hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
農業廃棄物の有効利用による地域資源循環に関する研究

本研究は,畜産農業における静脈部門の形成,農家の経済的負担,排せつ物処理施設の運営状況,堆肥の販売方法や価格,堆肥の原料および堆肥の空間的範囲を明らかにし,環境に配慮した資源循環を行うための耕畜連携システムの適正な空間的範囲を明示することを目的としていた。平成21年度から開始した鹿児島県鹿屋市における調査結果をもとに,排せつ物処理費用,堆肥の品質および利用状況を畜産経営体,耕種経営体の両視点から明らかにし,耕畜連携を継続するうえで解決すべき課題を考察した結果を農村研究に掲載した。畜産農業の静脈部門の存立条件として3点が明確になった。第1は,畜産経営体の経済的および労働的負担を軽減するために,作業委託による分業である。都市部の市街化区域では廃棄,市街化調整区域や農村部では排せつ物処理の委託,畜産経営体が独自の圃場で堆肥を利用する場合はコントラクターによる作業委託を行うことで,経営体の負担軽減につながる。第2は,施設利用料金と堆肥の価格設定,排せつ物搬入量の見直しである。施設の初期投資に,高額の補助が支給され,高額な減価償却費を生み出した。赤字経営が続いており,赤字抑制,黒字経営に転ずるには排せつ物処理料金や副産物価格,また施設稼働率を向上させるための方策を再検討する必要がある。第3に,堆肥の運搬と散布のサービスの充実である。堆肥を円滑に流通させるために,堆肥生産者と堆肥利用者との情報共有が重要になり,その体制づくりが必要になる。本研究で調査を行った鹿児島県鹿屋市の研究成果は,農村研究第113号に掲載された。また,北海道別海町の研究成果を日本地理学会で報告した。さらに、過去の2事例の研究成果を含め,日本における畜産農業の静脈部門の存立条件の代表事例をまとめることができ,計画以上に進展した。平成22年度から開始した北海道別海町の事例についてのある一定の研究成果を出すことはできたが,北海道内全体でどのような事例に当たるかなども含め道内の過去の研究も踏まえて分析を深めていく。また,堆肥の利用方法や販売量・範囲から,その地域において排せつ物処理がどれだけ深刻な状況にあるかも分析することにより,畜産環境対策の新たな方策が見つかると考えられる。堆肥利用という面から過去の研究を精査し,調査・分析方法を再考する。本研究では,環境に配慮した資源循環を行うための耕畜連携システムの適正な空間的範囲を明示することを目的としている。家畜排せつ物は悪臭や水質汚染といった環境汚染の源であり,排せつ物の適正な処理を促すために,排せつ物処理施設の設置が法律で義務づけられた。1999年以降排せつ物処理施設が整備され,排せつ物の適正処理が行われるようになった。大養豚産地である鹿児島県鹿屋市を平成21年度より調査地と設定し,現地調査を実施した。排せつ物の素掘り処理により地下水汚染が露呈し,適正な排せつ物処理が急務となり,経営規模により個別,共同で施設を設置し,処理を行った。個別処理では,処理が目的となっており,水分量の多い堆肥であるため,堆肥利用顧客の獲得が困難になっている。一方,畜産環境センターでは,水分量を計測し,完熟した堆肥を生産しており,耕種農家の利用も増えている。耕種農家は水分量が一定した堆肥を求めている。堆肥生産を行う畜産農家とそれを利用する耕種農家が意見交換を行うような場がないので,両者をつなぐ共同処理施設である畜産環境センターは,両者を仲介する重要な役割を果たしている。平成22年度からは,都府県と同様の問題が発生している酪農地帯である北海道別海町も調査対象とした。北海道の酪農業ではコントラクター業が重要な役割を果たしている。堆肥化処理だけではなく,バイオガス発電も行われており,液肥利用も見られた。酪農家では排せつ物をスラリー状堆肥として牧草地に散布しており,多くの農家では自家経営内で耕畜連携を行っていた。耕畜連携において,問題となっているのが生産された堆肥の還元地の確保および施設経営の赤字を抑えることである。堆肥生産を行っている畜産農家を中心に現地調査をしていたが,今後,堆肥利用側の耕種農家の現状を把握し,両者の問題点を解決するための方策を考察する必要がある。

施設の初期投資に,高額の補助が支給され,高額な減価償却費を生み出した。赤字経営が続いており,赤字抑制,黒字経営に転ずるには排せつ物処理料金や副産物価格,また施設稼働率を向上させるための方策を再検討する必要がある。第3に,堆肥の運搬と散布のサービスの充実である。堆肥を円滑に流通させるために,堆肥生産者と堆肥利用者との情報共有が重要になり,その体制づくりが必要になる。本研究で調査を行った鹿児島県鹿屋市の研究成果は,農村研究第113号に掲載された。また,北海道別海町の研究成果を日本地理学会で報告した。さらに、過去の2事例の研究成果を含め,日本における畜産農業の静脈部門の存立条件の代表事例をまとめることができ,計画以上に進展した。平成22年度から開始した北海道別海町の事例についてのある一定の研究成果を出すことはできたが,北海道内全体でどのような事例に当たるかなども含め道内の過去の研究も踏まえて分析を深めていく。また,堆肥の利用方法や販売量・範囲から,その地域において排せつ物処理がどれだけ深刻な状況にあるかも分析することにより,畜産環境対策の新たな方策が見つかると考えられる。堆肥利用という面から過去の研究を精査し,調査・分析方法を再考する。
その場観察統合化ナノメカニカルテスティングによる環境ぜい化機構の解明

材料中に侵入・吸蔵する水素によって強度特性や機械的特性が低下する水素ぜい化機構を,ナノスケールにおける塑性変形特性の観点から検討した.ナノインデンテーション法を用いて高強度鋼やそのモデル材を調べた結果,水素吸蔵によって塑性変形を助長することがわかった.この傾向は別途実施した薄膜を対象とした界面破壊じん性試験でも確認され,水素によってき裂周辺にある薄膜の塑性変形が助長されるため,見かけの破壊じん性値が変化することを明らかにした材料中に侵入・吸蔵する水素によって強度特性や機械的特性が低下する水素ぜい化機構を,ナノスケールにおける塑性変形特性の観点から検討した.ナノインデンテーション法を用いて高強度鋼やそのモデル材を調べた結果,水素吸蔵によって塑性変形を助長することがわかった.この傾向は別途実施した薄膜を対象とした界面破壊じん性試験でも確認され,水素によってき裂周辺にある薄膜の塑性変形が助長されるため,見かけの破壊じん性値が変化することを明らかにした平成20年度は,ナノインデンテーションを基盤技術に用いて,その場観察統合化ナノメカニカルテスティングシステムを開発し,これが仕様上の性能を有していることを確認した。さらに,本システムを用いて,試料表面をnmオーダに平滑にした実用上重要である焼き戻しラスマルテンサイト系高強度鋼,析出強化の支配的なマルエージ鋼に対して,強化機構発現の最小ユニットであるnmオーダの局所領域において,圧子の押し込み力-押し込み変位特性を精密に,かつ再現性よく実測できることを確認した。さらに,ラスマルテンサイト系高強度鋼とマルエージ鋼に対して水素吸蔵の影響について検討を加えた。その結果,いずれの材料においても,マクロな塑性変形特性には吸蔵水素の影響は見られないが,nm領域では水素を吸蔵することにより塑性変形特性が影響を受けること,しかも,水素を放出することによりナノ塑性変形特性は水素吸蔵前と同一になり,ナノ塑性変形特性に及ぼす吸蔵水素の影響は可逆性を有することを明らかにした。しかも,塑性変形特性に及ぼす吸蔵水素の影響はラスマルテンサイト系高強度鋼と析出強化により高強度を実現しているマルエージ鋼では異なることを示し,それぞれの強度発現機構をモデル化した材料を用いて,吸蔵水素の影響について検討し,ナノ塑性変形特性に及ぼす吸蔵水素の影響をもたらす機構について検討を加えている。さらに,蒸着により成膜したナノ薄膜に対しても吸蔵水素の影響があることを示し,その発現機構について検討している。平成20年度に開発した,その場観察統合化ナノメカニカルテスティングシステムを用いて,蒸着により成膜したナノ金属薄膜の変形特性とそれらの薄膜/Si界面のはく離強度特性に及ぼす拡散性吸蔵水素の影響について検討した。この結果,Ni, Cuのナノメートル厚の薄膜の降伏点は水素を吸蔵することにより低下すること,また,水素吸蔵によりNiの塑性変形が助長されるため,Ni/Si界面の見かけの界面強度は上昇するものの,水素吸蔵の有無によるNi薄膜の塑性変形の違いを考慮すると界面強度そのものには水素吸蔵の影響は見られないことを示した。一方,Cu/Si界面では,見かけの界面強度は低下し,しかも界面強度そのものが水素吸蔵により低下するため,水素吸蔵の有無によるCu薄膜の塑性変形の違いを考慮して評価した界面強度も水素吸蔵により低下し,これらの機構について考察を加えた。さらに,高強度鋼に対して押し込み負荷を加えると,拡散性水素を吸蔵した条件下においてのみ,水素ぜい化に起因するき裂が,圧痕周辺から発生・伝ぱすることを明らかにした。このき裂発生・進展過程を模擬するために,押し込み過程を有限要素解析により解析して,き裂発生の力学的条件について検討を開始し,併せて,長時間の試験を必要とする環境ぜい化き裂発生・進展の下限界特性評価を,比較的短時間試験より求めることができる可能性について考察を加え,短時間試験法としての試験法の開発とその有効性について検討を開始した。その場観察統合化ナノメカニカルテスティングシステムを用いて,前年度に引き続いて蒸着により成膜したナノ金属薄膜の変形特性について検討を加えるとともに,高強度鋼に対して押し込み負荷によるき裂発生に及ぼす水素吸蔵の影響について検討を加えた。水素を吸蔵していない処女材では押し込み負荷により圧痕は生じるものの,圧痕からき裂の発生・進展は見られないのに対して,水素を吸蔵させた条件下ではリングクラックとラテラルクラックを生じ,それらのき裂長さは水素吸蔵量が増えるほど長くなった。これらのき裂の発生時期をアコースティックエミッション法により同定するとともに,弾塑性有限要素解析を用いて押し込み負荷時の圧痕周囲の3次元応力解析を実施することにより,ラテラルクラック,リングクラックいずれも材料中のある局所領域の引張主応力がある限界値を超える時に発生すること,しかもその限界主応力はラテラルクラックとリングクラックとで等しいこと,さらにき裂発生を同定した時期ならびに発生場所は応力解析結果と良い一致を見た。さらに,これらのき裂の停止条件は本材料の応力腐食割れの下限界値K_<ISCC>と一致した。これらにより,平滑試験片や破壊力学試験片を用いた手法では長時間の試験が必要となる環境ぜい化き裂発生や進展の下限界特性評価を,比較的簡便かつ短時間で実施できる押し込み試験で評価できる可能性を明らかにした。

さらに,高強度鋼においては非拡散性水素を吸蔵することにより疲労強度が低下,あるいは疲労き裂進展速度が上昇するが,この劣化機構を解明するために,その場動的応力下局在化水素解析技術(水素マイクロプリント法)を適用することにより,非拡散性水素のトラップサイトより水素が脱離することを実証し,さらにその脱離の力学条件を明らかにした。
Epistemological Frameworkと英米文学

I平成17年度は、研究課題'「Epistemological Frameworkと英米文学」の最終年度にあたるので、これまでの成果をまとめる研究成果報告書を準備することが最大の目標となった。そのために、9月末締め切りで原稿用紙40枚から50枚ほどの学術論文を用意してもらった。下記が、研究代表者・研究分担者による輪文のリストである。1.鷲津浩子クジラ漁の始まったころ--『泊鯨』と船舶位置確定2.官本陽一郎大学と諜報--0SS/OWIの戦後構築3.荒木正純1903年7月2日のネイス・ダブリン・キングズタウン--ジョイスが表象する自動車レース、タクシー、ヨット4.中田崇楽器をめぐる変身物語--音楽、言語、身体5.エリザベス・パレストリエリ6.山口善成する歴史家--フランシス・パークマンの歴史記述における空間性と土地の記憶IIまた、この研究成果報告書を準備するため、平成17年9月23日(祝)13時からに筑波大学大塚校舎(東京キャンパス)で「Epistemological Frameworkと英米文学」に関するシンポジウムを開催し、学会外から.も多数の参加者をえて、熱気のこもった討論が行われた。III10月15日に北海学園大学(札幌)で開催された日本アメリカ文学会全国大会で、佐藤憲一・山口善成が口頭発表を行い、司会の大井浩二氏から本研究グループに「筑波学派」の名称を与えられた。平成11年から筑波大学アメリカ文学会を母体に発足した「Epistemological Frameworkと英米文学」研究会は、読書会と研究発表会を年4回のペースで行なってきた。ちなみに、科学研究費の補助が開始された平成14年度の研究発表は、4月に鷲津浩子による「暗合/号する宇宙-エドガー・アラン・ポウ『ユリイカ』」、9月に佐藤憲一による「ジョン・ウインスロップ・ジュニアとトランスアトランティック・ネットワーク」、12月に山口善成による「歴史学部スパークス教授の苦悩」であり、来たる3月には森田孟による研究発表が予定されている。読書会でとり上げた本は、多岐・多種にわたるので、ここでは煩雑を避けるため詳細に立ち入らない。これら研究発表会や読書会の成果は、平成15年3月に研究会の中間発表として『イン・コンテクストEpistemological Framework and New Approaches to Literary Literary Texts』という本として上梓される予定となっている。この出版費用の一部は、平成14年度の科学研究費補助金から捻出される。次回の出版予定は平成17年度であり、目下はその準備のために研究会の充実・拡張と出版計画の展望・発展を期しているところである。平成11年から筑波大学アメリカ文学会を母体に発足した「Epistemological Frameworkと英米文学」研究会は、読書会と研究発表会を年に34回のペースで行なってきた。本年度の活動も、基本路線において変わりはない。ちなみに、本年度の実績は以下のとおりである。(1)4月例会は3月にくりあげて筑波大学で開催され、森田孟が「タッカーマンとその時代」という講演を行なった。(2)5月には、筑波大学において、成城大学名誉教授の八木敏雄氏による「『白鯨』の難しさ」という特別講演ならびに研究会が開催された。(3)9月例会は国際文化会館で開催され、鷲津浩子の「リチャード・アダムス・ロック『月ペテン』と望遠鏡」という研究発表と岩元巌の「ドライサーの実作法」という講演が行なわれた。次回の予定は、4月に国際文化会館で長岡真吾と佐藤憲一による研究発表とすでに決定している。また、学会活動以外にも、個別の意見交換は若手研究者を中心に1ヶ月に1度ほどのペースで活発に行なわれている。平成15年5月には昨年度までの研究活動状況をまとめた『イン・コンテクストEpistemo-logical Frameworks and Literary Texts』が出版され(奥付きは3月の日付)が出版され、主要関係学会内外で高い評価を受けた。この出版費用の一部は、平成14年度と平成15年度の科学研究費補助金から捻出されている。

次回の活動状況報告は、平成17年度に出版される予定で、すでに執筆者の選考が行なわれ、依頼の結果、快諾の返事をもらっている。目下の研究会活動の中心は、この書籍出版のための準備と研究の拡充・発展となっている。平成16年度は、前年度に出版した『イン・コンテクスト』の成果を踏まえて、新しい方向性と更なる発展性を模索する改新の1年であった。以下は、その活動方針にそった成果のいくつかである。I研究例会1.4月に国際文化会館にて開催された例会では、佐藤憲一がコットン・マザーと望遠鏡について、長岡真吾がネイティヴ・アメリカンとコロンブスについての口頭発表を行った。このうち、佐藤の発表は『アメリカ文学評論』19号の<インストゥメント>特集に掲載された。2.9月に筑波大学で開催された例会では、山口敬雄が19世紀アメリカの社会主義共同体における建築平面図とヘンリー・デイヴィド・ソローの『ウォルデン』について、宮本陽一郎が第2次世界大戦後のアメリカにおける大学と諜報活動についての口頭発表を行った。II小研究会今年度にはいくつかの小研究会が発足し、それぞれ1年をかけて、テクストの解読とともにそのテクストの書かれたEpistemological Frameworkを論じる活動を行った。たとえば、18世紀初頭に書かれたコットン・マザーの『クリスチャン・フィロソファー』をとりあげた小研究会では、なぜこのテクストが「クリスチャン」と「フィロソファー」という2語で成り立っているか、またそれを可能にした<知識の枠組み>としてのアリストテレス・スコラ学派とベーコニアニズムの混在がどのようなものであったか、さらにはテクストの構成にその<知識の枠組み>がいかに反映されているか、といった問題を知識史の概観とともに論じた。III刊行物「Epistemological Frameworkと英米文学」研究会は、筑波大学アメリカ文学会と共同研究を行う機会も多く、今年度の成果のいくつかは『アメリカ文学評論』19号(つくば:筑波大学アメリカ文学会、2004年)の<インストゥメント>特集に寄稿するという形態で発表された。平成17年度は、研究課題「Epistemological Frameworkと英米文学」の最終年度にあたるので、これまでの成果をまとめる研究成果報告書を準備することが最大の目標となった。そのために、9月末締め切りで原稿用紙40枚から50枚ほどの学術論文を用意してもらった。下記が、研究代表者・研究分担者による論文のリストである。1.鷲津浩子クジラ漁の始まったころ-『白鯨』と船舶位置確定2.宮本陽一郎大学と諜報-OSS/OWIの戦後構築3.荒木正純1903年7月2日のネイス・ダブリン・キングズタウン-ジョイスが表象する自動車レース、タクシー、ヨット4.中田崇楽器をめぐる変身物語-音楽、言語、身体5.エリザベス・バレストリエリEpistemology and Poetry : The Changing Face(s) of David Mura6.山口善成
アーキアハンティング・純粋分離で解明する未知アーキア(古細菌)の新生物機能

アーキア(古細菌)に属する微生物群の多くは人為的に培養がなされていないため、その生物学的な機能は不明な点が多い。そこで本研究課題では新規な微生物培養法を用いて学術および産業上重要であると推定されているアーキア群の培養を試みた。その結果、従来法では培養できなかったアーキアを培養することに成功した。それら分離株の中には、水田や湖沼からのメタン生成に関与していると推定されていたアーキアや深海底のメタンの生成と抑制に関与するアーキアが含まれている。これらの分離株はメタンの放出抑制に関わるアーキアの地球規模での炭素循環における役割等の解明、ひいては環境問題およびエネルギー問題を解決していくための基礎情報となる。本年度はメタンの生成および酸化に関与する未培養アーキアの培養を試みた。これらのアーキアは従来のバッチ式の集積培養法では培養が困難であると考え、微生物学的廃水処理で用いられている散水ろ床方式の下降流懸垂型スポンジリアクターを参考にした新規なバイオリアクターを考案し、その培養を試みた。深海底堆積物を植種源として、メタン生成アーキアおよびメタン酸化アーキアの培養を行った結果、水質およびガス分析の結果は生物学的にメタンの生成および酸化がされていることが強く示唆していた。続いて、リアクター内部に培養されたきた微生物種を特定するために、リアクターからサンプリングを行い、DNAおよびRNAを鋳型とした16S rRNA遺伝子に基づいたクローン解析を行った。その結果、メタン生成アーキアの培養を狙ったリアクター内部には既知のメタン生成アーキア群に近縁なクローンも検出された一方で、深海底堆積物環境中に優占的かつ普遍的に存在する未培養アーキアであるDeep-Sea Archaeal Groupに属するクローンも検出された。また、メタン酸化アーキアの培養を狙ったリアクターからは過去の分子生物学的手法を用いた研究から嫌気的メタン酸化を担っていると推定されているANMEと呼ばれるアーキアが培養されてきていることがクローン解析により強く示唆された。さらにこれらリアクターで培養されてきた微生物群集に対してFISH法を適用したところ、リアクターを用いて培養を行うことで未培養アーキアの代謝活性が高められていることが判明した。昨年度に引き続き、メタンの生成および酸化に関与する未培養アーキアの培養を試みた。これらアーキアの培養には、新規微生物培養器である下降流懸垂型スポンジリアクターを用いて連続培養を行っている。水質・ガス分析や16S rRNA遺伝子に基づいた分子生物学的な解析から、リアクター内に多種多様な未培養のアーキアやバクテリアが培養されていることが判明した。そこで、本年度はfluorescence in situ hybridization(FISH)法を用いて各未培養アーキア群を標的として視覚的な検出を試みた。FISH法で各未培養アーキアを特異的に検出できるようになれは、FISH法と他の分子生物学的な手法を組み合わせた微生物の機能推定法を行うことができるようになる。そして、その結果から未培養アーキアの詳細な生理学的・遺伝学的な情報が得られ、分離を試みる際の重要な基礎情報になる。本年度は、各未培養アーキア群をFISH法で検出するDNAプローブを作成し、FISH法での検出を行った。例えば、海底下で普遍的に存在することが知られているDSAGやMCGと呼はれる未培養アーキアを検出することに成功した。さらに、リアクター内から未培養アーキアを分離するために、リアクターで培養されてきた微生物群集を植種源として、バッチ式の集積培養法により分離を試みた。その結果、未知アーキアを含む多様な未培養微生物を集積培養することに成功した。平成22年度に、新規微生物培養器である下降流懸垂型スポンジ(down-flow hanging sponge:DHS)リアクターを用いることで、難培養性微生物であるメタンの生成および酸化に関与する未培養アーキアを集積培養することに成功した。本年度は、DHSリアクター内に集積培養されている未培養系統分類群に属するアーキアのfluorescence in situ hybridization(FISH)法を用いた検出を行った。FISH法で各未培養アーキアを特異的に検出できるようになれば、FISH法と他の分子生物学的な手法を組み合わせた微生物の機能推定法を行うことができるようになる。昨年度からFISH法による各種未知アーキアの検出は行っているが、平成22年度検出までできていなかったMarine Benthic Group-Bや嫌気的メタン酸化アーキア群を検出することに成功した。

その結果、未知アーキアを含む多様な未培養微生物を集積培養することに成功した。平成23年度は、海底下のメタン生成アーキアの培養についての論文がNature Publishing Groupの微生物系専門誌であるThe ISME Journalに掲載された。本成果はプレス発表を行い、いくつかの新聞で紹介された。
強い収束衝撃波の生成および利用に関する研究

研究目標の3項目、収束衝撃波発生装置の開発とその安定性評価、収束衝波を利用した高速飛翔体発射装置の開発、固体中収束衝撃波の挙動解析ついて次のような成果を得た。まず収束衝撃波発生装置については超高分子量プラスチックを用い多層構造にした衝撃に耐えうる再使用可能な圧力密封容器を製作し、高圧の保持を達成することができた。これによって爆発の騒音も大きく軽減でき使用環境を広げることができた。収束衝撃波の安定性については局所的な攪乱の影響を数値シミュレ-ションも併せて解析した。この成果を熊本大学研究報告に発表した。飛翔体発射装置の開発については密封容器を使用した小型の装置(口径6mm発射管長450mm)を製作した。小型であるにも拘らず2.0gの飛翔体を最高2.1km/sまで加速でき、高い加速効率が得られている。この研究に関する中間的な報告をJAP(1992)に発表した。またこの発射装置に関して2次元の数値シミュレ-ションを行ない性能向上に関する予則を行なった。固定中収束衝撃波の挙動解析については数値シミュレ-ションを用いた1次元解析を行なった。固定の状態方程式を取り入れたリ-マンソルバ-を開発しランダムチョイス法に適用し、収束点近傍における衝撃波の自己増幅作用について調べた。従来用いられてきた差分法では捉えられない収束点近傍の挙動を明らかにした。固体中に衝撃波を発生させる場合、一次元性を保つためには十分に大きな面積に衝撃荷重を加えなければならないが、それに爆薬を起爆する線爆の長さ、本数も増加させる必要がある。その最適条件を求めるため線爆特性を詳細は調べ、その結果を平面爆轟波の生成に利用し成功した。しかし収束衝撃波において十分な一次元性を得るためには、今回用いた衝撃大電流制装置ではその能力が不十分であることがわかった。これらの成果は衝撃シンポジウム(1992)において発表している。
伝統産業におけるビジネスシステムの国際比較研究

伝統的な和包丁の産地では問屋により分業体制がまとめられていたが、問屋の求心力が弱くなりそれが崩れてきた。それに対して洋包丁の産地では、合理性や柔軟性の追求により規模の経済、範囲の経済を達成していた。日本の刃物産業は産地外への下請けやOEM生産などのネットワークを活用してきたが、ネットワークは成長のための必要十分条件ではなく、イノベーションを起こし多角化展開し、企業ブランドを構築する必要がある。今年度は事業システムに関する研究会を合計6回実施し,研究協力者である長崎国際大学講師の谷口佳菜子氏(経済史専攻)や,滋賀大学経済学部企業経営学科特任准教授の柴田淳郎氏に研究発表を依頼し,議論を深めることにより,今後の研究の方向性を確認した。研究会での議論やインタビュー調査により,次のことが明らかとなってきた。大阪の堺という場所に,なぜ刃物産業が集積してきたかに関して,歴史的に考察した結果,問屋と呼ばれる卸業者が業界においてリーダー的役割を果たし,製造工程をコーディネートしているビジネスシステムが明らかとなった。その際,問屋は同じランクの技能を持った職人を複数で競争させることにより,技術を向上させていた。一方,岐阜県関市や新潟県燕市ではそのようなシステムではなく,機械化が進み,新製品開発も盛んであった。堺市がこれまで料理人の包丁で高い評価を獲得し,シェアを伸ばしてきたのは,このような高い技術力の裹付けがあったからであるが,今後大きく発展するためには,関市や燕市のような合理的なシステムも必要になってくると思われる。また,従来型の業界組合が機能面で限界があること,それに対して燕市などに見られる非公式な勉強会が,情報交換の点で柔軟な結びつきを形成し,機能的であることが明らかとなってきた。また国際比較の観点から本研究の課題を明らかにするために,伝統産業で長期的な競争優位を獲得しているイギリス・シェフィールド地方のカトラリー産業の調査を行った。シェフィールド大学のDr Naoko Komoriを訪問しカトラリー産業の競争優位について議論をし,シェフィールドのカトラリー産業の中で重要な地位を占めるMaster Cutlerと呼ばれる刃物師が社会的に評価され,地域社会の様々な領域で活躍していることが明らかとなった。これらの結果は今後,社会学的な研究を発展させる必要性を示唆したという点で意義のある発見である。この研究では堺打刄物をはじめとする伝統産業を研究対象として研究を進めてきた。特に長期的な競争優位を獲得している伝統産業は,単に集積を形成するたけでなく,リーダー企業を中心としたユニークなビジネス・システムを構築していることが分かってきた。今年度は特にイギリス,ドイツといったヨーロッパの伝統産業における複数企業へのインタビュー調査を行い,その国独特のユニークなビジネス・システムを明らかにすることを試みた。日本では例えば堺の刄物産業において,問屋と呼ばれる卸業者が零細企業をまとめるコーディネータとしての役割を発揮し,製造工程を管理するといらビジネス・システムを構築してきたことがこれまでの研究で明らかとなってきた。しかしながらこれは地方,また国によって今く異なった発展形態を持っていることが明らかとなってきた。イキリスのシェフィールドでは伝統産業の企業経営は,産業の成熟とともに縮小しており,企業倒産なども起こっているが,刄物師協同組合が地域社会に深く埋め込まれており,地域において重要な役割を果たしていることが明らかとなってきた。特にマスターカトラーという熟練工が社会的地位を獲得しており,産業だけでなく,地域社会の文化,生活,教育に深くかかわっていた。ただこのマスターカトラーは時代によりそのあり方を変化させ,最近でさ単なる熟練工ではなく,業界団体の代表として,政治的な役割を持つようになっていた。一方ドイツではこのような役割をコーディネータ的な大企業が担っており,その大企業は積極的な多角化を展開していた。このようなコーディネータ的な企業・組織の役割が地域によってなぜ異なるのか,そのような企業が他の企業の戦略にどのように影響を与えるのか,そのメカニスムの解明が今後の研究課題である。日本では堺の刃物産業において,問屋と呼ばれる卸業者が零細企業をまとめるコーディネータとしての役割を発揮し,製造工程を管理するというビジネス・システムが構築されていた。このようなビジネス・システムがこれまでの発展を支えてきたと同時に脱成熟化の制約要因ともなっていた。このような傾向はヨーロッパでもみられるが,日本とは多少異なった展開を示している。イギリスのシェフィールドでは伝統産業の企業経営は,産業の成熟とともに縮小しているが,刃物師協同組合が地域社会に深く埋め込まれており,地域において重要な役割を果たしていた。一方ドイツではこのような役割を多角化した大企業が担っていた。例えば刃物企業のツビリング・ヘンケルスであり,ナイフメーカーのボーカーである。これらの企業はブランドを構築し,そのブランドを活用し,刃物から様々なキッチンウェア,アウトドア製品へと多角化展開を図り,ゾーリンゲンの刃物産業の発展を担っていた。

国によるこのような傾向の違いが生まれる原因は,企業に対する経営者の経営哲学の違い,歴史的な発展過程,国の風土などが考えられるが,競争圧力の違いも重要である。ドイツのゾーリンゲンは数多くの企業が競争を展開し,早い段階から国際的な競争にさらされていた。そのような国際的な競争環境ではブランドを構築しなければ生き残れないのであり,それを構築したものが,結果的に長期的な発展を成し遂げた。一方,日本ではOEM供給をはじめとする協力関係が存在し,ブランド構築の機会が少なく,それを促進する競争圧力も世界的にみた場合には比較的に弱く,業界に秩序が保たれていた。ブランド構築を通してリーダー企業が誕生し,その業界を発展させていくためには,協力だけではなく,適度な競争環境が必要であるといえる。
健常住民における心血管疾患発症・死亡予測指標としての心電図の意義に関する研究

安静時12誘導心電図(ECG)検査により診断された左室肥大は、高血圧のみならず非高血圧においても循環器疾患発症の予測因子になり、さらに血圧、脂質などの既存の危険因子とECG検査との組み合わせにより,リスク分類の向上をもたらすことが明らかになった。さらに、心血管病リスクのバイオマーカーであるB型ナトリウム利尿ペプチドとECG指標との組み合わせによる評価が、循環器疾患発症リスク予測のうえで有用であることが明らかになった。岩手県北地域コホート研究参加者の12誘導心電図(ECG)所見をミネソタ・コード化し、将来の心血管疾患(CVD:心筋梗塞・突然死・脳卒中・心不全)の発症との関連を明らかにすることを研究の目的とした。平成17年度に岩手県二戸医療圏で安静時ECGを含む健康診査を受け、岩手県北地域コホート研究参加に同意をした8,682名を研究対象(男性3,100名、女性5,582名、平均62歳)とした。すでに岩手県予防医学協会技師と医師により判読され異常とされたECGを対象に、ミネソタ・コード化を実施した。解析されたミネソタ・コードを対象コホ-トの追跡結果データに加えデータセットを作成した。追跡期間(約2.7年)に発症したCVD(心筋梗塞・突然死・脳卒中・心不全)発症と以下の心電図異常例との関連を、ECG正常者と比較した。1心房細動・粗動(コード8-3)2完全右脚ブロック(コード7-2) 3ST低下(コード4-1,4-2,4-3,4-4)4陰性T波(コード5-1,5-2)その結果、ECG異常例(コード1-0以外)は、6,078名(70.0%)に見られ、ECG正常例(コード1-0)と比較し、心房細動・粗動例、完全右脚ブロック例、ST低下例、および陰性T波例で、CVD発症回避率は低下した(すべて、p < 0.05)。コックス比例ハザード回帰モデルを用いた年齢、性調節CVD発症ハザード比は、心房細動・粗動例で約4倍、ST低下例で約3倍、陰性T波で約2倍だった。CVDを発症し易いことが明らかになった。今回の結果から、地域健常住民の健康診査でのCVD発症のリスク特定にECG検査が有用であることを明らかになった。今後は、他のどのようなECG異常がリスクと関連するのか、また健診の必須項目である血圧、脂質などの因子や比較的新しい指標である高感度C反応性蛋白などのバイオマーカーとECG指標との組み合わせによるリスク集団の特定の可能性について明らかにすることで、ECG検査のスクリーニングとしての意義を体系的に明らかにできることが想定される。岩手県北地域コホート研究参加者の12誘導心電図(ECG)所見をミネソタ・コード化し、将来の心血管疾患(CVD:心筋梗塞・突然死・脳卒中・心不全)の発症との関連を明らかにすることを目的とした。平成17年度に岩手県二戸医療圏で安静時ECGを含む健康診査を受け、岩手県北コホート研究参加に同意をした8,682名を研究対象(男性3,100名、女性5,582名、平均62歳)とした。追跡期間(約2.7年)に発症したCVD(心筋梗塞・突然死・脳卒中・心不全)発症と以下の1234との関連を、ECG正常者例と比較した。1心房細動・粗動(コード8-3)2完全右脚ブロック(コード7-2)3ST低下(コード4-1,4-2,4-3,4-4)4陰性T波(コード5-1,5-2)。その結果、ECG異常例(コード1-0以外)は6,078名(70%)に見られ、ECG正常例(コード1-0)と比較し、心房細動・粗動例、完全右脚ブロック例、ST低下例、及び陰性T波例でCVD発症回避率は低下した(すべて、p<0.05)。コックス比例ハザード回帰モデルを用いた年齢、性調節のSVD発症ハザード比は、心房細動・粗動例で約4倍、ST低下例で約3倍、陰性T波例で約2倍だった。以上からこれらのECG異常例ではCVDを発症し易いことが明らかになった。そしてCVD発症のリスク特定に地域健常住民の健康診査でのECG検査が有用であることも明らかになった。今後は、他のどのようなECG異常がリスクと関連するのか、また健診の必須項目である血圧、脂質などの因子や比較的新しい指標である高感度CRPなどのバイオマーカーとECG指標との組み合わせによるリスク集団の特定の可能性について明らかにすることで、ECG検査のスクリーニングとしての意義を体系的に明らかにできる事が想定される。その他の異常ECG(左室肥大など)の解読が終了間近ではあるが、まだ完了しておらず、急いで解読を進める必要がある。従って追跡期間内のCVD発症データとECGデータとの突合せによる解析データセット作りが未完である。

1安静時12誘導心電図(ECG)の脳・心血管疾患(CVD)予後の指標としての意義を明らかにすること2古典的CVD危険因子とは独立したECGの追加評価の意義を明らかにすること3尿中微量アルブミンや血漿脳性ナトリウムペプチドなどのバイオマーカーとECGの組み合わせによるCVD危険評価の有用性を明らかにすること、を目的として、ECG解読作業が行われた二戸地区居住者(n = 8,685)を対象に、ミネソタコード基準に従ってECGを分類し、PR幅、QRS時間、RaVL, SV1, SV3, RV5 or RV6の電位を計測した(連続3波形の平均計測値をデータとした)。以上は、複数の循環器専門医とリサーチナースによって手作業により行われた。解読は、ECG一例につきリサーチナースと循環器専門医の最低2名以上により行われ、結果に違いがある場合話し合いにより決定された。その結果、140歳以上のCVD非既往者において、男女間でミネソタ・コードに基づく心電図異常の罹患頻度に差がある。2異常Q波、高振幅R波、ST-T異常、房室伝導障害、不整脈がCVD発症危険に関連する。また、脳卒中発症危険にも異常ECGが重要な予測因子である。3ECG-LVHは高血圧のみならず、非高血圧においてもCVD発症危険に関連する。4ECG-LVH合併高血圧罹患者において、尿中アルブミンがCVD発症危険に関連する、ことが明らかになった。以上から、循環器疾患発症の予測指標としてのECG検査の意義が部分的に明らかになった。今後の展望として、古典的CVD危険因子へのECG追加評価の意義や尿中微量アルブミンとECGの組み合わせによるCVD危険評価の有用性を明らかにしていくことが挙げられる。安静時12誘導心電図(ECG)検査により診断された左室肥大は、高血圧のみならず非高血圧においても循環器疾患発症の予測因子になり、さらに血圧、脂質などの既存の危険因子とECG検査との組み合わせにより,リスク分類の向上をもたらすことが明らかになった。さらに、心血管病リスクのバイオマーカーであるB型ナトリウム利尿ペプチドとECG指標との組み合わせによる評価が、循環器疾患発症リスク予測のうえで有用であることが明らかになった。・その他の異常ECG (左室肥大など)についての解読が完了していない。よって、ECG異常の全体を把握できていない。・心血管疾患の追跡調査を現在進行中であり、中・長期追跡期間における心血管疾患発症データとECG異常との関連についての解析がまだ十分ではない。1ECG解読作業を急ぐ。2ECGデータとCVD発症データ等で構成されたデータセット作成を直ちに行う。312が完了次第ECG所見とCVD発症についての縦断解析を行う。循環器疫学・ECG解読のための人員を増員し、積極的にECG解読を進める。・中・長期追跡期間内の心血管疾患発症データとECGデータの突合せによる解析データセット作成を行う。平成27年度旅費として使用が少なかった為当初予定していた物品費などの購入や旅費などの使用が無かった為平成28年度の旅費として使用予定平成27年度の旅費として使用予定
MOSトランジスタの高移動度化とバリスティック極限における電子輸送特性の研究

本研究では,ナノスケール半導体電子デバイスにおける非平衡状態の電子および熱輸送特性を解明することを目的としている.最終年度となる本年度は,特徴的なサイズが40nm程度のナノスケール電界効果型トランジスタの実験的な電気・熱特性の評価および解析を行った。4端子ゲート抵抗法による手法により,ナノスケール素子の動作温度を高精度に測定することに成功した.従来量産されてきたバルクトランジスタに加えて,近年導入が検討されている極薄膜埋め込み酸化膜を有するSilicon-On-Insulaterトランジスタ(UT BOX SOIトランジスタ)の評価を行った.その結果,これまでのLSI開発では無視されてきたバルクトランジスタの温度上昇がナノスケールにおいては無視できない程大きいということをはじめて明らかにした.さらに,素子温度のサイズ依存性の結果から,この温度上昇が半導体中に電流を流すために導入するドーパント不純物に由来することを示した.次にSOIトランジスタにおいて,埋め込み酸化膜層の膜厚を薄くすることで動作温度を低減できることを示した. 10nm以下の埋め込み酸化膜厚における温度低減効果は本研究ではじめて示されたものである.また,チャネル部シリコン層(SOI層)の膜厚によって素子の温度が変化することを観測し,これがシリコン熱伝導率のサイズ効果に起因することを示した。以上で得られた結果に基づき, UT BOX SOIトランジスタの設計指針を示した.ナノスケールのUT BOX SOIトランジスタにおいては,埋め込み酸化膜層下部の不純物ドーピング濃度を最適な値にすることが,電気特性・熱特性両面の観点から非常に重要となることがわかった.(抄録なし)本研究では、半導体電子デバイスの微細化によって現れる現象を解明し、次世代電子デバイスの設計指針を示すことを目的としている。本年度は、素子の発熱の問題に注目し、デバイスシミュレータを用いてナノスケールトランジスタの発熱の評価を行った。結果として、素子作製に用いる基板の種類によって素子の動作時温度が大きく異なること、素子下部のシリコン酸化膜厚によって温度が大きく変化することなどが明らかになった。また、熱特性ばらつきというばらつき要因を新たに導入し、この熱特性ばらつきを抑制する手法も示した。これらの結果から、発熱の観点からの次世代半導体電子デバイスの素子設計指針を示すことができ、この成果を電子デバイス分野で世界最高峰の国際会議であるIEEE International Electron Devices Meeting(IEDM)にて発表した。微細トランジスタにおける熱特性は、電気的な特性に比べるとこれまであまり議論されてこなかった。発熱の問題は素子の微細化に伴い深刻になってきており、将来的には最も重要な課題となる可能性が高い。これまでもトランジスタの熱特性を調べた研究はいくつかあったが、素子構造が変化した時の熱特性の変化はこれまで系統的には調べられていなかった。今回の研究で次世代デバイスにおける発熱を系統的に評価し、発熱特性を最適化するための手法を示せたことは、将来素子設計を行う上で非常に意義があると考える。本研究では,半導体電子デバイスの微細化によって顕在化する現象を解明し,次世代電子デバイスの設計指針を示すことを目的としている。本年度は,前年度に行っていた微細素子の熱解析を更に発展させ,発熱が現実のLSI動作に与える影響の解明に取り組んだ。先行研究では,素子の発熱は主に動作温度や電流の劣化によって評価されており,実際の回路動作特性への影響は十分調べられていなかった。本研究ではアナログ回路動作解析と熱解析を同時に行い,発熱の効果でアナログ特性が劣化することを示した。さらに,素子下部のシリコン酸化膜厚が熱特性・電気特性双方に影響することを見出し,この膜厚を最適化することでアナログ特性を最大化できることを示した。この成果を国際会議にて発表し,欧文誌に投稿・掲載された。また,素子単体の発熱と回路全体の熱設計の間を補完する手法の確立に向けて,配線と素子それぞれの熱特性を熱等価回路によってモデル化した。このモデルを用いることで,配線によって接続された素子の動作温度を見積もることができる。得られたモデルの適用から,カーボンナノチューブをはじめとした高熱伝導配線材料が素子温度低減に有効なこと,配線によって素子が冷却される条件を明らかにした。この成果も欧文誌に投稿し,採択された。今年度の研究から,微細トランジスタにおいては熱特性と電気特性双方が非常に重要となること,配線によって発熱を抑制できる可能性があることが示された。これらは将来の素子設計を行う上で非常に意義があると考える。4端子ゲート抵抗法による手法により,ナノスケール素子の動作温度を高精度に測定することに成功した.従来量産されてきたバルクトランジスタに加えて,近年導入が検討されている極薄膜埋め込み酸化膜を有するSilicon-On-Insulaterトランジスタ(UT BOX SOIトランジスタ)の評価を行った.その結果,これまでのLSI開発では無視されてきたバルクトランジスタの温度上昇がナノスケールにおいては無視できない程大きいということをはじめて明らかにした.さらに,素子温度のサイズ依存性の結果から,この温度上昇が半導体中に電流を流すために導入するドーパント不純物に由来することを示した.次にSOIトランジスタにおいて,埋め込み酸化膜層の膜厚を薄くすることで動作温度を低減できることを示した. 10nm以下の埋め込み酸化膜厚における温度低減効果は本研究ではじめて示されたものである.

また,チャネル部シリコン層(SOI層)の膜厚によって素子の温度が変化することを観測し,これがシリコン熱伝導率のサイズ効果に起因することを示した。以上で得られた結果に基づき, UT BOX SOIトランジスタの設計指針を示した.ナノスケールのUT BOX SOIトランジスタにおいては,埋め込み酸化膜層下部の不純物ドーピング濃度を最適な値にすることが,電気特性・熱特性両面の観点から非常に重要となることがわかった.本年度は素子作製を行う予定であったが、微細化に伴う発熱の問題という新たな視点を取り入れ、計算機による素子設計と発熱の計算を行った。予定と少々異なるものの、十分な成果を上げることができ、なおかつ本研究課題の趣旨にも沿う内容であることから、概ね順調に進展していると判断する。前年度に行っていた熱解析を更に発展させ,現実のLSI動作に対しても発熱が重要であることと,その最適化手法を示すことができた。実験的な評価を行う前に発熱の実質的な影響を予測することは重要であること,また十分な成果を上げることができたことから,おおむね順調に進展していると判断する。今後は、得られた素子設計指針に基づき、素子作製を進めていく。また、電気測定から熱特性を実験的に評価する手法の開発も同時に行う。作製した素子の測定・評価を行い、微細半導体電子デバイスの特性を熱輸送とキャリア輸送両面から総合的に理解することを目指す。最終的には、微細トランジスタにおける、熱特性と電気特性両方の要求を満たす素子設計指針を示す。当初の研究計画に熱輸送という視点を新たに追加したため、今後の研究推進方策にも上記のように若干の変更がある。最終年度は発熱(熱輸送)とキャリア輸送の実験的評価に取り組む。理論的には未だ明らかになっていない熱物性パラメータが複数存在するため,発熱の実験的評価は必要不可欠であると考える。また,評価素子は共同研究先に提供していただくことも検討する。微細素子の熱輸送および非平衡キャリア輸送特性の実験的評価・解析を通して,熱特性と電気特性両方の要求を満たす素子設計指針を示すことを目指す。(抄録なし)
生産者-消費者系のストイキオメトリー効果に及ぼす生物多様性の緩和機構に関する研究

本研究は、近年の環境変化を化学量効果として捉え、その生態系への影響の大きさについてプランクトンを用いた生産者-消費者系の環境制御実験から調べることを目的に行った。理論及び実験解析の結果、消費者は餌の量だけでなく質的な変化に応じて最適摂餌量を変化させること、生存に必要な消費者の閾値餌量は種間や種内でも遺伝型によって異なること、さらに資源獲得競争への化学量効果の影響の強さは種の組み合わせによってことなることが判った。これら結果は、懸念される環境変化にともなう生態系への化学量効果の影響の強さが消費者の種及び遺伝的多様性に応じて異なることを示している。本研究は、近年の環境変化を化学量効果として捉え、その影響の大きさが群集間で異なるメカニズムを、「生産者の種多様性や消費者の栄養摂取に関する遺伝的多様性は、環境変化による生態系への化学量効果を緩和する」という仮説を検証することで、解明することを目的としている。研究にあたっては、生産者として植物プランクトンを、消費者として動物プランクトンであるミジンコ種を用い、培養実験及び消費者個体群動態が追跡出来るマイクロコズム実験により行う。初年度にあたる本年度は、群集動態に及ぼす化学量効果の解析に必要な基礎データを取得するため、同一生産者に対する消費者の成長応答について種間差や種内差を明らかにする実験を行った。具体的には、種間差を明らかにするための実験として7種のDaphnia種を、また種内変異を調べるためにマイクロサテライト7遺伝子座で識別したD.dentiferaの15クローン用い、餌の量や質に対する成長応答を調べた。その結果、餌の量的変化に対する成長応答は餌の質に大きく依存するが、その依存性はDafnia種間や同じDaphnia種でもクローンによって異なることが明らかとなった。これら結果を用いて個体群維持に必要な閾値餌密度を調べたところ、閾値餌密度は餌の質によって変化するが、その変化の大きさは種によって異なること、したがって餌をめぐる競争の優劣は同じ2種でも餌の質によって変化することが明らかとなった。一方、これら閾値餌密度は同じ種でもクローンによってばらつくことが分かった。この結果は、同じ種でも個体群内に存在する遺伝子型によって餌の量や質に対する応答が異なることを示している。研究にあたっては、生産者として植物プランクトンを、消費者として動物プランクトンであるミジンコ種を用いて行っている。本年度は我が国の湖沼に出現するDaphnia dentiferaを対象に、pgi遺伝子(ホモ4、ヘテロ4)及びマイクロサテライト7座で識別した8クローンを用い、リン含量の異なる餌を用い、餌量及び温度(12、16,20,24°C)の異なる9通りの環境条件で成長速度等の測定を行った。成長速度はいずれのクローンでも飼育条件により異なり、クローン間での成長速度の違いは餌条件や水温により異なっていた。各飼育条件下で成長速度をクローン間比較したところ、いずれの条件でも特定のクローン(クローン1)の成長速度が相対的に高かった。また、各クローンの成長速度には飼育条件間で常に正の相関関係がみられた。すなわち、調べたクローンの中ではクローン1が適応度の上で常に優位であり、ある環境条件で成長速度の低いクローンは他の環境でも成長速度が低くなることが分かった。ミジンコ個体群では、単為生殖するにもかかわらず多様な遺伝子型によって構成されており、これはある環境ではある遺伝子型の適応度が相対的に高いが他の環境では他の遺伝子型の適応度が高くなると言ったように、環境変化に際しての個体群維持に異なる遺伝子型が相補的に機能していると考えられてきた。しかし、本研究の結果は、成長速度に関する餌の質量や温度についての卓越ニッチー空間が特定クローンで広いことを示しており、個体群の遺伝的多様性の維持は遺伝子型間での環境適性では単純に説明出来ないことが判った。本研究は、近年の環境変化を化学量効果として捉え、「生産者の種多様性や消費者の栄養摂取に関する遺伝的多様性は、環境変化による生態系への化学量効果を緩和する」という仮説を検証することを目的としている。研究にあたっては、生産者として藻類を、消費者として循環単為生殖により繁殖する動物プランクトン、ミジンコ種を用いて行っている。前年度までの研究により、餌量や餌の化学量比の変化に対するミジンコの成長応答は種によって、また同じ種でもクローンによって異なること、成長に必要な餌の閾値密度も種間や種内で異なること明らかにされた。

これら結果は、餌をめぐる種間での競争の優劣は同じ2種でも餌の化学量によって、また個体群の遺伝構造によって変化すること、したがって藻類など餌の化学量に影響を及ぼす環境変化は種間での競争関係を変化させることを示唆している。しかし、実際に2種間での競争の優劣が閾値餌密度から予想される結果と一致するかは不明であった。そこで、ミジンコ個体群を対象にした連続培養実験システムを構築し、閾値餌密度を明らかにしてきた3種のミジンコ、D.gaelata, D.tanakai及びD. pulicariaを用いて個体群の競争実証実験を行った。その結果、いずれの2種の組み合わせでも、閾値餌密度に優劣のある餌の化学量条件下では閾値餌密度の低い種が生物量の上で卓越するが、閾値餌密度では優劣がつきにくいと推定された化学量条件下では2種は長期間共存した。これら本研究の結果は、餌となる生産者の化学量の変化は消費者レベルでの種内・種間競争の優劣を変化させることを示しており、懸念される環境変化にともなう生態系への化学量効果は消費者の種間関係や種内の遺伝構造に変化を及ぼすことが判った。生産者の種多様性が消費者の化学量効果にどのような影響を及ぼすかについては、今後の課題として残された。当初の予定通り、種レベル及び種内遺伝子型間での化学量論的特性について成長特性の視点から解析し、着実な成果があがっている。ただし、摂食・同化速度に関する実験については遅れており、最終年度に、個体群動態との研究と並行して行う予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画の大きな変更はない。当初予定通り、来年度は遺伝的多様性の個体群動態への機能について実験的な解析を行う予定である。