hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体内分子イメージングに有用なケイ素架橋型セレンテラジン類の創製

本研究では、実用的な近赤外生物発光系の開発を目指し、新たなセレンテラジン類縁体の合成法の開発を検討した。その結果、パラジウム触媒を用いたクロスカップリング反応を連続的に利用することで、ピラジン環上に4つの異なるアリール基を順次導入する手法を開発することに成功した。また、オルト位に水酸基を有するフェニル基をピラジン環に導入できることを見いだし、この水酸基をトリフリルオキシ基に変換することで、縮環構造の構築の足がかりにできることを明らかにした。セレンテラジン類を基質として用いる生物発光はイメージング技術として注目を集めており、さまざまなセレンテラジン類縁体を効率的に合成する手法が求められている。セレンテラジンはピラジン環を中心骨格として有しているため、ピラジン環上に置換基を自在に導入する手法を開発できれば、多彩なセレンテラジン類縁体を合成できると考えられる。今回、種々の検討の結果、2-アミノ-3,5-ジブロモ-6-クロロピラジンの有する3つのハロゲノ基を順次、選択的に炭素置換基へと交換し、さまざまな置換基を有するピラジン類を合成する手法を開発できた。具体的には、まず、2つのブロモ基を区別して根岸クロスカップリング反応を行う条件を検討した。過去の知見でベンジル基を選択的に導入できることがわかっていたが、アリール基の導入を試みたところ、選択性の低下や原料の残存が見られた。そこで、触媒や配位子を検討することによって、アリール基においても一方のブロモ基のみ選択的に、かつ効率的に導入できる条件を見いだした。つづいて、残存したブロモ基とクロロ基に対する鈴木-宮浦クロスカップリング反応は、反応温度を調整することによって選択性良く進行し、さまざまな基質に対して行えることを確認した。とくに、ケイ素原子などによる架橋構造を後に構築する際に必要であると考えられるエステル、ハロゲン、アルデヒドなどの官能基を有する置換基も導入できることを見いだした。以上のように、アミノ基と3つの炭素置換基を有するピラジン類の効率的合成法を見いだすことができ、さまざまなセレンテラジン類縁体を簡便に合成するための手法を確立できた。困難な課題であると考えられた、ピラジン環上の置換基の選択的な導入を実現することができたため。前年度開発した手法を用いることで、3つのさまざまなアリール基とアミノ基をピラジン環上に有するセレンテラミン類縁体の合成を行えるようになった。このセレンテラミン類縁体のさらなる変換を行うなかで、これらの化合物が有するアミノ基をSandmeyer反応によりハロゲノ基へと変換した後に、これを足がかりに再び鈴木-宮浦クロスカップリング反応を行うことにより、テトラアリールピラジン類を合成できることを見いだした。テトラアリールピラジン類は、発光材料として広く使われている化合物群で、凝集誘導発光特性を有するという特徴的な化合物群である。従来の手法ではテトラアリールピラジン類を位置選択的に合成することは困難であるが、本課題に取り組む中で見いだした本手法は、ピラジン環上の望みの位置にアリール基を順次導入できるため、従来法では合成が困難であったテトラアリールピラジン類も合成可能である。そこで、テトラアリールピラジン類の合成についてさらに詳しく調べることとした。3つのアリール基を導入したアミノピラジン類を種々合成し、これに対してSandmeyer反応を試みた。その結果、電子不足なアリール基やフェニル基などを持つ基質は問題なく反応が進行することがわかったが、ピラジン環上にp-メトキシ基やp-(ジメチルアミノ)フェニル基、p-(ジフェニルアミノ)フェニル基などがある場合、それらのアリール基のニトロソ化が進行することがわかった。この問題は、ニトロソ化剤の当量を制限することで解決することができた。また、得られたトリアリールブロモピラジンを用いた鈴木-宮浦クロスカップリング反応は、導入するアリール基の電子状態や立体障害に関わらず円滑に進行し、多彩なテトラアリールピラジン類を与えた。本手法で合成したテトラアリールピラジン類は、アリール基の種類やその位置によって、その発光特性が大きく変化することを確認できた。ピラジン環上に導入可能な置換基をさらに探索し、より多様なセレンテラジン類縁体を合成できることを示す。また、長波長側での発光を目指し、ケイ素原子などによる架橋を試みる。さらに、生体内環境への応答性を付与すべく、多彩な官能基の導入を検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。有機合成化学28年度が最終年度であるため、記入しない。
認知症ケアにおける遠隔操作アンドロイドの社会化と有効性に関する臨床哲学的研究

特別養護老人ホームで中長期的実験を進め、不穏行動等の「認知症の行動・心理症状」(BPSD)の評価尺度NPI-NHを用いて遠隔操作型アンドロイドロボット「テレノイド」による継続的な対話の効果評価を行った。被験者5名を対象に調査はベースラインとなる実験開始前、中間で5週間後、最後に10週間後の実験終了時の3回実施した。結果、ベースラインと比較し、全被験者のBPSDトータルスコアは5週間後に有意に低下した。10週間後にも低下の傾向が見られるものの、ベースラインと比較して有意差は認められなかった。NPIサブスケールの比較では、ベースラインで3名の被験者が「不安」のスコアを得ていたが全員減少し有意差が見られた。介護負担度は、NPI-NH被験者全体のスコアについて、ベースラインと比較し5週間後に有意に減少する結果が得られた。しかし、ベースラインと比較し10週間後のスコアとの間には有意差は認められなかった。こうした結果から、ロボットとの対話がBPSDの低減に寄与し、不安などの症状の改善を促す可能性が示唆され、さらに対話の継続によって介護負担度の低減をもたらす可能性も示唆された。しかし、継続的な対話を行うなかで、効果の持続性を強化する方策も必要とされる。また高齢者の対話を促し、特定の方向へと心理・行動を誘導する効果的な方法と併せて、介護現場におけるロボットメディア活用の倫理的課題についても考察した。誘導技術がもたらすリスクとともに、むしろロボットの強みを活かした意思決定の尊重とwell-beingへと導くことで意思自体を変えるように促すアプローチについて検討した。上記の誘導的技術の開発に伴う関係的自由の概念など課題についてポスト現象学的な観点から検討を加え、関連する各分野で学会発表を行うとともに新領域Robo-Philosophyの開拓を先導するオーフス大学等海外の研究者とも議論を重ねた。人に近い姿をした遠隔操作アンドロイドは、操作者の人間とロボットそれ自体とのハイブリッドな存在(HP)として現れる特異なメディアである。本研究は、高齢者ケアの現場に日常的に現れることが想定されるHPのアイデンティティを人々の反応から探り、人が他者としてのHPと出会い、自らロボットになる人工物とのインタラクションの構造を実証的に明らかにすることが目的である。操作者による高齢者の対話活性化のメカニズムを探り、ロボットをメディアとして活用する有効性を検証する中で、HPが社会的存在としてのアイデンティティをどのように持ちうるのかを介護現場から検討する。初年度は効果的な会話の実現に向け、使われなくなった脳機能が低下するリスクに対し、健康増進へと高齢者の誘導を図るロボットのメディア機能について検討を進めた。テレノイドというロボットによって高齢者の対話を活性化する効果が明らかになってきたが、操作者がどれだけ高齢者の脳活動を促しているのかを確認することは困難である。脳の働きを促すには、高齢者が話についてきているか、興味を持って参加できているのかをモニタリングする必要がある。小型の近赤外線分光法装置を用いて前頭葉の脳血流量を測定し、話題の難しさに応じた血流変化が識別されるようにデータ処理を行い、難しい話題で話を聞いているのかを識別する手法について検討した。生体情報をロボットの操作者にフィードバックして判断材料を提供することは、高齢者の健康増進に向けて対話誘導法を構築することに寄与する意義がある。認知症が進んだ人向けのメディアとしては、その人の関心の的となる情報の蓄積と操作者への提示が重要となり、さらに話せる話題を掘り下げて特定していく手法が必要とされる。話せる話題の範囲を広げる健常者向けの対話誘導法に加え、限られた話題の中で話の広がりを生み出す対話誘導法の構築、メディア機能の実装が課題となる。健常高齢者を対象に対話によって健康増進を図るためのメディアの機能を検討してきたが、認知症が進んだ人を対象としたロボットメディアの機能と効果を十分に検証するには至っていない。ロボットの操作者にフィードバックする情報の識別、対話手法の検討に時間を要したことが理由である。また、研究者本人の所属変更に伴い、フィールド実験の予定を順延したことにもよる。認知症の人を含む相手からの反応、得られる情報をもとに操作者が話し方を変え、高齢者をうまくリードできるように、対話誘導法の確立を目指す。認知症高齢者の介護を困難にする要因として、不穏行動等の認知症の行動・心理症状(BPSD)が挙げられる。適切な語りかけで収まる場合があり、BPSD改善に向けたフィールドワークを進めた。認知症高齢者の不安に対処するため、ロボットメディアの語りかけにより、どれほど認知症高齢者の注意を引き付けることができるのか、どの条件で行う対話技術が有効であるのかを明らかにすることが課題となる。これらの実証的解明を目的に特別養護老人ホームで実験を行った。パイロットスタディとして認知症高齢者少数名を対象に、人型ロボットの簡易版で容易く抱きかかえて話せるコミュニケーションメディアを用いて以下の条件で比較検討を行った。1)音声なし、2)ラジオによる一方的な話、3)日常会話、4)回想を促す対話、以上4条件である。結果、全体として被験者がメディアと相互作用する集中した時間は、条件4の回想条件が他より2倍以上長く注意を引き付けることが示され、発言数は1.5倍以上に及ぶことが確認された。結果から個人史に関連する話題を適切に提供することにより、ロボットメディアを用いてコミュニケーションに肯定的影響を及ぼすことが示唆され、BPSD改善への寄与が見込まれる。

個人別の結果では、日常会話または一方的な語りの条件で集中や発話量が増すこともあり、対象者のタイプ別に最適な条件を特定する課題が見出された。高齢者の情動や意思、行動を制御するメディアの誘導的能力を発揮させるにつれて、その影響力について誘導型技術の道徳的側面に分析が必要とされる。技術的影響の調整が困難な認知症の人の意思決定に関わる誘導技術の介入は道徳的にどのように正当化されうるのか、また意思誘導的なメディア技術の道徳性がいかに民主的構造を持ちうるのか、これらの課題へのポスト現象学等のアプローチについて学会発表の場やオーフス大学、ヘルシンキ大学の研究者と議論を進めた。研究代表者の所属変更に伴ってフィールド実験の予定を順延、再調整しながら実験を行ってきたことによる。パイロットスタディによって回想に結び付いた個人の情報を活用する重要性が明らかになってきたことから、特にロボットの遠隔操作の利点を活かした対話システムの開発推進が課題である。特別養護老人ホームで中長期的実験を進め、不穏行動等の「認知症の行動・心理症状」(BPSD)の評価尺度NPI-NHを用いて遠隔操作型アンドロイドロボット「テレノイド」による継続的な対話の効果評価を行った。被験者5名を対象に調査はベースラインとなる実験開始前、中間で5週間後、最後に10週間後の実験終了時の3回実施した。結果、ベースラインと比較し、全被験者のBPSDトータルスコアは5週間後に有意に低下した。10週間後にも低下の傾向が見られるものの、ベースラインと比較して有意差は認められなかった。NPIサブスケールの比較では、ベースラインで3名の被験者が「不安」のスコアを得ていたが全員減少し有意差が見られた。介護負担度は、NPI-NH被験者全体のスコアについて、ベースラインと比較し5週間後に有意に減少する結果が得られた。しかし、ベースラインと比較し10週間後のスコアとの間には有意差は認められなかった。こうした結果から、ロボットとの対話がBPSDの低減に寄与し、不安などの症状の改善を促す可能性が示唆され、さらに対話の継続によって介護負担度の低減をもたらす可能性も示唆された。しかし、継続的な対話を行うなかで、効果の持続性を強化する方策も必要とされる。また高齢者の対話を促し、特定の方向へと心理・行動を誘導する効果的な方法と併せて、介護現場におけるロボットメディア活用の倫理的課題についても考察した。誘導技術がもたらすリスクとともに、むしろロボットの強みを活かした意思決定の尊重とwell-beingへと導くことで意思自体を変えるように促すアプローチについて検討した。上記の誘導的技術の開発に伴う関係的自由の概念など課題についてポスト現象学的な観点から検討を加え、関連する各分野で学会発表を行うとともに新領域Robo-Philosophyの開拓を先導するオーフス大学等海外の研究者とも議論を重ねた。認知症高齢者の遠隔操作アンドロイド、テレノイドへの反応では、認知症高齢者が自らテレノイドに心の中で思い描く話し相手の像を投影しながら会話を展開し、操作者の側でその役柄を演じる役割行動への期待が生じた。発展的に認知症高齢者の心の世界を知る手がかりを得ることは認知症ケアの教育的課題となる。
「平仮名」の言語史的意味と変遷の解明を中心とする日本語書記技術史研究

「平仮名」を中心として仮名をめぐる書記用語の言語史学的に再検討を行い、従来考えられてきた理解には問題があることを明らかにし、男手、女手、草仮名、万葉仮名、平仮名、といった用語の歴史的意味について新たな解釈を提示。万葉仮名については、術語としての問題を指摘し、新たに「上代仮名」という術語を提案。特に中心課題である「平仮名」については、文献的徴証は平安時代には認められないが、内的再建の方法により、平安期から用いられてきた可能性が高いことを示した。また句読法の問題についても言及し、女手仮名と密接な関連のある連綿を句読法の一種として考えられることなど、今後の新たな視点につながる研究の可能性を指摘した。今年度平成25年度は、次の2つの研究の柱・実績をなした。1)昨年度までに収集した仮名関連資料の分析:資料調査に基づいたデータ整理をしている。具体的には3つの資料(上杉家文書「いろは手本」、「葛原勾当日記」、慶長二年写「狭衣の中将」(慶応義塾図書館蔵))について、併行して行っている。データ整理と分析に時間を要しているため、まだ公表できる段階にはないが、来年度(26年度)の成果報告を期して作業をすすめている。これらの分析は、「いろは手本」の歴史的意味や、連綿仮名書記システムが稼働している時期における「平仮名」活字の存在意義、などの一端を明らかにすることにつながることが期待できる。2)これまでの研究結果を踏まえながら、それらを整理し、より明確な分析結果を論文として発表した。(山田健三「仮名をめぐる歴史上の書記用語・再考」『日本語学』32-11)この論文は、これまで山田が行ってきた「仮名」に関わる歴史的用語の再検討結果を整理したもので、当該研究計画の中間報告的意味を有するものである。研究課題「「平仮名」の言語史的意味と変遷の解明を中心とする日本語書記技術史研究」に関して、「「平仮名」の言語史的意味」について、平成24年度計画では、諸資料の収集が主目的となっており、それは計画通り行っているが、それに加えて、次の諸点を明らかにしえたと考えている。I平安期における「仮名」と「平仮名」の違いについて/II平安期における「平仮名」書体の実際について/III平安期における「平仮名」という用語の存在可能性について/IV上代における「仮名」という用語の存在可能性についてこれらの問題については、既に第107回訓点語学会にて「平安期日本語書記システムにおける「平仮名」の位置」と題して口頭発表を行っている。(2012年10月21日、於東京大学)IIIIの問題は、全てこれまで不明とされてきた問題ばかりであるが、本研究では、資料(古代歌謡資料「神歌抄」(伝源信義筆、国宝、1011世紀の写)と書記システムの観点からの分析により、これらについて新たな見解を述べた。また、IIIについては、口頭発表でも触れるところではあったが、論考「書記用語「万葉仮名」について」の結論の一つとしてやや詳しく述べた。III・IVについて簡単に言えば、文献的徴証はないものの、これらの用語が存在した可能性が高いことを「内的再建」の方法により推定した。最終年度に実施しえた研究は、(1)全期間中に成し得た、平安期の「平仮名」を含む仮名に関わる書記用語の整理と、(2)平安期の仮名が漢字から必ずしも離脱できているわけではないことの可能性の指摘である。また、新たな発展的視点として、(3)女手仮名に付随する連綿に関する対立した議論を解決すべく、句読法というより大きな観点から、書記を捉えなおすことを行った。以下(1)(3)について簡単に説明する。(1)で指摘した重要な点は、「仮名」「女手」「男手」「草仮名」「万葉仮名」「平仮名」という用語が歴史的にどのような意味で用いられてきたかを、システマティックに捉えなおした点である。これにより、「女手・男手」は、仮名書体の名称であること。「草仮名」とは、草書体漢字を仮名として用いた美術的書体であること。「仮名」とは本来、漢字の仮借用法を指すものであり、現代でいう万葉仮名そのものを指す名称であったこと。そして「平仮名」とは、その「仮名」の代用書体であることを指摘した。よって、その意味で「万葉仮名」という用語を上代の「仮名」に対して用いるのは望ましくないことも指摘した。加えていえば「万葉仮名」という用語は、近世中期あたりから、現代とは異なる意味で用いられた語である。

(2)としては、平安期によく用いられていた女手の仮名の字母が、それまでに用いられていた「上代仮名」(上代に用いられていた「仮名」をこのように命名)と必ずしも直接つながるわけではなく、むしろ大陸における草行書体漢字と密接な関係があることを指摘した。(3)としては、女手仮名と切り離せない連綿という技法を句読法の一種として認められるかどうか、という斯界において対立したままになっている議論を進めるため、句読法を音声言語における分節機能と対比させ検討し、句読法とみなしてよい、という結論を得るに及んだ。日本語史研究データ整理と分析にいささか時間を要しており、今年度中の成果報告は叶わなかった部分があるが、これまでの研究の中間報告的整理ができ、今後の「平仮名」の意味変容を考えるための基礎的な状況整理は進んだ。したがって、現在までの達成度としては、概ね順調に進展しているという評価が妥当であると考える。研究計画のうち、資料収集など研究インフラに関する部分は計画通り進んでいる。また、実際の研究内容については、資料分析の進展や、新たに発見報告された資料(考古資料など)により、当初の計画の中では前後したり、計画になかった点を組み込んだりしているが、当初の予想を超える進展が見られている。ただ、それは平安期に於ける「平仮名」の分析に関する部分であり、別の時代における意味づけについては、当初計画通り、来年度以降の課題である。平安期文献に基づき考察した「平仮名」の実態と、内的再建により推定した「平仮名」の本義から、平安期の「平仮名」の意味はほ復元できたと考えるが、中世以降「平仮名」の意味がどのように変容していったかを、いくつかの文献資料を扱うことで解明していく予定である。より具体的には、中世関連では、上杉家文書「いろは手本」の分析によって「いろは」そのものの歴史的役割を考える必要性を考える契機としたい。また、そのことと関連して、いろは仮名が簡単な仮名セットと理解されるべきものではないことを、慶長二年写「狭衣の中将」(慶応義塾図書館蔵)のフリガナ分析によって示すことができるとみている。また、幕末期から明治にかけての資料「葛原勾当日記」から、平仮名活字字体が、当時のあるべき仮名スタイルとの関係を論じていく契機としたい。当初計画通りである。関連学術情報の収集・資料調査を継続的に行うとともに、収集した資料の分析に重点を置く。関連学術情報の収集は、各種文庫・博物館などの「仮名資料」の実物展示の閲覧・調査や、学会参加による研究者間の情報交換などを継続的に行なう。収集した資料の分析のうち、平仮名成立期の言語史的意味については、ほぼ一定の結論を得たが、今後は後世における書記史上の意義の記述が必要となる。現在は、上杉家文書に含まれる「伊呂波尽」(米沢上杉博物館所蔵)と、葛原勾当の「かな判子」による日記資料を、特に併行的に分析をすすめている。研究費の主な使途は、書籍費用(日本語学・言語学・歴史学関係)と旅費(調査旅費・学会参加旅費)であるが、研究の直接の資料となる和古書なども、機会に応じて購入している。これらは古書であるため、購入機会も価格も予見できない場合が多く、当初計画よりも安価に購入できたため、次年度使用額が生じた。若干の残額(1,415円)が生じたが、来年度予算と併せて、主に書籍代・調査旅費代として使用する。本研究の中心的資料となる「かな文献」は、骨董美術品的価値・書道的価値のあるものについては、それなりの整理がされ資料集も作られているが、より一般的な「かな文献」までを視野に入れるとなると、その全体像は膨大で、およそ全体が見渡せるものではないので、様々なジャンルに目配せをして根気よく継続的な資料収集を行う必要がある。
コリマ・ユカギール語の記述言語学的研究

本研究課題は、北東シベリアのコリマ川上流域で話されるコリマ・ユカギール語について、現地調査による一次資料の収集と整理・分析をおこなうこと、さらに、一次資料の整理・分析と整理にもとづき、文法の記述研究をおこなうことを目的としたものである。研究実施期間の4年の間に、ロシア、マガダン州およびトムスク州において4度の調査を実施し、コリマ・ユカギール語の言語資料と日本国内では入手困難な文献資料、また、ソ連時代の現地少数民族の言語状況に関する資料を収集した。本研究により得られたこのような一次資料は、コリマ・ユカギール語が存続の危機に瀕していること、すなわち、流暢な話者が少数の高齢者に限られていることから考えて、非常に高い価値を持つものと言える。記述研究に関しては、研究実施機関内に音韻論から形態論、統語論までをカバーする文法構造の全体像をまとめたほか、いくつかの個別の問題-(a)クリティック(倚辞)の認定の問題、(b)関係節構造と関係節に現れる動詞分詞形の用法、(c)いわゆる名詞句外所有の構造?をとりあげて考察をおこなった。これら個々の研究は、いずれもコリマ・ユカギール語の文法研究に新たな知見をもたらすものであったと言えるであろう。今後はこの研究課題をさらに発展させ、資料の共有を図るとともに、通言語的・類型論的視点からも様々な文法現象に関する考察をおこなっていきたい。本研究の目的は、北東シベリアのコリマ川上流域で話されているコリマ・ユカギール語について、現地調査を含む資料の収集と整理を通じ、文法の記述を行うことである。具体的には以下のような研究を期間内に行う。(1)動詞の形態法、非定形動詞の機能、倚辞(小詞)の分類と用法といった、これまでの研究において明らかにされていないトピックをとりあげ、分析を進める。これは、既存の資料のみならず、現地調査による新たな資料に基づいて行われるものであり、記述研究の歴史の浅いコリマ・ユカギール語の文法現象をより深く解明しようという試みである。(2)言語資料の中でも、民話や伝説といったテキストの記録・録音と整理を進め、その成果を公開する。同時に、既存の資料についてもコンピュータ上で検索が可能なように電子化を進める。このような言語資料は、言語学以外の諸分野、すなわち口承文芸学、民族学、文化人類学といった幅広い研究分野でも基礎資料として重要な価値を持つものと考えられる。また、コリマ・ユカギール人のコミュニティーでは民族語教育が開始されるなど言語・文化の復興運動が進められているが、言語資料を公開することは、このような動きに対する研究者側からの社会的貢献となると考えられる。東シベリアで話されるコリマ・ユカギール語について、現地調査を中心とした一次資料の収集と整理をおこなうとともに、記述言語学的研究を進めた。現地調査は2007年7月2日から8月13日の約一カ月間、ロシア、マガダン州セイムチャンとサハ共和国ネレムノエにおいておこなった。調査では、民話3点を含むテキストの音声資料の収集、語彙調査、形態論と統語論にかんする聞き取り調査をおこない、それぞれ一定の成果を得ることができた。音声資料についてはデジタル形式で録音をおこない、今後の利用と公開に備えた。現地調査で得られたテキスト資料は本年度中に聞き起こしをおこない、形態分析もほぼ終えた状態にあるが、いくつかの不明な点が残っている。この点については今後の調査において確認してゆきたい。これらのテキスト資料、および、これまでの現地調査で収集したテキスト資料は、最終年度に研究成果として公開をおこなう予定である。また、現地調査で得られた一次資料にもとづき、コリマ・ユカギール語の倚辞(付属語)の問題をとりあげ、自立語や接辞との違いといった認定上の問題、および、倚辞と認められる要素の機能にかんして考察と記述をおこなった。この成果は、論文「コリマ・ユカギール語の倚辞について」(『アジア・アフリカの言語と言語学』2:29-48)として発表した。

北東シベリアで話されるコリマ・ユカギール語に関し,記述言語学的研究を進めるとともに,現地調査を実施して一次資料の収集と整理を行った。2008年7月31日から8月17日の約3週間の期間,ロシア連邦マガダン州マガダン市にて現地調査を行った。調査ではコリマ・ユカギール語話者の協力のもと,これまでの調査で収集した民話などの談話資料の分析・解釈の確認を中心に行った。同時に新たなテキストを録音した。録音はデジタル形式で採り,今後の利用と公開に備えた。これらの資料は今後,データベース化を行う。また,ロシア語訳を付けて現地コミュニティで利用できる形にし,最終年度に公開を行う予定である。現地調査で得た資料をもとに,コリマ・ユカギール語に関する記述言語学的立場からの研究を進めた。本年度の研究成果はこれまでに進めてきた研究成果と合わせ,博士論文「コリマ・ユカギール語の記述研究--形態論を中心に--」にまとめた。これを発展させた形で,現在,関係節などの個別のトピックに関する論文を準備中である。本研究の目的は、北東シベリアのコリマ川上流域で話されているコリマ・ユカギール語について、現地調査を含む資料の収集と分析を通じ、文法の記述を行うことである。本年度は、これまでに収集された談話資料の整理を進めながら、(1) 3種類の分詞(非定形動詞の一種で、je分詞、me分詞、1分詞と便宜的に呼ぶ)が関係節においてどのように使い分けられているか、(2)いわゆる名詞句外所有構文と呼ばれる所有表現として、この言語にどのようなタイプが認められるか、という二つのトピックについて研究を行った。どちらもこれまで十分に明らかにされていなかったトピックである。(1)に関しては、(a)関係節構造の主名詞が関係節においてどのような統語/格役割を持っているか、(b)主名詞が主文の主語であるか否か、(c)談話上、主名詞が定であるか否か、といった要因により分詞が使い分けられていることを明らかにした。(2)に関しては、この言語における名詞句外所有構文を、(a)所有者が目的語となり、被所有者が場所格によって表されるもの、(b)所有者と被所有者がどちらも目的語となるもの、(c)所有者と被所有者がどちらも与格あるいは位格によって表されるもの、(d)所有者がトピックとなり、被所有者が主語となるものに分類し、それぞれのタイプで可能な述部動詞の意味的特徴、所有者と被所有者との意味的関係、語順の特徴について明らかにした。談話資料の整理に関しては、英語でメタデータ/アノテーションを付与する作業、英訳とロシア語訳の作成を進めつつある。この作業は次年度も継続して行う予定である。また、ロシア、マガダン州マガダン市で2週間の現地調査を実施し、資料の収集とその理解のための歴史的背景に関する調査を行った。本研究は、北東シベリアのコリマ川上流域で話されているコリマ・ユカギール語について、現地調査を含む資料の収集と分析を通じ、文法の記述を行うことを目的としている。研究最終年度である本年度は、(1)これまでに収集された談話資料の整理・分析、(2)通言語的な観点からも意義を持つ文法概要の執筆、(3)分詞(participle)や副動詞(converb)といったいわゆる非定形の動詞の機能と非独立的な節のタイプに関する分析、(4)所有接辞(proprietive suffix)の機能と所有構文に関する分析、の4点を課題として研究活動を進めた。
ＩｎＧａＮナノロッド創・省エネルギーデバイス・システム

研究目的は、フランス・クレルモンオーベーニュ大学において、シリコン基板上にハロゲン気相成長法を用いて成長した高In組成InGaNナノロッドを下地として用い、名古屋大学の当研究室にて、有機金属化合物気相成長(MOVPE)法を用いてp型のGaN及びInGaNでコアシェル構造を成長させ、透過電子顕微鏡やプローブ顕微鏡を用いて転位などの構造欠陥やpn接合界面のポテンシャル分布、電気的特性、吸収特性、太陽電池特性等を評価することである。次にpn接合型シリコン太陽電池に上に高In組成InGaNナノロッドpn接合を成長することにより、平面と一次元の太陽電池のタンデム構造により、従来の平面構造のみ或いは一次元構造のみのタンデムとは異なる、ハイブリッド構造による高性能太陽電池の試作を検討する。また、高In組成InGaNのディスプレイ応用についても検討する。本年度は、これまで、ハロゲン気相成長(HVPE)法を用いてInGaNナノロッドの成長を行っていたが、HVPE法ではpn接合が出来ないため、LED作製が出来なかった。本年度は、LED作製が容易な二つの方法、一つはMOVPE法を用いてInGaN/GaN多重量子井戸(MQW)を成長後、トップダウン的にドライエッチングによりアキシャルタイプのナノロッドを作製する方法、もう一つは同じくMOVPE法を用いてボトムアップ的にGaNナノロッド上にアキシャルMQWナノロッドを成長させた。これまで、ハロゲン気相成長(HVPE)法を用いてInGaNナノロッドの成長を行っていたが、pn接合が出来ないため、LED作製が出来なかった。本年度は、LED作製が容易な二つの方法、一つは有機金属化合物気相成長(MOVPE)法を用いてInGaN/GaN多重量子井戸(MQW)を成長後、トップダウン的にドライエッチングによりアキシャルタイプのナノロッドを作製する方法、もう一つは同じくMOVPE法を用いてボトムアップ的にGaNナノロッド上にアキシャルMQWナノロッドを成長させた。GaNナノロッド上へのMQWの場合、(0001)面のほかに半極性(10ー12)面、(10-13)面が形成され、それぞれの面でIn組成及びInGaN量子井戸膜厚が異なるため幅広い3つの発光波長ピークが観察された。一方、トップダウンで作製したMQWは(0001)面のみのため、幅の狭い単一ピーク発光が観察された。さらに興味深いことに、ナノロッド直径を800 nmから200 nmと細くするにつれて、発光ピーク波長は加工前の二次元MQWの場合575 nmであったものが、径が細くなるにつれてブルーシフトし、200 nm径のナノロッドでは545 nmと30 nmもの短波長側シフトが観測された。この原因は、1.ナノロッド化による歪緩和の影響、あるいは、2.側壁部空乏層の広がりが考えられる。応用上、ナノロッド径制御による発光波長制御の可能性が期待されるため、今後、その原因の解明と波長制御の可能性を検討する予定である。今回の研究により、作製が容易なトップダウン方式を用いて、1回のMOVPE成長でナノロッド直径を変えるだけで発光波長制御が可能であることが初めて分かったので、今後そのメカニズムを解明するとともに、極限の細さのナノロッドを作製し、ピーク波長制御範囲を確認する。さらに青色MQWや緑色MQWをナノロッド加工し、発光ピーク波長シフトの違いを確認する。今回は、成長はMQWまでであったが、次回は二次元のLED構造を用いてトップダウン型のナノロッドLEDを作製し、PL発光との比較を行うとともに、AR用マイクロLEDディスプレイへの応用の可能性を検討する。

GaNナノロッド上へのMQWの場合、(0001)面のほかに半極性(10ー12)面、(10-13)面が形成され、それぞれの面でIn組成及びInGaN量子井戸膜厚が異なるため幅広い3つの発光波長ピークが観察された。一方、トップダウンで作製したMQWは(0001)面のみのため、幅の狭い単一ピーク発光が観察された。さらに興味深いことに、ナノロッド直径を800 nmから200 nmと細くするにつれて、発光ピーク波長は加工前の二次元MQWの場合575 nmであったものが、径が細くなるにつれてブルーシフトし、200 nm径のナノロッドでは545 nmと30 nmもの短波長側シフトが観測された。この原因は、1.ナノロッド化による歪緩和の影響、あるいは、2.側壁部空乏層の広がりが考えられる。応用上、ナノロッド径制御による発光波長制御の可能性が期待されるため、今後、その原因の解明と波長制御の可能性を検討する予定である。今回の研究により、作製が容易なトップダウン方式を用いて、1回のMOVPE成長でナノロッド直径を変えるだけで発光波長制御が可能であることが初めて分かったので、今後そのメカニズムを解明するとともに、極限の細さのナノロッドを作製し、ピーク波長制御範囲を確認する。さらに青色MQWや緑色MQWをナノロッド加工し、発光ピーク波長シフトの違いを確認する。今回は、成長はMQWまでであったが、次回は二次元のLED構造を用いてトップダウン型のナノロッドLEDを作製し、PL発光との比較を行うとともに、AR用マイクロLEDディスプレイへの応用の可能性を検討する。
膵神経内分泌腫瘍におけるプロゲステロン受容体の治療標的としての意義に関する研究

PNET組織において、PRサブタイプA(PRA)発現は増殖能および複数の細胞周期関連因子発現と負の相関を示した。さらにPNET培養細胞(QGP1)では、PRA発現が複数の細胞周期関連因子(CCNA2, CCNB1, CDK1, CDK2)発現ならびに細胞周期を抑制することが確認された。PRAが細胞周期の抑制と密に関与することを示し、PNETにおける治療標的となる可能性を示唆する。前年度(H26年)に、膵神経内分泌腫瘍においてprogesteron receptor subtype A : PRAが、ヒトランゲルハンス島における発現より低下しており、さらに増殖能の高い腫瘍において発現が低下していることを確認した。また、PRAを強制発現させた腫瘍細胞において、細胞周期に細胞周期関連遺伝子であるc-fos, c-jun, CCND1の発現が低下していることが確認された。本年度(H27年度)は、PRAの腫瘍細胞増殖抑制に、細胞周期制御機構が関連していることを裏付けるために、細胞周期に関連する遺伝子群の発現状況をRT-PCRを用いて網羅的に解析し、PRA強制発現株および非発現細胞株での発現状況を比較した。この結果、PRA非発現神経内分泌腫瘍細胞株においては、プロゲステロンの存在下において細胞周期G1からS期の制御に関与しているE2F1, CCNA2, CCNB1, CCNB2, CDK1のup-regulationが認められたが、PRAを強制発現させた細胞株においてはプロゲステロンの存在下で、これらの遺伝子のdown-regulationが確認された。この結果は、プロゲステロンが有する細胞増殖促進作用が、PRAの発現によって負に制御されていることを示し、前年度にヒト組織で確認されたPRAの細胞増殖抑制作用を裏付け、その機序に関係する新しい結果といえる。これらの結果は、国内外の学会で発表を行い、現在、論文を作製中である。PRAの腫瘍増殖抑制作用の機序を、細胞周期関連遺伝子群を網羅的に解析し、昨年度までに行ったin vivo解析の結果と矛盾のない結果をin vitroの解析においても確認するに至った。研究結果は、学会報告を行った。平成27年度までの研究において、膵神経内分泌腫瘍におけるプロゲステロン受容体の腫瘍細胞増殖への抑制作用について明らかとした。平成28年度は、さらに神経内分泌腫瘍におけるプロゲステロン受容体サブタイプA (PgRA)が腫瘍細胞増殖を抑制に密接に関与する機序を詳細に解明するために、ヒト膵神経内分泌腫瘍に由来する培養細胞株QGP1を使用し、PgRAを強制発現させた上で、細胞周期関連遺伝子のプロゲステロンの投与下および非存在下における発現をcell cycle PCR arrayを使用して定量した。プロゲステロン投与下においては、CCNA2, CCNB1, CDK1 , CDK2を含む多くの細胞周期関連遺伝子発現の増加が確認されたが、これらの遺伝子はPgRA発現細胞においては発現が低下した。細胞周期は、プロゲステロン投与下においてS期からG2/M期に移行が認められたが、PgRA発現細胞においては細胞周期の移行が認められなかった。患者から摘出された膵神経内分泌腫瘍組織においては、免疫組織学的にCCNA2, CCNB1, CDK1, CDK2の発現とWHO分類が正相関し、PgRA発現と逆相関を示した。これらの結果は、PgRAの細胞増殖抑制がプロゲステロン存在下において細胞周期関連遺伝子の制御と密に関連することを示唆する結果と考えられた。これらの研究成果は、現在国際誌に投稿中(The Journal of Steroid Biochemistry and Molecular Biology, submitted on April 2017)である。また、現在はさらに肺神経内分泌腫瘍においてもPgRAの発現と臨床病理学的因子の関係を検討中であり、PgRAの多臓器における神経内分泌腫瘍の機能を詳細に解析する予定である。膵NETにおけるPRA, PRBの発現状況をヒト組織および培養細胞で確認し、ヒト組織における研究においては、PRAが細胞増殖能、転移能と負の相関関係にあることを確認した。ヒト組織および培養で確認されたPRAの細胞増殖抑制作用は、培養細胞を使用した実験によってその機序の一部を解明することができた。PRAを発現しないNET細胞では、progesteron inhibitorの投与によって細胞増殖能が上昇し、細胞周期関連因子の遺伝子発現が上昇するのに対し、PRA発現NET細胞は、細胞増殖が認められず、細胞周期関連因子の発現低下が認められ、NETのPRAがPRBの存在下において細胞増殖抑制に関与することが示された。この結果は科学雑誌に掲載された(Yazdani, S, Kasajima, A et al. Neuroendocrinology 2015doi; 10.1159/000381455)。Progesteron receptor : PRが膵神経内分泌腫瘍の腫瘍増殖抑制に関与し、その機序についての解析を行った。PRはさらに、膵においてインスリン分泌抑制に関与することが報告されている。インスリン産生を伴う膵神経内分泌腫瘍における、インスリン分泌能の解析を行うことにより、異常ホルモン分泌を伴う機能性神経内分泌腫瘍におけるPRの関与について検討をすすめる。

病理学購入を予定していた免疫染色用の抗体に在庫がなく納品まで時間を要し、期限内の納品が間に合わなかったため。次年度に予定していた免疫染色用抗体を購入する。
ミッドカインによる細胞移動の分子的基盤

ミッドカイン(MK)はヒト癌に高発現するヘパリン結合性成長因子である。がんの発生進展におけるMKの最も重要な機能はその細胞移動促進能であると考えられる。本研究ではその分子基盤を解析した。細胞移動は基質に固層化されたMKによるものでいわゆるhaptotaxisであった。その際、多硫酸化されたコンドロイチン硫酸鎖を有する蛋白チロシンフォスファターゼPTPζが細胞表面受容体として働く可能性が強く示唆された。細胞内シグナルの伝達機構としてSrc、PI3K、MAPKの順番のカスケードがあった。またPDGFとの相乗効果を見出した。MKの細胞移動促進は癌細胞にとどまらず、血管再狭窄など組織再構築における中心的な機能であった。本研究ではまた、ヒト癌患者の80%以上が血中MKの高値を示すこと、MKが抗アポトーシス能をも有することを明らかにした。さらにMKと結合能を持つプロテオグリカン、シンデカン-4がfocal adhesion形成に関与することを示した。本研究でMKの細胞移動促進における作用機構の概要は理解できたと思われる。一方、最近我々はMKと化学的に特異的にクロスリンクされる分子としてLRP1を同定した。LRP1はLDL受容体ファミリーのメンバーで従来リポタンパクをはじめとする多数のリガンドのエンドサイトーシスを司ると考えられてきた。ところがこの2年間にWnt、Reelinといった重要な細胞外シグナル分子の受容体がLDL受容体ファミリーに属し、しかもそれらはFrizzled、CNRsといった他の受容体と複合体を作る証拠あるいは可能性が示された。LRP1がMKの受容体としてどのようにシグナル伝達に関わっているのか、PTPζとLRP1の機能的あるいは物理的相互作用はあるのかなど重要な問題が今後の課題になると考えている。
高齢者の咀嚼能力の向上による全身の健康状態改善・医療費抑制効果についての介入研究

地域自立高齢者において、口腔の健康状態と全身の健康状態との関係を調べ、さらに口腔の健康状態と医療費との関連性も調べた。咀嚼能力の良否は、栄養状態、体力に関連し、咀嚼能力を改善させると、筋力は維持され身体平衡機能は改善傾向にあった。咀嚼能力の低下した者では良好な者に比べ、1年間の入院にかかる医療費が有意に高いことが明らかになった。咀嚼能力の良否は、全身の健康状態や医療費に関連する可能性が示唆された。地域自立高齢者を対象として介入前のbaseline調査を実施し、咀嚼能力と全身の健康状態との関連性を明らかにした。821名の自立高齢者を対象とした。栄養状態の指標としてBMIおよび血清アルブミン値を用い、体力の指標として握力および開眼片足立ち秒数を用いて、咀嚼能力との関連性を検討した。咀嚼能力は、自己評価に基づく咀嚼能力(自己評価咀嚼能力)により評価を行った(良好群:何でも噛める(57.8%)、概良群:少し硬い物なら噛める(32.4%)、不良群:軟らかい物しか噛めない(9.8%))。自己評価咀嚼能力の不良群では良好群および概良群に比べ、BMIおよび血清アルブミン値が低下していた。体力においても、自己評価咀嚼能力の不良群では良好群に比べ、握力および開眼片足立ち秒数が低下していた。これらの関連性は、基本属性、体格、社会心理学的因子などを調整したうえでも成立した。関連性は、後期高齢者よりも前期高齢者においてより明瞭であった。日常生活の活動能力を老研式活動能力指標(手段的ADL,知的活動性,社会的役割)により評価し、自己評価咀嚼能力との関連性を検討した。自己評価咀嚼能力が不良になるほど老研式活動能力指標の総合得点が低かった。自己評価咀嚼能力は手段的ADLには関連していなかったが、知的活動性および社会的役割は、自己咀嚼能力の良好群に比べ、不良群で低下することが示された。地域自立高齢者において、「軟らかい物しか噛めない」という咀嚼能力が著しく低下している者が、約10%にみられた。これらの者では、栄養状態、体力、日常生活の活動能力が低下していることが明らかになった。以上より、咀嚼能力は栄養状態・体力・ADLに関連する重要な因子である可能性が示唆された。咀嚼能力と医療費との関係ならびに、介入研究により咀嚼能力を向上させることが全身の健康状態に及ぼす影響を明らかにするための調査を行った。行政機関の協力のもと、調査参加者(n=702)の国保レセプトデータを用いて、咀嚼能力との関連を調べた。咀嚼能力良好群では一人あたりの1年間の入院にかかる医療費が約15万円であるのに対し、咀嚼能力不良な者では約23万円で、他の背景要因を調整した上でも有意な関連が成立していた。介入研究は歯科医師会の協力のもと実施され、歯科治療が必要な者へ受診勧奨し1年後に、筋力・身体平衡機能について評価を行った。121名が介入研究に参加した。この121名の握力は介入前28.1±7.4kg、介入後27.5±7.6kg(P=0.038)、開眼片足立ち秒数は介入前33.2±33.2秒、介入後30.1±34.4kg(P=0.109)で、握力は有意に低下していた。介入前後で咀嚼能力が改善しない者と改善した者に分けて検討すると、改善しない103名で、握力は介入前28.8±7.4kg、介入後27.9±7.8kg(P=0-005)、開眼片足立ち秒数は介入前35.9±34.2秒、介入後30.2±33.8kg(P=0.016)で、握力、開眼片足立ち秒数ともに低下していた。一方、咀嚼能力の改善した17名で、握力は介入前24.0±6.5kg、介入後247±5.5kg(P=0.169)、開眼片足立ち秒数は介入前17.4±21.4秒、介入後29.8±39.5kg(P=0.023)で、握力は維持され開眼片足立ち秒数は有意に改善していた。歯科治療による咀嚼能力の改善は、筋力の維持や身体平衡機能の改善に重要な役割を果たすことが示された。

咀嚼能力を維持改善させることは、ADLの低下予防につながる可能性が示唆された。地域自立高齢者334名を対象とて,口腔と全身の健康状態の関連性を調べるための調査を行った.参加者のうち一年に国民健康保険に加入していた65歳から84歳までの259名を対象として,医療費に関する調査を行った。口腔内の項目として,歯周病の進行度(CPI),残存歯の咬合支持域(アイヒナーAの群,B1B3の群,B4およびCの群の3群に分けた)を用いた.口腔の主観的健康感については,「良い」「あまり良くない」「良くない」と答えた3群に分類した.外来医療費の平均値は,口腔の主観的健康感が「良い」(59%)で2.61±2.69(×105)円,「あまり良くない」(32%)で3.17±2.52(×105)円,「良くない」(9%)で3.61±2.33(×105)円であった(P=0.006).入院医療費では,有意な関連はみられなかった.多項ロジスティック解析により,年間の歯科を除いた外来医療費20万円未満を基準とした時,20万円から40万円未満になることに対して,口腔の主観的健康感が,「良い」に比べて「良くない」はオッズ比5.3(P=0.01)となり,40万円以上になることに対して,「良い」に比べて「良くない」はオッズ比4.5 (P=0.037)となった.CPIおよび残存歯咬合支持域と医療費との間に,有意な関連性は見られなかった.さらに,地域自立高齢者702名を対象に,自己評価咀嚼能力と医療費との関連性について調べた.自己評価咀嚼能力が不良な者では良好な者に比べ,1年間の入院医療費が,多変量解析により年齢,性別,社会的要因,全身疾患の影響を除外したうえでも,有意に高いことが示された.30万円より高額になることに対して,自己評価咀嚼能力が「良好」に比べて「概良」,「不良」はオッズ比3.04(P<0.01)となった.咀嚼能力の良否は、入院医療費に関連する一つの因子であることが示唆された.前年度に明らかにした咀嚼能力と全身の健康状態との有意な関連性の結果ものと、咀嚼能力の低下した者に歯科的介入を実施しその効果を判定した。その結果、咀嚼能力の向上は、身体機能の向上・維持に何らかの役割を果たす可能性を示唆する結果が得られた。以上より、研究は計画どおりに進展していると考えられた。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの成果を踏まえ、歯科的介入による咀嚼能力の向上が全身の健康状態のみならず、医療費に及ぼす影響を明らかにする。さらに、咀嚼能力の変化と栄養状態・体力・医療費との関係を共分散構造分析法を用いて、それぞれの因果関係を明確にする。
電場応答フラグメントにより機能化させた分子Imprintミクロスフェアの創製

モレキュラーインプリンティングの概念と外部刺激に対して応答機能を組み合わせ、外部刺激応答させることで分子認識を行わせる方法を提案した。具体的には、外部刺激として電場に応答する分子認識ミクロスフェアを調製するというものである。電場を認識の駆動力として利用することにより、意図的に実際のタンパク質のようにエンタルピーの減少によりエントロピーの減少を引き起こし、ある構造となることで特定の機能を示すための情報をかせいでくれるものと期待される。本年度では、モレキュラーインプリンティング法の概念と電場応答機能性素子との組み合わせにより電場応答性分子認識ミクロスフェアを調製し、薬物、アミノ酸に代表される生理活性物質、なかでも分離が極めて困難とされる光学異性体の分離に適用し、本手法の普遍性を実証することを目的とした。実際の実験では、分離対象物質としてFmoc-D-フェニルアラニンを選択し、これを鋳型としたミクロスフェアを調製した。鋳型したFmoc-D-フェニルアラニンをミクロスフェアから脱着後、Fmoc-D-フェニルアラニンとFmoc-L-フェニルアラニンを再吸着させた。その結果、鋳型物質として用いたFmoc-D-フェニルアラニンの吸着量は、Fmoc-L-フェニルアラニンの吸着量を越えていた。これを電場環境下においても実施したところ、電場印可した方がよりFmoc-D-フェニルアラニンとFmoc-L-フェニルアラニンの分離効率を向上させることが確認できた。高度な分子認識能を示すことで知られる酵素や抗体等のタンパク質は、アミノ酸配列と環境により決定される特定のコンポメーションをとることで、特定の分子に対して立体的な多点相互作用をすることが可能となり、高い分子認識能を発現している。このような高い分子認識能を示すための特定のコンポメーションに折りたたむことができる高分子を人工的に作り出すには、考えうる無数ともいえるモノマーの配列から特定のものを選び出すという過程が必要なため現実的には非常に困難である。そこで、分子認識能を示すような三次元構造をもった高分子を得る方法として"分子Imprint法(分子を鋳型する手法)"を提案した。当該分子認識能を示す高分子を得るには、認識ターゲットと相互作用可能な分子認識素子が重要な役割を果たす。そこで、認識ターゲット(生体分子に代表される光学活性物質)を高選択的に認識し、かつ電場に応答するのに最適な強誘電性を有する分子認識素子の設計および合成を行った。合成するモノマーに要求される分子構造上の必要条件とは、電場に極めて鋭敏に応答し、相転移するようなメソゲン基(芳香環をエステル結合でつないだもの)を取り入れることである。さらに、光学活性物質のキラリティーとジアステレオメリックに相互作用し、特異的な認識を可能にする"キラルチャンネルの形成"を狙うためにモノマー末端にキラリティーを導入した。強誘電性液晶モノマーそのものの電場応答の基礎物性(分子配向性等)や他のモノマーと共重合させた場合の高分子マトリクスにおける液晶分子の自己組織化が電場によりどのような挙動をしめすかを調査した。
スラヴ・バルト語学:特にラトビア語とロシア語の比較対照研究

平成14年4月のラトビア共和国訪問においては、昨年と同様、現代ラトビア語共時研究の専門家らから助言を受け、中心的な研究テーマとしているアスペクト・時制・叙法の問題に関する雑誌論文、学位論文などの収集を引き続き行なうことができた。その中には、ロシア語よりもゲルマン系言語に近いラトビア語の時制体系の、英語との対照研究論文も含まれる。以前修士論文などで取り上げた、ラトビア語伝聞法をめぐる諸問題については、ドイツ語との対照研究を行なった博士論文を著者本人から入手することができたのは大きな成果であり、これらの資料を、今後のより広い視野からの継続的な研究に生かしたいと考える。スラヴ語とバルト語の関係に関する、対照文法の視点からの考察においては、これらの言語が用いられている現場を観察することがぜひとも必要になってくるので、昨年に引き続き、現地で知人らの協力を得て、実際に話されている言語を仔細に観察することにより、ロシア語とラトビア語の対照研究にとって欠くことのできない「生きた言語」の姿の一端をとらえることができた。その成果のうち特に、ラトビアで話されるロシア語がラトビア語の影響を受けていると思われる点について簡潔にまとめたものを、NHKテレビ「ロシア語会話」8・9月号テキストに発表した。これは類型論的観点から見てもきわめて興味深く、かつ日本ではまったく知られていない諸現象を取り上げたものであり、ロシア語の個別言語研究にも資するところがあるものと信ずる。今後は上記のテーマのほか、昨年から調査している動詞接頭辞の意味と機能についてさらに考察を深め、所属する東京大学スラヴ語スラヴ文学研究室の紀要だけでなく、ラトビアの言語学雑誌への論文寄稿を考えている。