hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ粒子の成長と特異現象の宇宙ダストへの展開

本研究では,室内実験で入手したナノ粒子の成長に関する物質科学的知見から,赤外線の天体観測情報を読み解くための指針を得ることを目的としている.観測から同定された鉱物ダストの存在によって恒星周囲の環境が推定されるため,ナノ粒子である鉱物ダストの成長機構を理解することが重要である.本年度は,ナノ粒子の成長に与えるガス雰囲気の効果に着目した実験研究を行った.生成物は透過型電子顕微鏡法と赤外吸収分光法で分析された.COガス中でSiを蒸発させるとSiOナノ粒子とSiC微粒子とが生成され,CO分子が固体微粒子の構成元素となることを見出した.生成したSiOは宇宙の重要固体物質であるMgケイ酸塩ダストの前駆物質とされており,実験結果はMgケイ酸塩ダストが酸素過多雰囲気でなくても形成可能であることを示唆している.そこで,酸素ガスを必要としないMgケイ酸塩ナノ粒子の生成実験をガス中蒸発法により行った.実験は,不活性ガス中蒸発で問題となっていた分別蒸発を抑えることを可能にする粉末落下制御型フラッシュ蒸発法を開発し,SiOとMgとの混合粉末をArガス中で同時蒸発させることで行った.生成物は,フォルステライトのナノ粒子であって酸化ケイ素のナノ粒子を含まないことを明らかにしたが,このことは多くの観測スペクトルで酸化ケイ素が主だって見つからないことに整合性を持っている以前行った酸素混合ガス中蒸発で得た生成物は酸化ケイ素を含んでいたことより,酸素ガスのない実験条件は,より恒星周囲の環境に近い結果を与えている.これより,ガス中蒸発法はガス雰囲気に着目することでより多くの結晶学的示唆を与えるものと期待される.これらの結果は,国内及び海外の研究会で口頭発表し,これまでのガス雰囲気によるナノ粒子の構造変化の相違を見出した実験研究を中心として,「煙微粒子の成長とガス雰囲気」の表題で博士論文にまとめて本学に提出した.本研究では,室内実験で入手したナノ粒子の成長に関する物質科学的知見から,赤外線の天体観測情報を読み解くための指針を得ることを目的としている.観測から同定された鉱物ダストの存在によって恒星周囲の環境が推定されるため,ナノ粒子である鉱物ダストの成長機構を理解することが重要である.本年度は,ナノ粒子の成長に与えるガス雰囲気の効果に着目した実験研究を行った.生成物は透過型電子顕微鏡法と赤外吸収分光法で分析された.COガス中でSiを蒸発させるとSiOナノ粒子とSiC微粒子とが生成され,CO分子が固体微粒子の構成元素となることを見出した.生成したSiOは宇宙の重要固体物質であるMgケイ酸塩ダストの前駆物質とされており,実験結果はMgケイ酸塩ダストが酸素過多雰囲気でなくても形成可能であることを示唆している.そこで,酸素ガスを必要としないMgケイ酸塩ナノ粒子の生成実験をガス中蒸発法により行った.実験は,不活性ガス中蒸発で問題となっていた分別蒸発を抑えることを可能にする粉末落下制御型フラッシュ蒸発法を開発し,SiOとMgとの混合粉末をArガス中で同時蒸発させることで行った.生成物は,フォルステライトのナノ粒子であって酸化ケイ素のナノ粒子を含まないことを明らかにしたが,このことは多くの観測スペクトルで酸化ケイ素が主だって見つからないことに整合性を持っている以前行った酸素混合ガス中蒸発で得た生成物は酸化ケイ素を含んでいたことより,酸素ガスのない実験条件は,より恒星周囲の環境に近い結果を与えている.これより,ガス中蒸発法はガス雰囲気に着目することでより多くの結晶学的示唆を与えるものと期待される.これらの結果は,国内及び海外の研究会で口頭発表し,これまでのガス雰囲気によるナノ粒子の構造変化の相違を見出した実験研究を中心として,「煙微粒子の成長とガス雰囲気」の表題で博士論文にまとめて本学に提出した.
ソーシャル・キャピタルと公共政策に関する学際的研究

本年度の研究実績は以下の通りである。1)ソーシャル・キャピタル研究会の開催政治学、社会学、経済学などの専門家からなる学際的なソーシャル・キャピタル研究会を組織し、定例研究会においては、個別分野の専門家を招聘して、研究報告および意見交換を行うことによって、ソーシャル・キャピタルの意義や政策的インプリケーションについての検討課題を整理した。2)国内調査・ソーシャル・キャピタルが豊かだといわれる地域、ソーシャル・キャピタルの形成に成功した地域を実際に訪問し、実地調査およびヒアリングなどによりその要因を調査した。・都道府県別、市町村別の統計データ等を用いて、地域別のソーシャル・キャピタル・インデックスを試算し、それが地域の経済社会パフォーマンスや地域の人的ネットワークの強さなどとどのような関係にあるか分析を行った。3)海外調査・イギリス(統計局、ボランタリー団体全国協議会、文化メディア・スポーツ省、内務省、内閣府)、アイルランド(ビジネス・イン・ザ・コミュニティ・アイルランド、アイルランド・コミュニティ財団、教育科学省、社会家族省社会的包含局、コミュニティ・農村・ゲール問題省、ウィール)など、政府や大学等研究機関でソーシャル・キャピタルに関する研究プログラムを推進している国及びOECD(統計局、地域経済労働開発(LEED)、開発協力局)などソーシャル・キャピタルの政策研究を行っている国際機関などについて研究体制及び研究内容の調査を行った。
腫瘍細胞のテロメラーゼ活性検出とメチル化遺伝子の電気化学的検出による相関解析

癌マーカーとして期待されている蛋白質テロメラーゼは、DNAテロメラーゼ逆転写酵素, hTERT遺伝子)の異常メチル化と相関があると言われている。しかし既存のテロメラーゼ検出方法では高感度な検出ができず、相関関係が観察できなかった。そこで、本研究では電気化学的テロメラーゼ活性検出法と電気化学的遺伝子検出法によって、臨床サンプルのテロメラーゼ活性とhTERT遺伝子のプロモータ領域の5つのCpGサイトについてメチル化度合いを調べた。本研究は、癌細胞で特異的に発現しているテロメラーゼとテロメラーゼ関連遺伝子(hTERT)のメチレーションについて、高感度検出法である電気化学測定を利用して解明する事を目的としている。本年度はテロメラーゼ活性測定の最適化とhTERT遺伝子のメチルか検出条件の最適化を行った。電気化学的テロメラーゼ活性測定の感度上昇を目指して、テロメラーゼ反応前後で必要な電気化学測定において、電気化学的な前処理を試みた。その結果、唾液、口腔内粘膜由来の細胞、癌組織由来のサンプルであっても安定なデータを得ることができるようになった。さらに既存の活性測定法であるTRAP法と電気化学的手法との感度の比較を試みたところ、電気化学的手法は10倍高い感度でテロメラーゼ活性を検出できることがわかった。hTERT遺伝子のメチル化状態の検出について、電気化学指示薬としてフェロセン化ナフタレンジイミドを利用したハイブリダイゼーションアッセイを行った。メチル化サンプルはフルマッチ、非メチル化サンプルはミスマッチになるようプローブ設計した。プローブDNAの固定化密度、測定温度を最適化した。ランダムにメチル化されているゲノムDNAをターゲットとして、亜硫酸処理、メチル化特異的PCRにより増幅されたサンプルを電気化学測定し、サンプルのシーケンスを行ったところ電気化学応答に対応する結果を得ることができた。また、メチル化サンプル、非メチル化サンプルの混合比を変えたサンプルをメチル化特異的プローブの検出を試みたところ、メチル化サンプルの混合量に応じて定量的な電流増加を得ることができた。電気化学測定において、電極上での酵素反応前後での電気化学応答値から、DNAの固定化挙動が異なっていることが推測された。これまでにこれを解決するために、電気化学的な前処理を行うことで、酵素反応前後で同様のDNA状態で固定化することができた。本年度は、昨年度得られた知見を元に、以下の実験を推進した。(1)基礎検討24塩基中に5つのメチル化部位を有する領域に対して、6種類のメチル化プローブを準備した(メチル化個が0、1、2、3、4、5個であるM0、M1、M2、M3、M4、M5プローブである)。これに対して、モデル配列として、M0、M3、M5と相補的な領域を有する120merのM0、M1、M5ターゲットをそれぞれハイブリダイゼーションさせたときのM0-M5プロープに対する応答を観察したところ、それぞれ対応するターゲットでのみ顕著な電流増加を観察することができた。また、配列不明のゲノムDNAに対して、電気化学測定を行ったところ、M4に対して最も大きな応答を示した。このゲノムDNAのシーケンスを行ったところ、5つのメチル化部位り内、一部の部位がメチル化されていないことから、電気化学測定の結果と同様の結果を得ることができた。(2)相関解析について単一の腫瘍細胞サンプルから細胞抽出液とDNAを抽出した。細胞抽出液は、テロメラーゼ活性測定へ適用し、サンプル溶液中のテロメラーゼ活性について、TRAP法と電気化学測定法で観察したところ、ともにテロメラーゼ活性に由来する応答が確認された。これに対して、同じサンプルの電気化学測定を行ったところ、M0プローブでの電流増加は10%であるのに対し、M1、M2、M4プローブでは40%、M5プローブでは80%とM5プローブに対して特に高い電流増加を示した。
淡水レンズが存在する石灰岩帯水層の不均一性評価手法の開発

不均質な炭酸塩岩帯水層に淡水レンズが存在する南西諸島の多良間島とマーシャル諸島共和国のマジュロ環礁を対象として、地下水中の主要イオン濃度,六フッ化硫黄,フロン類,硝酸イオンの窒素酸素安定同位体比,ラドン濃度を指標として,淡水レンズ内の地下水流動と物質輸送の状況を検討した.多良間島の淡水レンズの地下水は,島の周縁部の浅層で相対的に最近の年代に涵養されたといえるものの,複数の(あるいは連続する)年代に涵養された地下水の混合であることが推察された.一方,マジュロ環礁ローラ島では,地下水面に到達した浸透水は淡水レンズ全体には混合せずに,比較的表層を流動していることが推察された.平成25年度は,平成24年度に引き続き,沖縄県の多良間島とマーシャル諸島共和国のマジュロ環礁を調査地区として,既設の観測用ボーリング孔や農家井戸などで採水調査を実施し,試料を持ち帰って主要イオン濃度を測定して硝酸性窒素濃度や塩淡境界の分布を調べるとともに,微量ガス(フロン類,六フッ化硫黄)濃度や硝酸イオンの窒素酸素安定同位体比を測定して地下水流動や脱窒の状況を調査した.多良間島では,主要イオン組成が一般的な炭酸塩岩帯水層における涵養水と海水の間に分布し,帯水層中での涵養水と海水の混合を示しているとみられた.六フッ化硫黄濃度から推定される地下水涵養年代は,浅層で縁辺部の地下水ほど若い地下水である傾向が示された.硝酸性窒素濃度は,島内で面的に行われているサトウキビ栽培や肉牛の飼育による窒素負荷を反映して殆どの地下水試料で検出され,地表の窒素負荷を受けた涵養水が塩淡境界付近まで到達していることが示された.また,マジュロ環礁のローラ島では,集約的な作物栽培や畜産が行われている区画の周辺などでスポット的に高濃度の地下水硝酸性窒素がみられることや,比較的浅層の地下水で硝酸性窒素が検出されることから,地表の窒素負荷が溶解した浸透水は地下水面に到達すると淡水レンズ全体には混合せずに,比較的表層を流動していることが推察された.一方,塩淡境界付近の比較的深層の地下水については,淡水と海水の混合だけでは説明できないMg/Ca比の増加が見られることや,六フッ化硫黄濃度から推定される地下水滞留時間が浅層に比べて10-20年ほど長いこと,窒素酸素安定同位体比の測定結果から深層ほど脱窒の程度が大きいと推察されることから,ローラ島の淡水レンズ地下水は深層で流動性が低く,長期間に亘って滞留している可能性が示された.不均質な炭酸塩岩帯水層に淡水レンズが存在する南西諸島の多良間島とマーシャル諸島共和国のマジュロ環礁を対象として、地下水中の主要イオン濃度,六フッ化硫黄,フロン類,硝酸イオンの窒素酸素安定同位体比,ラドン濃度を指標として,淡水レンズ内の地下水流動と物質輸送の状況を検討した.多良間島の淡水レンズの地下水は,島の周縁部の浅層で相対的に最近の年代に涵養されたといえるものの,複数の(あるいは連続する)年代に涵養された地下水の混合であることが推察された.一方,マジュロ環礁ローラ島では,地下水面に到達した浸透水は淡水レンズ全体には混合せずに,比較的表層を流動していることが推察された.平成24年度は、沖縄県の多良間島とマーシャル諸島共和国のマジュロ環礁を調査地区として、既設の観測用ボーリング孔や農家井戸などで採水調査を実施し、試料を持ち帰って主要イオン濃度を測定した。多良間島では、主要イオンの組成が一般的な炭酸塩岩帯水層における涵養水と海水の間に分布し、帯水層中での涵養水と海水の混合を示しているとみられた。硝酸性窒素濃度は島の淡水レンズの全域で見られ、島内で面的に行われているサトウキビ栽培や肉牛の飼育による窒素負荷を反映しているものと思われた。また、マジュロ環礁のローラ島では、地下水中の硝酸性窒素がスポット的かつ比較的浅層で検出されることから、地表の窒素負荷が溶解した浸透水は、地下水面に到達すると淡水レンズ全体には混合せずに、比較的表層を流動していることが推察された。また、比較的深層において淡水と海水の混合だけでは説明できないMg/Ca比の増加が見られることから、ローラ島の淡水レンズの地下水は比較的深層において流動性が低く、長期間に亘って滞留している可能性が示唆された。ラドン吸収フィルムを用いたラドンの測定法については、つくば市内で採取した地下水試料を用いて実験を行った。現地の湧水中に7日間設置して平衡状態にしたフィルムを試料水とともに容器に入れて持ち帰り、所定時間静置した後、フィルムをシンチレータに溶かし込んで測定した結果、持ち帰り後の静置時間が長いほどフィルムのラドン分配率が上昇した。このように、現地の地下水に設置した状態で平衡であっても持ち帰りの容器内でより高い分配率の平衡状態に移行することから、現地の地下水中の設置は省く方が測定条件を管理しやすいことが示唆された。

平成26年度は,沖縄県多良間島を対象として,既設の観測用ボーリング孔や農家井戸などから採取した地下水試料の溶存イオン濃度,六フッ化硫黄,フロン類,硝酸イオンの窒素酸素安定同位体比,ラドン濃度を測定して,石灰岩帯水層における地下水流動の指標としての適用性を検討した.また、多良間島とマーシャル諸島共和国マジュロ環礁でのこれまでの調査結果をとりまとめて、不均一な石灰岩帯水層に存在する淡水レンズにおける地下水流動や物質輸送のメカニズムを検討した。多良間島では,主要イオン組成が一般的な炭酸塩岩帯水層における涵養水と海水の間に分布し,帯水層中での涵養水と海水の混合を示しているとみられた.六フッ化硫黄濃度は,中心部で低く,周縁部で高い傾向にあった.また,同一の観測孔では,水面直下の濃度が相対的に高かった.これらの結果から,島の周縁部の浅層で相対的に最近の年代に涵養されたといえるものの,複数の(あるいは連続する)年代に涵養された地下水の混合であることが推察された.一方,表層地下水中のラドン濃度は,島の中心部および周縁部の一部で比較的高く不均一であった.また,硝酸イオンの窒素酸素安定同位体比は,島の北側で相対的に大きかった.ラドン濃度については洞窟分布や成因となる生物種の違いが,窒素酸素安定同位体比については地上での窒素負荷源の状況や脱窒の有無がそれぞれ関係することから,これらの空間的な不均一性を多角度的に考慮することで地下水流動の状況を解明することが期待される.一方,マジュロ環礁ローラ島では,地下水面に到達した浸透水は淡水レンズ全体には混合せずに,比較的表層を流動していることが推察された.このように,炭酸塩岩帯水層の淡水レンズにおける地下水の挙動は,帯水層の水理地質性状によって異なるものと考えられる.地下水学平成25年度は,当初の計画どおり,多良間島とマジュロ環礁を調査地区として採水調査を実施し,主要イオン濃度,微量ガス濃度を測定した.また,これらの結果を取り纏め,地下水流動および物質輸送の状況の検討を開始し,一部は国内外の学会において口頭で発表した.よって,本研究はおおむね順調に進捗しているものと判断する.平成24年度は、当初の計画どおり、多良間島とマジュロ環礁を調査地区として採水調査を実施し、主要イオン濃度を測定するとともに、現地に自記水位・電気伝導度計を設置した。また、ラドン吸収フィルムを用いたラドンの測定法について実験を行った。よって、本研究はおおむね順調に進捗しているものと判断する。平成26年度の研究については,当初の計画に従い実施するが,過年度の結果を踏まえて研究結果を取り纏めて淡水レンズ中の地下水流動と物質輸送の実態を解明するために,地下水中の微量ガス濃度や窒素酸素安定同位体比を引き続き分析するとともに,帯水層を構成する炭酸塩中のMg/Ca比の分析を加えて,結果を検討する.具体的には,調査地区に設置されている観測用ボーリング孔および農家井戸を対象とした補足的な採水調査を実施する.調査地区は,過年度と同様に沖縄県の多良間島とマーシャル諸島共和国のマジュロ環礁とする.多良間島では,硝酸イオンの窒素酸素安定同位体比を測定して脱窒による影響を調べるとともに,地下水位および電気伝導度の分布や経時変化や土地利用の分布,ボーリング柱状図などの情報を統合して,多孔質な帯水層における地下水の挙動を検討する.マーシャル諸島では,これまでの測定結果を取り纏めるとともに,帯水層を構成する砂礫中のMg/Ca比を測定して,帯水層を構成する地質の性状の違いが淡水レンズ中の地下水流動や水質に与える影響を検討する.このように,不均一な石灰岩帯水層に存在する淡水レンズにおける地下水流動や物質輸送のメカニズムの解明を目指す.今後の研究については、当初の計画に従い実施するが、平成24年度の結果を踏まえて更なる研究推進を図るために、地下水滞留時間の指標となるフロン類(CFCs)や六フッ化硫黄(SF6)の測定を加えることとする。平成25年度は、再び、調査地区に設置されている観測用ボーリング孔および農家井戸を対象とした採水調査を実施する。調査地区は、平成24年度と同様に沖縄県の多良間島とマーシャル諸島共和国のマジュロ環礁を対象とする。
近世後期の医学塾からみる漢蘭折衷医学の総合的研究

本研究は、1819世紀日本の多様な医学の「学び」に着目し、転換期の医学の歴史的推移を解明するための基礎調査を行った。「漢蘭折衷」の多くは、民間を中心に普及した吉益流の処方学を基礎に、華岡流をはじめとする蘭方系の外科・眼科・産科等を付加した形で学ばれた。幕府・諸藩では漢方系の考証学が医学教育に一定の影響を及ぼし、蘭学導入に積極的であったとされる藩でも、実際には漢方中心に講じられた。4年計画の初年に当たる2013年度は、まず本研究が対象とする1819世紀の漢蘭折衷医学に関連する資料の情報収集・資料発掘などの基礎的な調査に力を割いた。その結果、次のような資料群の存在を把握し、全国的な範囲で目録収集や実地調査などを行い、初年度の調査として想定を上回る成果をあげた。東北地方の医家等:七山順道(湯沢市、NLM)。関東地方の医家等:片倉鶴陵(高島堂)、堀内家(堀内氏)、岡田静安(戸田市)、浅田家(国会図書館)、土生家(東大図書館)、水戸藩医木内政章(UCSF図書館)。中部・北陸地方の医家等:福井藩済世館文書(UCSF図書館)、高田藩医合田家(北里大学医史研)、佐渡家(高岡市)。近畿地方の医家等:京都小石家、荻野元凱(順天堂大山崎文庫)、大坂華岡家合水堂(杏雨書屋)、八尾田中家彌性園(杏雨書屋)、服部宗賢(杏雨書屋・国会図書館・天理図書館)。中国地方の医家:難波家温故堂(労働科学研究所)、中島家(岡山県邑久郡)、宇田川家(杏雨書屋)、内田家・中村家(岡山市・井原市)、中村家(UCSF図書館、津山市)、大森家史料(島根大医学部)、長府博物館、山口県文書館、岩崎家(出雲)、稲村三伯(日文研宗田文庫、静嘉堂文庫、UCSF図書館)。九州地方の医家等:帆足万里(日出町、大分市)、横井家(中津市)、行徳元穆(福岡)、日高涼台(長崎市)。参加メンバー各自は、門人録や肖像画の分析による地方伝播、処方集や臨床記録の分析による臨床医学実態、医学校・医学塾のカリキュラムの分析、医家の詩文書画の分析、日記・書簡の解読などの課題に取り組み、既にその成果の一部を論文・資料紹介・口頭発表によって公表した。また研究例会を開催して、外部講師を招いたり、研究成果等の報告や文献資料の会読を行うことにより、メンバー間の情報共有をはかった。19世紀前半の日本に広く見られた漢蘭折衷医学に関する総合的研究を目標に掲げた本研究計画も、前半の二年を経過して、従来の研究の問題点とともに、漢蘭折衷医学の実態が少しずつ明らかになってきた。これまで在村蘭学・地域蘭学があげた研究成果は、各地域の文化的活力を復元し、従来の都市中心の近世観を覆すに十分であった。しかし洋学知識の遍在は必ずしもその医療内容を保証するものではなく、蘭学・蘭方の折衷の内実が殆ど説明されていない。19世紀日本医学の実態追求には、情報発信側の記録だけでなく、受信側(学習者側)の記録等の総合的な検討が必要と考えて、折衷の論理と臨床実態を追及した。華岡流については、新出の華岡家門人録の資料化と分析を更にすすめる一方で、岡山地方等の在村医の資料から、吉益流古方を基盤にした臨床医学の上に華岡流外科や小石流蘭方を受容されていたことを明らかにした。大阪華岡塾の実態解明についても順調に進捗しつつあり、大阪華岡塾の顕彰運動につながった。近世大坂の学芸の性格を解明するために、適塾の研究とも連携を図った。折衷の理論解明には、海上随鴎・野呂天然ら従来異端とされる蘭学者の業績の見直しを行った。臨床実態の解明には、服部宗賢の投剤記録などを分析検討した。蘭学普及の一方で、中国医学古典研究がどのように変容するかという問題を傷寒論の注釈によって検討した。政治・社会と蘭学との関わりについては、新たに水戸藩の教学・医学を検討対象に加えた。19世紀前半の日本において広く見られた漢蘭折衷医学に関する総合的研究を目標に掲げた本研究は3年目を経過して、基礎的な資料調査がいよいよ進捗し、またその検討作業も着実に進んでいる。27年度は、4月に大阪で開催された第116回日本医史学会学術総会とそれに合わせた武田科学振興財団杏雨書屋における資料展示において、研究代表者・研究分担者は招待講演・学会報告や資料展示を行い、本研究の進捗状況を報告する絶好の機会となった。その他、9月には水戸徳川家の資料調査報告会において、徳川斉昭『景山奇方集』や原南陽について報告した。11月には、研究代表者・研究分担者が執筆した『備前岡山の在村医中島家の歴史』が刊行され、在村医家の遊学記録から吉益流古方の医学理論と処方学のベースの上に、蘭方を含む専門科目の医術を付加する形で学んでいることを、豊富な史料とともに明らかにした。資料調査に関しては、長らく労働科学研究所に所蔵されていた備前金川の難波家資料が流出し、医書の部分に関しては武田科学振興財団杏雨書屋に所蔵されることとなったので、あらためてその調査を進めた。

倉敷の赤木氏蔵書は、書籍だけでなく蔵書が形成された時代の文書資料が比較的豊富である。井原の内田家文書も、福山の学芸とのゆかりが深い。華岡資料の調査研究も進める一方で、次第に備前・備中・備後・瀬戸内地域の医学・医術が、われわれの大きく視野に入ってきた。本研究の最終的な目標は、広く19世紀日本の学術全体状況の中で、医学・医療がどのように変貌し再編されていったかを、教育や学びの視点から解明することにある。従来から研究蓄積の豊富な華岡流についても新たに大阪華岡家の資料に基づく研究が進捗し、更には、本研究によって備前・備中・備後・瀬戸内地域を中心に新たな資料発掘が進んだ。また本研究は、研究代表者を中心に他方で進めつつある漢学の研究と相俟って、転換期の「学び」の変貌・再編が明らかになりつつある。こういった点において、研究全体として順調に進捗していると判断している。本研究は、近世後期幕末の多種多様な医学塾の「学び」に着目し、学習する側の「学び」の視点に立ち、転換期日本の医学の諸相とその歴史的推移を解明すべく、調査研究を重ねた。日本にとどまらず東洋世界が本格的に西洋と接触した19世紀は、西洋社会にとっても過去最大の変化の世紀であった。「漢蘭折衷」の問題はその趨勢が今日に及んでいることを考えるとき、医学分野にとどまらないより大きな文化史のテーマである。本研究では、個人所蔵を含む数多くの一次資料を調査し、その公的機関への移管やその整理を通して、研究基盤となる資料整備に成果をあげた。また、書籍・文書・器物等を併用して、「学び」の内容や学知伝播の様子を具体化した。18世紀後半19世紀前半の京都遊学者の「学び」の実態に見る限り、吉益流古方の処方学を基礎に、華岡流外科や眼科・産科などの専門科の手技、或は小石家等の蘭方を付加した形で学ばれる例が多かった。黄帝内経等の漢方医学理論の影響が希薄化するなか、古方系処方学をベースに、西洋医書の処方(蘭方)が新薬の知識として受け入れられた。漢方・蘭方の折衷理論に関しては、杉田・大槻・宇田川ら正統派蘭学だけでなく、海上随鴎・野呂天然ら特異例も併せ見て、翻訳語の定着過程などを通して、蘭学の捉え直しそうとした。『傷寒論』等の漢方古典が蘭方流入以降どのように読み直されたのかという課題にも取り組んだ。蘭学・洋学と政治・社会の関係については、医学校制度、医療法制、薬剤輸入などの視点も加味して更に検討する余地があるが、それまで古方派は民間を中心に盛行したが、18世紀後半以降幕藩権力による公的学校が増加すると、江戸医学館に象徴される考証学は、各藩の医学校教育に一定の影響を及ぼした。蘭方・蘭学の導入に積極的であったとされる藩においても、実際には藩医学校では漢方中心に講じられることが多かった。本研究は、1819世紀日本の多様な医学の「学び」に着目し、転換期の医学の歴史的推移を解明するための基礎調査を行った。「漢蘭折衷」の多くは、民間を中心に普及した吉益流の処方学を基礎に、華岡流をはじめとする蘭方系の外科・眼科・産科等を付加した形で学ばれた。幕府・諸藩では漢方系の考証学が医学教育に一定の影響を及ぼし、蘭学導入に積極的であったとされる藩でも、実際には漢方中心に講じられた。本研究の最終的な目標は、19世紀前半の日本の医学・医療の状況を明らかにすることである。従来の医学史研究は、西洋医学系と漢方医学系の研究が別々に行われる傾向があり、転換期の医学状況を正確に把握することは、立ち遅れていたといえる。平成25・26年度の研究計画の推進を通して、「19世紀前半の日本の医学・医療の状況」の概要を把握することができた。研究前半の2年間の研究状況として、ほぼ順調であると考えている。本研究計画の推進中に視野に入った漢蘭折衷関係の資料群ひとつひとつに関して、できるかぎり資料目録を作成して、資料の公開促進んに寄与したい。
拘束多体系の動力学解析法の確立と動的設計への応用に関する研究

拘束多体系の動力学的解析法の確立と動的設計法への応用に関する研究として,非ホロノ-ム拘束多体系の定式化法,特性行列同定法の精度向上,電磁-機械系のモデル化,動的応力解析法,動的設計の5項目について検討を行った。まず非ホロノ-ム拘束多体系の定式化法においては,現在機構解析などに用いられているKaneの方程式は,D'Alembertの原理と本質的に同一のものであることを明らかにし,D'Alembertの原理を行列を使って再構成すれば,コンピュータによる拘束多体系の定式化が容易になることを示した。つぎに多体系の力学モデルのパラメータとして重要な特性行列(質量行列,剛性行列,減衰行列)の同定精度を向上させるために,計測面では,力フィードバック不規則加振法による漏れ誤差の改善と測定治具の動特性の影響について検討を行い,データ解析面では,実験モード解析の計算に遺伝的アルゴリズムと非線型最適化法などを適用して計算精度の向上を図った。その結果,慣性モーメントの同定精度が従来よりも大幅に向上した。さらに,動的設計においては,設計の初期段階において開発する機器系の挙動を予測する必要があり,そのため対象系のモデリング法と作用力の同定法を確立する必要がある。そこで本研究では,空調機ユニットの機器-配管系を例に,有限要素法と特性行列同定法を融合利用したモデル化と電磁-機械系の動的駆動力ならびに負荷抵抗の同定法について検討した。その結果,CAD図面情報を使って,実稼働時の機器系の挙動や構成部品の変形および応力特性を十分な精度で予測できるようになり,製品の高性能化,開発期間の短縮化,低コスト化などに大きな効果が期待できるようになった。拘束多体系の動力学解析法の確立と動的設計法への応用に関する研究の一環として,本年度は,非ホロノ-ム拘束多体系の定式化法,特性行列同定法の精度向上,動的応力解析法の3点について検討を行った。まず非ホロノ-ム拘束多体系の定式化法においては,現在機構解析などに用いられているKaneの方程式は,D'Alembertの原理を行列形式で書くことによって簡単に解釈できることを示し,行列形式で書いたD'Alembertの原理は拘束多体系の運動方程式のコンピュータによる誘導に最も適していることを明らかにした。また,運動方程式の誘導と得られた式の解析を効率良く行うために,数式処理システムと数値処理システムを協調利用するインタフェースについても検討を行った。つぎに多体系のモデリングで重要な特性行列同定精度を向上させるために,遺伝的アルゴリズム,ニューラルネットワーク,非線型最適化法などを実験モード解析の計算に適用した。また,特性同定精度に大きな影響を持つ実験データの精度を向上させるために,力フィードバック不規則加振法による漏れ誤差の改善と測定治具の動特性の選択法について検討した。その結果,慣性モーメントの同定精度が大幅に向上した。さらに,動的応力の解析法においては,実際の空調機を取り上げ,モータ駆動力の動特性,圧縮機の負荷特性の計算法を確立するとともに,配管系の動的応力を効率良く解析するための要素モデルの誘導も試み,実験値とかなり適合する結果を得た。拘束多体系の動力学解析法の確立と動的設計法への応用に関する研究の一環として,本年度は,モデリングの高精度化と複合系のモデル化ついて検討を行った。まずモデリングの高精度化においては,多体系モデル化の有力手法と思われる特性行列同定法の基礎データとなる伝達関数の高精度計測法について検討を行った。その結果,計測時間内に応答が十分に減衰しないことに起因する漏れ誤差を小さくすることが伝達関数の高精度測定に必要なことを指摘し,力フィードバック制御を用いた短時間不規則波制御加振法の提案を行い,最適フィードバックゲイン量の存在することを明らかにした。

また,この伝達関数を用いて多体系の動特性に大きな影響を持つ弾性支持系の特性行列を求めたところ,十分な精度で同定可能なことが示され,特に防振ゴムについては現行のJIS規定の試験法に比べて短時間で信頼性の高い結果が得られることが分った。つぎに複合系のモデル化における検討事項として,駆動系として用いられるモータの起動および停止時の特性を解析する方法について検討し,電磁系-機械系のモデル化を行った。また,その結果をロータリ圧縮機と単相誘導モータをもつ空調機-配管系の振動解析に適用し,停止時に配管系に大きな過渡応力が生ずることを明らかにし,空調機-配管系設計システムの構築のための貴重な資料とすることができた。
多次元分光スペクトルを用いた量子コヒーレンスの検出・制御の理論的研究

散逸場内にある系の量子コヒーレンスを散逸系の階層型方程式を用いて理論的に研究した。方程式を数値的に解くことにより低温で非マルコフ・非摂動的な熱浴の影響下にある量子ラチェット系や共鳴トンネルダイオード系を厳密に調べた。さらに強・弱の2モードの緩和がある場合を扱えるように階層方程式を拡張し、電子移動反応に適用し、多次元スペクトルを計算し解析を行った。方程式をさらに量子情報の問題にも適用し、非マルコフ性についても調べ、非線形応答関数が解析の鍵になることを示した。報告者が開発した縮約化された階層方程式は、散逸系の量子動力学を厳密に解ける手法として、国際的に広く認知されはじめ、特に光合成アンテナ系を始め生体分子の励起状態を調べる手法としては、スタンダードな理論となり、ソルベー会議やロイヤルソサィエティーミーティングなど数多くの会議で招待講演を依頼されるに至っている。かかる状況下、本年度は座標表示系の研究に力をいれ、多次元分光信号についての散逸場中での量子効果を、厳密な量子力学的な式による結果と、古典極限での式の結果を比較することにより詳しく評価した。その結果散逸が強い場合は古典でも量子でも結果は似ているのだが、散逸が弱い場合は量子系の場合には離散的なエネルギー準位に対応した位置にピークが2つ現れるのに対し、古典計算では調和振動の周波数近傍に1つだけ現れるなど大きく食い違うことが示された。この研究は古典分子動力学により、高振動である分子内振動の直接計算可能かを調べる上でも重要であり、高周波数を古典的近似で扱う場合は、なんらかの補正が必要であることが示された。この結果をもとに古典的動力学で多次元分光を計算するための水ポテンシャルを開発した。このポテンシャルは低振動から高振動までのラマンと赤外分光スペクトルを再現できることができる大変すぐれたものでる。階層方程式を量子情報の測度の1つであるコンカレンスの計算に用いることもおこなった。DNAについての励起子についても階層方程式を解くことで精査し、それを観測するための新しいスキームを提唱した。光合成系反応中心に対する階層方程式も導出し、これまで厳密に計算することが不可能であったシークエンシャルからスーパーエクスチェンジにいたる電子移動反応過程を統一的に解析することに初めて成功した。本研究で用いる階層型運動方程式は有色ノイズを非接道的に厳密に解くことができるパワフルな手法である。近年は香港のYanグループやレーゲンベルグ大Kramerグループ等により、光合成アンテ系等、比較的大きな系の多次元分光スペクトルを計算できる程度に拡張されたが、その計算コストはまだまだ高い。幸い昨年度発売された新しいCPUは、それまでのものに比較し、処理能力が倍程度に向上し、これまでの計算を拡張できるようになった。具体的には2スピン系に2つの温度の異なる熱浴をつけてその熱流に対する研究を行った。この計算は温度の違う熱浴に対する2つの独立した階層を扱うことになり、計算コストは大変高いが並列化等の処理により初めて可能になった。この研究は量子系における熱流の概念を再検討するためのもので、その意義が大きい。結合強度が強い領域で熱浴とのエンタングルメントにより、通常の熱力学と熱流の様が大きくことなることを示した。計算速度をさらに早めるために、本年度はPCに取り付ける専用計算ボード(GPUボード)を購入し、それに対するプログラム開発も行った。系と熱浴との相関に関しても、より深く研究しBathentanglgmentという概念を導入して、その解析を行った。光合成FMO系についてこのような概念を導入することで、これまでの結果を変えるかについてもチェックを行った。電子移動反応についての2次元分光についても研究を開始した。溶液分子系に関する多次元スペクトルの研究についても積極的に行い、分子の電子状態の変化が赤外スペクトルに反映されるような分子動力学的手法の開発を行った。またTHz-Raman-THz分光など新たな分光手法の可能性をシミレーションにより追求した。研究成果はイギリス王立会議や、ヨーロッパCECAM等招待講演を通じて発表した。また本研究に関連した成果で、フンボルト賞を受賞し、ドイツ各地やスエーデンで講演を行った。

この研究は量子系における熱流の概念を再検討するためのもので、その意義が大きい。また、これまではドルーデ型という構造をもたないスペクトル分布関数にを用いて主に研究をおこなったが、ブラウニアン型という、共鳴周波数をもつスペクトル分布関数に対する階層方程式をもちいることで、電子移動反応についての2次元分光についても研究を行った。マーカスのインバーテッドパラボロと呼ばれる化学反応律の変化を、シーケンシャルからスーパーエクスチェンジと呼ばれる電子移動反応領域について、階層方程式を用いることで統一的に議論し、それがどのように多次元分光スペクトルに反映されるかについて解析を行った。最終年度は、量子ラチェット系や量子二重井戸トンネル系の自励発信について、Wigner空間での階層方程式を用いて数値シミュレーションを行った。これは時間発展するカルデラ・レゲットモデルを、任意のポテンシャルについて厳密に解いた始めての例であり、本課題における大きな成果である。報告者が開発した縮約化された階層方程式は、散逸系の量子動力学を厳密に解ける手法として、特にヨーロッパを中心として国際的に広く認知されてきた。かかる状況下、本年度は座標表示系のコード開発に力をいれ、まず、量子トンネルダイオードのシミュレーションを行った。共鳴トンネルダイオードには負性抵抗領域での複プラトー領域の存在が実験的に示されているが、本研究はこのような問題に対して散逸を含めて初めて厳密に解くことに成功し、複プラトーが異なるトンネル準位かれの遷移に対応して現れることを示した。また、本方程式は古典極限をとれば古典的な挙動も調べられることを利用して、量子ラチェット系について量子力学的な階層方程式と、古典力学的な階層方程式を同じ条件で解くことにより、純粋な量子効果をアイデンティファイしながらラチェットメカニズムについての詳細な議論を行った。化学反応などではトンネル効果は易動度を増す効果があることが知られているが、ラチェット系においてはトンネル効果が強すぎると波束が局在化しなくなり、ポテンシャルによるラチェットの効果が効かなくなり、古典的な場合に比較して、易動度がむしろ減るこをを発見した。この効果は散逸が弱い方が大きく、強くなると古典的な結果に近づくことも発見した。これらの成果は本階層方程式を用いて初めて得られたものである。また、電子移動についても研究を行い、複雑な熱浴のスペクトル分布関数について、電子移動が存在するような系の多次元分光スペクトルを初めて計算した。このほか、量子熱流の研究やイオンをドープした系の多次元分光スペクトルのシミレーションなども研究は進展しつつあり、計算結果が得られて始めている。また電子線回折のシミレーションを行うために、電子状態を含めた分子動力学シミレーションの方法論も開発している。階層方程式の方法論自体は昨年度までの研究により基礎づけはされており、その適用範囲を広げるには数値計算上の高速化が必要なのであるが、幸い昨年度行った並列化が効果的であり、また新たに登場したCPUの並列計算処理速度が向上したため、当初予定した以上に大きな系を扱うことだできりょうになったため。25年度が最終年度であるため、記入しない。
口腔マイコプラズマ感染によって誘導される線維芽細胞からのコラゲナーゼの放出

マイコプラズマ(M)は種々の培養細胞を混入し、細胞の機能並びに形態などに多彩な影響を及ぼすだけでなく、TNFα、IL-1、IL-6などのサイトカイン産生を誘導することが明かにされている。線維芽細胞(BALB/c 3T3)にMycoplasma orale (Mo)を感染させると、1ならびに3型コラーゲンに特異的なコラゲナーゼが細胞外に放出されることが知られている。Moはヒト口腔から分離されるMであるが、これよりはるかに高率で分離されるのはM. salivarium (Ms)である。そこで、ヒト正常歯肉線維芽細胞(Gin-1)に、MsあるいはMoの生細胞、Msの細胞膜あるいはPorphyromonas gingivalis (Pg)の破砕菌体を作用させ、培養上清中のコラゲナーゼ(Col)活性ならびにサイトカイン(Cyt)を測定した。Gin-1細胞は、これらの刺激により形態変化を起こすことがわかった。この形態変化はMo生細胞並びにMs細胞膜刺激で強く、特に、Ms細胞膜の96時間刺激では、Gin-1細胞がプレートから剥がれていた。培養上清にCol活性は検出されなかったが、すべての刺激により500pg/ml以上のIL-6が検出された。Pg破砕菌体刺激では、TNFα並びにIL-1βも検出されたが、M刺激では、IL-1βならびにTNFαは殆ど検出されなかった。IL-6はB細胞に抗体産生を促すサイトカインであるが、関節炎などの炎症との関連性が注目されている。歯学領域では、歯周疾患患者の病巣中に検出され、病態との疫学的関係が証明されている。このような理由から、歯肉線維芽細胞をMで刺激すると、Pg刺激と同程度に高濃度のIL-6の放出が誘導されるということはMが歯周疾に深く係わっていることを示唆している。我々はこれまでに以下のことを明かにした。1.口腔マイコプラズマ(OM)が膜結合性のホスファチジルイノシトールならびにホスファチジルコリンに特異的なホスホリパーゼC(PLC)をもつ。2.OMが膜結合性のプロテインチロシンホスファターゼ(PTPase)をもつ。3.OMを歯肉線維芽細胞(gin-1)に作用させたところ、細胞由来のコラゲナーゼが放出される。近年、細菌由来のPLCならびにPTPaseが宿主細胞の細胞内情報伝達系で重要な役割を果たしているPLCならびにPTPaseと同様な活性を示すことによって、病原性の一端を担っていると報告されている。さらに、PLCは免疫担当細胞などに存在するグリコシルPI(GPI)-アンカー型タンパク質(GPI-P)を切り離すことにより、それらのもつ本来の機能を抑制することが知られている。そこで、OM感染による歯肉線維芽細胞からのコラゲナーゼが放出される現象のメカニズムを解明するために、以下の二つの観点から研究を進めている。1.OMのもつPLCによって線維芽細胞のGPI-Pが切り離されたために細胞内情報伝達系に乱れが生じ、コラゲナーゼが放出されたのではないか。2.1.の細胞内情報伝達系の乱れが何らかのサイトカインを誘導したためコラゲナーゼが放出されたのではないか。ヒト正常歯肉線維

芽細胞(Gin-1)に、Mycoplasma salivarium(Ms)あるいはMycoplasma orale(Mo)の生細胞、Ms細胞膜あるいはPorphyromonas gingivalis(Pg)破砕菌体を作用させ、経時時にプレート上のGin-1細胞の形態を観察した。その結果、これらの刺激によりGin-1細胞が丸くなることがわかった。Gin-1細胞の形態変化はMo生細胞並びにMs細胞膜刺激で強く、特に、Ms細胞膜の96時間刺激では、Gin-1細胞がプレートから剥がれていることがわかった。この現象が培養上清にコラゲナーゼ活性が放出されたために起こったのではないかと考え、培養上清中のコラゲナーゼ活性を調べた。しかしながら、培養上清中にはコラゲナーゼ活性は検出されなかった。そこで、培養上清中に何らかのサイトカインが産生されいているのではないかと考え、炎症性サイトカインであるIL-1β、IL-6およびTNFαを酵素抗体方で調べた。その結果、すべての刺激により、培養上清中から高濃度のIL-6が検出された。Pg破砕菌体刺激では、TNFα並びにIL-1βも検出されたが、M刺激では、IL-1βならびにTNFαの産生量は非常に少ないことがわかった。IL-6はB細胞に抗体産生を促すサイトカインであるが、関節炎などの炎症との関連性が注目されている。歯学領域では、歯周疾患患者の病巣中に検出され、病態との疫学的関係が証明されている。このような理由から、歯肉線維芽細胞をマイコプラズマ(M)で刺激すると、Pg刺激と同程度に高濃度のIL-6の放出が誘導されるということはMが歯周組織の炎症(特に、歯周疾患)に深く係わっていることを示唆している。
集合的記憶論の社会学的展開

集合的記憶の問題を社会学的に探究する際、注目すべき点は二点ある。つまり<何が、なぜ>記憶されるのかという点、およびそれが<集合的に>行われることの意味、である。この意味で研究対象となるべき領域は多岐にわたるが、本年度は在日朝鮮人にとっての<故郷>の記憶、および博物館等における<文化財保存>という形での記憶に関して具体的な調査研究を行った。その結果前者に関しては、移民者のように長らく故郷から離れることを余儀なくされている人々によって、故郷が存在していることを個人的に確認することは次第に困難となる。そこでそれを<集合的>におこない、「私の心の中にしかないもの」を「われわれの心のなかにあるもの」へと近似的に転じ、その実在感をたかめることがおこなわれる。数多く存在する同郷会はまさにこのような機能を果たすと同時に、むしろ会のなかにこそ「故郷」が存在しているという逆転現象が生じていることが確かめられた。これに関連して、在日の人々の民族祭の参与観察調査も行い、<記憶としての民族>の在り方の解明も進めた。また後者に関しては、個々の文化財や国宝が明治期以来どのような文化政策上の経緯によって<国家的記憶>に値するものとして認定されてきたのかという問題も重要であるが、それ以上に、<何かを保存せねば>という下からの気運の高まり自体が非常に近代的な現象であり、<保存と近大>というようなテーマこそが、国際比較も含めて、追求されなければならないことが明らかとなってきた。研究補助金により多くの貴重な海外文献も収集することができたため、それらを用いて今後もこのテーマに関してより深い研究を進めて行く予定である。
ユネスコ無形文化遺産の代表一覧表記載が山・鉾・屋台行事の保存・継承に与えた影響

山・鉾・屋台行事は、伝統的な氏子組織や町内組織によって運営されてきたが、文化財保護法の成立によって、その多くは宗教から峻別し、新たに設立された保護組織によって運営されるようになった。これによって公的な補助や支援を効果的に活用できるという利点はあったものの、伝統の継承という点からは、少子高齢化の影響もあり後継者の減少によって維持することが困難になりつつある。この現状の中でユネスコ無形文化遺産保護条約の一覧表記載というインパクトのある出来事があった。この新たな価値体系は、山・鉾・屋台行事の保護・継承にどのような影響を与えつつあるのだろうか。そして、後継者育成にどのように繋がっていくのかを見極める。本研究の目的は、山・鉾・屋台行事の保存・継承の現状と課題を確認し、その要因を明らかにして、課題解決へ向けての提言をすることである。山・鉾・屋台行事は、旧来、氏子組織や町内会組織によって継承されてきたが、戦後には文化財保護法に基づき新たに結成された保護組織が担うようになった。その結果、一部の保護組織では氏子組織や町内会組織と乖離し、若者の定期的・義務的な入会が滞ることになった。現在では保護組織の会員が高齢化し後継者が不足するという問題が起きている。本研究では、「山・鉾・屋台行事」がユネスコ無形文化遺産の代表一覧表に記載されたことを契機として、保存・継承の実態がどのように変化したのかという点に着目した。本年度は、代表一覧表に記載された33件の保護団体(保存会など)とその山・鉾・屋台行事が継承されている自治体(市町村)を対象として、郵送によるアンケート調査を実施した。このアンケート調査では、ユネスコ無形文化遺産の代表一覧表に記載される前と後の違いについてさまざまな角度から質問した。おもな質問項目は、次のとおりである。(1)記載発表時の自治体における記念事業や保護団体の動向(2)一覧表への記載の前と後における山・鉾・屋台行事の観覧者の増減とその内容(3)継承者の心情がどのように変化したのかなどである。さらに、国の重要有形・無形民俗文化財に指定されている茨城県日立市、埼玉県秩父市、富山県高岡市の山・鉾・屋台行事については、実際に出向いて保護団体の会員をはじめ、その周辺で保存・継承に関連する人たちや行政の担当者に聞き書き調査を実施した。この3か所については、祭礼のときに保存会の会員や手伝いの人たちがどのように行動するのかをつぶさに観察調査した。これらの調査をとおして得られたデータをもとにして、引き続き山・鉾・屋台行事を継承する人たちの「心意」を探求していきたい。本年度に計画していた調査事業は、ほぼ計画通りに進めることができた。具体的には、ユネスコ無形文化遺産保護条約の代表一覧表に記載された33件の保護団体(保存会など)とその山・鉾・屋台行事が存在する自治体(市町村)を対象として、郵送によるアンケート調査を実施することができた。次に、新聞各紙に取り上げられた山・鉾・屋台行事がユネスコ無形文化遺産保護条約の一覧表に掲載されるまで関連記事を新聞各紙からピックアップすることができた。さらに、国の重要有形・無形民俗文化財に指定されている茨城県日立市、埼玉県秩父市、富山県高岡市の山・鉾・屋台行事について、実際に出向いて保護団体の会員をはじめ、囃子を担当する周辺集落の人たち、山・鉾・屋台を組み立て、解体、運行する職人たち、そして行政の担当者に聞き書き調査を実施することができた。この3か所については,祭礼のときに保存会の会員や手伝いの人たちがどのように行動するのかをつぶさに観察調査することもできた。山・鉾・屋台保存連合会の総会にも出席して、全国の山・鉾・屋台行事の保護団体の会員から保存・継承の現状を聞くこともできた。〔平成30年度の調査項目〕アンケート調査の実施・回収、新聞各紙の過去記事の検索複写,現地聞き書き調査の実施、祭礼観察調査の実施、全国山・鉾・屋台保存連合会総会への出席(各保護団体への協力依頼)、日本民俗学会年会への出席、山鉾屋台行事研究会への出席など平成30年度には、ユネスコ無形文化遺産「山・鉾・屋台行事」の保護団体およびその団体が属する自治体に対してアンケート調査を実施した。これを受けて、令和元年度には、当該アンケート調査の集計・分析を進める。なお、アンケート調査に対して回答のあった団体へは概報を本年6月頃に送付し、フィードバックする予定である。このほかにユネスコ無形文化遺産「日本の山鉾屋台行事」として記載された33か所のうちの3地点(茨城県日立市、埼玉県秩父市、富山県高岡市)において現地調査を実施する。具体的には、4月上旬に、茨城県日立市で催される「日立さくらまつり」で公開される日立風流物(1基)の組み立て作業を調査する。調査の方法は、日立風流物保存会の会員を対象とした観察と聞き書き調査である。4月下旬から5月上旬にかけては、富山県高岡市で高岡御車山祭を観察と聞き書きにより調査する。これに引き続いて5月上旬には、日立市宮田町に鎮座する神峰神社で7年に1回執り行われる大祭礼のときに奉納される日立風流物(4基)を参与観察と聞き書きにより調査する。そして、6月には京都市で開催される山・鉾・屋台研究会に出席する。8月には、青森県八戸市で開かれる全国山・鉾・屋台保存連合会総会に出席して、参与観察および聞き書き調査を実施する。

これらの調査を通して山・鉾・屋台行事の保存・継承の現状と課題を把握し、10月には、筑波大学で開かれる日本民俗学会年会で研究発表をする。11月には、本研究に関するシンポジウムを茨城キリスト教大学で開催する。このことによってより広い見識を得る機会とする。12月には、埼玉県秩父市の秩父夜祭を観察調査する。以上のとおり、アンケート調査の結果分析、および山・鉾・屋台行事の現地における参与観察、聞き書き調査などの結果をまとめて考察を加え、令和2年2月頃には本研究に関する報告書を完成させる。山・鉾・屋台行事は、伝統的な氏子組織や町内組織によって運営されてきたが、文化財保護法の成立によって、その多くは宗教から峻別し、新たに設立された保護組織によって運営されるようになった。これによって公的な補助や支援を効果的に活用できるという利点はあったものの、伝統の継承という点からは、少子高齢化の影響もあり後継者の減少によって維持することが困難になりつつある。この現状の中でユネスコ無形文化遺産保護条約の一覧表記載というインパクトのある出来事があった。この新たな価値体系は、山・鉾・屋台行事の保護・継承にどのような影響を与えつつあるのだろうか。そして、後継者育成にどのように繋がっていくのかを見極める。本研究の目的は、山・鉾・屋台行事の保存・継承の現状と課題を確認し、その要因を明らかにして、課題解決へ向けての提言をすることである。山・鉾・屋台行事は、旧来、氏子組織や町内会組織によって継承されてきたが、戦後には文化財保護法に基づき新たに結成された保護組織が担うようになった。その結果、一部の保護組織では氏子組織や町内会組織と乖離し、若者の定期的・義務的な入会が滞ることになった。現在では保護組織の会員が高齢化し後継者が不足するという問題が起きている。本研究では、「山・鉾・屋台行事」がユネスコ無形文化遺産の代表一覧表に記載されたことを契機として、保存・継承の実態がどのように変化したのかという点に着目した。本年度は、代表一覧表に記載された33件の保護団体(保存会など)とその山・鉾・屋台行事が継承されている自治体(市町村)を対象として、郵送によるアンケート調査を実施した。このアンケート調査では、ユネスコ無形文化遺産の代表一覧表に記載される前と後の違いについてさまざまな角度から質問した。おもな質問項目は、次のとおりである。(1)記載発表時の自治体における記念事業や保護団体の動向(2)一覧表への記載の前と後における山・鉾・屋台行事の観覧者の増減とその内容(3)継承者の心情がどのように変化したのかなどである。さらに、国の重要有形・無形民俗文化財に指定されている茨城県日立市、埼玉県秩父市、富山県高岡市の山・鉾・屋台行事については、実際に出向いて保護団体の会員をはじめ、その周辺で保存・継承に関連する人たちや行政の担当者に聞き書き調査を実施した。この3か所については、祭礼のときに保存会の会員や手伝いの人たちがどのように行動するのかをつぶさに観察調査した。これらの調査をとおして得られたデータをもとにして、引き続き山・鉾・屋台行事を継承する人たちの「心意」を探求していきたい。本年度に計画していた調査事業は、ほぼ計画通りに進めることができた。