hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
くさび形弾性はりにおける波動の無反射・増幅特性を利用した水中推進機の高効率化

また,当初計画では,くさび形弾性体の最適形状を流体ー構造連成解析で解明すると示していたが,最終的には計算量が多すぎる問題を回避できず,駆動後数秒程度の解析結果を得ることしかできなかった。この場合,数ヘルツの駆動周波数で進行波を生成しても,頭部から尾ひれ部に到達する程度の過渡状態しか定量化できず,定常的な推力の算出などができない。そこで,実機でくさび形弾性体の推力などを求める計画に変更した。くさび形弾性体を利用した進行波型水中推進機を実験船に積み込み,この実験船の運動を高速度カメラで撮影した動画を解析して,加速度から推力を計算する手法を整備した。これにより,先行研究で実現していた一様平板利用型の進行波型水中推進機と推力を比較でき,くさび形弾性体の船体前進時の優位性を明らかにできた。はじめに,くさび形弾性体の尾ひれでの反射波抑制を行う手法に取り組んだ。くさび形弾性体の尾ひれ部に,一定区間だけ尾ひれと同じ厚みと幅の一様平板部を設け,先行研究で取り組んできた一様平板用の反射波制御法を適用した。この結果,くさび形弾性体においても反射波抑制を実現でき,種々の駆動周波数に対する実験で定在波率2以下を実現した。また,この水中推進機を実験船に取り付けた実験でも船の推進を確認できた。この実験船の運動を高速度カメラで撮影した動画を解析して,加速度から推力を計算したところ,先行研究で実現していた一様平板利用型の進行波型水中推進機に比べて,くさび形弾性体を利用することの優位性を明らかにできた。本研究の二本柱は,制御理論の構築とその実現に向けた実験船の製作面と,水中推進に適したくさび形状を解明する数値解析面である.実験船の製作面は当初計画どおりに順調であるが,数値解析面ではソフトウェアの制約が厳しく,薄板部での流体-構造連成解析が予定どおりに進んでいない.しかし,予定の遅れを実験でカバーするように研究の舵を切っており,以下に詳細を示すごとく,かなりリカバーされつつある.そこで,達成度は概ね順調に進展しているとした.以下,達成度の詳細を示す.まず,実験装置の製作面では,弾性体が前進する中での各種実験が可能な大型水槽の導入,実験船の製作,水中での波動が適度な変位と位相速度を有するような弾性体の最適素材の調査と実証,ならびにインピーダンス整合制御のための駆動装置の製作という平成26年度に予定していた内容をほぼ達成できた.また,前年度の実績報告書で今後の研究方針として掲げたとおり,実験船の推進を動画解析して推力を求め,これから抗力を差し引いて実際の推進性能を評価する計算法の準備も実施できた.一方,平成25年度の研究開始以来取り組んできた流体ー構造連成解析による最適くさび形状の解明においては,くさび形状の尾ひれ部の薄さが購入したソフトウェアの解析限界を超えており,現在もくさび形状の最適化までは達成できていない.そこで,以下の対策により,この難局を打破できるように取り組み始めている.その対策とは,流体ー構造連成解析に頼らずに,理論と実験の両輪から最適なくさび形状を定めることである.理論的に波動が反射しにくく推進効率に優れたくさび形状と,流体抵抗が小さい翼形形状を正負両効果の両極と見て,これらの混入比率を変化させたいくつかのくさび形状により,実際に実験船を推進させて,抵抗と推進のバランス面から見た最適形状を探求する準備を進めている.
新規幹細胞源として期待される神経堤由来幹細胞の歯根膜からの分離解析

歯根膜は発生段階において間葉のみならず神経堤にも由来しているが、これまでに歯根膜において同定された幹細胞は間葉に由来するものばかりであった。そこで申請者らは神経堤由来細胞を追跡可能な遺伝子改変マウスを用いて免疫組織学的に検索を行ったところ、神経堤由来幹細胞の存在を強く示唆する知見を得る事に成功し、この研究では神経堤由来幹細胞を分離抽出し、その分化能および力学的刺激への応答能を解析し、歯周組織再建に向けた新たな幹細胞源を明らかにすることを目的とした。我々は組織標本上にて歯根膜細胞中のさらなる幹細胞マーカーの発現を検索し、HNK-1/CD57,SOX10の発現が、神経堤由来細胞において高頻度で見られることを明らかにした。現在マウスおよびヒト歯根膜由来細胞を用い、神経堤幹細胞について幹細胞能を維持した状態での培養の至適条件を検索中である。当初予定していた血清を含まない培養条件では生細胞が得られなかったため、神経幹細胞培養に用いられる添加物を使用した条件を検討中であるている。これまでのところ異なる培養条件において異なる形態を示す細胞群の分離に成功しており、さらなる条件の絞り込みをすすめている。また、使用を予定した遺伝子改変マウスはミシガン大学からの移管が大幅に遅れたため、東京医科歯科大学より移管する事とした。現在動物実験施設に於いて手続き中である。
Hsp72結合分子に着目したトリプルネガティブ乳癌の抗がん剤耐性克服への挑戦

エストロゲン受容体、プロゲステロン受容体、humanepidermalgrowthfactor receptor (HER)が陰性であるトリプルネガティブ乳癌(TNBC)は乳癌の約20%を占め、ホルモン受容体陽性乳癌に比較し、予後不良である。TNBCに対しては内分泌療法、抗HER2療法が使用できず、治療効果が期待できるのは殺細胞性抗癌剤のみであり、治療選択肢が少ないため生存期間が短い。そのため、化学療法薬の感受性を高める薬剤の標的分子の開発が切望される。これまでにシャペロン機能を有し、細胞のストレス回避・生存に関わるストレス応答蛋白質Heat shock protein (Hsp) 72に着目し、抗癌剤の感受性を亢進させる分子の探索を行ってきた。2017年度の成果ではヒトTNBC株MDA-MB-231とそれより樹立した5-FU耐性株MDA-MB-231/5-FUの細胞抽出液に含まれるHsp72複合体を質量分析計にて同定し、その結果、細胞抽出液ではMDA-MB-231で256種、MDA-MB-231/5-FUで184種の蛋白質が同定され、そのうち34種類がMDA-MB-231/5-FUのみで同定された。2018年度はMDA-MB-231/5-FUでのみ同定された蛋白質34種を耐性解除標的分子の候補とし、siRNAをMDA-MB-231/5-FUに導入し、IC50を評価することで耐性解除薬標的分子としての妥当性を検証した。その結果、5つの分子の機能阻害により、5-FUに対するIC50が有意に低下することを確認した。今後は同定した5分子が抗癌剤の感受性を亢進させる(耐性を解除する)薬剤開発の標的分子として使用可能であるかをさらに検証する予定である。Hsp72結合分子の同定および同定分子の機能阻害により、耐性解除薬の標的となりうる分子のスクリーニングを実施し、IC50に影響を与える分子の同定には成功している。しかしながら、単一セルラインのみで結果であること、in vivoでの評価には至っておらず、やや遅れていると考える。既に樹立済みである他のTNBC 5-FU耐性株(BT549/5-FU)を用いて、同定分子の機能阻害によりMDA-MB-231/5-FU同様に5-FUに対するIC50値が低下するか検証する予定である。さらに同定分子のノックアウト細胞および過剰発現細胞を作製し、5-FUに対する感受性を検討することで、同定分子の選抜を行い、堅牢性を向上させる。また、5-FU耐性癌細胞株移植マウスおよび同定分子ノックアウト細胞移植マウスを用いて、5-FUの治療による腫瘍縮小効果を評価する予定である。治療選択肢が少なく、予後不良であるトリプルネガティブ乳癌(TNBC)において抗癌剤耐性は重要な問題である。耐性を解除する薬剤としてABCトランスポーター阻害薬が期待されたが、既存の抗癌剤との併用による生存期間の延長は認めていない。そこ本研究では癌細胞のストレス回避・生存に関わるストレス応答蛋白質「Hsp72」に対する結合分子の解析を行い、5-FUに対する耐性を解除する標的分子の探索を行った。初年度はヒトTNBC株MDA-MB-231とそれより樹立した5-FU耐性株MDA-MB-231/5-FUの細胞抽出液および培養上清に含まれるHsp72複合体を抗Hsp72抗体結合アフィニティービーズにて精製した。その後、精製したサンプルに含まれる全蛋白質を質量分析計にて同定した。その結果、細胞抽出液ではMDA-MB-231で256種、MDA-MB-231/5-FUで184種の蛋白質が同定され、そのうち34種類がMDA-MB-231/5-FUのみで同定された。また、同様に培養上清ではMDA-MB-231で135種、MDA-MB-231/5-FUで135種の蛋白質が同定され、そのうち19種類がMDA-MB-231/5-FUのみで同定された。MDA-MB-231/5-FUでのみ同定された蛋白質53種を耐性解除標的分子の候補とした。これら蛋白質の中より4種類の蛋白質のsiRNAをMDA-MB-231/5-FUに導入し、IC50を評価、測定することで耐性解除薬標的分子としての妥当性を検証した。その結果、著明なIC50の低下を認める分子を見出すことはできなかったが、MDA-MB-231/5-FU株の増殖速度が低下する分子を見出した。Hsp72結合分子の同定および同定分子の機能阻害により、耐性解除薬の標的となりうる分子のスクリーニングを実施したが、IC50に影響を与える分子の同定には至っておらず、やや遅れていると考える。

2017年度の成果ではヒトTNBC株MDA-MB-231とそれより樹立した5-FU耐性株MDA-MB-231/5-FUの細胞抽出液に含まれるHsp72複合体を質量分析計にて同定し、その結果、細胞抽出液ではMDA-MB-231で256種、MDA-MB-231/5-FUで184種の蛋白質が同定され、そのうち34種類がMDA-MB-231/5-FUのみで同定された。2018年度はMDA-MB-231/5-FUでのみ同定された蛋白質34種を耐性解除標的分子の候補とし、siRNAをMDA-MB-231/5-FUに導入し、IC50を評価することで耐性解除薬標的分子としての妥当性を検証した。その結果、5つの分子の機能阻害により、5-FUに対するIC50が有意に低下することを確認した。今後は同定した5分子が抗癌剤の感受性を亢進させる(耐性を解除する)薬剤開発の標的分子として使用可能であるかをさらに検証する予定である。Hsp72結合分子の同定および同定分子の機能阻害により、耐性解除薬の標的となりうる分子のスクリーニングを実施し、IC50に影響を与える分子の同定には成功している。しかしながら、単一セルラインのみで結果であること、in vivoでの評価には至っておらず、やや遅れていると考える。標的分子53種類のうち、5種類の評価を実施したため、今後は残りの分子の中より、耐性解除標的分子を探索する。候補分子が見出せなかった場合は、既に樹立済みであるTNBC 5-FU耐性株(BT549/5-FU)を用いてHsp72複合体を精製、同定することで5-FUに対する耐性を解除する標的分子の探索を行う。既に樹立済みである他のTNBC 5-FU耐性株(BT549/5-FU)を用いて、同定分子の機能阻害によりMDA-MB-231/5-FU同様に5-FUに対するIC50値が低下するか検証する予定である。さらに同定分子のノックアウト細胞および過剰発現細胞を作製し、5-FUに対する感受性を検討することで、同定分子の選抜を行い、堅牢性を向上させる。また、5-FU耐性癌細胞株移植マウスおよび同定分子ノックアウト細胞移植マウスを用いて、5-FUの治療による腫瘍縮小効果を評価する予定である。耐性解除標的分子の探索がやや遅れており、成果発表に計上していた旅費の支出がなかったことが次年度使用額が生じた理由である。探索がやや遅れていることから、再度質量分析計を用いたHsp72複合体の同定やスクリーニングに多くの消耗品費がかかることから、それらの費用とする予定である。研究代表者の本研究課題以外の業務が一時的に多忙となり、当初計画より遅延したため。2019年度においては、本研究課題の遂行が可能となる見込みである。
モダニズム期のイディッシュ文化圏における表象文化の研究

海外調査では、近年発見された1910年前後のウクライナ・ヴィルナで録音された音源アーカイヴの分析から、従来空白状態だったモダニズム期のイディッシュ文化圏でのイディッシュ音楽の実態がより明瞭となった。またポーランド起源のポルカとユダヤ人楽師によるポルカの比較から、「ホスト文化のユダヤ化」の一つのモデルが浮かび上がった。さらにイスラエルで共有されている「クレズマー音楽」のレパートリーが離散地でのそれと大きな相違があること、スタイルにも若干の相違があることが分かった。各年度に開催した音楽家のためのワークショップでは、ダンスとダンス音楽の関連性について実演を通じて理解を共有できた。6月と10月にイディッシュ文化圏の表象文化に関する情報交換と共通理解の基盤形成を目的に共同研究会「東欧ユダヤ音楽研究会」を東京にて開催した。78月にはドイツ・ワイマールで開催されるイディッシュ文化に関する国際的なワークショップYiddish Summer Weimarに参加し、特にアラン・バーン博士(演奏家、音楽学)が中心となって行われるイディッシュの音楽と舞踏に関するワークショップに参加した(7月25日8月12日)。このワークショップでは、20世紀初頭のイディッシュ音楽に関する先端的な研究成果に接することができた。近年、ロシアのグラモフォン・レコードによって録音されていた20世紀初頭のイディッシュ音楽(クレズマー音楽)の音源資料の掘り起こしが進められ、ウクライナのヴィルナがクレズマー音楽の一大中心地であったことが判明した。この時期に録音された音源は実に15,000曲に上る。これまでに知られていた主に1920年代以降の北米での録音資料をしのぐ規模のこれらの音源資料の調査と分析は現在も継続されている。ワークショップでは、この録音資料の調査に深く関わったジョエル・ルービン氏によって、レクチャーと実技指導が行われた。この成果の一部を盛り込んだ成果発表の会を10月24日に京都市国際交流会館イベントホールにて、11月23日には東京・両国の「シアターX」にて、「東欧ユダヤ音楽クレズマー演奏会」と題して行った。両日ともシャガール芸術の源泉となったイディッシュ文化と、イディッシュ音楽との関連性についてレクチャーと演奏を行った。また11月22日には、両国の「コミューンX」にてイディッシュ・ダンスのワークショップを主に演奏家を対象として開催した。演奏家が体得するべきイディッシュ音楽とダンスとの深い関わりについて、実践を通して体験する好機となった。当研究テーマに関連の深い書籍を購入した。共同研究会の開催は、当初予定より少なかったが、予定通りレクチャー・コンサートを10月に京都で、11月に東京で開催し、参加者との意見交換、情報の共有も十分に行うことができた。さらに、海外調査では、近年大量に発見された20世紀初頭のヨーロッパ(特にウクライナ)でのイディッシュ音楽の録音資料に関する最新の研究成果に接することができ、この音楽文化の成り立ちについてさらに理解を深めることができた。この成果は10月の京都および11月の東京でのコンサートで発表し、最新情報をいちはやく一般参加者とも共有できたことは大変有意義であった。7月下旬8月初旬にかけて、ドイツ・ワイマールで開催されたイディッシュ音楽に関する国際的なワークショップYiddish Summer Weimarに参加し「ポーランドのイディッシュ音楽」に関する最新情報に触れる機会を得た。イディッシュ音楽には「ポルカ」などポーランドの民族舞踊音楽からの影響を受けた楽曲があるが、東欧ユダヤ人の米国への移住を機に伝承がほぼ途絶えてしまった。近年、ポーランドの「ポルカ」と、ユダヤ人がかつて演奏していた「ポルカ」の相違についてフィールドワークが行われ、その研究の重要な部分がシェアされた。この成果は、10月22日に京都市国際交流会館イベントホールにて開催した研究発表会「東欧ユダヤ音楽クレズマー演奏会」と、11月17日に東京両国のシアターXにて開催した研究発表会「東欧ユダヤ音楽クレズマー演奏会」で発表した。11月18日20日にドイツより演奏家で音楽学者のアラン・バーン博士と演奏家のマーク・コヴナツキー氏を招聘し、東京両国のギャラリーXにて演奏家を主な対象としたワークショップ「第1回東欧ユダヤ音楽ワークショップ」を開催した。約20名が参加し、イディッシュ音楽の成り立ちについて基本的な知識を共有したほか、ダンス・ジャンル毎に特徴的な楽曲とダンス・ステップを習得した。また最終日に一般公開のセッションを開催し成果の一端を披露した。2月にこのワークショップの参加者を対象に東欧ユダヤ音楽研究会を開催した。78月に計画通りドイツ・ワイマールで開催されたイディッシュ音楽のワークショップYiddish Summer Weimarに参加し、イディッシュ音楽の伝統に関してさらに理解を深めることができた。10月と11月にはそれぞれ京都と東京でこのワークショップで得られた情報を交えて研究成果発表会(レクチャー・コンサート)を計画通りに開催した。また日本で最初の本格的なイディッシュ音楽に関するワークショップ「第1回東欧ユダヤ音楽ワークショップ」を開催し、参加者からは予想以上の評価を得た。この音楽文化を支えてきた精神性や歴史的経緯などについて、第一人者の指導を得られたことは、有意義であった。これらの活動により従来個別に活動していたユダヤ音楽の演奏家が一堂に会する機会が得られ、また共有すべき情報を世界的な演奏家の指導によってシェアできた意義は大変大きい。研究例会「イディッシュ音楽研究会」を2月に開催し、知識の補強と演奏方法に関する情報共有を進めた。モダニズム期における東欧イディッシュ語圏の表象

文化について、離散地におけるホスト文化との接触や、ハスカラ期のユダヤ教内部からの自己変革を経る中でどのような特徴を帯び、また変化を遂げたのか、主にイディッシュ音楽と舞踏のジャンルとその表現スタイルにフォーカスすることで研究推進とその成果の社会での共有を目指した。この分野での先端的な情報収集と研究者らとの交流を目的に各年度夏季にドイツ・ヴァイマールで開催されるイディッシュ音楽文化に関するワークショップYiddish Summer Weimar(以下YSW)に参加した。平成29年度はアラブ圏のユダヤ音楽にスポットが当てられた。イラクのユダヤ音楽の第一人者であるヤイール・ダラル氏を特別講師に招き、アラブ音楽の影響を強く受けたユダヤ音楽が紹介された。各年度のYSW参加の成果は、京都と東京においてそれぞれレクチャー・コンサートの形式で発表し、情報の共有を図ることができた。平成28年度と29年度にはYSWの主宰者でありイディッシュ音楽研究と演奏分野で主導的な役割を果たしてきたアラン・バーン博士と、イディッシュ音楽演奏家のマーク・コヴナツキー氏、イディッシュ・ダンスの吉田佐由美氏をドイツから招聘し「東欧ユダヤ音楽ワークショップ」を東京にて開催した。29年度は30年2月にシアターXにて5日間の日程で開催したところ、演奏家や音大生、研究者など約20名の参加を得た。代表的なダンス・ジャンル「ホラ」「フレイラハス」「ブルガール」「シェーア」などのレパートリーとダンス・ステップの関連性を実技を通して理解を共有した。またユダヤ教の聖歌との関連性が強いノン・ダンス・ジャンルのレパートリーについても、その歴史的宗教的背景とともに理解の共有を図った。海外調査と連動したレクチャー・コンサートおよびワークショップの成功により、本課題の研究目標は概ね達成された。海外調査では、近年発見された1910年前後のウクライナ・ヴィルナで録音された音源アーカイヴの分析から、従来空白状態だったモダニズム期のイディッシュ文化圏でのイディッシュ音楽の実態がより明瞭となった。またポーランド起源のポルカとユダヤ人楽師によるポルカの比較から、「ホスト文化のユダヤ化」の一つのモデルが浮かび上がった。さらにイスラエルで共有されている「クレズマー音楽」のレパートリーが離散地でのそれと大きな相違があること、スタイルにも若干の相違があることが分かった。各年度に開催した音楽家のためのワークショップでは、ダンスとダンス音楽の関連性について実演を通じて理解を共有できた。平成27年度の成果を踏まえ、さらに発展的な成果共有を目指すため、共同研究会「東欧ユダヤ音楽研究会」を継続開催する(春と秋に各1回程度)。イディッシュ語圏の芸術文化に関する文献の収集と読み込みを進め、随時共同研究会で有益情報の共有を行う。当該年度もテーマを発展させて開催されるYiddish Summer Weimar(ドイツ、ワイマール、7月下旬約20日間)に参加し、イディッシュ文化に関する最新の研究成果の収集と情報交換を行う。
インビーム・メスバウア分光による希ガス固体中の鉄原子のジャンプ過程

【目的】クーロン励起された短寿命の"メスバウア励起核^<57>Fe"を、反跳エネルギーを利用して固体アルゴン等の希ガス固体中に注入し,その直後数百ナノ秒のインビーム・メスバウアスペクトルを測定する。これにより、希ガス固体中の孤立した^<57>Fe原子のジャンプ過程や電子状態を調べることを目的とした。【結果】1.パーソナルコンピュータを利用した遠隔操作のための新しい測定装置制御システムと、ファーストタイミング計測システムを完成させた。2.蒸着薄膜^<57>FeAl、^<57>FeTiを電子ビーム溶解による2元同時蒸着で作製し、新しいパラレル・プレート・アバランチ・カウンター(PPAC)の製作を目指したが、化学量論組成の蒸着薄膜が現在までのところ得られず、現在尚、開発中である。従来のステンレス箔を利用したPPACを改良し、S/N比の大幅な向上に成功した。3.希ガス固体作製方法をさらに改良し、再結晶温度以上で熱処理した良質の固体Arや固体Xe結晶を作製することに成功した。4.10月と1月に実験を行ない、固体アルゴン、キセノン中の^<57>インビーム・メスバウアスペクトル測定に成功した。5Kで得られたスペクトルは共に2本の線幅の拡がったローレンツ関数の重ね合わせでフィットでき、+0.7mm/sの成分はこれまでに報告されている中性のFe^0(3d^64s^2)のアイソマ-・シフトに一致する。一方、-1.03.0mm/sの成分は固体ArとXeで異なる。また、スペクトルは動的効果を含んでおり、Fe原子は局所ジャンプを5Kですでに行なっていると考えられる。5.高イオン価状態の有無を確かめるために、±12mm/sのドップラ速度の範囲でも測定を行なったが、得られた統計精度ではその存在は明らかではない。
まちづくりにおける持続可能なイベントについての研究

地域住民によって継続的に取り組まれているまちづくりイベントに着目し、まちづくりが持続的なものとなっている要因について明らかにすることを目的に研究を進めた結果、以下のような研究成果を得られた。1)独自のコミュニティが形成され、新たなイベントの発生から運営、またそれを継続できる基盤をもっていた。2)新たなコミュニティの形成により、まちづくり活動に対する住民の意識の共有ができた。3)リーダーやコアメンバーが存在し、活動趣旨と活動範囲を維持している。4)まちの資産を活用した取り組みが中心で、組織以外の地域住民にも過度の負担無く参加できた。5)地域の魅力が再認識され、活動継続のモチベーションに繋った。本研究は、様々な地域で取り組まれているまちづくりを持続的なものとするための基礎的な研究である。特に地域住民が中心となって取り組んでいる、観光を主たる目的としたまちづくりのためのイベントに着目し、そこに参加する地域住民や地域外からのボランティアや観光客などとのコミュニティを核とした持続的なまちづくりのシステムについて研究を行っている。今年度は昨年度に引き続き、まちづくりのイベントが持続的に行われている村上市について、まちづくりイベントに参加する人々に着目し、主催者である地域住民やボランティア参加者に対し、インタビュー調査およびアンケート調査を行った。インタビュー調査件数は延べ28件である。アンケート調査に関しては、昨年度、イベント参加店(者)に対し、調査をおこなったが、今年度は参加店以外の村上市民を対象として実施した。調査項目は、まちづくりイベントへの参加意識、イベント開催前後のまちの様子、人づきあいの変化、まちづくりに対する意識等についてである。91件に配布し、後日郵送での回収方法をとり、回答数は22件、回収率は24%であった。なおこれらの調査結果については前年度に実施したアンケート調査と比較しながら次年度にかけて分析を行っている。比較調査として、山口県萩市、茨城県常陸太田市でも同様にまちづくりに参加している地域住民へのヒアリング調査を行ったが、村上での調査結果などからも地域住民がまちづくりに参加する要因の一つとして、幼少期からの伝統的な祭りへの参加や地域独自のコミュニティの存在が考えられる。今後は、これまでの調査対象地域での調査を続けるとともに、さらに対象地域をひろげ、持続的なまちづくりの要因について探りたいと考えている。特に地域住民が中心となって取り組んでいる、観光を主たる目的としたまちづくりのためのイベントに着目し、そこに参加する地域住民や地域外からのボランティア、観光客などとのコミュニティを核とした持続的なまちづくりのシステムについて研究を行っている。これまで、主としてイベントが持続的に行われている新潟県村上市において、まちづくりイベントに参加する人々に着目し、主催者である地域住民とその他の地域住民を対象にインタビューおよびアンケート調査を実施してきた。今年度は、比較調査として村上と同様に地域住民が中心となってまちづくりに取り組んでいる近畿、中国、九州地方の9つの地域の事例について現地でのインタビュー調査を主とし、文献調査等を行いながら研究を進めた。また、村上での調査結果から、まちづくりの現状、またその成功要因や効果について把握し、検証を行い、まとめたものを昭和女子大学大学院生活機構学研究科紀要に論文を投稿し受理された。調査の際に明らかになったいくつかの課題に取り組んでいくことで、今後も持続的な村上のまちづくりが行なわれると考え、引き続き調査の分析、インタビュー調査を行いながら今後の持続的なまちづくりについて探りたいと考えている。本研究は、様々な地域で取り組まれている、まちづくりを持続的なものとするための基礎的な研究である。今年度は特に、まちづくりのイベントが持続的に行われている村上市について、まちづくりイベントに参加する人々に着目し、主催者である地域住民やボランティア参加者に対し、ヒアリング調査を行った。ヒアリング調査件数は20件である。また同地域で地域住民と一緒にイベントに参加し、イベント後にはイベント実行委員の会議に参加し、その取組みなどについても調査を行った。ヒアリング調査、現地調査をもとにイベントに参加している地域住民に対し、イベントへの参加意識やまちの様子、人づきあいの変化、まちづくりに対する取り組みや意識などについて項目をまとめ、2月末から3月初旬にかけてアンケート調査を行った。アンケート用紙は参加店である73件に配布し、後日郵送での回収方法をとった。回答数は41件、回収率は56%であった。なおこれらの調査結果についてはH24年度にかけて分析を行う。比較調査として、新潟市、佐渡市でも同様にまちづくりに参加している地域住民へのヒアリング調査および文献資料による調査を行った。

また都心部で生活する住民についても、近所づきあいの現状、まちづくりやそれに関連するイベントへの参加状況や参加意識などについて、本学学園祭の来場者を対象にアンケート調査を行った。調査結果については同様に分析を進める。震災の影響による事前調査の遅れを考慮して研究計画を立てたが、調査対象者との日程調整等が困難であったためインタビュー調査およびアンケート調査等の実施が遅れ、その後の調査結果の集計、分析作業が計画より若干遅れている状況にある。しかし、これまでの調査結果から主たる調査対象地域としている村上のまちづくりについて、その成功要因の一つとして、地域コミュニティの特殊性が関係していると考えている。このことについて、他の地域における同様の事例と比較し、明らかにしていく必要性があると考え、その調査対象地域を増やし、調査を進めている。他は概ね予定通りに進んでいる。震災の影響により、地域住民へのヒアリング調査の実施時期が遅れた。また、他の地域の現地調査および文献資料などによる比較調査について、対象地域の選定が遅れているが、他は概ね予定通りに進んでいる。現在、村上市での現地調査、インタビュー調査、アンケート調査等を行ったが、比較調査として、研究者の出身地である山口県萩市、および関東圏の茨城県常陸太田市でインタビュー調査を実施した。引き続き、各地域での調査を進めるとともに、対象地域をひろげ、持続的なまちづくりの要因について探りたいと考えている。最終年度となる次年度は、これらの結果について、現状と問題点について統計的に分析を進め、いくつかの類型や何らかの指標を見つけ出すことを試みる。これらをまとめ、研究成果の報告書の作成および、関連学会等で発表を行うための投稿を行う。引続き、村上市での現地調査、ヒアリングおよびアンケート調査を行うが、これらの結果について、現状と問題点の分析を進め、いくつかの類型や何らかの指標を見つけ出すことを試みる。また、比較調査の対象地域の一つとして、研究者の出身地である山口県萩市のまちづくりについても調査を進める。山口県萩市は、現在、主として調査対象としている新潟県村上市のまちの歴史的背景やまちづくりの現状などについて類似点が多く、十分比較対象となる地域であると考えている。また出身地であることから調査対象者および協力者、また文献資料等を得やすいと考えている。同様に同じような歴史的背景や現状をもつ地域を早急に選出し、調査を進める予定である。次年度も引き続き各地域で取り組まれているまちづくりについて研究対象地域でインタビュー調査、アンケート調査を行っていくため、主に旅費や調査対象者への謝礼、文献資料代などに使用する。物品費について、必要に応じて解析ソフト、データ保存用のHDD等の購入などを計画している。
地域子育て支援の推進にかかわる住民主体活動の果たす役割に関する研究

本研究は、子育てサークルという言葉が社会的に認知されていなかった1988年に公民館活動の一環として組織された「貝塚子育てネットワークの会」(以下、「貝塚子育てネット」と略)に加え、全国各地で実践されている「子育てネットワーク」に着目し、住民主体による子育てコミュニティ構築へ向けての意義と課題を明らかにした。「貝塚子育てネット」に関する調査研究は、次の4つの調査研究から構成された。1)「貝塚子育てネット」の歩み、2)「貝塚子育てネット」活動の参加者調査、3)「貝塚子育てネット」における家族及び活動関係者調査、4)「貝塚子育てネット」活動に対する評価、である。その結果、子どもの発達に視点を置き、子育ての当事者(親)が活動の主体者になることにより、親としての主体性や社会力が育ち、地域の視点に立った社会的、福祉的子育て力が育成されることが明らかになった。また、親の育ちとともに、子どもはその相互作用により「人と人がつながること」を学び、それは「生きていく力」につながることがヒアリング調査から明らかにされた。「子育てネットワーク」に関する調査では、実践者が「子育てネットワーク」と称する組織やその活動の特徴が、(1)必要性を感じた有志の集まりが多い、(2)都市部を中心に活動する組織が多い、(3)会費や助成金を主な財源とする、また私的な資源を投入する組織もある、(4)組織に所属する個人や他の組織、市民との間における相互援助を目的とした活動を運営する、(5)特に、地域における乳幼児を持つ親に、問題意識や関心を集中した組織であることが明らかになった。また実践者が語る「子育てネットワーク」活動は、「子育てネットワーク」と称する組織が実施する活動、人や組織などがつながる活動を含んでいることが分かった。このことから、「子育てネットワーク」という用語自体が、組織と活動、もしくはその両方の意味で用いられていると考察された。初年度の主たる研究は、「貝塚子育てネットワークの会」(以下、「貝塚ネット」と略)に関わるメンバーおよび利用者への調査、および16年間にわたる「貝塚ネット」活動のまとめである。16年間蓄積してきた活動記録の整理は、客観的、鳥瞰的に活動軌跡を捉え、今後の活動に活かすことを目的とし実施した。「貝塚ネット」は、「乳幼児」「幼稚園」「小学生」「中高生」の4つの部会と「プレイバーク」「遊ぼう!はらっぱ」の二事業、そして貝塚ファミリー劇場から構成されている。今回の調査は522人を対象に、郵送法で実施した。有効回収数は289票で、有効回収率は55.4%であった。調査結果については、現在集約中であるので分析の詳細は未完であるが、調査票を作成するまでの過程や調査票の自由記述欄(自由記述欄回答者98名)から、「貝塚ネット」活動の特徴として、以下のことが明らかとなった。「貝塚ネット」活動の目的は、子育て支援や事業活動ではなく、あくまでも自分自身が主体的に「子どもと共に育ち合う」「地域と共に育ち合う」ことにある。つまり「子どもの発達における学び」を前提としながら子育て環境を充実するまちづくりを通して、「自己の主体形成」や「社会性の自己形成」を培うことにある。自由記述欄に記載されている回答の多くからは、生活の一部として楽しみながら「貝塚ネット」活動をしているので、その活動は自然に生活の場である地域に還元され、また、次世代の母親も無理なく活動を継承しているという循環図式が形成されていることが明らかである。今年度は、昨年度からの「貝塚子育てネットワークの会」(以下、「貝塚ネット」とする)調査研究に加えて、「子育てネットワーク」と称される活動の組織形態や活動内容およびその特性の把握を目的とした全国調査を行った。

詳細は以下のとおりである。まず「貝塚ネット」調査では、2004年度に実施した調査を報告書としてまとめた。その主な内容は、「貝塚ネット」活動の歩み、「貝塚ネット」活動の参加者調査の結果報告である。また、「貝塚ネット」メンバーと家族調査の企画と調査の一部を実施した。この調査は、「貝塚ネット」17年間の歴史に関わった新旧メンバーとその家族に対するインタビュー調査である。同時に「貝塚ネット」活動における第三者評価の企画もすすめている。現在までの研究結果において、「貝塚ネット」活動は子育て支援ではなく、当事者活動であること、活動に深く関わっているメンバーほど地域での子育て意識や関心が深いこと、設立以来17年間の歴史は、メンバーだけでなく家族や活動に関わった参加者など広範囲に波及効果を与えていることが明らかになった。次に、「子育てネットワーク」に関する調査では、葉書による一次調査(送付数690部、回収数368部)と、「子育てネットワーク」を実施していると回答した組織に対する質問紙調査を実施した(調査期間:2005年8月29日9月11日)。その結果、直接サービスの提供や子育てサークル支援などを含む多様な活動を実施していることが明らかとなった。さらに、多様な活動を実施しつつも、直接サービスの提供や子育てサークル関係の活動よりも、他組織や人との情報交換など、組織や人がつながることによって取り組む活動を「子育てネットワーク」活動としてより強く認識している組織が多かった。今年度は、これまでの研究実続を踏まえて、「貝塚子育てネットワークの会」メンバーと家族に対するインタビュー調査と、全国各地で実践が進められている子育て支援の個々の活動の特性についてのインタビュー調査を実施した。1.「貝塚ネット」調査研究1988年に産声をあげた「貝塚子育てネット」は、2006年で満18年になった。この18年間の活動の中で育った子どもたちや活動関係者は、「貝塚子育てネット」から何を学び、どのような影響を受けたのか、調査票をもとにインタビュー調査を行った。その結果、活動に関わってきた人々の主体性や自立性、社会力が形成されていること、そしてその基盤になるものとして「人との関係づくり」「人と人とのつながり方」を活動を通して学んだことが確認された。また、「貝塚子育てネット」の「第三者評価」を実施し、地域である貝塚市や他の地域の子育て支援関係者、研究者など18名に評価を依頼した。その結果、地域が今後「貝塚子育てネット」をどのように活用するのか、また地域の福祉との関わり方などの課題が提示された。2.「子育てネットワーク」調査全国各地で実践が進められている子育て支援の活動の特性を明らかにするために、「子育てネットワーク」と称される団体を対象にしたヒアリング調査を行った。その結果、実践者が語る「子育てネットワーク」活動は、「子育てネットワーク」と称する組織が実施する活動、人や組織などがつながる活動を含んでいることが分かった。このことから、「子育てネットワーク」という用語自体が、組織と活動、もしくはその両方の意味で用いられていると考察された。
生物間相互作用に基づくニホンジカ密度の推定法と広域的な森林生態系管理手法の開発

シカの採食にともなう下層植生の消失量に基づくシカ密度の推定、植生タイプごとの樹木実生の生存率をシカの密度と下層植生の現存量とから説明するモデルの作成、下層植生と陸生および水生の動物群集との関係の解明を行った。これらの結果をもとに、シカの個体数の増加によって森林衰退が著しい森林を再生するための生態系管理手法として、シカの目標密度(=環境収容力)に応じた広域的な下層植生の管理を提案した。ニホンジカによって深刻な被害を受け、かつ複数の植生群落から構成される奈良県大台ヶ原の森林生態系において,生物問相互作用に基づいたニホンジカ密度の推定法及び広域的な森林生態系管理手法を開発するために、今年度は、上層木(トウヒ・ウラジロモミ・ブナなど)と下層植生(ミヤコザサ・スズタケ・ミヤマシキミなど)の異なる9箇所の定点調査地を設定して、各地点での毎木調査と実生調査、シカ排除柵の設営、シカの個体数センサスルートの選定などを行った。実生の発生数は下層植生によって大きく違っており、ミヤコザサやスズタケが密生しているところでは少なく、シカの採食によってスズタケが枯死しているところで多かった。またシカの忌避植物であるミヤマシキミが密生しているところでも実生の発生は多く、ササに比べて影響は小さかった。シカはミヤコザサが下層に密生しているところで密度が高かったが、シカ個体数の季節変化からミヤコザサの生育に合わせて大台ヶ原内の小規模移動がある可能性が示唆された。来年度は、各調査地点に設けたシカ採食排除区と対照区において下層植生の調査を毎月行い採食の影響を定量的に評価するとともに、各地点でシカの直接観察及び自動撮影カメラや糞数カウントによる個体数センサスを毎月行い植生調査との関係を解析する。また、下層植生と地表および河川に生息する節足動物群集との関係、下層植生と土壌養分との関係を明らかにする。今年度は、各調査地点に設けたシカ採食排除区と対照区において、下層植生の調査を毎月行い採食の影響を定量的に評価するとともに、各地点でシカの直接観察及び自動撮影カメラや糞数カウントによる個体数センサスを毎月行い、植生調査との関係を解析することを目的とした。シカの密度指標として調査した4つの指標値(ラインセンサスによるで推定密度、自動撮影カメラによる撮影頻度、糞塊数、下層植生の採食量(=採食排除区と対象区の現存量の差)の間の相関関係を調べた結果、ラインセンサスによる推定密度と下層植生の採食量との間に有意な正の関係が得られた。この理由として、自動撮影カメラや糞塊数が調査地点の環境条件や気象の条件の影響を受けやすいのに対して、この2つの指標が広範囲の密度を反映した比較的安定した値を与えることができるためだと考えられた。また、樹木実生の生存率もこの2つの指標値が高いところで低いという関係が得られた。下層植生の採食量の調査は、ラインセンサスに比べて少ない労力で行えることから、大台ケ原のようにミヤコザサが優占している場所では、簡便で有効な密度指標として使えるだろう。さらに、大台ケ原のシカの餌の大部分はミヤコザサであることから、ミヤコザサの現存量と生産量からシカの環境収容力を計算することが可能である。逆に、森林の天然更新を可能となるようなシカの目標密度を設定するならば、ミヤコザサの生育面積を管理することで、大台ケ原のシカの個体数を調節できる可能性がある。来年度はこの観点から、大台ケ原の森林生態系管理手法について提案する。大台ヶ原全域から上層木(トウヒ・ウラジロモミ・ブナなど)と下層植生(ミヤコザサ・スズタケ・ミヤマシキミなど)の異なる9箇所の定点調査区を設定した。シカの密度指標として、各地点での下層植生の消失量(=採食排除区と対象区の現存量の差)、シカの糞塊数、自動撮影カメラによる撮影頻度の調査、および7つの調査区を範囲に含む15.3kmのルート沿いにシカの個体数センサスをそれぞれ毎月行った。解析の結果、ラインセンサスの結果をもとに100m半径で推定した調査区周辺のシカ密度、シカの年間の糞塊加入数、下層植生の年間消失量との間に有意に正の関係が得られた。この結果から、シカの採食にともなう下層植生の消失量が簡便で有効なシカ密度指標であることが分かった。実生の生存率をシカ密度と下層植生とから説明するモデルを階層ベイズモデルを用いて作成した。このモデルを使って、森林の天然更新を可能となるようなシカ密度を達成するために下層植生を刈り取る植生タイプの優先順位を決定することができると同時に、管理後の実生の生存率を調べることができる。つぎに、上記の結果をもとに算定した植生タイプごとのシカ密度指標と大台ヶ原における各植生タイプの分布と面積(環境省資料)とから、大台ヶ原における密度分布図を作成した。この分布図をもとに、下層植生刈り取り面積を決めることができると同時に、刈り取り後のシカ密度を算定することができる。

これらの手法によって、大台ヶ原の広域的な森林生態系管理のために、シカの目標密度(=環境収容力)に応じた下層植生の管理を行うことが可能となった。
胃発癌におけるガストリン受容体遺伝子変異の関与についての研究

胃で産生されるガストリンは強力な酸分泌促進因子であると同時に、胃粘膜の増殖因子である。一方ヘリコバクタ・ピロリ感染による萎縮性胃炎ではしばしば高ガストリン血症が認められるが、萎縮性胃炎は胃発癌の母地と考えられている。私達は世界に先駆けてヒト・ガストリン受容体遺伝子をクローニングしたが、本受容体遺伝子にはエクソン5にチミンが8個連続した部位(polyT8)が存在する。そこで本研究ではこのようなpolyT部分では遺伝子変異が高率に生じやすいことから、本部分の変異が胃癌の発症に関与しているか否かを明らかにする事を目的とした。その結果(1)ヒトECLカルチノイド腫瘍、MSI陽性胃癌、MSI陰性胃癌において、polyT8部分のTの欠失をそれぞれ6/16、12/15、0/23例に認めた。(2)さらにガストリンによって発現が増強するReg蛋白は、カルチノイドで変異のある例では全例に、ない例では6/10、MSI陽性胃癌の変異群では10/12に、非変異群では0/3例に、さらにMSI陰性胃癌では2/23例にその発現を認めた。(3)これら変異ガストリン受容体遺伝子をNIH3T3細胞に導入して、細胞内シグナルならびに増殖反応を比較検討したところ、T6,7変異遺伝子の導入では、定常状態の増殖反応は正常遺伝子導入細胞に比較して亢進していた。しかしながらガストリン投与によっては、正常遺伝子導入細胞では、細胞内カルシウムの上昇とともに、明らかな増殖反応が観察されたのに対して、変異遺伝子導入細胞では無反応であった。(4)以上より、ヒト胃のECLカルチノイド腫瘍ならびに胃癌では、特にMSI陽性を示す例において、ガストリン受容体のエクソン5の変異が高率に認められ、これがReg蛋白の発現を増強するとともに、定常状態における細胞増殖反応を増強させている可能性が強く考えられた。ヒト胃癌組織56症例について、MSI lociのstandard panelによりMSI陽性とした例は24症例存在した。56症例についてガストリン受容体遺伝子のエクソン5のpolyT8を含んだ100baseを増幅するように設定したprimerでPCRをおこなった後シーケンスを施行した。また変異が見出された例についてTAクローニングをおこない、さらにシーケンスした。以上の結果、ガストリン受容体遺伝子変異はMSI陽性24例中8例に、MSI陰性32例中0例に認められた。また変異例では全例ヘテロであった。この変異は、年齢、性、さらに血清ガストリン、ペプシノーゲン値とは関係がなかった。またヘリコバクタ感染の有無とも関係なかったが、変異陽性例では、difuse typeの胃癌が8例中4例と、変異のない48例中6例に比較して明らかに多かった。なおpolyT8の変異については、T6が1例、T7が7例存在した。T7ではC端側がストップコドンになることが想定された。これらガストリン遺伝子異常を呈する胃癌症例6例中2例において一部同様の遺伝子変異が正常粘膜にも存在することが明らかとなった。一方、ヒト胃癌細胞株でも同様の検討をおこなったが、胃癌細胞株14株中MSI陽性は6株で、ガストリン遺伝子の変異はそのうち2例(KATO3,MKN45)に認められた。さらにこの2例とも遺伝子異常はヘテロで、正常遺伝子が存在した。またこの2例はともにT7変異であった。以上、ヒト胃癌のMSI陽性症例の約30%にガストリン受容体遺伝子の変異が存在することが明らかとなった。またこの変異はdifuse typeの胃癌に多い傾向が認められた。

現在この変異ガストリン受容体遺伝子のcDNAクローニングに成功しており、今後これを培養細胞に導入して変異ガストリン受容体の機能解析をおこなう予定である。ガストリンは胃酸分泌を促進させるのみならず、胃粘膜増殖作用を有する。したがってガストリンが胃癌の発症に関与する可能性が指摘されてきた。私達はガストリン受容体遺伝子のエクソン5のpolyT8部分に着目し、胃癌におけるpolyT8変異を検索した結果、MSI陽性の胃癌において、polyT8のTが一個欠損している変異を数例見出した。そこで本研究ではこの変異ガストリン受容体遺伝子をクローニングして培養細胞に導入し、その生物学的特性を明らかにすることを目的とした。ガストリン受容体のpolyT7、polyT6変異遺伝子をクローニングした。これらをNIH3T3、KATOIII細胞に導入した。なおpolyT7変異では第3細胞外ドメインが欠損している。これらを導入した細胞を用いたガストリン受容体結合実験では、ガストリンの結合は正常の受容体に比して明らかに低下していた。さらにガストリンによるイノシトールリン脂質代謝回転、細胞内カルシウムの上昇、MAPキナーゼ活性化、c-fos、c-mycの発現、いずれにおいても変異受容体を導入した細胞では正常受容体を導入した細胞に比して明らかに低下していた。さらにガストリンによる増殖反応も明らかに低下していた。以上のように変異ガストリン受容体のガストリンに対する反応性は正常受容体よりも明らかに低下していた。そこでこれら変異受容体と正常受容体を同時に培養細胞に導入したところ、正常受容体のみを導入した細胞に対して、ガストリン刺激に対して、細胞内反応、増殖反応ともに、やや増強していた。以上よりガストリン受容体変異は癌遺伝子としての作用はないが、胃癌の発癌になんらかの形で関与している可能性も考えられた。
炎症性腸疾患における免疫寛容破綻の分子機序の解明および新規遺伝子治療法の開発

炎症性腸疾患である潰瘍性大腸炎では、食事抗原や腸内細菌に対する免疫寛容の破綻が想定されている。炎症性腸疾患を自然発症するIL-10ノックアウトマウスでは、免疫寛容を誘導すると言われているE3ユビキチン・リガーゼが有意に低下しており、疾患の制御に重要な働きをしていることが示唆された。さらに、潰瘍性大腸炎患者の末梢血Tリンパ球の解析により、免疫寛容関連ユビキチン・リガーゼが潰瘍性大腸炎患者の寛解の維持に重要であることが確認され、新たな治療標的となると考えられた炎症性腸疾患である潰瘍性大腸炎では、食事抗原や腸内細菌に対する免疫寛容の破綻が想定されている。さらに、潰瘍性大腸炎患者の末梢血Tリンパ球の解析により、免疫寛容関連ユビキチン・リガーゼが潰瘍性大腸炎患者の寛解の維持に重要であることが確認され、新たな治療標的となると考えられた免疫寛容は生体の恒常性を保つ上で重要な役割を果たしているが、動物モデルにおいてE3ユビキチン・リガーゼであるGRAIL,c-Cbl,ItchがT細胞の免疫寛容誘導に重要であることが報告されている。我々は、免疫寛容の破綻が疾患の発症に関わるとされている炎症性腸疾患患者においてそれらのユビキチン・リガーゼの関与について検討した。まず、ヒトCD4陽性T細胞に対し免疫寛容を誘導し、GRAIL,c-Cbl,Itchの発現を検討したところ、RNAレベルおよび蛋白レベルともに活性化状態あるいは無刺激の状態に比べてこれらのE3ユビキチン・リガーゼの発現は有意に高値であった。本検討により、ヒトT細胞においても動物細胞と同様に、ユビキチン・リガーゼが免疫寛容に関与していることが明らかとなった。次に、活動期および緩解期の潰瘍性大腸炎患者および健常者の末梢血CD4陽性T細胞を分離し、E3ユビキチン・リガーゼの発現を定量的RT-PCR法で検討した。緩解期の潰瘍性大腸炎患者でのGRAIL mRNA発現は、活動期潰瘍性大腸炎患者や健常者に比して有意に高値であった。このことから、緩解期の潰瘍性大腸炎患者ではユビキチン・リガーゼの発現を伴う免疫寛容が誘導されていることが示唆された。さらに炎症性腸疾患のモデルマウスであるIL-10ノックアウトマウスにおいて、GRAILなどのE3ユビキチン・リガーゼの発現を定量し、野生型マウスでの発現と比較したところ、ノックアウトマウスでは野生型マウスに比して、有意にユビキチン・リガーゼの発現が低下していた。このことから、炎症性腸疾患の動物モデルにおいても、ユビキチン・リガーゼの低下が炎症性腸疾患の発症に関わることが示唆された。我々の知る限り、E3ユビキチン・リガーゼと自己免疫疾患の関与を明らかにしたはじめての検討であり、原因不明の自己免疫疾患の治療への端緒となる可能性がある。クローン病ならびに潰瘍性大腸炎からなる炎症性腸疾患は、主に若年者に発症し、寛解、再燃を繰り返す腸管の炎症性疾患である。炎症性腸疾患患者は、近年急速に増加しているが、病因が不明で根治療法がないため、わが国では特定疾患(いわゆる難病)に指定されている。炎症性腸疾患の原因の一つとして、従来より、腸内細菌や食事成分などの抗原に対する免疫寛容(アナジー)の破綻が考えられてきたが、その機序は明らかではなかった。近年、T細胞のアナジー化においては、E3ユビキチン・リガーゼであるgene related toanergy in lymphocytes(GRAIL)、Itch、c-Cblなどの分子の発現が誘導され、T細胞シグナル伝達分子がユビキチン化を受けて消費されるため、T細胞の活性化が起こらないということが明らかとなった。本研究では、炎症性腸疾患患者および炎症性腸疾患モデルマウスにおけるアナジー関連分子(GRAIL,Itch,c-Cbl)の発現を解析した。まず、潰瘍性大腸炎患者の末梢血あるいは粘膜固有層のT細胞におけるアナジー関連分子の発現を調べ、健康者と比較したところ、寛解期の潰瘍性大腸炎患者の末梢血においては、活動期の潰瘍性患者や健常対象者と比較して有意にGRAILの発現が高く、GRAILが高値の患者では長期に寛解維持が得られた。また、GRAILの変動は治療効果と相関する傾向が確認された。さらに、炎症性腸疾患様の腸炎を発症するinterleukin(IL)-10ノックアウトマウスを用いてアナジー関連分子の発現を検討したところ、大腸炎を起こした局所の細胞ではGRAILをはじめとするアナジー関連分子の発現が有意に低かった。これらの研究成果はアナジー誘導による新たな炎症性腸疾患の開発への端緒となると考えられた。