hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
架橋[14]アヌレンを構成単位とするシクロファン型分子の合成と特性に関する研究

本相互作用を核磁気共鳴スペクトル、可視紫外吸収スペクトルおよびX線構造解析等を用いて、溶液中・結晶状態の両方から調べ、分子素子としての応用への基礎的な情報を得ることができた。3.光機能性関する研究10b,10c-ジメチル-10b,10c-ジヒドロピレン環の8,16-ジメチル[2.2]メタシクロファン-1,9-ジエンへの原子価互変異性化によるホトクロミズム能について系統的に調べ、π-共役系を光でコントロールするシステムの構築に成功した。本研究では、架橋芳香族化合物に関する研究の一環として、系統的な研究が殆どなされていない14π系架橋[14]アヌレンである10b,10c-ジヒドロピレン環を構成単位とするシクロファン類(10b,10c-ジヒドロピレノファン)に着目し、これらの実用的な一般性の高い合成法を開発し、構造と機能性との相関関係を調べることを目的とするものである。本年度は以下の研究実績を上げることができた。1.構造・物性に関する研究に関する研究本研究で合成した化合物は分子内に広がったπ電子空間を有する構造を持つために、CH-π(パイ)相互作用やカチオン-π相互作用に関する研究のモデル化合物になることが十分予想される。そこで、金属原子・有機分子に対する包接機能に関する研究を行った。特に、電荷移動相互作用に基づく機能性の発現、例えばp-ベンゾキノンやポリニトロアレーンとの分子内錯体形成による発色が観察された。さらに、本相互作用を核磁気共鳴スペクトル、可視紫外吸収スペクトルおよびX線構造解析等を用いて、溶液中・結晶状態の両方から調べ、分子素子としての応用への基礎的な情報を得ることができた。2.光機能性関する研究10b,10c-ジメチル-10b,10c-ジヒドロピレン環の8,16-ジメチル[2.2]メタシクロファン1,9-ジエンへの原子価互変異性化によるホトクロミズム能について系統的に調べ、π-共役系を光でコントロールするシステムの構築に成功した。特に、分子不斉を持った10b,10c-ジメチル-10b,10c-ジヒドロピレン類の合成および光学分割に成功した。本物質はエナンチオ選択的ホトクロミック能を示し、CDスペクトルによる構造変化を読み取ることができ、非破壊分子素子としての応用への可能性を明らかにした。2.光機能性関する研究
細胞質、核内でのSTAT3転写因子活性制御シグナルの解明とがん抑制法開発

シグナルを直接核に伝達するJAK/STAT伝達系は、細胞増殖分化、がん化に重要である。STAT3は、種々のリンパ球系のがん化だけでなく、v-srcなどによる繊維芽細胞のがん化にも関与する。STAT3のY705リン酸化に加え、gp130受容体シグナルの場合、低濃度IL-6刺激のもとpYXXQモチーフ由来伝達系によりSTAT3 S727がリン酸化を受けること、このリン酸化がSTAT3転写活性の増強に重要であることを示してきた。実際GAL4-STAT3融合蛋白の系においても、S727リン酸化によりGAL4融合蛋白の転写活性が5-10倍程度増加することを見出した。STAT3作用機序の理解のため、DNAに結合させた活性型全長STAT3に結合する核内蛋白群同定を試みたところ、p300、p/CIP、Mediator複合体がSTAT3に結合することを見い出した。クロマチン免疫沈降法により、IL-6刺激後junBプロモーターにSTAT3、p300、pol IIが結合すること、pol II CTDのSer2、Ser5のリン酸化が新たに出現することを確認した。低濃度H7がjunB mRNA発現を抑制するのに一致して、H7はpol II Ser2のリン酸化のみを効果的に阻害することから、H7の核内標的は、pol II CTDキナーゼであると結論し、標的キナーゼを同定しつつある。さらにSTAT3と複合体を作る多数の分子群を質量分析計により同定できつつあり、今後より精緻な解析の基盤および伝達系制御法を確立していけると思われる。またpYXXQ由来シグナル伝達系はSTAT3を標的とするほか、核内p160やp60などをリン酸化すること、前者はH7感受性キナーゼ系により、後者はp38キナーゼ系によりリン酸化を受けることが判明した。今後pYXXQ由来の複数の伝達系がいかに転写を制御しているのかも明らかにしていく必要があろう。
ラジカル注入と水素添加を利用した噴霧燃料着火促進法の実用条件下での適用

液体燃料噴霧が混在する混合気の着火・燃焼促進法として,(1)副燃焼室で生成した高温の燃焼ガスジェットを利用する既燃ガスジェット点火法,(2)微量の水素を予め添加しておく水素添加燃焼法の二通りの手法を提案し,実験的検討を行った.その結果,通常の火花点火では着火が困難な条件(燃料希薄,低温環境,低揮発性等の難着火条件)においても,点火条件を適切に設定すれば,本研究で提案した着火法によって確実な着火・燃焼が行えることがわかった.液体燃料噴霧が混在する混合気の着火・燃焼促進法として,(1)副燃焼室で生成した高温の燃焼ガスジェットを利用する既燃ガスジェット点火法,(2)微量の水素を予め添加しておく水素添加燃焼法の二通りの手法を提案し,実験的検討を行った.その結果,通常の火花点火では着火が困難な条件(燃料希薄,低温環境,低揮発性等の難着火条件)においても,点火条件を適切に設定すれば,本研究で提案した着火法によって確実な着火・燃焼が行えることがわかった.当該年度では,液体燃料噴霧の着火実験を行うための定容燃焼容器の設計・製作,および,天然ガス自動車エンジン用のガスインジェクタを流用した既燃ガスジェットイグナイタの製作を行い,評価を行うための実験システムを構築した.液体燃料としてはエタノールを使用し,まず,酸化剤側への微量水素添加が噴霧全体の燃焼に及ぼす影響を調べた.初期充てん圧力,水素添加濃度(14vol%),燃料噴射量,燃料噴射から着火までのタイミング等をパラメータとし,それぞれの影響を,高速度カメラによる火炎画像撮影,圧力センサによる容器内圧力履歴の観測を行うことで検討した.水素を添加しない場合,容器内の燃焼圧力波形がばらつくことが多いが,燃料の時空間的不均一性が大きく影響していると考えられる,一方,添加水素濃度を増大させると圧力履歴のばらつきが抑えられること,また,最大過圧力,最大昇圧速度も上昇し,かつ,これらのばらつきも減少する傾向となることが確認された.次に,副燃焼室で生成した既燃ガスジェットを,オリフィスを用いて主燃焼室に噴出させたものを燃料噴霧と対向させ,燃料噴霧の着火状態を調べる実験を行った.その結果,限られた条件の範囲ではあるが,既燃ガスジェット着火法により,着火および燃焼を促進させることができることが示された.いわゆる「体積的着火」に近い状態となっていた可能性がある.ただし,副燃焼室のキャビティ容積やオリフィス径などを調整し,既燃ガスジェットの吹き込み法を最適化することで,さらに広い範囲,条件で着火・燃焼促進を実現できる可能性がある.本研究は,酸化剤側への水素添加や着火源として既燃ガスジェットイグナイタを用いることによって,液体燃料噴霧混在混合気の着火促進および燃焼性の向上効果が得られるかを調べたものである.当該年度では,前年度において構築した実験システムを用いてより広範な条件で水素添加が液体燃料の燃焼に及ぼす効果を検討した.本年度は,エタノール(噴霧,蒸気)での検討を継続して行うとともに,ジェット燃料(JETA-1)を用いた着火・燃焼実験も行った.代替燃料として有用なエタノールに関しては,実用上の問題として低温環境下での着火信頼性があることから,約-30°Cの低温環境において水素添加の効果を調べた.その結果,低温環境においても水素を少量添加することで着火可能範囲は拡大し,燃焼圧力波形のばらつきの減少や最大燃焼圧力の増加など,室温環境と同様の着火・燃焼促進効果が得られることが分かった.ただし,常温常圧環境のエタノールおよびジェット燃料を用いた実験では水素の希薄可燃限界濃度である4vo1%程度の水素添加で助燃的効果が得られたのに対し,低温環境下ではおよそ6vo1%と水素添加量を増やす必要があった.次に,定容燃焼実験において効果が認められた既燃ガスジェットイグナイタによる着火法を,連続燃焼を行う燃焼器の着火・保炎法として利用し得るかを検討するため,イグナイタキャビティ内で生成した水素-空気混合気の燃焼ガスを,オリフィスを介して角ダクト内のエタノール噴霧混在混合気流に噴射させる実験を行った.その結果,高温の既燃ガスジェットと混合気流が乱流混合し,イグナイタ付近に広範な火炎領域が形成される場合のあることが分かった.流量やオリフィス径によって火炎形成の状態が大きく異なるため,ジェットの最適な噴射条件を設定する必要があるが,連続流に対しても既燃ガスジェットイグナイタによる着火法が有効な手法となり得る可能性を示した.
グローバル化によるグアテマラ国家ナショナリズムと汎マヤ・エスニシティの形成

1996年和平協定締結以後のグアテマラでは、社会が急速に変化している。たとえば、本研究における過去3年間でも、(1)REMHIやCEHの報告書の刊行、(2)憲法改正の国民投票、(3)教育改革運動、(4)元左翼ゲリラの定住化プログラムの展開などの動向があった。また、2000年1月にはポルティーヨ氏が新大統領として就任した。新閣僚たちの顔ぶれも多彩であるが、それははからずもFRG党の内部事情の複雑さをを示す結果となった。いまだ政治の方向性すら予測できない状況にある。そのようななか、本研究を継続した3年間において、以下のような結論をえた。しかし、上述したとおり、グアテマラは現在も予測ができない社会変化が多々起きつつあり、それらの結論はいまだ暫定的といわざるをえない。先住民の諸権利に関する合意が成立してから活発になったマヤ運動は、いまでは左翼勢力に代り、グアテマラ社会ではもっとも革新的公約をかかげ民主化に努力する力を提供している。しかし、その力は逆にマヤの台頭を怖れるラディーノには新たな抑圧を行う原因を与える。マヤ民族の虐殺という暗く重い過去を乗り越え、和解をとおした国家再建という新たなプロジェクトは、抑圧の反復でも抑圧にたいする反抑圧でもない、共同性の回復にある。それを可能にするポジションにあるのは、ラディーノではなくマヤ民族の指導者たちである。1821年の独立以降、グアテマラではどのようにして先住民を国家に組み込むかが大きな政治的課題であった。国家の基本的姿勢は同化政策により、先住民をラディーノ化することである。すなわち、先住民たちを民族であるとは認めず、前近代的な存在であるとみなし、これらの人々を近代化することが近代国家を成立することと同一であると語られてきた。しかし、近年先住民ではなく、21ある言語共同体すべてを結びつけるマヤという積極的なエスニシティをつくりだす運動が生まれている。この運動にはどのような世界史的背景があり、またこの運動はグアテマラの国家をどのように再定義することにより、マヤ民族の生活圏を拡大しているのか。グローバル化の時代における、マヤ民族のエスニシティ隆盛とグアテマラの国家ナショナリズムとのは、どのように影響しあっているのであろうか。本年度の調査では、以上のような問題提起をふまえて、以下の点を明らかにした。(1)マヤ運動家による汎マヤ・エスニシティの形成は、世界規模での人権にたいする関心の高揚ならびにグアテマラ国内の軍事政権から文民政権への転換などにより、初めて可能になった。(2)大衆左翼運動とマヤ運動のようなエスニシティ形成運動は同一ではない。前者が階級を土台にした連帯を目指すのにたいして、後者はグアテマラ国家を多民族国家として再定義する。したがって、階級よりも言語や文化による連帯を重要視する。マヤ運動家たちはいまでもグアテマラには植民地状況が継続して存在しているという。したがって、マヤ運動家たちの仕事は脱植民地運動であるという。このような認識から見えてくるグアテマラの未来像はどのようなものなのであろうか。それは大衆左翼運動とは違うというものの、この両者は協力可能な運動なのであろうか。以上の疑問は、来年度以降の調査における研究課題として残っている。平成11年夏以降、代表者ならびに分担者が担当した各調査地において、総選挙への関心が高まっていた。年末にはグアテマラの新大統領、国会議員、ならびに市長村長などが決定した。これまでグルーバル化を支援し、民営化を進めていた政党(PAN)は、国家権力を強化しようとする右翼政党(FRG)にとって代わられる。以上のような政治変化を直接感じることができた本年度の調査では、政局の変化が意味するものは何かという疑問が国民の関心を呼んでいた。たとえば、太田や狐崎が調査した集落などで活動していたマヤ民族を支援する非政府団体は、政局の変化がそれらの活動に終止符を打つ結果になるのではないかという危惧があった。また、飯島が調査した和平協定によりつくられた集落では、民主化へのこれまでの努力が無に帰するのではないかという不安があった。

しかし、池田の報告では、マヤ系民族も80年代の殺戮を想起し、同時におきた政治参加の可能性の歴史を引用し、当時の(将軍であり)大統領が党首を務める政党を指示していたという。これまで、グアテマラは和平協定合意に見られるように、外部からの圧力により民主化するというシナリオを踏襲していたかのようである。しかし、グローバル化が生み出す貧富の格差の拡大、また治安の低下などにより、国民は強力な政府を要望している。これが今回の選挙の結果である。平成12年度の調査では、グアテマラ新政府はグローバル化に対抗するためどのような政治・経済・文化政策を行うのか、そしてそれが新たな殺戮や人権侵害のを生み出さないかどうか、調査の範囲を拡大し「国家主導主義がマヤ先住民運動と具体的にはどのような妥協をするのか」という課題を考察する必要がある。1996年和平協定締結以後のグアテマラでは、社会が急速に変化している。たとえば、本研究における過去3年間でも、(1)REMHIやCEHの報告書の刊行、(2)憲法改正の国民投票、(3)教育改革運動などの動向があった。また、2000年1月にはポルティーヨ氏が新大統領として就任した。新閣僚たちの顔ぶれも多彩であるが、それははからずもFRG党の内部事情の複雑さをを示す結果となった。いまだ政治の方向性すら予測できない状況にある。そのようななか、本年度は、以上のような予測不可能な社会変化を考慮し、調査対象をを臨機応変に変化させた。太田は、1999年5月国民投票により憲法改正が否決され、和平協定に含まれていた「先住民言語の公用語化」が難しくなった状況において、それに代り急浮上してきた教育改革に関与している政府ならびに非政府組織の活動を、首都ならびにチマルテナンゴ県において調査した。この活動は、2001年以降グアテマラでの先住民の社会的地位に大きな変化を与えるであろう重要な案件である。太田はカクチケル語地域を調査対象にしたが、池田は、マム語ならびにキチエ語地域における同様な目的のために活動中の非政府組織を調査した。飯島は、グアテマラを民主国家として再建するために不可欠な(国家暴力により加害者と被害者になった人々の)「和解」過程を調べた。具体的には、サンマルコスのゲリラ再定住村での実態調査と、内戦についての小学校用歴史教科書編さんの仕事を調べた。狐崎は、グアテマラの民主化に関与する諸国際機関(国連グアテマラ検証団、マヤ民族団体、非政府組織など)の活動をインタビュー調査から明らかにし、これらの機関が現在のグアテマラ社会ではたす役割を調べた。
インターネット上の巡回エージェントによる進化ソフトウェアの構築

今年度は当初の計画どおり,「進化ソフトウェア」を構築するための方法論を確立することに焦点をあて研究を行った.まず,前年度の成果を踏まえ,分散ネットワーク環境下におけるモバイルエージェントの通信量に関する研究を行った.モバイルエージェントは,コンピュータ間の自律的移動能力を持つプログラムであり,従来のステーショナリエージェントのメッセージ通信に比べ,通信コストの削減が可能となるなどメリットが大きい.しかしながら,モバイルエージェントが頻繁にコンピュータ間を移動してしまうと,移動のためのコストがかかってしまうので,いつ・どのような条件で移動するのかを明らかにしなければ,通信コスト削減の効果は薄い.本研究では,計算機シミュレーションによりモバイルエージェントの移動が総通信量に与える効果について定量的に評価をした.次に,分散ネットワーク環境下におけるモバイルエージェントの挙動を詳しく調べるために,分散不完全制約充足アルゴリズムの重要な部分クラスである分散最大制約充足アルゴリズムに関する研究を行った.従来の厳密解法である同期型分枝限定法と近似解法である反復分散ブレイクアウト法を合わせて用いることにより高速化に成功した.また,進化ソフトウェアに関連して,インターネットセキュリティや情報家電に関する基礎的な研究なども行い,次年度以降にも継続して研究できるだけの成果をあげることができた.次年度は,今年度の成果を踏まえ,もう少し具体的に問題領域を決定し応用研究も行う予定である.以上の研究成果をまとめ,論文として公表および投稿(準備)中である.また,学会の研究会などにおいても口頭発表により研究成果を報告している.今年度は当初の計画どおり,「進化ソフトウェア」を構築するための方法論を確立することに焦点をあて研究を行った.まず,インターネット上の有益な情報を効率よく収集するために巡回エージェントを提案した.巡回エージェントは,インターネット上を自律的に巡回させることで,ユーザが望まないような不必要な情報を収集することなく,効率的に情報収集することができた.また,エージェントどうしの協調動作などを行うことで,各々のエージェントは重複した情報を収集しないため,高速に検索結果を得ることもできた.なお,小規模なネットワークを構築することにより,分散ネットワーク環境のもとで巡回エージェントの挙動解析を行う予定だったが,そこまでは至らなかったので次年度の課題となる.次に,ソフトウェアを再構築するための効果的な知識ベースを実現するために,自然言語処理における形態素解析について取り組んだ.この成果としては,データベースのデータサイズが大きくなるにつれて,データベースからの検索結果が遅くなるという問題があるが,本研究では二分探索とハッシュ法を用いることで高速化に成功した.また,進化ソフトウェアに関連して,分散最大制約充足問題における高速化アルゴリズムの研究や遺伝的アルゴリズムによる最適化に関する基礎的な研究なども行い,それなりの成果をあげた.次年度は,今年度の成果を踏まえ,もう少し具体的に問題領域を決定し応用研究も行う予定である.以上の研究成果を論文としてまとめ公表している.また,学会の全国大会などにおいても口頭発表により研究成果を報告している.今年度は当初の計画どおり,「進化ソフトウェア」を構築するための方法論を確立することに焦点をあて研究を行った.まず,前年度の成果を踏まえ,分散ネットワーク環境下におけるモバイルエージェントの通信量に関する研究を行った.モバイルエージェントは,コンピュータ間の自律的移動能力を持つプログラムであり,従来のステーショナリエージェントのメッセージ通信に比べ,通信コストの削減が可能となるなどメリットが大きい.しかしながら,モバイルエージェントが頻繁にコンピュータ間を移動してしまうと,移動のためのコストがかかってしまうので,いつ・どのような条件で移動するのかを明らかにしなければ,通信コスト削減の効果は薄い.本研究では,計算機シミュレーションによりモバイルエージェントの移動が総通信量に与える効果について定量的に評価をした.次に,分散ネットワーク環境下におけるモバイルエージェントの挙動を詳しく調べるために,分散不完全制約充足アルゴリズムの重要な部分クラスである分散最大制約充足アルゴリズムに関する研究を行った.従来の厳密解法である同期型分枝限定法と近似解法である反復分散ブレイクアウト法を合わせて用いることにより高速化に成功した.また,進化ソフトウェアに関連して,インターネットセキュリティや情報家電に関する基礎的な研究なども行い,次年度以降にも継続して研究できるだけの成果をあげることができた.次年度は,今年度の成果を踏まえ,もう少し具体的に問題領域を決定し応用研究も行う予定である.以上の研究成果をまとめ,論文として公表および投稿(準備)中である.また,学会の研究会などにおいても口頭発表により研究成果を報告している.
三次元人体計測装置による三次元データ利用の高齢者用衣服パターンの自動設計開発

1)高齢女子の人体計測■非接触三次元人体計測・他:当該研究期間内の人体計測は、合計308人に達した。高度、周径、体表・体軸角度等の基本統計処理を行い、高齢女子の人体計測データ・ベース化を行った。特に側面シルエット平均図を60、70、80歳代の年齢層別に3タイプ作成した。また、高齢女子の顕著な体形変化の表出年齢は75歳であることが明らかになった。さらに、被験者50人を抽出し、三次元人体形状計測からBL、WL、HLの平均的図を作成した。結果、バストは大きく角が取れた4角形、ウエストはハート形、ヒップは5角形に近似していた。その他、高齢女子の形状・形態把握を行った。■計測点の自動認議:衣服設計を前提とし、人体全身計測を目的とした場合の格子パターン投影方式の三次元計測装置の精度検証を中心に概究を行った。結果、姿勢保持のための揺れを最小限に抑えた計測が可能となった。しかし、肩部形状は正確に採取されておらず、投影する格子パターンの高密度化及び光源設置位置の改良が必要と考えられた。今後も装置の改良について研究を進める。■可動域の計測:高齢女子の可動域の実験は、衣服着脱時の動作として(1)上衣着用時の肩関節の回旋、(2)パンツ及びスカート着用時の片足バランスの2動作に絞り、三次元動作分析装置を使用し、若年成人女子と比較した。結果、今回の健常な高齢女子の運動可動域においては、若年成人女子との有意差は認められなかった。2)高齢女子用上半身・下半身・トルソー原型及びスカート・パンツ・ジャケットパターンプログラムの研究:高齢女子及び若年成人女子との標記原型の比較を行い、高齢女子対応の原型プログラムの改善点を明らかにした。一方、個対応型衣服設計を視野に入れ、三次元データから直接衣服パターンの作成を目指し、第一段階としてスカート・パンツ・ジャケットパターン設計プログラムを作成し、本学所有の三次元人体計測装置に搭載した。1高齢者の人体計測(1)非接触三次元計測、他:より快適な高齢者用衣服設計を目的に、初年度は基盤研究として高齢女子体型把握のために、65歳以上を対象に三次元、メジャー、シルエッター、写真等の計測を行った。これらの計測から高度、周径、体表・体軸角度等、計85項目のデータ処理を行い基本統計量を求めた。この結果、体型のタイプ分類の必要性が確認された。被験者人数は実施計画の100人を超える112人に達した。三次元計測のデータ処理は一部のみ実施した。(2)運動可動域の計測:衣服の着脱動作、姿勢に関わる可動域の把握を目的とした。人体計測時、1人約60分の拘束時間のうち、計測時間は約30分、衣服着脱時間も同様の時間を要した。このことから、60、70、80歳代の年齢層別運動能力差や生活習慣別個体差が、形態、動作反応や動作領域閾としても表出されることが予測された。この状況を鑑み、本年度は計測動作設定の検討を行い、衣服の着心地に関係する動作から抽出するものとした。実験は次年度行う。2高齢女子用上半身原型・下半身原型・トルソー原型の研究上記原型を作成するため、三次元計測から求めた断面重合図からウエストダーツ量等を求め、周径や丈項目を用いて上半身・下半身原型を作成し、これを基にシーチングで原型衣を作成して若年女子との原型図形の比較を試みた。

結果、前丈、後ろ丈、前衿ぐり深さ、後腋点下ダーツ量に顕著な差があることが確認された。また、両原型からトルソー原型へと展開した。3人体計測プログラム及び衣服パターン設計プログラムの開発若年・高齢女子の体型及び計測点の差異から、既存の若年女子用プログラムでは高齢女子には原型図形に欠損部分が生じることが判明した。三次元計測データから直結した図学的な衣服パターン設計を推進させるべく、高齢者用計測点設定等のロジックやアルゴリズム、パラメータを検討してプログラム改良へと繋げた。本年度の研究計画通り次の4種のプログラムを作成した。(1)新三次元データの変換プログラム作成(2)上半身原型展開プログラム改良(3)下半身原型展開プログラム改良(4)高齢女子用計測基準点自動設定プログラム改良、である。1)高齢者の人体計測■非接触三次元計測、他:平成18年度は、より快適な高齢者用衣服設計を目指し、高齢女子の体型把握を目的とし65歳以上の被験者167人を対象に、三次元、メジャー、シルエッター、写真等の計測を行った。これらの計測から高度、周径、体表・体軸角度等、計88項目のデータ処理を行い、基本統計量を求めた。また、被験者の中から任意に150人を抽出し、体表・体軸角度の計測結果から、高齢者の側面視平均シルエット図を作成した。年齢が高いほど臀部突出量の減少が大であることや、背面形状、腹部前突の突出量、上半身・下半身の体軸角度、上肢の上腕・前腕の傾斜角度など、体表角度のばらつきは極めて大きいことが確認された。■運動可動域の計測:高齢女子の衣服の着脱動作、姿勢に関わる可動域の把握のため、本年度は衣服の着心地についてのアンケート調査を行い、階段の昇降、高所の荷物の上げ下ろし等の動作時に不安に感じるか否かを、若年時代との比較で回答を得た。また、日常、着用していた衣服が負担と感じるようになった時期等を、上衣・下衣のアイテム、明きの種類、靴の種類、バック等も含め調査した。この結果を受け、10名の被験者で予備実験を実施し、衣服の着心地に関係する動作から計測動作設定の検討を行った。最終年度は本実験を実施する。2)高齢女子用上半身原型本年度計測した高齢女子を痩身、標準、中肥満、下膨れ、肥満の5タイプに体型分類し、これらのタイプの代表者として9人の上半身原型をシーチングで採取し、タイプ別上半身展開図を作成した。また、計測値から高齢者用平均原型を作成した。この平均原型を基に、高齢女子用の4面構成衿なしジャケットの試案マスターパターンを作成した。試着実験の結果、BNPや前衿ぐり形状に若干の修正部分が確認されたことから、最終年度に改良パターンを作成する。3)人体計測プログラム及び衣服パターン設計プログラムの研究開発高齢者の体型特性から起因する計測点認識のロジックやアルゴリズムは、若年女子とは別途考える必要があった。特に、FNP、SNP、SP、前腋点、後腋点、AHの深さ等がこれに該当した。この結果を踏まえ、高齢女子用トルソー原型展開プログラムを改良した。また、ストレートパンツ作図プログラムの研究開発を行った。ストレートパンツは、クロッチ部分のデータが三次元人体計測では欠落しているため、一部分は体表面展開からのパターン作成には至らず、股上寸法などのメジャー計測値や水平断面重合図を補間して推定値を導き出し、作図としてプログラムを作成した。
ナノドット,ナノワイヤー金属クラスター錯体の分子設計

本年度の目標として以下の二つをターゲットとした。(1)RS-Au-P⌒P-Au-SR,RS-Au-P⌒PAu-Cl型錯体の合成と、オーロフィリシティーを利用して結晶状態において上記分子を無限鎖状につなぎ、Cl,SR基を分子間で直線状に配列させること可否の検証,(2)Au-ホスフィン錯体上でのクラスターの構築。
320列領域検出器型CTを用いた肝胆膵悪性腫瘍における形態・機能融合診断法の開発

新たに臨床応用されたArea-Detector CTを用いて上腹部臓器を撮像し機能的情報と形態的情報を一度に取得可能であることが判明した。Area-DetectorCTによる微細血管描出能の検討、機能的CT撮像法の開発、被曝低減ソフトウエアの開発、呼吸による位置ずれ補正ソフトウエアの開発、これらの最適化、得られたCT画像データから臓器・病変部の血流動態を解析する機能解析ソフトウエアの開発をおこなった。Area-Detector CTは従来のCTより微細構造の描出に優れた。また、3cm以下の呼吸による位置ずれは充分に補正可能、放射線被曝を約1/3、造影剤投与量/注入速度を約1/3に低減可能とするなど、それぞれにおいて良好な結果を得た。血流解析では代表的3解析法の比較により、心機能補正の必要性を見出した。得られた臓器血流情報と臨床情報とを比較することで、病的状態における各臓器の血流変化に関連を認め、腫瘍における鑑別診断に有用な血流パラメーターを発見した。放射線治療、抗癌剤治療の効果判定、治療後の臓器機能の評価にも機能的CT検査の有用性が示唆された。本研究結果より肝胆膵悪性腫瘍における形態・機能融合診断法は従来のCT診断法を凌駕する可能性が示唆された。本研究では、世界初の領域検出器型CT(Area-detector CT)を肝胆膵疾患診療に用いることにより、(1)高空間分解能をもって従来のCT診断に順ずる形態診断を発展させ、(2)頭尾方向に広い関心領域での高時間分解能をもって従来の侵襲的血管造影法に匹敵する微細な血管系の情報を取得し、さらに(3)同時に得られる病変や臓器の体積および血流情報を新たに開発するソフトウエアにて定量的に解析し機能的情報を取得する。また、(4)従来の形態診断では解明困難であった病態を定量的機能解析により詳細に検討し、(5)頭尾方向に広範囲の高空間・時間分解能の連続データを用いることにより機能解析の定量性の検証および補正を行う。これらにより従来の形態診断と機能診断を融合し、従来のMDCTで不可能であった新たな診断法を開発することが目的である。次いで、頭尾方向に広い範囲で低X線量CT撮影を行い開発中のソフトウエアを使用することで上腹部全体の病変や臓器の血流情報を得ることが可能であることを示した。血流定量による腹部臓器機能評価法の開発および妥当性の初期的検討として、各種解析法の比較検討を行った。これらの結果を各学会にて報告した。また、撮影条件や造影剤投与条件の最適化の初期的検討および低X線量CT撮影技術の開発と妥当性の評価を開始した。平成22年度は、前年度に引き続き微細血管描出能の検討を行い、Area-detector CTが従来のCTより優れることを確認した。また、前年度に開発した上腹部全体の病変や臓器の血流情報を得る解析ソフトウエアを用いて初期的検討を行った。結果、主な3つの血流解析法間での顕著な相違を発見し報告した。造影条件の最適化では、従来報告されていた造影剤投与量は下大静脈への逆流を高率に引き起こし血流解析には削減が必要であることを証明した。

詳細な検討の結果、70-80mlから20mlへの大幅な造影剤量の削減が可能が判明し、通常のCT検査とperfusion検査の同時施行の可能性を示したが、同時施行の際には測定誤差が生じることがわかった。肝疾患群・非疾患群の比較では、慢性肝疾患で上腹部臓器すべてに動脈血流量低下が生じることが判明し、各臓器間の血液循環に関連を発見した。低X線量CT撮影の開発では、国際放射線防護委員会(ICRP)がArea-detector CTの登場に対応し被曝線量基準を変更したため研究に遅延が生じたが、これに伴いCT装置上での被験者の被曝量の推定法が確立されたため、東芝メディカルシステムズと共同開発した被曝線量を半減する逐次近似画像再構成法(AIDR)を血流測定に応用し初期検討を開始した。本研究では、世界初の領域検出器型CT(Area-detector CT)を肝胆膵疾患診療に用いることにより、従来の形態診断と機能診断を融合し、従来のMDCTで不可能であった新たな診断法を開発することが目的である。平成23年度は、前年度に引き続き我々が開発した三法のアルゴリズムを用いて上腹部全体の病変や臓器の血流情報を得る解析ソフトウエアを用いて検討を行った。前年度までに判明している血流解析法間での血流解析結果の相違を詳細に検討した結果、最大傾斜法とデコンボリューション法が撮影・造影条件の影響を受けにくいことを発見し報告した。造影条件の最適化では、血流解析結果は造影剤濃度の影響を受けるものの通常使用されている濃度では問題は生じないことを報告した。低X線量CT撮影の開発では、前年度に引き続き逐次近似画像再構成法(AIDR)の機能的CT診断への応用を進め、60%の被曝低減が可能であることを見出し、報告した。さらに、東芝メディカルシステムズと共同開発した被曝線量を大幅に削減する新型逐次近似画像再構成法(AIDR3D)を血流測定に応用した結果、従来法と比較し被曝線量は約1/3に減少し、通常のCT検査に血流測定を併用可能となった。さらに臓器機能評価では、軽度の肝機能障害では肝自体の血流よりも胃・膵・脾の血流に変化が生じ、上腹部臓器における門脈に依存した独自の血行動態変化が観察された。肝腫瘍での検討では、良性・悪性腫瘍の鑑別には平均通過時間(MTT)が最も有用であり、腫瘍周囲の正常実質でも血行動態に変化が生じ腫瘍診断に周囲組織の血流情報が有用であることを見出し、報告した。少数例での検討ではあるが、抗癌剤治療、放射線治療後には腫瘍の血流が顕著に減少し効果判定に有用であるのに加え、血管浸潤部の評価や残存臓器血流評価が可能で治療方針の決定に有用である可能性が示された。また、非侵襲的に肝全体の門脈血流量が評価可能、門脈腫瘍塞栓の治療による解除の評価が可能など、腹部の外科的治療、インターペンショナルラジオロジー的治療の方針決定と治療効果判定に有効であった。
DNA相同組換え修復におけるコヒーシンの分子機能の解析

生物の遺伝情報を担うゲノムDNAの二本鎖切断は、細胞死や遺伝子変異を誘発し、ヒトにおいては、老化やがん化、遺伝子疾患の原因になっている。DNA相同組換えは、DNA切断を誤りなく修復することのできる極めて重要な反応である。この反応において、SMCタンパク質によるDNA構造の制御が重要であることが示唆されているものの、その分子機構はよくわかっていない。そこで、本研究課題では、大腸菌の相同組換え修復に関与し、かつSMCファミリーに属するRecNの分子機能を明らかすることで、相同組換え修復反応におけるSMCタンパク質の役割についての分子基盤の確立を目指した。これまでの研究成果として、RecNがDNA結合活性を持つことや、その結合様式を明らかにしている。また、RecNがコヒーシンと類似したDNA分子間を近接させる活性を持つことも明らかにしている。最終年度では、まずRecNのDNA結合活性に対するATPおよびATP加水分解活性の影響について解析を行った。その結果、RecNと二本鎖DNAとの結合は、ATPにより促進することがわかった。一方で、一本鎖DNAとの結合に関しては、ATP依存性は見られなかった。これらの結果から、一本鎖DNAと二本鎖DNAでは、RecNのDNA結合メカニズムが異なることが示唆された。さらに、RecNのATP加水分解活性は、非常に弱く、DNAによる影響も示さなかった。そのため、RecNのDNA結合には、RecN自身のATP加水分解活性は関与しないことが示唆された。次に、相同組換え反応に及ぼす影響を調べた結果、RecNは、RecAリコンビナーゼに依存して起こる相同なDNA鎖同士の対合を促進することがわかった。これまでの結果と総合すると、RecNは、相同な二つのDNA分子を近接させることで、RecAによる相同組換えの初期反応を促進する分子機能をもつことが明らかになった。ゲノムDNAの二本鎖切断は、最も重篤なDNA損傷であり、細胞死や遺伝子突然変異などを誘発する原因となる。一方、生物は、DNA切断を修復する手段としてDNA相同組換えというシステムを備えている。この相同組換え反応過程において、DNA切断部位周辺でのコヒーシンによるDNA構造の制御が重要であるが、その分子機構についてはよくわかっていない。大腸菌などのバクテリアにおいては、SMCファミリー由来のコヒーシン様タンパク質であるRecNが、DNAの二本鎖切断時に起こる相同組換え修復に関与することが知られている。研究代表者は、大腸菌のRecファミリーの内、唯一、生化学的な解析が行われていなかったRecNタンパク質の精製法を確立したため、本研究課題において、RecNタンパク質の機能解析を行った。精製したRecNを用いて、DNAとの相互作用について解析を行った結果、RecNは二本鎖DNAおよび一本鎖DNAとそれぞれ結合することがわかった。特に、一本鎖DNAに対する結合能が高いことが明らかになった。また、様々なヌクレオチド(ATP, ADP, ATPγS)存在下でのRecNのDNA結合活性について調べた結果、顕著な影響は見られなかったことより、DNA結合には、RecNのヌクレオチドとの結合や加水分解は関与しないことが示唆された。次に、環状型DNAに結合したRecNは、DNAを直鎖化することで、DNA上から解離することがわかった。このことから、RecNはリング状構造を形成し、その中空にDNAを通すような結合様式をとりうることが示唆された。さらに、RecAリコンビナーゼとの相互作用について調べ、RecNがRecAと物理的に結合することを明らかにした。本研究では、RecNタンパク質の分子機能の解明を目的に研究を行っている。初年度(H28年度)において、RecNのDNAとの相互作用について解析した結果、RecNが直接的にDNAと結合する活性を見出すことができた。さらに、RecNとDNAとの結合様式も明らかにすることができた。これらの結果は、DNA損傷部位にRecNが集合する仕組みを理解する上で重要な知見である。また、RecNのATP結合や加水分解とDNA結合との関係性は、見出すことができなかった。このことから、RecNのATP結合や加水分解は、DNA結合反応以外の活性に重要であることが考えられ、この意義を解析することは、RecNの分子機能解明の発展につながるものと考えられる。次に、これまでの遺伝学的な解析と一致して、RecNとRecAが直接結合することを生化学的解析により示すことができた。このため、この二者間の結合が、互いの活性にどのような影響を及ぼすかについて、今後詳細な解析を進めることで、DNA相同組換え修復の新たな分子モデルを提唱できるものと期待される。一方で、当初予定していた研究計画の一部については、上記解析を優先的に進めたことにより進行が遅れている。以上の研究成果を総合すると、当初予想していた以上に興味深い結果が得られているため、本研究課題の進捗状況としては、概ね順調であると判断できる。DNA相同組換えは、ゲノムDNAの二本鎖切断を修復する機構であり、ゲノムの完全性を維持する上で極めて重要なDNA修復機構である。相同組換え反応において、SMCファミリータンパク質によるDNA構造の制御が重要であると考えられているが、その分子機構についてはよくわかっていない。大腸菌などのバクテリアにおいては、SMCファミリーに属するRecNタンパク質が、相同組換え修復に重要であることがわかっている。そこで、本研究課題では、大腸菌RecNの分子機能について解析を行った。昨年度の解析から、精製したRecNタンパク質は、一本鎖DNAおよび二本鎖DNAとそれぞれ結合する活性をもち、特に、一本鎖DNAに対する結合能が高いことを明らかにしている。

また、RecNはリング状構造を形成し、その中空にDNAを通すようなトポロジカルなDNA結合様式をとりうることを示唆するデータを得ている。これらの結果を踏まえ、本年度は、RecNがコヒーシンと類似したDNA間を接着させる活性があるか検討した。その結果、RecNは一本鎖DNAと二本鎖DNAを接着させる活性を持つことがわかった。また、一本鎖DNAに結合したRecNは、さらに二本鎖DNAと結合することができ、結合した二本鎖DNAもトポロジカルに結合していることがわかった。次に、一本鎖DNAおよび二本鎖DNAを用いて、DNA鎖交換反応におけるRecNの影響について検討した結果、RecNはRecAリコンビナーゼに依存して、この反応を促進することがわかった。以上の結果より、RecNは二つの異なるDNA分子を接着させることで、DNA鎖交換反応を促進していることが示唆された。次に、RecNの機能構造を解析するため、ランダム変異導入法を用いてスクリーニングを行った結果、DNA損傷剤に対して高い感受性を示す機能欠損RecN変異体を複数得ることができた。本研究では、DNA二本鎖切断修復における大腸菌RecNタンパク質の分子機能の解明を第一の目的としている。本年度は、RecNが真核生物のコヒーシンと類似したDNA分子間を接着する活性を見出すことができた。さらに、その分子メカニズムを解析した結果、一本鎖DNAに結合したRecNが、さらに二本鎖DNAともトポロジカルに結合できることを明らかにすることができた。これらの結果は、DNA損傷部位でRecNとDNAがどのように相互作用しているのかを理解する上で重要な知見である。また、RecNが相同組換え反応の初期過程を再構成したDNA鎖交換反応を促進することを見出したことから、二本鎖DNAの切断を修復するDNA相同組換え反応に、RecNが直接関与することをin vitro実験系で証明することができた。RecNによる相同組換え促進活性が検出可能となったため、今後、この反応におけるRecNの分子動態を詳細に解析することで、相同組換え修復過程において、SMCファミリータンパク質を介した新たな分子モデルを提唱できるものと期待される。当初予定していた研究計画の一部については、上記解析を優先的に進めたことにより進行が遅れているものの、当初の予想以上に興味深い結果が得られているため、総合的には概ね順調に研究遂行されていると判断できる。生物の遺伝情報を担うゲノムDNAの二本鎖切断は、細胞死や遺伝子変異を誘発し、ヒトにおいては、老化やがん化、遺伝子疾患の原因になっている。DNA相同組換えは、DNA切断を誤りなく修復することのできる極めて重要な反応である。この反応において、SMCタンパク質によるDNA構造の制御が重要であることが示唆されているものの、その分子機構はよくわかっていない。
逆拡張現実感を用いた体験し伝え共有する活動を組織する平和学習に関する総合的研究

本研究課題では,被爆の事実を実感させる平和学習を実現するために,逆拡張現実感による学習環境と,ディジタル教科書,指導者用研修プログラム,作品の3D鑑賞システムを開発し評価することを目的とした。学習実践を通した検証の結果,研究の中心となる逆拡張現実感による学習環境を利用した平和学習では学習者の高い評価が得られることや,被爆に関して現在と過去をつなぐ視点獲得が可能であることを明らかにした。本研究課題では,被爆の事実を実感させるために,逆拡張現実感を用いて体験し伝え共有する活動による平和学習を実現する。そのために,(1)逆拡張現実感による学習環境,(2)ディジタル教科書,(3)指導者用研修プログラム,(4)作品の3D鑑賞システムを開発・評価し,これらを活用した学習効果の検証を行うことが目的である。平成25年度は,逆拡張現実感による学習環境の開発(目的1)について,3Dテレビを横3台並べた提示装置に対して表示可能な,3DCGによる仮想現実感(VR)環境を構築した。この環境は,平成26年度以降も開発予定の逆拡張現実感の基盤環境であり,ゲーム世代の学習者を平和学習に誘う上で重要なものと言える。また,逆拡張現実感環境内において,平和に関するメッセージ等を表示させる3D鑑賞システム(目的4)については,メッセージ等の活用上想定される学習者の年齢層と人数,メッセージのサイズ,描かせ方等の条件について,最終的な学習の形態を想定した学習のデザインについて,検討を重ねた。平和学習ディジタル教科書の開発(目的2)及び,平和学習指導者用研修プログラム開発(目的3)についても,歴史的視点の獲得を意図したゲーム理論による学習支援について,専門家の知見を提供していただくとともに,過年度に実施した教科指導におけるICT活用教員研修に関する分析・検討を通した研修プログラム開発の考え方について研究討論を行う等,研究計画を先行した検討を進めた。なお,逆拡張現実感環境による平和学習の実施と評価に関する取り組みを強化するための研究分担者として,瀬戸崎典夫准教授(平成26年1月1日より長崎大学教育学部へ所属)を,そして,Webページ等での情報発信のための研究分担者として,倉田伸准教授(平成25年4月1日より長崎大学教育学部へ所属)を追加することとした。平成26年度は,逆拡張現実感による学習環境の開発(目的1)では,25年度に開発した仮想現実感(VR)環境について,現実空間での被爆遺構探索軌跡や探索時の写真等をVR空間に重畳表示可能な追加機能を開発した。これにより,長崎の特徴である現実の被爆遺構の探索と,その学習結果をVR空間で振り返り可能となる。また,逆拡張現実感環境内において,平和に関するメッセージ等を表示させる3D鑑賞システム(目的4)については,メッセージカードの色と形に関して,小中学生に質問紙調査を行い,小学校の高学年以上では「ハト」の形で「白」が好まれることが明らかになった。平和学習ディジタル教科書の開発(目的2)については,対象は小学校高学年生から中学生とし,爆心地付近でタブレット端末による過去の爆心地周辺写真の閲覧が可能となるツールを試験的に開発するとともに,そのようなツールを含みフィールドワークに使用可能なタイプのディジタル教科書とすること等を検討した。また,平和学習指導者用研修プログラム開発(目的3)については,各地の博物館等での展示方法や平和関係展示等の調査を行い,児童生徒対象の平和学習指導者用研修プログラムには,研修効果に関するカークパトリック理論のレベル適用の範囲や限度等について研究討論を行った。平成27年度は,逆拡張現実感による学習環境の開発(目的1)では,26年度までに開発した仮想現実感(VR)環境について,デモ及び学習用の被爆者証言と当時の写真による追加コンテンツを開発した。これにより,さらに学習の幅が広がった。また,逆拡張現実感環境内において,平和に関するメッセージ等を表示させる3D鑑賞システム(目的4)については,メッセージカードの色に関する嗜好に関して,平和と言う刺激語から連想される色の嗜好について,小中学生への質問紙調査を行い,白色及び薄青色が好まれること,平和から連想される色と選択されるカードの色とに,強い関連性があることが明らかになった。平和学習ディジタル教科書の開発(目的2)については,対象は小学校高学年生とし,爆心地付近でタブレット端末による過去の爆心地周辺写真の閲覧が可能となるツールを含むディジタルコンテンツを開発した。また,平和学習指導者用研修プログラム開発(目的3)については,各地の博物館等での展示方法や平和関係展示等の調査を継続して行い,児童生徒対象の平和学習指導者用研修プログラムには,研修の要件として,ICT活用推進のための研修の要件が参考になること等について研究討論を行った。平成27年度の開発予定について,研究目的1の逆拡張現実感(VR)環境の開発は,予定通り,平和学習をさらに効果的に展開可能とする,被爆者証言や当時の写真を含むVR追加コンテンツが開発できたこと。

研究目的2の平和学習ディジタル教科書開発は,予定通り,開発が行えたこと。研究目的3の研修プログラム開発については,予定通り,研修のデザインのための骨格となる,要件にめどがたったこと。研究目的4の作品の3D鑑賞システム開発については,予定通り開発できたこと。さらに,研究に関する情報発信のためのWebページを開発したこと。以上のことから,「おおむね順調に進展している」と評価した研究の目的本研究課題では,被爆の事実を実感させるために,逆拡張現実感を用いて体験し伝え共有する活動による平和学習を実現する。そのために,(1)逆拡張現実感による学習環境,(2)ディジタル教科書,(3)指導者用研修プログラム,(4)作品の3D鑑賞システムを開発・評価し,これらを活用した学習効果の検証を行うことが目的である。研究の成果としては,(1)平和に関する逆拡張現実感環境の開発と評価:長崎市内の小学校5年生による平和学習実践の場をいただき,逆拡張現実感環境を用いた平和学習を実践することで,システム環境の評価を行うことができた。その結果,4件法による児童の評価は,3.9であり,極めて高い評価を得ることができた。(2)平和学習ディジタル教科書の開発と評価:平和学習ディジタル教科書を,予定通り開発することができた。開発したディジタル教科書は,タブレット端末で閲覧可能なアプリとして,公開した(「長崎平和教育」と言う名称で公開中)。なお,このディジタル教科書は,(1)の実践校において実施した校内研修において,高い評価を得た。(3)平和学習指導者用研修プログラムの開発と評価:平和学習指導者用の研修プログラムを開発し,(1)の実践校において実施した。受講した小学校教員の感想としては,「VR教材は新しい切り口であり,今後の平和教育に大きく貢献する教材である」「平和教育アプリは授業展開としての道すじがしっかりしており,市外出身者や初任者でも十分目的が達成できる教材である」等が得られた。(4)作品の3D鑑賞システムは,既に前年度に完成している。本研究課題では,被爆の事実を実感させる平和学習を実現するために,逆拡張現実感による学習環境と,ディジタル教科書,指導者用研修プログラム,作品の3D鑑賞システムを開発し評価することを目的とした。学習実践を通した検証の結果,研究の中心となる逆拡張現実感による学習環境を利用した平和学習では学習者の高い評価が得られることや,被爆に関して現在と過去をつなぐ視点獲得が可能であることを明らかにした。平成26年度の開発予定について,研究目的1の逆拡張現実感(VR)環境の開発は,予定通り現実空間探索軌跡等をVR空間に重畳表示する機能追加が完了している。研究目的4の平和メッセージの仮想空間内3D鑑賞システム構築の開発は,メッセージカードの形と色を児童生徒への質問紙調査から明らかにした。研究目的2の平和学習ディジタル教科書開発と,研究目的3の研修プログラム開発については,試作ツールの開発や,研修プログラム開発の基本的考え方の整理等,開発に向けた事前検討が順調に進んだ。さらに,研究に関する情報発信のためのWebページを開発した。
細胞内におけるDNA高次構造認識分子の開発

近年の研究の進歩にともない、遺伝子発現は配列情報だけではなくその高次構造が発現制御機構に重要な役割を持つことが次々とわかってきている。しかし高次構造は合成DNAでは証明されているものの生体内での構造の証明は極めて困難であり、特異的に結合する低分子化合物の開発が望まれている。本研究ではクリックケミストリーを応用したコンビナトリアル化学を用いてDNA高次構造を認識する分子を検索することを目的とした。昨年度までに末端アルキンを導入したDNA結合性のペプチド(1)とDNAにインターカレートするアクリジン誘導体(2)にアジド基を導入した化合物間のクリックケミストリー反応がDNAをテンプレートとして進行することを明らかにした。今年度はまずこの反応の詳細及び得られたペプチド結合型アクリジン誘導体についてそのDNAに対する結合能の評価を行なった。その結果、DNA上におけるペプチドとアクリジン誘導体とのクリックケミストリー反応は、アクリジン誘導体のスペーサーの長さにより、その反応性が異なること、またペプチドが結合する配列を持たない2本鎖DNA上では反応速度が低下することなどが明らかになった。さらに得られたペプチド結合型アクリジン誘導体は、ペプチドのみに比べてDNAに対する結合能が向上すること、さらにアクリジンのみに比べても若干ではあるが結合能が上がることがわかった。固相上に固定化した末端アルキンを導入したペプチドとアクリジン誘導体の間でもクリックケミストリー反応が進行し、ビーズが蛍光を持つことが示された。この蛍光はDNA結合性ペプチドをもたないビーズとアクリジン誘導体の間では観測されないことから、ペプチドを結合させたビーズとアクリジンを用いたランダムスクリーニングによるDNA結合分子の検索法として展開できる可能性を示すことができた。本年度はこの方法で鍵となる、クリックケミストリー反応がDNA上において進行するかどうかについて検討した。具体的には末端アルキンを導入したDNA結合性のペプチド(1)とDNAにインターカレートするアクリジン誘導体(2)にアジド基を導入し、この2つの化合物間のクリックケミストリーがDNAをテンプレートとして進行するかどうかについて検討した。(1)と(2)を混合したのみで反応が進行しない条件化、ペプチドが結合する配列を持つ2本鎖DNAを添加したところ、反応は加速されることがわかった。さらにこの反応はペプチドと同じ結合部位を有するヘキストにより阻害されることも明らかにした。これらの結果はDNAをテンプレートとして(1)と(2)の反応が進行していることを示唆する結果であると考えられ、これらの方法が特定の構造を持つDNAに対する新規結合分子を検索する方法として機能する結果であると考えている。さらにこのDNA上におけるクリックケミストリー反応は、固相上に固定化した末端アルキンを導入したペプチドとアクリジン誘導体の間で進行し、ビーズが蛍光を持つことが示された。この蛍光はDNA結合性ペプチドをもたないビーズとアクリジン誘導体の間では観測されないことから、ペプチドを結合させたビーズとアクリジンを用いたランダムスクリーニングによるDNA結合分子の検索法として展開できる可能性を示すことができた近年の研究の進歩にともない、遺伝子発現は配列情報だけではなくその高次構造が発現制御機構に重要な役割を持つことが次々とわかってきている。