hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射能イオンクロマトグラフィーによる核分裂生成物の無担体分離に関する研究

電気伝導度計と放射線測定器とを兼備えた放射能イオンクロマトグラフ装置を用いて、原子炉中性子の照射により生じたウランの核分裂生成物を担体の添加なしで迅速に分離する方法を開発した。分離に用いた試料は、中性子照射の結果生じた核分裂生成物を含むウランの水溶液であり、その量は20μlと少量であるため、実験中の被曝量が低減できるのみならず、貴重な僅少試料の分析にも本法は適用できるものである。陽イオン種として試料水溶液中に存在する核分裂生成物から、ルビジウムセシウムを分離するため、溶離液として硝酸が使用された。電気伝導度計では、極低濃度で存在する核分裂生成イオン種(原子数として10万個程度)は検出できなかったが、放射線検出器(NaI(Tl)検出器)では、短寿命放射性核種が分離検出され、分取することができた。溶離液の流速を毎分1.2mlで実験すると、15分以内で簡単に分離可能であり、短寿命核種の核特性、核分裂収率等が決定されるとともに、長寿命核種による核燃料物質の燃焼度の評価も行うことができる。同様の操作で、ストロンチウム,バリウムの分離も容易に行うことができた。希土類元素については、ネオジム,プラセオジム,セリウム,ランタン等の分離ができた。溶離順序は、原子番号の高い元素から遂次フラクションが得られたので、結果として核分裂収率の低い順番となり、本法がテーリングなどの影響の少ない最適分離法として確立できた。陰イオン種の分離実験は、主としてハロゲン化学種について行った。臭素は、臭素酸イオンと臭素イオンとであり、ヨウ素は、ヨウ素酸イオンとヨウ素イオンがそれぞれ検出分離された。さらに無担体分離では、ヨウ素核種と固定された不安定なイオン種(次亜ヨウ素酸,亜ヨウ素酸イオンと思われる)も存在することが判明した。また、アンチモンも陰イオン種として、5分程で分離できることも判明した。
子のう菌類の分類体系再構築に対する無性世代形態からの新アプローチ

本研究では有性世代に基づく現行の子のう菌類の分類体系に,これまで無視されてきた無性世代の形態情報を加え,両世代に基づく分類基盤の構築を試みた.子のう菌門に属する無性世代の菌141試料について,形態観察およびリボソームDNAの2領域(18S,28S領域)の塩基配列を取得,既存のデータと統合し計470からなる分子系統樹を構築した.その結果,無性世代の菌について子実体形態では酵母,糸状不完全菌類,分生子果不完全菌類の順に出現したことが示唆され,胞子形態では系統樹基部の祖先系統において小型で無色・単細胞の胞子を有する種が多く,系統樹末端の子孫系統では大型で有色・多細胞の胞子を有する種が多い傾向にあることが確認された.胞子の大型化,多細胞化と着色はいずれも胞子の耐久性を高める効果があると考えられることから,無性世代の菌は胞子自体の耐久性を高める方向へと進化してきたものと推測された.本解析において,無性世代の菌のみで構成される未知の系統が複数確認された.なかでも,クロイボタケ綱プレオスポラ目に属し,暗褐色・多細胞で掌様の胞子を特徴とするDictyosporium属およびPseudodictyosporium属は共によく支持された単系統を形成することが示唆された.本系統は形態学的にも系統学的にも既存のいずれの科とも異なると推測されることがら,新科を設立し収容すべきであると考えられた.このように無性世代の菌のみで構成される系統を科として扱う試みはこれまで行われておらず,今後の子のう菌分類に大きく寄与するものと考えられる.有性世代に基づく現行の菌類分類体系に,従来無視されてきた無性世代の形態形質情報を加え,両世代に基づく菌類分類体系の再構築を試みた.研究対象を子のう菌門,クロイボタケ綱に限定し,今年度は1.無性世代菌の収集および2.それらの塩基配列データ取得・分子系統樹の構築を行った.その結果,無性世代の特定の胞子形成様式,胞子形成細胞の数や胞子形態が、有性世代によって特徴づけられる一部の目や科に集中して分布する傾向が示唆された。1.採集による新規試料の取得青森県・沖縄県において無性世代菌の採集を行い,約200標本を新たに取得した.そのうち約100標本については純粋培養株も取得した.取得標本には新種・日本新産種が複数含まれていた.2.塩基配列データの取得・分子系統樹の構築上記の約100菌株について,リボソームDNAの2領域(18S,28S領域)の塩基配列を新たに取得し,分子系統樹を構築した.その結果,一部の系統において科レベルで胞子形成様式が共通する傾向が確認された(Montagnula科-アレウロ型,Pleospora科-ポロ型,Tetraplosphaeria科-出芽型).胞子形成細胞数に関して,Pleospora目では胞子形成細胞が一点のみの種が多く分布するのに対し,その他の目では胞子形成細胞を複数有する種が多く確認された.ただし,Plesopora目においても植物病原菌を多く含む系統においては胞子形成細胞を複数有する種が多い傾向が確認された.胞子形態に関して,Pleospora目では多細胞で比較的大型の胞子を少数形成する種が多数確認された.一方,その他の目では単細胞または二細胞で比較的小型の胞子を多量に形成する種が集中する傾向が見られた.本研究では有性世代に基づく現行の子のう菌類の分類体系に,これまで無視されてきた無性世代の形態情報を加え,両世代に基づく分類基盤の構築を試みた.子のう菌門に属する無性世代の菌141試料について,形態観察およびリボソームDNAの2領域(18S,28S領域)の塩基配列を取得,既存のデータと統合し計470からなる分子系統樹を構築した.その結果,無性世代の菌について子実体形態では酵母,糸状不完全菌類,分生子果不完全菌類の順に出現したことが示唆され,胞子形態では系統樹基部の祖先系統において小型で無色・単細胞の胞子を有する種が多く,系統樹末端の子孫系統では大型で有色・多細胞の胞子を有する種が多い傾向にあることが確認された.胞子の大型化,多細胞化と着色はいずれも胞子の耐久性を高める効果があると考えられることから,無性世代の菌は胞子自体の耐久性を高める方向へと進化してきたものと推測された.本解析において,無性世代の菌のみで構成される未知の系統が複数確認された.なかでも,クロイボタケ綱プレオスポラ目に属し,暗褐色・多細胞で掌様の胞子を特徴とするDictyosporium属およびPseudodictyosporium属は共によく支持された単系統を形成することが示唆された.本系統は形態学的にも系統学的にも既存のいずれの科とも異なると推測されることがら,新科を設立し収容すべきであると考えられた.このように無性世代の菌のみで構成される系統を科として扱う試みはこれまで行われておらず,今後の子のう菌分類に大きく寄与するものと考えられる.予定していた試料の塩基配列データは概ね取得済みである.今後は各試料の形態観察,特に無性世代菌の分類・同定上重要とされる「胞子形態」と「胞子形成様式」の観察を重点的に行う.試料中に複数の未記載種も確認されているため,それらの新種記載も進める.
機能性材料に用いられる希土類元素の生体内挙動と臓器中カルシウム濃度の変動

希土類元素は種々の機能性材料に用いられるようになり需要が急増しているが、その生体への作用は殆ど知られていない。そこでこれら元素の生体影響を観る第一段階として、実験動物に投与した希土類元素の生体内挙動を観察した。まず、生体試料中の希土類元素の定量法を確立し、次いでマウスに希土類元素化合物〔イットリウム(Y)、ランタン(La)、セリウム(Ce)、ネオジム(Nd)、サマリウム(Sm)、ユ-ロピウム(Eu)、ガドリニウム(Gd)、テルビウム(Tb)、ジスプロシウム(Dy)、ホルミウム(Ho)、エルビウム(Er)、イッテルビウム(Yb)〕を投与して投与元素の臓器分布を調べた。また希土類元素投与が体内常在元素濃度に及ぼす影響を検討した。1.臓器は湿式灰化の後測定に供した。2,6ーピリジンジカルボン酸をキレ-ト剤としたEu、Tb、Dyの蛍光測定条件を確立した(検出限界はEu1、Tb1、Dy5ng/ml)。2.臓器の灰化液をイオンクロマトによる分離後、アルセナゾIII溶液を用いたポストカラム法による定量は12種の希土類元素全てに適用できた(検出限界2.5ng元素)。このうちEu、Tb、Dyについては反応液として2,6ーピリジンジカルボン酸溶液を用いることにより検出感度を220倍向上することが出来た。3.マウスに静脈内投与(25mg元素/kg)した希土類元素は、投与の20時間後において脾臓、肝臓、肺に高濃度に分布した。Eu、Tb、Dyの10mg/kg投与、およびこれらの混合物(各10mg/kg、Total30mg/kg)投与では、いずれの場合も投与元素が脾臓、肝臓、肺に分布する点で一致したが、混合物投与では肺への分布割合が単独の場合に比べて非常に高かった。4.生体内常在元素のうちCa濃度の特異的な増加が起こることを見いだした。これは用いたいずれの元素でも認められ、投与元素が高濃度に分布した臓器のCa濃度が対照群に比べて著しく高かった。しかしMg、Zn、Fe、P濃度については特に変動は認められなかった。5.臓器中の投与元素濃度およびCa濃度増加の程度は、希土類元素の種類により異なっていたが、元素番号(原子量)やイオン半径との相関性は特に認められなかった。現在臓器中の希土類元素結合蛋白の検索、元素の投与により増加したCaの形態について検討を行っている。希土類元素は種々の機能性材料に用いられるようになり需要が増しているがその生体への作用はあまり知られていない。そこで実験動物に種々の希土類元素化合物を役与しそれらの生体影響を検討した。まず生体試料中の希土類元素の定量法を検討した。テルビウム(Tb)の定量法はすでに確立してある。今年度はユ-ロピウム(Eu)とジスプロシウム(Dy)について,2,6ーピリジンカルボン酸をキレ-ト剤として用いたケイ光法による高感度定量法を確立した。マウス(ICR,♂,5週令)にEu,Tb,Dyの塩化物を25mg元素/kg静脈内投与し,投与20時間後における投与元素の臓器分布を調べた。投与されたEu,Tb,およびDyはいずれも肝蔵,肺,脾臓に高濃度に分布すること,投与20時間後までは殆んど尿および糞中へ排泄されないことがわかった。また役与元素の分布した臓器では,対照群に比べてCa濃度が著しく増加することが明らかとなった。次にマウスに他の希土類元素化合物(イットリウム(Y),ランタン(La),セリウム(Ce),ネオジム(Nd),サマリウム(Sm),ガドリニウム(Gd),ホルミウム(Ho),エルビウム(Er),およびイッテルビウム(Yb)の塩化物)を静脈内投与した。投与元素の分布は,まだ定量法を検討中なので不明であるが,肝臓,肺,脾臓でCa濃度の増加がみられたことから,臓器中Ca濃度増加作用が希土類元素に共通した作用であることが明らかになった。しかし増加のしかたは投与した元素によって異なっており,原子番号(原子量)とは特に相関性は認められなかった。

2.臓器の灰化液をイオンクロマトによる分離後、アルセナゾIII溶液を用いたポストカラム法による定量は12種の希土類元素全てに適用できた(検出限界2.5ng元素)。このうちEu、Tb、Dyについては反応液として2,6ーピリジンジカルボン酸溶液を用いることにより検出感度を220倍向上することが出来た。3.マウスに静脈内投与(25mg元素/kg)した希土類元素は、投与の20時間後において脾臓、肝臓、肺に高濃度に分布した。Eu、Tb、Dyの10mg/kg投与、およびこれらの混合物(各10mg/kg、Total30mg/kg)投与では、いずれの場合も投与元素が脾臓、肝臓、肺に分布する点で一致したが、混合物投与では肺への分布割合が単独の場合に比べて非常に高かった。4.生体内常在元素のうちCa濃度の特異的な増加が起こることを見いだした。これは用いたいずれの元素でも認められ、投与元素が高濃度に分布した臓器のCa濃度が対照群に比べて著しく高かった。しかしMg、Zn、Fe、P濃度については特に変動は認められなかった。5.臓器中の投与元素濃度およびCa濃度増加の程度は、希土類元素の種類により異なっていたが、元素番号(原子量)やイオン半径との相関性は特に認められなかった。現在臓器中の希土類元素結合蛋白の検索、元素の投与により増加したCaの形態について検討を行っている。希土類元素の生体影響を明らかにする目的で,マウスに投与した一連の希土類元素の生体内分布と臓器中カルシウム濃度の変動を検討した。生体試料中の希土類元素の定量法に関しては,平成2年度に蛍光法によるユ-ロピウム(Eu),テルビウム(Tb),およびジスプロシウム(Dy)の定量法を確立したので,今年度はこれら3元素混在試料中の同時定量条件を確立した。さらにイオンクロマトの併用により生体試料中Eu,Tb,Dyの検出感度向上を達成した。その他の9種の希土類元素[イットリウム(Y),ランタン(La),セリウム(Ce),ガドリニウム(Gd),ホルミウム(Ho),エルビウム(Er),およびイッテルビウム(Yb)]についてもイオンクロマトによる分離後,アルセナゾIIIを用いるポストカラム反応による定量条件を確立した。マウス(ICR,♂,5週令)に9種の希土類元素の塩化物を25mg元素/kg体重静脈内投与し,投与20時間後の臓器分布を調べた。その結果,投与された元素はいずれも肝臓,肺,脾臓に高濃度に分布すること,投与元素の分布した臓器では対照群に比べてCa濃度が著しく増加することがわかった。個々の元素により臓器中濃度やCa増加の割合には差はあるものの全体の傾向は似ており,平成2年度に明らかにしたEu,Tb,Dyの挙動とも一致していることから,一連の希土類元素の生体内挙動の類似性が示唆された。Eu,Tb,Dyについては投与量の違いと同時投与の影響を検討した。各元素を単独で10mg元素/kg投与した場合,投与元素はやはり脾臓,肝臓,肺に分布した。3元素の等量混合物(各10mg/kg,全体で30mg/kg)投与では,肝臓中濃度は各々単独で投与した場合と似た値を示したが,肺では単独の場合の2030倍濃度が検出された。しかし混合物投与でも各臓器における3つの元素濃度はほぼ一致していることから,同時に投与されたEu,Tb,Dyの吸収,分布の挙動は互いに似ていることが示された。
放射線宿酔発症における脳内腫瘍壊死因子の動態解析とその役割の解明

放射線や化学療法で生じる宿酔には脳内で産生する炎症性サイトカイン(IL-1β、TNF-α、COX-2)が関与すると考え、いずれのサイトカインが重要か検討した。ドセタキセル、シクロホスファミド投与によりラットは宿酔を発症したが、COX-2はドセタキセルのみで発現し、シクロホスファミドではTNF-αが発現した。実際、COX-2阻害剤はドセタキセルによる宿酔のみ抑制した。以上の結果から、脳内でドセタキセルにはCOX-2が、シクロホスファミドにはTNF-αが、発症に関与していることが示唆された。課題代表者はこれまで放射線や抗癌剤による倦怠感(Cancer-related Fatigue : CRF)の発症には脳内で産生されたTNF-αなど炎症性サイトカインが関与するなどのではないかとの仮説をたてて、研究を行ってきた。特に本研究課題ではマイクロダイアリシス法を用いて脳局所での炎症性サイトカインの産生・分泌動態病態を経時的に測定し、CRF発症時にいずれのサイトカインが重要であるかを検討することを主目的としているため、本年は抗癌剤投与後、いずれの時間帯に、いずれの脳部位で最も顕著に炎症性サイトカインが産生されているのかを明らかにすることに焦点を当てて実験を行った。ラットに抗がん剤投与後1、3、6、12、24時間後に延髄・視床下部を摘出し、組織中でのTNF-α、IL-1βmRNA発現レベルの経時変化を解析した結果、TNF-α、IL-1βとも抗癌剤投与後36時間後に延髄・視床下部で発現増加が認められたが、特に延髄でのTNF-α発現が顕著であった。今後、行動薬理学的手法と神経化学的手法を組み合わせ、延髄で産生されたTNF-αの産生動態を経時的に測定し、TNF-αがCRF発症にどの様な役割を担っているのか詳細に検討することにしている。また、申請者は香港中文大学Rudd教授との共同研究で、嘔吐反射のあるSuncus Murinusの脳内にダイアリシスプローブを刺入し、自由行動下で経時的にグルタミン酸遊離を測定しながら、抗癌剤を用いて嘔吐を惹起させ、グルタミン酸遊離が嘔吐反射に必要なのか否かについて検討した。その結果、嘔吐反射が生じている時間帯にグルタミン酸遊離が増加することを見出し、また制吐剤によって嘔吐反射ならびにグルタミン酸遊離増加を抑制することに成功した。このことから、脳内グルタミン酸は嘔吐反射に関与する情報伝達物質の1つであることを明らかにした。本研究課題はJournal of Pharmacological Sciencesに投稿し、受理された。課題代表者は放射線宿酔発症には脳内で産生される炎症性サイトカインが関与するとの仮説をたて研究を行ってきた。本年度は放射線と同様に宿酔症状が発症しやすい抗がん剤投与後の体温、行動量、摂餌量の変化に着目し、これら生体反応に対し選択的シクロオキシゲナーゼ(COX)-2阻害剤がどのような作用を有するかを検討し、さらに抗がん剤投与後の脳内(延髄、視床下部)IL-1β、TNF-α、COX-2の遺伝子発現量の変化について検討した。その結果、抗がん剤ドセタキセルによって体温・行動量・摂餌量は大きく低下したが、COX-2阻害剤のNS-398によってこの低下は抑制することができた。また、ドセタキセルによって、延髄・視床下部においてIL-1β、TNF-α、COX-2 mRNAの有意な発現増加が見られた。この結果を受けて、申請者は自由行動下のラット視床下部内のプロスタグランディンE2が抗がん剤投与によって実際に増加するか否か、マイクロダイアリシス法とELISAを組み合わせて実験を試みた。その結果、宿酔症状が生じる時間帯にプロスタグランディンE2遊離に変化が見られた。これらの結果から、IL-1βやTNF-α産生に伴って、COX-2誘導によるプロスタグランディンE2が宿酔症状発症に起因することが示唆された。行動薬理学・神経科学・分子生物学的手法を用いた実験を通じて、宿酔症状発症における炎症性サイトカインの役割を解明したとともに、宿酔に対する新規治療法の開発を可能にするものであると考えられる。
新しい分化誘導剤の開発と分化誘導療法の基礎的研究

臨床応用可能な新しい分化誘導療法剤とその補強物質の開発を目的として諸種物質を検索し,諸種分化誘導療法剤の作用機序を検討して次の研究成果を得た.1.新しい分化誘導療法剤の開発:新規合成核酸関連化合物(穂積),ビタミンD_3誘導体(須田),シアロ糖化合物(斉藤)がヒト前骨髓球性白血病細胞に対して強い分化誘導効果と増殖抑制効果を示すことを見出した.2.分化誘導療法の補強物質の開発:諸種サイトカイン,ビタミン,デキサメサゾンなどが骨髓性白血病細胞に対する蛋白質性分化誘導因子(D因子)やインターフエロンγなどの分化誘導効果を著しく促進することを見出した(武田,穂積).また,増殖性のある単球性白血病細胞に対する選択的な増殖抑制因子を見出し,純化した(穂積).3.分化誘導療法剤の作用機序の解析:1)顆粒球コロニー形成促進因子(GーCSF)は骨髓異形成症候群(MDS)および慢性骨髓性白血病(CML)患者末梢血好中球機能を改善することを明らかにした(高久). 2)ビタミンD_3の骨髓性白血病細胞における代謝過程を調べ,新代謝産物を同定した(須田).3)ハービマイシンがヒト大腸癌細胞およびマウス線維芽細胞のトランスフォーマントのチロシンキナーゼ活性を抑制し,分化形質を誘導することを明らかにした(水野).4)分化誘導耐性のラット骨髓性白病細胞では細胞表面の抗原量が異常に増加し,宿主の免疫反応によりin vivoの増殖が抑制されることを明らかにした.前述の新しい分化誘導剤および分化誘導補強物質の臨床応用への可能性と諸条件を詳細に検討することが今後の研究課題である.臨床応用可能な新しい分化誘導療法剤とその補強物質の開発を目的として諸種物質を検索し,諸種分化誘導療法剤の作用機序を検討して次の研究成果を得た.1.新しい分化誘導療法剤の開発:新規合成核酸関連化合物(穂積),ビタミンD_3誘導体(須田),シアロ糖化合物(斉藤)がヒト前骨髓球性白血病細胞に対して強い分化誘導効果と増殖抑制効果を示すことを見出した.2.分化誘導療法の補強物質の開発:諸種サイトカイン,ビタミン,デキサメサゾンなどが骨髓性白血病細胞に対する蛋白質性分化誘導因子(D因子)やインターフエロンγなどの分化誘導効果を著しく促進することを見出した(武田,穂積).また,増殖性のある単球性白血病細胞に対する選択的な増殖抑制因子を見出し,純化した(穂積).3.分化誘導療法剤の作用機序の解析:1)顆粒球コロニー形成促進因子(GーCSF)は骨髓異形成症候群(MDS)および慢性骨髓性白血病(CML)患者末梢血好中球機能を改善することを明らかにした(高久). 2)ビタミンD_3の骨髓性白血病細胞における代謝過程を調べ,新代謝産物を同定した(須田).3)ハービマイシンがヒト大腸癌細胞およびマウス線維芽細胞のトランスフォーマントのチロシンキナーゼ活性を抑制し,分化形質を誘導することを明らかにした(水野).4)分化誘導耐性のラット骨髓性白病細胞では細胞表面の抗原量が異常に増加し,宿主の免疫反応によりin vivoの増殖が抑制されることを明らかにした.前述の新しい分化誘導剤および分化誘導補強物質の臨床応用への可能性と諸条件を詳細に検討することが今後の研究課題である.
Streptococciの輸送性ATPaseのH^+生化学的, 遺伝学的研究

1.Streptococcus FaecalisのH^+輸送性AT Paseの生合成は低いpHで促進される.この促進は本酵素の役割である細胞内pHを調節するためには必須であると考えられている.まずこの点についてコンピューターシュミレーションを行なった.その結果,低いpHで本酵素が促進されないかぎり細胞内pHは一定に保たれないことがわかった.2.次に、この生合成の促進がいかなくなった変異株の分離を試み、目的とする変異株を分離することができた。この変異株(AS17株)では、pHの低下によりH^+輸送性AT PaseのF_o部分はその生合成が促進されるが、F^1部分はまったく促進されなかった。その結果、低いpHで増殖している本変異株の細胞膜にはF^1部分を欠いたF^o部分が蓄積し、H<+>の膜透過性が高くなっていた。以上の結果は、他の細菌と異なり、S.faecalisのH<+>輸送性A T PaseはF^1とF^o部分が別々の調節単位として存在していることを示唆している。3.上記の変異株(AS17株)を分離する過程で新しい変異株(AS8株)が分離できた. AS8株のH^+輸送性ATPaseはF^o部分の変異によりATPは加水分解できるがH^+輸送性がないことがわかった.また, F^1とF^oの結合力は野性株とほぼ同じであった.このように, AS8株はH^+輸送性ATPaseが構造的には野性株と同じであるにもかかわらず, F^1とF^o部分が機能的に共役していない極めて興味深い変異株である.4.S.faecalisのH^+輸送性ATPaseの遺伝子のクローニンクを大腸菌および大腸菌のベクターを用いて行なったがクローンは得られなかった.今後へ別の系を用いてクローニングを行なわなければならないと思われる.1.Streptococcus FaecalisのH^+輸送性AT Paseの生合成は低いpHで促進される.この促進は本酵素の役割である細胞内pHを調節するためには必須であると考えられている.まずこの点についてコンピューターシュミレーションを行なった.その結果,低いpHで本酵素が促進されないかぎり細胞内pHは一定に保たれないことがわかった.2.次に、この生合成の促進がいかなくなった変異株の分離を試み、目的とする変異株を分離することができた。3.上記の変異株(AS17株)を分離する過程で新しい変異株(AS8株)が分離できた. AS8株のH^+輸送性ATPaseはF^o部分の変異によりATPは加水分解できるがH^+輸送性がないことがわかった.また, F^1とF^oの結合力は野性株とほぼ同じであった.このように, AS8株はH^+輸送性ATPaseが構造的には野性株と同じであるにもかかわらず, F^1とF^o部分が機能的に共役していない極めて興味深い変異株である.4.S.faecalisのH^+輸送性ATPaseの遺伝子のクローニンクを大腸菌および大腸菌のベクターを用いて行なったがクローンは得られなかった.今後へ別の系を用いてクローニングを行なわなければならないと思われる.
腎嚢胞・腎線腫・腎細胞癌に見られる表現形質の形態学的研究

1.総論日本病理剖検輯法の最近15年間の腎癌剖検例の電算化データの解析を行なった.これを藍沢は腎癌研究会において<腎癌の病理学諸問題に付いて>と題し特別講演を行い,更に腎癌研究会会報に紙上報告した.藍沢は腎の腫瘤性病変に関し腹部放射線学会で特別講演を行い,更に<腹部画像診断アトラス>発表した.鈴木らは先天性腎腫瘍に関する総論的なまとめを行い.<腎機能(その正しい評価)>に発表した.鈴木は腎腫瘍の病理に関して.第82回泌尿器科学会総会において教育講演を行った2.症例の収集手術・剖検例による各種材料を集積し.腎細胞癌を約700例集め.種々のデータを電算化し.臨床病理学的に検討でき,更にプレパラート,ブロックなどの材料がすぐに利用できる状態にした.3.小さな腎癌30mm以下の小さい腎癌も集積され,藍沢らは小型腎癌の臨床病理学的研究を第111回成医会総会で発表した.4.嚢胞性腎癌鈴木らは腎癌内における嚢胞形成に関しての分析を行い.第83回日本病理学会総会で発表した.5.ベリニ管癌ベリニ管癌の症例も約30例あり,藍沢らは腎腫瘍の免疫組織化学による表現形質に関して報告した.6.癌遺伝子腎細胞癌に関してPCR-SSCP法を使ったパラフィンブロックからの遺伝子分析も試みた.菊地らはスペインで開催された国際病理学会において,118例中2例にエクソンの5番目にポイントミューテーションを示唆する異常所見を認めた事を報告し,その後紙上発表をした.7.透析腎透析腎における後天性多発性腎嚢胞例および腎尿細管上皮の過形成・異形成・腎腺腫・腎癌の合併例も利用可能となった.藍沢らは後天性嚢胞腎に多発した病変についてCAS(Image Analysis)によるDNAプロイディーパターンを計測し,第83回日本病理学会総会で発表した.8.腎腺腫腎腺腫も40例集まり,腎細胞癌との比較も行い,鈴木らはスペインで開催された国際病理学会で発表した.鈴木らは水腎症に多発性腎癌,腎腺腫を合併した症例を検討し,そのDNAプロイディーパターンを発表した.腎腺腫と腎細胞癌,過形成と腎腺腫,異形成と腎細胞癌の境界病変も集積し,診断基準を検討した.9.腎異形成鈴木らは人魚体に合併した腎異形成の1例を第11回成医会柏支部例会に於いて発表した.1.総論日本病理剖検輯法の最近15年間の腎癌剖検例の電算化データの解析を行なった.これを藍沢は腎癌研究会において<腎癌の病理学諸問題に付いて>と題し特別講演を行い,更に腎癌研究会会報に紙上報告した.藍沢は腎の腫瘤性病変に関し腹部放射線学会で特別講演を行い,更に<腹部画像診断アトラス>発表した.鈴木らは先天性腎腫瘍に関する総論的なまとめを行い.<腎機能(その正しい評価)>に発表した.鈴木は腎腫瘍の病理に関して.第82回泌尿器科学会総会において教育講演を行った2.症例の収集手術・剖検例による各種材料を集積し.腎細胞癌を約700例集め.種々のデータを電算化し.臨床病理学的に検討でき,更にプレパラート,ブロックなどの材料がすぐに利用できる状態にした.3.小さな腎癌30mm以下の小さい腎癌も集積され,藍沢らは小型腎癌の臨床病理学的研究を第111回成医会総会で発表した.4.嚢胞性腎癌鈴木らは腎癌内における嚢胞形成に関しての分析を行い.第83回日本病理学会総会で発表した.5.ベリニ管癌ベリニ管癌の症例も約30例あり,藍沢らは腎腫瘍の免疫組織化学による表現形質に関して報告した.6.癌遺伝子腎細胞癌に関してPCR-SSCP法を使ったパラフィンブロックからの遺伝子分析も試みた.菊地らはスペインで開催された国際病理学会において,118例中2例にエクソンの5番目にポイントミューテーションを示唆する異常所見を認めた事を報告し,その後紙上発表をした.7.透析腎透析腎における後天性多発性腎嚢胞例および腎尿細管上皮の過形成・異形成・腎腺腫・腎癌の合併例も利用可能となった.藍沢らは後天性嚢胞腎に多発した病変についてCAS(Image Analysis)によるDNAプロイディーパターンを計測し,第83回日本病理学会総会で発表した.8.腎腺腫腎腺腫も40例集まり,腎細胞癌との比較も行い,鈴木らはスペインで開催された国際病理学会で発表した.鈴木らは水腎症に多発性腎癌,腎腺腫を合併した症例を検討し,そのDNAプロイディーパターンを発表した.腎腺腫と腎細胞癌,過形成と腎腺腫,異形成と腎細胞癌の境界病変も集積し,診断基準を検討した.9.腎異形成鈴木らは人魚体に合併した腎異形成の1例を第11回成医会柏支部例会に於いて発表した.手術・剖検例による各種の材料を集積し,電算化した,更に日本病理剖検輯報の最近15年間の腎癌の剖検例の電算化データの解析も行った。これらの集積をもとに藍沢は腎癌研究会において"腎癌の病理学的諸問題に付いて"と題して特別講演を行い,これをもとに腎癌研究会会報に46ページにわたり腎癌に関しての最近の問題点のまとめを行った。

現在まで腎細胞癌を手術例・剖検例合わせて550例を集め,種々のデーターを電算化し,臨床病理学的に検討でき,さらにプレパラート,ブロックなどの材料がすぐに利用できる状態にした。30mm以下の小さい腎細胞癌も集積され,臨床病理学的研究を行なった。集合管由来のベリニ管癌の症例もかなりあり,免疫組織化学的検討が進んでいる。透析腎における後天性多発性腎嚢胞例および腎尿細管上皮の過形成・異形成・腎腺腫・腎癌の合併例も利用可能となった。腎細胞癌に関してPCR-SSCP法を使ったパラフィンブロックからの遺伝子分析も試みた。菊地らはスペインで開催された国際病理学会において,118例中2例にエクソンの5番目にポイントミューテーションを示唆する異常所見を認めた事を報告した。また腎腺腫も37例集まり,臨床病理学的,組織学的研究,組織化学的研究を行っていて,腎細胞癌との比較も行った。鈴木らはこの分野での研究成果を,スペインで開催された国際病理学会において報告した。腎腺腫と腎細胞癌,過形成と腎腺腫,異形成と腎細胞癌の境界病変も多数集積した。この様な病変はしばしば病理医の間でも診断に違いが出る事があり,診断基準をさらに検討している。藍沢は腎の腫瘤性病変について腹部放射線学会において特別講演を行い,その内容を“腹部画像診断アトラス"のなかに発表した.鈴木らは先天性腎腫瘍に関する総論的なまとめを行ない,“腎機能(その正しい評価)"のなかに発表した.手術・剖検例による各種の材料を集積し,現在まで腎細胞癌を約600例集め,種々のデーターを電算化し,臨床病理学的に検討でき,さらにプレパラート,ブロックなどの材料がすぐに利用できる状態にした.30mm以下の小さい腎細胞癌も集積され,臨床病理学的研究を行なった.集合管由来のベリニ管癌の症例もかなりあり,免疫組織化学的検討が進んでいる.藍沢らは腎腫瘍の免疫組織化学による表現形質に関して報告した.透析腎における後天性多発性腎嚢胞例および腎尿細管上皮の過形成・異形成・腎腺腫・腎癌の合併例も利用可能となった.藍沢らは後天性嚢胞腎に多発した過形成上皮,腺腫,癌についてCAS(Image Analysis)によるDNAプロイディーパターンを計測し,日本病理学会総会に発表する.また腎腺腫も40例集まり,臨床病理学的,組織学的研究,組織化学的研究を行っていて,腎細胞癌との比較も行った.鈴木らは水腎症に多発性の腎癌,腎腺腫を合併した症例を報告した.また鈴木らは腎癌・腎腺腫をCAS(Image Analysis)を利用して検討し,そのDNAプロイディーパターンを発表した.腎腺腫と腎細胞癌,過形成と腎腺腫,異形成と腎細胞癌の境界病変も多数集積した.この様な病変はしばしば病理医の間でも診断に違いが出る事があり,診断基準をさらに検討している.鈴木らは腎癌内における嚢胞形成に関しての分析行っており,日本病理学会総会において発表する予定である.手術・剖検例による各種の材料を集積し,現在まで腎細胞癌を約700例集め,種々のデーターを電算化し,臨床病理学的に検討でき,さらにプレパラート,ブロックなどの材料がすぐに利用できる状態にした.30mm以下の小さい腎細胞癌も集積され,臨床病理学的研究を行なった.藍沢らは小型腎癌の特徴に関する臨床病理学的研究を第111回成医会総会において発表した.集合管由来のベリニ管癌の症例もかなりあり,免疫組織化学的検討が進んでいる.藍沢らは腎腫瘍の免疫組織
多元的市民性と比較文化史的視点に基づく我が国教育における「公民」性形成に関する研究

国により多様な展開を見せるシティズンシップ教育であるが、そのカギは、主権国家などの上位集団との関係性をどのように設計するかであることが明らかとなった。多文化共生社会を基盤とする社会における公教育は、諸集団の持つ価値観や個人内の価値観の多様性を尊重しながらも、カリキュラムの構成上、国内地域や諸集団に置くか、これまで通り主権国家を単位とするか、近隣諸国を含めた地域とするか、「包括性」の捉え方から設計を行うべきことが明らかとなった。本研究「多元的市民性と比較文化的視点に基づく我が国教育における「公民」性形成に関する研究」の特徴は、(1)多重な「公」という観点から日本における公民的資質形成を捉えなおし、国際的な観点から位置づけなおすことと、(2)これを国際的な発表の場で発信し、諸外国の研究者との議論の中でフィードバックすることにある。本年度は、谷口およびパーメンターが、シドニー大学で開催されたシチズンシップの国際的な学会であるCitzEDの研究集会において発表を行うとともに、谷口か招待講演者としてモンゴルの研究機関に招聘され、五カ国の研究者とともにシンポジウムを行い、日本における公民的資質教育の展開と将来の発展性について発信した。また、谷口とパーメンターは、日本におけるシチズンシップに関してイギリスの出版社から出版されるシチズンシップのハンドブックに執筆を行った。さらに、谷口・吉村は、他の研究者とイギリスでの出版を予定しているCitizenship Education in Japan(仮題)において、谷口は"The Origin of Japanese Citizenship"と題して近代の日本の社会形成と公民的資質の関係について論じ、吉村は戦後の日本について論じている。板橋、および申請時から研究協力してきた佐藤は、主に戦前期の日本の農村における市民性の形成や、大正期の中産階層を中心とした市民観の形成について研究を行い、それぞれ学会発表および著書の執筆を行った。さらに、本年度は、公民観の多重性に関する研究を行った。国内や(5)「多元的物語(マルチ・ナラティブ)としての歴史教育」と題して、日本国内における地域性や多重性を論じた上で、歴史教育実践の新たな提案を行ったものであり、また、(6)佐藤(申請時よりの研究協力者、2009年4月より帝京大学助教)による研究は、限られた地域リーダーとしての公民形成に関して論じたものである。ヨーロッパを例にした多元的シチズンシップ研究はいくつか見られるが、本研究は、アジア地域と日本を例にして、グローバル-アジア文化圏-ナショナル-ローカルの視点からこの多元的シチズンシップに関して論じた経過として、集約しつつある。平成21年度は、これまで研究してきた「多元的市民性」と地域、国家、グローバル像のあり方を問い直し、日本における公民像を新たに位置づけるために、「包括性」という概念を中心にして研究を進めてきた。その結果、多元的な個人や集団の「水平的関係」と同時に、国家や地域などの枠組みとの「垂直的関係」について考える必要があるとの結論に至った。特に、英国に関する研究を通じて、英国では2006年の高等教育相による「コミュニティの結束」に関するスピーチや、教育技能省が設置した"Diversity and Citizenship Curriculum Review Group"の2007年報告(通称「アジェグボ・レポート」)以降、「多文化共生社会」を維持しながらも、「公共性」のあり方やそのカリキュラムの基盤を問い直すキーワードとして「包括的シティズンシップ」という概念が注目されつつあることを明らかにした。この「多元性」と「包括性」をキーワードとして、英国および日本のシティズンシップ教育について歴史的・原理的に迫った成果が、本年度、学術論文、口頭発表、著書である。これら一連の研究で、「包括性」と「多元性」を基盤とする新たな意味での公共性のあり方を前提にすると、シティズンシップ教育についてのみならず、歴史教育や地理教育が大きく変容する可能性があることを明らかにした。古い意味での地理教育の「地域性」や、社会科学科として地理教育における探究の対象としての「地域」でもなく、再び地理教育は「包括性」の地理的広がりにどう対応するかという課題に直面している。また、歴史教育や政治教育も、今後、多元的な「公」や「アイデンティティ」にどのように歴史教育や政治教育が対応していくのかが重要な課題となる。今後、この「包括的シティズンシップ」概念にもとづく社会科全体の改善が、重要なテーマとなる。
非ボルン型溶媒和モデルを用いる油水界面でのイオン吸着の理論的予測

まず、本研究課題の理論的基盤となる「非ボルン型溶媒和モデル」に関して、基礎的ならびに応用的展開を図った。福井県立大の片野肇教授らとの共同研究として、フルオラス溶媒/水界面でのフッ素化イオンの特異的なイオン移動挙動を、非ボルン型の理論解析によって明確に説明することに成功した。一方、薬学的応用として、薬剤の生体膜透過の予測に非ボルン型溶媒和モデルの利用が有効であることも示された(論文として発表)。本年度は、上記の研究成果も応用して、初年度から行ってきた中性分子(アルキルアルコール)とアニオン性界面活性剤(ドデシル硫酸イオン)の1,2-ジクロロエタン/水界面での吸着平衡の研究を継続して行い、着実な成果が得られた。中性分子については、非ボルン型モデルを用いて得られた界面吸着エネルギー(油相から)の理論値が、滴重法による界面張力測定から見積もった実験値と良い一致を示した。また、油水界面での吸着種の配向角や侵入の深さ、さらには吸脱着過程におけるエネルギー変化について理論的に予測できることが示された。また、正味の電荷を有するドデシル硫酸イオンについては、界面の電気二重層からの静電的エネルギーも考慮した解析を行った。非ボルン型理論から見積もった化学的な相互作用エネルギーに静電的エネルギーを加味して、界面電位に依存するドデシル硫酸イオンの界面での吸脱着過程を理論的に予測することができた。この結果を基に、先に京都大学の垣内らが提唱した「界面の不安定性」に関する一つの理論的裏付けを得ることができた。なお、この電気二重層を考慮した解析は、両性イオン(電位感受性色素)の電位に依存する吸着状態変化の解明にも応用できることが示された。「研究実績の概要」で述べたように、当初の研究計画に準じて概ね順調に研究成果が得られている。次年度は本研究計画の最終年度に当たる。今後は、これまでに得られた理論的な解析結果を必要に応じて補いながら、いくつかの学術誌に論文として発表する予定である(現在、2報投稿中)。また、国内外で開催される学会にも発表して、研究成果の検証と普及に務めたい。油水界面でのイオンや分子の吸着反応は、溶媒抽出、液膜、コロイド、イオン電極、イオン移動ボルタンメトリーなどの分離・検出系のメカニズムの理解において極めて重要な反応である。しかし、吸着反応の研究は必ずしも容易ではなく、十分な解明はなされていない。本研究計画の初年度(平成29年度)においては、まず、研究代表者らが先に提案したイオンの溶媒和エネルギーの理論モデル(非ボルン型理論)を、イオン吸着の研究に良く用いられる1,2-ジクロロエタン/水(DCE/W)系に適用し、イオンの溶媒間移行エネルギー(ΔGtr)を正確に予測できる半経験式を得ることに成功した。また、非ボルン型理論に基づいてイオンと溶媒との各種相互作用(空孔形成、クーロン、分極、電荷移動など)のエネルギーを分割して議論することが可能であることを明らかにした。そして、これらの成果を学術誌(Analytical Sciences, in press)に発表した。上記の非ボルン型理論に基づいて、油水界面でのイオン/分子の吸着エネルギー(ΔGad)や配向状態(配向角、回転角、侵入深さ)を予測する計算プログラムを開発した。そして、このプログラムを用いて、DCE/W界面での界面活性アニオン(ドデシル硫酸イオンなど)および中性分子(ドデシルアルコールなど)の吸着反応の理論的予測を行ったが、イオンや分子の疎水性表面が油相へ貫入し、解離基や水酸基のような親水性表面が水相側へ残る形で吸着するという予想通りの結果が得られた。この理論的に予想された結果を裏付けるため、現在、滴重法による界面張力測定により、ドデシルアルコールなどのΔGadの実験値を求め、理論値との比較検証を行っているところである。「研究実績の概要」で詳しく述べたように、当初の研究計画に準じて、概ね順調に研究成果が得られている。

この結果を基に、先に京都大学の垣内らが提唱した「界面の不安定性」に関する一つの理論的裏付けを得ることができた。なお、この電気二重層を考慮した解析は、両性イオン(電位感受性色素)の電位に依存する吸着状態変化の解明にも応用できることが示された。「研究実績の概要」で述べたように、当初の研究計画に準じて概ね順調に研究成果が得られている。初年度の研究を遂行する過程で、イオン性の吸着種を解析する場合、油水界面での電気二重層内の電位分布の影響が重要であることが示唆された。このため、今後の研究を強く推進するために、電気二重層の影響を考慮した新しいプログラムを構築する必要があると思われる。次年度には、これに着手して新規プログラムを開発するとともに、実験面においてもイオン性の吸着種の測定、特に電位変調蛍光(PMF)分光法による測定を重点的に行い、開発したプログラムの有用性を明らかにしたい。次年度は本研究計画の最終年度に当たる。今後は、これまでに得られた理論的な解析結果を必要に応じて補いながら、いくつかの学術誌に論文として発表する予定である(現在、2報投稿中)。また、国内外で開催される学会にも発表して、研究成果の検証と普及に務めたい。研究室のホームページに、本研究に関連する論文や学会発表などについて掲載している。次年度に台湾において日本ポーラログラフ学会主催の国際シンポジウムが開催されることが決まり、このシンポジウムにおいて成果発表を行うための旅費(研究代表者と学生2名)を確保する必要ができたため。
アルペンスキーロボットの改良およびコンピューターシミュレーションの開発

遠隔操作法によるアルペンスキーロボットは既に開発した(1985).このアルペンスキーロボットは,左右の股関節を独立して,回旋(内旋・外旋)することによって,プルーク・ボーゲン,シュテムターン,パラレルターンなどのスキー技術で回転することができる.そこで,本研究では, 1.股関節の内転と外転によって,パラレルターンやウェーデルンが行えるアルペンスキーロボットを開発した.2.さらに脚部の屈曲と伸展によって,パラレルターンやウェーデルンが行えるアルペンスキーロボットも開発した.以上によって,アルペンスキーロボットの3種類,股関節の回旋モデル,股関節の開閉モデル,脚部の屈伸モデルが完成したことになる.それぞれの回転の動作要素としては第一に,股関節の回旋や開閉,あるいは脚図の屈伸によって,スキーのエッジングを行うことであり第二に,スキーのサイドカットを回転させたい回転孤の曲率半径に設定することである.大腿部長軸の回転(股関節)のみが許される1本の剛体スキー・モデルにより,ターンの力学の定式化を試みた.いくつかの仮定や近似のもとで,コンピューターシュミレーションをおこなったところ,基本的なターンは大体再現できそうであることがわかった.そしてこれらの一本スキーモデルをさらに開脚モデル(二本スキーモデル)に拡張することにし,その前段階として,パーソナル・コンピューター(NEC,PC-9800シリーズ)上に,プルークボーゲン,シュテムターン,パラレルターンの図形表示プログラムが, N88BASICを用いて開発した.遠隔操作法によるアルペンスキーロボットは既に開発した(1985).このアルペンスキーロボットは,左右の股関節を独立して,回旋(内旋・外旋)することによって,プルーク・ボーゲン,シュテムターン,パラレルターンなどのスキー技術で回転することができる.そこで,本研究では, 1.股関節の内転と外転によって,パラレルターンやウェーデルンが行えるアルペンスキーロボットを開発した.2.さらに脚部の屈曲と伸展によって,パラレルターンやウェーデルンが行えるアルペンスキーロボットも開発した.以上によって,アルペンスキーロボットの3種類,股関節の回旋モデル,股関節の開閉モデル,脚部の屈伸モデルが完成したことになる.それぞれの回転の動作要素としては第一に,股関節の回旋や開閉,あるいは脚図の屈伸によって,スキーのエッジングを行うことであり第二に,スキーのサイドカットを回転させたい回転孤の曲率半径に設定することである.大腿部長軸の回転(股関節)のみが許される1本の剛体スキー・モデルにより,ターンの力学の定式化を試みた.いくつかの仮定や近似のもとで,コンピューターシュミレーションをおこなったところ,基本的なターンは大体再現できそうであることがわかった.そしてこれらの一本スキーモデルをさらに開脚モデル(二本スキーモデル)に拡張することにし,その前段階として,パーソナル・コンピューター(NEC,PC-9800シリーズ)上に,プルークボーゲン,シュテムターン,パラレルターンの図形表示プログラムが, N88BASICを用いて開発した.アルペンスキーロボットの改良と、コンピューターシュミレーションを行なうため、昭和61年度の研究計画を以下のように設定した。1.スキーヤーとアルペンスキーロボットの3次元解析。2.ターンにおける基本動作の抽出。そして、以下のような結果を得た。1.スキーヤーとアルペンスキーロボットのスキー動作を、3次元座標情報として捉え、3次元空間上での身体各部位の軌跡、軌跡長、実角度、ねじれ角度、投影面角度、速度、加速度、振幅長を求め、スキーヤーとアルペンスキーロボットのスキー動作特性を比較検討した。2.スキーヤーとアルペンスキーロボットのスキー動作特性の把握から、スキー回転において比較的必要でない動作を漸次消去していくことにより、スキー回転動作における基礎要因を抽出した。その結果、従来発見した股関節の内旋、外旋動作以外に、股関節の外転、内転動作によってもスキーヤーがスキー回転を行っていることが明らかになった。そこで股関節の外転、内転モデルのアルペンスキーロボットを開発するに至った。このモデルの特徴は、スキーそのものの回旋はおこなわず、角付けとスキーのサイドカットによってスキー回転を行う。その結果、この方式ではプルーク系のターンはできないが、パラレル系のターンはできることがわかった。さらに今後は1.アルペンスキーロボットを現実のスキーヤーのモデルとしてとらえ、ターンの定式化を行うことによって、コンピューターシュミレーションを行う。2.さらにスキー回転における基本動作の抽出から、アルペンスキーロボットを改良することにより、よりスキーヤーの動作に近づけていく。これらの成果は、スキー指導体系の確立に寄与するところが大きいと考える。
統合的ストレス応答による肝再生過程の細胞死様式の調節メカニズムの解明

脂肪肝では、肝臓の再生能が障害されており、肝切除後の合併症や脂肪肝炎の病因になっている。肝再生過程における細胞死の亢進は、脂肪肝再生障害の主因であり、軽度脂肪肝ではアポトーシスによる孤発性肝細胞死が、高度脂肪肝では非アポトーシスによる広汎肝細胞死が増加する。特に、広汎肝細胞死は、肝障害の生命予後と密接に関連することから、その機序の解明が求められている。研究代表者は、脂肪肝再生過程での細胞死誘導メカニズムとして、多様な細胞内ストレスに共通した細胞応答である統合的ストレス応答、すなわちeIF2αリン酸化が重要な役割を果たす事を見出している。脂肪肝再生過程において、統合的ストレス応答が軽度であれば、孤発性肝細胞死が、高度であれば、孤発性肝細胞死と広汎肝細胞死が誘導される。本研究課題では、これらの知見をもとに、高度脂肪肝の障害後再生過程で発生する非アポトーシスによる広汎肝細胞死の発症メカニズムの解明を行った。昨年度には、統合的ストレス応答の関連分子であるATF3の欠損により、高度脂肪肝の障害後肝再生過程における広汎肝細胞死が消失することを見出していた。そこで、本年度には、ATF3による非アポトーシス細胞死誘導のメカニズム解明を行い、脂肪肝再生過程におけるATF3の発現増加に伴い、ネクロプトーシス誘導が起こることを見出した。また、ネクロプトーシスの阻害により高度脂肪肝の肝再生障害が軽減することを見出した。これらの知見は、肝再生過程におけるネクロプトーシス発症が、脂肪肝再生障害により引き起こされる病態に重要な役割を果たす事を示唆している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。肝再生過程における細胞死の亢進は、脂肪肝再生障害の主因であり、軽度脂肪肝ではアポトーシスによる孤発性肝細胞死が、高度脂肪肝では広汎肝細胞死が増加する。研究代表者は、本領域公募研究(H2728年度)の支援をうけ、脂肪肝再生過程での細胞死誘導メカニズムの解明を行った。その過程において、多様な細胞内ストレスに共通した細胞応答である統合的ストレス応答、すなわちeIF2αリン酸化が、脂肪肝再生過程での肝細胞死の誘導に重要であり、肝再生過程での細胞死の様式を調節することを見出している(Hepatology 2015)。統合的ストレス応答の関連分子であるCHOPの欠失では、孤発性肝細胞死・広汎肝細胞死の両者が消失し、一方で、ネクロプトーシス制御因子であるRIP3の欠失では広汎肝細胞死のみが消失する。そこで、本研究課題では、これらの知見をもとに、高度脂肪肝の障害後再生過程で発生する広汎肝細胞死の発症メカニズムの解明を行う。本年度の検討から、高度脂肪肝の障害後肝再生過程における広汎肝細胞死が、アポトーシスとは異なるメカニズムによって誘導される可能性を見出した。さらに、統合的ストレス応答の関連分子であるATF3の欠損により、高度脂肪肝の障害後肝再生過程における広汎肝細胞死が消失することを見出している。これらの知見はATF3が肝再生過程での非アポトーシス性細胞死誘導に寄与する可能性を示唆している。脂肪肝再生過程の広汎肝細胞死の発症メカニズムを、免疫組織学的手法により検討し、このような広汎細胞死がアポトーシス増強により二次的に誘導されるのではなく、増強した統合的ストレス応答により直接誘導される可能性を見出している。さらに、統合的ストレス応答の関連分子であるATF3が、広汎細胞死の発症過程において、肝臓で発現が急増することを見出し、その欠損により肝再生過程での広汎細胞死が消失することを見出している。これらの結果から、当初の計画通りに進展していると言える。

また、ネクロプトーシスの阻害により高度脂肪肝の肝再生障害が軽減することを見出した。これらの知見は、肝再生過程におけるネクロプトーシス発症が、脂肪肝再生障害により引き起こされる病態に重要な役割を果たす事を示唆している。今後は、広汎肝細胞死発症におけるATF3の役割の解明を行う。特に、高度脂肪肝における障害後肝再生過程におけるATF3の発現増加のメカニズムと、ATF3の細胞死誘導への関与とそのメカニズムを解明する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。