hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ランニング障害を引き起こす足部typeの解明－足部機能に基づく足部分類の開発－

健康のためにランニングを行いたいと考えるものの,ランニングにより疼痛が発生するためランニングを継続できなくなることもある.このようにランニング障害の予防は選手のみならず,多くのスポーツ愛好家にとって重要になる.ランニング障害を予防するためには,その障害の発生機序の解明が必要になる.従来の研究では,扁平足という構造の変化が生じた足にランニングの負荷が加わることで筋硬度の上昇を招き疼痛が発生するという病態が考えられていた.しかし,同じ環境で同じ練習をしているにも関わらず,症状のないの扁平足が多くいる.そこで,従来の分類に加えて,機能的視点で細分化し,よりランニング障害になりやすい足を明らかにする.健康のためにランニングを行いたいと考えるものの,ランニングにより疼痛が発生するためランニングを継続できなくなることもある.このようにランニング障害の予防は選手のみならず,多くのスポーツ愛好家にとって重要になる.ランニング障害を予防するためには,その障害の発生機序の解明が必要になる.従来の研究では,扁平足という構造の変化が生じた足にランニングの負荷が加わることで筋硬度の上昇を招き疼痛が発生するという病態が考えられていた.しかし,同じ環境で同じ練習をしているにも関わらず,症状のないの扁平足が多くいる.そこで,従来の分類に加えて,機能的視点で細分化し,よりランニング障害になりやすい足を明らかにする.
関節拘縮発生におけるメカノセンシングシグナルの機能解析に関する研究

身体不活動マウスモデルとして後肢不動化を行い、不動化により萎縮した筋を組織学的に検討したところ、炎症性物質の発現促進が特にマクロファージにおいて顕著に認められた。また、運動時の筋内圧変化を再現する局所的圧迫を下腿の体表面から加えたところ、不動による筋萎縮も炎症性物質の発現促進も抑制された。マクロファージを枯渇させる薬剤を投与したマウスでは、不動化による筋萎縮も炎症性物質の発現促進も局所的圧迫の効果も認められなかった。以上の実験結果は、メカニカルストレスによる介入にて局所のマクロファージの活性を抑制すれば、身体不活動による筋委縮を抑制できることを示唆する。マウス膝関節の不動化モデルの確立マウス後肢の皮下にワイヤーを通し、膝関節を屈曲位で固定する手法を想定していたが、より侵襲の小さい固定法を選択すべきと考え、皮膚上でワイヤーを巻き、膝関節伸展位での固定を行うことにした。固定にギプスを用いた場合と較べ、固定中の後肢を直接観察しながら固定を再調整することができることは大きな利点と考えられた。伸展位固定では必ずしも拘縮が生ずるわけではないが、可動という重要なメカニカルストレスを失った関節組織に起こる機能変容の解析には適していると考えられる。なお、この固定法の開発・確立自体を論文化し、学術誌に投稿中である。Casの機能変容を評価するために行った組織の免疫染色にて靭帯や関節包といった実質組織におけるCasの発現やリン酸化の程度が非常に低いことが分かった。これと対照的に、組織の間質に存在する細胞、特にマクロファージでCasの発現やリン酸化が高いことが分かった。当初の計画通りの進捗ではないが、関節不動化によって生じる局所組織の炎症に間質細胞のメカノセンシングが関与しているという興味深い所見と捉えている。マウス膝関節の不動化モデルの確立本研究計画申請時には、マウス後肢の皮下にワイヤーを通し、膝関節を屈曲位で固定する手法を想定していたが、より侵襲の小さい固定法を選択すべきと考え、皮膚上でワイヤーを巻き、膝関節伸展位での固定を行うことにした。固定中の後肢を直接観察しながら固定を微調整することができる、脱着が容易、といった利点がある方法であり、この関節固定法の開発・確立自体を論文化した(Onda et al. Muscle Nerve 2016)。不動化によりマウス膝関節周囲組織で認められる炎症所見の検討炎症反応制御で中心的な役割を果たす転写因子であるNF-κBの活性化状態の免疫組織科学的評価を試みた。NF-κBの核内局在やリン酸化を組織で明確に検出することはできなかったが、不動化によるNF-κBリン酸化の顕著な促進を認めた。これはマウス膝関節不動化(固定)によりNF-κB活性が促進され局所の炎症が惹起されたことを示唆する。ただし、当初の予想とは異なり不動化によるNF-κBリン酸化の促進はマクロファージではなく主に筋細胞で生じていることが分かった。ただし、マウス膝関節不動化により膝関節周囲組織でマクロファージ数の顕著な増大を認めたので、免疫組織科学的手法によりNF-κB活性の定量の感度の問題ではないかと考えている。TNF-α、MCP-1など、炎症に関与する液性因子も免疫組織科学的に検討し、発現を検出することができた。しかし、やはり定量性には限界があると思われる実験結果であった。靭帯や関節包といった実質組織よりも、組織の間質に存在する細胞、特にマクロファージで関節固定の影響が明確に認められたことは前年度報告した通りである。マクロファージを培養して、メカニカルストレス実験を行い、メカニカルストレス負荷によりマクロファージによる炎症性物質の産生が抑制されることがあるという興味深い所見と捉えている。このようにin vivoの実験で認められた現象のメカニズムをin vitroで検証できる態勢・準備が整えることができたことで、これまでの本研究の進捗状況は概ね順調と判断している。マウス後肢不動化による炎症モデルの確立:昨年度分の報告書に記載したように、マウスの後肢関節固定法は、皮下ワイヤーではなく体表でのワイヤー巻きによる膝関節伸展位固定を採用した。不動化によりマウス膝関節周囲組織で認められる炎症所見の検討:炎症反応制御で中心的な役割を果たす転写因子であるNF-κBの活性化状態を免疫組織科学的解析にて評価した。不動化によるNF-κBのリン酸化促進は非特異的な染色により断念した。NF-κBのアセチル化の促進は検出することができ、不動化による顕著な促進を認めた。また、不動化によるTNF-α、MCP-1等の炎症性サイトカイン、ケモカインの発現促進も認めた。不動化で生じる炎症のメカニズムで中心的な役割をはたす細胞の同定:不動化による炎症性物質発現の促進は主にマクロファージで顕著であったので、マクロファージが不動化の感知細胞として重要であると考え、リポゾーム化したビスホスホネート剤(クロドロネート)の投与により、貪食能のあるマクロファージを枯渇させたところ、不動化によりマクロファージ以外の細胞に生じる炎症性物質の発現促進も顕著に抑制された。マクロファージが不動化感知細胞であることを強く支持する実験結果と考えている。さらに、培養したマクロファージに特定のメカニカルストレスを一定期間与えたところ、TNF-α、MCP-1の発現が顕著に抑制された。

また、モードを変えたメカニカルストレスを培養マクロファージに負荷したところ、TNF-α、MCP-1の発現が顕著に促進された。これらの知見から、マクロファージに加わる炎症抑制性メカニカルストレスが欠失する、あるいは炎症促進性メカニカルストレスが増強されることが、不動化による炎症促進のメカニズムに関わっていると考えられる。身体不活動マウスモデルとして後肢不動化を行い、不動化により萎縮した筋を組織学的に検討したところ、炎症性物質の発現促進が特にマクロファージにおいて顕著に認められた。また、運動時の筋内圧変化を再現する局所的圧迫を下腿の体表面から加えたところ、不動による筋萎縮も炎症性物質の発現促進も抑制された。マクロファージを枯渇させる薬剤を投与したマウスでは、不動化による筋萎縮も炎症性物質の発現促進も局所的圧迫の効果も認められなかった。以上の実験結果は、メカニカルストレスによる介入にて局所のマクロファージの活性を抑制すれば、身体不活動による筋委縮を抑制できることを示唆する。今後は、関節不動化で生じる局所組織の炎症に関する間質の役割の解析に特化する。CasとNF-κBを中心にYAP/TAZやベータカテニンなど、他のメカニカルストレス応答シグナル分子も解析する。関節不動化で生じるこのようなメカニカルストレス応答シグナル分子の機能変容の概要の理解に関して見込みが立った時点で、遺伝子改変マウスの作製にとりかかる。また、関節不動化及びその解除(解放)という過程でCasの機能変容が最も顕著な細胞を同定し、培養してメカニカルストレス(伸展/弛緩、シアストレス)負荷実験を行い、炎症関連のシグナルの変化を観察する(1)マウス膝関節の不動化拘縮モデルを用いた関節周囲組織の解析免疫組織科学的手法では、特に細胞外に放出される液性因子(TNF-α、MCP-1など)の発現・活性化の定量的評価が難しいので、組織からソーティング(FACS)などで、異なる種類の細胞をそれぞれ単離し、定量的PCRなどの生化学的手法で炎症状態を解析する。(2)遺伝子改変マウスの作出と解析膝関節不動化によって膝関節周囲組織で増加するマクロファージにおけるNF-κB活性促進が検出できないなど(上述)、免疫組織科学的検討における定量の感度には限界があることが分かった。そこで、NF-κB(p65サブユニット)の発現を組織特異的に欠失するマウスなど、遺伝子改変マウスを作出して、p130Casなどのメカノセンサー分子の遺伝子改変マウスと組み合わせて解析する。29年度が最終年度であるため、記入しない。整形外科29年度が最終年度であるため、記入しない。
特発性大腿骨頭壊死症における骨頭陥没予防法の開発

昨年度の成果に基づき、筒型内固定体^<1)>および挿入器具^<2)>の改良を行なった。筒型内固定体のサイズは、外径19mm、内径15.5mmとし、筒体の長さは20mmと25mmの2種類を作製した。また、解剖用遺体での挿入実験から、挿入器具の柄はある程度長くないと、力を加えるハンドル部分が大腿内側に衝突することが明らかになった。このため、六角レンチなどの柄を長くし、300mmとした。これにより、比較的スムースに挿入できることがわかった。正確な挿入は、ガイドワイヤーを使用し、X線透視下で行なうことで可能と考えられた。註1)筒型内固定体この内固定材は、上下が開放した筒状の構造で、外壁にネジ山を有する形状とした。素材は生体親和性の高いチタンを選択した。使用に際しては、大腿骨頭の内下方から骨頭頂点を向けて挿入することを想定している。挿入された筒型内固定体は、罹患大腿骨頭内の頚部に近い側では、骨を筒の内部と外部に分断する。一方、関節面に近い部位では連続したままの状態である。大腿骨頭の中央に、壊死骨と健常骨の分界面が存在する場合には、内固定体の挿入により、壊死骨の形状は半球状から筒の内部の骨を加えた茸状に変化し、分界面の形状は単純な面ではなくなる。また壊死骨と健常骨とは筒型内固定体の外部のネジ山で固定される。この結果、大腿骨頭は、地滑り様の移動あるいは陥入を起こしにくくなると考えられる。2)挿入器具骨頭下リーマー、内固定体リーマー、タップ、六角レンチを試作した。この他、挿入手術用開創鉤、関節包用剪刀などについても試作した。筒型内固定体とその挿入器具を設計し、実際に作製して、内固定体自体および挿入器具の問題点を調べた。1.筒型内固定体の概念この内固定材は、上下が開放した筒状の構造で、外壁にネジ山を有する形状とした。2.内固定材および挿入器具の製作上記の考えに基づき、筒型内固定体と挿入用の器械を製作した。3.挿入実験筒型内固定体挿入実験は、(1)模型骨への挿入、(2)摘出した大腿骨頭への挿入、(3)解剖用遺体への挿入の3方法で行なった。サイズおよび器具の問題点が明らかとなったので、改良に着手している。
日本の遠洋漁船における外国人出稼ぎ者の多文化コミュニティ形成に関する人類学的研究

グローバル化の進行する中、国際的な労働力移動が活発化している。日本の遠洋漁業でも、国際的競争の激化、若年労働者不足等の背景から、外国人契約漁船員への依存が著しい。カツオ一本釣り漁船や巻き網魚船では、インドネシア人やキリバス人が乗組員として働いており、日本人乗組員を数の上で凌駕している。これらの漁船では、異なる文化的背景をもつ漁船員たちが、一航海約2か月の間、密室状態で寝食を共にし、協働する必要がある。しかし、文化的他者間で深刻な軋轢はほとんどない。漁船員たちは、船上労働において実践的に協調しながらも、適度な距離を保っている。必要以上に干渉しない態度により、多文化共存は維持されている。本研究では、特殊な労働・生活環境である遠洋カツオ・マグロ漁船における海外からの出稼ぎ労働者に着目する。そして、文化的背景の異なる出稼ぎ者間および、出稼ぎ者と日本人漁業関係者との間の社会関係構築と維持、軋轢の回避や処理のあり方等を把握したうえで、多文化コミュニティの存続維持の機序を明確化する。本年度は、昨年度に引き続いて理論的方向性を精緻化すべく、文化的他者との接触に関わる文化人類学・社会心理学等の論文・書籍を収集し、基礎的文献資料に基づく文献研究を行った。また、外国人出稼ぎ者に関わる、日本の遠洋漁業の歩んできた歴史的経緯を明らかにするため、遠洋カツオ・マグロ漁業業界団体史の複写および実物の収集を行った。この資料によって、第二次世界大戦中に疲弊し切った遠洋漁業が復活させる方策や業界の組織化、ビキニの水爆実験による魚価低迷等の苦境への対応、さらに200カイリ以降、グローバリゼーション下の現在に至るまで、遠洋漁業が衰退していく様態を具体的に把握することが可能となった。こうした時代状況のなかで、キリバス人を含む外国人が遠洋漁船に雇用されるに至った諸条件を把握できた。さらに、日本の漁業者側の固有な文化的地域性や漁船員の価値観に迫るために、枕崎等カツオ水揚げの著名な漁港を擁する地方自治体に着目し、市史・町史等の古書を収集した。加えて、漁業に関わる基本的な情報を得るために、カツオ漁の技術的概説書を収集した。このように、複数分野に関わる文献収集を行うことによって、本研究課題に関連する多角的な視点の習得に努めた。本研究では、特殊な労働・生活環境である遠洋カツオ漁船および巻き網漁船における海外からの出稼ぎ労働者に着目する。そして、文化的背景の異なる出稼ぎ者と日本人漁業関係者間、および出稼ぎ労働者間の社会関係の構築と維持、軋轢の回避や処理のありかたを把握し、多文化コミュニティ存続維持の機序を考察する。本年度は、1990年代中葉以降、日本の遠洋漁船に出稼ぎ者を数多く送り出してきた、キリバス共和国に渡航した。キリバスの首都タラワにおいて、1)漁船員養成のための訓練校(Fisheries Training Centre)での教育現場を視察し、2)出稼ぎ者を日本に送り出すエージェント(半官半民会社および民間会社)で聞き取り調査を行った。また、東京において、日本側の受け入れを担う民間の人材派遣会社代表から、キリバス人受け入れの実態について聞き取り調査を行った。さらに、カツオ船および巻き網船が水揚げを行う静岡県焼津漁港を訪問して、日本人の漁業関係者、人材派遣会社のキリバス人社員等から、漁船内や入港時、出入国時のトラブル等について、具体的な情報を収集した。加えて、焼津漁港内に停泊中の漁船を訪問し、キリバス人漁船員やインドネシア人漁船員から、船内での労働および生活に関する聞き取り調査を行った。たいていの出稼ぎ漁船員は、良好な船内生活を送り、問題なく労働に従事している一方、病気や事故、人間関係のトラブルは不可避的に起こっている。とくに、漁船が停泊中の漁港近辺における飲酒時にトラブルが頻発するという。しかし、船内において、日本人漁船員、キリバス人、インドネシア人、ミクロネシア人(ポーンペイ人等)の間で社会関係に亀裂が入ることは稀である。言語の障壁等により、漁業労働時以外に、コミュニケーションを十分にとることが出来ない状況が、むしろ表面的な共存を可能にしていると推察される。本研究では、特殊な労働・生活環境である遠洋カツオ・マグロ漁船における外国人出稼ぎ者に着目する。そして、文化的背景の異なる漁船員や日本人の漁業関係者との間の社会関係構築と維持、軋轢の処理のあり方等を把握したうえで、多文化的コミュニティの存続機序を明示することを目的とする。研究初年度においては、まず基本情報の収集を行う。

まず本研究の理論的方向性を明確にするべく、文化的他者間の接触に関わる文化人類学・社会心理学・認知科学の論文・書籍を収集し、基礎的文献研究を行った。また、研究対象のおかれた社会・経済的概況を明らかにする必要があるため、日本の海面漁業に関する統計、法律、歴史等の資料を収集した。さらに、実地調査によって、一次資料の収集を行った。具体的には、日本の遠洋カツオ・マグロ漁船に出稼ぎに来ている外国人漁船員の雇用状況を把握すべく、静岡県焼津港において、日本人漁業関係者ならびにキリバス人漁船員から聞き取り調査を行った。遠洋漁業においては、2000年代半ばの原油高騰に伴って減船措置がとられ、キリバス人漁船員の雇用は縮小された。しかしその後、雇用状況に大きな変動はないことが分かった。一方、インドネシア人の漁船員が選好される場合があることが示唆された。また、キリバス人とインドネシア人の間に目だった交流は見られず、そのため深刻な軋轢も生じていないという情報を得た。加えて、東日本大震災後、自ら下船を希望して帰国したキリバス人が、少なくとも3人いることが分かった。本年度は文献ならびに文献研究を中心に行った。とくに、遠洋カツオ・マグロ業界団体史は、非売品であるうえ当該団体の組織解散等により入手困難な文書資料である。また内容を見ても、日本のカツオ・マグロ漁業をめぐる具体的な事象が、第二次大戦から今日に至るまで時系列的かつ詳細に記述されており、今後の分析において重要である。理論的考察を行うための文献ならびに漁業関連文書等を購入した。焼津漁港におけるキリバス人漁船員ならびに日本人漁業関係者に面談することができた。文書資料および実地調査資料を得ることにより、研究初年度の目標である基本情報の収集が概ね達成された。まず本年度に引き続き、研究課題に関わる多角的な文書資料の蓄積に努める。とくにカツオ・マグロ漁港を擁する地方自治体史の収集を行う予定である。また、本年度は文書資料収集に重点化したため、実地調査による一次資料収集が必ずしも十分であったとはいえない。この点を修正して実地調査を行う。具体的には、カツオ一本釣りおよび巻網等、日本の遠洋漁船に雇用されてきたキリバス人出稼ぎ者の出身地において実地調査を遂行する。キリバス村落部には、日本漁船の出稼ぎ経験者が居住しており、日本における労働・生活の実態を彼らからの面談によって聴取することが可能である。また機会があれば、首都タラワにおいて、漁業訓練校のスタッフならびにキリバス人学生から、出稼ぎ状況や訓練内容に関わる情報を得る。さらに、日本からキリバスへの経由地であるフィジーのナンディは、出稼ぎ者が帰省するときに必ず立ち寄り、短期滞在する場所である。可能な限りそうした帰省者と面談して情報を得る。次年度の前半には、上記の通り文書および実地調査による資料収集を行い、後半から成果をまとめる作業に入る。初年度の研究遂行にとくに大きな問題は生じていないため、次年度も継続して研究を推進していく。初年度の研究で得た基本情報に加えて、さらなる文書資料や実地調査資料を積み増すように努める。焼津をはじめとした遠洋カツオ・マグロ漁業の拠点漁港において、外国人出稼ぎ者への面談等、引き続き実地調査による資料収集を行う。また、書店等を通じて入手し難い二次資料の収集を行うため、水産関係の文書を所蔵する諸機関を訪問する。上記、キリバス・フィジー調査のための海外旅費に主な支出を当てる。
インフルエンザウイルス感染動態のリアルタイム解析

インフルエンザウイルスの核外輸送に関わるNS2蛋白質のN末側に、蛍光標識蛋白質(Venus)を組み込み、蛍光標識組換えウイルスの作製を行った。このウイルスを培養細胞(Madin-Darby Canine Kidney細胞)に感染させ、共焦点顕微鏡を用いてタイムラップス解析を行ったところ、NS2蛋白質が一度核内に集積した後、一気に核外に放出される映像をリアルタイムでとらえることに成功した。本研究で得られた蛍光標識組換えインフルエンザウイルスは、NS2蛋白質の細胞内輸送を解明する有効なツールとなることが期待できる。A型インフルエンザウイルス(A/WSN/33)のNS1遺伝子とNS2遺伝子を分割するために構築した、NAのパッケージング領域の間にNS2遺伝子を組み込んだプラスミドを用い、NS2のN末側、あるいはC末側に蛍光標識蛋白質(lumio)の遺伝子を組み込んだ。このプラスミドを用いて、9本鎖タイプ(PB2, PB1, PA, HA, NP, M, HA-NA, NS (NS2KO)、あるいはVSVタイプ(PB2, PB1, PA, NP, M, HA-VSVG, NS (NS2KO),NA-NS2-Venus)のコンストラクトで、リバースジェネティクス法を行なったところ、蛍光標識組換えインフルエンザウイルスを作製することに成功した。しかし、この組換えウイルスをコンフォーカル顕微鏡で観察したところ、9本鎖タイプ、VSVタイプのどちらの組換えウイルスも、非特異的な蛍光が強く認められ、NS2の動きを特定することが困難であった。蛍光標識の条件などに工夫を重ねたが、改善が認められなかったため、現在、別の蛍光蛋白質(Venus)を用いて組換えウイルス作製を試みている。昨年度、蛍光標識蛋白質(lumio)を組み込み、蛍光標識粗換えウイルスの作製を試みたが、上手く蛍光標識することができなかった。そこで、本年度は蛍光蛋白質(Venus)を用いてNS2蛋白質を蛍光標識した組換えウイルスの作製を行った。具体的には、NS1遺伝子とNS2遺伝子を分割するために構築した、NAのパッケージング領域の問にNS2遺伝子を繰み込んだプラスミドを用い、NS2のN末側にVenusの遺伝子を組み込んだ。このプラスミドを用い、9本鎖タイプ(PB2,PB1,PA,HA,NP,M,HA-NA,NS(NS2KO),NA-NS2-Venus)あるいはVSVタイプ(PB2,PB1,PA,NP,M,HA-VSVG,NS(NS2KO),NA-NS2-Venus)のコンストラクトでリバースジェネティクス法を行ったところ、9本鎖タイプのコンストラクトで蛍光標識組換えインフルエンザウイルスを作製することが出来た。本ウイルスをコンフォーカル顕微鏡で観察したところ、感染後24時問にウイルスが周囲の細胞に広がっていく様子が観察できた。しかし、ウイルスの力価が低いことから、リアルタイムでの動態を捉えることは出来ていない。そこで、現在、ウイルス力価をあげるための改良を行っている。インフルエンザウイルスの核外輸送に関わるNS2タンパク質のN末側に、蛍光標識タンパク質(Venus)を組み込み、蛍光標識組換えウイルスの作製を行った。昨年度、NS2遺伝子のN末側にVenusの遺伝子を組み込んだプラスミド(N-NS2-Venus)の作製に成功したので、本年度は同様の方法でC末側に組み込んだプラスミドの作製を試みたが、効率的にVenusを発現するプラスミドは作製できなかった。そこで、すでに作製できているN-Venus-NS2を用いて、より効率よくウイルスを作製する方法を検討したところ、PB2、PB1、PA、HA、NP、M、HA-NA、NS(NS2KO)、NA-NS2-Venusの9つのプラスミドを用いてリバースジェネティクスを行うことが、最も有効であることが明らかとなった。さらに、このウイルスをMadin-Darby canine kidney細胞に感染させ、共焦点顕微鏡をもちいてタイムラップス解析(条件、5slice, 30min interval)を行ったところ、NS2タンパク質が一度核内に集積した後、一気に核外に放出される映像をリアルタイムでとらえることに成功した。本研究で得られた蛍光標識組換えインフルエンザウイルスは、NS2タンパク質の細胞内輸送を解明する有効なツールとなることが期待できる。
近代イギリスの地域イヴェントにみる本国社会と帝国の多面的相互関係に関する研究

20世紀初頭のイギリスで開催ブームが起こったパジェントとよばれる野外歴史劇は、地元住民の手によって地元の歴史を劇形式で演じるという地域イヴェントであった。本研究は、この地域イヴェントをとおして当時のイギリスの地方都市の社会構造やその特性が様々にみてとれること、さらに運営面でも内容面でも地元主体のイヴェントでありながら、本国社会と海外帝国というグローバルなレベルの関係が様々な形で取り結ばれ、表現されていたことを解明した20世紀初頭のイギリスで開催ブームが起こったパジェントとよばれる野外歴史劇は、地元住民の手によって地元の歴史を劇形式で演じるという地域イヴェントであった。本研究は、この地域イヴェントをとおして当時のイギリスの地方都市の社会構造やその特性が様々にみてとれること、さらに運営面でも内容面でも地元主体のイヴェントでありながら、本国社会と海外帝国というグローバルなレベルの関係が様々な形で取り結ばれ、表現されていたことを解明した19世紀末から20世紀初頭のイングランド国内で開催された地域イヴェントについて、それらのイヴェントがイギリス社会に与えたインパクト及び本国社会と帝国との多面的な相互関係を究明するために、今年度は20世紀初頭のイングランドで開催ブームが巻き起こったパジェントを中心とした調査・研究に着手した。国内及びイギリスの研究機関における調査などにより、基本文献の入手・閲覧と合わせて、同時代史料の収集とデータの整理を行った。本年度の調査・研究で明らかになったのは次のような点である。イングランドでは1905年のシャーボーンでのイヴェントを契機として、地方都市を中心に1914年までの間に約30件にものぼるパジェントが開催された。ロンドンでのパジェントもさることながら、とくに地方の中小都市でパジェント・ブームがごく短期間に急速に過熱したことが数量的にも確認された。それぞれのパジェントは、開催理念、企画・運営形態、公演の態様などに一定の共通性をもちながらも、各開催地の地域社会が帯びる多様な社会的・文化的性格を反映したものであった。また、パジェントの内容は「地元の歴史」を主題としたものであったが、それは必ずしも狭義の地域史や都市史、あるいは先行研究で強調されるようなイングランド史にとどまるものではなく、海外とのつながり、とりわけイギリス帝国史にまで拡がる文脈で語られ、演じられるストーリーであった。これらイヴェントのもつ経済効果の問題も含めて開催地社会の構成員の行動や心性にパジェントが与えたインパクトや、首都ロンドンとは異なる地域社会独自の社会的ないし文化的な要因や条件などを明らかにするような研究の方向性もある程度つかめてきたが、その詳細については次年度に継続して分析・解明・考察を進めていく予定である。今年度は、すでに入手した史資料の整理から始めて、地域イヴェントを開催した都市の政治・経済・文化状況を把握し、当該イヴェントをめぐる議論・言説の様子を分析・解明した。まず、当該テーマに関する基礎的な知見をまとめた別記のような論稿を公にした。また、昨年度以来の研究遂行過程で明らかになった先行研究や同時代史料等の状況に鑑みて、地域イヴェントのなかでも20世紀前半、とくに第一次世界大戦をはさんでイギリス各地で盛んに開催された野外歴史劇「パジェント」に研究対象を絞りこむことが本研究の目的にもっとも適合し、研究実施期間内に最大限の成果を得られると判断した。したがって、今年度の主たる作業は、第一次世界大戦前の10年間にイギリス各地の都市で開催されたパジェントに焦点を絞って、開催地の当時の政治・経済・文化状況及びパジェント開催をめぐる議論や言説についてさらに分析・考察を進めることとなった。さらに研究を遂行する過程で新たな史資料を入手する必要が生じたため、イギリス(ロンドン)で史料調査を行った。その結果、従来のイギリス近代史研究の領域においては詳細にわたってとりあげられることがほとんどなく、本格的な考察や議論も手薄であった同時期のイギリスにおける地域イヴェントとしてのパジェントの実像と位置づけが明らかになってきた。とくにシティズンシップ、帰属意識、ガヴァナンスの問題に関わる言説や各都市の実情が明らかになり、それらと「地元経済への波及効果」「他都市との比較・競争意識」の言説が交錯して現れたこと、あるいは開催都市と同名の海外諸都市が序列・階層をもって表象されたことから地方都市とイギリス帝国のプレゼンスとの相互関係がうかがえることなどが解明されつつある。最終年度(平成20年度)における研究成果のとりまとめに向けて着実に歩を進めることができたものと考える。本年度は、関連文献及びデータの整理・分析ならびに考察を進め、年度末(研究期間の最後)までに判明した事項の総括・とりまとめを行った。具体的内容は次のとおりである。まず、年度前半に集中して、これまでに収集した史料を整理すると同時に、第1次世界大戦前のイングランドにおけるパジェントに関する基礎的事実を整理・分析した。大戦間期(主として1930年前後)のパジェントについても相当程度の史料を収集・整理したが、調査時間の関係等から十分な史料を集められなかったため、内容整理等はその一部にとどまった。また、6月にはイギリスにて調査を行った。そこでは第1次世界大戦前の史料のうち不十分であったものを重点的に収集するとともに、1908年にドーヴァーで開催されたパジェントの再演部分を含む実際のパジェント公演を同地にて観察した。年度後半は、これまでに整理した史料その他のデータから20世紀初頭のイングランドにおけるパジェントについての知見を集成すると同時に、特定の事例に注目して具体的な分析や考察を試みた。

そのなかで、先行研究でほとんど顧みられていないものの本研究での視点から重要な事例であると考えられるドーヴァー・パジェント(一九〇八年開催)に焦点を合わせて、詳細にわたる考察を試みた。その結果、地域イヴェントからあぶりだされる都市社会の購造やガヴァナンスの問題をとおして、本研究の目的である本国社会と帝国の多面的相互関係を議論するための重要な基盤を築くことができた。上記のような研究活動は、地域イヴェント、都市社会、帝国に関する一定の研究成果をもたらすと同時に、いくつかの予期せぬ史料の発見とそれによる新たな課題をも見出すことになった。本年度の研究は、今後のさらなる研究のための基盤が築かれたという意味で、大きな成果をもたらしたといえる。
強誘電性液晶分子のコンホメーション解析

本研究では、強誘電性液晶分子における光学活性鎖のコンホメーション特性を^2H-NMR法を用いて解析し、さらに分子の一次構造と巨視的集合状態との相関を分子軌道法計算(MO)および分子動力学計算(MD)により解析して、強誘電性の発現メカニズムを分子レベルで明らかにした。1.FLC分子の光学活性アルキル末端鎖を選択的に重水素化した試料を合成し、^2H-NMR測定を行なって各セグメントの配向秩序度を決定するともに、分子軌道法計算を行ってそのコンホメーション特性を明らかにした。2.反強誘電性液晶分子MHPOBCを対象に、分子軌道法計算(MO)および分子動力学計算(MD)を行って、孤立分子状態および結晶状態における光学活性鎖のコンホメーション特性を明らかにした。これらの計算結果は、光学活性アルキル鎖が分子軸に対して直角に屈曲するというX線解析の結果を良好に再現しており、この構造がα-置換の不斉鎖をもつFLC分子に共通な構造であることを結論した。2.また、モデル液晶分子(ビーズおよびGay-Bernモデル分子)を用いるモンテカルロ・シミュレーション解析(MC)を行い、液晶相における自発秩序の形成メカニズムを明らかにする一連の研究成果を得た。これら本研究で得られた成果は、液晶における構造進化のhierarchy(一次構造→コンホメーション→配向特性→高次構造の発現→...)を系統的に理解することを可能にするものであり、基礎研究上の意義はもとより、液晶表示ディスプレイの機能向上にもつながる大きな社会的意義をもつものである。本研究では、強誘電性液晶(FLC)分子における光学活性鎖のコンホメーション特性と配向特性を明らかにする目的で、重水素NMR測定、時間分解FT-IR測定、さらに計算機実験による解析を進めてきた。まず^2H-NMR解析については、申請した研究計画の通り、光学活性アルキル末端鎖部分を選択的に重水素ラベルしたFLC試料を合成し測定を開始するための準備を整えた。その構造は以下に示す通りである。また、これと平行して、コア部分にあたるベンゼン環も重水素ラベルした試料の合成も進めている。さらに、強誘電転移時における各官能基の動的挙動に関する情報を得る目的で、1次元、2次元FT-IR時間分解法による解析も進めてきた。この解析を通し、光学活性アルキル鎖とコア・セグメントの動的挙動に違いがあることなど新しい知見を見いだし、その成果を論文に整理中である。一方、計算機実験の分野では、FLC分子の結晶状態におけるコンホメーション特性を分子動力学計算により解析し、光学活性鎖が分子の長軸に対し垂直に折れ曲がった構造が安定であることを見いだした。これはX線結晶解析の結果とも一致する構造である。この特異的な構造が液晶相でも保持されていることがわかれば、強誘電性の発現メカニズム、また分子の一次構造と巨視的物性との関連を明らかにする上で非常に重要な情報となる。次年度には、^2H-NMR測定と分子動力学計算により、この点を明らかにしていく予定である。1.本研究では、強誘電性液晶(FLC)分子における光学活性アルキル末端鎖のコンホメーション特性と配向特性を明らかにする目的で、重水素NMR測定、時間分解FT-IR測定、さらに計算機実験による解析を進めてきた。本年度に得られた研究成果は以下の通りである。2.まず^2H-NMRについては、前年度に合成した重水素置換FLC試料を用いて、光学活性アルキル鎖の固相から液晶相にいたるまでの運動性の変化、また液晶相における配向特性について解析をおこなった。現在、これらのデータをもとにコンホメーション解析を継続中である。3.また、強誘電転移時における各官能基の動的挙動にかんする情報を得る目的で、FT-IR時間分解法による解析も進め、光学活性アルキル鎖とコア・セグメントの動的挙動に明瞭な違いがあることを見いだした。これは、従来の概念に根本的な変更をせまる重要な発見であると認識している。

4.一方、計算機実験の分野では、FLC分子の結晶状態におけるコンホメーション特性を分子動力学計算により解析し、光学活性鎖が分子長軸に対し垂直に折れ曲がった構造をもつことを見いだした、これはX線結晶解析の結果とも一致する構造である。また、この構造が孤立分子状態においても安定なことを分子軌道法計算によって確認した。この特異構造は結晶相でも保持されているものと予想され、これが強誘電性の発現メカニズムと深く関わっているものと考えられている。5.現在、これら本年度に得られた研究成果をもとに、光学活性アルキル末端鎖のコンホメーション特性についてコンピュータ解析を行っており、このシミュレーション実験を通しFLC分子の一次構造とコンホメーション特性との対応を明らかにできるものと考えられている。
マクロファージ分化による脈絡膜血管新生病の病態制御機構

脈絡膜血管新生(CNV)病の病態制御とマクロファージ分化との関連についての研究である。制御性サイトカインIL-27は活性化マクロファージのVEGF発現を抑制しCNVを抑制していた。VEGF産生源としてM2マクロファージ(M2)が重要だが、IL-27はM2の分化または活性化を制御しCNVを抑制する可能性がある。次に内因性炎症励起因子であるHSP70がTLR2、TLR4を介し、網膜下線維瘢痕化を抑制することを明らかにした。M2はTLR4を介し癌関連線維化を促進する報告があるが、HSP70による抑制はM2ではなく網膜色素上皮細胞が主で、その抑制には制御性サイトカインIL-10の産生を介していた。眼組織におけるマクロファージの分化制御機構を明らかにすることで、脈絡膜血管新生病の脈絡膜血管新生から線維瘢痕化に至るメカニズムを解明する。上記目的のために実験的脈絡膜新生血管モデルを用いてマグロファージについて検討している過程で、サイトカインIL-27に着目し検討した。IL-27はIL-6/IL-12サイトカインファミリーに属し、抗原提示細胞(マクロファージ、樹状細胞等)から産生されてTリンパ球の分化に関与する。また、腫瘍において抗新生血管作用を示すことが報告されている。まず、実験的マウス脈絡膜新生血管モデルにおいて野生型マウス(WT)とIL-27欠損マウス(IL-27KO)にそれぞれCNVを誘導するとWTに比しIL-27KOではCNVが促進された。一方、WTにCNVを誘導し、基剤とIL-27をそれぞれ眼内投与しCNV面積を比較すると、IL-27投与群では基剤投与群と比しCNVは有意に抑制されていた。CNVにおいてマクロファージの浸潤が増加し促進的な役割を果たしているが、マクロファージの浸潤数はWTとIL-27KOでは差が無かった。次にCNVに重要な役割を果たしている血管内皮増殖因子(VEGFA)についても検討した。VEGFAの発現はWTよりもIL-27KOでは上昇していた。また、WT及びIL-27KOともIL-27の眼内投与によりVEGFAの発現は有意に抑制され、IL-27KOでもCNVが抑制された。眼内におけるVEGFAの産生源として網膜色素上皮細胞(RPE)またはマクロファージが報告されている。低酸素状態で培養RPEのVEGFA発現が増強することは知られているが、IL-27はこの状熊でのRPEのVEGFAの発現を抑制できなかった。ところが、IL-27は活性化マクロファージのVEGFAの発現を有意に抑制した。以上の結果から、IL-27はCNVにおけるマクロファージのVEGFAの発現を抑制することでCNVを抑制することが示唆された。VEGFAの産生源としてマクロファージの中でもM2マクロファージが重要と考えられているが、IL-27はM2の分化あるいはM2の活性化を抑制する可能性も考えられた。本年度はPlatelet activating factor (PAF)とその受容体のPAF受容体(PAFR)に着目した。PAFはPAFRを介してアポトーシスや炎症励起など、様々な作用を促進する脂質であり、血管内皮細胞に直接作用してその遊走、血管透過性亢進する作用が報告されている。実験的マウス脈絡膜新生血管モデルを用いてC57BL/6マウス(WT)眼にCNVを誘導し、PAFRの遺伝子発現の経時変化を検討すると、CNV誘導後5日目をピークに発現していた。免疫染色によりPAFRの発現部位について検討すると、網膜色素上皮細胞(Retinal pigment epithelial cells: RPE)と脈絡膜血管内皮細胞に発現していた。次にWEB2086(PAFR選択的阻害剤)を用いてCNVへの作用を検討すると、基剤投与群に比しWEB2086投与群では腹腔内または眼内投与群とも有意にCNVが抑制された。CNVにはマクロファージが中心的な役割を果たしているが、WEB2086投与群ではマクロファージ浸潤が有意に抑制されていた。脈絡膜でのCNVを促進するサイトカインやケモカインVEGFA、IL-6遺伝子発現はWEB2086投与群では減少していた。以上の結果よりPAF-PAFRによる機構が血管内皮細胞だけでなく、マクロファージの局所浸潤にも関与することでCNV促進機構として働くこと、CNVの新たな治療標的となる可能性が示唆された。実験的網膜下線維瘢痕化モデルでもWEB2086投与により網膜下線維瘢痕化が抑制されたことからPAFは線維瘢痕化にも関係する可能性が示唆された。

前年度着目していたニューロメジンUによる網膜下線維瘢痕化制御機構について明確にすることができなかった。引き続き、マイクロアレイなどによる遺伝子発現の検討により、その制御機構について検討を進めていていく予定である。網膜下線維瘢痕下因子としてTLR2とTLR4に着目した。TLR2とTLR4は主にマクロファージに発現する受容体で、TLR2はグラム陽性菌の細胞壁構成成分ペプチドグリカンを認識し、TLR4はグラム陰性菌の細胞膜構成成分リポ多糖を認識する。一方、細胞の中に存在する物質が細胞が死んで細胞外に出ると、それらを危険信号としてTLR2とTLR4が認識し、炎症反応を引き起こすことが判ってきた。病原体由来ではない炎症を励起する内因性物質はDanger associated molecular patternsと総称され、その1つとしてHeat shock protein 70 (HSP70)等がある。実験的マウス網膜下線維瘢痕下モデルにおいて野生型マウス(WT)とTLR2またはTLR4欠損マウス(TLR2またはTLR4 KO)にそれぞれ線維瘢痕化を誘導するとWTに比しTLR2またはTLR4 KOでは有意に促進された。次にHSP70に着目した。WTに網膜下線維瘢痕下を誘導すると、HSP70が遺伝子または蛋白レベルでも発現が上昇していた。さらにWTに線維瘢痕下を誘導し基剤とHSP70をそれぞれ眼内に投与すると、HSP70投与群では基剤投与群と比し線維瘢痕化は有意に抑制された。HSP70の作用機序についてさらに検討した。HSP70投与群では炎症抑制性物質IL-10の発現が有意に上昇していた。免疫染色で線維瘢痕化誘導時に網膜色素上皮細胞(RPE)でTLR2とTLR4の発現が増強しておりIL-10の産生源としてRPEとマクロファージが考えられた。そこでin vitroで培養RPEをHSP70で刺激するとIL-10の発現が増強していた。ところがマクロファージをHSP70で刺激してもIL-10の発現変化がなかった。これらの結果からRPEが網膜下線維瘢痕化の制御に重要であることが判った(現在投稿中)。脈絡膜血管新生におけるマクロファージのCNV促進作用に対し、サイトカインIL-27が抑制的に作用することを明らかにした。IL-27のマクロファージ分化における役割についても伸展の余地があると考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。第1年度はマクロファージから分泌される炎症性サイトカインIL-27がautocrineにマクロファージに作用し、マクロファージからの血管内皮増殖因子(Vascular endothelial growth factor A)発現抑制による脈絡膜血管新生抑制効果、第2年度は自然免疫に関わる受容体TLR2とTLR4が内因性物質Danger associated molecular patterns (DAMPs)の1つであるHSP70をリガンドとして網膜下線維瘢痕化を制御する機構を明らかにし、将来の治療への可能性を示してきた。当初はM1とM2の分化制御に着目していたが、この2年間の研究成果により眼内においてはマクロファージのM1またはM2への分化制御よりも、RPEとマクロファージとの相互作用の方が重要である可能性が判ってきた。
放射線障害の指標となる脳神経機能評価系の構築

本年度は、前年度報告した若齢ラットの培養グリア細胞における低線量放射線適応応答の分子機構を明らかにするため、種々の情報伝達因子を欠損した細胞を用いて検討を行った。まず、DNA依存性プロテインキナーゼ(DNA-PK)に変異を持つスキッドマウス(CB-17,scid/jcl)と正常なDNA-PK活性を持つCB-17マウスのグリア細胞を調べたところ、CB-17マウスの細胞では放射線適応応答が認められたが、スキッドマウスの細胞では認められなかった。また、Ataxia-Telangiectasia Mutated(ATM)をノックアウトしたマウスのグリア細胞とそのWild Typeのマウス(129sv)の細胞で同様の実験を行ったところ、wild typeのグリア細胞では認められる放射線適応応答が、ATMノックアウトマウスの細胞では認められなかった。以上の結果から、グリア細胞の細胞増殖における放射線適応応答には、DNA-PK及びATMタンパクが関与している可能性が示唆された。また、放射線適応応答の機構を酵素レベルで解析するため、低線量放射線照射による抗酸化酵素の変動を調べた。その結果、MnSOD mRNAレベルは、若齢及び老齢ラットの細胞ともに低線量照射による有意な変動はなかった。また、その他の抗酸化酵素活性は、若齢ラットの細胞で、低線量照射により増加する傾向にあるものの有意な増加とは認められず、低線量放射線照射による抗酸化酵素の誘導がこの放射線適応応答の直接的な原因であるとは考えにくいことが明らかになった。以上の結果から、本研究では培養グリア細胞で細胞増殖を指標とした放射線適応応答が認められること、またこの細胞応答は老化により影響を受けることを明らかにした。また、放射線適応応答の機構としてプロテインキナーゼC、DNA-PK及びATMタンパクが関与している可能性が示唆された。本年度はまず、グリア細胞の単独培養系において低線量放射線の細胞増殖に及ぼす影響について検討するため、若齢ラット及び老齢ラットの海馬からグリア細胞を培養し、細胞増殖における低線量放射線適応応答について検討した。細胞はラット海馬より培養し、グリア線維性酸性タンパク質(GFAP)の抗体を用いて免疫染色し、アストロサイトであることを確認した。放射線はx-線を用い、低線量照射後3時間後に高線量追加照射を行った。細胞はx-線を照射してから2日後にコールターカウンターを用いて細胞数を測定し、細胞増殖を調べた。プロテインキナーゼC(PKC)の阻害剤としてcalphostin C、chelerythrine chloride、活性化剤としてfarnesylthiotrizole(FTT)、1,2-dioctanoyl-sn-glycerol(DOG)を用いた。DNA-依存性プロテインキナーゼ(DNAPK)あるいはフォスファチジルイノシトール-3-キナーゼ(PI3K)の阻害剤として、wortmannin及びLY294002を用いた。低線量x線として10cGy、追加照射として2Gyを照射したとき、若齢ラットのグリア細胞で放射線適応応答が認められた。老齢ラットのグリア細胞では、この条件では放射線適応応答は認められなかった。この結果から、低線量放射線に対する細胞応答は、老化により変化する可能性が示唆された。また、分子機構について検討するため、種々の阻害剤、活性化剤を用いて添加効果を調べた結果、PKC、DNAPK、PI3K等が細胞内情報伝達に関与している可能性が示唆された。さらに、来年度、神経細胞との混合培養系で実験を進めるため、今年度は神経細胞の培養系も確立した。
情報ネットワーク生態系における進化ダイナミクスの解析

WWWにおける情報伝播は、ウェブのコンテンツを相互結合するハイパーリンクの構造によって変化する一方、情報伝播の結果によってハイパーリンクの構造もまた、同時に変化する。本研究対象は、こうした構造と現象の変化の連環から成る複雑系である。このような複雑系にアプローチしていくために、本年度は以下の研究課題を進めた。・WWWクローラによる各種パラメータ観測システムの開発導入予定の計算機システムを用いてWWW上のハイパーリンクを渡り歩いて情報を収集するクローラシステムを開発した。一般的にWWWクローラとは、検索用のインデックスを作成するために自然言語解析等を行うが、本研究では、情報ネットワーク生態系の進化ダイナミクスを解明することが目的であるので、ハイパーリンクの構造やページの更新日時等のパラメータを収集するクローラを開発する。・HTTPクライアントの作成上記のWWWクローラを作成するためのツールとして、高機能なHTTPクライアントを開発した。URLを指定するのみでWeb上のデータを取得することが可能なため、通常のものに比ベコーディング量を大幅に減らすことができる。具体的機能として、クローリングの際に適切なべ一ジ取得間隔をあける、プロキシが必要な場合は自動的に選択したプロキシを利用する、認証が求められた場合は設定されたアカウントとパスワードによって認証を行うことができる、リダイレクトを自動的に処理し所望のページを取得することが可能である、ヘッダの更新日時を取得することで無駄なページの取得をしなくてもすむ、等の機能を有する。
分子動力学法を基盤にしたスケール依存性を持つ材料強度評価方法の確立

本研究は、従来の連続体力学をベースにした研究者、第一原理計算や分子動力学法による電子・原子・分子レベルでの研究者が、国際学術研究としての国際協力のもとで、ミクロからマクロに至るスケール依存性を持つ材料強度評価の方法論の確立をめざしたものである。これまで、日本、ヨーロッパ、アメリカと各地で個別に研究・開発が行われていたものを、お互いの情報交換を通じて、より詳細に相互理解することができた。方法論の方向性として、第一原理計算を援用した分子動力学シミュレーションのための原子間ポテンシャルの開発、分子動力学シミュレーションの大規模化、メゾスコーピックな離散転位動力学法の開発、そしてマクロな有限要素法と分子動力学法との連続解法などの提案があった。そして、それらを用いたき裂先端部の解析、相変態を含む原子構造の力学的安定性の評価、き裂伝ぱ特性の評価、介在物・析出物の不均質構造の強度評価、アモルファスの破壊靱性、セラミックスの第一原理引張り特性評価などが行われた。1年目は大阪地区で日本材料学会主催の第3回分子動力学シンポジウムと、2年目は独国マックスプランク研究所で異なる2つのワークショップと、そして3年目の最終年度は東京地区で日本機械学会年次大会との共同開催といったように、常に本研究での研究成果や情報交換がメンバー以外にも公開できる会議形式をとった。ミクロスコーピック構造体の材料・構造設計のための新しい材料強度評価方法の確立を目的として,固体力学の分野において材料ならびに構造体の研究に従事する国内外の研究者により,分子動力学法(MD)を中心とした原子スケールの構造解析による材料評価方法,ならびにメゾ・マクロスケールとの連結手法に関する共同研究を実施した。本年度は,各構成員が対象とする研究テーマの評価手法における問題点,ならびにマクロ系への拡張性の可能性,メゾスケール事象解明のための概念の提案といった諸点に関して議論を進め,構成員間での問題点の整理および小グループへの展開による深い相互理解のための作業を行った.具体的な項目として,1.連続体力学との整合性の評価、2.有限要素法との連結手法の調査、3.第一原理的手法の実用化に関する調査、4.離散転位・空孔の連続体力学的動力学の調査とMDとの連結性の評価を取り上げ、11月12日に公開セミナー、11月13日にワークショップを行って、これまでの研究成果を総括すると共に、上記目的を達成するための指針をまとめ、報告書を作成した。本年度は,独国マックスプランク研究所(シュツッツガルト)において,平成10年7月2022日の3日間にわたり第2回の会合を行った。そこでは,昨年度大阪で開かれた第1回会合時における各研究者間での意見調整,および問題点の確認を踏まえて,各担当分の調査の実施を行った。本年度は,研究代表者,分担者以外に,日本からの研究協力者が4名,それに加えてドイツ,アメリカ,デンマーク,スイス,フランス等の諸外国からの研究者を混じえて内容の充実した会合となった。主として,離散系原子シミュレーションや連続体モデルとの連結の方法論,材料強度評価における第一原理計算の役割,そしてき裂伝ぱ,転位間の相互作用,およびナノ結晶体の力学特性に代表されるような超大規模分子動力学計算手法とその結果等について熱心に議論された。さらに,転位の連続体モデル,ひずみ勾配塑性力学の連続体モデルといった視点の研究成果もあわせて議論された。マルチスケールモデリングの方法論に関しては,現象に依存した手法の提案,あるいはスケール間の力学的整合性を持たない解析方法がいまだ一般的ではある。しかしながら,転位間の相互作用の記述の問題点や,有限要素法に取込む擬連続体モデルでの熱的効果といった問題点が指摘され,現状のモデリングにおける問題点が明確になった。今回の会合時に,日本材料学会から出版されているMaterials Science Research International(MSRI)の平成11年12月号における本科研共同研究の成果を公表する特集号の計画が了承された。そこでは,研究代表者および分担者により,Review Paperが2件,General Paperが5件投稿される予定である。研究者間の相互理解に基づく共同研究体制が,本科研の実施を通じて着実にできあがりつつある。

本年度は最終年度であるので、これまでの各研究者あるいは研究者間で行われた共同研究の成果を国際シンポジウムの開催により公開した。国際シンポジウムは、日本機械学会1999年年次大会内の企画の一環に地位づけ、1999年7月28日(水)に慶應義塾大学三田キャンパスにおいて開催された。したがって、機械学会の年次大会参加者に対して広く公開され、手法としては分子動力学法(MD)のみならず、ラエィス・トラッピング、メゾメカニクス的手法にわたり、また対象も従来の金属材料からセラミックス、ナノ結晶材料、シリコンの共有性材料と多岐にわたった。そして、本テーマに関連するワークショップをその翌日7月29日(木)に東京工業大学において開催し、科研のメンバーに加えて研究協力者3名、そして公募による講演者4名による研究発表会を行った。ここでは、第一原理計算から均質化法や有限要素解析の話題も含み、例えば界面強度を量子力学からの考察と従来の破壊力学による検討とが交差した内容の充実した議論と情報交換が行われた。