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アフリカ農村における女性のライフコースと持続的な就学の可能性

1現地調査:2014年6月21日8月9日にエチオピアに渡航し、フィールドワークをおこなった。20代から50代の既婚女性14人に対して就学選択の経験を中心にライフヒストリーを聞き取った。2研究発表:前年度の調査結果をふまえ、4月のアフリカ教育研究フォーラムと5月のアフリカ学会において口頭発表をおこなった。アフリカ教育研究フォーラムの場ではエチオピア農村における成人の就学状況について現状報告と、就学動機について考察した。今年度おこなった調査をふまえ、11月のアフリカ教育研究フォーラムにおいて口頭発表をおこなった。ひとりの女性教師のライフストーリーに焦点をあて、彼女が自身のライフヒストリーをいかに構築し、書き換えていったのかを分析した。それによって、近年エチオピア農村でみられる社会的変化を描き出すとともに、就学を経験した女性が自己をどのように解釈しようとしているのかについて考察を加えた。本発表には優秀研究発表賞が授与された。3投稿論文の執筆:これまでにおこなった調査結果をふまえて『アフリカ研究』に「女性の就学選択とライフコースーエチオピア西南部マーレを事例に」と題した論文を投稿した。2015年3月現在、査読中である。本論では、エチオピア西南部マーレの農村において、学齢期を超過しての就学または復学を経験した3人の女性を事例としてとりあげ、それぞれの女性が就学または復学という選択に至る経緯について明らかにした。現行の教育システムと、女性の就学に対する社会的承認と個人の状況的な意志がかみ合い、親密な間柄のなかで関係の調節がおこなわれたことによって、3人の就学は可能となっていたことを明らかにした。継続的な女子教育を達成するためには、固定的なライフサイクルを前提とした単線的な教育開発を考えるのではなく、多様な行動選択を含むライフコースも視野に入れることが重要であることを指摘した。26年度が最終年度であるため、記入しない。4月7月にかけて日本国内で入手できる関連文献の収集と読み込みをおこなった。エチオピア西南部地域史・民族誌、アフリカにおける教育開発、ジェンダー、ライフコースに関連する文献を収集した。4月に開催された日本ナイル・エチオピア学会、5月のアフリカ学会、7月に比較教育学会の計3つの学会と2つの研究会の場において、前年度までの調査・研究内容と文献調査の成果をあわせて口頭発表をおこなった。エチオピアの学校の長期休暇にあたる8月上旬からエチオピアへ渡航し、年度始まりである9月をまたぎ翌年3月上旬まで滞在し約7か月間におよぶ長期の現地調査をおこなった。具体的にはおもに以下の3点に関して調査をおこなった。(1)エチオピア南部諸民族州南オモ県マーレ郡における広域調査本研究のおもな調査地であるコイベ村との比較をおこなうために、コイベ村とは地理的条件が異なる村々を訪問し、住民の就学状況と各村の学校の設備状況、教育状況に関して校長・教師をおもな対象として聞き取り調査をおこなった。(2)学校教育普及前の女性のライフコースに関する聞き取り調査コイベ村に小学校が設立された1980年以前の女性のライフコースモデルを明らかにするため、それ以前にうまれた30代50代のマーレ人女性10人を対象とした聞き取り調査をおこなった。結婚・出産の時期とその経緯、結婚前と結婚後の生計活動の内容についてとくに重点的に聞き取りをおこなった。(3)就学経験のある女性のライフコースに関する聞き取り調査中学校を修了している女性11人と、結婚・出産と就学を両立している女性6人を対象にライフヒストリーの聞き取りをおこなった。就学の経緯、就学中の生活状況、家族構成、修了後の進路選択に関して聞き取りをおこなった。

26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画よりも長い期間現地調査を集中的におこなったことにより、当初想定していたよりも多くの情報を収集することができた。インフォーマントの選定と簡単なインタビューを計画時は想定していたが、実際には合計27人のライフヒストリーを収集することができた。当初の計画以上に研究を進めることができたため、今後は前年度の調査で得られた結果を分析し、学会発表・投稿論文の形でアウトプットすることに努める。前半期で学会発表をおこない、その結果得られた講評も参考にしながら、これまでの調査で得られていない不足情報を収集するために1ヵ月間の中期間調査をおこなう。その結果も加え後半期に新たに論文を執筆する。
人工神経接続による運動機能再建と機能回復機序の解明～神経適応から可塑性へ～

本研究は、研究代表者が開発した、随意制御可能な生体信号をトリガーにして脊髄を刺激する「人工神経接続」を用いて、人工神経接続によって形成された未知の神経結合に、いかにして、脳および脊髄が適応するのかを調べることを目的としている。研究の初年度にあたる平成30年度では、以下の研究成果が得られた。<テーマ1大脳皮質の神経細胞集団は、運動に対する役割を変えられるか?>随意運動をブーストできる脊髄電気刺激条件を見出すことを目標とし、随意運動中の健常サルと脊髄損傷サルの脊髄(C7-T2)への電気刺激による筋への効果を比較した。その結果、損傷部位直上への電気刺激でも興奮性の誘発電位を生成できることがわかった。また、無傷の脊髄への電気刺激では、損傷された脊髄への電気刺激とは異なり、随意筋活動の上昇とともに刺激効果も高まることがわかった。以上のように、損傷された脊髄への電気刺激でも筋活動を高める効果を生成できることがわかったが、随意運動をブーストするためには、無傷の脊髄への電気刺激が効率的であることが確認された。<テーマ2脊髄損傷患者の機能回復は脳・脊髄の機能的地図の変化によるものか?> 8名の脊髄損傷者において脊髄支配筋マッピングを作成することに成功し、そのうち1名の脊髄歩行中枢マッピングを得ることができた。脊髄支配筋マッピングでは、非侵襲的磁気刺激による誘発筋電図応答を観察することで損傷部尾側の麻痺筋を支配する脊髄神経の残存機能の評価を可能にした。以下に示すように、5年間にわたる研究期間において当初の計画通りに成果が得られていることから、本研究は現在まで順調に進捗している。<テーマ1大脳皮質の神経細胞集団は、運動に対する役割を変えられるか?>随意運動中の健常サルと脊髄損傷サルへの脊髄電気刺激の効果を比較した結果、いずれにおいても1つの刺激電極から、肘から指にかけての複数の筋へ誘発筋電図を生成することができた。いずれにおいても、刺激強度を上げると興奮性の効果を誘発できた。さらに、随意筋活動と刺激効果の関係性を調べたところ、健常サルにおける脊髄刺激効果は、随意筋活動と正の相関を示すが、脊髄損傷サルにおける刺激効果は、随意筋活動と負の相関を示すことがわかった。以上のように、脊髄刺激効果は健常サルと脊髄損傷サルで異なるものの、脊髄損傷後も筋活動を誘発できることが確認された。<テーマ2脊髄損傷患者の機能回復は脳・脊髄の機能的地図の変化によるものか?>ヒトを対象とした研究で、人工神経接続の効果を検証するための神経生理学的評価法の確立しつつある。異なる髄節に損傷のある脊髄損傷者8名において、非侵襲的磁気刺激を第11胸椎から第5腰椎までの椎骨間に与えることで、脊髄支配筋マッピングを作成することができた。麻痺筋の誘発筋電図活動を記録することで、損傷部尾側の脊髄神経の残存機能を評価することに成功した。また、このうち1名の脊髄損傷者において連発脊髄磁気刺激により下肢運動を誘発することに成功し、その誘発された下肢運動のキネマティクス解析から、脊髄磁気刺激によって歩行運動を誘発する脊髄歩行中枢マッピングを得ることができた。研究計画の2年目にあたる2019年度は、以下のように研究を推進する。<テーマ1大脳皮質の神経細胞集団は、運動に対する役割を変えられるか?>健常サルへ人工神経接続を行い、人工神経接続による如何なる神経結合の付与が、筋活動、脳活動、随意運動にどのような影響を及ぼすかを明らかにする。あらかじめ手首運動課題を学習させたサルに、筋電図を記録するためのワイヤーを筋へ埋め込む。また、刺激電極を脊髄、脳活動を記録するためのユタアレイを脳に設置する。そして、複数種類のパターンで人工神経接続を行い、筋活動、脳活動、タスクパフオーマンスの変化を記録する予定である。<テーマ2脊髄損傷患者の機能回復は脳・脊髄の機能的地図の変化によるものか?>脊髄損傷者において作成した脊髄マップ、大脳皮質マップが脊髄損傷の位置や規模にどのように関連するか検証し、人工神経接続による介入効果を図るための指標を確立することを目指す。[実験2-1]脊髄マッピング:1)脊髄支配筋マッピング:脊髄磁気刺激によって下肢の筋群に誘発される誘発筋活動を記録し、脊髄刺激部位と刺激部位が支配している筋肉を同定する。2)脊髄歩行中枢マッピング:我々は脊髄磁気刺激によって歩行が誘発できる部位と、うさぎ跳び運動が誘発できる部位があることを見出している。これを利用し、脊髄磁気刺激によって誘発できる下肢運動の種類を同定し、それぞれの下肢運動を誘発できる脊髄の刺激部位を同定する。[実験2-2]大脳皮質マッピング:大脳皮質における支配筋マッピング:大脳皮質への磁気刺激によって四肢の筋群に誘発される誘発筋活動を記録し、大脳皮質における筋支配領域をマッピングする。

その結果、損傷部位直上への電気刺激でも興奮性の誘発電位を生成できることがわかった。また、無傷の脊髄への電気刺激では、損傷された脊髄への電気刺激とは異なり、随意筋活動の上昇とともに刺激効果も高まることがわかった。以上のように、損傷された脊髄への電気刺激でも筋活動を高める効果を生成できることがわかったが、随意運動をブーストするためには、無傷の脊髄への電気刺激が効率的であることが確認された。<テーマ2脊髄損傷患者の機能回復は脳・脊髄の機能的地図の変化によるものか?> 8名の脊髄損傷者において脊髄支配筋マッピングを作成することに成功し、そのうち1名の脊髄歩行中枢マッピングを得ることができた。脊髄支配筋マッピングでは、非侵襲的磁気刺激による誘発筋電図応答を観察することで損傷部尾側の麻痺筋を支配する脊髄神経の残存機能の評価を可能にした。以下に示すように、5年間にわたる研究期間において当初の計画通りに成果が得られていることから、本研究は現在まで順調に進捗している。<テーマ1大脳皮質の神経細胞集団は、運動に対する役割を変えられるか?>随意運動中の健常サルと脊髄損傷サルへの脊髄電気刺激の効果を比較した結果、いずれにおいても1つの刺激電極から、肘から指にかけての複数の筋へ誘発筋電図を生成することができた。いずれにおいても、刺激強度を上げると興奮性の効果を誘発できた。さらに、随意筋活動と刺激効果の関係性を調べたところ、健常サルにおける脊髄刺激効果は、随意筋活動と正の相関を示すが、脊髄損傷サルにおける刺激効果は、随意筋活動と負の相関を示すことがわかった。以上のように、脊髄刺激効果は健常サルと脊髄損傷サルで異なるものの、脊髄損傷後も筋活動を誘発できることが確認された。<テーマ2脊髄損傷患者の機能回復は脳・脊髄の機能的地図の変化によるものか?>ヒトを対象とした研究で、人工神経接続の効果を検証するための神経生理学的評価法の確立しつつある。異なる髄節に損傷のある脊髄損傷者8名において、非侵襲的磁気刺激を第11胸椎から第5腰椎までの椎骨間に与えることで、脊髄支配筋マッピングを作成することができた。麻痺筋の誘発筋電図活動を記録することで、損傷部尾側の脊髄神経の残存機能を評価することに成功した。また、このうち1名の脊髄損傷者において連発脊髄磁気刺激により下肢運動を誘発することに成功し、その誘発された下肢運動のキネマティクス解析から、脊髄磁気刺激によって歩行運動を誘発する脊髄歩行中枢マッピングを得ることができた。研究計画の2年目にあたる2019年度は、以下のように研究を推進する。<テーマ1大脳皮質の神経細胞集団は、運動に対する役割を変えられるか?>健常サルへ人工神経接続を行い、人工神経接続による如何なる神経結合の付与が、筋活動、脳活動、随意運動にどのような影響を及ぼすかを明らかにする。あらかじめ手首運動課題を学習させたサルに、筋電図を記録するためのワイヤーを筋へ埋め込む。また、刺激電極を脊髄、脳活動を記録するためのユタアレイを脳に設置する。そして、複数種類のパターンで人工神経接続を行い、筋活動、脳活動、タスクパフオーマンスの変化を記録する予定である。<テーマ2脊髄損傷患者の機能回復は脳・脊髄の機能的地図の変化によるものか?
偏微分方程式の解の挙動に関するポテンシャル論的研究

非線形方程式の解の大域的挙動に関しては,分担者草野,内藤,倉,大春の諸氏によりそれぞれの立場で研究を進め,以下の成果を得た.2階および高階のある種の半線形乃至は準線形の楕円型方程式の全域解に関し,正値解の構造とか球対称解の零点の個数に関する結果等の振動理論が類似の常微分方程式に関する結果あるいは論法を用いて解明出来ることを示した.また,supersolution-subsolution法が高階の楕円型方程式に対しても適用され,特に有界な正値全域解の構成に有効であることを見いだした.そのほか外部領域における非線形のp-Laplace方程式に対して,種々の漸近挙動をもつ正値解の存在およびその構,不定符号の係数を持つ放物型関数偏微分方程式の解の振動性,順序関係の入ったバナハ空間における特異な半線形性を持つ半線形発展方程式の可解性とその応用等について種々の結果を得た.一方,分担者柴,増本等はリーマン面の接続問題について,理想境界のポテンシャル論的実現問題および古典的等角写像論および単葉関数論との関わりを調べた.すなわち,種数1の開リーマン面のスパンの評価,具体的・数値的取扱い,外部問題の極値問題について種数が0と1の場合を平行して解くことによる新しい結果の導出,リーマン球面,平面,上半平面の定曲率等角的距離と円板における双曲的距離との関係についての一般的取扱等を行なった.これらの結果ふまえて,研究代表者は,ポテンシャル論的立場から次の成果を得た.楕円型および放物型の偏微分方程式の解の理論の統一的記述のための調和空間の理論において,共役な調和構造を持つ場合のGreenの公式の導出はGreen関数を用いず,測度表現のみである程度可能であることを示し,さらにより一般な掃散空間においてその論法が適用出来ることが予想され,その手始めに掃散空間における4種類の共役の定義が互いに同値であることを証明した.非線形方程式の解の大域的挙動に関しては,分担者草野,内藤,倉,大春の諸氏によりそれぞれの立場で研究を進め,以下の成果を得た.2階および高階のある種の半線形乃至は準線形の楕円型方程式の全域解に関し,正値解の構造とか球対称解の零点の個数に関する結果等の振動理論が類似の常微分方程式に関する結果あるいは論法を用いて解明出来ることを示した.また,supersolution-subsolution法が高階の楕円型方程式に対しても適用され,特に有界な正値全域解の構成に有効であることを見いだした.そのほか外部領域における非線形のp-Laplace方程式に対して,種々の漸近挙動をもつ正値解の存在およびその構,不定符号の係数を持つ放物型関数偏微分方程式の解の振動性,順序関係の入ったバナハ空間における特異な半線形性を持つ半線形発展方程式の可解性とその応用等について種々の結果を得た.一方,分担者柴,増本等はリーマン面の接続問題について,理想境界のポテンシャル論的実現問題および古典的等角写像論および単葉関数論との関わりを調べた.すなわち,種数1の開リーマン面のスパンの評価,具体的・数値的取扱い,外部問題の極値問題について種数が0と1の場合を平行して解くことによる新しい結果の導出,リーマン球面,平面,上半平面の定曲率等角的距離と円板における双曲的距離との関係についての一般的取扱等を行なった.これらの結果ふまえて,研究代表者は,ポテンシャル論的立場から次の成果を得た.楕円型および放物型の偏微分方程式の解の理論の統一的記述のための調和空間の理論において,共役な調和構造を持つ場合のGreenの公式の導出はGreen関数を用いず,測度表現のみである程度可能であることを示し,さらにより一般な掃散空間においてその論法が適用出来ることが予想され,その手始めに掃散空間における4種類の共役の定義が互いに同値であることを証明した.まず研究分担者毎の研究成果については、草野、内藤により、n次元ユ-クリッド空間R^n上の仮線形および半線形楕円型方程式のR^n全体で定義される全域解の存在についての研究が進み、解の存在に対するいくつかの十分条件が得られた。このうち特に草野による高階方程式の非対称全解の構成は、2階の場合に度々用いられるポテンシャル論的なsuperーsubsolution法の自然な拡張で、高階楕円型方程式の研究に一石を投じたものである。大春は、局所リプシッツ連続作用素の半群の生成定理を与え、いろいろな型の非線形問題が、この生成理論の枠組みで取り扱えることを示した。また、宮川は非有界領域における非圧縮粘性流体を記述するNavierーStokesの方程式および熱輸送を記述するBoussiensq方程式の安定性等についての結果を導くことに成功した。その方法は関数解析的であるが、必要となる線形作用素の値域の性質を調べるのにポテンシャル論的計算を用いた。柴は、種数1の開リ-マン面から同じ種数の閉リ-マン面への等角埋め込みについて研究を行い、等角的埋め込みの全体をモジュライをパラメタとして一つの円板で表したとき、各パラメタの値における極大面積とその点における円板のポアンカレ距離関数の積は一定であるという結果を得た。代表者はこれらとは独立に、リプシッツ領域における優調和関数の可積分性に関する必要十分条件を与えた。一方で上記の協力者による研究成果や他大学の研究者の研究結果をふまえて、調和空間上での各種関数・写像の境界挙動や境界値問題について考察中である。

非線形方程式の解の大域的挙動に関しては,分担者草野,内藤,倉,大春の諸氏によりそれぞれの立場で研究を行い,次のような成果を得た.ある種の2階半線形楕円型方程式の球対称全域解で任意の非負整数kに対して丁度k個の零点を持つものが存在すること;Emden-Fowler型方程式に関する振動理論がある種の2階準線形常微分方程式に自然に拡張され,その結果をある種の偏微分方程式の振動理論に応用出来ること;外部領域における非線形のp-Laplace方程式に対して,種々の漸近挙動をもつ正値解が存在すること,およびその構成法等を示した.さらに,不定符号の係数を持つ放物型関数偏微分方程式の解の振動性;順序関係の入ったバナハ空間における特異な半線形性を持つ半線形発展方程式の可解性とその応用等を論じた.分担者柴はリーマン面の接続問題の研究を続け,種数1の開リーマン面のスパンの評価,具体的・数値的取扱いを行なったほか,古典的等角写像論および単葉数論との関わりあいとして,外部問題の極値問題を種数が0と1の場合を平行して解き,平面領域の場合ですら新しい結果を得た.また,リーマン球面,平面,上半平面の定曲率等角的距離と円板における双曲的距離との関係についての一般的取扱を行なった.これらの結果をふまえて,研究代表者は,ポテンシャル論的立場から次の成果を得た.楕円型および放物型の偏微分方程式の解の理論の統一的記述のための調和空間の理論において,前年度に調和構造を持つ場合のGreenの公式の導出はGreen関数を用いず,測度表現のみである程度可能であることを示したが,さらにより一般な掃散空間においてその論法が適用出来ることが予想され,その手始めに掃散空間における4種類の共役の定義が互いに同値であることを証明した.
Development of crystalline mirrors for high precision measurements of space and time

時間や周波数で距離を高精度に測定するためには、高フィネス光共振器を使用するが、その感度は鏡への熱雑音により制限される。本研究の目的とは、熱雑音低減のための結晶性コーティング鏡を開発することである。我々は、成膜用結晶成長の分野を研究する研究所や産業との議論を通じて適切な基材と成膜技術を調査した。その後GaAsウェハにGaAs/AlAs複層被膜を被着させたサンプルを作成し、評価した。最終的に、サファイア基材にGaAs/GaAlAs被膜を被着し、直径2インチの鏡を作成、評価した。最終形の鏡は、僅かな粗は認められるものの、極めて低い表面粗度(<1Å)と光散乱損失量(<6ppm)で作成された。
睡眠中に過去を再構成させる「こころの過去」の神経基盤の解明

他の動物と同様、ヒトであっても、その時の背景(雰囲気、時代など)に影響を受けて生きている。過去のエピソードを思い出す時、過去の順序関係はその時の背景によって書き換えられるのか?これまで、想起した過去は絶対時間に従うことを前提に研究された。背景情報が過去の順序関係を書き換えることを研究代表者が初めて示した。研究代表者は、ヒトの生活史の背景を構成する匂いに着目した。若年健常人を対象に、エピソード記憶課題中の新旧のイベントの最中に異なる匂いを嗅がせてその場の匂いと新旧のイベントを関連づけさせた。想起時に改めて古い過去のイベントで嗅いだ匂いを嗅がせると、新しいイベントより古いイベントを最近に感じた。一方で、新しい過去のイベントで嗅いだ匂いを想起時に改めて嗅がせると、古い過去と比較して直近の過去を最近と感じるのが薄れた。このように過去は、実世界の絶対時間に従わず、その時に置かれた状況によって、新旧の過去がお互いに近づく方向にバイアスがかかり順序関係が書き換えられた。この行動課題を用いて、匂いによって過去の順序関係が書き換えられる脳基盤の解明を今後行う。海馬ではタイムスタンプだけがコードされており、嗅内皮質にその情報が上がりイベントと結び付けられ、時間軸を持つエピソードとなる。背景が、海馬のタイムスタンプを攪乱するのか、嗅内皮質におけるタイムスタンプとイベントとの結びつきを干渉するのか、どちらが書き換え現象に関係するかを検証する予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。ヒトは、絶対時間に従って過去を思い出すわけではない。思い出す時の状況に依存してその過去の出来事を遠くに近くに感じたりすることを経験したことがあるであろう。申請者は、1思い出す時、過去と同じ状況、異なる状況に置かれた時に過去の遠近感が変化し、2過去が時間をかけて記憶として定着する過程で、その遠近感が変化するとの仮説を立て、若年健常人を対象に行動実験を行った。行動実験の作成を行い、実験で、遠い過去の遠隔感と近い過去の近接感の両方が、文脈によって別々に影響を受けることを示した。さらにこれらの影響が、時間(hour)、日(day)のスケールで変化することを示した。この結果は当該新学術の領域会議で発表し、改善すべき点など有益なフィードバックを得ることができた。仮説検証のための行動課題を作成し、過去の遠近感が思い出す時の状況に依存して変化することを立証した。今後この行動課題を用いて予定通り次の検証に進むことが可能になった。過去エピソードの遠近感が、過去と同じ状況、異なる状況に置かれた時に変化することを行動学的に示した。過去が記憶として脳の中で定着する過程は数時間から数日を要する。その過程の中で、遠近感に対する効果が変化することを行動学的に示す。睡眠が記憶の固定化に関わることから、その過程で遠近感が変化するかを明らかにする。その成果を土台にどの脳部位がその効果に関与するのか同定する。以上の目的を行動課題、MRI脳機能画像法(fMRI)、表面脳波法(EEG)を用いて明らかにする。
日清・日露戦間期企業経営の実証的研究ー綿糸紡績業と事例としてー

本研究は、日清・日露戦間期(明治2738年)における大阪、摂津並びに鐘淵の3綿糸紡績企業を事例とし、その経営活動を生産、販売及び財務の3側面より実証的歴史的に考察しようとするものである。当初本研究は本年度より3カ年の計画であったが、1カ年と短縮されたため、本年度は上記3社の生産、販売並びに財務の各数値デ-タや関連デ-タを調査収集整備加工し、3社の比較分析を行うこととした。以上の計画により、調査収集された数値デ-タのうち、本報告で用いたのは、生産活動については番手別生産高、販売活動では輸出高、また財務活動は積立金、払込資本金と利益金である。諸デ-タを3社別に整理し、これに両研究者の研究実績を加味し、次のような数値デ-タ上の分析結果を得た。1.生産活動(1)3社はその綿糸生産高では総生産高の3040%を占め、特に鐘淵と摂津は30年代半ばにはそれぞれ20%、10%に達した。(2)3社とも28年以後、20番手以下の太番手の生産が中心であった。ただ摂津と鐘淵に比べ、大阪は34年以後において相当その比重が低下した。2.販売活動(1)わが国の綿糸輸出高は16番手と20番手で大半を占めこのうち16番手は70%以上、20番手は15%前後であった。(2)3社の輸出動向は、大阪は輸出の比重が減減し、摂津は輸出を重視させ、鐘淵は輸出比率を逓減させた。3.財務活動(1)当該時期における積立金で3社を比較すると、摂津、大阪、鐘淵の順となるが、払込資本金でみた企業規模とは反比例している。(2)払込資本利益率ではこの期間を通じて摂津が高率であったが、30年代半ばには摂津、鐘淵口大阪の順となった。以上が3社の数値デ-タの解析の概要であるが、より詳細な比較研究は今後別の機会に行ないたい。
非一様磁化ダイナミクスの非線形領域磁化反転に関する研究

近年ハードディスクドライブのデータ記録面密度は限界に達しており、解決策として注目されているのがマイクロ波アシスト磁化反転である。高速磁気記録をマイクロ波アシスト磁化反転で実現するためには、磁化の歳差運動がどのように成長し反転に至るのか(磁化反転ダイナミクス)の理解が不可欠であり、本研究ではその解明を目的とした。そして本年度は、1.異方性磁気抵抗(AMR)効果を用いた歳差運動角の定量評価測定、2. Cooperative Switching(CS)法の確立の2点を達成した。1. AMR効果は、電気抵抗の測定から歳差運動角の定量評価が可能となる。本年度はまずNiFe細線についてAMR測定を行い、観測されたスピン波が3マグノン散乱と呼ばれる非線形現象に起因して励起されたものであることを明らかにした。さらに、同スピン波モードの共鳴周波数が細線断面のアスペクト比が1に近い形状の場合に非常に低減されることを明らかにした。2.磁化反転ダイナミクスを調べるための独自の研究手法であるCS法の確立に成功した。しかしこの段階でのCS法では、マイクロ波磁場とサブナノ秒幅のパルスとの間の電気的なタイミングのズレの発生を避けることができないという問題点があり、複数回の実験を行なって統計平均をとる必要があった。そして今現在、2つの信号間の印加タイミングのズレが生じないマイクロ波信号機を導入した場合でのCS法の測定系の構築が完了しており、次年度にかけてさらなる測定手法の簡易化、高精度化を試みる。上記1.で述べたように本年度は、強磁性体の形状を変化させることでマイクロ波アシスト磁化反転で非常に重要なパラメータである共鳴周波数を大きく低減させられることを明らかにした。次年度は2.で改良したCS法の測定系を用いることで、同スピン波モードが磁化反転速度の観点からマイクロ波アシスト磁化反転に的するかを検証する。本研究課題の最終目標は、垂直磁化ナノドットについて1.励起されるスピン波モードをサンプルの層構成や形状の変調により制御し、2.非線形磁化ダイナミクスの性質と3.過渡領域ダイナミクスの性質を任意のスピン波モードに対して明らかにすること、の3点である。本年度は、NiFe細線について以下に記す成果が得られた。1. NiFe細線の寸法を系統的に変化させることで、励起されてる非線形なスピン波の励起条件を制御することに成功した。2. 1.で観測された各スピン波がどのような空間分布を持つのかを定性的に明らかにし、モードの同定に成功した。3.過渡領域ダイナミクスの性質を調べるCooperative Switching法の精度向上のため、新たな測定系の構築を行った。用いている計算機の計算速度の都合から垂直磁化ナノドット中で励起されるスピン波モードの予測には遅れが生じているものの、上述のように実験手法はNiFe細線を用いた場合で確立されており、実験はおおむね順調に進展している。次年度は垂直磁化ナノドットについて1.から3.の実験を進めていき、高速磁気記録に最適な素子構造を明らかにしていく。本年度までに上記の実験手法はNiFe細線を用いた場合で確立に成功しており、次年度以降は垂直磁化ナノドットについて1.から3.の実験を進めていくことで、本研究課題の最終目的である高速磁気記録に最適な素子構造の解明に繋げたいと考えている。一方で、用いている計算機の計算速度の都合から垂直磁化ナノドット中で励起されるスピン波モードの予測には若干の遅れが生じている。そこで次年度は、用いているシミュレーションソフトmumax3の計算速度を向上させるための計算用PCを新たに導入し、研究の進行を加速させる。

上記1.で述べたように本年度は、強磁性体の形状を変化させることでマイクロ波アシスト磁化反転で非常に重要なパラメータである共鳴周波数を大きく低減させられることを明らかにした。次年度は2.で改良したCS法の測定系を用いることで、同スピン波モードが磁化反転速度の観点からマイクロ波アシスト磁化反転に的するかを検証する。本研究課題の最終目標は、垂直磁化ナノドットについて1.励起されるスピン波モードをサンプルの層構成や形状の変調により制御し、2.非線形磁化ダイナミクスの性質と3.過渡領域ダイナミクスの性質を任意のスピン波モードに対して明らかにすること、の3点である。本年度は、NiFe細線について以下に記す成果が得られた。1. NiFe細線の寸法を系統的に変化させることで、励起されてる非線形なスピン波の励起条件を制御することに成功した。2. 1.で観測された各スピン波がどのような空間分布を持つのかを定性的に明らかにし、モードの同定に成功した。3.過渡領域ダイナミクスの性質を調べるCooperative Switching法の精度向上のため、新たな測定系の構築を行った。用いている計算機の計算速度の都合から垂直磁化ナノドット中で励起されるスピン波モードの予測には遅れが生じているものの、上述のように実験手法はNiFe細線を用いた場合で確立されており、実験はおおむね順調に進展している。次年度は垂直磁化ナノドットについて1.から3.の実験を進めていき、高速磁気記録に最適な素子構造を明らかにしていく。本年度までに上記の実験手法はNiFe細線を用いた場合で確立に成功しており、次年度以降は垂直磁化ナノドットについて1.から3.の実験を進めていくことで、本研究課題の最終目的である高速磁気記録に最適な素子構造の解明に繋げたいと考えている。一方で、用いている計算機の計算速度の都合から垂直磁化ナノドット中で励起されるスピン波モードの予測には若干の遅れが生じている。そこで次年度は、用いているシミュレーションソフトmumax3の計算速度を向上させるための計算用PCを新たに導入し、研究の進行を加速させる。
高血圧発症における非線形モデルの有効性の検討

最近、高血圧の管理には、薬物療法とライフスタイル改善を密接に結び付けた高血圧管理のプログラムが注目されている。しかしながら、高血圧発症には単一の因子でなく、多因子が複合的に作用しているとされており、ライフスタイルの改善を個人が行う際の疾病発生を理解するには困難を伴う。そこで、本年度、本研究では、高血圧発症に関し、疾病モデルをデータベースから構築し、従来のロジスティックモデルの適用を検討した。1.データベースの整備蓄積してある人間ドックデータから個人ごとの自覚症状、既往歴、家族歴、生活習慣、身体所見、検査所見などの項目の経年的推移を把握できるようにデータベースの整備を行った。データベースの内的構造の特性を解析した後、高血圧発症モデルに関するサブデータベースを構築した。2.線形モデルの適用ロジスティックモデルの適用を正常高値血圧者において行い、飲酒の高血圧進展のリスクファクターを明らかにし、健康学習支援システムとしての疾病モデルの有用性の検討を行い、論文としてまとめた。今後、線形モデルと非線形モデルにおいての適合性の検討を進めていく予定である。
南米中南部における古第三紀以降の植生変遷と地球科学的変動に関する研究

チリ南部の南緯33度から54度までの地域で、白亜紀後期から中新世の植物化石の採集調査を行い、鉱化ゴミ化石群という新たな概念の化石群集を含む良質の化石植物群を発見した。産出時代決定に当該地域では初めて渦鞭毛藻類による生層序区分を試み、有望な成果を得た。化石の解析から、第三紀初期のフロラが温暖な要素を含み、同時代の南極との植物地理学的関連が確認された。鉱化ゴミ化石の高解像度X線CTという新手法も試みた。本研究は,平成14-17年度に研究代表者が行った海外学術調査「南米南部における白亜紀以降の植生変遷」(no.14255007)による研究成果を発展させる目的で実施する海外学術調査で,平成18年度は,以下のようにチリ共和国内において現地調査を実施した。1.現地調査概要平成18年12月26日平成19年1月28日にチリ南部のマゼラン州プンタアレナス近郊のラスミナス,リエスコ島及びドロテア,チリ中部のアラウコ州アラウコ及びコチョルゲにおいて古第三紀の植物化石採集と地質調査を行った。調査には,研究協力者として,福井県立恐竜博物館の寺田和雄研究員,及びチリ国内のLuis Felipe Hinojosa(チリ大学)とMiguel Rancusi Herrea(コンパニア・デ・マリア高校)が参加した。総計571個の化石標本を採集し,チリ国家遺産委員会の輸出許可を得て本報告時点では船舶による搬送中である。本研究では,前回までの調査で南米南部では初めて発見報告した含植物破片ノジュールの広範な地域における採集と産出層準の特定,年代推定のための渦鞭毛藻研究資料の採集,及びドロテア産材化石の産出層準特定を主な目的としたが,いずれも充分な成果を得られた。また,新たに調査地として加えたアラウコ州においてもノジュール,材,葉化石を採集し,チリ国内における古第三紀植生の南北比較に必要な資料を収集できた。2.資料の取扱い採集資料は中央大学理工学部に到着後,各共同研究者,研究協力者に送付し,研究に供する。成果は逐次英文学会誌に発表する。なお,本研究概要と成果の一部は,平成19年3月の日本植物分類学会公開シンポジウム(新潟大)において,寺田が「南米パタゴニアの第三紀植物化石からみた気候と植生の変遷」,西田が「チリ南部パタゴニアにおける暁新世鉱化植物化石群の発見とその意義」として発表した。本研究は,平成14-17年度に研究代表者が行った海外学術調査「南米南部における白亜紀以降の植生変遷の解明」(no.14255007)による研究成果を発展させる目的で実施する海外学術調査で,平成19年度は,以下のようにチリ共和国内において現地調査を実施した。1.現地調査概要平成19年12月26日平成20年1月28目の期間に、チリ中部のナビダッド、チリ南部のマゼラン州プンタアレナス近郊のラスミナス,リエスコ島付近及びドロテアにおいて、古第三紀の植物化石採集と地質調査を行った。調査には,研究協力者として,福井県立恐竜博物館の矢部淳研究員,及びチリ国内のLuis Felipe Hinojosa(チリ大学)と学生2名、Miguel Rancusi Herrea(コンパニア・デ・マリア高校)が参加した。総計約200個の化石標本を採集し,チリ国家遺産委員会の輸出許可を得て船舶輸送し、現在横浜税関で通関審査中である。本研究では,ナビダッド層産葉化石の検討、チリ南部での含植物破片ノジュールの広範な地域における採集と産出層準の特定,ラスミナス周辺産地の時代検証,及びドロテア産葉化石の追加採集を主な目的としたが,いずれも充分な成果を得られた。また,ラスミナス南方のレニャ・ドゥラ川で材化石の新産地を見いだした。平成18年度までに採集した資料については分担研究が進んでおり、平成19年12月1日には情報交換のための研究会を中央大学で開いた。また、リエスコ島の鉱化化石の高解像度X線CTによる解析が良好な成果を挙げており、10月と11月には中国と国内の学会において報告を行った。平成20年度は、海外研究協力者Rancusiを7月10日22日に招聘し、福井県立恐竜博物館、国立科学博物館、中央大学で連携研究者、研究協力者と情報交換を行った。福井では特に寺田と材化石の同定について意見を交換した。また、7月19日(土)に中央大学理工学部において研究連絡会を開催し成果の情報交換と、平成21年度以降にも同様の研究計画を継続すること、特に南極での調査を検討することを確認した。

研究連絡会では寺田が材化石研究の進展と、アルゼンチン及び南極での同様の研究を総合した材化石からみた第三紀の植生変遷について発表した。また、渦鞭毛藻類生層序を分担した新潟大学の栗田は、ドロテア、ラスミナス、フェゴ島サン・セバスチャン、リエスコ島などで植村と山田が主に採集した暁新世から中新世にわたる広範な時代の資料について、生層序決定に有望な結果が出ていることを報告した。パタゴニア地域では、化石産出層の年代決定の信頼性を高めることが積年の課題であったが、その解決に向けて有効な手法が本研究により確立しつつある。寺田は栗田の年代決定の成果を加味した材化石によるパタゴニアの植生変遷について、ドイツでの国際会議で発表し、注目された。西田は、鉱化植物破片を含むノジュール化石を鉱化ゴミ化石と名付け、その情報の特殊性と有用性を国内外の学会で発表した。これまであまり注目されて来なかった保存状態の化石群なので、注目され、西田が鉱化化石には世界で初めて適用した高解像度X線CTスキャナによる観察結果も含めて、今後の研究の進展が待たれている。葉化石については、分類学的検討や相観解析に時間を要しているものの研究は植村、矢部によって進展している。鉱化ゴミ化石については、リエスコ島の資料に加え、チリ中南部のコチョルゲで採集した後期白亜紀のノジュールから多様な植物化石群集を発見し、一部の成果を学会発表した。
光の生理心理作用の脳内機序と健康リスクへの適応

本研究では、光の強度、波長、照射方法がヒトの生理心理反応に及ぼす影響を調べると同時に、夜勤時の光によるメラトニン抑制を軽減する方法について検証した。その結果、以下のことがわかった。1)網膜の鼻側は耳側に比べて光刺激に対する瞳孔の縮瞳量が大きいが、メラトニン抑制に関しては違いがなかった。2)青色光は赤色光に比べて、瞳孔の縮瞳量および後頭部の総ヘモグロビン濃度の増加量が有意に大きかった。3)夜勤時の光によるメラトニン抑制を防ぐ方法として赤色バイザーキャツプの着用または仮眠が有効であった。夜間の高照度照明は眠気を防ぐ効果があるが、近年になって人工照明によって引き起こされるメラトニン抑制が交代制勤務者の乳がんのリスクを高める危険性が懸念されている。本年度の実験では、メラトニン抑制作用の強い青色光が網膜の下側に入射するのを選択的に遮断できる赤色バイザーキャップの効果を明らかにするための実験を行った。実験は、サンバイザーをつけない天井照明(白色蛍光灯)のみの条件(顔面照度500lx)に対して、赤バイザーを着用した条件(150170lx)を設定した。また、光のスペクトルの効果を明らかにするために青色バイザーを装着した条件も加えた。1日目に午後8時から午前3時までDim Light(DL)条件下でメラトニンを測定し、2日目の午後11時から午前3時(合計4時間)まで光曝露を行った。その結果、DL条件に比べてバイザーなし条件では有意にメラトニンが抑制さたが、赤バイザーでは有意なメラトニンの抑制が見られなかった。主観的な覚醒度に関しては、バイザーなし条件と比較して、赤色バイザー着用時に眠気が高まる時間帯があったが、客観的な覚醒度の指標であるヴィジランス課題のラプス(遅延反応の回数)では、バイザーなしと赤色バイザーの間で有意な差はなかった。以上の結果より、光のスペクトルや網膜の照射部位を考慮することで、メラトニンの抑制を防ぎ、光の覚醒効果を維持できる可能性が示された。今回の実験で、青色バイザーと赤色バイザーのデータを直接比較した場合、メラトニンや覚醒度に両条件間で有意な差はなかった。しかし、バイザーなし条件との比較では、赤色バイザーの方がメラトニン抑制を防ぐ作用がすぐに現れ、覚醒を維持できる時間帯も長いことが分かった。光の非視覚的作用のひとつであるメラトニンの光抑制について、網膜の鼻側に光を照射したときの方が、耳側に照射したときに比べてメラトニンの抑制が大きいことが報告されている。一方で、光の非視覚的作用に関連するメラノプシンの網膜上の分布は耳側に高密度に分布していることが知られており、両者の間には矛盾がある。本研究では、網膜上の異なる部位に光を照射したときのメラトニン抑制と瞳孔反応を調べることを目的とした。実験1)正常な色覚をもつ健常な若年成人6名を対象に、網膜の耳側と鼻側に別々に光を照射した時のメラトニン抑制量を調べた。光の照度は目の位置で500ルクスに調節し、深夜に2時間の光曝露を行った。その結果、鼻側と耳側の光照射でメラトニンの抑制量には有意な差はみられず、先行研究を指示する結果は得られなかった。実験2)正常な色覚をもつ健常な若年成人12名を対象に、網膜上のメラノプシンの分布密度を調べるために、青色と赤色のLED光を網膜上の異なる部位に照射した際の瞳孔反応を測定した。その結果、耳側よりも鼻側に照射した時の方が瞳孔の縮瞳量が有意に大きかった。この結果は赤色と青色光で違いがなかったことから、錐体の密度分布を反映した結果と考えられた。赤色光と青色光の違いは、網膜の耳側(中心から10°の位置)の一部分に認められ、青色光で赤色光に比べて縮瞳が有意に大きかった。この違いはメラノプシンの密度分布を反映している可能性が示唆された。以上の結果より、瞳孔反応では、網膜上の錐体やメラノプシンの密度分布を反映する結果が得られたが、メラトニン抑制に関してはそのような結果は得られにくいことがわかった。交替制勤務者はガンのリスクが高いことが報告されている。その原因のひとつに、夜間の光曝露によるメラトニンの抑制が関係している可能性がある。本年度は、夜勤者の光によるメラトニン抑制を防ぐ方法として夜間の仮眠に着目した。夜勤時の仮眠は、眠気や疲労の蓄積を防ぐ効果があることが従来からよく知られている。しかし、夜勤時の仮眠がメラトニンの分泌に及ぼす影響はほとんど知られていない。夜勤時に仮眠をとることによって遮光効果が期待できることから、光によるメラトニン抑制を防ぐことができると考えられる。

本実験の目的は夜勤時の仮眠がメラトニン分泌に及ぼす影響を明らかにすることにある。被験者は健康な男子大学生8名であった。2夜の模擬的夜勤実験を実施し、条件は仮眠有りと仮眠無しとした。夜21時から朝9時までの12時間の夜勤を想定し、仮眠有り条件では午前3時から午前5時まで2時間の仮眠をとらせた。実験室の光環境は白色の蛍光灯を用い、被験者の目の位置での鉛直面照度は500lxに設定した。実験中は少量の唾液を30分または1時間毎に採取、RIA法により唾液中のメラトニン濃度の測定を行った。また、実験に入る前に終夜の睡眠中に2時間毎に唾液を採取し、通常の夜間のメラトニンの分泌量の測定も行った(対照条件)。実験の結果、夜勤時には対照条件に比べて有意にメラトニンが抑制されていた。仮眠あり条件では、仮眠2時間後(午前3時)のメラトニン濃度がほぼ対照条件と同じレベルまで戻っていることがわかった。以上の結果より、夜間の仮眠によって、一次的ではあるが光によるメラトニン分泌の抑制を防ぐこができることが分かった。夜勤時の光は体内時計の乱れも引き起こす危険があることから、今後は夜勤時の仮眠が概日リズム位相へ及ぼす影響も明らかにする必要があることがわかった。
産物書上帳と地租改正絵図を用いた江戸期の栃木県農村部における生物多様性の解明

江戸期の生物多様性を明らかにするという研究目的を達成するため、はじめに1.江戸期の生物相の解明(「産物書上帳」を用いた研究)を行った。ここでは、「産物書上帳」の解読、解読された記載生物名と分類学的な生物種との対応を明らかにした。この研究は、農村計画学会にて既報論文となった。続いて、2.「地租改正絵図」を基にした明治初期の土地利用の解明を行った。対象地は、栃木県宇都宮市内の農村集落である。用いた情報は、集落に残された「地租改正絵図」の副本であり、集落の許可を得て写真撮影のうえGIS上に取り込んだ。ここでは、「地租改正絵図」を幾何補正し、測量図との整合をとるとともに、土地利用情報をGIS上でポリゴンとして入力した。この作業により、明治期の環境を明らかにすることが一部達成した。ただし、当初予定していた「3.江戸期の生物相と明治期の土地利用を用いた江戸期の生物多様性の解明」については、該当地区において「地租改正絵図」の写真撮影が困難であったことから、生物多様性との関係についての解析には到達していない。ただし、生物多様性の前提となる土地利用を明らかにするという重要な進捗を得ることができた。近年、里地里山の生物多様性の重要性が指摘されおり、その保全や再生の際には、目標や評価基準となる「良好に維持された状態」を明らかにする必要がある。こうした「良好に維持された状態」の里地里山とは、一般に循環型社会が成立した江戸期以降かつエネルギー革命が起きる1950年代頃までの期間と捉えられる。本研究では、「良好に維持された状態」の里地里山の生物多様性として、江戸期の生物多様性を明らかにすることを目指す。この目的を達成するために、本研究では、江戸期(享保年間)の史料「産物書上帳」と、新たに発見した明治初期の史料「地租改正絵図」という2つの歴史史料を用いるという独創的な方法を用いる。江戸期の生物多様性を明らかにするという研究目的を達成するため、はじめに1.江戸期の生物相の解明(「産物書上帳」を用いた研究)を行う。ここでは、「産物書上帳」の解読、解読された記載生物名と分類学的な生物種との対応を明らかにする。続いて、2.「地租改正絵図」を基にした明治初期の土地利用の解明を行う。ここでは、「地租改正絵図」を幾何補正し、測量図との整合をとるとともに、土地利用情報をGIS上でポリゴンとして入力する。最後に、3.江戸期の生物相と明治期の土地利用を用いた江戸期の生物多様性の解明を行う。ここでは、すでに明らかとなった江戸期の生物相と、明治初期の土地利用から、江戸期の生物の生息非生息モデルを構築し、そのうえで「江戸期の生物多様性マップ」を作成する。この「江戸期の生物多様性マップ」をもって、研究の到達点とする。計画通り、産物書上帳の解読および文献・聞き取り調査を実施している。そのため、おおむね順調に進展している。一方で、聞き取り調査については、対象者(昔の生物名を覚えている世代)の高齢化が進んでいることを、調査を通じて感じている。そのため、聞き取り調査について、特に力を入れて実施することが望まれることから、研究計画の通り栃木県内における聞き取り調査とアンケート調査を密に実施している。さらに、他の都道府県における調査も少数ではあるが実施し研究成果の拡充に努めている。1)産物書上帳に記された生物名と分類学的な生物種との対応関係を明らかにする:H29年度に栃木県内で実施した聞き取り調査およびアンケート調査により、魚類、両生類および水生昆虫類の生物相リストを作成した。一方で、植物については、現在リストを作成中である。特にこのアンケート調査は、栃木県内の235集落の情報を集積することができ、本研究で活用する生物相のリストとしての価値に加え、各集落における昭和30年代頃の生物相の分布情報および地方名やその活用方法といった生物文化多様性につながる基礎情報の集積が行えた。2)地租改正絵図を基に明治初期の土地利用を明らかにする:宇都宮市内の一部地域において「地租改正絵図」を写真撮影し、GISソフト(ArcGIS)上での読み込みを行った。今後、「地租改正絵図」に書かれた地図情報をポリゴン化する。3)江戸期の生物相と明治期の土地利用から江戸期の生物多様性を明らかにする:1)および2)の進捗を踏まえ、H30年度中に実施予定。1)産物書上帳に記された生物名と分類学的な生物種との対応関係を明らかにするについて、複数の生物分類群での情報を集積している。

一方で、当初予定していた植物、哺乳類、鳥類について、地方名に詳しい地域住民おらず情報の集積が進んでいない点が当初予期していなかった状況である。2)地租改正絵図を基に明治初期の土地利用を明らかにする宇都宮市内の一部地域において「地租改正絵図」を写真撮影し、GISソフト(ArcGIS)上での読み込みを行った。当初予定では、H29年度中に「地租改正絵図」に書かれた地図情報をポリゴン化する予定であったものの、写真撮影の手法検討に時間を要し、ポリゴン化作業がH30年度に実施することとなった。3)江戸期の生物相と明治期の土地利用から江戸期の生物多様性を明らかにする当初予定どおりH30年度に実施予定。江戸期の生物多様性を明らかにするという研究目的を達成するため、はじめに1.江戸期の生物相の解明(「産物書上帳」を用いた研究)を行った。ここでは、「産物書上帳」の解読、解読された記載生物名と分類学的な生物種との対応を明らかにした。この研究は、農村計画学会にて既報論文となった。続いて、2.「地租改正絵図」を基にした明治初期の土地利用の解明を行った。対象地は、栃木県宇都宮市内の農村集落である。用いた情報は、集落に残された「地租改正絵図」の副本であり、集落の許可を得て写真撮影のうえGIS上に取り込んだ。ここでは、「地租改正絵図」を幾何補正し、測量図との整合をとるとともに、土地利用情報をGIS上でポリゴンとして入力した。この作業により、明治期の環境を明らかにすることが一部達成した。ただし、当初予定していた「3.江戸期の生物相と明治期の土地利用を用いた江戸期の生物多様性の解明」については、該当地区において「地租改正絵図」の写真撮影が困難であったことから、生物多様性との関係についての解析には到達していない。ただし、生物多様性の前提となる土地利用を明らかにするという重要な進捗を得ることができた。当初予定通りの計画を実施するとともに、特に聞き取り調査に力を入れ、栃木県内外における水田水域の過去の魚類相および魚類と人との関わりを明らかにすることを目指す。1)産物書上帳に記された生物名と分類学的な生物種との対応関係を明らかにする現在、栃木県内の複数集落の地域住民に聞き取り調査のアポイントをとった状況であり、可能な範囲で生物種の地方名と生息状況を集積する予定である。2)地租改正絵図を基に明治初期の土地利用を明らかにする写真撮影した情報をポリゴン化し、数値情報とする。和紙公図の取得および解析をH28年度H29年度に実施する計画としている。そのため、H28年度に取り組む可能性のあった和紙公図の取得および解析をH29年度に実施することから期次年度使用額が生じた。対象生物の地方名の集積および地租改正絵図のポリゴン化について進捗が当初計画より遅れたことにより、次年度使用額に差が生じた。この差額について、H29年度に計画していた作業をH30年度に実施することにより使用することを計画している。H28年度に生じた使用額は、H29年度に使用を予定している。
炎症性腸疾患の新規バイオマーカーLRGの実臨床への応用

申請者らのシーズであるLRGは、IBD初の血清活動性バイオマーカーとして昨年製造販売承認を取得した。最近、病変部位のOSMがTNF阻害剤抵抗性IBDの指標になると報告された。LRGにはOncostatin M(OSM)などIL-6以外の刺激でも発現誘導される特徴がある。本研究では、LRGの発現制御機構を解明すべく、OSMを含むIBD関連サイトカイン等にLRG産生細胞(肝細胞、腸上皮細胞、白血球等)が応答するか否かを検討する。LRGがIBD病態のサイトカイン環境をどう反映するのかを理解し、新たに蓄積する患者血清LRGデータと共に検討することで、治療予測等、実臨床での新たなLRG活用法を見出す。
自殺未遂者に対する携帯メールを利用した自殺予防アプローチの構築

精神科・心療内科を標榜する診療所、病院に通院する精神科患者30名を対象に、6ヵ月間、メール配信による介入を行った。介入終了の時点で93.1%の者が「メールは役に立った」と回答した。介入前と比較して、介入後、専門家などの相談窓口を利用した者が、有意に増加し、さらに、地域の社会資源を利用した者も有意に増加した。また、主治医からの報告による自傷行為をした者も有意に減少した。今回の結果から、精神科通院患者に対するメールによる介入は、患者の援助希求行動の促進や自傷行為の減少につながることが示唆され、自殺予防への効果も期待された。平成25年度は、精神科通院患者に対し、携帯メールによるアプローチを行い、その効果を評価した。神戸市内の5つの病院、3つの診療所から30名の患者が研究に参加した.。それぞれ6ヶ月間、週に2回程度、定期的に患者の携帯メールにメールメッセージを配信した。また、患者が精神科外来を受診する前日に受診日を通知するメールを配信し、受診した際には、受診を肯定的にFeedbackするメールを配信した。本研究のメール配信による介入を評価するために、研究開始時に患者には、質問紙調査を実施し、さらに3ヶ月後、研究終了時にも質問紙調査を実施した。患者の主治医には、研究開始時、研究終了時に患者の状況を尋ねる質問紙による調査を行った。また、月に1回、患者とその家族を対象にした勉強会を定期的に開催し、情報提供やメール配信への感想や要望などについての意見交換を行った。勉強会の開催もメールにて通知し、勉強会の参加者にもFeedbackのメールを配信した。3月末時点で、15名の患者の介入が修了し、質問紙調査を実施している。今後は全てのデータ収集後、メール介入の総括的な評価を行い、今後の発展・活用に向けての改善を行っていく予定である。24年度の本研究の目的は、精神科通院患者に対し、携帯メールを利用することにより、精神科患者と人や社会とのつながりを支援するアプローチを構築し、その効果を評価することである。平成24年度は、精神科通院患者、精神科医療従事者からの聞き取り調査によって得られた情報をもとに精神科通院患者に配信するメールメッセージを作成した。メールの内容は社会資源や相談窓口などの情報や生活のアドバイス、通院の継続を促すメッセージなどである。また、それらのメールを自動配信するメール配信プログラムも構築した。3月より、神戸市内にある医療機関の精神科外来に通院する患者を対象に、本研究で作成したのメール配信による介入を行った。介入期間は6ヵ月である。週に2回程度、患者の携帯メールにメールメッセージを配信した。さらに月に1回、研究に参加した患者を対象に勉強会を開催し、情報提供や意見交換を行っている。勉強会の開催もメールにて通知し、勉強会の参加者にもFeedbackのメールを配信している。本研究のメール配信による介入を評価するために、研究開始時に患者に質問紙調査を実施し、さらに3ヶ月後、6ヶ月後にも質問紙調査を実施する予定である。また、患者の主治医にも研究開始時と6ヶ月後にも質問紙調査を実施する。現在、研究に参加している患者は1名のみであるが、今後はさらに医療機関に研究協力を依頼し、多数の患者を対象にメール配信を行う予定である。本研究の目的は、精神科通院患者を対象に、生活のアドバイスや地域の社会サービスや相談窓口等の情報を、対象者の携帯電話に定期的にメールで配信することで、社会資源の活用を促進し、地域社会とのつながりを支援することである。本研究のためにメールの自動配信プログラムを開発した。A市内の精神科・心療内科を標榜する診療所、病院に通院する精神科患者30名を対象に、6ヵ月間、メール配信による介入を行った。配信したメールの内容は、生活のアドバイスや地域の社会資源の情報、受信日の通知や受診した事に対するfeedback等である。また、研究開始時、3ヶ月後、6ヵ月後に、対象者にPOMS(気分プロフィール検査)短縮版、および本研究用に作成した自記式質問票による調査を実施した。質問内容は、悩みや相談事を誰かに相談したか、相談しなかった理由は何か。地域の社会資源を利用したか、しなかった理由は何か、メール配信に対する感想等である。また、研究開始時、6ヵ月後に、主治医に患者の診断名や患者の転帰、介入前と介入期間中の自傷行為の有無等を尋ねた。対象者全員が全てのメールを受信した。介入前と比較して、メール配信による介入後、専門家などの相談窓口を利用した者が有意に増加した。