hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歴史資料としての湿板写真ガラス原板の調査と研究資源化の研究

本年度は主に以下の調査研究と研究成果の公表を行った。1)在外日本関係古写真史料調査・研究・報告:2018年7月、イギリス・ロンドン市に出張し、ヴィクトリア&アルバート博物館所蔵日本関係の古写真調査を実施した。ロシエ撮影コロジオン湿板写真ネガ、サットン撮影大阪写真、下関戦争ベアトアルバムなど、533カットを高精細デジタル撮影した。ロシエ撮影コロジオン湿板写真ネガの概要を『東京大学史料編纂所附属画像史料解析センター通信』82号で報告した。2019年2月、フランス・ランス市のクラフトコレクション、イタリア・ローマ市の国立文明博物館所蔵日本コレクションなど、幕末・明治期の在外日本関係写真史料の調査を実施した。2)国内所在古写真史料調査・研究:2018年10月、島霞谷関係古写真史料(群馬県立歴史博物館寄託)のコロジオン湿板写真ガラス原板と文書史料を調査撮影した。撮影数は162カット。また史料編纂所未整理史料の菊池海荘家古写真コレクションおよび古文書の整理、調査撮影をおこなった。撮影数は計850カット。3)研究成果の出版・公表:ヌーシャテル民族誌学博物館(スイス・ヌーシャテル市)が所蔵するエメ・アンベールの日本コレクションの写真史料集『JAPAN IN EARLY PHOTOGRAPHS The Aime Humbert Collection』を刊行した。放送大学との連携番組制作に参画し、研究成果を基に「BSキャンパスexデジタル技術で蘇る幕末・維新ー東京大学史料編纂所・古写真研究プロジェクト」(45分×2回)を制作、2018年10月21日・28日に放映された。BS11の番組制作に協力し、ブルガー&モーザーコレクションを取り上げたBS11「歴史科学捜査班:古写真分析で判明!大都市・江戸最古の姿」が、2018年12月24日に放映された。放送番組を通じて一般への研究成果公表に努めた。歴史資料としての湿板写真の利活用をはかるためには、ある時点での事実の直接痕跡といえる写真ネガ(原板)に残されている(イメージとしては写っていない)モノ情報をも含めたアーカイブが構築されなければならない。ガラス原板から知られる制作時の状況や製作者に関わる種々の物理的、化学的情報などでを丹念に掘り起こし記録することが、湿板写真ガラス原板がもつ高精細画像の研究資源化を図るうえでの必須要件となる。初年度は主に以下の調査研究を行った。1)在外古写真の調査・収集:フランス写真アーカイヴズ、ブランリ河岸博物館、フランス国立自然史博物館が所蔵する日本関係古写真およびガラス原板の調査を実施。ナダ-ルのスタジオで撮影された竹内遣欧使節団、池田遣欧使節団の湿板写真ガラス原板、普仏戦争を観戦した大山巌や伊藤博文らのガラス乾板など、528件についてデジタル画像データを収集した。調査の実施にあたり、コレ-ジュ・ド・フランス日本学高等研究所の協力を得た。2)国内の湿板写真ガラス原板の調査・収集:東京国立博物館所蔵湿板写真ガラス原板の調査と高精細デジタルカメラによる撮影(382カット)を実施。対象としたのは、1872年の壬申検査関係の湿板写真ガラス原板類や、ウィーン万博前後に国内で開催された博覧会に関係する原板類である。3)モーザーコレクションの調査・研究:アルフレッド・モーザー著、ペーター・パンツァー監修、宮田奈奈訳『明治初期日本の原風景と謎の少年写真家ーミヒャエル・モーザーの「古写真アルバム」と世界旅行ー』の編集に協力し、解説を執筆した。本研究の第一の目的である、ガラス原板から知られる制作時の状況や製作者に関わる種々の物理的(形状、原板上のメモ書き・ネガ番号の痕跡、画像層の切り貼りによる編集痕の確認)、化学的情報(使用薬品の識別、コーティングや修整剤による加工痕の確認)などを丹念に掘り起こし記録することを、海外ではフランス写真アーカイヴズ、国内では東京国立博物館などの史料所蔵先に出向き着実に推し進めることができている。こうして収集できた伝来が確かな写真史料の情報が加わることにより、高精細デジタル撮影によって収集済みの、ヴィルヘルム・ブルガーとミヒャエル・モーザーによる日本関係ガラスネガ原板コレクションについて、写真史料学的な比較検証を高度化することが可能となった。その結果、次年度に向けて高精細な写真画像を広く公開・出版して歴史資料としての研究資源化をはかる準備が整ったいえる。その他に、モーザーコレクションに関連して、ウィーン万博出品資料調査(佐賀県立九州陶磁文化館)を行った。くわえて紀州郷士菊池海荘家の湿板ガラス原板を含む古写真コレクション及び古文書の整理・撮影と目録作成(史料編纂所)。冨重利平湿板写真ガラス原板の調査(肥後の里山ギャラリー)なども行うことができている。初年度の研究課題として掲げた諸点について着実に研究成果を上げており、研究計画に即して順調に進展しいると判断する。前年度に引き続き日本を記録した湿板写真ガラス原板と関連資料の悉皆的な調査より写真史料学的な研究の推進をはかった。1)オーストリア所在ガラス原板コレクションの調査・研究・出版:7月、オーストリアへ出張し、オーストリア国立図書館所蔵ブルガーコレクション、アルフレッド・モーザー氏所蔵史料、バートアウスゼー市カンマーホフ博物館所蔵モーザーコレクションの撮影調査を実施した。撮影数は計1036カット。

この両コレクションの調査・研究成果をとりまとめ、プロジェクト編による写真史料集『高精細画像で甦る150年前の幕末・明治初期日本ーブルガー&モーザーのガラス原板写真コレクションー』を3月に刊行した。2)東京国立博物館所蔵湿板写真ガラス原板の調査・研究・展示会:8月、東京国立博物館に出張し、壬申検査関係の湿板写真ガラス原板の高精細撮影を行った。撮影数は498カット。撮影したデジタルデータから新たにプリントを作製し、2月27日3月22日に東京大学史料編纂所展示ホールにおいて、同所附属画像史料解析センターPJおよび一般共同研究に協力し展覧会を開催した。3)イギリス所在ガラス原板コレクションの調査・研究:1月3月、イギリスへ出張し、日本関係写真の所在調査と研究を行った。ビクトリアアンドアルバート博物館において、スイス人写真家ピエール・ロシエ制作による、開港直後の日本を写したオリジナルの湿板写真ガラス原板ネガのコレクションを発見した。その成果は、4月4日の読売新聞朝刊で報道された。4)研究集会の開催:7月15日、東京大学史料編纂所附属画像史料解析センターとの共催により、フランス国立保存研究センター所長(パリ自然史博物館・教授併任)ベルトラン・ラヴェドリン氏を招聘し、公開研究集会「写真資料の保存と学術資源化をめぐって」を開催した。本研究の中心的課題である、オーストリアの写真家ヴィルヘルム・ブルガーとその弟子のミヒャエル・モーザーのガラス原板コレクションの画像解析を推し進め、写真史料集『高精細画像で甦る150年前の幕末・明治初期日本ーブルガー&モーザーのガラス原板写真コレクションー』を刊行し、幕末・明治初期日本の写真画像の公開による研究資源化を図ることができている。また、東京国立博物館所蔵ガラス原板について、高精細デジタルカメラによる透過光と反射光による撮影調査を着実に遂行することができている。その成果を「『壬申検査関係写真』展ー東京国立博物館所蔵湿板写真ガラス原板に関する研究成果よりー」と題する展覧会にまとめ、広く一般に公表することで研究課題に掲げている歴史資料としての利活用を図ることができている。その他、紀州郷士菊池海荘家の湿板写真ガラス原板を含む古写真コレクションおよび古文書の整理、撮影調査と目録作成。ガラス乾板を含む徳川宗家古写真コレクションの調査・撮影・データ整理。イギリスのビクトリアアンドアルバート博物館における調査において、スイス人写真家ピエール・ロシエ制作による、開港直後の日本を写したオリジナルの湿板写真ガラス原板ネガのコレクションを発見するなど、写真原板に関連する調査研究を推し進めるこことができている。当該年度までの研究課題として掲げた諸課題について着実に研究成果を上げており、研究計画に即して順調に進展していると判断する。本年度は主に以下の調査研究と研究成果の公表を行った。1)在外日本関係古写真史料調査・研究・報告:2018年7月、イギリス・ロンドン市に出張し、ヴィクトリア&アルバート博物館所蔵
震災被災地における市民活動の生成と展開に関する社会学的研究

平成17年度の前半は、16年度からの災害の多発を受けて、災害ボランティア活動の環境整備に向けた社会的な動きあったことを重視し「災害ボランティア」(対象領域(1))の実態調査を継続した。具体的には、昨年の新潟豪雨災害における「災害ボランティアセンター」の事例分析(昨年度から継続)の結果を取りまとめた(1番目の業績)。この事例の検討から、旧来の地縁組織の運営体制と「災害ボランティアセンター」の運営体制を相互に活用しあった効果的な支援体制が構築されていたことを明らかにし、災害ボランティアセンターの仕組みに新たな可能性を見出した。さらに新潟中越地震もおける中山間地域では「災害ボランティアセンター」とは異なる支援の仕組みが創出されていることを見出し、水害対応の事例も含め、災害時の「共助」の新しい形として位置づけた(中越地震調査は、助成終了後も継続予定)。平成17年度の後半は、阪神・淡路大震災以降10年間の市民による災害対応において、震災の経験から生まれた知見や仕組みがどのように進化してきたのかを、文献レビューを通じて明らかにした。これに、年度前半に行った調査の結果を加えて、一連の事例研究の総括を行った。さらに、昨年度行った震災復興支援に関わる10年間の市民活動の検証(ボランティア論、減災文化の形成等)(対象領域(2))の成果も踏まえて、理論的考察を行い、本研究の総括とした(2番目の業績:学位論文の第III部)。総括:ボランティアは、置かれた状況と対応すべき問題に合わせて自らの活動を設計しなおせる柔軟性と、試行錯誤を通じた"協同の活動実践"のプロセスの中で、それまで接点がなかった他の対応主体との新たな関係性を創り出し、さらに関わった相手の可能性も引き出していくという特徴を持っていることを(一連の事例分析を通じて)明らかにした。震災から10年目を迎える平成16年度は大きな災害が多発し、被災地での災害ボランティア活動が非常に活発に展開された。連続水害と地震が重なり、ピーク時、国内に50箇所以上もの「災害ボランティアセンター」が設置きれていた。こうした状況もあり、平成16年度は「震災から10年目を迎えた災害ボランティア活動」という観点から調査研究を進めた。まず、年度の前半では、平成15年に発生した宮城県北部地震の「災害ボランティアセンター」に関する調査(ヒアリング)データを分析し、「共助」による被災者支援システムとして定着してきた「災害ボランティアセンター」の設営に関するノウハウ(具体的な活動の流れや他の救援主体との関係等)を明らかにする一方、災害ボランティアセンターと他の被災者支援主体との関係性に言及している報告書をレビューし、論点を整理した。さらに年度の後半は、新潟・福井豪雨災害、新潟中越地震における「災害ボランティアセンター」に関する調査を行った。新潟水害では、農村部の住民組織(行政区)を生かした災害ボランティアセンターの運営が行われており、都市部に親和性のある支援システムと見られていた「災害ボランティアセンター」の、中山間部・農村部での展開の可能性について注目している(平成17年度取りまとめ予定)。また、震災以降、災害ボランティア活動の基盤整備がどの程度進んだのか「人・物・金・情報」という主要な4つの資源について整理し、特に財源獲得の必要性を指摘した。震災復興支援活動に関する研究に関しては、「阪神・淡路大震災10年市民検証研究会」による検証事業に参加、月に一度市民活動の関係者と、ボランティア論、減災文化、国内外の災害救援活動の変遷などといったテーマについて議論し、3編の論文にまとめ、研究会の最終成果物(記念図書)に収録された。
眼内増殖性疾患における硝子体液中のmicroRNAの発現解析とその機能解析

難治性かつ主な失明原因疾患である増殖糖尿病網膜症(PDR)や増殖硝子体網膜症の線維増殖病態を解明することを目的とし、創薬のターゲットとして期待されるmicroRNAに着目し解析した。PDR硝子体中にはmicroRNA-21(miR-21)が増殖病態特異的に発現上昇していた。また、ヒト網膜色素上皮細胞株において、線維増殖反応に重要な上皮間葉系移行過程にてmiR-21の発現が誘導され、糖尿病条件下ではさらに発現上昇が促進した。機能解析においてmiR-21は網膜色素上皮細胞の増殖遊走能に関与していることを明らかにした。これらから、miR-21がPDRの線維増殖病態に関与する新たな可能性を見出した。眼内増殖疾患硝子体中で有意に発現が亢進していたmicroRNA-21(miR-21)に着目し、まず様々な網膜硝子体疾患(網膜剥離、増殖硝子体網膜症、糖尿病網膜症黄斑円孔など)の硝子体中のmiR-21の発現を多症例にて検討を行い、増殖病態と相関をもって発現していることがわかった。そこで、線維増殖過程におけるmiR-21の発現解析と機能解析をin vitroにて行った。ヒト網膜色素上皮細胞株であるARPE-19を用いて、眼内増殖疾患において主要な病態メカニズムである網膜色素上皮の上皮間葉系移行(EMT)におけるmiR-21の発現解析を行った。TGFβでARPE-19を刺激するとEMTが誘導でき、miR-21の発現が有意に亢進した。さらに同様の反応を高グルコース環境下で行うと、TGFβ刺激によるmiR-21の発現上昇が、有意に増加した。miR-21の機能解析を行うため、miR-21 mimicおよびmiR-21 inhibitorを用いてARPE-19にmiR-21の過剰発現および発現抑制を誘導した。効率の良い過剰発現および発現抑制を確認したのち、免疫染色、ウエスタンブロット、RTーPCRにて、上皮系マーカー、間葉系マーカーの発現レベルを比較することで、miR-21にEMTを誘導する機能を有するか検討を行ったが、miR-21単独の過剰発現ではEMT変化をとらえられず、また、発現抑制では、TGFβのEMT変化をレスキューできなかった。次に、細胞増殖能を検討するため、細胞増殖アッセイを行ったところ、miR-21の過剰発現にて、ARPE-19の細胞増殖が有意に亢進し、反対にmiR-21の発現抑制で有意に細胞増殖が低下した。以上の結果から、増殖糖尿病網膜症や増殖硝子体網膜症などの眼内増殖疾患硝子体中で発現が亢進しているmiR-21は、細胞増殖能を亢進することで眼内増殖疾患の線維増殖病態に機能している可能性が示唆された。硝子体中miRNAの網羅的発現解析においてmicroRNA-21 (miR-21)が眼内増殖疾患硝子体中で有意に発現上昇していることを見出し、miR-21の網膜硝子体疾患硝子体中の発現解析、および機能解析を行った。黄斑円孔、裂孔原性網膜剥離、増殖硝子体網膜症、増殖糖尿病網膜症において硝子体中miR-21の発現を検討したところ、miR-21が、増殖病態特異的に硝子体中で発現上昇していることが明らかとなった。眼内増殖疾患硝子体中で発現上昇しているmiR-21が増殖病態に機能を有するか、in vitroで検討した。ヒト網膜色素上皮細胞株(ARPE-19)にTGFβ2にて上皮間葉系移行を誘導するとmiR-21の発現レベルが上昇した。次にmiR-21の機能解析を行う為にmiR-21mimicおよびinhibitorを用いて解析行った。mirna標的検証用3utr gfpレポーター遺伝子を用いてmiR-21mimicおよびinhibitorの効果を検証したところ、GFPの発現はmiR-21mimicとのコトランスフェクションで消失し、miR-21 inhibitorとのコトランスフェクションで増強した。miR-21mimicおよびmiR-21 inhibitorは上皮間葉系移行の誘導、および阻害には機能を認めなかったが、増殖および遊走能をCCK-8アッセイ、およびmigration assayで検討したところ、miR-21mimicは細胞増殖能および遊走能を有意に上昇させ、miR-21 inhibitorはTGFβ2で誘導された細胞遊走能を有意に抑制した。in vivoでマウスPVRモデルを作成し、miR-21の機能解析を予定していたが、PVRモデルが安定して作成できなかったことから、機能解析が十分に行うことができなかった。当初予定していたin vivoによるmiR-21の機能解析研究は、マウスPVRモデルが安定して作成できなかったことから、今回の期間内に施行できなかったが、臨床検体およびin vitroにてある程度十分な機能解析を進めることができた。前年度までに、増殖糖尿病網膜症および増殖硝子体網膜症患者の硝子体液中にmicroRNA-21が高く発現していることを見出し、さらに、miR-21は網膜色素上皮細胞にて高発現しており、網膜色素上皮の増殖に機能することで、眼内増殖疾患の病態に関与している可能性を見出した。さらに、microRNA-21は血管内皮細胞にも高発現しており、高グルコース濃度下の血管内皮細胞にはmicroRNA-21が更に強く発現することを見出した。

血管内皮細胞から発現するmiR-21が糖尿病網膜症の病態に関与する可能性を培養ヒト網膜微小血管内皮細胞を用いて、検討したところ、網膜微小血管炎症抑制に重要な機能をもつペルオキシソーム増殖因子活性化受容体αの発現を抑制する結果が得られた。これらのことから、糖尿病網膜症の病態において、microRNA-21は、眼内増殖および網膜微小血管炎症の両者に機能する可能性が示唆された。難治性かつ主な失明原因疾患である増殖糖尿病網膜症(PDR)や増殖硝子体網膜症の線維増殖病態を解明することを目的とし、創薬のターゲットとして期待されるmicroRNAに着目し解析した。PDR硝子体中にはmicroRNA-21(miR-21)が増殖病態特異的に発現上昇していた。また、ヒト網膜色素上皮細胞株において、線維増殖反応に重要な上皮間葉系移行過程にてmiR-21の発現が誘導され、糖尿病条件下ではさらに発現上昇が促進した。機能解析においてmiR-21は網膜色素上皮細胞の増殖遊走能に関与していることを明らかにした。これらから、miR-21がPDRの線維増殖病態に関与する新たな可能性を見出した。miR-21の機能解析にて仮説のフェノタイプを示さなかったが増殖能へのフェノタイプを見出した。miR-21の発現解析および、機能解析に関しては概ね順調に進展していると考える。本研究の経過中、miR-21は血管内皮細胞にもに発現していることが明らかとなり、血管内皮細胞の機能維持に関与している可能性が考えられる。増殖糖尿病網膜症患者硝子体中に有意に存在することから、糖尿病網膜症病態である血管内皮機能不全におけるmiR-21の機能解析も行い、さらなる糖尿病網膜症への病態関与を明らかにしていきたいと考えている。眼科学miR-21の機能解析をさらに細胞増殖能、遊走能に関して進めていく。miR-21のターゲット遺伝子の発現変化を見出し、フェノタイプとの関連性を検討していく。miR-21以外の候補miRNA(let-7e, miR-204など)も同様に機能解析を行い、それぞれがどのように眼内増殖疾患の線維増殖病態に機能するかを検討する。また、EMTや増殖に機能する可能性のあるmiRNAに関しては、増殖硝子体モデルマウスを作成し、in vivoによる検討計画している。現在論文投稿後の査読意見に対する追加実験中であり、その分の経費を繰り越しとした。海外での研究成果報告を行わなかったため、旅費が計画時よりも低額であった。今年度は人件費を利用しなかった。miR-21の機能解析のみおこなったため機能解析に持ちいるmiRNAオリゴ試薬を当初の計画よりも費用がかからなかった。追加実験に用いる試薬などの経費に用いる予定である。今年度行わなかったその他の候補miRNAの合成オリゴの購入費や臨床応用を見据えたmiRNA製剤を用いた研究を行うための、物品試薬などの購入などに使用する。また、次年度の人件費など、論文作成にかかる費用に使用する。
遠隔食事・運動指導システムの実用化に向けた肝臓リハビリテーションプログラムの構築

非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)の急激な増加には,肥満人口の増加が密接に関連している.NAFLDの有効な治療法としては,カロリー摂取を低く抑え,体重・体脂肪の減少を目指した食事制限が主流である.また,多数の先行研究より運動不足はNAFLDの発症と進展の重要な原因として知られているが,医療現場においての運動療法は実際の肥満改善効果が小さいことにより,NAFLDの治療効果としては懐疑的である.そこで,私はNAFLDに対する運動療法の治療効果を確かめるための研究を実施した.以下の結果より,運動療法は,NAFLD改善効果を促進することが判明した.本研究実績は,現在までの研究の一環として,運動療法が発揮するNAFLDの肝病態改善効果について検討したものである.1全身振動トレーニング(WBV)は,振動により重力加速度の増幅をさせることで骨格筋に物理的刺激効果を与える新しいレジスタンストレーニング法として注目されている.日常的に運動実施が困難なNAFLD肥満患者にWBVを行った結果,体組成と身体機能を改善し,肝脂肪量減少と肝機能障害軽減の肝病態改善効果が表れた.つまり,WBVは医療現場におけるNAFLDのマネージメントに有用であると考えられた.2NAFLDの病態形成には,肝臓,骨格筋や内臓脂肪組織から産生・分泌される生理活性物質がインスリン抵抗性の誘導に主役を演じていることが知られている.そのことから,運動療法はこれら生理活性物質の変動を介してNAFLDの病態を改善するかを検討した.その結果,運動療法は体重・体脂肪量の減少は軽微であるが,これら生理活性物質の変動を介在して,NAFLDの肝病態を改善することが明らかになった.以上のことから,実際の食事制限に苦労している大多数のNAFLD肥満患者に,規則的に運動を実施することを勧奨する.運動療法戦略の展開において,従来の患者との対面による病院のシステムでは多数の患者を受容することが難しく,待機期間が長くなっていることから,新たな戦略とそれに付随した医療体制の構築が必要である.そのことで,私は本研究でウェルネス分野のICT(情報通信)技術を利用し,患者が自分自身の生活環境や心身の状態を正しく把握し,目標の設定,計画,実行に向けた自己管理能力の獲得を目指すことを目的に研究を続けている.そのため,本研究ではPolar社のウェアラブルデバイス(POLAR A370,POLAR M600)を購入し,また,同社の運動管理プログラムであるPolar flowのアプリを利用し研究を行った.先に8人を対象に予備実験を実施した結果,問題点として,大多数の高齢患者がウェアラブルデバイスの使用やアプリ投稿サイトの利用を難しく感じていた.また,ウェアラブルデバイスから得られた運動情報をもとにした運動カウンセリングをウェブ上で実施した結果においても,高齢患者の大多数が使用方法に慣れるまで長い時間がかかった.また,使用方法を覚えた方においてもその方法をすぐ忘れるなどのトラブルが続いた.そして,若年齢の患者においては,研究期間中にウェアラブルデバイス着用を忘れる,バッテリー充電を忘れるなど,着用の習慣化が問題になった.この問題点を解決するため,研究内容を少し変更する必要があり,現在のところ研究の進行が計画よりやや遅れている.本実験を実施する前に,予備実験の問題点であった高齢患者におけるウェアラブルデバイスの操作方法や測定設定をもっと単純化する必要がある.ウェアラブルデバイスは,本端末とアプリが持っている様々な機能の中から,高齢患者にも簡単に操作ができる機能を選択し,本研究デザインに適応させる必要がある.また,高齢患者がもっと理解しやすくウェアラブルデバイスを使用できるよう,既存マニュアルを変更するなどの対策案を考案している.ウェアラブルデバイス着用の習慣化に対する解決のため,遠隔モニタリングを実施する前に参加者への事前教育や実施中に着用確認などをする必要がある.予備実験を通じて現れた問題点を今年の7月までに解決し,今年は10人程度のデータの取得を目標に本実験(遠隔モニタリング)を実施する予定である.残りの研究期間で,やや遅れている本研究の完成度を上げるため,現在のところ,2年間になっている自由管理期間を短縮し,研究の完成度を高める予定である.また,本実験実施後に起きる様々な問題点を減らすため,一週間程度の着用適応期間(オリエンテーション)などを設定し,この期間中スタッフが積極的に対応し,患者がウェアラブルデバイス使用に慣れるよう心がける予定である.非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)の急激な増加には,肥満人口の増加が密接に関連している.NAFLDの有効な治療法としては,カロリー摂取を低く抑え,体重・体脂肪の減少を目指した食事制限が主流である.また,多数の先行研究より運動不足はNAFLDの発症と進展の重要な原因として知られているが,医療現場においての運動療法は実際の肥満改善効果が小さいことにより,NAFLDの治療効果としては懐疑的である.そこで,私はNAFLDに対する運動療法の治療効果を確かめるための研究を実施した.以下の結果より,運動療法は,NAFLD改善効果を促進することが判明した.本研究実績は,現在までの研究の一環として,運動療法が発揮するNAFLDの肝病態改善効果について検討したものである.1全身振動トレーニング(WBV)は,振動により重力加速度の増幅をさせることで骨格筋に物理的刺激効果を与える新しいレジスタンストレーニング法として注目されている.日常的に運動実施が困難なNAFLD肥満患者にWBVを行った結果,体組成と身体機能を改善し,肝脂肪量減少と肝機能障害軽減の肝病態改善効果が表れた.つまり,WBVは医療現場におけるNAFLDのマネージメントに有用であると考えられた.2NAFLDの病態形成には,肝臓,骨格筋や内臓脂肪組織から産生・分泌される生理活性物質がインスリン抵抗性の誘導に主役を演じていることが知られている.

そのことから,運動療法はこれら生理活性物質の変動を介してNAFLDの病態を改善するかを検討した.その結果,運動療法は体重・体脂肪量の減少は軽微であるが,これら生理活性物質の変動を介在して,NAFLDの肝病態を改善することが明らかになった.以上のことから,実際の食事制限に苦労している大多数のNAFLD肥満患者に,規則的に運動を実施することを勧奨する.運動療法戦略の展開において,従来の患者との対面による病院のシステムでは多数の患者を受容することが難しく,待機期間が長くなっていることから,新たな戦略とそれに付随した医療体制の構築が必要である.そのことで,私は本研究でウェルネス分野のICT(情報通信)技術を利用し,患者が自分自身の生活環境や心身の状態を正しく把握し,目標の設定,計画,実行に向けた自己管理能力の獲得を目指すことを目的に研究を続けている.そのため,本研究ではPolar社のウェアラブルデバイス(POLAR A370,POLAR M600)を購入し,また,同社の運動管理プログラムであるPolar flowのアプリを利用し研究を行った.先に8人を対象に予備実験を実施した結果,問題点として,大多数の高齢患者がウェアラブルデバイスの使用やアプリ投稿サイトの利用を難しく感じていた.また,ウェアラブルデバイスから得られた運動情報をもとにした運動カウンセリングをウェブ上で実施した結果においても,高齢患者の大多数が使用方法に慣れるまで長い時間がかかった.また,使用方法を覚えた方においてもその方法をすぐ忘れるなどのトラブルが続いた.そして,若年齢の患者においては,研究期間中にウェアラブルデバイス着用を忘れる,バッテリー充電を忘れるなど,着用の習慣化が問題になった.この問題点を解決するため,研究内容を少し変更する必要があり,現在のところ研究の進行が計画よりやや遅れている.本実験を実施する前に,予備実験の問題点であった高齢患者におけるウェアラブルデバイスの操作方法や測定設定をもっと単純化する必要がある.ウェアラブルデバイスは,本端末とアプリが持っている様々な機能の中から,高齢患者にも簡単に操作ができる機能を選択し,本研究デザインに適応させる必要がある.また,高齢患者がもっと理解しやすくウェアラブルデバイスを使用できるよう,既存マニュアルを変更するなどの対策案を考案している.ウェアラブルデバイス着用の習慣化に対する解決のため,遠隔モニタリングを実施する前に参加者への事前教育や実施中に着用確認などをする必要がある.予備実験を通じて現れた問題点を今年の7月までに解決し,今年は10人程度のデータの取得を目標に本実験(遠隔モニタリング)を実施する予定である.残りの研究期間で,やや遅れている本研究の完成度を上げるため,現在のところ,2年間になっている自由管理期間を短縮し,研究の完成度を高める予定である.
トレリス手法に基づくハードディスクシステムの高密度化に関する研究

本研究が開始された頃のハードディスクシステムのための記録符号に関する研究環境としては,従来の一次元2値レベルでもって(d,k)制約,すなわち磁化反転の最小及び最大間隔制約の改善を行うだけでは,恐らく二十一世紀に期待されている超高密度記録に対応できないだろうとの共通認識があった.勿論,この符号条件の場合d≦kであり,符号化率η≦1に止まっている.そしてこれを解決することのできるブレークスルーとして,(1)符号利得の改善(あるいは誤り訂正機能の向上)(2) η>l実現を可能にする多値化(3値あるいは4値レベル)(3)トラック方向の同時符号化も考慮して,面密度改善を目指す二次元化などの手法開発に注目が集まり出していた.本研究は,上記(1)を主とする研究内容を持っている.取り分け,記録符号,パーシャル・レスポンス(PR)等化方式,最尤(ML)信号検出法の一つであるViterbi方式それぞれが,そのモデルとしていずれも有限状態オートマトン理論でもって記述できることに着目し,トレリス技術の中でもこの特徴を適確に生かせるTCPR(Trellis Coded Partial Response)方式を開発することが主たる目標であった.まず初年度は,η=1/2,2/3及び3/4の一次元PR1(すなわちPR(1.1))方式を開発し,ビット誤り率(BER)特性が規格化線密度Kを当時最良のK=2.4とした場合η=1である従来のNRZI符号+PR1ML方式に比べて優れていること,ならびにK=3.0と近い将来の目標線密度に高めた場合η=3/4 TCPR1方式のみが優れており,高密度では符号化利得よりηの改善が重要であることを明らかにした.次年度には,高密度記録になる程PR(1,-1)よりPR(1,1)(すなわちPR1)の方がTCPRとしては優れたBER特性を示すことを明らかにしたが,この頃ハードディスクの高密度化達成目標が高度情報化の進展と光記録システムの急速な発展に伴い,20Gビット/(インチ)^2から40G80Gと大幅に変更が行われた.このことに伴い,これを達成するため垂直記録の実用化に一層の拍車がかかると共に,記録符号や信号処理にも一段と要求が強まった.例えば,シャノン容量をさらに増加させることや,d>k特性の実現,トラック間の直交性を考慮することによる面密度改善などが求められ,必然的にこれらすべてを満たす二次元手法の導入気運が世界的に盛り上がって来た.最終年度は,このような研究環境の激変に対応するため,平成10年度の実績報告書に詳述した通りの二次元MTRトレリス符号開発を行い,同一符号化条件下では超高密度(例えばK=5.0)の場合,一次元の場合に比べてBER特性に大幅な改善のあることを明らかにした.尤も,本年度行えたのはそのための基礎的な検討に止まっており,今後この符号の特性改善はまだまだ行わねばならないし,また行うだけの意義が十分にある符号であることを確認している.なお,多値符号についても解析と新たな符号の開発などの検討を行ったが,この成果については光記録分野の方がむしろ大いに関心を寄せて来ている.また,二次元符号それ自体についても,その解析と新たな符号の開発を行った.その結果は,η>1やd>kの符号開発の実現,BER特性の大幅改善が得られ,この改善傾向はトラック数Lを2から3と増加することで飛躍的に向上することも同時に明らかにしている.最後に,昨今の超高密度記録への急速な動きの中,記録符号研究の未来への展望について,多くの研究者に戸惑いが見られる.このため,長年この分野に携わって来た研究者として.これを体系付けて“越し方行く末"を総括したことも本研究における成果の一つであった.本研究が開始された頃のハードディスクシステムのための記録符号に関する研究環境としては,従来の一次元2値レベルでもって(d,k)制約,すなわち磁化反転の最小及び最大間隔制約の改善を行うだけでは,恐らく二十一世紀に期待されている超高密度記録に対応できないだろうとの共通認識があった.勿論,この符号条件の場合d≦kであり,符号化率η≦1に止まっている.そしてこれを解決することのできるブレークスルーとして,(1)符号利得の改善(あるいは誤り訂正機能の向上)(2) η>l実現を可能にする多値化(3値あるいは4値レベル)(3)トラック方向の同時符号化も考慮して,面密度改善を目指す二次元化などの手法開発に注目が集まり出していた.本研究は,上記(1)を主とする研究内容を持っている.取り分け,記録符号,パーシャル・レスポンス(PR)等化方式,最尤(ML)信号検出法の一つであるViterbi方式それぞれが,そのモデルとしていずれも有限状態オートマトン理論でもって記述できることに着目し,トレリス技術の中でもこの特徴を適確に生かせるTCPR(Trellis Coded Partial Response)方式を開発することが主たる目標であった.

まず初年度は,η=1/2,2/3及び3/4の一次元PR1(すなわちPR(1.1))方式を開発し,ビット誤り率(BER)特性が規格化線密度Kを当時最良のK=2.4とした場合η=1である従来のNRZI符号+PR1ML方式に比べて優れていること,ならびにK=3.0と近い将来の目標線密度に高めた場合η=3/4 TCPR1方式のみが優れており,高密度では符号化利得よりηの改善が重要であることを明らかにした.次年度には,高密度記録になる程PR(1,-1)よりPR(1,1)(すなわちPR1)の方がTCPRとしては優れたBER特性を示すことを明らかにしたが,この頃ハードディスクの高密度化達成目標が高度情報化の進展と光記録システムの急速な発展に伴い,20Gビット/(インチ)^2から40G80Gと大幅に変更が行われた.このことに伴い,これを達成するため垂直記録の実用化に一層の拍車がかかると共に,記録符号や信号処理にも一段と要求が強まった.例えば,シャノン容量をさらに増加させることや,d>k特性の実現,トラック間の直交性を考慮することによる面密度改善などが求められ,必然的にこれらすべてを満たす二次元手法の導入気運が世界的に盛り上がって来た.最終年度は,このような研究環境の激変に対応するため,平成10年度の実績報告書に詳述した通りの二次元MTRトレリス符号開発を行い,同一符号化条件下では超高密度(例えばK=5.0)の場合,一次元の場合に比べてBER特性に大幅な改善のあることを明らかにした.尤も,本年度行えたのはそのための基礎的な検討に止まっており,今後この符号の特性改善はまだまだ行わねばならないし,また行うだけの意義が十分にある符号であることを確認している.なお,多値符号についても解析と新たな符号の開発などの検討を行ったが,この成果については光記録分野の方がむしろ大いに関心を寄せて来ている.また,二次元符号それ自体についても,その解析と新たな符号の開発を行った.その結果は,η>1やd>kの符号開発の実現,BER特性の大幅改善が得られ,この改善傾向はトラック数Lを2から3と増加することで飛躍的に向上することも同時に明らかにしている.最後に,昨今の超高密度記録への急速な動きの中,記録符号研究の未来への展望について,多くの研究者に戸惑いが見られる.このため,長年この分野に携わって来た研究者として.これを体系付けて“越し方行く末"を総括したことも本研究における成果の一つであった.現在実用化されている記録符号や信号処理方法は、21世紀におけるハードディスクシステムのための高密度化技術としては不十分であることが明らかになって来ている。これに対応できる技術符号に関するブレークスルーと考えられているのが(1)多値化(3値ならびに4値が目標)(2)多次元化(2次元あるいは3次元が当面目標)(3)符号利得の改善(あるいは誤り訂正機能の向上)である。本研究では、この内の(3)に注目している。(3)は従来記録符号に期待される役割が、記録信号系列特性と記録再生系特性との整合を図ることが主であったのに対して、記録再生系をはさんだ記録符号特性と再生側信号処理特性の記録再生系特性をも含めた統合化を狙いとしている。このことで符号利得を改善する手法の一つがトレリス符号化である。我々は、記録符号、パ-シャル・レスポンス(PR)等化方式、最尤(ML)検出方式としてのビタビ手法、それぞれがいずれも有限オートマトンモデルでもって表現できることに着目し、統合して方式を検討するためにこのアイディアをトレリス手法に導入した。研究成果としては、購入したPRMLビットアナライザをDSPW(Digital Signal Proussing Worksystem)を用いたシミュレータと結合されることで、実験に要する負荷を分散されることを可能とした。また、各種PRML方式の特性比較のための回路構成も容易となった。
角度分解光電子分光法を用いた金属超薄膜と有機分子の界面電子状態の精密研究

本研究では、有機/金属界面の形成に関わる分子軌道と金属表面電子状態との相互作用を明らかにすることを目的とした実験研究を実施する。とくに分子軌道に加えて金属基板の電子状態変化を捉えるため、金属基板としてバルク金属ではなく半導体基板上に作製した金属超薄膜を用いるところに特色がある。まず始めに有機分子の真空蒸着装置の製作を行った。るつぼをφ3.0 mm、肉厚0.05 mmのタンタル管から作製して加熱部全体を小型化したことにより、蒸着中の脱ガス量を大幅に抑制するに成功した。このため、当初予定した水冷機構付きの市販蒸着源を購入する代わりに、2台の自作蒸着源を製作し、複数種類の分子についての実験を効率的に進めるための環境を整えた。実験としては、Si(111)表面上に作製した2原子層のIn超薄膜を基板として、サブモノレイヤーから2,3分子層までの範囲におけるフタロシアニン(H2Pc)および金属(M=Fe, Co, Cu)を内包したフタロシアニン(MPc)の吸着状態を低速電子回折(LEED)と表面電気伝導度測定によって調べた。ここから、吸着分子が2次元結晶を形成する過程における被覆率および温度の効果を明らかにした。電子状態については、FePc吸着表面について角度分解光電子分光測定を行った。スペクトルの膜厚依存性から、単分子層に特有の電子状態をフェルミ準位近傍に見つけた。この電子状態は表面平行方向について分散しておらず、分子に局在した状態と判断された。一方、In超薄膜の2次元自由電子的なフェルミ面について吸着による変化は確認されなかった。現在、分散関係における分子吸着の影響を解析中である。このほか、新しい基板金属となりうる1原子層のIn超薄膜の電子状態および原子構造の研究も行った。この単原子層の金属的な電子構造を明らかにし、温度による金属-絶縁体転移についても調べた。蒸着装置の整備が当初の想定より進んだことにより、複数種類のフタロシアニンの電子状態についての実験を円滑に遂行できる準備が整い、FePc/In/Si(111)の系において吸着分子および金属表面、両方の電子状態について同程度の精細さで観測することができた。その結果、被覆率による電子状態変化を捉え、分子/金属界面形成に関わる電子状態を特定するところまで達成できた。また、低速電子回折による実験において吸着分子は膜厚に応じた特徴的なパターンを示すことが見つかり、この性質を利用して吸着量を評価する方法を確立できた。このことは異なる実験設備でも整合性のある試料作成を行う上で重要な知見である。さらに、吸着分子の2次元結晶化が起こる被覆率や温度の違いは、内包金属によって分子-分子間相互作用に大きな差があることを示唆している。有機/金属界面で形成される電子状態がどのように分子間の引力的な相互作用と関係するのか、新たに関心を広げる成果であった。In/Si(111)表面上でのフタロシアニンおよび金属フタロシアニンの吸着状態に対応した電子状態変化の測定を進めていく。先行して実施したFePc吸着表面の角度分解光電子分光実験から、基板の対称性による方向の異なるドメインの共存によって多数の電子バンドが交錯する複雑なスペクトルが得られ、これがバンド分散に対する分子吸着の効果の解析を妨げていることが分かった。そこで、一つのドメインの優先的な成長を促す微傾斜基板を用い、さらに、基板と分子のスペクトル強度に大きな差がある波数空間の位置を探すなど、測定条件をより最適化した実験を行う。一方、フタロシアニンの分子軌道の構成は吸着によって孤立分子のときから変化するため、最高占有軌道(HOMO)におけるd電子の軌道成分や電子配置は自明ではない。この点について、内包金属を変えることに加えて、スペクトル強度の励起光エネルギー依存性や偏光依存性を調べることも有効であるので、放射光施設での光電子分光実験について検討する。この他、金属表面の電子状態の違いによる効果を調べるため、In/Si(111)表面で金属的であることが判明した単原子層構造や、その他の金属的な超構造(Tl-Pb合金など)、超薄膜(Bi2T3超薄膜など)におけるフタロシアニンの吸着状態についても調べ始める。

スペクトルの膜厚依存性から、単分子層に特有の電子状態をフェルミ準位近傍に見つけた。この電子状態は表面平行方向について分散しておらず、分子に局在した状態と判断された。一方、In超薄膜の2次元自由電子的なフェルミ面について吸着による変化は確認されなかった。現在、分散関係における分子吸着の影響を解析中である。このほか、新しい基板金属となりうる1原子層のIn超薄膜の電子状態および原子構造の研究も行った。この単原子層の金属的な電子構造を明らかにし、温度による金属-絶縁体転移についても調べた。蒸着装置の整備が当初の想定より進んだことにより、複数種類のフタロシアニンの電子状態についての実験を円滑に遂行できる準備が整い、FePc/In/Si(111)の系において吸着分子および金属表面、両方の電子状態について同程度の精細さで観測することができた。その結果、被覆率による電子状態変化を捉え、分子/金属界面形成に関わる電子状態を特定するところまで達成できた。また、低速電子回折による実験において吸着分子は膜厚に応じた特徴的なパターンを示すことが見つかり、この性質を利用して吸着量を評価する方法を確立できた。このことは異なる実験設備でも整合性のある試料作成を行う上で重要な知見である。さらに、吸着分子の2次元結晶化が起こる被覆率や温度の違いは、内包金属によって分子-分子間相互作用に大きな差があることを示唆している。有機/金属界面で形成される電子状態がどのように分子間の引力的な相互作用と関係するのか、新たに関心を広げる成果であった。In/Si(111)表面上でのフタロシアニンおよび金属フタロシアニンの吸着状態に対応した電子状態変化の測定を進めていく。先行して実施したFePc吸着表面の角度分解光電子分光実験から、基板の対称性による方向の異なるドメインの共存によって多数の電子バンドが交錯する複雑なスペクトルが得られ、これがバンド分散に対する分子吸着の効果の解析を妨げていることが分かった。そこで、一つのドメインの優先的な成長を促す微傾斜基板を用い、さらに、基板と分子のスペクトル強度に大きな差がある波数空間の位置を探すなど、測定条件をより最適化した実験を行う。一方、フタロシアニンの分子軌道の構成は吸着によって孤立分子のときから変化するため、最高占有軌道(HOMO)におけるd電子の軌道成分や電子配置は自明ではない。この点について、内包金属を変えることに加えて、スペクトル強度の励起光エネルギー依存性や偏光依存性を調べることも有効であるので、放射光施設での光電子分光実験について検討する。この他、金属表面の電子状態の違いによる効果を調べるため、In/Si(111)表面で金属的であることが判明した単原子層構造や、その他の金属的な超構造(Tl-Pb合金など)、超薄膜(Bi2T3超薄膜など)におけるフタロシアニンの吸着状態についても調べ始める。
HPV塩基配列決定による新規ハイリスクバリアントと高齢者子宮頸癌関連型の同定

子宮頸部扁平上皮癌、子宮頸部異形成、子宮頸部細胞診正常例について、頸部に感染したヒトパピローマウイルス(HPV)のL1遺伝子領域PCR産物についてダイレクトシークエンシングによる同定を行い、ハイリスクバリアントの検索を行った。同定したHPVの型は、6型から91型までの31種類と未知の型4種類の計35種類の型であった。これらのうち、33、58型は持続感染から高齢者の頸癌につながる潜伏期の長いハイリスク型と考えられる。同定したHPVバリアントは型内バリアントを含めると計85種類であった。世界的に広く感染がみられるハイリスクHPV型である、16、18、31、33、35、52、58型にも型内バリアントを検出した。浸潤癌より検出されたバリアントは、16型の5種類のうち3種類、18型の4種類全て、31型の2種類のうち1種類、33型の2種類のうち1種類、35型の3種類のうち1種類、52型の5種類のうち3種類、58型の2種類両方である。また、同様に、悪性型に分類される型であるが、その型内バリアントによっては浸潤癌から見いだされなかったバリアントが存在する型は、上記の16、31、33、35、52型以外にも、45、51、53、56、59、66、68、73型の各型でみられた。逆に良性型に分類されるが、その型内バリアントによっては浸潤癌より検出されるバリアントが存在する型もあった。54型、90型、91型にそうしたバリアントが存在した。子宮頸部に感染しているヒトパピローマウイルス(HPV)DNAのL1領域PCR産物についてダイレクトシークエンシングを行い、塩基配列にもとづくハイリスクバリアントの検索を行っている。対象としているHPV DNAの由来は、子宮頸部扁平上皮癌細胞、子宮頸部異形成細胞、子宮頸部細胞診正常例細胞である。HPVの型は、型番のついた既知のもので、これまで6型から91型まで合計31種を同定している。世界的に広く認められるハイリスク型のHPV型として、16型、18型、31型、33型、35型、52型、58型などがあるが、それらには型内バリアントを検出している。16型については5種類のバリアントが検出されており、そのうち、3種類のバリアントが浸潤癌より検出されている。18型については4種類のバリアントが検出されており、すべてのバリアントが浸潤癌より検出されている。31型については2種類のバリアントが検出されており、そのうち1種類が浸潤癌より検出されている。33型については2種類のバリアントが検出されており、そのうち、1種類が浸潤癌より検出されている。35型については3種類のバリアントが検出されており、そのうち、1種類が浸潤癌より検出されている。52型については5種類のバリアントが検出されており、そのうち、3種類が浸潤癌より検出されている。58型については2種類のバリアントが検出されているが、その両方が浸潤癌より検出されている。子宮頸部扁平上皮癌、子宮頸部異形成、子宮頸部細胞診正常例について、子宮頸部に感染したヒトパピローマウイルス(HPV)のL1遺伝子領域PCR産物についてダイレクトシークエンシングによる同定を行い、ハイリスクバリアントの検索を行った。これらから同定したHPVの型は、6型から91型まで計31種類と未知の型4種類であった。

世界的に広く感染がみられるハイリスクHPV型である、16、18、31、33、35、52、58型にも型内バリアントを検出した。浸潤癌より検出されたバリアントは、16型の5種類のうち3種類、18型の4種類全て、31型の2種類のうち1種類、33型の2種類のうち1種類、35型の3種類のうち1種類、52型の5種類のうち3種類、58型の2種類両方である。また、同様に、悪性型に分類される型であるが、その型内バリアントによっては浸潤癌から見いだされなかったバリアントが存在する型は、上記の16、31、33、35、52型以外にも、45、51、53、56、59、66、68、73型の各型でみられた。逆に良性型に分類されるが、その型内バリアントによっては浸潤癌より検出されるバリアントが存在する型もあった。54型、90型、91型にそうしたバリアントが存在した。
術後の健康関連QOLの早期回復を目的とした肺がん患者教育プログラムの開発

肺がん外科的手術後の患者は、健康関連QOLが低下し、治療過程で受けた身体的・心理的なダメージに加え、術前からの運動能力が低下している。加えて、日常身体活動は術前からすでに低下しており、術後はさらに低下することが明らかとなっている。我々も高齢肺がん患者の運動機能を術後1カ月足らずで回復させることが出来たが、健康関連QOLは術前の状況まで回復するのに3ヵ月以上を要することを明らかにした。そこで本研究は、まず、肺がん患者の術前と術後における身体・認知・健康関連QOL・ヘルスリテラシーを客観的に評価し、健康関連QOLの回復遅延要因を明らかにしたいと考えている。最終的には、新たな肺がん患者教育プログラムを作成し、術後肺がん患者の健康関連QOLの早期回復を目的とした肺がん教育プログラムの効果検証することが目的である。平成30年度の研究実施計画では、肺がん葉切除術を受ける研究参加者の身体・認知・健康関連QOL・ヘルスリテラシーを客観的に調査し、術後における健康関連QOLの回復遅延要因を前向き研究などによって検討することである。現在、研究実施施設の研究倫理委員会の承認をえており、データ測定を開始するに至った。研究倫理委員会の承認に時間を要したこと、また、前所属大学における大学業務が多忙かつ、研究日が確保されていなかったため、データ測定のための時間確保が困難であったことから進捗状況はは遅れている。今年度より所属大学が変わり、研究活動における時間確保が可能となった。加えてデータ測定を行える状態になっているため、これまで遅延していた研究課題を遂行していく。肺がん外科的手術後の患者は、健康関連QOLが低下し、治療過程で受けた身体的・心理的なダメージに加え、術前からの運動能力が低下していること、加えて、日常身体活動は術前からすでに低下しており、術後はさらに低下することが明らかとなっている。さらに肺がん患者の術後健康関連QOLは運動能力と比較して回復が遅い。そこで肺がん患者の心身機能、健康関連QOLやヘルスリテラシーを総合的にかつ客観的に検証し、健康関連QOLの回復遅延要因を明らかにすること、それをもとに、術後健康関連QOLの早期回復を目的とした新たな肺がん患者教育プログラムを立案することが研究目的である。研究期間は平成29年4月から平成32年3月の4年間とし、平成29・30年度は準備および調査期間、平成31・32年度は介入効果検証期間とする。当初予定していたよりも大学業務が忙しく、研究のための時間確保が困難であった。また、研究協力施設だけでなく、フィールド拡大のため、他の研究施設とともに、研究倫理および予測される結果等を当該施設の研究協力者と検討している。これらにより、測定調査が予定よりも遅れている。昨年度は準備を中心に行ったため、本年度より測定調査を開始する。昨年度は測定調査を行えていなかったため、測定に関わる機器や物品を購入していない。今年度に使用する予定である。前年度はデータ測定を実施できていないが、研究準備のために必要な物品を購入、使用している。また、研究に関わる学会旅費、研究の打ち合わせに必要な旅費を申請しているが、当初予定していた機器等の購入には至っていない。データ測定が可能となったので、順次、物品購入を行っていく。