hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
青年期における異文化体験の自我同一性スティタスに及ぼす影響

留学生群(178人)・非留学生群(176人)の自尊感情及び自我同一性を, Janis,I.L.の自尊感情測定尺度(木適切の感情領域を測定)及び遠藤らの自我同一性測定尺度の一部(精神社会性の発達段階IVを測定)を用いて,一年間の間隔をおいて前後2回測定した.留学生群の自尊感情得点と自我同一性のIIVの各得点が,非留学生群のそれらより有意に高かった.これは,留学生の方が,自分は選抜されたという意識を持ち,しかも渡航を目前に控えていたことによるのであろう.一方,上記の得点に関する有意な性差は皆無であった.被調査者を15歳から18歳までの年齢別の群に分け,各群間の自尊感情得点と自我同一性得点を比較した結果, 18歳群の各得点が17歳群のそれより有意に高いことを除き,各群間に殆ど有意差はなかった.しかし,留学生群の各年齢群間における有意差検定の結果,留学後, 15歳群は16歳群・17歳群に比べ自我同一性のIとIVの得点が有意に高かった.これは青年期における留学の自我同一性発達に対する結果は年齢が低いほど大きいことを思わせる.また一方非留学生群の各年齢群間の有意差は皆無であった.帰国直後の留学生全員の各得点は渡航前のそれに比べ,有意に高かった.しかし,男子群は段階Vの得点が留学後に上昇する傾向を示しただけで,他の得点は変化しなかった.一方,女子群は全得点が有意に上昇した.男子は留学しても自尊感情と自我同一性の発達に影響を殆ど受けないが,女子は留学によって両者の発達が促進されると言えよう.自我同一性地位面接を行った留学生群の被調査者の内,早期完了型の者は,帰国後,自尊感情得点も自我同一性得点も殆ど変化しない.モラトリアム型の者は自尊感情得点も自我同一性得点も増大する.特に,自尊感情と自我同一性の段階IVの得点の増大が著しい.また,自我同一性地位に拘らず,被調査者は留学によって将来の展望を一層明らかなものにしている.自我同一性地位を確定するための個人面接調査の結果、全体的地位としては早期完了あるいはモラトリアムの生徒が大半を占め、同一性拡散の生徒も少数ながら見出された。しかし、同一性達成の地位にある高校生はほとんど皆無である。同一性地位の下位領域別に見てゆくと、進学・職業・価値観の領域に関してはモラトリアムまたは早期完了が非常に多く、同一性達成または拡散は少ない。ただし、政治意識に関しては同一性拡散が最も多く、次いで早期完了が少数認められるが、モラトリアムおよび同一性達成の地位にある高校生はほとんど皆無である。自我同一性地位に関する留学生群と非留学生群との間の差異は、主に職業および価値観の領域において見出された。すなわち、同領域において、前者は後者よりも多く危機もしくは傾倒を経験しており、それゆえモラトリアムあるいは早期完了の地位にある者が多い。これは、前者が留学することが決まり、渡航を間近に控えていろいろと自省する機会が増えたために生じた差異だと思われる。一方、自我同一性地位に関する性差は全体的にも下位領域ごとにも見出されなかった。同一性地位のいずれの下位領域においても、同地位に対する親の影響力は大きいように思われる。すなわち、すべての高校生について、モラトリアムや早期完了は親との密な対話および親からの助言と高い正の相関関係にあるが、逆に同一性拡散は親との対話や親からの助言の欠如と高い正の相関関係にある。また、同一性拡散は自己内省の欠如と同様、親など他者に対する感受性の欠如に深く関連している。さらに、情緒的に深く結合していない親の価値観や他の属性は子どもに内面化されにくいように思われる。質問紙調査の結果、自尊感情や自我同一性達成度に関して、留学生群と非留学生群との間に、また男女群の間にそれぞれ有意差は認められなかった。自尊感情の高低と自我同一性達成度の高低は正の相関関係にあった。留学生群(178人)・非留学生群(176人)の自尊感情及び自我同一性を, Janis,I.L.の自尊感情測定尺度(木適切の感情領域を測定)及び遠藤らの自我同一性測定尺度の一部(精神社会性の発達段階IVを測定)を用いて,一年間の間隔をおいて前後2回測定した.留学生群の自尊感情得点と自我同一性のIIVの各得点が,非留学生群のそれらより有意に高かった.これは,留学生の方が,自分は選抜されたという意識を持ち,しかも渡航を目前に控えていたことによるのであろう.一方,上記の得点に関する有意な性差は皆無であった.被調査者を15歳から18歳までの年齢別の群に分け,各群間の自尊感情得点と自我同一性得点を比較した結果, 18歳群の各得点が17歳群のそれより有意に高いことを除き,各群間に殆ど有意差はなかった.しかし,留学生群の各年齢群間における有意差検定の結果,留学後, 15歳群は16歳群・17歳群に比べ自我同一性のIとIVの得点が有意に高かった.これは青年期における留学の自我同一性発達に対する結果は年齢が低いほど大きいことを思わせる.また一方非留学生群の各年齢群間の有意差は皆無であった.帰国直後の留学生全員の各得点は渡航前のそれに比べ,有意に高かった.しかし,男子群は段階Vの得点が留学後に上昇する傾向を示しただけで,他の得点は変化しなかった.

一方,女子群は全得点が有意に上昇した.男子は留学しても自尊感情と自我同一性の発達に影響を殆ど受けないが,女子は留学によって両者の発達が促進されると言えよう.自我同一性地位面接を行った留学生群の被調査者の内,早期完了型の者は,帰国後,自尊感情得点も自我同一性得点も殆ど変化しない.モラトリアム型の者は自尊感情得点も自我同一性得点も増大する.特に,自尊感情と自我同一性の段階IVの得点の増大が著しい.また,自我同一性地位に拘らず,被調査者は留学によって将来の展望を一層明らかなものにしている.
高過剰圧波による高次脳機能損傷:ブレーンマシーンインターフェースによる機能回復

生体を模擬した多層媒体モデル(ゼラチン(脳)、水(髄液)、アクリル(頭蓋骨)、空気)内の伝播動態を数値解析、圧測定、可視化に加えて動物実験を行った。電気生理学的変化の検討は特殊なシールドを製作し、内部で衝撃波照射後の脳波測定を行い、とくに対側損傷に関して知見が得られた。高エネルギー外傷による重症頭部外傷の病態解明のみならず、自然・産業災害も含めた高過剰圧波に対する防止機構の開発に重要な知見となるものと考えられる。本研究の目的は、第一にblast wave (BW)脳損傷モデルにおいて高次脳機能に関するプロファイルを行動科学的、電気生理学的、細胞生物学的に明らかにすることである。本年度はまず、その前段階として、任意の衝撃波を照射後の頭蓋内伝播に関する工学的検討を行った。生体を模擬した多層媒体モデル(ゼラチン(脳)、水(髄液)、アクリル(頭蓋骨)、空気)の伝播動態を衝撃解析ソフトウエアANSYS AUTODYNによる数値解析を行った。微小爆薬起爆後、波はゼラチン中を伝播し、減衰しながら水界面に到着、ゼラチン-水間では音響インピーダンスは差が少ないため、界面で反射はなく透過した。その後、アクリルへ到達し圧縮波として一部反射、透過して、透過した波は空気界面に到達し膨張波として反射、アクリル-水間で膨張波が一部透過、一部は圧縮波として反射して、透過した膨張波が水、ゼラチン中を伝播して、負圧領域を拡大した。水-アクリル間で反射した波は、逆転して圧縮波となり、アクリル内で減衰しながらアクリル-空気、アクリル-水の各界面で膨張、圧縮と反転を繰り返した。水、ゼラチン内の負圧領域は、気泡が発生するのに十分な負圧になっていた。水-アクリル界面における反射波による最大圧力は、アジ化銀の質量が大きい程最大圧力が高く、反射面(水-アクリル界面)に近い程最大圧力が高かった。媒体が複雑化に伴い、水-アクリル界面での反射波到達直後に膨張波が到達することでこの部分での圧力変動は激しくなり、この領域の与える負荷が大きいことが予想され、動物実験とモデル実験での可視化結果に合致する所見であった。電気生理学的変化の検討は特殊なシールドを製作し、内部でBW照射後の脳波測定を開始し、知見の蓄積を行っている。今年度の検討の結果を受けて最終年当初に高次脳機能障害を起こし得る部位を確定し、行動解析に移る予定である。本研究の目的は、blastwave(BW)脳損傷モデルにおいて高次脳機能に関するプロファイルを行動科学的、電気生理学的、細胞生物学的に明らかにしたうえで、これらのモデュレーションを行うことに関する基礎的知見を得ることである。昨年度に引き続き行った任意の衝撃波を照射後の頭蓋内伝播に関する工学的検討では、生体を模擬した多層媒体モデル(ゼラチン(脳)、水(髄液)、アクリル(頭蓋骨)、空気)の伝播動態を衝撃解析ソフトウエアANSYS AUTODYNによる数値解析を行った。電気生理学的変化の検討は特殊なシールドを製作し、内部でBW照射後の脳波測定を行った。これらの知見は米国でも評価を受け、現在、米国内複数施設の研究者と米国内で、blast waveに対する脳保護に関する新たなプロジェクトの研究分担者として競争的資金申請中である。
フレキシブルＰＥＴ装置開発のための独立型ＤＯＩ検出器の開発

PET装置の体軸視野は一般的に約20cmであり、全身を撮像する際には複数のベッド位置での測定が必要となる。一方、マイクロドーズ試験等においては全身を一括で測定できるPET装置が切望されている。本研究では測定対象部位ごとに体軸視野を可変可能な積層視野可変型PET装置を考案した。検出器はシンチレータと半導体受光素子を積層した独立型3次元検出器から構成され、検出器の各層を体軸方向にスライドさせることで従来と同程度の量のシンチレータで体軸視野の拡張が可能になる。また独立型3次元検出器を試作し、192 psという非常に高い時間分解能を得ることができた。PET装置の体軸視野は一般的に約20 cmであり、全身を撮像する際には複数のベッド位置での測定が必要になる。一方、マイクロドーズ試験等においては全身を一括で測定できるPET装置が切望されているが、コスト面等から実現していない。本研究では測定対象部位ごとに体軸視野を可変なPET装置の実現可能性を検討している。昨年度はシミュレーションを元に検討した結果、従来と同程度の量のシンチレータで感度を維持したまま体軸視野を拡張できるだけでなく、測定ごとに最適な体軸視野を設定することで感度の向上が見込めることを示した。本PET装置は体軸視野を拡張した際には長い飛行経路を有し、積層型のDOI検出器を用いることでシンチレータ内での光検出の時間を短縮できることから、Time-of-flight (TOF)情報による性能改善効果が従来のPETよりも期待できる。本年度は単一光子からトリガーが可能なdigital photon counters (PDC)を用いて単層の検出器の試作を行い、性能評価を実施した。十分な結晶位置弁別能と192 psという非常に高い時間分解能を得ることができた。本年度は測定対象部位ごとに体軸視野を可変なPET装置の実現可能性についてシミュレーションを元に検討した。考案した積層視野可変型PET装置(Axially extendable multiplexcylinder PET: AEMC-PET)はシンチレータと半導体受光素子であるG-APDを積層した独立型3次元検出器から構成され、3次元検出器の各層を体軸方向にスライドさせることで従来と同程度の量のシンチレータで体軸視野の拡張が可能になる。体軸視野を拡張するとシンチレータ厚が薄くなることで感度の低下が懸念されるが、視野の拡大よって測定回数を低減できると考えられる。本研究ではモンテカルロ・シミュレーションにより積層視野可変型PETを模擬し、感度特性を評価した結果を示す。模擬したPET装置は24cmの体軸視野を持ち、検出器は7.5mm厚のLSOを4層に積層した。本PET装置は4層の検出器をスライドさせることで96cmまで体軸視野を拡張できる。点線源を視野中心に設置した結果は視野を広げると感度が減少した。一方、180cmの線線源では96cmの体軸視野で最大値を持った。また、円柱ファントムを模擬した結果は60cmでPETのS/Nの指針である雑音透過計数が最大値を示した。積層視野可変型PETの感度特性を評価し、従来と同程度の量のシンチレータで感度を維持したまま体軸視野を拡張できることを示しただけでなく、測定ごとに最適な体軸視野を設定することで感度の向上が見込める事が分かった。本研究では測定対象部位ごとに体軸視野を可変可能なPET装置の実現可能性を検討している。考案した積層視野可変型PET装置はシンチレータと半導体受光素子であるSiPMを積層した独立型3次元検出器から構成され、3次元検出器の各層を体軸方向にスライドさせることで従来と同程度の量のシンチレータで体軸視野の拡張が可能になる。昨年度は単一光子からトリガーが可能なdegital photon counters (PDC)を用いて検出器を試作し、192 psという非常に高い時間分解能を達成した。一方で独立型3次元検出器は厚みが薄いためコンプトン散乱によって一部のエネルギーしか付与せず検出器外に逃げる事象が増える。これらの事象は他の検出器との相互作用する検出器間散乱を引き起こす可能性が高い。

検出器間散乱を分解能の劣化を低減しつつ利用することでPET装置の高感度化手法を開発し、シミュレーションによる検証の結果、実行原子番号が低いシンチレータほど感度向上効果が高く、検出器の深さ識別能が高いほど測定誤差を低減できることが分かった。核医学画像診断装置本年度は人サイズをターゲットしたシンチレータアレイと単一光子からトリガーが可能なdigital photon counters (PDC)を用いて単層の検出器の試作を行い、性能評価を実施した。検出器はLGSOシンチレータを8x8の4層に組み上げたシンチレータブロックと8x8のPDCアレイを光学接続した。同時計数実験の結果から十分な結晶位置弁別能と192 psという非常に高い時間分解能を得ることができた。この値は従来の光分配方式の4層3次元検出器と比べて70 ps低い値であり、独立読み出し方式の3次元検出器が時間計測に有用であるとことを示した。また、昨年度考案した体軸視野を拡張可能な多層円筒形PET装置の有用性を示す論文が下記学術論文において掲載された。・2013第105回日本医学物理学会学術大会で発表を行った。IEEEでは口頭発表に選ばれ、医学物理学会では大会長賞を受賞することができた。本年度は検出器仕様を決定するため、シミュレーションを先行して実施したが、半導体受光素子であるGーAPDは本年度調達した。今後は本年度試作した単層の検出器を元に多層化を実施する。また、積層型DOI検出器においては検出器間をまたがるようなガンマ線の相互作用が増加することが予想される。高い空間分解能を維持するためにはどの検出器で始めに相互作用が行われたかの情報が必要になる。同時計数情報及び散乱位置情報を用いて相互作用位置の回復方法の検討を実施する。今後はシミュレーションによって決めた仕様を元に検出器を試作する。人サイズをターゲットとしたG-APDとシンチレータによる独立型DOI検出器のプロトタイプを開発する。本検出器は積層した検出器を空間的に独立して配置できる点を特徴とする。シンチレータはPETで一般的に利用されるLSO系のシンチレータを用い、サイズは2.9 x 2.9 x 7.5 mm3とする。シンチレータを4 x 4のアレイ上に組み上げて4層積層した場合、3 cm厚の有感領域を確保できる。G-APDは3 cm2の有感領域を持つものを4 x 4のアレイ状に配置して利用する。多層円筒型PET装置は独自の形状を有しているため、ガントリー設計やデータ収集方法等の更なるシミュレーションを実施する必要がある。また、PETの実効的な感度は計数率に依存する。PETでは単一時間内(4から10 ns)に検出した2本のガンマ線を同時計数と判定するため、計数率が高くなると異なる発生源からの2本のガンマ線を検出する偶発同時計数が増加してノイズ成分が増えてしまう。偶発同時計数によるノイズ成分は装置のダイナミックレンジを制限する。フレキシブルPETにおいては独立型DOI検出器の配置が測定方法毎に異なるため、測定条件によって計数率が大幅に異なることが予想される。モンテカルロ・シミュレーションを用いてそれぞれの測定モードにおける計数率特性を評価する。シミュレーション結果から効率的なデータ収集方法を検討する。検出器の試作を一部次年度にずらしたため。
域外需要も考慮した自動車部品相互補完システムに関する研究

ASEAN諸国に構築された自動車部品相互補完システムを対象に,全体最適化を図るためのサプライチェーンマネジメントの観点に立って,域外需要も考慮した製品及び構成品・部品の物及び情報の流れをもとに,海上輸送における積載効率の向上と総輸送リードタイムの短縮を図る巡回混載型輸送方法の有効性を示し,その応用として,輸送用包装材の静脈物流システムを紹介し,併せて,ディーラーへの納品も考慮した新しい投入順序決定方法を提案している。本研究は,ASEAN諸国に構築された自動車部品相互補完システムを,販売・生産・在庫・輸送の諸機能を持つグローバルな双方向ネットワーク型サプライチェーンプロセスとみなし,わが国自動車製造業がASEAN諸国に構築した自動車部品相互補完システムをモデルに,域外需要を考慮して,製品及び構成品・部品の物及び情報の流れをもとに,販売・生産・在庫・輸送システムを数学モデルに定式化し,全体最適化を図るためのサプライチェーンマネジメントに関する理論解析を行うとともに,情報システムの設計・開発を試みることを目的とし,今年度は,主として以下のことを明らかにした.(1)関係資料をもとにASEAN4における自動車部品相互補完システムの最近の動向を明らかにした.(日本生産管理学会第25回全国大会で研究発表)(2)タイの自動車及び自動車部品製造会社数社を訪問して聴き取り調査し,「アジアのデトロイト」を目指す現地の状況を把握した.(3)ASEAN域内のみならず,域外への輸出も考慮した販売・生産・在庫・輸送システムを数式モデルに定式化し,その理論解析を試みるとともに,数値実験による実証的研究を試みた.(日本ロジスティクスシステム学会第9回全国大会で研究発表,7^<th>APIEMSで研究発表,国際学会誌に投稿準備中)(4)双方向のネットワーク型サプライチェーンプロセスの物流システムの応用として,輸送用包装材を対象に,共同研究者と静脈物流システムの設計・開発を試みた.(日本ロジスティクスシステム学会誌掲載日本経営工学会論文誌掲載,International Journal of Logistics and SCM Systems誌掲載,2^<nd>ILLSで研究発表).本研究は,ASEAN諸国に構築された自動車部品相互補完システムを,販売・生産・在庫・輸送の諸機能を持つグローバルな双方向ネットワーク型サプライチェーンプロセスとみなし,わが国自動車製造業がASEAN諸国に構築した自動車部品相互補完システムをモデルに,域外需要を考慮して,製品及び構成品・部品の物及び情報の流れをもとに,販売・生産・在庫・輸送システムを数学モデルに定式化し,全体最適化を図るためのサプライチェーンマネジメントに関する理論解析を行うとともに,その情報システムを設計・開発することを目的としている.今年度は,主として以下のことを明らかにした.(1)ASEAN域内のみならず,域外への輸出も考慮した販売・生産・在庫・輸送システムを数式モデルに定式化し,その理論解析を試みるとともに,数値実験による実証的研究を試みた.(3rd ICLS及び1st APCOMSで研究発表,IJLS誌掲載)(2)自動車及び自動車部品産業のサプライチェーンプロセスおいて,顧客ニーズに対するパフォーマンスをより向上させるため,共同研究者(大学院生)と自動車組み立てラインの管理方法について考察した.(日本ロジスティクスシステム学会第10回全国大会で研究発表,広島修道大学学内紀要掲載)(3)双方向のネットワーク型サプライチェーンプロセスの物流システムへの応用として,輸送用包装材を対象に,共同研究者と静脈物流システムの設計・開発を試みた.(広島修道大学英文モノグラフ掲載,3rd ICLSで研究発表)(4)大手自動車部品製造会社デンソーの幸田製作所及び岡崎物流センターを訪問して聴き取り調査し,自動車部品の製造及び物流プロセスの現在を把握した.わが国自動車製造業がASEAN諸国に構築した自動車部品相互補完システムをモデルに,研究目的に掲げた,以下のことを明らかにした.1.構成品・部品を効率よく輸送するために,物流拠点を利用した巡回混載型輸送モデルを構築して,総輸送リードタイム及び輸送量の最大値を最小化する輸送経路を選択する方法を明らかにした.また,選択された輸送経路で構成品・部品を輸送する場合の所要輸送機器数,輸送間隔を求め,基本的な輸送スケジュールを作成する方法を示した.2.ASEAN域内のみならず,域外への輸出も考慮した販売・生産・在庫・輸送システムを数式モデルに定式化し,サプライチェーンマネジメントの観点から,総輸送リードタイム及び輸送量の最大値を最小化する輸送経路を選択する方法を明らかにし、数値実験による実証的研究を試みた.併せて,輸送リードタイムの短縮等,管理技術の向上により得られる効果について考察した.3.自動車産業のサプライチェーンマネジメントの観点から,サプライヤー,メーカー,ディーラー間のものの流れを統合的に考慮した新しい投入順序決定方法を考察した.4.得られた研究成果を,大学院生を含めた共同研究者と共著で,国内外の学会で発表すると共に,査読付き学術雑誌に投稿して受理され、掲載された。なお,2008年秋のリーマンショックに端を発する米国金融危機が,世界中の波及し自動車産業に多大の影響を与えているので,自動車部品相互補完システムに関する研究を継続する必要がある.
ラフトを定量的に解析する方法の開発と応用

膜脂質は膜構造のベースとなるだけでなく,ミクロドメインの形成,シグナル伝達など多様な機能を持つ.しかし脂質分子は通常の化学固定剤とは反応せず,また仮に反応したとしても時間がかかるため,脂質分子の正確な超微局在を従来の免疫電顕法で捉えることはほとんど不可能である.我々はSDS処理凍結割断レプリカ標識法(SDS-FRL)を基礎技術として用い,膜脂質の局在をnmレベルで定量的に捉えることを目指している.本研究では脂質ラフトのマーカーとして用いられるGM1について下記の結果を得た.正常マウス線維芽細胞ではGM1は半径47nm程度のクラスターを形成して分布していた.このことはRipleyのK関数を用いた点過程解析によって確かめられた.メチルβシクロデキストリンによるコレステロール除去,あるいは氷温,30分の浸漬により,クラスター形成の程度は顕著に低下し,ランダムに分布する領域がしたが,クラスター形成領域も残存した.またこれらの処理により,GM1の標識密度は有意に増加し,最近隣距離も増大した.最近隣距離は無処理群では標識密度によってほとんど変化しなかったが,コレステロール除去群,低温処理群では標識密度が大きくなると減少した.これらの結果は無処理細胞ではGM1がクラスターを作り,2つの処理により分散傾向を示すと考えることによって説明できる.モデル実験の結果,レプリカ上に固定される膜脂質の割合(保持効率)および標識されるGM1の割合(標識効率)はそれぞれ82.6%,19.4-27.7%であり,細胞膜に存在する脂質を非常に高い効率で補足していることが確かめられた.この方法は他の膜脂質にも応用可能であり,今後に多くの展開が期待できる.細胞膜にはスフィンゴ脂質,コレステロールなどの脂質の性質に基づいて形成されるミクロドメイン(ラフト)が存在すると推測されているが,その実体については多くの議論がある.ラフトは固定,プローブ結合などで容易に変動すると推測され,従来用いられてきた方法では人工産物が混入する可能性を除外できない,我々は生きた細胞でのラフトの有無や諸性質を解析するために,培養細胞を液体ヘリウムで急速凍結し,凍結割断レプリカで物理的に固定したサンプルを用いてラフト成分の超微局在を検索する方法の開発を目的として研究を行った.ラフトを構成する分子であるGM1について,抗GM1抗体,コレラ毒素の2つを用いて標識を行ったところ,どちらも細胞膜のE面(外葉)だけを標識したこと,遺伝子欠損でGM1を欠く細胞では外来性のGM1負荷で初めて標識が出現したこと,などにより標識の特異性が確かめられた.GM1,GM3の分布をRipleyのK関数などで解析し,以下の結果を得た,1)マウス線維芽細胞では半径約50nmのクラスターを形成する領域が大半を占め,一個の細胞は全域で同一の分布パターンを示した.2)クラスターはGM1の分布密度にかかわらず存在した.3)コレステロールを減少させた細胞あるいは4°Cで処理した細胞では,クラスター分布の領域は減少し,大半の細胞でランダムな分布を示す領域との混在が見られた.4)GM3もクラスター分布を示すが,GM1,GM3は共通のクラスターを形成する場合と,別々のクラスターを形成する場合があった.これらの結果は,GM1がクラスターを形成し,コレステロール依存性に変化する点でラフト説を支持する,一方,コレステロール減少や低温による変化がクラスターの解消ではなく,ランダム分布との混在をもたらすことを初めて明らかにした.膜脂質は膜構造のベースとなるだけでなく,ミクロドメインの形成,シグナル伝達など多様な機能を持つ.しかし脂質分子は通常の化学固定剤とは反応せず,また仮に反応したとしても時間がかかるため,脂質分子の正確な超微局在を従来の免疫電顕法で捉えることはほとんど不可能である.我々はSDS処理凍結割断レプリカ標識法(SDS-FRL)を基礎技術として用い,膜脂質の局在をnmレベルで定量的に捉えることを目指している.本研究では脂質ラフトのマーカーとして用いられるGM1について下記の結果を得た.正常マウス線維芽細胞ではGM1は半径47nm程度のクラスターを形成して分布していた.このことはRipleyのK関数を用いた点過程解析によって確かめられた.メチルβシクロデキストリンによるコレステロール除去,あるいは氷温,30分の浸漬により,クラスター形成の程度は顕著に低下し,ランダムに分布する領域がしたが,クラスター形成領域も残存した.またこれらの処理により,GM1の標識密度は有意に増加し,最近隣距離も増大した.最近隣距離は無処理群では標識密度によってほとんど変化しなかったが,コレステロール除去群,低温処理群では標識密度が大きくなると減少した.これらの結果は無処理細胞ではGM1がクラスターを作り,2つの処理により分散傾向を示すと考えることによって説明できる.モデル実験の結果,レプリカ上に固定される膜脂質の割合(保持効率)および標識されるGM1の割合(標識効率)はそれぞれ82.6%,19.4-27.7%であり,細胞膜に存在する脂質を非常に高い効率で補足していることが確かめられた.この方法は他の膜脂質にも応用可能であり,今後に多くの展開が期待できる.
超音波ビスコエラストグラフィ：複合励振による組織粘弾性の定量的可視化技術の開発

超音波エラストグラフィは、組織の弾性を可視化する方法として実用化したが、歪みを得る静的手法は定性的であり、剪断波を用いる動的手法も音速の不均一によりアーチファクトが生じ易いなどの課題が残されている。また、粘性を独立に測定する方法は未だ実用化していない。本研究は、組織性状の可視化により疾患の診断精度の向上を図るため、静的・動的における励振法を複合化することで、それらの利点である定量性、実時間と高精度を併せ持ち、さらに弾性と粘性をともに画像化できる超音波ビスコエラストグラフィの開発を目指した。そのために各種の要素技術を開発し、また生体組織のファントムを用いた実験により、臨床適用の可能性を示した。組織弾性イメージング法として従来の静的手法による歪み計測と、動的手法による剪断波計測を組み合わせることで、弾性率と粘性率の双方を可視化する新しい組織粘弾性イメージング法である超音波ビスコエラストグラフィの開発を目指す。初年度は「静ー動的手法の統合による粘性・弾性分布像の再構成」について検討した。すなわち、用手的圧迫で歪み分布を得る静的手法は、最初に実用化され、特に歪み像は乳腺腫瘍の硬さの違いと高い相関を示し、擬陽性率の低減や、悪性腫瘍の診断精度を高める上で有用性が示されている。一方で、歪みは定性的なため、症例間や経時的な比較に適さないという課題がある。そこで歪み分布の定量化により弾性率分布を得、さらに粘性率分布を可視化することで、静的手法の有用性を高めることができる。そこで、以下について検討した。(1)歪み分布の定量化に基づく弾性と粘性の計測(2)符号化pushパルスによる低音圧照射での高変位生成このうち、(1)は、参照点における静的手法で得た歪みと動的手法でのヤング率をもとに、任意の点でのヤング率を推定し、さらにその結果を利用し周期的な圧迫による歪み変化から、弾性と同時に粘性率を得る。これについては、理論的な検討とシミュレーション解析により、有効性を確認した。(2)は、(1)で用いる動的手法において、従来の音響放射圧による剪断波の生成に100μs程度の極端に長いパルスを用いるため、プローブの発熱や体内への照射エネルギー増加が課題となっている。そこで、短いpushパルス列で符号化することで、低音圧で送信しても仮想的に高音圧でかつ広帯域のpushパルス用いたと同じ効果を期待するものである。これについては、シミュレーションおよび実験により、その有効性を確認した。従来の組織弾性イメージングにおける静的手法での歪み計測と、動的手法による剪断波の生成を組み合わせることで、それぞれの利点を併せ持つ弾性率のイメージングと、さらに粘性率のイメージングを可能とする新しい組織粘弾性の可視化手法である超音波ビスコエラストグラフィの開発を目指す。その要素技術として、今年度は以下の課題について検討した。1.静ー動的手法の統合による粘性・弾性分布像の再構成2.準静的手法でのひずみ・剪断波生成による粘性・弾性分布の再構成1.については、一般に定性的であるひずみ分布について、参照点での剪断波速度を用いて定量化をはかり弾性率分布を推定する手法を検討した。前年度に理論的な検討とシミュレーション解析による特性評価を行ったが、本年度は、ひずみ分布と同時に音響放射力で生成した剪断波速度が計測可能な実験装置を構築し、ファントムを用いた実験により手法の有効性を検証した。コンベックスプローブの場合、深さにより剪断波速度の測定精度にバラつきがある点など、幾つか課題が明らかになった。2.については、現在、肝炎の進行度の診断に、ひずみパターンまたは剪断波伝搬の何れかが用いられているが、両者を用いることで、線維化stageと炎症のgradeに関する診断情報を得ることができると言える。これまで、音響放射力や機械的な加振器で体内に剪断波を生成する方法が主であったが、本研究では、ひずみだけでなく剪断波も拍動などの准静的な方法で生成させることで、簡便に粘弾性を画像化する方法を検討し、高フレームレートで平面波送信が可能な装置に実装した。ファントム実験でその有効性が示されたが、剪断波の生成部位に依存するなどの課題も明らかになった。上記の課題については、次年度に引き続き検討することにした。超音波エラストグラフィは、組織弾性の可視化手法として実用化し、その原理は静的手法での歪み計測と、動的手法での剪断波の伝搬速度の計測があるが、それぞれ課題が残されており、また粘性を独立に測定する方法は未だ実用化していない。本研究は、静的・動的手法を組み合わせて組織の粘・弾性をより正確に評価する手法の開発を目指している。前年度に引き続き、本年度は以下の検討を行った。1.剪断波の逆フィルタ処理による高精度な速度推定法の開発従来の動的手法での弾性像の再構成は、剪断波の伝搬方向を仮定し、単純にTOFから速度を求める方法であるが、反射、屈折等によるアーチファクトが生じやすい点が課題となっている。前年度は、拍動など準静的な手法で剪断波を生成し、粘弾性を画像化する方法を検討したが、長時間の波形計測が必要な点などの課題があった。

そこで,本年度は,音響放射力で複数点に生成した剪断波に逆フィルタ処理を用いて集束させることで,短時間の計測でも生体内での反射や屈折の影響を受けずに速度分布が得られる方法を開発した.腫瘍を模擬したファントムを用いた実験では、従来法に比較し高精度な画像再構成が可能なことが確認された。2.媒質の粘弾性および構造とせん断波速度推定値との関連についての検討臨床において、剪断波によるエラストグラフィで生じるアーチファクトの成因について検討した。不均一媒質での剪断波伝搬の様子をシミュレーションで再現し、通常のTOF法で測定した場合、粘性がアーチファクトの出方に大きく影響すること、薄膜や血管のような円管構造の場合、速度分散が生じ見かけの粘性が現れるため、漏れラム波でのモデリングにより、高精度な剪断波速度の推定が可能なことを確認した。また、ファントムや動物の組織資料について、粘弾性の計測を行い、シミュレーション解析との結果を比較した。以上により臨床適用に向けての基礎固めを行った。超音波エラストグラフィは、組織の弾性を可視化する方法として実用化したが、歪みを得る静的手法は定性的であり、剪断波を用いる動的手法も音速の不均一によりアーチファクトが生じ易いなどの課題が残されている。また、粘性を独立に測定する方法は未だ実用化していない。本研究は、組織性状の可視化により疾患の診断精度の向上を図るため、静的・動的における励振法を複合化することで、それらの利点である定量性、実時間と高精度を併せ持ち、さらに弾性と粘性をともに画像化できる超音波ビスコエラストグラフィの開発を目指した。そのために各種の要素技術を開発し、また生体組織のファントムを用いた実験により、臨床適用の可能性を示した。装置の製作のため前年度からの繰り越しになっていた実験の一部は、ひずみ分布と剪断波速度の計測が可能な装置を構築でき、開発した手法の実験的検証が達成できた。27年度が最終年度であるため、記入しない。生体医工学考案手法の原理を実験装置に実装してファントム実験を行った結果、ひずみ分布の剪断波速度を用いた定量化手法や、準静的手法でひずみと剪断波生成を行う手法の何れにおいても、理論的解析では得られなかった課題が明らかになった。これらついては次年度に引き続き検討することにしたが、それ以外はほぼ予定通り進んでおり、今後も計画に従って遂行可能と思われる。符号化pushパルスによる低音圧照射での高変位生成法については、シミュレーション解析による有効性の確認に加え、さらに高フレームレートでの平面波送信および、符号化pushパルスを送信する実験システムを構築し、ファントムの計測によりその有効性を実証した。歪み分布の定量化に基づく弾性と粘性の計測については、シミュレーション解析の次の段階として、実験により検証を試みたが、実験システムの一部を特注する必要があり、予想外に時間を要したため、実際の実験開始は次年度に行うことにした。それ以外はほぼ予定通り進んでおり、次年度も計画に従って遂行できる見通しである。
新規作用機構を有する脂肪細胞機能制御剤の創製研究

脂肪組織はアディポカインと呼ばれる様々な内分泌因子を産生、分泌し、脂質・糖代謝の恒常性に重要な役割を担っており、脂肪細胞の機能を正常化することが生活習慣病の治療もしくは予防になると考えられている。本研究では、脂肪細胞の分化、肥大化を制御する転写因子PPARγ-RXRの機能発現に関わる核内受容体もしくは転写関連因子を標的として、その機能制御剤を創製することを目的とする。1)合成レチノイドと核内受容体RXRとの結合様式、作用発現機構の解析から、そのアンタゴニストとしてかさ高いダイアマンタンを持つ化合物を設計した。幾つかの合成化合物にレチノイドアンタゴニスト活性を見いだした。RAR、RXRを用いた転写活性化試験の結果、これらのダイアマンタン誘導体がRXR選択的なアンタゴニストであることがわかった。2)HX630を動脈硬化モデル動物を用いて、in vivoでの活性を評価したところ、血管内膜肥厚を抑制した。また、HX630はIL-1β誘発の血管平滑筋細胞の増殖、IL-6の産生抑制効果を示した。このように、RXRアゴニストであるHX630は、動脈硬化症などの心血管系疾患に有効であることが示唆された。3)RARリガンドは脂肪細胞の分化を制御する。今年度は、その作用を抑制するRARアンタゴニストを創製した。バーチャルスクリーニングにより提示されたリガンド候補化合物をリードとして構造展開することにより、レチノイドのヒト白血病細胞HL-60の分化誘導活性を抑制する化合物を見いだした。転写活性化試験の結果、本化合物がRARαサブタイプ選択的アンタゴニストであることがわかった。本研究では、脂肪細胞の分化、肥大化を制御する転写因子PPARγの機能発現に関わる核内受容体もしくは転写関連因子を標的として、その機能制御剤を創製することを目的とする。本年度は、PPARとヘテロダイマーを形成する核内受容体RXRのアゴニストを創製し、ヘテロダイマー選択性を検討した。1)RXRアゴニストによるヘテロダイマーパートナー選択性:本研究者は特異的なRXRアゴニストとしてピリミジンカルボン酸誘導体PA024とジベンゾチアゼピン誘導体HX630を創製した。これらはいずれもヒト白血病細胞HL-60の分化誘導検定においてレチノイドシナジスト活性をもつRXRアゴニストとして見いだされたが、Am80とPA024もしくはAm80とHX630の併用による効果をマイクロアレーにより遺伝子発現解析をした結果、異なるプロファイルを示すことがわかった。また、PA024とHX630はPPARγ-RXRヘテロダイマーに対しては単独で活性化するが、LXR-RXRヘテロダイマーに対してはPA024だけが活性化を引き起こし、HX630は活性化しない。従って、HX630はヘテロダイマーパートナーを識別する能力があることがわかった。2)レチノイドアンタゴニストの創製:レチノイドは脂肪細胞の分化を特異的に制御する。今年度は、その作用を抑制するアンタゴニストの設計と合成を行った。レチノイド構造の脂溶性部位にトリフルオロメチル基の導入を試みた結果、レチノイドアンタゴニスト活性をもつ化合物を見いだした。比較的小さいトリフルオロメチル基を持つアンタゴニストは、コファクター選択性や組織依存的な作用を発揮する可能性がある。
聴覚障害者の語音聴取に影響を及ぼす室内音響特性とその評価法および改善に関する研究

1.室内音響特性の測定(1)公民館福岡市内の6つの公民館の講堂を対象として,残響時間・騒音レベル・高速音声伝達指数(RASTI)の測定を行った。その結果,残響時間は公民館によって相違があり,最も長い残響時間をもつ公民館は最小の残響時間の2倍であった。これは有効板の使用の有無や天井材の吸音率の違いによるものと考えられた。騒音レベルは,許容値以内であった。RASTI値は,健聴者のスピーチコミュニケーションにとって適した値を示したが,聴力の低下した高齢者ではやや不十分な値であると推測された。(2)聾学校福岡県内の4つの聾学校(福岡聾学校,久留米聾学校,小倉聾学校,直方聾学校)について,残響時間・騒音レベル・高速音声伝達指数(RASTI)の測定を行った。その結果,教室の一部に最適な残響時間の2倍以上の値をもつ教室が存在することが明らかとなった。また,聴力検査室としては異常に長い残響時間をもつ部屋が存在した。これらの部屋では聴覚障害児が先生の話を聞くことが困難であると予想され,改善が必要であると思われた。2.聴覚障害者における補聴器装用下の単語了解度検査の開発感音性難聴者9名を対象として,3種類の残響時間(0,1,2秒)を付加した語音素材を用いて防音室内で聴取実験を行った。また実環境の教室(残響時間2秒)で残響時間0秒の語音素材を使用して実験を行った。その結果,残響時間が長くなると語音聴取能が低下した。また防音室内で残響時間2秒の語音素材による成績は,教室のそれと一致していた。このことから,防音室内においても残響時間が実環境において及ぼす影響を評価出来ることが示された。それに加えて,残響下におけるFM補聴器の有効性について,語音明瞭度を用いてを予測評価する方法を開発した。また移動音源を用いた環境適応型指向性マイクロホンをもつデジタル補聴器について,その音響的特徴について把握した。1.聴覚障害者に影響を及ぼす室内音響特性の測定重度の聴覚障害者が在籍する福岡県内の4つの聾学校において,教室,聴力検査室、訓練室およびプレイルームの騒音レベル(L_<Aeq>),残響時間(s),音声の聞き取りやすさを示す高速音声伝達指数(RASTI)の測定を行った。その結果,騒音レベルの測定では,空調の音が許容値を超えており,聞き取りの妨げになっていると予想された。また用途からして残響時間が長すぎる教室および聴力検査室が存在していることが明らかとなった。これは内装の違いや材質の選択ミスが考えられた。次に高齢者が多く利用する公民館において,講演会などがよく開催される講堂の音環境の測定を行った。対象は福岡市内の6公民館とした。測定項目は,聾学校測定と同じ3つの物理的指標で行った。騒音レベルはすべての公民館で許容値以内であった。しかし,残響時間に関しては公民館により差異が認められた。またRASTIは健聴者の基準を満たしていたが,高齢者の聴力低下を考慮した場合,すべての公民館でやや不十分なRASTI値となった。以上から,重度の難聴者が在籍する聾学校や軽度の難聴者が利用する公民館は,残響時間の短縮などの音響対策がなされるべきであるとした。

2.残響下における音声知覚を評価するための語音素材の作成残響下でどの程度の明瞭度になるかを防音室や検査室で簡便に知るための語音素材の検討をおこなった。実際の残響のある室内(一教室)のインパルス応答を測定し,その残響特性(残響時間2s)を補聴器適合用CD(TY-89)の語音素材(有意味2音節)に畳み込んで作成した。また,残響時間の影響を観察するためにその半分の残響時間(1s)をもつ語音素材も作成した。次年度は,この語音素材を用いて,健聴者と聴覚障害者が補聴器を装用した場合,どのような音声知覚になるのかを検討する予定である。平成16年度において,主に3点について検討を行った。1.室内音響特性の測定(1)公民館福岡市内の6つの公民館の講堂を対象として,残響時間・騒音レベル・高速音声伝達指数(RASTI)の測定を行った。その結果,最も長い残響時間をもつ公民館は,最小の残響時間の2倍であった。これは,有効板の使用の有無や天井材の吸音率の違いによるものと考えられた。騒音レベルは,許容値以内であった。RASTIは,健聴者のスピーチコミュニケーションに適した値を示したが,聴力の低下した高齢者では,やや不十分な値となった。(2)聾学校昨年度の福岡聾学校と久留米聾学校の測定に引き続き,今年度は福岡県内の残り2つの聾学校(小倉聾学校,直方聾学校)について,残響時間・騒音レベル・高速音声伝達指数(RASTI)の測定を行った。その結果,小倉聾学校の一部に残響時間が最適な値の2倍以上の値をもつ教室が存在することが明らかとなった。2.聴覚障害者における補聴器装用下の単語了解度検査法の開発感音性難聴者9名を対象として,3種類の残響時間(0,1,2秒)を付加した語音素材を用いて防音室内で聴取実験を行った。また実環境の教室(残響時間2秒)で残響時間0秒の語音素材を使用して実験を行った。その結果,残響時間が長くなると,語音聴取能が低下した。また防音室内で残響時間2秒の語音素材による成績は,教室のそれと一致していた。この方法により,防音室内においても残響時間が実環境において及ぼす影響を評価出来ることが示された。3.残響下におけるFM補聴器と雑音下における指向性補聴器の有効性残響の問題を解決するといわれるFM補聴器の評価方法について提案した。また環境適応型指向性マイクロホンをもつデジタル補聴器が雑音下で,補聴器装用側で約8dB指向性に比較して改善することを明らかにした。
日本林業の現段階と土地問題

林野所有権の特徴は、耕地のそれのロ-マ法的な単一絶対的性格に対して、過渡的性格を広く残しているところにある。地租改正・林野官民有区分とその後の林野政策において大面積の入会地の国公有化を図り、そのことが、各地に複雑な過渡的所有を生んでいったのである。国有林野においても、様々な地元利用の制度化にみられるように、部分的な利用権を認めたうえではじめて成立する所有権でしかなかった。山梨県有林もその例であり、入会団体の保護義務の代償に産物・土地売り払い代金と土地利用代金の一部交付など、現代に至るまで地元関係を存続させている。最近の共有地の観光開発に関して、開発の形態や利益の地元保留など所有形態が一定の影響を与えている。現代経済体制は資本がすべてに優越し、林野的土地問題は一国の資源・土地問題の一環に組み込まれているのだが、林業内部の矛盾は林野的所有の資本に対する優位として現れ、小規模所有者にあっては林業放棄を、大規模所有者にあっては伐採規模縮小と伐採の間断化をもたらしたが、そのことが素析生産に重くのしかかり、業者数の著しい減少が見られる。農家の林業について、農山村畑作地帯の複合経営農家において、間伐期を迎えて間伐木の自家生産が収益を生むようになり林業への積極性が生まれ、林業が農林家の再生産の安定的契機になろうとしている地域がある。諸外国においても、環境保護対策やレクリエ-ション需要の高まりに対応するため、森林所有権に対する制限が課せられる趨勢にある。アメリカ合衆国のいくつかの州において林業施業に対する制限が強化され、ドイツにおいて連邦森林法が制定されて、森林を国民休養の場として利用する休養林と入林権の規定が設けられた。1研究目的近年の林野を巡る土地問題の激化の中で,林野所有の様々な形態が,その利用ー土地経営との関わりにおいてどのような問題を生じているのか,その解決のための政策と効果及び他土地利用との関係はどうか,などを,分析のための理論的視座を構築しながら明らかにしようとする.2,研究成果(1)研究会の開催3回の研究会を開催し(1)問題分析のための林政論の枠組み,(2)森林を総合的を資源とみなす新しい森林資源論の構築ーとくに水資論・水利の組識との関係について.(3)ユーゴスラビアの林野制度, (4)山梨県における林野入会を中心とした林野制度の変遷,その現代的意義,(5)東北地方における大土地所有・経営の実態,とくに農民的農林業経営との関連において,の4つのテーマについての報告があり,共通の問題意識の構築とそれに沿って課題を整理し,問題の展開を図る作業が進められた.共通的な理論問題を整理するための認識として.林業経済研究では従来,育林に関わる土地所有と資本所有とを別けて考える問題意識ないし視点がなく,混乱の原因となっていること,それらを別けて分析を行うべきであり,両者の対抗関係の歴史的展開が重要な視座となるべきこと,従来からの水利組識研究の成果を十分摂取すべきこと,などの提案が行われ討議がなされた.(2)各研究者は,個別のテーマにより各調査地において資料を収集し,幾つかの知見を得ている.東北地方において林野大経営と農民的経営とは密接な関係を保ちながら展開をみていること,従来の吉野地方の林業史研究に対して,多彩な地域から展開が検出され,それが後の林業展開を規定していること,などである.これらは研究会でその都度報告され,討論がなされた. (3)各研究者は,北海道,東北地方北上・奥羽山系,栃木県鹿沼地域,山梨県,奈良県吉野地方,熊本県ほか調査地は各地にわたっており,資料収集が進められている.

1.研究目的近年の林野を巡る土地問題の激化の中で、林野所有の様々な形態が、その利用-土地経営との関わりにおいてどのような問題を生じているのか、その解決のための政策と効果及び他土地利用との関係はどうか、などを、分析のための理論的視座を構築しながら明らかにしようとする。2.研究成果(1)研究会の開催2回の研究会を開催し(1)問題分析のための資源政策・林政論の問題提起(2)現段階の林業地帯構成論(3)治山治水技術からみた山地保全論(4)フィリィピンの林業・林野政策(5)現段階の林地問題の分析(6)北海道網走地域における林地転用の実態、の6つのテーマについての報告があり、共通の問題意識の構築とそれに沿って課題を整理し、問題の展開を図る作業が進められた。共通的な理論問題を整理するための認識として、土地問題を基底に置いた歴史的な林野資源政策の分析をするにあたっての時期区分の確認と各期期の問題点の提起と討議がなされた。特に近代的土地所有の確立過程と土地所有の歴史的形態=寄生地主的土地所有との関連および今日における林野土地問題の新局面=林地転用問題、森林資源政策の環境重視政策への転換についての分析がなされた。(2)各研究者は、個別のテーマにより各調査地において資料を収集し、幾つかの知見を得ている。林地移動について従来の林業的、農業的移動から資産的、レジャー的移動へ移っていること、またそれは不在村所有の増大へと結果していること、巨大所有における経営林のスクラップアンドビルドが進められていることなどである。(3)各研究者は、北海道、東北地方北上・奥羽山系、栃木県鹿沼地域・山梨県、奈良県吉野地方、熊本県ほか、調査地は各地にわたっており、また外国林業・林野政策をも含めて、資料収集が進められている。成果の一部(歴史的分布)を要約して示すこととする。近年、林野をめぐる土地問題は激化している。企業ほかの土地買占めやリゾ-ト開発など森林の非生産的利用が激増し、乱開発による環境問題がいっそう広範な形で顕在化する一方、林業地では不在山林所有が増加し、経営の土地所有への奇生化を余儀なくされるなかで、行政担当者の直営による資源造成策も縮小に向かい、林野所有が資本の投資の対象になり、不動産化していくなど、森林資源政策の波綻が明確化した。現在の林野土地問題は、日本が近代国家としての態勢を整える明治2・30年代までに形成される林野所有制度に根源を持っている。林野官民有区分は土地エンクロ-ジュアとしての意義を持ち、大面積の国有地・私的大山林所有を形成させた。森林資源政策はそれら土地所有を基盤として進められる。大所有は戦前期には地主用材林経営、あるいは薪炭生産をめぐる寄生地主経営として遅々たる資本主義化の道を歩むこととなる。近世中期以降形成されつつあった民間林業地においては、重なる恐慌と早熟的な資本主義の独占化、植民地・海外からの木材移輸入によって資本主義的発展の展望を失い、資本の前期的性格を払拭することができず、林業は地主・商人の蓄積の対象として拡大をみていく、旧地頭的丈所有地帯では薪炭原木の授受関係を基底とする寄生地主経営が展開をみる。国有林は小農維持を含め様々な国家的要請に答える役割を負わされるのだが、戦時期から高度成長期までの材料供給は、明治期に確立された施業案の決定的な破綻を招くこととなる。戦後、農地改革によって農地における半封建的生産関係が消滅し、それを基盤としていた大山林経営は解体に向かう。
行動変容の面から見た未成年者に対する喫煙防止教育の効果の検討

高校生約1500名を対象にして喫煙に関する知識、態度、行動のアセスメント調査を行った。その結果、喫煙に関する正しい知識は望ましい態度や喫煙に対する否定的なイメージと強く関連することが明らかとなった。小中学校教員約450名を対象にして喫煙に関するイメージ、知識、態度、行動のアセスメント調査を行った。その結果、喫煙習慣の有無によって対象者の喫煙に対するイメージ、知識、態度及び行動は異なり、性別によっても態度、行動は異なっていた。また、小中学校教員は喫煙防止教育の開始時期として約80%が小学校が理想的であるとしており、小学校における喫煙防止教育の受け入れは十分可能であることが示唆された。高校生約1500名を対象にして1年間に3つの喫煙防止学習(教師主体学習、本配付学習、学習者主体学習)を経験させた。その結果、3つの学習すべてを行ったグループでは、1つあるいは2つの学習を行ったグループに比べ、1年後の喫煙の知識の正答率の上昇、態度の望ましい変化を見ることができたが、行動面には有意な変容は観察できなかった。しかし、3つの学習を経験したグループでは、知識、態度、行動のいずれも良かった者の割合は学習前の10.2%から1年後の22.2%に有意に増加した。この結果は、本研究における教師主体学習、本配付学習、学習者主体学習の連携した学習方法に効果が認められたことを示しており、形を変えて繰り返し学習を行うことが重要であることが示され、今後の喫煙防止学習の一つの在り方を示唆するものであると言える。本年度は高校生を対象にして、喫煙に関する知識、態度、行動を調査しいわゆる喫煙アセスメントを行った。その結果、知識の正答率では「妊婦喫煙」の害が91.8%と最も高率を示し、「心臓病への影響」、「タバコCM」、「タバコの消費量」が低率であった。また、「成人の喫煙」、「未成年者の喫煙」、「喫煙行為」では否定的な態度が低率であり、「現在の喫煙」、「将来の喫煙の意志」では否定的な態度は高率であった。この調査を通して、高校生の喫煙は性別や家族の喫煙状況、喫煙のイメージと密接に関っていることが示された。本年度は高校生の調査に続き、小中学校教員を対象にして、喫煙防教育を行う側の喫煙に関する知識、態度、行動を調査し、教師の喫煙アセスメントも行った。その結果、小中学校教員は喫煙習慣の有無別で喫煙に対するイメージ、知識、態度及び行動は異なり、性別でも態度、行動が行っていた。その結果、3つの学習すべてを行ったグループでは、1つあるいは2つの学習を行ったグループに比べ、1年後に喫煙の知識の正答率の上昇、態度の望ましい変化を見ることができたが、行動面には有意な変容は観察できなかった。