hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速・高精度姿勢制御のための適応スキュー角ピラミッド型 CMG の研究開発

適応スキュー角ピラミッド型コントロールモーメントジャイロを新たに提案し,スキュー角駆動機構を有する実験装置を製作した.特異点曲面のスキュー角依存性を解析し,従来角度において内部特異点曲面積が最小になることを発見した.従来のジンバル駆動則を適応スキュー角CMG用に拡張し,約5%の姿勢変更時間の短縮に成功するとともに,オーバーシュート量の減少を達成した.またヌルモーション項を入れることによりスキュー角が姿勢変更終了後に従来角方向へ戻る傾向を与えることに成功し,連続姿勢変更にとって望ましい結果を得た.考案した制御則により,姿勢変更時間が短縮化可能なことを実験装置にて検証した.適応スキュー角ピラミッド型コントロールモーメントジャイロを新たに提案し,スキュー角駆動機構を有する実験装置を製作した.特異点曲面のスキュー角依存性を解析し,従来角度において内部特異点曲面積が最小になることを発見した.従来のジンバル駆動則を適応スキュー角CMG用に拡張し,約5%の姿勢変更時間の短縮に成功するとともに,オーバーシュート量の減少を達成した.またヌルモーション項を入れることによりスキュー角が姿勢変更終了後に従来角方向へ戻る傾向を与えることに成功し,連続姿勢変更にとって望ましい結果を得た.考案した制御則により,姿勢変更時間が短縮化可能なことを実験装置にて検証した.本研究は,ピラミッド頂点角を可変とした『適応スキュー角ピラミッド型CMG』と呼ぶ新しいCMGシステムに対し(1)頂点角との関係を保持した形で内部特異点曲面を少ない曲面データで近似,(2)頂点角を適切な角度へ適切なタイミングで変化させることで,簡便で効率の良い特異点回避,(3)発生トルクの増大化による高速姿勢変更・高精度姿勢追従を可能とするジンバル駆動則の開発・実験検証を目的としている本年度はこれらの目的のうち,(1)と(2)について研究を行った.(1)内部特異点曲面データの近似については,近似する以前に解析解を得る方法について検討した.その結果,2つのジンバル角から特異点となる残りのジンバル角の組み合わせを決定する関数を得ることができた.この関数はスキュー角を含んだ関数であるので、スキュー角を変更したときに、内部特異点を構成するジンバル角の組み合わせがどのように変化するかをジンバル角の3次元曲面として表現できるようになった.また,内部特異点曲面は各CMGの取り付け方向に関連して対称であり,この性質を利用しデータ化する際に特異点曲面情報を4分の1に減らすことができた.(2)スキュー角の変更駆動則については,従来のジンバル駆動則を拡張しスキュー角もジンバルの1つとして扱う駆動則を導出し,数値シミュレーションにて有効性を検討した.その結果,固定スキュー角よりもz軸まわりでは確実にマヌーバ整定時間は短縮できたが,特異点回避を明示的に行っていないため,マヌーバ軸によっては固定スキュー角とそれほど大きく整定時間が変わらない場合もあることが確認された.よって,(1)の成果を利用し,より明示的に特異点を回避するモデル予測制御を開発していくのが次年度の目標であり,そのためには,ヌルモーションで通過できない内部特異点のリアルタイム計算が必要である本研究は,発生トルクの増大化による高速姿勢変更・高精度姿勢追従を可能とするジンバル駆動則の開発・実験検証を目的としている.本年度は,前半部分の高速姿勢変更を可能とするための,スキュー角も動的に動かすステアリグ則を実現するために,次の2つのことを主に行った.(1)スキュー角を動的に変化させた場合に,内部特異点がどのように動的に変化するのかをアニメーション化するとともに,全てのスキュー角に対する楕円型・双曲型特異点の分類計算・視覚化を行った.スキュー角を動的に動かす場合における角運動量包絡面は,スキュー角を静的に変化させて得られる包絡面をすべて内側に含む,いわゆる包絡面の包絡面であることを確認するとともに,包絡面の一部の解析式を求めた.また,楕円型と双曲型特異点の境界を曲面微分幾何学でトレースするプログラムを作成し境界線を求めた.この境界線を近似式で表す,もしくはデータベース化すれば,ヌルモーションで回避できない楕円型特異点を回避するために必要なジンバル角摂動量を容易に求めることが可能になり,より確実なモデル予測制御の開発につながる.(2)スキュー角を含むSR駆動則による姿勢変更では,マヌーバ軸によっては固定スキュー角とそれほど大きく整定時間が変わらない場合もあることが前年度に確認されたため,その原因を調べた.その結果,スキュー角が姿勢変更開始直後に駆動されると,ジンバル角摂動を行っても楕円型特異点に陥りやすい状況になることがあると判明した.そこで楕円型特異点曲面の表面積が最少になるスキュー角を求めたところ,従来角度である54.73度のときに最小とあることが判明した.このことは,楕円型特異点を回避するまではスキュー角を極力動かさず,特異点回避後にスキュー角を変化させた方が高速姿勢変更には有利に作用することを意味する.そこで,楕円型特異点の存在領域を平面交線で近似的に表現する方法を考え,その近似特異点線との幾何学的な距離に基づくヒューリスティックなステアリング則を考察した.本研究は,発生トルクの増大化による高速姿勢変更・高精度姿勢追従を可能とするジンバル駆動則の開発・実験検証を目的としている.本年度は,後半部である高精度姿勢変更を実現・検証するために次の3つのことを行った.(1)ゲインスケジューリング

駆動則の考案:スキュー角可動範囲を考慮せずに従来駆動則から単純に拡張した駆動則でもってスキュー角を駆動すると,スキュー角可動範囲を無視した駆動指令が出力され,結果として指令トルクと発生トルクとの間に大きな差が生じ,大きな姿勢誤差が発生する.これを防ぐために,可動制限近くになるにつれ,スキュー角に頼らず,従来のジンバル駆動に重みを置いた駆動則に変化するよう,スキュー角に応じて重み行列が変化する方法を考案し,平均5%程度の姿勢変更時間の短縮化,滑らかなスキュー角の変更,姿勢整定時のオーバーシュート量の低減といった成果を得た.(2)CMGとRWとの滑らかな切替え駆動則の考案:CMGホイールの速度を可変にしたVSCMGはCMGとRWの両方の機能を有し,RWは細かい姿勢制御に適している.そこで,姿勢変更完了近くでRW機能が確実に作動する駆動則を考案し,CMGからRWへ滑らかに切替わることを確認した.また,実験装置のホイール回転速度応答特性の計測を行い,その特性をシミュレータに組み込み実験装置の応答に近づけた.(3)柔軟梁搭載宇宙機シミュレータの作成,柔軟梁振動の無線計測装置の作成,計測検証:CMGは柔軟物を有する大型宇宙機に搭載されることが多く,柔軟物の振動が姿勢と干渉する.この姿勢変動を計算するためのシミュレータを製作した.また,柔軟物を模したアルミ梁に歪ゲージを装着し,その振動をアンプ,H8マイコン,ブルーツゥース経由にて計測できる装置を製作,実験装置に搭載し,振動と姿勢の干渉を無線で計測できるようにし,制御性能を評価出来るようにした.モデル予測制御による特異点回避ステアリング則を実装し,高速・高精度姿勢変更を実証することが目的であるのに対し,ステアリング則の基本的な考え方は固まったが,また実装に至っていないため,当初計画からやや遅れている.24年度が最終年度であるため、記入しない。ステアリング則の実装を早期に(年度初めの5月末までには)完成し,特異点回避とスキュー角の動的変化による高速姿勢変更の実証を行う.また,高精度姿勢の研究においては,姿勢変更終盤においてバリアブルCMG.の機能を使って微細なトルク制御を方向の方向に出せるように,ジンバル角をゼロに戻すのではなく,互い違いに±90度に戻るようにすることでRW機能を効率よく発揮できることも考える.これらの制御則の有効性検証用に購入した光電センサーを外部に設置し,衛星モデルにレーザーポインタを装着することで姿勢の精度を計測できるようにする.24年度が最終年度であるため、記入しない。
液中アークを用いたアモルファス合金ナノ粒子の合成と触媒への応用

Pd-Cu-Ni-Pおよび(Cu-Zr)Pdアモルファス合金を電極として用いて、水中でアーク放電を発生させてアモルファス合金微粒子の作製を行った。水中アークはエンタルピー密度が高く、昇温速度と冷却速度が速いためアモルファス合金微粒子の製造に適した手法である。実際に微粒子の作製を行い、いずれも一部は結晶していたがアモルファス合金の微粒子を得ることに成功した。得られた粒子は粒径が数十μmのミクロン粒子と、粒径が数十nmのナノ粒子に大別することができた。構造解析によりナノ粒子は合金電極の一部が蒸発気化し、それが周囲の液体媒質(純水)によって冷却されて凝集して生成したと推測された。本年度は水中アーク法により、(Cu50-Zr50)100-xPdx, x=0-5金属ガラス微粒子の作製を行った。Cu-Zr-Pd母合金はそれぞれの純金属を所定量秤量して、Ar雰囲気中でアーク溶解して作製した。母合金は液体急冷装置(真空鋳造)で銅鋳型に鋳造して棒状(φ3および1,長さ30mm)の金属ガラス電極を作製した。この電極対を純水中で対向させて、静電蓄勢式放電を加えることで水中アークを発生させた。電極はアーク熱で局所的に溶解し、同時に衝撃で飛散して粒子を形成した。その結果、粒径が数nmから数μmの微粒子を含む懸濁液を得ることができた。分離、抽出してX線回折を測定した結果、アモルファスとZrO2をはじめとする酸化物の結晶相が混在していることが分かった。更に透過電子顕微鏡(TEM)で観察すると、例えば粒径が50μmの粒子(観察試料は集束イオンビームFIBで加工)の電子回折はアモルファス特有のハーローリングを示したが、粒径が10nmの粒子は酸化物を示す回折を示した。以上からCu-Zr系金属ガラス粒子は、粒径が一定値以下になると表面酸化の影響を無視することができなくなり、実質的にアモルファスを得ることができなくなると推測した。金属ガラスの粒子を得ることができる最小の粒径は組成、純度、その他の作製条件などで大きく変化すると思われるが、本研究で作製した金属ガラス(Cu50-Zr50)100-xPdx, x=1についてのしきい値はおおよそ1μmであると評価した。Cu-Zr-Pd金属ガラス電極の摩耗重量に対する回収した粒子の収率は90%であったが、今後は粒径の制御に加え、十分な量の粒子を得ることも課題になると思われる。また電極が加熱により結晶化して破損したり、また電極同士が過冷却液体接合してアーク放電が持続しなくなるなど、液中アーク法における金属ガラス電極特有の問題も明らかになった。本年度は機器のセットアップおよび微粒子の作製と評価を行った。原料となるPd50Cu27Ni9P14合金はCu3P、Ni2P、Pdをアーク溶解炉で合金化した後に、B2O3フラックスで精製処理をして用意した。その後十分に大きな銅の鋳型で鋳造(液体急冷)して金属ガラスの棒材(電極)を作製した。Pd50Cu27Ni9P14アモルファス合金電極(上部φ1mm、下部φ3mm)を対向させ、これらを純水に浸して一定量のArガスを供給しながらアーク放電させた。アーク熱で気化したPd50Cu27Ni9P14蒸気は瞬時に気泡を生じて周囲の純水を押しのけるが、その直後に周囲の気/液界面で急冷されてアモルファス合金微粒子を形成する。放電電流は静電蓄勢式電源(日本アビオニクス, NRW-DC150)から供給した。コンデンサに充電した電荷を瞬時に放電させることで効率よく局所的に合金を蒸発気化させ、また電極の熱損傷を防ぐことができた。またArガスを供給することでアークは純水中でも安定に生成した。Pd50Cu27Ni9P14金属ガラスを電極として用いて実際に粒子合成を試みたところ、おおよそミクロンサイズ(約20μm径)とナノサイズ(数nm径)の2種類の混合粒子が得られた。ナノ粒子の組成は母合金と比較してPdが10%程度減少していた。一方でミクロン粒子については組成のズレがほとんど観察されなかったことから気化せずに溶融した合金が放電や気泡発生の衝撃で飛散して生成したと考えられる。X線回折および透過電子顕微鏡観察の結果から得られた粒子は一部結晶化していたものの概ねアモルファスであることが分かった。当初は上下電極にφ3mmのWおよびアモルファス合金電極を用いて実験を行っていたが定常的にアモルファス微粒子を得ることができなかった。

生成した粒子には微量のWが含まれており、それがアモルファス形成の妨げになっていることが分かった。そこでWの混入を防止するために上下電極ともアモルファス合金のみで構成して微粒子合成を試みた。電極はφ3mmの上部電極とφ1mmの下部電極の対で構成し、さらに上部電極はφ11mmの石英ガラス管で囲いその間隙にArガスを流通させながら水中放電実験を行った。これにより細い下部電極を選択的に消耗させることができた。またガスの流れに沿って飛散した溶湯が逐次純水中に排出されるため電極同士が溶接されなくなり放電を継続することが可能になった。得られたPd40Cu30Ni10P20微粒子の粒径分布は5μm中心に1μm以下から15μmまで分布していた。TEM(透過電子顕微鏡)およびSEM (走査電子顕微鏡)で観察すると、100 nm以下の(ナノ)粒子と、5 μm程度の扁平した(ミクロンサイズ)粒子が2極化して混在していた。電子回折では一部に未知の回折スポットが重なるが概ねアモルファス特有のハーローリングが観察された。EDSで組成分析すると母合金と比較してPdが10%程度減少していた。これはPdの融点が他の合金元素よりも高く蒸気圧が低いことを反映している。つまりナノ粒子は合金電極が蒸発気化してから急冷されて凝集して生成したものと推測される。一方でミクロンサイズの粒子については、電極との組成差は観察されなかった。これは気化せずに溶融した合金が、衝撃で細分化されて粒子化したものと考えられる。生産工学・加工学本研究の達成は、金属ガラス微粒子の作製と構造緩和に伴うPdの晶析が鍵である。本年度は、十分な量の金属ガラス微粒子を安定的に得る方法の検討に関して遅れが生じている。研究は全体計画を3段階(1,微粒子合成、2,表面改質処理、3,触媒活性評価)に分けて実施している。本年度は微粒子合成に重点を置いて研究を行った。水中で効率よくアークを発生させるための電極構造および電源の選定について、その最適化に時間を要した。現状では本合成法によって得られる微粒子の収量は少ないが、実際にアモルファスの合金微粒子が得られていることから一定の成果は得られている。安定して金属ガラス粒子を作製するためにガスアトマイズ、回転ディスク法及びこれらを組み合わせた急冷装置を試作する。これによりCu-Zr-Pd、Pd-Cu-Ni-P金属ガラス粒子を安定的に確保する。また、Cu-Zr-Pd金属ガラスが構造緩和する際に過飽和のPdが晶析する形態を観察するために、比較的簡単にできる箔帯の金属ガラスを作製してこれらの現象を考察する。触媒活性試験を行うには一定量以上のアモルファス合金微粒子を確保する必要がある。今後も実験条件の最適化を継続して収量の増加を目指す。また液体媒質として純水以外にも液体窒素、液体ヘリウムをそれぞれ用いてアモルファス合金微粒子の合成を試みる。温度、沸点、熱伝導率、反応性などが全く異なる液体媒質を試すことで気泡の生じ方や液体媒質との反応が、収量や微粒子の構造に与える影響を材料学的観点から考察する。液中アークを利用したCu-Zr-Pdアモルファス合金微粒子の作製及び評価をする予定であったが、結果として評価に必要十分な量のアモルファス微粒子を確保することができなかった。計画を一部変更してガスアトマイズ法によるCu-Zr-Pdアモルファス合金微粒子の作製を検討しているため遅れが生じている。
用途拡大を可能にする複合不織布の開発

多方面の用途展開を可能にする不織布を開発することを目的とし、この目的に沿った複合不織布の製造方法の検討から研究に着手し、次いでスパンレース不織布と他の不織布との複合化の方法および製造条件や複合構造の検討、そして試作した複合不織布の構造的特徴および物理的性能の測定、さらに形態安定性などの実用化に必要な試験を行い、用途展開が可能な高機能複合不織布の開発に対する基礎的な知見を得た。本年度は複合化のための基礎的データの収集を目的として研究を行った。即ち、異種繊維との複合化、複合化のためのスパンレース法における製造条件の影響、複合不織布の形態安定性の改善方法である。異種繊維との複合化では、環境に優しい竹繊維とレーヨンとの複合化を試み、レーヨンと竹繊維の混合比を変化させて複合不織布を試作し、その力学的特性、通気性、細孔径分布、吸水性、ドレープ性などについて測定した。その結果、竹繊維の混合によって大きな影響を受けるのは、引張強度、引裂強度、通気性、ドレープ性であった。この特徴を活かせる寝装用途で用いる場合、竹繊維の混合率を3050%程度にするのが適当であることも分かった。複合化における製造条件の影響では、スパンレース法による複合化の場合の高圧水流の圧力、ノズルの孔径、ノズルの挿入方向、ノズルの高さを変化させて複合不織布を試作し、その構造や物理的性質に及ぼす影響について調べた。その結果、不織布の引張特性には全ての要因が影響を及ぼし、吸水性に関しては高圧水流の圧力やノズルの孔径及び高さが影響し、ノズルから出る高圧水流の衝突面積や衝突エネルギを制御することが重要であることが分かった。また、製造条件の影響に関して保湿性を有する複合不織布の開発も試み、ケア・シート用として用いることの可能性を確かめた。複合不織布の形態安定性に関しては、通常の繊維や複合繊維を用いたスパンレース不織布とスパンボンド不織布を原料として用い、スパンレース/スパンボンド複合不織布を試作し、高圧水流の圧力やバギング試験条件を変化させて予備的研究を行った。複合構造を2層、3層と変化させたが、複合繊維を用いた3層の複合不織布で良好な結果が得られた。今年度は、外衣用不織布にとって必要である伸縮性を改善するために、捲縮レーヨンを用いた複合不織布を試作し、その細孔構造、力学的性質、吸水性等を調べるとともに、形態安定性の重要な因子であるバギング性について調べた。即ち、捲縮レーヨンと普通レーヨンとの混合比を変化させたウエブと、3種類のシート(綿スパンレース不織布、ポリエステルスパンボンド不織布とポリプロピレンスパンボンド不織布)を水流交絡法で複合化し、その複合不織布の構造や物理的性能について実験的に調べた。これらの実験により次のような結果が得られた。(1)引張試験の引張強度(タテ方向)では、ポリプロピレンシートで、ウェブとの混合比が等しい場合に、捲縮レーヨンを用いた方が引っ張り強くなった。また、引張伸度では、捲縮レーヨンとポリエステルシートを複合した方が伸びやすくなる可能性があると考えられる。(2)吸水性試験では、ほとんどの場合でレーヨンの方が、吸水率が高い結果となった。ポリプロピレンと複合化した場合、ウェブの混合比が大きい試料ほど吸水率が高くなった。これは、吸水性に関して、レーヨンが主導的な役割を果たしていることを意味し、特に複合相手がポリプロピレンかポリエステルの場合に顕著であることを示している。(4)細孔径分布試験では、捲縮レーヨンの試料において、孔径が大きくなる傾向が見られた。これは、通気性の結果とも関連している。また、複合相手のシート別に見ると、ポリエステルシートを用いた試料は、孔径が非常に小さく密であり、従って通気度も低い値になったと考えられる。(5)ドレープ試験では、捲縮の有無による大きな差は見られなかった。しかし、ウェブの混合比の小さい試料においてはドレープ係数が大きく、硬い試料であることが分かった。(6)バギング試験では、IG値(瞬間残留変形値),ID値(残留変形値)ともに、ポリプロピレンシートを複合した試料において、ウェブの混合率が少ないほど変形値が小さくなった。以上の事から、複合不織布を作成するにあたって、複合化するシートの性質によって、複合不織布の物理的特性が大きく影響され、複合化においては何と複合化するか、また、その混合の適切な割合の決定が捲縮レーヨンの特性を生かすために重要であることが分かった。本年度は不織布の形態安定性、特にバギング性の改善について研究した。これまで、風合いの優れたスパンレース不織布の形態安定性について研究を行い、スパンレース/スパンボンド複合不織布がスパンレース単体よりもバギング性や風合いの観点から優れているという結果が得られた。本年度は分割複合繊維を用いたスパンレース/スパンボンド複合木織布を対象とし、積層構造・製造条件の違いと、最大荷重と荷重時間の違いが複合不織布のバギング性に及ぼす影響について調べた。

また、スパンボンド構成比率の違いがバギング性に影響するかを検討するため、スパンボンド構成比率の異なる3種類の不織布のデータも参考にした。実験試料として、積層構造や製造条件(片面打ち、両面打ち、WJ二次圧)の異なる分割繊維を用いた12種類の複合不織布を用いた。これらの実験により、次の結果が得られた。1)最大荷重が増加するにつれてIR値が減少する。これは分割繊維を利用したことにより、繊維の太さが細くなり強度が小さくなったため、最大荷重の影響を大きく受けたと考える。IG値(瞬間残留変形値)、ID値(残留変形値)、バギング高さにおいても同じような結果が得られた。2)どの試料においても、荷重時間を増加させたときのIG値、ID値、IR値(瞬間回復率)にあまり差は見られなかった。これは分割繊維の柔軟性によるものといえる。しかし、最大荷重を増加させた時は、IG値、ID値、及びIR値に差が大きく見られた。これは分割繊維を利用したことにより、繊維の太さが細くなり強度が小さくなったため、最大荷重の影響を大きく受けたと考えられる。3)スパンボンド構成比率の違いが最大荷重と荷重時間の変化に影響しないことが分かった。
廃用性萎縮筋モデルとなるハイブリット細胞系の創出

本研究では、培養細胞・単離オルガネラを用いた『廃用性萎縮筋のモデルとなるハイブリッド細胞系』を創出することを目指す。モデルin vitro系として二つを想定している。一つは、細胞膜を透過型にした培養細胞(セミインタクト細胞)を用いた「ハイブリッド培養細胞系」である。もう一つは、廃用性萎縮筋において細胞内小器官(オルガネラ)の異常が見出されていることから、「ハイブリッド培養細胞系」を更に押し進めたin vitro系として、単離したオルガネラを用いての「萎縮筋オルガネラ再構成系」である。1「ハイブリッド培養細胞系」この系に用いる細胞として、萎縮筋上清と組み合わせた時に非筋細胞の方が細胞構造の変化が観察されやすいことが期待できること、セミインタクト細胞作成ノウハウの蓄積が多いことから、まずHela細胞を用いることとした。廃用性萎縮筋において異常が見出されている細胞内小器官をLiving cellで容易に観察できるようにするため、小胞体やゴルジ体を蛍光顕微鏡下で可視化できる安定発現細胞株を作製を試みた。現在使用するクローンを厳選しているところである。2「萎縮筋オルガネラ再構成系」今までの試験管内小胞体再構成系はXenopusの細胞質を用いてしか行えなかった。これをRattusの細胞質でも行えるように改変を試みた。その結果、Rattusの細胞質を用いても試験管内で小胞体の網状構造を再構成することに成功した。現在までのところ、特に問題なく進展している。動物実験の規定の変更があったが、設備と技術も整ったので、動物実験にも取り掛かりたいと考えている。「ハイブリッド培養細胞系」に用いる細胞として、Living cellで小胞体やゴルジ体を蛍光顕微鏡下で可視化できる安定発現細胞株を作製する。これを用いてセミインタクト細胞の作製条件を決め、萎縮筋細胞上清を調整し、「ハイブリッド培養細胞系」を確立する。「萎縮筋オルガネラ再構成系」ではRattusの細胞質を用いた再構成系は確立したが、これで再構成される小胞体の形態は網状構造であり、この構造は筋細胞でみられるシート状構造とは異なる。シート状構造を再構成する条件を検討し、その後萎縮筋細胞上清を用いた再構成系を構築する。動物実験以外の材料やシステム作りを行ったため。次年度から動物実験を始めるため、これに費用を充てる。
多発性筋炎筋組織におけるT細胞遊走を誘導するサイトカイン発現の解析

平成10年度において確認された未治療多発性筋炎(PM)患者の筋組織のIL-15蛋白発現を遺伝子レベルで確認するべく以下の実験を行った。1.In Situハイブリダイゼーション:ヒト胎児骨肉腫細胞(CCL-136)から得たRNAをテンプレートにIL-15のRT-PCRを行い、PCR産物をダイレクトシークエンスし、senseおよびanti-senseのIL-15のRNAプローブを作成した。RNAプローブはジコキシゲニン標識をし、non-RIによる検出を試みた。2.結果:健康成人筋肉組織には、IL-15の発現は見とめなかった。PM患者筋組織では、マクロファージと細胞浸潤の強い部分の変性筋細胞にIL-15のシグナルを見とめた。細胞浸潤を認めない部分の筋細胞にはIL-15の発現は認めなかった。3.考察:今回の実験により、PM筋組織におけるIL-15発現を蛋白および遺伝子レベルで確認し、その発現は浸潤マクロファージおよび変性筋細胞に認められた。以上によりIL-15がPMにおける筋組織での炎症細胞浸潤に関与している可能性が強く示唆された。IL-15の制御がPMの新たな治療法の開発に寄与するものと考えられる。平成10年度研究結果1.免疫組織染色によるサイトカイン蛋白発現の検索未治療多発性筋炎(PM)患者の上腕二頭筋より得られた筋生検ブロックから凍結薄切標本を作成し、IL-15、MCP-1、MIP-1α、RANTESに対する抗体を用いて免疫組織染色を行った。IL-15は浸潤マクロファージと変性筋細胞に発現を認めた。IL-15陽性筋細胞の周囲には炎症性細胞浸潤が強い傾向を認めた。MCP-1は浸潤マクロファージに発現を認めたが、筋細胞には陰性であった。MIP-1α、RANTESは殆どの標本で陰性であった。以上より(1)PMの筋細胞から産生されたIL-15が、筋細胞周囲への炎症細胞浸潤を誘導している可能性(2)MCP-1が筋炎でのマクロファージ浸潤に関与している可能性が示唆された。しかし、同じくT細胞やマクロファージの遊走に係わるMIP-1αやRANTESは筋炎への関与は少ないものと予測された。以上より、PM筋組織において、IL-15、MCP-1の蛋白発現が確認されたため、遺伝子レベルでの発現の有無を、In Situハイブリダイゼーションにて検討することとした。まず、IL-15のPCRプライマーを作成した。senseprimer5'-CCAGTGCTACTTGTGTTTAC,anti-senseprimer5'-TCCTCCAGTTCCTCACATTA。ヒト胎児骨肉腫細胞(CCL-136)より得たRNAをテンプレートとし、RT-PCRを行った。PCR産物をシークエンスし、目的クローンを選択し、senseおよびanti-senseanti-senseのRNAプローブを作成した。今後は、このプローブを用いてIn Situハイブリダイゼーションを行う予定である。
アミノ基修飾型キャリアタンパク質を介した物質変換機構の解明と応用展開

本研究では、我々は、我々が以前に見出したアミノ基に結合するキャリアタンパク質(AmCP)を介するリジン生合成が、進化的に古い起源をもつ好熱性アーキアに広く分布すると同時に、それが多機能性を持ち、アルギニン生合成にも利用されていることを発見し、同システムが生合成系進化を解明する鍵となることを示した。各種生合成酵素とAmCPとの複合体の結晶構造解析にも成功し、これらが静電的相互作用により互いを認識し、効率よく反応を行っていることを明らかにした。さらに、このシステムを転用した生合成が放線菌の二次代謝にも利用されていることを発見し、同システムが生合成システムとして重要な役割を果たすことも明らかにした。Thermus thermophilusのリジン生合成においては、LysWがAAAのアミノ基に結合したまま、AAAの側鎖が変換され反応が進行する。各生合成酵素のLysW認識様式を明らかにするために、LysW単体およびLysWとLysZとの複合体の結晶構造解析を行った。現在最終構造の精密化を行っている。また、古細菌Sulfolobusacidocaldariusにも同様なlysWを含む遺伝子クラスターが見出されるが、基質のアミノ基をLysWで保護修飾するLysXホモログが2つ存在する。それらの機能をin vitroおよびin vivoで解析した結果、Saci_0754がLys生合成のLysXとして、Saci_1621がArg生合成のArgXとして機能することが分かった。ArgXとLysWの複合体の結晶構造を決定すると共に、それ以外のリジン生合成酵素がアルギニン生合成にも関わることを明らかにした。我々は放線菌にもlysW-lysXのホモログが存在することを見出している。放線菌はDAP経路によりリジンを生合成することが知られているため、見出されたリジン生合成酵素類似のクラスターは二次代謝産物の生合成に関わるものと推測された。そこでlysW、lysX、lysZ、lysYなどのホモログを有するStreptomyces sp. SANK60404を対象とし、LysXホモログがLysWホモログにどのような化合物を結合させるかを明らかにすることを目的として、次の反応を触媒するlysZホモログの破壊株を作製した。同破壊株からLysWを精製し、LysWに結合している化合物の構造をMS/MSを用いてたところ、C末端にはグルタミン酸が付加していることが明らかとなった。現在、LysW上でさらにどのような修飾を受けるかを明らかにするため、異種生産系を確立し、生成物の構造決定を行っている。Sulfolobus acidocaldariusとは系統が異なるアーキアであるThermococcus kodakarensisではリジン生合成に関わるすべての酵素がアルギニン生合成をも担っている可能性がゲノム情報から考えられた。そこで、各酵素を単離、精製したところ、それらは予想通りにAAAを用いたときにはリジンを、グルタミン酸を用いたときにはオルニチン(アルギニンの生合成中間体)を生成することが明らかとなった。T. kodakarensisのLysX(ArgX)の結晶構造を決定し、SulfolobusのArgXやT. thermophilusのLysXとのアミノ酸配列、および結晶構造との違いから、この酵素ファミリーの基質特異性決定残基を明らかにした。我々はStreptomyces sp. SANK60404にみいだされたLysWホモログがどのような化合物の生合成に関わるかを明らかにする研究も行っている。前年度までの研究で、まずLysWホモログにグルタミン酸が結合すること明らかにした。その後、LysWが付加したグルタミン酸の側鎖は修飾を受け、新たなアミノ酸誘導体が生成し、それが非リボソーム型ペプチド合成酵素に認識されて他のアミノ酸と結合し、ペプチドが合成されると推測している。本年度はこのアミノ酸誘導体の単離同定を行い、それが新規アミノ酸(2S,6S)-ジアミノ-(5R,7)-ジヒドロキシヘプタン酸(DADH)であると同定した。Thermus thermophilusのリジン生合成後半の反応を担うLysYおよびLysKについて結晶化を行った。LysYはキャリアタンパク質LyWのC末端に付加されたαーアミノアジピン酸リン酸をαーアミノアジピン酸セミアルデヒドに変換する。LysKはリジン生合成経路の最終反応を触媒する酵素でLysWのC末端にリジンが付加されたLysW-Lysからリジンを切り出す反応を触媒する。LysYについてはLysWとの複合体構造を、LysKについてはリジンとの複合体構造を決定することに成功した。また、同前半部においてホモイソクエン酸脱水素酵素のホモイソクエン酸・NADH複合体の結晶構造決定に成功した。これらにより、各リジン生合成酵素の基質認識機構の概略が明らかになった。また、Sulfolobus acidocaldarius、Thermococcus kodakarensisのホモイソクエン酸脱水素酵素についても基質複合体結晶構造を決定し、これらの酵素が複数の基質を結合できる構図基板を明らかにした。Streptomyces sp. SANK60404におけるLysWホモログが二次代謝に関わることを示してきた。前年度に成功した中間体DADHの同定に引き続いて、最終産物の化学構造を決定しつつある。

また、Streptomyces griseusのLysWホモログについても、それが関わる生合成について研究を行ったが、S. griseusでは遺伝子の発現量が少ないことから、相同の遺伝子クラスターを有し、遺伝子発現が確認されたStreptomyces sp. g11株について、解析を行ったところ、C末端のグルタミン残基が脱アミドし、グルタミン酸に変換されてからグルタミン酸が付加することなどが明らかになってきている。Thermos thermophilusのリジン生合成酵素群については、昨年度の生合成系後半部に位置する酵素LysZとキャリアタンパク質(AmCP)LysWの複合体構造に続いて、その次の反応を担う酵素LysYとLysW複合体の結晶構造を決定することに成功し、論文として発表した。その構造から、LysWの負電荷がLysYの活性中心を取り巻く正電荷に引き寄せられて相互作用が起こることが証明された。LysZとLysYは連続反応を行うが、LysZによって作られるカルボン酸のリン酸化物は非常に不安定である。今回決定した構造によれば、LysZとLysYはLysWのそれぞれ異なる面で結合することがわかった。従って、これら3種のタンパク質は不安定な反応中間体を保護しながら連続反応を行うためのメタボロンを構成している可能性が考えられた。超好熱性アーキアであるThermococcus kodakarensisのリジン生合成はT. thermophilusと同様に行われるが、その前半部の反応が多機能性があり、酵素的に未分化であることがわかっている。その酵素の1つTK0278について、結晶構造をリジン生合成、ロイシン生合成、TCA回路の基質との複合体で決定すると共に、変異体解析により進化の過程の一端を明らかにしつつある。また、放線菌Streptomyces sp. SANK60404に見出されたAMCPを介した二次代謝産物生合成によって生合成される化合物の3位の立体化学を精密に分析し、(2S,3R)-diamino-(5R,7)-dihydroxy-heptanoic acid (DADH)であると同定した。それがさらにスルホン酸化された後に最終産物であるバザビタイドAに変換されることを見出しつつある。さらに、新たに見出したタイプIIのAmCPを利用して生合成される化合物の構造を決定しつつある。対象となる生合成は、これまで知られていないアミノ基に結合するキャリアタンパク質(AmCP)を介して行われるため、参考になる他の研究成果がなく、スムーズな遂行は難しいかと思われたが、基本的に実験は全て予想以上の成果が出ている。好熱菌のアミノ酸生合成関連については、もう既に4種類のタンパク質でAmCPとの複合体の結晶が得られるなど、どれもがハイレベルの成果が出ており、一流雑誌に投稿する際に付加するデータを得るのに少々時間が掛かっている。その一方、放線菌の二次代謝については、機能不明の遺伝子もあり、より難しいことが予想されたが、DADHの生合成までについてはほぼその全容が解明できた。SANK株のDADH以降の生合成についてもスルホン酸化されて進行することが明らかになりつつあり、順調に推移し始めている。
乳児白血病の遺伝子発現プロファイル解析と診断・治療への応用

MLL遺伝子の再構成を有する22例の乳児ALL(リンパ芽球性白血病)を含めて、t(1;19)7例,t(12;21)6例,の計35例の乳児ALLの遺伝子発現プロファイルをマイクロアレイ(GeneChip U95A v2,Affymetrix)にて解析した。これらの遺伝子発現プロファイルを、主成分分析(PCA)法と2方向クラスター解析を用いた解析を行うと、乳児ALLは転座型に応じて分類されることを見出した。それぞれ転座型に特徴的に発現する遺伝子を抽出した。MLL遺伝子再構成を有する白血病では乳児白血病の大半を占める。これらMLL遺伝子再構成を有するALLサンプルはt(4;11),t(5,11),t(11;19)の転座型であったが、転座型によらずに大きく2つの発現パターンに分かれた。この2つのサンプル群では、発症年齢・性別・治療法に差は認められなかった。しかし、予後において、一方の群は非常に不良であり、有意な差を示していた。さらに、予後良好群と予後不良群の間で遺伝子発現スコアが異なる遺伝子群を抽出した。予後良好群で5個の、予後不良群では2個の転写因子が認められた。MLLの遺伝子再構成を有するALL細胞株6例も同様のマイクロアレイにより解析を行い、他施設における同種のALLの遺伝子発現プロファイルも加えるなどサンプル数を増やし、上記判別遺伝子群で分類した。その結果、細胞株は全て予後不良群に分類された。また、他施設での遺伝子発現でも同様の2種類の分類となった。しかし、年長児の遺伝子発現プロファイルでは分類不能群となっている例が数例認められ、遺伝子発現プロファイル上では全く異なる発現パターンであった。遺伝子発現プロファイルによって、白血病の予後判定が可能で、治療の判断材料となりうることが示される。また加えて複数の白血病発症機序の解明に役立つことが示唆された。平成15年度までに、t(1;19),t(12;21)の急性リンパ芽球性白血病(ALL)それぞれ、6,7例について臨床サンプルから全RNAを用いて、オリゴヌクレオチドアレイ(GeneChip, Affymetrix社)によって約12000の遺伝子発現プロファイルを得た。また、昨年度に得られている11q23転座のALL23例の遺伝子発現プロファイルをともに解析を行った。遺伝子発現を主成分分析した第3次までの軸を用いサンプルをプロットすると、3種の転座型に従って明瞭に分類された。同様に2方向クラスター解析によっても、同じ転座のタイプを持つサンプルが同じ樹形図の元に集まるという結果となった。その後,Significance Analysis of Microarrays(SAM)法により、それぞれの転座グループに特異的に発現の高い遺伝子群を抽出した。この結果、ランダム並び替えテストでt(1;19)で1099個、t(12;21)で511個の遺伝子の発現パターンは有意に異なっていた。より発現差の高いスコアを示す遺伝子のリストを検討すると、t(1;19)群でFLI-1が高く,GATAやTAL-1を介した血球分化に影響している事が考えられる。またt(12;21)群ではBMP2,MADH1の遺伝子発現が高くTGF pathwayの関与が考えられる。今後はそれぞれの群に高発現上位の遺伝子リスト数百個についての解析を開始する。具体的には文献情報からの遺伝子の関係性の抽出。またSVM法になどにより、遺伝子発現パターンからのサンプルの判定などの教師尽き判定アルゴリズムの開発を行う。
不定胚形成促進因子に関する生物有機化学的研究

植物固有の現象である不定胚形成を受精胚発生のモデルとする研究が発展してきており、また優良品種の大量繁殖法として不定胚の効率よい形成法を確立することは、重要である。本研究は、最も不定胚の研究が進んでいるニンジンを材料としてconditioned medium(CM)中に含まれる不定胚形成促進活性を示す物質を精製して、その化学的性質を明らかにする事を目的としている。ニンジン実生胚軸より高濃度のオーキシンで誘導したembriogenic callusから小細胞塊を選抜してオーキシンを含まない液体培地で培養すると不定胚が形成される。このとき高頻度で不定胚を形成する株と低頻度でしか不定胚を形成しない株とを樹立した。高頻度株から得られるCMを低頻度株に与えると不定胚形成率が上昇することが明らかになったので、このCM中に含まれる不定胚形成促進物質を低頻度株を用いた生物検定法により検出して精製することにした。活性物質の精製に先立ちその熱安定性、酸塩基に対する安定性、大まかな分子量の測定などを行った。その結果、活性物質は比較的熱に不安定であり、中性では安定なものの酸性特に塩基性で不安定なことが判明した。また透析実験からは、活性物質の分子量は3000以上と考えられた。これらのことを踏まえて、次に生物検定を行いつつ各種のクロマトグラフィーにより並列的に精製法を検討した。その結果、活性区分はDEAEセルロースに保持され、また逆相用担体であるDaiaion HP-20にも保持された。さらにゲル濾過としてはBiogelが良好な分離を示し、この結果からは活性物質の分子量は1000-2000と考えられた。この結果は、透析実験と矛盾するが、マイナスに帯電している透析膜を酸性の活性物質が透過しにくい可能性が考えられる。以上のことから活性物質は比較的低分子で酸性の水溶性物質であると結論している。
膨潤性粘土鉱物の生成機構の解明とシラス崖崩壊予知の研究

鹿児島県内の多くのシラス崖の表面からシラス試料を採取し、どのような粘土鉱物が生成しているかを調べた。その結果、比較的最近崖が崩れた場所での崩落したシラス中の粘土鉱物はスメクタイトと10Å-ハロイサイトが認められ、その含有量は、崩落しないで残っている崖の部に含まれている粘土鉱物の含有量に比べてはるかに多量であることがわかった。出水市の針原地区え大規模な地すべりが起こったが、この地域から採取した土砂中にも多量の10Å-ハロイサイトが含まれていた。また、最近大規模な地すべりを起こした鹿児島県吾平町で採取した土砂中のも多量の10Å-ハロイサイトが含まれていた。このように崖崩れを起こした土砂中には膨潤性粘土鉱物が例外なく含まれたいた。このことは、多くの雨が降った後、膨潤性粘土鉱物の層間に水が入り、粘土鉱物が膨潤したためにそれまで土砂中の粒子と粒子がくっついていたものがはがされ、土砂中に割れ目が生じると同時に水を含んだために重量が増し、崖の崩壊が起こったものと思われる。大分県湯布院花合野では大規模な温泉地すべりがみられるが、この地域の土砂中にはスメクタイトが多く含まれていた。このスメクタイトも膨潤性粘土鉱物であり、この粘土鉱物が地すべりを起こしている要因になっていることがわかる。以上のように膨潤性粘土鉱物の存在が地すべりや崖崩壊の原因になることがわかったので、天然のシラスを出発物質にして、シラスからどのようにして膨潤性粘土鉱物が生成するのかを調べるために、合成実験を行った。天然でシラス崖の表面に生成している膨潤性粘土鉱物は、それほど温度も高くなく、大気圧下で生成しているので、低温低圧の条件下での合成実験を試みた。その結果、200°C以下での水熱条件下でスメクタイトの合成に成功したし、大気圧下でのスメクタイトの合成にも成功した。今後この実験を継続して行っていくと同時に、シラスの崖崩壊を起こすのは、どのくらいの膨潤性粘土鉱物が含まれていると危ないかを予知できるように、膨潤性粘土鉱物の含有量と崖崩壊の関係をさらに詳細に検討する予定である。その結果、比較的最近崖が崩れた場所では、崩落しない部分の崖に含まれている粘土鉱物のうちの膨潤性粘土鉱物の量は非常に少なかったが、長い期間崖崩れが起こっていない崖の表面部分には少なからず膨潤性粘土鉱物であるスメクタイトか10Å-ハロイサイトが含まれていることがわかった。場所によって、これらの膨潤性粘土鉱物のうちの1種類が含まれていたり、2種類が含まれていたりした。出水市の針原地区で大規模な地すべりが起こったが、この地域から採取した土砂中には多くの膨潤性粘土鉱物のうちの10Å-ハロイサイトが多く含まれていることがわかった。また、崖崩れを起こして崩落した土砂の中には多くの膨潤性粘土鉱物が含まれていることもわかった。

このことは、多くの雨が降った後、膨潤性粘土鉱物の層間に水が侵入し、層間を押し広げたために、それまで土砂中の粒子と粒子がくっついていたものがはがされ、土砂中に割れ目が生じ、その割れ目に水が通りさらに割れ目を大きくしたと同じに、層間に多くの水が含まれたことにより、膨潤性粘土鉱物が多く含まれる部分の重量が増し、崩落したものと考えられる。大分県湯布院町花合野地区では大規模な地すべりが見られるが、その地域の岩石中にはスメクタイトが多く含まれていることもわかった。そのため、天然のシラスを原料にして、シラスからどのようにして膨潤性粘土鉱物が生成するのかを調べるために、合成実験を行った。天然でシラス崖の表面に生成している膨潤性粘土鉱物は、それほど温度も高くなく、大気圧下で生成しているので、低温低圧の条件下で合成実験をおこなった。まだ実験中であるが、かなりの低温、そして大気圧下で膨潤性粘土鉱物のうちのスメクタイトが生成することがわかった。今後この実験を継続して行っていく予定である。鹿児島県内の多くのシラス崖の表面からシラス試料を採取し、どのような粘土鉱物が生成しているかを調べた。その結果、比較的最近崖が崩れた場所での崩落したシラス中の粘土鉱物はスメクタイトと10Å-ハロイサイトが認められ、その含有量は、崩落しないで残っている崖の部に含まれている粘土鉱物の含有量に比べてはるかに多量であることがわかった。出水市の針原地区で大規模な地すべりが起こったが、この地域から採取した土砂中にも多量の10Å-ハロイサイトが含まれていた。また、最近大規模な地すべりを起こした鹿児島県吾平町で採取した土砂中にも多量の10Å-ハロイサイトが含まれていた。このように崖崩れを起こした土砂中には膨潤性粘土鉱物が例外なく含まれていた。このことは、多くの雨が降った後、膨潤性粘土鉱物の層間に水が入り、粘土鉱物が膨潤したためにそれまで土砂中の粒子と粒子がくっついていたものがはがされ、土砂中に割れ目が生じると同時に水を含んだために重量が増し、崖の崩壊が起こったものと思われる。大分県湯布院花合野では大規模な温泉地すべりがみられるが、この地域の土砂中にはスメクタイトが多く含まれていた。このスメクタイトも膨潤性粘土鉱物であり、この粘土鉱物が地すべりを起こしている要因になっていることがわかる。以上のように膨潤性粘土鉱物の存在が地すべりや崖崩壊の原因になることがわかったので、天然のシラスを出発物質にして、シラスからどのようにして膨潤性粘土鉱物が生成するのかを調べるために、合成実験を行った。天然でシラス崖の表面に生成している膨潤性粘土鉱物は、それほど温度も高くなく、大気圧下で生成しているので、低温低圧の条件下での合成実験を試みた。その結果、200°C以下での水熱条件下でスメクタイトの合成に成功したし、大気圧下でのスメクタイトの合成にも成功した。今後この実験を継続して行っていくと同時に、シラスの崖崩壊を起こすのは、どのくらいの膨潤性粘土鉱物が含まれていると危ないかを予知できるように、膨潤性粘土鉱物の含有量と崖崩壊の関係をさらに詳細に検討する予定である。
交感神経受容体およびNOS遺伝子変異に基づく排尿・性機能障害治療法の開発の準備

1.排尿障害に関する研究遺伝子採取、遺伝子多型の研究の前に、排尿症状、特に尿失禁に関する比較的大規模な疫学調査を行った。対象は、52の病院に勤務する3423名の女性看護師とし、SF36、ICIQ-SFを含む質問票を送付して回答を依頼した。結果:21-65歳の女性看護師2429名から返答を得られた。21-50歳の年齢では、年齢とともに尿失禁の瀕度は増加した。尿失禁の程度は年齢と相関したが、頻度は相関しなかった。一般的なQOLと年齢には、相関はなかった。尿失禁の程度はQOLスコア、特に健康状態全般、運動などの活動、バイタリテイと有意に相関したが、尿失禁の頻度との相関はなかった。尿失禁のある対象者は、ない対象者よりも、有意に肉体的な状況が低下していたが、精神的な状況には、差はなかった。結論:尿失禁は、その頻度よりも量が生活の質に影響することがわかった。今後の検討予定:以上のアンケート結果を踏まえて、遺伝子採取、遺伝子多型の解析と、アンケート結果との関係に介する解析を行う。2.性機能障害に関する研究ヒト陰茎海綿体におけるプロスタグランジンE2の4種類の受容体サブタイプであるEP1、EP2、EP3、EP4の蛋白およびmRNAの発現について調べた。結果:EP1、EP3はほとんど発現していなかった。EP2とEP4のmRNAの発現をβアクチンとの比で調べると、それぞれ1.94×10-2、1.34であり、EP4が優位に亢進していた。今後の検討予定:性機能障害アンケートとともに、EP2とEP4の遺伝子多型の検討を行う。
検閲と日本人

GHQは1945年9月1日から1949年11月31日まで検閲を行った。CCDとCIEを使って巧みに日本人を統治した。郵便など通信やメディアの検閲で日本人の諜報活動を把握した。CCDの雇用者は日本人であったが、検閲の存在の公表を許さなかった。そうしながら、日本では新憲法で言論の自由が保証されているといった巧みな戦術・戦略を実行した。左翼メディアや少数の右翼メディアは巧妙な検閲体制に批判しが、多くのメディアは軍事裁判、発行禁止、没収、、パージ、用紙統制のしたがった。こうして日本人とメディアを使った日本のアメリカ化が促された。当年度は支配するCCDと支配を受ける日本人の双方の資料を日報、日記次元で収集、分析することに努めた。CCDのメディア検閲・分析資料がどれほど正確なものかどうか、大いに検討する必要があろう。日本の企業側、経営者側、そして民衆が面従腹背の姿勢で、肝心な資料や証言は出さなかったとも考えられる。もちろん日本人の本音を探る努力に注力した。それと同時にCCD指導者の意向や目的を忠実に反映される資料獲得に万全の目配りを行った。組織の末端の記録担当者は日々発生する事実をただ記録するだけである。日報に対し、週報、月報、年報とその記録媒体の発行期間が長くなるに比例して、記録者への組織上部からの干渉が強くなる。時間が長くなるに比例して、事実は歪められがちになる。はっきりしているのは、GHQの占領目的達成やアメリカ軍の戦略上の必要性から、資料収集、分析の工作がなされてきたことである。またここでいう検閲資料やメディア資料は、まとまった形の分析報告書だけではない。いやむしろそれはごく一部分である。会議録、日報、週報、月報といった比較的まとまったものから、日々の1枚のメモ、部局内や部局間の交換文書、新聞翻訳など雑多なものまである。そこには、日本のメディアの経営者や記者との会合や陳情受け付けの記録やかれらの出した名刺もある。これらの資料の大部分は英文であるが、日本政府や企業などから収集した日本文のものもある。当年度はCCDの通信部門、PPB部門の日報を時系列的、セクション毎に整理し、それらの資料の相互把握に努めた。これらの成果は最終年度で総括に寄与すること大と認識している。検閲研究はGHQ文書の米国立公文書での公開やプランゲ文庫の整理・公開とともに1970年代前半から進み出した。この中でGHQ文書とプランゲ検閲資料の双方を使った研究として江藤淳『閉された言語空間ー占領軍の検閲と戦後日本』(文藝春秋、1989)がある。占領後期にGHQは検閲の実態を追跡困難にするために、膨大なCCD資料を意図的に捨てたり、散らばらせたりした。そのためCCDの全体像がつかみにくい。申請者はその資料群に挑戦し、『占領期メディア分析』(法政大学出版局、1996)で江藤の研究を新資料の活用で越えようと努めた。また申請者を代表とするグループが、プランゲ文庫から資料価値の高い雑誌記事を精選した『占領期雑誌資料大系』(大衆文化編、文学編、全10巻、岩波書店)を2010年に完成させた。申請者は文学編に「占領と検閲」を連載、検閲の仕組みを概略的に把握するのに成功した。研究分担者として、基盤研究(B)「民間情報教育局による戦後対日情報政策の実証的研究」(代表土屋礼子)を2010年から開始し、戦時中の日米の心理戦、占領期の世論調査および国民性調査の資料調査に取りかかってきた。さらに2011年からは基盤研究(B)「占領期日本の情報空間ー検閲とインテリジェンス」(代表梅森直之)で、CCDが担う検閲との関連を視野に入れた研究を同時並行的に進行させてきた。二つの基盤研究において主要な役割を任じている。第1年度は従来のこうした関連研究をふりかえり、それらで欠如した視点、資料の補完に注力し、2年度以降の展望を開けるようになった。とくに国立国会図書館でCCDのマイクロフィルムにあたり、検閲の方針、メカニズムの資料を幅広く収集した。この中でGHQ文書とプランゲ検閲資料の双方を使った研究として画期的なのは江藤淳『閉された言語空間ー占領軍の検閲と戦後日本』である。江藤は短期間の一部の検閲資料に依拠して、調査成果から結論を急ぎすぎた。「思想と文化の殲滅戦」はCCDよりも民間情報教育局(CIE)が長期戦略の下でプロパガンダ工作を実施していたことを見落していた。CCDが隠れたメディア検閲工作であるのに対し、CIEはメディアを表から指導する機関機関である。

CIEは指導や情報提供を通じ、メディアのコンテンツをGHQの望む方向へ動かそうとした。検閲という観点から見ると、CCDは直接的、CIEは間接的であった。また日本人の世論操作や意識変革というプロパガンダ的視点から見れば、CCDは消極的(ネガティブ)、CIEは積極的(ポジティブ)な役割を演じた。日本の政治、社会やメディア全体をGHQが陰から間CCD接的に支配する作戦が浸透する中で、CIEはメディアや教育活動を派手に変革させる直接的な統治機関であったことを本研究で明らかにした。GHQはCCDとCIEを使って巧みに日本人を統治した。郵便など通信やメディアの検閲で日本人の諜報活動を把握した。CCDの雇用者は日本人であったが、検閲の存在の公表を許さなかった。そうしながら、日本では新憲法で言論の自由が保証されているといった巧みな戦術・戦略を実行した。左翼メディアや少数の右翼メディアは巧妙な検閲体制に批判しが、多くのメディアは軍事裁判、発行禁止、没収、、パージ、用紙統制のしたがった。こうして日本人とメディアを使った日本のアメリカ化が促された。プロパガンダ史2013年7月に『GHQの検閲・諜報・宣伝工作』という著書を公刊した。ここには2年余りの当科研費で獲得した資料、それにもとづく分析を反映させることができた。しかし日本人側の資料が不足している。とくに日本人検閲者の深層心理の把握が実証的に把握できなかった。発掘した日本人検閲者のリストは世に注目され、評価されたが、その時期は1948年、1949年のもので、検閲初期のものは断片的にしか発見できていない。とくに敗戦当初の日本人が今までの敵国の自国民検閲に協力したのかを彼らの証言で把握する必要があるのに、それを語った人は少ないし、多くが物故者となっている。この証言不足をどう乗り越えるかは、最終年度の最大の課題ともいえよう。国立国会図書館憲政資料室に通い、GHQ資料の中のCCD、CIE資料のマイクロフィルムに当たり、GHQの検閲の方針、検閲のメカニズム、メディアの対応などのリポート関係資料を収集した。さらに、同館所蔵の雑誌、新聞の検閲資料(プランゲ文庫)に当たり、発禁、部分削除などの実例を集める作業を進めている。この作業と同時並行して、1990年代から収集した膨大な資料群を再整理して、それらの目次のデータベース化を独自に展開している。これらは私が代表者として作成し、公開中の「占領期新聞・雑誌情報データベース」のさらなる拡張に活用する予定である。大阪、広島、長野、名古屋、仙台などで戦中、占領などの近代日本史の資料収集にあたり、その成果の分析を進めている。またこれらの中間成果を各種の研究会で報告し、同じ研究意識を持つ研究者と討論し、彼らの意見を吸収し、分析を深めるように努力している。研究報告は日本だけでなく、中国など海外研究者も対象としている。中間報告として、「CCD資料の中での「CCD日報」の価値」を雑誌『Intelligence』13号(2013年3月刊)に寄稿した。国内外における研究グループの位置付け、研究グループとして獲得を目指す外部研究資金、若手研究者等の育成、人材構成の多様性を図る。占領期新聞・雑誌データベースを基にして、20世紀メディア研究所を結成し、国内外の研究者のネットワークを構築することはある程度成功したと言えよう。