hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロ能動ガイドワイヤカテーテルシステム

生体中での安全性を図るために,漏れ電流は数10mA以下におさめられなければならない.本研究では,ICPFの表面に絶縁膜を覆い,駆動電圧のPWM制御を行うことにより,漏れ電流は20mA以下におさめられた.直径3Fr,4Fr,5Fr(1Fr=0.33mm)3種類のマイクロ能動ガイドワイヤカテーテルを試作した.また,ICPF湾曲特性の円弧モデルに基づき,2箇所の変位測定値(レーザ式変位センサ)を用いてカテーテルを操作する時にガイドワイヤ先端中心の位置と湾曲角度を計算した.さらにCCDカメラ付き顕微鏡により,カテーテル先端中心の位置と姿勢を確認できた.これにより,遠隔操作によりカテーテル先端中心の位置と姿勢のシフト制御(PWM制御)を行った.そして,血管シミュレータシステムを設計・試作した.それはポリエチレンチューブを用いる回路の途中に,ガラス管で作成する様々な形の血管動脈瘤のモデルを設置し,回路内には生理食塩水で満たし,血液と同じな拍動性の流れを作って循環させる循環ポンプ,測定機器や電気加熱器などにより構成される.そして,提案する能動ガイドワイヤカテーテルの血管分岐点や動脈瘤での動作を確かめるために,ガラス管の血管シミュレータ(各分岐点,動脈瘤など付き)を用いて,シミュレーション挿入実験(′′In Vitro′′)を行った.さらに犬を実験対象として,動物実験(′′In Vivo′′)を行って生体中での操作性も確認した.マイクロ能動ガイドワイヤカテーテルシステムを総合的に評価した.実験結果により,カテーテルが分岐点や動脈瘤で進路を自由に選択できたことがわかった.今後の課題としては生物実験(′′In Vivo′′)により,その操作性を確認することや,能動カテーテルの高度機能化(自律走行メカニズムとセンサーの開発),超小型化と操作性の改善等である.歪みゲージなどの力センサーでICPFアクチュエータの力特性を直接的に計測することが困難であるため,本研究ではガラスピンと電子天秤を利用して,ICPFアクチュエータが電圧駆動する時の力特性を間接的に測定した.その実験結果に基づき,パラメータを同定して,間接的に力特性を評価する計算方法を提案した.生体中での安全性を図るために,漏れ電流は数10mA以下におさめられなければならない.本研究では,ICPFの表面に絶縁膜を覆い,駆動電圧のPWM制御を行うことにより,漏れ電流は20mA以下におさめられた.直径3Fr,4Fr,5Fr(1Fr=0.33mm)3種類のマイクロ能動ガイドワイヤカテーテルを試作した.また,レーザ式変位センサを利用して,湾曲変位一駆動電圧の特性を測定した結果を基に,アクチュエータのサイズを考慮し,物理モデルのパラメータ同定を行った.そして,ICPF湾曲特性の円弧モデルに基づき,2箇所の変位測定値(レーザ式変位センサ)を用いてカテーテルを操作する時にガイドワイヤ先端中心の位置と湾曲角度を計算した.これを基に遠隔操作によりカテーテル先端中心の位置と姿勢のシフト制御を行った.さらに,提案する能動ガイドワイヤカテーテルの血管分岐点や動脈瘤での動作を確かめるために,ガラス管の血管シミュレータ(各分岐点,動脈瘤など付き)を用いて,シミュレーション挿入実験("In Vitro")を行った.実験結果により,カテーテルが分岐点や動脈瘤で進路を自由に選択できたことがわかった.今後の課題としては生物実験("In Vivo")により,その操作性を確認することや,能動カテーテルの高度機能化(自律走行メカニズムとセンサーの開発),超小型化と操作性の改善等である.生体中での安全性を図るために,漏れ電流は数10mA以下におさめられなければならない.本研究では,ICPFの表面に絶縁膜を覆い,駆動電圧のPWM制御を行うことにより,漏れ電流は20mA以下におさめられた.直径3Fr,4Fr,5Fr(1Fr=0.33mm)3種類のマイクロ能動ガイドワイヤカテーテルを試作した.また,ICPF湾曲特性の円弧モデルに基づき,2箇所の変位測定値(レーザ式変位センサ)を用いてカテーテルを操作する時にガイドワイヤ先端中心の位置と湾曲角度を計算した.さらにCCDカメラ付き顕微鏡により,カテーテル先端中心の位置と姿勢を確認できた.これにより,遠隔操作によりカテーテル先端中心の位置と姿勢のシフト制御(PWM制御)を行った.そして,血管シミュレータシステムを設計・試作した.それはポリエチレンチューブを用いる回路の途中に,ガラス管で作成する様々な形の血管動脈瘤のモデルを設置し,回路内には生理食塩水で満たし,血液と同じな拍動性の流れを作って循環させる循環ポンプ,測定機器や電気加熱器などにより構成される.そして,提案する能動ガイドワイヤカテーテルの血管分岐点や動脈瘤での動作を確かめるために,ガラス管の血管シミュレータ(各分岐点,動脈瘤など付き)を用いて,シミュレーション挿入実験(′′In Vitro′′)を行った.さらに犬を実験対象として,動物実験(′′In Vivo′′)を行って生体中での操作性も確認した.マイクロ能動ガイドワイヤカテーテルシステムを総合的に評価した.実験結果により,カテーテルが分岐点や動脈瘤で進路を自由に選択できたことがわかった.今後の課題としては生物実験(′′In Vivo′′)により,その操作性を確認することや,能動カテーテルの高度機能化(自律走行メカニズムとセンサーの開発),超小型化と操作性の改善等である.
銅酸化物の研究を基盤とする新規超伝導体の設計指針の構築

採用3年目は、銅酸化物高温超伝導体の転移温度Tcを具体的に上昇させる方法について議論を行った。前年度で議論した圧力効果にっいて着目し、元素置換の効果によって格子定数を縮めることができた場合、同様の効果が得られると考えた。研究の対象として、水銀系銅酸化物について研究を行った。水銀系銅酸化物はイオン半径の大きい元素であるバリウムを含むが、このバリウム原子をストロンチウム等で置換し、イオン半径を小さくした場合に面内方向の格子定数が収縮する。これにより、d_x2-_y2軌道と混成する二つの軌道、4s軌道とd_<z2>軌道の混成効果を低下させることでTcが上昇することが、第一原理バンド計算から導出した有効模型に対して揺らぎ交換近似を適用した計算の結果より分かった。また、銅酸化物のTcの物質依存性についても理解を深めた。これまでの研究では、銅酸化物の中でも単位胞あたりに銅元素が一つある物質、所謂一層系についてのみTcと結晶構造の相関関係を議論してきたが、d_<z2>軌道混成が効く(それゆえTcが低下している)ことが理論的に示された物質はLa_2CuO_4のみであり、実質的にはLa_2CuO_4の転移温度の低さを説明する研究にとどまっていた。そのため、特に2層系銅酸化物について、広範囲の物質に渡ってこれまで行ってきた解析手法を拡張して適用した。具体的には、第一原理バンド計算を実行して電子のバンド構造を計算し、最局在ワニエ軌道を構築することで強束縛模型のホッピング積分を求めた。d_<z2>軌道を考慮した強束縛模型に対し揺らぎ交換近似を適用することで電子相関効果を取り込んだ計算を行った結果、転移温度が低い複数の2層系において、dz_2軌道混成がTcを低下させる要因になっていることが分かった。また、得られた結果をフェルミ面形状とTcの相関関係という観点から整理した結果、実験的に観測されるTcとフェルミ面形状の相関関係を良く説明することが分かった。この相関関係は理論的にも実験的にも長年興味が持たれており、重要な成果であると言える。(抄録なし)研究テーマ名に「銅酸化物の研究を基盤とする新規超伝導体の設計指針の構築」とあることから、採用初年度は、まず銅酸化物の超伝導を説明する理論をより詳細にした。具体的には、Hsakakibara et al., Phys. Rev. Lett. 105, 057003 (2010).で既に説明した、2軌道模型による計算結果についてより深く調べ、超伝導の物質依存性が起こる理由を明確にした。その成果をPhys. Rev. B 85, 064501 (2012)(editor's suggestion)にまとめた。その中で、(1)dz2軌道が超伝導を抑制する原因を詳細に調べ、突き止めた。これは、超伝導物質を設計する上で重要なヒントになると考えられる。(2)超伝導臨界温度T_cが2種類の結晶構造のパラメータで記述できる可能性を説明した。具体的には、銅および酸素が形成する平面と銅の頂点方向に接続している酸素との距離h_0および平面同士の距離dの二つが重要であることを突き止めた。銅酸化物のT_cに対する圧力効果について、日本物理学会2011年秋季大会「銅酸化物における超伝導転移温度の一軸性圧力効果の第一原理計算による解析」において議論を行った。現在その結果をまとめた論文を投稿中である。採用2年目は銅酸化物の超伝導転移温度(T_c)の物質依存性について、1年目に比べより詳細な研究を行った。具体的には、銅酸化物における圧力の君に対する効果を調べた。銅酸化物は君に対する異方的な圧力効果を持つことが熱膨張係数の測定実験から知られているが、我々は国際会議M2S2012において、その異方性の変動因子が主に3d_<x2-y2>軌道と3d_<z2>軌道の準位差△E、バンド幅W、およびフェルミ面の湾曲の指標であるr_<x2-y2>の三つであることを発表し、そのことについて海外の物理学者と議論を交わした。また、我々は論文Phys.Rev.B86,134520(2012)において、前述の三つのパラメータのT_cへの効果の総和から静水圧力の実験結果を理解できることを示した。その中から、君を高めるためにはフェルミ面を構成するメインバンドにおける3d_<x2-y2>軌道成分の純度を高める事が重要であるという知見を得た。その発見をメインテーマに日本物理学会2012年秋季大会および国際会議IUMRS-ICEM2012で国内外の物理学者たちと議論を交わした。特に、バンド幅Wについてはさらに詳しく国際会議CCP2012、およびそのプロシーディングスにおいて詳細な効果を検証した。CCP2012においてそれ以外では、単位胞にCuO_2平面が複数枚入った物質群における超と頂点酸素高さの関係についても言及した。年度の後半は今まで得た君の変化に対する知見から、さらに高い君を持つ銅酸化物の設計指針の構築を試みた。具体的には、4s軌道とメインバンドを形成している3d_<x2-y2>軌道の間の電子のホッピングを抑制することでT_cが上昇することを示した。その成果を、日本物理学会第68回年次大会、国際会議ISS2012、およびそのプロシーディングスにおいて発表した。

採用3年目は、銅酸化物高温超伝導体の転移温度Tcを具体的に上昇させる方法について議論を行った。前年度で議論した圧力効果にっいて着目し、元素置換の効果によって格子定数を縮めることができた場合、同様の効果が得られると考えた。研究の対象として、水銀系銅酸化物について研究を行った。水銀系銅酸化物はイオン半径の大きい元素であるバリウムを含むが、このバリウム原子をストロンチウム等で置換し、イオン半径を小さくした場合に面内方向の格子定数が収縮する。これにより、d_x2-_y2軌道と混成する二つの軌道、4s軌道とd_<z2>軌道の混成効果を低下させることでTcが上昇することが、第一原理バンド計算から導出した有効模型に対して揺らぎ交換近似を適用した計算の結果より分かった。また、銅酸化物のTcの物質依存性についても理解を深めた。これまでの研究では、銅酸化物の中でも単位胞あたりに銅元素が一つある物質、所謂一層系についてのみTcと結晶構造の相関関係を議論してきたが、d_<z2>軌道混成が効く(それゆえTcが低下している)ことが理論的に示された物質はLa_2CuO_4のみであり、実質的にはLa_2CuO_4の転移温度の低さを説明する研究にとどまっていた。そのため、特に2層系銅酸化物について、広範囲の物質に渡ってこれまで行ってきた解析手法を拡張して適用した。具体的には、第一原理バンド計算を実行して電子のバンド構造を計算し、最局在ワニエ軌道を構築することで強束縛模型のホッピング積分を求めた。d_<z2>軌道を考慮した強束縛模型に対し揺らぎ交換近似を適用することで電子相関効果を取り込んだ計算を行った結果、転移温度が低い複数の2層系において、dz_2軌道混成がTcを低下させる要因になっていることが分かった。また、得られた結果をフェルミ面形状とTcの相関関係という観点から整理した結果、実験的に観測されるTcとフェルミ面形状の相関関係を良く説明することが分かった。この相関関係は理論的にも実験的にも長年興味が持たれており、重要な成果であると言える。初年度の到達目標は、物質設計の基礎をおいている銅酸化物超伝導のメカニズムについてのより詳細な解析であった。初年度の主たる成果として、Phys.Rev.B 85, 064501(2012)の中で発表したが、dz2軌道による超伝導抑制のメカニズムについてより高いレベルでの理解を得ることができた。これは超伝導物質を設計する上でいくつかの非常に有効な情報を得ることができたため、研究は予定通り前進していると評することができる。論文Phys.RevB86,134520(2012)において、銅酸化物に対する圧力効果を十分に議論し、銅酸化物超伝導にとって最も有利な状況について重要な知見を得た。このことから、研究の基盤である銅酸化物に対する理解は着々と深まっており、順調に研究は遂行できていると考える。基礎である銅酸化物についての研究は順調である一方、少なくとも現時点では、学会および雑誌論文等で具体的な新物質の提案ができてない点が課題として残っている。今後は、新物質のタイプについて視野を広げながら、既に得られた知見が十分生かされるような物質の条件を絞り込むことで、具体的な物質にまで言及できるよう心掛ける。できるだけ早く、実験的に実現可能な範囲内の枠内で銅酸化物と同じ状況になると思われる物質を発掘したい。物質設計指針の構築の基盤である銅酸化物の物質依存性の研究は着々と進みつつある。しかしながら、新規物質の提案については現状発表ができていない。
高度好熱菌アミノアシルtRNA合成酵素およびtRNAとの複合体のX線結晶構造解析

イソロイシルtRNA合成酵素とアミノ酸との復合体のX線結晶構造解析析イソロイシルtRNA合成酵素(IleRS)は、基質であるL-イソロイシンと良く似たL-バリンを誤って認識しVal-AMP、Val-tRNAIleを合成してしまうが、一方でtRNAIleの結合に依存して、これらの誤産物を加水分解することにより、アミノアシル化反応の誤りを校正する。我々は、高度好熱菌IleRSとL-イソロイシンおよびL-バリンの複合体の結晶構造を2.5A分解能で解明し、IleRSはRossmann foldからなる触媒ドメイン上の第1の活性部位でイソロイシンおよびバリンを同様に活性化した後、この触媒ドメインに挿入された校正ドメイン(βバレル構造)上の第2の活性部位でバリン産物を加水分解することにより、イソロイシンとバリンを識別していることが明らかになった。さらに、IleRSの変異体解析の結果は、上記のメカニズムを強く支持した。アルギニルtRNA合成酵素のX線結晶構造解析高度好熱菌由来アルギニルtRNA合成酵素(ArgRS)の高分解能結晶を得て、播磨SPring8のシンクロトロン放射光を用い、1.8Å分解能のデータ収集に成功した。さらに、重原子同型置換法により位相決定を行い、解釈可能な電子密度図の導出し、ArgRSの結晶構造を1.8Å分解能で決定することに成功した(R因子は23%)。その結果、.ArgRSの構造は、サブクラスIaのアミノアシルtRNA合成酵素の構造1を骨格にして、これに特異的なtRNAの認識に必要な、特徴的なドメインが付加されたものであることが明らかになった。バリルtRNA合成酵素とtRNA、バリルAMPアナログとの3重複合体のX線結晶構造解析高度好熱菌由来バリルtRNA合成酵素(ValRS)とtRNA、バリルAMPアナログとの3重複合体に関して、播磨SPring8のシンクロトロン放射光を用いて、2.8Å分解能のデータ収集に成功した。さらに、重原子同型置換法により位相を決定し、解釈可能な電子密度図の導出に成功した。ValRSにもIleRSと良く似た校正機構があり、そのメカニズムに関して興味深い知見が示唆されており、現在モデルの構築を急いでいる。イソロイシルtRNA合成酵素のX線結晶構造解析生体内における遺伝情報変換の過程では、校正反応により高精度の変換が維持されている。遺伝暗号翻訳の過程では、例えばイソロイシルtRNA合成酵素(IleRS)は、L-バリンを誤認識しVal-AMP、Val-tRNAIleを合成するが、一方でtRNAIleの結合に依存して、これらの誤産物を加水分解することによって、アミノアシル化反応の誤りを校正する。実際に、熱力学的にはvan der Waals相互作用によるL-イソロイシンとL-バリンの識別因子は1/4程度であるにもかかわらず、IleRSの持つ校正反応によってin vivoでのイソロイシンのコドンがバリンに読まれる割合は、1/3000程度まで抑えられている。1970年代から、IleRSは第1のsieveでL-イソロイシン以下の大きさのアミノ酸を認識してアミノアシル化を行い、第2のsieveでL-バリン以下のアミノ酸を認識し加水分解することによりL-イソロイシンのみをアミノアシル化するという“double sieve model"が提唱されてきたが、その構造的な実体は全く明らかになっていなかった。我々は、高度好熱菌IleRSとL-イソロイシンおよびL-バリンの複合体の結晶構造を2.5A分解能で解明した。その結果、第1のsieveはRossmann fold domain上に存在し、イソロイシンおよびバリンを同様に認識していたのに対し、第2のsieveはRossmann fold domainから突出した校正ドメイン(βバレル構造)上に存在し、バリンを選択的に認識していた。この校正ドメインを欠くIleRS変異体を作成したところ、校正反応活性を完全に喪失し、L-バリンとL-イソロイシンをほぼ同じ効率でアミノアシル化することが明らかになった。さらにこのL-バリン特異的ポケットの近くには、全ての生物種のIleRSで保存されているThr230,His319,Asn237が近接して存在し、加水分解酵素で見られるcatalytic triadを形成していた。大腸菌のIleRSにおいてThr230とAsn237に対応する残基をAlaに置換した変異体を調製したところ、校正反応が完全に失活した。さらに我々は、エネルギー計算を行うことによりIleRSとtRNAIleのドッキングモデルを作成したところ、校正ドメインが180度回転してtRNAのDループと結合し定位されることにより、catalytic triadがアミノアシル化活性部位に接近し、アミノ酸の校正を行うことが示唆できた。この校正ドメインのトポロジーは、HIVやRSVのカルボキシペプチダーゼに良く似ており、進化の過程でイソロイシンとバリンを識別する必要が生じた際に、IleRSの触媒ドメインに取り込まれたとも考えられる。他のアミノアシルtRNA合成酵素のX線結晶構造解析高度好熱菌由来グルタミルtRNA合成酵素とtRNAの複合体に関しては、筑波高エネルギー研究所のシンクロトロン放射光を用いた測定により、2.6Å分解能のデータ収集に成功し、現在分子置換法により構造解析を行っている。高度好熱菌由来バリルtRNA合成酵素とtRNAの複合体に関しては、播磨Spring8のシンクロトロン放射光を用いた測定により、3.0Å分解能のデータ収集に成功し、重原子同型置換法による解析を試みている。高度好熱菌由来アルギニルtRNA

合成酵素に関しては、播磨Spring8のシンクロトロン放射光を用いた測定により、1.8Å分解能のデータ収集に成功し、また重原子同型置換法により位相決定を行い、解釈可能な電子密度図の導出に成功した。イソロイシルtRNA合成酵素とアミノ酸との復合体のX線結晶構造解析析イソロイシルtRNA合成酵素(IleRS)は、基質であるL-イソロイシンと良く似たL-バリンを誤って認識しVal-AMP、Val-tRNAIleを合成してしまうが、一方でtRNAIleの結合に依存して、これらの誤産物を加水分解することにより、アミノアシル化反応の誤りを校正する。我々は、高度好熱菌IleRSとL-イソロイシンおよびL-バリンの複合体の結晶構造を2.5A分解能で解明し、IleRSはRossmann foldからなる触媒ドメイン上の第1の活性部位でイソロイシンおよびバリンを同様に活性化した後、この触媒ドメインに挿入された校正ドメイン(βバレル構造)上の第2の活性部位でバリン産物を加水分解することにより、イソロイシンとバリンを識別していることが明らかになった。さらに、IleRSの変異体解析の結果は、上記のメカニズムを強く支持した。アルギニルtRNA合成酵素のX線結晶構造解析高度好熱菌由来アルギニルtRNA合成酵素(ArgRS)の高分解能結晶を得て、播磨SPring8のシンクロトロン放射光を用い、1.8Å分解能のデータ収集に成功した。さらに、重原子同型置換法により位相決定を行い、解釈可能な電子密度図の導出し、ArgRSの結晶構造を1.8Å分解能で決定することに成功した(R因子は23%)。その結果、.ArgRSの構造は、サブクラスIaのアミノアシルtRNA合成酵素の構造1を骨格にして、これに特異的なtRNAの認識に必要な、特徴的なドメインが付加されたものであることが明らかになった。バリルtRNA合成酵素とtRNA、バリルAMPアナログとの3重複合体のX線結晶構造解析高度好熱菌由来バリルtRNA合成酵素(ValRS)とtRNA、バリルAMPアナログとの3重複合体に関して、播磨SPring8のシンクロトロン放射光を用いて、2.8Å分解能のデータ収集に成功した。さらに、重原子同型置換法により位相を決定し、解釈可能な電子密度図の導出に成功した。ValRSにもIleRSと良く似た校正機構があり、そのメカニズムに関して興味深い知見が示唆されており、現在モデルの構築を急いでいる。
日韓比較による小学校英語カリキュラムの効果に関する実証的研究

本研究の目的は、国際化に対応できる小学校英語カリキュラムのあり方を実証的に明らかにするものである。その際に、日韓の教育行政側、中学生、中学校英語教員への質問紙調査を実施し、カリキュラムの違いによる影響がどの部分に表れるのかを検証した。その結果、教育行政側は日本と韓国とも8割以上が小学校英語教育は総合的に上手くいっていると高く評価していた。一方、小学校英語の児童への有用感は、全体的に韓国より日本が高く、韓国は児童の英語力の格差が深刻な課題であった。英語への興味が持続できる授業づくりを工夫する必要がある。本研究の問題関心は、日本と韓国の小学校英語カリキュラムの違いが、学習者にどのような影響を与えているかを、学習者の「小学校英語カリキュラム経験」と呼んで対象化し「経験された」レベルで実証的に解明することである。子どもの外国語学習の導入期には、どのようなカリキュラムが望ましいのか。本研究では、子どもの小学校英語カリキュラム経験の実証的解明:日韓のカリキュラムの特徴の違いによる影響はどのような部分に表れるのか、を研究課題として設定する。ここから本研究では日韓比較による小学校英語カリキュラムの効果を検証したい。平成27年度には、日韓の小学校英語カリキュラムの変容による行政の対応の検討を行った。韓国は2012年から授業時数が増えることで、内容が会話中心からreading重視へ転換してきた。一方、日本も2011年からの外国語活動の全面実施になっているが、これらの変化に対する行政の対応はどのようなものだったのか、インタビューを実施して実態調査を行った。韓国の場合、教育課程の改訂による小学校英語カリキュラムの変遷を整理した。特に、授業時数が週3時間に増えた2012年度から、教育内容がreadingやstorytellingに転換している現状を韓国の小学校への現地調査を通して、その特徴を明らかにした。韓国の場合、授業時数増加による授業の変化や課題を小学校の英語担当の教員へインタビューを行った。さらに、韓国の小学校英語カリキュラムへの行政の援助の実態を把握するために、韓国の教育庁の担当者や教育課程評価院の専門家へのインタビューも行った。その内容は、学術論文として執筆中である。日本と韓国の教育委員会への質問紙調査の準備もほぼ済んでいる。(1)日本と韓国の小学校英語カリキュラムに関する文献の収集、分析韓国の場合、教育課程の改訂による小学校英語カリキュラムの変遷を整理する。特に、授業時数が週3時間に増えた時期から2012年度から、教育内容がreadingやstorytellingに転換している現状を文献の収集を通して検討する。一方、日本は小学校英語に関連する学会やシンポジウムに参加し、情報収集を行っている。(2)現地調査(国内):各教育員会への調査教育特別区域における多様な小学校英語カリキュラム実践を調べ、いくつかに分類化し、そこで行われてきた小学校英語カリキュラムに関する情報を収集した。(3)現地調査(韓国):各教育庁への調査、専門家からの意見聴取及び情報収集教育庁の教育主事へのインタビューを行い、小学校英語教育への対応や地域別の教育環境作りについて検討した。韓国の教育課程評価院の小学校英語教育の専門家にインタビューを行った。教育委員会への質問紙調査の準備がほぼ終わっている。本研究では、日韓比較による小学校英語カリキュラムの効果を検証したい。一方、日本も2011年からの外国語活動の全面実施になっているが、これらの変化でどのような効果が見られるかを明らかにするために質問紙調査を行った。平成28年度には、日韓の中学生への質問紙調査、日韓の中学校英語教員への質問紙調査、日韓の教育委員会の小学校英語担当者への質問紙調査を行った。中学生への質問紙は、中学生が評価する小学校英語の効果、異文化意識、異文化間コミュニケーション能力、などに関する調査項目が中心になった。また、中学校英語教員への質問紙は、中学校教員からみた小学校英語の効果、小中連携の課題、教員の資質などに関する調査項目が中心になった。教育委員会への質問紙は行政の立場から感じる小学校英語の効果、地域の小学校の現状及び課題、小学校英語教育への意見などに関する項目が中心になった。以上の質問紙調査の内容は、データ入力が終わり分析中であり、来年度学術論文として執筆していく予定である。(1)日本と韓国の小学校英語カリキュラムに関する情報収集:日本児童英語教育学会、日本小学校英語教育学会、日本全国小学校英語活動実践研究会、韓国初等英語教育学会などの関連シンポジウムに参加し、情報収取を行った。(2)現地調査(国内):中学生、中学校英語教員、教育委員会への質問紙調査:A市の3つの中学校に質問紙調査を依頼し、中学生735名が回答してくれた。また、中学校の英語教員への調査では、658名が回答し、教育委員会では218名が回答してくれた。(3)現地調査(韓国):中学生、中学校英語教員、教育委員会への質問紙調査:K市の4つの中学校に質問紙調査を依頼し、中学生1110名が回答してくれた。

さらに、中学校の英語教員への調査では、509名が回答し、教育委員会では126名が回答してくれた。本研究の目的は、国際化に対応できる小学校英語カリキュラムのあり方を実証的に明らかにするものである。本研究では次の2点を具体的な研究課題として設定する。(1)子どもの小学校英語カリキュラム経験の実証的解明:日韓のカリキュラムの特徴の違いによる影響はどのような部分に表れるのか。(2)国際語としての英語という観点に立った小学校英語カリキュラム経験の意味付与の解明:異文化間コミュニケーション能力を目指した英語カリキュラムの内容構造は何か。ここから本研究では、日韓比較による小学校英語カリキュラムの効果を検証したい。韓国は2012年から授業時数が増えることで、内容が会話中心からreading重視へ転換してきた。一方、日本も2011年からの外国語活動の全面実施になっているが、これらの変化でどのような効果が見られるかを明らかにするために調査を行った。平成29年度には、日韓の小学校英語カリキュラムの影響を明らかにするために平成28年度に行った3つの調査を補うための質的調査を実施した。例えば、日本のA市の調査対象中学校の英語教員の座談会、韓国のK市の調査対象中学校の英語教員へのインタビュー、日韓の教育委員会(韓国は教育支援庁)の小学校英語担当者へのインタビューを行った。また、日本のA市及び韓国のK市の小学校英語授業を参観し、担当の教員へのインタビューも行った。前年度の質問紙調査に引き続き、質的調査により内容を補足し、データ分析がさらに綿密になり、現在学術論文として執筆中である。平成30年度中に3本の学術論文として完成し、1本は韓国の学会誌に投稿中で、2本は日本の学会誌に投稿予定である。平成29年度には日韓の情報収取のために、日本ではカリキュラム学会、児童英語教育学会、小学校英語教育学会及び関連シンポジウムに参加し、韓国では、初等英語教育学会、韓国日本教育学会に参加した。その際に、日韓の教育行政側、中学生、中学校英語教員への質問紙調査を実施し、カリキュラムの違いによる影響がどの部分に表れるのかを検証した。その結果、教育行政側は日本と韓国とも8割以上が小学校英語教育は総合的に上手くいっていると高く評価していた。一方、小学校英語の児童への有用感は、全体的に韓国より日本が高く、韓国は児童の英語力の格差が深刻な課題であった。英語への興味が持続できる授業づくりを工夫する必要がある。平成28年度は、大きく4つの活動を行う。(1)質問紙作成:平成27年度の研究結果とあわせて、研究仮説の検証を行い、仮説と理論枠組の精緻化をはかる。これに基づいて質問紙を作成する。質問紙は、中学生が評価する小学校英語の効果、異文化意識、異文化間コミュニケーション能力、などに関する調査項目が中心になる。
細胞間接着複合体に着眼した転移リンパ節内微小リンパ管網の特質性の解明

口腔癌の所属リンパ節転移は患者の予後に係る最重要因子であるが、そのメカニズム解明はいまだ十全でない。近年、腫瘍が産生するサイトカインにより腫瘍内に血管/リンパ管新生(tumor angio/lymphangiogenesis)が生じるのと同様、所属リンパ節内においてもリンパ管新生(lymph node lymphangiogenesis)が転移に先んじて生じており、これがリンパ節転移促進のkey stepであると考えられている。従来の口腔癌研究は原発腫瘍そのものに注目した研究が多くを占める一方、転移リンパ節内の微小リンパ管網(lymphatic microcirculation)の変化に着眼した研究は極めて希少であり、本研究は、バリア機能や組織の恒常性維持に関与する細胞間接着複合体に注目し、転移リンパ節内の微小脈管構造の特質性を解明することを目的とした。まず癌の制御とリンパ管との関わりについて理解を深めるため、リンパ管内皮細胞に対する放射線照射の影響を、細胞間接着複合体の形態や強度、透過性、直線性を指標に評価し、その結果、放射線照射の影響によりリンパ管内皮細胞の変化が明らかとなり、癌のリンパ節転移や放射線照射後のリンパ浮腫等の合併症の発症メカニズムへの理解に寄与することが出来た。また手術検体を用いたHE染色及び特定のマーカー(血管マーカー・リンパ管マーカー)での免疫染色において、癌転移リンパ節内の転移部周囲のリンパ濾胞を詳細に観察した。従来の口腔癌研究は原発腫瘍そのものに注目した研究が多くを占める一方、転移リンパ節内の微小リンパ管網(lymphatic microcirculation)の変化に着眼した研究は極めて希少であり、本研究は、バリア機能や組織の恒常性維持に関与する細胞間接着複合体に注目し、転移リンパ節内の微小脈管構造の特質性を解明することを目的とする。研究方法の具体的な手順は、研究者がこれまで従事して来た細胞間接着複合体に注目し、まず1in vivoで免疫組織染色や走査型電子顕微鏡を行い、転移の有無や被膜外浸潤の有無でどのような変化がリンパ節内に起こっているかを詳細に観察・評価する。これらの結果を基に、2細胞分子レベルでの解析をin vitroで培養細胞を用いて行う。具体的には、転移リンパ節内微小リンパ管網に特徴的な細胞間接着複合体の形態(morphology of cell junctions)や強度(integrity)、透過性(permeability)、直線性(linearity)を明らかにする。3最終的にこれら実験結果と臨床結果を比較し、転移リンパ節内微小リンパ管(血管)網の変化の診断が、earliest premetastatic indicatorやECSの直接的診断に有用かどうかを検討・考察する。平成27年度の研究実績として、上記1に関する検討を行い、口腔扁平上皮癌被膜外浸潤症例を臨床病理学的に検討した結果を国内学会で報告した。本研究は、バリア機能や組織の恒常性維持に関与する細胞間接着複合体に注目し、転移リンパ節内の微小脈管構造の特質性を解明することを目的としている。その方法として、以下の手順で研究を計画した。1in vivoにおける被膜外浸潤の検討、2細胞分子レベルでの解析、3細胞分子レベルでの解析結果と臨床結果を総合し、転移リンパ節内微小脈管網変化の診断が、癌のリンパ節転移や被膜外浸潤の早期発見に有用かどうかを検討・考察する昨年度は上記1すなわち手術標本を用いたリンパ節被膜外浸潤症例の臨床的特徴を検討し、その結果を国内学会(第34回日本口腔腫瘍学会学術大会)で報告した。予定している研究手順の内1in vivoでの検討について一定の知見を得たので、現在までの達成度はおおむね順調に進展していると考えている。

3最終的にこれら実験結果と臨床結果を比較し、転移リンパ節内微小リンパ管(血管)網の変化の診断が、earliest premetastatic indicatorやECSの直接的診断に有用かどうかを検討・考察する。平成28年度の研究実績として、上記1に関する検討を行った。これまでの検討ではHE染色のみでの評価であったが、特定のマーカー(血管マーカー・リンパ管マーカー)を用いた免疫染色を施行し、リンパ節被膜外浸潤やリンパ節内微小脈管網の詳細な観察を行った。本研究は、バリア機能や組織の恒常性維持に関与する細胞間接着複合体に注目し、転移リンパ節内の微小脈管構造の特質性を解明することを目的としている。その方法として、以下の手順で研究を計画した。1in vivoにおける被膜外浸潤の検討、2細胞分子レベルでの解析、3細胞分子レベルでの解析結果と臨床結果を総合し、転移リンパ節内微小脈管網変化の診断が、癌のリンパ節転移や被膜外浸潤の早期発見に有用かどうかを検討・考察する一昨年度は上記1すなわち手術標本を用いたリンパ節被膜外浸潤症例の臨床的特徴を検討し、その結果を国内学会で報告した。当該年度は、1手術標本を用いて免疫組織染色(血管マーカー、リンパ管マーカー)を行い、リンパ節内に起こっている微小脈管網を詳細に観察した。2細胞分子レベルでの解析は、培養細胞(ヒトリンパ管内皮培養細胞)を用いて行った。口腔癌の所属リンパ節転移は患者の予後に係る最重要因子であるが、そのメカニズム解明はいまだ十全でない。近年、腫瘍が産生するサイトカインにより腫瘍内に血管/リンパ管新生(tumor angio/lymphangiogenesis)が生じるのと同様、所属リンパ節内においてもリンパ管新生(lymph node lymphangiogenesis)が転移に先んじて生じており、これがリンパ節転移促進のkey stepであると考えられている。従来の口腔癌研究は原発腫瘍そのものに注目した研究が多くを占める一方、転移リンパ節内の微小リンパ管網(lymphatic microcirculation)の変化に着眼した研究は極めて希少であり、本研究は、バリア機能や組織の恒常性維持に関与する細胞間接着複合体に注目し、転移リンパ節内の微小脈管構造の特質性を解明することを目的とする。平成28年度の研究実績として、上記1に関する検討を行い、これまでの検討ではHE染色のみでの評価であったが、特定のマーカー(血管マーカー・リンパ管マーカー)を用いた免疫染色を施行し、リンパ節被膜外浸潤やリンパ節内微小脈管網の詳細な観察を行った。平成29年度は癌の制御とリンパ管との関わりについて理解を深めるため、リンパ管内皮細胞に対する放射線照射の影響を、細胞間接着複合体の形態(morphology of cell junctions)や強度(integrity)、透過性(permeability)、直線性(linearity)を指標に評価した。
脳に存在する生物時計細胞のリアルタイム追跡と光情報伝達機構

交付申請書に記載の研究実施計画に沿って研究を進め、以下の知見を得た。【概日時計細胞の時刻情報可視化】顕微鏡観察下において連続的に灌流培養しながらニワトリ松果体細胞・ラット視交叉上核細胞を分散培養するシステムを完成した。次に個々の細胞の時刻を蛍光強度として検出するため、転写量が日周変動するマウスper1遺伝子のプロモーター領域をクローニングした。この下流に短寿命型GFPの遺伝子(d2EGFP)を繋ぎレポーターコンストラクトを作製した。【時計や光応答に関連する遺伝子の単離】松果体細胞を用いたディファレンシャルディスプレイ解析を行い、時刻依存的に転写される遺伝子を探索した。その結果、分子シャペロンの一種であるHSP90遺伝子の転写量が日周変動することを見出した。【松果体・脳深部の光情報伝達経路と時計発振系の解析】ニワトリ松果体Gαの全一次構造決定に続いて、松果体のG蛋白質が光受容蛋白質ピノプシンと共存すること、Gt_1αおよびG_<11>αが光刺激依存的に光受容蛋白質から解離することを明らかにした。これらのことから、Gt_1を介した既知の光情報伝達経路の他に、G_<11>αを介した全く新しい経路が存在することが強く示唆された。これと並行して、概日時計への光入力系にチロシンリン酸化蛋白質が関与している可能性を検討した。その結果、松果体MAPキナーゼが光刺激の直後に脱リン酸化されること、さらにMAPキナーゼのチロシンリン酸化量および活性は恒暗条件下においても概日リズムを示すことがわかった。また、MEKの阻害剤(PD98059)を培養松果体に投与すると、概日時計の位相シフトが観察された。これらのことから、MAPキナーゼは概日時計を構成する分子であり、MAPキナーゼの活性化・不活性化のサイクルは、概日時計が駆動するために必要であることが明らかになった。
ミニマリストの幸福:交差文化的方法による検証

本研究では、従来の幸福感尺度が欧米の人間観にもとづく、最大化の幸福であるのに対し、日本での幸福はより関係志向的なミニマリストであると仮定し、ミニマリスト幸福感尺度を作成した。この尺度を用いた日米比較研究により、従来報告されてきた日本人の幸福感の低さは尺度のバイアスによることがわかった。さらに文化内比較を行い、異なる地域、異なる年齢段階においても、この幸福感尺度が妥当であることが確認された。研究の目的:本研究の目的は、従来開発してきた、日本的幸福感尺度(Kan, Karasawa & Mesquita,2007)に基づき、日本的幸福観として、ミニマリストの幸福感を検証していくことである。欧米で開発された尺度は、個人の快楽、個人志向、対人志向についてのポジティブな側面、最大化の幸福を表していたのに対し、日本的幸福観尺度として、別な下位尺度が新たに見いだされた。感謝の念,無常感、自然との調和からなる。これは、日本人の幸福感尺度として妥当性が高いと予想している。研究実施計画:本研究では、この日本人の幸福感を測る尺度妥当性と信頼性を検討し、従来のスケールにある文化的バイアスを明らかにすることで、日本人の幸福感の低さを再考することとする。今年度は、日本的幸福感を示すミニマリストの幸福感尺度を用いて、下記の研究を実施した。・ミニマリストの幸福感と従来のwell-being尺度の得点の予測因として自尊心、コントロール感、健康との関連を既存のデータアーカイブを用いて検討した。これらの変数はすべて従来のwell-beingを予測することが知られている。その結果、日米で同様のパターンがある一方、ミニマリストの幸福はすべて効果があるとはいえなかった。また、感情経験との相関を実施したが、調査協力者が20名と少なく、この実施方法について、再検討した。・東京の大学生にパイロットスタディを実施したうえで、東京の大学生およびその親に対して、日本人幸福感尺度の質問紙を実施した。結果は現在分析中で、来年度の心理学会で発表する予定である。・この結果をみたうえで、来年度の地域差の研究のための質問紙を作成した。研究の目的:本研究の目的は、従来開発してきた、日本的幸福感尺度(Kan, Karasawa & Mesquita, 2007)に基づき、日本的幸福観として、ミニマリストの幸福感を検証していくことである。・東京および北海道のデータを収集し、分析した。・その結果、3つの幸福感尺度は因子分析状分離し、ミニマリスト幸福感の妥当性がみいだされた・この結果をみたうえで、来年度の沖縄での追加調査と報告書の準備を行った。研究の目的:本研究の目的は、従来開発してきた、日本的幸福感尺度(Kan, Karasawa& Mesquita, 2007)に基づき、日本的幸福観として、ミニマリストの幸福感を検証していくことである。欧米で開発された尺度は、個人の快楽、個人志向、対人志向についてのポジティブな側面、最大化の幸福を表していたのに対し、日本的幸福観尺度として異なる尺度を作成した。新たに見いだされた要因は、感謝の念,無常感、自然との調和からなる。この尺度をミニマリストの幸福感尺度と命名した。研究実施方法:本研究では、この日本人の幸福感を測る尺度妥当性と信頼性を検討し、従来のスケールにある文化的バイアスを明らかにすることを目的とする。昨年度は、ミニマリストの幸福感尺度と従来の幸福感尺度を大学生100名を対象に収集し、日本人の幸福感の低さを再考することになった。これに加えて、今年度は、日本国内三カ所(東京、沖縄、札幌)で大学生を対象に同じ尺度からなる質問紙を実施した。その結果、いずれの地域においても、3つの幸福感尺度は因子分析状分離し、ミニマリスト幸福感の妥当性がみいだされた。地域によって幸福感の高低が異なることが見いだされた。デモグラフィック要因からの分析、比較を行い、最終的な分析を行い、報告書の作成準備をおこなった。
IPMN悪性化進展における後天的ゲノム修飾の重要性の解明

膵嚢胞性疾患であると同時に膵前癌病変としての膵管内乳頭粘液性腫瘍(IPMN)には二種類の発癌経路が存在する。それぞれのIPMN由来浸潤性膵発癌とIPMN随伴性膵発癌においては、いわゆる通常型膵癌とはその背景因子や臨床的予後および遺伝子変異などにおいて違いが存在する。これまで我々はIPMN発癌の臨床疫学のみならず遺伝子変異やシグナル伝達活性化の違いなどについて報告してきたが、本研究では前向きの経過観察中に発癌したIPMN症例におけるIPMN非癌部上皮と癌部組織を用いて、分子学的な解析を行う。
学校教諭のための病気や障害をもつ子供の復学支援プログラムの開発と検証

前年度に行った文献検討をもとに教育プログラムやコンピテンシーについて文献上のエビデンスを集約とまとめを行った。これをもとに基本的なプログラムの(案)を検討しているが,文献でのエビデンスの集約では実際の状況を反映しておらず不十分な部分もあり,教育関係者の意見をさらに反映させたものとなることが重要であることが分かった。院内学級に通学している子供とその保護者を対象にした調査では,患児はQOLの向上,治療意欲の向上,勉強に対する不安の軽減を強く実感しており,また,保護者は気分転換,生活リズムの安定,充実感の高まり,治療意欲の向上,学習の遅れの補完を実感していた。これらの結果も復学支援に反映させていく必要があることが分かった。復学支援は病気の子供や家族,医療関係者,教育関係者双方からのニーズは高いものの,実際に支援に携わった学校教諭や管理者は少ないため,プログラム(案)にどれだけ現場の声を反映させることができるのかが大きな課題となっている。学校教諭に対する質問紙調査項目,インタビュー項目について吟味し,現在当事者の意見を参考に実施可能かどうかを検討中であるため。教育関係者の声を多く取り入れられるような調査が実施できるように,対象者や方法を検討し,プログラム(案)を完成,モデル校で実施できるようにする必要がある。1.復学支援プログラム作成のためのニーズ調査のため,関連領域で行われている研究状況を把握する目的で文献検討を行った。復学支援については,様々な取り組みや報告があったが,医療者のための者が大多数であり学校教諭が主体的に取り組めるものはなかった。また,小児がん患者のための者が多く,それ以外の疾患について見受けられなかったため,それらの支援が小児がんに特有の支援なのか,他の病気や障害を持つ子供についても取り入れられるものなのかを吟味する必要があることが分かった。さらに,これらの支援方法は施設毎に異なっているため,均てん化できるようすすめる必要があることを再確認した。学校教諭へのインタビューと質問紙調査については,本研究の核となる部分であるため,質問項目を吟味する必要がある。ただし,これまでの状況を踏まえると小児がんに偏る可能性がある。看護においても成人,在宅領域の教育プログラムや,初等教育,中等教育などの教育分野で効果を挙げているプログラムまで検討し質問項目を吟味していく。2.教育プログラムやコンピテンシーについて文献上のエビデンスを集約とまとめを行うために,基本的なプログラムの(案)を検討した。1での調査が未実施ではあるが,どのような内容が含まれるべきか等,基本的な枠組みを研究者間で協議し基本的な要素を検討している段階である。また,看護の研究者だけでなく教育関係の研究者の意見を求めるための準備を進めている。学校教諭に対する質問紙調査項目,インタビュー項目については吟味中であるがこれは本研究の核となるため慎重に検討すべき内容である。必要に応じて教育関係の研究者の助言も得る必要があると考えている。平成30年度は復学支援プログラムの考案を行う。1.関連領域での研究状況や他分野で効果をあげているプログラムを抽出し,文献上のエビデンスの集約をさらに深め,インタビュー調査,質問紙調査を実施しそれらをもとに復学支援プログラム(案)を作成する。2.復学支援プログラム(案)を研究協力校で依頼し実施する。インタビュー調査及び質問紙調査が未実施のため,謝金が発生しなかった。次年度はインタビュー調査,質問紙調査を今年度分と行うため合わせて使用する予定である。
透明型高速イオン導電体薄膜のイオンフィルターへの応用

[研究の目的]新規湿式法による透明型高速イオン導電体薄膜作製法の開発を第一の目的とし、得られた導電体薄膜のイオン導電特性の測定とこの導電体薄膜を用いたエレクトロクロミック(EC)素子の着色-消色特性の測定を行い、プロトン導電体としての評価を行なうことを第二の目的とする。「実験の方法]インジウム塩水溶液とアンモニア水から水酸化インジウムのゲル溶液を調製し、ガラスまたはITO付ガラスを基板としてディップコート法により薄膜を作製する。多重コートするときは25-120°Cの加熱処理を加え、薄膜と基板との密着性を図った。XRDから薄膜の生成相の同定、SEM、AFMにより表面観察、TG-DTAから結合水の算出、交流法による導電率測定等を行い、薄膜を評価した。次に、WO_3/H^+/MnO_2型のEC素子を組立て、素子の着色-消色特性に及ぼす薄膜の導電性の影響について検討した。[結果と考察]作製したIn(OH)_3・nH_2O薄膜は非晶質であり、ガラス基板上の試料は多重コートの回数に依らず1層当りの膜厚が40nm、高低差が7nmと極めて小さい均質な表面を有することが分かった。プロトン導電率は25°C、相対湿度約33%の条件下で試料面内方向の値が約2.7*10^<-6>S/cm、面に垂直方向の値が約1.5*10^<-6>S/cmで、測定方向による大きな違いはないと言うことができる。相対湿度が10-93%の範囲で増大すると導電率も3*10^<-7>-9*10^<-3>へと増大し、かなりの湿度依存性を示した。この薄膜の物性は圧粉体の導電率の湿度依存性に相応することが明かとなった。次に、0.1Hz、*1.5Vの矩形波電圧を素子に印加した場合の波長660nmにおける光学密度変化Δ0Dと電流波形を測定した結果、雰囲気の湿度が高くなるほどΔ0Dが増大し、電流値の増加した。いずれの湿度においても消色は着色より速く1秒以内であることが明らかになった。
炎症微小環境ニッチとしてのヒアルロン酸ーＳＨＡＰ複合体の形成機構の研究

血清由来ヒアルロン酸(HA)結合タンパク質(SHAP)は、炎症や悪性腫瘍等疾患において重要な機能を発揮するHAに共有結合し、それに新しい生理活性を賦与する。本研究はSHAP-HA複合体の形成反応を触媒する酵素因子の分離、酵素活性阻害剤のスクリーニングを試みた。さらに、マウスの急性肝障害、間葉系幹細胞移植による筋挫傷後の機能性筋再生、術後瘢痕性慢性痛等モデルにおいて、炎症微小環境ニッチとしてのSHAP-HA複合体の役割を解析した。(1)酵素因子の精製:質量分析で得られた8個の候補蛋白質分子について、そのcDNAを細胞発現させて酵素活性の有無を調べ、陽性を示した一個の候補をさらに組換えて蛋白質発現させたが、活性は検出されず、組換え発現蛋白質の性質が不安定で、分解された可能性が強くなった。そこで、TSG6強制発現により酵素因子活性の発現増強させたHLF細胞の培養上清から特異抗体アフィニティーカラムによりTSG6を除き、そのまま酵素の精製に供したが、やはり精製途中で活性を失った。牛血清中に存在する活性は安定であることから、HLF細胞培養上清の酵素源が原因であると考えた。偶然にグリオーマ細胞C6についてDMEM培地だけでも2週間程培養でき、培養上清中に高い酵素因子活性が存在することを見出した。この活性因子は、従来と同様にヘパリンカラムやITIアフィニティーカラムで精製できることが判明したので、現在、急遽、C6培養上清を大量調製し、酵素因子の均一化を目指して精製を試みている。均一化が出来れば、部分アミノ酸配列の情報を得て、当初のproteomix解析で得た8個の候補蛋白質の配列のどれかに一致するものがないかを調べて遺伝子配列を知る。前年度に使用した候補蛋白質の発現系では、安定発現ができないことが判明したので、本年度は、まず発現システムの改善を試みた。大腸菌発現ベクターpFLAG-ATS及びBL21(DE3)株大腸菌を用いると、蛋白質の発現量自体は高くないが、高割合で可溶性蛋白質として回収されることを見出したので、この発現系を用いて、two-hybrid法で得られた候補因子の融合蛋白質を発現、アフィニティーカラム精製し、マウスITIとの結合活性を調べた。ELISA法では、弱い相互作用が認められたが、ゲルろ過法や免疫沈降法では明確の陽性結果をえられなかった。(1)酵素因子の解析:質量分析法により、またtwo-hybrid法で見出した酵素因子候補の融合蛋白質の作製を行ったが全ての候補について常法では困難で、従って、様々な工夫を試み、pFLAG-ATSを用いた大腸菌発現系やp3xFLAG-CMV14を用いた動物細胞発現系がある程度可能であることを見出したが、残念ながら作製に成功した候補蛋白質から酵素活性は確認できなかった。昨年度にグリオーマ細胞C6の培養上清中に高い酵素因子活性を持つ蛋白質を分泌することを見出し、この活性因子を従来のヘパリンカラムやITIアフィニティーカラムで精製できると報告したが、大量化を試みたところ、活性が精製途上で検出されなくなった。現在、原因を追求中である。(2)酵素活性調節因子:グリオーマ細胞C6の培養上清中の酵素活性に影響する因子の解析が必要であると考え、上海薬物研究所から提供を受けた生薬糖質ライブラリーを用いて因子のスクリーニングを行い、因子の活性発現に対して強抑制活性を示す成分を数個見いだした。これらの分子実体について解析中である。(3)炎症微小環境における機能研究:マウス骨髄由来間葉系幹細胞(培養下筋肉組織に誘導可能を確認済み)は移植すると正常骨格筋に定着しないが、損傷骨格筋組織に生着し筋肉組織になることを見いだした。損傷骨格筋組織が特異に間葉系幹細胞を刺激し、ITIからヒアルロン酸ーSHAP複合体の反応を触媒できることが他の研究者により報告されているTSG6の分泌を促進することを見出した。さらに、TSG6蛋白質を投与した正常骨格筋に移植した間葉系幹細胞は生着できることを発見した。免疫染色で、ヒアルロン酸ーSHAP複合体の形成が確認された。この結果は、TSG6によるヒアルロン酸ーSHAP複合体の形成は損傷組織の炎症修復と再生に重要な機能を担うことを示唆した。(1)酵素因子の精製:TSG-6強制発現したHLF細胞の培養上清の精製区分から、質量分析法で得た8個の候補蛋白質分子を、そのcDNAを細胞発現ベクターp3xFLAG-CMV14に組込み、細胞導入したところ、そのうち1個の候補で、細胞培養上清中から酵素活性が確認された。この候補分子が酵素そのものである決定的証拠を得るため、組換蛋白質の精製と活性確認を計画した。2種類の細胞発現ベクター(p3xFLAG-CMV14とpBFX)と1種類の大腸菌発現ベクター(pCold-GST)を試みたが、融合タンパク質を得ることができなかった。