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高齢者犯罪に関する社会医学的研究―特に他殺事件例を中心として―

1972年2001年における司法解剖記録より高齢被疑者・被害者を検索して検討を行った。当期間の解剖事例は2,585例あり、高齢者が被疑者であったものが62例、被害者であったものが385例あった。高齢被疑者の割合は、19721976年には1.4%であったが19972001年では4.2%と増加しており、特に殺人被疑事件の増加が顕著である。1970年及び2000年の高齢者人口率の増加と比して、高齢者の犯罪被疑率は相対的に増加しているといえる。故意犯の動機として注目されるのは、病苦・介護疲れであり、高齢者が被疑者となった事例のうち、殺人被疑事件については2/3が被害者または被疑者の身体的・精神的疾患が大きく関与している。被害者の疾患としては脳血管障害による寝たきり状態という事例が半数を占める。これは殺人被疑事件中、病苦・介護疲れからの心中(無理心中)が約60%を占める高率であるという結果につながるものであり、被害者の年齢が被疑者と同世代の高齢者である事例が全事例と比較してかなり高いことにも大きく関連している。高齢者犯罪の予防として介護者及び要介護者の実質的支援が重要であると思われる。その他の動機でも家族内でのトラブルによるものが92%を占め、全事例では被疑者が判明している事件のうち、家族内でのものが半数であるのに対し、高齢被疑者による事例では92%であり、面識なしの事例はみられない。最も多かったのは夫婦間での犯行であった。また過失犯では医療過誤被疑事件が多いことが特徴的である。分娩、虫垂炎における腰椎麻酔、投薬が主なもので、一般に事故報告事例の多い陣痛促進剤・局所麻酔剤の使用も10例中4例にみられる。医療行為に不適切な点があると鑑定されたものは2例あった。現在、高齢被疑者の処分結果を調査中であり故意犯、過失犯別に、被疑事件の予防と処分のあり方についてさらに検討していきたい。19722001年の30年間における本塾の司法解剖記録(2,592例)より該当事例を検索した。被疑者が65歳以上の高齢者であったものは60件(62例)であった。本年度はこれらの事例についてデーターベースを作成した。なお、被害者が高齢者であった385例については作成途中である。高齢者が被疑者であった事例については、無理心中の占める割合がかなり高く、業務上過失致死被疑事件を除くと半数弱である。その原因となるのが、被害者例の身体的・精神的問題で、特に女性高齢者が被疑者となった事例では約7割を占めていることが分かった。また被害者の年齢分布を調べてみると、同年代の高齢者が最も多く、国内検挙数全体で被害者となる率が高い4050代の占める割合は少なかった。被疑者・被害者関係からみると、高齢の夫による高齢の妻殺害が最も多いケースであったが、担当医と患者の関係がこれに続き、高齢の医師による医療過誤被疑事件が比較的高率にみられた。また子殺しも予想外に多く、全体としては業務上過失致死被疑事件を除くと、大半が家族内における殺人であり、交通事故以外では被疑者と被害者に面識のない事例は見られなかった。一般に日本においては、家族・親族内殺人の占める割合が高いと言われているが、その傾向がさらに顕著にあらわれており、前述の被害者側の問題点との関係においても、高齢者と殺人を考えていく上で重要なポイントであると思われる。平成14年度は、これらの点を中心に個々のケースについてさらに詳しく検討するとともに、被疑者の処分結果についての調査を行ない、高齢者が犯罪被疑者となるにいたる背景・状況および問題点を明らかにしたい。また高齢被害者について、データーベースを完成させ、高齢化社会が急速に進む中で犯罪と関わる高齢者に対してどのような対策・サポートが考えられるか、被疑者・被害者の両面から、検討していきたい。

その他の動機でも家族内でのトラブルによるものが92%を占め、全事例では被疑者が判明している事件のうち、家族内でのものが半数であるのに対し、高齢被疑者による事例では92%であり、面識なしの事例はみられない。最も多かったのは夫婦間での犯行であった。また過失犯では医療過誤被疑事件が多いことが特徴的である。分娩、虫垂炎における腰椎麻酔、投薬が主なもので、一般に事故報告事例の多い陣痛促進剤・局所麻酔剤の使用も10例中4例にみられる。医療行為に不適切な点があると鑑定されたものは2例あった。現在、高齢被疑者の処分結果を調査中であり故意犯、過失犯別に、被疑事件の予防と処分のあり方についてさらに検討していきたい。
塩基対形成で組織化したジアセチレンアレーによる単一分子ワイヤーの作製と導電性測定

カーボンナノチューブやシクロデキストリンチューブやミセルの集合体などに見られるチューブ構造は、ナノメートルスケールで物質の輸送することができることから、大変注目されている。しかし、チューブ構造は長さがマイクロメートルに至るため、分子設計して全体を合成することは大変困難である。そこで環状構造体を積み重ねればチューブ構造が形成できると考えた。これまで我々は気水界面における核酸塩基対形成について研究を行ってきた。核酸塩基対の形成は相補的すなわち特異的であり、また方向性が制限されていることから、環状構造体の積み重ねの駆動力として使えると考えた。すなわち環状のオリゴヌクレオチドを用いることで塩基対形成によりチューブ構造が形成できると期待される。本申請の研究目的は、環状オリゴヌクレオチドを合成し、水溶液中や有機溶媒中において自己組織化によりチューブ構造を作製することである。交付期間内に環状オリゴヌクレオチドの合成法の確立とチューブ構造の作製条件を探索する。上記の目的に従って、本年度は下記のことを行った。1環状オリゴヌクレオチドの合成液相法で環状オリゴヌクレオチドを合成した。リン酸基を保護したままヌクレオチドを伸張し、環化反応を行い、その後リン酸基の保護基をはずして目的物を得た。今年度は環状オリゴチミン4量体、環状オリゴチミン6量体、環状オリゴチミン8量体、環状オリゴチミン10量体を合成した。2環状オリゴヌクレオチドの分子認識合成した環状オリゴヌクレオチドを含む下水相表面に、アデニン界面活性剤の単分子膜を作製し、環状オリゴチミンの塩基対形成について検討したところ、ワトソン-クリック型の塩基対が形成することがわかった。本申請の目的は、核酸ポリマーを鋳型として配列させたジアセチレンモノマーを近接場光で局所的に光重合して、ポリジアセチレン単一分子ワイヤーを作製し、単一分子の導電性を測定することである。そこで、増感剤を固定化した核酸ポリマーを鋳型としてジアセチレンモノマーアレイをつくり、近接場光プローブ顕微鏡で局所的に光増感重合することで孤立したポリジアセチレン単一分子ワイヤーの作製を目指す。そのために、ジアセチレン基を有する核酸塩基誘導体を合成し、気液界面で単分子膜を形成することを確認した。光照射によるジアセチレン基の重合反応を紫外-可視反射吸収スペクトルにより追跡できることを示した。ジアセチレン核酸塩基誘導体と下水相に溶解した核酸ポリマーとの相補的な塩基対形成を確認した。核酸ポリマーを鋳型としてジアセチレン核酸塩基誘導体が気液界面で配列していることを確認するために、ジアセチレンアデニンとジアセチレンチミンおよびオクタデシルシトシンの混合単分子膜を種々の核酸ポリマーを含む下水相表面に作製した。下水相にチミジル酸の30量体を添加したところ、A-Tペアを形成したジアセチレンアデニンとジアセチレンチミンがチミジル酸とHoogsteen型水素結合して会合し、光重合によりポリ(ジアセチレン)が生成したことがわかった。それに対して、グアニル酸とチミジル酸の交互共重合15量体を添加したところ、重合は劇的に抑制された。これは、A-Tペアを形成したジアセチレンアデニンとジアセチレンチミン間にグアニル酸と水素結合したオクタデシルシトシンが挿入し、ジアセチレン基の間隔を広げてしまったからと考えられる。すなわち、下水相に添加した核酸ポリマーが鋳型となり、ジアセチレン核酸塩基を配列していると考えられる。(Mol.Cryst.Liq.Crys.,371,33-36(2001),光化学,32,1-6(2001))カーボンナノチューブやシクロデキストリンチューブやミセルの集合体などに見られるチューブ構造は、ナノメートルスケールで物質の輸送することができることから、大変注目されている。
歯周組織の創傷治癒とくに結合組織性新付着に関する超微形態がくてき研究

歯齦被弁手術後に形成される結合組織性新付着の形成過程を実験動物によって検索し、さらにヒトにおける新付着様式に関しても研究した。その結果、実験動物における新付着過程については、光顕的には、(1)術後1週、歯周組織における術後の炎症も消失し、歯齦緑部よりやや根端側方向に歯齦上皮の侵入がわずかに認められた。露出した象牙質表面には、再生した結合織が接していた。象牙質表層付近には、種々の方向に線維芽細胞が多数認められた。(2)術後2週、露出した象牙質表面に接するようにして歯牙の長軸に対して平行に配列していた。(3)術後48週、象牙質表層全体にわたって明らかにヘマトキシリンに濃染する再生白亜質は歯冠側方向に進むにつれてその幅を減じていた。(4)術後1620週、露出した象牙質表面には幅を増した再生白亜質が認められ、これらの層に向かって再生したコラーゲン線維が侵入しており、その走行は歯牙の長軸に対して明らかに垂直に走行し、白亜質内に侵入していた。電顕的には、(1)術後2週、象牙質表層には顆粒層が形成され、この層は電子密度の高い、やや幅の広い層であり、この顆粒状沈着物は一部白亜質芽細胞と連絡していた。(2)術後48週、象牙質表層には顆粒層と細網層とから成る再生白亜質層が種々の方向にはいり込むようにして形成されているのが認められた。(3)術後1620週、再生された白亜質は三層すなわち、露出した象牙質表層より、顆粒層、細網層、白亜質基質層より形成されていた。ヒトにおける新付着形成は、白亜質芽細胞が白亜質表層に突起を出しているのが認められ、さらに多数のコラーゲン線維束が認められ、種々の方向に不規則な走行を示して白亜質内に進入しているのが観察された。我々は歯齦被弁手術における結合組織性新付着を良導する方法を検索する目的で、ラットを用い、上顎左側【M_1】,【M_2】の口蓋側歯槽骨を根端側方向へ約1mm削去し、歯根面をルートプレーニングした後、歯齦被弁手術後に形成される結合組織性再付着の形成過程を光学顕微鏡ならびに電子顕微鏡を用いて病理組織学的に観察した。なお、本年度は光学顕微鏡所見について報告する。1.手術直後、歯齦および歯根面には歯齦嚢上皮ならびに付着上皮は認められず、歯齦弁の剥離が歯槽骨頂部よりやや根端側部まで認められた。歯根面では、ノッチ部より歯冠側では白亜質は全く認められず、象牙質が露出していた。歯齦組織と歯根表面間にはフィブリン層が存在していた。2.術後1週.歯周組織における術後の炎症も消失し、歯齦縁部よりやや根端側方向に歯齦上皮の侵入がわずかに認められた。この時期におけるコラーゲン線維の走行は不明瞭であった。3.術後2週、露出した象牙質表面に接するようにして歯牙の長軸に対して平行に配列していた。4.術後48週、象牙質表層全体にわたって明らかにヘマトキシリンに濃染する再生

白亜質は歯冠側方向に進むにつれてその幅を減じていた。これら再生白亜質表層に密接して線維芽細胞が認められ、歯牙の長軸に配列しており、層状をなしていた。5.術後1620週、露出した象牙質表面には幅を増した再生白亜質が認められ、これらの層に向かって再生したコラーゲン線維が侵入しており、その走行は歯牙の長軸に対して明らかに垂直に走行し、白亜質内に侵入していた。実験的歯齦被弁手術後に形成される結合組織性新付着の形成過程を,ラットを用いて電子顕微鏡を用いて病理組織学的に検索した.1.手術直後では象牙質表層は軽度の凹凸を生じ,多量のフィブリン様物質で覆われていた.2.術後1週では象牙質表層に伸展した線維芽細胞が接しており,これら細胞周囲にはリンパ球などが認められた.3.術後2週では象牙質表層には白亜質芽細胞様細胞が多数認められ,これら細胞は象牙質表面に平行に伸展していた.象牙質表層には顆粒層が形成され,電子密度の高い,やや幅の広い層があり,この顆粒状沈着物は一部,白亜質芽細胞と連結していた.4.術後48週では,象牙質表層付近には多数の白亜質芽細胞が認められ歯軸に平行に配列し,象牙質表面には顆粒層と細網層とから成る再生白亜質層が幅を増して認められた.顆粒層は象牙質表層にほぼ一定の幅で認められ,電子密度のやや高い層として認められた.細網層には,多数のコラーゲン線維様構造物が種々の方向にはいり込むようにして多数認められた.5.術後1620週では,象牙質表層に形成された再生白亜質周囲には極性を有すると思われる白亜質芽細胞が多く認められ,また再生された白亜質層に向かってコラーゲン線維束が侵入していた.再生された白亜質は三層すなわち,露出した象牙質表層より顆粒層,細網層,白亜質基質層を形成していた.6.歯齦被弁手術後の結合組織性再付着に伴なう再生白亜質の形成は術後2週より開始され,顆粒層,細網層,白亜質基質層の順で露出した象牙質表面に形成された.また,露出した象牙質面に形成される再生白亜質は,初期では線維芽細胞が,さらに成熟するに従い白亜質芽細胞がその形成に関与しているものと考えられた.歯齦被弁手術における結合組織性新付着を良導する手術法に関する研究の最終年度においては、昭和61、62年に行った基礎的な実験の成績をふまえて、臨床応用を試みた。臨床応用に関しては、東京歯科大学付属病院を訪れた患者で、補綴治療上、要抜去と診断された歯周炎を有する患者にクエン酸を応用した歯齦被弁手術を行った。手術後12週目に歯牙を含む歯周組織を一塊として抜去し、通法に従いセロイジン包埋した。染色はH・E染色を施し、光学顕微鏡で検索した。また一部は通法に従い超薄切片を作製し、電子顕微鏡を用いて検索した。成績および考察、光顕的検索では根表面には象牙質が露出しており、歯齦縁部においては歯根面に沿って根端側方向に上皮細胞の進入が認められ、一部上皮性付着を生じていた。さらに根端側方向に進むに従い、長い範囲で根表面に平行に、あるいはやや角度を有した多数の膠原線維束が根表面と結合組織性再付着を形成していた。つぎに、上皮性付着部と結合組織性再付着部を透過型電子顕微鏡を用いて検索した結果、根端側部の再生上皮細胞層では、細胞内小器官が発達し、隣接細胞とはマイクロビリー様小究起により嵌合状態を形成し、一部デスモゾームも認められたが、ほとんど多形核白血球は認められず、細胞質内の空胞様構造物もあまり認められなかった。一方、歯冠部付近の上皮細胞ではプラークによる影響が認められ細胞内小器官は発達しておらず、細胞間隙は著しく拡張し、多形核白血球の遊走が認められ、基底膜は断裂を生しでいた。再生上皮細胞と歯牙表面とは、ハーフ・デスモゾーム及び基底膜様構造により付着しており、幅の広い顆粒層の形成が認められた。結合組織性再付着部では、白亜質芽細胞が白亜質表層に究起を出しているのが認められ、種々の方向に不規則な走行を示して白亜質内に進入しているのが観察された。
原始太陽系星雲とHII領域中のグロビュールの比較検討

星は多数の星が集まった星団として形成される.太陽も星団の一員として形成され,太陽系の各天体もその初期の頃には星団の他の天体からの重力や放射の影響を受けていた.本研究の代表者は,星団を含む高温ガス領域(HII領域)の代表的な天体であるオリオン星雲中にグロビュールとよばれる低温・高密度でかつコンパクトな天体が存在することを,各柱の観測から間接的に明らかにしてきた.今年度には下記のような問題点・観測の準備が進められた.1.各種文献から,電波・赤外線観測によってこのようなグロビュールが存在することが明らかになった.2.各波長の観測より,グロビュールの質量,半径などの評価を行い,惑星のものより大きな値を持つものを見出した.3.オリオン星雲以外の天体でのグロビュールの存在を可視光で示すために,狭波長干渉フィルターなどの観測装置を準備した.以上のような準備を基に次年度には観測を進め,より一般的に議論する予定である.星は多数の星が集まった星団として形成される.太陽も星団の一員として形成され,太陽系の各天体もその初期の頃には星団の他の天体からの重力や放射の影響を受けていた.本研究の代表者は,星団を含む高温ガス領域(HII領域)の代表的な天体であるオリオン星雲中にグロビュールとよばれる低温・高密度でかつコンパクトな天体が存在することを,各柱の観測から間接的に明らかにしてきた.今年度には下記のような問題点・観測の準備が進められた.1.各種文献から,電波・赤外線観測によってこのようなグロビュールが存在することが明らかになった.2.各波長の観測より,グロビュールの質量,半径などの評価を行い,惑星のものより大きな値を持つものを見出した.3.オリオン星雲以外の天体でのグロビュールの存在を可視光で示すために,狭波長干渉フィルターなどの観測装置を準備した.以上のような準備を基に次年度には観測を進め,より一般的に議論する予定である.
水温に依存する魚類の生体防御機構におけるインタ－フェロンの役割

本研究では,ヒラメParalichthys olivaceusのIFN関連遺伝子の発現に及ぼす水温の影響を推察するため,生体内でヒラメのリコンビナントIFN(rIFN)の発現を誘導するプラスミド(rIFNベクター)を構築するとともに,異なる水温で飼育したヒラメにrIFNベクターを接種し,IFN関連遺伝子であるI型IFNおよびMx遺伝子の発現解析を行った。rIFN遺伝子は,ウイルス性出血性敗血症ウイルスを接種したヒラメからRT-PCRを行ってIFN遺伝子のcDNAを合成し,そのシーケンス解析を行うことにより得た。これを発現ベクター(pcDNA3.1)にライゲーションし,大腸菌に形質転換したのち,大腸菌のプラスミドを抽出・精製し,rIFNベクター(pcDNA3.1-JF-rIFN1)を構築した。ヒラメにpcDNA3.1-JF-rIFN1を15 ug/50 uL/尾ずつ筋肉内接種し,水温20°Cおよび10°Cでそれぞれ飼育する実験区を設けた。また,両温度についてpcDNA3.1あるいはPBSを用いて同様に処理する対照区を設けた。IFN関連遺伝子の発現は,各区から接種0,3,6,12,24,96時間後,3,5,7日後に3尾ずつを無作為に取り上げ,筋肉(注射部位)および頭腎を採材して核酸抽出後,リアルタイムPCRによる相対定量を行って解析した。その結果,実験区におけるIFN関連遺伝子の発現量は20°Cでは3日後に増加し,その値が7日後まで維持されるが,10°Cでは7日後に増加する傾向が認められた。以上の結果から,水温はヒラメのIFN関連遺伝子の発現に影響を及ぼしていることが強く示唆された。また,構築したrIFNベクターは,ヒラメの免疫機構の解明に有用であると思われる。ウイルス性出血性敗血症(VHS)に対するホルマリン不活化ワクチンを水温20°Cで接種したヒラメには感染防御能が誘導される。本研究では3つの実験を設定し,本ワクチンを投与したヒラメの各器官における免疫関連遺伝子の発現をリアルタイムPCRを用いて解析することにより,本ワクチンの作用機序にインターフェロン(IFN)が関与していることを確認した。すなわち,実験1では,水温20°CでVHSウイルスをヒラメに接種した。実験2では水温20°Cでホルマリン不活化ワクチンを接種した。実験3ではホルマリン不活化ワクチンを接種後,14日間水温20°Cで飼育し,その後水温12°Cで攻撃接種を行った。実験1および2では,接種1, 3, 7, 14日後に3尾の魚から心臓,脾臓および腎臓を採取し,RNAを抽出し,逆転写をした後リアルタイムPCRに用いた.リアルタイムPCRでは, IL6, TNF, IFNγ, Mx, CD8αの遺伝子の発現の変化を調べた。実験3では攻撃1, 3, 7, 14日後に同様にして臓器を採取して解析した。その結果,実験1では炎症性サイトカインの発現が高かった。実験2では,炎症性サイトカインの発現は低かったが,MxやCD8αの発現は実験1と同様であった。実験3でも,炎症性サイトカインの発現は抑えられていたが,Mxは非常に強い発現を示した。また,各免疫関連遺伝子の発現は心臓で強い傾向があった。さらに,実験1,実験2では心臓のMxの挙動が脾臓や腎臓とは異なっていた。これらのことから,ワクチン接種後は炎症反応が抑えられること,および本ワクチン投与法によって誘導される免疫ではI型IFNが重要であることが示唆された。また,心臓が魚類の免疫に重要な役割を持っている可能性が考えられた。計画していた実験項目をほぼ全て実施できた。本実験により,当初に予想していたIFNの関与を指示する結果が得られただけでなく,心臓が魚類の免疫に重要な役割を持っている可能性を示唆する新規の知見も得られた。したがって,今後の研究は計画どおりに推進して問題ないものと思われることから,おおむね順調に進展していると判断した。本研究では,ヒラメParalichthys olivaceusのIFN関連遺伝子の発現に及ぼす水温の影響を推察するため,IFNの発現を誘導するポリイノシン酸・ポリシチジル酸(ポリ[I:C])を,異なる水温で飼育したヒラメに接種し,IFN関連遺伝子であるI型IFN,MxおよびISG15遺伝子の発現解析を行った。実験では,ヒラメ当歳魚にポリ[I:C]を100 ug/100 uL/尾ずつ腹腔内接種し,水温20°Cおよび10°Cでそれぞれ飼育する20°C実験区および10°C実験区を設けた。各実験区には滅菌リン酸緩衝生理食塩水を用いて同様に処理する対照区を設けた。IFN関連遺伝子の発現は,各区から接種0,3,6,12,24,48および96時間後に3尾ずつを無作為に取り上げ,脾臓および頭腎を採材して核酸抽出後,リアルタイムPCRによる相対定量を行って解析した。その結果,20°Cおよび10°C実験区のMx遺伝子の発現量は,それぞれ接種12および3時間後に対照区との間で有意差が認められ,そのピークは接種12および24時間後であった。10°C実験区におけるISG 15遺伝子の発現量は,20°C実験区に比べて緩やかに増加し,接種6,12および96時間後には有意差が確認された。I型IFNの発現

量は20°C実験区と20°C対照区でのみ算出され,20°C実験区では接種6時間後にピークに達し,同区におけるISG15遺伝子と同様な挙動を示した。以上の結果から,水温はヒラメのIFN関連遺伝子の発現に影響を及ぼしていることが強く示唆された。これまでに行った実験により,当初に予想していたIFNの関与を指示する結果が得られただけでなく,心臓が魚類の免疫に重要な役割を持っている可能性を示唆する新規の知見も得られた。したがって,今後の研究は計画どおりに推進して問題ないものと思われることから,おおむね順調に進展していると判断した。本研究では,ヒラメParalichthys olivaceusのIFN関連遺伝子の発現に及ぼす水温の影響を推察するため,生体内でヒラメのリコンビナントIFN(rIFN)の発現を誘導するプラスミド(rIFNベクター)を構築するとともに,異なる水温で飼育したヒラメにrIFNベクターを接種し,IFN関連遺伝子であるI型IFNおよびMx遺伝子の発現解析を行った。rIFN遺伝子は,ウイルス性出血性敗血症ウイルスを接種したヒラメからRT-PCRを行ってIFN遺伝子のcDNAを合成し,そのシーケンス解析を行うことにより得た。これを発現ベクター(pcDNA3.1)にライゲーションし,大腸菌に形質転換したのち,大腸菌のプラスミドを抽出・精製し,rIFNベクター(pcDNA3.1-JF-rIFN1)を構築した。ヒラメにpcDNA3.1-JF-rIFN1を15 ug/50 uL/尾ずつ筋肉内接種し,水温20°Cおよび10°Cでそれぞれ飼育する実験区を設けた。また,両温度についてpcDNA3.1あるいはPBSを用いて同様に処理する対照区を設けた。IFN関連遺伝子の発現は,各区から接種0,3,6,12,24,96時間後,3,5,7日後に3尾ずつを無作為に取り上げ,筋肉(注射部位)および頭腎を採材して核酸抽出後,リアルタイムPCRによる相対定量を行って解析した。その結果,実験区におけるIFN関連遺伝子の発現量は20°Cでは3日後に増加し,その値が7日後まで維持されるが,10°Cでは7日後に増加する傾向が認められた。また,構築したrIFNベクターは,ヒラメの免疫機構の解明に有用であると思われる。平成28年度に得られた結果に基づき,IFN産生の温度依存性およびVHSワクチンの効果に及ぼすIFNの関与について,リコンビナントIFN(rIFN)を用いて検討する。具体的にはヒラメIFNに関する遺伝子情報を基にしてプライマーを設計し,VHSウイルスの実験感染ヒラメからIFN遺伝子を増幅後,大腸菌系によりタンパク発現誘導を行ってrIFNを作製する。このrIFNを異なる温度で飼育したヒラメに投与後,経時的に頭腎を採取して免疫関連遺伝子の発現を検出・定量するとともに,ヒラメをVHSウイルスで攻撃し,感染防御能の誘導効果を調べる。なお,rIFNの代わりにワクチンを投与したヒラメについても同様にして処理する。一方,ヒラメ由来培養細胞にrIFN,およびワクチン投与後に採取した頭腎の抽出液をそれぞれ添加後,VHSウイルスを接種し,VHSウイルス産生量を測定する実験等を行う。これらの実験によって得られた結果を取りまとめ,成果の発表を行う。これまでに得られた結果に基づき,IFN産生の温度依存性およびVHSワクチンの効果に及ぼすIFNの関与について,リコンビナントIFN(rIFN)を用いて検討する。
波面処理による走時計算法の拡張

本研究では、与えられた地下構造に対して走時曲線および波線経路をパ-ソナルコンピュ-タ-によって、速やかにかつ精度良く計算するアルゴリズムを開発し、計算プログラムを試作した。得られた成果を要約すると次のとおりである。(1)屈折層中を伝播する反射波以外のすべての波線を、その伝播経路および射出経路によって、臨界屈折波、非臨界屈折波、層内回折波および層外回折波の4種類に分類し、地層境界面の幾何学的形状から各種の波線が生じる領域をあらかじめ判定し、それぞれの波線ごとに走時計算を行うことによって、簡便でかつ精度の良い走時曲線の計算が可能である。こうして、実測走時曲線の解析から得られる推定地下構造を入力デ-タとする理論走時を求めることができるので、二つの走時曲線の差異に注目して、両者が一致するまで、推定地下構造を修正することによって、より真の地下構造に近いものを得ることができた。(2)前述の手法に従って、入射波の経路および境界面からの屈折波の射出経路の処理を拡張すると、多層構造の解析にも適用できる。そこで、より大容量の計算が実行できるように、32ビットのパ-ソナルコンピュ-タ-(NEC,PC-98RL)およびデ-タストレイジ(TEAC,RS-2)を使用して、3層構造の解析に使用できる計算プログラムに改めた。(3)従来の解析手法では不可能と判断された複雑な実測例に対して本手法を適用したところ、実測の走時曲線と一致する理論走時曲線が得られた。
日本倫理思想史における善悪の総合的研究

本研究は、日本人の道徳意識の基幹を形成しているところの、善悪の概念を再検討し、日本倫理思想史研究の新しい局面を開くことを目的とする。具体的には、近代に移入された洋学の視点によって善悪の概念を裁断するという従来の方法を排し、古代から近代にいたる倫理思想史に関わるテキストに即して善悪の概念をあらためて析出し直すべく努め、善悪の概念の内容を分析し、その生成・変化の過程を明らかにするという、新しい方法を模索した。研究の遂行にあたっては、次の三点に留意した。1.道徳的教説のかたちをとっていないため従来の研究で軽視されてきたところの、物語や説話、和歌、歌舞伎台本、大衆文芸などのテキスト群の発掘、整理、読解を行なうこと。2.善悪の概念の内容を固定的かつ孤立したかたちで捉えるのではなく、隣接する議概念との関わりにおいて再吟味すること。3.善悪の概念の生成・変化の過程の考察においては、洋学の視点を近代固有のありかたとして相対化しうるような、日本人の生活実態に即した新たな視点を構築すること。本研究によって新たに得られた知見を以上の三点に即してしるす。1.報告書所載の佐藤・村上ほか二名による『大菩薩峠』分析の試み、および『今昔物語集』天竺説話に関わる報告書所載の藤村論文、同じく本朝世俗説話に関わる出内の論考は、その知見の一部分である。2.報告書所載の「あはれ」をめぐる毛利論文、徂徠の悪をめぐる田畑論文、および相良の著書『伊藤仁斎』は、「もののあはれ」や儒学的徳目としての善悪の概念の再吟味を試みる研究である。3.報告書所載の「発心」をめぐる木村論文、および竹内の著書の『日本人は「やさしい」のか』、菅野の「めでたさ」をめぐる論考、佐藤の日本人の神をめぐる論考は、日本人の生活実感の再構築に根差す新たな視点の獲得をめざした研究である。本研究は、日本人の論理思想を形づくる基礎的諸範疇のうち、特に善悪に関する諸概念を幅広くとりあげ、それぞれの概念を指し示すものの内実・歴史的生成課程・相互間の関係などの検討を通じて日本人の善悪観を総合的に明らかにし、その道徳的思考の枠組みの一端を解明することを目指している。以上の研究目的に沿い、研究初年度に当たる本年度は、(1)古代から近代にわたる思想資料の中から、善悪概念に関わる用例・解釈例を幅広く収集し、(2)その資料を基に各分担者が、担当する個別研究対象領域に即して分類・整理・解釈を試み、(3)定例及び合宿の研究会等において、報告・討議を繰り返した。またこれとは別に、(4)本年度の重点領域として、近世の「勧善懲悪」文学と、その流れを引く近代の大衆文学の善悪観をとりあげ、その分析及び位置づけを試みた。その結果得られた知見及び成果として、以下の事柄が挙げられる。(1)伝統的テキスト文脈の中で「善悪」という言葉が、第一次的な用例の検討については、多くの資料が収集され、多くの用例が近代的な予断の通用しない固有の意味を持っていたことが明らかにされている。(2)これまで、論理思想史テキストとして日の眼を見なかった膨大なテキスト群(特に大衆文学作品)が発掘され、そこにおける善悪概念が精査されつつある。またこれまで近代の洋楽的世界観の背後に隠されていた大衆の論理感覚や生活の知恵が論理思想史的に位置づけられつつある。

(3)善悪をめぐる思考の枠組みには、「神」「仏」「天」「文明」というほぼ通時代的に四つの核があり、ことに従来日常道徳の枠組みと混同されがちであった仏教の善悪観が日本思想の中にきわめて深く浸透しており、そのことを軽視する場合に起きた従来の思想テキストの読みの混乱が多く指摘され、今後の思想研究に一つのあるべき方向を示唆した。主に近世・近代の勧善懲悪思想の系譜をテーマとして取り上げ、資料の収集・整理、この時期における善悪概念の意味内容の検討と日本思想史の伝統の中への位置づけ、および、主要思想家・思想作品の個別的な解読・位置づけなどの作業を行った。滝沢馬琴『南総里見八犬伝』をはじめ、その系譜を引く中里介山『大菩薩峠』や江戸川乱歩『パノラマ島奇譚』などの大衆文学の中に潜在する善悪観は、公的な洋学的世界観の背後に隠れながらも、近代の民衆の倫理感覚や日用道徳、生活の知恵の中に深刻な形で浸透していることが明らかになりつつあり、近代倫理思想史全体の構想を問い直す材料であることが確認された。また、これと並行して、分担者それぞれによる専門領域の善悪観の研究・報告が定期的に行われた。研究は、ほぼ計画通り遂行されつつある。善悪の問題を近代に移入された概念的知識によって裁断するのではなく、伝統的テキスト群の文脈の中で、どのようにとらえていたかを明らかにするという当初の目的は、特に近世・近代に関して徐々に達成されつつある。これまで、倫理思想史のテキストとして日の目を見なかった膨大なテキスト群(特に大衆文学作品)の発掘と、そこにおける善悪概念の精査は従来の倫理思想史研究を大きく一歩前進させるものであろう。ただ、当該領域における同様の目的意識に基づく先行研究がほぼ皆無の状態であるため、概念整理や思想的位置づけなどの作業の能率が当初の予定より若干落ちているという問題点がある。本研究は、日本人の道徳意識の基幹を形成しているところの、善悪の概念を再検討し、日本倫理思想史研究の新しい局面を開くことを目的とする。具体的には、近代に移入された洋学の視点によって善悪の概念を裁断するという従来の方法を排し、古代から近代にいたる倫理思想史に関わるテキストに即して善悪の概念をあらためて析出し直すべく努め、善悪の概念の内容を分析し、その生成・変化の過程を明らかにするという、新しい方法を模索した。研究の遂行にあたっては、次の三点に留意した。1.道徳的教説のかたちをとっていないため従来の研究で軽視されてきたところの、物語や説話、和歌、歌舞伎台本、大衆文芸などのテキスト群の発掘、整理、読解を行なうこと。2.善悪の概念の内容を固定的かつ孤立したかたちで捉えるのではなく、隣接する諸概念との関わりにおいて再吟味すること。3.善悪の概念の生成・変化の過程の考察においては、洋学の視点を近代固有のありかたとして相対化しうるような、日本人の生活実態に即した新たな視点を構築すること。本研究によって新たに得られた知見を以上の三点に即してしるす。1.報告書所載の佐藤・村上ほか二名による『大菩薩峠』分析の試み、および『今昔物語集』天竺説話に関わる報告書所載の藤村論文、同じく本朝世俗説話に関わる山内の論考は、その知見の一部分である。2.報告書所載の「あはれ」をめぐる毛利論文、徂徠の悪をめぐる田畑論文、および相良の著書『伊藤仁斎』は、「もののあはれ」や儒学的徳目としての善悪の概念の再吟味を試みる研究である。3.報告書所載の「発心」をめぐる木村論文、および竹内の著書の『日本人は「やさしい」のか』、菅野の「めでたさ」をめぐる論考、佐藤の日本人の神をめぐる論考は、日本人の生活実感の再構築に根差す新たな視点の獲得をめざした研究である。
鞭毛ダイニン協調運動の構造遺伝学的解析

本研究の最終的な目的は、遺伝学的手法と構造生物学を組み合わせて(=構造遺伝学)、真核生物の繊毛・鞭毛の中で多数のダイニンが協調して運動をする仕組みを理解することである。ダイニン分子の構造的な標識はATPにビオチン標識を入れることで、頭部の回転が少ないことが観察されつつある。またダイニンの微小管結合部位であるストークと微小管の複合体のクライオ電子顕微鏡による高解像度解析が進み10オングストロームを超える構造が得られた。さらに、鞭毛の中心微小管についても三次元再構成の方法が確立しつつある。また、鞭毛による細胞駆動を評価するための三次元トラッキング顕微鏡の技術を確立した。現在最大2分間、一つのクラミドモナス細胞を追いかけながら鞭毛の動きを観察できる。その動きについてコンピュータによる速度、周期、鞭毛の長さ、細胞の大きさなどの多変量解析が進行中で、論文を執筆中である。これによって、クラミドモナスの2本の鞭毛が同調したり非同調したりする仕組みを解明する事が可能になるだろう。最後に、本研究によって得られた成果を元に、研究代表者・吉川は最先端・次世代研究開発支援プログラム「新しいイメージング手法による鞭毛の分子機構」の受給を受ける事になった。従って、この基盤研究は、H23年度よりその内容を発展させて最先端・次世代研究開発支援プログラムに引き継がれることとなった。平成19年度は研究室の整備をしながら、上記の目的の為の基礎技術を幾つか確立してきた。一つは、ダイニン分子の構造的な標識である。我々は、最近の論文でβ重鎖の頭部が動くことを観察したが、尾部(tail)とストークが見えていない為、頭部の動きが微小管に伝わってスライドさせる仕組みは解明できていない。作業仮説として、ダイニンの頭部が回転してウィンチの様にストークを巻き取っていると我々は考えている。この回転運動を明らかにするために、ラベルしたATPを合成し構造解析を行いつつある。この実験により、ダイニンの頭部が回転するかどうかをテストする。また、ダイニンの高解像度解析の為に、ヘリウム温度で観察できる極低温電子顕微鏡に適したダイニン微小管複合体・データ取得方法の検討を行っている。現在、鞭毛ダイニンは主にトモグラフィーによって解析が行われて居るが、我々は傾斜ステージと単粒子解析の手法を用いてより高解像度(10-15 Angstrom)の解析を行えるように手法に改良を加えている。平成21年度は9月に京都大学から東京大学への移転をし、新しい研究室の整備をしながら、上記の目的の為の基礎技術を幾つか確立し、結果が得られつつある。昨年から行っているダイニン分子の構造的な標識はATPにビオチン標識を入れることで、頭部の回転が少ないことが観察されつつある。また、ダイニンの微小管結合部位であるストークと微小管の複合体のクライオ電子顕微鏡による高解像度解析が進みつつあり、現在10オングストロームを超える構造が得られつつある。これによって、ダイニンが微小管に結合したり離れたりするスイッチングの仕組みが解明されることが期待される。また、鞭毛の動きを評価するために、三次元トラッキング顕微鏡の開発を始めており、現在最大2分程度の間、一つのクラミドモナス細胞を追いかけながら鞭毛の動きを観察することに成功している。これによって、この場合にはクラミドモナスの2本の鞭毛が同調したり非同調したりする仕組みを解析する事が可能になるだろう。
miRNAの痛みのメカニズムへの関与の解明

ラットの慢性疼痛モデルにおいてmiRNAの発現解析を行い、高発現したmiRNAを選定しそれらのターゲット遺伝子の選定を行った。ターゲット遺伝子に実際に結合し得るかどうかルシフェラーゼアッセイで確認し、結合し得ることが確認出来たマイクロRNAを絞り込んだ。それらをターゲット遺伝子が実際に発現している細胞に作用させ、蛋白の発現量が低下することを確認した。今回miRNAの機能解析の実験的手法を確立できたので今後さらにターゲット遺伝子を多く設定し確認していく予定である。眼窩下神経絞扼モデルを確立し、その疼痛に関し行動学的評価を行った。また、マイクロRNAを含む全RNAの回収の技術を確立し、マイクロRNAアレーを施行した。マイクロRNAは少しのことで大きく動く分子と考えられ、三叉神経節のサンプルに関してのデータの解析は、合目的な結果が得られたが、脊髄サンプルに関してはコントロールサンプルのデータのばらつきが大きく、予想より難航し、アレーの再検討を行った。その結果、マイクロRNAのうち約20種類程度の候補が見出され、それぞれについての定量評価が進行中であり、今年度中に解析終了予定である。また、同じサンプルでcDNAアレーを行った。cDNAアレーに関してはデータについては大変うまくアレーが行えたが、その解釈についてはデータの量が多く、難渋した。マイクロRNAは近年の研究の進歩でmRNAの発現に直接影響を与えなくても蛋白レベルの翻訳の段階で影響を及ぼすことが多いと言う考えが出てきたため、cDNAアレーの結果の発現の有無とは無関係にマイクロRNAの定量結果に基づき今後の方針の根本となるデータを取得することとする。また、脊髄サンプルの結果と三叉神経節の結果は別の実験系をして異なるターゲットを持つ可能性が見出された。よって、脊髄をターゲットとする場合はより近くに投与することにより効果を確かめたいと考え、脊髄へ薬剤を投与するルートの確立も本年度に行った。来年度以降は、発現解析によるデータのみならず、データベースを用いた情報分析の結果も踏まえターゲットを絞り込み、その機能解析の段階に進む予定である。また、再来年度の動物モデルへの応用を視野に取り組む予定である。本年度は昨年度絞り込んだマイクロRNAのうちGABA受容体のうちtonic inhibitionに関与するサブタイプに作用しうるものを最初の候補として機能解析を開始することを目標に行った。まず、昨年度の発現解析の結果、候補となるマイクロRNAがターゲットとなりうる遺伝子をリストアップした。さらにそれらのうちtonic inhibitionに関与する遺伝子の発現解析を行ったデータを考察した。すると、支配領域である頸部脊髄、さらに三叉神経節においてもその発現量に差を認めなかった。このことを2009年5^<th> World Congress World Institute of Painで報告した。メッセージの量に差がないがプレリミナリーな生理学的データではtonic inhibitionの増加を認めており、mRNAレベルで発現の差がなく、生理学的には差を生じていることから、miRNAがターゲットとなりうる可能性が示唆された。さらに、本年はin vitroにおける機能解析を目標に細胞培養の系を確立することができた。まず、ベクターにマイクロRNAが結合する可能性のある配列を組み込み、そのベクターを増やし、そしてルシフェラーゼ活性の確認まで現在終了している。今後、目的のマイクロRNAの人工の分子を細胞レベルで作用させ、実際に結合するか否かについての検討を終了させる予定である。この結果を来年度の日本分子生物学会での報告を目指し検討中である。なお、実際にマイクロRNAが目的遺伝子に結合することが分かったら、タンパクの発現制御に関与するか否かを確認することができるので、未知のマイクロRNAの機能解析の重大な進歩につながり大変意義深いと考えられる。昨年度までにGABA受容体α5サブユニット、β3サブユニットに作用し得るマイクロRNAのリストアップ作業を行い、各々のマイクロRNAが、実際に各サブユニットのどの部分に結合し得るかの予測配列をin silicoで解析した。本年度はその解析結果に基づき、実際に培養細胞上でルシフェラーゼアッセイを用いて、その結合の有無をそれぞれの受容体に対し数カ所にわたりマイクロRNAとその配列が結合し得ることを昨年に引き続き確認した。次のステップとして、その結合能が確認されたマイクロRNAが実際にGABA受容体α5サブユニット、β3サブユニットのタンパク発現を抑制し得るかについての実験系の確立を行った。神経系の培養細胞の中で、α5サブユニットが高発現しているセルラインを検索し、ウエスタンブロッティングでタンパクの発現の確認作業を行った。神経芽細胞腫系のセルライン、グリオーマ系のセルラインいずれもノックダウン実験に耐えうるだけのα5サブユニットの発現が得られず、やむなく、ラットの海馬神経細胞を用いることとした。海馬神経細胞はGABA受容体α5サブユニットの高発現が確認された。次のステップとして、マイクロRNAをラットの海馬神経細胞への導入条件の検討を行った。導入条件は細胞の数、試薬の濃度を各々5段階にして、行った。確認は蛍光色素を用いた。現在マイクロRNAの導入条件が確立したため、実際にマイクロRNAを作用させ、そのタンパク質の発現抑制をウエスタンブロッティングを用いた確認作業を行っている。

これらの実験が成功すると、我々が初年度に痛みの動物モデルで高発現を確認しているマイクロRNAが実際に抑制系の受容体であるGABA受容体の数を制御することがわかり、さらに、同じマイクロRNAが別の受容体を制御し得ることの証明がなされれば、痛みのメカニズムに置いてわずかなマイクロRNA分子が多くの受容体の発現に同時にかかわることが証明出来ることになり、本年度の成果は、今後のさらなる研究の元となる重要な第一歩となり意義深い。
強流帯を横断する船舶によるADCP観測データの較正

九州南方のトカラ海峡を流れる黒潮を横断する定期フェリーによるADCP(超音波流向流速プロファイラー)の観測データには船体動揺による流速エラーが含まれている可能性がある。この流速エラーを観測により検出・評価し、データの較正手法を再考した。その結果、船体動揺が最も大きい「荒天時」の流速の誤差は約11%であることがわかった.九州南方のトカラ海峡を流れる黒潮を横断する定期フェリーによるADCP(超音波流向流速プロファイラー)の観測データには船体動揺による流速エラーが含まれている可能性がある。その結果、船体動揺が最も大きい「荒天時」の流速の誤差は約11%であることがわかった.沖縄トラフを大陸棚に沿って北上し,トカラ海峡から太平洋に流出する黒潮の流路変動機構の解明ために行ってきたトカラ海峡を横断する定期フェリーによるADCP(超音波流速プロファイラー)のデータの処理・解析結果から,計測値には通常行われているデータ処理では取り除けない誤差が含まれている可能性があることがわかった.その誤差の原因を突き止め,新たなデータ処理法を提案することを目的として本研究では,(1)フェリー航路上のトカラ海峡最深部付近で流速計の係留観測を行って潮汐流を見積もり,船底ADCPデータに潮汐流による誤差がどの程度含まれているかを明らかにし,(2)3次元GPSシステムを用いて黒潮流域で船体動揺による流速誤差を見積もる実験を行い,(3)較正済み時系列データセットの作成,を行う計画である.平成22年度は以下の観測および観測準備を行った(1)ADCPデータに含まれる潮汐成分を評価するために,平成22年6月に鹿児島大学水産学部附属練習船「かごしま丸」の第7次航海に便乗し,トカラ海峡最深部(29-21.48N,129-48.90E)に3次元超音波流速計を2台設置し,深度260mと460mでの流向・流速観測を開始した.同航海でトカラ海峡を横断する10観測点でCTD観測を行い,地衡流断面を作成した(2)3次元GPSシステムによる船体動揺観測を平成23年度に開始するために,GPSアンテナの設置場所・設置架台の形状・データ転送方法を検討した(3)フェリーADCPにより,トカラ海峡を横断する流向・流速データを170断面取得し,データの一次処理を行った(4)計画にはなかったが,トカラ海峡の地衡流推算のためのデータとしてARGOフロートを用いることを検討し,トカラ海峡を含む沖縄トラフでのARGOフロートの即時データのブラッシュアップと解析を行った沖縄トラフを大陸棚に沿って北上し,トカラ海峡から太平洋に流出する黒潮の流路変動機構の解明ために行ってきたトカラ海峡を横断する定期フェリーによるADCP(超音波流速プロファイラー)のデータの処理・解析結果から,計測値には通常行われているデータ処理では取り除けない誤差が含まれている可能性があることがわかった.その誤差の原因を突き止め,新たなデータ処理法を提案することを目的として本研究では,(1)フェリー航路上のトカラ海峡最深部付近で流速計の係留観測を行って潮汐流を見積もり,船底ADCPデータに潮汐流による誤差がどの程度含まれているかを明らかにし,(2)3次元GPSシステムを用いて黒潮流域で船体動揺による流速誤差を見積もる実験を行い,(3)較正済み時系列データセットの作成,を行う計画である.平成23年度は以下の観測およびデータ解析を行った.(1)ADCPデータに含まれる潮汐成分を評価するために,平成23年6月に鹿児島大学付属練習船「かごしま丸」の航海に便乗し,平成22年6月にトカラ海峡最深部(29-21.48N, 129-48.90E)に係留した3次元超音波流速計2台を回収し,同所での流速観測を継続するために2台の流速計を再設置した.この観測結果を用いて流速の潮汐成分を解析する予定であったが,係留系が黒潮により測器の測定限界以上に傾斜することがあり,計測期間の3分の1が利用不能なデータであった.そのためADCPと同時観測を行っているデータをピックアップして流向・流速値を比較した.(2)3次元GPSシステムによる船体動揺観測を平成23年7月に開始した.(3)フェリーADCPにより,トカラ海峡を横断する流向・流速データを167断面取得した.(2),(3)の結果より,船体の動揺特性によって流速誤差が異なる可能性がわかった.沖縄トラフを大陸棚に沿って北上し,トカラ海峡から太平洋に流出する黒潮の流路変動機構の解明ために行ってきたトカラ海峡を横断する定期フェリーによるADCP(超音波流向流速プロファイラー)のデータの処理・解析結果から,計測値には通常行われているデータ処理では取り除けない誤差が含まれている可能性が考えられた.その誤差の原因を突き止め,誤差を補正したデータセットの作成を目的として本研究では,1フェリー航路上のトカラ海峡最深部付近で流速計の係留観測を行って潮汐流を見積もり,船底ADCPデータに潮汐流による誤差がどの程度含まれているかを明らかにし,23次元GPSシステムを用いて黒潮流域で船体動揺による流速誤差を見積もる実験を行い,3較正済み時系列データセットの作成,を行う計画であった.平成24年度は以下の観測およびデータ解析を行った.

1ADCPデータに含まれる潮汐成分を評価するために,平成24年6月に鹿児島大学付属練習船「かごしま丸」の航海に便乗し,平成23年6月にトカラ海峡最深部(29-21.48N,129-48.90E)に係留した3次元超音波流速計2台を回収した.この観測結果を用いて流速の潮汐成分を解析する予定であったが,係留系が黒潮により測器の測定限界以上に傾斜することがあり,計測期間の約半分が利用不能なデータであった.そのためADCPと同時観測を行っているデータをピックアップして流向・流速値を比較した.2平成23年7月に開始した3次元GPSシステムによる船体動揺観測を平成24年3月末日で終了した.3フェリーADCPにより,トカラ海峡を横断する流向・流速データを103断面取得した.これらのデータより,船体動揺の大きさを5段階に分け,流速誤差の評価を行い,船体動揺が最も大きい「荒天時」の流速の誤差は約11%であることがわかった.「荒天時」のみの較正を行ったデータセットを作成した。観測は予定通り行われたが,データ処理と解析に手間取った.具体的には,係留流速計のデータが係留系の傾斜により,欠損期間がとびとびに出たため,データ解析方針の再検討に時間を要した.さらに3次元GPSシステムの船体動揺計測値にエラーが多く,データ処理に手間取ってしまった.24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年6月にすべての観測が終了するので,今後はデータ解析とADCPデータセット作成に集中する.問題点は,トカラ海峡における流速計の係留観測である.平成23年度に回収した流速計のデータが係留系の傾斜により欠損期間があったことが分かったのは,継続観測用の係留流速計を設置した後であったことである.この流速計は平成24年6月に回収する予定であるが,前年度と同様に欠損期間があれば潮汐流の見積もりへの影響の有無を判断の上でこのデータの利用方針を検討する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
乳癌のホルモン療法耐性克服に関する基礎的検討

我々は、乳癌におけるホルモン療法耐性獲得のメカニズムとして、乳癌細胞における血管新生因子(FGF, VEGF)発現亢進の重要性を示してきたが、この現象を説明するには、血管新生因子発現亢進を引き起こす上流の要因が必要である。最近になり、腫瘍組織内で恒常的にみられる低酸素環境が、癌細胞の悪性形質進展の引き金になることが示されている。そこで、「低酸素環境が乳癌細胞のホルモン感受性消失(ホルモン療法耐性)を引き起こす」との仮説を立て基礎実験を行った。乳癌細胞を低酸素環境下(1%O_2)に置き、1)ER-α、hypoxia-inducible factor(HIF)-1α、VEGF、PgR発現、2)エストロゲンによる増殖促進、PgR誘導効果、3)ホルモン療法剤(抗エストロゲン剤、黄体ホルモン剤)による増殖抑制効果、以上3点に与える影響を検討した。その結果、低酸素環境が、1)乳癌細胞のER-α発現及び機能をpost-transcriptional、時間依存性に低下させること、2)エストロゲンやホルモン療法剤への増殖反応性を低下させることが示され、仮説の妥当性が証明された。さらにin vivoにおける検討として、乳癌組織を用い低酸素のマーカーであるHIF-1αの発現とER-α発現の関係を免疫組織化学的に検討し、両者の発現は有意の逆相関を示すことを明らかとした。また、新規Hsp90阻害剤KF58333(協和発酵工業株式会社より供与)がHIF-1α及びVEGFの発現を抑制し、ホルモン療法耐性KPL-1細胞(当教室で樹立)の増殖をin vitro、in vivoともに強力に阻害することを示した。これらの研究結果は、乳癌のホルモン療法耐性獲得の新しい機序や腫瘍内低酸素環境を標的とした新しい治療戦略の有用生を示唆する。今後は、近年注目されている低酸素選択的細胞毒を用いホルモン療法耐性の克服を目指す基礎研究を行う予定である。我々はこれまでに、乳癌のホルモン療法耐性獲得のメカニズムとして、「乳癌細胞における血管新生因子(FGF,VEGF)発現亢進の重要性」を示してきた(論文となった)。しかし、この現象を説明するには、血管新生因子発現亢進を引き起こす上流の因子が必要である。そこで、「低酸素環境が乳癌細胞のホルモン感受性消失(ホルモン療法耐性)を引き起こす」との仮説を立て、以下の実験を行った。まず、乳癌細胞を低酸素環境下に置き、1)ER-α、hypoxia-inducible factor(HIF)-1α、VEGF、PgR発現、2)エストロゲンによる増殖促進、PgR誘導効果、3)ホルモン療法剤(抗エストロゲン剤、黄体ホルモン剤)に対する増殖抑制効果に与える影響を検討した。その結果、低酸素環境が、1)乳癌細胞のER-α発現及び機能を時間依存性に低下させること、2)エストロゲンやホルモン療法剤への増殖反応性を抑制することが示され、仮説の妥当性が証明された。さらに、in vivoにおける検討として、乳癌組織を用い低酸素のマーカーであるHIF-1αの発現とER-α発現の関係を免疫組織化学的に検討した。その結果、両者の発現は有意の逆相関を示すことが明らかとなった。以上の結果をまとめ論文を投稿中である。今後、低酸素環境下における細胞周期やアポトーシス関連因子発現の変化、ER-α発現抑制のメカニズムを検討する予定である。我々は、乳癌におけるホルモン療法耐生獲得のメカニズムとして、乳癌細胞における血管新生因子(FGF, VEGF)発現亢進の重要性を示してきた。

しかし、この現象を合理的に説明するには、血管新生因子発現亢進を引き起こす上流の要因が必要である。最近になり、腫瘍組織内で恒常的にみられる低酸素微小環境が、癌細胞の悪性形質進展の引き金になることが示されている。そこで、「低酸素微小環境が乳癌細胞のホルモン感受性消失(ホルモン療法耐性)を引き起こす」との仮説を立て基礎実験を行った。乳癌細胞を低酸素環境下(1%O_2)に置き、1)ER-α、hypoxia-inducible factor(HIF)-1α、VEGF、PgR発現、2)エストロゲンによる増殖促進、PgR誘導効果、3)ホルモン療法剤(抗エストロゲン剤、黄体ホルモン剤)による増殖抑制効果、以上3点に与える影響を検討した。その結果、低酸素環境が、1)乳癌細胞のER-α発現及び機能をpost-transcriptional、時間依存性に低下させること、2)エストロゲンやホルモン療法剤への増殖反応性を低下させることが示され、仮説の妥当性が示された。さらにin vivoにおける検討として、乳癌組織を用い低酸素のマーカーであるHIF-1αの発現とER-α発現の関係を免疫組織化学的に検討し、両者の発現は有意の逆相関を示すことを明らかとした。また、新規Hsp90阻害剤KF58333(協和発酵工業株式会社より供与)がHIF-1α及びVEGFの発現を抑制し、ホルモン療法耐性KPL-1細胞株(当教室で樹立)の増殖をin vitro、in vivoともに強力に阻害することを示した。今後は、低酸素選択的細胞毒を用いホルモン療法耐性の克服を目指す基礎研究を行う予定である。