hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
計算ホモロジーの医療画像診断への応用

大規模臨床医療データの3D構造解析において、位相不変量が定量的な評価指標として有効であることを、計算ホモロジー理論に基づいたソフトウェアを実装して示しました。ウサギ腱移植モデルのマイクロCTデータから、骨梁構造の連結性を3次元ベッチ数として抽出し、靭帯再建手術時における移植腱周囲の骨孔拡大に対する治療薬の効果を、多変量解析を用いて確かめました。最新の理論であるパーシステントホモロジー群を用いた構造解析にも取り組みました。大規模臨床医療データから本質的な情報を抽出する定量的な構造解析ツールの確立がもとめられている.本研究では,ウサギ腱移植モデルのマイクロCTデータから,骨梁構造の連結性を示す位相不変量として,ベッチ数を定量的に計算した.靭帯再建術における移植腱周囲の骨孔拡大を抑制するために,手術時に投与する骨粗鬆症の治療薬の効果について評価した.データをグレースケールに変換し,画像処理ライブラリを実装したソフトウェアプログラムを作成した.また並列化,可視化ライブラリを組み合わせて実用性を高めた.連結性を評価するために従来用いられたオイラー数に比して, 3成分ベッチ数を用いることで多変量解析が可能となり,より信頼性の高い統計的解析が可能となった.日本医用画像工学会,及び応用数学合同研究集会において,腱移植モデルにおけるマイクロCT画像のトポロジー解析についての研究成果を発表した.大規模臨床医療データの構造解析において、計算ホモロジー理論によって抽出される位相不変量が本質的な情報として有効であることを、本研究課題で示してきました。具体的には、膝十字靭帯損傷を想定したウサギへの腱移植実験のマイクロCTデータに対して、その骨梁構造の2D断面像から3D構造を再構成して、そのベッチ数を定量的に計算するソフトウェアを作成しました。靭帯再建手術における移植腱周囲の骨孔拡大を抑制するため、手術時に投与する骨粗鬆症の治療薬の効果を、ベッチ数指標を用いて評価しました。特に多変量解析によって、医学統計的に信頼性の高い分析が可能となり、組織学的観察から得られた有意差がベッチ数指標による解析でも確認されました。各種ライブラリソフトウェアを組み込み、実用性の高いソフトウェアプログラムを目指しています。これらの研究結果を、骨形態計測学会、整形外科学会基礎学術集会において発表しました。最新の理論であるパーシステントホモロジー理論による構造解析にも取り組み、画像処理パラメータ変化によるフィルトレーションを考慮したダイアグラムを計算することによって、骨梁構造のロバスト成分を抽出する事にも成功しました。近年, 360°方向のデータから構成される2次元横断面像を積層し,数十μm以下の分解能を持つマイクロCTの直接3次元計測による骨粗鬆症診断が実用化されてきた.骨構造は複雑なスポンジ状を成しており,その微細に張り巡らされた骨梁構造の連結性の減少は,骨量減少とは無関係に骨強度を弱めてしまうために,連結性は骨粗鬆症の有効な判定指標になりうる.本研究では,ウサギ腱移植モデル,及びラット卵巣摘出モデルを対象として,それらのマイクロCTデータから骨梁構造の連結性(位相不変量)を定量評価する数学ソフトウエアを開発した.ホモロジー計算ライブラリに加えて,画像処理(コンピュータビジョン)ライブラリ,及びマルチコアを有する計算機で効率的な計算を実行するために並列化ライブラリを用い, C++言語のプログラムとして実装した.また2D横断画像を積層し, 3 D像を描画表示する機能も加えた.これを用いて,特に移植腱周囲に生じる骨吸収による骨孔拡大について,骨粗鬆症製剤投与による骨吸収抑制効果を検証した.コントロール群と薬剤投与群の位相不変量の計算結果について, 2標本の平均値について検定を実行し,有為な差を統計学的に確認することができた.無限次元の空間構造データから,本質的な情報として抽出した少数次元指標(位相不変量)による定量評価により,骨代謝回転における形成促進と吸収抑制による治療薬の効果の特徴付けに役立つことが期待される.当該年度内に研究代表者が,申請時の千歳科学技術大学から現在の旭川医科大学に異動し,新職務の準備,及び建物の改修工事によって研究環境の再整備に時間がかかっています.マイクロCTデータからホモロジー計算ライブラリを用いてベッチ数を評価するソフトウェアを作成した.画像処理,及び並列化ライブラリを利用して,マルチコアを有する計算機における効率的な計算を実現した.また断層2D画像を積層して3D像を表示する機能も加えた.これを用いて,ラット閉経後骨粗鬆症モデル,及びウサギ腱移植骨粗鬆症モデルのマイクロCTデータに適用した.後者では骨粗鬆症製剤投与による薬効検証した.

「臨床骨梁トポロジーセミナー」を企画実行し,研究協力者らとの研究打合せを実施した.また高分子混合系の3D自己組織化構造について,両親媒性分子の分シミュレーションデータ,及びダブルFDDD構造の数値シミュレーションと構造解析を検討した.研究協力者との情報交換と議論を重ね,異分野研究者間での相互理解を深めます.解析データ数を増やし結果の信頼性の高め,それらの研究成果の学会発表,及び国際的な論文発表を積極的に進めます.また医科大学に異動したことにより,学内での研究協力機会について検討を始めます.開発したソフトウェアによって得られた結果について,骨粗鬆症の病態診断,及び薬効検証の指標として医学統計学的な見地から評価する.具体的には,異なる2種の標本による2母集団の比較を扱い, SPSSソフトウェアを用いて統計解析を行う.また保持ホモロジー量を導入し,その画像診断の有効性について検討し,そのソフトウェアへの実装を行う.また骨破壊と骨吸収の生理学的知見から,骨のリモデリングの数理モデルの構築,及びその数理解析を検討する.研究協力者の招聘,及び訪問,また研究成果発表の為の旅費,及び計算機ワークステーション設備の更新の為の物品費に使用を計画しています.初年度は高性能計算ワークステーションの購入に研究費の多くを割いた.次年度以降は成果発表,及び定期的な打合せの為の旅費への使用を計画している.また計算機性能の進歩に合わせ,必要に応じてワークステーション,及び計算機環境の強化,結果の解析ソフトウェアの導入を検討する.
核内脂肪滴と核膜陥入構造の機能的連関

中性脂質をリン脂質一重膜が覆う構造である脂肪滴は小胞体膜から形成される細胞質オルガネラと考えられて来たが、我々は肝由来細胞の核内では脂肪滴が核膜陥入構造と近接し、タンパク質修飾や遺伝子発現制御に関与するPML小体と複合体を形成して存在することを以前に報告した。本研究では核内脂肪滴の形成機序と機能をより詳細に解明することを目的とする。初年度までの研究成果としては、1.肝癌由来細胞では核内脂肪滴は小胞体内腔で形成されたリポプロテイン前駆体に由来すること、2.小胞体ストレス負荷によりリポプロテイン分泌を阻害すると、余剰のリポプロテイン前駆体が小胞体内腔、核膜槽、核膜陥入構造内腔に逆流蓄積すること、3.核膜陥入構造膜が自然崩壊することにより内腔のリポプロテイン前駆体が核質内脂肪滴となること、4.ホスファチジルコリン(PC)新規合成経路の律速酵素CCT alphaが核内脂肪滴に集積し活性化されること、5. Perilipin-3はCCT alphaとは競合的に核内脂肪滴に結合し、Perilipin-3の発現量抑制によりCCT alphaの核内脂肪滴への局在と細胞のPC合成活性が増加し、さらに小胞体ストレスが軽減されることなどを見出し、報告した(研究発表論文1)。これらの結果はストレスに晒された細胞において、核内脂肪滴がPC合成の起点となり小胞体の膜合成と容積拡大に寄与することで、小胞体ストレスを抑えるフィードバック装置として機能することを示唆した。一方、脂肪滴がPML小体と会合することにより遺伝子発現制御の足場となる可能性の追求については、脂肪滴-PML複合体に結合するDNA配列解析が未達成だが、複数の転写調節因子が新たに脂肪滴-PML複合体に局在することが判明した。本研究計画における以下の到達目標について、進捗状況を述べる。(A)核内脂肪滴の核膜陥入構造に依存した形成機構の解明:電子顕微鏡解析およびライブイメージングにより、肝癌由来細胞における核内脂肪滴の形成機序のうち、小胞体ストレス下で増加する核膜陥入構造の形成はPML-IIの発現抑制により顕著に抑制され核内脂肪滴が減少したことから、PML-IIが核膜陥入を正に制御している上流因子であることが強く示唆された。次に、蛍光脂肪酸アナログを用いたFRAP assayなどにより小胞体内腔で形成されたリポプロテイン前駆体の核膜槽、内核膜陥入構造への逆流蓄積は酵素MTPに依存することが判明した。リポプロテイン前駆体を内包する核膜陥入部分にはLaminや内核膜貫通分子が存在せず、非常に脆い膜構造であることが示唆された。一方、核質に形成されたのちの脂肪滴の融合を司る分子候補を同定した。(B)核内脂肪滴のPC合成活性とERストレス応答への影響:細胞質だけでなく核内脂肪滴にも局在するPerilipin-3 WTを過剰発現させるとCCT alphaの核内脂肪滴への局在とPC合成活性が減少したが、核外搬出シグナルを付けて細胞質のみに発現するようにしたPerilipin-3 NESの過剰発現ではそれらは起こらなかった。したがって核内に局在するPerilipin-3が核内脂肪滴周囲へのCCT alphaの集積、PC合成活性を負に制御していることが改めて判明した。(C)核内脂肪滴の遺伝子発現調節への関与の検証:核内脂肪滴-PML複合体に結合するクロマチンDNA配列の網羅的解析は未達成であるが、複数の転写調節因子が新たに脂肪滴-PML複合体に局在することが判明した。本研究計画における以下の到達目標について、今後の進捗方策を述べる。(A)核内脂肪滴の核膜陥入構造に依存した形成機構の解明:肝癌由来細胞における核内脂肪滴形成機序の各段階に関与する分子機構の同定を継続する。とくに脂肪滴が核質に形成された以降の動体を司る分子候補の機能について、脂肪滴の融合やCCTalphaの活性化への影響を解析する。(B)核内脂肪滴のPC合成活性とERストレス応答への影響:Perilipin-3、および(A)で同定された分子候補の発現量操作を介したCCT alphaの核内脂肪滴での活性化が、PC合成亢進作用、肝由来細胞でのERストレス軽減、VLDL分泌機能回復、細胞生存などに対してどう影響するのか、短期的・長期的な効果を評価する。(C)核内脂肪滴の遺伝子発現調節への関与の検証:脂質合成、ERストレス応答因子の発現制御に関与する転写調節因子を中心に、核内脂肪滴局在分子の網羅的解析を進める。また現在までに核内脂肪滴局在が判明している転写調節因子については、脂肪滴結合に必要な条件(結合ドメインのアミノ酸配列や翻訳後修飾の有無、標的となる脂肪滴表層脂質やタンパク質の介在)の同定などを行うとともに、転写因子が実際に脂肪滴周囲で機能しているかどうかを調べるため、核内脂肪滴形成量の多い条件と少ない条件、およびPML-II分子の発現抑制などの条件において、標的遺伝子の発現量変動が見られるかどうかを、レポーターアッセイなどにより解析する。

初年度までの研究成果としては、1.肝癌由来細胞では核内脂肪滴は小胞体内腔で形成されたリポプロテイン前駆体に由来すること、2.小胞体ストレス負荷によりリポプロテイン分泌を阻害すると、余剰のリポプロテイン前駆体が小胞体内腔、核膜槽、核膜陥入構造内腔に逆流蓄積すること、3.核膜陥入構造膜が自然崩壊することにより内腔のリポプロテイン前駆体が核質内脂肪滴となること、4.ホスファチジルコリン(PC)新規合成経路の律速酵素CCT alphaが核内脂肪滴に集積し活性化されること、5. Perilipin-3はCCT alphaとは競合的に核内脂肪滴に結合し、Perilipin-3の発現量抑制によりCCT alphaの核内脂肪滴への局在と細胞のPC合成活性が増加し、さらに小胞体ストレスが軽減されることなどを見出し、報告した(研究発表論文1)。これらの結果はストレスに晒された細胞において、核内脂肪滴がPC合成の起点となり小胞体の膜合成と容積拡大に寄与することで、小胞体ストレスを抑えるフィードバック装置として機能することを示唆した。一方、脂肪滴がPML小体と会合することにより遺伝子発現制御の足場となる可能性の追求については、脂肪滴-PML複合体に結合するDNA配列解析が未達成だが、複数の転写調節因子が新たに脂肪滴-PML複合体に局在することが判明した。本研究計画における以下の到達目標について、進捗状況を述べる。(A)核内脂肪滴の核膜陥入構造に依存した形成機構の解明:電子顕微鏡解析およびライブイメージングにより、肝癌由来細胞における核内脂肪滴の形成機序のうち、小胞体ストレス下で増加する核膜陥入構造の形成はPML-IIの発現抑制により顕著に抑制され核内脂肪滴が減少したことから、PML-IIが核膜陥入を正に制御している上流因子であることが強く示唆された。次に、蛍光脂肪酸アナログを用いたFRAP assayなどにより小胞体内腔で形成されたリポプロテイン前駆体の核膜槽、内核膜陥入構造への逆流蓄積は酵素MTPに依存することが判明した。リポプロテイン前駆体を内包する核膜陥入部分にはLaminや内核膜貫通分子が存在せず、非常に脆い膜構造であることが示唆された。一方、核質に形成されたのちの脂肪滴の融合を司る分子候補を同定した。(B)核内脂肪滴のPC合成活性とERストレス応答への影響:細胞質だけでなく核内脂肪滴にも局在するPerilipin-3 WTを過剰発現させるとCCT alphaの核内脂肪滴への局在とPC合成活性が減少したが、核外搬出シグナルを付けて細胞質のみに発現するようにしたPerilipin-3 NESの過剰発現ではそれらは起こらなかった。したがって核内に局在するPerilipin-3が核内脂肪滴周囲へのCCT alphaの集積、PC合成活性を負に制御していることが改めて判明した。(C)核内脂肪滴の遺伝子発現調節への関与の検証:核内脂肪滴-PML複合体に結合するクロマチンDNA配列の網羅的解析は未達成であるが、複数の転写調節因子が新たに脂肪滴-PML複合体に局在することが判明した。本研究計画における以下の到達目標について、今後の進捗方策を述べる。(A)核内脂肪滴の核膜陥入構造に依存した形成機構の解明:肝癌由来細胞における核内脂肪滴形成機序の各段階に関与する分子機構の同定を継続する。とくに脂肪滴が核質に形成された以降の動体を司る分子候補の機能について、脂肪滴の融合やCCTalphaの活性化への影響を解析する。
GHQ占領期における日本文学・演劇の研究:近年のメディア研究の成果を踏まえて

前年度から引き続き、国立国会図書館憲政資料室所蔵のプランゲ文庫を調査、分析するとともに、これまでの研究成果を広く公開した。論文「「救済」される女たち-被占領下で観られた「肉体の門」」では、国立国会図書館、三重県立図書館所蔵の資料をもとに、大衆向けの演劇および映画に対する検閲の実態の例、そこに反映されるイデオロギーについて明らかにした。論文「<肉体>の増殖、欲望の門-田村泰次郎「肉体の門」の受容と消費」では、当時の大衆文化のありようを明らかにすべく、「肉体の門」の受容や当時の大衆の欲望のありようを実証的に論じた。論文「<肉体>の思考が撃つもの-「戦争と一人の女」」では、坂口安吾の作品をもとに検閲の実態や戦後文学のありようを論じた。論文「<記憶>の沈潜と二つの<戦争>-引揚・復員表象と西條八十」では、西條八十の詩と婦人雑誌『主婦之友』の分析から、「引揚」言説が朝鮮戦争やアメリカの動向と密接な関係性を有していること、またそれが一般大衆向けの言説にも共通していることを明らかにした。調査面では、占領下の文学、演劇に加え、戦後文化における日本軍「慰安婦」の表象の実態を明らかにすべく、プランゲ文庫および国立国会図書館憲政資料室所蔵のCIE文書の調査、分析を行った。この研究成果については、日本近代文学会関西支部秋季大会にて口頭発表し、その後、論文「田村泰次郎「春婦伝」と記憶をめぐるポリティクス-日本軍「慰安婦」を語ることばが伝えるもの」にまとめた。2007年1月にはアメリカ議会図書館にて、日本文化に対する占領政策の資料を調査、収集した。「占領期雑誌記事情報データベース」(http://www.prangedb.jp/)、国立国会図書館東京本館憲政資料室所蔵のマイクロフィッシュを活用することで、プランゲ文庫コレクションにおける娼婦表象に関わる文学作品、論文等の調査・分析を行った。この調査により、次のような研究成果が得られた。1これまで一般的に知られてきた戦後の「解放」感を象徴するような娼婦表象以外に、それとは全く異なる特徴的な表現が、複数の作品、作家に共通性して見られることを、主に通俗雑誌に掲載された記事・文学作品の分析から具体的に明らかにし、考察した。(なかでも、「敗者」「被占領者」を癒す聖性を帯びた娼婦など、マリア的な娼婦が多く書かれたことについて、そのことが「敗戦」「占領」の記憶、心理といかに関連しているのか明らかにしたものを、論文発表準備中である。)2中国大陸から引き揚げた「芸者」「娼婦」を主人公とし、戦時期・敗戦直後の「大陸」の「記憶」を扱った作品を調査・分析し、戦後における「大陸」「戦争」表象について考察した。以上に加えて、女性表象分析の一貫として、菊池寛の戯曲および女性雑誌(『主婦之友』)の分析を行い、娼婦的な女性として描かれることの多い「女優」表象について、日本近代演劇史研究会1月例会にて口頭発表(発表題目:「菊池寛「或る女性三部合奏」--<女優>表象と<メディア>の問題を中心に」、日時:平成17年1月21日、場所:明治大学)を行った。「大衆」読者層に最大の影響力を持った雑誌『キング』と、そこに掲載された天狗太郎の「講談噫無情」、およびラジオドラマ「噫無情」を分析し、『キング』の戦略、作品のメッセージ性、メディアと「大衆」の関係について論じた(『大衆文学の領域』大衆文化研究会編、2005年6月に発表)。また、国立国会図書館憲政資料室所蔵「プランゲ文庫」の田村泰次郎、坂口安吾、「肉体文学」に関する資料、および三重県立図書館田村泰次郎文庫所蔵の田村泰次郎に関する資料の蒐集、分析を行い、それをまとめた研究成果を、2005年9月24日に坂口安吾研究会(於:花園大学)にて、また、10月22日に日本近代文学会秋季大会(於:國學院大學)にて口頭発表した。前者(「噴出し、浮遊するセクシュアリティ:「戦争と一人の女」と<肉体文学>」)では、坂口安吾の小説「戦争と一人の女」の検閲状況、セクシュアリティ表象やメディアにおける「肉体文学」の消費について論じた。また、後者(「<慰安婦>表象と田村泰次郎:その問題の射程」)では、田村泰次郎の小説「情婦」を扱い、戦後、いかに「外地」の「娼婦」が表象されたのかを論じ、作品の現代的意義を考察した。さらに、同じく「プランゲ文庫」の「引揚」に関する資料を蒐集、調査、分析し、その研究成果を、2006年3月11日に佛教大学総合研究所「京都・近代文学班」の研究会にて口頭発表(「戦争の<記憶>と京都」)した。ここではシベリアからの「引揚」表象について論じた。加えて、三島由紀夫の戯曲「聖女」、雑誌『夫婦生活』を分析し、被占領下における娼婦、夫婦の表象について考察した(『昭和文学研究』に投稿、3月受理)。

論文「<肉体>の増殖、欲望の門-田村泰次郎「肉体の門」の受容と消費」では、当時の大衆文化のありようを明らかにすべく、「肉体の門」の受容や当時の大衆の欲望のありようを実証的に論じた。論文「<肉体>の思考が撃つもの-「戦争と一人の女」」では、坂口安吾の作品をもとに検閲の実態や戦後文学のありようを論じた。論文「<記憶>の沈潜と二つの<戦争>-引揚・復員表象と西條八十」では、西條八十の詩と婦人雑誌『主婦之友』の分析から、「引揚」言説が朝鮮戦争やアメリカの動向と密接な関係性を有していること、またそれが一般大衆向けの言説にも共通していることを明らかにした。調査面では、占領下の文学、演劇に加え、戦後文化における日本軍「慰安婦」の表象の実態を明らかにすべく、プランゲ文庫および国立国会図書館憲政資料室所蔵のCIE文書の調査、分析を行った。この研究成果については、日本近代文学会関西支部秋季大会にて口頭発表し、その後、論文「田村泰次郎「春婦伝」と記憶をめぐるポリティクス-日本軍「慰安婦」を語ることばが伝えるもの」にまとめた。2007年1月にはアメリカ議会図書館にて、日本文化に対する占領政策の資料を調査、収集した。
TEIと文献学を融合したシェイクスピア・ジョンソン・ディケンズの作品のデジタル化

永崎の技術指導とアドバイスを受けながら、昨年に引き続き、福元は、シェイクスピアのHamletのF1 (1623)、島は、ディケンズのDavid Copperfieldの月間分冊版(1849-50)、今林は、ディケンズのGreat Expectationsの週刊分冊版(1860-61)をOxygenを利用してDDSTEL化を進めた。当初の計画では、水野は、ジョンソンのThe Lives of the Most Eminent English Poets; with Critical Observations on Their Works (1781)をDDSTEL化する予定だったが、「書簡」という分野も実験的に入れてみることになり、The Letters of Samuel Johnson (1782-84)をDDSTEL化することに変更した。5月に北海道大学で開催された日本英文学会を利用し、今林、水野、福元、島にて進捗状況と今後の課題を議論した。9月に広島修道大学にて、永崎による「基本的なマークアップとXML文書にかんして」の講演を聞き、デジタル化の基礎知識を学んだ。10月のコーパス学会で、今林と永崎が研究成果の一部を発表し、学会終了後に全員が集まり、進捗状況の確認と12月の台湾大学でのシンポジウムの打ち合わせを行った。12月に台湾大学で行われたDigital Humanitiesの学会で、今林、島、永崎が研究成果の一部を発表した。2月に広島で、今林、水野、福元、島が集まり、作成したそれぞれのDDSTELに関する問題点を出し合い、次年度の計画について議論した。本研究で培ったTEIのガイドラインに沿った世界的水準の電子テクスト作成のプロセスと技術により、英文学における大規模なDTAの構築が実現できる目処が立ったことは、英文学研究に留まらず、英語学や英語史の研究分野にも大変意義があると思われる。英語文献学永崎の技術指導を受け、福元は、シェイクスピアのHamletのF1 (1623)、水野は、ジョンソンのThe Letters of Samuel Johnson (1782-84)、島は、ディケンズのDavidCopperfieldの月刊分冊版(1849-50)、今林は、ディケンズのGreat Expectationの週刊分冊(1860-61)のDefinitive Scholarly Texts of English Literatureを完成させる。永崎は、上述の電子化されたDDSTELをWeb上での公開を目指す。平成28年3月末に広島大学で完成したそれぞれのDDSTELに関する問題点を整理し、今後英文学における大規模なDigital Text Archive構築に向けてDDSTELの規格について十分に議論を行い、本研究の成果報告書を作成する。
制がん剤のスクリ-ニング

新しい制がん剤の開発に当って最も強く望まれるのは,現在有効な薬のほとんどない結結腸癌,腎臓癌などいわゆる難治性の癌の治療薬である。このような薬は既存の制がん剤とは全く異なる構造を有している可能性が高い。本研究ではこの目的にかなう薬の選別方法としてランダム・スクリ-ニングによることとし,日本国内の研究機関より制がん制について未検定の物質を収集してその活性の検定を実施した。対象とする物質は合成物、天然物由来の別を問わず、また医薬品以外を目的とした物質も含めた。本年中に収集したのは合成物181個、天然物30個で合計211であり、提供者は大学、研究所、民間企業など合せて22施設であった。活性の検定にはマウス白血病P388を主として用い、動物に対する延命効果で220検体を評価した。合成物は183個の内38個天然物は37個中2個が延命率(T/C)120または130%以上で有効となった。総検体数に対する有効率は18%であった。動物実験に供し得ない微量検体33個についてはヒト癌由来KB培養細胞によりin vitroで検定し、15個が50%増殖抑制濃度4μg/ml以下で有効と判定された。そのほかヒト胃癌培養細胞5系を用い、やはりin vitroで120検体の増殖抑制効果も検定したところ、50%増殖抑制濃度が10μg/ml以下となったのは株により異り、625検体であった。因みにP388に対しては42検体あった。制がん性の検体はすべて無償で行い、検定結果は速やかに提供者に報告した。特許等の関係もあるので少くとも1年以上は公表はしない。但し、同様の仕事に携わる研究者に対する情報提供のため、約2年後には提供者の同意を得て結果を雑誌「癌と化学療法」に掲載しており、現在第5報を印刷中である。尚、独自の動物実験施設を有する研究機関には要請に応じてP388を始め、スクリ-ニングに使用する腫瘍株を分与しており、今年度は59件に達した。
アクリジンと体外エネルギー波の殺細胞効果を利用した骨軟部肉腫の新治療戦略の開発

本研究では,アクリジンオレンジ(acridine orange : AO)と光線や放射線、電磁場、超音波などの体外エネルギー波の照射によって生じる強力な殺腫瘍細胞効果を利用した骨軟部肉腫の新治療戦略の開発を目的とした。研究内容は,1)マウス骨肉腫に対するAOの光線力学的、放射線力学的治療法の効果.2)培養マウス骨肉腫細胞に対するAOと超音波およびパルス電磁場刺激の殺細胞効果の検討.3)体外エネルギー波とAOの相互作用と殺細胞効果のメカニズムの解明である.実験材料にはin vitroではマウス骨肉腫細胞株,in vivoではそれをマウスの皮下に移植し実験モデルとして使用した.その結果,骨肉腫の掻爬後にAOによる遺残腫瘍の可視化を行い再掻爬を施行し,さらに光線力学的治療法を併用する事で無治療群と比較して統計学的有意に再発率を押さえることが可能であった.またAOを用いた放射線力学的治療法でも5Gyの放射線照射で抗腫瘍効果,再発率抑制効果および生命予後改善効果を認めた.しかし,励起に電磁波,超音波を用いた実験では殺細胞効果は認められなかった.光線および放射線力学的治療法での細胞動態学的変化をDNA顕微蛍光測光法を用いて検討した結果、いずれも24時間後にG2 arrestが生じ、その後,多倍体化して最終的に細胞死が生じていることも判明した。また,活性酸素抑制試験の結果、この光線および放射線力学的治療法の殺細胞効果のメカニズムに一重項酸素が関与していることが判明した。このアクリジンオレンジは生細胞内ではDNAには結合しないで主にRNAとライソゾームに結合し,細胞分裂を阻害し、増殖を抑制するととも判明した.以上の結果から光線および放射線力学的治療法は,骨肉腫治療の切除縁縮小と治療適応範囲の拡大を可能とする全く新しい治療法となると考える.本研究では,アクリジンオレンジ(acridine orange : AO)と光線や放射線、電磁場、超音波などの体外エネルギー波の照射によって生じる強力な殺腫瘍細胞効果を利用した骨軟部肉腫の新治療戦略の開発を目的とした。このアクリジンオレンジは生細胞内ではDNAには結合しないで主にRNAとライソゾームに結合し,細胞分裂を阻害し、増殖を抑制するととも判明した.以上の結果から光線および放射線力学的治療法は,骨肉腫治療の切除縁縮小と治療適応範囲の拡大を可能とする全く新しい治療法となると考える.骨軟部肉腫の薬剤耐性と患肢機能の問題を同時に解決するために我々は本研究で従来の発想とは全く異なる新たな骨軟部肉腫に対する治療戦略を開発することを目的とした。本研究ではこれまでの研究成果をもとに平成12年度と13年度で,アクリジンオレンジ(acridine orange:AO)と光線や放射線、電磁場、超音波などの体外エネルギー波の照射によって生じる生体内反応で惹き起こされる強力な殺腫瘍細胞効果を利用した骨軟部肉腫の新治療戦略の開発を企画した。まず平成12度はAOと光線照射による光線力学的治療法(AO-PDT)のマウス骨肉腫細胞株MOSと多剤耐性株MOS/ADR1に対する殺細胞効果について検討した。その結果AO-PDTは両細胞株に対しin vitroで強い殺細胞効果を有することが判明し、この効果は薬剤耐性に影響を受けないことが明らかになった。in vivoでも腫瘍掻爬後の再発を有意に抑制することも判明し、臨床応用も可能であると考えた。また、この時の励起光の光量および波長と殺細胞効果との関連について解析した.先ず、キセノンランプを光源として干渉フィルターを使用して450nm750nmまでの波長を選択的に取り出しPDTの殺細胞効果の波長依存性について検討した.また光量依存性につては波長をAOの最大吸収極大の490nmに統一してルクス計を用いて101000lxの光量で検討した.その結果光線力学的治療法の殺細胞効果は光量依存性であり,波長は460nmで最も強い殺細胞効果を示すことが分かった。一方、光線よりも波長の短い放射線をAOの励起に使用できるか否かについても検討した。その結果、AOは15Gyの低線量の放射線で光線と同様に励起されて殺細胞効果を示すことが判明した。

本手法は放射線力学的療法radiodynamic therapy:RDT)と名付けin vivoでも強い腫瘍成長抑制効果を示した。以上のようにAOはさまざまなエネルギー波で励起されて殺細胞効果を示す可能性がある。来年度は超音波、電磁波、放射光などの体外エネルギー波についても検討する。
文化学習における映像と音(声)の利用法:大学と社会をつなぐメディア実践

本共同研究の目的は、映像利用の実践と教材・モデル作りにある。そのために、研究メンバー5名と研究協力者3名を含めて共同研究会を組織し、以下の4つの具体的な計画をたてた。(1)映像制作実習法の改善。映像教材の開発。(2)メディア・リテラシー教育の実践プログラムの開発。(3)コミュニケーションの手段としての映像作品の利用法とシステムの考案。(4)メディアの発信・交信、大学と社会との交流の実践。「計画1」に関しては、研究協力者の竹田京二氏、鈴木岳海氏、研究分担者の坂上香氏を中心として、映像編集マニュアルの更新などを行った。「計画2」に関しては、それぞれ研究メンバーが報告論文の中で取り上げているが、とりわけ北原恵氏は、この問題に焦点を当てて実験的な試みを行った。「計画3」に関しては、本研究の主目標であった。フィールドワークの現場におけるビデオカメラというメディアの存在が、調査者と被調査者との関係に影響を与えることに着目した西川麦子氏の報告がある。研究協力者、辻野理花の報告も、朝鮮学校におけるビデオ制作を通した在日朝鮮人と日本人(社会)の相互理解を促進するコミュニケーションの可能性を探った試みである。また、学生が制作した自分の日常的な食生活の短いビデオ作品が、日本と韓国の学生どうしの相互理解に有効であるかを実験し、インターネットを通した交流も含むショートビデオ映画祭の提案を行った森田三郎の試みも、本研究の最終報告書に紹介されている。「計画4」に関しては、坂上香氏が2004年に制作した『Lifersライファーズ終身刑を超えて』の全国での上映会を通して、また2006年に米国で開催されたV-Dayへの参加体験を通して、大学の枠を超えた映像による実践を行った。森田、鈴木の各論文も実践例を紹介している。映像教材の開発。研究代表者の森田は、共同分担者西川教授と共に、「カルチャー領域特論1」の受講生のサポートをおこない、映像制作のマニュアルを製作した。また、森田は、ゼミ生が制作した各自の食生活に関する1分間ビデオ作品、40名分を製作し、11月に韓国の漢陽大学を訪問し、日韓の映像交流会が開催され日韓の学生たちの交流が深められた。森田が持ち帰った韓国の学生が製作した映像作品は、本格的な社会派のドキュメンタリーから、学生たちの日常の恋愛を描いたフィクション作品に至るまで、幅広いものであったが、帰国後開催された研究分担者合同の研究会において、そのレベルの高さに驚きの声があがった。韓国の映像教育は、想像以上のものがあった。この交流がきっかけとなり、漢陽大学から甲南大学に映像人類学専攻の学生が平成20年度に留学生としてやってくる計画も具体化した。各自の活動についていえば、北原教授はアジアプレス代表の野中章弘氏をゲストに迎えた研究会の主催、関西学院大学、同志社大学、京都文教大学、神戸大学と甲南大学の北原ゼミをむすぶ映像表象分析をテーマとした合同ゼミの開催など。坂上助教授は、文教大学におけるゼミでの映像製作に加えて、6月にニューヨークで開催されたV-Day(Violence Day)という国際フェスティバルに参加し、町という空間を利用したパフォーマンス、展示、映像の上映会について調査し、夏期の1ヶ月間、サンフランシスコに滞在し、社会的マージナルな存在としての女性受刑者と芸術創作活動に関する調査を行った。西川教授は昨夏、ロンドン市におけるフィールド調査を行い、映像資料の収集と分析整理を行った。大津教授は、インターネットにおけるウィキペディア(だれでも参加可能な百科辞典)、と公的機関の情報漏洩の問題について分析を行った。全メンバーによる研究会は12月と3月に行ったが、甲南の研究分担者による共同研究や共同作業などに関しては、随時実施した。

本共同研究の目的は、映像利用の実践と教材・モデル作りにある。そのために、研究メンバー5名と研究協力者3名を含めて共同研究を組織し、以下の4つに分けて考えた。(1)映像制作の実習法を工夫し,映像教材の開発、発信を試みる。(2)メディア・リテラシー教育の実践プログラムを工夫する。(3)コミュニケーションの手段としての映像作品の利用法と法システムの考案。(4)メディアの発信・交信、大学と社会との交流の実践。という4つの具体的なプランである。1つ目に関しては、研究協力者の竹田京二氏、鈴木岳海氏、研究分担者の坂上香氏を中心として、映像編集ソフトのバージョンアップや甲南大学での映像機器の拡張、整備に伴うマニュアルの更新などを行った。2つ目に関しては、それぞれ研究メンバーが報告論文の中で取り上げているが、とりわけ北原恵氏は、この問題に焦点を当てて実験的な試みを行った。3つ目に関しては、本報告の主目標であった。フィールドワークの現場におけるビデオカメラというメラメディアの存在が、調査者と被調査者との関係に影響を与えることに着目した西川麦子氏の報告がある。研究協力者、辻野理花の報告も、朝鮮学校におけるビデオ制作を通して在日朝鮮人と日本人(社会)の相互理解を促進するコシュニケーションの可能性を探った試みである。また、学生が制作した自分の日常的な食生活の短いビデオ作品が、日本を韓国の学生どうしの相互理解に有効であるかを実験し、インターネットを通した交流も含むショートビデオ映画祭の提案を行った森田三郎の試みも、本報告書に紹介されている。4つ目に関しては、坂上香氏が2004年に制作した『Lifersラプァーズ終身刑を超えて』の全国での上映会を通して、また2006年に米国で開催されたV-Dayへの参加体験を通して、大学の枠を超えた映像による実践を行った。森田、鈴木の各論文も実践例を紹介している。
同種および異種アルミニウム合金厚板のマルチパス摩擦攪拌接合

平成30年度は,前年度に明らかとなった肉盛材供給式ステーショナリーショルダー型ツールの2つの問題点の解決に取り組むとともに,当初計画にある開先形状の検討を進めた.当研究室で独自開発している肉盛材供給式ステーショナリー型ツールはプローブの回転によって撹拌・流動する材料によってステーショナリーショルダーを押し上げてプローブ軸部に接触摺動させ,ステーショナリーショルダーが摩擦発熱することでその中を通す肉盛材を予熱する機構を有する.このときのステーショナリーショルダー部品の浮き上がり量が摩擦圧力,ひいては発熱量を規定するため,精緻な位置制御が本質的に必要である.このため,段取り(供試材料の位置決め・固定)作業を効率化する必要がある.今年度は段取り用ジグを開発して使用した.使用には,習熟が必要であることから,ジグの改良が引き続き必要である.開先形状では,主としてV開先ルートギャップに着目した.ルートギャップが大きくなると,母材の流動量が減少することにより,ステーショナリーショルダーの発熱量が減少する.これは供給された肉盛材が母材と十分混合していないことを示唆する現象であり,このことから母材と肉盛材の混合撹拌を円滑にする肉盛材の材質及び温度を適切に選定・制御する必要があることがわかる.その他の開先形状として,V開先角度の変化も試みた.開先角度が45°よりも大きい場合,ステーショナリーショルダーの温度が著しく上昇しにくくなる.一方,開先角度が45°よりも小さい場合,ステーショナリーショルダーの製作が難しくなる.当初計画では,開先形状としてU開先,レ開先,J開先も検討する予定であったが,これらの開先形状と配置方法について,平成30年度に着手することができなかった.このため,「やや遅れている」と判断した.しかし,V開先での成果が十分に得られており,令和元年度の材質の検討と併せて進めることができることから,研究計画に支障はない.令和元年度はこれまでの研究で未だ解決できていない母材と肉盛材の融合不足をプローブ形状の再検討によって克服するとともに,積み残した開先形状に関する検討を進める.また,当初計画通り,肉盛材として母材と同質材料ではない材料を適用し,優れた継手特性が得られる肉盛材質選択の指針を得ることに重点を置いて研究を遂行する.平成29年度は,肉盛材供給を可能とするステーショナリーショルダー型摩擦攪拌接合ツールの開発とそれを用いたV開先アルミニウム合金厚板のマルチパス摩擦攪拌接合の試行を実施した。ステーショナリーショルダー型摩擦攪拌接合ツールは当研究室で独自開発した形状の部品で構成され,合金鋼SKD61丸棒から削り出して自作した。ショルダー部は供試材上面押さえ板を回転阻止ガイド面として利用しながら無回転で移動することができる構造としたが,材料の段取り作業に求められる精度が高いため,作業性を改善する改良を模索している。肉盛材として溶接ワイヤ材を供給可能とするため,丸棒材を回転するツールねじ部に供給する構造とし,供給量はプローブねじピッチで制御する方式とした。厚さ20mmの工業用純アルミニウム板にルート厚5mm,ベベル角45°の開先を加工し,開先面どうしをルートギャップなしの突合せ接合を実施した。ルート部の接合は幅広い接合条件で欠陥を生じることなく接合することができたが,2層目以降の接合では供給した肉盛材と母材の攪拌混合不良による欠陥を生じた。欠陥発生の機構は解明できていないが,供給時の肉盛材の昇温が不十分であったと考えている。ステーショナリーショルダーと回転ツール本体の温度を高めるため,ステーショナリーショルダーの薄肉化による熱容量低減および肉盛材予熱機構の組み込みによる昇温を図って対応することを検討し,改良を加えている。研究実績概要に記載したとおり,当初計画に基づいて製作した肉盛材供給式ステーショナリーショルダー型摩擦攪拌接合ツールに1段取り精度に対する裕度の向上,2肉盛材と母材の攪拌混合不良に伴う欠陥発生の問題点が判明し,平成29年度中に完了予定であった厚板材のマルチパス肉盛式摩擦攪拌接合に未だ成功していない。しかし,問題点はほぼ出そろい,かつ,個々の問題点への対策も進めており,開先形状および肉盛材材質の検討を進める平成30年度以降の計画を変更する必要はない。平成30年度は,前年度に明らかとなった肉盛材供給式ステーショナリーショルダー型ツールの2つの問題点の解決に取り組むとともに,当初計画にある開先形状の検討を進めた.当研究室で独自開発している肉盛材供給式ステーショナリー型ツールはプローブの回転によって撹拌・流動する材料によってステーショナリーショルダーを押し上げてプローブ軸部に接触摺動させ,ステーショナリーショルダーが摩擦発熱することでその中を通す肉盛材を予熱する機構を有する.このときのステーショナリーショルダー部品の浮き上がり量が摩擦圧力,ひいては発熱量を規定するため,精緻な位置制御が本質的に必要である.このため,段取り(供試材料の位置決め・固定)作業を効率化する必要がある.今年度は段取り用ジグを開発して使用した.使用には,習熟が必要であることから,ジグの改良が引き続き必要である.開先形状では,主としてV開先ルートギャップに着目した.ルートギャップが大きくなると,母材の流動量が減少することにより,ステーショナリーショルダーの発熱量が減少する.

これは供給された肉盛材が母材と十分混合していないことを示唆する現象であり,このことから母材と肉盛材の混合撹拌を円滑にする肉盛材の材質及び温度を適切に選定・制御する必要があることがわかる.その他の開先形状として,V開先角度の変化も試みた.開先角度が45°よりも大きい場合,ステーショナリーショルダーの温度が著しく上昇しにくくなる.一方,開先角度が45°よりも小さい場合,ステーショナリーショルダーの製作が難しくなる.当初計画では,開先形状としてU開先,レ開先,J開先も検討する予定であったが,これらの開先形状と配置方法について,平成30年度に着手することができなかった.このため,「やや遅れている」と判断した.しかし,V開先での成果が十分に得られており,令和元年度の材質の検討と併せて進めることができることから,研究計画に支障はない.平成30年度はステーショナリーショルダー型ツールの問題を解決するとともに,種々の開先形状およびルートギャップに対して肉盛接合を実施する。ステーショナリーショルダーを小型化して肉盛材通過部温度を高めるとともに,ホットワイヤ溶接のワイヤ材予熱技術を流用して肉盛材と母材の攪拌混合を促進し,欠陥のないマルチパス摩擦攪拌接合部形成を目指す.開先形状を種々変化させて摩擦攪拌接合に適した開先形状を追求するとともに,ルートギャップに対する裕度の増分を検証し,摩擦攪拌接合の泣き所の一つである長尺接合に解決の道筋をつける.令和元年度はこれまでの研究で未だ解決できていない母材と肉盛材の融合不足をプローブ形状の再検討によって克服するとともに,積み残した開先形状に関する検討を進める.また,当初計画通り,肉盛材として母材と同質材料ではない材料を適用し,優れた継手特性が得られる肉盛材質選択の指針を得ることに重点を置いて研究を遂行する.当初計画の肉盛材供給式ステーショナリーショルダー型摩擦攪拌接合ツールに複数の問題点が判明し,その対策を施したツールの作製用材料を多めに調達する一方で肉盛材の調達量を絞った結果,わずかに次年度使用額が生じた。平成30年度は当初計画を変更せずに進める予定であるため,全額を本来の用途である肉盛材の調達に使用する予定である。計画していた国際会議での発表に間に合わなかったため,外国旅費が大きく残ってしまった.令和元年度は肉盛材を多種類購入する必要があることから,計画通りに研究を進め,物品費,旅費,その他経費を消化する予定である.
20世紀前半フランスにおける共同地と公共性の研究

平成30年度は、成果の一端を公表する段にいたったものの、本研究の中心課題としている20世紀前半フランスの共有地(今後「共同地」の訳語に替える)の実状にはなかなか接近できないままであった。現在までのところ、共有地研究の第一人者であるナディーヌ・ヴィヴィエが大革命から第一次世界大戦までの共有地の歴史を適確にまとめた論考を訳出し、氏の了解の下、解題を付して雑誌『史学研究』に掲載予定であるほか、共同放牧慣行に関しては、コミューン間入会権の廃止、共同放牧権の実質的な廃止を定めた1889年7月9日法、これを修正した1890年6月22日法の制定経緯と地方の反応に関する考察をまとめ、学会発表を予定している。これらを踏まえて、20世紀前半のフランシュ=コンテ地方、ドゥー県のチーズ製造組合と共有地、共同放牧権の関係をできるだけ速やかに解明し、成果を公表する。また具体事例として、共同放牧慣行vaine patureの歴史に取り組んでいる。このテーマに関しては、日本において本格的な研究は皆無と言ってよく、用語の理解や的確な訳語の選定にも取り組まなくてはならなかった。研究を進めるうちに、共有地と同様、共同放牧の慣行もまた、フランシュ=コンテ地方などフランス東部、及び北部を中心に存続してきたことがわかってきた。19世紀末に新たな法的規制を受けながらも、多くの町村(コミューン)で維持されつづけた。1年間延長した研究期間においては、共有地・共同放牧の歴史と20世紀のチーズ製造組合との関連性について検証を進める予定である。日仏両国でカバーしなくてはならない先行研究の範囲が予想していた以上に拡がっており、とくに共有地の歴史と密接な関係にあった共同体的諸慣行の歴史を跡づけるのに多くの時間を要することになった。また、日本でも社会科学諸分野で関心の高まりつつあるコモンズ論の新しい動向も摂取し、歴史学における共有地・共同体的慣行の研究史との接点を見いだすよう努めている。両者の間には、私的所有権が全般的に保障された社会のなかで、これと緊張関係を生じさせながらも、共有すること・共同することの「価値」が今日まで認められ続けてきたことの意味を問い直そうとする点で共通点を見出せる。今後「公共性」の問題と照らし合わせながら、両者の架橋についても考察していく。これまでの研究・調査を踏まえて、(1)フランシュ=コンテ地方の共有地、共同放牧の存続と当地のチーズ製造組合経営との関係を明らかにし、成果を公表する。(2)社会科学諸分野で論じられているコモンズ論と本研究を接続する可能性について検討し、歴史学界だけでなく、社会学や経済学、農学など隣接諸分野にも成果を伝えていく。本研究課題に関わる先行研究について、その基本的なものに加えて、地域史的なもの、個別的テーマ(共同地分割、共同放牧など)にかかわるものを収集し、読み進めた。その結果、19世紀フランスにおける全国的動向はほぼ整理できた。しかしフランス国立図書館での文献資料調査の結果、20世紀における共同地の変化に関する研究はかなり限られていることも明らかになった。そのような状況を踏まえつつ、対象地域をフランス中部から、東部フランシュ=コンテ地方に変更した上で、共同放牧の慣行が20世紀初頭にも維持されていたドゥー県での事例研究の可能性をさぐった。同県文書館での資料調査の結果、20世紀前半においても共同地利用、もしくは分割・処分問題は農村コミューン(市町村)にとって依然として重要な課題でありつづけたことが確認できた。また20世紀前半の共同地問題にもっとも強い関心を注いだ思想潮流としての社会カトリック派の文献もリストアップし、入手できたものから読み進めている。彼らが、共同地の農業生産性より、社会的役割(貧民救済、村の共同性維持)を重視していたことが明らかになった。加えて、国会図書館等で日本のコモンズ(史)研究の動向も押さえながら、研究課題に関連して比較参照できる要素についても検討した。さらに歴史学に限定せず、公共性や共同体・コミュニティに関する新たな思想、研究動向をも視野に入れながら、本研究の意義をいっそう明確化すべく考察を重ねた。以下の諸項目について、ほぼ順調に研究を進めることができた。1.欧米、とくに近現代フランスの共同体、共同地研究、農民コルポラティスムに関する先行研究をリストアップし、読み進めることによって、研究動向を整理することができた。2.フランスで現地調査をおこない、土地制度・農業史の第一人者のG.ガヴィニョー教授(モンペリエ第3大学)ら現地の専門家の助言を得ながら、パリの国立図書館やドゥー県文書館において、文献・資料を収集し、研究動向や史料の参照可能性をより的確に把握し、対象地域を絞ることができた。3.日本のコモンズ(入会権、牧畑など)、農民運動史研究の文献も収集し、近年の動向を押さえることができた。前年度における研究・調査の結果、事例研究をおこなう対象を東部フランシュ=コンテ地方のドゥー県に設定した。その理由はおもに、同地方の山間地域を中心に共同地が広く維持されてきただけでなく、中世以来連綿とつづいてきたチーズ製造協同組合fruitieresの経営との関係も浮かび上がったからであった。これを踏まえ、平成29年度は、同地域の共同地と協同組合の歴史に関する研究を進めた。このテーマに関する最新の研究を発表したアラン・メロAlain Melo氏の助言を得ながら、ドゥー県での現地調査を集中的におこない、19世紀から20世紀にかけてのチーズ製造組合の動向を概略押さえることができた。

加えて、フランシュ=コンテ地方農業史協会のメンバーから聞き取り調査もおこなうこともできた。また、並行して進めたドゥー県文書館の調査の結果、19世紀末に県知事が全コミューン(市町村)に対しておこなった共同地利用に関するアンケートの存在も明らかになった。この資料を集計して統計的な処理をおこなえば、19世紀末における共同地利用の実態について貴重なデータが得られるはずである。暫定的な見通しながら、共同地を利用した牛の放牧と連結された酪農業、とくにチーズ製造業は、第二次世界大戦後もしばらく維持されており、フランシュ=コンテ地方の農民の共同性の核でありつづけたことを論証できるだろう。この点に関して、村(コミューン)を特定した事例研究をおこなう準備も進めている。前年度の現地調査の結果、研究計画で予定していたフランス中部から東部に対象地域を変えることになった。そして、フランシュ=コンテ地方の共同地の歴史を、同地方のチーズ製造組合の歴史と関連させながら解明していく方向で研究を進めてきたが、このことはしかし、研究当初には予想できなかった多岐にわたる文献・資料収集と読解、集計作業を要することにもなった。したがって、平成29年度中に成果の一部を発表することになっていた当初計画は変更せざるを得なかった。平成30年度は、成果の一端を公表する段にいたったものの、本研究の中心課題としている20世紀前半フランスの共有地(今後「共同地」の訳語に替える)の実状にはなかなか接近できないままであった。現在までのところ、共有地研究の第一人者であるナディーヌ・ヴィヴィエが大革命から第一次世界大戦までの共有地の歴史を適確にまとめた論考を訳出し、氏の了解の下、解題を付して雑誌『史学研究』に掲載予定であるほか、共同放牧慣行に関しては、コミューン間入会権の廃止、共同放牧権の実質的な廃止を定めた1889年7月9日法、これを修正した1890年6月22日法の制定経緯と地方の反応に関する考察をまとめ、学会発表を予定している。これらを踏まえて、20世紀前半のフランシュ=コンテ地方、ドゥー県のチーズ製造組合と共有地、共同放牧権の関係をできるだけ速やかに解明し、成果を公表する。また具体事例として、共同放牧慣行vaine patureの歴史に取り組んでいる。このテーマに関しては、日本において本格的な研究は皆無と言ってよく、用語の理解や的確な訳語の選定にも取り組まなくてはならなかった。研究を進めるうちに、共有地と同様、共同放牧の慣行もまた、フランシュ=コンテ地方などフランス東部、及び北部を中心に存続してきたことがわかってきた。19世紀末に新たな法的規制を受けながらも、多くの町村(コミューン)で維持されつづけた。1年間延長した研究期間においては、共有地・共同放牧の歴史と20世紀のチーズ製造組合との関連性について検証を進める予定である。日仏両国でカバーしなくてはならない先行研究の範囲が予想していた以上に拡がっており、とくに共有地の歴史と密接な関係にあった共同体的諸慣行の歴史を跡づけるのに多くの時間を要することになった。また、日本でも社会科学諸分野で関心の高まりつつあるコモンズ論の新しい動向も摂取し、歴史学における共有地・共同体的慣行の研究史との接点を見いだすよう努めている。
トマトのウイルス抵抗性遺伝子の単離技術の開発に関する研究

1. ToMV抵抗性遺伝子に最も近接するDNAマーカーの同定Tm-1に緊密に連鎖する6つDNAマーカー(SCARマーカー)は準同質系統GCR26(+/+)とGCR237(Tm-2/Tm-2)間の雑種後代で分離しなかったので、それらの位置関係を決定することはできなかった。他の方法として、Lycopersicon hirsutum 4系統LA94、LA386、LA1361およびLA2174を同様に調べた。その結果、DNAマーカーI10_<1000>がTm-1に最も近接していると推定された。同様の方法で、Tm-2に緊密に連鎖する9つのDNAマーカーの位置関係をTm-2またはその対立遺伝子を有するトマト4系統を比較し、N13_<1000>,I13_<1300>,E16_<900>およびG09_<700>の4つのマーカーがTm-2座に最接近していることを推定した。2.トマト準同質系統における病害抵抗性遺伝子様配列の検索Tm-1またはTm-2を有する準同質系統の間に、異なる病害抵抗性遺伝子様配列があるかどうかを、既報の種々の病害抵抗性遺伝子配列に基づいて作ったブライマーを用いて増幅させたPCR産物のパターンおよびPCR産物をブローブとしたサザンハイプリダイゼーションパターンによって調べたが、系統間の違いは見出せなかった。しかし、一方では、これらトマト系統に非常に多数の病害抵抗性遺伝子様配列が存在することが分かり、また1つの配列が2つの異なる配列に分化して行く機構が推定できた。3.準同質系統間ディファレンシャルディスプレイによる系統特異的cDNA配列の検索3つのアンカーブライマーと50のランダムブライマーを用い、GCR26(+/+)とGCR236(Tm-2/Tm-2)の間に違いのあるcDNAバンドの単離と配列の決定を行った。その結果、Tm-2をもつ系統に特異的な2つの配列が確認され、ホモロジー検索によって、その一つはxyloglucan endo-transglycolaseと類似の配列をもち、もう一つはプロテインキナーゼの一つとホモロジーをもつことが証明された。1.SCARマーカー間の遺伝的距離の測定Tm-1遺伝子周辺に連鎖するRAPDマーカーを変換して作成したSCARマーカー6種を得ているが、いずれも遺伝的には緊密に連鎖しており、その間隔は不明である。本年もテスト個体数を増やして、Tm-1を有する系統(GCR237)と有しない系統(GCR26)の間のテストクロスを行い、結果を分析を行ったが、SCARマーカー間の組換えは見られなかった。そこで、由来は不明であるが、Tm-1型の遺伝子を有すると予想されているフロリダで育成された古い系統、CStMW18とStep390における上記SCARマーカーの存在を調査した。その結果、両系統ともGCR237がもっている6種のSCARマーカーを保有することが分かり、この領域に関し、3系統ともマーカー間の組換えが生じていないことが示された。これにより、フロリダの2系統がTm-1をもつことが実証できたが、SCARマーカーの配列、距離は依然として不明である。2.SCARマーカーを有するクローンの選択まだ、優良なYACライブラリーの構築に成功していない。