hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
デリバリー・プロセスを構成する活動の主体的・空間的・時間的移転に関する考察

本研究では、サービスを「消費によって享受することが期待されている便益としての変化を導く、生産活動の集合体」として捉えることで、重要な構成概念である「活動」について体系的に考察を行った。さらに、活動移転に焦点を当て、サービス組織における活動の主体的移転、空間的移転、および時間的移転の採用に対する外部および内部資産の影響、各活動移転とマーケティング成果の関係について実証的に考察を行った。実証的考察は、老舗サービス組織(旅館・料亭および飲食店)を対象に実施した量的調査の結果を用いて行った。実証的考察の結果、活動の主体間移転については、同一組織において多様なものが同時的に行われていることが明らかになった。また、一部活動の主体間移転はマーケティング成果にも影響を及ぼしており、積極的な展開が必要とされることが明らかになった。外部資産の中ではブランド力と格式度が、活動移転に対して影響を及ぼしていた。また、内部資産の中では、従業員の有能性や多店舗展開能力が活動の移転に対して重要菜な役割を果していた。活動移転とマーケティング成果の関係ついては、主体間で何らかの移転を積極的に行なうこと、すなわちデリバリー・プロセスの変革を行なうことが重要であることが明らかになった。また。同じ老舗サービス組織であっても、提供するサービスの内容によって活動移転に影響を及ぼす要因や、活動移転がマーケティング成果に及ぼす影響は異なることが明らかになった。このことから、サービスの特性や、顧客がサービスに期待あるいは重視する内容を考慮して活動移転を計画・実施する必要があることを示した。また。日本のサービス業界では現在、アウトソーシングを進めることで正社員数の削減を図るという動きと、その正反対の動きが同時にみられる。前者は、コストに占める固定費比率(特に人件費比率)を下げることにより、需要水準が低い場合でも価格競争力を維持しようとする動きである。一方、後者は、固定費比率は高まるが、従業員を自ら採用・教育することでデリバリーに必要な知識や技能を組織に蓄積し、品質面での競争力を強化しようとする動きである。日本のサービス組織が高い品質水準のサービスを提供できてきたのはこの資源の内部蓄積によるところが大きい。しかし、サービス業界でも競争はグローバル化していることから、固定費比率を抑えることで価格競争力をつけながら、品質競争力を維持・向上させることが求められている。抑制可能な固定費比率の水準は、業界構造、サービス・コンセプト、デリバリー・プロセスなどによって異なることが明らかになった。また、価格面と品質面での競争力はトレードオフの関係ではなく、同時達成が可能なものである。固定費比率の低下は、アウトソーシング以外の方法、たとえばデリバリー・プロセスの一部のセルフサービス化、IT導入によるデリバリー・プロセスの再設計、グループ企業内での人的資源の流動的活用などによっても図られており、これらの方法の適切な組み合わせにより、固定費比率を低い水準に抑えながら、サービス品質の維持・向上が可能になっている。また、従来のサービス組織の国際化は、海外に進出した日本企業や日本人旅行者へのサービス提供を目的に行われていたが、最初から現地の消費者へのサービス提供を目的とした国際展開もでてきている。しかし、日本のサービス組織の多くは従業員の個人的能力に依存してサービス品質を維持してきたために、ハードおよびソフトのシステム開発が遅れており、海外展開の阻害要因となっていることも明らかになった。サービス・デリバリー・プロセスを構成する活動の主体的・空間的・時間的移転が顧客満足、職務満足、知覚品質、ブランド、生産性、収益性などに及ぼす影響を、サービス組織に対するヒアリング調査と観察調査によって考察した。多くの知見を得ることができたが、主なものは以下の通りである。1.活動の主体的移転としてのセルフサービス化標準化によるセルフサービス化はサービス組織の生産性向上の観点から導入されているが、消費資源(金銭、時間、肉体的および精神的エネルギー、知識、技能、補完物、空間など)の節約にも貢献する。しかし一方で、標準化によるセルフサービス化は顧客力(消費者がサービスから望む便益を引き出す能力)の低下をもたらし、さらに、このことはサービス組織の品質向上やイノベーションを妨げる危険性を秘めている。

また、セルフサービスの導入には、それを受け入れる文化が必要とされる。たとえば、マクドナルドは中国でもフランチャイズ展開しているが、食べ終わったゴミやトレイを片付ける習慣がないために、その活動を専門に行う従業員を配置しなければならなくなっている。2.活動の空間的移転としての国際化サービス業の国際化は大規模小売業やホテルを中心に進展しているが、どちらも海外では苦戦している。サービス・デリバリーには従業員と顧客の参加と協働を必要とするために、日本文化で育ったシステムを他文化にそのまま移転することができないことによる。しかし、地方の美容院が北京に出店し成功している。この事例の場合、カットの技実力(世界大会で何度も受賞)とカットやパーマ概念の啓蒙が成功を導いていた。すなわち、デリバリー・システムの移転と同時に、文化の移転も行っている。この事例と先のマクドナルドの事例から、国際移転においてはそのシステムの育った文化と移転先の文化の違いを考慮し、現地化だけでなく、文化の移転も考えるべきである。サービス・デリバリー・プロセスを構成する活動の主体的・空間的・時間的移転は、サービスの特性、ブランド力、デリバリーに関するノウハウの蓄積や移転可能性によってどのような影響を受けるのかを明らかにするために、老舗サービス組織を対象として量的調査を実施した。また、中国に進出している日本の小売業者と美容院を対象に質的調査を実施し、活動の海外移転における標準化と現地化、海外移転に不可欠な要素などについて考察を行った。両調査によって多くの知見を得ることができたが、主なものは以下の通りである。1.ブランド力は多角化の促進要因として機能営業年数の比較的長い料亭・旅館と飲食店を対象に量的調査を実施したが、飲食店においてよりも、料亭・旅館においての方がブランド力は多角化を促す要因としてより強く働いていた。この結果は、料亭・旅館の方が蓄積しているデリバリーに関するノウハウの質・量が優れており、さらに高い信頼を形成していることによると考えられる。しかし一方で、ブランド力の高いサービス組織では、その力を保持・強化することを目的としてか、多角化や多店舗化を抑制する傾向も見られた。なお、老舗サービス組織を調査対象としたのは、営業年数が長いほど経営資源が蓄積されており、活動の移転を行いやすい、と考えたからである。2.ノウハウの移転可能性は多店舗化の促進要因として機能3.ブランド力は海外移転の必要条件中国では食習慣や小売サービスに対する期待、労働形態などが日本とは異なっているために、日本の小売店舗のシステムをそのまま移転することはできず、かなりの程度に現地化が必要とされていた。しかし、ブランド力(信用力)を基礎にしたサービス・デリバリー・システムによって市場や労働者を日本に近づけることが可能になっていた。
電力効率に優れる無線通信のための多素子アンテナを活用した適応信号処理の開発

今後増加する大容量無線トラフィックに対処するには、小型基地局を面的に多数設置する小セル無線網と多素子アンテナ(MIMO)による空間信号処理を併用することが有効である。本研究では多素子MIMO無線通信基地局の小型・低消費電力化のための適応信号処理技術の開発を目的とする。多素子MIMOの指向性制御・空間信号処理を行うにはチャネル情報を正確に推定する必要がある。時分割復信(TDD)を用いる多素子MIMOシステムの上り回線チャネル推定用の直交パイロットの構成方法として、周波数領域および遅延時間領域の2次元パイロットを用いる手法を前年に引き続き検討し、その成果を発表した。また、上り回線チャネル推定時に生じるパイロット汚染(他セルからのパイロット干渉)の問題に対処するために初年度に提案した方式(直交パイロットの各セルへの割当を最適化する方式)、および多素子MIMOの低演算量チャネル推定に関する成果が論文誌に掲載された。多素子MIMOを用いるマクロセル基地局と狭小セル基地局群が共存するヘテロジニアス網において、マクロセル基地局から狭小セルユーザーへの干渉を抑制する方式の検討を前年度に引き続き実施した。また、多素子MIMOヘテロジニアス網において、中央基地局と張り出し無線部(Remote Radio Head)間のフロントホール回線容量が制限された場合にシステム全体の伝送レートを最大化するためのリソース割当技術を提案した。それらの成果の一部が論文誌に掲載された。多素子MIMOに適したアンテナ素子あたりのピーク電力の抑制技術について前年度に引き続き検討を実施した。多素子MIMOの余剰アンテナを活用した歪み補償技術を開発し、これまでの提案技術と併用することでピーク電力抑圧特性を更に改善できることを示した。また、無線通信受信機用のA/D変換器の構成について検討を行い、その有効性を示した。多素子MIMOのピーク電力制御技術に加えて、複数の無線局からなる通信網における多素子MIMO基地局間の連携制御の検討を前年に引き続き実施し、その有効性を確認した。それらの成果の一部は雑誌論文に既に掲載されており、順調に進捗している。これまでの結果に基づき方式の改良と種々の特性評価を行い、特性の改善を図る。提案技術を用いる多素子MIMOのための受信機構成およびそれに適正した復調処理技術について引き続き検討を進める。得られた結果をまとめて成果を発表する。しかしながら、チャネル推定用のパイロット信号数には限りがあるため、隣接するセルで同一のパイロット信号を再利用する必要がある。そのため、パイロット汚染と呼ばれる隣接セルからパイロット信号への干渉が発生し、チャネル推定精度が劣化する。この問題を解決するために、隣接セルからの干渉の総和が最小となるように各セルにおけるパイロット信号割当を最適化する方式を提案し、その有効性を示した。多素子MIMOを用いるマクロセル基地局と狭小セル基地局群が共存するヘテロジニアス網では、マクロセル局から狭小セル局への強い干渉が発生する。マクロセルが狭小セルに与えるパイロット干渉(パイロット汚染)を軽減するために、マクロセル用のパイロットシンボルの一部を狭小セルのユーザーに割り当てる方式を提案した。また、互いに強い干渉を与え合う複数の狭小セル基地局群を一つのクラスタとして扱い、同一クラスタ内の基地局同士が連携して支配的な干渉を抑圧する方式を提案した。狭小セルの伝送速度を従来技術と比べて向上できることを示した。多素子MIMOに適したアンテナ素子あたりのピーク電力の抑制技術として、帯域外輻射電力と帯域内の信号歪みの双方をシステムで定義される許容値内に抑えながら、信号のピーク電力を抑制可能な技術を示した。アンテナを多素子化させた場合の提案技術の基本特性を明らかにするとともに、提案方式の性能を理論的に解析する手法を構築した。多素子MIMOのピーク電力制御技術に加えて、複数の無線局からなる通信網における多素子MIMO基地局間の連携制御の検討を実施し、その有効性を確認した。それらの成果は雑誌論文として掲載されている。当初2年目以降を予定していた項目の一部を初年度で達成できており、順調に進捗している。

また、多素子MIMOヘテロジニアス網において、中央基地局と張り出し無線部(Remote Radio Head)間のフロントホール回線容量が制限された場合にシステム全体の伝送レートを最大化するためのリソース割当技術を提案した。それらの成果の一部が論文誌に掲載された。多素子MIMOに適したアンテナ素子あたりのピーク電力の抑制技術について前年度に引き続き検討を実施した。多素子MIMOの余剰アンテナを活用した歪み補償技術を開発し、これまでの提案技術と併用することでピーク電力抑圧特性を更に改善できることを示した。また、無線通信受信機用のA/D変換器の構成について検討を行い、その有効性を示した。多素子MIMOのピーク電力制御技術に加えて、複数の無線局からなる通信網における多素子MIMO基地局間の連携制御の検討を前年に引き続き実施し、その有効性を確認した。それらの成果の一部は雑誌論文に既に掲載されており、順調に進捗している。初年度の結果に基づき方式の改良と種々の特性評価を行い、特性の改善を図る。また、提案技術を用いる多素子MIMOのための受信機構成およびそれに適正した復調処理技術について検討を進める。また、レイトレーシング等のシミュレーション結果に基づき屋内電波伝搬環境の評価モデルを構築して、それを用いた特性検討を行う。これまでの結果に基づき方式の改良と種々の特性評価を行い、特性の改善を図る。提案技術を用いる多素子MIMOのための受信機構成およびそれに適正した復調処理技術について引き続き検討を進める。得られた結果をまとめて成果を発表する。
ペリ環状分解反応を基軸とした高共役π電子系の構築

申請者は、高共役π電子系化合物の合成法として、前駆体を最終段階で熱逆Diels-Alder反応や光脱硫化カルボニル反応などのペリ環状分解反応によりπ電子系を融合する方法を開発した。これらの前駆体化合物は、通常の溶媒によく溶けて酸化されにくく、精製が簡単な化合物である。前駆体で精製しておけば、目的の高共役化合物を高純度で得ることができる。この方法を発展させ、高純度の様々なπ電子系の融合した化合物群を合成し、その基本的な諸物性を明らかにした。高共役π電子系化合物は、電界効果トランジスタ(FET)やセンサーなどの高機能性材料として大変興味が持たれているにもかかわらず、合成困難なため電子状態や光特性などの基本的な物性さえも測定をおこなうことが困難な化合物群である。申請者は、熱による逆Dierls-Alder反応や光による脱硫化カルボニル反応などのペリ環状分解反応によりπ電子系を融合する方法を開発した。これらの前駆体化合物は、嵩高さゆえに通常の溶媒によく溶け、π電子系も独立しており、精製が簡単な化合物である。この方法を発展させ、高純度の様々なπ電子系の融合した化含物群を合成し、その基本的な諸物性を明らかにするとともに、これまで類をみないπ電子系化合物の創出を目指した。以下に今年度の主な成果を上げる。(1)長いアルキル鎖を有し、ビシクロ[2.2.2]オクタジエンを通じてピロールと縮環したポルフィリンを四量環化させて五量体前駆体を合成した。これを熱分解し、X字型にπ電子系が融合したポルフィリン五量体を合成し、会合挙動および電子状態とUVスペクトルとの闘係を明らかにした。(2)ペンタセンの硫化カルボニル付加体、ケテン付加体およびこれらの類縁体を合成し、光および熱挙動を検討した。硫化カルボニル付加体については塗布法によるOFETデバイスを作成し、3.O_x10-2cm^2V^<-1>s^<-1>の移動度を得た。(3)ビシクロ[2.2.2]オクタジエンが環内に組み込まれたヘキサフィリンの合成を目指した。理論計算からこの化合物は、ヘキサフィリンとベンゼンの芳香族性が独立していることが示唆された。現在目的の化合物には至っていないが、類縁のジヒドロ体を得ている。(4)その他、種々のπ電子系化合物の合成と物性評価を行った。(1)および(2)の成果については平成21年度中の論文発表を予定している。高共役π電子系化合物は、高機能性材料として大変興味が持たれているにもかかわらず、合成困難なため電子状態や光特性などの基本的な物性さえも測定をおこなうことが困難な化合物群である。この方法を発展させ、高純度の様々なπ電子系の融合した化合物群を合成し、その基本的な諸物性を明らかにするとともに、これまで類をみないπ電子系化合物の創出を目指した。(1)長いアルキル鎖を有し、X字型にπ電子系が融合したポルフィリン五量体を合成し、結晶構造、会合挙動および電子状態とUVスペクトルとの関係を明らかにし、論文として発表した。(2)ペンタセンのDiels-Alder付加体およびこれらの誘導体を合成し、光および熱挙動を検討した。硫化カルボニル付加体については塗布法によるOFETデバイスを作成し、3.0x10-2cm^2V^<-1>s^<-1>の移動度を得た。本成果については論文投稿中である。(3)ビシクロ[2.2.2]オクタジエン(BCOD)を環中に組み込込んだNC混乱型フロリンの合成に成功した。このフロリン誘導体は、π系が非環状であるにもかかわらず、環状のポルフィリン様の電子スペクトルを示した。現在、電子状態の解明を行うとともに、BCOD環をベンゼン環に変換する条件を検討中である。(4)ビシクロ[2.2.1]ヘプタジエン-7-オン縮環のピロールを合成したところ、室温でも容易にキレトロピー分解反応を起こすことを見出した。この構造を組み込んだ化合物を合成することで逆Diels-Alder反応ではできなかった新しいπ電子系の創出を目指している。

高共役π電子系化合物は、電界効果トランジスタ(FET)やセンサーなどの高機能性材料として大変興味が持たれているにもかかわらず、合成困難なため電子状態や光特性などの基本的な物性さえも測定をおこなうことが困難な化合物群である。申請者は、熱による逆Dierls-Alder反応や光による脱硫化カルボニル反応などのペリ環状分解反応によりπ電子系を融合する方法を開発した。これらの前駆体化合物は、嵩高さゆえに通常の溶媒によく溶け、π電子系も独立しており、精製が簡単な化合物である。この方法を発展させ、高純度の様々なπ電子系の融合した化合物群を合成し、その基本的な諸物性を明らかにした。また、本方法の反応機構上の特徴を整理し、これの適応できるπ電子系化合物の類型を明らかにするとともに、これまで類をみないπ電子系化合物の創出を行った。具体的な成果を以下にまとめる。(1)8-オキソ-4,7-ジヒドロ-4,7-メタノ-2H-イソインドール部位の分解反応により、これまで合成報告のないアンスロ[2,3-c]ピロールの合成に成功した。この成果は、学会で口頭発表した。(2)ビシクロ[2.2.2]オクタジエン環で連結されたポルフィリン二量体によるフラーレン類の識別をおこない、ジエタノアントラセン架橋ジポルフィリンが、C70を選択的に包摂することを見出し、論文および学会で報告した。(3)ビシクロ[2.2.2]オクタジエンを館内に組み込んだフロリンを合成した。(4)新規ポルフィリノイド化合物の合成と構造解析およびそのπ電子系の拡張を行い、論文および学会口頭発表として公表した。
光応答空間のファインチューニングによる単結晶フォトクロミック反応の制御

本研究の目的は、結晶状態でフォトクロミックな特性を示すジチオナイト錯体[(Cp'Rh)_2(μ-CH_2)_2(μ-O_2SSO_2)](Cp'=η^5-C_5Me_4R)の光応答ユニット(ジチオナイト基:μ-O_2SSO_2)をとりまく「光応答空間」のチューニングによる結晶相反応の制御である。具体的には、反応空間を形成する配位子の化学修飾によって、結晶の安定性、反応速度、選択性を制御することにより次世代記録媒体開発のための基礎化学の確立を目指している。単結晶フォトクロミック反応を制御するためには、結晶中に形成される「光応答空間」の性質を明らかにし、その空間の性質がどのようにフォトクロミック反応に反映されるかを見極めることが必要である。平成18年度には、配位子の化学修飾に成功し、種々の新規ジチオナイト錯体の合成に成功している。平成19年度は、これら得られた新規ジチオナイト錯体の単結晶フォトクロミズムについて系統的に検討し、温度可変固体^2H-NMRの測定によって、結晶中での光応答空間の動的挙動を詳細に明らかにすることができた。また、n-プロピル置換基を導入した錯体を用いると、不斉結晶化を利用した絶対不斉光異性化反応が進行することを見出した。本年度得られた成果は、日本化学会第88春季年会を含めた学会、討論会で発表した(国際会議3件、国内8件)。また、得られた研究成果の一部を1報の学術論文として発表した。さらに、本研究遂行に伴い派生した研究成果を用いて1件の特許出願を行った(次ページ参照)。本研究の目的は、単結晶フォトクロミックジチオナイト錯体[(Cp'Rh)_2(μ-CH_2)_2(μ-O_2SSO_2)](Cp'=η^5-C_5Me_4R)の光応答ユニット(ジチオナイト基:μ-O_2SSO_2)をとりまく「光応答空間」のチューニングによる結晶相反応の制御である。そこで本年度は、研究実施計画(平成18年度)に従い、環状配位子であり、結晶中でも回転運動するCp栖己位子を有するジチオナイト錯体の結晶中での「動的光応答空間(Cp^*配位子で構成される)」の性質を明らかにするために、Cp^*配位子の化学修飾を検討した。その結果、Cp^*配位子のメチル基の一つを水素原子、エチル基、フェニル基、ベンジル基に置き換えた配位子による新規ジチオナイト錯体の合成およびその単結晶の作成に成功した。現在、これら錯体の単結晶フォトクロミズムについて、「光応答空間の動的挙動、体積、形状」と「結晶の安定性、反応の速度および選択性」との関係を系統的に調べているところである。本年度得られた成果は、平成18年12月(福岡)で行われた2nd ISCCS国際会議での招待講演含めて、国内外の学会、討論会で発表した(国際会議5件、国内6件)。また、得られた研究成果を3報の学術論文として発表した。
分子インプリント法を用いる環境ホルモンの選択的濃縮分析法の開発と応用

bisphenol A(BisA)、p-tert-butylphenol(BP)に対する分子インプリントポリマーを調製した。機能性モノマーとして4-ビニルピリジン、架橋剤としてエチレングリコールジメタクリレート、希釈剤としてトルエン、重合開始剤として2,2'-アゾビス(2,4-ジメチルバレロニトリル)を用い、50°Cで24時間熱重合した。得られたポリマーの分子認識能をHPLCで評価した。BisAをインプリントしたポリマーは、BisAを強く認識した。しかし、微量のBisAの分析において、インプリントポリマーからのBisAの漏出が問題となる。我々は分析対象物の構造類似体をインプリントすることにより、この問題を解決できることを見出した。そこで、BisAの構造類似体であるBPをインプリントしたポリマーの調製を検討した。その結果、BPインプリントポリマーのBisAおよびBPに対する分子認識能は、ほぼ同程度であった。そこで、BPインプリントポリマーを前処理カラムとして用いるカラムスイッチング法による河川中のBisAの選択的濃縮、分析を検討した。前処理カラムには、BPインプリントポリマーを充填したカラム、分析カラムにCosmosil 5C18-MSを用いた。また、前処理用移動相には、H_2O : methanol=90:10(v/v)、分析用移動相にはH_2O : methanol=50:50(v/v)を用いた。検出は励起波長225mm、蛍光波長310nmで行った。確立した分析法を河川中のBisA分析に適用した。本法の定量下限は、30ppt(注入量、5mL)であり、河川中のBisAの定量に適用可能であった。
米国の新ゾーニング手法「フォームベースドコード」の日本への適用に関する研究

米国ワシントン州ボッセル市の「ダウンタウンサブエリアプランと開発規定」を対象に、建物と公共空間の形態のコントロールに主眼を置いたフォームベースドコードの策定プロセスと策定内容を分析し、フォームベースドコードの可能性と課題を明らかにした。本研究ではフォームベースドコードが日本の都市計画に与える一定の示唆を示すことができたが、今後はフォームベースドコードを、日本の中心市街地活性化や、地区計画などの敷地単位の建築規制の脱却などに活用する方法の探究が必要であると考える。平成21年度は、米国の新ゾーニング手法「フォームベースドコード」を活用して開発された米国のコミュニティ開発、中心市街地の活性化等の実地調査が主たる研究実施内容であった。調査対象は米国東海岸のワシントンDC近郊とフロリダ州、そして、西海岸のベイエリア近郊であり、主な調査対象プロジェクトは、シーサイド,ケントランズ,セレブレーション,ローズマリービーチ,ハーキュリーズ,クロシングズ,リブモア市ダウンタウン等であった。調査の結果、郊外の未開発の土地であるグリーンフィールドで実践されたプロジェクトに関しては、フォームベースドコードによる具体の成果を認識することができた。一方、既存の中心市街地にフォームベースドコードを適用した事例に関しては、それに従って開発されたいくつかの個別のプロジェクトは確認できたものの、フォームベースドコードの適用による地区単位での成果が表れるまでには、もうしばらく時間を要することが明らかとなった。また調査を通し、米国においてはフォームベースドコードがかなり広範に適用され始め、従来のゾーニング法規によって1世紀弱にわたり主導されてきた米国の都市計画手法は大きな転換期を迎えていることが確認できた。環境問題や社会問題の深刻化によって、都市計画の変革が迫られている日本にとっても、未だ紹介されていないフォームベースドコードの手法は、今後の都市計画のあり方を考えていく上で、重要な手掛かりとなることが確認できたのは大きな成果であった。この成果をもとに、実際に施行されたフォームベースドコードの分析を行い、その有効性の更なる検証へとつなげていく。平成22年度は、21年度に行った米国での実地調査で得られた知見をもとに、米国ワシントン州ボッセル市の「ダウンタウンサブエリアプランと開発規定」を対象に、フォーム・ベースド・コードの策定プロセスと策定内容を分析し、その可能性と課題に関する研究を行った。その結果、市の行動計画と開発規定を一体的に策定したボッセル市のプランを「統合型フォーム・ベースド・コード(以下統合型FBC)」と位置づけ、以下の結論を得た。1.統合型FBCは、明快で今日的な都市デザイン理論であるNU理論に基づいている。2.統合型FBCの開発規定は、ゾーニング規定に代わる法令としての位置づけを与えられる。3.統合型FBCは、コミュニティのビジョンの実現を推進する可能性を有している。4.統合型FBCは、近隣・街区スケールではNU理論の空間的枠組み構築を推進する可能性を有している。5.統合型FBCがNU理論の社会・政治・経済等も含めた広範な概念を実践する手法として機能するためには、統合型FBCの策定プロセスが重要である。6.統合型FBCがNU理論の具現化を能動的に推進する手法として広範に普及するためには、歴史・文化、街区スケールでの資源効率、広域計画に対応する策定項目の導入が不可欠である。7.統合型FBCを有効に機能させるためには、施行後の柔軟な運用プロセスの確立が必要である。本研究では統合型FBCが日本の都市計画に与える一定の示唆を示すことができた。今後さらに本手法を、日本の地方都市の中心市街地活性化や、地区計画などの敷地単位の建築規制の脱却などに活用するためには、統合型FBCの実践結果と従来ゾーニングの実践結果の差異の検証や、統合型FBCが生み出す都市計画法制度における問題点の検証などが必要であると考える。これらの一連の研究は研究代表者の博士請求論文としてまとめた。
細胞骨格、接着を制御するRhoキナーゼの構造生物学的研究

低分子量G蛋白質RhoAの標的蛋白質であるRhoキナーゼについて、Auto inhibitionのメカニズムを複合体の構造解析から解明することを目的として、キナーゼドメイン、コイルドコイル/RhoA結合ドメイン、さらにPH様モチーフの3種類についてそれぞれ単独での精製を行い、複合体としての結晶化条件のスクリーニングを行った。低分子量G蛋白質Rhoファミリーの他の蛋白質であるCdc42やRacの下流において、細胞骨格を制御している蛋白質であるCLIP-170のN末端領域にあるCAP-Glyドメインについての研究を行った。本研究課題一年目において、2番目のCAP-Glyドメインの構造解析を完了しているが、今年度は、一番目のCAP-Glyドメインの構造解析を完了させた。さらに、これらのCAP-Glyドメインは微小管や他の微小管のプラス端結合蛋白質であるEB1と相互作用することが報告されているため、これらの蛋白質との相互作用についても研究を進めた。既に得られているCAP-Glyドメインの構造をもとにして、微小管やEB1との相互作用領域を予測し、予測された相互作用領域に変異を入れ、相互作用実験を行うことにより、それらの領域の重要性を明らかにした。相互作用の研究においては、CLIP-170のCAP-Glyドメインと微小管やEB1との複合体での結晶化条件のスクリーニングも行った。この他、現在までに得られた成果について、日本蛋白質科学会及び日本分子生物学会においてポスター発表を行った。低分子量G蛋白質RhoAの標的蛋白質であるRhoキナーゼについて、Auto inhibitionのメカニズムを解明する為、Rhoキナーゼのキナーゼドメインに結合する領域についてのスクリーニングを行った。この結果、RhoキナーゼのN末端領域に存在するキナーゼドメインとC末端領域に存在するPH様モチーフが相互作用していることを確認した。さらに、Rhoキナーゼの中間領域に位置するコイルドコイルドメインとこれに続くRhoA結合領域もキナーゼドメインと相互作用していることを確認した。これらの相互作用の可能性について、複合体の構造解析から解明することを目的として、キナーゼドメイン、コイルドコイル/RhoA結合ドメイン、さらにPH様モチーフの3種類についてそれぞれ単独での精製を行い、複合体としての結晶化条件のスクリーニングを行っている。さらに、低分子量G蛋白質Rhoファミリーの他の蛋白質であるCdc42やRacの標的蛋白質であるIQGAP1とこれと相互作用するCLIP-170におけるシグナル伝達の様式を解明する為、IQGAP1のC末端領域とCLIP-170のN末領域に存在するCAP-Glyドメインとの複合体構造解析に向けて、これらの結合領域について最適なドメインの検討を行い、数種類のコンストラクトについて精製及び結合実験を行った。これらの精製蛋白質を用いて結合実験及び複合体での結晶化のスクリーニングを行った。複合体での構造解析に先駆けて、IQGAP1のC末端領域、及びCLIP-170のCAP-Glyドメイン単独での結晶化を行い、結晶化に成功している。CLIP-170のCAP-Glyドメインについては、1.5Åという高分解能での構造解析を終了した。IQGAPのC末ドメインについては、現在回折実験を行っている。この他、2003年7月にアメリカ合衆国で行われた蛋白質学会に参加し、情報収集を行った。低分子量G蛋白質Rhoファミリーの他の蛋白質であるCdc42やRacの標的蛋白質であるIQGAP1とこれと相互作用するCLIP-170におけるシグナル伝達の様式を解明する為、IQGAP1のC末端領域とCLIP-170のN末領域に存在するCAP-Glyドメインについての研究を行った。CLIP-170のCAP-Glyドメインについては、昨年度までに構造解析が完了しており、論文作成のための追実験を行った。さらにCLIP-170のCAP-Glyドメインと相互作用するタンパク質との相互作用の検討、複合体での結晶化スクリーニングを行っている。IQGAP1については昨年度までに結晶化に成功していたが、結晶の質に問題があった為、より良質の結晶を得るため、コンストラクトの再検討及び結晶化スクリーニングを行った。現在までに微結晶が得られている。この他、CLIP-170のCAP-Glyドメインの構造解析について日本結晶学会及びタンパク3000プロジェクト公開シンポジウムにおいてポスター発表を行った。

既に得られているCAP-Glyドメインの構造をもとにして、微小管やEB1との相互作用領域を予測し、予測された相互作用領域に変異を入れ、相互作用実験を行うことにより、それらの領域の重要性を明らかにした。相互作用の研究においては、CLIP-170のCAP-Glyドメインと微小管やEB1との複合体での結晶化条件のスクリーニングも行った。この他、現在までに得られた成果について、日本蛋白質科学会及び日本分子生物学会においてポスター発表を行った。
遺伝子変異動物を用いたナトリウム利尿ペプチド系の虚血再灌流傷害における意義の解明

ナトリウム利尿ペプチド系はレニン・アンジオテンシン・アルドステロン系に機能的に拮抗する心保護作用を示す系であるが、そのANPとBNPの受容体であるGC-A欠損マウスに急性心筋梗塞を作成しGC-A系の急性心筋梗塞の予後、慢性期リモデリングに与える影響を検討した。GC-A-/-マウスに、急性心筋梗塞を作製して、その予後を発症後4週間、野生型マウスと検討すると、有意にGC-A-/-マウスで予後が悪かった(死亡率:11/34 vs 21/30,p<0.001)。剖検にてその死因を検討するとGC-A-/-マウスでは明らかに心不全死の割合が有意に高かった。また、4週後のリモデリングでは、GC-A-/-マウスの方が有意に心重量が大きく、また、心エコーにて得られた左室後壁厚も有意に大きく、組織的にも非梗塞部位での間質の線維化が顕著であった。GC-A-/-マウスは食塩非感受性の高血圧を呈するモデルであるので、ヒドララジンを投与し、野生型マウスと同程度まで降圧した条件で同様に急性心筋梗塞を作製して検討した。ヒドララジン投与群でも、急性期の予後も慢性期の梗塞後リモデリングもGC-A-/-マウスでヒドララジン非投与群と全く変わらず、高血圧そのものが予後や梗塞後リモデリングに影響しているという仮定は否定された。以前の研究で、GC-A-/-マウスで認められる、高血圧と心肥大および間質の線維化は、GC-A-/-マウスとAT1-/-マウスを掛け合わせたdouble kockout(GC-A-/-・AT1-/-)マウスでは、完全に消失していたので、GC-A-/-・AT1-/-マウスに急性心筋梗塞を作製し検討した。しかし、GC-A-/-・AT1-/-マウスでも、生存率は改善しなかった。しかし、慢性期の間質の線維化はほぼ完全に抑制できた。以上のことから、GC-A系は急性心筋梗塞において急性期に心不全の合併を防ぐ方向に、また、慢性期における梗塞後リモデリングに対しても保護的に働いていることが示唆された。ナトリウム利尿ペプチドファミリーの一つであるBNPはANPと異なりAMI発症後24時間以内に極めて急峻な遺伝子発現の亢進を報告してきたがその意義はまったく不明である。そこで今回は、ANPとBNPと共通受容体であるGC-Aの遺伝子欠損マウスに虚血再灌流傷害を作成しGC-A系の意義を検討した。30分虚血、48時間再灌流後にTTC染色にて生存心筋細胞を染色し検討すると、梗塞サイズはGC-AKOマウスの方が野性型と比べて有意に小さい結果が得られた。また同時にGC-AKOマウスにて梗塞巣への好中球浸潤がGC-AKOマウスにて有意に減少しており、好中球浸潤の減少が梗塞サイズの減少と関連していると考えられた。虚血再灌流時における好中球浸潤の機序は近年詳細に検討されており、その最初のステップは血管内意細胞表面へのp-セレクチンが発現することにより好中球上の糖鎖抗原と結合しrolling attachmentを惹起する。この後、firm attachmentを経てtransmigrationする。この様な観点より、GC-AKOマウスにてp-セレクチンの発現を検討すると、GC-AKOマウスにて有意に減少していることがわかり、また、p-セレクチンの発現を担っているNF-κBの活性化もGC-AKOマウスにて低下していた。GC-Aの拮抗剤であるHS-142-1を前投与して同様の検討を施行すると、GC-AKOマウスの結果と同様であった。以上のことから、内因性のGC-A系は虚血再灌流時にはNF-κBの活性化を制御することによって好中球浸潤を増加させる方向に働いていることが示唆され、その結果梗塞サイズを増加させる方向に働いていることが示唆された。しかし、この減少は心臓に於ける創傷治癒の過程にGC-A系が関与していることが示唆される。我々は、心筋胎児型遺伝子である心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)遺伝子上の神経特異的転写抑制エレメント(NRSE)が、転写抑制因子であるNRSFとHistone Deacetylase(HDAC)の複合体を介して遺伝子発現を抑制し、またこの転写抑制が肥大シグナルにより解除されることが、ANP遺伝子再誘導に重要であることを世界で初めて報告した(Kuwahara-K, et al. Mol Cell Biol.2001;21:2085-97.)。さらにNRSEは他の心筋胎児型遺伝子BNP(脳性ナトリウム利尿ペプチド)、skeletal α-actin(SKA)遺伝子上にも存在することから、NRSFの胎児遺伝子更にはその源流に存在する心不全発症の分子機構におよぼす役割を解明した。本年度は、優勢抑制型NRSFを発現するアデノウイルスベクターやHDAC阻害薬であるTrichostatin A(TSA)を心筋細胞に添加して遺伝子発現変化を検討した。さらに優勢抑制型NRSFを心筋特異的に発現するトランスジェニックマウスを作製し、遺伝子発現の変化およびその心機能を検討した。その結果、優勢変異型NRSFを発現した培養心筋細胞では、ANP, BNP, SKA遺伝子発現が有意に亢進し、肥大刺激によるその再誘導は減弱した。

また心筋細胞にTSAを添加するとやはりANP, BNP, SKA遺伝子発現が亢進し、その亢進は優勢変異型NRSFの存在下ではみられなかった。αMHCプロモーターを用いて優勢抑制変異型NRSFを心室特異的に発現させ、心室特異的にNRSF-HDAC複合体の作用を阻害したマウスでは、通常状態でANP, BNP, SKA遺伝子が特異的に発現亢進している一方で、急性圧負荷によるBNP発現亢進反応は減弱した。このマウスは8週令前後から20週令までの間にその約6-7割が突然死していた。心エコーおよびカテーテル検査にて進行性の左室収縮不全、拡張不全および左室拡大を観察され、また組織学的には心筋細胞変性および間質の線維化が認められた。以上、心筋胎児型遺伝子再誘導にNRSF-HDAC複合体による抑制の解除が関与していることが考えられた。心不全は先進国における最も重要な医療問題の一つである。心不全の成因は近年の分子生物学の進歩により理解が深まったが、まだ不明確な点は多い。心不全では、心臓特異的胎児型遺伝子の再発現現象が観察されるが、中でもANP・BNP遺伝子の再発現現象は最も再現性高く観察される現象である。しかしながら、ANP・BNP遺伝子の再発現現象の分子機構は解明されておらず、機序を解明することにより、心不全の成因の基盤に共通に存在する分子機構に迫れるのではないかと仮定した。BNP遺伝子の転写調節機序を検討した結果、BNP遺伝子転写調節領域に存在するNRSE配列が再発現に関与していることをin vitroの系で確認した。NRSE配列には強力なサプレッサーであるNRSFが結合することが知られている。BNP遺伝子は、定常状態ではNRSE/NRSF系によって強く転写抑制されているが、一旦肥大刺激が加わるとこのNRSE/NRSF系による転写抑制が回避され、その制御下にあるBNP遺伝子の転写が亢進することを見いだした。また、NRSE配列はBNPのみならず、その他の胎児性遺伝子にも存在していることがコンピュータ検索で明らかになった。dnNRSFを心筋細胞に特異的に過剰発現させたマウスを作成し、in vivoでのNRSE/NRSF系の意義を更に検討すると、このマウスは正常に出生するが、このマウスの左室は肥大相を経ずに拡張し始め生後20週までに拡張と収縮障害を来した。組織学的には心筋細胞の大小不同、間質の線維化、超微細構造ではサルコメアの断裂、Z帯の途絶、ミトコンドリアの増勢と破壊が認められ、肥大型心筋症と類似であった。さらに、心室頻脈から心室細動によって突然することが解明された。NRSF系の機能破壊をもたらすだけで、解剖学的、機能的な多くの心不全に特徴的な異常を再現することができNRSFが心不全のマスター遺伝子的働きを行っている可能性が示唆された。
抗うつ薬の固相カラム抽出法とLC/MS分析によるスクリーニング法の開発

【目的】抗うつ薬の固相カラム抽出法とLC/MSによる一斉分析法を開発した。【方法】[1]抗うつ薬:イミプラミン、アミトリプチリン、デシプラミン、トリミプラミン、ノルトリプチリン、クロミプラミン、アモキサピン、ロフェプラミン、ドスレピン、マプロチリン、ミアンセリン、セチプチリン、トラゾドン、フルボキサミン、パロキセチン、ミルナシプラン、スルピリド、タンドスピロン、メチルフェニデート、メリトラセン。[2]血清からの抗うつ薬の回収:ヒト血清1mlに抗うつ薬および内部標準物質ジアゼバムを添加したものにリン酸20μlを加えたものを試料とし、OASIS^<【○!R】>HLB固相カートリッジに注入した。カートリッジを洗浄後、65%メタノール水溶液1mlで薬物を溶出した。溶出液は、窒素気流下で溶媒を留去し、移動相100μlを加えて再溶解した後、5μlをLC/MSに注入して分析した。[3]LC/MSの分析条件:日立M-8000 LC/3DQMS system、カラム:(1)lnertsil ODS-3(2)Unertsil C8(150×2.0mm i.d..,粒径5μm,GLサイエンス社)、移動相及び流速:(1)アセトニトリル・10mM酢酸アンモニウム(pH5.0)・メタノール(10:20:70)、0.08ml/min(2)アセトニトリル・10mM酢酸アンモニウム(pH5.0)(35:65)、O.1ml/min、検出波長:254nm、イオン源:SSI(positive mode)、ネブライザー温度;180°C、カラムオーブン温度:35°C、ドリフト電圧二50V、シールド温度:250°C、第一細孔温度:150°C。【結果】OASIS^<【○!R】>HLB固相カートリッジによる血清からの抗うつ薬の回収は、ほぼ良好であった。LC/MSで20種類の抗うつ薬は良好な分離分析、確認・同定が可能であり、いずれも擬分子ピーク[M+H]+を与えた。[2]血清からの抗うつ薬の回収:ヒト血清1mlに抗うつ薬および内部標準物質ジアゼパムを添加したものにリン酸20μlを加えたものを試料とし、OASIS^<【○!R】>HLB固相カートリッジに注入した。[3]LC/MSの分析

条件:日立M-8000 LC/3DQMS system、カラム:(1)Inertsil ODS-3 (2)InertsilC8(150×2.0mm i.d.,粒径5μm, GLサイエンス社)、移動相及び流速:(1)アセトニトリル・10mM酢酸アンモニウム(pH5.0)・メタノール(10:20:70)、0.08ml/min(2)アセトニトリル・10mM酢酸アンモニウム(pH5.0)(35:65)、0.1ml/min、検出波長:254nm、イオン源:SSI (positive mode)、ネブライザー温度;180°C、カラムオーブン温度:35°C、ドリフト電圧:50V、シールド温度:250°C、第一細孔温度:150°C。【結果】OASIS^<【○!R】>HLB固相カートリッジによる血清からの抗うつ薬の回収は、ほぼ良好であった。LC/MSで20種類の抗うつ薬は良好な分離分析、確認・同定が可能であり、いずれも擬分子ピーク[M+H]+を与えた。【方法】[1]抗うつ薬:イミプラミン、アミトリプチリン、デシプラミン、トリミプラミン、ノルトリプチリン、クロミプラミン、アモキサピン、ロフェプラミン、ドスレピン、マプロチリン、ミアンセリン、セチプチリン、トラゾドン、フルボキサミン、パロキセチン、ミルナシプラン、スルピリド、タンドスピロン、メチルフェニデート、メリトラセン。[2]血清からの抗うつ薬の回収:ヒト血清1mlに抗うつ薬および内部標準物質ジアゼパムを添加したものにリン酸20μlを加えたものを試料とし、OASIS^<【○!R】>HLB固相カートリッジに注入した。カートリッジを洗浄後、65%メタノール水溶液1mlで薬物を溶出した。溶出液は、窒素気流下で溶媒を留去し、移動相100μlを加えて再溶解した後、5μlをLC/MSに注入して分析した。[3]LC/MSの分析条件:日立M-8000 LC/3DQMS system、カラム:(1)Inertsil ODS-3 (2)InertsilC8 (150×2.0mm i.d.,粒径5μm,GLサイエンス社)、移動相及び流速:(1)アセトニトリル・10mM酢酸アンモニウム(pH5.0)・メタノール(10:20:70)、0.08ml/min(2)アセトニトリル・10mM酢酸アンモニウム(pH5.0)(35:65)、0.1ml/min、検出波長:254nm、イオン源:SSI (positive mode)、ネブライザー温度;180°C、カラムオーブン温度:35°C、ドリフト電圧:50V、シールド温度:250°C、第一細孔温度:150°C。
ヒト肝癌特異抗原の生化学的および免疫学的研究・HBV-DNAの組込みとも関連して

ヒト肝組織、肝癌細胞における糖鎖抗原の発現、分布を明らかにする目的で以下の研究を行なった。1.肝組織、肝癌組織より糖脂質を抽出し比較検討し癌化に伴い糖脂質に偏位の生じることを明らかにした。2.構造の明らかな糖鎖抗原として血液型関連抗原をとりあげ、その発現、分布を検討以下の結論を得た。1)正常ヒト肝組織では肝細胞は血液型関連抗原を発現せず、胆管上皮は発現する。2)胆管上皮はtype 1 chainの諸種血液型およびtype 2 chainの内【Le^y】を発現する。3)胆管の径の違いにより発現される血液型抗原の差異がある。これは胆管上皮の間にも糖鎖表現型に差異のあることを示している。4)増生細胆管は正常細胆管と異なる血液型関連抗原を発現し、糖鎖表現型において両者は異なっている。これは良性疾患においても糖鎖の異常の生じる事を示している。5)一部の肝癌細胞で血液型関連抗原の発現が観察される。それ等はtype 1 chainのみならずtype 2および3 chainでもあり得る。6)混合型肝癌において発現される血液型抗原の観察より混合型肝癌は肝細胞由来であることを推測し得た。RCA-1およびPNAレクチンアガロース・アフイニイテイクロマト法で肝癌腹水から得られた抗原は、比較的肝癌特異性があったが、他臓器癌および肝硬変症でもそれらの血中に検出された。HBV-DNAと発癌との直接的関連性はみられず、非癌部に組込みがあって、癌部に組込みのない症例もみられた。HBV-DNAの組込まれ方をみるためのサブゲノムプローブをもちいた検討では、マイナス鎖が合成されつつある時に組込まれる可能性を示す成績がえられた。また、C遺伝子の欠除が著しく、C遺伝子にコードされた蛋白(C抗原)が肝炎の標的抗原になっている可能性が示唆された。HBV-DNAの末梢単核細胞への組込みもみられ、免疫応答への影響も考えられた。
戦間期日本の主食の変貌と小麦輸入に関する実証的・総合的研究-北米・豪州小麦の台頭

第1次大戦後の1920年代30年代、米価の高騰や食生活の多様化により日本の小麦需要は急増し、三井物産や三菱商事などによる北米(アメリカ、カナダ)・豪州からの輸入が急増した。両社のシアトル支店は、現地の欧米系穀物輸出商社や有力製粉会社から小麦・小麦粉を仕入れ、日本や中国に輸出する取引を活発化させた。さらに、三菱商事は対欧州輸出(外国間貿易)も試みるが、欧米系商社との厳しい競争に直面することになった。本研究の目的は、第1次大戦前後から1930年代を対象に、国内小麦需要の多様化・増大に応じた、北米.豪州小麦の輸入拡大の過程を実証的に解明することにある。特に、(a)小麦需要の構造と特質を地域差に留意しながら検討し、(b)小麦輸入貿易の活発化を三井物産.三菱商事など日系商社の活動を通じて探り、また(c)小麦輸入関税政策を1926年.32年の関税改訂に着目して考察することを具体的な課題とする。本年度の研究実績は次の通り。(1)資料の調査・収集:上記(b)について、米国国立公文書館所蔵の三菱商事・三井物産の北米小麦輸出関係資料を調査し写真撮影による収集を進め、三菱商事の小麦取扱に関する文書群についてほぼ調査を終えた。豪州国立公文書館シドニー分館所蔵の三菱商事・三井物産の小麦輸出関係資料を調査し、所在を確認し写真撮影による収集に着手した。(a)(c)について、国内の資料所蔵機関において、新聞資料の検索、小麦需要の拡大、製粉業の動向などに関する諸資料の複写を進めた。〈旅費〉〈その他〉(2)収集資料の整理・分析:(b)について、米国国立公文書館収集資料について撮影リストを作成し、データの入力作業を進めた。(a)(c)について、収集資料の画像データ化、データ入力などの作業を実施した。〈物品費〉〈謝金等〉(3)研究成果の公表:主として米国国立公文書館の資料を用いて、1920年代半ば以降の三菱商事シアトル支店に注目し、北米(アメリカ、カナダ)小麦・小麦粉の仕入活動、および対東アジア、対ヨーロッパ輸出の展開について論文を作成した(刊行は2011年度)。本研究の目的は、第1次大戦前後から1930年代を対象に、国内小麦需要の多様化・増大に応じた、北米・豪州小麦の輸入拡大の過程を実証的に解明することにある。特に、(a)小麦需要の構造と特質を地域差に留意しながら検討し、(b)小麦輸入貿易の活発化を三井物産・三菱商事など日系商社の活動を通じて探り、また(c)小麦輸入関税政策をl926年・32年の関税改訂に着目して考察することを具体的な課題とする。(l)資料の調査・収集:上記(b)について、引き続き米国国立公文書館、および豪州国立公文書館シドニー分館が所蔵する三菱商事・三井物産の北米小麦輸出関係資料について調査・写真撮影を進め、一部を残し大方の作業を終えたところである。<旅費等>(a)(c)については、国内の資料所蔵機関において新聞資料の検索、小麦需要の拡大、製粉業の動向などに関する諸資料の収集を継続して進めた。<その他>(2)収集資料の整理・分析:(b)について、米国国立公文書館、豪州国立公文書館シドニー分館収集資料について撮影リストを作成し、またデータの入力作業を進めた。(a)(c)については収集資料の画像データ化、データ入力などの作業を実施した。<謝金等>(3)研究成果の公表:主として米国国立公文書館の収集資料を用いて、1920年代半ば以降の三菱商事在米支店に注目し、北米(アメリカ、カナダ)小麦・小麦粉の仕入活動、および対東アジア、対ヨーロッパ輸出の展開について論文を2本作成した。刊行は2012年度の予定である。本研究の目的は、第1次大戦前後から1930年代を対象として、日本国内の小麦需要の増加に応じて、北米・豪州小麦の輸入が拡大する過程を実証的に解明することにある。特に、(a)小麦需要の構造と特質を地域差に留意しながら検討し、(b)小麦輸入貿易の活発化を三井物産・三菱商事など日系商社の活動を通じて探り、(c)小麦輸入関税政策を1926年・32年の関税改訂に着目して考察することを具体的な課題とする。本年度の研究実績は次の通りである。(1)資料の調査・収集:上記(b)について、引き続き米国国立公文書館が所蔵する三菱商事・三井物産の北米小麦対東アジア輸出関係資料について調査・写真撮影を進め、ほぼ作業を完了した。なお、豪州国立公文書館シドニー分館所蔵資料については昨年度中にほぼ作業を終えた。また、三菱史料館など国内の資料所蔵機関についても、日系商社に関する一次資料を調査・収集した。(a)(c)については、国内の資料所蔵機関において、小麦需要の拡大、国内製粉業の経営展開、1920年代半ば以降の小麦関税政策などに関する諸資料の調査・収集を継続して進めた。

(2)収集資料の整理・分析:(b)米国国立公文書館における収集資料については、撮影リストの作成を継続し、また一部データの入力作業を進めた。(a)(c)については収集資料の画像データ化、データ入力等の作業を継続して実施した。論文として研究成果をまとめるため、収集資料を整理・分類・解読・飜訳する等の基礎作業を進めた。(3)研究成果の公表:1920年代半ば以降の三菱商事在米支店の活動に注目し、北米(アメリカ、カナダ)小麦・小麦粉仕入活動の実態と変化、および対東アジア輸出、対欧輸出の展開と限界等について論文等を3本公刊した。また、社会経済史学会大会のパネルに参加し、北米小麦の外国間貿易(北米から欧州へ)について研究成果の一部を公表した。・海外の資料調査・収集がほぼ予定通り進行している。平成24年度(最終年度)に、未調査分作業と補遺的調査を実施して、終了する予定である。・研究成果の発表(論文作成等)については、発表は平成24年度となるが論文2本が完成している。次年度さらに現在準備中の論文等を発表する予定であり、ほぼ予定通りに作業が進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は最終年度にあたる。研究計画の変更、特段の問題等はないが、計画通り作業が完了するよう、当初の計画に従って研究を推進する。海外の資料調査については、豪州国立公文書館シドニー分館所蔵資料については、計画通り作業をほぼ終えたので、今後は米国国立公文書館所蔵資料について作業を集中する。
HIV感染者体内のヒト抗p17抗体のもつHIV増殖抑制効果について

HIV-1を構成する蛋白質であるp17分子に注目して研究を進めた。この分子はウイルス粒子内部に位置すると考えられてきたが、これに対する抗体が血液中から消失すると、エイズ発症する症例が多数みられ、HIVを中和する能力をこの抗体が持っているのではないかと想像した。この研究では、ひと末梢血液中より、p17蛋白をリガンドとしてAffinity-chromato-graphyで精製した抗体の中和能を検討した。HIV-1_<LAI>に対して、精製分取した抗p17抗体を反応させた後、このウイルスをMT-4細胞へと感染を試みる。抗体処理していないウイルスの感染性と比較し、培養上清中に検出できる時期と、産生ウイルス量の2つを指標として、抗体処理によるウイルス感染力の減少程度を評価した。その結果、抗p17抗体でHIV-1を処理すると、このウイルスの感染力は著しく低下し、培養上清へのウイルス産生時期も、産生ウイルス量もともに低下していた。一方、感染細胞から出芽してくるウイルス粒子にモノクローナル抗体を反応させたところ、ウイルス粒子表面への結合がみられた。以上の実験事実はHIV-1構成要素のひとつであるp17分子はウイルス粒子表面に一部分を露出させており、これに抗体が結合することにより感染力を低下させることができることを示している。
HL-60株細胞を用いた興奮 分泌連関機構の解明

(1)HL-60株細胞はDMSOやレチノ-ル酸などの処理により分化し、各種の刺激に応答するようになることが知られている。そこでまずこれらの分化誘導物質による処理で形態とPI代謝がどのように変化するか調べた。DMSOは1.3%、レチノ-ル酸は0.2μMで4日間処理した。形態は未処理の細胞は丸く表面がなめらかであったが、分化誘導物質処理により形がくずれて表面に突起様のものが認められるようになった。PI代謝は^<32>Pラベルした無機リン酸を細胞内に取り込ませることによって分析した。その結果DMSO処理によりイノシト-ルリン脂質、特にPIへの^<32>Pの取り込みが低下した。このことはPI代謝酵素、特にPAからPIを生成する酵素の活性の低下を示している。PIP_2の定量を抗体で行う方法は現在検討しているところである。(2)分化させたHL-60細胞をfMLPで刺激した場合の細胞内のCa濃度の変化とチャンネルの開閉の測定を行った。Ca濃度の測定はCa指示薬fura-2を5μM取り込ませ、顕微測光システムによって行った。その結果刺激直後に急激なCa濃度の上昇が見られ、一度元に戻ってから緩やかな上昇をするという二相性を示した。チャンネルの開閉はホ-ルセラルクランプ法で行った。fMLP投与後内向き電流が観測されたが、これはCa電流と考えられるので、Ca濃度上昇との関連を今後調べる。これらの実験の過程で分化誘導物質で処理する前の細胞においても、fMLPで応答がみられる場合があった。これは細胞の培養液に用いる血清に分化誘導物質が含まれる可能性も考えられるので検討している。