hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
偏極中性子非弾性散乱による新規量子状態の研究

現在は、JRR3の再稼働を待っている状況である。一方、J-PARC/MLF施設や海外中性子施設を利用して、量子スピン系、マルチフェロイック系、フラストレーション系等の研究を推進した。たとえば、金属錯体CuCHDの細孔内に吸着した酸素分子磁性体の中性子非弾性散乱実験を行い、スピン・モデルを構築した。当該物質ではX線回折実験から、細孔内で酸素分子が二量体を形成していること知られているが、バルク磁性はS=1二量体では説明できず、課題となっていた。我々の研究により、吸着酸素量が少ない場合はS=1二量体となり、多い場合はS=1三量体となる、二量体/三量体内相互作用の大きさにランダムネスがある、磁化曲線は中性子で決定されたパラメータとS=2/S=3の準位が低くなることを仮定して、定量的に説明されるなどが明らかとなった。酸素分子間ポテンシャルがスピン状態に依存していることと、物理吸着により磁性体が実現するという酸素磁性体の特殊性が、エキゾチックな振る舞いの起源となっていることが議論された。26年度が最終年度であるため、記入しない。磁性26年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定していた中性子偏極子であるホイスラー結晶の納期が3年以上と、非常に長かったために、偏極方式の変更を行う必要があったため。当初予定していた中性子偏極子であるホイスラー結晶の納期が3年以上と、非常に長かったために、偏極方式の変更を行う必要があったため、偏極中性子システムの構築という面では若干遅れている。しかし、通常の中性子散乱実験によるフラストレーション系やマルチフェロイクス系の研究は順調に進められた。中性子偏極子スーパーミラーの設計・作製を行い、偏極システムを構築すると同時に、偏極中性子実験を行うために必要な試料作製・基礎物性測定に必要なシステムの構築を行う。偏極中性子システムの構築を完結させるとともに、フラストレーション系、マルチフェロイクス系、量子スピン系の研究を強力に推進する。研究用原子炉JRR3が東日本大震災以降停止しており、中性子偏極子の機種選定に必要な予備実験等を行うことが困難であった。原子炉が稼働次第、予備実験・機種選定等を行うつもりでいたが、未だ稼働停止の状況である。海外中性子施設での予備実験や実験室系での試料作製、測定系整備等を行うことにより、偏極素子の設計を完了させることに計画変更することとした。中性子散乱実験用試料評価のためのバルク測定系構築のために研究費を使用する。中性子実験用試料の準備・予備測定システム構築のために使用する予定であった。なかでも試料準備システムは、作製する試料により仕様が変更されるため、使用額の一部を今年度用に取っておく必要があった。今年度早期の段階で、電気炉等実験用試料準備システム構築のために予算を使用する。
慢性心不全に対する温熱療法における体液因子と血管内皮機能に関する多角的検討

【目的】慢性心不全患者に対する約4週間の温熱療法の慢性効果を、各種臨床所見、神経体液因子ならびに血管内皮機能の面で多角的に検討する。【対象】最大限に薬物療法を施行され、病状の安定したNYHA IIIII度相当の慢性心不全患者12名(男9名、女3名、年齢62±14歳)【方法】遠赤外線低温サウナを利用した温熱療法を1日1520分、週5回計4週間施行し、治療前後の自覚症状、体重、血圧、心拍数、心胸郭比、心臓超音波検査における左室駆出率、6分間歩行試験、各種血漿中神経体液因子およびサイトカイン濃度、さらに末梢血管内皮機能の指標として、高解像度超音波診断装置とstrain gaugeplethysmographyをそれぞれ用いた、上腕動脈の反応性充血時の血流依存性血管拡張反応(%FMD)と前腕血管床の反応性充血時の最大血流増加度の変化を検討した。【結果】治療前後で、4週間の温熱療法の継続により、自覚症状は改善し、6分間歩行距離は有意に増加した(344±130→390±118m, p<0.01)が、体重、血圧、心拍数、心胸郭比、左室駆出率に有意な変化はなかった。また、血漿ANP、BNPは有意に変化しなかったが、血漿ノルェピネフリン値(594±234→406±176pg/ml, p<0.05)および血漿IL-6(4.38±2.31→3.05±1.14pg/ml, p<0.05)は治療後に有意に低下した。しかし、%FMDおよび最大血流増加度は有意には変化しなかった。(結論)低温サウナ室を用いた温熱療法は、慢性心不全患者の自覚症状および運動耐容能の改善し、この効果に交感神経緊張の低下や、炎症性サイトカインの抑制が関与する可能性が示唆された。(目的)左室収縮不全に基因する慢性心不全患者に対する遠赤外線低温サウナ浴を用いた温熱療法の慢性効果を検討する。(対象)New York Heart Association(NYHA)の機能分類IIまたはIII°で、従来の薬物療法を受けている慢性心不全患者11名(年齢59±14歳、左室駆出率31±11%)。(方法)遠赤外線パネルヒーターを用いた医療用温熱浴室に患者を坐位または臥位にて安静にさせ、室温約60°Cに維持し15分間の入浴を施した。これを週45回、計4週間施行し、これを1クールとした。1クール終了前後の自覚症状、胸部X線心胸比(CTR)、心臓超音波検査における左室駆出率(EF)、左室拡張末期径(LVDd)、6分間歩行テスト、前腕反応性充血時の血流依存性血管拡張反応(%FMD)、血漿ノルエピネフリン、レニン活性、アルドステロン、BNP、ANP、IL-6、TNF-α、血清細胞接着分子(sICAM、sVCAM)、尿中NO代謝産物(NOx)排泄量の変化を検討した。(結果)4週間の温熱療法により、自覚症状は著明改善2例、改善9例であり、自覚症状の悪化は認めなかった。CTR、EF、LVDdは有意には変化しなかったが、6分間歩行距離は治療後に全例で増加した(371±122to439±135m;p<0.05)。

また、血漿ノルエピネフリン(658±212to360±176pg/ml;p<0.01)、IL-6(4.5±2.3to3.0±1.2U/ml;p<0.05)は有意に低下したが、血漿レニン活性、アルドステロンBNP、TNF-α、尿中NOx、sICAM、sVCAM、%FMDは有意な変化をしなかった。(結論)慢性心不全患者に対する低温サウナ浴を用いた4週間の温熱療法は、運動耐容能指標である6分間歩行距離を増加させ、血漿カテコラミン、IL-6濃度を低下させた。【目的】平成12年度に引き続き、慢性心不全患者に対する約4週間の温熱療法の慢性効果を、各種臨床所見、神経体液因子ならびに血管内皮機能の面で多角的に検討し、平成12年度に検討した症例と併せその結果を解析した。【対象】最大限に薬物療法を施行され、病状の安定したNYHA IIIII度相当の慢性心不全患者14名(男11名、女3名、年齢62±14歳)【方法】遠赤外線低温サウナを利用した温熱療法を1日1520分、週5回計4週間施行し、治療前後の自覚症状、体重、血圧、心拍数、心胸郭比、心臓超音波検査における左室駆出率、6分間歩行試験、各種血漿中神経体液因子およびサイトカイン濃度、さらに末梢血管内皮機能の指標として、高解像度超音波診断装置とstrain gaugeplethysmographyをそれぞれ用いた、上腕動脈の反応性充血時の血流依存性血管拡張反応(%FMD)と前腕血管床の反応性充血時の最大血流増加度の変化を検討した。【結果】治療前後で、4週間の温熱療法の継続により、自覚症状は改善し、6分間歩行距離は有意に増加した(344±130→390±118m, P<0.01)が、体重、血圧、心拍数、心胸郭比、左室駆出率に有意な変化はなかった。また、血漿ANP、BNPは有意に変化しなかったが、血薬ノルエピネフリン値(594土234→406±176pg/ml, p<0.05)および血漿IL-6(4.38±2.31→3.05±1.14pg/ml, p<0.05)は治療後に有意に低下した。しかし、%FMDおよび最大血流増加度は有意には変化しなかった。(結論)低温サウナ室を用いた温熱療法は、慢性心不全患者の自覚症状および運動耐容能の改善し、この効果に交感神経緊張の低下や、炎症性サイトカインの抑制が関与する可能性が示唆された。
脚式移動制御手法の統合と運動知能の機構と制御両面からの統一的理解

四脚歩行において姿勢制御とリズム運動制御と統合することが出来る汎用脚式移動制御器を設計し力学シミュレータに実装した.脚のピッチ面内リズム運動は,支持脚期から遊脚期への脚相遷移に脚負荷(leg loading/unloading)を用いた脚制御器(legcontroller, LC)により生成される.脚負荷情報は対側脚間の負荷の移動,すなわち,ロール面内姿勢情報を含んでいるので,脚負荷情報に基づく脚相調節は,脚間の協調(歩容)を直接的なLC間結合なしで発生させることが出来るだけでなく,歩容調節を通してロール面内姿勢制御を行うことが出来る.我々は,この制御器が横方向外乱に対して歩行安定化の能力をある程度持つこと,ロール運動の振幅を減らす外乱に対しては同側脚間に上行の脚相調節機能が必要であることを示した.結果として,「支持脚期から遊脚期への脚相遷移に脚負荷を用いたLC」と「同側脚LC間の上行脚相調節機構」という簡単な運動生成・制御機構により,従来の手法では実現が困難であった「前庭感覚に基づく踏み出し反射を用いない長周期低速度での不整地動歩行」が可能であることを示した.また,四脚走行の歩容生成においては前後脚ヒザ関節に取り付けられたバネの剛性比や重心の幾何中心からの偏差など機構の持つ特性が重要であることを数値解析,力学シミュレーション,四脚ロボット実験により示し,一周期に二回跳躍期があるフルバウンド走行が現れる条件を簡単な関節PD制御との関係で明らかにした.これらの研究により,四脚歩行・走行制御手法の統合と機構と制御両面からの運動知能の統一的理解が実現できた.四脚歩行において姿勢制御とリズム運動制御と統合することが出来る汎用脚式移動制御器を設計し力学シミュレータに実装した.脚のピッチ面内リズム運動は,支持脚期から遊脚期への脚相遷移に脚負荷(leg loading/unloading)を用いた脚制御器(legcontroller, LC)により生成される.脚負荷情報は対側脚間の負荷の移動,すなわち,ロール面内姿勢情報を含んでいるので,脚負荷情報に基づく脚相調節は,脚間の協調(歩容)を直接的なLC間結合なしで発生させることが出来るだけでなく,歩容調節を通してロール面内姿勢制御を行うことが出来る.我々は,この制御器が横方向外乱に対して歩行安定化の能力をある程度持つこと,ロール運動の振幅を減らす外乱に対しては同側脚間に上行の脚相調節機能が必要であることを示した.結果として,「支持脚期から遊脚期への脚相遷移に脚負荷を用いたLC」と「同側脚LC間の上行脚相調節機構」という簡単な運動生成・制御機構により,従来の手法では実現が困難であった「前庭感覚に基づく踏み出し反射を用いない長周期低速度での不整地動歩行」が可能であることを示した.また,四脚走行の歩容生成においては前後脚ヒザ関節に取り付けられたバネの剛性比や重心の幾何中心からの偏差など機構の持つ特性が重要であることを数値解析,力学シミュレーション,四脚ロボット実験により示し,一周期に二回跳躍期があるフルバウンド走行が現れる条件を簡単な関節PD制御との関係で明らかにした.これらの研究により,四脚歩行・走行制御手法の統合と機構と制御両面からの運動知能の統一的理解が実現できた.本年度は独自の脚制御器(Leg Controller, LC)を設計し、四足動物を模擬した筋骨格系と組み合わせて、後2脚モデルのステッピング運動をシミュレートした。その特徴は、「センサ情報に依存する姿勢制御」と「センサ情報に駆動される周期運動制御」の統合を目指して、局所フィードバックの結果として物理的な自励振動を発生させる、よりセンサ情報依存型の非振動子CPGを設計した点にある。具体的には、LCは3つのパートからなる。それらは、Neural Phase Generator (NPG), Motor Output Shaping Stage (MOSS), Propulsive Force Control Module (PFCM)である。NPGの活動は制御する脚の現在の相を特徴づけている。NPGの活動の遷移はセンサ情報に大きく依存している。NPGへのフィードバックに用いられるセンサ情報は、Anterior Extreme Position (AEP), Posterior Extreme Position(PEP), Leg Loading (LL)と呼ばれるものであり、LLは脚への負荷として計測される。NPGの活動に関連づけられるのは、MOSS内のsynergies"と呼ばれるセットである。おのおののsynergyはフィードフォワードとフィードバックの要素を持つ。このような要素の出力は運動ニューロンで加算され、筋肉の活性度となる。PFCMは、上位中枢からの緊張性の単一入力に対して、推進力を調節するLCの蔀分である。我々は、上位神経システムからの単一の緊張性入力の変化による、自律的な移動速度変化とステッピング・パターンの調整にも成功した。本年度は四脚歩行において姿勢制御とリズム運動制御と統合することが出来る汎用脚式移動制御器を設計し力学シミュレータに実装した.脚のピッチ面内リズム運動は,支持脚期から遊脚期への脚相遷移に脚負荷(loading/unloading)を用いた脚制御器(LC)により生成される.脚負荷情報は対側脚間の負荷の移動,すなわち,ロール面内姿勢情報を含んでいるので,脚負荷情報に基づく脚相調節は,脚間の協調(歩容)を直接的なLC間結合なしで発生させることが出来るだけでなく,歩容調節を通してロール面内姿勢制御を行うことが出来る.

我々は,この制御器が横方向外乱に対して歩行安定化の能力をある程度持つこと,ロール運動の振幅を減らす外乱に対しては同側脚間に上行の脚相調節機能が必要であることを示した.結果として,従来の手法では実現が困難であった「前庭感覚に基づく踏み出し反射を用いない長周期低速度での不整地動歩行」が可能であることを示した.また,四脚走行の歩容生成においては前後脚ヒザ関節に取り付けられたバネの剛性比や重心の幾何中心からの偏差など機構の持つ特性が重要であることを数値解析,力学シミュレーション,四脚ロボット実験により示し,一周期に二回跳躍期があるフルバウンド走行が現れる条件を簡単な関節PD制御との関係で明らかにした.上記の研究により,四脚歩行・走行制御手法の統合と機構と制御両面からの運動知能の統一的理解が実現できた.
流力弾性振動状態の管群に作用する流体力

近年、原子炉熱交換器内の管群等の振動対策のために、円柱群に作用する流体力の研究、とりわけ流体力学的励振力による振動機構の解明が重要な課題となっている。従来の研究の多くは、円柱群を固定支持した場合のものであり、円柱群の振動を対象とした研究としては不十分であった。そこで本研究では500mm×500mm×2000mmの測定部をもつN.P.L式ブロ-ダウン形風洞を使用し、直径20mmの円柱を前縁より500mm下流の位置に風洞測定部全幅にまたがって流れに対し直角に3列に固定支持し、そのうち測定を行う列の中央に配置する供試円柱と周囲に隣接する円柱を上下方向からワイヤでつるすことによって2方向に自由度をもつ弾性支持し、円柱間隔比を系統的に変化させ、弾性支持円柱の固有振動数および主流の速度一定のもと、弾性支持円柱の振動変位、円柱まわりの流れ特性および円柱に作用する流体力への円柱間隔比による影響を明らかにし、固定支持した場合および供試円柱のみ弾性支持した場合と比較検討することを目的としている。その結果、次のようなことが明らかとなった。(1)流力弾性振動は並列3列配置では第2円柱が最も流力弾性振動が発生しやすく、また振動変位は流れに対し直角の方向に卓越している。また、本研究の様に周囲の円柱も弾性支持すると流力弾性振動状態に入りやすくなる。(2)流力弾性振動が発生すると平均揚力係数は0付近の値となり、円柱の振動は時間平均的には円柱左右側面の流れの非対称性を弱める方向に作用すると考えられる。(3)流力弾性振動が発生すると変動抗力係数、変動揚力係数の固有振動数成分は急増し、その変化は円柱の振動変位の変化に対応している。
自己免疫疾患の自己抗原ANCAのミエロパーオキシデ-スの分子状態解析

慢性関節リウマチ、全身性エリテマトーデス(SLE)、半月体形成腎炎(CRGN)などの自己免疫疾患において、最近、正常時はほとんど血中に認められない好中球の顆粒酵素のMPOが自己抗原となり抗MPO自己抗体(ANCA)が血中に増加することが問題となっている。これらの疾患において、血中MPO活性と抗MPO抗体との相関関係についてわれわれはすでに報告してしてきている。特に、病初期の血中MPO活性は高値を示し、急性炎症像に類似している。自己免疫疾患の発症機序を明らかにするために、自己抗原となるMPOの蛋白質、活性とその抗MPO自己抗体の3者の測定系を確率する必要があった。昨年度までに、ウエスタンブロットにより半月体形成腎炎の患者血清は、MPOの59 kDaの長鎖と反応し、Endoglycosidase-Hで糖を切断したところ抗MPO血清は強く反応したことから、抗MPO血清はMPOの59 kDaの長鎖の糖結合箇所付近が反応部位と推定した。そこで、本年度は、59kDaの長鎖をいくつかの部分のフラグメントに対応するリコンビナントMPOフラグメントを作成した。当初は、GSTとの融合蛋白質として作成したが、目的のサイズより小さく切断されたフラグメントのみが出来たので、Hisx6と結合したフラグメントとして作成することを試み、目的とするすサイズのリコンビナントMPOフラグメントを検出する。キレートカラムによりリコンビナントMPOフラグメントを精製し、抗ヒトMPO抗体および患者血清を用いウエスタンブロットにより反応することを確認した。慢性関節リウマチ、全身性エリテマトーデス(SLE)、半月体形成腎炎(CRGN)などの自己免疫疾患において、最近、正常時はほとんど血中に認められない好中球の顆粒酵素のMPOが自己抗原となり抗MPO自己抗体(AMCA)が血中に増加することが問題となっている。自己免疫疾患の発症機序を明らかにするために、自己抗原となるMPOの蛋白質、活性とその抗MPO自己抗体の3者の測定系を確率する必要がある。一方、正常好中球のMPOには、I、II、IIIの3つのタイプがあることが知られている。われわれはすでに、これらMPOに対するモノクロナール抗体を作成し、これを利用したMPOの活性測定法に加えて、サンドイッチ法による不活性型MPO測定を同時に測定する方法を予備的に検討してきた。本研究ではこれらの方法を確率することおよび好中球を活性化する免疫複合体に結合しているMPO分子の性状を明らかにし、MPOと自己免疫疾患発症との関係を明らかにする。そこで、血清中の自己MPO抗原のたんぱく質、活性とその抗体の産生との関係について明らかにした。1.MPOのタイプI、IおよびIIIをHigh performanceelectrophoresis chromatography (HPEC)にかけ、溶出したピークの活性測定によりMPOタイプを同定した。2.MPOを電気泳動後、予研で開発した活性染色法およびモノクローナル抗体のイムノブロットによりMPOを検出した。また、3.基質として3,3'5,5'-テトラメチルベンジジンを用い、マルチウェル用オートマティックアナライザーで655nmにおける吸光度の増加率より定量した。4.MPO-IIIをコートし、反応させELISA法により測定した。以上の方法を確率し、MPO抗原の特定、MPO抗体の測定法を確立した。これらの方法を用いて来年度以降のMPO自己抗体のMPOの反応部位を特定することが可能になった。

これらの疾患において、血中MPO活性と抗MPO抗体との相関関係についてわれわれはすでに報告してしてきている。特に、病初期の血中MPO活性は高値を示し、急性炎症像に類似している。自己免疫疾患の発症機序を明らかにするために、自己抗原となるMPOの蛋白質、活性とその抗MPO自己抗体の3者の測定系を確率する必要があった。一方、正常好中球のMPOにはI,II,IIIの3つのタイプがあることが知られている。われわれはすでに、これらMPOに対するモノクロナール抗体を作成し、これを利用したMPOの活性測定法に加えて、サンドイッチ法による不活性型MPO測定を同時に測定する方法を検討し、これらの方法を確立することおよび好中球を活性化する免疫複合体に結合しているMPO分子の性状を明かにした。血清中の自己MPO抗原のたんぱく質、活性とその抗体の産生との関係について明らかにした。1.MPOのタイプI,IIおよびIIIをHigh performanceelectrophoresis chromatography(HPEC)にかけ、溶出したピークの活性測定によりMPOタイプを同定した。2.MPOを電気泳動後、予研で開発した活性染色法およびモノクローナル抗体のイムノブロットによりMPOを検出した。また、3.基質として3,3',5,5'-テトラメチルベンジジンを用い、マルチウェル用オートマティックアナライザーで655nmにおける吸光度の増加率より定量した。4.MPO-IIIをコートし、患者血清を反応させELISA法により測定した。本年度はウエスタンブロットも含め、これらの方法を用いての半月体形成腎炎の患者血清中のMPO自己抗体のMPOの反応部位を特定した。ほどんどの抗MPO血清はMPOの59kDaの長鎖と反応した。また、MPOの長鎖には糖鎖が存在していることから、Endoglycosidase-Hで糖を切断したところ抗MPO血清は強く反応した。これらのことから、抗MPO血清はMPOの59kDaの長鎖の糖結合箇所付近が反応部位と推定された。慢性関節リウマチ、全身性エリテマトーデス(SLE)、半月体形成腎炎(CRGN)などの自己免疫疾患において、最近、正常時はほとんど血中に認められない好中球の顆粒酵素のMPOが自己抗原となり抗MPO自己抗体(ANCA)が血中に増加することが問題となっている。昨年度までに、ウエスタンブロットにより半月体形成腎炎の患者血清は、MPOの59kDaの長鎖と反応し、Endoglycosidase-Hで糖を切断したところ抗MPO血清は強く反応したことから、抗MPO血清はMPOの59kDaの長鎖の糖結合箇所付近が反応部位と推定した。そこで、本年度は、59kDaの長鎖をいくつかの部分のフラグメントに対応するリコンビナントMPOフラグメントを作成した。
日英史料による幕末期国際関係の多角的研究

本研究では、日英史料を用いて多角的な視点から幕末期の国際関係を解明した。幕末期のフランスによる幕府支持とイギリスによる長州藩支持という通説的な見方は一面的であるため、イギリス政府の文書や新聞などから全体像を分析した。その結果、イギリス政府は幕府と長州藩の対立に中立方針をとっており、駐日公使も幕府と長州藩に和解を勧めていたこと、一方でイギリス新聞の記事には貿易利益を優先して有利な方を支持する傾向がみられることを明らかにした。また、下関開港問題をもとにイギリスと長州藩の貿易志向を日英両史料から分析した結果、イギリス駐日公使らが大名との直接貿易を実現しようとしていたことを明らかにした。平成24年度(当該年度)に実施した研究の成果としては、イギリス国内の社会層における幕末日本の認識を明らかにしたことである。本研究の目的は、日英の史料を国家機関から個人レベルまで分析することで、幕末期の日本における国際関係を多角的な視点から解明することである。本年度は、第二次長州出兵を開始した1865年(慶応元年)から、幕長戦争が開戦する1866年(慶応2年)を対象として、イギリス新聞の分析を行った。その分析視点として本年度は政府員個人レベルを予定していたが、イギリス国内の全体像を解明するには社会層の視点が必要と考え、社会層の認識に関する分析に取り組んだ。おもにイギリス新聞を分析したのは、その記事を情報源とする読者を含めた社会層が何に関心をもち、日本の状況をどのように認識していたのかを明らかにすることができると考えるためである。分析の結果、次の点が明らかになった。まず、第二次長州出兵段階の記事では、大名が外国貿易を望んでいることに言及しながら、貿易維持の視点から幕府を支持する立場がみられた。次に、幕長戦争段階の記事においても、幕府支持の立場がみられていたが、休戦協定締結後には貿易拡大の視点から長州藩を含む雄藩連合を支持する立場への移行がみられた。本研究成果の意義としては、社会層においても、新聞記事をとおして日本国内の情勢を認識していたことを明らかにしたことである。また、本研究成果の重要性としては、社会層では、貿易利益という現実的な視点からより有利な方を支持する傾向がみられることを明らかにしたことである。この研究成果は、論文「幕長戦争期におけるイギリス新聞の分析ーイギリス国内の認識を視点としてー」(大島商船高等専門学校紀要第45号)、史料紹介「明治維新史研究におけるイギリス新聞の活用ーBritish Newspapersデータベースー」(山口県史研究21号)に発表した。平成25年度(当該年度)に実施した研究の成果としては、イギリス政府と長州藩政府の貿易に対する認識を解明したことである。本年度は、イギリス側の貿易視点に着目し、慶応元年(1865年)にイギリスと長州藩の間で持ちあがった「下関開港問題」を中心にイギリスと長州藩の関係を検討した。おもに貿易を視点としたのは、平成24年度までの研究成果として、幕末期における国際関係において、イギリス側は日本との貿易には積極的な姿勢を示すのに対し、日本国内の政局には客観的な立場をとったことが明らかになったためである。よって、「下関開港問題」に関わる双方の史料を比較対照することで多角的な視点からの解明を行った。「下関開港問題」を取り上げた先行研究では、イギリス側史料をもとに長州藩士高杉晋作らがイギリス長崎領事らに下関開港を提案したとされているが、長州藩側の記録には高杉らが逆に領事らに提案したとある。両史料を比較分析した結果として、長州藩内では長州出兵のなか藩内一致体制確立を第一として下関開港の説を否定しており、イギリスに提案する段階に至っていないこと、一方でイギリス駐日公使オールコックは諸大名が自由な外国貿易を行うために鹿児島と下関の開港を想定していたこと、代理公使ウィンチェスターも諸大名との外国貿易実現を幕府に主張していることが明らかになった。本研究の意義・重要性としては、イギリス側が自由貿易を実現するため、幕府による貿易独占の廃止と、幕府との条約関係のもとで諸大名との直接貿易を進めようとしていたことが明らかになったことである。また、「下関開港問題」の経緯を解明したことで、一方の史料からでは一面的な見方による偏った歴史像になる一事例を示すことができた。平成23年度の研究の成果として、論文「長州出兵下における長州藩とイギリスの関係ーイギリス側の視点を中心としてー」(『大島商船高等専門学校紀要』第44号、2011年12月)を発表した。

特にイギリスとの関係がみられる長州藩を対象とすることは本研究の目的を達成するうえで意義がある。本年度は、元治元年(1864)から慶応2年(1866)の長州出兵期間に焦点をあて、イギリス側を視点とした研究をすすめ、史料調査はイギリス国内を中心に行った。本年度の研究成果の具体的内容としては、次の点を解明したことである。まず、伊藤博文にみられるような長州藩士によるイギリス公使への情報提供と、イギリス側が幕府と諸大名の対立が幕府の貿易独占によるものと認識していることである。諸大名は諸外国との貿易を望んでおり、外国人への敵対心も幕府の貿易独占が原因という情報を得ていた。そして、幕府と長州藩の対立にイギリス政府は中立方針をとっており、駐日公使を通じて在日の英国人に徹底しようとしたこと。また、日本の体制変革についても日本人による日本独自の方法で行われることを主張する意見がみられたことである。本研究成果の意義としては、通説的には、長州出兵から王政復古に至る過程において、フランスによる幕府支持とイギリスによる長州藩支持という見方があるが、イギリス政府は中立方針をとっており、日本の体制変革にも介入しようとしていないことが明らかになったことである。本研究成果の重要性としては、幕末期における国際関係において、イギリス側は日本との貿易には積極的な姿勢を示すのに対し、日本国内の政局には客観的な立場をとったことである。さらに多角的な分析を進めることで全体像を解明できると考える。平成24年度の達成度について、概ね順調に進展していると言える。本研究では、幕末期の日本における国際関係を多角的な視点から解明することを目的として、日本国内の史料とイギリス国内の史料を国家機関レベルから個人レベルまで分析する。本研究期間は3年であり、1年目は国家機関レベルとしてイギリス政府や駐日公使を中心とした史料分析を行い、2年目となる本年度はイギリス国内の社会層を中心とした史料分析を行った。最終年度は、イギリス側の史料に加え、日本国内の史料として長州藩の政府から個人レベルまでの分析を行うことで、多角的な解明を達成する予定である。史料調査も順調に進展している。本年度は、おもにイギリス新聞の分析を行ったが、平行して政府や政府員レベルの史料収集も進めるため、次のような調査を行った。京都大学地域研究統合情報センターにおいて京セラ文庫「英国議会資料」のデータベース(旅費は勤務校の教育研究費から支出)、大英図書館においてイギリス新聞のデータベース(Gale社を通して日本国内からオンラインで閲覧できるものもある)を利用して収集し、山口県立図書館において『日本初期新聞全集』を用いて補足を行った。またケンブリッジ大学図書館のアーネスト・サトウ蔵書を収集した。また、これまでの研究成果は次のように発表している。
散在性反復配列SINEの挿入を指標としたAfrotheria内部の系統解析

本研究の目的はSINE・LINEの挿入パターンを指標としたAfrotheria内部の系統解析である。Afrotheriaとはゾウ、海牛目(ジュゴン・マナティー)、ハイラックス、ツチブタ、テンレック、キンモグラ、ハネジネズミを含む哺乳類群であるが、それらの間の系統関係は未だに明確に示されていない。本研究ではSINEおよびLINEと呼ばれるゲノム中の散在性反復配列の挿入パターンを数多くの座位に関して比較することによってそれらの系統解析をおこなった。この解析法では従来の配列比較による系統解析と比べて信頼性が格段に高いため、分子系統学において有用な方法として注目されている。本研究において約30遺伝子座におけるSINEおよびLINEの挿入の有無を種間比較した結果、以下の4点が示された。(1)Afrotheriaの単系統性(2)Paenungulata(ゾウ、海牛類、ハイラックス)の単系統性(3)ツチブタ、テンレック、キンモグラ、ハネジネズミの単系統性(4)(3)の中でツチブタ、テンレック、キンモグラの単系統性さらに本研究において核遺伝子配列を詳細に解析した結果、Afrotheriaの中でもゾウ、海牛目、ハイラックスの三者が非常に短期間に種分化を起こしたことが示唆された。このような可能性はこれまでの古生物学的観点からはまったく提唱されておらず、哺乳類の進化系統学において非常に興味深い例を提唱したことになる。この成果は論文としてMolecular Biology and Evolution誌に現在投稿中である。本研究の目的はSINEの挿入を指標としたAfrotheria内部の系統解析である。その中でも特に私はゾウ、海牛目(ジュゴン・マナティー)、ハイラックスの関係に注目した。近年の分子系統学の発達により哺乳類の目間レベルの系統関係に関しては次第に明らかにされてきたが、それにもかかわらずこの三つの目間に関しては、未だに明確に示されていない。一方で、形態学・古生物学的観点からは、ゾウと海牛目の近縁性が非常に強く示唆されてきた。本研究ではSINEと呼ばれるゲノム中の散在性反復配列の挿入パターンを数多くの座位に関して比較することによってそれらの系統解析をおこなった。本研究において32遺伝子座を各種間で比較した結果、系統関係を支持する遺伝子座は一つしか得られず、上記の三者は非常に短期間の間に種分化を起こしたことが示唆された。このことから、ゾウと海牛目において見られる共有派生形質は短期間の間に急激に進化したと考えることができる。このような可能性はこれまでの古生物学的観点からはまったく提唱されておらず、哺乳類の進化系統学において非常に興味深い例である。さらに、これまでのゾウや海牛目に近縁な絶滅種に関する古生物学的研究から、彼らの共通祖先が半水棲生活をしていた可能性が近年提唱されている。このことと本研究の結果を合わせて考えると、ゾウと海牛目に共有されている形態的特徴は短期間の水棲適応の結果・急激に進化したことが示唆された。この成果に関しては論文として投稿すべく現在準備中である。
ニトロキシルラジカル型酸化触媒を利用した選択的アルコール酸化手法の開発研究

これまでに申請者は、化学量論量のオキソアンモニウム塩がα-ヒドロキシ酸からα-ケト酸への化学選択的な酸化を効率的に進行させることに着目し、共酸化剤として酸素を利用する空気酸化条件(NOx/O2)でのα-ヒドロキシ酸からα-ケト酸へ触媒的酸化手法を見出している。条件の最適化を行った結果、触媒としてAZADO、NOx源として亜硝酸ナトリウム(NaNO2)をアセトニトリル溶媒中で用いる条件において、最も効率的にα-ケト酸が得られることを明らかにした。基質適用性についての検討では、エステル、シリルエーテル、カルバメート、アルケン、アルキンなど様々な官能基に対する本反応の許容性を確認した。これまでに報告されているニトロキシルラジカル触媒による空気酸化手法は、2級アルコールやベンジル位の1級アルコールの酸化には有効であることが知られているものの、脂肪族1級アルコールからアルデヒドへの酸化については、十分に検討がなされていない。この理由として、脂肪族1級アルコールの酸化ではカルボン酸への過剰な酸化の抑制が困難なことが挙げられる。そのため、アルデヒドからカルボン酸への酸化を抑制し、第1級アルコールから高選択的にアルデヒドを得る手法が確立的できれば、ニトロキシルラジカル触媒/NOxによる空気酸化反応の有用性を拡張できる。種々検討の結果、AZADOまたはnor-AZADOを触媒とし、NOx源に亜硝酸tert-ブチル(tBuONO)を用いた場合には、室温でも効率的に酸化が進行することを見出した。この際、カルボン酸の生成の抑制には後処理の際に系中を塩基性とすることが重要であることを明らかにし、本手法では、炭酸水素ナトリウム水溶液を添加することで1級アルコールからアルデヒドへの化学選択的な酸化を達成している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
居住環境中におけるマイナスイオンのVOCへの影響

本研究では、イオンと空気中に浮遊するVOCの相互作用について、実験的に把握することを目的としている。具体的には、居住環境中に存在するイオンの形態の把握、イオン発生器から発生した空気と既知濃度のVOC空気を混合させた際のVOCの変化をガスクロマトグラフィ質量分析法(GC/MS)及び高速液体クロマトグラフィ(HPLC)などにより生成ガス状物質の定性・定量分析を行うものである。今年度は,コロナ放電式イオナイザを用い,大気及び既知濃度のVOCについて作製した反応器中での変質をGC/MSにより,VOCの変換過程についての調査を行った。既知濃度の調整には,今回は高分子樹脂に酸化防止剤として含まれ,一般室内中でも検出されるTCEPを汚染物質対象とした。結果として,イオンを発生させることにより,副生成物として低分子のVOCが発生されたことを確認した。しかしながら,主成分であった物質について減少する傾向は見られず,反応器への吸着等のブランクを低減することが更に詳細な検討を行うために不可欠である。しかしながら,イオンの発生の段階で,高分子のVOCが分解されていることが解明され,室内においても同様なことがおこり,新たに二次汚染の原因となっている可能性があることを示唆している。また,超微粒子の生成についても今後検討する必要があると考えられる。具体的には、居住環境中に存在するイオンの形態の把握、イオン発生器から発生した空気と既知濃度のVOC空気を混合させた際のVOCの変化をガスクロマトグラフィ質量分析法(GC/MS)及び高速液体クロマトグラフィ(HPLC)により生成ガス状物質の定性・定量分析を行うものである。また、イオンの発生方法によっては、オゾンやOHラジカルも存在も考えられ、ナノ微粒子の生成についても微分型モビリティアナライザ(SMPS)によりモニタリングする。今年度は,空気清浄機などに備え付けられているイオンの発生源である市販のコロナ放電式イオナイザを用い,大気をAIPMS(大気圧イオン化質量分析計)に直接導入することにより,VOCの変換過程についての調査を行った。今回は高分子樹脂に酸化防止剤として含まれ,一般室内中でも検出されるDBPを汚染物質対象とした。結果として,装置のドリフト電圧(ここでは空間中の反応時間或いはイオナイザからの距離を表すと仮定)を変えることにより,DBP自体は少なくなり,無水フタル酸及びそれ以上に小さな分子に分解していることが判明した。今後はドリフト電圧と室内での状況についての関係を明確にする必要があるが,室内においても同様なことが起こり,ホルムアルデヒドなどのアルデヒド類に変換する新たに二次汚染の原因となっている可能性があることを示唆している。
労働者の蓄積疲労改善に資する食生活・生活習慣プログラム作成に関する研究

本研究の目的は、労働者を対象に、食生活をはじめとした生活習慣と疲労状況について調査・検討することにより、労働者のための食生活を中心とした生活習慣に関する疲労改善プログラムを作成することである。対象者全員に質問票調査を実施し、対象のうち一部のボランティアに対し、体内の酸化的DNA損傷の代謝産物で尿中に排泄される8-OHdGを酸化ストレスの指標として測定し、疲労の生理的な評価・検討を加えた。解析結果及び文献探索により、疲労改善プログラムの作成を行い、疲労改善のためのパンフレット作製を行った。また、パンフレットの内容を元にHPも作成し、一般公開を行った。近年、労働者の慢性疲労が社会問題となっているが、疲労の改善については短期的な実験研究が多く、生活習慣改善等による長期的な疲労軽減のための研究に乏しい。そこで、本研究の目的は、労働者を対象に、生活環境、栄養摂取、食生活、運動習慣、睡眠状況等の生活習慣と疲労状況について調査・検討することにより、労働者のための食生活を中心とした生活習慣に関する疲労改善プログラムを作成することである。対象のうち一部のボランティアに対し、体内の酸化的DNA損傷の代謝産物で尿中に排泄される8-Hydroxy-2`-deoxyguanosine(8-OHdG)を酸化ストレスの指標として測定し、疲労の生理的な評価・検討を加えることとした。研究の初年度(平成25年4月平成27年3月)は、平成25年11月にベースライン調査を実施した。某地方自治体の協力を得て、自治体職員3,120名を対象に文書にて研究協力を依頼し、自記式質問紙調査を行った。このうち、研究協力の同意が得られたのは、2,660名であった(回収率85.3%)。調査の内容は、1生活習慣・勤務状況・心理等質問票2栄養摂取状況の評価(BDHQ(簡易型自記式食事歴法質問票:brief-typeself-administered diet history questionnaire))3疲労状況の評価(VASを用いた自覚的疲労感スケール)4健康状態の評価(質問票による評価)とした。また、定期健診において得られた体格、血圧、血液検査結果等既存のデータの提供を受けた。さらに、一部の調査対象者(106名)に対しては、尿検体を収集し、尿中酸化ストレス測定システムICR001を用いて尿中8-OHdGの測定を行った。現在、統合データベースの構築に向けて、以上の問診票データ、健診データ、尿データのすべてのデータクリーニングを進めているところである。本研究の目的は、労働者を対象に、食生活を始めとした生活習慣と疲労状況について調査・検討することにより、労働者のための食生活を中心とした生活習慣に関する疲労改善プログラムを作成することである。対象者全員に質問票調査を実施し、対象のうち一部のボランティアに対し、体内の酸化的DNA損傷の代謝産物で尿中に排泄される8-Hydroxy-2`-deoxyguanosine(8-OHdG)を酸化ストレスの指標として測定し、疲労の生理的な評価・検討を加えた。平成26年度は、初年度に得られたデータベースの集計、以下の解析を実施した。尿中8-OHdGのデータと他の変数との関連の検討を行った。尿中の8-OH-dG/Crと年齢、BMI、運動習慣、飲酒、喫煙、残業時間、睡眠時間との間の相関を検討した結果、有意な相関を認めず、1年間でひいた風邪の回数とのみ有意な相関を認めた(r=.228, P=0.029, N=92)。さらに、エネルギー、たんぱく質、動物性たんぱく質、植物性たんぱく質、脂質、動物性脂質、植物性脂質、炭水化物、灰分、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、リン、鉄、亜鉛、銅、マンガン、レチノール、βカロテン当量、レチノール当量、ビタミンD、αトコフェロール、ビタミンK、ビタミンB1、ビタミンB2、ナイアシン、ビタミンB6、ビタミンB12、葉酸、パントテン酸、ビタミンC、飽和脂肪酸、一価不飽和脂肪酸、多価不飽和脂肪酸、コレステロール、水溶性食物繊維、不溶性食物繊維、総食物繊維、食塩相当量、ショ糖、等栄養素、食品成分と8-OH-dG/Crの相関を検討した結果、ショ糖(r=.219, P=0.032, N=96)と有意な正の相関、多価不飽和脂肪酸及びn3系脂肪酸の摂取量と有意な負の相関を認めた(多価不飽和脂肪酸:r=. -.205, P=0.045, N=96)、(n3系脂肪酸:r= -.214, P=0.037, N=96)。解析結果及び文献探索により、疲労改善プログラムの作成を現在進めているところである。本年度は、平成26年度の解析結果及び文献探索により、疲労改善プログラムのコンテンツ作成を行った。プログラム作成に遅延が生じ、さらに本研究の研究フィールドが職域であったため、平成27年12月から開始された改正労働安全衛生法に基づく「ストレスチェック制度」導入前後に現場が多忙となり、研究計画の遂行に想定以上の時間を要し、計画の見直しが必要となった。

本研究の目的は、労働者を対象に、食生活をはじめとした生活習慣と疲労状況について調査・検討することにより、労働者のための食生活を中心とした生活習慣に関する疲労改善プログラムを作成することである。対象者全員に質問票調査を実施し、対象のうち一部のボランティアに対し、体内の酸化的DNA損傷の代謝産物で尿中に排泄される8-Hydroxy-2-deoxyguanosine(8-OHdG)を酸化ストレスの指標として測定し、疲労の生理的な評価・検討を加えた。平成26年度は、初年度に得られたデータベースの集計、以下の解析を実施した。尿中8-OHdGのデータと他の変数との関連の検討を行った。尿中の8-OH-dG/Crと年齢、BMI、運動習慣、飲酒、喫煙、残業時間、睡眠時間との間の相関を検討した結果、有意な相関を認めず、1年間でひいた風邪の回数とのみ有効な相関を認めた(r=.228, P=0.029, N=92)。さらに、様々な栄養素、食品成分と8-OH-dG/Crの相関を検討した結果、ショ糖(r=.219, P=0.032, N=96)と有意な正の相関、多価不飽和脂肪酸およびn3系脂肪酸の摂取量と有意な負の相関を認めた。(多価不飽和脂肪酸:r=-.205, P=0.045, N=96)、(n3系脂肪酸:r=-.214, P=0.037, N=96)。平成28年度は、これまでの解析結果及び文献探索により、疲労改善プログラムの作成を行い、疲労改善のためのパンフレット作製を行った。パンフレットは主に研究協力自治体の職員に配布を行った。また、パンフレットの内容を元にHPも作成し、一般公開を行った。対象者全員に質問票調査を実施し、対象のうち一部のボランティアに対し、体内の酸化的DNA損傷の代謝産物で尿中に排泄される8-OHdGを酸化ストレスの指標として測定し、疲労の生理的な評価・検討を加えた。解析結果及び文献探索により、疲労改善プログラムの作成を行い、疲労改善のためのパンフレット作製を行った。データ入手後、解析を実施している。すべての基本集計は終了し、現在さらなる解析を進めているところであり、プログラム作成終了には至らなかったが、現在、プログラム作成のための文献収集も着々と進んでいるため。計画の見直しを行った。このため、今年度は、平成26年度に作成した疲労改善プログラムのコンテンツをさらに推敲し、普及啓発媒体としての印刷物を作成、研究フィールドへの配布を行う。研究フィールドの状況によらず実施可能な計画とした。公衆衛生学平成27年度はプログラムを完成させ、配布媒体として作成する予定である。初年度に実施する予定のベースライン調査と尿検査を実施し、85.3%の回収率を以て、調査を回収できたため。栄養調査協力者に対しては、調査結果のフィードバックも平成25年度内に予定通り終了できた。プログラム作成に遅延が生じたため、普及啓発媒体などの予算執行が行えなかった。プログラムの配布媒体の作成が平成26年度に終了しなかったため。
ニューラルネットに基づく制御可能な自然言語生成

本年度では、主に3つの課題で研究成果があった:1.複数の入力に基づいた「マルチソース」ニューラル言語生成システムを開発した。具体的には、ニューラルネットワークに基づいて複数の入力を連続値のベクトルに変換し、その複数の連続値ベクトルに基づき出力を生成する「マルチエンコーダー系列変換モデル」形式である。このシステムを用いて、複数の言語を入力して翻訳を行う実験を行い、複数の言語に関する情報を利用することで大幅に性能が向上することを確認した。2.また、学習データにおいて、複数の入力が存在しなくてもマルチソース言語生成システムの学習が行える手法を開発した。具体的には、各事例に対して存在する入力から、自動的に存在しない入力を生成し、この自動的に作成された入力に基づいて、マルチソース言語生成システムを学習する仕組みである。実験において、一部の入力が欠落している学習データが利用可能になることにより、大幅な性能向上が可能になることを示した。3.複数の入力(構造データと英語)に基づき、別の言語(ドイツ語)を生成するシステムの作成と評価を行うための大規模データの作成を行った。具体的には、構造化された試合結果を有するバスケットボールのニュース記事をドイツ語に翻訳し、コーパスの整備を行った。このデータの分析を行い、国際ワークショップである「ニューラル言語生成・翻訳ワークショップ(WNGT)」における評価タスクの設置を行う予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、機械翻訳と系列変換モデルの制御性を向上させる上で、主に3つの研究成果があった。まず、本研究に必要な計算基盤として、ニューラルネットの柔軟な計算を可能とするニューラルネットツールキットDyNetの大幅な拡張と効率化を行った。他の既存のツールキットと比較し、計算効率や実装のしやすさに関して、その優位性を示した。また、本研究で実現された改良にもとづき、ユーザベースが大幅に増えて、現在様々な研究機関で利用されている。また、ニューラルネットに外部から情報を与える様々な手法を提案した。例えば、ニューラルネットを用いた言語モデルに頻度に基づく言語モデルの情報を取り入れて、低頻度語に対する頑健性の向上を図った。また、ニューラルネットに基づく翻訳では、外部辞書の情報を活用して、学習データに十分な学習事例が存在しない単語に対する翻訳性能の向上も実現できた。また、ニューラルネットに基づく言語生成モデルには大量な学習時間を必要とするため、効率的な実験を行うための工夫も行った。具体的には、どの単語を出力するかを確定する場合、語彙中のすべての単語を考慮せずに、単語をバイナリのビット列として扱い、それぞれのビットを推定することで計算・メモリともに大幅な削減を行うことができる。これらに加えて、来年度以降のための基盤になる統語情報を翻訳に取り組む手法や、言語資源が少ない場合における翻訳の研究などにも取り組んだ。当初の予定では、28年度には入力の素性追加、事前確率の指定、翻訳辞書の利用等を予定していた。これらをすべて実現する上で、計算の効率向上やニューラルネットツールキットの大幅な拡張など、他の研究実績も実現している。本年度では、主に3つの課題で研究成果を発表した:1.ニューラル言語生成モデルの効率化と省メモリ化、2.ニューラル言語生成モデルにおけるミニバッチ最適化の調査、3.木構造を利用したピボット言語生成モデルの提案。ニューラル言語生成モデルにおいては、出力する単語を選択するsoftmax関数が要する計算量とメモリはシステムの効率的な学習と適用のボトルネックになることが多い。1つ目の研究成果では、このsoftmax層を、単語を2値符号として表した2値符号出力層に置き換えることによって、大幅に必要な計算とメモリを削減して、制御可能な言語生成モデルの効率を図った。2つ目の研究成果では、制御可能な言語生成モデルの学習に関する工夫を図った。具体的には、このようなモデルでは、複数のデータ点を同時に処理するミニバッチ学習が必要になるが、そのミニバッチ化が最終的なモデル性能に与える影響を綿密に調べる研究はなかった。我々は様々なミニバッチ化手法を比較し、より安定したモデル学習を実現した。最後に、ピボット言語を用いた言語生成モデル(具体的には翻訳)に対して、木構造を用いたモデルを提案した。ピボット翻訳では、対訳コーパスが存在しない言語対(例えば日本語・タイ語)を、対訳データが存在するピボット言語(例えば日本語・英語と英語・タイ語)のコーパスで補う。通常のピボット翻訳モデルでは、言語の構造を利用しないが、本研究では言語の構造を考慮することで精度を向上させながらモデルの解釈性を向上させた。本年度では、研究補助として雇える学生協力者が見つからなかったため、一部研究計画に書いていた項目はやや遅れている。しかし、その他の項目では予想以上の進捗があるため、総じて概ね順調であると判断した。

具体的には、各事例に対して存在する入力から、自動的に存在しない入力を生成し、この自動的に作成された入力に基づいて、マルチソース言語生成システムを学習する仕組みである。実験において、一部の入力が欠落している学習データが利用可能になることにより、大幅な性能向上が可能になることを示した。3.複数の入力(構造データと英語)に基づき、別の言語(ドイツ語)を生成するシステムの作成と評価を行うための大規模データの作成を行った。具体的には、構造化された試合結果を有するバスケットボールのニュース記事をドイツ語に翻訳し、コーパスの整備を行った。このデータの分析を行い、国際ワークショップである「ニューラル言語生成・翻訳ワークショップ(WNGT)」における評価タスクの設置を行う予定である。29年度には、大きく分けて2つの課題に取り込む。まず、翻訳における柔軟な目標関数が指定可能な学習に取り込む予定である。これを行う上で、近年提案された、最小リスク学習や強化学習に基づく手法を適応し、翻訳結果を直接制御する目標関数を提案する。例えば、文の長さを制御する場合、その文の長さがユーザが指定した目標の長さに近い場合目標関数が高くなるような設計などが考えられる。また、別タスクに対するモデル化を行う予定である。例えば、文書要約や対話など、様々なタスクに対する柔軟な制御を実現する枠組みに取り組む。来年度主に3つの課題に取り組む予定である:1.複数の入力を用いたニューラル言語生成モデルの性能と適応性向上を図る。言語を生成する場合に2つ以上の入力を用いることで複数の情報源を参考にしたり(例えば2つ以上の入力言語を用いて翻訳を行う)、入力とともに制御記号を入力することで制御を行ったりする。本研究では、これらのモデルの精度向上と、一部の入力が欠けた場合の適用可能性を探る。2.離散的な潜在変数を用いたニューラル言語生成モデルの学習法に関する調査と提案を行う。言語生成では潜在的な離散変数(例えば木構造や単語境界)を利用することで制御可能性を向上させることができるが、これらの変数を用いたモデルの学習が困難である。本研究では、これらのモデルの学習法を提案し、より綿密に制御可能な言語生成モデルを提案する。3.他タスクへの適応を行う。例えば、翻訳以外にも文章要約や対話における応用等を調査する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究で大幅に拡張・効率化されたニューラルネットツールキットDyNet平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
糖質からアミノ配糖体抗生物質および生物活性サイクリトール誘導体の合成

アミノ配糖体抗生物質はβ-ラクタム抗生物質とともに化学療法剤の主軸となっているが、新規で有用な抗生物質を従来の探索法で微生物の代謝産物中に見出す可能性は減少しつつある。そこで最近では、既知の抗生物質を化学修飾して得られるアミノシクリトールオリゴ配糖体の中から有用な抗生物質を見出す試みが盛んに行われている。また、シクリトール誘導体はアミノ配糖体抗生物質などの構成要素であるのみならず、ビタミン様作用などの生理活性を示す興味ある化合物群である。われわれは、これまでに糖質からアミノシクリトール誘導体などに化学変換可能な電極酸化法、四酢酸鉛酸化法を見出し、これにニトロ基β位の脱アセトキシル化反応を組み合わせることによって、D-グルコサミンなどの単糖類からリボスタマイシンやパロマミンなどのアミノ配糖体抗生物質の合成に成功している。本研究では、D-グルコサミンおよびD-グルコースから、現在、耐性菌に最も有効とされているアミノ配糖体抗生物質ジベカシンを合成するとともに、ジベカシン合成過程で副生するアミノシクリトール配糖体から6-エピージベカシンなどの非天然型アミノシクリトールオリゴ配糖体の合成に成功した。また、D-グルクロン酸からわれわれの方法で容易に得ることが可能なアミノシクリトールを出発物質として、プリン、ピリミジンヌクレオシドのシクリトール類縁体を合成することに成功した。この様に、われわれは天然に豊富に得られる単糖類を素材として、臨床上重要なアミノ配糖体抗生物質やそれらの構造異性体のほか、生物活性が期待されるシクリトール誘導体を合成し、当初に計画した研究目的、計画、方法に対し、ほぼ満足できる結果を得ることができた。