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民俗展示の構造化に関する総合的研究

本研究は博物館における民俗展示が,高度な学術研究を基礎として,それを展示という形で公表し,教育的役割を果たすための展示の理念と手法を明らかにしようとするものである.従来はややもすると研究と展示を別個のものと理解し,また,展示が教育的観点からのみ論じられ,展示も研究活動と一体であるという視点が欠如したいた.こうした点を克服することが根本問題であり,そのためには,研究成果が生き生きしたかたちで訴える展示のあり方が課題となる.すなわち学術資料をもって感性に訴えるための理念と手法が求められる.ここに展示の構造化の研究課題が生じる.こうした問題を共同研究の結果,総合博物館,歴史博物館,民俗博物館などでは,多くは各分野が細分化され,統合的把握,資料の統合性がむつかしい.むしろ個別博物館の方が構造展示が可能であり,すでに実践されているところのあることを確認した.そこから民俗展示の構造化に関する方向性と手法の一斑が把握できた.まず第一に主題の設定があり,つぎにその主題にそって資料の選択がなされる.そのさい学術性,象徴性をもつ資料の選択が必要であり,それを構造化する場合,空間と時間の統合的認識しなければならない.そのためには文献形態,遺物形態,絵画形態さらに自然科学的資料をも有機的に結合させねばならない.そうした展示を観客の感性に訴える一手法として,情景再構成手法が考えられる.こうした点について,研究分担者が討議の上で問題を整理して,それぞれテーマを掲げて『研究成果報告書』において提示した.本研究は博物館における民俗展示が,高度な学術研究を基礎として,それを展示という形で公表し,教育的役割を果たすための展示の理念と手法を明らかにしようとするものである.従来はややもすると研究と展示を別個のものと理解し,また,展示が教育的観点からのみ論じられ,展示も研究活動と一体であるという視点が欠如したいた.こうした点を克服することが根本問題であり,そのためには,研究成果が生き生きしたかたちで訴える展示のあり方が課題となる.すなわち学術資料をもって感性に訴えるための理念と手法が求められる.ここに展示の構造化の研究課題が生じる.こうした問題を共同研究の結果,総合博物館,歴史博物館,民俗博物館などでは,多くは各分野が細分化され,統合的把握,資料の統合性がむつかしい.むしろ個別博物館の方が構造展示が可能であり,すでに実践されているところのあることを確認した.そこから民俗展示の構造化に関する方向性と手法の一斑が把握できた.まず第一に主題の設定があり,つぎにその主題にそって資料の選択がなされる.そのさい学術性,象徴性をもつ資料の選択が必要であり,それを構造化する場合,空間と時間の統合的認識しなければならない.そのためには文献形態,遺物形態,絵画形態さらに自然科学的資料をも有機的に結合させねばならない.そうした展示を観客の感性に訴える一手法として,情景再構成手法が考えられる.こうした点について,研究分担者が討議の上で問題を整理して,それぞれテーマを掲げて『研究成果報告書』において提示した.昭和61年7月8日、第1回研究会を開催研究方針を検討具体的研究の打合せをおこない、12月24日第2回研究会を開催岩井宏實「民俗展示の諸類型」・松崎憲三「北海道における民俗博物館の展示」上野和男「南島における民俗博物館の展示・小島美子「博物館における音響資料の利用」の研究発表をおこない。分担者全員による討議をおこなう。この間また当該年度中に全国の博物館約40館の調査をおこない、随時報告・検討会を実施した。
口腔扁平上皮癌のゲノム不安定性・分子標的治療への応用の探索

当科にて、口腔扁平上皮癌の診断の下、外科的治療施行後の患者の切除検体よりFNAを用いて癌細胞の採取を行い、染色体スライドを作成し、cyclin D1およびp16遺伝子および第11、9番染色体のセントロメアを認識するプローブを用いてFISHを行った。また、p16遺伝子に関しては、蛋白発現を免疫組織化学染色にて評価した。その結果、cyclin D1遺伝子の数的異常は約半数に認められ、異常が認められなかった患者群と比較して、無病生存率および全生存率の低下に極めて密接に関連していた。逆に、p16遺伝子欠失は約4割で認められ、異常が認められなかった患者群に比べて、無病生存率および全生存率は低かったが、統計学的有意差は認められなかった。免疫組織化学染色において、p16遺伝子の蛋白発現の低下が8割で認められた。Cyclin D1の遺伝子の数的異常が認められ、かつp16の欠失が認められたグループにおける全生存率は、cyclin D1の遺伝子数的異常もp16の欠失も認められなかったグループにおける全生存率と比較して、有意に低かった。口腔扁平上皮癌において、cyclin D1の遺伝子の数的異常は、再発しやすい症例や予後不良例の重要な予測因子となりえるが、p16の欠失を同時に評価する事により、より効果的に早期再発や予後不良の診断予測が可能である事が分かった。この結果を、Cancer,110(10),2230-2239(2007)として報告した。
農村景観の保全・創造を目指した多面的景観評価指標の開発

良好な景観の保全・整備を行うためには、その地域の地域特性、その景観の質、その景観の持続可能性を判断する必要がある。その判断を適切に行うためには、農村景観の保全・創造を目指した多面的景観評価指標の開発が必要である。そこで、英国のLCA手法、イタリアで提案されている景観評価手法、生態系サービスによる環境評価手法の日本への適用可能性を検討した。いずれの手法の日本への適用も有効であった。そのため、今後、日本全国に対してLCA手法を用いて地域のアイデンティティマップを作成し、その後イタリアで提案されている景観指標の変化か生態系サービスの変化を監視することで、農村景観の創造・保全が可能になると思われる。景観が地域のすべての環境を反映したものであることから、その適切な評価には困難が伴う。すなわち景観に現れるすべての側面を評価する方法がない。景観に関する研究が進んでいる欧州では、いくつかの景観指標を組み合わせて、総合的に景観を評価しようとする動きがある。これらの景観指標は、5つのカテゴリーに分類されることが判明してきている(European Landscape Convention 2000)。その5つのカテゴリーとは、1.生態系、2.歴史・文化、3.認知、4.土地利用、5.経済である。また、それらの景観指標と景観の関係もいくつかに分類できることが分かってきている。すなわち、a.景観への負荷を表す指標、b.景観の状況を表す指標、c.景観への(あるいは景観からの)影響を表す指標、d.景観保全に対する対策の強さを表す指標などである。本年は、Cassatella& Peano (2011)が推奨している11個の景観指標の組み合わせが、日本の景観を総合的に評価する際に用いることができるかどうかを三重県を例にとって検証を試みた。景観は、地域のすべての環境を反映したものである。したがって、地域の発展の持続可能性を検討する上では重要なテーマになる。しかし、景観に現れるすべての側面を評価することは困難である。景観指標は、5つのカテゴリー1.生態系、2.歴史・文化、3.認知、4.土地利用、5.経済ーに分類されることが判明してきている。またこれらの景観指標と景観との関係性に注目すると、さらに4つに分類できる。すなわち、a.景観への負荷を表す指標、b.景観の状況を表す指標、c.景観への(あるいは景観からの)影響を表す指標、d.景観保全に対する対策の強さを表す指標である。すなわち、景観指標には5つのカテゴリーと4つの関係性を組み合わせて、全部で20種類の分類がある。Cassatella& Peano (2011)は、上で述べた20種類に分類された景観指標の中から、11個の景観指標を選び、イタリア、ピエモンテ州の景観を適切に評価できる事を示した。そこで、このイタリアのピエモンテ州に適用された11個の景観指標の値を、現在の三重県の各市町村について計算した。この結果、この11個の景観指標を用いると各市町村の地域特性を反映した景観を適切に同定できることが判明した。しかし、景観を持続的に管理して行くためには、各景観指標と地域特性の関係性を検証しておく必要がある。そこで、過去のデータに基づいて、過去の指標の値を計算し、各景観指標の変化が合理的に地域特性に反映されているかを検討した。英国では、総合的な景観評価手法の一つとして、景観観特性評価(LCA:Landscape Character Assessment)が提案され、2002年に評価手法のガイダンスが策定されて以来、着実に実施されてきている。そこで、そのLCA手法を津市に適用し、日本でもこの手法が応用可能かどうかを検討した。その結果、日本においては、英国においてほどはっきりとした特徴を持った景観特性エリアが存在するのかという疑問も生じたが、自然に各エリアの特徴を同定することができ、英国のLCA手法の適用可能性を示した。また景観生態学の分野でも、様々な景観指標を用いて、総合的に景観の異質性を評価しようという動きがあり、数多くの景観指標が提案されて生きている。そこで、Hassett et. al. (2012)が提案した9つの景観指標の組み合わせで、津市の景観異質性の経年変化を検討した。1997年,1999年,2000年,2003年,2006年,2013年,2014年,2015年のLandsat衛星画像を用い、5クラス(市街地,森林,水域,草地,農用地)の土地被覆分類での景観異質性の変化を検討した。その結果、多くの景観指標で景観異質性の経年変化を追うことができた。しかし、Landsatの解像度では、津市スケールの景観変化を追うことができない景観指標も存在した。欧州における景観指標に関する情報の収集がさらに進み、景観指標を組み合わせた景観評価の2つの手法を津市に対して適用し、その応用可能性を検討した。

欧州ほどエリアごとの景観特性が明確でないこと、入手情報の解像度と解析対象のスケールのマッチングの問題などが判明したが、すでに検討したイタリアでの景観評価手法、英国での景観評価手法、景観生態学的な景観評価の方法、生態系サービスによる地域評価手法の利点と欠点が判明してきた。最終年度には、多面的な景観指標と類似性が多い生態系サービス評価の日本への適用性の検討した。文献調査と海外調査にて、生態系サービスの評価が多面的な景観評価と類似性が高いことを発見したため、三重県の歴史的な生態系サービスの変化マップを作製した。ミレニアム生態系評価において、生態系サービスは、供給サービス、調整サービス、文化的サービス、基盤サービスの4種類に分類された。そして英国を対象としたBateman et al.の研究では、基盤サービスを農業生産、調整サービスを温室効果ガス排出、文化的サービスをレクリエーション,基盤サービスを生物多様性で代表させている。そこで、三重県において上記の4種類のサービスの変化マップを作製した。その結果、この4種類の生態系サービスを同時に検討することは、イタリアで提案されている5つのカテゴリーに含まれる多面的景観指標を同時に検討することと類似度が大きく、この4種類のマップを同時に検討することで、景観の管理保全につながっていくことが確認できた。研究期間全体を通じて、英国のLCA手法、イタリアで提案されている景観評価手法、生態系サービスによる環境評価手法の日本への適用可能性検討し、適用可能であると判断できた。そのため、今後、日本全国に対して英国のLCA手法を用いて地域のアイデティティマップを作成し、その後イタリアで提案されている景観指標の変化、または生態系サービスの変化を監視することで、農村景観の創造・保全につながっていくと思われる。良好な景観の保全・整備を行うためには、その地域の地域特性、その景観の質、その景観の持続可能性を判断する必要がある。その判断を適切に行うためには、農村景観の保全・創造を目指した多面的景観評価指標の開発が必要である。そこで、英国のLCA手法、イタリアで提案されている景観評価手法、生態系サービスによる環境評価手法の日本への適用可能性を検討した。いずれの手法の日本への適用も有効であった。そのため、今後、日本全国に対してLCA手法を用いて地域のアイデンティティマップを作成し、その後イタリアで提案されている景観指標の変化か生態系サービスの変化を監視することで、農村景観の創造・保全が可能になると思われる。欧州における景観指標に関する情報の収集がさらに進み、三重県の各市町村の景観指標を計算し、景観の同定を行う事ができた。また、過去のデータを収集し、ある程度景観指標の変化と地域特性の変化の因果関係を把握することができた。しかし、過去のデータが不足しているものもあり、十分に検証ができたとはいえない。イタリアでの景観評価手法、英国での景観評価手法、景観生態学的な景観評価の方法、生態系サービスによる地域評価手法の利点と欠点が判明してきたので、これらの手法を総合して日本における最適な景観評価手法を開発する。景観管理さらに海外景観指標情報の収集を続ける。過去のデータが不足している景観指標もあり、その景観指標を使っている限り、景観指標と地域特性との因果関係が十分に検証できない。
日本近代文学における異文化圏への越境に関する研究―永井荷風の文学活動を中心に

本研究課題は、明治期から昭和期にかけて活躍した永井荷風(1879-1959)の文学活動の究明を通して、近代日本の作家が直面した異文化交差をめぐる問題を検討することにある。永井荷風は小説家としてデビューした青年期に、約5年近くアメリカ・フランスに滞在した経験を有し(1903-1908)、帰国後もフランス文学をはじめとする外国文学を弛みなく吸収し続けた。荷風はこうした異文化圏との接触によって培った豊かな文学経験を自身の創作活動に活かした。荷風の外国文学受容の実態を把握するために、昨年度に引き続き本年度も、荷風及び荷風と交友関係のあった文学者の諸資料を所蔵する学術施設にて研究調査を行った。あわせて荷風を中心とする近代文学関係資料の更なる収集にも努めた。また、荷風の文学的背景を把握する重要な資料として、荷風の日記『断腸亭日乗』に注目した。『断腸亭日乗』は1917年から荷風の死まで約42年間にわたって書き続けられた。『断腸亭日乗』には、荷風が親しんだ外国文学に関する記述が数多く残されており、日記を通して荷風の外国文学受容の実態を把握することができる。こうした点を踏まえ、本年度は『断腸亭日乗』に記された外国文学に関する記述を整理し、具体的な名前が言及されている文学作品について資料調査を行った。一連の研究調査をもとに、荷風の外国文学受容と創作活動との関わりについて考察を深めることで、日本近代文学における異文化圏への越境の問題について新たな知見を得ることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題を達成するために、本年度は、永井荷風に関する一次資料(全集未収録書簡等)の収集、調査、分析に基づく基礎的研究を行った。その一例として、市川市文学ミュージアム(於・千葉県市川市)に寄贈された永井荷風の未発表書簡(大賀渡宛)の翻刻作業を行った。同書簡は、1945年の3月の空襲によって自宅である偏奇館を失い、流浪の生活を余儀なくされた戦争末期の荷風の心境を把握する上で、欠かすことのできない資料であるといえる。同書簡の翻刻は、2017年11月3日から2018年2月18日まで開催された「永井荷風展ー荷風の見つめた女性たちー」(市川市文学ミュージアム主催)の図録に収載された(『永井荷風展ー荷風の見つめた女性たちー』、川本三郎監修、市川市文学ミュージアム編集・発行、2017年、68頁)。また、同展覧会に展示された谷崎潤一郎の全集未収録書簡(永井荷風宛)についても翻刻作業に当たった。文壇の潮流から距離を取り、自らの創作活動を続けた荷風にとって、終生続いた谷崎との交流は重要な文学的意味をもつ。同書簡は、これまで不分明な点が残されていた戦争末期の荷風と谷崎の交流をうかがい知る上で貴重な証言をなすものといえる。上記の研究調査を通して、戦争末期の荷風及び谷崎の動静について新たな知見を得ることができた。上記を含めた一連の資料調査を通して、本年度は、次年度の研究活動につながる基盤的研究を進めることができたと考える。本研究課題は、明治期から昭和期にかけて活躍した永井荷風(18791959)の文学活動を解き明かすことで、異文化交差をめぐって日本の近代が経験した様々な問題を意味づけ直すことにある。上記の研究課題を達成するために、本年度は、研究課題に関わる専門書や同時代資料の収集を積極的に行うとともに、古書市場における荷風の一次資料の発掘に努めた。一連の資料調査から、荷風文学の実態について新たな知見を得ることができた。以上の基盤的研究の成果に基づきながら、荷風に関する同時代資料の更なる調査を進め、荷風の文学活動を異文化交差という視点から追究することで、本研究課題の達成につなげたい。

一連の研究調査をもとに、荷風の外国文学受容と創作活動との関わりについて考察を深めることで、日本近代文学における異文化圏への越境の問題について新たな知見を得ることができた。本研究課題は、明治期から昭和期にかけて活躍した永井荷風(18791959)の文学活動を新資料の収集、調査、分析を通して明らかにすることで、異文化交差をめぐって日本の近代が経験した様々な問題を再検討することにある。上記の研究目的を遂行するために、今後は、荷風の関係資料を所蔵する文学館、図書館、研究施設等での研究調査を視野に入れ、荷風文学の一層の考究に努めたい。その上で、資料収集、調査、分析から明らかにされる基礎的研究の成果を基にして、荷風の創作活動と異文化受容との多様な関わりについて追究する。荷風の文学活動の同時代的意義を明らかにすることを通して、日本近代文学における異文化圏への越境の問題に新たな光を当てることで、本研究課題を達成したい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
質量保存系のミクロ相転移におけるパターン形式の問題の数学的、数値解析的研究

ミクロ相転移現象は、物性物理学でも、ここ10年程の間に、活発に研究されてきた問題である。今年度の研究では、まず、この対象に、数学的モデルを与えた。相転移のカーン=ヒリア-ドの連続体モデルに、ミクロ相転移現象を現象論的に説明する、非局所項をつけ加えた。この自由エネルギーの大域最小化要素(global miuimizer)が、ミクロスケールの周期構造を持ちうることを形式的に導き、空間パターンのスケーリング則を、モデルから、厳密に導いた。そして、このスケールで、時空間をリスケーリングしたとき、2相間の界面運動を記述する運動方程式の導出に成功した。これは、ミューラン=セカ-カ方程式を少し、変形したものとなっている。この界面運動方程式に対し、粘性消滅法を用いた方法で、時間局所解を構成した。また、定常問題の解析を行ない、領域が円以外のときは、定常界面の形状も円周とならないことを証明した。これは、現象の非局所性をよく表していると考えている。この問題については、さらに研究を深めるため、数値的、理論的の両面から、計算で続行中である、とともに、Preprintを一部仕上げている。一方、globalな視点からのパターンセレクションの問題として、もとのスケールでみたNonlocal Cahn-Hilliard guationの定常問題を研究した。はじめの予想と反して、界面の厚みを0に近づけていく極限で、任意の周期構造をもつ解が安定となることが厳密に証明された。(空間-モデル)。この方向の研究も継続中である。予想を2つ得、その証明に鋭意、努力中である。ひとつは、空間一次元では、任意の長さの周期をもつ、定常解がすべて安定となるが、自由エネルギーの値が一番小さいものは、もっとも細かいfine stinctureのものであること、もうひとつは、空間多次元では、界面の厚みを0に近づける極限で、なめらかな界面をもつ定常解はすべて、不安定であろうということであり、どちらも、かなり研究が進んでおり、来年度中に発表可能であろうと思われる。また、相分離過程を目でみえるようにするべく、数値的研究にもとりかかっている。(空間-モデル)。
空間回帰分析のパラメータ推定に関する実証研究

本研究では、空間データを分析対象とした回帰分析モデル(空間回帰モデル)のパラメータを最尤法で推定する上での問題点の整理とその改善手法に関する検討を行った。まず、空間回帰モデルに関する既存研究のレビューを行った。その結果、Heijmans and Maguns(1986)によって指摘された、空間回帰モデルの分散共分散行列が未知である場合のパラメータを最尤法によって推定することのいくつかの理論的問題に関しては、それ以降ほとんど研究の進展が無く、依然、これに対処する新たな理論は確立されていないことが改めて明らになった。次に、空間的な相互作用を明示的に考慮した不動産の収益性に関する分析を例に、実用の観点からこの問題がもたらす課題について考察するとともに、首都圏を対象とした不動産投資インデックスを用いて実証的な例示を行った。さらに、データ内挿手法の一つであるKrigingを空間回帰モデルをもとに用いる場合、最尤法によるパラメータのバイアス推定の問題を改善する手法としてKitanidis(1985)によって提案された制限付き最尤法の適用に関し、既存研究のレビューを行った。その結果、同論文のシミュレーションに対応する、実観測データを用いた実証研究は皆無であることが明らかとなった。そこで、国土レベルの降雨データを用いた実証を行った結果、30点程度の観測データの場合に、制限付き最尤法によって内挿精度の改善が著しく、実用上的にも重要な役割を果たし得ることが示唆された。最後に、これらの結果をもとに、GISに空間回帰分析ツールを装備する際の、空間回帰モデルのパラメータ推定に関する指針の提示を試みた。1.空間回帰分析におけるパラメータ推定手法並びに推定精度の評価に関するレビュー空間回帰モデルのパラメータを最尤法で推定する方法に関する既存研究のレビューを行った。同時に、空間回帰分析と密接な関わりを持つ空間内挿手法の一つであるKrigingにおけるパラメータの推定問題についてもレビューを行った。前者については、研究代表者がレビューした限り、最尤法による推定の問題の本質に関しては、Heijmans and Maguns(1986)以降はさほど重要な研究がなされていないことが明らかとなった。一方、後者については、最尤法の問題点を改善する手法の一つとして、制限付き最尤法適用の可能性が示唆された。2.地域分析を目的とした空間回帰モデル適用上のデータに関する特徴の整理地域分析を目的とした回帰分析は、対象や分析目的に応じて多種多様なデータを扱う。それらをいくつかのタイプに分類し、それぞれの特徴を明確にすることを試みた。これについては、本研究の目的に照らし、次年度も引き続き検討を継続する。3.実際のデータを用いた実証分析の準備1.2.での整理を受け、実証に必要となるデータの整備と分析を開始した。具体的には、(i)不動産の収益性等に関するインデックスを入手し、これを整備した。(ii)研究代表者の既存研究で用いた国土レベルの降雨データを本研究の実証分析用に整備した。4.研究成果の中間発表準備1.3.において、整理された結果の一部に関しては、日本不動産金融工学学会秋季大会並びに平成14年度の土木学会学術講演会において発表する予定であり、現在、その投稿準備中である。
ロシア帝国の多民族的アイデンティティ形成におけるゴーゴリ文学の意義

本年度は研究資料の収集とこれまでに取得した資料の分析、および研究発表を行った。春、夏季に前年の収集資料をもとに19世紀ロシア史とウクライナ史、ウクライナ文学とゴーゴリ作品研究の分析を行い比較文学史的視座からの論点の整理に努めた。8月にキエフのウクライナ国立図書館にてウクライナ史とゴーゴリ研究のウクライナ語資料を、モスクワのロシア国立図書館にて19世紀ロシアの社会史の資料調査を行い、研究成果を以下にまとめた。論文1:大野斉子「ゴーゴリ『昔気質の地主たち』におけるウクライナの表象」『宇都宮大学国際学部研究論集』第47号、2019年2月、25-32頁。論文2:大野斉子「『狂人日記』におけるバロック的手法から見る狂気の作法」『SLAVISTIKA』33-34号、2017/2018年版、2019年3月、103-123頁。研究報告:大野斉子「ゴーゴリ作品におけるウクライナの表象ー失われた過去とノスタルジー」日本ロシア文学会第68回研究発表会(名古屋外国語大学)2018年10月28日いずれも前年度から本年にかけて収集した資料分析を通じ、19世紀初頭のウクライナの社会状況と文化的系譜を把握した上で、ゴーゴリ作品におけるウクライナの表象を歴史的条件のもとに捉え直す試みである。論文1でウクライナ文化史に顕著なバロック的要素をゴーゴリ作品に特有の構造の中に見出し、論文2では作品を歴史上の貴族(シュラフタ)階級の衰退の寓意として読み直した。報告ではさらに踏み込んで社会史、社会言語学的なアプローチを行った。ウクライナ国立図書館とロシア国立図書館で収集した文献をもとに、ウクライナ内部からの社会史的な視点を当該研究に導入できたことは大きな進展である。ロシア帝国とウクライナの関係史や、ウクライナ人の民族意識構築の前段階における歴史・文化的条件の把握が前進したことで、当該課題の目的であるロシア帝国におけるウクライナ人作家の歴史的背景と作品の分析を実証的に進めることができた。さらに昨年度からの研究を比較文化の領域に拡大させ、研究発表を通じて専門家との意見交換につなげられた点でも成果が得られた。ウクライナの表象が再生産された19世紀ロシア帝国内の文化状況において、ゴーゴリ作品が占める位置付けや役割を、他のウクライナ人作家との比較を通じて分析するとともに、ウクライナの文学がいかなる歴史認識に基づいていたかを把握するため、ゴーゴリの歴史家としての側面の研究に取り組む予定である。18世紀、19世紀のウクライナの文学作品研究に際し、参考資料の不足や語学上の困難が生じる場合には、適宜専門家の助力を仰ぎ、専門性の向上に努める。本年度は、研究資料の所蔵状況、収集・調査を主眼とした当該課題研究の足がかりとなる研究を行った。春・夏季に、東京大学図書館、国会図書館等、都内で資料調査をおこない、ウクライナ文学、および18世紀から19世紀ロシア帝国の社会・歴史的事項の研究資料について文献の収集・検討と所蔵状況の把握を行った。これを踏まえて8月、ロシアのサンクトペテルブルグに滞在し、ロシア国立図書館にて資料の集約的な調査・収集を行なった。19世紀の古書を含むウクライナ文学・民族運動に関する文献、ゴーゴリ研究文献、最新の研究論文およびスラブ語圏の比較文学・文化学に関する資料を入手し、秋季にはこれらの検討を行った。ウクライナ、ロシアの文学史双方におけるゴーゴリ文学の扱いについて論点を整理するとともに、ゴーゴリ文学における非ロシア的要素として、ロシア以西に波及したバロック期の文化の影響を取り上げ、作品内における特徴の検討を行った。さらに2月には北海道大学図書館において資料調査を行い、当該研究において、交流の活発だったヨーロッパからスラブ語圏にまたがる文化圏の文学が重要な意義をもつことを見出した。広域にわたる比較文学、特にバロック期以来の文学の展開の中にゴーゴリを位置付け、文化の交点として見出す視点を明確にした論考を3月に論文にまとめ、『SLAVISTIKA』(東京大学大学院人文社会系研究科スラヴ語スラヴ文学研究室発行論文集)に投稿した(掲載未定)。国内外の資料収集を概ね予定通り行った。モスクワにおける資料収集は行わなかったが、実施した資料収集は現時点で十分な内容と情報量であり、ヨーロッパからスラブ語圏にまたがる比較文学史を当該研究に取り込む方法上の進展が得られた。本年度の研究成果は論文として取りまとめと執筆を行っており、発表は次年度にまたがり順次行っていく。研究報告:大野斉子「ゴーゴリ作品におけるウクライナの表象ー失われた過去とノスタルジー」

日本ロシア文学会第68回研究発表会(名古屋外国語大学)2018年10月28日いずれも前年度から本年にかけて収集した資料分析を通じ、19世紀初頭のウクライナの社会状況と文化的系譜を把握した上で、ゴーゴリ作品におけるウクライナの表象を歴史的条件のもとに捉え直す試みである。論文1でウクライナ文化史に顕著なバロック的要素をゴーゴリ作品に特有の構造の中に見出し、論文2では作品を歴史上の貴族(シュラフタ)階級の衰退の寓意として読み直した。報告ではさらに踏み込んで社会史、社会言語学的なアプローチを行った。ウクライナ国立図書館とロシア国立図書館で収集した文献をもとに、ウクライナ内部からの社会史的な視点を当該研究に導入できたことは大きな進展である。ロシア帝国とウクライナの関係史や、ウクライナ人の民族意識構築の前段階における歴史・文化的条件の把握が前進したことで、当該課題の目的であるロシア帝国におけるウクライナ人作家の歴史的背景と作品の分析を実証的に進めることができた。さらに昨年度からの研究を比較文化の領域に拡大させ、研究発表を通じて専門家との意見交換につなげられた点でも成果が得られた。前年の作業を足掛かりにゴーゴリ等の文学作品の構造分析と、ウクライナの17世紀以降19世紀後半の文学状況の調査を行う。ウクライナにおける資料収集を行い、ウクライナの文学史におけるゴーゴリの位置づけとウクライナ・ナショナリズム、ウクライナのバロック文化との関連を調査する。またこの成果を踏まえて、モスクワのロシア国立図書館等における所蔵調査・学術交流を行う予定である。前年度からの調査結果と合わせ、新たに収集した資料を検討し、学会・学術誌に成果を発表し、専門家との意見交換を行う。ウクライナの表象が再生産された19世紀ロシア帝国内の文化状況において、ゴーゴリ作品が占める位置付けや役割を、他のウクライナ人作家との比較を通じて分析するとともに、ウクライナの文学がいかなる歴史認識に基づいていたかを把握するため、ゴーゴリの歴史家としての側面の研究に取り組む予定である。18世紀、19世紀のウクライナの文学作品研究に際し、参考資料の不足や語学上の困難が生じる場合には、適宜専門家の助力を仰ぎ、専門性の向上に努める。29年度に予定されていた支出内訳のうち、旅費について支出額が少なかった。ロシア渡航の際の航空券を、予定を下回る価格で購入したこと、限られた期間の作業を効率化するため、データベースで所蔵を確認済みのペテルブルグの図書館資料の調査に労力を集約したことが理由である。資料調査のための旅費に占める航空運賃が見込みに比べて低く抑えられたことが理由である。今後は、ウクライナ人作家の文学作品の収集やウクライナの表象の受容状況の調査のため、モスクワのロシア国立図書館等における資料収集を行う計画である。さらに学科への参加、発表のほか、欧文による論文執筆を予定しており、専門家に助言や校正を依頼することが見込まれる。
広域ネットワークを利用する知能的植物工場の基礎的研究

本研究は分散的に運用される複数個の植物工場をネットワークで連結し、効果的且つ知能的な植物工場の実現を目指した。研究成果の概要を以下の5項目に要約・報告する。1.ネットワークを利用した植物診断のための画像圧縮方法の検討:遠隔診断に有効な画像の圧縮方法の検討を行い,インターネット時代に対処する画像データの遠隔送信における実用化に関する各種画像圧縮法の検討を行い効果的な知見を得た「成果論文-1」。2.植物体の3次元モデル:果実のレーザ計測による3次元モデルは、リアルタイムの処理が困難であったので、ステレオ画像法による検討を行った。左右2方向から撮影した画像について細線化による芯線と折れ線近似による輪郭線を植物体の2次元形状の特徴として抽出し、3次元モデルを求め、処理時間を大幅に改善した。テレ・イグジスタンスの概念に基づき植物のモデル化に適するアルゴリズムの検討を行い、3次元モデルをバーチャル空間で求め、人間の視覚に近い植物モデルを構築した「成果論文-2,3」。3.画像認識:収穫ロボットの視覚センサの画像認識を検討し、多くの有用な知見が得られた。また苗の移植装置の品質診断の画像認識につき検討し、1秒間に5枚の画像を処理し良好な結果がえられ、植物工場の自動化に対して明るい見通しを得た「成果論文-4」。4.人工知能を活用し制御対象のシステム同定等を解明する研究:カオスとニューラルネットワークを利用し、果形を定量的に評価する方法を検討した。ニューラルネットワークを用いた同定により精度を高めた。人間が果形を評価する結果と密接に関連しており、これらは植物工場のネットワーク化に貢献できることが判明した「成果論文-5」。5.上記のように画像認識等を活用した知能的な植物工場を実現するシステム制御について人工知能を含むアルゴリズムや、作業の自動化の全体像を検討した「成果論文-6」。本研究は分散的に運用される複数個の植物工場をネットワークで連結し、効果的且つ知能的な植物工場の実現をめざすが、本年度の研究成果として以下の2項目について報告する。1:ネットワークを利用した植物診断のための画像圧縮方法の検討ネットワークを利用した植物病理診断のための画像の圧縮方法の検討を行い,HSI法による背景画像の除去とTIFFファイル形式とを組み合せた画像圧縮は,必要な植物体の情報を全く損なわずに高圧縮を実現するのに有効な手法であることがわかった。今回得られた画像について,通信時間を計算するとともに,通信手段の一つであるISDN64回線を使用して通信試験を行ったところ,原画像および背景除去画像の計算上の通信時間はそれぞれ112sec,52secであり,実際の通信時間はそれぞれ170sec,79secとなり背景除去により通信時間を50%程度に削減することができ,ネットワーク負荷の削減,通信コストの大幅な低減が図れることが明らかになった。2:人工知能を活用し制御対象のシステム同定等を解明する研究果実の形の評価は、人間によって行われるので、あいまいである。本研究は、カオス概念とニューラルネットワークを利用して、果形を定量的に評価する方法を検討した。まず、2次元の果形を、果形の中心と輪郭上の各座標と距離を順次求めることにより、時系列のような1次元データに変換した。次に、このデータのアトラクターを描くとともにフラクタル次元を計算しデータの不規則性を計算(定量化)した。また、ニューラルネットワークを用いた同定により同定精度も求めた。求められた3つの量(アトラクターのかたち、フラクタル次元、同定精度)は、人間が果形を評価する結果と密接に関連しており、これらの値から複雑な果形を定量的に評価できた。

本研究は分散的に運用される複数個の植物工場(生産と貯蔵を包含する)をネットワークで連結し、効果的且つ知能的な植物工場の実現をめざすが、本年度の研究成果として以下の3項目について報告する。1.以前に報告した収穫果実のレーザ計測による3次元モデルの作成は、処理データが膨大であり、リアルタイムの処理に問題があったので、今回はステレオ画像法による検討を行った。2台のカメラで植物体を左右2方向から撮影し、それぞれの画像について細線化による芯線と折れ線近時による輪郭線を植物体の2次元形状の特徴とし抽出し、それらから3次元モデルを求めた。「成果論文-1」。2.インターネット時代に対処する画像データの遠隔診断に関する各種画像圧縮法を前年に続き(前年に詳しく説明)、各種検討を行い更に効果的な成果を得た「成果論文-2」。3.品質保持を目的として、温度による貯蔵果実(トマト)の呼吸抑制を試みた。呼吸は温度の上昇に伴って増加したが、35°C以上では逆に低下する傾向を示した。次に、知能的方法論(ニューラルネットワークと遺伝的アルゴリズム)を用いて、果実の状態モデルをつくり、そのシミュレーションから呼吸を最少にする8段階の温度操作パターンを求めた。最低温度を5°C(5【less than or equal】T(k)【less than or equal】40)にすると、最適値は{T(k)}={5,5,5,5,5,5,5,5°C}となり最低温度のみの値を取った。しかし、最低温度を上げて15°C(15【less than or equal】T(k)【less than or equal】40)にすると、最適値は{T(k)}={40,40,15,15,15,15,15,15°C}となり、最初は高温の40°C、その後は最低温度の15°Cを選んだ。これによる呼吸は、常に15°Cの場合よりは顕著に低下した。果実の品質保持のためには、低温一定が必ずしも最良ではなく、果実の生理状態に基づいて制御することが重要とわかった「成果論文-3」。本研究は分散的に運用される複数個の植物工場をネットワークで連結し、効果的且つ知能的な植物工場の実現を目指す。本年度の研究成果として以下の4項目を報告する。1.植物体のモデル化の研究をロボット化への関わりを目途に、テレ・イグジスタンスの概念に着目し植物のモデル化に適するアルゴリズムの検討を行った。計測はステレオ画像法を用い、モデルの作成は植物の外周のデータと細線化によって得られた中心部分のデータを利用し、3次元モデルをバーチャル空間に作成した。同じ画像から芯線と輪郭線を一緒に抽出することで、より人間の視覚に近い植物モデルを仮想の3次元空間内に構築することが出来た。より高速なアルゴリズムの検討が必要である「成果論文-1」。2.イチゴ収穫ロボットの視覚センサの画像処理システムおける画像認識の自動化を目的として、収穫時期の果実の判定および目的果実の抽出、その処理の高速化について検討した。画像の解像度は、縦320ピクセル、横200ピクセル、1ピクセルあたり16ビットである。
赤外線レーザー顕微鏡による線虫単一細胞遺伝子制御に関する研究

本研究の目的は、赤外レーザー顕微鏡による単一細胞加熱と熱ショックプロモーターを組み合わせた新規手法IR-LEGOを利用して、モデル動物である線虫C.elegans個体において単一標的細胞で目的の遺伝子発現を制御できる実験系を確立することである。昨年までの研究ではIR-LEGOを用いて表皮細胞、DTC、体壁筋などの複数の組織において、狙った時期に、狙った単一細胞で遺伝子発現を誘導できることを示した。しかし線虫深部に存在する神経細胞で遺伝子発現誘導を試みた場合、標的神経以外の周囲の細胞で遺伝子発現が誘導されてしまい、標的細胞のみでの遺伝子発現誘導を実現することができなかった。そこで本年度はレーザー行路にスリットの入っているチョッパーを導入し、パルス照射法を導入した。この結果、赤外レーザー照射を用いた遺伝子発現法が格段に改良され、線虫の神経節中の神経細胞や初期胚の割球を標的とした場合でも単一細胞での遺伝子発現が可能になった。すなわち、この改良によって、線虫のほとんど全ての細胞に対して単一細胞遺伝子発現誘導ができることとなり、赤外レーザー照射による遺伝子発現誘導技術は、少なくとも線虫を対象とした実験では、ほぼ完成したと評価できる。神経と発生は線虫C.elegansのモデル実験動物としてのメリットが最も生かせる研究領域であり、この方面に本手法が応用できるようになったことの意義は極めて大きい。単一細胞における恒常的遺伝子発現系の開発生体内での恒常的遺伝子発現誘導系の確立のために線虫C.elegansにおける生体内遺伝子組み換え系(Cre/loxP、Flp/FRT)組み換え効率の比較検討を行った。まず、組み換え酵素遺伝子をヒートショックプロモーター下流に繋いだコンストラクトと恒常的存発現を起こすEF1α(elongation factor1α)プロモーター下流に2個の組み換え配列にはさまれたORF、さらにその下流に組み換えが起こったことを確認するためのGFPを繋げたコンストラクトを作成し、これら二つのプラスミドを持つトランスジェニックラインを作成した。15分37度の熱処理を行ったところ、Cre/loxPシステムの場合、熱処理後4時間で多くの組織で高頻度でのGFPの発現が認められた。一方、Flp/FRTシステムを利用した場合、GFPの発現がほとんど認められなかった。さらにmec-7プロモーターを利用することでtouch neuronにおける熱処理を介した組み換え効率頻度も検討をしたところ、熱処理後6時間においてCre/loxPシステムではほとんどのtouch neuronでGFPの発現が観察されたがFlp/FRTシステムではGFPの発現は全く観察することができなかった。これらの結果から線虫においてCre/loxPシステムの方が細胞種を選ばず効率よく組み替えを行えることが明らかになった。これらの実験を踏まえCre/loxPシステムと赤外線レーザー顕微鏡システムを組み合わせて単一細胞における恒常的遺伝子発現誘導を試みた。赤外線照射後、照射細胞においてGFPの発現が見られ、さらに4日以上持続していた。以上、赤外線レーザー顕微鏡システムとCre/loxPシステムを組み合わせることで個体内の単一細胞における恒常的遺伝子発現系が確立できた。赤外線レーザー照射システムの改良これまでに継続的なレーザー照射を利用することで、表皮細胞、DTC、体壁筋などの組織で狙った時期に、狙った細胞で遺伝子発現を誘導できることを示した。しかしながら、線虫深部に存在する神経細胞で遺伝子発現誘導を試みた場合、標的神経以外の細胞で発現が誘導されてしまい、標的細胞で遺伝子発現を誘導することができなかった。そこでレーザー行路にスリットの入っているチョッパーを導入し、パルス照射を行えるようにした。線虫の神経が密集しているnerve ringと呼ばれる部位に存在するAIYニューロンで照射条件検討を行ったところ、周辺に存在する細胞で遺伝子発現は起こらず、AIYニューロンだけで遺伝子発現を誘導することができた。これにより成虫の線虫では、ほぼ全ての細胞で遺伝子発現を自由自在に引き起こすことができるようになった。現在、幼虫期、胚発生期においてパルス照射を行い標的細胞のみで遺伝子発現誘導が可能か検証している。この改良は、非常に大きな前進であり、他の生物において赤外線レーザー照射による遺伝子発現誘導を行う際に、役に立つと考えられる。多くの場合、目的としている細胞は個体内部に密集して存在するため、線虫で最も神経細胞が密集している領域の一つの細胞で目的の遺伝子を発現させることができたことは意義のあることである。この改良が他生物においても有効であることを今後検討することも計画している。

すなわち、この改良によって、線虫のほとんど全ての細胞に対して単一細胞遺伝子発現誘導ができることとなり、赤外レーザー照射による遺伝子発現誘導技術は、少なくとも線虫を対象とした実験では、ほぼ完成したと評価できる。神経と発生は線虫C.elegansのモデル実験動物としてのメリットが最も生かせる研究領域であり、この方面に本手法が応用できるようになったことの意義は極めて大きい。
セメント系複合材料の微視的破壊と経時的体積変化の関連評価

骨材を内包した若材齢モルタル試験体の引張クリープ試験を行った。そして、持続的荷重が作用した若材齢コンクリートの崩壊までの一連の過程において、アコースティックエミッション(AE)パラメータ解析を通して追跡しながら、内部に発生・蓄積する微視的破壊が如何にクリープ変位や崩壊に寄与するかを明らかにした。平成21年度は、微視的破壊がコンクリートの引張型クリープ変位に及ぼす影響を把握するために、骨材付近の遷移帯(ITZ)の力学特性を変化させることで微視的破壊発生条件を管理したモデル試験体を用意し、載荷実験を行う。そして実験結果を基に、微視的破壊とコンクリートの引張型クリープ変位の連関を明らかにすることを目的としている。はじめに、既往のITZの強度に関する知見を踏襲し、水セメント比、材齢、湿度、粗骨材特性(吸水率、表面積)、練混ぜ方法を考慮に入れたモデル試験体を製作した。この試験体に一定の引張力を持続的に作用できる、「てこ式直接引張クリープ試験機」を独自に開発し、申請した費用をその製作費用に充当した。また、試験中に湿度・温度およびAE計測に対するノイズの影響を低減するために、低騒音環境の恒温恒湿器を新たに購入し、実験に使用した。試験体にAEセンサを複数配置して、微視的破壊の位置や規模をモニタリングすると同時に、ひずみゲージおよび高精度変位計を使用してクリープ変位を計測した。その結果、AE波形の特徴を示すAE波形パラメータを解析することで、AE計測によるセメントマトリクス・ITZの微視的破壊の識別法を提示するとともに、計測したクリープ変位と関連付けて検討できることを明らかにした。なお、本研究の成果は、日本コンクリート工学年次論文集(査読済修正中)および土木学会年次学術講演会に投稿する予定である。平成22年度は、昨年度までに開発した「てこ式直接引張クリープ試験機」を用いて、一般の形状を有する骨材を内包した若材齢モルタル試験体の引張クリープ試験を行った。また、圧縮力が作用するコンクリートでは、試験体のアスペクト比を変化させた試験体を対象に圧縮クリープ試験を実施することで、若材齢コンクリートの圧縮クリープ変位を微視的破壊の集合と関連付けて説明することを目指し、特にクリープ変位の局所化に着目して検討を進めた。そして、圧縮型クリープにおいても、微視的破壊の貢献度について明らかにしたとともに、クリープひずみの増加特性について実験的に明らかにした。なお、本研究の成果は、日本コンクリート工学年次論文集(査読済修正中)に2編投稿している。
光干渉法を利用した油の熱力学的状態量測定法の研究

圧力,温度に対する油の屈折率変化を測定するため,その微小な変化を高精度に測定し得る光ヘテロダイン干渉システムを製作した.光源としてHe-Neレーザ5mWを用い,光ファイバによって,油を満たした容器内に導いた光の,温度,圧力変化にともなう光路長変化を,干渉ビ-ト信号の位相変化として検出する.この時の微小な位相変化を検出するため,高応答,高精度な位相計も作成した.今回実験に用いたこれら干渉計と位相計を使えば,約3×10^<-8>の分解能で屈折率変化を測定することができる.この装置を用いて,油と蒸留水の温度変化に対する屈折率変化を測定した結果,油は温度変化に対してほぼ直線的に屈折率が変化する一方,蒸留水の屈折率変化は温度に対して線形とならないことが確かめられた.これは,水が油と違って永久双極子モーメントを持つ特殊な液体であるためであり,屈折率は密度と温度の関数として評価される.次に油と水を,それぞれ容器内で断熱圧縮,及び等温圧縮し,その時の圧力変化と屈折率を同時に測定し,熱力学状態より断熱圧縮率,等温圧縮率,比熱の算出を行った.この結果,油は断熱圧縮によって温度が上昇し,従って断熱圧縮率と等温圧縮率が異なる値となり,比熱比=1.1が算出された.一方,水は断熱圧縮でも温度上昇が認められず,二つの圧縮率はほぼ等しいと結論された.断熱圧縮率から求めた音速は,油では,これまで管路内波動によって得られている値とほぼ同じ値が得られたが,水では差が見られた.これは圧縮率が密度だけの関数とならない双極子モーメントを持つ液体に固有の傾向と考えられ,この測定方法が油のような無極性の液体に対して有効であるとの結論を得た.圧力,温度に対する油の屈折率変化を測定するため,その微小な変化を高精度に測定し得る光ヘテロダイン干渉システムを製作した.光源としてHe-Neレーザ5mWを用い,光ファイバによって,油を満たした容器内に導いた光の,温度,圧力変化にともなう光路長変化を,干渉ビ-ト信号の位相変化として検出する.この時の微小な位相変化を検出するため,高応答,高精度な位相計も作成した.今回実験に用いたこれら干渉計と位相計を使えば,約3×10^<-8>の分解能で屈折率変化を測定することができる.この装置を用いて,油と蒸留水の温度変化に対する屈折率変化を測定した結果,油は温度変化に対してほぼ直線的に屈折率が変化する一方,蒸留水の屈折率変化は温度に対して線形とならないことが確かめられた.これは,水が油と違って永久双極子モーメントを持つ特殊な液体であるためであり,屈折率は密度と温度の関数として評価される.次に油と水を,それぞれ容器内で断熱圧縮,及び等温圧縮し,その時の圧力変化と屈折率を同時に測定し,熱力学状態より断熱圧縮率,等温圧縮率,比熱の算出を行った.この結果,油は断熱圧縮によって温度が上昇し,従って断熱圧縮率と等温圧縮率が異なる値となり,比熱比=1.1が算出された.一方,水は断熱圧縮でも温度上昇が認められず,二つの圧縮率はほぼ等しいと結論された.断熱圧縮率から求めた音速は,油では,これまで管路内波動によって得られている値とほぼ同じ値が得られたが,水では差が見られた.これは圧縮率が密度だけの関数とならない双極子モーメントを持つ液体に固有の傾向と考えられ,この測定方法が油のような無極性の液体に対して有効であるとの結論を得た.
間質性肺炎肺線維症における肺内細胞のLDHAおよびB遺伝子発現に関する研究

原因不明の特発性間質性肺炎(IIP)を始めとする多くの間質性肺疾患の病因は未だ十分に解明されていないが,近年の分子生物学の発展に伴い,その病態は次第に明らかにされてきている.この中で,間質性肺疾患の病勢に並行して血清lactate dehydrogenase(LDH)活性が上昇することが知られているが,この機序について詳細は未だ不明である.LDHはM(A)およびH(B)サブユニットの結合よりなる4量体で5分画のisozymeが存在するが,間質性肺炎で上昇するLDHは主にH3M1(B3A1)よりなるLDH2である.本研究はIIPにおけるLDH2の増加が肺組織を構成する細胞(肺上皮細胞,線維芽細胞など)のうち何れの細胞から,いかなる機序で引き起こされるのかを,LDHAおよびB遺伝子の発現レベルで比較検討し,細胞および分子レベルでの機序の解明を図ることを目的とするものである.本研究に対する平成5年度および平成6年度科学研究費より,当初の計画に沿って設備・備品・試薬を購入し,研究を進めた.既に報告したように,平成5年度にはまずLDHAおよびLDHB遺伝子のcDNAクローニングを行った.すなわちGenBankデータベースに登録されているLDHAおよびB遺伝子のmRNA(cDNA)の塩基配列を,日立社のDNASISプログラムを用いて検出し,それを元にA,BそれぞれのcDNA全体をカバーするオリゴヌクレオチドプライマー対を作成した.さらに,ヒト由来の肺線維芽細胞WI-38および,ヒト単核球よりmRNAを抽出し,これらを元に逆転写酵素によりcDNAに変換し,これを鋳型としてそれぞれのプライマー対を用いてpolymerase chain reaction(PCR)にて増幅した.さらに,これらcDNAをpBluescriptIISK_+プラスミド内にサブクローニングした.得られたcDNA片の長さはLDHA1.6kb,LDHB1.3kbで,BamHI,XhoIなどの制限酵素による切断片の長さ,およびシークエンス反応による塩基配列からLDHAおよびBであることを確認した.平成6年度には肺由来の培養線維芽細胞,肺胞上皮細胞などにおけるLDHAおよびB遺伝子の発現の検討を進めた.すなわち疾患において低酸素刺激や各種の炎症刺激の標的となる肺胞上皮細胞,線維芽細胞などの肺実質細胞について,モデルとしてそれぞれの形質を有する培養細胞を用いin vitroで実験を計画し進行させた.これらの細胞に対し様々な刺激(PMA,IL-1β,TNF-αなど)を加えた条件での総細胞RNAを抽出し,LDHAおよびB遺伝子の発現量の変化をmRNAレベルで検討中である.現在研究はon goingであり,今後さらにこのmRNAレベルの検討を継続すると共に,(1)LDHAあるいはB遺伝子が特異的刺激で発現レベルが制御される場合,この制御が遺伝子の転写レベルで行われるのか,あるいは転写後のレベルで制御されるのか否かを検討する.(2)実際の病変の場におけるLDH産生細胞を検討するため,IIP患者より肺の生検ないし剖検にて得られた組織標本を用いて,in situハイブリダイゼイション法にて,LDHAおよびB発現細胞の同定と発現のレベルの質的・量的解析を行う予定で,研究計画を検討中である.原因不明の特発性間質性肺炎(IIP)を始めとする多くの間質性肺疾患の病因は未だ十分に解明されていないが,近年の分子生物学の発展に伴い,その病態は次第に明らかにされてきている.この中で,間質性肺疾患の病勢に並行して血清lactate dehydrogenase(LDH)活性が上昇することが知られているが,この機序について詳細は未だ不明である.LDHはM(A)およびH(B)サブユニットの結合よりなる4量体で5分画のisozymeが存在するが,間質性肺炎で上昇するLDHは主にH3M1(B3A1)よりなるLDH2である.本研究はIIPにおけるLDH2の増加が肺組織を構成する細胞(肺上皮細胞,線維芽細胞など)のうち何れの細胞から,いかなる機序で引き起こされるのかを,LDHAおよびB遺伝子の発現レベルで比較検討し,細胞および分子レベルでの機序の解明を図ることを目的とするものである.本研究に対する平成5年度および平成6年度科学研究費より,当初の計画に沿って設備・備品・試薬を購入し,研究を進めた.既に報告したように,平成5年度にはまずLDHAおよびLDHB遺伝子のcDNAクローニングを行った.すなわちGenBankデータベースに登録されているLDHAおよびB遺伝子のmRNA(cDNA)の塩基配列を,日立社のDNASISプログラムを用いて検出し,それを元にA,BそれぞれのcDNA全体をカバーするオリゴヌクレオチドプライマー対を作成した.さらに,ヒト由来の肺線維芽細胞WI-38および,ヒト単核球よりmRNAを抽出し,これらを元に逆転写酵素によりcDNAに変換し,これを鋳型としてそれぞれのプライマー対を用いてpolymerase chain reaction(PCR)にて増幅した.さらに,これらcDNAをpBluescriptIISK_+プラスミド内にサブクローニングした.得られたcDNA片の長さはLDHA1.6kb,LDHB1.3kbで,BamHI,XhoIなどの制限酵素による切断片の長さ,およびシークエンス反応による塩基配列からLDHAおよびBであることを確認した.平成6年度には肺由来の培養線維芽細胞,肺胞上皮細胞などにおけるLDHAおよびB遺伝子の発現の検討を進めた.すなわち疾患において低酸素刺激や各種の炎症刺激の標的となる肺胞上皮細胞,線維芽細胞などの肺実質細胞について,モデルとしてそれぞれの形質を有する培養細胞を用いin vitroで実験を計画し進行させた.