hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
双方向のＮｏｔｃｈ－Ｄｅｌｔａシグナルによる組織発生制御機構の解明

Notch-Deltaの結合時には、Delta細胞内ドメイン(DICD)もNotch同様に切断を受け核に移行することが知られていたが、その役割は明らかになっていなかった。今回、我々はマウス後根神経節発生においてDICDが後根神経節の細胞増殖を抑制し、神経細胞へ分化を促すことを明らかにした。また神経堤幹細胞を用いた分化誘導実験により、DICDがNotchとは独立したシグナル伝達経路を介し神経細胞への分化を促進することを発見した。我々のデータは後根神経節の細胞増殖と分化は双方向性のNotch-Deltaシグナルにより厳格に制御されることを示唆している。Notch-DeltaシグナルはリガンドDeltaと受容体Notchが細胞間で結合することにより、Notchの細胞内領域が切り出され核に移行し転写を制御する一方向性のシグナル伝達とされている。この時Deltaの細胞内領域(DICD)も切り出され核に移行することが知られているが、その生理機能は明らかになっていない。本研究では、異なるNotch-Deltaシグナルの生理作用を受ける末梢神経発生と体節形成を対象として、Deltaを受容体としたDeltaシグナルの生理作用を明らかにする。神経発生:本年度は、Delta like 1細胞内領域(D1ICD)を過剰発現するトランスジェニックマウス及びNotchシグナル伝達能には影響を与えずD1ICDの産生を特異的に阻害するノックインマウスを用い、後根神経節(DRG)のニューロン・グリア細胞分化におけるその役割を調べた。P0-Creマウスを用いDRGの一部の細胞でD1ICDを過剰発現させるとニューロン細胞への分化が促進し、グリア細胞への分化は抑制した。一方で、DRGにおいてD1ICD産生を抑制すると、ニューロン細胞への分化が抑制され、グリア細胞への分化が促進した。また、Wnt1-Creマウスを用いD1ICDをDRG全体で過剰発現させると、DRGの細胞数が著しく減少することが明らかになった。体節形成:体節は未分節中胚葉が前方より一定周期一定間隔でくびり切れて形成される。Hes7-Creマウスを用いて未分節中胚葉でD1ICDを過剰発現させたところ、尾は太く短くなり分節化が異常となった。DICD産生抑制ノックインマウスにおいても、脊椎骨形成が異常となった。また、次年度研究計画であるDeltaシグナルの分子機構解析を行うために、DRGから神経堤幹細胞の単離・培養条件の検討を行っている。この時Deltaの細胞内領域(DICD)もNotch同様に切り出され核に移行することが知られているが、その生理機能は明らかになっていない。本研究では、異なるNotch-Deltaシグナルの制御を受ける神経形成と体節形成を対象として、Deltaシグナルの生理作用を明らかにすると共にNotch-Deltaシグナルを両面から解析することで、これまで隠れていた双方向性のNotch-Deltaシグナルによる組織発生の制御機構を導き出す。神経発生:DICDを過剰発現させたマウス胎児後根神経節から神経堤幹細胞を単離培養し、内在性のNotch-Deltaシグナルを活性化させない(細胞同士が接触しない)条件で分化誘導を行った。その結果、DICD過剰発現細胞は神経への分化が促進したことからDeltaシグナルはNotchシグナルとは独立したシグナル伝達であることが示唆された。体節形成:未分節中胚葉においてDICDを過剰発現させると脊椎骨の形成異常を示したことから、体節形成を制御するNotchシグナル活性およびMesp2の発現を調べた。その結果、Notch活性、Mesp2の発現ともにコントロールとの差はなく体節の分節も正常であった。しかしながらDICD過剰発現胚では尾芽が細くなっており、このことが脊椎骨の異常の原因であることが示唆された。新規Non-cleavable Dll1マウスの作製:これまでの解析で用いたNon-cleavable Dll1ノックインマウスにはイントロンが含まれておらず、コントロール胚においても表現型が観察されている。そこでCRISPRを用いてイントロンを含む新規のNon-cleavable Dll1マウスを作製した。この時Deltaの細胞内ドメイン(DICD)も切り出され核に移行することが知られているが、その生理機能は明らかになっていない。本研究ではDelta like1細胞内ドメイン(D1ICD)に着目し、後根神経節におけるDeltaシグナルの生理作用を解析した。D1ICD恒常発現マウス及びD1ICD産生抑制マウスを作製し解析した結果、D1ICDが後根神経節発生において細胞分裂を抑制し、ニューロン分化を促進することを発見した。また、D1ICDはNotch抑制因子であるNumbを介し側方抑制機構の一部として後根神経節発生を制御していることが明らかになった。加えて、後根神経節から単離したニューロン、グリア、筋線維芽細胞に分化する神経堤幹細胞を内在性のNotch-Deltaシグナルが作用しない低密度条件で分化誘導を行うと、D1ICDはNotchとは独立してニューロン分化を促進した。D1ICDはCDKs、MAP kinases、P53と直接結合すること、及びErk1/2のリン酸化を抑制し、P53タンパク質を増加させることを発見した。

この結果はDeltaもまたD1ICDを介し独自にシグナルを伝達することを意味している。本研究結果は、双方向性のシグナル伝達であるNotch-Deltaが協調的に側方抑制機構を調節し、それぞれの標的因子を介し後根神経節の細胞増殖と分化を制御することを明らかにした。Notch-Deltaの結合時には、Delta細胞内ドメイン(DICD)もNotch同様に切断を受け核に移行することが知られていたが、その役割は明らかになっていなかった。今回、我々はマウス後根神経節発生においてDICDが後根神経節の細胞増殖を抑制し、神経細胞へ分化を促すことを明らかにした。また神経堤幹細胞を用いた分化誘導実験により、DICDがNotchとは独立したシグナル伝達経路を介し神経細胞への分化を促進することを発見した。我々のデータは後根神経節の細胞増殖と分化は双方向性のNotch-Deltaシグナルにより厳格に制御されることを示唆している。当該年度に予定していた神経堤幹細胞の分化誘導実験においてDICDがNotchシグナルとは独立して神経分化を促進することが明らかになった。しかしながら、予定していたDICDと結合するタンパク質をIP-MS/MSによって同定する実験は、現在までに特異的なタンパク質の同定には至っておらず条件検討に時間がかかっている。他方、当初予定にはなかった新規のNon-cleavable Dll1マウス作製は迅速に行われ、DICDによって遺伝子発現が上昇する遺伝子も発見できたことなどから、実験はおおむね順調に進行していると考えられる。発生生物学DICDと結合するタンパク質を同定するためのIP-MS/MS実験を引き続き行う。また、二分子間の相互作用を検出するDuolink In Situ PLA法を用いてDll1シグナルの可視化を検討する。体節形成に関しては、作製したマウスを用いてNotchシグナル活性や、体節時計遺伝子発現を詳細に解析することによりDeltaシグナルの生理作用を詳細に検討する。当該年度に予定していた後根神経節神経発生におけるDeltaシグナルの生理作用解析においては、D1ICDが神経細胞への分化を促進し、グリア細胞への分化を抑制することが示唆され、研究は順調に進展している。また、未分節中胚葉におけるD1ICDの過剰発現及び産生抑制により、体節形成の異常が明らかとなっている。しかしながら、D1ICD産生抑制ノックインマウスのコントロールとして用いた変異のないDll1 cDNAをノックインした胚においても、D1ICD産生抑制胚に比べ軽度ではあるが体節形成に異常が見とめられたことから、Notchシグナル活性や、体節時計遺伝子発現を詳細に解析することにより、これらの原因を特定する必要がある。IP-MS/MSの条件検討に時間がかかっており、予定していた二分子間の相互作用を検出するDuolink In Situ PLA法を用いてDll1シグナルの可視化を検討することができなかった。
山村における伝統と地域社会の再生

1.富山県西南部の利賀村、平村、八尾町大長谷(旧大長谷村)は、北陸の典型的な山村であるが、昭和30年代に始まった高度経済成長期以来、未曾有の社会変動に遭遇した。特に急激な過疎化、過度の高齢化、少子化の進行、拡大により、地域社会や住民の生活システムが解体の危機に瀕している。2.これらの山村ま過疎克服のために、さまざまの地域開発に取り組んできた。その諸施策は当初は道路の整備・交通対策、農業・林業の振興や産業の誘致など経済的側面に重点がおかれていたが、その後、経済的側面からどちらかといえば福祉や文化の側面に重点が次第に移ってきて、特に文化的な行事・イベントなどの住民の積極的な活動を通じて、地域社会の活性化、再生を図ろうとする方向が強くなっている。3.これらの地域開発事業では、山村の旧来の伝統を打破、あるいは否定するのではなく、その伝統的な文化や生活を十分に活かしながら、地域社会の活性化、再生が図られるのである。その点で利賀村における地域の伝統を活かす、さまざまの特異な行事・イベントの開催などによる積極約な「村おこし」は広く注目を集めている。4.利賀村の住民を対象とするアンケート調査によると、これからも「村でずっと暮らしたい」との態度を表明するものは半ばを割り、村の将来への展望は必ずしも明るくないが、村の氏神の祭礼や夫役労働など村の伝統的な共同の行事・慣行への参加や村の伝統的文化の継承、発展には積極的な態度がうかがえる。5.「活力ある文化の村づくり」を標榜する利賀村では、この伝統的な文化や文化遺産を巧みに活かした「そば祭り」「世界演劇祭」「山祭り」をはじめとする、数々の多彩なイベントや行事が、村の住民の積極的、主体的な参加、協力によって推進され、村の活性化、地域社会再生に大きく貢献している。1.わが国の高度経済成長期以来、山村の地域社会や住民生活の変貌は激しく、特に急激な人口流失による、過疎化の拡大は、山村を崩壊の危機に陥れているところも多い。このような山村の地域社会の再生、更に発展へと導く、地域振興のための諸事業は、単に山村の旧来の伝統を打破、否定するのではなく、山村の伝統、特に、地域の伝統的な文化、生活組織、集団組織等を十分に活性化し、改変し、再生を図るものでなければならない。2.北陸の典型的な山村である富山県利賀村は、若年齢人口の激しい流出、更に、挙家離村の拡大による深刻化してきた過疎を克服するために、夏の世界演劇祭、秋の山祭り、冬のそば祭り、更に、平成4年夏の世界そば博覧会と、特異なイベントの開催等による積極的な地域振興で、広く注目を集めている。3.これらの地域振興事業やイベントの多くは、この村の伝統的な文化や生活と深く結びついている。例えば、夏の世界演劇祭は、この地域特有の合掌造りの民家を移築した「合掌文化村」の、合掌造りを改造した「利賀山房」を中心に開催される。また、秋の山祭りでは、家の新築時の基礎石を突き固めるための「石かち行事」や村の伝統芸能が中心になっているし、冬のそば祭りは、冬季、村人が古くから相集まってそばを打って食べる伝統に根ざすものである。更に、この伝統的な「そば文化」は、この村の観光施設としての「利賀そばの郷」の建設や「そばの世界-そのひろがりと出会い」をテーマとする、一大イベント、世界そば博開催へと発展した。

4.このような村の伝統文化は、伝統的な村の生活や集団組織に根ざすものであり、従って、その伝統文化を生かした地域振興活動は、その生活や集団組織、ひいては村の活性化、再生に貢献するところ大であろうが、今後の村の発展のための、真の創造的な再生に導くものになっているかどうかの究明は、次年度の研究課題である。1.今日、崩壊の危機に瀕しているわが国の山村社会の活性化、再生は、極めて困難を伴っている。如何に脆弱とはいえ、かつて住民の生活を基本的には支えていたのは、第一次産業であったが、高度経済成長期以来、その第一次産業は壊滅的な状態に陥る一方で、他方、急激な商品経済の拡大浸透と生活の都市化の進展は、住民の伝統的な生活基盤を大きく揺るがすことになった。このような状況のもとで、山村の伝統を活かした地域振興、地域社会の再生は如何にして可能であるか、富山県利賀村を中心に、昨年度に続いて更に一層研究を深めることができた。2.利賀村における地域振興の中心は、今日、村を挙げての観光行事・祭事の数々であるが、その多くは村の伝統分化と、直接、或いは間接に結びついている。国指定無形民族文化財になっている子供の「初牛」行事、昔から五箇山の長い冬の終りを告げる春祭の獅子舞などは、観光行事として再生してきている。また、広く注目を集めている世界演劇祭「利賀フェスティバル」も伝統的な合掌造りの山里が舞台で毎年開催される。近年、大変な賑わいをみせる一大イベントになってきた冬の「そば祭り」や秋の「山祭り」も、村の伝統分化とそれに根ざす村人の創意、工夫がふんだんに取り入れられているのが注目される。3.これらの村の多彩のイベントは、役場を中心に、農協、森林組合、商工会、青年団、婦人会、小中学校、各地区振興協議会などの諸団体もそれぞれ重要な役割を担い、まさに村を挙げての一大事業である。そして、これらの行事・祭事への住民の参与、参加を通じて、沈滞、衰退の一途をたどろうとする住民生活の活性化、ひいては地域社会の再生に貢献するところは大であると考えられる。
多施設間における放射線治療機器の包括的精度向上のための基盤構築

多施設間における放射線治療の品質保証精度を検証した。物理的精度の基本となる放射線量および照射精度を実測した。線量測定にはRadiochromic filmを用い、大阪大学関連施設への郵送調査を行った。照射精度に関してはスターショット照射を実施し、アイソセンタ精度を検証した。多施設の検証結果をもとに、許容外となった施設へビーム出力および治療室レーザーの調整あるいは再確認を促した。更に、多施設へのアンケートにより、照射法別に使用する精度管理機器を洗出し、精度管理項目の実施内容と頻度を調査した。これらの結果から、照射法別に最低限必要とされる精度管理機器の選定の基準を示す事が可能になった。2009年9月に、関連病院(計24施設)に対するアンケート調査を実施した。内容は、人員および保有設備等を把握し、実態調査を実施することとした。外部放射線治療機器の台数、出力可能な線質、放射線治療スタッフ、医学物理業務の専従度、業務時間、日々の精度管理に要する時間、保有するQA機器、また定期的なQC項目として、幾何学的精度および線量に関するものに区別した。前者は、治療機のガントリ、コリメータ、寝台の位置、レーザー投光位置、および緊急停止スイッチの機能等のインターロック動作確認とした。後者は、ビームの出力、線質、平坦度・対称性とした。定期的QA項目、そして項目に対する許容値および頻度は、外部放射線治療装置の保守管理プログラムを参考にした。人員配置に関して、半数以上の施設で、精度管理を行う職種がいた。しかし、精度管理業務に8割以上専従する施設は、1施設であった。QC項目では、ガントリ回転時の照射精度、回転角度表示、レーザー投光位置の確認は大半の施設で規定の頻度以上に実施されていたが、距離計の精度確認は、実施頻度が低い結果となった。寝台に関して、回転角度表示の確認は多くの施設で実施されていたが、移動量の精度確認は少数施設のみ実施されていた。インターロックに関して、ビームの緊急停止スイッチの動作確認が未実施の施設が約65%であった。線量精度検証では、ビームの平坦度・対称性の確認が、規定頻度内で実施されていた施設は半数であった。これは、施設保有のQA機器の有無に関係していた。直読性の高い多列型半導体検出器を持つ施設では、規定頻度で確認されていた。これらの結果を、同年9月26日に、本学にて関連病院参加のもと、報告した。多施設間で、相互に放射線治療現場の実態が把握できた。施設の保有設備によって実施困難なQA項目、効率的な精度検証が可能な手法等の情報交換ができ、有益であった。大阪大学の放射線治療機のビーム出力を基準とし、Gafchromic filmを用いてX線のビーム出力精度を、関連病院19施設を対象に郵送調査した。その結果、予めフィルムを用いた絶対線量測定精度の不確かさ(7%未満:許容内、7-14%:ヒアリング、14%以上:訪問調査)に対して、全施設で許容内であった。許容内ではあったが、内2施設では4%を超える誤差を認めたため、フィルムによる再測定を実施し、1施設は2%以内を示したが、1施設では同様に4%を超えた。誤差が大きかった施設に対し、大阪大学より訪問調査を実施した。その結果、電子銃の加速感が経年劣化していることが判明し、メーカ対応の要望を伝達した。X線のPercent depth dose(PDD)測定をGafchromic filmを用いて行った。フィルム設置方法は、固体ファントムでフィルムを挟み、フィルム上縁をSSD:100cmおよび105cmとした。その結果、SSD:100cmの場合、基準となる計算線量プロファイルと3%以内の精度で一致した。一方、SSD:105cmの場合、計算線量プロファイルよりも3%を超える過剰応答を示した。この原因は、ビームがフィルムに入射する過程で5cmの空気層を通過し、1次X線による低エネルギー成分(コンプトン散乱およびそれに伴い発生する光電効果)が過剰応答に影響していると判断できた。過剰応答の検証のため、空気層を除去する目的で、フィルムを水中に配置し同様の測定を行った。その結果、計算線量プロファイルと良好な一致が得られ、原因を裏付ける結果を得た。フィルムを鉛板で挟む手法を考えたが、セットアップが煩雑であり、どの施設での実施を想定すると困難だと考え、フィルムを用いた水中測定の有用性を明らかにできた。目的大阪大学を含む関連する22施設および回転式強度変調放射線治療を実施する4施設を対象に放射線治療の品質管理に関するアンケート調査を実施した。この調査をもとに、照射方法で区別した放射線治療施設レベルとその照射法に必要な精度管理機器の関係を明らかにする。方法アンケートは施設名は公表しないという条件で行い、調査内容は年間新規患者数、実施する精度管理項目および頻度、保有する精度管理機器とした。

また照射方法別の集計をとるため、体幹部定位放射線治療および強度変調放射線治療を高精度放射線治療、それ以外の照射方法を通常のものとした。結果アンケートの結果、全施設中、年間500例を超えて治療を実施する施設は5施設で、多くは100-200例を実施する施設であった。高精度放射線治療実施施設(A施設)は10施設を占め、該当施設の放射線治療機器使用年数は4年以下であった。放射線治療機器更新施設では高精度放射線治療を実施していた。保有する精度管理機器は全施設で水等価固体ファントムあるいは水ファントムを保有しており、A施設では3次元水ファントムも保有していた。A施設に限定すれば、小照射野測定用電離箱線量計、2次元アレイ型検出器、およびフィルムの保有率は100%であった。1次元半導体検出器保有率は80%以上であった。精度管理実施頻度と精度管理機器保有状況の関係で明らかとなった点は、2次元アレイ型検出器やフィルムを保有しない施設は、ビームのOCRや平坦度・対称性試験を未実施であった。一方、2次元アレイ型検出器の保有施設は、規定頻度以上の精度管理を実施していた。結論精度管理測定行為が簡便に実施できる機器を保有することが時間的効率化の面で有効であることが示唆された。
新規医薬骨格の短工程合成を指向した不斉触媒

抗インフルエンザ薬タミフルの触媒的不斉合成ルートを確立した。本ルートでは、独自に開発したFujiCAPO不斉配位子とバリウムからなる不斉触媒を用いる、シロキシジエンとフマル酸ジメチルとのDiels-Alder反応を基点とする。本反応により、所望とするendo体の生成物が90%ee以上の高いエナンチオ選択性で得られた。反応機構解析の結果、活性触媒はバリウム:不斉配位子=3:3の比率から構成される多核錯体であり、シロキシジエンをトランスメタル化により活性化し、生じるバリウムエノラートが実際の反応種となっていることを明らかとした。反応生成物のエステル部位を加水分解した後、アシルアジドへと変換し、t-BuOH中でCurtius転位をおこなうことにより、タミフル母核のトランスジアミン部位を高いエナンチオ制御を伴い合成した。その後、最終的にエトキシカルボニルとなるC1ユニットをPd触媒によるアリル位置換反応で導入し、酸化段階を1つ挙げた後に、C1ユニットを塩基性条件下でエトキシカルボニル基とした。最後に2回の光延反応を経てアジリジンを合成し、これを3-ペンタノールで開環した後官能基変換とリン酸塩化を経てタミフルの合成を完成した。不斉銅触媒を用いたケトイミンに対する触媒的不斉Mannich反応,トリフルオロメチルケトンに対するアルキニル化反応,アルキル亜鉛のアレニックエステルに対する共役付加反応を契機とするケトンに対するアルドール反応(多成分反応)を開発した。いずれも不斉四置換炭素の触媒的合成反応であると同時に,世界初の達成である。ケトイミンに対する触媒的不斉Mannich反応ではケテンシリルエーテルから金属交換による求核剤活性化法を,トリフルオロメチルケトンに対するアルキニル化反応では銅アルコキシドのソフト性を生かしたアルキンの官能基選択的脱プロトン化による求核活性種生成を,さらに3番目の反応においては有機金属の共役付加反応を用いた銅エノラート生成をそれぞれ鍵とする。以上の研究を通じて,求核剤活性化の方法論がケトンの低反応性を克服する有効な手段であることを示すことができた。また,Diels-Alder反応を基盤とする抗インフルエンザ薬タミフルの短工程合成ルートを開発し,タミフルの体内動能を調べるためのPFTトレーサーの合成法を開発した。キラル銅触媒を用いた、α,β-不飽和エステルとケトイミンとの間の還元的Mannich反応を開発した。本反応は、様々な医薬リードの合成に有用なβ,β,α-アミノ酸合成の基盤反応となりうる。まず、触媒として酢酸銅-トリフェニルホスフィン錯体、還元剤としてピナコールボランを用いる、基質一般性の高い、高ジアステレオ選択的な反応条件を確立した。この条件を基盤として、キラルホスフィン配位子を用いて不斉触媒化をおこなったが、有意なエナンチオ選択性は発現できなかった。そこで還元剤としてトリエトキシシランを用いたところ、DIFLUORPHOSを不斉配位子とすることにより、高いエナンチオおよびジアステレオ選択性を発現できることを見出した。ピナコールボランを還元剤としたときには、銅触媒関与によるα,β-不飽和エステルの共役還元の後に、銅エノラートからの金属交換によって生じたホウ素エノラートの反応性が高いために、アキラルなホウ素エノラートからのMannich反応が進行して、エナンチオ選択性の発現が見られなかったものと考えられる。それに対してシラシを還元剤としたときには、共役還元の結果生成するキラルな銅エノラートからの不斉Mannich反応が、エノラートのケイ素にようトラップに優先して進行するために、高いエナンチオ選択性が得られたものと考えている。また、Danishefsky型シロキシジエンを求核剤として用い、キラル銅触媒によるケトンに対する触媒的不斉ヘテロDiels-Alder型反応を開発した。シロキシジエンからの金属交換による求核剤の触媒的活性化が、この反応では促進の鍵となっている。いずれの反応とも世界初の達成であり、今後の医薬リード合成への展開が期待される。
看護分野のグローバル人材育成のための海外インターンシッププログラムの開発

本研究は、看護分野における海外インターンシップ留学のプロセスと成果・課題を明確にし、グローバル人材育成のための留学プログラム開発の基礎資料とすることを目的とした。本研究の最終年度である平成30年度は、29年度から継続して看護留学経験のある看護師を対象にインタビューを実施し、留学に至るプロセスとその成果を体系的に整理した。その結果、留学に至るプロセスにおいて、【海外に行きたいという想いに繋がる土壌形成】がなされ、【留学や海外渡航の直接的な契機・目的】が発生していた。そして留学への具体的な準備として、【留学や海外渡航のための下準備】、【語学力向上のための実践】、【留学先の決定】が実践されていた。また、留学中には、【文化の違いとそれによる看護実践の違いの認識】や【海外で日本の状況を再認識】を体験する一方で、【海外渡航後に気づく語学力の重要性】、【海外滞在で感じた困難】といったプラクティカルな面での体験をしていた。そして留学後には、【海外で学んだ「新しい生き方」】を基盤に、学位取得型の場合には直接的に、臨床体験型の場合には、柔軟さや対応力を身に着けた結果として間接的に【留学と看護でのキャリアアップ】につながっている状況があった。以上より、看護師の海外留学を推奨することは、看護の質向上に加えて効果的なグローバル人材育成につながることが示唆された。また、今回の調査結果から、留学や海外渡航を促進するためには、実際に留学者が増えるか否かというような短期的な変化にこだわらず、看護基礎教育や卒後教育などにおいて、海外の状況についての情報や、海外で活躍する看護師の実際について扱っておくことの必要性が推察された。本研究の目的は、1国内の看護系大学の学生に対し、看護分野におけるインターンシップに着目した海外留学に関する意識や展望等について調査し、我が国の看護留学の現状と課題を明らかにすること、そして2海外看護インターンシップの実施状況を調査検討することにより、これまで不明瞭であった看護留学における名称・類型を体系的に整理し、看護留学の在り方について探求しその発展に寄与することである。H28年度は3年計画の初年度であり、海外インターンシップに着目した看護留学について、看護学生の意向と実態を調査し、留学阻害要因と留学促進要因とを明らかにすることを目的とした。まず、文献検討の結果を参考に、多肢選択法と自由記述による調査紙を作成した。質問紙調査は、関東圏内の4年制看護大学のうち、授業の一環として海外看護体験演習(実習)プログラムを有しない大学に在籍する看護学部生約1000名を対象とした。質問項目は、基本属性、本人特性、留学意向、語学能力、留学経験、留学断念経験、希望する留学支援サポート、その他が含まれる。データ収集は、看護学部長宛に研究主旨と方法を記載した調査協力依頼書を郵送し、調査許可が得られた大学に在籍する看護学生に調査票記入を依頼した。調査票の回収は、郵送もしくは学内に設置した回収箱に投函する方法をとり、調査票の返却をもって本研究への同意が得られたものとした。調査は平成28年12月平成29年4月に実施し、842/1026件の回答が得られた(回収率82.1%)。各大学におけるアンケート調査の日程調整に時間を要し、回収作業が4月までかかってしまったため、5月以降の分析・発表となる。本研究は、看護分野における海外インターンシップ留学を体系的に整理し、そのプロセスと成果・課題を提示することが目的である。本年度は次の3点について計画を実施した。1)平成28年度研究結果の還元:看護学生1026名に実施した質問紙調査結果を、後掲の学会で発表した。有効回答845件のうち、海外留学の希望があった学生は457人(54.1%)であったが、実際に留学を経験した学生は40人(4.7%)と少数であった。留学断念要因の一つに情報不足による不安があり、海外の看護に関する情報提供と異文化理解促進のため、今年度、留学経験者を本学に招聘し、看護学生を対象とした海外体験の公開講座を開催した。また、米国における看護師の働き方をアメリカ人看護師にヒアリングし、資格認定制度の紹介と合わせて、日本赤十字看護大学にて講演を行った。その様子は日本ホリスティックナーシング研究会ニュースレター第16号に掲載された。2)インタビュー調査実施のためのヒアリング:国際看護学会や研究会への参加を通して、国際看護に従事する専門職者、留学経験者、看護学生らに留学に関するヒアリングをした。海外の看護留学形態が多様で、留学に関する用語の定義があいまいであることから、留学を体系的に整理し、そのプロセスを提示する必要があると考えられた。3)インタビュー調査:平成29年度は、上記ヒアリング結果を踏まえてインタビューガイドを作成した。所属大学研究倫理審査会の承認を得て、国内外に在住する看護分野のインターンシップ留学経験者9名へのインタビュー調査を実施した。本調査結果を国内学会(2件)と国際学会(1件)で発表予定である。インタビュー対象予定者の留学内容の確認及びインタビューの日程調整に時間を要したため。

そして留学への具体的な準備として、【留学や海外渡航のための下準備】、【語学力向上のための実践】、【留学先の決定】が実践されていた。また、留学中には、【文化の違いとそれによる看護実践の違いの認識】や【海外で日本の状況を再認識】を体験する一方で、【海外渡航後に気づく語学力の重要性】、【海外滞在で感じた困難】といったプラクティカルな面での体験をしていた。そして留学後には、【海外で学んだ「新しい生き方」】を基盤に、学位取得型の場合には直接的に、臨床体験型の場合には、柔軟さや対応力を身に着けた結果として間接的に【留学と看護でのキャリアアップ】につながっている状況があった。以上より、看護師の海外留学を推奨することは、看護の質向上に加えて効果的なグローバル人材育成につながることが示唆された。また、今回の調査結果から、留学や海外渡航を促進するためには、実際に留学者が増えるか否かというような短期的な変化にこだわらず、看護基礎教育や卒後教育などにおいて、海外の状況についての情報や、海外で活躍する看護師の実際について扱っておくことの必要性が推察された。5月現在、本調査結果を看護関連学会に2件投稿中である。次年度は、H28年度に得られたデータをもとに、我が国におけるインターンシップに着目した海外看護留学に関する学生の意識・実施状況について質的・量的側面から多角的に分析し、得られた結果を学会誌や学会等の場で広く公表していく。さらにH29年度の調査として、海外看護留学を企画運営している企業・財団・公的機関等への訪問調査、および専門家の助言を得て、実践事例について体系的に整理し、その類型化と類型ごとの課題を検討していく。今後、文献との照らし合わせや留学経験歴のある大学教授や臨床家の助言を得てインターンシップ留学のプロセスと成果・課題を検討し体系的整理を進めていく。データ分析の過程で情報不足等が確認される場合は、これまでにインタビューを実施した留学経験者からさらにデータを収集し分析を深めるなどの対応も予測される。本研究の分析で得られた結果を、学会誌やセミナー等で広く公表していく予定である。調査票の回収方法を郵送で検討していたが、学内ポストに投函し、まとめて回収できた大学もあり、郵送料等が当初予定していたより減額となった。H30年4月末までインタビューを実施したため、調査協力者への謝礼や交通費、研究者の旅費、及びデータ分析結果の発表等に使用する予定である。訪問調査費用・文献・資料購入・調査協力者への謝礼等にて使用する予定である。
竜巻状旋回流を用いて遠隔吸引を可能とする集塵装置の開発

本研究では、竜巻状旋回流を利用する遠隔吸引装置を開発した。本実験装置は、集塵装置、遠心分離機、バルブ、超音波流量計、公転用モータ、駆動部,および回転ノズルから成る。開発された遠隔吸引装置は、吸引ノズルを公転軸まわりに回転させる事で竜巻状旋回流を発生させる事に特徴がある。まず、竜巻状旋回流の生成はドライアイスミストの可視化実験で確認された。次に、本実験装置により生成された竜巻状旋回流の速度分布がPIVにより計測された。固形粒子の遠隔吸引性能は、比重2.5のガラスビーズの吸引実験により確認された。以上の成果から、国内および国際特許として、竜巻状旋回流を利用する遠隔吸引装置を申請した。まず既存の実験装置を改良した。その後、流量に対する自転角速度、公転角速度、および公転半径の最適運転条件をドライアイスミストの可視化実験で特定し、流れ場のPIV計測を実施した。その結果、本装置による遠隔吸引効果が確認されたので、当初の予定どおり特許出願を行った。特許出願後は、1年以内の出願修正に向けて、PIV計測による特許内容の補強データの取得等を行った。実験装置は枠組み、配管部、実験ステージ、ノズルユニットからなり、JST-ASTEP研究課題「竜巻型吸込ノズルの開発」で使用した装置を改良・追加した。枠組み上部に固定された配管部には排気装置、バルブ、流量計が取り付けられている。これに改良を加え、実験ステージを高さが可変となる様に構成し、さらに自転用モータをACサーボモータとインバータで構成した。公転用モータにはACサーボモータを使用し、公転用モータより下の部分が公転し、自転用モータにはスリップリングを介して電源が供給される様にした。回転ノズルの内径は32 mmで、自転用モータが設置される円板は公転半径が064 mmの範囲で設定可能となる様に設計・製作した。実験装置完成後、実験ステージにドライアイスミスト発生装置を設置して可視化実験を行い、流量に対する自転角速度、公転角速度、および公転半径の最適運転条件を特定した。これらの実験を通して遠隔吸引効果が確認されたので特許出願した。その後、可視化実験と同時に水平断面および鉛直断面に関する流れ場のPIV計測実験を行い、特許の補強データとして竜巻状旋回流の速度分布を取得した。実験装置を改良して実験を実施した結果、想定どおりの遠隔吸引性能が得られたので、特許出願を行った。その後、特許内容の補強データ取得のため、PIV計測による水平および鉛直断面内の速度分布計測を行っている。これは、既存の実験装置を改良したものである。新たに開発された遠隔吸引装置は、吸引ノズルを公転軸まわりに回転させる事で竜巻状旋回流を発生させる事に特徴がある。また、竜巻状旋回流の流れ場の可視化観察のため、ドライアイスミスト発生機構を設計・製作した。まず、竜巻状旋回流の生成はドライアイスミストの可視化実験で確認され、流量に対する自転角速度、公転角速度、および公転半径の依存性が確認された。その結果、竜巻状旋回流の生成には自転よりも公転が重要な事が明らかになった。鉛直断面の計測から、回転ノズルを公転させた場合に、回転ノズルから下方遠方まで比較的強い上昇流が形成され、竜巻状旋回流が安定に形成される事が確認された。さらに、固形粒子の遠隔吸引実験を行った。回転ノズルから十分下方の床面に比重2.5のガラスビーズを撒いて吸引実験を実施したところ、ガラスビーズの局所的な吸引が確認された。以上の成果により、本研究で提案する遠隔吸引装置を、まず2016年6月22日に国内特許(名称:吸引装置、特願2016-123282)として出願した。さらに、2017年6月21日に国際特許(名称:吸引装置および駆動装置、PCT/JP2017/022850)として出願した。実験ステージ上のトレイに散布したプラスチックビーズの吸引実験を行い、固形物に対する遠隔集塵性能の定量的評価を行う。その際、実験ステージの高さも変化させて実験を行い、遠隔吸引が有効な範囲も特定する。これと並行して流れ場のCFD解析も実施し、PIV計測実験の結果と併せて平均速度場や渦度場を算出し、生成された竜巻状旋回流の構造を解析する。流体工学
免疫寛容及び免疫非応答の分子機構

免疫系は、その成熟過程で自己反応性T細胞の除去および不活化を通じて、免疫寛容を誘導する。本研究は、MHC/ペプチド複合体の形成と複合体のTCRによる認識機構に焦点をあてて以下に述べる知見を得た。HLA-DMが解離速度の早い抗原ペプチドを積極的に除去するという点でMHCクラスII結合ペプチドの校正に関わることを見いだし、MHCクラスII/ペプチド複合体のkinetic stabilityが免疫寛容誘導において重要な役割を演ずる可能性を示唆した。単一MHCクラスII/ペプチド複合体を発現したトランスジェニック-ノックアウトマウスの樹立、解析を通じて、T細胞レパートリーの正の選択において特異的TCR-ペプチド相互作用が関与していることを明らかにした。また、胸腺での発現量が最も低い1系統において、臓器特異的自己免疫疾患が自然発症することを見い出し、その発症に胸腺でのT細胞レパートリーの選択が関与していることを示した。臓器特異的自己免疫疾患とMHCクラスIIの相関に関して、特定のMHCクラスII分子が臓器特異的自己抗原ペプチドをT細胞に提示することで自己免疫が惹起されるというモデルが現在一般的であるが、我々の知見はこのモデルに対する反証となると思われる。免疫系はその成熟過程で、自己反応性T細胞の除去および不活化を通して免疫寛容を誘導する。本研究は、その機構を分子レベルで解明することを目的とし、以下の知見を得た。1.TAPI分子がMHCクラスI分子結合ペプチドのトランスポートにかかわるのみならず、アミノ酸配列に一定のspecificityを与えることを明らかにした。また、HLA-DM分子が、MHCクラスII分子に対して、`fast off-rate'を有する結合ペプチドを選択的に除去することを通じて結合ペプチドのediting機能を有することを明らかにした。2.HBs抗原に対する抗体価とHLAクラスI、クラスII対立遺伝子頻度の相関を検討することで、正の相関を示すクラスII遺伝子およびそれに結合するHBs抗原由来ペプチドを同定した。また連鎖不平衡と無関係に抗体価と負の相関を示すクラスI遺伝子HLA-A^*2602を見いだし、このクラスI分子が特定のHLAクラスI分子がHBs抗原由来ペプチドをCD8^+T細胞に呈示し、抗体産生を負に制御していることが示唆された。3.単一MHCクラスII/ペプチド複合体を相異なるレベルで胸腺に発現したトランスジェニックマウスを樹立し、同じMHCクラスII/ペプチドが正の選択のリガンドにも負の選択のリガンドにもなり得ること、及び胸腺での複合体の発現量がCD4^+T細胞の運命に劇的に影響することをin vivoで明らかにした。1.HLA-DM分子がMHCクラスII分子の細胞内輸送過程で、その凝集を阻止するシャペロン機能を有し、またoff-rateの速い抗原ペプチドを選択的にとり除く校正機能を有することを明らかにした。さらに、HLA-DOがDM分子のこれらの作用を増強する知見を得た。2.単一MHC/ペプチド複合体により選択されたT細胞上のTCRα鎖を、再構成したTCRβ導入遺伝子の存在下で詳細に検討することにより、正の選択においても特異的TCR-ペプチド相互作用が関与しており、ペプチドの構造そのものがT細胞レパートリーに正に選択を介して影響し得ることを明らかした。3.HLAトランスジェニックマウスを用いて、HLA分子に拘束されたマウスT細胞の機能をin vitro及びin vivoで解析することで、異種間の免疫応答が弱いのはMHCの構造上の違いに起因するのではなく、むしろ他の接着分子等の種差によることが示唆された。本研究は、MHC分子、抗原ペプチド、T細胞受容体の相互作用を分子レベルで解析することで、胸腺における免疫寛容獲得及び末梢における非応答の分子機構を解明することを目的とし、本年度は以下の知見を得た。1.新生児期の組織は、成体の組織と異なり、ナイーブT細胞を感作して、免疫寛容を誘導できることをMHCクラスIトランスジェニックマウスの皮膚移植を用いた系で証明した。

2.単一MHC/ペプチド複合体を発現したトランスジェニック-ノックアウトマウスにおいて末梢神経系特異的に、CD4陽性TCRαβ陽性T細胞およびマクロファージの浸潤を主体とする自己免疫疾患が発症することを見いだし、その発症に胸腺でのT細胞レパートリーの選択が関与していることを示した。3.同一のMHCクラスIIと自己抗原ペプチドの組み合わせより安定性の異なる2種類の複合体が形成され、それぞれが相異なるTCRリガンドとなることを明らかにした。また、免疫寛容は安定な複合体に対してのみ誘導される可能性を示唆した。
マクロファージと筋線維芽細胞を基軸とした慢性腎臓病の進展機序の解明と治療戦術

線維化は修復機転である。腎では病因に関わらず組織傷害が生じると、間質に線維化が生じ、進行すると慢性腎臓病に至る。シスプラチン誘発ラット腎線維化モデルを作出し、反応するマクロファージと炎症性刺激により誘導される筋線維芽細胞を中心に病態解析を行った。傷害初期にはCD68マクロファージが出現し、線維化の進行とともにMHCクラスII抗原を発現するマクロファージとリンパ球が増加した。筋線維芽細胞は上皮ー間葉転換EMTに加え、髄質間質細胞や血管周皮細胞などの未分化間葉系細胞からも生じることが示された。肝・肺・皮膚の線維化についてもラットモデルを作製し同様に解析を加えた。この研究は有効な治療法探索に繋がる。慢性腎臓病は、ヒトでは心筋梗塞や動脈硬化症の素因として、犬・猫においては高発する加齢性疾患として注目されている。この慢性腎臓病は、進行性の線維化腎の病態で、傷害部位に出現するマクロファージと、マクロファージから産生される線維原性因子により誘導される筋線維芽細胞が、その病理発生において中心的な役割を演じる。しかし、これら細胞の形態学的・機能学的な特性の全貌は解明されていない。今年度は、シスプラチン誘発腎線維化ラットモデルを用いて以下の点を明らかにした。1.傷害尿細管の特性:傷害された尿細管には、PGE_2のレセプターが高発現すること、そしてその発現にはCOXIが関わることを示した。さらに、PGE_2は傷害による尿細管上皮のアポトーシスを抑制することがin vitroの実験で証明された。すなわち、PGE_2レセプターの発現が傷害後の尿細管の正常な再生を促進していることを初めて明らかにした。2.出現マクロファージの特性:従来の研究では、このモデルにおいて貧食活性の高いマクロファージが出現することを示したが、このようなマクロファージ以外にも抗原提示能のあるマクロファージが出現することが分かった。この抗原提示マクロファージは、病変の進行に伴い増加し、それに並行してリンパ球が出現することが示された(リンパ球の特性については検討中)。この成果は、慢性腎臓病の進展には、抗原提示マクロファージを介した免疫機能が働くことで、より複雑な腎病変が形成される可能性が考えられた。この点は現在更に追究している。3.肝と創傷治癒モデルでの線維化の解析:チオアセトアミド誘発ラット肝細胞傷害後の線維化と皮膚の創傷治癒線維化モデルについても、慢性腎臓病との比較で解析した。肝細胞傷害部位ではマクロファージの反応部位周囲の肝細胞でヒートショックプロテイン25(HSP25)が特異的に発現し、マクロファージの機能に対し抑制的に働いていることが示唆された。また皮膚の線維化ではマクロファージから発現するGalactin-3が線維化に係わっていることが示された。慢性腎臓病(CKD)は、進行性の腎線維化の病態で、その増悪にはマクロファージと、マクロファージから産生される線維原性因子により誘導される筋線維芽細胞が重要な役割を演じる。しかし、これら細胞の機能的な特性の全貌は未だ解明されていない。本研究では、CKDに出現するマクロファージと筋線維芽細胞の多彩な特性を解析し、さらに肝硬変(肝線維化)あるいは創傷治癒過程で見られる皮膚の線維化病変についても同様の解析を加え、比較することで、腎線維化の本質の解明を試みている。本年度の実績は以下の通りである。1.筋線維芽細胞の誘導因子と起源細胞の特性:シスプラチン(CDDP)誘発のラット腎線維化モデルを用いて形成される筋線維芽細胞の細胞骨格発現を解析した。筋線維芽細胞は、α-平滑筋アクチン抗体(SMA)、ビメンチンやデスミンを発現することをすでに以前の研究で明らかにしているが、さらに腎の筋線維芽細胞はThy-1やカルポニンを発現することを見出した。Thy-1発現は、未分化な間葉系細胞にみられることから、筋線維芽細胞の由来は血管周囲細胞にある可能性が示された。また、カルポニン発現細胞はα-平滑筋アクチン発現筋線維芽細胞と一致することが示された。筋線維芽細胞に収縮能があることが分かった。2.α-Naphthylisothiocyanate(ANIT)により誘発された胆管周囲の線維化病変では、抗原提示マクロファージが常に高発現し、貪食活性を示すマクロファージがやや遅れて現れることを明らかにした。また、四塩化炭素誘発肝細胞傷害後の線維化では、食食活性の高いマクロファージが主体として現れ、その周囲にヒートショックプロテイン25(Hsp25)が特異的に発現することが示された。

Hsp25がマクロファージの特性に変化を与えることが示唆された。3.皮膚線維化病変の解析:皮膚線維化病変の解析では、肉芽組織にみられる筋線維芽細胞は、ビメンチンとα-平滑筋アクチンを発現するが、デスミンの発現はほとんど見られないことを明らかにした。腎線維化での筋線維芽細胞と特性が異なることが分かった。急性腎障害(AKI)は、抗癌剤などの医薬品の副作用として生じ、不可逆的な傷害では線維化による慢性腎臓病へと進展する。この線維化は、浸潤するマクロファージから産生される因子が筋線維芽細胞を誘導することで生じる。筋線維芽細胞の一部は、再生尿細管から上皮ー間葉転換(EMT)を通じて生じる。腎障害時にはサイトカインやプロスタノイドが増加する。そこで、シスプラチン(CDDP)誘発ラットAKIモデルを用いて、PGE2とPGE2の産生に関与する酵素とレセプターの発現、COX-2選択的阻害剤の効果について、線維化との係わりで解析した。1.CDDP誘発ラットAKIモデルでは、傷害部位においてCOX-1が上昇し、mPGES-1とEP4の発現が増加した。さらに、ラット尿細管上皮細胞株(NRK-52E)にPGE2あるいはEP4アゴニスト(11-deoxy-PGE1)を添加するとアポトーシスと線維化に関わるEMT現象が抑制された。PGE2は、尿細管上皮の良好な再生と線維化の軽減に係わることが示された。2. AKIの病変形成にCOX-2が関与することが示唆されていることから、CDDP誘発ラットAKIモデルにおけるCOX-2選択的阻害剤の影響を検討した。その結果、AKIモデルに選択的阻害剤を投与すると、血中尿素窒素及びクレアチニン値は低下し、再生尿細管上皮細胞数のピークが遅れ、線維原性因子であるTGF-beta1mRNAが減少し、線維化の進行に関わるマクロファージや筋線維芽細胞数が減少した。CDDP誘発ラットAKIモデルにおいて、COX-2が組織傷害や線維化に一部関与していることが分かった。3.CDDP誘発のラット腎線維化モデルを用いて、Thy-1発現を指標に筋線維芽細胞の特性を解析した。その結果、EMTに加え、筋線維芽細胞の由来の一つとして血管周囲細胞が存在する可能性が示された。4.皮膚線維化と薬物誘発肝線維化モデルについてマクロファージの免疫表現形を中心に、さらに膵線維化(自然例)では筋線維芽細胞の細胞骨格を中心に解析を行った。慢性腎臓病(CKD)は、間質線維化の病態で、その進行にはマクロファージとマクロファージから産生される線維原性因子により誘導される筋線維芽細胞が重要な役割を演じる。本研究では、CKDに出現するマクロファージと筋線維芽細胞の多彩な特性を解析し、さらに肝硬変(肝線維化)あるいは創傷治癒過程で見られる皮膚の線維化病変についても同様の解析を加え、比較した。シスプラチン誘発ラット腎線維化モデルを用いて以下の成果を得た。1.出現するマクロファージの機能解析:MHC class II(OX6)発現マクロファージが、線維化の進行(増悪)過程で多く出現することが示された。このマクロファージは、腎組織の胎児から新生児での組織発生過程においても出現し、腎の組織構築にも深く関わる可能性が示された。MHCクラスII発現
日米のファンコミュニティにおける野火的なコンテンツ消費のエスノグラフィ

90年代より,マンガ,アニメなどのメディアコンテンツが,様々な国家間,文化間で広く共有され,消費のみならず,コンテンツをもとに生産活動がなされている.彼らの活動の特徴のひとつは,「野火」のように広がる学習形態にある.野火的な活動とは「分散的でローカルな活動やコミュニティが,野火のように,同時に至る所に形成され,ひろがり,相互につながって行くといったことを伴った活動」(上野,2011)である.このような議論を背景に,本研究では日米の10代から20代のアニメファンの「野火的活動特有の学習」と「贈与と返礼による交換形態」に着目し,彼らの文化的実践をエスノグラフィックに素描した.マンガ,アニメなどのコンテンツは,様々な文化間で広く共有されている.従来ドメスティックに消費されてきたコンテンツは,ネットワーク化された社会において,国境を越え,日常的に消費されるようになってきた.Jenkins(2007)によれば,アニメファンコミュニティ(ファンダム)などにおける消費スタイルは「プロシューマー」的であるという.彼らは,コンテンツを視聴する「消費者」でありながら,例えばその映像クリップから私的なアマチュア作品を「生産」する.ファンダムの活動は,「野火」のように広がる活動とみなすことができる.野火的な活動とは,上野(2011)に従えば「分散的でローカルな活動やコミュニティが,同時に至る所に形成され,ひろがり,相互につながって行くといったことを伴った活動」のことを指す.こうした活動における学習は,学校や会社のような制度化された組織内で生じるものとは異なる.組織外における学習は,知識や情報が上流から下流へ移行する「垂直的」な形で表現することはできない.むしろ,コミュニティ,人々,活動の間で「水平的」に学習が構成される.このような議論を背景に,20代の日米アニメファンを対象としたインタビューとフィールドワークから,「野火的活動特有の学習」を分析した.結果,日米のファンダム文化において,SNS等を活用した「足場掛け」(他者が援助し,実行可能にする工夫)による自己発達が見出された.経験のあるファンが,IRC,SNSに投稿する情報に,他のファンが動機づけられ,優れたファンはコミュニティ内で社会的評価を得る.このような構造によって,アマチュアどうしによるピアベースな創造的活動は維持される.さらに興味深いこととして,ファンダムによる小規模・中規模ロットのもつ創造においては,ファンダムの仲間や先人の作りあげた製作物に,自分の「貢献」を少し付け足すことにある点が確認された.90年代より,マンガ,アニメなどのメディアコンテンツが,様々な国家間,文化間で広く共有され,消費のみならず,コンテンツをもとに生産活動がなされている.彼らの活動の特徴のひとつは,「野火」のように広がる学習形態にある.野火的な活動とは「分散的でローカルな活動やコミュニティが,野火のように,同時に至る所に形成され,ひろがり,相互につながって行くといったことを伴った活動」(上野,2011)である.このような議論を背景に,本研究では日米の10代から20代のアニメファンの「野火的活動特有の学習」と「贈与と返礼による交換形態」に着目し,彼らの文化的実践をエスノグラフィックに素描した.本研究では、ファンダム(アニメ、漫画、スポーツなどの熱心なファンによって形成された趣味のコミュニティや文化)に見られる、モノを「つくること」を中心とした活動に着目し、日米を中心としたアニメファンによる非商業的な文化的実践の生態系を記述した。アニメコンテンツは、様々な言語に翻訳されている。この翻訳作業を献身的に実施しているのは、熱狂的な国内外のファンダムである。彼らは受動的にコンテンツを視聴するだけではなく、映像クリップをリミックスし、私的に、または趣味縁で繋がるニッチなグループの間で流通させる。それは生産を伴う消費スタイルであり、いわば「プロシューマー」の実践である。特に、Engestrom(2009)の言う「野火」のように拡がる活動に焦点をあて、日本と米国におけるエスノグラフィを中心に、今日的なファンコミュニティにみられる制作活動のありようを詳細に記述した。加えて、ファンダム特有の「つくること」を通した活動の意味について、インタビューを通して定性的に分析した。今年度は、そのような「つくること」自体が、主体にどのように作用するかについて、また、モノを「つくること」を通して主体がどのように他者とのネットワークを形成していくかについて、スポットインタビューとインデプスインタビューから得られたデータをもとにSCAT(Steps for Coding and Theorization)を用いて分析した。大谷(2008)によれば、SCATは、比較的容易に着手し得る質的データ分析のための手法としてその有用性が確認されている。その結果、(1)自分たちでモノをつくりあげるDIY精神が、動機や欲求という主体なことがらとどのように作用するかについて、さらに(2)主体間の「『ファン資本』の編み上げ」を通した、「つくること」に対する欲求の可視化について示された。本研究では、ローカルなコミュニティどうしの、いわば「地下茎(リゾーム)」のようなつながりや活動を主な研究対象とするため、量的な調査方法を用いることが難しい。非商業的な現代のメディア消費の状況を分析対象とする場合は、ネットワークのノードやハブとなるような調査対象者に焦点をあて、そこから多様なつながりや用いられているメディアを調査対象とする必要がある。そのため本研究では、日本と米国で若者や子どものメディア利用に関するエスノグラフィを実施している研究者の協力を仰ぎ、実践コミュニティのネットワークへ参与する土壌を形成してきた。

米国の研究協力者との情報交換やディスカッションにより、理論的観点の深化がはかれた。データ収集に関しては、日本国内の調査対象者に対するインタビューが滞りなく進んでいる。11名の調査対象者にアクセスすることができ、インデプスインタビュー、また、シャドウイング(同行調査)ができている。一方で、米国においては、限られた調査期間の中で、研究協力スタッフ3名とともに実施したスポットインタビューを中心にデータ収集につとめた。約30名へのスポットインタビューが実現できた。今年度は、これに加えて、アニメファンがどのように日本のメディアコンテンツに接しているかについて理解するために、オンラインコミュニティへの参与観察を実施する。今後は、初年度に引き続き、日本国内と米国におけるアニメファンコミュニティにおけるエスノグラフィを通したデータの蓄積を継続する。それとともに、得られたデータをトランスクリプト化し、SCATを用いて分析する。SCATは、自由記述やスポットインタビューで得られたような短いインタビューにも適しているため、この手法を採用する。資料整理の際は、大学院生2名の調査補助者にも協力を依頼する。24年度の成果をまとめることを通して、国内外の学会にて発表を行う。なお、25年3月に国際学会で発表し、現在、結果の一部を学会誌に投稿している。平成25年度は、特に「つくることを通した価値形成」と、Wenger(1990)が重視する「実践のコミュニティへの参加とアイデンティティ形成」、Holzman(2008)の述べる「パフォーミングとアイデンティティ」に関するデータ収集と分析に注力する。研究計画を遂行するための研究体制本研究を遂行する上で、米国におけるインタビューや参与観察の調整と交渉が課題の1つとなる。円滑にすすめるために、カリフォルニア大学アーバイン校の伊藤瑞子氏と連携し、研究を進めていく。平成24年度は、多少の残額が生じたものの、ほぼ全額執行することができた。平成25年度も、予定通り執行し、計画通り研究を進める予定である。