hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
相互侵入球晶の形成ダイナミクスと球晶内非晶空間

2種類の結晶性高分子のブレンド系は、一方の成分の球晶中における他方の成分の球晶成長(相互侵入球晶の形成)を示すことがある。この形成過程と球晶成長速度を解析することで、(1)ブレンド系では主に球晶内のフィブリル間で、ブロック共重合体系では主にラメラ間で結晶化が起こっていること、(2)既に存在している結晶が他の成分の結晶形態と成長過程に影響すること、(3)ブロック共重合体のブロック間結合が分子運動に与える影響などを明らかにした。これらの研究成果から、高分子球晶内の非晶空間を利用することで新たな材料設計が可能であるという結論を得た。poly(butylene succinate)/poly(ethylene oxide)(PBSU/PEO)および、poly(ethylene succinate)/poly(ethylene oxide)(PES/PEO)ブレンド系を中心に相互侵入球晶形成ダイナミクスの解析を行った。PBSU/PEO系では、高融点成分であるPBSUの球晶が全体積を埋めた後、低融点成分であるPEOがPBSU球晶内で核生成・成長する条件において、PEOの球晶成長速度を解析した。PEOの結晶化温度依存性は、PBSUの結晶化により非晶部分のブレンド組成が変化することを考慮すると、従来から提唱されている速度式で記述することが可能であった。このことは、他成分の球晶内で成長するPEOは既に存在するPBSU結晶の影響を受けずに成長することを示している。そのため、PEOの結晶化はPBSU球晶内のラメラ間よりはフィブリル間において起こっていることを示した。PES/PEO系では、PESとPEOは特定の温度範囲において同時に球晶成長し、両成分の球晶成長面が衝突すると、お互いの球晶内でも連続して成長を続ける。本年度においては、より基礎的な実験データを得るために相互侵入球晶形成時ではなく融液中を成長する場合において、球晶成長速度の温度依存性とブレンド組成依存性を詳細に検討し解析した。その結果、PESラメラの表面自由エネルギーの組成依存性を得ることができた。また本年度は、PESとPEOのブロック共重合体の作成条件を検討した。PESの両末端がカルボン酸になるように修飾しブロック共重合体を作成したところ、分子量と組成からテトラブロック共重合体が作成できた。末端を修飾しない場合はトリブロック共重合体を作成できた。次年度ではこれらの試料について結晶化ダイナミクスを検討する予定である。昨年度行ったpoly(ethylene succinate)/poly(ethylene oxide)(PES/PEO)ブレンドにおける融液中の球晶成長速度の解析結果では、PESラメラ晶表面自由エネルギーのブレンド組成依存性を示した。今年度はこの結果を基に、別のブレンド系poly(butylene succinate)/PEO (PBSU/PEO)系やpolycaprolactone/poly(vinyl butyral)系などで同様の解析を行った。その結果、結晶化する成分のガラス転移点(Tg)よりも低いTgを持つ成分をブレンドした場合と、高いTgを持つ成分をブレンドした場合では、ラメラ晶表面自由エネルギーのブレンド組成依存性が逆になることが分かった。この原因はまだ明らかではないが、その追及を含めて今後も検討する予定である。またPESとPEOのブロック共重合体を作製しその結晶化挙動を解析することも継続して行った。昨年度までは光学顕微鏡による解析のみを行っていたため、少量の試料で十分であったが、本年度は小角X線散乱(SAXS)によりラメラ構造解析を行うため、スケールアップしての試料作成方法を検討した。両成分が結晶化している室温とPESのみが結晶化している約70°Cでの結果を比較したところ、PEOの結晶化はラメラ晶積層構造を乱していることが明らかになった。また、昨年度よりブロック間結合が光で切断可能なプロック共重合体の作製を検討している。ブロック間結合にアントラセンの二量体を用いる方法に加え、本年度からはアセタール結合を用いたブロック共重合体の作製にも取りかかった。poly(butylene succinate)(PBSU)のラメラ成長方向、消光リング、球晶境界、結晶化温度などがPEOの球晶成長に与える影響についての研究も行った。PEO球晶がPBSU球晶内で核生成し成長する場合において、PEOラメラはPBSUの重量分率が5%程度と少ない場合でも、上記の因子はPEOの成長に影響することが明らかになった。(1)昨年度行った高分子ブレンド系における融液中の球晶成長速度の解析結果から、結晶化する成分のガラス転移温度(Tg)よりも低いTgを持つ成分をブレンドした場合と、高いTgを持っ成分をブレンドした場合では、ラメラ晶表面自由エネルギーのブレンド組成依存性が逆になるという結果を得た。

表面自由エネルギーの組成依存性とTgには直接的な相関関係が希薄であるため、本年度では新たに成長面で局所的に組成が変化するというモデルを仮定して解析を行った。その結果、結晶成分より高いTgをブレンドした場合には結晶格子から排除された分子の運動性が低いため、成長面付近に留まり局所的に定常的な組成変化が起こっているという結果を得た。(2)2種類の結晶成分からなる結晶性/結晶性ブロック共重合体の小角X線散乱(SAXS)によるラメラ構造の解析を行った。昨年度までは十分な散乱データを得ることができなかったが、本年度において試料作成条件再検討して実験を行った。その結果、低融点成分は高融点成分のラメラ間に留まるが、ブレンド系では両成分が化学結合していないため、ラメラスタック外に拡散していくことが実験的に示された。(3)アントラセン二量体を結晶性/結晶性ブロック共重合体のブロック間に導入することで、光によりプロック間結合を切断可能なブロック共重合体を作製した。高融点成分のみを結晶化させ、その後光照射によりブロック間結合を切断することにより、ラメラ間のみに低融点成分が存在するブレンド系を実現することができた。この状態で低融点成分を結晶化させ、切断前との結晶化速度の比較から、ブロック間結合が分子輸送の活性化エネルギーに与える影響を定量的に見積もることができた。(4)本年度得られた知見は、前年度までのものと併せて論文を準備中で、完成次第すみやかに投稿する予定である。
軟骨コラーゲン遺伝子導入トランスジェニックマウスによる軟骨異常の分子生物学的解析

IX型コラーゲンα1鎖の中央部に欠失を有するトランスジェニックマウスを3系統作成し、生後約2年間にわたって解析した。これらのマウスが変形性関節症を発症することは既に報告した。導入した変異α1(IX)鎖遺伝子が軟骨組織中心に発現し、また翻訳されたtruncated α(IX)鎖が他の内在性のα鎖と会合して異常なIX型コラーゲン分子を形成し、dominant negative mutationとして働いていたことを明らかにした。。さらに電顕レベルでの解析で、軟骨マトリックスのコラーゲン細線維II型コラーゲンが主要成分)の最小化と、その配列の乱れを認めた。IX型コラーゲンは軟骨マトリックス中で、このII型コラーゲン細線維の表層にクロスリンクして結合しており、コラーゲン細線維の形成やの表層特性を決定している。従って、1X型コラーゲン異常がII型コラーゲンを中心とする軟骨マトリックスの構築に微細な破綻を生じさせ、その結果長期にわたる荷重と加齢が加わって、変形性関節症様の変化を引き起こしたと考えられた。一方ransgeneの発現量の多いホモ接合体のマウスでは、上記の変形性関節症変化に加えて、四肢ならびに脊椎のdysplasiaを有する軟骨形成異常症を発症することが明らかになった。IX型コラーゲンα1鎖に異なるタイプの変異を有するトランスジェニックマウスも作製した。その結果、変異の種類によっては、マウスはなんらの異常も来たさない。ところがIX型コラーゲンα1鎖のCOL1domainにGly to Cysの変異を有するものでは。late-onset typeの軟骨形成異常症が出現した。しかもその形質は躯幹短縮型であった.以上より、IX型コラーゲンの遺伝子レベルでの異常が、軟骨形成異常症から変形性関節症に至る広いスペクトラムの疾患の原因となりうる事を初めて証明した。またその異常形質と重症度は、変異の場所と種類に大きく影響されると考えられた。。異常IX型コラ-ゲンαl鎖遺伝子導入トランスジェニックマウスの作製に成功した。3系統のtransgeniclinesが得られたが、一匹は不妊であり、主に残る2系統のfoundcr及びoffspringについて分析した。その結果導入したαl(IX)transgeneは、RTーPCR法にて主に軟骨組識で少くとも生後28日まで発現していることを確認した。他の組識では眼での発現を認めたが、筋肉、肝臓、脳等での発現は限られたものであり、今回用いたプロモ-タ-/エンハンカ-(II型コラ-ゲン遺伝子)によって、transgeneをほぼ軟骨特異的に発現させることができた。これらのマウスでは成長軟骨異常や重大な骨格異常、既ち四肢短縮、脊維変形、口蓋裂などの変化は認めなかった。しかしこれにかわって、生後12カ月までの加令に伴って膝を中心とする荷重関節に、変形性関節症変化が出現した。これらの変化は同年令のコントロ-ルマウスには認められなかった。この事は、IX型コラ-ゲンの異常が、multifactorialな疾患である変形性関節症の発症における重要な遺伝的背景となることを示している。この疾患発症の詳細なメカニズムは末だ不明であるが、3系統のマウスが同一の疾患phenotypeを示しているため、transgeneの挿入変異とは考えられない。現在予備的実験で、導入した異常αl鎖が実際にタンパクに翻訳されており、これがSーS結合にて他のコラ-ゲン鎖と結びついて、異常なIX型コラ-ゲン分子を形成していることを確認している。現時点ではこの異常IX型コラ-

ゲン分子が、overmodificutionを受け、同時に早期に分解(Protein suicide)を受けていると考えられる。昨年度までに異常区型コラーゲンの鎖を導入したトランスジェニックマウスを作製しており、これらのマウスに変形性関節症が発症する事を示した。今年度はさらにその疾過発現のメカニズムを明らかにした。既ち導入したtransgeneは35コピーがconcatamericを状態でマウスゲノムに取り込まれていたが、そのmRNAレベルでの発理は軟骨組識と脳組識で主に認められた。他の組識での発現は低レベルであった。軟骨より抽出したコラーゲンをSDS-PAGE,Western-blotにて分析すると、内在性の105KDaのα1鎖に加えて、transgemeに対応する分子量数65KDaのポリペプチド鎖の存在が明らかとなった。このポリペプチド鎖は遺伝前には他のα鎖と会合して分子量数250KDaの異常を区型コラーゲン分子を形成していた。既ち導入した異常区型コラーゲンα1鎖遺伝子は、学にoverexprcssionされるのみならず、それが他のα鎖と会合して異常区型コラーゲン分子を形成し、いわゆるDownnant-Negative Mututionとして仂いていることが明らかとなった。一方関節軟骨を電顕レベルで観察すると、まず表層軟骨細胞の変性〓が認められ、さらに中間層の細胞外マトリックス中では、II型コラーゲン細線維の配列の乱れと、その〓の細化が認められた。〓て異常子区型コラーゲンの形成は、軟骨基〓内でII型コラーゲン細線維のbibrillogeiesisに悪影響を与えられていると考えられる。さらにtransgecni uisceどうしを支配してperuicrent hounodygous lineを作製した。これらのマウスではtransgereの発現が約2倍になっていたが、その一部が軟骨形成異常症が発症した。いいかえれば、区型コラーゲンの遺伝子レベルでの異常は、変形性関節症から軟骨形成異常症に至る広いスペクトラムの症患の原因となりうることを証明した。IX型コラーゲンα1鎖の中央部に欠失を有するトランスジェニックマウスを3系統作成し,transgeneについてヘテロ接合体で変形性関節症が,さらにtransgeneの発現量の多いホモ接合体の一部で軟骨形成異常症を発症することを明らかにした.これらのtransgeneの発現量を,mRNAレベルに加えてさらに蛋白レベルで検討し,異常IX型コラーゲン量の違いによって,種々の重症度の異なる疾患形質が生じることを明らかにした.このマウスのさらに長期の観察では,関節のみならず脊椎にも椎間板変性を始めとする変化が出現することを確認している.一方,IX型コラーゲンα1鎖に異なるタイプの変異を有するトランスジェニックマウスを作製した.
シリコン最表面の微小領域に導入された結晶歪の精密分布測定に関する研究

種々のCVD条件で成膜したSiN膜がSi基板に導入する歪とその起源を明らかにした。Si基板全面にSiN膜を成膜し、基板のそりを測定することでSiN膜の内部応力を測定できる。内部応力は成膜条件で種々に制御することができる。そのままではSi基板に導入される歪は小さいが、SiNをパターン状に加工することで飛躍的に大きな歪がSi基板に誘起される。SiN膜下に誘起される歪はSiNの内部応力と逆方向(引っ張り内部応力であれば圧縮歪、圧縮内部応力であれば引っ張り歪)で、その大きさに比例する。また、この歪は、Si基板最表面かつSiNパターンエッジに局在する。その際に、SiNパターンエッジで挟まれた領域には、その間隔が狭ければ狭いほど大きな歪が導入され、歪の方向はSiN下と逆方向、すなわち内部応力の方向と一致する。これが、MOSFETのS/Dに内部応力を持つSiN膜を接触させた際に、チャネルに導入される歪の起源である。SiN膜の内部応力は、X線反射率測定で得られたSiN膜の密度により異なり、膜密度2.623.07g/cm^3に対して-13001300MPaと両者には相関係数-0.93の線形関係が認められた。SiN膜密度はFTIRで測定した膜中Hの含有量と線形関係にあり、したがってCVD条件の制御でH含有量を変化させることで制御可能である。また熱処理を加えるとHが外方拡散で減少するため密度が変化し、したがってSi基板に導入される歪も変化する。以上より、Si基板に制御された所望の歪を導入し、LSIの高性能化に利用するためには、CVD条件の制御によりSiN膜に取り込まれるHの量を制御し、SiN膜の内部応力を制御することや、SiN成膜後に熱処理を加えることで、膜中H量を制御する方法が有効であることが明らかとなった。
病院で療養する終末期がん患者の主体性を理解するためのアセスメントツールの開発

終末期がん患者がその人らしい生を生き抜くことを支える看護の実践のため、終末期がん患者の主体性を理解するためのアセスメントツールの開発を目指し本研究に取り組んだ。主体性を「自分自身の生を生き抜く主体としてのありよう」とし、まずは患者が終末期の日常をどのように生きようとしているかを捉えることを目的に、一般病棟および緩和ケア病棟入院中の終末期がん患者のインタビューを分析した。その結果、患者の主体性は「状況の受け止め方と状況への向き合い方の様相」に現れ、がん罹患から現在の経験の意味づけ、状況との折り合いのつけ方が含まれていた。アセスメントツールの開発にはさらなる分析と追加研究の必要性がある。本研究の目的に向け、平成24年度の一般病棟に入院する終末期がん患者のデータ分析に引き続き、本年度は緩和ケア病棟に入院する終末期がん患者のデータ分析にとりかかっている。当初、前者のデータのみで論文化を目指す予定であったが、分析段階で統合させることになり、そのままデータ分析を進めることとなった。また、本研究の対象者に関わった看護師のインタビューデータもあるため、本研究の分析対象に加えるかどうか、検討中である。分析手法となる現象学的研究方法や記述のしかたについては、分析と並行して継続した学習を行っている。「病院で療養生活を送る終末期がん患者の主体性を理解するためのアセスメントツールの開発」という研究目的に向け、平成24年度研究実施計画である「一般病棟および緩和ケア病棟入院中の終末期がん患者の主体性の構造に関する研究」の論文作成のため、まず一般病棟入院中の終末期がん患者を対象にしたインタビューデータの分析に取り掛かった。分析過程で必要となった関連情報の収集を再度フィールドへ出向いて行うと共に、研究方法である現象学的アプローチをより深く学び修得するための研究会に参加したり、同じ研究方法を用いて看護研究を行った経験者に助言を求めた。その結果、分析方法の更なる理解と実際の分析手順についての再検討を要することが判明し、データの再分析が必要となったため、論文作成にまでは至らず、現在2度目のデータ分析中である。病院で療養する終末期がん患者の主体性を理解するためのアセスメントツールの開発を目指し、一般病棟および緩和ケア病棟入院患者に行った、これまでのいきさつや現在および今後の過ごし方に関するインタビューデータについて現象学的研究方法を参考に分析を行った。主体性を「自分自身の生を生き抜く主体としてのありよう」とし、患者が終末期の日常をどのように生きようとしているかという視点で分析を試みた結果、患者の主体性は、がん罹患時から現在に至る経験や病状認識、症状、家族や医療者の関わりなど、自分と自分を取り巻く「状況の受けとめ方と状況への向き合い方の様相」として現れると考えられた。「状況の受け止め方」には、がん罹患や病状、出来事に対する<意味づけ>が含まれ、意味づけは同病者との出会いや家族関係、医療者の言葉などなんらかの<きっかけ>によって形づくられたり変化していた。またその意味づけやきっかけが、個々の<状況との折り合い方>を含む「状況への向き合い方」をもたらしていた。症状緩和、食事ができること、医療者がそばにいる安心感は、より安寧に方向付けられた意味づけや状況への向き合い方を促していた。また<状況との折り合い方>には〝自分の死の差し迫りに自分なりに折り合いをつけるという課題′′が含まれ、混乱の最中から折り合いがつくまでの個々の状態に年齢や症状、医療者や家族の関わりなどの要件が絡み合っていた。癌の転移により歩行障害が現れていた患者は共通し、急激に身動きの取れなくなった状況そのものに折り合いがつかず、混沌として苦悩が強く、看護師の援助も苦悩の緩和に届いていないことが示唆された。以上について現在も分析途中であり、アセスメントツールの開発のため、さらに分析を進めるが、がんの進行に伴い終末期に歩行障害を併発した患者には特有の体験世界があると考えられたため、その患者に焦点を当てた追加研究が必要である。がん看護学当初、一般病棟入院中の終末期がん患者の調査内容について論文化を目指す予定であったが、引き続き緩和ケア病棟入院中の終末期がん患者のデータも分析を進めて統合することになったこと、本研究の対象者のデータと並行して収集された本研究の対象者に関わった看護師のインタビューデータの活用が検討されたこと、現象学的研究方法の習得を進める中で幾度か分析の見直しの必要性が生じたため、進行が遅れることとなった。本研究の学問的基盤であり研究方法にも関連する解釈学的現象学およびデータ分析方法について、国内の看護研究論文はまだ少なく、解釈学的現象学を修得している看護研究者も非常に少ない。研究者が採用するvan.Manenの現象学的アプローチ方法については、国内はもとより国外も先行研究や参考となる文献が少なく入手に苦労している。

研究者は国内の文献やワークショップを活用し研究方法の修得に務めたり、現象学者から指導・助言をうけながら、本研究を計画し取り組んでいる。平成24年度始めに、すでに収集してあったデータ分析に取り掛かり3か月ほど費やし8割ほど進めたが、分析手法の更なる理解や分析手順の変更が必要なことが判明した。そこで改めて、学問的基盤の理解のための研究会参加による継続学習、および分析手法の再検討を行う必要があり、より詳細・丹念な分析を行う必要が生じたため、当初の計画より進行が遅れる状態となった。平成26年度は、引き続き現象学的研究方法のスキルアップを行いつつ、データ分析を進め、研究グループで検討を重ねながら、学会発表・論文投稿を目指す。当初の計画と変更して、本研究の対象者に関わった看護師のインタビューデータも分析対象として加わる可能性がある。次年度使用額67,973円が生じた状況については、当初の計画では、研究内容の妥当性の検討を目的とした学外研究者および看護実践者との面談に要する交通費や謝礼を計上していたが、データ分析が進まなかったことで面談の設定には至らず、交通費や謝礼の支出が必要とならなかったためである。平成25年度は、当初の計画よりデータ分析に非常に時間を必要とすることを踏まえ、平成24年度の研究実施計画を継続とし、まず一般病棟入院中の終末期がん患者を対象とした研究について論文作成、投稿、学会発表を行う。論文投稿後、緩和ケア病棟入院中の終末期がん患者を対象とした収集済みのデータの分析を進めることを達成目標とする。その過程において、次年度使用額67,973円を学外研究者および看護実践者との面談のための交通費および謝礼に使用する予定である。そして平成26年度前半に緩和ケア病棟入院中の終末期がん患者を対象とした研究論文の作成、投稿、学会発表を目指すと共に、平成26年度末までに研究課題である「病院で療養生活を送る終末期がん患者の主体性を理解するためのアセスメントツールの開発」に取り掛かり、成果報告を行うと共に次の段階の研究について検討する。主には、研究遂行に当たり、遠方に在住する連携研究者との会合の交通費や謝礼金がまだ十分に運用されていないため、次年度使用額が生じた。今年度は数回にわたり、遠方に在住する連携研究者と会合を持ち、往復の交通費や謝礼金として使用する。その他、研究推敲に必要な文具類の購入に使用する予定である。研究遂行に必要な、データの関連情報の収集および臨床実践家との面談のためにフィールドへ出向くための諸経費、研究者の所属施設外部に在籍する現象学者からの指導を受けるための諸経費、研究方法修得のための継続的な研究会参加への諸経費、学会参加・発表のための諸経費、国内外の文献の複写依頼および購読、プレゼンに必要な機器の購入、文具類の購入に使用予定である。
トンネル発光スペクトル分解フォトンマッピングによるナノメータ量子系の局所分光

表面および超微粒子の局所物性の測定を目的として、STM像、発光像およびトンネル発光スペクトルの同時測定が可能な、ナノメータスケールトンネル発光2次元像測定装置を製作した。光検出器として、高感度の光検出器(CCD)をシステムに導入し、発光スペクトルの空間分布を測定できるようにすることにより、第一に、ナノメータ・スケールで空間分解した発光スペクトルの測定、第二に発光スペクトルの特定波長の光に対してフォトン像の測定を行った。これらの測定を用いて、蒸着法により自己組織的に形成される金属微粒子系に対してトンネル発光空間マッピングを測定することにより、ナノメータ・サイズ量子系の発光機構を明らかにすることを目的とした。これらの測定は真空中のみならず液体中でも可能となった。真空中の測定では、金微粒子の局所プラズモンによる発光が、微粒子の幾何学構造に対応して発光スペクトルが依存することを示した。このことより、トンネル発光の原因となる表面局所プラズモンのスペクトルはSTM探針および表面微粒子の幾何学構造によってきまることが明らかとなった。発光強度分布のコントタストと表面トポグラフィーの関係について理論解析を行い、コントラストはトンネル誘起ダイポールの角度変化により説明できることを示した。また、発光は微粒子の表面状態及び微粒子の種類にも依存することが示され、このトンネル発光像測定法は表面の化学分析にも有用であることが示された。液体中の測定では、用いる液体である有機溶媒の誘電率が小さいジオキサンにおいて発光が観測されそのスペクトルを測定した。この発光スペクトルは液体の存在のため、局所プラズモンのエネルギーが減少し発光スペクトルが真空中の結果と較べて長波長側にシフトすることを観測した。トンネル発光スペクトルの理論的解析も行い、金属微粒子の発光スペクトルの粒径および液体媒質依存性を求めることができるようになった。表面および超微粒子の局所物性の測定を目的として、STM像、発光像およびSTSの3種類の同時測定が可能な、ナノメータスケールトンネル発光2次元像測定装置を製作した。特に今年度は、この装置の発光集光効率を10倍程度高めるために、集光系を中心にSTM装置の改良およびSTM装置を搭載する真空装置の製作を行った。これらにより、STMによる幾何学構造と発光像を直接比較することができ、発光機構と構造の詳細な関係を研究するとができるようになった。これはわが国で初めて実現されたものである。さらに、発光スペクトルの2次元空間マッピングも可能となり、その強度の2次元像すなわちスペクトル分解トンネル発光像を得ることにも、世界で初めて成功した。これを用いて貴金属(Au、Ag)微粒子薄膜におけるトンネル発光像を測定した。この結果、発光スペクトルは表面幾何学構造に依存することを確認した。発光波長が短波長腸(600-700nm)では微粒子の分布によく対応した発光分布像が観測されたが、発光波長が長波長(700-800nm)では微粒子分布と異なる発光分布像が観測された。このことは、微粒子の幾何学構造あるいはスケールに依存した異なる発光モードが励起されていることを示している。また発光強度は全体的に微粒子の形状(高さ)に強い相関を示すことが観測された。これは、トンネル電子によりSTM探針と試料の間に誘起された振動ダイポールの方向がSTM探針位置に依存して変化し、それによる発光強度変化が微粒子の高さにほぼ比例することにより説明された。今年度は金属微粒子を中心に測定したが、次年度以降は、金属微粒子とは異なる発光機構を有する半導体微粒子に対して測定し、そのナノメータスケールでの局所発光特性、局所物性を解明する予定である。

本年度は、(1)真空中におけるトンネル発光の発光強度分布測定および発光スペクトルのナノメータ・スケールでの空間マッピング測定、(2)金属微粒子からの発光スペクトルの理諭解析、(3)固体-液体界面でのトンネル発光測定、(4)局所磁気特性測定のための装置製作を行った。・トンネル発光の真空中測定自作した真空中トンネル発光測定装置を用い、金微粒子薄膜に対して、発光スペクトルの空間マッピング測定を行った。これにより、ナノメータ・スケールでスペクトルに依存した発光強度分布像が得られた。・トンネル発光スペクトルの理諭解析従来のトンネル発光スペクトルの理論は、STM探針を金属球として近似し、また試料は平坦な膜として扱ってきていた。しかし実際の試料は通常微粒子であるにもかかわらず、その構造を理論で考慮されていなかった。我々は、試料も球形の構造をもつものとして発光スペクトルの計算を行った。その結果、発光スペクトルは、STM探針の曲率半径のみならず試料である金属微粒子の半径にも強く依存することを示した。・液体中固体表面のトンネル発光測定液体中の固体表面のナノメータ・スケールでの電子状熊の研究はほとんど進んでいない。これは、液体中では、真空中で用いられてきたSTSなどの方法が困難なためであった。我々はトンネル発光測定により液体中固体表面の局所電子状態を研究するために、液体中におけるトンネル発光の測定のための装置を製作し、実験を行った。その結果初めて、液体中のトンネル発光の観測および発光強度の空間分布測定に成功した。
沿岸岩礁域の生態系における小型紅藻マイクロハビタットの重要性

本研究の調査定点である相模湾東部長井沿岸域の有節サンゴモ群落、テングサ群落、無節サンゴモ群落において方形枠を用いて群落を構成する海藻類、および群落内の小型動物群集を周年にわたり定期的に採集し、その生息密度の季節的変化を調査した。この野外調査に加え、サザエ・アワビ類、およびそれらと被食-捕食関係や餌料を巡る競合関係にあると思われる動物種を用いた室内実験や、安定同位体比分析により、群落内の種間関係の推定を行った。これまでの研究において野外調査と室内実験の結果から、小型紅藻群落内の小型巻貝類にとってベラ類が重要な捕食者となっていること、および有節サンゴモ群落がベラ類による捕食の低減効果を備えることが明らかになっている。本年度では、肉食性巻貝類であるヒメヨウラクを用いた室内実験の結果も併せ、これらの捕食低減効果について検討し、投稿論文として発表した。本年度は、これまで対象としてきた小型紅藻群落に加え、ツノムカデによって形成される海藻群落を調査対象に加えたが、その調査により、日本各地で生息状況が著しく悪化しているコベルトカニモリの生息が判明し、その生息状況に関して投稿論文を発表した。調査海域の無節サンゴモ群落ではガンガゼ類(ガンガゼおよびアオスジガンガゼ)の個体数拡大が確認されているため、ガンガゼ類の生息状況や繁殖生態について調査を継続的に行った。その結果、ガンガゼ類の成長速度や繁殖期についての知見が集められた。本年度は、相模湾東部長井沿岸域に存在する3種の小型紅藻群落から、方形枠を用いて群落を構成する海藻類、および群落内の小型動物群集を周年にわたり定期的に採集し、その生息密度の季節的変化を調査した。この野外調査によって、サザエ・アワビ類、およびそれらの捕食者や競合種と思われる小型動物種に関して、個体数密度の経時変化を示すデータを蓄積した。水深の異なる2地点の有節サンゴモ群落の動物相を比較した結果、水深帯によってサザエ初期稚貝や、その捕食者となる肉食性巻貝類の個体数密度に差が認められ、存在する水深帯によって小型紅藻群落のマイクロハビタットとしての重要性に質的な差異がある可能性が示唆された。加えて、各海藻群落を構成する主要な海藻種の藻体上に存在する付着珪藻の生息密度と種組成の変化を追跡して調査し、水深帯や海藻群落の構成種による付着珪藻群落の組成の差異を調査した。調査海域において、観察頻度の高いベラ類4種を定期的に採集し、その消化管内容物を調べた。採集地点の有節サンゴモ群落内部の小型動物群集とベラ類の消化管内容物を比較した結果、サザエ稚貝を含めた海藻群落内の小型巻貝類がオハグロベラ、ササノハベラに捕食されていることが明らかになり、これまでの研究で明らかになった有節サンゴモ群落内部の高密度かつ多様な小型動物群集が、魚類などの大型捕食者の摂餌場としても重要であることを示した。また、室内実験によってベラ類の捕食行動、および有節サンゴモ藻体によるその低減効果を検討した結果、有節サンゴモ藻体の存在は、ベラ類の捕食行動の頻度を低下させ、群落内部の巻貝類・甲殻類に対する捕食を低減させる効果があることが明らかになった。この野外調査によって、サザエ・アワビ類、およびそれらと被食-捕食関係や餌料を巡る競合関係にあると思われる動物種に関して、個体数密度の時空間的な変動を示すデータを蓄積し、そのデータの一部は投稿論文として発表した。また、有節サンゴモ群落内から高頻度で採集されるカニ類の1種が新種であることが判明し、共同研究者が論文を投稿中である。これまでの研究において野外調査と室内実験の結果から、小型紅藻群落内の小型巻貝類にとってベラ類が重要な捕食者となっていること、および紅藻群落が捕食の低減効果を備えることが明らかになっている。本年度では、異なる殻高のサザエ稚貝を用いて室内実験を行い、稚貝のサイズによる捕食の低減効果の差異を検討し、小型紅藻群落の隠れ場としての機能を明らかにした。有節サンゴモ群落を初期生息場とするサザエの初期生残に影響する要素を検討するため、小型海藻群落の周辺に存在する貝殻礫底を調査し、サザエ稚貝の死殻を継続的に採集した。死殻に残る捕食痕跡の調査、および室内実験を行うことで、捕食痕跡からの捕食者推定を可能とし、その成果の一部は投稿論文および学会発表にて発表した。加えて、貝殻礫底に集積する貝殻の組成は周辺の有節サンゴモ群落の貝類相と近似することが明らかになると共に、周辺のマイクロハビタットに比して特異な動物群集が貝殻礫底に存在することが分かった。

この野外調査に加え、サザエ・アワビ類、およびそれらと被食-捕食関係や餌料を巡る競合関係にあると思われる動物種を用いた室内実験や、安定同位体比分析により、群落内の種間関係の推定を行った。これまでの研究において野外調査と室内実験の結果から、小型紅藻群落内の小型巻貝類にとってベラ類が重要な捕食者となっていること、および有節サンゴモ群落がベラ類による捕食の低減効果を備えることが明らかになっている。本年度では、肉食性巻貝類であるヒメヨウラクを用いた室内実験の結果も併せ、これらの捕食低減効果について検討し、投稿論文として発表した。本年度は、これまで対象としてきた小型紅藻群落に加え、ツノムカデによって形成される海藻群落を調査対象に加えたが、その調査により、日本各地で生息状況が著しく悪化しているコベルトカニモリの生息が判明し、その生息状況に関して投稿論文を発表した。調査海域の無節サンゴモ群落ではガンガゼ類(ガンガゼおよびアオスジガンガゼ)の個体数拡大が確認されているため、ガンガゼ類の生息状況や繁殖生態について調査を継続的に行った。その結果、ガンガゼ類の成長速度や繁殖期についての知見が集められた。野外調査において小型紅藻群落の生息場としての重要性を示すてデータが順調に蓄積されている。また、室内実験でも十分な成果が得られており、投稿論文・学会発表での成果発表もおおむね順調に行われている。24年度も引き続き野外調査のデータを蓄積すると共に、小型紅藻群落の機能をより詳細に検討するための室内実験を行う。また、本研究課題の最終年度であるため、投稿論文などによる研究発表に一層注力する。
AKAP-PKA結合阻害剤による新規PKA制御法の疾患治療への応用

最近、バゾプレシンV2受容体(V2R)の異常により発症する先天性腎性尿崩症の新規治療戦略として、AKAP-PKA結合阻害剤によってV2Rへの刺激なしにprotein kinase A(PKA)を活性化し、腎臓の水再吸収に必須のAQP2水チャネルをリン酸化し、尿崩症モデルマウスでの治療に成功した(Nature Commun 2016, 2018)。本研究では、我々が独自に保有するAKAP-PKA結合阻害剤を出発点として、まずその詳細な作用機序を明らかにする事で新たなPKAの制御機構を解明し、同時にPKAが関与する尿崩症を含む多様な疾患の新たな治療戦略(薬)を提示する。AKAPとして同定されているタンパクは70種類を超え、4種類のPKAサブユニットとの結合の組み合わせは臓器・細胞により異なるので、PKA制御には多様性・特異性が考えられ、新たなAKAP-PKA結合阻害薬によりPKAが関与する尿崩症を含む肥満、白内障、糖尿病などの制御の新知見を見出す可能性がある。
癌細胞の運動性を阻害する植物由来ポリフェノールの探索

本年度は、glucoseを基本骨格とし、水酸基がgallate基、hexahydroxydiphenoyl (HHDP)基等でアシル化されている植物ポリフェノール(加水分解型タンニン)21種類を中心として全38種類の植物ポリフェノールについて解析を行った。なお、対照にはMatrix metalloproteinase (MMP) -2/-9阻害活性を有することが報告されているepigallocatechin-3-gallate (EGCG)を用いた。まず、in vitroにおいてMMP-2/-9阻害活性を検討したところ、EGCGと比較して、MMP-2については11種類、MMP-9については14種類のポリフェノールがより高い阻害効果を示した。特に、glucoseの2、3位がHHDP基で架橋された6-O-ganoyl-2,3-HHDP-β-D-glucose、及びpraecoxin B、また3、6位がHHDPで架橋されたtercatanin、punicafolin、elaeocarpusin、chebulagic acid、geraniin、及びputranjivain A、さらに4、6位がHHDPで架橋されているeugeniin、及びgalloyl pedunculaginに強い阻害活性が認められることを明らかにした。次に、上記MMP阻害活性を有する植物由来ポリフェノールが細胞運動、及び浸潤を阻害するかを検討した。その結果、in vitroにおいてMMP-2/-9阻害活性を示した植物由来ポリフェノールは、HGFに応答したMDCK細胞の細胞分散運動、及びHT1080細胞のMatrigel浸潤を濃度依存的に抑制し、特にtercatanin、punicafolin、及びelaeocarpusinに関してはEGCGと比較して高い阻害活性を示した。なお、本解析に用いた植物由来ポリフェノールはERK-MAPキナーゼ系、及びMMP-2/-9の産生分泌には影響を及ぼさないことから、MMP-2/-9の活性を直接阻害することで細胞運動及び浸潤を抑制する可能性が示唆された。
近代中国における「生活の芸術」論-周作人、林語堂、江紹原らによる提唱とその展開

中国における「生活の芸術」論は1920年代に江紹原、周作人らによって提唱されたのが最初と考えられるが、ひとつ注意しておくべきなのは、周作人が「生活の芸術」を提唱する前に「人生の芸術」という考え方を提出していたことである。これは元来「芸術のための芸術」と「人生のための芸術」との矛盾を解くために周作人が用意した解答であった。英語の'life'、'living'の訳語として中国語も日本語同様「人生」も「生活」も両方存在し、その含むところも同様の違いがあった。つまり相対的に言って「人生」が人間の生を誕生(始点)から死去(終点)へと時間的に捕らえようとするのに対し「生活」は始終を棚上げして空間的に捕らえようとする語といえる。「人生」ではなく「生活」を言うというところには観照の快楽という視点が導入されており、それは周作人において、w・ペイター風の理知的なdecadenceの精神が取り入れられたことを示している。しかしながら、解志熙のように「生活の芸術」を「頽類廃-唯美思潮」と認定することには、躊躇すべき要素がいくつかある。またそもそも「頽廃-唯美思潮」自体をもっと高次の精神形態として歴史的に分析する必要性がある。というのは、周作人の「生活の芸術」論はH・エリスからの影響のもとで性心理学方面から歴史的観察を経て形成された一種の社会道徳論になっているが、それは中国や西洋の近世-近代に対する批判の上に新たな「主体」の形成を模索した試みだったと考えられるからである。その点で、周作人の「生活の芸術」を考える上での重要な参照対象となるのが、同じく精神病理学から出発して道徳的主体の「生存の技法」「実存の美学」を論じるに到ったフーコー(特に晩年)である。中国における「生活の芸術」論は1920年代に江紹原、周作人らによって提唱されたのが最初と考えられる。二人の議論はとも主に英語圏の議論に影響をうけたものであった。現在のところ、江紹原の方の影響関係というほどのものはつかめないが、周作人は英国の性学者であり批評家であったH・Ellisの強烈な影響を受けていたことが歴然としている。元来「生活の芸術」論は進化論以降の生物学的人生観を背景にもっているが、その点に注目すればそれは、周作人が晩年提唱する「倫理の自然化」というタームで言いかえることもできる。周作人の議論の特徴は、「生活の芸術」を中国に元来あった原始儒家の「礼」と重ね合わせたうえで「新しい自由と新しい節制による」中国の新文明の樹立を提唱したことである。周作人ど江紹原は雑誌「語絲」において「礼」をめぐって討論を交わしたが、彼等二人がやや原理的に「生活の芸術」論を考えていたのに対して、林語堂は、周作人が別に光を当てた明末清初の文人にその歴史的な具現を見出して、そこから様々な生活上の技術、智恵を具体的に掘り起こし、きわめて中国色の強いハウツー式「生活の芸術」論を展開した。周作人、江紹原と違って、老子・道家思想を重視するのも林語堂の特徴である。それがアメリカで熱狂的に迎えられた背景のひとつには、パールバックの「大地」の大ヒットをはじめとする30年代における中国ブームがあったと考えられる。「生活の芸術」論と社会改革運動との関係だが、林語堂が「生活の芸術」論を展開するのは1920年代末の北伐時期における政治的挫折のあとであり、周作人の場合もそれは「新しき村」などの理想主義が決定的に幻滅してから後である。そうした現実の政治あるいは社会運動に挫折した知識人が当初の意図を捨てきれず、また実際行動にも戻れず着目したのが政治的枠組みをはずした「生活」なのではないかと現在のところ考えている。

というのは、周作人の「生活の芸術」論はH・エリスからの影響のもとで性心理学方面から歴史的観察を経て形成された一種の社会道徳論になっているが、それは中国や西洋の近世-近代に対する批判の上に新たな「主体」の形成を模索した試みだったと考えられるからである。その点で、周作人の「生活の芸術」を考える上での重要な参照対象となるのが、同じく精神病理学から出発して道徳的主体の「生存の技法」「実存の美学」を論じるに到ったフーコー(特に晩年)である。
脳内αシヌクレイン・イメージングＰＥＴ分子プローブの開発

本研究では、αシヌクレインの凝集体を選択的に画像化するPET分子プローブの開発を目的として、設計、合成、標識合成ならびに生物学的評価を行った。文献上αシヌクレインへの結合性が報告されているフェノチアジン系5化合物とポリフェノール系1化合物の合成、標識合成とインビボ評価を行ったところ、フェノチアジン系4化合物において高い放射化学的収率で標識体を得、小動物専用PETにてαシヌクレイン・イメージングに適した脳内動態を示すことが確認された。一方、フェノチアジン系1化合物とポリフェノール系1化合物は脳への集積性を示さなかった。フェノチアジン系化合物がαリード化合物として有用であることが示された。【研究目的】本研究はαシヌクレインの凝集体を選択的に画像化するPET分子プローブの開発を目指し、設計、合成、標識合成ならびに生物学的評価を行い、臨床応用可能な候補化合物を見出すことを目的とする。【実施方法】今年度は昨年度実施したフェノチアジン系化合物のインビトロ評価を引き続き検討するとともに、新たに特許文献等でαシヌクレインへの結合性が示されている、ポリフェノール系化合物の合成検討を実施した。【結果1】フェノチアジン系化合物5化合物について、本研究費で購入したセルハーベスターを用い、アミロイドβ凝集体ならびにαシヌクレイン凝集体への結合性を評価した。その結果、いずれの化合物も凝集体への特異結合に比べて、フィルターやキャリアタンパク(BSA)への非特異的結合が大きく、インビトロ結合試験では特異的結合を示すデータは得られなかった。同時に検討したスタンダードのPiBやBF227でも特異結合が僅かであったことから、使用したリコンビナント凝集タンパクの高次構造による結合性の違いや候補化合物の高い脂溶性に問題が有るものと考えられた。【結果2】ポリフェノール系化合物についてはメチル化の反応点が複数あるため、収率は低かったが、1化合物の標識合成に成功した。この化合物について、脳を画像化するPET分子プローブとしての基本的な性能を評価する目的で、体内分布試験を行い脳への放射能の集積性について検討した。その結果、ポリフェノール系の候補化合物は脳への放射能集積を認めなかった。種々の報告からポリフェノール系化合物も脳内へ入ると報告されているが、やはり脂溶性が低いため、PET分子プローブとしてはプロドラッグ化等のDDSの利用が必要であると考えられた。【研究目的】本研究では、αシヌクレインの凝集体を選択的に画像化するPET分子プローブの開発を目指し、分子プローブの設計、合成、標識合成ならびに生物学的評価を行い、臨床応用可能な候補化合物を見出すことを目的とした。【実施方法】本研究では、αシヌクレインに対する親和性と選択性を有するフェノチアジン系化合物とポリフェノール系化合物に着目し、その誘導体、標識前駆体の合成とポジトロン核種での標識ならびに脳組織への集積動態を検討した。【結果1】フェノチアジン系5化合物について、ペルフェナジン系1化合物を除き、メチルトリフレートまたはヨウ化メチルを使用するメチル化法で収率良くC-11標識可能であった。ペルフェナジン系化合物はアセトニトリル溶媒中TBAOHを塩基とすることにより、メチルトリフレートから3%の収率で目的物を得た。これらの標識化合物の脳内動態を小動物PETにおいて評価したところ、脂溶性の高い1化合物(ClogP=5.7)を除いて、投与後早期の脳への高い集積と投与後後期に脳からの放射能の洗い出しを認め、αシヌクレインをイメージングする分子プローブとして適した脳内動態を示すことが明らかとなった。脳移行性を認めなかった1化合物はサイクロスポリンAでP糖たんぱく質を阻害すると脳への取り込み増大を認めた事から、P糖たんぱく質の基質であることが示唆された。本化合物は脳への集積性を認めなかった。【考察】本研究では、フェノチアジン系化合物がαシヌクレインイメージング剤として適した脳内動態を示すことが明らかとした。今後は、病態モデル等を用いた詳細な検討が必用である。【実施方法】

今年度は候補化合物として、文献上αシヌクレインへの結合性が報告されているフェノチアジン系化合物5化合物の標識前期体および標準品のコールド体、計10化合物の合成を行い、C-11標識合成および脳画像イメージングPET分子プローブとしての基本的な性能の確認を行った。【結果】ペルフェナジン系の1化合物を除き、いずれの化合物も通常のC-11標識方法である、メチルトリフレートまたはヨウ化メチルを使用するメチル化法で収率良く(30-80%)標識体を得る事に成功した。ペルフェナジン系化合物は、アセトニトリル溶媒中TBAOHを塩基とする事により、C-11メチルトリフレートから3%の収率で目的物を得る事に成功した。次に脳を画像化するPET分子プローブとしての基本的な性能を評価する目的で、正常ラットに放射性標識化合物を投与し、αシヌクレインの画像化に必要な投与後早期の脳移行性およびその後の脳からの早い消失性を小動物専用の半導体PETを用いて検討した。その結果、脂溶性の高い1化合物(ClogP=5.7)を除いて、いずれの化合物も投与後早期の脳への高い取り込みと脳からの放射能の洗い出しを認めた。脳移行性を認めなかった1化合物はサイクロスポリンAでP糖たんぱく質を阻害すると脳への取り込み増大を認めた事から、P糖たんぱく質の基質であることが示唆された。今後、初年度の研究費で購入したセルハーベスターを用いてインビトロ結合試験を実施する。フェノチアジン系化合物については概ね評価が終了した。また、ポリフェノール系化合物についても合成検討を開始し、基礎評価まで終えた。本研究を遂行するにあたって、初年度に研究費で購入したセルハーベスターが有用であった。フェノチアジン系化合物のスクリーニングは概ね終了した。初年度に研究費で購入したセルハーベスターを用いる事により、今後、インビトロスクリーニングの充実が予想される。評価系としてリコンビナントタンパク質を用いる方法には限界がある。ヒト死後脳の利用や凍結切片等を用いたオートラジオグラフ法も採用する方向で検討したい。フェノチアジン系化合物のインビトロスクリーニングを引き続き検討するとともに、新たにポリフェノール系の化合物をデザインし合成を実施する。試薬:ヒト死後脳凍結切片の購入等インビトロスクリーニングに必要な組換えたんぱく質の購入等。
職場におけるチームおよび個人のレジリエンスに関する社会心理学的研究

本年度は、これまでの研究成果をまとめ、国際学会、および国内学会で積極的に発表を行うとともに、学会誌への投稿、および学位論文の執筆を行った。また、さらなる調査フィールドを獲得するために、企業や研究者とのコネクション構築に務めた。今年度中の調査の実施はかなわなかったものの、新たな調査協力予定企業とのつながりをつくることができ、今後の研究活動の発展を促すような成果を得られた。研究発表に関しては、国際学会、国内学会において積極的に行った。レジリエンスの概念に対して、近年特に注目が集まっているため、様々な領域の研究者に興味を持ってもらえ、特に東日本大震災で被災した組織を対象としていることに関心を持たれる機会が多かった。さらに,これまでの研究成果を学位論文にまとめ、学位を取得した。助成を受け、東北で調査を実施することができたために、レジリエンス研究に対する意義ある示唆を与えることができ、学位取得に繋がった。また、共同研究として、大学生サークルを対象とした調査を行い、共有メンタルモデルがチームパフォーマンスに与える影響について検討を行った。共有メンタルモデルは、チームがチームワークを発揮するために重要となる要因である。メンバーがメンタルモデルを共有していることによって、明示的なコミュニケーションを必ずしも介する必要なく、暗黙のうちに調整を行うことが可能になる。そのため、明示的コミュニケーションが充分に行えないような緊急時においても、いかにチームがチームワークを発揮できるかは、日頃から、メンバー間でいかにメンタルモデルを共有できているかに影響を受けるだろう。そして、緊急時におけるチームワークの発揮は、チームのレジリエンスの発揮に大きく影響を及ぼす。そのため、共有メンタルモデルはレジリエンスの発揮に対しても重要となる要因であり,この共同研究において得られた研究知見は,レジリエンス研究に対して重要な示唆を与えるものとなった。本年度は,東日本大震災で被災した組織を対象に,さらなる調査を進めるために,調査協力組織を数社獲得し,調査を実施する予定であった。しかし,本年度中の調査実施はかなわず,今後の課題として持ち越すことになった。ただし,これまでに得られた研究成果については,国際学会,国内学会において積極的に発表を行うとともに,学術論文の投稿,および学位論文の執筆を行った。今後は,引き続きレジリエンスについてさらなる検討を行う予定である。具体的には,これまでの研究においては組織レベル,チームレベル,個人レベルのレジリエンスについて,それぞれ独立的に検討を行うことに留まっている。しかし,レベル間の相互作用,相互影響の存在は明らかであり,それを明らかにすることで,レジリエンスの包括的理解が可能になると考える。そこで,今後は,様々な職場や職種における調査を実施し,レベル間の相互影響過程を考慮しながら,職場におけるレジリエンスの包括的理解を目指す。本研究の目的は,職場におけるレジリエンスをチーム,個人の各レベル,およびクロスレベルの影響に注目してその発揮過程及び促進要因を明らかにすることである。これは,近年,社会の急速な変化に伴い,仕事組織はこれまで予測しなかったような様々な困難な状況に直面する可能性が高まっており,さらに,東日本大震災が起こったことで,予想もできないような突発的で深刻な状況に直面する可能性がゼロではないことも示され,組織が万が一困難な状態に陥っても,そこから回復することを可能にするカーレジリエンスの重要性が高まっていると考えられるためである。本調査では,まず震災当時,指揮官を務めたA食品会社代表取締役へのインタビュー調査を実施し,その後,A食品会社の全従業員を対象とした質問紙調査を実施した。主な研究成果としては,組織レベルでは,組織の迅速な復旧のためには,従業員の組織コミットメントを高く保つことが何よりも重要であることが示唆された。そしてこの組織コミットメントを高く保つには,困難な状況下においてもチームワークを発揮することや,自分たちの組織はどうにか復旧できると信じることができることが重要であることが見いだされた。また,個人レベルでは,組織に対する満足度や誇りを感じたり,組織から尊重されていると思えたりすることでレジリエンスの発揮に繋がり,精神的健康や組織へのコミットメントが促進されることが示された。本研究は,比較対象が存在しないため,個別事例の質的研究であり,結果の一般化には妥当性が低いともいえるが,未曽有の状況の中で見事な復旧を遂げた事例であるという強みが,その一般化の困難性を克服し,窮地に立たされた際に,どの組織にも共通して求められる重要な要素が浮かび上がってくることが期待できる。そこで,今後も引き続きデータの詳細な分析を行い,組織個人レベルのレジリエンスを高める要因を検討していく。

また、共同研究として、大学生サークルを対象とした調査を行い、共有メンタルモデルがチームパフォーマンスに与える影響について検討を行った。共有メンタルモデルは、チームがチームワークを発揮するために重要となる要因である。メンバーがメンタルモデルを共有していることによって、明示的なコミュニケーションを必ずしも介する必要なく、暗黙のうちに調整を行うことが可能になる。そのため、明示的コミュニケーションが充分に行えないような緊急時においても、いかにチームがチームワークを発揮できるかは、日頃から、メンバー間でいかにメンタルモデルを共有できているかに影響を受けるだろう。そして、緊急時におけるチームワークの発揮は、チームのレジリエンスの発揮に大きく影響を及ぼす。そのため、共有メンタルモデルはレジリエンスの発揮に対しても重要となる要因であり,この共同研究において得られた研究知見は,レジリエンス研究に対して重要な示唆を与えるものとなった。当初の計画では,被災地の組織の調査協力を得ることが困難であろうという予想から,1年目に実験室実験による研究を行い,その間に交渉を行い,2年目に組織を対象とした調査を行う予定であった。しかし,本年度中に調査協力を得られることになったため,2年目の計画を前倒しして実施した。このことにより,より時宜を得た研究成果の発表に繋がっていると考えられる。何よりも,被災しながらも迅速な復旧を可能にした組織のデータは大変貴重であり,これを得ることができたということで研究目的の達成度を高く評価することができると考える。ただし,比較対象の組織がないこと,また,貴重なデータの詳細な分析がまだ途上であるということから,(2)とする。本年度は,東日本大震災で被災した組織を対象に,さらなる調査を進めるために,調査協力組織を数社獲得し,調査を実施する予定であった。しかし,本年度中の調査実施はかなわず,今後の課題として持ち越すことになった。ただし,これまでに得られた研究成果については,国際学会,国内学会において積極的に発表を行うとともに,学術論文の投稿,および学位論文の執筆を行った。被災地の組織における調査によって,職場におけるレジリエンスに関しては,個人レベルのみならず,よりマクロなレベルで捉えることの重要性が確認された。すなわち,個人が精神的に回復できるか否かは,個人のレジリエンスの高さだけで説明されるものではなく,周囲との相互作用や,周囲の環境の影響を多大に受ける。そこで今後は特に集団レベルのレジリエンスにより注目し,24年度の計画としていた実験室実験による調査を行う。しかし,比較対象となる企業の調査協力が得られることになれば,計画を変更して,組織における調査を優先的に実施する予定である。今後は,引き続きレジリエンスについてさらなる検討を行う予定である。具体的には,これまでの研究においては組織レベル,チームレベル,個人レベルのレジリエンスについて,それぞれ独立的に検討を行うことに留まっている。