hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
相互主体的関係性を基盤とした“脆弱な高齢者の主体的ケアニーズ”評価ツールの開発

その結果、【言葉で主張されない高齢者の意思をくみ取るスキルの共有】、【高齢者像の偏りに陥らないためのかかわりの継続】、【高齢者の主体性の固定されたイメージ】、【高齢者本人を基準として真意を理解する試み】、【立場の違いから対応が難しい高齢者への対応の必要性】、【看護師側の見方やかかわり方の意識化】、【業務に縛られない関係性の看護師への恩恵】の7つの課題が示された。平成25年度は、これらの課題および、これまでの文献検討の結果から、作成する評価ツールの臨床現場における活用方法および意義について引き続き検討を進める予定である。H22年7月1日からH23年8月31日まで育児休業等の取得に伴う研究中断の承認を受け、H22年度からH23年度にかけてのこの一年間は断続的に研究活動を行わざるを得ない状況であったため。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度まで育児休業等を取得した影響もあり、研究を断続的に行わざるを得ない状況にあり研究の進行がやや遅れ気味であったが、今年度は最終的な調査研究の倫理審査申請およびデータ収集、データ整理と順調に進行しているため。研究計画当初、評価ツール案の洗練段階では、看護管理者への個別インタビューによるデータ収集を予定していたが、より効率的および効果的なデータ収集の方法として、グループダイナミクスの期待できるグループインタビューの手法を採用する方向で検討する。また、収集した文献データの整理、インタビューによるデータ収集等に人を雇用し、研究代表者が研究活動に専念できる時間を確保する。本年度は、現在行っている分析を引き続き行い、1高齢者の主体的ケアニーズをくみ取るための基盤となる看護師と高齢者の相互主体的な関係性、2“反応が乏しいように見え、意思表示をとらえにくい高齢者"の主体的ケアニーズをくみ取るためのかかわりを看護師自身が評価するための評価指標、の2点を明らかに、これまでの文献検討果および先行研究の知見と統合して最終年度として研究結果をまとめる予定である。前述したように、最終的な調査研究は概ね順調に経過しているが、質的な分析に時間を要すること、および5月から7月初めまで業務により学外に出て隣地での教育に従事するため、分析のためにまとまった時間を確保することが難しい状況が予想されている。この点について、倫理的に配慮した上でデータ整理(逐語録の作成など)等について、業者に委託したり、学生の夏季休暇中の時間を計画的かつ有意義に活用して研究活動を計画的に行っていく計画である。時間的スケジュールは概ね以下を予定している。45月:データ整理、68月:データ分析・分析結果のスーパーバイズ、910月:研究結果のまとめ、先行研究との知見の統合・考察、11翌3月:研究結果公表にむけた準備、研究実績報告書作成
非アルコール性脂肪肝におけるマイクロＲＮＡを標的分子とした診断・治療法の開発

非アルコール性脂肪肝炎は、年々増加に一途をたどり、非ウイルス性肝癌原因ととなっている。それらの原因をマイクロRNAを用いて解析し、その原因マイクロRNAを同定することで診断・治療への応用を試みた。2種類の非アルコール性肝炎モデルのマウスを用いて、マウスの肝からマイクロRNAを抽出し、進展等にかかわるマイクロRNAを同定した。また、メトホルミンやガレクチン9を投与することで変化するマイクロRNAを同定した。今後、非アルコール性肝炎患者の血清でマイクロRNAを同定することで応用を試みた。miRNAが搭載されたマイクロアレイを用いて、ヒト正常肝、慢性肝炎,肝硬変、肝癌の組織および末梢血液におけるmiRNAの発現を網羅的に解析し、発現プロファイルを作成後、クラスター解析をし、NASHと肝細胞癌において特異的に発現増強・減弱するmiRNAを同定する。肝癌において特異的に発現変化を起こしたマイクロmiRNAに関してその染色体の位置を調べ、そのmiRNAが、癌と関連したLOH、欠失、増幅が観察されていた染色体上に位置しているかどうかを最新のゲノム情報を用い解析を行っており、各種学会にてNASH・NAFLDの原因と思われるmiRNAの同定の発表を行っている。また、脂肪細胞の分化やNASH薬となる既存の治療薬について鋭意精査中である非アルコール性脂肪肝炎は、年々増加に一途をたどり、非ウイルス性肝癌原因ととなっている。NAFLD/NASH(非アルコール性脂肪肝炎)モデルのマウスに対してメトフォルミンの投薬を行い、その肝組織のmiRNAの網羅的解析を行い、発現に変化を示したmiRNAに関する生物学的特徴を検討するこを目的とし、高脂肪食を与えたNAFLDモデルマウスとMCD職を与えたNASHモデルマウスを作成し、マウスNAFLD/NASH組織遺伝子におけるアレイを用いたマイクロRNAの網羅的解析を行った。各肝組織と正常肝組織からmiRNAを回収し、これをアレイ用のサンプルとする。アレイに、標識したサンプルをハイブリダイゼーション後、アレイ用スキャナーでスキャニングを行う。その後解析ソフトウエアーArray-Pro Analyzer Ver4.5を用いて得られたイメージ画像から、各スポットにおける蛍光強度値の定量化を行い、シグナル値を算出し、NASH・NAFLD・メトフォルミンの効果に特異的なmiRNAを同定した。クラスター解析には、教師なし階層的クラスタリングに加え、非階層的クラスタリング手法であるK-means、SOMや、精度の高い予測因子を絞り込むために教師あり学習分類であるSVM、K-NNなどの方法を用いた。その発現プロファイルを解析し、シグナル伝達・DNA損傷・アポトーシス・血管新生に関わるマイクロRNAの発現変化を認めた。NAFLD/NASHにおけるmiRNAの関与の研究はほとんど行われていない分野であり、NAFLD/NASHにおけるmiRNAの研究は、独創的で、今後はヒト末梢血サンプルにてmiRNAを網羅的に解析し、オーダーメイド治療に活用したい。マウスを用いた、NASHによる肝癌モデルを作成し、前回に得られた結果から、肝癌を抑制すると予想されるmiRNAあるいは、anti-miRNAを投与することにより、NASHの改善またはNASH肝癌の縮小を検討してきた。NASH改善のカギとなるミRNAを同定し、そのmiRNAが治療薬として使用できるかどうかを確認中である。またmiRNAが搭載されたマイクロアレイを用いて、ヒト正常肝、慢性肝炎,肝硬変、肝癌の組織および末梢血液におけるmiRNAの発現を網羅的に解析し、発現プロファイルを作成後、クラスター解析をし、NASHと肝細胞癌において特異的に発現増強・減弱するmiRNAを同定作業を行っている。今までの経過においては、消化器病学会・肝臓病学会等で発表を鋭意行い、NASHに関連した論文も投稿している。現在、miRNAとともに遺伝子解析を行うことや脂肪細胞の分化やNASH改善薬となりうる既存の治療薬の同定を行っている。肝臓医学分野におけるmiRNAの研究は、今始まったばかりである。正常肝、慢性肝炎、肝硬変、肝癌においてmiRNAの網羅的な発現プロファイリングを作成することは、発癌機序、予後予測、創薬などの新たな治療法開発の手がかりとなることが期待される。当科では、マイクロRNAを使用した研究を多く行っており、責任マイクロRNA同定し、創薬の可能性となる既存薬を使用しマウスに使用し精査中である現在、ヒトの末梢血サンプルからmiRNAを抽出し、網羅的解析することを考慮しているが、NASHの診断には肝生検が必要であり、臨床的なデータではNASHを疑う症例も正確に診断するためには肝生検が必要であり、サンプル収集に苦渋している。マウスを用いた、NASHによる肝癌モデルを作成し、これまでに得られた結果から、肝癌を抑制すると予想されるmiRNAあるいは、anti-miRNAを投与することにより、肝癌の縮小を検討し、そのmiRNAが治療薬として使用できるかどうかを確認する。

当該実験が順調に進み、物品の必要数が少なくなったことと、NASHモデルの入荷が大幅に遅れ、海外の学会が3月末日に行われたため出張旅費として請求し、また、マウス作成のため経費とするマイクロRNAのアレイの購入とその解析によるランニングコスト、NASH/NAFLDに該当する学会発表または聴講に使用
磁気を利用した精密毛細管内面の精密研磨技術の開発研究

平成13年度は,実験装置を設計・製作し,微細砥粒を混入した磁性流体を用いて毛細管内面の加工特性について検討した.以下に,その具体的内容を記す.1.永久磁石を用いた実験装置および工作物支持用ジグの設計・製作研究実施計画に基づいて,磁場発生源に永久磁石を取り入れた実験装置を設計・製作した.2.スラリーの流動特性に関する検討(工作物支持用ジグの開発)当初,スラリーの流動特性を現有のストロボライトを用いて詳細に検討する予定であった.しかし,試験的にスラリーを流動させたところ,毛細管固定用ジグがスラリーの流動を妨げてしまうことが判明した.そこで,スラリーの流動特性を目視観察しながら,試行錯誤的に毛細管固定用ジグを開発した.3.板状工作物の表面研磨実験毛細管の内面研磨実験の予備実験として,C3604黄銅板(28×14×1mm)と加工対象とした加工実験を行った.砥粒には,粒径20-30μmのダイヤモンド砥粒,WA#1500砥粒,WA#800砥粒を採用した.加工特性は,本研究費補助金により新規に購入したセミミクロン分析天秤による工作物重量の変化(加工量)および表面粗さプロフィールにより評価した.その結果,いずれの場合においても,黄銅板表面の精密加工(平滑化)の可能性が確認された.4.毛細管の内面研磨実験毛細管の内面研磨実験に先立ち,外径2mm,肉厚0.1mm,長さ15mmのC2700黄銅細管を用いて内面研磨実験を行った.WA#800砥粒と磁性流体の混合液を用いたところ,加工後の表面は加工前に比べて粗面化していた.しかし,走査型電子顕微鏡による加工面の微視的観察より,磁性流体に混入した砥粒の引掻き痕の集積として加工面が創成されることが明らかになった.したがって,加工条件に関する詳細な検討を行えば,細管内面の平滑化を実現できる見通しが得られたといえる.5.研究成果のまとめ本研究実績報告書を作成した.平成13年度は,実験装置を設計・製作し,微細砥粒を混入した磁性流体を用いて毛細管内面の加工特性について検討した.以下に,その具体的内容を記す.1.永久磁石を用いた実験装置および工作物支持用ジグの設計・製作研究実施計画に基づいて,磁場発生源に永久磁石を取り入れた実験装置を設計・製作した.2.スラリーの流動特性に関する検討(工作物支持用ジグの開発)当初,スラリーの流動特性を現有のストロボライトを用いて詳細に検討する予定であった.しかし,試験的にスラリーを流動させたところ,毛細管固定用ジグがスラリーの流動を妨げてしまうことが判明した.そこで,スラリーの流動特性を目視観察しながら,試行錯誤的に毛細管固定用ジグを開発した.3.板状工作物の表面研磨実験毛細管の内面研磨実験の予備実験として,C3604黄銅板(28×14×1mm)と加工対象とした加工実験を行った.砥粒には,粒径20-30μmのダイヤモンド砥粒,WA#1500砥粒,WA#800砥粒を採用した.加工特性は,本研究費補助金により新規に購入したセミミクロン分析天秤による工作物重量の変化(加工量)および表面粗さプロフィールにより評価した.その結果,いずれの場合においても,黄銅板表面の精密加工(平滑化)の可能性が確認された.4.毛細管の内面研磨実験毛細管の内面研磨実験に先立ち,外径2mm,肉厚0.1mm,長さ15mmのC2700黄銅細管を用いて内面研磨実験を行った.WA#800砥粒と磁性流体の混合液を用いたところ,加工後の表面は加工前に比べて粗面化していた.しかし,走査型電子顕微鏡による加工面の微視的観察より,磁性流体に混入した砥粒の引掻き痕の集積として加工面が創成されることが明らかになった.したがって,加工条件に関する詳細な検討を行えば,細管内面の平滑化を実現できる見通しが得られたといえる.5.研究成果のまとめ本研究実績報告書を作成した.
コヒーシンによる転写制御の分子機構の解明

Nipblには、どのような因子が結合するかについて、GFP-NipblAとBの2種のタグを用いた免疫沈降精製及び質量分析を用いて網羅的に同定した。その結果、上位にはコヒーシンがその他、CTCF、zinc-finger protein(ZNF)、GTF構成因子やインテグレーターが見つかった。In vitro PIC形成アッセイでは、GAL4-VP16アクチベーターに依存し、コヒーシンローダーが結合するのが見えた。この結合様式は、始めにmediator、それに次いでGTF、さらにPol2やAFF4などのelongation factorと段階結合が見られるが、Pol2の結合様式と類似した。使用するNEによっては、このアッセイ系でNTPsに添加によりDNA-PKの活性化が引き起こされ、このキナーゼ活性によりRNApol2のSer2のリン酸化されることが分かった。そこで、このアッセイを行う際、DNAPKの阻害下で行い、その影響を排除することにした。その結果、in vitroPICアッセイ系では、NTPsの添加で、転写に関するCDK7、8、9すべて活性化し、RNApol2のリン酸化、特にSer5のリン酸化には、CDK8も関与している事が分かった。また、GTFsの構成因子は、CDK7とCDK8の活性化に依存して、DNAから乖離する事が分かった。このようなCDKの阻害状態にあっても、Nipbl-Mau2の結合量には変化がなかった。次に、NipblもしくはMau2を抗体により除去したNEを用いて、in vitroアッセイを行ったところ、コントロールと比較しRNApol2のリン酸化の増加が見られた。Nipblは、Mediator、Pol2、GTFsの複合体と何らか直接的な相互作用があり、RNApol2のCTDのリン酸化の効率、厳密な制御に寄与している可能性が考えれられた。28年度が最終年度であるため、記入しない。in vitroPIC形成アッセイでは、エンハンサー(GAL4DBD)、プロモーター(MLP)をもつテンプレートDNA上にアクチベーター(GAL-VP16)に依存し、mediator、GTF、RNApolIIを含むPICを安定に形成できる。さらに、このアッセイ中に、ATPもしくはNTPを添加すると、p-TEFb、AFF4などのelongation factorを含むEECがテンプレートDNA上にさらに形成された。この条件下で、コヒーシンローダー及びコヒーシンは、安定にテンプレートDNA上に会合することが分かった。それに加え、CDK9阻害剤であるDRBやFlavopridolを添加すると、pausing factorが安定に結合するのが観察され、同時にコヒーシンやコヒーシンローダーのより結合量の増加も見られた。ここで、核抽出液からNipblを除去すると、EECの形成が阻害された。続いて、CDK9阻害DRBを処理したHeLa S3細胞を用いて、コヒーシンローダー(Nipbl、Mau2)、コヒーシン(SA1、SA2)のChIP-seq解析を行った。DRB処理することで、プロモーターやエンハンサー領域でのコヒーシンローダー及びコヒーシンの結合量及び結合領域数が増加した。次に、DRBを除去し転写反応を再開させると、それらの結合量や領域数は減少した。以上、in vitroアッセイと細胞を用いた解析から、コヒーシンローダーもしくはコヒーシンは、転写の停止から伸長の移行にかけて機能することが明らかとなったn vitroのアッセイ系で、開始、停止、伸長への移行に応じた転写複合体の因子の検出に成功した。この過程で、コヒーシンやコヒーシンローダーが転写装置と結合する条件を決定することが出来た。同時に、ChIP-seq解析でも、コヒーシンローダーやコヒーシンの局在をより強く観察できる条件を決定できた。このように、in vitro及び細胞レベルでコヒーシンローダーやコヒーシンが転写に応じて機能する時期を特定できたことから、より絞って機能や機序への解析を進めていくことが出来るNipblには、どのような因子が結合するかについて、GFP-NipblAとBの2種のタグを用いた免疫沈降精製及び質量分析を用いて網羅的に同定した。

Nipblは、Mediator、Pol2、GTFsの複合体と何らか直接的な相互作用があり、RNApol2のCTDのリン酸化の効率、厳密な制御に寄与している可能性が考えれられた。今後は、in vitroのアッセイで、これまでの見てきた以外の関連因子の阻害や除去を行い、その中でのコヒーシンやコヒーシンローダーの局在を観察すると転写産物検出する。さらに、直接結合する因子についても探索を進めて、コヒーシンローダーの直接の制御因子を同定する。細胞レベルの解析では、上記で見られた因子のノックダウンを行い、コヒーシンローダー及びコヒーシンの動態の変化、反対にコヒーシンローダーをノックダウンした場合のRNAPol2、転写伸長や停止因子の動態を観察して、生体内でのコヒーシンローダーもしくはコヒーシンの役割を明らかにしていく。これらの結果を統合し、転写制御におけるコヒーシンローダーの役割について分子機構のモデル化を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。
食道癌患者のQOLに関する検討

食道癌患者の術後早期の食事摂取上の問題とそれに関わる心理的問題を明らかにするために以下の研究を行った。1)平成9年度:プレ調査として一般的な癌患者のQOLの枠組みを参考に,食道癌患者の枠組みを仮説設定し,7名の患者に入院時から退院後1カ月の中で4回面接を行った。内容は,主に不安を中心とした心理状態の把握,栄養上の問題,また患者が期待する術後の状態と社会生活の中でのギャップ,日常生活の満足度などである。退院後1カ月の状態では,手術前に思い描いた期待する姿とギャップがあるという発言が多かった。満足度の低い者は,術後の症状だけでなく50代60代の男性が多いことから社会復帰,経済的な不安の声も強かった。また食事摂取では,おいしく食べれないつらさや,また食事を作るのに微妙なさじ加減が難しく苦労しているといった訴えなどであった。2)平成10年度:面接結果をもとに食事に関する訴えについて術後1年未満の食道癌患者および胃癌,膵臓癌患者85名にアンケード調査を行い,食道癌術後患者と他の疾患との距離関係をコレスポンデンス分析により分析した。その結果,食事に対する訴えは,食道癌と胃癌の全摘,胃癌の噴門側切除術の患者の距離が近く訴えが多かった。とくに食事量が減少している患者は,おいしさや臭い,のどごしや歯ごたえに対する満足も低下しているだけでなく,もっと食べなくてはという義務感,作ってもらう人への遠慮,食材をそろえる大変さなど,複合的な訴えが絡んでいることがわかった。多くはそれなりに適応していたが,少数ながら医師に相談もできず家族とともに苦しんでいる症例も認めた。面接の中でこれらの食事摂取に関する訴えは,その内容から再発や病気に関するものより医師に訴えづらく,患者や家族の中で解決しようと努力していることがわかった。また,希望者に家庭での栄養摂取調査を行った。栄養調査の方法は,3日間の食事をカメラでの撮影とともに計量して記載するという方法を用いた。食事摂取調査は食道癌を含む7名であった。希望者は疾病にかかわらず退院後10ヶ月で平均1900kcal程度摂取しており,現在の活動状況からは少ないとは言えず,食事摂取に努力していた。しかし食べれていても,その訴えは様々で,体重が減っていくこと,おいしく食べれない,時間がかかることや下痢などのため社会生活(仕事)に影響を及ぼすなど心理面や社会生活面にも影響を及ぼし,家族もともに影響されていた。医療者へのニードとしては,現状のままでよいとする人は27.4%にとどまり,医師の詳しい説明(46.8%)についで,看護婦・栄養士などの相談機関(32.3%),患者会(29.0%)などのサポートを求めていた。1)先行研究の整理と調査計画食道癌のQOLに関する文献は,医師による術式の違いからみた術後経過に焦点をあてたものが多く,看護に関する文献はほとんどなかった。医学的視点からの研究では,腹部症状が退院後も続くことは指摘されているが,それが患者の社会生活の中でどの程度苦痛であり,また栄養摂取上実際どのような問題があるか明確にされていない。また,食道癌患者の心理的な問題についてもほとんど文献がみあたらなかった。そのため,一般的な癌患者のQOLの枠組みを参考に,食道癌患者の枠組みを仮説設定し,プレ調査として面接を行うことにした。一方,家庭での栄養調査は、24時間思い出し法や週間摂取量のアンケート調査など,いくつか認められる。しかし,例えば24時間思い出し法は,患者の負担が大きく,また患者の心理的なバイアスがかかるなど信頼性が十分ないなど,確立された方法論はまだない状況である。そのため,栄養士の協力を得,どのような方法が,患者にとって負担が少なく,またより正確に測定できるかを検討する必要があった。本年度は,文献などから食事摂取状況調査の思案を作成し,患者の協力の元にプレ調査の中で行ってもらった。2)プレ調査の実施プレ調査は,7名の患者に対して,入院時から退院後1ヵ月の中で4回面接を行った。現在7名のうち4名の調査を終え,結果の分析途中である。その中で,退院後1ヵ月の状態では,手術前に思い描いた期待する姿とギャップがあるという発言が多かった。症状の改善がみられないことも大きいが,50代60代の男性が多いことから社会復帰への不安,経済的な不安の声も強かった。栄養調査については,現在調査中である。

また食事摂取では,おいしく食べれないつらさや,また食事を作るのに微妙なさじ加減が難しく苦労しているといった訴えなどであった。2)平成10年度:面接結果をもとに食事に関する訴えについて術後1年未満の食道癌患者および胃癌,膵臓癌患者85名にアンケード調査を行い,食道癌術後患者と他の疾患との距離関係をコレスポンデンス分析により分析した。その結果,食事に対する訴えは,食道癌と胃癌の全摘,胃癌の噴門側切除術の患者の距離が近く訴えが多かった。とくに食事量が減少している患者は,おいしさや臭い,のどごしや歯ごたえに対する満足も低下しているだけでなく,もっと食べなくてはという義務感,作ってもらう人への遠慮,食材をそろえる大変さなど,複合的な訴えが絡んでいることがわかった。多くはそれなりに適応していたが,少数ながら医師に相談もできず家族とともに苦しんでいる症例も認めた。面接の中でこれらの食事摂取に関する訴えは,その内容から再発や病気に関するものより医師に訴えづらく,患者や家族の中で解決しようと努力していることがわかった。また,希望者に家庭での栄養摂取調査を行った。栄養調査の方法は,3日間の食事をカメラでの撮影とともに計量して記載するという方法を用いた。食事摂取調査は食道癌を含む7名であった。希望者は疾病にかかわらず退院後10ヶ月で平均1900kcal程度摂取しており,現在の活動状況からは少ないとは言えず,食事摂取に努力していた。しかし食べれていても,その訴えは様々で,体重が減っていくこと,おいしく食べれない,時間がかかることや下痢などのため社会生活(仕事)に影響を及ぼすなど心理面や社会生活面にも影響を及ぼし,家族もともに影響されていた。医療者へのニードとしては,現状のままでよいとする人は27.4%にとどまり,医師の詳しい説明(46.8%)についで,看護婦・栄養士などの相談機関(32.3%),患者会(29.0%)などのサポートを求めていた。
社会共生系形成過程における個の適応と連鎖に関する研究

社会共生系はコミュニケーションを基盤とした持続的な個体間の相互作用場面であり、「個体」の連鎖によって「集団」という社会共生系が形成される過程には、「個体」の「他個体」に対する適応が多面的に生じる必要がある。本研究では「集団」形成メカニズムの解明を目的として、動的モデルとしてマウスを用い、社会共生系形成過程における「個体」の適応に伴う脳構造および脳高次機能に生じる経時的変動パターンと、「集団」としての成熟度との相関関係について統合的に解析することを目的として、雄C57BL/6マウスを用いて生後4週齢から生後8週齢まで単飼い(1匹/ケージ)及び群飼い(4匹/ケージ)することによって、単飼いマウスと群飼いマウスとを用意し、オープンフィールド試験、明暗往来試験、条件付け学習試験によるバッテリー行動解析を行った。その結果、群飼いマウスに比較して単飼いマウスは多動傾向にあり、かつ記憶能が低いことを明らかにした。また単飼いマウス4匹を一つのケージに同居させることによって集団形成を行ったところ、低照度(35ルクス)飼育環境下において、群飼い開始3-5日後に集団形成度が上昇し、群飼い開始8日後には群飼いマウス同様の集団形成度となることをケージ内社会行動量測定によって明らかにした。さらに、集団形成後の単飼いマウスは、上記のよるバッテリー行動解析による逸脱行動が生じず、群飼いマウス同様の行動様式を示すことを突き止めた。以上の結果から、「集団」形成に対応して、「個体」の行動様式が変化することが明確に示されるとともに、それらは情動機能や認知機能の改善と判断できることから適合行動の発達を包括することが示唆された。また、海馬を用いた網羅的遺伝子発現解析から、「集団」形成時に、神経細胞突起の伸張に影響が生じていることが示唆された。
放射線性腸炎におけるインフラマソームの役割の解明

放射線照射により惹起される放射線腸炎では、炎症が病態に重要な役割を果たしているが、不明な点が多い。この病態に新規自然炎症経路であるNLRP3インフラマソームが関与しているとの仮説のもと、研究を行った。12Gyの放射線照射マウスモデルでは、野生型マウスと比較して、インフラマソーム構成分子の欠損マウスでは生存期間が延長し、体重減少や炎症・線維化マーカーの発現も抑制され、この病態の炎症がインフラマソームを介して惹起されていることが示された。また、野生型と欠損マウスのcohouse飼育における腸内細菌叢の解析により、Helicobacter属腸内細菌の病態への関与も示唆された。野生型(WT)マウスを用いて、12Gのγ線照射を行ったところ、経時的に体重が減少すること、腸管の長さが短くなること、腸管上皮にアポトーシスが誘導されることを確認した。インフラマソーム構成分子欠損(KO)マウスでは、WTに比べて体重減少が抑制され、腸管長が保たれ、アポトーシスが抑制されていたが、白血球減少は両群で差はなかった。照射後3日目の小腸サンプルを用いたリアルタイムPCRでは、WTに比べてKOマウスでは、IL-1βを含む炎症性サイトカイン、線維化マーカーの発現が抑制され、小腸組織中のIL-1β産生もKOマウスで抑制されていた。WTとNLRP3欠損マウスを用いて骨髄移植モデルを作成し、同様の検討を行ったが、レシピエント側の表現型を示したことから非骨髄細胞が重要であることを確認した。腸管上皮に存在するマクロファージの役割が病態に関与するという仮説をもとに、J774細胞(マウスマクロファージ様株化細胞)を用いて12Gのγ線照射の実験を行った。放射線照射によりDNA二本鎖切断(DNA double-strand break: DSB)というDNA損傷が引き起こされることを蛍光免疫染色法で確認した。各種条件で放射線照射におけるインフラマソームの役割を検討したところ、放射線照射によりASCのスペック形成が確認され、細胞上清中のIL-1β濃度が上昇し、インフラマソームの活性化を引き起こすことが確認された。Vivo実験では、WTに加えKOマウスを用いた検討を行い、放射線照射後の腸管炎症がKOマウスで軽減されるという結果が得られた。加えてVitro実験まで取りかかることができ、J774細胞(マウスマクロファージ様株化細胞)を用いて放射線とインフラマソームの関連を示す段階まで到達できた。研究はおおむね順調に進展している。この病態に、新規自然炎症経路であるNLRP3インフラマソームが関与しているとの仮説のもと研究を行った。更にWTと各種KOマウスのcohouse飼育(cohouse期間6週間)環境下でも同様の結果が得られるかどうかを確認した。まず、cohouse前後の腸内細菌を解析したところ、インフラマソーム構成分子KOマウス及びIL-1βKOマウスに特異的に存在するHelicobacter adenomousという菌を同定した。この菌は購入したWTや講座で飼育されているWTには存在しないが、インフラマソーム構成分子KOマウスと6週間cohouseしたWTでは糞便中に検出された。さらに各種KOマウスとcohouse飼育したWTは、放射線照射後の生存期間が延長し、体重減少が抑制された。つまり、cohouse飼育を行うことで腸内細菌叢に変化が生じ、放射線照射後のphenotypeに影響を与えることが推察された。WTに比べてインフラマソーム構成分子欠損マウスでは放射線性腸炎が軽減されていた。今後はインフラマソームによりプロセシングされるIL-1β、IL-18がどのようなメカニズムで障害軽減に寄与しているかを検討する予定である。消化器外科
超高速大気再突入飛行体の飛行環境予測技術の確立

惑星探査において惑星表面に観測機器を到達させるミッションや、地球へのサンプルリターンミッションの必要性が高まっており、これを実現実現するために必要な工学技術の確立が迫られている。特に地球へのサンプルリターンミッションでは惑星間軌道から直接地球大気に突入するため必然的に超高速(13km/sec)の再突入を行う必要があり、このため、未到達の工学技術を要求されている。このミッションで要求される飛行体の開発では、まず、その熱流体的飛行環境を十分に把握することが必要となる。このため、実験データの蓄積が必要であるが、それらの素過程を一つ一つ確立することは困難であり、ここでは、むしろ、飛行環境での衝撃層を模擬する装置として高速衝撃波管を用いて、衝撃層の内部構造を明らかにすることとした。そして、実験的に得られた衝撃層の内部構造を再現するべく、解析モデルの改良を行い、これにより、超高速再突入飛行条件での熱流体的解析モデルを確立し、飛行環境予測技術を確立していくことを目的として研究を進めた。まず、簡単化のため、先ず窒素ガスについての検討を進めた。具体的には、窒素分子起源の化学種についての物理量(回転、振動、電子励起温度、及び、電子密度)の空間分布の計測を行い、今まで知られていない温度非平衡性を見いだすとともに、電子密度の以上増加を見いだした.さらに、これらを説明する解析モデルを見いだした。次に、地球大気に再突入する際に問題となる空気(N2+O2)についての現象を対象とした。特に、空気中の窒素分子起源の化学種についての物理量(回転、振動、電子励起温度、及び、電子密度)の空間分布の計測を行った。その結果として、純粋窒素ガスで観測されたと同様の非平衡性を見いだしている。また、窒素ガス中に見いだされた非平衡性を説明する解析モデルを構築した。さらに、酸素分子起源の化学種に関するデータを吸収分光法を用いて蓄積するとともに、実験で見いだされた非平衡性についての熱流体的解析モデルを構築した。惑星探査において惑星表面に観測機器を到達させるミッションや、地球へのサンプルリターンミッションの必要性が高まっており、これを実現させるために必要な工学技術の確立が迫られている。特に地球へのサンプルリターンミッションでは惑星間軌道から直接地球大気に突入するため必然的に超高速(約13Km/sec)の再突入を行う必要があり、このため、未到達の工学技術を要求されている。このミッションで要求される飛行体の開発では、まず、その飛行環境を充分に把握することが必要となる。このため、実験データの蓄積が必要であるが、それらの素過程を一つ一つ確立することは困難であり、ここでは、むしろ、飛行環境での衝撃層を模擬する装置として高速衝撃波管を用いて、衝撃層の内部構造を明らかにすることとする。その内部構造は、素過程の集積として形成されるものであり、さらに、非平衡過程も忠実に再現されるものだからである。簡単化のためまずN2ガスについての検討を進めてきたが、今年度はそれをさらに進めると同時に、さらに複雑となる空気(N2+O2)についての検討を始めた。従来の研究結果として、電離の異常発生が観測されており、これを説明する機構として、衝撃波前部に生じる電子クラウド領域を予想して、実験的にこれを裏付けている。また、空気に関する予備的実験を行い、窒素ガスで観測された現象とほぼ同等の現象を見いだしている。

衝撃波背後の高温領域からの輻射を予測するコードを検証する標準輻射発生装置を設計し、組み上げ動作を確認しており、次年度の検証に供される。惑星探査において惑星表面に観測機器を到達させるミッションや、地球へのサンプルリターンミッションの必要性が高まっており、これを実現実現するために必要な工学技術の確立が迫られている。特に地球へのサンプルリターンミッションでは惑星間軌道から直接地球大気に突入するため必然的に超高速(約13km/sec)の再突入を行う必要があり、このため、未到達の工学技術を要求されている。このミッションで要求される飛行体の開発では、まず、その熱流体的飛行環境を十分に把握することが必要となる。このため、実験データの蓄積が必要であるが、それらの素過程を一つ一つ確立することは困難であり、ここでは、むしろ、飛行環境での衝撃層を模擬する装置として高速衝撃波管を用いて、衝撃層の内部構造を明らかにすることとする。そして、実験的に得られた衝撃層の内部構造を再現するべく、解析モデルの改良を行い、これにより、超高速再突入飛行条件での熱流体的解析モデルを確立し、飛行環境予測技術を確立していくことを目的として研究を進めた。昨年度は、簡単化のため、先ず窒素ガスについての検討を進めて来たが、今年度は、地球大気に再突入する際に問題となる空気(N2+O2)についての現象を対象とした。特に、空気中の窒素分子起源の化学種についての物理量(回転、振動、電子励起温度、及び、電子密度)の空間分布の計測を行った。その結果として、純粋窒素ガスで観測されたと同様の非平衡性を見いだしている。また、窒素ガス中に見いだされた非平衡性を説明する解析モデルの検討を行った。来年度は、空気についての現象のうち、酸素分子起源の化学種に関するデータを蓄積するとともに、実験で見いだされた非平衡性についての熱流体的解析モデルを構築する。惑星探査において惑星表面に観測機器を到達させるミッションや、地球へのサンプルリターンミッションの必要性が高まっており、これを実現するために必要な工学技術の確立が迫られている。特に地球へのサンプルリターンミッションでは惑星間軌道から直接地球大気に突入するため必然的に超高速(13km/sec)の再突入を行う必要があり、このため、未到達の工学技術を要求されている。このため、実験データの蓄積が必要であるが、それらの素過程を一つ一つ確立することは困難であり、ここでは、むしろ、飛行環境での衝撃層を模擬する装置として高速衝撃波管を用いて、衝撃層の内部構造を明らかにすることとした。まず、簡単化のため、先ず窒素ガスについての検討を進めた.
CH…π相互作用ならびに関連した炭化水素基間の引力的相互作用の研究

炭化水素基の間,特にアルキル基と芳香環との間の引力的相互作用の存在を示唆する実験事実は,本研究開始以前の筆者らを中心として研究により知られていて, CH/π相互作用と名付けられていた.本研究は,このCH/相互作用の本性を解明しエネルギー的関係を明確にすることを目的として着手され,赤外スペクトルを利用した相互作用に対する置換基効果および実験的エネルギー評価・NMR法によるArCHRXR'系の配座解析,分子軌道計算および分子力学法による理論的考察を中心に研究を進めた.この種の弱い相互作用は水素結合に類似している面が多いので,非局在化力(電荷移動力),静電力(双極子間力),分散力の寄与による相互作用と見なして,それらの寄与の大小をOH/Oなどの水素結合と比較して論ずる立場をとった.CH/π相互作用は一般にArCHRXR'系のArとR'の間で見られるので,これらの系についてNMRによる配座解析を行うとともに,簡単化したモデル化合物ルについての非経験的分子軌道計算(4-31G)を行い,結果としてCH/π相互作用はOH/π相互作用の1/3, CH/π相互作用にほぼ匹敵する結合次数を持っていて,非局在化力の寄与がある一種の"化学結合"であることを示した.また,本研究費で購入したFT-IR分光器により, Dで標識した分子内CH/π相互作用系についての赤外スペクトルの定量的測定を行い,それらの強度に対する置換基効果からCH/π相互作用に対する電子的効果を評価して, CH基と芳香環のπ系との間に水素結合に類似した相互作用が存在することを明らかにした.他方,分子力学計算によりCH/相互作用による配座平衡に対する効果が定性的には再現されることから分散力の寄与がかなり大きいこうとを示し, CH/π相互作用の本性をほぼ解明した.炭化水素基の間,特にアルキル基と芳香環との間の引力的相互作用の存在を示唆する実験事実は,本研究開始以前の筆者らを中心として研究により知られていて, CH/π相互作用と名付けられていた.本研究は,このCH/相互作用の本性を解明しエネルギー的関係を明確にすることを目的として着手され,赤外スペクトルを利用した相互作用に対する置換基効果および実験的エネルギー評価・NMR法によるArCHRXR'系の配座解析,分子軌道計算および分子力学法による理論的考察を中心に研究を進めた.この種の弱い相互作用は水素結合に類似している面が多いので,非局在化力(電荷移動力),静電力(双極子間力),分散力の寄与による相互作用と見なして,それらの寄与の大小をOH/Oなどの水素結合と比較して論ずる立場をとった.CH/π相互作用は一般にArCHRXR'系のArとR'の間で見られるので,これらの系についてNMRによる配座解析を行うとともに,簡単化したモデル化合物ルについての非経験的分子軌道計算(4-31G)を行い,結果としてCH/π相互作用はOH/π相互作用の1/3, CH/π相互作用にほぼ匹敵する結合次数を持っていて,非局在化力の寄与がある一種の"化学結合"であることを示した.また,本研究費で購入したFT-IR分光器により, Dで標識した分子内CH/π相互作用系についての赤外スペクトルの定量的測定を行い,それらの強度に対する置換基効果からCH/π相互作用に対する電子的効果を評価して, CH基と芳香環のπ系との間に水素結合に類似した相互作用が存在することを明らかにした.他方,分子力学計算によりCH/相互作用による配座平衡に対する効果が定性的には再現されることから分散力の寄与がかなり大きいこうとを示し, CH/π相互作用の本性をほぼ解明した.疎水基間の弱い相互作用として、現象的にはそれを支持する知見が広い範囲で見出されているC-H...π相互作用について、その本質を解明する目的で理論的、実験的な研究を行った。第一に、C-H...π相互作用に対する置換基の電子的効果を調べる実験に着手した。比較的強いC-H供与体と考えられるイソプロピル1-フェニルエチルケトンのイソプロピル基の根元のHをD置換し標識して、赤外線吸収法によりC-D...π相互作用した形と自由な形の存在比に対する芳香環上の置換基の効果を調べて、C-H...π相互作用に対して水素結合に類似した非局在化相互作用の寄与があることを実験的に示した。第二に、分子内C-H...π相互作用系についてのAb Initio分子軌道計算に着手し、3-フェニル-2-ブタノールについて、分子内で1-メチル基のC-H結合が3-フェニル基の環に垂直方向から接近している配座ではO-H...π相互作用の1/31/5ぐらいの正のbond population値が得られることを示し、理論的にも非局在化相互作用を支持する結果を得た。さらに、純粋な炭化水素系のC-H...相互作用のモデル化合物として、α-フェランドレンのイソプロピル基が擬アキシアルの配座についても同様な計算を進めている。このほかに、C-H...π相互作用と比較検討する目的で、C-H...η相互作用にも研究を広げ、υic-ホルミルチオフェンカルボン酸エステルにおけるC-H...O=C相互作用の存在を確かめ、C-H...π系とC-H...η系とに共通する相互作用の特徴について、実験的ならびに理論的な解明を現在続けている。
遺伝的にみた農業水路における魚類個体群ネットワークの実態解明

本研究の目的は農村水域における魚類個体群の保全に向けて、ミトコンドリア及びマイクロサテライトDNAを利用し、個体群間の「ネットワーク=遺伝的交流」や遺伝的集団構造の実態を明らかにすることである。主な成果は次のとおりである。1.国内ドジョウの遺伝特性を解明するため、ミトコンドリアDNAのチトクロームb遺伝子配列による系統解析を行った。全国124市町村で採捕された457個体の配列には154ハプロタイプが存在し、構築された系統樹から国内には4つの遺伝的集団が存在することを明らかにした。2.谷津田域におけるドジョウ個体群の遺伝的構造の解明として、千葉県下田川流域を対象に、8つのマイクロサテライト遺伝子座による集団解析を実施した。流域内のドジョウ個体群はメンデル遺伝にしたがった自由交配集団と推定され(平均対立遺伝子数: 3.99.0、平均へテロ接合度の理論値: 0.4630.628)、農業水路とそれに合流する河川間の一部においてFst=0.161の遺伝的分化が確認された。3.小貝川上流域のおけるホトケドジョウを分析するための、マイクロサテライトDNA遺伝子座の選択としの予備解析を行った。対象集団の遺伝分析には12遺伝子座の利用が可能であり、どの集団も同程度の遺伝的多様性レベルをもっていた(平均対立遺伝子数: 4.45.3、平均へテロ接合度の理論値: 0.5810.657)。集団の遺伝特性は小貝川-荒川間で異なることが判明した(Fst=0.147)。4.トミヨ属雄物型(GenBank照明番号: AB300827AB300851)、ホトケドジョウ(AB286032AB286048)、タモロコ(AB264587AB264600)についてのマイクロサテライトDNAマーカーを開発し、それぞれが利用可能であることを検証した。本研究の目的は農村水域における魚類個体群の保全に向けて、分子マーカーの一つであるマイクロサテライトDNAにより個体群間の「ネットワーク=遺伝的交流」や遺伝的集団構造の実態を明らかにすることである。平成18年度の実績は次の13である。1.サンプル採集:千葉県大栄町の下田川流域、茨城県かすみがうら市の恋瀬川流域等において、複数の農業水路からドジョウ、タモロコ、ホトケドジョウ等の流域の主要生息種を採捕した。魚体計測後、採捕各個体を99.5%エタノールで固定し、一部の個体については尾鰭切片から50200ngのゲノムDNAを抽出した。2.マイクロサテライトDNAマーカーの開発:タモロコについてマイクロサテライトのマーカー開発を実施した。(1)ゲノムDNAの断片化、(2)マイクロサテライト領域を含むDNA断片のスクリーニング、(3)スクリーニングされたDNA断片のサブクローニングと形質転換、(4)マイクロサテライト領域の塩基配列決定とPCRプライマーの設計、(5)PCRプライマーの有効性とマーカーの多型特性チェックを行った。合計14個の有用マーカーを開発し、それらを国際塩基配列データベースGenBankに公開登録した(登録番号:AB264587AB264600)。3.ドジョウ個体群の遺伝的特性の解明:ドジョウについては既に30個程度のマイクロサテライトマーカーが公開されている。これらの中から3つのマーカーを利用して、千葉県下田川流域のドジョウ個体群を解析した。その結果、対象個体群は219個の対立遺伝子をもち、その頻度によるヘテロ接合度の理論値は0.410.56になることを推定した。

個体群間の遺伝的分化尺度(Fst)は00.03となり、各群間の遺伝的分化はほとんど認められないものの、樹形図構造からドジョウは3群に大別されることを明らかにした。本研究の目的は農村水域における魚類個体群の保全に向けて、分子マーカーの一つであるマイクロサテライトDNAにより個体群間の「ネットワーク=遺伝的交流」や遺伝的集団構造の実態を明らかにすることである。平成19年度の主な実績は次の2つである。1.ドジョウ個体群の遺伝的特性の解明:前年度に継続して、千葉県下田川流域におけるドジョウ個体群の遺伝的構造を解明した。分析には農業水路8本とそれらが合流する本川の54定点から採捕した各948個体を用いた。尾ヒレ標本からDNAを抽出し、8つのマイクロサテライト遺伝子座におけるCAまたはCT配列の繰り返し数(対立遺伝子)データを個体別に取得した。1定点1個体群とみなして解析した結果、各個体群の1遺伝子座あたり対立遺伝子数は平均3.99.0、ヘテロ接合度の観測値と理論値は平均0.4440.647と0.4630.628となり、どの個体群も自由交配集団と推定された。個体群間の遺伝的分化は水路・本川内で認められず、水路・本川間で一部有意となった(Fst=00.161)。個体群を水路・本川別にグループ化して主成分分析および遺伝的由来先の決定解析を実施した結果、3水路の個体群に分化がみられることを確認した。2.マイクロサテライトDNAマーカーの開発:ホトケドジョウ及びトミヨ属雄物型のマイクロサテライトマーカーを開発した。(1)ゲノムDNAの断片化、(2)マイクロサテライト領域を含むDNA断片のスクリーニング、(3)マイクロサテライト領域の塩基配列決定とPCRプライマーの設計を行い、ホトケドジョウについて17個(GenBank登録番号:AB286032AB286048)、イバラトミヨについて25個(AB300827AB300851)のマーカーを開発した。
クラスターイオンビームと固体との非線形相互作用の研究

常温ガスの原子、分子を数百の粒子の集団(クラスター)にし、イオン化・加速したガスクラスターイオンビームの固体との非線形相互作用を解明し、新しい材料プロセスとして展開させるために必要なデータを集積し、その基盤の確立を行った。従来のイオンと固体との相互作用が主としてバイナリーコリジョンであるのに対し、クラスターイオンの場合には全く異なる相互作用であることが明らかになった。これらの結果をもとにして、さらに固体表面にかかわる原子レベルで相互作用の動的現象を調べ、クラスターイオン特有の照射効果を明らかにし、現在進んでいるプロセス技術の基礎の確立を行った現在用いているクラスター発生装置から取り出されるクラスターの平均サイズが3000程度であることを飛行時間法(TOF)の実験から明らかにした。クラスターを電子でイオン化する時の電子の運動エネルギーが100eV以上になると2価イオンのみならず4価のクラスターイオンの生成がTOFスペクトルに観測され、多価クラスターイオンの生成が予想以上におおきなことも明らかになった。シミュレーションを駆使して非線形照射効果が起きるために必要な条件を、調べた。基板原子のミキシングを抑制しするためには、クラスターサイズが百以上で数keVの運動エネルギーを持つクラスターイオンを用いることが有効であることを見いだした。この理論的な予想を実験的に示すために、平均サイズ1000のアルゴンクラスターイオンを使い、Sbのドープされたシリコン基板の二次イオン質量スペクトルを測定した。数keVと極めて低い運動エネルギーにおいても、二次イオンスペクトルを観測することができた。このときのアルゴン原子1個当たりの運動エネルギーは数eVと極めて低いものになっており、モノマーの場合には二次イオンの放出は起こらない。これはイオンの持つ運動エネルギーが10nm程度の局所領域に付与されるためである考えられる。これらの結果をもとにして、さらに固体表面にかかわる原子レベルで相互作用の動的現象を調べ、クラスターイオン特有の照射効果を明らかにし、現在進んでいるプロセス技術の基礎の確立を行った実験には、まずアルゴンクラスターを用いた。これは希ガスクラスターイオンビームは衝突時に化学反応を起こさない単純化された系であり、固体表面相互作用の研究に適しているためである。本年度は、入射するクラスターイオンの評価を中心に行い、プロジェクタイルであるクラスターのサイズ分布や荷電子数に関する測定を行った。その結果、現在用いているクラスター発生装置から取り出されるクラスターの平均サイズが3000程度であることがTOFの実験から明らかになった。この平均サイズは、これまでの測定法であるリターディング法やE×B法の結果とほぼ一致している。しかし、このような大きな質量を持つクラスターサイズを正確に測定する為には、二次電子放出量を補正することが必要であり、そのための実験データの蓄積を行った。また、クラスターをイオン化する時の電子衝撃の電圧が100V以上になると2価イオンのみならず4価のクラスターイオンまでも観測され、多価クラスターイオンの生成が予想以上におおきなことも明らかになった。これらの実験結果により、非線形現象を起こすクラスターイオンのサイズや価数に関して詳細な情報を得ることができた。

常温ガスの原子、分子を数百の粒子の集団(クラスター)にし、イオン化・加速したガスクラスターイオンビームの固体との非線形相互作用を解明し、新しい材料プロセスとして展開させるために必要なデータを集積し、その基盤の確立を行った。もっとも興味のある現象は、クラスターの衝突が同じ速度を持つモノマーイオン衝突の線形和にならないことである。このクラスターイオン特有の照射効果である非線形照射効果の例として、クレーターの形成が報告されている。これまでサイズの異なる炭素クラスターイオンをHOPG(Highly Oriented Pyro1itic Graphite)上に照射し、クレーターの形成を調べてきた。その実験結果によると同じ速度を持つ炭素クラスターが作るクレーターの大きさはサイズに依存し、サイズ11以上のクラスターの場合にはクレーターの形成が見られるが、サイズが7以下の時にはクレーターの形成が見られなかった。すなわちクラスターの非線形効果はサイズ10以上で顕著になることが明らかとなった。クラスター特有の非線形現象が起こるために必要なクラスターサイズの検討を、分子動力学計算により行った。計算を行った系は、基板にシリコンを、クラスターイオンにホウ素を用いた。ホウ素と炭素は質量数も近いため同じような衝突現象が起こると考えられる。また、ホウ素クラスターは半導体へ注入されドーパントとなることから、物性上も興味を持たれている材料である。この計算では直鎖状のクラスターを基板に対し垂直、または平行にして衝突させ比較を行った。その結果、直鎖の長さが3以上で垂直に入射する場合に、個々の入射原子同士の相互作用により、クラスターとしての衝突現象が生じることが明らかになった。クラスターを直方体とした場合、クラスターが3以上の直鎖部分を持つためには、9個以上の原子数が必要である。このモデルにより、サイズ10以上のクラスター衝突において非線形現象が観察されるという結果を説明することができる。バイナリーコリジョンによるモデルで説明されている従来の単原子イオンと固体との相互作用に対し、クラスターイオンの場合には全く異なる相互作用であることを分子動力学法により明らかにした。特に、低いエネルギーが求められているイオン注入や二次イオン質量分析法において非線形照射効果が起きるために必要な条件を、シミュレーションを駆使して調べた。この結果、二次イオン質量分析法には、クラスターサイズが百以上で数keVの運動エネルギーを持つクラスターイオンを用いることが有効であることを見いだした。この理論的な予想を実験的に示すために、平均サイズ1000のアルゴンクラスターイオンを使い、Sbのドープされたシリコン基板の二次イオン質量スペクトルを測定した。クラスターの持つ非線形照射効果により数keVと極めて低い運動エネルギーにおいても、二次イオンスペクトルを観測することができた。