hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海水中用高強度摩擦材の開発

本研究は、海洋環境中で使用可能な耐食性を有し、かつトライボロジー特性(特に摩擦・摩耗・耐焼付性)に優れた摩擦材(以降、海水中用高強度摩擦材という)を、申請者らの研究グループが開発した摩擦改質技術と熱拡散処理を組み合わせて応用し開発しようとする基礎研究である。本研究の目的を達成するために、本年度は昨年度から引続き耐食性をもつ材料への低摩擦・耐摩耗性の付与と、新たに工業上多用されている合金鋼に耐食性と低摩擦・耐摩耗性を付与する研究を中心に実施した。1.被覆層を有する材料の作製高強度かつ工業的に多用されている材料としてクロムモリブデン鋼(SCM435)を基材として、この表面と工具の間に、アルミナ(Al2O3)、チタン(Ti)、クロム(Cr)、窒化チタン(TiN)および窒化クロム(Cr2N)の各種硬質微細粉末とキャリア粉末を混合したものを間断なく送りこみ、局所的高面圧下で摩擦する(摩擦改質処理)ことにより、基材表面に微細粉末による被覆層を創生した。その後、必要に応じて摩擦改質処理を施した材料に窒化処理を施した。この熱処理を援用することにより摩擦改質により被覆された微細粉末を拡散接合させて基材との密着性を向上することならびに改質層の高強度化を試みた。2.評価試験の実施作製された試験片に対して硬さ測定およびスクラッチ試験を実施し、硬さと硬質微細粉末の密着強度について比較検討した。また表面・表層に存在する粉末粒子の分布状況(拡散浸透の有無)をEDX分析して考察した。これらと並行して海水中における浸漬腐食試験ならびに往復動摩擦摩耗試験を実施し、耐食性と耐摩耗性を調べ、本手法の有効性を確認した。本年度の計画は、工業的に多用されている合金鋼(SCM435)への耐食性と低摩擦・耐摩耗性の付与についての研究を中心に実施することになっている。本年度は、昨年度から引続き高強度かつ優れた耐食性を有する材料である18Cr-8Niステンレススチール(SUS304)とTi-6Al-4V(Ti allow)への低摩擦・耐摩耗性の付与と、合金鋼(SCM435)への耐食性と低摩擦・耐摩耗性の付与について実施した。これまでに各種基材に硬質微細粉末による被覆層を創生する技術を確立し、海水中における浸漬腐食試験ならびに往復動摩擦試験において有益な結果が得られた。しかし表面・表層における粉末粒子の分布状況等をより詳細に分析し、得られた評価試験結果に対する考察をより深める必要があると考える。よって総合的に判断し「おおむね順調に進展している」と評価した。平成31年度には、摩擦改質にて創成された各種材料に対して、これまで実施した往復動摩擦試験に加え、微小な往復すべり条件(フレッティング)下における摩擦特性評価試験を実施し、その効果を確認する。また摩擦改質材の表面・表層における粉末粒子の分布状況等をEDX分析にて詳細に調べ、これまでに得られた評価試験結果に対する考察を深める。平成31年度は、本科研費に関する研究実施の最終年度であることから、これまでに得られた成果を集約し、優れた耐食性と低摩擦・耐摩耗性を有し、海洋環境下で高荷重を受けつつその性能を最大限発揮することができる摩擦改質材の開発に先駆をつけたい。本研究の目的を達成するために、本年度は耐食性をもつ材料への低摩擦・耐食性の付与についての研究を中心に実施した。1.被覆層を有する材料の作製高強度かつ優れた耐食性をもつ材料である18Cr-8Niステンレススチール(SUS304)とTi-6Al-4V(Ti alloy)を基材として、これらの表面と工具の間に、アルミナ(Al2O3)、チタン(Ti)、クロム(Cr)、窒化チタン(TiN)および窒化クロム(Cr2N)の各種硬質微細粉末とキャリア粉末を混合したものを間断なく送りこみ、局所的高面圧下で摩擦する(摩擦改質処理)ことにより、基材表面に微細粉末による被覆層を創生した。その後、必要に応じて摩擦改質処理を施した材料に浸炭処理または窒化処理を施した。これら熱処理を援用することにより摩擦改質により被覆された微細粉末を拡散接合させて基材との密着性を向上することならびに改質層の高強度化を試みた。また表面・表層に存在する粉末粒子の分布状況(拡散浸透の有無)をEDX分析するとともに熱力学データベースソフトウェア「MALT for Windows」を使用して考察した。本年度の計画は、耐食性をもつ材料(SUS304およびTi alloy)への低摩擦・耐食性の付与についての研究を中心に実施する。本年度は「5.研究実績の概要」に述べたように、耐食性材料への各種硬質微細粉末による被覆層を創生することが可能となり、評価試験においても有益な結果が得られた。

よって総合的に判断し「おおむね順調に進展している」と評価した。本研究は、海洋環境中で使用可能な耐食性を有し、かつトライボロジー特性(特に摩擦・摩耗・耐焼付性)に優れた摩擦材(以降、海水中用高強度摩擦材という)を、申請者らの研究グループが開発した摩擦改質技術と熱拡散処理を組み合わせて応用し開発しようとする基礎研究である。本研究の目的を達成するために、本年度は昨年度から引続き耐食性をもつ材料への低摩擦・耐摩耗性の付与と、新たに工業上多用されている合金鋼に耐食性と低摩擦・耐摩耗性を付与する研究を中心に実施した。1.被覆層を有する材料の作製高強度かつ工業的に多用されている材料としてクロムモリブデン鋼(SCM435)を基材として、この表面と工具の間に、アルミナ(Al2O3)、チタン(Ti)、クロム(Cr)、窒化チタン(TiN)および窒化クロム(Cr2N)の各種硬質微細粉末とキャリア粉末を混合したものを間断なく送りこみ、局所的高面圧下で摩擦する(摩擦改質処理)ことにより、基材表面に微細粉末による被覆層を創生した。その後、必要に応じて摩擦改質処理を施した材料に窒化処理を施した。この熱処理を援用することにより摩擦改質により被覆された微細粉末を拡散接合させて基材との密着性を向上することならびに改質層の高強度化を試みた。2.評価試験の実施作製された試験片に対して硬さ測定およびスクラッチ試験を実施し、硬さと硬質微細粉末の密着強度について比較検討した。また表面・表層に存在する粉末粒子の分布状況(拡散浸透の有無)をEDX分析して考察した。これらと並行して海水中における浸漬腐食試験ならびに往復動摩擦摩耗試験を実施し、耐食性と耐摩耗性を調べ、本手法の有効性を確認した。本年度の計画は、工業的に多用されている合金鋼(SCM435)への耐食性と低摩擦・耐摩耗性の付与についての研究を中心に実施することになっている。本年度は、昨年度から引続き高強度かつ優れた耐食性を有する材料である18Cr-8Niステンレススチール(SUS304)とTi-6Al-4V(Ti allow)への低摩擦・耐摩耗性の付与と、合金鋼(SCM435)への耐食性と低摩擦・耐摩耗性の付与について実施した。これまでに各種基材に硬質微細粉末による被覆層を創生する技術を確立し、海水中における浸漬腐食試験ならびに往復動摩擦試験において有益な結果が得られた。しかし表面・表層における粉末粒子の分布状況等をより詳細に分析し、得られた評価試験結果に対する考察をより深める必要があると考える。平成30年度以降には、工業上多用されている材料として主に合金鋼(SCM)を取り上げ、海水腐食の防止ならびに低摩擦と耐摩耗性向上のための被覆と熱処理を試みる。まず鋼と合金化しやすく比較的耐食性と摩耗特性に優れている硬質微細粉末を中心に摩擦改質により被覆する。次に、これらの材料に対する海水腐食を防止するため、犠牲陽極として鉄よりイオン化傾向の高い亜鉛を、申請者らが開発した摩擦成膜法により被覆する。なお亜鉛は船体腐食に対する犠牲陽極材としてしばしば用いられる材料である。これら被覆層に焼入または熱処理を施す。作製された試料に対して海水腐食試験ならびに摩擦摩耗試験を実施する。得られた解析結果を総合して、海水中で使用できるより安価な摩擦材の開発へ先駆をつけたい。
新しい赤外線デバイス材料ZnHgTeの作製と基礎物性

Te溶媒を用いたトラベリングヒータ法により,赤外線検出器材料として有望なZnHgTe結晶のZn組成を0.02から1まで変化さし生長を行なった. Hg蒸気圧が高いので成長アンプル内にArガスを1気圧封入した結果,成長温度約700°CでZnが0.02から0.8まですべてn型伝導を示した.電気特性(比抵抗,キャリア濃度,移動度)をホール効果を用いて, Zn組成の異なる試料について測定し,次のような結果を得た. (1)x=0.2の試料の室温での電子移動度は6×10^3cm^2/v・sで, 150K付近で最大値約10^4cm^2/v・sとなる.(2)電子濃度の温度依存性から伝導帯の下約10meVの所にドナー準位が存在することが明らかになった.(3)組成xを増加さすことによって,室温における電子移動度が合金散乱により減少することがわかった.特に,合金散乱の理論により解析した結果により減少することがわかった.特に,合金散乱の理論により解析した結果, Znの多い場合の電子移動度は理論値から大きくずれることがわかった.これは,単純な合金散乱機構だけでなく,粒界などのマクロな欠陥による電子散乱を考慮に入れなければいけないことを示している.(4)xが0.33を越えた試料では,約280Kでホール計数がn型からp型へ変化し, 77Kで正孔移動度は3×10^3cm^2/v・sに達した.さらに,有機金属気相法によりZnHgTe単結晶膜を作製する目的で,先ず, (100)GaAs基板上にZnTe膜を育成した.用いた原料は(CH_3)_2Znと(CH_3)_2Teであるが,有機Teは分解温度が高いので約400°Cにおいてクラッキングを行なって,基板温度350°Cでエピタキシャル成長を行なった.オージェ電子分光, SEM, X線解析の実験から格子定数を6.10Åの表面モフォロジーの平坦な膜が得られていることが明らかになった.また, 4.2Kにおけるフォトルミネッセンススペクトルから2.375, 2.364eVに中性アクセプタ束縛励起子と2.2eVにおける酸素束縛励起子発光が見られ,極めて良質なZnTe膜がGaAs基板上に成長していると考えられる.Te溶媒を用いたトラベリングヒータ法により,赤外線検出器材料として有望なZnHgTe結晶のZn組成を0.02から1まで変化さし生長を行なった. Hg蒸気圧が高いので成長アンプル内にArガスを1気圧封入した結果,成長温度約700°CでZnが0.02から0.8まですべてn型伝導を示した.電気特性(比抵抗,キャリア濃度,移動度)をホール効果を用いて, Zn組成の異なる試料について測定し,次のような結果を得た. (1)x=0.2の試料の室温での電子移動度は6×10^3cm^2/v・sで, 150K付近で最大値約10^4cm^2/v・sとなる.(2)電子濃度の温度依存性から伝導帯の下約10meVの所にドナー準位が存在することが明らかになった.(3)組成xを増加さすことによって,室温における電子移動度が合金散乱により減少することがわかった.特に,合金散乱の理論により解析した結果により減少することがわかった.特に,合金散乱の理論により解析した結果, Znの多い場合の電子移動度は理論値から大きくずれることがわかった.これは,単純な合金散乱機構だけでなく,粒界などのマクロな欠陥による電子散乱を考慮に入れなければいけないことを示している.(4)xが0.33を越えた試料では,約280Kでホール計数がn型からp型へ変化し, 77Kで正孔移動度は3×10^3cm^2/v・sに達した.さらに,有機金属気相法によりZnHgTe単結晶膜を作製する目的で,先ず, (100)GaAs基板上にZnTe膜を育成した.用いた原料は(CH_3)_2Znと(CH_3)_2Teであるが,有機Teは分解温度が高いので約400°Cにおいてクラッキングを行なって,基板温度350°Cでエピタキシャル成長を行なった.オージェ電子分光, SEM, X線解析の実験から格子定数を6.10Åの表面モフォロジーの平坦な膜が得られていることが明らかになった.また, 4.2Kにおけるフォトルミネッセンススペクトルから2.375, 2.364eVに中性アクセプタ束縛励起子と2.2eVにおける酸素束縛励起子発光が見られ,極めて良質なZnTe膜がGaAs基板上に成長していると考えられる.
連続近赤外線分光装置による脳内ヘモグロビン濃度と脳血流に関する臨床的研究

我々はfsNIRSを用い脳内ヘモグロビン濃度の測定可能な新しい解析法を開発した。この方法を用いて新生児の脳内の酸素化ヘモグロビン、脱酸素化ヘモグロビンとヘモグロビン酸素飽和度を測定した。さらにインドシアニングリーン(ICG)を用い、多チャンネル近赤外分光測定装置で局所脳血流を測定した。1.出生後早期の脳内酸素化状態と分娩様式の影響正期産児の出生後早期の生理的変化として脳循環と脳内酸素化のダイナミックな変化が起きることを明らかにした。また、経膣分娩群20例と予定帝王切開群(帝切群)6例の計26例について出生後の脳内ヘモグロビン酸素飽和度(SbO2)を測定した。経膣分娩群のSbO2は、出生後2分の29±17%から急激に増加し、8.5分に68±6%となり以後一定であった(15分:66±7%)。一方、帝切群のSb02は、生後8.5分までは経膣分娩群と同様に上昇したが、以後経時的に減少し15分で57±5%となり、両群間に有意差が認められた。分娩様式が正期産児の出生後早期の脳内酸素化状態に著明な影響を及ぼすことを明らかにした。2.脳血流の絶対値測定パルス式色素希釈法(PDD)で動脈血中ICG濃度を、24チャンネルの近赤外分光測定装置で脳内ICG濃度を同時測定し局所脳血流を二次元画像として算出した。神経学的に異常の無い新生児の側頭葉の脳血流は14.5±3.1ml/100g/minで、従来の報告と同様であった。左側実質内出血と左側脳梗塞の2症例では、病変部位(側頭部)の脳血流が、各々5.8、9.0ml/100g/minと反対側の10.4、24.5ml/100g/minに比し著しく減少していた。この所見はSPECTで血流が欠損していた部位に一致した。ICGを用いベッドサイドで簡便に脳局所循環動態が測定できることを証明した。1.出生後早期の脳内ヘモグロビン濃度と脳内ヘモグロビン酸素飽和度の測定近赤外分光測定装置(NIRS)を用い、7名の新生児の出生後早期の脳組織における酸素化ヘモグロビン(HbO_2)、脱酸素化ヘモグロビン(Hb)、総ヘモグロビン(T-Hb)濃度と脳内ヘモグロビン酸素飽和度(SbO_2)の変化を測定した。出生後23分以内にHbO_2は急速に上昇し、この時期に一致してT-Hbは一過性に増加し、以後Hbの低下とともに減少した。しかし多血症と縦隔気腫を合併した症例のT-Hbは他の6例より高値を示した。SbO_2は出生後1.5分の18%から56分後の約55%まで急速に上昇し、それ以後は緩やかに約10%増加した。一方、出生直後に短時間酸素投与された3例では、酸素投与の無い症例よりも非常に早く脳の酸素化が起きた。以上の成績より、出生後早期の生理的変化として脳循環と脳内酸素化のダイナミックな変化が起きることが示された。

2.脳血流の測定成人ではパルスオキシメータの原理を用いたパルス式色素希釈法(PDD)により、動脈血中のインドシアニングリーン(ICG)の濃度を正確に測定できる事が報告されているが、新生児領域での検討が行われていないので基礎的研究として、20例の新生児(出生体重6513556g)について、ICG(0.20.5mg/kg)を静注後、任意の13点(39分)で採血した。ICG実測値とPDDでの測定値との間にr=0.924(p<0.001)の良好な相関が得られ、PDDにより新生児においても動脈血中のICGの濃度を正確に測定できる事が明らかとなった。この方法とNIRSと組み合わせて測定した頭蓋内病変を有しない4例の脳血流量は、13.014.8ml/100g/minであり,従来の^<133>Xeクリアランス法、PETと同様の成績が得られた。我々が開発した脳内ヘモグロビンの絶対値(濃度)の算出可能な新しい解析法(baseによる光路長補正)を用いて、昨年度の研究において正期産児の出生後早期の生理的変化として脳循環と脳内酸素化のダイナミックな変化が起きることを明らかにした。今年度は、26例の成熟児について脳内へモグロビン酸素飽和度を測定し、分娩様式の脳内酸素化状態に及ぼす影響について検討した。また脳血流の測定は、左側実質内出血と左側脳梗塞の2症例に行い、頭蓋内病変を有しない新生児と比較検討した。1.分娩様式の脳内酸素化状態に及ぼす影響正期産児で蘇生を必要としなかった経膣分娩群20例と予定帝王切開群(帝切群)6例の計26例について脳内ヘモグロビン酸素飽和度(SbO2)を測定した。また同時に右上肢にパルスオキシメーターを装着し動脈血酸素飽和度(SpO2)を測定した。SpO2は両群で有意差を認めなかった。経膣分娩群のSbO2は、出生後2分の29±17%から急激に増加し、8.5分に68±6%となり以後一定であった(15分:66±7%)。一方、帝切群のSbO2は、生後8.5分までは経膣分娩群と同様に上昇したが、以後経時的に減少し15分で57±5%となり、両群間に有意差が認められた。経膣分娩群ではカテコールアミンがより多く分泌され末梢血管が収縮し脳血流が増加するためと考えられる。2.インドシアニングリーンを用いた脳血流の測定頭蓋内病変を有した2例では、病変部位の脳血流が、各々5.8、9.0ml/100g/minと反対側の10.4、24.5ml/l00g/minに比し著しく減少していた。尚、頭蓋内病変の無い15例の脳血流は、14.5±3.1ml/100g/minであり。従来の報告と同様であり、ベッドサイドで簡便に測定できることが証明された。3.低血糖症における検討は、研究期間中に症例が無かったのでできなかった。
地域統合と価格動向：米国とメキシコを事例とした実証分析と理論的考察

国際経済学の重要なテーマである「一物一価の法則」を理論的土台に、グローバル化と地域統合が進展する経済において価格がどのような動向を示すか、メキシコを事例に実証分析をし、理論的考察を行った。研究成果として、「メキシコにおける一物一価の検証」と題する論文を発表した。既存研究とは異なり、個別の財・サービスの都市間における絶対的な価格差について分析を加え、近年メキシコ都市間で一物一価の法則の成立を促している要因を明らかにした。平成26年度は、「メキシコ一国内35都市間の価格均一化についての実証分析」をテーマに、「国際経済学の理論的進展のフォロー」「既存研究のサーベイ」「データの整備」「現地調査と海外の専門家との意見交換」を進めた。「国際経済学の理論的進展のフォロー」については、市場統合の概念及び市場統合と一物一価の法則の関係性についての理解を深めた。既存研究では、市場統合の定義や市場統合と一物一価の法則の関係性が明白ではなく、一物一価の法則が成立する時に市場統合があると結論づけることが多かった。こうした一連の研究の傾向に警鐘を鳴らす論文をサーベイし、研究の理論的土台を強化した。「既存研究のサーベイ」については、上記に関する論文に加え、各国の市場統合や一物一価の法則についての実証論文をサーベイし、既存研究において不十分な点をまとめた。「データの整備」については、商品別の非常に詳細な価格データの整備をした。腐敗する財、腐敗しない財、サービス財に分類し、分析に適切な10ー20財を取り上げて分析可能な水準まで整備した。「現地調査と海外の専門家との意見交換」については、メキシコ2都市を訪問し、現地の専門家から貴重な資料や意見をもらった。特に、メキシコ大学院大学(El Colegio de Mexico)の教授との意見交換は有意義であった。上記「国際経済学の理論的フォロー」について示唆を受けた他、メキシコの農村を対象とした貴重な関連文献を紹介された。また、本研究は、日本では入手の難しいメキシコの詳細な原価格データを用いる点に特色がある。メキシコで詳細な価格データを収集及び公表する公的機関であるメキシコ中央銀行と国立統計地理情院を訪問し、専門家と意見交換をしたことは、今後本研究を進める上で必ず役立つと考えている。平成27年度は、「メキシコ一国内35都市間の価格均一化についての実証分析」をテーマに、平成26年度に実施した「1.国際経済学の理論的進展のフォロー」「2.既存研究のサーベイ」「3.データの整備」「5.現地調査と海外の専門家との意見交換」を踏まえ、「4.計量分析」「6.国内の専門家との意見交換」「7.実証分析の結果を踏まえた理論的考察」「8.論文の作成と発表」を行った。「4.計量分析」については、当初計画していた分析を拡張した。既存の一物一価の法則についての実証的研究は、単位根検定及び共和分検定を用いることにより、相対的な一物一価を検証する研究が多い。それに対し、本研究では、平成26年度の研究を踏まえ、当初計画になかった分散分解の手法を加えて分析した。これにより、相対的な一物一価の検証のみならず、都市間における絶対的な価格差についても分析が可能となった。また、一物一価が成立するか否かのみならず、時間を通じてどのような要因が価格差に影響を与えているかを検証することが可能となった。「6.国内の専門家との意見交換」については、計量分析や時系列計量分析を専門とする研究者との意見交換を数回にわたり行った。また、途中経過として兼松セミナーで報告した際に、セミナーに参加した研究者から、その後の論文作成につながる有益なコメントを受けた。「7.実証分析の結果を踏まえた理論的考察」を行った上で、「8.論文の作成と発表」を実施した。日本国際経済学会全国大会における発表では、コメンテーターから有益なコメントを受け、さらなる理論的考察を加え、論文を拡張する必要を感じた。こうした専門家からの意見を踏まえ、現在、投稿に向けて論文の仕上げを行っている。一物一価の法則についての既存の実証研究で用いられる単位根検定や共和分検定だけでなく、分散分解を行うことができたのは、この分野の研究に対する新たな貢献となり得ると考えられる。他方、日本国際経済学会で指摘された点、すなわち、「マクロ経済の安定化」と「価格の均一化」の関係についての理論的考察や、「北米自由貿易協定(NAFTA)」と「マクロ経済の安定化」のどちらがどの程度「価格の均一化」に影響を及ぼしたかについて識別することが、課題として残っている。この点については、別稿において取り組む必要がある。ただし、研究の大まかな道筋はついており、引き続き速やかに研究を進める。平成28年度は、「メキシコ一国内35都市間の価格均一化についての実証分析」をテーマに、平成27年度に実施した「計量分析」「国内の専門家との意見交換」「実証分析の結果を踏まえた理論的考察」「論文の作成と発表」を発展させ、拡張的な「計量分析」及び「論文の作成」を行った。「海外及び国内の専門家との意見交換」も積極的に行い、昨年度に学会で発表した論文を発展的に改訂した。研究成果として、「メキシコにおける一物一価の検証」(二松学舎大学国際政治経済学部Discussion Paper Series)を発表した。

この研究は、通常一物一価の法則の実証分析で用いられる共和分検定のみならず、分散分解の手法を用いることにより、相対的な一物一価のみならず、都市間の絶対的な価格差についても分析しているという点で、既存研究を一歩進める新しい研究であると認識している。他方、平成27年度に日本国際経済学会で指摘された点、すなわち、「北米自由貿易協定(NAFTA)」と「マクロ経済の安定化」のどちらがどの程度「価格の均一化」に影響を及ぼしたかについて識別するため、新しいモデルで計量分析を行った。ただし、別稿として発表するため、まだこの分析を論文として作成していない。今後英語で論文を作成して海外のジャーナルに投稿する予定である。さらに、「国内の専門家との意見交換」により、NAFTA以降近年、メキシコにおいて急速に道路インフラの整備がなされたことと、一物一価の成立の関係についても今後検討する必要があると考えている。国際経済学の重要なテーマである「一物一価の法則」を理論的土台に、グローバル化と地域統合が進展する経済において価格がどのような動向を示すか、メキシコを事例に実証分析をし、理論的考察を行った。研究成果として、「メキシコにおける一物一価の検証」と題する論文を発表した。既存研究とは異なり、個別の財・サービスの都市間における絶対的な価格差について分析を加え、近年メキシコ都市間で一物一価の法則の成立を促している要因を明らかにした。研究はおおむね順調に進展している。特に、課題であった「国際経済学の理論的進展のフォロー」において理論的土台が強化されたことは大きな進展であった。「計量分析」「国内の専門家との意見交換」「実証分析の結果を踏まえた理論的考察」「論文の作成と発表」についての研究の大まかな道筋はついており、引き続き速やかに研究を進める。平成28年度は、分析結果を論文として完成させる予定である。まずは、平成27年度に着手した論文を日本語で仕上げる。さらに、昨年度指摘された「マクロ経済の安定化」と「北米自由貿易協定(NAFTA)」の「価格の均一化」に対する影響を識別化できるように分析を拡張させ、英語で論文を作成する予定である。経済学平成27年度は「計量分析」「国内の専門家との意見交換」「実証分析の結果を踏まえた理論的考察」「論文の作成と発表」を進める計画である。特に、論文の発表については、平成27年度は国内の研究会及び学会で発表した上で、平成28年度に海外の研究会及び学会で発表する計画である。「次年度使用額(B-A)」は大きな額ではない。外国旅費を予定したが、平成27年度は国内の専門家との意見交換を中心に行ったため、平成28年度に繰り越された。「次年度使用額(B-A)」は小額である。英語で論文を作成する際の校正費用を予定したが、翌年度以降に繰り越された。請求した助成金に不足が生じた場合に随時使用する計画である。翌年度分として請求した助成金に不足が生じた場合に随時使用する計画である。
アメリカ合衆国における教員評価制度に関する実証的研究

アメリカの教員評価制度は、連邦による外圧的統制を受け学力成果に基づく教員評価制度の導入が進む一方で、教員の専門的・共同的な学びを媒介とする教員の自律的専門職化を目指す動きも見られる。このような状況の中,本研究は、アメリカ合衆国を対象に、教員評価制度改革の可能性と課題を明らかにすることを目的とした。これまでに,1)連邦政策によって示された「学力成果に基づく教員評価制度」について、1アメリカ全体の導入状況を明らかにし、教員評価制度の規格化の実態を検証し,2州レベルにおいてどのように運用されているのか、具体的な運用実態を解明した。そして,2)「教員の専門性を確保する教員評価制度」に着目し、研究グループなどの示す報告書をもとにその理念や特徴を明らかした。そして,最終年度では,具体的にどのように導入・展開されているのか、ミネソタ州に焦点をあて、その運用の実態を探った。そこで,1これまでの教員評価制度改革において教員評価制度の有する「総括的評価機能の限界性」が認識されており,反対に「形成的評価機能の可能性」が期待され,形成的評価機能を活用した評価システムを構築していたこと,2「学力成果」を教員間の共同的な学びの「共通言語」として活用していたこと,3教員評価制度を通して,管理職以外の多様な評価者が評価活動に関与することで,学校組織の柔軟化が図られていたこと,4管理職が,教員評価制度を,学校改善のツールとして捉えていたこと,などが明らかになった。これらの研究成果は,『米国公立学校教員評価制度に関する研究』(風間書房)として発表した。本年度は当初の研究計画に従って以下の研究を実施した。1連邦政府による教員評価政策の実施状況の解明、2「教員の専門性を確保する教員評価制度」の特質と課題の明確化、収集した文献分析を中心に、以下の事項を明らかにした。連邦政府によるRTTTプログラムとNCLB法義務遂行免責の遂行により、教員の有効性を基礎とするアカウンタビリティシステムの創設がほとんど全ての州で進められている。制度の概要は多様であり、具体的に以下の3点、1)生徒の学力データの活用、2)州・学区間の関係、3)評価結果の活用を中心に比較検討した。その結果、以下の知見が得られた。1)教員評価システムにおける生徒の学力データの活用は、2013年時に41州が義務付けている。学力測定の方法について、多くは州統一テストの活用を義務づけているが、同時に多様な測定方法を認めている州も半数を超える。2)教員評価システムの創設に関する権限を学区にどの程度移譲するかは州によって多様である。11州とD.C.は州統一の教員評価システム創設しその導入を学区に義務付ける一方、39州が学区独自の評価システム創設を認めている。3)教員評価結果は、テニュアや免許付与、職能開発、教員報酬、解雇、教員養成機関の改善などの利用されている。4)連邦による教員政策は、各州の教員評価システムに一定影響を与えており、教員評価システムの標準化を進めたと言える。非効果的教員の排除をすすめた。その一方で、評価システムの活用方法等においては、各州次第である。2年目である今年度は、前年度の調査結果を踏まえ、特色ある州や学区を抽出し、ケーススタディを実施した。具体的な内容は以下の通りである。&#9352;フロリダ州の教員評価プログラムの分析:フロリダ州における教員評価プログラムの概要を法規や公的資料を用いて明らかにした。また、フロリダ州で教員評価プログラムをめぐって起こされた訴訟を分析し、具体的運用実態を明らかにした。&#9353;ミネソタ州の教員評価プログラムの分析:ミネソタ州における教員評価プログラムの概要を明らかにした上で、具体的運用実態を解明するため、実態調査を行った。関連資料などが順調に入手できたため。平成28年度は、形成的機能を基軸とする教員評価プログラムが展開されるミネソタ州に焦点をあて、実地調査を実施した。具体的な調査概要は以下に示すとおりである。・文献資料、法規定分析を通し、これまで実施されてきた教員評価制度の特徴の整理・政策決定に関わった人物へのインタビュー調査、議会議事録などの資料分析を通して、新しい教員評価制度が創設された背景、経緯の解明・学区教育委員会、学校への実地調査を通して、新しい教員評価制度の運用実態の解明調査結果によって、以下の点が明らかになった。連邦による教育効果の測定を用いたアカウンタビリティ型の教員評価政策が進められる中で、教育効果の測定結果を職能開発のためのツールに転換し、職能開発型の教員評価制度として展開されている点がミネソタ州の教員評価制度の大きな特徴である。その特徴を整理すると、1学習共同体(PLC)や同僚教員観察を中心とした形成的評価機能が充実している。2職能開発プランの作成とPLCの構築の二つの方法で形成的機能が重視されている。3総括的評価への納得性が高い。制度的に実施が義務付けられているとはいえ、同僚教員間で情報を共有し合う時間や空間を有することは、自身の教育実践力の向上に役立つと捉えられており、そこで構築されている同僚性は、「自発的」で「発展思考的」なものに近いと言える。特に、同僚教員間での協働性の構築を企図する学区では、同制度に対する教員らの積極性も高く、「協働文化」が生まれやすい環境であったと言える。この要因として、教員と管理者との適度な距離、報酬の有効な活用方法があげられる。計画通り、制度設計に関与した行政関係者、制度を運用する学校関係者からの協力を得て、実地調査を実施することができたため。

最終年度では、オバマ政権による連邦政策下においても、教職の専門職化の重要性を認識し教員評価制度改革を進めたミネソタ州の事例を取り上げ、アカウンタビリティ・システムの構築と専門職化の実現に向けた取り組み実態を分析した。そこで、明らかになったことは、各学区で展開された教員評価制度改革において、教員評価制度の有する「総括的評価機能の限界性」が看取された点である。連邦政策によって、学力テストスコアを用いた教員の教育成果の正確な測定と評価結果の報酬や人事雇用への活用が進められたが、ミネソタ州では、学力テストスコアを用いた教員の教育成果の正確な測定が教員の報酬や人事雇用に直接的に活用されていたわけではなく、職能開発のためのデータとして活用されていた。教員評価制度を通した教員へのアカウンタビリティの追求は教育現場に馴染まず、結果として、形成的機能が重要視されている点は注目される。また、「教員間の協働性」が進められようとしている点である。事例調査を行なったミネソタ州では、教員間の専門職学習コミュニティの構築が新しい教員評価制度のベースとされた。新しい教員評価制度の構築を、全学区へ教員間の協働性の構築を促す好機と捉え、職能開発型の教員評価制度が展開された。また、それに対し、多くの教育関係者が好意的な評価を示しており、新しい教員評価制度をツールとして、教員間に協働性の文化が根付きつつある。さらに、「学区当局と教員団体の共同性」が効果的な教員評価制度の構築の鍵となっている点である。ミネソタ州の教員評価制度改革には、教員団体との団体交渉が影響を与えていた。学区と教員団体の政治的対立は各主体の利益を中心とする議論を生じさせる恐れがあり、効果的な教員評価制度の構築を目指し建設的な議論を展開させるには、学区と教員団体との共同性が重要となるだろう。おおむね計画通り進んでいる。アメリカの教員評価制度は、連邦による外圧的統制を受け学力成果に基づく教員評価制度の導入が進む一方で、教員の専門的・共同的な学びを媒介とする教員の自律的専門職化を目指す動きも見られる。このような状況の中,本研究は、アメリカ合衆国を対象に、教員評価制度改革の可能性と課題を明らかにすることを目的とした。これまでに,1)連邦政策によって示された「学力成果に基づく教員評価制度」について、1アメリカ全体の導入状況を明らかにし、教員評価制度の規格化の実態を検証し,2州レベルにおいてどのように運用されているのか、具体的な運用実態を解明した。そして,2)「教員の専門性を確保する教員評価制度」に着目し、研究グループなどの示す報告書をもとにその理念や特徴を明らかした。そして,最終年度では,具体的にどのように導入・展開されているのか、ミネソタ州に焦点をあて、その運用の実態を探った。
脂肪酸結合蛋白分子種(FABP)の細胞機能に関する研究

Storchらは蛍光標識脂肪酸アナログを用い人工的なリポソームへのFABP結合脂肪酸の転送機構についてエネルギートランスファーアッセイと呼ばれるユニークな測定法を開発し、脂肪酸トランスファーに関する詳細な解析を行ない、肝型のFABPではFABPからの脂肪酸の解離が律速となっているのに対し、心筋型では膜との衝突により迅速に転送されることを明らかにした。(J.B.C.,269,10517-10523,1994)彼らは更に心筋型、脂肪細胞型FABPのアミノ酸置換蛋白を数種合成しそれらのFABPを用いたエネルギートランスファーアッセイで解析、FABPの特定の塩基性アミノ酸が衝突理論に重要な役割を演じることを、従って膜にFABPのリセプターが存在する可能性を示唆している。(J.B.C.,in press,1995)小野、藤井、榊原らはネズミの皮膚からシスチンを5個含む極めて珍しいタイプの分子量15.1kDaの細胞内脂肪酸結合蛋白(FABP)を精製、脂肪酸に対する結合能を明らかにするとともに、cDNAを単離して蛋白のアミノ酸配列、cDNAの塩基配列よりその一次構造を決定した。その結果この蛋白が既に一次構造が決定されている末梢神経ミエリン鞘から単離されたミエリンP2蛋白、脂肪細胞由来の脂肪酸結合蛋白、心筋由来の脂肪酸結合蛋白とほぼ50%のホモロジーを有することが明らかにでき、FABPファミリーの新しいメンバーであることを報告した。(B.B.R.C.,200,253-259,1994)これまで知られているFABPファミリーの中でシスチンを2個以上持つものは知られておらず、極めて興味深い。また皮膚cDNAをE.coliで発現させたリコンビナント蛋白は脂肪酸結合能を持たず、シスチンは分子内ジスルフィドを形成していていることが示唆され、皮膚から精製した蛋白の一次構造解析からCys^<67>-Cys^<88>及びCys^<120>-Cys^<127>の間で分子内ジスルフィド結合の存在が確認され脂肪酸の結合に重要な役割を果していると推定される。Storch博士らも確認している心筋型、脂肪細胞型、ミエリン鞘型脳型等のFABPでX線解析上脂肪酸のカルボキシル基と静電気的相互作用を持つとされるR^<109>は皮膚型でも保存されており、結合様式は直交するβ-バレルが基本構造と考えられ、脂肪酸結合における分子内ジスルフィドの役割解明が今後の課題である。我々の見出した皮膚型FABPがエネルギートランスファーアッセイでどの様な脂肪酸転送機構を示すか目下Storchのグループと共同研究中であるが、結論までに至っていない。小野、藤井らは心筋型のFABPが比較的広範囲に組織分布するが、大動脈の内皮細胞並びに平滑筋にも発現していることを明らかにした。更に実験的糖尿病ラット(ストレプトゾトシン投与)で大動脈の心筋型FABPの発現が転写レベルで抑制されるが、心筋では抑制されず、インスリン投与により大動脈での心筋型FABPの発現が転写レベルで回復することを明らかにした。(Eur.J.Biochem.632,in press,1995)このことは心筋型FABPの発現が組織により発現調節が異なっていることを示唆しており、大動脈の心筋型FABPのプロモーター領域にインスリン感受性エレメントの存在を想定させ、今後の解析課題と考えられる。また糖尿病の血管性病変で、増加する遊離脂肪酸の細胞内処理でのFABPの役割の重要性を強く示唆される。小野は腸組織に特異的に発現している腸型FABPが腸疾患時の血管への逸脱マーカーとなる可能性を追及し、明らかに腸の虚血性疾患時のマーカーとして最適であることを確認した。(Gut,468,in press,1995)更に臨床症例を増加させてGastroenterologyに投稿中である。

また皮膚cDNAをE.coliで発現させたリコンビナント蛋白は脂肪酸結合能を持たず、シスチンは分子内ジスルフィドを形成していていることが示唆され、皮膚から精製した蛋白の一次構造解析からCys^<67>-Cys^<88>及びCys^<120>-Cys^<127>の間で分子内ジスルフィド結合の存在が確認され脂肪酸の結合に重要な役割を果していると推定される。Storch博士らも確認している心筋型、脂肪細胞型、ミエリン鞘型脳型等のFABPでX線解析上脂肪酸のカルボキシル基と静電気的相互作用を持つとされるR^<109>は皮膚型でも保存されており、結合様式は直交するβ-バレルが基本構造と考えられ、脂肪酸結合における分子内ジスルフィドの役割解明が今後の課題である。我々の見出した皮膚型FABPがエネルギートランスファーアッセイでどの様な脂肪酸転送機構を示すか目下Storchのグループと共同研究中であるが、結論までに至っていない。小野、藤井らは心筋型のFABPが比較的広範囲に組織分布するが、大動脈の内皮細胞並びに平滑筋にも発現していることを明らかにした。更に実験的糖尿病ラット(ストレプトゾトシン投与)で大動脈の心筋型FABPの発現が転写レベルで抑制されるが、心筋では抑制されず、インスリン投与により大動脈での心筋型FABPの発現が転写レベルで回復することを明らかにした。(Eur.J.Biochem.632,in press,1995)このことは心筋型FABPの発現が組織により発現調節が異なっていることを示唆しており、大動脈の心筋型FABPのプロモーター領域にインスリン感受性エレメントの存在を想定させ、今後の解析課題と考えられる。また糖尿病の血管性病変で、増加する遊離脂肪酸の細胞内処理でのFABPの役割の重要性を強く示唆される。小野は腸組織に特異的に発現している腸型FABPが腸疾患時の血管への逸脱マーカーとなる可能性を追及し、明らかに腸の虚血性疾患時のマーカーとして最適であることを確認した。(Gut,468,in press,1995)更に臨床症例を増加させてGastroenterologyに投稿中である。新しい脂肪酸結合蛋白分子種(FABP)の検索として、ネズミ回腸粘膜細胞から精製したI-15PのcDNAを単離し、ORFが蛋白側から決定したアミノ酸配列と同じであることを明らかにした。更にヒトのcDNAも単離しこれらの発現系を確立してリコンビナント蛋白を調製した。本蛋白が既知のFABBの中で肝型L-FABPと最も近縁関係にあることから、L-FABPのX-線結晶解析を行なっているミュンスター大学のSpener教授グループとの共同研究を立案した。またネズミ皮膚から新たに単離精製したcutaneous C-FABPは、アミノ酸配列決定の結果既知のFABPの中では心筋型H-FABPと最も近縁関係にあることが明らかにされた。しかしH-FABPとの大きな違いは通常H-FABPは動物種でもcysteineを含まないか含んでも1個しかないのにC-FABPには7個のcysteineがあり異なった機能をになっていると推定される。Spenerらのグループも脳嗅覚組織よりcysteineが7個ある新しいタイプのFABPを精製しbrain like H-
直列重複遺伝子間の遺伝子変換に関する解析

本研究の目的は,直列重複して密に連鎖している遺伝子群の塩基配列を,系統ネットワーク法などを用いて分析し,それらの遺伝子座における遺伝子変換に関する分子進化学的解析を行なうことである。我々はまず,発表されている霊長類の塩基配列を解析した。遺伝子変換が連鎖する遺伝子間で生じているらしいので,系統ネットワークを作成したところ,きわめて複雑なパターンが得られ,エクソンごとにことなる変換が生じているらしいということがわかった。さらに,各サイト比較法を用いて詳細に分析し,遺伝子変換によって塩基が変化を受けたサイトを取り除いて系統樹を作成した。この解析結果をもとにした系統樹の各枝ごとに同義置換数と非同義置換数を推定したところ,系統樹の一部の枝で非同義置換数の方が同義置換数より高い値になった。これは,中立進化ではなく,なんらかの正の自然淘汰が生じていることを示唆する。現在論文を投稿中である。我々は,齧歯類においてRh遺伝子と相同性のあるRh50遺伝子の進化のパターンを霊長類のものと比較するために,マウスとラットのcDNAの全コード領域の塩基配列を決定した。その結果,ヒトとマカクの間では,Rh遺伝子とRh50遺伝子の両方で非同義置換数の方が同義置換数よりも高く観察されたのに対して,マウスとラットの間では,Rh遺伝子とRh50遺伝子の両方で同義置換数の方が非同義置換数よりも高い値を示した。このことは,霊長類と齧歯類の間では自然淘汰のパターンの差異があるということを示唆している(Kitanoら,1998)。また,アフリカツメガエルとメダカのRh50-like遺伝子のcDNAの全コード領域の塩基配列を決定して系統樹を作成し,それらの遺伝子の進化パターンの分析を行なった。その結果,哺乳類のRh50遺伝子とアフリカツメガエルのRh50-like遺伝子はクラスターを形成し,Rh遺伝子とRh50遺伝子の遺伝子重複の時期はメダカ,つまり硬骨魚類と他の脊椎動物との分岐前後に相当するというように推測された(投稿論文準備中)。本年度は,Rh式血液型遺伝子に焦点をしぼり,すでに発表されているヒトを含む霊長類の塩基配列を解析した。単に配列を多重整列して系統樹を作成すると,複数回の重複と欠失を仮定しなくては説明できない樹形が選ばれたので,遺伝子変換が連鎖する遺伝子間で生じているらしいということがわかった。そこで,系統ネットワークを作成したところ,きわめて複雑なパターンが得られ,エクソンごとにことなる変換が生じているらしいということがわかった。さらに,各サイト比較法を用いて詳細に分析し,遺伝子変換によって塩基が変化を受けたサイトを取り除いて系統樹を作成したところ,過去に1度重複が生じたという系統樹がもっともあり得るという結果を得ることができた。この解析結果をもとにした系統樹の各枝ごとに同義置換数と非同義置換数を推定したところ,多数の枝で非同義置換数の方が同義置換数より高い値になった。また,ウインドウ解析を行ったところ,アミノ酸配列の特定の2カ所で特に非同義置換数が高いことがわかった。さらに,Rh式血液型遺伝子と相同な遺伝子との遺伝子系統樹を作成したところ,Rh式血液型遺伝子と四量体を形成する50kDタンパク質の遺伝子は,脊椎動物の出現前後に遺伝子重複で生じたと推定された。

現在投稿論文を準備中である。Rh式血液型の遺伝子産物は,12回膜貫通型の膜タンパクで,Rh遺伝子と相同性のあるRh50遺伝子の産物とともにヘテロテトラマーを形成して,赤血球膜表面上に存在するとされている。我々は,齧歯類においてのRh遺伝子とRh50遺伝子の進化のパターンを霊長類のものと比較するために,マウスとラットの大腿骨の骨髄細胞からRNAをAGPC法によって抽出し,degeneratePCR法およびRACE法によってcDNAの全コード領域の塩基配列を決定した。その結果,ヒトとマカクの間では,Rh遺伝子とRh50遺伝子の両方で非同義置換数の方が同義置換数よりも高く観察されたのに対して,マウスとラットの間では,Rh遺伝子とRh50遺伝子の両方で同義置換数の方が非同義置換数よりも高い値を示した。このことは,霊長類と齧歯類の間では自然淘汰のパターンの差異があるということを示唆している。また,我々はアフリカツメガエルとメダカのRh50-like遺伝子のcDNAの全コード領域の塩基配列を決定し,Rh遺伝子とRh50遺伝子のアミノ酸配列を用いて系統樹を作成し,それらの遺伝子の進化パターンの分析を行なった。その結果,哺乳類のRh50遺伝子とアフリカツメガエルのRh50-like遺伝子はクラスターを形成し,Rh遺伝子とRh50遺伝子の遺伝子重複の時期はメダカ,つまり硬骨魚類と他の脊椎動物との分岐前後に相当するというように推測された。また系統樹の枝の長さを比べてみると,Rh遺伝子の各枝の方が,Rh50遺伝子の各枝の方よりも,およそ3倍ほど長いことが示された。このことは,Rh50遺伝子の方がRh遺伝子よりも進化速度が遅く,より重要な機能を保持していると推測される。また,これらの遺伝子の祖先型はRh50遺伝子の方により類似したもので,それからRh遺伝子が分化してきたと考えられる。
胃粘膜防御機構-胃は何故自分自身を消化しないのか-に関する薬理学的研究

標記研究課題について以下の項目について研究を行い,知見を得た.1.胃粘膜病変の計量的測定法-急性胃粘膜出血の定量的測定を漏出赤血球数から捕える方法を考案した.無麻酔拘束ストレスによる胃出血が,アスピリンやインドメタシンの投与により増悪されることを認めた.2.胃粘膜病変に及ぼす薬物の効果-胃酸分泌を強く抑制するシメチジン,ピレンゼピン,オメプラゾールが胃粘膜出血を著明に抑え,また,防御機構に作用する薬剤も効果的に胃粘膜病変の発生を抑制した.ウレタンなどの麻酔薬も有意な効果を持っていることも判明した.この結果は,胃粘膜防御機構は胃酸分泌や粘膜抵抗性の他に,神経性要因によって制御を受けていることを示唆するもので,今後さらに検討を続けたい分野である.3.薬物の副作用としての胃粘膜障害-制ガン剤,抗生物質,経口糖尿病治療薬,循環系作用薬などが,経口投与後,動物でも胃粘膜障害を引起すことを観察した.これら薬剤の副作用は,防御系に作用する抗潰瘍薬により,効果的に予防することができた.4.実験潰瘍の形成・進行過程と胃粘膜内プロテアーゼ活性の変化の関係潰瘍形成前後時期の胃組織内プロテアーゼの変動を調べ,潰瘍の初期形成あるいは進展との結びつきについて検討したが,ストレス潰瘍の場合,潰瘍形成に先行して,細胞内プロテアーゼ活性の上昇が見られたので,潰瘍化の引き金としての役割が洞察された.5.高エネルギーリン酸化合物と消化管機能との関係について-胃酸分泌,実験潰瘍,胃粘膜出血に対して,外因性ATPは効果を示さなかった.この項目については,種々のストレス負荷時の組織内リン化合物の測定を試みる予定にしていたが,完成していないので,今後も継続して検討を行う.標記研究課題について以下の項目について研究を行い,知見を得た.1.胃粘膜病変の計量的測定法-急性胃粘膜出血の定量的測定を漏出赤血球数から捕える方法を考案した.無麻酔拘束ストレスによる胃出血が,アスピリンやインドメタシンの投与により増悪されることを認めた.2.胃粘膜病変に及ぼす薬物の効果-胃酸分泌を強く抑制するシメチジン,ピレンゼピン,オメプラゾールが胃粘膜出血を著明に抑え,また,防御機構に作用する薬剤も効果的に胃粘膜病変の発生を抑制した.ウレタンなどの麻酔薬も有意な効果を持っていることも判明した.この結果は,胃粘膜防御機構は胃酸分泌や粘膜抵抗性の他に,神経性要因によって制御を受けていることを示唆するもので,今後さらに検討を続けたい分野である.3.薬物の副作用としての胃粘膜障害-制ガン剤,抗生物質,経口糖尿病治療薬,循環系作用薬などが,経口投与後,動物でも胃粘膜障害を引起すことを観察した.これら薬剤の副作用は,防御系に作用する抗潰瘍薬により,効果的に予防することができた.4.実験潰瘍の形成・進行過程と胃粘膜内プロテアーゼ活性の変化の関係潰瘍形成前後時期の胃組織内プロテアーゼの変動を調べ,潰瘍の初期形成あるいは進展との結びつきについて検討したが,ストレス潰瘍の場合,潰瘍形成に先行して,細胞内プロテアーゼ活性の上昇が見られたので,潰瘍化の引き金としての役割が洞察された.5.高エネルギーリン酸化合物と消化管機能との関係について-胃酸分泌,実験潰瘍,胃粘膜出血に対して,外因性ATPは効果を示さなかった.この項目については,種々のストレス負荷時の組織内リン化合物の測定を試みる予定にしていたが,完成していないので,今後も継続して検討を行う.胃粘膜防御機構の破錠は胃炎・胃潰瘍を誘発するが、胃粘膜の軽微な損傷を計量化する研究は比較的少ないので、今年度は実験方法の確立を中心に検討した。ラットに胃灌流用フィストラを挿着し、生理食塩水を連続灌流し、灌流液中に放出される赤血球数を、電気抵抗値の変化により計測し、またヘモグロビン値は比色法により測定する方法で胃粘膜病変の計量化を試みた。麻酔下と無麻酔下の比較、ストレス(拘束水浸ストレス)の影響、インドメタシンや制ガン剤の薬物の副作用としての胃粘膜損傷誘起作用を調べた結果、(1)覚醒状態下でのストレス負荷は胃粘膜出血を誘発し、その効果は時間経過とともに進行し、(2)インドメタシンやアスピリンは強い胃障害を引起し、(3)制ガン剤のフトラフール,抗生物質セファロール,経口抗糖尿病薬グリベンクラミドや循環系作用薬のニカルジピンやメキシレチンも臨床上使用される用量範囲で、胃灌流液中へ赤血球漏出を促進させることを認めた。また、これらの薬物の副作用としての胃粘膜出血は、クロルプロマジン投与や麻酔薬適用により著るしく軽減されたことから、中枢神経系の緊張が薬物の副作用発現に果す役割が大きいことが判明した。潰化性潰瘍治療薬(シメチジン,テプレノン,ソファルコンなど)の影響についても調べ、抗潰瘍薬が薬物誘起性胃炎・胃粘膜障害に対し予防効果を示すことを認めた。これらの薬物投与後の胃粘膜障害発症時におけるイオン分泌状態については、本研究費補助金で購入した自動滴定装置を用いて検討を開始したが、インドメタシンにのみ酸分泌の亢進を認めたが、他の薬物は酸分泌に影響を与えなかった。現在、胃粘膜からのアルカリ分泌について測定条件を調べており、継続課題として次年度には薬物効果を比較検討する。

ラット胃底条片を用いたプロスタグランジンの生物検定法により定量実験をスタートさせ、胃粘膜損傷とプロスタグランジン減少についても調べた。