hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規重元素系シンチレータの開発

本研究ではFloating Zone法を用いて、これまであまり着目されていなかったHf、Ta、Wなどの重元素を構成元素とする酸化物の単結晶育成を行い、新たな重元素系シンチレータを開発することを目的とする。本年度は高い実効原子番号を有しているが、高融点のためほぼ検討がなされていなかったHf系酸化物単結晶に着目して検討を進めた。RE2Hf2O7 (RE=La,Gd,Lu)についてキセノンランプ集光式Floating Zone法を用いて結晶育成を試みたところ、無色透明な単結晶が得られた。全てのサンプルは単相を示しており、イオン半径の増加(Lu→Gd→La)とともにわずかに粉末X線回折における低角シフトが観測されている。これらのサンプルにX線を照射することでLa2Hf2O7では440 nm、Y2Hf2O7およびGd2Hf2O7では500 nm付近にブロードな発光が観測された。作製したサンプルの中ではLa2Hf2O7単結晶が最も高い発光量子収率およびシンチレーション発光強度を示した。この組成について同族元素置換を行うことにより酸素欠陥発光の増大に成功した。La2Hf2O7単結晶を用いたパルス波高分布測定により全エネルギー吸収ピークが観測され、本材料はパルス計測(エネルギー測定)に適用可能であることを見出した。本材料のエネルギー当たりの発光量は実用されているPbWO4とBi4Ge3O12の中間値を示し、新規重元素シンチレータの発見には至った。本研究で開発したシンチレータは実用品と比較するとPbWO4より密度は劣るが発光量は約3倍、BGOと比べると密度の面で有利となるトレードオフの関係にある材料だと言える。これまでは内在発光の増大により発光特性の向上を目指していたが、今後発光中心元素の検討を行うことで引き続き効率の良い発光を示す材料を開発する予定である。まず、単純酸化物であるTa2O5の単結晶育成を試みたところ、無色透明の単結晶の合成に成功したため、発光中心として希土類元素を微量添加したサンプルも併せて合成を行った。無添加品は420 nm付近に微弱なブロードな発光、Eu添加品は600 nm付近に強いシャープな発光が観測された。しかし、いずれの希土類添加品においてもガンマ線計測に有効な5d-4f遷移由来の発光は観測されず、本材料では発光中心元素による賦活があまり効果的でないことが示唆される。次にHfO2の単結晶育成を行ったところ、単結晶体ではなく不透明多結晶体が得られた。これはHfO2が温度変化とともに高温域(>2600度)で安定な立方晶から低温域(<1700度)で安定な単斜晶へと相転移するためであると考えられる。結晶構造の安定化のためYを10%および100%添加した単結晶サンプルを合成したところ、10%添加品は無色半透明、100%添加品は無色透明な単結晶が得られた。得られたサンプルに対してX線を照射したところ、いずれも500 nm付近にブロードなシンチレーション光を示した。この材料系における単結晶の報告例はなく、非常に新規性の高い結果であると言える。これは大気中および還元雰囲気下における熱処理後の挙動から、酸素欠陥に起因すると考えられる。また、定量値としてシンチレーション発光量を求めるため、137Csガンマ線のパルス波高スペクトル測定を行ったところ、光電吸収由来と考えられるシグナルは観測されたものの、散乱の影響と考えられる低いエネルギー分解能のため、明瞭な光電吸収ピークは得られなかった。提案した母材と発光中心の適当な組合せについて、一次評価として十分な知見が得られた。また、結晶育成法についてもノウハウが確立されつつあり、材料系を工夫することで高品質な単結晶サンプルが得ることができた。

本材料のエネルギー当たりの発光量は実用されているPbWO4とBi4Ge3O12の中間値を示し、新規重元素シンチレータの発見には至った。今年度開発した材料については目覚ましい性能は得られなかったが、本材料の着手にあたって導入した新たな結晶育成法については確立しつつある。Taについては単純酸化物では有意な結果が得られなかったため、三元系酸化物を中心に検討を進めていく。Hfについては希土類元素とHfO2の複合酸化物の単結晶育成を行うと共に、母材発光を促進するような活性剤の検討を行っていく。本研究で開発したシンチレータは実用品と比較するとPbWO4より密度は劣るが発光量は約3倍、BGOと比べると密度の面で有利となるトレードオフの関係にある材料だと言える。これまでは内在発光の増大により発光特性の向上を目指していたが、今後発光中心元素の検討を行うことで引き続き効率の良い発光を示す材料を開発する予定である。
中枢性炎症性脱髄疾患における虚血性組織障害の関与とその治療応用

本研究は、中枢神経における炎症性脱髄疾患において、自己免疫異常による髄鞘及びオリゴデンドロサイト障害と脱髄病巣の形成における、虚血性組織障害の関与を解明することである。我々は炎症性脱髄疾患に分類されるBalo型同心円硬化症において、虚血耐性現象により誘導される低酸素誘導因子により、アストロサイトから種々の炎症性サイトカインが放出されることが、同心円状脱髄病巣の形成に重要な働きをしていることを見出し報告した。同様の病態が腫瘍様炎症性脱髄疾患(Tumefactive demyelinating disease; TDD)など、他の炎症性脱髄疾患においても認められる事から、追加の臨床病理学的検討を行った結果、脱髄病巣中心部に壊死を伴うTDDの特殊な病型において、炎症惹起物質(Damage associated molecular patterns; DAMPsなど)の血管周囲性沈着を見出した。同部位及びその周辺には髄鞘貪食マクロファージが顕著に浸潤していることから、今回見出されたDAMPsの発現が、脱髄病巣の痙性へ関与していることが予想されたが、これらのマクロファージは、DAMPsにより誘導されることが知られているToll like receptor(TRL)2あるいは4などの発現がやや亢進していた。これらの結果は、本研究の目的である、虚血性病態の炎症性脱髄病巣形成へ影響を解明する上で、非常に重要な発見となっており、その病態が明らかになりつつある。これらの所見を症例を増やしつつ検討を重ねており、また、今回見出されたDAMPsの発現細胞を、蛍光二重染色を用い同定を進めており、非常に重要な知見が得られる事が予想される。研究初年度は、臨床病理学的な検討を主に進め、申請者らが所有していた、中枢性炎症性脱髄疾患における生検/剖検例56例を用いて、各種一般染色及び免疫組織化学的解析を行い、特に低酸素・低代謝及び酸化ストレスにより誘導される転写因子(HIF, NF-kB, *CREB等)及びその遺伝子産物(*HSP, Bcl-2,各炎症性サイトカイン等)、またDAMPsなど、脳虚血により誘導される炎症関連物質についてのスクリーニング検査を実施した。その結果、炎症惹起物質(Damage associated molecular patterns; DAMPsなど)の血管周囲性沈着を見出したが、研究2年目では、初年度に同定されたDAMPsによって、引き続き生じる病態を、主に炎症性脱髄の観点から解析し、その物質の同定まで行うことが出来ている。更に、DAMPsの発現細胞の同定を現在行っている段階であるが、計画についてはおおむね順調に進展していると考えている。ヒト病理検体における解析は、現在順調に進行しており、この手法はそのまま継続を予定している。加えて、臨床的な髄液データや画像解析、治療反応性などのデータとの関係性を追加検討する予定としている。一方で、病態に関与が疑われるDAMPsなどの蛋白については、今後炎症性脱髄を惹起する動物モデルを用いて、同物質の発現を確認するとともに、その治療介入による病変の縮小や改善などにも着目して研究を進めていく予定である。しかし、現状では炎症性脱髄モデル動物における虚血関連蛋白の発現は、同定出来ていないことが課題である。従って、炎症性脱髄動物モデル側からではなく、虚血性病態を生じる動物モデル(内頚動脈一次遮断モデルなど)を用いて、脱髄病理の出現や経時的変化を解析し、この動物モデルに対しての治療介入研究を行っていく方向性も考えていく必要がある。我々は炎症性脱髄疾患に分類されるBalo型同心円硬化症において、虚血耐性現象により誘導される低酸素誘導因子(Hypoxia Inducible Factor-1α; HIF-1α)がアストロサイトに発現し、結果誘導された炎症性サイトカイン(CCL2; C-C motif chemokine 2及びIL-1β; Interleukin-1β)が、同心円状脱髄病巣の形成に重要な働きをしていることを見出し報告した。また、同様の病態が腫瘍様炎症性脱髄疾患(Tumefactive demyelinating disease; TDD)など、他の炎症性脱髄疾患においても認められる事を確認している。更に臨床病理学的検討を進めた結果、脱髄病巣中心部に壊死を伴うTDDの特殊な病型において、炎症惹起物質(Damage associated molecular patterns; DAMPsなど)の血管周囲性沈着を見出した。同部位には髄鞘貪食マクロファージが顕著に浸潤しており、脱髄の観点から最も活動性の高い病期にあると考えられた。またオリゴデンドロサイトも消失しており、本物質が炎症性脱髄病態に直接的な関与があることが予想される。現在、その発現細胞の同定と病変分布の詳細を検討しており、また他疾患における同様の所見の有無についても確認中である。DAMPs関連蛋白については、その発現を免疫組織学的にスクリーニング検査を実施しており、脱髄への関与の観点から更に検討を重ねている。研究初年度は、臨床病理学的な検討を中心に行う予定であった。申請者らが所属している病院に入院加療歴のある中枢性炎症性脱髄性疾患全例の抽出は終了し、急性期病変における画像的特徴の解析とその経時的変化の確認を行った。

また、申請者らが所有していた、中枢性炎症性脱髄疾患における生検/剖検例56例を用いて、各種一般染色及び免疫組織化学的解析を行い、特に低酸素・低代謝及び酸化ストレスにより誘導される転写因子(HIF, NF-kB, *CREB等)及びその遺伝子産物(*HSP, Bcl-2,各炎症性サイトカイン等)、またDAMPsなど、脳虚血により誘導される炎症関連物質についてのスクリーニング検査を実施した。その結果、研究実績に記載した通り、炎症惹起物質(Damage associated molecular patterns; DAMPsなど)の血管周囲性沈着を見出しており、また同部位における活動性脱髄の程度やその分布についての解析が終了した。現在、その発現細胞の同定と病変分布の詳細を検討しており、DAMPs関連蛋白についての解析を進めている状況であるが、計画についてはおおむね順調に進展していると考えている。病態に関与が疑われる蛋白については、今後炎症性脱髄を惹起する動物モデルを用いて、同物質の発現を確認するとともに、その治療介入による病変の縮小や改善などにも着目して研究を進めていく予定である。本研究は、中枢神経における炎症性脱髄疾患において、自己免疫異常による髄鞘及びオリゴデンドロサイト障害と脱髄病巣の形成における、虚血性組織障害の関与を解明することである。我々は炎症性脱髄疾患に分類されるBalo型同心円硬化症において、虚血耐性現象により誘導される低酸素誘導因子により、アストロサイトから種々の炎症性サイトカインが放出されることが、同心円状脱髄病巣の形成に重要な働きをしていることを見出し報告した。同様の病態が腫瘍様炎症性脱髄疾患(Tumefactive demyelinating disease; TDD)など、他の炎症性脱髄疾患においても認められる事から、追加の臨床病理学的検討を行った結果、脱髄病巣中心部に壊死を伴うTDDの特殊な病型において、炎症惹起物質(Damage associated molecular patterns; DAMPsなど)の血管周囲性沈着を見出した。同部位及びその周辺には髄鞘貪食マクロファージが顕著に浸潤していることから、今回見出されたDAMPsの発現が、脱髄病巣の痙性へ関与していることが予想されたが、これらのマクロファージは、DAMPsにより誘導されることが知られているToll like receptor(TRL)2あるいは4などの発現がやや亢進していた。これらの結果は、本研究の目的である、虚血性病態の炎症性脱髄病巣形成へ影響を解明する上で、非常に重要な発見となっており、その病態が明らかになりつつある。これらの所見を症例を増やしつつ検討を重ねており、また、今回見出されたDAMPsの発現細胞を、蛍光二重染色を用い同定を進めており、非常に重要な知見が得られる事が予想される。研究初年度は、臨床病理学的な検討を主に進め、申請者らが所有していた、中枢性炎症性脱髄疾患における生検/剖検例56例を用いて、各種一般染色及び免疫組織化学的解析を行い、特に低酸素・低代謝及び酸化ストレスにより誘導される転写因子(HIF, NF-kB, *CREB等)及びその遺伝子産物(*HSP, Bcl-2,各炎症性サイトカイン等)、またDAMPsなど、脳虚血により誘導される炎症関連物質についてのスクリーニング検査を実施した。
微生物関連分子パターン（ＭＡＭＰ）による細胞膜プロトンポンプの活性制御機構の解明

動物と違い、植物は移動できないため、完全に先天免疫によって感染を防ぐ。また、循環システムがないため、各々の植物細胞が自律的に免疫応答を誘導できる。病原微生物に対する先天免疫の最初の段階はmicrobe-associated molecular patterns (MAMPs)と呼ばれる微生物由来刺激によって誘導される。MAMPは同種の微生物に広く保存される物質の総称である。例えば、細菌の鞭毛ペプチドflg22や真菌の細胞壁成分キチンがMAMPとしてよく知られている。MAMPは微生物に広く保存されるため、その認識による免疫は植物に幅広い病原菌に対する耐性を付与する。従って、近年MAMPによる免疫の分子機構の研究は盛んにおこなわれてきた。先行研究は原形質膜に局在するプロトンポンプ(PM H+-ATPase)はMAMPによって阻害され、MAMPよる免疫応答に重要であることが示唆されたが、その直接的な証拠とメカニズムは明らかになっていない。本研究は代表的MAMPであるflg22及びキチンを用いて、MAMPによるPM H+-ATPaseの制御機構を明らかにすることを目的し、研究を行った。前年度の成果として、孔辺細胞及び葉においてはじめてMAMPがPM H+-ATPaseを阻害すること明らかにし、FLS2、CERK1、BAK1、BIK1とOST1などのシグナル伝達因子を同定した。本年度の成果として、Ca2+がflg22によるPM H+-ATPaseの阻害ことを明らかにした。また、孔辺細胞オミクス解析によって、より詳細なMAMPによるPM H+-ATPaseの制御機構の解明に向けて候補となる因子も数多く同定した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。陸生高等植物の地上部の表皮に存在する気孔は、1対の孔辺細胞から形成される孔である。気孔は光によって開口し、二酸化炭素の取り込みや蒸散などのガス交換を調整する。一方で、気孔は多くの微生物の侵入経路となる。微生物の侵入を阻止するために、孔辺細胞はいわゆる微生物関連分子パターン(MAMP)を認識し、気孔閉口を誘導する。その過程で、MAMPによる細胞膜プロトンポンプの制御が重要であることが予測されている。しかし、その決定的な証拠はない。そこで、本研究は孔辺細胞においてMAMPによるプロトンポンプの制御の分子機構を明らかにする。今年度に、申請者はシロイヌナズナとソラマメの孔辺細胞においてMAMPであるflg22やキチンオリゴ糖が青色光による細胞膜プロトンポンプの活性化を抑制することを明らかにした。また、シロイヌナズナにおいてFLS2、CERK1、BAK1、BIK1及びOST1などの因子がこの過程に関与することを明らかにした。これらの結果を第59回日本植物生理学会年会で発表した。来年度、flg22やキチンオリゴ糖が青色光による細胞膜プロトンポンプの活性化を抑制する詳細なメカニズムを解明する。特に、この阻害においてFLS2、CERK1、BAK1、BIK1及びOST1の役割を明らかにする。
In vivoパッチクランプ法による卵巣摘出ラット脊髄セロトニン受容体の可塑性

脊髄スライス標本を用いた実験から、骨粗鬆症モデルである卵巣摘出ラットでは、痛みを伝える無髄のC線維終末に発現しているセロトニン受容体が減少し、グルタミン酸の放出抑制が起こらず痛覚過敏が起こることを見いだした。しかし、スライス標本を用いた実験では、C線維がどのような感覚情報を脊髄に伝えているかを知ることはできない。そこで、in vivoパッチクランプ法を用いて、皮膚刺激によって誘起される応答を脊髄膠様質細胞から記録し、C線維の機能的な役割とセロトニンの作用機序を検討した。ラット腰部で椎弓切除を行い、脳脊髄固定装置にセットした後、約30度の角度で電極を刺入し、膠様質細胞からパッチクランプ記録を行った。後肢皮膚に触および痛み刺激を加えると、全ての細胞でEPSCが記録され、これらはCNQXで完全に抑制された。触および痛み応答の振幅には有意差がみられなかった。次に卵巣摘出ラットを用いて同様の実験を行ったところ、痛み刺激応答の振幅が触刺激のそれより有意に大きかった。これは、痛みを伝えるC線維終末に発現するセロトニン受容体が減少し、グルタミン酸放出抑制が起こらなくなるためと考えられた。次にセロトニン作用を比較検討した。セロトニンは正常ラットにおいては触および痛み刺激応答を同程度に抑制したが、卵巣摘出ラットでは、触刺激応答は抑制されたものの痛み刺激応答は抑制を受けなかった。スライス標本を用いて得られた実験結果と併せて考えると、触刺激応答は主にAδ線維によって、また、痛み刺激応答はC線維によって運ばれていると考えられることから、セロトニン受容体はAδとC線維終末に発現しているが、卵巣摘出を行うとC線維のセロトニン受容体のみが減少し、痛覚過敏が誘起されるものと考えられた。これらの結果はエストロゲンによってセロトニン受容体の発現がコントロールされていることを示唆する。骨粗鬆症モデルである卵巣摘出ラットでは痛覚過敏が起こることが明らかになっているが、その発生機序は不明であった。そこで、このモデルラットの脊髄を対象に、末梢からの痛覚情報が入力する膠様質細胞からin vitroとin vivo標本を用いてパッチクランプ記録を行い、電気生理学的に痛覚伝達系に惹起される可塑的変化を調べた。先ず、脊髄スライスに後根を付した標本を用い、膠様質細胞からパッチクランプ記録を行い、後根刺激によって誘起される興奮性後シナプス電流(EPSC)を記録し、コントロールとモデルラットで比較検討した。その結果、コントロールラットでは後根刺激によってA-deltaとC線維誘起のEPSCが記録され、セロトニンを灌流投与するといずれの応答もその振幅が減少した。このことは、A-deltaとC線維終末にセロトニン受容体が発現し、伝達物質の放出を抑制していることを示している。一方、卵巣摘出ラットではA-delta線維誘起EPSCの振幅は減少するものの、C線維誘起のそれは何ら影響を受けなかった。このことから、卵巣摘出によってC線維終末のセロトニン受容体数が減少し、痛覚入力の抑制が消失して痛覚過敏が起こることが示唆された。しかし、スライス標本を用いた実験ではC線維がどのような感覚情報を伝えているかを知ることは出来ない。そこで、in vivo標本を用いて同様の実験を行った。ラットを人工呼吸下に両側の気胸、腰部椎弓切除を行い、脳脊髄間定装置にセットした。膠様質細胞からパッチクランプ記録を行い、皮膚に機械的刺激を加えた時の応答を解析した。触刺激および痛み刺激を加えるとEPSCの振幅と頻度の著明な増強が見られた。これらの応答はセロトニンを脊髄に直接投与するとその振幅が可逆的に抑制された。コントロールラットでは触と痛み刺激によるEPSCの振幅および頻度には有意差が見られなかった。ところが、卵巣摘出ラットでは痛み刺激によるEPSCの振幅が触刺激のそれと比較して明らかに増大していた。以上の結果から、正常ラットでは末梢からの感覚情報入力はセロトニンによってコントロールされているが、卵巣摘出ラットでは痛覚を伝えるC線維終末のセロトニン受容体数が減少し、痛覚情報が脊髄に多く入力する事によって痛覚過敏が起こる事が明らかになった。

セロトニンは正常ラットにおいては触および痛み刺激応答を同程度に抑制したが、卵巣摘出ラットでは、触刺激応答は抑制されたものの痛み刺激応答は抑制を受けなかった。スライス標本を用いて得られた実験結果と併せて考えると、触刺激応答は主にAδ線維によって、また、痛み刺激応答はC線維によって運ばれていると考えられることから、セロトニン受容体はAδとC線維終末に発現しているが、卵巣摘出を行うとC線維のセロトニン受容体のみが減少し、痛覚過敏が誘起されるものと考えられた。これらの結果はエストロゲンによってセロトニン受容体の発現がコントロールされていることを示唆する。
抗生物質乱用による環境への負荷軽減をめざす家畜の植物性抗菌成分利用健康飼育

昨今の畜産現場における抗生物質の日常的な乱用がもたらしている弊害を憂慮し、この害を軽減するために、本研究では植物の生成している二次代謝成分のもつ能力の活用を考えた。家畜の健康飼育の鍵を握っている腸内細菌相の二次代謝成分による改善をもくろんだ。そこで、悪玉菌に強い抗菌活性をもち、善玉菌には活性がない、または弱い活性をもつような成分を保有している木本植物を探すことから研究を始めた。資料によって選別した6種のインドネシア産材のメタノール抽出物及び各分画画分について、2種の悪玉腸内細菌と2種の善玉腸内細菌に対する抗菌試験を行ない、Intsia属のメルボウ材が最も目的に適っていることを明らかにした。次ぎに、腸内細菌類に対して選択的抗菌活性を示す複数の成分(2,4-dihydroxybenzoic acid,2,4-di-hydroxybenzaldehyde, naringenin, oxyresveratrolなど)を確認した。さらに、これらを量的に確保して各々の最小阻止濃度(MIC)を求めたところ、抗生物質の一つ、クロラムフェニコールのそれにはやや劣るが、強い活性を示す成分もあることが分かった。他にも、ニセアカシアのメタノール抽出物が腸内細菌に対してメルボウ同様に顕著な選択的抗菌活性を示すことを確かめた。以上のような今回得た知見をもとに、本研究の最終目的達成に向けて次に行うべき動物実験について、文献調査をも含めて検討、考察した。昨今の畜産現場での抗生物質の日常的な乱用を憂慮し、この弊害の軽減をはかるため、受動的な存在でありながら生物界に君臨している植物に注目し、その二次代謝成分の活用を考えた。本研究では家畜の健康飼育を損なう腸内細菌のうちの悪玉菌に対して強い抗菌活性を示し、善玉菌に対しては活性がない、もしくは弱い活性を示すような成分を保有している植物を探すことから始め、熱帯産樹木のメルボウ(Intsia sp.、マメ科)が目的にかなうことを確かめた。そして、今年度、年度当初に計画したように次の研究成果をえた。(1)メルボウの目的に適う成分として2,4-dihydroxybenzaldehyde(1)、2,4-dihydroxybenzoic acid(2)、naringenin(3)、guercetin(4)、oxyresveratrol(5)他を確認し、同定した。(2)上記の成分(1)(5)をメルボウからそれぞれ単離した。(3)成分(1)(5)それぞれの最小阻止濃度(MIC)値を求めた。(4)悪玉菌に対して活性の強かった(1)(3)も、別途、測定した抗生物質の一つchloramphenicolやβ-thujaplicinに比べるとやや劣っていた。(5)目的の活性成分を含む樹木としてニセアカシア(マメ科)を発見した。
低圧変成帯の温度圧力構造と島弧地殻のダイナミクスの解明

変成岩の分布地域(変成帯)は過去の地殻深部が露出する地域です。本課題研究は,白亜紀当時ユーラシア大陸の東縁に位置していた西南日本の地殻深部の温度圧力構造と,その深部地殻がどのように上昇して地表に達したのかを明らかにした研究です。上昇過程は,観察事実を時系列に並べると自ずと明らかになるものではなく,ある物理機構を仮定したモデルを設定し,観察事実がどこまで整合的に説明できるかを検討することによって,モデルの妥当性を検証することで解明されます。この研究では変成岩の推定圧力の差を定量的に評価する方法と,変成作用前後の岩石の歪を分離する手法を開発し,高温の変成帯の上昇を説明するモデルを提示しました。研究対象とした2つの変成岩類である山口県の領家変成岩類と熊本県の天草変成岩類に分けて成果を記載する。まず,山口県の領家変成岩類では,広範囲にわたる変成分帯を完成させた。その結果,最高変成度地域であるザクロ石ー菫青石帯が西方で消滅し,2番目に高変成度の珪線石ーカリ長石帯がザクロ石ー菫青石帯を取り囲むように分布することが明らかになった。岩相境界は大局的に東西でありながら,これに大きく斜交する分帯となった。沈み込み帯で形成される変成帯の多くは,変成分帯と岩相がほぼ平行であることが多く,今回明らかになった特徴は今後詳しく検討する価値があると考えられる。さらに,これらの帯の温度圧力を既存の温度圧力計および,相対地質圧力計を用いて推定した。その結果,両方の帯の中で,温度圧力の値が大きく変動し,西方ほど低温低圧になる傾向が明らかになった。当初予想したように,この温度圧力構造は,Field P-T curveという従来の変成相系列の概念と相容れない構造であり,その原因を解明することは変成相系列,変成条件の多様性という変成作用の根幹に関わる問題を扱うこととなる。次に,熊本県の天草変成岩類について,当初は初年度には対象としない予定であったが,予察的に野外調査を行なった。下部地殻での歪みの集中帯ではないかと予想していたところの試料採集と薄片観察を行ない,特定場所のみに歪みが集中しているのではないことがわかった。また,天草変成岩類の温度圧力,その勾配,予察的な年代測定値を,天草変成岩類が下部地殻の流動を記録しているであろうという仮説に基づいて解釈した,当該研究の出発点となった成果を論文として公表した。山口県の領家変成岩類について,当初計画では今年度に年代測定を実施する予定であった。前年度の成果として,変成分帯の確立と温度圧力条件の推定を行なった。その過程で,ザクロ石に見られる化学組成の累帯構造から,変成作用の継続時間の推定という新たな着眼点を得た。そこで,今年度は年代測定の代わりに,継続時間推定の手法確立と,試験的に最高変成度の変成岩にこの手法を適用して継続時間を推定した。その結果,高温継続時間はおおよそ1,400万年となり,大陸衝突を数値計算した既存の論文が示す高温継続時間の約10分の1となり,領家変成作用が非常に短時間で生じた地質現象である可能性が見えてきた。ただし,開発した手法に用いた仮定の検証など,検討課題は数多く残されている。次に,熊本県の天草変成岩類について,当初は初年度には対象としない予定であったが,1試料について年代測定を実施した。約1GPaの高圧下で部分融解を経験した酸性の片麻岩を対象とし,その年代値は前年度に論文に公表した下部地殻由来と考えられる片麻岩の年代と誤差範囲内で一致した。いずれの試料のザクロ石も化学組成の累帯構造は均質化しており,高温条件下の滞在時間が相対的に長いことがわかっている。年代に差がないことから,部分融解の時期は高温継続の比較的初期に生じたものであると推定される。この年代値のもつ意義は,次年度に継続して議論していく。本研究の対象は熊本県天草地域の天草変成岩類と山口県柳井地域の領家変成岩類を主とし,期間後半には北部九州およびその他の高温変成岩類などに対象を拡張する。平成27年度の実績を,天草変成岩類,領家変成岩類,その他の変成岩類に分けて記載する。天草変成岩類について,27年度は当初年代測定データを増やす計画であったが,26年度に前倒しして予察的に1試料についての年代測定を行なった。この年代の解析と解釈を検討した。そのために,ジルコン粒子の産状(空間分布)を明らかにすることを目的に,試料スラブをX線顕微鏡でマッピングした。その結果,変成年代はリムで得られた約120 Maと決定することができた。一方,ジルコン粒子のコアの年代は砕屑粒子として供給された年代と解釈されるが,その測定点が12点に留まり,有為な議論に発展させることができなかった。領家変成岩類について,27年度は当初研究推進しない予定であったが,25年度に京都大学との共同研究で測定した年代のデータを投稿論文にまとめることになった。

従来変成作用より後の活動と考えられていた花崗岩類に,変成作用の前と後の2種類存在することが明らかになり,接触変成鉱物の微細構造,変形構造の再検討により,この2つの接触変成作用を区別することに成功した。このことは,いわゆる領家変成作用のフィールド温度圧力曲線が複数回の熱源の貫入による擾乱の累積結果であることを示している。この成果は現在投稿中である。その他の変成岩類について,当初は28年度に北部九州の変成岩類を対象とした調査を実施する予定であった。研究分担者との日程調整の結果,27年度中に愛媛県西部の唐崎マイロナイト,大島変成岩類,三波川変成岩類の野外調査を実施した。これは研究対象の天草変成岩中の下部地殻相当ユニットと付加体起源ユニットと類似した岩石であり,比較対照のために行なった。当初の27年度の計画は,天草変成岩類の年代測定の実施であった。「研究実績の概要」で述べたように,1試料についてこれは26年度に前倒しして実施した。そのため27年度は,この年代値の解析,解釈を行なった。ジルコン粒子の空間分布の新たなデータを取得し,変成年代を決定したことは,27年度の成果として挙げられる。一方で,ジルコンのコアの年代について測定数の不足から十分に解釈できなかったため,次年度以降の課題として残った。当初計画以外の進展として2つ挙げられる。1つは京都大学との共同研究により,柳井地域の領家花崗岩類の年代を決定し,接触変成岩の内部組織解析と組み合わせて,領家変成作用の新しい認識論を確立したことである。これは現在成果論文を投稿中である。もう1つは,島弧の下部から中部地殻の特徴を天草変成岩類だけでなく,愛媛県西部の複数の変成岩類の中にも見い出したことである。愛媛県西部の変成岩類の相解析,年代測定の可能性については,今後の研究の進捗状況に応じて検討して行く。以上のことを総合的に考慮して,「おおむね順調に進展している」と判断した。本年度は,大きく2つの成果を挙げることができた。昨年度末に投稿した論文を国際誌に掲載できたことと,福岡県大牟田地域の低圧変成帯の年代と変成条件の情報をまとめることができたことである。山口県柳井地域の領家変成帯において,昨年投稿した論文を今年度に入って掲載させることができた。福岡県大牟田地域に産する低圧変成岩類は,周防変成岩類を原岩とすることが推定されていた。また,白亜紀の花崗岩類に隣接するにもかかわらず,アイソグラッドは境界に斜交することから,変成作用の熱源については広域なのか隣接する花崗岩なのか判断できない状況にあった。今年度は年代学,相平衡岩石学の2つの視点から解析を進めた。年代学的な研究により,含まれるジルコンの砕屑性年代が周防変成岩類のジルコンの砕屑性年代に一致することが明らかになった。このことから,従来地質学的に推定されていた原岩が周防変成岩という考えを年代学的にも確認することができた。相平衡岩石学ての視点からは,2地点の試料の地質温度圧力計から求めた圧力値の差の誤差を正確に評価する手法を開発した。これを用いて,現在の2地点の距離は変成作用を被ったときの深さの差よりもはるかに小さいことを明らかにした。このことは変成作用後に地殻が薄層化したことを意味する。大規模な褶曲や断層は存在せず,この薄層化は変成帯上昇時の流動変形に起因することがわかった。このような変形は,隣接する比較的塊状の花崗岩の貫入では生じず,広域の低圧変成作用によることが明らかになった。大牟田地域についてのこれら2つの成果は,それぞれ別の論文として投稿し印刷中にすることができた。当初の28年度の計画は,大牟田の低圧変成岩類の解析であった。
衝動性・攻撃性とセロトニン関連遺伝子多型との相関研究

我が国には衝動性や攻撃性を評価するための尺度が存在していなかったため、衝動性評価に広く用いられている尺度、Barratt Impulsiveness Scale(BIS)の日本語版を作成し、その信頼性と妥当性を検討した。大学生155名及び勤労成人262名に、BIS日本語版を実施し、そこから得られたデータを分析した。再検査法による信頼性検討では、高い一致度が認められた。また、内的整合性による信頼性検討では、良好なクローンバックのα係数値が得られた。しかしBISの下位尺度ごとに見た場合には、ばらつきが認められた。しかしこの結果は、BIS原版と同様のものであった。確証的因子分析による因子妥当性を検討した結果、BISは尺度全体として見た場合には高い適合度を示した。BIS日本語版は、尺度全体として見た場合、原板と同様に高い信頼性と妥当性を持つ尺度であると判断された。上記の対象者の一部から得られた血液サンプルからフェノール・クロロホルム法を用いて核酸DNAを抽出した。さらに抽出したDNAサンプルからセロトニン・トランスポーター遺伝子のプロモーター領域を分離し、Polymerase Chain Reaction(PCR)法を用いて増幅し、UVサンプル撮影装置を用いて多型分布を調査した。約150人のサンプルを解析した結果、先行論文と同様日本人のサンプルではLong Type(L型)に比べShort Type(S型)の出現頻度の割合が高いことが確かめられた。平成11年度は、衝動性を評価するために広く用いられている尺度、Barratt Impulsiveness Scale(BlS)の日本語版を作成し、その信頼性と妥当性を検討した。大学生155名及び勤労成人262名に、BlS日本語版を実施し、そこから得られたデータを分析した。しかしBlSの下位尺度ごとに見た場合には、ばらつきが認められた。しかしこの結果は、BlS原板と同様のものであった。確証的因子分析による因子妥当性を検討した結果、BlSは尺度全休として見た場合には高い適合度を示した。以上、IS日本語版は、尺度全体として見た場合、原板と同様に高い信頼性と妥当性を持つ尺度であると判断された。しかし、下位尺度については、衝動性の下位分類自体に問題があることが示唆され、今後検討の余地があると考えられた。BlS日本語版作成と同時に、本研究の主旨を説明した後同意が得られた企業職員に対し、BlSの実施と血液サンプルの採取を行った。現段階で約120名からデータが得られており、BlSの得点化作業と血液サンプルから核酸DNAを抽出を行っている最中である。平成12年度は、健常者から得られたサンプルをもとに、いくつかのセロトニン関連遺伝子の遺伝子解析を行い、BlS得点との関連を検討する予定である。また患者からもデータを収集し、同様の分析を行う予定である。最終的には、健常者のサンプルと併せてセロトニン関連遺伝子多型とBlSとの関係を検討するつもりである。また平成11年度に引き続き本年度も、本研究の主旨を説明した後研究参加への同意が得られた企業職員に対し、BISの実施と血液サンプルの採取を行った。これと同時に、これらの企業職員から得られた血液サンプルからフェノール・クロロホルム法を用いて核酸DNAを抽出した。さらに抽出したDNAサンプルからセロトニン・トロンスポーター遺伝子のプロモーター領域を分離し、Polymerase Chain Reaction(PCR)法を用いて増幅し、UVサンプル撮影装置を用いて多型分布を調査した。約150人のサンプルを解析した結果、先行論文と同様日本人のサンプルではLong Type(L型)に比べてShort Type(S型)の出現頻度の割合が高いことが確かめられた。現在BIS-11の得点とその多型分布との関連の有無について検討している。

加えてセロトニン・トランスポーター遺伝子の第2イントロンのVariable Numbers of Tandem Repeat(VNTR)の多型について上と同様の手法を用いて解析し、BIS-11得点との関連についても検討している。
日本ノルウェ-共同海底地震観測によるアイスランド・プラト-の精密地下構造調査

大西洋中央海嶺の北東部からノルウェ-西海岸にかけてのプレ-ト・テクトニクス研究の空白の部分について、多くの研究の実績がある日本の海底地震計多数を使って、精密な地下構造の探査と自然地震の活動調査とを行った。この三年間にわたる研究によって、海底から大陸にかけての地殻と上部マントルの精密な地下構造を初めて明らかにしたほか、微小地震の活動を調ベることによって、この付近の地震の起こりかたを知ることも出来、大西洋の拡大の歴史の研究に新しい知見を開くことが出来た。1987年度には予備調査を行った。予備調査とはいえ、同時に新しい科学的な知見を得るために、ノルウェ-最長、長さ200キロのソグネフィヨルドの地下構造を海底地震計とエアガンを使って研究した。ノルウェ-やスピッツベルゲンなどフィヨルドが入り組んでいるところでは陸上の地震計を直線状の測線に並べて行う通常の地震探査の方法が使いにくく、海底地震計とエアガンを使うこの方法は、はるかに能率的なことが実証されて、新しい研究手法を開いた。この研究の結果、海岸から内陸までの地下構造を解明したほか、ソグネフィヨルドの東の部分で地殻を断ち切る構造線が見つかるなど、同地域の地下構造がはじめて詳しく解明された。1988年度の調査では、ノルウェ-西海岸沖の大西洋で日本の海底地震計とエアガン群列を使った、世界でも、もっとも大規模な海底地震探査を2回にわたって行った。この実験によって、地下構造の精密な「三次元的な大規模透視」が世界でもはじめて得られた。この実験のために25台の海底地震計が日本から運ばれ、外国の二隻の観測船で設置と回収が行われた。実験は、日本と、ノルウェ-(ベルゲン大学)、西独(ハンブルグ大学)の共同研究として行われた。観測海域はロフォ-テン諸島から大西洋中央海嶺にかけての海域の二百キロ四方の範囲二カ所に、海底地震計を4050キロ毎に編目状に並べ、エアガンを曳航した観測船が、のべ四千キロも、縦横に走り回った。この地域は大西洋中央海嶺の拡大の時に、海嶺から流れだした溶岩が当時の海底を覆ってしまったために、通常行われるマルチチャンネル地震探査では、溶岩層から下の地下構造を見ることが出来ない。このため、溶岩層の下にある地殻構造は研究の空白として残っていた。海底地震計とエアガンを使った今回の地震探査の手法で、はじめて溶岩層より下にある地殻構造を研究することが出来た。結果の詳細は現在まだ解析中だが、溶岩層の下に大陸性の地殻が見つかるなど、地殻構造全体がはじめて分かったことによって、プレ-ト・テクトニクス研究の空白だったこの地域の大西洋の拡大の歴史が、解明されつつある。1989年度には、広くノルウェ-の沖から大西洋中央海嶺近くまでの地域で日本から運んだ海底地震計を使って地震活動の研究が日本とノルウェ-の共同研究として行われた。観測船としてはベルゲン大学所属の観測船が使われた。20台の海底地震計が日本から運ばれ、うち3台はベルゲン大学が持つ陸上の地震観測網を補うためにノルウェ-の陸上に設置された。海・陸で同時に地震観測を行ったわけである。航海は海底地震計を設置する一次航海と、観測後、海底地震計を回収する二次航海の2回あり、それぞれ約二千キロの航路をとって、南北七百キロ、東西五百キロにわたる東大西洋の海域に海底地震観測網を展開した。この西端は大西洋プレ-トが生まれている場所である大西洋中央海嶺近くまで達している。こういった観測密度の高い地震観測は、スカンジナビアからアフリカ南端までの大西洋岸から沖にかけて、どこでも行われたことはなく、欧州でも、いままでに行われたうちで最大規模の海底地震観測だった。この実験によって、ノルウェ-の陸上から大西洋にかけて、はじめて精密な地震活動が明らかになった。ここは、日本のような「能動的」な海陸プレ-ト境界とは対照的な「受動的」な境界であり、これらプレ-ト内地震の起こる理由や起こりかたにはまだ未解明のことが多かった。詳細な結果はまだ解析中だが、高感度の海底地震観測によって、微小地震活動がはじめて明らかになり、海底で地震が並んでいる弱線が発見され、いままでスカンジナビア半島周辺の地震の発生について考えられていた理由とは違う新しいメカニズムを示唆しつつある。

この研究の結果、海岸から内陸までの地下構造を解明したほか、ソグネフィヨルドの東の部分で地殻を断ち切る構造線が見つかるなど、同地域の地下構造がはじめて詳しく解明された。1988年度の調査では、ノルウェ-西海岸沖の大西洋で日本の海底地震計とエアガン群列を使った、世界でも、もっとも大規模な海底地震探査を2回にわたって行った。この実験によって、地下構造の精密な「三次元的な大規模透視」が世界でもはじめて得られた。この実験のために25台の海底地震計が日本から運ばれ、外国の二隻の観測船で設置と回収が行われた。実験は、日本と、ノルウェ-(ベルゲン大学)、西独(ハンブルグ大学)の共同研究として行われた。観測海域はロフォ-テン諸島から大西洋中央海嶺にかけての海域の二百キロ四方の範囲二カ所に、海底地震計を4050キロ毎に編目状に並べ、エアガンを曳航した観測船が、のべ四千キロも、縦横に走り回った。この地域は大西洋中央海嶺の拡大の時に、海嶺から流れだした溶岩が当時の海底を覆ってしまったために、通常行われるマルチチャンネル地震探査では、溶岩層から下の地下構造を見ることが出来ない。このため、溶岩層の下にある地殻構造は研究の空白として残っていた。海底地震計とエアガンを使った今回の地震探査の手法で、はじめて溶岩層より下にある地殻構造を研究することが出来た。結果の詳細は現在まだ解析中だが、溶岩層の下に大陸性の地殻が見つかるなど、地殻構造全体がはじめて分かったことによって、プレ-ト・テクトニクス研究の空白だったこの地域の大西洋の拡大の歴史が、解明されつつある。1989年度には、広くノルウェ-の沖から大西洋中央海嶺近くまでの地域で日本から運んだ海底地震計を使って地震活動の研究が日本とノルウェ-の共同研究として行われた。観測船としてはベルゲン大学所属の観測船が使われた。20台の海底地震計が日本から運ばれ、うち3台はベルゲン大学が持つ陸上の地震観測網を補うためにノルウェ-の陸上に設置された。海・陸で同時に地震観測を行ったわけである。航海は海底地震計を設置する一次航海と、観測後、海底地震計を回収する二次航海の2回あり、それぞれ約二千キロの航路をとって、南北七百キロ、東西五百キロにわたる東大西洋の海域に海底地震観測網を展開した。この西端は大西洋プレ-トが生まれている場所である大西洋中央海嶺近くまで達している。こういった観測密度の高い地震観測は、スカンジナビアからアフリカ南端までの大西洋岸から沖にかけて、どこでも行われたことはなく、欧州でも、いままでに行われたうちで最大規模の海底地震観測だった。この実験によって、ノルウェ-の陸上から大西洋にかけて、はじめて精密な地震活動が明らかになった。ここは、日本のような「能動的」な海陸プレ-ト境界とは対照的な「受動的」な境界であり、これらプレ-ト内地震の起こる理由や起こりかたにはまだ未解明のことが多かった。詳細な結果はまだ解析中だが、高感度の海底地震観測によって、微小地震活動がはじめて明らかになり、海底で地震が並んでいる弱線が発見され、いままでスカンジナビア半島周辺の地震の発生について考えられていた理由とは違う新しいメカニズムを示唆しつつある。
ベトナム人文地理学の学史体系化に関する国際共同研究の企画

本研究の目的は,ベトナムにおける人文地理学の発展・変遷史を体系化し,日本とベトナムの地理学者による国際共同研究の企画を行うことである。具体的には,日越の人文地理学者による打ち合せ会議,意見交換会議および研究会の開催とベトナムにおける資料収集を中心に行った。日本国内の研究者間の研究打ち合せを2回(4月:大阪,6月:鳥取)で行い,活動方針を決定した。7月にはベトナムの海外共同研究者2名が所属するベトナム国家大学ハノイ理科大学地理学部で打ち合せ会議と研究会を合計3回実施した。8月にはベトナム国家大学ホーチミン人文社会大学地理学部の研究者と意見交換会議を開催し,本研究の趣旨説明と協力依頼を行った。この結果,ベトナム北部に偏りがちであったベトナム側協力研究者を,ベトナム南部へも広げることができ,ベトナム全国的な研究体制が確立された。また9月には研究代表者の野間が,"Japanese Geography : Tradition and Innovation in the 20th Century"をベトナム国家大学(ハノイ理科大学地理学部)とベトナム地理学会の共同刊行物に発表し,ベトナム地理学者に対し広く,人文地理学の発展・変遷史を体系化の必要性を呼びかけた。筒井一伸は日本の地域開発に関わる動向,筒井由起乃はベトナム地理学会の動向を公刊した。10月にはベトナムの共同研究者と,ハノイで打ち合せ会議と研究会を合計2回もち,各分野のベトナム側責任者の選定が完了した。以上の本年度の活動の結果,各研究分野のベトナム側コアメンバーが確定し,人文地理学の発展・変遷史を体系化に向けた国際共同研究体制が確立した。平成19年度は本研究の成果を基礎に,ベトナム地理学の発展・変遷史に関する研究活動を別途資金を得て,継続することとなっている。
発生・分化・癌化に関わるゲノムネットワークの解析

【目的】レチノイドX受容体(RXR)は、発生や分化さらには糖尿病への関与など、多彩な生理作用をもつことが知られている。そこで、本研究では、新しい実験法を利用して、ヒトゲノム内に存在するRXR作用部位を解析し、約250か所を同定することに成功した。これらの情報は「TOHOrSNPdb」としてWeb上で公開しており、RXRネットワークの解明につながる有用なデータベースになると期待している。これまでに、申請者が開発した改良型Y1H法を用いて、糖尿病と深く関連する核内受容体型転写因子であるグルココルチコイド受容体(GR)を解析し、ヒトゲノムから約350ヶ所のGR結合配列の同定に成功した。ゲルシフトによる結合実験や、ヒト細胞株を用いたレポーター実験によって、同定したゲノム断片がGR応答配列として機能することを確認している。文献として報告があったヒトゲノム上のGR結合配列は30ヶ所程度であり、同定したものの90%以上が新規GR標的遺伝子であった。これらの標的遺伝子の中には、糖代謝やインスリン抵抗性に関与する遺伝子群、アレルギー反応に関わる遺伝子群などがあり、GR下流ネットワークの全貌の解明に大きく貢献する成果となった。その後、申請者が開発した改良型Y1H法を様々な転写因子について検討したところ、核内受容体ファミリーに属する転写因子に有効であることがわかってきた。その中でも、レチノイン酸受容体には特に有効であった。そこで、本研究では、ヒトゲノム内に存在するレチノイン酸受容体結合部位を系統的に同定し、発生・分化・癌化に関わる多彩な生理作用を担うレチノイン酸受容体ネットワークの解明を目的とした。本年度の研究実施計画としては、「(1)Y1H法用のヒトゲノムライブラリーを作成」と「(2)改良型Y1H法による全ヒトゲノムからのレチノイン酸受容体結合配列の系統的なクローニング」であった。(1)については作成が予定通り完了し、(2)は条件設定に予想外の時間を費やしたためにやや計画が遅れたものの、予定のスクリーニングを50%程度完了した。初年度計画の70%程度が完了し、3年計画としては当初の計画を完了できると考えられる。これまでに、申請者が開発した改良型YIH法を用いて、糖尿病と深く関連する核内受容体型転写因子であるグルココルチコイド受容体(GR)を解析し、ヒトゲノムから約350ヶ所のGR結合配列の同定に成功した。その後申請者が開発した改良型YIH法を様々な転写因子について検討したところ、核内受容体ファミリーに属する転写因子に有効であることがわかってきた。本年度の研究実施計画としては、改良型YIH法による全ヒトゲノムからのレチノイン酸受容体結合配列の系統的なクローニングの完了と、結合活性の確認であった。本研究では、レチノイン酸の中でも様々な疾病との関連が報告されている9-cisretinoic acidの受容体RXRに注目している。RXRは、動物細胞内では様々な核内受容体とへテロダイマーを形成するため、細胞内でホモダイマーとして結合する場所を同定することは非常に困難である。酵母は核内レセプターを持たないため、我々の改良型YIH法はRXRホモダイマーの結合配列の同定に非常に優れた実験系であり、これを利用して9-cisretinoic acidに応答してRXRのホモダイマーがヒトゲノムに結合する配列を系統的にクローニングした。これらの配列のヒトゲノム上の位置を決定するとともに、α、β、γによる結合活性や動物細胞内での応答性の比較などを進めるとともに、データベースの構築を進めている。本年度も計画の80%程度が完了し、3年計画としては当初の計画を完了できると考えられる。これまでのyeast one-hybrid法は、酵母内在性の転写因子に依存したバックグラウンドとなるコロニーが多量に発生するため、ゲノムスケールでの転写因子結合部位の同定はほとんど不可能であった。申請者は、URA3をレポーターとするポジティブとネガティブの2段階セレクションを経ることで、バックグラウンドの99.9%を排除できる改良型yeast one-hybrid法を開発した。そこで、この改良型yeast one-hybrid法を用いて、ヒトゲノム内に存在するレチノイン酸受容体結合部位を系統的に同定し、発生・分化・癌化に関わる多彩な生理作用を担うレチノイン酸受容体ネットワークの解明を本研究の目的とした。本年度は、レチノイン酸受容体結合配列の細胞レベルでの検証とデータベースの公開を目指して研究を進めた。細胞レベルでの検証は、様々な細胞を用いて条件設定を行ったにもかかわらず、RXRとヘテロダイマーを形成する様々な因子が細胞内に存在するため、期待した結果は得られなかった。分子レベルと細胞レベルから得られた全データをデータベース上に統合し、TOHOrSNPdbとしてWeb上に公開した。

TOHOrSNPdbでは、(1)クローニングされたゲノム断片の断片の染色体上での位置、(2)その配列内に存在するRXR結合配列とその結合スコア、(3)クローニングされたゲノム断片近傍に存在する遺伝子、(4)RXR結合配列近傍に存在する遺伝子の機能、(5)RXR結合配列近傍に存在する遺伝子と疾患との関連情報、(6)RXR結合配列上に存在するregulatorySNP、などの情報がまとめられている。TOHOrSNPdbは、RXRネットワークの解明につながる有用なデータベースになると期待している。
善悪判断を変容させる条件-“言いわけ"と“より高い善"をめざす逸脱-

本研究では、児童生徒の学校教育場面に関する具体的規範・規則が自己にとり義務負担化されるプロセスを解明することを試みた。すなわち、ある行動について単純な善悪判断だけでなく、その良さを増幅させたり、悪さを軽減させたりするような条件が付された場合の、また、より高次の善を実現させるために慣習的な規範を破るような場合の、それらの行為についての善悪判断の変化を調べることにより、児童における道徳意識や道徳感情がより多面的なものに分化していく過程を解明しようとした。調査は、平成3年度に全体的傾向と発達的傾向を分析するために、小学校5年生を主たる研究対象に実施し、小学校2年生と中学校2年生の資料も入手した。また、平成4年度には前年度実施の資料の分析を主に行った。主要な結果は以下のとおりである。(1)社会道徳的な範囲は、規範性が高く、かつ義務的であった。またその傾向は小学校低学年生で高かった。(2)学業達成の規範性は、中程度で、学年による変動が少なく、志望的なものとして認知されていた。(3)慣習的手続きに関する規範では、小学低学年生の規範性が高く、かつ義務的と認知されていた。(4)小学低学年生では手続きに関する逸脱を認めず、高学年生では向社会性の条件下で、中学生は自己実現の正当化条件下で、逸脱を認める傾向にあった。手続き規範は低学年では厳しく守られるべき規範として認知されているが、学年の上昇とともに、ある目標達成のための手段であること、つまり場合によっては破ってもよいものとして認知されていくことが示唆された。達成規範についての言い訳条件の効果、手続き規範についての正当化条件の効果について、更なる分析の必要性を感じたため、新たな資料を入手し、現在分析中である本研究では、児童生徒の学校教育場面に関する具体的規範・規則が自己にとり義務負担化されるプロセスを解明することを試みた。達成規範についての言い訳条件の効果、手続き規範についての正当化条件の効果について、更なる分析の必要性を感じたため、新たな資料を入手し、現在分析中である児童生徒の道徳性の発達を、Kohlberg,L.が採り上げたような抽象的・原理的命題ではなく、彼らが学校教育場面で日常的に経験するさまざまな具体的規範・規則(以下ル-ルシステムという)についての、児童の認知、感情、行動を取り上げ、それらがいかに発達変化していくかを検討していく。われわれは、従来さまざまなル-ルシステムを、義務モラリティと志望モラリティという2種の道徳性に区分して研究を進めてきたが、今回はそれらが自己の内面から発して自己にとり義務負担化されるプロセスの解明を主たる目標とした。そのため、単純な善悪判断だけでなく、ある行為の良さを増幅させたり、ある行為の悪さを軽減させたりするような条件(以下「言いわけ条件」という)が付された場合の、また、より高次の善を実現させるために慣習的なル-ルを破るような場合の、児童のそれら行為についての善悪判断にの変化を調べることにより、児童における道徳意識や道徳感情がより多面的なものに分化していくプロセスを解明していく。調査は、小学校5年生を主たる研究対象としたが、発達的傾向を分析するために、小学校2年生と中学校2年生にも実施した。現在小学校5年生の結果については、その項目間構造や反応の個人差の分析を実施中である。小学校2年生や中学校2年生の結果は現在単純集計中である。我々の予想は概略においては支持される方法にあるが、具体的項目の幾つかは想定とは異なる結果をもたらし、逸脱および同調についての見解のより厳密な検討の必要性を示唆している。当初予定していた米国との共同作業については、米国の都合で先方の進行が大変遅れ、現在日本側より資料を郵送して先方の応答持ちの状態である。児童生徒の道徳性の発達を、彼らが学校教育場面で日常的に経験するさまざまな具体的規範・規則についての認知がいかに発達変化していくかという観点で検討するため、昨年入手した資料について分析を行った。

(1)社会道徳的な規範は、どの学年でも規範性が高く、かつ義務的であった。またその傾向は小学校低学年生で高かった。(2)学業達成の規範性は、中程度で学年による変動が少なく、むしろ志望的なものとして認知されていた。達成の数項目は、高学年で言い訳条件が良さを増幅するものとして働かず、詳細な分析の必要性が示唆された。(3)慣習的手続きの規範では、小学低学年生の規範性が高く、かつ義務的と認知されていた。しかし、遅刻のように学校の規則の厳しさと関連して、中学生の方が高い規範性を示す手続き規範も存在し、生活実態に即した理解の必要性を感じさせた。(4)規範性の高い児童は、規範を義務的に考えるかどうかでは明確な差は見られず、正当化条件でも規範逸脱よりは規範遵守を考える傾向にあった。(5)小学低学年生では規範逸脱を認めず、高学年生では向社会性の条件下で、中学生は自己実現の正当化条件下で、規範逸脱を認める傾向にあった。小学2年生では手続きを絶対的なものと考えていたものが、小学5年生では愛他で逸脱を認め、中学生になると手続きの持つ価値を認めるようになると考察できる。