hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
前立腺癌間質パネルから紐解くリガンド非依存的なアンドロゲン受容体活性化分子機構

癌関連線維芽細胞CAFsはアンドロゲン受容体AR活性化因子を産生・分泌することにより前立腺癌細胞の増殖や悪性化をサポートし、去勢抵抗性前立腺癌CRPCへの進展に関わる極めて重要な細胞群である。癌患者由来線維芽細胞pcPrFsとの共培養により、アンドロゲン低感受性E9細胞におけるPSA産生が増加した。また、E9細胞とpcPrFーM5の混合移植群では、去勢下でも経時的に血中PSA値が上昇した。CRPCへの進展にはOutlaw pathwayに関わるCAFsの性質だけでなく、CAFsからのパラクライン刺激を受容する癌細胞側のARシグナルが活性化するか否かが重要であると考えられた。本年度は、本研究課題において中心的な実験材料となる、複数の前立腺癌患者の組織から初代培養して得られる線維芽細胞を独自のCAFsパネルとして収集した。線維芽細胞の初代培養は15例の前立腺癌患者から施行し、in vitro細胞培養系にて増殖し、実験に用いることが可能となった線維芽細胞は12検体、つまり初代培養の成功率は80.0%であった。初代培養した線維芽細胞の性状で特に注目したのは、IGF-1, KGF/FGF-7, EGFおよびIL-6といったリガンド非依存的にアンドロゲン受容体を活性化することが推察されている因子である。性状解析の結果から、初代培養した線維芽細胞におけるIGF-1, KGF/FGF-7, EGF mRNA発現量および分泌IL-6タンパク質量は細胞毎に大きく異なっている、つまり初代培養した線維芽細胞は極めて不均一な性状を有していることが判明した。特に興味深い点は、初代培養した線維芽細胞はアンドロゲン受容体を発現しておらず、in vitro培養実験系においてアンドロゲンで処理しても細胞増殖率が変化することはなかった。つまり、去勢下の前立腺において線維芽細胞は生き残ることができ、リガンド非依存的にアンドロゲン受容体を活性化するサイトカインもしくは増殖因子を産生・分泌し続けることで前立腺癌細胞の悪性・進展に関わる重要な細胞群である、と推察された。本年度は、我々が作製した独自の前立腺癌CAFsパネルを活用して、ヒト前立腺癌由来培養細胞株とのin vitro共培養実験系を構築した。CAFsパネルに含まれる線維芽細胞の性状は極めて不均一であり、リガンド非依存的なアンドロゲン受容体の活性化は癌細胞と共培養する線維芽細胞の性状に強く依存すると考えた。そこで、線維芽細胞としての性状が大きく異なる3例、pcPrF-M5, pcPrF-M6, pcPrF-M7をピックアップし、さらに比較対象として市販されている正常ヒト前立腺間質細胞PrSCを用いた。また、前立腺癌細胞が有するアンドロゲン感受性の差異と線維芽細胞との相互作用を比較検討する目的で、アンドロゲン感受性を有するヒト前立腺癌由来培養細胞株LNCaPを親株として作製したアンドロゲン低感受性の亜株F10, E9細胞、アンドロゲン不応性AIDL細胞を使用した。まず、LNCaP細胞は検討に供した全ての線維芽細胞との共培養で、リガンド非依存的なアンドロゲン受容体の活性化が確認された。一方、E9細胞はPrSCを除く、癌患者由来線維芽細胞との共培養で、リガンド非依存的なアンドロゲン受容体の活性化が確認された。しかし、F10細胞は何れの線維芽細胞との共培養でもリガンド非依存的なアンドロゲン受容体の活性化は認められなかった。AIDLについてはAR遺伝子に変異があるために何れの線維芽細胞との共培養でもリガンド非依存的にアンドロゲン受容体が活性化されることはなかった。特に興味深かった点は、アンドロゲン不応性AIDL細胞では癌患者由来線維芽細胞との共培養でARタンパク質の発現量が顕著に低下したことである。以上の結果より、癌患者由来線維芽細胞との共培養で癌細胞に生じる、リガンド非依存的なアンドロゲン受容体の活性化は癌細胞の性質にも依存している可能性が示唆された。昨年度に引き続き本年度も、本研究課題において中心的な実験材料となる、複数の前立腺癌患者の組織から初代培養して得られる線維芽細胞を独自のCAFsパネルとして収集した。線維芽細胞の初代培養は9例の前立腺癌患者から施行し、in vitro細胞培養系にて増殖し、実験に用いることが可能となった線維芽細胞は4検体、つまり初代培養の成功率は44.4%であった。2年間では16例/24例(66.7%)で線維芽細胞を得ることができ、順調に前立腺癌CAFsパネルを作製しつつある。さらに本年度は、我々が作製した独自の前立腺癌CAFsパネルを活用して、ヒト前立腺癌由来培養細胞株とのin vitro共培養実験を施行し、リガンド非依存的にアンドロゲン受容体を活性化する線維芽細胞を見出すに至った。本年度は、我々が作製した独自の前立腺癌関連線維芽細胞CAFsパネルを活用して、ヒト前立腺癌由来培養細胞株とのin vivo共移植実験系を構築した。昨年度に構築したin vitro共培養実験系にて、癌患者由来線維芽細胞との共培養でリガンド非依存的なアンドロゲン受容体ARの活性化が確認されたアンドロゲン低感受性E9細胞を単独で、もしくは癌患者由来線維芽細胞pcPrF-M5とI型コラーゲン中にて混合し、免疫不全雄ヌードマウス腎被膜下に移植した。

移植から2週間後にホストマウスを去勢し、1週間ごとに血中前立腺特異抗原PSA値を測定した。移植から5週間後にホストマウスを屠殺し、腫瘍重量や体積を測定した。さらにホルマリン固定後に病理組織学的解析を施行した。E9細胞単独移植群およびpcPrF-M5との混合移植群の腫瘍増殖は去勢により停止したものの、去勢前に比べて顕著に縮小することはなかった。血中PSA値は両群ともに検出限界以下に低下することはなく、特にpcPrF-M5との混合移植群では去勢下でも経時的に血中PSA値が上昇することを確認した。腫瘍内E9細胞は間質の有無に関わらず、去勢から3週間経ってもARおよびPSAを発現していた。また、神経内分泌マーカーであるNSE発現E9細胞数は去勢後に増加することを見出した。腫瘍内微小血管数は間質の有無に関わらず、去勢による影響を受けなかった。以上の結果より、去勢抵抗性前立腺癌への進展には、1癌細胞が有するアンドロゲン感受性の強さと、2リガンド非依存的なARの活性化に関わる線維芽細胞との相互作用が重要な役割を担う可能性が示唆された。癌関連線維芽細胞CAFsはアンドロゲン受容体AR活性化因子を産生・分泌することにより前立腺癌細胞の増殖や悪性化をサポートし、去勢抵抗性前立腺癌CRPCへの進展に関わる極めて重要な細胞群である。癌患者由来線維芽細胞pcPrFsとの共培養により、アンドロゲン低感受性E9細胞におけるPSA産生が増加した。また、E9細胞とpcPrFーM5の混合移植群では、去勢下でも経時的に血中PSA値が上昇した。CRPCへの進展にはOutlaw pathwayに関わるCAFsの性質だけでなく、CAFsからのパラクライン刺激を受容する癌細胞側のARシグナルが活性化するか否かが重要であると考えられた。本研究課題において中心的な実験材料となる前立腺癌患者の組織由来の線維芽細胞を12例から初代培養して得ることができた。線維芽細胞の性状解析から12例それぞれに特徴的な性質を有していたため、次年度に予定している、リガンド非依存的にアンドロゲン受容体を活性化する線維芽細胞を探索していく準備が整った。次年度も、本研究課題において中心的な実験材料となる、複数の前立腺癌患者の組織から初代培養して得られる線維芽細胞を独自のCAFsパネルとして収集する。最終年度は、我々が作製した独自の前立腺癌CAFsパネルを活用して、ヒト前立腺癌由来培養細胞株とのin vivo腫瘍形成実験を施行し、去勢下でもリガンド非依存的に前立腺癌細胞のアンドロゲン受容体を活性化する線維芽細胞を探索する。泌尿器科学次年度は、我々が作製した独自のCAFsパネルを活用して、ヒト前立腺癌由来培養細胞株とのin vitro共培養実験系を構築する。CAFsパネルに含まれる12例の線維芽細胞の性状は極めて不均一であるため、癌細胞に対する作用も細胞毎に異なると考えている。つまり、リガンド非依存的なアンドロゲン受容体の活性化は癌細胞と共培養する線維芽細胞の性状に強く依存すると予想している。しかし、実務的に12例の線維芽細胞と癌細胞との共培養実験を繰り返すのは非効率的であるため、まずは性状が大きく異なる3例をピックアップして、研究の取っ掛かりとしたい。
プロラクチン遺伝子ノックアウトマウスを用いた保育行動制御分子機構の研究

1.プロラクチンノックアウトマウスの表現型の解析標的遺伝子組換えにより作製したプロラクチンノックアウトマウスの表現型を解析したところ、オスにおいてはなんら異常な表現型は認められなかったが、メスは交尾はするものの妊娠せず不妊であった。また、乳腺において乳管は認められるものの乳腺胞が全く認められなかった。すなわち、プロラクチンはメスの生殖機能および乳腺の発育過程における乳腺胞の分化に必須の働きを有していることが明らかになった。2.プロラクチンノックアウトマウスの保育行動の解析プロラクチンノックアウトマウスのメスは不妊であるため、同一ケージ内に入れた生後24日目の仮仔マウスを巣に引き入れてかがみ込むまでに要する時間を指標として保育行動を解析したところ、ノックアウトマウスにおいても正常マウスと同等の保育行動が観察された。したがって、保育行動の発現にプロラクチンは必須ではないことが明らかになった。保育行動の誘導作用は、エストロゲン、プロゲステロン、オキシトシン等も有していることことから、これらののホルモンにより代償されるものと考えられる。3.ニワトリの抱卵行動に伴うプロラクチンレセプターの脳内発現動態の解析鳥類の抱卵行動は哺乳類の保育行動に相当し、プロラクチンにより誘導されることが知られている。その作用機構を明らかにするため、まず、ニワトリ脳におけるプロラクチンレセプターの発現部位を調べたところ視床下部において強い発現がみられた。したがって、哺乳類同様、ニワトリにおいてもプロラクチンの脳における主要な作用部位は視床下部と考えられる。また、その発現量は特に抱卵期で増加することはなく、抱卵行動の誘導の調節はリガンドのプロラクチンによりなされていると思われる。1.プロラクチン遺伝子ノックアウトマウスの作出マウスプロラクチン遺伝子の第4エクソン内に存在するXholサイトにネオマイシン耐性遺伝子を挿入して作成したターゲッティングベクターをES細胞に導入し、得られた相同組換え体ES細胞より生殖系列キメラマウスを得た。交配によりヘテロおよびホモに変異プロラクチン遺伝子を有するマウスを得、脳下垂体におけるプロラクチンの生物活性をNb2細胞にたいする増殖促進能を指標として調べたところ、ヘテロのマウスは生物活性を有するプロラクチンを正常マウスと同レベル産生していたが、ホモのプロラクチン遺伝子変異マウスでは生物活性を有するプロラクチンは検出されなかった。2.プロラクチンノックアウトマウスの生殖能力の解析正常、ヘテロ、ホモの各マウスを交配し、生殖能力を観察したところ、オスのマウスではヘテロ、ホモともに生殖能力は正常であった。一方、メスのヘテロマウスは正常な生殖能力を有していたが、ホモのメスは、オスとの交尾による膣栓が認められても妊娠せず不妊であった。また、擬妊娠状態にもならなかった。3.プロラクチンノックアウトマウスの表現型異常の解析ホモのプロラクチン欠損マウスにおいてオス、メスともに成長度は正常マウスと変わらず免疫機能にも異常は認められなかった。しかし、20週令での乳腺の発育を正常マウスと比較すると、プロラクチン欠損マウスの乳腺は、乳管の分岐はみられるものの、腺胞の発達がほとんど認められなかった。4.プロラクチンノックアウトマウスの母性行動の解析ホモのプロラクチン欠損マウスのメスは不妊であるため仮仔にたいする母性行動を観察したところ、予想に反して、プロラクチン欠損マウスにおいても正常マウスと同様の母性行動が観察された。

2.プロラクチンノックアウトマウスの保育行動の解析プロラクチンノックアウトマウスのメスは不妊であるため、同一ケージ内に入れた生後24日目の仮仔マウスを巣に引き入れてかがみ込むまでに要する時間を指標として保育行動を解析したところ、ノックアウトマウスにおいても正常マウスと同等の保育行動が観察された。したがって、保育行動の発現にプロラクチンは必須ではないことが明らかになった。保育行動の誘導作用は、エストロゲン、プロゲステロン、オキシトシン等も有していることことから、これらののホルモンにより代償されるものと考えられる。3.ニワトリの抱卵行動に伴うプロラクチンレセプターの脳内発現動態の解析鳥類の抱卵行動は噛乳類の保育行動に相当し、プロラクチンにより誘導されることが知られている。その作用機構を明らかにするため、まず、ニワトリ脳におけるプロラクチンレセプターの発現部位を調べたところ視床下部において強い発現がみられた。したがって、哺乳類同様、ニワトリにおいてもプロラクチンの脳における主要な作用部位は視床下部と考えられる。また、その発現量は特に抱卵期で増加することはなく、抱卵行動の誘導の調節はリガンドのプロラクチンによりなされていると思われる。
メタボリックシンドローム動物モデルの腎臓脂質代謝障害の発症メカニズムと生理的意義

2型糖尿病および高血圧を自然発症するOLETFラットの腎尿細管において、脂肪滴の集積とO_2-過剰産生を認めた。アンジオテンシンII受容体拮抗薬、またはカルシウム拮抗薬の連続8週投与は、OLETF腎における腎脂質含量を低下させ、O_2-産生亢進を抑制し、また、AMPキナーゼの活性を亢進していることが明らかになった。いずれの降圧剤も糖尿病モデルにおける腎リポトキシシティ改善に有効である可能性がある。われわれは以前、アンジオテンシンIIの持続投与が、ラット腎臓への脂質集積を誘導し、腎組織中の中性脂肪含量を増加することを見出した。今回の検討の目的は、2型糖尿病(T2DM)ラットモデルの腎においても、類似の脂質集積が生じているかどうか、もしそうであれば、RAS系の活性抑制や、PPARアゴニストなど脂質代謝に影響を与える薬剤が腎の脂質集積にどのような影響を与えるか、脂質集積のメカニズムや生理的な意義は何なのか、について検討することである。われわれは、T2DMモデルとして、OLETFを用い、28週齢、42週齢の2つのポイントで検討を開始し、以下の知見を得ている。(1)いずれの週齢においても、OLETFの腎において、尿細管を中心としたoil redOで染色される脂質集積を認め、非糖尿病モデルのLETOラットの腎より、広範な染色を認めた。(2)定量PCRでは、OLETF腎において、LETOの腎よりもFatty acidsynthase、UCP2の発現が亢進していた一方、PPARα、PPARγ、SREBP-lの発現には差を認めず、アンジオテンシンII投与ラットパターンとは異なることが明らかになった。(3)34週から8週間のPPARγアゴニスト(ピオグリタゾン)の経口投与を行なったラットにおいては、42週齢の時点で、非治療OLETFラットと比較し、空腹時血糖値には有意な差を認めなかったが、空腹時のインスリン値は1.3±0.4ng/mLから、0.7±0.2ng/mLに減少した。また、それに伴い、尿中蛋白排泄量は、153±42mg/日から75±11/日に減少していた。以上のことから、T2DM動物モデルにおいても、腎尿細管に脂質集積を認めること、PPARγアゴニストはこの減少を改善し、また、蛋白尿も減少することなどが明らかになった。われわれは以前、アンジオテンシンIIの持続投与が、AT1受容体依存性にラット腎尿細管への過剰な脂質集積を誘導することを報告した。今回の検討ではメタボリックシンドローム動物モデル、OLETFラットを用.いて、腎臓への脂質集積の生理的意義、およびRAS依存性などについて検討した。対照としてこれらの表現系が軽い同一週齢のLETOラットを用いた。経時的に腎の非固定凍結切片へのオイルレッドO染色を施行したところ、28週齢のOLETF腎への脂質集積はマイナーであったが、42週齢では、尿細管上皮に著明な脂肪滴集積を認めた。腎重量当たりの中性脂肪も、OLETFで有意な増加が確認された。腎における脂質代謝関連遺伝子の発現を比較検討したところ、両者において、PPAR-α、SREBP-1c、脂肪酸合成酵素などのmRNA発現には有意な差が認められず、この点では、アンジオテンシンII投与モデルとは異なると考えられた。OLETFラットの34週齢から8週間、AT1受容体拮抗薬ロサルタンを投与したところ、腎への脂質滴の集積の減少と、脂質含量の減少を認めた。また、ロサルタンの投与は、併行して蛋白尿量を非投薬OLETFの88・18mg/dがら、28・5mg/dへと減少させた。脂質滴減少と蛋白尿減量の因果関係が不明であること、ロサル'タンが血圧にも影響を与えていることなどが、問題点と判断された。そこで、OLETFへのPPARαアゴニスト(フェノフィブラート)、およびPPARγアゴニスト(ピオグリタゾン)の投与モデルを作成した。20週齢OLETFに対し、連続8週間経口投与を行ったところ、腎における脂質含量ばいずれも低下した、蛋白尿量も減少していた。この減少の程度は、ピオグリタゾン群で有意に大きかった。以上め知見より、メタボリックシンドローム動物腎では、腎尿細管に著明な脂質集積を認めること、その程度が蛋白尿量にパラレルであること、さらに、AT1受容体拮抗薬やPPARアゴニストが両病態を改善する可能性があることが示された。
運動の他者観察能力テスト作成の試み

本研究は、運動の他者観察能力を検討するために、ゴルフのスイングフォームから、飛距離、目標からのずれ、方向、球の回転の4項目を予測する他者観察能力テスト(ゴルフスイング観察テスト)の作成を試みた。それぞれの項目において上位群・下位群において有意差のあった23項目を抽出し、その項目を用いて信頼性係数が最も高くなる処理を実施した。その結果20項目が抽出され、信頼性と妥当性を担保したテストを作成することができた。運動の指導者は、優れた他者観察能力を備えていれば、運動経過を観察することによって、その結果を正確に予測できることが考えられる。この考え方に基づいて、運動の実施のフォームから、結果を予測し、その正確性によって他者観察の指標とし、運動の他者観察能力テスト作成を試みる。そのために、ゴルフを課題として取り上げ、スイングフォームから打球の結果、飛距離、球筋等を予測するテストを作成し、ゴルフにおける他者観察能力テストの作成を試みることが本研究の目的である。そのため、正確なボールの飛距離、方向、球筋が明らかになるように、シミュレーション・インパクト解析、SwingBetter Plesioを用いて、実験室において、モデルとなるゴルファーにボールを打たせ、、そのフォームを正面・後方からビデオに撮影し、同時にボールの飛距離、方向、球筋を記録し、打球の結果も分析するように装置を設定した。しかし、SwingBetter Plesioの標準の測定では、打球のスピン量等のデータは測定できるものの、打球の落下点が目標ラインからどの程度ずれているかを測定できないため、ゴルフアナライザー機能を追加して、落下点のずれを推定できるように修正した。この修正のために、繰り返しデモンストレーションを実施し精度を高めた。上記の修正によって、打球の正確な予測が可能になり、実際の打球との比較が実施できることとなった。今年度は、このシミュレーションの測定項目の追加や、実際の打球との比較を実施することで、測定精度を向上させることができ、より詳細な実験ができる前提を整えることができた。上記の修正によって、打球の正確な予測が可能になり、実際の打球との比較が実施できることっとなった。以上の状況で、初心者から熟練者までモデルとなるゴルファーのフォームを撮影し、テスト作成のためのビデオの収集を実施したが、思ったよりモデルを集めることができず、十分な数に達していない。そして、初心者から熟練者までモデルとなるゴルファーのフォームを撮影し、テスト作成のためのビデオの収集を実施し、2種類のテストを作成した。そのテストを実施し、テストの信頼性、妥当性を検討したが、十分な成果を上げることができず、さらなる検討が必要であることが明らかとなった。デモンストレーション用のスイングを撮影し、その打球の方向、球筋、目標からのずれを測定するために、SwingBetter Plesioを用いて、実験室において、モデルとなるゴルファーにボールを打たせ、、そのフォームを正面・後方からビデオに撮影し、同時にボールの飛距離、方向、球筋を記録し、打球の結果も分析するように装置を設定した。

しかし、SwingBetter Plesioの標準の測定では、打球のスピン量等のデータは測定できるものの、打球の落下点が目標ラインからどの程度ずれているかを測定できないため、ゴルフアナライザー機能を追加して、落下点のずれを推定できるように修正した。この修正のために、繰り返しデモンストレーションを実施し精度を高めた。上記の修正によって、打球の正確な予測が可能になり、実際の打球との比較が実施できることとなった。昨年度は、テスト用のビデオ作製の作成のために、学生やゴルフ経験者に依頼し、同様の機種のあるマルマンのフィッティングアリーナに協力を求め、テスト用のビデオを作成し、2種類のテストを作成し、ゴルフ経験者と未経験者にテストを実施した。そのデータをもとに、テストの信頼性、妥当性を検討し、学会発表を実施した。しかし、テストの信頼性、妥当性について、十分な成果を上げることができず、さらなる検討が必要であることが明らかとなった。本研究は,運動の実施のフォームから結果を正確に予測できたかどうかを評価する,運動の他者観察能力テスト作成を試みることとした。そこで,ゴルフのスイングフォームから打球の結果,飛距離,球筋等を予測するテストを作成し,ゴルフにおける他者観察能力テスト(ゴルフスイング観察テスト)の作成を試みた。その方法として,1テスト用ビデオの作成:ゴルフ経験者10名をデモンストレーターとし,ドライバーと7番アイアンのスイングを,正面と後方からビデオ撮影した。その際,弾道測定機(SwingBetter Plesio)を用いて,飛距離,目標からのずれ,方向,球の回転を記録した。2ゴルフスイング観察テストの作成:アドレスからフィニッシュまでの動作を20項目のテスト2種類を作成した。1項目につき,飛距離,ぶれ幅,打出角度,球筋の4つについて,解答するものであり,1項目につき4点,20項目で合計80点満点である。3テストの実施:テストは33名に対して実施した。その結果,40項目を用いた信頼性係数の検討においては低い数値(0.328)となった。そこで信頼性を高めるために13項目を抽出したが,技能の優劣による差を見出すことができなかった。さらに,GP分析後の7項目の検討で,技能の優劣による有意な差が認められたが,信頼性係数が低下した(0.681)。次に,プロゴルファー9名を追加して,42名を対象として新たな分析を実施した。分析方法は、飛距離,目標からのずれ,方向,球の回転をそれぞれの項目ごとに、上位群・下位群において有意差のあった23項目を抽出し、その項目を用いて信頼性係数が最も高くなる処理を実施した結果、高い信頼性係数(0.824)とともに、技能の優劣による有意な差が認められた。
方法論のパラダイムシフトによる優れた有機農法のプロファイリング

有機栽培野菜の品質の安定性を左右するといわれる有機物の分解過程を、土壌水分の制御によって変化させることにより、有機栽培における有機物の分解過程と土壌微生物の多様性との関係、および、栽培土壌における土壌微生物の多様性と野菜の品質との関係を明らかにし、有機農業の成否を左右する栽培環境要因を考察した。土壌水分含量が過多になると、土壌に投入した有機物の土壌微生物による分解過程に大きく影響し、土壌の団粒構造、栄養条件、野菜の味を変化させた。その一方で、過剰な土壌水分は、土壌微生物の多様性・活性や野菜の糖度や抗酸化成分には影響しないことも明らかとなった。9月2日、10年以上有機栽培を行ってきた畑地土壌1平方mに、細断して1kgの米ぬかボカシと混合した野菜廃棄物15kgを投入し、防水シートで被覆して40日間かけて分解させた発酵区と、これに約10Lの水を加えて同じ期間かけて分解させた腐敗区を設置し、ニンジン(Daucus carota)`黒田五寸'をは種して12月31日まで約11週間育成して収穫した。有機物分解中およびニンジン育成期間中の土壌中のpH、EC、硝酸態窒素の変動に大きな違いはなく、収穫したニンジン搾汁の糖度、硝酸態窒素、カルシウム、アスコルビン酸含量に差はなかったが、搾汁中のマグネシウム含量は発酵区の方が有意に高くなった。収穫時に、ニンジンの肥大根にキャロットフライ(Psila rosae)の幼虫による食害が見られた。その被害個体の割合は腐敗区69%、発酵区28%、肥大根当たりの食痕数は腐敗区2.7、発酵区0.63となり、腐敗区の被害が有意に大きかった。また、2区の搾汁残渣をプラスチックシャーレに入れて室内に放置したところ、腐敗区の残渣は糸状菌の発生が早く、腐敗臭が強かった。肥大根におけるマグネシウム含量の区間差は、忌避的作用を促す二次代謝物質の生成量に影響し、その結果、キャロットフライ幼虫の被害に差が生じたと考えられた。当該年度では、有機栽培と慣行栽培との間で微生物の多様性や活性に違いがあるのか、もし違いがあるとすればそれが野菜の品質に影響を与えるかに着目して実験をおこなった。5月22日、福岡県朝倉市に位置する農業高校跡地の耕作放棄地6平方m(2mx3m)に、細断して5kgのぼかしと混合した野菜廃棄物66kgを投入後、防水シートで雨の侵入を防ぎながら85日間かけて分解させた有機栽培区、および、化成肥料(NO3、P、K、各15kg/平方m)をは種時に投入した同面積の慣行栽培区を設置した。8月18日にニンジン(Daucus carota)'黒田五寸'をは種して11月24日まで14週間育成し、土壌の水分、pH、EC、硝酸態窒素、硬度の経時的な変化、および、収穫時の土壌微生物の多様性・活性値、ニンジンの肥大根重量、肥大根搾汁の食味を比較した。土壌の水分、pHに大きな違いはなく、EC、硝酸態窒素の変動は異なるパターンを示したが、ニンジン肥大根の収穫時重量に違いはなかった。有機栽培区におけるニンジン収穫時の土壌硬度は、表層から7cmまでが慣行区よりも有意に小さく、土壌中の微生物多用性・活性値は慣行栽培区の1.15倍であった。また、発酵区の肥大根搾汁は慣行区に比べて甘くて苦みが少なく、香りが少なかった。有機栽培土壌では、慣行栽培土壌より多様な微生物が活発に活動しており、それがニンジンの食味に有為な差をもたらしていると考えらる。また、実験区間の差が極端に大きくなかったのは、耕作放棄地土壌の微生物多様性・活性の初期値が比較的高かったからではないかと思われる。再現性の高い実験条件を探るために予想以上に時間を要した。当該年度では、土壌の物理化学的変化や土壌中の微生物の多様性・活性に違いが見られた有機栽培と慣行栽培との間で、野菜の品質に違いが生じるかに着目して実験を行なった。6月13日、長崎県佐世保市に位置する有機農家の有機栽培圃場3平方m(2x1.5)に、細断して3kgのぼかしと混合した野菜・魚介廃棄物24.3kgを投入後、防水シートで雨の侵入を防ぎながら80日間かけて分解させた有機栽培水分適量区(以下、a区)、同量の野菜廃棄物を投入後に30Lの水をさらに加え、同じ日数をかけて分解させた有機栽培水分過多区(以下、b区)および、化成肥料(NO3、P、K、各10kg/平方m)をは種時に投入した同面積の慣行栽培区(以下、c区)を設置した。8月31日にニンジン(Daucus carota)`黒田五寸'、キャベツ(Brassica oleracea)をは種して翌年1月5日まで18週間育成し、ニンジンの肥大根およびキャベツの結球葉の活性酸素消去活性、糖度、ビタミンC含量、硝酸イオン含量を測定し、食味を評価した。ニンジン肥大根の糖度のみ有意に異なり、c区が最も高く、a区、b区と続いた。それ以外の測定項目は、試験区間で有意な差がみられなかった。一方、食味には違いがあり、b、c区のニンジン肥大根にえぐみが強く感じられ、b、c区のキャベツ結球葉は、甘みとみずみずしさが強く感じられた。

以上の結果より、有機栽培のニンジンとキャベツでは、慣行栽培との味の違いがはっきりとしているものの、糖度、硝酸イオン含量、抗酸化力指標に違いがないことが示唆された。有機栽培野菜の品質の安定性を左右するといわれる有機物の分解過程を、土壌水分の制御によって変化させることにより、有機栽培における有機物の分解過程と土壌微生物の多様性との関係、および、栽培土壌における土壌微生物の多様性と野菜の品質との関係を明らかにし、有機農業の成否を左右する栽培環境要因を考察した。土壌水分含量が過多になると、土壌に投入した有機物の土壌微生物による分解過程に大きく影響し、土壌の団粒構造、栄養条件、野菜の味を変化させた。その一方で、過剰な土壌水分は、土壌微生物の多様性・活性や野菜の糖度や抗酸化成分には影響しないことも明らかとなった。本研究課題採択直前に学内に新設された教育大学院プログラムに異動し、新規教育プログラムの確立と運営を主たる業務として従事したため、本研究を遂行するためのエフォートが期待していたよりも少なくなった。したがって今年度は、教育業務に対するエフォートを多少減らしながら学内外の研究協力者を得ることにより、実験と調査の遂行に支障のないように配慮しつつ本課題を推進していく。2年にわたる実験を通じて、有機物投入前の土壌微生物の多様性・活性が、栽培する野菜の品質に大きく影響することが見えてきた。そこで、研究の最終年度にあたる次年度では、土壌微生物の初期条件も含めて分析するための包括的な実験を展開する。すなわち、土壌微生物の多様性・活性が高い土と低い土を用意し、それぞれの土を用いて「発酵型」「腐敗型」有機土壌、および、化学肥料を投入した土壌の3処理区について、有機分解過程の土壌の硬度、水分、温度、硝酸態窒素、pH、土壌微生物の多様性・活性の推移を経時的にモニターする。その後、各実験区に23数種類の野菜を栽培し、収穫時の可食部の品質(抗酸化力、食味)、および、可食部を餌として飼育した植食性昆虫の成長を比較する。さらに、すべての区に対して野菜を栽培しない実験区も加え、そこに発生する雑草の植生も比較する。以上のデータをまとめ、有機栽培における土壌微生物の多様性・活性が栽培作物の品質に及ぼす影響を明らかにする。園芸学今年度は、初年度に調査することができなかった有機物分解過程における土壌水分と土壌の生物的・非生物的環境との関係を明確にする。すなわち、「発酵型」「腐敗型」有機土壌を水分制御して作成し、有機物分解過程の土壌水分、温度、硝酸態窒素、温度、pHの推移を経時的にモニターしつつ、有機物分解後の土壌中の微生物多様性・活性を比較する。その後、これら2区の土壌を用いて、数種類の野菜を育て、内生成分や食植生昆虫の食害抵抗性を比較する。また、昨年度は、有機栽培を実施している圃場において、土壌水分の違いがそこに生育する雑草の種類と成長量に影響している様子がうかがえた。そこで、有機栽培ほ場における、土壌水分と雑草の成長、土壌の物理性(土壌硬度を含む)、理化学特性との間の相関関係を明らかにしつつ、実験的に作り出した「発酵型」土壌と「腐敗型」土壌に、水分条件の異なる畑地に生育している数種の雑草の種子をは種し、その後の成長に差が生じるかどうかを調べる。以上の実験を繰り返すことにより、有機物分解過程における土壌水分条件の違いが土壌の生物・非生物的環境やその後の植物の成長に及ぼす影響を明らかにしていく。当該年度は、研究の再現性を高めるべく、有機野菜の品質を大きく左右する要因を探り、そこで明らかになってきた影響力の大きい要因を加味した実験計画を再考するために、経費よりも時間を要した。今後、新たに展開する実験において増えると予想される分析経費を十分に確保するために、当該年度の経費残額を次年度に繰り越すべきであると判断した。
近世東北地方における都市と祭礼の研究

平成元年度から本年度にかけて,秋田,酒田,鶴岡,弘前,新庄,米沢,会津若松,田島,盛岡,八戸,仙台などで,数多くの史料調査を行ない,「祭礼にみる城下町久保田(秋田)」,「城下町弘前における祭礼」,「港町酒田と祭礼」を発表した。また,会津若松,八戸などについても研究をまとめるべく作業をすすめている。こうした作業によって,東北地方のなかでも,中世から近世にかけて海運が発達した日本海沿岸の港町として発展した都市,そうした都市を基盤として建設された城下町と,内陸部に建設された城下町および海運の発達が遅れた太平洋沿岸の港を有する城下町,港に近接する城下町とを比較すると,都市社会の特質に差異がある,ということが明らかになった。すなわち,秋田や酒田においては,町人町の自治機能が発達しており、惣町の鎮守社の祭礼が町人の経営によって行なわれていたが,弘前,会津若松,八戸においては,町人町の自治機能が小さく,領主に鎮守社の祭礼が領主の経営によって行なわれ,町人がそれに動員されたり,参加を認められたりしていたのであった。会津若松や八戸では,町人は領主が経営する祭礼に参加して,その町の経済的振興を他所からの見物人がもたらしてくれることを期待していたが,かえって経済的負担を負った.領主も,しばしば町人の参加を中止させている。このように,東北地方の城下町やそれに準ずる都市の社会の特質には,経済発展の差異,それにもとずく都市形成の差異による地域差がみられるのである。今後,関東,北陸,中部,東海地方などの調査を進め、さらに近畿から九州に至る全国的調査を行なってゆきたい。平成元年度における調査によって数多くの貴重な史料を蒐集することができた。なお、ひきつづいて調査を行ない、蒐集した史料の整理と研究を行なう予定であり、まだ、細部にわたる検討を行なっていないが、今後の調査を行なうための目安として平成元年度における調査のなかで考えた問題点をあげておきたい。東北地方における都市の成立と領主の都市支配の如何に深くかかわる問題が、都市における主要な神社の祭祀の方法とその組織が如何なるものであったかということのなかに見出すことができる、という見通しを得た。すなわち、中世末から日本海沿岸の枢要な港町として発展した町、そのような町と町人が取り込まれた城下町と、そのような町と町人とが取り込まれていない、主として内陸部や太平洋沿岸の城下町とでは、神社の祭祀の方法とその組織とが異なっており、神社の祭祀が、前者においては町人の主導のもとで、後者においては領主の主導のもとで営まれ、前者においては町人の間で差定される頭家(当屋)が、後者においては領主側から差定される頭家(当屋)が、それぞれ神社の祭祀の経営に一定の役割を担っていた、と考えられるのである。このような問題点を、平成2年度における調査によって確認できるかどうか、調査する場所に留意して計画を立てているが、なお、若狭・越前に至る日本海沿岸、さらには、関東・東海地方、近畿地方以西の諸地方における都市についても調査し、全国的な視点から検討をしなければならない。今年度もひきつづき東北地方の都市の調査を行ない,数多くの史料を蒐集することができた。その一部を利用して,城下町久保田(秋田)と港町酒田について研究をまとめた。平成3年度中に発表する予定である。久保田の町人町である外町の町々は,自治的な地線的な共同体の町中で,町人は,すでに前居住地の港町において町中を結成していたと考えられ,町代と年寄衆が主導層として,寄合によって協議し,町政を運営していた。そうした町々が,港町以来の統人祭祀によって惣町の鎮守社である日吉八幡を祭祀していた。

酒田町は,港町として形成発展してきた地区(酒田町組)と,東禅寺城の城下町として形成された地区(内町・米屋町両組)から成り,前者においては,町年寄・三十六人衆が自治的な町政運営を行ない,三十六人衆を中心とした当人祭祀(当屋祭祀)によって鎮守社の下山王社を祀り,後者においては,領主が任命した大庄屋が町政を執り,祭祀する鎮守社がなかった。亀ケ崎城(旧東禅寺城)の外郭が廃され,前者と後者の町並もつながり酒田町が成立してくると,前者の町人が外郭内にあった上山王社をも当人祭祀によって祀ったので,上下山王社の合同の祭礼が行なわれるようになった。町奉行は山王社の祭礼を統制下に置いたが,前者の町人は華かな当人祭祀の祭礼として続けた。一方,次第に当人となることが少なくなった三十六人衆は,三十六人衆のみの流泉寺講という寺座(宮座)を営んで,仲間の格式を守り結束を維持していた。このような二つの都市についての研究成果を,今後,日本海沿岸,内陸部,太平洋沿岸の諸都市と比較しながら,東北地方の近世都市の特質とその地域差について究明したい。本年度は,東北地方内陸部の弘前と会津若松,太平洋沿岸の八戸について,その社会の特質を祭礼を通して検討した。弘前については,「城下町弘前における祭礼」と題して,『聖心女子大学論叢』第78集に発表した。会津若松と八戸についても,補充調査を行なって,研究のまとめを始める予定である。すでに研究のまとめを行なった秋田、酒田という日本海沿岸の都市と比較して,弘前城下の町人町の成立が異っており、その経済的発展が遲れていて,町人の自治機能が弱少であったことが知られる。町人町惣町の鎮守社を有さない町人は,領主津重氏の鎮守社八幡宮の祭礼に動員され,町奉人や家臣たちの祭礼行列に台輪などを出していた。会津若松においては,領主保科(松平)氏が鎮守社の諏訪神社の別当・神宮を通して領内の神宮を統制しており,鎮守社の祭礼を営んでその祭礼行列に町人の参加を許していた。八戸においても,領主南部氏がその鎮守社の祭礼に家臣を動員していたが,町人にも参加を認めた。会津若松の町人町における経済発展は小さく,八戸においても,東廻海運による港の役割が次第に大きくなったものの,町人町の経済発展はそれほど伸びなかった。両町の町人は,ともに経済発展を希求し,領主の鎮守社の祭礼に加わって,町人町の活性化をはかろうとした。こうして町人町の活性化を時には実現したが,祭礼の盛大化にともなう経済的負担の増大によって,町人の祭礼参加をしばしば中止していた。領主も参加中止を命じており,町人町の活性化が進んでいない。両町の町人の自治機能が弱小で,町人町惣町の鎮守社を有さず,そうした祭礼を営んでもいなかったのである。
環境ウラン・プルトニウム標準試料の作製と頒布-多様化する核燃料利用に向けて

環境試料の試料保存:日本国内で採取した未耕土、ウラン・プルトニウム等の重金属の濃縮係数が高いコケ類、土壌を、試料の種類ごとに最適な方法(乾燥、粒径調製、保存中の微生物活動を抑止するためのγ線照射滅菌処理)で、長期安定保存できる状態に調製した。試料の分析定量と新手法の適用可能性検討として、従来の分析法を用いて、試料に含まれるウランおよびプルトニウムの量および同位体存在比を、α線検出器および表面電離型質量分析器でバックグラウンド値として測定し、この値の自然変動幅を定義した。微量試料から高回収率で目的元素を取り出すための、超微量迅速溶媒抽出法を開発した。同法は、数十マイクロリットルの水相および有機相を用いるバッチ抽出法であり、ウランの精製などに有効であることが分かった。特にα線スペクトロメトリーおよび表面電離型質量分析に必要な試料の電着は、有機相をそのまま電着上で乾固するだけでよく、ルーチン分析としても迅速である。調査の結果をもとに、幾つかの外部研究機関においてクロスチェックを行った。乾燥・粉砕等の処理を行った複数のコケ類試料について、測定の前処理条件を統一して分析を行うよう依頼したところ、コンタミネーションも無く、我々が独自に得た同位対比結果を再現することができた。環境試料からの目的元素の濃縮方法については、分析装置自動化を視野に入れた極微量湿式抽出分析法の開発を進めてきたが、その中で微量試料からの当該核種の選択的な濃縮法の開発に成功したことが大きな成果である。本研究では対象外であったアクチノイド以外の核種についても、濃縮できる可能性を見出せたことから、今後の環境同位対比研究における一つの方向性を打ち出せた。以上の結果から、本研究課題の目的は達成され、今後、同様の手法を用いることにより、我が国固有の性質を有する土壌や堆積物等へ適用可能であることが示唆された。平成13年度は、まず環境試料サンプリングと試料保存のための処理を行った・国内のあらゆる地点での採取が容易な未耕土(1試料10kg以上)、およびウラン・プルトニウム等の重金属の濃縮係数が高いことで知られるコケ類(1試料20kg乾燥重量)を採取した。採取にあたり、原子力施設周辺の他、一般市街地や山地、河川域に重点を置き、中でも国や地方自治体の監視モニター設置地点周辺を優先し地点を選定した。試料は京都大学原子炉実験所にある環境分析室で、試料の種類ごとに最適な方法で処理した。さらに保存中の微生物活動を抑止するため、コバルト60によるγ線照射滅菌を行い、長期安定保存できる状態に調製した。さらに、試料の分析定量と新手法の適用可能性に関する予備的検討を行った。従来の分析法を用いて、試料に含まれるウランおよびプルトニウムの量および同位対存在比を、α線検出器および表面電離型ならびに誘導結合プラズマ型質量分析器でバックグラウンド値として測定し、この値の自然変動幅を定義した。また、試料から安定に高回収率で目的微量元素を取り出すための新しい抽出法の開発を進めた結果、環境への負荷が低減する有効な原理である可能性を見出した。従来の手法との比較検証をさらに進めている。超臨界二酸化炭素抽出に用いる反応容器として、耐圧耐熱性に優れた内容積10ml程度の小型反応容器を用い、抽出効率に関する基礎的な知見を得た。平成14年度は、環境試料の試料保存:日本国内で採取した未耕土、ウラン・プルトニウム等の重金属の濃縮係数が高いコケ類、土壌を京都大学原子炉実験所にある環境

ウラン・プルトニウム分析室およびその周辺施設で、試料の種類ごとに最適な方法(乾燥、粒径調製、保存中の微生物活動を抑止するためのγ線照射滅菌処理)で、長期安定保存できる状態に調製した。試料の分析定量と新手法の適用可能性検討:まず従来の分析法を用いて、試料に含まれるウランおよびプルトニウムの量および同位体存在比を、α線検出器および表面電離型質量分析器でバックグラウンド値として測定し、この値の自然変動幅を定義した。微量試料から高回収率で目的元素を取り出すための、超微量迅速溶媒抽出法を開発した。同法は、数十マイクロリットルの水相および有機相を用いるバッチ抽出法であり、ウランの精製などに有効であることが分かった。特にα線スペクトロメトリーに必要な試料の電着は、有機相をそのまま電着上で乾固するだけでよく、ルーチン分析としても迅速である。また、試薬使用量も少ないため、コンタミネーション等の要因を最小限に抑えることができることが分かった。また申請者が開発した超臨界媒体による有機物抽出法を、超臨界媒体を用いる分解試験のために設計した反応容器(内容積10ml程度の小型反応容器)を用い、試料中の有機物の分解に適用した。平成15年度は、まず分析装置自動化を視野に入れた極微量湿式抽出分析法の開発を行った。微量試料から安定に高回収率で目的元素を取り出すための溶媒抽出原理の構築を進めた。開発した分離法を用いて、ウラン等の分離試験を行い、実分離への適用性を評価した。さらに同装置の自動化を目指すため、分離系はディスポーザブルな機器で構成して、放射線検出・質量分析測定まで閉鎖系で行えるよう工夫した。さらに、ウラン・プルトニウム等の重金属の濃縮係数が高いコケ類試料に含まれるウランおよびプルトニウムの量および同位体存在比を精密に測定するため、昨年度に引き続いて、α線検出器および表面電離型ならびにマルチコレクター型誘導結合プラズマ型質量分析器等で得られたバックグラウンド値の自然変動幅を確認すると共に、実試料測定の再現性と検出限界を評価した。なお、測定に先立ち、試料の均質性を向上させるため、クリーンルーム内で大量の試料から不純物をできる限り分別し、乾燥・粉砕等の処理を行った。また、これまでの研究結果から、同法は試薬使用量も少ないため、コンタミネーション等の要因を最小限に抑えることができることが分かっているが、実験時の外的環境(試薬や実験室雰囲気)からのコンタミネーションの影響をより性格に把握するため、外的環境から遮断されたクリーンな実験施設を有する外部の研究機関に日本国内で採取した試料を無償頒布してクロスチェックを依頼した。平成16年度は最終年度であるため、これまで得られたウランの同位体質量分析結果の検証を進めた。クロスチェックについて:前年度までの調査の結果から、日本原子力研究所等、幾つかの外部研究機関においては、実験時の外的環境(試薬や実験室雰囲気)からのコンタミネーションの影響を最小限に抑えることができることが分かっている。頒布用にクリーンルーム内で大量の試料から不純物をできる限り分別し、乾燥・粉砕等の処理を行った複数のコケ類試料について、測定の前処理条件を統一して分析を行うよう依頼したところ、コンタミネーションも無く、我々が独自に得た同位対比結果を再現することができた。また、検出限界もこれまでの結果を上回るものであったため、データ公表の準備を進めている。
心筋症症例における血清FGF23・α-Klothoと心リモデリングの関連について

循環器内科に入院した患者885例を対象に血清FGF23・α-Klothoの測定を行った。心筋症症例は49例で、FGF23は有意に上昇していた。特定の心筋症で血清FGF23の有意な増加は認めず、心筋症の種類によるFGF23上昇に差異はないと考えられた。急性心筋梗塞患者では、FGF23値は第1-3病日には来院時に比べ有意に低下し、第5-7病日には有意に上昇していることが判明した。心筋梗塞急性期のFGF23上昇率と慢性期における左室駆出率とは有意な負の相関が認められ、FGF23が心臓リモデリングの指標になる可能性が示唆された。今後の心臓リモデリング予防の治療ターゲットになることを期待する。平成27年度は循環器内科病棟へ入院となった患者約900名のうち、心筋症患者約50症例から本研究参加の同意取得が得られた。対象症例の血清保存およびELISA法を用いてFGF23、α-Klotho順次測定している。現在、心筋症別の患者背景因子、薬物療法、カルシウム・リン代謝関連因子を中心とした各種血液検査結果とFGF23、α-Klothoとの関連の有無を検討を行った。現在までの報告と同様にFGF23と左室駆出率は負の相関、左室重量係数とは正の相関を示しており、FGF・α-Klothoは心臓リモデリングに重要なバイオマーカーであることが示唆される。中間解析結果であり未発表データだが、FGF23高値と心筋症の関連が示唆されている。来年度以降、症例数登録が増加するため、心筋症タイプ別に心臓リモデリングへの影響を検討する予定である。H27年度は大阪医科大学循環器内科に入院となった症例から、本研究への参加同意取得、血清サンプル保存、患者データベース構築を行った。同意が得られた約900症例のうち心筋症症例は50症例あり、現在FGF23およびα-Klotho測定を随時行っている。得られた結果を元に心筋症別の解析を行っており、結果はH28年度に専門学会での発表、英語論文投稿を予定している。昨年同様、本研究の目的は、心筋症症例における血清fibroblast growth factor-23 (FGF23α-Klothoと心臓リモデリング・心機能との関連について検討することである。今年度は49例の心筋症症例における左室重量・左室駆出率・拡張能の関連を検討。心筋症のタイプ(拡張型、肥大型、サルコイドーシスなどの二次性)によって差があるかどうかを検討した。また、年齢、性別、腎機能、心筋重量、左室駆出率などとの関連を検討した。少数例の検討ではあるが、学会発表を行った。H28年度は大阪医科大学循環器内科へ入院となった症例データベースから、本研究への参加同意取得、血清サンプル保存の同意が得られた885症例を解析対象とし、FGF23およびα-Klotho測定を行った。心筋症症例は49症例であり、うち拡張型心筋症24例、肥大型心筋症5例、心サルコイドーシス13例、心アミロイドーシス2例、拘束型心筋症1例不整脈源性右室心筋症1例、その他2例であった。心筋症症例と非心筋症症例のFGF23値を比較したが、特定の心筋症におけるFGF23の有意な増加は認められなかった。FGF23の最大3分位で心筋症、慢性腎臓病、左室駆出率低下、左室肥大の頻度が最も高かった。本年度に行った研究の目的は、急性心筋梗塞患者における血清fibroblast growthfactor-23 (FGF23)と心臓リモデリング・心機能との関連を明らかにする事である。本年度は、本学附属病院へ緊急入院となり、緊急冠動脈血行再建術が行われた44例の急性心筋梗塞患者を対象に急性期におけるFGF23の経時的推移、および急性期FGF23値と慢性期における心機能変化の関連につき検討を行った。経皮的冠動脈形成術前のFGF23値は腎機能と負の相関を認め、心筋逸脱酵素との関連は認めなかった。FGF23値は第1-3病日には治療前値に比べ有意に低下し、第5-7病日には有意に上昇していることが判明した。非心筋梗塞患者を対象にプロペンシティスコアマッチングを行い、心筋梗塞患者急性期にはFGF23値が減少する可能性を示した。また、急性期のFGF23上昇率と慢性期における左室駆出率とは有意な負の相関が認められる事が明らかになった。本研究で急性心筋梗塞患者における急性期FGF23の経時的推移と慢性期心臓リモデリングとの関連につき検討した結果を、学会発表および論文化を行った。血清FGF23が心臓リモデリングのバイオマーカーになる可能性が示唆され、今後FGF-αKlotho系が心臓リモデリング予防の治療ターゲットになる可能性が示された。今後、抗FGF抗体薬が導入され、FGF23と心臓リモデリングとのメカニズムについて新たな知見が明らかにされる事を期待する。

急性心筋梗塞患者では、FGF23値は第1-3病日には来院時に比べ有意に低下し、第5-7病日には有意に上昇していることが判明した。心筋梗塞急性期のFGF23上昇率と慢性期における左室駆出率とは有意な負の相関が認められ、FGF23が心臓リモデリングの指標になる可能性が示唆された。今後の心臓リモデリング予防の治療ターゲットになることを期待する。昨年度は順調に循環器内科入院症例を対象に本研究の参加同意が得られたが、心筋症患者の割合が約5%であり、さらなる症例蓄積が必要である。現在まで当教室ではFGF・α-Klotho測定システムは構築されており、症例数の蓄積が最大の課題と考える。近年、心不全症例の入院数は増加傾向にあり、さらなるデータ蓄積を推進する。同時に、心不全治療前後でFGF・α-Klothoが変動するかを検討する。入院患者データベースを対象とした研究であり、心筋症症例は5%ほどである。今後も今年度までの方針で研究を進めて行く予定である。本年度は心筋症タイプ別の検討を少数例で検討し学会発表を行ったが、次年度はさらなる症例数を確保し、心筋症別の詳細な検討を行っていく。FGF23が心筋症症例において、心臓リモデリング、心機能と関連するか否かを明らかにし、新たなサロゲートマーカーとなるかを検討する。研究成果に関しては学会発表および論文公表を目指していく。循環器内科登録症例数の予想が難しく、差額がわずかに発生した。本年度のFGF23測定数が予定より増加が少ないことがあげられる。平成27年度の使用金額を踏まえて、平成28年度の支出額を検討する。1研究結果を元に複数の学会発表を行う。2症例数増加に伴い、測定試薬を購入する。3論文作成に必要な統計解析などのコンピューターソフト購入するなどを検討している。今年度は対象症例の追加しFGF23の追加測定、学会発表、および論文作成の費用に充当する予定である。
短い拡散時間を用いた拡散MRIによる鑑別診断のための基礎的検討と臨床応用

1OGSE法を用いて、急性期脳梗塞の病態を初期検討した。従来の拡散MRIでは示すことのできない見え方の差異を発見し、第45回日本磁気共鳴医学会大会で大会長賞を受賞したものを、日本磁気共鳴医学会雑誌に掲載した。同内容は韓国磁気共鳴学会より招聘され、日本代表としてソウルで開催された6th International Congress on Magnetic Resonance Imagingでも発表した。31、2の研究成果と今後のOGSE研究の展望について、第46回日本磁気共鳴医学会大会で招待講演を行った。最終年度までに計画していた研究内容を一通り押さえることが出来たため。前年度に学会発表した内容を再度俯瞰し、論文雑誌に投稿していきたい。症例数を増やして、新たな知見を発表していきたい。計画していた論文執筆が遅れたため、英文校正費の余剰分が発生したものと思われる。次年度には更に論文執筆を行い、英文校正費として使用したい。