hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗インフルエンザウイルス効果を示すダイゼインのシグナル伝達機構

インフルエンザウイルス増殖をダイゼインが抑制することは我々がすでに報告しており、ウイルス感染により血中過酸化物が増加することは報告されている。また、ダイゼインは抗酸化物質として知られていることから、ウイルス感染により細胞内の過酸化脂質が増加し、ダイゼインによりそれが抑えられ、その結果、ウイルス増速が抑制されるものという仮説を立てた。そこで、ウイルス感染細胞、ダイゼイン処理細胞、ダイゼイン処理ウイルス感染細胞、そしてモック処理・感染細胞における細胞内の過酸化脂質量を測定した。その結果は仮説に反し、ウイルス感染による過酸化脂質の増加は認められず、ダイゼインによる過酸化脂質(5-HETE)のみの増加が認めらた。5-HETE産生に関与する酵素の5-LOXの活性の阻害剤を用いて、ダイゼインのウイルス増殖阻害活性の抑制効果を調べた結果、5-LOXの直接の阻害剤による5-HETEの産生抑制とウイルス増殖抑制活性の抑制効果が認められた。また、siRNAによる5-LOXのノックダウンによっても5-HETEの産生抑制とウイルス増殖抑制活性の抑制効果が認められた。5-LOXのウエスタンブロッティングはダイゼイン添加により活性型の酵素が増加することを示唆していた。5-LOXの酵素反応産物である5-HpETEの添加により濃度依存的にインフルエンザウイルスの増殖を抑制することが明らかとなった。ダイゼインのウイルス抑制機構におけるシグナル伝達の細部は未だ不明点は残っているが、5-LOXの活性化を伴う過酸化脂質を介したシグナル伝達系を用いて、ウイルス増殖抑制を行なっていることが明らかとなってきた。ダイゼインによるウイルス増速抑制に関する当初の仮説が覆り、非常に興味深い知見が集まり出している。ダイゼインのウイルス抑制機構におけるシグナル伝達の細部は未だ不明点を明らかにする。第一に、ダイゼインによる5-LOXの活性化機構を明らかとするため、まず、5-LOXの活性測定を行う。各種MAPK阻害剤を用いて、ウイルス増殖抑制を阻害できるかを検討する。その阻害剤を用いて、5-LOXの活性化を阻害できるかどうかを検討する。第二に、ダイゼインにより活性化される細胞のmRNAを次世代シークエンサーを用いて検索する。それらのmRNAの発現調節タンパク質を検討し、シグナル伝達系を明らかとする。第三に、5-HpETEからのシグナルが5-HETEを介してなのか、ロイコトリエンを介してなのかを検討するために、5-HETEあるいはロイコトリエン添加によるウイルス増殖抑制の検討及び、5-HETEあるいはロイコトリエンからのシグナル伝達のの検討。第四に5-HETEあるいはロイコトリエンにより活性化される細胞のmRNAを次世代シークエンサーを用いて検索する。

第三に、5-HpETEからのシグナルが5-HETEを介してなのか、ロイコトリエンを介してなのかを検討するために、5-HETEあるいはロイコトリエン添加によるウイルス増殖抑制の検討及び、5-HETEあるいはロイコトリエンからのシグナル伝達のの検討。第四に5-HETEあるいはロイコトリエンにより活性化される細胞のmRNAを次世代シークエンサーを用いて検索する。
小胞体の形態形成に関わる新規分子の同定および機能解析

内在性Huntingtinタンパク質が小胞体の形態形成に関わる分子機構について検討するため、第一に、内在性Huntingtinタンパク質の免疫染色法および細胞分画法を行った。その結果、哺乳動物培養細胞において内在性Huntingtinタンパク質が、小胞体、ゴルジ体、ミトコンドリアなどの細胞内小器官に局在することが明らかとなった。次に、様々な長さのGreen Fluorescent Protein (GFP)融合Huntingtinタンパク質発現プラスミドを作成し、哺乳動物神経芽細胞腫に発現させた結果、Huntingtinタンパク質のN末17アミノ酸領域を欠失した変異型タンパク質においてオルガネラへの局在が障害されたことから、この領域がHuntingtinタンパク質のオルガネラへの局在に必須であると考えられた。GFP融合Huntingtinタンパク質を発現させた培養細胞について免疫沈降法を行ったところ、Huntingtinタンパク質のN末17アミノ酸領域依存的に14-3-3タンパク質ファミリーが結合することが明らかとなった。また、14-3-3タンパク質ファミリーを標的とするsiRNAを合成し、哺乳動物神経芽細胞腫に導入したところ、細胞中に強制発現されたGFP融合Huntingtinタンパク質のオルガネラへの局在が障害されることが明らかとなった。以上の結果より、14-3-3タンパク質ファミリーは内在性Huntingtinタンパク質と結合し、そのオルガネラへの局在に重要な働きをする可能性が考えられた。
板書の構成の解明と保存・再現のための記述言語の開発

本研究では、板書に着目した授業研究を推進するために、板書記述言語の開発と板書の過程を再現するソフトウェアの開発を行ってきた。板書には、あらかじめ教師が準備した学習内容を書く役割のほかに、授業の中での子どもの発言を教師が黒板に書き留めていき、発言内容の相互関連を明示することによって、知識構成を促す役割がある。前者は伝達型の板書、後者は構成型の板書と区別することができる。本研究では社会的構成主義の立場から、特に後者の構成型の板書に注目し、板書が有する知識の構造化の機能の解明に資するよう、以下の課題に取り組んできた。1)板書記述言語と、板書の過程を再現するソフトウェアの開発:板書を構成するコンピュータ上で再現できるソフトウェを開発する。2)社会構成主義的に展開される授業の分析:伝達型板書によって、子どもの発言内容の相互関連が板書に示されていく授業を対象を分析し、子どもの思考と板書の内容・構造との関連、知識の構造化のための板書の機能を改名する。3)板書過程に関与する実践知の解明による教師の力量の分析:板書過程の特徴についての教師に対するインタビューにもとづき板書に関する教師の実践知を明らかにし、構成型板書のための教師の力量を分析する。最終年度にあたる平成30年度は、板書記述言語の開発と実装の研究を進めるとともに教師の板書技術、教師の意思決定、さらに社会構成主義的な学習における必要とされる教師の力量が明らかになった。学習内容・教材の構造的で本質的な理解と、子どもの思考内容や過程の深い理解、即時的な意思決定の重要性を、板書過程の分析によって明らかにすることができた。また、子どもの発言をもとに構成される板書の分析から、板書と子どもの思考との関連を明らかにし、思考ツールとして板書の意義を考察した。本研究は、1)板書記述言語と、板書の過程を再現するためのインターフェースの開発、2)黒板に書かれたものを思考の材料にして社会構成主義的に展開される授業の分析、3)児童・生徒の発言を取捨選択したり関連付けたりする教師の力量の解明に取り組んでいる。初年時にあたる平成28年度には、以下の点に取り組んだ。まず、(1)学校現場で授業観察およびビデオカメラとICレコーダを使った記録を、継続的に実施した。次に、(2)分析結果を示しながら教師にインタビューをして、授業展開や意思決定を確認し、分析結果を裏付けた。そして、(3)記録データをもとに文字起こしをして発言記録を作成した。さらに、(4)この発言記録を用いて授業分析を実施した。これらのの作業と平行して、板書記述言語の開発にも取り組んだ。板書に関するメタ情報として、本研究では、時刻、オブジェクトに関するデータ、そしてオブジェクト同士の関連を表すデータを考えている。これらをマークアップ言語を参考に記述する。そのための板書記述言語を開発している。児童・生徒の話し合いを中心とする授業を対象とし、発言のうちの何が板書され、また板書された内容がのちにどのように再利用(参照・指示)されているのかを可視化できるようにした。以上により、とくに小・中学校における板書が有する知識の関連構造を解明することができた。そして、板書を授業分析の主要データの一つに位置づけ、板書の過程を保存したり再現したりするための板書記述言語とソフトウェア(ビューワ)の開発を行うために、基礎的な知見を得ることができた。。授業の観察や・記録、記述言語の開発について、順調に進めている。2年次にあたる平成29年度には、授業の特性に応じた板書分析方法を開発し、板書記述言語の開発にも取り組んだ。板書に関するメタ情報として、本研究では、時刻、オブジェクトに関するデータ、そしてオブジェクト同士の関連を表すデータを一元的に取り扱っている。これらをマークアップ言語を参考に記述する方法を考案した。国語の授業を対象とした授業の分析では、黒板上の筆記の位置とそれに対応する発言の関係を可視化する手法を開発した。社会の授業の分析では、板書内容とその元となる発言内容の意味的関連を示す方法を開発した。そして、板書を授業分析の主要データの一つに位置づけ、板書の過程を保存したり再現したりするための板書記述言語とソフトウェア(ビューワ)の開発に着手した。教育技術としての板書の有する機能と方法の解明を進めることができた。

本研究では社会的構成主義の立場から、特に後者の構成型の板書に注目し、板書が有する知識の構造化の機能の解明に資するよう、以下の課題に取り組んできた。1)板書記述言語と、板書の過程を再現するソフトウェアの開発:板書を構成するコンピュータ上で再現できるソフトウェを開発する。2)社会構成主義的に展開される授業の分析:伝達型板書によって、子どもの発言内容の相互関連が板書に示されていく授業を対象を分析し、子どもの思考と板書の内容・構造との関連、知識の構造化のための板書の機能を改名する。3)板書過程に関与する実践知の解明による教師の力量の分析:板書過程の特徴についての教師に対するインタビューにもとづき板書に関する教師の実践知を明らかにし、構成型板書のための教師の力量を分析する。最終年度にあたる平成30年度は、板書記述言語の開発と実装の研究を進めるとともに教師の板書技術、教師の意思決定、さらに社会構成主義的な学習における必要とされる教師の力量が明らかになった。学習内容・教材の構造的で本質的な理解と、子どもの思考内容や過程の深い理解、即時的な意思決定の重要性を、板書過程の分析によって明らかにすることができた。また、子どもの発言をもとに構成される板書の分析から、板書と子どもの思考との関連を明らかにし、思考ツールとして板書の意義を考察した。次年度、初年度から実施している授業観察およびデータ収集(1)、授業分析(2)と教師へのインタビュー(3)は継続して行うが、平成29年度の中心となる活動は、板書を再現するためのソフトウェア(ビューワ)の開発(4と5)と、授業映像や板書記述言語から抽出する板書技術(6)である。教科・科目、教師経験年数などの特性別に共通・相違を明示したり、授業の途中で消されたり書きなおされたりした板書が有する授業の中での意義を明らかにする手がかりになると思われる。9月には、これらの研究計画や研究成果の進捗状況を確認し、中間評価を行う。次年度、初年度から実施している授業観察およびデータ収集、授業分析と教師へのインタビューは継続して行いながら、平成29年度からとりくんだ板書を再現するためのソフトウェア(ビューワ)の開発と、授業映像や板書記述言語から抽出する板書技術についての改善・改良に関する研究を進め、研究全体の成果の取りまとめを行う。謝金を減額しても当初の目標が達成できたため、次年度使用額が発生した。研究分担者および研究協力者の大学院生が行った本研究課題に関する研究への評価が国際的に高いことが判明したため、翌年度に繰越したうえで当初予定の謝金にかわって海外への渡航費に当てることによって、本研究の発展を図ることとした。
労働負荷と個人要因からみた集中治療部(ICU)看護婦の労働ストレス・労働負担

本研究では、ICUに勤務する看護婦の作業負担や交代勤務による生体リズムの変調、さらには勤務経験などがICU看護婦の身体・精神状態に与える影響を検討することを目的とした。某大学病院集中治療部に勤務する平均年齢27.1歳の看護婦15名を対象に調査研究をおこなった。調査内容は自律神経の活動状態の測定を目的とし、GMS社製携帯型心電計AC301を用い、心拍の揺らぎを、尿中カテコラミン、唾液中のコルチゾールなどの測定をおこなった。R-R感覚の周波数分析は諏訪トランス社製Memcaleシステムソフトを用い解析し、0.150.4Hzの高周波成分(HF)を副交換神経活動の指標とし、HFと低周波成分(0.040.15Hz)との比(LF/HF)を交感神経活動の指標として評価した。また唾液はRIA法によるコルチゾールの測定をおこなった。結果、心拍数は、日勤、準夜勤に比べて夜勤では低い値で推移した。HFは睡眠時に高く、LF/HFは覚醒時に高い値を示した。夜勤時のLF/HFは、日勤や準夜勤と比較して差がないか、むしろ高い値を示した。夜勤時のHFは、勤務明けに高くなる傾向がみられ、日勤や準夜勤と比較して高い値で推移したが、生体の概日リズムが影響しているためと考えられた。勤務終了時における自覚症状の訴え率をみると「眠気とだるさ」は日勤35%、準夜勤42%、夜勤58%、「注意集中困難」では日勤19%、準夜勤60%、夜勤65%と夜勤終了時が最も高かった。唾液コルチゾールの変化は、日勤、準夜勤翌日では、朝方に最高値を示す概日リズムがみられたが、夜勤明けの場合、最高値位相のずれが生じていた。夜勤の場合、明け方にかけて交感神経活動の低下と副交感神経活動の上昇、眠気・注意集中困難の訴えが高くなる傾向にあった。この結果から夜勤前の十分な休息時間の確保や勤務中の仮眠を含めた改善策の必要性が示唆された。本研究では、ICUに勤務する看護婦の作業負担や交代勤務による生体リズムの変調、さらには勤務経験などが、ICU看護婦の身体、精神状態に与える影響を検討することを目的とした。調査は、某大学病院集中治療部に勤務する平均年齢27.1歳の看護婦15名を対象に、1998年11月より1999年3月末日まで実施した。調査内容は、自律神経の活動状態の測定を目的としてホルター型心電計による心拍の揺らぎ、アクティブトレーサによる身体活動状況、フリッカー値、日本産業衛生学会産業疲労研究会作成の「自覚症状しらべ」、尿中カテコラミン、唾液中コーチゾルなどの測定を行った。また、労働状況、健康状態・ストレス状況などに関する質問紙調査も実施した。データーは現在解析中であるため、その一部について報告する。心拍の揺らぎ解析では、高周波は500msec^2/HZ前後であった。副交感神経の機能を反映する心電図R-R間隔変動係数は、勤務中1015%程度と比較的高く、睡眠中は低く、自由時間では一般的には高値であり変動が大きい傾向にあった。交感神経系の活動指標と考えられているLF/HF比は、勤務中1210と高く、睡眠中は2以下であった。自覚的な疲労度の指標として「自覚症状しらべ」を用いたが、勤務の遂行に伴い、疲労感が増大する傾向が認められた。今後、作業状況、勤務時間帯、経験年数などとの関係で測定データを解析する予定である。
病院と連携する在宅遠隔相談看護師のアセスメント能力向上プログラムの開発と検証

看護師のアセスメント能力の向上には、健康相談希望者に関する情報収集能力と的確な分析力の向上が必要である。本研究では、遠隔健康相談を希望する地域住民のBMI、食事の摂取量と内容、自己採血データ、筋肉量等の体組成、日常生活習慣などのデータを、相談担当の在宅看護師と共有できる、個人情報を保護したデータ管理システムを開発した。在宅看護師による各データの分析のシミュレーション研修は、健康相談者とデータを共有しながらの、在宅看護師による問診および視診において、効率的で効果的であった。本研究は、大学病院等で開発された各種の看護師の能力開発研修プログラムと連携し、在宅で遠隔健康相談を実施する看護師のアセスメント能力向上のための研修プログラムの開発と検証を目的とする。研究方法として、遠隔健康相談は、地方自治体等と連携し、任意で希望した住民が自ら健康チェックを行う場所内の相談ブースに、高精度TV会議装置を設置し、在宅の看護師がPCやiPad等で相談を受信し、この情報管理はクラウドで行う。在宅においては、面談用のPC画面と自動血圧計等による血圧や体重および筋肉量等の測定値をiPad等を用いて、相談者と看護師両者が確認できる体制を整えた。また、在宅の看護師の実践力を保証するために、臨床経験が5年以上の看護職者(看護師、助産師、保健師)を確保した。ヘルスプロモーションのため、遠隔健康相談の継続が必要と考えられた、BMIが高値の肥満があり、血圧が高値の相談者のデータを看護師間で共有する方法について、事例をもとに検討した。IDにより識別は可能であるが、各データや指導内容の確実な共有方法をマニュアル化する必要性が明らかとなった。在宅で相談を受ける看護師には、特に問診および視診に基づくアセスメント能力が必要である。住民自身による健康管理を促進するために、自己採血等の検査結果および骨密度や筋肉量等の体組成値などを、相談者が年月日も含めて適切に受け止めるための、看護師の効果的な問診および指導内容の妥当性の検証の継続が必要である。当初、遠隔健康相談は薬局の相談ブースで行うことを計画していたが、当該薬局の都合により、地方自治体等と新たに連携し、住民が任意に健康チェックを行う場所の確保が必要になった。そのため、遠隔健康相談の運営に必要な整備がやや遅延した。また、当初確保していた在宅相談看護師の確保が一部困難となり、組織体制の整備がやや遅延した。現在は遠隔健康相談ができる体制が整備されている。大学病院等で開発された各種の看護師のアセスメント能力向上に関する研修プログラムを分析した。その結果、アセスメント能力の向上には、問題発見能力および問題特定能力を高めること、目標達成アプローチ方法における目標の設定に関すること、さらに具体的な事象を抽象化するプロセスと抽象的表現を具体的に他者に伝える能力を高めること、表現の簡潔化と他者の反応への言語および言語以外の多様なアプローチ方法を獲得する必要性が明らかとなった。遠隔健康相談においては、任意で希望した住民が自ら健康チェックを行う場所を地方自治体の所有する市民広場等に確保し、血圧、BMI、筋肉量、脂肪率、水分率、基礎代謝量、握力、骨密度などの測定用具および機器を設置した。また、自己採血は、本研究に協力する薬局において、薬剤師の指導の下、実施し、データ管理を行った。食事内容はBDHQ(管理型自記式食事歴法質問票)を使用して分析を行い、排泄などの日常生活習慣は質問紙法によりデータとした。住民の血圧などの測定値および自己採血データ、食事内容および日常生活習慣のデータをクラウド内で管理し、在宅ワークの看護師と画面で情報共有できるように、データ管理マニュアルおよび体制を整備した。徐々に健康チェックを継続する住民がみられるようになった。在宅ワークが可能な臨床経験が5年以上の看護職者(看護師、助産師)を確保し、遠隔健康相談の体制を整え実施した。高齢者のみならず、40歳代および50歳代の住民の健康相談もみられるようになった。在宅ワークを行う経験5年以上の看護職者(看護師、助産師、保健師)の確保が十分にできず、当初の計画より、遠隔健康相談の受信回数を制限せざるを得なかった。本研究では、遠隔健康相談を希望する地域住民のBMI、食事の摂取内容、自己採血データ、筋肉量等の体組成、日常生活習慣などのデータを、相談担当の在宅看護師と各々画面で共有できる、個人情報を保護したデータ管理システムを開発した。なお、健康情報の収集および測定場所は、住民が自由に参加できるセンターや市民広場で行い、自己採血は薬局で薬剤師の指導の下、実施した。在宅ワークの看護師に、アセスメント能力向上のための研修として、大学病院の研修内容を応用した、問題発見および問題解決アプローチ能力向上プログラム、目標管理思考プログラム、論理的思考プログラムを実施した。問題の特定内容により解決アプローチの方法が異なること、その結果も異なることを実感したとの評価があった。また、具体的な事象の抽象化および抽象化された表現を具体化する研修内容に関しては、抽象化する過程の困難さ、具体的な事象を簡潔に表現する困難さが課題であった。地域住民のデータに基づいた遠隔健康相談は、住民と画面でデータを共有し標準値と確認しながら、日常生活を分析できるため、特に問診時においてはこのデータ管理方法は効果的であった。継続して健康相談を受ける住民とは、データの変化を確認できるため、より効果的であった。

また、従来の住民の主観的なデータのみではなく、血液データなどの客観的データを確認しながらの遠隔健康相談は住民の満足度も高かった。看護師のアセスメント能力の向上には、健康相談希望者に関する情報収集能力と的確な分析力の向上が必要である。本研究では、遠隔健康相談を希望する地域住民のBMI、食事の摂取量と内容、自己採血データ、筋肉量等の体組成、日常生活習慣などのデータを、相談担当の在宅看護師と共有できる、個人情報を保護したデータ管理システムを開発した。在宅看護師による各データの分析のシミュレーション研修は、健康相談者とデータを共有しながらの、在宅看護師による問診および視診において、効率的で効果的であった。大学病院等の看護部との連携は継続できているため、研修プログラムの内容の分析は進んでいる。今後は、遠隔健康相談内容の分析と合わせ、在宅看護師に求められる問診および視診に特化したアセスメント能力向上のための具体的な研修プログラムを検討する。在宅ワークを行う看護職者(看護師、助産師、保健師)を確保できたため、今後は計画通りに遠隔健康相談が実施可能であり、アセスメント能力の向上を目指す研修活動も可能となる。29年度が最終年度であるため、記入しない。看護管理29年度が最終年度であるため、記入しない。
自己骨格筋を駆動源とした心収縮補助装置の開発

以前より、自己骨格筋を駆動源とした心収縮補助装置の研究を行っており、骨格筋交互駆動法、リニア型骨格筋心室駆動法の開発により、骨格筋の易疲労性の克服、駆動力増強等の面において成果をあげてきた。今回の研究においては、これらの研究結果を踏まえ、完全埋め込み型骨格筋補助循環装置を試作し、これを用いた急性期実験として1)電磁流量計による循環補助効果の確認。2)近赤外線分光法を用いた筋疲労の検討。を行っており、今後慢性期実験を行うべく装置の改良を行っている。我々は以前より,骨格筋組織を駆動源とする循環補助装置に関する研究を行ってきた.その結果,骨格筋交互駆動法(1対の骨格筋を30分ごとに交互に駆動する),リニア型骨格筋心室駆動法(骨格筋の線維走行に平行に駆動する)等を組み合わせることによって,骨格筋の易疲労性・循環補助に見合う出力等の問題点を克服できることがわかった.今回の研究ではこれらの研究結果を踏まえ,体内埋め込み型の骨格筋心室を試作して慢性期実験を行うことにある.現在試作器を制作中である.以前より、自己骨格筋を駆動源とした心収縮補助装置の研究を行っており、骨格筋交互駆動法、リニア型骨格筋心室駆動法の開発により、骨格筋の易疲労性の克服、駆動力増強等の面において成果をあげてきた。
スギ造林地における雑草木群落の動態(植栽密度との関連)

本研究では、スギ疎密植栽地における密度各区ごとの雑草木群落とその動きの実態を生態学的な観点からとらえることをおもな目的とし、併せて群落の動きと育林・保育との関係についてふれた。このため、房総南部の東京大学千葉演習林内にあるスギ疎密植栽地を主に使用し、各密度における造林木の成長状態、雑草木の組成と構造等についての経年変化を調べた。そして各密度・年次間での比較・検討を行った。低密度(2,500本/ha植え)、中密度(3,906本/ha植え)及び高密度(6,944本/ha植え)の3区を設けたスギ幼齢疎密植栽地において、イネ科草本のススキは、各密度とも植栽後25年目林地で優占植生となっていた。ススキの草丈及び雑草木の群落高は、植栽後8年間の中で各年次とも密度間での差が明瞭でなかった。しかし雑草木の優占種、生活型組成等の年次変化では、密度間でのちがいが認められ、とくに高密度区での雑草木の動態にスギの密植うえによる影響が明瞭にあらわれていた。被度の年次変化からみたススキは、低密度、中密度の両区ともスギ造林木の樹高が3m、被度が45%となる5年目以後に著しく減少した。他方、高密度区のススキは、造林木の樹高が2m、被度が30%となる3年目以後に急激に減少した。したがって、スギを密植うえにすると、スギの樹高及び被度の低い値の年次でススキが著しく減少することがわかった。すなわち、当幼齢林地では、スギ造林木の植栽密度を6,944本/ha植えまで高めると、植栽後3年目の早い年次からススキの被度を低下させ、下刈り回数を減らすことが可能であるとわかった。なお、全調査結果から、当地域(房総清澄山地)のスギ造林地における雑草木群落の動態を植栽密度との関連の中で大まかであるがとらえることができた。1.目的と方法本研究では,スギ造林地における雑草木群落とその動きについての実態を植栽密度(立木密度)との関連のなかで明らかにすることを研究のおもな目的とし,併せて群落の動きが育林保育及び林地管理上に及ぼす影響についての検討を行うものである。このため,房総南部の千葉演習林内の各所に設けたスギ密度別植栽地等を使用し,密度別植栽各区のスギ造林木の成長状態,林内構造,雑草木の組成及び構造並びに雑草木害等についての調査を実施した。2.結果と今後の計画(1)皆伐後のスギ幼齢造林地における6年間の調査結果では,通常の方法(植栽後4年目まで年1回刈り)を行った場合,植栽密度が異なると,林床植生の優占種の交替パタ-ン,種類及び生活型組成等の年次別変化に植栽密度別のちがいと特徴が明瞭にあらわれた。いっぽう,下刈りを全く行わずに放置して置いた林地では,林床植生に植栽密度別の群落的特徴があらわれなかった。下刈り管理を行ってきた林地では,スギの植栽密度が高いほど,林床植生の優占種の交替が速められ,下刈り期間が短縮化する傾向であった。(2)1629

年生閉鎖若齢林の林床植生は,種類数が極めて少なく,つる植物,ユリ科植物,シダ植物,ラン科植物などに属するごく限られた種類の植物がおもに生育していることがわかった。いっぽう,閉鎖若齢林の間伐を行うと,種類数において著しい増大が見られ,とくに落葉広葉樹及びつる植物等の木本性植物の侵入が目立った。今後さらに現地(試験地等)での群落調査を継続し,既存の資料との比較・解析を行い,遷移の観点からの群落の状能診断を基礎にして,スギ造林地の雑草木群落とその動きの実態を調査,分析する。1.目的と方法本研究では、スギ造林地における雑草木群落とその動きについての実態を植栽密度(立木密度)との関連の中で明らかにすることを研究のおもな目的とし、併せて群落の動きが育林保育及び林地管理上に及ぼす影響についての検討を引き続き行うものである。このため、房総南部の東京大学千葉演習林内の各所に設けたスギ密度別植栽地等を使用し、密度別植栽各区のスギ造林木の成長状態、林分構造、雑草木の組成及び構造並びに雑草木害等についての調査を実施した。2.結果と今後の計画(1)清澄管内仁ノ沢の26年生スギ密度別植栽地を対象に、密度別植栽各区(1600本/ha,3300本/ha,6600本/ha,13300本/ha植え)におけるスギ造林木の成長状態及び生育状況についての調査を行った。密度別各区におけるスギ造林木の成長状態、林分構造、枯損状態については、資料を解析、取りまとめ中である。また、雑草木群落の調査については、次年度(平成5年度)の夏季に行う予定である。(2)また当年度では、札幌管内前沢の8年生スギ密度別植栽地において、密度別植栽各区(2500本/ha,3900本/ha,6900本/ha植え)ごとのスギ造林木の成長状態,林分構造,雑草木群落の構造及び動態等に関する調査を行った。上記の(1),(2)については、植栽当初からの既存の資料があるので、これらを含めての本研究課題の目的に沿った資料の解析と取りまとめを行っている。さらに他の林地での既存資料との比較・解析を行い、遷移の観点からの群落の状態診断を基礎にしてのスギ造林地における雑草木群落とその動きについての実態を調査・分析する。来年度は本研究補助金費の最終年度に当たるため、総括を行い印刷化を予定している。1.目的と方法本研究では、スギ造林地における雑草木群落の動態を植栽密度との関連のなかで明らかにすることをおもな目的とし、併せて群落の動きが育林・保育管理上に及ぼす影響について考察するものである。このため、房総南部の東京大学千葉演習林内のスギ密度別植栽地をおもに使用し、密度各区ごとの群落調査を行った。当年度においては、おもに札郷管内前沢(28C_<1-3>)のスギ幼齢疎密植栽地を対照にし、林地に侵入し繁茂したところのススキの動態に注目した。2.結果と検討(1)当スギ幼齢疎密植栽地において、下刈りが行われていた期間の25年目林地では、各密度区〔高密度区(6944本/ha植え)、中密度区(3906本/ha植え)、低密度区(2500本/ha植え)〕ともススキが優占植生となっていた。(2)また当スギ植栽地における初期8年間の調査結果から、ススキの草丈及び雑草木の群落高は、各年次とも密度各区間での差が明瞭でなかった。(3)他方、ススキの被度の年次変化に注目すると、各密度の中で、疎植うえの中密度及び低密度の両区では、スギの樹高が3m、被度が45%となる5年目以後においてススキの被度が著しく減少した。しかし高密度区では、スギの樹高が2m、被度が30%となる3年目以後に、ススキの被度が著しく減少した。したがって当調査地のスギ幼齢林地では、スギの植栽密度を6944本/ha植えまで高めると、スギ植栽後の早い年次(3年目)からススキが急激に減少することがわかった。
マルチワイヤソーによる夜精密スライシングに関する研究

スライシングの高精度・高効率化を目的とし,マルチワイヤソーの基本的なスライシング性能を明らかにした.また,ワーク回転型マルチワイヤソーの開発を行った.得られた主な結果を以下に示す.1マルチワイヤソーのスライシング性能に関する基礎的研究(1)ワイヤ走行速度が速いほど加工時間が短く,比加工エネルギも小さくなる傾向にある.(2)スラリー中の砥粒濃度は50wt%程度で十分である.(3)ワイヤに与える張力は可能な限り大きくする方がよい.2ワーク回転型マルチワイヤソーの開発(1)加工部へ容易に十分な量のスラリーを供給することができるため,加工時間の短縮が可能となる.(2)スライシング面はラッピングを施した場合と同等の効果が得られ,ソーマークの無い良好なスライシング面を得ることができる.(3)スライシング面のうねりを減少させることが可能である.3スラリーの組成がスライシング性能におよぼす影響(1)高粘度スラリーを用いることにより,スラリーの極少量化が可能となる.(2)砥粒径が大きいほどスライシング時間は短縮される傾向にある.(3)複合砥粒スラリーを用いた場合のスライシングでは粒径の大きな砥粒の影響がより強くあらわれる.(4)#800に#500を25wt%程度混合した複合砥粒スラリーを用いることにより,高効率・高精度スライシングが可能である.4ガイドローラ(メインローラ)に関する研究焼入れ鋼材やセラミック等の高硬度材に比べ,弾性に富む樹脂製材の方が摩耗は少ない.しかし,材種選定には,スライシング精度との兼ね合いが必要,今後,ガイドローラに関してはさらなる実験を進めていきたい.マルチワイヤソーによるスライシングの高精度・高効率化を目的とし,硬脆材料(シリコンおよびソーダガラス等)に対するスライシング実験を行い,スライシング時の切削抵抗・スライシング時間およびスライシング面の評価を行った.本年度の実験の結果,以下のような結論が得られた.ワイヤ走行速度が速いほど加工時間が短く,比加工エネルギも小さくなる傾向にあった.また,スラリー中の砥粒濃度は高い方が効率良くスライシングできるが,ランニングコストを考慮すると重量比で50%程度で十分であることがわかった.さらに,ワイヤに与える張力は,使用ワイヤの引張り強度を考慮した上で,できる限り大きくする方がカーフロスも小さく,加工時間も短くなる傾向にあった.従来のマルチワイヤソーでは加工部(ワイヤと被削材との間)に常時ワイヤが接触しているため,十分な量のスラリーを供給することが難しい.本年度は目標の一つに掲げていたワーク回転型マルチワイヤソーの実験用試作機を製作し,その基本的性能についても明らかにした.ワーク回転型ワイヤソーでは被削材自身が回転運動を行うため,加工部へ容易に十分な量のスラリーを供給することができる.このため,加工時間の短縮が可能となった.また,スライシング面上を走行するワイヤとスラリーとによって,スライシング面はラッピングを施した場合と同等の効果が得られ,ソーマークの無い良好なスライシング面粗さを得ることができた.さらに,ワイヤの軌道がずれた場合,従来のマルチワイヤソーではウェハに反りを生じてしまうが,ワーク回転型マルチワイヤソーでは加工の進行とともに自動的に反りを修正することができた.スライシングの高精度・高効率化を目的とし,マルチワイヤソーの基本的なスライシング性能を明らかにした.また,ワーク回転型マルチワイヤソーの開発を行った.得られた主な結果を以下に示す.1マルチワイヤソーのスライシング性能に関する基礎的研究(1)ワイヤ走行速度が速いほど加工時間が短く,比加工エネルギも小さくなる傾向にある.(2)スラリー中の砥粒濃度は50wt%程度で十分である.(3)ワイヤに与える張力は可能な限り大きくする方がよい.2ワーク回転型マルチワイヤソーの開発(1)加工部へ容易に十分な量のスラリーを供給することができるため,加工時間の短縮が可能となる.(2)スライシング面はラッピングを施した場合と同等の効果が得られ,ソーマークの無い良好なスライシング面を得ることができる.(3)スライシング面のうねりを減少させることが可能である.3スラリーの組成がスライシング性能におよぼす影響(1)高粘度スラリーを用いることにより,スラリーの極少量化が可能となる.(2)砥粒径が大きいほどスライシング時間は短縮される傾向にある.(3)複合砥粒スラリーを用いた場合のスライシングでは粒径の大きな砥粒の影響がより強くあらわれる.(4)#800に#500を25wt%程度混合した複合砥粒スラリーを用いることにより,高効率・高精度スライシングが可能である.4ガイドローラ(メインローラ)に関する研究焼入れ鋼材やセラミック等の高硬度材に比べ,弾性に富む樹脂製材の方が摩耗は少ない.しかし,材種選定には,スライシング精度との兼ね合いが必要,今後,ガイドローラに関してはさらなる実験を進めていきたい.
神経芽腫のアポトーシス及び増殖細胞比率と生物学的特性との相関

神経芽腫のkaryorrhectic cellの意義をみるため,神経芽腫組織のアポトーシス細胞と増殖細胞を免疫組織化学染色した.アポトーシス細胞が10/10,000細胞以上であったのは病期Iでは2/29例,病期IIでは2/18例,病期IIIでは0/11例,病期IVでは3/21例,病期IVSでは2/10例であった.この内Shimada分類でunfavorable histologyと判定されたのは病期IVの2例で,いずれもhigh MKIの症例であった.増殖細胞比率に関しては現在までに得たデータではunfavorable histologyで,high MKIの症例ほど高い数値である.しかし増殖細胞はkaryorrhectic cellとは一致しない.(詳細は現在検討中である)アポトーシス細胞はj形態学的には一部はkaryorrhectic cellであるが,そうではない細胞が大半である.またhigh MKI症例に関しては,karyorrhectic cellは200/5,000細胞以上であり,アポトーシス細胞はそのような高頻度では出現しないことを考えると,少なくともkaryorrhectic cell=アポトーシス細胞ではないものと考えられる.従ってkaryorrhectic cellはnecrosisでもない,アポトーシスでもない,第3の細胞死の在り方である.現時点ではがん遺伝子であるNmycが大量に転写されることにより引き起こされるDNAの不安定性が細胞死につながっているのではないかと考えられる.カナダケベック州の神経芽細胞腫マススクリーニングプロジェクトの標本を用いて,TUNEL法によるアポトーシス細胞の検出を行った.評価可能な75検体のうち6検体で1万細胞中に20細胞以上(22.8340/10,000ce11s)のアポトーシスを検出した.6症例の月齢は2ヶ月が2例,8ヶ月が2例,9ヶ月,13ヶ月が1例であった.臨床病期はIが2例,IIが1例,IVが1例,IVSが2例であった.病理組織は全例stroma-poorの腫瘍であり,undifferentiated,low MKIが2例,intermediate MKI,high MKIが1例ずつ,differentiating,low MKIが2例であった.嶋田分類では5例がfavorable histology,1例がunfavorable histologyであった.アポトーシス陽性細胞の一部はkaryorrhectic cellであったが,karyorrhectic cellでアポトーシス陽性となったのはその一部であった.アポトーシス陽性細胞が増加する腫瘍は乳児期の予後良好の腫瘍と,high MKIの予後不良な腫瘍があると考えられる.今後PCNAとの2重染色と実施し,karyorrhectic cellの染色性を観察するとともに,アポトーシス細胞の増加と予後の関係もさらに検証する予定である.神経芽腫のkaryorrhectic cellの意義をみるため,神経芽腫組織のアポトーシス細胞と増殖細胞を免疫組織化学染色した.アポトーシス細胞が10/10,000細胞以上であったのは病期Iでは2/29例,病期IIでは2/18例,病期IIIでは0/11例,病期IVでは3/21例,病期IVSでは2/10例であった.この内Shimada分類でunfavorable histologyと判定されたのは病期IVの2例で,いずれもhigh MKIの症例であった.増殖細胞比率に関しては現在までに得たデータではunfavorable histologyで,high MKIの症例ほど高い数値である.しかし増殖細胞はkaryorrhectic cellとは一致しない.(詳細は現在検討中である)アポトーシス細胞はj形態学的には一部はkaryorrhectic cellであるが,そうではない細胞が大半である.またhigh MKI症例に関しては,karyorrhectic cellは200/5,000細胞以上であり,アポトーシス細胞はそのような高頻度では出現しないことを考えると,少なくともkaryorrhectic cell=アポトーシス細胞ではないものと考えられる.従ってkaryorrhectic cellはnecrosisでもない,アポトーシスでもない,第3の細胞死の在り方である.現時点ではがん遺伝子であるNmycが大量に転写されることにより引き起こされるDNAの不安定性が細胞死につながっているのではないかと考えられる.
ＰＧＣ１α新規アイソフォームのエネルギー代謝制御における機能の解析

PGC-1αは運動時に骨格筋で発現が増加する転写コアクチベーターであり、運動による代謝改善に重要な機能を果たす可能性が注目されている。代表者らはPGC-1αの新規アイソフォームPGC-1αb/cを同定し、PGC-1αは肥満やインスリン抵抗性に関与する因子であること、さらにPGC-1αの肥満やインスリン抵抗性の調節機能には運動に適応した発現増加が重要であることを明らかにした。また運動によるPGC-1α発現増加の本態は既知PGC-1αではなく、新規アイソフォームPGC-1αb/cが担うことを見出した。さらに新規アイソフォームPGC-1αb/cの発現誘導の障害が肥満の病態に関与する可能性も見出した。PGC-1αはエネルギー代謝制御に重要な機能を果たすと考えられる転写コアクチベーターである。我々はこれまでに既知PGC-1αの第1エクソンの上流に存在する新規エクソンから転写が開始されるPGC-1αの新規アイソフォームを同定し、PGC-1αb/cと命名した。PGC-1αb/cを特異的に欠損するマウスを作製したところ、肥満とインスリン抵抗性を呈し、エネルギー消費量は運動量が増大する暗期にのみ低下を認めた。またPGC-1αb/c欠損マウスでは運動による骨格筋の脂肪酸代謝系遺伝子の発現増加及び運動による脂肪量の減少が抑制されていた。また野生型マウスにβアドレナリン受容体拮抗薬を投与すると運動による骨格筋のPGC-1αb/cの発現増加が抑制され、β2アドレナリン受容体刺激薬を投与すると骨格筋でPGC-1αb/cの発現が特異的に誘導された。また、PGC-1αb/c欠損マウスではβ2アドレナリン受容体刺激薬による酸素消費の増加が抑制されていた。以上の結果から、PGC-1αb/cは運動時に交感神経活性化を通じて骨格筋で発現が増加し、脂肪酸酸化系遺伝子の発現誘導を介して、エネルギー消費を活性化する機能を持つと考えられた。肥満モデルマウスでは、定常状態でも骨格筋でのPGC-1αb/cの発現が低下し、β2アドレナリン受容体刺激薬投与によるPGC-1αb/cの発現増加及びエネルギー消費の増大も著しく抑制されていた。これら肥満モデルマウスの骨格筋では各アドレナリン受容体アイソフォームのうち、β2アドレナリン受容体の発現が特異的かつ顕著に低下し、アドレナリン感受性の低下、即ち「アドレナリン抵抗性」が生じていた。このような肥満における骨格筋の「アドレナリン抵抗性」発症メカニズムについてさらに詳細に解析中である。本研究では、PGC1α新規アイソフォーム(PGC1αb/c)が、骨格筋における運動時のエネルギー代謝の制御を通じ、個体の適切な体重やインスリン感受性の維持に重要な機能を果たすという仮説を明らかにすることを目的とした。まずはPGC1αb/cの発現誘導メカニズムについて検討した。AICAR、β2アドレナリン受容体刺激薬、カフェイン、フォルスコリン、カルシウムイオンなどいずれの運動類似刺激でもPGC1αb/cの発現誘導を認めたが、β2アドレナリン受容体刺激薬が最も顕著にかつ特異的にPGC1αb/cの発現を誘導することを見出した。実際、β2アドレナリン受容体刺激薬をマウスに投与すると、既知アイソフォームPGC1αaの発現増大なしに、PGC1αb/cの発現が特異的に誘導され、また運動前にβブロッカーを投与しておくとその発現誘導が抑制されることを見出した。また、PGC1αb/c欠損マウスでは野生型マウスと比べて、β2アドレナリン受容体刺激薬によるエネルギー消費の増加が有意に抑制されており、これらの結果からβ2アドレナリン受容体刺激を介したPGC1αb/cアイソフォームの発現誘導が、運動によるエネルギー消費の増大に重要な役割を果たすと考えられた。次に肥満におけるPGC1αb/cアイソフォームの発現について検討した。定常状態でも各アイソフォームの発現は肥満モデルマウスでは低下傾向にあったが、β2アドレナリン受容体刺激薬投与によるPGC1αb/cアイソフォームの発現誘導が、肥満モデルマウスでは減弱していることを明らかにした。さらに肥満モデルマウスではβ2アドレナリン受容体刺激薬によるエネルギー消費の増加が抑制されており、これらの結果から、肥満ではβ2アドレナリン刺激によるエネルギー消費の増加が抑制、即ちアドレナリンに対する抵抗性が生じていると考えらた。本研究において、肥満では骨格筋においてアドレナリン抵抗性が生じていることを見出し、またそれに伴うPGC1α新規アイソフォームの誘導不全が肥満の病態形成にかかわる可能性を示したことから、PGC1α新規アイソフォームの肥満の病態における関与について明らかにするという本研究の目的を達成しつつあると思われ、研究はおおむね順調に進展している。

肥満では骨格筋におけるアドレナリン抵抗性が生じていることを明らかにしたが、次に肥満ではなぜ「アドレナリン抵抗性」が起こるのかさらに詳細な解析を進める。具体的には肥満モデル動物におけるβ2アドレナリン受容体の発現あるいは活性制御機構の解析、またβ2アドレナリン受容体の下流分子からPGC1αb/cの発現制御までのシグナル伝達機構について分子レベルで詳細に解析する。β2アドレナリン受容体ノックアウトマウスを導入し、運動時のPGC1αb/c遺伝子の発現誘導をリアルタイムPCRで解析し、β2アドレナリンシグナルの重要性を明らかにする。またβ2アドレナリン受容体の下流の細胞内シグナルについて非肥満マウスとの違いから肥満動物でのPGC1αb/c遺伝子の発現誘導の減弱機構を解析する。
境界制御系のスペクトラム構造に対する代数学的・解析学的方法と数値解析に関する研究

南部は,1,Static feedback機構でのspectrum再配置問題において,観測器,制御器がともに設計不可能なspilloverをもつ場合,可観測性,可制御性の仮定の下で,有限次元部分構造における基本解の精密な評価を得ることにより,安定性向上を達成した.また,部分構造の次元の増加にしたがって不安定spectrum間の代数的関係による内部特異性が強くなりまた増加することを示し,その次元が5以下の場合に,内部特異性の除去に成功した(早稲田大学7階セミナーにて発表(平成17年1月),投稿中).2,放物形境界制御系において,楕円型作用素の分数ベキを経由する従来の解析的方法の(系の適切性に関する)構造限界を明らかにし;新しい代数的方法を提案し;第1,3種境界条件が混在する複雑な境界制御系の安定化を達成した.更に,境界条件の複雑さにかかわらず,標準的な関数空間:L^2-理論の枠内で安定化を達成できる統一された最も簡単な新しい代数的アプローチの開発・提唱に成功した.これは,より弱いトポロジーの空間での系の抽象的な考察とは反対方向の研究である.そして,解のregularityに関して,解析接続を経由する新しい手法を提案し,L^p-理論とC^α-理論とを結びつけた.3,状態安定化の達成に(固有値の多重度に依存して)必要な数の観測器,制御器が得られない場合においても,無限次元代数方程式を導入し,少なくとも出力安定化が達成できる代数的条件を導き,安定化論の新しい側面を見出した.中桐は,1,非線形双曲系のパラメータ同定において,推定解を特徴づけし,摂動されたKlein-Gordon方程式の数値解析を行った.2,関数微分方程式の解と入力の同定問題の一意性条件を導いた.3,sine-Gordon方程式,Klein-Gordon方程式等の2階非線形発展方程式の最適制御における最適性の必要条件,最適解の変分安定性を考察した.田畑は,1,経済のmacro解析での自己言及性に関し2つのagent-based modelの構築,比較を行った.自己言及性をもつ際,scaling limitの存在,非存在条件を導いた.2,人口移動現象を記述するagent-based modelにおいて,t→∞の際のモデルの漸近挙動を考察し,モデルが定常状態に確率密度収束することを示した.内藤は,1,t=0で特異性のある熱方程式において,非線形項が劣臨界的な指数増大度をもつ際,複数解の存在を示した.2,2階常微分方程式に対する境界値問題の多重解存在性について,shooting method, Sturumの比較定理を経由し,与えられた数の零点をもつ解の存在条件を求めた.南部は,1,Static feedback機構でのspectrum再配置問題において,観測器,制御器がともに設計不可能なspilloverをもつ場合,可観測性,可制御性の仮定の下で,有限次元部分構造における基本解の精密な評価を得ることにより,安定性向上を達成した.また,部分構造の次元の増加にしたがって不安定spectrum間の代数的関係による内部特異性が強くなりまた増加することを示し,その次元が5以下の場合に,内部特異性の除去に成功した(早稲田大学7階セミナーにて発表(平成17年1月),投稿中).2,放物形境界制御系において,楕円型作用素の分数ベキを経由する従来の解析的方法の(系の適切性に関する)構造限界を明らかにし;新しい代数的方法を提案し;第1,3種境界条件が混在する複雑な境界制御系の安定化を達成した.更に,境界条件の複雑さにかかわらず,標準的な関数空間:L^2-理論の枠内で安定化を達成できる統一された最も簡単な新しい代数的アプローチの開発・提唱に成功した.これは,より弱いトポロジーの空間での系の抽象的な考察とは反対方向の研究である.そして,解のregularityに関して,解析接続を経由する新しい手法を提案し,L^p-理論とC^α-理論とを結びつけた.3,状態安定化の達成に(固有値の多重度に依存して)必要な数の観測器,制御器が得られない場合においても,無限次元代数方程式を導入し,少なくとも出力安定化が達成できる代数的条件を導き,安定化論の新しい側面を見出した.中桐は,1,非線形双曲系のパラメータ同定において,推定解を特徴づけし,摂動されたKlein-Gordon方程式の数値解析を行った.2,関数微分方程式の解と入力の同定問題の一意性条件を導いた.3,sine-Gordon方程式,Klein-Gordon方程式等の2階非線形発展方程式の最適制御における最適性の必要条件,最適解の変分安定性を考察した.田畑は,1,経済のmacro解析での自己言及性に関し2つのagent-based modelの構築,比較を行った.自己言及性をもつ際,scaling limitの存在,非存在条件を導いた.2,人口移動現象を記述するagent-based modelにおいて,t→∞の際のモデルの漸近挙動を考察し,モデルが定常状態に確率密度収束することを示した.内藤は,1,t=0で特異性のある熱方程式において,非線形項が劣臨界的な指数増大度をもつ際,複数解の存在を示した.2,2階常微分方程式に対する境界値問題の多重解存在性について,shooting method, Sturumの比較定理を経由し,与えられた数の零点をもつ解の存在条件を求めた.南部は,1,Static feedback機構でのspectrum再配置問題において,観測器,制御器がともに設計不可能なspilloverをもつ場合,可観測性,可制御性の仮定の下で,有限次元部分構造における基本解の精密な評価を得ることにより,安定性向上を達成した.

その際,不安定spectrum間の代数的拘束内部構造の安定性への影響の重要性を示した.2,放物形境界制御系において,楕円型作用素の分数ベキを経由する従来の解析的方法の構造限界を明らかにし;新しい代数的方法を提案し;第1,3種境界条件が混在する複雑な系の安定化を達成した.また解のregularityに関して,解析接続を経由する新しい手法を提案し,L^P-理論とC^α-理論とを結びつけた.3,状態安定化の達成に(固有値の多重度に依存して)必要な数の観測器,制御器がない場合においても,無限次元代数方程式を導入し,少なくとも出力安定化が達成できる代数的条件を導き,安定化論の新しい側面を見出した.中桐は,1,非線形双曲系のパラメータ同定において,推定解を特徴づけし,摂動されたKlein-Gordon方程式の数値解析を行った.2,関数微分方程式の解と入力の同定問題の一意性条件を導いた.3,2階発展方程式の最適制御における最適性の必要条件,最適解の変分安定性を示した.内藤は,1,t=0で特異性のある熱方程式において,非線形項が劣臨界的な指数増大度をもつ際,複数解の存在を示した.2,2階常微分方程式に対する境界値問題の多重解存在性について,shooting method, Sturumの比較定理を経由し,与えられた数の零点をもつ解の存在条件を求めた.南部は,1,Static feedback機構でのspectrum再配置問題において,観測器,制御器がともに設計不可能なspilloverを持つ場合,可観測性,可制御性の仮定の下で,有限次元部分構造における基本解の精密な評価を得ることにより,安定性向上を達成した.また,部分構造の次元の増加にしたがって不安定spectrum間の代数的関係による内部特異性が強くなりまた増加することを示し,その次元が5以下の場合に,内部特異性の除去に成功した(早稲田大学7階セミナーにて発表(平成17年1月),投稿中).2,放物形境界制御系において,楕円型作用素の分数ベキを経由する従来の解析的方法の(系の適切性に関する)構造限界を明らかにし;新しい代数的方法を提案し;第1,3種境界条件が混在する複雑な境界制御系の安定化を達成した.更に,境界条件の複雑さにかかわらず,標準的な関数空間:L^2-理論の枠内で安定化を達成できる統一された最も簡単な新しい代数的アプローチの開発・提唱に成功した.これは,より弱いトポロジーの空間での系の抽象的な考察とは反対方向の研究である.そして,解のregularityに関して,解析接続を経由する新しい手法を提案し,L^p-理論とC^α-理論とを結びつけた.3,状態安定化の達成に(固有値の多重度に依存して)必要な数の観測器,制御器が得られない場合においても,無限次元代数方程式を導入し,少なくとも出力安定化が達成できる代数的条件を導き,安定化論の新しい側面を見出した.中桐は,1,非線形双曲系のパラメータ同定において,推定解を特徴づけし,摂動されたKlein-Gordon方程式の数値解析を行った.2,.関数微分方程式の解と入力の同定問題の一意性条件を導いた.3,sine-Gordon方程式,Klein-Gordon方程式等の2階非線形発展方程式の最適