hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顎関節への負荷頻度上昇が関節軟骨内アスポリン過剰発現を介したOAの発症をもたらす

そこで、以前より我々の研究グループで用いてきた実験モデルをmodifyし、片側顎関節に一定の侵害刺激を与え続けるモデルを作製し、同様の手法で観察、評価した。5週齢にて片側咬筋を切除し、2週後、4週後にて顎関節の組織学的評価を行った。先ず、乾燥頭蓋標本を作製し、実験群下顎頭の明らかな形態変化を確認した後、下顎頭軟骨下骨の詳細な変化を探るべく、micro-CTを用いた3次元骨形態計測を行った。その結果、顎関節への負荷が減少した部位における下顎頭海面骨の骨体積、骨密度の減少が認められた。その後、通法に従い6μm顎関節矢状断パラフィン切片を作製、中央部の切片に対してtoluidine blue染色、下顎頭軟骨におけるTGF-b1およびasporinの免疫組織化学染色を行ってきた。これらの成果は、2013年6月に行われる、89 th Congress of the European Orthodontic Societyにて発表予定である。また、研究実施計画に記載した顎関節円板の性状測定についても今後併せて行っていく予定であり、関連論文について現在投稿中である。本研究の結果、顎関節OAとasporin過剰発現との関連性が明らかにされれば、顎関節症の一因解明の一助となり得よう。東日本大震災による実験室および実験機器の破損等の被災に伴い、遅れが生じている。また、実験条件の設定に時間を要している。24年度が最終年度であるため、記入しない。組織切片のn数増加後、データ解析、統計処理を行っていく。刺激条件による結果の差異については、n数増加後に要検討である。当初の予定に加えて、micro CTによる骨形態計測も追加データとして加える。関節円板の性状測定のデータ解析、統計処理を行っていく。
地質環境中のマトリックス拡散現象の研究

サポナイト層状粘土鉱物中のマトリックス拡散を,ポジトロニウム分光によりオングストロームスケール空間を直接プローブすることにより調べた。原子吸光法によって得られたセシウム濃度の距離依存性データから,拡散係数が2×10-7 [cm2s-1]と評価された。ここで得られた拡散係数は,ミクロ孔領域の空隙だけでなく,巨視的な空隙も全て含んだ拡散係数である。一方,ポジトロニウム分光により得られたオングストローム空間深さ依存性データから,拡散係数を3×10-8 [cm2s-1]と評価された。ここで得られた拡散係数は,マトリックス拡散係数に相当する。ナノ空孔を介した拡散係数が,およそ一桁小さいことがわかった。地質環境中で物質は地下水とともに岩盤の亀裂を介して起こる動的な移流,岩盤基質部での静的な分子拡散によって移行する。後者はマトリックス拡散現象と呼ばれ,移行遅延をもたらす現象として認識されている。しかしながら,フィールドおよびラボスケールで実際に得られるマトリックス拡散係数は,予測値よりも遙かに高い値を示すことが確認されている。このことは,これまで見出されてこなかったよりミクロな物質移行経路の存在を示唆している。本研究課題では,堆積岩や鉱物中の物質移行の一つの要素であるマトリックス拡散現象に焦点を当て,オングストロームスケールの空間を介した物質拡散現象に着目する。はじめに目的試料について,溶液または気体を用いた物質拡散試験を推進する。拡散物質として,セシウムを予定している。試料深さ方向に対して移行物質濃度を原子吸光法で調べ,深さ依存性を求める。原理的に得られる濃度データは深さに対して減少していき,Fickの第2法則により拡散係数が決定される。ここで求められる拡散係数は,物質移行全体のマクロな拡散係数に相当する。平行して,ポジトロニウム分光を推進し,これまで検出されていないミクロな物質移行経路を調べる。移行物質がオングストロームスケールの空隙を占有すると空隙サイズや量が変化するため,これらの深さ依存性データからFickの第2法則によりマトリックス拡散係数が求められる。以上の作業により,全体の拡散に対するマトリックス拡散の寄与を評価する。本研究課題では,堆積岩や鉱物中の物質移行の一つの要素であるマトリックス拡散現象に焦点を当て,オングストロームスケールの空間を介した物質拡散現象に着目した。最終年度である平成27年度は,25年度と26年度に得られた空隙サイズ,空隙近傍元素データを総合解析し,マトリックス拡散現象に焦点を当てた。先ず,原子吸光法によって得られたセシウム濃度の距離依存性データから,Fickの第2法則により拡散係数2×10-7 [cm2s-1]が得られた。一方,オルトーポジトロニウム寿命測定の深さ依存性データから,Fickの第2法則によりマトリックス拡散係数を3×10-8 [cm2s-1]と評価した。また,ナノ空孔を介した拡散係数が,およそ一桁小さいことがわかった。

ここで得られた拡散係数は,ミクロ孔領域の空隙だけでなく,巨視的な空隙も全て含んだ拡散係数である。一方,ポジトロニウム分光により得られたオングストローム空間深さ依存性データから,拡散係数を3×10-8 [cm2s-1]と評価された。ここで得られた拡散係数は,マトリックス拡散係数に相当する。ナノ空孔を介した拡散係数が,およそ一桁小さいことがわかった。平成26年度は,ポジトロニウム(Ps)分光法によるミクロ孔領域の空隙の調査を行った。拡散試験後に深さ方向に切り出した試料について,オルトポジトロニウム(o-Ps)寿命計測により,ナノ空間サイズの評価を行った。加えて,空隙近傍の元素分析を陽電子寿命・運動量相関(AMOC測定)を用いて行った。セシウムや鉛を導入した試料について,AMOC測定により得られた消滅ガンマ線光子の運動量パラメータが,高運動量領域で有意に変化することが確認された。このことは,Ps寿命計測により検出されたナノ空間の近傍に存在するセシウムや鉛をo-Psが敏感に検出していることを示しており,物質移行の直接検出を遂行していくための指針が得られた。AMOC計測と平行して同時係数ドップラー拡がり(CDB)測定も推進したが,有意な元素依存性は得られなかった。CDB測定により得られる運動量分布には,o-Psに加えて自由な陽電子,パラポジトロニウムの消滅に起因する運動量分布が,時間に対して積分されて測定されているためと考えられる。このため,今後ナノ空間近傍の元素分析には,CDB測定ではなくAMOC計測が有用であることが明らかになった。以上より,平成26年度予定していたポジトロニウム分光により空隙解析は,順調に進んだと言える。現在までの達成度はおおむね順調と判断する。岩石鉱物学最終年度である平成27年度は,25年度と26年度に得られた空隙サイズ,空隙近傍元素データを総合解析し,マトリックス拡散現象に焦点を当てる。サブナノからナノスケールの空隙について,サイズと量の深さ依存性データから,Fickの第2法則によりマトリックス拡散係数を決定する。ここで得られた拡散係数は,ミクロ孔領域の空隙を介した拡散係数に相当する。一方,平成25年度に実施する透過型拡散試験で得られる拡散係数は,ミクロ孔領域の空隙だけでなく,巨視的な空隙も全て含んだ拡散係数である。よって,双方について比較・検討を行う。さらに,得られた拡散係数と計測された空隙を比較し,マトリックス拡散を律速するミクロな物質移行経路を特定する。得られた結果を取りまとめ,最終的には,国内学会発表,国際会議,投稿論文で成果発表を行う。本研究課題の内容は,大きく分けて岩石・鉱物試料の調達と調整,透過型拡散試験,ポジトロニウム分光法による空隙の調査である。平成25年度は,試料の調達と調整,透過型拡散試験を推進した。試料として,地質環境中に豊富に存在する層状粘土鉱物であるサポナイト試料を調達した。切削,研磨,ケミカルエッチングなどを行い,拡散試験やポジトロニウム分光実験に適した形状を作成した。試料のナノ組織構造,相,結晶粒サイズなどの評価をX線回折測定(XRD)測定により行った。
微生物ゲノム情報を活用した新規葉酸生合成経路の探索とその全容解明

葉酸は全ての生物に必須の補酵素である。葉酸の部分骨格であるパラアミノ安息香酸(pABA)はシキミ酸経路中間体より生合成されることが知られている。申請者らはバクテリアゲノムの詳細な解析の結果、pABA生合成に関与する既知遺伝子が欠落したバクテリアを見出した。そのうちpABA原栄養性と考えられたLactobacillus fermentumやNitrosomonas europaeaには通常経路とは異なる新規pABA生合成経路の存在が予想された。本研究では、N. europaea由来NE1434遺伝子産物がシキミ酸経路中間体を基質せずにde novo合成することを明らかとした。これまでに亜硝酸菌Nitrosomonas europaea由来NE1434酵素がp-aminobenzoate(pABA)合成に関与することを明らかにしている。しかしその基質を同定できていないため探索した。既知pABA生合成経路ではシキミ酸経路中間体であるコリスミ酸が基質となる。そこでpABA要求大腸菌よりシキミ酸経路遺伝子(aroB、-C、-D)破壊株を構築し相補試験を行った。その結果、NE1434遺伝子を導入した破壊株はすべて増殖した。この結果よりコリスミ酸およびシキミ酸経路中間体を基質としないことがわかった。これは既知経路とは全く異なる新規pABA生合成経路の存在を意味する。このようにNE1434酵素の基質を予想することが困難なため、pABA要求大腸菌ゲノムへNE1434遺伝子を込み込んだpABA原栄養体を構築、その株よりpABA要求株を取得し、その情報に基づき基質を予想する戦略を考案した。まずはトランスポゾンを用いたpABA要求株の取得を試みた。しかし目的株を得ることはできなかった。次に変異原物質を用いたpABA要求株の取得を試みた。その結果、21の要求株を得ることに成功した。NE1434遺伝子変異株を除去するため、NE1434発現プラスミドでpABA要求性が相補されるか検証した。その結果1株において相補が確認できたため排除した。他の20株に対し大腸菌ゲノムDNAライブラリーを組み込み、相補遺伝子情報より基質供給経路の解明を試みた。その結果、すべての株がdihydropteroate synthaseをコードするfolP遺伝子(pABA+dihydropterin-PP→dihydropteroate)で相補されていた。これはpABAを基質とする。よってNE1434酵素の基質同定には至らなかった。これまでに亜硝酸菌Nitrosomonas euroaea由来NE1434遺伝子がE. coli p-aminobenzoate(pABA要求株)(pABA生合成関連遺伝子(pabABC遺伝子)破壊株)のpABA要求性を相補することを明らかにしていた。既知pABA生合成経路では3つの遺伝子(pabABC遺伝子)が関与するが、このNE1434遺伝子は1つでpABA要求性を相補することから新規生合成経路といえる。この反応機構を解明するため、基質の探索を行った。既知pABA生合成経路において芳香環を有するコリスミ酸が前駆体となることから、この可能性ついてin vitroにて検討したが、反応生成物は得られなかった。芳香環を有するTyr、Phe、BAとp-hydroxyBAの可能性についても検討したが、反応生成物を得ることはできなかった。よって今回検討した芳香族化合物以外からpABAが合成されていることが明らかとなった。XanthomonasoryzaeはpabAB遺伝子ホモログ(XOO4163、XOO0884遺伝子)を有するがpabC遺伝子ホモログを持たない。このことから、それらがPabC活性を有すると予想された。XOO4163とXOO0884遺伝子産物を精製しin vitroにてその活性を調査した結果、アミノデオキシコリスミ酸(ADC)が生成された。しかしpABA合成は確認出来なかった。そこでPabCホモログについてより詳細に解析したところ、クエリをしたE. coli由来PabCに対して非常に低い相同性を示すXOO1324遺伝子産物(E value 4e-4)が見出された。この遺伝子産物を精製し、in vitroにて活性試験を行ったところADCを基質としpABAを精製することが確認された。よってXOO1324遺伝子産物がPabCとして機能していることを明らかにした。Nitrosomonas euroaea由来NE1434遺伝子産物の基質同定を最終目標としている。本年度予定した検討項目はすべて完了した。その結果、当初予想していた生合成経路とは全く異なる新規生合成経路にてpABAが合成されていることを明らかとした。NE1434

遺伝子産物の基質同定を最終目標としているが、現在の情報だけでは予想することは困難である。そこで変異誘発剤またはトランスポゾンを用いたpABA要求株の取得、その解析により同定できると考えている。具体的には、E. coli pABA要求株ゲノムへNE1343遺伝子を組み込み、pABA要求性相補株を構築する。これを変異誘発剤またはトランスポゾンで処理しpABA要求株を取得する。この変異株ではNE1434への基質供給関連遺伝子が変異し、pABA要求性を示すと予想される。変異誘発により得られた変異株についてはそれを宿主、E. coliをDNA供与体としたショットガンクローニングより得られる相補遺伝子を解析することで基質を予想する。トランスポゾンにより得られた変異株については、トランスポゾンの挿入領域を同定し、その情報から基質を予想する。年度末までに物品購入は完了していたが支払い手続きがずれ込んだため、未使用金が発生した。よってすでに使用済みである。
皮膚バリア機能に対する漢方薬の作用機序解明と評価システムの構築

皮膚バリア機能について、皮膚科学的な知識に基づいた測定法を駆使し、漢方薬の内服前後における角層水分量、経表皮水分喪失量を測定し、背景因子および症状の推移と比較した。また、マウスを用いた皮膚バリア機能障害モデルを作成し、漢方薬の評価に役立てることができることを示した。さらに、非観血的に皮膚機能を評価する新たな方法にも取り組み、研究をすすめている。本法は、皮膚疾患治療や皮膚老化対策における漢方療法の意義を明らかにする評価システムの構築に寄与すると考えられる。皮膚バリア機能に対する漢方薬の作用を明らかにする次の研究成果を得た。1.ヨクイニンエキスの皮膚バリア機能に及ぼす影響:同意を得た健常人ボランティア33名(男性14名・女性19名)を無作為に2群に分け、1ヵ月間、毎日ヨクイニン末6gを服用する群と非服用群のクロスオーバー比較試験を行った。服用前後における露光部および非露光部皮膚の角層水分量を、SKICON-200EX(I.B.S.Co.,Ltd,Hamamatsu)を用い、経表皮水分蒸散量をAS-TW1(ASAHIBAIOMED Co.,Ltd.Kanagawa)を用い測定した。その結果、内服期間中の群の方が、角層水分量(両側前腕の平均値)がより増加する傾向や、経表皮水分喪失量を抑制する傾向が、外気の乾燥が顕著でない季節に認められた。2.拘束ストレス(immobilization stress:IS)負荷動物モデルの皮膚バリア機能に及ぼす補中益気湯の効果:ヘアレスマウス4週齢メスを補中益気湯非投与群、2%含有餌投与群、10%含有餌投与群に群分け飼育したのち、各群を1日4時間、3日間のISの負荷群、非負荷群の計6群に分けた。各群について、IS前後の体重および血清コルチコステロン濃度を測定した。またテープストリッピング(tape stripping:TS)による皮膚バリア機能障害の回復度を、TS 3時間、6時間、24時間後における経表皮水分喪失量(trans epidermal water loss:TEWL)にて評価した。さらに、TS24時間後の形態変化をHE染色にて、また表皮基底細胞の増殖能をPCNA,Ki-67の免疫組織化学染色にて検討した。その結果、IS負荷群でみられた体重減少、血清コルチコステロン濃度上昇、TEWL回復遅延、角層形成の遅延、PCNA,Ki-67陽性細胞の減少などの変化を、補中益気湯は抑制した。皮膚バリア機能に対する漢方薬の作用についてのこれまでの研究の結果、皮膚バリア機能、漢方薬の作用のそれぞれに影響する因子とそのメカニズムを明らかにする必要があると考えられ、さらに研究をすすめた。同時に、皮膚バリア機能障害を伴う種々の皮膚疾患に対する漢方薬の作用について臨床経過をみるとともに、細胞培養系、動物実験系、臨床研究系の評価システムの構築を試みた。皮膚バリア機能に及ぼす食の因子については、マウスにバリア機能障害をともなう皮膚炎が発症する系について、そのメカニズムについての検討を行い、飼料に必須脂肪酸の欠乏があることを新たに見つけた。また、食事日記を作成し、摂取脂肪酸に偏りがある際に、その是正を図ることで皮膚バリア機能障害を伴う皮膚炎の症状が改善することについても明らかにしてきた。これらのことにより、皮膚バリア機能を検討する際に食事日記により摂取必須脂肪酸の変動を見る必要があることが示された。また、マウス皮膚のテープストリッピング後に経表皮水分喪失量を測定し、漢方薬の内服によりバリア機能の修復が促進されることを明らかにした。さらに、臨床医学領域において、テープにて角層のみを採取し酵素を測定することにより、非観血的に皮膚の状態を客観的に評価する方法を確立するためのデータを集積し、基礎医学的には、皮膚バリア機能に影響を及ぼす表皮角化細胞の接着機構の構成蛋白の種々の状態における動態を検討し、評価システムの構築につながる可能性のある実験系の確立に有用な知見を得た。
会計情報を活用した企業評価に関する総合的研究

本研究は、会計情報に基づく企業価値評価を実践する場合の諸問題について総合的に検討した。そして、(1)効率性の高い株式市場において、株式の本源的価値を各種の企業価値評価モデルに基づき算定することの実際的有用性、(2)企業価値評価のために考案されてきた各種評価モデルの優劣比較、および(3)企業価値評価モデルの実践適用に際して必要となる財務データや資本コスト・データの特性や将来数値の予測のあり方について、示唆に富む数多くの研究成果を得た。初年度の研究で取り組んだ課題は、第1に、財務諸表によって伝達される会計情報を活用した企業価値評価の基礎概念・モデル・実践適用について、関連する重要論点を洗い出すこと、第2に、それらの論点をめぐって蓄積されてきた先行研究を渉猟して整理することである。研究代表者と11名の研究分担者および4名の研究協力者が分担して取り組んだ具体的な課題とその成果は、印刷刊行した中間報告書の第1章から第13章として収録されており、各章の主要な内容は次のとおりである。第1部の総論では、会計情報と証券価格の実証的な関連性を調査した研究成果と、概念フレームワークにおける財務報告の目的規定を概念整理したうえで(第1章)、効率的市場仮説のアノマリー現象と行動ファイナンス論の検討を通じて、会計情報の役割に関する学説を整理した(第2章)。第2部は、企業価値評価モデルを取り上げ、株価乗数モデルに関する先行研究の成果と課題を分析し(第3章)、割引現在価値モデル(配当割引モデル、割引キャッシュフロー・モデル、残余利益モデル)については、モデル間の論理的な優劣比較(第4章)と、実証的に比較することの意味を考察した(第5章)。割引率となる資本コストについては、株式市場データからの算定方法を検討し(第6章)、企業価値評価モデルから導出されるインプリシットな推定値の活用を議論した(第7章)。さらに理論的優位性のある残余利益モデルを、会計基準設定の評価に利用する可能性(第8章)、ならびに当該モデルへの投入変数たる利益指標の特性を考察した(第9章)。第3部は、企業価値評価モデルの実践プロセスに焦点を当て、多角化経営戦略の評価(第10章)と、会計発生高の役割に関する先行研究の成果を要約した(第11章)。第4部は個別的なトピックスを取り上げ、産業内の利益率分布の国際比較を行うとともに(第12章)、M&Aに際しての企業価値評価をめぐる諸問題を考察した(第13章)。本年度は、財務諸表によって伝達される会計情報を活用した企業価値評価の基礎概念・モデル・実践適用について、前年度に行った先行研究のレビューから明らかになった重要論点に関する実証分析を展開した。研究代表者と11名の研究分担者および4名の研究協力者が分担して取り組んだ具体的な課題とその成果は、印刷刊行した報告書の第1章から第14章に収録されており、その主要な内容は次のとおりである。第1部では、効率性の高い市場でもなおアノマリーが併存する可能性が十分にあり、会計情報に基づく企業価値評価が実践的有用性をもちうることを証拠づけている(第1章・第2章)。第2部では、会計情報を活用して企業価値を実際に算定し、関連の研究課題を実証的に分析している。第3章は株価乗数モデルにおける指標選択や類似企業の選択に関する分析、第4章は残余利益モデルと割引キャッシュフロー・モデルの優劣比較、第5章は残余利益モデルのインプットとしての包括利益と純利益の優劣比較、第6章はM&Aにおける残余利益モデルの有効性について、その分析結果を報告している。第3部では、相対的な優位性をもつ残余利益モデルの実践適用には、利益・配当・資本コストに関する予測が必要となる点に着目し、これらの予測に役立つ実証分析を展開している。第7章は残余利益モデルを構成する財務比率の特性に関する分析、第8章は残余利益の持続性と調整速度に関する分析、第9章は将来利益予測のためにキャッシュフローと会計発生高を区分する有効性、第10章は将来配当の予測を改善する増配選択企業の分析、第11章は利益率格差構造のグローバル・マクロ分析、第12章と第13章は資本コストの計測に関する分析について、それぞれの分析結果を報告している。そして、最後の第14章では、各章の発見事項と含意を体系的に要約している。本研究の課題は、会計ビッグバンを経て充実してきた現在の財務報告制度と、各種の企業価値評価モデルを出発点としながら、会計情報を活用した企業価値評価を実践するプロセスに焦点を当てて、関連する各種の問題を総合的に研究することである。最終年度である本年度は、これまでの研究成果を踏まえて、更なる研究の精緻化を進めた。

具体的には、常に完全ではないにせよ、効率性の高い証券市場での現実の株価形成に対して、あるべき市場価格ともいうべき株式の本源的価値を各種の企業価値評価モデルに基づき算定することの意義、残余利益モデル、配当割引モデル、割引キャッシュフロー・モデル、株価乗数モデルなど、企業価値評価のために考案されてきた各種の評価モデルの優劣比較、およびそれら企業価値評価モデルの実践適用に際して必要となる利益、配当、資本コストなどのインプット・データの諸特性や将来数値の予測のあり方について、多方面にわたる検討を加えた。本研究の成果の中には、投資利益の獲得に向けて投資者の意思決定を促進することになるような知識も少なからず含まれている。しかし、本研究の意義は、投資者が個人的な投資利益を獲得しうる機会を明らかにするだけにとどまらず、日本の経済社会のあり方というマクロ的視点から、投資者による意思決定の更なる改善を通じて、証券市場の効率性がますます高まり、証券価格が資金配分の良好な指標となるような証券市場の確立に貢献することが期待される点において、大きな社会的意義をもつ。本研究の主要な成果は、『会計情報による企業価値評価』(中央経済社刊、505頁)として出版予定の書物にすべて収録されている。さらに、本研究の成果を踏まえて大幅な改訂がなされた『財務諸表分析』(中央経済社刊、326頁)は、会計情報を活用して企業評価を実践する人々の啓蒙書として、今後ますます役立つことができる。
共感の設計－発達障害へのメディアアート的アプローチ－

自閉症は対人相互的反応に問題を抱えている.定型発達では,新生児模倣の研究から,模倣能力の一部は生得的だと考えられるが,自閉症は模倣が困難で自己の身体イメージが安定せず感覚の統合などに問題を抱えている.しかし,自閉症は対人相互的反応に依存しない身体感覚を発達させ,独自の身体イメージを獲得している可能性がある.本研究では自閉症の定型発達とは異なる身体イメージのモデル構築を目指し舞踊家と自閉症男性のダンスの詳細な映像記録とインタビューによる調査を実施し,同男性の空間把握の特長を捉えた.他の自閉症の人の絵画作品などにも同様の特長がみられたことから,創造性と特殊な模倣の関係として同事象の考察を進めた.発達障害(主に自閉症スペクトラム)の人と他者との共感を通した心の交流へといたる方法を探るため、本研究では発達障害の人の他者との芸術的関わりの事例として福祉施設における舞踊家とのダンスセッションを調査してきた。ダンスは即興であり、特定のシナリオや振り付けなどは存在せず、舞踊家の巧みな身体動作が、ダンスワークショップに参加している多様な障害を持った人たちの動きや発声を引き出していく。このダンスセッションで発達障害の男性は舞踊家のダンスを真似ることを通してダンスセッションを展開する。この模倣を媒介としたダンスセッションを映像として記録し事例研究を進めた。模倣に着目したのは、多くの発達障害当事者研究から、当事者が模倣を苦手としていることが考えられるためである。発達障害にとって、苦手とされる他者の模倣を通してダンスセッションを展開してきた舞踊家と発達障害の男性の模倣を、現場での目視と映像記録を分析することを通して観察を中心に調査を進めて来た。ふたりの関係性から、その特徴などが明らかになり、多様な関係性をみせる舞踊家と発達障害の男性のダンスセッションを通して発達障害の身体的模倣について考察することができた。しかし、映像記録だけではふたりの微細な動きを捉えることが不十分であるため、加速度センサーなどを用いた装置を独自に開発し、微細な動きの計測データを記録しはじめている。これらの研究を通して発達障害の人の他者に対する身体的な模倣についての事例として、その関係性をより詳細に探るとともに、この関係性を可視化する方法を確立し、ひろく一般に理解を促すための基盤が確立できると考える。本研究では、発達障害(主に自閉症スペクトラム)の人と他者との共感を通した心の交流へといたる方法を探るため、平成26年度に続き、平成27年度も発達障害の他者との芸術的関わりの事例として福祉施設における舞踊家とのダンスセッションを調査した。今年度はダンスセッションにおける二人の関係性についての分析を進めるため動画撮影に加えて、双方の運動を計測する装置を独自開発し、運動の同期や差異などを調べるとともに、ダンスセッションを通したリズムを計測した。ただし、発達障害男性に負担をかけず精確な計測を実施するのは困難であるため計測方法は平成28年度も継続して開発を進める予定である。また計測などの調査とは別に、ダンスセッションに参加する発達障害男性の表情や仕草の変化を長期映像記録や舞踊家およびスタッフへの聞き取りから調査した。発達障害男性の長期的変化についての聞き取り調査から、発達障害男性がダンスの継続を通して、それまでの様子とは明らかに異なる表情や仕草を見せ始め、僅かではあるが声を発するようになり、より親密な関係性が実現しつつあることがわかった。上述したように、平成27年度の調査では、ダンスセッションの詳細な調査に加え、継続した記録による長期的な変化の調査が実現できたことは、ダンスセッションにおける発達障害男性の表現を分析するだけではなく、ダンスセッションの継続的活動を通した男性と周囲との関係性の変化を捉えることを可能にし、芸術的関わりが発達障害の対人関係に及ぼす影響を考察する上で重要であった。このように、表現活動を通して親密な関係性へと移行する過程を長期間の撮影素材から分析し、ダンスセッションにおける個々の動作についての分析と対応させて考察していくことで、共感的な関係性と創造性の関係を調査する手法の開発に繋げたい。本研究では発達障害と健常(定型発達)の芸術的関わりの中に、これまでの療育とは異なる視点による、双方が共感へといたる関係構築の方法を探ることを目指している。平成26年度から継続して、本年度も福祉施設における発達障害男性と舞踊家のダンスセッションを通した関係性の事例調査を実施してきた。継続して調査を進めた事で、長期的な時間の経過の中で、発達障害男性の表情や仕草、発声などといった対人関係における微細な変化を捉えることが可能になってきた。そのため、発達障害男性がダンスセッションに馴染んでいなかった平成26年度以前の時期から現在までの記録や、舞踊家やスタッフの印象などを注意深く検証する必要性が発生し、その分析に膨大な時間を要したため、研究にやや遅れが生じた。しかしながら、こうした長期的な視点と、今まさに起きているダンス中のダイナミックな変化を切り分けずに対応させながら分析を進めることを通して、対人関係と芸術的表現、共感と創造など、相互に関連づけて捉えるのが困難であった事象を考察する方法の開発に繋げたい。本研究では共感へといたる方法を発達障害の人との芸術的関わりの中に見いだし「共感の設計」としてメディアアート的手法によるアプローチを通して芸術的実践の方法として公開することを目的としている。研究方法として福祉施設で毎月実施されているダンスワークショップに参加している自閉症スペクトラムの男性と舞踊家のダンスセッションを観察しビデオで記録した後に分析するという手法を中心に進めた。本研究で調査をした自閉症スペクトラムの男性はダンスセッションにおいて舞踊家の動きを模倣することを通してダンスを展開している。ダンスセッションのひとつの様態として模倣を捉えたとき、自閉症スペクトラムの男性には、特徴があった。

ひとつは、模倣の開始における鋭敏さである。映像で確認ができる程度のごく短い時間であるが舞踊家が男性に注意を向ける前段階から男性は模倣への構えを始めることが多く、舞踊家との模倣を通したダンスへの移行が他の参加者に比べて速やかに行われることが多かった。また模倣の持続力があり、他の参加者は模倣を舞踊家とのダンスのきっかけとすることは多いが、やがて自由な動きに移行することが多いのであるが、男性は舞踊家の注意が自身に向いている間は模倣を基調にダンスを展開することが多かった。このような特徴を持つ男性のダンス時における模倣であるが、映像記録を詳細に見て行くと、舞踊家が男性とのダンスをリードしているばかりではなく、男性がダンスをリードしている場面が多いことがわかった。こうした事例から、調査しているダンスワークショップが、舞踊家の技術だけに支えられているのではなく、男性と舞踊家の対話による創作としてダンスセッションが成立していることがあきらかとなった。今後は、舞踊家と自閉症スペクトラムの男性のダンスセッションを対話的創作として捉え、その多様な形態を伝えるメディアの在り方を探って行きたい。自閉症は対人相互的反応に問題を抱えている.定型発達では,新生児模倣の研究から,模倣能力の一部は生得的だと考えられるが,自閉症は模倣が困難で自己の身体イメージが安定せず感覚の統合などに問題を抱えている.しかし,自閉症は対人相互的反応に依存しない身体感覚を発達させ,独自の身体イメージを獲得している可能性がある.本研究では自閉症の定型発達とは異なる身体イメージのモデル構築を目指し舞踊家と自閉症男性のダンスの詳細な映像記録とインタビューによる調査を実施し,同男性の空間把握の特長を捉えた.他の自閉症の人の絵画作品などにも同様の特長がみられたことから,創造性と特殊な模倣の関係として同事象の考察を進めた.本研究では、発達障害の人と健常(定型発達)の人の芸術的関わりの中に、これまでの療育とは違う視点による共感へといたる方法を探ることを目指している。本年度は、福祉施設で開催されるダンスワークショップに、ダンサーとして参加する発達障害の男性の事例調査を中心に進めている。ダンスワークショップは舞踊家を中心に即興で展開するため、事前の振り付けやシナリオなどは無く、参加者も多様で毎回異なる様相を見せる。また実施される環境も福祉施設内が中心ではあるが、スタジオ内であったり、往来の多いギャラリー内であったり、坂になっている屋外の通路であったりと様々である。こうした多様な場において、舞踊家と発達障害の男性のダンスセッションを目視と映像記録の精査によって観察を続けて来た。一般に発達障害(中でも自閉症スペクトラム)では模倣に対して様々な困難を抱えている。しかし、調査している発達障害の男性は模倣を媒介に舞踊家の身体の様々な運動を取り込み、ふたりのダンスセッションを展開している。そのため身体的模倣を鍵として、このダンスセッションについて分析し、考察を続けてきた。
新しい原理と装置に基づいた食品のテクスチャー測定に関する研究

青果物などの食感を評価する天秤型食感測定装置を開発した。天秤の両端におもりを置き、片方の錘から棒を垂直に伸ばして先にプローブとセンサーを付けた。左右の錘の重さを変えてプローブを任意の速度でサンプルに突き刺さるようにした。プローブが受ける振動を051200Hzまで21の帯域に分けて、数値化した。プローブ速度を非接触のエンコーダでモニターし、プローブがサンプルに挿入する初速度のみならず、挿入後完全に停止するまでの速度変化が検出できた。これにより、食品の食感に関する新たな指標、[食品摩擦係数]を物理的に定義することができた。錘の総重量を変えて大人と子供の感じる食感が区別して評価できた。平成24年度は、新しい自由滑走する食感装置の試作機を完成した。当初は、プローブの操作をエアスライド(京セラ製)で行なうことを計画していたが、400万円近くかかり、しかも速度を制御させるためには制御部にさらに費用がかかることが判明したので、摩擦が少なく、堅牢なフッ素樹脂を用いて試作機を自作した。プローブはフッ素樹脂の約1メートルのレールをすべるようにした。このレールを傾斜角度1度ほどに傾け、プローブを重力によって自由滑走させる装置とした。この装置を作るにあたっては、滑走中の摩擦や振動を低減するために、さまざまな改良を行なった。また、新しい摩擦係数やエネルギー値の計算には、プローブがサンプルに挿入される直前の初速度が必要となる。この初速度の測定を、光センサーによる速度計をレール上に設置することにより実現した。プローブの初速度は、レールを1度に傾けた場合、サンプルに当たる直前で約200mm/秒のスピードに調節できることが分かった。ヒトが食品を咀嚼するときのスピードは20200mm/秒であるので、プローブの速度は咀嚼速度の速い数値に相当する。以上の結果、摩擦係数及び、エネルギー値を本試作機で試験的に計算することができた。当初の予定通り、食感エネルギー値(ETI)は、サンプルに挿入されるプローブの重量を500gに調整したことから、初速度と重量から、ETI(Energy Tbxture Index)=(1/2)m×v^2(mはプローブの重量、vはプローブの初速度)として計算することができた。プローブの最低重量は500gに調整することとした。これは子供の下顎の重量に相当する。プローブは重りを追加する構造とし、成人の下顎1000gに調整できるようにした。以上より、次年度に向けての研究の基盤が完成した。平成24年度に作成した自由滑走する食感測定装置は、次の問題点があることが分かった。1.自由滑走するプローブの滑走時の振動を低減することができない。このため、プローブ自身の振動と食品を破砕した時の振動を区別することができない。2.サンプルにプローブが挿入される直前の速度を正確に測定することができない。3.実際にヒトがものを咀嚼する際の速度の下限20mm/秒を実現することができない。このため、重力を利用した天秤型の食感測定装置を平成25年度に試作した。この装置は天秤の一方にプローブとおもりを装着し、もう一方にはバランス用のおもりを装着するようになっている。これにより、左右の錘の重さをわずかにずらすことにより、重力加速度を制御することができる。理論的には左右のバランスをおもりの全重量を500グラムとした時、1グラムの差で降下距離を100ミリとしたとき、上述の20mm/秒を実現することができる。また左右の錘の合計を任意に変えて、おとなの場合の下顎の重さが1000グラムであることを想定した実験もできる。これにより、スムースなプローブの運動が実現され、上述の問題点1が解決された。また、プローブを装着した棒の速度を測定するためにエンコーダを装着したので、サンプルにプローブが差し込まれる直前の速度が3ケタの精度で実測でき、上述の問題点2が解決された。また、プローブが食品に差し込まれた後の速度の変化も実測でき、これが新しい食感指標を提案するデータを与える可能性が生じた。また、理論上天秤の左右のバランスを変えることにより任意のプローブ速度を実現することができ、上述の問題点3を解決することができた。青果物などの食感を客観的に評価する装置と方法を開発した。

歯が食品を噛む時に受ける振動をすべて網羅するために、ヒトの歯に見立てた楔形のプローブの根元に、ヒトの神経に見立てた振動センサーとして加速度ピックアップを取り付け、プローブをサンプルに挿入した。このときにプローブが受ける振動を電圧値としてPCに取り込み、051200Hzまでの振動を、21の帯域別のフィルターに分けて、数値化した。この電圧値を振動数で割るとプローブの振動速度になるので、この値を二乗してプローブ質量の半分を掛ければエネルギー値になる。ところが、プローブをピストンで作動すると、正確なプローブ質量が確定できなかった。そこで、天秤型食感測定装置を新たに開発した。この装置では天秤の両端におもりを置き、片方の錘から棒を垂直に伸ばして先にプローブとセンサーを付けた。左右の錘の重さを変えることにより、プローブがサンプルに突き刺さるようにした。さらにプローブの速度をモニターするために、非接触のエンコーダを装着し、プローブがサンプルに挿入する初速度のみならず、挿入後完全に停止するまでの速度変化を克明に検出することができた。これにより、食品の食感に関する新たな指標、[食品摩擦係数]を物理的に定義することができた。天秤の錘の合計はプローブ重量となるため、指標をエネルギーとして評価することができた。食品を歯でかんだ時に生じる振動エネルギーと、摩擦係数の2つの新しい指標を使い、和ナシの品種(幸水、あきづき、豊水、二十世紀、新興)別の評価を行った。その結果、品種による肉質の特徴を明らかに区別することができた。また、西洋ナシ(ラフランス)の特徴的な食感変化を克明にとらえることができた。錘の総重量が1000グラムの時は大人の感じる食感が評価できるが、重量を500グラムにすると子供の感じる食感が評価できる可能性が出てきた。26年度が最終年度であるため、記入しない。食品品質評価26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画していた、エアスライド(京セラ製)が使用できなかったが、それと同等の機能を持つ試作機をフッ素樹脂を用いて作ることができた。また、来年度に向けて、プローブの諸速度を光センサーで測り、プローブの重量を可変にできる構造としたため、大人と子供の食感の違いなどを数値化する基盤が完成できたので、おおむね順調に進展しているとした。初年度(平成24年度)は自由滑走させるためにエアスライドを考えていたが、エアスライドが非常に高価なため、試行錯誤を重ねて、天秤型の試作装置を平成25年度に完成させた。この天秤型装置は当初の目標である、(1)プローブ速度の変化、(2)初速度の測定、(3)プローブ重量の変更、すべてを実現することができるので、当初の目標をほぼ達成した装置が完成したと考えられる。また、当初は考えていなかった、サンプルにプローブが挿入されてから後の速度の変化までわかることが判明した。この速度低減変化の様子を食感指標として評価することができる。しかし、天秤型装置は、機械的な部分が多いため、摩擦の低減という課題が残っている。特に、プローブの速度をモニターするためのエンコーダが接触式のため、この摩擦がどの程度測定に障害となるかを見極めなければならない。また天秤型のため、プローブを垂直に運動させるためには、軸に対するモーメントが運動中に変化する。このモーメントの変化は、意外と大きく、プローブが一定の加速度で加速されないという問題点が残っている。初速度は正確に測定できるので、食感指標の計算には支障がないと考えられる。
分子集合体型薬物ナノカプセルの内部物性制御に基づく体内動態制御

本申請課題では、血中、及び、粘膜における分子集合体型薬物ナノカプセルの動態制御に関して、『機械的強度や安定性に欠けることの多い分子集合体型ナノカプセルでは、その中身が体内動態やカプセル自身の安定性に影響するのではないか?』という問に答える研究を行う。平成30年度は、内部物性を系統的に制御したベシクルの調製と物性評価に向けて、様々な高分子ベシクル型のキャリアの作り分けを実施した。具体的には、PICsomeなどのナノ粒子型キャリアについて、ポリイオンコンプレックス(PIC)膜内の架橋度の制御により膜の安定性・強度の異なるサンプルを調製し、培養がん細胞や腸管上皮モデル細胞への吸着・取り込み特性を詳細に評価した。その際、プロテオグリカン欠損株を用いることで、吸着のメカニズムにプロテオグリカンの関与が大きいことを明らかとした。続いて、PIC膜の硬さを変化させる目的で、PIC膜内に疎水基を導入する手法と、シリカのゾルゲル反応をPIC膜近傍で起こすことでハイブリッド形成させる手法の検討を開始した。また、内部にシリカコアを有する粒子の調製についても検討を進め、現在構造と物性の調査を進めている。また、自己組織化の手法で内部にコアを有するベシクルの開発に世界に先駆けて成功した。実際には、タンパク質を集積化させたコアを有するyolk-shell(卵の黄身と殻)構造体の作製法を見出し、内部コアサイズの増大による粒子としての物性の変化について検討を開始した。さらに、PIC膜への無機材料・タンパク質材料のハイブリッド化による物性変化を確認するために、PICナノ粒子内に金ナノ粒子、酸化鉄ナノ粒子、タンパク質を特異的に集積させる手法を詳細に検討し、高い効率で取り込むことに成功した。今後、PICsomeやPICミセルなどのナノ剤形を用いた細胞・動物実験に展開をする準備を行った。従来から作製しているPICsomeの機能改変のみならず、あらたなハイブリッド材料やこれまでにないナノ構造を持つ微粒子(yolk-shell構造)も発見し、初期検討として細胞実験による評価を推進した。特にタンパク質特異的に集積化させる手法にはついては特許出願の準備を進めており、今後のさらなる飛躍も期待できる。初年度としては十分な成果を挙げたと判断したため、概ね順調に進展していると判断した。動物実験に向けた準備を進めるとともに、評価に使えるだけのサンプル量を作製する技術基盤の確立を進めていく。
宇宙放射線による筋運動変調に関わるホメオスタシス維持機構の解析

本研究では,宇宙放射線によって誘導される線虫の筋運動の低下や停止が速やかに回復する現象(筋運動変調)に着目し,この回復における「ホメオスタシス(生体恒常性)維持機構」の関与を明らかにすることを目的とした.その結果,放射線誘発酸素ストレスが筋運動の低下に関与していること,線虫に備わるホメオスタシス維持機構が,放射線照射後の筋運動を速やかに回復させるばかりか,寿命にポジティブな影響をもたらすこと,放射線の線量の総量が同一であれば,分割照射の方が線虫への負担が軽減される可能性があることなどを明らかにした.一連の研究成果を国際会議等で発表するとともに,学術論文(3報)として発表した.本研究では,宇宙放射線によって誘導される線虫(C. elegans)の咽頭筋運動の停止が数時間で回復する現象(筋運動変調)に着目し,筋運動停止からの速やかな回復に関する「ホメオスタシス(生体恒常性)維持機構」を明らかにすることを目的とする.今年度は,当初計画に従い,「1.放射線に対するホメオスタシス維持機構における酸化ストレスの関与の解析」に関する以下の2つの研究項目に取り組んだ.1.(a)咽頭筋運動の停止における放射線産生酸化ストレスの関与の解析:放射線照射により産生する活性酸素種の一種である過酸化水素に線虫を曝露し,放射線照射後と同様の咽頭筋運動の停止とその速やかな回復が観られることを確認した.さらに,放射線照射により産生する活性酸素種のうち,各種フリーラジカルの関与に着目し,これらを電子スピン共鳴(Electron Spin Resonance; ESR)装置を用いて測定するための手法の検討及び予備実験を進めた.1.(b)咽頭筋運動の停止とその回復における酸化ストレス関連経路の関与の解析:酸化ストレスに高感受性を示す線虫の突然変異体に放射線を照射し,酸化ストレスに曝露した場合と類似の応答が観られるか否かを調べる実験に着手した.今年度は,研究期間が約5か月と短かったこともあり,本研究課題申請時の計画からは遅れているものの,線虫のホメオスタシス維持機構の解明のための実験及び解析を軌道に乗せることができた.研究開始が10月であり,研究期間が約5か月と短かったこと,及び研究業務補助員の雇用や必要な物品の購入が予定通りにできなかったことなどにより,本研究課題申請時の計画からやや遅れている.本研究では,宇宙放射線によって誘導される線虫(C. elegans)の咽頭筋運動の停止が数時間で回復する現象(筋運動変調)に着目し,筋運動停止からの速やかな回復に関する「ホメオスタシス(生体恒常性)維持機構」を明らかにすることを目的とする.今年度は,昨年度に引き続き,「1.放射線に対するホメオスタシス維持機構における酸化ストレスの関与の解析」に関する放射線照射実験を反復して行った.その上で,研究分担者の協力を得て,今年度の主テーマである「2.放射線に対するホメオスタシス維持機構に関わるストレス応答遺伝子の探索」に関する研究を進めた.具体的には,野生型の線虫に放射線を照射し,主に頭部の筋細胞及び神経細胞において発現する遺伝子のうち,ストレス応答に関与する遺伝子を中心として,照射条件の違いによって発現遺伝子及び発現量に違いがあるのかを探る遺伝子発現解析を進めた.さらに,これに関連して,放射線由来の酸化ストレスが遺伝子発現の変化にどのように関与しているかを調べる実験(高濃度酸素曝露線虫や突然変異体を用いた行動解析実験)や放射線照射が線虫の寿命に及ぼす影響を調べる実験にも取り組んだ.なお,放射線照射実験では,Co-60ガンマ線(低LET放射線)照射に加えて炭素イオン(高LET放射線)照射も同様に行い,線質による応答の違いの有無も調べた.一連の実験の結果,線虫に備わるホメオスタシス維持機構が,放射線照射後の筋運動を速やかに回復させるばかりか,寿命にポジティブな影響をもたらすことを示唆するデータが得られつつあり,引き続き注意深く実験・解析を進める必要がある.昨年度の遅れをある程度解消し,当初計画に準じて研究を進められている.本研究では,放射線によって誘導される線虫(C. elegans)の筋運動の停止や低下が数時間で回復する現象(筋運動変調)に着目し,筋運動の停止や低下からの速やかな回復に関する「ホメオスタシス(生体恒常性)維持機構」の一端を明らかにすることを目的とする.今年度は,当初計画のうち「3.放射線に対するホメオスタシス維持機構を強化し得るか否かの検討」に関する研究を進めた.多くの動物において,放射線の繰り返し(分割)照射により放射線適応応答が生じることが確認されている.そこで,x Gyの放射線を複数回に分割して全身照射することで,ホメオスタシス維持機構を強化し得るか?を,成長率を指標として調べた.照射時の日齢と成長率との関係も併せて調べた.実験には野生型の線虫を使用し,1非照射,2成虫に成り立ての3日齢でCo-60ガンマ線をx Gy全身照射,34日齢でx Gy全身照射,45日齢でx Gy全身照射,53,4,5日齢で各x/3 Gy(計x Gy)全身照射の5つの条件の線虫の成長を経時解析した.

その結果,x Gyを1回で全身照射した234の線虫の成長率は,いずれも照射後のどの時点でも非照射線虫に比べて低かった.すなわち,x Gyの全身照射が,成虫の日齢に関わらず,その成長を抑制することを見出した.また,x Gyを3日齢から毎日1回ずつ,3回に分けて照射した線虫(5)の8日齢での成長率は,5日齢でx Gyを1回照射した線虫(4)とは同程度であったが,3日齢で1回照射した線虫(2)と4日齢で1回照射した線虫(3)よりも高かった.このことから,照射時の発生段階にもよるものの,放射線の線量の総量が同一であれば,分割照射の方が線虫への負担が軽減される可能性があることが示唆された.今年度は,上記の研究に加え,平成27ー28年度の研究成果をまとめて学術雑誌や国際会議等で発表した.本研究では,宇宙放射線によって誘導される線虫の筋運動の低下や停止が速やかに回復する現象(筋運動変調)に着目し,この回復における「ホメオスタシス(生体恒常性)維持機構」の関与を明らかにすることを目的とした.その結果,放射線誘発酸素ストレスが筋運動の低下に関与していること,線虫に備わるホメオスタシス維持機構が,放射線照射後の筋運動を速やかに回復させるばかりか,寿命にポジティブな影響をもたらすこと,放射線の線量の総量が同一であれば,分割照射の方が線虫への負担が軽減される可能性があることなどを明らかにした.一連の研究成果を国際会議等で発表するとともに,学術論文(3報)として発表した.次年度には,今年度実施した研究項目1.(a)及び1.(b)における実験の反復実験を進めると共に,「2.放射線に対するホメオスタシス維持機構に関わるストレス応答遺伝子の探索」に関する研究に取り組む.具体的には,野生型の線虫に放射線を照射し,主に頭部の筋細胞及び神経細胞において発現する遺伝子のうち,ストレス応答に関与する遺伝子を中心として,照射条件の違いによって発現遺伝子及び発現量に違いがあるのかを明らかにする.これを基に,放射線照射後の線虫のホメオスタシス維持機構に強く関与している可能性のある遺伝子を絞り込み,咽頭筋運動の速やかな回復に関与する経路を推定する.実験及び解析は,研究代表者と研究分担者が協力して実施する.この他,ルーチンワークとして実施可能な実験データの整理及び解析処理を担当する研究業務補助員1名を雇用し,作業の円滑な実施及び効率化を図る.次年度には,今年度実施した研究項目1.及び2.に係る実験・解析を引き続き進めると共に,「3.放射線に対するホメオスタシス維持機構の強化に関する検討」に関する研究に取り組む.具体的には,線虫の筋運動の停止を誘導しない程度の線量の放射線を事前に繰り返し照射することで,放射線ストレスに対するホメオスタシス維持機構を強化し得るか,すなわち,目的の線量の放射線照射直後に筋運動を停止する個体が減少したり,停止した筋運動の回復が早まるようなことが起こり得るのかを調べる.実験は,研究代表者と研究分担者が協力して実施する.この他,ルーチンワークとして実施可能な実験データの整理及び解析処理を担当する研究業務補助員1名を雇用し,作業の円滑な実施及び効率化を図る.<紀要等>放射線生物学研究費の執行が可能になったのが12月以降(研究分担者においては1月以降)であったため,当初計画どおりには使用できなかった.具体的には,研究業務補助員の今年度中の雇用ができなかった他,一定額以上の物品の購入については,所属機関の購入契約上の都合で今年度中の購入を断念した.初年度に執行できなかった予算を本年度に繰り越したため,本年度においても次年度使用額が生じた.今年度分の人件費を次年度分に加え,当初の次年度予定の倍程度の時間,研究業務補助員を雇用する.また,今年度購入予定だった物品は,次年度早々に購入する.以上により,研究のペースアップを図る.繰り越した予算を活用して研究業務補助員1名を雇用し,データ解析・整理作業を効率的に行う.