hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
PETとAMSを利用したがんの早期治療効果判定法の確立

バックグラウンド値としてのC14含有量は、臓器特異性であると考えられた。また、FDGを用いた動態追跡に関しては、PETとAMSで非常に高い相関性が認められた。この結果を踏まえ、5FU投与後のC14血中濃度変化による治療効果判定を試み、対象は血液中free DNAとした。その結果、治療開始後24時間において、free DNAおよびC14血中濃度は他群と優位な差が認められた。本研究は、がん患者の個別化医療の実現を目的とする新たな医療技術開発として、PET(positron emission tomography)と加速器質量分析器(AMS : accelerated mass spectrometry)を組み合わせたがんの早期治療判定方法の確立をめざし、その基礎的な検証を行うものである。我々は、がん治療で生ずるがん組織の微細な破壊に着目し、あらかじめ腫瘍に取り込ませたFDGが、抗腫瘍化学療法で生ずる微細な腫瘍細胞の破壊によって血中に漏出する量を測定し、その漏出量をもとにして、破壊された腫瘍の量の予測、つまり治療効果を早期に判定する。20年度はF18-FDGとC14-FDGの腫瘍モデルマウスによる体内動態の確認を行った。F18-FDGは、横浜市立大学附属病院放射線部のサイクロトロン施設で行い、C14-FDGは同大学放射線科が保有し、同大学医学部RIセンター内に保管してあるものを使用した。動物実験は同大学医学部RI研究センターにて行った。動物はヌードマウス(8週齢、動物種:BALB/全)15匹を使用した。15匹のヌードマウスに腫瘍(扁平上皮癌)を移植し(細胞株:SQ5,細胞数5.0x106)、そのうち3匹には移植8日後に4時間の絶食を行い、犠牲死ののち、腫瘍の摘出と血液の採取を行った。この値をバックグラウンド値として扱った。残りの12匹の腫瘍移植ヌードマウスは、移殖8日後に腫瘍の発育を確認後、4時間の絶食を行い、その後、F18-FDGとC14-FDGを投与し犠牲死ののち、腫瘍の摘出と血液の採取を行った。得られた検体は、同大学医学部RIセンター内のガンマカウンターにてPET製剤の放射能測定を行った。さらにC14含有量の測定のため、加速器分析研究所(IAA社)に送付し、測定を依頼した。この結果、PET製剤とAMS測定によるC14製剤の動態は非常に近似していることが確認され、将来的にPETとAMSを組み合わせて特定の物質の動態分析行うことが可能であると考えられた。本研究で目指す、治療効果判定としての腫瘍からの物質の拡散量の測定に応用できることが確認された。方法としては、腫瘍(細胞株:SQ5,細胞数:1x10^6)を移植したヌードマウス(8週齢、動物種:BALB/c) 6匹と腫瘍を移植しないヌードマウス二匹に、4時間の絶食後、14C-FDG(148Bq)を投与する。抗腫瘍薬5-FU 0.1mgをマウス3匹の腫瘍に局注、コントロールとして腫瘍を移植したマウス(3匹)に0.1ccの生理食塩水を局注、ヌードマウス(二匹)には非投与とした。投与後4時間、10時間、24時間にマウスの尾静脈から採血を行う。得られたサンプルの一部は保存し、残りは凍結後に試料測定のためにIAA社に送付した。保存した血液サンプルは、腫瘍細胞の破壊とともに血中に増加するfree DNAの測定に利用した。Free DNAは5FU投与後10時間でピークを迎え、優位に他群よりも高かった。一方、AMSによる14C-FDGの測定では、5FU投与群で血中濃度が上昇したが、他群ではfree DNAの増減と比較してばらつきが認められた。この結果から推測すると、14C-FDGは抗腫瘍薬がもたらす腫瘍崩壊の効果によって腫瘍内から血中に流出したと思われるが、FDG自体が脳実質や心臓などに生理的に集積するため、それらの臓器からのFDGの放出が血液内濃度に影響を与えている可能性がある。しかし、今後腫瘍特異性の高い製剤を使用することによって、この検討されたPETとAMSを用いたがんの早期治療判定法は可能となりうる。
太平洋戦争期における歴史的建造物・環境の保存に関する研究

本年度は、欧州の中でも、とりわけイタリアの戦災都市の復興対策に的をしぼって研究を進めた。空襲時期と戦争の歴史的な展開を戦災都市の選択基準とし、スイスやオーストリアとの国境の近い北イタリアの都市(ミラノやブレーシャ)と、南イタリアの港町(パレルモやナポリ)について調査を行った。その結果、次のことが明らかになった。第一に、イタリア全土の戦災復興の方針が早い段階で出されたものの、それぞれの都市の破壊状況や自治体の方針により、実際の戦災復興計画の実施には相違があった。第二に、都市の戦災復興計画に際して、歴史的環境の保全を盛り込むことの必要性が直ちに指摘され、歴史的建造物が集中する旧市街では都市保全計画を基盤とする戦災復興計画がねられたものの、実際には個々の歴史的建造物の保存修理事業が独立して進められたことが分かった。歴史的建造物や歴史的環境における新旧の関係性については、1920年代に文化財保護局職員として活動したのちにナポリ大学建築学部教授となったロベルト・パーネ(R. Pane、1897-1987)の思想に関する資料(ナポリ大学建築学部図書館蔵)を調査した。その結果、カンパーニャ州とナポリにおける具体策、復元的保存修理への疑義が明らかになった。のちにヴェニス憲章へと繋がるパーネの思想の影響力に関しては、今後さらに深める必要がある。カターニャ大学主催の国際会議に招待された際には、イタリアのみならず、スペイン、シリア、キプロスの研究者と議論ができ、欧州における戦災状況とその対策の全体像についてまだまだ整理しきれていないところがあることも分かった。近年戦災にあった都市復興へのフィードバックも見据え、さらなる比較研究を進めていく予定である。太平洋戦争関連で戦災にあった歴史的建造物と歴史的都市環境の保存対策を中心に調査研究を進めることができている。日本国内の状況を把握することから出発し、徐々に海外の状況と比較検討しながら、研究を進めている。特に、イタリアとの比較を行うことで、戦災復興の方針や方法について理解することができている。昨年度は、比較対象であるイタリアに長期滞在する機会を得たことにより、多くの資料を収集し、同じテーマを研究している専門家とも交流する機会を得た。そのため、順調に研究を進展させることができた。これまでにポーランドとイタリアにおける調査をおこなってきたが、今後はこれまで収集した資料の分析をより深く進める予定である。まずは、当時の雑誌・新聞、行政の資料を中心に、当初想定されていた対策に関する一次資料をさらに充実させる予定である。さらに、昨年度より築き上げた専門家との学術交流をさらに進める予定である。具体的には、昨年度招待された国際会議の内容の出版をイタリアの出版社で予定している。次に、目下調査中である都市復興計画と指定文化財の関連性をあきらかにし、現在の都市の在り方への影響を明確したい。そのため、戦災にあった国外(オランダ、フランス)の事例を増やし、これまで調べた海外の事例と合わせて日本国内の事例と比較する予定である。最終的には、既存の歴史的環境への介入の考え方と実施状況の共通点と相違点を明確にすることによって、当初の状況を把握すること、さらに現代にも有効な戦災復興基準への足掛かりをつかむことができると考える。本研究は、日本の文化財保護対策のあり方について、とりわけ太平洋戦争期から戦直後の状況に着目するものである。戦争期の文化財保護対策がその後の国家主権回復後の保護施策とけっして無縁ではなかったという認識のもと、戦中に行われた保存事業(建造物の偽装、移築、疎開)、さらに戦直後の戦災調査、保存修理方針のあり方を検討対象とする。そして、ドイツやイタリアの状況(アメリカの指導下に文化財保護体制が築かれた)とも比較することで、日本の文化財保護研究に新たな見識を得る予定である。第一段階として、まずは日本国内の状況を中心に調査を開始した。太平洋戦争中、日本における歴史的建造物や歴史的都市空間の保護がどのように図られたのかについての資料調査(法的対策、総合方針)と現地調査(具体的な保護や保存修理)を中心に進めた。資料としては、昭和16年以降『博物館研究』を出発点とし、ローマやロンドンにおける美術品等の防衛や二条城、西本願寺、東寺について、特に昭和19年3月の「博物館彙報・武装する国宝建造物」を分析し、日本の保護対策が他国より遅く着手されたことと、戦争状況の悪化に伴い、本格的に実施されることが難しかったことを確認できた。具体的な現場としては、関西(宇治、京都、奈良)や沖縄、さらに長野で、戦争関連遺跡、工場付近の文化財や建造物疎開地帯(御池空地帯、五条空地帯)を視察した。戦時中における文化財の焼失と保護対策について視察・調査を進めると同時に、戦災を免れた歴史的建造物、集落や宿場町を視察し、戦後に面的保存が開始されることになる伝統的建造物群保存地区の調査を行い、当時と今日の状況を把握することができた。「研究実施計画」に予定していたデータ分析が遅れているため。本年度は、日本国内については太平洋戦争期中の都市状況に着目した。合わせて、海外における同時期の空襲被害と文化財保護政策の調査へと研究幅を広げた。日本国内については、当初の状況をより詳細に理解するため、地理的状況や軍事関連施設建設によって戦災状況の異なる都市を事例に調査を行った。具体的な現場(岩手、山形、群馬、神奈川、静岡、大阪、鹿児島)のそれぞれの戦災状況により、その後の残存の歴史的建造物の意義、さらに文化財保護政策と都市開発の在り方が異なったことを確認できた。

歴史的建造物や文化財跡地の現地視察、さらに戦災と復興に関する展示会や現地図書館等の所蔵資料を通じて、明治以降から戦前に建設された建物を中心とした戦災復興計画の実施や建造物の再利用・活用を確認することができた。戦災復興時に部分的に残った都市の断片が文化施設へ変更されるなど、時を経て必ずしも残存の歴史的建造物が保護されたとも限らないことが分かった。海外については、イギリスにおける太平洋戦争期の戦争遺跡を視察するとともに、ケンブリッジ市のキングス・カレッジ・アーカイブス蔵資料とオーストラリア・キャンベラ市のオーストラリア国立図書館蔵資料の調査を行った。ロンドン市やコーベントリー市を中心に、戦災にあった歴史地区、戦災を免れた歴史的建造物に関連した戦災復興計画にも着目した。文化財保護に関する資料を収集し、首相チャーチルや第二次世界大戦中の方針と成果を理解することができた。戦時中に欧州で実施された文化保護政策の一次資料により、アメリカ主導で行われたものの、その内容と実施状況が国ごとに大きく異なることも明確にすることができた。また、オーストラリア国立図書館蔵の「アルンデル・デル・レ資料」を中心に、GHQに提出された報告書、CIEとの文通、日本文化に関するノートを通じて、当時の日本の状況を把握することができた。海外での資料分析がやや遅れているが、予定通り国内の状況を深めることができたため。文化財保護対策のあり方について、とりわけ太平洋戦争期から戦直後の状況に着目した結果、次のことが明らかになった。まず、戦中に行われた保護事業(建造物の偽装、部分的な移築や疎開、土嚢を使っての補強)、さらに戦直後の戦災調査、保存修理方針のあり方をさまざまに検討した結果、建築文化財の保護対策推進の原動力は、行政の精密に計画された政策というより、個々の責任者の行動力と決断力による部分がきわめて大きいことが分かった。次に、戦後の対策については、GHQ/CIE(民間情報教育局)の職員として派遣された英語教員(A. Del Re, 1892-1974)の資料(オーストラリア国立図書館蔵)を調査した結果、GHQは戦前から日本に滞在し、文学や演劇を含む日本文化に興味をもつ専門家を職員として派遣していたこと、戦災復興に関する占領機関の方針よりも、現場の考え方を把握することができた。日本国内においても欧州においても第二次世界大戦と建築遺産関連の研究は進められているが、現在、欧州(フランス、イタリア)では戦災状況の全体像が徐々に明らかになっているところである。ただし、その後の保存修理方針との兼ね合いや復元行為の是非については、まだこれからの研究によって明らかにされなければいけない部分がかなりあることが分かった。その意味で、日本との綿密な比較研究がこれまで以上に意義のある作業になるということを強く意識することができた。本研究は、太平洋戦争期における歴史的建造物と歴史的都市環境の保存を中心に進められている。その方法としては、欧州、特にイタリアとの比較を行うことにより、当初の傾向を把握することを目指している。これまでは、研究はおおむね予定通りに進めることができた。日本国内の状況を把握することから出発し、徐々に国内外の事例を増やしていくことができた。
Th2アジュバント活性定量法を用いたアトピー性皮膚炎の環境要因の評価

生後3カ月時点でのAD(+)群、AD(-)群、それぞれ55例が生後4日目に摂取した母乳を対象とした。PMAで誘導したTHP-1細胞と母乳を共培養し、細胞内に誘導されたcAMP濃度をELISAにて測定した(これまでの研究代表者の検討から、Th2アジュバントはTHP-1細胞内cAMPを上昇させる)。その結果AD(+)群はAD(-)群に比して細胞内cAMPを有意に高く誘導した。つまり一部のAD患児が摂取した母乳はTh2アジュバント活性が高い事を示唆するものである。20年度は、アトピー性皮膚炎(AD)摂取母乳のコホートを用いてアジュバント活性を解析した。具体的な方法としては、まずTHP-1細胞をPMA50ng/mlで2日間刺激し、Dendriticcell(DC)様細胞(PMA刺激THP-1)を誘導し、AD患児(55例)の生後4日後の母乳及び健常児(55例)の母乳と30分間共培養し、細胞内cAMP)を測定した。母乳は千葉大学大学院医学研究院小児病態学より入手した。我々は以前、PMA刺激THP-1細胞内cAMP濃度はTh1アジュバントでは不変であるが、Th2アジュバントにより上昇することを報告している。今回の我々の母乳を用いた検討では、AD患児群で有意にPMA刺激THP-1細胞内cAMP濃度が高かった。つまりAD患児が生後まもなく摂取した母乳は健常児のそれよりも高いTh2アジュバント活性を有すると考えられた。AD患児の摂取した母乳中のTh2アジュバント活性が高いことは、ADの発症、病態の形成を考える上で、非常に興味深いと考えられ、今後佃の発症予防にも寄与する可能性がある。今後はHPLC等を用いて母乳が有するTh2アジュバントの詳細な検討が必要と考えられる。また、我々の株化細胞を用いた今回の評価系は定量的手法であり、個体差を排除できかつ手技が簡便であるため、1度に大量のアジュバントをスクリーニングするのに極めて有用であると考えられ、生菌を含むような母乳でも評価しうると考えられる。今後はAD患児が暴露されている環境物質などについても検討が必要と考えられる。アトピー性皮膚炎(atopic dermatitis;AD)は多彩な遺伝要因と環境要因が複雑に絡み合って発症し、その症状が維持されていくと考えられている。環境要因に関しては、生後より摂取する母乳の関与が重要であると推測されてきたが、疫学的検討では母乳とADの関連性について一定の見解が得られていない。内的環境要因により、様々なIgEクラスの抗体の上昇を認めるADにおいて、T細胞はTh1ではなくTh2に分化しており、さらに特に重症化する例ではその傾向が顕著であるという作業仮説が成り立つが、コホートを用いたこれら内的環境要因の質的評価を伴う大規模研究は未だ行われていない。そこで、研究代表者は乳幼児期のAD患者及び健常者を対象として、乳幼児の摂取した母乳を、in vitroで評価した。具体的方法については下記の通りである。・生後3カ月時点でのAD(+)群、AD(-)群、それぞれ55例が生後4日目に摂取した母乳を対象とした。・PMAで誘導したTHP-1細胞と母乳を共培養し、細胞内に誘導されたcAMP濃度をELISAにて測定した(これまでの研究代表者の検討から、Th2アジュバントはTHP-1細胞内cAMPを上昇させる)。また健常児が摂取した母乳にはこのような活性がまったく見られなかったことは特記すべきである。母乳内のTh2アジュバント活性を有する物質の同定等については、今後の詳細な検討が必要であるが、今回の研究代表者が得た結果は、ADと関連しうる物質が母乳中に存在することを示唆した世界初の知見である。
プレシナプスカルシウムチャネルと細胞膜裏打ち蛋白質群の複合体の機能解析

アクティブゾーンは神経終末において、神経伝達物質の放出を厳密に制御する極めて重要な構造体である。アクティブゾーンを構成する特異的な構造蛋白質群としては、CAST, ELKS, Bassoon, Piccolo,RIMl,Mumc13-1などが知られており、これらはCASTを介して巨大な分子複合体を形成している。一方、重要な機能分子としてはカルシウムチャネルが存在している。本年度は生化学的手法を用いて、カルシウムチャネルに結合する分子群の同定を試みた。マウス大脳から可溶性画分を調整し抗カルシウムチャネル抗体による免疫沈降実験や、大腸菌で発現させたカルシウムチャネルの細胞質内ドメインを用いたpull downアッセイを行ったが、候補どなる蛋白質の同定には至らなかった。そのため、yeast-twohy brid用のコンストラクトの作製を行い、スクリーニングを開始した。また、今後、アクティブゾーン蛋白質との直接の相互作用を検討する予定である。カルシウムチャネル複合体には今回解析したアルファサブユニットの他にベータサブユニットが知られている。最近、ベータサブユニットがヂャネル機能を持ったアルファサブユニットの局在と機能発現に影響を与えることが明らかになりつつあることから、ベータサブユニットについても同様の解析を行う予定である。学習や記憶などの脳の高次機能は複雑な神経回路網における情報伝達によって成り立っている。この情報伝達の場が、神経細胞間のつなぎ目であるシナプスである。情報を伝える側のプレシナプスの膜直下には比較的電子密度の高いアクティブゾーンと呼ばれる特殊な構造体が存在する、アクティブゾーンは神経伝達物質を含んだシナプス小胞がドッキング融合する場所であり、アクティブゾーンは神経伝達を時間的空間的に制御していると考えられている。アクティブゾーンに存在する最も重要な分子のひとつはカルシウムチャネルである。しかし、そのアクティブゾーンにおける局在のメカニズムについてはほとんど不明であるといっても過言ではない。本年度は、京都大学森教授よりカリシウムチャネルのalphaサブユニットの遺伝子を分与していただき、HEK293細胞における発現実験を行った。また、本サブユニットに結合する新規の蛋白質の同定を行うために、細胞内領域の融合蛋白質の作製を行った。これらを用いてpull downアッセイなどにより本サブユニットと複合体を形成している分子群の同定を試みる。さらに、Yeast two hybridによるスクリーニングを行うために、酵母に発現させるためのベクターにコンストラクションを行った。現在のところ興味深いクローンは得られていないが、今後更にスクリーニングの回数を増やし、また異なるライブラリーを用いてカルシウムチャネルの局在・機能制御にかかわる分子群の同定を試みる。
マウス胚発生に於けるNodalシグナル制御とその役割

TGFβスーパーファミリーに属するNodalは前後軸形成、原条形成、頭部形成及び左右軸形成などの胚発生の基軸となる局面で形態形成を司る分泌因子である。左右軸形成では、nodalはノード近傍の左側側板中胚葉で発現が開始した後、左側側板中胚葉全域に発現域を広げることで左右軸が確立されることになる。Nodalは自らの発現を誘導するポジティブループと、その阻害因子であるLeftyを誘導するネガティブループを構成している。Nodalが左側だけで発現を開始する分子機構はこれまで不明であったが、私たちはNodal-Leftyからなる反応拡散がこのプロセスに関与する可能性を検討した。リポフェクションによって局所的に右側側板中胚葉にnodal発現ベクターを導入すると、右側から拡散するNodalによって神経底板の右側にlefty1の発現が誘導されるが、そのような胚では本来現れてくるべき左側側板中胚葉のnodal発現が開始しなかった。この現象は、神経底板で発現するlefty1が左側側板中胚葉のnodal発現を阻害することから生じると考え、lefty1-/-胚で同様な実験を行うと左側側板中胚葉ではnodal発現が正常に開始した。以上の実験から観察された現象は本来の左右決定の分子機序を反映したものであると考え、左側側板中胚葉でGFP-Leftyを発現させることによって左側側板中胚葉でnodal発現を抑制した。すると、右側側板中胚葉でNodalの発現が異所的に開始した。以上の結果から、側板中胚葉でnodal発現を誘導するシグナルはノードから左右に来ているが、左側の活性が強いため左側側板中胚葉でNodal発現が開始し、左側で誘導されるLeftyによって右側側板中胚葉のnodal発現開始が阻害されることが明らかになった。TGFβスーパーファミリーに属するNoda1は左右軸形成の基幹を成す分泌因子である。左右軸形成におけるnoda1の発現は極めてダイナミックに変化し、noda1発現及びそのシグナルは厳密な制御を受けることが理解される。Noda1はActivin受容体を介してそのシグナルを伝達する。本年度は、ActRIIBヌル変異マウスの解析を通して、左右形成におけるNoda1シグナル制御の一端を明らかにした。ActRIIB-/-は、胸腔臓器の右側相同によって生後間もなく死亡する事が報告されている。左右軸形成は初期体節期に起こり、左側側板中胚葉全域でnoda1発現を確立する事が頭尾軸に沿った正しい左右の形成に必要になる。ActRIIB-/-胚でnoda1発現を調べたところ、左側胚前方におけるnoda1発現が消失しており、これによってActRIIB-/-胸腔臓器の右側相同が生じる事が明らかになった。Noda1によって発現誘導されるPitx2とlefty2発現は前方側板中胚葉で消失しており、神経底板のlefty1発現はnoda1発現の位置に応じて胚前方の発現域伸長が観察されなかった。Lefty1-/-は、ActRIIB-/-と正反対の表現型を取り胸腔臓器の左側相同を示す。両遺伝子の上位性を検討するため、lefty1,actRIIB二重変異マウスを作成し解析した。それぞれ単独の変異では複雑心奇形が生じるために、新生仔は生後間もなく死亡する。ところが、(Lefty1-/-,ActRIIB-/-)の個体は、左右の異常が消失し生存可能であった。二重変異胚で初期体節期のnoda1発現を調べたところ、noda1発現域は胚前方に伸長しており、lefty1-/-に見られるようなnoda1異所発現も抑制されていた。このことから、正中で発現するlefty1は側板中胚葉まで拡散し、Noda1シグナルを抑制する事が明らかになった。

以上の結果から、側板中胚葉でnodal発現を誘導するシグナルはノードから左右に来ているが、左側の活性が強いため左側側板中胚葉でNodal発現が開始し、左側で誘導されるLeftyによって右側側板中胚葉のnodal発現開始が阻害されることが明らかになった。
食虫類の肺静脈壁に分布する心房性ナトリウム利尿ペプタイドの免疫組織化学的検討

食虫類の肺静脈壁に分布する心筋細胞が、心房性ナトリウム利尿ペプタイド(ANP)を分泌している可能性が示唆されている。そこで、ジネズミとジャコウネズミ、および比較のためにラットを用いて、肺静脈壁心筋組織におけるANPの分布を検討することとした。そのため、肺と心臓のパラフィン組織切片を作製し、抗ANP血清を用いて免疫組織化学的検討を加えた。ジネズミとジャコウネズミの左心房筋の心筋細胞は、抗ANP染色において強い反応を示した。一方、両種とも内径約150mumの肺内静脈の壁にまで心筋細胞が分布していたが、抗ANPの反応はジネズミにおいてより強く観察された。反応を示す心筋細胞は、肺門付近の比較的太い静脈から200mum程度の静脈枝にまで広く存在した。免疫反応は特に細胞の核周囲に強く見られた。これらの結果は、比較に用いたラットにおいても同様であった。一方、ジャコウネズミの抗ANP反応は、ジネズミに比べると弱く、特に細静脈枝では反応が確認できなかった。以上の結果から、種間差はあるものの、食虫類の肺静脈壁心筋におけるANPの分布が確認された。齧歯類における結果と併せて考えると、小型哺乳類の肺静脈壁心筋組織はANPの内分泌機能を有すると結論することができる。従来、食虫類では、肺循環からの血流を血管壁の収縮により制御するために、肺静脈壁心筋組織が発達したと考えられてきた。しかし、本研究の結果から、これらの小型哺乳類では、心筋組織をもつ肺静脈がANPの内分泌器官として進化したと推測することができる。
アモルファス相のナノ結晶化による1MA/m級超高保磁力鉄-白金-ホウ素磁石の創成

本年度の成果として、Fe-Pt-B系において、冷却速度および熱処理が急冷リボン材の組織および磁気的性質への影響を調べた結果、Fe_<52>Pt_<30>B_<18>合金において、単ロール液体急冷法においてロールの回転速度(Vr)が30-37m/sで作製したリボン材では、平均サイズ約40nmのL10-FePtとFe_2B相のナノコンポジット組織が得られ、優れた硬質磁気特性を示した。残留磁束密度(Br)、保磁力(iHc)および最大エネルギー(BH)maxは、それぞれ0.70-0.72T、760-783kA/mおよび88-94kJ/m^3の範囲にあった。Vr=38m/s以上で作製したFe_<52>Pt_<30>B_<18>合金のリボン材では、ナノサイズのアモルファスとfcc-FePt相の混合組織が形成された。このリボン材を熱処理することにより、より微細なL1_0-FePtとFe_2B相のナノコンポジット組織が形成され、(BH)maxが100kJ/m^3以上の硬質磁性が得られた。冷却速度および熱処理プロセスの制御により、L1_0-FePt/Fe_2B型のナノコンポジット組織が微細化でき、硬質磁性の向上を実現できた。また、Fe-Pt-Bナノコンポジット磁石において、P、CおよびSiの添加効果を調べた結果、PおよびCの添加がFe-Pt-Bナノコンポジットの保磁力がさらに向上できることが分かった。また、このメカニズムを解明した。本年度の成果として、新型低Pt濃度のFe-Pt-Bアモルファス合金を合成した。また、熱処理により、Fe-Pt-Bアモルファス合金を結晶化させ、新規なγ_1-FePt/Fe_2Bナノコンポジット磁石を開発した。また、このアモルファス合金の結晶化挙動およびγ_1-FePt/Fe_2Bナノコンポジット磁石の高い硬質磁性の生成原因を明らかにした。新型低Pt濃度のFe-PtにB元素の添加により、合金アモルファス形成能を向上させ、液体急冷法により、アモルファス単相あるいは粒径が約5nmのアモルファス相とfccγ-FePt相の均一な混合組織が形成された。このアモルファス合金が3階段の結晶化反応を示し、初晶としてfccγ-FePt相が析出した後、Fe_2Bおよびfctγ_1-FePtが析出した。このアモルファス合金は熱処理により結晶化させた後、平均粒径が約15-25nmのfctγ_1-FePt、Fe_2B、fccγ-FePtおよび残存アモルファス相の複相組織を形成し、優れた硬質磁性が得られた。残留磁束密度(B_r)、保磁力(_iH_c)および最大エネルギー積(BH)_<max>はそれぞれ0.96-1.15T、340-480kA/mおよび102-127kJ/m^3の範囲にあった。この高い硬質磁性は、ハード磁性相のfctγ_1-FePtとソフト磁性相であるFe_2B, fccγ-FePtおよび残存アモルファス相間の交換結合によるものである。アモルファス合金の結晶化により高い硬質磁性を示す新規γ_1-FePt/Fe_2Bナノコンポジット磁石を発見は、非平衡材料および磁性材料の基礎研究および応用の発展には重要であると認識された。本年度の成果として、Fe-Pt-B系において、組成の調整および合金元素の添加により、液体急冷法による作製したリボン材の組織と磁気特性を調べた結果、Fe_<bal.>Pt_xB_<18-20>(x=28-35)合金では、平均サイズ約40nmのL1_0FePtおよびFe_2B相からのナノコンポジット組織が形成され、700kA/m保磁力を持つ硬質磁気特性を示した。例えば、Fe_<52>Pt_<30>B_<18>合金においては、残留磁束密度(B_r)、保磁力(_iH_c)および最大エネルギー積(BH)_<max>は、それぞれ0.70T、783kA/mおよび88kJ/m^3であった。Fe-Pt-Bに少量なCo、Pの添加により、合金のアモルファス形成能を向上させることが確認された。熱処理により結晶化させた後、平均粒径が約30nmのL1_0FePtおよびFe_2B相からのナノコンポジット磁石が得られ、優れた硬質磁性が得られた上、保磁力をさらに増大することがわかった。また、Fe-Pt-Si合金において、液体急冷材の組織および磁気特性を調べた。Fe-Pt-Siでは、より高いアモルファス形成能を持ち、液体急冷法による広い組成範囲でモルファス単相がが形成されることが分かった。このアモルファス合金は熱処理により結晶化させた後、平均粒径が約40nmのL10FePt, PtSi and Pt6Si5の複相組織を形成したが、大きな保磁力および優れた硬質磁性が得られなかった。これは、Fe-Pt合金にSiの添加することで、PtSi and Pt_6Si_5相の析出により、L10FePt相の体積分率が低下させる結果である。Fe-Pt-

B合金において液体急冷法で直接に高い保磁力を持つL10FePt・Fe_2B型のナノコンポジット磁石を作製することは、非平衡材料および磁性材料の基礎研究および応用の発展には重要であると認識された。本年度の成果として、Fe-Pt-B系において、冷却速度および熱処理が急冷リボン材の組織および磁気的性質への影響を調べた結果、Fe_<52>Pt_<30>B_<18>合金において、単ロール液体急冷法においてロールの回転速度(Vr)が30-37m/sで作製したリボン材では、平均サイズ約40nmのL10-FePtとFe_2B相のナノコンポジット組織が得られ、優れた硬質磁気特性を示した。残留磁束密度(Br)、保磁力(iHc)および最大エネルギー(BH)maxは、それぞれ0.70-0.72T、760-783kA/mおよび88-94kJ/m^3の範囲にあった。Vr=38m/s以上で作製したFe_<52>Pt_<30>B_<18>合金のリボン材では、ナノサイズのアモルファスとfcc-FePt相の混合組織が形成された。このリボン材を熱処理することにより、より微細なL1_0-FePtとFe_2B相のナノコンポジット組織が形成され、(BH)maxが100kJ/m^3以上の硬質磁性が得られた。冷却速度および熱処理プロセスの制御により、L1_0-FePt/Fe_2B型のナノコンポジット組織が微細化でき、硬質磁性の向上を実現できた。また、Fe-Pt-Bナノコンポジット磁石において、P、CおよびSiの添加効果を調べた結果、PおよびCの添加がFe-Pt-Bナノコンポジットの保磁力がさらに向上できることが分かった。また、このメカニズムを解明した。
アミオダロン間質性肺炎における肺胞Ⅱ型上皮細胞での肺サーファクタント代謝の解明

ラットに経口投与によるアミオダロン間質性肺炎モデルを作成し、肺サーファクタント合成酵素、サーファクタントプロテインA、B、C、Dのタンパク量・遺伝子発現レベルの変化、II型細胞でのリン脂質合成能、II型細胞・層状封入体の形態変化、肺組織レベルでの各リン脂質分画の変化を明らかにし、アミオダロンが肺サーファクタント合成系におよぼす影響を解明することを研究目的とし、当該年度に以下の研究を行った。1.アミオダロン肺障害モデルの作製89週齢の雄Fischer 344系ラットに塩酸アミオダロン(100 mg/kg/day)を胃ゾンデで用手的に1日に1回、4週間経口投与した。H&E染色では肺胞壁の肥厚、肺胞腔での細胞成分の増加が観察され、肺障害が起きていることを確認した。2.気管支肺胞洗浄液の解析ペントバルビタール腹腔内投与麻酔下に開胸し、左肺を生理食塩水2.5 mlで洗浄・回収し、5回施行した。回収液の総細胞数を計測後、細胞成分と上清に分離した。メイ・ギムザ染色により細胞分画を算出し、細胞の面積を測定した。アミオダロン投与群では肺胞マクロファージ、好中球の増加がみられ、肺胞マクロファージの面積は有意に増加し、胞体に脂質小胞の増加が見られた。細胞ペレットをアガロースゲル中に包埋し、グルタールアルデヒド固定後、四酸化オスミウムで後固定し、エポン包埋後、ウラニール・鉛で二重染色し、透過型電子顕微鏡で検鏡した。また気管支肺胞洗浄液の上清蛋白をSDSーPAGE電気泳動後、ウエスターンブロットを施行したところ、SP-AとSP-Dの増加がみられたが、SP-Bには有意差はみられなかった。平成30年7月より金沢医科大学総合医学研究所生命科学研究領域教授に就任した。これに伴い研究室の移動(研究機器・装置)を行ったため、研究活動が数ヶ月停滞してしまった。研究課題の進捗状況はやや遅れているが、理由となった研究室の移動は完了し、順調に研究活動が再開している。今後の研究計画の進行は問題ないと予想されるので、順調に実績を上げられると見込んでいる。すでに研究室の移動は完了し、順調に研究活動が再開しているので、遅れた分の研究を今後の研究計画に組み込み取り返すために残額の研究費を使用する予定である。
金属積層造形での凝固割れ評価装置の開発と割れ防止造形条件の確立

金属積層造形は溶融・凝固プロセスであるため、凝固過程中に凝固収縮と応力集中で凝固割れがしばしば発生する。凝固割れは、機械的性質を著しく低下させるため、金属積層造形を活用した高付加価値製品開発や金属積層造形の発展、普及の妨げとなる。鋳造や溶接では、多数の凝固割れに対する研究が実施されているが、金属積層造形における凝固割れに関する研究は皆無である。本研究では、金属積層造形中のひずみや応力と凝固割れ発生の相関関係を解明するため、固液共存温度域での力学特性取得装置を開発する。開発装置を使用して、金属積層造形特有の凝固割れ支配因子を明らかにし、凝固割れ耐性の高い造形方法の確立を目指す。
天然歯透明感の両眼視差時心理評価とステレオセンシングマシンの感度との比較研究

本研究は歯科臨床に固有ともいえる「近傍で狭小な視覚環境におけるヒトの視覚認知」を研究フィールドにしている。しかし従来用いられている精神物理実験用-視覚刺激装置はサイズ/解像度の点で必要な性能を持っていない。観察距離1m以内におけるヒトの奥行き知覚が輻輳-調節(convergence-accommodation)の影響を強く受けることは良く知られた現象であるが、さらに近傍な視覚環境を自然な状態で再現することは実は容易なことではない。そこで先に製作済であるステレオスライド撮影装置とともに簡便な表示装置の製作・改良を試みている。1.表示装置の改良表示装置の光軸調節装置(全反射プリズム)をレーザー用光学部品に用いられるアルミ蒸着ミラーに変更した。これにより右目用画像、左目用画像の交換を迅速に行えるようになった。また偏光フィルターメガネ無しで観察可能となり、より明るく鮮明な視環境が調った。さらに上述のステレオスライド撮影装置から得られたステレオ写真を観察しリアルな天然歯の立体像を観察することが出来た。2.表示精度の確認表示装置の開発にあたり、観察時に両眼が自然な輻輳-調節(convergence-accommodation)関係を再現しているか、左右眼に表示される画像が現実空間と同じ座標に定位されているかといった疑問が生じる。この回答として、ひとつは空間位置を数学的(幾何学的)に求める方法がある。しかしこの方法はレーザー発振器、ビームポジション検出ディテクタ、ビームスプリッタなど高価な機器が必要となる。さらにヒトの頭部あるいは両眼位置の制御が解決し難い問題として残る。そこで視覚刺激パターンを観察させ視覚的手がかりを検出させることにより表示精度を推定する方法を模索中である。
携帯電話のリマインダーメールを利用した妊婦の未受診防止システムの開発

定期的な妊婦健康診査を受診せず飛び込み出産に至る妊婦(以下、未受診妊婦)でも、医療機関や市町村の窓口を1回は訪れていることが多く、その1回のつながりを維持することが妊婦の未受診防止のためには重要である。また未受診妊婦は若年世代に多く、その世代の携帯電話の保有率は非常に高い。そこで本研究では、携帯電話を利用した妊婦の未受診防止システムを開発することを目的とした。メディトリックス株式会社のCliSSS(Clinical Study Support System)を利用し、研究者と妊婦が双方向に通信できるシステムを開発し、1週1回自宅での状況を問うメール、2受診日の確認メール、3未受診者への情報提供メールの3種類で構成した。近年の妊婦世代はスマートフォン利用率が高いことから、本システムはスマートフォン対応とした。さらに研究期間中にメールよりLINEを利用する若者が増加したため、LINEでのシステム運用ができるように追加開発を行った。我々の先行研究では妊婦の双方向通信システムの受容度は78割と高かった。本システムにより妊婦とのつながりを維持することで未受診防止への効果が期待できる。しかし未受診妊婦となる可能性の高い対象者ではシステムの受容度も下がると予測される。今後は未受診妊婦を多く受け入れている産科医療施設でシステムの試行を行い、妊婦の受容度とLINEシステムの運用上のトラブルがないか確認する予定である。平成25年度は「妊娠・産褥期の自己健康管理を支援する携帯電話双方向通信システム」をA大学医学部附属病院で運用し、妊婦や褥婦のシステムへの受用度を確認した。「妊娠・産褥期の自己健康管理を支援する携帯電話双方向通信システム」とは、毎週土曜日14時に対象者の携帯電話にアンケートメールが自動送信されるシステムである。アンケートメールはリクルート時から産後8週目まで毎週送信され、対象者は受信したアンケートに過去1週間の自己健康管理の状況を回答し、返信する。対象施設の両親学級を受講した20歳以上の初産婦44名に研究説明を行い、28名(63.6%)から研究同意を得た。登録作業の過程でシステムエラーが出た者4名、ドメイン設定の解除を拒否した者3名を除く、21名(47.7%)がシステムへの登録を完了した。本報告では研究期間中に産後8週間が経過していない4名を除き、17名(38.6%)を分析対象とした。対象者の平均年齢は32.5±6.7歳であった。対象者17名中、脱落者は3名(17.6%)であった。脱落者を除く14名に送信した全メール件数は205件で、そのうち返信があったのは144件(70.2%)であった。妊娠中アンケートの返信率は93件中74件(79.6%)、産褥用アンケートの返信率は112件中70件(62.5%)であった。携帯電話を用いた双方向通信システムに対する返信率には個人差があるが、脱落率は17.6%と低く、産褥期まで継続できるシステムであることが明らかとなった。またアンケートメール全体の返信率は70.2%であり、妊婦や褥婦のシステムへの受用度は高く、今後は他施設でのシステム運用も可能と考えられる。先行研究で開発した「妊娠・産褥期の自己健康管理を支援する携帯電話双方向通信システム」の臨床運用データより、今後開発を予定している「妊婦の未受診防止システム」の課題について検討した。先行研究のシステムは、対象者の携帯電話に週1回、自宅での状況を確認するメールが届くシステムである。妊娠期に対象者のリクルートを行い、産褥8週目までメール送信を継続した。対象者17名のうち妊娠期でメールの返信が中断した者は3名(17.6%)と少なく、8割以上の者が途中の返信が数回抜けることがあっても、産褥8週目まで返信を継続できることが明らかとなった。また返信率には個人差はあるが、全体の返信率は70.2%であり、妊産褥婦のシステムに対する受容度も高いことが明らかとなった。しかしシステムの初回登録時に発生するシステム上の不具合やドメイン解除時の手順の複雑さで、研究同意を得たにも関わらず7名の登録失敗例があった。今後「妊婦の未受診防止システム」を開発するにあたり、対象者が実施する登録作業の簡素化が課題である。また先行研究でシステム開発を依頼した(株)NEUESの当該事業部門が廃止となったため、新たな業社の選定を行う必要があった。選定した新たな業社と、先行研究で発生した不具合やドメイン解除時の手順の複雑さを改善する方法について協議し、「妊婦の未受診防止システム」の概要について打合せを行った。「妊婦の未受診防止システム」では、先行研究のシステムで開発した週1回定期的に届くメールに加え、受診当日に受診を促すメールと、未受診者にのみ届く状況確認メールを追加する計画である。本研究では妊婦の未受診を防止する目的で、妊婦の携帯電話にリマインダーメールを送信し、それでも未受診となる妊婦をさらにフォローするシステムを開発する予定である。平成27年度は、妊婦の未受診防止システムの内容について、携帯電話(スマートフォン含む)のソフト開発業者と打ち合わせを行った。先行研究では、対象者が携帯電話を用いてシステムへの初回登録をする際に、不具合が発生したり、手順の複雑さにより断念してしまう事例があった。

そこでソフト開発担当者と初回登録時のシステムの不具合や登録手順の複雑さを改善する方法について協議し、開発費と維持費の見積額を算出済みである。この改良により初回登録時のドロップアウト率が減少することが期待できる。さらに本システムでは、先行研究で開発した週1回定期的に妊婦の携帯電話にメールが届くシステムに、予約日に受診を促すメールと、未受診者にのみ届く状況確認メールを追加する予定である。未受診妊婦は予約日に来院せず、その後連絡がとれなくなり、早期産や胎児心拍異常などハイリスク分娩に至ることが多い。本システムで未受診妊婦の自宅での状況が確認できれば、飛び込み出産やハイリスク分娩の予防が期待できる。システム開発が完了した後は、大阪府下で未受診妊婦を多く受け入れている産科医療施設でシステムの試行を行う予定である。またシステム開発と同時進行で、未受診妊婦や飛び込み出産の事例を分析し、未受診となる要因の解明を行う予定である。現在、研究代表者が妊娠中であり、予定していた妊婦の未受診防止システムの開発や試験運用が未実施であるため。本研究では妊婦の未受診を防止する目的で、妊婦の携帯電話にリマインダーメールを送信し、未受診となった妊婦には状況確認のメールを追加送信するシステムを開発する予定である。平成28年度は妊婦の未受診防止システムの内容について、携帯電話(スマートフォン含む)のソフト開発業者と打ち合わせを行った。スマートフォンユーザーの増加や、コミュニケーションアプリであるLINEの利用率上昇に伴い、研究対象者のリクルート方法(初回登録手順)の見直しを行った。その後、システム開発費と維持費の見積額を算出済みである。登録方法を簡略化し、LINEでも利用できるシステムにすることで、研究期間中のドロップアウト率の減少が期待できる。本システムでは、先行研究で開発した週1回定期的に妊婦の携帯電話にメールが届くシステムに、予約日に受診を促すメールと、未受診者にのみ届く状況確認メールを追加する予定である。未受診妊婦は予約日に来院せず、その後連絡がとれなくなり、早期産や胎児心拍異常などのハイリスク分娩に至ることが多い。本システムで未受診妊婦の自宅での状況が確認できれば、飛び込み出産やハイリスク分娩の予防につながる。平成29年度は大阪府下で未受診妊婦を多く受け入れている産科医療施設でシステムを試行し、妊婦のシステムに対する受容度を確認する。平成28年4月平成29年2月に産前産後の休暇又は育児休業の取得に伴う研究中断期間があったため本研究では妊婦の未受診を防止する目的で、携帯電話を利用したメールシステム(以下、妊婦の未受診防止システム)を開発し、臨床試行する予定である。平成29年度は妊婦の未受診防止システムの開発を行い、初期設定が完了した。未受診妊婦の多くは若年世代であり、スマートフォン利用率も高いことから、本システムはスマートフォン対応とした。メディトリックス株式会社と共同で開発を進め、CliSSS(Clinical Study Support System)を利用し、研究者と妊婦が双方向に通信できるシステムを構築した。その上で3種類のメール(週1回自宅での状況を問うメール、受診日の確認メール、未受診者への情報提供メール)を定期的または必要時に送信できるよう初期設定を行った。
大規模ソフトウェアに適用可能な粗粒度プログラムスライシングの実現

本年度は、プログラムスライシングを、ソフトウェアの部品間の相互作用を解析するという用途に絞っての拡張を行った。大規模ソフトウェアに対する保守作業であっても、開発者が調査するメソッドの数は限られることから、ソフトウェアの中で開発者が注目したメソッド群とそれ以外の個々のメソッドとの意味的な関連の強さを経験的な指標を用いて評価し、関連が強いと判定されたメソッドだけを解析の対象として自動的に選択する手法を実現した。ここで用いた経験的な指標は、個々のメソッドが参照するメソッド、変数の名称の集合の類似度である。この指標は、メソッド単位での局所的な解析によって計算可能であり、大規模ソフトウェアに対して適用可能である。適用実験を行った結果、提案手法が、開発者の目的に合致した重要なソフトウェア部品の相互作用に限定した情報を抽出できることを示した。上記の手法で得られた結果を開発者に提示する方法については、ブリティッシュコロンビア大学のGail Murphy教授との共同研究により、関心事グラフという抽象表現への自動変換を実現した。一般的なソフトウェアの設計図の記法であるUMLを拡張した形式で関心事グラフを可視化することにより、開発者にとっての理解容易性を達成した。また、複数のグラフ間での差分の抽出を実現し、異なる条件で得られた結果を比較することを可能とした。これらの研究と並行して、以前より継続的に開発している、ソフトウェアの実行時の動作を可視化するツールの改良を行った。具体的には、過去に提案した手法である、ソフトウェアの実行開始から終了までの実行系列を実行している機能ごとの実行系列に分割する手法の特性を分析した。この分析結果に従って手法の改良を行った結果、ツールの出力結果が人間による手動での分割結果と一致する確率が向上した。大規模ソフトウェアに対するプログラムスライシングの実現に向けて,まず,既存のソフトウェアに対する分析を行った.その結果,大規模ソフトウェアにおいては,ソフトウェアの様々なモジュールに影響を及ぼす横断的な機能が存在し,そのような機能がもたらすモジュール間の相互依存関係が,モジュール単位での解析および解析結果の集約を困難なものとしていることが判明した.そこで,横断的な機能を主要な機能と切り離して管理するために,横断的機能だと推測されるプログラム要素を自動的に抽出するアスペクトマイニング技術について検討を行い,ツールとしての実現を行った.一方,表明と呼ばれるソフトウェアの各モジュールの動作条件の記述を利用することでモジュール単位のプログラムスライシングを行う手法が知られそいる.その手法を効果的に適用するための基盤として,表明をアスペクト指向プログラミングを用いて記述,管理するための手法を提案,実現した.これらの研究と並行して,アスペクト指向ソフトウェア開発に関わる未解決の課題についての情報交換および研究者同士の交流のために,2005年4月,アスペクト指向ソフトウェア開発に関するアジア研究ネットワーク(Asian Research Network on Aspect-Oriented Software Development)を結成した.12月に開催されたアジア太平洋ソフトウェア工学国際会議(Asia-Pacific Software Engineering Conference 2005)において最初のワークショップを開催し,議論を行った.また,以前より継続的に開発している,ソフトウェアの実行時の動作を可視化するツールの拡張を行った.実行系列は,通常,複数の機能の動作を含むことから,それらを経験的な指標に基づいて自動分割し,機能ごとの実行系列を提示する手法を提案,実現した.本年度は、プログラムスライシングを、ソフトウェアの部品間の相互作用を解析するという用途に絞っての拡張を行った。
ホヤ胚発生過程における割球の発生運命決定機構の解析

初期発生過程において、各割球がどの組織を作る細胞になるのかを決定するしくみを解明するのが本研究の目的である。材料としては、研究上の利点に富んでいる原索動物(ホヤ)を用いた。本年度は、卵細胞質内組織決定因子によって決定がなされている内胚葉に関して、分子レベルでその決定機構を解明するべく解析を行った。(1)内胚葉特異的アルカリフォスファターゼの発現マボヤの孵化幼生を用いアルカリフォスファターゼの組織化学染色を行うと、内胚葉細胞にのみ強い活性が検出される。一方、発生過程を通してアルカリフォスファターゼの活性を検出すると、その活性は尾芽胚(受精後19時間)から現れ始めることがわっかた。転写阻害剤(アクチノマイシンD)と、翻訳阻害剤(ピューロマイシン)に対する感受性期より、アルカリフォスファターゼ遺伝子の転写は原腸胚期にはじまり、翻訳は尾芽胚期から起こり、翻訳が行われると同時に酵素活性が現れることが示唆された。(2)内胚葉特異的アルカリフォスファターゼの精製及びcDNAクローニングまず幼生の膜タンパク画分から、種々のカラムワーク及び電気泳動を用いて内胚葉特異的アルカリフォスファターゼ蛋白質の精製を行った。極微量のタンパクが精製されたが、それを用いてN末のアミノ酸配列を20アミノ酸決定した。この情報をもとにPCRとcDNAライブラリーのスクリーニングを行い、ほぼ全長を含むcDNAクローンを得た。現在、このcDNAを用い発現解析を進めている。
表象文化における潜在性と現実性に関する総合的研究

本研究の具体的な成果は次の通り。1.潜在性と現実性の概念を思想史的に再考し、ヴァーチャル・リアリティーの概念の明確化をはかった。2.人間にとっての現実性を構成する重要な要因である記憶との関係から、歴史的な記憶のメカニズムを分析した。3.美術作品をはじめとする伝統的な視覚表象や美学的考察を、ヴァーチャル・リアリティーという視点から読み直し、主体と対象の関係性の歴史としての「眼差しの歴史」の可能性を検討した。4.コンピュータ・テクノロジーによって可能になった数々の映像表現を取り上げ、ヴァーチャル・リアリティーの概念を軸に、従来の映像表現との差異を分析した。5.ヴァーチャル・リアリティーの表現を支える工学的技術が情報工学の歴史のなかで発展してきた過程をたどることにより、同時代の社会・文化現象との結びつきを探り、その存立が前提とする諸条件を考察した。6.戦争の記憶など、具体的な歴史的・社会的問題を取り上げ、潜在化した記憶が現実化されるメカニズムを分析した。7.さまざまなゲームを一種のヴァーチャル・リアリティーを共有することで展開されるプレイヤーの相互作用ととらえ、そのようなゲーム的相互作用を芸術創造の現場で活用している作品を対象に考察した。8.言語芸術におけるヴァーチャル・リアリティー構築の技法を幅広く検討し、そこにおける仮想現実性の構造を析出した。9.建築をはじめとする造形空間が「ここ」ではない「他所」を連想させる象徴的空間構成を都市空間などを中心に分析した。10.サイバースペースと呼ばれる仮想的な空間経験を、メディア論的身体論を踏まえつつ、思想史的展望のなかで考察した。11.演劇やオペラなどの身体芸術をめぐり、身体を通じて再現=表象=上演される仮想的な世界の構成要件を、能楽や舞踏の運動表現などを中心に分析した。本年度は研究全体の基礎的作業として、ヴァーチャル・リアリティーの概念を哲学的・美学的に基礎づけるとともに、この新たな表象概念を用いた視覚表象文化の歴史的な考察をおこなった。1.哲学的考察によるヴァーチャル・リアリティー概念の明確化(高橋・小林・中島):潜在性と現実性の概念を思想史的に再考し、それに基づいて、ヴァーチャル・リアリティーの概念を明確化した。2.精神分析における現実性概念の検討(杉橋・石光・高橋):人間にとっての現実性を構成する重要な要因である記憶との関係から、歴史的な記憶のメカニズムを明らかにしつつ、記憶の現実性と潜在性の機能相互の関係を考察した。3.ヴァーチャル・リアリティーという視点から再考された視覚文化史=「眼差しの歴史」の分析、及びその日仏間の比較(小林・ビュシ=グリュックスマン・中島):美術作品をはじめとする伝統的な視覚表象を、ヴァーチャル・リアリティーという視点から読み直すことを通じて、作品の歴史ではなく、主体と対象の関係性の歴史としての「眼差しの歴史」の可能性を検討し、さらに、この新たな歴史の視点から、日本とヨーロッパ(フランス)の二つの地域をとり、それぞれの「眼差しの歴史」を比較対照した。4.映画を中心とする映像芸術におけるヴァーチャル・リアリティーの表現(松浦・石光・田中):コンピュータ・テクノロジーによって可能になった数々の映像表現を取り上げ、ヴァーチャル・リアリティーの概念を軸に、従来の映像表現との差異を分析した。5.情報学の観点から見たヴァーチャル・リアリティーの技術的諸条件(田中・松浦・杉橋):ヴァーチャル・リアリティーの表現を支える工学的技術が情報工学の歴史のなかで発展してきた過程をたどることにより、同時代の社会・文化現象との結びつきを探り、広く学際情報学的な視点からその存立が前提とする諸条件を考察した。