hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DNA修復酵素-メチルグアニンメチル基転移酵素をターゲットとした膵癌分子標的治療

膵癌は腫瘍内のDNA修復酵素であるメチルグアニンメチル基転移酵素(MGMT)活性が高値であるためメチル化剤に対して耐性を示すとされている。O^6-benzylguanine(O^6-BG)MGMTを抑制する分子標的治療薬であり、これを用いて膵癌腫瘍細胞内のMGMTを不活化し、新規メチル化抗癌剤であるtemozolomide(TMZ)と組み合わせた、膵癌の生物学的特性を逆にターゲットとしたに対する新たな分子標的治療を確立する目的で本研究を行った。その結果、本療法の有用性が示唆された。メチルグアニンメチル基転移酵素(MGMT)をコードしているMGMT遺伝子のプロモーター領域がメチル化されていると、腫瘍細胞内MGMT活性が低下することが判明している。報告によると、膵癌ではほとんど(87.9100.0%)でメチル化を受けていないため、膵癌細胞内MGMT活性は高値を示すとされている。本実験において、実験動物に移入する膵癌細胞内のMGMT活性は極めて重要な意味をもつため、本年度は動物実験に使用予定である膵癌細胞株のMGMT遺伝子のプロモーター領域のメチル化についてmethylation specific PCRを施行し、同領域のメチル化の有無ならびにその程度について検討した。その結果、YPK-1にはMGMT遺伝子のプロモーター領域のメチル化されており、細胞内MGMT活性が低下していることが示唆された。したがって、来年度引き続き行なう動物実験においてコントロール群として適していることが判明した。また、YPK-2、YPK-5、YPK-6、YPK-8、YPK-10がいずれもMGMT遺伝子のプロモーター領域がメチル化を受けておらず、細胞内MGMT活性が高いことが示唆されるため、これらの株はいずれも治療群に使用できることが判明した。移植細胞の検討分子標的治療薬およびメチル化剤の至適投与量の検討一方、ヌードマウスにおけるMGMTの分子標的薬である06BGおよびメチル化剤であるテモゾロミドの至適量の検討を行った。その結果、06BGは3.5mg/kg、テモゾロミドは750mg/kgの投与が望ましいことが判明した。ヌードマウスにおける移入膵癌細胞に対する分子標的薬の治療効果YPK-1およびYPK-6を移植したヌードマウスに06BGは3.5mg/kg、テモゾロミドは750mg/kgで投与を行なったところ、非メチル化細胞を移入したマウスに分子標的治療治療の効果を認めた。
細胞膜輸送系の機能修飾に基づく光線力学的治療の効果増強法の基礎開発

光線力学的治療(PDT)は低侵襲性のがん治療法の一つである。5-アミノレブリン酸(5-ALA)は腫瘍細胞内で光感受性物質であるプロトポルフィリンIX (PpIX)に代謝、活性化される新世代の光増感物質として注目されている。本研究では、5-ALAおよびPpIXの細胞膜輸送系に作用するPDT効果増強剤の開発を目指し、ヒトがん細胞を用いた感受性試験法により低分子化合物ライブラリーのスクリーニングを実施した。その結果、5-ALAと同時処理することにより細胞内PpIXが増加し、PDT効果を相乗的に増強する化合物、TX-816を見出した。今後、TX-816をリード化合物とする誘導体展開が期待される。光感受性物質とレーザー光線を用いる光線力学的治療(PDT)は低侵襲性のがん治療法の一つとして知られる。5-アミノレブリン酸(以下5-ALA)は、従来のPDTで用いられてきたポルフィリン関連化合物とは異なり、腫瘍細胞内でヘム生合成経路の酵素群によりプロトポルフィリンIX (PpIX)に代謝され、光感受性物質として活性化される特徴を有し、腫瘍特異性の高い新世代の光感受性物質として注目されている。本研究では、5-ALAおよびPpIXの細胞膜輸送系の機能修飾作用を有し、5-ALA-PDTの効果増強に有用なリード化合物を創出することを目的とする。5-ALAのがん細胞における集積性とPpIX産生の促進を図り、微弱な励起エネルギーでも細胞内で十分な活性酸素を産生する条件を整えることができれば、これまで適応がなかった腹膜播種や中皮腫、がん性腹膜炎や胸膜炎などにも5-ALA-PDTの応用範囲が広がることが期待される。平成24年度は低分子化合物ライブラリーを用いて5-ALA-PDTに対する感受性増強剤のスクリーニングを実施し、5-ALAと同時処理をすることでPDT効果を相乗的に増強することができる化合物を見出した。この化合物で処理したがん細胞では細胞内PpIXが著しく増加していることが明らかになった。一方、ヒト胃癌細胞MKN-45より樹立した獲得耐性細胞の耐性化機構に関する研究ではPEPT1とABCG2を含む複数のアミノ酸トランスポーターやABCトランスポーターの発現が変化している以外にも、ヘムの分解酵素であるheme oxygenase (decycling) 1やbilirubinの細胞外排出に関わるトランスポーターの発現が亢進していることが明らかになり、ヘム分解系の活性化も耐性獲得に関与する可能性が示された。光感受性物質とレーザー光線を用いる光線力学的治療(PDT)は低侵襲性のがん治療法の一つである。5-アミノレブリン酸(5-ALA)は腫瘍細胞内で光感受性物質であるプロトポルフィリンIX (PpIX)に代謝、活性化される腫瘍特異性の高い新世代の光増感物質として注目されている。本研究では、5-ALAおよびPpIXの膜輸送系の機能修飾作用を有し、5-ALA-PDTの効果増強に有用なリード化合物を創出することを目的とした。初年度はPpIXの排出トランスポーターABCG2に対する阻害剤(fumitremorgin Cやジピリダモール)が5-ALA輸送系のPEPT1を発現するがん細胞においてPDT感受性を増強し、PEPT1とABCG2の双方が重要な感受性規定因子であることを報告した。24年度には、5-ALA-PDT耐性化機構の研究でアミノ酸トランスポーターやABCトランスポーターの発現の変化以外にも、ヘム分解酵素heme oxygenase 1やその代謝産物bilirubinの排出トランスポーターの発現が耐性細胞で亢進していること、化合物ライブラリーを用いた効果増強剤のスクリーニングでは5-ALAとの同時処理によりPDT効果を相乗的に増強するTX-816を見出した。TX-816は細胞内PpIX量を増加させ、耐性細胞のPDT感受性も回復させた。本年度は耐性細胞で発現が低下しているカチオン性アミノ酸トランスポーターや鉄イオントランスポーターの強制発現実験によりそれらが5-ALA-PDT感受性に直接的には関与しないことを明らかにした。本研究では、細胞内PpIX量を増加させることで5-ALA-PDT効果を増強できるリード化合物TX-816を得ることができた。今後TX-816の誘導体展開を実施することで、適応がなかったがんの治療などにも5-ALA-PDTの応用範囲が広がることが期待される。

5-アミノレブリン酸(以下5-ALA)は、従来のPDTで用いられてきたポルフィリン関連化合物とは異なり、腫瘍細胞内でヘム生合成経路の酵素群によりプロトポルフィリンIX (PpIX)に代謝され、光感受性物質として活性化される特徴を有し、腫瘍特異性の高い新世代の光感受性物質として注目されている。本研究では、5-ALAおよびPpIXの細胞膜輸送系の機能修飾作用を有し、5-ALA-PDTの効果増強に有用なリード化合物を創出することを目的とする。5-ALAのがん細胞における集積性とPpIX産生の促進を図り、微弱な励起エネルギーでも細胞内で十分な活性酸素を産生する条件を整えることができれば、これまで適応がなかった腹膜播種や中皮腫、がん性腹膜炎や胸膜炎などにも5-ALA-PDTの応用範囲が広がることが期待される。本年度はヒトがん細胞を用いた5-ALA-PDT感受性試験により、PpIXの排出に関与するATP-結合カセットトランスポーターの一つであるABCG2に対する特異的阻害剤fumitremorgin Cや非特異的阻害剤ジピリダモールの効果増強効果を検討した。その結果、5-ALAの細胞内取り込みに重要なオリゴペプチドトランスポーターであるPEPT1を高発現するがん細胞においてはこれらの阻害剤が5-ALA-PDT感受性を効果的に増強することが明らかになり、PEPT1とABCG2の双方が重要な5-ALA-PDT感受性規定因子であることが確認できた。さらにヒト胃癌細胞MKN-45より樹立した獲得耐性細胞および親株の網羅的遺伝子発現解析により、耐性細胞ではPEPT1とABCG2を含む複数のトランスポーターの発現が変化していることが明らかになった。5-ALA-PDTの効果を相乗的に増強できる化合物を見出し、その化合物が細胞内PpIX量を顕著に増加させることを確認できた。また、独自に樹立した獲得耐性細胞において、PpIX蓄積量の減少が耐性化の重要な機序となっていることを明らかにできた。PEPT1とABCG2の双方が重要な5-ALA-PDT感受性規定因子であること、ABCG2が効果増強において有用な標的の一つであることが実験的に証明できた。本年度の研究で、低分子化合物ライブラリーを用いて感受性増強剤のスクリーニングを実施し、有望な候補化合物を見出すことができたことから、次年度は構造類似化合物を用いて構造活性相関を明らかにすると共に、より有用な誘導体の開発を行う。さらに、5-ALA-PDT感受性増強剤のin vivo評価を実施する予定である。ABCG2の非特異的阻害剤で抗血小板薬、血管拡張作用も併せ持つジピリダモールは5-ALA-PDT感受性を増強効果することが確認されたが、8-Br-cAMP、チクロピジン、シロスタゾール等のcAMP作動薬、抗血小板薬、血管拡張性薬には5-ALA-PDT増強効果は認められなかったことから、低分子化合物ライブラリーを用いて感受性増強剤のスクリーニングを重点的に実施する。該当なしヒトがん細胞を用いた5-ALA-PDT感受性試験による感受性増強剤のスクリーニングのための細胞培養、遺伝子発現の解析、5-ALA-PDT感受性増強剤の候補化合物に対するin vivo評価に主に使用する予定である。
アポリポタンパクA-I遺伝子の異常による低HDLコレステロール血症

低HDLコレステロール血症およびはアポリポタンパクA-I(アポA-I)濃度の低下は早発性虚血性心疾患の主要な危険因子のひとつである。メンデル遺伝性の低HDLコレステロール血症の有病率は0.5%と報告されているが、その遺伝的な原因はほとんど解明されていない。一方、アポA-Iの欠損や変異により低HDLコレステロール血症をきたすことが知られているが、低HDLコレステロール血症の中でアポA-I遺伝子の異常を原因とするものの割合やその特徴についてはほとんどわかっていない。本研究では、アポA-I遺伝子の異常による低HDLコレステロール血症の一般集団中での頻度と特徴を明らかにすることを目的として、つくば市周辺で実施している学童検診受診者1066名からスクリーニングされた低HDLコレステロール血症を呈する児童のアポA-I遺伝子の塩基配列を分析し、アポA-I遺伝子の異常の有無を調べた。その結果、分析の対象とした7名のうち3名のアポA-I遺伝子にそれぞれ異なるフーレームシフト変異をヘテロ接合で検出した。これら3名のHDLコレステロール値とアポA-I濃度は正常の約50%に低下していた。またこのうちの1名については家族調査の結果、発端者とおなじフーレームシフト変異を持つ、発端者の母とおばもHDLコレステロール値とアポA-I濃度が正常の約50%に低下しており、優性遺伝性低HDLコレステロール血症/低アポA-I血症であることが確認できた。以上のことから、アポA-I遺伝子の異常が原因で発症している低HDLコレステロール血症者は一般集団中に少なくとも300400人に1人くらいの割合で存在する可能性が示唆された。また、HDLコレステロール値とアポA-I濃度の両方が低下している児童においては高率にアポA-I遺伝子に異常が存在する可能性が示唆された。
軟X線を用いた土壌間隙構造定量化のための基礎実験

軟X線によるステレオ撮影技術を用いることで、土壌中の管状間隙(孔隙)に関する三次元データ(孔隙径、位置、方向、分岐状況など)が得られる。これらのデータを用いてパイプラインネットワークの水理計算を応用することで、透水係数が求められる。そこで単一の供試土壌にて透水試験と軟X線撮影が可能となるように(定水位法および変水位法の双方が可能な)透水試験装置を新たに開発した。この装置は減圧飽和と透水試験を連続しておこなえ、既製のものより正確な飽和透水係数が得られる。この装置を用いて現在得られる成果は次のとおりである。(1)同じ供試土壌から透水試験による透水係数と軟X線画像から計算される透水係数が得られるため、孔隙が土壌の透水性に及ぼす影響を厳密に評価できる。灰色低地土の水田土壌に本装置を適用したところ、計算値は試験値の310倍という値を示した。その原因として、1.最小孔隙径が水分移動に大きく影響す点、2.画像中に見られる孔隙陰影のうち透水性に寄与しないものも含めて計算している点、3.供試土壌を採取し整形する際に目詰まりが生じている点が考えられ、これらの原因を究明する必要がある。(2)灰色低地土の水田土壌に対して本装置を変水位法で適用し、水頭差と時間の関係を求めた。その結果、透水係数が10^<-4>のオーダーを境にして透水性のよい供試土壌のデータは水頭差は時間の指数関数であらわされるが、透水性が悪くなるとその関数から外れてしまうことがわかった。また、これらのデータをもとに動水勾配と透水係数の関係が求められる。先程と同様、透水性の良いものの透水係数は動水勾配の変化に対して一定であるが、透水性が悪くなるとべき関数であらわされることがわかった。今後、得られたデータを詳細に検討した後、孔隙中の水理状況を調べるための端緒とする。
人工生命システムに関する研究

本研究課題でなされた研究をいくつかのカテゴリーに分け、概要を記す。(1)自己複製・自己組織化○マシンによって書き換えられるテープと、テープによって書き換えられるマシンの共進化を研究した。(池上)○自己複製のモデルを観察し、その条件とクラス分けを行なった。(田中、津本)○生物(大腸菌、酵素)による無細胞自己増殖系を実験した。(2)群と生態、進化○魚相互間の運動が創発的に出現する観察を行ない魚群行動を調べた。(三宮、飯間、中峰)○自然界の進化の特徴である進化と共に丸くなる適応度地形を考察した。(徳永)○個体の繁殖と分散のみを仮定した人工生命的シミュレーションを行った(河田)○多重遺伝子族におけるコピー数の増加シミュレーションを行ない、種々の遺伝的冗長性を調べた。(館田)(3)中立進化と頑健性○8つの赤外近接センサーと2つの車輪からなるロボットの行動モデルにおける中立変異の爆発的発現を解析した。(星野)○ロボットの行動進化において、フラクタル性と頑健性との関係を明らかにした。未解決の難問(3階層以上の多段創発の困難)を指摘した。(佐倉)(4)その他○ニューライトネットの進化を10万ニューロンの回路を進化させることで研究した。(deGaris)○細菌の走行性を支える分子機構をシミュレーションによって再現した。(大竹、辻、加藤)○脊椎植物の力学対応進化学を確立した。(西原、松田、森沢)○所要時間最短という利己的な行動を行なうカ-ナビの設計を研究した。(星野、葛岡)○FPGA(適応的に構造を再構成するゲートアレイ)を多数並列に結合しテープとマシンの共進化モデルを長時間計算しようとしている。(丸山)人工生命システム班の研究の枠組みの中で、以下のような種々の研究課題を研究した。いずれも、まずシステムを創発させて例示し、その解析によって生命のシステム論的な認識を深めることを目的とした。具体的な研究成果は、(1)ロボット巡航進化における頑健性の喪失(星野力):迷路を通過する移動ロボットの進化的な計算では過剰適応によって頑健性が失われることがある。計算モデルとしては可変長の有限オートマトンあるいはニューラルネットを利用した。実験の結果、進化するにつれて頑健性が減少した。実機では頑健性が保たれることが観察された。(2)ロボット巡航進化における中立遺伝子の発現(星野力):ロボット巡行モデルにおける行動獲得の進化に関して、中立変異の発言機構を染色体内部の解析を行なった。実験の結果、中立遺伝子が大進化に貢献するという仮説を支持する結果が得られた。(3)人工生命におけるマルチモーダルコミュニケーションの進化(葛岡英明):エージェントに複数のコミュニケーション手段を組み込んだマルチモーダルコミュニケーションを創発させることによって、様々な環境に対する頑健性を持たせることを目標としている。現時点ではある環境で育てたエージェントを異なる環境へ移した場合の挙動を観察した。(4)Collective Mutation Dynamics(池上高志):機械とテープのネットワークモデルを利用して自己言及型のパラドックスと自己複製の問題に関して考察した。実験の結果、複雑なネットワークの作られ方には順序があるということ、外来性の原因で生じる複製の不正確さが安定な自己複製ネットワークを進化させること、突然変異には外来性のものと内因性のものがあり、それが相互に関係しあっていることを観察した。(1)ロボット巡航における中立進化と頑健性(星野力、葛岡英明):中立変異の発現メカニズムを、迷路を巡航するロボットの進化という具体例で検証し、中立変異が爆発的に発現することによって急激な進化と断続平衡が現れることを確認した。(2)囚人のディレンマゲームにおける適応と進化(星野力、葛岡英明):非ゼロサムゲームのエージェントをオートマトンにより表現し、ルールは利得行列とし、両者を遺伝的アルゴリズムによって2段階創発するようなモデルを試みた結果、流行現象とよく似た周期性が観測されたり安定した状態を続けるという複雑な現象が観測された。(3)工学的システム設計への人工生命的手法の応用(星野力、葛岡英明)あらかじめ想定したルートや渋滞情報を判断して、交差点における最適な進行方向を、各自動車の所要時間を最短にするように、遺伝的アルゴリズムによって最適化し、渋滞時間が減ることを確認した。(4)マシンとテープにみる自己複製と突然変異(池上高志):遺伝するものとしないもののがどのように生まれて来るかを研究した結果、マシンとテープの対応関係の情報が伝えられるだけでなく、コード全体の持つ不安定性が伝えられることが示された。(5)創発概念の整理と再考(佐倉統):創発概念について、科学史・科学哲学的なアプローチから整理することを試みた。その方法として,アナロジーを提唱し、その使用は複雑な創発システムの研究には必要不可欠であるとの結論に達した.(6)円錐の旅:遺伝的冗長性、あるいは修復機構の進化モデル(徳永幸彦):進化の初期において剣山状だった適応度地形のピークが、進化が進につれて束ねられて先の丸いピークに変形していく。このような仮説を検証するために、遺伝的アルゴリズムにおいて、遺伝子修復というメカニズムを入れたシミュレーションを行い、仮説を裏付けるデータを得た。(池上)

○自己複製のモデルを観察し、その条件とクラス分けを行なった。(田中、津本)○生物(大腸菌、酵素)による無細胞自己増殖系を実験した。(2)群と生態、進化○魚相互間の運動が創発的に出現する観察を行ない魚群行動を調べた。(三宮、飯間、中峰)○自然界の進化の特徴である進化と共に丸くなる適応度地形を考察した。(徳永)○個体の繁殖と分散のみを仮定した人工生命的シミュレーションを行った(河田)○多重遺伝子族におけるコピー数の増加シミュレーションを行ない、種々の遺伝的冗長性を調べた。(館田)(3)中立進化と頑健性○8つの赤外近接センサーと2つの車輪からなるロボットの行動モデルにおける中立変異の爆発的発現を解析した。(星野)○ロボットの行動進化において、フラクタル性と頑健性との関係を明らかにした。未解決の難問(3階層以上の多段創発の困難)を指摘した。(佐倉)(4)その他○ニューライトネットの進化を10万ニューロンの回路を進化させることで研究した。(deGaris)○細菌の走行性を支える分子機構をシミュレーションによって再現した。(大竹、辻、加藤)○脊椎植物の力学対応進化学を確立した。(西原、松田、森沢)○所要時間最短という利己的な行動を行なうカ-ナビの設計を研究した。(星野、葛岡)○FPGA(適応的に構造を再構成するゲートアレイ)を多数並列に結合しテープとマシンの共進化モデルを長時間計算しようとしている。(丸山)
消費者を欺瞞する取引行為に対する有効な施策のあり方に関する研究

アメリカ合衆国では、連邦取引委員会(FTC)が電話勧誘販売の分野で全米Do-Not-Call制度を導入する等、悪質商法の規制に大きな役割を果たし、連邦レベルにおける消費者政策の中心となって活発な活動を展開している。とりわけ、FTCは、FTC法5条の「不公正な又は欺瞞的な行為又は慣行」に違反することが明らかな不公正な消費者取引行為については、同法13条b項(差止めの規定)を積極に活用して裁判所に提訴し、不当な電話勧誘販売その他の不公正な消費者取引行為を効果的に差し止め、消費者被害の救済を図っている(提訴件数は、1980年代後半から現在までで約1000件)。また、FTCは、消費者番兵(Consumer Sentinel)と呼ばれるデータベースを政府機関等の中心となって運用し、刑事当局との協力・連携を深め、悪質な行為の効果的な規制を図っている。一方、欧州連合(EU)においては、加盟国に消費者関係法制の整備・充実を求めるEU指令が逐次出されてきており、2005年5月には、消費者に対する不公正な商慣行(Unfair Commercial Practices)を包括的に規制する国内法制の整備を求める指令が出されるに至っており、消費者関係法制が一層の充実・強化を図られてきている。また、2004年に採択された消費者保護当局の協力に関するEU規則に基づき加盟国消費者保護当局間で、国境を越える不公正な消費者取引行為に対する調査や措置について連携を図ることが義務づけられ、そのための法制度の整備も図られてきている。このため、EU加盟国は、不公正な消費者取引行為に対する行政当局の関与を強めざるを得なくなっており、前記指令に基づく加盟国の国内法制の整備と相俟って、そうした方向性が一層強まっている。3年間の本研究の結果、アメリカ合衆国とEUの双方とも、欺瞞的な行為を含む不公正な消費者取引行為を漏れなく包括的に排除し、同行為への制裁を強化し、かつ消費者関係当局間の連携を強化していることが確認され、日本でのこうした取り組みよりも進展していることが確認された。平成17年度においては、リフォーム詐欺など、消費者を欺瞞する取引行為の実態を把握するとともに、こうした欺瞞的な消費者取引行為に対する現行の日本の法制度の問題点について検討を行った。平成17年度の最も大きな事件であるリフォーム詐欺については、シロアリ駆除、ふとん販売、消化器や浄水器の販売、教材販売といったこれまでの訪問販売における一連の悪質商法が巧妙化してきた結果、発生したものととらえることができ、これまでの欺瞞的な取引行為が巧妙化する中で高額な消費者被害が発生したととらえることができる。この巧妙化は、(1)高齢者などの弱者を狙い打ちにし、(2)押し売り的要素を表面的に抑え、親切さを装い(3)クレジットを利用した高額の契約に持ち込むという形をとっている。現行法制度は、こうした手口の巧妙化に対応しておらず、規制の強化など、抜本的な改善を要すると見られる。アメリカ合衆国では、連邦取引委員会が行政の中心となって、単に欺瞞的な行為の差止めのみならず、積極的に消費者被害の回復のための取組みを展開し、大きな成果を上げている。EUにおいても、昨年5月、加盟各国に不公正な商業行為全般を効果的に取り締まる法制度の整備を求める指令が出され、消費者法制がさらに強化されようとしている。

その意味でも、日本の消費者法制度の強化は喫緊の課題といえよう。また、こうした法制度の強化だけでなく、高齢者などに対する欺瞞的な取引行為を防止するためには、地域社会における効果的な取り組みも必要であり、福祉の専門家のみならず、消費生活相談員など消費生活の専門家も地域社会に密着した活動を展開していけるような環境を整備し、地域の行政が連携・支援していくことも重要であると考えられた。前年度後半から消費者を欺瞞する取引行為等の不公正な消費者取引行為に対するアメリカ合衆国及びEUの取組みを海外出張して調査することを開始したが、引き続き、本年度においては、海外出張して調査を継続するとともに、アメリカ合衆国については、調査して得た資料、ヒアリング結果などを整理し、不公正な消費者取引行為に対する取組みを分析し、とりまとめを行った。また、EUについては、本年度においては、イギリス、ドイツ、フランス及びスエーデンを調査し、その取組みの状況を把握することに努めた。アメリカ合衆国では、連邦取引委員会(FTC)が電話勧誘販売の分野で全米Do-Not-Call制度を導入する等、悪質商法の規制に大きな役割を果たし、連邦レベルにおける消費者政策の中心となって活発な活動を展開している。とりわけ、FTCは、FTC法5条の「不公正な又は欺隔的な行為又は慣行」に違反することが明らかな不公正な消費者取引行為については、同法13条b項(差止めの規定)を積極に活用して裁判所に提訴し、不当な電話勧誘販売その他の不公正な消費者取引を効果的に差し止め、消費者被害の救済を因っている(提訴件数は、1980年代後半から現在までで約1000件)。また、FTCは、消費者番兵(Consumer Sentinel)と呼ばれるデータベースを政府機関等の中心となって運用し、刑事当局との協力・連携を深め、悪質な行為の効果的な規制を図っている。一方、EUにおいては、加盟国に消費者関係法制の整備・充実を求めるEU指令が逐次出されてきており、2005年5月には、消費者に対する不公正な商慣行(Unfair Commercial Practices)を包括的に規制する国内法制の整備を求める指令が出されるに至っており、消費者関係法制が一層の充実・強化を図られようとしている。この一連の動きの中で、EUでは、1990年代から不公正な契約条項、不当表示その他の不当な行為について消費者団体に差止めの訴権が与えられ、実効性ある形で抑止する制度が整備されてきたが、この指令によって、さらにその対象を不公正な消費者取引行為全体に広げ、包括的に抑止する法制度の整備が図られようとしている。以上のとおり、アメリカ合衆国やEUにおいては、欺隔的な行為を含む不公正な消費者取引行為への取組みが日本よりも進展していることが確認された。前年度は,消費者を欺瞞する取引行為等の不公正な消費者取引行為に対するアメリカ合衆国及びEUの取組みを海外出張して調査し,アメリカ合衆国については,調査を終了し,とりまとめを行った。本年度においては,EUの取組みを引き続き海外出張して調査することとし,EU主要国のイギリス,ドイツ,フランス及びスニーデンの状況をさらに追跡調査し,これまで収集した資料,ビアリング結果を整理し,とりまとめ作業を行った。EUにおいては,2005年5月に消費者に対する不公正な商慣行を包括的に規制する国内法制の整備を求める指令が出され,加盟国のほとんどは,この指令に適合した内容の国内法制を整備する作業をほぼ終了する段階にある。
産業排水に含まれる非鉄金属及び有機物の生物を利用した処理法の有効性の検討

昨年度までに、シャジクモによる有害金属を除去することを目的に研究を行ってきており、マンガンが存在することで、ヒ素の取り込みが増加されること等を得てきた。ところが、その際に、シャジクモ自体にも大きなストレスがかかっていることが考えられ、本年度は、植物体におけるストレスの評価手法の研究に着手した。植物体に掛かるストレスに関しては、これまで光合成蛍光を用いる方法が一般的に用いられているが、これはチラコイド膜のPSIIにおける光エネルギーの吸収量を評価するものであり、必ずしも、他の組織に掛かるストレス全体を評価しているわけではない。そのため、ここでは、ストレスが負荷された際に、細胞内の様々な場所に生成される活性酸素そのものを評価することを考えた。ストレス負荷下で生成される活性酸素の多くはスパーオキシドであり、これは抗酸化酵素の働きで比較的安定な過酸化水素に変化する。そのため、過酸化水素量からストレス強度を評価することを考え、様々なストレス下で実験を行い、植物中に含まれる過酸化水素量を測定、ストレスの強度との関係を求めた。一般性を求めるために、ここでは様々な沈水植物を用いた。その結果、光ストレス、流速ストレス、有害金属ストレス、貧酸素ストレス等、様々なストレスに対し、実用的な範囲であれば、ストレス強度に対し過酸化水素量は、同一の種であれば時期等にかかわらず、ほぼ一定の増加関数で表されることが示された。また、多くの複数のストレスにおいて、全体の過酸化水素濃度は、個々のストレス強度で得られる過酸化水素濃度の和で表されることが得られた。これは過酸化水素濃度で、それぞれのストレス強度を個別に評価できる可能性を示したものであり、非常に有効な指標になる可能性が示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の最終的な目標は、植物による重金属除去の機構解明と効率的な方法の開発にある。植物による重金属の捕捉には、植物体内に取り込まれるabsorptionと植物体表面にadsorptionの二つの機構が存在する。研究では、当初、この二つの機構の詳細の解明を目的としていた。ところが、議論を重ねるうち、当研究室で研究を行ってきていた車軸藻を用いた重金属除去が機構的に最も効率的であろうという結論になり、当初の目的を多少変更して、車軸藻による重金属除去の機構解析を行うこととした。車軸藻は、カルシウムイオンの豊富な水中では、水中の二酸化炭素が欠乏すると炭酸水素イオンを利用して光合成を行う。その際に、車軸藻の表面に、水中のカルシウムイオンと炭酸水素イオンから炭酸カルシウムを沈着させる。他方、この炭酸カルシウム中に、水中の重金属イオンを取り込む。そのため、多くの重金属イオンは炭酸カルシウムにキレートとして取り込まれるため、車軸藻自身が枯死し、分解しても水中に回帰することはなく、半永久的に土壌中に捕捉され続けることになる。研究では、この現象に着目し、金属イオンの捕捉の形態、捕捉量を実験によって求めることにした。平成28年度は、時期的に車軸藻が生長する時期ではことから、次年度に向けて、文献調査と実験の準備に充てた。これまでの研究のレビューは以下のようなものである。炭酸カルシムの生成に関する研究は、これまでいくつか行われているものの、その機構についえては、最終的な結論が得られていない。また、炭酸カルシウムによる重金属の捕捉の研究については、当研究室を中心に、カドミウム、セシウム、クロム等のイオンについて行われ、捕捉の形態についても、炭酸カルシウムによる捕捉、有機物による捕捉、表面の付着のみといくつかの形態に分けられて、その割合が求められている。研究実績に記したように、本研究に進めるにあたって、当初の、absorptionとadsorptionの差異の解明から、車軸藻による重金属イオンの捕捉の解明に目的を変更したことから、進捗に関しては多少遅れを取っている。しかし、車軸藻による重金属の捕捉に関しては、当研究室は極めて多くの経験を有していることから、必ずしも大きな遅れではない。車軸藻の生長時期ではないことから、実験については準備の段階に留まったが、文献調査より、以下の様な点が明らかになった。まず、炭酸カルシウムの車軸藻表面への沈着は、車軸藻にとってはストレスとして働く。ところがマグネシウムイオンの付加によって、ストレスの度合は緩和される。カルシウムイオンは炭酸カルシウムとして車軸藻の表面に留まるのに対して、マグネシウムイオンは車軸藻体内に取り込まれ、栄養素として利用されるためと考えられる。また、類似したイオンであるにもかかわらず、カルシウムイオンは細胞外に留まり、マグネシウムイオンは細胞内に取り込まれるなど、微妙な差で捕捉の形態が異なる事も明らかになった。カドミウム、クロム等の有害金属については、炭酸カルシウム自体に捕捉される割合は全体の30%程度にとどまる。しかし、こうした割合も炭酸カルシウムの生成量に依存することが考えられる。また、ストレス強度の測定に関しては、従来は生長量等から評価することが主体であったが、活性酸素量等を利用した評価方法もあり、利用が考えられる。植物を用いた重金属除去、ファイトレメディエーションは、安価で持続的に水中から重金属イオンを除去する方法として、極めて効率的な方法である。しかし、この方法を実用化するにあたっては、植物体中に重金属がどのように取り込まれているのか、また、どのようにすればより効率的に除去できるか等多くの課題を抱えている。本研究では、こうした観点から課題に取り組んだ。研究では沈水植物としては、シャジクモを対象とした。

なお、シャジクモはカルシウムイオンの濃度が高い中では、二酸化濃度が減少すると、炭酸水素イオンを利用して、水中のカルシウムイオンを吸着、細胞周囲に、効率的に炭酸カルシウムを沈着させる植物であり、極めて高い可能性を秘めた植物である。シャジクモを、カルシウム、マンガン及びヒ素濃度を変えた培養液で実験を行った。その結果、以下のような点が明らかになった。1)走査型電子顕微鏡を用いた観察で、細胞表面に酸化マンガンの藤壺型の塊が形成され、この中にヒ素が取り込まれていることが明らかになった。2)炭酸カルシムに取り込まれた形で存在するヒ素、有機物に吸着するヒ素の量を比較すると前者の方が圧倒的に多いことがわかった。なお、後者は有機物の分解と共に水中に再回帰することから、前者の方が好ましい形態である。3)ところが、酸化マンガンに吸着されたものは、極めて多く、マンガンイオンの増加と共に、50%を超える濃度にまで高まることが示された。この機構としては、酸化マンガンにより3価のヒ素が5価に酸化される過程で取り込まれる可能性が高いことが示された。これらの結果よりカルシウムイオンのみでは、ヒ素の取り込み量は限られるものの、マンガンを加えることで、効率を圧倒的に高めることが可能であることが示された。シャジクモは二酸化炭素が欠乏すると水中の炭酸水素イオンとカルシウムイオンを利用して、炭酸カルシウムを沈殿させ、その際に水中に溶けている、重金属、リン等を取り込むことから、水質浄化に極めて重要な役割を果たすことはよく知られて事実であるが、その際に、炭酸カルシウム中に、重金属がどのように取り込まれているかについては必ずしも十分に明らかになっていたわけではない。本研究では、ヒ素に対し実験を行い、炭酸カルシウムの形成のみでは、ヒ素の多くはシャジクモ本体の有機物に結合した形になっており、有機物の分解と共に水中に再回帰する可能性を孕む結果となった。ところが、電子顕微鏡による観察を行ったところ、マンガンが存在することで、細胞表面に藤壺型の酸化マンガンの沈殿が形成されることを発見、しかも、ここに大量のヒ素が含まれていた。こうしたことから、マンガンを加えると、酸化マンガン中に取り込まれているヒ素量は、水中に加えたマンガンの濃度と共に増加、沈殿の50%にも達する値となった。マンガン自体は、濃度が高くなると必ずしも安全な元素とはいえないという点はあるものの、自然界に普通に存在する元素であり、重要な結果であるといえる。さらに、マンガンもヒ素も細胞外に沈着していることを考えると、今後の解明は必要ではあるものの、クロロフィル蛍光を用いた最大量子効率の測定では、細胞自体の活性に大きな影響を与えているとは考えにくい結果であった。目的に応じた利用法が考えられる結果となった。昨年度までに、シャジクモによる有害金属を除去することを目的に研究を行ってきており、マンガンが存在することで、ヒ素の取り込みが増加されること等を得てきた。ところが、その際に、シャジクモ自体にも大きなストレスがかかっていることが考えられ、本年度は、植物体におけるストレスの評価手法の研究に着手した。
新規膜型脂肪酸受容体GPR40の分子機構

本研究は新規の膜型脂肪酸受容体として同定されたG蛋白共役7回膜貫通型受容体、GPR40の発現調節機構や病態的意義の解明を目指して行われた。本年度はヒトにおけるGPR40の発現と病態的意義に関してさらに解析を進め、膵臓癌外科手術時に得られた新鮮なヒト正常膵臓組織におけるGPR40の遺伝子発現がインスリン分泌能の指標であるインスリノジェニック・インデックスと有意な正の相関を示すことを明らかにし、長鎖脂肪酸が修飾するグルコース応答性インスリン分泌におけるGPR40の機能的意義が示唆された。さらに、遺伝的肥満・糖尿病モデルラットから調製した単離膵島では長鎖脂肪酸によるグルコース応答性インスリン分泌の刺激が著明に減弱していることが明らかとなり、GPR40のダウンレギュレーションを伴っていることが実証された。また、野生型ラットの単離膵島を用いたバッチ・インキュベーションの実験において長鎖脂肪酸の長期曝露がGPR40のダウンレギュレーションを引き起こすことも明らかとなった。従来、長鎖脂肪酸の側脳室内投与が動物の摂食を強力に抑制することが知られており、脂肪酸が担う視床下部シグナルのゲートウエイとしてGPR40が機能する可能性を探索した。我々葉最近、胎内低栄養母体から出生したマウスにおける肥満感受性の獲得を報告しているが(Cell Metabolism,1:371,2005)、このようなマウスの視床下部においてGPR40の遺伝子発現が明らかに低下しており、高脂肪食負荷で一層、その低下が強調されることが明らかとなった。新規膜型脂肪酸受容体、GPR40のメタボリック症候群における病態的意義の解明と新規治療法の開発研究を進めた。(1)種々のマウス、ラット病態モデルにおけるGPR40の発現体内分布をReal time PCR法で検討した結果、GPR40は種属を越えて膵島β細胞に高発現していること、3種類の遺伝性肥満モデルマウス、ラット膵島におけるGPR40発現濃度は対照野生型動物に比較し、いずれも著明に低下していることが明らかとなった。このようなGPR40発現の明らかな低下は膵島に特異的な現象であり、低濃度ながらGPR40mRNAが発現している他の臓器(小腸や中枢神経系など)ではこのような差異は観察されなかった。また、ラット単離膵島培養系において高グルコースの培養条件がGPR40遺伝子発現を誘導することが明らかとなった。(2)ヒトにおけるGPR40の発現や機能的意義を解明する目的で膵頭十二指腸合併切除術など、膵臓癌外科手術時に得られた膵臓組織を試料としてGPR40発現を検討した結果、GPR40遺伝子発現は全膵組織に比較し、単離膵島において20倍以上に高濃度に発現しており、インスリン産生腫瘍(インスリノーマ)において非常に高濃度に発現していた。他の膵島腫瘍(ガストリノーマ、グルカゴノーマ、非機能性腫瘍など)組織ではGPR40発現はまったく検出されなかったことからGPR40はヒトにおいても膵β細胞に極めて特異的に発現していることが示唆された。
眼表面アルカリ暴露時のマイボーム腺障害の病態解析と新しい治療戦略の確立

まず野生型マウスを用いて1N水酸化ナトリウム暴露による眼表面アルカリ外傷時のマイボーム腺の障害の病態を解析した。1N水酸化ナトリウム3マイクロLをC57BL/6マウスまたはBulbCマウスの片眼に点眼した。経過観察の中で、眼瞼を摘出し、裏面からマイボーム腺を観察した。C57BL/6マウスよりも、メラニン色素の無いBalbCマウスで観察がより容易であった。上眼瞼では管腔の拡張が示唆されたが、下眼瞼では管腔が欠落している領域が目立った。さらにその組織を組織病理と免疫組織化学で観察した。上眼瞼では、眼瞼のマイボーム腺開口部の閉塞によると思われる管腔の拡張と内部の資質貯留を認めた。下眼瞼では、高度の好中球性の炎症と腺夫細胞のアポトーシス、脱落が観察され、管腔の拡張はほとんど観察されなかった。PPARガンマとELOVL4を腺房の文化マーカーとして免疫組織化学的に発現を観察したこと炉、下眼瞼の萎縮腺房では発現が低下していた。上眼瞼でのマイボーム腺の開口部閉塞に伴う脂質の貯留が管腔内面を覆う細胞の上皮ー間葉系移行を惹起している可能性が示唆されたものの、上皮ー間葉系移行に関与が大きいシグナル伝達物質であるSmad3欠損マウスでも組織雑に変化は見られず、管腔の拡張が観察された。脂肪分泌細胞の分化因子PPARガンマをLoxPサイトでストップコドンをflox化したアデノウイルスベクターとCAGプロモーター搭載したCreリコンビナーゼ搭載アデノウイルスベクターを用意した。アルカリで萎縮した下眼瞼を中心に、PPARガンマ遺伝子導入によるアルカリ障害腺房の回復の可能性を検討する実験に十分な準備ができた。マイボーム腺の障害が上下眼瞼で異なったことは、涙液による洗浄効果などが想定されているが、臨床現場での症例受診時に十分留意すべきことであると考えられた。ウイルスベクターによる障害マイボーム腺遺伝子導入実験は、ウイルスベクター準備の段階で遅延している。ウイルスベクターによる障害マイボーム腺遺伝子の導入を進める。さらにその組織をパラフィン切片、または凍結切片で組織病理と免疫組織化学で観察した。。マイボーム腺の障害が上下眼瞼で異なったことは、涙液による洗浄効果などが想定d毛いるが、臨床現場での症例受診時に十分留意すべきことであると考えられた。ウイルスベクターによる障害マイボーム腺遺伝子導入実験は、ウイルスベクターの準備に止まった。

上眼瞼でのマイボーム腺の開口部閉塞に伴う脂質の貯留が管腔内面を覆う細胞の上皮ー間葉系移行を惹起している可能性が示唆されたものの、上皮ー間葉系移行に関与が大きいシグナル伝達物質であるSmad3欠損マウスでも組織雑に変化は見られず、管腔の拡張が観察された。。脂肪分泌細胞の分化因子PPARガンマをLoxPサイトでストップコドンをflox化したアデノウイルスベクターとCAGプロモーター搭載したCreリコンビナーゼ搭載アデノウイルスベクターを用意した。アルカリで萎縮した下眼瞼を中心に、PPARガンマ遺伝子導入によるアルカリ障害腺房の回復の可能性を検討する実験に十分な準備ができた。マイボーム腺の障害が上下眼瞼で異なったことは、涙液による洗浄効果などが想定されているが、臨床現場での症例受診時に十分留意すべきことであると考えられた。ウイルスベクターイよる障害マイボーム腺遺伝子導入実験は、ウイルスベクター準備の段階で止まっている。まず野生型マウスを用いて1N水酸化ナトリウム暴露による眼表面アルカリ外傷時のマイボーム腺の障害の病態を解析した。1N水酸化ナトリウム3マイクロLをC57BL/6マウスまたはBulbCマウスの片眼に点眼した。経過観察の中で、眼瞼を摘出し、裏面からマイボーム腺を観察した。C57BL/6マウスよりも、メラニン色素の無いBalbCマウスで観察がより容易であった。上眼瞼では管腔の拡張が示唆されたが、下眼瞼では管腔が欠落している領域が目立った。さらにその組織を組織病理と免疫組織化学で観察した。上眼瞼では、眼瞼のマイボーム腺開口部の閉塞によると思われる管腔の拡張と内部の資質貯留を認めた。下眼瞼では、高度の好中球性の炎症と腺夫細胞のアポトーシス、脱落が観察され、管腔の拡張はほとんど観察されなかった。PPARガンマとELOVL4を腺房の文化マーカーとして免疫組織化学的に発現を観察したこと炉、下眼瞼の萎縮腺房では発現が低下していた。ウイルスベクターによる障害マイボーム腺遺伝子導入実験は、ウイルスベクター準備の段階で遅延している。ウイルスベクターによる障害マイボーム腺遺伝子導入実験に取り掛かる。ウイルスベクターによる障害マイボーム腺遺伝子導入実験を進める。ウイルスベクターによる障害マイボーム腺遺伝子の導入を進める。年度内に試薬が届かなかったため
環境汚染物質から誘起された生体内フリーラジカル種の無侵襲三次元視覚化法の開発

我々は、昨年度までに、無侵襲in vivo ESR装置を用いて、発癌物質であるニトロソ化合物が原因で実験動物の体内に誘起されるフリーラジカル種の存在を無侵襲で観測することに成功している。そこで、本年度は、昨年度までの研究を一歩進め、環境汚染薬物が体内に取り込まれた際に、体内で生成するフリーラジカル種の体内分布を三次元的に視覚化するイメージングシステムの開発を行い、本装置を用いた応用研究を行った。1.イメージング装置について:昨年度製作したループギャップレゾネーターを使用した無侵襲in vivo ESR装置の改良を行い、二次元画像化が可能な磁場勾配コイルを設計し製作した。このシステムを用いて、マウスの体内に取り込まれたニトロソ化合物から生成されるフェニルニトロキシドラジカルの分布を二次元的に調べた。この分布を二次元表示したところ、得られた二次元画像については、MRIと同様のmmオーダーでの画像分解能が得られているが、三次元画像については、予算および時間的にまだ十分な分解能が得られるまでにはいたっていない。2.発癌物質から誘起されるフリーラジカル種の検出:ニトソロ化合物が生体内に入るとフリーラジカル化することを無侵襲ESR法で既に明らかにしている。そこで、本年度はニトロソ化合物の前駆体であるアミン類およびニトロ化合物が生体内に取り込まれた際に、これらの物質からも、ニトロソ化合物からと同様のフリーラジカルの生成が起こるかどうかを検討したところ、フェニルヒドロキシルアミンは、生体内で十分にニトロソ化合物に変換され、ニトロソベンゼンからと同様のニトロキシドラジカルが生成されていることを確認することができた。
地理的市場と企業の境界に関する研究

都市の発生・存続の根源と考えらえる集積の利益の一つの発生過程として、企業の地理的集積が、企業の特化を可能とし、企業効率を上げ、都市の発生・存続を促すことが挙げられている。これに対する実証研究とし、「地理的市場」と企業の外注・内製の意思決定や、企業の正規・非正規の労働投入に関する意思決定による「企業の境界(特化)」について、新たなデータを用いて分析し、企業効率と集積の関係について学術的な視点を実証結果をもとに検証するとともに、都市の競争力が、どういったメカニズムによって支えられているのか考察する。
フェニルカチオンの共役安定化機構に関する研究

本研究は合成化学上極めて重要な活性中間種であるフェニルカチオンの構造と反応性に関して置換基による新しい共役安定化機構の本質を解明するために行った基礎的研究である。1.種々の置換基を有するフェニルカチオンの構造最適化計算を半経験的分子軌道法およびab initio法を用いて行った結果、メタ位に電子供与性の置換基を持つフェニルカチオンほど安定で平面から捩れた構造を持つことが明らかとなった。メタ位置換フェニルカチオンは芳香族安定化に必要な"平面構造"をとるよりも、メタ位置換基と陽イオン中心部位との間の直接的な共役安定化に必要な"非平面構造"をとることによってより安定なエネルギー状態を取り得ることが明かとなった。2.2-クロロプロピルベンゼンの光加溶媒分解反応において、2-プロピルフェニルカチオンを中間体とする2-プロピルベンゼンジアゾニウムイオンの熱分解反応の場合と同様の生成物が得られ、光加溶媒反応においても同様なカチオン種が中間に生成するものと考察した。3.種々の置換フェニルクロリドやトリフラートの光加溶媒分解反応において、2種の生成物の生成比に及ぼす溶媒の水素供与能と求核能、メタ位置換基の電子供与能、および脱離基の電子親和力の影響を調べた。光加溶媒分解反応では、反応初期に生成する置換フェニルラジカルからの反応と、電子移動反応で生成する置換フェニルカチオンからの反応が競争的に進行することを考察した。4.オルト位に水酸基を有するクロロベンゼンの光加溶媒分解反応では溶媒の酸性度の違いにより、中間体のオルト置換フェニルカチオンへの求核攻撃と5員環への環縮小反応とが別々に進行することを計算化学的および実験化学的に明らかにした。現在これまでの研究成果をまとめて論文発表を準備中である。本研究は合成化学上極めて重要な活性中間種であるフェニルカチオンのメタ位置換基による新しい共役安定化機構の本質を解明するための基礎的研究であり、本年度はつぎのような研究結果が得られた。1.メタ位に種々の置換基を有するフェニルカチオンの構造最適化計算を半経験的および非経験的分子軌道法を用いて行ったところ、メタ位に電子供与性の置換基を持つフェニルカチオンほど安定で平面から捩れた構造を持つことが明らかとなった。メタ位置換フェニルカチオンは芳香族安定化に必要な"平面構造"をとるよりも、メタ位置換基と陽イオン中心部位との間の直接的な共役安定化に必要な"非平面構造"をとることによってより安定なエネルギー状態を取り得ることを意味するものと考察した。2.メタ位にオキシド基やアミノ基を有するフェニルトリフラート誘導体を合成し、これらの化合物の含フッ素アルコールHFIP中での加溶媒分解反応がフェニルカチオンを経由するS_N1反応で進行することを実験で確かめた。3.芳香族塩化物やトリフラート誘導体の光加溶媒分解反応において、通常のアルコール中とは異なり、含フッ素アルコール中でアリールカチオンを中間体とする反応がアリールラジカルを中間体とする反応よりも優先的に進行することが明らかとなった。またこの場合にもメタ位の電子供与性置換基によるフェニルカチオンの安定化効果が顕著であることが実験的に確かめられた。これらの結果は第65日本化学会春季年会(1993年4月東京)、第2回ラテンアメリカ物理有機化学国際会議(同4月アルゼンチン・コルドバ)、第4回物理有機化学九州国際会議(同10月福岡)、第43回有機反応化学討論会(同11月京都)、および第67日化春季年会(1994年3月東京)において講演発表した。

本研究は合成化学上極めて重要な活性中間種であるフェニルカチオンの構造と反応性に関して置換基による新しい共役安定化機構の本質を解明するために行う基礎的研究である。本年度はつぎのような研究成果が得られた。1.前年度に引き続き種々の置換フェニルカチオンの最適化構造を分子軌道法計算によって求めた。置換フェニルカチオンの共役安定化に伴う非平面構造の捩れ角はメタ位置換基の電子供与能力に比例し、安定なカチオンほど環の捩れ角が大きいことが判明した。2.2-クロロプロピルベンゼンの光加溶媒分解反応において、2-プロピルフェニルカチオンを中間体とする2-プロピルベンゼンジアゾニウムイオンの熱分解反応の場合と同様の生成物が得られ、光加溶媒分解反応においても同様なカチオン種が中間に生成するものと考察した。3.種々の置換フェニルクロリドやトリフラートの光加溶媒分解反応において、2種の生成物の生成比に及ぼす溶媒の水素供与能と求核能、メタ位置換基の電子供与能、および脱離基の電子親和力の影響を調べた。光加溶媒分解反応では、反応初期に生成する置換フェニルラジカルからの反応と、電子移動反応で生成する置換フェニルカチオンからの反応が競争的に進行することを考察した。4.オルト位に水酸基を有するクロロベンゼンの光加溶媒分解反応では溶媒の酸性度の違いにより、中間体のオルト置換フェニルカチオンへの求核攻撃と5員環への環縮小反応とが別々に進行することを計算化学的および実験化学的に明らかにした。これらの結果は第1回量子有機化学研究会(1995年8月箱根)、第12回IUPAC物理有機化学国際会議(同年8月イタリア・パドワ)、第12回基礎有機化学連合討論会(同年10月福岡)、若手研究者のための有機化学セミナー(同年11月北九州)、久留米国際有機化学会議(同年11月久留米)、および第69日化春季年会(1995年3月京都)において発表した。現在研究成果をまとめて総合論文を準備中である。