる。ランゲリンはヒト樹状細胞の一つであるランゲルハンス細胞に発現するC型レクチン分子である。先に、ヒトランゲリンの遺伝子配列をもとにマウスランゲリンをコードすると思われるcDNAクローンを得た。これをプローブとしてFISHを行った結果、このcDNAはマウスおよびラット染色体上の6D1-D2、4q33 distal-q34.l proximalにそれぞれマッピングされた。これらの遺伝子座は、ヒト-マウスおよびヒト-ラット染色体比較マップによると、ヒトランゲリン遺伝子座2p13に相当することから、今回クローニングしたcDNAがヒトランゲリンのマウスカウンターパートであることが強く示唆された。次に、ランゲリン抗体によるマウス皮膚の免疫染色を行ったところ、表皮ランゲルハンス細胞に発現が確認された。しかしながら、RT-PCRの結果では真皮層においてもそのmRNAが確認された。以上の結果は、ランゲリン遺伝子の転写と翻訳が異なった制御を受けていることを示唆しており、このことはランゲリン陽性細胞を欠くTGF-β1マウスにおいても低いながらランゲリン遺伝子の転写が確認されたことからも支持されると言える。さらにマウス臓器におけるランゲリンの発現を検討したところ、皮膚のみならず体表及び腸間膜リンパ節、脾臓、胸腺等のリンパ器官に加え、肝臓や肺にも発現が認められた。樹状細胞サブセットにおいては体表リンパ及び脾臓のCD8陽性画分のみに発現が認められた。また、組み換えランゲリン蛋白がマンナンに結合することをin vitroで確認した。以上の結果から、ランゲリンはある種のCD8陽性樹状細胞特有の抗原取り込みレセプターとして働いている可能性が考えられる。

ランゲリンはヒト樹状細胞の一種である皮膚ランゲルハンス細胞に発現するC型レクチン分子である。本研究では、マウスを用いてランゲリンの詳細な解析を進めるため、昨年度マウスランゲリンcDNAのクローニングおよびFISHによる遺伝子マッピングを行い、またランゲリンmRNAの広範囲な発現および組み換えランゲリンのマンナン結合性等を明らかにした。これらをふまえ今年度は、1)ランゲリンmRNAは真皮と表皮の両者共にその発現が見られるが、ランゲリン抗体等によるマウス皮膚の免疫染色の結果、表皮ランゲルハンス細胞のみに蛋白の発現が確認されること、2)ヒトでは皮膚、扁桃、肺等に限られたランゲリン蛋白の発現が、マウスにおいては皮膚のみならず体表および腸間膜リンパ節、脾臓、胸腺等のリンパ器官に加え、肝臓等にも広く認められること、3)体表リンパ節、脾臓、肝臓については、これらの組織の中のCD8α^<high>CD11b^<low>樹状細胞サブセットのみに蛋白発現が限られること、4)ランゲリンのネックドメインに疎水性アミノ酸のheptad repeatsが存在し、蛋白架橋剤を用いた実験によって組み換えランゲリン分子が量体、四量体を経て多量体を形成すること、5)ランゲリン遺伝子導入細胞が糖蛋白質であるオボアルブミンを取り込むこと、6)同細胞が酵母細胞壁成分zymosanを捕捉すること等を明らかにした。以上の結果から、マウスにおいてはランゲリンはある種の樹状細胞特有の糖蛋白抗原・微生物取り込みレセプターとして働いている可能性が考えられる。
知識資本蓄積の性質がもたらす経済成長パターンに関する理論研究

2011年に研究代表者が開発した資本ストックを研究開発に投入する事によって資本蓄積主導成長とR&D主導成長の二つのレジームが出る(しかし遷移経路と定常状態は一つの)モデルにR&D効率性の可変性を入れる事で複数定常状態・複数パスを発生するモデルを構築,その各定常状態に対する動学の安定性分析を行い一部で非決定性等が発生するとともに大域的な非決定性は生じうる事を示した以下の論文がアクセプトされた。引き続き,1Uzawa-Lucas modelに内生的な労働供給を導入した研究(東京福祉大の保原氏との共同研究),2Romer modelに外生的な模倣を導入した研究,3Romer modelに環境破壊によって既存の知識ストックが破壊される性質を導入する研究(筑波大学の奥島氏との共同研究),4技術進歩が生活を変えることによってストレス(不効用)を与える性質を伴う経済の厚生分析に関する研究するなど複数の論文を作成し,一部(1)は投稿に漕ぎ着けたがアクセブトには至らなかった。24等は一定の進展を見たが投稿には至らなかった。2に関しては動学的性質の整理に時間が掛かり,3に関してはモデルが拡散するために概念的整理を付けた所であり,4に関しては数値分析が必要になってきてその準備に着手した所である。本研究の目標である論文の査読付き雑誌での掲載許可を1本の論文で得られたので研究が順調に進展しているとは云えるものの,大幅な書き直しを要求されたことなどの為に思いの外時間がかかることとなり。また完成した他の研究では審査の結果不許可となり,また他の研究では完成に至らなかった等したため。論文の審査期間等はこちらから能動的に変え得るものではないので,計算速度やサーベイの速度,更には論文の執筆速度を,研究の効率性を模索しつつあげていく心算である。最終的な目標である国際学術誌への掲載許可は現時点では得られなかったものの2つの研究は投稿できる状態にまで完成度が上がり,更に二つの新規研究に着手出来,モデル設定や今後為すべき課題が明確になるなど着実に進展したから。査読付き英文学術誌への掲載許可を得る事が出来たから。ストックとしての知識を用いた理論モデルに関して積極的に研究を進めた。東京福祉大学の保原伸弘氏との共同研究では知識ストックを人的資本として設定する宇沢-Lucasモデルに労働余暇選択を入れたモデルの構築を図った。一旦ノートして完成するも,引き続きフルペーパー化を目指して文章の執筆中である。筑波大学の奥島氏との共同研究では知識ストックの環境破壊による使用不可の問題を取り扱うモデルを検討した。基本モデルは完成したのでそれに知識の使用不可を避けるような回避行動や環境そのものを破壊しないような環境に親和的な技術開発と云った要素を入れる必要がありそうだとの結論に到達した。琉球大学の堀勝彦氏とは技術を企業のコアとみなして企業の存続に関するマクロ成長理論を引き続き検討した。企業の設定の非整合性部分を全面改稿で対応すべきか仮定を置いて回避するのかで結論が出ず引き続いて検討をすることにした。その他,技術革新の成功がR&D投資が少ない場合に収穫逓増が発生するという要素を入れた単独研究は完成し投稿に漕ぎ着けた。只今審査中である(年度変わって先日改訂要求が来た。)その他,技術進歩の負の効用を取り扱う論文や熟練・非熟練を伴った呂内生的成長モデル,独占力の確率的な減耗を入れたモデルなどの基礎研究を進めた。査読付きジャーナルへの掲載許可を1本得て,その他の研究も平行して進捗を見ている為,概ね順調に伸展していると評価出来ると云える。投稿中の2本の論文は引き続き採択を目指し,新しい2つの研究は出来るだけ早く完成させて投稿に漕ぎ着ける。其の二本の完成を見越して更なる論文の計算に着手する予定。

2016年度は人的資本蓄積と複数定常状態・非決定性の出現に関する研究が大幅に進展した。今後は研究開発と複数定常状態・非決定性の出現や更に企業の参入退出や環境を巡る経済成長モデルの完成に全力を尽くしたい。去年は手を付けられなかったか中途半端に止まった研究,技術進歩の負の効用を取り扱う論文や熟練・非熟練を伴った呂内生的成長モデル,独占力の確率的な減耗を入れたモデルを完成させて投稿に至る完成度にしあげる計画である。論文の審査期間等はこちらから能動的に変え得るものではないので,計算速度やサーベイの速度,更には論文の執筆速度を,研究の効率性を模索しつつあげていく心算である。ほぼ計画通りに執行出来たと考えているが,堀勝彦氏との共同研究は神戸と沖縄の距離もあって遅れ気味であった。論文改訂作業に手間取りまた審査プロセスにも時間がかかり予想より研究が捗らなかった。主要な研究が査読プロセスを経る為に査読過程に予定を超える時間が掛かるとどうしても遅延が発生してしまいます。研究機関であるが査読プロセスが早くなってきているとは云えアクセプトを前提としたレフリーの審査の段階にはいると数ヶ月はかかり,改定要求が掛かるとかなりの全面改稿となることも多く時間が掛かることとなる。本プロジェクトに於いてもKuwahara(2017 JEZN)に於いてもKuwahara(2019 EM)に於いてもかなりの大巾改訂改訂が要求されて更に数ヶ月かかり切りになった。また事前より予想されたこととはいえ配偶者が病気で子供の面倒を主体的に見ながらの研究という制約もあった。引き続き理論研究に必要なPC関連,英文資料類,英文校正,旅費などに使用して適切な執行を心がける予定である。遅延した分,本年度はより迅速な研究の進展を期す予定である。
幼児におけるネガティブではない泣きの表出と理解の発達

平成30年度は、泣きの理由の理解を幼児で調べるための紙芝居の内容検討と、幼児の泣きに関する保護者への質問紙調査の準備を行った。紙芝居は、登場人物が「嬉しい理由」または「悲しい理由」で涙を流し、「○○ちゃんの目から涙がこぼれました」で終わるストーリーとし、紙芝居を読んだ後に、その涙の理由について幼児に回答させることとした。「嬉しい理由」での泣きのストーリーは、現役の保育士・幼稚園教諭に実施した幼児におけるネガティブではない泣きの調査結果(平成29年度)をもとに、以下の4種類の場面を設定した。(1)ネガティブな出来事が起こり、その状況が解消される(例:友達と喧嘩したが、仲直りすることができた)、(2)努力を重ね、努力が報われる(例:発表会で一生懸命練習し、大成功を収めた)、(3)思いがけず、願いが叶う(例:ずっとほしいと思っていたおもちゃを、親戚のおじさんにプレゼントされた)、(4)特定の対象に感動する(例:美しい音楽を聴いた)。上記4種類の場面について複数のストーリーを作成し、保育関係者への意見聴取をもとに内容の精査を行った。本調査で使用するストーリーは、次年度に幼児に対する予備調査を行ってから確定する予定である。幼児の泣きに関する保護者への調査については、調査項目と調査方法を決定し、次年度にweb調査を行う方向で準備を進めた。また、平成29年度に行った幼児におけるネガティブではない泣きの調査の研究成果について、共同研究者の井﨑美代氏との連名にて、日本心理学会でポスター発表を行った。保護者への調査については、複数の保育所に保護者への質問紙の配布・回収を依頼してデータ収集を行う予定であったが、保育所への依頼が難しく、目標のデータ数の確保が困難になることが予想されたため、調査方法をweb調査に変更することにした。平成30年度は前半に保護者への質問紙調査、後半に幼児への面接調査を行う予定であったが、保護者への調査方法の変更により、計画全体に遅れが生じている。保護者への調査と、幼児の面談調査のリクルートを連動して計画していたため、保護者への調査実施の遅れが、幼児の面談調査の遅れに直接つながってしまった。今後は保護者への調査と幼児への調査を切り分けて進める。保護者への調査はweb調査で実施することとし、今年中にデータ収集、データまとめを完了する。web調査と並行して幼児の予備調査を完了し、年度内になるべく多くの本調査データを集めることを目標とする。人は悲しい時,苦しい時だけでなく,うれしい時や安心した時にも泣く。このようなネガティブではない感情による泣き(以下,ネガティブではない泣き)は,一定の感情発達が達成された後に出現すると仮定されているが,その具体的な発達過程については明らかにされていない。本研究は,幼児期におけるネガティブではない泣きの表出と理解の発達について,幼児の保護者に対する質問紙調査と,幼児に対する面接調査によって明らかにしようとするものである。平成29年度は,幼児の保護者に配布する幼児の泣きに関する質問紙の項目検討,およびネガティブではない泣きの理解の研究に使用する紙芝居のストーリーの検討を行うために,幼児におけるネガティブな泣きに関する予備調査の分析を行った。現役の保育士・幼稚園教諭76名を対象に,幼児においてネガティブではない泣きを直接観察した経験の有無,観察経験がある場合はその具体的なエピソードの内容について記述を求めた結果,ネガティブではない泣きの観察経験有りと回答した保育士・幼稚園教諭は67%で,合計82件のエピソードが集まった。エピソードのうち12件はネガティブな泣きと判断されたため除外した。また,卒園式に関するエピソード(30件)はもので,別れの悲しみ,泣きの伝染,歌への感動,親への感謝等,複合的な要因が関わっているエピソードが多く分類が困難なため除外した。ネガティブではない泣きとして判断した40件を分類した結果,幼児において複数観察された例は【苦手の克服・成功体験(直接経験・間接経験)】【緊張の緩和・危機からの脱出(直接経験・間接経験)】【生命の誕生】【感謝】の4つに大きく分類できた。この結果をもとに,現在,保護者への質問項目および紙芝居のストーリーを作成している。当初の予定では,平成29年度後半に質問紙調査,平成30年度前半に面接調査を実施する予定であったが,質問紙調査で面接調査の参加者をリクルートするため,両調査は同一年度内で実施した方が効率がよいと考え,平成30年度の前半に質問紙調査,平成30年度の後半に面接調査を実施することとした。当初の予定と比べて半年間後倒しでの実施に変更したため「やや遅れている」と評価した。質問紙および面接調査のための紙芝居の準備は順調に進んでいる。(1)ネガティブな出来事が起こり、その状況が解消される(例:

友達と喧嘩したが、仲直りすることができた)、(2)努力を重ね、努力が報われる(例:発表会で一生懸命練習し、大成功を収めた)、(3)思いがけず、願いが叶う(例:ずっとほしいと思っていたおもちゃを、親戚のおじさんにプレゼントされた)、(4)特定の対象に感動する(例:美しい音楽を聴いた)。上記4種類の場面について複数のストーリーを作成し、保育関係者への意見聴取をもとに内容の精査を行った。本調査で使用するストーリーは、次年度に幼児に対する予備調査を行ってから確定する予定である。幼児の泣きに関する保護者への調査については、調査項目と調査方法を決定し、次年度にweb調査を行う方向で準備を進めた。また、平成29年度に行った幼児におけるネガティブではない泣きの調査の研究成果について、共同研究者の井﨑美代氏との連名にて、日本心理学会でポスター発表を行った。保護者への調査については、複数の保育所に保護者への質問紙の配布・回収を依頼してデータ収集を行う予定であったが、保育所への依頼が難しく、目標のデータ数の確保が困難になることが予想されたため、調査方法をweb調査に変更することにした。平成30年度は前半に保護者への質問紙調査、後半に幼児への面接調査を行う予定であったが、保護者への調査方法の変更により、計画全体に遅れが生じている。平成30年度前半に幼児の保護者に対する質問紙調査(幼児の泣きに関する調査)を実施し、その際に面接調査参加者(幼児)のリクルートもあわせて行う。平成30年度後半には、リクルートできた幼児を対象に、紙芝居のストーリーを用いて泣きの理解に関する面接調査を実施する予定である。保育所・幼稚園内での面接調査の実施が難しい場合は、大学内等での実施も検討する。保護者への調査と、幼児の面談調査のリクルートを連動して計画していたため、保護者への調査実施の遅れが、幼児の面談調査の遅れに直接つながってしまった。今後は保護者への調査と幼児への調査を切り分けて進める。保護者への調査はweb調査で実施することとし、今年中にデータ収集、データまとめを完了する。web調査と並行して幼児の予備調査を完了し、年度内になるべく多くの本調査データを集めることを目標とする。平成29年度に実施予定であった質問紙調査を次年度に延期したため、質問紙調査に係る費用(印刷・封筒・切手・御礼の粗品)、データ入力への謝金等を次年度に繰り越した。また、面接調査のために平成29年度にipadを2台を購入予定であったが、面接調査準備段階のため、うち1台の購入を翌年度に繰り越した。平成30年度は質問紙調査に係る費用に助成金を使用するとともに、面接調査の際の場面記録用のデジタルビデオカメラ、面接調査実施協力者への謝金、感情心理学会での成果発表および日本心理学会での情報収集のために旅費を使用する予定である。質問紙調査、面接調査の実施が遅れたため、調査・データ整理協力者への人件費・謝金、調査参加者へのお礼のための粗品、面接調査の様子を撮影するためのビデオカメラ購入費、データ分析のためのソフトウエア購入の費用が発生しなかった。ビデオカメラ、データ分析ソフト、面接調査参加者への粗品、調査協力者への人件費・謝金は、次年度に使用である。保護者への質問紙調査をweb調査に変更することになったため、web調査関連経費への転用が可能かを検討する。