hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
藍藻の光波長識別機能を応用した組換え藍藻における外来遺伝子発現調節システムの開発

本研究は組換え藍藻の外来遺伝子発現を光によって調節するシステムを開発することを目的に行った。すなわち、(1)補色適応能力を有する藍藻Fremyella diplosiphonを用いた系ならびに(2)光波長によってフィコシアニン発現量が転写レベルで調節されている海洋藍藻Synechococcus sp.を用いた系についてそれぞれ検討した。まず、F.diplosiphonの系に関しては、当該藍藻より、光波長によって調節されているオペロンであるフィコエリスリン遺伝子をPCR法により増幅し、これを大腸菌内にクローニングした。さらにこれをF.diplosiphonに導入することを目的に同領域を広宿主域ベクタpKT230にクローニングした。しかし、これまでのところ、このプラスミドの複製がF.diplosiphonにおいてみられず、発現系の検討には至っていない。一方、海洋藍藻Synechococcus sp.を用いた系では、まず、淡水藍藻Anacystis nidulansよりフィコシアニンプロモータの領域をPCRで増幅、これをモデル外来遺伝子であるクロラムフェニコールアセチルトランスフェラーゼ(CAT)の上流につなぎ、広宿主域ベクタpKT230にクローニングした。その結果、同プラスミドは海洋藍藻ないで安定に複製され、また、CAT遺伝子の発現が見られた。培養開始後、約100時間の対数増殖期後期において、CATの発現量は最大となった。その時の発現量はこれまでに報告してきたカナマイシシン耐性遺伝子のプロモータを用いてCATを発現させた場合の20倍以上の値を達成し、本プロモータが海洋藍藻における外来遺伝子発現においてきわめて有効であることが明らかとなった。さらに、本プロモータの光波長による発現調節を試みた。すなわち、今回構築した組換え藍藻の赤色および緑色光下で培養した。赤色光下では、前培養時に発現していたCATが速やかに減少し、100時間後には細胞内でのCATの発現はみられなかった。一方、これに対して、緑色光下では前培養時の活性が徐々に増加し、発現後のCATの減少はみられず、細胞あたりの発現量は最高で白色光下の2倍程度まで増加した。このように、外来遺伝子の発現を海洋藍藻内で光波長によって制御することに成功し、今後の組換え藍藻を用いた有用物質生産系への貴重な基礎的知見を得ることができた。さらに、今回見られた制御系に関して分子レベルで検討することが必要である。
職場環境が歯科疾患に与える影響と歯科疾患による労働遂行能力低下を明らかにする研究

労働者においても,う蝕や歯周病などの歯科疾患は有病率が高く,経済的負担も大きい.歯科疾患は通院による欠勤などが原因で多大な労働損失を引き起こしている.しかし歯科疾患による労働遂行能力の低下は考慮されておらず,歯科疾患による労働損失は過小評価されている可能性がある.本研究では,職域コホート研究を新たに立ち上げ,1.職場環境要因が歯科疾患の発症に与える影響を明らかにし,さらに,2.歯科疾患が労働遂行能力の低下に与える影響の大きさを明らかにする.産業歯科衛生の観点から,歯科疾患の新たなリスクファクターや影響を明らかにすることで,労働者における歯科疾患の予防対策の必要性を示す.労働者においても,う蝕や歯周病などの歯科疾患は有病率が高く,経済的負担も大きい.歯科疾患は通院による欠勤などが原因で多大な労働損失を引き起こしている.しかし歯科疾患による労働遂行能力の低下は考慮されておらず,歯科疾患による労働損失は過小評価されている可能性がある.本研究では,職域コホート研究を新たに立ち上げ,1.職場環境要因が歯科疾患の発症に与える影響を明らかにし,さらに,2.歯科疾患が労働遂行能力の低下に与える影響の大きさを明らかにする.産業歯科衛生の観点から,歯科疾患の新たなリスクファクターや影響を明らかにすることで,労働者における歯科疾患の予防対策の必要性を示す.
近世賎民制解体過程の研究-畿内・近国を中心に-

本研究では、紀伊藩のかわた身分について、19世紀前半期に個別共同体や広域仲間の変化、領主御用(役負担)の拡大や風俗統制の強化の過程を分析した。一面では、身分秩序が強調され、かわた身分への統制が強化されたが、同時に、社会に商品生産が浸透し、広範に無宿層(集団からの逸脱者、軽犯罪予備軍)が生み出されるという現象が見られ、身分社会の基盤が大きく崩壊した。これは近世賎民制の解体過程である。本研究では、3カ年度にわたり、紀州のかわた身分制の解体過程を解明するため、史料を収集(解読・データ化)することが計画の基本にある。1、初年度は、紀州牢番頭家文書の内、(1)関学図書館保管分・(2)関学法制資料室保管分・(3)吉備家所蔵分について、マイクロフィルムからCDを作成し、パソコンで解読出来るように整備した(フィルムからの紙焼きは困難な状況であることが判明した)。2、CDを活用し、「近世後期における「かわた」身分の共同体や仲間の変化の分析」(研究目的記載事項)に関わる史料約100点の解読、データ入力、あるいは入力データの点検を行った。3、牢番頭家文書以外の、城下近隣のかわた村関係など、紀州藩領内の関係資料10件を新たに発掘し、解読して入力した。これらはいずれも研究目的記載事項に関連する内容の史料である。4、本研究は解体過程に比重を置いているが、その前提として従来からかわた身分制の社会構造の研究を進めてきた。本研究に関連した業績として、今年度牢番頭家文書を活用して、『近世身分社会の仲間構造』(2011年7月刊行予定、部落問題研究所、約400頁)を執筆し、入稿した。また非人身分を取り扱った『城下町世界の没落と救済』(刊行年、出版社未定)の原稿(約8割)を執筆し、解体過程の前提研究をまとめ、刊行する準備を進めた。本研究では、紀州のかわた身分制の解体過程を解明するため、3カ年をかけて史料を収集(解読・データ化)し、同時に小テーマ毎の分析を進め、その後に総括的に検討する計画であった。1.第2年目に、紀州牢番頭家文書の内、(1)関学図書館保管分・(2)関学法制資料室保管分・(3)吉備家所蔵分について、一昨年作成したCDに入力された画像を用いて主に役負担関係の文書を解読し、パソコンデータとして入力を行った。2.上記(2)(3)の文書については他の研究グループから解読データの提供を受けることが出来、入力データの点検を行った。これにより解読予定の9割方のデータを確保し、書簡や近代家族関係など1割程度のみを残すばかりとなった。3。上記牢番頭家文書以外に、近隣寺院の史料を発見、確認し、この史料の解読・入力を行った。この史料は研究目的記載事項の共同体の社会構造分析に関連する内容の史料である。4.史料を入力し、蓄積すると同時に、頭仲間が従事した牢番役・療治役・行刑下役、および町廻り・非人改め役の分析を行い、論文3編を作成した。内、非人村「溜」について1編は紀要に発表した(後掲13論文参照)。2編は草稿で、未発表である。5.なお、本研究の前提となる『近世身分社会の仲間構造』(後掲13図書参照)を2011年10月に刊行した。また非人身分を取り扱った『城下町世界の没落・逸脱と救済』の原稿を清書し(約9割、一部未定稿あり)、刊行準備を進めた。本研究では、紀州徳川藩を対象に、主に牢番頭家文書により19世紀の具体相を分析した。1、共同体の変化。城下町隣接(城付)かわた村では人口増大が顕著で、密集性の高い大規模集落となった(約700軒・3000人)。同村は、商品生産的な都市近郊農業、履物関連業・皮革業・諸営業、賃稼ぎ、季節的芸能等の多様な労働を抱えた。村内は少数の頭仲間・村役人・組頭と、多数の小前層で構成され、村政をめぐる対立が激化した。多数の貧困層から、百姓・町人身分と同様に無宿を析出した。入牢者の分析で軽犯罪と無宿の深い繋がりが判明した。郡中のかわた村もほぼ似た傾向が見られた。2、領主御用(役負担)の変化。18世紀末までに城下かわた頭仲間の内聞召捕役が郡中に拡大されたが、天保12年(1841)に廃止となり、追放引纏い役も惣廻り非人番に移された。藩の警察業務が身分原理によるかわた身分に依拠する形から、地方支配の原理に移行する動向が見られた。

科人・刑人は1830年代頃に激増し、牢番役・吟味役は町奉行所のみならず、勘定奉行所・御目付からも業務を命じられた。明治2年の獄制改革で、身分集団を前提としない補亡制度の末端に吸収され、やがて近代警察制度へ移行した。3、風俗統制の強化。天保12年(1841)、幕藩体制全体の身分秩序の強化、紀州徳川藩の改革で、かわた身分等の「在家江入交り、悪弊増長」という秩序観により、かわた・非人身分に対する「取締」令が出され、秩序強化が図られた。この背景にはかわた村における新たな貧困、乞食・非人稼ぎの増大にともなう摩擦が存在した。近世は勧進容認社会であるが、明治4年に物乞いが禁止され、近代に移行した。社会全体の貧困者拡大で、かわた身分の種姓性が強調された。以上のように、1地域に絞って17,18世紀のかわた身分制度が変容する過程、役負担を中心とする制度の解体過程を具体的に解明することができた。1.大量の史料解読、データ入力が必要であったが、解読データの提供があり、予定の実現がほぼ可能となった。2.史料の多い、牢番役負担関係史料に関しておおむね目を通し、粗方の分析ができて、総括的な解体を見通す目処がたった。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.残り1割程度の史料の解読、データ入力をおおむね49月に行う。2.身分規制・風俗規制に関する分析は皮革・牛博労業の統制とからめて、共同体の変化を分析する。3.城下町の治安・警察状態の動向に注目し、頭仲間の役割を分析する。4.和泉国の動向、および関東弾左衛門支配可の動向と比較、検討する。
英語対話教材開発のための相互行為プロセスの分析－非言語情報を中心に

本研究は、基盤C(20132016年)の延長上にある。先行の研究では、レゴ・ブロック(ブロックを積み上げて様々な形を作って遊ぶ子供用の玩具)を使用した二者の課題達成対話を分析対象とし、英語学習者と英語話者の言語使用に特化した分析を行った。しかしそのデータでは音声情報を詳細にみることができないという研究課題が残った。つまり、パラ言語情報が生じるデータを重点的に追加し、そのことにより、円滑な相互行為に関わる音声情報の(人間による)アノテーション手続きを精緻化し、相互行為を詳細に分析することが今後の課題として残った。そのために、昨年度の準備期間を経て、本年度は、話者ごとに個別のヘッドセットマイクを用意し、高音質のデータを追加的に収録した。具体的には、Bjorndahl et al. (2015)を参考に、レゴ・シリアスプレイを活用した四者の多人数課題達成型会話の音声収録と動画収録を8組分行った。そして、母語を利用できない状況での目的指向型会話で、母語の異なる英語学習者たちが英語をどのように運用し目的達成に寄与するのかを調査するための言語資源を作成した。このことにより、相互作用の詳細なマルチモーダル分析が可能となった。また、調査対象者にはアンケートを行い印象評価を行った。マルチモーダル音声会話データの収録が予定通り終了した。データの書き起こしやアライメントには時間がかかる。また、作業の質を保障するためには、作業者のトレイニングが欠かせない。作業を円滑に行うために、アルバイト学生の教育を行い、作業工程の質を保つよう努力する。平成29年度は,言語情報,ジェスチャー,共同作業域を統合的に記述するための手法を検討した.特に,状況的認知論(サッチマン1997;ハッチンズ1995)に注目し,言語・非言語のリソースを駆使した,対話者らの知識共有過程に関する文献調査を行った.状況的認知論では,対話参与者らは,他者の活動をリソースとして参照しながら,次の自らの活動を決めると考える.つまり,参加者個々人が相互に参照しながら活動を組織化していく.本研究で使用している課題達成対話は,参加者双方の協力がなければ達成できないことから,どのように課題を達成しているかを多角的に捉えるのに適した理論といえる.また,パラ言語情報の研究のため,追加データとして,レゴ・ブロックを用いた多人数の課題達成対話データの収録を行った(日本語母語話者のデータと英語学習者のデータ).具体的には,発話のオーバーラップや相槌,発話開始のタイミングなど,会話に特徴的な現象の分析を行うため,各話者の音声を捉えるマイクと音声機器で音声を録音するとともに,それとは別にビデオカメラで作業場面の映像収録を行った.レゴブロックを使用した様々な先行研究の調査も行った。平成30年3月に開催された社会言語科学会研究大会では,状況的認知論を援用して,日英語比較の観点から,課題の教示(directions)における情報構造の違いについて発表した.結果,日本語話者は,時系列に沿って,結果を最後に述べることが多いのに対して,英語話者では,時系列に沿ったものだけでなく,因果律を用いて,先に結論を述べ,そのあとで理由を付け加えるということが示された.この結果を論文としてまとめて成果を公表するために,現在準備を進めている.文献調査に関しては,状況認知論に関する先行研究の調査を行った.また,レゴブロックを使用した様々な課題達成型会話の先行研究調査を包括的に行った.記述方法を確立するために,発話のオーバーラップや相槌,発話開始のタイミングに関する文献調査も進めている.追加データの収集は,ほぼ予定通り終了した.日程が合わなかった被験者に関しては,本年度収録する予定である.本研究は、基盤C(20132016年)の延長上にある。今後,データの書き起こし作業を行う.また,文献調査結果を基に,発話のオーバーラップや相槌,発話開始のタイミングなどの記述方法を検討する.これらのデータの整理作業には多大な時間や労力が必要であるため,大学院生に作業を依頼して,進める予定である.データの書き起こしやアライメントには時間がかかる。

作業を円滑に行うために、アルバイト学生の教育を行い、作業工程の質を保つよう努力する。在庫がなく書籍の注文が間に合わなかった.次年度はそのようなことがないように,余裕を持って注文するよう心がける.購入を予定していた書籍が業者の都合で期限内に届かなかったため購入できなかった。次年度の予算での購入を予定している。
心臓発生過程においてｌｎｃＲＮＡが転写因子群を制御する機構の解明

平成28年度には前年度に行ったTbx5 bidirectional lncRNA KDマウスに明確な表現型が生じるという結果を受け、さらにこのマウスの解析を行った。心室から抽出したRNAを基にn=3でRNA-seqを行い、網羅的に変動している遺伝子を探索した。この結果、有意に変動している遺伝子には心臓発生に関わるものが有意に濃縮していることがわかった。また、RNA-seqデータをもとに主成分分析を行った所、第一主成分のみでWTとKDマウスを明確に分けることができ、遺伝的な表現型という点においてもKDは一貫した結果を与えるということを明らかにすることができた。更に改めて心臓において発現するlncRNAの機能などを推定するため、RNA-seqデータの再解析を詳細に行った。特にlncRNAの発現状態を脳で検討することで心臓において選択的に発現するlncRNAの同定を行うと以下のことがわかった。1. lncRNAはmRNAより発現レベルが低く、特に心臓選択的なものに関しては一定以上のレベルのものはほぼ存在していない。2.組織選択的なlncRNAは近傍遺伝子からの距離が遠い。3.心臓選択的なlncRNAは近傍に心臓発生に重要な遺伝子を有している。一方で心臓で発現していても特異性のないものに関してはそのような遺伝子の有意な濃縮は見られない。両者で転写因子の有意な濃縮が見られる。4.心臓に限らず双方向性のlncRNAのRefseqのデータベースとハプロ不全を呈す遺伝子のリストを基にenrichment解析を行った所、双方向性のlncRNAを有する遺伝子には有意にハプロ不全を呈する遺伝子が濃縮しており、発現量が重要な遺伝子の調整における機能的な意義が示唆された。心臓転写因子群における双方向性のlncRNAの機能的な意義もこの観点から理解することができるのではないかと期待できる。28年度が最終年度であるため、記入しない。マウス心臓をRNA-seqにかけることによって網羅的に発見したlncRNAのうち、特に心臓転写因子の近傍にあるもの数個をES細胞でCrispr/Cas9を用いてノックアウトした。これらをin vitroで分化させたが、心筋の分化や拍動の異常などの顕著な表現型を得ることはできなかった。そこで筑波大学の生命科学動物資源センターとの共同研究でこの内Tbx5の近傍に存在するlncRNAのノックアウトマウスを四倍体胚補完法を用いて作成した。この方法により、ほとんど完全にES細胞のみに由来するキメラマウスを作成することが可能である。このTbx5近傍のlncRNAはヒト、ニワトリにおいても保存されていることから、何らかの機能を持っていることが強く示唆されたためこれを選んだ。ノックアウトマウスは胎生9.5日において右心室低形成、左心室の菲薄化が見られ、胎生13.5日までに致死であった。Tbx5は前肢の発生にも重要な働きをしていることが知られているが、このノックアウトマウスでは前肢に異常は見られなかった。また、胎生9.5日の心臓からRNAを抽出しqRT-PCRで調べると、ターゲットのlncRNAの発現量は1/10以下に低下しており、ノックアウト自体が上手く行っていることが示された。このRNAを用いてRNA-seqを行い、網羅的に発現変動している遺伝子を探索したところ、心筋機能に重要なミオシン、アクチンなどの発現が低下していることが示され、ノックアウトマウスでは心筋分化に異常があると考えられる。当初の研究目標においては平成27年度中にノックアウトマウスを作成し、その基本的な解析を行うという点が一番の目標であったが、Tbx5近傍のlncRNAにおいてこれを達成することができた。胎生致死という想像以上に重篤な表現型が得られ、この組織学的、遺伝的解析を簡潔にではあるが行った。また、バイオインフォマティクス的に両方向性のプロモーターががhaploinsufficientな遺伝子に集中していることを示すことができ、心臓転写因子近傍にlncRNAが多いことに関して一つの仮説を提案することができた。これによって一つのRNAに関してその機能を示すのみでなく、一般にlncRNAの機能に関しても一定の意味付けを与えられる結果となった。一方でTbx5近傍lncRNAの発現量の低さや、lncRNA一般の機能解析の難しさから分子的なレベルでの機能解析はあまり進んでいない。しかしながらこれは当初から想定されており、そのために遺伝学的な解析を中心に行ってきた結果でもあるため大きな問題とは考えていない。

2.組織選択的なlncRNAは近傍遺伝子からの距離が遠い。3.心臓選択的なlncRNAは近傍に心臓発生に重要な遺伝子を有している。一方で心臓で発現していても特異性のないものに関してはそのような遺伝子の有意な濃縮は見られない。両者で転写因子の有意な濃縮が見られる。4.心臓に限らず双方向性のlncRNAのRefseqのデータベースとハプロ不全を呈す遺伝子のリストを基にenrichment解析を行った所、双方向性のlncRNAを有する遺伝子には有意にハプロ不全を呈する遺伝子が濃縮しており、発現量が重要な遺伝子の調整における機能的な意義が示唆された。心臓転写因子群における双方向性のlncRNAの機能的な意義もこの観点から理解することができるのではないかと期待できる。ノックアウトマウスの免疫組織化学によりTbx5のタンパク質量が減っていることが示唆された。RNAレベルにおいてはTbx5の発現低下は観察されなかったため、lncRNAが翻訳レベルで機能していることも考えられる。一般にlncRNAと特異的に結合するタンパク質を得ることは難しいと考えられているが、機能的な解析をすすめる上で必要と考えられるので、ビオチン化RNAを用いてプルダウン、質量分析器を用いることで結合パートナータンパク質の決定を行う。また、ノックアウトの方法がpoly Adenylation signalの挿入という形をとっており、Tbx5 promoterへの影響も考えられるために、第二のノックアウトラインで同様にマウスを作成するか、心筋の初代培養系でsiRNAで標的lncRNAをノックダウンした時に同様の遺伝子発現変動が観察されるか確認したい。また、Tbx5近傍lncRNAの経時的な発現変動というものをこれまでに詳細に調べたことがなかったので、前肢と心室においてこれをqRT-PCRによって調べ、Tbx5との発現相関などに関して検討する。以上の実験を目処に論文としてまとめ、投稿する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
適応変調方式を用いたワイヤレスマルチメディア伝送方式に関する研究

適用変調方式とは適用変調方式とは,伝搬路の状況に応じて最適な変調パラメータを選択し,情報を伝送する方式であり,移動通信における高速・高品質伝送実現の有効な手段として期待されている方式である.本研究は,適応変調方式実現のための要素技術の確立,モデムの構成法,及び実システムへ応用した場合の効果的を検討することを目的としている.平成7年度は,伝搬状況推移技術,変調パラメータ推定技術などの要素技術の確立とモデムの構成法について検討を行った.その結果,比較的簡易かつ高い精度で伝搬路状況の推定や変調パラメータの推定が実現できることが分かった.また,各変調方式で共通化できる部分を検討した結果,従来の多値QAMモデムに付加回路をつけるだけで適応変調モデムが構成できることが分かった.平成8年度は,平成7年度の検討結果を踏まえて,適応変調方式の基本伝送特性の検討のため1対の適応変調装置を計算機シミュレーションで実現化し,様々な伝搬環境において伝送特性を検討した.その結果,移動通信の伝搬環境としてかなり厳しい条件下においても,適応変調方式の変調パラメータ制御機能が伝搬環境の影響を緩和するように働き,従来の伝送方式と比べて伝送特性を大きく向上できることが確認できた.次に,適応変調方式の応用として,適応変調を回路交換システムとパケット交換システムに応用を想定し,適応変調回路交換システムのシステム容量及び適応変調パケット交換システムのスループット特性について検討した.回線交換システムにおいては,音声チャネル換算でシステム容量を評価したところ,適応変調方式を用いることにより,伝搬環境が良い場合に周波数利用効率の高い変調方式を適用できるので,従来システムと比べて約3.5倍の大容量化が実現できることが確認できた.次に,パケット交換システムに適応変調方式を用いる場合,伝搬環境が良い場合にはビットレートを高くすることによってチャネルの占有時間を短縮することができ,伝搬環境の悪い場合にもパケットエラーの低減のよるパケット成功率が高まることにより,従来システムに比べて2倍以上のスループットが向上可能であることを確認した.以上より,適用変調方式は移動通信システムの高品質化、大容量化に有効であること,及び,その適用分野として,回路交換とパケット交換が混在すると予想される将来のマルチメディア無線通信システムの伝送方式として有望であることが結論づけられた.平成7年度は,1)伝搬路変動推定方式,2)変調パラメータの選定と推定方式,及び3)送受信機構成,の検討を重点的に研究を進めた結果,1)については,人が端末を携帯して移動しながら通信をしている場合には,かなり高精度に伝搬路変動を推定できること,自動車に端末を搭載した場合のような伝搬路変動の速い場合には指向性アンテナとオフセット周波数の推定を組み合わせることにより,伝搬路変動を高精度に推定できることを明らかにした.2)については,変調パラメータとして,変調多値数,シンボルレート、誤り訂正符号の符号化率を選定し,各々の特性及びそれらの複合方式について検討した。その結果,これら3つを効果的に複合することにより,高速で高品質の伝送が可能であることを明らかにした.3)については,各種同期回路,フィルタ,シンボルレート可変に伴うタイミングロック制御等を検討し,比較的簡易な構成で変調パラメータの制御が可能であることを明らかにした.また,以上を総合し,屋内及び屋外のマイクロセル環境における伝送特性については計算機シミュレーションによって検討した.まず,変調多値数とシンボルレートを変調パラメータとしたシステムを,現在サービスされているパーソナルハンディフォンシステム(PHS)と同じ伝搬環境で動作させた場合の伝送特性をシミュレーションした結果,PHSの約10倍の伝送速度である2Mbit/sが実現可能との見通しを得た.更に,誤り訂正符号を複合した場合,誤り訂正符号を複合しない場合と比べて平均伝送速度を若干低下させるだけで,エラーフリーに近い伝送品質を得ることが可能であるとの見通しを得た。適用変調方式とは適用変調方式とは,伝搬路の状況に応じて最適な変調パラメータを選択し,情報を伝送する方式であり,移動通信における高速・高品質伝送実現の有効な手段として期待されている方式である.本研究は,適応変調方式実現のための要素技術の確立,モデムの構成法,及び実システムへ応用した場合の効果的を検討することを目的としている.平成7年度は,伝搬状況推移技術,変調パラメータ推定技術などの要素技術の確立とモデムの構成法について検討を行った.その結果,比較的簡易かつ高い精度で伝搬路状況の推定や変調パラメータの推定が実現できることが分かった.また,各変調方式で共通化できる部分を検討した結果,従来の多値QAMモデムに付加回路をつけるだけで適応変調モデムが構成できることが分かった.平成8年度は,平成7年度の検討結果を踏まえて,適応変調方式の基本伝送特性の検討のため1対の適応変調装置を計算機シミュレーションで実現化し,様々な伝搬環境において伝送特性を検討した.その結果,移動通信の伝搬環境としてかなり厳しい条件下においても,適応変調方式の変調パラメータ制御機能が伝搬環境の影響を緩和するように働き,従来の伝送方式と比べて伝送特性を大きく向上できることが確認できた.次に,適応変調方式の応用として,適応変調を回路交換システムとパケット交換システムに応用を想定し,適応変調回路交換システムのシステム容量及び適応変調パケット交換システムのスループット特性について検討した.回線交換システムにおいては,音声チャネル換算でシステム容量を評価したところ,適応変調方式を用いることにより,伝搬環境が良い場合に周波数利用効率の高い変調方式を適用できるので,従来システムと比べて約3.5倍の大容量化が実現できることが確認できた.

次に,パケット交換システムに適応変調方式を用いる場合,伝搬環境が良い場合にはビットレートを高くすることによってチャネルの占有時間を短縮することができ,伝搬環境の悪い場合にもパケットエラーの低減のよるパケット成功率が高まることにより,従来システムに比べて2倍以上のスループットが向上可能であることを確認した.以上より,適用変調方式は移動通信システムの高品質化、大容量化に有効であること,及び,その適用分野として,回路交換とパケット交換が混在すると予想される将来のマルチメディア無線通信システムの伝送方式として有望であることが結論づけられた.平成8年度は,平成7年度に開発されたフェージング変動推定技術,変調パラメータ制御アルゴリズム,適応変調方式固有の各種同期方式を基に,適応変調システムの総合特性及び適応変調方式の実システムへの応用について検討した.まず,適応変調方式の基本伝送特性の検討のため1対の適応変調装置を計算機シミュレーションで実現化し,様々な伝搬環境において伝送特性を検討した.その結果,移動通信の伝搬環境としてかなり厳しい条件下においても,適応変調方式の変調パラメータ制御機能が伝搬環境の影響を緩和するように働き,従来の伝送方式と比べて伝送特性を大きく向上できることが確認できた.次に,適応変調方式の応用として,適応変調を回線交換システムとパケット交換システムに応用を想定し,適応変調回線交換システムのシステム容量及び適応変調パケット交換システムのスループット特性について検討した。回線交換システムにおいては,音声チャネル換算でシステム容量を評価したところ,適応変調方式を用いることにより,伝搬環境が良い場合に周波数利用効率の高い変調方式を適用できるので,従来システムと比べて約3.5倍の大容量化が実現できることが確認できた.次に,パケット交換システムに適応変調方式を用いる場合,伝搬環境が良い場合にはビットレートを高くすることによってチャネルの占有時間を短縮することができ,伝搬環境の悪い場合にもパケットエラーの低減のよるパケット成功確率が高まることにより,従来システムに比べて2倍以上のスループットが向上可能であることを確認した.以上より,適用変調方式は移動通信システムの高品質化,大容量化に有効であることが,及び,その適用分野として,回線交換とパケット交換が混在すると予想される将来のマルチメディア無線通信システムの伝送方式として有望であることが結論づけられた.
DNAワクチン用多機能性エンベロープ型ナノ構造体の構築

本研究では、アジュバントであり膀胱ガン治療薬として期待されているBCG菌体成分のリポソーム化を検討した。BCG菌体成分は、疎水性部分と親水性部分が複雑に組み合わされた構造をしているため、水溶性溶媒にも有機溶媒にも不溶である。従来、界面活性剤によってミセル化した製剤が用いられているが、小さい粒子としての製剤化が困難であり、治療標的部位(例えば膀胱ガン細胞)への取り込み効率は低いことが問題となっていた。この問題を解決するために、水相と脂質膜相から成るリポソーム化を試みた。さらに、細胞への取り込み効率向上のため、BCG含有リポソーム表面のオクタアルギニンR8ペプチド修飾を行った。構築されたR8/BCGリポソーム(R8/BCG-L)の免疫担当細胞(マウス骨髄由来樹状細胞)への取り込みを調べたところ、R8未修飾リポソームに比較して著しく高い取り込みを示した。BCGをFTSCで、脂質をローダミンでラベル化したR8/BCG-Lを調製し、細胞内動態を共焦点レーザー顕微鏡観察したところ、共に細胞内の取り込まれライソゾームに局在していることが明らかになった。さらに、R8/BCG-Lを取り込んだ細胞におけるアジュバントの効果(成熟化)を、樹状細胞表面のマーカータンパク質CD80,CD86,MHCIIの発現を指標に解析したところ、BCGリポソームでは弱い成熟化が認められ、またR8リポソームでは全く成熟化は誘導されなかったのに対して、R8/BCG-LはLPSに匹敵する高い成熟化誘導能を有することが明らかになった。また、Th1応答性の細胞性免疫誘導の指標であるIL12-p40の分泌をELISAにより評価したところ、R8/BCG-Lにおいて非常に高い分泌が確認された。このように本研究において、従来のミセル化BCG製剤に取って代わる新しい治療製剤としてR8/BCG-Lの開発に成功した(特許出願中)。論文投稿中BCGなどの細菌成分は、特殊な構造と物理化学的性質を有しているため、水にも有機溶媒にも不溶である。しかし、これらは免疫誘導に欠かせないアジュバントとして高い利用価値を有している。従来技術では、細菌成分をある種の界面活性剤で可溶化したものを製剤として用いていた。しかし、粒子径が大きく(およそ300nm以上)負電荷を帯びているために細胞への取込効率が低いことが問題となっていた。また界面活性剤を用いるため、副作用が懸念されていた。細菌成分(BCG-CW)を用い、市販のリン脂質と有機溶媒共存下において混合・乾燥させることにより、細菌成分含有脂質薄膜を調製し、脂質膜水和法によってリポソーム化することに成功した。得られた細菌成分リポソームにエクストリューダー処理を施すことにより、粒子径の小さな(約120nm)リポソームを得ることに成功した。得られたリポソームに、ステアリル化アルギニン8重合体ペプチド(STR-R8)を添加することで、リポソーム表面にSTR-R8を修飾し、R8修飾細菌成分リポソームを得ることに成功した。R8修飾細菌成分リポソームの細胞内取込を調べたところ、非修飾リポソームと比較して著しく高い取込が観察され、細菌成分の取込効率を向上させることに成功した。平成18年度は、本リポソームに多機能性ナノデバイスを搭載し、効果的な免疫誘導システムとし機能する多機能性エンベロープ型ナノ構造体を構築する。
ヒト筋・皮膚・血球培養細胞を用いた変異ミトコンドリアDNAの発現機序の研究

1。変異ミトコンドリアを有する細胞に垣久的な増殖能を付与し、また核遺伝子との関連を明らかにするためには、当該の細胞に、遺伝子入によ不死化をはかり、また、HeLa細胞など株化細胞とのハイブリッド、あるいはサイブリッドなど雑種形成をはかることが考えられる。まず、患者由来の培養筋細胞の、SV40、Polyoma virus、p53遺2。HeLa細胞より、EtBr処理したミトコンドリアDNAが欠如した細胞は、親細胞。、このうちEtBr細胞と、変異ミトコンドリアDNAを有する細胞とでサイブリッドを作らせたところ、変異ミトコンドリアDNAが保有されているクローンが分離でき、その遺伝子型質が発現していることを分子生物学的、生化学的、確かめることができた。すなわち、ミトコンドリアの異常はミトコンドリアDNAと核DNAの双方がコードしている酵素の異常を伴うが、核コード遺伝子は正常でもミトコンドリアDNAに異常があると親細胞に類似した生化学的異常が保有細胞上にもたらされることが確かめられた。3。これらの成果をもとに、ミトコンドリア遺伝子発現の特殊性に鑑み、遺伝子蓄積の場としての細胞を広く、多くの研究者に公開、分与できる体制を整えたいと。また、他施設での細胞、遺伝子情報の相互交換をするためにも、先に開発した、データベースの無償分与をしたいと考えている。1。3。当初の計画に従い、PCR法を用いて変異mtDNAをスクリ-ニングした。検出例につしては、サザンブロット法ないし塩基配列決定法で変異mtDNAを確認し、mRNAを抽出中である。ところで変異ミトコンドリアを培養細胞中に維持することは、困難であることが知られている、その困難であるという事実をもってして、ミトコンドリア異常の組織特異的表現の由来とする論議もなされている。そこで、筋細胞培養が正常細胞にくらべそのin vitroにおける生存能の不足があることを証明する一方、この変異ミトコンドリアの検出状況を指標として、私達の培養系が持つ、疾患由来の細胞の特性の維持に関する利点についての報文をまとめた(投稿中)次に、変異mtDNA保有細胞とHeLa細胞変異株とサイブリの作成を試みた。ミトコンドリアのDNA異常は、変異mtDNAと正常DNAが共存するヘテロプラスミ-をなして細胞に存在する様式をとるので、先のスクリ-ニングの結果変異mtDNAの比率の高かった症例を選択した。当該の症例の皮膚線維芽細胞にも、高率で変異DNAが存在が認められた。従って大量培養法により適する皮膚線維芽細胞のミトコンドリアとless mtDNAの細胞とを用いて、サイブリットを作った。抽出したmRNAをノ-ザンブロット分析により分析を行ない、細胞に、Sーメチオニン・アイソト-プラベルし,電気泳動法により,酵素タンパクサブニットの分析を行なった。(Proc.Natl.Acad.Sci.USA,1991,88:10614ー10618)1。変異ミトコンドリアを有する細胞について、細胞バンク並びにそのデータベースを新たに作成した。関連疾患患者個々について筋と皮膚さらに疾患によっては血球を培養し、さらに固有の性格をもつ種々の継代細胞を揃え、のべ、2000以上の細胞の情報システムを整えた。これらの細胞は、貴重な遺伝子蓄積に等しく、またその表現型を再現する場を提供をする。異常ミトコンドリア遺伝子の試験官内維持については、従来培養継代数が3代以上になるると淘汰され、細胞より失われるとされてきが、私達が開発した培養及び凍結保存法により異常遺伝子の細胞内保持が可能となり、以下の実験に供することができた。2。変異ミトコンドリアを有する細胞に恒久的な増殖能を付与し、また核遺伝子との関連を明らかにするためには、当該の細胞に、遺伝子導入によ不死化をはかり、また、HeLa細胞など株化細胞とのハイブリッド、あるいはサイブリッドなど雑種形成をはかることが考えられる。まず、患者由来の培養筋細胞の、SV40、Polyomavirus、p53遺伝子導入により、高増殖能及び筋分化能を有する細胞を確立し、同じミトコンドリアDNAのdeletion(欠失)を見いだした。3。

HeLa細胞より、EtBrならびにDAPI処理により、ミトコンドリアDNAを排除できた。、このうちEtBr細胞と、変異ミトコンドリアDNAを有する細胞とでサイブリッドを作らせたところ、変異ミトコンドリアDNAが保有されているクローンが分離でき、その遺伝子型質が発現していることを分子生物学的、生化学的、確かめることができた。すなわち、ミトコンドリアの異常はミトコンドリアDNAと核DNAの双方がコードしている酵素の異常を伴うが、核コード遺伝子は正常でもミトコンドリアDNAに異常があると親細胞に類似した生化学的異常が保有細胞上にもたらされることが確かめられた。
保育者の成長志向性と組織要因との関連における保育者の成長モデルの構築に関する研究

本研究は、保育者の専門性向上において、園(保育所等)のマネジメントの要素との関連を踏まえながら、その具体的な方法や成長モデルについて示すものである。この研究を推進するため、1つはマクロ的な観点から、先行研究などの理論的な検討や、平成29年度より実施されている「技能経験に応じた処遇改善」ならびに、併せて実施されている「保育士等キャリアップ研修」などの政策・施策動向が保育者や園組織に与える影響についての確認と分析、さらには、マクロデータや定量調査によって得られたデータを用いての状況把握を前年度に引き続き推進してきた。さらに、今年度からは、研究協力園において、参与型による実践研究を推進している。具体的には、国内の2つの園(保育所等)において、「リフレクション」という方法を取り入れた保育者の専門性開発の取り組みと、それを推進するための組織体制づくりについて研究者が参画し、園における実践を支援するとともに、これらのとりくみが園の組織や保育者の専門性開発に与える影響や効果について、1年間を通じてデータの収集を行うことができた。ここで得られたデータについては、個々の園に分けて分析の上、具体的な実践の経過とともに報告としてまとめられ、2つの学会(日本保育学会ならびに日本乳幼児教育学会)において発表したほか、学会(学術)関係者以外にも広く成果を還元するため、公開研究会を1回実施した。また、これらの分析結果は、協力園へフィードバックを行い、翌年度を通じてさらに実践研究を継続する予定となっている。研究協力がある園において1年間にわたり、実践的な取り組み、並びに聞き取り調査やアンケート調査などを実施することができ、これまでに比べて大幅に研究を推進することができたため、本年度の進捗を、おおむね順調に進展していると1段階引き上げることとした。各協力園における実践の内容については、定量的・定性的な方法の両面からその意義や効果について明らかにすることを目指すとともに、さらなる実践研究の可能性について追及する。また、これらにおいて得られた研究成果を学会並びに公開研究会などで広く社会に公開・還元していく取り組みを継続する。平成29年度当初に予定していた研究プロジェクトの活動項目は、1先行研究の整理・2聞き取り調査の実施・3調査・仮説モデルの構築・4研究組織内での研究会合を通じての状況の確認の4点である。まず、1先行研究の整理については、平成29年度4月から実施された保育者向けの施策「技能経験に基づいた保育士の処遇改善制度」の全国的な展開を受け、園組織や保育者をめぐる状況が大きく変化していることもあり、まずはこのことについての状況把握並びに整理を中心として資料調査を実施した。この制度の変更にともなっての園や保育者をめぐる状況の変化は当初の想定よりも大きく、また現在も刻一刻と変化している状況にある。これらの現状の動きと先行研究との関連性について、これまでに十分な検討を進めることができなかったため、この点について次年度以降について実施する予定である。また、保育者への聞き取り調査、および園組織への聞き取り調査の実施については、上記の状況を念頭におきつつ国内3か所の取材を行ったほか、当初は計画に含まれなかったものの、他の研究プロジェクトとの関連によって訪問調査をする機会に恵まれて国外2か国計5園への訪問調査が実現し、広く保育者の専門性向上並びに園組織が関連する要素について把握することができた。国外の事例は、国内の事例を相対的に把握するためにも有用な情報となっている。仮説モデルの構想については、先行研究の整理の進捗が必ずしも十分でないことから、次年度に継続して実施することにしている。また、上述の内容を確認検討するための会合を定期的に開催してきた。研究実績の項に述べた14の4項目それぞれの活動進捗内容を鑑み、進捗の判断としては「おおむね順調に進行している」と、「やや遅れている」との中間点に位置していると考えているが、継続して取り組むべき課題も残されていることから、やや遅れているという判断にしておくこととした。

研究協力がある園において1年間にわたり、実践的な取り組み、並びに聞き取り調査やアンケート調査などを実施することができ、これまでに比べて大幅に研究を推進することができたため、本年度の進捗を、おおむね順調に進展していると1段階引き上げることとした。平成30年度においては、平成29年度中に予定していた先行研究の整理と仮説モデルの構想にとりくみつつ、一方で、園組織と保育者との関係性の要因についてより具体的に把握するべく事例研究を進めていきたいと考えている。特に、平成29年度の後期より関わりを進めている2つの事例を継続的に追究・追跡を行っていき、平成30年度いっぱいをめどにまとめ、学会などへの公表を進めていく予定である。他、本研究と関連する研究プロジェクトにおいて定量調査を計画しており、その知見を本研究の視座から応用して、上述の事例研究と照らし合わせて質的・量的調査の両面から研究に取り組み、その延長線上に仮説モデルを構想することを考えている。各協力園における実践の内容については、定量的・定性的な方法の両面からその意義や効果について明らかにすることを目指すとともに、さらなる実践研究の可能性について追及する。また、これらにおいて得られた研究成果を学会並びに公開研究会などで広く社会に公開・還元していく取り組みを継続する。当初の研究計画に対し、訪問調査に必要な費用が縮減されたことと、資料収集を目的として計上した費用について、一部執行されなかったことから、この2点について平成30年度以降に実施するため、これらの費用を次年度使用額として計上することとした。研究会合や学会発表、訪問調査等の目的のために旅費を計上していたが、学会開催の時期や場所、参加人数等について当初の予定から変更があったほか、同様に予定していた研究会合や調査などが次年度の予定に一部変更されたことによるものである。加えて、研究分担チームで計画していた一部の研究調査の予定について翌年度に計画が繰り越されており、この関連部分について次年度使用額が発生している。
PPARγを介した慢性閉塞性肺疾患の気道・肺炎症の制御に関する研究

昨年度に引き続き、本年度もCOPD患者および健常者(呼吸機能正常喫煙者、非喫煙者)の末梢血好中球におけるPPARγの蛋白発現について、Western blotting法により測定を行った。その結果、COPD患者の末梢血好中球では、健常者に比べ有意にPPARγの蛋白発現が亢進していた(COPD=1532.5、HS=708.9、p<0.0001)。背景因子との関連では、PPARγの蛋白発現量と年齢との間に有意な相関が認められたが、喫煙量やbody mass indexとの相関は認められなかった。呼吸機能との関連では、PPARγの蛋白発現の程度は、気道の閉塞性障害の指標である%FEV_1と有意な逆相関を示し(r=-0.548、p<0.0001)、さらに肺容量の指標である%FVCと有意な逆相関を認めた(r=-0.416、p<0.0001)。以上の結果から、好中球中のPPARγはCOPDの進展に関与する可能性が考えられた。PPARγは主として脂肪細胞に高発現しており、脂質代謝や糖代謝に関与することが知られているが、最近の検討で、PPARγの外因性リガンドが気道の炎症やリモデリングを抑制することが報告されている。従って、PPARγの発現増強は気道の炎症を抑制性に制御し、COPDの進展を抑制する可能性が考えられるが、今回の検討結果からは逆にCOPD患者の末梢血好中球においてPPARγの蛋白発現が増強しており、COPDの気道炎症に伴い防御的な反応として発現が増強して可能性、あるいはPPARγ自体の機能に何らかの変異が存在する可能性などが考えられ、今後のさらなる検討により、疾患のバイオマーカーや新たな治療ターゲットとしてのPPARγの意義を明らかにしうる可能性が示された。本年度はCOPD患者、呼吸機能正常喫煙者、非喫煙者において、末梢血を採取し、好中球の分離を行ったうえで、PPARγの蛋白発現についてフローサイトメトリーを用いた検討を試みたが、これまでのところ各群において、有意なPPARγ蛋白発現の差は認められていない。また、好中球内のPPARγのmRNA発現についても検討を行っているが、やはりこれまでのところ明らかな有意差は認められていない。さらに臨床的検討として、糖尿病を合併しているCOPD患者において、その治療として外因性のPPARγリガンドであるインスリン抵抗性改善薬pioglitazoneを投与し、自覚症状や呼吸機能、健康関連QOLの変化について、pioglitazone非投与群の患者と比較検討を行っているが、現時点ではpioglitazone投与による明らかな自覚症状の改善効果や、呼吸機能の悪化の抑制効果は認められていない。また、COPDにおける慢性炎症に対するpioglitazoneの効果を評価する目的で、最近COPDの病態との関連が報告されている血清中の高感度CRPの測定も行っているが、やはり現在までのところ、pioglitazone投与による明らかな抗炎症効果は認められていない。今年度はさらに症例を増やして、引き続き同様の検討を行い、COPDにおけるPPARγ発現について、健常者との違いについて明らかにしていくとともに、糖尿病合併COPD患者において、pioglitazoneによる治療を継続し、投与の有無によるCOPDの病態進展への影響について検討を行っていく予定である。
MuSIC施設でのミューオン素粒子物理学の研究

本研究の目的は、核物理研究センターで開発中のミューオン源MuSICで遂行するμ→eee崩壊事象の探索実験に用いるタイム・ドリフト・チェンバー(TPC)を開発する事である。初年度の計画は、a)バックグラウンドと検出器のシミュレーション、b)TPCプロトタイプの作成、そしてc)DAQとプログラム解析である。昨年実施されたMuSIC施設での実験では主にDAQを担当し、ミューオン発生と36度輸送ソレノイドのビームラインにおける運動量分布を測定した。また同時に陽子電流を1μAに増強した場合の放射線管理の認可を受けるための放射線遮蔽の基礎データを得るための線量分布を測定した。シミュレーション研究において、検出器のためのevent generatorとGeant4シミュレーションを作成した。event generatorはμ→eee事象を生み出し、Geant4シミュレーションによってトラッキングが行われた。このシミュレーションによりTPC検出器のアクセプタンスは運動量の選択された閾値によることが判明した。また、検出器のGarfieldシミュレーションによる電子輸送、信号形成イオン流の研究が進展した。TPCのデザインにおいて、シミュレーションの結果や他の研究所の開発を参考にしてTPCプロトタイプの設計を行っている。検出器技術の専門家から学ぶ機会を得るためKEKでのEDIT2013(Exellence in Dtector and Instruments)に参加し、ガス検出器の開発の演習に参加した。そこでは、ワイアーチェンバーを作り、その特性を測定し、信号解析を行った。加えて、GEM検出器を操作する機会もあり、その際3段階の増幅を行うGEM検出器を用いた。またこれらのGEM検出器は2次元の情報を与えることが出来、この経験によって、プロトタイプの詳細な形状、すなわち機械的な構造、ガスの供給系、信号の読み出し系、レジスターの組み合わせ、その他の電気回路について開発を行っている。また同時に全システムの価格評価を行った。基本的にはDAQはMidas(http://midas.psi.ch/)に基づいており、データはVME基盤によって集積される。それらは、PSIのMuLan実験で設計されたADC,TDC、wave form digitizer(WFD)、WFD基盤によって構成されている。DAQシステムの開発とその分析のため、前述のようなMuSICビームテストや、他の実験(COMETというミューオン捕獲のバックグラウンド測定)に参加し、経験を積み重ねた。当初、TRIUMF研究所でのテスト実験を予定していたが、加速器施設の、特にミューオンビーム輸送系の故障によってビームタイムがキャンセルされた。新たにPSIでの研究計画を作り提案し、実験は受理され、その実施計画は今年年末に予定されている。TPCのデザインを第一優先として考える。そのため1)5月にGarfieldによるシミュレーションを終え、2)6月に設計と製作行い、3)7月と8月に電気信号読み出し系の試作を行う。その後、放射性線源と宇宙線を用いて粒子軌跡の測定を行い、実際の加速器からのビームを使って検出器のビームテストを行う。実際のビームテストではこの検出器をミューオンの標的での捕獲による重粒子の検出に用いる予定である。すなわちミューオンはアルミニウムカソード中で止まり、入射されたミューオンおよび生成された中粒子は検出器内において軌跡が測定される。
有機ランタノイド及び関連化合物の関与する電子移動系の構築

本年度の研究計画に従って,以下に示す成果を得た.高配位遷移金属化合物による新規還元反応とこれによって発生する有機金属化合物中間体の利用を行った.即ち,有機銅アート錯体の還元反応は、付加および置換反応の副反応として知られている程度であり、これまでに合成反応としての利用は殆どない。本研究ではそれほど電子が不足していない基質が二電子還元を受けてビニル銅中間体を与え,そのプロトン分解により生成物(ビニルスルフィド;E/Z=88/12)が94%の收率で得られることを見つけた。この反応は広範なケテンジチオアセタール類で起こることを明らかにした.また,還元反応の付加、置換反応に対する選択性に関して、配位子の効果が非常に大きいと思われるため、これについて検討し、高い還元能を示す試薬として有機銅アート錯体Me2Cu(CN)Li2が効率的であることを見つけた.さらに,還元反応により発生する銅試薬をプロトン分解する代りに各種求電子反応剤であるハロゲン化アルキルや酸クロリドとの反応について検討したところ,良好に反応して,求電子反応剤が導入された生成物を与え,新たな炭素-炭素結合生成反応および官能基化反応を実現した.エステル基の置換したジケテンチオアセタールを用いたMe2Cu(CN)Li2との反応は立体選択的に進行して,高度に官能基化された(Z)-ビニル銅反応剤の新規合成法となることが明らかになった.得られた(Z)-ビニル銅反応剤と酸クロリドとの反応生成物は(E)一体であるために,ケトン部分をテトラヒドロフラン中ナトリウムボロヒドリドを用いてアルコールに選択的に還元すると,分子内でラクトン化したブテノリドが収率良く得られた.本年度の研究計画に従って,以下に示す成果を得た.高配位遷移金属化合物による新規還元反応とこれによって発生する有機金属化合物中間体の利用を行った.即ち,有機銅アート錯体の還元反応は、付加および置換反応の副反応として知られている程度であり、これまでに合成反応としての利用は殆どない。この反応は広範なケテンジチオアセタール類で起こることを明らかにした.また,還元反応の付加、置換反応に対する選択性に関して、配位子の効果が非常に大きいと思われるため、これについて検討し、高い還元能を示す試薬として有機銅アート錯体Me2Cu(CN)Li2が効率的であることを見つけた.さらに,還元反応により発生する銅試薬をプロトン分解する代りに各種求電子反応剤であるハロゲン化アルキルや酸クロリドとの反応について検討したところ,良好に反応して,求電子反応剤が導入された生成物を与え,新たな炭素-炭素結合生成反応および官能基化反応を実現した.エステル基の置換したジケテンチオアセタールを用いたMe2Cu(CN)Li2との反応は立体選択的に進行して,高度に官能基化された(Z)-ビニル銅反応剤の新規合成法となることが明らかになった.得られた(Z)-ビニル銅反応剤と酸クロリドとの反応生成物は(E)一体であるために,ケトン部分をテトラヒドロフラン中ナトリウムボロヒドリドを用いてアルコールに選択的に還元すると,分子内でラクトン化したブテノリドが収率良く得られた.