hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
擬微分方程式と合成績方程式の代数解析的研究

これにより特に、線型の関数微分方程式の重要な例である無限階の微分・差分方程式に対する正則解の解析接続問題は、ある意味でほぼ完全に解けたことになる。そして無限階微分・差分方程式の特性集合に対する評価を行い、更に特性方向を任意に与えた時それに対応する畳込み作用素の構成を行った。更に、管状領域の場合に、自然な条件の下で、特性集合の定義が通常の偏微分方程式の場合のようにシンボルの零点の無限遠での集積方向と一致することを証明した。
ツンドラ生態系の多様性と地球環境変化の相互作用

1.氷河末端域から種子植物が優占する古い植生に至るまで、ライントランセクトによる調査研究を行った。土壌藻類、地衣類、蘚苔類の地表植物と土壌水分、粒度などの土壌の性質との関連について解析した。氷河から遠ざかるにつれて、藻類、蘚類、次に種子植物が出現した。氷河末後退域の地衣類の挙動がこれまで不明であったが、本研究では氷河末端域で菌類と藻類が地衣類を形成する過程、ライケノゼーションを認めた。水分含量と栄養塩との関係から7つの植物群落型を識別し、植物群落は土壌水分、植生遷移の段階(栄養)に応じて分化することを明らかにした。2.北極氷河後退域におけるムラサキユキノシタの生育形の違いは繁殖特性の違いと強く関係することを明らかにした。さらに遷移別段階、生育環境別に多数の植物体を採取し、炭素同位体比の測定を行い、水分利用様式との関係を考察した。一方、ムカゴトラノオでは準備段階であるプレホーメションから予測した結果、野外でのフェノロジー調査と生育途中での摘葉実験から、地上に展開する葉の数や、ムカゴの数の決定時期が、雪解けの異なる個体群間で異なっている可能性を示唆した。また、チョウノスケソウの性表現を亜寒帯(アビスコ)、寒帯(ロングイヤービン)と高緯度北極(ニーオルスン)において比較解析された結果、性表現は緯度によって異なることを示唆した。3.北極陸域生態系の炭素循環に対する温暖化の影響を予測する一環として、高緯度北極域の植物群落における生態系純生産量(NEP)の変動に与える要因を検討した。NEPに影響を与える環境要因として、土壌温度、蘚類群落の温度、ヤナギの葉面温度、光合成有効波長域の光量子束密度(PPFD)、蘚類および土壌の含水率を測定した。結果的に調査期間のNEPの値は-44171(平均43)mgCO_2-C m^<-2> h^<-1>となり変動はかなり大きいことを確認した。平成11年度は7月8月、主にスバールバル諸島、スピッツベルゲン島ニーオルスン地域で氷河生態系の調査・研究を行った他、北海道大雪山、立山での温暖化実験を実施した。(1)氷河後退域のモレーン上の地表植物分布パターンの変化氷河末端域から種子植物が優占する古い植生に至るまで、3本のライントランセクト調査を行った。とくに土壌藻類、地衣類、蘚苔類の地表植物と土壌水分、粒度などの土壌の性質との関連について調査した氷河から遠ざかるにつれて、藻類、蘚類、次に種子植物が出現するが、これまでの数本のライントランセクトのデータを合わせて、さらに詳細な解析を加えた。氷河末後退域の地衣類の挙動がこれまで不明であったが、本研究で氷河末端域で菌類と藻類が地衣類を形成する過程、ライケノゼーションが認められた。(2)成熟した土壌環境における植生の類型化ニーオルスン地域は氷河後退の影響を強く受けているために、成熟した湿地、土壌環境は少ないと考えられるが、それと対照的な氷河後退の影響の少ない成熟した植生タイプの類型化を、主に水分含量と栄養塩との関係について調査した。これまでに7つの植物群落型が識別され、基本的に土壌水分、植生遷移の段階(栄養)に応じて分化していることが明らかになった。

(3)氷河後退域における地表植物の定着過程蘚苔類、藻類を中心とした地表植物の繁殖体の氷河後退域における役割について調査した。また、両極分布(Bipolar distribution pattern)を持つ蘚苔類の分子生物学的な解析のために試・資料を得た。氷河末端域の裸地における蘚類の分布パターンは大陸性南極のそれに酷似している。極限環境における生存戦略の観点から解析を試みた。(1)氷河後退域の植生1997年にニーオルスンにおいて植生の将来変化を追跡するため永久方形区を設置し、2年後、出現する維管束植物の被度を確認した。その結果、ムラサキユキノシタはサブコドラートの数で33から56へ、キョクチヤナギは78から91へ、ムカゴトラノオは60から76へと増加した。全体に減少した植物は見られなかった事により、調査地区は未だ遷移段階の比較的早い時期にあり、現在もまだ植物の侵入が引き続いているものと考えられた。(2)氷河後退域の維管束植物の繁殖生態雪解けの傾度に沿ったムカゴトラノオとチョウノスケソウの成長と繁殖について調査観測を行った。ムカゴトラノオでは準備段階であるプレホーメションから予測した結果、野外でのフェノロジー調査と生育途中での摘葉実験から、地上に展開する葉の数や、ムカゴの数の決定時期が、雪解けの異なる個体群間で異なっている可能性が示唆された。一方、チョウノスケソウの性表現を亜寒帯のアビスコ、寒帯のロングイヤービンと高緯度北極のニーオルスンにおいて解析された結果、性表現は緯度によって異なることが示唆された。(3)氷河後退域の蘚類の生理生態ニーオルスン地域の蘚類の一次生産量を推定した結果、30日間の生産量は群落一平方メートル当たり、9gになった。南極を含めても非常に少ない生産量であることが推察された。さらに、調査地域に最も広く分布しているカギハイゴケはコロニー形態に応じて水分光合成特性が異なり、乾燥タイプは湿性タイプと比べるとより少ない水分で最大光合成活性を実現できるなど興味深い結果が得られた。北極域の陸域生態系は近年まで炭素のシンクとして機能してきた。しかしながら最近の報告では、温暖化の影響によって炭素のソースとなるような可能性が指摘され始めている。本年度の研究では、北極陸域生態系の炭素循環に対する温暖化の影響を予測する一環として、高緯度北極域の植物群落における生態系純生産量(NEP)の変動に与える要因を検討した。調査区付近での優占種であるキョクチヤナギSalix polaris、カギハイゴケSanionia uncinataの混成群落におけるNEPを測定した。NEPに影響を与える環境要因として、土壌温度、蘚類群落の温度、ヤナギの葉面温度、光合成有効波長域の光量子束密度(PPFD)、蘚類および土壌の含水率を測定した。結果的に調査期間のNEPの値は-44171(平均43)mgCO_2-C m^<-2>h^<-1>となり変動はかなり大きかった。これらをヤナギの成長、フェノロジーと上記の環境要因を考慮した結果、NEPを制限している要因には生物的要因と非生物的要因があり、生物的要因としてはヤナギの生長に伴う同化器官のバイオマスの変化やヤナギ、コケ及び土壌微生物のバイオマス、そして非生物的要因としては光、水(降水)及び温度などであると推察された。一方、北極圏のムカゴトラノオにおけるフェノロジーと葉の特性について、1989年からの継続調査を実施した。各年とも、雪解けの早い地点では枯死期が早いという傾向があった。このことはムカゴトラノオが何らかのメカニズムによって、自律的にその生育期間の長さあるいは、生育終了の時期を調節していることを示唆するものである。
アフリカにおけるサバンナの形成過程

昭和62年度にザンビア・カメルーンで実施した現地調査で得られたサバンナ化の自然的・人為的背景等に関する試・資料を解析・整理して総括作業を行い、次のような成果を得た。1.全アフリカ半乾燥地域の最近の降水変動全半乾燥地域(年降水量200ー800mm)における降水量の長期変動を調べ、1910年代、1970年代初め、1980年代初めに降水量の少ない期間があり、1950年代は降水量が多かったことがわかった。1960年代後半以降の降水量の減少は、降水帯の赤道方向への後退と縮小による。2.ザンビア(1)ザンビア西北部には、過去の乾燥期に生成した風成層とその再堆積物起源の砂質堆積物Kalahari Sandsが広く分布している。この砂層は、第四紀後期の環境変遷の指標になるとともに、その有無が地形発達と人間活動のあり方に対してさまざまな形で影響することを通して、サバンナの形成過程に大きな役割を果している。(2)この地域の特徴的なサバンナ景観、'miombo'と'chipya'疎開林の成立については、この地域に製鉄技術をもった後期鉄器時代の民族が到着し、ミレット農耕のための火入れと製鉄のための燃料木の伐採により乾燥常緑林の退行が始まった800ー400年前までその歴史を遡ることができる。(3)高木の乾燥常緑林は、人間の影響から免れているKalahari Sandsの地域のうち砂層の厚いところにのみ残存している。これはCryptoseplumの優占する階層構造の発達した群落で、天然更新により維持されている。土壌表層は落枝・落葉とA_0層が広く覆い、下層土を含めて浸透性がよい。(4)これに対して、火入れの繰り返しによって表層の有機物が焼失し、土壌が緊密化している周辺の疎開林では、林木と土壌との間の養分循環が不十分である。砂層の厚いところでも、保水力・栄養分に劣るこうした立地は、カラハリ・ウッドランドと呼ばれる疎開林で占められている。ここでは土壌表層に炭片が多数含まれており、火入れの影響の強いことが窺われる。(5)miomboの植生は、カラハリ・ウッドランドの場合よりもいっそう低木化・疎林化し、胸高直径も小さく、火入れをはじめ強力な人為的インパクトを受けているものと考えられる。(6)過去9年分の降水量データの解析から、1980年代の干ばつ時にはザンビア南部を中心に、雨季の期間が短縮するとともに、降水日数が減少していたことがわかった。これは最近における加速的なサバンナ化・砂漠化現象の自然的背景として重要である。3.カメルーン(1)自然変動に起因するサバンナ化・砂漠化の編年を確立する目的で、北カメルーンに分布する古チャド湖の汀線並びに古砂丘の放射性炭素年代による年代決定を試み、約4500年B.P.以降の乾燥化に伴う砂丘活動の活発化が推定された。19世紀のヨーロッパ人探検家の記録の分析から、湿潤な気候環境下で存在していたチャド湖周辺の乾燥林が、その後の乾燥化と人間活動により急速に破壊されたことが確認された。(2)熱帯降雨林に隣接するSanaga川北岸ーBafia間のサバンナの成因について、過去・現在の気候変動と土地条件よりも、最近の農耕活動によることが大きいと判断された。森林が破壊された後は、火入れと土壌条件とが相まってサバンナ化が進行している。(3)西カメルーンのOku山地では、1960年代以来の農地開発のため森林が急速に縮小し、1963ー1986年の23年間にその面積は3000ha減少し、今では7000haを残すのみとなった。環境の荒廃防止のため森林の保護と急斜面の土壌保全対策が必要とされる。(4)最近のカメルーンでは、1973年、1983年の2回、湿潤地域も含めて顕著な干ばつを経験したが、常緑樹林から蒸発する水分の補給を受けるコンゴ気団に覆われる南西部地域は干ばつ被害が軽微であった。(5)バメンダ高地のGrassfiedlsの草原景観、バミレケ高地の農業の起源を復元する目的で採取されたコアの^<14>C年代測定と花粉分析については、なお作業が続行中である。

(2)この地域の特徴的なサバンナ景観、'miombo'と'chipya'疎開林の成立については、この地域に製鉄技術をもった後期鉄器時代の民族が到着し、ミレット農耕のための火入れと製鉄のための燃料木の伐採により乾燥常緑林の退行が始まった800ー400年前までその歴史を遡ることができる。(3)高木の乾燥常緑林は、人間の影響から免れているKalahari Sandsの地域のうち砂層の厚いところにのみ残存している。これはCryptoseplumの優占する階層構造の発達した群落で、天然更新により維持されている。土壌表層は落枝・落葉とA_0層が広く覆い、下層土を含めて浸透性がよい。(4)これに対して、火入れの繰り返しによって表層の有機物が焼失し、土壌が緊密化している周辺の疎開林では、林木と土壌との間の養分循環が不十分である。砂層の厚いところでも、保水力・栄養分に劣るこうした立地は、カラハリ・ウッドランドと呼ばれる疎開林で占められている。ここでは土壌表層に炭片が多数含まれており、火入れの影響の強いことが窺われる。(5)miomboの植生は、カラハリ・ウッドランドの場合よりもいっそう低木化・疎林化し、胸高直径も小さく、火入れをはじめ強力な人為的インパクトを受けているものと考えられる。(6)過去9年分の降水量データの解析から、1980年代の干ばつ時にはザンビア南部を中心に、雨季の期間が短縮するとともに、降水日数が減少していたことがわかった。これは最近における加速的なサバンナ化・砂漠化現象の自然的背景として重要である。3.カメルーン(1)自然変動に起因するサバンナ化・砂漠化の編年を確立する目的で、北カメルーンに分布する古チャド湖の汀線並びに古砂丘の放射性炭素年代による年代決定を試み、約4500年B.P.以降の乾燥化に伴う砂丘活動の活発化が推定された。19世紀のヨーロッパ人探検家の記録の分析から、湿潤な気候環境下で存在していたチャド湖周辺の乾燥林が、その後の乾燥化と人間活動により急速に破壊されたことが確認された。(2)熱帯降雨林に隣接するSanaga川北岸ーBafia間のサバンナの成因について、過去・現在の気候変動と土地条件よりも、最近の農耕活動によることが大きいと判断された。森林が破壊された後は、火入れと土壌条件とが相まってサバンナ化が進行している。(3)西カメルーンのOku山地では、1960年代以来の農地開発のため森林が急速に縮小し、1963ー1986年の23年間にその面積は3000ha減少し、今では7000haを残すのみとなった。環境の荒廃防止のため森林の保護と急斜面の土壌保全対策が必要とされる。(4)最近のカメルーンでは、1973年、1983年の2回、湿潤地域も含めて顕著な干ばつを経験したが、常緑樹林から蒸発する水分の補給を受けるコンゴ気団に覆われる南西部地域は干ばつ被害が軽微であった。(5)バメンダ高地のGrassfiedlsの草原景観、バミレケ高地の農業の起源を復元する目的で採取されたコアの^<14>C年代測定と花粉分析については、なお作業が続行中である。
ハッシュ関数の危殆化を考慮した暗号方式に関する研究

本年度(平成22年度)の研究実施計画では、(i):前年度(平成21年度)に得られた公開鍵暗号方式に関する成果の成果発信を完了すること、及び、(ii):これまで得られた成果をさらに発展・進展させることを計画した。本年度は、この研究計画それぞれについて、一定の成果を挙げることに成功した。(i)に関して具体的には、前年度に国内会議SCIS 2010(査読無)において発表していた、最低限の安全性(CPA安全性)しか持たない公開鍵暗号方式から、汎用的に用いられる公開鍵暗号には必須とされる安全性(CCA安全性)には到達しないが、同等の仮定のみを用いて構成する方式の中では真に強い安全性を持つ方式の構成に関する成果を、さらに発展させた成果を国内会議SCIS 2011(査読無)、及び国際会議PKC 2011(査読有)において発表した。この成果は、暗号理論においてCPA安全な方式のみを用いてCCA安全な方式を構成できるかという未解決問題に対し、現状最も良い肯定的な(部分的)解答を与える成果として重意義深い。また、(ii)に関しては、(i)に関して得られた公開鍵暗号の安全性の定義や構成法に関する知見を与える成果をSCIS 2011において発表した他、暗号化時に指定する"開封時刻"になるまでは、正規の受信者でも復号できない様な"未来へむけた"暗号文を作成することができ、電子投票、オンラインショッピング、オンラインでのテストなどへの応用が期待される"タイムリリース暗号"と呼ばれる高機能な公開鍵暗号方式を、既存の基礎的な要素技術のみを用いて一般的に構成法する方法を示し、国内会議CSS 2010(査読無)及び国際会議Pairing 2010(査読有)において発表した。後者の成果により、既存の基礎的な要素技術を組み合わせるだけで、CCA安全なタイムリリース暗号を構成できるようになる。さらに、構成の中では"真のランダム関数"性を仮定したハッシュ関数は用いず、本研究課題である"ハッシュ関数の危殆化を考慮した"構成法となっている。本研究で目指す暗号技術(主に公開鍵暗号)は、ハッシュ関数(SHA-1,SHA-256など)を用いている場合に、"ランダムオラクル"と呼ばれる理想的な仮定、及び、"衝突困難性"と呼ばれるこれまでハッシュ関数に標準的に要求されてきた性質も用いずとも、安全性を証明可能で、しかも、実用的な効率を持つ方式である。本年度は、実社会で汎用的に用いられる際に必要と言われる「選択暗号文攻撃に対する安全性(以下CCA安全性)」を持つ公開鍵暗号の構成をよ具体的目標として定め、具体的に2つの研究成果をあげた。1つ目は、IDベース暗号(特殊構造を持つ公開鍵暗号)の、ハッシュ関数を用いたCCA安全な公開鍵暗号への変換方法である。構成は非常に簡潔であり、効率的なIDベース暗号で、頑強性という性質を満たすIDベース暗号方式を用いれば、ほぼ同等の効率を持つ公開鍵暗号を構成することができる。しかも、ハッシュ関数には一方向性(最低限の性質)のみが必要であり、衝突困難性などは要求しない。この成果は現在、電子情報通信学会英文論文誌の暗号と情報セキュリティ小特集号(査読あり)へと投稿中である。2つ目の成果は、最低限の安全性しか持たない公開鍵暗号方式から、CCA安全性には到達しないが、同等の仮定のみを用いて構成する方式の中では真に強い安全性を持つ方式を構成する手法を示した。この構成は実用的な効率を持たないが、弱い安全性のみしか用いず、しかも同種の研究でありがちなハッシュ関数の理想的な性質「ランダムオラクル」性を用いずとも程度強い安全性を達成可能ということを示したという点で、理論的に意義深いと考えられる。本成果は、2010年1月国内学会SCIS2010(査読無し)において発表した(内容が多いため、2つの別々の研究発表として発表)、さらに、暗号技術の研究発表の場では最高峰である国際学会CRYPTO2010(査読あり)へと投稿中である。また、(ii)に関しては、(i)に関して得られた公開鍵暗号の安全性の定義や構成法に関する知見を与える成果をSCIS 2011において発表した他、暗号化時に指定する"開封時刻"になるまでは、正規の受信者でも復号できない様な"未来へむけた"暗号文を作成することができ、電子投票、オンラインショッピング、オンラインでのテストなどへの応用が期待される

"タイムリリース暗号"と呼ばれる高機能な公開鍵暗号方式を、既存の基礎的な要素技術のみを用いて一般的に構成法する方法を示し、国内会議CSS 2010(査読無)及び国際会議Pairing 2010(査読有)において発表した。後者の成果により、既存の基礎的な要素技術を組み合わせるだけで、CCA安全なタイムリリース暗号を構成できるようになる。さらに、構成の中では"真のランダム関数"性を仮定したハッシュ関数は用いず、本研究課題である"ハッシュ関数の危殆化を考慮した"構成法となっている。
急速凍結電顕法による血小板活性化に伴う構造変化と機能発現との関係の解明

血小板活性化に伴う構造変化と機能発現との関係を、急速冷凍置換法、detergent処理法、免疫電顕法を用い観察した。急速凍結置換法によっては、微細構造の保存はきわめて良好で、通常の化学固定法による血小板試料に比較して、微小管、マイクロフィラメントなどの細胞骨格は、細胞質中に明瞭に観察された。α顆粒の構造は化学固定法によると電子密度の高いヌクレオイドと、電子密度の低い基質に識別され、凍結法によっては基質はさらに電子密度の異なる二領域に分かれる。そしてもっとも暗調なヌクレオイドに対して、中間調部、明調部と命名した。すでに存在が知られている直径20nmの管状構造物は明調部に観察された。さらにこの三領域における粘着性蛋白分布を免疫組織学的に検討すると、フィブリノゲン、トロンボスポンジン、フィブロネクチンは均質無構造の中間調部に混在して観察された。フィブリノゲンは最もよくラベルされ、この貯蔵量が多量であると考えられた。フォン・ウィルブランド因子は明調部に検出され、ここに存在する管状構造との関連性が示唆された。ヌクレオイドにはこれら粘着性蛋白は存在しなかった。一方、フィブリノゲン受容体存在部位とされる血小板膜糖蛋白GPIIb/IIIaは、免疫電顕法により、血小板膜上の不定型構造物に一致して存在し、この構造物は細胞直下の細胞骨格と結合しており、細胞膜裏打ち構造と連結していることが形態学的に証明された。トロンビン刺激すると、血小板は僞足を出して球状に変形し、α顆粒が胞体中央部に集積する顆粒の中心化を示すが、この時、膜面の不定形構造物の分布に著明な変化はない。しかしこれと結合している細胞膜直下の細胞骨格からは、大量のマイクロフィラメントが細胞質内に進展し、顆粒の周囲をとりかこむ像を示した。このように血小板の細胞膜、細胞膜上物質、細胞裏打ち構造の三者の関係を、形態学的にはじめて明らかにした。主として無刺激血小板を対象に、急速凍結置換法とdetergent処理の基礎的検討をを行なった。急速凍結置換法の試料は、無刺激の洗浄血小板浮遊液を遠心し、ペレットをかき取り、凍結装置の試料台に載せた後、凍結、置換、包理して作製した。この超薄切片を電子染色後、電顕で観察すると、血小板は偽足を出しつつやや球状に変形していたが、微細構造の保存は優れていた。すなわち、通常の化学固定法による血小板試料と比較すると、微小管・マイクロフィラメントなどの細胞骨格は、細胞質中に明瞭に観察された。また、a顆粒は化学固定法において、電子密度の高い部と低部だけした観察されないが、凍結法によるa顆粒には電子密度の異なる三領域が存在することが明らかになった。さらに、電子密度の最も明るい部には、直径約20nmの管状構造が観察された。このように、急速凍結置換法による電顕像は、通常の化学固定によるものよりも優れていることが明らかになった。一方、detergent処理による試料作製は、無刺激血小板浮遊液にTriton X-100を含むグルタルアルデヒドを加え、TritonX-100可溶性物質の可溶化と固定を同時に行なう方法を採用した。その後、オスミウム酸後固定、酢酸ウラニルによるブロック染色、脱水、包理して試料を得た。

この方法では微小管、マイクロフィラメントなどの細胞骨格だけが観察され、顆粒、ミトコンドリアなどの小器官は溶出していた。この試料で注目すべきことは、一部の細胞膜が溶けないで残っていることであり、その冷房膜の直下にはマイクロフィラメントから成る裏打ち構造が明瞭に観察された。また、細胞膜上には無定形な物質が見られ、これには必ず細胞膜の裏打ち構造が結合していた。これまで血小板において細胞膜、細胞膜上物質および細胞裏打ち構造との三しゃ関連についての形態学的所見は報告されておらず、我々の観察結果が最初と思われる。血小板活性化に伴う構造変化と機能発現との関係を、急速冷凍置換法、detergent処理法、免疫電顕法を用い観察した。急速凍結置換法によっては、微細構造の保存はきわめて良好で、通常の化学固定法による血小板試料に比較して、微小管、マイクロフィラメントなどの細胞骨格は、細胞質中に明瞭に観察された。α顆粒の構造は化学固定法によると電子密度の高いヌクレオイドと、電子密度の低い基質に識別され、凍結法によっては基質はさらに電子密度の異なる二領域に分かれる。そしてもっとも暗調なヌクレオイドに対して、中間調部、明調部と命名した。すでに存在が知られている直径20nmの管状構造物は明調部に観察された。さらにこの三領域における粘着性蛋白分布を免疫組織学的に検討すると、フィブリノゲン、トロンボスポンジン、フィブロネクチンは均質無構造の中間調部に混在して観察された。フィブリノゲンは最もよくラベルされ、この貯蔵量が多量であると考えられた。フォン・ウィルブランド因子は明調部に検出され、ここに存在する管状構造との関連性が示唆された。ヌクレオイドにはこれら粘着性蛋白は存在しなかった。一方、フィブリノゲン受容体存在部位とされる血小板膜糖蛋白GPIIb/IIIaは、免疫電顕法により、血小板膜上の不定型構造物に一致して存在し、この構造物は細胞直下の細胞骨格と結合しており、細胞膜裏打ち構造と連結していることが形態学的に証明された。トロンビン刺激すると血小板は僞足を出して球状に変形し、α顆粒が胞体中央部に集積する顆粒の中心化を示すが、この時、膜面の不定構造物の分布に著名な変化はない。しかしこれと結合している細胞膜直下の細胞骨格からは、大量のマイクロフィラメントが細胞質内に進展し、顆粒の周囲をとりかこむ像を示した。このように血小板の細胞膜、細胞膜上物質、細胞裏打ち構造の三者の関係を、形態学的にはじめて明らかにした。
労働時間の短縮による夫婦の生活時間バランスの変化に関する研究

1.社会生活基本調査のデータを用して、週間就業時間、週休制度別にみた夫および妻の生活時間配分について分析した。主要な成果は次のとおりである。(1)週間就業時間の長い夫の週1日あたりの生活は、睡眠時間、自由時間が削られている。しかしながら、家事労働時間は、週間就業時間の長さにほとんど無関係である。(2)週休制度別に比較すると、夫の週全体の職業労働時間は完全週休二日の方が短いが、平日の労働時間は、とくに雇用者において、完全週休二日の方が長い。完全週休二日の土曜の家事労働時間は週休一日の夫より長い。2.本研究独自の調査として、夫婦を対象とする生活時間調査を実施した。調査内容は夫婦の二日間の生活時間および研究課題に関連する事項に関する質問である。同一世帯の夫婦の就業日パタンを分析することによって明らかになった成果は次のとおりである。(1)夫の非就業日には、自由時間だけでなく家事労働時間も増加している。夫が就業日である場合よりも非就業日である場合の方が妻の家事労働の時間的負担が減少しているが、その減少はそれほど大きなものではない。(2)夫も妻も非就業日である世帯と夫が非就業日で妻が専業主婦である世帯の夫および妻の生活時間配分は大きく異なっており、それぞれの世帯で休日の意味合いが異なっていることを示している。3.以上の成果をまとめると次のとおりである。労働時間の短縮が進みつつあり、このことは、労働者のゆとりを増加させている。しかしながら、労働時間短縮の効果は、有職の夫、有職の妻、専業主婦でその大きさが異なっており、そのバランスの取り方を考えることは、家庭管理学の分野において今後も追求すべき課題である。今年度は、主として1991年社会生活基本調査(総務庁統計局)のデータを用いて、週間就業時間、週休制度別にみた夫および妻の生活時間配分について分析した。主な研究成果と今後の研究の展開に関して、次の四点にまとめることができる。1週間就業時間の長い夫の週一日あたりの生活は、睡眠時間、自由時間が削られている。これは、夫の家事労働時間は、週間就業時間が短い場合でも長くないことによる。妻の場合、週間就業時間が長いと自由時間と家事労働時間が短くなっている。自由時間については、短時間労働の妻と長時間労働の夫の時間がほぼ等しくなっている。2週休一日の夫と完全週休二日の夫の生活時間を比較すると、週全体の労働時間は完全週休二日の方が短い。しかし、平日の労働時間は、とくに雇用者において、完全週休二日の方が長い。完全週休二日の夫の土曜の家事労働時間は週休一日の夫より長い。妻の場合は、完全週休二日の方が平日の労働時間も短い。3専業主婦の場合、夫の週間就業時間が長いと睡眠時間、自由時間が短く、家事労働が長い。夫が完全週休二日の場合、土曜の家事労働時間は夫が週休一日の妻よりも若干短いものの、平日、日曜の家事労働時間は長く、週全体の家事労働時間は夫が完全週休二日の妻の方が長い。4以上をまとめると、長時間労働には種々の問題点があるものの、労働時間の短縮だけですべての問題点が解消されるわけではないことがわかる。たとえば、夫の労働時間の短縮が妻の家事労働を減少させてはいない。今後の研究の展開としては、同一家族における夫と妻の生活時間配分の相互関係を検討することが必要である。今年度は、夫婦を対象とする生活時間調査を実施した。調査の概要は次のとおりである。母集団:広島県東広島市旧西条町に居住する夫婦(夫婦の年齢がともに

18歳以上65歳未満)。標本数:160世帯(320人)。抽出法:二段階確率比例抽出法。有効回収数:113世帯(回収率70.6%)。調査期日:1995年12月1日(金)および2日(土)。調査方法:配布回収法。調査内容:夫婦の二日間の生活時間および関連する事項に関する質問紙。生活時間については日記法を用いた。主な研究成果と今後の研究の展開に関して、次の三点にまとめることができる。1週休制度による有職の夫、有職の妻、専業主婦の平日(金曜)および土曜の生活時間配分の傾向は、昨年度の研究成果で得られた1991年社会生活基本調査からみた傾向とおおむね類似していた。すなわち、平日の夫の労働時間は週休二日の方が週休一日より長く、専業主婦の家事労働時間は、夫が週休二日の場合においても短くないことなどが明らかになった。2夫が週休二日の場合、夫の土曜の家事労働時間が長い場合、妻の土曜の家事労働時間が短くなる傾向がある。この傾向は妻が無職である場合よりも有職である場合に強くみられる。週休二日の夫の家事労働が平日と比べて増加しない場合には、妻の家事労働時間が土曜に増加するケースもみられた。3労働時間の短縮が進みつつあり、このことは、労働者のゆとりを増加させている。しかしながら、労働時間短縮の効果は有職の夫、有職の妻、専業主婦ではその大きさが異なっており、そのバランスの取り方を考えることは、家庭管理学の分野において今後も追究すべき課題である。
新発見の接着型プロテアーゼインヒビターとがん細胞の浸潤・転移

私たちが発見した新型のプロテアーゼインヒビターは,インヒビター領域のN末端側に接着領域を持ち,働き場所に共有結合でとどまるという風変わりなタンパク質である。このファミリーにはいくつかの同族分子が存在するが、そのうちの2つ(WAP-1,WAP-2)について局在部位を明らかにし,がんの浸潤・転移の基礎的理解に貢献した。成果の概要は以下の通り。1)WAP-1の局在部位:免疫組織化学的にWAP-1の局在部位を細胞レベルで同定した。組織としては,ノーザン解析の結果存在量が比較的多いことがわかっていた気管と大腸を用いた。気管では上皮細胞が非常に濃く染まった。大腸では,陰窩細胞が中程度に染まった。同様の結果は,インサイチュハイブリダイゼーションによっても得られた。2)WAP-2の局在部位:WAP-2は,当初SPAI(Sodium,Potassium-ATPase Inhibitor)とよばれ,Na^+,K^+-ATPaseの阻害物質として単離されたが,SPAIとしての活性が弱いために,本来の役割はプロテアーゼインヒビターではないかと考えられている。しかし相手のプロテアーゼに関しては全く不明である。WAP-2は血中にも多量に存在するが,それがどこから来るのかも分かっていない。そこで,これらの問題を解く手がかりを得るために,インサイチュハイブリダイゼーションによりWAP-2の局在部位を決定した。ブタの小腸切片を用いて,WAP-2 mRNAの局在を調べたところ,陰窩底部の内分泌細胞(enteroendocrinecells)がきれいに染色された。エンテロエンドクリン細胞は,種々の腸管ペプチドを合成・分泌しており,ここでWAP-2が合成されている事実は,血中のWAP-2源であることを強く示唆する。陰窩でWAP-2が合成される生理的意義等が明らかになれば,私たちが見つけた新型の接着型プロテアーゼインヒビターのよりよき理解,ひいてはその関連領域である「がん細胞の浸潤・転移」の阻止法の開発にもつながるものと期待される。
汚染環境を生物によって修復するための環境浄化微生物の現位置育種方法の開発

本研究は、微生物の遺伝子転移能力を活用することによって、原位置分子育種法(in situ molecular breeding法)という新しい環境汚染浄化生物の育種法を開発することを目的として行った。大腸菌のクローニング系を用いた実験結果から、B.me.I1はin vivoでタンパク質非依存的に自己スプライシング現象ヲ行うことが確認された。また、RT-PCR、サーザン法及びノーザン法を用いてin vitroで解析した結果により、これまで報告されてきた細菌性グループIIイントロンと異なり、B.me.IlのスプライシングにはIEPタンパク質は必須とされないことが確認された。さらに、細菌性グループIIイントロン左B.me.I1は、IEP遺伝子領域を環境浄化に関与する遺伝子に置き換えてもin vivoでスプライシングが可能であることが確認できた。ホーミング現象に関する今後の研究の進展によっては、これらのプロセスによる遺伝子伝播を適用することによって、原位置分子育種法に細菌性グループIIイントロンを活用する可能性を示すことができた。平成18年度においては、下記の3つのサブテーマを設定して研究を行った。1)水銀耐性オペロンの細胞間伝達に注目して、その前提となる細胞内での遺伝子転移がどのような伝達媒体によってなされるかを明らかにする研究。2)微生物細胞内における遺伝子転移に関与するトランスポゾンの塩基配列構造と細菌にみられるイントロンの自己スプライシング現象との関連性を明らかにする研究。3)これまで当研究室で行ってきた水銀耐性オペロンの細菌間伝播の現象および伝播媒体となるベクターの解析結果に基づく自然界における遺伝子の水平伝播経路を推定する研究。平成18年度に行った研究により、水銀耐性オペロンの多くはトランスポゾンにコードされており、トランスポゾンの転移能力によって広く自然界に伝播し拡散しているものと考えられた。また、それらのトランスポゾンの中には、自立的な転移能を有すると見なされる細菌性イントロンを持つものがあること明らかになった。このイントロンは真核生物で一般的なスプラオセオソームによってなされるスプライシングではなく、転写された後のmRNAが自己スプライシングすることによって分離することが知られた。また、この細菌性イントロンはその内部にiep遺伝子を有しているが、この遺伝子産物であるIEPタンパク質が自己スプライシングにおいてどのような機能を果たすかについて研究を行うために、IEPタンパク質の遺伝情報をコードするiep遺伝子を大腸菌において発現させるin vivoシステムを開発した。平成19年度の研究においては、これを大腸菌および酵母において発現させ、遺伝子伝播のベクターとしての可能性を確かめる予定にしている。本研究は、微生物の遺伝子転移能力を活用することによって、原位置分子育種法(in situ molecular breeding法)という新しい環境汚染浄化生物の育種法を開発することを目的として行ってきた。平成19年度の研究では、水銀耐性細菌Bacillus megaterium MB1株から発見されたグループIIイントロンのB.me.I1を研究対象とし、細菌性グループIIイントロンのスプライシングに必須と思われた因子の一つであるIEPタンパク質に着目し、in vivo及びin vitroでそれぞれ実験系を構築し、B.me.I1のスプライシング現象を検討した。大腸菌のクローニング系を用いた実験では、B.me.I1はin vivoでタンパク質非依存的に自己スプライシング現象が確認された。RT-PCR、サーザン法及びノーザン法を用いてin vitroで解析した結果より、これまで報告されてきた細菌性グループIIイントロンとは異なり、グループIIイントロンB.me.I1は、原核生物においてIEPおよびその他の生物因子の補助なしでスプライシングできることが示された。また、外来性の遺伝子を挿入した場合でもイントロンは正常にスプライシングし、挿入遺伝子も正常に発現することを明らかにできた。したがって、細菌性グループIIイントロンB.me.I1は、原位置分子育種法に実用するツールとして、IEP遺伝子領域を環境浄化に関する遺伝子に置き換えてもin vivoでスプライシング可能と考えられた。
近接場プローブ顕微鏡を用いた単一DNA分子のセンシング

本研究の目的は、DNA分子1個のゲノムマッピングを、近接場プローブ顕微鏡を用いた蛍光観察で行うことにある。そのためには、蛍光標識された特異的オリゴヌクレオチドがハイブリッドした単一DNA分子を基板上に引き伸ばして固定化する新手法の開発、また超高感度での蛍光観察のための近接場プローブ顕微鏡へのフォトンカウンティング技術の応用が必要不可欠である。昨年度は、固体基板に引き伸ばして固定化されたDNA1分子に結合した蛍光標識プローブを調べるために、新たにフォトンカウンティングを装備した超高感度近接場プローブ顕微鏡を用いて、引き伸ばされたDNA1分子の蛍光像とDNA自身のトポグラフ像(表面の凹凸)を同時に測定した。本年度はこの手法を用いて単一DNA分子に結合した単一蛍光分子の蛍光像の測定を試みた。具体的には1)気水界面にて脂質-DNA複合体の単分子膜を形成させ、これをガラス基板に垂直引き上げ法により移し取りDNA試料を作製した。超高感度近接場プローブ顕微鏡により単一DNA分子の長さとDNAの分子量との関係を調べ、DNA一分子が完全に引き延ばされる条件を調べた。(居城邦治ら,高分子加工,50,33(2001))2)無蛍光標識二重らせんDNAを引き伸ばしてガラス基板に固定化し、FISH法を行い超高感度近接場プローブ顕微鏡で蛍光プローブの空間的位置を一分子レベルすなわちナノメーターレベルでの計測を試みた。しかし、現有のフォトカウンティングシステムでも単一蛍光分子からの蛍光信号を検出することは困難であった。今後は近接場プローブ顕微鏡の光検出部をより高感度なAPDに交換して引き続き実験を行う予定である。本研究の目的は、DNA分子1個のゲノムマッピングを近接場プローブ顕微鏡を用いた蛍光観察で行うことにある。そこで本年度は、固体基板に引き伸ばして固定化されたDNA1分子に結合した蛍光標識プローブを調べるために、新たにフォトンカウンティングを装備した超高感度近接場プローブ顕微鏡を用いて、引き伸ばされたDNA1分子の蛍光像とDNA自信のトポグラフ像(表面の凹凸)を同時に測定した。具体的には1)現有の近接場プローブ顕微鏡の顕微鏡サイドポートにフォトンカウンティングシステムの一部である光電子増倍管を接続して、フォトンカウンティングした信号を近接場プローブ顕微鏡制御部に導入することで、近接場プローブ顕微鏡の高感度化することができた。2)カチオン性の脂質単分子膜をDNA水溶液上に展開し、気水界面にて脂質-DNA複合体の単分子膜を形成させた。これをガラス基板に垂直引き上げ法により移し取り、DNA試料を作製した。超高感度近接場プローブ顕微鏡により観察したところ、DNA-分子が引き延ばされてまっすぐな形でガラス基板に固定化されていることがわかった。これはDNA固定化の新手法であると言える。来年度は無蛍光標識二重らせんDNAを引き伸ばしてガラス基板に固定化し、FISH法を行い超高感度近接場プローブ顕微鏡で蛍光プローブの空間的位置を一分子レベルすなわちナノメーターレベルで計測する予定である。
エクソーム解析による熱性けいれん疾患感受性遺伝子の同定

次世代シークエンサーを使用してエクソーム解析を行うことにより、日本人熱性けいれん患者に共通な疾患遺伝子を同定することを目的として研究を継続した。検出されたバリアントのうち、常染色体上に存在し、かつ機能の変化が予測されるミスセンス変異等のアミノ酸の変化が生じる変異をフィルタリングしたところ19765個が検出された。熱性けいれんの5番染色体連鎖領域については33個のミスセンスバリアントが検出されており、今後、詳細な検討を加える予定である。平成30年度は、日本人熱性けいれん大家系の患者を対象としてエクソームデータの解析を行い、常染色体上に19765個の機能変化が予測される変異を同定できたが、他の日本人熱性けいれん家系についての解析がまだすすんでいないため。平成30年度にエクソーム解析でFEB4領域に同定された33個の機能変化が予測される33個のバリアントについて、さらに解析をすすめて熱性けいれんとの関連を検討する。熱性けいれんの発症にかかわると考えられる遺伝子変異が同定された場合は、他の日本人家系の発端者を対象としてジェノタイピングを行う。さらに本遺伝子についてダイレクトシークエンス法を行い、他にも変異があるかどうかを確認する。次世代シークエンサーを使用してエクソーム解析を行うことにより、日本人熱性けいれん患者に共通な疾患遺伝子を同定することを目的として研究を行った。研究代表者はすでに日本人熱性けいれん47家系185名を集めすべてのDNAを抽出しているが、これらのうち平成29年度は、研究代表者らが以前報告した熱性けいれんFEB4遺伝子座(5番染色体q14-q15領域)と連鎖する日本人熱性けいれん大家系を対象としてエクソーム解析を行った。まず、3世代にわたり8名の熱性けいれん患者を含む日本人熱性けいれん大家系(K#1家系)に含まれる7名の熱性けいれん患者のDNAサンプルをアガロースゲルで電気泳動し、低分子化断片がないことを確認した。それらのDNAサンプルを用いて、次世代シークエンサー(Illumina NextSeq 500シークエンサー(Illumina社))を用いてシークエンスを行った。得られたエクソームデータについては、現在解析および変異のアノテーションを行っているところである。エクソーム解析では、FEB4遺伝子座に存在する遺伝子を中心に解析を行っているが、熱性けいれんは比較的頻度の高い多因子疾患であり、解析した患者に表現模写(phenocopy)による患者が含まれていた場合などは患者に共通の遺伝子変異が同定できない可能性もある。表現模写が存在する場合には連鎖解析の結果にも影響している可能性が高いため、FEB4遺伝子座領域に疾患の原因と考えられる遺伝子変異が同定できなかった場合は、本領域以外についても引き続き解析を行う予定である。平成29年度は、当初の研究計画どおり、日本人熱性けいれん大家系の患者を対象として、次世代シークエンサーを用いてシークエンスを行うことができた。平成29年度にシークエンスを行った7名の日本人熱性けいれん大家系患者の解析を継続する。現在はFEB4領域を中心に解析を行っており、熱性けいれんの発症にかかわると考えられる遺伝子変異が同定された場合は、他の日本人熱性けいれん家系の発端者を対象としてジェノタイピングを行う。同定された遺伝子変異については、既存のデータベースを用いて、一般集団でもみられる多型であるかどうかを確認する。多型であった場合は、TDT法やcase-control法を用いて関連解析を行い、熱性けいれんの発症との関わりを検討する。FEB4領域に該当する遺伝子変異が同定できない場合は、本領域以外についても引き続きエクソーム解析を行う予定である。(理由)研究代表者は筑波大学遺伝医学教室で研究を行っており、平成29年度は研究分担者である筑波大学遺伝医学教室の野口恵美子教授に分配した本研究費を使用して次世代シークエンサーによるシークエンスを行ったため。(使用計画)次年度使用額については、平成29年度に行ったシークエンス結果を解析し、熱性けいれんの発症にかかわると考えられる遺伝子変異が同定された場合に、他の日本人熱性けいれん家系の発端者を対象として遺伝子型の決定を行うために使用する予定である。

(理由)本年度はエクソームデータ解析が中心となり、当初予定していた他の日本人熱性けいれん家系のジェノタイピングを行わなかったため。(使用計画)次年度使用額については、平成30年度に同定されたバリアントを解析し、熱性けいれんの発症にかかわると考えられる遺伝子が同定された場合に、他の日本人熱性けいれん家系を対象として遺伝子型の決定を行うために使用する予定である。
モナリザの謎：二次元画像からの三次元物体の知覚

本研究には,モナリザ効果の持つ二つの側面,奥行き知覚の乖離,画面における面知覚の不成立のそれぞれに対して,実験的な検討を進め,最終的には,「枠の中の世界」の本質,2次元的に表現された3次元物体の本質に迫ることを目的とする.こうした目的設定のもと,本年度は,顔幅の評価に基づいて,恒常性の崩壊過程を探り,回転角の大きさと,顔幅の評価結果を組み合わせ,モナリザ効果と恒常性の効果の関係を明らかにしてきた.さらに,恒常性の崩壊が顔特有の現象であるか,「顔らしさ」がどの程度関係しているかを明らかにするために,通常の顔画像と,「顔らしさ」が低い画像,すなわち倒立した顔画像,ネガポジ画像を用い,両者におけるモナリザ効果の生起,恒常性崩壊の差異を検討した.その結果,倒立顔画像では顔幅評価の狭隘化,すなわち恒常性の崩壊が生じにくくなったが,ネガポジ反転画像では通常画像との差は得られなかった.こうした結果は,モナリザ効果の生起に「顔らしさ」すなわち,トップダウン的な手がかりが重要な役割を果たして居ることを示している.倒立顔に比べてネガポジ反転の効果が弱かったが,この原因はいくつか考えられるので,来年度,この点を解明を進める必要がある.さらに,これまで,考えられていなかった凹面顔錯視,リバースペクティブ,アナモルフォシスとの関連を見いだし,それら諸現象の相互関連に関する研究の予備的な検討を開始した.また,視差の無効化と,画枠による非感性的補間との関連に気づき,その基礎的な検討を行った.当初想定した実験が,追加のデータを得る必要はあるものの,ほぼ順調に進んでいる.さらに,当初想定していなかった,アナモルフォシス,非感性的補間との関係を見いだし,その検討にも進んでいる.現在得つつあるデータが,想定通りのものであり,この方向でのデータ収集を進めると共に,計画通りに運動視差との関係の検討も進める.また,昨年度の結果で未解明な,コントラスト逆転刺激で,その効果があまり強くなかった点も,さらに追求する.さらに,当初の計画には無かった者であるが,モナリザ効果と,凹面顔錯視,リバースペクティブ,アナモルフォシスなどの関連書現象との関連に関する検討を進める.また,モナリザ効果の最も重要な下位現象とも呼べる視差の無効化(過小評価)と画枠による非感性的補間の関係に関する検討も進める予定である.本研究には,モナリザ効果の持つ二つの側面,奥行き知覚の乖離,画面における面知覚の不成立のそれぞれに対して,実験的な検討を進め,最終的には,「枠の中の世界」の本質,2次元的に表現された3次元物体の本質に迫ることを目的とする.こうした目的設定のもと,本年度は,顔幅の評価に基づいて,恒常性の崩壊過程を探り,回転角の大きさと,顔幅の評価結果を組み合わせ,モナリザ効果と恒常性の効果の関係を明らかにしてきた.さらに,恒常性の崩壊が顔特有の現象であるか,「顔らしさ」がどの程度関係しているかを明らかにするために,通常の顔画像と,「顔らしさ」が低い画像,すなわち倒立した顔画像,ネガポジ画像を用い,両者におけるモナリザ効果の生起,恒常性崩壊の差異を検討した.その結果,倒立顔画像では顔幅評価の狭隘化,すなわち恒常性の崩壊が生じにくくなったが,ネガポジ反転画像では通常画像との差は得られなかった.こうした結果は,モナリザ効果の生起に「顔らしさ」すなわち,トップダウン的な手がかりが重要な役割を果たして居ることを示している.倒立顔に比べてネガポジ反転の効果が弱かったが,この原因はいくつか考えられるので,来年度,この点を解明を進める必要がある.さらに,これまで,考えられていなかった凹面顔錯視,リバースペクティブ,アナモルフォシスとの関連を見いだし,それら諸現象の相互関連に関する研究の予備的な検討を開始した.また,視差の無効化と,画枠による非感性的補間との関連に気づき,その基礎的な検討を行った.当初想定した実験が,追加のデータを得る必要はあるものの,ほぼ順調に進んでいる.さらに,当初想定していなかった,アナモルフォシス,非感性的補間との関係を見いだし,その検討にも進んでいる.本研究には,モナリザ効果の持つ二つの側面,奥行き知覚の乖離,画面における面知覚の不成立のそれぞれに対して,実験的な検討を進め,最終的には,「枠の中の世界」の本質,2次元的に表現された3次元物体の本質に迫ることを目的とする.具体的には,以下の4項目に関して,心理実験,脳波実験からその現象を記述し,メカニズムを探る.(1)構成要素それぞれの知覚様態,要素間の相互作用,奥行き知覚の関与,(2)面知覚の不成立,(3)運動情報の関与,(4)対象の種類.研究計画全体は心理実験を主体とし,生理実験(主として脳波実験)は従属的なものとする.初年度である2018年度は,モナリザ効果の典型例を主として扱い,その後の研究のベースラインとなるデータを取得するために,以下の4項目を実施した.(1)心理実験用刺激(主として人:顔,上半身,全身)の選定および作成,実験用プログラムの作成.(2)心理実験用の装置の実装(視覚実験環境の整備).(3)構成要素それぞれの知覚容態,要素間の相互作用(人物画そのもの,背景テクスチャー,画枠,額縁),奥行き知覚の関与(ステレオスコープを用いた,単眼・両眼観察)に関する実験を実施.

(4)運動視差実験装置の準備.上記検討の結果,モナリザ効果の基本特性,画枠,および,背景テクスチャとの関係等を明らかにすることができた.上記検討に加え,顔幅の知覚に基づく,恒常性の生起に関する検討の基本的な検討,また,恒常性実験に用いる刺激タイプの選定を行った.当初から予定していた基本特性等の測定を終え,恒常性崩壊の基礎検討にまで進むことができた.現在得つつあるデータが,想定通りのものであり,この方向でのデータ収集を進めると共に,計画通りに運動視差との関係の検討も進める.また,昨年度の結果で未解明な,コントラスト逆転刺激で,その効果があまり強くなかった点も,さらに追求する.さらに,当初の計画には無かった者であるが,モナリザ効果と,凹面顔錯視,リバースペクティブ,アナモルフォシスなどの関連書現象との関連に関する検討を進める.また,モナリザ効果の最も重要な下位現象とも呼べる視差の無効化(過小評価)と画枠による非感性的補間の関係に関する検討も進める予定である.2018年度は,同様の検討を進めるとともに,前年度準備した運動視差にかかわる実験を実施する.さらに,顔,上半身,前身のオリエンテーションをたずねる実験に加え,顔幅の知覚を指標として,形の恒常性の崩壊過程を探る実験を実施する.顔が正対して知覚されていれば,物理的に回転した肖像画の顔幅は狭く知覚されるはずである.予備実験の結果は恒常性の崩壊を示しているのだが,もし,形の恒常性が強く働くのであれば,顔幅は不変である可能性がある.回転角の大きさと,顔幅の評価結果を組み合わせれば,モナリザ効果と恒常性の効果の関係を見いだすことが出来る.また,両眼視差などのボトムアップ的決定性の高い情報と,画像性手がかり等のトップダウン的な手がかりの関係を探る端緒ともなる.画像性手がかり等のトップダウン的な手がかりは個人差が大きいことも想定されるので,個人差の検討も行う.刺激として,通常の顔,上半身刺激に加え,倒立顔,ネガポジ反転顔,さらに顔以外の物体,路地などの光景の写真も用い,刺激タイプの効果も評価する予定である.
脳梗塞急性期における至適血糖管理指針の策定：国循データベース研究

国循データベースでの後方視研究では,脳梗塞急性期連続1351例における糖尿病(DM)合併率は29%であった.DM合併例のtPA療法の施行率は4%未満で,神経症候の増悪例の割合も高かった.多変量解析後,DMは心房細動(AF)と共に退院時,3ヶ月後転帰不良に関連した.DM合併の急性期脳梗塞症例において,インスリンによる血糖スケール管理(SSIT)は,AF合併例,DM治療介入例や神経症候重症例に多く導入されていた.SSIT施行例では,非施行例より神経症候を改善させた割合も高い一方で,15%に低血糖(≦80mg/dl)エピソードが観察された.DM治療介入例に対するSSIT施行には配慮を要する.本年度は,脳梗塞急性期の発症早期の血糖管理状況とその予後(急性期増悪や再発,退院時や3ヶ月後の予後)について, 2008年からの3年間について後向きに調査を行い,中間解析を行った.発症7日以内に入院した糖尿病(DM)を有する脳梗塞/TIA連続258例(男性193例,平均72歳)を対象に,インスリンによる急性期血糖スケール管理の有無と患者背景,脳卒中重症度や転帰の関係について検討し,低血糖症例については発症時の状況に関しても調査した.インスリンによるスケール管理を行った130例は,管理しなかった群(128例)と比較すると入院時の神経症状は重度で,血糖,HbA1cは高値であり,インスリン管理はより重症例において導入されていた.このインスリン管理群130例のうち,低血糖(≦80mg/dl)エピソードが観察された19例(15%)は,残りの111例と比較して,高齢(76歳vs71歳,p=0.031)であったが,入院時血糖(163±68mg/dl vs 206±86mg/dl, p=0.040)やHbA1c(6.9±1.3%vs 7.9±2.0%, p=0.035)はむしろ低値であり,元々の血糖管理が良好な高齢者に対する急性期の血糖是正は低血糖をきたす危険性が確認され,以上の内容を国内学会(第54回日本神経学会学術大会,東京,2012年5月)で発表した.また,入院中の低血糖エピソードについて多変量解析を用いて関連因子を検討したところ,脳梗塞・TIA発症前のDMに対する薬物治療(オッズ比19.72,p<0.001)とともに,インスリンによるスケール管理(オッズ比2.53,p=0.046)もその関連因子となった.この結果は,国際学会(International Stroke Conference 2013,Honolulu)に採択され,2013年2月発表した.既存のデータベース(2006年2010年)を活用し中間解析を行った後向き研究[1発症7日以内の脳梗塞症例の入院時血糖値、血糖管理状況と、臨床背景因子や脳梗塞の性状、転帰との関連,2脳卒中集中治療ユニット(SCU)入院例を対象とした脳梗塞発症早期の血糖管理状況と予後との関連(急性期増悪や再発,退院時や3ヶ月後の転帰)]については,新規の糖尿病治療薬(インクレチン関連薬;DPP-4阻害薬,GLP-1アナログ)相次いで臨床応用となったこともあり,2011年以降の症例についても新規データベースとして統合作業を行い,検討をすすめている.関連研究として,急性期虚血性脳卒中患者における,CT検査の冠動脈カルシウムスコア(Coronary Artery Calcification Scoring;CACS)と脳・心血管イベントについての検討を国内学会(第54回日本神経学会学術大会,東京,2013年5月)で発表した.冠動脈高度石灰化群(CACS≧100)には糖尿病(DM)が関連因子(オッズ比6.69,p<0.05)となり,脳梗塞発症後1年以内に出現した虚血性心疾患イベントの予測因子としての可能性を明らかにした.国循データベースでの後方視研究では,脳梗塞急性期連続1351例における糖尿病(DM)合併率は29%であった.DM合併例のtPA療法の施行率は4%未満で,神経症候の増悪例の割合も高かった.多変量解析後,DMは心房細動(AF)と共に退院時,3ヶ月後転帰不良に関連した.DM合併の急性期脳梗塞症例において,インスリンによる血糖スケール管理(SSIT)は,AF合併例,DM治療介入例や神経症候重症例に多く導入されていた.SSIT施行例では,非施行例より神経症候を改善させた割合も高い一方で,15%に低血糖(≦80mg/dl)エピソードが観察された.DM治療介入例に対するSSIT施行には配慮を要する.糖尿病(DM)は脳梗塞発症の確立した危険因子であるが,急性期治療における具体的なその管理目標や治療戦略は明らかではない.本研究では,まず,脳梗塞急性期連続症例での血糖管理状況の実態を当科脳卒中データベース(国循データベース),入院診療録より調査し,予後や合併症との関連を明らかにする.その後,脳卒中ケアユニットに入院となった脳梗塞症例に対して統一した血糖管理スケールを用いることで,急性期の血糖管理指針を確立することを目的とする.研究初年度にあたる本年度は,国循データベースを用いて後向き研究を開始した.2010年6月までの登録データを用いて,国内学会(京都,2011年7月)で発表を行った.急性期虚血性脳卒中の連続入院1207例(男性769例,平均72歳)中,DMは349例(29%)に合併していた.