hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統合失調症の闘病記における回復過程のテキストマイニングと内容分析

この研究成果の一部の紹介を、『こころの元気+』2017年3月号に執筆し発刊された。昨年度からの研究成果を踏まえ、計画(1)(2)の内容を充実させつつ、(3)(4)(5)(6)に関連の研究成果を報告することで、本研究成果を社会や国民に発信できたといえる。当事者研究に関する分析結果は、国際心理学会(ICP2016)と世界ヒューマンケアリング学会で発表した。そして、『心理科学』に投稿した論文の採択が決まっている。日本看護科学学会の発表を終え、長年に渡り、浦河べてるの家の支援者である向谷地生良(2015)『精神障害と教会:教会が教会であるために』の分析からは示唆に富む成果が得られ、浦河べてるの家が誕生した時代の古い出版物を分析対象とする必要が分かった。北海道浦河町で行われる「べてるまつり」に参加し、当事者・家族・支援者と貴重な交流があり、浦河べてるの家の歴史に学びつつ、幸いにも浦河べてるの家に関連の古い出版物を入手することができた。『こころの元気+』の9年間連載の「私モデルになっちゃいました!」100記事のテキストマイニング分析は日本統合失調症学会(当事者・家族も参加できる)と日本発達心理学会で発表した。この研究成果の一部の紹介を、『こころの元気+』2017年3月号に執筆した。本誌では、リカバリーした人の気持ちとリカバリーを支えるために必要な情報や知識に焦点を当てて報告した。本報告は支援者にとっては、当事者のリカバリーを支えるためのヒントが得られると考える。そして看護大学生に対しては、本報告を精神看護学の講義や実習での教育的活用のためにナラティブ教材としての提供を行った。この2017年3月号は、創刊10周年記念号で、3月下旬に毎日新聞(3/27朝刊)ほか山陰中央新報(3/23朝刊)などの地方紙で紹介された。『こころの元気+』は当事者向けの情報誌であり、研究成果を広く当事者と共有することができたと考える。今年度得られた研究成果は、当事者視点でのリカバリー(回復)を捉える上で、リカバリーのプロセスが重要であるという点など大きな示唆が得られ、本研究課題を進展させる上では、大変、意義深いものであったと考える。家族が執筆の闘病記の分析の計画は、1)分析対象とする闘病記の選択、2)データの電子化とコーパスの作成、3)テキストマイニングによる量的分析、4)原文参照によるテーマ(主題)分析・伝記分析による質的分析、5)回復の語りを公開している浦河べてるの家の当事者研究で資料収集、6)量的質的分析と浦河べてるの家関連の資料の統合、7)統合失調症の回復過程の図式化・可視化を行う、8)看護学・心理学関連の国内外の学会発表と投稿論文作成、であった。今年度、浦河べてるの家の当事者研究を分析した論文が『心理科学』に掲載され、統合失調症に関する57の「自己病名」の分析を日本質的心理学会で報告した。本報告では当事者研究のように、語りを公開(Uncovery)し、対処法を発見(Discovery)することと回復(Recovery)は関連が深いとし、回復過程を「UDRサイクル」と命名し図式化した。また、当事者研究の「研究目的」に焦点を当てた分析は日本精神保健看護学会で報告予定である。NPOコンボの雑誌『こころの元気+』の記事の分析を論文化し、今年度、『N:ナラティヴとケア』第9号に掲載された。本論文は、『こころの元気+』編集長の丹羽大輔との共著が実現した実践と研究の協同で、本号は、やまだようこ氏の編集である。
原子状水素の基礎研究

この研究はスピン偏極した陽子をつくり、高エネルギ-実験に利用することを一つの動機として原子状水素ガスの生成を目指した開発研究である。このため、いくつかの装置の製作、測定手段の開発を手がけ、原子状水素発生のテストに入る段階にきた。ここで、これまでの成果をまとめておく。(1)超伝導電磁石の冷却と励磁。最高6.4テスラを得、軸上磁場分布を測定。(3)希釈冷却器の製作とテスト(ヘリウムー3ガスで0.4Kまで冷却)。(4)ヘリウムー3ガス循環精製器の製作とテスト。(5)冷却系、磁場強度等の自動モニタ系製作。(6)ラジオ波による水素ガスの放電効離条件のテスト。(7)原子状水素検出のためのボロメタ-の製作とテスト。ヘリウム超流動膜の消滅を示す信号を検出。(8)スピン偏極原子状水素をNMRで検出するための回路の製作。最終年度の報告が遅れたのは、上記の項目等を達成するのに時間がかかったためである。現状では希釈冷却器での水素解離は行っていないが、ガラスデュワ-中で超伝導磁石を冷やして励磁し水素ガス解離と検出のテストをくり返しており、希釈冷却器については機能向上のための改造を施している。今後の予定としては、(1)ガラスデュワ-中での原子状水素の確認、(2)希釈冷却器の希釈モ-ドテスト、(3)希釈冷却器内での原子状水素の貯蔵と検出、(4)ボロメタ-による密度測定、(5)ESR又はNMRによるスピン偏極度に測定、(6)マイクロ波による原子状水素ガスの取出し、等のテストに進んで行くことになる。なお、この研究と並行して高エネルギ-スピン実験も実行した。本年が初年度であったため、本実験に向けての予備的作業を進めている。行った点を具体的に列挙する。(1)、【H_2】(水素)ガス解離を行う上で低温部で【H_2】ガスを放出.吸着をコントロールするため、パラジウム金属の【H_2】吸着について調べてみた。(2)、超伝導電磁石を収めるクライオスタットをFRP材(Fiber Reinforced PLastic)で作成していたが、これに、磁石を収めて、液体ヘリウムで冷却テストを行い、ヘリウムの消費量等を調べつゝある。(第1回目では、ヘリウム液が十分に溜まるまでに到らず、今後引続いてのテストを行う。(3)、実験を行うには、クライオスタット系(直径500mm×高さ2000mm)を支え排気ダクトを支え、必要計器を設置する架台が必要であり、それを製作した。(ステンレス製で縦、横、高さが、1500,1500,2000mm)(4)、Hガスを冷却するダィリューションクライオスタットは、設計を終り、一部の部品は既に製作を終えている。現在は、ダィリューションで最も大切と思われる熱交換器部の案を練っている段階である。(5)、購入した超伝導磁石用排気ポンプ、データーモニター用記録計は既に十分に使用している。MCAの活用は、低温でガス解離を行う次年度からとなる。ヘリウム3ガスは次年度の冷却テストに使用すべく購入した。以上の如く、初年度は、一定機具を購入、製作し、次年度からの研究の基となる作業が主とならざるを得なかった。特に、本年度テストに於ては、大型のFRP材による超伝導電磁石用クライオスタットの性能テストに時間をかけ、自作のこのクライオスタットが長期間安定に動作するかを判断するため、小型FRP容器を作りテストした。

その結果、現段階では、金属製のものの方がまだ信頼出来るだろう、との判断から次年度に購入する方向の結論を得た。今年度計画で, 1.購入すべきもの, 2.整作すべきもの, 3.テストすべきもの,は以下の項目の件で,研究進展状況は各項目の説明として記すところまできている.1.購入すべきものとして予定していた(1)^4He,^3Heガス排気に必要なポンプ系(2)^3Heガス(3)^4Heガス回収用真空機器とバルーン,(4)密度測定等に必要なオッシロスコープ,(5)超伝導磁石用クライオスタット.他を全て購入設置した.右写真1に,超伝導磁石とクライオスタット,写真2に排気ポンプ系の一部を示す.2.製作すべきものとして,(1)循環^3Heガスの精製器,(2)Hガス冷却用クライオスタットを予定した. ^3Heガス精製器は写真3に示す様に完成し,真空テストも合格であった.Hガス冷却用希釈冷却器は各部品が7割程完成したが,全体の組み上げに到っていない.3.テストすべきものとして, (1)H_2ガス解離テスト,(2)超伝導磁石冷却テスト,を定定した. (1)の解離テストは,室温で144MHz, 15Wの発振機により容易に解離出来る事を確認し,今学更に低い温度(77K)でテストを行い,実際の装置に組み込むための資料を得る. (2)のテストは, 2回程液体^4Heを注入して冷却を試みたが,予冷が十分でなかったため,磁石を4.2Kに冷却出来なかった.今後,更に多量の液体^4Heを用意し,予冷を完全に行って冷却し,磁場強度測定まで短時日の中に進む予定である.今年度の実績として、(1)購入すべきもの、(2)テストの進展状況、(3)今後の展望、の3点について記す。(1)購入品目では、真空ポンプ、マホービンは^3He循環純化装置の付属品とし、エレクトロメータ/ソース、電源は磁石の冷却・励磁に伴う磁場・温度測定用に、またパーソナルコンピュータはデータ整理用に購入した。消耗品の多くは、希釈冷却器の材料費がほとんどである。(2)テストの進展状況としては、(a)超伝導電磁石の冷却・励磁を行った。励磁は5.7テスラまで行い、図に示す様な中心軸上の磁場分布を得た。また、GaAsホール素子(松下製)の較正を行い、42Kで使用出来る事を確認した。液体^4He消費量は永久モードで0.5l/h、非永久モードで0.8l/hであった。(b)循環^3Heガス純化器テストを連続運転型偏極ターゲット系に組んで行った。液体窒素による純化器は、10時間の連続運転に耐える事を確認した。(c)希釈冷却器については、全ての部品製作・購入が終り、アルゴン溶接による組立てを3月末日を目途に急いでいる。(3)今後の研究作業の予定は、(a)超伝導磁石中でのH_2解離テスト、(b)希釈冷却器の真空・冷却テスト、(c)H原子検出素子のテスト(ボロメータ方式、ZnO結晶のH原子吸着による抵抗値変化、等)、(d)希釈部のより高性能熱交換器の試作(e)H原子ガス保持チェンバーの設計・製作を行う。上記課題を次年度の目標として研究を続ける。
ダイオキシン類による免疫不全症の解析

本研究の目的は、ダイオキシン類が免疫系に作用し免疫不全症を引き起こす原因や、その作用機構を解明することにある。これにより、ダイオキシン類による免疫不全症に対処する方法を確立するための基盤となることを目指した。全体計画は、胸腺内のリンパ球がダイオキシン投与によって受ける影響についての解析を主にし、Ahレセプターとの関連や、リンパ球組織のもととなる骨髄造血幹細胞への影響について検討する予定でスタートし、最終的に以下のようなことを解明した。昨年度報告したように、C57BL/6マウスを用いた実験では、ダイオキシンを一回経口投与すると、胸腺内細胞数は、胸腺の急激な萎縮とともに投与後2週間で約10%にまで減少した。そのメカニズムについて様々検討した結果、それらの現象はCaspase非依存性の細胞死であることを強く示すことができた。また、造血系を長期にわたり再構築することができる造血幹細胞に関して、ダイオキシン類の影響を検討した結果、造血幹細胞数は、ダイオキシン一回投与により12時間後から有意に増加し始め、2週間後には約34倍にまで増加した。それら細胞の長期再構築能を確認するために移植実験を待ったところ、TCDD投与群からの造血幹細胞移植マウスには、ドナー由来の細胞を検出することができなかった。またin vitroコロニーアッセイの結果からも、TCDD投与群の造血幹細胞はコロニー形成能が著しく阻害されていた。さらにAhRノックアウトを用いて検討した結果、これらの影響はAhRを介していることがわかった。すなわち、TCDD投与により造血細胞は表面マーカー上増加しているように見えるが、その再構築能はAhRを介してほぼ完全に阻害されていることが判明した。今後、これらのメカニズムを解明することは、幹細胞システム生物学の発展に寄与し、再生医療に応用可能な知見やダイオキシンによる免疫不全症に対処するための知見へとつながることが期待される。
国際学術ネットワークの実現を目的とする学術調査

近年の学術研究の国際化に伴い、国際的な研究ネットワークの実現が求められている。現在も高エネルギー物理学や宇宙理学のような巨大科学の分野で国際研究ネットワークが運用されているが、研究分野を限定しない汎用国際ネットワークの実現は緒についたばかりである。広範な学術研究のための利用に供する国際研究ネットワークの相互調整は、CCIRN(Coordination Committee for Intercontinental Research Network:国際研究ネットワーク調整会議)が行っているが、そこにおいて大洋州を代表する役割が諸国から日本に求められており、一方、日本の学術研究の国際的な立場からも相応の責任を果たすことが必要と考えられている。そこで、CCIRNに参加しアジア大洋州を代表する役割を果たすことを第一の目的とする。同時に、CCIRNは北米を代表するNACCIRN、欧州を代表するECCIRN、並びにアジア大洋州を代表するAPCCIRNが下部機構として存在するが、特にAPCCIRNにおいて主導的な役割を担うことを第二の目的とする。このAPCCIRNは平成6年度からAPNG(Asia Pacific Network Group)と名称を変更しており、商用のネットワーク事業者の参加を招請しているが、これは大洋州地域の学術研究ネットワークの早期整備のためには通信事業者との連係を必要とする国・地域が存在すると判断されたことによるものであり、その役割には基本的に変化はない。本国際学術研究では、平成6年度にオランダのアムステルダムで開催されたCCIRNに参加し所定の成果を生じると共に、タイのバンコックで開かれたAPNGにも参加し、大洋州域内の調整を所定通り実施した。各論は以下の通りである。先ず特記しなければならないのは、米国の汎用研究ネットワークであるNSFネットワークの方針が変更したことにより、国際ネットワークの構成に大幅見直しが必要となったことである。従来NSFネットワークは米国のネットワークであるだけでなく、世界的な研究ネットワークの相互間を中継するネットワークとしての役割を担ってきた。これは諸国の現実的な要請に応えたものであったが、米国内部では国費を支出する研究ネットワークが他国の通信を中継するために使用されることへの問題指摘が高まっていた。一方、商用サービスとしてのネットワークも発展し、基幹的なネットワークは商用サービスの利用を推奨し、NSFが支出する資金は高度研究を支援する高速ネットワークの構築に向けられることとなった。この結果、米国を起点として構成してきた国際研究ネットワークは、各々独自に回線を手当てし、所望の地域間の通信を実現することが必要となった。日本はこの状況の変化をいち早く認識し、米国並び欧州との調整を図り、独自の経費の有効利用が可能となる国際回線の利用を提案することとなった。具体的には米国に向けた回線のみならず、欧州を代表する基幹ネットワークであるEUROPANETとの連係を築き、米国と欧州間の回線を共同で運用することを判断し、欧州との協議を行った。この結果、平成7年度には共同運用する回線が実現し、現状では最も望ましい国際ネットワークの構成が出来がる。次に、国際研究ネットワークが大洋州諸国にも急速に進行する中で、ネットワークを維持するためのネットワーク情報の管理とアドレスの割当てを主たる業務とするネットワーク情報センター(NIC)を運用するための調整が重視された。本年度のAPNG会合では、この構想の実現に寄与し、実現の目処を与えた。第三に、国際研究ネットワークの高速化が必須となる中で、国際共同プロジェクトとして高速ネットワークの相互接続を実証するテストベッドを提起し、先進7カ国の実施計画を策定した。この結果は、本年2月にブラッセルで開催されたG7情報通信関係閣僚会議に報告され、今後3年間の実施計画が承認されるに至った。またこの調整に、CCIRNが実質的に寄与することが併せて承認され、具体的な行動が開始された。以上の成果を、本年度の国際学術研究で生んでいる。

従来NSFネットワークは米国のネットワークであるだけでなく、世界的な研究ネットワークの相互間を中継するネットワークとしての役割を担ってきた。これは諸国の現実的な要請に応えたものであったが、米国内部では国費を支出する研究ネットワークが他国の通信を中継するために使用されることへの問題指摘が高まっていた。一方、商用サービスとしてのネットワークも発展し、基幹的なネットワークは商用サービスの利用を推奨し、NSFが支出する資金は高度研究を支援する高速ネットワークの構築に向けられることとなった。この結果、米国を起点として構成してきた国際研究ネットワークは、各々独自に回線を手当てし、所望の地域間の通信を実現することが必要となった。日本はこの状況の変化をいち早く認識し、米国並び欧州との調整を図り、独自の経費の有効利用が可能となる国際回線の利用を提案することとなった。具体的には米国に向けた回線のみならず、欧州を代表する基幹ネットワークであるEUROPANETとの連係を築き、米国と欧州間の回線を共同で運用することを判断し、欧州との協議を行った。この結果、平成7年度には共同運用する回線が実現し、現状では最も望ましい国際ネットワークの構成が出来がる。次に、国際研究ネットワークが大洋州諸国にも急速に進行する中で、ネットワークを維持するためのネットワーク情報の管理とアドレスの割当てを主たる業務とするネットワーク情報センター(NIC)を運用するための調整が重視された。本年度のAPNG会合では、この構想の実現に寄与し、実現の目処を与えた。第三に、国際研究ネットワークの高速化が必須となる中で、国際共同プロジェクトとして高速ネットワークの相互接続を実証するテストベッドを提起し、先進7カ国の実施計画を策定した。この結果は、本年2月にブラッセルで開催されたG7情報通信関係閣僚会議に報告され、今後3年間の実施計画が承認されるに至った。またこの調整に、CCIRNが実質的に寄与することが併せて承認され、具体的な行動が開始された。以上の成果を、本年度の国際学術研究で生んでいる。本研究は,わが国における学術情報ネットワークの実現および拡充のため,国際的な研究ネットワーク代表者会議や技術者会議に参加し,ネットワークの総合計画や運用方針の各国間調整の場でわが国の意見や計画を反映,さらにアジア太平洋州地区のとりまとめを行うことを課題としている。第1年次として本年度では,4組の海外派遣を行い,計8個の国際会議参加および訪問調査を行った。
縮小写像での積算型下限値によるクラスタリング法の高速化

マルチメディアデータのクラスタリング技術に関する研究を行った。具体的には、大規模高次元データで多くのクラスを前提にした場合の、高速なクラスタリングアルゴリズムとして有名なLloyd型のアルゴリズムの効率的なacceleration手法を提案した。本研究の貢献は以下の3点である。1)効率的なaccelerationのスキームを提案した。鍵となるのは、新たに導入したユークリッド距離自乗の積算型下限値である。研究計画書でも説明したように、距離自乗は自乗要素の和であるため、距離自乗要素の部分和は、距離自乗の下限値となる。従って、距離自乗要素を増やすことにより、下限値を改善できるという優れた性質を有する。2)現実的なアルゴリズムを提案した。アルゴリズムは2つのfilterを用いる。第1は、上述した積算型下限値に基づく射影フィルタである。第2は、我々が以前に提案したフィルタに類似したフィルタであるinvariant centroid-pair based filter(ICP)である。PRJにおいては、低次元空間を生成する直交基底を得るために、所与のデータポイント集合の特異値分解を用いる。3)実験によって、現時点で最速と考えられているDrakeアルゴリズムとDingアルゴリズムとの比較を行った。大規模高次元の画像データセット2種類(TinyImagesとHolidays)を用いて比較を行った。TinyImagesにおいては、ほぼ同程度のメモリ消費量で、約1/6の計算時間で計算可能であった。計算時間とメモリ消費量のバランスの元で優れた性能のアルゴリズムであることを示した。共同研究者は、大規模・高次元マルチメディアデータの様々な効率的処理方法の確立は情報学における重要な課題であると考え、本研究計画に先行する同一研究代表者の研究計画である基盤研究C「メトリック空間オブジェクトの縮小埋め込みによる類似検索の高速化」、基盤研究C「一般化ピボットでのデータ構造化技術による類似検索の高速化」以来一貫して取り組んできている。本研究計画は、大規模・高次元マルチメディアデータの様々な効率的処理方法の中でも、重要性の高い課題の一つであるクラスタリング技法の効率化に焦点をあてたものである。採録にいたった研究成果は1本と少ないものの、国内の最高レベルの査読付き英文論文誌に採録されたことと、研究の重要性から、進捗は「ほぼ計画通り」であると判断する。これまでに考案した技術の高度化と、これら技術の有効性の実証評価を引き続き進める。すなわち、当初計画通り、重点研究項目は以下に示す技術の確立や評価となる。1:多様なメトリック空間を対象とした積算型縮小写像技術の構築とその性能評価2:縮小写像混合方式によるクラスタリング構造化技術の構築とその性能評価3:クラスタ構造分析のためのアノテーション付き可視化技術の構築とその性能評価4.積算型縮小写像に関する理論的性質の解明と理論基盤の確立マルチメディアデータのクラスタリング技術の関連技術である類似検索技術の研究を先ず行った。類似検索では、一般にオフラインでの索引生成とオンラインでの類似検索の双方が高性能なことが要求される。この要求に応えるため、索引生成とオンライン類似検索の新技術を提案した。前者は、ピボット生成関数と、ピボットを用いて各ノードでのオブジェクト集合をほぼ同じサイズの部分集合に分割する関数とを再帰的に実行して、CBT(完全2分木)索引を生成する。後者は、このCBT索引を用いて、効率的に不必要な枝を枝刈りしオブジェクトをフィルタリングする。大規模画像データを用いた実験では、CBT索引は妥当な計算量で生成でき、類似検索の性能は代表的手法のM-indexよりも優れていることを確認した。次いで、類似検索を高速化するための新たなピボット生成法を提案した。提案法は、1オブジェクト集合を再帰的に同一サイズの二つの部分集合に分割し、結果的に完全2分木を生成する階層的オブジェクト集合分割法と、2少ない計算量での目的関数計算を特徴とする高速ピボット最適化技法、とを用いてピボットを生成する。提案法は、クエリとオブジェクト間の距離のタイトな下限を提供するという性質を持ち、類似検索での不必要な距離計算を効率的に回避できる。さらに、基本となるユークリッド空間のk-means法の枠組みで、縮小写像での積算型下限値となる射影フィルタに基づくクラスタリング高速化法を構築するとともに、その基本的な理論基盤を確立した。大規模画像データを用いた実験では、k-meansクラスタリングの最先端手法のDrake法やDing法と比べて、クラスタ数kが大きい状況で提案法を適用すれば、少ない主メモリ消費量で、高速に完全に一致したクラスタリング結果が求まることを確認した。本研究成果は、英文論文誌に投稿し本報告時点で査読中である本研究計画の根本的な問題意識は、大規模・高次元マルチメディアデータの効率的なクラスタリング技法の確立である。当初計画通り、基本となるユークリッド空間のk-means法の枠組みで、縮小写像での積算型下限値となる射影フィルタ(PRJ: projection-based filter)に基づくクラスタリング高速化法を構築するとともに、その基本的な理論基盤を確立した。さらに、マルチメディアデータのクラスタリングと密接に関連する類似検索において、索引生成とオンライン類似検索の新技術を提案した。クラスタリング技法と類似検索技法は、共に距離計算の効率化が重要であり、共通する要素技術の多い、密接に関連する技法として知られている。クラスタリング技法、類似検索技法のそれぞれで得られた知見が他の技法の効率化に役立った例は多くみられる。クラスタリング技術に関しては投稿中論文が1本であるものの、類似探索技術に関する研究成果

2本が査読付き論文誌に採録されたことから、質的に「ほぼ計画通り」と考えても問題ないと判断する。マルチメディアデータのクラスタリング技術に関する研究を行った。具体的には、大規模高次元データで多くのクラスを前提にした場合の、高速なクラスタリングアルゴリズムとして有名なLloyd型のアルゴリズムの効率的なacceleration手法を提案した。本研究の貢献は以下の3点である。1)効率的なaccelerationのスキームを提案した。鍵となるのは、新たに導入したユークリッド距離自乗の積算型下限値である。研究計画書でも説明したように、距離自乗は自乗要素の和であるため、距離自乗要素の部分和は、距離自乗の下限値となる。従って、距離自乗要素を増やすことにより、下限値を改善できるという優れた性質を有する。2)現実的なアルゴリズムを提案した。アルゴリズムは2つのfilterを用いる。第1は、上述した積算型下限値に基づく射影フィルタである。第2は、我々が以前に提案したフィルタに類似したフィルタであるinvariant centroid-pair based filter(ICP)である。PRJにおいては、低次元空間を生成する直交基底を得るために、所与のデータポイント集合の特異値分解を用いる。3)実験によって、現時点で最速と考えられているDrakeアルゴリズムとDingアルゴリズムとの比較を行った。大規模高次元の画像データセット2種類(TinyImagesとHolidays)を用いて比較を行った。TinyImagesにおいては、ほぼ同程度のメモリ消費量で、約1/6の計算時間で計算可能であった。計算時間とメモリ消費量のバランスの元で優れた性能のアルゴリズムであることを示した。共同研究者は、大規模・高次元マルチメディアデータの様々な効率的処理方法の確立は情報学における重要な課題であると考え、本研究計画に先行する同一研究代表者の研究計画である基盤研究C「メトリック空間オブジェクトの縮小埋め込みによる類似検索の高速化」、基盤研究C「一般化ピボットでのデータ構造化技術による類似検索の高速化」以来一貫して取り組んできている。本研究計画は、大規模・高次元マルチメディアデータの様々な効率的処理方法の中でも、重要性の高い課題の一つであるクラスタリング技法の効率化に焦点をあてたものである。採録にいたった研究成果は1本と少ないものの、国内の最高レベルの査読付き英文論文誌に採録されたことと、研究の重要性から、進捗は「ほぼ計画通り」であると判断する。これまでに考案した技術の高度化と、これら技術の有効性の実証評価を引き続き進める。すなわち、当初計画通り、重点研究項目は以下に示す技術の確立や評価となる。1:多様なメトリック空間を対象とした積算型縮小写像技術の構築とその性能評価2:縮小写像混合方式によるクラスタリング構造化技術の構築とその性能評価
分娩中のヒト胎児血圧測定と児脳障害予防に関する臨床的・基礎的研究

これまでの動物実験の結果を基に、臨床応用に関するIRBの後、臨床研究を行った。主な目的は、分娩中に、子宮内の胎児血圧を連続的に測定する方法を臨床導入するための研究である。対象は単胎、正期産の妊婦18症例であり、Informed consentを得て、分娩中のヒト胎児に児頭電極と酸素飽和度プローベを装着した。On-line computerを用いてelectro-mechanical differenceを連続的に算出した。その結果、18症例全例に連続的にelectro-mechanical differenceの記録が可能であった。本法の手技的問題に伴う異常分娩はなく、臍帯血pHは全例7.2以上であり、児の神経学的予後も良好であった。Electro-mechanical differenceの経時的な変化を観察すると、初期の平均値を基準にして10%以上の変動を11例に認めた。Electro-mechanical differenceと血圧とは反比例し、短縮は血圧上昇を示唆する。実際、短縮した7例では、変動一過性徐脈の合併率が不変例に比して有意に高く、カテコラミンによる血圧上昇がその背景にあることが疑われた。以上から、本法は胎児に臨床応用可能であり、合併症もなく、連続して血圧の変動を観察できることが判明した。今後、胎児心拍数モニタリングの異常症例を主な対象として、electro-mechanical differenceの変動と児の短期予後との関連を検討することで、臨床応用の可能性をさらに検討する予定である。また、胎児血圧を連続的に観察することで、胎児心拍数モニタリングの欠点を補助できるか、さらに検討することが臨床的に重要である。本年度は、臨床導入を目指したパイロット研究として、informed consentの得られた18名の妊婦(単胎、正期産)を対象に、分娩中のヒト胎児に児頭電極と酸素飽和度プローベを装着し、electro-mechanical differenceを連続的に記録し、胎児血圧を観察できる時間(%時間)、本法による合併症(装着手技による合併症、分娩停止、出血量の異常、帝王切開率、胎児心拍数モニタリングの異常)などを検討した。その結果、18症例中全例に連続記録が可能であり、胎児血圧観察時間はブローベ装着時間の82土11%(m±SD,range 54-98%)と高率であった。本法による遷延分娩はなく、また、1例に胎児心拍数モニタリング異常による帝王切開を合併した。全例、臍帯血のpHは7.2以上であり、児の神経学的予後も良好であった。分娩までの約2時間の観察期間中、electro-mechanical differenceに10%以上の変動を11例に認め、4例は延長(血圧低下)、7例は短縮(血圧上昇)、残りは変動を示さなかった。この血圧変化と児のApgar値、予後とに関連を認めなかった。以上から、本法は臨床応用可能で、合併症も少ないことが判明した。胎児血圧の連続測定と、未熟新生児の非観血的連続血圧測定の臨床導入を目指して予備的な臨床研究を行った。胎児血圧は、informed consentの得られた単胎、正期産の妊婦を対象に、分娩中のヒト胎児は頭電極と酸素飽和度プローベを装着し、electro-mechanical differenceを連続的に記録した。また未生児にも、親の同意を得た上で、通常用いている心電図と酸素飽和度からelectro-mechanical differenceを計測し、観血的血圧測定の結果と比較した。その結果、胎児では18症例中全例に連続記録可能であった。本法に伴う異常分娩はなく、また、全例、臍帯血のpHは7.2以上であり、児の神経学的にも良好であった。Electro-

mechanical differenceに10%以上の変動を11例に認め、短縮(血圧上昇)し〓は、変動一過性徐脈の合併率が高く、カテコラミンによる血圧上昇が疑われた。また、未熟新生児7例いた結果、観血的測定法と有意な相関を示し、非観血的に、かつ連続して血圧の変動を観察できることが判明した。以上から、本法は胎児にも、未熟新生児にも臨床応用可能であり、合併症もなく、連続して〓圧の変動を観察できることが判明した。今後、胎児心拍数モニタリングの異常症例を主な対象として、electro-mechanical differenceの変動と児の短期予後との関連を検討することで、臨床応用の可能性らに検討する予定である。また、観血的血圧測定をすることなく、超低出生体重児の血圧を連続的に観察することで、児の予後改善に繋がるか、検討する予定である。
運動による骨格筋毛細血管ネットワーク再構築におけるマイクロRNAの役割

本年度は,昨年度に引き続き,マイクロRNA(miRNA)のプロセシングに必須の酵素であるDicerを欠損させることで,ほぼ全てのmiRNAを欠損するマウスと,特定のmiRNAを欠損するマウスを対象に,持久性運動による骨格筋適応についての解析を行った.まず,タモキシフェン誘導性にCreリコンビナーゼを機能させるCAG-Cre-ESRマウスとDicer1 floxedマウスを交配し,産後全身性にDicerを欠損させることが可能なマウスを用いて,運動による骨格筋毛細血管ネットワーク再構築におけるmiRNAの役割について検討した.このマウスでは,全身の組織において顕著なDicer1 mRNAの減少を認めたものの,ほぼ全てのmiRNAについて,その減少は10-50%であった.これまでのin vitroの研究では,miRNAの半減期は24-48時間とされている.これらのことから,miRNAを生体内に長期間維持させる仕組みがあることが示唆された.また,このマウスはタモキシフェン投与後5週間以内に死亡したため,生命の維持においてmiRNAが重要な役割を果たしていることが示唆された.一方,特定のmiRNA欠損マウスを用いた解析に関して,miR-23クラスターfloxedマウスとCkmm-Creマウスとの交配により,骨格筋特異的miR-23a/bクラスター欠損マウスを,Tie2-Creマウスとの交配により,血管特異的にmiR-23クラスターを欠損するマウスを得た.これらのマウスを用いて,骨格筋持久性運動適応におけるこれらのmiRNAの役割についての解析を行ったところ,両マウスとも持久性運動における血管新生は正常であった.これらのことから,運動による骨格筋毛細血管ネットワーク再構築におけるmiR-23クラスターmiRNAの役割は限定的であることが示唆された.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
20世紀前期の帝国日本における教養の知と技をめぐる実学リテラシー研究

1.今年度の史料調査は、国立国会図書館、一橋大学附属図書館、富山大学経済学部資料室・同学部同窓会にて実施し、高等商業学校(以下、高商)の実態を知るために、高商の逐次刊行物『高等商業学校学友会雑誌』『一橋会雑誌』、高商の地元新聞『鎮西日報』、全国規模の実業界誌『実業之日本』を閲覧し、また、高商生徒の卒業後の動向を探るために、高商の同窓会所蔵史料を閲覧した。『高等商業学校学友会雑誌』『一橋会雑誌』においては、「実学」「実業」をめぐる記事を検索、閲覧した。『鎮西日報』を通して、長崎高商や長崎大学が刊行した校史にはあまり記されない、長崎高商開校以前の動向を断片ながら捉えることができた。『実業之日本』は必ずしも充分な情報があるとはいえないところがあるが、高商卒業生の就職をめぐる情況を伝える記事があり、同誌における高商記事索引を作成した(未完)。高商の同窓会史料として調査、閲覧した高岡高商越嶺会の同窓会誌(『同窓会誌』『高陵』)と『同窓会員名簿』における、同校卒業生の就職情況をたどれる史料価値を確認した。対照し得る彦根高商の同様史料の方が、卒業生の就職の情況や動向を知り得るどあいが高いことが判明した。2.これまでの調査研究の一つの総括として、2019年2月にワークショップを開催し、研究協力者もふくめた報告者が、(1)20世紀前期の外地における高商として台北高商に関わる台湾総督府の南支南洋調査を考える、(2)高商に関わる戦時下の広告やその媒体についての枠組みを考える、(3)高商の学科科目と学知をとおして「商人」の育成から「経済人」を育成する教育の場として高商を考える、(4)高商についての現在の研究動向とそれをふまえて彦根高商における生徒執筆稿を考える報告を行い、ついで、高商の調査研究をめぐる論点と課題と展望を討議した。1.今年度の史料調査は、国立国会図書館、京都府立図書館、長崎県立長崎図書館、長崎大学経済学部東南アジア研究所、滋賀大学経済学部附属史料館でおこなった。(1)公共図書館では新聞閲覧をとおして、彦根高等商業学校と長崎高等商業学校の創設期の動向を把握した。(2)長崎大学では長崎高等商業学校生徒の個人データを収集し、データベース作成の基礎づくりをした。(3)滋賀大学では第二次世界大戦後の新制大学創設期における大学文書を確認し、その紹介と論点整理をおこなった。2.ワークショップの開催をとおして、大学史の編纂や叙述、その基礎となるアーカイヴズをめぐる論点の整理をおこなった。3.今年度は、滋賀大学経済学部においてプロジェクト科目「地域における歴史資料の保存と公開と活用の実践論」を実施した。研究と教育の一斑として実施した本プロジェクトでは、滋賀県高島市知内、同県長浜市木之本、彦根城博物館における地域史料の伝承と公開と活用の実態と動向を調査し、歴史資料の地元における意義を議論した。また、自然災害の被災史料をめぐる議論、とりわけ水損史料のレスキューの実習をおこなった。1.今年度の史料調査は、国立国会図書館、長崎県立長崎図書館、長崎歴史文化博物館、長崎大学経済学部東南アジア研究所、富山県立図書館、富山大学経済学部資料室、滋賀大学経済学部附属史料館、滋賀大学経済経営研究所、で実施した。(1)公共図書館では、新聞閲覧をとおして、長崎高等商業学校と高岡高等商業学校の創設期の動向を把握した。(2)長崎大学では、長崎高等商業学校において収集、陳列された商品について調査した。(3)富山大学では、高岡高等商業学校生徒が執筆した卒業論文を閲覧し、その書誌データを作成した。(4)滋賀大学では、彦根高等商業学校校長の経歴とその教育論や教育思想を調査した。2.それらの成果の一端として、研究分担者が論稿を発表したり、研究協力者が学会報告をおこなったりした(今井綾乃「官立高等商業学校教育における人格養成ー彦根高等商業学校本科の「哲学概論」と「文化史」をめぐって」第89回日本社会学会大会研究報告、2016年10月9日、九州大学)。また、彦根高等商業学校が収集した史料の整備として、国立公文書館アジア歴史資料センターとのシステム連携により、同センターのホームページをとおして、滋賀大学経済経営研究所所蔵「旧植民地関係資料」(彦根高等商業学校収集史料)が検索できるようになった(2017年2月)。3.今年度は、滋賀大学彦根キャンパス総合研究棟において、彦根高等商業学校についての企画展「高商教官ー国際的ノ新近江商人ヲ養成スル」(2016年7月11日12月22日)を開催し、あわせて、ギャラリートークを実施した。教官の秀逸な業績としての著書、歴代校長肖像写真とその著書、全教官肖像写真、ユニークな業績としての著書、を展示した。1.今年度の史料調査は、国立国会図書館(東京都)、長崎県立長崎図書館(長崎県、以下同)、長崎歴史文化博物館、長崎大学経済学部東南アジア研究所、滋賀大学経済経営研究所(滋賀県、以下同)、公益財団法人陵水会(彦根高等商業学校から滋賀大学経済学部にいたる同窓会組織)にて実施した。(1)公共図書館では、前年度にひきつづき、新聞閲覧をとおして、長崎高等商業学校の創設期の動向を把握した。(2)長崎大学では、前年度にひきつづき、長崎高等商業学校の史料を閲覧した。(3)滋賀大学においては、その経済経営研究所が所蔵する地域新聞をとおして彦根高等商業学校の動向を把握し、また、同校生徒が執筆した論文の整理と目録作成をおこない、陵水会では同窓会組織と学生団体の史料を閲覧、整理した。

2.前記の調査などをふまえて、研究分担者が論考を発表した。3.滋賀大学彦根キャンパス総合研究棟の展示室において、前記調査をふまえた、彦根高等商業学校についての企画展「【しんぶんし】原紙にみる彦根高商報道」を開催した(2017年8月1日から2018年3月30日まで)。滋賀大学経済経営研究所が所蔵する地域新聞の原紙や同紙による彦根高等商業学校報道記事のパネルなどを展示した。4.今後の調査研究の展開については、これまでの補充調査をおこなうとともに、高等商業学校研究をめぐる総括としてのシンポジウム開催を計画し、かつ、その内容をまとめた論文集の刊行も予定している。本年度は本調査研究の最終年度であったが、研究代表者・分担者それぞれの勤務校における公務等(研究代表者阿部の滋賀大学経済経営研究所所長の任期が2018年3月31日まで、など)のつごうにより、充分な調査研究の時間をとることができなかった。1.今年度の史料調査は、国立国会図書館、一橋大学附属図書館、富山大学経済学部資料室・同学部同窓会にて実施し、高等商業学校(以下、高商)の実態を知るために、高商の逐次刊行物『高等商業学校学友会雑誌』『一橋会雑誌』、高商の地元新聞『鎮西日報』、全国規模の実業界誌『実業之日本』を閲覧し、また、高商生徒の卒業後の動向を探るために、高商の同窓会所蔵史料を閲覧した。『高等商業学校学友会雑誌』『一橋会雑誌』においては、「実学」「実業」をめぐる記事を検索、閲覧した。『鎮西日報』を通して、長崎高商や長崎大学が刊行した校史にはあまり記されない、長崎高商開校以前の動向を断片ながら捉えることができた。『実業之日本』は必ずしも充分な情報があるとはいえないところがあるが、高商卒業生の就職をめぐる情況を伝える記事があり、同誌における高商記事索引を作成した(未完)。高商の同窓会史料として調査、閲覧した高岡高商越嶺会の同窓会誌(『同窓会誌』『高陵』)と『同窓会員名簿』における、同校卒業生の就職情況をたどれる史料価値を確認した。対照し得る彦根高商の同様史料の方が、卒業生の就職の情況や動向を知り得るどあいが高いことが判明した。2.これまでの調査研究の一つの総括として、2019年2月にワークショップを開催し、研究協力者もふくめた報告者が、(1)20世紀前期の外地における高商として台北高商に関わる台湾総督府の南支南洋調査を考える、(2)高商に関わる戦時下の広告やその媒体についての枠組みを考える、(3)高商の学科科目と学知をとおして「商人」の育成から「経済人」を育成する教育の場として高商を考える、(4)高商についての現在の研究動向とそれをふまえて彦根高商における生徒執筆稿を考える報告を行い、ついで、高商の調査研究をめぐる論点と課題と展望を討議した。引き続き、高等商業学校史料の調査と整備を進めるとともに、史料とその残存情況に即した歴史叙述の論点を示してゆく。3年計画の研究実施の中間期となる今年度2016年度は、海外調査を充実させるとともに、シンポジウムを開催して研究動向の整理をおこない展望を開くこととする予定。次年度使用額が生じた理由と使用計画:昨年度は研究代表者・分担者それぞれの勤務校における校務等のつごうにより実施がむつかしかった海外調査を、今年度充実させるとともに、まとまった資金を活用してシンポジウムを開催したい。
発見し証明する過程を重視した幾何教育に関する研究

幾何教育において「何を発見するのか」「何を証明するのか」を明らかにし,生徒の現状として後者に問題があることを文献調査と授業研究によって明らかにした。その改善には「発見し証明する過程を重視する」ことが重要であり,その実現のための具体的展開事例を多々示した。また,幾何教育に関する日英の協同研究を通して,特に「数学的な定義」「数学的な表現」「教師による指導の形態」の3点が重要であることを提案した幾何教育において「何を発見するのか」「何を証明するのか」を明らかにし,生徒の現状として後者に問題があることを文献調査と授業研究によって明らかにした。また,幾何教育に関する日英の協同研究を通して,特に「数学的な定義」「数学的な表現」「教師による指導の形態」の3点が重要であることを提案した本研究の目的は、算数・数学科における「証明・説明」に関する児童・生徒の理解の様相を明らかにし、「証明・説明」する能力の育成を重視した幾何教育の系統について、理論的・実証的に明らかにするとともに、ある性質や方法を「発見し証明する過程」を重視した授業を実現するための具体的方策を提案することである。研究実施計画に従い、今年度は以下の点について研究を進めた。1.「証明・説明」に関する児童・生徒の理解の様相を明らかにするために、日本での大規模調査として教育課程実施状況調査、全国学力・学習状況調査等を取り上げ、「証明・説明」にかかわる調査問題とその結果の分析を行った。また、「発見し証明する過程」を採って学習指導が行われると考えられる内容・展開について、中学校数学教科書の記述や授業展開例に基づき分析し集約した。2.授業研究に関しては中学校第2学年での「三角形の合同条件の利用」、及び「三角形・四角形の利用」の授業を、「発見し証明する過程」を重視して行い、生徒の思考の様相や学習問題のよさ等について検討した。そこでは、生徒達の意欲的な追究活動が観察された。3.イギリス国家カリキュラム改訂版のキーステージ3の「証明・説明」に関する記述(QCA, 2007)の分析・検討を行った。なお、2010年5月の政権交替で改訂版は凍結中である。4.イギリス訪問調査時に行った大学教員や高校教員に対するインタビューの結果に基づいて、高等学校数学科における指導の実際と問題点について検討した。本研究の目的は、算数・数学科における「証明・説明」に関する児童・生徒の理解の様相を明らかにし、「証明・説明」する能力の育成を重視した幾何教育の系統について、理論的・実証的に明らかにするとともに、ある性質や方法を「発見し証明する過程」を重視した授業を実現するための具体的方策を提案することである。1)教育課程実施状況調査、全国学力・学習状況調査での「証明・説明」に関する調査結果を分析・検討し、集約した。2)中学校第2学年での「図形の相似の利用」、及び「立方体を切断してできる立体の作製」の授業研究を「発見し証明する過程」を重視して行い、生徒の思考の様相や学習問題の適否等について検討した。また、中学校第1学年での「空間における2直線がつくる角」の授業研究を行い、そこでの生徒の志向の様相を追究した。いずれの授業においても生徒達の意欲的な追究活動が観察された。3)共同研究者であるKeith Jones (Southampton Univ.), Taro Fujita (Plymouth Univ.)の両氏をイギリスから迎えて、日本の小中高校における算数・数学に関する授業研究を共同で行った。その際には、幾何教育に関するワークショップも奈良教育大学と共同で開催した。昨年度・今年度と日英両国で行った授業についての協議を通じて、共通理解を深めると共に、今後の研究課題の焦点化を図った。それらは2012年7月に開催される第12回数学教育世界会議、そして第36回数学教育心理学会において発表する予定である。本研究の目的は、算数・数学科における「証明・説明」に関する児童・生徒の理解の様相を明らかにし、「証明・説明」する能力の育成を重視した幾何教育の系統について理論的・実証的に明らかにするとともに、ある性質や方法を「発見し証明する過程」を重視した授業を実現する具体的方策を提案することである。今年度は以下の点について研究を進めた。1.図形領域において扱われる性質等に関して、その学習を「発見し証明する」過程をとるように構想した展開事例を、研究協力者の協力を得て多々集積した。2.中学校第2学年での「三角形の相似条件の利用」の授業研究を、「発見し証明する過程」を重視して行い、生徒の思考の様相や学習問題の適否について検討した。そこでは生徒の意欲的な追究活動が観察された。3.共同研究者であるKeith Jones(Southampton Univ.,UK), Taro Fujita(Plymouth Univ.,UK)の両氏と共同で一昨年度・昨年度に行ってきた日英両国の授業についての観察や協議に基づいて、今後の幾何教育に関する研究課題の焦点化を図った。そして、それらを2012年7月に開催された第12回数学教育世界会議(ICME12)、そして第36回数学教育心理学会(PME36)において発表・提案した。

そこでは特に我々は、数ある論点の中でも,数学的な定義,数学的な表現,及び教師による指導の形態、の3点が重要であると規定している。そして、これらの点に関して幾何学の実践・研究を展開する機会を設け、国際的な調査を進めていくことの意義についても指摘した。4.「発見し証明する過程」を詳細に検討し、授業展開を構成する上での基本的な考え方を明らかにした。例えば、ある条件を満たす図形を作図する方法をいろいろと考えることは、命題の仮定を見出す活動になっている、としてその過程を位置づけた。3年間の研究計画の内の第1、第2年度に計画した内容について、着実に進展している。特に基礎資料の収集、及びイギリスからの共同研究者招聘によって、一層成果が上がったと考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度も2回の全体会と2回程度の授業研究を行って、「発見し証明する過程を重視」という視点での研究の集約に向けて文章化を進めていく予定である。また、これと併行して、2つの国際会議での共同発表、及び訪英調査によって、イギリスの幾何教育からの知見を集約する予定である。
OSカーネル障害からの早期回復手法に関する研究

本研究の目的はオペレーティングシステム(OS)カーネルのバグによる障害の影響を緩和して,その上で動作するサービスの可用性低下を抑えることにある.従来研究から得た知見を元に,カーネルダウンからの高速回復手法の確立を狙う.本手法を確立することで,バグによる障害が生じた際のサービスの可用性低下を抑えたり,代替機設置の管理・電力コストの軽減といったメリットが期待できる.本研究において,OSカーネルの障害から高速に復旧する機構を設計し,実際に実験を行って提案方式を定量的に評価した.その結果,復旧のためのダウンタイムを最大で約90%以上削減できることがわかった.加えて,Solid-StateDrive(SSD)を用いることでさらなる高速化が見込めること,ならびに本方式を拡張することでソフトウェアアップデートに伴うダウンタイムをも削減できること,GraphicProcessingUnit(GPU)を用いることで仮想マシン移送の高速化が見込めるという知見を得た.本研究の目的はオペレーティングシステム(OS)カーネルのバグによる障害の影響を緩和して,その上で動作するサービスの可用性低下を抑えることにある.仮想マシン技術により提供されるスナップショット機能の性能を向上する機構と,スナップショットからOSの状態を復元する際にサービスを矛盾することなく提供できるかを判定するチェック機構とを組み合わせることで,カーネル障害から迅速かつ安全に回復する.本研究では,これらの設計・実装,および評価を行うことで,本回復手法の有効性の検証,およびさらなる知見の取得を狙う.具体的には,オープンソースで公開されている仮想マシンモニタであるXenやOSカーネルであるLinuxを対象に提案機構の設計・実装を行い,利害得失を明らかにする.本課題を通して,OSの健全性を高速に回復する方式に必要な要件を明らかにした.本課題で実装した提案機構を用いることで,従来の健全性回復方式に比べてダウンタイムを最大98%短縮可能であることがわかった.OSカーネルにフォールトインジェクションを200回行ったところ,すべてのフォールトに対してOSの健全性を回復することができた.また,本課題を実施する上で得た知見を元に,OSのアップグレード中に被るダウンタイムを削減する方式も検討することができ,研究課題を発展させることに成功した.本研究の目的はオペレーティングシステム(OS)カーネルのバグによる障害の影響を緩和して,その上で動作するサービスの可用性低下を抑えることにある.従来研究から得た知見を元に,カーネルダウンからの高速回復手法の確立を狙う.本手法を確立することで,バグによる障害が生じた際のサービスの可用性低下を抑えたり,代替機設置の管理・電力コストの軽減といったメリットが期待できる.本研究において,OSカーネルの障害から高速に復旧する機構を設計し,実際に実験を行って提案方式を定量的に評価した.その結果,復旧のためのダウンタイムを最大で約90%以上削減できることがわかった.加えて,Solid-StateDrive(SSD)を用いることでさらなる高速化が見込めること,ならびに本方式を拡張することでソフトウェアアップデートに伴うダウンタイムをも削減できること,GraphicProcessingUnit(GPU)を用いることで仮想マシン移送の高速化が見込めるという知見を得た.本研究の目的はオペレーティングシステム(OS)のバグによる障害の影響を緩和して,サービスの可用性低下を抑えることにある.OSがダウンした状態から素早く回復する技術の確立を狙う.具体的にはOSと仮想マシンモニタ(VMM)とが連動して,高速に健全な状態のVMを作り出す技術を研究する.今年度は取得したスナップショットへ高速に復元する機構,ならびにスナップショット復元時においてもファイルシステムの一貫性を保証する機構の設計,実装を完了することができた.これは,仮想マシンに大量のメモリを割り当てるとスナップショット復元に時間がかかる点,ならびに復元時にファイルシステムの状態が現在のディスクと一貫性がとれていない点を克服するものである.これにより,OS起動直後の健全な状態に,現在のディスク状態を保持しながら戻すことができる.本方式の有効性も確認でき,論文誌に論文を執筆し,採録となっている.進捗はおおむね順調であると考えている.当初計画していた方式の設計および実装も完了することができ,実験を通して有効性も確認でき,論文誌に採録となっている.翌年度はプロトタイプの完成度を高めるために,より複雑な実験を行う予定である.また,本方式の適用範囲を広げることを考えている.現在,WindowsといったOSに手を加えられないソフトウェアに対しても,高速な健全性回復ができるのではという感触を掴みつつある.こちらも詰めていくことで,汎用的な高可用性基盤の実現に繋がっていくと考えている.プロトタイムの完成度を高めるために,より複雑な実験を行う予定である.具体的には,実験環境を整備し高度なシステムプロファイリングツールを容易することで,提案方式を徹底的に分析する.また,近年急速に普及しているSolid State Drive(SSD)を用いた実験も考えている.上記の作業と並行して,本方式を拡張して汎用的なサービスの可用性を上げる基盤技術の設計も行う予定である.可能であれば,設計を完了させ,実装を終えるところまでいきたい.プロトタイプを評価するために,マシンや高度なシステムプロファイリングツールを購入する予定である.さらにSSDの購入も検討している.今年度にいくつか購入できたが,メーカや個体によって性能が異なるために,複数購入してプロトタイプの特性を測る予定である.今年度は2万円弱を翌年度に繰り越した.これは当初計画していたSSDの取り寄せに時間が要することが原因である.SSDはメーカによって性能が異なるため,目当てのSSDを翌年に購入した方が研究費を有効に利用できるという判断で予算を繰り越した.これを受けて,今年度の早い段階でSSDの購入は済ます予定である.
任意断面地形上の砕波帯における不規則波浪のエルネギ-変換過程

従来、波の砕波変形過程は、主として一様勾配斜面上の規則波を対象として理論的・実験的な研究が進められてきた。しかし、現実には波の不規則性や海浜断面地形の非一様性が、砕波点の変動や長周期波成分の発達などを介して、砕波帯のエネルギ-収支に大きな影響を与えているため、これらの考慮した新たな検討が必要である。このような研究例はほとんど無いため、本研究では現実の海浜断面を想定して、一般的な条件のもとでの不規則波浪場のエネルギ-変換過程の解明に焦点をあてて研究を行った。まず、不規則波造波水槽に様々な断面地形の複合斜面を設置し、表面波形と内部流速場を光ファイバ-型レ-ザ・ドップラ流速計を用いて詳細に計測した。実験結果から砕波帯におけるスペクトル構造の変化とエネルギ-収支を明らかにするとともに、戻り流れの評価法を検討した。次に、従来規則波に対して提案されている数値波動解析法を不規則波浪場に拡張し、任意断面地形を持つ海岸に入射する不規則波の浅水・砕波変形を定量的に評価できる数値モデルを開発した。さらに、計算結果を用いて砕波帯で顕著となる長周期波成分の発達を評価する方法を検討した。その結果、短周期変動成分については放物型近似を導入し、長周期変動成分については、ラディエ-ション応力を外力とする非線形長波の方程式を用いれば砕波帯のエネルギ-変換過程をかなりの精度で再現できることを確認した。さらに、波浪から流れへのエネルギ-の移行については、沿岸流速分布を不規則波モデルを用いて評価することにより考察した。不規則波の砕波変形モデルを用いてラディエ-ション応力を計算し、その勾配から沿岸流速を評価した結果、従来不明確であった水平拡散係数を導入せずに砕波帯内の沿岸流速分布を合理的に評価することができた。