hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速逐次視覚呈示(RSVP)を用いた視覚的注意の比較心理学的研究

ヒトと同様に,鳥類など多くの動物にとって,視覚情報の高速逐次処理は環境適応に必須である。実験1では,ハトにも適用可能な高速逐次視覚呈示法を開発した。2つの鳥画像のどちらか1つ(標的刺激T)と,他の多様な鳥画像(妨害刺激D)からなる刺激系列が高速呈示された後,どちらのTだったかの弁別が求められた。一連の実験によって, 1)Tの処理に約80ミリ秒の呈示時間を要す, 2)処理が完了した後は, Tの記憶は直後のDによって妨害されない, 3)処理完了前に妨害刺激が出現すると,以後の処理が中断される, 4)Dの替わりにブランクをT直後に挿入すると, Tの処理が持続されることなどが示された。ヒトの注意研究で用いられる高速逐次視覚呈示(RSVP)課題では、高速逐次呈示される刺激系列の中から標的刺激を抽出して報告する方法がとられる。こうした実験パラダイムが動物ではまだ確立されていないため、RSVPを用いた動物における注意研究は、手付かずのままになっている。本研究は、動物に適用可能なRSVP課題を開発し、高速で飛行するハトのような動物に高速視覚処理を可能にしている視覚的注意のメカニズムを明らかにするために計画された。初年度は、実験方法の確立を目指した。実験1:2項目RSVP訓練が行われた。訓練最終段階では、試行開始と同時に呈示された十字図形へ反応すると、標的刺激(予め定めた2つの鳥画像のどちらか一方)と妨害刺激(それ以外の鳥画像)からなる系列刺激が呈示された。系列刺激の終了と同時に選択刺激(赤と緑の四角)が呈示され、標的刺激の弁別が求められた。刺激呈示時間を438ミリ秒(ISIは17ミリ秒)にまで短縮しても精度の高い標的刺激の弁別が維持されていた。実験2:各項目の呈示時間を483ミリ秒に固定したまま、3項目のRSVP課題(標的刺激1つ、妨害刺激2つ)を行った後、極限法を用いて呈示時間を徐々に短くした。どの呈示時間でも、標的が系列の3番目にある試行に比べて1番目と2番目にある試行の正答率が低くなった(系列位置効果)。チャンスレベルを有意に上回る正答率が示された最短の刺激呈示時間は、標的が系列の1番目と2番目にある試行では183ミリ秒、3番目にある試行では133ミリ秒だった。これらの結果から、ハトは高速逐次呈示される系列刺激の中から、標的刺激を抽出できることが明らかになった。実験3:妨害刺激の効果を検討するために、妨害刺激の代わりにブランクを呈示する試行(標的のみ呈示)を混ぜて再訓練した。高い正答率が維持され、系列刺激やブランクを次第に短くするテストの準備ができた。初年度(平成25年度)に開発したハト用RSVP課題では、十字図形の呈示で試行が開始した。それをハトが突くと、標的刺激(2つの鳥画像のどちらか一方)と2つの妨害刺激(標的以外の鳥画像)が高速逐次呈示された。刺激系列が呈示された後、選択刺激(赤と緑の四角)が呈示され、標的刺激の弁別が求められた。本年度の実験1では、妨害刺激の効果を検討するために、通常のRSVP試行とTarget-only試行を同一セッション中で訓練した。後者では、妨害刺激のかわりにブランクが呈示された。訓練完成後、各刺激の呈示時間を次第に短縮しながら、2種類の試行の正答率を比較した。刺激呈示時間約80ミリ秒までは正答率に差がなく、RSVP試行における妨害刺激干渉効果が認められなかった。刺激呈示時間が80ミリ秒以下になると、RSVP試行の正答率はTarget-only試行に比べて顕著に低減した(妨害刺激による干渉効果)。このことから、ハトが個々の刺激の視覚処理を完了するのに要する時間は、約80ミリ秒であることが推定された。さらに実験1では、Target-only試行においても、RSVP試行と同様の系列位置効果が見られた。この原因を探るために、実験2ではブランクの数と時間および標的刺激の挿入位置を組織的に変化した。その結果、試行開始から標的が出るまでの時間と標的が出てから選択刺激が出るまでの時間の両方の効果がみとめられた。前者の効果は比較的弱いが、前者が長く後者が短いほど正答率が高い。実験3では、実験経験のないハトを用いて、標的刺激と妨害刺激の類似性効果を検討した。標的刺激は実験1や2と同じ鳥画像、妨害刺激はそれ以外の鳥画像の他に、車の画像を用いた。呈示時間80ミリ秒以下で、鳥妨害試行において正答率が低くなる傾向を示した個体がいたものの、鳥妨害試行と車妨害試行の正答率に顕著な差が認められなかった。RSVP課題をハトに用いた前年度までの研究によって、ハトはターゲットに用いた画像を約80秒で視覚的に処理し認識できることが分かった。また、その後の詳細な分析によって、妨害刺激を呈示しない場合は、ターゲット呈示時間を17ミリ秒に短縮しても、チャンスレベルより有意に高い正答率が得られたことが判明した。この結果は、ヒトと同様の視覚的維持がハトでも生じていることを示唆している。視覚的維持をRSVP事態で検証するために、ターゲットと妨害刺激のSOAを80ミリ秒に固定し、その中でターゲット呈示時間を組織的に変化した(残りの時間はブランク)。

視覚的維持が起きれば、ターゲットが消えた後も次の画像が呈示されるまでのブランク時間を利用して処理が可能なため、ターゲット呈示時間にかかわらず一定の高い正答率が得られるはずである。実験の結果、ターゲット呈示時間に有意な効果は認められず、ハトも視覚的維持を行っていることが支持された。前年度明らかにできなかったカテゴリ効果を更に見るために、新しいハトを用いて、妨害刺激が突然新奇なカテゴリになった場合の効果を見た。新奇カテゴリ導入直後は、新奇性による妨害効果がみとめられたが、訓練を続けると逆に促進効果が見られた。訓練によってターゲットと妨害刺激のカテゴリ弁別が起きた結果、ターゲット選択的な視覚処理が行われたと考えられる。なお、この実験は、協力研究者の千葉大学准教授・牛谷智一によって実施された。今年度後半では、前年度までの成果を英語論文として執筆を進めた。ヒトと同様に,鳥類など多くの動物にとって,視覚情報の高速逐次処理は環境適応に必須である。実験1では,ハトにも適用可能な高速逐次視覚呈示法を開発した。2つの鳥画像のどちらか1つ(標的刺激T)と,他の多様な鳥画像(妨害刺激D)からなる刺激系列が高速呈示された後,どちらのTだったかの弁別が求められた。一連の実験によって, 1)Tの処理に約80ミリ秒の呈示時間を要す, 2)処理が完了した後は, Tの記憶は直後のDによって妨害されない, 3)処理完了前に妨害刺激が出現すると,以後の処理が中断される, 4)Dの替わりにブランクをT直後に挿入すると, Tの処理が持続されることなどが示された。実験1では、これまでにない大きな発見があった。ハトはRSVP試行において高速逐次呈示される画像を約80ミリ秒で処理できることが分かっただけではなく、Target-only試行では標的刺激呈示時間を最短の17ミリ秒(モニタの1フレームに相当)にまで短縮しても、チャンス・レベルの50%より統計的に有意な正答率が得られた。この事実は、標的刺激が出終わっても、その後に妨害刺激が呈示されなければ、ハトは標的刺激の視覚処理を継続できることを示している。これは、ヒトで見出されている視覚的持続(visual persistence)と類似の現象だと考えられ、予想を超える新しい発見であった。心理学・実験心理学本年度見出された視覚的持続を検証するための実験を予定している。これまでの実験では、刺激間間隔を17ミリ秒に固定していた。実験1と同様のRSVP課題において、刺激間隔および刺激呈示時間(すなわちSOA)を組織的に変化する。等しいSOAにおいて、刺激呈示時間が長ければ、次の刺激が呈示されるまでの時間が短くなる。逆に、刺激呈示時間が短ければ、次の刺激までの時間が長くなる。刺激呈示時間が80ミリ秒より短く、視覚処理が完全に終了する前に標的刺激が消えた場合、ハトは次の刺激呈示までの空き時間を利用して標的の処理を持続するのだろうか?26年度の実験1で示された視覚的処理の持続が可能なら、SOAが80ミリ秒以上の場合、標的が実際に呈示されている時間にかかわらず高い正答率が得られることが予想される。また、26年度に明らかにできなかったカテゴリ効果について、妨害刺激がとつぜん新奇なカテゴリ画像になった場合の妨害効果を見ることによって、検討を加える。研究開始以前に行った予備実験において、2項目RSVP課題をハトが学習できることをすでに確認していたため、実験1の実施が容易になった。
セロイドリポフスシノーシスと脳老化機序の分子生物学的研究

セロイドリポフスチノーシス(NCL)は遺伝性脳変性疾患のひとつである。北欧に好発するが、日本での発症頻度などは不明である。またNCLの一亜型であるBatten病(若年型NCL)においてはCLN3遺伝子の1.02kbの欠失変異が欧米人ではその約80%をしめることが明らかとなっている。しかし、日本におけるこの欠失変異の頻度などについては報告されていない。今年度はこれら日本人における問題点をアンケート調査並びに遺伝子検索によって明らかにした。アンケート調査により36例のNCLが同定され、乳児型、幼児型、若年型、成人型はそれぞれ2例、15例、15例、4例であった。痙攣が幼児型の主要初発症状であった。若年型においては視力障害が73%に認められた。日本人Batten病5例の欠失変異について検討したところ、この変異は1 alleleも認められなかった。以上のことから日本人症例と欧米症例の臨床表現型の差異は認められないが、遺伝子学的には相違があると考えられた(Molecular Genetics and Metabolism 66:344,1999)。セロイドリポフスイーノーシス(NCL)は小児期の遺伝性脳変性疾患としては高頻度に認められる疾患である。その発症年齢から乳児型、幼児型、若年型、成人型に分類されている。痙攣、視力障害、性格変化などの神経症状が進行することを臨床上の特徴とし、ニューロンにリポフスチンやセロイドというリポピグメントの蓄積をきたすことを病理学的な特徴としている。これらリポピグメントは老化に伴い増加することから本疾患に認められる代謝異常が老化に関係していることが推察されている。しかし、NCLの本邦における臨床上の特徴、遺伝子変異分布などについては明らかにされていない。そこで本年度は日本人NCLの臨床的特徴、遺伝子変異を明らかにするため本年度は全国アンケート調査を行い36例のNCLを同定した。乳児型、幼児型、若年型、成人型がそれぞ2例、15例、15例、4例であった。この頻度は欧米の頻度と類似ひていた。幼児型、若年型、成人型の初発神経症状はそれぞれ痙撃、視力障害、性格変化が主なものであり病型によって差が認められることが明らかとなった。このうち若年型はCLN3遺伝子変異によって発症することが最近明らかにされたので日本人若年型の遺伝子変異を同定した。CaucasianではCLN3遺伝子のエクソン715にわたる1.02Kbの欠失変異が全体の81%を占めることから日本人症例においてその頻度をPCR法を用いて検討したところこの変異は全く同定されなかった。以上より日本人NCLにおいては欧米人の遺伝子変異分布が異なることを明らかにした。
免疫不全マウスを用いた放射線免疫療法の研究

この研究の目的はモノクローナル抗体を用いた悪性リンパ腫に対する放射線免疫療法モデルの確立である。悪性リンパ腫の特徴としては放射線感受性が高く免疫放射線療法が特に有効とされ、Y-90やI-131を使ったモノクローナル抗体を標識した放射性薬品が本邦においても認可され、治療が始まったところである。このようなラジオアイソトープ(RI)標識抗体を用いた治療法は再発例・難治例に有効であることから、Salvage療法として注目されている。今回、実験に用いたPrimary Effusion Lymphoma(PEL)は、エイズ患者に多く見られるHHV-8を感染原因とするB細胞性悪性リンパ腫で、そのほとんどが化学療法に耐性で非常に悪性度が高いことで知られている。また、PELの治療が困難な点として、胸腔・腹腔などで広がる浸潤性の腫瘍であるため治療域が全身に及ぶこともあり、患者の予後が極めて悪いことでも知られている。このため早急に治療法の確立が求められる腫瘍の一つである。研究成果として、まずPEL細胞株(BCBL-1、BC1、BC3など)の放射線感受性について調べた。In vitroでは、MTTと細胞数の変化によりPEL細胞株とその他の血液系腫瘍細胞(Raji、Jurkat、K562)を比較した。その結果、PEL細胞株は明らかにその他の血液系腫瘍より放射線感受性が高く、またDNA ladderやFACSによる解析でも放射線治療の有効性が示唆される結果が得られた。このため、マウスの皮下や腹腔にPELを移植し、放射線治療群と無治療群に分け、Kaplan-Meier法による生存分析、体重・腹水量の推移を計測する実験を行った。この結果、皮下にPEL細胞を移植した場合、無治療群では腫瘍が大きく成長し、移植後数週間程度ですべて死亡したのに対して放射線治療群では全く腫瘍は形成されず生存率も飛躍的に向上した。また、腹腔内に移植した場合にも無治療群では時間の経過に伴って腹水が溜まり病状が悪化したが、放射線治療群では腹水は観察されなかった。このことからもPEL細胞株は放射線に感受性が高いことが分かった。抗体療法については現在引き続き検討中である。
実験的ぶどう膜炎に対するIL-10発現プラスミドベクターの治療効果

実験的自己免疫性ぶどう膜炎(EAU)モデルはヒトぶどう膜炎のモデルとして多用されている。その発症においてはhelper T cell(Th1)サイトカインであるIFN-γ、IL-2が主体である一方、Th2サイトカインであるIL-10は抑制的に働くとされており、IL-10を持続的に高発現させることによりEAUの抑制が期待される。プラスミドDNAは筋肉内に投与されるとエピゾームとして長期にわたりコードする蛋白を発現し続けることが可能であり、自己免疫性糖尿病モデルにおいては、IL-10発現プラスミドベクターの投与によりその抑制において良好な治療効果が認められている。同様にIL-10発現プラスミドベクターを投与することによりEAUの抑制効果が期待される。LewisラットにS抗原を投与しEAUモデルを作成したのち、従来の方法に従いIL-10プラスミドベクターの筋肉内投与を行った。その後EAUの発症を観察したが、臨床的に顕著な抑制効果は認められなかった。また角膜移植モデルにおいて、IL-10は拒絶反応の抑制に効果があることが示唆されているため、同様に抑制効果を期待しIL-10プラスミドベクターを投与したがコントロールと比較し拒絶反応の抑制効果は認められなかった。続いて血中IL-10抗体を測定したがコントロールと比較し有意差が得られなかった。従来の方法では血中IL-10が上昇していないと考えられ、投与量、投与方法について現在検討中である。ヒトぶどう膜炎は発症機序が不明であり、その治療は副腎皮質ホルモンや免疫抑制剤の長期投与により炎症のコントロールを測っているのが現状である。またこれらの薬剤は副作用が多く、少ない投与回数で長期に作用し副作用の少ない薬剤の開発が望まれている。プラスミドベクターは筋肉内に投与されるとエピゾームとして長期にわたりコードする蛋白を発現し続ける。ぶどう膜炎を抑制すると考えられているIL-10を組み込んだプラスミドベクターのぶどう膜炎に対する抑制効果をヒトぶどう膜炎の実験モデルである実験的自己免疫性ぶどう膜炎(以下EAU)において検討した。1、以下の方法でIL-10プラスミドベクターの作成を試みた。CAGプロモーターをもつ発現プラスミドpCAGGS(サイトメガロウイルスエンハンサーとニワトリβ-actinプロモーターを結合し、さらにウサギβ-globin遺伝子のポリA付加シグナルを結合したもの)にIL-10のcDNAを組み込んでpCAGGS-IL-10を作成した。2、IL-10プラスミドベクター筋注によりIL-10血清濃度の測定を行った。pCAGGS-IL-10をLewisラットに筋注し5日目と14日目の血中IL-10濃度をELISA法にてコントロールと比較した。5日目、14日目ともコントロールに比較し高い傾向であったが、個体差が大きかったため現在個体数を増やして検討中である。今後、プラスミドベクター投与群におけるIL-10血清濃度の上昇を確認した後、EAUモデルに対する効果を検討予定である。
環境化学物質の発生毒性検索系としてのアフリカツメガエル胚の検証

迅速,安価,簡便の条件を満たす発生毒性検索系の1つとしてアフリカツメガエルの胚および幼生を用いる方法の確立をめざした。検索には各化学物質を種々の濃度で含む水溶液中でアフリカツメガエル胚を胞胚期,嚢胚期あるいは孵化直後の幼生期から摂餌開始前の幼生期まで発生させ、死亡と異常の用量-効果関係および出現する異常の型を調べるという方法を用いた。試験液の作製に備品として購入した蒸留水製造装置を用いて得られた水を使用した。検査した全ての化学物質で何らかの発生障害が観察された。発生障害を引き起こした最小曝露濃度は硝酸鉛:0.1mg/l,エタノール:4%,塩化第二水銀:0.25mg/l,カフェイン:100mg/l,ヒドロキシ尿素:500mg/l,臭化エチジウム:100mg/l,溶性サッカリン:100g/l,アセトン:8%であった。臭化エチジウムと溶性サッカリン以外の6物質で致死と異常が濃度に対応して出現し、特に硝酸鉛,カフェイン,ヒドロキシ尿素では用量-効果反応が明瞭に示された。さらに、カフェインで最も典型的に示されたが、形態異常についてもその強度が濃度に対応するものがあった。硝酸鉛で発生障害を引き起こした最小曝露濃度と出現した異常は、我々が以前に検索した酢酸鉛のものとほとんど同様であり、その作用が鉛によるものであることが支持された。これらの結果は環境化学物質の発生毒性検索系の1つとして、アフリカツメガエルの胚および幼生を用いる方法の有用性を強く支持している。なお、今回哺乳類における催奇形物質のみならず、通常の試験では催奇形性がないとされている溶性サッカリンや催奇形性が未確定のアセトンにおいても発生障害が出現したが、その濃度はそれぞれ100g/l,8%と極めて高かった。今後さらに多くの非催奇形因子および催奇形因子を検索することにより、化学物質の発生毒性に関し、この系における評価の基準を確立する必要がある。
微細粒子を用いた心筋内微小血管血流と心筋局所微小変位解析

心筋収縮によるメカニカルストレスは心筋への冠動脈血液流入を阻害し、心筋虚血の発症に強く関与している。本研究では冠微小血管血流動態と微小心筋メカニクスとの関連性を解明するため、まず本年度は、高速度CCD生体顕微鏡と微細粒子光マーカを用いてin vivoにおける心内膜側および心外膜側の冠微小循環の血流動態を解析し、また別個に心外膜側微小領域の心筋歪み解析の方法論を確立した。実験は麻酔開胸犬の拍動心を対象とした。冠微小血管血流計測は近年当教室で開発した毎秒200枚のフレームレートの時間分解能を有するニードルプローブ型高速度CCD生体顕微鏡を用いて冠細動脈を直接観察し、可視光で明るい散乱光が得られる微細粒子光血流マーカ(直径515μm)を冠動脈内投与することによってその血流を可視化した。画像処理によって血液流速パターンの解析を行った。その結果、心内膜側冠細動脈で収縮期には著明な血液逆流を、また心外膜側でも収縮期には血液流入が著しく阻害され、少なからず逆流を認めるものも確認された。また、冠血流速度減速は収縮期の左室圧上昇(圧の駆動)に先行して開始しており、これが毛細血管レベルの微小領域における心筋変形に起因することが強く示唆された。一方、心筋微小領域の変形を可視化・解析するために、まずは心外膜側における方法論の確立に成功した。歪み計測のために同光マーカを心表面に埋め込み、同高速度CCD生体顕微鏡を用いて数百μmオーダの微小心筋領域局所の収縮期歪みを可視化・解析した。心筋変形の開始は左室圧の駆動に先行し、これは冠細動脈血流速度の急激な減速が開始する収縮開始期に全く一致していることが明かとなり、微小心筋歪みのメカニクスと微小冠血流動態の強い関連性が示唆された。今後心内膜側心筋の変形を可視化・解析する方法論を開発して行く予定である。
アメリカにおける労働力仲介機関の機能に関する研究

アメリカにおける低所得層への就労支援は,さまざまな機関の連携によって実施されている。近年の特徴として,州政府が低所得層のキャリア展開を可能にするための就労支援をおこないつつあることを明らかにした。本研究の期間が景気低迷期であったこともあり,目覚ましい成果をあげている就労支援プログラムはなかった。キャリア展開を支援するプログラムが実施されつつあるので,プログラム修了者に関する長期間のデータを用い,成果を検証する必要がある。本研究は,アメリカの州および地方レベルにおいて,低所得層に対する就労支援がどのような形でおこなわれ,どのような成果をあげているのかを明らかにすることである。平成21年度の研究の進捗状況は以下の通りである。アメリカの労働市場政策や労働力仲介機関,福祉政策などの文献, General Accountability Officeの報告書などの資料を収集した。サーベイの結果,(1)労働力投資法によって設置されたワンストップ・センターは低所得層にとっては就労支援のアクセス拠点であること,(2)TANFや労働力投資法がコミュニティ・カレッジやNPOなどの労働力仲介機関の連携や就労支援のおこない方に影響を与えていること,(3)さまざまな機関による連携の方法は各州において異なることが明らかになった。この結果を受けて,ワンストップ・センターを中心とした低所得層への就労支援に関する地域レベルの連携はどのようになっているのかについて現地調査をおこなう方針を決定した。サーベイにおいてワンストップ・センターの機能を有しているコミュニティ・カレッジがあるとわかったオレゴン州を調査の対象とした。調査においては資料収集だけではなく,オレゴン州労働力投資委員会のスタッフ,ポートランド市等において労働力投資法関連のサービスの運営をおこなっているWorksystems, Inc.のスタッフ,ポートランド・コミュニティ・カレッジのスタッフ,オレゴシ大学のローラ・リート氏に対してインタビューおよび意見交換をおこなった。調査の結果,(1)密接に連携してサービスを提供していること,(2)職業紹介を優先するのか職業訓練を優先するのかというサービスの提供の仕方ではなく,利用者のニーズに合わせた支援をおこなっていることが明らかになった。2月に調査をおこなったため研究成果を公表できていないが,今後公表する予定である。また,来年度は他の州も調査対象に入れて,本研究の成果をとりまとめたい。本研究は,アメリカの州および地方レベルにおいて,低所得層に対する労働力仲介機関の就労支援がどのような形でおこなわれ,どのような成果をあげているのかを明らかにすることである。利用者のニーズにあわせて職業訓練もしくは職業紹介を提供する方針のオレゴン州を調査した昨年度に続いて,本年度は,職業訓練を重視し始めたミシガン州と職業紹介を重視するニューヨーク市で現地調査をおこなった。ミシガン州では,デトロイト市近郊のワンストップ・センターとコミュニティ・カレッジにおいて調査をおこなった。ここからは,訓練を重視してきたものの不況による労働需要の不足により効果を発揮できていないこと,財源がつかず訓練重視の方針が継続できない点が明らかになった。ニューヨーク市における調査では,コミュニティ・カレッジは公的扶助受給者を対象としたプログラムにおいて教育・訓練を重視している。さらにニューヨーク州によるCareer Pathwayという公的扶助受給者等への教育・訓練を拡充する施策を活用して,ニューヨーク市のNPOはそうした人びとに教育や訓練を提供している。他方で,労働力投資法によるサービスを管轄する中小企業サービス庁は職業紹介を重視していた。ニューヨーク市においては,福祉政策と労働市場政策の連携が十分にとれていなかった。これらの各州における就労支援の成果であるが,調査の範囲では,各訓練を実施する機関が長期間の追跡データ(数年単位の賃金上昇率等)を十分に把握していないと思われる。また,調査期間が不況期であり,それによる需要不足のため各機関とも就労に結び付けるのが困難な時期であった。就労支援の成果を検証するために,今後も調査を行う必要がある。また,研究の過程で,雇用創出策と就労支援の整合性や就労困難層への支援についてそれぞれ論稿を執筆できたので,今後それらを深めていきたい。
細胞種間の境界を決める分子機構

ゼブラフィッシュの体表模様を題材に、異種細胞集団間で境界を作るメカニズムの解析を行った。ゼブラフィッシュの体表模様は黒色素胞と黄色素胞から構成される。黒色素胞と黄色素胞が混ざり合う体表模様変異体daliの解析を行ったところ、Tetraspanin 3C(Tspan3C)と名付けた新規膜蛋白質に変異が入っていることを見出した。今回検出したアミノ酸置換によりTspan3Cの糖鎖修飾に異常が起こり、膜局在が不十分になる。その結果、黒色素胞の移動能の低下、黒色素胞ー黄色素胞間の反発相互作用が低下し、色素細胞間の境界形成ができなくなっていることが分かった。本研究は、ゼブラフィッシュの体表模様を用いたパターン形成機構の分子機構の解明を目的としている。特に、コネキシンをはじめとするチャネル分子及び、変異体解析により得られた膜蛋白質の解析を進めている。H24年度は、まず、ゼブラフィッシュの体表における黒色素胞と黄色素胞の構造解析を行った。パターンを作るための因子として、これまでにいくつかの膜蛋白質を同定してきた。これらの中には細胞間相互作用に重要であることが予想される因子も含まれるが、一方で、黒色素胞と黄色素胞が直接接触していることを示すデータがなかった。この矛盾を解決するため、電子顕微鏡観察を行い、黒色素胞が200um以上にもなる仮足を伸ばし、直接的に黄色素胞に接触している様子をとらえることができた。この結果は、パターン形成における反応拡散モデルの中の拡散項が、細胞の仮足により形成している可能性を示唆するものである。また、昨年度に単離した、パターン変異体の原因遺伝子、igsf11, tspan3cのうち、igsf11の解析を行い、検出されたアミノ酸変異が接着因子の接着能に関与していることをin vitroの実験により示した。また、野生型と変異型との比較により、この変異によって黒色素胞の生存能の低下がみられ、細胞の維持に重要であることが明らかとなった。前年度までに、N末構造の重要性を示したコネキシン研究に関しては、変異体の電子顕微鏡観察により、細胞分化にも関与している可能性を示すデータが得られた。また、in vitro系での、細胞間接触時の膜電位変化の測定により、コネキシン変異体では野生型に比べ、脱分極が極めて短時間しか維持されないことがわかってきた。現在、この現象の細胞間相互作用における意義を解明するための研究を進めている。本研究は、ゼブラフィッシュの体表模様を題材に、異種細胞集団間の境界形成機構の解析を行った。ストライプがスポットになる模様変異体の原因遺伝子connexin41.8の解析では、電子顕微鏡解析により黒色素胞の発生分化に異常が生じることが分かり、この蛋白が細胞分化異常を介して細胞集団数の決定に関与していることが示唆された。また、connexin41.8のN末領域に変異(アミノ酸欠失)を導入した遺伝子組み換え体では迷宮模様などの非常にユニークな表現型を示すことがわかっていたが、今回、生化学的な解析を行い、この変異がconnexin41.8によるチャネル機能を完全に欠失させていることが分かった。黒領域と黄色領域が混ざり合う変異体の解析では、細胞移動などに関与することが知られている膜蛋白質の一種、Tspan3cがゼブラフィッシュ色素細胞の境界形成に関与していることが明らかとなった。詳細な解析の結果、Tspan3c上に起こった変異により、Tspan3cの糖鎖修飾に異常がおきて、細胞内での膜移行が行われず、結果として細胞移動などに異常をきたしていることが分かった。Tspan3c変異体に関しても電子顕微鏡解析を行ったところ、ゼブラフィッシュ真皮における色素細胞の層構造の異常が認められた。この結果は、黒色素胞-黄色素胞間の反発作用の欠失、細胞移動能の低下といったin vitroの観察と非常に合致するものであった。細胞が集まりあるいは分裂を繰り返し「器官」「生体」という「形」を作る場合、細胞あるいは組織の間には「境界」が生じなくてはいけない。私は、これまで多くの研究者が着目してきた初期発生ではなく、後期発生に着目し、どのように細胞や組織の境界が形成され維持されていくか、という問いに関して研究を進めている。実験対象としてゼブラフィッシュの体表模様(ストライプパターン)に着目し、その形成過程に関わる遺伝子の解析を進めている。ここで特筆したい点は、体表模様を構成する色素細胞の「分化・発生」そのものに関わるというよりは、色素細胞の「配置」に関わる因子に着目し、解析するという点である。研究計画としては、1)体表模様変異体の原因遺伝子の同定(seurat変異体、dali変異体)、2)模様変異体leopardの原因遺伝子であるconnexin41.8の機能解析、3)異種色素細胞間の相互作用因子としてのNotch-Deltaシグナリング、の解析を行っている。

本年度は、seurat, daliのそれぞれの変異体に関して、原因遺伝子として、細胞接着に関わるタンパク質である、Igsf11およびTSPAN3cの単離に成功した。これらは、細胞膜に存在する蛋白質であり、細胞間あるいは細胞と基質との接着に関与していると考えられる。現在、これらの機能と、色素細胞の運動性や配置との関連に関して解析を進めている。また、connexin41.8に関して特にそのN末ドメイン構造に関して変異体を用いた解析を行い、この領域がパターン形成に関して重要な役割を担っていることを明らかとした。特に、これまでin vitroのみでその存在が予想されていたギャップジャンクションの整流性がin vivoにおいても重要な役割を担っている可能性を示した。現在、この機能とパターンとの関連性の解析を進めている。H24年度は、本申請に関わる研究成果を論文として3報報告した。一方で、HeLa細胞で行うことを計画していた電気生理実験に関しては、研究対象とするタンパク質がHeLa細胞に適合していないことがわかり、現在、アフリカツメガエルの未受精卵を用いた実験に切り替え、その準備を行っている。模様変異体seura及びdaliに関して、原因遺伝子をそれぞれ同定した。seurat変異体は、野生型ゼブラフィッシュに見られるストライプパターンが、小さなスポットがつながった模様になる変異体である。この原因遺伝子は細胞接着因子の一つであるigsf11であることが明らかとなった。生化学的な解析を行ったところ、検出されたアミノ酸変異によって細胞接着への機能の低下が確認された。更に、これに起因する黒色素細胞の運動能力の低下も確認された。本件はイムノグロブリンスーパーファミリーに属する遺伝子が、ゼブラフィッシュの体表模様形成に関与する今年示す初めての発見である。dali変異体は、通常のストライプ幅がそれぞれ2倍近くなり、ストライプ本数が減少する変異体である。原因遺伝子を同定したところ、細胞接着に関わる蛋白質、テトラスパニンをコードする遺伝子であることが分かった。この遺伝子に関しては現在機能解析を進めている。connexin41.8に関しては、体表模様形成に関して複数の機能を持つこと(黒色素細胞の活性化、黄色素細胞の抑制、黄色素細胞から黒色素細胞への活性化シグナルの伝搬)が明らかとなった。また、connexin41.8蛋白質に存在するExxxE motifがチャネル機能に重要な機能を担っていることが明らかとなった。Notch-Deltaシグナルは黄色素細胞から黒色素細胞への直接的なシグナルを担っている可能性が示唆された。connexin41.8に関しては23年度中に論文が受理され、24年度初めに掲載予定である。seuratに関しては、現在論文投稿中である。Delta-Notchに関しては、論文作成を進めている。コネキシン研究に関して、ラットコネキシン遺伝子を用いた遺伝子組み換えゼブラフィッシュのF1, F2世代が育ってきたので、電気生理解析と表現型の解析を並行して行う。
Ca結合タンパク遺伝子群の口腔癌における発現異常の分子生物学的免疫組織的検索

口腔癌、前癌病変、正常組織に関して独自に開発したcDNAチップを用い、さらに、Affymetrix社製GeneChipもデーター併用して、癌、前癌病変、正常組織におけるCa結合タンパク遺伝子群の各種遺伝子の発現状態を網羅的に明らかにした。その結果、27種類の遺伝子が癌病変で発現の大幅増加、83遺伝子が大幅な発現減弱していた。マイクロアレイの結果を基に、real time PCRにより定量的に各遺伝子発現を確認した。小胞体カルシウムポンプとしてはATP2a遺伝子群の発現増強、細胞膜上カルシウムポンプとしてはATP2B遺伝子群の発現減弱、小胞体内カルシウム維持タンパクとしてはcalsequestrin 1遺伝子の発現減弱、S100遺伝子群の発現減弱などが明らかになった。これらの結果を総合すると、癌化することにより細胞内でのスイッチングが抑制・遅延されることが推測された。また、この程度に応じたCaイオンの動向により、発癌傾向の判定(発癌予測)に応用できる可能性が示唆された。口腔癌、前癌病変、正常組織に関して独自に開発したDNAチップを用い、さらに、Affymetrix社製GeneChipもデーター併用して、癌、前癌病変、正常組織におけるCa結合タンパク遺伝子群の各種遺伝子の発現状態を網羅的に明らかにするために以下の実験を行った。1)口腔扁平上皮癌由来細胞株5株について、RNAを抽出・精製してマイクロアレイ解析を行った。2)アレイ解析の結果からポンプ、チャンネル、濃度維持、その他の機能などの機能別、あるいは、細胞膜上、小胞体膜上、小胞体内、細胞質内など局在により分類した遺伝子群としての動向を調べ、特に特徴的な遺伝子を口腔扁平上皮癌の分子腫瘍マーカー候補として同定した。3)これらの候補遺伝子についてRT-PCR, Real Time PCRにより、半定量的、定量的に発現変動状態を確認した。候補遺伝子が多くあるが主なものとしては、小胞体内カルシウムポンプとしてはATP2A遣伝子群の発現増強、細胞膜上カルシウムポンプとしてはATP2B遺伝子群の発現減弱、小胞体内カルシウム維持タンパクとしてはcalsequestrin 1遺伝子の発現減弱、S100遺伝子群の発現滅弱などが挙げられた。本年度は、これらの遺伝子群の構成遺伝子の発現状態をRNAレベルで確認したので、来年度、これらの遺伝子について免疫染色によりタンパクの局在と発現状態を正常、前癌病変、癌のそれぞれについて検討し、腫瘍マーカーとして用いることができるかどうかを検討する。これらの結果により診断精度の向上、予後や癌の進展の予測、治療法の立案への応用をはかる。マイクロアレイの結果を基に、口腔癌由来細胞株9種類、臨床検体50例以上(各遺伝子により異なる)について、real time PCRにより定量的に各遺伝子発現を確認した。確認した特異的発現遺伝子のうち、特に重要と思われるものを挙げると、小胞体カルシウムポンプとしてはATP2a遺伝子群の発現増強、細胞膜上カルシウムポンプとしてはATP2B遺伝子群の発現減弱、小胞体内カルシウム維持タンパクとしてはcalsequestrin 1遺伝子の発現減弱、S100遺伝子群の発現減弱などが明らかになった。さらに、小胞体内に存在する特異なカルシウム結合タンパクとして、TRA1遺伝子が発現増強していた。本遺伝子はHSP90 familyに属し、小胞体シャペロンタンパクであり、小胞体内幼弱タンパクの立体構造に関与(折りたたみ)している。
元朝石刻拓影の目録化を通じての中国近世石刻史料学構築の試み

日本国内で見ることのできる元朝石刻の拓影の目録である「可見元朝拓影目録」を作成し、所属先のレポジトリーで公開した。これは、元朝史研究の近年の流れである、研究者自身が原石もしくは拓本から史料を採集するための環境づくりを目指すものであり、研究者の環境にかかわらない研究の進展をみちびくものである。この作業に際して、各項目の記述を安定化させるために、中国近世の石刻における目録記述のありかたについての検討を各項目(名称、日付、石刻としての特徴)についておこない。検討結果は、上記目録の「凡例」として公開した。本研究は、中国近世史においても基本資料である石刻について、元朝史関連のものを中心に、拓影あるいは原石の調査・目録化を行うことを通じて、中国近世の石刻について、目録記述の基本的事項を整理しようというものであるが、次のような作業を25年度はおこなった。石刻資料、具体的には拓本の図像(以下拓影)を集積するため、拓影所載の文献の収集と調査をおこなった。新刊書については、掌握可能な限りは書店経由で購入したが、中国の地方出版で日本の書店ではカヴァーできないものをさらに集めるため、北京での文献収集をおこなった。また、国内の関係機関での資料調査をおこない、石刻目録の量的充実をめざした。一方、石刻についての記述をより的確なものにするには、原石の調査が不可欠であるので、北京での資料収集の機会に石刻の実物調査をおこなった。もう一点、石刻の持つ同時代資料としての性格に通じるものとして、書籍刊行時の序跋があり、元刊の書籍の序跋調査を拓影調査と並行しておこなうこととした。調査研究としてはいまだ不完全ではあるが、その一端は一般向けエッセイなどとして発表した。その結果、学術論文としては、後掲のリストにあるように「近着石刻関係書所収元代石刻リスト12」、「可見元代石刻拓影目録稿・六続(従後至元至至正10年)」を刊行し、目録の一端を社会に公開し、研究者の意見を求めたほか、一般向けの成果公開として、2012年奈良大学図書館特別展示「古典籍と和紙の貼りこみ帖」展(東野治之と共同、2013年7-9月)の開催や、「『翰墨大全』追跡」(奈良大学図書館報『みささぎ』19、2014.3)などがある。本研究は、中国近世の石刻を史料としてより有効に利用するために、従来からある中国石刻学の枠をこえて、近世石刻に即した目録記述の方式について検討し、目録作成を実践するとともに、その利用を通して、近世石刻史料学の確立を目指すものである。具体的な対象としては、元朝に的を絞る。これは、中国史研究の中でも元朝史研究は石刻の利用について独自の進展を遂げ、蓄積があるゆえである。また方法の特色は、従前からある石刻書の類にすでに録文が所載された石刻ではなく、拓影(拓本の写真)から、石刻を「自分で読む」ことによって、史料読解の精度の向上と、叙述形式を含めての史料としての活用可能性の拡大をおこなおうとする点にある。そのために、現在わが国で見ることのできる元朝石刻拓影について目録の作成を試み、石刻の目録記述に必要な項目の選択とその叙述法、石刻からのデータの読み取りのノウハウの蓄積を目指している。現在、国内所蔵の石刻拓影掲載書の大部分の調査を終え、約1500の元朝石刻拓影について目録化をおこなった。また、その目録記述について、名称、年次などについての検討の試みを公刊した。一方で、『三晋石刻大全』を材料に、表形式とは異なる原資料を引用した形での石刻目録作成を試み、『奈良史学』に掲載するとともに、一部修正したものを単行本化した。後者については、関連する研究者に配布し意見を請う作業をおこないつつある。なお、この研究の目的には、こうした目録化を通じて史料を研究者共有のものとすることもあることを付け加えておきたい。本研究では、元朝石刻(本研究は、当然のことながら国名制定以前の時代も対象に含むが、便宜上「元朝」の呼称で統一する)、の拓影の目録化を通じて、中国の石刻、とくに近世の石刻について、その、名称、分類、年代比定、などについて、従来目録作成機関によって不統一であった目録記述の標準化を実現することを目指しておこなわれている。上記の目標のための具体的な作業としては、1)近年多数刊行されている石刻拓影集、とくに地方での出版物の収集、調査、2)日本や中国、台湾の各機関に所蔵されている元朝石刻拓本の調査、をおこない、元朝関係拓影の目録を作成するとともに、その基礎となる作業として、3)中国や台湾に存在する石刻原石の調査による、石刻に関する知見の蓄積をおこなってきた。現在、千数百の元朝石刻拓影を目録化している。本年度は、国内では、拓本および拓影出版物の調査のために、東洋文庫(東京)のほか、九州大学などに出張し、1)、2)の作業や研究情報の交換をおこなうとともに、海外では、台湾(中央研究院所蔵拓本の整理状況の見学調査、先方研究者との意見交換、碑林などでの現物調査)、北京(史蹟での現物調査、研究者との情報交換、地方文献の収集)への出張をおこなった。さらに、龍谷大学を会場として開かれている石刻の研究会や京都大学の「東洋史研究会」などで研究報告をおこない、成果の一部を披露した。

資料の目録化の作業は、昨年度で完結した『奈良大学総合研究所報』への拓影目録連載をベースに、続補、校正の過程にある。例年のことであるが、石刻関係出版物の量がふえており、処理の能力をこえていることなどの理由から、これまで刊行してきた『13、14世紀史料通信』による成果発表が、今年度は実現しなかった。目録化して発表すべき石刻文献は、1号分以上あるのに、作業が追い付かなかったのが原因である。また、この間の内外の研究者との研究情報の交換の中で、相互に関連補完する成果公開の計画が進捗していることがわかり、成果の構築においては、それらを可能なら織り込み、少なくともレファレンスできる形にする必要を感じており、それ待ち(先方の公開予定が2016年内のため)の姿勢になったことが、作業の進捗を遅らせたことも否めない。また、長い年月にわたる調査研究、目録作成のため、旧い時期のデータとの基準の不統一が見受けられるため、その補正が目近の課題となっている。今年度は研究の最終年度であるため、研究の目標としてきた、中国近世石刻学の基礎的事項の整理、とくに目録記述の方式の確立と、これまでに調査収集した拓影資料の目録化の完成を目指した。具体的には、東洋文庫、東北大学図書館、東京大学東洋文化研究所、国際日本文化研究センター、その他の資料所蔵機関において、新蔵未確認の石刻文献の調査および以前に調査した拓影所載文献や一部拓本現物にあたっての記述事項の確認などの作業をおこなった。一方、先人の石刻調査関係記録の調査を並行しておこなった。たとえば、明治の在北京邦人の月刊誌“燕塵"(在東洋文庫)や、戦前に華北地域の調査をおこなった、常盤大定や小川貫弌(在同朋大学)などに関係する資料の調査によって、彼らの蓄積から、戦前における石刻調査や石刻の当時の状況などについて学んだ。以上の結果、これまでおこなってきた元朝石刻拓影についての研究、調査の成果を取りまとめたものとして、奈良大学図書館のレポジトリーに“可見元朝石刻拓影目録"を、アップすることができた。この目録では、約1600件の元朝拓影についてデータを記載しているとともに、森田の石刻拓影、およびその目録記述についての考え方を、“凡例"において述べている。また、これまでの研究助成による成果を目録化したものとして、NEWSLETTER“13,14世紀東アジア史料通信"24号を刊行した。なお、森田自身の著作目録を刊行したが、そこにおいて、従来からの石刻関係の記述か一覧できる。一方、目録学研究の成果の一般への公開として、奈良大学図書館の企画展示“「四庫全書」そしてその後"をおこない、解説目録を刊行した。日本国内で見ることのできる元朝石刻の拓影の目録である「可見元朝拓影目録」を作成し、所属先のレポジトリーで公開した。これは、元朝史研究の近年の流れである、研究者自身が原石もしくは拓本から史料を採集するための環境づくりを目指すものであり、研究者の環境にかかわらない研究の進展をみちびくものである。この作業に際して、各項目の記述を安定化させるために、中国近世の石刻における目録記述のありかたについての検討を各項目(名称、日付、石刻としての特徴)についておこない。検討結果は、上記目録の「凡例」として公開した。26年度で、年記を有する元朝石刻の目録化の作業は一段落し、『奈良大学総合研究所報』には元朝末年までの目録の掲載をおこなうことができた。その限りでは、第二年度の目標は達成され、最終年度におこなう予定である、各項目の再検討を経ての元朝石刻拓影目録の完成、公刊、への準備を終えたと言える。しかし、ひとまず表化された目録の検討を進める中で、いくつかの問題が見えている。
グローバル化時代のアジア・ネットワーク地域社会変容：ジャワ海港都市を事例として

本研究は、17世紀以降のグローバリゼーションの進展がローカルな地域社会に与えた影響を長期的かつ実証的に考察するものであった。具体的には、東南アジアのジャワ島における3つの海港都市(バタヴィア、スマラン、スラバヤ)を事例として、多言語の貴重史料を駆使しながら分析を行なった。その結果、それらジャワの海港都市が、近世以来、内陸部の社会と島外の世界経済とを結ぶアジアの結節点となり、そこに流入する人・モノ・カネ・情報を介して、独特の都市経済・社会を作り上げていった過程を明らかにすることができた。本研究は、17世紀以降のグローバリゼーションの進展がローカルな地域社会に与えた影響を長期的かつ実証的に考察するものであり、具体的には東南アジアのジャワ島における3つの海港都市(バタヴィア(現ジャカルタ)、スマラン、スラバヤ)を事例として分析を行う。海港都市は、内陸部の社会と島外の世界経済とを結ぶ結節点であり、そこに流出入する人・モノ・カネ・情報を介して、一体化する世界と内陸の地域社会が相互に影響しあい、独特の都市経済・社会を作り上げていった。ジャワを事例とすることで、オランダ語史料や漢文史料といった多言語の史料を駆使して多くの歴史情報を入手し、分析することが可能となる。科研2年目に当たる2013年度には、インドネシアやオランダでの現地フィールド調査と各主要文書館等での史料調査・収集を継続したほか、長崎・平戸、台湾、廈門・金門・南安・泉州・晋江での現地フィールド調査も同時に行なった。初年度にあたる2012年度には、インドネシアでの現地フィールド調査を実施したほか、インドネシア国立公文書館、インドネシア国立図書館、インドネシア銀行資料室で史料調査ならびに収集を実施している。研究の成果としては、論文8件(論文集として出版された図書に所収の論文3件を含む)、学会報告7件がある。そのほか、これまでの研究の中間報告会として2013年4月にインドネシア大学から3名の研究者を招待し、本科研メンバーや後述する聶德寧・厦門大学教授、レオナルド・ブルッセイ・ライデン大学名誉教授とともに、国際ワークショップを京都大学にて開催予定である。なお、本科学研究費により、厦門大学南洋研究院副所長の聶德寧教授を2012年12月より6か月招聘した。同時期に京都大学人文科学研究所に客員教授として招聘されたレオナルド・ブルッセイ・ライデン大学名誉教授とともに、本科研のメンバーはバタヴィアの華人史料の分析を行った。この共同作業の成果のひとつとしては、『開ハ(口ヘンに巴)歴代史記』の英語翻訳があり、現在までのところ、翻訳原稿がほぼ完成しており、本科研の終了年度までに出版する予定である。科研3年目に当たる2014年度には、インドネシアやオランダでの現地フィールド調査と各主要文書館等での史料調査・収集を継続した。インドネシアでのフィールド調査ならびに史料調査の際、研究許可の更新を行なう関係からインドネシア大学のケマス・リドワン・クミアワン教授との共同研究協定を結び、研究上での相互協力関係を構築した。このほか、台湾の中央研究院台湾史研究所において、近年整理・公開された「台湾銀行関係資料」の調査・収集も行なった。研究成果としては、論文1件、著書10件、学会報告15件がある。台湾中央研究院の謝国興、鍾淑敏、王麗蕉との共編で「茶苦来山人の逸話:三好徳三郎的台湾記憶」を出版した。そのほか、これまでの研究の中間報告会として、2014年11月14日にインドネシア大学で国際会議を開催した。さらに2015年3月に京都大学人文科学研究所で公開記念ワークショップを開催し、インドネシアを事例としたアジア史研究における台湾銀行文書の利用に関する報告を行なった。本共同研究は、17世紀以降のグローバリゼーションの進展がローカルな地域社会に与えた影響を長期的かつ実証的に考察するものであり、具体的には東南アジアのジャワ島における3つの海港都市(バタヴィア、スマラン、スラバヤ)を事例として分析を行なってきた。その際、海港都市の一般分析班と華人社会分析班に分かれて、海域アジア一般との比較分析や連関性分析、さらには世界経済の変動のなかでの位置づけに関する研究を進めた。分析ツールとして、オランダ語史料や漢文史料といった多言語の史料を利用し、多くの歴史情報を入手することに努めた。

最終成果の論文集の刊行に向けて、国内研究会を3回開催して執筆者間で各原稿について意見交換し、首尾一貫した完成度の高い内容に仕上がった。この論集は世界思想社から刊行されるとが決まっている。最終年度の研究成果としては、論文2件、学会報告6件、図書7件がある。本研究の研究成果の一部を、2016年2月18日に開催された国際ワークショップ「戦前期日本の南方関与と台湾・南洋」において報告した。本研究は、17世紀以降のグローバリゼーションの進展がローカルな地域社会に与えた影響を長期的かつ実証的に考察するものであった。具体的には、東南アジアのジャワ島における3つの海港都市(バタヴィア、スマラン、スラバヤ)を事例として、多言語の貴重史料を駆使しながら分析を行なった。その結果、それらジャワの海港都市が、近世以来、内陸部の社会と島外の世界経済とを結ぶアジアの結節点となり、そこに流入する人・モノ・カネ・情報を介して、独特の都市経済・社会を作り上げていった過程を明らかにすることができた。現在までに刊行されている研究成果のほか、現在、進行中の研究も問題なく予定通り進んでおり、最終的な成果も十分に期待できる。そのため、本共同研究は、全般的に、概ね順調に進展していると考えられる。なお、インドネシア研究においては問題となるのが現地での研究許可の取得であるが、現地フィールド調査や史料調査に必要な研究許可は予定通り発給され、インドネシア側と非常に良好な協力関係にある。27年度が最終年度であるため、記入しない。経済史本共同研究の成果報告として論集の出版を念頭に置き、次年度は可能なかぎり多くの研究会を開催し、また研究協力者にも加わってもらい、研究の方向性や内容等を各分担者・協力者と綿密に議論・確認しあうことにする。現在までに刊行されている研究成果のほか、現在、進行中の研究も問題なく予定通り進んでおり、最終的な成果も確実に期待できる。廈門大学、インドネシア大学、ライデン大学の研究者たちとの国際研究者交流や共同研究もさらに進展している。それと同時に。ニエ教授やブルッセイ教授らとともに、本科研メンバーはバタヴィアの華人史料の分析を行ない、この共同作業の成果のひとつとして『開ハ(口へんに巴)歴代史記』の英語翻訳があり、本科研終了年度までに出版する予定である。そのため、本共同研究は、全般的に、当初の計画以上に進展していると考えられる。なお、インドネシア研究においては問題となるのが現地での研究許可の取得であるが、現地フィールド調査や史料調査に必要な研究許可は予定通り発給され、インドネシア側と比較的良好な協力関係にある。現在までに刊行されている研究成果のほか、現在、進行中の研究も問題なく予定通りに進んでおり、最終的な成果も十分に期待できる。そのため、本共同研究は、全般的に、おおむね順調に進展していると考えられよう。なお、インドネシア研究においては常に問題となるのが現地での研究許可の取得であるが、現地フィールド調査や史料調査に必要な研究許可は予定通り発給され、インドネシア側と比較的好調な協力関係にある。本共同研究の成果報告として論集の作成を念頭に置き、次年度は可能なかぎり多くの研究会を開催し、また研究協力者も新たに加わってもらい、研究の方向性や内容等を各分担者・協力者と綿密に議論・確認しあうことにする。
中枢神経系における受容体結合性因子の病態生理学的意義

レニン-アンジオテンシン系(R-A系)は認知機能障害にも関与している可能性がある。1型アンジオテンシンII受容体(AT1受容体)結合性低分子蛋白(AT1 receptor-associated protein; ATRAP)は,『AT1受容体情報伝達系の病的刺激による過剰活性化に拮抗する内在性抑制分子』として認知機能低下を改善させる可能性がある.本研究では,「脳局所でのATRAPの発現あるいは活性が,認知症の発症・進展に関与し,ATRAPの発現制御により認知症を制御できる」との仮説をたて,認知症モデル動物を用いた脳ATRAPの発現調節,脳特異的ATRAP高発現による認知機能への影響を検討する。
アルケニルホウ素化合物を利用する末端共役エンインの立体選択的合成

銅(II)アセチルアセトナートを触媒とする(E)-及び(Z)-1-アルケニルジアルキルボランと2-ブロモ-1-(トリメチルシリル)アセチレンとのクロスカップリング反応及びその反応によって得られる(E)-及び(Z)-3-アルケン-1-インの薗頭反応への適用について検討を行い、以下の結果を得ることができた。1.塩基として1M-NaOMeのメタノール溶液を使用することによりクロスカップリング反応とトリメチルシリル基の脱保護が温和な条件下(-15°Cから室温)で同時に進行し、(E)-あるいは(Z)-3-アルケン-1-インのみが高い位置及び立体選択性をもって良好な収率で得られた。2.塩基として水酸化リチウム・一水和物を使用することによりトリメチルシリル基を保持したままクロスカップリング反応が上記と同じ条件下で進行し、(E)-あるいは(Z)-1-トリメチルシリル-3-アルケンー1-インが優先的に高い位置及び立体選択性をもって良好な収率で得られた。3.触媒としてPdCl_2(PPh_3)_2-CuI、塩基として水酸化テトラブチルアンモニウムの存在下、1の条件で生成した(E)-及び(Z)-3-アルケン-1-インを単離精製せずにワンポットでヨウ化アリールとのクロスカップリング(薗頭反応)が室温で進行し、それぞれ対応する1-アリール-3-アルケン-1-インが高い位置及び立体選択性をもって良好な収率で得られた。銅(II)アセチルアセトナートを触媒とする(E)-及び(Z)-1-アルケニルジアルキルボランと2-ブロモ-1-(トリメチルシリル)アセチレンとのクロスカップリング反応の最適条件を検討した結果:(1)塩基として1M-NaOMeのメタノール溶液を使用することによりクロスカップリング反応とトリメチルシリル基の脱保護が温和な条件下(-15°Cから室温)で同時に進行し、(E)-1-アルケニルジシアミルボランから(E)-3-アルケン-1-インのみが高い位置及び立体選択性をもって良好な収率で得られた。(2)塩基として水酸化リチウム・一水和物を使用することによりトリメチルシリル基を保持したままクロスカップリング反応が上記と同じ条件下で進行し、(E)-1-アルケニルジシクロヘキシルボランから(E)-1-トリメチルシリル-3-アルケン-1-インが優先的に高い位置及び立体選択性をもって良好な収率で得られた。(3)(Z)-1-ハロ-1-アルケニルジアルキルボランとリチウムトリエチルボロハイドライドから調製した(Z)-1-アルケニルジアルキルボランを用いても(1)及び(2)と同様な条件下で反応が進行し、対応する(Z)-3-アルケン-1-インと(Z)-1-トリメチルシリル-3-アルケン-1-インがそれぞれ高い位置及び立体選択性をもって良好な収率で得られた。本反応で生成した3-アルケン-1-インの薗頭反応への適用について現在検討を行っている。銅(II)アセチルアセトナートを触媒とする(E)-及び(Z)-1-アルケニルジシアミルボランと2-ブロモ-1-(トリメチルシリル)アセチレンとのクロスカップリング反応は、1M-NaOMeのメタノール溶液を塩基として用いることによりトリメチルシリル基の脱保護が同時に進行し、アセチレンユニットが結合した(E)-及び(Z)-3-アルケン-1-インを選択的に与えることが前年度の研究でわかった。このクロスカップリング生成物である末端共役エンインを単離、精製せずにワンポットでさらなる分子構築に利用することを検討した。アセチレニック水素を有しているこの末端共役エンインとハロゲン化アリールとのクロスカップリング反応、すなわち、薗頭反応に適用することを試みた。