hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医療事故問題の構築とインターネットにおける公共圏の形成

診療過程で生じた予期せぬ不幸な転帰が医療被害と認識されるかどうかは、社会的な相互作用の結果である。この認定において最終的な要因のうち最大のものは訴訟の成否である。近年、検察が刑事訴追し、あるいは本人ないし家族が提訴した重要な事件について提訴側の敗訴事例が続いた。影響を与えたのは医療側の対抗クレイムの成功だと思われ、とりわけインターネットの発展が被害者による医療過誤事件の構築を困難にしている。医療系プログの実態を知るために、日本最大と思われる医療系ポータルサイトm3. comでの医師によるプログ公開の実態を数量的に把握する量的調査を行うとともに、比較的アクセス数の多い代表的なプログを選び、医療事故をめぐる記述の言説分析を行った。その成果は、「インターネットは言論の公共圏たりうるか-プログとウィキペディアの内容分析-」を奈良女子大学社会学研究会発行の『社会学論集』17号に研究ノートとして発表した。そこではこれらプログが事実を正確に記載するというよりは、むしろ恣意的にねつ造した内容を公開していること、ときにきわめて感情的な記述を行うことを具体的に指摘できた。これらプログの記載は、この特徴から医療被害者への誹謗中傷という性格を有する。また、これらプログは検証されず、また往々にしてかなり長期にわたってネット上に公開され続けるため、医療被害者に対してきわめて大きな苦痛を与え続けることになることを明らかにした。医療事故による被害とは、このような長期にわたる二次的三次的被害をも含んでいる。さらに、大淀町立大淀病院事件の裁判過程で被告側弁護人がインターネット上の百科事典プロジェクト「ウィキペディア日本語版」の誤った記載を丸写しして準備書面を作成・提出したことを指摘し、その背景にあるインターネット上の言論状況を考察した。この作業によって、インターネット上で医療事故について発言する一方の主要なプレーヤーである医師プログについて特徴と問題点を明らかにするという作業を一歩進めることができた。他方、言説分析に関する欧米の文献を収集し、方法論の深化をめざしているほか、聞き取りやシンポジウム開催等によって当事者の語りを収集し、今後の分析のためのデータ収集を図った。最近の医療裁判において社会的に注目された事件についての患者側敗訴が続いているが、高額の患者側勝訴例も散見される。しかし、最高裁判所の発表によれば、訴訟件数および請求認容事例が減少していることも事実である。注目される事件での敗訴報道が、被害者・家族の提訴への動きを萎縮させている可能性がある。とはいえ、この問題は実際に検証することが極めて困難な類のものである。こうした点に鑑みて、本年度は医療被害の当事者およびこの問題について発言している医師やジャーナリストに、こうした状況をどのように認識しているかを聴くための機会を作ることを最大の課題とした。この集会を、当初2011年3月26日に東京で開催する予定であったが、東日本大震災の発生による東京の混乱に鑑みて7月30-31日に開催することとし、実行した。この会合では、医療者側が患者を支援しているとみなす報道機関やジャーナリストに対して組織的に反撃していることが主張され、その例として金沢大学医学部における患者に無断で治験を行った事件や杉並割り箸事故事件に関して放送倫理・番組向上機構の法曹人権委員会が下した決定(第46号および第41号)を例に、この機構が社会的に果たしている機能について意見を交換した。医療被害をめぐる紛争について、当事者間の具体的な紛争の携帯を、被害者側からに限られているとはいえ、指摘したことには意義がある。本研究がめざしたのは、医療事故被害者と医療者他の他者との間で行われる集合的な相互作用の記述と分析である。当事者やその家族が医療システムの欠陥あるいは医療者側の人為的ミス等が主要な原因だと主張する医療「過誤ないし事故」事件について、医療者の側は必ずしも彼・彼女らに同意しない。とりわけ、一部の医師はインターネット上で医療被害者を「クレーマー」とみなして執拗な批判を行い、「医療崩壊」や「医療の限界」と要約される論理を展開する。ここに存在するのは、クレイム対退行クレイムの形式で生起する社会的紛争である。この紛争は、退行クレイムの主体となった一部医師たちがインターネット上の「ブログ」でその主張を展開することによって、それまでの医療事故紛争とは異なる展開を示した。この論者たちは、可視化する方法や概念に合意が無く、関係者の認識の一致が難しいという医療事故の特殊性に無頓着に、自らの視点からのみ見解を表明する。それはきわめて一方的な判断であることがある。しかるに、インターネット・ブログはそのような問題点が明らかにならないまま、多数の読者を得る。とりわけ、立場を同じくする論者は、その一方的な議論をさらに増幅するかたちで自らのブログ上に展開することがある。しかも、それが間違いであっても、書いて読者を得たことの愛着から、容易に訂正しようとしない。このように、インターネソトには、粗悪な言説を集積し、再生産しているという面がある。

このような言説が、裁判のような「公平性」を追求する場を歪めることがある。ある弁護士は、裁判所に提出する書類に、インターネット上の明らかに事実誤認をした言説をそのまま記載した。本研究は、インターネット上の言説が医療事故被害者に対して時としてきわめて深刻な被害を再生産するという事態を、具体的に明らかにした点に意義がある。インターネットが、かつてJ.ハバーマスの構想したような言説の「公共圏」という理念を裏切る場合があることを論証したのである。
ヒトの概日リズムと覚醒度を考慮した室内環境の検討：照明と室内配色の関係

室内の光環境として、照明からの光以外にも、壁などから反射される光(反射光)も含まれる.本研究は、照明と壁の関係によって変わる室内光環境が、ヒトの非視覚的作用(メラトニンの光抑制、概日リズムの位相変動、瞳孔の対光反射など)に及ぼす影響について検討することを目的にしている.今年度(H30)は予備実験として、壁の配色と距離の違いによる反射光の明るさや波長成分の違いがヒトの瞳孔の対光反射に及ぼす影響について調べた。実験はクロスオーバーデザインで、3色の壁(同素材の白、青、ピンク)と4つの距離(20、40、60、80cm)における瞳孔面積を測定した。その結果、白壁条件時の瞳孔の縮瞳率(%)は、すべての距離において青壁やピンク壁時より有意に高く、その差は距離が遠いほど顕著であった。青壁とピンク壁の間では縮瞳率に有意な差は認められなかった.まだ限られた条件での結果ではあるが、H30年度の研究より、壁の配色と距離によって異なる室内の光環境(波長成分や明るさ)を数値で示し、壁の有無や配色が室内光環境に深く関わっていることを明らかにした.また、瞳孔反射の結果より、夜の光環境を考えるにあたって、白壁の使用は明るさ感を増すには有利であるが、ヒトの生理的機能に余分な刺激を与えることが明らかになった。一方で、青壁はピンク壁に比べて短波長光を多く反射するが、瞳孔反射においてピンク壁以上の影響は与えないことが確認できた.2017年12月1日より所属先が九州大学から北海道大学に変更された.現在所属している研究室(環境人間工学研究室)が有している実験施設は、光条件を制御するための施設や寝泊り可能な施設が不在しており、また、実験データの測定、保管、分析に必要な機材(瞳孔計、-30°C以下の冷凍庫など)が備わっていなかった.そのため、本来計画していたメラトニンの分泌や概日リズムの位相に対する反射光の影響を明らかにするための実験は厳しい状況であった.従って、H30年度は、まず光の実験ができるような準備を進めており、予備実験を行うように計画を変更した.以上の理由より、本研究課題の進捗状況はやや遅れている.課題1、H30年度は一つの照明条件で複数の壁条件について検討を行った.H31年度は、照明の条件(明るさや色温度など)と壁の配色の関係によって変わる室内光環境の特徴について調べ、ヒトの瞳孔の対光反射に及ぼす影響について検討を行う.(瞳孔の対光反射は短時間で複数の条件に対する評価に有効な生理指標)課題2、H30年度の研究結果より、壁の配色を変えることで夜勤時における余分な光刺激を減らせることが考えられる.そのため、H31年度は明るい部屋で壁や床の配色を変えることが深夜勤務時(模擬夜勤)の概日リズムの位相やメラトニンの光抑制に与える影響について検討を行う.同時に、各環境に対する視認性、眠気、疲れなどの主観的な評価も行う.室内の光環境として、照明からの光以外にも、壁などから反射される光(反射光)も含まれる.本研究は、照明と壁の関係によって変わる室内光環境が、ヒトの非視覚的作用(メラトニンの光抑制、概日リズムの位相変動、瞳孔の対光反射など)に及ぼす影響について検討することを目的にしている.今年度(H30)は予備実験として、壁の配色と距離の違いによる反射光の明るさや波長成分の違いがヒトの瞳孔の対光反射に及ぼす影響について調べた。一方で、青壁はピンク壁に比べて短波長光を多く反射するが、瞳孔反射においてピンク壁以上の影響は与えないことが確認できた.2017年12月1日より所属先が九州大学から北海道大学に変更された.現在所属している研究室(環境人間工学研究室)が有している実験施設は、光条件を制御するための施設や寝泊り可能な施設が不在しており、また、実験データの測定、保管、分析に必要な機材(瞳孔計、-30°C以下の冷凍庫など)が備わっていなかった.そのため、本来計画していたメラトニンの分泌や概日リズムの位相に対する反射光の影響を明らかにするための実験は厳しい状況であった.従って、H30年度は、まず光の実験ができるような準備を進めており、予備実験を行うように計画を変更した.以上の理由より、本研究課題の進捗状況はやや遅れている.課題1、H30年度は一つの照明条件で複数の壁条件について検討を行った.H31年度は、照明の条件(明るさや色温度など)と壁の配色の関係によって変わる室内光環境の特徴について調べ、ヒトの瞳孔の対光反射に及ぼす影響について検討を行う.

(瞳孔の対光反射は短時間で複数の条件に対する評価に有効な生理指標)課題2、H30年度の研究結果より、壁の配色を変えることで夜勤時における余分な光刺激を減らせることが考えられる.そのため、H31年度は明るい部屋で壁や床の配色を変えることが深夜勤務時(模擬夜勤)の概日リズムの位相やメラトニンの光抑制に与える影響について検討を行う.同時に、各環境に対する視認性、眠気、疲れなどの主観的な評価も行う.所属先の変更(九州大学から北海道大学に変更)により、実験機材や施設が不十分だったため、本来計画していた研究の進捗状況がやや遅れている.本来の実験計画として、模擬夜勤の研究を行う予定だったが、そのために消耗品購入費や人件費(被験者の謝礼金など)を確保していたのが次年度使用額として生じている.次年度(H31)では予定通りに模擬夜勤実験を行う予定である.H30年度分に残した助成金と翌年度分として請求した助成金と合わせることで本来の計画以上に被験者の確保が可能で、また、実験条件を増やすことや測定項目を増やすことも可能であると考えているため、この点について十分に検討した上で予算を使用する予定である.参考までに、模擬夜勤実験は24時間以上被験者を拘束することがあり、条件の数分拘束時間も伸びるため、被験者の謝礼金が高くなることが一般的である.なお、本研究では唾液中メラトニンの測定を行うが、その分析費用がかなり高いためある程度の予算確保が必要である.
一般位数の擬凸状域と解析集合の接続についての研究

一般位数の擬凸状域およびこれを特徴づける一般位数の擬凸状凾数と,他の同種の領域および凾数との関係を明らかにする関題(研究目的(1))については、主としてSlodkowskiの意味のqーpseudoconuexdomaimおよびHuntーMurrayの意味のqーplurisubharmonir functionとの関係に焦点をしぼって研究を行い,C^nの開集合DとDで定義された実数値凾数φ(-∞を値として許す)について,kを0≦k≦n-1をみたす任意の整数とするとき,次の結果が成立することがわかった。このことから,それぞれの領域または凾数について知られている結果が総合されることになり,今後の研究にプラスされる面は大きい。なお,以上の結果は、既に論文にまとめられており,近く投稿予定である。一般な擬凸状域と一般な擬凸状凾数についての研究結果を解析集合の接続の問題へ応用すること(研究目的(2))については,主としてRathstein型の解析接続を問題にしたが,満足できる結果を得るためには,一般位数擬凸状凾数について一層の研究が必要であることがわかった。この方面には,Slodkowskiによるqーplurisubharmonir functionのregnlarizationがあるが,その精密化が期待される。
マイクロデバイスを用いた軸索における伝導調節機構のモデル化

神経細胞は軸索と呼ばれる構造を通して情報を出力する.本研究では,神経細胞の活動が軸索を伝導する際に起こる情報処理のメカニズムを解明することを目指す.最初に,マイクロ加工技術により活動計測用のデバイスを作製し,中枢神経系と末梢神経系の両方の神経細胞を対象として,実験的に軸索の伝導を評価する.続いて,計測したデータを基に数理モデル化することで,情報処理モデルを開発する.神経細胞は軸索と呼ばれる構造を通して情報を出力する.本研究では,神経細胞の活動が軸索を伝導する際に起こる情報処理のメカニズムを解明することを目指す.最初に,マイクロ加工技術により活動計測用のデバイスを作製し,中枢神経系と末梢神経系の両方の神経細胞を対象として,実験的に軸索の伝導を評価する.続いて,計測したデータを基に数理モデル化することで,情報処理モデルを開発する.
乳房外Paget病由来ヌードマウス可植株(EMP-K1)の生物学的特性

目的:以前ヒト乳房外Paget病由来ヌードマウス可植株、EMP-K1を樹立したが、EMP-K1腫瘍はアンドロゲンとエストロゲンの両方のレセプターを有し、かつ、アンドロゲンとエストロゲンのそれぞれの刺激で有意な増大傾向を示した。そこで、今回は、EMP-K1を移植されたヌードマウスに抗エストロゲン剤(以下抗エ剤)であるトレミフェンおよび抗アンドロゲン剤(以下抗ア剤)であるフルタミドを投与し、その(抑制)効果を検討した。方法:EMP-K1を移植されたヌードマウスをA群:無処置群、B群:去勢群、C群:抗エ剤投与群、D群:抗ア剤投与群、E群:抗エ剤および抗ア剤投与群の5群に分け、腫瘍が一定の大きさに達した時点より薬剤の投与(それぞれ200mg/kg、28日間)を開始した。また、経時的に腫瘍の長径(L)及び短径(W)を測定し、薬剤投与開始時の積(L×W)を1.00としたそれぞれの相対腫瘍積をもとにA群と比較し、有意差のあるものを効果ありと判定した。有意差の検定にはt検定を用いた。結果:B群は抑制傾向を示したが有意ではなかった。C群は投与2週間より有意に増殖が抑制された(2週目:p<0.025、4週目:p<0.01)。D群は投与4週目で有意に抑制された(p<0.01)。E群は抑制傾向を示したが投与17日目には全て死亡してしまい有意差は得られなかった。以上のように、EMP-K1は、抗エ剤、抗ア剤のそれぞれの投与によってその増殖が有意に抑制されることが確認され、ヒト乳房外Paget病に対する抗性ホルモン剤の治療効果が期待された。なお、現在、母数を増やして再検中であり、さらに、投与終了時に組織学的抗腫瘍効果についても検討する予定である。
前眼部を用いた新規造腫瘍試験モデルの構築と応用

近年、iPS細胞、間葉系幹細胞など多数の再生医療製品が開発され、今後の発展が期待されているため、移植細胞の安全性および造腫瘍性の科学的な評価が必要とされています。これまでの動物を用いた造腫瘍性検査では、免疫不全マウス等実験動物への皮下細胞移植が行われてきましたが、費用と時間がかかることが問題でした。本研究では、簡便、短期、低コストに評価可能な新規造腫瘍試験系を構築することを目的とします。本評価系を用いて再生医療製品の実用化へ向けた新しい安全性評価が可能になることを目指します。
B細胞のシグナル伝達

B細胞抗原レセプターの分子Ig-α(MB-1)に結合する分子p52がB細胞活性化に伴って著しくリン酸化される。19-14抗体を用いて単離したcDNAクローン化α4には、典型的なシグナル伝達分子との相同性が無く、明らかなキナーゼドメインも存在しない。Ser/Thr,Tyrのリン酸化可能配列は多く、これらはin vitroのリン酸化試験でリン酸化された。またATP結合配列と、SH3結合部分様配列が認めれた。酵母菌の栄養刺激に必須なシグナル伝達分子(TAP42)がα4ホモローグであり、ラパマイシン経路に関わり細胞の生存、増殖、細胞周期回転に必須な分子であると考えられた。マウスα4をJurkatに遺伝子導入し、α4がリンパ細胞のサバイバルに関連するかどうかを調べたところラパマイシン感受性が解除された。マウスα4が酵母菌と同様なラパマイシン感受性経路に関わる分子であるかどうかを調べ、α4がphosphatase 2A(PP2A)と特異的に結合し、その結合はラパマイシン感受性であることを確認した。PP2Aは、cyclin B/P34^<odc2>protein kinase活性の制御に関与することが示唆されている。α4/PP2A関連シグナル伝達が細胞周期回転や細胞の維持に重要な機能を有していると予想された。またラパマイシン感受性とリンパ細胞の増殖、α4とphosphatase 2A(PP2A)との特性的結合に関する解析を行った結果、α4がリンパ細胞の増殖、細胞周期進行に密接に関連していることを見いだした。α4分子は酵母からヒトに至るストレス関連の分子群を構成している可能性が考えられた。このα4関連シグナル伝達経路の解析を進めることによって、細胞の生存維持の刺激伝達機構を明らかにするものと期待される。リンパ細胞の増殖、分化のメカニズムを解析することは、免疫系の「自己」に対するトレランス獲得のメカニズムを解明するうえで必須のことである。さらにそれにも増して重要なことは同一の抗原レセプターからのシグナルがリンパ細胞の増殖にたいしてpositiveに働く場合とnegativeに作用する場合がある非常によいモデルを提供している。この現象は癌細胞の増殖のコントロールや胎児期の細胞分化、発達を考えるうえで重要である。この目的にそって、本研究ではB細胞抗原受容体からのシグナルが分化ステージによって異なること、そしてそのシグナル伝達にはこれまでなんら分化ステージ特異的な差異が認められていないことから、これまでに知られていない未知のシグナル伝達制御因子の解明を目指した。今年度は、1)B細胞抗原受容体からのシグナル伝達機能分子p52,p160を見い出しているので、この分子の未熟B細胞活性化における役割を解析した。2)p160分子がB細胞アポプトーシスのメカニズムで重要な分子と考えられたので、この分子のアミノ酸の部分配列を決定した。この情報を基に遺伝子クローニングの実験を進めている。3)さらに、未熟なpre-B細胞に発現するμ/VpreB/λ5のpre-B cellレセプターの発現とその機能について解析を進めたところ、著しい進展をみた(未発表)。4)抗原受容体複合体内の重要な機能分子MB-1(Ig-α)のgene targetingを進めている。抗体産生の前駆細胞であるB細胞は抗原レセプターからのシグナルによって活性化が始動される。このレセプターシグナル伝達はB細胞の増殖をおこす。しかし、B細胞の分化ステージによってそのシグナルは逆にアポプトーシスに陥ったり、あるいはB細胞のレセプターの特異性を変化する。そのメカニズムを明らかにするためB細胞レセプターコンプレックスに対するものモノクロナール抗体を作成し、新たなリン酸化分子p52,p160を同定した。p52をコードする遺伝子を単離しその解析をすすめた。p160分子はB細胞のアポプトーシスに陥るシグナルに関与していることが示された。この分子のタンパクを精製し、N末端アミノ酸を決定した。さらに、B細胞の初期分化に働くpre-B細胞シグナル伝達を解析し、このレセプターからのシグナルはSykキナーゼ活性を有効に活性化することができないが、Pl-3キナーゼの活性化を誘導することが明らかになった。またリンパ細胞の抗原受容体からのシグナルが細胞内テロメレース活性を誘導することを見つけた。この誘導にはレセプターからのシグナル、チロシンキナーゼの活性化からPLCγ活性誘導による細胞内カルシウム動員とPKCの活性上昇が必要であることを示した。この結果は抗原レセプターシグナルは細胞の増殖に必要なさまざまな標的分子を誘導することを示している。このテロメレース活性上昇がリンパ細胞の長期生存やメモリー現象と関連しているのか重要な問題が提起された。

マウスα4をJurkatに遺伝子導入し、α4がリンパ細胞のサバイバルに関連するかどうかを調べたところラパマイシン感受性が解除された。マウスα4が酵母菌と同様なラパマイシン感受性経路に関わる分子であるかどうかを調べ、α4がphosphatase 2A(PP2A)と特異的に結合し、その結合はラパマイシン感受性であることを確認した。PP2Aは、cyclin B/P34^<odc2>protein kinase活性の制御に関与することが示唆されている。α4/PP2A関連シグナル伝達が細胞周期回転や細胞の維持に重要な機能を有していると予想された。またラパマイシン感受性とリンパ細胞の増殖、α4とphosphatase 2A(PP2A)との特性的結合に関する解析を行った結果、α4がリンパ細胞の増殖、細胞周期進行に密接に関連していることを見いだした。α4分子は酵母からヒトに至るストレス関連の分子群を構成している可能性が考えられた。このα4関連シグナル伝達経路の解析を進めることによって、細胞の生存維持の刺激伝達機構を明らかにするものと期待される。
プロテオミクスの手法を用いたラテックスアレルゲンの迅速・網羅的解析

2004年度は、プロテオミクスの手法を用いたラテックスアレルゲンの迅速・網羅的解析を行うことを目的に、ラテックスアレルギー(以下LA)単独群または、ラテックス-フルーツ症候群(以下LFS)の合併群など、異なった症状を呈するLA患者のプール血清を用いてIgE結合性蛋白質のプロテオーム解析を行い、さらに、IgE抗体により認識された蛋白質抗原のパターンに差があるかどうかをデイファレンシャル解析した。そして、差がみられた蛋白質抗原は、質量分析とデータベース検索により同定した。その結果、アナフィラキシーなどの強い食物アレルギー症状が誘発されたLFS患者群では、Class I chitinase(Hev b 11関連蛋白)やロタマーゼ類似蛋白に対するIgE抗体の結合が強く検出された。口腔内のみに症状が限局される患者群では、主要な蛋白質抗原をほとんど検出しなかった。以上の結果より、LA患者群は交叉反応性の有無や誘発される症状の違いにより、感作された原因抗原も異なっていることが明かとなった。2005年度は、1.植物性食品による口腔アレルギー症状を伴うLA患者(n=25)に関与するアレルゲン蛋白について検討した。25例中15例に鼻アレルギー症状を認めた。そのうち15例中12例(80%)のrHev b8特異IgE抗体(UniCAP)はClass2以上であった。皮膚テストでは全例がrHevb 8に陽性反応を呈した(r : recombinant)(n=7)。Hev b 8(Latex Profilin)は口腔アレルギー症状を伴うLA患者において重要なアレルゲン蛋白であると考えた。2.国内のラテックス製品(手袋、日用品など)から溶出するアレルゲン蛋白(Hev b 1,3,5,6.02)をFITkit^<TM>で測定した。また、溶出総蛋白質量(ASTM D5712-95法)、総抗原量(ASTM D6499-00法)も同時に測定した。国内の製品からはHev b 5、6.02が多く溶出していた。3.LA患者(n=16)の追跡調査を行った。皮膚テストスコアは62.5%(10/16人)で低下し、特異IgE抗体は81.2%(13/16人)で低下していた。平成16年度は、異なった症状を呈するラテックスアレルギー患者のプール血清を用いてIgE結合性蛋白質のプロテオーム解析を行い、さらに、IgE抗体により認識された蛋白質抗原のパターンに差があるかどうかをデイファレンシャル解析した。差がみられた蛋白質抗原は、質量分析とデータベース検索により同定した。まず、ラテックスアレルギーの患者群をラテックスのみに反応する群、強い食物アレルギーを示す群、口腔内症状を呈する群に分けた。これらの患者群の血清を用いてディファレンシャルディスプレイ法により、IgE結合性蛋白質を検出した。その結果、ラテックスのみに感作されている患者群では、様々なラテックス抗原が認められ。特にラテックスアレルギーの主要抗原であるHevb 6関連蛋白が強く検出された。

一方、アナフィラキシーなどの強い症状が誘発された患者群では、Classs I chitinase (Hev b 11関連蛋白)やロタマーゼ類似蛋白に対するIgE抗体の結合が強く検出された。これより、これらの蛋白質に対する感作が強い症状をもたらす交叉反応性に関与している可能性が示唆された。口腔内のみに症状が限局される患者群では、主要な蛋白質抗原をほとんど検出しなかった。以上の結果より、ラテックスアレルギー患者群は交叉反応性の有無や誘発される症状の違いにより、感作された原因抗原も異なっていることが明かとなった。平成17年度は以下の検討を行った。1.ラテックスフルーツ症候群において、Oral Allergy Syndrome(以下OAS)を伴うラテックスアレルギー(以下LA)患者に関与するアレルゲン蛋白について検討した。【方法】LA患者を、OASを伴うLA患者とそれ以外の患者に分類し(n=25)、主要なラテックスアレルゲン蛋白に対するIgE抗体をUniCAP(n=25)で測定し、プリックテスト(以下SPT)(n=7)を施行した。【結果】25例中15例に鼻アレルギー症状を認めた。その15例中12例(80%)のrHev b8特異IgE抗体(UniCAP)はClass 2以上であった。SPTでは全例がrHevb8に陽性反応を呈した(r : recombinant)。【結論】Hev b8(Latex Profilin)はOASを伴うLAにおいて重要なアレルゲン蛋白であると考えた。2.国内のラテックス製品(手袋、日用品など)から溶出するアレルゲン蛋白を、Hev b 1,3,5,6.02に対するモノクローナル抗体を用いるFITkit^<TM>で測定した。また、溶出した総蛋白質量をASTM D5712-95法で、総抗原量をASTM D6499-00法で測定した。【結果】国内の天然ゴム製品からはHev b5やHev b6.02が比較的多く溶出し、Hev b1やHev b3の溶出量は少ないことがわかった。3.LA患者の追跡調査を行い、当院でのLA対策および生活指導の効果を評価した。【方法】LA16名を対象にアンケート調査,皮膚テスト(SPT)、ラテックス特異IgE抗体の測定(CAP FEIA)を行い、診断時と現在の結果を比較検討した。【結果】全例,職場を変更することなく就業し、SPTスコアは62.5%(10/16人)で低下し、特異IgE抗体は81.2%(13/16人)で低下していた。【結論】患者らの症状は全般的に改善しており、我々のLAに対する対策および生活指導は奏効したと考えた。
黒鉛ナノ層間制御による触媒創製と水素生成及び二酸化炭素還元固定化への応用

本研究は、黒鉛のナノ層間を制御することにより新しい型の触媒を調製し、この触媒を使った水素生成と二酸化炭素還元固定化技術の開発を目指すものであり、平成15年度と平成16年度の2年計画で実施した。得られた研究成果の概要は以下の通りである。1.先ず、高晶質のホスト黒鉛材料を塩化銅と混合し、真空下、400°C500°Cのガラスアンプル内で数日間反応させ、各種ステージ構造とインターカレート量の異なる塩化銅-黒鉛層間化合物を合成した。合成した層間化合物を電極として、硫酸カリウム水溶液中、キセノン光及び波長制御した単色光を照射しつつ、電気化学システムを用いて光電流の電極電位依存性や液性による影響を調べ、黒鉛層間化合物の光応答メカニズムについての考察を行った。2.この層間化合物粒子の金属銅粉末との混合懸濁系にXe光照射を行うと、メタノール水溶液から水素が生成した。この新規な光触媒反応の検討と同時に、化学的水素生成に関する基礎研究も併せ行った。3.塩化銅-黒鉛層間化合物を電極として用い、二酸化炭素を飽和した炭酸水素カリウム水溶液中で定電位電解を行ったところ、水分解による水素生成のほかに二酸化炭素の還元生成物である一酸化炭素とメタンを生成した。この場合、ステージ1構造の層間化合物がステージ2構造のものよりメタン生成に有利であった。電流効率は8.6%程度と低く、電極自体の安定性にも問題が残されているけれども、炭化水素生成が優先する金属銅電極の特性と類似しており、今後電極の安定化を図れば二酸化炭素還元の電極触媒として十分期待がもたれるものと考えられる。4.黒鉛電極の有機電解合成への応用として、消耗性硫黄一黒鉛電極を用いたイミン及びジイミンの間接電解還元を行い、低い過電圧と高収率で生成物が得られることを見出した。本研究は、黒鉛のナノ層間を制御することにより新しい型の触媒を創製し、この触媒を使った水素生成と二酸化炭素還元固定化の技術開発を目指すものである。本年度は、塩化銅-黒鉛層間化合物を合成し、研究代表者らが既に明らかにしている金属塩化物-黒鉛層間化合物の光感応性について検討を加えるとともに、水分解からの水素生成及び二酸化炭素還元に対する電極触媒としての有効性を調べた。先ず、高品質のホスト黒鉛材料を金属塩化物と混合し、真空下、400°C500°Cのガラスアンプル内で数日間反応させて、各種ステージ構造とインターカレート量の異なる層間化合物を合成した。合成した層間化合物は走査型電子顕微鏡やX線回折法などによる表面観察と構造解析を行い、併せステージ構造を明らかにした。合成した塩化銅-黒鉛層間化合物の断面をカットし、ガラス管に封入して作成した電極を、硫酸カリウム水溶液中、キセノン光及びモノクロメーターで波長制御した単色光を照射しつつ電気化学システムを用いて光電流の電極電位依存性やフラットバンド電位の液性による影響を調べ、光応答メカニズムについての考察を行った。この黒鉛層間化合物の光応答とは別に、水素生成と二酸化炭素還元に対する電極触媒としての可能性についても検討を行った。なお、水素生成については先ず金属と酸との反応及び水素化カルシウムと水との反応について、従来欠落していた反応速度論的及び熱力学的データを得るための基礎的研究を行った。また、二酸化炭素を飽和した炭酸水素カリウム水溶液中での二酸化炭素還元を実施したところ、一酸化炭素とメタンといった二酸化炭素からの還元生成物が得られ、電極の安定化を図れば、塩化銅-黒鉛層間化合物が有効な電極触媒となり得ることを示した。

黒鉛層間の炭素原子はsp^2混成軌道を有し、そのσ結合の連なりからできた六角平面に対し直角にπ電子が配向している。このπ電子によるファンデルワールス的な力によって炭素表面が積層し、異方性の高い結晶となっており、層間のナノ空間に様々な化学種(インターカレート)を挿入して黒鉛層間化合物を合成することができる。本研究は、黒鉛のナノ層間を制御することにより新しい型の触媒を創製し、この触媒による水素生成と二酸化炭素還元固定化の新規システムの開発を目的として行った。先ず、高品質のホスト黒鉛材料を金属塩化物と混合し、真空化、400°C500°Cのガラスアンプル内で数日間反応させ、各種ステージ構造とインターカレート量の異なる層間化合物を合成した。合成した塩化銅-黒鉛層間化合物の断面をカットし、ガラス管に封入して作製した電極を、硫酸カリウム水溶液中、キセノン光及びモノクロメーターで波長制御した単色光を照射しつつ、電気化学システムを用いて光電流の電極電位依存性や液性による影響を調べ、光応答メカニズムについての考察を行った。この塩化銅-黒鉛層間化合物粒子を金属銅粉末との混合懸濁系としてXe光照射すると、メタノール水溶液から水素が生成し、新規な光触媒反応として注目される。また、塩化銅-黒鉛層間化合物を電極として用い、二酸化炭素を飽和した炭酸水素カリウム水溶液中で定電位電解を行ったところ、水分解による水素生成のほかに二酸化炭素の還元生成物である一酸化炭素とメタンを生成した。この場合、ステージ1構造の層間化合物がステージ2構造のものよりメタン生成に有利であった。電流効率は8.6%程度と低く、電極自体の安定性にも問題が残されているけれども、炭化水素生成が優先する金属銅電極の特性と類似しており、今後電極の安定化を図れば二酸化炭素還元の電極触媒として期待することができるものと考えられる。
可搬式無線通信技術を基盤とする広域・協創型仮想環境の構成法に関する研究

本課題では,従来,有線通信網上でのみ構築されてきた分散仮想環境(DVE)を無線網上で実現する新たな手法について研究を行った.遠隔地の利用者同士が協同で3次元モデルの創作活動を行う「協創型3次元造形環境」を題材として,転送遅延を持つ無線通信環境でDVEシステムを実現するための要素機能の設計と開発およびこれを用いて応用システムを実現した.これらの研究開発を通じて以下のような成果が得られた.1.無線通信向け分散仮想環境アーキテクチャ:無線網上でDVE環境を実現するために,各参加システムが自律的に更新情報の送受信や描画速度の調整を行うことが可能な新しい分散仮想環境アーキテクチャを設計した.2.関数表現に基づく3次元データ共有法:頻繁に更新される3次元データの高速共有を可能にするために,3次元モデルの関数表現法に基づいて,大容量データの漸新(progressive)転送や更新内容の差分値転送等が可能な高速3次元データ共有法を実現した.3.対話型進化計算による協創型設計システム:DVE環境で協創型設計を支援する3次元造形システムを設計・開発した.特に,製品の意匠設計などを協同で行う場合を想定して,対話型進化計算による新規形状の発想支援を受けながら利用者が頭に描く抽象的なイメージを容易に3次元モデルに目体化する手法を開発し,それに基づくモデリングシステムを実現した.4.都市計画・評価,土木施工計画・管理,および花火アニメーション制作を題材とする仮想環境応用システムを開発し,上記1,2,3の研究成果の有効性について評価を行った.以上の成果は,IEEE/ACM主催の国際会議および情報処理学会/電子情報通信学会論文誌等で公表し,その一部については特許化を行った.本課題では,従来,有線通信網上でのみ構築されてきた分散仮想環境(DVE)を無線網上で実現する新たな手法について研究を行った.遠隔地の利用者同士が協同で3次元モデルの創作活動を行う「協創型3次元造形環境」を題材として,転送遅延を持つ無線通信環境でDVEシステムを実現するための要素機能の設計と開発およびこれを用いて応用システムを実現した.これらの研究開発を通じて以下のような成果が得られた.1.無線通信向け分散仮想環境アーキテクチャ:無線網上でDVE環境を実現するために,各参加システムが自律的に更新情報の送受信や描画速度の調整を行うことが可能な新しい分散仮想環境アーキテクチャを設計した.2.関数表現に基づく3次元データ共有法:頻繁に更新される3次元データの高速共有を可能にするために,3次元モデルの関数表現法に基づいて,大容量データの漸新(progressive)転送や更新内容の差分値転送等が可能な高速3次元データ共有法を実現した.3.対話型進化計算による協創型設計システム:DVE環境で協創型設計を支援する3次元造形システムを設計・開発した.特に,製品の意匠設計などを協同で行う場合を想定して,対話型進化計算による新規形状の発想支援を受けながら利用者が頭に描く抽象的なイメージを容易に3次元モデルに目体化する手法を開発し,それに基づくモデリングシステムを実現した.4.都市計画・評価,土木施工計画・管理,および花火アニメーション制作を題材とする仮想環境応用システムを開発し,上記1,2,3の研究成果の有効性について評価を行った.以上の成果は,IEEE/ACM主催の国際会議および情報処理学会/電子情報通信学会論文誌等で公表し,その一部については特許化を行った.無線通信を基盤とする対話型仮想環境で,新しい3次元形状の協同創作を可能にするために,以下に示す技術の考案,設計,実現,および評価を行った.1.協同造形作業に伴う3次元データの高速な配送,更新,および一貫性保証を実現するためのプロトコルを設計・実現した.この時,共有する3次元データの管理と配送は陰関数表現法を基盤に実現することで,膨大な幾何情報を圧縮して配送する従来技術に比べて,数百から数千倍の圧縮効率とデータ転送速度を達成した(西野が担当).2.1のプロトコルで通知される更新情報から,一定時間でシステムの演算能力に最適な描画品質で最新形状の画像生成を行う,適応型描画法を設計・実装した(宇津宮が担当).3.協同創作したモデルや3次元スキャナで取得した実物の3次元形状を,その形状特徴で保存・管理・検索が可能なディジタルアーカイブ機能を設計・開発した.また,陶器モデルを題材にして,開発したアーカイブ機能の利用試験を行った(凍田が担当).4.1のプロトコルを可搬型の衛星やモバイル回線上で利用するために,共有データの損失を防ぐ信頼性と,システムの大規模化に伴う利用者のセッション制御機能が提供できる通信制御機構をTCP/IPプロトコル上に実装した(吉田が担当).5.14の開発機能を統合化して,大分大学の学内LAN上に実験環境を構築し,陶器モデルの創作を題材にした協同造形実験を行い,考案した新たなシステム構成法の有効性を検証した(西野が担当).6.以上の研究成果をJRM国際論文誌,情報処理学会論文誌,IEEE他の国際会議にて発表し,研究の中間まとめを行った.特に,2001年1月に別府で開催されたIEEE ICOIN-15では研究成果が高く評価され,PC最優秀論文賞を受賞した.平成12年度に研究開発を行った協創型3次元造形システムを基盤として,以下に示す技術の研究開発,評価,およぴ研究の総括を行った.1.ネットワークを利用して協創型3次元造形システムによる協同造形実験を行った.

情報専攻の学生から文系専攻の学生,一般の主婦や子供まで幅広い被験者を対象に実験を行い,本研究で考案・実現した造形法の有効性について実証的に検証・考察を行った.2.1の評価実験とその検証に基づき,特に初心者や専門知識に乏しい利用者に対するより直観的で使い易いインタフェースの考案と実装を行った.このために,対話型進化計算手法を導入して,計算機が生成する様々な3次元形状に利用者が主観的な評価を与えるだけで新しいモデル形状が制作できる機能を実現した.3.無線通信網を介したより柔軟な協同創作環境の提供を目的に,3次元スキャナで取得した実物の3次元形状を狭帯域な無線通信環境で効率的に転送・描画を行うための3次元モデル表現法,および動的に変化する通信網の物理形状をグラフィックスで可視化する機能を設計・開発した.また,陶器や遺跡物の3次元データを用いて開発手法の機能性および性能について評価した.4.2および3の機能拡張を協創型3次元造形システムに統合化し,システムの利便性と有効性を定量的に検証するために主観評価実験を行った.5.本研究課題の総括として4の成果をまとめ,平成13年10月に米国にて行われたIEEE SMC2001国際会議にて報告するとともに,電子情報通信学会論文誌に投稿した(平成14年3月に採録が決定).
ナノ複合系での軌道、スピン、電荷の競合が起こす電子相関現象の研究

量子ドット系の近藤効果とその輸送現象について、次の2点について解析を行った。(1)アハラノブボーム量子干渉計の近藤効果特性の解析アハラノブボームリングに埋め込まれた量子ドットの干渉効果は平衡系で、量子ドットの準位位置と線幅に繰り込まれることがわかった。このことを利用して、ドットの電子状態を有効模型にマップすることで、ベーテ仮設による厳密解を適用することを可能として、系のエネルギースケールである近藤温度の厳密な計算を行い、干渉効果特性についての物理的な意味を明らかにした。このエネルギースケールは、この系の電子相関の指標となるため、今後の理論、実験研究の大きな指針となる。(2)低バイアス定常状態の非平衡近藤効果による輸送の量子揺らぎの解析非平衡輸送に現れる電子相関揺らぎ特性を、ショットノイズと完全計数統計を利用して解析を行った。特に繰り込まれた摂動論や繰り込み群による数値計算、厳密解、フェルミ液体論などの場の理論的手法を利用して、信頼の高い解析を行うことで、電流揺らぎに現れる電子相関の普遍的性質を明らかにした。具体的に揺らぎの目安であるファノ因子の、任意のクーロン斥力と軌道縮退に対する普遍的な表式を明らかにした。さらに、計数統計を用いることで、電流揺らぎの確率分布を導出した。本研究では非平衡定常状態の電子相関の厳密な取り扱いを、行った。これはより非平衡性が高い系にある普遍性の調べるため研究の端緒となる研究である。さらに、近年の実験技術の向上により、ナノ系のノイズ測定が活発に行われ始めている。本研究はその研究に重要な指針を与えるものである。1.超伝導電極、常伝導電極、量子ドットの複合系で、超伝導状態と不純物状態の競合現象が観測可能になった。実験グループに理論的なサポートを行い、この電子相関現象の競合による、電子状態と輸送特性について明らかにした。2.本研究では、ナノサイズ系の電子相関や干渉効果と熱起電力の関係を明らかにし、系の高いデザイン性を生かすことで、新しい高効率の熱電デバイスを探究することを目的とした。具体的には、ナノ複合系の近藤効果やFano干渉効果による熱電特性を、場の理論的手法やFermi流体論などを用いることで、理論的に明らかにした。(1)通常の埋め込み型量子ドットやT字型量子ドット系での低温における熱起電力の表式を解析的に得た。これらの系の線形熱起電力はドット内にCoulomb斥力が働くと、電子相関により、埋め込み型、T字型いずれの場合でも熱起電力は強く増幅されることがわかった。さらに、T字型の量子ドット系では、Fano干渉効果により、さらに強く熱起電力が増幅されることがわかった。(2)埋め込み型量子ドット系の軌道自由度により変調された近藤効果による熱起電力も明らかにした。この熱起電力をコンダクタンスから得られた情報と相補的に組み合わせることで、詳しい電子状態を明らかにすることが可能となった。(3)ABリングに埋め込まれた量子ドットの系の解析のため、通常の不純物アンダーソン模型のBethe ansatzの拡張をおこない、このABリング系の近藤問題に対する厳密解を整備した。この系でも干渉効果による透過係数の抑制などにより、強い熱起電力が観測される。以上のように、電子相関や干渉効果は熱起電力を強く増幅することを明らかにした。これにより、ナノデバイスは高効率の熱電素子としての候補となり得ることを指摘した。量子ドット複合系での、電子相関現象と輸送現象についての、普遍的な性質を解析的手法により理論的に明らかにした。さらに実験グループと協力し研究を行って来た。具体的に、次の3つの課題について研究を行った。(1超伝導電極、常伝導電極、量子ドット複合系の電子相関と輸送の解析超伝導状態と不純物状態の競合現象の観測が実験解析された。この実験研究の理論的なサポートを行い、電子相関相の遷移現象を明らかにした。(2)T字型量子ドット系の熱起電力の解析T字型量子ドットのように干渉効果が強く働きコンダクタンスが抑制される系では、熱起電力の取り扱いにおいてはモット関係式を超えた取り扱いが必要である。(3)の研究に関連しながら、この系の輸送について、繰り込まれた摂動論による定式化を進めた。また、量子ドットの熱起電力の実験研究を行っているドイツのグループと、実験、理論の結果について議論を進めた。(3)量子ドット系の近藤効果によるショットノイズの解析軌道近藤効果によるショットノイズを、特に粒子-正孔対称性がある場合に着目し、低バイアス領域で有効な繰り込まれた摂動論を利用し解析を行った。ここで、ショットノイズは、カレントノイズの絶対零度の値だけではなく、拡張された久保公式により解析することで、有限温度で実験との比較可能な解析を目指した。この解析により、ショットノイズを導出し,系に普遍的なパラメータで、バイアス依存性を表現した。これにより、クーロン斥力の小さい非相互作用極限から、クーロン斥力の大きい近藤極限までの任意のクローン斥力に対するファノ因子の、ウィルソン比による表現を得た。これにより、粒子-正孔対称な軌道近藤効果によるファノ因子の系に普遍的な特性が明らかになった。

このことを利用して、ドットの電子状態を有効模型にマップすることで、ベーテ仮設による厳密解を適用することを可能として、系のエネルギースケールである近藤温度の厳密な計算を行い、干渉効果特性についての物理的な意味を明らかにした。このエネルギースケールは、この系の電子相関の指標となるため、今後の理論、実験研究の大きな指針となる。(2)低バイアス定常状態の非平衡近藤効果による輸送の量子揺らぎの解析非平衡輸送に現れる電子相関揺らぎ特性を、ショットノイズと完全計数統計を利用して解析を行った。特に繰り込まれた摂動論や繰り込み群による数値計算、厳密解、フェルミ液体論などの場の理論的手法を利用して、信頼の高い解析を行うことで、電流揺らぎに現れる電子相関の普遍的性質を明らかにした。具体的に揺らぎの目安であるファノ因子の、任意のクーロン斥力と軌道縮退に対する普遍的な表式を明らかにした。さらに、計数統計を用いることで、電流揺らぎの確率分布を導出した。本研究では非平衡定常状態の電子相関の厳密な取り扱いを、行った。これはより非平衡性が高い系にある普遍性の調べるため研究の端緒となる研究である。さらに、近年の実験技術の向上により、ナノ系のノイズ測定が活発に行われ始めている。本研究はその研究に重要な指針を与えるものである。
ES細胞由来知覚神経前駆細胞を用いた新規の慢性疼痛モデルの作製とその病態の解明

本研究は、ES細胞から神経細胞へと分化誘導をした細胞群から知覚神経細胞になりうる細胞のみを選び出すことにより、知覚神経細胞を効率よく培養し、疼痛の起こる仕組みを研究するための土台を作り上げることを目指す。昨年度までは、Neurogenin1遺伝子の3'側にP2A配列とeGFPを組み込んだES細胞の作成を行った。このES細胞を使用して神経細胞への分化誘導を行ったところ、eGFPの蛍光は確認されなかった。レチノイン酸には神経細胞への分化亢進作用があることが知られている。そのためレチノイン酸を作用させることをおこなったが、eGFPの蛍光は確認されなかった。定量PCRを行ったところ、eGFPを組み込んだES細胞ではNeurogenin1の発現亢進が確認されなかった。これはES細胞内で何らかの理由でNeurogenin1の発現機構に影響が出ている可能性が考えられる。したがってNeurogenin1と同様に知覚神経細胞分化に必要であり、且つNeurogenin1よりも発現上昇率の高いNeurogenin2の3'側にP2AとeGFPを導入させたES細胞の作成にあたることとした。Neurogenin遺伝子発現を可視化するためのES細胞の作成と並び、知覚神経細胞の分化誘導系についての検討を行った。体性知覚神経細胞は主に体幹で生じるため、分化誘導系に後方化作用のあるレチノイン酸を作用させたところ、定量PCRにより後方化を示すHox遺伝子の発現上昇とOtxの発現低下が確認された。さらに幾つかの細胞増殖因子を加えると、知覚神経細胞のマーカーであるPou4f1の発現が観察されたため、知覚神経細胞が誘導されていると考えられる。Neurogenin1遺伝子の3'側にeGFPを組み込んだES細胞は作成されたが、eGFPの蛍光は確認されなかったため、ゲノムからのpgk-neoカセットの除去やレチノイン酸を加えるなど培養条件の検討を行ったため、やや遅れていると判断する。また一方で、知覚神経細胞の分化誘導培養系については、レチノイン酸や幾つかの細胞増殖因子を加えることで、分化マーカーの発現が確認された。そのため、知覚神経分化誘導系についての検討は進展していると判断する。Neurogenin1の3'側にP2AとeGFPを挿入したES細胞ではeGFPの蛍光が確認されなかったため、P2A以外にIRES配列を用いたeGFPの導入やNeurogenin1のコーディング領域との置換による挿入を検討する。Neurogenin1と並んで知覚神経細胞の分化決定に関わるNeurogenin2は、その発現上昇率がより高いので、Neurogenin2の3'側にeGFPを挿入したES細胞の作成を行う。知覚神経細胞分化誘導系では、加える細胞増殖因子や化学物質の検討を行い、誘導条件の改良を行う。疼痛は腰痛や関節リウマチあるいは手術後の痛みなどに代表されるように罹患者数の極めて多い症状であるが、その作用機構についてはいまだ未解明の点が多い。本研究は、ES細胞から神経細胞へと分化誘導をした細胞群から知覚神経細胞になりうる細胞のみを選び出すことにより、知覚神経細胞を効率よく培養し、疼痛の起こる仕組みを研究するための土台を作り上げることを目指すものである。我々は次世代シークエンスによる解析から、ES細胞から神経細胞への分化誘導の過程でNeurogenin1とNeurogenin2の発現が一過的に上昇することを確認している。また、Neurogenin1はNeurogenin2よりも知覚神経細胞の分化決定に深く関与しているという報告もある。そこで、Neurogenin1の発現を損なうことなく、Neurogenin1遺伝子の発現を蛍光タンパクで確認できるようにするため、ゲノム中のNeurogenin1遺伝子の3'側にP2Aペプチドとそれに続くeGFPの遺伝子配列をノックインすることを行った。このノックインにはゲノム編集技術であるCRISPR/CAS9を使用した。そのため、オールインワン型のCRISPR/CAS9ベクターにNeurogenin1の遺伝子座近傍を切断標的とするガイドRNAの配列を組み込み、CRISPR/CAS9ベクターを構築した。この時のガイドRNAの決定には、複数のウェブデータベース(CRISPRdirect, CRISPORなど)を利用し、切断効率が高くオフターゲット効果が低いものを複数選んだ。それぞれのガイドRNAの切断活性はSSAアッセイにより確認した。ターゲティングベクターにNeurogenin1, P2A, eGFPの3配列をつなげて組み込み、ターゲティングベクターとCRISPR/CAS9ベクターをエレクトロポレーションによってES細胞に導入して、ゲノム編集を行った。薬剤による選別とPCRによる選択を経て、Neurogenin1の3'側にeGFPを組み込んだES細胞を作成した。このノックインES細胞を使用して神経細胞への分化誘導を行った所、eGFPの蛍光は確認されなかった。

これはES細胞内で何らかの理由でNeurogenin1の発現機構に影響が出ている可能性が考えられる。したがってNeurogenin1と同様に知覚神経細胞分化に必要であり、且つNeurogenin1よりも発現上昇率の高いNeurogenin2の3'側にP2AとeGFPを導入させたES細胞の作成にあたることとした。Neurogenin遺伝子発現を可視化するためのES細胞の作成と並び、知覚神経細胞の分化誘導系についての検討を行った。体性知覚神経細胞は主に体幹で生じるため、分化誘導系に後方化作用のあるレチノイン酸を作用させたところ、定量PCRにより後方化を示すHox遺伝子の発現上昇とOtxの発現低下が確認された。さらに幾つかの細胞増殖因子を加えると、知覚神経細胞のマーカーであるPou4f1の発現が観察されたため、知覚神経細胞が誘導されていると考えられる。Neurogenin1遺伝子の3'側にeGFPを組み込んだES細胞は作成されたが、eGFPの蛍光は確認されなかったため、ゲノムからのpgk-neoカセットの除去やレチノイン酸を加えるなど培養条件の検討を行ったため、やや遅れていると判断する。また一方で、知覚神経細胞の分化誘導培養系については、レチノイン酸や幾つかの細胞増殖因子を加えることで、分化マーカーの発現が確認された。そのため、知覚神経分化誘導系についての検討は進展していると判断する。Neurogenin1の発現をeGFPで確認可能とするため、ES細胞の再度のノックインを行うとともに、ターゲティングベクターの設計を再検討する。ついで、Neurogenin2の発現も神経分化誘導過程で大きく上昇することは既に確認しているので、Neurogenin2でも蛍光タンパク質のゲノムへの導入を行い、Neurogenin2の発現を蛍光で追跡することが可能なES細胞を作出する。またここから得られるデータを、Neurogenin1をeGFPの蛍光で確認できる系の構築に役立てる。Neurogenin1の3'側にP2AとeGFPを挿入したES細胞ではeGFPの蛍光が確認されなかったため、P2A以外にIRES配列を用いたeGFPの導入やNeurogenin1のコーディング領域との置換による挿入を検討する。Neurogenin1と並んで知覚神経細胞の分化決定に関わるNeurogenin2は、その発現上昇率がより高いので、Neurogenin2の3'側にeGFPを挿入したES細胞の作成を行う。知覚神経細胞分化誘導系では、加える細胞増殖因子や化学物質の検討を行い、誘導条件の改良を行う。Neurogenin1遺伝子の3'側にeGFPを組み込んだES細胞を作成することは出来たが、eGFPの蛍光を観察するに至らなかったので、その原因を調べる必要が生じたため、一部の実験に遅れが生じることとなった。本年度は、実験を遂行する上で必要な試薬、細胞培養器具の購入に充て、計画の遅れを取り返す予定である。作成したeGFP組み込みES細胞からのeGFPの蛍光を確認することに時間を要した。