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地域と協働した津波防災教育のモデル開発研究

東日本大震災被災地の調査および中・高・保育園で実践的研究を行った。災害サイクル図を析出し、災害を予報,復旧復興も含めて全体系として把握することが,減災・災害弱者を生まない・災害に強い地域作りでも肝要であることを示した。また、学校が組織的避難に加え、地域の復興を意識した教育活動により、子ども達に復興の担い手としての意識を高めていることをフォーラムで明らかにした。防災教育とは「被災地から学ぶ」ことが示された。(1)地誌および津波防災の授業において、被災シミュレーション学習を実施し、被災した沿岸の中学校において合同授業を実施した。講義・巡検・デイスカッションを通して大学生は災害を疑似体験し、実際に震災を体験した中学生とともに、避難・減災行動や復興への道筋を立てることを実践的に確認した。(2)また、岩手県三陸沿岸という津波にしばしば襲来される地域の中学校の教育活動に焦点を当て、被災を地域の弱点として克服する過程で被災を「生かされた体験」として災害文化として生かし続けようとする方向の芽生えを捉えることができた。その記録を、中学生の津波体験作文集としてとりまとめた。(3)このことから、災害が一時的・現象的事象としてではなく、脅威・警戒⇒衝撃⇒復旧・復興という長期スパンが把握でき、「復興」とは、新たなコミュニテイの内発力の生成であることも実証的に示すことができた。(4)学校教育における実験授業として、地域住民と学校教育をつなぐ英語科の授業を、紙芝居「つなみ」を用いて中学校で、地域の復興の柱として期待される地域の高等学校においては、地域の特色の中で漁業に焦点を当てた社会科と英語科の協働授業を実施し、高校生の学習意欲に関して、有意な向上を見ることができ、高大連携授業のモデルを示した。(5)また、国際学会(桜美林大学主催)において海外の研究者とも交流を図ることができ、沿岸部のき合同巡検により、さらに災害についての知見を深めた。連携研究者(山崎憲治)は、(1)(3)および(4)の社会科授業を担当し、成果を(5)の国際学会で発表した。2011年の大津波による被災地における実践的研究から、災害を異常な自然現象だけでなく、その後の救援・復旧・復興という長いスパンで捉えること、防災はその中のあらゆる段階で実現されること、そして、防災の努力をとおして災害文化が形成されていくことを明らかにした。最終年度に二つのフォーラムを開催し、成果を発信した。「被災地に学ぶ被災した子ども達とともに災害文化の醸成・継承・伝播」というタイトルで教育に焦点を当て、岩手大学第6回地域防災フォーラムとの共催で2013年11月22日に開催した。また、自然観に焦点を当て「自然と共生する人間多様な自然観と災害文化」と題し岩手大学第7回地域防災フォーラムとして、企画・コーディネート・発表・司会を行い2014年1月30日に実施した。被災地宮古市田老地区の中学校、高等学校、保育園において、実験的授業を実践した。いずれも3年継続した実践である。中学生と大学生の合同授業では、「街づくり」をテーマとし、教員研修留学生も参加した。この合同授業は、被災地外での語り部活動として発展した。保育園・高校では、英語に親しむ活動、地域に誇りを持ち英語で発信する授業を行った。釜石の高校では、復興を目指すSSH事業に協力し、科学を楽しめるよう講演した。子ども達の学習・語り部活動・発表は力強いものであり、地域への誇りを育て、発信し、風化を阻止することが、被災地の子ども達の復興の担い手としての意識を高め、社会的存在としての力量をつけさせており、「教育」が災害文化の大きな要素の一つであることが示された。最終年の新たな研究として、被災地の「神社」を調査し発表した。岩手県沿岸には漁港を見守る所に「神社」がある。そのほとんどが被災していない。漁業という地域の生業とその安全を祈る文化が、神社の配置となってあらわれている。災害文化の一つの要素として「自然観」を位置づけた。<意義・重要性>岩手県三陸沿岸とスリランカを対象地域とし、津波被害の構造的把握と防災・減少に向けたコミュニテイの内発力に焦点を当て、津波災害文化の形成と伝播を明らかにし、津波防災教材を開発と地域と協働した津波防災教育のモデル開発を目的としていたところ、採択前に東日本大震災が発生した。被災地において救命・復旧・復興が同時進行する中での研究は、迅速かつ実証的な必要がある。本研究が災害研究として新たな理論的枠組みを提示するとともに、被災地に対して示唆を提供することは極めて重要である。<内容>手法:震災前の調査地域を対象とした民族誌的調査、マスコミ情報・公的情報の活用、学校及び地域との協働活動の実施。調査内容:1.被害実態の量的把握ー岩手県沿岸部小中学校での犠牲者ゼロ→津波防災教育の有効性・学校立地の課題2.救命の鍵の分析ー

中学生が幼児・高齢者を救助→自助・共助・公助の組み合わせの重要性→生き方としての「命てんでんこ」の実践。情報伝達に課題。3.「災害文化」の検証ー紙芝居・石碑の建立・校歌→津波と闘う先祖を称える校歌は子ども達の精神的支柱。神社・寺院の立地は歴史的に形成・被害少4. vulnerabilityの検証ー高齢者の犠牲多、地域の特質の理解の寡多、偏見(「津波太郎」「津波残り」等の差別用語)5.復旧・復興の調査・活動ー津波防災教育(以前の防災教材の修正・再活用、教材配布、出前・実験授業の依頼・実施・分析)、学校と地域の協働による文化的行事→防災として、心のケアとして、新たな災害文化の創造として重要。教員の「公僕としての使命」や「同僚性」を高めることが鍵。<成果>津波常襲地にあった災害文化は、東日本大震災によりその姿を表し、復興に向け新たな発展をしようとしている。災害文化の醸成と継承が減災に大きく効果があること、防災教育が極めて重要であることが実証的に分かった。1)災害文化形成と変容について:昭和三陸大津波と80年後の平成において大津波を体験した人やその家族への聞き取りを行い、国際学会(桜美林大学主催)において2件の発表を行い、海外の研究者から注目された。災害を風化させないことが減災につながることや、被災により新たな内発的な力が個人を超えて地域に生まれることを示し、発表内容は今後米国出版社から出版の予定である。2)宮古市田老の調査と実験的授業の実施をとおして、宮古市立田老第一中学校の教育活動を追跡し、地域の学校が地域の災害文化の形成に大きな役割を果たしていることを津波体験作文集「いのち」(岩手大学地域防災研究センター出版)の編集により明らかにした。3)実験授業用の教材作成と実験授業:岩手県宮古市田老にある宮古市立田老第一中学校と岩手県立宮古北高校において、「復興」「防災」をテーマとした授業を立案し、実施した。地域の語り部による紙芝居を用いた英語の授業、地域の特色である漁業に焦点をあて、地域の理解を深めることを目指した社会科と英語の連携授業、津波防災のための大学と中学校の合同授業にあたり、独自の教材を準備し実施した。次年度以降も継続してほしいとの要望が実施校から寄せられている。理由:震災の発生前から岩手県沿岸部の調査を実施し、教育・研究を行っていたため、採択直後から発信していくことができた。震災前のデータを持っていたことと調査による人的ネットワークが基となって、学問的には統計的処理に加えて民族誌的考察を行うことができ、「災害文化」の存在を明らかにすることができた。また、津波防災についての教材化もすぐに行うことができ、復興に直接関わる形での実践的研究を進めることもできている。震災直後からこのような理論的側面と実践的側面から調査研究を進めることができたため、種々のシンポジウムや出版の依頼もあり、それに対応することが可能となった。(1)災害を長期スパンで捉えるフレームの中で、復旧・復興のステージを対象として、学校教育を地域住民・産業との関わりに注目して捉え、その教育活動の復旧・復興に果たす役割と長期的な災害文化の形成にどのように関わっているかを実践的に研究する。(2)学校教育における「教科」の中での復興教育のモデルを開発する。
関節リウマチにおける小胞体ストレス応答機構の役割

本研究課題においては、関節リウマチの発症機序について小胞体機能の観点から解析を行った。関節リウマチにおいては破骨細胞や樹状細胞の機能異常が報告されているため、破骨細胞および樹状細胞に発現している小胞体膜局在転写因子Lumanが病態発症に関与しているかコンディショナルノックアウトマウスによる関節リウマチモデルを用いて解析した。残念ながらマウス個体レベルでは関節リウマチ発症に関して小胞体機能が関与しているか明確な答えを得ることが出来なかったものの、細胞レベルにおいてはLumanが樹状細胞の抗原提示機能に重要な役割を果たしていることを明らかにすることが出来た。関節リウマチは自己免疫疾患ととらえられており、その主症状に滑膜組織や骨組織の破壊が生じることが知られている。この時、関節組織において破骨細胞や樹状細胞の異常な機能亢進が起きていることが報告されている。研究代表者は、これまでに小胞体膜局在転写因子Lumanが破骨細胞の分化制御に関与していることを明らかにした。また、Lumanは樹状細胞においても発現することが分かっている。本研究課題は、Lumanが破骨細胞や樹状細胞に発現していることから、これらの細胞の機能不全が引き金となって発症すると考えられる関節リウマチ発症に関与するか調べる目的で行った。樹状細胞の分化過程においてLumanの発現が経時的に増加し、活性化することを見出した。Luman floxマウスと全身性にCreリコンビナーゼを発現するCAG-Creマウスを交配し、全身でLumanをノックアウトしたマウスを作成した。Lumanノックアウトマウスと野生型マウスから骨髄細胞を単離した後、サイトカインGM-CSFで樹状細胞に分化させ、T細胞との共存培養を用いた抗原提示アッセイを行ったところ、Lumanノックアウト樹状細胞における抗原提示能が有意に低下していることを見出した。さらに、Lumanノックアウト樹状細胞は、GM-CSFによる分化誘導後のCD11c(樹状細胞マーカー)の発現パターンが野生型と異なっており、樹状細胞への分化に影響を及ぼしていることが示唆された。Lumanが破骨細胞の分化・成熟だけでなく、樹状細胞の機能発現にも関与していることを明らかにでき、初年度の成果として一定の達成度を得られた。Luman floxマウスを用いたコンディショナルノックアウトマウス作成では、破骨細胞あるいは樹状細胞特異的にノックアウトするよりも全身性にノックアウトして関節リウマチモデルを作成する方が表現型解析に好ましいと考え、まずは全身ノックアウトマウスを作成し、解析に供与することが出来た。全身性Lumanノックアウトマウスによる関節リウマチモデルを作成し、解析を進めた後、続いて組織あるいは細胞特異的ノックアウトマウスの作成および解析に進めていくよう方向修正した。コンディショナルノックアウトマウス作成のために作出したLuman floxマウスに対し、全身性にCreリコンビナーゼを発現するCAG-Creマウスと交配することで全身性Lumanノックアウトマウスを作成した。通常飼育下における骨形成への影響について野生型と比較してみたところ、顕著な違いは見られなかった。アジュバント関節炎(AIA)モデルを用いて全身性Lumanノックアウトマウスに対し関節リウマチ様病変を誘導したが、野生型マウスによるAIAモデルと比較して大きな差異は見られなかった。細胞レベルでの解析においては、樹状細胞の分化に伴いLumanの発現が経時的に増加し、活性化することを見出した。Lumanノックアウトマウスと野生型マウスから単離した骨髄細胞を樹状細胞に分化誘導させたところ、Lumanノックアウト樹状細胞では樹状細胞マーカーであるCD11cの発現が野生型に比べて低下傾向にあり、樹状細胞への分化が抑制あるいは遅延していることが示唆された。さらに、Lumanノックアウト樹状細胞を用いてT細胞との共存培養による抗原提示アッセイを行ったところ、Lumanノックアウト樹状細胞における抗原提示能が有意に低下していることを見出した。全身性Lumanノックアウトマウスに対しII型コラーゲンを免疫することで関節リウマチモデルであるコラーゲン誘導性関節炎を発症させ、野生型マウスの関節リウマチモデルと比較することにより関節リウマチ発症機序の解明を進める。炎症を起こしている関節病変部において、破骨細胞あるいは樹状細胞の表現型についてLumanノックアウトマウスと野生型との間に差がないか検討する。

一方で、野生型マウスによる関節リウマチモデルを用いて、小胞体ストレスシグナル経路の活性化の詳細検討を行う。すなわち、小胞体ストレスセンサーPERK, IRE1, ATF6のうちどの分子が主に関節炎発症に寄与しているか明らかにし、その分子の阻害剤投与によって関節炎症状に改善がみられるか検討する。生化学
高温下における麻疹ウイルスM蛋白合成阻害機講の解析

麻疹ウイルス感染細胞の培養温度上昇によりM蛋白合成が選択的かつ即座にペプチド鎖伸長のレベルで停止する現象を解析する目的で遺伝子導入実検を行ない、以下のような結果が得られた。ブル-スクリプトベクタ-でin vitro RNA合成・翻訳実験可能な麻疹ウイルス各遺伝子の完全長cDNAを4種類の動物細胞発現ベクタ-に組み込み、リン酸カルシウム法にて培養細胞内に導入し、それらの発現を検討した。その結果、Edmonston株のH蛋白およびM蛋白cDNAをSV40初期プロモ-タ-を含む動物細胞発現ベクタ-pSG5のクロ-ニングサイトに挿入したpSG5EHおよびpSG5EMと、同様にしてCAM株のM蛋白cDNAを挿入したpSG5CMが発現可能であった。各プラスミドDNAがトランスフェクションされたCOSー1細胞を35°Cおよび39°Cにて^<35>Sーメチオニンで6あるいは18時間ラべルし、抗Hおよび抗Mモノクロ-ナル抗体を用いた免疫沈降とSDSーPAGE法にてウイルス蛋白合成を調ベた。その結果、H蛋白は両温度で同様に合成されていたが、M蛋白はウイルス感染細胞におけると同じく、35°Cで検出され、39°Cではまったく検出されなかった。また、HおよびM特異的なriboprobeを用いたノ-ザンブロット解析によりトランスフェクションされた細胞内のHおよびmRNAは35°Cと39°Cにおいて同様に存在していた。これらのことから単独のM遺伝子導入細胞においてもウイルス感染細胞におけると同様、高温下にて翻訳レベルでのM蛋白合成阻害が甫現されることが明らかとなった。今後、欠失変異M遺伝子等を用い、さらにこの阻害現象の解析を進める予定である。一方、Hackettらの方法に従い、培養細胞由来無細胞蛋白合成系の確立をこころみたが、ウイルス特異蛋白の合成は検出できなかった。今後さらに検計を加えたい。麻疹ウィルス感染細胞の培養温度上昇によりM蛋白合成が選択的かつ即座にペプチド鎖伸長のレベルで停止する現象を解析する目的で遺伝子導入実験を行ない、現在、以下のような結果が得られている。ブル-スクリプトベクタ-でin vitro RNA合成・翻訳実験可能な麻疹ウィルス(CAM株)各遺伝子の完全長cDNAを種々の発現ベクタ-に組み込み、リン酸カルシウム法で培養細胞内に導入した。PおよびMcDNAをヒトサイトメガロウィルス(HCMV)の前初期遺伝子を含むpHD1013に、P、HおよびMcDNAをマウス乳癌ウィルス(MMTV)とラウス肉腫ウィルス(RSV)のLTRをプロモ-タ-として含むpMAM-neoに、また、HおよびMcDNAをSV40プロモ-タ-を含むpSRαに組み込み、トランスフェクション後、麻疹ウィルス高度免疫血清あるいは単クロ-ン抗体を用いた蛍光抗体法にてそれらの発現の有無を検討したが、すべて陰性であった。現在、この原因を検索するとともに、HおよびMcDNAを新たな発現ベクタ-pSG5に組み込み、発現系の確立を急いでいる。また、麻疹ウィルス他株(Edmonston株)の各種遺伝子の完全長CDNAも入手し、これらについても同様に検討を加える予定である。培養細胞由来無細胞蛋白合成系はHackettらの方法に従い調整し、検討を加えているが、未だウィルス特異蛋白の合成を認めていない。細胞由来のRNaseの混入に原因があると考えられ、この点に関する検討が必要と思われる。また、他の調整方法を用いることも考慮している。麻疹ウイルス感染細胞の培養温度上昇によりM蛋白合成が選択的かつ即座にペプチド鎖伸長のレベルで停止する現象を解析する目的で遺伝子導入実験を行ない、以下のような結果が得られた。

麻疹ウイルスEdmonston株の完全長のH蛋白およびM蛋白cDNAをSV40初期プロモ-タ-を含む動物細胞発現ベクタ-pSG5のクロ-ニングサイトに挿入し、pSG5EHおよびpSG5EMを、同様にしてGAM株のHおよびM蛋白cDNAを挿入し、pSG5およびpSG5CMを構築した。各プラスミドDNAがトランスフェクションされたCOSー1細胞を35°Cおよび39°Cにて^<35>Sーメチオニンで6あるいは18時間ラベルし、抗Hおよび抗Mモノクロ-ナル抗体を用いた免疫沈降とSDSーPAGE法にてウイルス蛋白合成を調べた。その結果、pSG5CHを除く3種のプラスミドが発現可能であった。H蛋白は両温度で同様に合成されていたが、M蛋白はウイルス感染細胞におけると同じく、35°Cで検出され、39°Cではまったく検出されなかった。また、HおよびM特異的なriboprobeを用いたノ-ザンブロット解析によりトランスフェクションされた細胞内のHおよびM mRNAは35°Cと39°Cにおいて同様に存在していた。これらのことから単独のM遺伝子導入細胞においてもウイルス感染細胞におけると同様、高温下にて翻訳レベルでのM蛋白合成阻害が再現されることが明らかとなった。今後、欠失変異M遺伝子等を用い、さらにこの阻害現象の解析を進める予定である。
神経変性疾患に対する定量的磁化率マッピングの有用性の検討

近年開発されたMRI技術の定量的磁化率マップQuantitative Susceptibility Mapping (QSM)は、脳組織の磁化率の定量化を可能とし、脳組織の磁化率と組織内鉄含有量には強い相関があることが証明され、我々は、パーキンソン病を対象にQSMによる診断の有用性を研究してきた。また、パーキンソン病との鑑別が必要となる疾患には、類似した臨床症状を示すパーキンソン症候群として進行性核上性麻痺や多系統萎縮症、大脳皮質基底核変性症があり、これらの疾患の鑑別においては、MRIや核医学の分野で様々な研究が行われているが、これらの疾患の深部灰白質の鉄沈着の特徴やパーキンソン病との鑑別に関する研究は少ないため、パーキンソン症候群の鑑別におけるQSMの有用性についてこれまで研究してきた。その結果、パーキンソン病と進行性核上性麻痺との鑑別について、QSMでの鑑別の有用性が示唆される結果が得られた。一方、中脳被蓋の矢状断像の断面積は進行性核上性麻痺の診断に有用とされている。そこで、進行性核上性麻痺とパーキンソン病の鑑別において、3DT1強調像を用いた中脳被蓋の矢状断像の断面積の診断能とQSMの磁化率値を用いた診断能を比較した。結果は同等の結果であった。さらに、中脳被蓋の矢状断像の断面積とQSMの磁化率値の両方を合わせた診断能は、それぞれ単独での診断能よりも高く、両者を使用することで、より診断能が高くなるという結果であった。QSMで測定された磁化率値による診断を従来の中脳被蓋の萎縮の評価による診断に加えることでより診断能があがることが示唆される結果となった。研究対象となる患者の画像撮影やデータ採取が比較的スムーズに進行した。データ解析についても順調に進んだ。パーキンソン病・パーキンソン症候群・アルツハイマー病・レビー小体病における深部灰白質の磁化率値の評価を行った。パーキンソン病・パーキンソン症候群(進行性核上性麻痺、多系統萎縮症)とアルツハイマー病・レビー小体病を対象に、QSM画像を撮影し、QSM画像上で深部灰白質に関心領域(ROI)を設定し、2名の放射線科医の合意のもとに脳磁化率の測定を行った。深部灰白質(黒質、赤核、被殻、尾状核頭部、淡蒼球)の磁化率を評価した。赤核、被殻、尾状核頭部、淡蒼球については軸位断像を用いた。黒質に関しては、腹側から前・中・後部の3点を設定し、それぞれの磁化率値を測定して分布の様式を評価した。測定の際には視床下核のコンタミネーションを避けるため、軸位断像ではなく冠状断像を用いた。QSM上の深部灰白質に関心領域(ROI)を設定することで得られた磁化率値を用いて、1パーキンソン病患者とパーキンソン症候群患者(進行性核上性麻痺、多系統萎縮症)と健常者、2アルツハイマー病・レビー小体病と健常者を統計学的に比較した。まず、1パーキンソン病患者とパーキンソン症候群患者(進行性核上性麻痺、多系統萎縮症)と健常者の比較については、淡蒼球の磁化率値は進行性核上性麻痺で有意に高かった。黒質については、進行性核上性麻痺が有意に高かったが、パーキンソン病も高値を示した。多系統萎縮症では淡蒼球・黒質いずれも磁化率値の上昇は見られなかった。これらの結果から、これらの疾患の鑑別においてQSMは有用と考えられた。この結果をもとに論文作成し、現在投稿中である。2アルツハイマー病・レビー小体病と健常者についても同様の検討を行ったが、有意な結果は認めなかった。1パーキンソン病患者とパーキンソン症候群患者(進行性核上性麻痺、多系統萎縮症)と健常者の比較に関しては予定通りの時期に論文投稿ができた。2アルツハイマー病・レビー小体病と健常者については検討をしなおし、本年度中に論文投稿ができる状態にする予定である。

結果は同等の結果であった。さらに、中脳被蓋の矢状断像の断面積とQSMの磁化率値の両方を合わせた診断能は、それぞれ単独での診断能よりも高く、両者を使用することで、より診断能が高くなるという結果であった。QSMで測定された磁化率値による診断を従来の中脳被蓋の萎縮の評価による診断に加えることでより診断能があがることが示唆される結果となった。パーキンソン症候群の患者数をさらに増加させるとともに、認知症症状を来すレビー小体病とアルツハイマー病の患者のデータ採取を開始する。ボランティアをしてくださる健常者数もできるだけ増加させる。アルツハイマー病・レビー小体病と健常者の結果については検討をしなおし、本年度中に論文投稿ができる状態にする予定である。検討項目の見直しが必要であり、過去の文献等を参考に再度検討する。参加を予定していた学会の出席が、診療の都合上不可能となり、学会参加に充てる予定であった予算に余りが生じた。次年度は論文投稿に際し必要となる費用を考え、その経費に充てる予定である。
ガンダーラ文化圏、および、中央アジア出土仏教写本の研究

本研究では,主に大英図書館,ロシア科学アカデミー,インド国立公文書館に収蔵されているガンダーラ文化圏,および,中央アジアから出土したサンスクリット仏教写本について研究を進めた.大英図書館に収蔵されているサンスクリット仏教写本についてはヘルンレ・コレクション,ならびに,スタイン・コレクションを中心に研究を進め,使用されている書体の文字表の作成・写本のローマ字化をおこなった.この作業をおこなうに際して,大英図書館のキュレーターであるウルスラ・シムス=ウィリアムス博士のもとを訪ね,大英図書館に収蔵されているサンスクリット写本の最新の研究情報と,イギリス各地に収蔵されているサンスクリット写本の情報を得た.ロシア科学アカデミーに収蔵されている中央アジアから出土した写本については,サファラリ・シャマフマドフ博士の協力のもと研究をすすめた.陀羅尼経典などいくつかのコレクションについては使用されている書体の文字表を作成し,解読を終えた.インド国立公文書館に収蔵されているギルギットから出土したサンスクリット写本については,インド国立公文書館と国際仏教学高等研究所が共同で全ての写本のカラー影印版を出版しつつある.2017年度,本研究の一環として,研究代表者はこのプロジェクトに参加し,『アジタセーナ・ヴィヤーカラナ』の写本影印版の出版に携わった.また,2018年度,研究分担者の辛嶋静志・研究協力者の玉井達士は『般若経』(第二巻)の写本影印版を出版した.本研究ではガンダーラ文化圏,および,中央アジアから出土したサンスクリット仏教写本で使用される複数の書体について文字表を作成した.しかし,これらの文字表についてはページ数が増え紙媒体での出版は困難であり,今後電子媒体で公開しようと考えている.本研究は,大英図書館,ロシア科学アカデミー,インド国立公文書館が収蔵しているブラーフミー系文字によって書写されたサンスクリット仏教写本を調査し,解読・比定をおこない,それらを公開することを目的としている.大英図書館が収蔵している写本については,ヘルンレ・コレクションの一部(Or. 15011),ならびに,陀羅尼経典写本(Or. 6403)を中心に研究を進めた.まずヘルンレ・コレクションについては,ヘルンレ自身が先行研究をManuscript remains of Buddhist Literature found in Eastern Turkestan (1916)に発表しているが,その解読内容には誤りが散見されることがわかり,現在その修正を試みている.次に陀羅尼経典写本については,研究会を開催し,その写本の大半を解読した.また,この陀羅尼経典写本にはロシア科学アカデミーにパラレルとなる写本(SI 2036)が存在していることがわかり,ロシア科学アカデミー東洋学研究所の協力の下,その写本の研究に着手した.インド国立公文書館が収蔵している全ギルギット写本については,インド国立公文書館と国際仏教学高等研究所が共同でカラー影印版を出版しつつある.本研究の一環として,研究代表者がこのプロジェクトに参加し,『アジタセーナ・ヴィヤーカラナ』のギルギット写本の出版(Further Mahayanasutras: Gilgit Manuscripts in the National Archives of India Facsimile Edition, Volume II.4)に携わった.平成28年度は,大英図書館に収蔵されているヘルンレ・コレクションの一部(Or. 15011),ならびに,陀羅尼経典写本(Or. 6403)の解読に取り組んだ.その成果として,両写本を合わせ30葉程度の解読が終了した.次に,ロシア科学アカデミーに収蔵されている写本については,大英図書館の陀羅尼経典写本のパラレルとなる写本(SI 2036)の研究に着手し,その内容のローマ字化をほぼ完了させた.インド国立公文書館に収蔵されている写本については,研究代表者が研究を進めている『アジタセーナ・ヴィヤーカラナ』のギルギット写本の出版に携わった.本研究は,ガンダーラ文化圏,および,中央アジアから出土したサンスクリット仏教写本を研究することを目的とし,主に大英図書館,ロシア科学アカデミー,インド国立公文書館に収蔵されている写本について解読・比定・書体の分析を行なっている.平成29年度においては本研究を遂行するために14回の研究会を開催した.大英図書館に収蔵されている写本については昨年に引き続きヘルンレ・コレクション(Or. 15011など)を中心に解読・比定を進めた.また,The British Library Sanskrit Fragments, Vol. I-IIIのなかで未比定のままとなっている写本断簡や,スタイン・コレクションの一部についてもその内容を検討した.この他,大英図書館については10月に国際仏教学高等研究所において,大英図書館のキュレーターであるウルスラ・シムス=ウィリアムズ博士と近年行われているサンスクリット仏教写本研究,ならびに,中央アジアの仏教研究について情報を交換した.ロシア科学アカデミーに収蔵されている写本については,ロシア科学アカデミー東洋写本研究所のサファラリ・シャマフマドフ博士と協力し,昨年に引き続き陀羅尼経典の写本を解読するとともに,未比定のアヴァダーナ写本断簡や,未比定の仏教文献写本断簡の解読を進めた.インド国立公文書館に収蔵されているギルギット写本についてはGilgit Manuscripts in the National Archives of India, Facsimile Editionで出版した写本の中から特徴的な書体が使用されているものを選定し,それらの文字表を作成している.平成29年度,大英図書館に収蔵されている写本については,研究会を行った成果として,30葉程度の写本断簡を解読し終えた.また,陀羅尼経典写本など,いくつかの写本については使用されている書体の文字表を完成させた.ロシア科学アカデミーに収蔵されている写本についても,25葉程度の写本断簡の解読が終了している.いくつかの写本断簡については比定も完了しており,これらの研究成果については今後発表を予定している.

本来であれば平成29年度にロシア科学アカデミー東洋学研究所を訪問し,写本調査,および,研究会を開催する予定であったが,研究所のあるサンクトペテルブルグにおいて度々テロがあったことから渡航を中止した.この写本調査に代わり,サファラリ・シャマフマドフ博士が国際仏教学高等研究に滞在した際に研究会を開催し,写本の解読を進めるとともに,写本研究に関する情報の交換を行うことができた.インド国立公文書館に収蔵されている写本については,写本のカラー影印版を出版した『アジタセーナ・ヴィヤーカラナ』の文字表作成を完了し,現在は,その他の写本の文字表作成に取りかかっている.以上から判断して本研究はおおむね順調に進展していると考えられる.本研究では,主に大英図書館,ロシア科学アカデミー,インド国立公文書館に収蔵されているガンダーラ文化圏,および,中央アジアから出土したサンスクリット仏教写本について研究を進めた.大英図書館に収蔵されているサンスクリット仏教写本についてはヘルンレ・コレクション,ならびに,スタイン・コレクションを中心に研究を進め,使用されている書体の文字表の作成・写本のローマ字化をおこなった.この作業をおこなうに際して,大英図書館のキュレーターであるウルスラ・シムス=ウィリアムス博士のもとを訪ね,大英図書館に収蔵されているサンスクリット写本の最新の研究情報と,イギリス各地に収蔵されているサンスクリット写本の情報を得た.ロシア科学アカデミーに収蔵されている中央アジアから出土した写本については,サファラリ・シャマフマドフ博士の協力のもと研究をすすめた.陀羅尼経典などいくつかのコレクションについては使用されている書体の文字表を作成し,解読を終えた.インド国立公文書館に収蔵されているギルギットから出土したサンスクリット写本については,インド国立公文書館と国際仏教学高等研究所が共同で全ての写本のカラー影印版を出版しつつある.2017年度,本研究の一環として,研究代表者はこのプロジェクトに参加し,『アジタセーナ・ヴィヤーカラナ』の写本影印版の出版に携わった.また,2018年度,研究分担者の辛嶋静志・研究協力者の玉井達士は『般若経』(第二巻)の写本影印版を出版した.本研究ではガンダーラ文化圏,および,中央アジアから出土したサンスクリット仏教写本で使用される複数の書体について文字表を作成した.しかし,これらの文字表についてはページ数が増え紙媒体での出版は困難であり,今後電子媒体で公開しようと考えている.平成29年度,大英図書館に収蔵されている写本については,ヘルンレ・コレクションの一部(Or. 15011),ならびに,陀羅尼経典写本(Or. 6403)の内容を研究するとともに,それらの写本の画像をデジタル的に整理したいと考えている.
汗を利用した有機リン剤中毒の遅延性中毒発症の予知及び診断法の確立

有機リン剤中毒の遅発毒性発症のメカニズムを明らかにし、それを予知できないかと実験を行ってきた。今年度はトリクロルフォン(DEP)を動物実験に用いたが、DEPの動態は前年度のフェニトロチオン(MEP)とほぼ同様の傾向を示した。つまり、ラットにDEPを経口投与すると経時的に血液、諸臓器、汗中にDEPが検出されたが、その後は減少する傾向にあった。しかし、血液中にDEPが検出されなくなっても、なお脂肪組織にはDEPが高濃度検出され、同時にDEPの代謝物であるDDVPが血液から検出された。DEPとDDVPのラットに対するLD50濃度はDEPの方が数倍高い。今回の実験でDDVPが血液中に検出されたことは、脂肪中のDEPが血液へ再溶出し、毒性の高いDDVPに代謝されたことを意味する。これは遅発毒性発症のメカニズムを示唆するデータとはなったが、汗中からはDDVPは検出できなかった。また、DEPはDDVPへと非酵素的に変化する物性があるため、抽出操作、測定の際にDDVPに変化されなかったことを確実に否定しておく必要がある。また、ヒト症例においてDEPのデータは得られなかった。しかし、すべてのMEP中毒患者において血液中MEP濃度の最上昇がみられ脂肪中から血液へ再溶出する現象を支持するデータとなった。更に、有機リン剤の溶剤となるキシレンも遅発毒性発症に対して重要な因子の一つであることを示唆するデータも得られた。遅発毒性発症のメカニズムは脂肪中から血液への再溶出が基本的に存在することは分かったが、予測時期の特定は摂取した化合物、量等の問題も有り今後の課題となった。有機リン剤中毒の遅発毒性発症のメカニズムは、従来、摂取後脂肪中に蓄積された有機リンが再度血中に溶け出すことで生ずると考えられているが、この点を明らかにした実験は今のところなく、その予知も困難である。そこで本年はラットにフェニトロチオン(MEP)を経口投与し、その後の体内分布、更に汗、尿中への排泄を経時的に調べることで、このメカニズムを明らかにし、予知できることを目的として動物実験を開始した。動物実験を行う前にガスクロマトグラフィーでMEP及び尿中代謝物の分析を行うための抽出法をあらかじめ検討し、検量線を作成した。動物実験は雄性Wistarラットを用い行った。MEP投与後、血液、諸臓器、汗中のMEP濃度は経時的に増加したが、その後は減少した。汗中のMEP濃度の減少は、経皮的に再吸収されたものと考えられる。しかし、脂肪中濃度は血中濃度が減少し、検出限界に近づいてもなお増加し100倍以上の濃度差を示した。これで脂肪中への蓄積が裏付けられた。また、血液、脂肪中のMEPは投与後24時間ではほとんど検出されなくなったことから、この間に脂肪中から血液への再溶出が生じ、血中濃度の再度の増加が推察される。更にヒト症例としてMEP中毒で入院加療中の患者についても同様に調べたところ、血中濃度の増加が数日後に再び観察され再溶出が示唆された。今後は動物実験、ヒト症例の分析を行うことで脂肪組織からの再溶出を検討し遅発毒性発症の解明、更には予知へと繋げる計画である。
ヘビ毒に含まれる医薬シーズとして有用な蛋白質をコードする遺伝子の網羅的解析

ハブ毒に含まれる血液凝固IX因子/X因子結合蛋白質(A鎖とB鎖の2つC型レクチン様ドメインからなる二本鎖抗凝固蛋白質)をコードする遺伝子の構造を解明した。1ハブ毒タンパク質C型レクチン様ドメインをコードするゲノムDNAの構造解析IXIX-bp B鎖のcDNAの配列をもとにプライマーを設計・合成し,ハブゲノムDNAを鋳型として,PCRによりB鎖遺伝子DNA断片の合成とベクター(pCT4-TOPO等)への挿入,塩基配列の解析を行った。エキソン111間のエキソン-イントロン構造や,エキソン部分とイントロン部分の塩基配列の変異度等を,既に解析したハブIXIX-bPA鎖遺伝子と比較した。2ハブ毒に含まれる蛋白質cDNAの構造解析ハブ毒腺cDNAライブラリーをプレート上に植え拡げ,独立したクローンを無作為にpickupし,塩基配列を解析した。ライブラリーは,cDNAを大きさに従っていくつかに分画し,ベクターpSPORT-1に挿入することにより作製した。解析の容易さを考慮しIX/X-bp等と同程度の大きさ(700-1000bp)のものから約40クローンを順次解析した結果,ホスホリパーゼA_2類,メタロプロテアーゼ類,BPPICNP前駆蛋白質等の配列が得られた。3ハブ・ゲノムライブラリー構築これまでに得られた結果から,ハブ・ゲノム上には毒蛋白質をコードする類似の遺伝子(偽遺伝子も含め)が多数存在する可能性が考えられ,PCRによる部分的な断片作成では毒蛋白質コード遺伝子全体の構造解析が困難と思われたので,新たにハブの組織を調達し,ゲノムライブラリーを構築した。ハブ毒蛋白質C型レクチン様ドメインをコードするゲノムDNAの構造解析1.昨年度末に構築したハブゲノムフォスミドライブラリーから目的遺伝子をクローニングする方法を種々検討し、PCRを用いた基本的なスクリーニング手法を確立した。2.ハブIX/X-bp(IX因子/X因子結合蛋白質)A鎖の配列を含むクローンを得るため、約165000cfuのフォスミドクローンについて、これまでに得られていたIX/X-bpA鎖cDNA及びイントロンの配列を基に作成したプライマーを用いたPCRにより、陽性クローンを検索した。PCRで得られたバンドの塩基配列を解析し、IX/X-bp遺伝子の塩基配列と一致あるいは相同性を示したものを陽性とした。3.2で得られた陽性クローンの塩基配列解析により、1つのフォスミドクローンに、IX/X-bp A鎖遺伝子とB鎖遺伝子が隣り合わせに存在することが明らかになった。4.3で解析した同じフォスミドクローン上に、もう一つ別のC型レクチン様ドメインをコードする遺伝子が存在していることが解った。このことから、様々なC型レクチン様蛋白質をコードする遺伝子が1つの染色体上に複数存在することが明らかになり、C型レクチン様蛋白質をコードする遺伝子がクラスターを形成している可能性が示された。5.4の遺伝子がコードする蛋白質のアミノ酸配列は、他のヘビ毒から単離されている血小板凝集惹起蛋白質と相同性を示した。この蛋白質がハブ毒から単離された報告は無く、新規蛋白質の遺伝子と考えられた。【1】PCRによるIX-bp A鎖遺伝子の構造解析血液凝固IX因子・X因子結合タンパク質(IX/X-bp)と共通のB鎖を有する血液凝固IX因子結合タンパク質(IX-bp)のA鎖をコードする移転子について、ハブゲノムDNAを鋳型とするPCRにより増幅したDNA断片の塩基配列を解析することにより、IX-bp A鎖コード領域の構造を明らかにした。その結果、IX-bp A鎖遺伝子もIX/X-bp A鎖遺伝子と同様、5つのイントロンにより分断された6つのエキソンからなることが明らかになった。IX-bp A鎖遺伝子におけるイントロン挿入部位は、IX/X-bp A鎖遺伝子におけるイントロン挿入部位と相同であり、イントロン同士の配列にも高い相同性がみられた。従って両遺伝子が遺伝子重複により作られたことが明らかと思われた。しかし、その大きさはかなり異なり、IX/X-bp A鎖遺伝子が約6,000bpであったのに対し、PCR断片を繋いだIX-bp A鎖遺伝子の大きさは約3500bpであった。上のPCR断片の配列解析から遺伝子全体を含むフォスミド・クローンをスクリーニングするのに必要な情報を収集し、得られた情報を基に設計したプライマーを用いてフォスミドライブラリーをスクリーニングした。その結果、IX-bp A鎖遺伝子を含むフォスミドをクローニングすることができた。このクローンの配列は現在解析中であるが、IX-bp A鎖翻訳領域の塩基配列はIX-bp A鎖cDNAおよび【1】で得られた配列と完全に一致しているものの、イントロン部分の配列に関しては大きさにも違いが認められたことから、IX-bp A鎖遺伝子が複数存在するか、あるいは類似遺伝子の存在により【1】で誤った結果が得られた可能性も考えられるので、更に精査しているところである。
固体酸化物形燃料電池性能に及ぼす濃度境界層の影響に関する研究

固体酸化物形燃料電池性能に及ぼす燃料ガス通路内の濃度境界層の影響を実験及び数値解析によって調査した。燃料極支持式セルに燃料ガスを2つの方法(噴流、並行流)で供給し、各々の方法において水素流量を変化させてセル性能を測定した。セル電圧は噴流の場合よりも並行流の場合の方が高電流密度域で高くなり、また各々の場合で水素流量を多くすると同様に高電流密度域でセル電圧が向上した。この違いは低周波数域に起因する過電圧によって引き起こされた。数値解析の結果、上記セル性能の差は燃料極表面の水素濃度によって決まる起電力と大きな相関があることが示された。本研究は,作動温度800°C1000°Cにおいて, SOFC(固体酸化物形燃料電池)セル性能に及ぼす燃料極表面に形成される濃度境界層の影響を定量的に明らかにすることを目的とする。燃料ガス噴流を燃料極面に垂直に噴射し濃度境界層を極力薄くさせた状態(噴流場)でのセル性能と,燃料極面に平行に燃料ガスを流し厚い濃度境界層を形成させた状態(並行流場)でのセル性能とを交流インピーダンス法を用いて測定した。交流インピーダンス法によりセルの内部抵抗因子であるオーム過電圧,活性化過電圧,濃度過電圧を分離し,濃度境界層の存在により生じる濃度過電圧の増加を計測した。本年度は燃料極を基板とするY_2O_3安定化ZrO_2薄膜電解質型のセル(長さ30mm×幅25mm×厚さ1.2mm、空気電極面積10mm×10mm)を,ガス通路(幅5mm×深さ1mm×長さ20mm)とその中央に燃料ガス噴出口(φ0.4mm)1箇所を設けた治具にセットし,噴流場と並行流場を切り替えてセル性能を計測比較した。その結果, 950°Cと1000°Cにおいて,並行流場よりも噴流場でのセル性能が10%以上向上すること,この差は濃度過電圧に起因することを明らかにした。なお,燃料ガスの供給圧力(200400kPa)の影響はみられなかった。本年度の当初の研究計画通り,燃料ガス噴流により濃度境界層厚さを変化させ,その結果変化するセル性能の内部抵抗を定量的に計測する手法を確立することができた。本研究は、作動温度800°C1000°Cにおいて、固体酸化物形燃料電池(SOFC)性能に及ぼす燃料極表面に形成される濃度境界層の影響を定量的に明らかにすることを目的とし、SOFCの性能および寿命向上に資するものである。セル(空気極/電解質/燃料極で構成される単電池)の燃料極面に垂直に燃料ガスを噴射した場合(噴流場)と、燃料極面に並行に燃料ガスを流した場合(並行流場)で、セル性能を交流インピーダンス法により計測した。交流インピーダンス法は、セルの内部抵抗因子であるオーム過電圧、活性化過電圧および濃度過電圧を分離して性能を評価できる方法である。燃料極を基板とするY_2O_3安定化ZrO_2薄膜電解質型のセル(長さ30mm×幅25mm×厚さ1.2mm、空気極面積10m×10mm)を,ガス通路(幅5mm×長さ20mm)を設けた発電用治具にセットして、噴流場と並行流場を切り替えてセル性能を計測比較した。昨年度はガス通路の深さを1mmとしたが、本年度は0.5mm、1.8mの条件にて発電実験を行った。更に、熱流体解析ソフトを用いて、ガス通路内のガス流動状態を調べ、ガス流動と濃度境界層により誘起されるセルの濃度過電圧との関係の解明を試みた。その結果、(1)本実験条件では、燃料ガスの高い粘性により、噴射直後に噴流の流速が大きく減衰し、燃料極表面近傍の流速は並行流場に比べて小さいこと、(2)噴流場と並行流場でのガス流速分布の違いが濃度過電圧に影響を及ぼすこと、(3)同じ並行流場においても、流量の変化により生じるガス流速分布の違いが濃度過電圧に影響を及ぼすことなどが明らかとなった。本研究は,8001000°Cにおいて動作する固体酸化物形燃料電池(SOFC)性能に及ぼす燃料極表面に形成される濃度境界層の影響を定量的に明らかにすることを目的とし,SOFCの性能及び寿命向上に資するものである.セル(空気極/電解質/燃料極で構成される単電池)の燃料極面に垂直に燃料ガスを噴射した場合(噴流場)と,燃料極面に並行に燃料ガスを流した場合(並行流場)の両者で,セル性能を交流インピーダンス法により計測した.交流インピーダンス法は,セルの内部抵抗であるオーム過電圧,活性化過電圧及び濃度過電圧を定性的に分離して性能を評価できる方法である.

平成21年度及び22年度に,燃料極を基板とするY_2O_3安定化ZrO_2薄膜電解質型のセル(30mm×25mm×1.2mm^t,空気極面積10×10mm)を,燃料ガス通路(幅5mm×長さ20mm×高さ0.51.8mm)を設けた発電用治具にセットして,単一噴流場と並行流場を切り替えてセル性能を計測比較してきた.これらの条件について,本年度は熱流体解析ソフトを用いて,水素及び水蒸気濃度分布を明らかにし,その分布からセル性能を推定した.また,上記条件の内,燃料ガス通路の高さ1.0mmの条件において,多噴流の効果を実験的に検証すると共に,全長を70mm(空気極面積50mm×10mm)にサイズアップしたセルにおける発電実験および数値解析も実施した.その結果,(1)ガス流速分布は燃料極表面の濃度分布に大きな影響を及ぼし,その濃度分布は低周波数成分に起因するセルの過電圧に影響し,その中でも主にセルの起電力に起因することが明らかとなった.(2)サイズアップしたセルに噴流を適用するためには,噴流の数を増やす必要があるが,噴流間の干渉によりセル性能向上に逆効果となる場合があることなどが明らかとなった.
ディクトグロス-Jを効果的に導くフィードバック、および校種間連携シラバスの提案

平成30年度は研究2年目にあたり,H29年度に実施したPilot調査を基に,実施する文法問題の精査,調査グループ(3グループ)の授業内容の変更・修正を行い,本調査を実施した。具体的には,平成30年9月28日(金) 12月3日(月)の期間,本調査をPilot調査とは異なる中学校で実施した。手順は,1pre-test(アンケート調査,文法テスト),2検証授業,3Post-test(文法テスト),4Delayed post-test(アンケート調査,文法テスト)であった。2の検証授業では,ビデオ撮影も行い記録した。検証授業の最後には,自由記述を含めた「振り返り」を生徒に記入させ,授業に対する取り組みや意識を調査した。文法テストで使用した28問に関しては,Pilot調査でのデータ結果を項目弁別力指数(あるテスト項目が英語能力の高い受験者とそうでない受験者を弁別,あるいは識別することができたかどうかを検討するための指数)を考慮し精選した問題である。9月12日(水)に実施する中学校を訪問し,学校長,副校長,英語科教員3名に対し,調査の目的や内容,3グループそれぞれの学習指導案,事前事後のアンケートと文法問題,授業の振り返りシート,言語活動,などを実際に示し,質問なども受けながら説明させていただいた。調査から得られた分析結果・考察を平成31年2月1517日に開催された,30カ国よりおよそ1700名の参加者のあった国際学会15th Annual Cam TESOL Conference on English LanguageTeaching(審査有)で研究内容を口頭発表した。また詳細に記述した報告書(全29ページ)をもとに,3月下旬に実施中学校にて結果報告を行った。3月には,最終年度である平成31年度の計画を検討し,確認した。昨年度計画的に基礎研究と予備調査(Pilot調査)を行い,その結果,課題も明確となり,それを踏まえた本調査を実施することができた。つまり,本調査では,Pilot調査を受けて明らかにされた課題を踏まえ授業の流れを調整し,文法問題の項目弁別力指数(DISC)を基に問題を精査し,計画的に実施できたからである。調査実施校の担当者とは連絡を取りながら,事前事後の文法テストやアンケート,振り返りシートなど,終了時点で返送いただき,順番にデータ入力などを効率的に行うことができた。分析結果では,設定したリサーチ・クエスチョンを検証する十分なる結果が得られた。以上のように,計画通りに進捗しており,本調査の結果報告を平成31年2月の国際学会で発表できたことより,概ね順調に進展していると判断する。これまで,dictogloss-Jの有効性を,Pilot Studyを経て本調査により立証することができた。このことを受け,現場の先生方に授業に取り入れてもらうように,最終年度の平成31年度は,1具体的に,dictogloss-Jを授業にどのように組みこめばよいのか(シラバスも含めて),2そのために何を考慮すればいいのか,3具体的なフィードバック(文法説明)の効果的な方法,4dictogloss-Jで取り扱うと効果的な文法事項とは,などをまとめる。具体的には,14で取り上げた内容をまとめた冊子を配布する予定である。その際には,調査で取り扱った文法事項に加えて,複数のdictogloss-Jの活動も盛り込む。8月に全国英語教育学会での口頭発表を行い,広く,dictogloss-Jの有効性と導入を推進していく予定である。また,論文にまとめ公表する計画である。平成29年度は研究1年目であり,Pilot調査を東京都のA中学校で実施した。29年度4月から8月にかけて,A中学校で実施する3つのグループの授業内容,授業の振り返り用紙,事前事後のアンケートと文法問題の作成,検討を行った。また,授業の指導案を作成するにあたり,A中学校の教員との打ち合わせ会を7月に,そして詳細な指導案の説明会を9月に行った。10月から12月にかけてA中学校において,1pre-test(アンケート調査,文法テスト),2検証授業,3Post-test(文法テスト),4Delayed post-test(アンケート調査,文法テスト)の手順で調査を行った。2の検証授業では,本研究の研究者らが中学校に出向き授業参観するとともに,考察の手がかりとなるようビデオ撮影も行い記録した。3月には,平成30年度の本調査に向けて,Pilot調査での課題を踏まえ3つのグループの授業の流れに一部修正を加えることの議論,そして各文法問題の項目弁別力指数(DISC)や信頼係数を基に問題の精査を検討した。本研究の初年度(平成29年度)の1年間をかけて,基礎研究と予備調査(Pilot調査)を実施し,本調査の実施に備えることができている。つまり,本調査では,Pilot調査を受けて明らかにされた課題を踏まえ授業の流れを微調整する。その方向性も明らかである。また,文法問題の項目弁別力指数(DISC)や信頼係数を基に問題の精査し,実施できる準備が整っている。本調査(10月12月)実施する準備を進めている。以上のように,ほぼ計画通りに進捗しており,本調査の結果報告を平成31年2月3月の国際学会で発表する予定であることから,概ね順調に進展していると判断する。

平成30年度は研究2年目にあたり,H29年度に実施したPilot調査を基に,実施する文法問題の精査,調査グループ(3グループ)の授業内容の変更・修正を行い,本調査を実施した。具体的には,平成30年9月28日(金) 12月3日(月)の期間,本調査をPilot調査とは異なる中学校で実施した。手順は,1pre-test(アンケート調査,文法テスト),2検証授業,3Post-test(文法テスト),4Delayed post-test(アンケート調査,文法テスト)であった。2の検証授業では,ビデオ撮影も行い記録した。検証授業の最後には,自由記述を含めた「振り返り」を生徒に記入させ,授業に対する取り組みや意識を調査した。文法テストで使用した28問に関しては,Pilot調査でのデータ結果を項目弁別力指数(あるテスト項目が英語能力の高い受験者とそうでない受験者を弁別,あるいは識別することができたかどうかを検討するための指数)を考慮し精選した問題である。9月12日(水)に実施する中学校を訪問し,学校長,副校長,英語科教員3名に対し,調査の目的や内容,3グループそれぞれの学習指導案,事前事後のアンケートと文法問題,授業の振り返りシート,言語活動,などを実際に示し,質問なども受けながら説明させていただいた。調査から得られた分析結果・考察を平成31年2月1517日に開催された,30カ国よりおよそ1700名の参加者のあった国際学会15th Annual Cam TESOL Conference on English LanguageTeaching(審査有)で研究内容を口頭発表した。また詳細に記述した報告書(全29ページ)をもとに,3月下旬に実施中学校にて結果報告を行った。3月には,最終年度である平成31年度の計画を検討し,確認した。昨年度計画的に基礎研究と予備調査(Pilot調査)を行い,その結果,課題も明確となり,それを踏まえた本調査を実施することができた。つまり,本調査では,Pilot調査を受けて明らかにされた課題を踏まえ授業の流れを調整し,文法問題の項目弁別力指数(DISC)を基に問題を精査し,計画的に実施できたからである。調査実施校の担当者とは連絡を取りながら,事前事後の文法テストやアンケート,振り返りシートなど,終了時点で返送いただき,順番にデータ入力などを効率的に行うことができた。分析結果では,設定したリサーチ・クエスチョンを検証する十分なる結果が得られた。以上のように,計画通りに進捗しており,本調査の結果報告を平成31年2月の国際学会で発表できたことより,概ね順調に進展していると判断する。本研究の2年目にあたる平成30年度は,平成29年度のPilot調査を受け,中学校2校での本調査を行う予定である。8月9月に各中学校の授業担当者に説明し,10月12月に,1pre-test(アンケート調査,文法テスト),2検証授業,3Post-test(文法テスト),4Delayed post-test(アンケート調査,文法テスト)の手順で調査を実施する。2では,Pilot調査と同様に,本研究の研究者らが中学校に出向き授業参観するとともに,考察の手がかりとなるようビデオ撮影も行い記録させてもらう予定である。