hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
N→O配位結合を有する有機化合物,有機金属化合物の高次電子効果・解析と制御

1.AZOXY系のNー15 nmr SCSやOー17 nmr SCSは対応する4ー置換ピリジンNーオキシド類(PYNO)のSCSに比べてほぼ1/3に減少した。NやO上のパイ電子密度計算値には明確に反映されなかったが、Nー15やOー17 nmr SCSには「パイ電子供与性共鳴寄与とパイ電子求引性共鳴寄与の度合が同一でない(系によって変化する)」という共鳴効果の2元性が明確に認められた。2.高次精密解析の結果、AZOXY系ではOー17 nmr SCSおよびNー15 nmr SCSともにLSFE式が成立する。類縁系と比較した結果、芳香族側鎖共役位にN→O配位結合を持つ化合物は、NおよびO上でパイ電子求引性共鳴効果が大きくおさえられることが判った。本研究は、N→O配位結合を有するピリジンーNーオキシド類縁化合物をタ-ゲットに選び、主としてヘテロ原子(他核)のNMR測定することにより、「物性および反応性を支配する置換基電子効果を高次精密解析すること」を目的とした。今年度は、主として、(1)(4ー置換ーベンジリデン)フェニルアミンーNーオキシド(NITRON)系のNー15 nmr置換基化学シフト(SCS)の精密測定と解析、(2)1ー(4ー置換ーピリジンーNーオキシド)ー3ーエチレンー2,4ージクロロ白金(II)錯体(PYNOPT)系の固体高分解能Ptー195およびCー13 nmrSCSの精密測定と解析、に精力を傾注した。1.NITRON系のNー15 nmrSCSは、AZOXY系のそれとほぼ等しく、PYNO系のそれのほぼ1/3にあたる。このSCSはLSFE式で高次精密解折が成功し、「パイ電子供与性共鳴寄与とパイ電子求引性共鳴寄与の度合は、系によって変化する」という共鳴効果の二元性が、この側鎖パイ電子系N→Oシステムで認められる。2.PYNOPT系の固体Ptー195 nmrSCSは、4ーOCH_3から4ーNO_2への変化で150ppm低磁場シフトする、いわゆる正常方向置換基効果を示し、Pt核まで遠隔置換位置からの電子効果が伝達されている。固体Cー13 nmrSCSの精密解析は、PYNOの酸素原子のパイ電子がPtとの配位結合に使用され、芳香環への非局在化が減少し、その結果「N→OーPt」グル-プが見かけ上電子求引グル-プとして働くことを示している。3.基本化合物PYNO系の塩基性、Nー15およびOー17 nmrSCSの結果をも含めて、N→O配位結合を有する芳香族系や芳香族側鎖系のいづれにおいても、置換基電子効果は系特異的な共鳴効果の二元性を示し、LSFE式で合理的に高次精密解析できると総括される。
染色体疾患児へのDiversity support programの作成と評価

本研究の2018年度の目標は、プラダー・ウィリー症候群、ダウン症候群、22q11.2欠失症候群をもつ当事者と親、きょうだいの協力を得て、子育てガイドを作成することである。プラダー・ウィリー症候群については、NPO法人日本プラダー・ウィリー協会の<PWS手帳>(乳幼児版)の作成に研究代表者、中込と分担研究者の佐々木が協力させていただいた。内容は、PWS手帳を作成した目的、乳幼児期の成長、出生時と新生児期の記録、プラダー・ウィリー症候群(PWS)の診断、お子さんの成長と思い出の記録、治療の記録、お子さんの成長を書き留めましょう、就学前相談、社会制度・福祉について、Q & Aとした。2019年6月当該協会にて会員に配布される予定であり、その使用者を対象に調査をする予定である。ダウン症候群については、2015年時に公益財団法人日本ダウン症協会が作成された<+Happyしあわせのたね>という乳幼児期の子育てノート作成に協力した。本ノートが愛媛県が活用してくださることになり、内容の再調整を行った。予防接種歴については母子健康手帳への記載のみとし、本ノートから削除し、導入されるようになった。また、連携研究者の石橋が日本ダウン症協会山梨支部の「山梨ダウン症フォーラム」の企画運営に携わり、<第6回・大人になるということ>を開催した。親のみならず、保育士、教師、福祉関係者、保健師が170名が集まった。これまで子育て手帳として<摂食><コミュニケーション><からだづくり>について制作しており、親と専門家との協働の基盤を構築しつつある。22q11.2欠失症候群については、主たる活動を北村が担当した。生活支援ガイドは、海外の専門家から助言をうけて完成した。計画では今年は子育てのためのプログラムの作成であった。対象疾患となる3疾患について全て作成することができた。染色体疾患(プラダー・ウィリー症候群、ダウン症候群、22q11.2欠失症候群)をもつ子どもを育て始めた親に対し、<子育てガイド>を用いた介入と評価を行う。2019年度からDiversity Support Programを開始する。実施者は、認定遺伝カウンセラー/看護師(中込・佐々木)と遺伝看護を学んだ看護師(石橋・浅野・北村)である。これまでの臨床経験と研究実績から石橋(研究協力者)がDSを担当し、佐々木(連携研究者)がPWS、北村(研究分担者)が22q11.2DSを担当する。対象者には、主治医を通じて当該染色体疾患と診断され、遺伝カウンセリングを受けていることを確認したうえで依頼する。遺伝看護の立場で親子への介入を開始する。<子育てガイド>を用いて個別または小集団の形でアプローチする。子どもの心身の発達評価、コミュニケーション、摂食、運動等の生活力の評価は、各対象者の主治医やかかりつけ医の評価を活用しつつ、研究者らがフィールドノートに記述していく。親の精神状態の評価は、精神科医であり臨床遺伝専門医である石黒の助言の元、研究者全員で実施する。

これまでの臨床経験と研究実績から石橋(研究協力者)がDSを担当し、佐々木(連携研究者)がPWS、北村(研究分担者)が22q11.2DSを担当する。対象者には、主治医を通じて当該染色体疾患と診断され、遺伝カウンセリングを受けていることを確認したうえで依頼する。遺伝看護の立場で親子への介入を開始する。<子育てガイド>を用いて個別または小集団の形でアプローチする。子どもの心身の発達評価、コミュニケーション、摂食、運動等の生活力の評価は、各対象者の主治医やかかりつけ医の評価を活用しつつ、研究者らがフィールドノートに記述していく。親の精神状態の評価は、精神科医であり臨床遺伝専門医である石黒の助言の元、研究者全員で実施する。次年度使用額が生じた理当研究代表者(中込)が2019年1月1日付の異動があり、研究費使用が一時的に滞ったため、購入物を一部、翌年に繰り越した。研究計画自体は、予定通り進んでいる。使用計画2018年に繰り越した研究費は移動時に使用できるノートパソコンを購入する予定である。2019年の当初予算をもちいて、3領域の染色体疾患児の子育て支援策を実施し、その評価を行うために使用する予定である。
器官原基移植法を用いた胎児組織の分化に関する研究ならびにその発生毒性学への応用

妊娠14日(腟栓日=0日)のウイスタ-系ラット胎児の前肢芽を細切して雌ヌ-ドマウスの皮下へ移植し、移植後7、9、11日目に諸種の化学物質をヌ-ドマウスへ投与した。移植後20日目に移植片を摘出し、その体積を測定すると共に、固定して組織学的検索に供した。各実験群とも溶媒投与対照群の移植片は、ほぼ生体内に準ずる成長と組織分化を示した。5-フルオロウラシル、シクロホスファミド、ヒドロキシウレア、シクロヘキシミド、マイトマイシンC、カフェイン、アスピリン、ビタミンA、レチノン酸(トランス型)、アスコルビン酸は、移植片の成長と組織分化を種々の程度に阻害した。ヒドロコルチゾン、テトラサイクリン、サリドマイドは、移植片に対して有意の毒性作用を示さなかった。これらの化学物質の移植片に対する毒性用量は、invivoのラット胎児に対する催奇形用量にほぼ近いものであり、移植された胎児組織が外因に対してinvivoに近い感受性を示すことが明らかになった。一方、社会経済的適応によって得られたヒト人工流産胎児(9週未満)の各種器官をヌ-ドマウスへ移植したところ、四肢、消化管、肺、腎臓、膵臓、胸腺などが良好な組織分化を示し、ヒト胎児組織を用いる移植実験が可能であることが示された。ラットとヒトの胎児組織の放射線に対する感受性を比較するため、ラット胎児(妊娠15日)とヒト胎児(妊娠57週)の網膜組織を雄ヌ-ドマウスの精巣内に移植し、移植後7日目に400ラドの放射性コバルトを照射した。照射後、移植片を組織学的に検索したところ、移植ラット胎児網膜組織においてはヒトのそれに比べて、有系分裂指数の低下が著しく、細胞死の頻度も有意に高かった。すなわち、ヒト胎児の網膜組織は、ラット胎児のそれよりも、放射線に対する感受性が低いことが明らかになった。妊娠14日(腟栓日=0日)のウィスター系ラット胎仔の前肢芽においては、間葉凝集が見られ指骨原基の形成が始まっているが、軟骨や骨組織はまだ分化していない。この時期の胎仔前肢芽を切り取り、細切してヌードマウスの皮下へ移植した。移植後1週間毎に移植片を摘出し、組織学的に検索した。移植片肉では、移植後1週間以内に軟骨が形成され、2週間以内に骨化が始まった。軟骨や骨の原基の多くは長骨の形態を示し、その中における軟骨細胞の増殖と肥大、骨化の組織像は、対応する発生段階のラット胎仔における像と類似していた。また、電顕的に観察した骨芽細胞や破骨細胞の形態も、生体内におけるそれらの所見と同様であった。移植後20日目までに、移植片内で骨髄組織が発生し、比較的整然とした骨梁が多数認められた。これらの所見から、ヌードマウスへ移植されたラット胎仔の四肢原基は、生体内に準ずる発育と組織分化を示すことが明らかになった。次に、発生毒性検出系としての可能性を検討するため、ラット胎仔前肢芽を移植されたヌードマウスに、移植後7日目と9日目に、シクロホスファミド(10120mg/kg)を腹腔内投与、またはサリドマイド(30240mg/kg)を経口投与した。移植後20日目に移植片を摘出して検索したところ、シクロホスファミド投与群では、移植片の発育と組織分化が用量に応じて抑制されていた。

一方、サリドマイド投与群では、移植片の発育・分化は溶媒投与対照群との間に有意の差が見られなかった。すなわち、これら2種類の催奇形物質に対して、移植されたラット四肢原基がin vivoにおけるラット胎仔とほぼ同様の感受性を示すことが明らかになり、本移植実験系の有用性が示唆された。現在、更に多数の化学物質を用いて実験を継続すると共に、人工流産ヒト胎児の組織を移植し、その組織分化を検索している。妊娠14日(膣栓日=0日)のウィスタ-系ラット胎児の前肢芽を細切して雌ヌ-ドマウスの皮下へ移植し、移植後7、9、11日目に諸種の化学物質をヌ-ドマウスへ投与した。移植後20日目に移植片を摘出し、その体積を測定すると共に、固定して組織学的検索に供した。各実験群とも溶媒投与対照群の移植片は、ほぼ生体内に準ずる成長と組織分化を示した。5-フルオロウラシル、シクロホスファミド、ヒドロキシウレア、シクロヘキシミド、マイトマイシンC、カフェイン、アスピリン、ビタミンA、レチノン酸(トランス型)、アスコルビン酸は、移植片の成長と組織分化を種々の程度に阻害した。ヒドロコルチゾン、テトラサイクリン、サリドマイドは、移植片に対して有意の毒性作用を示さなかった。これらの化学物質の移植片に対する毒性用量は、in vivoのラット胎児に対する催奇形用量にほぼ近いものであり、移植された胎児組織が外因に対してin vivoに近い感受性を示すことが明らかになった。一方、社会経済的適応によって得られたヒト人工流産胎児(9週未満)の各種器官をヌ-ドマウスへ移植したところ、四肢、消化管、肺、腎臓、膵臓、胸腺などが良好な組織分化を示し、ヒト胎児組織を用いる移植実験が可能であることが示された。ラットとヒトの胎児組織の放射線に対する感受性を比較するため、ラット胎児(妊娠15日)とヒト胎児(妊娠57週)の網膜組織を雄ヌ-ドマウスの精巣内に移植し、移植後7日目に400ラドの放射性コバルトを照射した。照射後、移植片を組織学的に検索したところ、移植ラット胎児網膜組織においてはヒトのそれに比べて、有糸分裂指数の低下が著しく、細胞死の頻度も有意に高かった。すなわち、ヒト胎児の網膜組織は、ラット胎児のそれよりも、放射線に対する感受性が低いことが明らかになった。
脳-腸-肝ネットワークによる新規肝再生治療法の開発

本研究では急性、慢性肝障害モデルマウスを対象として、神経ネットワークによる消化管ホルモンの分泌、肝再生への影響、神経系を介したフィードバック機構による肝再生シグナルの制御機構を解明することを課題とする。具体的には、急性、慢性肝障害モデルマウスにおける自律神経系を介した腸管からの消化管ホルモンの分泌制御機構の解明のために、部分肝切除による急性肝障害時の肝再生過程、四塩化炭素投与による慢性肝障害の病態において、肝、脳、腸をつなぐ神経経路の消化管ホルモン分泌への関与を明らかにする。まず経シナプスウィルストレーサーを用いて、肝脳腸を結ぶ神経経路の可視化と同定を行い、そのシグナル伝達の肝病態における変化を明らかにする。さらに化学遺伝学的手法を用いて腸、肝を結ぶ脳神経経路の活動を特異的に促進あるいは抑制し、消化管ホルモンの分泌が増加あるいは低下するか検証する。さらには、本手法を用いて、神経系を介した脳へのシグナル伝達によるフィードバック機構の解析を行い、肝障害時に一度活性化した、この神経ネットワークの制御、フィードバック機構について検討する。今年度は、急性、慢性肝障害モデルマウスにおける自律神経系を介した腸管からの消化管ホルモンの分泌制御機構の解明のために、部分肝切除、コリン欠乏食、高脂肪食給餌のほか、メラノコルチン4型受容体欠損マウスを用いた脂肪肝モデルを作成し、肝障害時の肝再生過程、慢性肝障害の病態において、肝脳腸をつなぐ神経経路の消化管ホルモン分泌の発現を検証した。さらにこの変化が、神経ネットワークに関与するか、その遮断により検討した。本研究では急性、慢性肝障害モデルマウスを対象として、神経ネットワークによる消化管ホルモンの分泌、肝再生への影響、神経系を介したフィードバック機構による肝再生シグナルの制御機構を解明することを課題としており、さまざまな肝病態モデルマウスを用いることによって、その検討を行うことができたため、おおむね順調に進行していると判断した。これまでの結果に基づき、肝脳腸をつなぐ神経経路の消化管ホルモン分泌への関与を明らかにする。まず順行性トレーサーを用いて、肝臓からの求心性内臓神経を、逆行性経シナプスウィルストレーサーであるPseudorabies virus(PRV)を用いて、小腸へ伸びる遠心性迷走神経路を構成する全神経細胞を標識し、肝脳腸を結ぶ神経経路の可視化と同定を行う。残高が生じたため。
妊娠期からの虐待予防に向けた早期介入プログラムの開発

本研究は妊娠期からの子ども虐待予防に向けた早期介入プログラムの開発を目的とした。産褥期の養育態度を予測する質問紙調査を行い,その後の妊婦健康診査において34回の介入プログラムを実施した。介入プログラムの目標は「妊婦自身が自分の持つ力に気づきながら親準備性を高める」であり,そのコアは「対象者が持つ長所および強みを強化する」,「対象者が自己肯定感を得る」,「自分自身の持つ能力に自分自身で気づく」の3点であった。介入プログラムの効果は産後の質問紙調査および介入に対する対象者の反応を分析した。ただし,本研究に参加協力を得ることができた対象者は産褥期にネガティブな養育態度や育児困難が予測される対象ではなかった。質問紙調査における両群の有意な差は認められなかった。介入実施群の反応を分析した結果,本研究で実施した介入プログラムは親準備性を高めるだけでなく,自分の強みに気づき,これからの育児をやっていけるという感覚を持つこと支援する可能性が示唆された。本介入プログラムは自分の強みに気づきながら親として発達していくことを支援する,子育て支援プログラムとしても活用可能であると考えられる。本介入プログラムの養育態度や育児困難のハイリスク群に対する効果については,今後研究を継続して明らかにしていく必要がある。平成19年度は虐待ハイリスクケースのスクリーニングのための質問紙の作成および調査を行った.研究代表者の研究機関における倫理審査に時間を要し,調査開始が遅れたため調査は平成20年6月まで継続する予定である。また,健康な家族アメリカ(HFA)のプログラムコーディネーターにコンサルトし助言を受けた.虐待ハイリスクケースのスクリーニングについては,今年度はまず母親の特性と産褥期の養育態度の特徴に関する調査を実施した.妊娠期から産褥期にかけて変化しにくいことが確認されている内的ワーキングモデル,日本語版Personal Resource Questionnaire85,自己肯定感尺度と養育態度に関する尺度で構成した質問紙調査を実施し,産褥期の養育態度と褥婦の特性との関係の分析を進めている.平成20年6月に調査を終え次第,褥婦の特性を妊婦の特性と読み替えることによることによって,妊娠期に産褥期の養育態度を予測する尺度を作成する.早期介入プログラムについては,平成19年8月米国オレゴン州のOregon Commition Family and ChildにKaren Van Tassell氏を訪問し,HFAの12大原理,プログラム提供者のトレーニング,スーパービジョンなどについて説明を受けた.(別件で出張の期間に訪問したため本研究費からは支出せず。)また,Prenatal Trainingのマニュアルの提供を受けた.さらに,このマニュアルについては翻訳して使用すること,文化的背景や対象の条件に即して,より適切な内容に修正して使用することの許可を得た.平成19年度は本マニュアルも参考にしながら、エンパワメントおよび自己肯定感を得て自分自身が持つレジリエンスに気付きながら親準備性を高めていく早期介入プログラムの内容を吟味した.平成20年度は質問紙調査の結果から,妊産婦の特性と産褥期の養育態度との関連を踏まえて早期介入プログラムの内容を精選する.平成20年度は妊娠期に産褥期の養育態度を予測(虐待ハイリスクケースのスクリーニング)するための質問紙作成を検討した。産褥1ヶ月の褥婦を対象に褥婦の特性と養育態度について、相関分析および重回帰分析を行い、産褥期の養育態度を予測する項目を選定した。その結果、ソーシャルサポートおよび対人関係能力、レジリンス、自己肯定感が養育態度と関連していることが明らかとなった。養育態度との関連は概ね当初の予測通り、人とのかかわり方の根本にあるものが影響していることが明らかになった。早期介入プログラムの目標については、対象者の特性と産褥期の養育態度の分析結果を踏まえて連携研究者との議論を重ね、親役割や家族機能の発揮を根底から支えるものとしての、人とのかかわり方における変化に自分自身で気づくこと目指すものとした。目標を具現化するプログラムのコアは、「対象者が持つ長所・強みに焦点をあてること」、「対象者が自己肯定感を得ること」、「対象者がエンパワメントを得ると共に自分自身が持つ力に気づく」の3点とした。研究協力施設の確保が困難等のため、研究の進行は約4ヶ月遅れている。

平成21年5月より早期介入プログラムを実施することとなった。また、介入者のトレーニングを行うことが出来なかったので、プログラム開発者が介入を行い、評価は介入場面の録音データおよび記述内容の詳細な分析によって行うよう変更した。データ収集は平成21年12月まで行うものとする。本研究は妊娠期からの子ども虐待予防に向けた早期介入プログラムの開発を目的とした。産褥期の養育態度を予測する質問紙調査を行い、その後の妊婦健康診査において34回の介入プログラムを実施した。介入プログラムは「妊婦自身が自分の持つ力に気づきながら親準備性を高める」ことを目標とし、そのコアは「対象者が持つ長所および強みを強化する」、「対象者が自己肯定感を得る」、「自分自身の持つ能力に自分自身で気づく」の3点であった。介入プログラムの効果は産後の質問紙調査および介入に対する対象者の反応を分析した。なお、研究協力を得ることができた対象者は産褥期のネガティブな養育態度や育児困難が予測される対象ではなかった。そのため、プログラム実施群と非実施群として分析を行った。質問紙調査における両群の有意な差は認められなかった。介入実施群の反応を分析した結果、本研究で実施した介入プログラムは親準備性を高めるだけでなく、自分の強みに気づき、これからの育児をやっていけるという感覚を持つこと支援する可能性が示唆された。本介入プログラムの養育態度や育児困難のハイリスク群に対する効果については、今後研究を継続して明らかにしていく必要がある。しかし、本介入プログラムは自分の強みに気づきながら親として発達していくことを支援する、子育て支援プログラムとしても活用可能であると考えられる。
時間分解誘電率測定による励起エネルギー緩和過程観測の試み

本研究は、マイクロ波の特性を利用して、非極性溶媒中に生じた短寿命活性種がその過剰エネルギーを無輻射過程で放出する過程を媒質の誘電率変化として検出しようとする初めての試みである。本年度は実験装置の製作から着手した。主要実験装置購入予定のメーカーが倒産したため、新規に非専門メーカーを選んだが、仕様の改良などに時間が割かれ、当初の計画が大幅に遅れた。まずXバンドマイクロ波回路における位相変化用の導波管回路の較正のため、励起の際の極性変化の大きいミヒラ-ケトンおよびベンジルを用いてYAGレーザー355nm励起時の信号振幅のバイアス位相依存性を調べた結果、位相とともに誘電吸収信号と誘電率信号とを合成したものが得られ、とくにマイクロ波誘電損失を測定する位相に対して90度ずれた位置での信号の誘電率変化部分は相対的に小さく、正確な測定は容易でないことがわかった。そこで、励起により極性変化が起こらないと考えられるアントラセンについて調べた。信号位相と同位相のバイアスでは信号は検出されないが、90度ずれた位相では約100-200マイクロ秒にわたる緩やかな増大が見られた。この増大の速度の逆数は、知られているアントラセンの励起三重項状態の寿命160マイクロ秒とほぼ一致することから、明らかにアントラセンの励起三重項状態の無輻射遷移によるエネルギー放出による媒体密度低下に基づく誘電率の減少を観測していると結論された。したがって、当初の目的である新しい実験法の開発はその目的が果たされたといえる。今後、マイクロ波空洞からの反射波を一部取り出しマイクロ波発振電源にフィードバックするAFC回路による発振周波数のドリフト防止、および検出回路をバランストミキサ-型に改良して検出の高感度化をはかれば、有用な実験法として確立する見通しが立った。
伝播波パラメータ分布に基づく多チャンネル表面筋電図による筋収縮メカニズムの解明

多チャンネル表面筋電図に関して、新たに提案した伝播波を定量的に抽出できるmulti-channel法を使用して多チャンネル表面筋電図を解析し、定量的に抽出した伝播波に基づき、すべての伝播波の種々の伝播波パラメータの分布から、従来、考察できなかった収縮に関与する運動単位の数やその性質など、筋収縮メカニズムを考察する。そのために必要な特徴や特性を多くの実験を通して明らかにすると同時に、その明らかにした特徴や特性が、スポーツやリハビリテーションなど多くの応用分野で簡単に使用し、役に立つデータとなるように測定電極の形状や信号増幅方法なども検討し、応用分野で簡単に使えるようにする。
笑いを誘発する音声メディアの特徴分析に基づいた笑い誘発音声フィルタの試作

笑いは円滑なコミュニケーションを実現する情報であるだけでなく,人間のQoLを高める重要な感性情報ともなる。本研究では,笑いを引き起こす音声メディアの特徴を工学的に明らかにし,その特徴を抽出・操作可能な合成フィルタの構築を目指した。聴衆が通常聞いたことのない予期しない音声を聞いたときに笑いが誘発されるという仮説を立て,基本周波数と話速を変化させた音声を用いて実験を行ったところ,通常音声に比べ話速が遅く基本周波数が高い音声が聴衆に対して面白さを誘発するという結果が得られた。このことから,これらのパラメータを操作可能なフィルタを構築することで,聴衆に笑いを誘発する音声を作成できる可能性が示された。本研究は,笑いを引き起こす音声メディアの特徴を工学的に明らかにし,その特徴を積極的に利用することで,笑いを引き起こす音声の合成技術の構築可能性を明らかにするものである。笑いを引き起こす音声メディアの特徴を反映するフィルタを構築し,通常の音声に適用することで,聴取者に笑いを誘発する音声を合成することを目指す。平成26年度は,本研究で最終的に実現すべき目標となる音声に関し,落語や漫才など笑いを誘発する音声メディアを対象に,適しているか否かについてを研究メンバーで議論した。その結果,今回の研究では文脈は対象としないこと,メインの音声のみが対象となることを考慮し,落語の音声が適しているという考えに至った。また,外国語で収録された様々なコメディ番組等のメディアも,文脈を対象としない本研究において適した対象であるという結論も得た。これらの検討と平行して平成26年度は,音声聴取の聴取者の基礎特性を明らかにすることを念頭に,視聴覚音声メディアにより提示される音声情報の聴き取りを,系列再生課題を用いて実験的に検討した。実験の結果,複数人が同時に話しているような環境において,いずれか一方と同期した話者映像が加わることでターゲットとなる音声の分離が容易となり,その結果,系列再生課題の成績が向上する可能性があることが明らかとなった。この知見は,本研究のような感性に着目した音声の聴取という点にも適用可能であり,複数人の音声が混合して提示されるような状況で笑いフィルタを適用した音声のみに着目させたい場合においても,妨害音,ターゲット音のいずれかに同期した映像を提示することによりターゲット音の聴き取りが容易となり,本研究の効果を分析しやすくなることが示唆された。平成27年度は,ディジタル信号処理を駆使して加工した音声を用いた聴取実験により,音声が笑いを引き起こすために必要な物理特徴量を分析した。この際に,音声の話速とピッチに着目し,日常の経験から「笑いを誘発する音声は,通常は聞いている音声の持つ物理的な特徴と大きく異なる」ことを仮説として,話速とピッチをともに元々の音声から大きく変化(話速:0.252.5倍,ピッチ:0.258倍)させて実験刺激を作成した。実験では,話速とピッチをパラメトリックに変化させた30個の刺激群の全ての組み合わせで順番を考慮して一対比較を行い,聞いたときの面白さを5段階で評価させて,刺激群を一次元に付置して面白さを分析した。実験の結果,通常よりもピッチが高く(男性:8倍,女性:4倍),かつ,話速が遅い(男性,女性ともに0.25倍)音声を聞いたときに,聴取者がもっとも面白いと感じることが明らかとなった。この結果は当初の仮説を裏付ける結果である。さらに,検出した顔周囲の動きから口角,口,歯の見え方により聴取者が笑ったかどうかを検出するKinectを用いたシステムを用いて,使用した実験刺激を聞いたときの聴取者の顔の動きを客観的に分析を行った。30個の音声刺激を聞かせた所,評価実験の結果と同じく,ピッチが高く話速が遅い音声を聞いたときに聴取者の表情が笑っていたことが明らかとなった。以上の結果から,本研究の目的である笑いを引き起こす音声は,入力された音声のピッチ,話速を変えることで創出可能となることが示された。本研究は萌芽的な研究であり,実際に研究を進めていく上での方向性をより深く議論することが重要となる。初年度である平成26年度は,使用する音声メディアの選定や研究期間全体での実験の手法などを研究グループ全体で深く議論し,その結果,平成27年度に具体的に実験を行えるまではっきりとした方向性を決定することができた。

さらに,本研究の基盤となり得る音声聴取時における聴取者の基礎特性も明らかとなったことから,本研究は概ね順調に推移していると考えている。音声認知工学本研究の研究期間は2年間であり,平成27年度は最終年度となる。平成26年度に研究の方向性や具体的な実験手法について明らかとなったことから,平成27年度はその計画に沿って,言語情報を考慮する必要のない外国語のコメディ番組の収録メディアを対象としてその音響分析を進めるとともに,日本語の音声コンテンツに関しても,通常発話させたものとの比較や知覚実験を通して,笑いを誘発する音声メディアの音響特徴量を分析して,フィルタの設計を実施する。実験で使用する音声メディアの選定を詳細に行ったこともあり,本格的な実験を次年度に行うこととし,当初予定していた実験謝金が発生しなかった。とはいえ,残額は26,000円ほどであり,概ね当初計画通り使用できていると考えている。平成27年度は当初予定通り研究を実施し,平成26年度に生じた残額は平成26年度に計画していた実験を実施する際の実験謝金として使用する予定である。
非定常噴霧の渦構造・蒸発過程の解明とその火炎の化学反応論的解析

非定常噴霧火炎の特徴はすすの発生であるが,その発生機構を科学反応論的に取扱うことは重要である.本年度は,この取扱いを次の手法によって行った.1.非定常噴霧燃焼による火炎の情況は従来のモデルを用いる.2.従来提案されている多環芳香族(PAH)の成長モデルを用い四環までのPAHを計算する.4.化学種濃度プロフィール計算ではSENKINを用いる.5.温度プロフィールはバーナーによる定常火炎の実験結果を与える.6.初期温度は900[K],初期圧力は8.3[MPa],当量比は4.0とし,雰囲気が空気の場合の定圧燃焼とする.7.圧縮着火機関の参照燃料はセタン値56のn-ヘプタンとし,含酸素燃料の場合と比較する.以上の手法により,次の主な結果が得られた.(a)n-ヘプタンの消費過程,低級不飽和炭化水素への熱分解過程,芳香族系炭化水素への成長反応過程,主要反応生成物の生成・消費過程の時系列計算が可能である.(b)含酸素燃料とn-ヘプタンでは,後者は前者に比べて低級不飽和炭化水素が50[%]以上減少する.(c)これに伴ってPAHの減少が著しい.(d)含酸素燃料はその分子構造によってPAHの生成量が異なる.非定常噴霧火炎の特徴はすすの発生であるが,その発生機構を科学反応論的に取扱うことは重要である.本年度は,この取扱いを次の手法によって行った.1.非定常噴霧燃焼による火炎の情況は従来のモデルを用いる.2.従来提案されている多環芳香族(PAH)の成長モデルを用い四環までのPAHを計算する.4.化学種濃度プロフィール計算ではSENKINを用いる.5.温度プロフィールはバーナーによる定常火炎の実験結果を与える.6.初期温度は900[K],初期圧力は8.3[MPa],当量比は4.0とし,雰囲気が空気の場合の定圧燃焼とする.7.圧縮着火機関の参照燃料はセタン値56のn-ヘプタンとし,含酸素燃料の場合と比較する.以上の手法により,次の主な結果が得られた.(a)n-ヘプタンの消費過程,低級不飽和炭化水素への熱分解過程,芳香族系炭化水素への成長反応過程,主要反応生成物の生成・消費過程の時系列計算が可能である.(b)含酸素燃料とn-ヘプタンでは,後者は前者に比べて低級不飽和炭化水素が50[%]以上減少する.(c)これに伴ってPAHの減少が著しい.(d)含酸素燃料はその分子構造によってPAHの生成量が異なる.1.常温・高圧下の非定常非蒸発噴霧,および高温・高圧下の非定常蒸発噴霧にたいし,レーザシート光による微小間隔の2枚の画像に画像相関に基づく処理(PIV法)を適用し,両噴霧に関する次のような知見が得られた.尚,噴射期間中は噴霧の単位体積当りの液滴数が極めて高く,その速度も非常に早いため,この方法による測定は事実上不可能であった.1)噴射期間中の噴霧先端部には,非蒸発蒸発を問わず噴霧内に大規模渦が出現しする.これは非定常噴霧のいわゆる魚の骨型構造に対応する.また,それぞれの大規模渦中には,遅い速度の分布が存在する.2)噴射終了後は,前述の大規模渦が残存し,おおまかな流れは噴霧の蛇行運動に対応する.2.可視化直噴式高速ディーゼル機関における非定常噴霧火炎の微小間隔の断面に対し,レーザ誘起赤熱法とレーザ誘起散乱法を併用等により,下記の結果が得られた.1)非定常噴霧の着火位置は燃料蒸気の空間分布に依存する.2)燃焼過程を通じて,すす粒径はその凝集作用によって大粒径側に移行する.3)後燃え機関では,小粒径のすすは酸化消滅し,大粒径のすすは残存する.3.均一予混合気の燃焼に関し,詳細な気相反応モデルと,すす粒子の核形成から凝集およびその表面成長等の過程を記述するモデルのハイブリッド化を試み,次のような知見が得られた.1)すす生成特性は燃料の分子構造に依存する.2)非定常噴霧内のすす生成形態は混合気濃度分布及び雰囲気温度に左右される.1.流動,すなわちスワールが存在する高温・高圧空間内の非定常蒸発噴霧噴霧の二次元断面に対し,レーザ誘起蛍光法の一種であるエキサイプレックス法および二色法を適用し,次の主な知見が得られた.1)噴霧の蒸気相はスワールの下流側に流されるが,液相はスワールの影響を受けること無く,噴射方向に進行する.2)噴射ノズル設置壁面とノズル出口近傍の間の領域には燃料上記が多量に存在する.この蒸気はスワールによって均一化され,着火可能な混合気を形成する.その結果,この領域で最初の火炎が発生する.3)火炎温度と相対すす濃度の分布に対するスワールの影響は強い.4)平均火炎温度はノズル近傍で高温を示すが.最高火炎温度は噴射方向に対面する壁面付近でスワール下流側に現れる.5)高すす濃度領域は,他の領域に比べて低温を示す噴霧軸付近に現れ,スワールの下流側では低すす濃度になる.

2.非定常噴霧火炎のすす発生機構を基礎的に解明する為,すす粒子生成反応動力学モデルを一次元予混合気火炎に適用し,下記の主な知見が得られた.1)すす体積分率のベルピーク温度よりも低温側では小粒径・高数密度・高多環芳香族濃度が出現するが,高温側では逆の蛍光になる.2)従って,すす排出質量,微小すす粒子数と未燃多環芳香族濃度を同時に低減は,当量比と温度の関係を示す線図上ですす生成半島の燃料希薄側の燃焼によって実現される.非定常噴霧火炎の特徴はすすの発生であるが,その発生機構を科学反応論的に取扱うことは重要である.本年度は,この取扱いを次の手法によって行った.1.非定常噴霧燃焼による火炎の情況は従来のモデルを用いる.2.従来提案されている多環芳香族(PAH)の成長モデルを用い四環までのPAHを計算する.4.化学種濃度プロフィール計算ではSENKINを用いる.5.温度プロフィールはバーナーによる定常火炎の実験結果を与える.6.初期温度は900[K],初期圧力は8.3[MPa],当量比は4.0とし,雰囲気が空気の場合の定圧燃焼とする.7.圧縮着火機関の参照燃料はセタン値56のn-ヘプタンとし,含酸素燃料の場合と比較する.以上の手法により,次の主な結果が得られた.(a)n-ヘプタンの消費過程,低級不飽和炭化水素への熱分解過程,芳香族系炭化水素への成長反応過程,主要反応生成物の生成・消費過程の時系列計算が可能である.(b)含酸素燃料とn-ヘプタンでは,後者は前者に比べて低級不飽和炭化水素が50[%]以上減少する.(c)これに伴ってPAHの減少が著しい.(d)含酸素燃料はその分子構造によってPAHの生成量が異なる.
キラリティを有する液晶が形成する3次元秩序構造

キラル液晶の特異な秩序相であるコレステリックブルー相について,相の安定性を決定する要因(高分子ネットワークの導入,あるいは弾性定数の変化)についての理論的考察を行なった.また,平行平板からなるセル中での液晶秩序構造の静的,動的挙動についての数値計算を行ない,電場に対する液晶の応答のダイナミクスに関する知見を得た.さらに,溝に閉じ込めたネマチック液晶がジグザグ状の配向欠陥を示すという実験事実に対して,簡単なモデルを考察することで理論的説明を与えた.(1)コレステリックブルー相と呼ばれる液晶の複雑な3次元秩序構造の諸性質について理論的考察を行なった.最終年度は高分子を導入することによるブルー相の安定化について定量的な考察を与えるとともに,ブルー相からなる液晶セルの電場応答ダイナミクスについて数値計算を行ない,強い電場下における位相欠陥の複雑なダイナミクスなどを明らかにした.また年度の後半では,薄いセルにおける特異な秩序構造が示す光学的性質を理解するための数値計算を試みた.期間全体ではその他,ブルー相からなる液晶セルの表面間には表面間距離に周期的に依存する力が働くこと,ブルー相液晶セルにおけるコロイド粒子の配置と粒子サイズの依存性,およびブルー相の安定な温度範囲と液晶の弾性定数との関係を明らかにした.コレステリックブルー相は近年高速ディスプレイへの応用が積極的に検討されており,電場下での配向のダイナミクス,およびブルー相の安定性を決める要因の理解は,ともに応用展開にあたって重要な役割を果たすことから,コレステリックブルー相の基礎物性の学術的理解を超えた貢献が出来たと考えている.(2)ネマチック液晶を三角関数のような断面を持つ溝に入れると,キラルな対称性が局所的に破れた,ねじれ配向とジグザグ状の配向欠陥を伴う周期的な秩序構造を取ることが実験的に明らかになった.この実験事実を踏まえ,配向構造についての簡単なモデルを考え,直線状の欠陥が不安定になりジグザグになることに対する理論的説明を与えた.溝中で生じるジグザグ状の配向欠陥構造は新規な液晶の秩序構造であるのみならず,温度変化などにより様々な構造変化をしうることが追加で明らかになっており,今後の展開の端緒を理論の側から与えることができた.キラル液晶の特異な秩序相であるコレステリックブルー相について,相の安定性を決定する要因(高分子ネットワークの導入,あるいは弾性定数の変化)についての理論的考察を行なった.また,平行平板からなるセル中での液晶秩序構造の静的,動的挙動についての数値計算を行ない,電場に対する液晶の応答のダイナミクスに関する知見を得た.さらに,溝に閉じ込めたネマチック液晶がジグザグ状の配向欠陥を示すという実験事実に対して,簡単なモデルを考察することで理論的説明を与えた.(1)コレステリックブルー相と呼ばれる複雑な相を示すキラル液晶を平行平板からなるセルに閉じ込めた系の連続体理論に基づくシミュレーションを行なった.ブルー相の周期構造を反映して平行平板間には周期的な力が働くこと,平行平板間に電場を印加するとその強さに応じて複雑な動的プロセスを経て液晶配向欠陥の構造が変化すること,セルにコロイド粒子を添加するとコロイド粒子が周期的な規則構造を形成するが,その位置が粒子の大きさに依存して変化しうることなどを明らかにした.(2)コレステリックブルー相が安定な温度範囲に,液晶の広がり,ねじれ,曲げのFrankの弾性定数がどのような影響を与えるかについて,過去の議論を拡張する試みを行なった.その結果,曲げの弾性定数を小さくすることがブルー相が安定な温度範囲を広くする最も有効な手段であることを,解析的な理論により明らかにした.この結果は,ブルー相の安定性について実験的に得られている結果を,ある程度定量的に説明するものである.(3)ネマチック液晶を三角関数のような断面を持つ直線状の溝に入れると,キラルな対称性が局所的に破れた,ねじれ配向とジグザグ状の欠陥からなる周期的な構造をとることが明らかになった.この事実に対して,配向構造についての簡単なモデルを考えることにより,理論的な説明を与えた.本研究の主要なテーマであるコレステリックブルー相について,電場応答などを含めて一定の成果を挙げつつある.またブルー相の安定性と弾性定数との関係,溝中の液晶における特異な構造形成など,計画当初に予期していなかった興味深い成果を得ることもできている.コレステリックブルー相については,引き続き電場応答などのシミュレーションを行なうとともに,その基礎応用に関する実験研究で先駆的かつ著しい成果を挙げている九州大学の菊池裕嗣教授と積極的な議論を行なうことで,新規の問題の発掘,探究に努める.またキラルスメクチック液晶については,種々の問題に最適な数値モデル化を行う.2012年6月に産総研に滞在予定のAbukhdeir博士との連携の可能性も模索する.シミュレーションに必須となる追加の計算機の購入,最低3件を予定している,外国で開催される国際会議の参加費と旅費,最低1件を予定している国内での会議の参加費と旅費,および論文の別刷り代などに使用する.
トリプルネガティブ乳がん細胞に対するレスベラトロールによる新規治療・予防法の開発

食品成分レスベラトロール(RSV)を用いたトリプルネガティブ乳がん(TNBC)の新規治療・予防法の可能性を明らかにするため、TNBC細胞を用い、以下の実験を行った。1RSVによるTNBC細胞形質への影響を明らかにするため、まず、細胞形態観察を行った。その結果、MDA-MB-231細胞及びBT-549-Luc細胞において、RSVにより扁平・大型の上皮様細胞が増加した。2RSVによる遺伝子発現変化を明らかにするため、real time RT-PCR法及びwestern blottingを行った。その結果、MDA-MB-231細胞及びBT-549-Luc細胞において、上皮性分化やアポトーシスと関連するE-カドヘリン及び細胞周期制御や細胞老化、アポトーシスと関連するp21のRSVによる発現誘導が確認された。3細胞接着に関わる上皮細胞マーカーやアポトーシスと関連するE-カドヘリンやp21の発現がRSVで誘導されたことから、Bcl-2阻害剤によるアポトーシス感受性がRSVにより変化するかを検討した。その結果、RSVを作用させたMDA-MB-231細胞及びBT-549-Luc細胞では、Bcl-2阻害剤を併用することで、アポトーシス細胞が有意に増加した。4RSVによる遺伝子発現変化のメカニズム解明のため、クロマチン免疫沈降法により、ヒストン修飾について検討したところ、E-カドヘリン遺伝子におけるアセチル化ヒストン3K9のRSVによる増加が確認された。以上より、RSVとBcl-2阻害剤の併用は、一部のエピゲノム制御による遺伝子発現誘導を介した新たなTNBCの治療法となる可能性が考えられた。当初の計画通り、複数のトリプルネガティブ乳がん細胞株にRSV処理を行い、その細胞形態やアポトーシス感受性の変化、遺伝子や蛋白発現の変化、及びそれらのメカニズム示唆まで、研究を進めることができたことから、現在までの進捗状況は、おおむね順調に進展していると考える。一方、実験結果に一部予想とは異なる結果が得られたため、計画を一部変更して研究を進めている。1RSVと他の化合物の併用によるアポトーシス誘導及びその関連シグナルについて解析する。2E-カドヘリン及びp21遺伝子をノックダウンし、RSV作用に変化がみられるかを明らかにする。3RSVにより発現誘導がみられた遺伝子の、RSVによるDNAメチル化レベルの変化を検討する。トリプルネガティブ乳がんは、ホルモン療法や分子標的治療の標的となるエストロゲンレセプター(ER)やHER2の発現がなく、現在のところ有効な治療法は確立していない。本研究では、トリプルネガティブ乳がんの新規治療・予防法開発を目指し、食品成分レスベラトロール(RSV)による分化誘導作用について解明することを目的とした。すなわち、RSVによる細胞分化や関連する遺伝子発現変化と分子メカニズムを検討し、RSVと既存の治療薬との併用効果を明らかにするため、以下の実験を行った。1RSVを14日間作用させて遺伝子発現を検討したところ、MDA-MB-231細胞のERα及びE-カドヘリンの発現が上昇した。Hs578T-Luc細胞ではERαの発現が、BT-549-Luc細胞ではE-カドヘリンの発現が上昇した。2バイサルファイトシーケンス法によりRSVによるDNAのメチル化の変化を調べたところ、ERαプロモーターA及びB領域のメチル化レベルは、MDA-MB-231細胞では変化はなかった。Hs578T-Luc細胞では、ERαプロモーターA及びB内にメチル化レベルが低下する領域を認めた。E-カドヘリンプロモーター領域のメチル化レベルは、いずれの細胞においても変化はなかった。ChIPアッセイによりRSVによるヒストン修飾の変化を調べたところ、MDA-MB-231細胞のERαプロモーターA領域において、ヒストン3リジン9及び27のアセチル化レベルの上昇がみられた。以上の結果より、RSVは、DNAメチル化やヒストンアセチル化等のエピゲノム制御機構を介し、トリプルネガティブ乳がん細胞のERαmRNA発現を上昇させることが示唆された。3MDA-MB-231細胞では、RSVの有無に関わらず、野生型ERαタンパクの発現は確認できなかった。ERαタンパク発現については、今後更に検討していく予定である。3種類のトリプルネガティブ乳がん細胞株を用い、RSVによるERα及びE-カドヘリンmRNAの上昇を確認することができた。エピゲノム解析により、上記遺伝子発現亢進の分子メカニズムの一部が明らかになった。以上のことから、現在までの進捗状況は、おおむね順調に進展していると考える。

その結果、RSVを作用させたMDA-MB-231細胞及びBT-549-Luc細胞では、Bcl-2阻害剤を併用することで、アポトーシス細胞が有意に増加した。4RSVによる遺伝子発現変化のメカニズム解明のため、クロマチン免疫沈降法により、ヒストン修飾について検討したところ、E-カドヘリン遺伝子におけるアセチル化ヒストン3K9のRSVによる増加が確認された。以上より、RSVとBcl-2阻害剤の併用は、一部のエピゲノム制御による遺伝子発現誘導を介した新たなTNBCの治療法となる可能性が考えられた。当初の計画通り、複数のトリプルネガティブ乳がん細胞株にRSV処理を行い、その細胞形態やアポトーシス感受性の変化、遺伝子や蛋白発現の変化、及びそれらのメカニズム示唆まで、研究を進めることができたことから、現在までの進捗状況は、おおむね順調に進展していると考える。一方、実験結果に一部予想とは異なる結果が得られたため、計画を一部変更して研究を進めている。1ERαバリアント等のmRNA発現及びタンパク発現について解析する。2E-カドヘリンプロモーター領域上の修飾ヒストン、ERα及びE-カドヘリンプロモーター領域上のエピゲノム修飾に関連するタンパク群に対するRSVの作用を検討する。3エピゲノム修飾関連酵素の発現及び酵素活性、細胞増殖能、sphere形成能、浸潤・転移能等に対するRSVの作用を明らかにする。4ホルモン療法剤やエピゲノム制御に関与する化合物とRSVの併用効果を、上記各種形質について解析する。1RSVと他の化合物の併用によるアポトーシス誘導及びその関連シグナルについて解析する。2E-カドヘリン及びp21遺伝子をノックダウンし、RSV作用に変化がみられるかを明らかにする。3RSVにより発現誘導がみられた遺伝子の、RSVによるDNAメチル化レベルの変化を検討する。トリプルネガティブ乳がん細胞において、RSVによるERαmRNAの上昇を示すことはできたが、野生型ERタンパクの発現は確認できなかった。その理由として、1検出感度が低い、2タンパク翻訳やタンパク分解制御が影響している、3ERαバリアンドや変異型ERαが発現してきている、等の可能性が考えられる。そこで次年度は、まず上記可能性を確認するための実験を行い、それらが明らかになった後、当初の計画に従って研究を進めていく。次年度の使用計画としては、抗ERα抗体やERバリアントmRNA発現解析のための試薬の購入等に充てる予定である。当該年度において、当初の予想とは異なる結果がみられたことから、計画を一部変更し、次年度使用が生じた。これらは、当該年度に新たに得られた知見のメカニズムの解明のために使用する予定である。
ゼオライト骨格と交換カチオンの協奏による分離場の創生

本研究では、ゼオライトの一種であるモルデナイトを薄膜化し、ゼオライト骨格のイオン交換サイトに固定されたNaカチオンと水分子と相互作用による、高温下での水の選択的分離を目指した。配位空間場として用いるゼオライト薄膜を合成するにあたっては、種結晶を用いた緻密な薄膜の調製法の開発を中心に行った。まず、平板型の非多孔質支持体上に塗布した種結晶からの結晶成長の様子を観察して,水熱条件下における結晶成長条件の検討を行った。最適化された結晶成長条件を以って,多孔質支持体アルミナ支持体上に塗布した種結晶を成長させることで,支持体表面付近の空隙をゼオライト結晶で埋めることにより,緻密なゼオライト薄膜の調製を合理的に展開することを試みた。上記の手法により、モルデナイトの薄膜化に成功し、当初のもくろみ通り、250°Cまでの高温において水選択性を示した。こうした高温における水膜選択性分離の実現は、世界的に初めての例となった。しかしいっぼう、この膜は水素を全く透過させず、極めて特異な選択性をもつことがわかった。また、当初の予定以外にもZSM-5型のゼオライトの薄膜化も試みたところ、高温水選択性のある分離膜を合成することができた。モルデナイト膜と異なり、ZSM-5膜は、水が存在しないと水素、あるいはメタノールが透過したため、透過選択性の発現機構が、モルデナイト膜とZSM-5膜では異なることが示唆された。以上、本研究において、当初の予定を上回る成果が得られたと評価している。いっぼう、水透過選択性の発現機構については、上記のように極めて「不思議」な結果が得られており、アルカリイオン交換型ゼオライト内への高温における各種分子の吸着、拡散挙動の特異性について、今後大きく発展が期待できる研究テーマを見いだすことができたのはないかと考えている。
社会構造の変動と不平等の数理社会学

今年度は新たに,大学進学率と世代間移動の単純ではない関係を,数理モデルによって定式化する研究を進めた.先行研究としてブードンのISO (Inequality of Social Opportunity)モデル,すなわち「社会的機会の不平等(世代間移動の不平等)」に焦点を当てたシミュレーションが「教育機会の平等化は必ずしも社会移動の不平等度を減少させるわけではない」という分析結果を導出している.ただしその命題はあくまでシミュレーションに基づいた特殊な計算事例である.そこで本研究では,特定の数値に依存しない一般的な命題を導くために,モデルが2次元(学歴と出身階層)2ランク(高と低)の社会からなり,学歴が高い者が優先的に上層に参入できるという単純な仮定を採用した.より厳密には二つの選抜形式をモデル化して分析する.一つは辞書体式順序によって出身階層の影響も考慮する場合と,もう一つは完全に学歴のみを選抜基準とする場合である.前者の仮定を用いたモデルを辞書体式順序モデル,後者の仮定を用いたモデルを学歴主義モデルと呼ぶ.二つのモデルを比較分析することで,教育機会の拡大が世代間上昇移動の閉鎖化を生み出すというパラドキシカルな現象がどのような条件のもとで発生するのかを特定した.またモデルは教育機会の均等化と世代間上昇移動の関係も明らかにした.さらにモデルから理論的な命題を導出するだけではなく,モデルが現実のデータにどの程度フィットしているのかを全国調査データを用いて検証した.この研究成果は既に論文としてまとめ,現在レフェリー付き学会誌に投稿中である.本研究では部分集団の不平等と社会全体の不平等の関係を分析するための数理モデルを開発し,モデルから得られた理論的予想を全国調査データにもとづいて検証した.具体的には社会全体を年令別集団や職業別集団に分割し,部分集団の全体に対する人口構成比率や部分集団内不平等が増減したとき,そのような変化が社会全体の不平等度にどのような影響を及ぼすのかを,数理モデルの定式化により特定する.このためには全体不平等度(ジニ係数によって測定する)を部分集団内不平等度の重み付き(部分人口シェアと資源配分量シェア)の和へと分解する必要がある.所得分布に関するジニ係数の分解に関しては,部分集団所得分がそれぞれ対数正規分布に従う場合についてのパラメトリックな分解モデルを研究代表者が定式化した.モデルの詳細は論文Hamada Hiroshi 2005,Parametric Decomposition of the Gini Coefficientとして発表した.パラメトリックな分解モデルにより,各部分集団分布のパラメータ(対数正規分布のμとσおよび部分集団シェア)の変化が全体不平等度に及ぼす影響を数学的に解析することが可能となる.このモデルを数理的解析とコンピュータ・シミュレーションによりさらに詳しく分析して,高齢化が社会全体の不平等度を増加させる条件を調べた.国民生活基礎調査のデータを用いてパラメトリック分解モデルの予測ジニ係数と実測値を比較したところかなり高い相関を持つことが確かめられた.今後はモデルを利用して,ホワイトカラーの世代間再生産性の上昇が全体不平等度に及ぼす影響などを特定する.今年度は新たに,大学進学率と世代間移動の単純ではない関係を,数理モデルによって定式化する研究を進めた.先行研究としてブードンのISO (Inequality of Social Opportunity)モデル,すなわち「社会的機会の不平等(世代間移動の不平等)」に焦点を当てたシミュレーションが「教育機会の平等化は必ずしも社会移動の不平等度を減少させるわけではない」という分析結果を導出している.ただしその命題はあくまでシミュレーションに基づいた特殊な計算事例である.そこで本研究では,特定の数値に依存しない一般的な命題を導くために,モデルが2次元(学歴と出身階層)2ランク(高と低)の社会からなり,学歴が高い者が優先的に上層に参入できるという単純な仮定を採用した.より厳密には二つの選抜形式をモデル化して分析する.一つは辞書体式順序によって出身階層の影響も考慮する場合と,もう一つは完全に学歴のみを選抜基準とする場合である.前者の仮定を用いたモデルを辞書体式順序モデル,後者の仮定を用いたモデルを学歴主義モデルと呼ぶ.二つのモデルを比較分析することで,教育機会の拡大が世代間上昇移動の閉鎖化を生み出すというパラドキシカルな現象がどのような条件のもとで発生するのかを特定した.またモデルは教育機会の均等化と世代間上昇移動の関係も明らかにした.さらにモデルから理論的な命題を導出するだけではなく,モデルが現実のデータにどの程度フィットしているのかを全国調査データを用いて検証した.この研究成果は既に論文としてまとめ,現在レフェリー付き学会誌に投稿中である.