hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低次元トポロジーと代数的・圏論的構造

2.(Gwenael Massuyeau氏と共同)上記1.の理論の重要な応用として、ハンドルボディ群(3次元のハンドルボディの自己同相写像のイソトピー類がなす群)のハンドルボディの境界の基本群への作用を考えることにより、ハンドルボディ群の新しいフィルトレーションを定義することができる。このフィルトレーションは、Massuyeau氏と共同で定義した、底タングルの圏の上のKontsevich不変量によって定義される関手と密接に関連している。昨年度は1つしか論文を完成させることができなかったという意味で、期待していたよりもやや遅れていると言わざるを得ない。今年度は残念ながら論文を完成させることはできなかったが、以下の研究を行った。(論文は準備中である。)可換環上の(結合的)代数のHochschildホモロジーは、代数の森田同値の基本的な不変量であるが、この概念を線形圏に自然に一般化したHochschild-Mitchellホモロジーの概念が知られている。以前に、A. Beliakova氏, A. Lauda氏, Z. Zivkovic氏, B. Webster氏らと共同で、量子群の圏化(ある種の線形2圏でその「脱圏化」が量子群となるもの)の0次Hochschild-Mitchellホモロジーについて研究したが、この結果を一般次元のHochschild-Mitchellホモロジーに一般化する研究を行う過程で、Hochschild-Mitchellホモロジーの計算に使う手法を、stratified線形圏と呼ぶ、かなり一般的な線形圏のHochschild-Mitchellホモロジーの計算に利用できることに気づき、その一般的な理論について近年研究を行ってきた。stratified線形圏には非常に多くの例があり、これらの線形圏のHochschild-Mitchellホモロジーを研究するのに利用できると期待される。また、この理論は線形でない普通の圏にに対しても適用でき、この場合にはstratified圏のcyclic nerveの幾何学的実現のホモトピー型を求めるのに利用することができる。たとえば、有限集合と写像の圏、有限次元ベクトル空間の圏、2次元のコボルディズム圏など、多くの自然に定義される圏にこの理論は適用できる。今年度は主にこれらの研究を発展させることに重点を置いて研究をした。5月にアメリカのCornell大学において講演を行い、この理論の概要について解説を行った。今年度に引き続き、研究目的の各項目について研究を行っていく。数学の研究においては、計画通りに研究が進まなかったり、予想外の進展があることも十分に考えられる。そのような場合には柔軟に計画を修正しながら研究を進めていく。「研究実績の概要」に記した2.および3.の研究を進めていく。
歪拡大メカニズムを用いた高剛性・高感度6軸力覚ロボットセンサの開発

本研究では,高感度と高剛性を両立できる新しいセンシング原理,すなわち歪拡大メカニズム原理を考案し,高剛性的かつ高感度的に力をセンシングする方法の確立を目的とする.この新原理は,力とロボットの間は剛性の高い弾性体と剛性の低いセンサ弾性体を並列的に繋ぎ,大部分の力を高剛性の弾性体に通らせそこの微小な歪変形を低剛性のセンサ弾性体によって拡大されて力をセンシングする.6軸力覚センサの弾性要素の設計は自由度が多く,最適な構造を特定するのは容易ではない.加工精度,歪ゲージの貼り付け位置など形状の制約もある.従来,力覚センサの設計には有限要素法などを利用していたが,開発者の経験や勘による部分が大きく,理論的な裏付けは十分ではなかった.そのため理論的なセンサ間の比較評価も十分にされていない.本研究では,まず,高剛性を有しながら感度を拡大できる歪拡大メカニズムの原理を理論的に解明し,理論的解析結果に基づいて,独自の歪拡大メカニズムを利用した弾性はりを従来のセンサ構造体に組み込み,感度と剛性をバランスよく成立させた6軸力覚センサの構造を考案する.次に,設計の時に要求によって各方向の感度を調整できる,かつ,良い静特性と動特性を持たせるセンサの構造設計に関する理論的検討を行い,弾性要素の構造評価に必要な諸式を解析結果から導出し,歪剛性行列式を求める.そして,力覚センサの試作の際設計指針となる力覚感度,歪ゲージ感度の評価方法を基に,より良い設計値を理論的に決定する方法を確立する.その上,力覚センサ剛性行列を理論的に与え,それを基に力覚センサの設計を行い,従来の力覚センサにはない感度の一様性を持たせる3つの並進力と3つの回転力をそれぞれセンシングできる高剛性・高感度な6軸力覚センサを開発した.最後に,試作した6軸力覚センサの特性を検証する実験を行った,以上,提案センサの新規性と有用性について確認してまとめた上,早い段階で特許出願する予定としている.本研究では,高感度と高剛性を両立できる新しいセンシング原理,すなわち歪拡大メカニズム原理を考案し,高剛性的かつ高感度的に力をセンシングする方法の確立を目的とする.この新原理は,力とロボットの間は剛性の高い弾性体と剛性の低いセンサ弾性体を並列的に繋ぎ,大部分の力を高剛性の弾性体に通らせそこの微小な歪変形を低剛性のセンサ弾性体によって拡大されて力をセンシングする.6軸力覚センサの弾性要素の設計は自由度が多く,最適な構造を特定するのは容易ではない.加工精度,歪ゲージの貼り付け位置など形状の制約もある.従来,力覚センサの設計には有限要素法などを利用していたが,開発者の経験や勘による部分が大きく,理論的な裏付けは十分ではなかった.そのため理論的なセンサ間の比較評価も十分にされていない.本研究では,まず,高剛性を有しながら感度を拡大できる歪拡大メカニズムの原理を理論的に解明し,理論的解析結果に基づいて,独自の歪拡大メカニズムを利用した弾性はりを従来のセンサ構造体に組み込み,感度と剛性をバランスよく成立させた6軸力覚センサの構造を考案する.次に,設計の時に要求によって各方向の感度を調整できる,かつ,良い静特性と動特性を持たせるセンサの構造設計に関する理論的検討を行い,弾性要素の構造評価に必要な諸式を解析結果から導出し,歪剛性行列式を求める.そして,力覚センサの試作の際設計指針となる力覚感度,歪ゲージ感度の評価方法を基に,より良い設計値を理論的に決定する方法を確立する.その上,力覚センサ剛性行列を理論的に与え,それを基に力覚センサの設計を行い,従来の力覚センサにはない感度の一様性を持たせる3つの並進力と3つの回転力をそれぞれセンシングできる高剛性・高感度な6軸力覚センサを開発した.最後に,試作した6軸力覚センサの特性を検証する実験を行った,以上,提案センサの新規性と有用性について確認してまとめた上,早い段階で特許出願する予定としている.本研究では,高感度と高剛性を両立できる新しいセンシング原理,すなわち歪拡大メカニズム原理を考案し,高剛性的かつ高感度的に力をセンシングする方法の確立を目的とする.この新原理は,力とロボットの間は剛性の高い弾性体と剛性の低いセンサ弾性体を並列的に繋ぎ,大部分の力を高剛性の弾性体に通らせそこの微小な歪変形を低剛性のセンサ弾性体によって拡大されて力をセンシングする.本年度には高剛性を有しながら感度を拡大できる歪拡大メカニズムの原理を理論的に解明し,理論的解析結果に基づいて,3つの並進力と3つの回転力をそれぞれセンシングできる高剛性・高感度な6軸力覚学センサの設計方法の確立およびその設計を行った.1.歪拡大メカニズム原理の理論的基礎の確立:高い剛性かつ感度の拡大を実現できるための歪拡大メカニズムの幾何学的構造に関して力学的解析を行い,高剛性と高感度を両立できるカセンシングの構造を確立した.その結果,設計の段階で,力の各軸方向の感度(または感度拡大率)を要求の通りに調整できる構造とその各部間の力学関係を解析的に解明した.2.歪拡大メカニズムを用いた

6軸力覚センサ設計方法の確立:上の解析に基づき,要求された,衝撃を耐えられて制御に良好な動特性をもつ剛性および制御に良好な線形性と静特性を有する感度を実現でき,また力の各軸方向になるべく一様な剛性と感度でセンシングできるような6軸力覚センサの設計方法と要求仕様に基づくセンサ構造の最適設計方法を確立した.3.6軸力覚センサの設計:望みの剛性と感度に基づき,上の設計方法を用いて6軸力覚センサを設計した.ここでは,要求仕様に基づいて各軸方向のセンシングが互いに干渉にならないように最適な設計に工夫をした.本研究では,高感度と高剛性を両立できる新しいセンシング原理,すなわち歪拡大メカニズム原理を考案し,高剛性的かつ高感度的に力をセンシングする方法の確立を目的とする.この新原理は,力とロボットの間は剛性の高い弾性体と剛性の低いセンサ弾性体を並列的に繋ぎ,大部分の力を高剛性の弾性体に通らせそこの微小な歪変形を低剛性のセンサ弾性体によって拡大されて力をセンシングする.前年度には高剛性を有しながら感度を拡大できる歪拡大メカニズムの原理を理論的に解明し,理論的解析結果に基づいて,3つの並進力と3つの回転力をそれぞれセンシングできる高剛性・高感度な6軸力覚学センサの設計方法などを提案した.平成18年度には,前年度で考案した設計方法で設計した6軸力覚センサに対して,設計の改善を行った.その後、設計したセンサ部品を加工し,歪ゲージの貼りや電気回路の配線などとともにセンサの組立を行って、6軸力覚センサを試作した.そして,実験により製作した6軸力覚センサの基本特性を評価し,さらにセンサの改善点を検討し,6軸力覚センサの完成度を高めた.(1)6軸力覚センサの実験による特性評価:製作したセンサの各軸方向の静特性,動特性,剛性,感度などに関する実験を実証的に行い,提案した設計・計算方法による理論値と実験による実測値を比較して,この力センシング方法の有効性を評価検証した.(2)センサの改良:加工,組立,配線,評価などに明らかになったセンサの改善点を検討し,改善を実施し,センサの完成度を高めた.以上,提案センサの新規性と有用性について確認してまとめた上,早い段階で特許出願する予定としている.
幼児期のリテラシー獲得を支える保育評価スケールの開発と検証

保育実践が幼児期から学童期のリテラシー(Literacy)発達に与える影響を検討するために、初期リテラシーに関わる保育実践の質評価スケールを開発することを目的とした。保育士・幼稚園教諭・小学校教諭のべ394名に対する調査結果から、リテラシー発達を支える指導観として、直接型・受動型・対話型の3因子が見いだされた。これらの指導観と、保育者側の属性との関係を分析した結果、指導観の形成に影響を与える要因として、経験年数やクラス担任か否か等の個人的な属性に加え、園ごとで保持されている共有された指導観の影響が示唆された。本研究の目的は、就学前教育(保育)が幼児期から学童期のリテラシー(Literacy:読み書き能力)発達に与える影響を明らかにするというねらいのもとで、その一次資料となる、幼児期の初期リテラシー獲得を支える保育実践の質を評価するスケールを開発することであった。この目的をふまえ、本年度はまず、保育実践の質の規定因として、リテラシーに関する保育者の実践観を捉える尺度の作成を試みた。予備観察調査、ならびにリテラシー発達についての保育者の信念を扱った先行研究(Cash et al., 2015; Lim, 2010他)、リテラシー発達を支える環境および働きかけの質の検討を試みる中で、保護者の育児観を明らかにするために用いられた尺度(内田ら, 2009; Uchida & Ishida, 2011)等をもとに、「幼児期におけるリテラシー発達を支える指導観を捉える質問紙」(計42項目/5件法)を作成し、保育士・幼稚園教諭・小学校教諭209名を対象に調査を実施した。質問紙は1)リテラシー発達に関わる具体的な指導観、ならびに2)その基盤となる指導観一般、という2種類の信念を測定するものとして構成された。探索的因子分析(主因子法)の結果、1)についてはDirect instruction:直接型指導観/ Natural development:受動型指導観/ Socialinteraction:対話型指導観、2)についてはAdult-centered:強制型指導観/ Child-centered:共有型指導観/Self-sacrificing:自己犠牲型指導観と、ともに3因子構造をもつ尺度として捉えるのが妥当であることが示唆された。本研究では、文字を用いる表現活動への参加機会の提供を指標とする、就学前教育実践の質評価スケールの開発について、1)保育者対象アンケートに基づく、リテラシー発達に関する指導観の特徴把握、2)就学前教育実践の観察に基づく、文字を用いる表現活動に関連する指導傾向の特定、の順で進めることを計画している。研究初年度である本年度は、主として1)に着手し、進捗状況はおおむね予定通りである。本研究の目的は、就学前教育(保育)実践がが幼児期から学童期のリテラシー(Literacy:読み書き能力)発達に与える影響を明らかにするというねらいのもとで、その一次資料となる、幼児期の初期リテラシー獲得を支える保育実践の質を評価するスケールを開発することである。本年度はこの目的をふまえ、昨年度に作成した初期リテラシーに関する保育者の実践観を捉える尺度をさらにブラッシュアップするとともに、それらの実践観を支える背景要因について検討した。保育士・幼稚園教諭・小学校教諭のべ346名に対する調査結果を探索的因子分析(最尤法)により分析したところ、リテラシー発達に関わる具体的な指導観についてはDirect instruction:直接型指導観/ Natural development:受動型指導観/Socialinteraction:対話型指導観の3因子構造、その基盤となる指導観一般についてはAdult-centered:強制型指導観/ Child-centered:共有型指導観の2因子構造がそれぞれ推定された。両者の関係について、強制型指導観に関して、直接教示型との間に正の相関、受動型との間に負の相関が確認された。また共有型指導観に関し、社会・生活基盤型指導観との間に正の相関が確認された。このことから、1)の各タイプは2)の一般的指導観を反映していることが示唆された。さらに所属園が特定できる参加者253名のデータについての級内相関を参照した結果、1)の指導観の形成に影響を与える要因として、経験年数やクラス担任か否か等の個人的な属性だけではなく、園ごとで保持されている共有された指導観の影響をふまえる必要があることが示唆された。研究2年次である本年度に1)をおおむね終え、その成果をふまえて2)に移行できる見通しであり、進捗状況はほぼ予定通りである。本研究の目的は、就学前教育(保育)実践が幼児期から学童期のリテラシー(Literacy:読み書き能力)発達に与える影響を明らかにするというねらいのもとで、リテラシー指導に関わる保育実践の質評価スケールを開発することであった。この目的をふまえ、初期リテラシーに関する保育者の実践観を捉える尺度を開発したうえで、それを支える背景要因について検討した。

これらの指導観と、保育者側の属性との関係を分析した結果、1)担任保育者は受動型の傾向が比較的強く、管理職は直接もしくは対話型の傾向が見られること、2)保育経験年数が少ない保育者は受動型が、経験年数が多い保育者は対話型が多く、直接型は経験年数によらないこと、等が明らかになった。さらに所属が特定できる253名(17施設)の級内相関を参照した結果、指導観の形成に影響を与える要因として、経験年数やクラス担任か否か等の個人的な属性だけではなく、園ごとで保持されている共有された指導観の影響が示唆された。子どもの心情・意欲・態度の総合的な形成を主とした記述である保育所保育指針・幼稚園教育要領では、リテラシーに関わる内容はその一部を占めるにすぎない。いっぽうで、各施設ではリテラシーに関する多様な指導方針が存在する。経験の浅い担任保育者に、リテラシー指導の方針をそれほど明確に有していない受動型の傾向が強かったこと、管理職の指導観の様相や級内相関の結果から、施設毎の指導方針の多様性とその影響が示唆されたこと等の結果は、日本の就学前教育実践におけるリテラシー指導の特徴を捉えるうえで、本研究で開発されたスケールが一定程度有効であることを示唆するものだといえよう。保育実践が幼児期から学童期のリテラシー(Literacy)発達に与える影響を検討するために、初期リテラシーに関わる保育実践の質評価スケールを開発することを目的とした。保育士・幼稚園教諭・小学校教諭のべ394名に対する調査結果から、リテラシー発達を支える指導観として、直接型・受動型・対話型の3因子が見いだされた。これらの指導観と、保育者側の属性との関係を分析した結果、指導観の形成に影響を与える要因として、経験年数やクラス担任か否か等の個人的な属性に加え、園ごとで保持されている共有された指導観の影響が示唆された。本研究にて作成した尺度をスクリーニングツールとして用いて、幼稚園・保育所5歳児クラスを中心に観察調査を実施する。目的は1)就学前教育実践における文字を用いる表現活動に関連する指導傾向を把握・検討すること、2)既存の保育評価スケールとの関連性を検討すること、の2点である。また、本研究で収集したデータを国外の研究者と共同検討する機会を設ける。具体的には1)関連国際学会(United Kingdom Literacy Association 53rd International Conference)での報告、2)台湾国立嘉義大学の研究者と連携しての国際比較データ収集、の2点である。教育心理学・発達心理学交付決定時期が遅く、実際に予算執行可能になったのが12月だったため。初年次の交付内定が11月であったことで、執行のペースに遅れが生じたため。当初研究計画に沿って、前年分も合わせて随時執行する。1)保育所ならびに幼稚園での調査およびデータ収集・分析に関わる費用(分析用機材・消耗品・謝金等)、2)関連学会(国外/国内)での報告費用(発表費・旅費)、3)論文作成のための費用(関連文献費・資料収集旅費・英文校閲費)が主な支出となる
三角格子イットリウム鉄複酸化物YFe_2O_4におけるポーラロン逐次相転移の研究

二次元三角格子鉄複電荷酸化物、RFe_2O_4において、電荷フラストレーションを起源とした、逐次電荷秩序相転移と、電荷秩序型誘電性に関する研究を行った。本研究ではYFe_2O_4に見いだされた逐次相転移の解明を目的として以下の研究を行った。1)精密試料合成YFe_2O_4に見いだされる逐次電荷秩序相転移は、酸素欠損量に著しく依存することが判明した。このため酸素分圧制御可能な電気炉を整備し、酸素分圧10^<-9>10^<-11>atm、1200Cでの試料焼成を行い,酸素欠損量を制御した粉末試料を合成した。2)逐次電荷秩序相転移上記1により作成した一連の試料について,電子線回折、放射光X線回折実験、誘電率、磁化測定などを行った。これによりYFe_2O_4に見いだされる逐次相転移は、三角格子上に配置された鉄イオン間で第一、第二近接クーロン相互作用が拮抗することが起源となり、デビルステアー型の逐次相転移を示すことが解明されつつある。現在、低温で出現する相の相互関係に対応する、三角格子上の相互作用競合に起源を持ったデビルステア型の相転移モデルの理論構築を行っている。3)電荷秩序の発生に伴う各種物性の発現の解明。共鳴X線散乱と焦電気測定の結果と合わせて、RFe_2O_4に発現する誘電性は電荷秩序に起源がある、電子誘電体であることが明らかになった。これは間もなく発表する。RFe_2O_4では、鉄イオン間の電子揺らぎが誘電分域の揺らぎになっている。このため誘電分散の結晶異方性が存在するが、この異方性と逆格子空間中に見られる特徴的な散漫散乱図形'Fish Born Pattern'の対応関係が明らかになりつつある。この事実は散漫散乱が持つ時間揺らぎ情報と格子歪みの揺らぎ情報の良い一致を示す希有な例となることが判った。現在この事実関係を整理し公表準備中である。これらの他に、二次元系の相転移現象としての液面上の高分子単分子膜の相転移、トポロジカル結晶の結晶構造解析、遷移金属複電荷酸化物の相転移現象の研究を、主にマンガン系と銅系酸化物について行った二次元三角格子鉄複電荷酸化物、RFe_2O_4において、電荷フラストレーションを起源とした、逐次電荷秩序相転移と、電荷秩序型誘電性に関する研究を行った。これらの他に、二次元系の相転移現象としての液面上の高分子単分子膜の相転移、トポロジカル結晶の結晶構造解析、遷移金属複電荷酸化物の相転移現象の研究を、主にマンガン系と銅系酸化物について行った三角格子混合原子価系であるYFe_2O_4について、放射光並びに透過電気顕微鏡により、逐次相転移の精密観察を行うことを目標に、酸素欠損をきわめて少なくしたYFe_2O_4の微少試料を精密に合成する手法を開拓した。本手法は酸素分圧を精密に制御した赤外線加熱炉によって、微少粉末試料を作成する。これにより短時間のうちに少量ながら酸素欠損制御を行った試料を生産することが可能になり、低温透過電子顕微鏡とX線観察との組み合わせにより、最適な試料作成条件を決定することが可能になった。本手法は、2004年3月に行われた日本物理学会(28aPS-64:三角格子混合原子価系YFe_2O_4の微少試料の作成)で発表した。この共鳴散乱の結果は、RFe_2O_4が電荷の秩序配列を起源とする電気分極を持つことを証拠づける。

誘電分散の測定、ならびにメスバウアー効果の測定の結果と照らし合わせて、この物質が新奇な強誘電体であることが結論され、その結果を現在専門誌に投稿している。YFe_2O_4の低温電子顕微鏡観察とLuFe_2O_4の高分解能放射光X線振動写真観察により、この物質の電荷秩序型誘電分極が、単文域領域ではらせん構造を持つことを示唆する結果を見いだした。この結果は論文公表準備中である。二次元三角格子鉄複電荷酸化物、RFe_2O_4において、電荷フラストレーションを起源とした、逐次電荷秩序相転移と、電荷秩序型誘電性に関する研究を行った。本研究ではYFe_2O_4に見いだされた逐次相転移の解明を目的として以下の研究を行った。1)精密試料合成YFe_2O_4に見いだされる逐次電荷秩序相転移は、酸素欠損量に著しく依存することが判明した。このため酸素分圧制御可能な電気炉を整備し、酸素分圧10^<-9>10^<-11>atm、1200Cでの試料焼成を行い,酸素欠損量を制御した粉末試料を合成した。2)逐次電荷秩序相転移上記1により作成した一連の試料について,電子線回折、放射光X線回折実験、誘電率、磁化測定などを行った。これによりYFe_2O_4に見いだされる逐次相転移は、三角格子上に配置された鉄イオン間で第一、第二近接クーロン相互作用が拮抗することが起源となり、デビルステアー型の逐次相転移を示すことが解明されつつある。現在、低温で出現する相の相互関係に対応する、三角格子上の相互作用競合に起源を持ったデビルステア型の相転移モデルの理論構築を行っている。3)電荷秩序の発生に伴う各種物性の発現の解明。共鳴X線散乱と焦電気測定の結果と合わせて、RFe_2O_4に発現する誘電性は電荷秩序に起源がある、電子誘電体であることが明らかになった。これは間もなく発表する。RFe_2O_4では、鉄イオン間の電子揺らぎが誘電分域の揺らぎになっている。このため誘電分散の結晶異方性が存在するが、この異方性と逆格子空間中に見られる特徴的な散漫散乱図形'Fish Born Pattern'の対応関係が明らかになりつつある。この事実は散漫散乱が持つ時間揺らぎ情報と格子歪みの揺らぎ情報の良い一致を示す希有な例となることが判った。現在この事実関係を整理し公表準備中である。これらの他に、二次元系の相転移現象としての液面上の高分子単分子膜の相転移、トポロジカル結晶の結晶構造解析、遷移金属複電荷酸化物の相転移現象の研究を、主にマンガン系と銅系酸化物について行った。
レーザー加速陽子のスピン偏極の可能性

高強度レーザーを薄膜に集光すると、レーザー電磁場と薄膜プラズマの相互作用により1ミクロンあたり100万ボルトに達する強力な電場が発生し、これにより100万電子ボルト級の陽子が加速される。同時に、電場を形成する電子流によりキロテスラ級の強力な磁場が発生すると予想される。この磁場により加速された陽子の核スピンが偏極されることを実証することを目指した。阪大レーザー研に設置された世界最高強度レーザー(LFEX)を用いた実験で、開発したエネルギー分析器により5000万電子ボルトの陽子加速に成功したが、核スピン偏極は実証できていない。今後も研究を継続する。本研究においては、使用する高強度レーザー装置の性能が実験の成否に大きく影響する。そこで、平成25年度においては、提案者を中心として、原子力機構の保有する10TWレーザー装置:JLITE-Xのパルス時間波形に関する性能を向上させる取り組みを実施した。既存のシングルCPAシステムに対して、可飽和吸収体を備えたダブルCPA化モジュールを組み込むことで、レーザー背景光の集光強度コントラストを3桁向上することに成功し、主パルス前500 psにおいて10の9乗のコントラストが得られた。主パルスのピーク強度は約10の18乗W/平方cmであるので、背景光は10の9乗W/平方cmに抑制されていることになる。これは一般的なプラズマ化しきい値10の10乗-10の12乗W/平方cmより十分に低い値であるため、プリプラズマの無い状態での高強度レーザー-物質相互作用を実現することができる。この高コントラストレーザーパルスを、厚さ100 nmの極薄膜に集光したところ、エネルギー250 mJon targetのレーザーで約2 MeVの陽子加速に成功した。また、レーザーの偏光方向をp偏光からs偏光へ回転させると、回転角のcos関数に依存して陽子のエネルギーが減少するなど、急峻な密度勾配を持つ薄膜表面と高強度レーザーの相互作用に特徴的な現象を捉えた。本年度においては、大阪大学レーザーエネルギー学研究センターに設置されたLFEXレーザーを用いたレーザー駆動イオン加速実験を実施した。イオン加速研究において一般に利用されている高強度レーザーは、パルス幅が数10数100 fsであるため、相対論的集光強度であっても、全エネルギーは高々数10J程度である。これに対し、LFEXは時間幅1.5 ps、エネルギー1 kJのレーザーパルスを相対論的集光強度(10^19 Wcm^-2)に集光する性能を有し、ピークパワーでは米国立点火研究所を上回る、世界最高強度のレーザー装置であるため、長いパルス時間幅のレーザーに特徴的な、非線形な電子加熱機構およびイオン加速機構を検証することができる。イオン加速実験では、本科研費を使用して、高エネルギーイオンに対応したイオン質量・電荷比測定装置(トムソンパラボラ)を開発した。本装置の真空槽とイオンコリメータは、将来的なイオンのスピン偏極測定に使用できるように、トムソンパラボラ部を取り外せるよう設計を考慮してある。実験の結果、薄膜を用いたイオン加速によって、最大エネルギー約40 MeVの陽子の加速に成功した。過去の同様のレーザー(kJ, psパルス)を用いた実験が1例のみあるが、この時は10^20 Wcm^-2の集光強度で40 MeV以上の陽子を得ている。本研究では、この例の10分の1の集光強度で同程度のエネルギーの陽子加速エネルギーを得ているものであり、これまでのイオン加速機構では説明できない。そこで、本研究では新しい機構として、非線形な電子の運動を考慮に入れた非線形真空加熱機構を提案している。この機構では、イオンのエネルギーはレーザ時間幅の平方根(非線形共鳴領域)あるいは3乗根(統計的加熱領域)に比例して増大するため、時間幅の長いレーザーによりイオンのエネルギーが増大することを解明された。研究期間中に代表者が所属を変更したため、新たな研究環境における実験装置の整備を行った。新たに所属機関となった大阪大学レーザーエネルギー学研究センターでは、世界最高出力のペタワットレーザーLFEXが稼働を開始し、実験に供用され始めていたが、代表者の研究テーマであるレーザーイオン加速については、イオンのエネルギー分析を行う装置は使用されていなかったため、新たな装置を1から開発することとなった。そこで、代表者が中心となり、イオンの核種とエネルギーを分析できるトムソンパラボラ分析装置を設計・開発し、LFEXレーザーによるイオン加速においてエネルギー分析を行った。その結果、50MeVを超える陽子加速を分析することに成功し、イオンエネルギー分析手法を確立することができた。また、陽子加速機構において、レーザーパルス幅を伸長することで電子温度が急激に上昇する「電子異常加熱」を発見し、これに基づいた陽子加速エネルギーの新しいスケーリング則を確立することができた。このスケーリング則によれば、従来の実験値より1桁以上低い集光強度でも、同程度のエネルギーの陽子を加速できることになり、核融合高速点火や、レーザー駆動中性子源などの応用に向けて有益な結果である。また、大阪大学においてイオンエネルギー分析手法の基盤が整ったことにより、レーザー加速イオンの核スピン偏極分析等、より高度な研究を進展することが可能になったといえる。

この磁場により加速された陽子の核スピンが偏極されることを実証することを目指した。阪大レーザー研に設置された世界最高強度レーザー(LFEX)を用いた実験で、開発したエネルギー分析器により5000万電子ボルトの陽子加速に成功したが、核スピン偏極は実証できていない。今後も研究を継続する。他に類を見ないハイパワーレーザーであるLFEXを用いてイオン加速実験を行う機会を得て、なおかつイオン分析器の開発も順調に進捗した結果、高エネルギーイオンのエネルギー分析に成功した。ハイパワーレーザーによる大エネルギーパルス入射は、フェムト秒パルス高強度レーザーと比較して、レーザー誘起磁場の発生に対して優位に働くことが予想されるため、LFEXレーザーでイオン加速に成功した意義は大きい。加えて、昨年までの実験結果をまとめて、前述した非線形真空加熱機構を用いた議論を行い、1篇の国際会議口頭発表、1篇の原著論文(PRLに投稿中)、1編の国内会議において発表している。レーザー粒子加速昨年度に引き続き、LFEXレーザーを用いたレーザー駆動イオン加速実験を実施する。スピン偏極の測定においては、レーザー誘起磁場による偏極の可能性に加えて、外部から超強磁場を印加することによる偏極の可能性を探る。超強磁場発生には、レーザー駆動キャパシタコイル(S. Fujioka et al., Scientific Reports 3, 1170 (2013).)を使用する。これまでの阪大レーザー研での実績として、最大値で数キロテスラの磁場の発生に成功しており、本提案でも協力を得ながら実験を遂行する。平成25年度においては、安定かつ高エネルギーの陽子加速に必要となるレーザー装置のパルス時間波形に関する性能向上に成功したことは、研究計画を遂行する上で重要な成果である。また、レーザー装置の開発のみならず、そのレーザー装置を実際に運用し、陽子加速を1カ月以上にわたり安定的に実施できたことは、今後のスピン計測実験に対してきわめて有用な結果である。以上の成果については、査読付原著論文1件(A. Yogo et al., Optics Express 22, 2060-2069 (2014).)、国際会議における発表1件(IFSA 2013, Sept. 8-13, 2013, Nara, Japan)、国内学会における口頭発表2件(レーザー学会、日本物理学会)において発表された。また、レーザー加速陽子スピン計測装置の開発に関しては、装置の基本設計をすでに開始している。当初の散乱角度分布からスピンを計測する機能に加えて、装置コンポーネントを入れ替えることにより、イオンのエネルギー・q/m分布を測定できるトムソンパラボラの機能を持たせる着想を得て、より汎用的な装置となるよう工夫している。イオン計測装置の製作において、予想金額との間に若干の差額が生じたため。本年度の途中(3月)において、申請者は大阪大学レーザーエネルギー学研究センターへ異動したが、引き続き原子力機構に設置された前述の10TWレーザー装置を使用して共同実験を行う予定である。
地域における仏書の整理と保存-加越能の寺院で所蔵する古書を後世へ伝える試み

○研究目的今日、地域に伝来してきた古書が散逸の危機にさらされており、寺院や旧家などで和本等が発見されても、その価値が理解されず、ただの汚い書物として廃棄される場合が多い。これが原因で毎年、想像を絶する数の古書が失われていると考えられる。とりわけ現代では読む者の少ない、仏書の散逸が甚だしく、早急に古書の整理・保存を行う必要がある。そこで、富山県・石川県全域に及ぶ加越能地域を対象として、この地域に適した古書の整理方法を確立し、これを普及させるための具体的な活動内容まで、研究することを目的とした。○研究方法加越能地域で古書を取り扱うときに必要な専門的知識を、分かりやすく提供するため、ハンドブックを作成する。その際は、砺波市芹谷の千光寺で行われた、ボランティアによる古書整理活動の、具体的なノウハウを盛り込むことにした。このハンドブックを、全国の図書館・博物館・寺院等へ配付して、古書整理に活用してもらう。また氷見市教育委員会で講習会や展覧会を開催し、古書に関する知識を普及させるなど、散逸を防ぐ具体的な方法について研究する。○研究成果・4月から12月までに13回、千光寺でボランティア(会員15名)により古書整理作業を実施する。・7月16日に「氷見の歴史・民俗講座」(氷見市教育委員会主催)で、古書に関する講座を開催する。・11月1日から6日まで、氷見市立図書館において古書展を開催し、28部197冊を展示する。・2月5日に『加越能古書整理の手引一古書を伝えるために』(A5版106頁)を500部刊行する。2月から3月に、加越能地域をはじめ全国の図書館・博物館・寺院等へ、手引書を約200部配布する。
レジオネラによるファゴソーム改変の分子機構

レジオネラによる肺炎は汚染された温泉などを原因とするアウトブレイクで問題となっている新興感染症である。レジオネラは貧食作用により宿主細胞に侵入するが、レジオネラを含むファゴソームはリソソームとの融合を回避し、形態的にrERに良く似たオルガネラへと変化する。このファゴソーム改変はレジオネラが持つIV型分泌系により宿主細胞内へ輸送される細菌由来の機能性タンパク質(エフェクター)により引き起こされるが、その分子機構はほとんどわかっていない。本研究ではレジオネラによるファゴソーム改変のメカニズムに迫ることを最終目標とし、昨年度に引き続きER-Golgiに局在するエフェクターLubxとその相互作用パートナーである宿主Clklキナーゼに関して以下の研究を行った。1)昨年度にLubXは二つのU-box様ドメインを持ちE3ユビキチンリガーゼとして機能することを明らかにした。この二つのU-boxのうちひとつが基質であるclk1と結合することを明らかにした。2)宿主細胞中でのLubxのER-Golgiへの局在には、LubxのC末ドメインが必須であることを明らかにした。3)昨年度Clklキナーゼ阻害剤を作用させるとマクロファージ中でのレジオネラ増殖を強く阻害することを明らかにした。Clklキナーゼ阻害剤は感染初期におけるレジオネラファゴソ-ム・リソソーム融合の阻害には影響を与えなかった。しかしながら感染後期においてレジオネラ含有バキュオール(LCV)中のレジオネラ数が顕著に減少していた。今後、これがLCV成熟の近れに起因するのか、あるいはLCV中での増殖自体がなんらかの影響を受けているのかを明らかにしていきたい。レジオネラは貪食作用により宿主細胞に侵入するが、レジオネラを含むファゴソームはリソソームとの融合を回避し、形態的にrERに良く似たオルガネラへと変化する。本研究ではレジオネラによるファゴソーム改変のメカニズムに迫ることを最終目標とし、当該年度は申請者がすでに同定している機能未知の新規エフェクターに関して以下の研究を行った。1)新規エフェクターとGFPとの融合タンパク質を強制発現させたときの細胞内局在を検討した結果、ERに局在するものを三つ、ER-Golgiをサイクルすると考えられるもの一つを見出した。レジオネラはER-Golgiトラフィックをのっとるものと考えられるため、ER-Golgiをサイクルすると考えられるエフェクタータンパク質の機能解析を行った。2)酵母ツーハイブリッド法により、このエフェクターと相互作用する宿主因子(ターゲット)の探索を行い、ユビキチンおよびClk1キナーゼと相互作用することを見出した。生化学的解析により、このタンパク質はClk1に特異的なE3ユビキチンリガーゼ活性を持つことを明らかにした。3)このエフェクターを欠失させてもレジオネラの宿主細胞内増殖には影響がみられなかった。しかしながらClk1キナーゼ阻害剤はマクロファージ中でのレジオネラ増殖を強く阻害した。これらのことは宿主Clk1キナーゼがレジオネラ増殖にプラスに関与し、レジオネラはおそらく複数のエフェクターを動員して積極的にClk1キナーゼを利用しているものと考えられる。
終末期医療に携わる医師・看護婦のストレス自己管理法に関する研究

本研究は昭和62年度から3年間、終末期医療に携わる医師・看護婦のストレスならびにストレッサ-を明らかにし、ストレス自己管理法を確立することを目的として行われた。初年度は、本研究の基礎資料を得るために参加観察ならびに面接調査による実態調査を行った。その結果、終末期医療に携わる医師・看護婦から身体的、心理・社会的ストレスならびにストレッサ-を明らかにするための有用な情報を得ることができた。昭和63年度は、バイオフィ-ドバックを用いたストレス自己管理法を確立するために、看護婦を対象として皮膚温バイオフィ-ドバック訓練おこない、訓練6カ月後にストレス自己管理法の継続状況を調査してその効果の判定を行った。その結果、バイオフィ-ドバックにより習得したストレス緩和法の継続については、本人の積極的な意志が重要であり、それらを支持・促進するためのポジテイブな評価の重要性が示唆された。平成元年度は、終末期医療に携わる医師・看護婦のストレスやストレス自己管理に対する意識および管理法を明らかにするために質問紙による調査を行った。その結果、看護婦は医師に比ベストレスが高い状態にあり、ストレス自己管理に対する関心は高いがストレス自己管理法を確立できているものは少なかった。一方、医師はストレスはあるが、解消されている割合が高く、ストレス自己管理法に対する関心は低いがストレス自己管理をうまく行っているものが多かった。本研究は終末期医療に携わる医師・看護婦のストレス因子とストレスの究明およびそれらの関係を明らかにし,バイオフィードバックによるストレス自己管理法を確立することを目的とする.本年度は,全国にガンセンター,総合病院の中から6病院の協力のもとに面接ならびに参加観察法による実態調査を行った.その結果に基づいてストレス自己管理法の確立へ向けて,バイオフィードバック訓練を実施した.1.面接による実態調査:医師22名,看護婦49名に半構成的質問紙を用いて面接を行った.得たデーターを経験年別に3群(A群:12年目,B群:35年目,C群:6年目以上)に分け分析した.医師・看護婦に医療上最もストレスなこととして「患者の苦痛をとることができない」「患者との対応が難しい」「家族との対応が難しい」が3群に共通してみられた.2.参加観察による実態調査:参加観察法を用いて日勤帯の看護婦35名(A群:14名,B群17名,C群4名)よりデーターを得た.データーから抽出・分類できたストレス因子は45項目,総数115,ストレスは65項目,総数138であった.「患者」「医師」「看護婦」との関わりといった人間関係に関するストレス因子,ストレスは3群に共通して多くみられた.「自己の能力」に関するストレス因子はA群に最も多く,終末期患者のケア・処置に際しての緊張,とまどい,自信のなさといったストレスをもたらした.「業務の流れ」に関するストレス因子は,B群,C群に多く,終末期患者との関わり,ケアを行う余裕のなさといったストレスをもたらしていた.3.バイオフィードバックによるストレス自己管理法の確立:強いストレスを表した看護婦の中で協力の得られた3名に,筋電図バイオフィードバック習得へ向けての訓練を実施する一方,データー収集を行いそれらについて現在分析中である.本研究は終末期医療に携わる医師・看護婦のストレス因子とストレスの究明およびそれらの関係を明らかにし、バイオフィードバックによるストレス自己管理法を確立する事を目的とする。本年度は、綜合病院で終末期医療に携わる看護婦のストレスを緩和する自己管理方法の確立をめざした。まずストレス自己管理法として用いるリラックス方法を各自習得するためにバイオフィードバック訓練を実施し、その後自己管理法の確立状況を評価した。1.バイオフィードバック訓練の実施:対象は都内にある某綜合病院で終末期医療に携わっている看護婦のうち、ストレス自己診断でストレスの程度が強かった看護婦11名で、年齢2328歳、経験年数26年であった。そのうち2名はバイオフィードバック訓練の途中で脱落した。バイオフィードバック訓練は静かで一定にした室温のもとで、対象者にリラックスして末梢皮膚温を上昇させる努力をしてもらい、その連続的な温度変化を、音を用いてフィードバックすることによって実施した。リラックスする方法は各自に任せ、一回20分で週12回、合計68回実施した。

訓練の習得状況は末梢皮膚温、訓練前後のバイタルサインズの値によって測定し、9名全員が末梢皮膚温を毎回の訓練中に基準皮膚温よりも上昇させることができた。訓練前後のバイタルサインズの値には大きな変化はみられなかった。2.自己管理法確立状況の評価:訓練終了後6カ月目にバイオフィードバック訓練で習得したストレス自己管理法の確立状況について評価した。バイオフィードバック訓練完了者9名に対して、バイオフィードバック訓練で習得したリラックス法によるストレス自己管理状況についての面接調査および皮膚温バイオフィードバックの維持状況の測定を行った。自己管理法確立状況の評価結果については現在分析中である。本研究は、終末期医療に携わる医師・看護婦のストレス因子とストレスの究明およびそれらの関係を明かにし、バイオフィ-ドバックによるストレス自己管理法を確立することを目的とする。本年度は、終末期医療に携わる医師を対象にバィオフィ-ドバックによるストレス自己管理法の確立を計画したが、対象選出のためのストレスチェックリストによる評価を40名に行った結果、条件を満たす対象者が得られなかった。そこで、医師・看護婦のストレスやストレス自己管理に対する意識および管理法を明らかにすることを目的として、質問紙調査を行った。調査対象は、全国の終末期医療に携わっている医師・看護婦315名で、回答の得られた医師90人、看護婦149人を分析した(回答率83.3%)。仕事上および終末期医療上のストレスは看護婦が有意に高い状態にあった(P<0.01)。そしてストレスが解消されている割合は医師に多かった。ストレスによ身体症状は「頭痛」・「胃痛」・「便秘」(P<0.01)等が、またストレスによる心理的状況では「イライラ」・「もうやっていけない」(P<0.01)等の訴えが、医師より看護婦に有意に多かった。ストレスへの対処の仕方については、問題解決的・感情調整的・回避的コ-ピングの得点において、医師・看護婦間に有意な差はなかった。ストレス自己管理法があると答えた割合は医師・看護婦共に30%前後で、「バイオフィ-ドバック法」や「ストレス解消用音楽」が主に実施されていた。ストレス自己管理法が無い群のうち、医師はストレス自己管理法に対する関心が低く、一方看護婦の関心は有意に高かった(P<0.01)。このように、ストレス自己管理法がある医師・看護婦は少なかったが、医師はストレスがあっても解消されているためにストレス自己管理についての意識は低く、一方看護婦はストレスが高く解消されないためにストレス自己管理についての意識が高いことが明らかになった。
人グルタミン合成酵素の各種脳疾患における意義と酵素免疫アッセイ法の確立

アミノ酸神経伝達物質の前駆物質であるグルタミンの合成酵素(GS)が星状膠細胞内に特異的に存在することが明らかにされ,またたこの酵素が脳内アンモニア代謝の大部分を担うことも示されたことから,この星状膠細胞が脳の機能の面でも重要な役割を演じていると考えられるようになった.同時に又このGSを星状膠細胞の同定酵素として利用する試みもなされている.しかしこれらの報告はいずれも動物脳に限られたことから,本研究はヒト脳GSについて行ったものである.精製されたヒトGSについて,同時に得られた羊及びラット脳GSと比較すると,酵素活性の膜度に明らかに違いがみられた.このGSを家兎に感作して得られた抗血清で,ヒト及び動物脳組織を免疫染色すると,明らかに星状膠細胞の胞体或いはその突起が染めだされ,更に神経細胞の核膜や乏突起膠細胞の胞態などにも免疫反応性が観察された.腸管壁内に存在する神経組織内にも多数のGFAP陽性の星状膠細胞が含まれており,この細胞も明らかにGS陽性であった. MSO投与により作製した高アンモニア血症動物脳では, GFAP陽性補状膠細胞の胞体内にGSに対する免疫反応性が増強した.この実験動物の陽管壁の観察が予定されているが,ここに見られるGS陽性細胞は全身のアンモニア代謝に大きく関与していることが想像される.一方一般的に使用されるパラフィン標本の作製仮定でGSの抗原性が失われることから,本研究の次の目的である脳腫瘍の診断,分類への応用は今後の課題として継続する.中枢神経疾患々者の血液及び髄液中のGSを測定することによる病気診断或いは治療効果判定への応用は現在進行中であるが,症例の不足から公表するに至っていない.これらの問題点について,更に研究を継続したい.アミノ酸神経伝達物質の前駆物質であるグルタミンの合成酵素(GS)が星状膠細胞内に特異的に存在することが明らかにされ,またたこの酵素が脳内アンモニア代謝の大部分を担うことも示されたことから,この星状膠細胞が脳の機能の面でも重要な役割を演じていると考えられるようになった.同時に又このGSを星状膠細胞の同定酵素として利用する試みもなされている.しかしこれらの報告はいずれも動物脳に限られたことから,本研究はヒト脳GSについて行ったものである.精製されたヒトGSについて,同時に得られた羊及びラット脳GSと比較すると,酵素活性の膜度に明らかに違いがみられた.このGSを家兎に感作して得られた抗血清で,ヒト及び動物脳組織を免疫染色すると,明らかに星状膠細胞の胞体或いはその突起が染めだされ,更に神経細胞の核膜や乏突起膠細胞の胞態などにも免疫反応性が観察された.腸管壁内に存在する神経組織内にも多数のGFAP陽性の星状膠細胞が含まれており,この細胞も明らかにGS陽性であった. MSO投与により作製した高アンモニア血症動物脳では, GFAP陽性補状膠細胞の胞体内にGSに対する免疫反応性が増強した.この実験動物の陽管壁の観察が予定されているが,ここに見られるGS陽性細胞は全身のアンモニア代謝に大きく関与していることが想像される.一方一般的に使用されるパラフィン標本の作製仮定でGSの抗原性が失われることから,本研究の次の目的である脳腫瘍の診断,分類への応用は今後の課題として継続する.中枢神経疾患々者の血液及び髄液中のGSを測定することによる病気診断或いは治療効果判定への応用は現在進行中であるが,症例の不足から公表するに至っていない.これらの問題点について,更に研究を継続したい.アミノ酸神経伝達物質の前駆物質であるグルタミンの合成酵素(GS)が星状膠細胞内に特異的に存在することが明らかにされ、またこの酵素が脳内アンモニア代謝の大部分を担うことも示されたことから、この星状膠細胞が脳の機能の面でも重要な役割を演じていると考えられるようになった。同時に又、このGSを星状膠細胞の同定酵素として利用する試みもなされて来ている。しかし、これらの結果は実験動物に限られたものであり、ヒト脳では未だ確認されていない。我々の一人(山本裕高)は羊とヒトの脳からそれぞれのGSの精製に成功したが、それらを比較してみると、ヒト脳GSのactivityは、Mnイオン存在下では、羊GSのそれに比べて低く、又ADP濃度の上昇によって生じるactivityの抑制が羊脳GS程強く行われることがないなどの違いのあることが明らかにされた。又免疫反応性においては、ヒト脳GSは、羊、ラットのGSとの交差反応を示すものの免疫学的に全く同じというものではなかった。このヒト脳GSを抗原としてウサギに免疫して作製した抗体で、剖検時に採取したヒト脳組織について免疫染色を施してみると、あきらかに星状膠細胞の胞体とその突起に陽性所見が示された。しかしその他にも神経細胞の核膜や乏突起膠細胞の胞体に陽性所見が認められた。これらの結果は、GSが脳の星状膠細胞に特異的に在存するとされてきた報告とは異なるものであり、今後この点についても明らかにしなければならない。今回得られたGSに対する抗体を使用し、ヒト脳において特に星状膠細胞に障害を来す肝脳疾患或は肝性昏睡等にみられるアルツハイマー【II】型グリアの病態或はグリオーマでの腫瘍細胞の分化過程、更には脳組織損傷時に出現する反応性星状膠細胞の発性機序等について検討する予定である。次に、血中及び髄液中のGSの酵素免疫アッセイ系の完成を目標としたい。
女性労働者の就業行動に関する実証分析-職場の雰囲気が就業に与える影響-

本研究は、企業等における「職場の雰囲気」と称される暗黙の雰囲気により、どのような属性を持つ者が就業継続や出生行動が難しいと感じていたか、また実際の就業・出生行動に変化をもたらしたのか、の2点について量的分析及び質的分析を通じ検証したものである。ここで着目するのは、実際の職場環境に関する制度の有無ではなく、制度の有無に関わらず諸制度を使いにくいという女性労働者が感じた「職場の雰囲気」すなわち「SocialNorms」の代理変数となる設問であり、本研究の特色ある点である。本研究は、企業等において「職場の雰囲気」と称される暗黙の雰囲気により、どのような属性を持つ者が就業継続が難しいと感じていたか、また実際の就業行動に変化をもたらしたのか、の2点について量的分析及び質的分析を通じ検証するものである。ここで着目するのは、実際の職場環境に関する制度の有無ではなく、制度の有無に関わらず諸制度を使いにくい、仕事を続けにくいという女性労働者が感じた「職場の雰囲気」すなわち「Social Norms」の代理変数となる設問である。このうち、平成23年度は「職場の雰囲気」に関する変数を有するマイクロデータの貸与を受け、量的分析を行った。具体的には女性労働者が感じた「職場の雰囲気」の有無により実際の女性労働者の就業行動に違いがみられるかどうかを検証した。検証の結果、女性の離職においては、結婚時の「職場の雰囲気」は現在の就業状態に対して影響がなく、出産時は弱いながらも負の影響を持っていた。一方、就業継続においては「職場の雰囲気」は結婚・出産時ともにプラスの効果を持ち、特に出産時でその影響が大きく示された。さらに平成24年度には質的調査を実施し、首都圏(1都3県)の労政事務所及び女性センター93か所に依頼状を送付し、さらに調査会社を経由して募集した計22名の女性(分析対象者は14名)に対してデプスインタビューを実施した。インタビューの結果からは離職女性の勤務した企業属性に一定の傾向があることから、企業属性別(同族企業、子会社、その他)に類型化した上で考察を行った。また、量的分析を発展させるためにお茶の水女子大学近未来事業WORK-FAM及び本研究費を通じてパネルデータの貸与を受け、両立支援制度の利用しやすさに関する「職場の雰囲気」が女性の就業及びキャリア形成上の分岐点となる出産にどのような影響を与えたかを検証した。ここで着目するのは、実際の職場環境に関する制度の有無ではなく、制度の有無に関わらず諸制度を使いにくい、仕事を続けにくいという女性労働者が感じた「職場の雰囲気」という変数である。このデータでは女性の結婚時・出産時の「職場の雰囲気」を尋ねた設問がある。分析上の問題がいくつかあり、今後再検証が必要であるが、現在のところ得られた結果は以下の2点である。1)女性が初職を継続するための要因として、「両立支援・時間のとりやすさ」に関する合成変数は、女性の初職継続にプラスの影響を与えている。一方、「仕事の内容」「処遇の公正さ・女性活用」に関する合成変数については効果が確認されなかった。2)女性の離職においては、結婚時の「職場の雰囲気」は現在の就業状態に対して影響がなく、出産時は弱いながらも負の影響を持つ。一方、就業継続においては「職場の雰囲気」は結婚・出産時ともにプラスの効果を持ち、特に出産時でその影響が大きい。また、平成24年度に実施するインタビュー調査の準備として、首都圏(1都3県)の労政事務所及び女性センター93か所に依頼状を送付し、調査者の選定を進めた。平成23年度は「職場の雰囲気」に関する変数を有するマイクロデータの貸与を受け、量的分析を行った。具体的には「職場の雰囲気」により実際の女性労働者の就業行動に違いがみられるかどうかを検証した。主に得られた結果は以下の2点である。2)女性の離職においては「職場の雰囲気」は結婚時には影響がなく、出産時に弱いながらも負の影響を持つ。女性がその後再就職しているものと考えられる。上記の結果については、平成23年度に学会発表2件を行い、多くのコメントをいただいた。

今後投稿を予定している。また、平成24年度に実施するインタビュー調査の準備として、首都圏(1都3県)の労政事務所及び女性センター93か所に依頼状を送付し、調査者の選定を進めた。平成24年度に実施するインタビュー調査の準備として、首都圏(1都3県)の労政事務所及び女性センター93か所に依頼状を送付し、うち27か所の協力を得た。その他、調査会社も併用し、調査者の選定を進めている。調査対象者はほぼ選定を終了しており、5-7月にかけてインタビュー調査を実施する。夏には査読付き雑誌に投稿を予定している。また、平成23年度に行った量的分析の原稿をまとめ、投稿を予定している。また、この際に用いたデータがクロスセクションデータであることによるデータ上の限界から、現在別のパネルデータの貸与を受けるべく準備中である。パネルデータ分析についても、平成24年度中に投稿を予定している。これらの成果を通じて、研究目的を達成したいと考えている。平成24年度は首都圏(1都3県)の女性を対象としたインタビュー調査を予定している。すでにほぼ人選は終了しており、25名程度を対象にインタビューを行う予定である。次年度の研究費の使用計画としては、前年度の繰越金約50,000円とあわせて次の通り使用を予定している。インタビュー対象者選定(業者依頼文)代金約100,000円、インタビューのテープ起こし約200,000円、謝金(振込対応)約200,000円、海外出張(American Economic Association)約250,000円、書籍代約100,000円、研究成果報告書作成代約50,000円等である。使用計画はほぼ研究計画に沿った予算であり、概ね問題はないと考えている。また、謝礼金の取り扱いについては、学内の規定に則った基準とし、トラブル等防止のために振込対応としている。