hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CML幹細胞化因子の同定とその制御

低酸素で誘導されるHIF-1αの高発現が、リンパ腫発症の誘因となることを明らかとし、低酸素と発がんの関係に新知見を加えた、さらにシクロデキストリンやBMI-1阻害剤が正常造血幹細胞より白血病幹細胞に対する効果が大きいことを明らかにし、創薬シーズとなり得ることを示した。低酸素が血液悪性疾患の病態に密接に関与していることを明らかとし、低酸素を標的とした創薬の必要性をさらに明確にした。我々は、慢性骨髄性白血病(CML)細胞が、低酸素適応により幹細胞様形質を獲得することを報告した(Cell Death Diff 2010)。今年度の研究では、低酸素適応時に誘導されるHIF-1αのトランスジェニック(TG)マウスのおいて、リンパ系腫瘍が高発現することを報告した(PLOS One,8:e57833,2013)。そしてHIF-1αの高発現がCML幹細胞に及ぼす影響を検討するため、HIF-1αTGマウスの造血幹細胞にbcr-abl遺伝子を導入し、その性状に関して検討を行った。現在研究は進行中であるが、HIF-1α高発現CML細胞は、幹細胞性が高いことが示唆される結果が出てきている。また2-Hydroxypropyl-β-cyclodextrinは従来難溶性薬剤の溶媒として用いられてきたものであるが、CML細胞からコレステロールを抜き出すことによって、細胞死を誘導することを報告した。さらに低酸素適応によって多剤耐性をきたしたCML株に関して、2-Hydroxypropyl-β-cyclodextrinが親株と同等の濃度で有効であることを見出した。この結果は、骨髄内の低酸素領域で幹細胞化したCML幹細胞にも有望な薬剤であることを示唆する。また我々が低酸素対応時に高発現することを発見したTRPC-1については、ノックアウト(KO)マウスの造血幹細胞の機能について検討を進めている。本研究の目的は、薬剤耐性や再発の原因となる低酸素への適応によって白血病幹細胞的性格を獲得する慢性骨髄性白血病(CML)細胞の性状を明らかにし、その殲滅を可能とする薬剤の探索である。H25年度に見出した、これまで溶媒として用いられてきた2-hydroxypropyl-β-cyclodextrin (CyD)に、そのもの自身に抗腫瘍作用があるという現象についてin vivo研究も加え更に詳細に検討した。そして、1) CML細胞を含む白血病細胞は、正常細胞よりコレステロール含有量が高く、2) CyDは、白血病細胞からコレステロールを抜くことによってアポトーシスを来す、3)このCyDの効果は、低酸素適応によってCML幹細胞様形質を獲得したCML細胞にも同様に認められる、4)CML細胞移植マウスモデルの生存期間をCyDは有意に延長する、ことを明らかにした。本成果をPLoSOneに投稿し、現在リバイズ中である。さらに幹細胞性を獲得するのには低酸素適応だけでは不十分であると考え、間質細胞との相互作用についても研究を進めた。そして特に破骨細胞との直接接着が、薬剤耐性に重要であることを見出した。In vitroにおいて破骨細胞の周囲に接着したCML細胞は、ABLチロシンキナーゼ阻害剤ニロチニブに対して高い耐性を示すが、ゾレドロン酸暴露によって破骨細胞を破壊するとニロチニブに対する感受性が回復することを発見した。本成果は、現在論文作成中である。また低酸素適応によって発現レベルの変化が最も激しいTRPC-1については、分与されたTRPC-1ヘテロノックアウトマウス(KO)から、ホモKOマウスの樹立を行った。まずTRPC-1 KOマウスの正常造血幹細胞の性状について解析を行った。現在までのところ、幹細胞性について明らかな形質の変化は認めていない。具体的内容として、最終H27年度は、慢性骨髄性白血病(CML)幹細胞様形質を示し、抗がん剤やABL阻害剤に多剤耐性をきたす低酸素適応性CML細胞株にも2-Hydroxypropyl-β-cyclodextrin (CyD)が有効であることを明らかにした(PLoS 2015)。また幹細胞で重要な役割を有するBMI-1が高発現をしている急性骨髄性白血病(AML)患者の予後が悪いこと、そしてBMI-1阻害剤PTC-209が細胞株のみならず患者AML細胞にも有効であることを報告した(Cancer Sci 2015)。研究機関全体としては、H25年度は、低酸素適応時に誘導されるHIF-1αのトランスジェニックマウスにリンパ系腫瘍が高頻度に出現することを明らかにした(PLoS One 2013)。H26年度は、CML細胞が破骨細胞と接着することによりABL阻害剤に耐性を示すことを明らかにした(論文準備中)。H27年度研究の意義として、CyDやPTC209が正常造血幹細胞よりCML幹細胞様細胞あるいはAML細胞に対する効果が大きいことを明らかにし、創薬シーズとなり得ることを示した。研究期間全体の意義は、低酸素が白血病の病態に密接に関与していることを明らかとし、低酸素を標的とした創薬の必要性をさらに明確にした点である。白血病幹細胞と正常造血幹細胞の特性にはあまり大きな差異がない。白血病幹細胞を殲滅することが完治に結びつくと考えられているが、白血病幹細胞に有効な薬剤の多くは、正常造血にも障害をきたし易いため、臨床応用が難しい。本研究でCyDやBMI-1阻害剤が、正常造血細胞より白血病幹細胞に指向性の薬剤であることが明らかとなり、創薬シーズとして非常に重要性が高い。

低酸素で誘導されるHIF-1αの高発現が、リンパ腫発症の誘因となることを明らかとし、低酸素と発がんの関係に新知見を加えた、さらにシクロデキストリンやBMI-1阻害剤が正常造血幹細胞より白血病幹細胞に対する効果が大きいことを明らかにし、創薬シーズとなり得ることを示した。低酸素が血液悪性疾患の病態に密接に関与していることを明らかとし、低酸素を標的とした創薬の必要性をさらに明確にした。低酸素耐性を獲得し幹細胞様形質を示すCML細胞に対してもCyDが効果を示すことを発見したことに関しては、論文投稿も行っており、概ね順調に進している。また低酸素に関する研究の途上、破骨細胞の影響を明らかにした点も論文作成中であり、これもおおむね順調に進展している。しかし低酸素適応で発現が増加するTPRC-1については、いまだ幹細胞性についてKOマウスで明らかな形質を見出すことができておらず、やや遅れていると考えられる。血液内科学まず現在リバイズ中であるCyDに関する研究の追加実験を完遂し、PLoS Oneでの掲載を目指す。また作成途中の破骨細胞の影響について不足している実験を遂行する。TRPC-1については、2次3次移植を行い、さらに幹細胞性に関して詳細な実験を行い、形質の変化がないか検証していく。我々は、低酸素適応時に増加する10個の遺伝子を同定しているが、現在のところその中ではTRPC1のみが着手できている状態であり、予定していDLK-1などの解析が始められていない。その点において「やや遅れている」と判断した。ただし、10個の中には入らないが低酸素誘導時に重要と考えられているHIF-1αについては論文化もでき、さらにbcr-abl導入細胞の解析も始まっている。また低酸素適応細胞にも有望な薬剤として2-Hydroxypropyl-β-cyclodextrinを発見した点は研究ん進行状況としては問題ないと考える。
南ラオスの農村開発とその社会・文化的整合性に関する人類学的研究

2012年2015年の間、調査村と住民の様子はめまぐるしく変化した。タッピングの本格的開始により、ほぼ1年を通して仕事があり給料が得られるようになると期待されたが、最初はゴム会社の方針が安定しない(インセンティブの付与と廃止等)こともあり、会社から厳しいコントロールを受けつつ慣れない労働に従事する村人たちの反応は複雑だった。会社に不信感を抱き、ときに怒りを見せることもあったが、他方でかつて得られなかった額の現金収入を得られるようになり、消費社会への参入を果たしたと実感する人々も認められる。労働者に留まらず新たな事業に乗り出す住民もいる。プロジェクトの影響は誰も予想しなかった様相を見せている。前年度からの継続調査を行った。ただし、今年度はラオス国立大学社会学部との研究協力に関する契約を更新する必要があったため、これまでの研究結果等を報告し、その他必要書類を提出したうえで、調査許可を得るべく2013年に入り早々に交渉を開始した。ところが、ラオスの国内事情などにより調査許可がなかなか下りず、9月に直接ラオス国立大学へ赴き、調査の目的や方法などについて説明を行った。その結果、なんとか調査許可を得ることができ、12月と2014年1月末から2月にかけてそれぞれフィールドワークを行うことができた。12月の調査は前回の調査から1年経過していたため、前回と比べかなりの変化を確認した。世帯を個別に訪問しインタビューした結果、特にゴム会社の労働者たちの待遇が明らかに悪化しており、それにもかかわらず多くの労働者たちは不満を抱きながらも他に有力な収入源がないために、働き続けなければならない状態であることが明らかとなった。1月末から2月にかけての調査では、これまで一度も観察したことのなかった寺の祭り(一種の収穫儀礼)を調査し、また12月の調査で聞き取りができなかった世帯にもインタビューを行った。ゴム・プランテーションにおけるインセンティブの廃止や労働強化など、明らかな待遇と労働条件の悪化がみられる一方、一部の労働者の側にこれに慣れつつあるという様子も見られた。そのため、離職者は少なくないが、新たに就労する住民も多く、全体的にはプランテーション労働が地域に定着しつつあるという印象をもった。ただし、これはあくまでも現状においてであり、今後さらなるラテックス(ゴム樹液)買い取り価格の低下や労働強化が進めば、状況が一変する可能性は否定できない。なお、今年度は2012年度までの調査をもとに、「神戸外大論叢」に論文を1本発表した。2012年8月9月にかけてと、12月に現地調査を行った。調査目的は、ともに調査地の住民たちの現在の状況の把握であり、特に2011年までの状況と比較することであった。その結果、2011年にはまだ住民のごく一部が従事していたにすぎなかったゴム園でのタッピング(樹液採集)の仕事に、60人程度の人々が就いており、しかも彼らの収入がかなり増加していたことが明らかになった。労働者によってラテックスの採集量に差があるため、収入にも差があることは確かだが、少なくとも月7080万キープ(100ドル弱)、多い労働者では200ドルも稼いでいた。しかも欠勤が少ない労働者には米や塩、砂糖、化学調味料、洗剤などが会社から支給され、これも労働者たちのインセンティブになっている様子がうかがえた。その一方で、労働者の一部はすでに退職しており、その理由は労働に対するコントロールの厳しさが挙げられる。彼らは毎日早朝(午前3時4時ごろ)に出勤しなければならず、また彼らのタッピング技術は恒常的な管理の対象であり、さらには欠勤が米などの支給の停止などのサンクションの対象となっているなど、さまざまな形で彼らが今まで経験したことのないコントロールが行われている。これに適応できない労働者は早々と退職してしまう。また調査地において最近顕著に見られるようになったのは、借金である。特にゴム園の労働者が同じ村人である監督者から借金をするケースが多い。利子は月30%と高利であるが、遊ぶ金やちょっとしたものを購入するために軽い気持ちで借金をする若者が多い。かつては村人間の借金をほとんど観察したことはなく、それは現金収入源が限られていたからではないかと考えられる。ゴム園で働くことで毎月現金収入を得る人々が増え、現金に対する意識が明らかに変化してきているのではないか。これは、住民たちの価値観の変化ともつながるものと思われる。26年度は前年度に引き続き、調査地でのフィールドワークによって、住民たちの生業や文化変化に関するデータの取集を中心に行った。フィールドワークは9月に10日間ほど行った。この時期は、ちょうどゴム会社から給与支給の時期にあたっており、労働者たちの給料をなるべく正確に把握することにつとめ、その目的をおおむね果たすことができた。また、住民たちがゴム園労働に対して抱く考えや意識、態度について昨年からの変化を関心の中心にすえインタビューと観察を行った。その結果、住民たちの間で相当の違いがみられることが判明した。給与や待遇に関して若干の不満を口にしつつも、一定の満足を感じている人々がいる一方で、以前よりも不満を抱き、労働から離れつつある住民もいる。特に、ゴム園でかつてリーダー的な役割を担い、比較的高い給料を得ていた人々の間で不満が大きく、また読み書き能力の高い住民も、会社の不透明なやり方や給料の算定の仕方に少なからず不満を抱いていることがわかった。

それほど不満を抱いていない人々は、読み書き能力もそれほど高くない傾向があり、自身の日々のラテックス(ゴム樹液)収穫量もノートに書き留めていないようである。このような違いの一方で、かつての焼畑耕作とこれに基づいた生活スタイルをとりたてて懐かしがったり、美化する人々はほとんど見られない。むしろ、焼畑耕作は年中仕事があり、休みがなかったが、今は現金も入るし、時には休めると語る住民がいる。定期的に現金が入ることで分割払いでさまざまな耐久消費財を手に入れることができるようになったと喜ぶ人々もいる。つまり、ゴム園労働は住民に対し、かつて彼らを排除していた消費社会への参入を可能にしたといえる。ただし、この参入は、同時に若者たちに覚醒剤へのアクセスを可能にしたという側面があることを見逃すべきではないだろう。11月に10日間程度のフィールドワークを行いデータを集めた。前回の調査から1年余り経ていたため、この間起こった変化に焦点をあてた。特に、ゴム・プランテーションがその後どうなったか、その労働条件や環境がどう変化したのか、また労働者たちがそこでの労働に対し、態度や考え方を変化させているのか、また地域住民たちの見方に変化があるのか、さらには彼らの生業一般に変化があったのかどうかを中心に調査した。その結果、労働者やその家族のゴム・プランテーション労働やゴム会社に対してもつ見方や態度はそれほど変化していないことがわかった。ゴム会社のほうでも、前年に比べてその方針や労働条件を大きく変化させていない様子であった。ゴム会社の方針が安定してきたことで、地元住民のほうでも見方や態度を安定させていると考えられるのかもしれない。労働者に対する報酬は、隣国タイでは大幅にゴム価格が下がっているため、これが大きく減少し、労働者の大きな不満につながっているが、調査地では大幅な報酬の減額には至っていない。11月という時期が乾季で、同時にラテックスが大きく減少する時期には入っていないため、労働者たちにとって一定の満足を得られる報酬が稼げているからかもしれない。いずれにせよ、多少の不満はあるにしても、労働者とその家族がかつてのような激しい怒りを見せることはなかった。またこれと同時に、一部の住民の間で新たな作物の栽培や事業に乗り出す動きが認められた。代表的な作物はカシューナッツであり、これはゴム会社が数年前から栽培しているのを真似たものと考えられる。また事業とは、プランテーション労働で稼いだ報酬を貯めてトラックを購入し、これを使って商売を始めようとする動きである。こうした動きは地元住民が完全にゴム園労働に依存せずに、一定の自律性を保とうとする意思とも受け取れる。今後の動向から目が離せない。2012年2015年の間、調査村と住民の様子はめまぐるしく変化した。タッピングの本格的開始により、ほぼ1年を通して仕事があり給料が得られるようになると期待されたが、最初はゴム会社の方針が安定しない(インセンティブの付与と廃止等)こともあり、会社から厳しいコントロールを受けつつ慣れない労働に従事する村人たちの反応は複雑だった。会社に不信感を抱き、ときに怒りを見せることもあったが、他方でかつて得られなかった額の現金収入を得られるようになり、消費社会への参入を果たしたと実感する人々も認められる。労働者に留まらず新たな事業に乗り出す住民もいる。
好酸球特異的プロテアーゼPRSS33の機能解析

が線維芽細胞における細胞外基質のmRNA発現をプロテアーゼ活性依存的に増強する事を見いだした。また、ダニ抗原の長期吸入(週5日x 6週間)による組織リモデリングモデルを用いてPRSS33 KOの影響を検討したが、組織像、2型炎症ともに全く影響は認められなかった。私達はアレルギー性炎症において重要な役割を演じる好酸球がPRSS33(Protease, serine, 33)を特異的かつ恒常的に発現することを見いだした。本研究はこのPRSS33に関して、recombinant PRSS33タンパクを用いたin vitro解析と、CRISPR/Cas9システムによるPRSS33ノックアウトマウスを用いたin vivo解析を行い、好酸球の全く新たな機能を明らかにすることを目的としている。本年度は、まずバキュロウイルス系を用いて、recombinant PRSS33(rPRSS33)タンパクを作成した。recombinant PRSS33は約30 kDaのタンパクである。PRSS33は構造的にセリンプロテアーゼに類似しており、セリンプロテアーゼ活性を有すると推察される。気管支喘息病態を考慮して、in vitroでrPRSS33を各種気道構成細胞に添加し、その影響を検討した。その結果、rPRSS33は線維芽細胞におけるextracellular matrix proteinのmRNA発現を増強し、その増強はprotease inhibitor cocktail(PIC)の添加によってキャンセルされた。このことから、PRSS33は組織のリモデリングに関与する可能性が示唆された。また、CRISPR/Cas9システムを用いて、PRSS33ノックアウトマウスを作成した。初年度はrecombinant PRSS33タンパクを用いたin vitroの機能解析を行った。また、2年度目に予定されているPRSS33ノックアウトマウスを用いたin vivo解析を行うために、CRISPR/Cas9システムを用いて、PRSS33ノックアウトマウスを作成した。これらは全て、当初の研究計画通りの進捗である。第2年度である本年度は、経気道的にProtease抗原であるpapainを3日間連続投与して惹起されるIL-33依存性の好酸球性炎症を用いて、PRSS33ノックアウトマウス(PRSS33 KO)の好酸球の遊走、生存などを確認した。その結果、Wild typeの場合と全く同様の好酸球の組織内浸潤と生存延長がPRSS33 KOにおいても認められた。このことから、PRSS33 KOの好酸球の脱顆粒以外の機能がWTと同等であることが強く示唆された。最終年度である平成29年度に向けて、好酸球の活性化によって惹起されると考えられるダニ抗原の長期吸入(週5日x 6週間)による組織リモデリングモデルを樹立した。来年度はこのモデルを用いて、好酸球のPRSS33の機能を検討する予定である。第2年度である本年度はPRSS33ノックアウトマウスの好酸球機能をin vivoで確認した。また、好酸球依存的に気道リモデリングを惹起するダニ抗原長期吸入モデルを樹立した。最終年度である来年度にこのモデルを用いてPRSS33の機能を解析する予定である。本研究ではこのPRSS33の機能を検討するため、recombinant PRSS33(rPRSS33)タンパクを用いたin vitro解析と、CRISPR/Cas9システムによるPRSS33ノックアウトマウスを用いたin vivo解析を行った。初年度にCRISPR/Cas9システムを用いてPRSS33のExon 3に2塩基の欠失を認める(Off target変異無し)ノックアウトマウス(PRSS33 KO)を作成した(初年度)。ダニ抗原の長期吸入(週5日x 6週間)による組織リモデリングモデルを用いてPRSS33 KOの影響を検討したが、組織像、2型炎症ともに全く影響は認められなかった。PRSS33と最もhomologyが高い分子であるGamma tryptase(マスト細胞に発現)は、デキストラン硫酸(DSS)誘導マウス腸炎モデルの病態に重要な役割を演じていることが報告されている。そこで、同モデルを用いてPRSS33 KOの影響を検討したが、肉眼的及び組織学的検索の結果、PRSS33 KOの影響は認められなかった。以上、in vivoでPRSS33が果たしている役割を同定することは出来なかったが、in vitroの研究成果をまとめて、Allergology Internaitonal誌に投稿し、受理された(Toyama S, Matsumoto K, etal. Human eosinophils constitutively expressa unique serine protease, PRSS33. Allergol Int. 2017;66:463-71)。

が線維芽細胞における細胞外基質のmRNA発現をプロテアーゼ活性依存的に増強する事を見いだした。また、ダニ抗原の長期吸入(週5日x 6週間)による組織リモデリングモデルを用いてPRSS33 KOの影響を検討したが、組織像、2型炎症ともに全く影響は認められなかった。当初の研究計画通り、次年度にはPRSS33ノックアウトマウスを用いたin vivo解析を行う。特にPRSS33が発現する好酸球が病態に関与するモデルとして、ダニ抗原の6週間吸入モデルを想定してる。予備検討にて、ダニ抗原の6週間吸入モデルでは気管支肺胞洗浄液中に好酸球が多数浸潤し、かつ気道壁の著しい線維化が認められている。免疫、アレルギー学当初の研究計画通り、本年度はPRSS33ノックアウトマウスを作成した。その際に、予定よる早くPRSS33ノックアウトを得ることが出来たために、その部分の費用が少なくなった。一方、このマウスを交配してin vivo実験に十分な数のマウスを揃えるところまでは進まなかった(飼育費用が少なく済んだ)。そのため、本年度計画していたノックアウトマウスの作成費用(余剰分)と飼育費用を次年度に繰り越して、次年度のノックアウトマウスの詳細な解析に宛てることとした。平成28年度には当初の計画通り、十分な匹数のPRSS33ノックアウトマウスを用いて、詳細なin vivoの機能解析を行う。
貨幣と貸借を含む動学的均衡の公理的特徴付:動学的経済理論の公理化に向けて

動学的経済理論の公理化に向けて,と題された本研究は,「貨幣」「価格メカニズム」「動学的市場構造」といった“通常の経済モデルの外側"に位置する基本的概念に対して,それらを“カテゴリー論的普遍性という概念から公理的に特徴づける"という,新しい統一的な分析手法を確立しようとするものである.上記の論文における手法は,ある一つの経済学的メカニズムを特徴付ける際に,そのメカニズムが少なくともいかなるメカニズムのカテゴリーにおける普遍的要素であるかを明らかにするというものであり,そのカテゴリーを定めるために用いられた公理系をもって,そのメカニズムの公理系と呼ぶべきであるとする立場である.この立場は,通常のexactな公理付け(公理によって規定される対象がunique up to isomorphismである)と比べて,より豊富な公理的特徴付けのありかたを示唆しており,今後の新しい分析手法の確立に向けて,非常に有望な雛形を与えるものである.この点については,現在同手法の一般化に向けての研究を進行中である.また「貨幣と貸借および企業を含んだ動学的一般均衡理論の公理化」に関する資料の収集整理がほぼ終了した.この問題については,大阪大学の大学院生をはじめ,大阪大学社会経済研究所の久我教授を中心とする研究グループや,京都大学の新後閑助教授,東京大学の神谷助教授等の協力を得て,「一時的一般均衡(状態の完全な記述を重視するアプローチ)」および「不完全市場の一般均衡(有り得る均衡パスの記述を重視するアプローチ)」の2方向から研究を進めており,その成果の一部は今年に入って出版された2冊の著書にも,少なからず反映されている.当初はまずこれらに先立って動学的抽象経済モデルの構築を行う予定であったが,研究を進めるうちに「動学的市場構造」の公理化が先決であるということが明らかになってきたため,ゲーム論的モデルは後回しになっている.動学的経済理論の公理化に向けて,と題された本研究は,「貨幣」「価格メカニズム」「動学的市場構造」といった“通常の経済モデルの外側"に位置する基本的概念に対して,それらを“カテゴリー論的普遍性という概念から公理的に特徴づける"という,新しい統一的な分析手法を確立しようとするものである.上記の論文における手法は,ある一つの経済学的メカニズムを特徴付ける際に,そのメカニズムが少なくともいかなるメカニズムのカテゴリーにおける普遍的要素であるかを明らかにするというものであり,そのカテゴリーを定めるために用いられた公理系をもって,そのメカニズムの公理系と呼ぶべきであるとする立場である.この立場は,通常のexactな公理付け(公理によって規定される対象がunique up to isomorphismである)と比べて,より豊富な公理的特徴付けのありかたを示唆しており,今後の新しい分析手法の確立に向けて,非常に有望な雛形を与えるものである.この点については,現在同手法の一般化に向けての研究を進行中である.また「貨幣と貸借および企業を含んだ動学的一般均衡理論の公理化」に関する資料の収集整理がほぼ終了した.この問題については,大阪大学の大学院生をはじめ,大阪大学社会経済研究所の久我教授を中心とする研究グループや,京都大学の新後閑助教授,東京大学の神谷助教授等の協力を得て,「一時的一般均衡(状態の完全な記述を重視するアプローチ)」および「不完全市場の一般均衡(有り得る均衡パスの記述を重視するアプローチ)」の2方向から研究を進めており,その成果の一部は今年に入って出版された2冊の著書にも,少なからず反映されている.当初はまずこれらに先立って動学的抽象経済モデルの構築を行う予定であったが,研究を進めるうちに「動学的市場構造」の公理化が先決であるということが明らかになってきたため,ゲーム論的モデルは後回しになっている.
免疫制御に関わるMAPキナーゼ経路の解析と下流分子の検索

MAPキナーゼ(MAPK)ファミリーに属するp38やERKは、免疫制御の鍵分子である。個々のMAPKは、固有の機能と重複した機能の両方を併せ持つと考えられる。MAPKノックアウトマウスは固有機能の解明に有用であるが、重複した機能の解析は困難であり、特定のMAPKだけが機能亢進した状態を作ることも重要である。1)恒常的活性化型MAPK融合遺分子の作製と解析p38のMAPKK(MAPKキナーゼ)であるMKK6は、活性化刺激非存在下でも弱い酵素活性を示す。MKK6-p38α融合分子を作製したところ、融合分子内のp38αが恒常的にリン酸化され、ATF2を用いたレポーター解析でも機能亢進を認めた。一方、p38βでは、p38βのリン酸化が見られるにもかかわらずレポーター活性は上昇せず、MKK6-p38βと一部基質の相互作用が阻害されている可能性が考えられた。MKK6-p38が、限定された範囲で恒常的活性型変異体として機能することが明らかになった。2)sem型MAPKノックインマウスの作製と解析sem型変異をCD領域に導入したp38やERKは、チロシン脱リン酸化酵素との結合性が低下し、機能亢進型変異体となると期待される。p38^<sem>のノックインマウスは生存可能であり、p38の明らかな活性化亢進は認めなかった。p38の抑制性制御には、チロシン脱リン酸化酵素以外にWiplなどのセリン/スレオニン脱リン酸化酵素による重複した抑制機構があると考えられた。一方、ERK2^<sem>マウスでは、ERKリン酸化の著明な亢進を認め致死となった。従って、p38とは異なりERK2の抑制性制御にはチロシン脱リン酸化酵素が必須であると考えられる。ERK2^<sem>をコンディショナルに発現させることが可能であり、今後、免疫細胞への影響を検討可能である。MAPキナーゼ(MAPK)は、自然免疫、獲得免疫を問わず重要な制御分子である。個々のMAPKは、互いに重複した機能と固有の機能の両方を持つと考えられる。1)活性型MAPK融合遺分子の作製:p38の上流のMAPKKであるMKK6は、活性化刺激非存在下でも弱い酵素活性を示す。MKK6とp38を一本鎖の融合分子にすることでp38が効率良くリン酸化され、恒常的に活性化されたp38が得られると期待される。そこでまずMKK6-p38α融合分子を作製した。培養細胞に遺伝子導入したところ、融合分子内のp38αが恒常的にリン酸化され、ATF2を用いたレポーター解析でも機能亢進を認めた。一方、融合分子内のp38αを、酵素活性の無い変異体に置き換えると転写活性の上昇は見られず、融合分子内のMKK6は、直接結合したp38αのみを活性化し、内在性p38には殆ど影響しないことが確認された。以上から、細胞内で単独p38のみを活性化できることが明らかになった。p38γ、p38δについても同様の分子を作製しており、次年度は、それを培養細胞に導入した際の効果を検討する。2)活性型MAPK

機能を持つノックインマウスの作製:sem型変異を導入したERK2は、脱リン酸化酵素に結合せず抑制されにくい。sem型ERK2をノックインし、ERK2経路のみが亢進したマウスの作製に成功した。次年度は、このマウスに於ける下流シグナルを検討する。MAPキナーゼ(MAPK)ファミリーに属するp38やERKは、免疫制御の鍵分子である。個々のMAPKは、それぞれ異なった制御を受け、また、異なった基質特異性を発揮することで固有の機能を果たすと考えられる。MAPKノックアウトマウスは固有機能の解明に有用であるが、重複した機能の解析は困難であり、特定のMAPKだけが機能亢進した状態を作ることも重要である。我々は、チロシン脱リン酸化酵素のLC-PTPが、P38やERKのCD領域に結合すること、p38やERKの活性を抑制することを明らかにした。さらに、p38やERKのCD領域にsem型の点突然変異を導入すると、これらMAPKに対するLC-PTPの結合性/抑制作用が消失することを明らかにした。そこで、本年度は、p38やERKのCD領域にsem型の点突然変異を導入したノックインマウスを作成し、その解析を行った。sem型p38のノックインマウスは生存可能であり、初代培養細胞を調べる限りp38の明らかな活性化亢進は認めなかった。p38の抑制制御には、上記のチロシン脱リン酸化酵素以外にWip1などのセリン/スレオニン脱リン酸化酵素も関わるとされるが、sem型p38はWip1との結合性には異常を認めないことから、チロシン脱リン酸化酵素以外の分子による重複した抑制制御が存在すると考えられた。一方、sem型変異を導入したERK2は、致死となった。このマウスの心におけるERK2の活性化を調べたところ、ERKの明らかなリン酸化/活性化の亢進を認めた。従って、p38とは異なりERK2の抑制制御にはチロシン脱リン酸化酵素が必須であると考えられる。この抑制機構は、少なくともマウス胎児の生存に必須である。このマウスでは、sem型ERK2をコンディショナルに発現させることが可能であり、今後、免疫細胞への影響を検討する予定である。
白血病細胞における癌遺伝子の相互作用

ヒト白血病細胞における癌遺伝子の機能、相互連関を明らかにする目的で、これまでにPCRを用いてNーRAS、ABLなどの既知の癌遺伝子の活性化の有無を検討した。更に、白血病細胞に特異的に発現している新しいタンパク質チロシンキナーゼ遺伝子であるヒト1+K遺伝子のcDNAをクローニングし、その構造、発現、機能について検討した。1.PCRによる活性化癌遺伝子の検出種々のヒト白血病、前白血病よりDNAもしくはRNAを抽出し、ヒトNーRASをPCRもしくはRTーPCRにより遺伝子増幅した。急性白血病18例中5例、慢性白血病12例中0例、前白血病状態23例中3例にNーRASコドン12、13、61における点突然変異を検出した。この検出感度は全細胞の1%に点突然変異が存在すれば、これを検出できた。更に、RTーPCRによりBCR/ABL再配列mRNAの有無を検討した。慢性骨髄性白血病、Philadelphia染色体陽性急性リンパ性白血病の全例に再配列mRNAが検出された。この検出感度は10^6細胞に1つの突然変異細胞を検出できた。このように、PCRを用いると非常に高感度、簡便に突然変異を検出でき、患者の経過を観察する上で、有意義であった。II.新しいチロシンキナーゼ遺伝子1+Kヒト白血病に関与していると思われる新しい癌(関連)遺伝子を同定する目的で、ヒト白血病細胞株であるK562のcDNAライブラリーをcーfmsプローブで低ストリンジェンシーで、スクリーニングしクローニングを得た。構造解析により、これはマウスで報告された1+Kのヒトホモログであることが分かった。この遺伝子は膜貫通部位とチロシンキナーゼドメインを持ち、ROS遺伝子と強いホモロジーを示すいわゆるレセプタータイプのチロシンキナーゼである。18例の血液悪性腫瘍細胞(株)と17例の非血液悪性腫瘍株についてトザンハイブリダイゼーションにより発現を検討した。10例の血液悪性腫瘍(株)発現が見られたが、他の非血液腫瘍に見られなかった。
イシビル形亜目における捕食性への適応進化の検証と多様化要因の解明

平成29年度は3年間の研究課題のまとめとして,これまでに得られた研究成果の論文化を行った.加えて捕食性ヒル類にみられる特殊な形態形質「胃通管」の機能を明らかにした.先ず,東南アジア産イシビル形亜目捕食性ヒル類の分類学的位置,ならびにそれらの系統関係を推定し,本亜目における進化史の再推定を行った論文を国際学術雑誌発表した.同論文では,分子系統解析の結果に基づき,東南アジアに分布するイツウコウビル類は,胃通管を有する系統と,胃通管をもたない系統に分かれることを明らかにした.さらにイツウコウビル類は全北区に広く分布する淡水棲捕食性ヒル類のイシビル科と姉妹群になるという結果が得られた.胃通管については,東アジアに生息するクガビル類の胃通管が「二次的生殖器官」であることを初めて明らかにした.胃通管は胃に接続する管状構造で,その管は腹側に開口するのだが,その機能は長らく不明で,「二次的な肛門」あるいは「二次的な生殖器官」であろうと考えられてきた.四国より得られたクガビル類の1未記載種の胃通管内に半透明のカプセルが詰まっていることを発見した.したがって,そのカプセルが何であるかを特定するために,透過型電子顕微鏡(TEM)によるカプセル内容物の微細構造観察を実施した.TEM観察したところ,ヒル類の精子に特徴的な形質状態が認められたため,得られたカプセルはクガビル類の「精包」であると断定できた.したがって,クガビル類の「胃通管」は「二次的生殖器官」であると結論づけ,国際学術雑誌にその研究成果を発表した.ヒル類の生殖様式における祖先形質状態は,「精包」を皮膚に植え付ける様式で,これら生殖様式は淡水棲,海産のグループにおいて見られる.しかしながら,クガビル類は陸棲の分類群であるため,クガビル類における胃通管は精包を受け取るために創出された新規形質ではないかと,同論文で議論した.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。イシビル形亜目の分類学的位置が不明な以下の4種,1Mimobdella buettikoferi,2M. thienemanni,3Scaptobdella horsti,4Acrabdella sumatrensis,について,各種のタイプ標本を調査すべく,欧州各国の博物館のコレクションマネージャーと貸出・解剖・観察の交渉を行った.結果,1と2については,オランダのNaturalis,2のタイプについてはフランクフルト自然史博物館,4のタイプについてはロンドン自然博物館より標本を借り出した.現在それら標本について順次標本観察を実施している.さらに,ベトナムより得られたイシビル形亜目ナガレビル科の分類学的位置について,形態・DNAデータ両方に基づいて検証を行い,新種として報告した論文を発表することができた.ナガレビル科自体がベトナムからの初記録であり,分子系統解析の結果から,今回の新種が東アジアに分布するナガレビル科ヒル類よりも,アフリカ・マダガスカルに分布する種に近縁であることも明らかになり,ナガレビル科ヒル類の生物地理を考察する上でも大変重要な知見が得られた.東アジア産ナガレビル科ヒル類については,八丈島より得られた標本について形態観察とミトコンドリア遺伝子の複数領域データに基づく分子同定を行った.結果,得られた標本をマネビルと同定した.これは,本種の八丈島からの初記録となる.更に,得られた分子データを既知のデータと比較した結果,マネビルの遺伝的多様性は非常に低く,八丈島個体群は人為的移入,あるいはごく最近,同島に侵入したと考えられた.八丈島産マネビルについての成果を論文としてまとめ,国際学術雑誌に投稿し,既に受理されている.アジア地域におけるイシビル形亜目ヒル類については,分子系統解析を含んだ形での分類学的研究,そして既知種の再検討が非常に遅れている.そのような状況の中,既知種の記載情報を丹念に洗い出し,ベトナムより,分子系統解析も行った上で,ナガレビル科ヒル類の新種を報告することができたのは,当該地域におけるヒル類の系統分類学的研究について大きな一歩であったと思われる.日本国内の捕食性ヒル類についても,特にナガレビル科について,マネビルの新産地を明らかにし,既知種の分布情報の更新に貢献した.ナガレビル科ヒル類の国内既知種について,再検討に向けた重要な標本も採集することが出来ており,平成28年度以降の研究に繋がる成果を得ることができた.加えて,東南アジアより記載され,なおかつ分類学的位置が長らく不明であったイシビル型亜目ヒル類について,全種のタイプ標本を借り出すことが出来たのは大きな進展であった.中国における調査については研究費の調整が難航しており,実現しておらず,またハンガリーの自然史博物館に収蔵されている標本の調査が実現していない.しかし,平成28年度以降の研究に繋がる成果を着実に積み重ねることが出来たため,平成27年度の研究達成度をおおむね順調と判断した.東南アジアに分布するイシビル形亜目捕食性ヒル類の分類学的位置について,前年度に続いて系統分類学的研究を行った.東南アジアより過去に記載された4種(Mimobdella buettikoferi・M. thienemanni・Scaptobdella horsti・Acrabdella sumatrensis)のタイプ標本について外部形態・内部形態の形質状態を精査した.結果それら4種全てが,直行型の咽頭を有することが明らかになった.

この直行型の咽頭に加えて,これら4種の生殖器官の形質状態から,上記4種がイツウコウビル科に所属することが判明した.また,平成27年度中にタイ・ボルネオ島より新たに得られた東南アジア産捕食性ヒル類についても,その形態と分子系統的位置について研究を行った.どちらの標本も,直交型咽頭を有し,なおかつ生殖器官の形質状態はイツウコウビル科のそれと合致した.したがって,東南アジアに生息する大型捕食性ヒル類は,その全てがイツウコウビル科に所属していることが判明した.東アジア産ナガレビル科ヒル類の種多様性研究については,既知種であり,なおかつ東アジア地域に広域に分布すると考えられているキバビル(Odontobdella blanchardi)についてその再検討を進めた.国立科学博物館に収蔵されている本種のタイプ標本を調査し,消化器官の形質状態について,その胃に一対の盲嚢構造を有することを明らかにした.加えて,既知の系統関係とこの消化器官の形質状態とが一致していることも明らかになった.加えて,受入研究者である富川准教授の許可の元,ヒル類に限らない無脊椎動物の系統分類学的・進化学的研究に共同研究者(研究協力者)として関わることが出来た.それら他無脊椎動物の研究成果についても着実に論文化に結びつけており,ヒル類に留まらず研究の幅を広げることが出来た.第2年度目は,第1年度目に調査の機会を得た多くのタイプ標本そして,新規捕食性ヒル類の標本の形態観察・そして分子系統解析を滞りなく進めることが出来た.得られた結果は,東南アジア産捕食性ヒル類の分類学的知見,そして当該地域のヒル類相解明に向けた大きな一歩になると確信している.加えて,上記研究によって明らかになった捕食性ヒル類の系統関係や形質状態は,捕食性ヒル類全体の進化史を考察する上でも新たな視座をもたらす物で有り,そのような論文執筆に直結する成果を第2年度中に得ることが出来た.東アジア産ナガレビル科ヒル類の種多様性・進化史研究については計画からの遅れが見られるが,広域分布とされてきたキバビルのタイプ標本を調査することが出来,この成果によって,今後本種に含まれていた偽隠蔽種を明らかにすることが出来ると期待される.このように捕食性ヒル類の属レベル以下での種多様性・進化史研究には遅れが見られるものの,イシビル形亜目全体での系統学的・進化史研究,そして既知種の分類学的再検討について論文化に繋がる成果を十分にあげることができた.現在この成果について論文執筆を開始しており,第3年度前半には投稿の予定である.以上の理由より,本研究計画はおおむね順調に進展していると判断した.平成29年度は3年間の研究課題のまとめとして,これまでに得られた研究成果の論文化を行った.加えて捕食性ヒル類にみられる特殊な形態形質「胃通管」の機能を明らかにした.先ず,東南アジア産イシビル形亜目捕食性ヒル類の分類学的位置,ならびにそれらの系統関係を推定し,本亜目における進化史の再推定を行った論文を国際学術雑誌発表した.同論文では,分子系統解析の結果に基づき,東南アジアに分布するイツウコウビル類は,胃通管を有する系統と,胃通管をもたない系統に分かれることを明らかにした.
頭頚部血管病変に対する冷却バルーンの臨床応用及び頭頚部血管専用冷却バルーンの開発

頸部血管狭窄症に対する血管内治療の初期成績は良好ながら、中長期の再狭窄の問題が残されている。バルーン血管拡張術単独では急性解離が多く長期開存率が低く、これを補うためにステントを併用しても一定の率で再狭窄が認められる。薬剤コーティングステントや血管内放射線照射などが応用されてきたが、薬剤の副作用・放射線被曝などの問題があり、部位によっては再狭窄の予防効果が乏しいとの報告が見られる。加えて、細い屈曲・蛇行した血管や起始部病変では、ステント併用による不自然な血管伸展による血管解離・ステント突出による血液乱流などが原因で再狭窄率が高いと考えられている。ステント等の機械的サポートを行わず、従来の血管走行を維持しながら狭窄部を拡張し再狭窄を予防する治療法として、"冷却バルーン"を用いた新世代の血管拡張術が四肢末梢血管領域で報告され始めている。一酸化窒素が気化する際に熱を奪う現象を利用して、バルーン拡張を加えながら病変を冷却することにより、平滑筋細胞などがアポトーシスを起こすため、他の治療法(薬剤コーティングデバイス・血管内放射線照射など)に比べ、少ない炎症反応、薬剤の副作用や放射線被曝なしに再狭窄を予防できる。頭頸部閉塞性血管病変の中でも、解剖学的特性や狭窄機序の点から、鎖骨下動脈・鎖骨下動脈椎骨動脈分岐部狭窄症に対する冷却バルーンを用いた血管拡張術の治療効果は高いものと予想される。上記根拠・理論に基づき、頭頸部主幹動脈狭窄症に応用できる安全かつ信頼性の高い冷却バルーンの開発に向け、本年は既存のカテーテル・ワイヤー・PTAバルーンなど各種血管内治療デバイスの基本構造の解析を行った。また関連学会・研究施設等で情報収集を行い、至適サイズ・構造などを検討中である。
CREB結合蛋白CBPのリン酸化による制御

転写調節因子がリン酸化酵素によって活性調節を受けることはもはや常識となりつつある。基本因子複合体中にもリン酸化酵素活性が証明され、リン酸化調節機構が解明されつつある。最近両者の間を継ぐ"Bridging Factors"が次々とクローニングされたが、その一つであるCBP/P300分子中にリン酸化酵素に対する気質コンセンサス配列を我々は見出している。本研究の目的は"Bridging Factors"自身もリン酸化制御を受けている可能性についてCBPをモデルとして明らかにし、転写調節制御の新分野を切り開くことである。具体的な研究成果としては以下の通りである。1.CBP自体のリン酸化の問題に関しては、米国のM.Montminyグループが同様の実験を行い、RSKがCBPと細胞内で結合し、CBPのリン酸化を行っていることを、証明した。2.RSKはMAPキナーゼ(EPK)下流で活性化されるキナーゼだが、我々が新しくMAPキナーゼ(P38/HOG)の上流に位置し、CRE遺伝子発現を促すMAPキナーゼキナーゼ(MAPKK6)を新たにクローニングした。これは、TGF-bの下流に位置する、TAK1によって活性化されることが判明している。3.CBPなどの介在因子の他に、基本転写因子もリン酸化酵素と複合体を作っているものと想像できる。実際、ポリメラーゼのCTDをリン酸化するTFIIKが見出されているが、我々は独自に、TFIIDのp250に結合するリン酸化酵素活性を見出し、現在その同定を急いでいる。
横荷重および衝突残存変形下の船体縦曲げ最終強度の効率的な解析手法の開発

2種類のばら積み船について、横荷重影響の大きな隔倉積み状態での縦曲げ最終強度を計算した。その結果、船底が圧縮応力となるHogging状態では横荷重影響で縦曲げ最終強度が25%程度低下するのに対して、船底が引張り応力となるSagging状態では横荷重による縦曲げ最終強度の低下は極めて小さいことが確認できた。また、Box Girder縮尺モデルを用いて、4点曲げ試験を実施して、その最終強度を非線形FEM解析結果と比較して、計算精度検証を行った。さらに、実船での形状初期不整や腐食により板厚減耗のばらつきの影響が縦曲げ最終強度に及ぼす影響をモンテカルロシミュレーションを用いて評価した。1)船体縦曲げ強度の及ぼす横荷重の評価まず、横荷重の影響評価のためのFEM解析に関しては、パネルの初期たわみ、補強材の曲げ座屈モード、横倒れモードの初期不整を考慮したFEMモデルを作成し、横荷重が作用した場合と横荷重が作用しない場合に両方に対して縦曲げ最終強度を求め、縦曲げ強度の及ぼす横荷重の影響を調ベるとともに、船体共通構造規則(IACSのCSR-H)の提案する縦曲げ最終強度の対する横荷重影響係数の妥当性を検証した。次に、Smith法をベースにした横荷重を考慮した船体縦曲げ最終強度計算手法の開発に関しては、補強パネルの軸圧縮下での座屈および座屈後評価において、パネルの局部座屈、補強材の曲げ座屈、補強材の横倒れ座屈、および座屈後強度を初期不整の影響も含めて解析的に追跡する手法を構築した。また、開発した手法を用いて補強パネルの座屈後挙動の計算を行い、弾塑性第変形FEM解析結果と比較し、座屈後挙動を含めて精度よく計算できることを確認した。2)損傷後の残存強度評価座礁、衝突によって破断する領域の評価手法の構築に関して、まず、船舶に用いられる鋼材を対象に、破断ひずみに及ぼす3軸応力度影響をBridgemanの切欠き丸棒試験体を用いて求めた。従来は、破断に至るまでの3軸応力度が弾性状態のまま変化しないとして、3軸応力度と破断ひずみの関係を求めていたが、本研究では破断に至るまでの応力状態の変化を弾塑性FEM解析で追跡し、3軸応力度が変形の進行とともに変化する挙動をその力学的メカニズムも含めてく克明に追跡し、弾塑性影響を含めた正確な3軸応力度と破断ひずみの関係を明らかにすることができた。1)船体縦曲げ最終強度に及ぼす横荷重の影響の評価縦曲げ最終強度に及ぼす横荷重の影響を調べるため、ケープサイズのバルクキャリアを対象に、最も横荷重影響の大きな隔艙積み状態での最終強度を3HoldFEMモデルを用いて解析を行った。その結果、船底が圧縮応力状態となるHogging状態では、横荷重の作用によって縦曲げ最終強度が約25%程度低下するのに対して、船底が引張り応力状態となるSagging状態では、横荷重による縦曲げ最終強度の低下は極めて小さいことが確認できた。なお、形状初期不整の影響は逆にHogging状態よりSagging状態の方が大きいことも確認できた。2)損傷後の残存強度評価座礁、衝突によって破断する領域を精度良く評価するには、破断ひずみに及ぼす3軸応力度の影響を考慮する必要がある。前年度Bridgeman試験体を用いて弾塑性域での3軸応力度の変化も考え、3軸応力度と破断ひずみの関係を実験とそのシミュレーション計算から求めている。この際、板厚方向に要素分割したSolidf要素を用いた解析により、平板モデルや構造体の破断が精度よくシミュレートできることを示した。船舶の衝突解析では一般にShell要素を用いて解析するため、Shell要素を用いた場合の3軸応力とSolid要素を用いた場合の3軸応力度に違いを明らかにした。さらに、補強材付き平板の破断試験を実施して、Shell要素を用いた破断解析の精度検証に使用できるデータを取得するとともに、さら、Shell要素を用いた破断解析の精度向上策について検討した。次にSmith法を用いた損傷後の船体縦曲げ最終強度計算手法の開発に関しては、補強パネルの損傷後の軸応力ー軸ひずみ関係をFEM解析で求め、このシリーズ計算結果をもとに損傷パネルの軸応力ー軸ひずみ関係の数学モデルを提案することができた。研究は順調に進捗しており、成果を上げることでできており、学会発表につい打ても国内、国外の両方で論文発表を行っている。昨年度実施したケープサイズのバルクキャリアに続いてパナマックスサイズのバルクキャリアについても、縦曲げ最終強度に及ぼす横荷重の影響を調べるため、もっとも横荷重影響の大きな隔倉積み状態での縦曲げ強度を3FEMモデルをもちいて解析を行った。その結果、船底が圧縮状態となるHogging状態では横荷重の影響で縦曲げ最終強度がケープサイズのバルクキャリアの場合と同様に約25%程度低下するのに対して、船底が引張り応力状態となるSagging状態では横荷重による縦曲げ最終強度の低下は極めて小さいことが確認できた。なお、形状初期不整の影響は逆にHogging状態の方がSagging状態よりも大きいことが確認できた。また、縦曲げ最終強度計算の精度検証を目的として、補強材寸法を表現する力学的パラメータ(板と補強材の剛比や換算細長比)が実船における値と等価なBox Girder縮尺モデルを設計、製作するとともに、試験体の形状初期不整量を計測し、境界条件である冶具と試験体との相賀の摩擦の影響も明確にしつつ、4点曲げ試験を実施した。

さらに、その試験体に対して弾塑性、および大たわみ効果を考慮した非線形FEM解析を行って最終強度を求めるとともに、Smith法を用いて最終強度を求め、計算結果の精度検証を実施した。さらに、実船における形状初期不整のばらつき、部材寸法、板厚のばらつき、腐食により板厚減耗の影響、材料の降伏応力、ヤング率のばらつきなどを評価し、これらの影響が縦曲げ最終強度に及ぼす影響をモンテカルロシミュレーションを用いて評価した。2種類のばら積み船について、横荷重影響の大きな隔倉積み状態での縦曲げ最終強度を計算した。その結果、船底が圧縮応力となるHogging状態では横荷重影響で縦曲げ最終強度が25%程度低下するのに対して、船底が引張り応力となるSagging状態では横荷重による縦曲げ最終強度の低下は極めて小さいことが確認できた。また、Box Girder縮尺モデルを用いて、4点曲げ試験を実施して、その最終強度を非線形FEM解析結果と比較して、計算精度検証を行った。さらに、実船での形状初期不整や腐食により板厚減耗のばらつきの影響が縦曲げ最終強度に及ぼす影響をモンテカルロシミュレーションを用いて評価した。船体縦曲げ強度の及ぼす横荷重の評価に関しては、予定通り横荷重の影響評価のためのFEM解析を実施し、横荷重が縦曲げ最終強度の及ぼす影響を明らかにし、船体構造規則(IACSのCSR-H)の提案する縦曲げ最終強度の対する横荷重影響係数の妥当性を検証することができた。また、補強パネルの軸圧縮下での座屈および座屈後挙動を解析的に追跡する手法を構築することができる手法を構築している。損傷後の残存強度評価に関してが、当初計画ではH27年度実施予定であったが、破断ひずみに及ぼす3軸応力度影響をBridgemanの切欠き丸棒試験体を用いて求め、さらに3軸応力度が変形の進行とともに変化する挙動を弾塑性FEM解析によってその力学的メカニズムも含めてく克明に追跡し、従来は弾性評価であった3軸応力度と破断ひずみの関係を弾塑性影響を含めた正確な3軸応力度と破断ひずみの関係として求めることに成功した。3軸応力が破断ひずみに及ぼす影響については、シェル要素を用いた精度良い解析手法を構築すべく、昨年度実施した補強材付き試験体のシミュレーション計算などを通じて精度検証を進める。最終強度解析手法の精度検証については、初期不整形状の大きさや試験時の境界条件が明確な状態でのモデル試験を行い、解析精度検証を行う。さらに、これまでの研究成果を含めて研究成果を積極的に論文発表などを通じて公表する。28年度が最終年度であるため、記入しない。船体構造力学ほぼ計画通りに進捗しているので、これまで通りに研究を推進する。