hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極地氷床における安定同位体の再分配過程の解明

氷床コア研究では、水素・酸素の安定同位体比情報から過去数十万年にわたる地球の気温を復元し、地球環境の歴史を明らかにしてきた。本研究は、その確度に影響を与える積雪中での水素・酸素安定同位体の分別過程を実験的に明らかにすることが目的である。堆積後の雪の同位体組成変化に関する室内実験を完了し、ほぼ所定の目的を達成した。-50°Cの低温室で、粒子径などの違う積雪サンプルの温度および温度勾配をコントロールして、実際の氷床で想定される様々な温度条件下に長時間置かれた雪の状態を再現した。その雪ブロックから採取した雪サンプル中の安定同位体濃度を測定して、安定同位体組成が実験前と後でどのように変化するかを調べた。合計で8回の実験を約450日間かけて実施した。実験の温度範囲は-35から-5°Cで、最初の雪の水素同位体比は-440から-70‰であった。また、温湿度に関しては約580,000データを収集し、実験条件を完全に記述すことを可能にした。さらに、積雪中の同位体鉛直プロファイルの変化過程を知るために、約270サンプルを準備し、水素同位体組成を分析した。実験の結果、雪の堆積後の同位体比変化は温度に対して指数関数的に強く依存することおよび積雪の粒子径や密度には依存しないことが明らかになった。すなわち、温度が高くなればなるほど、積雪中の雪と空気の間での物質の移動が活発になり、同位体比の変化は大きくなる。このような結果をもとに、VostokやDome Fujiのような南極内陸部における、堆積後の安定同位比の変化を推測すると4-8‰となり、測定値に10%前後の変化をもたらすと予測される。この値は、これまでの気候復元に深刻な修正を迫るものではないが、精密な議論が進められている中にあって、この効果を取り入れた補正を行うことが重要になる。これまで、堆積後の安定同位体組成の変化が無視できないという指摘はあったが、今回その変化の大きさおよび主たる要因が明らかになったことの意義は大きい。南極やグリーンランドで採取された氷床コア研究は酸素・水素安定同位体比の情報から過去の気温を復元し、地球環境の歴史を明らかにしてきた。本研究はその確度に影響を与える積雪中での酸素・水素安定同位体の分別過程を明らかにすることが目的である。本年度は室内実験の準備とデータの収集を中心に行い、以下の成果を得た。これらは、ボストーク深層コアデータ解釈のために重要な知見である。(1)天然の積雪を模した環境を実験室に作り、空気と積雪の間での水分子交換による安定同位体分別過程を再現する実験装置の設計を行った。(2)積雪中の安定同位体分別効果の理論的検討を行った結果、気温と雪の涵養量に大きく影響されることが明らかになり、南極内陸部においてその効果は無視できないことが示された。(3)南極氷床下に存在するボストーク湖の研究からその水の安定同位体比は一定ではなさそうであることがわかった。また、ボストーク湖水が凍結した氷の安定同位体組成から熱水活動の存在が示唆された。(4)南極ボストーク深層コアの安定同位体組成と掘削孔温度の2つの情報から過去の気温変動に関する研究を行っているが、両者の解析から最終氷期と今日の気温変動は10°Cであるという結果を得た。(5)第52次ロシア南極観測(20062007年)において取得されたデータ分析の結果、ボストーク基地からリッジB(ボストーク湖の西岸)までおよそ60kmにおいて、涵養量が増加していることが示された。さらに内陸において、安定同位体組成はほぼ一定であるが、涵養量は減少していた。積雪中での同位体分別過程を明らかにするための室内実験装置の製作を行った。この装置は積雪中の水蒸気と雪の間での水分子移動による同位体分別過程を再現するように設計されている。装置は低温科学研究所技術部にて製作し、断熱性の確認のため予備実験を行った。その結果、装置内部と外部の温度差が50°Cの条件下で装置内部温度を設定温度から0.5°C以内の変動に抑えることができた。また、低温実験室の霜取りなど予期せぬ温度上昇にともない暖かい空気を装置内に送り込んでしまうことを避けるため、実験装置外部の温度を感知する温度コントローラを設置した。これらにより実験装置の開発は完了し、-35°Cにおいて実験をスタートさせた。さらに、積雪サンプル中の同位体分別、水分子の質量収支を定量的に記述するモデルも構築した。本研究を進めるために不可欠である南極ボストーク基地、その他の南極内陸部、さらに南極大陸横断調査から得られ利用することができるデータ(A. Ekaykinによる夏の南極での5回の観測データだけでなく、公表済みデータも含む)の編集と整理も行った。その内容は、1)降水、飛雪、積雪の同位体組成と気象条件、2)表面雪、浅いピットからの雪、コア試料の同位体組成、3)深層コア試料の同位体組成、4)気象条件(主に気温、風速、日射バランス)に関係する表面の質量収支(積雪表面での蒸発や昇華を含む)、5)フィルン層内で測定された質量やエネルギーのフラックスデータ、6)フィルン層および氷層表層100mでの温度分布、7)微気象観測(水蒸気やエネルギーのフラックスの変化率に関する研究を含む)に関するものである。

雪の堆積後効果(同位体組成や質量収支等の堆積後変化)に関する公表済み研究データや観測データの調査も行った。その結果、堆積後効果の強さは温度と風速に相関し、涵養量と雪の密度に逆相関することが明らかになった。南極大陸内陸部(ボストーク基地)においては、堆積後の同位体組成変化は低い涵養量によって促進されるが、低温によって抑制され、結果として現れるその堆積後効果はあまり強くないと考えられる。氷床コア研究では、水素・酸素の安定同位体比情報から過去数十万年にわたる地球の気温を復元し、地球環境の歴史を明らかにしてきた。本研究は、その確度に影響を与える積雪中での水素・酸素安定同位体の分別過程を実験的に明らかにすることが目的である。堆積後の雪の同位体組成変化に関する室内実験を完了し、ほぼ所定の目的を達成した。-50°Cの低温室で、粒子径などの違う積雪サンプルの温度および温度勾配をコントロールして、実際の氷床で想定される様々な温度条件下に長時間置かれた雪の状態を再現した。その雪ブロックから採取した雪サンプル中の安定同位体濃度を測定して、安定同位体組成が実験前と後でどのように変化するかを調べた。合計で8回の実験を約450日間かけて実施した。実験の温度範囲は-35から-5°Cで、最初の雪の水素同位体比は-440から-70‰であった。また、温湿度に関しては約580,000データを収集し、実験条件を完全に記述すことを可能にした。さらに、積雪中の同位体鉛直プロファイルの変化過程を知るために、約270サンプルを準備し、水素同位体組成を分析した。実験の結果、雪の堆積後の同位体比変化は温度に対して指数関数的に強く依存することおよび積雪の粒子径や密度には依存しないことが明らかになった。すなわち、温度が高くなればなるほど、積雪中の雪と空気の間での物質の移動が活発になり、同位体比の変化は大きくなる。このような結果をもとに、VostokやDome Fujiのような南極内陸部における、堆積後の安定同位比の変化を推測すると4-8‰となり、測定値に10%前後の変化をもたらすと予測される。この値は、これまでの気候復元に深刻な修正を迫るものではないが、精密な議論が進められている中にあって、この効果を取り入れた補正を行うことが重要になる。これまで、堆積後の安定同位体組成の変化が無視できないという指摘はあったが、今回その変化の大きさおよび主たる要因が明らかになったことの意義は大きい。
建設廃棄物及び建設残土再生利用の社会的費用便益分析

建設廃棄物及び建設残土再生利用の社会的費用並びに便益を分析するためには、各建設技術が有する環境保全や省資源への適用性を正確に把握することが重要と考えられる。本研究は、上記の適用性を施工時から供用時に亘って定量的に評価し、それらを建設技術が持つ他の適用性の評価と併せることにより、建設技術を総合的に評価する手法を開発した。具体的には、建設技術の基本的特性として経済性(建設技術の初期建設費用最小化能力)・施工性(全体の建設事業過程で施工過程に着目した環境保全・資機材・時間・労働力等の資源活用への建設技術の適用性)・耐久性(建設技術を用いて建設された構造物が供用中に顕著な劣化を伴わずに長時間使用され続ける程度)・供用性(建設技術を用いて建設された構造物がその供用期間に利用者に供する便益の大きさ。自然環境への配慮等を含む。)の4要素に着目し、これらの要素を詳細な定量的指標によって独立に評価し、4つの指標を貨幣単位に換算した総合費用を算定することによって一元的な総合評価を可能にする評価手法を考案した。この評価手法を、現時点における代表的なコンクリート新技術である締固め不要コンクリートに適用し、評価手法の妥当性を検証した。併せて、新技術が使用される際の諸条件が評価結果に及ぼす影響を算定するために、経済成長の程度、社会経済環境や気象条件等を種々のパラメータにより表現することによって感度分析を行った。
可逆形状記憶合金を用いた岩石破砕器の開発

可逆形状記憶合金を用いた岩石破砕器に関する一連の実験的・理論的研究を実施した。得られた主な成果をまとめると以下のようである。1.圧力源として最適なTiNi合金の組成・熱処理条件を明らかにした。そして、0°C平圧縮のTi-50.8Ni時効処理材により、回復応力950MPa、回復ひずみ4.6%の値を達成した。また、常温(1020°C)平圧縮では、Ti-50.5Ni加工熱処理材で、回復応力600MPa、回復ひずみ4.4%を達成した。2.TiNi合金の可逆形状記憶処理法に関する実験的検討を行い、母相状態における繰り返し圧縮載荷処理が有効であることを明らかにした。また、この処理法をTi-50.5Ni加工熱処理材に適用し、可逆回復応力420MPa、可逆回復ひずみ2%を達成した、これらの値は、一方回形状記憶持性値のそれぞれ70%および45%であり、極めて高い値である。また、可逆形状記憶処理において最適条件を達成するためには、合金の塑性ひずみの臨界値を求める必要があることを明らかにした。3.可逆形状記憶合金を圧力源とした岩石静的破砕器を試作し、その性能を実験的に確認した。そして、液体チッ素冷却および熱湯加熱による温度サイクルでモルタル供試体の破断が確認された。これらの結果から本破砕器は実用上充分の性能を有すると思われる。さらに、以上の成果は形状記憶合金の新たな利用法、すなわち、圧力源としての利用法について展望を与えている。可逆形状記憶効果を発現させるための最適な組成熱処理条件を明らかにするために、まず、組成熱処理の異なる21種類のTiNi合金の変態特性、一方向形状記憶特性を実験的に検討した。ただし、組成は、Ti-50.2Ni,Ti-50.5Ni,Ti-50.8Niの三種類、熱処理は溶体化処理(1条件)、時効処理(3条件)、加工熱処理(3条件)の7種類である。これらの合金試料について、走査示差熱分析、-80+80°Cの温度範囲での一軸圧縮試験を実施し、これらの基礎デ-タをもとに一方向形状記憶特性の実験を行った。その結果、高Ni濃度の合金の回復力が大きく、特に、Ti-50.8Ni時効処理材にMs点近傍で与圧縮を与えた場合、その一方向回復応力は1GPa以上となることが見い出された。この値は従来までの最高応力600MPaを大きく上回る。そこで、次に、Ti-50.550.8Ni加工熱処理材、時効処理材を中心として、過剰圧縮変形法による可逆形状記憶処理法に関する実験的検討を行い、Ti-50.5Niにオ-ステナイト状態で過剰圧縮変形を与えた場合に良好な可逆記憶特性が得られることが明かとなった。そこで、この組成および処理法で可逆形状記憶合金を試作するとともに、この合金を用いた岩石破砕実験を行った。その結果、30cm角のモルタル供試体では加熱後10秒以内で破断することが確かめられた。また、新たにBEMによる亀裂の非線形伸長解析プログラムを開発し、これにより、亀裂の静的伸長過程がシミュレ-トされることを明らかにするとともに、亀裂先端領域のプロセスゾ-ンの存在が静的破砕過程に大きな影響を与えることを明かにした。さらに、数値実験により小割破砕および亀裂連結に関する破砕設計式を提案した。可逆形状記憶合金を圧力源とした岩石静的破砕器に関する一連の研究を実施した。本年度の主要な成果は次のようである。1.TiNi合金の可逆形状記憶処理法に関する実験的検討を行い,母相状態における操り返し圧縮載荷処理法の有効性を確認した。

特に,合金の塑性ひずみと可逆形状記憶効果との関係を実験的に明らかにし,この関係を用いた最適可逆処理法を提案した。そして,この処理法をTi-50.5Ni加工熱処理材に適用し,可逆回復応力420MPa,可逆回復ひずみ2%を達成した。2.上記の成果をもとにして,可逆形状記憶合金を圧力源とした岩石破砕器を試作し,その性能を実験的に確認した。とくに,冷却は液体チッ素冷却もしくは液化炭酸ガス冷却が有効であり,加熱はブロックヒータもしくは熱湯加熱が有効であることを明らかにした。また,破砕実験はモルタル供試体3個を用い,いずれも加熱後数十秒以内に破断が確認され,実験後のTiNi合金の可逆形状記憶特性に変化は認められなかった。3.ボアホールを利用した岩石静的破砕のメカニズムに関する理論的検討を行った。そして,岩石静的破砕では,発生・伸長するき裂のプロセスゾーンの取り扱いが重要であること,岩石の破砕形態は圧力源の剛性に依杉することなどを明らかにした。また,破砕対象岩石の引張強度,破壊エネルギー,寸法などから,破砕圧を決定する破砕設計式を提案した。
フラット型組織におけるインセンティブ構造の解明-キャリア・プラトー現象を通じて-

本研究の目的は、組織階層がフラット化することで出現するフラット型組織において、従来インセンティブ・システムとして機能してきた昇進構造がどのように変化するのかという点をキャリアの停滞を意味するキャリア・プラトー現象の観点から明らかにすることである。したがって、まず、組織構造の変化とキャリア・プラトー現象の連関について、先行研究を通じて検討した。次に、その結果をふまえ、フラット型組織においてキャリア・プラトー現象の特徴が実際に変化しているのか、そしてそれを引き起すようなインセンティブ構造の変化が生じているのか否かという点を、ケーススタディおよびアンケート調査によって分析している。以上の結果をまとめた成果が、2009年3月に、博士論文として神戸大学に承認された。本研究の目的は、キャリアの停滞を意味するキャリア・プラトー現象に注目し、組織階層がフラット化するのに伴い、キャリア・プラトー現象の特徴およびインセンティブ構造がどのように変化しているのかを明らかにすることである。特に、低階層からなるフラット型組織では、従来インセンティブとして有効に機能してきたと考えられている管理職昇進が従来と同様の意味を持つのかを明らかにすることを目的としている。そこで、管理職昇進が従来のようにインセンティブとして機能しうるのか否か、もしインセンティブとして機能しないのであれば、新たにどのような要素がインセンティブとして機能しうるのかをキャリア・プラトー現象の観点から明らかにすることに試みた。本年度は以上の目的を明らかにするために、文献研究と実証研究の双方から分析を行った。本年度の成果としては、まず本研究の枠組みを明らかにするために既存の研究を洗い出すことによって、組織構造の変更が企業に及ぼす影響を明らかにするための視点が、各々の研究者によってどのように異なっているのかという点が示された点である。また文献で示唆されている理論的枠組みが、実際にどの程度生じているのかを明らかにするために、現在データの集計・分析を行っている。その結果、企業が組織構造をどのように変化させているのか、フラット化がどの程度行われているのか、実際にフラット化がキャリア・プラトー現象に影響をおよぼしているのかという点に関してある傾向が明らかになりつつある。今後は現在明らかになっている成果を基に更に詳細な分析を進め、組織フラット化とインセンティブ構造の関係を明らかにする予定である。本研究の目的は、キャリアの停滞を意味するキャリア・プラトー現象に注目し、1990年代以降、組織構造がフラット化するのに伴い、キャリア・プラトー現象の特徴およびインセンティブ構造が変化する可能性を明らかにすることにあった。そこで、本研究は、フラット型組織では、従来の昇進インセンティブがどのように変化するのかを、キャリア・プラトー現象の特徴の変化に着目し、実証することで明らかにすることに焦点を当てて、資料収集や分析を行ってきた。本年度は、これまでに先行研究の検討を通じて構築した本研究の理論的枠組みが、実際に日本企業において妥当性を有しているか否かを実証し、論文としてまとめることに特に焦点をあて、研究を進めた。まず、(1)前年度から行っている定量的データに基づく分析をより精緻化し、本研究の分析枠組みの妥当性を実証した。次に、(2)理論的枠組みにおいて明らかにした事項が、実際に企業内で生じ得るのかという点を明らかにするために、インタビュー調査を実施し、定性的なデータを収集し、理論的枠組みの妥当性と適用できる範囲について確認することが出来た。そして、(1)と(2)の成果を、(3)博士論文(「組織フラット化に伴うインセンティブ・システムの再構築-キャリア・プラトー現象の観点から-」)として執筆し、本年度(2009年3月)神戸大学大学院経営学研究科から博士(経営学)の学位を授与されるに至った。これにより、前年度から行ってきた本研究を一つの形として結実させることができたといえる。今後は、本研究の理論枠組みを強固にするための実証や検証を更に蓄積し、より精緻化する予定である。
C. difficileの病原性および予後に関する検討

1.背景16Sと23SrRNA遺伝子に挟まれたITS領域のPCRは迅速な菌種の同定が可能である。さらに、C. difficileには複数のITS-PCR typeが存在するためタイピングが可能である。また、C. difficileの毒素抗原検査は感度の低さが指摘されている。2.目的(2)毒素抗原検査の検出感度について検討する。3.方法2012年3月から2013年8月に臨床より分離されたC. difficile77株(73症例)を対象とし、以下の点について検討した。(2)病原性:毒素遺伝子(toxin A、toxin B)の有無、薬剤感受性(微量液体希釈法)、偽膜の有無(3)予後:米国消化管学会2013を用いた重症度分類(対象はCDADと診断された15例)(4)毒素抗原検査(C. DIFF QUIKCHEKコンプリート、アリーアメディカル)の感度と特異度4.成果(1)病原性: PCR typeは33種類に分類され、type33 (13株、16.9%)とtype2 (11株、14.3%)が多かった。毒素遺伝子の有無はPCR typeと関連性を認め、toxin A/B両遺伝子を保有する株は15種類、toxin B遺伝子のみを保有する株は1種類、毒素遺伝子を保有しない株は18種類のtypeに分類された。薬剤感受性はtype17 (toxin Bのみ産生する株)が他のtypeに比べて耐性傾向を示した。偽膜形成は5例で認めた(type10、20、22、33)。予後:重症/重症かつ複雑性は7例認めた(type2、10、20、25、32、33)。(2)便を用いた毒素抗原検査の感度は63.0%(17/27株)、特異度は90.9%(10/11株)であった。抗原検査が陰性であった20株中10株は毒素遺伝子を保有し、コロニーを用いた抗原検査は全て陽性となった。5.まとめPCR typeはC. difficileの病原性(特に毒素産生能)と関連を認めたが、予後との関連性は更なる検討が必要である。便を用いた毒素抗原検査は感度が不十分であった。
顔面部慢性疼痛における三叉神経、知覚神経系の可塑性と分子生物学的病態解明

三叉神経領域における、神経-グリア-栄養因子の相互作用の神経細胞の存在と死、シナプス再構築への密接な関与を明らかにし、慢性痛の病態、とくに三叉神経中枢レベルにおける特定の神経細胞の傷害性と神経再生修復能の検討を行った。平成10年度は、慢性痛において、三叉神経脊髄路核の特定ニューロンにアポトーシスが発現することを明らかにした。すなわち、ラットを用い、全身麻酔下にBennet(三叉神経第二枝圧迫)変法のモデル作成を行い、手術後1、3、7、10日まで熱刺激による低域値刺激に対する反応で慢性痛の出現を確認した。また、各病日の摘出、凍結した三叉神経脊髄路核部を、クライオスタットで厚さ10μmの凍結切片を作成し、TUNEL染色、HE染色を行い、モデル作成後3-5日目より三叉神経脊髄路核にapoptosisが発現し、7日頃よりnecrosisが出現することを明らかにした。また、脊髄細胞へのapoptosisが出現への修飾作用として5-HT2A受容体阻害薬(塩酸サルポグラート)、Ca2+チャネル阻害薬(Cilinidipine)を神経圧迫5日後より灌流固定するまで投与した。その結果、6日目ごろより、両薬剤とも熱刺激に対する反応潜時が延長し、10日目ではほぼ対照群と同等まで近づいた。また、10日目のTUNEL染色、HE染色においても、両薬剤を使用しない状態に比してapoptosis、necrosisの軽減が認められた。以上より、知覚過敏の初期の細胞内シグナリング変調がapoptosisを招来し、病体の慢性化に伴い遅発性に抑制性介在神経の壊死へと進展するものと考えられる。また、末梢知覚神経系における5-HT2A受容体やCa2+チャネルの活性が神経因性疼痛に関与することが示唆された。三叉神経領域における、神経-グリア-栄養因子の相互作用の神経細胞の存在と死、シナプス再構築への密接な関与を明らかにし、慢性痛の病態、とくに三叉神経中枢レベルにおける特定の神経細胞の傷害性と神経再生修復能を高める栄養因子の果たす役割を検討する予定である。初年度は、慢性痛(ラットニューロパチーモデル)において、三叉神経脊髄路核の特定ニューロンにアポトーシスが発現するかを検討した。すなわち、ラットを用い、全身麻酔下にBennet(三叉神経第三枝圧迫)変法のモデル作成を行い、大槽よりITにループ型マイクロダイアリシスプローベを挿入し、先端が三叉神経脊髄路核レベルに位置するよう留置した。手術後1、3、7、14、30日までホットボックスによる低域値刺激に対する反応を観察するとともに、ダイアリシスプローベからの人工脳脊髄液を潅流し、各病日に採取し、透析液中のglutamate濃度をHPLC-ECD法で定量的に測定した。その結果、モデル作成後3-7日目より三叉神経脊髄路核にアポトーシスが発現し、14日頃より神経壊死が出現することが明らかとなった。また、摘出、凍結し、クライオスタットで厚さ10オmの凍結切片を作成する。これらの組織切片に対してprogrammed cell deathに関係すると考えられるc-fos遺伝子発現をin situ hybridization法にて検討する。また、透析液中のglutamate濃度も同様な変化を示した(一部Neuroscience Meetingin Floridaで発表予定)。
液晶装荷型ファイバグレーティング光スイッチに関する研究

本研究は、光ファイバグレーティングと液晶を組み合わせ、電気的に制御可能な波長スイッチの実現を目指している。狭帯域な反射型波長フィルタである光ファイバグレーティングの側面を研磨して、その研磨面に電極を作りこんだ液晶を接合することにより、光ファイバグレーティングの反射波長をシフトさせることができる。光ファイバグレーティングの研磨に際して、一次被覆を除去した光ファイバグレーティングをガラス板に熱硬化型エポキシ接着剤で塗布・固定し、ガラス用研磨砥石を用いて研磨を行い、良好な研磨面が得られた。光ファイバグレーティングを研磨する際、光ファイバのコア部とクラッド研磨面との距離である最小クラッド厚が重要となるが、研磨面に露出しているファイバグレーティングの幅(研磨面の幅)を光学顕微鏡で測定することで最小クラッド厚を算出し、研磨面が光ファイバのコア部から10μm以内まで研磨されていることを確認した。また、研磨面が均一に削れているかどうかについても測定を行い、光ファイバグレーティング付近の研磨面のばらつきが数μm程度であることを確認した。最小クラッド厚が10μm程度になるまで研磨すると、反射波長が変化することが確認できた。研磨面を空気とした状態で研磨を進めると、反射スペクトルが最大で約4nm広がった。反射スペクトルが広がる理由として、研磨面の不均一性が原因と考えられる。ファイバグレーティングをスラブ導波路と見立て、簡単な等価屈折率の計算によると、最大16.4nmの波長シフトが実現できる可能性がある。今後、加工精度を向上させ研磨面の不均一性を改善することにより、反射スペクトルを広げずに、より大きな波長シフト量の実現を目指す。さらに液晶を電極付きガラス板ではさみ、電圧印加によって屈折率を変化させる予備実験を開始した。今後、これらの検討結果を総合して、光スイッチ実現に向けて準備する計画である。本研究は光ファイバ内に形成された狭帯域な反射型波長フィルタである光ファイバグレーティング側面を研磨し、その研磨面に屈折率が変化する材質である液晶を接合させることで電気的に反射波長を制御することを目指している。光ファイバグレーティングの側面を研磨する際、研磨面の状態が重要となるが、その研磨法について検討を行い、実際に研磨を行った。今回の実験で使用した光ファイバグレーティングはシングルモードファイバに作成したもので、長さ約10mm、屈折率変調率Δn_<eff>=10^<-4>、反射率99%以上である。研磨に際して、一次被覆を除去した光ファイバグレーティングをガラス板に熱硬化型エポキシ接着剤で塗布・固定し、市販のガラス用研磨砥石を用い研磨を行った。研磨前にガラス用研磨砥石を十分に水に浸し、研磨中も少量の油を含ませた水を常にガラス部にかけながら研磨を進めることで良好な研磨面が得られた。光パワーメーターで透過光の強度をチェックしながら研磨を行うと、大きなクラックがファイバに入ると透過光パワーが低下するので、研磨状態の目安となる。また、光ファイバグレーティングを研磨する際、光ファイバのコア部とクラッド研磨面との距離である最小クラッド厚が重要となるが、研磨面に露出しているファイバの幅を光学顕微鏡で測定することで最小クラッド厚を算出し、研磨面が光ファイバのコア部から10μm以内まで研磨されていることを確認した。研磨面が均一に削れているかどうかについてもダイヤルインジケータを用い高低差を測定し、光ファイバグレーティング付近の研磨面のばらつきが5μm程度であることを確認した。今後、V溝基板を光ファイバグレーティングの固定治具として使用し、研磨することで研磨面の不均一性は改善される可能性がある。
肥満ラットおよび老齢ラットにおける摂食と脂質の腸管移送変化

OLETFラットは、中等度の肥満と、18週齢からインスリン非依存性糖尿病(NIDDM)を発症するという特徴をもつin bred strainである。このラットではCCK-A受容体が欠損していること、レプチンが正常であることがわかっているので、視床下部NPY mRNAを測定したが、正常ラットと同じであった。ジアシルグリセロールをヒトに経口投与し、血中CCK濃度変化を測定した。CCK濃度はトリアシルグリセロール投与時の変動とほぼ同じであった。CCK-A受容体遺伝子ノックアウトマウスでは、食餌成分の蛋白、脂肪がやや高い交配用飼料を投与することで、胆石が形成された。(1)食餌中の脂肪は、腸管腔から上皮細胞をへて腸管リンパ管に移行する。上部腸管リンパ管にカニューレを入れ、脂肪の移行を直接測定した。オリーブ油をリオフィリゼーションしたものを上部腸管に4umol/hの割合で7時間注入し、この間腸管リンパ管よりリンパ液を1時間ごとに採取。注入液投与前・投与中のリンパ液中の中性脂肪濃度、全脂質脂肪酸組成を測定した。老齢v.s.若齢ラット、肥満v.s.正常ラットで比較。肥満・糖尿病自然発症ラット(OLETF)では、糖尿病の発症する18週齢以降、脂肪吸収促進が認められたが、正常(Wistar)ラット、OLETFのコントロールであるLETOラットでは、年齢による差は認められなかった。(2)(1)と同様のラットについて、小腸粘膜からmRNAを抽出し、apolipoprotein A-IVmRNAについて、ラットapoA-IVcDNAをプローブとしNorthernblotで測定した。(1)にみられた脂肪吸収の変化とapoA-IVmRNAの変化とは並行しなかった。胆汁中胆汁酸濃度も同じく脂肪吸収変化とは並行しなかった。(3)正常若齢、老齢および肥満ラットを代謝ケージに入れ、24時間の酸素消費量と炭酸ガス産生量を測定し、エネルギー消費量を算出した。正常ラットでは若・老齢とも夜間・早朝に二峰性のピークを示すが、24週以降の肥満ラットでは日周リズムの山がなくなり平坦化する。(4)7週齢の肥満ラットにおいてNPYmRNA増加を見いだしたので更に週齢を追って検討。(5)ジアシルグリセロールの胆嚢収縮作用の検討をする為には、胆嚢を持たないラットではなくマウスを用いる必要がある。胆嚢胆汁を採取して胆汁酸濃度を測定する予備的実験を行っている。マウスは血液量が少なく血中のCCK測定が出来ないので、対象としてCCK-A受容体遺伝子ノックアウトマウスを用いるが、次年度に備えこの育成は順調に進んでいる。
サブ波長誘電率分布構造による低電圧駆動液晶光学デバイスの開発に関する研究

新規液晶光学デバイスの実現を目的として、インピーダンス回路網モデルによる液晶分子配向のシミュレーション法を開発し、様々な液晶光学デバイスにおける光学特性のシミュレーション解析を行った。また、サブ波長強誘電体ナノ粒子の分散配置を行い、電極と液晶層間に誘電率やインピーダンスが分布している層を形成した液晶セルを構成した。電極間に電圧を印加した時に液晶層に誘起される実効屈折率分布や光学特性を測定し、プリズムやレンズ効果等を得ると共に、種々の光学デバイスを提案することができた。1.電界印加時における液晶分子配向に基づく弾性ネルギーと電気的エネルギーの総和の極小値に関係する連続体理論を適用することで、液晶分子配向及び光学位相差分布を求めるシミュレーション手法を構築した。このシミュレーション法により、液晶セル内で光学位相差が一次元すなわち直線状、及び二次元すなわち放物線状に滑らかに変化するような分子配向状態を得るために必要な誘電率分布を求める方法を確立することができた。さらに、新たに開発したインピーダンス回路網モデルを併用することで、誘電率のみならず抵抗成分も取り込んだ、より一般的なインピーダンス分布に基づく液晶分子配向及び光学位相差分布特性を求める手法へ拡張することができた。2.強誘電体ナノ粒子を分散した媒体を用いて透明導電層(ITO)を付けたガラス基板上に強誘電体ナノ粒子分散ポリマー層を作製し、誘電特性の測定及び評価を行なった。3.ITOガラス基板上にナノ粒子の密度が階段状に変化している強誘電体ナノ粒子分散ポリマー層を作製し、その表面にラビング処理を行ない、対向基板としてポリイミド配向膜を付けたITOガラス基板及び25μm厚のスペーサを用い、ネマティック液晶を封入した液晶セルを作製した。4.試作した液晶セルにおける印加電圧による光学位相差特性を測定し、強誘電体ナノ粒子の密度による特性の変化を得ることができた。5.シミュレーションによる液晶分子配向の解析から、強誘電体ナノ粒子分散層の厚みが数10μm以上必要であることが見込まれるため、ナノインプリント法では対応が難しいことから、強誘電体による微細領域の作製法としてディスペンサー方式及びインクジェット方式を採用することとし、その準備に着手した。6.液晶分子配向に関るシミュレーション結果及び強誘電体ナノ粒子分散膜の特性評価結果等の平成21年度における研究を総括し、次年度における研究指針を策定した。1.平成21年度に引き続き、液晶セル基板界面における誘電率及びインピーダンス等の分布形状と液晶層に加わる実効電圧の関係、及び電界による液晶分子配向状態と屈折率分布特性について、連続体理論に基づきインピーダンス回路網モデルを併用したシミュレーション解析により、液晶層内において光学位相差が放物線(二次元)状を含む種々の形状に滑らかに変化するような条件を明らかにすると共に、所定の屈折率分布の勾配を実現するために必要な強誘電体微粒子等の密度分布に関わる設計指針を得ることができた。さらに、この手法を適用することで、軸対称の不均一電界を利用した液晶レンズにおける分子配向特性や光学特性等に関わるシミュレーション解析法を確立することができた。2.ITO基板面上に強誘電体ナノ粒子を分散した微細領域を形成する方法として、ディスペンサを用いる装置を構成し、基礎的な動作特性等に関わる装置の整備を行った。3.インクジェット法による強誘電体ナノ粒子等による微細領域の形成法を確立し、ITO基板面上にナノ粒子等を分散した微細領域を有する試料を形成し、その基礎特性の測定及び評価を行った。4.強誘電体ナノ粒子を分散した樹脂試料を用いてITO基板面上に凹面形状の試料を構成することで、厚み方向における電位の変化を利用することで軸対称的な電位分布が得られる液晶セル基板を作製した。5.前述の各々の手法により作製したサブ波長ナノ粒子分散層を有するITO基板を用いて液晶セルを作製し、電圧無印加時及び外部電圧印加時における実効的な光学位相差及びその分布特性等の詳細な測定及び評価を行い、印加電圧による光学位相差特性の変化を得ることができた。6.平成22年度における研究を総括し、次年度における研究指針を策定した。1.平成22年度に引き続き、液晶セル基板界面における誘電率及びインピーダンス等の密度分布やその形状と液晶層に加わる実効電圧の関係、及び電界による液晶分子配向状態と屈折率分布特性について、境界条件を改良したシミュレーションを行った。その結果より、種々の形状の光学位相差分布特性を得るために必要な強誘電体微粒子等の密度分布に関わる設計指針を確立すると共に、新規液晶光学デバイスを実現するための実効的な屈折率分布特性と誘電率及びインピーダンス等の分布形状に関わる設計指針を確立すると共に、周波数変化による新規機能の発現等を見出すことができた。2.強誘電体ナノ粒子をプレポリマー等に分散した試料を用いて、ディスペンサによりITO基板面上にナノ粒子を分散した微細領域の形成について実験検討を行うと共に、その基礎特性の測定及び評価を行なった。

3.引き続きインクジェット法を用いた強誘電体ナノ粒子等による微細領域の形成を行い、ITO基板面上にナノ粒子等を分散した微細領域を有する試料の形成を試み、その基礎特性の測定評価を行った。4.これらの手法により、ナノ粒子分散層を有するITO基板を用いた液晶セルの作製し、印加電圧並びに印加周波数等の基礎特性を測定した。5.ナノ粒子の分散層を有する液晶セルにおける実効的な光学位相差及びその分布特性等を測定し、シミュレーションによる特性と併せて考察した結果、定性的な一致を確認すると共に、新規な電圧及び周波数可変制御型の液晶光学デバイスの実現に係る有益な知見を得ることができた。6.これまでの研究成果を取りまとめてその総括を行うと共に、研究成果報告書を作成した。
有色馬鈴しょアントシアニン色素の加工利用技術の開発と機能性

平成16年度から平成19年度の研究成果を纏めた。1.有色馬鈴しょ主要アントシアニン(AN)の推定構造はインカレッド(IR)がペラニン、インカパープル(IP)がペタニンであり、その他IPから3種の構造を推定した。2.有色馬鈴しょ主要ANの構成比率はペラニンが74%、ペタニンが60%であり、耐熱性試験による残存率はIRANが59%、IPANが36%であった。耐光性試験の残存率はIRANが67%であったが、IPANはほとんど退色されていた。3.新鮮紫蘇葉から濃赤紫色灰汁梅酢液、濃赤紫色灰汁除去梅酢液、精製ANを60日間貯蔵した結果、濃赤紫色灰汁梅酢液及び濃赤紫色灰汁除去梅酢液に含まれるANは安定であり、利用可能であった。このことから有色馬鈴しょANは梅酢漬けの着色に利用できると示唆された。また赤キャベツ漬物熟成法がAN色素製剤として利用できることを認めた。有色馬鈴しょも同様に乳酸発酵法を利用し、色素製剤を製造できる可能性が示唆された。4.有色馬鈴しょANのアルコール発酵及び有色馬鈴しょ粉末の糖化・アルコール発酵を行った。糖化ではANの変化はないが、発酵により二酸化炭素の影響でANが急激に減少し、発酵が終了するとANの増加が認められた。5.有色馬鈴しょからジャムを製造した。赤肉色系及び紫肉色系のジャムとも色調と嗜好度の評価が優れていた。6.有色馬鈴しょANは胃癌細胞より抽出したDNAを断片化し、この色素成分がアポトーシス誘導を認めた。さらに胃癌発症モデルラットの試験により、蒸煮馬鈴しょにおいても胃癌発症を抑制することが観察された。7.有色馬鈴しょANは他のANに比べ赤肉色系餌及び紫肉色系ANとも高いアンギオテンシンI変換酵素阻害活性を認めた。研究目的:ペルーのアンデス高地に古くから馬鈴しょの果肉に紅色や紫色のアントシアニン色素(AN)の原種が栽培されている。これらの馬鈴しょを基に新しい品種の育種および系統選抜が独立法人農業技術研究機構北海道研究センター馬鈴しょ育種研究室で行われた。この有色馬鈴しょは紅色系、紫色系、黄色系の色彩を有し、従来の男爵いもやメークインなどの品種とは異なり新しい食材として注目されている。そこで新規用途を開発するための素材として、紅色系と紫色系の馬鈴しょに含まれるANの利用は有色馬鈴しょの需要拡大に期待できる。平成16年度(初年度)の申請目的は有色馬鈴しょANの一般的諸性質であるAN分離と同定、構造、熱・光安定性について検討した。研究方法:有色馬鈴しょはインカレッドとインカパープルを実験材料に用いた。この各実験材料300gに3%トリフルオロ酢酸(TFA)を加え、一夜4°C放置濾過した。濾液はアンバーライトXAD-7にANを吸着させ、純水で洗浄後、0.3%TFA-メタノールでANを溶出させて、エバポレーターで濃縮乾固させた。エーテル精製後、凍結乾燥により粗AN粉末が得られた。この粗AN溶液を高速液体クロマトグラフィー(HPLC)で分離し、ANの構造解析を^1H-NMR、FABMSおよびLC/ESIMSにより行った。また耐熱性試験はAN溶液(pH3.16)を90°C、8時間加熱した。

耐光性試験は殺菌灯で8時間照射し、それぞれAN残存率で示した。研究成果:有色馬鈴しょANの含量はインカレッドが0.18%、インカパープルが0.12%であった。それぞれ11種類のANが含まれ、主要ANの構造はインカレッドがペラニン(m/z887.7)、インカパープルがペタニン(m/z933.7)と推定した。^1H-NMRとFABMSによる構造は不純物のため確認できなかった。ペラニンの構成比率は74%、ペタニンは60%であった。インカレッド粗ANの耐熱性は59%の残存率で、インカパープルは36%であった。耐光性はインカレッド粗AN残存率が67%、インカパープルは、ほとんど退色されていた。研究目的:平成17年度(2年目)の申請目的は紫色系馬鈴しょの主要ANであるペタニンの他に、3種のANの構造を推定した。この有色馬鈴しょANは、紫蘇や赤キャベツのAN配糖体とは構造が僅かに異なるが、ANとしては同一であり性質もほとんど類似していることから加工利用技術面で関連性が十分に考えられる。そこで「梅漬け製造過程廃棄物中の紫蘇ANの安定性」や「赤キャベツ漬物"Sauerkraut"製造法によるAN色素製剤の抽出」の研究を実施することが有色馬鈴しょの加工に応用できると考え検討した。研究方法:紫色系のインカパープルのANの抽出・精製は前回の方法と同様である。ANの構造解析は^1H-NMR、FtIR、FABMSおよびLC/ESIMSにより行った。また新鮮な紫蘇葉から濃赤紫色灰汁梅酢液、濃赤紫色灰汁除去梅酢液、精製ANを60日間貯蔵し、pH、褐変度、吸光度、色調およびHPLC分析を行った。赤キャベツ漬物熟成中のAN抽出量について、pH、酸量、食塩量、吸光度、褐変度、色調、LC/MSおよびHPLC分析を行った。研究成果:(1)紫色系馬鈴しょANの構造は、ペラニンの他に、ペツニジン3-フェルロイルラムノグルコシド-5-グルコシド、ペラルゴニジン3-p-クマロイルラムノグルコシド-5-グルコシド、ペオニジン3-p-クマロイルラムノグルコシド-5-グルコシド)の3種の構造を推定した。(2)新鮮な紫蘇葉から濃赤紫色灰汁梅酢液、濃赤紫色灰汁除去梅酢液、精製ANを60日間貯蔵した結果、濃赤紫色灰汁梅酢液中のANおよび廃棄される濃赤紫色灰汁液のANは利用可能であった。このことから有色馬鈴しょANは梅漬けの着色に利用できると示唆された。(3)赤キャベツ漬物熟成法がAN色素製剤として利用できることを認めた。有色馬鈴しょも同様に乳酸発酵法を利用し、色素製剤として利用できることが示唆された。研究目的:平成18年度(3年目)の申請目的は馬鈴しょのアントシアニン色素が抗インフルエンザ活性や抗酸化性などの機能性を有し、これらの色素を含む馬鈴しょは、生理活性物質を含有する食品素材として有望である。この馬鈴しょアントシアニン色素のヒト胃癌細胞に対するアポトーシス誘導について検討した。研究方法:馬鈴しょ「インカレッド」、「インカパープル」の塊茎より1%ギ酸を用いてアントシアニン色素を抽出し、AmberliteXAD-7に色素成分を吸脱着させた後、40°C以下で減圧乾燥して馬鈴しょアントシアニン粗色素粉末を得た。さらに粗色素粉末を少量の99.5%エタノールに溶解し、これに過剰のジエチルエーテルを添加してアントシアニン色素を精製させた。ヒト胃癌細胞に10%牛胎児血清を含有したRPMI-1640培地で培養した。5×10^5/mlの密度になるようにヒト胃癌細胞の数を調整し、色素粉末を50%エタノールに溶かして添加し、37°C、95%空気-5%CO_2の条件下で3日間培養した。
ナノ構造界面に基づく光電気化学的エネルギー変換システムの構築

金や銀のナノ粒子と酸化チタンの界面で光誘起電荷分離が可能であることを見出した。電荷分離は局在表面プラズモン共鳴により励起した金属ナノ粒子から酸化チタンへの電子移動により達成され、電子移動はプラズモン近接場により誘起または促進されることを明らかにした。この系は、光電変換デバイスや可視光応答光触媒、光電気化学アクチュエータなどに応用できる。また、近赤外および偏光フォトクロミズムやサイズ・形状・配向を制御したナノ粒子の析出にも利用できる。我々は最近、プラズモン共鳴により光を吸収する貴金属ナノ粒子(NPs)をTiO_2などのn型半導体と組み合わせた系において、光誘起電荷分離が可能であることを見出した。この系は、NPの吸収断面積が大きく、またNPのモルフォロジーによって光学特性を制御できる、といった特徴がある。本研究では、この電荷分離の機構を解明し、光電変換、光触媒、多色フォトクロミズム、光電気化学アクチュエータなどへの応用を試みることを目的とした。透明電極上に酸化チタン膜を形成し、その上に金ナノ粒子を担持する(ITO/TiO_2/Au)と、可視光照射に伴う酸化電流と負の電位シフトが観測されるが、透明電極上に金ナノ粒子を析出させて酸化チタンで被覆する(ITO/Au/TiO_2)と可視光照射により還元電流と正の電位シフトが観測され、積層構造の反転により光応答の極性が反転した。いずれの系においても、光電流や光電圧の作用スペクトルは金ナノ粒子のプラズモン共鳴に基づく光吸収スペクトルとよく一致した。これらの結果は、プラズモン共鳴によって光励起された金ナノ粒子から酸化チタンへの電子移動と、それによる光電変換が起きていることを示す。また、新たに構築したITO/Au/TiO_2を適当な金属などで被覆することにより光電変換系を全固体化できる可能性があることを示した。酸化チタン上に析出した銀ナノ粒子による多色フォトクロミズムについては、銀ナノ粒子のサイズ変化が色変化に寄与していることがわかっていたが、酸化チタンの吸着水の影響を詳細に検討することにより、このようなサイズ変化が銀ナノ粒子の光電気化学的機構による溶解、再析出により引き起こされていることを明らかにした。また、粒子の形状(異方性)の変化も寄与していることを実験、計算の両面から明らかにした。さらに、銀ナノ粒子を酸化チタン上に光触媒析出させる過程で、光強度、硝酸銀濃度、照射時間、添加物などを制御することにより、銀ナノロッドを配向析出させたり、さまざまな形状の銀ナノ粒子を析出させたりできることを見出した。ITO電極上に担持した金ナノ粒子と酸化チタンからなる積層構造材料(ITO/TiO2/AuまたはITO/Au/TiO2)が示すプラズモン誘起光電変換の詳細な機構解明を目指し、さまざまな形状の金ナノ粒子またはナノ構造をITO電極上に電析させ、表面プラズモン共鳴特性との相関について調べた。電析電位を-0.5Vから0.0Vへとシフトさせることで球状金粒子のサイズの増大や金平糖状粒子の生成を生じ、それにより共鳴波長がレッドシフトした。また0.0Vでの長時間の電析により樹状の金ナノ構造が形成され、可視域から近赤外域において強い吸収を示すことを明らかにした。これにより近赤外域でのプラズモン共鳴誘起光電変換を検討できる。ITO/Au/TiO2系における光電変換では、金ナノ粒子上の励起電子がITOにも移動する可能性があり、ITOを用いない系の構築により光電変換効率の向上を図った。ガラス基板上に10-30nmの金ナノ粒子を真空蒸着することで、プラズモン共鳴を示す半透明電極を作製することに成功した。この電極をTiO2で被覆した電極の光電変換特性は、ITO/Au/TiO2系と同程度であった。この結果は、金ナノ粒子からITO電極への電子移動パスが光電変換効率の低下には繋がらないことを示す。また、ITOを用いないことで系全体のコスト削減につながる。銀ナノ粒子を担持したTiO2膜が示す多色フォトクロミズムは、これまでの検討から銀ナノ粒子のサイズや形状などのプラズモン共鳴誘起変化に由来した現象であることが明らかになっている。本機構に基づき、紫外光による銀ナノ粒子の析出時に任意の可視光を同時照射すると、銀ナノ粒子の光触媒還元析出とプラズモン共鳴誘起酸化溶解が同時に起こり、可視光波長に依存して粒子サイズと共鳴波長を任意に制御できることを明らかにした。さらに、金属ナノロッドが示す偏光特性に着目し、UV光と線形赤色偏光を同時照射すると、照射偏光方向と直角を成す方向に沿って選択的に銀ナノロッドが配向析出することを見出した。我々は最近、プラズモン共鳴により光を吸収する貴金属ナノ粒子(NPs)を酸化チタンなどのn型半導体と組み合わせた系において、光誘起電荷分離が可能であることを見出した。

この系は、NPの吸収断面積が大きく、またNPのモルフォロジーによって光学特性を制御できる、といった特徴がある。本研究では、この電荷分離の機構を解明し、光電変換、光触媒、多色フォトクロミズム、光電気化学アクチュエータなどへの応用を試みることを目的とした。光電変換系では主にITO電極上に担持した金ナノ粒子と酸化チタンからなる積層構造材料(ITO/AuNP/TiO2)を用いてきたが、金ナノ粒子から酸化チタンに移動した電子がITOに戻るパスが効率を下げている可能性があるため、ITO上に絶縁性のアルミナナノマスクを形成し、そのナノボア内に金ナノ粒子を電解析出して、酸化チタンで被覆した。この場合、金ナノ粒子の量は減るが、サイズなどの分散を抑えることができ、熱による融合なども抑制できた。吸収あたりの光電流値も改善することができた。また、アルミナナノマスクを用いることで、熱による融合がより顕著であった銀ナノ粒子も使用できるようになった。また、銀ナノ粒子を用いた場合は1000nm以上、金ナノ粒子の場合は900nm以上の波長でも電荷分離が可能だと判明した。一方で、酸化チタン上での銀ナノ粒子の光電気化学的挙動についても詳しく調べた。酸化チタン上に形成した垂直銀ナノプレートのプラズモン共鳴波長は可視光域にあるが、可視光の照射に伴う転倒によって、近赤外域にシフトすることを明らかにした。電界蒸着法により任意の形状・配置の銀ナノ粒子を形成する方法についても確立した。我々は最近、プラズモン共鳴により光を吸収する貴金属ナノ粒子(NPs)を酸化チタンなどのn型半導体と組み合わせた系において、光誘起電荷分離が可能であることを見出した。銀ナノロッドの近赤外域における挙動に関する検討では、酸化チタン単結晶上に二軸配向した銀ナノロッドに可視近赤外偏光を照射すると、ナノロッドの長軸モードを励起したときには両端付近に、短軸モードを励起したときには側面付近で再析出ナノ粒子が高い頻度で観察され、プラズモン誘起電荷分離が起こりやすいことが確認された。このことから、局在電場が電荷分離を誘起または促進している可能性が高いことがわかり、プラズモン誘起電荷分離の機構を解明する上で重要な、また電荷分離効率を向上させるための指針となる知見が得られた。銀ナノプレートの近赤外域における挙動に関する検討では、酸化チタン上に直立配向した銀ナノプレート一粒子の光学特性を暗視野顕微鏡を備えた原子間力顕微鏡により検討することに成功した。さらにそれを、可視偏光または近赤外偏光を用いることにより、配向選択的に転倒させることができた。転倒による光学特性の変化は離散化双極子法によるスペクトル計算による検討と合致した。偏光選択的に応答する光学素子・光電気化学素子などに応用できる可能性がある。
保育園の園内研修を保育の質という観点から分析する研究

本研究は、保育所における園内研修の意味について、「保育の質」という視点からアクションリサーチ的手法を使って分析した。園内研修のタイプは、映像視聴型、映像交流型、エピソード記録型、プロジェクト型の4種類である。園内研修を積み重ねることによって、保育が改善されるだけでなく、保育者としてのアイデンティティや同僚性が育っていった。以上の結果から、各園にて園内研修を自立(律)的に行うことは、保育者の専門性や保育所における保育の質を高めるうえで重要であると言える。平成22年度は、保育園の園内研修を「保育の質」という視点から検討することを目的に、1年目として様々な園内研修に取り組んでいる保育園を対象にビデオ観察等を行った。以前から行なってきた保育園同士の交流による研修(交流型研修)では、「1-2歳児の縦割り保育を考える」という二園共通の課題のもと、新たにネットを通じてお互いの保育状況を視聴しあうというシステムづくりを行った。そして実際に施行してみた結果、ネットにつながる環境が保育園内では一部の部屋に限られており、ネットを通じていつでも視聴できるというメリットはネットの環境整備が必要であることがわかった。この点が次年度の課題として、浮かび上がっている。また園内におけるチーム交流型研修では、これまでの研修経験の積み重ねを生かし、保育者による主体的な課題設定のもと、実践の質の向上につながる成果が得られてきている。このスタイルの研修については園長の研修のとらえかた、取り組みの方法などが関連していることを仮説として検証することが必要であると考え、次年度の課題としたい。さらに本研究において、映像をもとに振り返る研修の手法は一定の有用性が確認されつつあると同時に、研究者の園内研修へのかかわり方も引き続き課題となっている。さらにエピソード記述を取り入れた園内研修では、実施園は2年目を迎えるが、記述することの難しさを改めて実感しているようである。この研修が日々の保育にどう寄与する可能性があるのかについて、現在、記述したエピソードと研修を撮影したビデオをもとに分析中である。平成23年度は、昨年に引き続き保育園の園内研修を「保育の質」という観点から検討するために、アクションリサーチ的に協力園の研修に参加した。交流型研修を取り入れる園は、前年までは1つであったが、今年度は新たにもう1つ加わった。交流型研修では、いかに早くお互いの保育をビデオによって交換して視聴しあうかということが重要であり、その点を意識して研修の迅速化に取り組んだ。HPによる視聴交換は、ネット上の問題もあり困難な点もみられた。しかし共通のテーマを掲げる園同士によるビデオ交換は、両園にとって自らの保育を振り返るうえで重要な刺激になったようである。また交流型ではないが、ビデオを取り入れた研修が新たに2園増えた。ビデオを取り入れた振り返りによる研修の有効性は、これまでも確かめられてきた。そのなかで研修を可能にするには、園の体制が重要であることが改めてわかった。とりわけ園長の研修を進めるうえでどのような位置を占め、またどんな役割を果たすのか、さらに研修に対してどのような認識をもっているのかが、研修の質に大きく影響していることが判明しつつある。さらにエピソード記述を用いた保育園の研修は、3年目に入った。エピソードとの出会い、記述、発表のいずれにもおいても昨年に比べて質が高まっている。例えば記述されたエピソードはより具体的であり、その場面が生き生きと想像できるようになっており、また発表の語りも同様な性格をもつようになってきている。いずれのスタイルの研修でも、保育を振り返る契機となり、それが保育の質を高めることにつながる可能性を秘めていることがより明らかになってきている。平成24年度は、これまでの研究のまとめとして、園内研修に関するDVD(4枚)と解説書(1冊)を作成した。作成の目的は、保育指針において研修が義務づけられた現在、各保育園で自立(律)的に研修ができるようになるための手がかりとなることである。DVD(4枚組)は、1巻:映像視聴型研修、2巻:交流型研修、3巻:エピソード記録型研修、4巻:鯨岡峻氏(京都大学名誉教授)インタビューからなる。1巻の映像視聴型研修には、にじいろ保育園川上町(サクセスホールディング)、青戸東保育園に加えて、プロジェクト型研修のおおわだ保育園が入っている。2巻には、わかくさ保育園と白河かもめ保育園、扇こころ保育園とおおぎ第二保育園の両園による交流型研修が所蔵されている。3巻には、エピソードを採用した研修園として岩屋保育園と千葉チャイルドガーデン保育園が入っている。その3枚に加えて4巻には、エピソード記述型研修をリードしてきた鯨岡峻氏(京都大学名誉教授)のインタビューが所蔵されている。各研修園の内容は、ねらい、方法、保育士と園長のインタビューからなるまた解説書も、研修のタイプ別に同様の構成になっている。解説書(A3サイズ見開き1枚)では、DVDにおける研修方法について、図解を入れながらわかりやすく説明している。本研究の成果として作成したDVDと解説書は、保育現場において有効な園内研修のあり方を模索している園に対して、具体的な手がかりをあたえることになるのではないかと考えている。

また様々な園内研修があるなかで、研修の自立(律)性の重要性について、アクションリサーチ的な手法を使い保育者の声を聞くなどして明らかにした点に、本研究の意義がある。研究開始2年目として、研究協力園における園内研修におけるビデオ観察等をはじめ、アクションリサーチ的な手法によるデータ収集が確実に進んでいる。また協力園も新たに増え、研究も広がりつつある。今年度は、2年間にわたるアクションリサーチ的な研究をふまえ、いよいよ研究成果をまとめる作業としてDVD制作にとりかかる予定である。またこれまで同様に園内研修に参加してデータを収集し、これまでのデータに加えて研修が保育の質にどのような影響をあたえているのかについて分析、そして考察をしていく。協力園では様々なスタイルがとられているがゆえに、スタイルによる特徴にも注目し、研修の効果を検討していく。