hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
液晶性アゾベンゼン高分子エラストマーによる光表面レリーフ形成とその硬化

これまで申請者らは、室温で液晶相を形成するような低粘性アゾベンゼン高分子材料を開発し、この薄膜に干渉させたレーザを照射すると、膜材料の側方移動により、湿式現像工程を要することなく、薄膜表面に周期構造を作製できることを報告している。(Adv. Mater. 2001,14,1693)。また、前年度はこの現象のメカニズムについて検討した結果、光により膜材料が自己組織的に集合するような力が物質移動の駆動力として作用することがわかった(Appl. Phys. Lett.,2003,83,4960)。本年度は、これまでに開発してきた低環境負荷型微細加工技術を用いた応用研究として、分子コンベア作用によるゲスト材料のパターニングについて検討をおこなった.ゲスト分子には、高分子EL材料、超伝導材料として近年着目を集めているポリチオフェン誘導体を用いた。ポリチオフェン誘導体を含んだアゾベンゼン高分子薄膜を作製し、紫外光の前露光処理をおこなった。この薄膜に干渉させたレーザ光のような、空間強度分布をもった光を照射することにより、アゾベンゼン高分子とともにπ共役系高分子を任意の位置に移動させることを試みた。原始感力顕微鏡、顕微蛍光スペクトル測定の結果から、π共役系高分子のマイクロメートルスケールでの移動を確認することができた。これにより、光によるポリチオフェン誘導体の2次元パターニングに始めて成功した(Jpn. J. Appl. Phys. Part2,2004,43,L1169)。また、固定化させた表面レリーフ構造についての応用についても検討を勧めた結果、新しいコマンドサーフェス型液晶配向膜を開発することができた(Macromolecules,2004,37,8692)。これまでに申請者らは、前露光と液晶性高分子エラストマーとを組み合わせたシステムを駆使することによって、従来の光誘起表面レリーフ形成(以後、PSR)に関する研究で扱われてきた材料系と比較して、千分の1程度の露光量でレリーフパターンが形成できることを見出している。そこで本年度(平成14年)では、千倍にもおよぶ高感度化に関わる因子を明らかにすることを目的とし、高感度PSRの偏光特性について詳細に検討し、光物理化学的手法により物質移動機構を明らかにすることを試みた。また、高分子の主鎖骨格を系統的に変化させ、高分子主鎖の運動性と物質移動速度の相関性について、合成化学的手法による検討もあわせておこなった。購入したレーザ用光学基本機器を用いることにより、青色レーザ光の偏光状態を精密に制御することによって、多様な干渉条件で高感度PSRについて検討が可能となった。結果として、光強度の空間分布が生じるような条件(強度ホログラム)においてのみ、偏光状態に依存することなく高感度に物質移動が誘起されることがわかった。さらに、購入した水銀キセノンランプとクロム蒸着マスクを用いたパターニング露光によっても高感度に物質移動が誘起されることが確認された。これは、インコヒーレントな光において物質移動が誘起された初めての例である。高分子の主鎖骨格のみを系統的に変化させた、数種類の液晶性アゾベンゼン高分子エラストマーを合成し、高分子主鎖の運動性と物質移動速度の相関性について検討したところ、高分子のガラス転移温度(Tg)が低い材料ほど高速に移動することがわかった。Tgの高低は高分子主鎖の運動性を定性的に評価できると考えられ、高分子主鎖の運動性と物質移動速度の相関性を実験的に証明した初めての例である。本年度(平成15)は、干渉させた青色レーザにより作製したレリーフパターンの固定化と脱色について検討をおこなった。これまでに、申請者らはレリーフパターンの固定化の手法として、ホルムアルデヒド蒸気と塩酸蒸気中に同時に浸すことによる検討を進め、レリーフパターンを固定化することに成功している。しかしながら、レリーフパターンの固定化に用いている、ホルムアルデヒドならびに塩酸は共に劇物指定されている有害物質であった。そこで、よりクリーンな手法として、活性酸素を曝すことによるレリーフパターンを固定化することを試みた。レリーフパターンを作製した薄膜を市販のオゾン洗浄機中に配置し、酸素雰囲気で254nmの紫外光を照射した。紫外光により励起された三重項酸素は活性酸素を合成する。この活性酸素は有機物を容易に分解することが知られている。活性酸素下における、高分子の分解挙動を赤外分光測定により追跡した結果、官能基によって分解速度が異なり、アゾ基、ベンゼン環、アルキル基、カルボニルキ基の順番で分解速度が速くなることがわかった。この知見に基づき、アゾ基、ベンゼン環のみが完全に分解される時間で反応を終了させたところ、波長220nmの紫外領域でも透過率が90%以上の薄膜が得られた。このとき、レリーフパターンの形状は保持されたままであった。活性酸素により透明化されたレリーフパターンについて耐熱試験を検討した結果、通常液晶プロジェクタ等に用いられる光学素子に課せられる150°C以上の耐熱性を有していることがわかった。活性酸素という比較的クリーンな外部刺激を用いることで、レリーフパターンの透明化と硬化を同時に達成することができた。このようにして透明かつ固定化されたレリーフパターンは、液晶配向膜、マイクロレンズアレイ等へ応用できる。

(Adv. Mater. 2001,14,1693)。また、前年度はこの現象のメカニズムについて検討した結果、光により膜材料が自己組織的に集合するような力が物質移動の駆動力として作用することがわかった(Appl. Phys. Lett.,2003,83,4960)。本年度は、これまでに開発してきた低環境負荷型微細加工技術を用いた応用研究として、分子コンベア作用によるゲスト材料のパターニングについて検討をおこなった.ゲスト分子には、高分子EL材料、超伝導材料として近年着目を集めているポリチオフェン誘導体を用いた。ポリチオフェン誘導体を含んだアゾベンゼン高分子薄膜を作製し、紫外光の前露光処理をおこなった。この薄膜に干渉させたレーザ光のような、空間強度分布をもった光を照射することにより、アゾベンゼン高分子とともにπ共役系高分子を任意の位置に移動させることを試みた。原始感力顕微鏡、顕微蛍光スペクトル測定の結果から、π共役系高分子のマイクロメートルスケールでの移動を確認することができた。これにより、光によるポリチオフェン誘導体の2次元パターニングに始めて成功した(Jpn. J. Appl. Phys. Part2,2004,43,L1169)。また、固定化させた表面レリーフ構造についての応用についても検討を勧めた結果、新しいコマンドサーフェス型液晶配向膜を開発することができた(Macromolecules,2004,37,8692)。
自己秩序化を利用した有機・無機超格子の創製と新物性の探索

[目的]「機能の発現原理に革命を」もたらすような新規物性を探索すべく、有機無機ハイブリッド超格子の創製を試みた。これまでにきれいな界面の超格子を従来の交互蒸着法などによる組み立て方式で作ることは困難なことを体験したので、本研究では、構成物質の特性を利用した自己組織化法を考えその有効性を検討した。[実験]ポリエチレンオキシドとポリ酢酸ビニルのブレンド物に無機塩であるKSCNを溶かした高分子固体電解質のキャスト膜上にステアリン酸(SA)を真空蒸着した。これを室温でデシケータ中に放置し、構造と組成の変化を反射X線回折、ESCAならびにSIMSにより評価した。[結果]SA分子膜中へのK原子の拡散とこれに伴う分子膜配列規則性の向上、さらに有機無機の繰り返し周期構造の進行を確かめた。この現象はSA分子膜中に拡散した無機イオンがSA分子の二次元的極性面にイオン-双極子相互作用でトラップされて起こったと考えられる。これによって、界面が原子次元で急峻な有機無機積層超格子を構築できる可能性を世界ではじめて示すことができた。さらにこの成果をSAを物性的に興味がもたれる色素のアルキル誘導体に置き換えた、色素/無機超格子の形成に応用し、新物性探索に結びつける研究を進行中である。
酵母由来の新規な経時寿命延長因子Ecl1ファミリーの解析

細胞の寿命がどのようにして決まるのかを理解することは現代生物学が取り組むべき課題の一つである。本研究では分裂酵母において、高発現することで経時寿命を延長する因子Ecl1ファミリーを発見したことを契機として、その機能解明を中心に研究を遂行した。加えて、経時寿命制御の全体像を理解することを目的に、経時寿命延長変異株ならびに延長遺伝子群のスクリーニングを行い、取得した因子の機能解析を進めた。これらの研究成果によって、分裂酵母における経時寿命の制御機構とそれに関わる新規因子群の理解が進んだ。分裂酵母をモデルとして細胞の経時寿命を規定する因子の同定とその作用機構を解明することを目的とした。研究の結果、以下の成果を得た。(1) Ecl1が分裂酵母の経時寿命を延長させるメカニズムを解析するため、マイクロアレイ解析を行い、Ecl1を高発現することによって生じる細胞内変化を解析した。その結果、ストレス応答遺伝子群の発現が亢進していることを見いだした。(2) Ecl1の作用機構に関する知見を得るため、酵母Two-hybrid法を用いて、Ecl1と相互作用する因子をスクリーニングした。その結果、8種類の相互作用因子を同定した。(3) Ecl1がどのようなシグナルに応答して発現制御されるのかを調べる目的で、細胞周期による制御と各種栄養源の枯渇による制御を解析した。その結果、Ecl1の発現量は細胞周期を通して一定であること、窒素源が枯渇した際に、顕著に発現が誘導されることを見いだした。(4)経時寿命延長に関わる因子を広範に検索することを目的として、経時寿命が延長する変異株をスクリーニングした。取得した経時寿命延長変異株の一つが、P-type ATPaseをコードするPma1の活性低下型変異であることを見いだした。(5)熱ストレス転写因子Hsflは線虫において細胞寿命に関わることが知られている。分裂酵母のHsflについても高発現すると分裂酵母の経時寿命が延長することを見いだした。さらに、Hsflはecl2^+プロモーター上流領域に結合し熱ショックに応答したecl2^+の発現制御に関わること、Hsflの高発現による経時寿命延長効果はEcl2を含むEcl1ファミリー因子に依存することを示した。上記の研究成果により、分裂酵母の経時寿命延長に関わる因子に関して知見が蓄積した。特にEcl1ファミリーは、発見当初は未知の因子であったが、その作用機構の理解が進んだ。そこで、本研究では分裂酵母をモデルとして経時寿命に影響する因子の同定とその機能解明を進め、以下の成果を得た。(1)高発現すると分裂酵母の経時寿命を延長する因子として同定したEcl1ならびにそのパラログEcl2,Ecl3の作用機構を解明する目的で、これらEcl1ファミリーの高発現株のマイクロアレイ解析を行い、経時寿命延長時に共通して発現が上昇する遺伝子群を同定した。遺伝子群の解析から転写因子Prr1がEcl1ファミリーによる寿命延長を仲介する中心的因子であることを明らかにした。(2)上記マイクロアレイ解析から高発現すると経時寿命を延長する新たな遺伝子群を同定した。(3)高発現することで分裂酵母の経時寿命を延長する遺伝子を同定する目的で、分裂酵母のゲノムライブラリーを用いて新たに大規模なスクリーニングを行った。その結果、異なる遺伝子領域に由来する複数の候補を取得した。現在、経時寿命を延長することを指標にして、機能遺伝子の特定を進めている。(4)自然突然変異によって、経時寿命が延長する分裂酵母変異株を大規模にスクリーニングし、候補株を複数取得した。これらについて各種ストレスに対する表現型を解析し、そのうちの一株は、同時にKClに対する感受性を示すことを見出した。この表現型を利用して原因遺伝子の同定を開始している。(5)細胞寿命の維持には正確なチェックポイント機構の発動が重要であると予想される。そこで、複製チェックポイントキナーゼCdslに着目し、下流因子の同定を進めた。本研究では分裂酵母をモデルとして経時寿命の制御機構に関する解析を行った。特に経時寿命延長因子Ecl1ファミリーの発見をもとに、その機能解明を進め以下の成果を得た。(1)「分裂酵母Php2変異株が経時寿命を延長することの発見」出芽酵母のEcl1がHap2と相互作用することをヒントに、分裂酵母のPhp2(Hap2に相当)を解析した。その結果、分裂酵母のCCAAT結合転写因子複合体(Php複合体)のサブユニットをコードするphp2遺伝子が欠損することにより分裂酵母の経時寿命が長くなることを発見した。また、Δphp2株では、ミトコンドリアの呼吸関連遺伝子の発現が低下すると共に、当該遺伝子の上流にPhp2タンパク質が結合することを見出した。(2)「酵母を用いた長生き因子のスクリーニングと細胞寿命延長機構の解析」過剰発現により分裂酵母の経時寿命を延長する新規遺伝子をスクリーニングした。

その結果、経時寿命延長遺伝子候補として複数の遺伝子を見出した。この中からSPBC16A3.08cに注目し解析を行い、SPBC16A3.08cが、出芽酵母のTOR経路に関わると予想されるStm1遺伝子の機能的オルソログであることを示した。16A3.08cの過剰発現とΔtor1株の表現型が似ていることから16A3.08cがTOR経路に関わっていると想定し、研究を遂行中である。(3)「出芽酵母のEcl1ホモログ:ScEcl1による経時寿命延長機構の解析」出芽酵母に見出したEcl1ファミリーScEcl1の高発現による寿命延長機構を解析し、ScEcl1高発現による経時寿命延長はカロリー制限と重複すること、ならびにScEcl1はカロリー制限と同様に呼吸と酸素消費を増加させることを見出した。詳細な解析の結果、ScEcl1はカロリー制限状態を模倣し、ミトコンドリアに依存して経時寿命を延長させることを示した。研究実施計画に従って、研究を実施できた。その結果、Ecl1ファミリーによる経時寿命の延長に中心的役割を果たす因子としてレスポンスレギュレーターPrr1を同定できた。加えて、新規な経時寿命延長因子ならびに経時寿命延長変異株の候補も取得できた。これらの解析から、新たな経時寿命因子の同定が進むと期待できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。スクリーニングによって取得された新たな経時寿命延長因子および変異株に焦点を当てて解析を進める。特に経時寿命延長変異株についてはその原因遺伝子を同定することが重要であるが、困難も予想される。そこで当初予定していた、表現型を相補することを指標にした原因遺伝子のスクリーニングに加えて、高速シークエンサーを用いた変異点の同定も新たに計画に加えて解析を行う予定である。
空間再配分手法に基づいた街路の整備・運用に関する研究

本研究は、街路空間における自動車・歩行者・自転車に対する空間の割り当ての適正化を行うことによって、ハイモビリテイ・ハイアメニティの街路空間を創出するための手法を提案することを目的とするものであり、以下の成果が得られた。1)研究代表者らが提案している街路の機能分類手法を複数の都市に適用し、これらの手法の適用性をさらに高めた。2)街路の利用状況から見た問題街路の抽出に関しては、オキュパンシー指標を用いた.オキュパンシー指標に基づけば、利用主体の占有面積から見た街路の利用状況の妥当性が評価できる。3)街路の評価は、空間占有状況といった利用実態からだけでなく、街路空間の本来のあり方にという視点からも検討することが不可欠である。このような街路空間に対する評価は、評価する人々の属性、すなわち、一般の街路利用者であるか沿道施設関係者であるかなどによって異なるであろうし、また街路利用者であっても、利用交通手段によって大きく異なることが予想される。そこで、このような街路との関わり方を考慮して抽出した被験者に街路を評価させることとし、AHP法の適用を念頭に置いて評価実験を実施した。この実験結果を用いてAHP法に基づいた分析を行い、街路構成要素等に関するウェートを算定した。4)上記の分析結果を用いて、対象街路に関する種々の代替案を評価し、望ましい代替案の作成方法について検討するとともに、対象街路における具体的な改善案を提示することができた。この改善案は交通サ-キュレーションの観点からみても、妥当であることを確認した。5)以上のようにして、街路空間再配分が街路の改善に有効である区間に対して、街路空間改善代替案を作成する手法を確立することでできた。本研究は、街路空間における自動車・歩行者・自転車に対する空間の割り当ての適正化を行うことによって、ハイモビリティ・ハイアメニティの街路空間を創出するための手法を提案することを目的とするものであり、今年度は以下の成果が得られた。1)研究代表者らが提案している街路の機能分類手法を新たな都市に適用し、その手法の妥当性を確実なものとした。この機能分類の結果を用いて、以下の検討を行った。2)街路の利用状況から見た問題街路の抽出は、オキュパンシー指標を用いて実施した。オキュパンシー指標に基づけば、利用主体の占有面積から見た街路の利用状況の妥当性が評価できる。3)街路の評価は、利用実態からだけでなく、街路空間の本来のあり方にという視点から検討することが不可欠である。そこで、本年度は街路の種々のパースを作成するとともに、これらを被験者に示していくつかの項目に関して評価させた。具体的には、AHP手法に基づいて望ましい代替案の作成について検討した。このような分析によって、道路利用者がどのような形態の街路を望んでいるかを明確にするとともに、調査対象とした街路における望ましい代替案を示す手法をおおむね確立した。さらに、この結果に基づいて、2)において問題があると指摘された街路における改善案を具体的に提案した。4)一般に代替案は種々の観点から提案されるものであり、複数の代替案が存在する。そこで、住民の意向を考慮して複数の代替案を集約する方法について検討した。本研究は、街路空間における自動車・歩行者・自転車に対する空間の割り当てを適正化することによって、安全・快適性が高く、かつモビリティにも配慮された街路空間を創出するための手法を提案することを目的とするものである。本年度は昨年度の成果を踏まえて、以下の成果を得た。1)街路分類、ならびに街路の問題箇所抽出を昨年と同様の手法を用いて行い、これらの手法の適用性をさらに高めた。検討対象としては、京都市都心部の街路とした。2)街路の評価は、空間占有状況といった利用実態からだけでなく、街路空間の本来のあり方にという視点からも検討することが不可欠である。

このような街路空間に対する評価は、評価する人々の属性、すなわち、一般の街路利用者であるか沿道施設関係者であるかなどによって異なるであろうし、また街路利用者であっても利用交通手段によって大きく異なることが予想される。そこで、このような街路との関わり方を考慮して抽出した被験者に街路を評価させることとし、AHP法の適用を念頭に置いて評価実験を実施した。この実験結果を用いてAHP法に基づいた分析を行い、街路構成要素等に関するウェートを算定した。3)上記の分析結果を用いて、対象街路に関する種々の代替案を評価し、望ましい代替案の作成方法について検討するとともに、対象街路における具体的な改善案を提示することができた。この改善案は交通サ-キュレーションの観点からみても、妥当であることが確認されている。4)以上のようにして、街路空間再配分が街路の改善に有効である区間に対して、街路空間改善代替案を作成する手法を確立することでできた。
抗原提示分子のユビキチン化による新たな免疫制御機構の解明

定常状態における樹状細胞にて抗原を提示している(pMHC IIは、MARCH-Iによってユビキチン化されることにより、新たな抗原を提示することが出来ると考えられている。一方、感染により、MHC IIのユビキチン化は消失し、免疫が開始されると考えられている。この仮説を検証するために、MHC IIが恒常的にユビキチン化されているマウスを作成した。このマウスではpMHC II発現が不安定化しており、免疫応答が低下していた。さらに、定常状態の末梢における血球分画にて、リンパ球数の低下を認めた。このように、pMHC IIのユビキチン化消失が、適正な免疫応答に必須であることが明らかとなった。MHC class II(MHC II)のユビキチン化消失により樹状細胞の機能が抑制される事、さらに、MHC IIのユビキチン化消失が樹状細胞の活性化によって起こる事から、MHC IIのユビキチン化が樹状細胞の活性化を抑制しているとの仮説を得た。さらにMHC IIのユビキチン化はそのE3ユビキチンリガーゼであるMARCH-Iにより制御されており、MARCH-Iの発現は樹状細胞の活性化によって抑制される事を見出している。これらの事から、樹状細胞は活性化シグナル(TLR等からのシグナル)を受けると、甑RCH-1の発現を抑制することによりMHC IIのユビキチン化を抑制し、安定的に抗原提示を行うが、それと同時にあるいは遅れて樹状細胞の抑制がMHC IIのユビキチン化消失によって行われていると考えた。従って、この仮説を検討する為に、(1)MARCH-Iの発現抑制の機構を解明する、(2)MHC IIのユビキチン化が消失しないマウスを作成する事を今年度の目標に設定した。(1)に関して、MARCH-Iタンパクが可視化出来るマウスの作成と解析へ向けての繁殖を行った。樹状細胞にてアミノ末端にFLAG tagが挿入されたMARCH-Iタンパク(MARCH-I-FLAG)を、ウエスタンブロットにて検出出来る事を確認した。また、樹状細胞の活性化によりMARCH-1タンパクが減少する事をMARCH-I-FLAGにて確認した。さらに、MARCH-Iの転写開始点を同定し、転写レベルにおける検討の準備が整った。(2)に関しても、すでに遺伝子改変マウスの準備が整いつつある。昨年度に作成されたMARCH-IをFALGにて可視化したマウス(MARCH-I FLAGマウス)を用いて、MARCH-Iの二次リンパ組織における発現を検討した。脾臓においてはT細胞領域に存在する樹状細胞と思われる細胞群がMARCH-Iを強く発現していた。しかしながらB細胞には発現が弱く、発現の確認にはさらにウエスタンブロット等を必要とする事が明らかとなった。さらに、パイエル板にては、MARCH-Iを顆粒状に発現している興味ある細胞群が存在している事が明らかとなった。昨年度において報告したMHC class II(MHC II)のユビキチン化消失の重要性について、新たなマウスを作成し準備検討を行った。MHC IIのbeta鎖のカルボキシル末端にユビキチンを挿入したノックインマウス(MHC II-ubi-KIマウス)を作成した。このマウスは、胸腺上皮においてMHC IIの発現が強く抑制されておりCD4 T細胞数の減少が認められた。脾臓の樹状細胞ではMHC IIの発現が10分の1に減少していた。このマウスから樹状細胞を作成し、MHC IIの発現を調べたところ、脾臓樹状細胞と同様に10分の1にMHC IIの発現が抑制されていた。また、この抑制はLPSによる活性化状態であっても維持されていた。このように、MHC IIのユビキチン化が活性化によって消失しないマウスの作成が終了したことから、MHC IIのユビキチン化消失の意義に関する検討準備が整った。定常状態における樹状細胞にて抗原を提示しているMHC class II(pMHC II)は、恒常的に発現しているMARCH-Iによってユビキチン化されることにより、恒常的に新生pMHC IIと入れ替えられている。このように、定常状態においてMHC IIは、新たな抗原を速やかに提示することが出来る準備をしていると考えられる。しかしながら、病原体が侵入すると、MHC IIのユビキチン化は消失し、病原体由来の抗原が安定的にMHC IIによって提示される。この安定化された提示によって感染免疫応答が誘導されると考えられている。この仮説を検証する目的にて、我々はMHC IIが恒常的にユビキチン化されているマウスを作成し検討した。

MHC IIのカルボキシル末端にリジン残基をすべてアルギニン残基に置換した変異型ユビキチンを挿入したknock-in mouseを作成した。このマウスではMHC II発現が不安定化しており、抗原提示能力が低下していることが確認された。さらに、モデル抗原OVAに対する免疫応答も低下していた。さらに、このマウスにおいて定常状態の末梢における血球分画にて、B細胞数の低下を認めた。観察されたB細胞数の低下はMHC II欠損マウスでは顕著ではなかった。このように、MHC IIのユビキチン化消失が、適正な免疫応答に必須であることが明らかとなった。さらに、定常状態における末梢でのB細胞数の維持において、MHC IIのユビキチン化消失が重要であると考えられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。感染免疫学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究室の移動があり、遺伝子改変マウスの繁殖に遅れが出ると思われたが、現在順調にマウス管理がなされている。また、MARCH-I-FLAGタンパクの検出もすみやかに行われており、解析へ向けた準備は順調に整いつつある。従って、現在まで概ね順調に進んでいる。研究室の移動に伴いマウスのコロニー再構築が必要であった。従って、マウスを用いた計画が若干遅れている。MARCH-I FLAGマウスを用いてin vivoの樹状細胞におけるMARCH-Iの発現の詳細を観察する。さらに、LPS等で活性化された樹状細胞のMARCH-I発現を経時的に観察する。In vitroにて作成した樹状細胞に抗原を取り込ませた後、CD4T細胞と共培養し、抗原提示の際のMARCH-Iの局在を詳細に観察する。昨年度に作成したMHC II-ubi-KIマウスを用いて、MHC IIのユビキチン化消失が起こらない状況による免疫異常の解析を行う。すでに、MHC II-ubi-KIマウスでは胸腺におけるCD4T細胞の選択に異常があるため、骨髄キメラマウスを作成し、抗原提示細胞においてのみMHC IIのユビキチン化が消失しないマウスを作成する。このキメラマウスを用いて、個体レベルでの免疫応答を検討する。また、in vitroにて樹状細胞を作成し、MHC IIの持続的ユビキチン化がCD4T細胞の活性化にどのような影響を与えるかを検討する。MARCH-I FLAGマウスを用いて、免疫応答におけるMARCH-Iの発現の変化を調べる。また、同様の検討を、in vitroにて作成された樹状細胞にて検討する。MHC IIのユビキチン化が消失しないマウスを用いて、免疫応答がどのように変化するのかを詳細に検討する。また、研究室移動のため遅延したマウスの繁殖を、24年度残額を用いて速やかに行う。研究室の移動により、マウスのコロニー再構築に時間を要している。従って、マウスを用いた実験を一部来年度に行わなければならない。
汎用補酵素再生膜型バイオリアクターの開発とその食品成分変換への応用

第二世代のバイオリアクターとして期待されている汎用型補酵素再生系バイオリアクターの開発とその食品成分変換への応用を目的として研究を行い、以下に示すような結果を得た。1.各種低圧逆浸透膜(日東電工NTR-7410、東レUTC-20,SSA等)について、遊離型補酵素NAD,NADP,ATPに対する阻止機能を測定した結果、UTC-20が、いずれの補酵素に対しても、イオン強度にかかわりなく、90%以上の阻止率を示すことがわかり、これを用いて小型メンブレン・バイオリアクターを試作した。2.上記3つの補酵素のうち、最も汎用性の大きいNADについて、その還元型補酵素の再生系として、種々の酵素を検討した結果、反応平衡定数、酵素比活性、基質コスト、酵素コストより、グルコース脱水素酵素が最適であることがわかった。3.上記1.によるメンブレンリアクターシステムを用いて、L-アミノ酸生産のための実用系として、アラニン脱水素酵素/グルコース脱水素酵素共役系によるNADH再生を伴うピルビン酸とアンモニアからのL-アラニンの連続生産を試みた結果、NADサイクリング数110,000、反応器生産性260g/L/day、反応転化率55%という結果を得た。このことは、本システムではNADのコストが11万分の1に、すなわち殆ど無視できるレベルまでコストダウン出来ることを意味している。4.上記の系における反応転化率の改善のため、中性領域で不安定なピルビン酸をバイオリアクター流入直前まで酸性条件に維持することによって、反応転化率を100%とすることができた。アラニン脱水素酵素がヒドロキシピルビン酸にも作用することを利用して、同じ酵素反応系によるヒドロキシピルビン酸からL-セリンへの変換を試みた結果、NADサイクリング数13,300、反応器生産性75.7g/L/day、反応転化率20%という結果を得た。
古代日本語における格と他動性の研究

本年度は日本語における「格=文中における名詞句がどのように働くか」および「格標示の方法=格がどのように表現され得るか」の歴史的変化について、有形の格標示形式であるガとノの分布とその変化についての検討をおこなった。格助詞ガ・ノは、古代日本語において主語標示用法・連体修飾用法の両方に用いられていたが、先行研究に指摘されるように下接し得る名詞に制限があった。即ち、ガは代名詞や固有名詞に、ノはそれ以外の名詞に下接していたのである。この制限は現代日本語へと変化する中で失われることになり、そのプロセスについて検討することが求められている。本年度は、昨年度に引き続き、この変化について調査をおこなった。昨年度の論文においては「いつごろ変化が生じたか」について、14世紀ころに生じたことを明らかにしていたが、そのメカニズムについては解明できていなかった。そのため、本年度は再調査をおこない、変化の動機やメカニズムについて明らかにし、研究発表をおこなった。加えて、従来、古代日本語におけるガとノの使用法として「ノ・ガ尊卑説」という、ノは尊敬すべき対象に、ガは軽蔑すべき対象にそれぞれ下接するという規範意識が指摘されてきた。この規範意識と、ガ・ノの実際の使用(実態)とを検討し、実態としての尊卑に基づく使用よりも規範意識のほうが先行して存在していたことを指摘し、この規範意識と実態のずれをガとノが変化する過程の一部として位置づけるという研究発表をおこなった。この成果は翌年度に論文として公開される予定である。また、上記に加え、古代日本語における「私_猫_飼ってるよ」のような格標示の形式がない「ゼロ形式」についてもデータの収集・整理をおこなっている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は主として、日本語における「格=文中における名詞句がどのように働くか」および「格標示の方法=格がどのように表現され得るか」の歴史的変化のうち、(1)有形の格標示形式であるガとノの分布と、その歴史的な変化についての整理、(2)奈良時代語における有形の格標示形式であるガ・ノと有形の格標示形式がない「ゼロ形式」との比較・対照をおこなった。(1)については、古代日本語において主語標示用法・連体修飾用法の両方に用いられていたガとノについて論文化をおこなった。先行研究に指摘されるように、古代日本語におけるガとノは下接し得る名詞に制限があったが、現代日本語へと変化する中でその制約は失われることになる。これを踏まえて、ガとノがどのような種類の名詞に分布していたか、および、その分布がどのように失われていくかについて論文化をおこなった。加えて、「私の本」のようなガとノの連体修飾用法の変化について研究発表をおこない、古代日本語の有形の格標示形式であったガとノの特徴およびその変化の一端を明らかにしつつある。(2)については、ガ・ノといった有形の格標示形式と、「私_猫_飼ってるよ」のような格標示の形式がない「ゼロ形式」の差について、データの収集・分析に着手し、整理をおこなった。(1)に示した有形の格標示形式であるガとノの分布をもとに、ある名詞にガが出現する場合とゼロ形式が出現する場合、およびノが出現する場合とゼロ形式が出現する場合とに分け、その差について論じた。その結果、連体修飾節などの節の種類によっては有形の格標示形式であるガ・ノがゼロ形式よりも選択されやすい場合があることを明らかにした。総合的に本年度は、ほぼ期待通り研究が進展していると考え得る。【研究実績の概要】に示した(1)については、当初の予定では、ガとノの分布とその消失についての論文化を次年度(2018年度)におこなう予定であったが、進展があったため、計画を早めて本年度に論文化をおこなうことができた。また、それに付随して、「私の本」のような連体修飾用法のガ・ノの歴史的な変化についても着手し、研究発表をおこなうことができた。この点においては期待以上の成果があり、順調に進展しているといえる。同じく【研究実績の概要】に示した(2)については、当初の予定では、有形の格標示の形式(ガ・ノ)とゼロ形式とが文のどの位置に出現し得るかという語順の観点から考察をおこなう予定であった。しかしながら、データの不足から充分な検討ができず、語順の点からの考察までいたっておらず、節の種類という観点からの整理にとどまっている。この点で、当初の目標には到達し得ていないといえる。ただし、上代日本語の格の体系を明らかにするためには各種の要因から検討を加える必要があり、節の種類という観点からも整理をおこなうことで、節の種類という要因がある程度格の体系を把握する上で有効であることを示し得たとも考え得る。今後については、上代日本語のゼロ形式自体のデータの整理はある程度終了しているので、本年度の発表を足掛かりとし、データを加えた上で次年度はさらに考察を深め、研究発表および論文化をおこなっていきたいと考えている。上記のことから、総合的に今年度はおおむね順調に進展しているものと判断し得る。

格助詞ガ・ノは、古代日本語において主語標示用法・連体修飾用法の両方に用いられていたが、先行研究に指摘されるように下接し得る名詞に制限があった。即ち、ガは代名詞や固有名詞に、ノはそれ以外の名詞に下接していたのである。この制限は現代日本語へと変化する中で失われることになり、そのプロセスについて検討することが求められている。本年度は、昨年度に引き続き、この変化について調査をおこなった。昨年度の論文においては「いつごろ変化が生じたか」について、14世紀ころに生じたことを明らかにしていたが、そのメカニズムについては解明できていなかった。そのため、本年度は再調査をおこない、変化の動機やメカニズムについて明らかにし、研究発表をおこなった。加えて、従来、古代日本語におけるガとノの使用法として「ノ・ガ尊卑説」という、ノは尊敬すべき対象に、ガは軽蔑すべき対象にそれぞれ下接するという規範意識が指摘されてきた。この規範意識と、ガ・ノの実際の使用(実態)とを検討し、実態としての尊卑に基づく使用よりも規範意識のほうが先行して存在していたことを指摘し、この規範意識と実態のずれをガとノが変化する過程の一部として位置づけるという研究発表をおこなった。この成果は翌年度に論文として公開される予定である。また、上記に加え、古代日本語における「私_猫_飼ってるよ」のような格標示の形式がない「ゼロ形式」についてもデータの収集・整理をおこなっている。次年度は以下のことをおこなう予定である。まず、有形の格標示のガ・ノについては有形の主語標示の形式であるガとノについての歴史的な変化についての調査・考察をおこない、研究発表をおこなうこととする。併せて、本年度に研究発表をおこなった連体修飾用法のガとノについての論文化も進めていきたい。それによって、日本語における有形の格標示法の体系とその変化の一端を明らかにしていきたいと考えている。次に、ゼロ形式と有形の格標示形式(ガ・ノなど)の対照については、本年度におこなった研究発表および調査したデータをもととして、語順や焦点の観点からの考察をも進めていくこととする。また、当初の研究計画調書にも示したように、古代日本語における「犬を飼う」のようなヲと「犬_飼う」のような有形の格標示形式がないものとの対照もおこなっていく。また、今年度の調査の過程で、ゼロ形式そのものの機能差や通時的な変化を見る必要性があると感じたため、古代日本語のゼロ形式そのものの機能差の検討に着手している。また、通時的な変化を見るために、調査の終了している奈良時代以降の言語データについても調査をおこなっている。具体的には、平安時代の資料である『古今和歌集』と『源氏物語』の一部の調査に着手したところである。大きく上述の2点をおこなうことで、古代日本語における格の体系とその変遷を明らかにしたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
造卵器・造精器形成に基づく陸上植物基部大系統の質的分子系統解析

未だ解き明かされていない陸上植物基部、コケ植物セン類、タイ類、ツノゴケ類、及び維管束植物の4グループの系統関係を、造卵器・造精器の発生過程に関与する遺伝子に着目して解明することが本研究の目的である。最近の大規模データを用いた分子系統解析(Wickett et al. 2014、Puttick et al. 2018)から、コケ植物のセン類とタイ類が姉妹群であることが明らかとなり、さらにツノゴケ類を加えたコケ植物3グループが単系統であるという系統樹がもっとも支持された。ただしツノゴケ類の系統的位置については、陸上植物の最基部で分岐、維管束植物の姉妹群のどちらの可能性もまだ残っており、ツノゴケ類の系統的位置が系統解明の鍵となる。本年度の成果を以下に示す。1.ツノゴケ類(実験系統Anthoceros agrestis Oxford strain;雌雄同株):無菌培養を行い、造卵器・造精器形成に適切な培養条件を見出すとともに、形成のタイミング、形成場所、及び発生過程を明らかにした。LSMによる3D画像の詳細な解析を行い、造卵器同様notched meristemから造精器チャンバーがつくられること、従来の見解と異なり表皮細胞が並層分裂した外側の細胞がチャンバールーフにならないことを発見した。すなわち、シダ植物と比較されることもあった最初の並層分裂による表皮側細胞の発生運命は、シダ植物と全く異なる。2.タイ類(コマチゴケ;雌雄異株):基部で分岐したコマチゴケの野生株の造精器をLSMで観察し、茎頂に多数の造精器が形成されている生育段階では、複数の造精器が同じ細胞あるいは隣接する細胞から次々と作られることがわかった。性別不明無菌株(連携研究者榊原恵子博士により作出)から雄株を探索するため培養と観察を行なったが、1年間培養しても配偶子のう形成に至らなかった。コマチゴケの培養条件と雄株の確立はまだ達成できていないものの、ツノゴケ実験系統の培養条件の確立と造精器形成過程が明らかにでき、さらにシダ植物と比較して似た過程であると説明されていた従来の知見を覆す可能性の高い成果が得られた。また最近、他の共同研究によるセン類ヒメツリガネゴケの造精器茎頂と栄養茎頂のRNA-seqデータが入手でき、これを用いて造精器特異的に働く候補遺伝子を探索できることとなった。A. agrestis実験系統でにおける造精器発生過程の新発見について、野外で生育している他種ツノゴケでも同じかどうかを調べ、実験系統における変異や培養条件に依存する表現型でないことを確認する。確認できたら論文として発表する。コマチゴケについては培養条件の検討を行い、引き続き雄株を探索する。候補遺伝子は、ヒメツリガネゴケ造精器茎頂と栄養茎頂のRNA-seqデータを比較し、造精器特異的あるいは造精器で強い発現を示す遺伝子を特定し、さらにツノゴケ、ゼニゴケのゲノム配列中にオーソログが存在する遺伝子を選抜する。同時に、小葉類、シダ類、外群であるシャジクモのゲノム中にもオーソログが存在する遺伝子を選抜する。ツノゴケで発生段階特異的なRNA-seqを行い、候補遺伝子が含まれるかどうかを調べ、さらにin situ hybridizationを行い、発現している部位を特定する。さらにヒメツリガネゴケでプロモーター:レポーター導入株を作成して発現する細胞を比較する。

コマチゴケの培養条件と雄株の確立はまだ達成できていないものの、ツノゴケ実験系統の培養条件の確立と造精器形成過程が明らかにでき、さらにシダ植物と比較して似た過程であると説明されていた従来の知見を覆す可能性の高い成果が得られた。また最近、他の共同研究によるセン類ヒメツリガネゴケの造精器茎頂と栄養茎頂のRNA-seqデータが入手でき、これを用いて造精器特異的に働く候補遺伝子を探索できることとなった。A. agrestis実験系統でにおける造精器発生過程の新発見について、野外で生育している他種ツノゴケでも同じかどうかを調べ、実験系統における変異や培養条件に依存する表現型でないことを確認する。確認できたら論文として発表する。コマチゴケについては培養条件の検討を行い、引き続き雄株を探索する。候補遺伝子は、ヒメツリガネゴケ造精器茎頂と栄養茎頂のRNA-seqデータを比較し、造精器特異的あるいは造精器で強い発現を示す遺伝子を特定し、さらにツノゴケ、ゼニゴケのゲノム配列中にオーソログが存在する遺伝子を選抜する。同時に、小葉類、シダ類、外群であるシャジクモのゲノム中にもオーソログが存在する遺伝子を選抜する。ツノゴケで発生段階特異的なRNA-seqを行い、候補遺伝子が含まれるかどうかを調べ、さらにin situ hybridizationを行い、発現している部位を特定する。さらにヒメツリガネゴケでプロモーター:レポーター導入株を作成して発現する細胞を比較する。ツノゴケ、コマチゴケ培養株の条件検討に時間がかかったこと、ツノゴケの造精器発生過程に関して予想外の発見があったことから解析に時間をかけたことにより、これらのRNA-seq解析に取りかかることができなかったため。
運動物体の全周型形状計測手法の開発

本研究の目的は,円筒鏡を用いた全周形状計測手法における問題点の改善,および計測対象物や計測可能範囲のさらなる改良により,これまでに提案した全周形状計測手法を,エンドユーザにも用いられるような簡便な構成かつ計測プロセスをもつシステムとして実用化することである.本研究における,下記の3つの検討事項に対する研究成果について以下に述べる.1.カメラの光軸と円筒鏡の中心軸を一致させるためのキャリブレーション手法の導入については,カメラの光軸と円筒鏡の中心軸とのずれの原因となる位置ずれおよび角度ずれを補正するための複数のパターンを提案し,それぞれのパターンを提案手法により撮影することで,これらの有用性について議論した.2.対象物体表面のテクスチャや反射特性と立体形状の計測精度との関係の調査に関しては,光沢をもつ玩具を用いた形状計測実験を行い,物体表面の反射特性により,ステレオ視における対応点探索の精度が低下し,結果として立体形状の計測精度が低下することを確認した.3.運動する物体への提案手法の適用については,羽ばたき動作を行う生物の三次元形状を計測するために高速度カメラを導入し,撮影画像の明度や彩度などが提案手法に適しているか評価した.また,動き情報をステレオ視における対応点探索の手がかりとするための検討を行った.本研究の目的は,円筒鏡を用いた全周形状計測手法における問題点の改善,および計測対象物や計測可能範囲のさらなる改良により,これまでに提案した全周形状計測手法を,エンドユーザにも用いられるような簡便な構成かつ計測プロセスをもつシステムとして実用化することである.本システムにより得られる形状モデルは,三次元生物図鑑をはじめとするWeb上での教育用コンテンツや,エンドユーザがインターネットオークションに出品する際のサンプルとしての応用が期待される.しかしながら現在の試作システムでは,カメラの光軸と円筒鏡の中心軸の不一致により計測精度が低下する.誤計測を減少させ,計測精度を向上させるために,定量的な尺度をもとに軸のずれあるいは撮影画像が補正されることが望ましい.そこで,補正に有効なキャリブレーションパターンの提案および精度の検証を試みる.本年度の研究成果を以下に示す.まず,試作システムの改良を行った.既存の試作システムはモノクロカメラが用いられており,色情報を用いた形状計測が不可能であった.そこで高解像度カラーカメラを導入し,形状計測時に色情報を用いることで,計測精度の向上,および計測される形状のカラー化を実現した.次に,カメラの光軸と円筒鏡の中心軸を一致させるためのキャリブレーション手法の検討を行った.用いるキャリブレーションパターンは,カメラの光軸と円筒鏡の中心を通る軸のずれ量と,観測されるパターンの歪みの相関が明確に観測できることが望ましい.そこで,複数のキャリブレーションパターンを試作し,カメラで観測した上で,パターンの比較検討を行った.上記の研究課題について,フィンランド国オウル大学にて2007年5月14日より11月9日まで研究を行った.また,課題の成果を国際会議1件(the Seventh Finnish-Japanese Joint Symposium on Optics in Engineering, August 2007, Tampere, Finland)で発表し,博士論文("円筒鏡を用いた物体の全周形状計測",NAIST-IS-DD0561201)にまとめた.本研究の目的は,円筒鏡を用いた全周形状計測手法における問題点の改善,および計測対象物や計測可能範囲のさらなる改良により,これまでに提案した全周形状計測手法を,エンドユーザにも用いられるような簡便な構成かつ計測プロセスをもつシステムとして実用化することである.本研究における,下記の3つの検討事項に対する研究成果について以下に述べる.1.カメラの光軸と円筒鏡の中心軸を一致させるためのキャリブレーション手法の導入については,カメラの光軸と円筒鏡の中心軸とのずれの原因となる位置ずれおよび角度ずれを補正するための複数のパターンを提案し,それぞれのパターンを提案手法により撮影することで,これらの有用性について議論した.2.対象物体表面のテクスチャや反射特性と立体形状の計測精度との関係の調査に関しては,光沢をもつ玩具を用いた形状計測実験を行い,物体表面の反射特性により,ステレオ視における対応点探索の精度が低下し,結果として立体形状の計測精度が低下することを確認した.3.運動する物体への提案手法の適用については,羽ばたき動作を行う生物の三次元形状を計測するために高速度カメラを導入し,撮影画像の明度や彩度などが提案手法に適しているか評価した.また,動き情報をステレオ視における対応点探索の手がかりとするための検討を行った.
JSL対話型アセスメントDLAの精緻化と外国人児童生徒のための教育的枠組みの構築

本年度のDLA<聴く>の研究実績は、次の3つに分けられる。(1)日本語指導担当者からの情報収集:東京都葛飾区、八王子市、宇都宮市、島根県益田市の教委主催の日本語指導担当者研修で実際の教育現場での日本語指導及びDLAの取り組みについての課題等を得た。(2)教育現場の見学:2018年から始動した葛飾区での来日初期の日本語教室、小学校、中学校での移行期指導の現場を見学し指導助言を行った。(3)DLA「聴く」のデータ収集と分析:DLA科研の目標達成のため、協力校の日本語話者の児童分のDLA「聴く」のデータを採取、分析を行っている。DLA<読む>については、昨年度(平成29年度)に収集した230名の日本語母語児童のDLA<読む>のデータの分析結果をもとに、テキストレベルの妥当性を検証した。その結果について学会で発表した。また、これまで収集の難しかったCLD生徒のDLA<読む>のデータ38名分を収集し、中学生(年齢枠12-15歳)のJSL評価参照枠<読む>の記述文の基礎データを得た。以上の基礎データをもとに作成したJSL評価参照枠<読む>の記述文を、30名の被験者の妥当性検証のためのパイロット調査を実施した。DLA<書く>の本年度実績は、5月20日に行われた科研会議において確認した方針に則り、各学年のステージ6の記述の精緻化を目指した前年度収集作文データの分析に取り組んだことである。また、日本の小学校に在籍する外国人児童生徒2名に対して、日本語習得についての振り返りインタビューを実施した。その他、教育委員会からの依頼による教員研修において、現場教員との意見交換、情報収集を行った。DLAの記述の精緻化を進める中で、「ダイナミック・アセスメント」としてのDLAの構造や特徴、課題選択を行うことの重要性について、日本語教育学会でのパネル発表に参加して発表した。進捗状況はおおむね予定通りである。DLA<読む>に関しては、JSL評価参照枠の記述文の精緻化に向け、ある程度のデータ数を収集し、分析することができた。また、その妥当性検証のために必要な調査の準備(DLA評価者養成研修受講者により記述文に基づく評価の実施)も整いつつある。DLA<聴く>の精緻化の達成には、年少者のデーター、及び日本語話者の事例の分析が不可欠である。現在、前者は60例ほど、後者はまだ20例ほどしか集まっていない。現在あるデータをもとに、「JSL評価参照枠」(「聴く」)の年齢枠別の記述を試みているが、それを見せる形にするにはまだ年少者、母語話者両方のデータが少ないと感じている。事例の収集は許可を得るのがなかなか難しい面があるが、科研の期間内にさらにデーター収集に努めたい。DLA<話す><読む>については、これまでの調査結果に基づき、学会発表や講演会で成果公開を行ってきた。また、「DLA研修会」を大阪府箕面市で行い、教員へのCLD児童生徒の日本語のアセスメントについての理解を促す機会を提供してきた。DLA<書く>では、収集した作文データのうち、母語話者の作文について、語彙分析ソフトKHコーダーを使った語彙面の分析を進めており、2019年度日本語教育学会春季大会において成果発表を行う予定である。今後は、統計の専門家の協力を得て、記述文の妥当性及び信頼性(評価者がチェックした記述文の内容が児童生徒の能力を的確に表し、また、評価者間での評価の信頼性が保てるかどうか)の検証をして行く必要がある。零和元年度は複数の教育委員会及び学校教育現場(大阪府、滋賀県、兵庫県、横浜市、京都市、福岡市、豊田市、門真市、豊中市、出雲市)において研修を予定しており、それらの自治体と協力して、記述文の妥当性検証を進めていきたい。引き続き「DLA研修会」を開催して、教員やCLD児童生徒に関わるボランティアや学生・院生等への理解を広める予定である。目的はDLAの記述へのフィードバックにある。一方で、CLD児童の母語のアセスメント・ツールを、日本語版の優れた翻訳を駆使することで作成していきたい。(現場でニーズのある言語に対応する予定)併せて、年少者、母語話者のDLA「聴く」のデータ収集と分析を進め、「JSL評価参照枠」(「聴く」)の精緻化、つまり年齢枠別の記述を行う。また、その作業を通して見えてきた、現DLA「聴く」の聴解ビデオの構造的欠陥について分析し、今後の改訂版に備え新たな提案が示せるように準備していきたいと考える。また、語彙分析の成果を土台に、JSL評価参照枠の語彙、構成面でのステージ6の記述の精緻化に取り組む予定である。1年目である平成28年度は、これまでの蓄積データをJSL評価参照枠の5つの年齢枠(6-7歳、7-8歳、8-10歳、10-12歳、12-15歳)別、6つのステージ別に分類し、不足データの洗い出しを行い、情報を集約した。・目標達成のために大規模調査を実施した。・現在日本語母語児童へ調査中だが、データの質の問題が発生しつつある。目算ではステージ35への分布が多いが、学校要因、保護者の影響、外国人に対する姿勢等、環境が大きく左右した。・教育委員会の教員が市内学校を回り、外国人児童生徒の状況を聞いてくれた。話を聞き、必要であればDLAに回している。

このような努力のおかげで現場の先生が変わってきた。・反省として中間報告が実施できたらよかった。調査で多忙だった。収集データから言えることを目的に合わせて生かす必要がある。あらかじめゴール設定をして学会発表、報告を積極的に行って行く必要がある。<書く>前期、長春で10回作文データを収集。後期は「書く」実践例の収集。DLA研修の実施:浜松市教育委員会と琉球大学で実施した。<聴く>・葛飾区教育委員会:立ち上げに協力しており、これからの関係に期待している。帯広市教育委員会:学校の理解がないと支援要請を受けて出張。最近になってネパール、フィリピン出身者が増えてきたため、問題が生じてきている。<読む>大規模調査を実施。現在日本語母語児童へ調査中だがデータの質の問題が発生しつつある。目算ではステージ35への分布が多いが、学校要因、保護者の影響、外国人に対する姿勢等、環境が大きく左右している。教育委員会五十嵐先生が市内学校を回り、外国人児童生徒の状況を聞いてくれている。話を聞き、必要であればDLAに回している。五十嵐先生が回ってくれたおかげで現場の先生が変わってきた。データ収集については、今年は6名分収集(藤沢市立長後小学校齋藤先生より)中学生のデータが不足、中国語、フィリピノ語のデータがないため、葛飾区で実施予定。3年にわたるデータ収集ができたのは6名、面白いデータになりそうである・日本語母語児童生徒(XYZ)3名にも実施。ステージ34は多いが、ステージ6の事例はない。・進捗状況はおおむね予定通りである。1年目に収集した音声データの文字化処理を行い、技能別JSL評価参照枠の評価の観点に従って結果を分析している。成果の一部を国際学会(ヨーロッパ日本語教師会)等で発表した。・230名の日本語母語児童に対してDLA<読む>を実施し、ステージ、読解力、音読行動の評価・分析を行った。本調査により、小学生のステージ5、6の記述文の目安をえることができた。協力校の開拓と関係構築:教育委員会、現場の先生方からDLAに関する問い合わせを多くいただいており、その対応を通して研究協力の関係構築を図っている。データ収集・分析:2017年度は研究協力者から得られた10例の文字化、分析を行った。・本科研の目標に向けての取り組み:DLA<聴く>のデータ数はまだ43例にとどまっているが、その中で、評価参照枠「聴く」のステージ34について評価参照枠の記述を試みた。授業の聞き方の参考として、日本語母語話者に対しても実施したいと考えているが、2017年度は実施ができなかった。・これまでの2年間で、DLAの課題に基づく作文力調査約700件、DLAの課題以外での作文力調査約100件を実施した。・2018年3月11日(日)に東京外国語大学において、2017年度科研公開研究会を開催した。この研究会にてこれまでの進捗状況を確認することができた。あわせて、順調に推移していることも把握できた。以下は、この研究会での意見交換で出された課題であり、次年度の取り組みの参考にする予定である。・今年度はデータ収集ということで、次年度以降は3年後の完成に向けて集約の方向性を考えていかなければならない。精緻化の作業にどう落とし込んでいくか、来年度の早いうちに話し合いをしたい。精緻化が求められていることから、全ての技能について横並びでいくのか、聴くだけ別立てでいくのか検討する必要がある。