hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝疾患における転写因子Nrf２の機能変化

Nrf2は、生体防御反応の中核を担う転写因子である。がん細胞では、Nrf2の恒常的な活性化が認められ、Nrf2は、がん細胞の生存を有利にしている。しかし、Nrf2を恒常的に活性化しただけでは、がん化しない。そこで、既存の増殖シグナルであるPI3K-Akt経路に着目した。本経路はがん抑制遺伝子であるPten欠失により活性化する。おおよそ半数の肝臓がんでは、Ptenが欠失あるいは減少している。肝臓特異的Pten欠失(Pten-Alb)マウスは、脂肪肝、非アルコール性脂肪肝炎を経て、肝臓がんを発症するため、脂肪肝-肝臓がんモデルマウスとして利用できる。脂肪肝は現代社会における食生活の変化などによって増加傾向にあり、脂肪肝からの肝臓がん発症のメカニズムやその病態の解明は重要な課題である。また、これまでの解析から、Nrf2は肝臓特異的Pten欠失マウスで起こる肝臓がんの発症・進展に重要な役割を果たすことを見出している。しかし、Pten欠失時のNrf2の活性化メカニズムは明らかとなっていない。そこで、Pten欠失時におこるPI3K-Akt経路に着目し、Nrf2のリン酸化が関与しているのではないかと疑った。そこで、これまで明らかとなったNrf2活性化の分子メカニズムを基に、肝臓における病態との関連を含めて解析した。PtenとNrf2の二重欠失(Pten-Alb:Nrf2)マウスはPten-Albマウスでみられる脂肪肝炎の発症は抑制しなかったが、肝臓がんの発症が著しく抑制された。よって、Nrf2は脂肪肝炎から肝臓がんの移行を促進していることが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。転写因子Nrf2は、ストレスに応答して活性化して生体防御遺伝子群の発現を上昇させる。多くのがん細胞ではNrf2が異常に活性化して、がんの生存を有利にしていることが最近明らかとされている。非アルコール性脂肪肝(NASH)-肝臓がんモデルである1年齢の肝臓特異的Pten欠損(Pten-Alb)マウスの肝臓を調べてみると、Nrf2の活性化が認められた。Pten-Albマウスは1年齢で肝臓がんを発症するが、Nrf2を欠失したPten:Nrf2二重欠損(Pten-Alb:Nrf2)マウスは肝臓がんの発症がみられないことが病理学的に明らかとなった。よって、Pten-Albマウスでは、活性化したNrf2が肝臓がんの発症をもたらすと考えられた。今後は、Nrf2の活性化と肝病態の変化の関係について詳しく解析する予定である。当初の研究目的に沿ってマウスの交配ができ、1年齢という老齢マウスの解析が順調に進行している。連携研究者より的確なアドバイスを受け、分子メカニズムの解明に向けて鋭意検討中である。マウス個体の病態解析から分子メカニズムの解明を目指している。研究計画の変更や問題点は特になく、当初の研究目的に沿って進行中である。
肝線維化持続/治癒時にオンコスタチンMが切り替える向/抗線維マクロファージの解析

C57BL/6マウスに肝細胞障害性薬剤を12週間以上投与し慢性肝障害を誘導すると、肝線維化をきたした。その後、肝障害性薬剤の投与をやめると、2週間以上かけて蓄積した線維が徐々に融解し、繊維化は改善した。この線維化改善過程で肝臓における単球/マクロファージが果たす役割、またその機能を調節する因子としてオンコスタチンM(OSM)に着目した。定常時の肝臓ではOSMはほとんど発現しておらず、線維化進行に伴い徐々に発現が上昇した。その後薬剤投与を中止するとOSMは徐々に低下するが、2週間は発現は遷延していた。この線維化が改善する過程で、マウス肝に単球/マクロファージの養子移植を行なった。肝臓局所で分泌されるOSMが養子移植した単球/マクロファージの性質に与える影響を解析するため、OSM受容体を発現する単球/マクロファージと、欠損した単球/マクロファージをそれぞれ肝線維化改善過程の野生型マウスに養子移植。結果は、OSM受容体を欠損する単球/マクロファージを移植した場合にのみ、線維化の改善が促進した。以上の結果から、肝線維化の改善過程ではOSMの発現が遷延し、マクロファージの線維溶解作用を負に制御している可能性が示唆された。今後、肝線維化を誘導した野生型マウスおよびOSM受容体欠損マウスからマクロファージを単離し、遺伝子発現を網羅的に比較することで、OSMにより調整されるマクロファージ由来の線維化改善因子を探索同定していく予定である。
分散配置圧電フィルムによる展開膜面宇宙構造物の制御実験

展開膜面宇宙構造物の実験モデルとして、展開膜面の折り目近傍に圧電フィルムを貼付した一次元展開膜面実験モデルを製作し、前年度に引続き展開膜面の静的制御実験を行うとともに、振動特性に及ぼす折り目と展開角の理論解析ならびに実験を実施した。1.折り目近傍に圧電フィルムを配置した一次元展開膜面モデルに対して、マイクロCCDカメラを用いて、一次元展開膜面モデルの圧電フィルムによる静的形状制御の制御効果を光学的に計測し、圧電フィルムの幾何形状、印加電圧、ならびに展開膜面モデルに作用する展開力に関する特性を明らかにした。2.圧電フィルムを貼付した接着層を有さない展開膜面構造物の数学モデルに対して、折り目近傍に圧電フィルムを配置したモデルならびに折り目を覆う配置にしたモデルに関して数値解析を行い、折り目の初期曲率ならびに圧電フィルム長の制御効果への影響を、有限長折り目モデルとヒンジモデルによる折り目モデルに対して数値的に明らかにした。これにより、実際の制御モデルに近い有限長折り目モデルによる形状制御特性が明らかになった。3.圧電フィルムによる振動制御の効果を検討するために、基本的なオープンループによる伝達関数を実験的に計測し、初期折り目角の影響を明らかにした。この結果、初期折り目角が伝達関数に与える影響が明らかになった。4.インフレータブル構造物への分散配置圧電フィルムによる形状制御ならびに振動制御の適用を検討し、その必要性を明らかにした。展開膜面宇宙構造物の実験モデルとして,展開膜面の折り目近傍に圧電フィルムを貼付けた一次元展開膜面実験モデルを製作し,展開膜面の静的制御について実験研究を実施した.形状変形に関して計測値と理論解析値との比較検討を行い,圧電フィルムによる形状制御特性を明らかにした.1.展開膜面の折り目近傍に圧電フィルムを貼付けた一次元展開膜面実験モデルを製作するために,ポリイミドフィルムと圧電フィルムの接着条件ならびに接着剤の選定について検討を行った.この結果,高分子型熱硬化接着材を用いて専用ホットプレス装置による接着を行うことにより,均一な薄い接着層を得ることが出来,最も安定した接着を実現出来ることが明らかになった.また,最適な硬化温度条件を得ることができた.2.折り目近傍に圧電フィルムを配置した一次元展開膜面モデルに対して,マイクロCCDカメラを用いて、一次元展開膜面モデルの圧電フィルムによる静的制御の変形効果を光学的に計測し,圧電フィルムの幾何形状,印加電圧,ならびに,展開膜面モデルに作用する展開力に対する基礎的な特性を明らかにした.この結果,期待する制御効果が得られることが示された.3.圧電フィルムを貼付けた接着層を有さない展開膜面構造物の数学モデルに対して,無重力環境における理論解析にもとづく数値解析を行い,実験結果との比較検討を行った.この結果,展開力が大きい場合には理論解と実験値は,ほぼ一致する結果が得られた.しかしながら,小さい展開力になるにつれ,理論解析に比べて実験値は十分な制御量が得られなくなることが明らかになり,実験方法の検討ならびに理論解析への重力項の考慮の必要性が明らかになった.展開膜面宇宙構造物の実験モデルとして、展開膜面の折り目近傍に圧電フィルムを貼付した一次元展開膜面実験モデルを製作し、前年度に引続き展開膜面の静的制御実験を行うとともに、振動特性に及ぼす折り目と展開角の理論解析ならびに実験を実施した。

3.圧電フィルムによる振動制御の効果を検討するために、基本的なオープンループによる伝達関数を実験的に計測し、初期折り目角の影響を明らかにした。この結果、初期折り目角が伝達関数に与える影響が明らかになった。
子ども虐待ケースに対する区分対応システムでの支援型対応実践モデルの開発的研究

本研究における最終年度においては、これまで実施した聞き取り調査の結果および支援と介入に判断基準に対する調査の結果を反映させて、全国市区町村に対する質問紙調査を実施した。本調査では全国の1741市区町村における子ども家庭相談の実際を明らかにし、実践現場の実際から、現状の支援や、到達目標、きめ細やかな工夫などを質的にも量的にも明らかにすることを目的とした。質問紙は次のような項目で構成されている:1.児童家庭相談の体制、2.児童家庭相談の状況,3.子ども総合支援拠点について4.ケース管理方法、5.支援体制(社会資源)、6.庁内外の部署との連携7.ビネットによる意思決定調査、8.家族の脆弱性に対する対応(自由記述)。有効回答率は27.2%と低いが母集団の代表性は確保されていることも確認した。結果として、自治体の規模により、子ども家庭総合支援拠点の整備についても、関係機関や庁内の連携についても差があることが明らかになった。要支援・要保護の区別については、法的定義以外の明確な基準を持っているところはほとんどなく、あっても複数の職員の合議によるものが多い。大規模な自治体ほど企業によるデータ管理システムを台帳管理にも利用しているが、ケース移管時や庁内他部署とのデータ共有については自治体によってシステムが違うため、紙媒体よりも使いづらいという結果が見られた。情報保護の壁等も考慮にいれつつ、いかに効率的にデータを共有し、蓄積し、抽出できるかが今後の課題となってくると考えている。ビネットによる意思決定については介入に対する合意はある程度見られるものの、それ以上の合意が見られなかった。これまでの海外での現地調査、市町村での聞き取り調査、本質問紙調査の結果を統合し、支援型対応の実践モデルたたき台を作成した。内容は主に脆弱な家族に対する連携を通した民間のあり方、支援と介入の意思決定のあり方を含む。本研究は平成25年度ー27年度科学研究費補助金助成研究(基盤研究C)として行った「日本における児童虐待対応ケースに対する区分対応システムの開発的研究」の次段階の研究として、「初期対応にて、緊急度が高いケース及び差し迫った危険があるケースを振り分けた後の支援型対応の実践モデルを開発すること」を目的としていた。当該年度である平成28年度は研究実施計画に沿って次のことを行なった。1市町村が持つ脆弱性のある家族に対する市町村の現状に関する聞き取り調査では13の市における聞き取り調査を実施した。DVケース、精神保健ケース、ネグレクトケース、ひとり親家庭ケースについてその支援の実態と対応に関する意思決定について特に聞き取りを行ない、次年度に計画されている質問紙調査の質問項目作成のための基礎データを得た。2支援と介入のアプローチの指針作りのための調査については、平成28年度は3か所の支援者に対する研修会にてのデータ収集を行い、1560のテキストデータを得ることができた。平成27年度より蓄積されたデータは4084データとなっており、いったんこの段階でテキストマイニングによる分析を行い、いくつかの種別の行為(叱るなど)についての判断基準について結果を得ることができた。3北米・欧州における脆弱性をもつ家族に対する支援については、フランスとアメリカにて現地調査および学会参加における情報収集を行い、家族支援に対する新しい知見を得た。フランスでは子ども保護に関する新法が2016年3月に施行され、そこでは地域格差の解消、司法的介入と行政的(福祉的)介入の見直し、縦割り行政の見直しが行なわれつつある。子どもの安全確保を重視する新法とこれまでのフランスの伝統的な家族支援に対する価値がどのように実践に反映されるのかが注目される。ヒアリング調査は、当初の計画通りの13カ所の幅広い地域の自治体で行うことができた。また、計画に加えて子ども家庭相談主管以外の支援者(精神保健福祉士)に対するヒアリングも実施することができた。追加のデータも踏まえて、現在分析中である。また、次年度の調査のための質問紙作成についても、その構成や具体的な質問項目についての知見を得ることができた。支援と介入の指標作りについては、データ数が順調に収集されてきている。さらに精度の高いデータを集めるために、継続的に分析結果を見ながら、収集の枠組みを修正しているため、満遍なく広いデータを収集することができている。対象も家庭相談員のみではなく、幅広い市町村支援者(事務職・管理職も含め)、児童相談所児童福祉司など、属性も限定せずにデータを集めることで、属性と判断の関係性も考察することができると考えている。今まで主流であった英語圏の調査だけではなく、欧州、中でもフランスの子ども保護施策と家族支援の状況についての現地調査は大変興味深く貴重な知見を得ることができた。継続して調査を行なうためのネットワークも構築できつつあり、今後はベルギー、ドイツ、イギリスなどの周辺国での調査も行なっていくことを予定している。アメリカについては、イリノイ州では新しい児童家庭局長の下、DRの再開も含めた予防的・支援的な施策を5年計画で予定していることが明らかになった。今後の施策展開については、施設の解体や措置解除後の自立支援、具体的な生活支援の提供を含めた在宅支援の強化など本研究の根幹となるテーマと重なる部分が多く、さらに継続して調査していきたいと考えている。平成29年度については前年度から引き続き、分担研究者と共に「脆弱な家族に対する市町村における支援」を明らかにするために、市町村家庭児童相談室をはじめとした市町村での支援者に聞き取り調査を行った。

具体的には、市町村が主な対応の主体となる軽中度のリスクケースを中心にDVケース、親の精神保健にかかわるケース、ひとり親ケース、慢性ネグレクトケースの支援の現状を探ることを目的として、主任研究者および分担研究者で分担し、DVケースおよび精神保健ケースに関しては5自治体と1民間事業所、ひとり親ケースに関しては5自治体、慢性ネグレクトケースについては4自治体を対象として半構造的インタビューを行った。これらの調査によって得られたテキストデータについて内容分析を行い、結果を学会にて公募シンポジウムの形で発表した。北米・欧州における脆弱性を持つ家族に対する支援については、前年度に引き続き、新法が実施されて間もないフランスおよびそして民間事業所における家族支援が充実しているイギリスへの現地調査を行った。フランスでは、2016年に改正法が施行されてからの、子どものウェルビーイングや安全と家族全体の支援へのバランスについて、現状についての聞き取り調査を民間事業所ディレクター、元子ども判事、民間事業所連盟会長の計5人に対してインタビューを行った。イギリスについては、ロンドン・バーミンガム・南サセックスの民間事業所3カ所を訪問し、児童保護サービス領域での民間事業所のサービスとその連携について聞き取り調査を行った。平成29年度は聞き取り調査の分析および質問紙調査の構成に関する研究会を実践者である研究協力者と共に開催し、法改正の現場への影響も含めた現場の状況を踏まえた貴重な知見を得ることができた。聞き取り調査や現地調査については、当初の予定通り順調に進んでいる。質問紙調査については、研究会での研究協力者とのディスカッションより、2017年度からの市町村での子ども家庭総合支援拠点事業の開始に伴い、事業と現状の在り方を把握するためにも質問紙調査の実施を平成30年度に持ち越し、年度初めの異動が落ち着く夏ごろに実施する予定にしている。また平成30年度においても前年度に引き続き、聞き取り調査を行い、質問紙調査だけでは把握できない部分についても補足していく予定である。本研究における最終年度においては、これまで実施した聞き取り調査の結果および支援と介入に判断基準に対する調査の結果を反映させて、全国市区町村に対する質問紙調査を実施した。本調査では全国の1741市区町村における子ども家庭相談の実際を明らかにし、実践現場の実際から、現状の支援や、到達目標、きめ細やかな工夫などを質的にも量的にも明らかにすることを目的とした。質問紙は次のような項目で構成されている:1.児童家庭相談の体制、2.児童家庭相談の状況,3.子ども総合支援拠点について4.ケース管理方法、5.支援体制(社会資源)、6.庁内外の部署との連携7.ビネットによる意思決定調査、8.家族の脆弱性に対する対応(自由記述)。有効回答率は27.2%と低いが母集団の代表性は確保されていることも確認した。結果として、自治体の規模により、子ども家庭総合支援拠点の整備についても、関係機関や庁内の連携についても差があることが明らかになった。要支援・要保護の区別については、法的定義以外の明確な基準を持っているところはほとんどなく、あっても複数の職員の合議によるものが多い。
近距離場における超音波強度の絶対測定に関する研究

近年主として工業規格制定および人体への危険防止上の見地から、超音波機器の出力の絶対測定技術の確立が急務とされている。従来採用されて来た超音波強度決定法はすべて超音波の球面波性ないしは平面進行波性をその前提条件としているのに反して、現実の測定条件や使用環境はむしろ、より複雑な近距離場に属することが多い。本研究はこのような近距離場における超音波強度決定に関する理論の開発とその実験的検証を目的として行われた。多くの場合、超音波は円形の振動子から放射される。しかし従来から振動子の近くの音場は極めて複雑とされ、特に超音波振動数ではこれを解析的に計算することは殆んど不可能とされていた。本研究ではこれに関する厳密解法の発見に成功した。それによれば任意の円形振動子の呈する速度ポテンシァルは、なんらの数値積分を用いることなく、球面関数の級数和で与えられ、その結果は超音波振動数でも急速に収束することが判明した。ついでこの理論を用いて音場におかれた弾性球による超音波散乱の理論を開発した。さらにこれを用いて球体に作用する音響放射圧の計算に成功した。このように近距離場におかれた球による散乱およびこれに作用する音響放射圧の計算が可能になったことは画期的なことである。この結果、球に作用する音響放射圧を測定することによって、その点の音強度の絶対値が決定されることが判明した。本研究の理論的根拠はこれら三つの理論であるが、これらはすべて実験によってその妥当性が検証された。ここで注意すべきことは、球に作用する音響放射圧の大きさが、球の物理的性質に大きく依存し、顕著な周波数特性の差異を示すことである。音強度測定用の球材料としては、その周波数特性が平坦であるものが望ましいが、本研究の結果、その目的に最も適合するのはベリリウムあるいは溶融石英であることが、詳細な数値解析と実験の示す結論であると判断した。
コナガに対するアブラナ科野菜の抵抗性に関する研究

アブラナ科野菜の大害虫であるコナガは、殺虫剤抵抗性問題のため世界的な難防除害虫として知られている。コナガの殺虫剤抵抗性に関する研究は世界的に広く行われているが、コナガの問題を解決するには、殺虫剤抵抗性問題のみならず、アブラナ科野菜のコナガに対する抵抗性の研究を進める必要がある。作物がある害虫に対し抵抗性を示すためには、いろいろな要因が考えられる。本研究では、先ず、アブラナ科野菜のキャベツの表面にワックスがあるかないかにより、コナガ雌の産卵数や産卵場所がどの様に変化するかを調べた。また、コナガ成虫の密度により、これらがどの様に変化するかについても調べたワックッスのないキャベツに対しては、コナガは葉上により多く産卵するのに対し、ワックスのあるキャベツに対しては、コナガは葉上より容器表面に多く産卵した。総産卵数は、ワックッスのない場合で多い傾向を示したが、統計的に有意差はなかった。コナガ成虫の密度の増加と共にワックスのないキャベツでは、葉上に比べ容器表面に多く産卵するようになった(最終的には、葉上と容器表面の産卵数が同じくらいになった)。しかし、ワックスのあるキャベツに対しては、この傾向は必ずしも一定ではなく(1品種では、葉上と容器表面上に各々50%程度産卵、1品種では、密度に関係なく、大部分容器表面上に産卵)、品種間で違いが見られた。しかし、野外での経験からすると、ワックスのあるキャベツの被害はワックスのないキャベツより少ない傾向にあることから、他の要因が関与していることが考えられた。この原因の一つとして、切断したキャベツ葉を与えた実験では、キャベツ葉の切り口がコナガの誘引や孵化幼虫の葉内への侵入に影響することがあることから、鉢植えキャベツを使って再度実験を行うと共に、生命表の作成を試み、各種要因の解析を試みる予定である。コナガの殺虫剤抵抗性は世界的に大きな問題となっており、1985年以来、既に4回に渡りコナガに関する国際会議が開催されていることからも、コナガの重要害虫としての位置をしることが出来る。コナガが、このように重要な害虫となった原因としては、コナガの年間発生回数が多いこと(日本で12・3回、熱帯地城では30回)、アブラナ科野菜の栽培面積の増加、耐暑性品種の導入によるアブラナ科野菜の周年栽培の発達、コナガの発育零点が10°C前後、産卵数が100300卵、休眠性がないこと、長距離移性の害虫であること、市販のアブラナ科野菜にコナガ抵抗性遺伝子がないことなどが考えられている。コナガの殺虫剤抵抗性問題解決のためには、コナガの殺虫剤抵抗性発達に関する研究が重要なことは言うまでもない。しかし、コナガの発生密度を経済的被害許容水準以下に抑えるということも、殺虫剤抵抗性問題を解決する上で重要と考えられた。そこで、コナガに対するアブラナ科野菜の抵抗性に関する研究が重要と考え、本研究を開始した。先ずアブラナ科野菜の発育ステージを前、中、後期の3段階に分け、それぞれのステージのアブラナ科野菜をケージ中で栽培し、大量の成虫を放飼し、産卵、孵化幼虫の摂食行動を観察中である。供試するコナガとしては、殺虫剤感受性の他、殺虫剤抵抗性系統の2系統を用いて実験中である。また、市場に出まわっている品種には、コナガに対する抵抗性遺伝子をもったものはないといわれている。しかし、市場に出まわっている品種にはワックスに富んだものとワックスレスの品種があることが知られており、ワックスの大小によるコナガの摂食、加害、発育等に及ぼす影響についても検討すべく、予備的な検討を始めている。
在宅介護による家族介護者の健康への影響と健康支援体制の検討

時間の経過とともに介護を行う状況が健康面にどのような影響を与え、変化していくのかを介護をしていない非介護者を対照群とした分析を行い検討した。主観的健康感についてSF-8のスコアーを用いて分析した結果、身体的サマリースコアで、介護者は非介護者に比べて有意にスコアが低下するという結果が示された。一方、精神的サマリースコアーに有意な変化は認められなかった。また、介護現場における家族介護者への対応状況と課題に関する基礎的調査を行った結果、提供サービス事業者により現場スタッフの家族介護者への関わりと職務内容の考え方や現状の支援体制の捉え方・介護の社会化の考え方についても差が見られた。本研究の目的は、在宅で介護を行っている家族介護者の健康課題への支援体制をいかにして整えることが可能か現状を踏まえて検討することである。本研究の実施にあたっては、研究者が先行して行っている調査分析をさらに発展させる形で実施計画を立てている。本年度は、ベースとなる先行研究の分析を整理するとともに、家族介護者支援の種類・方法・効果等の文献検討を行った。また海外での在宅介護者への支援の在り方ならびに在宅介護の制度の枠組みなどについて情報取集を行った。我が国における在宅介護体制との比較を行い、制度の違い、文化社会的背景の違いなどについて分析整理を行い、調査のアプローチの仕方・着目すべき項目などについて検討を行った。その結果、家族介護者自身の現状の認識と介護サービス提供者の認識に差があること、介護者の介護制度上での位置づけの違いがあることがわかり、調査対象ならびに調査項目等には実態を正確に把握できるよう検討を重ねているところである。また、現段階では、介護者に明確な効果のある介入について、定まった見解は得られていないこともわかった。このことを踏まえ、今年度は、具体的な調査計画策定、倫理申請ならびに調査実施を行うべく調整準備を行うことにしている。要介護高齢者の在宅介護を行っている家族介護者への支援体制の現状課題の把握と今後の在り方の検討が本研究の目的である。今年度は、本研究の先行研究となるデータの分析整理を精査し、調査計画の策定と準備実施を行うこととしていた。しかし、2015年4月より介護保険制度の改正があり、現行制度において、任意事業として家族介護者支援の役割を担う位置づけにもなっている地域包括支援センターの業務が自治体によって制度改正に対応する業務を行うこともあり、調査時期を変更することとした。また、全国からサンプル抽出を行った上で郵送調査を行うことを検討していたが、介護事業体制の地域差ならびに在宅介護には地域文化なども大きく影響していることが指摘されている先行研究を検討した結果、全国からのサンプル調査ではなく、集中した23の市町村内で対象サンプルを網羅する形で調査を実施することが望ましいと判断した。また、調査内容の計画段階で、機関連携のことも加味する必要があると考え、自治体での業務体制が把握しやすいエリアでの調査を実施する方向性でフィールド設定をすることとした。家族介護者の経時的な変化に関するデータ分析結果ならびに各サービス提供者の意見からも、家族介護者の状態の変化は大きく、また接点のある者は多職種にわたるがその捉え方と対応の認識は異なっており、支援の際の課題となるものと思われ調査にも考慮する必要があると考えている。地域包括支援センター職員からの現状聞き取りを踏まえ、計画を再考し調査実施を行う予定である。家族介護者支援の体制を考えるにあたり、現在の介護保険制度下の現場での状況を把握することを今年度は試みた。現在の介護保険制度は、原則として家族介護者のためのサービス利用の時間設定はないために、現場では、家族介護者に関する問題への対応に苦慮しつつも、個別に対応しているものと思われるが、状況は明らかになっていない。そこで、介護現場における家族介護者への対応状況・問題認識と課題を把握し今後の支援体制の在り方を検討する基礎資料とすることとした。都内指定居宅介護支援事業所リスト・地域包括支援センター一覧からシステマティックサンプリングにより抽出された地域包括支援センター・居宅介護支援事業所・訪問介護サービス提供事業所・訪問看護ステーションの計1916事業所に郵送式アンケート調査を実施した。今回、調査対象に選んだ事業所は、在宅介護を行っている家族介護者と接点があり、利用頻度が比較的高いと思われるサービス内容を提供している事業所とした。回答者は、各事象所の中で、現場での状況を把握しており、現在の勤務職種の経験が1年以上ある者と設定した。その結果、回収率は、580件(30.3%)で、内訳は地域包括支援センター117件、居宅介護支援事業所179件、訪問介護サービス提供事業所111件、訪問看護ステーション170件であった。回答者の男女比、平均年齢、平均経験年数、現場スタッフの属性の差の違いによる家族介護者の現状や支援の在り方の捉え方の違いについて分析を行う予定にしており、学会・学術雑誌等に発表を行っていく予定である。

また、介護現場における家族介護者への対応状況と課題に関する基礎的調査を行った結果、提供サービス事業者により現場スタッフの家族介護者への関わりと職務内容の考え方や現状の支援体制の捉え方・介護の社会化の考え方についても差が見られた。調査対象機関における制度改正にともなう影響と状況を加味し、調査内容と時期の変更ならびに先行研究の精査から調査項目の変更と設定フィールドの変更を行ったため。修正の後、倫理申請ならびに調査実施を行うことにしており、順次遂行できるものと考えている。公衆衛生看護、高齢者看護、地域看護調査対象となる機関の職員からのヒアリングならびに関係分野の研究者からの意見・レビューとともに、イギリスなどですでに導入されている家族介護者への支援の概念枠組みならびに取り組み状況なども参考にした上で調査項目・調査フィールドを再考の上、実施し、データ収集と分析まで仕上げる予定である。各介護サービス提供者によって家族介護者に関する認識も異なる状況も踏まえ、データ収集や分析には多様な視点を留意したいと考えている。研究代表者が年度半ばに所属機関異動を行った。そのため研究環境の変化等あり、各種研究体制の調整に時間を要したため。また、本研究のベースとなる、研究代表者が実施した別の先行研究のデータ解析がずれ込んだことも影響している。しかし、今年度は、研究環境も整い、各種先行研究の検討も進めていることから、問題なく遂行できるものと考えている。介護保険制度改正があることによる調査対象機関への影響を考慮して、調査時期を変更し、それにあわせて調査項目の見直しと調査フィールドの変更等から、調査経費の支出が翌年度に発生することになったため。研究課題へのアプローチの仕方、サンプリング、分析手法については関連分野の研究者からの意見・レビューを適宜受けつつ検討を重ねていく予定である。その上で、調査分析計画を確定させ、年度内倫理申請ならびに一斉調査を行う予定である。また、文献検討では把握できない最新の研究動向の情報収集を目的に国際学会への参加を計画している。研究課題解決の手がかりとして、多様な視点の調査項目と分析を踏まえた調査を行いたいと考えている。翌年度にずれ込んだ調査実施の経費ならびにデータ入力処理等の委託費に組み込み用いていく、また翌年度分として請求した予算については研究成果発表等の経費として用いていく予定である。物品・旅費等について、計画時と実際の価格に差が生じるため。次年度の、物品費ならびに旅費等に組み込み、研究の推進に使用していく。
満腹中枢リズミック活動の神経機構と生理学的意義の解明

視床下部腹内側核(VMH)は摂食と交感神経(SNA)に対し重要な役割を担っている。VMHには種々の摂食ペプチドの受容体が存在する。今回我々はラットのVMHに新規リズミックバースト(オシレーション)を発見した。このVMHオシレーションの周波数はグルコース濃度上昇により減少し、また摂食ペプチドにより変化した。この変化は脳内への摂食ペプチド投与時やグルコース濃度変化時のSNAの変化と類似し、さらに、SNAの成分である心拍変動の低周波数成分と一致した。本研究により、VMHオシレーションは、SNAーエネルギー代謝経路に直接関わり,その機構の解明は肥満治療の新しい戦略に結びつく可能性が考えられた。視床下部腹内側核(VMH)は満腹中枢として知られているが,このほかに性行動や声音など様々な機能を持つことが知られている.今回我々はこのVMHのニューロンに強いリズミックバースト活動があることを世界で初めて発見した.本研究ではVMHのリズム活動の発生機構と生理学的役割を明らかにすることを研究目的とする.25年度は,24年度に続いてVMHリズミックバースト活動(オシレーション)に対する各種摂食関連ペプチド及び交感神経関連物質の作用を調べた.生後5-14日目までのラットの視床下部スライス標本において,膜電位イメージングまたはカルシウムイメージングを用いた光学的測定法または電気生理学的方法を用いて視床下部腹内側核(VMH)ニューロンの神経活動を記録した.いずれの方法においても,VMHの背外側エリアを中心に,ニューロンの同期したバースト活動が記録できた.ただしVMH内の左右の同時記録で,左右のオシレーションの位相は完全に異なっていることがわかった.VMH内のオシレーションは,グルコース2 mMで興奮し,30 mMで抑制された.またこの電気活動はOrexin, CRF, PACAPで興奮し,NPY,Ghrelin,Galanin,Isopreteronolで抑制された.オシレーションの周波数は0.05HzでありHeart rate variabilityのLFの周波数と類似していた.このVMHオシレーションはグルコース濃度上昇で抑制されたことから,glucose inhibited neuronの可能性が示唆された.さらに、摂食ホルモンやグルコース濃度によるオシレーションの変化の方向は交感神経活動の変化と一致し,このオシレーションを伴うVMHニューロンの活動が交感神経活動に影響を及ぼしている可能性が強く示唆された.視床下部腹内側核(VMH)は摂食と交感神経(SNA)に対し重要な役割を担っている。視床下部腹内側核(VMH)は満腹中枢として知られているが,このほかに性行動や声音など様々な機能を持つことが知られている.今回我々はこのVMHのニューロンに強いリズミックバースト活動があることを世界で初めて発見した.本研究ではVMHのリズム活動の発生機構と生理学的役割を明らかにすることを研究目的とする.24年度は,灌流液内のglucose濃度(2mM,10mM,30mM)を変化させ,それぞれのリズム活動の周波数の違いを比較検討した.またバースト発生における抑制性神経回路の関与を検討するため,GABA及びGABAA受容体ブロッカーの作用を調べた.また各種摂食関連ペプチドの作用のスクリーニングテストを行った.ラット視床下部スライス標本において,膜電位イメージングまたはカルシウムイメージングを用いた光学的測定法または電気生理学的方法を用いて視床下部腹内側核(VMH)ニューロンの神経活動を記録した.いずれの方法においても,VMHの背外側エリアを中心に,ニューロンの同期したバースト活動が記録できた.バーストのintervalは15秒前後で,1バーストの持続時間は10秒前後であった.Glucose濃度を10 mMから30 mMに上げるとバースト頻度は減少した.逆に10 mMから2 mMに下げるとバースト頻度は増加した.バースト活動はGABAにより抑制された.摂食関連ペプチドとして,オレキシン、インスリン、ガラニン、グレリンなどをテストした.その結果,ガラニン,グレリンはバースト活動の抑制作用を引き起こし,オレキシン,インスリンなどは興奮作用を引き起こした.VMHのリズム活動はGlucose濃度や摂食関連ペプチドなどで影響をうけることがわかった.VMHのリズム活動を調節できれば肥満のコントロールにつながることが示唆された.視床下部腹内側核(VMH)は満腹中枢として知られている.今回我々はこのVMHのニューロンに強いリズミックバースト活動があることを世界で初めて発見した.

本研究ではVMHのリズム活動の発生機構と生理学的役割を明らかにすることを研究目的とする.26年度は,25年度に続いてVMHリズミックバースト活動(オシレーション)に対する各種摂食関連ペプチド及び交感神経関連物質の作用を調べた.生後5-14日目までのラットの視床下部スライス標本において,膜電位イメージングまたはカルシウムイメージングを用いた光学的測定法または電気生理学的方法を用いて視床下部腹内側核(VMH)ニューロンの神経活動を記録した.いずれの方法においても,VMHの背外側エリアを中心に,ニューロンの同期したバースト活動が記録できた.ただしVMH内の左右の同時記録で,左右のオシレーションの位相は完全に異なっていた.また,VMHオシレーションは,VMHエリアのみをまわりの構造から切り離した標本においても観察された.VMH内のオシレーションは,グルコース2 mMで興奮し,30 mMで抑制された.またこの電気活動はOrexin, CRF, PACAP, insulinで興奮し,NPY,Ghrelin,Galanin,Isopreteronol, leptin, CCK,CARTで抑制された.オシレーションの周波数は0.05HzでありHeart rate variabilityのLFの周波数と類似していた.このVMHオシレーションはグルコース濃度上昇で抑制されたことから,glucose inhibited neuronの特性を示した.さらに,摂食ホルモンやグルコース濃度によるオシレーションの変化の方向は交感神経活動の変化と一致し,このオシレーションを伴うVMHニューロンの活動が交感神経活動に影響を及ぼしている可能性が強く示唆された.以上の結果から我々が新規に発見したVMHリズムは交感神経に関与している可能性があり,このVMHリズムの調節はエネルギー消費の新しい治療戦略になりえる可能性が考えられた.交感神経今回の研究で発見されたVMHニューロンのオシレーションがglucose inhibited neuronであることが明らかになった。さらにこのオシレーションを伴うglucose inhibited neuronの周波数は交感神経の周波数と一致していた。またこのニューロンのオシレーションは、様々な摂食関連ペプチドに影響されることが明らかになった。これらの摂食関連ペプチドによるVMH glucose inhibited neuronの神経活動は、摂食関連ペプチドによる交感神経活動のパターンと相同していると考えられ、交感神経活動に影響を及ぼしていることが示唆された。以上より平成25年度は、交感神経活動と今回発見されたVMHニューロンのオシレーションとの相関を証明することができ概ね目的を到達していると考えらえた。基本的な記録条件を確立した。膜電位イメージングとカルシウムイメージングおよび電気生理学的実験を用いて絶食状態と満腹状態における基本的なVMHニューロンの神経活動を記録した。また絶食状態と満腹状態において灌流液内のglucose濃度(2mM、30mM)を変化させ、それぞれのVMHニューロンのリズム活動の周波数の違いを比較検討した。glucose濃度2mMではVMHニューロンのバースト活動の周波数は増加し、glucose濃度30mMでは減少した。この結果は膜電位イメージング、カルシウムイメージング、電気生理学的実験いずれにおいても同様の結果だった。左右のVMHのバーストリズム活動の左右差およびタイミングの違いも認められその傾向は一貫していた。細胞の基本的な性質を調べるためにGABA、ビククリン、アドレナリン、イソプロテレノロールを灌流した。、摂食関連ペプチドとして,オレキシン、インスリン、ガラニン、グレリンなどをテストした。
質量分析イメージングを用いた慢性腎臓病の脂質定量解析

非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)はメタボリックシンドロームを起因として発症し、それと同時に慢性腎臓病を併発する危険性が高いという興味深い報告がある。本研究では、申請者らが開発した新規手法である質量分析イメージング(IMS)と一般的な手法である高速液体クロマトグラフィー質量分析計(LC-MS)を用いてNASHモデルマウスの腎臓組織を解析した。その結果、NASHモデル群において脂肪酸組成の異なるカルジオリピンが皮質領域で減少することが明らかになった。このような分子マーカーに関してヒト病理組織と照合することによって治療法及び薬剤の開発につながることが期待できる。本研究ではイメージング質量分析および高速液体クロマトグラフ質量分析法を用いて脂質群の変動を評価し、さらには抗酸化物質投与により酸化ストレスの関与を明らかにすることを目的としている。平成27年度は、コントロールおよびNASHモデルマウスの腎組織中の脂質群をイメージング質量分析により測定し、それらの組織内分布を明らかにすることを試みた。その結果、NASHモデル群において1,4001,500 Daの分子群が皮質領域で減少をすることが明らかになった。これらの分子群について組織上での多段階質量分析を実施し、同定を試みたところ、それらは脂肪酸組成の異なるカルジオリピンであることが分かった。カルジオリピンは酸化ストレスマーカーとしても注目される脂質である。ミトコンドリア内に含まれるカルジオリピンが酸化されると、カルジオリピンに結合していたシトクロムcが遊離し、ミトコンドリア外へと放出される。これがトリガーとなりアポトーシスが起こることが分かってきている。またNASH腎組織をヘマトキシリン・エオジンで染色し観察したところ、イメージング質量分析でカルジオリピンが減少したのと同じく、皮質領域において組織の脱落が確認された。以上のことからNASH腎組織に対して酸化ストレスが影響し、慢性腎臓病の発症リスクが高まることが示唆された。さらにカルジオリピンだけなく、他の脂質の変動もイメージング質量分析により明らかにした。脂肪酸種やホスファチジルエタノールアミンもNASHモデルの皮質領域で減少し、ホスファチジルセリンやホスファチジルイノシトールについては脂肪酸組成の違いにより増減することが明らかとなった。平成27年度はイメージング質量分析を用いてカルジオリピンを始めとした脂質群のNASHモデルにおける変動を明らかにすることを計画していた。結果としてカルジオリピンの詳細な脂肪酸組成の同定、他の脂質群の変動傾向を明らかにすることに成功した。特にカルジオリピンの減少については、論文化まで進み、すでにAnalytical Sciences誌への掲載が決定している。また平成28年度に予定していたトリプル四重極型LC-MSを用いた定量解析を進めるための条件検討をすでに開始しており、当初の予定よりも大幅に進展しているといえる。非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)はメタボリックシンドロームを起因として発症し、それと同時に慢性腎臓病を併発する危険性が高いという興味深いという報告がある。本研究ではイメージング質量分析(IMS)および高速クロマトグラフ質量分析法(LC-MS)を用いて脂質群の変動を評価し、さらには抗酸化物質投与により酸化ストレスの関与を明らかにすることを目的としている。平成27年度にはコントロールおよびNASHモデルマウスの腎組織中の脂質群をイメージング質量分析により測定し、NASHモデルの皮質領域においてカルジオリピンが減少することを明らかにした。平成28年度は、これらの組織から抽出した脂質成分をLC-MSにより分析した。これまでにイメージングによって明らかにしているカルジオリピン、ホスファチジルエタノールアミン、ホスファチジルセリン、そしてホスファチジルイノシトールについて脂肪酸組成の違いにより量的な変化がみられることを明らかにした。さらにIMSを継続し、これまで行ってきたネガティブイオンモードでの測定だけでなく、ポジティブイオンモードによっても測定を行った。ポジティブでは、さらにホスファチジルコリン、スフィンゴミエリン、そして脂肪滴蓄積の指標となるトリグリセリドのシグナルを検出し、その局在変化について明らかにした。これらの分子種についてもLC-MSによる分析を進めているところである。さらにNASH発症に酸化ストレスが影響しているという仮説を基にして、抗酸化物質を食餌に混合し、その影響をIMSおよびLC-MSの両手法を用いて検討しており、平成29年度までにはすべてを明らかにする計画である。本研究における律速は動物モデルの作製にあったが、より短期間で動物モデルを作製する手法を採用することで、計画以上に早急に研究を進めることが可能になった。すでに最終年度の計画内容に着手しているように、当初の計画以上に進展していると言える。その結果、NASHモデル群において1,4001,500Daの分子群が脂質領域で減少することが明らかになった。

これがトリガーとなりアポトーシスが起こることが分かっている。本研究ではいくつかの抗酸化物質を動物モデルへ投与し、NASHに伴うカルジオリピンの減少を抑制する効果について検討した。その結果、脂質代謝異常を改善する傾向が示されたものの、カルジオリピン減少を抑制させるまでの効果を確認することはできなかった。この現象としてカルジオリピンが酸化ストレスに対して非常に鋭敏な挙動を示す分子であること、本研究で採用したNASHモデルの作製方法が過剰な病態をもたらすことも一つの要因となっていることが考えられた。この問題を解決するためには、IMSおよびLC-MSによって取得された膨大なデータからNASH特異的な変動を示す分子マーカーをさらに探索することが必要となる。そのような分子マーカーに関してヒト病理組織と照合することによって治療法及び薬剤の開発につながることが期待できる。非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)はメタボリックシンドロームを起因として発症し、それと同時に慢性腎臓病を併発する危険性が高いという興味深い報告がある。本研究では、申請者らが開発した新規手法である質量分析イメージング(IMS)と一般的な手法である高速液体クロマトグラフィー質量分析計(LC-MS)を用いてNASHモデルマウスの腎臓組織を解析した。その結果、NASHモデル群において脂肪酸組成の異なるカルジオリピンが皮質領域で減少することが明らかになった。このような分子マーカーに関してヒト病理組織と照合することによって治療法及び薬剤の開発につながることが期待できる。現時点で当初の予定よりも大幅に進展させることができており、平成28年度も計画通りに進めることとする。一つ懸念するところとしては、腎臓中の酸化ストレスへに対する抗酸化物質の作用効果が異なることが想定されるため、早めにモデルの作製を開始することを検討している。現時点で申請時での計画よりも大幅に研究を進展させることができており、現時点での大きな問題は生じていない。ただし取得されているデータが非常に膨大であることから、これらからより意味のあるデータを抽出する作業が難航する可能性があるため、このまま可能な限り早めに作業を進め、データ解析に備えることとする。分析化学
e-ラーニングを用いた物理リメディアル教育の実践

理工系大学・学部における高校物理リメディアル教育のためのe-ラーニング教材を開発し、それを入学前教育などで活用した。教材は、テキスト、授業のビデオ、演習・小テストなどから構成される自学自習が可能な統合的な教材である。さらに、補助教材として実験ビデオおよびリアルタイムアニメーションとその内容を理解するための演習問題をリンクさせた教材を開発した。本プロジェクトの目的は、e-ラーニングを取り入れた物理リメディアル教育の教育プログラムの構築とその実践を行い、大学教育におけるリメディアル教育のモデルの提示を行なうことである。具体的には、物理の基礎知識を効率的に学ばせ、それを専門教育と融合させるために、以下の項目の実施をめざす。(1)推薦入試合格者の入学前教育(2)高校物理の補習(3)各教科の予習復習宿題機能(4)専門教育と物理の知識の融合これらの項目を実現するために4年計画でe-ラーニングを実行するシステムを開発し、教材の開発や教育効果を評価するシステムの構築を行い、評価を教育改善に役立てるフィードバック機構の構築を目指す。本プロジェクトの目的は、物理リメディアル教材のe-ラーニング化とそれを用いた教育の実践である。平成19年度は、高校物理の復習および入学前教育(推薦入試合格者合宿研修)に主眼をおき、以下の項目を実施した。1)「初等物理補習」の授業(高校物理の復習:高校物理未履修者対象)を開講し、そのe-ラーニン化を行い、e-ラーニング推進室のサーバ上に公開した。2)公開した教材を電子情報工学科および機械情報工学科の1年の基礎物理学の授業で活用した。3)公開した教材の評価を行った。具体的には、評価シートをサーバ上に構築し、2段階に分けて学生による評価を実施した。まず、基礎物理学で教材を使用した学生による評価をおこなった。これを元に、評価シートの内容を検討し、選抜した学生15名による詳細な評価を実施した。評価内容の簡単な解析を行った。より詳細な解析は現在行っている。4)次年度に行われる高校物理未履修者を対象とした、「初等物理補習」の授業の内容検討を行った。5)推薦入試合格者合宿研修に高校物理未履修者のコースの内容を検討し、ビデオ撮影を行った。6)物理実験の補助教材としての活用法を検討し、試行的なビデオ撮影を行い、今後のe-ラーニングサーバへの取り込みについて検討した。本プロジェクトが提供する高校物理の一貫した再教育教材は、通常の物理のe-ラーニング教材に比べ極めて大規模なものである。これまでの成果を、物理学会、応用物理学会、情報教育関連の研究会などで紹介したところ反響は大きく、公開の問い合わせも多く聞かれた。平成20年度は、以下の項目を実施した。1.高校物理未履修者を対象とした初等物理補習の授業を実施し、履修した学生の学力の追跡調査を行い、高校物理を履修した学生との比較により物理に関してはほぼ同等の学力を身につけさせることができたことを確認した。2.初等物理補習のビデオ撮影と編集を行い、それを元にe-ラーニング教材を作成した。3.e-ラーニング教材の評価のための評価シートを作成し、学生(15名)を雇用し教材評価を行い、次年度に向けた改善を検討した。4.実験ビデオと演習問題をリンクさせたe-ラーニング教材の作成法を検討し、実験項目を選定し、必要な実験機材を購入し、試験的に数項目の教材(台車の実験、気柱共鳴の実験等)を作成した。5.高等専門学校向けの遠隔地教育に、前年度制作した高校物理復習用のe-ラーニング教材を活用した。6.推薦入学試験合格者合宿研修の事前学習教材として初等物理補習のe-ラーニング教材を活用した。7.学内の教育資金を獲得し、物理リメディアルフォーラム(H21年2月5日)を開催し、GPを獲得した他大学および他学部から講演者を招待した。成果としては、外部の取り組み状況を知ることができたこと、本プロジェクトの取り組みを内外に紹介したこと、今後のプロジェクト推進や物理リメディアル教育のネットワークを作るために必要な情報交換が行えたこと等が挙げられる。平成21年度は、以下の項目を実施した。1.前年度に引き続き高校物理未履修者を対象とした初等物理補習の授業を実施し、そのビデオ撮影を行い、e-ラーニング教材を作成した。2.電磁気学等の特定のトピックスに限定した補習授業を実施し、そのビデオ撮影を行い、e-ラーニング教材(電磁気・電気回路)の開発を行った。3.実験と演習をリンクさせたe-ラーニング教材の実験項目を選定し、学内の教育資金を用いて担当者を雇用し、実験のビデオの撮影を行い、さらに、一部の実験課題に対し実験内容とリンクした演習問題を作成した。4.対象領域の物理系科目で用いる力学シミュレーション教材を作成した。5.高専生を対象とした遠隔地教育に、前年度制作した初等物理補習のe-ラーニング教材を活用した。6.推薦人試合格者合宿研修にe-ラーニング教材を活用した。

7.教材の評価のための評価シートを作成し、学生(10名)を雇用しトピックス限定教材と実験ビデオ教材の評価を行い、次年度に向けた改善を検討した。8.学内の教育資金を獲得し、昨年に引き続き、物理リメディアルフォーラム2(H22年1月15日)を開催した。GPを獲得した他大学などから講演者を招き、意見交換を行った。特に、シミュレーション教材についての情報を集めることを念頭に講演者の選定を行い有益な情報が得られた。本プロジェクトの目的は、物理リメディアル教材のe-ラーニング化とそれを用いた教育の実践である。平成22年度は、GP「自学自習力育成による学習意欲と学力の向上」(H21-23年度、代表:西野和典)と協力し、以下の項目を実施した。1.前年度に引き続き、高校物理未履修者を対象とした初等物理補習の授業を実施した。2.前年度に引き続き、実験と演習をリンクさせたe-ラーニング教材の実験項目を選定し、担当者を雇用し、実験ビデオの撮影および実験内容とリンクした演習問題の作成を行った。3.制作担当者を雇用し、実験教材とリンクしたシミュレーション(アニメーション)教材の開発を行った。4.対象領域の物理系科目で力学シミュレーション教材を活用した。5.前年度に引き続き、高専生を対象とした遠隔地教育に、初等物理補習のe-ラーニング教材を活用した。6.前年度に引き続き、推薦入試合格者合宿研修にe-ラーニング教材を活用した。7.本学部で開かれた高校教員対象研修会で、e-ラーニングを用いた物理リメディアル教育の取り組みを紹介した。8.前年度まで行ってきた、教材の評価のためのアンケート結果を詳細に解析し、今後の教材改良および本学で検討している初年時物理教育の共通化におけるe-ラーニング教材の活用について検討を行った。9.学外のe-ラーニング教材開発グループと接触を持ち協力の可能性について検討を行った。具体的には、本学で開発した教材の提供および学外のe-ラーニング教材の活用(例えば、NHK通信高校講座)等について具体的な検討段階に入った。
モロッコにおける産痛緩和ケアに関する助産師基礎教育モデルの開発

本研究の目的は、産痛緩和ケアに関する助産師の実践コミュニティ形成を基盤としながら、産痛緩和ケア実践能力養成に関する基礎助産師教育における教育モデル開発を行うことである。2018年度は1モロッコにおける産痛緩和ケアにおける助産師教育や連携機関との連携の実際と課題を明らかにすること、2モデルを評価する指標や教育モデル案開発に関する文献検討を行うこと、3助産師教育に関する関係者間の実践コミュニティの形成を図ることを主な計画とした。1および3について、2019年2月にモロッコに渡航し保健省人材局および人口局、3府県、4校の助産師養成機関を訪問した。教員への聞き取りから産痛緩和ケアを認識しているがどのように指導したら良いか分からず実践されていないことが明らかになった。最終学年の3年生の助産師学生6名へ聞き取りを行った。介助した分娩件数は3年間の教育課程において25150件だが、産痛緩和ケアを全く実施していないことが明らかになった。実習施設の地域保健センターを管轄する府県の保健省支局の母子保健担当者からは、実習に関する情報を教員と共有する体制はなく、教育内容に関する連携機関の関係は希薄であることが明らかになった。これらの訪問により意見を交換し、課題意識を共有し、研究者との関係性を形成するための第一歩とした。モロッコと関係の深いフランスで、自然分娩を助長するケア実践を地域で行う助産師の実践を視察し(2018年10月)、助産師の実践コミュニティ形成への可能性を検討している。また、先行研究「モロッコにおける助産師を対象とした産痛緩和ケア教育プログラム」に参加した助産師(1名)を訪問することができ、ケア継続に関する語りを聞き、プログラム終了後の継続実践について示唆を得た。2についてコミュニティや看護教育に関する文献検討中である。モロッコにおける助産師基礎教育の現状に関する課題はおおむね明らかにすることができた。訪問した3府県は2016年にJICA短期専門家として赴任した際に助産師基礎教育について共に検討した地域であり、助産師養成機関の研究への理解も良好であった。コミュニティ形成の評価の指標や教育モデルに関係する評価の指標を検討するための文献検討の進捗がやや遅れ気味であるが、全体として現時点での進捗状況はおおむね良好である。しかし、2019年2月の渡航で、モロッコ国家の予算の事情から2018年度以降の保健省管轄の助産師養成校の入学生受け入れを全国的に中止しているとのことを知った。高等教育省管轄の大学1校のみが2018年度の入学生を受け入れている状況である。本研究は今後、助産師学生を対象としながら研究をすすめていく予定であり、モロッコ国の予算措置による影響は大きい。計画実施をどのように進行させるか、今後、現地の状況もみながら検討する必要がある。文献検討をすすめると同時に、現地での研究手続きを進めるため、神戸女子大学の人間を対象とする研究倫理委員会での承認、モロッコ国保健省における研究申請を今年度前半にすすめる。研究対象地域を選定し、日本とモロッコでの研究倫理申請が終了すれば、まずは助産師養成学校の教員、実習施設の助産師、実習施設を管轄する保健省支局の母子保健専門官を対象として、産痛緩和ケアの概念を共有する必要がある。既に開発した助産師対象の教育プログラムおよび2016年に発行したaide memoire(教員向け出産準備教育ガイドライン)を基盤に本研究で用いる教員用の学生指導用ガイドラインを作成して、研究実施準備を整える。この作成は、研究対象地域の教員と意見交換しながら進め、産痛緩和ケアコミュニティ形成の構築を図る。これらのことを進めながら、2019年2月モロッコ渡航時に得た情報から、2018年度より保健省管轄の助産師養成学校の新入学者を中止しているため、2019年度の状況を確認し、学生への教育モデル案の作成、プレテストの実施について、計画修正の必要性を現地教員と共に探る。