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観光の効果を地域社会へ還元する中間システムの研究

観光を通じた地域振興に対する期待が高まり、多くの地域が観光振興に取り組んでいる。本研究では代表者らの「観光の関係性モデル」を提唱し、地域社会が主導的に進める観光のあり方の提案に基づき、地域社会が観光のもたらす効果を享受し、新たな地域社会像を提示することを目的に、関係性モデルを精緻化した。具体的には、1観光の成果を地域社会に還元するための評価のしくみ、2中間システムのガバナンスのしくみ、3「交流」(=関係性)の資源化の可能性について検討する。これらを明らかにすることによって、観光振興の理論と実証を結びつけ、社会的流動性が高まる現代において新たな地域社会像の提示した。2012年度は、現地調査を研究代表者・研究分担者ともそれぞれのフィールドで調査を進めるとともに、研究組織全体で三重県鳥羽市及び長崎県佐世保市での合同調査を行った。また、観光まちづくりや着地型観光に関する文献や資料を収集し、基本データベースの作成を進めた。また研究成果として、海外の学会での発表2件、国内発表2件、査読付き論文が3件であった。なお7月、11月、3月に3回の共同研究会を開催した。第1回研究会では関係性モデルと現地合同調査について検討し、2-3回目は、フィールド調査の結果の検討と今後の成果とりまとめ議論を行った。調査対象地は、合同調査では上記の三重県鳥羽市及び長崎県佐世保市を選定した。また個別調査では、長崎県五ヶ瀬町、北海道知床地域および新潟県村上市を調査した。海外調査として予定していたボゴール市(インドネシア)については、予備調査の結果、十分調査が行えないと判断し、海外調査地については研究代表者が関わっているドミニカ共和国の事例を用いることとした。三重県鳥羽市の「海島遊民クラブ」調査は2012年12月に行った。エコツーリズム推進体制における「中間組織」を対象に調査を実施した。今回の調査で明らかになったことは、当該地域における代表的な中間組織である「海島遊民くらぶ」が地域の中間システムに外部中間システムとして関与している実態であり、そこで両者がメリットを生み出す仕組みを構築していることを明らかにした。長崎県佐世保市黒島の調査は2012年7月に実施した。島内ツアーに参与観察し、またツアー実施関係者からの聞き取りを行った。その結果、島外の旅行主催事業者が島内の関係者を連携させて、地域ツアーを形成し、その利益を経済的に還元する仕組みを構築しているが、仕組みが内部に個人的に移転されているだけで、黒島では地域側の中間システムの形成が十分ではないことが明らかにできた。近年、観光を通じた地域振興に対する期待が高まり、多くの地域が観光振興に取り組んでいる。その中で、研究代表者らは「観光の関係性モデル」を提唱し、地域社会が主導的に進める観光のあり方を提案してきた。本研究では、その先行研究に基づき、地域社会が観光のもたらす効果を享受し、新たな地域社会像を提示することを目的に、関係性モデルを精緻化する。具体的には、1観光の成果を地域社会に還元するための評価の仕組み、2中間システムのガバナンスの仕組み、3「交流」(=関係性)の資源化の可能性について検討した。これらを明らかにすることによって、観光振興の理論と実証を結びつけ、社会的流動性が高まる現代において新たな地域社会像の提示を試みた。そして、調査フィールドにおける実証研究では、地域主導の観光まちづくりを推進する地域を対象に、資料収集や聞き取り調査を通じて、成功要因やガバナンス構造などを明らかにした。それらを連携研究者や調査対象地域の地域アクターも参加した共同研究会で議論することで、現状の地域ガバナンス形成過の理論化とモデルの実証を図り、関係性モデルの精緻化に結びつけた。今年度は、観光まちづくりや着地型観光に関する文献や資料を収集・精査し、本研究のデザインの明確化を図るとともに、文献・資料のデータベース化を図った。参加研究者それぞれが現地フィールド調査を実施し、主要なアクターへの聞き取り調査、統計データや行政資料、観光まちづくりや着地型観光に関する資料の収集・分析、特に地域社会にどのような効果をもたらし、何が還元されているかについて明らかにした。行った主な内容は、聞き取り調査の内容を文章化し、データベース化、聞き取り調査の項目毎の評価分析(調査の内容を、経済効果、非経済効果・行動変容・制度変容、社会再生などの項目毎にデータベース化し還元内容を評価、年表化(観光まちづくりのプロセス、評価項目毎の年表を作成、ステークホルダーの関係図、中間システムを構成するステークホルダー間の関係を図化である。また研究代表者の敷田が主に担当し、7月、12月、2月に3回の共同研究会を開催した。第1回研究会では関係性モデルの内容共有や調査地の変更、研究デザインの確認を行った。2回目以降は、フィールド調査の進捗報告と具体的な事例に関する議論を行った。

なお今年度は、北海道知床地域(原生自然の保全と活用のバランスを意識した観光まちづくり)、石川県加賀市(自然保護と伝統猟法の共存とまちづくり)、三重県鳥羽市、長崎県九十九島(国と地方自治体の連携による観光効果の地域還元)を対象として調査を進めた。知床地域では関係者からの聞き取りやエコツーリズム戦略の推進体制について調査した。加賀市では、予備調査として関係者のネットワークの聞き取りを行った。三重県鳥羽市では中間組織としてのガイド会社である「海島遊民クラブ」の組織と活動に関する実態調査としてヒアリング調査を行った。長崎県九十九島では資料収集や聞き取りに加え、九十九島を代表する希少生物を対象としたアンケート調査も実施した。2011年度に震災で調査ができなくなった調査地域である福島県白河地域および福島県裏磐梯地域の代わりに、他の調査地域を調査したが、その準備や予備調査に時間がかかり、本格的調査が2012年度になった。そこで、代わりの調査地域である鳥羽市・知床地域・新潟県村上市についての追加調査を行った。また海外調査値はインドネシアボゴール知己の予備調査を行った結果十分な成果が上げられないと判断し、ドミニカ共和国プエルトプラタの事例を調査した。2013年度には変更した調査地域に関する成果も発表することが可能となるので、進捗状況としては当初の計画通りに回復できると考えている。なお、昨年度の成果として、海外の学会での発表2件、国内発表1件、査読付き論文が3件であった。そのうち、国内学会では地域政策研究誌に本研究の直接的な成果である、中間システムの評価方法についての論文が掲載された。2013年度の長崎県佐世保市の調査結果からは、中間システムの地域還元の仕組みの形成についての成果がさらに得られるものと考えられる。なお、調査地域の長崎県佐世保市では、2013年5月に成果発表を地域で発表する研究会を開催予定であり、成果の社会還元の面でも当社小野震災の遅れは回復していると考えている。申請時に予定していた東北地方の調査地、福島県白川地域および福島県裏磐梯地域での調査が中止せざるを得なくなり、新たな調査地を探し、また現地の関係者の予備調査をした上で、調査可能性を検討するために半年を要した。そのため研究全体の進行が遅れている。震災で調査ができなくなった調査地域は別の調査地域に切り替えて調査する。2013年度は、北海道知床地域(原生自然の保全と活用のバランスを意識した観光まちづくり)、三重県鳥羽市(外部中間システムと地域中間システムの連携による地域還元)、長崎県佐世保市黒島(外部中間システムと地域関係者の協働による地域還元)及び五ヶ瀬町(ワインツーリズムに夜地域還元)を対象として調査する。なお比較調査として、ドミニカ国プエルトプラタ地域の地域ツーリズムによる支援活動も調査しモデル化のための比較対象とする。長崎県黒島の調査は2013年6月に行い、地域支援組織としての外部中間システム、(株)させぼパール・シーの役割を分析する。
環境レポーター機能の発色遺伝子システム

本研究の目的は、生物的増幅技術を用いて、環境中の毒性汚染物質を高感度かつ迅速に検出できる発色遺伝子システムの開発である。本研究は、環境毒性汚染物質(重金属)関連遺伝子を対象としており、毒性汚染物質の分解酵素および解毒関連タンパクのプロモーターとグリーン蛍光タンパク(GFP)のcDNAを組み込んだプラスミドを用いる。プラスミドカセットとして(1)メタロチオネイン、(2)n-アルカンオキシゲナーゼを用いる。本年度は初年度にあたり、次の項目を実施した。1.生体材料の調製およびレポーター遺伝子の開発:培養細胞として、酵母Candida albicans KULM83-0300および糸状菌Cladosporium resinaeを培養した。このうち、酵母Candida albicans KULM83-0300に重金属として銅を作用させると、メタロチオネインが誘導されることが明らかとなった。そこで、このタンパク質のN末端アミノ酸配列を決定し、これに基づきcDNAの解析を行った。2.プラスミドの細胞内導入条件の確立:実験材料として、イネの培養細胞を用いた。カリフラワーモザイクウィルス35SRNAのプルモーターにグリーン蛍光タンパク(GFP)を結合したプラスミド(p35S-GFP)をイネ培養細胞に導入した。導入方法は、加圧法を用いた。その結果、1日後にはGFPの蛍光が観察された。このことにより、GFPを用いた発色遺伝子システムの基礎的知見が得られた。
人工生命アプローチによる規範的経済モデルの構築と海上需要予測への応用

本研究では,ミクロ的経済主体の活動だけを明示した人工生命モデルの構築をはかった.さらに,そのモデルによるシミュレーションを通して,生成されるマクロ的経済挙動の妥当性,および交通輸送需要の予測の可能性を検討した.すなわち,企業,住民,政府を人工生命体とみなした仮想世界を構築し,そこでの無数の生命体の自律的活動を観測することで,交通輸送を含むマクロ経済活動の分析を行なった.研究の背景には,過去の統計に基づくマクロ的な計量経済モデルや需要予測モデルが,環境条件の大きな変化に対して追従困難であるという問題点を挙げることができる.そこで本研究では,経済主体を人工生命とみなし,遺伝的アルゴリズムの概念を併用することによって,市場の自動調整メカニズムを非明示的に実現する規範モデルの構築を狙った.これによって、定性的にしか意味を持ちえないものの,多様なシナリオに対して,景気循環,経済成長,環境汚染,輸送渋滞,スラム化等についての長期的な見通しを明らかにすることができると考えた.提案手法の適用例として,東アジア地域に類似させた仮想世界を設定し,その仮想世界について経済予測および輸送需要予測を行った.多様なシナリオのもと,たとえば北朝鮮の開国が韓国と中国東北部との輸送需要および輸送ネットワークに及ぼしうる影響を分析した.とくに,開国後に北朝鮮国内の陸上リ-トによる中韓貿易が活発になるとともに,従来からの黄海ルートも成長し続けるという興味深いシナリオが生成されている.これは,輸送ネットワークの拡張が新たな輸送需要を発生させるという経験則に合致する.本研究では,ミクロ的経済主体の活動だけを明示した人工生命モデルの構築をはかった.さらに,そのモデルによるシミュレーションを通して,生成されるマクロ的経済挙動の妥当性,および交通輸送需要の予測の可能性を検討した.すなわち,企業,住民,政府を人工生命体とみなした仮想世界を構築し,そこでの無数の生命体の自律的活動を観測することで,交通輸送を含むマクロ経済活動の分析を行なった.研究の背景には,過去の統計に基づくマクロ的な計量経済モデルや需要予測モデルが,環境条件の大きな変化に対して追従困難であるという問題点を挙げることができる.そこで本研究では,経済主体を人工生命とみなし,遺伝的アルゴリズムの概念を併用することによって,市場の自動調整メカニズムを非明示的に実現する規範モデルの構築を狙った.これによって、定性的にしか意味を持ちえないものの,多様なシナリオに対して,景気循環,経済成長,環境汚染,輸送渋滞,スラム化等についての長期的な見通しを明らかにすることができると考えた.提案手法の適用例として,東アジア地域に類似させた仮想世界を設定し,その仮想世界について経済予測および輸送需要予測を行った.多様なシナリオのもと,たとえば北朝鮮の開国が韓国と中国東北部との輸送需要および輸送ネットワークに及ぼしうる影響を分析した.とくに,開国後に北朝鮮国内の陸上リ-トによる中韓貿易が活発になるとともに,従来からの黄海ルートも成長し続けるという興味深いシナリオが生成されている.これは,輸送ネットワークの拡張が新たな輸送需要を発生させるという経験則に合致する.ミクロ経済的要素だけを明示的にモデル化することでマクロ経済挙動を自律的に生成する人工生命型経済モデルの構築と,それをベースにした交通需要予測手法の開発を目的として,今年度は経済・輸送需給モデルのプロトタイプの構築を行った.その結果として得られた新たな知見は以下の通りである.1.人工生命型経済モデルおよび輸送需給モデルの基本構造輸送対象として中間需要財(原料)と最終需要財(消費財,投資財)とを考えることで,経済・輸送需給モデルを構成する経済主体を派生的に同定することができた.各経済主体のミクロ経済的活動のモデリングの方法としては,オブジェクト指向の概念が有効であることがわかった.2.進化的アルゴリズム経済主体の挙動を明示的に記述する場合,最適性を勘案した上で各経済主体が採る戦略のモデリングが必要となる.その方法として,模倣と突然変異を中心とする遺伝的進化アルゴリズムが有効であることがわかった.3.挙動分析提案モデルの妥当性は,経済理論の裏付けが確認された後は,複雑系に対する唯一の分析手法であるシミュレーションを用いる外ない.リカードの比較優位の法則の例題について人工生命型経済モデルを構築し,シミュレーションを通して検証を行った.その結果,その法則を支配する中心原則は,生産性ではなく国際為替であることを確認した.本研究では,ミクロ的経済主体だけを明示的にモデル化し,マクロ的経済挙動の生成および交通輸送需要の予測の可能性を検討した.すなわち,企業,住民,政府を人工生命体とみなした仮想世界を構築し,そこでの無数の生命体の自律的活動を観測することで,交通輸送を含むマクロ経済活動の分析がどの程度可能であるかを検証した.研究の背景には,過去の統計に基づくマクロ的な計量経済モデルや需要予測モデルが,環境条件の大きな変化に対して追従困難であるという問題点を挙げられる.そこで本研究では,経済主体を人工生命とみなし,遺伝的アルゴリズムの概念を併用することによって,市場の自動調整メカニズムを非明示的に実現する規範モデルの構築を狙った.これによって,定性的にしか意味を持ちえないものの,多様なシナリオに対して景気循環,経済成長,環境汚染,輸送渋滞,スラム化等についての長期的な見通しを明らかにすることができる.今年度は,昨年度の研究成果を踏まえて,東アジア地域を対象に仮想世界を設定し,経済予測および輸送需要予測を行った.多様なシナリオのもと,たとえば北朝鮮の開国が韓国と中国東北部との輸送需要および輸送ネットワークに及ぼしうる影響を分析することができた.とくに,開国後に北朝鮮国内の陸上ルートによる中韓貿易が活発になるととともに,従来からの黄海ルートも成長し続けるという興味深いシナリオも生成されている.これは,輸送ネットワークの拡張は新たな輸送需要を発生させるという経験側にも合致する.
リン酸化プロテオミクスで拓く新規Sleepy遺伝子の睡眠恒常性維持機構への関与

睡眠覚醒に異常を示す二種類のモデルマウスの脳を用い、大規模なリン酸化プロテオミクス解析を行った。二種類のモデルマウスにおいてリン酸化状態が同じであるタンパク質を80種類同定し,これらをSleep-Need-Index-PhosphoProteins (SNIPPs)とした。SNIPPsのリン酸化は、SIK3遺伝子に変異があり、過度の眠気を示すSleepyマウスでも認められた。SIK3の活性抑制はSNIPPsのリン酸化を減少させた,眠気の指標である周波数の低い脳波の減少が認められた。本研究の結果から,SNIPPsのリン酸化/脱リン酸化のサイクルは睡眠覚醒の恒常性を制御していると考えられた。複合領域
液体輸送のための袋状コンテナ船に関する研究

袋状のコンテナに液体を充填して、海上を曳航する袋状コンテナに発生する流体力ならびに袋の動きを明らかにするため,縮尺模型を用いた平水中および規則波中での流体力計測ならびに袋の形状可視化実験を実施し,さらに流れと変形の数値シミュレーション解析を行い,以下の結論を得た。波長船長比が小さくなるほど袋状コンテナが受ける抵抗は増加することから,波の波長が短い海域では大きな曳船の動力が必要になる。波長船長比が大きくなるほど袋状コンテナの抵抗変動振幅,膜変動振幅は増加することから,波の波長が長い海域では膜破損の危険性が増す。柔らかい膜素材を使用により,波浪中での抵抗を低減できる可能性がある。本課題では,袋状のコンテナに液体を充填して,海上を曳航する場合に発生する問題点を明らかにし,流体輸送に適切な袋状コンテナの形態を提案することを目的としている。本年度は,まず曳航状態で袋状コンテナに作用する流体力を計測し,さらに曳航時の袋状コンテナ形状を計測した。実験は広島大学工学部所有の船型試験水槽にて行った。袋状コンテナの模型は実機として長さ×幅×喫水=100m×15m×7m(内容量4378t)の袋状コンテナを想定し,その1/25にあたる長さX幅×喫水=4m×0.60m×0.14m(内容量0.28t)の模型を用いた。袋状コンテナの膜素材はLLPE(リニアタイプ低密度ポリエチレン),膜の厚さは0.61mmで引張降伏応力は12MPaである。トルコーキプロス間に就航した袋状コンテナ等の実績例を参考に,曳航速度は,フルード数が0.030.15の範囲とし,液体充填率は60%とした。曳航中の袋状コンテナの特徴として,袋状コンテナの膜変動が挙げられる。コンテナの膜変動は外部流体と内部流体の相互運動によって発生していると考えられる。膜変動の計測は,水中ビデオカメラを用いて得た袋状コンテナの画像を画像処理により輝度値に変換することにより求めた。サンプリングの時間刻みは0.035秒である。実験結果より以下の知見を得た。平水中の袋状コンテナの抵抗は,フルード数が0.030.15の範囲では,相当平板の摩擦抵抗の概ね5倍程度である。この速度域では造波抵抗は微小であることから,袋状コンテナの平水中の抵抗発生要因は渦による圧力抵抗であると考えられる。また,フルード数が0.08では,抵抗値に有意な変動が計測された。しかしながら曳航時の袋状コンテナの膜変動には有意な変動は計測されなかったことから,この変動も渦により誘起された変動と考えられる。当該年度では,袋状コンテナ模型を用いた波浪中の抵抗試験を行うとともに,流体運動と柔軟構造体の変形を練成させた数値シミュレーション法の開発を行った。波浪中の抵抗試験は広島大学工学部所有の船型試験水槽にて行った。模型は想定実機の1/25にあたる長さ×幅×喫水=4m×0.6m×0.14m(内容量0.28t)の模型を用いた。波高0.06m,波長/船長比0.3752.0の向い波規則波を,実験模型の長手方向に入射,フルード数0.030.09の速度で曳航させ袋状コンナが受ける抵抗を分力計により計測した。実験結果,以下のことが明らかとなった。1)波長船長比が小さくなるほど袋状コンテナが受ける抵抗は増加する。すなわち実機での利用を考慮すると,波の波長が短い海域ではより大きな曳船の動力が必要となる。2)波長船長比が大きくなるほど袋状コンテナの抵抗変動振幅,膜変動振幅は増加する。実機の利用に当てはめると,波の波長が長い海域では膜破損の危険性が増す。模型実験で得られる抵抗値は分力計からの積分値であり,袋状コンテナに作用する力の分布は分析できない。より詳細な力の分布を解析するために,袋状コンテナの柔軟変形と流体運動を練成させた平水中曳航時の数値解析法を開発した。袋状コンテナの非定常な弾性膜変動を直接解析することは困難を極めることから,本研究ではバネ系モデルにより膜変動を近似する手法を開発した。流体解析には,三次元の非圧縮Navier-Stokes方程式と連続式を練成させる境界適合型流体解析有限差分法を用いた。まず,開発した袋状コンテナ周りの流れの解析法の推定精度検証を平水中模型試験との比較により実施し,良好な結果を得ることを確認した。解析法は,袋状コンテナの膜変動をバネ系モデルにより解析し,外部流は三次元非圧縮の流体運動方程式と連続式を境界適合型有限差分法で解析し,膜変動と外部流を練成させる手法を用いた。続いて,規則波中での解析法を開発した。

平成25年度に開発した平水中での解析法を規則波中での解析法に発展させた。規則波中での袋状コンテナの変動および外部流の流れの解析を行うとともに,模型試験結果と比較検討し,以下の考察を得た。本手法による数値計算値の傾向は波長船長比が大きくなるほど膜変動振幅が大きくなるというものであり,これは模型実験の傾向と一致している。また,振幅量を比較しても,数値計算において模型実験と同程度の変動振幅を持つ出会い波周期での形状変化を再現できている。本手法による数値計算値の傾向は波長船長比が大きくなるほど抵抗変動振幅が大きくなるというものであり,これは模型実験の傾向と一致している。計算によって得られた波浪による抵抗増加値は実験値に比べやや低いが,これは本手法の格子解像度では渦の発生による抵抗増加を完全に再現できないためで解像度を高めることで改善できる。さらに袋状コンテナの膜素材の剛性を変化させた解析を行い,数値計算の結果から,波浪中抵抗増加が小さくなる剛性があることを見いだした。1)波長船長比が小さくなるほど袋状コンテナが受ける抵抗は増加することから,実機の利用に当てはめると,波の波長が短い海域では大きな曳船の動力が必要になる。2)波長船長比が大きくなるほど袋状コンテナの抵抗変動振幅,膜変動振幅は増加することから,波の波長が長い海域では膜破損の危険性が増す。3)柔らかい膜素材を使用により,波浪中での抵抗を低減できる可能性がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。船舶海洋工学26年度が最終年度であるため、記入しない。袋状コンテナの平水中での抵抗試験,曳航中の袋状コンテナの形状計測を実施し,その評価を行うことができたことから,おおむね順調に進展している。袋状コンテナ模型を用いた波浪中の抵抗試験を計画通り実施し,その評価をすることができた。さらに,流体運動と柔軟構造体の変形を練成させた数値シミュレーション法の開発を計画通り開発することができた。曳航中の袋状コンテナ周りの流れ場の現象解釈のため,数値シミュレーション法を開発し,今後の研究の推進方策とする。柔軟構造体が波動により変形することから、これを利用して、波浪中の抵抗増加の低減あるいは波エネルギーを推進力とする可能性を探る。最終年度となるので、袋状コンテナの好適な形状ならびに曳航方法について総括する。予定していた流体力計測における実験材料の選定が決められなかったため,未使用額が発生した。次年度の実験に組み込む予定である。
クリン米による米備蓄の低コスト化に関する研究

我が国では現在、米は大半が玄米の形態で低温貯蔵されている。中・長期的な米の貯蔵のため、近年普及が進んでいるクリン米で貯蔵することによる低コスト化の可能性を検討した。貯蔵形態として、籾、玄米、白米、クリン米2種を選んだ。また、玄米の肌ずれが品質変化に及ぼす影響を考察した。含水率と貯蔵温度を2段階に設定し、経時的に粒表面色、脂肪酸度、食味値などの品質指標値を測定して形態の特長を比較した。いずれの品質指標値も高温、高含水率での貯蔵の時に劣化の方向に変化することが確認された。特に、通常白米が変質が大きく、貯蔵の形態としては最も不適当であった。クリン米1とクリン米2は25°C貯蔵でも比較的変質量が小さい。また、15°C貯蔵ならば、15%WB程度の含水率としても変質幅は小さかった。したがって、クリン米による貯蔵はコスト面で有利であると判断された。籾形態による貯蔵は大きな容積を必要とするためほとんど行われていないが、品質維持の立場からは最も優れた方法であり、今後、選択肢に加える必要がある。なお、玄米の容積を1とすると、籾、白米、クリン米の容積は、それぞれ1.62、0.89、0.86となる。玄米貯蔵をクリン米貯蔵に切り換えれば容積が14%減少し、貯蔵倉庫の効率的な運用が可能となる。次に、玄米貯蔵において、含水率と貯蔵温度以外に肌ずれの程度も品質の変化に大きな影響を与えることが明らかとなった。そこで、玄米を扱う施設において、搬送等のハンドリングが進む順序で試料を採取し、肌ずれ程度と脂肪酸度の増加割合を測定した。その結果、機械的なハンドリングは肌ずれを増加させ、変質が早くなることが明らかとなった。現実問題として、施設での各種ハンドリングで肌ずれをできる限り小さくする方策を検討することが必要である。中・長期的な米の貯蔵のため、近年普及が進んでいるクリン米で貯蔵することにより、コスト面と倉庫の容積効率の面で改善できるか否かを検討した。貯蔵形態として、籾、玄米、白米、クリン米2種を選び、さらに、玄米の肌ずれ、白米の精白率、真空包装の効果についても検討した。含水率と貯蔵温度を2段階に設定して、経時的に品質指標値を測定することによって形態の特長を比較した。貯蔵期間は1年半を予定しているが、本研究はそのうちの初期段階のものである。通常の白米は表面に糠が残留している。そこに含まれる脂質が酸化し、脂肪酸を生成するため表面色、脂肪酸度および食味値の面から、最も悪い結果を示した。しかし、表面を湿式で研磨処理したクリン米については、全ての面で指標値の変化が小さく、品質の維持に優れていることがわかった。ただし、温度の影響が見られ、今後、引き続き指標値の測定を行い、低コスト化の観点から含水率との組み合わせを含めて、最適条件を考察する予定である。玄米と白米に対する真空包装は脂肪酸度および食味値の変化にわずかな効果は現れたが、現実的には不要と思われる。玄米貯蔵の米の測定については、精白率の調整が困難であるため、測定値が変動する。そこで、精白率と脂肪酸度の関係を求めた結果、両者には一定の関係が見出された。

つまり、脂肪酸度の高い玄米を精白した白米の脂肪酸度も高くなっており、玄米が安全な貯蔵のための形態とは限らないことがわかった。籾、玄米、白米、クリン米1およびクリン米2について、種々の貯蔵条件における品質変化を経時的に測定することによって、米の中,長期の備蓄における品質維持を検討した。いずれの品質指標値も高温、高含水率での貯蔵の時に劣化の方向に変化することが確認された。とりわけ、通常白米は変質が大きくなり、貯蔵の形態としては最も不適当であった。クリン米1とクリン米2は25°C貯蔵でも比較的変質量が小さいことがわかった。また、15°C貯蔵ならば、15%WB程度の含水率としても変質量は小さかった。したがって、クリン米による貯蔵はコスト面で有利であると判断された。玄米貯蔵の評価については、測定の直前に行う精白の際、精白率が変動するため指標値がばらついたが、概ねクリン米と同程度であった。籾形態による貯蔵は大きな容積を必要とするためほとんど行われていないが、品質維持の立場からは最も優れた方法であり、今後、選択肢に加える必要がある。なお、玄米の容積を1とすると、籾、白米、クリン米の容積は、それぞれ1.62、0.89、0.86となる。玄米貯蔵をクリン米貯蔵に切り替えれば容積が14%減少し、貯蔵倉庫の効率的な運用が可能となる。次に、玄米表面の「肌ずれ」が貯蔵中に品質変化に与える影響について検討した。肌ずれの程度を表す指標値を定義し、種々の貯蔵条件における脂肪酸度の増加割合との関係を考察した。その結果、玄米貯蔵において、含水率と貯蔵温度以外に肌ずれの程度も品質の変化に大きな影響を与えることが明らかとなった。そこで、バラの状態で玄米を扱う施設において、搬送等のハンドリングが進む順序で試料を採取し、肌ずれ程度と脂肪酸度の増加割合を測定した。その結果、機械的なハンドリングは肌ずれを増加させ、変質が早くなることが明らかとなった。そのため、現実問題として、施設での各種ハンドリングで肌ずれをできる限り小さくする方策を検討することが必要となった。
成熟に伴うジュニアテニス選手における体力・技術水準の変化に関する縦断的研究

我々は、日本体育協会のプロジェクト研究である「ジュニア期の体カトレーニングに関する研究」の一環として、日本の一流ジュニアテニス選手の形態、体力、技術を長期間縦断的に測定してきた。本研究はこれまでの研究を継続・発展させたものである。測定項目は、骨年齢、形態、MRIによる脚筋形態、膝・肘の等速性筋力、無酸素性・有酸素性能力、基礎的運動能力、テニスのサービス技術・速度など多岐にわたる。得られた主な結果は以下の通りである。同年齢の全国標準値と比較した結果、日本の一流ジュニアテニス選手は有酸素性能力、敏捷性、上肢の筋パワーに優れていることが示唆された。しかしながら、女子における体重あたりの最大酸素摂取量は11歳から15歳にかけて急激な低下を示しており、この時期における持久性トレーニングが不十分であった可能性が示唆された。暦年齢が男子15.6士0.9歳、女子15.3士0.8歳の時点では、骨年齢から判断すると男子は発育途上にあり、女子はほぼ成熟していた。男子では体格、筋量、筋力に関わる複数の項目とサービス速度との間に相関が認められ、中でも遅い角速度(60deg/sec)での膝伸展筋力と大腿四頭筋量の重要性が示唆された。女子では男子とは対照的に、そのような関係は見られない半面、サービス速度とサービス技術との間に有意な相関が認められた。我々が既に報告しているように、サービス技術が一定レベル以下の被検者が含まれている場合、サービス速度と筋力との相関が見られなくなる。本研究においても、サービス技術は男子が女子よりも有意に高かった。本研究の結果を解釈すると、男子では持っている筋力をサービス速度ヘ貢献させることができたが、女子ではそれができない被検者も含まれていたため、サービス技術とサービス速度との間でのみ相関が認められたものと思われる。我々は1992年から5年間,日本のトップまたはそれに準ずるレベルのジュニア選手の形態,体力,技術,トレーニング状況を縦断的に観察することで,ジュニア期における体力トレーニングのありかたについて検討してきた。こうした観点からなる研究はそれまで見られず,5年間の結果は競技力の向上をめざす日本テニス界にとって貴重なデータとなっている。本研究はこれまでの研究を継続・発展させようとするものである。本研究の測定項目は、骨年齢、形態、MRIによる脚筋形態、膝・肘の等速性筋力、無酸素性・有酸素性能力、基礎的運動能力、テニスのサービス技術および速度など多岐にわたる。本紙面には制限があるため、今回はサービス速度に影響を及ぼす脚筋の形態的・筋力的要因について、男子ジュニア選手の結果のみ報告する。被験者は全国または各地方の男子トップジュニア選手のべ13名(15.6±0.9歳)であった。測定は1年間隔で2度行われ、継続被験者は4名であった。測定は大腿中間部の大腿四頭筋、ハムストリング、内転筋群、脂肪の各横断面積について、また等速性膝伸展・屈曲筋力(60,180,300deg/sec)について行った。サービス速度はハイスピードビデオカメラを用いて分析した。サービス速度とハムストリング横断面積との間に相関関係が見られなかった一方で、大腿四頭筋横断面積との間には相関関係が認められた。筋力においても、サービス速度との相関関係が認められたのは膝伸展筋力60deg/sec)のみであった。これは、サービス動作時に体幹を捻り戻すきっかけ作りとして、膝関節を伸展させて体幹を上方へシフトさせる必要があること、そのためには遅い角度での十分な膝伸展筋力と大きな大腿四頭筋量が必要であることを示唆するものかもしれない。

以上の結果から、日本の男子トップジュニア選手のサービス速度には遅い角速度での筋伸展筋力と大腿四頭筋量が大きく関与していることが示唆された。日本のトップとそれに準ずるジュニアテニス選手(男子のべ13名(15.6±0.9歳)、女子のべ10名(15.3±0.8歳))の形態、体力、技術を縦断的に2年間測定し、ジュニア期の体力トレーニングに有用な基礎的データを得た。測定項目は、骨年齢、形態、MRIによる脚筋形態、膝・肘の等速性筋力、無酸素性・有酸素性能力、基礎的運動能力、サービス技術・速度などであった。ここでは、サービス速度に影響する脚筋の形態的・筋力的要因とサービスの技術的要因について、男女間で比較した結果を報告する。骨年齢から判断すると、女子はほぼ成熟しており、男子は発育途上にあった。男子ではサービス速度と骨年齢の間に有意な相関が認められサービス速度に発育発達度が影響していることが示唆された。一方、女子ではそのような関係は見られなかった。サービス技術は男子が女子よりも有意に高かった。ある一定以上のサービス技術を持つ被験者ではサービス速度と筋力が相関することを先行研究は報告している。本研究でも男子では体格、筋形態、筋力、基礎的運動能力に関わるいくつかの指標でサービス速度との間に有意な相関が得られた。サービス速度とハムストリング横断面積との間に相関が見られなかった一方で、大腿四頭筋横断面積との間には有意な相関が認められた。筋力に関しても、サービス速度と相関したのは遅い角速度(60゚)での膝伸展筋力のみであった。このことは、サービス動作において体幹を捻り戻す時のきっかけ作りとして膝関節を伸展させ、体重を上方ヘシフトさせる必要があること、そのためには遅い角速度における十分な膝伸展筋力と大きな大腿四頭筋量が重要であることを示唆している。女子では男子とは対照的に、サービス速度とサービス技術との間に有意な相関が認められた。逆に、体格、筋力、基礎的運動能力に関わるほとんどの項目において、サービス速度との間に相関は認められなかった。
都市間道路による国土空間の認識の特性とスケ-ルに関する史的比較研究

本年度は、まず前年度の成果にしたがって、国土空間の新たな認識を可能とする都市間高速道路上の風景の調査を行なった。その結果、都市間高速道路の国土空間の認識構造上に与える影響は大別して、(1)都市間高速道路の整備によって新たな視点が生じること、(2)都市間高速道路であるがゆえに、高速走行できるため、より広域の空間を一体のものとして認識が可能なことの、2点であることがわかった。前年度の分析でえられた幹線道路上からの印象ぶかい風景としての幾つかのタイプの山について考えると、(1)に類するものとしては、通常名山といわれている山に対して新たな視点がうまれるとともに、その視点がより一般的なものとなり、一部の人にとっての名山ではなく、より広範囲の国民の共有できる名山となること、また地方で局所的な名山であった山が全国的な名山となることがあげられた。また(2)の観点にたつと今までは別々の存在としてのみ認識していた複数の山を一連の物として認識するようになったこともあげられる。また、必ずしも山の認識とはいえないが、(2)の観点に対応して、谷筋の認識、盆地の認識が強調されることもわかったが、この認識構造は江戸時代に描かれた絵地図などの認識と酷似していることがわかった。これらの結果をまとめ、国土空間の認識構造に影響を与えると思われる都市間高速道速上の景観について写真撮影の上整理を行なった。ただし、この整理については事例の整理による仮説的な認識構造にしたがって分類を行なっている。前述の空間認識構造を整理するため、江戸時代の絵地図及び絵画の分析も補完的におこなった結果、視点は地上に在るものの、優れた絵師による絵地図を見るとそれぞれの地上からの認識を統合することによって、いわば鳥瞰的な認識となっていることがわかった。この鳥瞰的な認識について検討するため、ハンググライダ-からの空間認識についても検討を行なった。観光案内書、名所絵、紀行文などの古資料から「見どころ」を抽出し、地形図等を用いてその景観特性を分析した結果、高速道路のように国土を縦走する幹線道路上で得られる印象深い景観が持つ地形構造は概ね以下の6つで表現できることがわかった。1)平地に孤立する山、2)山地へ移行する平野の縁にある姿の良い山、3)回廊状の谷地形の焦点にある山、4)水面の向うにある姿の良い山、5)ランドマ-クになる山への見えがくれによる接近、6)屏風のようにパノラマを成す山々へ向かって平地の道路が接近してゆくとき。前述のように要約できた地形構造の特徴を基本に、印象に残る名風景について現地調査を行なっているわけであるが、現段階では次のような2つの特徴を仮説的に挙げることができた。1)印象に残る名風景の多くは、前述の地形構造の特徴を複合して持っている。2)地形的構造線(例えば平地の縁など)をランドマ-クが強調している。また、移動する事を前提とした空間認識(景観認識)が我が国でどの様に扱われてきたかについても検討を行なった。まず、過去の移動を中心とした体験(八景、巡礼等)、絵地図、日本庭園を調べることにより、日本古来の移動を前提とした風景体験(国土空間体験)において、周遊的な視点(移動する視点)の重要性とその文化的一般性について確認することができた。移動する視点(交通路)からの国土の認識を探る為、東海道を対象とし、その風景や空間認識を表現しており、既に集団表象と考えられる安藤広重の東海道五十三次を用いて分析を行なった。その結果、交通路全体としての認識の他、分節化して認識していること、その分節化の要因として、従来の景観的要因(シ-クエンス等)以外に身体感覚的な接続が大きな役割を果しており、移動を伴う場合その風景体験や空間体験を豊かにする為には身体感覚が重要であることがわかった。

前述の空間認識構造を整理するため、江戸時代の絵地図及び絵画の分析も補完的におこなった結果、視点は地上に在るものの、優れた絵師による絵地図を見るとそれぞれの地上からの認識を統合することによって、いわば鳥瞰的な認識となっていることがわかった。この鳥瞰的な認識について検討するため、ハンググライダ-からの空間認識についても検討を行なった。
右室リモデリングに対するアンジオテンシン変換酵素阻害剤(ACEI)の影響

獣医領域において、犬に多く認められる肺動脈狭窄(PS)モデルを作製し、ACEI投与における、臨床症状ならびに各種臨床検査所見の変化を観察すると伴に、心筋内の酵素活性、線維組織量ならびに心筋細胞径の測定を行い、心筋リモデリング抑制効果について検討を行った。今回の60日間の実験において、循環血液中においては、ACEI投与によるACE活性の抑制が認められたのに対し、右室心筋内ACE活性の有意な抑制は認められなかった。また組織所見においては、PS群ならびにACEI群ともに右室壁厚の増大、線維組織の増加ならびに心筋細胞径の増大が認められたことから、ACEI投与における心筋リモデリング抑制は認められなかった。この原因としては、Sham群の右室心筋内酵素活性がACEと比較しChymaseの割合が高く、犬においてはChymaseによりANGIIが産生されることに起因すると考えられた。また、ACEIによりANGII受容体のUpregulationが生じるとの報告があることから、心筋リモデリングの抑制が認められなかった可能性も考えられた。今後は、このChymaseによって生産されたANGIIも抑制可能なANGII受容体拮抗薬においても、PSに対する有用性について検討を行う必要があると思われた。現在、アンジオテンシン変換酵素阻害剤(ACEl)は、心不全の治療薬として広く用いられている。一方、肺動脈狭窄症(PS)ならびに大動脈狭窄症などの流出路障害疾患の場合、流出路障害に起因する心拍出量の減少が、ACEl投与による降圧作用により、心拍出量の減少を招く可能性が高いことからACEl投与は禁忌とされている。しかしながらACElは、心筋に直接作用してリモデリングを抑制する作用を有することが報告されており、心筋リモデリング抑制という観点からみれば、流出路障害疾患に対してもACElの有効性が期待できる。そこで平成13年度では、PSモデル犬に対して60日間ACEl投与を行い、臨床症状ならびに心筋リモデリングに対するACElの影響について検討を行なった。【成績】1)ACEl投与群ならびにACEl非投与群を比較したところ、ACEl投与によると考えられる臨床症状の変化は認められなかった。2)心カテーテル検査によるPSモデル作製直後ならびに実験終了時の右心室圧の測定では、両群ともに変化は認められなかった。3)心エコー検査による肺動脈流速の測定では、ACEl投与群において経時的な流速の低下が認められた。4)心エコー検査による右室遊離壁厚は両群ともにPS作製後から経時的に増大し、実験終了時の右室遊離壁厚に有意な差は認められなかった。5)血中レニンーアンジオテンシン系の測定では、ACEl投与群においてACEl活性の低下およびレニン活性ならびにアンジオテンシンIの上昇が認められた。以上の結果より、ACEl投与により危惧されていた臨床症状の悪化は見られなかったが、心筋リモデリング抑制については不明な点も多く、今後、病理組織ならびに心筋中の酵素測定などを実施し更なる検討を行う予定である。平成13年度では、肺動脈狭窄(PS)を作成した後の心筋リモデリングに対するアンジオテンシン変換酵素阻害剤(ACEI)の影響を観察し、PS群およびPS+ACEI群間には、心エコー上、右室肥大の程度に大きな差異は認められない成績を得た。平成14年度では、これらの心筋リモデリングの程度を病理組織学的に画像解析によって定量化し、PS作成後における心筋リモデリング抑制の有無を検討すると同時に、右室心筋内ACE活性ならびにChymase活性を、ACEIおよびアンジオテンシンII受容体拮抗薬(ARB)を投与して、検討を加えた。その結果、右心肥大の初期においてはACEによるANGII産生が大きく関与し、長期的な右心肥大に関してはACEとChymaseの両酵素の活性によるANG II産生が右室肥大に大きく関与していることが示唆された。さらに、ACEI(エナラプリル)を投与した群では、右室壁厚、心筋細胞径および線維組織面積はPSのみ作製群と比較して差は認められず、ACEI投与では右室心筋リモデリングは抑制されないことを確認した。一方、ARB(カンデサルタン)投与群では、上記の壁厚、細胞径および組織面積は、PSのみ作製群およびACEI投与群と比較して有意に抑制されることを確認した。また、ACEI投与によってACE活性は抑制されたが、逆にChymase活性が上昇することも同時に確認された。

以上の成績から、ACEIの投与では右室心筋リモデリングの抑制は不可能であることが確認されたと同時に、その理由として、ACE活性が阻害されることによって、Chymaseを介したANGII産生系が活性化されることが示唆された。したがって、イヌの右室心筋リモデリングの抑制には、受容体レベルでANGII産生を抑制するARBの投与が極めて有効であると考えられた。
タグ融合型ビジョン:知識の共有と拡大を推進する実世界視覚システム

本研究の目的は,"タグ"による認識と画像認識を組み合わせることにより,飛躍的に高度でロバストな認識システムが実現可能になることを示すことにある。その要点は、1)タグを用いた対象の確実な認識により,ネットワークを通じて,膨大なデータベース情報の利用が可能になること、2)データベースより得られた形状データ等を利用することにより,対象の認識,姿勢や位置情報の取得といった画像認識が格段に容易になること、3)タグが実世界の対象と高速なネットワークとを結びつけることにより,複数のシステム間での知識の共有,情報の蓄積が容易になること、にある。昨年度は、1)モデルが既知の場合に、画像中から対象を発見し、対象の姿勢や位置情報の推定、またイメージセンサ自体のパラメータの推定を行なう画像処理アルゴリズムを構築し、2)タグ融合型ビジョンの試作システムとして、RFタグリーダとCCDカメラよりなるシステムを構築したこれを受けた本年度の成果は下記の通りである。1)不変量に基づくモデルベース画像認識アルゴリズムの発展昨年度はタグにより対象が既知である場合の画像認識アルゴリズムとして、不変量に基づく3次元モデルの特徴点と画像上特徴点の対応関係の検出法を提案した。今年度はこれに加え、1)独自の評価量の導入による、物理的には実現できない多数の対応候補の排除、2)探索する順番の工夫によるアルゴリズムの高速化、により、提案法をさらに実用的なアルゴリズムに発展させた。2)ネットワーク指向顔貌認証システムの提案潤沢なネットワーク世界におけるタグ融合型ビジョンの一つの応用例として、ネットワーク指向顔貌認証システムを提案した。またその実験的なシステムとして、固有顔を応用した認証システムを構築した。本年度の成果は下記の通りである。1)モデルに基づく画像処理アルゴリズムの構築"タグ"を介することにより対象の形状データ等が利用できるようになった状況を想定し、モデルが既知の場合に、画像中から対象を発見し、対象の姿勢や位置情報の推定、またイメージセンサ自体のパラメータの推定を行なう画像処理アルゴリズムを構築した。本手法は、1)無矛盾微分演算子を用いた画像中からの特徴点の検出、2)不変量に基づく3次元モデルの特徴点と画像上特徴点の対応関係の検出、3)対象の姿勢、位置情報、カメラパラメータの推定、からなっており、タグにより利用できるようになった対象に対する知識を最大限に利用して、高速かつロバストな画像認識を行なう特徴を有する。2)RFタグリータとCCDカメラを用いた試作システムの構築タグ融合型ビジョンの試作システムとして、RFタグリーダとCCDカメラよりなるシステムを構築した。また、実際に対象にRFタグを取り付け、CCDカメラで取得した画像に前述したアルゴリズムを適用することにより、実画像とモデルをマッチングさせる実験を行なった。具体的なデータベースの構築法として、XML等いくつか既存の形式の利点と問題点についても検討を行なった。
経皮免疫による上気道粘膜免疫応答の誘導

ホスホリルコリン(以下PC)をマウスに経皮投与することにより、これまで我々が報告してきた経鼻投与と同様に、血清中や粘膜面にPC特異的抗体の産生を高める効果が認められた。また、アジュバントとしてコレラトキシンを用いることで更なる効果を期待できると考える。現在ワクチン抗原として、グラム陽性菌及び陰性菌の細胞膜に存在する多糖性構造物として知られているPhosphorylcholine(PC):(肺炎球菌、インフルエンザ菌に存在する抗原)を用いて抗原特異的粘膜免疫誘導を観察した。マウスは、BALB/cを用い、以下の3群に分けて免疫を行った。(1)PC舌下免疫投与群(2)PC経鼻免疫投与群(3)コントロール群:舌下に対照液を投与する群免疫は、週に1回、3週にわたって投与を行った。舌下免疫及び、採血は、ケタラールにより麻酔を施行した後に行った。免疫終了後の翌週(4週間後)に、検体を採取した。また、実験データの安定化を狙うべく、3回同様の実験を行った。検体は、血清、唾液、鼻腔洗浄液、膣洗浄液、脾臓を採取した。血清のIgG,IgM,IgAを測定したところ、コントロール群と比較し、有意に舌下免疫群、経鼻免疫群は、上昇していた。IgGサブクラスについても、検討を行ったが、同様に免疫群は上昇していた。唾液、鼻腔洗浄液、膣洗浄液においての検討でも、免疫群においてはPC特異的な抗体産生値は同様に上昇していた。脾臓のCD4陽性T細胞の解析をMACS法にて分離採取して、サイトカイン(IFN-γ、IL-4)産生能をELISA法にて測定した。コントロール群においての上昇は認めなかったが、免疫群において上昇しており、その値には両者差を認めた。以上の結果により、舌下・経鼻免疫により、全身系の作用が働いており、かつその免疫獲得経路は異なった原理で起こっているのではないかということが推測された。ワクチン抗原として、これまで使用していたPC-KLHの代わりに可溶性カチオン化PC(リピジュア)を舌下、経鼻投与して、PC特異的免疫応答について検討した。1)血清中のPC特異的抗体価:リピジュア群は、コレラトキシンのある・なしに関わらず、舌下・経鼻ともコントロールと比較してIgM・IgG・IgAの全てに高い値を認めた。一方、PC-KLH群は、コレラトキシンありの場合は、全て上昇していたが、PC-KLH単独の場合、コントロールと比較してIgMの上昇は認めなかった。また、リピジュア群は、コレラトキシンあるなしに関わらず、IgM,IgG,IgAの全てがほぼ同等の値を示した。しかし、PC-KLH群は、コレラトキシンある・なしを比較した場合、舌下ではIgM,IgG,IgAにおいて、経鼻ではIgGにおいて、有意差をもってその値が変化し、PC-KLH単独では低くなっていた。2)リピジュア刺激による血清中の特異的IgGサブクラス:IgG1とIgG2bは、やや経鼻が高いものの舌下と経鼻に差は認めず、IgG3は、やや舌下が高いものの舌下と経鼻に差は認められなかった。一方、IgG2aは、有意差をもって舌下が高い値を示した。これは、以前我々がPC-KLHで検討したサブクラスの結果と同様であった。3)リピジュア刺激による脾臓のCD4陽性T細胞のサイトカイン産生:脾臓からマイクロビーズ法を用いて、CD4陽性T細胞を分離し、ELISA定量して測定した。IFN-γは、舌下・経鼻ともほぼ同等でだったが、IL-4は、有意差をもって経鼻が高い値だった。これも、以前我々がPC-KLHで検討したサイトカインの結果と同様であった。4)リピジュア刺激による粘膜面の特異的IgA:唾液、鼻腔と膣の洗浄液で検討した。コントロールと比べ、舌下は、唾液・鼻腔洗浄液・膣洗浄液全てにおいて有意な上昇を認めた。経鼻は、鼻腔洗浄液と膣洗浄液で上昇していた。舌下と経鼻を比較したところ、鼻腔と膣の洗浄液は、やや舌下が高いものの有意差はなく、舌下・経鼻の両者とも同等の反応であった。一方、唾液は、有意差をもって舌下が高い値を認めた。【はじめに】ワクチンの投与方法として、有害事象の数ない投与経路が模索されており、経皮ワクチンが注目されている。我々は、ホスホリルコリン(PC)とアジュバントとしてコレラトキシン(CT)を用いた経皮免疫を行い、血清と粘膜面における影響に関して検討を行った。【対象と方法】6週齢のBALB/cマウスを用いて無刺激コントロール群と背部の皮膚に刺激をした群とで比較検討を行った。刺激頻度は、1週間に1度を6週間行い、合計6回の刺激とし、7週目に検体採取した。【結果】

血清中のCT特異的抗体価について検討したところ、コントロール群ではCT特異的IgM,IgG,IgAの産生は認めなかったが、皮膚刺激群は産生を認める事が出来、全身系の免疫応答を誘導されることが確認できた。粘膜面のCT特異的抗体価について、皮膚刺激群は、鼻腔洗浄液・唾液・肺胞洗浄液・便のすべてで特異的IgAが誘導されることが確認できた。IgGサブクラスについて検討したところ、CTによるサブクラス解析では、皮膚刺激群はIgG1がIgG2aより統計学的に高値であった。血清中のPC特異的抗体価について検討したところ、皮膚刺激群は血清中PC特異的IgM,IgG,IgAの産生を認め、全身系の免疫応答を誘導されることが確認できた。粘膜面のPC特異的抗体価について検討したところ、皮膚刺激群のPC+CTにおいては鼻腔洗浄液・唾液・便中に、PC単独においては便中にPC特異的IgAの産生を認めた。【考察】皮膚に塗布された抗原は、上皮細胞の抗原提示細胞であるLangerhans細胞に取り込まれる。次にLangerhans細胞は所属リンパ節に遊走してT細胞に抗原を提示することで全身系の免疫応答が誘導される。このような原理により、皮膚刺激による投与経路により、血清及び粘膜面といった全身系への免疫応答が誘導されている可能性が示唆された。経鼻投与により、我々が以前示していた結果と同様に、舌下投与によっても同じく血清、脾臓、膣、鼻腔内のPC特異的抗体価の上昇を示していることが分かった。これにより、舌下投与における全身免疫応答が行われているのではないかということが、推測されたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。より簡便で安全なワクチン開発が望まれており、またNeedless(針なしによる投与)にも期待が高まっている。これより、今後の当科の研究課題としては、パッチ投与による免疫応答について追及したく、したがって、経皮投与による免疫応答について研究を重ね、またそれぞれの投与方法によりどのような経路をたどって、免疫応答が行われているのか、相違点を探っていきたい。
ヒトサイトメガロウイルスDNA複製に必要なウイルス遺伝子の同定

ヒトサイトメガロウイルス(HCMV)のDNA複製開始点領域を含むプラスミドの複製に必要なHCMVゲノム領域を13個のDNA断片として同定した。このゲノム領域は、その長さを合計するとHCMV全ゲノムの約3/4に相当した。次に、この領域中のHCMV DNA複製に関与する遺伝子を明らかにすることを試みた。そのために、以下の方法をとった。単純ヘルペスウイルス(HSV)ですでに同定されているHSV DNA複製関連遺伝子とホモロジーをもつHCMV遺伝子を選びだし、発現ベクターにクローン化した。また、HSVと類似性を持たないHCMV遺伝子の存在に対応するため、前述の13個のプラスミドDNAをより細分化したクローンを作製した。さらに、本研究申請時計画したDNA複製アッセイ系を、エレクトロポレーションを用いる系に改良した。本研究の進行中、我々と同様の実験を行い11個のHCMV遺伝子を同定したという報告が出た。これらの遺伝子は、前述の13個のDNA断片中に含まれていた。これらの遺伝子の産物には、いくつかの転写活性化因子と考えられるものが含まれており、発現ベクターを用いる本研究では、さらにこれらの転写活性化因子を除外することができると考えた。そこで、報告された11個の遺伝子を発現ベクターに組み込んだプラスミドを用いてHCMV DNA複製のアッセイを行った。その結果、HCMV DNA複製開始点を含むプラスミドのHCMV感染細胞内複製を検出できなかった。この原因を検討していたところ、11個の遺伝子の中で、プライマーゼ複合体因子をコードすると考えられる遺伝子(UL102)の塩基配列に誤りがあり、実際のUL102はさらに上流からコードされているという報告がごく最近出た。したがって、我々の作製したUL102遺伝子のクローンは本来の2/3しかなかったため機能を発現できなかったと考えられる。現在、正しい塩基配列に基づいたクローンを作製中で、でき次第、転写活性化因子を除外できるかどうか検討する予定である。