hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超伝導検出器を用いたハドロニック原子Ｘ線精密分光

後半は、ヘリウム標的容器製作・エネルギー較正用X線発生装置構築を行い、これらの動作試験を行った。また、平成26年末にPSI研究所(スイス)にて実施したTES検出器を用いたπ中間子原子X線精密分光実験の最終結果を原著論文として印刷公表した。本研究課題の目標である「TESを用いたK中間子原子X線精密分光実験」に向け、実際のK中間子ビームを用いたコミッショニング実験を成功させたことは大きな進展である。準備も順調に進展している。本研究は、超伝導遷移端センサー(TES)マイクロカロリメータX線検出器とその多素子読み出し技術を、世界に先駆けて当該分野に導入し、次世代ハドロニック原子高精度X線分光の開拓を目指す。協力関係にあるアメリカ国立標準技術研究所(NIST)の240ピクセルTES素子を用い、K中間子-原子核間の強い相互作用ポテンシャルの深さに関する長年の謎の解明を目的とした、K中間子原子X線精密分光実験(J-PARC E62)を推進している。昨年度実施した、実際のJ-PARCビームラインにおけるコミッショニング実験(静止K-調整方法の確立・バックグラウンド評価・TES検出器動作確認)の結果を受け、J-PARC PAC実験審査会にて、2018年6月にE62本実験のビームタイムが割り当てられることが決定した。当該年度は、本実験に向けた最終準備を進めた。これまで個々に動作試験を行ってきた液体ヘリウム標的システムと超伝導遷移端検出器(TES)システムを結合し、最終形態での動作試験において必要な性能を満たすことを確認した。さらに、TES検出器がHe標的見込む立体角をできるだけ増やすため、各冷却ステージ(50mK, 3K, 60K)における輻射・磁気シールド用の窓サイズ広げる一方、これにより磁気遮蔽効果が減少するため、窓サイズの最適化・外側(常温部)の磁気遮蔽強化等のスタディを行った。同時に、ビームライン検出器、補助のX線検出器であるシリコンドリフト検出器の整備、及び、読み出し系の整備を進めた。現在は、液体He標的とTESを含めた検出器群の最終調整をしつつ、6月のビームタイムに備えている。近年急速な発展を遂げてる超伝導遷移端センサー(TES)マイクロカロリメータX線検出器とその多素子読み出し技術を、世界に先駆けて当該分野に導入し、次世代ハドロニック原子高精度X線分光の開拓する。協力関係にあるアメリカ国立標準技術研究所(NIST)の240ピクセルTES素子を用い、K中間子-原子核間の強い相互作用ポテンシャルの深さに関する長年の謎の解明を目的とした、K中間子原子X線精密分光実験(J-PARC E62)を推進した。本年度の目標「ハドロンビーム環境下におけるTESマイクロカロリメータの基本性能評価」を遂行し、J-PARC実験に十分な性能を持つことが確認した。また、詳細なデータ解析により、ビーム強度に比例したエネルギー分解能の変化に関しても理解が進み、将来実験に向け貴重な知見を得ることが出来た。以下の方策で本研究を推進する:(1) J-PARCのK中間子ビームライン(K1.8BR)に於いて、静止K中間子の調整、及び、TES検出器システムのフルコミッショニングを実施する(2016年6月)。(2)コミッショニング実験のデータ解析結果をまとめ印刷公表する。
動脈硬化病変マクロファージ特異的プロモーターをもちいたCdc42の機能解明

我々はまず、マクロファージ細胞死抑制因子(Apoptosis Inhibitory factor of Macrophage : AIM)のプロモーター、調節領域を単離するため、NCBIゲノムデータベースからAIMの5'側上流の塩基配列を解析し、それをもとにPCRプライマーを設計、作製した。プライマーは、上流、-6802、-5743、-5256、-4252塩基部位と、転写開始部位より下流、翻訳開始部位直前の+96部位の設定し、これらを用いてマウスゲノムDNAを鋳型として増幅を行った。その結果、-5256から+96および-4252から+96のPCRが良好な遺伝子増幅を得られたため、-5256から+9のPCR産物を本研究に用いる人工遺伝子のプロモーターとして用いることとした。アガロースゲル電気泳動から目的遺伝子を抽出し、インビトロゲン社TAクローニングキットを用いてpCR2.1ベクターに組み込み、大腸菌形質転換により大量精製をした。さらに、アポ蛋白AI遺伝子の転写終了配列と、その下流配列約1000塩基を同様の手法で精製し、このベクターのプロモーター配列下流にマルチプルクローニング配列を挟んで組み込み、AIMプロモーターカセットとして精製した。一方、Cdc42 wild type、dominant negative、およびdominant positive cDNAは大阪大学、平野賢一博士から供与を受け、AIMカセットにそれぞれ組み込み、トランスジェニックマウス作製のための人工遺伝子を準備した。今後、これらの人工遺伝子をマウス受精卵にマイクロインジェクション法で導入し、トランスジェニックマウスを作製し解析を進めていく。
バハレーン・ティロス文化に見るシリア・パルミラの人と文化の影響に関わる総合的研究

バハレーン・マカバ古墳群の調査の目的は、シリア・パルミラ人がティロス期(紀元前330年紀元後629年)の文化にいかに影響を与えたかを探り、1990年以来調査研究を行ってきた古代パルミラ社会のティロス社会への文化移入を理解することである。パルミラ人は、紀元前1世紀から紀元後3世紀に陸路ばかりでなく、海路にも隊商を編成し、東はインドまで進出している。そのためバハレーンは、格好の寄港地・基地として利用され、パルミラ人との交流は強く、その影響はパルミラ人のティロス社会への進出も生み出している。したがって、本調査によって、ティロス期の墓の考古学調査と種々の学術領域や手法を用いて、パルミラ社会とティロス社会の交流を可視化することを目的とした。2018年の調査では、棺構造の理解が発掘調査を進展させ、7基の漆喰棺を発掘することができ、ティロス期の遺体埋葬法や副葬品のあり方の理解を進める結果をもたらした。特に6基のうちの1基(F-0060)は未盗掘墓であり、乳児が埋葬されていた。この乳児は多くの装身具を身に付け、首にはガラス製玉、紅玉髄製玉、水晶製玉の首飾り、左右の手首にはガラス製玉腕輪、左右の足首には青銅製の足輪、右の足首にはガラス製玉の足輪がはめられていた。また胸の上からは着衣を留める鉄製ピンが出土し、実際に身に付けていたと思われる。さらに体の右胴部に沿うように青銅製ピンが置かれていた。我々の目的とするパルミラ人や東地中海からの人々の関わりを探るという点において、今回出土した人骨とティロスと同時期の古墳を発掘するフランス隊から提供を受けた人骨を理化学的に分析することにより、今後の研究を進める上に大いに役立つと考えられる。2017年、本格的に調査に取り掛かり、2月に第一次調査としてマカバ古墳群全体と第1号墳の3次元計測調査、10月から12月に第二次調査としてマカバ1号墳の発掘調査を本格的に開始したが、当初の期待に反して、徹底した盗掘のため何ら得ることができなかったが、棺の構造がおぼろげながら理解できた。2018年10月から12月には第三次調査としてマカバ1号墳の継続調査を実施した。この調査によって研究目的を達成するために最も重要な人骨を入手でき、パルミラ人や東地中海からの人々のバハレーン・ティロスの関わりを探るという点では、研究の進捗状況はおおむね順調と言える。マカバ1号墳の発掘調査は、バハレーン文化省考古遺産局の全面的な協力のもと順調に進んでいる。今年度も10月下旬から12月上旬にマカバ1号墳のNE地区とSE地区を中心に調査を行う予定である。この2年間の調査により、盗掘の方法、埋葬施設の形態と副葬品の種類と配置等の理解が深まり、調査が効率良く進行できるようになった。さらに今後、採取した人骨サンプルの理化学的調査・分析を通してマカバ1号墳に埋葬された人々のあらゆる情報を抽出したいと考えている。本研究は、バハレーン・ティロス期(紀元前330年紀元後629年)の古墳の現地調査・研究を通してパルミラ人がティロスの文化にいかに影響したかを探り、1990年以来調査研究をおこなってきた古代パルミラ社会のティロス社会への文化移入を理解することである。そのためバハレーンは、東西海上交易の格好の寄港地・基地として利用され、パルミラ人が編成する隊商との交流は、パルミラ出土の碑文にも認められる。両者の紐帯は強く、その影響はパルミラ人のティロス社会への進出も生み出し、行政を司る太守にも任命されている。よって、本研究は、ティロス期の墓の考古学調査と種々の学術領域や手法を用いて、パルミラ社会とティロス社会の交流を可視化することである。平成28年度は、バハレーン文化遺産局の協力を得て調査地を選定した。その調査地は、マカバ古墳群と呼ばれ、過去に発掘調査は実施されていないが、周辺のシャホーラやジャヌスン古墳群の調査結果から、マカバ古墳群はティロス期の古墳群であると位置付けられている。マカバ古墳群は11基からなり、その中で中央的な位置を占める最大の墳丘を有する古墳(マカバ1号墳)を調査対象地とした。本年度は、マカバ1号墳の墳丘とその周辺の3次元レーザー計測を地上から実施した。さらにドローンを使用し、空中からマカバ古墳群全体の撮影を行なった。今後、地上の計測結果とドローンからの撮影結果を比較する。さらに平成29年度に本格的に実施する発掘調査に備え、国立博物館に収蔵されているティロス期の人骨の人類学調査を行なった。平成28年度は、本研究の初年度にあたり、調査地選定が最重要課題であった。この調査地はバハレーン当局によって提示された4か所の中から選定し、来年度の発掘調査に向けた古墳墳丘の地上からの3次元計測とドローンによる古墳群全体の撮影を実施することができた。その意味で調査研究の進捗は順調と言える。紀元前3世紀から紀元後3世紀におけるバハレーンにおいて活躍したシリア・パルミラの隊商の痕跡を探る本研究は、昨年度から開始し、バハレーン本島の北岸に位置するマカバ古墳群を3次元スキャナーでもって測量調査を実施した。

2017年度は、2年目を迎え、本格的な発掘調査を開始した。マカバ古墳群は、東地区と西地区からなり、調査は西地区で行った。西地区には現状では8基あまりの円墳上の古墳を含めた古墳が存在するが、その中で最大での規模を有し、中心的な位置を占める古墳(マカバ第1号墳)を発掘調査の対象とした。マカバ第1号墳は、直径約60m、高さ約3mの円墳である。調査は、墳丘を4分割するように幅1mのトレンチを4本設定し、掘削した。その結果、東トレンチにて埋葬施設の可能性を示す漆喰の広がりを検出したため、墳丘東南部1/4の掘削を行い、40か所あまりで埋葬施設関係の遺構を検出した。本年度はこれら40基の中で、2基の埋葬施設(F22, F27)を完掘した。基本的に2基の埋葬施設の構造は同じで全長約3m、幅0.7mの長方形の土壙を漆喰で塗って棺とし、そこに遺体を納めていた。棺の蓋は、大型の礫を漆喰で固めて作られており、その後、土砂で覆い、さらにその上を漆喰で覆う形で埋葬施設が設けられていた。2基の埋葬施設は、同じ構造であるが、棺蓋を覆う土砂と漆喰の回数が、F22が1回、F27が2回と棺の覆う様相に異なりを見せていた。2基の棺は徹底的に盗掘を受けており、検出された人骨は粉末化した状態で、多くの情報は得られなかった。副葬品に関してはF22から施釉陶器片等の土器片、F27からは骨製ピン頭部片が撹乱土内から出土した。これらの遺物や棺の状況から両方の埋葬施設が造られたのは、紀元前1世紀から紀元後2世紀頃と思われる。また2017年度には第1号墳以外の古墳を3次元スキャナーにより計測したが、一部計測できていない。2017年度、本格的に発掘調査を実施することができた。前年度に3次元スキャナーを使用し、作成したマカバ第1号墳の測量図が発掘調査区の設定に際して非常に有効であった。2017年度墳丘の1/4を調査し、検出した40基余りの埋葬施設のうちの2基の調査を行ったが、発掘当初、埋葬施設の構造や盗掘による撹乱に対する理解が調査に反映できず、手間取り、調査の進捗がスムーズではなかった。しかし調査の最終局面では埋葬施設の構造の理解も進み、また盗掘の手法も理解することができた。そのため、来年度以降の発掘は、スムーズに進むと考えている。現在のところ、バハレーンは政情も安定し、渡航に関しての不安な要素はなく、継続して調査に臨めると期待している。バハレーン・マカバ古墳群の調査の目的は、シリア・パルミラ人がティロス期(紀元前330年紀元後629年)の文化にいかに影響を与えたかを探り、1990年以来調査研究を行ってきた古代パルミラ社会のティロス社会への文化移入を理解することである。パルミラ人は、紀元前1世紀から紀元後3世紀に陸路ばかりでなく、海路にも隊商を編成し、東はインドまで進出している。そのためバハレーンは、格好の寄港地・基地として利用され、パルミラ人との交流は強く、その影響はパルミラ人のティロス社会への進出も生み出している。したがって、本調査によって、ティロス期の墓の考古学調査と種々の学術領域や手法を用いて、パルミラ社会とティロス社会の交流を可視化することを目的とした。2018年の調査では、棺構造の理解が発掘調査を進展させ、7基の漆喰棺を発掘することができ、ティロス期の遺体埋葬法や副葬品のあり方の理解を進める結果をもたらした。特に6基のうちの1基(F-0060)は未盗掘墓であり、乳児が埋葬されていた。この乳児は多くの装身具を身に付け、首にはガラス製玉、紅玉髄製玉、水晶製玉の首飾り、左右の手首にはガラス製玉腕輪、左右の足首には青銅製の足輪、右の足首にはガラス製玉の足輪がはめられていた。
地域完結型医療で看護職の専門性の発揮を実現する教育支援プログラムの開発

平成30年度は、地域完結型医療に関わる場で就業する看護職を対象とし、彼らの専門性、専門職性などに関する実態調査(予備調査と本調査)を実施した。予備調査は、宮城県に所在する介護施設に勤務する看護職を対象に、半構成的面接を実施した。予備調査の結果、看護職の専門性として「利用者中心でのケア」「多職種・家族との連携・指導と関係構築」「医師のいない環境での医療的判断や処置」「医療行為に関する裁量の発揮」「医療現場とは異なる価値の徹底」などの領域が明らかになった。本調査は、東北地方並びに関東甲信越地方の介護施設を無作為抽出し、そこに勤務する看護職2,400名を対象として無記名自記式質問紙調査を実施した。その結果、介護施設に勤務する看護職の専門職性の平均値は、病院の看護職と比べて、自律性は同等であるが分布に差があること、存続的/規範的職業コミットメントは介護施設の看護職のほうが得点が高いことが明らかになった。加えて、介護施設で働く看護職の心理社会的労働環境(蓄積疲労と精神健康)の平均点は、病院に勤務する看護職よりも低く状態が良好であることが示された。本調査の質問紙の回収作業は終了していないため、引き続き回収しデータの解析を進める予定である。加えて、平成30年度は入所型の介護施設のみを対象としたが、平成31年度は、対象施設を訪問看護ステーションや診療所等に広げて調査する必要性もある。したがって、平成30年度に収集したデータの解析を進めつつ、追加調査を実施するか検討する。おおむね当初の計画通り、地域における看護職の専門性、専門職性等を明らかにするための実態調査を実施できている。ただし、研究対象施設は、当初の計画では地域の広い範囲の看護職を対象としていたが、施設ごとに大きな差異があると考えられたため、平成30年度は介護施設(介護老人保健施設、介護老人福祉施設)のみに限定した。したがって、訪問看護ステーション、診療所等の実態は明らかにできていない。介護施設の看護職から得たデータを解析しつつ、訪問看護ステーションや診療所等の看護職を改めて対象とする必要があるかを慎重に検討する必要がある。地域における看護職の専門性、専門職性は、その属性によっても大きく異なることが推測される。そのため、平成30年度は入所型の介護施設のみを対象としたが、平成31年度は、対象施設を訪問看護ステーションや診療所等に広げて調査する必要性もある。調査票内容の検討(変数の選択や使用する尺度の検討)ならびに対象施設の選定方法を慎重に行った結果、調査時期が当初の想定よりも遅れたため。次年度、介護施設、訪問看護ステーション、診療所等の地域包括ケア領域で働く看護職の専門性、専門職性、多職種連携等に関する調査の費用に、今年度に引き続き充てる予定である。
QCD相転移と爆発的宇宙物理現象

高密度星の熱的進化と冷却曲線において、相転移によりクォーク星(ストレンジ星)が形成された場合、特殊なニュートリノ放出過程が超新星爆発にどんな影響を及ぼすかを調べた。また超新星残骸Cas Aの中心天体の冷却曲線のここ10年間の観測結果をクォーク・ハドロン混合層における超流動相転移に伴うニュートリノ放出により説明することに成功した。これまでの研究で無視していたニュートリノ輸送の効果を一次元的なLeakage schemeとその拡張版を用いておこない、QCD相転移が超新星爆発に有利な影響を与えるか調べる準備をした。大質量星の超新星爆発は目下のところ数値計算で再現できていないとされてきたが、太陽の13倍の質量をもつ星に限れば、ニュートリノを入れても、磁場を回転があれば爆発することを示すことができた。よってQCD相転移の効果により、さらに爆発エネルギーが増加することも予測できた。QCD相転移のモデルとして、コラプサーモデルも視野にいれられる段階に入った。従来はニュートリノの効果や、相転移の効果は無視していたが、今年度からモデル化がほぼ可能になってきた。最大の成果としては、中性子星、クォーク星の冷却曲線を計算し、既存の観測値と詳細に比較検討した。特に、最近のトピック的テーマであるCasAの観測との整合性を調べた。その結果、クォーク・べータ崩壊による冷却が可能なモデルとして、クォーク/ハドロンの共存相の必要性を明らかにしたので、現在Astrophysical Journal Letterの投稿準備中である。この応用として、低質量星と高密度星から成る連星系でのX線バーストにクォーク冷却が及ぼす影響を適用することが可能となった。コンパクト星(中性子星、ハイブリッド星、クォーク星)の熱的進化と冷却曲線を計算した、相転移によりクォーク星(ストレンジ星)が形成された場合、特殊なニュートリノ放出過程が超新星爆発にどんな影響を及ぼすかを調べた。さらにハイブリッド星の冷却曲線の計算へとつなぎ、カラー超伝導の効果も取り入れ、特にクォークとハドロンの混合相について詳しく調べた結果、超新星残骸CasAの中心部に見つかった高密度天体の冷却曲線を再現するパラメータを調査する必要があることが判明した。特に、CasAの中心天体の冷却曲線が最近10年間詳細に観測されており、その説明には適度の冷却が必要であり、標準冷却モデルでは説明できない。我々のモデルは混合層に核子の超流動相転移をパラメータ化し、CasAの観測値を説明することができるパラメータを定性的に探究した。次年度のテーマとしては、必要なパラメータの厳格な制限を構築することである。最近のコンパクト星の質量の観測も含めて再現できるような状態方程式が存在しうるか検討する必要もある。その場合、クォーク・ハドロンの混合層の共存がそもそも可能かどうか精査する必要がある。QCD相転移に伴いバリオンの非一様性が発生することがしてきされていとことを基に非一様素合成を行った。特に、初期宇宙初期モデルの構築と重元素合成について非一様モデルを用いて、大規模な元素からなる核反応ネットークにより宇宙初期元素合成と中重核元素合成を行い、WMAPと新たな観測との整合性を見出すことを試みた。しかし、QCD相転移モデルのパラメータを制限するまでには至っていない。非一様のシナリオが宇宙初期のインフレーションとも関係している議論があり、モデル構築が困難なためであった。しかし、非一様元素合成が観測と一応無矛盾なことがシミュレーションによりある程度検証できつつある。1)QCD相転移を含む状態方程式を超新星爆発に適用し、流体力学とニュートリノ輸送のシミュレーションを行った。この課題は爆発のダイナミックスとの関連を重力崩壊で中性子星ができた後QCD相転移を起こし、クォークコアができた場合を調べることにより、QCDモデルパラメータを制限するべく準備を進めたが、QCD相転移がクロスオーバーと判明したためシナリオの変更が必要となり相転移なしでニュートリノ輸送を近似的に含めることには成功した。2)高密度星の熱的進化と冷却曲線においては、相転移によりクォーク星(ストレンジ星)が形成された場合、特殊なニュートリノ放出過程が超新星爆発にどんな影響を及ぼすかを調べた。さらにハイブリッド星の冷却曲線の計算へとつなぎ、カラー超伝導の効果も取り入れ、特にクォークとハドロンの混合相について詳しく調べた結果、超新星残骸CasAの中心部に見つかった高密度天体の冷却曲線を再現するパラメータを発見することができた。我々のモデルは混合層に核子の超流動相転移をパラメータ化し、CasAの観測値を説明することができるパラメータを制限した。今後の課題としては、最近のコンパクト星の質量の観測も含めて再現できるような硬い状態方程式の構築と混合層の共存が可能かどうか精査する必要がある。3)非一様初期宇宙初期モデルの構築と重元素合成について非一様モデルを用いて、4000個の元素からなる核反応ネットークにより宇宙初期元素合成と重元素合成を行い、WMAPと新たな観測との整合性を見出しすことは一応できたが、仮定したQCD相転移モデルのパラメータを制限するまでには至っていない。
社会人の学び直し支援の大学・大学院継続教育の普及可能性の検証

本研究では、1大学等における社会人の学び直しに関する制度や政策の概要や特徴を調査する、2社会人受け入れ状況・教育プログラム等の状況につき調査する、3社会人の学び直しの促進・支援に必要な施策・条件の整備方策、高等教育機関における指導・支援のあり方につき検討する。結論は以下のとおりである。1諸外国では社会人の学び直し支援の制度がある、2公財政による補助金等がある、3学習成果の公的認定の制度がある、4社会人が軽い経済的負担で就学でき経済的地位向上を期待できる。5日本では企業等からの就学支援は少なく就学による経済的地位向上の保障もない。6学び直しの普及には条件整備が不可欠である。本研究では、社会人の能力・雇用可能性向上のために大学・大学院での学び直し普及の阻害要因および普及促進に必要な条件整備のあり方を検討することを目的としている。研究初年度にあたる平成26年度には、フランスの大学における成人の学び直しの実態、およびその前提となる生涯キャリアガイダンスに関する政府の施策の動向について、主に先行研究や政府の各種資料を用いて明らかにした。また、イギリスにおける生涯キャリアガイダンス政策の概要や、主要大学における学生向けのキャリアガイダンスの実施状況について調査した。このうち、イギリスの大学における「生涯キャリアガイダンス」政策や、キャリア形成支援活動の概要と若干の特徴について、以下の点を明らかにした。1) 1990年以降、社会・経済状況の変化の中で、EUとして、生涯キャリアガイダンスを政策課題に位置づけ、その内容に関する検討とともに、高等教育を含む各学校段階での実施を促進している。2)イギリスはEU諸国の中では、キャリア形成支援の取り組みが進んでいる。スコットランドでは、CMS枠組が開発されている。3)大学では、エンプロイアビリティ形成に向けた活動が正課教育や正課外活動として実施されている。活動を支える主体として、いくつかの大学はキャリア形成に関する研究を行う組織を設置しているほか、キャリアセンターを設置し専門スタッフが学生向けに各種のサービスを提供している。これらの調査・研究の成果を、論文としてまとめて、『名古屋高等教育』第15号(平成27年3月刊行)に発表した。研究2年目にあたる平成27年度には、イギリス、フランス、スウェーデンにおける成人の学び直しに関する政府の主要施策の概要、および各国内の主要大学における取り組みについて、主に先行研究や各国政府・大学等による各種資料を用いて明らかにした。これを通じて、各国の政策・取り組みの特徴を解明するとともに、日本の施策・取り組みへの示唆を抽出した。また、フランスにおける生涯キャリアガイダンス政策の概要や、主要大学における学生向けのキャリアガイダンス、とくに卒業後の就職に向けた支援活動の実施状況について調査した。当初予定していた研究計画の大半を達成することができた。比較教育学会で、イギリス、フランス、スウェーデンの成人の学び直し政策の概要や実施状況に関する比較研究の成果を発表した(平成27年6月、宇都宮大学)。フランス教育学会において、フランスの大学における生涯キャリアガイダンスの一環としての高等教育改革について発表した(平成27年9月、東洋大学)。さらに、研究成果をまとめて、1日本の社会人の学び直し・生涯学習に関する政策の内容と実施状況を、諸外国と比較して明らかにした(図書として出版。分担執筆)。2フランスの大学における生涯キャリアガイダンスの一環としての就職支援に関する政策および主要大学における取り組みについて分析した論文を執筆した。本研究では、以下のような目的を設定した。1高等教育機関における社会人の学び直しに関する日本と主要国の制度や政策の概要や特徴を解明する、2日本と諸外国の高等教育機関における社会人受け入れ状況・教育プログラム等の状況につき調査する、3社会人の学び直しの促進・支援に必要な施策・条件の整備方策、高等教育機関における指導・支援のあり方について検討する。日本では文科省を中心に生涯学習政策が促進されてきた。多種多様な教育機関・施設が設置され、社会人向けに学習の機会を提供している。近年、「社会人の学び直し」を政府が重要施策に位置づけ推進している。これらの施策を受けて、何らかの生涯学習に参加する社会人は多いが、高等教育機関の正規課程に在籍する社会人は少ない。それがなぜなのかの解明に努めた。本研究では、まず日本において、生涯学習が文科省等により政策的に重視されながらも、高等教育機関で社会人の学び直しが普及しない理由について、文科省の担当官に対するインタビューや各種の政策文書の分析を行った。また、社会人学生の受入で一定の実績を有する大学について、担当者にインタビューを行った。次に、諸外国の社会人学び直し促進に関する制度と政策の状況を調査した。調査を通じて以下の結論を得た。1諸外国では有給教育訓練休暇制度を整備するなど、社会人の学び直しを支援する制度がある、2財源として公財政による補助金のほか、国により企業等に拠出金を課している、3公的職業資格や学位等の学習成果が公的に認定される制度を整備している、4これらにより軽い経済的負担で就学でき、学習を通じて社会的経済的地位の向上が期待できるなど、学び直しを促進する条件が整備されている。5日本では多くの場合、企業等からの就学支援はなく、就学による経済的地位向上の保障もない。6今後、学び直しを普及させるためには、社会的に条件整備を行うことが不可欠である。

本研究では、1大学等における社会人の学び直しに関する制度や政策の概要や特徴を調査する、2社会人受け入れ状況・教育プログラム等の状況につき調査する、3社会人の学び直しの促進・支援に必要な施策・条件の整備方策、高等教育機関における指導・支援のあり方につき検討する。結論は以下のとおりである。1諸外国では社会人の学び直し支援の制度がある、2公財政による補助金等がある、3学習成果の公的認定の制度がある、4社会人が軽い経済的負担で就学でき経済的地位向上を期待できる。5日本では企業等からの就学支援は少なく就学による経済的地位向上の保障もない。6学び直しの普及には条件整備が不可欠である。当初の予定どおり、学会発表を行った(2014年9月、フランス教育学会)。また、研究成果を論文として1編発表した(『名古屋高等教育研究』第15号)。最終年度にあたる本年度には、前年度までに実施した調査事項を整理して、補足調査を行う。また、調査結果をふまえて、日本における社会人向け大学・大学院継続教育の現状と問題点、社会人学生に対する各種優遇制度・措置の実施状況とその拡充等の条件整備などについて検討する。1)文部科学省高等教育局の担当官に対してインタビュー調査を行う。日本の大学・大学院継続教育の現状と課題、及び受講の阻害要因及びその克服策等に関する基本的方針・今後の政策、大学・大学院継続教育拡充・普及の可能性について同省の政策・方針を聴取する。2)認証評価機関に対してインタビュー調査を行う。大学改革支援・学位授与機構、大学基準協会等に対して、インタビュー調査を行う。社会人向け大学・大学院継続教育を促進するための取組とそれに対する評価の実施状況等について同機関の方針・見解を聴取する3)平成28年度までに行った調査の主要結果を、日本教育学会、日本比較教育学会等において発表する。また、学会誌に関連論文を投稿する。4)3年間の研究成果をふまえて、成人の学び直しを促進するための具体的方策について提言をまとめる。教育学計画の2年目にあたる平成27年度には、概要以下のような研究を行うことを予定している。1)大学・大学院における社会人向け継続教育促進に関する国内の先進事例の調査・検討、2)大学・大学院における社会人向け継続教育促進に関する諸外国の先進事例の調査・検討、3)日本における社会人向け大学・大学院継続教育の必要性と可能性の検討具体的な研究計画として、以下を予定している。第1に、スウェーデンの主要大学に赴き、教育担当副学長・継続教育の実施担当者に対するインタビュー調査を行う。第2に、前年に行ったイギリス、フランスについて補足的な調査を行う。調査にあたっては、現地で収集した資料等のさらなる読み込みを行う。第3に、国内の主要私立大学において、教育担当副学長に対して、同大学における社会人向けの継続教育受講に関する取組の状況について、教育担当副学長・継続教育事業担当者に対してインタビュー調査を行う。第4に、平成26年度に行った調査の結果を、日本比較教育学会において発表する。
省略現象に関する比較統語論研究

平成23年度は、前年度の成果を踏まえその発展及び検証を行った。まず省略現象を理論的にとらえる道具立てである論理部門におけるコピーと音韻部門における削除に関して、間接疑問文縮約における態の不一致に関する日英語の比較を通じてその両方が文法の中でどのように位置づけられるべきかということを論じた。より具体的には、日英語の相違から両方の仕組みが必要であるという結論が導かれることを示した。この成果は第66回日本英文学会東北支部大会のシンポジウムにおいて発表され、また学会議事録へ投稿する論文として準備中である。また、省略の認可条件の一つである同一性という概念についてそれが統語的に定義されるべきかあるいは意味的に定義されるべきかという問題に関して、先行節包含型間接疑問文縮約における態の不一致をドイツ語、ロシア語の資料を元に検討した。その結果、従来意味的同一性を支持するとされてきた当該の構文では説明できない事実が発見され、代替案を提案することによってむしろ統語的同一性を支持することになるということを論じた。この成果は国際専門誌に投稿・査読中である。また、移動現象と省略現象の接点として、日本語の右方転移構文を詳細に検討し、省略を必要とする場合としない場合があることを論じた。さらに、省略を必要としない場合の基底構造はイタリア語やブルガリア語、ドイツ語といった様々な語族に属する言語に見られるぶら下がり話題構文と緊密な対応関係があることを論じた。これらの成果は国際学術雑誌に論文として投稿・査読中である。さらに、省略を受けた部分からどのような要素が抜き出されうるかという理論的問題について、前年度までの成果の一つである動詞残留型間接疑問文縮約および新たなデータに基づき、句と主要部という非対称性があるという一般化を提案し、さらにそれがどのように理論的に捉えられうるかという点に関しても新たな提案を行った。平成22年度は、日本語における省略現象の中でも間接疑問文縮約と呼ばれる現象を中心にその経験的・理論的問題を整理し、次年度以降の研究に結び付けるための基礎的な研究を行った。まず、日本語の間接疑問文縮約に関する先行研究の問題点を整理し、それを解決する新しい方法を提案した。さらにその成果に基づいて、間接疑問文縮約に関する通言語的研究に日本語を通じて貢献できることを論じた。具体的には、先行研究で検討されてこなかった不定形節を詳細に調査し、日本語に間接疑問文縮約が存在することを示した。また、この成果を定形節にも拡張し、そのような統語的環境においては他の言語には見られない新しい形の間接疑問文縮約が派生されることを示した。さらに、これらの成果が先行研究において提出されていた通言語的な一般化の再考を迫ることを論じ、それによって自然言語における間接疑問文縮約に関するより深い理解に貢献できることを論じた。以上の研究成果は論文としてまとめられ、国際専門誌に投稿・査読中である。また、省略現象を理論的にとらえる道具立てとして提案され、現在でもその妥当性を巡って議論が続いている、論理部門におけるコピー(LF-copying)と音韻部門における削除(PF-deletion)に関して、間接疑問文縮約における態の不一致(voice mismatch)に関する日英語の比較を通じてその両方が文法の中でどのように位置づけられるべきか、ということを論じた。さらに、その結論が、理論的に移動現象と密接な関係を持つ連鎖(chain)に関してもそれまで気づかれていなかった新たな理論的問題を提起することを論じ、当研究の成果が省略現象を超えて広い示唆を持つことを論じた。
情報革命の進展とeビジネスモデルの自動車流通システム革新に果たす役割の国際比較

IT革命の進展の中にあってインターネットの普及は著しく、e-Commerceの領域でもB to Bの部品や材料のネット調達や車のロジスティックスの変革も進み、製販統合もいろいろな形で進んでいる。また、B to Cの中でのネット販売も事業分野によっては日常化し、IT革命に出過れた感のあったわが国でもネット販売やカスタマーサポートのシステム構築が進みつつある。自動車の販売流通におけるIT革命の影響は、特にアメリカでも華々しくもてはやされたことがあった実験段階を過ぎて、次なる新しいビジネスモデルの探求へ向けての試行錯誤が今も続き、他方で日本や欧州でも新しい動きの胎動が見られる。そこで本研究では自動車流通に起こっている新しい動向とこれに合わせたビジネスモデルの構築の試みについての実態調査を国際比較的に進め、インターネットプロバイダーなどReferalの動向、インターネット直売業者の動向、ITによるディーラー支援システムの発展の動向をアメリカ、欧州について進めた。さらに自動車メーカーが鋭意進めているビルトトゥオーダーによる在庫削減とカスタマーデリバリーの実態についても調査を進めた。IT革命の進展によるe-Commerceの進展はB to Bの領域におけるネット調達やB to Cの中でのネット販売などが世界的にも我が国をとってもかなり日常化してきたといえる。しかし自動車の販売流通に関してはまだまだ実験的領域を抜け出すにはいたってないが、それだけに今後も新しいビジネスモデル構築へ向けていろいろな試行錯誤が進行中である。本年度はいろいろなビジネスモデル構築の試みについての実態調査と国際比較のためのデータ収集を進め、アメリカ、日本、欧州におけるインターネット情報サービスプロバイダーの動向、フランチャイズディーラーの統合の動向、情報革命を自ら取り入れたディーラーの業態革新、各国自動車メーカーが追求しようとしているeビジネス、ビルトトゥオーダーによる流通在庫削減の動きなどについてそれぞれ分担を決めた研究調査を進めている。その中で、10月にはグルノーブル大学でIT革命と自動車産業のワークショップ、ICDPとの学術情報交流も進めた。さらにこれに加えて今年は、インターネットによるディーラー支援システムの実態と問題点、バリューチェーンマネージメントの中での自動車流通ビジネスモデルの位置づけについての研究にも着手しつつある。このような中で、10月には立正大学において一昨年のグルノーブル大学に次いでデジタル革命と自動車流通についての国際ワークショツプを行い、国際交流もすすめた。また、B to Cの中でのネット販売も事業分野によっては日常化し、IT革命に出遅れた感のあったわが国でもネット販売やカスタマーサポートのシステム構築が進みつつある。自動車の販売流通におけるIT革命の影響は、とくにアメリカで華々しくもてはやされたことがあった実験段階を過ぎて、次なる新しいビジネスモデルの探求へ向けての試行錯誤が今も続き、他方で日本や欧州でも新しい動きの胎動がみられる。本年度も自動車流通に起こっている新しい動向とこれに合わせたビジネスモデルの構築の試みについての実態調査を国際比較的に進め、インターネットプロバイダーなどReferalの動向、インターネット直売業者の動向、ITによるディーラー支援システムの発展の動向をアメリカ、欧州について進めた。さらに自動車メーカーが鋭意進めているビルトトゥオーダーによる在庫削減とカスタマーデリバリーの実態についても調査をすすめている。以上に加えてアメリカにおけるフランチャイズ・ディーラー統合の動きとディーラー支援システムの進化、欧州におけるブロックエクゼンプション撤廃がもたらす自動車流通の変化とeビジネスモデルの今後、日本において最もIT革命が浸透している中古車販売の実態についても研究を進め、バリューチェーンマネジメントの中での自動車流通ビジネスモデルの位置づけを展望しようとしている。IT革命の進展とインターネットの普及は著しく、かつてはIT革命に出遅れた感のあった我国においてもネット販売やカスタマーサポートシステムの構築が進み、B to Bの部品調達や製販統合も広がりつつある。

自動車の販売流通におけるIT革命の影響は1990年代後半、アメリカにおいて色々なビジネスモデルが登場し、これに対してフランチャイズディーラーの中にもこれに対応したITソリューションを試みるなど、色々な実験と試行錯誤が続いている。この点では、アメリカに比べて出遅れた感のあった日本や欧州でも新しい胎動が見られる。以上のような動向を踏まえて、本年度も自動車流通に起こっている新しい動向とこれに適合するビジネスモデルの追及の実態調査を国際比較的に進め、ITによるディーラー支援システムの米、欧、日本の実態、フランチャイズディーラーの統合や再編の米国、欧州の動向についての調査研究を行った。さらにIT革命が進んでいる中古車販売に着目し、日本、中国における実態を調査分析し、併せて消費者行動から見たIT中古車販売と新車販売の対比をも試みている。
後期中生代〜現生における陥没の形態とその発生機構に関する総合研究

次にのべるような成果をえた.A白亜紀古第三紀の陥没には多くの隆起-陥没と陥没カルデラの2つのタイプのものが発見された.また,新第三紀・中新世の陥没のほとんどは,隆起-陥没型のものであることがわかった.そして,新第三紀・鮮新世第四紀の陥没は,従来,隆起-陥没型のものが少ないとされていたが,第四紀の,いわゆる陥没カルデラ型のものは,あとでのべるように多くのものは隆起-陥没型となる可能性が強くなった.上記の2つのタイプの陥没のちがいは本総研の過程で次のようなことから次第に明らかになってきた.(1)白亜紀古第三紀や中新世の,いわゆる陥没カルデラ型のものにあっては,すべてその輪郭は円楕円形で,しかも,内部の地層は中央がおちこんだような形態をしている.これに反し,隆起-陥没型のものの輪郭は必ず多角形で,内部の地層はすべて低傾斜をなしていることがわかってきた(藤田).(2)モデル実験(小室)によると,下方への沈みこみに伴って上方に円形の陥没構造が生じ,上方へのつき上げによって,上方に多角形の陥没構造が生じることが明らかにされ, (1)の事実がうまく説明された.(3)北海道における洞爺・窟斜路・赤井川などの,いわゆる陥没カルデラは,ボーリング資料によると,カルデラ内に淡水性の地層が平らにたまっていて, 1部の輪郭が多角形を呈すること,などから,隆起-陥没のタイプと考えられること,また衛星画像解析によると,日本列島各地の,いわゆる陥没カルデラの形態がほとんど多角形をなしていて,前記のように,それは隆起-陥没型のものであろうことが推定されるのである.B異なる2つのタイプの陥没は,白亜紀古第三紀には,重なって発達するものが多く,中新世にもごくわずかながらみられる.第四紀のものは今後検討すべき課題であるが非常に少ない.次にのべるような成果をえた.A白亜紀古第三紀の陥没には多くの隆起-陥没と陥没カルデラの2つのタイプのものが発見された.また,新第三紀・中新世の陥没のほとんどは,隆起-陥没型のものであることがわかった.そして,新第三紀・鮮新世第四紀の陥没は,従来,隆起-陥没型のものが少ないとされていたが,第四紀の,いわゆる陥没カルデラ型のものは,あとでのべるように多くのものは隆起-陥没型となる可能性が強くなった.上記の2つのタイプの陥没のちがいは本総研の過程で次のようなことから次第に明らかになってきた.(1)白亜紀古第三紀や中新世の,いわゆる陥没カルデラ型のものにあっては,すべてその輪郭は円楕円形で,しかも,内部の地層は中央がおちこんだような形態をしている.これに反し,隆起-陥没型のものの輪郭は必ず多角形で,内部の地層はすべて低傾斜をなしていることがわかってきた(藤田).(2)モデル実験(小室)によると,下方への沈みこみに伴って上方に円形の陥没構造が生じ,上方へのつき上げによって,上方に多角形の陥没構造が生じることが明らかにされ, (1)の事実がうまく説明された.(3)北海道における洞爺・窟斜路・赤井川などの,いわゆる陥没カルデラは,ボーリング資料によると,カルデラ内に淡水性の地層が平らにたまっていて, 1部の輪郭が多角形を呈すること,などから,隆起-陥没のタイプと考えられること,また衛星画像解析によると,日本列島各地の,いわゆる陥没カルデラの形態がほとんど多角形をなしていて,前記のように,それは隆起-陥没型のものであろうことが推定されるのである.B異なる2つのタイプの陥没は,白亜紀古第三紀には,重なって発達するものが多く,中新世にもごくわずかながらみられる.第四紀のものは今後検討すべき課題であるが非常に少ない.研究成果を、以下の5項目にわけて報告する。1.中生代古第三紀の陥没火成活動原山は、北アルプスの笠岳・穂高岳地域において、山田は、木曽地域において、小井戸は、岐阜県の益田川上流地域において、白亜紀から古第三紀にかけての陥没構造と火山活動の相関性の解析を行った。雁沢と岡村は、北海道の奥尻島の古第三紀の陥没現象を発見し、雁沢はその絶対年代と陥没構造を、岡村は火山岩の岩石学的研究を行った。飯泉は、共同研究者とともに、島根県太田市地域の古第三紀の陥没盆地の火成岩の岩石学的研究をすすめた。2.新第三紀の陥没火成活動吉谷は、鳥取市南西部地域の新第三紀の陥没盆地の陥没構造と、それをうめている地層の形態の解析をすすめ、山内は、島根県の益田市付近の新第三紀の陥没沈降盆地の発生から発展過程を総合的に研究した。松本は、九州北中部の陥没盆地の構造と火山活動の相関性について研究をすすめた。3.第四紀の陥没,陥没カルデラ,火山活動の研究八幡は、洞爺カルデラの発生発展について解析し、小宇田と小出は、三原山カルデラが隆起陥没によって生じたという見方を提唱した。勝井は、摩周カルデラ内に進行した火山の形成について解析しした。

生出は、日本列島の火山の発生が垂直ブロック化に伴うという見方を提唱し、高浜は、新潟地方の鮮新更新世の大陥没と海進の相関性について研究した。4.陥没・火山発生期の応力の問題について林は、薩南地熱帯の陥没期の応力解析を、小室は陥没期のドーム隆起における応力を解析した。5.分析と総合......雁沢は各地の火山岩の年代測定を、藤田は隆起陥没概念の総合をすすめた。
バッテリーレス生体情報センサプラットホームの開発

ICTやIoT技術の普及により、様々なモノがインターネットに繋がるようになっている。これらは、モノづくりの現場や日々の生活の中だけではなく、ヘルスケア、医療、農業、畜産といった分野にも着実に普及しつある。ウエアラブルデバイスやモバイルデバイスにおいては、これまで電磁誘導を用いた無線電力伝送が開発されているが、伝送距離が数cmのため、血管や胃、及び腸など、生体深部の臓器の情報を得るためのセンサに電源供給を行う手段、及び生体深部からセンシングデータをワイヤレスで取り出す新たな手段の開発が急務の課題である。体内に留置されたインプラント生体情報センサへの電源供給は、本体にバッテリーを付属しているため、センサ全体のサイズが大きく、また重量が重くなることと同時に、電池の寿命によって侵襲的な入れ替え処置が必要であり、さらに電池の成分による身体の障害を起こす可能性もある。本研究では、市販の低周波治療機器や電気メス等から対極板やパッドを通じて生体に浸透した電磁波を、生体内で効率的に採取し、生体深部にインプラントされたバイタルセンサに無線で安定的に電力を送電し、センサの駆動と、センシングデータの無線による体外への転送を同時に可能とするバッテリーレス生体情報センサプラットホームを開発することを目的とする。本研究の最終目的は、「バッテリーレス生体情報センサプラットホームの開発」であり、特に本開発期間内で生体深部において安定的に電力を受電する技術と、体内におけるバイタルデータを外部へワイヤレスで送信する技術」を確立する。具体的には、低周波治療機器等の標準出力を受電し、圧力センサ及び温度センサの駆動電力、および無線データ転送用電力とし、得られたバイタルデータは2.4GHz帯無線通信規格であるBluetooth回路により人体外部へ転送する。平成30年度は、生体深部において安定的に電力を受電する技術を確立した。給電のために、共振・整流回路(コッククロフト・ウォルトン回路)を設計した。整流回路部を内視鏡サイズ(直径2mm,長さ18mm)に小型化したLEDマーカーを、豚の腹腔内に留置した実績がある。本研究で用いる低周波治療機器の両極のパッドによるサンドイッチ給電により受信されるエネルギーは交流であり微弱のため、センサデバイスを駆動させるためには昇圧・整流する必要がある。そこで、直列共振回路を導入する。本回路により、周波数、コイルの値、アンテナの抵抗などにより計算された出力電圧が期待できる。直流出力部に電気二重層型スーパーキャパシタを接続し充電可能とし、圧力センサ及び温度センサの駆動電力、および無線データ転送用の電力として蓄えた。得られたデータを転送するためのシステムを構築する。通信プロトコルとして、Bluetooth low engergy (BLE)を用いる。BLEは回路規模が小さいため、また、低消費電力であるため、将来のWiFiや、LPWA(Low Power Wide Area Network)無線通信規格の1つであるLoRaWANなどへの展開が期待できる。そのためのアンテナとして、フィルムアンテナを設計するよていである。アンテナの材料としてTaconic社のフレキシブル基板を使用する。本基板は高周波特性に優れている。また、受信デバイスとしては、ノートパソコンに実装したBLE端末をもちいる。受信電力・受信感度によっては、受信タイムインターバルを最適化する必要がある。

直流出力部に電気二重層型スーパーキャパシタを接続し充電可能とし、圧力センサ及び温度センサの駆動電力、および無線データ転送用の電力として蓄えた。得られたデータを転送するためのシステムを構築する。通信プロトコルとして、Bluetooth low engergy (BLE)を用いる。BLEは回路規模が小さいため、また、低消費電力であるため、将来のWiFiや、LPWA(Low Power Wide Area Network)無線通信規格の1つであるLoRaWANなどへの展開が期待できる。そのためのアンテナとして、フィルムアンテナを設計するよていである。アンテナの材料としてTaconic社のフレキシブル基板を使用する。本基板は高周波特性に優れている。また、受信デバイスとしては、ノートパソコンに実装したBLE端末をもちいる。受信電力・受信感度によっては、受信タイムインターバルを最適化する必要がある。
脳血管と周辺髄膜の局所解剖学的研究

脳を灌流する動脈に関して、脳硬膜を貫通してクモ膜下腔に侵入する部位に注目して、模擬手術(錐体経由S状静脈洞前方到達法)により観察した。内頚動脈では海綿静脈洞を通過する前後で、椎骨動脈では大後頭孔周囲の硬膜を貫通する前後で、それぞれ血管標本を摘出して、組織学的検討を加えた。その結果、椎骨動脈が硬膜を貫通る前後で、その外膜には豊富な小静脈と末梢神経が観察された。従って、硬膜内(クモ膜下腔)を走行する椎骨動脈では、外膜を構成する結合組織の密度が減少するにも関わらず、脊柱管内の硬膜上腔に特徴的な静脈構造がある程度保持されていると解釈された。これらの結果を踏まえて、内頚動脈と椎骨動脈が異なる組織環境を走行する問に、主として血管外膜の構成要素に現れる変化に着目して検討を加えることが、解離性動脈瘤などの病態を理解るために必要と考えられた。また本研究では、手術用顕微鏡に映像記録システムを設置した結果、動画による模擬手術の記録と検討が可能となった。手術用顕微鏡は微小な領域での正確な解剖操作に必須の装置であるが、静止画像で立体的な所見を表現ることには限界がある。立体的な構造を示現するためには動画が極めて有効であり、映像記録システムの導入により臨床解剖学の研究環境は大きく改善した。上記の成果は埼玉医科大学医学部の多くの臨床系教員との共同研究に基づくものであり、また将来の発展にとっての礎石ともなる。2008年3月の第113回日本解剖学会総会、学術集会でのシンポジウム「臨床解剖学から」では、解剖学と臨床医学との相互協力の重要性と、こうしたコラボレーションがもたらす教育(臨床研修を含めた卒前山後教育)への貢献について強調した。本研究では、献体された解剖体を対象として、内頚動脈、椎骨動脈、硬膜静脈洞などの血管構造を髄膜との局所解剖学的関係から類型化し、最終的に、血管周囲の組織環境の多様性から、頭蓋底に生じる脳血管障害の多彩な病態を説明することを目的としている。このような臨床解剖学の領域では、模擬手術(シミュレーションサージャリー)が極めて有効な研究手法となる。解剖体への模擬手術を実際の手術環境に近づけるために、グルタールアルデヒド・ベースの固定・中和液を使用し、手術用顕微鏡を導入している。本年度は、模擬手術の経過をデジタル画像として記録できるよう、手術用顕微鏡に3CCDカラービデオカメラを設置し、研究環境を整備した。またX線透視撮影装置の活用により、金属インストルメントの適応模擬手術の結果を評価できるようにした。前者の研究成果は同年6月の第10回臨床解剖研究会に、後者の内容は同年10月の日本解剖学会関東支部第94回学術集会でも報告した。その結果、椎骨動脈が硬膜を貫通する前後で、その外膜には豊富な小静脈と末梢神経が観察された。これらの結果を踏まえて、内頚動脈と椎骨動脈が異なる組織環境を走行する間に、主として血管外膜の構成要素に現れる変化に着目して検討を加えることが、解離性動脈瘤などの病態を理解するために必要と考えられた。

また本研究では、手術用顕微鏡に映像記録システムを設置した結果、動画による模擬手術の記録と検討が可能となった。手術用顕微鏡は微小な領域での正確な解剖操作に必須の装置であるが、静止画像で立体的な所見を表現することには限界がある。立体的な構造を示現するためには動画が極めて有効であり、映像記録システムの導入により臨床解剖学の研究環境は大きく改善した。上記の成果は埼玉医科大学医学部の多くの臨床系教員との共同研究に基づくものであり、また将来の発展にとっての礎石ともなる。2008年3月の第113回日本解剖学会総会・学術集会でのシンポジウム「臨床解剖学から」では、解剖学と臨床医学との相互協力の重要性と、こうしたコラボレーションがもたらす教育(臨床研修を含めた卒前卒後教育)への貢献について強調した。
細胞外マトリックスへのターゲティング技術を利用した細胞外環境設計とその応用

細胞外マトリックスの組成や機能を改変した高機能人工マトリックスの構築法を開発すると同時に、細胞外マトリックスの機能分子の精製および活性部位の発現系の構築を行い、以下の成果を得た。(1)フィブロネクチンの自己会合ドメインを利用して、様々な液性因子を細胞外マトリックスにターゲティングする方法を開発した。実際に細胞増殖因子TGF-αとフィブロネクチン自己会合ドメインとのキメラ蛋白質を作製し、これが増殖因子の活性を保持したまま、フィブロネクチンマトリックスに不溶化されることを明らかにした。また、このマトリックス組込型TGF-αが可溶性のTGF-αよりも創傷治癒活性が強いことをウサギ角膜を用いたアッセイ系を用いて証明した。(2)基底膜分子アグリンのラミニン結合ドメインを利用して液性因子を基底膜に選択的に夕ーゲティングする方法を開発した。具体的には、アグリンN末端側のラミニン結合ドメインと肝細胞増殖因子HGFあるいはgreen fluorescent proteinとのキメラ蛋白質を作製し、これがラミニン結合能を保持したまま基底膜に不溶化されることを証明した。(3)成体基底膜の主要な接着分子であるラミニン-8および-10の精製法を確立するとともに、これらのラミニンからインテグリンを介して細胞内に伝達されるシグナルの実体を明らかにした。また、ラミニン-5、ラミニン-8、ラミニン-10の完全長cDNAをクローニングし、これらのラミニンの組換え蛋白質の発現系を構築すると同時に、各ラミニンのN末端およびC末端側の活性ドメインの発現系を合わせて構築した。これらの発現系は、胚性幹細胞や組織幹細胞の生体外での増殖・分化の制御に不可欠な細胞外環境(ニッチェ)を構築する上で極めて有用である。様々な生理活性蛋白質を基底膜にターゲティングする新しい方法を開発するため、基底膜ターゲティングモジュールのクローニングとその発現系の構築を行った。1)成体底膜の主要な構成分子であるラミニン-10/11に注目し、その細胞側レセプターとの結合部位と推定されるGドメインをコードするcDNAをPCR法を用いてクローニングした。このGドメインをコードするcDNAをミニフィブロネクチン発現ベクターpMTX1に挿入し、ミニフィブロネクチンとラミニンGドメインのキメラ蛋白質の発現ベクターを構築した。これをハムスターCHO細胞に導入し、キメラ蛋白質を強制発現させた。得られた遺伝子導入細胞を[35S]メチオニンで標識後、培地の分泌されたキメラ蛋白質を免疫沈降法により回収した結果、予想通りキメラ蛋白質の発現が確認されたものの、分泌量が極めて少なく、キメラ蛋白質の大量調製には不向きであることが予想された。現在、昆虫細胞での発現系の構築を進めている。2)基底膜へのターゲティングモジュールとして、ラミニンγ鎖に存在するニドゲン結合ドメインを利用する方法を検討した。PCR法によりラミニンγ1鎖のニドゲン結合ドメインを増幅し、プラスミドにクローニングした後、これをミニフィブロネクチン発言ベクターに組み込み、ミニフィブロネクチン-γ1キメラ蛋白質の発現ベクターを構築した。これをCHO細胞に導入し、培地に分泌されたキメラ蛋白質をゼラチンカラムで精製した。しかし、得られたキメラ蛋白質はニドゲン結合活性を保持しておらず、基底膜へのターゲティングには使用できないことが判明した。今後、別の基底膜であるアグリンのラミニン結合ドメインを用いた基底膜ターゲティング法の開発を進める予定である。基底膜が臓器実質細胞の直接の細胞外環境であることに着目し、様々な生理活性蛋白質(特に細胞増殖因子や分化誘導因子)を基底膜に選択的に不溶化させる新規技術の開発を継続して行った。