hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
活性酸素の産生を抑制するalkylpolyphenol配糖体の合成とその作用解析

またこの反応では,アグリコンと糖の結合が,α,β2種のものが1:1で得られた。この異性体はクロマトグラフィーで分離精製した。2・マウスの耳テストを用い合成化合物の炎症抑制作用を調べたところ,octylphenol xylose配糖体,octylhydroquinone xylose配糖体に強い抑制活性を認めた。3・マウスの腹腔マクロファージによる活性酸素の産生に及ぼす合成化合物の効果を改良NBT法を用い調べた。octylcatechol xylose配糖体,octylhydroquinone xylose配糖体,octylphenol xylose配糖体は50μg/mlで完全に活性酸素産生を抑制した。4・抗酸化試験により,ラジカルと化合物の反応性を検討した。decylcatecholxylose配糖体は強い酸化抑制活性を示した。この事から,alkylpolyphenol xylose配糖体が活性酸素と直接反応している可能性が生まれた。5・炎症の抑制作用,活性酸素産生の抑制作用と構造との相関性を検討したところ,活性発現には,xylose部分の存在が活性に必須であることが明らかとなった。alkylcatechol xylose配糖体ではalkyl側鎖の炭素数8個のものが最も活性が高く,この程度の脂溶性基がベンゼン環に結合していることが活性発現に最適である。また糖とアグリコンの結合が,α結合のタイプの化合物のほうがβ体より活性が強いことを見出した。
障害物回避動作におけるバランス保持機構：姿勢調節の3位相から

「つまずき」は転倒の主因子である.本研究課題では,実環境とヴァーチャル環境での実験から,障害物の踏み越え動作における立位バランス保持の姿勢調節機能を検証した.踏み越え動作では脚の単純な振り上げや踏み出しの動作とは異なる姿勢調節がなされ,またヴァーチャル環境では実環境と比べて支持脚の筋活動が低下することが示された.これらの結果は,運動・バランス機能トレーニングの開発など,リハビリテーション分野での貢献が期待される.本研究課題では,筋活動計測と動作解析の手法を用いて,障害物回避動作中に発揮される初期・予測性・補償性の姿勢調節3位相それぞれについて,その機能的役割を明らかにすることを目的とする.これに向けて,「目標1:姿勢計測実験系の構築と再現性の確認」,「目標2:踏み越え動作と通り抜け動作の実環境実験」,「目標3:視覚情報を操作したヴァーチャル環境実験」,の3つの到達目標を設定した.初年度(平成27年度)は,倫理委員会への申請や大型機材の手配を行い,その後目標1における実験系の構築と先行研究の再実験,目標2における予備実験と本実験の前半部分を行う計画であった.目標1に関しては,研究代表者が前任の機関で行った研究課題をさらに推進するため,同等の姿勢計測実験系を現所属機関実験室内に構築した.学内倫理委員会の承認を受けて再実験・追実験を行い,データの再現性と妥当性を確認することができた.また目標2および目標3で必要な周辺装置の配備や計測手順の確認を行い,計画されている被験者実験のための環境整備が完了した.加えて,当初の計画にはなかったが,データ解析用プログラムを作り直し,より適当と考えられる指標により筋活動を評価できるようになった.目標2については,実環境における床上障害物の踏み越え動作に関する予備実験を行い,動作課題と実験手順の詳細を決定した.しかしながら主体となる本実験は次年度(平成28年度)に持ち越すことになったため,この目標に関しては具体的な研究成果がまだ得られていない.一方目標3のヴァーチャル環境実験については,一部前倒しをして実験データの収集および解析を行った.現段階では,障害物の動きや呈示環境に関する視覚情報を操作することにより,衝突回避のための主動作(脚部挙上)と姿勢調節の両方の筋活動に変調が生じることを示唆する結果が得られている.本研究課題の進捗は,各到達目標の達成度に多少の前後はあったものの,全体として順調である.初年度(平成27年度)における運営的作業においては,まず申請課題が学内倫理委員会に承認され,また研究グループ内の議論を進めた.また実験に使用する大型機材を手配し,本研究課題用にカスタマイズして実験室内に設置した.「目標1:姿勢計測実験系の構築と再現性の確認」については,当初の計画通り概ね初年度で完了した.しかしながら,不具合のあった動作解析用赤外線カメラの換装時に新たに別の赤外線カメラが故障していることが判明し,残った正常なカメラのみで計測系を構築することとなった.この問題への対応は次年度(平成28年度)以降の課題とした.応募者らの先行研究に対する再実験・追実験は計画通り完了し,データの再現性および計測系の妥当性を確認できた.また当初の計画にはなかったが,新たに筋活動評価用の計算プログラムを作成した.「目標2:踏み越え動作と通り抜け動作の実環境実験」に関しては,床上障害物の踏み越え動作に関する予備実験を行った.動作試技および計測手順については概ね決定されたが,主体となる本実験については被験者採用時期の事情により次年度(平成28年度)に持ち越すこととなった.一方,目標3で掲げたヴァーチャル環境実験については呈示用視覚刺激の作成を終え,一部計画を前倒しして実験データの収集と解析を行った.これに関しては平成28年度中の成果公開に向けて準備作業に着手している.本研究課題では,筋活動計測と動作解析の手法を用いて,障害物回避動作中に発揮される初期・予測性・補償性の姿勢調節3位相それぞれについて,その機能的役割を明らかにすることを目的とする.これに向けて,「目標1:姿勢計測実験系の構築と再現性の確認」,「目標2:踏み越え動作と通り抜け動作の実環境実験」,「目標3:視覚情報を操作したヴァーチャル環境実験」,の3つの到達目標を設定した.初年度(平成27年度)においては,当初計画で想定されなかった実験機器の不具合などのため,各目標において延期もしくは部分的先行があった.そのため今年度(平成28年度)は目標ごとに方策を再設定し,それぞれ以下のような成果が得られた.目標1では,姿勢計測実験系の構築が完了し,また予備実験を通してデータの再現性が確認されている.動作解析用赤外線カメラに不具合が頻発したが,これらはすべて新型機に交換された.動作解析システムの導入により,従来的な姿勢筋活動の分析に加えて,動作パターンとの関係性についても検討を拡大することが可能となった.目標2においては,延期されていた踏み越え動作と通り抜け動作に関する被験者実験を行い,続いてデータ解析に着手した.得られる結果からは,障害物回避におけるバランス保持のための姿勢筋活動,およびクリアランス確保のための動作パターン生成に係る制御機序の解明が見込まれる.目標3については,初年度に先行実施したヴァーチャル環境における障害物回避実験について,結果をまとめ成果公開を進めた.ヴァーチャル環境では実環境と比べて姿勢筋活動が低減することが明らかになり,また障害物の視覚情報や環境の空間知覚が姿勢調節に複合的に関与することも示唆された.

これらの知見は,ヴァーチャルリアリティ技術の健康科学分野への応用に向けて,学術的な意義は大きいと考える.初年度(平成27年度)においては当初計画と比べて各到達目標の達成度に前後が生じたものの,今年度(平成28年度)はそれぞれが想定に近い達成段階に回復した.このことから本研究課題の進捗は順調であるとみなす.個別の到達目標に対する状況については以下のとおりである.「目標1:姿勢計測実験系の構築と再現性の確認」では,初年度に引き続き動作解析用赤外線カメラに不具合が発生したため,随時交換を進め,今年度後期に新型カメラのみのシステム構成となった.その後床反力計や筋電計などのアナログ入力装置も含めて全面的調整を行い,姿勢制御実験用途のカスタマイズが完了した.この到達目標は,当初計画より遅れがあったものの,今年度をもって完遂した.「目標2:踏み越え動作と通り抜け動作の実環境実験」においては,目標1で構築された姿勢計測環境を用いて,初年度から延期されていた被験者実験を実施した.これに続いて姿勢筋活動および動作パターンのデータ解析用プログラムを作成し,脚踏み出し運動中の動作制御パラメータの導出に着手した.この到達目標については,計画の遅れを概ね取り戻したが,次年度序盤まで継続する見込みである.「目標3:視覚情報を操作したヴァーチャル環境実験」では,前年度に先行して実施した実験データの結果をまとめ,学術論文および学術会議発表などで成果公開を行った.加えて,実験で用いたヴァーチャル映像刺激の知覚および動作への影響をより詳細に検討するため,ヴァーチャル環境における空間知覚に関する実験,および単純脚挙上を課題動作とした対照実験を実施した.この到達目標については結果のまとめまで完了しており,次年度の成果公開と総括に繋げる.本研究課題の目的は,筋活動計測と動作解析の手法を用いて,障害物回避動作中に発揮される初期・予測性・補償性の姿勢調節3位相それぞれについて,その機能的役割を明らかにすることであった.これにアプローチするための到達目標として,「目標1:姿勢計測実験系の構築と再現性の確認」,「目標2:踏み越え動作と通り抜け動作の実環境実験」,「目標3:視覚情報を操作したヴァーチャル環境実験」,の3つを設定した.初年度(平成27年度)においては,当初計画で想定されなかった実験機器の不具合などのため,各目標において延期もしくは部分的先行があったものの,次年度(平成28年度)において目標ごとに方策を再設定することにより,概ね順調に研究を進行させることができた.最終年度(平成29年度)は,まず目標2において,単純脚振り上げ動作および平地踏み出し動作との比較から,障害物踏み越え動作中の姿勢調節特性を明らかにする実環境実験を実施し,得られた結果についての成果公開を行った.また踏み出し距離と障害物の有無の複合的効果についても検討を行い,ここでの結果については今後継続的に成果公開を進めていく予定である.目標3については,前年度までの実験データから,ヴァーチャル環境の3次元映像情報が障害物回避動作中の姿勢調節に及ぼす影響を示し,学術会議などで成果公開を行った.ここで得られた知見は,将来の健康科学分野においてヴァーチャルリアリティ技術を実践的に利用するにあたって,有益な学術的裏付けを与えるものと考えられる.「つまずき」は転倒の主因子である.
家族性パーキンソン病原因遺伝子DJ-1の機能解析

DJ-1遺伝子は,家族性パーキンソン病(PARK7)の原因遺伝子として報告されたが,その生物学的機能については未解明なことが多い.本研究では,パーキンソン病病態モデルラットを使用しその生物学的機能を以下のように明らかにした.DJ-1タンパク質は106番目のシステイン残基が自己酸化することにより活性酸素分子種(ROS)を還元(消去)することが研究代表者らにより明らかにされていたが,これらの研究成果は培養神経細胞を用いてなされてきた.本研究では,DJ-1タンパク質のヒトパーキンソン病への臨床応用を目指すため,動物個体におけるROSによる神経変成作用に対するDJ-1タンパク質の機能を解析した.ラット中脳に,パーキンソン病様病態を誘起する6-ヒドロキシドパミン(6-OHDA)を微量注入しパーキンソン病病態モデルラットを作成した.このモデルラットに,DJ-1野生型,家族性パーキンソン病患者で見出されたL166P変異体タンパク質を6-OHDAと同時に中脳内投与した.その結果,6-OHDAはチロシンヒドキシラーゼ(TH)陽性神経細胞を変性させるが,野生型DJ-1同時投与すると神経細胞損傷を70%以上抑制することが明になった.また,変異体タンパク質では細胞損傷抑制能は見出されなかった.さらに,各種投与ラット運動障害性を検討したところ,野生型DJ-1投与群では著しくパーキンソン病特有の運動障害が改善された.さらに,6-OHDA注入後24時間後に野生型DJ-1タンパク質を投与した場合でも,細胞障害,運動障害が抑制・改善されることが明らかになった.(Neurobiol.Diseas., 24:144-158(2006))これらの結果は,DJ-1タンパク質のパーキンソン病治療薬として臨床応用が可能であることを示し,さらなる機能解明,創薬開発,薬物送達法開発など更なる研究課題が提起された.DJ-1遺伝子は,家族性パーキンソン病(PARK7)の原因遺伝子として報告されたが,その生物学的機能については未解明なことが多い.本研究では,パーキンソン病病態モデルラットを使用しその生物学的機能を以下のように明らかにした.DJ-1タンパク質は106番目のシステイン残基が自己酸化することにより活性酸素分子種(ROS)を還元(消去)することが研究代表者らにより明らかにされていたが,これらの研究成果は培養神経細胞を用いてなされてきた.本研究では,DJ-1タンパク質のヒトパーキンソン病への臨床応用を目指すため,動物個体におけるROSによる神経変成作用に対するDJ-1タンパク質の機能を解析した.ラット中脳に,パーキンソン病様病態を誘起する6-ヒドロキシドパミン(6-OHDA)を微量注入しパーキンソン病病態モデルラットを作成した.このモデルラットに,DJ-1野生型,家族性パーキンソン病患者で見出されたL166P変異体タンパク質を6-OHDAと同時に中脳内投与した.その結果,6-OHDAはチロシンヒドキシラーゼ(TH)陽性神経細胞を変性させるが,野生型DJ-1同時投与すると神経細胞損傷を70%以上抑制することが明になった.また,変異体タンパク質では細胞損傷抑制能は見出されなかった.さらに,各種投与ラット運動障害性を検討したところ,野生型DJ-1投与群では著しくパーキンソン病特有の運動障害が改善された.さらに,6-OHDA注入後24時間後に野生型DJ-1タンパク質を投与した場合でも,細胞障害,運動障害が抑制・改善されることが明らかになった.(Neurobiol.Diseas., 24:144-158(2006))これらの結果は,DJ-1タンパク質のパーキンソン病治療薬として臨床応用が可能であることを示し,さらなる機能解明,創薬開発,薬物送達法開発など更なる研究課題が提起された.1,家族性パーキンソン病原因遺伝子DJ-1の神経変性阻止効果についてDJ-1タンパク質は、生化学的及び培養細胞を用いた研究から、DJ-1は106番目のシステインが、自己酸化することにより、活性酸素分子種(ROS)を還元(消去)することを代表者は既に明らかにしている(EMBO.Rep.2004,5,213-218)。そこで、動物個体でのROS(神経変性作用薬物)により生じる神経変性作用に対してDJ-1タンパク質の機能を解析した。ラット中脳に、パーキンソン病様病態を誘起する、6-ヒドロキシドーパミン(6-OHDA)を微量注入し、パーキンソン病モデル動物を作成した。このモデル動物に、DJ-1野生型、家族性パーキンソン病患者で見いだされているL166P変異体タンパク質を6-OHDAと同時、または24時間後に中脳内注入した。その結果、6-OHDAによりチロシンヒドキシラーゼ(TH)陽性細胞の喪失を惹起するが、野生型DJ-1タンパク質を同時投与した場合、TH陽性細胞喪失が抑制され、一方、変異型DJ-1(L166P)では、その抑制効果が見られなかった。また、24時間後の投与した場合でも、TH陽性細胞の喪失を抑制した。(現在投稿中)2,DJ-1結合タンパク質の探索DJ-1は上記に示した、抗酸化ストレス防御作用を持つほか、転写因子、タンパク質分解酵素、アポトーシス阻害因子など多様な機能が現在までに明らかにされている。そこで、その機能メカニズムを明らかにするため、DJ-1結合タンパク質を酵母Two-Hybrid法、プロテオーム法、抗体アレイ法により検索した。

その結果、ユビキチン様タンパク質SUMO-1、リン酸化関連酵素Abstrakt、p53結合タンパク質TOPORS/p53BP3、抗酸化ストレスタンパク質SOD3が明らかとなった。(既に、研究論文として公表した)パーキンソン病などの神経変成疾患は高度高齢化社会の到来により患者数の急増が大きな社会問題となっている。研究代表者らが1997年に新規がん遺伝子として同定報告したDJ-1は、2003年に家族性パーキンソン病の原因遺伝子(PARK7)であることが、欧州での患者家族の家系解析により明らかにされた。その後、あいついで家族性パーキンソン,でなど数多くの遺伝子変異が報告されている。パーキンソン病は、中脳黒質の神経細胞変成作用による、運動障害、情緒障害疾患である。しかしながら、DJ-1の抗酸化ストレス防御機能が研究代表者等によって、試験管内実験、培養細胞を用いた実験により証明されていたが、パーキンソン病の病態である、神経(細胞)変成作用に対する機能は不明なままであった。そこで、本研究ではパーキンソン病病態モデル動物での野生型DJ-1、およびPARK7患者で見いだされた変異型DJ-1の酸化ストレスに対する神経細胞の細胞死抑制作用を解析した。また、DJ-1の生物学的な機能調節とSUMO-lタンパク質修飾の関与を検討し、以下のような結果を得て、公表した。1、ラット中脳に6-Hydoroxydopamineを微量注入することにより、パーキンソン病病態モデルとなるラットの作成方法を開発した。2、病態モデルラットに、野生型DJ-1タンパク質を同時または後日投与することにより、6-Hydoroxydopamineによるドパミン作動性神経細胞の損傷が回避される。一方変異型タンパク質ではその機能が喪失している。3、DJ-1タンパク質投与により、神経細胞損傷による運動障害が改善される。4、DJ-1の生物学的機能調節にはSUMO-1タンパク質修飾が重要であり、その修飾部位の同定、修飾部位変異体の細胞内局在性の変動と生物学的機能喪失などを明らかにした。以上
下垂体ホルモンの分泌過剰およびその抑制状態における分泌顆粒成分の変化

機能亢進状態のラット下垂体前葉における開口分泌動態が血中ホルモンの変化と比例しないというメカニズムに分泌顆粒に存在する蛋白の変化が関与しているのではないかという仮定のもとに,正常および機能亢進(腫瘍)状態の分泌顆粒成分の分子量を解析した。エストロゲン・ペレットを包埋して数ヶ月飼育し,乳腺の発育によりプロラクチン産生の亢進を確認したラットの下垂体前葉組織から庶糖勾配法によって分泌顆粒分画を採取した。この分画中に存在する成分の分子量を確定するためマトリックス補助レーザー脱離イオン化飛行時間型質量分析計(MALD/TOF)により質量分析を行ったが,ノイズが著しく明瞭な解析結果が得られなかった。これは塩および庶糖の存在によると推測して透析や濾過によって脱塩と庶糖除去を行ったところ,ノイズは減少したが蛋白の回収率が低下し絶対量不足により十分なイオンを得ることができなかった。そこでMALD/TOFは未精製サンプルも解析可能であるという特性に着目し下垂体前葉組織全成分を解析した。その結果,プロラクチンおよび成長ホルモンと推測される分子量21,00022,000のイオン以外に,分子量15,000の部分にコントロール群には認められなかったイオンが確認された。これらの成分についてHPLCで精製してアミノ酸配列を決定する必要がある。一方,同時に採取した血清成分においても同様の検索を行ったところ,アルブミンも出現するが腫瘍組織と同じ分子量を示すイオンが認められた。アミノ酸配列の決定とともに下垂体組織,特に分泌顆粒成分の成分を反映するか否かの確定が今後の課題である。
相補的な物理量に基づく量子力学的干渉性の定量化

本年度はまず、量子情報理論における重要な問題のひとつである位相推定問題を量子力学的干渉性(複数の量子状態の重ね合わせ状態が保持する重ね合わせの程度)の観点から考察した。具体的には、静磁場中の量子系へ測定を行い、測定結果から静磁場の強度を推定する問題を考えた。そして、量子力学的干渉性は量子状態と物理量の関係を記述する概念であるため、静磁場の印加を記述するハミルトニアンに関する量子力学的干渉性と静磁場の強度推定精度との関係を考察した。そして、次の結論を得た。量子力学的干渉性の尺度としてコヒーレンスの濃縮レートを採用し、静磁場の推定精度の尺度として量子フィッシャー情報量を採用した場合、コヒーレンスの濃縮レートは一定であるが、量子フィッシャー情報量は全く異なる量子状態の族を構成することができる。したがって、量子力学的干渉性と静磁場の推定精度の間には定量的な関係はない。そして、静磁場の印加によって生じる量子系のダイナミクスが量子状態を激しく変化させる条件を解明することが静磁場の強度推定問題にとって重要である。次に、群作用による量子状態変化について理解を深めることが重要であると考え、量子状態の対称性の識別問題という問題を定式化した。量子状態空間上の群作用が与えられたとき、群作用から量子状態空間に同値関係が定義される。そして、この同値関係による状態空間の商集合の点を分離する量子測定を求める問題が量子状態の対称性の識別問題である。そしてこの問題に関して次の結果を得た。ユニタリ群が量子状態空間に作用する場合、前年度に導出したエントロピー関数が推定可能な量子測定は対称性の識別問題の解である。そして、この解を用いることで、ユニタリ群の作用よって定まる量子状態空間の商集合上に操作的な距離関数を定義することが可能である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、複数の量子状態の重ね合わせ状態が保持する重ね合わせの程度(量子力学的干渉性)の定量化を通して、量子状態の重ね合わせの原理に起因する量子情報処理の利点を明らかにすることである。特に、量子系の物理量としてハミルトニアンに注目し、エネルギー固有状態の重ね合わせ状態の量子情報処理における潜在的利用価値の解明を目指して研究を進めた。まず、エネルギー固有状態の重ね合わせ状態が保持する重ね合わせの程度を定量化するために、インコヒーレント操作という量子操作を用いた異なる量子状態の変換問題を考察した。そして、同一の純粋状態に初期化された多数の量子系が利用可能であるという条件下で、インコヒーレント操作による状態変換レートを導出することに成功した。本研究結果により、エネルギー固有状態の重ね合わせ状態の保持する重ね合わせの程度が定量化できたことになる。次に、エネルギー固有状態の重ね合わせ状態が量子情報処理におけるリソースと見なし得るか否かを明らかにするために、エネルギー固有状態の重ね合わせ状態とインコヒーレント操作を用いることでユニバーサルな量子計算が実行可能か否かを考察した。そして、エネルギー固有状態の重ね合わせ状態の保持する重ね合わせの程度と実装可能となる量子計算アルゴリズムとの定量的な関係を導出することに成功した。本研究結果により、エネルギー固有状態の重ね合わせ状態は量子計算を可能にするリソースであると結論できる。また、量子力学的干渉性が重要な役割を演じる量子状態の非対称性あるいは非平衡性の定量化理論では、量子状態の潜在的利用価値はその状態の下でのエネルギー分布とエントロピー関数によって特徴付けられる。そこで、これらの推定問題を考えた。そして、物理的に自然な仮定の下で、測定により生じる擾乱を抑制しつつエネルギー分布とエントロピー関数の推定が可能であることを発見した。量子操作と量子力学的干渉性の関係に関しては、交付申請書に記載した研究計画から若干遅れている。しかし、量子状態の保持する重ね合わせの程度の定量化に関しては、交付申請書に記載した研究計画通りに研究が進んでいる。

そして、この解を用いることで、ユニタリ群の作用よって定まる量子状態空間の商集合上に操作的な距離関数を定義することが可能である。本研究の目的の一つである(混合状態を含む)一般の量子状態の保持する重ね合わせの程度の定量化問題に対して、他の研究者によって画期的な進展がもたらされた。また現在、量子力学的干渉性を定量化するという観点からの量子操作の分類が進み、インコヒーレント操作以外の量子操作のサブクラスが多数提案されている。そこで本年度は、各サブクラスの量子操作を用いた位相推定アルゴリズム等の重要な量子情報処理の実装可能性や各サブクラスへの操作的意味付け可能性に関して研究を進める。28年度が最終年度であるため、記入しない。
訪問看護師による在宅高齢者のアドバンス・ケア・プランニング推進プログラムの開発

訪問看護師のアドバンス・ケア・プランニング(以下ACP)に対する認識および実施状況を明らかにするため全国調査を実施した。全国訪問看護事業協会会員の訪問看護ステーションから1100件を無作為抽出し、管理者宛に調査協力依頼文書および質問紙を郵送した。本研究参加に同意する看護師1名へ無記名の質問紙調査を依頼した。調査内容は、ステーションの概要、ACPの理解度・実施状況、ACPを実施した事例の概要である。宛先不明の返送が10件、261名の訪問看護師から質問紙の返送があった(回収率23.9%)。回答者は65.5%が所長で、訪問看護ステーションの開設年数は10年以上が77%であった。ACP理解度は「ほぼ理解している」「だいたい理解している」が65.4%であった。ACP実施状況では「ふだんから利用者本人に声をかけている」が33.6%、「入退院など病状に変化があったとき利用者に声をかけている」46.3%、「利用者本人から話があったとき行う」が9.3%、「利用者本人には声がかけづらいので家族に声をかける」が9.3%、「利用者本人、家族にも自分から声をかけることはない」が1.5%であった。また、ACPの機会は「たくさんある」「時々ある」が86.2%であった。ACPにかかわった利用者の主病名で多かったのが、末期がん94.2%であった。ACPを良かったと感じた理由は、利用者や家族の思いを聞き希望に沿うケアを提供できた、利用者が最期を家族と過ごせ家族・遺族から感謝の言葉があったが多くあげられた。一方、ACPを困難と感じた理由は、利用者の思いを聞くのが難しかった、利用者と家族もしくは家族間の意向が食い違っていたが多かった。ACPを推進するには、ACP本来の意義を理解できるような教育の場の確保と、倫理的課題として在宅医療・ケアチームで話し合いがもてるような土壌形成が必要であると考えられた。当初の計画通り全国調査を実施した。今年度、調査結果を学会発表、論文投稿する予定である。本研究の趣旨を説明し同意が得られた訪問看護師に半構成的面接調査を実施する。ACP実践事例について、ACPが必要と判断した理由、ACPの経過、訪問看護ステーションスタッフやその他の在宅ケアスタッフの反応等について尋ねる。これまでの調査結果を踏まえ、訪問看護師が在宅療養高齢者のACP推進役として機能するためには、どのような介入が必要なのか、ACPに関する訪問看護師への教育内容と対話ガイドを検討する。平成30年度に未購入のソフトウエアライセンスおよび消耗品がある。平成31年度に購入し使用する予定である。
紛争後復興開発期の多民族共存社会における平和構築活動の現状分析

ムスリム(ボスニアック)、セルビア人、クロアチア人の三主要民族間で凄惨な内戦が三年半もの間繰り広げられたボスニア・ヘルツェゴビナの紛争後復興状況を調査し、平和構築活動が民族間の分断状況を改善するきっかけになっているのかどうかを考察した。結果として、紛争終結直前から直後にかけての混乱期に行われた特定民族への援助活動が、紛争終結後十数年を経過した現在においても影響を及ぼし、ひいては同国における民族主義に基づく政治活動の延命につながっていることが確認できた。ボスニア・ヘルツェゴビナでは今もって民族間に分離独立の動きが残っており、紛争再発の芽が完全に除去されたとは言い難い状況にある。本研究の調査結果から、紛争再発防止の観点からも、紛争終結後早期における援助活動の調整と監督が、その後の復興にとって重要であることが指摘できたムスリム(ボスニアック)、セルビア人、クロアチア人の三主要民族間で凄惨な内戦が三年半もの間繰り広げられたボスニア・ヘルツェゴビナの紛争後復興状況を調査し、平和構築活動が民族間の分断状況を改善するきっかけになっているのかどうかを考察した。本研究の調査結果から、紛争再発防止の観点からも、紛争終結後早期における援助活動の調整と監督が、その後の復興にとって重要であることが指摘できた18年度は3年間の研究の初年度に当たり、先行研究に関する文献と関連情報の収集に努めた。先行研究については、広く平和構築活動一般についての文献と、主に非政府組織(NGO)が紛争後の復興において取り組んでいる事例についての文献を渉猟した。その理由として、紛争後の復興における二国間援助の場合と比較して、NGOによる活動の方が現地の状況を悪化させない、いわゆるDo No Harm原則に重点をおき、援助活動を通して平和の芽を育もうとする活動が多く見受けられるからである。また、情報の収集として、まず5月に我が国の平和構築研究の第一人者が顔をそろえる平和構築フォーラムが主催するセミナーに参加し、情報交換を行った。そこにはNGOの代表だけでなく、外務省、国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)の代表も参加するなど、幅広く情報を集めることができた。次に、9月には外務省南東アジア第二課と国別開発協力第一課を訪れ、調査対象候補地である東ティモールの現状についてブリーフィングを受けた。また、同日、国際協力機構本部にて、アジア第二部大洋州チームの担当官にもお会いし、ブリーフィングを受けた。その結果、東ティモールの騒乱は、一部報道で言われているほど民族間の争いという様相が強いわけでないばかりか、開発援助が民族間格差を生み出して今回の騒乱につながったものではないことが確認できた。そのため、東ティモールを候補地とすることは保留せざるを得なくなった。さらに、今年になっても大統領選挙後の混乱に予断を許さないことから、19年度の現地調査に東ティモールを含めるかどうかは未定の状態である。以上が18年度の研究実績である。平成19年度は10月末からおよそ10日間の日程でボスニア・ヘルツェゴヴィナ(以下、ボスニア)のサラエヴォ市とバニャ・ルーカ市に赴き、国際機関職員等へのインタビューを行った。インタビューでは、デイトン和平合意直後から多くの援助機関がボスニアに押し寄せた中で、宗教系のNGO団体が特定の宗教信者である国内避難民に対して住宅建設を行うなど、援助活動を通してその町の人口構成比を変えてしまったという事実が明らかとなった。また、別の町では二国間援助機関の本国の意向により、難民を早期に帰還させる目的で住宅が建設されたものの、元の住民は帰還せずにそれらの住居が貸し出され、賃貸料を得ているとの事実が明らかとなった。前者はボスニア南部のストラッツ市近郊で行われたものであり、民族の分断状況を深める結果になったと考えられる。後者はボスニア北部のプリエドール市とサンスキモスト市近郊でのケースであり、そもそもの目的を達成できなかった援助の失敗例であったと結論づけられる。以上の調査結果から、紛争終結直後の混乱期において、数多くの援助機関が短期的な利害に基づいて援助活動を行ったことは、長期的に見ると必ずしも良い結果をもたらしてはいないことが分かる。このことから、多民族が共存できる社会を平和構築活動によって実現するためには、援助活動の早期調整とそのための調整機関が必要であるとともに、そのような機関が長期的な視点に立った援助計画を策定する必要性が指摘できる。研究の最終年度に当たる20年度は、まず18年度からの成果をまとめ、7月にスロベニアで行われた国際会議で発表を行った。次に、9月末から、10月上旬にかけて再度ボスニア・ヘルツェゴヴィナを訪れ、サラエヴォ市とモスタル市において国際機関現地職員を対象にインタビューを行い、19年度の調査で明らかとなった点の検証を行った。聞き取り調査の結果、モスタル近郊では紛争終結の混乱期に、特定民族を対象にした住宅建設が人道援助によって行われ、それによって人口地図の塗り替えが行われたことが明らかとなった。そのことが紛争終結後13年を経た現在においても地方選挙に影響を与えており、今なおエスノ・ナショナリズムに基づく政治を延命させる要因の一つにもなっている。

このような弊害が認められる一方で、モスタル高校でのIT教育における日本のODAを用いた取り組みにも現れているように、異なる民族の学生を同一の授業で一緒に学ばせるという試みも行われており、和解に向けた取り組みも進みつつある。そのような中で、ヒアリングから明らかになったことは、モスタル市内には芸術や工業の専門学校が民族毎にそれぞれ一つずつ存在しており、それらがなかなか進展しない経済復興の中で経営に行き詰まりを見せているということであった。このことは開発期の平和構築援助にとっては好機と捉えられるように思われる。仮に、学校の統廃合を条件に援助を供与することができれば、モスタル高校での実験を超える成果を生み出すことができるかもしれないとの印象を得た。平和構築に資する開発援助の条件付け(コンディショナリティー)の可能性について研究することが今後必要となるだろう。
元素ドーピングによるアルミン酸カルシウム・エレクトライド単結晶の電子活性機能創製

本研究では、In等の稀少金属を用いない透明導電体や高効率電子放出材料の開発を目指して、遷移金属元素や希土類金属元素をドープしたアルミン酸カルシウムC12A7の高品質バルク単結晶を育成し、その育成結晶をエレクトライド化して元素ドーピング効果を調べた。その結果、固液界面形状を制御して溶媒移動浮遊帯域溶融法(TSFZ法)で結晶育成を行うことによりC12A7バルク単結晶中のドーパント濃度を制御することができた。さらに、希土類金属元素の置換はわずかな固溶量でもC12A7エレクトライドの電気伝導率の向上に効果的であることを明らかにした。In等の稀少金属を用いない透明導電体や高効率電子放出材料の開発を目指して、アルミン酸カルシウム(Ca12Al14O33;以下、C12A7と略す)中に遷移金属元素や希土類金属元素をドープしたC12A7高品質バルク単結晶を育成し、その育成結晶を用いて熱処理により高伝導率のエレクトライド結晶を合成する条件を明らかにするとともに、元素ドーピング効果を詳細に調べることでITOに匹敵する高導電体発見の手がかりを掴むことを目的としている。また、C12A7エレクトライド単結晶を直接に育成する方法についても検討して、高品質C12A7エレクトライド単結晶の直接合成を行っている。平成25年度は、(1) C12A7中への遷移金属元素や希土類元素の固溶領域の検討、(2)熱処理をせずにC12A7エレクトライド単結晶の直接育成を実施した。Yをドーパントとして選択して、Caサイト置換を試みた。焼結法により5at%Yまで置換した結果、2at%Yでは異相が観測されなかったが5at%Yでは異相が析出しており、Y濃度の増加とともに格子定数が減少したことから25at%Yの間に固溶限界があることがわかった。また、溶融凝固した試料の格子定数測定の結果より、分配係数が1より小さいことが推測された。C12A7エレクトライド単結晶の直接育成はカーボンルツボを用いて垂直ブリッジマン法により行った。C12A7化学量論組成の原料を用いて結晶育成を行ったところ、育成結晶は黒色不透明であったがCaの蒸発によりCaAl2O4相が異相として析出した。そこで、原料中のCa濃度を増加して結晶育成を行った結果、約4 mol%CaO過剰組成において異相CaAl2O4が大幅に減少することがわかった。平成26年度は、1.TSFZ法による銅置換C12A7単結晶の育成、2.希土類元素を添加したC12A7単結晶の育成と固溶領域の検討、3. C12A7エレクトライド単結晶の直接育成を実施した。銅置換C12A7単結晶の育成において、Cu濃度の分布が結晶成長界面の形状に依存することが明らかになり、加熱ミラーを傾斜することで改善できることがわかった。希土類元素としてY, Nd, Eu, Gd, Hoを添加したC12A7単結晶の育成では、育成条件を最適化することで添加濃度0.1at%において気泡や異相を含まない単結晶を得ることができた。C12A7化学量論組成より3.04.0 mol%CaO過剰な原料を用いて結晶育成を行ったところ、3.4 mol%CaO過剰組成においてCaAl2O4などの異相がほとんど析出していない結晶を得ることができた。その育成結晶は黒色不透明であったが、電気伝導率が7.8E-8 S/cmと非常に小さく、これは粒界の影響によるものと考えられる。平成27年度は、1.銅置換C12A7単結晶のエレクトライド化とその熱電特性評価、2.希土類元素を添加したC12A7単結晶の育成と固溶領域の検討、3. C12A7エレクトライド単結晶の直接育成を実施した。TSFZ法により育成した銅置換C12A7単結晶を熱処理して黒色のエレクトライドを合成した。そのエレクトライドの熱電特性の評価を行った結果、銅置換C12A7エレクトライドの熱伝導率は室温において5.5 W/mKと小さいが、ゼーベック係数が金属並みに低いことがわかった。この原因としてキャリア密度が大きいことが考えられ、エレクトライド熱処理条件の最適化によりキャリア密度を制御すれば、熱電特性を向上されることが示唆された。Y, Nd, Eu, Hoの希土類元素を添加したC12A7単結晶の育成では、それらの希土類元素の固溶限界と分配係数を調べたところ、最も固溶限界と分配係数が高いNdですらそれぞれ0.90 at%Ndと0.095と小さく、固溶しにくいことがわかった。

そのため、希土類元素過剰な溶媒を用いたTSFZ法による結晶育成が効果的であると示唆される。C12A7エレクトライド単結晶の直接育成はカーボンるつぼを用いて垂直ブリッジマン法により行った。カーボン蓋によりCaの蒸発を抑制させたりペンシル状のカーボンるつぼを設計することにより、C12A7化学量論組成の原料から異相やクラックの少ない結晶を得ることができた。しかし、その育成結晶は黒色不透明であったが、絶縁性であった。そのため、エレクトライド化には熱処理が必要であるが、FZ法に比べて大型化や自動化が可能でありC12A7単結晶の実用化には有効であると期待される。本研究では、In等の稀少金属を用いない透明導電体や高効率電子放出材料の開発を目指して、遷移金属元素や希土類金属元素をドープしたアルミン酸カルシウムC12A7の高品質バルク単結晶を育成し、その育成結晶をエレクトライド化して元素ドーピング効果を調べた。その結果、固液界面形状を制御して溶媒移動浮遊帯域溶融法(TSFZ法)で結晶育成を行うことによりC12A7バルク単結晶中のドーパント濃度を制御することができた。さらに、希土類金属元素の置換はわずかな固溶量でもC12A7エレクトライドの電気伝導率の向上に効果的であることを明らかにした。Cu置換C12A7単結晶の育成およびブリッジマン法によるC12A7エレクトライド単結晶の育成については、研究目的を達成する目途が立っている。しかし、希土類元素置換C12A7において、固溶限界が推定値よりかなり小さいため、結晶育成条件の最適化に時間がかかっており、エレクトライド化やその特性評価を実施するまでに至っていない。無機合成化学,結晶工学Cu置換C12A7においては、前年度の研究を継続してTSFZ法による結晶育成を行い、均一組成の単結晶育成に最適な条件を決定する。C12A7エレクトライド単結晶のブリッジマン法による直接育成を継続して行う。育成結晶は、導電率およびESRによる電子濃度の測定を行い、育成条件との相関を明らかにして高導電率化を目指す。希土類元素置換C12A7において、厳密な固溶限界の決定や分配係数の検討を行い、その結果を基に溶媒を用いたTSFZ法による単結晶育成を行い、最適な育成条件を決定する。育成結晶は、エレクトライド化を行い、無添加とドーパント添加C12A7エレクトライド結晶について、ドーパントの種類や濃度と導電率との相関を明らかにする。また、現有のESR測定装置を用いて測定・解析することによりドーピング金属イオンの原子価状態を明らかにする。これらの実験を通して、より高い導電率をもつエレクトライド結晶の合成条件を探索する。ブリッジマン法によるC12A7エレクトライド単結晶の育成においては、直接育成の可能性が得られており、研究目的を達成する目途が立った。しかし、Y置換C12A7において、厳密な固溶限界の決定や分配係数の決定に時間がかかっており、結晶育成の最適条件を決定するまでに至っていない。Y置換C12A7において、厳密な固溶限界の決定や分配係数の検討を行い、その結果を基に溶媒を用いたTSFZ法による単結晶育成を行い、最適な育成条件を決定する。
オンラインカンファレンスシステムによる授業者と研究者の授業実践知に関する基礎研究

実践的力量の形成は,授業者個々が当該の授業実践を振り返り,そこでの授業事象の認知と,授業実践の技術を,メンターを媒介に対象化する過程が重要である。その過程で、研究者の実践知が授業者の実践知と融合する機能が重要とされる。本研究では,オンラインカンファレンスシステムを用いて,教師の授業事象の認知と授業技術の適応を掌る実践知を,授業者とメンターとしての研究者自らが対象化することを通して,明らかにすることを目的に研究を実施した。本年は、授業カンファレンスを行う際の、メンター側の機能に着目し、媒介者及び対話者としてメンターが果たす役割を、実際のデータから抽出する。授業後のリフレクション過程における授業者とメンターとのコミュニケーションを、その言動の分析を手がかりに、特徴を抽出し考察した。また、対話過程の中に、メンター自身が投影されることから、カンファレンスを通しての、授業者自身の変容とメンター自身の変容を把握し、カンファレンス過程における両者の相互作用をも明らかにすることができた。これらの分析を通して、教師のもつ実践知及びその実践知の把握と形成過程に係わる知見を,データ読み込みと解釈から得ることができた。とりわけ,複数名から成る授業観察者によるオン・ゴーイング法とその分析により,観察者としての実践知の固有性を把握することができた。本年度は、最終年度であるので、これらの研究過程を整理し、事例的な分析による報告書を作成した。実践的力量の形成は,授業者個々が当該の授業実践を振り返り,そこでの授業事象の認知と,授業実践の技術を,メンターを媒介に対象化する過程が重要であることが分かっている。しかし、研究者の実践知が授業者の実践知と融合するときに研究者はメンターとして働くが,その要因や機能は十分に解明されてはいない。この研究では,オンラインカンファレンスシステムを用いて,教師の授業事象の認知と授業技術の適応を掌る実践知を,授業者とメンターとしての研究者自らが対象化することを通して,明らかにすることを目的とする。システム構成としては、学部と附属の間で「遠隔操作によるカンファレンスシステム」を構築した。大学でビデオカメラを遠隔操作できるもので、これにより、双方向でのカンファレンスを可能にする。本システムを用いて、附属での授業進行に伴うオンゴーイングでの自己の授業認知を,授業者と研究者が同時並行で記録・分析して,授業者と研究者の実践知を対象化した。これにより、授業者は、子ども理解、授業展開、授業内容に関する実践知を働かせ、研究者は、授業構成、授業過程、授業内容に関する実践知を働かせていることが分かった。授業後のカンファレンスでは、研究者による「授業過程」での実践知をコアに、授業者との対話をすすめることに焦点が置かれ、授業者は、これを通して、自分の授業観、子供観、教材観へのリフレクションがなされることが推測された。附属校との間は10キロメートル離れているため、映像情報を1時間以上使用すると他の利用者への影響がでるが、幹線がより太くなればこの問題は解消される。本研究は、授業者が観察者やメンターとしての指導者とのカンファレンス的交流により、実践的力量の形成過程を明らかにすることを目的としている。しかし、授業研究における、メンターとしての研究者や指導者の役割は、明示的であるわけではなく、それが特徴であり課題でもある。本研究では、小学校と中学校の授業を数時間単位でとりあげ、授業者とそれへの参与者とが、(1)授業過程での各自の認知を記録する。(2)授業後にメンターとして授業者と対話し記録する。(3)その後(1)の過程を各自で振り返り自己の「みえた事象」を記述し、(4)メンターとしての機能を、(2)及び(3)をデータとしながら分析し、オンラインカンファレンスの基礎的知見を得ることとした。その結果、メンターは、カンファレンスの過程で、(1)授業者の意識に寄り添い、授業者の振り返りを促す働きをしていること、(2)授業者の発話を、第三者としてとらえ解釈して、授業者に問い返すことで、発話の意味を意識化させていること、(3)授業の構造全体への問い返しをするなかで、文脈的に授業の構造をみる視点を意識化させていること、などが、カンファレンスの機能として明らかになった。さらに、研究者と授業者の同僚としての参加者とのメンター的機能は前者が内容知、後者が方法知に特徴的であることが、ある程度把握できた。研究者にとっての授業実践知の把握は、オンラインカンファレンスの柔軟な活用により、現実的に可能であることが示唆された。

これらの分析を通して、教師のもつ実践知及びその実践知の把握と形成過程に係わる知見を,データ読み込みと解釈から得ることができた。とりわけ,複数名から成る授業観察者によるオン・ゴーイング法とその分析により,観察者としての実践知の固有性を把握することができた。本年度は、最終年度であるので、これらの研究過程を整理し、事例的な分析による報告書を作成した。
睡眠覚醒リズムを制御するカルシウムシグナル関連因子のシステム生物学的解析

本研究課題では、動物において普遍的に観察される睡眠覚醒リズムを対象として、Ca2+シグナルによる生体リズム形成機構を解明することを目的としている。睡眠中・覚醒中の脳からはそれぞれに特徴的な神経発火パターン(睡眠時は低頻度、覚醒時は高頻度)が計測されるが、過去の数理的解析から、これら二つの状態間の遷移は、細胞膜上の電位依存型Ca2+チャネル、NMDA型グルタミン酸受容体、Ca2+依存性K+チャネル、Ca2+ポンプのうちのいずれか一つ以上にCa2+透過性の変化が起きた結果として生じることが明らかになっているが、これら分子群の睡眠覚醒リズムに対する寄与を示す実験的証拠はほとんど得られていない。平成28年度は、上記分子群のうち細胞膜Ca2+ポンプ(PMCA)に焦点を絞り解析を行った。まず、マウス脳に発現しているPMCAのクローニングを行い、4種類のアイソフォーム(そのうち2種はスプライスバリアントを持つ)を同定した。続いて、PMCA細胞内領域の全てのセリン・スレオニン・チロシン残基を対象にして非リン酸化変異(アラニン)・疑似リン酸化変異(アスパラギン酸)を加えた模倣体を網羅的に作製し、合計168種の変異体を得た。また対照として機能欠損型変異体および恒常活性型変異体も作製した。これらすべての変異体のCa2+輸送特性を大規模並列測定するために、蛍光マイクロプレートリーダーを用いたカルシウムイメージングシステムを確立し、PMCA変異体を発現したHEK293細胞の細胞内Ca2+動態の時系列解析を行った。一次スクリーニングにより、Ca2+ポンプ活性調節に関わる標的リン酸化部位の候補が40アミノ酸見つかり、現在更なる解析を行っている。本年度は、睡眠覚醒リズム制御に関わるCa2+シグナル関連因子の一つとしてPMCAに着目し、リン酸化によるPMCAのCa2+透過性調節機構について解析を行った。マウス脳組織からPMCA遺伝子をクローニングし、細胞内領域の全リン酸化アミノ酸について変異体を作製した。これら大量の変異体を用いてCa2+イメージングによるリン酸化アミノ酸部位のスクリーニングを行った。その結果、既にCa2+透過性調節に関わるリン酸化部位の候補も絞れてきているなど、順調に進展している。今後も予定通りCa2+シグナルによる生体リズム形成機構を解明することを目的として研究を推進する。
統計的検定論を超える新しい決定論的アプローチの試み

統計的推測においては、通常、母集団分布から得られた無作為標本に基づいて未知の母数を推測する。しかし、必ずしもその母集団分布から無作為標本を得ることはできず、標本空間、すなわち、観測可能な標本全体を制限する必要がある。その母集団分布をどのように制限するかによって、そこからの無作為標本に基づく統計的実験と元の母集団分布からのものとの関係がどのようになっているかに関心がある。本研究においては、まず、Bayyarri and DeGroot(1987,1989)等の文献によって正規分布、指数型分布族の選択モデルにおけるFisher情報量を調べた上で、実験の比較を決定論の観点から行った。実際、一定の条件の下でFisher情報量を最大にする母集団分布の制限方法の1つとして最適な荷重関数を求め、具体的な分布の場合について考えた。その荷重関数は従来のNeyman-Pearson型の検定関数に類似のものになるが、その設定条件は異なるものである。次に、標本が同じ離散型母集団分布から得られたものであるか否かを検証するために、様々な検定方法が提案されている。最近、Brown and Zhao(2002)は、複数の確率変数が独立にそれぞれのボアソン分布に従い、それらの母数がすべて等しいか否かという仮説検定問題において、Anscombeの分散安定変換に基づく統計量によって有用な検定ができることを主張している。しかし、Anscombeの分散安定変換は母数λが十分大きいときに有用な方法であり、また標本が離散的な値を取るにも関わらず、その漸近分布をカイ2乗分布に近似させていることから、その精度は標本の大きさに著しく影響する。本研究では、より簡便なマックス検定統計量によるランダム検定を考え、Anscombeの分散安定変換に基づく検定等と近似マックス検定の水準の達成精度および検出力を数値的に比較し検討した。無作為標本の実現値に基づいて,母数に関する有限個あるいは無限個の命題の中から結論を選ぶ問題を多重決定問題という.特に母数空間【○!H】が2つに分割されている場合が仮説検定問題になる,一般には【○!H】の分割{【○!H】_λ|λεΛ}が与えられているとき、母数θがどの【○!H】_λに属しているかを決めることが問題になり,特に【○!H】_λが一点集合とすれば,母数推定問題になる.本研究では,まず,正規母集団分布N(μ,σ^2)を考え,その平均μの符号の問題,すなわち【○!H】=IR^1とし,【○!H】_1:={μ|μ<0},【○!H】_2:={μ|μ=0},【○!H】_3:={μ|μ>0}として,μがどの【○!H】_λ(λ=1,2,3)に属するか定める問題を考えた.そして,μの各符号について【○!H】_λと決定したときの損失を与えた.このとき,(i)σが既知の場合に,N(μ,σ^2)からの大きさnの無作為標本の平均に基づく多重決定方式φのリスクを計算し,それはρ=:μ/σの関数R(ρ,φ)として表された.次に,(ii)σが未知の場合には,自由度n-1,非心度√nρの非心分布に従う統計量Tに基づく,多重決定方式φ_TのリスクR(ρ,φ_T)を計算した.さらに,いくつかの損失関数について(i)の場合には,水準0<α<1/2において,^<sup>ρ>0 R(ρ,φ)=R(0,φ)となるα=α^*を求め,(ii)の場合には,^<sup>ρ>0 R(ρ,φ_T)=R(0,φ_T)となるα=α^*を求めた.その結果からα^*がほぼ0.05または0.01となるような損失関数を見つけることができた.本年度の研究では,μの符号のみを考えたが,信頼域に対応するように,もっと母数空間の細かい分割の場合に拡張であり,また,正規分布だけでなく,もっと一般の分布の母数について多重決定問題を考えていきたい.統計的推測において,位置尺度母数分布モデルは基本的であり,決定論的観点から適当な損失関数の下でリスクを最小にする推測方式を求める問題は重要である.いくつかの損失関数の下での最小のリスクをもつ共変(minimum risk equivariant,略してMRE)推定量はすでに得られていて,そこでは補助統計量に基づく条件付分布が重要な役割を果たし,特に2乗損失の下でのMRE推定量を求めることができる.一方,実験などにおいては,時間に比例して観測されるデータを扱うことがある.このような場合,線形回帰モデルが有用であり,これは位置尺度母数分布族と類似したモデルと捉えられる.本研究では,従来あまり論じられてこなかったこの回帰モデルにおいて2乗損失の下での位置および尺度共変推定について考えた上で区間推定への応用を行った.実際,まずこのような時間を伴う回帰モデルにおいて位置および尺度に関する共変性の定義を与え,補助統計量を巧みに利用してMRE推定量を構成した.そしてその具体的な例として正規分布,一様分布の場合を挙げた.いずれの場合もMRE推定量はPitman型になるがその係数は時間に依存する.

次に,十分統計量が存在しない場合には,全標本Xが補助統計量A=A(X)と統計量T=T(X)の組に1対1対応すれば,Aを与えたときのTの条件付分布を与えることによって,統計量Tの情報量損失を完全に回復できることが知られている.本研究では,その条件付分布を用いて共変推定量に基づいた条件付信頼区間を構成した.さらにこの信頼区間の数値計算結果,区間幅がかなり狭くなることが確かめられた.統計的推測においては、通常、母集団分布から得られた無作為標本に基づいて未知の母数を推測する。しかし、必ずしもその母集団分布から無作為標本を得ることはできず、標本空間、すなわち、観測可能な標本全体を制限する必要がある。その母集団分布をどのように制限するかによって、そこからの無作為標本に基づく統計的実験と元の母集団分布からのものとの関係がどのようになっているかに関心がある。本研究においては、まず、Bayyarri and DeGroot(1987,1989)等の文献によって正規分布、指数型分布族の選択モデルにおけるFisher情報量を調べた上で、実験の比較を決定論の観点から行った。実際、一定の条件の下でFisher情報量を最大にする母集団分布の制限方法の1つとして最適な荷重関数を求め、具体的な分布の場合について考えた。その荷重関数は従来のNeyman-Pearson型の検定関数に類似のものになるが、その設定条件は異なるものである。次に、標本が同じ離散型母集団分布から得られたものであるか否かを検証するために、様々な検定方法が提案されている。最近、Brown and Zhao(2002)は、複数の確率変数が独立にそれぞれのボアソン分布に従い、それらの母数がすべて等しいか否かという仮説検定問題において、Anscombeの分散安定変換に基づく統計量によって有用な検定ができることを主張している。しかし、Anscombeの分散安定変換は母数λが十分大きいときに有用な方法であり、また標本が離散的な値を取るにも関わらず、その漸近分布をカイ2乗分布に近似させていることから、その精度は標本の大きさに著しく影響する。本研究では、より簡便なマックス検定統計量によるランダム検定を考え、Anscombeの分散安定変換に基づく検定等と近似マックス検定の水準の達成精度および検出力を数値的に比較し検討した。
核-細胞質間蛋白質輸送の制御機構における熱ショック蛋白質hsc70の機能解析

核-細胞質間の機能分子の流通は、importin βファミリーと呼ばれる輸送担体分子群により行われる。しかし、importin βファミリー分子と核膜孔複合体構成因子(Nup)との相互作用や、方向性を持った動きの制御機構などの分子メカニズムはほとんど明らかとなっていない。本研究は、これらの問題点を明らかにし、核-細胞質間輸送における蛋白質の核膜孔通過機構を分子レベルで解析することを目的とし、以下のことを明らかにした。2.核膜孔通過活性に必要十分な領域のアミノ酸に点変異を導入したimportin β変異体の挙動解析から、培養細胞内において野生型と異なる局在を示す変異体を得た。これらの変異体の核膜孔通過活性をin vitro蛋白質輸送アッセイ系で解析した結果、野生型より核内移行が速いが核外移行は遅い変異体(A)や核外移行は速いが核内移行は遅い変異体(B)を同定した。これらの変異体とNup(p62,Nup153)との相互作用を調べると、野生型や変異体Aに比べ、変異体Bはp62やNup153との結合が弱かった。importin βの核膜孔通過は、核内移行も核外移行も、Nupが持つFGリピートと呼ばれるアミノ酸配列との同じ分子間相互作用によると考えるモデルも提唱されているが、これらの結果は、核内移行と核外移行ではimportin βとNupの分子間相互作用が違うという可能性を示唆している。