hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
味神経-味細胞間シナプス形成における選択性と味細胞味覚受容メカニズムの発現

本研究は味細胞-味神経の細胞間シナプス形成と味細胞の受容器発現のメカニズムを明らかにするため、味覚応答特性の異なるマウス鼓索神経と舌咽神経をつなぎ変え、再生後の味応答特性の変化について検討したものである。前年度は、各種味刺激に対する再生神経の応答プロファイルを比較し、各再生神経が再生前に保有していた本来の応答特性を変わらず示す結果を得たが、最終年度の本年は、その神経依存的な発現性が最も明確にみられることが予想される受容機構である、アミロライド感受性Na受容機構の発現性について、再生神経を単一線維に分け、その単一神経線維のレベルで検討した。コントロールマウスの単一鼓索神経及び舌咽神経線維のNa応答のアミロライドによる抑制性を調べると、鼓索神経の場合、その約50%の線維に抑制効果が認められ、その抑制率に対する神経線維数の分布はアミロライド感受型と非感受型のグループの存在により2峰性となった。一方、舌咽神経の場合は、アミロライド感受型の線維はほとんど認められず、その分布は1峰性となった。神経つなぎ変え手術3ケ月後、約50%のマウスで神経が再生しており、味刺激に対する応答が得られた。舌後部に再生した鼓索神経と、舌前部に再生した舌咽神経の単一神経線維のNa応答のアミロライドによる抑制を調べると、その抑制は再生鼓索神経線維の応答にのみ認められ、抑制率の分布は2峰性を示した。再生舌咽神経線維の抑制率の分布は1峰性であった。これらの結果から、味細胞に発現するアミロライド感受性のNa受容機構(おそらくNaチャネル)は神経依存的に発現するか、あるいはそれぞれの再生神経線維は将来その受容機構を形成する味細胞を選択してシナプス形成をおこなっていることが示唆された。。。本研究は味細胞-味神経の細胞間シナプス形成と味細胞の受容器発現のメカニズムを明らかにするため、味覚応答特性の異なるマウス鼓索神経と舌咽神経をつなぎ変え、再生後の味応答特性の変化について電気生理学的に検討した。神経正常マウス(C57BL/KsJ系)の鼓索神経と舌咽神経の各種味刺激に対する応答を比較すると、グルタミン酸Na(MSG)やグルタミン酸NH4などうま味アミノ酸、L-リジン、L-フェニルアラニンなど必須アミノ酸、さらには塩酸キニーネなど苦味物質に対する応答は舌咽神経の方が大きく、逆に、シュークロースをはじめ各種糖、他の甘味物質、NaClなど塩味物質に対する応答は鼓索神経の方が大きいことが分かった。また、塩味特異的抑制剤のアミロライドによるNaCl応答の抑制は鼓索神経にのみ認められ、L-リジンに対する応答閾値は舌咽神経の方が約2.5lg unit低いことなど受容器の特性の相違も明らかとなった。舌後部に再生した鼓索神経と、舌前部に再生した舌咽神経の各種味刺激に対する応答を比較すると、アミロライドによるNaCl応答の抑制効果は再生鼓索神経にのみ認められ、低濃度領域のL-リジンに対する応答は再生舌咽神経にのみ認められた。これらの結果は、味細胞に発現する味覚受容器やその感受性は神経依存的に決定されている可能性を示唆している。しかし、正常マウスでは両神経で見られたうま味物質間の相乗効果が、再生神経では鼓索神経にのみしか見られないことや、各種糖に対する応答の大きさの順位が正常神経と再生神経では異なることなど、神経依存的味覚感受性の発現は完全なものではなかった。これらの点についてはさらに来年度の実験計画を遂行する過程で明らかにする予定である。本研究は味細胞-味

神経の細胞間シナプス形成と味細胞の受容器発現のメカニズムを明らかにするため、味覚応答特性の異なるマウス鼓索神経と舌咽神経をつなぎ変え、再生後の味応答特性の変化について検討したものである。前年度は、各種味刺激に対する再生神経の応答プロファイルを比較し、各神経が神経依存的な応答特性を示す結果を得たが、本年度はその応答が確かに特異的な受容機構の発現に由来するのかどうかを明らかにするため、Na応答の特異的抑制剤であるアミロライドを用し、そのアミロライド感受性Na受容機構の発現性について、再生神経を単一線維に分け、その応答を調べた。コントロールマウスの単一鼓索神経及び舌咽神経線維のNa応答のアミロライドによる抑制性を調べると、鼓索神経の場合、その約50%の線維に抑制効果が認められ、その抑制率に対する神経線維数の分布はアミロイド感受型と非感受型のグループの存在により2峰性となった。一方、舌咽神経の場合は、アミロライド感受型の線維はほとんど認められず、その分布は1峰性となった。神経つなぎ変え手術3ケ月後、約50%のマウスで神経が再生しており、味刺激に対する応答が得られた。舌後部に再生した鼓索神経を、舌前部に再生した舌咽神経の単一神経線維のNa応答のアミロライドによる抑制を調べると、その抑制は再生鼓索神経線維の応答にのみ認められ、抑制率の分布は2峰性を示した。再生舌咽神経線維の抑制率の分布は1峰性であった。これらの結果は、味細胞に発現するアミロライド感受性のNa受容機構(おそらくNaチャネル)は神経依存的に発現することを示唆している。しかし、現在のところ、神経つなぎ変えに成功したマウスの例数が十分でないことなどもあり、明確な結論には至っていない。そのため、研究を継続させ検討する予定である。
日本における伝統儀礼・宗教儀礼の制度経済学的解釈

宗教や文化等のインフォーマル制度構造は、経済主体が共有する公平や平等観に大きな影響がある。本研究は、ジョン・ロールズの政治哲学や、新制度経済学の成果を踏まえ、日本の平等社会の特徴を再吟味した。日本は、相対的にロールズの平等主義(初期条件の平等を理想と捉える)を実践している国とも言えるが、ロールズ理論とは大きく異なる特徴-平等そのことが原則化し、格差のための原則を打ち立てることを避けようとする社会構造-も指摘した。本研究は、西洋と東洋における各儀礼が有する合理的基盤を、経済学的手法にて比較することにより、インフォーマル制度構造の比較分析を行ない、日本(東洋)経済システムの独自性を彩る基盤構造を明らかにする学問領域を切り開くことを目的とした。ゴッフマン(Erving Goffman)の『儀礼としての相互行為』(Interaction Ritual)を読み込む過程で、「公平性(Justice as fairness)」や「平等意識(Equality, Egalitarianism)」がどのように集団社会において醸成されているかの相違について比較分析することが重要と感ずるに至った。そこで、ロンドン大学SOASの「法と経済」(Economic Approach to Law)の専門家であるAmanda Perry-Kessaris教授のアドバイスを受け、法制度と経済の社会学的アプローチ法と、制度経済学のアプローチ法との相違点を明確にするというトランスディシプリナリーな研究を進めた。加えて、同大学バークベック校の政治哲学を専門とするAdam Gearey博士のアドバイスを受け「Social Justice」(社会における公平性)および「Global Justice」(国際社会における公平性)の捉え方に関し、政治哲学からのアプローチと、制度経済学からのアプローチとの相違点を明らかにするとともに、西洋と日本との「Justice」の捉え方の違いを考察した。John RawlsのATheory of Justice(日本語訳では正義論)に投げかけられている様々な批判(特にアマルティア・センによる「義務論」上の批判等)を制度経済学・政治経済学のフレームワークで吟味し、日本の政治経済枠組みからRawls正義論の再評価を試みた。研究成果として、Social Justiceに対する考察は、政策情報学会誌に発表し、また、Global Justiceに対する考察はGlobal Ethics(Routledge)に投稿し、査読Reviewを受けている。加えて、本研究の成果をまとめ、「制度政治経済哲学へのステップ」(仮題)とのタイトルで著作を発表する予定としている。
高エネルギー植物の研究

研究目的本研究は野生植物・作物・飼糧・微細藻類など農産資源および未利用生物資源の有効エネルギー化を目的として、炭化水素・油脂・でん粉・易分解性セルロース類などの生産性が大きいエネルギー資源としての植物・作物の検索・選定と栽培、収穫管理方法などの基礎研究を行なうものである。成果の概要1)石油植物の研究:ユーホルビア属3種のカルス誘導に成功し、ユーホルビアとの細胞融合を行なわせるべき細胞を脂肪酸やテルペンの高産性の高等植物から探索するためこれらのカルス誘導も行った。生理活性物質などを油分から抽出する研究では、ユーホルビア属の葉からポリプレノールを単離し、レモンユーカリ油中にはマツノザイ線虫及び蛟の忌避物質が含有されていることが判明した。またコパイフェラの油成分は分子量204のセスキテルペン炭化水素が70%以上を占め、発熱量は約10,000Kcal/Kgと極めて高いことが判明した。2)アルコール・メタン発酵資源の研究:生産力の高い根菜類及び【C_4】型作物の生産支配条件ならびにエネルギー産出・投入比を検討し、例えばネピアグラスの生産過程のエネルギー産出/投入比は全乾物収量が30ton/ha以上の場合6.89.2の高い値を示し、テンサイが1.62.1、バレイショが約2であった。3)微細藻類の研究:培養液中に沈めたシリコンチューブを通じて【CO_2】を拡散させる方法で【CO_2】の利用率を最大にでき、閉鎖系培養が可能となった。また黄色鞭毛藻はβ-1,3グルカンを生産することが分った。緑藻が暗嫌気条件下で水素を発生する事実に着目し、安定な水素生産システムを提案した。新たに海水から分離した単細胞藻MCA161株は窒素制限条件下の低温または高塩濃度下ででん粉蓄積量が3050%に増加し、他の藻類の光依存水素発生に匹敵する暗水素発生がみられた。(20μl/mg dry Cut)。転換率は約2mole【H_2】/mole glucoseであった。
経路積分－時間分割近似法による経路空間上の解析の展開

高階放物型の相空間経路積分が数学的に厳密な意味をもつ一般的な汎関数のクラスを与えた。このクラスに属する任意の汎関数に対して、相空間経路積分の時間分割近似法が、位置経路の終点と運動量経路の始点に関して広義一様収束する。この汎関数のクラスは和と積で閉じているため、経路積分可能な多くの汎関数を創ることができる。さらに、使用に際し注意を払う必要があるが、相空間経路積分と積分との順序交換、および、相空間経路積分と極限操作との順序交換が成立する。これまでの研究では、擬微分作用素で開発された方法をシュレディンガー方程式に対する経路積分の時間分割近似法に適用して、経路積分の理論を構成してきたが、擬微分作用素は元々、様々な偏微分方程式に適用できる理論である。本研究では、これまでとは逆に時間分割近似法を、他の偏微分方程式に対する擬微分作用素に適用して、新しい形の経路積分へと展開すること、また同時に、これまでの理論整備と成果発表を進め、時間分割近似法を多方面から見直し、理論の展開に生かすことが目的であった。特に今年度は、昨年度開発した方法を高階放物型方程式に対する擬微分作用素に適用し、時間分割近似法が広義一様収束する汎関数のクラスを定義することが目的であった。1.時間分割近似法を高階放物型方程式に対する擬微分作用素に適用し、高階放物型方程式に対し一般的な汎関数を被積分汎関数としてもつ経路積分の存在を証明した。厳密に言えば、高階放物型方程式に対応する経路積分の時間分割近似法が、位置経路の終点と運動量経路の始点に関して広義一様収束する汎関数のクラスを定義した。2.区分的定数経路による相空間経路積分の理論や区分的陪特性経路による相空間経路積分の計算例の概説を数理解析研究所講究録1861(下記)で解説した。3.シュレディンガー方程式に対する経路積分の理論について10月12日に東京大学の調和解析駒場セミナーで、シュレディンガー方程式に対する相空間経路積分の理論について12月11日に京都大学数理解析研究所の研究集会「スペクトル・散乱理論とその周辺」(下記)で口頭発表した。また高階放物型方程式に対する相空間経路積分の存在について3月25日にドイツのポツダム大学の研究集会「Geometric and Singular Analysis」(下記)で口頭発表した。これまで私は擬微分作用素で開発された方法を、シュレディンガー方程式に対する経路積分の時間分割近似法に適用して経路積分の理論を構成してきたが、擬微分作用素はシュレディンガー方程式に限らず様々な偏微分方程式に適用できる理論である。本研究では、これまでとは逆に時間分割近似法を他の擬微分作用素に適用して新しい形の経路積分へと展開すること、また同時に、これまでの理論整備と成果発表を進め、時間分割近似法を多方面から見直し、理論の展開に生かすことが目的であった。1.本年度は、まず今後の相空間経路積分としての理論展開や偏微分方程式への応用まで想定して、時間分割近似法を適用する擬微分作用素を慎重に選定した。次に、その擬微分作用素に対して時間分割近似法を定数の次元乗で評価する方法を開発し、さらに時間分割近似法を次元に依存しない定数で評価する方法を開発した。次年度はこれらの方法を用いて時間分割近似法の収束を証明する。2.区分的定数経路による相空間経路積分の理論や区分的陪特性経路による相空間経路積分の計算例や証明の概説を数理解析研究所講究録1797(下記)やRIMS Kokyuroku B39(下記)で発表した。3.経路空間上の解析としての相空間経路積分の理論について、9月19日に日本数学会秋季総合分科会(下記)、10月24日に京都大学数理解析研究所の研究集会「超局所解析と漸近解析の最近の進展」、1月9日にAMS Joint Mathematics Meetings(下記)、2月2日に大阪府立大学の南大阪応用数学セミナーで口頭発表した。昨年度、変数係数の高階放物型方程式に対応し、一般的な汎関数を被積分汎関数としてもつ相空間経路積分の時間分割近似法が位置経路の終点と運動量経路の始点に関して広義一様収束する汎関数のクラスを構成したが、この汎関数のクラスを、より一般的な高階放物型方程式の基本解を相空間経路積分の形で表現できるような基本的な汎関数の例を含み、しかも和と積の演算に関して閉じるように、汎関数のクラスの定義を調整した。さらに、この相空間経路積分において、相空間経路積分と時間に関する積分の順序交換、相空間経路積分と極限との順序交換など、不確定性原理があるため注意が必要であるが、積分に累次した性質を証明した。2.京都大学数理解析研究所の講究録で、シュレディンガー方程式に対応する相空間経路積分の経路空間上の解析としての理論について、日本語の概説を出版した(下記)。解析学基礎昨年度(平成24年度)所属部門の引越があり、また擬微分作用素を選定し時間分割近似法を擬微分作用素に適用して計算していく過程で、今後の理論展開や応用の点から納得行かない点が見つかった。

そのため思い切って、予定していた海外での成果発表をあきらめ、時間分割近似法を適用する擬微分作用素の選定からやり直した。その甲斐あって、数学的観点から言えば、今年度(平成25年度)は計算が順調に進み、予定通り、相空間経路積分の時間分割近似法の収束まで証明できている。しかし成果発表の観点から言えば、昨年度(平成24年度)の海外発表分が遅れている。当初の計画では、時間分割近似法を適用する擬微分作用素の選定の際、今後の相空間経路積分としての理論展開や偏微分方程式への応用について、8月に海外での調査や研究連絡を行う予定であった。しかし、私の所属部門の引越問題が起こり、8月の海外出張の計画が立てられなくなった。これを補うため、8月に何人かの研究者を招いて東大で研究集会を開催したが、調査や研究連絡が当初の計画ほど十分には進まなかった。それでも9月から、時間分割近似法に適用する擬微分作用素をともかく設定し、その擬微分作用素に対する時間分割近似法を評価する方法を開発し始めた。しかし、その過程で今後の理論展開や応用の点で納得のいかない点が見つかった。そのため、3月の海外での成果発表をあきらめ、もう一度最初の擬微分作用素の選定からやり直した。その結果、時間分割近似法を別の擬微分作用素に適用した方が、今後の相空間経路積分としての理論展開や偏微分方程式への応用に対して良いことがわかり、さらに、その擬微分作用素に対して時間分割近似法を定数の次元乗で評価する方法、さらに次元に依存しない定数で評価する方法も発見した。成果発表の観点から言えば残念であったが、研究の進行は何とか予定に辿りつき、今後の理論展開や応用の観点から言えば、やり直して良かったと思う。数学的観点から言えば、高階放物型方程式に対応する相空間経路積分が存在する、つまり時間分割近似法が収束する一般的な汎関数のクラスを定義できた。今後は、この汎関数のクラスに含まれる基本的な汎関数の例と、この汎関数のクラスの性質を調べ、相空間経路積分と時間に関する積分との順序交換定理、相空間経路積分と極限との順序交換定理など、この相空間経路積分における積分に類似した性質を証明する予定である。成果発表の観点から言えば、次年度(平成26年度)も大学の仕事で海外に行ける機会が少なくなるため、10月7日10月10日に京都大学数理解析研究所で共同研究「Introductory Workshop on Path Integrals and Pseudo-Differential Operators」を研究代表者として開催し、海外と国内の経路積分の研究者を集め、経路積分の研究成果を発信する。今年度、私の所属部門の引越問題が起こり、8月に海外での調査や研究連絡ができなくなり、その遅れを取り戻すため、3月の海外での成果発表をあきらめた。特に調査や研究連絡ができないとアイデアも浮かばなくなることを思い知った。次年度以降は、研究集会の一部の日程あるいは一日だけでも積極的に参加し、今年度十分には行えなかった調査や研究連絡、成果発表の機会を取り戻す予定である。また、私の所属部門の事情で海外に行けなくなった場合は、海外から研究者を招聘したり、研究集会を開催したりして、調査や研究連絡の機会を補うつもりである。様々な研究者の意見を聞くことで時間分割近似法を多方面から見直し、理論の展開や応用に生かす予定である。
不安定な4f電子を持つ希土類鉄族金属間化合物における特異な磁性の解明

Mn3d電子スピン間に支配的な磁気相互作用が働くYbMn_2Ge_2は高温と低温の2つの反強磁性相か互いに競合した特異な反強磁性を基底状態に持つ。この競合現象はYbイオンが混合原子価状態(Yb^<2.4+>)にある事と密接に関係している。さらに、本系に静水圧力を印加すると、P_C1.25GPaにおいて磁気相転移を示すが、これはYbイオンの価数転移に起源している。つまり、Yb-4f電子状態の不安定性がMn間に作用する支配的な3d-3d磁気相互作用に多大な影響を与えている事を示唆している。そこで、Ybと同じく2価のイオン状態を取るEuMn_2Ge_2の物性を調査した。この化合物の磁化および比熱を測定したところ、Mn3d電子スピン間の支配的な磁気相互作用は70K以下でようやく機能する事が明らかになった。300K以上の高温に至るまで磁気秩序が持続する、安定な3価のイオン状態にある他の希土類から成るRMn_2Ge_2化合物の磁性と比較すると、Mn間の磁気相互作用が強く抑制されている。EuL<III>端近傍におけるX線吸収スペクトル実験からは、EuMn_2Ge_2におけるEuイオン価数は約+2.2価と評価され、EuイオンはYbイオンよりも2価に近い状態にある事が判明した。つまり、希土類イオンが3価から2価により近い状態になるほど、Mn3d電子スピン間の磁気相互作用は弱められる事実を突き止めた。YbMn_2Ge_2の純良単結晶を育成し、常圧下での磁化測定を行った。その結果、温度変化に伴って、AFMI相(163K<T<T_<N1>405K)とAFM II相(T<T_<N2>=163K)の二種類の反強磁性を示す事を明らかにすると同時に、低温の反強磁性相(AFM II)から磁場誘起キャント強磁性相(Fi)へのメタ磁性転移磁場B_cが温度上昇に伴って一旦は緩やかに減少した後、極小を示し、ネール点T_<N2>直下においては異常に増大するといった、従来の反強磁性体とは一線を画する特異な振舞いを見出した。この振舞いは、基底状態において、少なくとも2種類の磁気的相互作用が競合している事による現象である事を示唆している。また、300Kにおいて測定したYb L_<III>端近傍でのXANESスペクトルからはYbイオンの価数がおよそ、+2.4価であったことから、この競合現象はYb原子が2価と3価の混合原子価状態にある事に根差していると思われる。また、外部静水圧下での磁化測定を行った結果、本系は極めて顕著な圧力効果を示す事が明らかになった。つまり、常圧下では163Kであったネール点T_<N2>が、1.0GPaの圧力下では270Kにまで押し上げらる。さらに加圧すると、T_<N2>は逆に低温側にシフトし、2.0GPaでは112Kにまで下がった。また、高温の反強磁性相(AFM I)のネール点T_<N1>も、圧力に強く依存しており、T_<N2>が最大を示す1.25GPaにおいて、T_<N1>は最小(370K)となった。つまり、AFM I相とAFM II相が競合関係にある事を端的に示している結果を得たと言える。YbMn_2Ge_2は高温と低温の2つの反強磁性相が互いに競合した特異な反強磁性を基底状態に持つ。さらに、本系に静水圧力を印加すると、P_c1.25GPaにおいて磁気相転移を示す。これらの特異な磁性は不安定な4f電子を持つYbイオンの状態に密接に関係していると思われる。そこで、本系におけるYbイオン価数の圧力依存性を調査するために、静水圧力下でのYb L_<III>端近傍におけるX線吸収スペクトルを室温において観察した。その結果、加圧に伴って、Yb^<2+>イオンによるX線吸収量は著しく減少し、逆に、Yb^<3+>イオンによるX線吸収量は増加した。さらに、得られたX線吸収スペクトルから各圧力下でのYbイオンの価数を評価すると、常圧で+2.4価であったYbイオンの状態がP1.25GPa付近で不連続に+3価に近い状態へと変化している事が明らかになった。つまり、P_c1.25GPaでの磁気相転移は圧力印加によるYbイオンの価数転移に起源している事を突き止めた。また、P_cでの相転移前後において、本系の示す磁性は、3d遷移金属磁性の常識を覆すほどに極めて顕著な圧力効果を伴っているが、これもまた、Ybイオンの価数転移に随伴したユニークな物性現象である事を明らかにすると共に、Yb-4f電子状態の不安定性がMn間に作用する支配的な3d-3d磁気相互作用に多大な影響を与えている事実を明らかにした。

さらに、本系に静水圧力を印加すると、P_C1.25GPaにおいて磁気相転移を示すが、これはYbイオンの価数転移に起源している。つまり、Yb-4f電子状態の不安定性がMn間に作用する支配的な3d-3d磁気相互作用に多大な影響を与えている事を示唆している。そこで、Ybと同じく2価のイオン状態を取るEuMn_2Ge_2の物性を調査した。この化合物の磁化および比熱を測定したところ、Mn3d電子スピン間の支配的な磁気相互作用は70K以下でようやく機能する事が明らかになった。300K以上の高温に至るまで磁気秩序が持続する、安定な3価のイオン状態にある他の希土類から成るRMn_2Ge_2化合物の磁性と比較すると、Mn間の磁気相互作用が強く抑制されている。EuL<III>端近傍におけるX線吸収スペクトル実験からは、EuMn_2Ge_2におけるEuイオン価数は約+2.2価と評価され、EuイオンはYbイオンよりも2価に近い状態にある事が判明した。つまり、希土類イオンが3価から2価により近い状態になるほど、Mn3d電子スピン間の磁気相互作用は弱められる事実を突き止めた。
ポーズ挿入に伴う調音の時間構造の変化に関する研究

本研究(研究期間平成11-12年度)の目的は、「ポーズ挿入」に伴って現われる「調音の時間構造の変化」の実態を音響学的に解明することである。先行研究(垣田,1998;Kakita,1999)により、日本語の文中にポーズが挿入されると、ポーズに先行する"local"な部分だけでなく、発話全体を通した"global"な時間領域にわたって、発話速度に変化が現われることがすでに報告されている。平成11年度は、前者の"local"な領域におけるいわゆるpre-pausal lengtheningの現象に焦点をあて、モーラレベルおよびセグメントレベルでの調音の時間構造について解析を行った結果、pre-pausal lengtheningの影響は、ポーズに先行する複数のモーラにわたって観察されること、ポーズに近いモーラほどpre-pausal lengtheningの度合が大きいこと、そして、pre-pausal lengtheningにおける実質的な伸長は主に母音が担っていること、などの点が新たに明らかになった。平成12年度は、話者数を10名に増やし、さらに詳細にわたって定量的な分析を行った結果、日本語におけるpre-pausal lengtheningの影響は、(1)多くの話者についてはポーズに先行する1モーラに顕著に現われるが、2モーラに渡って影響がみられる話者もおり、個人差があること、(2)いわゆる"progressive lengthening"(ポーズに近い/遠いモーラほどpre-pausal lengtheningの度合が大きい/小さい、という現象)についても、"progressiveness"に個人差がみられること、などの点を明らかにした。なお、本研究の成果は、平成11年9月にドイツ・ゲルメルスハイムで開催された第34回言語学コロキウムにおいて、また、平成12年9月にオーストリア・インスブルックで開催された第35回言語学コロキウムにおいて発表した。本研究(研究機関平成11-12年度)の目的は、「ポーズ挿入」に伴って現われる「調音の時間構造の変化」の実態を音響学的に解明することである。先行研究(垣田,1998;Kakita,1999)により、文中にポーズが挿入されると、ポーズに先行する"local"な部分だけでなく、発話全体を通して、即ち文頭から文末に至るまでの"global"な時間領域にわたって、発話速度に変化が現われることがすでに報告されている。この知見に基づき、本年度(平成11年度)は主に、"local"な調音の時間変化(主に英語などに関して多く報告されている、いわゆるpre-pausal lengtheningの現象)に焦点をあて、日本語を対象に、文中ポーズ直前の発話部分における、モーラレベルおよびセグメントレベルでの調音の時間構造について解析を行った。その結果、(1)pre-pausal lengtheningの影響は、ポーズに先行する複数のモーラにわたって観察されること、(2)ポーズに近いモーラほどpre-pausal lengtheningの度合が大きいこと、そして、などの点が新たに明らかになった。本研究成果の一部は、中間報告として、ドイツ・ゲルメルスハイムで開催された第34回言語学コロキウムにおいて発表した。

平成11年度は、前者の"local"な領域におけるいわゆるpre-pausal lengtheningの現象に焦点をあて、モーラレベルおよびセグメントレベルでの調音の時間構造について解析を行った結果、pre-pausal lengtheningの影響は、ポーズに先行する複数のモーラにわたって観察されること、ポーズに近いモーラほどpre-pausal lengtheningの度合が大きいこと、そして、pre-pausal lengtheningにおける実質的な伸長は主に母音が担っていること、などの点が新たに明らかになった。平成12年度は、話者数を10名に増やし、さらに詳細にわたって定量的な分析を行った結果、日本語におけるpre-pausal lengtheningの影響は、(1)多くの話者についてはポーズに先行する1モーラに顕著に現われるが、2モーラに渡って影響がみられる話者もおり、個人差があること、(2)いわゆる"progressive lengthening"(ポーズに近い/遠いモーラほどpre-pausal lengtheningの度合が大きい/小さい、という現象)についても、"progressiveness"に個人差がみられること、などの点を明らかにした。なお、本研究成果の一部は、オーストリア・インスブルックで開催された第35回言語学コロキウムにおいて発表した。
代数曲線の特殊線形系と射影モデルの研究

種数gの代数曲線Cに対する平面モデルの最少次数s_c(2)は評価式としてs_c(2)≦g+ 2が成立する。s_c(2)=2g-t+ 2の時は種数tの曲線に二重被覆であると言うMartens-Keemの予想をt=0, 1, 2で考察し、特にt=2の時はg≧10なら予想は肯定的に成立、g≦9では各gに反例が存在することを示した。また第7回代数曲線論シンポジウム(横浜国立大学にて2009年12月05日(土)-12月06日(日))、第8回代数曲線論シンポジウム(埼玉大学にて2010年12月11日(土)-12月12日(日))と第9回代数曲線論シンポジウム(首都大学東京にて2011年12月10日(土)-12月11日(日))を開催した。第7回代数曲線論シンポジウムを関して神奈川工科大学の米田二良,山口大学の加藤崇雄,神奈川大学の本間正明および申請者を組織委員として(申請者が組織委員長を勤める)横浜国立大学にて2009年12月5日(土)-12月6日(日)の期間で開催した。代数曲線論の環論的な意義やヒルベルトスキームやブリル=ネーター理論についての最新の話題、或いは工学的な応用など幅広い話があり大変意義深いものとなった。また申請者は神奈川工科大学の米田二良と共にワイアシュトラス点に関する幾つかの結果を得、また春井岳との共同研究で平面代数曲線の自己同型に関する非常に詳細な結果を得ることにも成功した、高橋剛ともガロア点に関する未解決問題を一つ解決することに成功した。第8回代数曲線論シンポジウムを神奈川工科大学の米田二良教授,埼玉大学の酒井文雄教授および申請者を組織委員として(申請者が組織委員長を勤める)埼玉大学にて2010年12月11日(土)-12月12日(日)の期間で開催した。また申請者は神奈川工科大学の米田二良と共に二重被覆面に対して上に位置する曲線のワイアシュトラス店の像であるところの下の曲線のワイアシュトラス点の完全なギャップの計算に成功した。こう言ったワイアシュトラス点に関する幾つかの結果を得た。また春井岳との共同研究で平面代数曲線の自己同型に関する非常に詳細な結果を得ることも成功した、高橋剛ともガロア点に関する問題を一つ解決することに成功した上現在その拡張、即ち結節特異点を3個持つ平面代数曲線に関してのガロア点の研究を続けている。この問題は次数付き射影平面P(1:2:3)が平面の3点ブローアップに同型なことを用いて従来高橋の用いていた平面P^2(〓P(1:1:1)と見る)の計算を、そのままP(1:2:3)に使うという手法である。第9回代数曲線論シンポジウムを神奈川工科大学の米田二良教授,首都大学東京の徳永浩雄教授および申請者を組織委員として(申請者が組織委員長を勤める)埼玉大学にて2011年12月10日(土)--12月11日(日)の期間で開催した。また申請者は神奈川工科大学の米田二良と共に平面代数曲線の二重被覆面に対して上に位置する曲線のワイアシュトラス点の決定問題についてギャップ列の計算方法の指針を与えた。現在具合例についての計算を行っている。また春井岳との共同研究で平面代数曲線の自己向型に関する非常に詳細な結果を得ることも成功した、高橋剛ともガロア点に関する問題を一つ解決することに成功した上現在その拡張、即ち結節特異点を3個持つ平面代数曲線に関してのガロア点の研究を続けている。この問題は次数付き射影平面P(1:2:3)が平面の3点ブローアップに同型なことを用いて従来高橋の用いていの平面P^2(〓P(1:1:1)と見る)の計算を、そのままP(1:2:3)に使うという手法であって、この問題に関して完全な結果を得る事に成功した。
沿岸性魚類の生活史のパターン化と適切な資源管理・増殖対策の検討

フエダイ上科魚類は、大きく3つの生活史のパターンがあることが判明した。Aタイプの代表的なフエダイ亜科魚類は、沿岸浅所で成長して、そのまま沿岸の岩礁域や砂浜地帯で成長・産卵するものが多いが、成長と共に水深200mの深所に移動するものもいた。大部分のものは琉球列島以南に分布生息するが、種子島・屋久島以北にのみ生息・産卵しているのは、フエダイ、ヨコスジフエダイ及びクロホシフエダイの3種のみであり、産卵場所は3種ともすべて九州南岸及び北西岸であった。しかも、3種の主な産卵場所は一カ所しかなく、そこから産卵された稚魚は黒潮及び対馬暖流に乗り、太平洋岸では房総近辺、日本海側では新潟沿岸まで稚魚が運ばれ、接岸・成長していた。更にその後、成長と共に産卵場所である九州地区に南下回遊している可能性が強く強く示唆された。Bタイプの代表的なハマダイ亜科魚類は、具体的な調査ではなかったが、琉球列島以南に分布し、沿岸域で主に産卵し、その沿岸浅所で成長し、その後成長と共に深所に移動するという生活史をもっているものと推察された。種子島・屋久島以北に、分布・産卵する種は殆どいないと判断された。Cタイプのタカサゴ亜科魚類は、琉球列島の珊瑚礁周辺で生涯の大部分を主な生息域として持ち、そこで産卵して浮遊期を送った後、生涯沿岸浅所の珊瑚礁周辺に生活史を持つと判断された。本タイプは、種子島・屋久島以北で分布・産卵するものはいないと判断された。以上のことから、我が国の沿岸性魚類の資源管理や増殖対策の検討を加えるにあたり、フエダイ科3つの生活史パターンを考慮することが重要であり、更に種子島・屋久島近海でフエダイ科魚類群集が完全に変わることから、琉球列島以南に生息するものと種子島・屋久島以北に生息するものと区別して考える必要があることが強く示唆された。フエダイ科魚類の調査の中で、調査の念頭においていたハマダイ亜科ハマダイ類の吸水した成熟卵を持つ産卵親魚が見つからず、調査を変更する必要が出た。しかし、タカサゴ類の2種の産卵生態や初期生活史に関する重要な基礎的知見は得ることが出来、学術論文として公表することが出来た。また、日本のフエダイ類全般の分布や生態の概要にについても著書としてまとめることが出来、今年出版の運びとなった。更にヨコスジフエダイの多くの生物学的基礎的知見が明らかになった。それらを重要知見を列挙すると、生殖巣指数GIは、68月にかけて高くなり、それらは産卵期と判断された。組織学的観察では、7月および8月の個体で産卵直前の吸水卵が、68月の個体で精子がそれぞれ観察された。なお、吸水卵はGIが28以上の個体、精子はGIが10以上の個体でそれぞれ観察され、これらの個体は雌は体長220mm、雄は体長210mm以上でみられた。従って、このサイズが生物学的最小型となり、他のフエダイ類に比べかなり小さい段階で産卵することが判明した。また、耳石の輪紋は年1回89月に形成され、年輪であることが判明した。年輪は16本のものが最大で、このことから16年位の寿命があることが判明した。成魚は、東シナ海に面した熊本県から日本海に面した鳥取県にかけての沿岸、太平洋側では鹿児島県から千葉県にかけての沿岸で漁獲されていたが、瀬戸内海沿岸ではほとんど漁獲されていなかった。なかでも資源量が特に多い海域は九州北西部沿岸であった。

これに対し、稚魚は日本海側、太平洋側ともに東北地方沿岸まで出現していたが、山陰・北陸地方沿岸で特に多く、九州北西部沿岸ではあまりみられなかった。ヨコスジフエダイの資源の多い海域は主に九州北西部沿岸と考えられ、この海域で産卵された卵および仔魚は、対馬海流により北へ運ばれて沿岸に着底し、成長しているものと考えられた。物理学的な海域区分を検討するための資料が少しずつ集まってきた。フエダイ類の生活史のパターン化、資源分布範囲、物理的な海域区分との関係がかなり明らかになりつつあると判断される。フエダイ上科魚類は、大きく3つの生活史のパターンがあることが判明した。Aタイプの代表的なフエダイ亜科魚類は、沿岸浅所で成長して、そのまま沿岸の岩礁域や砂浜地帯で成長・産卵するものが多いが、成長と共に水深200mの深所に移動するものもいた。大部分のものは琉球列島以南に分布生息するが、種子島・屋久島以北にのみ生息・産卵しているものは、フエダイ・ヨコスジフエダイ及びクロホシフエダイの3種のみであり、産卵場所は3種ともすべて九州南岸及び北西岸であった。しかも、3種の主な産卵場所は一カ所しかなく、そこから産卵された稚魚は黒潮及び対馬暖流に乗り、太平洋岸では房総近辺、日本海側では新潟沿岸まで稚魚が運ばれ、接岸・成長していた。更にその後、成長と共に産卵場所である九州地区に南下回遊している可能性が強く強く示唆された。Bタイプの代表的なハマダイ亜科魚類は、具体的な調査ではなかったが、琉球列島以南に分布し、沿岸域で主に産卵し、その沿岸浅所で成長し、その後成長と共に深所に移動するという生活史をもっているものと推察された。種子島・屋久島以北に、分布・産卵する種は殆どいないと判断された。Cタイプのタカサゴ亜科魚類は、琉球列島の珊瑚礁周辺で生涯の大部分を主な生息域として持ち、そこで産卵して浮遊期を送った後、生涯沿岸浅所の珊瑚礁周辺に生活史を持つと判断された。本タイプは、種子島・屋久島以北で分布・産卵するものはいないと判断された。以上のことから、我が国の沿岸性魚類の資源管理や増殖対策の検討を加えるにあたり、フエダイ上科は3つの生活史パターンを考慮することが重要であり、更に種子島・屋久島近海でフエダイ上科魚類群集が完全に変わることから、琉球列島以南に生息するものと種子島・屋久島以北に生息するものと区別して考える必要があることが強く示唆された。
ACFはにrasによるGST-π遺伝子誘導を介して自らのアポトーシスを回避する-GST-pノックアウトマウスを用いた実証-

我々はこれまで、大腸癌発癌過程の初期病変であるACFではras変異が既に陽性であり、このrasによりJun/Fosを介してGlutathione S-transeferase(GST)-π発現が誘導されることを明らかにした。本研究では、まずGST-πが二次胆汁酸によるアポトーシスを抑制するかどうかを検討するとともに、GST-πによるアポトーシス抑制の機序を解析する。まず初めに正常二倍体細胞(HEL)にGST-π遺伝子を導入し、GST-πが二次胆汁酸により誘導されるアポトーシスを抑制するかどうかを検討したところ、有意に抑制することが示された。また、GST-πをoverexpressionしている大腸の微小病変であるaberrant crypt foci(ACF)は、二次胆汁酸によるアポトーシスに抵抗性を示すことが明らかにされた。本研究では次に、GST-πと二次胆汁酸(deoxycholic acid,DCAなど)の相互作用を検討するために、まずDCAのGST-π活性に対する効果を検討したところ、dose-dependentに抑制することが示されれ。さらに、Circular Dichloism(CD)解析によりGST-πが直接DCAと結合することが示された。さらに、大腸発癌過程におけるGST-πの意義を検討するため、GST-πノックアウトマウス(KOマウス)に大腸発癌剤であるazoxymethaneを投与したところ、KOマウスでは対照群に比べてACF数及びポリープ数ともに有意に減少していた。つまり、ACFに発現するGST-πは二次胆汁酸により誘導されるアポトーシスを抑制することにより発癌に促進的に作用することが明らかにされた。
神経回路網の形成を制御するRhoファミリーGTPase活性化因子群

神経回路形成の調節は個々の神経細胞が示す軸索伸長、特定経路上の軸索誘導、分岐、シナブス形成など、様々な形態的変化を伴った分化過程において見られる現象である。そこで本研究では、神経細胞の分化を調節するRhoファミリーGTPase活性化因子(GEF)の解析を行うことを目的とした。われわれは既にstill life(SIF)とTrioの2種のGEFがそれぞれシナプス形成と軸索伸長を制御してしることを明らかにしてきた。Trioは軸索全体に存在する一方、SIFはシナプスのペリアクティブゾーンに局在している。これらの解析から明らかになったことは、神経発生の異なる分化過程の制御は異なるGEFが特有の局在パターンを示しながら行っていると言う事である。そこで、われわれはショウジョウバエに存在する全てのGEFを対象としてこれらの分子群が神経発生にどのように関わっているのかを解析してきた。まず第一にデータベースからショウジョウバエのGEFを全て同定し、それらのcDNAを単離してプローブとすることにより胚におけるmRNAの発現パターンを解析した。その結果、それぞれの分子は固有の組織特異的な発現パターンを示した。神経系においても発生初期の神経幹細胞から強く発現してしる分子、発生後期から強い発現を示す分子などが存在することが明らかとなった。一方で、GEFの生体内での機能を明らかにするため、国立遺伝学研究所の上田龍教授との共同研究でGEFのRNAi法による発現干渉を行っている。本研究ではdsRNAを発現するトランスジェニック系統を作成することにより成虫時における解析も可能になっている。現在dsRNAの発現により致死性を示す系統も得られており、今後さらに包括的かつ詳細な解析を加えていく予定である。われわれは今までに活動性の低下を指標としてショウジョウバエの行動異常変異の分離を行ってきた。分離された変異の解析からそのうちのひとつの変異の原因遺伝子still life (sif)を同定し、このsifがRhoファミリーGTPaseの活性化因子(GEF : guanine nucleotide exchange factor)をコードしていることを明かにした。また、sifはシナプスの成長を制御すること、さらには神経筋接合部におけるSIFタンパク質の局在パターンの解析から、神経筋シナプスにはペリアクティブゾーンとわれわれが命名したシナプスの成長を制御する膜ドメインが存在することも明らかとなってきた。このことから本研究では、新しいGEFの変異の分離を含め、sifと同じ経路上に存在する因子や回路形成を制御する因子の同定を狙いとした変異スクリーニングを活動性の低下および行動異常を指標にして行うことにした。また、sif変異株は熱に対して弱いことから熱感受性もスクリーニングの指標として用いた。都立大学相垣研究室で作成されたP因子の挿入変異ライブラリーの7000系統から活動性の低下、熱感受性およびふるえを示す変異株候補を現在10系統以上選択してきている。引き続き、それぞれの株でP因子の挿入部位が明らかにされていない株においてはinverse PCR法を用いて挿入部位を決定した。この変異スクリーニングにおける問題点は、行動異常が世代を重ねるにつれて消失する傾向にあり、このことは第2の変異が生じて元の変異をサプレッスしていると考えることができる。そこでP因子挿入部位を含む欠失変異とかけあわせ、さらに表現型を生む変異株に注目して解析を続ける。
理論社会学と公共哲学および少子高齢化問題を通じての公共社会学の構想に関する研究

本研究は、今日の日本の年金制度を分析してその問題点を明らかにし、持続可能な制度のための実効的な諸条件と規範的原理とを提示した。また、高齢者の間での高い所得不平等が、現役時代のキャリア格差の増幅効果ではなく、退職後は年功序列型賃金構造から離脱するためであることを明らかにした。さらに、現代リベラリズムの平等主義理論に代わる新しい分配公正理論の試みを提示した。それらを踏まえて、現代社会学の危機の構造を克服するものとして、共同性と公共性の理念に導かれた公共社会学の構想を提示した。(1)少子高齢化の問題に関しては、人口構成の中長期的変化が公的年金制度の財政構造に及ぼす影響を詳細に分析し、(a)通常言われる拠出と受給の比率に関する「世代間格差」の主原因は、賦課方式のもとで予想外の少子化が生じたためではなくて、1970年代の制度設計において過剰な給付が設定されたためであること、(b)2004年の改正はその点については大きな改善になっていること、(c)にもかかわらず、今後予想される少子化のもとでは、たとえ一定の経済成長があっても財政破綻が必至であることを明らかにし、これを給付の削減と負担の増大によって回避する際の政策原理として、(d)「相対的年金水準の一定性」という考え方を提示した。この研究成果は近く『年金問題の正しい見方』として広く公表される予定になっている。(2)公共哲学系の問題に関しては、(a)ロールズ理論の解釈における混乱を正すとともに、(b)現代リベラリズムの論理構造を分析して、その基礎づけ主義的な方法戦略が、多元的社会における普遍的規範原理を提示するという意図に反して、むしろ文化的対立の拡大を招いているというアイロニカルな構造を明らかにした。この研究成果は図書『リベラリズムとは何か』として公表された。(3)理論社会学の問題に関しては、社会学の発展史を反省的に捉え直す学説史的な作業に着手しており、その一部を「理論社会学としての公共社会学に向けて」(『社会学評論』)などとして公表した。(1)少子高齢化の制度設計に関わる問題については、その研究成果を著書『年金問題の正しい考え方』において発表するとともに、韓国中央大学校における第三次社会保障国際学術大会など内外の学会等で報告した。その理論的な主論点の一つとして、年金制度の持続可能性は(a)年金財政均衡条件と(b)個人収益率条件とに依存しているが、この2条件はお互いに対立しており、両者を同時に満たすためには、税支援拡大方式しかないことを明らかにした。(2)公共哲学と規範的社会理論の問題については、第一に、現代リベラリズムの理論構図における基礎づけ主義的特性が、もともと「リベラリズム」が有していた寛容という価値と対立する結果に至ってしまう理路を明らかにし、第二に、平等主義的配分原理と人々の合理的選択行動との関係を考察して、「公正な配分原理」の理論を構築する作業を進めた。後者のテーマは、平等という価値をめぐる従来の規節的理論を批判的に検討したうえで、「公正」という価値のもとに平等主義を位置づけることを試みており、新しいタイプの平等理論の提示を目指すものである。(3)公共社会学の構想については、「社会学とは何か」という基本問題に立ち返り、人文社会学系の学問を相互に区別するのはその「対象」や「方法」によってではなく、第一義的にはそれが探求しようとする「価値理念」にあり、社会学の独自性は「共同性」という理念を経験的および規範的に探求していることにあると定式化し、さらに共同性をリフレクシブに統御すべき価値として「公共性」を位置づけるという理論化に着手した。(1)少子高齢化の問題については、日本において、現役世代の間での所得格差と比べて高齢者の問でのそれが著しく高い理由を実証的に探求した。種々の既存資料や既存研究を検討すると、日本の高齢者の間での所得格差が、(a)諸外国のそれと比べて高いかどうかと、(b)近年、拡大しつつあるかどうか、という点についてははっきりしない。しかし、(c)日本の現役世代と比べると高いという点は明確である。高齢期の生活機会格差については、実証的な裏付けなしに、現役時のキャリアの違いにおける格差力§年金制度などを通じて増幅されるとする議論が多い。本研究はその点を中心に、1995年SSM調査データを分析したが、結果として、その要因は否定され、むしろ「被雇用退職後に自営層が増えること」と「現役世代は年功序列賃金で世代内所得格差が抑制されるため」という、きわめて日本的な2つの要因の役割が大きいことが明らかとなった。(2)格差・不平等の一般問題については、現代リベラリズムをはじめとして、既存の平等主義的規範理論が「マナ型」分配論になっていて、財の生産局面の無視と帰結への無配慮という問題をもっていることを指摘し、それに代わる公正な分配原理の探求を、ゲーム理論的な構図のモデルを用いて進めた。

(3)公共社会学の構想については、国際的にみても今日の社会学がアイデンティティの危機ともいうべき問題状況にあることの要因を分析し、それをのりこえるために、共同性と公共性とを価値理念とする公共社会学の展開が必要であると論じた。
血管内皮細胞増殖因子(VEGF)による血管新生を介した縫合不全防止法の開発

目的:腸管の縫合は長い歴史は持っているものの未だ完成の域には至っておらず外科領域では問題となることが少なくない.近年,vascular endothelial growth factor(VEGF)の血管新生作用,創傷治癒促進作用を応用した治療法が報告され,腹部領域においてはVEGF抑制因子を用いた抗腫瘍効果の報告が多数行われている.しかし,国内外を含め消化管に対しVEGFを投与した報告はない.今回われわれは腸管縫合部にVEGFを投与することにより縫合不全を減少させ得る可能性があるのではないかと考え,VEGFを腸管縫合部に投与し縫合部の血管新生,創傷促進効果をを検討した.方法:家兔20羽を対象として,全身痲酔下に開腹した.左結腸の腸間膜対側に6mmの切開縫合部を2箇所作成した.VEGF5μg(VEGF群),生食(対照群)各々1mlを縫合部の結腸筋層に注入し,投与後3日目または7日目に再開腹した.両群を以下の方法で比較検討した.1)耐圧試験:投与3日目に縫合部の腸管を摘出し口側に圧モニターを挿入した.肛門側は結紮閉鎖し,1.5ml/minで空気を注入した.37°C生食内でair bubbleが出た点を破裂圧とした.2)単色放射光による微小血管造影:投与7日目に全身痲酔下に大腿動脈から大動脈にカテーテルを挿入し,4ml/secで造影剤を注入した.縫合部腸管をアヴァランシェ型ハイビジョンビデオカメラで撮影した.3)病理組織像:投与7日目の組織切片にHE染色,Mallory染色を行った.結果:耐圧試験(n=8)はVEGF群124.5±34.5mmHg,対照群85.3±17.2mmHg(P=0.056)であった.血管造影(n=4)では対照群に比べVEGF群で結腸粘膜下の直径100150μmの血管網の発達が強く認められた.病理組織像(n=8)ではVEGF群は対照群に比べ間質の浮腫,炎症細胞浸潤は減少しており,血管内皮細胞および線維芽細胞増生が多く見られ創傷治癒過程の促進が観察された.総括:VEGF群は対照群と比較して耐圧試験では,有意差はなかったものの縫合部結合力が増加する傾向が認められ,微小血管造影では細動脈レベルでの血管新生増加が確認された.病理組織像では毛細血管レベルでの血管新生増加および創傷治癒促進が確認された.結語:家兔結腸を用いて腸管縫合部に対するVEGFの効果を実験的に検討した.VEGFは腸管縫合部の創傷治癒を促進させると考えられた.平成12年度は,虚血腸管モデルに対しVEGFを投与し上記項目について検討する.目的:腸管の縫合は長い歴史は持っているものの未だ完成の域には至っておらず外科領域では問題となることが少なくない.近年,vascular endothelial growth factor(VEGF)の血管新生作用,創傷治癒促進作用を応用した治療法が報告され,腹部領域においてはVEGF抑制因子を用いた抗腫瘍効果の報告が多数行われている.しかし,国内外を含め消化管に対しVEGFを投与した報告はない.今回われわれは腸管縫合部にVEGFを投与することにより縫合不全を減少させ得る可能性があるのではないかと考え,VEGFを腸管縫合部に投与し縫合部の血管新生,創傷促進効果をを検討した.方法:家兔20羽を対象として,全身痲酔下に開腹した.左結腸の腸間膜対側に6mmの切開縫合部を2箇所作成した.VEGF5μg(VEGF群),生食(対照群)各々1mlを縫合部の結腸筋層に注入し,投与後3日目または7日目に再開腹した.両群を以下の方法で比較検討した.1)耐圧試験:投与3日目に縫合部の腸管を摘出し口側に圧モニターを挿入した.肛門側は結紮閉鎖し,1.5ml/minで空気を注入した.37°C生食内でair bubbleが出た点を破裂圧とした.2)単色放射光による微小血管造影:投与7日目に全身痲酔下に大腿動脈から大動脈にカテーテルを挿入し,4ml/secで造影剤を注入した.縫合部腸管をアヴァランシェ型ハイビジョンビデオカメラで撮影した.3)病理組織像:投与7日目の組織切片にHE染色,Mallory染色を行った.結果:耐圧試験(n=8)はVEGF群124.5±34.5mmHg,対照群85.3±17.2mmHg(P=0.056)であった.血管造影(n=4)では対照群に比べVEGF群で結腸粘膜下の直径100150μmの血管網の発達が強く認められた.病理組織像(n=8)ではVEGF群は対照群に比べ間質の浮腫,炎症細胞浸潤は減少しており,血管内皮細胞および線維芽細胞増生が多く見られ創傷治癒過程の促進が観察された.総括:VEGF群は対照群と比較して耐圧試験では,有意差はなかったものの縫合部結合力が増加する傾向が認められ,微小血管造影では細動脈レベルでの血管新生増加が確認された.病理組織像では毛細血管レベルでの血管新生増加および創傷治癒促進が確認された.結語:家兔結腸を用いて腸管縫合部に対するVEGFの効果を実験的に検討した.

VEGFは腸管縫合部の創傷治癒を促進させると考えられた.平成12年度は,虚血腸管モデルに対しVEGFを投与し上記項目について検討する.
p-殻とsd-殻にまたがった中性子過剰核の磁気モーメント

軽核領域の中性子過剰核では陽子はp殻が、中性子はsd殻がアクティブになっており、このような状況に起因すると思われる特異な現象が幾つか見出されている。本研究ではその微視的構造を明らかにするため、入射核破砕反応によって得られるスピン偏極した不安定核ビームを利用して^<18>N(T_<1/2>=624ms,I^x=1^-)の磁気モーメント及び電気四重極モーメントの測定を行なった。理化学研究所リングサイクロトロンからの入射エネルギーE/A=110MeV/uの^<22>NeビームをC標的に照射し、入射核破砕反応によって放出される^<18>Nを入射核破砕片分離装置RIPSによって分離・収集した。こうして得られた偏極不安定核をストッパー中に停止させて、崩壊の際に出されるベータ線の角度分布の上下非対称度を指標として核磁気共鳴の観測を行なった(β-NMR法)。断熱磁場回転による新しい偏極測定法を開発して、これによって核磁気共鳴測定に先だち^<18>Nの偏極度を最適化した結果、放出角θ=3.5±1.0°、出射運動量p=8.07-8.32GeV/cにおいて偏極度P=2.2±0.7%を得た。このスピン偏極した^<18>Nを温度30Kに冷却した金属pt中に植え込み、β-NMR法により磁気モーメントの測定値|μ|=0.3279±0,0013μnを得た。次に^<18>Nの電気四重極モーメントを測るため、植え込み試料としてMgを採用してβ-NMR測定を行なった。その結果、観測された共鳴周波数より四重極結合定数を|eqQ(^<18>N)h|=73.2±1.4kHzと決定し、これより四重極モーメント|Q(^<18>N)|=12.3±1.2mbを得た。この結果と殻模型計算との比較から、^<18>N基底状態の波動関数が明らかになった。またこの核においては、中性子の有効電荷が安定核領域で知られている値より有意に小さくなっていることがわかった。本研究ではその微視的構造を明らかにするため、入射核破砕反応によって選られるスピン偏極した不安定核ビームを利用して磁気モーメントの測定を行う。今年度はベータ線非対称度を指標とした核磁気共鳴測定に必要な偏極不安定核埋め込み装置とベータ線検出器系および核磁気共鳴用回路系・制御系の整備を進め、それを用いて^<18>N(T_<1/2>=624ms,I=1^-)の磁気モーメントの測定を行った。測定は理化学研究所リングサイクロトンからの^<22>Neビーム(エネルギーE/A=110MeV/u)を厚さ349mg/cm2のC標的に照射し、θ=3.5±1.5°の方向に放出される^<18>Nを、破砕片分離装置RIPSを用いて分離・収集して行った。その結果、^<18>N基底状態の磁気モーメントとして|μ|=0.3279±0.0017μ_Nが得られた。