hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
介護現場と連携した介護技術教育の学習モデルに関する研究

介護福祉士養成課程の新カリキュラムに即した介護現場と連携した生活支援(介護)技術教育の新たな学習モデルの構築に向けて学習内容と教育方法の2側面から研究を進めた。結果は次の2点である。(1)介護福祉士養成課程における学習内容として生活支援技術87項目とその卒業時到達度を設定した。(2)教育方法(授業デザイン)として学生自身による知識構成やメタ認知活動を協調的に行うプレ演習の有用性を検証した。以上より、介護現場と連携視点をもつ生活支援(介護)技術教育の教材として、卒業時到達度に必要な段階的、継続的指導を可能にするワークシートの試案を作成した。介護福祉士養成課程の新カリキュラムに即した介護現場と有機的に関連した生活支援(介護)技術教育の新たな学習モデル構築を目的として今年度は,介護福祉士養成課程における生活支援技術の基礎教育内容と卒業時到達度の設定に向けて取り組んだ.本研究を実施するにあたり,2つの基礎調査を実施した.1点目は介護現場における介護職員の介護技術修得状況であり,2点目は介護実習終了時の学生の介護技術修得状況である.それらの結果として,介護現場で実施頻度の高い項目は「食事」,「車いすの介助」であり,低い項目は「化粧」,「終末期の介助」であった.実施頻度の高いほどアセスメントや修得度ともに高くなる正の相関を示した.介護職員は実践を通して技術が成長する反面,アセスメントの自己評価は低いなどの知見も得た.また,学生も介護実習で経験頻度の高い項目ほど修得度が高く,実習中に経験していない項目も「終末期の介助」,「採尿器・差し込み便器」など複数みられた.学生と介護職員は修得しやすい及び修得しにくい項目に同じような傾向を示した.これらの結果をふまえ,「想定される教育の内容の例」に介助の技法として記載されている項目及び,介護福祉士養成課程での主な使用テキストの項目をもとに質問紙調査票を作成した.そして,第1研究として介護福祉士実習に携わる介護施設の指導者及び介護教員96名を対象に質問紙調査を行い,生活支援技術の基礎教育内容を84項目に整理した.次に第2研究として「臨地実習において学生が行う基本的な看護技術の水準」に準じて94名を対象に質問紙調査した.結果,I:単独で経験できる(51.2%),II:指導者見守りのもと単独で経験できる(42.9%)となった.次年度は学生の実習経験の水準及び修得度を検証する予定である.講義や演習を受ける前に学生自身による知識構成やメタ認知活動を協調的に行うプレ演習を授業に取り入れた結果,その場での学習活動を活性化させ,方法の根拠から考える活動をしておくことでアセスメントのメタ認知的習慣が向上した.また,アセスメント能力として脳における評価実行能力を評価するため,Go/No-Go課題を実施した結果,学内演習と実習でのアセスメントや修得過程の相違が確認できた.今年度は,介護福祉士養成課程の新カリキュラムに即した介護現場と有機的に関連した生活支援(介護)技術教育の新たな学習モデル構築を目的として,「生活支援技術」の基礎教育内容および教育方法の2側面から検討した.昨年の調査結果より設定した「生活支援技術」の基礎教育内容84項目と卒業時到達度の試案について.実習終了時の学生の実習経験及び到達度を検証した、介護福祉士養成課程の規定実習を終えた733名の学生を対象に、質問紙調査をした結果,以下3点の知見を得ることができた.1、到達率の高い項目は「車いすへの移乗」「コミュニケーション」などである,2、経験率が高い項目は到達率も有意に高い,3、経験率の低い項目は,「緊急時の対応」「医行為関連」「終末期」「化粧」「トランスボードを使用した移乗」など実習現場でも実施率の低い項目であった.これらの知見および医療的ケアに関する項目の追加をふまえて,専門識者の方々の助言のもと,生活支援技術の項目と到達度を検討した.結果,「生活支援技術」の基礎教育内容87項目と卒業時到達度を再設定した.介護福祉士養成課程における「生活支援技術」の教育方法について,昨年度に引き続き,今年度も講義や演習を受ける前に学生自身による知識構成やメタ認知活動を協調的に行うプレ演習を授業に取り入れた結果,その場での学習活動を活性化させ,方法の根拠から考える活動をしておくことでアセスメントのメタ認知的習慣は向上した.また,プレ演習後に学生は根拠と方法をセットにした文章を記載する.そのセット文を適切に記載できる学生は事例でのアセスメント能力の評価も高く,正の相関関係が確認できた.介護福祉士養成課程の新カリキュラムに即した介護現場と有機的に関連した生活支援(介護)技術教育の新たな学習モデルの構築に向けて,生活支援技術の基礎教育内容および教育方法の2側面から検討した.

平成23年度調査より設定した生活支援技術の基礎教育内容87項目と卒業時到達度をふまえ,講義・演習および実習の修得状況を学生,教員,実習指導者が共通認識することで,継続的な指導を可能にするワークシートを検討した.様々な生活支援での基盤となる「車いすで平地の移送介助ができる」は,到達度I「単独でできる」であり,介護実習で学生の経験率も98.1%と高いためワークシートの項目として選択した.実習指導者らにインタビューを実施し,複数の専門有識者アドバイスおよび文献をもとに学修内容51項目を抽出し認知領域27項目,精神運動領域15項目,情意領域9項目の3領域に整理した.目標区分として既習内容,新学習内容および発展・向上目標の3区分を設定し,評価区分は事前的評価,形成評価,総括的評価の3区分に設定した.評価尺度について,講義は「理解できる」「テキストなどを見れば理解できる」「テキストなどを見ても理解できない」の3段階,演習・実習は「ひとりでできる」「指導のもとできる」「できない」「未経験」の4段階を設定した.教育方法について,講義や演習を受ける前に学生自身による知識構成やメタ認知活動を協調的に行うプレ演習について,平成22年度,23年度に引き続き今年度も,その場での学習活動を活性化させ,方法の根拠から考える活動をしておくことでアセスメントのメタ認知的習慣は向上する効果を確認できた.生活支援技術の卒業時到達度について,継続的に本学34名の学生を対象に実習経験及び到達度を検証した.結果,昨年同様に経験率が高い項目は到達率も有意に高く,経験率の低い項目は緊急時の対応など実習現場でも実施率の低い項目であった.1、生活支援技術の基礎教育内容としての項目と卒業時到達度を設定については,計画通り達成できている.2、介護アセスメントのメタ認知化を授業デザインに対する再検証について,プレ演習用のワークシートを作成したが,介護技術演習での実践、評価に留まったため,実習を含む形成的評価が来年度の課題となった.24年度が最終年度であるため、記入しない。1、介護技術教育の学習モデルの構築(1),介護福祉士養成課程における基礎教育「生活支援技術」から介護実践との関連をふまえた概念モデルの検討(2),「生活支援技術」の基礎教育内容87項目を構造化(3),アセスメントのメタ認知を促進する教材(ワークシート)の作成および検証2、全体のまとめと成果発表。24年度が最終年度であるため、記入しない。
チタン窒化物による可視光域のプラズモニックデバイス創製

本研究は窒化物、特にチタン窒化物のナノ構造を電子線リソグラフィーを利用した微細加工技術によって作製し、新しい可視光域のプラズモニックデバイスの創製を行うことであった。成果として、イオンビーム(Arイオン)を照射するスパッタ装置において、窒素ガス雰囲気かでチタン成膜を行うことにより、窒素含有のチタン薄膜の作製が可能となった。また、電子ビームリソグラフィーによりナノパターンを形成したところに成膜を行うことでチタン窒化物のナノ構造が作製できることを確認した。また、このチタン窒化物上で有機分子のラマン散乱測定が可能であることを示した。本研究の目的はチタン窒化物のナノ構造を微細加工技術によって作製し、新しい可視光域のプラズモニックデバイスを創製することにある。これまで可視光域のプラズモンに関する研究は金や銀といった貴金属で行われてきたが負の誘電率によるロスなどの問題点も生じていた。そこで可視光域にプラズモンを有すると考えられるTiNナノ構造の作製方法の確立と、TiN結晶構造やナノ構造と局在表面プラズモン特性の相関、TiNナノ構造によるプラズモン電場増強効果などの光機能を明らかにし、新しい可視光域のプラズモニックデバイス創製を目指す。H25年度の実施計画として、イオンビーム(Arイオン)を照射することでターゲット材料をスパッタリングし、基板表面に薄膜を作製することが可能なイオンビームスパッタ装置を用いてTiN薄膜作製を行った。ターゲット材としてTiを用い、真空チャンバー内にはイオンビームを発生させるためのArガス、薄膜に窒素(N)をドープするための窒素ガスを導入して成膜を行った。ArとNの混合比率やArイオンを生成するプラズマ出力を調整し、Tiターゲットをスパッタして窒素と反応させることによりSi基板上にTiN成膜を行った。成膜された基板は少し赤みを持つ金色を呈していた。X線光電子分光装置(XPS)を用いてTiとNの組成比、結合状態についての分析を行った結果、TiとNのピークが検出されTiNが成膜されていることがわかった。しかしながらTiのピークは非常にブロードであり、TiNはアモルファス状態と予想される。もう一つの課題として、電子線描画装置で作製した100nm程度の円形構造にイオンビームスパッタ成膜を行い、リフトオフ法によりTiNナノ構造が作製できるかを試みた。その結果、必要なサイズのTiNナノ構造の作製が確認できた。本研究は、窒化物、とくにチタン窒化物のナノ構造を電子線リソグラフィーを利用した微細加工技術によって作製し、新しい可視光域のプラズモニックデバイスの創製である。これまで可視光域のプラズモンに関する研究は金や銀といった貴金属で行われてきたが負の誘電率によるロスなどの問題点が生じていた。H26年度の実施計画として、H25年度から継続してイオンビーム(Arイオン)を照射することでターゲット材料をスパッタリングし、基板表面に薄膜を作製するイオンビームスパッタ装置を用いてTiN薄膜作製を継続して行った。また、電子線描画装置を用いてナノ構造をパターニングしたところにTiNを成膜し、リフトオフすることによってTiNナノ構造が作製できることを確認した。この微細TiN構造を用いて、ローダミンなどの色素溶液のラマン散乱光測定を行った。TiNが存在する環境でローダミン由来のラマン散乱スペクトルの観測に成功した。サイズに依存したラマン散乱光の増強までを確認できるには至らなかったが、TiNが金などと同様にプラズモンに起因するような電場増強を期待できることを示した。光物性H25年度に計画していたイオンビームスパッタ装置によるTiN成膜により、一定レベルの薄膜作製が確認できた。また、イオンビームスパッタと電子線描画装置を用いたナノ構造作製によりTiNナノ構造作製にも成功している。作製した薄膜の物性分析も進んでおり、当初予定していた装置群を活用することにより目的とするTiNの光機能分析を実施できる基板の作製に成功している。このことから研究進捗においてはおおむね順調に進展していると判断した。H26年度は当初計画にそって以下の内容で進める。<TiNナノギャップ構造の作製>TiNナノ構造が510nm程度のギャップをもって並列している構造を作製する。作製する形状としては電場増強が非常に強く起こる構造として知られているボウタイ(Bowtie:三角形が向かい合った構造)構造や正方形を二つ近接させたブロックダイマー構造などの作製を行う。基本的には電子線描画装置とドライエッチングの条件を調整して作製を行う。

<表面増強ラマン散乱(SERS)測定によるプラズモン増強の解析>上記の方法で作製したTiNナノギャップ構造の上にローダミンやピリジンなどの表面増強ラマン散乱が観測される分子を含む溶液を滴下し、ラマン散乱光の測定を行う。ギャップ間隔、分子濃度、レーザー光強度などを変化させ、通常のラマン散乱光強度と比較することによりTiNナノ構造のギャップ間に生じる電場増強度に関しての情報を得る。また、薄膜での光学定数を元にTiNナノギャップ構造に励起光が入射した場合の電場強度分布について有限要素差分法(FDTD法)による電磁界シミュレーションを行い、理論面と実験データとの比較検討も行う。さらに研究の進捗状況によっては金とTiNを積層したナノ構造作製を行い、Au-TiN複合構造のプラズモン特性についての検証も行う。3月発注分の支払いが4月になっているため既に3月発注分については3月中に納品され、年度内執行されている。
非安定高位コホモロジー作用素によるホップ空間の研究

次元が奇数2n+1である球面のホモトピー群のp成分は2n+2i(p-1)-1次元(n<i<p)が非自明になることが知られている.これらの生成元はn=1,すなわち3次元球面に対しては,戸田のアルファ元の合成で得られることが戸田により示されているが,球面の次元が高くなると,Toda積,あるいは高位のToda積により与えられることは,我々の研究で分かっている.そこで我々は,これらの生成元を値に持つする高位コホモロジー作用素を調べた.3次元球面に対しては,これまでホップ空間の高位ホモトピー結合性を調べる際に重要であった2位作用素になることが分かった.研究実施計画の役割分担に従って,下記の研究成果を得た.1.飽和n-員環の環状炭化水素分子の数理モデルとして3次元ユークリッド空間における閉チェインを考え,その配置空間のトポロジーを研究した.その結果,n=5,6,7,8のとき,その配置空間内にはある種の特異な局所配置を持つ閉チェインがないことが分かり,それにより,標準的な結合角を持つ環状分子の配置空間は(n-4)次元球面に微分同相であることを明らかにした.結果は論文として発表した2.実射影空間上の実および複素ベクトル束が高い次元の実射影空間上のベクトル束に安定拡張可能であるための必要十分条件を決定した.さらにその結果を応用し,実射影空間の接ベクトル束やユークリッド空間への挿入の法ベクトル束およびそれらの複素化が安定拡張可能である必要十分条件を得た.結果は論文にして投稿中である.3.河本は,Bott-Taubesにより構成されたcyclohedronを用いてB-構造と呼ばれる$A_{\infty}$-空間の新しい高位ホモトピー可換性の構造を導入した.また,その構造と以前permuto-associahedronにより定義したAC-構造との関係を調べるため,permuto-associahedronのcyclohedronによる組合せ論的な分割を与えた.4.山口は,底空間がEilenberg-MacLane空間K(Z,2)で,全空間がc-symplectic構造を持つようなファイバー束のファイバーがの有理ホモトピー的な条件を考えた.特に,ファイバーが奇数次元球面の直積の場合に必要十分条件を与えた.また,Gottlieb群の定義をゆるめたものを3段階で考えて,効果的な例を表にした.下記の研究成果を得た.1.有限位相空間の代数的位相幾何学的研究は,有限単体的複体のそれと同値であることが知られている.しかしながら,有限位相空間と連続写像の圏から有限単体複体と単体写像の圏への関手Kは,忠実であるが充満でないことが知られている.そこで,有限位相空間の間の写像の連続性の概念を弱め,関手Kを有限位相空間の圏を拡張した圏からの関手として定義し直し,それにより忠実かつ充満な関手を得ることに成功した.さらに拡張された連続写像に対してもホモトピーの概念を導入することに成功し,それにより関手Kがホモトピー圏における忠実かつ充満な関手を誘導することを示した.結果は論文にまとめて投稿中である.2.河本は,power写像を有する高位homotopy結合的Hopf空間のcohomology環におけるSteenrod作用素の研究を行い,有限性を持つ空間の場合は,power写像が高位homotopy結合性を保てばSteeenrod作用素の作用がある種の強い性質を持つことを示した.特に,power写像が保つhomotopy結合性が高ければ,Steeenrod作用素は自明に作用し,それから空間がpコンパクトトーラスのホモトピー型を持つことを示した.3.山口は,ある種のfibrationのfiberである空間のfiber restricted Gottlieb群について調べた.特に底空間がK(Z,2)である場合について様々なGottlieb posetを示した.結果は論文にまとめて投稿中である.次元が奇数2n+1である球面のホモトピー群のp成分は2n+2i(p-1)-1次元(n<i<p)が非自明になることが知られている.これらの生成元はn=1,すなわち3次元球面に対しては,戸田のアルファ元の合成で得られることが戸田により示されているが,球面の次元が高くなると,Toda積,あるいは高位のToda積により与えられることは,我々の研究で分かっている.そこで我々は,これらの生成元を値に持つする高位コホモロジー作用素を調べた.3次元球面に対しては,これまでホップ空間の高位ホモトピー結合性を調べる際に重要であった2位作用素になることが分かった.研究実施計画の役割分担に従って,下記の研究成果を得た.1.次元が奇数2n+1である球面のホモトピー群のp成分は2n+2i(p-1)-1次元(n<i<p)が非自明になることが知られている.これは,非安定なホモトピー群であり,安定化すると消えてしまう.これらの生成元はn=1,すなわち3次元球面に対しては,戸田のアルファ元の合成で得られることが戸田により示されているが,球面の次元が高くなると,Toda積,あるいは高位のToda積により与えられることは,我々の研究で分かっている.そこで我々は,これらの生成元をdetectする高位コホモロジー作用素を調べた.3次元球面に対しては,これまでホップ空間の高位ホモトピー結合性を調べる際に重要であった2位作用素になることが分かり,さらに高次元の球面でも同様のことが成り立つのではないかと考え,研究を続けている.

2.河本は,cyclohedronをmultiplihedronにより組合せ的に分割することにより,A_n-写像に対する高位ホモトピー可換性の構造を定義した.また高位ホモトピー可換性の構造がFarjounのホモトピー局所化により保存されることを示し,結果をPostnikov系列などに対し適応した.3.山口は,Sullivanのモデルを用いて,単連結な空間に対し,「ほとんど自由な」トーラス作用達のなす有限集合とこれを0-cellsとするCW複体を定義した.これは「ほとんど自由な」トーラス作用達とそれらの間の関係の多様性を表現しており,有理ホモトピー論における組み合わせ的アプローチの1つである.また,Sullivanのモデルを用いて「ほとんど自由な」トーラス作用達の有理自己同値写像なす有限集合の包含関係によるHesse図の例を描いた.前年度からの遅れをそのまま引きずるような形になっている.実際,本年度の研究予定の中に,昨年度からの課題としてA_n空間の間の写像で,A_{n-1}写像でないものに対してのA_n不変量を定義するための基礎理論の構築というものがあったが,内容的な面から時間がかかり応用できる程度にはまとまっていない.他のものについては,それなりに研究が進展しているが,全体としては遅れ気味といえる.本年度の研究予定は,1. A_n空間の間の写像で,A_{n-1}写像でないものに対し,A_n不変量を定義すること,2.非安定ホモトピー論におけるLong Toda積の定義をすること,および3.これまで研究に用いられてきた非安定高位作用素の整理と分析,の3点であった.このなかで,2および3はある程度の進展はしているが,1が遅れ気味である.具体的には,不変量の定義はできたが,実際に非安定高位コホモロジー作用素の研究に適応できるまでに至っていない.予想以上の細かい議論が必要になり,時間がかかっているというのが最大の理由である.A_n空間の間の写像で,A_{n-1}写像でないものに対してのA_n不変量を定義するための基礎理論の整理を引き続き行うが,本年度は最終年度であるということもあり,その方法を用いなくてよい場合に対して,高位ホモトピー結合性を持つ階数が小さなmod p有限ホップ空間の分類について,ある程度の結果を出すことを考える.当初の予定である,高位ホモトピー結合性を有するホップ空間の分類には,A_n空間の間の写像で,A_{n-1}写像でないものに対してのA_n不変量を用いる必要があるが,今のところ進展状況が不十分であるため,今年度は昨年度与えた不変量の基礎理論の整理を最優先して行う.その後に予定していた分類問題にかかる.一方,新たに非安定Long Toda積を用いた階数が小さなmod p有限ホップ空間の構造を調べる.さらに,これまで研究に用いられてきた非安定高位作用素の整理と分析を引き続き行っていく.研究費を繰り越した主な理由は,初年度の繰り越しがあったことが,そのまま要因となっている.平成25年度請求の研究費と合わせた使用計画を記す.まず,主な使用予定はは旅費である.
複素環補酵素-遷移金属錯体におけるプロトン共役電子移動とその制御

三脚型ピリジルアミン配位子であるトリス(2-ピリジルメチル)アミン(TPA)およびその誘導体を補助配位子とする新規ルテニウム-複素環補酵素錯体を合成し、その結晶構造解析、分光化学的および電気化学的キャラクタリゼーションを行った。1)ルテニウム-プテリン錯体プテリン補酵素の2位アミノ基の役割を明らかにするため、天然のプテリン補酵素と同様に2位にアミノ基を有する、6,7-ジメチルプテリン(H_2 dmp)を配位子とする新規ルテニウム-プテリン-TPA錯体を合成した。そして、その結晶構造解析、分光化学的性質、酸化還元挙動、特にプロトン共役電子移動についての研究を行った。[Ru(dmp)(TPA)]ClO_4は、結晶中で2位アミノ基とピラジン8位窒素との間の分子間水素結合により2量体化していた。このことは、ピラジン8位窒素の塩基性の高さを物語っており、ピラジン環におけるPCET挙動の駆動力としてそのプロトン受容性の重要性が示唆された。このことは、PCET中間体のラジカル種のESRスペクトルの解析結果とよい一致を示している。本研究の成果として以下の3点が挙げられる:1)天然プテリンの構造に近い、2位アミノ基を有するプテリン誘導体を配位子とするルテニウム錯体を合成し、その結晶構造を明らかにした;2)2位アミノ基への水素結合が、プテリン環のプロトン受容性を増大させ、酸化還元挙動の可逆性を向上させることを見出した;3)2位アミノ基の存在は、PCETの円滑な進行に重大な影響を及ぼすことを明らかにした。2)ルテニウム-アロキサジン錯体フラビン類縁体であるアロキサジンを配位子とする錯体を合成し、その前例のない配位様式を明らかにした。そのアロキサジン配位子と相補的な水素結合レセプターを合成し、それらの水素結合アダクトの結晶構造を明らかにした。その分子間水素結合は、アロキサジン配位子の酸化還元電位を変化させるばかりでなく、その一電子還元種であるπアニオンラジカル中間体の電子状態をも制御することを明らかにし、タンパク質中でのフラビン類の水素結合がその反応性制御に重要な役割を演ずることを明らかにした。この成果は、Angew, Chem.Int.Ed.のVery Important Paperに選ばれた。筆者は三脚型ピリジルアミン配位子であるトリス(2-ピリジルメチル)アミン(TPA)及びその誘導体を配位子とするルテニウム錯体の合成とキャラクタリゼーション、機能発現について研究を行った。2つのアミド基を有するルテニウム(II)-TPA錯体において、1つの配位アミド基と1つの非配位アミド基を有する構造が選択的に形成されること、その間に分子内水素結合が形成されることを見いだした。また、そのようなルテニウム-ビスアミドTPA錯体において、配位アミド基に可逆なプロトン脱着により、ルテニウム中心の酸化還元電位が約500mVにわたり制御される新規プロトン共役電子移動系を見いだした。

一方、それらのルテニウム-ビスアミドTPA錯体のうち、2つの1-ナフトイルアミド基を有する錯体において、その2つのナフチル基が形成する疎水場を利用して、弱い疎水性相互作用(π-π及びCH/π相互作用)の相対評価を行った。具体的にはβ-ジケトンとその錯体との反応における生成物としてのβ-ジケトナト錯体の立体選択性を議論した。その結果、CH/π相互作用を発言する幾何異性体が、π-π相互作用を発現する異性体よりも安定で、前者が立体選択的に形成されることを見いだした。さらに、その形成過程が、β-ジケトナト配位子のルテニウム錯体上での新規な分子内転移(擬回転)を伴う反応であることを見いだした。ルテニウム-TPA錯体の機能性の探索として、2,2'-ビピリジン配位子とする新規錯体を合成し、その熱的及び光化学的なTPA配位子の可逆な部分解離反応を見いだし、その反応機構及びその特性について研究を行った。その結果、熱的部分解離過程においては、S_N1型反応経路を取るのに対し、光科学的過程においてはS_N2型反応経路を経て反応が進行すること、その際に部分解離により開いた配位座にはπ-受容性配位子のみが選択的に配位することを見いだした。著者は本研究に先立って、トリス(2-ピリジルメチル)アミン(TPA)を補助配位子とし、N,N-ジメチルアミノ基を有するN,N-ジメチルアミノ-6,7-ジメチルプテリン(Hdmdmp)を配位子とするルテニウム錯体の合成と、プロトン共役電子移動(PCET)を含むキャラクタリゼーションを行った。本研究では、プテリン補酵素の2位アミノ基の役割を明らかにするため、天然のプテリン補酵素と同様に2-位にアミノ基を有する、6,7-ジメチルプテリン(H_2dmp)を配位子とする新規ルテニウム-プテリン-TPA錯体を合成した。そして、その結晶構造解析、分光化学的性質、酸化還元挙動、特にプロトン共役電子移動についての研究を行った。[Ru(dmp)(TPA)]C10_4は、結晶中で2位アミノ基とピラジン8位窒素との間の分子間水素結合により2量体化していた。このことは、ピラジン8位窒素の塩基性の高さを物語っており、ピラジン環におけるPCET挙動の駆動力としてそのプロトン受容性の重要性が示唆された。このことは、PCET中間体のラジカル種のESRスペクトルの解析結果とよい一致を示している。本研究の成果として以下の3点が挙げられる:1)天然プテリンの構造に近い、2位アミノ基を有するプテリン誘導体を配位子とするルテニウム錯体を合成し、その結晶構造を明らかにした;2)2位アミノ基への水素結合が、プテリン環のプロトン受容性を増大させ、酸化還元挙動の可逆性を向上させることを見出した;3)2位アミノ基の存在は、PCETの円滑な進行に重大な影響を及ぼすことを明らかにした。今後は、これらの成果に基づいて、プテリンの酸化還元挙動及び電子状態に関して、水素結合やπ-π相互作用が及ぼす影響に関して総括的に議論し、生体内でのプテリン類の反応性制御機構について明らかにしていく予定である。
女性医師の仕事への価値観の解明と相互理解を促すワークショッププログラム開発研究

本研究では日本の女性医師がジェンダーステレオタイプに強く影響をうけたパーソナルアイデンティティとプロフェッショナルアイデンティティを統合するprofessional identity formation(PIF)の過程が明らかとなった。また、PIFに大きな影響を与える要素としてのパーソナルアイデンティティ形成への気づきに着目したワークショップを開催した。H25年8月に本研究に関して名古屋大学生命倫理委員会での承認を受けた。Purposive samplingにより未婚女性医師約10名を選抜した。うち9名について半構造化面接を終了した。また同様に選抜した既婚女性医師15名のうち2名について半構造化面接を終了した。半構造化面接は事前に予定していた手順に従い、面接の内容は全てICレコーダーに録音し、面接終了後ただちに文字化して逐語記録を作成している。この面接調査の言語データから仕事への価値観に関する要素と未婚者・既婚者間の仕事への価値観をめぐるコミュニケーションについての要素をそれぞれGrounded theoryの手法を用いて分析し抽出している。分析については半構造化面接終了11名分のデータのうち8つが終了した。分析結果について月1回のペースで研究協力者と共にTriangulationを行なっている。Triangulationは分析終了データ8つのうち7つが終了した。現時点でTriangulationを終了しているものの結果から、未婚女性医師では仕事を通して得られる自己効力感や社会的承認がプロフェッショナルアイデンティティ形成につながっており、これらを軸として既婚者との区別意識が形成されていること自身のジェンダーモデルや社会的な性役割期待などがパーソナルアイデンティティに影響を与えていることが明らかとなってきた。この結果については第29回日本医学教育学会で発表予定である。本研究は結婚・出産を通しての変化を含む女性医師の仕事への価値観と未婚女性医師と既婚女性医師の仕事への価値観をめぐるコミュニケーションを明らかにすることを目的としている。この目的を達成するため平成25年度より開始した未婚女性医師10名、既婚女性医師15名の個別の半構造化インタビューによるデータ取得を終了した。インタビューを行う女性医師はPurposive sampling(重要な情報が得られると考えられる個人を意識的に選び出す方法)によって選抜した。面接は事前に予定していた手順に従い、面接の内容は全てICレコーダーに録音し、面接終了後直ちに文字化して逐語記録を作成している。面接調査の言語データから、仕事への価値観に関する要素と仕事への価値観をめぐるコミュニケーションについての要素をそれぞれGrounded theoryの手法を用いて分析し抽出した。平成26年度において半構造化面接終了した計25名分のデータのすべての分析が終了し、また研究協力者と共に分析内容についてのTriangulationも終了した。現在個別のデータ分析結果を統合しているところであるが、未婚女性医師・既婚女性医師ともにそれぞれの中にある社会的役割の認識の強さが明らかとなってきている。H26年度には半構造化面接終了した計25名分のデータのすべての分析が終了し、また研究協力者と共に分析内容についてのTriangulationも終了した。H27年度は研究代表者・研究協力者の診療業務における多忙、及び出産・育児による休業期間が重なり研究は予定よりは大幅に遅滞していたが、徐々に研究はすすみ未婚女性医師・既婚女性医師は非常に強いジェンダー・ステレオタイプを持っており、これが医師としてのアイデンティティ形成に影響を及ぼし、それによる婚姻の状態によるコミュニケーションの壁が存在することが明らかとなってきた。現在はこのジェンダー・ステレオタイプの及ぼす医師としてのprofessional identity formationへの影響とその背景を明らかにすることに取り組んでいる。本年度行う予定であったワークショッププログラム開発については、本研究の延長申請を行い、H28年度夏にワークショップの開催に向けて実施予定である。予定していた既婚女性医師15名のインタビューの日程調整が予想よりも困難であり、昨年度の時点でインタビューデータを収集の完了が予定よりも遅れていたこと、また重ねてH27年度は研究代表者・研究協力者の診療業務における多忙、及び出産・育児による休業期間が重なり、女性医師の仕事への価値観の解明が遅滞し、当初予定していた仕事への価値観の相違への理解を深めるモデルワークショッププログラム開発が行えなかったため。前年度までに明らかとなってきた日本の女性医師のprofessional identity formation(PIF)に影響を及ぼしている背景について研究協力者である松井智子、加藤容子、錦織宏とともに考察をすすめた。日本の女性医師のPIFに及ぼしているものとして、医師となり研修をしていく中で形成されていく医師であることを最優先とする価値観や、年齢や研修の区切りなどをきっかけに重視するようになるジェンダー・ステレオタイプに適応することを良しとする価値観があることがわかった。PIFにはプロフェッショナルアイデンティティとパーソナルアイデンティティの形成がともに重要であるが、上記のように女性医師達はジェンダー・ステレオタイプの影響を強くうけたパーソナル・アイデンティティを形成していたことがわかった。この結果については、第48回日本医学教育学会にて口頭発表を行った。

また、本研究の目的の一つである仕事の価値観の相違への理解を深めるためのモデルワークショッププログラムを開発するための第一段階として、岐阜大学で行われた第61回医学教育セミナーとワークショップにて、「医師のプロフェッショナルアイデンティティ形成(PIF)を考える」というタイトルでのワークショップを開催した。このワークショップでは、自身のパーソナル・アイデンティティの形成を振り返るセッションの後、様々なパーソナル・アイデンティティをもつ医師を題材とした8つのシナリオについてのグループディスカッションを行った。尚、ワークショップ参加者については、様々なPIFを持つ医師の存在への気づきや理解については女性医師のみの問題ではないことから、参加者対象を教員・指導医・研修医・医学生とし、当日は医師以外の職種も含む計24名が参加した。本研究では日本の女性医師がジェンダーステレオタイプに強く影響をうけたパーソナルアイデンティティとプロフェッショナルアイデンティティを統合するprofessional identity formation(PIF)の過程が明らかとなった。また、PIFに大きな影響を与える要素としてのパーソナルアイデンティティ形成への気づきに着目したワークショップを開催した。Purposive samplingによって選抜した研究参加者のインタビューを実施する日程調整が難しかったこと、またインタビューデータの収集を担当している研究協力者の大学院生の松井智子が妊娠したことに伴い移動等が困難な時期が生じたことから、未婚女性医師・既婚女性医師計25名のインタビュー終了が当初予定していた計画からは大幅に遅れたため。未婚女性医師・既婚女性医師の仕事への価値観の推移とその背景、また医師としてのprofessional identity formationへの影響が明らかとなってきており、こちらについては論文として発表予定である。また、今後は仕事への価値観の相互理解を促すワークショッププログラムの開発を進め、実際にワークショップを開催する予定である。医療社会学未婚女性医師・既婚女性医師の仕事への価値観の推移とその背景が明らかとなってきており、こちらについては論文として発表予定である。
電子データを活用した「宋代敕令拾遺」の編纂

中国前近代法典のうち、明清の律例、唐律、北宋『天聖令』などは現存するものの、他の王朝の基本法典は多く逸してまった。だが唐令に関しては、1930年代に仁井田陞氏によって『唐令拾遺』が編纂され、その後の中国法制史研究に決定的な影響をもたらした。ところが宋代には他時代と比して非常に多くの法典が編纂されたにもかかわらず、全面的復元作業は現在に至るまで行われてこなかった。本研究では慶元を基準として敕・令を可能な限り条文として復元し、『宋代敕令拾遺』編纂の礎とする。
卵巣癌化学療法における腫瘍細胞のホスファチジルセリン露出を介した免疫逃避機構

卵巣癌は化学療法に一定の反応を示すが、大部分が再発をきたし予後不良の転帰をとる。この事態を打開するため、本研究では化学療法時に卵巣癌細胞の露出するホスファチジルセリン(PS)の免疫抑制効果に着目した。細胞死した癌細胞が露出するPSが免疫抑制的な作用を示し、抗癌剤の暴露に耐え生き残った癌細胞への免疫細胞の攻撃を回避する、という仮説である。本研究では、卵巣癌においてPS露出を実行する分子をノックアウトした「PS露出阻害モデル」を作成し、培養細胞系およびマウス実験系で、癌細胞とマクロファージの相互作用を検討し、仮説を検証する。そして卵巣癌の再発率を抑えるような治療戦略の開発に繋げたいと考えている。卵巣癌細胞株(SKOV3,HeyA8,ID8)を用いて、シスプラチン感受性をMTSアッセイにて検討した。そしてシスプラチン100μM投与後72時間で半数以上の細胞死が誘導できる結果を得たため、以降この条件を用いた。Annexin VはPSに結合することを利用して、卵巣癌細胞株をシスプラチン100μMに暴露した後、蛍光標識したAnnexin VとPIを添加し、Flow cytometry法で癌細胞のPS露出の程度を評価した。昨年度は、細胞株にシスプラチン100μM添加後、3時間から36時間の間で至適評価時間を検討する予備実験を行った。(2)卵巣癌においてPS露出を担う分子の同定今後のXkr発現解析に備え、当研究室で維持している細胞株についてRNAを抽出するとともに、Real time PCRについて条件検討の予備実験を行った。これに並行して、ヒト卵巣癌組織のRNA抽出を行った。パラフィン包埋ブロックを薄切しHE染色のうえ、レーザーマイクロダイセクションにて、腫瘍成分のみを回収した。しかし得られる腫瘍組織が少なく、RNA収量がわずかである問題があり、条件検討を重ねている。(3)卵巣癌モデルマウスの樹立卵巣癌細胞株ID8 5x106個をC57BL/6マウス皮下に移植し、卵巣癌モデルマウス作成を試みた。しかし、生着率が悪く、腫瘍発育が緩徐であったため、シスプラチン投与実験が行えなかった。移植する細胞数の検討、腹膜播種モデルへの変更を検討している。抗癌剤投与後の卵巣癌細胞株をフローサイトメトリー法で検討する系で、条件検討に時間を要し、当初の計画通りに運ばなかった。そのため、同時進行して他の検討項目を先に行うなど、計画を変更する必要が生じた。今後は以下のようにして研究を推進させる予定である。(1)卵巣癌におけるPS露出の検討昨年度の検討を継続し、シスプラチン暴露後に、PS露出が明らかな細胞株を選定する。アポトーシスに際しスクランブラーゼ活性を示すXkr4,8,9の発現の有無をReal time-PCR法で検証し、卵巣癌のアポトーシス時にPS露出を担う分子を同定する。また、ヒト卵巣癌のパラフィン包埋組織より抽出したRNAを用いて上記と同様にXkr4,8,9の発現の有無をReal time-PCR法で検証する。(2)Xkrノックアウト細胞株の樹立マウス卵巣癌細胞株ID8について、研究(1)により同定された分子をCRISPR/Cas9システムを用いてノックアウトする。目的の遺伝子編集が確認できたクローンについて、研究(1)と同様法でPS露出が阻害されることを確認する。そして培養実験系での細胞増殖能、シスプラチン感受性が親株と同等であることを確認する。さらに樹立した細胞株をシスプラチン暴露後にマクロファージに貪食させ、親株を餌として用いた場合に比べ貪食が遅れるか検討する。(3)マウスモデルでの検討卵巣癌細胞株ID8を皮下移植し、マウスモデルを作成する。シスプラチン投与実験にて、親株と(2)のXkrノックアウト細胞株の腫瘍体積、転移の有無、生存期間を比較検討する。また、腫瘍組織を病理学的に検討する。

パラフィン包埋ブロックを薄切しHE染色のうえ、レーザーマイクロダイセクションにて、腫瘍成分のみを回収した。しかし得られる腫瘍組織が少なく、RNA収量がわずかである問題があり、条件検討を重ねている。(3)卵巣癌モデルマウスの樹立卵巣癌細胞株ID8 5x106個をC57BL/6マウス皮下に移植し、卵巣癌モデルマウス作成を試みた。しかし、生着率が悪く、腫瘍発育が緩徐であったため、シスプラチン投与実験が行えなかった。移植する細胞数の検討、腹膜播種モデルへの変更を検討している。抗癌剤投与後の卵巣癌細胞株をフローサイトメトリー法で検討する系で、条件検討に時間を要し、当初の計画通りに運ばなかった。そのため、同時進行して他の検討項目を先に行うなど、計画を変更する必要が生じた。今後は以下のようにして研究を推進させる予定である。(1)卵巣癌におけるPS露出の検討昨年度の検討を継続し、シスプラチン暴露後に、PS露出が明らかな細胞株を選定する。アポトーシスに際しスクランブラーゼ活性を示すXkr4,8,9の発現の有無をReal time-PCR法で検証し、卵巣癌のアポトーシス時にPS露出を担う分子を同定する。また、ヒト卵巣癌のパラフィン包埋組織より抽出したRNAを用いて上記と同様にXkr4,8,9の発現の有無をReal time-PCR法で検証する。(2)Xkrノックアウト細胞株の樹立マウス卵巣癌細胞株ID8について、研究(1)により同定された分子をCRISPR/Cas9システムを用いてノックアウトする。目的の遺伝子編集が確認できたクローンについて、研究(1)と同様法でPS露出が阻害されることを確認する。そして培養実験系での細胞増殖能、シスプラチン感受性が親株と同等であることを確認する。さらに樹立した細胞株をシスプラチン暴露後にマクロファージに貪食させ、親株を餌として用いた場合に比べ貪食が遅れるか検討する。(3)マウスモデルでの検討卵巣癌細胞株ID8を皮下移植し、マウスモデルを作成する。シスプラチン投与実験にて、親株と(2)のXkrノックアウト細胞株の腫瘍体積、転移の有無、生存期間を比較検討する。また、腫瘍組織を病理学的に検討する。
核融合直接発電のための高周波電界を用いた荷電粒子分離改善法の研究

この研究では,核融合直接発電での電荷分離に利用するカスプ型直接エネルギー変換器の性能向上に,高周波電界を利用する.最初のイオン捕集電極前面の網電極による実験結果から,磁場平行方向の電界が有用であることを見出した.これに基づいて電子捕集電極前に円環対電極を設置して実験を行い,電子電流を増大させうる条件があることを見出した.この現象の物理的理解のために電子の軌道計算を行ったところ,電子の走行時間の差が実験結果に対応すると考えられる.物理機構の究明には至っていないが,性能改善の可能性が見出された.現象の応用を目指した研究を継続して行く.今年度は,既設実験装置について,複数の故障に見舞われたため(達成度の理由参照),いくつかの内容変更を余儀なくされた.今年度実施を計画していた,低密度プラズマに対する実験では,既設のメッシュ電極を放射アンテナとして代用し,高周波印加実験を行った.放射アンテナ電極下流に配置した捕集電極において電圧ー電流特性を得たが,高周波の電位変動が影響していると思われるいびつな特性であった.高周波変動を仮定して解析を行ったところ,カスプ磁場の傾斜が強い条件下では,高周波の印加に伴い,特性が変化していることが確認できた.電子の挙動を考えた場合,高周波の電界方向と静磁場方向が一致するような,傾斜が弱い(カスプ磁場でない)条件の方が効果があると予想されるが,実験結果はむしろ逆の傾向を示した.今後,高周波の電位変動が測定へ与える影響を小さくするよう,改良を進める予定である.これらの一部は,国際土岐コンファレンスで発表した.また,一部の電圧ー電流特性では,掃引電圧の途中で特異な変化が見られた.時間変化波形の評価から,電極系での放電が予想されるが,必ずしも高い電圧で起こっておらず,原因は解明できていない.何らかの高周波作用の可能性も否定できないので,追加実験で追及する予定である.一方,粒子起動計算での高周波動重力効果の扱いとして,当初計画にある高周波作用の導入から始めるよりも,ポワソン・ソルバーの導入を先行させた方が,全体としては速く進められると判断し,後者を進めた.ポワソン・ソルバー自体だけでは,本課題に直接関わる結果は得られないが,コードの妥当性の確認として別課題で使用し,矛盾ない結果が得られることを確認した.この結果は,プラズマ・核融合学会第30回年会で発表した.昨年度から行っている,既設のメッシュ電極を放射アンテナとして代用する高周波印加実験について,追加実験を行って解析を進めた.電圧ー電流特性の計測の電圧掃引中,特異な変化が現れる現象は,印加磁場条件に対して非常に敏感であり,ごく狭い範囲の磁場条件下で発生する.また,磁場設定直後以降,観測中に現象が変化するが,何度もの実験に対して極めて再現性良く生じることも確認された.現象の説明を検討したが,十分なものは得られていない.高周波の効果を確認するために,この特異な変化の現象を避ける条件で電圧ー電流特性を精密に評価した.カスプ磁場が形成されない条件で,小さいながらも高周波印加の効果が確認されたが,これは動重力効果による説明と矛盾しない.これらの結果は,国際会議PLASMA2014で発表した.磁場平行方向の電界が必要と判断し,カスプ磁場形成時に十分な効果を得られるように,電界形成方法を見直した.カスプ磁場における磁力線の主方向は径方向であり,この方向の電界形成には,径方向に複数の電極を並べて静電的に励起することが考えられる.傾斜カスプ磁場の磁力線方向に沿うよう,二つの電極の大きさと配置を設計し,新高周波電極として設置した.電極への高周波供給系についても,二つの電極に適当な位相差を設定できるよう,整備を行った.二つの電極間位相差を同相と逆相にした場合の,ラインカスプ配置(電子捕集)電極の電子電流を観測した.いずれの条件でも,高周波の印加に応じて電子電流は変化するが,同相では増大,逆相では減少した.これらの変化は,電極印加電圧の増大に対して相関があることを確認した.この現象は研究の目的である高周波による粒子分離の端緒と考えられ,実際の分離の評価や密度依存性などを,次年度に追及する予定である.核融合直接発電での電荷分離で利用が期待されるカスプ型直接エネルギー変換器について,高周波電界を利用して分離性能を向上させることを目的として,模擬実験を中心とした研究を行った.初めに,既設模擬実験装置のイオン捕集電極前面のメッシュ電極へ高周波を印加し,分離の変化を調べた.イオン捕集電極の電流ー電圧特性の精密な分析の結果,磁力線の傾斜がない(カスプ磁場が形成されない)条件で分離補助の効果が確認された.これにより,効果を得るには磁場平行方向の電界が必要と判断された.続いて,カスプ磁場が形成される条件下で効果を得るために,ラインカスプ領域に磁場平行方向電界を形成すべく,対リング電極を設置した.これに高周波電圧を印加した際の電子捕集電極での電子電流の変化を調べ,次の結果を得た.1)電子の経路がリング電極直近となるような磁力線傾斜の場合に大きな効果がある,2)磁力線傾斜が同じなら,磁場が強いほど電子電流が増大する,3)磁場強度に対する変化はリング高周波電圧が同相と逆相とで異なり,逆相の場合は電圧を印加しない場合よりは増大しない,4)電圧印加による効果は,高周波の周波数に対する依存性は小さい.現象の物理機構解明のために,単一粒子を追跡する粒子軌道計算を行った.

その結果,印加高周波電圧の同相/逆相に対する違いについて,電極への到達数および到達時間で評価すれば,実験と矛盾しない結果が得られた.この結果に至る電子の挙動を分析すると,効果は電界の線形力によるもので,本来期待していた非線形動重力の関わりは確認できない.以上,分離性能を向上させる可能性は見出されたが,物理機構を始めとして不明点が残されている.今後も可能性を追求すべく,研究を継続してゆく.この研究では,核融合直接発電での電荷分離に利用するカスプ型直接エネルギー変換器の性能向上に,高周波電界を利用する.最初のイオン捕集電極前面の網電極による実験結果から,磁場平行方向の電界が有用であることを見出した.これに基づいて電子捕集電極前に円環対電極を設置して実験を行い,電子電流を増大させうる条件があることを見出した.この現象の物理的理解のために電子の軌道計算を行ったところ,電子の走行時間の差が実験結果に対応すると考えられる.物理機構の究明には至っていないが,性能改善の可能性が見出された.現象の応用を目指した研究を継続して行く.計画の遅れは,初年度以来の既設実験設備の故障が大きな原因である.初年度に,重要な設備である既設の高周波電源とターボ分子ポンプとに故障が発生した.経費と対応のための時間的な計画とについて,大幅な変更を余儀なくされ,2年度もその影響が続いた.さらに2年度の初めに,他のターボ分子ポンプと磁場コイル励磁用の直流電源に故障が発生した.ターボ分子ポンプは修理できたが,直流電源は入手不可能な出力電流制御用トランジスタの破損が原因と考えられ,直流電源自体を更新せざるを得なかった.これらについても対応のための時間損失があった.また,秋にも,他の高周波電源にトラブルが発生したが,こちらは簡単な修理でおさまった.種々のトラブルに応じて目的達成を考えた計画変更を行っている.そのため,申請当初と具体的な実験計画が変わってきており,直接の進度評価が難しいが,研究全体としての目標を考えると,遅れていると判断される.プラズマ工学前年度も状況報告したように,機材トラブルとそれに伴う計画の遅れに応じて,実験内容をより本質的なものに絞って進めている.高周波印加の効果そのものについては,2年度に発案・製作した新高周波電極を用いた実験を進める.条件依存性を調べる実験の結果を通じて,効果の物理的な解析を進める一方,実機レベルに必要とされる条件を見積る.条件依存性の中で重要なプラズマ密度依存性については,概ね準備が整っている高密度プラズマ入射実験機構で,その効果を調べる.想定外の事態の発生も起こり得るが,現象の本質を見極めて,研究期間内に得られたものを知見としてとりまとめる.結果の解釈や実機への展望の裏付けともなる粒子軌道計算については,これまで主として担当してきた八坂が職を定年となり,研究分担者としての継続ができなくなった.次年度は,従来からも一部を担当してきた研究代表者の竹野が全てを引継いで進める.具体的には,動重力効果を導入した粒子軌道計算である.計画が遅れた最大の理由は,既設実験設備の故障にある.研究開始早々にプラズマ生成用高周波電源の制御系統が故障した.当初,故障機の修理を想定して,研究の主眼である粒子分離用の新規導入高周波電源の予算を大幅に削減した.これは,導入する機器を安価なコンポーネントとして,不足する部分を手持ち部品等と自作とで等価なものを構成するものである.
協調能動視覚システムによる形状認識の研究

本研究では、複数の能動的に移動できる視覚センサーを配置して対象を多角的にとらえ、協調して対象の3次元形状の高度な認識を行なう方法論を確立し、実験システムを構築して検証することを目的としている。本年度は前年にひき続き、(1)自立分散システムにおける通信と情報交換について、その基本手法を検討し、分散配置された視覚センサーにおける画像情報の伝達方式の開発を行なった。(2)複数のカメラによる3次元形状計測アルゴリズムを検討し、カメラの最適な配置・姿勢、また、動的な制御法を、理論的に解明した。また、5年度に製作した実験システムにより、以下の検討を行なった。(3)移動可能な視覚センサーであるカメラを対象に対してどのような姿勢で移動制御することで、3次元形状計測にとって最良の画像が得られるかの方法について検討した。(4)直交軸可動台に計測対象を取り付け、対象が移動するときどのような姿勢でカメラの移動制御をすることで、3次元形状計測にとって最良の画像が得られるかの方法について実験・検討した。(5)移動可能なカメラで得るデータの特性について、実画像を用いて検討する。(6)以上の研究を総括し、分散配置された知能化センサーのための基本的な構成原理を自律分散という立場からまとめ、協調視覚システムにおける情報処理の機構と機能について考察し、成果を報告書としてまとめた。本年度の成果は、第一に、3次元形状の復元では、対象のディジタル画像から形状パラメータが精度よく計測されなければならない。本研究では、まず画像からの3次元形状復元のためのパラメータ抽出法を検討し、ディジタル画像計測のための基本的なアルゴリズムを開発した。第二には、対象形状が分かりやすいカメラの姿勢、距離、画角などの、3次元形状の復元にとって有利となる対象の「見かた」という問題を検討し、照明に対するカメラの最適配置法を開発した。第三の問題として、能動的なセンサーを制御するにあたって、各センサーの相対的な位置、それぞれのセンサーの特性を正確に、しかも動作中に刻々キャリブレーションする必要がある。取得した画像からこれらのパラメータを高速で高精度に決定するアルゴリズムを開発した。これらを検証する実験システムを構築した。画像から対象の3次元形状を復元するための基本要素としての画像解析アルゴリズムの整備は、順調に進んでいる。すなわち、一台のカメラからの画像の効果的な取得法、その解析法、カメラの制御法などが明らかになった。今後、これらはそれぞれ単独でも、コンピュータビジョンの研究に貢献するものと考えられ、順次、関係学会等で公表していく。続いて、この解析にしたがって、対象の3次元形状を計測するために最適になる複数のカメラの配置法を考察し、ロボット視覚などの、能動的にセンサーを動かして対象を多方向から眺める場合の制御法を明らかにする。ここでは、分散協調における最適化という新たな問題を考察することになる。本年度は前年にひき続き、(1)自律分散システムにおける通信と情報交換について、その基本手法を検討し、分散配置された視覚センサーにおける画像情報の伝達方式の開発を行なった。(2)複数のカメラによる3次元形状計測のアルゴリズムを検討し、カメラの最適な配置・姿勢、また、動的な制御法を、理論的に解明した。(6)以上の研究を総括し、分散配置された知能化