hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
古代メソポタミアにおける誓いと法的行為者としての神

(3)新アッシリア時代の印章図像の特徴のひとつに「生命の木」の図像があるが、その宗教的、政治的意義について考察を加えた。2.これらの新しい知見については論文として、学会での口頭発表として頻繁に発表をおこなった。また6年度にさらに研究を深め、また引き続き研究発表を行うために、楔形文字文献資料、および関係図書を購入し、写真、スライドの作成を進めた。1.昨年度に引き続き、印章銘文の収集、分析を行った。特に新アッシリア時代の宦官の印章を巡って考察を加えた(「新アッシリア時代の宦官印章をてがかりに」古代オリエント博物館編『文明学原論』山川出版社)。2.ある新アッシリア時代の印章銘文を正しく読むことによって、それが奉納印章であることを明らかにした。この銘文はアッシュル市の代官であったパーン・アッシュル・ラームルが、彼の主君であるアッシリア王アダド・ニラリ3世の長寿を願って女神グラに奉納した印章である。新アッシリア時代の奉納印章は数点しか知られていないため、貴重である。この印章に刻まれているあご髭のない礼拝者とアッシリア王の姿は、それぞれ奉納者パーン・アッシュル・ラームルとアダド・ニラリ3世(前98世紀)を表していると考えられる。あご髭のない礼拝者像をもつ印章は宦官の印章であるという昨年度の研究成果に従って、この奉納者も宦官であったと結論する。さらに、奉納文のタイプを分析し、この奉納文は、自らの長寿ではなく、他者の長寿を願っての奉納文であることを指摘する。この研究成果は論文(“Votivsiegel des Pan-Assur-lamur,"Acta Sumerologica 16,1994)として発表した。3.最近発表された新アッシリア時代の印章銘文の再解釈をするとともに、昨年度の新アッシリア時代の印章銘文の集大成(“Neuassyrische Siegellegenden,"Orient 29,1993)に対する補足としていくつかの銘文(これまで未発表のものを含めて)を集め、論文(“Weitere neuassyrische Siegellegenden,"Acta Sumerologica 17)とする。
テレコピーロボットにおける群挙動の安定化制御と世界規模の実証実験

マスターである人間の運動や力覚を遠隔地において忠実に再現するロボットをテレコピーロボットと定義する.本研究では,インターネットなどの通信遅延を有する環境において,テレコピーロボットによって自分自身があたかも遠隔地で運動しているかのような,あるいは遠隔地に存在する他人があたかも目前で運動しているかのようなシステムを構築するとともに,そこで生じる力と運動の相互作用「力学的ハウリング」の発振の問題と解決理論を明らかにする.さらに,国際間の遠隔制御実験を通じて解決理論の妥当性を検証するとともに,テレコピーロボットを具現化する.当該理論は,近未来において力覚・運動などの身体拡張ロボティクスをインターネットを介して実装させる際に,必ず必要になる理論・技術である.初年度であるH30年度は,まずテレコピーロボットを製作することを行い,台座部分に3輪のオムニホイールとモータを有する3自由度(x,y,θ)小型ロボットを試作した.ロボットの大きさは直径200mm程度に留め,来年度に数台程度を量産できるよう,1台あたりのコストを極力抑えた.一方,マスター(人間)の代替として,全方向移動が受動的に可能なフリーローラー機構も製作した.加えて,コピーロボットの運動の計測が可能な,廉価な計測システムも構築した.さらに,3か所以上の遠隔地でマスターとコピーが力学的ハウリングを抑制し,かつトランスペアレンシーを実現する制御アルゴリズムの理論構築を図った.現在,それぞれのロボットから干渉力・加速度・速度・位置情報を送受信し合う4ch遠隔制御の手法を発展させた理論構築を行っており,安定性の保証をHinfノルムの見地から検討しているところである.H30年度は,当初計画していた特任助教の採用が実現できず,また,研究代表者の大学の異動という期初の計画にない状況が続いたが,人件費を外注費に変更するなど予算配分を適切に対応することにより,当初目的であった1.全方向移動コピーロボットの試作,2.マスターの代替となる受動的全方向ロボットの試作,3.廉価なロボットの位置・姿勢計測システムの構築,4.4ch遠隔制御手法の安定化証明の研究,を計画通り進めることができた.以上のことから「(2)おおむね順調に進展している」と評価した.R1年度は,以下の方針で研究を遂行していく予定である.1.テレコピーロボット・マスター機の量産:今年度試作を行ったテレコピーロボットの性能評価を行い,制御性能が遠隔実験に対応できるものとの判断を得れば計6台を,また,マスターの代替となるフリーローラ機も3台を,共同研究者の元で製作してもらう.3ヶ所の遠隔地でテレコピーロボットの実験を行うためには,コピーロボットが各所で2台づつ,マスタが1台づつ必要なためである.2.コピーロボットの位置計測システムの量産:これも今年度試作したものの性能評価を行い,遠隔実験に対応できるものとの判断を得れば,3ヶ所の遠隔地分,準備を行う.3.安定化制御アルゴリズムの構築:3か所以上の遠隔地でマスターとコピーが力学的ハウリングを抑制し,かつトランスペアレンシーを実現する制御アルゴリズムの理論構築を継続して行う.それぞれのロボットから干渉力・加速度・速度・位置情報を送受信し合う4ch遠隔制御をベースに,受動性やHinfノルムの観点から安定性の証明を行っていく予定である.別途,本研究を専任で遂行する特任研究員の確保の努力もH30年度同様,継続していくとともに,R2年度からの遠隔実験に向けて各共同研究者と実験準備・協力体制を深めていく予定である.マスターである人間の運動や力覚を遠隔地において忠実に再現するロボットをテレコピーロボットと定義する.本研究では,インターネットなどの通信遅延を有する環境において,テレコピーロボットによって自分自身があたかも遠隔地で運動しているかのような,あるいは遠隔地に存在する他人があたかも目前で運動しているかのようなシステムを構築するとともに,そこで生じる力と運動の相互作用「力学的ハウリング」の発振の問題と解決理論を明らかにする.さらに,国際間の遠隔制御実験を通じて解決理論の妥当性を検証するとともに,テレコピーロボットを具現化する.当該理論は,近未来において力覚・運動などの身体拡張ロボティクスをインターネットを介して実装させる際に,必ず必要になる理論・技術である.初年度であるH30年度は,まずテレコピーロボットを製作することを行い,台座部分に3輪のオムニホイールとモータを有する3自由度(x,y,θ)小型ロボットを試作した.ロボットの大きさは直径200mm程度に留め,来年度に数台程度を量産できるよう,1台あたりのコストを極力抑えた.一方,マスター(人間)の代替として,全方向移動が受動的に可能なフリーローラー機構も製作した.加えて,コピーロボットの運動の計測が可能な,廉価な計測システムも構築した.さらに,3か所以上の遠隔地でマスターとコピーが力学的ハウリングを抑制し,かつトランスペアレンシーを実現する制御アルゴリズムの理論構築を図った.現在,それぞれのロボットから干渉力・加速度・速度・位置情報を送受信し合う4ch遠隔制御の手法を発展させた理論構築を行っており,安定性の保証をHinfノルムの見地から検討しているところである.H30年度は,当初計画していた特任助教の採用が実現できず,また,研究代表者の大学の異動という期初の計画にない状況が続いたが,人件費を外注費に変更するなど予算配分を適切に対応することにより,当初目的であった1.全方向移動コピーロボットの試作,2.マスターの代替となる受動的全方向ロボットの試作,3.廉価なロボットの位置・姿勢計測システムの構築,4.4ch

遠隔制御手法の安定化証明の研究,を計画通り進めることができた.以上のことから「(2)おおむね順調に進展している」と評価した.R1年度は,以下の方針で研究を遂行していく予定である.1.テレコピーロボット・マスター機の量産:今年度試作を行ったテレコピーロボットの性能評価を行い,制御性能が遠隔実験に対応できるものとの判断を得れば計6台を,また,マスターの代替となるフリーローラ機も3台を,共同研究者の元で製作してもらう.3ヶ所の遠隔地でテレコピーロボットの実験を行うためには,コピーロボットが各所で2台づつ,マスタが1台づつ必要なためである.2.コピーロボットの位置計測システムの量産:これも今年度試作したものの性能評価を行い,遠隔実験に対応できるものとの判断を得れば,3ヶ所の遠隔地分,準備を行う.3.安定化制御アルゴリズムの構築:3か所以上の遠隔地でマスターとコピーが力学的ハウリングを抑制し,かつトランスペアレンシーを実現する制御アルゴリズムの理論構築を継続して行う.それぞれのロボットから干渉力・加速度・速度・位置情報を送受信し合う4ch遠隔制御をベースに,受動性やHinfノルムの観点から安定性の証明を行っていく予定である.別途,本研究を専任で遂行する特任研究員の確保の努力もH30年度同様,継続していくとともに,R2年度からの遠隔実験に向けて各共同研究者と実験準備・協力体制を深めていく予定である.
カドミウム毒性に対する感受性決定因子の同定

本研究は、カドミウム長期曝露マウスやヒト由来腎近位尿細管細胞を用いて、カドミウムの腎近位尿細管障害に対する新たな感受性決定因子を同定し、その分子メカニズムを明らかにすることを目的としており、この目的を達成するために、本年度はカドミウム曝露マウスの腎臓における活性変動転写因子の同定を行った。C57BL/6J雌性マウスにカドミウム(300 ppm)含有餌を3ヶ月間自由摂取させた後、エーテル過麻酔下で採血し、腎臓を摘出した。腎機能の指標として血清中の尿素窒素(BUN)値とクレアチニン値を測定したところ、両値ともにカドミウム曝露による変動は認められず、腎機能は正常であった。カドミウム曝露マウスの腎臓中でDNA結合活性が変動する転写因子をProtein/DNA ComboArrayキットを用いて網羅的に解析した。なお、Protein/DNA ComboArrayキットには、345種類の転写因子の結合オリゴが搭載されており、これら転写因子についてDNA結合活性を解析できる。対照群(コントロール群)と比べて2倍以上、あるいは1/2以下に変動した転写因子を変動因子とした。その結果、カドミウムによってDNA結合活性が上昇した転写因子は345種のうち、8種であった。一方、カドミウムによってDNA結合活性が低下した転写因子は16種であった。これら変動転写因子のうち、特に変動割合の高かったThy-1BP、Surf-2、MEF-1、RAR/DR-5、USF-1の5種の転写因子をカドミウム感受性候補転写因子とした。以上の結果より、当初の研究計画通り、カドミウム曝露マウスの腎臓における活性変動転写因子を5種同定し、カドミウム感受性候補転写因子を見いだすことができた。本研究は、カドミウム長期曝露マウスやヒト由来腎近位尿細管細胞を用いて、カドミウムの腎近位尿細管障害に対する新たな感受性決定因子を同定し、その分子メカニズムを明らかにすることを目的としており、以下の研究を計画している。1)カドミウム曝露マウスの腎臓における活性変動転写因子の同定、2)ヒト由来の腎近位尿細管細胞における活性変動転写因子およびその下流因子の同定、3)カドミウムによる腎近位尿細管障害に対する新たな感受性決定因子の役割の解明カドミウム(300 ppm)含有餌を3ヶ月間自由摂取させたマウスの腎臓やヒト由来の腎近位尿細管細胞を用いて、カドミウムによって転写活性が変動する転写因子やその下流因子を同定する。さらに、変動した下流因子のうち、細胞内レベルの変動によって腎近位尿細管細胞の膜輸送機能に障害を与える下流因子を同定する。次に、カドミウムの腎近位尿細管機能障害に対する感受性決定因子の詳細な役割を解析する。以上の検討から、腎尿細管機能においてカドミウム慢性曝露に対する新たな感受性決定因子を特定する。本年度は、カドミウム曝露マウスの腎臓における活性変動転写因子を5種同定し、カドミウム感受性候補転写因子を見いだすことができた。したがって、『1)カドミウム曝露マウスの腎臓における活性変動転写因子の同定』に関する成果を挙げることができ、おおむね順調に進展していると考えている。本研究は、カドミウム長期曝露マウスやヒト由来腎近位尿細管細胞(HK-2細胞)を用いて、カドミウムの腎近位尿細管障害に対する新たな感受性決定因子を同定し、その分子メカニズムを明らかにすることを目的としており、次年度以降も当初予定していた研究計画通りに進めて行く。次年度は、研究計画通り、『2)ヒト由来の腎近位尿細管細胞における活性変動転写因子およびその下流因子の同定』を達成するために、本年度の研究で得られた5種のカドミウム感受性候補転写因子(Thy-1BP、Surf-2、MEF-1、RAR/DR-5、USF-1)について、カドミウムの感受性を調べるとともに、カドミウム感受性に関与する下流因子の同定を行う。最終年度は、次年度の研究成果を基に、カドミウムの腎近位尿細管機能障害に対する感受性決定因子の詳細な役割をカドミウム長期曝露マウスやヒト由来腎近位尿細管細胞を用いて解析する。

対照群(コントロール群)と比べて2倍以上、あるいは1/2以下に変動した転写因子を変動因子とした。その結果、カドミウムによってDNA結合活性が上昇した転写因子は345種のうち、8種であった。一方、カドミウムによってDNA結合活性が低下した転写因子は16種であった。これら変動転写因子のうち、特に変動割合の高かったThy-1BP、Surf-2、MEF-1、RAR/DR-5、USF-1の5種の転写因子をカドミウム感受性候補転写因子とした。以上の結果より、当初の研究計画通り、カドミウム曝露マウスの腎臓における活性変動転写因子を5種同定し、カドミウム感受性候補転写因子を見いだすことができた。本研究は、カドミウム長期曝露マウスやヒト由来腎近位尿細管細胞を用いて、カドミウムの腎近位尿細管障害に対する新たな感受性決定因子を同定し、その分子メカニズムを明らかにすることを目的としており、以下の研究を計画している。1)カドミウム曝露マウスの腎臓における活性変動転写因子の同定、2)ヒト由来の腎近位尿細管細胞における活性変動転写因子およびその下流因子の同定、3)カドミウムによる腎近位尿細管障害に対する新たな感受性決定因子の役割の解明カドミウム(300 ppm)含有餌を3ヶ月間自由摂取させたマウスの腎臓やヒト由来の腎近位尿細管細胞を用いて、カドミウムによって転写活性が変動する転写因子やその下流因子を同定する。さらに、変動した下流因子のうち、細胞内レベルの変動によって腎近位尿細管細胞の膜輸送機能に障害を与える下流因子を同定する。次に、カドミウムの腎近位尿細管機能障害に対する感受性決定因子の詳細な役割を解析する。以上の検討から、腎尿細管機能においてカドミウム慢性曝露に対する新たな感受性決定因子を特定する。本年度は、カドミウム曝露マウスの腎臓における活性変動転写因子を5種同定し、カドミウム感受性候補転写因子を見いだすことができた。したがって、『1)カドミウム曝露マウスの腎臓における活性変動転写因子の同定』に関する成果を挙げることができ、おおむね順調に進展していると考えている。本研究は、カドミウム長期曝露マウスやヒト由来腎近位尿細管細胞(HK-2細胞)を用いて、カドミウムの腎近位尿細管障害に対する新たな感受性決定因子を同定し、その分子メカニズムを明らかにすることを目的としており、次年度以降も当初予定していた研究計画通りに進めて行く。次年度は、研究計画通り、『2)ヒト由来の腎近位尿細管細胞における活性変動転写因子およびその下流因子の同定』を達成するために、本年度の研究で得られた5種のカドミウム感受性候補転写因子(Thy-1BP、Surf-2、MEF-1、RAR/DR-5、USF-1)について、カドミウムの感受性を調べるとともに、カドミウム感受性に関与する下流因子の同定を行う。最終年度は、次年度の研究成果を基に、カドミウムの腎近位尿細管機能障害に対する感受性決定因子の詳細な役割をカドミウム長期曝露マウスやヒト由来腎近位尿細管細胞を用いて解析する。
行動抑制の学習機構の研究

平成10年夏に生まれた2頭のアカゲザルのコザル(サクラとユウスケ、ともにオス)に、8野起源の行動抑制課題である対称性強化の視覚性ゴー・ノーゴー課題をまず学習させ、前頭連合野の8野に、GABA阻害剤であるビククリン(1ul,1-15ug)の微量を局所注入して、ゴー・ノーゴー課題(遅延0秒)に対する効果を調べた。サルはまだ実験継続中なので、組織学的所見が得られてない。生後94-143日のコザルに、コントロールとして、33回の課題(100試行/回)を遂行させたが、正答率93.8%(ゴー課題、98.6%でノーゴー課題89.9%)で、1018秒の時間が掛かった。8野への5回のビククリン注入で、正答率は77.0%に下がった(p<0.0004)(ゴー課題、94.2%,p<0.03)でノーゴー課題、62.6%(p<0.0004)。大人のアカゲザルでの結果と似た結果が得られ、大人ザルの結果を確認した。成績の低下には、ゴー刺激に反応しないこと(オミッションエラー0とノーゴー刺激に反応すること(コミッションエラー)がみられたが、GABA抑制の阻害似よると考えられる。遂行時間は、2235秒に延長した(p<0.0009)。課題遂行時間の延長は単なる課題抑制によって課題遂行の時間が伸びたのではなく、サルがケイジ内を歩き周り、宙返り運動や何かを探す行動を繰り返した。これらは、GABA抑制からの解放現象と考えられる。過運動、過行動は、前頭連合野の破壊で見られる現象なので、これらが、GABA抑制の障害によって起こると考えられる。
低温比熱による有機超伝導体のギャップ構造と波動関数の対称性の探求

本研究は、BEDT-TTFドナー分子が形成する有機化合物超伝導体に関する超伝導ギャップの構造、異方性に関する情報を、極低温領域での比熱測定による低エネルギー励起の検出、解析によって引き出し、電子対の形成機構にに関する議論を行う事を主たる目的として遂行されたものである。まず、装置開発面では極低温、強磁場下での比熱測定を高精度に行う為に、希釈冷凍機温度での熱緩和法則定セルの改良を図り、アデンダ熱容量を1Kで、0.1μJ/K程度まで落とす事によって測定の相対、絶対精度をあげ、研究目的達成のための十分な分解能を得るに至った。その装置を用いて、分子のダイマー構造が最も強い、k型の分子配置を持つ超伝導体(転移温度約10K)、k-(BEDT-TTF)_2XX=Cu[N(CN_2)]Br,Cu(NCS)_2塩の電子比熱測定を試料依存性まで含めて吟味し、残留γの問題、比熱の温度依存性、10Tまでの磁場依存性の情報など、熱力学量の多角的な側面から、この系の超伝導のギャップ構造が、線状のノードが残るd-波的なもである可能性を強く示唆しているという結論に至った。ただし、γの磁場依存性に関しては、弱磁場領域では磁場の1/2乗に比例したかたちで立ち上がるが、約2Tあたりで傾きに変化が見られる。外部磁場のために誘起された渦糸を貫くコア部分の大きさが磁場の大きさによって変化する可能性や、超伝導対の対称性自身が、弱磁場領域と強磁場領域で変化するなどの可能性があり、より詳細な磁場依存性、磁場中での相転移の有無を調べる事が必要であるという新たな課題が生じた。本年度はBEDT-TTF分子の形成する2:1塩のうち、分子のダイマー構造が最も強い、κ型の分子配置を持つ10K級の超伝導体である、X=Cu[N(CN)_2]Br,Cu(NCS)_2塩の電子比熱の測定を、希釈冷凍機温度を中心に試料依存性まで含めて行った。X=Cu[N(CN)_2]Br塩に関しては1K以下の低温領域において温度の二乗に比例する電子比熱の寄与がある事が明らかになった。X=Cu(NCS)_2塩の場合、単結晶試料の作成条件によって超伝導特性に相違があることがわかったが、超伝導状態中に残る残留のγの値が、良質な試料でも2mJ/molK^2程度であり、この性質は特性の悪い試料では大きくなる傾向がある。この事は、超伝導ギャップの構造が、乱れや磁気不純物の影響を極めて受け易い性質がある事を示しており、T^2の温度依存性が乱された場合に出てくる傾向である。両塩の低温比熱の磁場依存性に関しては、γ値が弱磁場領域で外部磁場の1/2乗で回復する事が、全ての試料で見出す事が出来た。これらの事実は、超伝導の対称性が、異方的なd-波的なもである可能性を示唆している。同様の実験をより二次元性が顕著にα-(BEDT-TTF)_2NH_4(SCN)_4塩についても行ったが、0.4K以下で、NH_4^+イオンの回転によるエントロピーが現れ、超伝導状態内での準粒子励起と区別が難しくなっていることが判った。強磁場をかけた状態での正確なデータを用いて、分離を試みている。より一次元性の強いTMTSF系の試料については、現在分子の合成を行っているところである。また、計画案に記した装置の改良に関しては、希釈冷凍機に取り付けた、緩和型比熱測定装置のヒーター部分の材料の選定、小型化を試み、測定セルの高精度化に着手し現在も改良は進行中である。

本年度前半は、BEDT一TTF分子からなる、2:1塩超伝導体の極低温、磁場下での比熱測定を高精度に行う為に、前年度から進めていた希釈冷凍機温度での熱緩和法測定セルの改良を中心に行った。酸化ルテニウム温度計を前年度に特注した小型フィルムヒーターと接着させた微小サンプルホルダーを作り、アデンダ熱容量を1Kで、0.1μJ/K程度まで落とし、κ-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]Br塩、1mg以下の試料でも測定が可能になった。また、10Tまでの磁場中での磁場中温度較正を行い、H_<c2>付近までの状態密度の回復分率とその磁場依存性を調べる事が可能となった。弱磁場領域でのデータは以前の結果を再現し外場Hの1/2乗に比例し、ギャップに線状のノードが残るd-波的な磁場依存性によるものと思われるが、Cu[(N(CN)_2]Br,Cu(NCS)_2のの両塩とも、約2Tあたりでγ(H)の傾きに変化が見られる。外部磁場のために励起された渦糸を貫くコア部分の大きさが磁場の大きさによって変化する可能性や、超伝導対の対称性自身が、弱磁場領域と強磁場領域で変化するなどの可能性があり、より詳細な磁場依存性、磁場中での相転移の有無を調べる事が必要である。また、強磁場下で、水素の原子核からくるショットキー型の比熱が1K以下で現れ、H_<c2>付近の電子比熱の情報が見にくくなってくるため、今後は重水素化したCu(NCS)_2塩での測定を計画している。一方、1Kという低い超伝導転移温度を持つ物質、α-(BEDT-TTF)_2NH_4(SCN)_4塩にっては、100Oe以下での弱磁場領域での比熱のピークの変化を追ってみたが、得られたデータの範囲内では特に大きな残留γの回復の傾向は見られておらず、比較的BCS型に近い振る舞いが見られた。
電子メールの活用によるリッチ・コミュニケーションの促進と組織変革

メディア・リッチネス理論はメディア選択を、コミュニケーション・タスクの多義性とメディア・リッチネスとの適合という合理的なプロセスとして説明するものである。しかし、対象メディアの拡張によって、リッチネス理論では説明できない現象も現れてきた。電子メールは、理論では、リッチネス・レベルの低いメディアであることが予測されてきたが、組織階層の上位レベルで下位レベルよりも選好されているという、理論の予測に反した実態も報告されている。このような実態を説明するものとして、伝統的メディアに関して概念化されたリッチネスの構成次元を、電子メディア特有の属性も含めて問い直すべきだとする指摘や、コミュニケーション・タスクとして職務レベルではなくメッセージ・レベルをより強調すべきだとする指摘もある。これらの指摘は、リッチネス理論の全体的なフレームワークを維持しながら測定次元の修正を試みるものであるが、フレームワークそのものに対する批判も登場している。特に、管理者のメディア選択を決定するものを、客観的なメディア属性よりも、メディア選択を取り巻く社会的要因に求める研究が台頭してきている。リッチネス研究は、メディア・リッチネス理論の功績を踏まえたうえで、選択行動への社会的影響を考慮することによって、これまでとは異なった展開の可能性を示している。そこではリッチネスそのものを、メディア属性に加えて社会的プロセス、社会的コンテクスト、関係性などによって創発的に形成されるものとして捉えることが試みられている。すなわち、リッチネスはメディア選択の原因というよりは、社会的行動の結果として、コミュニケーションそのものに関するものとして取り上げられることになる。
ショウジョウバエの遺伝的相互作用によって検索された未知シグナル伝達因子の解析

トランスポゾンP因子の挿入により第3染色体に劣性突然変異を誘発し、Dsor1優性突然変異Su1を導入した際の表現型の変化(抑圧または増強)を、致死性と成虫外部形態に着目して検索した。約2000系統の検索の中で解析の先行しているHP126ホモ接合体は、多くが蛹期までに致死となり、一部が粗複眼や翅脈欠損を見せる成虫になるが、Dsor1^<Su1>導入により、それらが部分的に回復する。また、Elp(EGFレセプター優性変異)の複眼異常を抑圧することから、HP126遺伝子産物はレセプターからMAPKKの間で機能すると予測される。今年度の成果として、P因子DNAを分子プローブとして、HP126遺伝子座周辺のゲノムDNA領域クローン化を終えた他、リポーター遺伝子lacZを持つP因子、P-1acWとのP因子置換体を確立しつつある。第2染色体の既知突然変異体、1aceは、null alleleのホモ接合体が致死となり、その遺伝子機能は生存に必須と考えられる。また、hypomorph(1ace^<HG34>/1ace^<53/5>)に認められる、剛毛消失、粗複眼、翅の周辺部欠損などは、Dsor1^<Su1>導入によって部分的に抑圧され、1ace遺伝子産物の機能が、MAPKシグナリング機能と関連していることを示唆している。今年度は、P因子挿入点より約10bpの距離をおいて先頭部分が一致する一つのcDNAの構造解析を完了した。指令される蛋白質は、597アミノ酸からなり、セラミド等スフィンゴ脂質の生合成に関与する酵素と予想された。実際に培地中に添加したスフィンゴ脂質により、1ace^<HG34>/1ace^<53/5>の致死性は救済される傾向が認められた。最近、セラミドの活性化する蛋白質リン酸化酵素、CAPKがRaf-1を介してMAPKカスケードを活性化することが報告されたので、上記のDsor1^<Su1>による抑圧は、突然変異体1aceにおけるセラミド産生量低下によるD-raf活性化レベルの低下を救済するものと解釈されるため、現在生化学及び遺伝学的にその検証を進めている。
スペクトラルグラフ理論に基づく構造変化分析法の開発

本年度は、本プロジェクトの最終年度として、主に、これまで開発したモデルと分析結果の整理、これからの研究の方向性の検討を行った。具体的には、これまで行ってきた拡張型の構造経路分解分析を用いたサプライチェーン由来の二酸化炭素排出量の変化要因の特定分析と、産業連関法とスペクトラルクラスタリング法を組み合わせたモデルを用いた資源・二酸化炭素集約的な産業クラスターの特定分析の結果を連結し、持続発展型の産業構造の構築に向けた総合的な提案・考察を行った。同時に他手法との比較分析など、各々の手法の頑健性の検討も行い、より包括的な手法の開発にも努めた。また、災害等のリスク分散を目的とし、構造経路分解分析と構造抽出法を応用し、災害等による局地的な生産停止によるサプライチェーンへの影響分析を可能とする新たなモデルを開発した。47都道府県地域間産業連関表を用いた東日本大震災の分析結果からは、東北の震災エリアの農業部門の生産停止による関東を中心とした飲食業などへの影響や、震災エリアの自動車部品部門の生産の停止による愛知や静岡などの自動車部門への影響、さらにはこれによる輸出への影響など、地域レベル・サプライチェーンレベルで初めて、定量的に影響を分析した。同内容は、2013年3月に行われた第8回日本LCA学会研究発表会にて報告され、2013年7月に開催される第21回国際産業連関分析学会にて発表予定(発表採択済み)である。さらに、カリフォルニア大学サンタバーバラ校のSangwon Suh准教授との共同研究として、3ヵ月間の在外研究期間中に、上記のモデルとアメリカの産業連関表を用いた、アメリカの二酸化炭素集約的な産業クラスターの特定分析も行った。本研究は、2013年6月に開催される国際産業工コロジー学会にて発表予定(発表採択済み)である。加えて、マテリアルフローの情報から、資源集約的な産業クラスターを検出し、戦略的なリサイクルシステムの構築や製品設計への提案についても産業総合研究所との共同研究を進行中である.当初予定していた日本における資源価格上昇に伴う経済影響分析や、二酸化炭素の排出構造の把握に留まらず、アメリカの二酸化炭素の排出構造の分析や、戦略的な資源獲得戦略(リサイクル戦略)に至る広範な分析を行うことができた。また、新たな産業クラスターの検出手法の開発やそれを応用した構造分解分析手法の開発だけでなく、構造経路分解分析を応用・拡張したモデルを開発することで、サプライチェーンレベルでの二酸化炭素排出構造やその変化の特定分析、また災害等による局地的な生産停止のリスク評価まで進展させたためである。今後は、まず、グローバル経済を対象として、経済的、環境的に重要な国際貿易を通したサプライチェーン、産業クラスターを抽出するための頑健な統計手法の開発を目指す。さらにそのモデルを用いたより詳細で包括的な分析を進める予定である。具体的には、プロセスデータを反映した資源集約的な産業クラスターの検出、戦略的なリサイクルシステムの構築や製品設計への提案を行う予定である。さらに世界産業連関表を用いた、レアメタルなどの循環(貿易)集約的な国間クラスターの検出、戦略的な資源獲得や国際協定構築への提案に関する研究を積極的に行っていく予定である。本年度は、省エネルギー、環境負荷低減方策をより効率的に行うことができる産業クラスターを、従来の恣意的な産業クラスター検出方法ではなく、質的な産業連関分析とスペクトラルグラフ分析とを融合させたより客観的な産業クラスター検出方法によって検出することに成功した。まず、1990年-1995年-2000年接続環境産業連関表のデータを利用して、原油価格上昇に伴う費用圧力の伝播構造から、原油価格上昇圧力の高い産業クラスターを検出し、また構造分解分析によって、同期間の各産業クラスター内の圧力の変化によって経済全体が受ける原油価格上昇の影響変化を分析した。その結果、検出された産業クラスターは、原材料→中間製品→最終製品→サービスというような一連のサプライチェーンを成しているものが多く、生産技術の類似性で分類された日本標準産業分類のグループとは異なっていることが判明した。このことは、より効率的に原油価格上昇圧力を低減するためには、生産技術の近い部門同士ではなく、本研究で検出された産業クラスターのように費用圧力の伝播構造上に強い繋がりのある部門同士がグループとなって取り組むべきだということを表している。また、同期間の全クラスターの構造変化が今次原油価格高騰に伴う物価上昇率を0.65%和らげる方向に変化し、その中でも特に物価上昇率を低下に寄与したクラスターは、『企業内研究開発クラスター』、『印刷・製版・製本クラスター』、『ソーダ工業製品クラスター』である。経済全体への影響を最も軽減させた『企業内研究開発クラスター』の構成部門のほとんどは電気機械部門であり、これらの部門の著しい技術構造変化が原油価格上昇圧力を低下させていることが判明した。本研究で提案した産業クラスターという単位を用いることにより、より効率的な原油価格上昇圧力削減をはかることができ、また責任の分担と所在を明らかにすることができる。本年度は、サプライチェーン由来のCO_2排出量という観点から、構造経路分解分析(Structural Path Decomposition: SPD)を拡張して、1990年2000年の最終需要から誘発されるCO_2排出量の変化が、どの生産連鎖のどのような要因変化(CO_2排出係数、投入構造、最終需要量、人口など)によるものであったかを分析した。その結果、SPDによって日本のCO_2排出構造の変化を詳細に分析し、その責任の所在を明らかにすることができた。

また、産業連関法と多分割スペクトラルクラスタリング法を融合した手法を開発し、最適な産業クラスターの数を決定する基準として、統計量の1つであるModularity Indexを用いることにより、恣意的に決められていた産業クラスターの数を定量的に決定する方法も開発した。分析結果から、Modularity Indexを用いて導出された1990年の原油価格上昇圧力の伝播構造における最適な産業クラスターの数は7個であり、昨年度の研究である二分割スペクトラルクラスタリング法を用いて導出された産業クラスターの数、44個とはかなり差があることがわかる。しかしその中でも、二分割法で第1クラスターとして検出された「沿岸漁業クラスター」(構成部門:沿岸漁業(国産)、海面養殖業、冷凍魚介類、塩・干・くん製品、水産びん・かん詰、ねり製品、その他の水産食品)は、多分割法でも全く同様な構成部門で検出され、燃料として重油を使用する沿岸漁業とその周辺の水産食品にとって原油価格の上昇がかなりの負担となることがわかった。また「育林クラスター」(構成部門:育林、素材、特用林産物(含狩猟業)、製材、合板、木材チップ、パルプ)も検出され、木材の伐採や運搬時の石油製品の使用や、パルプ製造時の乾燥工程で重油を燃料としたボイラを使用していることなどから同産業クラスターへの原油価格上昇圧力もかなり大きいことが判明した。上記のような結果を踏まえ、二分割法と多分割法の結果の比較などを行い、より包括的なクラスタリング手法を開発することによって、環境汚染問題や資源管理問題など広い問題に活用することができる。本年度は、本プロジェクトの最終年度として、主に、これまで開発したモデルと分析結果の整理、これからの研究の方向性の検討を行った。具体的には、これまで行ってきた拡張型の構造経路分解分析を用いたサプライチェーン由来の二酸化炭素排出量の変化要因の特定分析と、産業連関法とスペクトラルクラスタリング法を組み合わせたモデルを用いた資源・二酸化炭素集約的な産業クラスターの特定分析の結果を連結し、持続発展型の産業構造の構築に向けた総合的な提案・考察を行った。同時に他手法との比較分析など、各々の手法の頑健性の検討も行い、より包括的な手法の開発にも努めた。また、災害等のリスク分散を目的とし、構造経路分解分析と構造抽出法を応用し、災害等による局地的な生産停止によるサプライチェーンへの影響分析を可能とする新たなモデルを開発した。47都道府県地域間産業連関表を用いた東日本大震災の分析結果からは、東北の震災エリアの農業部門の生産停止による関東を中心とした飲食業などへの影響や、震災エリアの自動車部品部門の生産の停止による愛知や静岡などの自動車部門への影響、さらにはこれによる輸出への影響など、地域レベル・サプライチェーンレベルで初めて、定量的に影響を分析した。同内容は、2013年3月に行われた第8回日本LCA学会研究発表会にて報告され、2013年7月に開催される第21回国際産業連関分析学会にて発表予定(発表採択済み)である。さらに、カリフォルニア大学サンタバーバラ校のSangwon Suh准教授との共同研究として、3ヵ月間の在外研究期間中に、上記のモデルとアメリカの産業連関表を用いた、アメリカの二酸化炭素集約的な産業クラスターの特定分析も行った。
ロングスパン中間欠損における咬合力の応力分布に関する研究

1.目的コ-ヌステレスコープデンチャーは一歯欠損症例から多数歯欠損症例まで広範囲の適応症を有する補綴技法の1つであり,3歯以上の欠損を有する中間欠損症例に対して咬合圧を広範囲に分散させるために有効な補綴処置であると思われる.そこで,有限要素法を用いて義歯,支台歯,欠損部支持組織の咬合圧応力分布を解析し,義歯の破損防止のみならず支台歯にも偽害作用の少ない義歯の設計を検討した.2.結果1)実験1下顎第一小臼歯から下顎第一大臼歯までの中間欠損症例においてポンティック部を金属歯とした固定性ブリッジモデルとコ-ヌステレスコープデンチャーモデルを作製し,二次元有限要素法で両装置の義歯,支台歯に伝達される咬合圧応力分布と義歯の変位を比較検討した.その結果,コ-ヌステレスコープデンチャーモデルは固定性ブリッジモデルと比較した場合,固定性ブリッジで認められた,欠損側歯頚部から根尖部に応力集中する傾向は減少し,非欠損側歯根部にも応力が分散する傾向が認められた.また,接点の変位についても有床型ブリッジではすべての設定金属で,変位は小さくなることから床を付与することにで,咬合圧は支台歯部だけでなく,顎堤部にも負担されることにより,支台歯部の応力分布は分散されたのではないかと考えられた.2)実験2上記のモデルについて,金属部をコバルトクローム合金,純チタン,金銀パラジウム合金,金合金の4種類を想定してヤング率を変化させて解析を行い,各金属における両装置の義歯,支台歯に伝達される咬合圧応力分布と義歯の変位を比較検討した結果,実験1における結果はヤング率の低い金属において著明に現れた.今回の結果から,高いヤング率の金属を使用した、欠損部顎堤に有床部を有するコ-ヌステレスコープ義歯を使用することにより,支台歯および支台装置に応力集中することが少なく,義歯の動揺も少ない義歯設計が行える可能性が示された.1.目的コ-ヌステレスコープデンチャーは一歯欠損症例から多数歯欠損症例まで広範囲の適応症を有する補綴技法の1つであり,3歯以上の欠損を有する中間欠損症例に対して咬合圧を広範囲に分散させるために有効な補綴処置であると思われる.そこで,有限要素法を用いて義歯,支台歯,欠損部支持組織の咬合圧応力分布を解析し,義歯の破損防止のみならず支台歯にも偽害作用の少ない義歯の設計を検討した.2.結果1)実験1下顎第一小臼歯から下顎第一大臼歯までの中間欠損症例においてポンティック部を金属歯とした固定性ブリッジモデルとコ-ヌステレスコープデンチャーモデルを作製し,二次元有限要素法で両装置の義歯,支台歯に伝達される咬合圧応力分布と義歯の変位を比較検討した.その結果,コ-ヌステレスコープデンチャーモデルは固定性ブリッジモデルと比較した場合,固定性ブリッジで認められた,欠損側歯頚部から根尖部に応力集中する傾向は減少し,非欠損側歯根部にも応力が分散する傾向が認められた.また,接点の変位についても有床型ブリッジではすべての設定金属で,変位は小さくなることから床を付与することにで,咬合圧は支台歯部だけでなく,顎堤部にも負担されることにより,支台歯部の応力分布は分散されたのではないかと考えられた.2)実験2上記のモデルについて,金属部をコバルトクローム合金,純チタン,金銀パラジウム合金,金合金の4種類を想定してヤング率を変化させて解析を行い,各金属における両装置の義歯,支台歯に伝達される咬合圧応力分布と義歯の変位を比較検討した結果,実験1における結果はヤング率の低い金属において著明に現れた.今回の結果から,高いヤング率の金属を使用した、欠損部顎堤に有床部を有するコ-ヌステレスコープ義歯を使用することにより,支台歯および支台装置に応力集中することが少なく,義歯の動揺も少ない義歯設計が行える可能性が示された.
産業微生物由来アミノ酸輸送体の構造解析と基質輸送メカニズムの解明

本研究は輸送体の改変により、将来的に発酵産業界における有用物質生産の高効率化を目指し、微生物の輸送メカニズムの解明を行ったものである。研究対象となる輸送体は、産業利用例のある微生物由来の輸送体蛋白質であり、アスパラギン酸(L-Asp)とアラニン(L-Ala)という二つのアミノ酸を交換輸送する。これまで、酵素学的解析から、基質透過経路の同定や基質結合部位が輸送基質ごとに異なることが明らかにされている。本研究では引き続き酵素学的アプローチとして、1(1)L-Asp、L-Alaのヘテロ交換輸送がどのように行われているのか解析すると共に、1(2)基質の推定透過経路内の一アミノ酸残基に注目し、輸送における機能の解明を行った。また、AspTの輸送における機能の全容解明に挑むため、結晶構造解析を考えている。昨年度は、更なる高発現系の改良に成功した。今年度は実際結晶化スクリーニングに挑むと共に、2耐熱性ホモログのスクリーニングを行い、より結晶化しやすい状況の探索を行った。1(1)ヘテロ交換輸送の解明に関しては、現在論文作成中であり、新規性確保のため詳細は省略させていただく。1(2)では、構造の安定化に寄与するとされる部位のうち、76番目のアルギニン残基を様々なアミノ酸に置換して輸送能を調べた。その結果、リジンに置換した変異体ではワイルドタイプの約2倍の輸送能を示した。これは輸送体の改変が産業応用に期待できる結果となった。2では後輩の指導・アドバイスの面で関わった。現在、耐熱性ホモログのスクリーニング、発現の確認を終えたところである。27年度が最終年度であるため、記入しない。微生物を利用した発酵法による有用物質生産は、これまで細胞内代謝の強化により生産性の増強を図ってきたが、基質の取り込みと排出が律速となり、生産性効率化の足枷となっている。そこで本研究は微生物の物質輸送体系に注目した。一連の輸送メカニズムを解明することで、将来的に発酵産業界における生産性の限界打破を目指す。研究材料はアスパラギン酸(Asp) :アラニン(Ala)交換輸送体AspTである。AspTは産業上有用な輸送体が数多く保存されたAAExファミリーを構成しており、AspTの機能解明は他の輸送体研究においても有益な情報を与えると期待される。基質特異性や輸送速度の改変には、原子レベルでの構造解析が不可欠である。本研究では酵素学的手法に加え、結晶構造学及び熱力学的手法により、基質輸送及び輸送制御メカニズムの解明に挑む。初年度はその前段階として、1人工二重膜小胞に再構成した精製AspT(システインー置換変異体)に、放射性標識した輸送基質を取り込ませる輸送活性能測定、2SH基修飾蛍光試薬と精製AspT(同上)を用いたOGMラベリング実験3大量発現株の構築、という3つの酵素学的手法による実験を行った。1は放射性基質の取り込み量を測定することで、システインに置換された各アミノ酸残基の輸送活性能を解析し、輸送における各部位の機能・役割を推察した。その結果、GxxxGモチーフに変異を入れた領域では急激な輸送活性能の低下が見られ、この領域が輸送に何らかの影響を及ぼしていることが推察された。2は輸送基質の他、各種阻害剤を添加し、蛍光強度の変化からSH基の挙動を追った。その結果、濃度依存的な蛍光強度の変化、すなわち構造変化を確認できた。現在引き続き基質の種類や濃度による構造変化を解析している。3は結晶化に向け、従来の株よりもより発現量が多い株を作製する為に各種コンピテントセルの検討を行った。その結果、C43 pLysS株が発現量・活性共に高いことが明らかとなった。本研究は輸送体の改変により、将来的に発酵産業界における生産性高効率化を目指して微生物の輸送メカニズムの解明を行っている。対象は産業微生物由来アスパラギン酸(Asp):アラニン(Ala)交換輸送体AspTである。これ迄基質透過経路の同定や基質結合部位が基質ごとに異なることを明らかにしてきた。しかし蛋白質工学的手法により基質特異性や輸送速度を改変するには、原子レベルでの構造解析が不可欠である。そこで本研究は酵素学的アプローチに加えて、構造学及び熱力学的アプローチにより、基質輸送メカニズムの解明に挑戦することとした。今年度はその前段階として、1.蛍光試薬を用いたラベリング実験による輸送形態の解明、2.結晶化へ向けた高発現高濃度精製系の改変を行った。1.蛍光色素OGMをAspT第3膜貫通領域のCys残基一置換変異体と反応させ、基質依存的な修飾効率の変化から導入したCys残基の細胞膜における位置を確認した。本研究ではL-Asp結合型、L-Ala結合型の指標となるPro79、Gly62を用いてL-Aspアナログ・D-Asp、L-Cysteic acid(L-CA)、L-Alaアナログ・D-Ala、L-Serine(L-Ser)による基質濃度依存的な構造変化を追った。するとD-AspはL-Aspと、D-Ala、L-SerはL-Alaと同様の蛍光パターンと輸送形態を示した。一方、L-CAはいずれにも相当しない蛍光パターンを示すもL-Aspと同様の輸送形態を示した。2.結晶化には高濃度・高純度の蛋白質が必要である。

申請書の通り、現在のAspTでも高純度で、濃縮をすれば高濃度にすることも可能だが、元々蛋白質回収量が少ない上、濃縮することで更に回収率が低下、最終的に手元に残る蛋白質量は結晶化には足りないことが明らかになった。そこで更なる高発現・濃度を目指し、培養から精製までの各種条件を見直した。その結果、結晶化に挑むことができる精製AspT量を取得可能となった。2.結晶化へ向けた研究は後輩の指導・アドバイスの面で関わった。本研究は輸送体の改変により、将来的に発酵産業界における有用物質生産の高効率化を目指し、微生物の輸送メカニズムの解明を行ったものである。研究対象となる輸送体は、産業利用例のある微生物由来の輸送体蛋白質であり、アスパラギン酸(L-Asp)とアラニン(L-Ala)という二つのアミノ酸を交換輸送する。これまで、酵素学的解析から、基質透過経路の同定や基質結合部位が輸送基質ごとに異なることが明らかにされている。本研究では引き続き酵素学的アプローチとして、1(1)L-Asp、L-Alaのヘテロ交換輸送がどのように行われているのか解析すると共に、1(2)基質の推定透過経路内の一アミノ酸残基に注目し、輸送における機能の解明を行った。また、AspTの輸送における機能の全容解明に挑むため、結晶構造解析を考えている。昨年度は、更なる高発現系の改良に成功した。今年度は実際結晶化スクリーニングに挑むと共に、2耐熱性ホモログのスクリーニングを行い、より結晶化しやすい状況の探索を行った。1(1)ヘテロ交換輸送の解明に関しては、現在論文作成中であり、新規性確保のため詳細は省略させていただく。1(2)では、構造の安定化に寄与するとされる部位のうち、76番目のアルギニン残基を様々なアミノ酸に置換して輸送能を調べた。その結果、リジンに置換した変異体ではワイルドタイプの約2倍の輸送能を示した。これは輸送体の改変が産業応用に期待できる結果となった。2では後輩の指導・アドバイスの面で関わった。現在、耐熱性ホモログのスクリーニング、発現の確認を終えたところである。プロテオリポソームを用いたKinetics解析と、Cys反応性蛍光修飾試薬OGMを用いたConformation変化解析を組み合わせて、輸送体AspTの基質結合による構造変化を解析した。その結果、Asp結合状態のAspTはAlaへの親和性が低下し、逆にAla結合状態のAspTはAspへの親和性が低下することを証明した。結果として、AspTには基質が結合しないアポ状態、Asp結合状態、Ala結合状態現の少なくとも3種の構造状態が存在することを明らかにした。これらの成果は、投稿論文原稿も完成し、J. Biol. Chemに投稿直前である。また、学会発表も順調に行ってきた。結晶化には大量発現系・高純度精製系が必要かつ有利である。既に高純度精製系は確立されているが、AspTは膜蛋白質ゆえ、決して発現系が高いとは言えない。そこで昨年よりもより高発現・精製できる反応系の確立を目指すことを目標の一つに掲げた。検討の結果、結晶化に挑戦可能な蛋白質量を回収することに成功し、本年度はいよいよ結晶化に着手できる。これまでの酵素学的アプローチでは見ることのできなかった基質結合構造の取得や、基質安定剤の探索を行い、更なる共役基質輸送メカニズムを明らかにしていく。27年度が最終年度であるため、記入しない。
貴金属吸着半導体表面の相転移

電子線回折によるAu/Si(111)表面相転移の臨界指数の測定が、最近、中島らによってなされた。本研究課題では、この表面のモデルを作り、そのシミュレーション計算をおこなうことにより、この問題を議論した。Au,Ag等の貴金属原子が一原子層吸着したSiおよびGe(111)表面の再構成を、各吸着原子の変位方向の自由度を三回対称性をもつ異方的な平面回転子で表し、三角格子上で最近接スピン間に相互作用のあるモデルによりモデル化した。各表面の個性は異方性の強さであらわされる。この系に対してはJoseらのくりこみ群による解析がなされていて、異方性磁場はレレバントで臨界的な性質は三状態クロックモデルのそれで与えられることが結論されているが、Rothemanらが論じたように、系のサイズが有限であれば異方性磁場がイレレバントになる傾向があり、これによって転移点付近でのふるまいが三状態クロックモデルのものから変わる可能性がある。実際に電子線回折により見ている表面も有限幅のテラスからなることを考えて、ここでは、異方性の強さをパラメタとして振って有限系のモンテカルロ計算をおこない、比熱の転移点付近でのふるまいからその臨界指数αの値を見積った。得られた結果は、128×128格子点からなる系を例にあげると異方性の強さが1と0.1の場合にそれぞれα=0.33±0.01および0.37±0.03であり、異方性が強い場合には三状態クロックモデルでの値1/3を再現し、弱くなるとこの値が大きくなる方向にずれる。中島らによるAu/Si(111)表面に対するRHEEDおよびLEEDでの測定結果は、それぞれα=0.59と0.42である。ただし、LEEDでの値はβとγの測定値から2-2β-γとしたものである。上述のモンテカルロ計算で得られた結果は定性的にはこの実験と一致している。
社会システムを対象とする公共政策分析のための存続可能性関数の応用可能性の検証

都市、交通、防災、教育、科学技術といった各種社会システムはそれぞれの目的、機能、構造についてかなり異なるものの、それらをシステムとして捉えることによって、関連する公共政策の策定、実施、評価に際して、各種データに基づいた、共通の計量的かつ実証的な分析を行うことが可能となる。公共政策研究における理論、応用、実証の3つの側面で貢献することが本研究の主要な目的である。なお、分析に当たっては、申請者らが提起し、いくつかの応用例を研究成果として国内外の学会、学術誌に発表してきた存続可能性関数を中心に、そのさらなる応用可能性について詳細な実証分析を行なう。
課題集中校での社会情動的スキル形成のための生徒指導実践に関するエスノグラフィ研究

本研究では、不適応行動を行いやすい生徒が集まる課題集中校において、将来の進路形成や社会参加を可能にする「社会情動的スキル形成」の実践に、各高校がいかに取り組み、成果をどのように理解しているかを、現場調査(東京、地方・高知等、海外・台北)によりながら明らかにしてきた。対象校生徒の実態については調査実施・資料収集を今年度も継続的に行った。東京ですでに実施した調査の共通項目を用いた結果と比較しつつ、高知でも同一生徒に対して継続的に3年間の調査を実施しその完了した結果を整理・分析してきた。同時に、高校でのコミュニケーション能力育成を念頭に置いた諸実践(LHRや総合学習のキャリア教育など)も観察し、当該の生徒や担当教師、スクールソーシャルワーカー、養護教諭などに随時聞き取りした。また、教育委員会との連携を行う若者サポステなど公的機関によっても、NPOの協力で、社会参加困難な不登校等経験者に向けた活動が行われており、学校外の外部資源の導入によるスキル形成学習の可能性も模索されていることを、高校と機関双方の聞き取りから確認した。特に対象校では、ひとり親を含む家庭の文化資本の不足による生活習慣形成の困難や発達障害傾向の遅れた発見の影響が問題視されており、「自立活動」という特別支援教育の用語が一般高校でも使われ始めたように、生徒個々の発達状況に応じた個別な支援が一層必要とされ、個々人のスキル学習実践の成果を測定する努力も求められている。2年目は、これまで実施してきた調査の継続(調査実施・データ入力分析と次年度公表の準備)と、今後の調査およびその成果公表のためのインフラ整備(論文・講演資料公表のためのHP作成や海外調査用翻訳機導入など)に経費を割き、中間段階の調査を行うことができた。なお、一部成果は、雑誌論文や学会口頭発表、青少年育成指導者向け研修会、HP等で公表することも行った。研究の2年目として、初年度の基礎研究を踏まえ、対象校生徒への継続的なアンケート調査および教師やスクールソーシャルワーカー等のインタビュー調査に多くの時間と労力を割くことができた。特に生徒の進路意識や就労環境が東京と異なる高知・島根の地方調査では、調査地への訪問や連絡調整等も徐々に円滑となり、「社会情動的スキル」にかかわる学校現場の具体的な課題に関して、調査者による理解が明確になってきた。地元研究者・実践者も交えて公立の職業学科や定時・通信制など課題集中校を訪問し聞き取り調査することによって、家族の教育力低下や地域社会のネットワークの喪失などを背景とした社会情動的スキル形成の欠落の実態と具体的な指導実践のあり方を理解する方向性が示唆されてきた。例えば、発達障害などを含む特別支援教育のノウハウなどが、高校の課外取り出し授業(「自立活動」など特定の困難生徒のみ実施)などで行われており、保護者の同意も得ながら、個に応じた社会参加・進路形成の課題改善に取り組む方法論を模索していた。同時に、高知県教委では、継時的な「社会性発達」の実態調査を実施し、数量的な観点から課題を有する生徒への指導の効果を把握しようと意図しており、この継時的な全県データも入手・分析することができることとなった。予算面から見ると、対象校の何れで多くのデータ収集・分析をするかが明瞭になってきた。例えば、次年度学会発表する予定であるが、地方の多様な学力の生徒が入学する低ランクの高校でありながら、特別支援などとは一線を画する職業科・普通科高校で最もスキル学習にかかわる課題が数多くある。今後スキル学習の実態とその成果の語りを継続的に収集・分析し公表する方法を決定して、より具体的な最終段階の調査へと進んでいきたい。課題集中校での広範な生徒指導実践のなかから、「社会情動的なスキル学習」のどの点に集中して調査を行うかが大きな課題である。2年目に観察した各校の実践と教師の語りから読み取るならば、特別支援教育の一般校での応用いわゆるユニバーサルデザインの導入に象徴されるような、困難な問題を有する生徒の理解と彼らに役に立つスキル活動への誘導を行う方法がより一層重視されている。東京でも、通級指導を含む特別支援教育のノウハウの導入が一部の公立特色校でみられるようになっている。一般的な心理・表現系のスキル活動であるエンカウンターやドラマケーション(コミュニケーション技能の実習法)などの総体的な実践だけでは、受け入れている生徒の層に対応できないという教師側の見方が強まっているからである。これら「障害」理解を基本とする支援の動向にも注意をもって調査を進めていく必要がある。また、卒業時の進路未決定や就職直後の離職など就労不安につながる生徒の社会情動的スキル不足についても、合わせて聞き取りをする必要がある。代表者による論考(「就労不安と働き方・ライフコース」内閣府『平成29年度・子供若者の意識に関する調査報告書』)でも、「就労不安」が在学中の生徒にやや強いものの、正規雇用者や高年齢段階の若者などにも大差なく広がっており、職場の問題性を注視しすぐ役立ちそうな資格・免許の教育などを求めやすい若者の傾向がある。この点で、将来のキャリア形成に即したスキル学習あるいは対人不安を緩和する学習も必要である。島根のある高校では、地域の高齢者を高校内に配置し異年齢コミュニケーションをとる活動を行い、対人関係で立ち止まり踏み出せないことのない生徒の日々の習慣形成をはかることを実践していたが、こうした事例の意義は大きい。今後も踏み込んで観察・聞き取りを進めていく予定であり、一部対象校(東京・地方・海外)の了解もえている。