hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
創造的問題解決力の育成を図る数学授業モデルの開発と教師教育への適用

数学は知識基盤社会を支える学問であり、創造的問題解決力の育成を図る手法の確立は、国内・国外において重要な課題である。本研究の目的は、学校数学において学習者の創造的問題解決力の育成を図るための数学授業モデルを開発すること、及び開発した数学授業モデルを軸として算数・数学科担当教員の授業実践力を向上させる手法を構築することである。本研究の成果として、算数・数学教育の授業で学習者の創造的な問題解決力を活性化する認知の過程を明確にし、学習者の数学の理解を深める学習方法・指導方法を提案したことがある。本研究の目的は,研究代表者らがこれまでに明らかにしている算数・数学教育における創造性発揮の阻害要因である「問題解決における思考の一時的滞留」を打開する教材の作成を行うとともに,学校数学において学習者の創造的問題解決力の育成を図るための数学授業モデルの開発を行うこと,及び数学教育の質の向上を図るために開発した数学授業モデルを軸として算数・数学科担当教員の授業実践力を向上させる手法を構築することである。この研究目標を達成するために,平成25年度は,平成24年度に構想を立てた数学授業モデルを完成させ試行を行うこと,及び数学授業モデルをもとに教員の授業実践力の構成要素を同定することを行った。その具体的な内容は,次の通りである。1平成24年度に構想を立てた数学授業モデルの開発を引き続いて行い完成させた。その後,開発した数学授業モデルを中学校の数学の授業で試行し,有効性を検証した。さらに,開発した数学授業モデルを,学習者の認知過程から解釈し分析することで,創造的問題解決力発揮のための学習者の数学学習モデルを構築した。2開発した数学授業モデルを基に,教員の授業実践力を科学的・客観的に捉えるために,教員の授業実践力の構成要素を同定し,測定・評価用具を作成した。作成した測定・評価用具を大学学生の教育実習で試行し,有効性を検証した。12を行うことで,学習者が獲得した知識や技能を学習・生活場面で活用できるようになるために有効な授業方法,数学教育の質を高める指導において必要な要件等が明らかになった。これらの研究活動から得られた成果については,国内外の学会での研究発表を行った。この研究目標を達成するために,平成24年度は,算数・数学学習における創造的問題解決力創出の詳細な過程を明らかにすること,その分析結果を基にして「問題解決における思考の一時的滞留」を打開するための教材の作成を行うとともに数学授業モデルの構想を立てることを中心に研究を行った。1算数・数学学習における創造的問題解決力創出の詳細な過程を明らかにするために,学習者の問題解決力と問題の背景にある数学についての理解との関係についての調査・分析と国外の創造性育成に関する状況調査,及び資料の収集を行った。21の結果を基にして,児童生徒の創造性を高めるための数学授業モデルの開発と算数・数学科担当教員の授業実践力を向上させるための手法の構築の準備として,算数・数学学習における創造的問題解決力創出過程を分析すること,「問題解決における思考の一時的滞留」を打開し,創造的問題解決力を高めるための算数・数学教材を開発すること,研究分担者と協議して,算数・数学学習において児童生徒の創造的問題解決力を高めるための数学授業モデルを構想することを行った。本研究の目的は、研究代表者らが明らかにした算数・数学教育における創造性発揮の阻害要因である「問題解決における思考の一時的滞留」を打開する教材の作成を行うとともに、学校数学において学習者の創造的問題解決力の育成を図るための数学授業モデルの開発を行い、さらに、数学教育の質の向上を図るために、開発した数学授業モデルを軸として算数・数学科担当教員の授業実践力を向上させる手法を構築することであった。本研究では、学習者の問題解決力と問題の背景にある数学についての理解との関係に焦点を当て、学習者の認知過程に基づいて算数・数学学習における創造的問題解決力創出の過程を分析した。分析の結果、学習者が数学の学問的特性に沿った認知過程を辿ることで問題解決力や活用力が大きく高まることが明らかになった。その分析結果を基にして、中学校の「数と式」の領域,「図形」の領域で「問題解決における思考の一時的滞留」を打開する教材の作成を行うとともに、創造的問題解決力の育成を図るための数学授業モデルを構築した。

開発した数学授業モデルは、数学の授業の中で学習者が認知の過程で心の中につくるイメージである内的表象について、数学学習で形成すべき内的イメージを明確にしたものであり、算数・数学の授業において教員は、教材分析、授業の展開、学習者の理解度の評価等に役立てることができることが分かった。数学授業モデルを基に、教員は学習者の発達段階や理解状況に合わせて適切に授業を修正・改善できることができ、数学授業モデルを軸に教員の授業開発力・授業実践力を向上させる手法を確立できた。数学教育本研究では,学習者の創造的問題解決力の育成を図る数学授業モデルの開発し,さらに開発した数学授業モデルの適用を効率的に展開するために,3年間の研究期間で,次の15の内容を実施する計画を立てた。1創造的問題解決力創出過程を解明すること。2「問題解決における思考の一時的滞留」を打開する教材を作成すること。3創造性を育成するための数学授業モデルを開発すること。4算数・数学科教員の授業実践力構成要素を同定すること。5算数・数学科担当教員の授業開発力・授業実践力の向上手法を確立すること。平成25年度は,主に3と4についての研究を進めた。3の創造性を育成するための数学授業モデルを開発することについては,モデルを完成させると共に試行を行い,開発したモデルが既習事項の活用力を高めるために有効であるとの結果を得た。また,開発した数学授業モデルを,学習者の認知過程から解釈し分析することで,創造的問題解決力発揮のための学習者の数学学習モデルを構築した。4算数・数学科教員の授業実践力構成要素を同定することについては,開発した数学授業モデルを基に,教員の授業実践力を科学的・客観的に捉えるために,教員の授業実践力の構成要素を同定し,測定・評価用具を作成した。作成した測定・評価用具を大学学生の教育実習で試行し,有効性を検証した。研究計画は,当初の研究計画通り順調に進んでおり,これまでの研究活動から得られた成果については,国内外の学会での研究発表を行った。研究の進捗状況から判断して,残された研究期間の間に5の算数・数学科担当教員の授業開発力・授業実践力を向上するための手法の確立を行い,確実に研究目標の達成ができると考えられる。本研究では,学習者の創造的問題解決力の育成を図る数学授業モデルの開発し,さらに開発した数学授業モデルの適用を効率的に展開するために,3年間の研究期間で,次の15の内容を実施する計画を立てた。3創造性を育成するための数学授業モデルを開発すること4算数・数学科教員の授業実践力構成要素を同定すること5算数・数学科担当教員の授業開発力・授業実践力の向上手法を確立すること。平成24年度は,主に13についての研究を進めた。1の創造的問題解決力創出過程を解明することについては,学習者が学校数学において知識をいつどのように活用するかについて,算数・数学の授業を創造的問題解決力創出過程という視点から分析し,解法の背景にある数や図形の性質や関係の理解が数学を活用する力に大きく影響を与えることを明確にした。
二次性膠芽腫における遺伝子異常およびクローン進化の解析

WHOグレード2および3に相当するLower grade gliomaに対し、次世代シークエンサーを用いた網羅的遺伝子異常を行った。遺伝子異常に基づいた各LGGサブグループにおいて、予後不良に関わる遺伝子異常を同定した。同定された遺伝子異常は初発時に一部の腫瘍細胞のみにしか認められず、再発時により高い頻度で同定されることからLGGの悪性化に関与していると考えられる。これまでの我々の研究から低悪性度神経膠腫は遺伝子異常により明確な3タイプに分類され、それぞれ異なった分子生物学的特徴や臨床経過を示すことが明らかになった。段階的に悪性化する本疾患において悪性化のメカニズムは十分に解明されておらず、本研究においては次世代シークエンス技術を用いて高悪性度化のメカニズムを解明する。これまで多数例の本疾患患者における遺伝子異常解析を行ってきた。700例を超える遺伝子異常解析結果に予後データを加え解析することにより、複数の遺伝子異常が予後不良に関与していることを同定した。これらの遺伝子異常が腫瘍の進展においてどのような働きを示しているか解明するため、同一患者からの複数回の検体採取を行い遺伝子変異解析を行った。進化系統学的手法を用いて解析を行うと、これらの遺伝子異常はいずれもより悪性化した腫瘍に生じていることが明らかになった。これは腫瘍は腫瘍内多様性を有し、異なった性質を持った複数の腫瘍細胞群から構成されているが、そのうちのひとつがこのような遺伝子異常を獲得することにより、生存に有利な機能を獲得し治療抵抗性となっていることを示唆する。このような遺伝子異常は初発時の段階でごく一部の腫瘍に生じている症例が存在し、このような患者の予後は極めて悪い。本研究により同定された遺伝子異常を用いてリスク分類することにより、より正確な予後評価が可能となる可能性があり、臨床応用にむけてさらに研究をすすめる。同一患者からの複数サンプリングの結果から腫瘍の進展形式を明らかにした。進展に関与しているとされる遺伝子異常が同定されたがこれらが、多数例の解析において予後不良に関与しているという結果も得られている。これまでに行った我々の研究においてWHOグレード2および3に相当する神経膠腫は、遺伝子異常に基づいて明確な3タイプに分類され、それぞれ異なった分子生物学的特徴や臨床経過を示すことが明らかになった。2016年のWHO脳腫瘍分類の改定において、神経膠腫に遺伝子診断が用いられることになった。しかし、段階的に悪性化する本疾患において悪性化のメカニズムは十分に解明されていない。本研究では次世代シークエンス技術を用いて高悪性度化のメカニズムを解明する。700例を超える網羅的遺伝子異常解析の結果を用いて臨床データ・予後データを加え解析した。その結果、遺伝子異常に基づいた各疾患群において複数の遺伝子異常が予後不良に関与していることを同定した。同一患者からの複数回の検体採取を行い遺伝子変異解析を行い、進化系統学的手法を用いて解析を行うと、これらの遺伝子異常はいずれもより悪性化した後の腫瘍内でのみ確認できることが明らかになった。さらに、初発時の段階でごく一部の腫瘍にのみこれらの遺伝子異常が存在している症例が同定され、このような患者の生命予後も他の患者に比べて悪いことが明らかとなった。本研究により同定された遺伝子異常を用いてさらにこの疾患を分類することにより、より正確な予後評価が可能となる。現在、WHOグレード2および3に相当する神経膠腫に対する治療は様々であり施設・主治医により異なるのが現状である。より正確な予後予測が可能になるため、適切な治療の選択に繋がると考えられる。本研究においては悪性化に関与する遺伝子異常が同定されている。これらの機能的な役割を解明するため、DNAメチル化や遺伝子発現パターンを解析し腫瘍細胞内にどのような変化を起こしているかその機能的意義を解明する。臨床応用するため、進展に関与する遺伝子異常を含め遺伝子異常と臨床情報を統合した疾患分類の構築を目指す。脳腫瘍学
バトラコトキシンの全合成

1.ナトリウムチャンネルを解放状態に保つ生理作用を示すステロイド性アルカロイド,バトコフトキシン類は四種類知られているが,本研究では最も構造の簡単なバラコトキシンA(1)の合成を最初の目標としている.まず, 11α-ヒドロキシプロゲステロンを出発物質として,ステップ数20,総合収率37%で中間体(5)の20位のカルボニル基が立体選択的に水酸基に還元された化合物を得た.この化合物の閉環反応により,モルホリン環が形成されれば本合成はほぼ完了したといえる.2.この中間体の合成には,長時間の実験と多大の費用が必要である上に,この閉環反応には困難さが予想されるので,モデル化合物(6)の20位のカルボニル基を水酸基に還元したものを合成し,そのモデル化合物で閉環反応を検討した.その結果, PhTeBr_3+AgBF_4, PhTeCN+AgBF_4, PhSeCl+AgBF4, Hg(CF_3COO)_2などが優れた閉環試薬であることが分かった.3.中間体(5)より得られた化合物の反応においても,閉環は起こったが,収率が50%以下なので,更に改善する必要がある.4.モデル化合物(6)の合成の最初のステップはプレグネ/ロンの3-位の水酸基の脱離によるジエンの合成であるが,このステップは通常の脱水試薬を用いた場合副反応が起こりやすく困難であったが,硫酸銅をシリカゲル上に担持したものを用いると,高収率で目的のジエンが得られることを見出した.硫酸銅だけではなく,シリカゲル上に担持した様々な金属硫酸塩が第二,三アルコールの脱水反応の触媒になることも見出した.5.シリカゲル上に担持する塩を硝酸塩に変えると,脱水反応は起こらず酸化反応が起こり,高収率で第二アルコールはケトンに,ベンジルアルコールとアリルアルコールはアルデヒドに酸化されることを見出した.この反応はラジカル機構で進行することも判明した.1.ナトリウムチャンネルを解放状態に保つ生理作用を示すステロイド性アルカロイド,バトコフトキシン類は四種類知られているが,本研究では最も構造の簡単なバラコトキシンA(1)の合成を最初の目標としている.まず, 11α-ヒドロキシプロゲステロンを出発物質として,ステップ数20,総合収率37%で中間体(5)の20位のカルボニル基が立体選択的に水酸基に還元された化合物を得た.この化合物の閉環反応により,モルホリン環が形成されれば本合成はほぼ完了したといえる.2.この中間体の合成には,長時間の実験と多大の費用が必要である上に,この閉環反応には困難さが予想されるので,モデル化合物(6)の20位のカルボニル基を水酸基に還元したものを合成し,そのモデル化合物で閉環反応を検討した.その結果, PhTeBr_3+AgBF_4, PhTeCN+AgBF_4, PhSeCl+AgBF4, Hg(CF_3COO)_2などが優れた閉環試薬であることが分かった.3.中間体(5)より得られた化合物の反応においても,閉環は起こったが,収率が50%以下なので,更に改善する必要がある.4.モデル化合物(6)の合成の最初のステップはプレグネ/ロンの3-位の水酸基の脱離によるジエンの合成であるが,このステップは通常の脱水試薬を用いた場合副反応が起こりやすく困難であったが,硫酸銅をシリカゲル上に担持したものを用いると,高収率で目的のジエンが得られることを見出した.硫酸銅だけではなく,シリカゲル上に担持した様々な金属硫酸塩が第二,三アルコールの脱水反応の触媒になることも見出した.5.シリカゲル上に担持する塩を硝酸塩に変えると,脱水反応は起こらず酸化反応が起こり,高収率で第二アルコールはケトンに,ベンジルアルコールとアリルアルコールはアルデヒドに酸化されることを見出した.この反応はラジカル機構で進行することも判明した.
単一細胞マイクロアレイのためのサイトカイン実時間精密計測技術

本研究では種々の環境変化の下でリンパ球が放出するインターロイキン2(IL-2)のようなサイトカインを単一細胞レベルで検出することを究極の目的として、まず高解像度2次元SPR免疫センサを高感度化するためにセンサチップ構造、測定条件、信号増幅手法などあらゆる視点から検討する。そして抗サイトカイン抗体を固定化して、これまで例がないウェル径1030μmという極微小空間におけるサイトカインの測定を可能にする。本年度は2次元SPRイメージング免疫センサの高感度化を中心に研究を行った。まず高感度化のために測定条件の検討をおこなった。取得画像品質に影響する露光時間、光源強度、光源波長などや、輝度変化を測定する角度を最適化したところ従来に比べ約20倍高感度化することができた。さらにSPR免疫センシングの感度を著しく向上させるために、ウェスタンブロッティング法を応用して、ペルオキシダーゼ標識二次抗体を用いたクロロナフトールの沈殿反応を利用した信号増幅を導入した。その結果、0.1μg/mlマウスIgGに対して従来法での10μg/mlマウスIgGに対する応答の約5倍の応答値が得られ、数百倍の感度の増大が実現できた。そこで、サイトカインとしてIL-2を選び、2次元SPRイメージングセンサのセンサ薄膜上にタンパク質の非特異的な吸着を抑制するためにポリエチレングリコールの自己集積化膜を介して、抗IL-2抗体を固定化し、IL-2のSPRによる検出を行った。
複合視覚センサにおける注視行動と行動空間の知覚

[1]移動物体の発見と注視行動の研究(谷内田):移動物体の発見は大局視で観測した全方位オプティカルフローの情報を基に実時間で行うため,実時間フロー抽出は,実時間幾何変換ボードを現有の高速画像処理装置に追加することで実現した.さらに,ロボットとの衝突の危険がある移動物体に対して注視行動を行う方法を構築した.具体的には,上記フローから衝突時間と移動物体の移動方向を計算し,衝突時間が短い場合は,すぐに衝突回避行動を行った.衝突時間に余裕がある場合は,局所視を向けることで,詳細に位置・運動情報を観測する方法を構築した.[2]動的な環境でのロボットの観測計画の生成(八木):前年度までの成果である空間全体の環境マップ生成とロボット自身の環境に対する相対的位置情報獲得方法と上記,移動物体に対する研究とを統合し,動物体との衝突を評価基準に新たに加えた観測計画方法の検討を行った.[3]屋外実環境での評価実験(谷内田・八木):以上の方法を屋外実環境用に改良し,屋外で適用した場合の問題点を明らかにした.[1]移動物体の発見と注視行動の研究(谷内田):移動物体の発見は大局視で観測した全方位オプティカルフローの情報を基に実時間で行うため,実時間フロー抽出は,実時間幾何変換ボードを現有の高速画像処理装置に追加することで実現した.さらに,ロボットとの衝突の危険がある移動物体に対して注視行動を行う方法を構築した.具体的には,上記フローから衝突時間と移動物体の移動方向を計算し,衝突時間が短い場合は,すぐに衝突回避行動を行った.衝突時間に余裕がある場合は,局所視を向けることで,詳細に位置・運動情報を観測する方法を構築した.[2]動的な環境でのロボットの観測計画の生成(八木):前年度までの成果である空間全体の環境マップ生成とロボット自身の環境に対する相対的位置情報獲得方法と上記,移動物体に対する研究とを統合し,動物体との衝突を評価基準に新たに加えた観測計画方法の検討を行った.[3]屋外実環境での評価実験(谷内田・八木):以上の方法を屋外実環境用に改良し,屋外で適用した場合の問題点を明らかにした.
ガラス化と同時に水素を発生する溶融スラグ処理

溶融スラグはその高い熱ポテンシャルにもかかわらず熱回収を行わず高温状態で排出している。スラグからの排熱回収システムは今までいくつかの提案されてきたが、技術はまだ確立していない。この問題を解決するため、我々は溶融スラグの乾式細粒化のために回転カップアトマイザー(RCA)を用いた。RCA用いて溶融スラグを乾式で細粒化し、粒子径を小さくすることでガラス化率の高いスラグを製造することである。そこで前方で観察されたカップ上でのスラグのすべりを抑え、RCAからの遠心力を高効率でスラグに伝え、細粒化促進できるディスク形状を開発し、ディスク形状および回転速度の粒子径およびガラス率化への影響を実験的に調査した。実験結果より粒子径の推算式を導出することも行った。さらに、高炉スラグをRCAにより細粒化するメカニズムモデルのうちディスク上での膜厚を用いてシミュレーションし、ディスクから飛び出す液膜厚を用い既存の式と組み合わせることにより、粒子径を推算し実験結果との比較検討した。さらにこれと単一粒子非定常伝熱モデルと組み合わせ、スラグの粒子径がスラグ粒子内伝導に与える影響を検討し、その温度変化とスラグ粒子形状およびガラス化との相互関係を得た。平成17年度は開発した細粒化モデルを用いて数値解析を行った。その結果、RCAプロセスの制御することができる。さらに、水素製造実験を行った。CH4-CO2は実験のためのサンプルとして混合されたガス粒状にされていた高炉スラグを雇われた乾燥し。実験は望ましい温度10731273Kのスラグの詰められたベッドに混合されたガスをもたらすことによって行なわれた。実験結果では、水素及びカーボンは分解プロセスの間の混合されたガスから発生した。水素の生成の率が温度とスラグの表面で沈殿したカーボン増加した。結果はアルミナ、カルシウム酸化物、等を含んでいるのでメタンの分解を促進するためにスラグが反作用及び熱媒体として機能することを示す。さらに、実験結果より粒子径の推算式を導出することも行った。さらに、高炉スラグをRAにより細粒化するメカニズムモデルのうちディスク上での膜厚を用いてシミュレーションし、ディスクから飛び出す液膜厚を用い既存の式と組み合わせることにより、粒子径を推算し実験結果との比較検討した。
ホウ化チタン-炭化ホウ素系の高強度焼結体の作製と組織制御

高硬度、高触点を有するホウ素化合物の複合焼結体は、新しい高強度材料として注目させている。本研究では、炭窒化チタン粉末と非晶質ホウ素粉末との固相反応によってTiB_2-B_4C系の高分散複合粉末を調製し、これを超高圧条件下で焼結して、得られた複合焼結体の組織観察および機械的、熱化学的性質の評価を行った。市販のTiC_XN_<1-X>粉末X=0.3, 0.5,0.7,1.0)および非晶質ホウ素粉末を1:(4X^+2)の配合比で混合し、混合粉末をAr気流中、1500°C、90minの条件で加熱処理をおこない、各種組成のTiB_2-XB_4Cの複合粉末を調製した。合成複合粉末は、電子顕微鏡観察および粒度分布自動測定により均一粒径の高分散性粉体であることがわかった。ガードル型超高圧装置を用いて、合成複合粉末を4-5 GPa、1600-1800°C、15-30minの条件で高圧・高温処理することにより、各種組成の複合焼結体を作製することができた。焼結体の相対密度は96-98%であり、B_4C含有量の少ないX=0.3の試料はTiB_2マトリックス中にB_4C粒子が分散しているのに対して、X=1.0の試料はB_4Cマトリックス中にTiB_2粒子が分散している微構造を有していることがわかった。複合焼結体のビッカース微小硬度と破壊靭性値は、それぞれ3000-3600kg/mm^2および3-5MN/m^<3/2>であり、B_4C含有量の増加とともに硬度は増加するのに対して、靭性は亀裂進展モードの変化のために低下する傾向を示した。また、空気中におけるる焼結体の酸化試験の結果、700°Cまでは焼結体表面に生成するTiO_2おにびB_2O_3保護膜が、内部の酸化を制御していることがわかった。
中近世移行期の東北にみる大名の滅亡・改易と村の動向

近年の村落成立論を踏まえ、戦国時代から江戸時代にかけて、東北地方に展開していた村落の関係史料を収集した。その上で、従来、東北地方は小百姓層の経営が未発達な後進的地域であるため、村落が成立していないとされてきた研究に再検討を加えた。また、大名の滅亡・改易といった戦争状態における村の動向を考察することで、大名の滅亡・改易の実態を明らかにするとともに、その際に様々な問題が生じていた意義を追究した。本研究は、東北地方を主な対象として、中近世移行期(戦国時代江戸時代)における村落の実態を考察した上で、大名(戦国大名・近世大名)の滅亡・改易時に注目して、村と大名権力の関係性について明らかにすることを目的としている。特に本年度は、当該研究を行っていく上で必要な関連史料と文献を収集し、整理する作業を進めてきた。具体的には、各『戦国遺文』や、東北地方の自治体史(史料編)を総めくりし、必要な史料を収集して史料集を作成し、その目録を作るといった整理作業を行った。これらのうち一部の史料については、必要に応じて史料の原本を閲覧・撮影する調査を実施し、分析を進めることができた。また、東北地方の自治体史(通史編)、東北地方で発刊されている雑誌類のうち、本研究に関連する内容の自治体史や論文があれば購入する、またはコピーを行うなどして文献を収集した。本研究に関連するテーマの書籍についても、同様の作業を行った。このような収集作業と併せて、集めた文献のデータベース化も進めることができた。なお、これらの自治体史や文献類は、勤務地である弘前市やその近隣地域では入手困難なものが多かったため、適宜、図書館や博物館などの関係機関へ赴き、調査を実施することができた。このように、本年度は当該研究を進めていく上で不可欠な基礎作業を本格的に行い、来年度以降、論文等で研究成果を公表していくための土台作りができた。当該年度に想定していた研究の成果をあげることができたと考える。本研究は、東北地方に注目し、中近世移行期(戦国時代江戸時代)における村落の実態を考察した上で、大名の滅亡・改易時に注目して、村と大名権力の関係性について明らかにすることを目的とする。本年度はまず、前年度に引き続き、本研究に必要な関連史料と文献を収集し、データベース化して整理・分析する作業を行った。東北地方の自治体史(史料編)のほか、中近世移行期の東北地方のことを伝える、近世に作成された軍記物語についても主要なものは収集し、未翻刻の場合は翻刻を行った。次に、これまでの作業や調査の成果を踏まえて、文禄3年(1594)に伊達領国で起きた一揆について分析し、論文として発表することができた(「文禄三年の伊達領『金山一揆』ー葛西氏の滅亡と地域社会ー」池享・遠藤編『産金村落と奥州の地域社会ー近世前期の仙台領を中心にー』岩田書院、2012年)。同地域は、鎌倉時代以来、葛西氏の支配がおよぶ地域であったが、天正18年(1590)に葛西氏は豊臣政権によって滅亡する。その後、伊達領国となるが金山支配を豊臣政権が支配を行うことになった段階で、一揆が生じたものと考えられる。それらの意義を検討し、葛西氏の滅亡に伴う戦争と金山支配者の入れ替わりが、一揆が生じた要因と深く関わることを明らかにしたものである。このように、本年度は研究のための基礎作業を続けるとともに、論文によって研究成果を公表することができた。また、東日本大震災の被災地域については、史料所蔵者や史料の被災状況についても確認することができた。本年度に予定していた関連史料・文献の収集作業は進展しているが、東北地方全体を把握するには至っていない。特に、本年度は大雪の影響が大きく、実施できなかった調査もあったため、計画通りには研究を進められなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定通り、引き続き関連史料・文献の収集を行っていく。また、本年度に予定している屋外での調査については、秋までに実施するなど、雪への対策も念頭に置いて調査計画を立てることとしたい。
過渡蛍光検出近赤外分光による倍音振動エネルギー緩和過程の測定と溶媒の振動共鳴効果

本年度の計画では過渡蛍光検出近赤外分光法の原理検証・条件設定を中心に行った。過渡蛍光検出近赤外分光法の原理検証の試料として、四塩化炭素を溶媒とする高濃度のナフタレン溶液を用いた。本研究計画の備品として紫外可視近赤外分光光度計を計上し、これにより本研究計画で重要な基礎データとなる紫外・可視吸収スペクトルおよび近赤外吸収スペクトルを測定することが可能となった。これを用いて、ナフタレン溶液の近赤外スペクトル(0.4M, M≡mol dm^<-3>)を測定したところ、4000-4700cm^<-1>の領域および5938cm^<-1>に結合音および倍音振動の吸収帯が現れた。ただし強度はきわめて弱く、1cmの光路長に対しΔOD=0.1程度であった。さらに、弱い近赤外吸収を加え、高濃度の溶液を用いることから生じる励起子由来の幅広い波長領域の強い蛍光(470nm中心)が現れることがわかった。これらの要因から、残念ながら近赤外励起によるナフタレン溶液の紫外波長領域の過渡蛍光検出には未だ成功していない。そこでまず3μm帯の赤外光を用いて基音振動励起状態の情報を得る過渡蛍光検出赤外分光を34mMのナフタレン溶液について行った。すると、CH伸縮振動に相当する3060cm^<-1>で過渡蛍光が紫外領域(340nm)で検出された。この過渡蛍光信号は7psの立ち上がりと25psでの減衰で解析され、それぞれ分子内振動エネルギー再分配と振動冷却として解釈した。これは溶液中のナフタレンの単一振動状態の振動緩和過程を実時間測定した世界初の例である。したがって、ナフタレン溶液試料は、近赤外励起による過渡蛍光検出が原理的に不可能であるわけではないことを確認した。今後ナフタレン溶液についてさらに検討すると共に、より容易に測定するための別の試料、例えばトルエン、トリプトファン、7-アザインドールなどを検討している。
1999年台湾集集大地震後の土砂災害の推移と地形変化

1999年台湾で発生した地震は甚大な人的・物的被害をもたらした。この地震で台湾中央部の山地では多数の斜面崩壊・土石流が発生した。斜面崩壊や土石流により生産された土砂は大雨のたびに流出して土砂災害を引き起こしている。本研究は,現地調査に基づいて,地震後の土砂災害と地形の変化について検討することである。得られた結果をまとめると次の通りである。1.台湾中部の調査地において,地震後の斜面や河道の地形変化を定量的に明らかにした。調査地(流域面積10.76km^2)には131箇所以上の斜面崩壊地が空中写真から判読された。調査地内の崩壊面積の合計は1.35km^2,崩壊面積率は12.5%であった。生産された土砂は,大雨のたびに流出している。土砂の流出は,土砂災害を引き起こすと同時に河川地形を変化させている。2.調査地では,地震前は土石流が年に1回程度発生していたが,地震後の2000年には20回以上の土石流が発生した。調査地の河川沿いには新旧の土石流段丘が観察される。台湾では大きな地震が過去に繰り返し発生しており,地震による崩壊の発生は山地や河川の地形を変化させるおもな原因となっている。3.地震によって引き起こされた代表的な崩壊地(九分仁山,草嶺,九九峰)を対象にして,斜面崩壊のメカニズムや特徴,雨による崩壊跡地の拡大,防災対策について検討した。4.地震の影響を受けた地域において,2002年から2004年の期間の台風による土砂災害が調査された。斜面崩壊と降雨条件の関係を地震の前後で分析し,斜面崩壊に及ぼす地震の影響を明らかにした。5.日本と台湾の間で,土砂災害のための防災対策や警戒避難システムが比較された。本研究は,この大地震に関連して,地震後の土砂災害の推移,台風による土砂災害の実態,土砂災害をもたらす気象・水文,地震による斜面の強度低下の実態と斜面崩壊の発生機構,地震後の斜面および河道部の地形変化,地震および土地利用開発による森林の水土保全機能の変化と土砂災害,地震後の土砂災害に対する警戒避難システム,地震による土砂災害の歴史と地形変化などについて検討することである。本年度に実施した調査と得られた成果は以下のように要約される。1.地震後の斜面の地形変化を把握するために,清水渓上流にモデル流域を設けた。モデル流域の地震前後の空中写真を判読して,崩壊地の分布の推移を調査した。さらに現地で渓流の横断・縦断測量を実施した。今後定期的に測量することによって地震後の地形変化が定量的に明らかになる。2.地震後の土石流の発生や流出特性の変化を把握するために,土石流・出水を観測するカメラ,超音波式水位計,雨量計を設置した。今後,梅雨時期や台風時期の大雨によってデータが蓄積されることになる。3.地震によって発生した代表的な崩壊地(九分仁山,草嶺,九九峰)において,斜面の強度特性やその変化を把握するために土質試験を実施した。4.地震に伴う土砂災害の警戒避難システム構築のための基礎資料を得るために現地住民,行政担当者から聞き取りを行った。5.地震前後において水文・気象と土砂災害発生との関係を分析するために,台湾の共同研究機関から観測資料を収集した。

この地震で台湾中央部の山地では多数の斜面崩壊・土石流が発生した。本研究は,この大地震に関連して,地震後の土砂災害の推移,台風による土砂災害の実態,土砂災害をもたらす気象・水文,地震による斜面の強度低下の実態と斜面崩壊の発生機構,地震後の斜面および河道部の地形変化,地震および土地利用開発による森林の水土保全機能の変化と土砂災害,地震後の土砂災害に対する警戒避難システム,地震による土砂災害の歴史と地形変化などについて検討することである。本年度に実施した調査と得られた成果は以下のように要約される。1.地震後の斜面の地形変化を把握するために,清水渓上流にモデル流域を設けた。モデル流域の地震前後の空中写真を判読して,崩壊地の分布の推移を調査した。さらに現地で渓流の横断・縦断測量を実施した。今後定期的に測量することによって地震後の地形変化が定量的に明らかになる。また,調査流域の地形計測を行った。2.地震後の土石流の発生や流出特性の変化を把握するために設置した土石流観測カメラや超音波式水位計,雨量計による観測を継続した。梅雨時期や台風時期の大雨によってデータが蓄積されることになる。さらに,土石流観測流域の地形計測を行った。3.地震によって発生した代表的な崩壊地(九分仁山,草嶺,九九峰)において,地震後の地形変化を把握するための測量,斜面の強度特性やその変化を把握する土質試験を実施した。4.地震に伴う土砂災害の警戒避難システム構築のための基礎資料を得るために現地住民,行政担当者から聞き取りを行った。5.地震前後において水文・気象と土砂災害発生との関係を分析するために,台湾の共同研究機関から観測資料を収集した。1999年台湾で発生した地震は甚大な人的・物的被害をもたらした。本年度の研究実績をまとめると以下の通りである。1.地震後の斜面の地形変化を把握するために,清水渓上流にモデル流域を設けている。モデル流域の地震前後の空中写真を判読して,崩壊地の分布の推移を明らかにした。さらに渓流の横断・縦断測量を実施し,地震後の地形変化を定量的に明らかにした。2004年は台風の大雨によって2回の流出がカメラでとらえられた。4.地震前後の降雨および崩壊資料から,崩壊と降雨の関係を分析し,崩壊に及ぼす地震の影響を明らかにした。5.地震に伴う土砂災害の警戒避難システム構築のための基礎資料を得るために現地住民,行政担当者から聞き取りを行った。6.地震前後において水文・気象と土砂災害発生との関係を分析するために,台湾の共同研究機関から観測資料を収集した。
アメリカ建国期における近代女子教育の誕生-環大西洋史の視点から

本研究は初期アメリカにおける女子教育の特徴を明らかにするともに、建国期の「女性の権利」論と人々の対英・対仏感情との関係について検討することを目指した。特に1790年代の女子教育をめぐる議論がアメリカ人のフランス革命への共感と密接に結びつきながら盛んになったことを明らかにした。本研究にはボストン、ウースター、ニューヨーク、ロンドンにおける資料調査と、それに基づく学会報告、研究論文が含まれる。研究論文では初期アメリカの公教育論争についてと、メアリ・ウルストンクラフトのアメリカへの受容について論じた。本研究の最大の意義は女子教育史に環大西洋史という視角を与えることで新たな意味を見いだしたことである。近代女子教育の大西洋を越えた規模での発展過程を明らかにするために、それが先駆的に実践されていた建国期アメリカの女子教育および権利論について検討することを目的とした本プロジェクトの1年目にあたる平成25年度は、研究実施計画にしたがって、(1)9月(マサチューセッツ州ウースター)と3月(同州ウースターおよびボストン)に調査を実施し、(2)12月に一橋大学で開催されたジェンダー史学会第10回年次大会において研究成果の報告をおこなった。調査に関しては、研究計画のなかでもとりわけ(a)初期アメリカにおける女子教育についての議論と実態、(b)大西洋を越えた外交問題や党派対立と「女性の権利」論との関係、を明らかにするための資料の収集に重点をしぼっておこなった。(a)についてはスザンナ・ローソンとエマ・ウィラードの女子教育についての出版物やマニュスクリプトを、(b)については建国期の出版人マシュー・ケアリーの書簡やビジネス文書などを収集した。以上を通じて、平成25年度の主要な課題であった資料収集について順調に計画を進めることができた。とりわけ、スザンナ・ローソンの女子学校で使われた教科書やノートをウースターにおいて調査できたことは、建国期女子教育の実態を明らかにするうえで特筆すべき成果であった。このようにして収集した資料をもとにジェンダー史学会でおこなった報告「アメリカ建国期における「女性の権利」論の興隆ー環大西洋史の視点から」では、1790年代のアメリカ合衆国において急激に「女性の権利」が注目されるようになった要因を、当時の政治や社会の国際的な動向、特にフランス革命と関連づけながら考察した。成果を論文投稿などを通して発表することは平成26年度以降の計画の最大の要素であり、今回の学会報告によって得られた知見は本プロジェクトの遂行に有益なものであった。近代女子教育の大西洋を越えた規模での発展過程を明らかにするために建国期アメリカの女子教育および権利論について検討することを目的とした本プロジェクトの2年目にあたる平成26年度は、研究実施計画にしたがって、(1)9月(マサチューセッツ州ボストンとウースター)と3月(ニューヨーク州ニューヨーク)に調査を実施し、(2)6月に第64回日本西洋史学会において研究成果の報告を行い、(3)3月に建国期の公教育についての研究論文を鶴見大学紀要に投稿した。調査に関しては、研究計画のなかでもとりわけ(a)初期アメリカにおける女子教育についての議論と実態、(b)メアリ・ウルストンクラフトに代表されるヨーロッパからの思想の流入が建国期の女性に与えた影響、を明らかにするための資料収集に重点をしぼって行った。(a)についてはエマ・ウィラードの女子教育についての出版物やマニュスクリプトを、(b)についてはウルストンクラフトの著作が米国の雑誌や新聞等でどのように扱われていたのかを調査した。以上を通じて、平成26年度の主要課題であった資料収集について順調に計画を進めることができた。とりわけエマ・ウィラードのトロイ・セミナリーについての資料をニューヨーク歴史協会において調査できたことは、18世紀末から19世紀前半にかけての女子教育の変化を明らかにするうえで大きな成果であった。また、研究成果の本格的な発表の前段階として、論文「アメリカ建国期の公教育論争と女子教育」を執筆したことは、本プロジェクトの論点整理にとって有益であった。また、発表「コルセットを着る女性、つくる女性-ウースター・コルセット・カンパニーからみる20世紀転換期のジェンダー秩序」において、本プロジェクトが扱う時代以降のジェンダー秩序と産業との関係について報告し参加者から多くの知見を得られたことは、本プロジェクトの遂行に有益なものであった。初期アメリカ(18世紀から19世紀前半のアメリカ合衆国)の女性の教育および権利論についての研究をおこなった。特に(a)1830年代までのフィラデルフィアにおける女子教育についての議論と実態、(b)ヨーロッパからの思想の流入がアメリカ建国期の女性に与えた影響、(c)大西洋を越えた外交問題や党派対立と「女性の権利」論との関係について、重点的に検討した。研究期間中に米国マサチューセッツ州のAmerican Antiquarian SocietyやMassachusetts Historical Societyにおいて資料調査を実施し、最終年度には英国ロンドンのBritish Libraryにおいてアメリカの教育思想や「女性の権利」論のイギリスからの影響について、パンフレット等出版物の調査をおこなった。本研究の最も重要な意義は、建国当時の「女性の権利」の中心的なものであった「教育を受ける権利」がどのように議論され実現されていったのかを、大西洋をまたいで広まっていった「知」についての議論のなかで検討することによって、女子教育・女性史におけるグローバル・ヒストリーを提示したことである。

研究論文では初期アメリカの公教育論争についてと、メアリ・ウルストンクラフトのアメリカへの受容について論じた。本研究の最大の意義は女子教育史に環大西洋史という視角を与えることで新たな意味を見いだしたことである。3年間の本プロジェクトの2年目(平成26年度)は資料調査に重点をおきつつ、その成果の発進準備に取り組む計画であった。実際に米国において資料調査を2度行うことができたことは、最終年度における研究成果の発表を遂行するためにもとても有益なものであった。また、ボストンにおいては一部分しか入手することができなかったエマ・ウィラードの教育論や学校教科書といった資料を、ニューヨークにおいて新たに調査することができたのは大きな収穫であった。論文の執筆や学会発表を通して、本プロジェクトの成果発表の準備が整ったことも考慮すると、全体としておおむね順調に進展しているといって良いと考える。アメリカ史本プロジェクトの12年目(平成2526年度)に行った資料調査をもとに、3年目の平成27年度は研究成果の発表により力を入れる。近代女子教育の大西洋を越えた規模での発展過程を明らかにするために、建国期アメリカの女子教育の重要性を強調しつつ、それが環大西洋的な思想の交流のなかから形成されたことを明らかにするという本プロジェクトをまとめて、最終的な成果として複数の論文を執筆・投稿する。それに加えて、平成26年度までに行うことができなかったロンドンにおける資料調査を夏期に予定している。英国本国におけるメアリ・ウルストンクラフトの著作の受容についての調査は、本プロジェクトにとって不可欠なものである。平成26年度までの資料調査で、エマ・ウィラードの著作など、19世紀の女子教育関連の資料を多く収集したことで、当初計画していた対象年代よりもやや長い時期が研究対象になったが、平成27年度の研究成果発表において、より広範な議論を行うことが可能となった。平成26年10月に研究代表者が参加した米国アメリカ学会年次大会においてさまざまな報告にふれ、多くの研究者と交流を持ったことで、アメリカ一国に留まらない環大西洋的な視点の必要性をより痛感した。平成27年度もアメリカ学会やアメリカ史学会などを通して様々な歴史研究者との交流を深めることで、本研究の完成度をよりいっそう高めていきたい。3年間の本プロジェクトの1年目(平成25年度)は研究調査に重点をおくとしていた。実際に米国における資料調査を2度行うことができたことは、2年目以降の研究の遂行にとってとても有益なものであった。また、2年目の平成26年度以降の課題と考えていた建国期以降(19世紀)の女子教育や「女性の権利」論の展開についての考察に必要な資料も多く得られたことは大きな収穫であった。
高速な３次元組織化を実現する細胞パッチ法を利用した革新的ヒト腫瘍モデルの創製

薬物スクリーニングの精度と重要性を高めるためには、実際のがん組織の形態的・機能的特徴を有する組織モデルを効率的に作製する新しい技術が必要である。本研究では、温調制御した遠心操作により、がん細胞およびその関連細胞を高密度充填組織化したがん前駆組織体(がん細胞パッチ)を作製する。がん細胞パッチの構造的・機能的特徴を明らかにしながら、より生体がんに近いin vitro灌流がん組織モデルとin vivo移植がんモデルを構築することで、創薬研究や個別化医療への応用に向けた高い生産性と汎用性、低コスト化を実現する新しいがん組織工学を追究する。
絵画的奥行き知覚に関する比較認知科学的研究

ヒト視覚系はテクスチャ勾配によって形成される「面」に非常に強い感受性を持ち、「地面」の文脈が「天井」よりも強力な奥行き知覚を喚起するという地面優位性を示すが、新世界ザルのテクスチャ勾配に対する感受性は弱く、地面優位性もみられない。これらの違いを説明する要因として生態が考えられる。ヒトは地上性でありテクスチャ勾配の手がかりが豊富な環境に生息するが、新世界ザルは樹上性でテクスチャ勾配による「面」は周囲に少ない。つまり、霊長類はそれぞれの視覚環境に最も豊富で利用価値の高い奥行き手がかりを用いて3次元場面を処理していることが示唆された。今年度は、視覚環境と奥行き知覚との関連をより詳細に検討するために、強力な奥行き印象をもたらすキャストシャドウの手がかりを用いて生態の異なる種の奥行き知覚を調べる実験を行った。その結果、キャストシャドウがテクスチャ勾配による奥行き知覚を増強させる点はヒトと新世界ザルで共通しているが、影に関する処理の精度がヒトと新世界ザルでは異なることが示された。これらは、われわれヒトはその特殊な照明環境などによって陰影に対する感受性を、樹上生活を営む新世界ザルよりもさらに進化させたことを示唆する。また、運動するキャストシャドウを用いた実験から、ヒト視覚系がキャストシャドウの軌跡を物体の奥行き情報へと変換し、その大きさをオンラインで補正していること、静止物体だけでなく運動物体の大きさ判断においても影が投影される「地面」が重要であることが示唆された。本研究は、生態を軸とした種比較を行い、生態がわれわれの3次元視における重要な要因であり、さらにヒトを対象とした詳細な分析から、ヒト視覚系が瞬時に物体の大きさを補正するシステムを有するという知見を提供しか。これらの研究成果は国内外の学会で発表され、国際誌への投稿をすすめている。物理的には同じ3次元世界でも、その動物種の生態によって視覚環境は異なり、外界から取得する情報も異なる。このような観点から、本研究では、様々な霊長類間で3次元場面を知覚する際のテクスチャ勾配手がかりの処理にどのような差がみられるかを、大きさの恒常性による錯視を用いて検討した。その結果、ヒト視覚系はテクスチャ勾配によって形成される「面」に非常に強い感受性を示し、「地面」の文脈が「天井」よりも強力な錯視を知覚するという地面優位性を示した。また、ヒトと同様に地上性である旧世界ザルのギニアヒヒも同様の傾向を示したが、その程度はヒトに比べて弱かった。一方、新世界ザルのテクスチャ勾配に対する感受性は弱く、地面優位性もみられず、むしろ側壁の文脈において錯視量が増加する傾向がみられた。霊長類におけるこれらの結果の違いは、地上性や樹上性という生態と関連していると考えられ、霊長類はそれぞれの視覚環境において、最も豊富で利用価値の高い奥行き手がかりを用いて3次元場面を処理していることが示唆される。さらに、動物の生態と3次元知覚能力との関係を詳細に検討するため、キャストシャドーの手がかりを用いて、新世界ザルの奥行き知覚を調べる実験を行なった。その結果、キャストシャドーがテクスチャ勾配による奥行き知覚を増強させる点はヒトと新世界ザルで共通しているが、影に関する処理の精度がヒトと新世界ザルでは異なることが示された。これらは、樹上生活を営む新世界ザルにとってキャストシャドーは有効な奥行き手がかりであるが、ヒトはその特殊な照明環境などによってより陰影に対する感受性を進化させた可能性を示唆する。本研究は生態を軸とした種比較を行い、生態がわれわれの3次元視における重要な要因であるという知見を行動実験により提供した。これらの研究成果は、国内外の学会で発表され、国際誌への投稿をすすめている。
国際化時代におけるわが国農業構造政策の課題と新展開

1.わが国農業構造政策が日本農業の低コスト化を実現出来なかった理由:日本農業における農地価格はアメリカの約30倍、しかも農地は3/4にのぼる二種兼農家のため極く零細、労賃は他先進国並み、農機具、飼料、肥料等の投入財価格は国際価格の23倍の時期が多かった。したがって零細経営で過剰投資、投入財価格・農業価格の国際的割高水準、国の補助事業単価の高いこと等が農業物産価格の引き上げた転嫁されたこと、しかもバイオテクノロジーやメカトロニクス、エレクトロニクス等の農業への導入の遅れたことが日本農業の国際競争力を低位にしてきた。2.自由化、消費者ニーズに応える農業構造政策の課題。1)アメリカでも小麦農家は親子二人で2000エーカーが限界、極端な規模拡大は、集落、子弟過疎問題を引起す。ECでは粗放化農業で環境保全、2)過去の日本農政は財政支出を通じ、農業の資本形成、労働生産性、土地生産性を引上げたが、今後の農業のコストダウンには、投入財価格の思い切った引下げと試験・研究・技術普及支出をバイオを含め積極化することを要す。3)今後の稲作は、炊飯用、業務用、加工用に分け、品質、食用以外の用途開発の重視、経営はメカトロ、エレクトロニクス等の技術を駆使、4)畑作は鮮度、嗜好性、品質に優れ、海外と競合しない作目の創設、5)酪農は一律の生産割当に加えて低乳価でも自由に生産できる制度の導入、6)肉牛は経営者能力のアップ、7)農地利用調整には農協の管理能力をアップ、8)担い手は家族のライフサイクルの考慮、9)環境汚染への配慮が重要。3.農産物の高付加価値化。高齢化社会、人口の半分が女性、ハイテク商品需要にあわせ、農産物の肥食品化を図る。今後は全体の論理構成を調整する。1.構造とは経済構造を意味し,マツハルプにしたがう.構成的構造変数と非構成的構造変数,構造の制度的側面からなるベクトルで表わす.2.戦後の農産物供給変化の要因を制限的多財利潤関数(トランスログ)により推定・価格面では,野菜,果樹,コメの価格が他農産物供給に影科が大きく,投入では賃金,そして技術進歩も大きな影響要因である.3.安定成長期の畑作物価格の国際比較を行い,概水格差が拡大していること低コスト生産の要因は,物財費,収量,土地の生産条件にあるが小麦やばれいしょでは収量,てん菜は可動力,農機具費等である.4.酪農の生産性は北海道が10%高いが,それは土地賦存条件,技術進歩にあり,格差変化は配合飼料,相対乳価,生産調整に起因する.5.担い手問題は,イエ,ヒトに関し,組織形成維持コストと市場形成維持コストの比較で選択が決まり,作目毎の選択差の分析が必要である.6.兼業問題は,構造政策目標と私経済的合理性との摩擦問題である.7.農業後継者育成資金の資金需要減退は,貸出金利,先行不安,指導体制が影響している.8.系統の構造政策への取り組みで,地域農業振興計画策定率が低く,計画の実効性も疑問,農用地利用調整など農協の主体的取り組みを要す.9.農産物の高付加価値化は,需要拡大,産業複合化を要する.10.農業のハイテク化をコメの籾穀に関連させれば,その工業的利用法の確立は,従来の農業に大きなインパクトを与える.11.農業のハイテク化に産業連関分析を滝用するに当り,その方法論を検討した.

西歴2000年の産業連関表をRAS法により推計する方法やフレームワークとして,チェネリーの方法を改善し,バイオ系の各部門の成長にどの部分が寄与したかを把える方法とした.本年度は、1.マクロ的な研究として、(1)農業構造政策として、コストダウンを積極化するには、試験研究、技術普及支出、投入財価格の引き下げが重要なこと(2)ECの農業政策は減反の成果をあげるため、土地生産性や家畜の生産性を投入の減少により引き下げ、粗収入減より投入減が上回ることによる農業所得が確保されること、(3)トランスログ型制限付多財利潤関係の計測により、農業構造を変えるには、農業労働の投入構造を変えなければならないことが示された。2.次に田、畑、酪肉等主要経営形態別に検討した研究としては、(1)今後の畑作における構造政策は、鮮度、嗜好性、品質に優れ、海外産品と競合しない作目の創出が必要(2)酪農生産は乳価よりも生産制限により強く影響を受け、牛肉価格低下は酪農生産には殆ど影響を与えないが、その逆は逆で、高必乳牛飼養技術の必要(また輸入代替、国内需給調整をはかるには、一律の生産割当てに加えて、低乳価でも自由に生産できる制度の導入)、さらに肉牛経営には肉質に関する分析力、経営解析力のある経営者の育成が必要(3)柑橘生産は今後、不適地を淘汰し、中核・専業農家に樹園地を集積、農業基盤整備を進めること(4)シュガケーンには土作りが特に重要が新知見である。3.要素市場の問題としては(1)農家の管理能力として、土地の面的集積には集落農家の信頼を得る縁的の原理による結びつきが必要。(2)今後の地域農業の構造変化には、経営規模と農外稼得機会以外に家族のライフサイクルの考慮が必要。(3)後継者育成資金の借入需要減は、公定歩合、市中貸出し金利要因のあること(4)農協が農用地の利用調整機能を発揮するには、広域合併、地域営農管理能力の強化が主要な知見である。また本年度は農産物の需要開発に農産物のハイテク商品に対する原料化の技術的可能性が多数指摘された。