hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノドメインエンジニアリングによる環境適合型巨大圧電材料の創製

そこで、230°C付近にある正方晶と斜方晶との相転移を利用し、目的とするドメイン構造の導入を試みたが、パターン通りのドメイン構造を導入することができなかった。この原因を検討した結果、電界を一定に印加したパターニング電極を用いて温度を下げていった場合の相転移では、電界による影響よりも温度による相転移の影響が大きいため、パターン通りのドメイン構造を導入できないことが明らかとなった。また、温度を一定にし、パターニング電極を用いた電界印加においては20kV/cmを超える大きな電界が必要となり、更にこの電界ではリーク電流が大きくなるため分極できないこともわかった。このようにパターン通りの均一なドメイン構造をKN結晶中に導入できなかったものの、ランダムなドメイン構造ならば自由に導入することができた。この場合でもBT単結晶と同様にドメインサイズの減少に伴い、圧電特性が急激に増大する現象を確認できた。そこで現在70°C付近でパターン通りのドメイン構造を導入するための条件の最適化を行っている。
健康増進型留学生支援モデルの構築

本研究の目的は、急増している留学生のウェルビーイングを促進し、精神的・身体的健康を保ちながらの修学を支援するために、留学生が直面しやすい障壁やニーズを分析し、また、諸外国の予防的アプローチを使った支援の枠組みを参考にすることで、留学生を対象とした包括的な予防的心理援助モデルを構築することである。留学生が必要に応じて早期に相談資源や心理援助資源を利用し、健康的に修学できる大学環境の整備促進に寄与することを目標としている。本年度、および研究期間全体を通じた研究成果は以下の通りである。1)日本で学ぶ外国人留学生を対象として、渡日直後に直面する困難や文化変容、キャリアパスを明らかにするためのインタビュー調査を行った。参加者は全員大学院生、出身国はブラジル、インド、インドネシア、ソロモン諸島、ナイジェリア、中国等。10人分のインタビューの書き起こしを行い、分析を行ったところ、言語や衣食住に関する困難に直面することが多くあるが、家族や友人との連絡を通じてサポートを得る、運動をすることで気分転換を図る、また、前向きな気持ちに切り替える等、留学生本人が持ち合わせているネットワークやスキルを使い、それらの困難を乗り越えていることが判明した。2)留学生を対象としたキャリア・デベロップメントに関する心理教育プログラムを授業の一環として開講したところ、ソーシャルネットワークの強化および多文化理解の促進に繋がることが判明した。これらの結果から、今までの研究では留学生がストレスや困難に多く直面しながらも、支援資源を使用しないことが報告されていたが、ネットワークの強化や既存のネットワークの利用、気持ちの切り替えやサポート希求等のスキルの利用を通じて健康を保っていると思われる留学生も多く存在すること示唆された。今後は、留学生が持つレジリエンスについても検討していくことが重要と思われる。本研究は、留学生の精神的健康を促進するため、カウンセリング心理学の予防的介入視点から、包括的な支援モデルを開発することが目的である。近年、日本の高等教育機関に在籍する留学生数は増加しており、多文化背景を持つ留学生の支援方法が課題となっている。本研究には二本の柱があり、【研究1】では、質的手法を用いて留学生が頻繁に直面する壁や文化変容を調査し、支援モデルに必要な要素を明らかにすること、【研究2】では、留学生を多く受け入れている国の留学生支援体制を調査し、留学生のニーズに応用させながら支援モデルを構築することである。本年度は、本格的な調査の開始準備を行った。具体的な成果は以下の通りである。1.先行研究より、留学生が頻繁に直面する問題と実践されている予防的支援の検討を行った。その結果、留学生のストレスは、慣れない言語での生活、修学環境や学習スタイルの違い、ソーシャルサポートの喪失、アイデンティティの変容、差別等、文化変容に起因するものが多く挙げられた。また、予防的支援プログラムの多くは、留学生を多く受け入れている英語圏で実践されていることが判明した。2.過去の留学生相談記録や留学生教育現場を検討したところ、留学生の精神的健康には幾つかの要因が関わっていることが推測できた。そこで、質的調査で検討する事項に、時系列(渡日前、渡日直後、その後)による留学、日本、母国への心情の変化・渡日理由・渡日後直面した困難・日本語レベル・文化変容に関する事柄・偏見や差別経験・家族との関係とソーシャルサポート・アイデンティティの変遷を含めることとした。3.ヨーロッパキャリアカウンセリングプログラム及び米国心理学会年次大会に参加し、予防的支援の情報収集と海外調査先の開拓を行った。数名の研究者が本研究内容に興味を示し、調査依頼の承諾を得た。本来であれば、本年度から予備的調査として面接調査を開始する予定であったが、予定を変更して、研究代表者が過去に行った留学生相談、留学生支援、留学生教育を再考察してから、面接調査の内容を検討することとした。そのため、予定していた予備調査は開始できていないが、代わりに、予定していなかった予防的支援の各論について検討することができた。その他の点についてはほぼ予定通りに進んでいる。具体的には、留学生の予防的支援に関する先行研究を調査することで、予防的支援モデルの全体像が構築され始め、また、海外調査先の選定も可能となった。さらに、留学生支援の文献は英語圏で行われた研究や実践が多いのだが、英語圏以外での留学生支援体制も調査することが重要と捉え、来年度より開始予定である海外調査先として社会的背景や留学生の修学状況が異なる2カ国(アメリカとデンマーク)を選び、数大学との調整が進んでいる。本研究の目的は、留学生が直面しやすい障壁やニーズを分析し、また、諸外国の予防的アプローチを使った留学生支援を参考にすることで、留学生を対象とした包括的な予防的心理援助モデルを構築することである。それにより、近年、日本の大学キャンパスにおいて増加を続ける留学生が、必要に応じて早期に相談資源や心理援助資源を利用し、精神的健康を保ちながら修学できる環境の整備促進に寄与することを目標としている。本年度の実績は以下の通りである。1.過去3年間の留学生相談記録から、留学生相談を利用したことのある援助要請行動のあった学生たちの主訴を分析することで、留学生が留学先に置いて困難と感じる事象を特定し、どのようなルートを経て学生相談につながるかの分析を行った。また、留学生以外(教職員等)からの相談内容も併せて分析することで、キャンパス全体における支援体制構築の参考とした。2.昨年度行った文献調査の結果と予防的支援の取組み過程について、国際学会において発表と行った。

3.当初研究計画にはなかったが、留学生を対象としたキャリアデ・ベロップメント・プログラムを試行し、キャリア発達についての心理教育を行い、自らのキャリアについて考える機会を提供することで、キャリア支援の側面からの二次予防(早期介入)を試みた。4.日本人学生が留学生に支援や相談対応を提供する場所(ピアサポートデスク)を設置することで、支援資源へのアクセスに対する障壁を低くし、二次予防に繋げやすくする環境の整備を試みた。平成28年度には、留学生を対象とした面接調査と、諸外国における留学生支援プログラムの視察を開始する予定であったが、遅れている。その理由として、学内業務とのエフォートの調整が困難であったことが挙げられる。特に、面接調査に関しては、面接内容の詳細を決定するのに時間を要し、また研究代表者の異動が予定されていたので、倫理員会への書類提出を見送ったため、そして、海外における調査に関しては、学年暦や業務等の理由から、先方とこちらの予定の調整がつかなかったためである。本研究の目的は、留学生が直面する障壁やニーズを多角的な視点から分析し、また、留学生を多く受け入れている諸外国の留学生支援を参考にすることで、日本における留学生を対象とした包括的な予防的心理援助モデルを構築することである。国境間のヒトの移動が増加している近年、世界的にも大学における留学生が増加し続けており、留学生が必要に応じて早期に相談資源や心理援助資源を利用でき、精神的・身体的に健康を保ちながら修学できるキャンパス環境の整備促進に寄与することを目標としている。本年度の実績は以下の通りである。1.世界でも有数の留学生受入れ国であるフランスのボルドー大学およびボルドーモンテーニュ大学の留学生センターを訪問し、留学生支援の内容について調査を行った。留学生支援に関しては、到着時オリエンテーションや語学クラスの提供、ビザに関するサポート等となっており、心理的支援よりは実質的支援が多く行われている印象であった。2.アメリカ心理学会年次大会において、日中韓米における留学生支援の取り組みについてのシンポジウムにて成果の発表を行った。それぞれの国における類似点や相違点の議論を行うことができ、留学生を取り巻くキャンパス環境の文化的要素の客観的な分析に繋がった。3.イタリア・パドヴァ大学で開催された国際シンポジウムにおいて、外国人のキャリアデベロップメントに関する発表を行った。4.留学生を対象としたインタビューを開始した。インタビュー内容は、留学生が直面した困難やそれらを乗り越えた方法、そして、ソーシャルサポートやアイデンティティに関してである。5.昨年に引き続き、留学生を対象としたキャリア・デベロップメント・プログラムを試行し、キャリア発達についての心理教育を行っている。参加学生からのフィードバックを参考にしながら、キャリア支援の側面からの心理的予防支援の可能性を探っている。研究代表者の異動に伴い倫理審査を再度行わなければならなかったため、質的データの収集開始が予定より遅れたが、多くの協力者のおかげでインタビューを実施できている。
ゲノムＤＮＡの高次構造転移と複製・転写のスイッチング

平成31年度には、プロパノールによる長鎖DNAの高次構造転移の実験が更に進んだ。主なるブラウン運動中のゲノムDNAに関する高次構造の経時変化を調べた。プロパノール溶液中のゲノムサイズDNAの高次構造転移メカニズムをさらに解明した。今までの研究内容に関して、国際誌への投稿を目指して、論文化した。そして、M2臼井さんの共同研究、混雑条件下DNA二重鎖切断に対するアスコルビン酸の保護作用の論文が、Vitamins(Japan)に採択された。蛍光顕微鏡下における単一DNA分子観察法によって、生体にとって重篤な損傷である長鎖DNA二重鎖切断反応を可視化し、さらには、切断反応について定量的な評価が可能であることを示した。アズコルビン酸のDNA二重鎖切断に対する保護に関して、混雑環境下でも同様の効果を示すことが明らかとなった。プロパノールによる長鎖DNAの高次構造転移の実験が更に進んだ。現在、論文投稿中である。共同研究の混雑条件下DNA二重鎖切断の論文もVitamins(Japan)により発表された。蛍光顕微鏡やAFMによる一分子観察を活用して,高次構造転移と遺伝子活性がどのように関わっているかを更に深く追究する。一分子観察に加えて、PCRやルシフェラーゼアッセイ系を活用して、活性の定量的評価を行うこととする。
日本中世後期における顕密仏教勢力の「民衆」化と律衆の社会的活動

日本中世顕密寺院勢力と律衆との関係をテーマにした研究である。南都西大寺などの律衆については、民衆への授戒活動や非人施行など、その「民衆」教化という活動の特徴から、従来の顕密寺院勢力とは異なる新たな宗教勢力という理解も登場し、彼らこそが中世を代表する宗教勢力という評価までなされてきている。本研究においては、律衆の誕生・展開を中世顕密宗教勢力の外縁部を形成した聖(遁世僧)の歴史展開の中で位置づけ、顕密宗教勢力の社会的対応として理解し、顕密仏教勢力の「民衆」化の一つの現象であるとし、その方向から研究をすすめた。平安時代には、寺院社会から離脱して別所を形成し、民衆教化にも深くかかわった遁世僧(聖)が、平安末には重源の東大寺別所のように顕密寺院内に拠点を持ち、さらに鎌倉中期には西大寺律衆のように寺院運営の実権を別当から寄付され、寺僧に代わって寺院を管領する遁世僧も登場する。多くの中世顕密寺院境内に寺僧とは異なる遁世僧によって構成される寺坊が形成され、彼らの勧進活動や修造活動は顕密寺院を支える上で欠くことのできないものとなる。さらに南都寺院において顕著に現れた律衆(寺内遁世僧)は、天台聖護院末粉河寺においてもみられ、寺僧と寺内遁世僧の併存は南都寺院に限らず中世顕密寺院の特徴といえるものである。なお粉河寺の寺内遁世僧の成立には、寺僧とくに別当(本寺聖護院僧)や学頭など粉河寺僧上層部の意向が強く働き、その遁世僧も期待する役割によって念仏僧・律僧・禅僧と変遷する。このように律衆等の中世寺内遁世僧の活動は顕密寺院勢力と異質なものとみることはできず、むしろその時代的対応とみるべきである。本年度は、主として顕密仏教の展開から鎌倉後期に誕生し、西大寺を拠点に民衆への宗教活動を展開した律衆について、その史料収集および検討をおこなった。a史料収集については、(1)東京大学史料編纂所の架蔵写真版・影写本の文書を中心に中世に全国的に形成された西大寺律衆の末寺文書を調査した。(2)大阪大学日本史研究室の架蔵写真版浄土寺文書を調査した。なお『広島県史』に翻刻されている。(3)西大寺などを訪れ現地の調査をおこなった。b史料検討について西大寺律衆の活動、とくに従来の顕密仏教勢力との関係に視点をあてながら,主として浄土寺文書を中心に検討をすすめた。備後国浄土寺の律衆寺院化にあたっては、本寺である高野山金剛峰寺の検校及び衆徒の許可が必要であった。またそれ以後も高野山金剛峰寺は浄土寺の本寺として末寺役である年貢を徴収し続ける。研究成果律衆の活動を支えた勢力に従来の顕密仏教勢力があり、律衆の活動には、顕密寺院の支配をより安定化させる機能をもったことをあきらかにしえた。このように、全国的な民衆教化も領主支配の再建と不可分のものであったといえる。鎌倉時代に仏教興隆の担い手として登場する律衆について、彼らが顕密寺社勢力の中から誕生した点を踏まえ、その歴史的特質を顕密寺社勢力との関わりの中で検討し、顕密寺社勢力の「民衆」化の視点から考察するが本研究の課題である。律衆が寺院に所属する寺僧としての身分を離脱した遁世僧(聖)であることから、律衆を中世顕密寺社と遁世僧(聖)との歴史的な展開の中で考えることが重要であり、そのような視点から顕密寺社勢力と聖の関係を中心に研究をすすめ論文にした。

その時代区分を限るとするならば、大きく3段階に区分できた。第1段階、聖の登場と寺院勢力の形成...平安期顕密寺院から離脱した聖の活動が顕著となり、各地に別所が形成されるが、その別所の多くが顕密寺社の末寺となり顕密寺社を支える裾野として組織される。第2段階、顕密の中核寺院への進出と戒律興隆...平安末期から鎌倉初期別所が中央の顕密寺院内に形成され、勧進による寺院修造に携わる聖(遁世僧)は寺院経営にとってなくてはならない存在となる。遁世僧は戒律を機軸とした仏教興隆の担い手であり、顕密仏教の活性化に貢献する。第3段階、国家的祈祷寺院の運営権を掌握する律衆...鎌倉時代戒律を重視した仏教興隆活動と民衆の教化活動が一層切り結ばれ、律衆自身が西大寺・大安寺などの国家的寺院の運営権を掌握する。以上、顕密寺院勢力の「民衆」化の一つとして聖を考え、その過程の中で律衆を考察した。律衆が戒律を重視した宗教活動を展開する遁世僧(聖)として位置づけるならば、念仏や禅を活動の中心に据える遁世僧とどのような関わりがあるのか、また顕密寺社勢力の展開のあり方として、律衆を位置づける私の見方に対する最近の松尾剛次氏の批判を検討する必要性から、さらに、南都仏教だけでなく他の顕密仏教において、律衆などの遁世僧の活動がどのようなものであったのかという観点から、今年度はとくに天台宗聖護院末粉河寺に焦点を当てながら検討をすすめた。結論を述べれば、粉河寺学頭顕栄によって粉河寺関係者の菩提を弔うために寺内に建立された遁世僧の別院誓度院は、弘安元年(1278)に当時の学頭仙実が別当(本寺聖護院)の支援を受けて、長老に持律の僧を迎え念仏系別院から律衆系別院へと改め、西大寺叡尊などによって粉河寺の堂舎供養がおこなわれた。さらに正応5年(1292)に粉河寺上層部によって心地覚心流の律院と変化した。そして誓度院僧が誓度院の管領権を粉河寺寺僧にかわって掌握するのは、永仁5年(1297)に大門供養導師を務めた覚心に対する「感喜」による寺家側からの譲りをまたなければならなかった。誓度院が臨済宗心地覚心流の禅院になろうとも、その後も粉河寺本寺聖護院を含めた上層部の影響をうけた。このように鎌倉末の粉河寺の誓度院の誕生・変遷の主体は粉河寺上層部にあった。律衆の社会的活動について顕密仏教勢力の「民衆」化として基本的に理解すべきであるが、門跡を含めた寺院勢力上層部も関わる点からその「権力」性も視野にいれて検討しなければならないことを指摘した。なおこの拙考は河音能平・福田栄次郎編『中世延暦寺と寺社』(仮)(法蔵館2004,5刊行予定)に寄稿した。また従来までの西大寺律衆に関わる諸拙稿を中心にまとめ、拙著『日本中世社会と寺院』清文堂2004,2)を刊行した。
ポリオ後症候群発症の危険要因に関する疫学的研究

平成13年度に、北九州市内におけるポリオ罹患者の予備調査によって作成されたデータベースをもとに、対象者の総合的かつ包括的な診察を行ない、今後の解析に必要な信頼性の高いデータを集積するとともに、今後の追跡調査のコホートとして登録した(男性17名、女性20名の計37名;平均年齢53歳;ポリオ罹患時平均年齢1.7歳)。具体的には、問診、理学所見、身体計測ならびに生理機能検査等により、ポリオの罹患歴、麻痩の部位と状況(筋力、関節可動域の測定)、ポリオ後症候群(PPS)か否かの判別、PPSの発症要因と考えられる項目、日常生活動作や歩行状況を詳細にチェックした。平成14年度にも、追跡調査として登録者の総合的かつ包括的な診察を行なった。その結果、疲労の増大(81%)、筋力の低下(73%)、階段昇降困難(68%)と高率に身体機能の低下が認められ、ポリオ罹患よりの経過年数と最近5年間の身体活動量の増大が発症要因として疑われた。今回の診察検査結果に関しては、対象者個人毎に報告書をまとめ、その内容につき文書でフィードバックを行なった。また、平成13年度のポリオ罹患者コホート37名について、PPS発症の危険要因に関するコホート内症例対照研究を行なった。すなわち、上記コホートをHalsteadの診断基準に基づいてPPS群(症例)と非PPS群(対照)に二分し、PPS発症に関連する潜在的危険要因(最近5年間の症状の変化)に関してオッヅ比(OR)を算出し、PPS発症との関連の強さを検討した。その結果、最近5年間の症状の変化のうち、体重増加(OR1.30)、息切れ(1.34)、筋肉痛(1.45)、筋力低下(1.99)、階段昇降困難(1.83)が、PPSと有意な関連を認めた。これらの症状は、PPS発症の誘因あるいは進行を予測する潜在的要因であり、定期的な検診で注意すべき項目であることが示唆された。本年度は、北九州市内におけるポリオ罹患者の予備調査によって作成されたデータベースをもとに、対象者の総合的かつ包括的な診察を行ない、今後の解析に必要な信頼性の高いデータを集積するとともに、今後の追跡調査のコホートとして登録した(男性17名、女性20名の計37名;平均年齢53歳;ポリオ罹患時平均年齢は1.7歳)。具体的には、問診、理学所見、身体計測ならびに生理機能検査等により、ポリオの罹患歴、麻痺の部位と状況(筋力、関節可動域の測定)、ポリオ後症候群か否かの判別、ポリオ後症候群の発症要因と考えられる項目、日常生活動作や歩行状況を詳細にチェックした。また、対象事例の職場適応に関する事例研究を行ない、就労時の問題点ならびに就労中のポリオ後症候群発症の危険要因に関する検討し、その予防や対策について報告した。すなわち、ポリオ後症候群の発見が遅れたために適切な介入が行なわれず、症状の増悪と就業能力の低下を招いていた。早期のポリオ後症候群の発見と、リハビリテーション医学ならびに産業医学の強力な介入が症状の増悪を予防することが示唆された。

本年度も、ポリオ罹患者コホートの追跡調査の一環として、昨年度と同様に、対象者の総合的かつ包括的な診察を行なった:具体的には、問診、理学所見、身体計測ならびに生理機能検査等を行ない、麻痺の部位と状況(筋力、関節可動域の測定)、ポリオ後症候群か否かの判別、ポリオ後症候群の発症要因と考えられる項目、日常生活動作や歩行状況を詳細にチェックした。本年度の対象者は、男性16名、女性18名の合計34名(平均年齢は54.9歳)であった。今回の診察検査結果に関しては、対象者個人毎に報告書をまとめ、その内容につき文書でフィードバックを行なった。昨年度の結果を含め、今後とも経年的に診察検査を行ない、長期予後を追跡調査する計画である。また、平成13年度のポリオ罹患者コホート37名について、ポリオ後症候群(PPS)発症の危険要因に関するコホート内症例対照研究を行なった。すなわち、上記コホートをHalsteadの診断基準に基づいてPPS群(症例)と非PPS群(対照)に二分し、PPS発症に関連する潜在的危険要因(最近5年間の症状の変化)の検出を行なった。PPS発症に関連する潜在的危険要因については、関連の強さの定量的指標であるオッヅ比(OR)を算出し、評価した。その結果、潜在的危険要因のうち、体重増加(OR 1.30)、息切れ(1.34)、筋肉痛(1.45)、筋力低下(1.99)および階段昇降困難(1.83)が、PPS発症と有意な関連を認めた。これらの症状は、PPS発症の誘因あるいは進行を予測する潜在的要因であり、定期的な検診で注意すべき項目であることが示唆された。
小児がん患者・家族のための心理・社会的支援プログラムの開発

診断後早期の小児がん患者の主介護者である母親を対象に、自記式質問票を用いて、精神心理的苦痛の頻度を調査した。その結果、大うつ病性障害と評価された対象者は44%であった。心理社会的リスクを抱える小児がん患者・家族をスクリーニングするためのPsychosocial Assessment Tool 2.0(PAT2.0)の日本語版を開発した。PAT2.0日本語版の信頼性と妥当性が確認され、小児がん患者・家族の心理社会的リスクの評価に用いることができる可能性が示唆された。研究テーマに関する先行研究のレビューを行った結果、以下に示すことが明らかになった。がんを抱えて生きるこどもを持つ親の経験するストレスは、患者のニーズへの対応、変化する家族生活への対処、経済的問題、精神的苦痛など、多岐にわたる。なかでも、主介護者となることが多い患者の母親の精神的苦痛は最も頻度が高く深刻であり、主介護者の精神症状は、患者の心理状態および患者に対するケアの質といったさまざまな側面に影響を及ぼす。欧米の先行研究では、小児がん患者の介護者が顕在化した精神症状を呈する関連要因として、患者の病状、患者の身体状態および精神状態、ストレスコーピング、家族機能、ソーシャルサポートなどが示唆されている。わが国における小児がん患者の主介護者の精神症状の実態は十分に把握されておらず、加えてその精神症状に関連する要因はほとんど同定されていないために主介護者にどのようなサポートシステムやケアが必要であるかは明確になっていない。よって、上記の内容に基づいた質問票を作成し、質問紙調査を実施していくこととした。さらに、米国では、小児がん患者の診断後早期から支援を必要とする対象を見出し、適切な介入を提供するために、小児がん患者・家族の心理社会的問題のリスクをスクリーニングするためのPsychosocial Assessment Tool(PAT)が開発され使用されている。このスクリーニングツールを用いることによって、小児がん患者・家族の精神的苦痛の軽減、心理社会的問題による家族の社会的不適応状態の改善、小児がん患者・家族のQOL向上などにおいて効果をあげている。しかしながら、わが国には、小児がん患者・家族のニーズや心理社会的リスクをスクリーニングするための信頼できるツールは見当たらない。先に述べた研究とあわせて、わが国の小児がん患者・家族を対象としたPAT日本語版を開発することとした。<研究1>に関する先行研究のレビューの結果に基づき、研究デザインおよび質問票を作成した。多施設協同調査のためのフィールドの確保、各施設におけるIRB審査などの準備を行ってきた。予定していた研究計画に加えて、PAT日本語版の開発を行うこととしたため、PAT原版の開発者より日本語版の作成の承諾を得て、提示されたガイドラインに沿って日本語版の翻訳プロセスをすすめ、表面妥当性の検討を行った。原版の開発者からPAT日本語版の承認を得た。がん治療の進歩により、小児がん患者の70%は治癒が見込めるまでに至っている。こどもががんに罹患すると、患者のみならず、その家族の成員全員が危機的状態に陥る。小児がん患者の親が経験するストレスは、患者のニーズへの対応、変化する家族生活への対処、経済的問題、精神的苦痛など、多岐にわたる。なかでも母親の精神的苦痛は、最も頻度が高く深刻である。小児がん患者の家族の良好な適応は、患者のQOLにも影響するため、より早期から家族への適切な支援が求められている。欧米では、小児がん患者の診断後早期から支援を必要とする対象を、スクリーニングツールを用いて早期発見し、構造化された心理社会的介入を提供することで、精神的苦痛の軽減、心理社会的問題による家族の社会的不適応状態の改善、QOL向上などにおいて効果をあげている。しかしながら、わが国における小児がん患者の主介護者の精神的苦痛の実態は明らかになっておらず、心理社会的支援を必要とする対象の把握、効果的なサポートやケアの開発を行う上での知見は極めて限られている。本研究では、小児がん患者の主介護者である母親における、抑うつや不安などの精神的苦痛の頻度および、これらの関連/予測要因を明らかにすることを目的とした自記式質問紙調査を多施設共同研究として実施している。同時に、小児がん患者・家族の心理社会的問題のスクリーニングツールであるPsychosocial Assessment Tool(PAT)日本語版を作成し、現在は、計量心理学的にPAT日本語版の信頼性・妥当性を検討しているところである。昨年度より、予定していた研究計画に加えて、PAT日本語版の開発を行うこととしたため、当初の予定よりも進捗はやや遅れている。【研究1】診断早期の小児がん患者の主介護者である母親を対象に、抑うつの発生率を明らかにするために、2016年9月から2017年12月に、自記式質問紙調査を行った。対象者は64名で、年齢は2447歳で平均年齢は37.3歳(±5.3)であった。こどもの年齢は015歳で平均年齢は5.6歳(±4.8)で、性別は男児32名(50%)、女児32名(50%)であった。がん種は、血液腫瘍26名(41%)、脳腫瘍14名(22%)、骨軟部腫瘍7名(11%)、その他の固形腫瘍17名(26%)であった。大うつ病性障害をスクリーニングするためのPatient Health Questionnaire 9(PHQ9)によって重度の症状レベルであると評価された対象者は28名(44%)であった。

抑うつの関連要因に関しては、研究期間内に統計解析に耐えうるサンプルサイズの確保が困難であったため、今後も施設を拡大し目標症例数に到達するまで調査を継続していく予定である。【研究2】米国で小児がんの診断後早期から心理社会的リスクを抱える患者・家族をスクリーニングするために開発されたPsychosocial Assessment Tool 2.0(PAT2.0)の日本語版の信頼性・妥当性を検討するために、PAT2.0の開発者より日本語版の作成の承諾を得て、提示されたガイドラインに沿って日本語版の翻訳プロセスをすすめ、表面妥当性の検討を行った。原版の開発者からPAT2.0日本語版の承認を得られため、2016年9月から2017年12月信頼性・妥当性を検討するための質問紙調査を実施した。PAT2.0日本語版の内的整合性は高く、再テスト信頼性も良好であった。基準関連妥当性と構成概念妥当性が確認された。PAT2.0日本語版は、小児がん患者・家族の心理社会的問題の評価に使用できる可能性が示唆された。診断後早期の小児がん患者の主介護者である母親を対象に、自記式質問票を用いて、精神心理的苦痛の頻度を調査した。その結果、大うつ病性障害と評価された対象者は44%であった。心理社会的リスクを抱える小児がん患者・家族をスクリーニングするためのPsychosocial Assessment Tool 2.0(PAT2.0)の日本語版を開発した。PAT2.0日本語版の信頼性と妥当性が確認され、小児がん患者・家族の心理社会的リスクの評価に用いることができる可能性が示唆された。平成28年度は、質問紙調査におけるデータ収集・解析を行っていく。同時に、PATの信頼性・妥当性を検討するための調査をすすめていく予定である。今年度は多施設での調査によるデータ収集・解析に力を入れてすすめていく。PAT日本語版開発については信頼性・妥当性の検証、臨床応用に向けてのさらなる研究計画などを検討していく。がん看護PAT日本語版の開発を加えて実施していくこととしたため、質問紙調査の開始が遅れてしまった。それに関する予算を次年度に繰り越した。当初の研究計画に加えてPAT日本語版を開発することとしたため進捗の遅れがあり、次年度使用額が生じた。平成27年度の予算も合わせて使用していきながら、当初の計画の質問紙調査およびPAT日本語版の開発をすすめていく。平成28年度の予算もあわせて使用していきながら、当初の計画の質問紙調査とPAT日本語版開発を同時にすすめていく。
息止め撮影によるFDG‐PET画質向上の基礎的検討:呼吸同期撮影との比較

通常PET撮影では安静呼吸下で施行されるため、呼吸性移動の影響を受けやすい横隔膜近傍の病変は画質劣化が生じる.そこで、息止め、呼吸同期によるPET撮影によって通常撮影と比較して画質向上を検討した.肺腫瘤を模擬した模型と呼吸同期システムを用いてPET撮影したファントム実験、さらに、実際に横隔膜近傍に病変のある症例に対して息止め、呼吸同期PET撮影を施行した結果、呼吸同期、息止め撮影の方が通常撮影に比べて病変集積が鮮明化、画質が向上した.通常PET撮影では安静呼吸下で施行されるため、呼吸性移動の影響を受けやすい横隔膜近傍の病変は画質劣化が生じる.そこで、息止め、呼吸同期によるPET撮影によって通常撮影と比較して画質向上を検討した.肺腫瘤を模擬した模型と呼吸同期システムを用いてPET撮影したファントム実験、さらに、実際に横隔膜近傍に病変のある症例に対して息止め、呼吸同期PET撮影を施行した結果、呼吸同期、息止め撮影の方が通常撮影に比べて病変集積が鮮明化、画質が向上した.PET(Positron emission tomography)による撮影は呼吸性移動に起因する画質の劣化や情報の損失が起こる可能性がある。これに対して呼吸同期撮影法や、息止め撮影法は、画像の劣化を防ぐことができる。息止め撮影はさらに病変への集積定量指標が正確となり、特別な装備装置を必要としないためその購入費の負担がない。本研究ではファントム実験と肺腫瘍患者を対象とした腫瘍集積薬剤フルオロデオキシグルコース18F-FDG撮影において、呼吸同期撮像法、息止め撮像法を行い、また、両者と従来の安静呼吸下撮像法との比較検討から、もっとも効率的な画質向上法を検討する。本研究では、撮像機器は、GE社製Discovery ST(PET-CT:16列MDCT)、薬剤は、18F-FDG(2-フルオロ-2-デオキシ-Dグルコース)、ファントムは、肺結節を模擬したサイズの異なる球体を有する円筒形インサートを挿入したアクリル製胴体ファントムを使用、呼吸同期ファントム-駆動域(可動アセンブリ)は、平成20年度補助金にて購入予定のため、平成19年度研究では、従来の安静呼吸下による撮影と、息止め撮影によるファントム実験を施行した。胸部ファントムの円筒形インサートに18F-FDGを封入、息止めを想定したファントム不動での撮影、自呼吸に合わせたサイクルで、手動でファントムを上下のみに移動させ、従来の安静呼吸を想定した撮影を施行、それぞれの撮影で、それぞれの球体サイズにおける、FDG集積度(SUV最大値)を比較した。円筒形インサートの球体のそれぞれ、直径22mm、17mm、13mm、10mmに対して、SUV最大値は、息止めを想定した撮影で、それぞれ、143.9、90.6、61.1、38.6、安静呼吸下を想定した撮影で、それぞれ、34.3、30.6、21.7、15.3と全体に低い集積度であった。呼吸性移動の影響を受けやすい横隔膜近傍の病変に対して、息止め、呼吸同期によるPET撮影を施行、通常撮影と比較し、画質向上を検討した。呼吸同期システムを用いたファントム実験では、肺腫瘤を模擬した直径10mm、13mm、17mm、22mmの18F-FDGを封入した球体を、呼吸周期のストローク1cm、2cm、3cm、呼吸回数5回/分、15回/分と組み合わせて変化させ撮影した。それぞれFDG集積部位のprofile curveを作成しFWHMを算出した。FWHMを呼吸によるFDG集積ズレの指標とすると、呼吸同期撮影において安静呼吸下での通常撮影と比較してFWHMは低く、視覚的にも集積辺縁部が鮮明化した。実際に初回全身像で横隔膜近傍に異常集積を認めた15症例においては、インフォームドコンセントを行い、異常集積部位のスポット遅延像として、息止め、呼吸同期両者撮影を11例で、息止めのみを2例、呼吸同期のみを2例で施行した。息止め、呼吸同期撮影をそれぞれ、通常撮影と対比、視覚的に評価した。評価項目は(1)周囲バックグラウンドとのコントラスト、(2)辺縁部の鮮明性、(3)FDG集積度で、これらから5段階評価(5 :向上4 :やや向上3 :不変2 :やや低下1 :低下)した。2名の放射線科医による評価平均は、息止めはともに4.5、呼吸同期は4.0、4.2と、視覚的評価は有意に上昇した。安静呼吸下での通常PET撮影の画質劣化の原因としては、秒単位で撮影するCTと、分単位で撮影するPETでは、撮像(データ収集)の位相にズレが生じることが考えられる。息止め撮影では最大深吸気によって、周囲肺野のバックグラウンドが低下し病変と肺野のコントラストが増加、また、病変-横隔膜間距離が増加し、視覚的評価が上昇したと考えられた。呼吸同期撮影では呼吸に伴う病変集積のズレ補正により、辺縁部が鮮明化したことが画質向上の機序と考えられた。
自己反映言語の効率的実装とそれを支える基盤技術

従来の自己反映言語において生じていた不具合の原因を特定した。その回避法として、言語の意味は直接形式に保ちつつ実装のみを非関数化した継続渡し形式にするという方法を提示した。これに基づいてMetaOCamlで自己反映言語を実装し、ユーザによって変更されたメタレベルインタプリタのコンパイルを実現した。一方、変更されたメタレベルインタプリタのもとでのコンパイルは現時点では難しいことを指摘し、その実現にはMetaOCamlに束縛時解析が必要なことを示した。本年度は、自己反映言語の効率的な実装に必要と考えられる3つの基盤技術のうち「直接実行されるコードと解釈実行されるコードの共存法の確立」および「部分継続に関する理論の発展」を主に行った。前者については、これまで継続渡し形式のインタプリタについては共存法が知られていたが、一方で継続渡し形式で継続を無秩序に使用することによる問題点も明らかとなっていた。今回、そこの部分を整理し、無秩序な使用を禁止することで、直接形式のインタプリタについても共存法が明らかになって来た模様である。現在、その実装が出来上がり、各種の例について実装を試してみるとともに、実装の整理を行っているところである。直接形式のインタプリタにするにあたって最も重要だった点は、各レベルの継続を混同しないことである。そこの切り分けをきちんとすることで継続渡し形式の場合と同じように共存できるようになった。また、どうして継続渡し形式だと問題が生じて来ていたのかも明らかになり、問題点を解決するにはどのような制限を設ければ良いのかがわかってきた。後者の基盤技術については、部分継続を使った新しい応用として探索問題を取り上げ、各種の探索問題を直接形式で非決定的なプログラムとして記述してみた。その結果、バックトラックなど複雑な処理を書くことなく探索問題を書くことができるようになった。ここで使われた非決定性オペレータは、ライブラリとして整備し、各種の探索戦略用のものを用意している。ここでの結果については、学会にて発表した。本年度は、自己反映言語の効率的な実装に必要と考えられる3つの基盤技術のうち「直接実行されるコードと解釈実行されるコードの共存法の確立」に関して残っていたレベル遷移に関する問題を解決した。昨年度に作成していた自己反映言語は、ほとんどの場合でうまく動作するが「一度、メタレベルのインタプリタを変更した上でベースレベルに戻り、そこでもう一度、メタレベルに抜けようとすると抜けられない」という問題点を含んでいた。このような問題点が残っていては、コンパイルを行う意味がなくなってしまう。本年度は、この問題を詳細に検討し、その原因が「末尾位置で自己反映機能を使った場合、レベルを上がってからすぐに戻るという不必要なレベル遷移が継続に残ってしまうため」であることを特定した。したがってこの問題を解決するには、その不必要なレベル遷移を表すフレームを継続から取り除けば良い。しかし、継続を通常の関数の形で表現するとその中身を調べることができないため、そのまま実装することはできない。代わりに実装を一度だけ継続渡し形式に変換し、非関数化した上で中身を調べることで問題を解決した。これにより基本となる自己反映言語が確定し効率的な実装を行う土台が出来上がった形である。さらにここでの結果は始めて直接形式による自己反映言語の実装に成功したと言うこともできる。これまでの継続渡し形式の自己反映言語はユーザがメタレベルのインタプリタを継続渡し形式で書くという前提のもとに成り立っており、そこを破るとシステムが破綻していたが、今回、作成したインタプリタではユーザはどのようなコードでも書くことができるようになっている。なお、この結果は国際会議で発表した。本年度は、マルチステージ言語であるMetaOCamlを使って自己反映言語のコンパイルを行った。その結果、MetaOCamlを使ったコンパイルは、ある程度、有効だが限界もあることがわかった。自己反映言語のコンパイルには、第1レベルとしてユーザによって変更されたメタレベルインタプリタのコンパイル、さらに第2レベルとしてその変更されたメタレベルインタプリタのもとでのユーザプログラムのコンパイルがある。本年度、行ったコンパイルは第1レベルのもので、変更されたメタレベルインタプリタをコンパイルすることで、変更された言語セマンティクスのもとでのある程度の効率的な実行を実現できた。この内容は、国内のワークショップにて発表した。しかし、より進んだ第2レベルのコンパイルは、現在のMetaOCamlでは難しいことがわかった。第2レベルのコンパイルを行うためには、MetaOCamlによって生成されたメタレベルインタプリタを、さらに部分評価する必要がある。つまり、MetaOCamlが生成したコードをさらにステージ化する必要がある。これの対処が可能かは来年度の課題である。また、部分継続に関する理論としては、型主導部分評価の正当性の定式化について研究を進めた。その結果、前年度までに行った定式化は、単に型主導部分評価の型レベルの対応を示したのみで、正当性までは示せていないことが判明した。

今年度は、この問題を解決し、名前呼び、値呼び、および限定継続命令を含んだ体系に対する型主導部分評価の正当性をCoqで定式化して完全に証明した。このうち、名前呼び、値呼びの体系についてはモナドを使った直感的に理解しやすい証明を得ることができている。しかし、限定継続命令が入った体系については2CPSでは証明できているものの証明は難解で、モナドを使った証明にはまだ成功していない。本年度は、自己反映言語の効率的な実装に必要と考えられる3つの基盤技術のうちふたつ目の高速なプログラム変換(コンパイル)技法についての検討、および3つ目の部分継続に関する理論として型主導部分評価について検討した。これら2点について述べる。前者については、前年度までの研究で、目指している自己反映言語を実装するためには、必ずしも直接形式で実装する必要はなく継続渡し形式でも可能なことがわかってきた。これは、従来の部分評価器を使って自己反映言語のコンパイルができるかも知れないことを示している。そこで、従来の部分評価器(Thiemannらが開発するPGGシステム)を使ってコンパイルを試みた。しかし、従来の部分評価器はソースプログラムの変換を行うもので、実行中のプログラムを特化してくれるわけではない。自己反映言語のコンパイルでは実行中のプログラムを特化する必要があるため、そのままでは使えそうにないことがわかった。この観察により、実行中のプログラムを特化できるMetaOCamlなどのステージ化言語ならコンパイルに使えるかも知れないという見通しを得た。後者については、部分継続命令を含んだプログラムの高速な部分評価手法として、型主導の部分評価を取り上げ、その正当性を確立した。これまで、この手法は提案はされていたが、その正当性は難解で、かつ部分継続命令を含まないものについてしか証明されていなかった。ここでは従来の難解な証明をひもとくとともに、従来の手法を部分継続命令にまで拡張すること(具体的にはCPS変換を上手に行うこと)で正当性を確立した。これにより、部分継続命令を含んだプログラムについても高速な部分評価を行える土台が整ってきたことになる。この成果については、国内のワークショップで発表した。前年度までの研究で、自己反映言語のコンパイルのうち、第1レベルとしてユーザによって変更されたメタレベルインタプリタのコンパイルについてはある程度、可能であることが示されていた。このコンパイルは一部、通常の部分評価を行う際には不要と思われる余計なユーザによる注釈が必要であったが、実装を整理することでその注釈は不要であることが確認され、それをもとに実装を若干、改良した。この内容は、前年度の内容ともあわせて国際会議にて発表した。一方、第2レベルのコンパイルとして、変更されたメタレベルインタプリタのもとでのユーザプログラムのコンパイルを行うのは現在のMetaOCamlでは難しいことがわかっていた。これの解決には、MetaOCamlによって生成されたコードのステージ化が必要であるが、それを手動で行うのは現実的ではない。
十分発達した電磁流体乱流の計算科学:普遍性の検証及び情報縮約手法の開発

3次元一様電磁流体乱流の大規模直接数値計算(DNS)データを解析し、ある極限の下で厳密に成立する統計法則のひとつである3次モーメントに対する5分の4則の検証、及び、ウェーブレット解析に基づく情報縮約手法(CVCS手法)の開発を行った。非等方性の5分の4則への影響が電気伝導性をもたない流体の乱流に比べずっと大きいことなどが分かった。開発したCVCS手法がDNSの自由度の僅か約5%の自由度を保持するだけにもかかわらず、乱流統計量の時間発展をよく再現することを示した。本研究の目的は、(1)十分発達した電磁流体乱流(MHD乱流)の大規模直接数値計算(DNS)データを解析し、乱流の統計理論・情報縮約手法の中核をなす統計的普遍性を検証すること、(2)ウェーブレット解析に基づく情報縮約手法(CVCS手法)を開発することである。最も規範的なMHD乱流の一つである周期境界条件を満足する3次元MHD乱流場に的を絞り研究を実施した。平成22年度に得られた成果の概要を以下に示す。(A).非等方性MHD乱流の3次構造関数に対する一般化された4/5則の導出及びそのDNSデータを用いた検証を行った。レイノルズ数の増加につれ、3次構造関数が4/5に漸近すること、非等方性の影響が電気伝導性をもたない流体の乱流に比べずっと大きいことなどが分かった。(B).一様磁場の無いDNSデータ及び、一様磁場がある低磁気レイノルズ数のMHD乱流のDNSデータの直交離散ウェーブレット解析を行った。主要な統計量のスケール依存性を調べた。オイラー加速度がラグランジュ加速度と同程度の間欠性を示すこと、速度場と磁場が同じ方向を向く傾向が、他の組み合わせよりも強いことなどが分かった。(C).開発したCVCS手法は、DNSの自由度の僅か約6%の自由度を保持するだけで、DNSで得られたエネルギー、渦度のPDFなどの統計量だけでなく秩序構造の場所もよく再現した。得られた成果により、MHD乱流の普遍性の解明が進み、MHD乱流の適合格子シミュレーション手法はじめとする計算科学的MHD乱流モデルの開発が促進されると期待される。本研究の目的は、十分発達した電磁流体乱流(MHD乱流)の大規模直接数値計算(DNS)データを解析し、乱流の統計理論・情報縮約手法の中核をなす統計的普遍性を検証すること、及び、ウェーブレット解析に基づく情報縮約手法(CVCS手法)を開発することである。最も規範的なMHD乱流のひとつである周期境界条件を満足する3次元一様MHD乱流に的を絞り研究を実施した。平成23年度に得られた成果の概要を以下に示す。(A).前年度に導出した一般化されたカルマン・ハワース方程式に基づいて、3次構造関数に対する4/5則の検証を行った。慣性小領域における3次構造関数の近似関数を解析的に求めた。その近似関数がDNSの結果とよく一致することを確認した。(B).前年度に開発した擬アダプティブCVCS手法の決定論的な予測可能性を評価した。DNSとCVCSとの誤差場の時間発展を調べた。その結果、電気伝導性を持たない通常の流体乱流(以下HD乱流と呼ぶ)に比べMHD乱流の初期値敏感さが弱いことが示唆された。また、MHD乱流の散逸スケールを代表する長さスケールの30倍程度より大きい長さスケールの場が渦度シート、電流密度シートの場所を決めるのに主要な役割を果たしていることが分かった。(C).CVCS手法の完全アダプティブ化の前段階として、3次元非圧縮HD乱流に対するウェーブレットに基づいた完全アダプティブシミュレーション手法の開発も行った。使用メモリの削減に成功した。得られた成果により、MHD乱流の普遍性の解明が進み、MHD乱流の完全アダプティブシミュレーション手法はじめとする計算科学的MHD乱流モデルの開発が促進されると期待される。平成24年度に得られた成果の概要を以下に示す。(A)一様磁場下の低磁気レイノルズ数電磁流体乱流の初期値敏感さについて調べた。誤差場の非等方性の成長の仕方と、乱流場の非等方性の発展の仕方が異なることが分かった。(B)最も規範的なMHD乱流の一つである周期境界条件を満足する3次元MHD乱流場を対象にCVCS手法を開発した。

特に、秩序渦度、秩序電流密度の並進、小さいスケールの生成を捉えるために必要となるウェーブレット空間での領域(セーフティゾーン)の影響について調べた。ウェーブレット空間の位置、方向に対してだけセーフティゾーンをもつCVCS手法では、もとの5%程度の自由度しか保持してないにもかからわず、乱流場の2次や3次の統計をよく再現することが分かった。(C)現実の流れでよくみられる複雑形状をした固体壁の境界をもつ流れのシミュレーション手法としてペナライズ法の研究も平行二平板間流れに対して行った。精度の検証のため、ペナライズ項で壁を表現した平均圧力勾配下の平行流の解析解を導出し、ポアズイユ流との比較を行った。ペナライズ項の強さが大きくなるにつれて、ポアズイユ流に漸近することを示した。得られた成果により、MHD乱流の普遍性の解明が進み、MHD乱流の適合格子シミュレーション手法はじめとする計算科学的MHD乱流モデルの開発が促進されると期待される。当初計画した3次元一様MHD乱流の4/5則の検証、ウェーブレット解析を用いた3次元一様MHD乱流の間欠性の研究、及び、ウェーブレット解析を応用した情報縮約手法である擬アダプティプCVCS手法の開発及びその検証が3次元一様MHD乱流に対して完了したから。また、完全アダプティプ手法の開発にも着手できた。さらに、間欠性の研究、CVCS手法の開発及びその検証については、査読付き学術誌に採択された。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続きスーパーコンピュータを駆使して3次元一様MHD乱流の普遍性の研究を行うと共に、ウェーブレット解析を応用した情報縮約手法の発展を行う。前者では、特に初期条件敏感さについて検討する。後者においては、海外の共同研究者であるSchneider,Farge両博士との連携をより密に行い、完全アダプティブ手法の開発を進める。
腫瘍特異的PCRを用いたリンパ系腫瘍の微少残存病変の検討

悪性リンパ腫生検リンパ節より腫瘍細胞のDNAを用い、多様性のある免疫グロブリンCDR-IIIregion部分のシークエンスを行った。総検体数38例、そのうち免疫グロブリン重鎖再構成をサザンブロットで認め、DNA配列解読可能検体は17例であた。17例中、特異的PCRプライマーによるMRD検討が可能な検体数は16例であった。16例中、10例に関して初発時、治療前の骨髄、末梢血にて微少残存病変の検討を行ったところ、骨髄検体にてPCR陽性例7/10例、末梢血にて陽性例4/10例であった。そのうち、骨髄でPCR陰性で末梢血にて陽性だった例が1/4例であった。10例に関しては、現在治療後の検体において検討中である。末梢血幹細胞移植例が2例あり、2例とも末梢血幹細胞検体にて特異的PCR陽性であった。PCR感度は特異プライマーにより異なり、10^<-3>から10^<-5>であった。急性白血病同上の方法でシークエンスを行った。検体数は1例。悪性リンパ腫4例において同様DNAを用い多様性のあるT細胞レセプター部分のシークエンスを行った。4例とも特異配列が4-5塩基と短く特異プライマー作製は困難であった。急性白血病2例において行ったが、リンパ腫と同様の結果であった。悪性リンパ腫リンパ腫については生検リンパ節組織より腫瘍細胞のDNAを抽出し、B cell系に関しては多様性のある免疫グロブリンCDR-IIIregion,T cell系はTCRをsequence後、その部分を特異的primerとして設定し、各々についてPCRを行った。化学療法前の末梢血、骨髄血におけるMRDの混入と末梢血幹細胞移植症例は採取した末梢血幹細胞中のMRDの混入を検討した。化学療法後末梢血、骨髄血のMRDに関しては検討中である。また、再発症例に関しては以前の腫瘍と今回の再発が同一cloneであることの検討も行った。なお、腫瘍特異的PCRの感度設定については、現在検討中である。急性リンパ性白血病骨髄血の腫瘍細胞より上記同様sequenceし、特異的primerを設定し、PCRを行った。二例について検討を進めたが、化学療法中に両例とも死亡し、化学療法後のMRDの検討はできなかった。検体数は1例。
フレイル高齢者における認知症予防法の探索的研究ー認知チェア・エクササイズの開発

本研究の目的は、フレイル高齢者や車いす利用者が安全に、継続的に行える認知チェア・エクササイズを開発し、臨床場面での有用性を検証することである。本研究では、認知症予防には運動負荷の強さよりも二重課題の認知負荷度が重要であると考え、課題の正答率および光トポグラフィーを用いて課題別の脳血流量の変化を測定する。座位で行える確立された認知症予防プログラムはこれまでになく、フレイル高齢者や車いす利用者の認知機能の維持・改善に大きく寄与できるものと期待できる。
方位選択を伴う錯視現象の色選択性～心理物理学的逆相関法による解析～

平成30年度は昨年度に引き続きCollinear facilitation (CF)の色選択性について調査した。昨年度は実験結果における個人差が大きかったが、今年度は実験条件を調整し、概ね検出刺激と周辺刺激の色相が一致したときに感度改善が最大となった。呈示刺激は縦縞模様をガウス分布で切り出したGabor刺激であった。呈示刺激の色は色空間における反対色の組み合わせで変化した。検出刺激は色空間の主軸である赤-緑、青-黄とその中間色の計4条件であった。周辺刺激は検出対象の色条件と、さらに中心の色相が逆になった4条件を追加し計8条件であった。ある検出対象の色条件に対して、周辺刺激8条件における弁別閾値をニ肢強制選択法により測定した。得られたデータから弁別閾値を推定し、その弁別閾値に対してガウス分布に基づいたモデルを当てはめ、弁別閾値変化の中心色相や感度幅を推定した。結果として、周辺刺激の色相によって検出刺激の弁別閾値は変化した。ただし、今回の実験条件では青-黄の検出刺激に対しては個人差が大きく、全被験者平均の結果では閾値変化が見られなかった。また、モデル当てはめの結果、赤-緑と中間色の1つ(赤-緑を0°、青-黄を90°とした場合、45°に相当する色相)は同じ中心色相であると考えられることがわかった。これらの結果から、今回の実験条件では赤-緑の主軸がCF効果に大きく寄与している可能性が示唆された。刺激の色相によって個人差が大きくなる条件があるものの、色相によるCollinear facilitation (CF)効果の変化を心理物理学的に測定することができた。したがって、CF効果に色選択性があることが確認できたと考える。しかしながら、当初の計画にある逆相関法による実験については予備実験段階であり、実験刺激や実験手続きの調整が必要である。また、CF効果は方位という空間情報によって生じる錯視現象である。空間情報と色の関係を調査する際、輝度の影響が懸念される。例えば、結果として得られた青-黄の検出対象でCF効果が見られなかった原因は輝度の影響が大きかった可能性が考えられる。そこで、輝度の影響を除外した実験条件で弁別閾値を測定することを検討している。輝度の影響を除外した実験条件で弁別閾値を測定する。具体的には、検出刺激に対して輝度ノイズを付加することで周辺刺激と検出刺激を輝度成分によって接続が困難な状態にし弁別閾値を測定する。付加する輝度ノイズは空間周波数や方位など検出刺激に基づいたパラメータを設定し、周辺刺激と検出刺激の輝度成分による接続を阻害する。逆相関法によるCF効果の調査については、予備実験ではブロックノイズを用いて実験を行なった。結果として弁別実験中に実験協力者が手掛かりにしている情報を可視化できることを確認した。ただし、ノイズが収束し可視化するためには2000枚のノイズ画像が必要であるため、検出刺激の特定の色相条件に絞って実験を行なった。今後は、検出刺激の色相条件を増やし、得られたデータのより詳細な解析を計画している。また、付加するノイズについても、より少ない画像で収束するノイズ画像がないか検討する。平成28年度は方位選択を伴う錯視現象であるCollinear facilitation(以下、CF)の色選択性について実験を行った。CFは検出刺激である縞模様の上下に同じ方位の縞模様が配置されたとき、検出刺激への感度が改善する現象である。この補助刺激と検出刺激を様々な色相条件について測定し、CFの色選択性を調査した。呈示刺激は正弦波状にコントラストが変化する縦縞模様をガウス分布で丸く切り取ったガボール刺激であった。刺激の色度は色空間上の反対色の組み合わせで変化し、色空間の主軸である赤ー緑、青ー黄の2方向とその中間の2方向の合計4条件であった。実験協力者に検出刺激と補助刺激の色相の組み合わせで呈示し、時間的二肢強制選択で弁別課題を実施した。この実験中、検出刺激のコントラストは階段法に従い変化した。得られた実験協力者の応答から正答率75%となる検出刺激のコントラストを推定した。実験には実験者を含めて5名が参加した。結果として、いくつかの検出刺激と補助刺激の組み合わせで検出刺激を単独で呈示した場合よりも減少し、感度改善が見られた。特に、先行研究で報告されていた主軸以外の中間軸でも感度改善が見られた。この結果はCFが生じる脳の処理段階において、主軸以外の色への選択性がある可能性を示す。しかしながら、感度改善の特性は大きな個人差があり、選択的な感度悪化も見られた。これは周辺刺激が感度を悪化させる視覚現象: Crowdingやマスキングの影響だと考えられる。実験環境を整備し、CFを測定する弁別実験の準備ができた。また、先行研究で報告されていた色方向以外でもCFの色選択性が見られる結果が得られた。しかし、その結果は大きな個人差がありCF以外の視覚現象の影響も考えられた。従って、実験参加者間で共通の傾向が見られるような実験パラメータを模索する必要がある。以上より、CFの色選択性を明らかにするためには実験条件を調整する必要があるため、やや遅れていると判断した。