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「旧黄色酵素」の新規触媒機能の開発

旧黄色酵素(OYE)はNADPH脱水素酵素とも呼ばれ、フラビンを補欠分子族とする酵素(フラボプロテイン)の最初の報告例として知られている。本研究では、新たな生体触媒の開発を目的として、分子レベルでの解析が主であった「旧黄色酵素」の物質生産における触媒としての機能解析・機能開発を行った。Saccharomyces cerevisiaeに存在する2種のOYEアイソザイムについて、遺伝子のクローニング・大腸菌における大量発現を行い、この組換え菌体がケトイソフォロン等のエノン化合物の立体選択的還元反応の触媒として利用可能であることを示した。また、我々が新たに見出したOYE生産菌Candida macedoniensisからクローニングしたOYE遺伝子を大腸菌内で大量発現させ、ケトイソフォロンの不斉水素付加反応を行った。その結果、100g/lのケトイソフォロンから定量的に(6R)-レボジオンが生産できることが明らかとなった。さらに、OYE遺伝子に加えて補酵素再生系酵素遺伝子を共発現させた大腸菌を作成し、反応に供したところOYE単独で発現させた場合より、より効率的に反応することが明らかとなった。また、カルボニル還元酵素との組み合わせにより、2つのキラル中心を有する化合物(4R,6R)-アクチノールを生産できることも示した。今回得られた、3種のOYEを用いて、桂皮酸誘導体の炭素二重結合の不斉水素化を検討したところ、酵素レベルでは反応するのに対して、菌体レベルでの反応はほとんど反応しないことがわかった。本研究では、新たな生体触媒の開発を目的として、分子レベルでの解析が主であった「旧黄色酵素」の物質生産における触媒としての機能解析・機能開発を行ってきた。現在までに様々な生物種のゲノムが解読されており、Saccharomyces cerevisiaeやSchizosaccharomyces pombeなどの酵母においてもすでに全配列が明らかとなっている。ゲノムデータベース検索の結果、OYE相同タンパク質が、S. cerevisiaeやS. pombeにも複数存在していることが明らかとなった。そこで、S. cerevisiaeに存在する2種のOYEアイソザイムについて、遺伝子のクローニングを行い、大腸菌において大量発現させることを試みた。その結果、大量発現に成功し、この組換え菌体を触媒として、ケトイソフォロン等のエノン化合物に作用させたところ、立体選択的還元反応が効率よく行われることが明らかとなった。また、我々が新たに見出したOYE生産菌Candida macedoniensisからもOYE遺伝子のクローニングを行い、塩基配列の決定に成功している。C. macedoniensisのOYEもS.cerevisiaeやS.pombeのOYEと高い相同性を示し、現在大腸菌内での大量発現を試みている。
雄マウス超音波求愛発声の個体差と対応する神経-生殖内分泌学的特徴

(1)申請者はこれまでに、発声の多い個体では脳内報酬系である中脳腹側被蓋野のドーパミン神経が活性化していることを組織学的に確認し、その際、音節が複雑化することを観察している。発声が生じ音節が変化する際のドーパミン神経の活動をリアルタイムにイメージング観察することで、マウスUSVsが神経活動と対応した情動状態の表出であることを示すととともに、その個体差と対応する神経活動を観察する。(2)最近の申請者の研究結果を踏まえ、生殖生理・内分泌機構に注目する。特に、発声回数と精子活性が相関するという仮説を検証する。(3)近年我々が開発した自動解析システムをさらに精緻化し、研究とデータシェアを推進させる。
コンディショナルノックアウトシステムの導入によりイモリの再生能力を解明する

代表者らはイモリの心臓再生を遺伝子レベルで解明するための研究基盤を構築することを目的とした研究を行い、以下の成果を得た。(1)CDK1遺伝子のコンディショナルノックアウトイモリの作製に取り組み、TALENによりCDK1のアレルを効率的に切断できること、未だ不完全ではあるがloxP配列を挿入できることを示した。(2)IR-LEGO法による遺伝子の局所的誘導法を確立した。(3)遺伝子の発現データベース構築と効率的なゲノミッククローニング法を示した。(4)イモリにおけるCRISPR/Cas9systemの条件を決定した。これらの成果を原著論文3報、総説2報を発表した。学会発表を17件行った。本研究の目的は、イモリを用いた遺伝子コンディショナルノックアウトシステムを確立して、イモリの強力な再生能力が、如何なる遺伝子の機能により成立するのかを解明する基盤をつくることにある。さらに構築した実験系を用いて、心臓再生に対する心筋細胞の増殖の寄与を明らかにする。この目的を達成する為に、1コンディショナルノックアウトイモリ系統の作製と、その手法の効率化、2イモリゲノミックライブラリーとスクリーニングシステムの構築、3細胞増殖の再生時期特異的阻害および活性化により再生への影響を解析する実験を計画した。今年度は細胞増殖に不可欠な細胞周期制御因子であるCDK1のコンディテョナルノックアウトに向けて、イモリCDK1遺伝子のゲノム配列を切断する為の人工酵素(TALEN)の作製と、TALENによる切断条件の決定を行った。この結果をもとに、コンディショナルノックアウトイモリの作製に着手した。加えて、もう一つの標的遺伝子であるCyclin D1に付いても、遺伝子破壊に必要なゲノム配列の情報を取得できた。さらに、組織特異的なプロモーターが利用できない細胞での組換え誘導が必要になった場合の対応として、IR-LEGO(赤外レーザー利用)法による局所的な遺伝子の発現誘導の条件検討、及び必要となるHSP-CREトランスジェニックイモリの作製を行った。これらの研究成果に関連して、原著論文を3報を発表、1報が投稿中である。また、総説論文5報の発表と、著書(分担)の執筆1件を行った。学会等の発表を11件(うち招待講演3件を含む)行なった。本研究の目的は、イモリを用いた遺伝子コンディショナルノックアウトシステムや遺伝子発現誘導システムを確立して、イモリの強力な再生能力が如何なる遺伝子の機能により成立するのかを解明するための研究基盤を構築すること、さらに構築した実験系を用いて、心臓再生に対する心筋細胞の増殖の寄与を明らかにすることにある。これらを達成する為に、(1)コンディショナルノックアウトイモリの作製と、その手法の効率化、(2)イモリゲノミックライブラリーとスクリーニングシステムの構築、(3)細胞増殖の再生時期特異的阻害および活性化により再生への影響を解析する実験を計画した。今年度は計画に基づき、コンディショナルノックアウトイモリを作製するために、イモリCDK1遺伝子のイントロン領域に対するloxP配列の挿入実験を行った。加えて昨年度行った、IR-LEGO(赤外レーザー利用)法による局所的な遺伝子の発現誘導法について研究を進め、原著論文として国際学術誌に発表した。また、イモリゲノムから目的の配列をクローニングする手法の改良を行い、細胞増殖の可否を決定する鍵となるcyclin D遺伝子群の転写調節領域をクローニングすることができた。さらにクローニングした領域を用いたレポーターアッセイを行い、cyclin D遺伝子の転写活性化機構の研究と、再生時におけるcyclin D遺伝子と細胞増殖の関係について解析を行った。これらの研究成果に関連して、原著論文を2報、総説論文1報、学会等の発表5件(うち招待講演4件を含む)と、著書(分担)の執筆2件を行った。当初計画した3つの研究項目のうち、(1)コンディショナルノックアウトイモリの作製とその手法の効率化については、両生類で初めてとなる薬剤誘導型Cre-loxP組換えを介したノックアウト個体の作製を目指して研究を行ってきた。共同研究を行っているグループによって開発された新規のベクターを用いることで、イモリゲノムに対するloxP配列の挿入効率が上昇する可能性を示すことができた。組織特異的なプロモーターが利用できない状況下で遺伝子の発現を誘導するための対応として計画していたIR-LEGO法に対しては、イモリの再生実験にも有効であることを示して、成果の一部を論文として発表できた。(2)イモリゲノミックライブラリーとスクリーニングシステムの構築に関しては、これまでの本研究の成果により当初計画していた大腸菌人工染色体(BAC)を用いたイモリゲノミックライブラリーを作製せずとも、ゲノミックウォーキング法とインバースドPCR法さらにサザンハイブリダイゼーション法を組み合わせること、目的とするイモリのゲノム配列を効率的にクローニングする方法を確立できた。これにより、今年度は細胞増殖の可否を決定する鍵となるcyclin D遺伝子群の転写調節領域をクローニングすることができた。(3)細胞増殖の再生時期特異的阻害および活性化により再生への影響の解析については、(2)の研究成果によって得られたcyclin D遺伝子の転写制御領域の配列情報を利用して、その機能と細胞増殖の関係について解析を進めることができた。このように、一部については計画の変更に伴う研究期間の延長が生じたものの、全体としては概ね順調に進展していると言える。本研究の目的は、イモリを用いた遺伝子コンディショナルノックアウトシステムおよび遺伝子発現誘導システムを確立することにより、イモリが有する広範な再生能力がどのような遺伝子の働きにより成立するのかを解明する研究基盤を構築することにある。

さらにその実験系を用いて、イモリの心臓再生における、心筋細胞の増殖の意義を解明することをめざす。これらの目的を達成するために、(1)コンディショナルノックアウトイモリの作製と、その手法の効率化、(2)IR-LEGO(赤外レーザー利用)法による局所的な遺伝子の発現誘導法の確立、(3)細胞増殖の再生時期特異的阻害および活性化により再生への影響を解析する実験を計画、実施してきた。今年度は昨年に引き続き、コンディショナルノックアウトイモリを作製するために、イモリCDK1遺伝子のイントロン領域に対するloxP配列の挿入実験を行った。その結果、不完全な形ではあるがCDKの遺伝子座にloxP配列を挿入することができた。現在は挿入効率を高めるための技術的改良を行っている。IR-LEGO(赤外レーザー利用)法による局所的な遺伝子の発現誘導法については、これまで使用してきた野生型熱ショックプロモーターの改良を行ったことにより、実験上の問題であった遺伝子の発現リークを押さえることに成功した。また、昨年度クローニングに成功したイモリcyclin D1遺伝子の転写調節領域について、異なる種間での機能の共通性と違いを比較解析するために、マウスのcyclin D1遺伝子の転写調節領域を導入したレポーターイモリを作製した。これにより、マウスとイモリの転写調節領域の直接的な機能比較を行った。これらの研究成果に関連して、論文2報、学会等の発表8件(すべて招待講演)を行った。代表者らはイモリの心臓再生を遺伝子レベルで解明するための研究基盤を構築することを目的とした研究を行い、以下の成果を得た。(1)CDK1遺伝子のコンディショナルノックアウトイモリの作製に取り組み、TALENによりCDK1のアレルを効率的に切断できること、未だ不完全ではあるがloxP配列を挿入できることを示した。(2)IR-LEGO法による遺伝子の局所的誘導法を確立した。(3)遺伝子の発現データベース構築と効率的なゲノミッククローニング法を示した。(4)イモリにおけるCRISPR/Cas9systemの条件を決定した。これらの成果を原著論文3報、総説2報を発表した。学会発表を17件行った。本研究の計画に基づき実施された研究項目のうち、コンディショナルノックアウトイモリの作製については、細胞増殖に不可欠な因子であるCDK1のコンディテョナルノックアウトに着手した。その為に、使用するイモリコロニー内の遺伝子多型パターンの解析、CDK1遺伝子のゲノム配列を切断する為の人工酵素(TALEN)の作製と、作製したTALENによる切断条件の検討を行った。この結果をもとに、loxP配列の挿入によるコンディショナルノックアウトイモリの作製を開始した。
中世漢字片仮名交じり文の書記システムに関する研究

まず法然著「選択本願念仏集」について、親鸞が漢字片仮名交じりで書き下した「選択本願念仏集延書」と比較した。その結果、延書での特徴的な補読例として断定の助動詞「ナリ」を補う例が散見された。一方で少数例ではあるが、漢文には存在する「也」字と対応する箇所が延書では見られない、という現象も見られた。また観智院本「三宝絵詞」について、公刊されている索引を用いて、和語の自立語と表記の対応関係をサンプル調査した。その結果、一語につき複数漢字表記する語は一割に満たず、特に動詞に多いことを明らかにした。さらに特徴的な同訓異字である語句を取り上げ、どのような要因が表記の差となって表れているのか、検討した。漢字片仮名交じり文は、現代日本語の源流と言われる。この表記形態が定着したとされる中世前期に成立・書写された資料を研究の対象とし、当該資料とその資料の成立に関わった漢文資料との差異を日本語学的に検討することで、漢字片仮名交じり文が表記形態の一種として定着する初期の段階において、どのような特徴を持つ表記形態であったのか明らかにすることが本研究の目的であるこの目的を達成するため、訓読文を作成する場合(つまり、白文に訓点を加点した状態)と。、書き下し文を作成する場合(白文・訓読文を漢字片仮名交じり文に改めた状況)に見られる日本語文的な差異を検討していく。本年度は、漢字片仮名交じり文として専修寺蔵「選擇本願念佛集延書」の分析を行った。また、その依拠資料として漢文「選擇本願念佛集」諸本の分析を行った。ただし、専修寺本の書写年代に近い、中世前期に訓点加点された資料に限って研究を行った。そのため、検討した資料は(1)法然院蔵本(いわゆる「延応本」)(2)往生院本(3)岩﨑文庫旧蔵本の3点である。これらの訓点状況の調査に力点を置いて、研究を実施した。まず、(1)(2)については、公刊されている影印・翻刻を用いて、補読される語・不読字と思われる語を検討した。なお、専修寺蔵本との比較は既に公刊されている訓読試案に依った。また(3)については、財団法人東洋文庫に所蔵されているため、複数回の現地調査を通して、専修寺蔵本現存箇所と対応する部分の訓点を全て移点した。今後は、(3)訓読試案の作成、専修寺蔵本ならびに(1)(2)との比較を行う予定である。現代日本語文の源流は中世前期に定着した漢字片仮名交じり文にあるとされる。中世前期に成立・書写された資料を研究の対象とし、当該資料とその成立に関わった漢文資料との差異を日本語学的に検討することで、漢字片仮名交じり文が表記形態の一種として定着する初期段階でどのような特徴を持つ表記形態であったのかを明らかにすることが本研究の目的である。この目的を達成するために、本年度は大きく二つの資料を取り上げた。まず、昨年度に引き続き岩崎文庫旧蔵「選択本願念仏集」の訓点の加点状況を調査し、専修寺本「選択本願念仏集延書」に現存する部分の加点状況を確認した。また、それに基づく訓読試案を作成した。ただし、専修寺蔵本との比較が未完了であるため、引き続き検討を続けている。また、「選択本願念仏集延書」と同じく、漢字片仮名交じり文体で書記された写本が現存する「三宝絵詞」(以下、観智院本と呼ぶ)に見られる書記の特徴を検討した。観智院本では、一語に対して、仮名表記したり一漢字表記であることが多く(調査範囲では九割以上)、複数漢字表記することは稀である(二漢字表記である語:7.4パーセント、三漢字表記である語:1パーセント、四漢字表記である語:0.1パーセント)。これを漢文体で書記された前田尊経閣本「三宝絵詞」(以下前田本)と比較すると、同じ漢字表記を用いる語がある一方で、まったく異なる表記を用いる語が存することが分かった。このような書記が存するということから、従来から言われているとおり、表記内容が語の表記に影響するのと同様に、表記形態も語の表記に影響するといえよう。本年度に検討したのは、調査結果から得た一部の語であるため、引き続き他の語句についても検討を重ね、漢字片仮名交じり文体で用いられる書記の特徴を明らかにしていく予定である。日本語の歴史担当する校務の増加とともに、以前から関わってきた一切経目録出版のプロジェクトが最終局面を迎え、研究面での負担が増加したため。

また、漢字片仮名交じり文資料と比較するための漢文資料を増やすべく岩﨑文庫旧蔵本の調査を始めたところ、思いの外、訓点の移点作業に時間を必要としたため。「選擇本願念佛集」に関しては、専修寺蔵本(漢字片仮名交じり文資料)といわゆる訓読文資料3種との比較を早急に終わらせ、「選擇本願念佛集」に見られる漢字片仮名交じり文資料と漢文訓読文資料の差異が同時代の漢字片仮名交じり文資料と漢文訓読文資料の差異として指摘できるかを検討する。その際、漢字片仮名交じり文で書記された説話集と依拠資料を用いて研究を行う予定である。
乾燥ストレスシグナルを制御する低分子ペプチドの解析

本研究課題で、我々は浸透圧ストレス依存的に細胞外に放出される低分子ペプチドを同定することに成功した。この候補ペプチドは、根や葉の維管束柔組織で発現している。また形質転換植物体を用いた解析から、候補ペプチドは乾燥ストレスで発現上昇するNCED3の発現を制御し、気孔の閉鎖や乾燥ストレスに対する感受性を制御する。以上の結果は、乾燥ストレスシグナルを制御する低分子ペプチドを同定しただけでなく、ストレスシグナルを組織間で伝達する移動性シグナル伝達経路の存在を発見した成果でもある。本年度は、同定した環境ストレスシグナルに関与する低分子ペプチドに関して、植物体内での機能を解析するため、様々な形質転換植物体や、生化学的手法を用いた解析を行った。候補ペプチドのプロモーターにGUS遺伝子を連結させた形質転換植物を作成し、ペプチドが示す発現部位の組織特異性を解析した結果、根や葉の維管束柔組織で発現していることを明らかにした。ABA合成酵素のNCED3遺伝子も同じ組織で発現するため、候補ペプチドはNCED3と同じ組織で発現し機能していることが示唆された。次に、昨年度作成したRNAi形質転換体のほかに、本年度はペプチドを過剰発現させた植物体、さらに過剰発現体とnced3変異体を掛け合わせた多重変異体を作成し、乾燥ストレス条件での水分損失量を測定した。その結果、ペプチド過剰発現体は水分損失量が少なく乾燥耐性を示した。また、RNAi変異体は水分損失量が多く乾燥に感受性を示したことから、候補ペプチドは乾燥ストレスシグナルや気孔の閉鎖を制御することが示された。さらにペプチド過剰発現体nced3多重変異体では、nced3変異体と同様の乾燥感受性を示したことから、ペプチドはNCED3の上流因子として機能していることが示された。また、RNAi変異体を用いて乾燥ストレス条件での網羅的遺伝子発現解析を行った結果、NCED3を含め、GolS2やRD29Bなどの主要な乾燥ストレス誘導性遺伝子群の発現を抑制していることを明らかにした。本年度の成果と、昨年度の高感度質量分析解析などの結果を併せると、候補ペプチドは乾燥ストレスを認識するスイッチとして働き、ストレス依存的に候補ペプチドが細胞外へ放出されることで、ストレスシグナルの認識および伝播が行われ、NCED3の発現を介したアブシジン酸(ABA)の合成や、ストレス耐性の獲得を行うことが証明された。本年度は、環境ストレスシグナルに関与する低分子ペプチドを探索する目的で、シロイヌナズナT87培養細胞を用いた実験系を立ち上げた。まず、高感度質量分析解析の条件に適応するように、試料の分離やT87培地成分の検討、粗抽出溶液の検討を行った。イオン交換カラムを用いて精製した後、308のフラクションに分離した。さらにT87培養細胞に水分ストレスの一種であるマンニトールを用いた浸透圧ストレスを処理したサンプルを用いてMALDI-TOF/MSを用いて解析を行い、ストレス依存的に細胞外に放出されるペプチドを探索した。その結果、3つのフラクションにおいて、ストレス依存的にタンパク質量が増加する低分子ペプチドを分離する事に成功した。これら候補ペプチドに関して、in silico解析を行った結果、シロイヌナズナのゲノム中には32種類の相同性遺伝子をもつファミリー遺伝子群であることを明らかにした。次にこれら候補ペプチドおよびその相同性ペプチドを対象として、in vitro合成ペプチドを作製した。これら合成ペプチドを植物体の根から吸収させ、3時間後に地上部の本葉のみを回収し、乾燥ストレス誘導性遺伝子の発現を解析することで、ペプチドの生理活性および機能を解析した。その結果、同定したペプチドを含む3つの相同性ペプチドが、NCED3の発現を制御する活性を持つことを明らかとした。さらに候補遺伝子をノックダウンさせたRNAi形質転換植物体を作製し、乾燥ストレス試験を行った結果、RNAi形質転換体は乾燥ストレスに感受性を示す事を明らかにした。以上の結果は、同定したペプチドが乾燥ストレスに応答しNCED3の発現、およびストレス耐性を制御する上流因子である事が示唆された。本年度は、水分ストレス依存的に細胞外に放出されるペプチドの同定に成功した。また、このペプチドは、乾燥ストレス誘導性遺伝子の発現を制御する活性を持つ事を明らかにした。さらに形質転換植物を用いた表現系解析から、候補ペプチドは乾燥ストレス耐性を制御する事も明らかにした。以上の結果から、植物は乾燥ストレスを感受した後、同定した候補ペプチドを細胞外へ放出することで、ストレスシグナルの認識および伝播が行われ、NCED3の発現を介したアブシジン酸(ABA)の合成や、ストレス耐性の獲得を行うメカニズムを持つ事が示唆された。つまり候補ペプチドは、当初の実験計画の通り、環境ストレスを最初に認識するスイッチ遺伝子であることが考えられる。この同定は、これまで謎であった、植物はどうやって環境ストレスを認識するのか?という問いに答えを出すインパクトのある成果となる。

また現在までに、必要となる形質転換植物体などを既に作製し終わっており、次年度も引き続き、詳細な解析を迅速に進める体制が整っている点も含め、当初の計画以上に研究が進展していると考えられる。今後は、候補ペプチドの植物組織内での発現部位の解析や、ノックダウン植物体および過剰発現植物体を用いてマイクロアレイを行い、網羅的な制御遺伝子の解析、ABAやその他のストレス関連植物ホルモン蓄積の解析などを行い、植物体内での詳細な候補ペプチドの機能解析を行う予定である。本年度は候補ペプチドを同定するための系を立ち上げた後、日本学術振興会による若手研究者海外派遣事業の制度を利用して、オーストラリア・アデレード大学へ海外留学を行ったため、当初計画していた消耗品費を次年度に繰り越す事となった。一方、アデレード大学に在学中も、高分解能質量分析計を用いて水分ストレスに関与する候補ペプチドの探索および遺伝子発現解析、表現系解析研究を進める事が出来たため、研究に関する遂行は当初の計画以上に進展させる事ができた。次年度は、さらに候補ペプチドの植物体内での機能を詳細に解析する目的で、消耗品および備品の購入を行う予定である。具体的には、遺伝子発現解析用マイクロアレイ一式、網羅的データ解析用パソコン、候補ペプチドの生体内認識用抗体、高分解質量解析用合成ペプチドなどである。また、国内外での成果発表などにも使用する計画である。
ニューセラミックスの高温における破壊靭性と支配材料因子

異なる焼結法および焼結条件により製作した同一組成を有する4種類の窒化けい素の高温における3点曲げ試験を行い、それらの破壊強度特性ならびにそれに及ぼす焼結法および密度の影響などについて検討した。また、圧痕法および破面観察にもとづく破壊靭性評価ならびにそれに及ぼす焼結法および密度の影響などについて検討した。さらに、新たなセラミックスの靭性評価法として高温における疲労予き裂導入法を開発し、その靭性試験を行うとともに、圧痕法による、靭性評価を行い、これらの評価法の相互比較を行った。得られた主たる結果は以下の通りである。(1)製作した4種類の窒化けい素の曲げ強度はいずれの供試材とも室温から800°C程度までほぼ一定値を示し、それをこえると急速に低下した。1000°Cにおける破壊確率を調べた結果、平均破壊応力は密度とともに低下したが、ばらつきの程度を示すワイブル係数mには焼結法の影響が認められた。(2)破壊靭性値は密度とともに低下した。また、ワイブル係数にも密度の影響が認められ、密度とともにm値は低下した。(3)窒化けい素の切欠き付3点曲げ試験片に1200°Cにおいて繰返し負荷を加えることにより、疲労予き裂を導入することができ、得られた疲労予き裂試験片は少なくとも金属材料に対する靭性試験片としての各種要件をほぼ満足した。(4)疲労予き裂試験片を用いて得られた破壊靭性値は圧痕法により得られたそれとほぼ等しかった。高温における破壊靭性値は、1000°C程度までは常温の場合とほぼ同程度の値を示した。
イギリスのエリート教育が南アジアと日本の中高一貫校に与えた影響

イギリス本国で実施されてきたリーダー人材育成教育が、旧植民地(イギリス連邦、ブリティッシュ・コモンウェルス)の国々、特に、アジアの中でも日本では知る機会が少ない南アジアの国々、インドとスリランカ二国において、どの程度浸透しているのかを調査研究を実施した。つまり、1)本国での教育が、植民地であった国々にどの様な影響を与え、教育方法の相違があるのか、どのような人材が育っているのかを調査する。また、2)イギリス本土で実施される教育が第二段階の教育として旧植民地であったインドとスリランカの教育にどの様な影響を与えているのか、またどの様な人材を輩出しているのかを、2016年から2019年3月にかけて調査し、検証した。インドである。イギリス本国で実施されてきたリーダー人材育成教育が、旧植民地(イギリス連邦、ブリティッシュ・コモンウェルス)の国々、特に、アジアの中でも日本では知る機会が少ない南アジアの国々、インド、バングラデシュ、スリランカ三国において、どの程度浸透しているのかを調査研究する。つまり1)本国での教育が、植民地であった国々にどの様な影響を与え、教育方法の相違があるのか、どのような人材が育っているのかを調査する。そして、2)それらの国々のリーダー人材育成教育と日本の旧制高等学校の制度及び教育内容、教授方法、人材育成との比較調査を行うことを目的に本研究を実施した。今年度は、イギリス本土で実施される教育が第二段階の教育として旧植民地、インド、バングラデシュ、スリランカ三国、の中のインドとスリランカの教育にどの様な影響を与えているのか、またどの様な人材を輩出しているのかを調査し、検証した。東アジアの教育に対する研究や論文は多いが、南アジアの教育に対する研究や調査、論文も殆ど皆無の状態であるため、本研究調査結果は大きな成果となる。インド、バングラディッシュ、スリランカの教育はイギリスに近似しているが、それ以上に更に徹底されたエリート教育となっており、上流階層=英語による高等教育を受けた学歴エリート層が社会経済など多方面において支配的地位を占めてきた。スリランカの大統領であったジャヤワルダナ(J. R. Jayewardene)も、ロイヤル・カレッジ・コロンボ出身である。著名な中等学校(日本の中高一貫校に相当)4校の訪問調査とインタビューも実現した。実地調査している1)英国国教会の私立男子校であるスリランカのセント・トマス校(St. Thomas College)、2)コロンボのメソジストの私立男子校であるウェズリー校(Wesley College)、3)コロンボの英国国教会の私立女子校であるアングリカン女子私立学校に加え、4)コロンボの女子校のビショップス校(Bishops College)、5)インドの中央ヒンズー教私立男子校(Central Hindu Boys School)の4校に、今年度はアンケート調査とインタビュー調査を実施した。1カリキュラム:現在の貴校の教育課程・科目構成は、何に依拠することで(あるいはどのような経緯を積み重ねることで)ことで洗練してきたのか。Curriculum Policyは何か。2重要な学事を変更しようとする際に、どこがどのような権限で、何を踏まえて改善案を作成するのか。3昔も今も、PSではスポーツ、特にゲーム(集団スポーツ)を非常に重視しており、そのことも、PSの名声が高められた理由のひとつと考えているが、貴校はスポーツを重視するのか。重視するならばその理由を教えてもらいたい。4スポーツの活動がリーダーシップの養成に益すると我々は考えているが、この見解の当否についてお考えを知りたい。5どんな生徒が貴校への入学に相応しいと考えているのか:Admission Policy、選考方法、選考基準(評価の観点)、受験者、入学者の傾向(国籍・合格率など)6人格の完成・向上の観点から、採用する教職員やHouse Masterは非常に重要と考えているが、どの様な人材を選んでいるのか。7礼拝の時間や宗教教育はPSの重要事項であるが、これはどのような教育的意図があって行われているのか。また宗教を学ぶことはリーダー育成にとって必要なことだと思っているか。各学校の校長、教師にインタビュー調査を続ける中で、イギリス本国のパブリックスクールとの相違が明らかになりつつあり、また、日本の私立中高一貫校との類似点も明らかになってきている。イギリス本国の教育、イギリスの旧植民地の教育、日本の教育の三者三葉が浮き彫りになりつつあることは、非常に重要かつ興味深い。インドである。引き続き、インド、バングラディッシュ、スリランカの中高一貫校の訪問調査を続けると共に、ワークショップの開催及び研究会を開催する。引き続き、インド、スリランカ、バングラディシュ、更にイギリス本国パブリックスクールとの比較、日本の日本の私立中高一貫校との比較を実施すると共に、リーダーシップ教育の違いも示していく。本研究の共同研究者である大佐古紀雄(育英短期大学・准教授)が、当初平成28年度に予定していた南アジア訪問調査を、平成29年度に希望したため、その旅費として、次年度使用額が生じた。

(理由)本研究の研究分担者である大佐古紀雄(育英短期大学・准教授)が、平成29年度に南アジアの学校訪問調査を実施する予定であったが、専任校の4年制大学化の教育主担当となったため、長期に大学を離れることが困難であったため、その旅費ととして、次年度使用額が生じた。(使用計画)本研究の研究分担者である大佐古紀雄(育英短期大学・准教授)が、平成30年度に南アジアの学校訪問調査を実施する。本研究の共同研究者である大佐古紀雄(育英短期大学・准教授)が、今年度、平成29年度に南アジア訪問調査を実施する。
高齢者の社会動態と介護保険の持続可能性の検討

平成30年度の研究計画では,これまで積み重ねてきた高齢者の社会動態に関する検証を踏まえて介護保険制度に関する考察を行うことを目的としていた。また,公表手段として学会報告や英文査読誌等への投稿を主として行っていくとしていた。平成30年度の主な研究実績は以下の通りである。研究者を対処とした専門誌だけではなく,公務員など実務者も対象とする雑誌にも論考を発表し,最新の動向を伝えることができた。平成28年度の研究計画では,1:国勢調査データを用いた高齢者の地域間移動の変遷を把握すること,2:介護移住の実証分析の拡張をおこなうこと,3:ヒアリング調査の実施,を目的としていた。以下で,研究実績の概要を示す。1番目の研究に関しては,国勢調査ごとに集計方法が異なる点で困難が生じたが,1990年調査以降の高齢者の都道府県間移動を明らかにした。東京圏(埼玉県,千葉県,東京都,神奈川県)を対象とした結果,東京から周辺三県への後期高齢者の流出超過と,東京圏以外からの流入超過が起こっていることを明らかにした。これは,推計データを用いた先行研究と同様の結果である。さらに,この傾向は時代が経るにつれて強くなってきている。本成果は,中澤克佳・小松真治(2016)「高齢者の都道府県間移動ー国勢調査データを用いた考察ー」『経済論集(東洋大学経済学部)』42(1) 93-105として公表済である。2番目に関しては,男女別の介護移住を実証した"Gender differences in welfare migration patterns among the elderly in Japan"を英文査読誌へ投稿中であるほか,2005年から2010年の介護移住へ分析を拡張した「高齢者の社会動態と介護保険制度」を日本財政学会第73回大会で報告し,邦文査読誌へ投稿した(条件付き採用・修正中)。他に,「家族の変化と福祉の変化」『季刊個人金融』11(2) 28-37,「市町村合併が介護保険に与える影響」『日本不動産学会誌』30(4) 54-59を公表している。3番目に関しては,東京圏の県庁における介護保険担当者からのヒアリングおよび東京都下自治体のヒアリングを実施している。「研究実績の概要」で示したように,平成28年度は3本の論文を上梓し,他にも複数の論文を英文・邦文査読誌へ投稿中である。これらの多くはディスカッションペーパーとして公表済である。具体的には以下の通り。また,2010年の国勢調査に関しては,市区町村別・年齢別の流入・流出者数のデータを構築しており,分析に着手している。ヒアリング調査に関しても,複数の自治体関係者から話を伺うことが出来ている。平成29年度の研究計画では,介護移住の実証分析に関するデータの拡張と,介護老人福祉施設へのアンケート調査を予定していた。このうち,アンケート調査については平成28年度の実績報告で記したように,多くのアンケート依頼が集中しており,回収が難しいとの自治体担当者のヒアリング結果を受けて,自治体へのヒアリングおよびデータ提供に切り替えている。「高齢者の社会動態と介護保険制度」『社会保障研究』2(2・3),pp.332-348である。後者の研究は,上で述べた介護移住の実証分析に関するデータの拡張を行った研究である。このほか,数編の論文を国内外査読誌へ投稿中である。学会報告としては,「介護移住の実証分析ー国勢調査データを用いてー」という報告を公共選択学会第21回大会(関西学院大学)にて行った。本報告も,修正の後,英文査読誌に投稿する準備を行っている。このほか,オランダ・ドイツという介護保険先進国の自治体および関連省庁へのヒアリングも実施した。来年度に向けて,日本の介護保険制度の持続可能性の観点から比較検討の材料としたい。「研究実績の概要」に示したように,国内外の実績ある査読誌への投稿と掲載を実現している。データも十分にそろってきており,さらなる研究の推進に努力したい。統計データを用いた介護移住の実証分析,介護保険制度を踏まえた定量的な分析に関しては,引き続き進めていく。分析が終了した研究から順次,国内外の学会・研究会での発表,査読誌への投稿を進めていく。介護老人福祉施設等へのアンケート調査に関しては,本年度のヒアリングをおこなった複数の自治体関係者(介護保険担当)より,「介護老人福祉施設の業務が繁忙であること」,「数多くの調査が依頼されており,その対応が多いこと」から,郵送等を用いた研究者のアンケート依頼では回収率が非常に低くなる可能性が示唆された。その点を考慮し,拙速にアンケート調査を実施するのではなく,自治体や個々の介護老人福祉施設に直接訪問し,ヒアリングをおこなうことで実態把握を進めていきたい。これまで行ってきたヒアリングやデータの蓄積をもとに,分析と論文執筆・公表をさらに加速していく。介護保険制度全体に関する国際比較に基づいた考察も,可能であれば行っていきたい。英文校正を依頼しようと考えていたが,論文の修正が年度内に間に合わなかったため。(理由)英文校正が間に合わなかったため。(使用計画)英文校正に使用予定。英文校正に使用予定。
関節構成体の再生医療における測定プローブの開発

我々は、軟骨損傷の治療法の有用性を検討するため、関節軟骨の機能評価を目的としたディスポーザルな粘弾性測定システムを開発し、その基礎実験及び、関節軟骨評価を行った。シリコンゴムを用いてプローブの弾性測定条件を検討した。牛膝半月板の含水率を指標とすることによって、その粘弾性との相関を開発プローブによりバネ定数として測定した。臨床応用へ向けたヒト変形性膝関節症患者の関節軟骨を開発プローブにより評価した結果、ヒト関節軟骨では健常部に比較し、変性部でバネ定数が減少していた。近年、再生医療の発展により、細胞組織を体外で増殖し、損傷部位に移植し治療する方法が臨床応用され始めた。変形性関節症などの骨軟骨損傷にも、骨髄内の未分化間葉系細胞を誘導し修復を試み培養軟骨移植などが施行されている。しかし、実際の現場では、再生軟骨形態異常、移植組織の生着不全などが見られ、満足できる臨床成績ではない。この背景には治療部位の視覚的及び組織的評価が主体であり、関節機能動態に伴って変化する移植組織の強度(弾性)を評価していないことが問題であると考える。関節軟骨再生において生じる弾性差は、歪みや勢断を惹起し、変性を促進することは報告されている。今年度の目的は、関節軟骨の硬度を測定するための新規プローブの開発とその機能評価である。軟部組織の強度の測定には硬度および張力を評価する必要がある。圧縮弾性率はこれらと相関関係にあると考えられ、一定の接触圧力を与えた状態から圧力を開放した時にどれだけの圧縮変位があったかを測定することによって、強度が測定可能である。これらをふまえた上で、小型で、汎用性の高い測定プローブを作成し、その臨床への応用を経済的な面も含めて検討する。以下の項目について検討した。1.測定プローブ先端の作成生体内での使用を目的としているため、安全性を最も重視し、プローブ先端部の素材選択またはその形状について検討した。また圧電機構部における微弱電流の影響を検討し、圧電機構部を作成した。(光石ら)2.シャフト部形状及び素材器具の一般化を目標とし、安全性は十分に確認した上で、小型化、軽量化、経済効果を考慮し素材および形状を検討した。(光石ら)3.励振条件の確認動物モデルにおける生体構成体を用いることによって、測定に必要となるプローブ先端にかかる励振条件を確認した。(阿部・光石ら)4.測定材料剛性の確認ヒト体内構成体を用いて構成体の硬度(弾性、張力)を計測した。既存の剛性試験機を用いて比較し、測定プローブの条件を検討している。(阿部・光石ら)【目的】近年、軟骨損傷に対し、鏡視下骨穿孔術(骨髄細胞誘導)、骨軟骨移植術、再生軟骨移植術などの治療方法が報告されているが、現状では臨床上満足できる成績が得られていない。これらの治療法の有用性を詳細に検討するために、変性軟骨の程度および、再生軟骨の評価法自体の研究が行われている。我々は、関節軟骨評価を目的としたディスポーザルな粘弾性測定システムを開発し、その基礎実験ならびに、関節軟骨評価を行った。【方法】測定プローブはピエゾ機構を有する先端部分を試料に接触させ、同時に励振させることにより粘弾性を測定するシステムである。ピエゾ素子で対象を加圧し、その変位量をプローブで計測することで、ばね定数、粘性係数を算出した。本システムを用いた基礎実験として、シリコンゴム、牛膝半月板のばね定数、粘性係数を測定した。さらに、人工膝関節置換術時に採取した変形性膝関節症患者の関節軟骨の定量的評価を行った。【結果】シリコンゴムの硬度(HS)40、50、60、70に対して、ばね定数(N/mm)は2.4、4.2、9.9、19.9であった。牛膝半月板の含水率(%)43、45、48、52、53、55に対して、粘性係数(Hs/mm)は0.026、0.031、0.030、0.023、0.017であった。関節軟骨では、大腿骨側、歴骨側とも、肉眼的健常部に比較し、変性部はばね定数が小さい値であった。【結論】本システムでは含水率を含めた硬度変化はばね定数、粘性係数との相関を認め、関節軟骨の変性を評価する手法の一つである可能性が示された。【背景】近年、軟骨損傷に対し、鏡視下骨穿孔術(骨髄細胞誘導)、骨軟骨移植術、再生軟骨移植術などの治療方法が報告されているが、現状では臨床上満足できる成績が得られていない。【方法】

変形性膝関節症患者の人工膝関節置換術時に関節軟骨を採取し、本システムを用いて軟骨の肉眼的健常部と変性部のバネ定数を測定した。関節軟骨は大腿骨遠位面、後顆部、脛骨近位面を用いた。また、測定した軟骨をサフラニン0染色し、バネ定数と組織学的軟骨変性との関係を調査した。【結果】ヒト関節軟骨を用いてバネ定数を測定した結果、大腿骨遠位面・脛骨近位面でバネ定数が減少し、間接軟骨の評価が可能であったが、大腿骨後顆部では変性部でバネ定数が増加した。この原因として、大腿骨後顆部は遠位面に比較して曲率が大きいため、プローベが不安定になる可能性が考えられた。また、大腿骨遠位面・脛骨近位面での組織学的評価とバネ定数にも相関を認めた。【考察】関節軟骨は湿重量の80%が水分で、プロテオグリカンが水分子を引き込んで膨張し、その膨張圧をコラーゲン繊維網が押さえこんでいる。そして、初期の関節症軟骨では、superficial layerの含水量が増加することが報告されており、含水量の変化を測定できる本システムは初期の関節症性変化をとらえるための有用なツールの一つであると考えられる。
角膜内皮細胞老化の分子機構の解明と再生医療への応用

角膜内皮再生医療の開発における重要な課題である角膜内皮細胞老化の分子機構を解明し、細胞培養中の老化を制御する基盤技術の開発を目指した。ヒト角膜内皮細胞に発現するラミニンおよびインテグリンアイソフォームを同定し、ラミニン511、521などの特定のラミニン分子と、p38 MAPキナーゼ阻害剤を用いることにより、細胞培養環境における細胞老化関連遺伝子の変化やSASP(senescence-associated secretory phenotype)タンパク質を抑制することによって、高密度で角膜内皮機能を維持したヒト角膜内皮細胞培養が可能になることを示した。角膜の透明性維持に重要な役割を果たす角膜内皮細胞は、生体内における増殖能が乏しいため、広範囲に障害されると水疱性角膜症となり重症の視力障害をきたす。我々は、角膜内皮再生医療の開発に取り組み、2013年12月から角膜内皮細胞注入治療のFirst-in-man臨床研究を開始した。本研究では再生医療の実現に向けた重要な課題である角膜内皮細胞老化の分子機構の解明を目指した研究を行っている。本年度はヒト角膜内皮基底膜および角膜内皮に発現するラミニンのアイソフォームの発現を検討し、発現が確認されたアイソフォームの培養基質としての有用性を検討した。ヒト角膜内皮ではラミニンα5、β1、β2、β3、γ1、γ2が発現しており、ヒト角膜内皮細胞の接着は、培養皿をラミニン511、521でコーティングすることで非コーティングのコントロールと比べ151.3±3.8%、153.1±3.1%と有意に促進された。BrdUの取り込み率はラミニン511、521において261.9±5.1%、324.0±3.6%と有意に促進された。一方で角膜内皮に発現していないラミニン211を用いた場合には、細胞接着、増殖ともに抑制された。さらに、ラミニンに結合するインテグリンの角膜内皮における発現を解析したところ、ヒト角膜内皮細胞にはインテグリンα1、α2、α3、α6、αv、β1の発現が確認され、インテグリン(α3β1、α6β1)の中和抗体により培養ヒト角膜内皮細胞の接着、進展は有意に抑制された。以上のことより角膜内皮細胞はインテグリンを介して特定の細胞外マトリックスと結合することで細胞接着などの細胞現象を決定していることが示唆され、ラミニン511、521などの特定のラミニン分子を用いることで細胞機能を制御し、効率の高い角膜内皮細胞培養が可能であることが示された。上記の成果はInvest Ophthalmol Vis Sciに掲載予定である。ヒト角膜内皮細胞は生体内における増殖能が乏しく、広範囲に障害されると水疱性角膜症による重症視力障害をきたす。我々は角膜内皮再生医療の開発に取り組み、2013年12月に角膜内皮細胞注入治療のFirst-in-man臨床研究を開始した。一方、ヒト角膜内皮細胞を培養すると細胞老化による密度低下が生じることが知られており、その克服は再生医療の実現に向けた重要な課題である。本研究では角膜内皮細胞老化の分子機構を解明し、細胞老化の制御による新しい角膜内皮細胞培養法を確立することを目指す。本年度は、昨年度に開発したラミニン511-E8フラグメントを基質とした細胞培養系を用いて、培養ヒト角膜内皮細胞の細胞老化に対するp38 MAPキナーゼ阻害剤の有用性を検討した。p38 MAPキナーゼ阻害剤を添加した群では、非添加培群と比較して、角膜内皮細胞の細胞老化様形態変化が抑制され、細胞密度も有意に高値となった。また、添加群では角膜内皮細胞の機能関連マーカーがすべての細胞に発現しており、非添加群に比べて核細胞質比が有意に高値を示した。タンパクアレイおよび定量PCRによる炎症性サイトカインの発現検討では、p38 MAPキナーゼ阻害剤の添加によりIL-6、IL-8、MCP-1など炎症や細胞老化に関与する因子の発現が抑制された。以上の結果より、p38 MAPキナーゼ阻害剤は、細胞培養環境における細胞老化に関連する遺伝子変化、SASP(senescence-associated secretory phenotype)タンパク質を抑制することによって、高密度で角膜内皮機能を維持したヒト角膜内皮細胞培養を可能にすることが示された。さらに高密度の角膜内皮細胞は低密度の角膜内皮細胞よりも細胞接着能や増殖能が高いことを確認し、ウサギ水疱性角膜症モデルを用いた注入実験により、高密度の角膜内皮細胞を移植することによって、早期に角膜浮腫が改善し、高密度の角膜内皮細胞が再建されることを示した。平成26年度計画の項目1「角膜内皮基底膜に発現するラミニンのアイソフォームの発現解析」を終了し、平成27年度に計画していた項目

3「ラミニンの細胞老化制御メカニズムの解明」にも着手し、角膜内皮に発現するラミニンのアイソフォームの細胞老化、細胞増殖、細胞接着への影響を検討した。項目2の「角膜内皮細胞の細胞老化における制御因子の網羅的解析」に関しても現在解析中であることから、おおむね順調に進んでいる。再生医療、医工学、眼科学当初計画の通りに進める予定である。具体的には、平成27年度計画の項目3を完了し、項目4「細胞老化制御を可能とする培養法の開発」では我々が同定した角膜内皮細胞培養に最適なラミニンのアイソフォームの機能性フラグメントを作成し、動物由来成分を含まない培養基質を用いたヒト角膜内皮細胞培養プロトコールを作成する。さらに角膜内皮機能不全の動物モデルを用いた細胞注入治療の前臨床試験を計画している。
統語構造の不確定性に関する研究

生成文法においてこれまでなされてきた研究の中から、構造の不確定性との関連性を有する統語構造に関する記述を抽出整理し、その理論的・経験的問題点を明確化した。さらに、最近の極小主義(Minimalist Program)および最適性理論(Optimality Theory)に基づく理論的・実証的研究を検討し、統語構造の不確定性との関連でその問題点を整理した。名詞句内での照応表現であるoneがどのような部分を先行詞としてとりうるか、特に先行詞が表面上不連続であるような場合にどのような可能性が許されるのかを考えるとき、その条件として平行的な構造を考えることが有効であり、その点で統語構造の不確定性と密接な関係があることを示した。生成文法の統語論研究においてさまざまな構成素構造を調べるテストが開発されてきたが、それらのテストの結果は必ずしも一致せず、場合によっては矛盾する結果が得られる。最近その結果が矛盾でなく生じるような統語構造の理論が提案されてきている。その中でとくに重要なPesetsky(1995)のCascade syntaxとLayered syntaxという平行的な2つの構造を立てる理論、およびPhillips(1996)のParsingを文法と同一視するIncrementality hypothesisに基づく理論を取り上げ、Ushie(1994)以降提案している平行的多重構造を取り入れる理論との比較検討を行った。その結果、PesetskyにせよPhilipsにせよ、いずれかの層の1つの構造あるいはある段階での1つの構造が、ある統語現象に関与すると考えているが、その1つの構造だけを考えていては不十分な説明しかできないこと、複数の構造が同時に存在し、それらの構造が相互に影響及ぼしあうことを認める理論を立てる必要があることを明らかにした。本研究の目的は、自然言語の統語構造における不確定性の存在を実証的に検証し、そのような構造の不確定性自体を明確に捉え、適切な範囲でそれを可能とする文法理論を構築することにある。本研究では、主に英語を対象としてそのような統語構造の不確定性について実証的に研究を進め理論化を行おうとした。今年度は3年計画の1年目として、研究を進める上での基盤とするべく、これまでの理論とデータの収集・整理・検討に重点をおいた。具体的には、生成文法においてこれまでなされてきた研究の中から、特に本研究の対象である構造の不確定性と関連性を持つ統語構造に関する記述を抽出整理し、その理論的・経験的問題点を明確化するよう試みた。さらに、最近のMinimalist Programに基づく理論的・実証的研究を検討し、その統語構造の取り扱いに関する問題点を整理した。また、現代英語の実際の言語資料により、本研究に関連し記述・説明されるべき種々の事実関係をできるだけ詳細に調査した。理論化に関してはまだ緒についたばかりであるが、今年度の具体的成果としては、名詞句内での照応表現であるoneがどのような部分を先行詞としてしてとりうるか、特に先行詞が表面上不連続であるような場合にどのような可能性が許されるのかを考えるとき、その条件として平行的な構造を考えることが有効であり、その点で統語構造の不確定性と密接な関係があることを示した。このことは、文はひとつの派生段階では単一の統語構造を持つという、従来の統語分析で仮定されてきた確定的な統語構造観とは異なり、統語構造に不確定な部分があること、つまり、文はひとつの派生段階において単一の統語構造ではなく、複数の構造を同時に持つ可能性があり、それらの構造が相互に影響を及ぼしあう可能性を認める理論をたてる必要性を示唆したことになる。今年度は3年計画の2年目として、研究を進める上での基盤とするべく、これまでの理論の整理・検討とデータの収集を引き続き並行して進めた。

生成文法においてこれまでなされてきた研究の中から、構造の不確定性との関連性を持つ統語構造に関する記述を抽出整理し、その理論的・経験的問題点を明確化した。さらに、Minimalist ProgramおよびOptimality Theoryに基づく理論的・実証的研究を検討し、その統語構造の取り扱いに関する問題点を整理した。また、現代英語の実際の言語資料により、本研究に関連し記述・説明されるべき種々の事実関係の調査を引き続き行った。生成文法の枠組みでの統語論研究において、文の句構造の解明という課題の手立てとしてこれまでさまざまな構成素構造を調べるテストが用いられてきた。それらのテストを適用してみると場合によっては矛盾した結果が得られることがあるが、最近の研究ではそれらの一見矛盾した結果が生じないような統語構造の理論がいくつか提案されてきている。その中で特に注目に値すると思われるPesetsky(1995)のCascade syntaxとLayered syntaxという平行的な2つの構造をたてる理論、およびPhillips(1996,1998)のIncrementality hypothesisに基づく理論を取り上げ、Ushie(1994)以降私が提案してきている平行的多重構造を用いる仮説との比較検討を行った。その結果、文はひとつの派生段階では単一の統語構造を持つという、従来の統語分析で仮定されてきた確定的な統語構造観とは異なり、文はひとつの派生段階において単一の統語構造ではなく、複数の構造を同時に持つ可能性があり、それらの構造が相互に影響を及ぼしあう可能性を認める理論をたてる必要性をさらに確認した。今年度は3年計画の最終年として、これまでの理論の問題点の整理・検討と関連するデータの収集を進めると同時に、3年間の研究の総括を行った。とくに、生成文法においてこれまでなされてきた研究の中から、構造の不確定性との関連性を有する統語構造に関する記述を抽出整理し、その理論的・経験的問題点を明確化した。さらに、最近の極小主義(Minimalist Program)および最適性理論(Optimality Theory)に基づく炉論的・実証的研究を検討し、統語構造の不確定性との関連でその問題点を整理した。生成文法の統語論研究において、これまでさまざまな構成素構造を調べるテストが開発され、文の構造の解明という目標の手立てとして用いられてきた。それらのテストの結果は必ずしも一致せず、場合によっては矛盾する結果が得られることが知られているが、最近その結果が矛盾でなく生じるような統語構造の理論が提案されてきている。その中でとくに重要なのはPesetsky(1995)の平行的な2つの構造を立てる理論およびPhillips(1996)のParsingを文法と同一視する理論であると思われるので、それらの理論とUshie(1994)以降提案している平行的多重構造を取り入れる理論との比較検討を行った。その結果、PesetskyにせよPhillipsにせよ、いずれかの層の1つの構造あるいはある段階での1つの構造が、ある統語現象に関与すると考えているが、その1つの構造だけを考えていては不十分な説明しかできず、複数の構造が同時に存在し、それらの構造が相互に影響及ぼしあうことを認める理論を立てる必要があることが明らかになった。