hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温超伝導量子干渉計による生体磁気計測システムの臨床応用

前胸部の電流分布のスプライン補間を行い、current density mapを作成して、心室脱分極相および心室再分極相における心起電力を推定した。正常群における心室脱分極(QRS開始後30-40msec)におけるcurrent density mapでは、1つのcurrent densityを認めた。しかし、梗塞群におけるcurrent density map(QRS開始後30-40msec)では、正常群と異なり複数のcurrent densityを認めた。梗塞群では、体表面電位図では複数のcurrent densityを認めない例においても4例で複数の電流源の存在が示唆された。心室再分極相においても、心電図法で検出されない虚血ベクトルを心磁図法のみに検出される症例がみられた。以上のとおり、心電図法で検出されない梗塞および虚血ベクトルを心磁図法のみに検出でき、心磁図法の臨床的有用性が示唆された。生体磁気計測は、液体ヘリウムを用いて絶対零度近くまで冷却が必要である磁気センサを用いてしか測定できず、臨床応用の妨げとなっている。今回、液体窒素を用いた超伝導量子干渉計を用いて心臓磁界を測定し、一心周期における心臓活動電流のvisualizationが可能かどうか検討した。健常ボランティアについて、簡易磁気シールド室内で住友電工ハイテックス製32チャンネル高温超伝導量子干渉計を用いて、心臓磁界を測定した。各32誘導点について、心室脱分極相および心室再分極相の磁界分布図を作成した。さらに、隣接する2点の磁界勾配から各誘導点の電流ベクトルを求めた。前胸部の電流分布のスプライン補間を行い、current density mapを作成した。32チャンネル心磁図波形では、QRS波およびT波は良好に記録できた。QRS開始10msecの時点の磁界分布では、心室中隔を右方に向かう初期QRSベクトルが検出された。QRS開始20msecでは、左下方に向かう左室脱分極によるベクトルを認めた。心室再分極相の磁界分布図を示す。左下方に向かう心室再分極ベクトルを認めた。心室脱分極および心室再分極相のcurrent density mapの検討では、心室脱分極相および心室脱分極相ともに、左方に大きい左室由来のcurrent densityと右方に小さい右室由来のcurrent densityがみられた。本システムを用いた心臓磁界によるQRS波およびT波の磁界分布図から推定された心起電力は、従来の液体ヘリウムを用いた磁気センサにより得られたと心起電力の報告とほぼ一致した。さらに、心室脱分極相のcurrent density mapでは、心室中隔より左室と右室に分離した心起電力を検出できた。今回使用した磁界測定システムは、心臓活動電流を詳細に検出でき、臨床応用が期待される。心磁図法を用いて、心電図法で捉えられない心筋梗塞症の梗塞ベクトルが検出可能かどうか、Current density mapにより検討した。陳旧性下壁梗塞症例(梗塞群)および健常例(正常群)の心磁図を超伝導量子干渉計で記録した。前胸部36誘導点について、隣接する2点の磁界勾配から各誘導点の電流ベクトルを求めた。
津波による橋台背面盛土の流出機構の解明と効果的な流出対策の提案

2011年東北地方太平洋沖地震において,沿岸部の橋梁に桁の流出などの津波による被害が発生した.「東日本大震災による橋梁等の被害分析小委員会」の最終報告書によれば,点検が実施された直轄国道の1,572橋に限っても,落橋が12橋,橋台周辺の洗掘が22橋,橋脚周辺の洗掘が24橋など,津波の影響を受けて141橋が被災したとされている.このような橋梁の被災は復旧活動の障害となることから,災害時においても橋梁の機能の保持が求められている.そこで,2004年スマトラ島沖地震津波を契機として,これまでに主に橋桁への作用津波力の観点から検討がなされてきた.しかし,「東日本大震災による橋梁等被害分析委員会」および「橋梁の対津波設計に関する研究小委員会」の最終報告書において,橋台背面盛土の流出対策の重要性が言われているものの,盛土の流出現象に着目した研究はほとんど行われていないことから,橋台背面の盛土が津波により流出に到る過程とその機構に対する検討は十分とは言えない.そこで,橋台背面盛土の津波対策の確立に向けて,本研究では,水理実験による橋台背面の盛土が流出に到る過程の解明,3次元流体・構造・地形変化・地盤連成数値計算モデルFS3Mの水理実験への適用と同モデルの再現性の検証,水理実験および数値計算モデルFS3Mの両面からの橋台背面盛土の流出機構の解明,上記の成果を統合した流出対策の効果の総合評価を柱とした研究を実施する.研究期間1年目の平成30年度は,まずアクリル板,水中ポンプ等を用いて簡易的な長さ6.0 mの水平開水路を製作し,その水路を用いて橋台の背後に盛土を設置した状況と簡単のために不透過な盛土単体を設置した状況を対象とした水理実験を行い,津波の作用により侵食・洗掘に到る過程を検討した.当初の研究計画では,最初から橋台背面盛土を対象とした水理実験を行う予定であったが,まずは簡単のために不透過な盛土のみを設置した状況を対象とした水理実験を実施した.その結果,盛土裏法尻に形成される洗掘の特性と洗掘対策としての蛇籠の有効性を明らかにした.その上で,当初の研究計画通り,橋台の背後に盛土を設置した状況を対象とした水理実験を実施した.研究期間2年目の平成31年度は,橋台の背後に盛土を設置した状況を対象とした水理実験を追加で実施し,盛土が流出に到る過程についてより詳細な検討を行う計画である.それと同時に,当初の研究計画通り,数値計算モデルFS3Mを研究期間1年目あるいは2年目に実施した水理実験に適用し,同モデルの再現性を水位変動や地形変化などの観点から検証する計画である.2011年東北地方太平洋沖地震において,沿岸部の橋梁に桁の流出などの津波による被害が発生した.「東日本大震災による橋梁等の被害分析小委員会」の最終報告書によれば,点検が実施された直轄国道の1,572橋に限っても,落橋が12橋,橋台周辺の洗掘が22橋,橋脚周辺の洗掘が24橋など,津波の影響を受けて141橋が被災したとされている.このような橋梁の被災は復旧活動の障害となることから,災害時においても橋梁の機能の保持が求められている.そこで,2004年スマトラ島沖地震津波を契機として,これまでに主に橋桁への作用津波力の観点から検討がなされてきた.しかし,「東日本大震災による橋梁等被害分析委員会」および「橋梁の対津波設計に関する研究小委員会」の最終報告書において,橋台背面盛土の流出対策の重要性が言われているものの,盛土の流出現象に着目した研究はほとんど行われていないことから,橋台背面の盛土が津波により流出に到る過程とその機構に対する検討は十分とは言えない.そこで,橋台背面盛土の津波対策の確立に向けて,本研究では,水理実験による橋台背面の盛土が流出に到る過程の解明,3次元流体・構造・地形変化・地盤連成数値計算モデルFS3Mの水理実験への適用と同モデルの再現性の検証,水理実験および数値計算モデルFS3Mの両面からの橋台背面盛土の流出機構の解明,上記の成果を統合した流出対策の効果の総合評価を柱とした研究を実施する.研究期間1年目の平成30年度は,まずアクリル板,水中ポンプ等を用いて簡易的な長さ6.0 mの水平開水路を製作し,その水路を用いて橋台の背後に盛土を設置した状況と簡単のために不透過な盛土単体を設置した状況を対象とした水理実験を行い,津波の作用により侵食・洗掘に到る過程を検討した.当初の研究計画では,最初から橋台背面盛土を対象とした水理実験を行う予定であったが,まずは簡単のために不透過な盛土のみを設置した状況を対象とした水理実験を実施した.その結果,盛土裏法尻に形成される洗掘の特性と洗掘対策としての蛇籠の有効性を明らかにした.その上で,当初の研究計画通り,橋台の背後に盛土を設置した状況を対象とした水理実験を実施した.研究期間2年目の平成31年度は,橋台の背後に盛土を設置した状況を対象とした水理実験を追加で実施し,盛土が流出に到る過程についてより詳細な検討を行う計画である.それと同時に,当初の研究計画通り,数値計算モデルFS3Mを研究期間1年目あるいは2年目に実施した水理実験に適用し,同モデルの再現性を水位変動や地形変化などの観点から検証する計画である.

安価な材料を用いるなど,当初の研究計画と比較して水平開水路の整備費用を圧縮できたことから,次年度の使用額が生じた.追加実験の実施費用として有効活用する計画である.
頚部筋電位信号により制御を行う発声補助デバイスに関する研究

本研究は発声機能に障害を持つ患者のQOL向上を目的とした,頚部筋電位信号により制御を行う発声補助デバイスの実現を目的としている.本研究における発声補助デバイスとは,人工喉頭,人工喉頭用小型音源,電気制御型スピーキングバルブ,発声時に使用する小型ポンプ,筋電位発生訓練用デバイス等を指す.本研究期間内においては,制御パラメータの改良による制御性のさらなる向上,人工喉頭の音源性能の向上,スピーキングバルブおよび小型ポンプの形状改良による性能向上,筋電位発生訓練用デバイスの試作を行った.平成26年度においては,スピーキングバルブおよび発声用小型ポンプの形状最適化を最重要課題とした.スピーキングバルブに関しては,バルブ内へ設置する整流板形状についての考察を行った.本年度で提案したものはバルブ正面内側に設置する円錐型整流板と,バルブ側面内側に設置する円弧型および三角柱型の3種である.円錐型は高さ,円弧型は半径,三角柱型は中心角度をそれぞれ変更し,有限要素シミュレーションによる解析を行った.その結果,円錐型は高さを増すことで有効性が確認されたが,円弧型および三角柱型では吸気時と排気時において異なった傾向を示した.発声用小型ポンプに関しては,有限要素シミュレーションにより流路形状による気流抵抗の変化についての解析を行った.その結果,複数のポンプからの流路を集合させる際に互い違いに集合させるのではなく,2本ずつ同時(2本からの流れがぶつかり合うよう)に集合させた方がよりよい結果が得られた.いずれもシミュレーション上でのさらなる最適化を行う必要が認められたため,本年度で計画していた光三次元造形装置を用いた試作は実施するに至らなかった.音源形状の最適化に関しては,本年度は実施しなかった.制御パラメータの最適化に関しては,発声音のピッチ周波数と筋電位信号を同時に測定・記録し,その相関関係を求めた.その結果,これまで優れていると考えていた2次関数よりも,指数関数もしくは対数関数の方が高い決定係数を示す被験者が多いことが判明した.この関係式を用いて制御実験を行った結果,単一の被験者のみの実験ではあるが制御性の向上が確認された.制御ユニット形状の最適化に関しては,本年度は実施しなかった.平成27年度以降においては,前年度までに作製したデバイスを用いた性能評価および改良を重点課題として研究を進める予定であった.しかし前年度の研究が予定通りに進捗せず,デバイス試作にまで至らなかった.従って本年度でもデバイスの改良に終始した.スピーキングバルブに関しては,バルブ内へ設置する整流板形状の改良を推し進めた.本年度で提案したものは,バルブ内側側面に設置する三角柱型であるが,前年度までのものとは異なり,中心を偏らせた形状とした.本形状を使用することで昨年度よりも気流抵抗の低減が見られたが,さらなる最適化を行う余地があると考えられる.制御パラメータの最適化に関しては,従来通り発声音のピッチ周波数と筋電位信号を同時に測定・記録し,その相関関係を求めた.その結果,指数関数を用いた制御関数の決定係数が,ほかの関数と比較して高い値を示すことが確認された.これは前年度よりも被験者を増やした(3倍強)結果であり,より一般的な傾向を示したと考える.音源の形状改良に関しては,音源自体の形状に加え,周辺の空気を含む解析を行った.本解析モデルはこれまでに提案された振動板と駆動部を分離した形状を改良したものであり,より長い駆動部をより柔軟に振動板に結合したものである.本内容に関しては,研究協力者により論文化された.発声用小型ポンプおよび制御ユニットの形状最適化に関しては,人員の都合により実施しなかった.また本年度より制御ユニットを用いた福祉機器に関する研究にも着手し,幼児・小児が筋電位信号の発生訓練に用いるための玩具を作製した.これは筋電位信号により平面を走行する車両で,オンオフ制御により前進・後退を行うことが可能なものである.スピーキングバルブ形状の最適化に関しては,シミュレーション時(特に呼気時)の境界条件に不備が見つかったため,境界条件の再設定が必要となり,その決定に時間を要した.また前年度に見つかった新しい形状に関する設計方針を練り直す必要があり,その点も遅延につながったと考えられる.さらに光造形により作製した試作品の動作に問題があり,駆動方法などを含む根本的な設計変更についても議論をする必要が生じた.制御パラメータの最適化に関しては,これまでに制御関数として指数関数が適しているという結果に達したが,この実証に時間を費やすこととなった.筋電位信号の出力電圧に関する個人差は少ないが,電極の貼付部位により出力信号に個人差が見られた.そのため被験者の選定および慣れに関する条件が加わり実験の進捗に遅延が生じた.音源形状の最適化に関しては,ほぼ予定通り進捗したと考えられ,これまでの成果は本年度において報告された.制御ユニットを用いて制御を行う福祉機器に関しては,当初の予定通り本年度から着手することができ,筋電位信号により制御を行う筋電位発生訓練用デバイスが試作された.本デバイスは筋電位制御型人工喉頭・スピーキングバルブや筋電義手などを使用する際の筋電位信号の発生訓練に使用するもので,幼・小児が飽きずに訓練できるよう玩具を用いたものとした.翌年度以降も継続して改良を行う予定である.本年度は研究体制の縮小もあり,進捗の見込みが少ない複数のテーマを中断することとなった.しかし当初の計画通り進んだものや,新たに開始したテーマもあるため,全体としてはやや遅れていると判断した.

平成28年度はスピーキングバルブの改良,人工喉頭の制御パラメータの最適化および筋電位訓練用デバイスの3点に関する研究を主に,従として将来的な研究を見据えた,制御ユニットを用いたデバイスに関する検討・考察を進める予定であった.それぞれについて述べる.スピーキングバルブの改良については,使用シミュレータを変更し,前年度で提案した中心を偏らせた整流板の中心角の条件を増加させ,吸気,排気共に気流抵抗が少なくなる形状について検討を行った.その結果,これまでのものと比較して特に排気時の気流抵抗の減少が見られ,より優れた形状を求めることができた.人工喉頭の制御パラメータについては,前年度よりもさらに被験者数および測定回数を増やし,これまでに見つかった筋電位信号のRMS値と発声周波数の関係式を用いて作成した制御関数により実際に人工喉頭を制御し,その制御性に関する検証を行った.その結果,音声の高さ制御時のエラー数が減少し,この制御関数の有効性が明らかとなった.筋電位訓練用デバイスに関しては,上記の人工喉頭用制御パラメータを応用し,その制御性の向上を図った.また,昨年度までの前後進に変え,筋電位信号を用いた前方左右への方向制御機能を付加し,ゲーム性の向上を実施した.本デバイスを用いた幼児・小児による制御実験では,ゲームに興じることで,飽きることなく特定の筋肉を無意識に使用していることが確認された.制御ユニットを用いた新しいデバイスとしては筋電義手が挙げられ,適用に関して検討したが本年度は検討にとどまった.発声用小型ポンプおよび制御ユニットの形状最適化に関しては,前年度に引き続き人員の都合により本年度も実施しなかった.本研究は発声機能に障害を持つ患者のQOL向上を目的とした,頚部筋電位信号により制御を行う発声補助デバイスの実現を目的としている.本研究における発声補助デバイスとは,人工喉頭,人工喉頭用小型音源,電気制御型スピーキングバルブ,発声時に使用する小型ポンプ,筋電位発生訓練用デバイス等を指す.本研究期間内においては,制御パラメータの改良による制御性のさらなる向上,人工喉頭の音源性能の向上,スピーキングバルブおよび小型ポンプの形状改良による性能向上,筋電位発生訓練用デバイスの試作を行った.スピーキングバルブ形状の最適化に関しては,形状最適化の過程において吸気時と排気時で整流板形状と気流抵抗の大小の傾向が全く異なることが判明したため,より詳細な形状検討を行う必要が生じた.そのため計画よりはやや遅れが出ており,試作にまでは至っていない.しかし形状に関しては非常に興味深い傾向が見られたので,それらを今後の研究の基本方針として進める予定である.またアクチュエータとしてステッピングモータを用いた駆動手法に関しての考察を進め,従来と異なる形状としたため,その点に関しても遅延が見られる.しかし従来のものよりも単純な構造となるため,試作・評価時ではスムーズな研究進捗が見込まれる.発声用小型ポンプの最適化に関しては,設計上考慮するパラメータが当初の予想より増加したため,そのシミュレーションの条件作りが長引き,結果として計画よりやや遅れて進行している.
SDAモデルに基づき設計した部分フッ素化人工脂質/膜タンパク質複合体の開発

人工脂質のフッ素化は、物理的・化学的な安定性を付与し、膜タンパク質の組み込みにも有用であることを示してきた。人工脂質/膜タンパク質複合体構築に向けた高配向秩序で適度な膜流動性を有する人工脂質膜を、多重積層アレー双極子(SDA)モデルに基づき設計した部分フッ素化人工脂質を開発する。ペルフルオロへプチル(F(CF2)7)基を有するジミリストイルホスファチジルコリン(F7-DMPC)の合成において、従来のFn-DMPC(nが偶数)の合成時と同様の全合成を試みたところ、物性測定などを行う上で十分な量(グラムスケール)の合成には成功した。しかしながら、最終生成物の高純度化において収率の低下が生じたことより、高純度化手法(高速液体クロマトグラフィー(HPLC)やゲル浸透クロマトグラフィー(GPC))の精製条件の最適化が必要であることが分かった。一方、ジパルミトイルホスファチジルコリン(DPPC)にペルフルオロアルキル(F(CF2)n)基を導入したFn-DPPC群の合成において、nが6以上のFn-DPPC群の物性測定を行う上で必要な量を確保出来ず、詳細な物性評価を行えない状況にあった。Fn-DPPC群の合成経路を再検討し、出発原料の変更、各ステップの合成条件および精製条件の最適化を行うことで、Fn-DPPC群のグラムスケール合成経路を見出すことに成功した。また、部分フッ素化脂質(F7-DMPCおよびFn-DPPC群)を用いた再構成膜の評価用モデル膜タンパク質としてバクテリオロドプシン(bR)などの大量調製を行い、随時調製可能な状態で保管(冷暗所)した。部分フッ素化脂質としてペルフルオロへプチル(F(CF2)7)基を有するジミリストイルホスファチジルコリン(F7-DMPC)およびジパルミトイルホスファチジルコリン(DPPC)にペルフルオロアルキル(F(CF2)n)基を導入したFn-DPPC群の合成において、グラムスケール合成が可能な合成経路を見出し、物性測定を行う上で必要な量を確保出来る見通しが立った。さらに部分フッ素化脂質(F7-DMPCおよびFn-DPPC群)を用いた再構成膜の評価用モデル膜タンパク質としてバクテリオロドプシン(bR)の大量調製も順調に進み、随時調製可能な状態で大量保管することが出来た。以上のことからおおおむね順調に進展していると判断した。前年度に引き続き、見出した合成条件を基に、ペルフルオロアルキル(F(CF2)n、n>4)基を有するFn-DPPC群のグラムスケール合成を行い、物性測定などを十分に行える量を持ち上げる。最終生成物であるF7-DMPCおよびFn-DPPCの純度が非常に重要であることから、物性測定の1つである視差走査熱量測定(DSC)の結果を基に最終生成物または中間体の精製プロセスを再検討し、最終生成物の高純度化を目指す。また、前年度に大量調製したモデル膜タンパク質であるバクテリオロコプシン(bR)を用いた再構成膜の調製および機能評価(安定性評価など)を検討する。さらに部分フッ素化脂質(F7-DMPC

およびFn-DPPC群)を用いた再構成膜の評価用モデル膜タンパク質としてバクテリオロドプシン(bR)の大量調製も順調に進み、随時調製可能な状態で大量保管することが出来た。以上のことからおおおむね順調に進展していると判断した。前年度に引き続き、見出した合成条件を基に、ペルフルオロアルキル(F(CF2)n、n>4)基を有するFn-DPPC群のグラムスケール合成を行い、物性測定などを十分に行える量を持ち上げる。最終生成物であるF7-DMPCおよびFn-DPPCの純度が非常に重要であることから、物性測定の1つである視差走査熱量測定(DSC)の結果を基に最終生成物または中間体の精製プロセスを再検討し、最終生成物の高純度化を目指す。また、前年度に大量調製したモデル膜タンパク質であるバクテリオロコプシン(bR)を用いた再構成膜の調製および機能評価(安定性評価など)を検討する。
高エネルギ-重イオン反応によるクォ-ク・グル-オン・プラズマの研究

本国際学術研究の当初の目的の1つは、高エネルギ-重イオン衝突によって生成される電子・陽電子を検出することによってクォ-ク・グル-オン・プラズマ状態の実現を検出することであった。そこで、昭和63年度では、高エネルギ-重イオン衝突により生成される電子・陽電子対の検出装置系の整備が進められた。トリガ-用シンチレ-タ系、位置測定用ドリフトチェンバ-系、及び電子識別用チェレンコフカウンタ-系の整作がほぼ終了し、二次ビ-ム及び重イオンビ-ムからの二次粒子を用いた性能テストが開始された。トリガ-用シンチレ-タ-系は個々のシンチレ-タ-の時間分解能が測定され、実験に必要とされる十分な時間分解能が得られた。位置測定用ドリフトチェンバ-系は使用ガス混合比、設定電圧に対する位置分解能、測定効率の系統的テストが進められ、既におおよその最適化が終了した。チェレンコフカウンタ-系については、入射パイオンの運動量の関数としてチェレンコフ光収量が測定された。また、ガスの種類によるチェレンコフ光収量の依存性の測定が進められた。計算機によるシミュレ-ションプログラムの整備が進められ、シミュレ-ションにより、重イオン衝突においては、トリガ-系を強化する必要があることが解った。平成元年度は、クォ-ク・グル-オンプラズマ(QGP)のシグナルとしての電子・陽電子対検出器の全体調整を終了し、いくつかの入射重イオン粒子、原子核標的の組合せに対して試験的な実験を行った。元年度で実験遂行上の重要な点は、デ-タ収集のためのトリガ-系の重要性が認識されたことである。これにしたがい平成元年度はトリガ-系の系統的調査、改良に対して比重が置かれた。そして、実際の実験条件をシミュレ-トするように、計算機・シミュレ-ションプログラムを変更した。これは、電子・陽電子対のような収量の少ないシグナルについては、トリガ-系の良し悪しが実験の正否を決めるからである。さらに完成した全体系用いて、元年度において、収量効率のよいハドロン生成のプレミナリ-な実験を行った。そして、この実験から、パイ中間子とK中間子生成量について、原子核・原子核衝突の場合の比が、陽子・原子核衝突の場合とは異った値となることが発見された。これは原子核・原子核衝突においてなんらかの新しい現象が起っている可能性を示すものである。このため、当初の電子・陽電子対検出に先立ってこの現象の徹底解明を進めることとした。平成2年度は平成元年度にひきつづいて、高エネルギ-重イオン衝突によって生成される各種中間子等のハドロン測定と解析を行った。とくに元年度において見い出されたパイ中間子とK中間子の生成比の異常に重点をおきつつ、その他陽子等のハドロンについても陽子・原子核衝突の場合と原子核・原子核衝突の場合に違いがあるかどうかくわしくしらべた。したがって、陽子入射による原子核反応及び原子核入射による原子核反応において発生するπ中間子、K中間子、陽子、反陽子などの荷電粒子の運動量、角度分布がブルツヘブンAGSのエネルギ-領域において系統的にしらべられたことになる。これら測定の中でとくに、K中間子とπ中間子の生成量の比(K/π比)について次のことがわかった。すなわち原子核入射の原子核反応では陽子入射の原子核反応よりもK/πの比が2ー3倍大きくなっている。この比率は、陽子入射陽子反応、陽子入射原子核反応、原子核入射原子核反応と、それぞれ反応に関与する核子の数が多くなるほど大きくなっていく傾向を示しており、「奇妙さ」という量子数をもつK中間子が、反応に関与する核子数とともに多く生成されていることを示している。こうした現象がクォ-ク・グル-オン・プラズマと関係したものかどうかは今後の課題である。また、電子・陽電子対の測定もAGSで金イオンまで加速される来年度以降再び開始していくことにしている。このように、QGPの検出へ向かって電子・陽電子、各種ハドロンといろいろな方面から今後も挑戦していく予定である。

平成元年度は、クォ-ク・グル-オンプラズマ(QGP)のシグナルとしての電子・陽電子対検出器の全体調整を終了し、いくつかの入射重イオン粒子、原子核標的の組合せに対して試験的な実験を行った。元年度で実験遂行上の重要な点は、デ-タ収集のためのトリガ-系の重要性が認識されたことである。これにしたがい平成元年度はトリガ-系の系統的調査、改良に対して比重が置かれた。そして、実際の実験条件をシミュレ-トするように、計算機・シミュレ-ションプログラムを変更した。これは、電子・陽電子対のような収量の少ないシグナルについては、トリガ-系の良し悪しが実験の正否を決めるからである。さらに完成した全体系用いて、元年度において、収量効率のよいハドロン生成のプレミナリ-な実験を行った。そして、この実験から、パイ中間子とK中間子生成量について、原子核・原子核衝突の場合の比が、陽子・原子核衝突の場合とは異った値となることが発見された。これは原子核・原子核衝突においてなんらかの新しい現象が起っている可能性を示すものである。このため、当初の電子・陽電子対検出に先立ってこの現象の徹底解明を進めることとした。平成2年度は平成元年度にひきつづいて、高エネルギ-重イオン衝突によって生成される各種中間子等のハドロン測定と解析を行った。とくに元年度において見い出されたパイ中間子とK中間子の生成比の異常に重点をおきつつ、その他陽子等のハドロンについても陽子・原子核衝突の場合と原子核・原子核衝突の場合に違いがあるかどうかくわしくしらべた。したがって、陽子入射による原子核反応及び原子核入射による原子核反応において発生するπ中間子、K中間子、陽子、反陽子などの荷電粒子の運動量、角度分布がブルツヘブンAGSのエネルギ-領域において系統的にしらべられたことになる。これら測定の中でとくに、K中間子とπ中間子の生成量の比(K/π比)について次のことがわかった。すなわち原子核入射の原子核反応では陽子入射の原子核反応よりもK/πの比が2ー3倍大きくなっている。この比率は、陽子入射陽子反応、陽子入射原子核反応、原子核入射原子核反応と、それぞれ反応に関与する核子の数が多くなるほど大きくなっていく傾向を示しており、「奇妙さ」という量子数をもつK中間子が、反応に関与する核子数とともに多く生成されていることを示している。こうした現象がクォ-ク・グル-オン・プラズマと関係したものかどうかは今後の課題である。また、電子・陽電子対の測定もAGSで金イオンまで加速される来年度以降再び開始していくことにしている。このように、QGPの検出へ向かって電子・陽電子、各種ハドロンといろいろな方面から今後も挑戦していく予定である。
インタクト構造解析に基づく、有縁壁孔によるキャビテーション制御機構の解明

当該年度は前年度の成果を踏まえ、一部の広葉樹において通水機能を維持していることが明らかな辺材外層部の道管相互壁孔に存在する抽出成分(以下、壁孔抽出成分と記す)に関する研究を進めた。前年度、同抽出成分の候補物質としてオレイン酸・パルミチン酸が有力視されたため、第一に組織化学的手法により材組織内における脂質の分布の観察を行った。壁孔抽出成分を含むことが明らかなシナノキを対象として、まず古典的な脂質染色や新規の蛍光試薬により検討したが、再現性のよい明確な局在性が示されなかった。そこで、名古屋大学大学院生命農学研究科の青木弾博士に協力を仰いで飛行時間型二次イオン質量分析法(TOF-SIMS)によるマッピングを行った。その結果、脂質と推定される物質が組織/細胞特異的ではなく材組織全域に分布すること、およびオレイン酸・パルミチン酸に加えてリノール酸と推定される物質も多く含まれることが示された。この結果を受け、前年度の保存サンプルを再分析し、TOF-SIMSと矛盾しない結果を得ることができた。第二に、壁孔抽出成分が通水性に及ぼす影響を検討した。カスタムメイドの通水性測定システムにより、まず塩化カリウム水溶液で測定し、続いて壁孔抽出成分を除去するためエタノールを灌流させた後に再び塩化カリウム水溶液に戻すという一連の手順でその影響を評価することを試みた。しかし、エタノール処理後に壁孔抽出成分が残存して透水性が低下するという予想外の結果が得られた。また、インタクト構造解析技法の高度化の試みとして、超音波振動を応用した超薄切片法を導入し、針葉樹の仮道管間の有縁壁孔対の極薄の超薄切片を作製し、透過電子顕微鏡観察を行った。この技術により30 nm厚までの極薄の超薄切片を作製できること、通常の超薄切片では切削の際にナイフの進行方向に収縮が生じることを示唆する知見が得られた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度、微細構造解析に関しては、成育する植物に強い乾燥ストレスを引き起こす特異な環境下(小笠原諸島父島の低性灌木帯)に成育する低木類7科8属9種を対象として、走査電子顕微鏡による道管相互間の壁孔壁の微細構造解析を行った。いずれの樹種も乾燥ストレスに起因する通水障害に対する耐性が高いと考えられる密な構造を備えていることを明らかにした。また、本課題の目的の一つとしている樹木組織のミクロな構造解析のための方法論の確立に関しては、臨界点乾燥法が通水組織の壁孔壁のようなデリケートな構造物の微細構造をありのままに近い状態で解析するために適した方法であること、および本課題の経費で購入した臨界点乾燥機がこの方法による走査電子顕微鏡試料の作製を着実且つ効率的に行うために極めて有効なツールであることを確認できた。透水性および通水障害に対する耐性の測定に関しては、single vessel method(単一道管灌流法)と呼ばれる特殊な技法を適用することを計画し、器具類を揃えてカスタムメイドで測定装置を組み上げて試行した。計画段階での想定通り、実験は困難をともない、とくにマイクロキャピラリーを道管に挿入して漏水防止の目止めをするなどの試料調製段階の工程を再現性よく成功させることが難しく、満足なデータを得られるには到らなかった。その対策を立てるための準備として、年度末に本方法による成果を発表している東京大学理学研究科植物生態学研究室を訪ねて教示を仰いだ。これら前年度の活動や成果を踏まえ、本年度は下記の内容を実施する計画である。構造解析に関しては、基幹となる研究手法の一つである走査電子顕微鏡による微細構造解析の方法論に関して進展があったこと、樹木水分生理学的ならびに樹木細胞壁の機能構造学的に意義のある知見も得られた。物理的な計測に関しては、十分な成果が得られたとは言えないが、計画段階での想定内の範囲で進めている。以上のことから、概ね順調に進展していると判断される。本課題は、広葉樹の道管相互間を隔てる壁孔壁という薄いフィルター状の構造物のインタクトな微細構造を詳細に解明し、道管相互壁孔における通水制御機構を検討することを目的としている。平成30年度は一部の広葉樹において通水機能を維持していることが明らかな辺材外層部の道管相互壁孔に存在する抽出成分(以下、壁孔抽出成分と記す)に関して重点的に研究を進めた。この壁孔抽出成分は、カバノキ属やヤナギ属など一部の分類群の樹種にのみ存在することを10年余り前に申請者がはじめて発表したものであるが(Sano Y.: Am. J. Bot. 92: 1077-1084, 2005)、物質同定には至っておらず、どのような分類群に存在するのかについても調査は進んでいない。本年度、この壁孔抽出成分の同定、並びにその存否が属科レベルで共通する形質なのかを明らかにすること目標とした。物質同定に関しては、有機溶媒の極性にかかわらず抽出されることは明らかにしていたので、抽出される物質数・量が少ないヘキサン抽出画分からの分離、化学分析を実施した。その結果、壁孔抽出成分の有力候補として、オレイン酸であることが示唆された。

次年度は、脂肪酸を特異的に標識する蛍光プローブによる可視化、あるいはTOF-SIMSのような直接的なマッピング法を適用し、壁孔抽出成分がオレイン酸であることの証明を試みる。属科レベルでの存否に関しては、カバノキ科を重点的に計15種について走査電子顕微鏡により調べた。その結果、カバノキ属では存在するが、ハンノキ属、クマシデ属、アサダ属では存在せず、この壁孔抽出成分の存否は科内で一定せず、属以下の分類単位の特徴であることが明らかになった。広葉樹の道管相互間の通水性に甚大な影響を及ぼすと考えられる壁孔抽出物の化学的性質に関して、有力物質を絞り込むことができた。その存否が植物分類とどのように対応しているのかについても知見をえることができた。本課題で目標としていた項目について着実に進展させることができたことから、概ね順調に進展していると判断される。当該年度は前年度の成果を踏まえ、一部の広葉樹において通水機能を維持していることが明らかな辺材外層部の道管相互壁孔に存在する抽出成分(以下、壁孔抽出成分と記す)に関する研究を進めた。前年度、同抽出成分の候補物質としてオレイン酸・パルミチン酸が有力視されたため、第一に組織化学的手法により材組織内における脂質の分布の観察を行った。壁孔抽出成分を含むことが明らかなシナノキを対象として、まず古典的な脂質染色や新規の蛍光試薬により検討したが、再現性のよい明確な局在性が示されなかった。そこで、名古屋大学大学院生命農学研究科の青木弾博士に協力を仰いで飛行時間型二次イオン質量分析法(TOF-SIMS)によるマッピングを行った。その結果、脂質と推定される物質が組織/細胞特異的ではなく材組織全域に分布すること、およびオレイン酸・パルミチン酸に加えてリノール酸と推定される物質も多く含まれることが示された。この結果を受け、前年度の保存サンプルを再分析し、TOF-SIMSと矛盾しない結果を得ることができた。第二に、壁孔抽出成分が通水性に及ぼす影響を検討した。カスタムメイドの通水性測定システムにより、まず塩化カリウム水溶液で測定し、続いて壁孔抽出成分を除去するためエタノールを灌流させた後に再び塩化カリウム水溶液に戻すという一連の手順でその影響を評価することを試みた。しかし、エタノール処理後に壁孔抽出成分が残存して透水性が低下するという予想外の結果が得られた。また、インタクト構造解析技法の高度化の試みとして、超音波振動を応用した超薄切片法を導入し、針葉樹の仮道管間の有縁壁孔対の極薄の超薄切片を作製し、透過電子顕微鏡観察を行った。この技術により30 nm厚までの極薄の超薄切片を作製できること、通常の超薄切片では切削の際にナイフの進行方向に収縮が生じることを示唆する知見が得られた。構造解析に関しては、透過電子顕微鏡的解析に着手し、走査電子強敵解析による知見との突き合わせを行い、細胞壁に内在するナノメートルオーダーの微細な空隙の構造をどれだけありのままに近い状態で解明できるかを検討する。透水性と通水障害耐性の計測に関しては、東大植物生態学研究室にて教示を受けたことを活かして問題点を克服することを目指す。超音波振動を応用した超超薄切片法など、新手法を適用し、従来法以上のレベルで微細構造解析を進める。また、通水性と通水障害耐性の計測を軌道に乗せ、機能面の解析を進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
数学オリンピック上位国と我が国との数学に秀でた生徒の育成方略に関する比較研究

本研究の目的は、国際数学オリンピック(IMO)総合順位上位国と、我が国の秀でた生徒の教育方法を、出場者個別育成ストラテジの次元で比較調査することを通して数学における秀でた生徒を育てる教育のノウハウの相違を明らかにし、その結果から教育研究への範例、実践開発への教材を得て、国内、途上国における人材育成方略への提言をすることである。具体的には、1).入試選抜による特別学校を基盤とする中国の英才教育と、自主セミナーという機会均等・公正理念のもと、誰もが参加しえるブルガリア方式など、秀でた生徒を育てる教育に対する考え方の相違を明らかにする。2).本調査では、IMO出場者輩出校での教育方法・内容調査を行う。具体的にはカリキュラム(教科書、教材)、指導法、指導者、生徒、入学、進路、動機の項目毎に、英才教育のプロセスを質的に調査し、関連資料を収集する。3).収集資料を基に、カリキュラム・教材資料集を作成する。4).適宜、それぞれの立場でそれぞれの調査成果を報告するとともに、公開シンポジウムを平成18年度に行い、秀でた生徒をさらに鍛える数学教育の研究と実践の必要を広く喚起し、今後の展開を基礎付けることであった。本年度は、昨年度の訪問調査の成果を受けて、成果報告を中心に行った。まず、調査結果を、明治図書出版「教育科学数学教育誌」で連載するとともに、公開シンポジウムを実施した。公開シンポジウムには、78名が参加した。当初の目標どおり、各界の関係者に、公正な教育の動向を調査し、広めることができた。特に、ブルガリアの数学教育の価値が、比較相対として明確になった。4).適宜、それぞれの立場でそれぞれの調査成果を報告するとともに、公開シンポジウムを平成18年度に行い、秀でた生徒をさらに鍛える数学教育の研究と実践の必要を広く喚起し、今後の展開を基礎付ける。本年度は、ブルガリア調査(3名)、ベトナム調査(2名)、中国調査(2名)を行った。いずれの国でも、国家教育課程の目標として、秀でた生徒の育成を謳っていないにも関わらず、秀でた生徒の育成に係るシステムを備えていた。ブルガリアでは、それは数学会によって維持されており、数学会の拡大戦略に、数学オリンピック向け自主的なセミナー形式が位置づけられていた。ベトナム、中国はエリート校、保護者、社会の進学熱の一部として、数学オリンピックが位置づけられていた。ベトナム、ブルガリアでは、数学オリンピックまでを視野に国全体の学力選抜試験が行われていた。オリンピック参加者が入試で優遇されるなどの制度もみられた。
時間分解Ｘ線分析法を用いたＡｌＣｕＦｅ準結晶鉱物形成メカニズムの解明

準結晶構造を持つAlCuFe合金が隕石中から見つかり,隕石の分析から,初期太陽系の隕石衝突によって形成された可能性が考えられている.地球上からは発見されていない準結晶鉱物がどのようにして形成されたのかを明らかにすることで,太陽系の歴史に関する情報を得られることができると考えている.準結晶鉱物のみならず,太陽系の歴史はおびただしい数の隕石,惑星の衝突を繰り返してきている.その衝突の際に,物質内部には衝撃波が発生し,衝撃圧縮による高温高圧状態,その後の破壊が生じる.その際の物質の応答を一つ一つ理解することは惑星進化の過程を解明していく上で大変重要である.本課題では,隕石衝突を模擬した衝撃圧縮下での構造変化過程をその場観察できるシステムを構築し,衝撃高温高圧下での物質の変化を結晶構造レベルで解明していくことを目指している.該当年度は高エネルギー加速器研究機構の放射光施設PF-ARの衝撃波発生用レーザーの空間プロファイルを大きく改善した.レーザーの空間プロファイルは発生する衝撃波の空間プロファイルに直接影響するため本実験を行なう上で大変重要となる.これにより衝撃圧縮から破壊に至る過程におきる現象を一つ一つ分けて解析すること可能になり,衝撃下でのダイナミクスを時間軸に沿って理解することができるようになった.該当年度は改善されたレーザーを用いて,衝撃圧縮過程におけるダイナミクスと破壊過程におけるダイナミクスの観察を衝撃下時間分解X線回折測定によって行なった.イメージ転送法を用いることで空間プロファイルが大きく改善された.転送元のイメージの位置を,真空空間フィルターの後かつガラスレーザーでの増幅後に変更した.転送元イメージのプロファイルを改善することで,flat topビームが得られた.レーザーパルスの時間プロファイルを整えるためにインジェクションシーダーを入れることでビーム内部の干渉が強くなるため,現在はインジェクションシーダーを入れすに実験を行なっている.そのため,レーザー光学系の破損を考慮し,レーザー出力を下げてパルスエネルギー約12 Jで実験を行なっている.本レーザーを用いたアルミニウム試料に対するの実験から衝撃圧縮過程,解放過程のダイナミクスの観察を行なった.試料に用いたアルミニウム箔はもともと配向性を持っており,X線サイズと結晶子サイズの関係から,スポット状の回折点が同心円方向への頻度分布をもって二次元検出器上に見られた.最大衝撃圧20 GPaの衝撃により,各格子面は約15%の圧縮率まで3 ns以下の時間で一気に圧縮された.圧縮時から回折点は同心円方向に広がったが配向性は保たれたままであった.圧縮開始の約10 ns後には解放が始まり,時間とともに回折点は線になったが,解放後も同心円方向への回折強度分布は保たれていた.このことから,結晶面の配向方向は保たれながら,結晶子が微細化し,変形双晶によりX線軸の周りに回転したことが考えられ,多結晶金属試料の衝撃下での構造変化ダイナミクスの一例が明らかになった.また,ジルコニアセラミックスに対する実験も行い破壊過程での構造ダイナミクスの観察を行なった.圧縮過程で高圧相への相転移はなく4%圧縮されたが,解放過程では部分的に単斜晶系への相転移が確認され従来から考えられていた強化機構transformationtougheningが本実験により初めて直接観察された.これまで多結晶試料のダイナミクスを観察してきたが,今後原子レベルでの動きを見ることを目指し,単結晶試料を用いた測定を行なっていく予定である.多結晶のような結晶粒界がなく,結晶面も一方向に揃った単結晶試料を用いることで圧縮異方性やその変化量など衝撃下での構造変化を考える上で重要となる応答を明確にしていく.しかしながら,単結晶試料はある結晶面がある一方向にしか向いていないために,単色X線ではブラッグ条件を満たす角度に試料を合わせないと回折点は観測されない.そこで,エネルギー幅の広い白色X線と単色X線を相補利用してダイナミクス観察をしていくことを予定している.放射光で実験をしているので,白色X線が使えることが大きな利点である.白色X線ではブラック条件を満たす面間隔の許容幅が広いために,試料の角度を変えずに多くの回折点を一度に見ることができる.また白色X線回折の場合,格子面角度が変化した場合にもその角度に対応したエネルギーの回折点が見られるため,格子面角度に関する情報を得ることもできる.衝撃波の伝播による衝撃圧縮下では一軸圧縮され,ユゴニオ弾性限界を超えたところで多軸圧縮されるようになることが予想されるが,その過程を直接観察した例はない.白色X線回折実験から圧縮軸方向の時間変化を観察していく.一方で,白色X線では圧縮や角度が変わるとそれに対応したエネルギー回折が見えるため,圧縮の変化量を定量的に算出することは難しい.そこで,単色X線を用いて,同実験を行なうことで変化量の算出を試みる.これらから,衝撃波が伝播する際の衝撃圧縮下での構造ダイナミクスを一つ一つ明らかにしていく.準結晶構造を持つAlCuFe合金が隕石中から見つかり,隕石の分析から,初期太陽系の隕石衝突によって形成された可能性が考えられている.地球上からは発見されていない準結晶鉱物がどのようにして形成されたのかを明らかにすることで,太陽系の歴史に関する情報を得られることができると考えている.準結晶鉱物のみならず,太陽系の歴史はおびただしい数の隕石,惑星の衝突を繰り返してきている.

その衝突の際に,物質内部には衝撃波が発生し,衝撃圧縮による高温高圧状態,その後の破壊が生じる.その際の物質の応答を一つ一つ理解することは惑星進化の過程を解明していく上で大変重要である.本課題では,隕石衝突を模擬した衝撃圧縮下での構造変化過程をその場観察できるシステムを構築し,衝撃高温高圧下での物質の変化を結晶構造レベルで解明していくことを目指している.該当年度は高エネルギー加速器研究機構の放射光施設PF-ARの衝撃波発生用レーザーの空間プロファイルを大きく改善した.レーザーの空間プロファイルは発生する衝撃波の空間プロファイルに直接影響するため本実験を行なう上で大変重要となる.これにより衝撃圧縮から破壊に至る過程におきる現象を一つ一つ分けて解析すること可能になり,衝撃下でのダイナミクスを時間軸に沿って理解することができるようになった.該当年度は改善されたレーザーを用いて,衝撃圧縮過程におけるダイナミクスと破壊過程におけるダイナミクスの観察を衝撃下時間分解X線回折測定によって行なった.イメージ転送法を用いることで空間プロファイルが大きく改善された.転送元のイメージの位置を,真空空間フィルターの後かつガラスレーザーでの増幅後に変更した.転送元イメージのプロファイルを改善することで,flat topビームが得られた.レーザーパルスの時間プロファイルを整えるためにインジェクションシーダーを入れることでビーム内部の干渉が強くなるため,現在はインジェクションシーダーを入れすに実験を行なっている.そのため,レーザー光学系の破損を考慮し,レーザー出力を下げてパルスエネルギー約12 Jで実験を行なっている.本レーザーを用いたアルミニウム試料に対するの実験から衝撃圧縮過程,解放過程のダイナミクスの観察を行なった.試料に用いたアルミニウム箔はもともと配向性を持っており,X線サイズと結晶子サイズの関係から,スポット状の回折点が同心円方向への頻度分布をもって二次元検出器上に見られた.最大衝撃圧20 GPaの衝撃により,各格子面は約15%の圧縮率まで3 ns以下の時間で一気に圧縮された.圧縮時から回折点は同心円方向に広がったが配向性は保たれたままであった.圧縮開始の約10 ns後には解放が始まり,時間とともに回折点は線になったが,解放後も同心円方向への回折強度分布は保たれていた.このことから,結晶面の配向方向は保たれながら,結晶子が微細化し,変形双晶によりX線軸の周りに回転したことが考えられ,多結晶金属試料の衝撃下での構造変化ダイナミクスの一例が明らかになった.また,ジルコニアセラミックスに対する実験も行い破壊過程での構造ダイナミクスの観察を行なった.圧縮過程で高圧相への相転移はなく4%圧縮されたが,解放過程では部分的に単斜晶系への相転移が確認され従来から考えられていた強化機構transformationtougheningが本実験により初めて直接観察された.これまで多結晶試料のダイナミクスを観察してきたが,今後原子レベルでの動きを見ることを目指し,単結晶試料を用いた測定を行なっていく予定である.多結晶のような結晶粒界がなく,結晶面も一方向に揃った単結晶試料を用いることで圧縮異方性やその変化量など衝撃下での構造変化を考える上で重要となる応答を明確にしていく.しかしながら,単結晶試料はある結晶面がある一方向にしか向いていないために,単色X線ではブラッグ条件を満たす角度に試料を合わせないと回折点は観測されない.
北米大陸へのアジア系移民の戦後的展開－帝国解体・内戦に伴うヒトの移動

26年度が最終年度であるため、記入しない。北米・南米への第二次大戦後のアジア系移民の起源を実証的にたどるべく、台湾での資料収集、北米大陸におけるインタビュー関係者のリストアップ、南米移民に関係する研究会との連携作業を行った。台湾では中華民国国家棺案館にて、いままで機密扱いされてきた国防部や外交部における日本人財産と日本人送還に関する政府報告書や接収関係記録を、一万ページ以上に渡って収集した。台湾における戦後の経済と社会関係の大変動を証拠付け、本省人の亡命・留学・移民の社会的背景を裏付けるものとして分析を深めていきたい。こうした文献の公開とデジタル化は、つい最近のことで、その中には製鉄所、造船所の引き渡しや、私有財産が接収された際の記録など、実際の所有関係の変動を裏付け、社会的変化を側面から証言する貴重な資料が含まれている。日本人引揚者・台湾人移民者・外省人来台移住者など、戦後台湾をめぐる錯綜したヒトの移動に関与した様々な人々証言記録の収集を日本の国会図書館や台湾の国家図書館で進め、また、カナダ在住台湾人を中心に、重要な人物達へのインタビューを行った。こうした問題意識をレビューすべく、日本語で出版した書籍の一部に問題意識をまとめて社会的問題提起を行うと同時に、アメリカのアジア学会にて英語での研究発表を行い、北米移民史において顕著な業績を上げている、在米日系人の東栄一郎先生ともパネルを組んだ。その際、アンドリュー・ゴードン先生や、ジョージ・タウン大学のサンド先生など、著名な日本研究者からコメントを得た。また、京都の国際日本文化研究センターにおける南米移民についての研究会に、二人ともにメンバーとして定期的に出席を認められ、日本の移民研究の成果を生かし適宜必要なレビューを受ける体制を築いた。初期データとして、資料の目録が把握され、それに基づき重要な資料の一部が複写された。アメリカのアジア学会で報告の機会を得たことで、アメリカにおけるアジア研究者とのネットワークが拡大され、台湾の本省人・外省人の帰還・移民に伴う研究を専門に進めている研究者との間とも、カール氏との連携のおかげで信頼関係を築くことができた。当事者またはその親類への面談準備も順調である。目録を通じて把握された資料の複写を、台湾を訪問することで、地道に進めていきたい。そのついでに、インタビューも進めていく。また、未公開資料の目録上の把握も進め、将来の公開に備える。謝金を使うことで、重要資料についてのデータ打ち込み作業を行っていく。南米移民についての研究会との連携を深め、南米をバイパスした北米へのアジア系移民の展開を把握するための方法について、その手がかりを得ていきたい。
若年性肥満を予防・改善するための包括的な介入保健指導に関する研究

大学生の時期に正しい生活習慣を定着させることが、将来的な生活習慣病発症のリスクを軽減する。本研究課題では、青年期における不規則な生活習慣の改善と肥満予防のためのプログラム作成のために大学生の実態調査を行いより良い健康教育のあり方について検討を行った。食生活の実態調査から、大学生の食生活への関心は高まっているが、実際は多くの食品での摂取不足が見られた。家庭科食生活領域に関する知識の定着度の調査から、栄養素の働きについて家庭科における学習効果が認められた一方で「無機質」のように知識の定着が難しい栄養素もあることが分かった。これらの結果を踏まえて、青年期における効果的な指導案を作成することができた。本研究の目的は、将来的なメタボリックシンドロームの予防のため若年性肥満者に対する有効な介入保健指導の在り方について検討し明らかにするものである。昨年度までは、ベースライン時における基礎データの収集および解析を行った。新入生を対象とした健康診断にて肥満(BMI;25<)と判定された学生(肥満群)を抽出し、インフォームドコンセントにより研究参加への同意を得た。同時に非肥満群としてボランティアの学生を募集し確保した。すべての対象者に対してベースラインの調査として、生活習慣・食習慣調査(起床・就寝時間、運動歴、健康に対する意識、食事摂取)および習慣的な栄養素および食品群の摂取量調査(簡易型自記式食事歴法質問票;BDHQ)を行った。また、身体計測(身長、体重、血圧、体脂肪率、骨密度)および血液検査を行った。これまで、肥満学生の生活習慣および食習慣の背景については一部学会で発表を行ってきた。栄養素摂取状況調査を行い、栄養指導の有無による食習慣変化および体格の改善についての解析を進めている。指導により食事に対する意識の変化等が伺える傾向がみられた。血液成分の分析からはこれまでよく研究がおこなわれているアディポカイン(アディポネクチン、レプチン等)を中心に若年性肥満との関連性および介入保健指導によるパラメーターの変化について解析中である。また、新たにメタボリックシンドロームの指標となりうる因子の検索も行っている。今後は、これまで行なった調査の解析を進め、結果をまとめていく。また肥満解消に効果的な健康教育のあり方についても教材の開発、指導案を含めて検討していく。新入生を対象とした健康診断にて肥満(BMI ; 25<)と判定された学生(肥満群)を抽出し、インフォームドコンセントにより研究参加への同意を得た。すべての対象者に対してベースラインの調査として、生活習慣・食習慣調査(起床・就寝時間、運動歴、健康に対する意識、食事摂取)および習慣的な栄養素および食品群の摂取量調査(簡易型自記式食事歴法質問票; BDHQ)を行った。本研究は、自立した生活を始めることの多い大学生の生活習慣に着目し、正しい生活習慣の定着が将来的な生活習慣病発症のリスクを下げるという仮説の元で研究を行った。まず、大学入学時に肥満であると診断された学生に対し食生活調査およびランダム化比較試験により介入指導を行い、その指導効果について検討を行った。しばしば連絡をとり指導を実施した、「しっかり指導群」は、一度きりの指導のみである「簡単指導群」と比較すると、体型の改善傾向が見られ、食への関心が高くなっていると伺える結果が得られた。肥満大学生に対する生活習慣の改善は、こまめに連絡を取るということも重要な要因の一つであることが明らかとなった。また、一般の学生に対して、自らの生活習慣・食習慣について関心を持ち、自ら悪いところを改善できる力が身に付くかどうか、実際に食育の講義を実施して検証した。この結果については現在解析中である。効果的な指導ができるような、講義資料を含めた講義の内容について今後検討していきたい。