hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長期観測に基づく中国北京市の大気環境の実態調査と動態解析による環境評価

近年発展が顕著で歴史的な都市改造が行われている中国北京市において21世紀最初の10年間の大気環境の動向を定量化することを目的として研究を行った。北京市の大気粉塵濃度は世界主要都市と比較して約5倍高く、直近約10年間ではほぼ改善されていなかった。2008年夏季オリンピック開催に伴う諸規制により、粒径2.5μm以上の粗大粒子濃度は25%減少したが、粒径2.5μm以下の微小粒子濃度に対しては減少効果が認められなかった。中国の首都である北京市は、人口1400万人を抱える中国の政治、文化、科学技術、教育の中心であり、世界の主要都市の1つである。中国内陸部の重慶、成都と言った重工業都市とは異なるが、人口、自動車の集中により深刻な大気汚染が問題となっており、大気粉塵濃度は、平均値で157μg/m3と極めて高く、日本の環境基準値である100μg/m3を大幅に超えており、東京、大阪、ニューヨーク、ロンドン、シンガポール等の世界主要都市の大気粉塵濃度と比較しても4、5倍近く高い状況にある。北京市の大気汚染の原因は、春季の砂漠地域からの黄砂の飛来と言った自然現象も含まれるが、その多くは、生産・生活のエネルギー源としての石炭燃焼、自動車の排気ガス(自動車総数、190万台、2003年1月現在)によるところが大きい。そして、2008年のオリンピックの開催に向け歴史的な都市改造を進めている北京市において、3カ年長期的・効率的な大気観測を継続的に行うことで、2001年から継続的に行ってきた観測成果と合わせて、2000年代10年間の北京市大気環境の動向を解析し、有効な環境対策を提案できる精度の高い環境影響評価手法の確立を本研究の目的とする。本研究では、長期的な大気観測に基づき、"中国北京市における大気環境の動態解析と発生源の推定"を行い、重点環境改善都市として大気汚染の改善に向けて行われる北京市当局の環境対策について、科学的・客観的評価を合わせて検討する。具体的には、平成19年度は、清華大学の賀教授の協力の基に、以下の研究課題を効率的良く進めてきた。1)中国北京市における新たな大気観測システムの構築(田中、賀担当)2)中国北京市での大気観測(田中、奥田、賀担当)3)中国北京市での発生データの収集と解析(賀担当)中国北京市の中国科学院において大気粉塵中多環芳香族炭化水素類(PAHs)の測定を行った。その結果、測定対象である15種類のPAHs濃度の合計をΣPAHsとすると、測定期間中(2004年10月1日20007年3月9日)のΣPAHsの平均濃度は162.9±211.5ng/m^3(n=107)となり、横浜市日吉慶應義塾大学理工学部屋上での平均濃度1.43±1.16ng/m^3(n=90)の約100倍の濃度となった。得られた結果を、中国科学院から西に約5kmの地点に位置する清華大学における結果(192.1±269.5ng/m^3,2003/9/2-2007/11/8,n=174)と比較するとほぼ同レベルの濃度となった。またΣPAHs濃度の季節変動を見ると、冬季に濃度が顕著に上昇した。この原因としては、中国北京市では11月15日から3月15日の間が暖房期のため、石炭の使用が増え、石炭燃焼によって生じるPAHsが増加するためだと考えられる。中国北京市における2004年10月1日-2007年3月9日の大気粉塵中PAHsの測定結果を基にPMF (PQsitive Mtrix Factorization)法を用いて大気粉塵中PAHs発生源の推定を行った。PMF法は発生源データがなくとも多量に測定された観測地点での測定値およびその測定値の誤差から発生源データおよびその発生源からの寄与を同時に推定できる。その結果、暖房期では石炭燃焼を始めとする固定発生源から約80%、非暖房期では自動車排気などの移動発生源から約40%となった。これより中国北京市では季節によってPAHsの発生源の寄与が大きく異なることが判った。中国の都市の中でも特に北京市は大気粉塵による環境影響が深刻な都市であり、大気粉塵への発生源対策が必要である。北京市では2008年8月に夏季オリンピックが開催され、それに伴って大規模な大気汚染物質の排出規制がしかれ、北京市の大気環境は大きな影響を受けたと考えられる。そこで今年度は、北京市において大気粉塵濃度及び大気粉塵中の水溶性化学イオン成分濃度の測定を行い、オリンピック開催に伴って北京市で行われた環境規制によって、大気粉塵濃度及びイオン成分濃度がどの程度影響を受けていたかを調査した。

まず、北京市での規制期間における大気粉塵濃度の変化を見るため、北京市環境保護局で日ごとに公表されているPM10(粒径が10μm以下の大気粉塵)の濃度を調べた。その結果、2001-2007年の7月1日9月20日のPM10濃度の平均値117±25μg/m^3(n=738)に対して2008年規制期間の平均値は88±25μg/m^3(n=82)と濃度が25%減少しており、統計的に有意な差があることがわかった。次に、中国北京市中国科学院にて捕集された大気粉塵中の水溶性化学イオン成分の合計濃度について検討を行った。2008年のオリンピック開催時規制期間(7月1日9月20日)における大気粉塵中イオン成分濃度の平均値は35±15μg/m^3(n=9)であり、2005,6,7年における同時期の平均値55±21μg/m^3(n=26)と比較して濃度が36%も減少しており、大気粉塵中の水溶性化学イオン成分の合計濃度に関しても統計的に有意な減少が認められた。
自閉特性が顔認知に与える影響―分類画像法および反応一貫性分析による検討―

自閉症者と定型発達者では知覚・認知上処理スタイルに様々な違いが指摘されている。しかし,定型発達者(=非自閉症)の中にも自閉性傾向には大きな個人差があり,共同注意にはこの自閉性の個人差が影響することが報告されている。本研究では,自閉性が高い(自閉症者に近い)定型発達者と自閉特性が低い定型発達者で顔認知情報処理の差異がどのように生じるかを調べることを目的とした。分類画像法を用いて顔情報処理ストラテジーの個人差を詳細に視覚化し,反応一貫性分析により反応決定プロセスの影響も検討した。自閉症者の中には従来研究からは予想もされなかった,額を用いるという特殊なストラテジーを採用していることを明らかにした。本研究では,自閉性が高い(自閉症者に近い)定型発達者と自閉特性が低い定型発達者で顔認知情報処理の差異がどのように生じるかを調べることを目的とする。近年開発された,分類画像法を用いて顔情報処理ストラテジーの個人差を詳細に視覚化し,反応一貫性分析により反応決定プロセスの影響も検討する。大きな画像データを用いて,分類画像における統計的有意ピクセルの計算,処理効率および内部ノイズの計算およびシミュレーションを行うための実験システムを開発し,予備的な実験を行い実験システムの妥当性を確認した。また,処理効率を計算する解析システムについても,予備的な実験にて妥当性を示した。それらの結果を得て,自閉症者の顔認知ストラテジーの特徴を可視化する実験を行った。その結果,自閉症者の中にはこれまでの研究からは予想もされなかった,額を用いるという特殊なストラテジーを採用していることを明らかにした。また同時に,自閉症者の中には,定型発達と同様なストラテジーを採用していることも明らかにした。これらの結果は従来の心理物理法では明らかにできなかった実験結果であり,分類画像法の特徴を最大限活かした成果であると考える。さらに,処理効率と理想的ストラテジーとの比較など,様々なパラメータについて,自閉症者の特長を明らかにした,これらの結果は従来の心理物理法では明らかにできなかった実験結果であり,分類画像法の特徴を最大限活かした成果であると考える。大きな画像データを用いて,分類画像における統計的有意ピクセルの計算,処理効率および内部ノイズの計算およびシミュレーションを行うための実験システムを開発した。具体的には,申請者がこれまでに開発した試行削減アルゴリズムを利用して分類画像を算出し,統計的に有意に利用されているピクセルから,被験者が用いるストラテジーを可視化するための,実験実施システム,データ解析システムを開発した。

処理効率は,理想的な顔弁別フィルタ(=弁別すべき顔Aと顔Bとの差分画像.この差分画像をフィルタとして顔弁別を行ったときに,弁別成績が最大化する)と得られた分類画像との類似性を算出可能である。この処理効率を計算する解析プログラム,システムをも加えて開発し,予備的な実験を行い,その結果によって,開発したシステムの妥当性を示した。震災の影響にて平成23年度の計画は遅れていたが,平成24年度は概ね順調に進み,論文を発表するに至った。ただし,平成23年度の遅れをキャッチアップはできていないので,平成25年度では実験スケジュールを加速することで対応する予定である。平成23年度に計画していた,実験計画は概ね達成されている。ただし,震災のため,当初予定していた本実験の進行がやや遅れている。原因としては,実験補助者が震災後にしばらく勤務が不定期であったためである。この点については24年度に実験スケジュールを加速することで対応する。平成23年度の実施計画が遅れている分,当初予定よりも平成24年度の実施予定がやや遅れている。よって,本実験実施にウェイトをおいた研究を展開する。平成24年度に得た自閉症者の顔認知方略の特殊性の再現,ならびに,処理効率性においてもその特徴が得られるかを,実験計画を加速して対応する。24年度には,23年度の計画でやや遅れている,本実験実施にウェイトをおいた研究を展開する。それによって,顔認知方略,処理効率性を複数の被験者を対象にし,その個人差を明らかにする。実験実施を加速するために,実験実施ならびにそのデータ解析にウェイトをおいた研究費使用を行う。具体的には,被験者謝金,実験補助,データ解析補助等の経費を多くする。また,平成25年度半ばまでに得られた研究成果の発表も積極的に行う。実験実施ならびにそのデータ解析にウェイトをおいた研究費使用を行う。また,24年度半ばまでに得られた研究成果の発表も積極的に行う。
柔構造組織パラダイムの探求

昨年度行った文献調査及び工場見学の結果をふまえ、今年度は研究分担者全員による共著『柔構造組織パラダイム序説-新世代の日本的経営-』(文眞堂刊)を研究成果としてまとめた。著書においては、プロジェクト独自の分析枠組として、「新技術-作業組織-管理組織-人事労務管理」という一貫したフレームワークから新技術の企業労務への影響を把握しうることが確認された。即ち、従来の経営学において明確には意識されてこなかって新技術と組織構造、組織構造と労働の相互関係を、現実の企業組織を対象として初めて実証的に明らかにした点が、第一の研究成果である。さらに著書をまとめる段階では不十分であった人事労務管理の内実をより正確に把握するため、東芝(株)本社や長谷工コ-ポレーションを初め、数社から追加的にインタビュー調査の機会を与えて頂いた。その結果、(1)新技術システムの下で、各社とも作業組織レベルでは、チーム作業方式の導入やそれに伴う柔軟な賃金体系の導入などの形で、かなりの程度「柔構造化」しつつあること、(2)ただし管理組織レベルになると、技術それ自体による組織構造への規定性は必ずしも大きいものではなく、むしろ企業トップレベルでの経営戦略やより広い社会情勢等によって影響を受けやすいこと、などが明らかになった。それゆえ、より現実的には、企業の人事労務管理体系は作業組織を中心とする技能職と管理組織を中心とする管理職とでかなりの程度異なっている点が実証的に明確化された点が、第二の研究成果である。またこの調査の中間報告を、奥林が海外出張の機会を利用し、コブレンツ経営管理大学、ドレスデン工科大学、ブタベスト大学、グラスゴ-大学、ロンドン大学インベリアルカレッジ、ノースウェスタン大学等で報告した。欧米の多くの研究者が我々の研究成果に大きな関心を示した。将来、このテーマで国際共同研究をする見通しが得られた。新技術が企業組織構造や労働にいかなる影響を与えているのかを実態調査するに先立ち、当該領域に関わる最新の文献・論文によって、これまでにどのような実態調査や議論がなされてきたのかをレビューした。その結果従来の研究においては、必ずしも明瞭に「企業組織構造」を意識した上での経営学的研究はあまりなされてこなかったことが判明した。そこで我々は、独自の分析枠組みとして「新技術-作業組織-管理組織-労務管理」という論理体系から、新技術の企業労務への影響を把握することにした。即ち、企業組織構造といっても、現場の作業組織と上層の管理組織とではその影響が異なりうることを考慮し、作業組織レベルと管理組織レベルとをひとまず区別した上で、労務管理体系に及ぼす影響を検討するのである。それゆえ、いわばこのような「組織構造論アプローチ」とでも呼ぶべき分析枠組みを確立し得たことが、今年度における第一の研究成果である。このような理論上の分析視角を基礎として、新技術導入が進展していると思われる事業所の見学及び聞取り調査を行った。具体的には、三菱電機(北伊丹製作所・通信機製作所・西条工場)、ダイハツ工業(滋賀工場)、トヨタ自動車(田原工場)、日産自動車(九州工場)、松下電工(門真本社工場・津工場)、富士通(明石工場・沼津工場)、福井村田製作所(本社武生工場)の合計7企業11事業所である。これらの各事業所の見学及び聞取り調査から概ね明らかになったのは、(1)各事業所とも現場の作業組織は新技術によって柔構造化しつつあること、(2)しかし管理組織は比較的安定的に推移していること、(3)それに対応して労務管理施策は技能職及び管理職でその影響に差異が見られること、この3点である。それゆえ、企業組織構造を作業組織と管理組織とに分割して議論するという我々の分析視角の現実的妥当性が判明した点が、今年度における第二の研究成果である。

昨年度行った文献調査及び工場見学の結果をふまえ、今年度は研究分担者全員による共著『柔構造組織パラダイム序説-新世代の日本的経営-』(文眞堂刊)を研究成果としてまとめた。著書においては、プロジェクト独自の分析枠組として、「新技術-作業組織-管理組織-人事労務管理」という一貫したフレームワークから新技術の企業労務への影響を把握しうることが確認された。即ち、従来の経営学において明確には意識されてこなかった新技術と組織構造、組織構造と労働の相互関係を、現実の企業対策を対象として初めて実証的に明らかにした点が、第一の研究成果である。さらに著書をまとめる段階では不十分であった人事労務管理の内実をより精確に把握するため、東芝(株)本社や長谷工コ-ポレーションを初め、数社から追加的にインタビュー調査の機会を与えて頂いた。その結果、(1)新技術システムの下で、各社とも作業組織レベルでは、チーム作業方式の導入やそれに伴う柔軟な賃金体系の導入などの形で、かなりの程度「柔構造化」しつつあること、(2)ただし管理組織レベルになると、技術それ自体による組織構造への規定性は必ずしも大きいものではなく、むしろ企業トップレベルでの経営戦略やより広い社会情勢等によって影響を受けやすいこと、などが明らかになった。それゆえ、より現実的には、企業の人事労務管理体系は作業組織を中心とする技能職と管理組織を中心とする管理職とでかなりの程度異なっている点が実証的に明確化された点が、第二の研究成果である。またこの調査の中間報告を、奥林が海外出張の機会を利用し、コブレンツ経営管理大学、ドレスデン工科大学、ブタペスト大学、グラスゴ-大学、ロンドン大学インペリアルカレッジ、ノ-ウウェスタン大学等で報告した。欧米の多くの研究者が我々の研究成果に大きな関心を示した。将来、このテーマで国際共同研究をする見通しが得られた。
デスモグレイン3反応性T細胞の病原性規定因子の同定とその阻害療法の検討

尋常性天疱瘡(PV)において病態と関連する抗デスモグレイン3(Dsg3)抗体の産生にはDsg3を認識する自己反応性T細胞の関与が推測されている。そこで、PVモデルマウスを利用し、Dsg3反応性T細胞の特性を解析した。まずDsg3反応性T細胞株を樹立し、このT細胞株の中にはPVを誘導できる病原性の有る株と無い株が存在することを明らかにした。さらにこの病原性にとってIL-4が重要な分子であり、IL-4を阻害することによりPV発現型が抑制されることを示した。以上よりIL-4を標的とする新規治療法の可能性を示した。前回申請分の研究計画に引き続き、さらに多数のT細胞株を樹立し、病原性関連因子の同定を試みた。1.Dsg3反応性T細胞株の樹立と病原性の確認。Dsg3^<-/->マウスよりDsg3反応性T細胞株をさらに樹立し合計20株とした。そのうちT細胞受容体Vβ鎖特異的なプライマーを用いたfamily PCRで合計13のT細胞クローン株を確認した。全20株についてin vivoにおける病原性を次の様に評価した。rmDsg3で免疫したDsg3^<-/->マウス脾臓からB220陽性細胞を磁気ビーズで単離し、樹立した各T細胞株とともにRag2^<-/->マウスに移植した。その結果、20株中7株のT細胞株で、移植後にRag2^<-/->マウスの血清抗Dsg3抗体価が上昇し、口蓋粘膜の棘融解像を認め、病原性を有する株であったが、13株は病原性を有さなかった。2. Dsg3応性T細胞株の病原性と関連する因子の抽出。全20株について、各種サイトカインおよびケモカイン受容体などをRT-PCRで解析し、病原性との関連を統計学的に解析した結果、IL-4とIL-10が病原性と有意に関連した(P=0.04)。次に可溶性サイトカイン受容体(sIL-4Rα, sIL- 10Rα, sIFN-γRl)を発現する組み換えアデノウイルス作成し、Rag2^<-/->マウスに経静脈的に投与した後に病原性を有するT細胞株とB細胞を移植した結果、sIL-4Rαを発現させたRag2^<-/->マウスで抗Dsg3抗体価の上昇とPV発現型を抑制できた。本年度の検討で、Dsg3反応性T細胞株の病原性規定因子としてIL-4を同定した。このことは天疱瘡治療におけるTL-4を標的とした新規治療法の可能性を意味する。本年度は昨年度までは、Dsg3反応性T細胞の病原性の有無と相関する分子としてIL-4とIL-10を同定したが、さらに他の分子についてもスクリーニングを完了し、実際に病原性規定分子を同定した1.病原性関連分子のスクリーニング。昨年度までのサイトカインの結果に加えて、T細胞受容体Vβ遺伝子、T細胞エピトープ、ケモカイン受容体についてDsg3反応性T細胞株の病原性の有無との関連性を解析した。その結果、IL-4とIL-10が病原性関連分子として抽出されたが、今年度検索した分子やT細胞の特性については病原性との関連は認めなかった。そこで、本年度はこのIL-4とIL-10にのみに注目して研究を進めた。2.アデノウイルスを用いたサイトカイン阻害療法。可溶性サイトカイン受容体としてsIL-4Rα、sIL-10Rα、sIFN-γR1を発現できるアデノウイルスを作成し、生体内た注射できるように無菌的に精製した。これをマウス尾静脈がら投写し、血漿中に組み替えタンパクガ1ヶ月以上に渡って存在できるごとを確認した。PVモデルマウス作成5日前に各ウイルスを投与したところ、IL-4Rαを発現させたマウスにおいて、天疱瘡フェノタイプと抗Dsg3IgG抗体価の低下を認めた。以上よりIL-4がDsg3反応性T細胞の病原性を規定している因子のひとつであることを証明した。今後の天疱瘡の新規治療法の一つとして期待される結果であった。
卵巣癌新規病態mRNAプロセシング異常の分子機構解明と臨床への応用

本申請者は卵巣癌の治療標的として重要な相同組換修復経路の解明のため網羅的スクリーニングを行い、多数の転写・スプライシング因子を同定し、悪性疾患で体細胞変異が報告されているU2snRNP因子が含まれていることに着目し解析を行った。U2snRNPはATMやRAD51等のDNA損傷修復因子の発現制御により相同組換修復能維持に関与することを明らかにした。またSNRPA1が、DNA損傷時の初期段階で損傷部位に集積し、転写・スプライシング・翻訳を行うmRNAプロセシングの破綻に伴い生じるDNA/RNA hybrid (R-loop)を処理することでゲノム恒常性維持に寄与することも明らかにした。本申請者によるsiRNAlibraryをベースとした網羅的スクリーニングにより同定されたDNA損傷修復因子RAD51のIRIF(irradiation induced foci)の形成能に関わる新規候補因子の中からmRNAプロセシングに関連する転写及びスプライシング因子を抽出してDNA損傷修復経路への寄与を検討した。siRNAライブラリによる網羅的スクリーニングは多くの偽陽性の因子が抽出されてしまう問題点がある。そのため同様の網羅的手法で新規のDNA損傷修復因子の抽出を試みた既報のデータと比較して重複して同定されている転写因子・スプライシング因子をした抽出された転写・スプライシング因子が寄与するDNA損傷修復経路を同定するため、DNA損傷誘導下でのコロニー形成能を評価した。放射線、UV、プラチナ製剤やトポイソメラーゼ阻害剤等の抗がん剤をDNA損傷誘導に使用した。またハイドロキシウレアによるDNA複製阻害や、過酸化水素暴露による活性酸素ストレス誘導下における評価を行った。本年度はスプライシング因子において重点的に解析を行い、スプライシング因子が相同組換え修復経路に寄与すること、またDNAの転写産物のプロセッシングを阻害することによりR-loop (DNA/RNA hybrid)を形成し、R-loopが誘因となるDNA損傷をきたすことを解明し、論文報告(Tanikawa M et al, Oncogenesis 2016 Dec 19; 5(12))を行った。本研究内容に関して日本産婦人科学会、日本癌学会において口演で発表を行った。本研究は、主として東京大学医学部産科婦人科学教室の実験室にて行った。本実験室には細胞培養、real time RT-PCR、Western blot、免疫組織染色等の分子細胞生物学実験を行う施設、機器は用意されていて、申請者はその手法に習熟していた。また、東京大学医学部産科婦人科准教授の平池修及び織田克利に研究協力を依頼し、平池は分子細胞生物学実験に精通しており、織田は子宮体癌及び卵巣癌の臨床検体を用いた全エクソンシークエンス解析を行い治療標的の探索を行っており相同組換え修復経路は大きな治療標的である。また申請者の留学先であったカロリンスカ研究所のThomas Helleday博士にはDNA損傷修復を評価する実験系の材料の提供、卵巣癌治療の分子標的が見つかった際の創薬スクリーニング等を依頼可能であった。本研究には共同研究者として東京大学医学系研究科の大学院生が基礎的実験に参画しており、大学院生の貢献による部分も大きいと考える。本研究は卵巣癌の治療標的になる相同組換修復新規因子の同定と、新規因子のDNA損傷修復経路での詳細な機能解析を通して卵巣がんの発癌プロセスの解明及び新規治療の開発を目的とする。まずsiRNA libraryをベースとした網羅的スクリーニングデータから新規因子抽出とDNA損傷修復経路における機能解析を行った。本申請者は数多く同定されたスプライシンング因子に着目して機能解析を行なった。複数のスプライシング因子、特に骨髄異形性症候群や肺癌等の悪性腫瘍で変異が高頻度で認められるU2snRNPの構成因子が相同組換修復因子の転写調節を行うことにより相同組換修復経路を制御すること、SNRPA1という転写因子がlaser irradiationにより誘導されるDNA損傷部位に集積して直接的に修復経路に寄与することを示した。本申請者はさらにスプライシング等のmRNAプロセシング経路が障害された際にコード途上のmRNAがアンチセンスのDNAと結合して形成される三鎖構造であるR-loopに着目してSNRPA1はR-loop形成を阻害することによりゲノム安定性に寄与するという新規の機序を証明した。R-loopはゲノム上に構成されることにより複製ストレスを生じてDNA二本鎖切断等の原因になることが判明している。近年遺伝性乳癌卵巣癌原因遺伝子BRCA1/2がR-loopのプロセシングに関与することでゲノムの安定性に寄与するという報告が出て、乳癌及び卵巣癌の新規の発癌機序や標的治療の候補であることが示唆されている。本申請者は網羅的スクリーニングデータをさらに解析して、複数の転写因子を新規相同組換修復因子として同定してスプライシング因子と同様の機序を現在解析中である。本申請者は網羅的スクリーニングで同定した転写因子・スプライシング因子がBRCA1の野生型BRCT領域と結合することを同定している。BRCA1の転写制御能GADD

45やp21の細胞周期制御因子の発現調節をすることがわかっているが、これはDNA損傷に対する二次的な反応である。この機能のDNA損傷修復経路への直接的な寄与は未だ不明である。BRCT領域はPARP阻害剤に対し感受性を示す変異が集積することは既知である。申請者は既に野生型BRCTと家族性乳癌卵巣癌患者に認められる変異BRCTのGST fusion plasmidを作成している。GST pull down法にて新規DNA損傷修復候補因子の野生型BRCT領域との結合を評価する。BRCA1の制癌機構に重要な役割を担う因子はWTのBRCT領域と特異的に結合し、変異BRCT領域に結合しないことが予想される。PARP阻害剤暴露下での複合体形成の違いを調べることも視野に入れている。本研究ではDNA損傷修復経路への寄与を示すためにLaser microirradiation法を用いる予定である。候補因子のGFP fusionプラスミドを細胞にトランスフェクションした後にLaser microirradiationで細胞にDNA損傷を与え、共焦点顕微鏡でリアルタイムに観察することによりDNA損傷修復への直接的寄与を検討する。既に本申請者は新規DNA損傷修復因子がPARP1と結合することを同定しているが、現在のところその意義は未解明である。一部の転写因子やスプライシング因子がDNA障害時にpoly ADP ribosyl化することが報告されており、Laser microirradiationにより集積する新規候補因子があれば、PARP1阻害剤によりその集積動態が変化するかも検討する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。婦人科腫瘍学29年度が最終年度であるため、記入しない。
障害児・者の家族の自立観と地域支援

本研究の課題である障害をもつ子どもの介護は長期にわたるため、介護家族のライフコースに与える影響は少なくないと考えられる。平成14年度は平成13年1度にひきつづき、家族の中でも特にきょうだいに焦点を当て、障害児・者の家族の中でどのように育っていくのかを介護役割、障害をもつ同胞との関係性、きょうだい自身と親の関係の3つの点から把握分析することを目的として、成人したきょうだいを対象にしたインタビュー調査を実施し、データの質的分析と分析結果の妥当性の検証を行った。妥当性の検討については、まず、報告書をまとめ、それを当事者や関係者に配付し、意見をもらうことによって行った。また障害をもつきょうだいの会や設立にきょうだいが深く関わったグループホームなどの事例も訪ねて情報収集を行い、きょうだいのライフコース分析の参考とした。障害児のきょうだいであるという自覚は主としてきょうだいの就学前後に経験されていたが、研究データが成人したきょうだいによる後ろ向きの聞き取りデータであるため、幼少期の経験についての妥当性をより確認するため、観察法により、学歴期のきょうだいと障害をもつ同胞との関係を把握し分析の参考とした。研究の成果の一部はメキシコで口演発表をおこなった。途中、出産のために研究が中断したため、論文発表など計画の一部に遅れが生じているが、今年度の研究実績として当事者グループなどとの関係性がもてるようになったことは今後の研究の発展に有意義であると評価している。地域で生活する障害児・者の自立モデルを、自立に関する社会規定性の観点から構築することを目的に研究を進めている。本研究でいう社会規定性の観点とは、人生の歩み方、発達のし方といった継続的な過程や継起的な(物事が相次いで起こる)過程に対して、ある時点の状態や条件や環境がその後の生命と生活の変化や転機や選択にどのように関係しているかを把握する視点である。今年度は、点頭てんかん児の出生から成人するまでの疾患・障害と発達の経過についての成果をまとめ論文発表した。すでに成人している点頭てんかん児の予後については発作頻度は成人期に至っても「週・日単位」で継続するものが多かった。一方、児の出生年代が若くなると「発作なし」の割合が高くなっており、治療方法や乳幼児健診体制の改善・養護学校の義務化など治療や福祉に関するアクセスビリティの改善によってQOLが高くなっている様子が明らかになった。また家族形態にも変化が見られており、1970年代以前は点頭てんかん児をもつ家庭では一般と比較して子どもの数が少なかったが、児の出生年代が若くなるにつれて子どもの数が多くなることを明らかにした。これは、障害や疾患をもった子どもをもちながらも子どもを育てることが容易になってきたためではないかと考えられた。そのため次の段階として、障害児・者の自立を考える上で、家族の中のきょうだいの存在に着眼し、障害児・者を抱える家族を障害児・者と親という関係だけに限局せず、きょうだいの存在を含めて検討することとした。障害児・者家族に関する既存研究のレビューをおこなった結果、障害者と母親との関係や障害者本人を対象とした研究が蓄積されているのに比べて、きょうだいに着眼した研究は国内ではほとんど明らかにされていないことが分かった。レビューの成果や家族からみた障害児・者にとっての自立を明らかにするために、主として知的障害児・者のきょうだいを対象としてインタビュー調査を計画した。データ収集に着手し、分析を同時に進めている段階である。
癌ワクチン療法とリンパ球移入療法を併用した胃癌に対する細胞療法

検討1、癌ワクチン療法の適応症例の検討:胃癌組織(n=93)を免疫染色しHER-2/neu発現を検討し、HLAtypeとの相関を検討した。また、免疫反応の指標としてTIL(腫瘍浸潤リンパ球)の浸潤程度をCD3抗体を用いた免疫染色にて半定量化した。その結果、胃癌においてHER-2/neu発現陽性例は18%に認められ、HLA-A2陽性例は23%であった。また、HER-2/neu発現程度とTIL浸潤程度との間に相関関係はなかった。検討2、癌ワクチン療法(phase I臨床試験):HLA-A2陽性、HER-2/neu陽性症例を対象として、同定したHER-2/neuペプチドをDC細胞にパルスして、患者皮内に投与する癌ワクチン療法を実施。ワクチン療法前後で、DTH反応、及び、peptide-specificCTL誘導能を検討した。ワクチン療法を実施した10例中6例で、ワクチン療法後にペプチド特異的CTLの誘導が可能となり、DTH反応は10例中3例で陽性化した。臨床画像的に1例でPR、1例にSDが認められた。【考察と今後の展望】(1)同定したHER-2/neuペプチドは免疫原性を有することが臨床試験で確認された。HER-2/neuは、胃癌に対する免疫反応を惹起させる有力な分子標的となりえる。検討1ワクチン療法の適応症例の検討:胃癌組織(n=93)を免疫染色しHER-2/neu発現を検討し、HLAtypeとの相関を検討した。また、HER-2/neu発現程度とTIL浸潤程度との間に相開関係はなかった。検討2、癌ワクチン療法(phase I臨床試験) : HLA-A2陽性、HER-2/neu陽性症例を対象として、同定したHER-2/neuペプチドをDC細胞にパルスして、患者皮内に投与する癌ワクチン療法を実施。ワクチン療法前後で、DTH反応、及び、peptide-specific CTL誘導能を検討した。検討1、癌ワクチン療法の適応症例の検討:胃癌組織(n-93)を免疫染色しHER-2/neu発現を検討し、HLAtypeとの相関を検討した。また、免疫反応の指標としてTlL(腫瘍浸潤リンパ球)の浸潤程度をCD3抗体を用いた免疫染色にて半定量化した。また、HER-2/neu発現程度とTlL浸潤程度との間に相関関係はなかった。検討2、癌ワクチン療法(phase I臨床試験)=HLA-A2陽性、HER-2/neu陽性症例を対象として、同定したHER-2/nruペプチドをDC細胞にパルスして、患者皮内に投与する癌ワクチン療法を実施。
体系的遺伝子変異解析に立脚した心不全病態の包括的解明

研究代表者は以前、肥大型心筋症(HCM)患者においてANKRD1遺伝子内に3種の変異を同定したが、これらの変異が心筋収縮に与える影響は不明であった。そこでCARP変異を単離心筋に導入後、三次元再構築による筋収縮ユニット(EHTs)を形成し、その筋収縮力測定などを行うことで心筋収縮・弛緩パラメーターへの病因変異の影響を検討した。その結果、3種の変異のうちT123M変異のみが心筋の収縮力を亢進することが判明した。次いで、EHTs内における各変異タンパクの分布を検討したところ、P52A変異やI280V変異存在下ではANKRD1タンパクがサルコメアにほとんど取り込まれていない一方、EHTsにプロテアゾーム阻害剤処理を施した場合には、P52A変異やI280V変異の存在下でもANKRD1タンパクはサルコメアに取り込まれており、またI280V変異特異的に心筋弛緩時間が延長することが明らかとなった。これらの結果は、ANKRD1変異による心筋収縮パラメーターへの影響が変異ごとに異なっていることを示している。一方、これまでに代表者が拡張型心筋症(DCM)モデルとして作製し、その表現型に性差が存在するラミンA/C点変異(LmnaH222P/H222P)マウスにおける先行研究の結果から、雄性ホルモン(アンドロゲン)が心不全病態の発症・進展に深く関与していることが示唆されていた。さらに本研究ではラミンA/C変異(R225X)保有DCM患者およびLmnaH222P/H222Pマウス心臓内ではアンドロゲン受容体(AR)の細胞核内移行が亢進しており、この核内へのARの蓄積は心筋特異的に発現するFHL2を仲立ちとして、転写因子SRFの核内移行を随伴していることが明らかとなった。このことは心筋細胞におけるARの発現性がDCMの性差と密接に関連することを示している。
日本南岸の黒潮の流量と流路の経年変動 特性に関する研究

衛星海面高度計で計測したASUKA測線における海面力学高度差から求めた黒潮流量のデータセットを,2002年末から2007年4月まで期間を延長して作成し,webサイトで公開した。このデータセットは,今後Jason-1の海面高度計データセットが公開される毎に期間が延長される。なお,長期間のデータを用いて経年変動を論ずる上で重要な,測器の系統的な誤差について調べるため,海面高度計・CTDやXCTDなどの船舶現場観測・Argoフロートなどの各種データを比較した。その結果,海面高度計と現場観測のデータは良く一致していることが確認された。さらに,Argoフロートのデータには圧力の-2dbar程度の誤差に起因すると考えられる系統誤差が存在することが示唆された。黒潮の沿岸側と外洋側の2測点で,9年間にわたる倒立式音響測深器(Inverted Echo Sounder;IES)の連続観測データを用いて,測点間の1000dbar準拠の地衡流量を求めた。これを,海面力学高度差と等価深度の積として表現したところ,ほぼ9割が海面力学高度差で表現されており,海面高度計データを用いて黒潮流量を推定する方法の有効性が示された。なお,IESと海面高度計の各々で求めた海面力学高度のスペクトル解析を行って比較したところ,両者に有意な差があったのは主に中規模渦の時間スケールであった。海面高度計と漂流ブイデータを組み合わせた絶対流速場から求めた黒潮流路のデータの解析では,黒潮の蛇行が膠州海山に常に隣接しながら発達して大蛇行に遷移することが前年度わかったが,この変動の様子は,高分解能同化モデルであるJCOPEでも見られることが確認された。ASUKA測線における黒潮の流量の時系列データセットの期間を,本研究開始以前の2002年末から2006年末まで延長し,さらに今後の衛星高度計データと沿岸潮位データの定期的な更新とともに即座に流量データの期間を延長する処理システムを構築した。求めた黒潮流量のデータは,2007年度5月にインターネットでの公開を行うべく,webサイトを準備中である。また,黒潮流路の経年変動の最も顕著な例である黒潮大蛇行について,衛星海面高度計による詳細観測期間中に唯一発生した2004年の黒潮大蛇行の事例について解析した。まず,黒潮流路上の流速について,大蛇行期間と非大蛇行期間の違いを比較した。流速の最大値そのものは大蛇行期と非大蛇行期で違いはなかったが,大蛇行期の黒潮は四国沖高気圧性渦から離れる東経136度付近から伊豆海嶺を通過する東経139度付近までの海域で流速が急激に小さくなり,逆に伊豆海嶺の東では非大蛇行期よりも流速が大きくなる傾向があったことが判明した。なお,観測された黒潮大蛇行期の流軸変動は,膠州海山を入れずに計算した数値モデルの結果よりも,膠州海山を入れて計算した結果に近いことも確認した。さらに,移動速度が速く空間スケールの小さな黒潮小蛇行の大蛇行への遷移をより詳細に記述するために,衛星海面高度計のデータから時空間内挿して平面的な海面力学高度分布を求めたデータとともに,内挿する前の軌道沿いの海面高度計データも併用して黒潮変動を記述することを試みた。漂流ブイのデータを併用して軌道に直行する方向の絶対流速の時系列を求めたところ,九州・四国沖の黒潮の小蛇行では一般に内側域に西向きの反流が観測されたが,大蛇行に遷移した小蛇行では,大蛇行に遷移する直前に内側域沿岸付近で東向流が形成されていたことが判明した。この東向流については,今後検討する予定である。

衛星海面高度計で計測したASUKA測線における海面力学高度差から求めた黒潮流量のデータセットを,2002年末から2007年4月まで期間を延長して作成し,webサイトで公開した。このデータセットは,今後Jason-1の海面高度計データセットが公開される毎に期間が延長される。なお,長期間のデータを用いて経年変動を論ずる上で重要な,測器の系統的な誤差について調べるため,海面高度計・CTDやXCTDなどの船舶現場観測・Argoフロートなどの各種データを比較した。その結果,海面高度計と現場観測のデータは良く一致していることが確認された。さらに,Argoフロートのデータには圧力の一2dbar程度の誤差に起因すると考えられる系統誤差が存在することが示唆された。黒潮の沿岸側と外洋側の2測点で,9年間にわたる倒立式音響測深器(Inverted Echo Sounder;IES)の連続観測データを用いて,測点間の1000dbar準拠の地衡流量を求めた。これを,海面力学高度差と等価深度の積として表現したところ,ほぼ9割が海面力学高度差で表現されており,海面高度計データを用いて黒潮流量を推定する方法の有効性が示された。なお,IESと海面高度計の各々で求めた海面力学高度のスペクトル解析を行って比較したところ,両者に有意な差があったのは主に中規模渦の時間スケールであった。海面高度計と漂流ブイデータを組み合わせた絶対流速場から求めた黒潮流路のデータの解析では,黒潮の蛇行が膠州海山に常に隣接しながら発達して大蛇行に遷移することが前年度わかったが,この変動の様子は,高分解能同化モデルであるJCOPEでも見られることが確認された。
積雪地帯における半自律移動ロボットと地域情報データベースによる情報提供システム

本研究の目的は,オぺレータ(人間)が遠隔操作する移動ロボットを用い,積雪環境において観光客や地元住民に対して積極的に地域情報を提供するロボットシステムを構築することである.我々が研究開発する地域情報ディジタルアーカイブと移動ロボットを活用することにより,常に変化する積雪環境下で柔軟に行動し,観光客や地域住民と積極的にコミュニケーションしつつ有用な情報を提供可能なシステムを構築し,地域の活性化を目指す.本研究は,中部大学と北海道稚内市の稚内北星学園大学の共同研究チームを組織し,稚内駅前から駅前商店街,公共施設等で評価実験を行う.本研究課題4年目である2018年度は,2017年度までに試作したクローラ型移動機構を有する移動ロボットと基礎実験用の車輪型移動ロボットを用い,人のロボットに対する印象向上を図る機能を中心に,次の実験及び評価を行った.(1)人の顔と名前を機械学習し,名前の呼び機能を実現することにより,人のロボットに対する印象が向上することを評価実験により示した.(2)コンピュータグラフィックス(CG)による顔インタフェイスの視線と首方向の角度を利用した移動ロボットの行動意図予告伝達手法の提案し,通路で人とロボットがすれ違う際,ロボットの進行方向を顔インタフェイスにより円滑に人に伝えるられることを評価実験により示した.(3)安全で円滑な遠隔制御のために,右側通行という社会規範と歩行者の行動に基づく移動ロボットの起動生成手法を提案した.(4)柔らかさを実現する変形可能な360度表示ディスプレイをロボットのボディとして用い,稚内の古写真を表示し,地域住民から古写真に関する情報収集実験を行いディジタルアーカイブの拡充に活用した.(5)睡眠機能を実現する数理AIMモデルに基づく並列知覚情報処理の動作制御の有用性評価実験を行った.本研究の目的は,オぺレータ(人間)が遠隔操作する移動ロボットを用い,積雪環境において観光客や地元住民に対して積極的に地域情報を提供するロボットシステムを構築することである.積雪環境下では,立て看板等は雪に埋没しがちで,また積雪状況も日々変化する.そこで,我々が研究開発する地域情報ディジタルアーカイブと移動ロボットを活用することにより,常に変化する積雪環境下で柔軟に行動し,観光客や地域住民と積極的にコミュニケーションしつつ有用な情報を提供可能なシステムを構築し,地域の活性化を目指す.本研究は,北海道稚内市の北星学園大学と共同研究チームを組織し,稚内駅前から駅前商店街,公共施設等で評価実験を行う.当初の予定通り既に所有していたクローラ型移動機構を備えた小型電動除雪機を,パソコンから走行制御ができるように改造した.本研究初年度であるH27年度には,ゲームパッドと広角カメラを利用しネットワークを介した移動ロボットの遠隔制御機能,LRF(レーザレンジファインダ)による地図作成と現在位置推定機能(SLAM),GPSとIMU(慣性計測装置)の導入,タブレット端末を利用したCG(コンピュータグラフィックス)で表現した顔インタフェイスの作成,人とのインタラクションに必要な音声認識機能,LRFによる歩行者認識および追跡機能(図書館司書ロボットの要素技術の転用(研究課題番号:21500185))等の情報提供移動ロボットシステムに必要な基本的な機能を実装した.それに加え,数理AIMモデルを利用した知覚情報並列処理のタスク制御による省電力化手法の提案,複数の広角カメラを利用した遠隔制御のための広視野画像生成手法の提案,また移動ロボットを利用したサービスとしてアバターを利用した空間共有型遠隔体験システムの提案を行った.「研究実績の概要」で述べたように,移動ロボットシステムとして必要な基本機能は実装できた.積雪期の2016年3月には,北海道稚内市内において実施したクローラ型移動ロボットの走行テストを通して,安価な市販除雪機の移動機構で問題無く稚内市内を走行できることを確認し,当初予定していた6輪スキッドステア型移動機構の試作・検討は,安価な市販品が無いことも考慮し,不要と判断した.また,試作したクローラ型移動ロボットも設計時に低重心化を考慮したため,情報提供用タブレット端末を利用者に適切な高さで固定し,当初予定していたディスプレイの上下機構による走行時の低重心化も不要であると判断した.また3次元に比べて処理が簡単な2次元SLAMの検討を進め,IMUで得られる移動ロボットの姿勢を考慮することにより,積雪路面の凹凸に強い地図作成と現在位置推定が可能となった.しかしながら,まだノイズに弱い部分もあるので,次年度は他のセンサや推定手法を組み込むことにより,精度向上を図る予定である.本研究の目的は,オぺレータ(人間)が遠隔操作する移動ロボットを用い,積雪環境において観光客や地元住民に対して積極的に地域情報を提供するロボットシステムを構築することである.積雪環境下では,立て看板等は雪に埋没しがちで,また積雪状況も日々変化する.そこで,我々が研究開発する地域情報ディジタルアーカイブと移動ロボットを活用することにより,常に変化する積雪環境下で柔軟に行動し,観光客や地域住民と積極的にコミュニケーションしつつ有用な情報を提供可能なシステムを構築し,地域の活性化を目指す.本研究は,中部大学と北海道稚内市の稚内北星学園大学の共同研究チームを組織し,稚内駅前から駅前商店街,公共施設等で評価実験を行う.本研究課題二年目であるH28年度は,H27年度に試作したクローラ型移動機構を有する移動ロボットを用い,その基本機能の実装,改良,評価実験を行った.

具体的には,ゲームパッドと広角カメラを利用しネットワークを介した移動ロボットの遠隔制御機能の改良と基礎実験,LRF(レーザレンジファインダ)による地図作成と現在位置推定機能(SLAM)による無積雪期の走行実験,タブレット端末を利用したCG(コンピュータグラフィックス)で表現した顔インタフェイスの改良,数理AIMモデルを利用した知覚情報並列処理のタスク制御による省電力化手法の改良,複数の広角カメラを利用した遠隔制御のための水平360度自由視野画像生成手法の改良等を行った.他に,利用者に優しいロボットの外見を実現するため雪だるま型外装のデザインと柔らかい素材による試作を行った.無積雪期の2016年9月には,北海道稚内市駅前商店街において,LRFに基づくSLAMにより,移動ロボットの活動範囲となるメインストリート片道約250[m](一周約500[m])の地図作成および自己位置推定が行えることを確認した.積雪期の2017年3月には,走行実験は行えなかったが,稚内の多数の古写真をコンテンツとして情報提供サービスの実験を行い,ロボットの使用/不使用による人々の行動や印象の違いを調査した.また稚内市の歴史データであるコンテンツ(古写真)へのメタデータ付与のための基礎データ実現も併せて収集した.移動ロボットを安全かつ容易に遠隔操作するための,そのオペレータ(人間)のためのインタフェイスとなる水平360度自由視野の実現および遠隔制御への応用を行った.2016年と2017年に実施した稚内市内の走行実験を通して,ロボット周囲の人々にとって優しい外見と行動が必要であることが分かった.そこで,柔らかい素材を用いたロボット外装のデザインと試作,歩行者とロボットのすれ違い時に人に優しい印象与える走行制御手法の提案を行った.しかしながら,厳冬期の現場実験,各要素技術の更なる性能向上,また要素技術の情報提供ロボットシステムとして統合等,まだ多くの課題がある.後述する研究業績以外にも,すれ違い時の走行制御については査読付国際会議に原稿提出済みで,現在査読結果待ちである.本研究の目的は,オぺレータ(人間)が遠隔操作する移動ロボットを用い,積雪環境において観光客や地元住民に対して積極的に地域情報を提供するロボットシステムを構築することである.積雪環境下では,立て看板等は雪に埋没しがちで,また積雪状況も日々変化する.
頭頸部癌に対する超選択的動注療法の新しい展開

北海道大学病院耳鼻咽喉科にて超選択的動注療法と放射線治療の同時併用(RADPLAT)を平成18年4月20年3月までに35例に対して行った。症例の内訳は鼻副鼻腔12例、下咽頭8例、中咽頭6例、喉頭6例、口腔2例、耳下腺1例、聴器1例であった。平成18年までの111例を解析したところ(観察期間は中央値が2年3ヶ月)、5年粗生存率は全体で69%、原発巣の5年制御率は88%であった。T別の局所制御では、T4a以下では91%と非常に良好で、T4bでも74%の局所制御が得られたが、T4bでは粗生存率は49%であった。T4b症例の局所制御率と生存率の差は主に遠隔転移死によるものであった。5年粗生存率を部位別でみると、喉頭(7例)100%、口腔(11例)79%、中咽頭(18例)77%、鼻副鼻腔(47例)76%と良好であったが、下咽頭(24例)49%と他の部位に比べ不良であった。予後が不良の下咽頭について分析すると、T4b症例あるいはN2c-3症例は、局所制御率、粗生存率ともに不良であった。また、原発巣が正中に位置している症例は局所制御率が低かった。RADPLATを行う進行頭頸部癌症例を対象として、治療効果および予後を予測する因子を、臨床病理学的因子に加え、分子生物学的因子について検索・検討した。従来の臨床病期、腫瘍の進展範囲については上述の如く新たな知見が得られたが、分子指標群については有意な因子を確認するに至らなかった。原因としては、症例数が不十分であることと、局所に非常に強力な治療が行われるため、多少の放射線あるいは抗癌剤の低感受性は打ち消されてしまうためと推測している。今後も、さらに症例を積み重ね、臨床病理学的因子および分子生物学的因子について検討を加え、本治療の適応を明らかにしていきたい。北海道大学病院耳鼻咽喉科にて超選択的動注療法と放射線治療の同時併用を平成18年4月19年3月までに行った症例は20例あった。症例の内訳は鼻副鼻腔8例、下咽頭5例、中咽頭4例、喉頭2例、口腔2例であった。多くの症例において、治療前の腫瘍を生検し保存している。現在までのところ、2例に遠隔転移が出現し、うち1例が死亡している。それ以外の18例には再発の所見は認めていない。2005年までの86例を解析したところ(観察期間は中央値が2年9ヶ月)、粗生存率は全体で68.3%、原発巣の制御率は86.6%であった。T別の局所制御では、T3、T4aでは90%前後と非常に良好で、T4bでも71.8%の局所制御が得られたが、T4bでは粗生存率は48.4%であった。この差は主に遠隔転移死によるものであった。生存率を部位別でみると、他の部位に比べ下咽頭が不良であった。

超選択的動注療法と放射線治療の同時併用を行う進行頭頸部癌症例を対象として分子指標群を新たに同定することが本研究の目的であるから、遺伝子発現プロファイルの作成には一度に多数の遺伝子発現解析を行うことが可能なDNAマイクロアレイ法を19年度には行う予定である。そして、個々の腫瘍症例の遺伝子発現プロファイルを作成し、その解析は、DNAマイクロアレイデータ解析ソフトウエアを用いて解析し、予後、放射線感受性、抗癌剤感受性、再発様式などの臨床病理学的因子との比較検討およびクラスター解析を行い、分子指標群の新規同定を試みる予定である。その結果得られた頭頸部癌分子指標を用いて新規症例の特徴を解析・分類し、治療効果および予後予測を行い、その有用性につき検討する。北海道大学病院耳鼻咽喉科にて超選択的動注療法と放射線治療の同時併用(RADPLAT)を平成19年4月20年3月までに15例に対して行った。症例の内訳は喉頭4例、鼻副鼻腔4例、下咽頭3例、中咽頭2例、耳下腺1例、聴器1例であった。2006年までの111例を解析したところ(観察期間は中央値が2年3ケ月)、5年粗生存率は全体で69%、原発巣の5年制御率は88%であった。T別の局所制御では、T4a以下では91%と非常に良好で、T4bでも74%の局所制御が得られたが、T4bでは粗生存率は49%であった。T4b症例の局所制御率と生存率の差は主に遠隔転移死によるものであった。5年粗生存率を部位別でみると、喉頭(7例)100%、口腔(11例)79%、中咽頭(18例)77%、鼻副鼻腔(47例)76%と良好であったが、下咽頭(24例)49%と他の部位に比べ不良であった。予後が不良の下咽頭について分析すると、T4b症例あるいはN2c-3症例は、局所制御率、粗生存率ともに不良であった。また、原発巣が正中に位置している症例は局所制御率が低かった。RADPLATを行う進行頭頸部癌症例を対象として、治療効果および予後を予測する因子を、臨床病理学的因子に加え、分子生物学的因子について検索・検討した。従来の臨床病期、腫瘍の進展範囲については上述の如く新たな知見が得られたが、分子指標群については有意な因子を確認するに至らなかった。原因としては、症例数が不十分であることと、局所に非常に強力な治療が行われるため、多少の放射線あるいは抗癌剤の低感受性は打ち消されてしまうためと推測している。今後も、さらに症例を積み重ね、臨床病理学的因子および分子生物学的因子について検討を加え、本治療の適応を明らかにしていきたい。
深層海水循環過程の解明

最終年次を迎え、各研究班とも、まとめを念頭に置きながら活動した。総括の役を担う本班は、研究の方向づけ、各班間の連絡調整を行うため、4回の実行委員会および2回の総括班会議を開いた。本年度およびそれまでの研究成果を発表し合い、討論を通じてそれぞれの研究間の関連を強め、焦点のよく絞られた研究とするため、および本研究に属さない研究者の批判や評価をも参考にするため、公開の研究成果発表シンポジウムを、1月22,23日にわたって行った。そのシンポジウムの成果をうけ、来年度一杯かけて成果のとりまとめを行った上、その内容を英文成書として刊行するべく、編集委員会を作って検討を行い、仮の目次と各章、各節の執筆予定者をきめた。また、研究の意義を一般に理解してもらう目的をもって刊行してきた、ニュ-スレタ-を4回発行した。全体としての主な研究成果は次の通りである。本研究を計画するに当り、前提として提出され、本研究を通じてその検証を行うことが直接目的とされた。フィリピン海の中・深層循環像は、オイラ-的側流、ラグラルジュ的側流および数値シミュレ-ションを通じて、大体、妥当であることが明らかとなった。各種の無機および有機物質を付着或は吸着させ、比較的素速く沈降することにより、それら物質を鉛直下向きに輸送するセジメントの振舞と、中・深層における物質分布に果す役割が明らかにされた。流体模型実験や数値実験を通じて、深層水の力学的振舞について、新しい知見を得た。