hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モデルマウスを用いた毛包分化におけるデスモグレイン4の機能解析

2003年に新しいデスモゾームカドヘリンであるデスモグレイン4(Dsg4)が確認され、ヒトとマウスの遺伝性発毛異常症は、Dsg4遺伝子変異によることが明らかにされた。Dsg4が特に内毛根鞘および毛包を形成する角化細胞に強く発現していることが明らかになり、毛髪の形成および維持にDsg4は重要な役割を持つと推測された。本研究は、我々が開発したDsg3に対する抗体産生が持続的に認められる天疱瘡モデルマウスと同様の方法にて、抗Dsg4抗体産生が持続的に認められるモデルマウスを作成し、毛包形成と後天性脱毛症におけるDsg4の役割を解明することを目的とした。Dsg4遺伝子に変異があるlanceolate hairマウス(lahJ)を組換えDsg4蛋白にて免疫し、その脾細胞を、放射線照射した野生型マウスに移植した。lahJマウスに対して、1)組み替えDsg4を種々アジュバントを用いて皮内投与を繰り返す、2)野生型マウス皮膚をlahJマウスに移植する、など免疫を試みたが、免疫沈降法および蛍光抗体法でDsg4特異的な抗体産生を確認できなかった。lahJマウスにおいて抗Dsg4抗体を効率よく惹起できなかった1原因として、lahJマウスにおけるDsg4遺伝子変異がノンセンス変異であり、Dsg4分子の一部が産生されるため、Dsg4に対する免疫寛容が獲得されている可能性が考えられた。実際に、lahJマウスの皮膚でDsg4のN端側に特異的なRT-PCRを行うと遺伝子発現が確認された。今後、Dsg4遺伝子を完全に欠失したDsg4-/-マウスを作成し、Dsg4に対する免疫寛容が成立していないことを確認することが必要である。本研究期間内に目的としたマウスは作成できなかったが、自己免疫性脱毛モデルマウル開発にむけて重要な所見を得ることができた。2003年に新しいデスモゾームカドヘリンであるデスモグレイン4(Dsg4)が確認され、ヒトとマウスの遺伝性発毛異常で、Dsg4をコードする遺伝子に異常があることが判明した。Dsg4がとくに内毛根鞘および毛包を形成する角化細胞に強く発現していることが明らかになり、毛髪の形成および維持に重要な役割を持つデスモグレインアイソフォームと推測された。本研究は、Dsg4特異的な免疫反応を惹起してDsg4自己免疫モデルマウスを作成することにより、毛包形成と後天性脱毛症におけるDsg4の役割を解析することを目的としている。本年度の計画。Dsg4ノックアウト(Dsg4^<-/->)マウスは欠失しているDsg4に対して免疫寛容が成立していない。そのためDsg4^<-/->マウスに組換えDsg4蛋白を免疫すると、Dsg4に対する自己抗体の産生が期待される。Dsg4を発現している野生型マウスを放射線照射することにより免疫不全状態を作り、免疫したDsg4^<-/->マウスの脾細胞(T細胞、B細胞を含む)を移植する。移植した細胞の定着により、持続的に自己抗体の産生を起こすDsg4自己免疫モデルマウスが作成できると考えた。野生型に比べて、ひげがない、まだらに脱毛部が存在し毛が短い、皮膚のきめが粗い、といった特徴的な所見を有するDsg4^<-/->マウスに対して、組み替えDsg4蛋白をアジュバントと混和して皮内投与を繰り返すことにより免疫を試みた。免疫回数、間隔などを変えて数ヶ月にわたって続けてきたが、Dsg4に特異的な抗体産生は認められなかった。最近、毛髪基質内におけるDsg4の発現を示唆する報告があり、Dsg4が免疫系に暴露されにくいため抗体ができない可能性もある。現在、Dsg4^<-/->マウスに野生型マウスの皮膚を移植するなど、免疫法を工夫してDsg4特異抗体の誘導をめざしている。

実際に、lahJマウスの皮膚でDsg4のN端側に特異的なRT-PCRを行うと遺伝子発現が確認された。今後、Dsg4遺伝子を完全に欠失したDsg4-/-マウスを作成し、Dsg4に対する免疫寛容が成立していないことを確認することが必要である。本研究期間内に目的としたマウスは作成できなかったが、自己免疫性脱毛モデルマウル開発にむけて重要な所見を得ることができた。
書誌記述の新しいデータモデルFRBR及びRDAに基づく書誌情報システムの研究

書誌情報モデルのFRBRモデルと主題情報モデルのFRSADモデルを実際の書誌情報システムで活用するための実装モデルを提案し、評価した。実装モデルは、ウェブAPIに基づく疎結合構成によるとともに、Linked Dataの考え方にしたがった構造化とデータ共有が行え、FRBRモデルでは著作形(Work)と表現形(Expression)、FRSADモデルでは主題(Thema)と名辞(Nomen)のそれぞれ2つのエンティティを扱う。戦前教科書コレクション約3万冊、主題情報として日本十進分類法9版や独自分類教科書分類を対象として、提案システムが有効に動作することを確認し、その有効性を示した。Web上で提供される情報が多様化するなか、さまざまな業界のデータをオープン化したうえで、Linked Open Data (LOD)技術を通じて連携する実践が進展しつつある。国内外における図書館をはじめとする書誌情報センターが提供するデータをこれらの情報資源として扱うためにも、書誌情報を共通のモデルで扱えるFRBRモデル及びそれを基盤とする目録規則RDAの重要性に注目が集まっている。本研究は新しい書誌情報モデルFRBR及び目録規則RDAに対応する次世代書誌情報システムの実装モデルを提案するとともに、プロトタイプシステムの構築を通じ、その有用性を検証することを目的としている。本年度は、1)著作・表現形エンティティの書誌モデル階層の実現、2) RDAエンティティのLOD化の検討の2点を中心に研究を進めた。1)著作・表現形エンティティの記述に必要な要素の検討を行い、疎結合構成を前提にすることにより、既存の書誌情報システムとの連携も容易に行える実装モデルとして提案した。既存の書誌情報システムをMIハブ、MIシステムとしてモデル化し、提案システム(著作・表現形の管理システム)をWEシステムとして提供する手法を提案した。提案手法の詳細は『情報知識学会誌』において原著論文として採録された。提案システムは、Next-L Enju Rootとしてオープンソースソフトウェアとして公開している。2) RDAエンティティのLOD化に向けた調査検討を進めた。あわせて、現場担当者や図書館システム担当者との情報交換、フィードバックを目的とした「FRBR&RDA勉強会」を隔週開催し、活発な意見交換を行った。本年度は、昨年度に構築した著作・表現形エンティティの書誌モデル階層を表現する書誌情報システムを拡張して、FRSADに基づく主題情報システムとそのLOD化に基づく書誌情報システム全体の共有可能性の検討を中心に研究を進めた。1) FRSADに基づく主題情報の記述に必要な要素の検討を行い、疎結合構成を前提にすることにより、前年度に構築した著作・表現形の書誌情報システム(WEシステム)との連携も容易に行える実装モデルとして提案した。提案システム(主題情報の管理システム)をSCシステムと呼び、WEシステムおよびSCシステムは、そのデータをLODとして共有する仕組みを持ち、相互に連携するだけでなく、それら以外のシステムからも応用可能となる。提案手法の詳細は論文としてまとめ、『情報知識学会誌』に投稿中である。また、提案システムは、Next-L Enju Rootとしてオープンソースソフトウェアとして公開している。2) FRBR、RDA等の応用実践、LOD化に向けた調査検討を進めた。あわせて、現場担当者や図書館システム担当者との情報交換、フィードバックを目的として隔週での勉強会「FRBR&RDA勉強会」を計23回開催し、活発な意見交換を行った。当初計画における目標であった、FRBRモデルにおける著作・表現形エンティティに対応する実装、FRSADモデルにおける主題・名称エンティティに対応する実装をそれぞれ完了し、提案手法を論文としてまとめた。主題情報はLOD化を通じた分散的、自律的な提供、公開、管理に適しており、そのための要件をまとめ、Next-L Enju Rootにおける実装を通じてその有用性を実証した。具体的な適用事例として、戦前教科書コレクション約3万冊を対象とし、NDC第9版と独自分類の教科書分類をそれぞれ共有したうえで、組み合わせて検索できる等の連携可能性を示した。Web上で提供される情報が多様化するなか、さまざまな業界のデータをオープン化したうえで、Linked Open Data(LOD)技術を通じて連携する実践が進展しつつある。国内外における図書館をはじめとする書誌情報センターが提供するデータをこれらの情報資源として扱うためにも、書誌情報を共通のモデルで扱えるFRBRモデル及びそれを基盤とする目録規則RDAに注目が集まっている。本研究は新しい書誌情報モデルFRBR及び目録規則RDA化に基づく次世代書誌情報システムの実装モデルを提案するとともに、プロトタイプシステムの構築を通じ、その有用性を検証することを目的としている。本年度は、昨年度までに構築した著作・表現形の書誌情報システム(WEシステム)と、FRSADに基づく主題情報共有システム(SCシステム)の実現手法、連携手法を検討し、その実装を開発して、実現可能性を示した。WEシステムとSCシステムの連携には、LOD技術を用いて、相互連携するだけでなく、それら以外のシステムからも応用可能となる。提案手法の詳細は『情報知識学会誌』に投稿し、採択掲載された(26巻3号)。

また実装システムはオープンソースソフトウェアとして公開した(Next-L Enju Root)。実装モデルの提案以外では、FRBR、RDAやFRBR-LRM等の応用実践、唐詩や教科書情報等を対象とした書誌情報のLOD化LOD化に向けた調査検討を進めた。あわせて、現場担当者や図書館システム担当者との情報交換、フィードバックを目的として、隔週で「FRBR&RDA勉強会」を計22回開催し、活発な意見交換を行った。書誌情報モデルのFRBRモデルと主題情報モデルのFRSADモデルを実際の書誌情報システムで活用するための実装モデルを提案し、評価した。実装モデルは、ウェブAPIに基づく疎結合構成によるとともに、Linked Dataの考え方にしたがった構造化とデータ共有が行え、FRBRモデルでは著作形(Work)と表現形(Expression)、FRSADモデルでは主題(Thema)と名辞(Nomen)のそれぞれ2つのエンティティを扱う。戦前教科書コレクション約3万冊、主題情報として日本十進分類法9版や独自分類教科書分類を対象として、提案システムが有効に動作することを確認し、その有効性を示した。当初計画における目標の1つであった、FRBRモデルにおける著作・表現形エンティティに対応する実装を終え、提案手法を原著論文として刊行した。著作・表現形エンティティは、エンティティ単位での粒度を区分することを通じて利用者タスクの支援にあたるための基本的なコンセプトであり、既存の書誌情報モデルからの差異が大きいため、既往研究ではほとんど取り組みが見当たらなかった領域であり、この実装を基盤とする領域への応用可能性も大きい。具体的な応用可能性としては、著作に対応する著者や、表現形に対応する翻訳者等の寄与者の区分を関連付けて提供できるよう、書誌情報モデルの実装を広げていくことを具体的に検討できることも顕著な進展としてあげられる。著作・表現形、主題件名典拠への対応はほぼ完了した。これを受けて、1)名称典拠への対応の具体化、2) FRBRファミリー統合化への対応、3)書誌情報システムでの応用可能性の3点を検討していく。とりわけ、実際に書誌情報システムへ適用するなかでどのような点が肝要となるか、専門家からのヒアリングやユーザビリティ調査を精査に行うことにより、FRBR/RDAが重視してきたユーザタスクとの関係を整理し、さらに洗練していくことが可能となると思われる。さらに、これまで行っていたオープンソースソフトウェアとしての公開をさらに進め、国内外の図書館や関連類縁機関のコミュニティ関係者等にフィードバックを求め、社会貢献としての活動も進める。
種々のガス雰囲気中でのレ-ザ-照射による金属表面の非平衡的変成に関する研究

Al,Fe,Nb,Ni,Ti,WおよびZrに大気,窒素およびアルゴン・アンモニヤ混合ガス中でレ-ザ-光を照射し(パワ-密度:3×10^9W/cm^2),表面生成物を主としてX線回折により同定,表勤の変成状況を研究した。得られた成果は以下の通りである。(1)W:雰囲気ガスの種類にかかわらず,窒化物,酸化物共に形成されなかった。(2)ZrおよびNb:窒化物のピ-クが観察されたが,低入射角X線回折によっても酸化物のピ-クは観察されなかった。表面に形成された窒化物として,Zrの場合ZrN,Nbの場合にはピ-ク強度は小さいものであったがNb_2Nが検出された。(3)TiおよびAl:Tiの場合全ての雰囲気のもとでTiNの生成が明瞭に認められた。大気中の照射では,ピ-ク強度は小さいもののTiO_2の生成が検出された。但し,TiOの生成を確認することはできなかった。TiOとTiNの回折ピ-ク位置が重なるためであるが,窒素ガス中および大気中照射に対するTiNピ-クの強度に変化がないことからTiOの生成はないと考えられる。(4)FeおよびNi:窒素ガス中照射では窒化物,酸化物共に形成されない。大気中照射では,Niの場合NiOが検出されたが,Fe,Al表面では酸化物は検出されなかった。但し,これら金属表面には激しい損傷が生じた。(5)窒化物の形成について,以下のような一般的傾向が認められた。すなわち,Nb,Zr,Tiのように本照射条件における表面到達温度(約3500K)より高い沸点を持つ金属の表面には,大気,窒素ガス中照射の場合共に窒化物が形成され,それより低い沸点を持つFe,Niには窒化物の形成が認められなかった。このことは,下地金属の表面に液相が存在するか否かにより,レ-ザ-照射下における金属表面の変成機構が大きく異なることを示唆している。レ-ザ-を用いた表面改質は、新しい材料を開発する方法として今後の発展が期待される分野である。以下にパワ-密度3.1×10^9W/cm^2、パルス幅1×10^<-8>secのガラスレ-ザ-光を各種金属に照射することにより得られた実験結果をまとめる。1)Zr、Nbの場合、窒素ガス、大気中ともに窒化物のみが、しかも比較的厚く生成した。2)Ti、Alの場合、窒素ガス中では窒化物が、大気中では窒化物に加えて酸化物が生成した。3)Fe、Niの場合、窒素ガス中ではほとんど表面の変成はなく、大気中で酸化物が生成した。4)本実験では、W表面には窒素ガス、大気中ともに表面の変成を確認できなかった。これらの生成相の金属種による違いはその融点と沸点とに非常によい対応があり、この実験結果に対し気液反応と気相反応という観点から反応過程を整理することができる。1)金属の沸点が表面の到達温度より高い場合、その金属は融解し気液反応が優勢に起こる。この時、酸化反応は窒化反応より反応速度が遅く10^<-8>secのパルス幅では窒化反応が優先的に起こると考えられる。2)金属の沸点が表面の到達温度より低い場合、その金属は一気に蒸発、ブラズマ化し、気相反応が優勢に起こる。

プラズマ内では酸素、窒素、金属がそれぞれ結合し合うため、生成物は酸化物、窒化物、Oxynitrideであり、これらはプラズマのバックフロ-により金属表面にごく薄く蒸着すると考えられる。実際の反応はこの2種類の反応が共存し、その優劣によって生成物が決定される。Zr、Nbは気液反応が、Al、Fe、Niは気相反応が優勢であり、Tiはその中間、Wは両反応共に起こっていないと考えると実験結果を統括的に説明できる。パルスレ-ザ-光をタ-ゲッド金属に、それぞれ大気、窒素ガス、アンモニア50%+窒素50%の混合ガスの中で照射し、基板上に窒化物薄膜および酸化物薄膜を作成した。レ-ザ-のパワ-密度は10^<10>w/cm^2,パルス幅は10^<-9>secであり、タ-ゲット金属としてAl,Ti,Zr,Feを用いた。作製した薄膜の構造を透過型電子顕微鏡により観察し、制限視野回析法により薄膜中の構成相の同定を試みた。その結果、いずれの薄膜も20nm程度の超微粒子が重なりあった構造であることが明らかとなった。タ-ゲット金属がAl,Ti,Zrの場合、雰囲気ガスによる窒化物および酸化物の生成傾向はほぼ同じである。Feの場合、いずれの雰囲気ガスを用いた場合にも混入している酸素との反応によりFe_3O_4が生成するが、γーFeが形成される場合もある。Al,Ti,Zrタ-ゲットの場合、AlN,TiO_2,TiN,ZrO_2,ZrNがそれぞれ形成される。本研究で得られた薄膜を構成する粒子は、20nm程度の超微粒子であるが、一般にこの程度の超微粒子を得るには、数torr程度の低左下で金属を蒸発させることが必要である。しかし本実験における雰囲気ガス圧は全て1atmであり、しかも粒径は雰囲気ガス、金属種によらず一定である。雰囲気ガスの熱伝導率は、アンモニヤ窒素ガスの混合雰囲気の場合アンモニヤの分解によって生じる水素ガスのそれが他を左して大きいが、その冷却効果によって粒径がさらに小さくなることもなかった。このことは、レ-ザ-照射による反応が極めて局所的であり、冷却速度も10^<10>K/secと極めて大きいことによると考えられる。以上の実験結果と平成元年度の成果を合わせレ-ザ-照射下における薄膜形成のメカニズムを明らかにした。
グリオーマ幹細胞におけるQuiescence獲得機構の解明に関する研究

グリオーマの治療抵抗性の原因の1つとして関心を集めているのがグリオーマ幹細胞である。この幹細胞は腫瘍中に少数存在し、未分化な状態でほぼ分裂しないため、細胞分裂の際に細胞死を誘導する標準治療を免れると考えられるが、幹細胞の未分化性維持や細胞周期調節の分子機構は明らかではない。正常神経幹細胞で未分化性と細胞周期を調節するエピゲノム因子Rnf20に注目し、ヒトグリオーマ幹細胞でのRNF20の機能を解明することによるグリオーマ幹細胞がQuiescenceを獲得するメカニズムや、RNF20発現の制御によるQuiescence解除の方法に関する知見は、幹細胞を標的とした新規治療法開発に繋がると期待できる。
PETによる気分障害患者の脳内トランスポーターおよび受容体研究

1,抗うつ薬体内動態に関する研究抗うつ薬の中でもセロトニントランスポー夕ーに親和性を持つ抗うつ薬は、多くが肺内のセロトニントランスポー夕ーに結合することを、セロトニントランスポーターの特異的リガンドとして開発された[^<11>C]シアノイミプラミンを用いて明らかにした。静脈から投与された[^<11>C]シアノイミプラミンは投与直後の時点において投与量の約70-80%が肺に集積するのに対して脳への集積は投与量の約2%であった。一方クロミプラミン50mgの前投与によって[^<11>C]シアノイミプラミの肺への集積はコントロールに比して約40%低下するのに対し、全脳への集積は約2倍に増加した。このことは投与されたセロトニン取込阻害作用のある抗うつ薬の相当部分が肺に蓄積され、SSRIなどの併用によって蓄積された抗うつ薬が肺から放出されることによって血中濃度、脳内濃度が上昇する可能性を示唆している。2,抗うつ薬による脳内セロトニントランスポー夕ー占有率の測定セロトニントランスポーターの特異的リガンド[^<11>C]McN5652-Xを用いて、小脳を非特異結合部位として、視床における特異結合の変化から占有率を算出し、治療量のクロミプラミン服用者で約50-70%のセロトニントランスポーターが占有されることを報告した。しかし非特異結合を(-)[^<11>C]McN5652を用いて計算すると、クロミプラミン50mgでも90%近い占有率が得られた。一方フルボキサミンの服用では50mgで95%、25mgで75%の占有率が得られた。3,内在性セロトニン測定法の開発研究5-HT_<1A>受容体のアンタゴニストである。[^<11>C]WAY100635を用いて、内在性のセロトニンをフェンフルラミンやレゼルピンを用いて増減させその結合をそくていしたが、[^<11>C]WAY100635の結合は内在性のセロトニンによって有意な影響は受けなかった。4,気分障害における脳内セロトニントランスポー夕ーの測定[^<11>C]McN5652-Xの結合能は、患者群については、視床0.89±0.17(mean±S.D.)、左側基底核0.93±0.26、右側基底核0.87±0.18という結果であった。他方、対照群については、視床0.77±0.24(mean±S.D.)、左側基底核0.88±0.37、右側基底核0.92±0.30という結果が得られた。いずれの部位においても、両群で有意差を認めなかった。患者群については結合能とHamiltonうつ病評価尺度の点数との相関を求めたところ、右基底核において、Pearsonの相関係数7.90、有意確率0.20と有意な相関を認めた。4,気分障害における脳内セロトニントランスポー夕ーの測定[^<11>C]

McN5652-Xの結合能は、患者群については、視床0.89±0.17(mean±S.D.)、左側基底核0.93±0.26、右側基底核0.87±0.18という結果であった。他方、対照群については、視床0.77±0.24(mean±S.D.)、左側基底核0.88±0.37、右側基底核0.92±0.30という結果が得られた。いずれの部位においても、両群で有意差を認めなかった。患者群については結合能とHamiltonうつ病評価尺度の点数との相関を求めたところ、右基底核において、Pearsonの相関係数7.90、有意確率0.20と有意な相関を認めた。近年、選択的セロトニン取込阻害薬(SSRI)と三環系抗うつ薬を併用することによって三環系抗うつ薬の血中濃度が上昇することが数多く報告されてきている。この理由としてこれまでSSRIによるチトクロームP450IID6の阻害作用が指摘されてきた。しかしシアノイミプラミンの肺への集積は、SSRIの肺における集積を示唆することから、SSRIと三環系抗うつ薬の相互作用に肺の結合部位が重要な役割を果たしていることが示唆される。我々は、[^<11>C]シアノイミプラミンの体内動態をクロミプラミン負荷前後で比較検討し肺の抗うつ薬の体内動態に与える影響について検討をおこなった。対象は21-22歳の健常男性ボランティア、全員に研究の目的と内容を説明し、文書による承諾を得た上で研究への協力を得た。測定は[^<11>C]シアノイミプラミン静注後動態測定を行い、その後全身スキャンを行った。同様の方法によってクロミプラミン50mgを経口にて服用後6時間後に再度測定を行った。静脈から投与された[^<11>C]シアノイミプラミンは投与直後の時点において投与量の約70-80%が肺に集積するのに対して脳への集積は投与量の約2%であった。一方クロミプラミン50mgの前投与によっ[^<11>C]シアノイミプラミの肺への集積はコントロールに比して約40%低下するのに対し、全脳への集積は約2倍に増加した。このことは投与されたセロトニン取込阻害作用のある抗うつ薬の相当部分が肺に蓄積され、類似の性質の薬物の併用によって蓄積された坑うつ薬が肺から放出され、その結果血中濃度、脳内濃度が上昇する可能性を示唆している。近年の遺伝子解析の結果から肺の内皮細胞には高密度にセロトニントランスポーターが発現していることが確認されており、末梢における大量の結合部位の存在は抗うつ薬の体内動態や相互作用を考える上できわめて重要な因子であると考えられる。我々は選択的リガンド[^<11>C]McN-5652-Xを用いて、実際に臨床で用いられている抗うつ薬が脳内でどの程度セロトニントランスポーターを占有しているかの測定を試みている。また抗うつ薬の中には、5-HT_2受容体にも親和性を持っているものがることから[^<11>C]N-methyspiperone(NMSP)を用いて抗うつ薬の5-HT_2受容体に対する効果の測定も同時に行なった。クロミプラミン50mgの服用前後における[^<11>C]McN-5652-Xの集積を比較すると特異結合部位である視床の集積が低下した。単剤の抗うつ薬服用患者に文書で同意を得た上、この低下の程度を薬物によるトランスポーターの占有率として計算した。治療量のクロミプラミン服用患者では50%以上のセロトニントランスポーター占有率があるのに対して、アモキサピンとトラゾドンではセロトニントランスポーターにほとんど影響が無かった。一方[^<11>C]NMSPの大脳皮質における低下の度合いから求めた5-HT_2受容体の占有率はクロミプラミンがほとんどないのに対し、アモキサピンは70%、トラゾドンで約30%であった。
痛覚認知機構の基礎研究と臨床応用:特に無髄C線維を上行する信号について

C線維由来信号の脳内処理過程を検討するため、fMRIを用いてC線維刺激とA-delta線維刺激の比較を行った。A-deltaの刺激は通常のレーザー光線を用いて行い、C線維刺激は我々の開発した極小野低出力レーザー刺激を用いて行った。実験に先立ち、誘発脳波を記録してC線維の選択的刺激に適する刺激条件を各々の被験者で決定した。その結果両者の刺激とも視床、第二次体性感覚野、島、帯状回などの活動を誘発するが、A-delta刺激と比べてC線維刺激は、島および前部帯状回に有意に強い活動を惹起することをみいだした。このことは、C線維関連の疼痛が弁別よりもむしろ情動に重点を置くことを反映したものと考えられる。また、C線維関連の大脳反応が注意や覚醒度に大きく影響を受けるとの我々のこれまでの結果とも合致する(Qiu et al. Clin Neurophysiol 2002,2004)。結果は学術誌に投稿中である(Cerebral Cortex)。次に脳磁図を用いてC線維刺激の際の大脳反応をより詳細に検討した。即ち、C受容器にはいくつかのタイプがありそれぞれの脳内処理過程の違いは全く知られていないため、レーザー刺激により誘発された感覚を触覚、灼熱痛および温度覚に分け、それぞれの大脳反応を比較した。グループ毎に若干の差異が見いだされた。即ち灼熱痛の歳には前部帯状回の活動が強い傾向であった。さらに、レーザー刺激の強度と誘発脳磁場の関係についても検討した。Sylvius裂付近の活動は刺激強度と相関しており、痛覚情報処理のprimary siteがSIIあるいは島にあることが示唆される。結果は投稿準備中である。
口蓋粘膜瘢痕組織内の筋線維芽細胞のアポトーシスに関する研究

口蓋粘膜瘢痕形成の詳細な機構を解明する目的で、形態形成において重要な役割を担うことが知られている筋線維芽細胞とアポトーシスとの関連性について検討した。ラット口蓋粘膜を外科的に切除後、口蓋の前頭断切片を経字的に作成し、細胞増殖ならびに筋線維芽細胞分化の指標としてproliferatingcell nuclear antigen(PCNA),平滑筋型α-actin(α-SMA)を用いた免疫組織学的観察を行った。アポトーシスはTUNEL法によりin situにて検出した。また同時に、正常口蓋粘膜および口蓋粘膜瘢痕組織よりそれぞれ繊維芽細胞の分離培養を行い(PF,SF)、各種細胞成長因子によるアポトーシス誘導を観察した。以上のことから、口蓋粘膜創傷治癒における筋線維芽細胞消失の過程ではアポトーシスによる細胞死の機構がその一端を担い、さらに各種細胞成長因子が筋線維芽細胞のアポトーシス誘導に関与し得る可能性が示唆された。
乳がん患者の配偶者の役割認知を促す看護介入プログラムの開発と評価

本研究の目的は,妻の乳がん治療において配偶者が役割を認識できるような看護介入を開発し,その有効性を評価することであった.研究デザインは,乳がん患者の配偶者に対して役割認知を促す看護介入を開発し,その有効性を評価する看護介入研究である.結果、適用群では緊張,抑うつ,怒り,疲労,混乱の値が低下し,ポジティブな気分状態である活気が高くなり,自尊感情が高くなった.本プログラムは乳がん治療に取り組む妻を支える配偶者の心理的安定を図り,配偶者としての役割を認知させることを促すと考えられた.本研究の目的は、乳がん患者の配偶者の心理的安定を図るとともに、妻の乳がん治療における配偶者の役割を認識できるような看護介入を開発し、その有効性を評価することである。平成25年度前半では、通常の看護を受けている配偶者(対照群)のデータ収集を行った。また、並行して文献検討および予備調査の結果をもとに、介入プログラムの具体的な手順と教育資料作成を行った。平成25年度後半では、考案した介入プログラムを実施し介入群のデータを収集した。プログラムの内容は、介入1回目は、医療者から受けた病状説明の配偶者の理解を確認しながら、知識の提供を行う。教育資料を用いて提供する知識は、がん患者、家族の正常な心理反応について、乳がん疾患と治療について、家族内のコミュニケーション方法についてである。また、配偶者の病状や治療を、妻の疾患と治療状況にあわせて適切に解釈できるよう認知的支援を行う。さらに、配偶者の感情状態に焦点をあてながら、配偶者の思いを聴き、配偶者自身が自分の感情状態に気づくよう支援する。介入2回目は、配偶者の反応を確認しながら、治療や療養に関する知識の提供を行う。教育資料を用いて提供する知識は、乳がん患者の治療に伴う症状、術後障害について、がん患者と家族に対するサポート資源についてである。平成26年3月で介入群約20名の協力を得ることができた。このプログラムはグループ療法では対応しにくい乳がん患者の配偶者の多様性に対して援助が可能であり、乳がん配偶者の関心も高くデータ収集がすすめられた。平成26年度は対照群と介入群の評価指標の比較検討をすすめる予定である。配偶者への支援を強化することによる配偶者及び乳がん患者への効果について明らかにしたい。本研究の目的は乳がん患者の配偶者の心理的安定を図るとともに、妻の乳がん治療における配偶者の役割を認識できるような看護介入を開発し、その有効性を評価することである。平成25年度では、通常の看護を受けている配偶者(対照群)のデータ収集を行った。また、文献検討と予備調査をもとに看護介入プログラムの洗練した。平成26年度には、開発した看護プログラムを使用した介入群のデータ収集を行った。評価指標には気分プロフィール検査日本語版(Profile of Mood States,以下POMSとする)と、Rosenberg自尊感情尺度日本語版(以下,自尊感情尺度とする)を使用した。さらに、半構成的面接法により、対象者の状況に対する認識および配偶者としての役割に関する認識を把握した。その結果、POMSの緊張、抑うつ、活気、疲労の項目では介入群において改善の傾向が認められた。怒り、混乱の項目では対照群と介入群において有意差がなかった。自尊感情尺度では介入後自尊感情が高まる傾向が認められた。質的データの分析では、初回治療1か月後において、対照群の配偶者は《妻の闘病に関することがわからない》と認識していたが、介入群では《乳がんや治療に取り組んでいる妻を理解する》等の認識を持っていることが明らかになった。平成27年度は開発したプログラムを修正し、活用について検討を行う。本研究の目的は、乳がん患者の配偶者の心理的安定を図るとともに、妻の乳がん治療における配偶者の役割を認識できるような看護介入プログラムを開発し、その有効性を評価することであった。平成27年度の計画では、研究成果を公表し、開発した看護介入プログラムの改善を図ることにあった。平成27年10月16日に世界看護科学学会第4回学術集会(ドイツハノーバーで開催)にて、POMS、自尊感情尺度の量的データから、乳がん患者の配偶者の気分を安定させ,自尊感情を高めること効果があることについて発表した。しかし、質的データの分析結果の公表には至らず、学術雑誌への論文投稿の準備中である。量的データ及び質的データの結果をあわせて検討すると、乳がん患者の配偶者は、妻の乳がん診断に対して、配偶者自身ががんに罹患したかのような衝撃を受け、数ヶ月に渡り心理的負担を抱えており、配偶者としての役割を見いだせていないことがわかった。しかし、本プログラムによる支援を受けることで、がんの衝撃に固執せず、乳がん治療に取り組む妻に目を向けられるようになることが伺えた。乳がん患者の配偶者に対する介入は配偶者の心理的健康を維持する上で重要であり、さらに、乳がん患者に対する配偶者からの支援につながる可能性が示唆された。この成果を学術論文として発表予定である。また、成果をまとめることで、看護介入プログラム普及のための検討準備をすすめる必要がある。本研究は概ね計画通り進行した。しかし、研究成果の公表においてやや遅れが生じた。学術集会で一部成果を発表したが、論文作成に時間を要し、学術雑誌への投稿ができていない。本研究の目的は、乳がん患者の配偶者自身の心理的安定を図るとともに、妻の乳がん治療における配偶者の役割を認識できるような看護介入を開発し、その有効性を評価することであった。H25年度では、通常の看護を受けている乳がん患者の配偶者を対象に、感情状態と役割認識について調査し、乳がん患者の配偶者に対する看護プログラムを開発した。

H26年度では、開発した看護プログラムを適用した乳がん患者の配偶者を対象に、感情状態と役割認識について調査をおこなった。H27年度では、通常の看護を受けている乳がん患者の配偶者と、開発した看護プログラムを適用した乳がん患者の配偶者の調査結果を比較し、開発した看護プログラムの効果と改善点について検討した。その結果、開発した看護プログラムを適用した群では、1か月後に感情状態の安定が認められた。また、配偶者はがんの脅威に捉われるだけでなく、乳がん患者である妻の努力を認め支えようとする視点が持つようになることが明らかとなった。この結果を看護学術集会で発表を行なった。H28年度では、開発した看護プログラムの普及にむけた検討を行った。その結果、看護プログラムの指導資料の内容を、乳がん治療の進歩に合わせて、情報を更新する必要性と患者の心理面の理解を充実する必要性が検討された。指導資料の修正と共に、研究成果を公表するために論文作成すること、また研究成果を乳がん患者とその配偶者の看護に携わる看護職への普及を計画した。論文投稿については、論文推敲中であり公表に向けて継続して進めていく。今後、研究成果の普及、活用にむけて、研究協力施設において、看護師をを対象とした研究成果の報告会、および乳がん患者会や一般市民に対して講演等の機会を得て実施していく予定である。本研究の目的は,妻の乳がん治療において配偶者が役割を認識できるような看護介入を開発し,その有効性を評価することであった.研究デザインは,乳がん患者の配偶者に対して役割認知を促す看護介入を開発し,その有効性を評価する看護介入研究である.結果、適用群では緊張,抑うつ,怒り,疲労,混乱の値が低下し,ポジティブな気分状態である活気が高くなり,自尊感情が高くなった.本プログラムは乳がん治療に取り組む妻を支える配偶者の心理的安定を図り,配偶者としての役割を認知させることを促すと考えられた.乳がん患者の配偶者の役割認知を促す看護介入方法を考案し、考案したプログラムを使用した援助を実施した。通常の看護を受けている配偶者(対照群)と介入群のデータを収集し、プログラムの有効性について検討が進んだ。やや遅れている研究成果の公表を行う。量的データの結果および質的データの結果を論文として学術雑誌へ投稿し公表する。がん看護これまでの研究結果を学術学会において公表を行うとともに、開発したプログラムの修正点の検討をおこう。また、今後の活用について検討を行う。介入プログラムを考案し、ほぼ予定通りデータ収集を行ったが、データの欠損等の検討が必要である。平成27年度は介入プログラムの評価を行い、研究の公表を予定していた。評価をまとめ、成果の一部を学術集会で発表した。しかし、論文作成に時間を要し、学術雑誌への投稿による公表ができなかった。ほぼ予定通りデータ収集を行い、看護介入プログラムの評価を進めているが、得られた結果の公表と開発したプログラムの活用についてのディスカッションに至らなかったためである。
戦後日本の防衛体制の形成に関する基礎的研究

1.日本の再軍備の基礎研究のため,基本的な文献(防衛問題資料,占領史、再軍備関係の新聞切り抜きなど)を収集・整理するとともに,1950年から55年の時期の米国家安全保障会議(NSC),国務省,統合参謀本部(JCS)などの対日政策についての英文資料収集・整理にあたった。これによって,平成6年度に予定している安保改定期研究の基礎を作った。2.警察予備隊,保安隊,自衛隊の発足・発展にあたって重要な役割を果たした海原治氏(保安庁発足時の保安課長,自衛隊発足時の防衛課長,その後,防衛庁官房長,防衛局長などの要職を歴任)から,1950年7月の警察予備隊発足に始まる初期の再軍備過程について,3回(延べ約9時間)にわたり,詳細な証言を得た。再軍備研究の発展に資するため,この証言を裏付ける海原氏提供の資料とともに印刷準備中である。3.この研究を背景に,米国の東アジア戦略の特質を分析した論文「米東アジア戦略の変容と日本の安全保障」『政教紀要第18号』(国士舘大,1994年1月,127頁)を執筆した。本論文は現代の米戦略に焦点をあてたものであるが,50年代の米戦略についての認識が本論文の基礎となっている。4.また,阪中が指導している青山学院大大学院生植村秀樹(一貫制博士課程)は,本研究で収集した資料の一部を使用して,「池田=ロバートソン会談と防衛力増強問題」『国際政治』105号<1950年代の国際政治>(日本国際政治学会,1994年1月,182196頁)と題した論文を執筆した。新研究者の教育に有益であった。
細胞内シグナル伝達系遺伝子変異による新たな消化管運動障害モデルの検討

放射線照射後の野生型新生仔マウスにGFPトランスジェニックマウス骨髄から採取した細胞を静注し、23ヶ月後の全身の臓器の凍結切片標本についてGFP陽性細胞の分布と細胞形態を蛍光顕微鏡下に観察した。またマクロファージのマーカーとしてF4/80およびCD11b (Mac-1)を、樹状細胞のマーカーとしてCD11cをもちいて免疫染色した。さらにGFP陽性細胞を電顕下に同定するために抗GFP抗体およびVIP法にて試料作製し観察した。GFP陽性細胞は1神経組織では、特に嗅球背尾側部および頭頂葉回状帯付近に長い樹状突起をもつ細胞集団としてミクログリア様細胞が観察された。髄膜では複数の太い突起をもった細胞が多数みられた。2眼球壁3層には特有の形の細胞が分布していた。特に網膜内層には樹状の突起をもつ細胞が点在していた。3骨格筋では衛星細胞と思われる細胞が筋線維辺縁に密着していた。また筋線維間および腱では紡錘形の細胞が観察された。4消化管および付属腺では腺房を包むように伸張する紡錘形細胞が頻繁に観察された。GFP陽性のICCと思われる細胞は観察されなかった。5皮膚真皮では多数の様々に翻る扁平なシート状の細胞が単独あるいは集塊をなして分布しており、特に毛包周辺では上皮に密着する紡錘形の細胞が多くみられた。表皮内にはランゲルハンス細胞と思われる細胞が多数存在した。F4/80、CD11b、CD11cとの二重染色では各臓器において特有の頻度でGFPと共存する細胞群およびそれぞれ単独に陽性の細胞が観察され、異なる細胞への分化あるいは表現型が変化することが示唆された。これらの結果は2006年3月の日本解剖学会全国学術集会シンポジウムにおいて発表する。また、本研究のきっかけとなったsprouty2遺伝子KO動物の研究論文は2005年Nature Neuroscience. 8(7):855-7に掲載された。GFPトランスジェニックマウス骨髄から採取した骨髄細胞を、放射線照射により骨髄幹細胞を抑制した同系統の野生型新生仔マウスに移植し、全身の臓器・組織に分布するGFP陽性細胞を検索する目的で、蛍光実体顕微鏡による個体および主要臓器(心臓、骨格筋、消化管、肝臓、膵臓、唾液腺、肺、腎臓、生殖器、胸腺、脾臓、リンパ節、脳・脊髄、眼球)全体にわたる観察、およびビブラトームスライスあるいは凍結切片の蛍光顕微鏡観察を行なった。採取したGFP陽性骨髄細胞を、頭部の静脈中に移植した直後における、経皮的蛍光実体顕微鏡観察では、皮下静脈中を移動するGFP陽性細胞が観察された。移植後4週目のマウスでは、GFP陽性細胞は、骨髄内や、観察した主要臓器内には確認されず、大血管周囲の脂肪組織に若干のGFP陽性像を認めた。移植後3ヶ月の個体においては、骨髄細胞の約80%がGFP陽性細胞に置き換えられ、GFP陽性細胞は、球形、紡錘形あるいは樹状の細胞として、主要臓器内に、様々な頻度で分布しているのが観察された。これらの細胞は、骨髄の造血幹細胞に由来する各種血球細胞およびresident macrophage、あるいはdendritic cellと考えられる。さらに、紡錘形の細胞は、結合組織内のfibroblastあるはmyofibroblastと類似の形態を示すことが多く、それら細胞間の移行が示唆された。また、心臓においては、常に一定の数のGFP陽性心筋細胞が観察され、それら細胞の出現のメカニズムとあわせて、電子顕微鏡による微細形態観察により細胞種を同定し、抹消組織における骨髄由来細胞の医学生物学的意義について検討を続けている。これまでの研究成果は、平成16年8月京都の第16回国際解剖学会および11月熊本で開催された第46回日本顕微鏡学会九州支部学術講演会において発表した。

これらの結果は2006年3月の日本解剖学会全国学術集会シンポジウムにおいて発表する。また、本研究のきっかけとなったsprouty2遺伝子KO動物の研究論文は2005年Nature Neuroscience. 8(7):855-7に掲載された。
分子通信に現れる走化性現象に基づく自己組織的ターゲット検出モデルの数理的研究

本研究課題では,人体に投与したナノマシンが自己創発的に悪性腫瘍などのターゲットとなる領域に集まり薬剤を投与するシステムに現れる非線形反応拡散方程式の形の数理モデルに対して,人体の血管を想定したネットワーク上へのモデルに拡張して数値的・解析的な研究を行うことを目的としていた.上記の目的のために,具体的にはフラックスの概念を用いた質量保存の法則に基づく議論により,人体の血管を想定したネットワーク上へのモデルの拡張を行った.このネットワーク上のモデルは,ネットワークの辺の数や長さ,辺の繋がり方に特別な制約のない形でモデル化を行っているので,複雑な空間領域の形状も表現できる可能性をもっている.さらに,このネットワーク上のモデルの解の挙動を数値的に調べることにより,ある程度の強さの血流の中でも,ナノマシンがターゲットを検出する能力があることを確かめることができた.上記で提案したネットワーク上のモデル方程式は,数学的にはネットワーク上の移流反応拡散方程式として分類される方程式となっている.この方程式は,道路網上の交通量,梁にかかる力,送電網での電力,電気回路,血管内部の血流密度,グラフェン内の自由電子,などを解析するために活用されており,応用としても重要な問題である.そこで,ネットワーク上の移流反応拡散方程式を抽象発展方程式と呼ばれる数学的な枠組みで扱うために重要となる「ネットワーク上の拡散作用素の分数べきの定義域の特徴づけ」の研究も行った.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
基本的検査の時系列データを活用した甲状腺機能異常症予測モデルの構築

見逃されやすい甲状腺機能異常症(バセドウ病や甲状腺機能低下症など)について、健康診断や人間ドックで誰もが測定するような血液の基本的検査項目の組み合わせから発見することができる予測モデルを構築する。本モデル構築にあたっては機械学習(人工知能)の手法を採用し、また検査値の個人差に起因する正解率の悪化を防ぐためにも「1年間でどれくらい検査値が変動したのか」という時系列情報を適切に評価することのできるモデルの完成を目指す。
てんかん性放電抑制に対する頚部冷却治療ーてんかん動物モデルでの検討

目的:難治性てんかんの焦点切除術以外の方法として,頸部を冷却することによりてんかん閾値を上げる方法をラットで試みた.方法:1.電位に依存して温度が低下するペルチェ素子を用い,電圧をコントロールして素子の表面温度を計測. 2.ペルチェ素子を用いず直接凍結エチレングリコールを頚部に接触循環させ冷却開始15分後の脳深部温度を計測(6匹).3.刺激・記録電極を設置し,非麻酔下覚醒状態で頚部冷却群と非冷却群でてんかん性放電(afterdischarges:ADs)誘発刺激閾値,ADs持続時間を比較(7匹).4.追加実験として冷却による皮質イオン分布に着目し,両側海馬周囲皮質外側硬膜下に5mm×5mmの銅板設置.非麻酔覚醒下で左海馬周囲皮質に2mA,3秒の陰性,続いて1mA,6秒の陽性直流電流を通電.陰極刺激時と非刺激時で海馬内電極によるADs誘発刺激閾値を計測(10試行).結果:1.冷却面と反対側の放熱面の温度上昇がペルチェ素子全体の温度を招き冷却効果を得られなかった.2.非冷却側30.3±0.7°C,冷却側29.0±0.7°Cで有意差を認めなかったものの冷却側で1°Cの温度低下が観察できた.3.ADs誘発刺激閾値は冷却群2.0±0.7mA,非冷却群1.9±0.4mA. ADs持続時間は冷却群10.3±6.3秒、非冷却群9.2±3.7秒で有意差を認めなかった.4.計10対記録.直流下3.7±2.7mA,非直流下2.3±1.2mAで,直流下で誘発閾値が有意に高かった.(P=0.0149)結論・考察:頚部冷却で1520度の脳温低下を得ることは困難であった.冷凍エチレングリコールで頚部冷却しても誘発4閾値に有意差は得られなかった.追加として行った直流電流を皮質に面分布させた電極に流すとてんかん性後放電の誘発閾値が上昇した.今後はこの方法が非侵襲的な難治性てんかんの治療方開発の礎になると期待している.目的:難治性てんかんの焦点切除術以外の方法として,頸部を冷却することによりてんかん閾値を上げる方法をラットで試みた.方法:1.電位に依存して温度が低下するペルチェ素子を用い,電圧をコントロールして素子の表面温度を計測. 2.ペルチェ素子を用いず直接凍結エチレングリコールを頚部に接触循環させ冷却開始15分後の脳深部温度を計測(6匹).3.刺激・記録電極を設置し,非麻酔下覚醒状態で頚部冷却群と非冷却群でてんかん性放電(afterdischarges:ADs)誘発刺激閾値,ADs持続時間を比較(7匹).4.追加実験として冷却による皮質イオン分布に着目し,両側海馬周囲皮質外側硬膜下に5mm×5mmの銅板設置.非麻酔覚醒下で左海馬周囲皮質に2mA,3秒の陰性,続いて1mA,6秒の陽性直流電流を通電.陰極刺激時と非刺激時で海馬内電極によるADs誘発刺激閾値を計測(10試行).結果:1.冷却面と反対側の放熱面の温度上昇がペルチェ素子全体の温度を招き冷却効果を得られなかった.2.非冷却側30.3±0.7°C,冷却側29.0±0.7°Cで有意差を認めなかったものの冷却側で1°Cの温度低下が観察できた.3.ADs誘発刺激閾値は冷却群2.0±0.7mA,非冷却群1.9±0.4mA. ADs持続時間は冷却群10.3±6.3秒、非冷却群9.2±3.7秒で有意差を認めなかった.4.計10対記録.直流下3.7±2.7mA,非直流下2.3±1.2mAで,直流下で誘発閾値が有意に高かった.(P=0.0149)結論・考察:頚部冷却で1520度の脳温低下を得ることは困難であった.冷凍エチレングリコールで頚部冷却しても誘発4閾値に有意差は得られなかった.追加として行った直流電流を皮質に面分布させた電極に流すとてんかん性後放電の誘発閾値が上昇した.今後はこの方法が非侵襲的な難治性てんかんの治療方開発の礎になると期待している.{目的}脳を直接冷却することによりてんかん性放電が抑制されることは、てんかん手術での経験や、ラットの実験で示されている。本研究では、頚部冷却により、脳に手術侵襲を加えることなく、頚部血管を介して脳を間接的に冷却し、てんかん性放電を非侵襲的に停止・減弱させることが出来るかを検討する。{方法1:頚部冷却で脳表の冷却が可能かの検討}対象は出生28日目のオスSDラット6匹。ペントバルビタール麻酔下で右前頭部と左前頭部の2カ所の脳表を露出。右頚部に-80°Cで凍結エチレングリコールを接触させ、左右脳表温と直腸温を1分おきに15分間計測。{結果1}15分後の右脳表の温度は30.3±0.7°C、左脳表は29.0±0.7°C、直腸温は31.9°C±1.4°Cで有意差は認めなかった。{方法2:脳表温低下がけいれん閾値に与える影響の検討

}対象は出生28日目のオスSDラット7匹。右前頭部に2カ所、左前頭部に1カ所硬膜外電極を設置。手術10日後に刺激実験。右前頭部の2電極間に50Hz、パルス幅0.3ミリ秒の短形波双極低電流刺激を5秒間持続させた。後放電(afterdischarges : ADs)が出現した刺激域値とADsの持続時間を測定。電気刺激はそれぞれのラットで2回ずつ刺激を行い、1回目の刺激では凍結エチレングリコールを左頚部に接触させ冷却した群(3匹)と非冷却群(4匹)で行い、2回目はその逆を行った。(非冷却群3匹、冷却群4匹)。{結果2}刺激閾値は冷却群2.0±0.7mA、非冷却群1.9±0.4mAで有意差なし。持続時間は冷却群10.3±6.3秒、非冷却群9.2±3.7秒で有意差なし。{結論}冷却群で有意差はないものの刺激閾値が高かった。冷却群では約1度の皮質温度低下しか認められておらず、今後はいかに効率的に脳表温度を低下させるかを考慮して実験を行う。背景:電気制御冷却素子(ペルチェ素子)を使って脳局所を冷却すると、てんかん性放電が減少することは、ヒトのてんかん手術中の試みでも示されている。しかし脳に直接ペルチェ素子をあてがうには開頭という侵襲が必要となる。そこで本研究では脳に手術侵襲を加えることなく、ペルチェ素子で頚部を冷却することにより頚部血管を介し脳を間接的に冷却し、脳てんかん性放電を非侵襲的に減弱させることが出来ないかを検討した。平成18年度はエチレングリコールを用いた頚部冷却により約1度の脳温低下が得られ(冷却側半球29.0±0.7°C、非冷却側半球は30.3±0.7°C)、後放電の誘発閾値が冷却側で上昇した(冷却群2.0±0.7mA、非冷却群1.9±0.4mA)。平成19年度は実際にペルチェ素子を用いて脳冷却を試みた。実験1:ペルチェ素子の温度を電流によりコントロールするシステムを作製。電流を増減させて素子の表面温度をモニターした。結果1:冷却面と反対放熱面の温度上昇がペルチェ素子全体の温度を上昇させてしまい冷却効果を得られなかった。実験2:放熱面の温度上昇を抑えるために、放熱面に直径5mm前後のプラスチックチューブを装着。チューブ内にポンプを用いて蒸留水およびエチレングリコールを循環させた。結果2:蒸留水、エチレングリコールのいずれを循環させてもペルチェ素子放熱面の温度上昇は抑制できなかった。考察・結論:ペルチェ効果が生じた場合、冷却面の反対側が放熱のため6070度まで上昇するが、これを冷却するためにはもっと効率の良い放熱法を開発する必要があった。てんかん性放電を減少させるには1020度まで脳温度を低下させることぶ必要であり、昨年度の我々の結果でラット頚部冷却では脳温度が1度程度しか低下しなかったことを考慮すると、頚部を冷却する方法で1520度の脳温低下を得ることは困難と考えられた。
ヒト唾液腺におけるサイトメガロウイルス感染性に関する研究

本研究はPCR(Polymerase Chain Reaction)法の応用により、潜伏状態にあるサイトメガロウイルス(CMV)遺伝子の検出を実現するとともに、その検出方法を用いてCMV潜伏の標的細胞を明らかにした。増幅領域として、CMV株間で比較的変異が少なく、ヒトゲノムあるいは他のヘルペスウイルスと相補性の低いCMV AD169株におけるHindIII断片のb、E、J(それぞれ65K phosphoprotein/pp65、immediate early protein/IE、150K phosphoprotein/pp150を発現)を選択した。各領域において広領域を増幅するプライマーペア-を用いたPrimaryPCR法による増幅産物を鋳型として、その内側に設けたプライマーペア-でNestedPCR法を行った。大半はPrimaryPCR法では陰性であったが、NestedPCR法により陽性所見が出現した検体がみられた。しかし、同一検体でも3領域すべてで同時に陽性あるいは陰性の結果は得られなかったが、このようなPCR産物に対してはDNAシークエンサーを用いた塩基配列の決定を行い、1領域でのみ検出された産物も明らかにCMV遺伝子であることを確認した。その結果、陽性率は唾液腺で28.0%、末梢血単核球で85.2%となり、CMVは他臓器と比較すれば唾液腺に臓器特異性は高いが、末梢血単核球が潜伏の標的細胞であることが証明された。また、CMV特異蛋白の免疫組織学的検索を追加した。以上のことにより、宿主が免疫不全に陥っていない唾液腺では、容易にはCMV特異蛋白の発現は起こらないが、潜伏状態にあるCMV遺伝子は唾液腺に存在しやすい傾向があることが判明し、CMVのレセプターと唾液腺組織との特異的な相互作用が推定され、その解明が今後の課題である。