hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸癌の組織発生、進展における局所免疫の関与についての臨床免疫組織化学的研究

大腸腫瘍における組織浸潤リンパ球サブセットを凍結切片を用いて免疫組織化学的に染色し、大腸癌組織発生、増殖、進展の過程における腫瘍と生体との局所免疫反応を直接観察した。また末梢血リンパ球サブセット、NK活性、PPD皮内反応など全身的非特異的免疫能も同時に測定して局所免疫反応と対比させた。その結果、1大腸腫瘍性疾患における浸潤リンパ球は腺腫早期癌、進行癌のいずれにおいてもTcell数が最も多く、Bcell、NKcellは少なかった。2腫瘍増殖先進部におけるTcell数は早期癌で最も多く、癌の進行とともに減少しており、進行癌では転移のある症例はない症例よりTcell数が少なかった。3Tcell subsetsでは腺腫、早期癌では末梢血に比しLeu2a陽性細胞(suppressor/cytotoxic Tcell)数がLeu3a陽性細胞(helper/inducer Tcell)数より多いものが多く、癌の進行とともに両者とも減少した。4Leull陽性細胞(NKcell)数は少なく、しかも腺腫、早期癌、転移のない進行癌では有意差がなかったが転移のある進行癌では減少していた。5大腸癌の局所浸潤リンパ球サブセットと末梢血リンパ球サブセットとの間には相関性に乏しく、局所の方が癌の進行度をより反映していた。6組織標本上で実験に癌細胞が壊死に陥っている腺管内壊死様物質を検討した結果、軽度異型腺腫ではほとんどみられず中等度異型腺腫から出現し、m癌、sm癌と次第に癌巣底部及び増殖先進部で多くなりその程度も強くなったが、進行癌では減少していた。また壊死様物質はPAS陽性、CEA陽性で、癌巣の基底膜側の間質からeosin存性の顆粒を有するgranulocytesが癌細胞に接し次第に両者とも壊死に陥る像が観察された。以上癌組織に浸潤している炎症性細胞は癌の増殖、転移形成に抑制的に作用していると考えられ、局所免疫反応は早期癌で最も強く、癌細胞が組織標本上で実際に壊死に陥っている所見は自然免疫としての炎症性反応と類似していることが明らかとなった。その結果、1大腸腫瘍性疾患における浸潤リンパ球は腺腫早期癌、進行癌のいずれにおいてもT cell数が最も多く、B cell、NK cellは少なかった。2腫瘍増殖先進部におけるT cell数は早期癌で最も多く、癌の進行とともに減少しており、進行癌では転移のある症例はない症例よりT cell数が少なかった。3Tcell subsetsでは腺腫、早期癌では末梢血に比しLeu2a陽性細胞(suppressor/cytotoxic T cell)数がLeu3a陽性細胞(helper/inducer T cell)数より多いものが多く、癌の進行とともに両者とも減少した。4Leu11陽性細胞(NK cell)数は少なく、しかも腺腫、早期癌、転移のない進行癌では有意差がなかったが転移のある進行癌では減少していた。

6組織標本上で実際に癌細胞が壊死に陥っている腺管内壊死様物質を検討した結果、軽度異型腺腫ではほとんどみられず、中等度異型腺腫から出現し、m癌、sm癌と次第に癌巣底部及び増殖先進部で多くなりその程度も強くなったが、進行癌では減少していた。また壊死様物質はPAS陽性、CEA陽性で、癌巣の基底膜側の間質からeosin存性の顆粒を有するgranulocytesが癌細胞に接し次第に両者とも壊死に陥る像が観察された。以上癌組織に浸潤している炎症性細胞は癌の増殖、転移形成に抑制的に作用していると考えられ、局所免疫反応は早期癌で最も強く、癌細胞が組織標本上で実際に壊死に陥っている所見は自然免疫としての炎症性反応と類似していることが明らかとなった。
日韓漫画における「場」の形成と象徴闘争の様相の比較研究：ブルデューの概念を中心に

本研究は、マンガへのピエール・ブルデューの「場(champ)」概念の適用可能性を想定したうえで、日本と韓国の「漫画場」を比較研究する。日本と韓国の漫画場を一つの自律した空間としてとらえ、その中に存在する様々な行為主体、漫画場を動かす論理ないし象徴資本の様相を明らかにし、その間にみられる差異を分析、考察する。
卵巣表層上皮細胞の増殖特性と腫瘍化機序の細胞生物学的解析

卵巣腫瘍とくに卵巣癌は年々増加しているが、症状に乏しく、早期発見が難しいため、予後は不良であることが多い。表層上皮性腫瘍が全体の3分の2を占め、悪性では8割を越える。その発生母地は卵巣表層上皮であるとされているが、適切な研究方法がなかったためその性質は長い間不明であった。筆者はすでにC3H/He系マウスより卵巣表層上皮細胞を分離培養し、SV40largeT抗原DNAを導入することによって細胞株T-Ag-MOSEを得ている。またp53ノックアウトマウスの卵巣より卵巣表層上皮細胞を分離培養し細胞株p53-def-MOSEを樹立した。これらの細胞株は厚生省JCRB細胞バンクに現在登録申請中である。T-Ag-MOSEはヌードマウスに腫瘍を形成し、その病理学的解析を行ったところ、悪性腫瘍で一部にosteoidや異型血管をみとめた。これにより卵巣表層上皮細胞が中胚葉性組織への多分化能を有していることが証明された。また、卵巣表層上皮細胞の増殖機構を解析するために細胞内シグナル伝達経路についても実験を行った。主要なシグナル伝達関連分子であるMAP kinaseがEGFなどの細胞外からの増殖刺激により活性化するかどうかをゲル内リン酸化法により調べたところEGFおよびhydrocortisoneにより活性化がみとめられた。この結果をもとにこれからさらに卵巣表層上皮細胞の細胞内シグナル伝達経路の分析を行う予定である。筆者はすでにC3H/He系マウスより卵巣表層上皮細胞を分離培養し、SV40 large T抗原DNAを導入することによって細胞株を得ている。正常卵巣表層上皮細胞の増殖調節の機構を知るために、既知のさまざまな増殖因子、ホルモンを培地に添加した際のマウス卵巣表層上皮細胞の増殖促進、抑制効果を測定することで、どの因子が細胞増殖に関与しているかを検討した。その結果、EGF,insulin,hydrocortisoneのそれぞれにより細胞増殖が促進された。これに対しestradiol17-β,aFGF,bFGF,VEGF,progesterone,androstenedioneはいずれも細胞増殖に有意な変化をおこさなかった。EGFとhydrocortisone両者を添加したときはそれぞれ単独の場合よりも増殖が促進された。さらに、ヒト活性化H-ras遺伝子をマウス卵巣表層上皮細胞株に導入し得た。軟寒天内コロニー形成能を調べたところ、cloning efficiencyは元の細胞株の2.5倍で、ヌードマウスに移植したところ、より強い造腫瘍性をみとめた。これまで卵巣表層上皮細胞に遺伝子変化を導入し解析した報告は少ない。今回ヒト卵巣腫瘍で活性化が報告されているH-ras遺伝子の導入でマウス卵巣表層上皮細胞のトランスフォーム能がより上昇することが示された。
アイスクロマトグラフィー / 完全水系分離と氷表面のキャラクタリゼーション

アイスクロマトグラフィーは、氷粒子を固定相とする液体クロマトグラフィーであり、この手法を通じて氷表面の性質と氷表面-物質間相互作用を解明してきた。本年度は、電解質水溶液を凍結した氷(以下電解質ドープ氷)を固定相とするアイスクロマトグラフィーで得た知見に基づいて氷共存液相の重要性に着目した。XAFS測定を適用して、氷共存溶液相の物性や共存溶液相でのイオンの溶媒和状態を直接測定した。前年度までに、ドープ濃度が50mM以上の場合、共晶点で結晶RbBrから水和物への相転移が起こることをXAFS測定で捉えている。本年度は、低濃度(1mM)RbBrドープ氷を用いてXAFS測定を行い、さらに氷表面全反射XAFSの実験系の設計、製作を行った。バルク中Brイオンから得られたスペクトルの解析結果から、共晶点より低温でも水和構造が存在することを明らかにした。このことから、低濃度ドープ氷ではイオン同士の距離が遠いため、凍結過程においてカチオンとアニオンの会合が起こり得なかったことを反映していると考えられる。一方で、全反射法で表面のBrイオン得られた結果からは、共晶点より高温でも塩結晶が存在することが明らかとなった。これは表面で水分子が不足していることに起因すると考えられる。さらに、全反射法では表面とバルク中のイオンの局所構造の違いも明らかとなった。現段階では詳細は明らかではないが、水分子が不足している氷表面のみで観測される塩の水和過程が存在すると考えられる。前年度までに、氷粒子を固定相とするアイスクロマトグラフィー測定が可能であることを示した.今年度は、比較的低い温度領域で氷固定相は水素結合による吸着担体として機能することを利用して,エストロゲンなどの生体物質の分離に適用可能であることを示した.さらに,市販のシリカゲルカラムとは異なる選択性を有し,部分構造の異なる物質に対する識別能力がシリカゲルよりも氷固定相の方が高い場合があることも明らかにした.また,比較的高温での測定を通じて,氷表面疑似液体層QLLの存在を確認した.測定条件を変化させてQLLについて詳細に調べたところ,温度や接している溶媒の組成,氷中の物質の濃度によって層の厚さが変化することを解明した.氷表面を扱う研究の物理や化学研究の多くが,真空下でのスパッタリングや光プローブを用いており,氷の表面あるいは氷とそれと平衡にある水蒸気界面を取り扱っているのに対して,アイスクロマトグラフィーは液体-氷界面を取り扱い,そこでの物質と氷の相互作用についての情報を与える点で非常に独創的な方法である.とりわけ,液体-氷界面QLLでは,液体層からの溶媒の分配が起こりうるので,2成分QLLを形成していることが明らかとなった.これは,他の方法ではプーロブが非常に困難であると考えられる.自然界において,QLLが機能していると考えられている現象がある一方で、液体界面に存在するQLLを扱っている研究例は非常に少ない.この点において,アイスクロマトグラフィーは自然界での氷の働きを理解する手がかりとしても期待できる方法である.前年度までに、氷粒子を固定相とするアイスクロマトグラフィー測定を可能にして、氷表面の性質と氷表面-物質間相互作用を解明した。今年度は、電解質水溶液を凍らせた氷(以下電解質ドープ氷)のキャラクタリゼーションを行うために、氷粒子の形状観察、電解質ドープ氷を固定相とするクロマトグラフィー、X線吸収微細構造解析(X-ray Absorption Fine Struycture:XAFS)測定を行った。【電解質ドープ氷の観察】0.1mM100mMのアルカリ金属塩、テトラアルキルアンモニウム塩水溶液を凍らせて氷粒子を調整して、顕微鏡で氷粒子を観察した。わずか1mMの電解質ドープ氷でも純水から調製した氷との比較で相違が認められた。特に、テトラアルキルアンモニウム塩ドープ氷は、氷粒子同士の凝集が少なく、高分解能分離が可能であった。【氷相-溶液相平衡共存状態の解析】電解質ドープ氷では、その系の共晶点以上では氷相と溶液相が共存する。これら2相の熱力学的平衡状態を解析するために、電解質ドープ氷を固定相とするクロマトグラフィーを行った。これまでの研究成果と併せて、氷相では吸着、溶液相では分配機構が働くことが示唆された。2相の共存比は温度および塩濃度に依存して変化するので、クロマトグラフィーの保持時間もそれに伴って変化する。これらの結果を、熱力学的に求まる2相の共存比を用いて考察することによって、ドープ氷中の溶液相の大きさを見積もった。また、共晶点以上で氷中に出現する液相が融合して、ネットワーク状のスルーポアを形成することを示唆する結果が得られた。【氷表面全反射XAFS】高エネルギー加速器研究機構およびSPring-8にて、氷表面全反射XAFS測定を試みた。RbBrドープ氷表面のRb^+とBr^-の水和状態の温度変化を解析するための第一段階として、氷表面X線全反射の装置を考案し、測定を可能にした。

XAFS測定を適用して、氷共存溶液相の物性や共存溶液相でのイオンの溶媒和状態を直接測定した。前年度までに、ドープ濃度が50mM以上の場合、共晶点で結晶RbBrから水和物への相転移が起こることをXAFS測定で捉えている。本年度は、低濃度(1mM)RbBrドープ氷を用いてXAFS測定を行い、さらに氷表面全反射XAFSの実験系の設計、製作を行った。バルク中Brイオンから得られたスペクトルの解析結果から、共晶点より低温でも水和構造が存在することを明らかにした。このことから、低濃度ドープ氷ではイオン同士の距離が遠いため、凍結過程においてカチオンとアニオンの会合が起こり得なかったことを反映していると考えられる。一方で、全反射法で表面のBrイオン得られた結果からは、共晶点より高温でも塩結晶が存在することが明らかとなった。これは表面で水分子が不足していることに起因すると考えられる。さらに、全反射法では表面とバルク中のイオンの局所構造の違いも明らかとなった。現段階では詳細は明らかではないが、水分子が不足している氷表面のみで観測される塩の水和過程が存在すると考えられる。
日本語歌唱における発声と発音の統合的教授法の検証的研究

本研究は、日本語歌唱の理想像を示すのではなく、多様な日本語歌唱の在り方を尊重し、日本語歌唱の指導や考察の観点を提示することの重要性を示した。その上で、日本語歌唱の多様な表現のイメージを伝えたり、発声や発音を統合的に指導したりするためのツールとして、オノマトペを活用した教授法を考案し、一定の効果を確認した。教育現場のみならず、社会全体で日本の伝統文化の尊重や回帰が叫ばれてから久しい。しかし、日本語に関しては、外国語のような発音指導を受ける機会が少ない上、日本語でうたうという表現行為そのものに焦点を当てた学習機会は、子どもはもとより教師すらも少ないのが現状である。以上のような問題認識に基づいて進められるこの研究は、日本語による歌唱の教授行為の中でも特に<発声>とく発音>に焦点を当て、この二つの動作の統合的教授の実践によって、実証的に<日本語歌唱>の表現基盤の構築に取り組む研究である。今年度は導入部にあたる研究であり、幼児教育者養成の現場で取り上げられる代表的な10曲から見いだされた課題の整理を通して、いくつかの問題点を提起した。まず初めに、五十音図と母音口型図の呪縛からの解放である。五十音図は日本語の平仮名の発音を学習する上ではとても効果的な図である。しかし、「た(ta)」と「ち(t∫i)」のように、発音上は異なる子音を含んでいるのに五十音図上では同じ配列になってしまうという短所もある。したがって、子音と母音の区別が無く表記される五十音図だけに頼ることは、音声の構造に気付きづらいということを招いてしまいかねない。また、母音口型図は、五つの母音の標準的な唇の形が記されており、音声の違いを視覚化する上ではとても便利な図である。しかし、重要なのは、口腔の容積を決定し、共鳴する倍音を特徴づける舌の位置である。このことに気付くことによって、日本語の母音は五種類ではなく、実際はそれらの響きが七色の虹のようにグラデーションがかかったように存在しているということがわかる。特に、何でも柔軟に吸収する幼児期は、身近にいる教師の存在がとても大きい。だからこそ、子どもと共に教員養成においても、発音と発声を統合した教授法の確立が急務である。日本語は母音主体の構造をもち、母音はあらゆる言葉に入り込んでいる。また母音に対する感覚は歌の種類や表現方法によって多様であり、一様に語ることは難しい。このような<母音に対する感覚の多様>性が日本語歌唱の議論を難しくしているのではないかとの認識の下、日本語の母音について、歌手や教育者がどのような感覚をもっているかを調査した。各者の主張からは、日本語歌唱において母音の響きが重要であるとの共通認識を見いだせたものの、母音の響きを統一すべきか否か、また母音の響きの多様性とは、どのような面での多様性かといった問題については、一致した認識を見いだせなかった。一方、日本語歌唱を指導する立場にある全国の幼稚園1,000園を対象に実施した『子どもがうたう日本語の歌に関する意識調査』(有効回答率35,7%)の結果、これまで日本語の発声や発音について学んだことがあると回答した幼稚園教諭は31.9%に留まり、84.1%の幼稚園教諭が日本語の歌唱表現について機会があれば学んでみたいと回答している。この数値は多くの保育現場で日本語歌唱の関心が高いことを示していると共に、幼稚園教諭の養成や現職の幼稚園教諭の研修に、日本語歌唱を明確に位置づける必要があることを示していると言えよう。以上のような歌手や教育者の調査結果を踏まえると、日本語歌唱の発声と発音の統合的教授法の開発のためには、認識や表現方法の違いを越えた教授法が必要であると共に、説明的な教授ではなく直感的な教授が有効ではないかとの仮説に至った。その教授法のツールとして、オノマトペに着目した。オノマトペを使った指導は、スポーツ指導での先行事例があり、本研究では日本語歌唱の発声と発音の統合的教授にオノマトペを使った実証実験により、発声と発音が具体的に変化するデータが蓄積されつつある。平成19年度の研究により、オノマトペには複数の意味や身体的感覚を言葉の響きに乗せて統合的に伝えられる可能性があり、歌唱表現やスポーツの指導といった身体的感覚を伝える教授行為での有効活用が期待できることが示唆された。東海大学共同研究チームの先行研究(2005)では、「グッ」と握る「サッ」と投げる等の「スポーツオノマトペ」の実態を考察し、(1)「伝達内容の複合性による指導内容の統合化」(2)「記憶の再現性の高さによる指導内容の保持力向上」(3)「語感によるリズムやタイミングの把握の迅速化」の三点がオノマトペを活用したスポーツ指導の効果として報告されている。これら三点の研究成果は、オノマトペと身体的感覚の結びつきの深さを示しており、これらの成果を基に、平成19年度の研究では「日本語歌唱の様々な指導においてオノマトペは有効に活用できる。」という仮説を立てた。平成20年度の研究はこの仮説に基づき、発声や発音に問題があると感じている学生に対し、オノマトペを活用した歌唱指導を試みた。

その結果、被験者の95%に、(1)「歌唱指導の内容が短時間で行動化」(2)「指導内容の保持力向上」(3)「歌唱表現力の拡大」の傾向が認められた。(複数回答有)ただし、これらの傾向には課題が残る。まず、短時間で行動化できるものの具体的に何がどう変化するのかが把握しきれないこと、指導内容の保持力が数ヶ月、数年といった長期間では検証されていないことが挙げられる。また、被験者の約8割は自分の歌声について、「声域」「声量」「声質」のいずれかに関する問題意識をもっており、オノマトペの活用によってできた改善が実際の日本語歌唱の様々な場面でも有効であるかどうかの検証も課題である。さらに、歌唱表現はスポーツオノマトペとは異なり、オノマトペが必ずしも手段だけでなく、多様な響きのおもしろさを生かした歌唱表現そのものとして対象化できる点も注目すべき点である。
高次統計量追跡に基づく音声品質を自動制御する雑音抑圧手法に関する研究

本研究では,様々な条件における目的音声信号の高次統計量の推定精度について評価した.また,信号の複素スペクトルが一般化ガウス分布に従うと仮定した場合における,目的音声信号の高次統計量推定の有効性についても検証した.客観評価実験より,入力SNRが0 dBより良い場合に関しては,高次統計量の推定精度(正規化誤差)が0.2以下であり,どの雑音の場合にも高精度に推定できることを確認した.本研究の目的は,高齢者・難聴者が様々な雑音が存在する実環境下で,コミュニケーションを取りやすくするための補聴器の開発である.雑音環境下で補聴器を使用するには,目的音声を強調するための雑音抑圧技術が有効であるが,環境によっては目的音声が歪みすぎるなどの問題がある.そこで本研究では,雑音抑圧後の音声信号の品質を高次統計量の基づき自動制御する手法を提案し,聞き取りやすい補聴器の開発につなげる.平成26年度は以下の項目に関して研究を遂行した.雑音抑圧後の音声の品質に関しては,従来,ケプストラム歪みや信号対歪み比という評価尺度を用いることが一般的である.しかし,これらの評価尺度は観測信号の目的音声信号と,雑音抑圧処理後の目的音声信号が必要となるため,実環境下で音声の品質をリアルタイムに測ることは不可能である.本研究ではこのような教師情報を必要としない実環境で測定可能な新たな音声品質評価尺度に関する検討を行った,本研究の目的は,高齢者・難聴者が様々な雑音が存在する実環境下で,コミュニケーションを取りやすくするための補聴器の開発である.雑音環境下で補聴器を使用するには,目的音声を強調するための雑音抑圧技術が有効であるが,環境によっては目的音声が歪みすぎるなどの問題がある.そこで本研究では,雑音抑圧後の音声信号の品質を高次統計量に基づき自動制御する手法を提案し,聞き取りやすい補聴器の開発に繋げる.平成27年度は以下の項目にして研究を遂行した.実環境下で音声の品質を評価できるように,雑音を含まない音声(クリーン音声)を用いない音声品質評価尺度の提案を目指している.先行研究において,キュムラントの加法性を利用して音声信号の特徴量を表す高次モーメントを推定する手法が提案されている.この手法は,キュムラントの加法性とモーメントの指数乗演算が可能という性質を利用して,音声と雑音が混合した信号(混合信号)と雑音信号から高次の音声モーメントを推定するというものである.しかし,この手法で得た音声モーメントの推定精度が良いといえるほどの実験は行われておらず,精度の確認が必要であった.そこで,上記の手法で得られる推定の音声モーメントの精度を確認するために,様々な環境における音声信号のパワースペクトルモーメントの推定精度を検証した.次に,入力信号が一般化ガウス分布に従う仮定を導入し,これを推定精度の向上のための改善案として述べ,実験によりその有効性を確認した.本研究では,様々な条件における目的音声信号の高次統計量の推定精度について評価した.また,信号の複素スペクトルが一般化ガウス分布に従うと仮定した場合における,目的音声信号の高次統計量推定の有効性についても検証した.客観評価実験より,入力SNRが0 dBより良い場合に関しては,高次統計量の推定精度(正規化誤差)が0.2以下であり,どの雑音の場合にも高精度に推定できることを確認した.平成26年度は着任1年目であり,研究環境の整備や環境の変化によって思うように研究をすすめることができなかった.27年度が最終年度であるため、記入しない。音響信号処理平成27年度は,雑音抑圧によって発生したミュージカルノイズ及び音声歪みが,補聴器使用者にはどのように聞こえるのか,また,補聴器使用者がコミュニケーションを取りやすい音質はどのようなものかを明らかにする.また,音声の品質評価尺度に必要である高次モーメントを安定的に求める手法についても考察する.27年度が最終年度であるため、記入しない。
ウィーン体制に対するロシアの役割―ニコライ一世時代の会議外交への関与からー

本年度は、まずロシア連邦国内の公文書館で、1830年のベルギー独立問題をめぐるロンドン会議に関する史料を中心に、1830年代のロシア外交に関する未刊行史料を収集した。特にロシア帝国外交政策公文書館やロシア国立古文書公文書館では、ロシア人外交官と本国との書簡のやり取りや、外相から皇帝ニコライ一世への報告を入手した。こうして入手した史料も一部用いて、論文「ヨーロッパ協調とニコライ一世の外交政策ーベルギー独立問題への対応からー」を『東北アジア研究』(21)に投稿し、掲載された。同論文では、これまでウィーン体制における勢力均衡や、反革命や反自由主義という立場によって神聖同盟の観点から論じられてきたニコライ一世の対ヨーロッパ外交について、ヨーロッパ協調の視点から論じた。ヨーロッパ協調は、ウィーン体制において、ヨーロッパの5大国が会議による国際問題の解決という制度を意識的に用いて、戦争を回避しつつ、ヨーロッパの国際秩序を安定的なものにすることを目指すものであった。テーマとして選んだベルギー独立問題への軍事介入は、自由主義勢力の拡大を嫌うニコライ一世が、当時ベルギーを統治していたオランダ王国を支援するために画策したものである。しかし、ロシアとしては、この軍事介入がヨーロッパ全土を巻き込む戦争に発展することは避けたかった。そのためにロシアは、会議による問題の解決や、他の大国、特にフランスの威信と安全保障を脅かさないといったヨーロッパ協調を構成する規範を意識して、軍事介入を計画していた。このように、ニコライ一世の対ヨーロッパ外交は、勢力均衡や神聖同盟だけではなく、ヨーロッパ協調にも基づいて実施されているものであった。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、ロシア外相のカール・ネッセルローデによる、皇帝ニコライ一世への報告や各国大使館とのやり取りに加えて、駐英大使夫人ダリヤ・リーヴェンによる、イギリスの政治家らとの手紙や書簡を基に、ベルギー独立問題を巡るロシアの軍事介入構想を分析することで、会議外交に対するロシアの政策を検証した。ロシアは、1830年11月4日から開催されたベルギー独立問題を巡るロンドン会議において、議長国のイギリスから、ベルギーへの軍事介入の支持を得ようとしていた。外交官と外相の公的なやり取りだけでなく、ダリヤの書簡からも、ロシアのロンドン会議への関与を分析することで、介入に理解を示しつつも、レームダック化していた保守派のウェリントン政権を維持すべく、ロシアが画策していたことが明らかになった。しかし、リベラルで軍事介入に消極的なグレイ政権の成立は、ロシアにロンドン会議を通じた軍事介入をあきらめさせ、ロシア・オーストリア・プロイセンの3か国による、ベルギーへの軍事介入を構想させたこと、さらに介入を巡って、イギリスを四国同盟から追い出そうと考えていたことを発見した。この成果については、「ベルギー独立を巡るロシアの行動」という題目で、日本国際政治学会2015年度研究大会(ロシア東欧分科会)で研究報告を行った。発表に際して、報告ペーパーを執筆しており、報告で得られた指摘を踏まえて、今後の研究に活かしたい。この他にも、ICCEES第9回世界大会において、1839-1841年の第2次シリア危機を巡るロンドン会議におけるロシアの政策について発表し、ロシアが東方問題において、ヨーロッパ協調の論理に基づいて行動していたことを指摘した。こちらにおいても国内外の研究者から多数のコメントを受けた。平成27年度は、主にベルギーへのロシアの軍事介入構想を軸に、ロシアと会議外交の関連を分析した。ロシア外務省刊行の『ロシア対外政策』、フランスの駐英大使であるタレーランと本国の通信をまとめたCorrespondance Diplomatique deTalleyrand: Ambassade deTalleyrand; Londres 1830-1834に記載されている史料に加えて、ロシア駐英大使夫人ダリヤ・リーヴェンの残した手紙や書簡を用いることで、公的な会議における外交官の働きに、私的な社交界での政治家や外交官どうしの交流という側面を加えて、会議外交の進展を検証することができた。またICCEESでの報告を通じて、第2次シリア危機を巡るロシアと会議外交の関連についても分析を進めることができた。

このように、ニコライ一世の対ヨーロッパ外交は、勢力均衡や神聖同盟だけではなく、ヨーロッパ協調にも基づいて実施されているものであった。平成28年度は、引き続きベルギー独立問題だけでなく、第2次シリア危機を巡り開催された、ロンドン会議におけるロシアの外交政策も検証することで、会議外交におけるロシアの政策に、どのような特徴があったのかを検討する。そのために、ロシアの公文書館での史料収集を行い、その結果を踏まえて、年度内に査読付き学術雑誌への投稿を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。
自然界への二酸化炭素吸収能増大技術の評価と複合化

1.化学的固定の位置づけと珪酸塩岩石利用技術の可能性研究に先立ち、研究の位置づけを明確にした。有機・生物化学的再資源化法は、二酸化炭素問題対策としては直接的には無意味であり、二次エネルギーシステムの一手段に過ぎない。一方珪酸塩岩石の風化反応は、石灰石形成による二酸化炭素放出反応が併発しても、正の吸収が期待できる。さらには深海に押し込むなどの方法により後者を抑制するならば前者の効果は倍増するし、石灰石の風化反応もひとつの対策技術となり得るが、速度、エネルギー評価が必要である。2.岩石風化速度の測定室温、常圧のCO_2の吸収速度を、岩石中の金属の溶出速度から評価した。窒素中での溶解速度は無視でき、また石灰石については珪灰石に比して速い風化速度が得られた。珪灰石の場合、速度は表面積にほぼ比例した。3.生物的固定の位置づけと海洋施肥法の可能性生物的再資源化法でも同様に、太陽エネルギー利用システムとしての評価が必要となる。さらにP、Nのリサイクルが困難であるとするなら、一方で化石燃料を使用し、他方で海洋施肥により二酸化炭素を吸収するとの組合せの方が、同じ肥料量で多くのエネルギーが得られるとの一次評価結果を得た。4.海洋施肥法における肥料散布法の最適化化石燃料からのCO_2発生量に相当する肥料を蒔いた場合、均一に蒔けば貧栄養状態の海洋表層の有機物濃度は約2倍となる。さらに海洋の吸収機構、生物の取り込み速度を組み込んだ計算機モデルにより散布した肥料の挙動を計算したところ、広範な散布が肥料の有効利用率を上げるには必要であること、一方散布、輸送に要するエネルギーは非常に小さいことが明らかとなった。5.人類が使用出来ない自然エネルギーによる生物的炭素固定そのほか海洋温度差発電との組合せ、砂漠緑化の評価、砂漠における塩分水分の移動についての検討を行った。
哺乳類神経幹細胞の分化制御における細胞極性タンパク質の役割

Par3-Par6-aPKC複合体は、進化的に保存された蛋白質複合体であり、細胞極性決定時に細胞膜の特定の領域に形成される。ハエ神経幹細胞の分化の際にも、apical側の細胞膜領域に局在することが極性決定に必須である。哺乳類の神経幹細胞でもこの複合体が発現しているが、その機能についてはあまり解明されていない。今年度は以下のようなParと相互作用する新規蛋白質を同定し解析した。(1)Par3BMP1;酵母two-hybridスクリーニングにより、Par3結合蛋白質としてPar3BMP1(Par3-binding membrane protein 1)を単離した。Par3BMP1は一回膜貫通型蛋白質であり、PDZ結合モチーフを介しPar3と結合した。Par3BMP1の過剰発現は上皮細胞のPar3のTJへの局在及びTJ形成(細胞極性形成)を阻害することから、膜蛋白質Par3BMP1が細胞内のC末端領域でPar3と結合し、TJへとリクルートすることが細胞極性形成に重要であることが示唆された。(2)Inscuteable (Insc);ハエ神経幹細胞ではPar-aPKC複合体のaplcal側の細胞膜の局在にInSCというアダプター蛋白質が必須である。哺乳類ホモログについては報告が無かったことから、私達はハエInscの一次配列情報をもとにヒトInsc cDNAを単離した。ハエInscは細胞極性蛋白質であるPins及びPar3と結合する。ヒトInscはハエInscとのアミノ酸相同性が25%と低かったが、哺乳類Par3及びPinsと結合したことから機能的にもホモログであると考えられた(Izaki et al.,2006)。(1)Par3結合蛋白質;酵母two-hybridスクリーニングを行い、Par3に結合する分子として14-3-3を単離した。14-3-3は両親媒性の溝を介し、Par3の進化的に保存されたセリンのリン酸化依存的に結合した。(2)Inscuteable(Insc);ハエ神経幹細胞ではPar-aPKC複合体のapical側の細胞膜の局在にInscというアダプター蛋白質が必須である。哺乳類ホモログについては報告が無かったことから、ハエInscの一次配列情報をもとにヒトInsc cDNAを単離した。ヒトInscはハエInscとのアミノ酸相同性が25%と低かったが、哺乳類Par3及びPinsと結合したことから機能的にもホモログであると考えられた。現在Par3の膜局在に果たす役割について解析を進めている。(3)Par6BP1;Par6に結合する分子としてWD40リピートを持つPar6BP1を同定した。Par6BP1のC末やN末を欠く変異体は上皮細胞のタイトジャンクション形成(極性形成)を強く阻害し、Par6BP1が極性形成に重要な機能を担うと考えられた。今後はInsc-Par3、Par6BP1-Par6の相互作用について生化学的手法により結合領域を特定すると同時に、Par-aPKC複合体の神経幹細胞における機能の解明につなげたい。
日本産コイ(コイ目コイ科)のルーツ解明と保全へのシナリオ

日本各地のコイ(コイ目コイ科)について遺伝子の分析を行った結果、日本在来のコイと、中国やヨーロッパなどから導入された外来コイの2つの系統があり、ほとんどの地域で交雑が進行していることが推定された。ところが琵琶湖では湖の北へ向かうほど、また沖合いほど在来のコイの割合が高く、両者は別種の可能性が高いことがわかった。琵琶湖に生き残る在来のコイは、日本固有の貴重な種であり、早急な保全策を講じる必要がある。放流が盛んに行われている日本の自然水域にはどのようなコイの系統が生息しているのかを明らかにする目的で、宮城県から高知県にかけての11地点(伊豆沼、松島町、北浦、霞ヶ浦、長良川、三方湖、琵琶湖、吉井川、児島湖、小田川、四万十川)から得られた132個体について、ミトコンドリアDNAの調節領域の塩基配列を調べ、大陸産の個体のデータとともに系統解析を行った。その結果、24個のハプロタイプが得られ、AからFまでの6系統に分類された。このうち、A系統は17ハプロタイプから構成され、きわめて多様性が高いと同時に大陸産のハプロタイプから区別されるため、これが在来系統とみなされた。一方、BからFまでの5系統は遺伝的多様性がきわめて低く、いずれも単一もしくは2つのハプロタイプから構成されていた。また、それぞれが大陸産のハプロタイプに類似していたことから、すべて大陸由来の移入系統であると考えられた。なお、ハプロタイプの出現頻度は、在来系統のAが9地点から出現し、琵琶湖や岡山県の3水域に多く見られた。これ以外では、どの地点でもほぼB、C、Eの3つに限られ、地域によって高頻度のハプロタイプは異なっていた。移殖放流が特に盛んな霞ヶ浦では4つの移入系統が出現した。5つの移入系統を明治期以降の記録と照合すると、中国、台湾、ドイツ、オーストリア、インドネシアの系統もしくは品種に相当するとが判明した。以上の結果については2006年度日本魚類学会年会においてポスター発表を行った。ミトコンドリアDNAに基づくこれまでの研究により、1)日本にはユーラシア大陸のコイとは遺伝的に異なる保全上重要な在来のコイが生息していること、2)日本の自然水域には、ユーラシア大陸から移入したものに由来するコイが少なからず生息していることの2点を明らかにしてきた。後者の成果から、在来系統と移入系統の交雑が懸念されるが、自然水域における交雑の有無や程度といった保全生物学的に重要な情報を得るためには、両者の核ゲノムにおける差異を明らかにする必要がある。その第一歩として、核ゲノム中に散在するマイクロサテライト座位に注目し、両系統を識別するマーカーの開発を行った。ミトコンドリアDNA解析によって明らかとなった移入系統に関する情報(どのような系統が実際に移入されたのか等)を考慮しながら、中国、台湾、およびドイツで収集された個体を比較材料に識別マーカーを探索した結果、既出および新規に作成したマイクロサテライトマーカーにおいて、繰り返し配列の隣接領域に一塩基多型(SNP)が5つ見いだされた。これらSNP変異の分布を調べると、在来型ミトコンドリアDNAハプロタイプが優先する琵琶湖(北湖)北部では、在来型と思われるSNP変異が大部分を占め、移入型ミトコンドリアDNAハプロタイプが優先する琵琶湖(南湖)や霞ケ浦(北浦)でも在来型のハプロタイプを持つ個体では在来型と考えられるSNP変異が比較的多く検出された。このようにミトコンドリアDNAハプロタイプとの整合性から、これらのSNP変異は両系統の識別マーカーとして有望であることが示された。今後、同様な手法でこのようなSNPを増やし、さらに統計的手法を用いた有用性の検証を行う予定である。ミトコンドリアDNA(mtDNA)に基づくこれまでの研究により、日本の自然水域に生息するコイには、日本在来の系統と、中国やヨーロッパから導入された個体に由来する系統がいることがわかっている。両系統は広く交雑を起こしていると推定されるが、琵琶湖の各地で得られた750個体以上のコイのmtDNAを分析したところ、湖内の北部ほど、また沖合いほど在来系統のハプロタイプが高頻度で検出される傾向があることが判明した。確証を得るには核DNAの検証を待たねばならないが、琵琶湖では在来と外来のコイの間にある程度の生殖的隔離が成立していることを強く示唆するものである。日本在来のコイが大陸由来のコイCyprinus carpio Linnaeus,1758と別種となれば、その保全を進めるためには保全対象を分類学的に明確にしておく必要がある。日本産のコイには、シーボルトがオランダへ持ち帰った標本に基づき、1846年、テミンクとシュレーゲルによって3つの学名が与えられている:Cyprinus haematopterus、C.conirostris、およびC.melanotus。

今回、オランダ国立自然史博物館に保管されているこれら3名義種のタイプを調査した結果、C.melanotusのレクトタイプが体高が低く、従来、琵琶湖で「マゴイ」と称されてきた在来コイと推定されるものに非常によく一致することが判明した。また、C.haematopterusのホロタイプとC.conirostrisのパラレクトタイプの一部は明らかに体高が高く、導入個体に由来する可能性が高いこともわかった。これらのことは、記録には残されていないが、江戸時代にはすでに大陸からコイを導入していた可能性をも示唆する。
磁性材料最適配置計画法の開発と圧粉磁芯モータの最適形態シミュレーションへの挑戦

磁性材料の最適配置問題は,大規模な整数変数(設計領域の要素数)で構成されたNP問題となる.そこで,本研究課題では進化型アルゴリズムに基づく磁性材料最適配置計画法を開発した.提案手法では,複数の有限要素メッシュを準備し,最も解像度の粗いメッシュから順に解像度を向上させ,設計領域の縮減を併用することで,最も解像度の高い設計領域を直接取り扱うよりも,高速かつ確実に良好な性能を有する磁気回路の導出を可能とした.本法を二次元IPMモータのフラックスバリアの位相最適化に適用した結果,従来モデルよりも高出力なフラックスバリアが得られた.なお,圧粉磁芯が得意とする三次元磁路設計への拡張が,今後の課題として残された.磁性材料の最適配置問題は,大規模な整数変数(設計領域の要素数)で構成されたNP問題となる.そこで,本研究課題では進化型アルゴリズムに基づく磁性材料最適配置計画法を開発した.提案手法では,複数の有限要素メッシュを準備し,最も解像度の粗いメッシュから順に解像度を向上させ,設計領域の縮減を併用することで,最も解像度の高い設計領域を直接取り扱うよりも,高速かつ確実に良好な性能を有する磁気回路の導出を可能とした.本法を二次元IPMモータのフラックスバリアの位相最適化に適用した結果,従来モデルよりも高出力なフラックスバリアが得られた.なお,圧粉磁芯が得意とする三次元磁路設計への拡張が今後の課題として残された.磁性材料の最適配置問題は,大規模な整数変数(設計領域の要素数)で構成されたNP問題となる.そこで,本研究課題では進化型アルゴリズムに基づく磁性材料最適配置計画法を開発した.提案手法では,複数の有限要素メッシュを準備し,最も解像度の粗いメッシュから順に解像度を向上させ,設計領域の縮減を併用することで,最も解像度の高い設計領域を直接取り扱うよりも,高速かつ確実に良好な性能を有する磁気回路の導出を可能とした.本法を二次元IPMモータのフラックスバリアの位相最適化に適用した結果,従来モデルよりも高出力なフラックスバリアが得られた.なお,圧粉磁芯が得意とする三次元磁路設計への拡張が,今後の課題として残された.圧粉磁芯モータの位相最適化計算を行うために,2011年度は,(1)位相最適化手法の開発,(2)並列化計算環境の構築と位相最適化計算の実装を行った.具体的な研究実績を下記する.(1)位相最適化計算は,大規模な整数計画問題となる.それゆえ,各有限要素に材料密度を定義して,降下法による求解手法が採用されることが多いが,この方法は,制約条件が多くなると各パラメータの設定が難しく,また,目的が変わるたびに,随伴変数法に基づく感度解析の定式化とコードの修正が必要となるため,汎用性に欠ける.それゆえ,収束までに時間がかかるものの,汎用性に富む遺伝的アルゴリズム(GA)を導入した.さらに,収束特性の向上と実用的な解を得るために,多段的に設計領域の解像度を向上させる多段式GAを新たに開発した.その結果,従来のGAよりも数倍程度高速に,かつ,実用的な解を得られることを明らかにした.また,IPMモータ内部のフラックスバリアの位相最適化に適用し,良好な特性を有する最適化計算が実行できた.(2)当初,高速化のために,GPUを援用した方策を検討していたが,費用対効果の観点と,提案した多段式GAの並列性能を鑑みて,PCクラスターを構築した.構築したPCクラスターは,16台のPCで構成されており,各CPUはIntel core i7 2600Kを搭載している.48並列を行った結果,一台のPCで計算を行う場合に比べて,35倍以上の高速化を達成できた.多段式GAの効果も含めると,単純GAで一台のPCで計算するよりも,約100倍程度の高速化が達成されている.しかし,現時点での計算は,二次元領域における位相最適化計算であるため,圧粉磁芯の優位性が発揮される三次元位相最適化には,さらなる高速化が必要となる.圧粉磁芯で構成された電気モータの三次元位相最適化計算を行うためには,さらなる計算時間の低減が必要となる.2011年度内に当該項目をクリアする予定であったが,実的な位相最適化計算を行うには,さらなる高速化の必要性がある.なお,2011年度の主たる目的であった,多段式GAの開発は成功しているため,区分を「おおむね順調に進展している.」とした.今後の研究推進方策として,(1)有限要素法に基づく磁界解析ソフトウェアの高速化,(2)圧粉磁芯の磁気特性・鉄損特性データの収集,(3)位相最適化計算による高効率化シミュレーション,を策定している.各項目の詳細を下記する.(1)位相最適化計算の過程では,多種多様なトポロジーが創生されるため,回転機の位相最適化計算を実用的な計算時間内に終了させるためには,有限要素解析の高速化が欠かせない.それゆえ,有限要素法の根幹となる連立一次方程式の求解部分に,残差ノルムの単調減少が数学的に保障されているMRTR法を導入することで,さらなる加速効果を検証する.また,前処理部には,対称ガウスザイデルを使用し,Eisenstatの方法の併用によって,高速化を実施する.また,高速化の効果が不足するようであれば,MRTR法を並列実装し,PCクラスターの台数をさらに増加させる必要がある.

(2)上記の高速化に関する研究を完了次第,圧粉磁芯の磁気特性・鉄損特性を測定する.(3)効率を評価するには,高精度な鉄損推定法が必要となるため,まずは,初期磁化曲線のみを使用した既存の推定法に基づいた方法を採用する.また,計算精度が不十分であれば,ヒステリシスを考慮した推定法の開発に着手し,高効率計算を実施する次第である.2011年度にPCクラスターを構築し,研究環境はある程度整った.今後,さらなる高速化のために必要なPCを購入する可能性がある.また,それに付随するPC周辺機器等を購入予定である.また,回転機関連の文献等を購入する必要があり,それ以外の助成金は,研究打合せ,発表,論文投稿費用に使用させて頂く予定である.
正則写像半群ならびにバンドル上の複素力学系の研究

1次元有理関数半群(以下有理半群)のリーマン球面上の力学系と、それに関連して、ファイバーがリーマン球面となるファイバーバンドル上の写像でファイバーごとには正則になっているものの力学系(以下バンドル上の複素力学系)について調べた。バンドル上の複素力学系については、半双曲性を持つ場合について、(1)ファイバーごとのジュリア集合がporosityと呼ばれる疎な性質を持ち、その定数はファイバーによらないこと、(2)よってその系としてファイバーごとのハウスドルフ次元がファイバーによらない2未満の定数でおさえられること、(3)多項式歪積であることをさらに仮定するとファイバーごとの無限遠吸引域はジョン領域とよばれる良い性質をもつことを示した。(3)を示すために、(4)ファイバーごとのジュリア集合が一様完全であり、その定数がファイバーによらない、ことを示して使った。(4)は半双曲性など仮定せずに得られる結果である。また、(5)半双曲性のもとである種の剛性定理がなりたつ、ことも示した。半双曲性と、「開集合条件」と呼ばれる条件を満たす有限生成有理半群の力学系のジュリア集合が、やはりporosityをもち、その結果としてハウスドルフ次元が2未満であることも示した。また、平面上の臨界値集合が有界であるような多項式半群の力学系について詳しく調べ、ジュリア集合の構造、ファトウ集合上での極限関数について結果を得た。ジュリア集合が非連結のとき、ジュリア集合の連結成分全体については、互いに囲む、囲まれるの順序が全順序になること、よってファトウ集合の各連結成分が単連結か二重連結になることを示した。極限関数については、一番内側に集まる性質を示した。また、列ごとのジュリア集合について、多くのものが擬円になることを示した。従来の一次元複素力学系と、フラクタル幾何学の対象物である「自己相似集合」を生み出す反復写像系の両方の一般化として、リーマン球面上の有理関数で生成された、写像の合成を積とする半群の力学系を調べた。それに付随して、バンドル上の複素力学系の研究も行った。バンドル上の複素力学系に関しては,ファイバーごとのジュリア集合が一様完全であること、さらにその一様完全性に現れる定数が底空間の点によらないことを示した。また、ファイバーに沿った半双曲性を仮定したときに、ファイバーごとのジュリア集合が疎性を持つことを示し、そこに現れる定数が底空間の点によらないことを示した。特に、ファイバーごとのジュリア集合のハウスドルフ次元が、底空間によらない2未満の定数で押さえられることが分かった。また、ファイバーごとの力学系が多項式の場合に、その無限遠点のファイバーごとの吸引域がジョン性を持つこと、さらにその定数が底空間の点によらずに取れることを示した。以上のことを示すには、いずれも、バンドル上の一次元複素力学系において(ファイバーに沿った)半双曲性を仮定したとき、ファイバーごとのジュリア集合が底空間の点について連続的であることを示したことが鍵となっている。また有理半群の力学系について半双曲性を少し弱めた放物型固定点を許す条件と開集合条件のもとでジュリア集合が疎性を持ち特にそのハウスドルフ次元が2未満であることを示し、またその次元を臨界指数で上から押さえた。
機能的解剖を応用した勃起能および膀胱機能温存の研究

学内IRBに申請の上平成14年1月より臨床試験を開始した。内容は、骨盤臓器がんの根治手術例に対して排尿を司る神経、勃起神経および射精を司る神経の温存の評価である。現在までに50例がエントリーした。内訳は泌尿器科癌3例、男性直腸癌22例、女性直腸癌6例および子宮頚癌19例であった。泌尿器科癌2例、男性直腸癌15例、女性直腸癌6例および子宮頚癌15例が試験を終了した(癌の進行などによる除外例4例)。術後経過の観察から、膀胱機能・勃起能の術中判定が適格であったと想定されるものは、82.3%(28/34)であった。新たな問題点は、温存評価の正確性は高いが、これが必ずしも温存結果の改善に結びついていないことである。婦人科領域では、術開始時の神経同定不十分例が若干存在した。神経の同定は極めて重要で、温存評価の根幹をなすものであるため、この神経同定の改善を目指し刺激電極を試作した。これは一本の電極で曖昧刺激と、厳密な刺激が可能な複合電極ですでに臨床応用を開始した。これにて、開始時の神経同定がさらに容易になり、より確実に神経同定可能となった。さらに、安価で性能的に同等の装置のプロトタイプが完成し、動物実験による性能評価が終了した。これが、製品化されればこの評価法のさらなる臨床的普及が見込まれると想定される。現在までの検討で、1.前立腺癌、膀胱癌の勃起神経温存術では、片側が機能的に温存されていれば、8割程度の確率で術後性交可能となることが判明した。2.上下腹神経叢の刺激は陰茎海綿体内圧の上昇をきたすことが明らかで、これは現在信じられている勃起のメカニズムと異なった知見である。このため、膀胱内圧の変化、陰茎海綿体内圧の変化および外尿道口よりのejaculateの滲みだしを指標として、これら指標と刺激部位(S領域ではS25までを区別して)の関係を整理し、骨盤内自律神経のマッピングを再検討中である。3.直腸癌手術において、手術時における術者の神経温存の意図と電気生理学的温存の相関、さらに電気生理学的温存と術後機能温存の相関等について解析する。評価対象とする機能は、膀胱機能、勃起能および射精能である。これらの機能温存について、具体的に(1)温存は両側か、片側か、(2)神経温存の程度,(3)術前機能の程度、に分けて検討中である。予備的な検討から、直腸癌の膀胱神経温存に関しては、片側が機能的に温存されていれば、尿意があり、残尿無く排尿できることが推察される。同様なことが、子宮癌の少数例でも推察される結果が出ている。4.陰茎海綿体内圧は23G針を陰茎海綿体に刺入して測定しているが、この方法だとまれに針が壁にぶつかるなどにより閉塞してしまい、波形の乱れを生ずる。これを解消するため、尿道内に圧測定の特殊バルーンを挿入して陰茎海綿体内圧を導出することを試みた。これは非常に有効で、現在はこれで陰茎海綿体内圧測定を行っている。5.装置の簡便化、特に圧測定システムを簡便化を検討中である。対象症例は手術が予定されかつ病勢の進行程度から神経温存(勃起能、膀胱機能)が計画された、膀胱癌・前立腺癌、子宮癌および直腸癌症例である。観察期間は、勃起能温存を伴う場合は術後12ヶ月、膀胱機能温存は術後6ヶ月とした。現在までに、直腸癌21例(男性17例、女性4例)、子宮癌11例、泌尿器科癌2例(膀胱癌、前立腺癌各1例)が登録された。脱落例は直腸癌2例で、再発・進行のため脱落した。

このうち、男性3例、女性7例が、現在までに試験終了した。男性3例は、手術時評価は、勃起能・膀胱機能ともに温存と評価されたが、12ヶ月後の判定では排尿は全例正常であったが、性交可能は1例のみであった。女性は、4/7が手術時、膀胱機能温存と判定され術後6ヶ月の判定も同様であった。残る3/7例は、腹圧排尿で自覚的に不満足な排尿であった。最近、婦人科および外科では、神経を中枢側で露出し、新しい微小双極電極刺激により、その支配領域を確認後、その神経をマークし確認しつつ温存する術式を採用するようになった。このnavigation方式の導入により、神経温存の確率は非常に改善している。最近4ヶ月以内の男性直腸癌6例では、短期間に性交可能2例で、6例ともに排尿機能は温存された。最近3ヶ月以内の女性例7例では、navigation方式を行った4/4で手術時膀胱機能は温存と評価され、それら症例の短期評価は自覚的にも全例良好である。はじめに:従来の癌根治術に伴う神経温存では、手術時の神経温存が術後の機能回復と必ずしも結びつかないことが報告されている。この研究は、神経の温存を陰茎海綿体あるいは膀胱内圧上昇という客観的データに基づいて判断することを特徴とする。対象および方法:対象疾患は機能温存を希望する膀胱癌・前立腺癌、子宮癌および直腸癌で、文書による同意を得た。手術時の評価は膀胱神経・勃起神経が温存されたと判断されたところで、刺激電極を目標部位に置き、30秒間の刺激を行い、膀胱内圧および陰茎海綿体内圧を評価し温存の判定を行った。結果および考察:現在までに50例がエントリーした。内訳は泌尿器科癌3例、男性直腸癌22例、女性直腸癌6例および子宮頚癌19例である。泌尿器科癌2例、男性直腸癌15例、女性直腸癌6例および子宮頚癌15例が試験を終了した(癌の進行による除外4例)。術後経過観察および観察終了時の膀胱内圧所見から、膀胱機能、勃起能の術中判定が的確であったものは、82.3%(28/34)であった(除外4例)。電気生理的手法を駆使する事により、骨盤内癌手術における自律神経温存の有無が的確に判定可能であった。しかし、この結果が神経温存率の向上に必ずしも結びついていないことが問題である。特に、膀胱機能温存症例では神経非温存症例においても腹圧排尿による自排尿が可能であるが、排尿のQOLが著しく低かった。排尿のQOLの低下が癌の根治と引き替えとしても、尿意喪失による一定時間間隔での排尿など容認しがたい問題点が多く改善が望まれる。この分野では、神経同定の改善を目指し、一本の電極で曖昧刺激と、厳密な刺激が可能な複合電極を試作し応用した。これにて、温存開始時の神経同定が容易になり、より確実に同定可能となった。
尿中黄体形成ホルモン測定は乳牛の排卵を予知可能か？LHの尿中動態と排泄機構の解明

酪農は、雌牛を妊娠・出産させ泌乳させることで収入を得ている。安定的に牛乳を生産するためには雌牛を毎年出産させる必要があるため、的確に発情を発見し妊娠させる繁殖技術が求められている。発情に伴う排卵は、脳下垂体から黄体形成ホルモン(LH)が一過性に放出(サージ)して起こる。排卵に先立ち血中でLHサージが起こることは哺乳動物に共通しているが、ヒトの排卵予知に利用されている尿中LHサージが他の動物で起こるかは分かっていない。本研究では乳牛、マウス、猫を用いて、LHの尿中排泄機構を含めた動態の解明を目指す。牛の尿中LHサージが検出できれば、人工授精適期を効率的に特定し受胎率を向上させることが期待できる。