hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リグナン骨格B環の立体化学

インドネシア・フローレス島で採集したミカン科植物Aegle marmelos乾燥樹皮のメタノール抽出エキスを、繰り返しシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより分離精製を行ったところ、2種新規クマリン類とともに、2種の新規化合物を含む4種のテトラリン型リグナン配糖体を単離した。この4種のリグナン配糖体はいずれも分子組成はC_<28>O_<38>O_<13>であり、^1H-および^<13>C-NMRスペクトルの解析により、これら4種の化合物はテトラリン型リグナン骨格に、6炭糖が結合した化学構造を有することが推測され、さらに種々の二次元NMRスペクトルの解析により、全く同じ平面構造を有する3種の化合物と、糖の結合位置が異なる1種の化合物であることが判明した。さらに、それぞれの化合物についてメタノリシスを行うことにより、いずれの化合物の糖もD-グルコースであることが明らかになった。また、得られたアグリコンは既知テトラリン型リグナン(+)-,及び(-)-lyoniresinolともう1種、B環アルキル置換基の立体配置が異なる新規リグナンであることが判明した。これらB環置換基の相対配置は^1H-NMRスペクトルの結合定数の解析、及びNOESYスペクトルの解析により明らかになるとともに、B環4位のフェニル基の絶対配置をCDスペクトルの解析により決定し、全化学構造を決定した。同一植物からテトラリン型リグナン骨格B環のアルキル置換基に関する立体異性体3種をアグリコンとする配糖体が単離された報告はなく、また、その中の1種のリグナンが、抗腫瘍活性を示すテトラリン型リグナンpodophyllotoxinと同じB環アルキル置換基の立体配置を有していることから、B環置換基の立体化学も持つ意味の解明に興味がもたれる。
日本所在の清朝初期史料の調査とその編年史的研究

62年62年度に調査収集した広島大学「浦文庫」の中国瀋陽所在碑文拓本(元碑文は現在破壊され調査不可能)、写本『奏疏稿』(瀋陽故宮所蔵の原本は現在所在不明)、第一歴史〓案館所蔵「満漢文旗人家譜」(マイクロフィルム)、『明清〓案』所収の「順治朝〓案」の整理と解読を中心に、入関前から順治初年に及ぶ史料の編年史的な流れの総合的把握を行った。これらの基礎となる史料には『舊満州〓』があるが、清初史料の編年史的研究の基礎的な作業として『舊満州〓』を軸に『大清三朝実録』と『満文老〓』とを相互比較、検討しながら、『舊満州〓』の各葉を分析して、『舊満州〓』・満文老〓対象表「太祖朝」』をほぼ完成させた。これは既に検討して公表した『舊満州〓・満文老〓対象表「太宗朝」』に続くものであり、平成2年度中に公表する予定である。又、清初史料の検討には欠かせない満文公用語の研究を、長崎図書館所蔵『清文鑑和解』、『飜譯満語纂編』を各種満漢辞書と照合しながら語彙の整理を進めた。以上の諸史料の整理、分析は今後の各種共同研究に備えるために作業結果を中心にデ-タベ-スした。本年度は日本所在の清朝初期史料について,満漢文〓案と碑文拓本を中心に「浦文庫」,「内藤文庫」,「狩野文庫」,天理大学,東洋文庫で概略調査を行うと共に『満文老〓』と『旧満洲〓』の照合に着手した.既刊の各文庫,図書館の蔵書目録には拓本や〓案が記載されていない場合もある.1.碑文拓本同時代史料として重視される拓本は,現在の中国で戦災や都市開発のため多くの碑文が消失しているので, 1945年以前に拓され日本に将来し残存しているものは貴重である.浦文庫所蔵の順治2年建立の満・蒙・漢蔵文「奏天四塔」拓本は,順治年間建立の碑文が本来,満文をもとに漢・蒙チベット文に翻訳された事,当時,チベット文を西域文と称していた事などを伝える.武功郡モリドゥン等を賢天祠に祭る事を命じた乾隆19年9月建立の満漢文「乾隆市宗〓諸〓鉱石顕彰上諭碑」によれば乾隆示談に至って〓金国建国に助力した太視力一族,近親者に対する処遇が変化した事を『実録』等の公式記録を超えて明らかにし得る.2.写本,浦手写本『奏疏稿』は〓陽故宮旧蔵の原写本の所在が不明で,わずかに明治時代以後に日本に将来された筆写本2種が知られるのみである.清初の一等史料である『奏疏稿』浦本は,今後に筆写本を相互に照合してテキスト作成するために,貴重な存在である.3.「満洲〓人系譜」これに関する〓案は浦文庫,内藤文庫,東洋文庫,大本文庫等にあり,その中には同系列の〓案を推定されるものもある.各図書館に分散する「〓図」,「勅書」,「世褒〓案」等の系譜を統合して,族的,時代的連続性を明らかにする必要がある.今年度調査した拓本,筆写本,〓案を次年度以後に継続調査すると共に,調査結果をコンピュータ処理して,諸資料の系統を整理した「所在目録」を作製したい.本年度は日本存在の清朝初期史料について、満漢文档案と碑文拓本を中心に江戸時代の中国文化流入の窓口となった「長崎県立図書館」、「福岡県立図書館」、「壱岐郷土館」、「対馬郷土館」など九州地方の〓所蔵機関概略調査、及び東洋文庫を中心に個々の資料を具体的に調査した。これに併せて、昨年度及び今年度に収集した資料を既に出版されている清初資料集との照合のための整理、昨年度に引き続き『満文老档』と『旧満洲档』の照合を行なった。1.碑文拓本。昨年度に浦文庫で収集整理した瀋陽(旧奉天)所在の拓本、及び内藤湖南が明治末年に撮影した一部の碑文文面を含む碑文の建立状況の写真を整理し、これを1988年度の遼寧省、吉林省調査に持参して、清朝末年に於ける史跡と碑文が現在どの様に変化しているかを写真記録し、ほぼ90年後の現状を明らかにした。2.写本。長崎県立図書館の『清文鑑和解』と『飜譯満語纂編』は満洲文字でかかれた満洲語にカナで音価を記しそれに日本語訳をふした「満洲語日本語対訳辞書」である。前者は清朝の『清文鑑』の日本語訳で、後者は『清文鑑』を基礎にして当時(嘉永4年)の満洲語を採集して訳語を付している。満洲語辞書は中国でも数少ないので、満洲語の語彙としても貴重であり、これを通じて中国文化の日本流入の状況、江戸時代の清朝、東北アジアに対する知識が知ることができる。昨年、今年度調査した各図書館の拓本、筆写本、档案を満洲語資料を中心にして整理し、調査結果をコンピュータ処理し、諸資料の系統を整理した「資料所在目録」を作成したい。

62年62年度に調査収集した広島大学「浦文庫」の中国瀋陽所在碑文拓本(元碑文は現在破壊され調査不可能)、写本『奏疏稿』(瀋陽故宮所蔵の原本は現在所在不明)、第一歴史〓案館所蔵「満漢文旗人家譜」(マイクロフィルム)、『明清〓案』所収の「順治朝〓案」の整理と解読を中心に、入関前から順治初年に及ぶ史料の編年史的な流れの総合的把握を行った。これらの基礎となる史料には『舊満州〓』があるが、清初史料の編年史的研究の基礎的な作業として『舊満州〓』を軸に『大清三朝実録』と『満文老〓』とを相互比較、検討しながら、『舊満州〓』の各葉を分析して、『舊満州〓』・満文老〓対象表「太祖朝」』をほぼ完成させた。これは既に検討して公表した『舊満州〓・満文老〓対象表「太宗朝」』に続くものであり、平成2年度中に公表する予定である。又、清初史料の検討には欠かせない満文公用語の研究を、長崎図書館所蔵『清文鑑和解』、『飜譯満語纂編』を各種満漢辞書と照合しながら語彙の整理を進めた。以上の諸史料の整理、分析は今後の各種共同研究に備えるために作業結果を中心にデ-タベ-スした。
タービダイトと火砕流堆積物から探る高濃度重力流の流動メカニズム

塊状のタービダイトと火砕流堆積物に共通した堆積構造として,脱流体構造や偽礫以外に,下部には(1)重鉱物の濃集傾向, (2)(多重)逆級化構造,中部には(3)障害物洗掘痕が,粒子配列には20度を超えるインブリケーションが認められた.水槽実験結果から,高領域流れに特有の構造であることが示された.したがって,塊状重力流堆積物は,剪断流れで粒子が掃流輸送され,徐々に累積したことが考えられる塊状のタービダイトと火砕流堆積物に共通した堆積構造として,脱流体構造や偽礫以外に,下部には(1)重鉱物の濃集傾向, (2)(多重)逆級化構造,中部には(3)障害物洗掘痕が,粒子配列には20度を超えるインブリケーションが認められた.水槽実験結果から,高領域流れに特有の構造であることが示された.したがって,塊状重力流堆積物は,剪断流れで粒子が掃流輸送され,徐々に累積したことが考えられる平成18年度の調査・実験は以下のようにまとめられる.すなわち,1.誓願時軽石層を例とした火砕流堆積物を検討した結果,(1)下部において高領域の流れを示すなめらかな浸食面が繰り返し形成され,そこには細粒砂と重鉱物が濃集すると同時に顕著なインブリケーションを示すこと,(2)いっぽうで中部にはトラフ状浸食を繰り返したこと,(3)偽礫とその痕跡を含むこと,(4)塊状部・トラフ充填部にも低角度のインブリケーションを示すこと,(5)上部には成層・葉理があり乱流渦のあったこと,などが明らかになった.2.上総層群の塊状タービダイト砂岩層を検討した結果,多重逆級化層および上記の火砕流堆積物の特徴(1)(4)と共通した構造があることが明らかになった.3.これらはいずれも低濃度の浸食的な混濁流下において,渦の抑制された掃流輸送による堆積から始まったことを示している.4.小規模な低濃度重力流の水槽実験を行った結果,急斜面を用いて砂床面上のせん断力を確保した場合に,アンチデューン様のベッドフォームが遡上し,それによる逆級化層の形成が見られた.このとき顕著なインブリケーションが形成される.この構造は,上記の浸食面構造(多重逆級化構造)と共通している.5.今後の課題として,(1)トラフ状浸食がフルートマークのような乱流によるものなのか実験的に検証する必要がある;(2)側方に追跡可能な塊状タービダイト砂岩層において,流れ方向の堆積様式の変化を把握する必要がある;(3)非現実的な急斜面に頼らない重力流実験のため,低比重粒子を用いた実験を行う;などが残された.平成19年度の調査・実験は以下のようにまとめられる。すなわち、1.上総層群の塊状タービダイト砂岩層を検討した結果、(1)下部において高領域の流れを示すなめらかな浸食面が繰り返し形成され、そこには細粒砂と重鉱物が濃集すると同時に顕著なインブリケーションを示すこと、(2)いっぽうで中部にはトラフ状浸食を繰り返したこと、(3)偽礫とその痕跡を含むこと、(4)塊状部・トラフ充填部にも低角度のインブリケーションを示すこと、(5)上部には成層・葉理があり乱流渦のあったこと、(6)これらは、誓願時軽石層を例とした火砕流堆積物の特徴と共通すること、などが明らかになった。2.これらはいずれも低濃度の浸食的な混濁流下において、渦の抑制された掃流輸送による堆積から始まったことを示している。3.低比重粒子を用いた小規模な重力流の水槽実験を行った結果、比較的高濃度の重力流では、土石流と異なる集合流動が見られた。粒子運動様式は粒子流(水中および陸上)のものに類似し、インブリケーション角など粒子配列の特徴も共通していた。これは、従来、多重逆級化構造をもたらすと考えられてきたトラクションカーペットに相当する。しかし、多重逆級化構造は形成されなかった。また、低濃度混濁流堆積物ともちがって、オリエンテーション角の集中が悪いため、識別可能と考えられた。平成20年度の調査・実験は以下のようにまとめられる.すなわち1.上総屑群の塊状タービダイト砂岩屑の粒子配列を検討した結果,(1)粒子のa軸とb軸が明瞭な面構造をつくっており,上流に20-30度のインブリケーションを示すこと,(2)級化砂岩層下部の塊状部も同様の組織を示すこと,(3)インブリケーション角をマッピングすると,高角度部分と低角度部分が鉛直方向に繰り返すこと,(4)塊状砂岩層の下部ほど高角度部分が支配的であること,(5)これらは,誓願時軽石層を例とした火砕流堆積物の特徴と共通すること,などが明らかになった.2.平成20年度の調査結果と併せると,渦の抑制された混濁流下にいける高領域流れによる掃流輸送によって上流移動するベッドフォームの形成とバックセット堆積が示唆される.3.障害物洗掘痕形成を3次元的に再現する水槽実験を行ったところ,(1)その洗掘痕の平面形態は,障害物後方で2条に分かれること,(2)障害物の高さに匹敵する深い洗掘痕の形成には,障害物の高さの3倍以下の厚さの流れを要すること,(3)梅ケ瀬

層の例では,混濁流の厚さが1mほどと見積もられること,などが明らかとなった.4。低比重粒子を用いた小規模な重力流の水槽実験を行った結果,(1)比較的高濃度の重力流の下部が,混濁流に駆動された粒子流とみなせること,(2)なだれの粒子流とは停止・堆積様式が異なるため,逆級化しないこと,(3)重力流堆積物の多重逆級化構造は,アンチデューン形成を示す可能性の高いこと,などが示された.
鉄薄膜界面の電子状態変化による界面磁気構造・相転移の制御

磁性体薄膜界面では、界面相互作用の結果、磁気相互作用がバルク中とは異なる。理論的に薄膜界面局在磁性の存在可能性が指摘されている。実験的に界面磁気構造解明は進んでいなかったが、我々は,メスバウアー分光に同位体積層法を組み合わせることで,深さを分解した“断面磁気観測法"を開発し、MgO基板上の鉄薄膜界面のノンコリニア磁性の観測できることを立証した。本研究では、次なる課題としてノンコリニア磁気構造発現・誘起の探索である。そのために鉄薄膜ー誘電体界面を対象とし、誘電体分極を活用した界面ノンコリニア磁気構造誘起と相転移現象の観測、及び制御を行うことで、磁気構造と界面電子状態の相関を解明する。
マイクロエマルジョンの臨界現象のクロスオーバー

水・デカン(油)、AOT(界面活性剤)を油リッチで混合して得られるwater-in-oil droplet構造のマイクロエマルジョンは、室温では一様であるが温度上昇と共に相分離し、dropletの密度揺らぎによる臨界現象が見られる。申請者らは最近この臨界現象を中性子小角散乱を用いて調べ、臨界点の近くでは3次元Ising臨界普遍性クラスに属する振舞いをする(すなわち、感受率に対する臨界指数γ=1.24となる)一方で、臨界点から離れた組成/温度では平均場的振舞い(γ=1.00)をする、いわゆる臨界現象のクロスオーバーが見られることを見いだした。更に申請者らはこの振舞いが、1992年にBlyakovらにより提唱されたクロスオーバー理論により説明できるこを示し、実験結果よりギンツブルグ数Gi、すなわちクロスオーバー点を示す規格化温度の値を求め単純液体のものより1桁程度小さいことを示した。しかしながら、このGiの値を与える根拠については今だ明らかになっておらず、今後の課題となっている。本研究では以上のような経緯を踏まえ、マイクロエマルジョンの臨界現象について更に詳しく調べ、クロスオーバーが見られる条件やGiの決定条件を明らかにする。ここで、相分離に伴う臨界現象を支配する相互作用の到達距離を、相関距離をξとするとr≪ξの時Ising的に、r≫ξの時平均場的に振舞うことを考えると、この相互作用の性質とGiとの関係を明らかにすることが必要であると考えられる。このため申請者らは、今年度次のようなアプローチを行った。1)試料に静水圧を加えると、水に比べ油の圧縮率が高いため、dropletサイズ一定のままdroplet間距離を小さくすることができる。これにより系の振舞いがどのように変わるか、を調べることにより、droplet間相互作用の性質を明らかにすることができる。そこで、中性子小角散乱用高圧力セルを開発し、これまでと同様AOTマイクロエマルジョン系の臨界現象を静水圧下で調べ、クロスオーバー理論を用いて解析した。その結果、Giの値は圧力上昇と共に小さくなる、と言う結果が得られた。これは、加圧によってdroplet間距離が小さくなるため相互作用がより遠距離になったからである、と解釈できる。2)droplet間相互作用としてはいろいろなものが知られているが、とりわけ平均場的振舞いが出ることから引力的な電気的相互作用が相分離に関してdominantであると考えられる。従って陰イオン性界面活性剤であるAOTを他の系に変えることによってGiがどのように変化するかを調べることは重要である。そこで界面活性剤BHDC、水、ベンゼンによるマイクロエマルジョンを取り上げ、温度低下による相分離と臨界現象についてこれまで同様中性子小角散乱により調べた。データは現在解析中であるが、AOTの系とは反対に斥力相互作用が構造形成に重要な役割を果たしていることが分かってきた。
口腔由来癌細胞でのFas誘導アポトーシス経路におけるHSP90の作用様式の検索

HSP90は非ストレス時においても分子シャペロンとしてシグナル伝達系の制御に関わっていることが明らかとなってきた。しかし、Fasを介したアポトーシスシグナル伝達系にHSP90が関与するとの報告はまだない。私どもはヒト唾液腺癌由来腺癌(HSG)細胞のFasを介したアポトーシス誘導に連動してHSP90の発現量が変化することを見出し、Fas誘導アポトーシス経路へのHSP90の関与を確信した。そこで本研究ではHSG細胞における抗Fas抗体誘導アポトーシスシグナル伝達系へのHSP90の関与を調べHSP90のクライアントタンパク質の同定を行うことを研究の目的とした。はじめにFasシグナル伝達系へのHSP90の関与を調べるために、HSP90に特異的な阻害剤であるゲルダナマイシン(GDM)によるHSP90の機能の抑制を行ったところ、経時的、濃度依存的なアポトーシス誘導が認められた。さらにrecombinant HSP90タンパクを細胞に導入しGDMならびに抗Fas抗体を用いて細胞死誘導をおこなうとアポトーシス誘導の抑制が認められた。これらの結果からFasシグナル伝達系へのHSP90の抑制的な関与が示唆された。つぎにHSP90のクライアントタンパクとなりうるFasシグナル分子の検索を行った。IP-ウェスタンブロット法により、内在性のHSP90とc-FLIPL(Caspase8の活性化を阻害しFas誘導アポトーシスを抑制するシグナル分子)との相互作用が認められた。そしてこの相互作用はGDM処理により解消された。さらに、このHSP90とc-FLIPLの相互作用はタグを用いた外来性のV5-c-FLIPLとFlag-HSP90との間にも認められた。これらの結果から、HSP90はc-FLIPLをクライアントタンパクとし安定化することでFas誘導アポトーシスシグナル系を抑制的に制御していることが示された。Fas誘導アポトーシスシグナル伝達系へのHSP90の関与について検討するために実施したHSP90の阻害系ならびに過剰発現系の実験結果を以下に示す。1.HSP90の阻害系として、HSG細胞をゲルダナマイシン(GDM)で処理しHSP90の機能を阻害したところ、Fas誘導アポトーシスの増強が認められた。一方、GDM処理により経時的にHSP90タンパク質の増加が認められた。2.HSP90の過剰発現系として、HSG細胞にRecombinant HSP90タンパク質を導入した。Control(Mock)に対しHSP90導入細胞で、GDM、抗Fas抗体(CH-11)それぞれの単独処理ならびに両者処理の全ての場合において細胞死誘導の有意な抑制が認められた。1,2の結果からHSG細胞におけるFas誘導アポトーシスシグナル伝達に対し、HSP90がそのターゲット分子を介して抗アポトーシスに作用し、GDMはこのHSP90の抗アポトーシス効果を解除することでアポトーシスを誘導することが示唆された。また、1でみられたHSP90阻害によるHSP90タンパク質の増加については、HSP90の代償的誘導が惹起されているものと思われた。HSG細胞においてHSP90と相互作用する分子を免疫沈降-ウェスタンブロット法で検索した結果、Fasシグナル経路の制御に関与するFADD-like ICE inhibitory protein(FLIP)が検出された。また、GDMによりHSP90を阻害したところ、mRNAレベルでのFLIPの発現減少が認められた。これらのことから、FLIPがHSP90のターゲットタンパク質であると考えられる。そこで、FLIPがHSP90のターゲットタンパクであることを証明するため、C末端にV5タグの融合したFLIPL, S, Rアイソフォーム発現ベクター(pcDNA-FLIPL, S, R-V5)を構築した。現在これらのベクターとN末端にFlagタグの融合したHSP90発現ベクター(pFLAG-CMV-1-HSP90)をHEK293細胞に導入してタンパク質を発現させ、V5、Flagで免疫沈降を行いそれぞれの免疫複合体についてV5、Flag抗体でウェスタンブロットを行いHSP90とFLIPの結合について検討中である。

IP-ウェスタンブロット法により、内在性のHSP90とc-FLIPL(Caspase8の活性化を阻害しFas誘導アポトーシスを抑制するシグナル分子)との相互作用が認められた。そしてこの相互作用はGDM処理により解消された。さらに、このHSP90とc-FLIPLの相互作用はタグを用いた外来性のV5-c-FLIPLとFlag-HSP90との間にも認められた。これらの結果から、HSP90はc-FLIPLをクライアントタンパクとし安定化することでFas誘導アポトーシスシグナル系を抑制的に制御していることが示された。
類似性とパターン認識に基づく言語哲学の再構築

本研究の目的は、類似性に基づくパターン認識の概念を用いて、言語哲学上の重要な諸概念を再構築することにある。その際、(1)類似性とパターン認識の概念を基にして、メタ意味論(Metasemantics)を再構築すること、(2)パターン認識の概念に基づいて、語の存在論を再構築すること、のふたつをその具体的な目標として掲げた。本年度は、この(2)の課題を遂行するための基礎研究として、パターン概念をその存在論的側面に焦点をあてて考察することに時間を費やした。パターンという概念は古代ギリシャのイデアの概念にその源をもつと言えるだろうが、現代でも、Daniel Dennettの"Real Patterns"(1991)を始め、その哲学的重要性を論じた文献が存在するので、そうした文献の調査を進めた。他方、パターン概念と密接に関わる概念として、「構造」の概念がある。構造の概念は、たとえば数学的な構造主義において、明示的に用いられている一方で、現代の情報理論では、データの示す規則性と密接に関連する形で研究されている。本研究のための基礎として、数学における構造主義(ブルバキ等による構造主義ではなく、むしろMichael ResnikやCharles Parsonsらによる意味での構造主義)において、この概念がどのように用いられているのかを調査し、また現代の情報理論において、それが特にKolmogorov複雑度との関連に果たす役割を調査した。本年度の研究は、以上のような意味で多分に予備的な意味をもつものであったが、それでもそれぞれの調査は今後の研究に際して有益な指針を与えてくれるものであった。初年度はパターン概念の基礎的研究を行うことが当初からの予定であったため、本年度は概ね予測した通りに研究が進展したと言える。本研究の最終的な目標は、(1)類似性とパターン認識の概念を基にして、メタ意味論(Metasemantics)を再構築すること、(2)パターン認識の概念に基づいて、語の存在論を再構築すること、のふたつである。来年度以降研究をどのように推進するかについて、このそれぞれについて以下のような計画を立てている。(1)については、すでに研究代表者が出版した論文で、固有名と自然種名に限定し、パターン認識の概念を用いてそのメタ意味論がどのようにして構築できるのかを素描した。本研究では、そこで示されたメタ意味論を発展させることで、この研究を推進することを第一の目標としたい。更に、動詞や形容詞といった語のメタ意味論にも、本研究の手法は適用できるものと思われる。第二の目標として、このような語の意味がどのようして定まるのかを、本研究の立場から明らかにする。(2)については、本年度の研究から、存在者としてのパターンという概念が少し明確になりつつある。本年度も継続してこの概念の解明に取りかかることで、語の存在論という課題に取り組むことを考えている。その際鍵となるのは、やはりパターン認識の概念である。れわれによる語の使用を可能にしているのは、音声、あるいは視覚情報におけるパターンの認識と再生産の能力であり、そうした能力はある一群の特徴を備えた物理現象(音、形)に対する指向性を有していると考えられるからである。

更に、動詞や形容詞といった語のメタ意味論にも、本研究の手法は適用できるものと思われる。第二の目標として、このような語の意味がどのようして定まるのかを、本研究の立場から明らかにする。(2)については、本年度の研究から、存在者としてのパターンという概念が少し明確になりつつある。本年度も継続してこの概念の解明に取りかかることで、語の存在論という課題に取り組むことを考えている。その際鍵となるのは、やはりパターン認識の概念である。れわれによる語の使用を可能にしているのは、音声、あるいは視覚情報におけるパターンの認識と再生産の能力であり、そうした能力はある一群の特徴を備えた物理現象(音、形)に対する指向性を有していると考えられるからである。本年度購入する予定であった図書の出版が遅れたため。
組織内イノベーションと従業員の雇用関係の関係性についての研究

今日の日本では、小売業や外食業、ホテル宿泊業などのサービス業において、非正規雇用従業員が他の産業よりも高い比率で存在する。サービス・エンカウンターの主たる担い手は、非正規雇用従業員である。しかし、彼らの多くは、企業から十分な能力開発投資を受けることがない。その状況で彼らは、業務マニュアルや手順をこえて、臨機応変、柔軟な対応をして業務をこなしていることが確認された。ここには、重大な経営リスクと、イノベーションが非正規雇用従業員から生じる可能性が同時に存在する。したがって経営者は、経営リスクを減らし、非正規雇用従業員からのイノベーションを生じさせるマネジメントシステムを構築しなければならない。今回の研究の目的は、従業員の活動より創り出される組織内イノベーションが組織に及ぼす影響について明らかにすることである。具体的な研究対象としては、1.サービス業のサービスエンカウンター人材が関わる部分と、2.企業財務分野、情報技術分野の高度専門職人材が関わる部分の二つの領域とし、これらの領域において(1)イノベーション人材の能力開発と雇用の関係、(2)業務に必要な知識の習得と組織内外の教育プロセスの関係などに注目し、それらが組織内イノベーションにどのような影響を与えているかを明らかにすることを目指している。平成26年度は、文献研究とインタビュー調査が研究の中心となった。文献研究は、経営学(人的資源管理論、経営戦略論、組織論、イノベーション研究)の観点を中心に、サービス、企業財務、情報など関係する各領域についての先行研究を整理した。インタビュー調査は、サービス業のサービスエンカウンター(企業と顧客の接点)の代表例として店舗運営人材やインストラクター人材の育成事例および高度専門職人材の育成事例について伺う事が出来た。これらの成果をもとに、平成27年度はアンケート調査を実施していく。本研究は、引き続き、1.サービス業のサービスエンカウンター人材が組織内イノベーションに及ぼす影響、2.企業財務分野、情報技術分野の高度専門職人材が組織内イノベーションに及ぼす影響について明らかにすること目指している。平成27年度は、企業財務および、サービスビジネスの人的資源に詳しい2人の研究者の参加を得て研究体制を強化することができた。平成26年度に引き続き、先行研究のサーベイ研究が行われた。経営学を基盤に実施されてきたが、本研究の目的を達成するためには、製造業を対象とした先行研究の知見を有効に活用することの必要性が改めて確認された。そのうえで、以下のような点を論点に研究を進めてきた。1つ目は製造業の知見をサービス業に固有の条件のなかでどのように援用していくことができるかという点である。サービス業に多く見られる多様な雇用関係の中で改善、改良への取り組みなどがどのように移転されるか、固有の課題をより明確化する必要性が確認された。2つ目は、高度専門職人材の高度な知識が組織内イノベーションにどのように反映しているのかの整理である。高度専門職人材の立場から組織内イノベーションへの有効な関わり方とは何か、有効な関わり方のために求めれる専門性の知識や領域と、その教育、能力開発について整理された。これらの研究内容については、過年度の成果とともに学会報告がなされ、多くの有益な意見を頂くことができた。頂いた意見を反映するしながら、研究の方向性を整理し平成28年度の研究を進めていく。また、サービス業でサービスエンカウンターが重要な役割を果たしている企業数社のご協力を得て、人材育成やサービスエンカウンターの状況を伺うインタビュー調査を行うことができた。これらの知見を活かしつつ、多様な事業領域で精緻なインタビュー調査の可能性を探ることが平成28年度の目標である。当初の研究計画において、平成27年度中に実施しようとしていた大規模なアンケート調査を平成28年度に実施するように計画変更したことにともなう研究の遅れである。今回、調査実施時期を遅らせた主な理由は、経済環境の変化である。研究計画立案時と比べ、現在は、各産業で人手不足の状況であり、雇用に積極的な姿勢をみせる企業が増えている。とくに、我々が観察対象とするサービス業においてはその影響が大きいとされる。例えば、まだ大手企業が中心ではあるが、従来はアルバイトや契約社員という非正規社員で関わっていた人材を正社員化する動きが活発化している。このような人手不足感とそれに伴う正社員化の動きは、組織内イノベーションと雇用の関係を考える我々の研究にとっては、大きな影響を与える環境変化である。このような環境変化が今後も続くのか、そして、このことがこれから働き手サイドと企業サイドのそれぞれの意識にどのような及ぼす影響を見極めたいと思い、1年実施を遅らせ状況の推移を見ることとした。そのため、予備的な意味合いをもつ小規模なアンケート調査のみ平成27年度中に実施した。平成28年度の研究は、過年度に引き続き、サービス業のサービスエンカウンターが組織内イノベーションに及ぼす影響、高度専門職人材が組織内イノベーションに及ぼす影響の2点を明らかにすることを実施することを目指して行われた。サービス業は多様な産業が含まれるために、本研究では、顧客とのやり取りの場としてのサービスエンカウンターがとりわけ重要な意味を持つ業種に焦点をあて、イノベーションと人材の関係、人材育成の課題等について踏み込んだヒアリング調査を実施することができた。これらの調査結果を継続的に実施しているイノベーション、人的資源等の経営学の先行研究サーベイより得られた知見のなかで分析することで、サービス業の組織内イノベーションを担う人材像について解明する手掛かりを得ることができた。また、平成28年度のヒアリング調査から、サービス業は近年、人材の不足感が深刻であることが改めて確認された。

この傾向は、ここ数年の著しい変化であるといえる。この変化はサービス業の経営者、管理者、働き手の考え方に影響を与える問題である。例えば、サービスエンカウンターを担うために必要な熟達や優れたイノベーションにつながるような知識の獲得には、時間をかけた能力開発が求められる。しかし、人手不足の問題は組織における人材の能力開発の位置づけや実施方法に影響を与え、結果的に組織内イノベーションの姿も影響を与えるといえよう。これらの環境変化を念頭に置いた質問項目を組み込んだアンケート調査を実施することが平成29年度の目標である。近年の急速な経済状況の変化に伴い、とりわけサービス業においては、本研究の計画立案時よりも人手不足の問題が深刻になっていることがヒアリング調査より確認されている。地域差、業種差もあるが多くのサービス業において人手不足が事業活動上で大きな問題としてクローズアップされている。また、この問題は短期的な問題ではなくある程度長期的な時間の中で続いていく問題であり、長期的な企業戦略との関わりで把握していく必要がある。この点について、平成28年度中に実施を予定していたアンケート質問票の内容ではでは、現実の状況と十分に適合しないと判断するに至った。そのため、質問票の再構成の検討に時間を要することとなった。こうした現実の変化が長期的な時間で捉えるのであれば、サービス業の経営者、管理職、働き手という組織内イノベーションの担い手の各層の考え方や行動に与える影響という視点も必要になる。そのため、この状況の変化をきちんと反映したアンケート調査を実施したいと思い、研究計画を1年延長する申請を行った。平成29年度は、文献研究に加え、追加的なヒアリング調査とアンケート調査を実施した。過年度に実施した宿泊サービス業経営者へのヒアリング調査は、優れたサービスを提供する調査企業と、当該産業が抱える問題点の把握のみならず、本研究テーマである従業員の雇用、現場での従業員の働き方、優れたサービス企業の業務プロセスの問題を整理するうえで有益であった。また、その時点で導入まもない経営施策や実施予定の経営施策もあり、それら施策がどのように展開されどのような課題が浮き彫りになっているのかを追加調査するため、長時間のヒアリングにご協力いただいた。また、ヒアリングした宿泊サービス業は、企業と顧客の接点であるサービスエンカウンターが重要な価値をもつ産業である。このヒアリング調査で得た知見を手掛かりに、同様の特徴を持つ小売業、飲食業を加えた合計3つ産業の経営者層、管理者層、正社員従業員層、非正社員従業員層に対してアンケート調査を実施した。このアンケートを通じて、企業内の職位や雇用形態が、サービスエンカウンターにおけるサービスの改良・改善型イノベーションの創出に与えるような知識獲得に及ぼす影響、サービスエンカウンター人材への能力開発投資に及ぼす影響、知識共有のためのITツールの活用に及ぼす影響について確認することができた。
無限次元空間上の測度の弱収束の研究とその応用

1.直積測度や畳み込み測度などを含むより広い測度のクラスである複合確率測度及びベクトル測度に対して,その弱収束性を研究し,以下の結果を得た.(1)推移確率の場合に一様緊密性の概念を導入し,この概念が,複合確率測度の相対コンパクト性を議論する際に重要な役割を果たすことを,種々の具体的な例を挙げて示し,雑誌に公表した.(2)実数値測度の集合の弱収束に関する相対コンパクト性を研究する際に中心的な役割を果たすLeCam-Varadarajan-Smolyanov-Fominの定理をベクトル測度の場合に拡張し,雑誌に公表した.(3)測度の弱収束の研究に関して,その歴史的背景から始めて,代表的な結果を整理して解説した後で,現在までに筆者によって得られた結果を系統的にまとめ,第34回実函数論・函数解析学合同シンポウジウムで口頭発表するとともに,報告集に公表した.2.調和解析にランダムな手法を導入するための準備として,以下のような結果を得た.(1)二重フーリエ級数の二重ネェ-ルンド総和法については,Hille-Tamarki, Herriot, Chow, Sharma, Mishra等の定理があるが,これらをすべて含む定理を証明し,その結果を日本数学会1995年度秋季総合分科会実函数論文科会で口頭発表した.(2)ルジャンドル級数の(N,p,q)総和法についてのV. Singh, Mishra and A. Singhによる2つの定理を含む拡張定理を証明し,実解析セミナーで口頭発表するとともに,報告集に公表した.3.多様体上の確率微分方程式の解の存在定理に関する基礎として,定数kをもつ特殊射影キリングp-形式を許容する佐々木多様体について研究し,それが単位球面に等長になるための条件を求め,雑誌に掲載予定である.4.測度の弱収束の連続確率システム,統計学,並べかえの理論への応用は,当該の分担者によって探究中である.1.直積測度や畳み込み測度などを含むより広い測度のクラスである複合確率測度及びベクトル測度に対して,その弱収束性を研究し,以下の結果を得た.(1)推移確率の場合に一様緊密性の概念を導入し,この概念が,複合確率測度の相対コンパクト性を議論する際に重要な役割を果たすことを,種々の具体的な例を挙げて示し,雑誌に公表した.(2)実数値測度の集合の弱収束に関する相対コンパクト性を研究する際に中心的な役割を果たすLeCam-Varadarajan-Smolyanov-Fominの定理をベクトル測度の場合に拡張し,雑誌に公表した.(3)測度の弱収束の研究に関して,その歴史的背景から始めて,代表的な結果を整理して解説した後で,現在までに筆者によって得られた結果を系統的にまとめ,第34回実函数論・函数解析学合同シンポウジウムで口頭発表するとともに,報告集に公表した.2.調和解析にランダムな手法を導入するための準備として,以下のような結果を得た.(1)二重フーリエ級数の二重ネェ-ルンド総和法については,Hille-Tamarki, Herriot, Chow, Sharma, Mishra等の定理があるが,これらをすべて含む定理を証明し,その結果を日本数学会1995年度秋季総合分科会実函数論文科会で口頭発表した.(2)ルジャンドル級数の(N,p,q)総和法についてのV. Singh, Mishra and A. Singhによる2つの定理を含む拡張定理を証明し,実解析セミナーで口頭発表するとともに,報告集に公表した.3.多様体上の確率微分方程式の解の存在定理に関する基礎として,定数kをもつ特殊射影キリングp-形式を許容する佐々木多様体について研究し,それが単位球面に等長になるための条件を求め,雑誌に掲載予定である.4.測度の弱収束の連続確率システム,統計学,並べかえの理論への応用は,当該の分担者によって探究中である.
表面グラフト重合による高分子の精密3次元微細構造化技術の開発

光照射によりラジカル解離し、光イニファタ(ラジカル重合開始-移動-停止剤)として機能するベンジルN,N-ジエチルジチオカルバメート(BDC)の光反応性を利用して表面グラフト重合を行い、その精密3次元制御について検討した。まず、表面にBDC基を有する光反応性高分子フィルムを作成し、ビニルモノマー存在下でこのフィルム表面に紫外光照射した。ESCAスペクトル分析、水晶発振子マイクロバランス(QCM)と水接触角測定、および原子間力顕微鏡(AFM)観察より、グラフト重合は紫外光照射によってのみ開始され、グラフト量は照射エネルギー(光量と時間)の増加に伴ってほぼ直線的に増加することが示された。顕微鏡観察より、グラフト領域は微細な照射部のみに限定されることが示された。高分子表面のXY面(グラフト領域と密度)、およびZ軸(グラフト鎖長)の表面組成、および物性の制御が可能となった。表面ブロック共重合体やグラフト鎖長の傾斜表面の作成を検討し、表面グラフト重合によるデバイス表面設計の可能性を示した。
半整数ウェイトの保型形式のニューフォーム理論の構築とそのフーリエ係数の符号の研究

半整数ウェイトの保型形式のニューフォームの理論の構築という目的で研究を行い,各年度に以下のような結果を得た.まず,偶数conductorを持つ指標に関するTwisting作用素のトレース恒等式を一般の偶数レベルにおいて証明した(2002年度).この恒等式の形は,予想されていた通り半整数ウェイトのTwisting作用素のトレースが,整数ウェイトのヘッケ作用素とアトキン-レーナー作用素の一次結合として表されるというものであった.また,この研究の副産物として・以前から存在が予想されていたもののこの15年間未発見だったレベル64の半整数ウェイトHecke作用素のトレース恒等式を見出す事が出来た.次にこのトレース恒等式を用いて,レベルが2のべきの場合のニューフォームの理論を構築することに成功した(2003年度).これには,トレース恒等式のほかに昨年度から継続して研究してきた,有限環上の線型群の表現とフーリエ係数の非零性との関連性が必要となった.具体的には,ニューフォームの空間を作るためにカスプ形式の空間から取り除かれるべき部分(オールドフォーム)を完全に記述することが出来るようになった.2004年度には最終的な目標である一般レベルでのニューフォーム理論の構築のために有限環上の線型群の表現とフーリエ係数の非零性との関連についての結果を2べきに限らない全ての偶数レベルに対して拡張していくことを目指した現在主要な計算は終了し,最終的な取りまとめの計算を実行中であり,2005年度中の完成を目標としている.半整数ウェイトの保型形式のニューフォームの理論の構築という目的で研究を行い,各年度に以下のような結果を得た.まず,偶数conductorを持つ指標に関するTwisting作用素のトレース恒等式を一般の偶数レベルにおいて証明した(2002年度).この恒等式の形は,予想されていた通り半整数ウェイトのTwisting作用素のトレースが,整数ウェイトのヘッケ作用素とアトキン-レーナー作用素の一次結合として表されるというものであった.また,この研究の副産物として・以前から存在が予想されていたもののこの15年間未発見だったレベル64の半整数ウェイトHecke作用素のトレース恒等式を見出す事が出来た.次にこのトレース恒等式を用いて,レベルが2のべきの場合のニューフォームの理論を構築することに成功した(2003年度).これには,トレース恒等式のほかに昨年度から継続して研究してきた,有限環上の線型群の表現とフーリエ係数の非零性との関連性が必要となった.具体的には,ニューフォームの空間を作るためにカスプ形式の空間から取り除かれるべき部分(オールドフォーム)を完全に記述することが出来るようになった.2004年度には最終的な目標である一般レベルでのニューフォーム理論の構築のために有限環上の線型群の表現とフーリエ係数の非零性との関連についての結果を2べきに限らない全ての偶数レベルに対して拡張していくことを目指した現在主要な計算は終了し,最終的な取りまとめの計算を実行中であり,2005年度中の完成を目標としている.半整数ウェイトの場合のニューフォームの理論を構築という研究目的達成のため,今年度はまず,偶数conductorを持つ指標に関するTwisting作用素のトレース恒等式を一般のレベルにおいて証明した.これは前年度までにレベルが2のべきの時には得られていたのだが,これを一般の偶数レベルのときに証明したものである.この恒等式の形は,予想されていた通り半整数ウェイトのTwisting作用素のトレースが,整数ウェイトのヘッケ作用素とアトキン-レーナー作用素の一次結合として表されるというものであった.また,この研究の副産物として,以前から存在が予想されていたもののこの15年間未発見だったレベル64の半整数ウェイトHecke作用素のトレース恒等式を見出す事が出来た.これらについては現在その概要を論文にまとめ投稿中である.これらの結果により,ニューフォームの理論を構築するために必要とされる全てのトレース恒等式が出揃ったことになる.したがって,5年前に確立されたKohnen空間のニューフォームの理論を偶数レベルの時に拡張する事が可能となった.現在それらニューフォームを半整数ウェイトのカスプ形式の空間から取り出すために必要とされるフーリエ係数の非零性を証明中であり,レベル4と8の場合には有限線形群の表現論を用いることにより確定させる事ができた.来年度にかけて,全ての偶数レベルに対してこの非零性を拡張していく.また最終的には非零性が示されたものから順にニューフォームの理論を確立していく予定である.半整数ウェイトの場合のニューフォームの理論を構築という研究目的達成のため,今年度は,昨年度得られた偶数conductorを持つ指標に関するTwisting作用素のトレース恒等式を用いて,レベルが2のべきの場合のニューフォームの理論を構築することに成功した.このためには,トレース恒等式のほかに昨年度から継続して研究してきた,有限環上の線型群の表現とフーリエ係数の非零性との関連性が必要となった.この方面の研究の進展により,平成15年12月ごろに必要とされる結果が得られた.具体的には,オールドフォームという,カスプ形式の空間から取り除かれるべき部分を完全に記述することが出来るようになった.こうして平成16年1月にレベル2べきの場合のニューフォームの理論が得られた.

現在,これらの一連の結果(「有限環上の表現と非零性」と「レベル2べきの場合のニューフォーム」)については論文を作成し投稿中である.ウェイトが1/2,3/2等の半整数になる半整数ウェイトの保型形式では,2がいわゆる"bad prime"となって,さまざまな困難を引き起こす.したがって,今年度の結果,すなわちレベルが2のべきの場合のニューフォーム理論の成立は,すべてのレベルでニューフォーム理論を構築するという最終的な目標への大きな一歩となった.来年度は,この結果を一般レベルに拡張し研究を完成させるのが目標となる.そのためにまず,表現と非零性との関連についての結果を2べきに限らない全ての偶数レベルに対して拡張していく.そして非零性が示されたものから順にニューフォームの理論を確立していく予定である.半整数ウェイトの場合のニューフォームの理論を構築するという研究目的達成のため,今年度は,昨年度までに得られた結果を一般レベルに拡張し研究を完成させることを目標とした.そのためにまず,表現とフーリエ係数の非零性との関連についての結果を2べきに限らない全ての偶数レベルに対して拡張していくことを目指した.昨年度まで研究していたレベルが2のべきの場合と異なり,一般のレベルでは、奇素数を含めたすべての素数の場合を考えねばならない.奇素数については昨年度まで全く研究していなかったため,昨年度,素数2に対して行ったのと同様な計算をまず実行した.得られた結果は素数2の場合と基本的に同じものであり,それらは,期待されるニューフォームの理論と整合するものであった.ついで,昨年度まで研究してきた素数2の場合の計算を,奇素数の場合に用いた手法で計算しなおした.昨年度はやや異なる方法を用いていたのだが,その手法はやや冗長であると判断したためである.このとき,副産物として,レベル32でもツイスティング作用素が定義される場合がある事が判明した.これは今までだれも注意していなかった事であり,これによって昨年まで不可解であった「レベル32ではニューフォームが二重になる」という現象が極めて見通しがよく理解できることになった.これは今後の研究の第一歩となるだろうと期待される.現在,いままでに得られた各素数での結果を取りまとめて一般レベルの結果を得るべく研究している.これが完成すれば,一般レベルのニューフォームの理論構築のための主要な道具が一つ完成したこととなる.
脳磁図イメージングによる脳内電源推定に関する研究

本研究では、SQUID磁束計を用いて脳磁図の計測を行い、同時に計測した脳波と比較することにより、脳内電源の性質を明らかにし、得られた知見をもとに、脳機能推定に有用な脳内電源モデルを考察し、脳内電源推定のアルゴリズムを開発することが目的である。この目的の下、本研究では以下のような成果が得られた。1.7チャネルSQUID磁束計を用いて、ヒトの睡眠時における脳磁図を脳波と同時に計測を行った。この中で睡眠時に出現する幾つかの特徴的な波形に関して電源推定を行い、睡眠2期に発生するK-complexの発生源が聴覚野の近傍に位置することを見い出した。また、睡眠時における聴性誘発脳磁図のN100成分の電源の位置が睡眠ステージに応じて異なることを見いだした。2.脳波や脳磁図を発生する電源として、これまで用いられていた1個の電流双極子ではなく、複数個の電流双極子で表現する広がりを持った脳内電源モデルを考察した。この電源モデルを用い、シミュレーションによりこれまで原因がわからなかった脳磁図の各測定点での位相差を説明することができた。3.脳の高次機能を脳磁図を用いて調べた。特に、視覚による文字認知時の脳磁図を測定した。意味のある文字と意味のない文字列を提示したときに波形に違いが現れた。4.SQUIDの測定限界に近い聴性脳反応脳磁図の測定に、SQUID磁束計の検出コイルのベースラインを変えることによって成功した。
東アジアへの日本型経営・生産システムの国際移転可能性に関する異時点間比較研究

本研究は、本研究グループが過去(1992年、1993年、2002年)に日本型経営・生産システムの移転可能性をテーマに調査研究した東アジア6ヵ国(韓国、台湾、タイ、マレーシア、シンガポール、中国)の日系企業76社に対する再調査を行うことによって、時間の経過とともに日本型経営・生産システムの移転度合いがどのように変化したのか、その結果と理由は何かを明らかにしようとするものである。その際、日本型経営・生産システムの移転度合いの変化に影響を及ぼす可能性がある要因としては、同システムの有効性の変化、海外拠点の戦略的位置づけ・事業内容・役割の変化、当該地域の経済社会的な環境の変化などに注目する。したがって本研究は、現地訪問インタビュー調査と研究会を通じた調査結果の解釈・分析によって実施される。平成30年度には、韓国(1回)、台湾(2回)、タイ(1回)、マレーシア(2回)の日本企業の現地拠点を訪問し、日本型経営・生産システムの移転度合いに関するインタビュー調査を行った。なお、その実施計画と結果検討のための研究会を計10回行っている。現地訪問調査結果の分析は現在進行中であるが、現地の賃金高騰(マレーシア)、長年の操業経験による現地拠点の組織能力の蓄積(韓国・台湾)などによる現地拠点の役割の変化が観測されており、今後のデータ集計によって明らかになるであろう日本型経営・生産システムの移転度合いの変化に対する解釈において重要な要因となることが予想される。理由としては、平成30年度において当初の計画通り、4ヶ国(韓国、台湾、タイ、マレーシア)に対する現地訪問調査を通じて、日系現地法人20拠点における日本型経営・生産システムの移転状況について調査を行っている点を挙げることができる。また、日系企業を含む外資系企業の受け皿となっている、韓国の自由貿易地域と台湾の輸出加工区の管理局を訪問し同地区の過去20年間の変化について調査ができたことも本研究の趣旨からして大きな収穫となった。平成31年度(令和元年度)には、当初の計画通り、夏季休暇と春期休暇を利用してタイと中国の日系企業における日本型経営・生産システムの移転度合い、同システムの有効性の変化、各拠点の戦略的位置づけ・事業内容・役割の変化、当該地域の経済社会的な環境の変化などについて現地訪問調査を行うとともに、月1回のペースで研究会を開催し現地調査の実施計画と調査結果の解釈・分析に努める。最終年度である令和2年度には、それまでの2年間の現地調査結果のまとめと分析に注力するが、必要に応じて小規模な補足現地調査を行う予定である。
霊長類の前頭前野を巡る「行動選択」神経ネットワークの構築様式

独自に開発したウイルスベクターを用いた逆行性越シナプス的多重トレーシング法と、同法に順行性トレーシングを併用する入出力解析法などの先端的回路解析法により、前頭前野が皮質下領域や小脳と形成する行動選択ネットワークの構築様式を明らかにする。具体的には、上記解析法により前頭前野の各領野が皮質下領域や小脳と形成するループ状の回路間における相違と重複のパターンを解析する。また、機械学習を利用して多重ラベル解析を自動化する手法や、多重ラベルデータを標準化する手法などを領域内連携により開発し、全ての脳領域のラベルを短時間で解析し、汎用的な形で保管するための解析パイプラインを確立することを目指す。
音響信号から学修者の活性度を測るPBL指導支援システムの開発

本研究では、音情報処理の技術を応用し、大学等の高等教育機関で導入が進むPBL(Project-Based Learning;課題解決型・プロジェクト型学習)の指導者支援システムを開発する。学修者が発生した音(活動音)を小型コンピュータで収録し、音声認識を応用した機械学習アルゴリズムによって分析する。2018年度の実施項目は以下の通りである。(1)学修者が装着するウェアラブルデバイスの開発を進めた。同デバイスに対して、複数のマイクロフォンの搭載を検討した。また、シングルボード小型コンピュータ(Raspberry Pi)を学修者が服の上に直接装着するためのデザインを検討した。(2)敵対的生成ネットワーク(GAN)を用いた音響信号の識別アルゴリズムの検討を行った。その際、比較的量が少ない訓練データを用いた統計モデルの学習手法を検討した。音響信号から抽出した特徴量を訓練データに用いてモデルを学習する。そのモデルから出力した疑似的な生成特徴量を実特徴量に加える。学習モデルを用いた深層学習型ニューラルネットワークによって自動推定する。以上の方法によって推定正解率の向上を確認した。(3)屋外収録の環境音データベースの推定実験を行った。収音者が収音中に感じていた主観的な騒音度合いを音の大きさと様々な情報源を組み合わせながら推定する手法を検証した。その結果、ロジスティック回帰分類器ではデータ数によらない均一な推定精度が得られることを示した。(4)英語のPBL授業を360度カメラによって撮影し、記録動画と音声を用いた学修者の評価について検討を始めた。当初計画で示した提案手法を大学の教育現場で試行するために必要なシステム開発は着実に進んでいる。また、従来の深層学習型ニューラルネットワーク(DNN)を敵対的生成ネットワーク(GAN)に拡張する等、システム内部に利用できるアルゴリズムの検討も進んでいる。当初の予定にはなかったが、360度カメラで記録した動画をPBL授業の分析に利用するための準備を進めた。音響信号と併用することで、提案システムの有効性を高めることができる見込みである。以上から、本研究は、おおむね順調に進展していると考える。(1)本研究での開発デバイスに対して、複数マイクロフォンを搭載するための知見を得ることができたが、応用及び実践の段階に必要な検証は不十分である。システムの完成度向上のための実装・検証を続ける。(2)音響信号の識別アルゴリズムに敵対的生成ネットワーク(GAN)を利用することは精度向上において有効である。同様の結果は、我々が実施した研究以外においても報告がなされている。しかしながら、モデル構築等に必要な計算量が膨大となるデメリットがあり、本研究での応用を考えたとき、必ずしも最適ではない。他の手法も加えて検討を続ける。(3)環境音識別においては、音にその他の情報源を組みこんだ主観的な量の推定方式について、およその性能が示されたため、深層学習による分類方式等を導入し、学習者の活性度の推定タスクを実施する。(4) 360度カメラで撮影した動画はPBLの活動内容を記録する上で有益であることを確認した。音響信号と組み合わせた360度動画のアノテーション及び自動識別の応用を検討する。(2)音響信号の識別

アルゴリズムに敵対的生成ネットワーク(GAN)を利用することは精度向上において有効である。同様の結果は、我々が実施した研究以外においても報告がなされている。しかしながら、モデル構築等に必要な計算量が膨大となるデメリットがあり、本研究での応用を考えたとき、必ずしも最適ではない。他の手法も加えて検討を続ける。(3)環境音識別においては、音にその他の情報源を組みこんだ主観的な量の推定方式について、およその性能が示されたため、深層学習による分類方式等を導入し、学習者の活性度の推定タスクを実施する。(4) 360度カメラで撮影した動画はPBLの活動内容を記録する上で有益であることを確認した。音響信号と組み合わせた360度動画のアノテーション及び自動識別の応用を検討する。高速データ処理用のGPU(Graphics Processing Unit)搭載計算機を導入予定であったが、昨年度までに導入した既存の計算機で当面の研究を進めることができたため、今年度の購入を見送った。研究に使用されるようなGPUは、毎年新しい機種がリリースされており、値段が上昇する傾向にあるため、その購入費用に充てる予定である。