hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
被子植物における交配システムの進化

これらすべての成果をもとに自殖機構のはたす繁殖体生産システムとその進化の仕組みが論議された。被子植物の交配システムには眞性他殖性、部分的他殖性(または自殖性)、眞性自殖性の3タイプが知られているが、その進化機構を解明するための理論的並びに野外研究、実験的研究を行った。1.植物の自殖率の進化に影響する要因については、すでにさまざまな集団遺伝理論モデル、LandeーSchemakeモデルなどが提出されている。それらを検証するための理論的、実験的研究の結果、中間的繁殖戦略は必ずしも進化的に安定ではないことが指摘されていたが、中間的自殖率が進化的に安定な領域の存在についても、再検討された。資源分配・投資の観点からabortionの機構のはたしている役割、近交弱勢、他殖の遺伝的コスト、自殖率の集団平均がともに変化する場合の自殖率の進化機構についても理論的に検討された。2.野外集団の交配システムの分化、外交配率の推定、雄雌への繁殖投資などの集団分化の具体例は、ホタルブクロ、オオバナノエンレイソウ、カタバミ、タツナミソウなどで具体的に解析された。また、花器形態と性機能との関係、近縁種間における交雑親和性などに関する問題は、ノマアザミ、ツワブキ、カンツワブキなどで調べられた。3.開放花、閉鎖花による種子繁殖機構の役割と、これらの機構を制御する環境要因との関係は、キッコウハグマ、ホソバハグマ、センボンヤリなどのキク科植物の自然集団並びに野外集団において詳細に研究された。4.被子植物の自殖システムの比較として、シダ植物ハナヤスリ科のScepteridiumにおいても詳細な野外集団の解析がなされた。
シミュレーションに基づく積層型静電アクチュエータの特性改善とその試作

本研究は,人工筋肉への応用を目的として,軽量かつ応答性と瞬発力に優れた新しい積層型静電アクチュエータを開発するものであり,これを微小化・集積化することによって,電磁力を利用したモータの性能を超える静電アクチュエータの実現を目指している.実験結果および有限要素法解析結果から,アクチュエータの形状変化とバネ特性の関係,すなわち,アクチュエータの電極とヒンジの形状がアクチュエータの収縮性能と負荷に対して伸びにくくなる性質との関係を明らかにした.また,均一に1/nに縮小したアクチュエータを元の大きさになるように集積化したアクチュエータは,元のアクチュエータのバネ特性とストロークが等しく,発生力がn^2倍となる優れたアクチュエータとなることを明らかにした.本研究は,人工筋肉への応用を目的として,軽量かつ応答性と瞬発力に優れた新しい積層型静電アクチュエータを開発するものであり,これを微小化・集積化することによって,電磁力を利用したモータの性能を超える静電アクチュエータの実現を目指している.実験結果および有限要素法解析結果から,アクチュエータの形状変化とバネ特性の関係,すなわち,アクチュエータの電極とヒンジの形状がアクチュエータの収縮性能と負荷に対して伸びにくくなる性質との関係を明らかにした.また,均一に1/nに縮小したアクチュエータを元の大きさになるように集積化したアクチュエータは,元のアクチュエータのバネ特性とストロークが等しく,発生力がn^2倍となる優れたアクチュエータとなることを明らかにした.本研究は軽量かつ応答性に優れた積層型静電アクチュエータを開発し、これを人工筋肉に応用することを主な目的としているが、本年度はその前段階として、以下の事項を実施した。1.シミュレーション環境の整備とアクチュエータのバネ特性解析有限要素法解析ソフトウェアANSYS (Academic Teaching Advanced)(最大節点数256,000)を導入することによってシミュレーション環境を整備するとともに接触問題を含む非線形構造解析によって四角形状アクチュエータのバネ特性を計算し、実験値と比較・検討した。その結果、計算値と実験値は良好な一致を示し、計算方法の妥当性を検証することができた。2.積層型三角形状静電アクチュエータの試作ミクロンサイズの積層型静電アクチュエータを試作するための前準備として、2mm幅のリボン状フィルムを用いた電極形状が三角形のアクチュエータを試作し、そのバネ定数を評価した。使用したリボン状フィルム電極は厚さ0.2μm、幅1.8mmの銅薄膜を2枚のPETフィルム(厚さ1.5μm)で絶縁した構造となっている。さらにフィルム両面にはアクチュエータのバネ特性を改善するために、厚い電極部と薄いヒンジ部を規則正しく交互に形成させている。3.リボン状フィルムの折り込み作業の自動化の検討リボン状フィルムの折り込み作業の効率化と自動化を目的として、自動折り込み機の機構を検討し、その機構の一部を試作した。折り込み機構にはリボンフィルムを接着固定した後、中心部分の回転運動と他端部分の水平移動によって積層構造が形成される機構を採用している。本研究は「軽量かっ応答性に優れた積層型静電アクチュエータ」を開発し、これを人工筋肉に応用することを主な目的としているが、本年度は以下の事項を実施した。1.ANSYSを用いたアクチュエータのバネ特性解析(1)電極層数の影響調査と規格化バネ特性電極層数の異なるアクチュエータモデルのバネ特性を計算し、電極層数の違いに依らない「1ギャップ当たりのバネ特性」を導出し、これをアクチュエータのバネ特性を評価するための指標として規格化した。(2)電極サイズの影響調査とアクチュエータの微細化効果電極サイズの異なるアクチュエータモデルのバネ特性を計算し、電極サイズに対する電極およびヒンジ厚さの影響調査を行ったところ、アクチュエータを微細化することによってバネ特性が改善されることが判明した。2.アクチュエータの試作と特性評価(1)リボン状フィルムの改良フィルム厚さを約5μm以下にすることによって、アクチュエータの駆動領域のバネ特性を大幅に改善した。(2)試作電極の層数や厚さ、ヒンジの長さや厚さなどを変化させたアクチュエータを試作し、それらのバネ特性を測定するとともに上記解析結果と比較することによって、本研究におけるシミュレーション方法の妥当性を検証した。3.リボン状フィルムの折り込み作業の自動化の検討東京工業大学バイオ研究基盤総合支援センターアイソトープ分野実吉研究室と共同で2mm幅リボン状フィルムの自動折り込み装置を試作し、厚薄構造を有する四角形状および三角形状アクチュエータの折り込み作業を行った。本研究は「軽量かつ応答性に優れた積層型静電アクチュエータ」を開発し、これを人工筋肉に応用することを主な目的としているが、本年度は以下の事項を実施した。1.ANSYSを用いたアクチュエータのバネ特性解析(1)ヒンジと電極の形状変化とバネ特性の関係調査ヒンジと電極の形状が異なるアクチュエータモデルのバネ特性を計算し、ヒンジの厚さと長さ変化は駆動領域のバネ定数とアクチュエータのストロークの変化に,電極の厚さ変化は過負荷領域のバネ定数の変化に直接関係することが明らかとなり,これらの関係を定量的に評価するための計算手法を確立した。(2)アクチュエータの微細化とバネ特性の関係調査微細化モデルのバネ

特性計算結果から、アクチュエータを1/n倍に微細化し,これを同じ体積になるまで集積化すると,バネ定数とストロークは元の値のままで発生力を元のn^2倍まで大きくしたアクチュエータにすることができることが明らかとなり,将来,静電アクチュエータを人工筋肉に応用する可能性を再確認した.2.アクチュエータの試作と特性評価2mm幅のリボン状フィルムを用いた積層数の多いアクチュエータを作製し,そのバネ特性の測定と動作確認を実施した.また,東京工業大学バイオ研究基盤総合支援センターアイソトープ分野実吉研究室との共同研究により,0.5mm幅のリボン状フィルムを用いたアクチュエータを試作し,その動作確認も行った.3.研究成果のまとめ本研究の成果を博士論文「2本のリボン状フィルムを用いた積層型静電アクチュエータの開発」(東京工業大学)としてまとめた.
日本企業の経営慣行に対する歴史研究―記念配当と世銀借款を事例として―

本研究の課題は次の2つである。1つは、戦前期日本企業の配当政策の特徴を明らかにすることである。その研究成果を2015年に明治学院大学経済研究に公表した。もう1つは、もう1つは、世銀借款における財務制限条項が日本企業の資本構成や資本コストに与えた影響を明らかにすることである。その研究成果を2016年に明治学院大学経済研究に公表した。平成26年度においては、世銀借款における世銀による日本企業に対する要求の内容と意義を明らかにしていた。中心的な分析対象は、電力会社とした。まず、1951年1960年の有価証券報告書については、明治学院大学図書館が所蔵するマイクロフィルムから、また1961年1973年の有価証券報告書については、明治学院大学図書館が所蔵するデータベースから取得した。そして、それらを用いて、世銀による電力会社に対する要求が電力会社の経営や意思決定にどのような影響を与えたのかを分析した。上記の分析結果について、海外雑誌に投稿中である。海外雑誌に投稿する理由は、読者が多いこと、研究のテーマが日本と英米との比較研究であり、海外の読者も興味を持つテーマである点が挙げられる。また、日本企業における記念配当という配当慣行に関する研究については、明治学院大学図書館が所蔵するデータベースから営業報告書を入手し、配当政策の状況に関するデータの入力を実施している状況にある。収集した営業報告書に基づいて入力したデータを用いて、1どの程度の割合の日本企業が通常の配当(普通配当)のみを実施し、どの程度の割合の日本企業が通常の配当に加えて、記念配当を実施しているのか、2記念配当を実施する企業はどのような特徴を持つのか、具体的には総資産規模、利益水準、業種、創業年数などの要素が記念配当の選択に影響を与えたのかという論点に対する検討を行っていく。平成27年度においては、まず、平成26年度の電力会社の世銀借款関係の史料と電力会社の1951年1973年の有価証券報告書を用いて、電力会社の自己資本比率に対して課せられた財務制限条項が電力会社の資本構成及び資本コストに与えた影響を分析した。その研究成果を、韓国経営史学会国際セッションで報告したうえで、明治学院大学『経済研究』第151号に掲載した。また、戦前期日本企業の配当政策について、配当維持という観点から分析した。分析に当たっては1930年11月30日刊行の『東洋経済新報』臨時増刊号において掲載された「関西二百社の解剖」を利用した。そして、その研究成果を明治学院大学『経済研究』第150号に掲載した。平成26年度には、海外ジャーナルへの投稿やデータの入力等を行っており、研究はおおむね順調に進展しているといえる。日本経済史今後は、データの分析を行い、ペーパーにまとめたうえで、海外ジャーナルへ投稿を行い、掲載を目指す。残額が1,689円とわずかであり、ほぼ予定額を使ったといえる。次年度予算に含めて使用する。
遺伝子変異由来ネオエピトープを標的としたがん免疫治療の開発

遺伝子変異由来のアミノ酸変異を伴ったネオエピトープをターゲットにした腎がん免疫治療を開発することが目的である。東大病院で実施された臨床試験「腎細胞がんに対する樹状細胞ワクチン治療の安全性と有効性の評価」に登録され、腫瘍ライセート導入樹状細胞ワクチンを受けた患者のエクソーム/RNAシーケンスのデータから、我々の構築してきたネオエピトープ予測アルゴリズムにより、候補ネオエピトープを選択し、そのネオエピトープが免疫反応を引き起こすか検証した。腫瘍ライセートに対する免疫反応、予後がわかっているワクチン治療症例を用いてこの検証作業を行うことで、我々のネオエピトープ予測アルゴリズムを更に改良し臨床応用に繋げることが可能になる。これまで、8例の腎がんのエクソーム/RNAシーケンスのデータから、MHC結合予測アルゴリズムにより、候補ネオエピトープを同定しペプチドを合成した。ペプチドに対する免疫反応を、まずはHLA-A2トランスジェニックマウスを用いてスクリーニングした。5例のHLA-A2患者を対象として、HLA-A2拘束性のネオエピトープを121個合成した。これらのネオエピトープぺプチドでマウス脾細胞を刺激し、IFN-gammaの産生を検討したところ、21個のペプチドで強い反応が検出された。その21個のペプチドに対するヒト正常人PBMCの免疫反応を、人工抗原提示細胞等を利用したin vitroのアッセイシステムで検討した。PTEN遺伝子変異由来のネオエピトープに対して反応を認めた。頻度の低いヒト末梢血中のネオエピトープ特異的T細胞が検出可能な培養法とアッセイ法を確立できた。遺伝子変異由来のアミノ酸変異を伴ったネオエピトープが腎がんの抗腫瘍効果、臨床効果に関与しているというproof of concept(POC)を得て、それをターゲットにした腎がん免疫治療を開発することが目的である。当院で実施中の臨床試験「腎細胞がんに対する樹状細胞ワクチン治療の安全性と有効性の評価」に登録され、腫瘍ライセート導入樹状細胞ワクチンを受けた患者のエクソーム/RNAシーケンスのデータから、我々の構築してきたネオエピトープ予測アルゴリズムにより、候補ネオエピトープを選択し、実際にそのネオエピトープが免疫反応を引き起こすか検証する。腫瘍ライセートに対する免疫反応、予後がわかっているワクチン治療症例を用いてこの検証作業を行うことで、我々のネオエピトープ予測アルゴリズムを更に改良し臨床応用に繋げる。今年度は、8例の腫瘍のエクソーム/RNAシーケンスのデータから、MHC結合予測アルゴリズムにより、候補ネオエピトープを同定しネオエピトープペプチドを合成した。そして、合成したペプチドに対する免疫反応が検出可能か検討した。ネオエピトープに対する免疫反応は、最終的には患者の末梢血単核球(PBMCs)や腫瘍浸潤リンパ球(TILs)を用いて検討するが、ヒトのPBMCやTILの数には限りがあるため、まず、HLA-A2トランスジェニックマウスを用いてネオエピトープに対する免疫反応のスクリーニングを行った。8例のうちHLA-A2が陽性の患者5例を対象とし、HLA-A2拘束性のエピトープペプチドを121個合成した。これらのネオエピトープペプチドでマウス脾細胞を刺激し、IFNgの産生を検討したところ、21個のペプチドで強い反応が検出可能であった。腫瘍ライセート導入樹状細胞ワクチン受けた患者から、免疫系の標的となるネオエピトープを同定するの第一段階の作業として、HLA-A2トランスジェニックマウスを用いたスクリーニングを行い、121個のHLA-A2拘束性のネオエピトープうち21個で、T細胞の免疫反応を検出することが可能であった。これらのネオエピトープぺプチドでマウス脾細胞を刺激し、IFNgの産生を検討したところ、21個のペプチドで強い反応が検出された。樹状細胞ワクチンを受けた患者から免疫系の標的となるネオエピトープを同定する準備段階として、まずHLA-A2トランスジェニックマウスを用いた検討を行った。HLA-A2

トランスジェニックマウスの脾細胞と合成ネオエピトープペプチドを共培養することで、ペプチド特異的免疫反応の検出を試みたところ、121個のHLA-A2拘束性のネオエピトープのうち21個で反応を認めた。さらに、ヒト正常人PBMCを用いた検討において、PTEN変異由来ネオエピトープに対する免疫反応を認めた。頻度の低いヒト末梢血中のネオエピトープ特異的T細胞が検出可能な培養法とアッセイ法を確立できた。またこのアッセイ法のポジティブコントロールを得ることができた。遺伝子変異由来のアミノ酸変異を伴ったネオエピトープをターゲットにした腎がん免疫治療を開発することが目的である。東大病院で実施された臨床試験「腎細胞がんに対する樹状細胞ワクチン治療の安全性と有効性の評価」に登録され、腫瘍ライセート導入樹状細胞ワクチンを受けた患者のエクソーム/RNAシーケンスのデータから、我々の構築してきたネオエピトープ予測アルゴリズムにより、候補ネオエピトープを選択し、そのネオエピトープが免疫反応を引き起こすか検証した。腫瘍ライセートに対する免疫反応、予後がわかっているワクチン治療症例を用いてこの検証作業を行うことで、我々のネオエピトープ予測アルゴリズムを更に改良し臨床応用に繋げることが可能になる。これまで、8例の腎がんのエクソーム/RNAシーケンスのデータから、MHC結合予測アルゴリズムにより、候補ネオエピトープを同定しペプチドを合成した。ペプチドに対する免疫反応を、まずはHLA-A2トランスジェニックマウスを用いてスクリーニングした。5例のHLA-A2患者を対象として、HLA-A2拘束性のネオエピトープを121個合成した。これらのネオエピトープぺプチドでマウス脾細胞を刺激し、IFN-gammaの産生を検討したところ、21個のペプチドで強い反応が検出された。その21個のペプチドに対するヒト正常人PBMCの免疫反応を、人工抗原提示細胞等を利用したin vitroのアッセイシステムで検討した。PTEN遺伝子変異由来のネオエピトープに対して反応を認めた。マウス脾細胞で反応を認めたネオエピトープを中心に、次にヒトPBMCsあるいはTILsの反応性を検討する。HLA発現人工抗原提示細胞(aAPC)にそのネオエピトープペプチドを導入し、患者末梢血リンパ球と共培養し、ネオエピトープ特異的なIFN-γ、TNF-α、IL-2の産生が見られるかフローサイトメーターやELISAで検討する。反応が見られたネオエピトープペプチドに関しては、さらに、ワクチンによりその反応が増強されているかどうか、経時的な変化を調べる。さらに、腫瘍ライセート導入樹状細胞ワクチン治療における、ネオエピトープに対する免疫反応性と臨床効果との相関を検討する。これまで、8例の腎がんの候補ネオエピトープを同定しペプチドを合成した。その中で、HLA-A2トランスジェニックマウス脾細胞、ヒト正常人PBMCを用いて、HLA-A2拘束性のネオエピトープに対する免疫反応を検討してきた。
相対射影追跡法の構築とその応用に関する研究

本研究課題では、相対射影追跡法を中心として、高次元データの次元縮小の方法について研究を実施してきた。平成19年度は、本研究課題の最終年度として、これまでの研究成果をまとめるとともに、今後の発展の方向を明確にするための検討を実施した。特に関数データ解析、シンボリックデータ解析および潜在構造分析からの理論的な研究および、実データを用いた研究において成果が得られた。本研究課題における具体的な成果は以下の通りである。(1)関数データに対する相対射影追跡法:準構造データである関数データに対する相対射影追跡法を開発するとともに、その理論構築をすすめた。それにより、外的なパラメータにより変動するデータに対して、そこに隠された構造を抽出する効果的な手法を示すことができた。(2)潜在構造分析におけるクラス数の同定:次元縮小における有力な方法である潜在構造分析においてクラス数の決定は困難な問題であった。本研究課題により、クラス数を決定するための手順を示すことができ、その有効性を検討することができた。(3)シンボリックデータにおける次元縮小法:広範囲なデータ構造を許容するシンボリックデータ解析法に着目し、シンボリックデータに対する次元縮小法を検討した。これについて基礎的な成果が得られた。本格的な開発については、今後の課題として研究を推進する予定である。(4)実データへの適用:本研究課題の成果を実データに適用する際の問題点などを明確にした。特に、1年間に東京地区のFM局で放送された全ての曲を対象とした解析を実施し、提案手法の有効性を示した。さらに、医療データなどを用いて同様な検討を実施した。現在、DNAアレイデータやPOSデータのような超高次元データに対する解析法が注目されており、その中で高次元データを低次元に縮約する手法は基本的な問題である。特に、コンピュータ指向の解析手法である射影追跡法は高次元データから低次元における構造を抽出する方法として広く利用されている。これは、正規分布からの離れ具合を規準にして、「興味深い」低次元構造を見出すものである。しかし、非正規性が必ずしも「興味深い」とは限らない状況が少なからず存在する。そこで、研究代表者は、参照とするデータを設定し、その分布からの離れ具合を規準にして、「興味深い」低次元構造を見出す相対射影追跡法を提案した。相対射影追跡法において参照とするデータを正規分布とすると、従来の射影追跡法となることから、射影追跡法の拡張となっている。本研究課題では、相対射影追跡法に関する理論構築から実用レベルにおける利用方法の提示までを目的とする。本年度は、相対射影追跡に関する基礎理論の構築および基本アルゴリズムの開発に重点をおき、以下の事項について研究を実施した。(1)従来の射影追跡法は、射影指標により定義される。これと同様に、相対射影追跡法も相対射影指標によって定義することができる。そこで、従来の射影指標である、Friedman指標、Hall指標、Moment指標を、それぞれ相対射影追跡のための指標に拡張した。(2)上記の相対射影指標の特徴を理論的に検討し、さらにシミュレーションにより比較検討した。(3)層別逆回帰、独立成分分析をはじめとする他の次元縮小・特徴抽出の手法との関係を検討した。平成18年度には、平成17年度の成果の発展および、それらの成果をもとに相対射影追跡の適用範囲の拡張について検討した。以下に具体的な研究成果を示す。関数データに対する相対射影追跡法を構築した。関数データ解析は、これまでのデータ解析の枠組みを拡張するものとして注目されている。すなわち、従来のデータ解析では、データとして、ベクトルや行列のなどの構造を有する数値の集合を想定してきた。これに対して、関数データ解析では、これを拡張してデータを関数として扱う。多くのデータ解析手法は関数データに対しても適用できるように拡張されてきた。しかし、射影追跡法については、ほとんど拡張がなされていない。さらに、相対射影追跡法についての研究は皆無である。そこで、関数データに対する相対射影追跡法を開発した。関数相対射影追跡法を評価するために、実際の人間の成長データに対して本手法を適用した。第1射影関数は7歳以降の成長速度を示しており、第2射影関数は9歳以前と以後の成長直線の差を示めしていた。この2つの射影関数により、低身長の女児にのみに存在する構造を見出すことができ、低身長である人の成長パターンを分類することが可能となった。本研究課題の関連手法として、制約付主成分分析法、パラメータ推定を含むモデル選択、クラスター分析法について、それぞれ新たな手法・理論を構築した。また、これらの手法を適切に組み合わせることにより、ネットワークにおける通信遅延に関する解析を実施した。特に多次元尺度構成法により、通信遅延およびその安定性について図的表現を行うことができた。

(2)潜在構造分析におけるクラス数の同定:次元縮小における有力な方法である潜在構造分析においてクラス数の決定は困難な問題であった。本研究課題により、クラス数を決定するための手順を示すことができ、その有効性を検討することができた。(3)シンボリックデータにおける次元縮小法:広範囲なデータ構造を許容するシンボリックデータ解析法に着目し、シンボリックデータに対する次元縮小法を検討した。これについて基礎的な成果が得られた。本格的な開発については、今後の課題として研究を推進する予定である。(4)実データへの適用:本研究課題の成果を実データに適用する際の問題点などを明確にした。特に、1年間に東京地区のFM局で放送された全ての曲を対象とした解析を実施し、提案手法の有効性を示した。さらに、医療データなどを用いて同様な検討を実施した。
実大型風車運転時のブレードの対風挙動を簡易かつ精度良く把握する 手法の開発

3次元運動解析ソフトを用いて,発電用風車のブレード(羽根)の稼働時の対風応答を,簡易かつ精度良く把握する測定手法の確立を目的とした.ブレード先端の振動を把握するためには,カメラを相似関係を満たすように精度良く設置し,得られるデータを正確に座標変換する必要があった.得られた風向方向変位は,追尾の精度の問題などから不連続が生じている場合もあり,必ずしも十分な精度は得られていないが,ブレードの振動特性をある程度把握することができた.強風時や疲労による発電用風車のブレード(羽根)の破損被害を防ぐには,強風時や,複雑地形中に設置された場合の複雑気流中における,ブレードの応答特性を明確に把握し,それに基づく耐風設計手法を確立することが必要である.そのため,実風車のブレードの稼働時の対風応答を,簡易かつ精度良く把握する測定手法を確立することが本研究の目的である.測定には,ブレードの先端を2台の高速度カメラで撮影した動画に対する3次元運動解析(ソフトウェアはDIPP-Motion Pro((株)ディテクト製))を用いた.まず,1枚のブレードを単純化した模型を用いた屋内実験において,その回転時の先端の運動を,3次元運動解析ソフトを用いて精度良く測定する手法を検討し,適用性を明らかにした.続いて,運転中の実風車のブレード先端の,風向方向の変位を測定した.キャリブレーションスケールを実風車の位置には設置できないので,測定時とキャリブレーション時で,相似関係を満たすようにカメラを測量によって精度良く設置するとともに,3次元解析ソフトで得られるデータを適切に座標変換し,風向方向の変位を得る必要があった.得られたブレード先端の風向方向変位は,追尾の精度の問題などから不連続が生じている場合もあり,必ずしも十分な精度が得られているとは言えないが,1次の固有振動数に対応すると考えられる,ブレードの振動特性をある程度把握することができた.本研究により,実風車ブレードの振動を簡易に把握する手法を概ね確立することができたと考えている.しかし,カメラの画角と設置位置の関係で,ブレード1周のうち1/4程度の部分しか計測ができていないこと,座標変換を合理的に行える手法の開発が望ましいこと,といった課題も残されており,引き続き検討するとともに,別途応答解析を実施することにより,ブレードの応答予測手法の確立に向けて検討を続けたい.3次元運動解析ソフトを用いて,発電用風車のブレード(羽根)の稼働時の対風応答を,簡易かつ精度良く把握する測定手法の確立を目的とした.ブレード先端の振動を把握するためには,カメラを相似関係を満たすように精度良く設置し,得られるデータを正確に座標変換する必要があった.得られた風向方向変位は,追尾の精度の問題などから不連続が生じている場合もあり,必ずしも十分な精度は得られていないが,ブレードの振動特性をある程度把握することができた.強風時の大型風車のブレード(羽根)の破損被害を防ぐには,強風時や,複雑地形中に設置された場合の複雑気流中における,ブレードの応答特性を明確に把握し,それに基づく耐風設計手法を確立することが必要である.そのため,発電用大型風車のブレード(羽根)の稼働時の対風応答を,簡易かつ精度良く把握する測定手法を確立することが本研究の目的である.測定には,ブレードの先端を2台の高速度カメラで撮影した動画に対する3次元運動解析を用いる.本年度は,屋内実験において1枚のブレードを単純化したアクリル板をモータに取り付け,その回転時の先端の運動を,3次元運動解析ソフトを用いて精度良く測定する手法の確立を目的とした.測定には,3次元運動解析ソフトウェアのDIPP-Motion Pro((株)ディテクト製)を購入して使用した.確実に追尾を行うため,ブレード模型の回転速度は基本的には2rpmと遅くした状態で測定した.画像の撮影には高速度カメラを用い,フレーム数は500fpsとした.3次元運動解析の際には,まず,既知の寸法をもつ直方体の辺のフレーム構造であるキャリブレーションスケールを設置し,それを2台のカメラで撮影し,その頂点の位置を入力することにより,画像データと変位のキャリブレーションを行う.ブレードの対風応答により生じる振動は主流方向が支配的となるため,その方向の振動を良く捉えられるような,キャリブレーションスケールとカメラの設置位置を種々検討し,明らかにした.また,測定対象としたブレード模型の先端の追尾は,適切な照明を行うことにより概ね可能であることがわかった.屋内実験において3次元運動解析によって測定されたブレード模型先端の主流方向変位は,ひずみゲージを用いて同時に測定した値と概ね対応しており,本手法の適用性が明らかとなった.屋内実験での検討に時間がかかり,当初計画していた,模型風車ブレードを用いた屋外での測定に基づく検討は実施することができていない点においてやや遅れている.平成24年度の早い時期にそうした検討を実施することとしており,実風車を対象とした測定を実施し,結果を分析する計画には支障することなく,概ね計画どおり研究を進めることができると考えている.まず,屋内実験で得られた最適なカメラとキャリブレーションスケールの設置位置を適用して,屋外において模型ブレードの振動の測定を行う.新たな問題点などが生じた場合には対応し,続いて,実風車を対象とした測定を実施し,測定手法を確立するとともに,得られたデータを分析して,ブレードの高次モードまでの振動がどのように捉えられるかを明らかにする.

実風車を対象とした場合のカメラの設置位置は,模型風車に対する検討で得られた最適な位置を基本とするが,画角の違いにより,最適な位置が異なる可能性もあるため,数ケースは位置を変えて測定を繰り返し,その影響を検討する.キャリブレーションスケールの設置位置および設置方法についても検討し,精度良く,かつ比較的容易に設置できる方法を確立する.測定を繰り返し,天候や風車の向き,時刻などの条件により,測定の安定性やノイズ等がどのように影響を受けるか明らかにする.これらの条件の違いにより,最適なカメラの設置位置や設定パラメータも異なる可能性があるため,それについても検討する.こうして測定されたデータは,ブレード先端位置の時刻歴である.そのうちの主流方向座標に対して,振動モード毎の周波数成分に分解し,振動モード毎の応答の時刻歴を求める.風速や風向と,応答の特性にどのような関係があるか,得られた結果を検討し,明らかにする.実風車を対象とした測定は,富津市の工場敷地内にあるプロトタイプ風車を対象として実施する予定であり,そのための旅費に使用する.また,スケールを高い位置に設置して,キャリブレーションを実施する必要があり,そのための作業にも費用がかかると考えている.さらに実風車を対象とした測定では,2台のカメラ間の距離を50 m程度離して設置する必要があり,そのためのケーブルや,異なる画角での撮影が必要な場合にはカメラのレンズを購入する予定である.
心の現象的特性についての包括的研究

平成29年度における本研究の主な成果は次のA, Bのカテゴリーに分けられる。これらの研究成果は、どちらも心の現象的特性を解明するために重要である。(A)私は幻覚は一種の想像経験として考えられると論じた。この説の問題は二つある。(1)哲学者が考慮する「完全な幻覚」は日常的な想像経験と似ていないので、そうした幻覚を想像と考えることに正当化を与えなければならない。(2)ふつうの想像はまったく真正な知覚と似ていないが、この立場によると「完全な幻覚」と同一視される想像は真正な知覚と区別できないほど似ていることになる。したがって、これらを整合的に説明する想像の理論を構築しなければならない。私は、(1)に対して神経科学の知見を援用しながらそうした正当化が与えられると論じた。(2)に対して、想像の表象説的な理論がそうした説明的制約を満たすと論じた。(B)現象的意識についての問いの体系的分析:さまざまな現象的意識の理論が提案されてきたが、それらが同じ問いを扱っているのか、そうした論争が本当にかみ合っているのかは明らかでない。そこで私は、意識についての問いについての体系的で包括的なマップを構築した。そのマップによれば、意識についての問いは以下の五種類に区分することができる。すなわち、(1)現象学的問い(意識はどういうあり方をしているのか)、(2)存在論的問い(意識はどのように存在しているのか)、(3)認識論的問い(どうやって意識について知ることができるのか)、(4)形成論的問い(意識のあり方は何によって決まっているのか)、(5)価値論的問い(意識をもつことにはどのような価値があるのか)の五つである。このように問いを整理し、これまでに論じられてきた意識をめぐる哲学的問題や理論がどの問いに関連しているのかを明らかにすることにより、意識研究を効率よく進めることが可能になると考えられる。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度における本研究の主な成果は次の通りである。これらの研究成果は、どれも経験の現象的性格を解明するために重要である。(1)幻覚経験を想像経験と類比的に捉えることで、幻覚の現象的性格についての新しい理論の構築可能性を提示した。また、他のさまざまな幻覚経験についての理論を検討し、Heather LogueやWilliam Fishによって提唱された「幻覚には現象的性格がないとする立場(消去主義)」や、DokicとMartinによって提案された、「幻覚経験は実在感(feeling of reality)によって特徴付けられる」とする立場を批判した。(2)現象的意識に対する内観についてのさまざまなモデルを検討し、私たち自身の現象的意識のあり方についての判断(「私の意識にはいま赤いリンゴが現れている」といった判断)の可謬性が、そうした判断を形成する際にどのような概念を用いるかに応じて変動すると論じた。(3)知覚的な現象的意識が外界の対象によって構成されている、という素朴実在論的立場を前提すると、認知的に正常な主体(統合失調症等の状態にない主体)でさえ、自身の現象的意識が知覚的特性をもつかどうか(知覚経験を実際にもっているかどうか)について誤りうることになる、と論じた。この議論は、現象的意識の外在主義的理解の可能性を開く。現象的意識の外在主義とは、現象的意識が脳活動にスーパーヴィーンするという考えを否定する立場である。(4)「視覚経験の現象的性格のあり方が、同時に異なる複数の性質によって決定される」という考えは整合的ではないと論じた。ここで「やや遅れている」を選択した理由は、研究自体の進展にかかわるものではなく、そのアウトプットにかかわるものである。平成27年度には、国際会議等での複数の口頭発表やその際のディスカッションを通じて、多くの知見を得ることができた。そのため、研究そのものは大きく進展したといえる。しかし、国際学術雑誌「Theoria」に投稿した論文がリジェクトされたり、また、本研究開始時に設定した仮説に問題があることが示され、再度論文の構成をやり直す必要が出たりなど、アウトプットの観点からみると十分であったとは言えないと考える。平成28年度における本研究の主な成果は次のA, B, Cのカテゴリーに分けられる。すなわち、(A)知覚経験の現象的特性をめぐる哲学的論争の分析、(B)意識の構造の哲学的分析と意識の構造に対する科学的アプローチの提案、(C)現象的意識と道徳的価値の関係、の三つである。これらの研究成果は、どれも心の現象的特性の本性を解明するために重要である。(A)についての成果:(1)知覚経験の現象的特性をめぐる論争は、その現象的特性の本性や基盤だけではなく、その特徴づけや形式的定義にもかかわるものである。(2)素朴実在論と志向説の論争は、突き詰めると、知覚経験についての哲学的理論の目的についての不一致に根ざしていることがわかる。つまり、素朴実在論者は、素朴な直観が真でありうるような整合的世界観を描き出すことを目的としており、志向説の擁護者は、知覚経験の現象的特性のさまざまな特徴を倹約的かつシンプルに説明することを目的としている。(B)についての成果:意識の構造は、(1)意識の可能なあり方を制約するものであり、(2)内観を通じて把握可能なものとして分析される。

また、意識の構造の異常を伴うような認知機能障害をもつ主体に自身の意識経験を内観的に報告してもらった上で、彼らの脳を詳しく調べることで、意識の構造の神経基盤の研究が可能である。(C)についての成果:意識がもつ道徳的価値については次の三つの立場があると分かった。つまり、(1)感覚力主義(意識の道徳的価値は、意識が本質的に正あるいは負の価値をもつ経験を可能にするという点にある)、(2)存在性主義(意識をもつとは「かけがえのないもの」として存在することであり、それこそが意識の道徳的価値の源泉である)、(3)根本性主義(意識は全ての心的認知能力の基盤であり、認知能力に基づく道徳的価値は意識によって根拠づけられる)である。研究自体は順調に進んでいるが、アウトプットの面で遅れがある。平成27年度の研究成果をもとに三つの論文を執筆したが、ランクが高いジャーナルに投稿してリジェクトされるというプロセスを何度か繰り返してしまい、いまだ出版にいたっていない。現在でもそれらの論文は哲学系の国際ジャーナルにて査読中である。また、本年度も研究としてはかなりの進展があったが、その成果をもとに書いた論文はまだ査読中であり、出版に至っていない平成29年度における本研究の主な成果は次のA, Bのカテゴリーに分けられる。これらの研究成果は、どちらも心の現象的特性を解明するために重要である。(A)私は幻覚は一種の想像経験として考えられると論じた。この説の問題は二つある。(1)哲学者が考慮する「完全な幻覚」は日常的な想像経験と似ていないので、そうした幻覚を想像と考えることに正当化を与えなければならない。(2)ふつうの想像はまったく真正な知覚と似ていないが、この立場によると「完全な幻覚」と同一視される想像は真正な知覚と区別できないほど似ていることになる。したがって、これらを整合的に説明する想像の理論を構築しなければならない。私は、(1)に対して神経科学の知見を援用しながらそうした正当化が与えられると論じた。(2)に対して、想像の表象説的な理論がそうした説明的制約を満たすと論じた。(B)現象的意識についての問いの体系的分析:さまざまな現象的意識の理論が提案されてきたが、それらが同じ問いを扱っているのか、そうした論争が本当にかみ合っているのかは明らかでない。そこで私は、意識についての問いについての体系的で包括的なマップを構築した。そのマップによれば、意識についての問いは以下の五種類に区分することができる。すなわち、(1)現象学的問い(意識はどういうあり方をしているのか)、(2)存在論的問い(意識はどのように存在しているのか)、(3)認識論的問い(どうやって意識について知ることができるのか)、(4)形成論的問い(意識のあり方は何によって決まっているのか)、(5)価値論的問い(意識をもつことにはどのような価値があるのか)の五つである。このように問いを整理し、これまでに論じられてきた意識をめぐる哲学的問題や理論がどの問いに関連しているのかを明らかにすることにより、意識研究を効率よく進めることが可能になると考えられる。平成27年度には、国際会議等での口頭発表やGlasgow大での在外研究を通じて、多くの重要な知見を得ることができた。しかし、「現在までの進捗状況」で述べたように、アウトプットの面では十分ではなかった。
先端科学技術のパブリック・アクセプタンスに関する総合的研究

本年度は研究計画の最終年度にあたるので、これまでの研究、特に、平成4年度より行ってきた「先端科学技術のパブリック・アクセプタンスに関する意識調査」の取りまとめを行った。昨年度の調査では不十分であった一般市民のサンプルを増やすために金沢市在住の市民300名を無作為に抽出しアンケートの回答を依頼し、その結果を分析した。また、原子力発電所がすでに稼働している地域(石川県志賀町)の住民、並びに、立地計画が争点になって地域(石川県珠洲市)の住民に対しても同様の調査を行って、結果を昨年度実施した調査の結果と比較した。昨年度の調査対象は、重点領域研究『高度技術社会のパースペクティブ』の参加者、国立大学工学部教員、工科系私立大学学生、放送大学受講生であった。昨年度の成果に加え、今年度の調査結果の分析から、リスクを伴う先端技術を受け入れる際、その技術が「幸福」に貢献するか否か、あるいは「快適性」に貢献するか否かが重要な要素として働くことがわかった。また、原子力・遺伝子工学などの推進を容認する人達でさえ、それらの技術が不測の事態においては制御不可能であることを認めていることがわかった。また、今後特に発展させていくべき科学技術としては、原子力を除く石油代替エネルギー、廃棄物の再利用技術、森林資源保護、砂漠緑化技術、高齢者や障害者の生活の機能を補う技術が期待されていことが示された。この結果の他の同種の調査の結果と合致し、このようなセンティメントが日本の中でもかなり広がっていることがわかった。これらの成果をまとめて、冊子体の報告書を作成した。
透過電子顕微鏡内へのガス導入による固体無機反応のその場観察

反応ガスに酸素を使う固体無機反応実験を行った。透過電子顕微鏡(TEM)内での酸化および還元反応について、種々の実験を遂行した。1)ヘマタイト(Fe_2O_3)の粉末を試料として、電顕内で還元反応とそれに続く酸化反応の過程をその場観察した。低倍の観察とEELS分析から、ヘマタイトはウスタイト(Fe_<1-x>O)を経て、鉄まで還元され、再酸化によってヘマタイトまで酸化することが認められた。しかし、還元および酸化過程でマグネタイト(Fe_3O_4)の形成は観察できなかった。2)酸化ニッケル(NiO)の粉末を試料として、電顕内で還元反応とそれに続く酸化反応の過程をその場観察した。低倍の像観察とEELS分析からニッケルまで還元されることが観察された。同じ場所における酸化実験ではNiOの形成が確認された。高分解能電顕観察、制限視野回折からNiOとNiはトポタクシャルな方位関係を持つことが分かった。3)低融点金属の錫(Sn)とビスマス(Bi)の液滴の酸化還元反応をその場観察した。Snナノ液滴は、固体の酸化では見られなかった酸化膜が液滴内部に層状の結晶となって成長していくことが観察された。この層状の酸化膜は、高温では安定であるが、低温では電子線の照射の影響でアモルファス化が生じ、不安定であった。Biの液滴では酸素ガスの導入でウィスカー状の酸化物が液滴の根元に成長し、還元雰囲気では逆に収縮することが観察された。このような酸化物の成長は固体のSnやBiでは見られなかった。
結晶内ニトロ光異性化反応の解析

亜硝酸イオンは金属に対して多様な配位形をとりうる。コバルト(III)に関しては、ニトリト配位(Co-ONO)が生成することもあるが、熱的により安定なニトロ配位(Co-NO_2)へ徐々に異性化する。これとは逆に、ニトロ錯体に光を照射するとニトリト体が生成する。しかし、すべてのニトロ錯体が光異性化するわけではない。固相中での反応を制御する要因として次の2つがあげられる:(a)共存配位子による電子的影響、(b)反応空間。trans-[Co(en)_2(NCS)(NO_2)]X結晶中でのニトローニトリト光異性化反応の進行の有無は、カウンターイオンXの種類で異なる。チオシアン酸塩(X=SCN)は光不活性であり、硝酸塩(X=NO_3.H_2O)や過塩素酸塩(X=ClO_4)は光異性化を示す。この反応性の相違は、結晶中のNO_2のまわりの反応空間の大きさが関係している。光不活性なチオシアン酸塩では、反応空間が狭くて、ニトリトが生成できない。一方、光活性な硝酸塩では、反応空間がニトリトを包容できるような形になっている。trans-[Co(en)_2(NCS)(NO_2)]NO_3.H_2Oの結晶を120Kに保ち、Xe光を照射したが反応は起こらなかった。そこで、250Kに昇温して光を照射したところ、反応が進行した。これは、温度低下に伴うc軸の収縮と関係しており、120Kでのキャビティは250Kに比べてせまくなっている。このため反応が進行しなかったと考えられる。mer-[Co(dien)(NO_2)_3]錯体中で、1つのニトロ基はジエンとの立体反応により、Co-NO_2距離が1.98Åと長くなっている。また、キャビティは充分に広い。それにもかかわらず、光異性化は観測されなかった。このことは、共存配位子がニトロの場合、たとえ窮屈な配位形になっていてもニトリトへ変換されないことを示している。
遠隔作業支援に用いる装着型コミュニケーション端末の基盤研究

本研究は、遠隔作業支援のための装着型端末を用いた遠隔作業支援システムの構築を目的としている。これらの実装と開発の効果を確かめるために、まず、Head-Mounted Display(HMD)とCWDの2つの装着型ディスプレイのどちらがWACLへの付加ディスプレイとして適しているかを比較して調べた。次に、WACLのレーザスポットが、HMDまたはCWD上に表示された高度な視覚的アシストと実世界をどの程度対応付けるのかを調べた。これらの実験の結果、本年度成果として、WACLの付加ディスプレイとしてCWDはHMDより装着感の点で優れており、さらに、レーザスポットと装着型ディスプレイの組み合わせは、作業効率やユーザビリティを向上させることが分かった。また、これらの実験を通し、頭部非装着型端末を用いた遠隔作業支援に必要な8つの要素の抽出といった成果をあげた。一対多の円滑な遠隔作業支援を実現するために、指示者側の状況把握能力を向上させるために、作業環境を一度で見渡せる高画角のカメラをWACLにとりつける開発をおこなった。これにより、本年度では、広範囲の作業環境を見渡せるシステムでの、指示インタフェースの改良の提案をおこなえた。
レーザー式セルプロセッサーを用いた効率的遺伝子導入植物作出法の開発

近年、分子生物学.分子遺伝学.遺伝子工学などの急速な親展を背景に、植物遺伝学や育種学の分野において、これらの新技術を取り入れる動きが盛んで、すでに、トウモロコシ、ナタネ、トマトなどにおいては遺伝子導入による新品種も育成され、実用品種として食卓にも上りつつある。本研究では、細胞壁のある細胞や小さな組織に対してレーザー光を顕微鏡の対物レンズを通して照射し、外液中のDNAを取り込ませることにより形質転換を効率的に行うための方法を確立することを目的として行った。レーザーによる穿孔処理に先立って、イネ・ペチュニアなどの植物を用いて、レーザー法により適した培養法の確立を行った。ペチュニア品種バイオレットは茎・胚軸・子葉からの再分化が容易な品種であり、この品種を用いて組織切片観察を行った。その結果、いずれの組織においても7日目頃には表皮細胞からの直接固体再分化の様相が認められ、特に胚軸では切り取った上部が最初に肥大し、この部分から再分化することが認められた。また、より再分化が容易であると思われる生長点培養も行った。さらに、水稲品種日本晴を用いて生長点培養することにより多芽体の形成が認められ、この場合には、葉原基の背側より多くの不定芽が形成されていた。そのため、生長点のこのような部位をレーザー処理することにより、効率的な形質転換体の作出が可能であると思われた。このような部位へのレーザー処理を行ったが、ペチュニアの子葉・胚軸へのレーザー処理では形質転換体が得られたが、生長点やイネでは成功していない。今後さらに改良を重ね、組織培養が困難な植物種でも簡易に形質転換体を作出するための方策を考える必要があろう。細胞壁のある細胞や小さな組織片に対してレーザー光を照射することにより、非接触的に微小な孔をあけ、この孔を通して外液中のDNAを取り込ませることにより、形質転換植物を作出することを目的として作られた、レーザー式セルプロセッサーを用いて効率的に形質転換を行うための方法を確立するために、いくつかの実験を行い、以下のような結果を得た。1.ペチュニアの子葉や胚軸を用いてレーザー処理を行い、抗生物質としてジェネティシンを含む選択培地上に培養することにより植え付け切片から直接再分化した固体が全て形質転換体であることを確認した。さらに、これらの培養物を継続して選択培地上で培養することより(6カ月以上)得られた再分化個体も全て導入されたGUS遺伝子の高い活性を保持しており、キメラの形成は認められなかった。以上のように双子葉植物であるペチュニアでは効率的に形質転換体が作出できることを明らかにした。これについては現在、投稿論文を作成中である。2.イネを用いて多芽体形成を行わせ、その過程について組織切片を作成し観察を行った。その結果、培地に置床されたイネ種子は、置床後2日目頃から発芽を始めるとともに、第1葉の葉腋から腋芽が発生し、さらに、第1葉葉身の背軸側基部より不定芽の形成が確認された。これは表皮および表皮直下の細胞から形成されることが明かとなった。単子葉植物であるイネでもこのような不定芽形成が認められ、レーザー処理により形質転換体作出の可能性も大きいものと思われる。3.これら以外にも、各種植物の生長点培養を行い、多芽体・苗条原基なども得られている。今後さらに、これら種々の培養条件を用いて、効率的な形質転換体作出のための方策を考えたい。

植物の細胞や小さな組織片にレーザー光を照射することにより、非接触的に微小な孔をあけ、この孔から遺伝子DNAを取り込ませることにより、形式転換することを目的として作成された、レーザー式セルプロセッサーを用いて効率的に形質転換を行うための方法を確立するために、いくつかの実験を行い、以下のような結果を得た。1.無菌発芽させたペチュニアの子葉や胚軸にレーザー処理を行い、形質転換体を得ているが、これらの形質転換体の後代検定は行うことができなかった。今後は名古屋大学農学部に設置されるP2人工気象室を利用し後代検定を行うことにより、導入遺伝子数や導入部位などの詳細な解析が期待される。また、ペチュニアでの形質転換率などの調査を現在行っており、早急に明らかにしたい。2.リョクトウやイネを用いて形成されたカルスの細胞構成について明らかにし、リョクトウでは一個のカルスを構成する細胞には大きく分けて2種類の細胞が存在することが明らかになり、これらの細胞のうち、小さくて丸い細胞で振とう培養に移しても単一細胞になりにくいものは個体再分化可能なカルスを形成し易いことが確認された。これらのカルスを用いることにより、リョクトウにおいても形質転換体を得ることの可能性が期待される。また、イネでは亜種間で形成されたカルスの形態が異なり、日本型では個体再分化が良好であるが、インド型やジャワ型ではほとんど再分化は認められなかった。これらの結果から、日本型で認められたカルス形態を指標として普遍的に個体再分化できるような培養条件を考察することも可能であろう。3.現在ペチュニアの生長点培養を行い、レーザー処理後の選択培地の抗生物質の濃度の確定を行っているが、子葉や胚軸の場合とは異なっているように思われる。このため、抗生物質による生育阻害曲線を作成し、その後にレーザー処理により形質転換体の作出を行いたい。近年、分子生物学・分子遺伝学・遺伝子工学などの急速な進展を背景に、植物遺伝学や育種学の分野において、これらの新技術を取り入れる動きが盛んで、すでに、トウモロコシ・ナタネ・トマトなどにおいては遺伝子導入による新品種も育成され、実用品種として食卓にも上りつつある。本研究では、細胞壁のある細胞や小さな組織に対してレーザー光を顕微鏡の対物レンズを通して照射し、DNAを取り込ませることにより形質転換を効率的に行うための方法を確立することを目的として行った。レーザーによる穿孔処理に先立って、イネ・ペチュニアなどの植物を用いて、レーザー法により適した培養法の確立を行った。ペチュニア品種バイオレットは茎・胚軸・子葉からの再分化が容易な品種であり、この品種を用いて組織切片観察を行った。その結果、いずれの組織においても7日間頃には表皮細胞からの直接個体再分化の様相が認められ、特に胚軸では切り取った上部が最初に肥大し、この部分から再分化することが認められた。さらに、水稲品種日本晴を用いて生長点培養することにより多芽体の形成が認められ、この場合には、葉原基の背側より多くの不定芽が形成されていた。そのため、生長点のこのような部位をレーザー処理することにより、効率的な形質転換体の作出が可能であると思われた。このような部位へのレーザー処理を行ったが、ペチュニアでは形質転換体が得られたが、イネでは成功していない。今後さらに改良する必要があろう。