hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日米四年制大学における単位制度の実態と将来像に関する比較調査研究

(1)本研究において私たちはは、日本およびアメリカの4年制大学の単位制度の実態調査と比較研究を行い、日本の大学における単位制度の将来像の予測を行った。日本の大学については、『全国大学一覧』(文教協会刊行、平成元年度版)に収載の全大学の全学部(総数1268)に質問紙を送り、卒業の要件である総単位数、進級の条件、単位履修の最高制限、単位履修の最低の条件、および卒業論文・卒業制作を調査し、951の学部から回答(全体の約75%)を得た。アメリカの大学については、“Profiles of American Colleges"(Barron's Educational Series社、1986年版)に収載の全大学(総数1502)を代表すると思われる302大学の学部を選び、これらの学部に履修要項の送付を依頼し、送られてきた履修要項の記載に基づいて、日本の大学の場合と同様に、5つの項目の調査を行った。履修要項を送ってきた大学は166校(調査対象校の約55%)である。(2)日本の大学における卒業の要件としての総単位数の平均は、学部数の多い文、法、経、工の4学部の場合、それぞれに134.4、136.1、134.4、134.7であり、最高は154、160、160、178.5であった。これに対して、アメリカの大学の学部卒業に必要な総単位数は、1単位を大学設置基準第26条に規定されている45時間の履修時間として計算するとき、おおむね120130単位であり、これを相当程度超える学部はみられなかった。(3)進級の条件についての規定の有無を日本の大学についてみると、文、法、経、工の4学部で「有」と回答した学部の比率(%)はそれぞれに45、53、59、81で、上記の順に多くなっている。また、1年ごとの最低履修単位数を定めている学部は極めて少ない。アメリカの場合、1年ごとの最低履修単位数を定めている学部が大多数である。最低履修単位数は「各学期15単位(年に30単位)」を基本型とし、1学期12単位でもよいとしている学部が多数みられた。
近現代日本における人形とジェンダー

本年度は戦後の対外的および政治的文化政策につながる戦前の特に戦時下の人形身体をモティーフとしたさまざまな位相の表象を調査・整理を行なった。とりわけプロフェッショナルが手がけた戦争絵画から、人形職人や女子学生らが戦争にかかわった文化表象、婦人雑誌や少女雑誌に登場する人形モティーフなど、できる限り広く媒体を調査した上でデータとしてまとめることを中心に研究を展開した。報告者は以前よりアジア・太平洋戦争中の女性アーティストが制作した戦争画についても研究を重ねているが、その研究資料として収集した戦争表象を、今次は人形モティーフが使われているのか、使われているとしたらどのような場面に描かれているのかという視点から改めて見直した。女性アーティストの場合、絵画作品を慰問品として軍に献納する際にはモティーフとして人形が登場する。一方男性アーティストの場合、女性アーティストのような人形モティーフの使い方はほとんど見られなかった。これは前線/男性、銃後/女性というジェンダーロールに基づいていると思われるが、少女身体とセットである場合は男性画家も描いている(藤田嗣治《サイパン島同胞臣節全うす》1945年など)ことが判明した。少女と人形を一体とし庇護の対象と見なすまなざしは、ハイアートに限らず一般的なレベルでも共通している。知覧特攻平和会館に所蔵されている通称マスコット人形は、知覧周辺の女学生らによって作られ飛行兵らに贈られたものであるが、兵士はマスコット人形とそれを作った女学生とを同一化する視点を持ち合わせていた。少女雑誌などでは人形制作の指南頁が頻繁に掲載され、双方のジェンダーからの人形を介した文化的交渉が見られる。人形という一見平和的なモティーフによる兵士への動機付けが展開されているのである。まだ資料収集・分析の段階であるが、論文化に向けて一層の深化を目指していきたい。前年度の成果である論文「『小学読本』の挿絵に関する一考察ー「人形」モティーフの変化を中心にー」(池田忍編『未完成ー企図/作品/芸術家ー』人文公共学府研究プロジェクト報告書第333集、平成30年2月28日)もとに、日本人形玩具学会表象遊戯研究部会にて口頭発表を行なった(2018年7月21日)。近接分野の人形研究者らから今後の研究の展開に向けて有益な意見や提案を得ることができた。またアウトリーチ活動として、立教大学ジェンダーフォーラム第75回ジェンダーセッションにて、「「人形」は「女の子」のものなのか:人形をめぐる近現代史」というタイトルで発表を行なった(2018年7月23日)。一般講座向けに、これまでの研究を分かりやすい形にまとめて講演を実施した。戦前・戦中における人形を媒介とした前線と銃後をつなぐ文化交渉に関する研究の論文化をめざしつつ、戦後における人形モティーフを媒介とした国際交流に関する調査研究を進める。人形は「平和的モティーフ」として戦前から国際文化交流に用いられてきた。前面化されるのは人形にジェンダー的親和性の高い少女や女性たちでだったが、戦後は男性主体へとシフトされる。戦後の輸出政策などの主要品目に人形がリストアップされるなどの経済的な側面や国際的文化交流におけるプロフェッショナルな男性作家たちの台頭などの観点から、ジェンダー的分析を行なう。本年度は特に「人形」を女性化するシステムのひとつに、日本初の近代的国語教科書『小学読本』があることに着目し、教育図書館や国会図書館などで資料収集を行ない、その分析にも着手した。『小学読本』はアメリカの国語教科書である通称『ウィルソン・リーダー』を日本語訳したものである。『小学読本』が時代に合わせていくつかの改訂本が出版されていることに着目し、初版から改訂版、再改訂版と版を重ねる歴史を追いながら、「人形」に関する語りの変化を分析した。合わせてテキストに添えられる挿絵に関しても、美術史的見地からテキストと視覚表象との差異について考察を行なった。検討を行なった結果、初版では『ウィルソン・リーダー』のテキストをそのまま翻訳し、挿図も女児の人種的変更(アメリカ人から日本人へ)が見られるもののほぼ同じ構図だったのに対し、改訂版、再改定版と時代が下るにつれ、テキスト・挿図とも『ウィルソン・リーダー』よりも強固な女児と人形の自己同一化が行なわれていることが判明した。特に挿図においては無背景の中、女児と人形だけをクローズアップした構図など、テキストよりも強く両者を結び付けている。また『ウィルソン・リーダー』においては、人形の語りに顕著な良妻賢母主義が『小学読本』ではすべて排除されていることも判明した。結論として、女性の国民化の基盤となる良妻賢母規範よりも早く、「人形」の女児文化化、つまりジェンダー化が進行していた。西欧化のプロセスにおいて良妻賢母主義などの社会的システムより、人形という文化的システムが優位に受容されている過程には、戦後から現代における人形あるいはヒトガタを介した国際文化政策を論考するにあたって、より歴史的な視点から考察を行なう有益な足がかりとなった。当該研究は調査だけに終わらず、年度内に検討・考察し、論文化できたため。

報告者は以前よりアジア・太平洋戦争中の女性アーティストが制作した戦争画についても研究を重ねているが、その研究資料として収集した戦争表象を、今次は人形モティーフが使われているのか、使われているとしたらどのような場面に描かれているのかという視点から改めて見直した。女性アーティストの場合、絵画作品を慰問品として軍に献納する際にはモティーフとして人形が登場する。一方男性アーティストの場合、女性アーティストのような人形モティーフの使い方はほとんど見られなかった。これは前線/男性、銃後/女性というジェンダーロールに基づいていると思われるが、少女身体とセットである場合は男性画家も描いている(藤田嗣治《サイパン島同胞臣節全うす》1945年など)ことが判明した。少女と人形を一体とし庇護の対象と見なすまなざしは、ハイアートに限らず一般的なレベルでも共通している。知覧特攻平和会館に所蔵されている通称マスコット人形は、知覧周辺の女学生らによって作られ飛行兵らに贈られたものであるが、兵士はマスコット人形とそれを作った女学生とを同一化する視点を持ち合わせていた。少女雑誌などでは人形制作の指南頁が頻繁に掲載され、双方のジェンダーからの人形を介した文化的交渉が見られる。人形という一見平和的なモティーフによる兵士への動機付けが展開されているのである。まだ資料収集・分析の段階であるが、論文化に向けて一層の深化を目指していきたい。前年度の成果である論文「『小学読本』の挿絵に関する一考察ー「人形」モティーフの変化を中心にー」(池田忍編『未完成ー企図/作品/芸術家ー』人文公共学府研究プロジェクト報告書第333集、平成30年2月28日)もとに、日本人形玩具学会表象遊戯研究部会にて口頭発表を行なった(2018年7月21日)。近接分野の人形研究者らから今後の研究の展開に向けて有益な意見や提案を得ることができた。またアウトリーチ活動として、立教大学ジェンダーフォーラム第75回ジェンダーセッションにて、「「人形」は「女の子」のものなのか:人形をめぐる近現代史」というタイトルで発表を行なった(2018年7月23日)。一般講座向けに、これまでの研究を分かりやすい形にまとめて講演を実施した。今後は、本年度の研究成果を元に、西洋から輸入された「人形」概念が、戦中・戦後を通じて、海外に逆輸出されることの意味やそれがもたらす結果の分析を行ないたい。戦前・戦中における人形を媒介とした前線と銃後をつなぐ文化交渉に関する研究の論文化をめざしつつ、戦後における人形モティーフを媒介とした国際交流に関する調査研究を進める。人形は「平和的モティーフ」として戦前から国際文化交流に用いられてきた。前面化されるのは人形にジェンダー的親和性の高い少女や女性たちでだったが、戦後は男性主体へとシフトされる。戦後の輸出政策などの主要品目に人形がリストアップされるなどの経済的な側面や国際的文化交流におけるプロフェッショナルな男性作家たちの台頭などの観点から、ジェンダー的分析を行なう。アウトリーチ活動として、立教大学ジェンダーフォーラム第75回ジェンダーセッションにて、「「人形」は「女の子」のものなのか:
株式に関する情報が市場価格と流動性に同時に与える影響のマイクロストラクチャー分析

証券市場の経済学的に最も重要な役割は価格発見機能と流動性提供機能であり、マーケット・マイクロストラクチャー研究の主たる対象である。この市場機能を評価するための指標は複数存在しているものの、この2機能を積極的に同時に扱った研究は少ない。特に情報による価値の変動と、個別注文による価格変動を考慮できる指標が必要である。このため、まず、株価指数に連動する先物や投資信託等の注文・約定データからなる高頻度データにより市場の評価指標の特性を検証する。さらに東日本大震災など本源的価値の不確実性が高まった期間の検証を行い、より望ましい市場機能の評価指標を選択・提案する。
節および名詞句の極性と構造に基づく文法理論研究

本研究は、節と名詞表現の並行性を生成文法のミニマリスト・プログラムにおけるフェーズ理論に基づき考察し、節がCPとvP、名詞表現がDPとnPのフェーズと呼ばれる派生の単位であることを極性、移動、スコープ解釈などの様々な現象に基づき明らかにした。また、フェーズ主要部が1つの機能範疇からなるのではなく、極性、話題、焦点などの複数の機能範疇からなるとする分析に照らし、フェーズ理論の妥当性を検証し、その方向性を示した。本研究は、節と名詞表現の類似性と違いを、最新の生成文法の理論的観点から考察し、極性、演算子のスコープ等の問題を射程にいれた実証的な研究を行うことにより、文法理論構築への貢献を目指すものである。2009年度は、Rizzi(1997, 2004)の機能範疇分割理論と、Chomsky(2008)のミニマリスト・プログラムにおけるフェーズ理論に照らし、節構造の研究としては、CPがフェーズと呼ばれる領域(特定の条件下で要素の移動を制限する領域)を形成しその一部に極性領域にかかわる機能範疇を想定するPolP分析の妥当性を英語の諸現象を中心に検証した。その理論的意義としては、Chomsky(2008)のフェーズ理論の問題点を指摘し、それが、極性現象に関してとるべき方向付けを明らかにしたことにある。(その成果は、西岡(2010:印刷中)として公刊される。)また、名詞表現の研究としては、英語名詞句の内部構造解明の一環として、節構造と同様に、フェーズが名詞内部にも確認されるかという点についての知見を得るため、英語名詞句からの疑問詞の取り出しおよび、名詞句の受動化などについて分析し、名詞句内にもフェーズが存在することを示唆する証拠を得た。また、名詞句内部にフェーズの存在を仮定することの妥当性を示すため、英語動名詞句が示す種々の文法特性について考察し、その仮定により、従来の研究よりも、これらの諸特性を合理的に説明できることを示した。(その成果は、増富(2009), Masutomi(2010)として公刊済みである。Chomsky(2008)のミニマリスト・プログラムにおけるフェーズ理論では文の派生の単位として、フェーズ(phase)を想定し、意味・音へ送り出す単位(トランスファー領域)を規定している。平成22年度は、平成21年度におこなったフェーズ理論における極性ならびに移動に関する分析を継承、発展させ、トランスファー領域に関するフェーズ理論の意義と問題点を明らかにした。まず、動詞句に関するvPフェーズと名詞句に関するnPフェーズの内部構造に焦点をあて、CPフェーズとDPフェーズとの並行性と違いを探求した。本研究代表者がvPフェーズに関して研究し、極性ならびに焦点化に関するNegPとFocPの位置づけを中心にCPフェーズにおけるPolPとの関係をさぐった。さらに、移動した要素が元の位置で解釈されるかどうかという再構築現象を英語、日本語を中心に考え、移動がトランスファー領域を超えるかどうかが再構築現象を考えるにあたり重要であることを明らかにした。その成果の一部は西岡(2010)として公表しており、また西岡(2011)として公表予定である。また、分担者がnPフェーズについての研究を行い、DPフェーズならびにvPフェーズとの並行性を探求し、同様にnP内での極性に関する機能範疇の存在の可能性とNの補部要素との関係を考察し、要素の抜き取りとスコープの問題を解明した。その成果は増冨(2011)として公表予定である。節と名詞表現の類似性と相違を最新の生成文法の理論的観点から解明することを目的とした本研究の最終年度である平成23年度は、節と名詞表現の並行的構造に対して、極性、演算子のスコープの問題を射程にいれた総括をおこなった。特にRizzi(1997,2004)のCPを複数の機能範疇に分割する分析(CP分割理論)とChomsky(2008)のミニマリスト・プログラムにおけるフェーズ理論に照らし、その構造研究の理論的意義と言語事実に対する新たな視点を提供するために、否定文、疑問文と派生名詞表現におけるCP phaseとvP phaseならびにDP phaseとnP phase内の極性と演算子のスコープ関係にかかわる現象の派生過程に焦点をあて、節と名詞表現の内部構造を明らかにして、本研究を総括した。具体的には、本研究代表者が英語との対照研究を目的とし、日本語の方言(熊本弁)をデータとして否定文の内部構造を考察し、Pol, Neg, Top, Focusといった機能範疇の階層性を検証し、節構造の派生と再構築に関して新たな提案を行った。その成果の一部は西岡(2011)において日本英文学会シンポジウムにおいて口頭発表し、Proceedingsにまとめた。

また、分析の理論的意義を西岡(2012a)においてフェーズ理論に照らして明らかにし、さらに、極性、演算子のスコープ現象において例外的と思える現象に対して、西岡(2012b)で本研究の示唆するところを示した。分担者は、派生名詞句の派生過程と名詞の定性に焦点をあて、名詞表現の内部構造から機能範疇とフェーズの働きを明らかにした。その成果は、増冨(2011)、増冨(2012)として公刊した。.
造血幹細胞、分化におけるカルシニューリンの役割についての検討

造血幹細胞の分化に蛋白脱リン酸酵素、カルシニューリンがどのような役割を果たしているか検討するため、予定された実験を実施し、以下の新たな知見を得た.1.造血幹細胞が赤芽球へ分化するin vitroコロニー法を用いた実験系に、カルシニューリンの特異的インヒビターであるシクロズポリンA(CsA),またはFK506を添加すると、形成される赤芽球コロニー数が増加した.赤芽球の分化にカルシニューリンが関連し、赤芽球分化を抑制する信号伝達系に関わっていることが示唆された.この知見は骨髄移植時にCsAを用いる際に臨床上役立つのみならず、再生不良性貧血の治療にCsAが有効であることの機序を考察するうえで重要な知見と考えられる2.しかし同実験を、造血幹細胞と考えられるCD34陽性細胞を純化して施行すると、CsA,FK506のコロニー形成促進作用はほとんどみられなかった.カルシニューリンは造血細胞自身よりも、むしろT細胞などのアクセサリーセルを介した造血の調節により関連していることが示唆された.このことはT細胞除去分画の細胞を用いてもCD34陽性細胞分画と同様の結果を得たことからも確認された.3.顆粒球コロニー産生系でも同様の傾向がみられた.4.FACSを用いて各系統の細胞内カルシニューリンの含有量を調べたところ、顆粒球系やリンパ系の細胞株よりも、赤芽球系の細胞株のほうが多いことを見いだした.この知見と1.で述べた知見は一見相反するようであり、その関連性を新年度に検討する予定である.また最近血小板増殖因子が同定され、我々も入手可能であるので、巨核球分化とカルシニューリンの関連性についても検討する予定である.造血幹細胞の分化に蛋白脱リン酸酵素、カルシニューリンがどのような役割を果たしているか検討するため、予定された実験を実施し、以下の新たな知見を得た.1.造血幹細胞が赤芽球へ分化するin vitroコロニー法を用いた実験系に、カルシニューリンの特異的インヒビターであるシクロズポリンA(CsA),またはFK506を添加すると、形成される赤芽球コロニー数が増加した.赤芽球の分化にカルシニューリンが関連し、赤芽球分化を抑制する信号伝達系に関わっていることが示唆された.この知見は骨髄移植時にCsAを用いる際に臨床上役立つのみならず、再生不良性貧血の治療にCsAが有効であることの機序を考察するうえで重要な知見と考えられる2.しかし同実験を、造血幹細胞と考えられるCD34陽性細胞を純化して施行すると、CsA,FK506のコロニー形成促進作用はほとんどみられなかった.カルシニューリンは造血細胞自身よりも、むしろT細胞などのアクセサリーセルを介した造血の調節により関連していることが示唆された.このことはT細胞除去分画の細胞を用いてもCD34陽性細胞分画と同様の結果を得たことからも確認された.3.顆粒球コロニー産生系でも同様の傾向がみられた.4.FACSを用いて各系統の細胞内カルシニューリンの含有量を調べたところ、顆粒球系やリンパ系の細胞株よりも、赤芽球系の細胞株のほうが多いことを見いだした.この知見と1.で述べた知見は一見相反するようであり、その関連性を新年度に検討する予定である.また最近血小板増殖因子が同定され、我々も入手可能であるので、巨核球分化とカルシニューリンの関連性についても検討する予定である.
科学分析手法と土器使用痕観察を組み合わせた古食性と調理形態復元に関する学際的研究

本研究の目的は,縄文,弥生など新石器時代の土器表面に付着する炭化物と土器胎土に吸着する有機物,二種類の残存有機物の起源を最新の有機地球化学的手法によって分析し,スス・コゲ,黒斑の位置など三次元形態観察情報と比較することにより,調理形態(土器選択,おき火加熱)も含めた包括的な古食性復元を行うことである。以下,今年度の主な実績を上げる。1)弥生時代中期中葉、稲作が行われていた大規模環濠集落である石川県小松市八日市地方遺跡から出土した器種の明確な完形品土器を対象にして、古食性復元を行った。デンプンの分解生成物であるレボグルコサンと、米、アワ・キビ・ヒエ等の穀物や堅果類などのデンプン質食材の影響が伺える。さらに、アワ・キビ・ヒエなどの雑穀類から検出されるが、現生の古代米(ミドリ米、赤米、黒米)とうるち米からは検出されないトリテルペン類が多くの土器片から検出されたが、キビのバイオマーカーとして認識されているミリアシンは検出されなかった。さらに、パルミチン酸とステアリン酸の分子レベル炭素同位体組成は、C3植物と海棲動物の間の陸獣の端成分領域を示した。北陸地方の稲作導入定着期である弥生時代中期前葉の土器では「単に米のみを炊いていた」のではなく、「米や堅果類を含むデンプン質のC3植物と、アワ・キビなどC4植物である雑穀や陸棲動物を含む様々な食材を調理」していた食材組み合わせパターンが示された。2)田螺山遺跡8,7層(BC50004800年ぐらい)から出土する土器は、内傾タイプ、球胴タイプ、広口タイプと3種類に分けることができる。脂質分析の結果から、お米を含む堅菓類,ヒシなどデンプン質の食材と動物性タンパク質を粥状に煮込む内傾タイプと比較して,広口タイプは,動物性タンパク質を主体とし,デンプン質など植物質や魚介類なども含むスープ状の煮込む調理土器の可能性が示唆された。研究課題は,以下の点により,おおむね順調に進展していると判断した。北陸地方の初期大規模環濠集落である八日市地方遺跡と長江下流域稲作文明初段階(紀元前5000-4700年)の田螺山遺跡出土土器により古食性を復元してみたところ、「デンプン質食材のみを単に調理するというよりは,おそらく米を含むデンプン質食材に加えて,動物質食材を含め,複数食材を調理している共通の食材パターン」が認識された。八日市地方遺跡も田螺山遺跡も恐らく,その地域の最初の稲作遺跡であると考えると,稲作導入期(,もしくは,新しい食材の導入期)に見られる共通の現象を捉えているのかもしれない。したがって、単なる脂質バイマーカーの有る無し論による古食性復元ではなく、本研究の目的のひとつである食生活の地域特異性や共通性を読み解き,土器の器種や調理形態を交えた考察につなげ,包括的な古食性復元法として発展させる段階に達したと考えられる。平成30年度に引き続き,脂質組成及び,分子レベル炭素同位体測定システムを持ちいて,以下の観点から土器脂質分析を進めて行く。1)同一(個体)土器の付着炭化物のリザーバー効果や安定同位体組成(1),脂質バイオマーカー分析結果(2),CSIA分析結果(3)などの土器残存有機物情報の整合性を検討する。2)日本産現生生物の脂質組成とその脂肪酸炭素同位体比情報の収集作業を集中的に行う。3)上記により,得られた脂質,CSIAデータを,スス・コゲ,黒斑の位置など三次元形態観察情報と比較する。その結果,残存有機物情報を単なる有る無し論ではなく,調理形態(土器用途,おき火加熱)も加味した,包括的な古食性復元法としての発展を目指す。4)食を復元しうる様々な資料,方法を駆使し,ヒト,資源・環境・文化を通時的,共時的に検討することによる,フードスケープ(食景観)の復元を目指す。土器残存有機物の分析は,その根幹の一つである。もちろん,人骨に骨に保存された10年単位の平均食性情報と組み合わせることで,景観の解像度がより高まるのは言うまでもない。フードスケープ論においては,縄文時代の東日本の人口を支えたとする“サケマス論",弥生時代以降の“水稲稲作"の受容による炭水化物の調理とその伝播は,景観のスナップショットである。通時的・共時的な事象として認識するフードスケープ復元という概念を意識することにより,列島に住む我々の祖先の食生活を,動画のように生き生きとした“食景観"として実証的に検証できるようになるはずである(宮田ら,2018)。本研究の目的は,縄文,弥生など新石器時代の土器表面に付着する炭化物(土器付着炭化物)と土器胎土に吸着する有機物(土器胎土吸着物),二種類の残存有機物の起源を最新の有機地球化学的手法によって分析し,スス・コゲ,黒斑の位置など三次元形態観察情報と比較することにより,調理形態(土器選択,おき火加熱)も含めた包括的な古食性復元を行うことである。1)今年度10月に導入されたガスクロマトグラフ付IRMSで,同位体比既知の脂質標準試料を分析し,充分な精度,確度で分子レベル同位体組成が分析できることを確認した。2)中国新石器時代稲作文明初期(紀元前5000-4700年)の田螺山遺跡

第8・7層から出土した内面底部土器試料に付着した炭化物4試料を,GC-MSにより,バイオマーカー分析したところ,(海産,淡水産)魚介類,海獣などを含まず,単一食材かどうかはともかく,デンプン質を含むC3植物(and陸獣)の植物質調理を行った痕跡を検出した。土器底部外面は強く加熱を受けており,内面に,積層した炭化物(コゲ)が付着しているという土器観察情報は,デンプン質を含む食材を調理したというバイオマーカー分析の結果と整合的である。3)礼文島浜中2遺跡出土土器内面の付着炭化物の炭素年代測定,安定同位体組成を分析した結果,土器でニホンアシカを煮炊きしたという考古学的な仮説と調和的な分析結果をえた。さらに,タンパク質を主体とするコゲとより軽い炭素同位体組成を示す脂質の影響を強く受けるコゲが存在すると考えると付着物の安定同位体組成,C/N比との関係をうまく説明できることが分かった。本研究課題は,以下の2点により,おおむね順調に進展していると判断した。1)新規で導入した燃焼炉付ガスクロマトグラフ付安定同位体分析装置が順調に立ちあがって,分子レベル安定同位体測定(CSIA)を利用して,より具体的に調理起源物質を推定することができるようになり,2)前倒し申請して導入したオートサンプラーとionOSソフトウエアにより,CSIAシステムの自動化が推進できた。その結果,3)田螺山遺跡出土土器に内部底面に付着した炭化物を脂質分析することにより,中国稲作文明初期(紀元前5000-4700年)の食生活の地域特異性や共通性を科学分析によって,読み解き,土器の器種や調理形態を交えた考察を行うことができた。初年度として,充分な成果である。本研究の目的は,縄文,弥生など新石器時代の土器表面に付着する炭化物(土器付着炭化物)と土器胎土に吸着する有機物(土器胎土吸着物),二種類の残存有機物の起源を最新の有機地球化学的手法によって分析し,スス・コゲ,黒斑の位置など三次元形態観察情報と比較することにより,調理形態(土器選択,おき火加熱)も含めた包括的な古食性復元を行うことである。以下,今年度の主な実績を上げる。1)土器試料からの全脂質抽出作業の効率化のために、今年度10月に導入された濃縮蒸発装置コンビニエバポを活用し,全脂質抽出プロセスの中で、律速段間になるクロロホルム/メタノール溶液の蒸発濃縮作業を迅速化した。パルミチン酸、ステアリン酸の脂質標準試料を用いて、交互に蒸発濃縮作業を交互に複数回繰り返し、異なる脂質標準をクロスコンタミネーションさせることなく、十分な回収率で、迅速に濃縮できることを確認した。また,スモールスケールの酸抽出法も改良し従来の全脂質抽出法よりも1/10の試料量で,脂質分析ができるようになった。2)田螺山遺跡出土土器をススコゲ使用痕観察し、その土器残存有機物を分析した結果、特に、8,7層(BC50004800年ぐらい)で多く出土する内傾タイプといわれる土器では、炊飯ではなく、かゆ状に煮込む調理が行われた。脂質分析の結果から、デンプンを起源とするレボグルコサン、動物性食材を起源とするコレステロール、炭素/窒素比が6程度とタンパク質起源のコゲなども存在するため、お米を含む堅菓類などデンプン質の食材と動物性タンパク質を煮込む調理の様相が推定された。また、不飽和脂肪酸を300度以上に加熱すると生成するアルキルフェニルアルカン酸(APAA)という土器バイオマーカーも検出されたことから、調理後食材を盛り付けた後、ほとんど食材のない状態で、土器が空だきされたといいう様相も考えらる。研究課題は,以下の2点により,おおむね順調に進展していると判断した。
キラルな細胞形態を組織の左右非対称性に変換する細胞挙動に関する研究

ショウジョウバエ胚後腸は、単層上皮の管とそれを被う内蔵筋から成る器官であり、発生過程において、後方から見て左ネジ方向に90度捻転します。申請者の所属する研究室のこれまでの成果によって、後腸の左ネジ方向の90度捻転は、後腸上皮細胞の頂端側における細胞接触面の形態がキラルになることで起こることが示唆されています(Taniguchi et al., Science, 2011)。この研究で行われたコンピュータ・シミュレーションによって、後腸の捻転に先だって、後腸上皮細胞の頂端側の形態がキラルになり、この形態ぶ左右対称化していく過程で、後腸上皮の管の左ネジ捻転が起こりうることが確認できました。この結果は、細胞レベルのキラリティーが、組織形旨態の左右非対称性に変換されていることを示唆しています。これまでのコンピュータ・シミュレーションの結果によって、キラルな形態をとった上皮細胞が、安定で、左右対称な形態に変化することは、後腸上皮の管の左ネジ90度捻転を起こすのに十分であることが示唆されています。しかしながら、細胞キラリティーの形成メカニズムやその実態には不明な部分が多く残されています。本研究において細胞キラリティーは個々の細胞によって独立に形成されることを明らかとしました。さらに、コンピュータ・シミュレーションにより細胞キラリティーを再現することに成功しまし、細胞キラリティーの形成には細胞間で働く機械的な力で重要であることを明らかとしました。本研究により、細胞キラリティーが生体内で形成されるメカニズムの一部を解明できたと考えています。研究実施計画に記載されている事項に関して研究を遂行することができたと考えています。ショウジョウバエ胚後腸における細胞キラリティーが形成される過程で機械的な力が必要であることを発見しました。さらに、コンピュータ・シミュレーション上で機械的な力に相当するパラメータを用いることにより細胞キラリティーの形成を再現することに成功しました。(抄録なし)ショウジョウバエ胚後腸は、単層上皮の管とそれを被う内蔵筋から成る器官であり、発生過程において、後方から見て左ネジ方向に90度捻転します。申請者の所属する研究室のこれまでの成果によって、後腸の左ネジ方向の90度捻転は、後腸上皮細胞の頂端側における細胞接触面の形態がキラルになることで起こることが示唆されています(Tanfguchi et al., Science, 2011)。この研究で行われたコンピュータ・シミュレーションによって、後腸の捻転に先だって、後腸上皮細胞の頂端側の形態がキラルになり、この形態が左右対称化していく過程で、後腸上皮の管の左ネジ捻転が起こりうることが確認できました。この結果は、細胞レベルのキラリティーが、組織形態の左右非対称性に変換されていることを示唆しています。これまでのコンピュータ〇シミュレーションの結果によって、キラルな形態をとった上皮細胞が、安定で、左右対称な形態に変化することは、後腸上皮の管の左ネジ90度捻転を起こすのに十分であることが示唆されています。本研究においては、コンピュータ・シミュレーション、細胞イメージング、レーザーアブレーション法などの様々な手法を駆使することで、従来は困難であった細胞キラリティーの自律性の解析を行うことにしました。これらの研究は、形態形成における、極性形成メカニズムに重要な知見をもたらすことが期待されます。研究実地計画に記載されている、イメージング、レーザーアブレーションの実験については、計画通り進んでいます。これまでの研究で、細胞キラリティーは細胞自律的に形成されることを明らかとしました。また、コンピュータ・シミュレーションについても、プロトタイプのものが、完成しています。

ショウジョウバエ胚後腸における細胞キラリティーが形成される過程で機械的な力が必要であることを発見しました。さらに、コンピュータ・シミュレーション上で機械的な力に相当するパラメータを用いることにより細胞キラリティーの形成を再現することに成功しました。細胞キラリティーが細胞自律的に形成されるメカニズムについて、コンピュータ・シミューレションを用いたアプローチで解明を進めます。必要なパラメータを、イメージング及びレーザーアブレーション実験より取得し、コンピュータ・シミュレーションに導入します。以上の結果をまとめ、本研究の論文を投稿します。(抄録なし)
時分割測定を用いたチャネルロドプシンの開状態遷移メカニズムの解明

チャネルロドプシン(ChR)は発色団であるレチナールを有し、光を受容することでイオンを受動的に輸送する光駆動型イオンチャネルである。この特性から、ChRを神経細胞に発現させることで、光を照射することで神経細胞の状態を変化させることができる。この技術はオプトジェネティクスと呼ばれており、神経学の分野で広く利用されている。ChRのそのものの研究も進められており、ChRは光を受けた後、複数の中間体を経てチャネルが開状態になることが研究により明らかになっている。また、吸収する光の波長が異なるChRも複数報告されている。しかしながら、開状態へと遷移する際の詳細な構造変化や吸収波長が変化するメカニズムなどは報告されていなかった。本研究の目的はChRの吸収波長、および開状態へと遷移する構造変化に関する詳細な分子メカニズムを解明することである。2018年は主に、ChRの吸収波長に関する研究を中心に進め、最も長波長に吸収波長ピークを持つChRであるChrimsonの研究を通して、ChRの吸収波長に関する分子メカニズムの一端を解明することに成功した。また、解明した分子メカニズムに基づき、吸収波長ピークをさらに長波長側にシフトさせたChrimsonSAを作成することに成功した。これらの成果はNature communicationに掲載された。また、開状態に関する研究では、2018年に放射光施設であるSACLAにて時分割測定を行い、一定の成果が得られている。2018年の当初の計画では、Chrimsonの研究をまとめることを目標にしていた。これは達成されたので、この点は評価に値すると考える。また、開状態遷移の解明に関する研究も計画通りに進められている。これらの点から、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。今後はChRの構造変化に関する研究を中心に進めていく。2019年度は時分割測定と変異体実験を行い、必要なデータを集めることを計画している。
日本近代都市における社会的差別形成過程とその政策的対応に関する研究

本年度も史料調査と研究報告を中心に研究活動を行った。史料調査は京都府及び京都市の行政史料や議会議事録、京都地方の新聞から都市社会政策や、都市スラム・被差別部落・在日朝鮮人にかかわる関係資料を引き続き収集した。特に今年は戦時期から高度経済成長期にかけての史料収集を、重点的に行った。次に外部の研究会や学会で研究報告を三回行った。第一に一九二〇年から三〇年代にかけての、都市社会事業行政の構造変化と京都市会との関係について、日本史研究会近現代史部会で報告を行った。この報告は現在投稿中である。第二に一九二〇年代から三〇年代における、在日朝鮮人社会と都市社会行政との関係について、朝鮮史研究会関西部会で報告した。第三に戦前期の都市社会事業行政における失業救済事業について、世界人権問題研究センターで報告した。この報告も現在投稿中である。その他、都市社会調査の調査方法の変化と、政策形成の関係性を分析した研究を、日本史研究会近現代史部会と社会事業史学会大会で報告予定である。いずれも都市社会政策をめぐる府県・都市行政・地域社会の相互規定関係の把握に重点をおき、単なる個別実証分析にならないように留意した。また水平運動をテーマにした研究書の書評を執筆し、大阪歴史学会『ヒストリア』に掲載が決定した。以上のように研究テーマに即した実証研究をまとめることに努めた。本年度は史料調査と研究報告を中心に研究活動を行った。史料調査は各地の府県や都市の行政文書・府県会議事の調査、新聞史料の検索を中心に行った。その中でも重点的に京都府及び京都市の行政史料や議会議事録、京都地方の新聞から都市社会政策や都市スラム・被差別部落・在日朝鮮人にかかわる関係資料を網羅的に収集した。その結果、来年以降の研究に利用できる史料の蓄積が非常に豊富になった。また東京などの史料保存機関や図書館に所蔵されている内務省社会局の都市社会政策に対する政策形成やそれにかかわった社会局官僚などに関する史料も収集した。第一に現在の日本近代都市史や社会的差別形成論などの研究史整理と理論的検討を行った結果を報告し、新たな視座を得る事ができた。この報告は審査の結果、京都民科歴史部会『新しい歴史学のために』256号に掲載された。第二に米騒動以降の京都府社会事業行政における都市社会事業行政の構造を報告した。これは審査の結果(財)世界人権問題研究センター『研究紀要』10号に掲載予定である。第三に1920年代から30年代にかけての京都市社会事業行政の構造と展開を報告した。この報告は今後投稿予定である。いずれも都市社会政策をめぐる府県・都市行政・地域社会の相互規定関係の把握に重点をおき、単なる個別実証分析にならないように心がけたまた都市下層祉会をテーマにした論文集の書評を執筆し、大阪歴史学会『ヒストリア』193号に審査の結果掲載された。以上のように今年度は基礎的な実証研究や研究史の理論的検討に研究活動め重点をおいた。
生体力学的観点によるスポ-ツサ-フェイスとシュ-ズの評価に関する研究

1.運動競技において重要である姿勢保持の観点からのスポ-ツサ-フェイスの安定性に関し、基本的な運動作時の安定性の評価を心理学的手法・運動学的手法により定量化した。次に、競技者の安定性の評価・反応と対応する測定結果が得られる適用範囲の広い安定性測定装置を新たに設計・試作した。さらに特に近年安全性が問題となっている体操競技の着地マットの衝撃緩衝性・安定性に関し実地調査を行い、個々の競技種目における安全性・競技性の観点からの着地マットの評価を求め衝撃緩衝性・安全性の妥当な測定方法・および物理量の最適範囲・許容範囲を提示した。2.歩行および走行時の足の着地による床反力の分布とその時間変化を64点で測定するシステムを試作するとともに、測定法や校正法なで多点測定システムを構築する上で必要な事項を明らかにした。3.シュ-ズのミッドリ-ルの硬度・密度の定量的な組み合せのシュ-ズを試作し、衝撃吸収性および姿勢保持について検討を加えた。(1)シュ-ズの底に加わる力(足底圧)は、踵部が最大値を示し、衝撃緩衝能力は、ミッドリ-ルの硬度の低いものほどすぐれていた。(2)姿勢保持に関しては、下肢部の筋電図測定により、ミッドリ-ルの硬度・密度の高いものほど安定する傾向がみられた。このようにシュ-ズの性能を考慮する上で衝撃緩衝能力と姿勢保持能力とを同時に兼ねそなえたシュ-ズを個人の足の特徴や運動種目の独自性に合わせていくことの困難さが今後の問題として残されてきた。本研究は、サ-フエイスとシュ-ズと生体系との関係を障害発生の観点から最も重要とされている緩衝作用を中心に生体力学的観点から評価し、生体系反応を加味した学術的研究により考察した理想的なサ-フエイス、シュ-ズのあり方を提案することを目的としている。本年度の研究実績の概要は、次のとおりである。1.床置式の15点の動的足圧分布測定システムを開発した。それぞれの測定点を最高16μSの速度で64点サンプリングでき、適切なシステムの使用条件を考察した。これにより、かかとからつま先にかけての荷重分布を測定した。走行時には体重約65kgの被験者で最大約1MPaの足圧が足裏の前部に加わることがわかった。また、素足の場合に比較して足に作用する床反力が靴により最大圧力で約30%緩衝されることが実験的に確認された。以上の結果から本システムが有効であり、測定点を増加させることにより詳細な足圧分布計測が可能なことが明らかになった。2.サ-フエイスおよびシュ-ズの緩衝作用に関し、官能検査による競技者の心理反応の抽出および緩衝作用測定装置による測定を行った。実験の結果、屋内競技に関してはシュ-ズよりもサ-フエイスの緩衝作用の方が競技者の快適性、安全性に大きく寄与すること、一方、屋外競技に関してはサ-フエイスとシュ-ズの多様性から、それらを組合せた場合の緩衝作用の和とはならず、個別に評価することの危険性を示した。3.シュ-ズのミッドソ-ルの性能(発抱性高分子材料の硬度・密度)の定量的な組合せでシュ-ズを試作し、これらのシュ-ズが生体系の衝撃吸収性・姿勢制御にどのような影響を及ぼすかについて検討を加えた。衝撃吸収性の指標として足底圧・姿勢制御の指標として下肢筋の表面筋電図を測定した。表面筋電図の解析結果から、ミッドソ-ルの硬度が減少すると筋電図の活動電位の頻度・振幅が減少する傾向がみられた。硬度の減少は、外部からの衝撃に対して有効であるが姿勢保持に関しては、検討を加えなければならない。1.縦200mm、横300mmの広さに63点の測定点を持ち、それぞれ最高64μsの速度で64点サンプリングすることができる床置式の動的足圧分布計測システムを開発した。

これにより足圧分布の時間変化の計測が可能となつた。素足でゆつくり走行した時に比較して靴を履いた場合には、足圧分布域が踵から足裏前部に徐々に移動する。合力は踵が最初についた時に急激に立ち上がり、やがて足裏全体がついた時に最大となり、最大値は靴を履くことにより素足の場合の約80%程度に減少する。これにより靴による足圧の緩衝効果が実験的に確認された。2.サ-フエイスおよびシュ-ズの緩衝作用に関し、これまでの心理反応の抽出に加え、同一実験条件下で被験者の下肢筋の表面筋電図および床反力を測定した。その結果、着地時の衝撃作用時間における平均筋放電量および平均荷重と心理反応の三者が互いに高い相関性を有することを明らかにし、生理的、生体的緩衝作用の指標として、求めた二種の数量が有効であることを示した。さらに、屋外競技や体操競技などの特にサ-フエイスの柔かい場合においては、緩衝性、反発性のみならず姿勢保持の観点からの安定性もサ-フエイスの評価を左右する重要な要因であることを明らかにし、安定性測定装置を設計・試作した。3.シュ-ズ性能のひとつである衝撃吸収性や姿勢制御の観点から、ミッドソ-ルの硬度及び密度の質的変化が、落下動作時に生体系に及ぼす影響を検討した。結果は以下に示す通りであつた。1)足底圧の変化は、踵部において顕著であり、シュ-ズA・B・D・Cの順で硬度及び密度の減少に伴ない、足底圧波形のピ-ク値が減少する傾向が認められた。2)着地後の活動電位の振幅は、シュ-ズA・B・Cの順で硬度及び密度の減少に伴ない減少する傾向が認められた。しかし、シュ-ズDでは硬度は低いが、活動電位の振幅はシュ-ズAと同様な傾向を示した。1.運動競技において重要である姿勢保持の観点からのスポ-ツサ-フェイスの安定性に関し、基本的な運動動作時の安定性の評価を心理学的手法・運動学的手法により定量化した。次に、競技者の安定性の評価・反応と対応する測定結果が得られる、適用範囲の広い安定性測定装置を新たに設計・試作した。さらに、特に近年安全性が問題となっている体操競技の着地マットの衝撃緩衝性・安定性に関し実地調査を行い、個々の競技種目における安全性・競技性の観点からの着地マットの評価を求め、衝撃緩衝性・安全性の妥当な測定方法、および物理量の最適範囲、許容範囲を提示した。2.歩行および走行時の足の着地による床反力の分布とその時間変化を64点で測定するシステムを試作するとともに、測定法や校正法など多点測定システムを構築する上で必要な事項を明らかにした。3.ミュ-ズのミッドリ-ルの硬度・密度の定量的な組み合せのシュ-ズを試作し、衝撃吸収性および姿勢保持について検討を加えた。(1)シュ-ズの底に加わる力(足底圧)は、踵部が最大値を示し、衝撃緩衝能力はミッドリ-ルの硬度の低いものほどすぐれていた。(2)姿勢保持に関しては、下肢部の節電図測定により、ミッドリ-ルの硬度・密度の高いものほど安定する値を示した。このようにミュ-ズの機能・性能を考慮する上で衝撃緩衝能力と姿勢保持能力とを同時に兼ねそなえたものを個人の特徴・運動種目の独自性に合わせることは非常に困難な点が多く今後の研究のつみかさねが必要になってくる。
rhBMP-2誘導骨形成過程における内因性BMP-2の発現と骨誘導への関与

rhBMP-2(5μg)とアテロペプチドI型コラーゲン溶液(6mg)を混合後,凍結乾燥を行い4 X 1.5mmのディスク状ペレットに圧縮成型し,6週齢雄性Wistar系ラット30匹の左側下腿部筋肉内に移植した陽性対照には6週齢雄性Wistar系ラットの頸骨を用いた.In situ hybridization用試料は軟X線撮影により石灰化度合を確認後,4%PFAで灌流固定しBMPペレットを摘出,10%EDTAで3曰間脱灰後パラフィン包埋した.8μm切片を作製し脱パラフィン後,proteinase K処理し4%PFAで後固定した.prehybridizationを30°C2時間行い,BMP-2 cDNAプロ-ブを用いたhybridizationを30°C12時間行った.洗浄後,アルカリフォスファターゼ標識抗FITC抗体で室温1時間,続いてBCIP/NBT発色基質で30°C1時間処理しメチルグリーンで核染後,pristiine mountで封入したBMP-2 mRNAのシグナルは一部の骨芽細胞,骨細胞に認められた.リアルタイムPCR用試料は軟X線撮影後,BMPペレットを摘出し液体窒素で凍結した.-80°Cで保存後total RNAを抽出し,Omuniscript RT Kitを用いてcDNAを合成した.rat BMP-2のTaqMan probeとABI PRISM 7700を用いてリアルタイムPCRを行い,頸骨に対して異所性誘導骨は約20倍のBMP-2 mRNAが得られた.以上の結果より,内因性BMP-2がrhBMP-2誘導骨形成の進行に関与していることが示唆された.rhBMP-2(5μg)とアテロペプチドI型コラーゲン溶液(6mg)を混合後,凍結乾燥を行い4 X 1.5mmのディスク状ペレットに圧縮成型し,6週齢雄性Wistar系ラット30匹の左側下腿部筋肉内に移植した陽性対照には6週齢雄性Wistar系ラットの頸骨を用いた.In situ hybridization用試料は軟X線撮影により石灰化度合を確認後,4%PFAで灌流固定しBMPペレットを摘出,10%EDTAで3曰間脱灰後パラフィン包埋した.8μm切片を作製し脱パラフィン後,proteinase K処理し4%PFAで後固定した.prehybridizationを30°C2時間行い,BMP-2 cDNAプロ-ブを用いたhybridizationを30°C12時間行った.洗浄後,アルカリフォスファターゼ標識抗FITC抗体で室温1時間,続いてBCIP/NBT発色基質で30°C1時間処理しメチルグリーンで核染後,pristiine mountで封入したBMP-2 mRNAのシグナルは一部の骨芽細胞,骨細胞に認められた.リアルタイムPCR用試料は軟X線撮影後,BMPペレットを摘出し液体窒素で凍結した.-80°Cで保存後total RNAを抽出し,Omuniscript RT Kitを用いてcDNAを合成した.rat BMP-2のTaqMan probeとABI PRISM 7700を用いてリアルタイムPCRを行い,頸骨に対して異所性誘導骨は約20倍のBMP-2 mRNAが得られた.以上の結果より,内因性BMP-2がrhBMP-2誘導骨形成の進行に関与していることが示唆された.
人肝幹前駆細胞の理解に基づく肝再生医療、肝癌治療を目指した基盤作成とその発展

本研究にて我々が明らかにしたことは以下の二つである。ひとつは肝幹前駆細胞の産生するstromal cell derived factor-1(SDF-1)が肝障害時に肝再生に関し肝再生を推進する方向に働くことをSDF-1のレセプターCXCR4をノックアウトしたマウスに肝障害を与え解析することで明らかにした。更に、我々は肝細胞癌の一部に肝幹前駆細胞マーカーNCAMを発現するものを発見し、その予後が悪いことを突き止めた。肝臓は再生能力が旺盛であり、急性、慢性肝障害時、肝幹前駆細胞が出現し肝再生に寄与するが、本研究は、肝幹前駆際細胞の理解を基盤とした肝再生医療、肝細胞癌治療を目指すものである。本年はまず人研究の前段階として肝幹前駆細胞が産生するケモカインSDF-1の役割をそのレセプターであるCXCR4 conditional knockout慢性肝障害マウスを用いて行った。その結果、CXCR4 conditional knockoutマウスは慢性肝障害時、障害を強く受けやすく再生も遅延しやすく肝繊維化も進展しやすいことがわかった。したがってSDF-1/CXCR4シグナルは肝再生にとって非常に重要な因子であることがわかった。今後詳しい機序の解析を行っていきたい。また肝障害時にはSDF-1/CXCR4シグナルを阻害する要因がいくつか知られており、今後これらをターゲットとした薬剤開発を検討している。これらのデーターは現在論文作成中である。また一方、肝幹細胞マーカーを発現する肝細胞癌が予後が悪いことが知られているが今回我々は肝幹細胞マーカーNCAMを用いて肝細胞癌患者の予後を調べることを行った。NCAM陽性肝細胞癌は手術症例の10%弱に見られ、また患者血清よりELISA法にてsoluble NCamを調べると肝細胞癌患者で高く、その数恒が高い照者の予後が悪いことがわかった。また、肝細胞癌患者でsoluble NCAM高値群では特定のNCAMのisoformが強く発現しており、予後不良の原因である可能件が推定された。これらの結果は肝幹前駆細胞マーカーを発現する肝細胞癌の従来の報告と矛盾せず、本研究では更に血清診断、治療方針決定に役立つ可能性まで踏み込むことができ従来の研究成果より一歩進めたと考える。この結果は現在論文投稿中である。このように今年度我々は、肝再生、肝細胞癌研究に有意義な成果が得られつつある。平成23年度に二つの仕事をまとめていきたい。はじめに人研究の前段階として肝幹前駆細胞が産生するケモカインSDF-1の役割をそのレセプターであるCXCR4 conditional knockout慢性肝障害マウスを用いて行った。その結果、CXCR4 conditional Konckoutマウスは慢性肝障害時、障害を強く受けやすく再生も遅延しやすく肝繊維化も進展しやすいことがわかった。肝障害時にはSDF-1/CXCR4シグナルを阻害する要因がいくつか知られており、今後これらをターゲットとした薬剤開発を検討している。これらの結果は現在論文投稿中である。NCAM陽性肝細胞癌は手術症例の10%弱に見られ、また患者血清よりELISA法にてsoluble NCAMを調べると肝細胞癌患者で高く、その数値が高い患者の予後が悪いことがわかった。また、肝細胞癌患者でSoluble NCAM高値群では特定のNCAMのisoformが強く発現しており、予後不良の原因である可能性が推定された。この結果はCancer Lett 2011 Oct 1;309(1):95-103にまとめることが出来た。今後これらの結果を踏まえ、なぜNCAMを発現する肝細胞癌は予後が悪いのかその機序の解明を始めたところである。このように二つの成果を得ることが出来た。またそれぞれに付いて、治療への可能性も今後追求できると考えている。今後英国エジンバラ大ともこれらの成果を踏まえ共同研究が行えることになり非常に有意義であったと考える。
遺伝子解析・神経発生関連遺伝子発現解析に基づいたグリオーマの発生学的分類の確立

本研究プロジェクトにおいては、年間20例以上の悪性神経膠腫に対して摘出術を行い、染色体1p/19q/10qにおける遺伝子解析をルーチン化して組織所見とあわせて診断を行い、glioblastomaに対してはPAV療法と放射線治療、oligodendrogliomaに対してはPAV療法単独で統一した治療を行った。in vitroでの治療に伴う遺伝子発現変化の解析を行う目的で可能な限りprimary cultureを試みた。しかし、約半数は株化がうまく行かず、効率において予想した結果が得られなかった。生育したものについて遺伝子解析を行ったところ、摘出したもともとの腫瘍組織の遺伝子解析のパターンと異なるものがほとんどで、特に、1p欠失を有し、遺伝子発現的にoligodendroglioma/neuron的パターンを示すと考えられる腫瘍については、生育しないか、あるいは生育した細胞が1p欠失を持ってないという事が明らかになった。実は、この現象は、臨床的にも確認されて、oligodendrogliomaの再発において悪性化したものは、1pLOHが消失している事が2例ほどで確認され、その理由についての研究が必要である事が示唆された。一方、東京大学先端研・油谷研究室との共同研究においては、全ゲノムにわたるalleleごとのコピー数を表示する手法であるGenome Imbalance Map(GIM)法を用いてglioblastomaおよびoligodendrogliomaの遺伝子解析を施行した。glioblastomaにおいては新たな腫瘍抑制遺伝子の存在を示唆する染色体12番長腕のきわめて狭い範囲のhomozygous deletionを認め、この領域の遺伝子について機能解析を行っている。oligodendrogliomaについては、典型的なgrade2のoligodendrogliomaにおいては1pと19qの欠失のみが見られるが、組織所見が徐々に悪性化するにつれて、他の染色体異常が加わっていく様子を明確に示す事ができ、この腫瘍の悪性度の診断に有用である事が明らかになった。臨床経過が長いために、この研究期間内に臨床データを含めた結果が出せていないので、目下継続研究を行っている。グリオーマ約20例について標準治療であるPAV療法を行い、その腫瘍の臨床経過をフォローするとともに、インフォームドコンセントを得て腫瘍の遺伝子解析を施行している。これまでに1p/19q欠失があって化学療法に感受性を示す腫瘍が数例存在し、これらについてさらに治療を行っている。また、FISH解析により1p欠失を腫瘍細胞一つ一つのレベルで検出できるようになり、また、EGFR遺伝子の増幅についても同様に、部位別の頻度を検討できている。これまでの所、浸潤性の強弱とこれらの遺伝子異常のパターンについてのデータを収集し、客観的な評価が可能な手法を考慮している所である。浸潤性の評価や、発生に関する遺伝子の発現は、in situでの解析が重要と考えられ、今後これを推進していく。2例についてはin vitroの検討が可能な継代培養が確立しており、腫瘍本体とこれらの検体の遺伝子異常の違いや、発現の差をmicroarray法どを用いて解析する準備をしている。平成16年度よりグリオーマの手術による検体を蓄積し、現時点で60例以上の症例に対して、染色体1番短腕、19番長腕、10番長腕の欠失について、LOH解析及びFISHによる解析を行っている。また、EGFR遺伝子の増幅についても解析が行われている。一方、一定のプロトコールに基づいて、術後の治療が行われており、その経過の観察もおこなわれている。