hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強皮症におけるトポイソメラーゼⅠ・セントロメアタンパク質の翻訳後修飾異常の探索

強皮症の自己抗原であるトポイソメラーゼI(topo1)並びにセントロメアB(CENTB)タンパク質について、強皮症患者由来並びに健常者末梢血単核球(PBMC、各n=3)を抗原とし、二次元電気泳動法を用いてタンパク質を分離展開した。抗topo1抗体並びに抗CENTB抗体をもちいてウェスタンブロット(WB)を行い、強皮症群と健常人群における抗原抗体反応について比較、検討した。抗topo1抗体によるWBでは全12スポットを検出し、2群間で異なる反応強度を示すタンパク質スポットが5スポット得られた。同様に、抗CENTB抗体では全8スポットを検出し、内、2群間で2倍以上の反応強度が4スポットでみられた。強皮症患者抹消血単核球細胞を採取し、抽出した核たんぱく質を抗原たんぱく質としてもちいた。まず、患者由来たんぱく質(混合検体)と健常人由来たんぱく質(混合検体)を用いて、等電点電気泳動とSDS-PAGEにより二次元に分離し膜に転写した。抗トポイソメラーゼ抗体ならびに抗セントロメア抗体によりそれぞれウェスタンブロット(WB)を行い、検出たんぱく質の比較を行ったところ、一部のたんぱく質スポットで、ウェスタンブロット反応強度に差が認められた。また、検体個々の反応強度を比較するため、個々の検体を用い元WBを行い、検体数を増やし、健常群と疾患群にて比較した。現在、WBにて反応に差異が認められた部位のたんぱく質につき同定ならびに修飾解析を試みている。また同様に、健常人もしくは、強皮症患者より抽出したたんぱく質を抗原たんぱく質としSDS-PAGEにて分離、膜に転写したのち、抗トポイソメラーゼ抗体または抗セントロメア抗体陽性強皮症患者の血清をもちいて個々にWBを施行し、比較検討した。WBにより、健常群と強皮症群において反応の差異が認められたたんぱく質バンドが検出されたことから、差異の見られたたんぱく質について、現在、同定ならびに修飾解析を試みている。強皮症の自己抗原であるトポイソメラーゼI(topo1)並びにセントロメアB(CENTB)タンパク質翻訳修飾解析について、強皮症患者由来並びに健常者末梢血単核球(PBMC、各n=3)を抗原タンパクとし、二次元電気泳動法を用いて分離・展開した。抗topo1抗体並びに抗CENTB抗体をもちいて、ウェスタンブロット(WB)を行い、抗体陽性強皮症群と健常人群WBを用いて抗原反応についての比較、検討した。抗topo1抗体によるWBでは全12スポットの反応部位を検出し、2群間で異なる反応強度を示すタンパク質スポットが5スポット得られた。異なる反応性をもつtopo1を検出するため、健常人群と比較して反応強度2倍以上(又は2倍以下)のスポットにつき質量分析を行った。いずれもtopo1の同定には至らなかったが1スポットでCopper homeostasis protein cutC homologを同定した。このタンパク質は銅吸収調整に関わり、現段階では強皮症との関連した報告はみられなかった。同様に、抗CENTB抗体を使用しWBを行った結果全8スポットを検出し、内、2群間で2倍以上の反応強度が4スポットでみられ、同部位につき質量分析を行ったがCENTBの同定には至らず両者とも同定にはタンパク質量不足が考えられた。次に、自己抗原タンパク質の回収のため、患者並びに健常人PBMCを抗原タンパクとし、抗topo1抗体並びに抗CENTB抗体を用いて免疫沈降法を行ったが、目的タンパク質の検出は困難であった。以上から、抗原として各群のPBMCタンパク質をSDS-PAGEにより分離し、抗体として個々の被験者の血清を用いてWBを行い比較検討を行った。抗セントロメア抗体陽性者の症例では、健常人群と個々の患者血清群で検出バンドに差がみられたが、群間での優位差がみられなかったことから、現在検体数を増やして検討している。膠原病1回の血液検体より抽出できる核たんぱく質量が限られており、充分量の検体回収にはかなりの時間を要することや、患者血清中の特異的自己抗体ならびに血清より精製可能な自己抗体量が少量であることから、本研究で対象とするタンパク質の検出に時間を要している状態である。また、たんぱく質の2次元展開における分離においては、対象たんぱく質の分子量や電荷などの特性上、分離が大変難しい特性があるなどの理由が挙げられ、これらの課題を解決するべく検討実験を行っている。健常人と患者群で違いの認められたタンパク抗原の修飾解析を行う予定である。たんぱく質量が微量であることから、対象たんぱく質であることを質量分析にて確認しつつ、修飾の違いにつき解析する。今後、免疫沈降法などを用いて対象たんぱく質のみを回収し、修飾解析を行う方針である。

今後の課題として、たんぱく質回収、解析に問題が生じることも考えられるため、数種の修飾たんぱく質に対する抗体や修飾検出薬を用いて、健常群と強皮症群で、自己抗原における個々の修飾反応に差が見られるかについてを検証する方法を検討している。さらに今後、異常修飾を受けた、抗原タンパク質が病態に及ぼす影響を調べるため、異常修飾をうけた抗原タンパク質についての機能解析をおこなうこと、異常修飾タンパク質が抗原性を獲得するかについても検証したい。今年度、抗原タンパク質の回収、電気泳動を用いたタンパク質展開と健常児と患者群との比較を主に行っている。回収できる抗原タンパク質に時間を要していること、また、現研究室では、主な機器が揃っていたことから、請求金額が予定を下回ったと考えられる。今後、引き続き、抗原タンパク質回収(検体の増加)、抗原タンパク質の修飾解析を予定していることから、質量分析器、修飾タンパク質検出などに関わる物品費、修飾解析後、培養細胞等を使用した抗原タンパク質の機能解析、抗原タンパク質の抗原性の獲得についての検証に関わる物品費などが必要になると考えている。
気候・植生・温室効果ガスの結合系領域環境モデルの開発に関する研究

本研究課題の最も基本にある目的は、大気・地表面の相互作用を考慮した気候環境モデルを開発することにあり、この趣旨に沿って研究が進められた。特に重視した問題は、地表面をおおう植生の気候形成への影響を研究することで、そのために植生と大気との間の二酸化炭素の交換過程をモデル化することにあった。3年計画の最終年である本年度は、これまで開発を続けてきたモデルによる幾つかの数値実験を実施し、それらを総括した。その数値実験の結果、二酸化炭素の植生と大気との間の交換過程のモデル化はおおよそ成功しているが、詳細な解析結果によると、植生モデルの季節変化の表現にやや不十分な問題が残っており、モデル改良の必要があることも分かった。これについては、引き続き行った研究の中で、植生モデルに導入されているパラメータのどのパラメータに特に問題があるか見当が付いたので、今後その問題点が改良できる可能性は高いと思われる。植生分布の気候への影響については、熱帯のアジア地域の植生を仮想的に大きく変化させたモデルを用いて数値実験をおこなった。その結果によると、植生の大きな変化は、熱帯での循環を変化させ、そのことを通じて中緯度の大気循環にも変化が及ぶことが分かった。以上の他、地表と大気との間の温室効果ガスや微少物質の交換を研究する場合、大気中でのそれら物質の移動、すなわち輸送過程が重要な研究の視点になる。このため、本年には、大気中での空気塊の移動を大気運動の実際のデータ(解析データ)を用いて調べた。その結果、日本の南部と北部という地球規模からみると近距離の地域どうしでも、空気塊の起源地域は大きく異なることが判明した。これらの研究成果と二酸化炭素の放出・吸収の問題との関係やそのメカニズムなどを研究することの重要性が示唆されているといえる。本研究の主な目的は、大気と植生との相互作用を数値モデル化して、その結果として得られる温室効果ガスの収支が現実的に再現できるかどうかを観測値などと比較することによりモデルの性能を検証することである。本年度に行った研究は、過去の関連研究をさらに発展させることであり、そのモデルを用いて大気中の例えば二酸化炭素の濃度をどの程度まで再現できるか試行することであった。先ず、気象条件を外部パラメータとして与える植生モデルを用いて、十分長い期間、大気の平均的な状態を仮定して計算し、その延長として、現実において観測されたような気象の年々変化を取り入れた二酸化炭素の濃度に関する再現実験を行った。その結果、約3000年相当の時間をかけた時間積分の後には、初期にはほとんど無かった炭素が土壌を含めた陸上生態系に徐々に蓄積され、その量がほぼ一定になるに至ることが確認できた。すなわち、用いた植生モデルは、濃度280ppmとして与えた大気中の二酸化炭素を吸収し、植生が陸面に育ち、また土壌に蓄積され、それらが平衡状態に達したということである。そのような平衡状態になった時点で、大気中の二酸化炭素濃度に対して現実に見られる増加傾向を仮定し、かつ大気についても最近50年に関する気象状態を取り入れて、最近の二酸化炭素の陸上生態系に吸収されている量を計算した。今後、この量の妥当性をいろいろな観点から検証する必要がある。温室効果に関わる大気組成の循環と収支を究明するため、大気植生相互作用を数値モデル化することにより、温室効果ガスの濃度と収支が現実的に再現できるかどうかを検証し、モデルの開発と応用の研究に寄与することが本研究の主たる目的である。本年度は、これまでの研究を継続しつつ、開発したモデルを応用して大気中の二酸化炭素の濃度を従来より一そう現実的に再現するための数値実験を重ねた。外部パラメータとして気候条件を与える植生モデルで長期間積分の計算を行うとともに、その計算に対して、現実に観測された気象の年々変化と二酸化炭素の人為的起源の経年変化を取り入れてた二酸化炭素の濃度変化に関する再現実験を行った。

そうして得られた結果からは、長期間の時間積分後、土壌を含めた陸上生態系に炭素が蓄積され、その量がほぼ平衡状態に至ることが追認でき、人為的二酸化炭素放出の影響も再現することがほぼできた。他方、大気植生相互作用モデルを用いて、東アジアの気候の再現も試みた。特に降水量の再現性は気候要素として重要であり、1989年1月からの10年間の降水量再現実験は年々変動や長期変化傾向をよく再現していることが分かった。今後は熱、水、二酸化炭素などの相互影響を詳しく解析し、モデルの一そうの改良を進める。本研究課題の最も基本にある目的は、大気・地表面の相互作用を考慮した気候環境モデルを開発することにあり、この趣旨に沿って研究が進められた。特に重視した問題は、地表面をおおう植生の気候形成への影響を研究することで、そのために植生と大気との間の二酸化炭素の交換過程をモデル化することにあった。3年計画の最終年である本年度は、これまで開発を続けてきたモデルによる幾つかの数値実験を実施し、それらを総括した。その数値実験の結果、二酸化炭素の植生と大気との間の交換過程のモデル化はおおよそ成功しているが、詳細な解析結果によると、植生モデルの季節変化の表現にやや不十分な問題が残っており、モデル改良の必要があることも分かった。これについては、引き続き行った研究の中で、植生モデルに導入されているパラメータのどのパラメータに特に問題があるか見当が付いたので、今後その問題点が改良できる可能性は高いと思われる。植生分布の気候への影響については、熱帯のアジア地域の植生を仮想的に大きく変化させたモデルを用いて数値実験をおこなった。その結果によると、植生の大きな変化は、熱帯での循環を変化させ、そのことを通じて中緯度の大気循環にも変化が及ぶことが分かった。以上の他、地表と大気との間の温室効果ガスや微少物質の交換を研究する場合、大気中でのそれら物質の移動、すなわち輸送過程が重要な研究の視点になる。このため、本年には、大気中での空気塊の移動を大気運動の実際のデータ(解析データ)を用いて調べた。その結果、日本の南部と北部という地球規模からみると近距離の地域どうしでも、空気塊の起源地域は大きく異なることが判明した。これらの研究成果と二酸化炭素の放出・吸収の問題との関係やそのメカニズムなどを研究することの重要性が示唆されているといえる。
ダニ唾液腺由来タンパク質を用いたダニの吸血を阻害する抗ダニワクチンの開発

ダニワクチンは、ダニの吸血を阻害することによって、吸血に伴い媒介される病原体の伝播をも阻止しようとするものである。病原体伝播を効率的に阻止するためには、ワクチン標的分子として病原体との相互作用を持つものを共に用いるのが理想的であるため、節足動物媒介性病原体のうち、もっともワクチン開発が困難とされている原虫について着目し研究をおこなった。節足動物媒介性原虫については本研究室において維持されていたTrypanosoma bruceiおよびT.evansiを用いた。昆虫の中腸内での環境を擬似的にin vitroにおいて再現し、原虫にどういった変化が発生するか検討を行った。結果、原虫表面抗原の変化は認められたが、従来報告されたようなレクチンとの相互作用は認められなかったが、両原虫に昆虫型誘導を行った際、表面抗原の発現に差異があり、それがT.bruceiおよびevansi原虫の節足動物媒介伝播様式の重要な要素となっていることが推測された。ダニワクチンの目的は、ダニの吸血を阻害することであり、これによって吸血に伴い媒介される病原体の伝播をも阻止しようとするものである。効率的にダニによる病原体伝播を阻止するためには、ダニワクチンの標的分子として病原体との相互作用を持つものを共に用いるのが理想的である。そこで今回、ダニによって媒介される様々な病原体のうち、もっともワクチン開発が困難とされている原虫について着目し、研究をおこなった。媒介節足動物体内での原虫の生活環を考えると、中腸内での原虫-宿主間の相互作用が最も大きいと考えられる。そこで中腸内での環境を擬似的にin vitroにおいて再現し、原虫にどういった変化が発生するか検討を行った。節足動物媒介性原虫については、本研究室において維持されていたTrypanosoma bruceiおよびTrypanosoma evansiを用いた。結果、原虫表面抗原の変化は認められたが、従来報告されたようなレクチン(ConA)との相互作用は認められなかった。しかし、吸血に伴い発現する中腸表面レクチンが病原体に対し活性化もしくは抑制作用を持つという報告がなされており、他のレクチンをも含め今後も検討を行っていく予定である。また、様々な節足動物媒介性原虫の昆虫体内ステージにおいて、アポトーシスが発生することが報告されてきている。そこで哺乳類体内ステージおよび、吸血後の昆虫体内での血流型から昆虫型ステージへの移行途中においてもアポトーシスが発生するのかどうかを検討した。結果、培養密度依存的にアポトーシスが発生していることを確認した。今後、アポトーシスの誘導シグナルなど、発生メカニズムについての研究を行っていく予定である。病原体伝播を効率的に阻止するためには、ワクチン標的分子として病原体との相互作用を持つものを共に用いるのが理想的である。そこで節足動物媒介性病原体のうち、もっともワクチン開発が困難とされている原虫について着目し研究をおこなった。結果、原虫表面抗原の変化は認められたが、従来報告されたようなレクチンとの相互作用は認められなかったが、両原虫に昆虫型誘導を行った際、表面抗原の発現に差異があり、それがTrypanosoma bruceiおよびevansi原虫の節足動物媒介伝播様式の重要な要素となっていることが推測された。今後、他の要因の存在についても研究を行ってゆく予定である。様々な節足動物媒介性原虫の昆虫内ステージにおいて、アポトーシスの発生が確認されている。そこで血流型および、昆虫体内での血流型から昆虫型ステージへの移行途中においてアポトーシスが発生するのかどうかを検討した。結果、血流型において培養密度依存的にアポトーシスが発生していることを確認した。またTrypanosome alternative oxidase(TAO)がアポトーシスの発生に抑制的に作用していること、そしてTAO過剰発現株は薬剤耐性を持つようになったことを確認した。今後TAOによるアポトーシス発生の抑制メカニズムについての研究を行っていく予定である。
80種類のさわれる体験型簡単科学実験を理科教育の好奇心向上に活用する方法の研究

目的:理科教育への関心の低さは、幼少時の科学的原体験の不足と感じて、子ども達の科学的好奇心を触発させる80種類もの、興味と驚きに満ちた実験を体得することで、何故だろう、不思議だな、よく見てみようと言う科学的素養を身に付け、学校教育における理科教育への好奇心の向上を目的とした研究。(1)渋谷区立常磐松小学校理科室におけるミニエクスプロ移動ミュージアム体験教室を科学技術振興機構が全国の小中高校に配布するサイエンスウインドウ初夏号に巻頭6頁にカラー掲載された。(2)讀賣新聞が同じ常磐松小学校に取材し6月17日朝刊に「学校理科室を「科学館」に」元エンジニア「科学おもちゃ出前」として紹介された。同じ常磐松小で全国小学校理科研究協議会でも発表(3)江戸川区立下鎌田西小学校理科室でのミニエクスプロラトリアム開催を3日に亘り、NHK土曜日朝のニュース番組「おはよう日本」として取材され、電通大80周年ミュージアムでの準備風景の取材もまじえて10分番組として9月26日朝に放映された。特に子供たちの初めての科学実験の感動がよく取材されていた。また、実験の1週間後に子供が描いた面白かった実験のイラストに描かれた記憶の素晴らしさ、科学への吸収度、理解度の紹介がされた。(4)小学校での開催は渋谷区立広尾小学校、幼稚園は渋谷区立中幡幼稚園でそれぞれ開催した。全校生徒が今年度も何回でも楽しんだ。遊び時間もいつもいっぱい。子供達が科学教育ヒントをくれる。(5)雪のスポーツで有名な新潟十日町市立吉田小学校では雪の初めての開催をした。初めての学校では子供は大きな感激であった。楽しければ理科が苦手な子も理科好きになってしまう実例が出た。(6)8月韓国ソウルでの韓国科学の祝典にミニエクスプロラ実験を40種類展示し、6日間毎日4千名、2万人以上が1週間で楽しんだ。ミニエクスプロは韓国でも好評で次年度も開催を頼まれた。韓国では小中学生が先生役にもなっている。そのサポートメンバーとの交流も成果があった。(7)平成13年信州大学農学部の学生9人と始めた60種類の手つくり実験ミュージアムであるが、8度目今年度は松本の理学部で開催し理学部の学生6人が手伝い2日間4千人が楽しんだ。(8)金沢市、大野からくり記念館ではその理事長に請われて開催しているが今年度は夏冬2回開催。(9)慶応大学日吉で行われた子供ワークショップコレクションでは100種類の展示をして2日間で8千人が楽しんだ。東京学芸大での科学の祭典でも1日4千名。すごい理科人気である。(10)東洋大学教育学科で教員の卵80名に体験ミュージアム型教育の実演講義を行ったが上々の効果。(11)イタリアラヴィレッタ幼児学校訪問は現地に行かなくても幼児科学の相互交流が得られた。訪問時期に東日本大地震と大津波、原子炉爆発が発生しヨーロッパから心配の電話もかかる状況で残念。

(9)慶応大学日吉で行われた子供ワークショップコレクションでは100種類の展示をして2日間で8千人が楽しんだ。東京学芸大での科学の祭典でも1日4千名。すごい理科人気である。(10)東洋大学教育学科で教員の卵80名に体験ミュージアム型教育の実演講義を行ったが上々の効果。(11)イタリアラヴィレッタ幼児学校訪問は現地に行かなくても幼児科学の相互交流が得られた。訪問時期に東日本大地震と大津波、原子炉爆発が発生しヨーロッパから心配の電話もかかる状況で残念。
O-アルキルDNA付加体定量によるヒト発がん要因の解析

本研究は、環境化学物質によるDNAの構造変化・付加体をヒト組織中に直接検出することにより、ヒト発癌に実際に関与する要因とその相対的重要性を明らかにしようというものである。今年度は、喫煙者および長期禁煙者の肺組織各15例についてO-アルキル付加体の定量を行った。その結果、O4-エチルチミン量の喫煙者の平均値が長期禁煙者の約2倍でその差は有意であった。O6-メチルグアニンとO4-メチルチミンのレベルには有意差は認められなかった。O4-エチルチミン量はヒト細胞では修復されにくいことが知られており、喫煙中に含まれるエチル化剤によって形成されたO4-エチルチミンが組織中に残存していたものと考えられる。O6-メチルグアニンやO4-メチルチミンは比較的速やかに修復除去されるため、有意差を検出し得なかったのであろう。DNA付加体定量による分子疫学的解析をいかに強力に推進し得るかは、その定量法に依るところが多い。我々が開発し現在解析に用いているPREPI法は感度、特異性ともに非常に高いが、手順が複雑で習熟に困難を伴う上、実験者のアイソトープへの暴露が深刻な問題である。従って、その特長を損なうことなく手技を簡便化して、より多くの試料を一度に取り扱えるようにするとともに脱アイソトープ化を試みた。DNA水解物をHPLCによって前分画し、特異抗体によるELISAを行ったところ、PREPI法に匹敵する感度を得ることができた。現在さらにその方法の改良に取り組んでいる。
悪性腫瘍で高発現しているWT1に対する細胞性および液性免疫反応の解析―特に癌ワクチンの開発に向けて-

急性骨髄性白血病、慢性骨髄性白血病や骨髄異形成症候群(MDS)などの血液悪性疾患の患者の約78%は、WT1タンパクに対する抗体をもっており、MDSでは、病態がRAからRAEB、RAEB-tと進行するにつれて、IgM→IgGとWT1抗体のクラススイッチがおこり、これらの患者では、WT1タンパク特異的ヘルパーT細胞が誘導されていることが明らかになった。また、急性骨髄性白血病の患者では、完全寛解に入ると、それまで存在していたIgM型やIgG型のWT1抗体が消失する。このことは、患者体内の白血病細胞のもつWT1タンパクが免疫系を刺激して、WT1抗体を産生させていたことを示唆している。現在、このIgG型WT1抗体のアイソタイプを詳細に解析しているが、preliminaryなデータでは、Th1ドミナントな液性免疫応答が起こっていると考えられる。一方、WT1特異的細胞傷害性T細胞(CTL)は、MDSの2例では、WT1ペプチドの投与前にすでに増加しており、WT1タンパクは、immunogenicで、患者体内で、自身の癌のWT1タンパクに反応して、WT1特異的CTLが誘導されていることが明らかになった。以上のデータは、WT1タンパクは、非常に免疫原性が強く、悪性腫瘍をもった患者では,WT1タンパクに対する液性免疫応答と細胞性免疫応答の両者が起こっていることが明らかになった。白血病の患者では,高頻度に,IgM型及びIgG型のWT1抗体が検出され,白血病が完全寛解(CR)になると,WT1抗体も消失することが明らかになった(Blood, 2002.これは,CRになって,白血病細胞が減少ないし消失し,WT1タンパクによる抗原刺激がなくなったためと考えられる)。さらに,前白血病状態である骨髄異形成症候群(MDS)では,RAから,RAEBへ,さらに,RAEB-tへと病期が進行し白血病に近づくにつれ,WT1抗体が、IgM型からIgG型にクラス・スイッチすることが明らかになり,WT1発現腫瘍細胞をもつ白血病やMDSの患者では,WT1タンパクに対するhumoral immune responseが起こりうることが明らかになった(Blood, 2002)。このWT1タンパクに対するhumoral immune responseの惹起は,WT1タンパクに対するhelper Tcell responseの惹起を意味し、これらの患者は、WT1タンパクに対するhumoral immune responseのみならず,WT1タンパクに対するTcell immune responseも充分に惹起できることが明らかになり,WT1タンパクに対するCTL response(キラーT細胞の誘導)も惹起しうる可能性が強く示唆された。そこで,WT1ペプチドを用いたがんの免疫療法の第I相臨床試験をはじめた。WT1ペプチド0.3mgを2名のMDS患者に皮内注射したところ,WT1特異的細胞傷害性T細胞が増加し,白血病細胞が著減し,WT1ペプチドを用いたがんの免疫療法が有効であることが実証された。
韓国近現代絵画における伝統表象――植民地期から朝鮮戦争期の活動を中心に

韓国近現代絵画における植民地期から解放以後のいわゆる伝統表象、「韓国・朝鮮らしさ」の表現について、初年度に続き、画家朴壽根(パク・スグン/1914-1965)、金煥基(キム・ファンギ/1913-1974)を対象に、出身地や居住地の交友関係、パトロンに関する資料調査を継続しつつ、1)作品・資料調査を行い、こうした調査結果を整理した2)口頭発表を中心に行った。そのほか、関連画家について整理した内容を3)その他の雑誌のコラムにて紹介した。1)作品・資料調査...引き続き両画家の1945年の植民地解放以後から1960年代までの作品・資料調査のほか、それぞれの死後の評価を示す雑誌や新聞記事、展覧会などの関連資料調査を行った。金煥基と朴壽根について、伝統表象に関する画家の見解を示した執筆物、絵画作品、その他の社会的活動における発言をまとめたほか、同時代の画家や関係者の見解、絵画団体等の性質についても整理した。2)口頭発表...朴壽根については、在韓アメリカ人のパトロンや展覧会企画者などの展示制作活動に直接的に関わってきた交友関係を整理し、対外関係の中でできる「韓国・朝鮮らしさ」の表現について朝鮮史研究会関西部会例会、国際学会AAS in Asiaにおいて発表した。金煥基については、南北分断、パリ滞在、ニューヨーク移住の各時期について、国内の政治的背景や海外経験の中で生まれる画家のアイデンティティの問いと制作モチーフについて、朝鮮史研究会全国大会、福岡アジア美術館における国際シンポジウムで発表した。発表の内容については、次年度以降に投稿論文として発表する予定である。3)その他...朴壽根と金煥基について、雑誌のコラムにおいて生涯と重要作品を紹介した。また、口頭発表の内容について当該研究会の会報で報告を行った。29年度が最終年度であるため、記入しない。1、先行研究レビュー韓国で国民的画家と評される金煥基(キム・ファンギ/1913-1974)、朴壽根(パク・スグン1914-1965)を中心に、韓国近現代美術史における作家・作品研究と、文化人類学分野における「伝統」研究の成果を整理し《伝統》研究における視点の差異を示し口頭発表を行った。2、資料調査本研究では、これまでの作家作品研究で看過されてきたパトロンや展覧会企画者などの展示制作活動に直接的に関わってきた交友関係の調査や、各時期の政治的背景における画家の社会的状況についての資料提示を行い、分析することを目的としている。今年度は画家の居住地や交友関係、支援者に関する資料調査のうち、おもに195060年代の具体事例の確認と精査を行った。(1)金煥基(1913ー1974)日本大学芸術学部同窓会資料調査。留学期の日本人画家の資料調査。1950年代後半パリ滞在60年代ニューヨーク移住期の書簡、絵葉書調査。重要関係者・元国立博物館館長崔淳雨への絵葉書、交友関係調査。(2)朴壽根(1914ー1965)日本統治期の出生地・江原道揚口郡揚口郡(現・朴壽根美術館建設)踏査。1950年代居住地・ソウル市東大門区チャンシン洞踏査。195060年代作品調査。アメリカ人コレクターとの往復書簡、カタログ、展覧会パンフレット等調査。(3)アメリカ人コレクター朝鮮戦争期から1950年代までの在韓アメリカ人であり、朴壽根の絵画の購入者でもあったパトロンに関連する新聞、雑誌等関係資料調査。3.インタビュー調査画家金煥基と活動をともにした画家にインタビュー調査を行い、1930年代の留学期から1970年代のアメリカ移住期まで多くの示唆を得た。以下の理由により、研究はおおむね順調に進展していると考える。1、本研究課題について、美術史学と文化人類学分野を中心とする先行研究のレビューにより改めて課題を整理することができ、目標資料の収集について明確化することができた。レビューについて研究会等で口頭発表することにより様々な分野の研究者から新たな知見を得ることができた。2、研究対象の画家である金煥基と朴壽根の重要事件について、考察点が具体化できた。植民地期の終わりからアメリカ軍政期、朝鮮戦争期の1950年代に的をしぼってソウル・東京での現地踏査、資料調査に取り組んだ。これにより各時代の社会背景と両画家の絵画制作、交友関係を具体的に結びつけた資料収集を行うことができた。3、対象画家と同世代の画家にインタビュー調査を実行することができた。植民地期とその後の生活について文献資料として、学生生活、居住地、交友関係など、文字資料に残らない多くの情報を得たことで、その後の資料収集と分析に活かすことができた。4、いずれの現地調査においても日韓の様々な美術研究者・美術館関係者と交流を結び、調査活動への助力と専門的な知見、アドバイスを得ることができた。5、研究会での報告および、小文の執筆などによって研究成果の一部が発表できた。29年度は学会での口頭発表が1件、研究会での発表が1本決定している。

韓国近現代絵画における植民地期から解放以後のいわゆる伝統表象、「韓国・朝鮮らしさ」の表現について、初年度に続き、画家朴壽根(パク・スグン/1914-1965)、金煥基(キム・ファンギ/1913-1974)を対象に、出身地や居住地の交友関係、パトロンに関する資料調査を継続しつつ、1)作品・資料調査を行い、こうした調査結果を整理した2)口頭発表を中心に行った。そのほか、関連画家について整理した内容を3)その他の雑誌のコラムにて紹介した。1)作品・資料調査...引き続き両画家の1945年の植民地解放以後から1960年代までの作品・資料調査のほか、それぞれの死後の評価を示す雑誌や新聞記事、展覧会などの関連資料調査を行った。金煥基と朴壽根について、伝統表象に関する画家の見解を示した執筆物、絵画作品、その他の社会的活動における発言をまとめたほか、同時代の画家や関係者の見解、絵画団体等の性質についても整理した。2)口頭発表...朴壽根については、在韓アメリカ人のパトロンや展覧会企画者などの展示制作活動に直接的に関わってきた交友関係を整理し、対外関係の中でできる「韓国・朝鮮らしさ」の表現について朝鮮史研究会関西部会例会、国際学会AAS in Asiaにおいて発表した。金煥基については、南北分断、パリ滞在、ニューヨーク移住の各時期について、国内の政治的背景や海外経験の中で生まれる画家のアイデンティティの問いと制作モチーフについて、朝鮮史研究会全国大会、福岡アジア美術館における国際シンポジウムで発表した。発表の内容については、次年度以降に投稿論文として発表する予定である。3)その他...朴壽根と金煥基について、雑誌のコラムにおいて生涯と重要作品を紹介した。また、口頭発表の内容について当該研究会の会報で報告を行った。1、28年度の成果によって調査先と調査資料がさらに明確化したため、各施設での資料調査を続ける。昨年度は1930年代から50年代、植民地期からアメリカ軍政期、朝鮮戦争期にあたるの金煥基、朴壽根両画家の資料収集を行ったため、今年度は60年代以降の資料収集を実行し、時代ごとの社会背景と美術動向の関連を精査する。韓国では国立国会図書館で社会背景を表す全体資料と新聞雑誌検索を行い、個人の美術研究所および美術館図書室で60年代以降の美術資料収集を行うなど、効率的な資料調査を進める。作家と関係者の直接的交流を示す資料については、個人美術館や関係者の助力を得る。2、昨年度は多分野の研究発表の場か、美術史分野での先行研究レビューを中心に口頭発表を行った。今年度は韓国・朝鮮研究の学会・研究会等で積極的に成果を発表し、朝鮮半島の歴史・社会背景についての専門的知見を得て分析の糧とする。植民地期の留学生活、朝鮮戦争期の在韓米軍の活動、軍事政権期の文化政策について美術界以外の動向を把握する。3、昨年度は順調に資料調査が進められたが成果の発表については口頭発表か小文エッセイにとどまっていた。今年度はアメリカ軍政期から朝鮮戦争期の朴壽根の活動について研究成果の一部を学術論文として発表することを目的のひとつとし積極的に投稿を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
スーパーマイクロサージェリを実現する超精密テクノロジーの創出

本研究では平成18-22年度基盤(S)で開発したコンパクト型手術ロボット群の汎用化・高機能化を行い,更には超精密ロボティック技術・加工技術を搭載することで,医師の手の動作では実現不可能なスーパー・マイクロ・サージェリを実現することを目的とした.超低侵襲・超微細・超精密手術を行うことにより術後の機能回復を高め,従来の手術では達成できない高度治療を社会に普及させることを目指した.具体的には,超微細手術を行う脳神経外科・眼科・小児外科・形成外科・胎児外科に共通して用いることが可能なプラットフォームを構築し,各術野に応じたマニピュレータおよび制御アルゴリズムを搭載することで,人間の手技では実現不可能であった超微細手術を可能にする手術支援システムを当該期間内に創出することとした.本研究では,超微細操作に対応可能な汎用手術ロボット・プラットフォームの開発を進めた.主な対象分野は,脳外科,眼科,小児外科,形成外科,胎児外科である.初年度は現有のプロトタイプを基にプラットフォームの構築を進めた.本研究は,各手術領域を担当する医師と各要素技術を担当する工学系研究者からなる医工連携研究であり,また産業界からの研究協力者も参加する産学連携研究である.この体制により,研究成果の早期臨床応用と産業化を目指す.また,海外研究協力者との連携により,本研究の国際競争力を保つことを目指した.本研究では平成18-22年度基盤(S)で開発したコンパクト型手術ロボット群の汎用化・高機能化を行い,更には超精密ロボティック技術・加工技術を搭載することで,医師の手の動作では実現不可能なスーパー・マイクロ・サージェリを実現することを目的とした.超低侵襲・超微細・超精密手術を行うことにより術後の機能回復を高め,従来の手術では達成できない高度治療を社会に普及させることを目指した.具体的には,超微細手術を行う脳神経外科・眼科・小児外科・形成外科・胎児外科に共通して用いることが可能なプラットフォームを構築し,各術野に応じたマニピュレータおよび制御アルゴリズムを搭載することで,人間の手技では実現不可能であった超微細手術を可能にする手術支援システムを当該期間内に創出することとした.本研究では,超微細操作に対応可能な汎用手術ロボット・プラットフォームの開発を進めた.主な対象分野は,脳外科,眼科,小児外科,形成外科,胎児外科である.初年度は現有のプロトタイプを基にプラットフォームの構築を進めた.本研究は,各手術領域を担当する医師と各要素技術を担当する工学系研究者からなる医工連携研究であり,また産業界からの研究協力者も参加する産学連携研究である.この体制により,研究成果の早期臨床応用と産業化を目指す.また,海外研究協力者との連携により,本研究の国際競争力を保つことを目指した.
HEMSデータに基づく共創的社会システム形成のための消費者インセンティブの解明

本研究は、家庭部門におけるエネルギー消費削減に向けて、政府・自治体、企業、消費者がそれぞれの経済的・非経済的インセンティブを最大化することで、結果的に社会全体の省エネ及び経済成長を両立する共創的社会システムの形成を目指し、人々の家庭内ライフスタイル(エネルギー消費を伴う家庭内の行動選択・意思決定)の分類と体系化及び、そこから得られた知見に基づいた、多様なライフスタイルのそれぞれについての省エネ型ライフスタイルへの変容を促すための手法を提案することを目的とした研究である。本年度は研究開始初年度として、本研究全体の基礎を形成するための研究を中心として行った。研究は、3つのサブテーマに分けて各サブテーマ代表者の下で研究を行う体制とした。サブテーマ1では本研究の基盤となるHEMSデータの解析を担当しており、データ整備を主として行った。従来データに新たなデータを追加し、4万世帯のデータを分析対象とすることができるようになった。また、機械学習アルゴリズムの高度化を目指したアルゴリズム開発を実施した。サブテーマ1で用いたディープラーニング等の手法は、得られた結果がブラックボックス化してしまい易いという問題がある。これに対して、サブテーマ2はサブテーマ1で得られた結果について実験経済学的な観点から因果関係を示すことを研究の目的として、一般的なサービス選択問題において、事例ベース意思決定理論がどの程度人々の選択行動を記述しうるかという点について研究を進めた。具体的には、一般的なサービス選択の文脈を与え、過去の経験を答えさせると共に、未経験のサービスについて利用の意向を答えさせるという個人選択実験を行なった。サブテーマ3は、生活者のライフスタイル変容による環境負荷定量化を担当しており、本年度はエネルギーインフラ等についてインベントリデータベースIDEAv2を用いた分析を行った。研究所年度として、概ね当初計画通りの進捗となっている。HEMSデータのデータ量が当初予定を超えて多く集めることができたことから、これらを格納するためのデータベース及びこれを分析するための分析基盤選定に時間がかかり、全件データの分析は翌年度に持ち越すこととした。一方で、ディープラーニングもでるについてはアルゴリズムの開発が日進月歩で進んでいる現状を踏まえ、新しいアルゴリズムの探索を行うために研究の調査計画の見直しを行った。今後の計画についても概ね研究計画書の内容に沿って進めていく予定である。ただし、ディープラーニングのためのアルゴリズムについては、深層学習分野の研究進捗が極めて早く、また、それに伴ったアルゴリズムや技術開発も常に変化していることから、可能な限り最新かつ本研究の目的に適合性が高いアルゴリズムの活用を行う予定である。
植物プランクトンの多様な光利用戦略：ロドプシンを用いた新奇な光利用機構の探索

生物は太陽光エネルギーをどのような機構で化学エネルギーに変換しているのか?次世代シーケンサーの登場により機能未知光受容体配列(ロドプシン)が爆発的なスピードで蓄積する近年において、生物の持つ光利用機構はこれまで考えられていた以上に多様であることが分かってきた。本研究では植物プランクトンの持つ“ロドプシン"が、光合成とは異なる光エネルギー受容体として機能するのかを、トランスクリプトームデータの大規模情報解析、異種発現系を用いた機能解析、蛍光免疫染色法による細胞内局在解析を駆使することで解き明し、植物プランクトンの持つ新奇な太陽光エネルギー利用機構の存在を問う挑戦的な試みである。本年度は以下の2つの課題をおこなった。1.真核微生物トランスクリプトームデータを対象とした情報解析:主に海洋性真核微生物トランスクリプトームMMETSPデータからエネルギー生産に関わるイオン輸送型ロドプシン様配列の探索を実施した。また、N末端にコードされる標的配列の解析も行うことで、目的配列の細胞内局在の推定までを行った。2.植物プランクトンロドプシンの機能解析:情報解析で検出された未知ロドプシン遺伝子配列を人工的に合成し、大腸菌を用いた異種発現システムを用いて機能解析を行った。本年度は、主に褐虫藻のトランスクリプトーム解析データから見出した複数のロドプシンの機能解析を実施した。異種発現に成功し、精製までできたタンパク質に関しては、今後詳細な分光解析を実施する予定である。また精製タンパク質を用いた抗体を来年度以降に作成する予定である。真核微生物由来の複数のロドプシン配列の異種発現に成功し、機能解析を行えた。本年度、発現条件の最適化ができなかったサンプルに関しては次年度以降も続けて条件検討を実施予定である。次年度以降は本年度に引続き植物プランクトン由来のロドプシン遺伝子の機能解析を実施する。異種発現タンパク質が得られたサンプルに関しては、精製し抗体の作成に用いる予定である。実験作業を行う学術支援職員の雇用が当初予定よりも大幅に遅れたため、次年度に繰り越しが生じた。次年度使用額は人件費として使用する予定である。
妊娠中及び乳幼児期用を持つ親が学ぶ『飲酒乱用防止教育のための指導プログラム』

妊娠中及び乳幼児期の子どもを持つ親が学ぶ『飲酒防止教育プログラム』の設計をするために、今年度までの科研費において、病院、小学校等で、現在妊娠中及び乳幼児期の子どもを持つ両親1,100人に、飲酒状況、飲酒に対する意識に関するアンケート調査を実施した。その結果、妊娠中及び乳幼児期の子どもを持つ母親200名を対象に、母親の飲酒状況、飲酒に関する知識、子どもへの勧め3項目の質問紙調査を行った。正常群97名(83.6%)、要注意群10名(8.6%)、アルコール依存症の疑い群9名(7.8%)であった。アルコールに関する知識の9項目中、最も正解率の高かった知識は、「一度に大量の飲酒をすると急性アルコール中毒になる」、最も低い正解率は、「すい臓障害(すい炎・糖尿病)になる」の知識であった。親からお酒を勧めたことがある親は26名(22.4%)であることが分かった。この内容は2018年の32th European Health Psychology Conferenceで発表をした。また、さらに妊娠中及び34か月児の子どもを持つ両親900名を対象に、両親の飲酒状況、親からの勧めと子どもへの勧め3項目の質問紙調査を行った。母親は危険の少ない飲酒群74名(24.7%)、危険な飲酒群14名(4.7%)、アルコール依存症疑い群7名(2.3%)、子どもの時に親からお酒を勧めたことがある母親は76名(25.3%)、子どもに勧めたことがある母親は18名(6.0%)、父親では危険の少ない飲酒群177名9.0%)、危険な飲酒群43名(14.3%)、アルコール依存症疑い群8名(2.7%)、子どもの時に親からお酒を勧めたことがある父親は83名(27.7%)、子どもに勧めたことがある父親は34名(11.3%)であった。今後は、今回のアンケート調査結果の分析および参加者を増やし、プログラムの内容の吟味を行う。1.調査結果の分析が遅れている。2.調査において、妊娠中及び34か月児の子どもを持つ父親の協力が少ない。本研究の最終年度には、本プログラムの作成および検証実験をおこなうものとする。引き続き協力機関への依頼し、研究協力の同意を得るとともに、両親、特に父親の協力を得られる努力を行う。妊娠中及び乳幼児期の子どもを持つ親が学ぶ『飲酒防止教育プログラム』の有効性と課題を明らかにする。初年度であり、妊娠中及び乳幼児期を持つ親が学ぶ『飲酒乱用防止教育のための指導プログラム』を設計するためのアンケート調査を実施した。妊娠中及び乳幼児期の子どもを持つ親に500人に、飲酒に対する知識や意識を関するアンケート調査を実施した。回収率が50%にも満たない状況であった。アンケートの結果、妊娠中及び乳幼児期の子どもを持つ母親200名を対象に、新久里浜式アルコール症スクリーニングテスト(新KAST)の男性版(KAST-M)と女性版(KAST-F)を使用して、正常群、要注意群、アルコール依存症の疑い群に分割し検討した。正常群80名(80.0%)、要注意群11名(1.1%)、アルコール依存症の疑い群9名(9.0%)であった。妊娠中及び乳幼児期の子どもを持つ母親の中には、要注意群とアルコール依存症の疑い群が2割であることが分かった。飲酒防止プログラムの作成のためのアンケート結果は、プログラム内容の中で、飲酒を防止するうえで役にたったと思う項目では、1.食品の中のアルコール探しについては36名、2.知識のクイズ78人、3.事例で考えましょう(マンガ編)39人、4.ビデオ(アルコール依存症当事者)32人であった。「子どもに何でお酒を飲んではダメなのか」と聞かれた時に、役だったプログラムは、1.食品の中のアルコール探しについては29名、2.知識のクイズ74人、3.事例で考えましょう(マンガ編)51人、4.ビデオ(アルコール依存症当事者)41人であった。2年目である今年度については、さらに、妊娠中及び乳幼児期の両親に向けたアンケート調査を行うために、他の機関に依頼を積極的に行い、妊娠中及び乳幼児期を持つ親が学ぶ『飲酒乱用防止教育のための指導プログラム』を設計する。妊娠中及び乳幼児期の子どもを持つ親のアンケートの回収率が低かった。病院の産科病棟や子ども広場、小学校での妊娠中や幼児期の子どもを持つ親へのアンケートの依頼を行っているが、妊娠中及び乳幼児期の子どもを持つ親のアンケート協力は、育児や妊娠中でもあり、アンケートの回答には厳しい状況ではある。本研究では、妊娠中及び乳幼児時期の親を対象に飲酒防止プログラムを設計し、そのプログラムを親に実施する目的で、妊娠中及び乳幼児期の子どもを持つ親の飲酒状況と飲酒に関する意識調査を行った。妊娠中及び乳幼児期の子どもを持つ母親の飲酒状況と飲酒に関する意識について明らかにした。妊娠中及び乳幼児期の子どもを持つ母親200名を対象に、母親の飲酒状況(新久里浜式アルコール症スクリーニングテスト(新KAST)を使用し、飲酒に関する知識、子どもへの勧め3項目の質問紙調査を行った。結果、正常群97名(83.6%)、要注意群10名8.6%)、アルコール依存症の疑い群9名(7.8%)であった。

アルコールに関する知識の9項目中、最も正解率の高かった知識は、「一度に大量の飲酒をすると急性アルコール中毒になる」、最も低い正解率は、「すい臓障害(すい炎・糖尿病)になる」の知識であった。親からお酒を勧めたことがある親は26名(22.4%)であった。母親の飲酒状況は、1要注意群とアルコール依存症の疑い群1割が存在している。2正しい知識の提供と3親からの勧めも2割であった。飲酒防止プログラムを設計する上で、1から3を考慮する必要がある。妊娠中及び乳幼児時期の親を対象に飲酒防止プログラムを設計するための意識調査を行った結果、1身体への影響について考えられる知識では、アルコールの長期にわたる多量飲酒の害についての回答が低かった。2子どもの飲酒防止に必要な教育内容として最も多かった内容は、「子どもの飲酒がどのように身体に影響するか」であった。3親が子どもにお酒を勧めている現状があった。4子どもを持つ親の1割が、飲酒に関する問題があることが分かった。この結果をもとに、コンテンツの作成し、妊娠中及び乳幼児時期の親を対象に飲酒防止プログラムを実施する。妊娠中及び乳幼児期の子どもを持つ親が学ぶ『飲酒防止教育プログラム』の設計をするために、今年度までの科研費において、病院、小学校等で、現在妊娠中及び乳幼児期の子どもを持つ両親1,100人に、飲酒状況、飲酒に対する意識に関するアンケート調査を実施した。その結果、妊娠中及び乳幼児期の子どもを持つ母親200名を対象に、母親の飲酒状況、飲酒に関する知識、子どもへの勧め3項目の質問紙調査を行った。正常群97名(83.6%)、要注意群10名(8.6%)、アルコール依存症の疑い群9名(7.8%)であった。親からお酒を勧めたことがある親は26名(22.4%)であることが分かった。この内容は2018年の32th European Health Psychology Conferenceで発表をした。また、さらに妊娠中及び34か月児の子どもを持つ両親900名を対象に、両親の飲酒状況、親からの勧めと子どもへの勧め3項目の質問紙調査を行った。母親は危険の少ない飲酒群74名(24.7%)、危険な飲酒群14名(4.7%)、アルコール依存症疑い群7名(2.3%)、子どもの時に親からお酒を勧めたことがある母親は76名(25.3%)、子どもに勧めたことがある母親は18名(6.0%)、父親では危険の少ない飲酒群177名9.0%)、危険な飲酒群43名(14.3%)、アルコール依存症疑い群8名(2.7%)、子どもの時に親からお酒を勧めたことがある父親は83名(27.7%)、子どもに勧めたことがある父親は34名(11.3%)であった。今後は、今回のアンケート調査結果の分析および参加者を増やし、プログラムの内容の吟味を行う。1.調査結果の分析が遅れている。2.調査において、妊娠中及び34か月児の子どもを持つ父親の協力が少ない。妊娠中及び乳幼児期の子どもを持つ親の協力を得られるように、依頼場所の確保を積極的に行う。妊娠中及び乳幼児時期の親を対象に飲酒防止プログラムを設計するために、1)コンテンツの内容検討、2)作成した教育プログラムの試行、3)試行したプログラムの評価をする、4)今後の課題を明らかにする。以上について、1)については7月を目途とし、2)は12月までに終了。3)については2月までとする。本研究の最終年度には、本プログラムの作成および検証実験をおこなうものとする。
細胞シート工学を利用した骨髄間葉系幹細胞と膵臓細胞の共移植

背景・目的:膵島細胞移植は1型糖尿病に対する低侵襲医療であるが移植細胞の生着率は低い。その原因は移植局所の低酸素、門脈内に移植した際グラフトの80%が失われる移植早期グラフト消失(IBMIR)、免疫応答等、報告されている。近年、骨髄由来間葉系幹細胞(Mesenchymal stem cells (MSC))と膵島細胞の共移植が注目され、その有用性が明らかにされつつある。MSCは血管内皮細胞へ分化するのみならずVEGFを多量に分泌し、虚血組織のapotosisを防ぐといった特徴を持つ。本研究は移植膵島への早期血管誘導やMSCによる保護効果を目的とするもので、細胞工学によって作製したMSCシートと膵島細胞を共移植し効果を検討する。研究方法:(1)MSC分離: 8週齢F344ラットより骨髄間葉系幹細胞を分離。(2)膵島細胞分離: 12週齢F344ラットより消化酵素にて膵を消化。濃度勾配法にて膵島細胞を単離。(3)MSCシートと膵島細胞の共培養:温度応答性培養皿にてMSCシートを作製。その後膵島細胞を播種し、4872時間後に低温処理を行い共培養シートとして回収。MSCシートと共培養した膵島のRecoveryrate、Viability、Insulin stimulate index (ISI)、サイトカイン(VEGF, HGF, TGFβ1, IL6)を測定。(4)移植: 7週齢SCIDマウスにSTZを腹腔内投与し糖尿病モデルとする。膵島単独・膵島+MSC・膵島+MSCシート皮下移植群の3群を作成し血糖値を測定、組織学的評価を行う。
授業における子どもの発言の再構成と分析・解釈手順の明確化に関する実証的研究

本研究は、多様な教授学習過程の現象を叙述する記号ないしカテゴリー形式を開発し、それにもとづく分析と解釈の手順を明確化することを目的としている。研究成果として次の4点を得た。1.授業記録を解釈するための「仮説形成」は、授業の観察過程で生まれ、「観察」と記録の「分析」の両方に関係する。2.子どもの発言の再構成(これを中間項と呼んでいる)は、「授業記録の作成」の作業から「授業諸要因の関連構造の抽出」の作業へ移行する段階において重要な位置を占める。3.平成13年度に、中間項相互の整合性を保持して、新たな記号の開発を可能にするために、すべての中間項の整理をし、それらを以下のようにグループ化を行った。01)肯定、否定、疑問などを示す記号,02)概念、活動、構想および例示を示す記号,03)概念、活動、構想および例示の同一、差異、包含、類似関係を示す記号,04)明示的な論理関係や条件などを示す記号,05)動詞を含む記号,06)後者による前者の限定を示す,07)概念、活動、構想および例示の変化および変容を示す,08)その他の記号までのグループに中間項を分けた。これらの記号を用いて、新しい授業場面を再構成することを通して、記号を新たに開発した。(『名古屋大学大学院教育発達研究科紀要(教育科学)』第48巻第2号、2003年)4.授業分析における記録とエスノメソドロジーの関係が表現様式の点にあることを明らかにした。(『考える子ども』2003年)本研究は、多様な教授学習過程の現象を叙述する記号ないしカテゴリー形式を開発し、それにもとづく分析と解釈の手順を明確化することを目的としている。平成12年度の研究成果は、以下のようである。(1)現在フライブルク教育大学、(ドイツ)の教授であるH.W.Kuhn教授と共同で、授業を録画ないし観察する際の、黒板、窓、器具類などの環境の表記を開発した。(2)発言者、発言順序、発言内容で構成されていた今までの授業記録に、発話分析において用いられている,同時発言,割り込み.、沈黙時間等の表記を加えて、授業記録の整備を図った。(3)記録は、現象の一部を切りとることである。この切り取り方には、観察方法と観察視点のどのような関係があるかを実証的に解明するために、1つの授業過程を次の7通りの観察方法で観察し、記録化した。学級担任による速記録、ビデオ記録、音声録音から起こした文字記録、全体の教授学習過程に着目した観察記録(大学生と大学院生)、特定の子ともに着目した観察記録(学部学生と大学院生)。この記録を比較検討することによって、観察視点のなかでもあらかじめ所持している視点よりも授業観察の過程で気付く視点が重要な役割を仮説構築に果たすことを明らかにした。この成果は、[授業研究における記録方法と観察視点」として第38回日本方法学会および「名古屋大学大学院教育発達研究科紀要(教育科学)』第47巻第1号に公表した。平成13年度の研究成果は以下のようである。(1)中間項すなわち子どもの発言の再構成は、「授業記録の作成」の作業から「授業諸要因の関連構造の抽出」の作業へ移行する段階において重要な位置を占める。(2)中間項相互の整合性を保持して、新たにな記号の開発を可能にするために、すべての中間項の整理をし、それらのグループ化を行った。

2つの観点によって01)肯定、否定、疑問などを示す記号,02)概念、活動、構想および例示を示す記号,03)概念、活動、構想および例示の同一、差異、包含、類似関係を示す記号,04)明示的な論理関係や条件などを示す記号,05)動詞を含む記号,06)後者による前者の限定を示す,07)概念、活動、構想および例示の変化および変容を示す,08)その他の記号までのグループに中間項を分けた。(4)資料として、ドイツ連邦共和国ブライブルク市のロレット基礎学校において3つの事実教授の授業を録画し、テープ起こしを行った。また、討議資料と討議内容の関係を検討するために、2つの現職教育の討論内容を録画した。本研究は、多様な教授学習過程の現象を叙述する記号ないしカテゴリー形式を開発し、それにもとづく分析と解釈の手順を明確化することを目的としている。1.平成12年度から13年度までの叙述に関する研究成果と課題を、授業計画から分析、そして授業計画へのフィードバックまでの授業研究の諸段階に区分して位置づけた。例えば、中間項すなわち子どもの発言の再構成は、「授業記録の作成」の作業から「授業諸要因の関連構造の抽出」の作業へ移行する段階において重要な位置を占める。仮説形成は、「観察」と「分析」の両方に関わる問題であることを明らかにした。(『名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要(教育科学)』第47巻第1号、2000年)2.平成13年度に、中間項相互の整合性を保持して、新たな記号の開発を可能にするために、すべての中間項の整理をし、それらを以下のようにグループ化を行った。01)肯定、否定、疑問などを示す記号,02)概念、活動、構想および例示を示す記号,03)概念、活動、構想および例示の同一、差異、包含、類似関係を示す記号,04)明示的な論理関係や条件などを示す記号,05)動詞を含む記号,06)後者による前者の限定を示す,07)概念、活動、構想および例示の変化および変容を示す,08)その他の記号までのグループに中間項を分けた。これらの記号を用いて、新しい授業場面を再構成することを通して、記号を新たに開発した。(『名古屋大学大学院教育発達研究科紀要(教育科学)』第48巻第2号、2003年)3.授業分析における記録とエスノメソドロジーの関係が表現様式の点にあることを明らかにした。(『考える子ども』2003年)