hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非有界領域における楕円型及び放物型ポテンシャル論の研究とその確率解析的考察

非有界領域における楕円型及び放物型ポテンシャル論の研究が目的であった。楕円型すなわちラプラスの方程式の解(調和関数)について、無限遠点での近傍での解の性質に現れる希薄集合についての定性的性質と定量的性質を考察した。放物型すなわち熱方程式の解(temperature)について,調和関数について得られていることに対応する結果がどのようになるか、まだほとんど未解決である。しかし公理論的にやる糸口ができた。楕円型については,多くの結果をすでに得ているので,楕円型でいえたことが放物型ではどの程度成り立つかの研究にとりくんでいる。非有界領域R^n×(0,∞)の熱方程式の解temperatureの特殊解の積分表示を得,つぎに一般解を得るために,境界で0になるtemperatureとはどんなものかを決定することが問題となる。そのためには,熱方程式の解temperatureの積分表示に現われるガウスーワイヤストラス核をある種のフーリエ級数に展開することが必要である。楕円型におけるポアソン核についてはいろいろとわかっているが,ガウス-ワイヤストラス核はそれほどわかっていない。フィンランド日本合同セミナーやモンテネグロ大学のパヴィセヴィッチ教授,イエラ准教授との研究討論等で今後の展開の方向がみえてきた。また,楕円型における解である調和関数の無限遠点の性質についてはBeurling's minimum principle,determinationの問題等が解決されたので,熱方程式の解に対しても,この種の性質が成立することを考察したいがまだ入口にいる。しかし,調和関数については,今年度も多くの結果を得ることができた。これらの結果は,国内の雑誌(Hiroshima Math, J.)に掲載された。またモンテネグロの雑誌(MATHEMATICA MONTISIVIGRI)に掲載されることが決まっている。楕円型については、多くの結果をすでに得ているので、楕円型でいえたことが放物型ではどの程度成り立つかの研究にとりくんでいる。非有界領域R^n×(0,∞)の熱方程式の解temmperatureの特殊解の積分表示を得、つぎに一般解を得るために、境界で0になるtemperatureとはどんなものかを決定することが問題となる。そのためには、熱方程式の解temperatureの積分表示に現われるガウス-ワイヤストラス核をある種のフーリエ級数に展開することが必要である。楕円型におけるポアソン核についてはいろいろとわかっているが、ガウス-ワイヤストラス核はそれほどわかっていない。モスクワ大学のガブリロフ教授、ドミトリイ准教授との研究討論等で今後の展開の方向がみえてきた。また、楕円型における解である調和関数の無限遠点の性質についてはBeurling's minimum principle、determinationの問題等が解決されたので、熱方程式の解に対しても、この種の性質が成立することを考察したいがまだ入口にいる。しかし、調和関数についての結果のひとつはモンテネグロの雑誌(MATHEMATICA MONTISNIGRI)のvol.21(2008)に掲載された。また、日本数学会の雑誌に投稿中である。イスラエルのバル・イラン大学のアザリン教授、ザルクマン教授との研究討論等で今後の展開に役に立つ豊かな内容を得ることができた。ある見通しができた。しかし、調和関数についての結果のひとつはインドの雑誌(Advances Appl.Math.Sci.)のvol.1(2009)361-380に掲載された。
ヒストン・レベルの減衰と老化

最近になって老化細胞が加齢に伴う生体機能の低下や加齢関連疾患に深く関わっていることが明らかとなってきている。しかしながら、加齢に伴って観察される老化細胞の増加がどのような分子メカニズムによって起こるのかは不明なままである。本研究では、加齢に伴って生じるヒストン・レベルの変化を実験的に再現することで、ヒストン・レベルの減衰が細胞老化ならびにマウス個体の老化に果たす役割を明らかにする。
携帯電話GPSより得られる人流ビッグデータの各人属性推定による人間活動統計の実現

本研究ではまず携帯電話のGPSデータから得られる大量の人々の移動履歴のビッグデータの基礎的処理方法(ユーザごとの滞留点抽出、自宅勤務地推定等)の開発を行った。また各ユーザの質的属性(ライフスタイル)を、既存の各種統計・空間データを組み合わせることにより推定する手法を開発した。さらに同手法を全国の大規模GPSデータに適用し、全ユーザの質的属性を明らかにした。最後に全ユーザの属性を時空間的に集計化することで、時々刻々と変化する空間的な人口とその分布・移動状況、併せて人々の属性を追跡できる新しいダイナミック(時系列)な人口統計である「人間活動統計」のデザインを提案し、その試作版の開発を実現した。近年、携帯電話キャリア等が保有するGPS測位情報をもとにした大規模な人流データ(以下GPSデータ)が利用可能になりつつある。これらのデータは日本全国の人流情報を毎日、時々刻々と蓄積・把握出来る。これは従来の人流情報では成し得なかった。一方で個人情報保護の観点から各人の属性(例えば年齢、性別、所得、勤務形態等)は秘匿されている。そこで本研究ではこうした各人の様々な属性を、既存の各種統計・空間データを組み合わせることにより推定する手法を開発する。また同データを統計化することで、時々刻々と変化する空間的な人口とその分布・移動状況、人々の属性を推定できる新しいダイナミック(時系列)な人口統計である「人間活動統計」の実現を目指す。平成27年度は以上の目的を達成するために、まずGPSデータから滞留点を抽出する技術の開発を行った。GPSデータそのものは携帯電話のGPS測位情報(各人のIDと測位時間・経度緯度のみ保有)しかもっていないため、まずそこから各人の自宅、勤務地、訪問地を推定し、各人の属性を明らかにする手法を開発した。空間的・時間的に近接状態にある測位点同士を結合することで滞留点を抽出し、また滞留点のうち空間的に分布する頻度の高い地域を抽出することで、各人の自宅・勤務地の推定を行った。更に国勢調査や経済センサスと比較することで同手法がある程度の信頼性を持っていることが明らかになった。続いてGPSデータから得られる各人を実数に拡大推定するための拡大係数を決める手法を開発した。自宅・勤務地の位置と国勢調査、経済センサスから得られる居住者数・従業者数を按分することで自宅と勤務地両方の性質を反映できる拡大係数の設定を実現した。さらに現在は自宅位置とジオデモグラフィックスから得られるその地域の属性から、各人の自宅属性を与えるためのデータ整備を進めているところである。平成27年度に予定していた以下の項目14(1GPSデータから滞留点を抽出する技術開発、2滞留点を自宅、勤務地、訪問地に分類する技術開発、3抽出した自宅、勤務地の信頼性検証、4拡大係数の信頼性検証)についてはほぼ予定通り実施された。また以下の項目5については当初予定していたものよりも充実した内容を実施することが出来た(5各人の実数に拡大するための拡大係数を設定する技術開発>当初予定では国勢調査のみから行う予定であったが、経済センサスも併用することで、自宅と勤務地両方の性質を考慮できる拡大係数を実現した。)。なお以下の項目についてはデータ整備に当初予想していた以上の時間を要しているため現在も進行中であり、完了は平成28年度中にずれ込む予定である。・自宅位置とジオデモグラフィックスから得られるその地域の属性から、各人の自宅属性を与えるためのデータ整備近年、携帯電話キャリア等が保有するGPS測位情報をもとにした大規模な人流データ(以下GPSデータ)が利用可能になりつつある。平成28年度上半期では前年度に引き続き滞留点の属性推定を行うとともに、その他の訪問地(滞留点)の属性も推定し、各人の自宅・勤務地・訪問地全てに属性を与えることが実現した。続いて同年下半期では各人の属性推定と人間活動統計実現への具体的な検討に着手した。まず各人の属性を推定するために、各人の移動履歴を長期間(1年365日)に渡って集計し、さらにこの結果を用いてクラスタリングを行うことで、各人をいくつかのグループに分類し、各グループを構成する人々の情報をもとに各人の属性を推定した。以上でGPSデータから得られる人々それぞれにその人の属性を与えることが出来る。ただし同結果の信頼性検証を行うためのデータの取得が遅れているため来年度以降も延長して同研究を実施するものとした。平成28年度に予定していた内容は以下の4つの項目(1訪問地(滞留点)の属性推定、21の結果を活用した各人のクラスタリング、3クラスタリング結果と既存統計の突き合わせによる信頼性の検証、4空間×時間×各人属性による地域のクラスタリングと人間活動統計の試作)であった。このうち1と2は予定通り実施した。3については当初利用する予定であった既存統計の入手が予定通りに行えなかったため、来年度延長して実施するものとした。

4については各人属性を外した状態で先行して実施し、技術的な基盤の構築は概ね完了した。近年、携帯電話キャリアが保有するGPS測位情報をもとにした大規模な人流データ(以下GPSデータ)が利用可能になりつつある。これらのデータは日本全国の人流情報を毎日、時々刻々と蓄積・把握出来る。一方で個人情報保護の観点から各人の属性(例えば年齢、性別、所得、勤務形態等)は秘匿されている。そこで本研究ではこうした各人の様々な属性を、既存の各種統計・空間データを組み合わせることにより推定する手法を開発する。また同データを統計化することで、時々刻々と変化する空間的な人口とその分布・移動状況、人々の属性を推定できる新しいダイナミック(時系列)な人口統計である「人間活動統計」の実現を目指す。当初計画では平成28年度中に本研究は完了する予定であった。しかしGPSデータが巨大(3年分で約300億レコードのビッグデータ)なため、データ処理が想定よりも長時間となってしまった。また当初利用する予定であったジオデモグラフィックスデータがライセンスの関係で利用不可能になったため、別のデータの調達を行う必要が出た。そのため本研究期間を1年間延長とした。その結果、平成29年度上半期には代替となるジオデモグラフィックスデータの調達が完了し、各人に同データに基づく属性を与える処理が実現した。そして下半期には本研究の締め括りとして、人間活動統計実現に向けた検討を行った。まず各人の属性付きGPSデータを空間的・時間的に集計(1kmメッシュ四方×1時間毎×365日分)した時空間メッシュを構築し、ある時間帯にある地域に分布する人々の情報を属性ごとにその割合を把握できるようにした。そして時空間メッシュをクラスタリングすることで、人間活動統計の試作が実現した。その結果、世界的にも類を見ないダイナミックに変動する新しい人口統計のデザインを提案した。なお本研究期間中には間に合わなかったが、同成果の論文化も進めている。本研究ではまず携帯電話のGPSデータから得られる大量の人々の移動履歴のビッグデータの基礎的処理方法(ユーザごとの滞留点抽出、自宅勤務地推定等)の開発を行った。また各ユーザの質的属性(ライフスタイル)を、既存の各種統計・空間データを組み合わせることにより推定する手法を開発した。さらに同手法を全国の大規模GPSデータに適用し、全ユーザの質的属性を明らかにした。最後に全ユーザの属性を時空間的に集計化することで、時々刻々と変化する空間的な人口とその分布・移動状況、併せて人々の属性を追跡できる新しいダイナミック(時系列)な人口統計である「人間活動統計」のデザインを提案し、その試作版の開発を実現した。平成28年度はまず現在進行中の「自宅位置とジオデモグラフィックスから得られるその地域の属性から、各人の自宅属性を与えるためのデータ整備」を出来るだけ速い時点で完了させる。続いて滞留点を更に詳細に分類する(鉄道やバス待ち、買物行動など)。これは駅やバス停の分布データや、商業集積統計と組み合わせることで実現可能と考えている。以上の処理を同年度上半期に実施し、各人の自宅・勤務地・訪問地全てに属性を与えることを目指す。
アカネズミの多系統起源と野生個体群の遺伝子交雑に関する系統分類学的研究

本年度は北海道大学,中国・広州大学においてアカネズミ類の標本調査を行った.標本調査は主に頭骨について行い,各部のノギスによる計測,歯の観察による齢の推定,非計量的形質の観察,標本写真の撮影を各個体について行った.また,西日本の福井,高知,島根,香川の各県,京都府でアカネズミの標本採集を行った.外部計測データや後足の肉球数などの変異を調査した.採集によって得られた標本については遺伝子を抽出し,地理的変異の解析のためにD-ループ領域の塩基配列の決定を行い,その変異について引き続き,解析を行っている.これまでに調査した標本について,頭骨の計量形質の多変量解析,切歯孔の位置,臼歯紋などについてアカネズミの個体変異を調査した.日本に分布するアカネズミ野生個体群はセスジネズミとハントウアカネズミを起源に持つ,交雑起源である可能性がある,そこで,セスジネズミ,ハントウアカネズミの変異についても重点的に解析した.意外なことに,セスジネズミはその種内でも顕著な地理的分化を見せ,とりわけ朝鮮半島,済州島それぞれの異質性が際だっていた.一方,ハントウアカネズミについても北海道,朝鮮半島の異質性が顕著であった.アカネズミ類全体から見るとアカネズミ,セスジネズミ,ハントウアカネズミは際だって高い変異をもつ種であることが明らかになり,複雑な進化の歴史が関わっていることが推測された.アカネズミの進化史をより詳しく知るために,朝鮮半島におけるセスジネズミ,ハントウアカネズミの詳細な調査が必要であることが明らかとなった.本研究で得られた成果は,第19回国際動物学会および2004年度日本哺乳類学会大会でポスター発表した.また,ミトコンドリアのサイトクロームb遺伝子の変異についての成果を日本遺伝学会の学術雑誌に公表した.日本列島に広く知られるアカネズミ野生個体群の進化史を明らかにするため,同属近縁種との系統関係,遺伝子交雑を視野に入れた集団遺伝学的解析,形態形質の変異パターンの解析を行った.アカネズミの形態的種内変異は属内の種間変異に相当するほど大きいことが明らかになった.アカネズミの頭骨には,ハントウアカネズミにだけ見られるもの,セスジネズミだけにみられる特徴が混在していることがわかったので,それら2種を中心に,京都大学,北海道大学,アメリカ自然史博物館,米国自然史博物館において標本調査を行った.その結果,ハントウアカネズミ,セスジネズミともに朝鮮半島内における地域間分化が著しく,種分化が推測される個体群も含まれていた.アカネズミときわめて類似した特徴を有する集団も見られ,それらの祖先集団が日本列島に侵入してアカネズミの起源となったと推測される.形質状態の解析には画像情報が重要となるので,調査した全標本の頭骨について各2枚の写真撮影を行った.それらの解析により,形態から見たアカネズミの多系統起源の実態とその祖先の日本列島への侵入の経緯が,今後具体的に明らかにできると考えている.また,本研究で東アジアに分布するアカネズミ属9種の同定基準を確立し,分類学的混乱を解消し,各種の分布域を確定した.アカネズミの遺伝子解析については京都大学に保存されている資料について遺伝子抽出を進めた.予備的にミトコンドリアのチトクロームb領域の塩基配列解析を行い,DNAバンクなどの情報と比較したが,本研究の目的には適さないことが明らかとなった.研究を進める過程で,予想していたよりも多くの標本が,国内外に所蔵され,利用可能であることが明らかになったので,本年度はワナによる標本採集は行わなかった.なお,本年度得られた成果の一部は,2004年8月に北京で行われる国際動物学会議でポスター発表する予定である.本年度は北海道大学,中国・広州大学においてアカネズミ類の標本調査を行った.標本調査は主に頭骨について行い,各部のノギスによる計測,歯の観察による齢の推定,非計量的形質の観察,標本写真の撮影を各個体について行った.また,西日本の福井,高知,島根,香川の各県,京都府でアカネズミの標本採集を行った.外部計測データや後足の肉球数などの変異を調査した.採集によって得られた標本については遺伝子を抽出し,地理的変異の解析のためにD-ループ領域の塩基配列の決定を行い,その変異について引き続き,解析を行っている.これまでに調査した標本について,頭骨の計量形質の多変量解析,切歯孔の位置,臼歯紋などについてアカネズミの個体変異を調査した.日本に分布するアカネズミ野生個体群はセスジネズミとハントウアカネズミを起源に持つ,交雑起源である可能性がある,そこで,セスジネズミ,ハントウアカネズミの変異についても重点的に解析した.意外なことに,セスジネズミはその種内でも顕著な地理的分化を見せ,とりわけ朝鮮半島,済州島それぞれの異質性が際だっていた.一方,ハントウアカネズミについても北海道,朝鮮半島の異質性が顕著であった.アカネズミ類全体から見るとアカネズミ,セスジネズミ,ハントウアカネズミは際だって高い変異をもつ種であることが明らかになり,複雑な進化の歴史が関わっていることが推測された.アカネズミの進化史をより詳しく知るために,朝鮮半島におけるセスジネズミ,ハントウアカネズミの詳細な調査が必要であることが明らかとなった.本研究で得られた成果は,第19回国際動物学会および2004年度日本哺乳類学会大会でポスター発表した.また,ミトコンドリアのサイトクロームb遺伝子の変異についての成果を日本遺伝学会の学術雑誌に公表した.
マスイメージングによる腎代謝産物の解析に基づくSGLT2阻害薬の腎保護効果の解明

平成30年度では、各種腎不全病態のうち急性腎不全(AKI)に主眼をおいて腎の代謝変容の解析を行った。AKIの進展には腎虚血が大きく関与し、腎虚血に伴うAKIでは腎のエネルギー代謝変容が腎障害を惹起すると考えられている。これまで心停止蘇生後や腎移植時の腎摘除後等、臨床において問題となる数分間の腎虚血後のAKIの機序については十分な検討がなされていなかった。そこで我々は、新しい研究手法であるマトリックス支援レーザー脱離イオン化法マスイメージング(MALDI-IMS)を用いて、マウス腎動脈クリッピングでの10分間の短時間虚血によるAKIにおける腎エネルギー代謝変容を検討した。45分間虚血では、ROS産生の亢進が顕著となり、腎間質の線維化と腎機能低下が生じると考えられている。10分間虚血では、ROS産生は顕著ではなく組織学的な腎障害はみられないものの、尿中Na排泄分画の低下を特徴とする腎機能低下が認められた。このことから、短時間虚血によるAKIでは腎Na再吸収を駆動する腎エネルギー代謝の低下が示唆された。次に、それら腎エネルギー代謝変容を腎の部位別にMALDI-IMSにて解析した。正常腎では、酸化的リン酸化が盛んな皮質優位にATPは分布し、嫌気代謝が主体である髄質内側ではATPは低値であった。10分間虚血において、近位尿細管が分布する皮質および髄質外側線条ではATPが低下し、総アデニレート(ATP+ADP+AMP)の喪失が生じたものの、髄質内側線条および髄質内側ではその喪失は生じなかった。10分間虚血後24時間の再灌流による皮質および髄質外側線条での総アデニレートの回復は虚血前の80%程度にとどまり、再灌流後もATP低下が遷延した。これらより、短期虚血に伴うAKIの新しい治療戦略として、喪失した腎皮質の総アデニレートの改善が有用と考えられた。現在これらをまとめた論文を執筆中である。3年間の研究期間において以下の事項を明らかにする計画を立てており、現在、1において検討が順調に進行しており、腎疾患発症に関与する代謝変容を見出してきているため。1各種腎不全病態における腎臓のエネルギー代謝の可視化解析腎不全進行のリスクとなる糖尿病性腎症と虚血腎のモデルマウスにおける腎代謝変容をマスイメージングにて可視化して経時的に解析する。平成29年度のdb/db肥満糖尿病マウスならびにストレプトゾトシンを用いたインスリン欠損糖尿病マウス、眼窩底から600μl脱血による急性腎不全モデルに加え、今回、10分間の短時間腎虚血による急性腎不全での腎エネルギー代謝変容を解析し、所見を得た。2 SGLT2阻害薬の代謝変容を介した腎保護効果の可視化解析糖尿病性腎症と虚血腎のモデルマウスを作成し、SGLT2阻害薬を投与による腎代謝変容の是正をマスイメージングにて解析する。最終的には、1および2の解析結果を踏まえ、腎不全病態の代謝変容の是正による新規腎保護戦略の提案を目指す。1虚血腎におけるSGLT2阻害薬のアデニル酸代謝への作用を介した腎保護効果の可視化解析我々はメタボローム解析を用いてSGLT2阻害薬に伴う腎の代謝変容の解析を行い、SGLT2阻害薬の投与による糖再吸収の低下に伴いアセチルCoAおよびNADHが減少し、ATP等のアデニンヌクレオチドの分解が進行し、アデノシンが増加することを見出した。一方、600μlの脱血にて急性腎前性腎不全を生じさせるモデルマウスでは、腎血管自動調節機構と腎血流維持においてアデノシンA2受容体が重要な役割を果たすことが示唆された。また、腎動脈コイリングを用いた慢性腎虚血モデルにおいても、ATPからアデノシン産生に至るアデニル酸代謝が変容する結果を得た。そこで、このような虚血腎における腎アデニル酸代謝の変容を、マスイメージングにて経時的に可視化して解析するとともに、SGLT2阻害薬投与によるアデニル酸代謝の是正を検討し、アデノシンを介したSGLT2阻害薬の腎保護効果について代謝変容の見地から検討する。2糖尿病性腎症におけるSGLT2阻害薬の腎保護効果の検討EMPA-REG OUTCOME試験で示されたように、SGLT2阻害薬は糖尿病性腎症における腎保護効果を併せ持つ薬剤であるが、その腎保護メカニズムは明らかにされていない。我々はSGLT2阻害薬が、糖尿病性腎症に伴うニコチン酸代謝の変容を回復させる可能性を考えており、マスイメージングを用いて研究を進める。また、先述のSGLT2阻害薬によるアデノシンの増加が、糖尿病性腎症に伴う尿細管間質の慢性虚血に与える影響を検討する。最終的に糖尿病性腎症含めた腎疾患の発症に関与する代謝変容を制御する方法の開発に取り組む。本研究は、マスイメージングを用いてマウス腎臓のエネルギー代謝産物を可視化することで腎不全病態における代謝変容を解析し、大規模臨床スタディーであるEMPA-REG OUTCOMEにて糖尿病性腎症の抑制効果が示された血糖降下薬であるSGLT2阻害薬の腎保護効果を解明することを目的としている。1高血圧、糖尿病などの原疾患を背景として生じる腎臓の有機体代謝の変容は、活性酸素種の生成やアポトーシスの促進を介して慢性腎臓病の進展に大きな役割を果たす。したがってそれら有機体代謝の変容をとらえることは慢性腎臓病の進展抑制の一助になる可能性がある。

マスイメージング(MALDI-IMS)は従来の組織学的手法では描出不可能であった生体内の代謝小分子の分布を1ピクセル40μmの精度で可視化する手法である。この手法によって、我々は、腎内の解糖系からクエン酸回路とアデニル酸代謝・ニコチン酸代謝にいたるエネルギー代謝中心経路の代謝産物ひとつひとつを可視化することに成功した。これまで局在把握が困難であったこれらの腎内に分布する代謝産物で、皮質優位に分布するもの、髄質優位に分布するものを見出し、腎臓における主要な生理活性物質であるアデノシンが、腎皮髄境界に特異的に集積していることを発見した。このことを学会発表し、さらなる検討を進めている。2 SGLT2阻害薬を3か月間投与したマウスの腎臓ではメタボローム解析の結果、ATPが低下し、その分解産物のAMP、アデノシンが増加する傾向にあった。エネルギー状態の指標であるアデニル酸エネルギーチャージは、SGLT2阻害薬投与マウスの腎臓で有意に低下しており、SGLT2阻害薬による糖再吸収の阻害にて、腎臓のエネルギーレベルが低下することを見出した。このことを学会発表するとともに、現在、論文を執筆中である。3年間の研究期間において以下の事項を明らかにする計画を立てており、現在、1および2において検討が順調に進行しているため。1各種腎不全病態におけるニコチン酸代謝ならびにアデニル酸代謝の可視化解析腎不全進行のリスクとなる糖尿病性腎症と虚血腎のモデルマウスにおける腎代謝変容を、マスイメージングにて可視化して経時的に解析する。マウス眼窩底から600μl脱血による急性腎前性腎不全モデルを作成し、皮髄境界に特異的に集積するアデノシンが脱血に伴い消失することを見出した。db/db肥満糖尿病マウスならびにストレプトゾトシンを用いたインスリン欠損糖尿病マウスの腎臓を増すイメージングを行って検討したところ、ATP等のアデニル酸誘導体や、NADなどのニコチン酸誘導体の局所濃度が大きく変容していた。2 SGLT2阻害薬の代謝変容を介した腎保護作用の可視化解析糖尿病性腎症と虚血腎のモデルマウスを作成し、SGLT2阻害薬を投与による腎代謝変容の是正をマスイメージングにて解析する。最終的には、1および2の解析結果を踏まえ、腎不全病態の代謝変容の是正による新規腎保護戦略の提案を目指す。平成30年度では、各種腎不全病態のうち急性腎不全(AKI)に主眼をおいて腎の代謝変容の解析を行った。AKIの進展には腎虚血が大きく関与し、腎虚血に伴うAKIでは腎のエネルギー代謝変容が腎障害を惹起すると考えられている。これまで心停止蘇生後や腎移植時の腎摘除後等、臨床において問題となる数分間の腎虚血後のAKIの機序については十分な検討がなされていなかった。そこで我々は、新しい研究手法であるマトリックス支援レーザー脱離イオン化法マスイメージング(MALDI-IMS)を用いて、マウス腎動脈クリッピングでの10分間の短時間虚血によるAKIにおける腎エネルギー代謝変容を検討した。45分間虚血では、ROS産生の亢進が顕著となり、腎間質の線維化と腎機能低下が生じると考えられている。10分間虚血では、ROS産生は顕著ではなく組織学的な腎障害はみられないものの、尿中Na排泄分画の低下を特徴とする腎機能低下が認められた。このことから、短時間虚血によるAKIでは腎Na再吸収を駆動する腎エネルギー代謝の低下が示唆された。
ウェブ上のソーシャルメディア分析によるゲーミフィケーションの理論構築

本研究では多くの人に使われるウエブ上のサービスに関して、ユーザログ等の大量データを分析し、ユーザを動機づけるためのゲーミフィケーションの理論構築を行なうことにより、ウェブ上のサービスの最適化の手法の構築、およびその実証を行ってきた。当初の予想以上の進捗が得られ、本手法の適用を進めている産業界から高い評価を得ている。さらには、本研究を発展させ、ウエブサイトの最適化の構築とともに短期的、長期的なKPI設計、導入実験を行い提案アルゴリズムの有効性を評価して論文にまとめ発表した。FacebookやTwitterなどの、世界規模のウェブ上のサービスが米国を基点に次々と産まれている。一方で、国内からはこういったサービスを産み出せていない。本研究では、多くの人に使われるウェブ上のサービスに関して、ユーザログやユーザの関係性等の大量データを分析し、ユーザを動機づけるためのゲーミフィケーションの理論構築を行う。ウェブ上のサービスに関するビッグデータの分析、および理論を検証するためのサービスの構築の2つの面から研究を進める。25年度は、前者に関しては、Crunchbase上でのデータ分析を行った。また、後者に関しては、ウェブサイトにおける最適化という観点から理論化と方法論の構築を進め、実際にウェブサービスにおいて検証を行った。Crunchbase上でのデータ分析では、これまでデータ取得が困難であった人材の転職履歴情報に対し定量的分析を行いベンチャー企業の分析を試みた.2万社に対し人材の転職情報を元にベンチャー企業の事業売却または上場の予測を行い,これまでより10.5ポイント高い精度で成功を予測できることを確認した.対象企業への転職ネットワーク構造に着目し素性生成を行い,分類精度を最も向上させる素性群を調べる事でモデルの最適化を行うと同時に,ベンチャー企業のKSFの特定を行うものである.一方、ウェブサイトにおける最適化に関しては、理論化と方法論の構築を進め、実際にウェブサービスにおいて検証を行った。ウェブサイトの訪問者数およびテストする要素の数に応じて最適なパターンを探索することができる汎用的な最適化手法を提案した。実験の結果、提案手法によって訪問者数が少ない場合でも多い場合でも既存手法と同程度またはそれ以上の正確度で最適なパターンを探索することができることを示した。本研究では、多くの人に使われるウェブ上のサービスに関して、ユーザログやユーザの関係性等の大量データ(ビッグデータ)を分析し、ユーザを動機づけるためのゲーミフィケーションの理論構築を行う。Crunchbase上でのデータ分析では、これまでデータ取得が困難であった人材の転職履歴情報に対し定量的分析を行いベンチャー企業の分析を試みた.2万社に対し人材の転職情報を元にベンチャー企業の事業売却または上場の予測を行い,これまでより10.5ポイント高い精度で成功を予測できることを確認した.その手法としては、Web上に増加するベンチャー企業の情報を用い機械学習の手法を活用しExitを予測する2クラス分類器を構築する.対象企業への転職ネットワーク構造に着目し素性生成を行い,分類精度を最も向上させる素性群を調べる事でモデルの最適化を行うと同時に,ベンチャー企業のKSFの特定を行うというものである.FacebookやTwitterなどの、世界規模のウェブ上のサービスが米国を基点に次々と産まれている。これまで、前者に関しては、Crunchbase上でのデータ分析を行ってきた。研究の発展性を鑑みて、後者のウェブサイトにおける最適化に関して、重点的に進めていく方向で進めている。27年度は、ウェブサイトの最適化において重点的に研究を進め、データマイニングのトップ国際会議であるKDD2015で発表を行った。さらに、短期的なKPI、長期的なKPIの相関を調べ、それによって、どのKPIを用いるのが適切かを判別する手法についても構築した。さらには、デザインを一部自動で生成・変更できる仕組みを考案し、その最適化を行うことのできる手法を提案した。こういった一連の手法について国際会議への投稿を行った。また、数多くのウェブサイトの最適化を行っている企業と連携し、そこが管理するデータを活用し研究を行うことができるようになった。少しずつ本手法の適用を進めている状況であり、産業界からの評価も高い。当初の計画では、27年度には、26年度に引き続き、データ分析の手法を整理し、サービスを分析することで得られた知見を、順次分析していくことで、意図していた設計ができているかどうかをフィードバックする予定であった。それに対して、ウェブサイトの最適化という方法の構築を継続的に行い、今年度は短期的なKPI、長期的なKPIを設計するというところも含めて、研究が進展している。

トップ国際会議であるKDD2015にフルペーパーで採録され、またジャーナル論文にも採録されるなど、すでに大きな成果を収めている。企業との連携、されに大規模なデータの活用まで進められており、当初の予定を大きく超えて進捗している。ウェブページ最適化では一部の機能やデザインを変更したパターンを用意し、それらにランダムにユーザを振り分ける。そしてユーザの反応を計測して比較を行い、最もパフォーマンスの高いパターンを探索する。しかし対象となるウェブサイトの訪問者数が少ない場合は、パターンを評価するのに十分なデータが集まるまでに時間がかかってしまうという問題がある。それに対し、KPIをどのように選ぶか、特にフィードバックの早いKPIと遅いKPIの相関をどのように捉えるか、それによって、長期的なKPIをどのように短期的なKPIで置き換えることが可能かという議論を行い、そのための手法を構築した。複数のサイトに対しての導入実験を行い、提案アルゴリズムの有効性を評価し論文にまとめた。さらには、ウェブサイトのボタン等のパーツに対して、複数の属性で記述しそれを最適化するような枠組みも新たに提案し、論文にまとめている段階である。本研究は、ウェブサイトの最適化を行っている企業からも非常に高く評価されている。当初の計画では、H28年度も当初の予定に従い26年度、27年度に引き続きデータ分析の手法を整理しサービスを分析することで得られた知見を、順次分析していくことで、意図していた設計ができているかどうかをフィードバックする予定であったが、前年度までの計画が当初の予定を大幅に超えて進捗し、企業との連携、さらに大規模なデータベースの活用にまで進んでいたことから特にウエブサイトの分析と構築の両方を含んだ、ウエブサイトの最適化アルゴリズム技術の研究を予想以上に進めることができ、特に本年度はより多くの企業との連携により多数のサイトのデータを活用することにより様々なサイトにどのように適用できるか検証していく作業を行うことがで流状況にあったので、様々なサイトにどのように適応できるのかを検証することができた。また、この技術を拡張して捉え例えばデザインや製造業と行った他の分野に拡張して検証を行い、デザインの部分についてのみならず他の分野においても発展的な成果を得ることができた。当初から本研究の潜在的なインパクトとして想定していたものであるが、本年度はより具体的な形で進めることができた。また、学術的な知見は国際会議において継続して成果を発信し、欧米のみならず、アジア圏での成長著しいシンガポール大学との連携を深めつつ、国際的な共同研究拠点の構築についても進めることができた。本研究は、ウエブサイトの最適化を行っている企業、国際的な共同研究者からも高く評価されている。
ポスト・リベラリズム時代における規範理論の役割-その現実的適用を目指して

冷戦体制の終焉は、リベラル・デモクラシーの勝利と意味づけられたが、その最終イデオロギーと見なされたリベラル・デモクラシーも様々な問題を抱えていることが、明らかになった。より具体的には、研究会を通じて、戦争概念の変化、貧困国の問題、宗教の復権、ナショナリズムの復権等、グローバリゼーションの進展の中で、それに対する一種のバックラッシュとして生み出されている諸問題を明らかにすることができた。平成21年度は、ポスト・リベラリズム時代とわれわれが性格づける現代における規範理論の現況を確認するために、ほぼ月一回のペースで、研究会を開催した。研究会は、プレゼンテーションとディスカッションで構成したが、特徴と言うべきは、ディスカッションにも一時間以上の時間を割り当て、通常の学会報告よりはるかに密度の濃い討議の場となることを心がけたことである。より具体的に研究会の内容について述べておけば、「正戦論」、「リベラリズム」、「リバタリアニズム」、「ポストモダニズム」「コミュニティ論」、「多文化主義」、「環境倫理」、「教育理論」といった研究分担者が分担している研究分野毎に、現在どのような議論が当該分野で行われており、それについて報告者がどのような見通しと評価を行っているか、また現時点では試論的なものに留まるとしても、そのような理論動向が現実社会にとってどのようなインプリケイションをもつことが予想されるかについても可能な限り言及するかたちで報告が行われた。各研究会の報告者には二名を充て、ほぼ毎回そのうちの一名をゲストスピーカーとした。これは同一分野の専門家二人で一回の研究会を形作り、できる限り歪みの少ない当該分野の全体像を把握したためであり、大変うまく機能したのではないかと考える。以上の研究会を通じて、現代規範理論の現状と課題を明らかにし、基本情報の共有を図るという研究初年度の目標は、ほぼ実現することができた。平成22年度は、ポスト・リベラリズム時代とわれわれが性格づける現代における規範理論の現況と将来を考えるために、ほぼ月一回のペースで、研究会を開催した。より具体的に研究会の内容について述べておけば、「正戦論」、「リベラリズム」、「リバタリアニズム」、「ポストモダニズム」「コミュニティ論」、「多文化主義」、「環境倫理」、「教育理論」といった研究分担者が分担している研究分野毎に、初年度の報告以降、どのような議論が当該分野で行われたか、それについて報告者がどのように評価しているか、またそのような理論動向が現実社会にとってどのようなインプリケイションをもつことが予想されるかについても可能な限り言及するかたちで報告が行われた。初年度と同様、各研究会の報告者たは二名を充て、ほぼ毎回そのうちの一名をゲストスピーカーとした。以上の研究会を通じて、現代規範理論の現代的発展を把握し、その現実的適用の見通しをつけるという研究2年目の目標は、ほぼ実現することができた。平成23年度は、当初の予定では、各研究分担省が、個別に研究を進めるというやり方を考えていたが、過去2年間、研究会を定期的に開催した結果、研究会の存在が対外的にも知られ、参加者も増えてきたので、予定を変更し、ほぼ月一回のペースでの、研究会の開催をそのまま継続した.研究会は、プレゼンテーションとディスカッションで構成したが、特徴と言うべきは、ディスカッションにも一時間以上の時間を割り当て通常の学会報告よりはるかに密度の濃い討議の場となることを心がけたことである。具体的に研究会で取り上げたテーマについて述べておけば、「人権論」、「ワークライフバランス」、「リベラリズムと暴力」、「共通善」、「ナショナリズム」、「グローバル・デモクラシー論」、「平和主義」などである。一見多岐にわたるが、「ポスト・リベラリズムの時代」老いうコンテクストを十分意識したかたちでのプレゼンテーションになるよう各人が留意した。その意味で、研究目的に沿いながら、なおかつ多くの研究者の関心を引く研究会を構成できたと考える。過去2年と同様、各研究会の報告者には二名を充でほぼ毎回そのうちの一名をゲストスピーカーとした。これは同一分野の専門家二人で一回の研究会を形作り、できる限り歪みの少ない当該分野の全体像を把握したためであり、大変うまく機能したと考える。結果的に、当初の予定とは異なるかたちとなったが、研究会の成果をより広い範囲の研究者に提供していくことができたことは今年度の大きな成果である。
日本における中長期金利の市場メカニズムに関する研究

日銀が01年3月から06年3月にわたる約5年間において実施した量的緩和政策は、日本における中長期金利の市場メカニズムに大きな影響を与えたとの結果を得た。日銀が99年2月にゼロ金利政策を導入するまでは、日本国債市場と円金利スワップ市場の連動性が強かった。しかし、01年3月の量的緩和政策導入後には、日本国債市場と円金利スワップ市場は分断現象を示していた。フィッシャー仮説は日銀が引き締め政策をとっていた87年10月から91年6月においてのみ、成立していることがわかった。また、07年8月から顕在化した世界金融危機において、米ドル市場と同様に、日本円の中長期金利市場でも価格発見機能が失われていた。日本における中長期金利の市場メカニズムを解明するため、本年度は(1)日本円金利とユーロ金利との連動性をUIP(Uncovered Interest Rate Parity)の枠組みで検証する。(2)日本円における長期金利(10年物-日本国債、円金利スワップ、東京電力債)の連動性を検証する。(3)およそ18年という長期間にわたるデータを用いて、日本円の中長期金利において、フィッシャー仮説が成立しているか否かを検証する-の3点から研究を遂行した。(1)のUIPについては、2年物、3年物、4年物、5年物、7年物、10年物の日本円とユーロ金利において、連動性は観測されなかった。また、日本円金利からユーロ金利への一方的な影響が観測できた。(2)の10年物金利の裁定に関しては、標本の前半(95年7月12日から99年2月12日)において、日本国債と金利スワップは長期的に均衡して推移した。一方、後半(99年2月15日から05年1月31日)において、金利スワップと東京電力債が長期的に均衡して推移した。このことはゼロ金利政策の導入をきっかけに、日本における10年物金利の市場は構造変化をしたことを示唆する。(3)のフィッシャー仮説に関しては、87年10月から06年6月における2年物、3年物、4年物、5年物、7年物、10年物の金利と期待インフレ率の間には、フィッシャー仮説は成立していなかった。このことから当該期間において、名目金利は期待インフレ率の変化に等しい分だけ、変化しなかったといえる。日本における中長期金利の市場メカニズムを解明するため、(1)金利スワップスプレッドの決定要因を分析する、(2)日本国債市場と円金利スワップ市場の連動性と相互作用を分析する、(3)日銀の情報発信と市場金利、の3点から研究を遂行した。(1)については、標本全期間と標本を3分割(99年2月15日から00年8月11日、01年3月21日から06年3月9日、06年3月10日から07年11月30日)して分析した。標本期間全体では信用リスクの増加は、スワップスプレッドめ拡大要因であった。しかし、標本を分割すると、金融が緩和期であった前期、中期において、信用リスクの増加はスワップスプレッドの縮小要因であった。金融緩和期において、金融機関が収益をあげるために、金利スワップの受けポジションを増加させたことが、スプレッドの縮小要因であると考えられる。(2)については、標本を2分割して分析(94年1月4日から99年2月12日、99年2月15日から06年6月30日)した。標本の前半においては、日本国債と金利スワップは2年物、3年物、4年物、5年物、7年物、10年物が共変動を示したが、後半においては10年物の金利において、日本国債と金利スワップは市場分断を示していた。(3)07年1月から2月にかけての日銀による情報発信と市場金利の変動を分析した。分析期間を2回開催された金融政策決定会合(1月は利上げ見送り、2月は0.25%の利上げ)をベースにして2分割(06年12月20日から07年1月18日、07年1月19日から2月21日)した。前半においては、市場では金融政策変更に関する予想をべースに2年物、5年物、10年物のイールドカーブが形成された。一方、後半において、2年物の金利は、市場の予想を織り込んでいたが、5年物や10年物の金利は市場の予想を織り込む形で形成されることはなかった。日本における中長期金利の市場メカニズムを解明するため、世界金融危機時における金利スワップスプレッド(2年物、5年物、10年物)の変動要因を分析した。変動要因には倒産リスク、流動性リスク、イールドカーブの傾き、ボラティリティーを用いた。標本期間全依(06年1月4日から09年8月27日)を金融危機の程に従って4分割した。

06年1月4日から07年2月7日標本Aとした。この期間は世界金融危機が始まる直近の1年間である。次いで07年2月8日から07年8月8日を標本Bとした。この期間において、市場は世界金融危機の潜在的なリスクを認識し始めた。次いで07年8月9日から08年9月14日を標本Cとした。この期間においてはBNPパリバ証券の資産運用子会社が運用資産の解約を停止したことで、世界的な金融危機懸念が強まった。最後に08年9月15日から09年8月27日を標本Dとした。この期間は、米投資銀行大手のリーマンブラザーズが破たんしたことで、金融危機懸念がさらに強まった。倒産リスクについては、標本Bの5年物や標本Cの2年物、5年物、10年物において、プラスの影響があった。言い換えれば、倒産リスクの増加は、金利スワップスプレッドの拡大につながった。一方、標本Dでは10年物において、倒産リスクの増加は金利スワップスプレッドの縮小要因であった。このことはリーマンショック後の金融市場の混乱で、国債市場や金利スワップ市場の価格発見機能が失われたことを示す。流動性リスクについては、標本Bの2年物、5年物、10年物と標本Cと標本Dの2年物において、プラスの影響が測された。イールドカーブの傾きについては、標本Aの10物において、プラスの影響が確認できた。ボラティリティーについては標本Cの2年物と5年物のスプレッドにおいて、プラスの影響が見いだせた。このことは、金融危機が強まるにつれて、日銀の金融政策の先行きに関して不透明感が強まったことが影響していると考えられる。
膵β細胞におけるインスリン分泌シグナル及び分泌に及ぼす温度及び形態因子の影響

インスリン分泌における温度因子と形態因子がインスリン分泌に密接に関連していることが、3次元β細胞塊におけるTRPM2及びCx36 knockdown実験において明らかとなった。ラ氏島膵β細胞に存在するTRPM2チャネルは温度依存性(35-37°C)かつnicotinamide adenine dinucleotide (NAD)及びその代謝産物により相乗的に調節されて最大開口確立となるCa^<2+>透過性陽イオンチャネルである。またMin6細胞はprimary膵β細胞と同程度の細胞間情報伝達を促進するチャネルC×36の発現がある。本研究では、偽ラ氏島における温度・形態因子の分泌シグナルと分泌に対する影響をTRPM2とC×36の発現を調節することにより検討することを目的としている。インスリン分泌シグナルとして重要な情報伝達系にCa^<2+>, cAMP/PKA, DAG/PKCの経路がある。我々のこれまでの研究から、これら3つの情報伝達経路は細胞膜上の受容体を介して相互作用をしていることがわかっている。この相互作用をリアルタイムに解析するために、我々は独自にプリズム式全反射顕微鏡を用いた装置を作成し、同時に3つのシグナルを解析出来る実験系を確立した(論文投稿中)。さらに、生体温度にて実験可能なように装置に改良を加えている。インスリン産生細胞にはTRPM2チャネルが機能的にも発現していることが電気生理学的にも確認出来ので、来年度以降はTRPM2とC×36がどのようにインスリン分泌シグナルと分泌に影響を及ぼしているかを検討する予定である。膵β細胞に存在するTRPM2チャネルは温度依存性を持ち37°Cにて最大開口確立となる。Ca2+透過性陽イオンチャネルである。本研究の目的は、生体環境に近い37°C、5%CO2の培養環境下でインスリン産生細胞(INS-1)株を用いて膵β細胞におけるTRPM2チャネルの生理的意義を細胞内シグナル変化とインスリン分泌パターンを直接相関させて検討することにある。当該年度は、インスリン細胞において複数のシグナルを同時に測定する実験系を確立し、TRPM2チャネルの活性調節ホルモンであるGLP-1がcAMPだけでなく多機能酵素プロテインキナーゼCも活性化することを直接証明した。また、TRPM2をノックダウンすると生体環境ではカルシウムシグナルの減少と共に規則性が乱れることが確かめられた。さらに、TRPM2チャネル阻害物質である2-APBを投与すると電位依存性Caチャネルも阻害されることが判明し、両チャネルの密接な機能相関が見いだされた。インスリンの分泌を観察するためインスリン顆粒に発現する組織プラスミノーゲンアクチベータ-GFPを遺伝子導入し、安定細胞発現株を作製してインスリン分泌能をカルシウムシグナルと同時に観察可能な実験系を構築し、現在解析中である。本年は、コネキシン36発現細胞とノックダウン細胞を作製し、これら細胞におけるインスリン分泌及びカルシウムシグナルを同時測定し、細胞間情報伝達の同期性を比較検討する予定である。ラ氏島膵β細胞に存在するTRPM2チャネルは温度依存性(35-37°C)かつnicotinamide adenine dinucleotide(NAD)及びその代謝産物により相乗的に調節されて最大開口確立となるCa^<2+>透過性陽イオンチャネルである。またMin6細胞はprimary膵β細胞と同程度の細胞間情報伝達を促進するチャネルCx36の発現がある。本研究では、偽ラ氏島における温度・形態因子の分泌シグナルと分泌に対する影響をTRPM2とCx36の発現を調節することにより検討することを目的としている。インスリン分泌シグナルとして重要な情報伝達系にCa2+,cAMP/PKA, DAG/PKCの経路がある。この相互作用をリアルタイムに解析するために、我々は独自にプリズム式全反射顕微鏡を用いた装置を作成し、同時に3つのシグナルを解析出来る実験系を確立した(Pfluger Archives-Eur J Physiol,2009)。さらに、生体温度にて実験可能なように装置に改良を加え反応を観察した。インスリン産生細胞のTRPM2チャネルをノックダウンすると温度感受性カルシウム応答がなくなり、インスリン分泌は極端に低下した。一方、cAMP/PKA, DAG/PKCに関してはそれほど反応に違いは見られなかった。インスリン分泌には温度によるTRPM2を介した代謝要因が非常に大きく関与していることが判明した。
博物館データベースの共用化のための基礎的開発研究

全国の大学博物館で独自に整備しつつあるデータベースのフォーマットや諸外国で整備されているデータベースのフォーマットを調査して、異なった専門分野間で共通する入力項目を検討し、国際的に汎用なデータベースを構築・共用化することが現実に可能かを研究した。その際に、大学博物館の中で、部門共通データベースの構築が先行している東京大学及び京都大学の例を調査した。更に、近い将来に、データベースが有り得るべき姿を、コンピュータのハード・システム・ソフトの進歩と関連して調査した。1データベースの共通フォーマットデータベースのフォーマットを各分野で調査した結果、その項目は共通フォーマットを実現するには余りにも多様であり、その導入は非現実的である。2データベースの仮想的な共通フォーマットフォーマットの共通化の最大の利点は分野間の相互利用を容易にすることであり、この点を実現し、フォーマットの共通化を回避する手法として、ヴァーチャルな共通フォーマットの可能性を研究した。即ち、各分野内部では、独自のフォーマットでデータベースを作成するが、分野を統合するサーバー上では、共通フォーマットが存在するかのような仮想的なデータベースを構築し提供する。このようなシステムを実現することによって、効率的なデータベースの共通フォーマットが実現する。3システム構成各分野で独自のフォーマットのデータベースを構築するが、その際には調査の結果得られた、分野別標準的フォーマットを参考にする。分野を統合するサーバー上に分野毎のデータベースを共通にするスクリプト言語による翻訳システムを備え付ける。コンピュータのハード・システム・ソフトの進歩と関連したデータベースのあり方を研究しつつ、仮想的な共通フォーマットを構築して、データベースの共通フォーマットを実現する手法を研究した。全国の大学博物館で独自に整備しつつあるデータベースのフォーマットや諸外国で整備されているデータベースのフォーマットを調査して、異なった専門分野間で共通する入力項目を検討し、国際的に汎用なデータベースを構築・共用化するために必要な最小限の共通入力項目の検討を行った。調査したのは考古(東京大学総合研究博物館)、歴史資料(国立民俗博物館)、遺跡DB(奈良国立文化財研究所、北海道大学総合学術博物館、東京大学総合研究博物館)、考古美術写真DB(東京大学総合研究博物館)、植物標本DB(国立科学博物館、東京大学総合研究博物館)、動物資料(国立遺伝学研究所)、哺乳類標本(京都大学総合博物館)、魚類標本(国立科学博物館)、動物標本(国立科学博物館)、昆虫標本(京都大学総合博物館)、動植物系標本DB(京都大学総合博物館)、微化石資料(名古屋大学)、古生物標本DB(京都大学総合博物館、東北大学総合学術博物館)、鉱物標本(東北大学総合学術博物館、地質調査所、国立科学博物館、東京大学総合研究博物館)、岩石標本(国立科学博物館)、鉱石標本(東京大学総合研究博物館)である。また、データベースデータ間での検索・交換を可能にするシステムの可能性を研究した。異なったプログラムでデータベースを作成した場合、データ保存の際に行われるデータ圧縮が使用するプログラムによって異なった形式を採用しているおり、異なった形式で保存されたデータに互換性がない。しかし、データベースがインターネットで公開されることを前提にすれば、インターネットの共通言語であるHTMLに変換した後にデータ保存を行うソフトウェアを開発することによって共用化が可能になる。そこで、共通のプログラム言語て共通の項目名が採用される必要があるとの認識のもとに、データベースを多層化して、最上層に共通索引(インデックス)層を置き対処する可能性を研究した。その際に、大学博物館の中で、部門共通データベースの構築が先行している東京大学の例を提示した。即ち、1試料のデジタル情報化収蔵標本の画像データベース作成は、標本の撮影と撮影画像のPhoto CD化によってデジタル化をおこなう。35mmフィルムで最大画像3072X2048ドット、大判サイズではProphoto CDによる6144X4096ドットである。特に高精細が要求される場合にはTIFFまたはPNG形式で保存する。各画像はPhoto CDのボリューム名pcd^<****>:^<****>とCD内の画像番号で一意に登録される。

画像に対して行われた処理の情報(例えば拡大、縮小、回転など)は画像データベースとして記録されている。2収蔵資料データベースへの登録Photo CDデータベース、画像データベース、及び収蔵資料画像データベースは同じリレーショナルデータベース上の、別々のテーブルとして記録される。収蔵資料データベースへのデータ入力は市販のソフトウェアで入力されるが、これらをタブ区切り形式で出力して、それらをスクリプト言語で一括処理して収蔵資料データベースへの記録形式に変換・登録する。3検索用webページの作成検索のための標準的なCGI(今後はPHPあるいはJAVA)を作成する。4 HTML文書博物館での図録などの文書試料はHTML化してwebブラウザで閲覧できるようにする。HTML化した文書は全文検索データベースが利用できる。全国の大学博物館で独自に整備しつつあるデータベースのフォーマットや諸外国で整備されているデータベースのフォーマットを調査して、異なった専門分野間で共通する入力項目を検討し、国際的に汎用なデータベースを構築・共用化することが現実に可能かを研究した。その際に、大学博物館の中で、部門共通データベースの構築が先行している東京大学及び京都大学の例を調査した。更に、近い将来に、データベースが有り得るべき姿を、コンピュータのハード・システム・ソフトの進歩と関連して調査した。1データベースの共通フォーマットデータベースのフォーマットを各分野で調査した結果、その項目は共通フォーマットを実現するには余りにも多様であり、その導入は非現実的である。2データベースの仮想的な共通フォーマットフォーマットの共通化の最大の利点は分野間の相互利用を容易にすることであり、この点を実現し、フォーマットの共通化を回避する手法として、ヴァーチャルな共通フォーマットの可能性を研究した。即ち、各分野内部では、独自のフォーマットでデータベースを作成するが、分野を統合するサーバー上では共通フォーマットが存在するかのような仮想的なデータベースを構築し提供する。このようなシステムを実現することによって、効率的なデータベースの共通フォーマットが実現する。3システム構成各分野で独自のフォーマットのデータベースを構築するが、その際には調査の結果得られた、分野別標準的フォーマットを参考にする。