hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジオパークの地図の地形表現法に関する研究

山陰海岸ジオパークでは、兵庫県香美町村岡区の板士野において、作成したマップを用いて、一般住民を対象としたもの、学部学生を対象としたもの、大学院生を対象としたもの計3回のモニターツアーを実施、参加者から得られた意見をもとに、マップの改定作業を実施した。今後、これらの結果をもとに案内看板を集落内に設置予定である。同じく山陰海岸ジオパークの兵庫県豊岡市では、板士野での結果を踏まえ、住民と協働して地域資源調査を実施し、城崎温泉ー気比(けひ)ー田結(たい)を結ぶ周遊ルート策定し、ガイドマップを作成した。ジオサイト毎の地図の印刷業務の方がまだ行われていない。山陰海岸ジオパークでのメンバー全員による現地調査が行われていない。地形表現法についての試作等を行った結果、最終的には陰影段彩図が最も地形表現がしやすいという結果であった。アンケート調査の結果では、特に多重光源陰影段彩図が最も地形表現力があるとの結果であった。そのため、この地形表現法を使用して、茨城県北ジオパーク構想の地域全体の地図を作成した。地形表現に使用する数値地形モデル(DEM)の解像度と精度についても比較検討した。航空写真から作成した10mグリッドDEMと航空レーザ測量で作成した5mグリッドDEMを比較したが、DEMの解像度の違いよりはDEMの精度の違いによる地形表現の差が大きく、山間部では10mDEMでのそれほど大きな地形表現上の違いは表れなかったが、平野部では10mグリッドDEMでは精度が悪く、十分に地形表現が出来ていない状況であった。また、ジオサイトの地図に関しては、水戸・千波湖ジオサイト、平磯海岸ジオサイト、棚倉断層ジオサイトの3つのジオサイトについて、航空レーザ測量データによる5mグリッドDEMを用いて、多重光源陰影段彩図の地形表現法で新規にジオサイトマップを作成した。棚倉断層ジオサイトの地図に関しては、地質情報を重ね合わせることで、地質に応じて地形・景観の状況が変化することを理解できるようにした。山陰海岸ジオパークに関しては、9月に研究分担者や連携研究員も含めて地域全体の現地調査を行った。この中で、新たに地形表現に焦点をあてて作成したジオサイト地図を持って現地視察を行い、ジオツアー参加者にとってどの程度現地の地形の状況を理解できるのかについて、その効果を検討した。茨城県北ジオパーク構想の一部のジオサイトで地図を試作したが、その地図の評価のためのアンケート調査を、インタープリターやジオツアー参加者を相手に実施できていない。平成29年度の前半までには、アンケート調査やヒアリング調査を行い、地形表現法のコンセプトを整理する。平成29年度の後半に、GISを活用して様々な地形表現法の検討を行い、実際の地図試作に取り組む予定である。茨城県北ジオパークについては、地形表現法を検討した3つのジオサイトについて、実際に新しく検討した地図表現法を用いて「地質情報マップ」を作成して印刷する。その地図を実際のジオツアー等に持って行って、参加者から実際に地図を使ってみた感想の情報を集める。その結果から、採用した地図表現法について評価する。山陰海岸ジオパークについては、参画研究者全員による現地調査を行い、茨城県北ジオパークと同様の調査を行う。
農村女性の地域・社会的活動からみた共生時代の農村女性の役割・参加についての研究

本研究では、共生時代の農村女性の役割や参加の実態と今後のあり方を明らかにする目的として、1996年及び1997年にアンケート調査を行った。調査結果は、調査対象地域で報告会を行い併せて活動実態の視察を行い、対象者についても結果を報告書して送付した。2回の調査結果から、女性たちの共生意識は高く、値域環境整備をはじめとするさまざまな地域活動や社会的活動への参加意識も高い。「共生」の視点から地域づくりを行っていく上では、人間と自然との共生のみならず、男女が共にという今日的課題における共生も広く認識されていることから、女性が主体となって今後地域環境整備をすすめていくことは、有効であると考えられる。農村地域という地域の持つプラスとマイナスの両面が調査結果から明らかとなり、これらをしっかりと見捉えた上で、地域環境整備の方向を検討していくことが必要である。主体的な地域への関わりを持つ、モデルとなるような女性は、60歳以上の人生経験の豊かな女性の中にみられた。今後、こうした女性たちの力をどのように活かし、地域の特色を活かした地域環境整備を展開していくか、具体的方法と方向を示すべく検討していくことが課題である。本研究では、今後の地域づくりの方向性、課題を明らかにする目的から、現在地域・社会的活動を行っている女性に着目し、その地域活動の実態や問題点、地域づくりの課題を明かにすべくアンケート調査を行った。調査地域は都市近郊の農村地域とし、1996年9月から12月にかけて、埼玉県、静岡県、三重県、長野県において調査を実施した。調査票の配布は、地元の会の役の手により配布し、一部の地域については郵送とし、留置期間は1週間とした。各地域とも回収率はほぼ100%である。調査の結果、回答者の年代は2070歳代にわたり、ほとんどが何らかの職業に就いていた。回答者の行っている主な地域活動は、「趣味・スポーツサークル」、「女性の会」、「農業以外の農業関連の活動」等である。また、子どもを持つ女性の場合には、子ども会やPTAは活動の中心となり、女性の場合にはその他にもライフステージにより活動内容に差がみられた。農村地域女性が地域で活動を行っていく上には、従来から言われているような農村地域の諸問題がまだ残されて、活動を困難にしていることが明かであった。今研究のポイントである「共生」については、言葉そのものの認知は、地域差はあるものの全体では半数以上が知っていた。「共生」のイメージとしては、1.地域や環境に関わる「共生」のイメージ、2.福祉や男女平等の視点からの「共生」の2つのイメージの認知が高い。時代のキーワードである「共生」を視野に入れた今後の農村地域づくりに向けては、農村女性の力を生かしていくことが必要であることが、調査により明確となった。人間と自然の共生がはかられていた農村生活の見直しが提唱され、環境問題、福祉、男女平等の視点からもトータルに「共生」を考えて、地域づくりやライフスタイルを形成していくことが必要であることはより明かとなったと言える。次年度では、積極的な提言に向けてさらに検討を行っていく。平成8年度調査結果から、「共生」を視野に入れて今後の農村地域づくりを実践していくことは、後世に地域の自然環境や地域文化を継承し、さらによりよいまちづくり・村づくりを行う上で必要な視点であることが明らかとなった。そして、農村女性の力を活かして地域づくりを行っていくことの必要性も明確であった。この結果を受けて平成9年度では、前調査対象者の中から本研究目的に照らし、さらに地域と女性たちを絞り、今後の地域づくりの上での女性の関わり方やその推進役となるような女性のモデルケースを提示すべく、「生活時間調査」及び「付帯アンケート調査」を行った結果から、以下のような知見を得ることができた。日頃地域活動を積極的に行っている女性たちは、1.多様な側面においてポジティブな考え方を持っており、2.地域づくりに対し積極的に関わろうとする意識と行動が見られる。3.地域での活動時間をつくり出すために、家族の家事協力を得ることや計画的に生活時間を使う等の前向きで地道な努力を行っている。

4.今後の地域づくりの推進役として期待できるのは、50歳代60歳代を中心にした女性たちであり、5.農村女性たちの地域参加意識を育て、地域の多様な実践活動につなげていくことが、今後の地域づくりに向けての大きな力となることがうかがわれ、さらに、6.農村女性のエンパワーメントに向けてのボトムアップに結びついていくものと考えられる。今後の課題は、女性の力を活かす方法をどの地域においても画一的に捉えていくのではなく、地域特性や実情に合わせた活動方向や実践方法を、女性たち自身の手で如何に見出していくかという点である。
高力率電流形三層PWMコンバータの電流制御に関する研究

ACからDCへの変換器として電圧形コンバータが広く用いられているが,SMESや核融合など誘導性負荷に対しては電流形コンバータが用いられている。従来から使用されているサイリスタで構成された電流形コンバータでは無効電流や高調波電流を発生し,これに対して高力率化と入力電流の高調波抑制のためにIGBTやGTOなどの自己消弧素子を用いた電流形PWMコンバータの研究が為されている。電流形PWMコンバータでは,電流指令変更時に交流側LCフィルタにより発生する共振電流のために過電圧や過電流を引き起こし,この抑制法として交流電流電圧の各種フィードバック制御法が報告されている。本研究では,交流側の電圧電流をフィードバックするのではなく、有効電流指令値の変化率に制限を設けるだけのオープンループでLC共振電流抑制を実現するもので,交流側検出器の除去,制御処理の簡単化が実現できる。この結果,システムの小形化,軽量化,低価格化および制御用CPUの低レベル化などが期待できる。以下に得られた成果をまとめる。1.過渡時の入力電流指令値をステップ的に変化させるのではなく,ランプ状に変化させる共振電流抑制アルゴリズムを開発した。2.シミュレーションによりランプ状の入力電流指令値の最大傾きと共振電流抑制効果の関係を明確にし,最大傾きの理論的な設計式を導出した。3.実験により定常および過渡状態の本提案方式と従来のフィードバックによる共振電流抑制効果および負荷電流の過渡応答特性を比較し,本方式の制御性能を明確にした。4.提案方式の共振電流抑制効果を電流制御周期,PWMのスイッチング周波数,LCフィルタの共振周波数の面から検討し,本制御法の適用範囲を明確にした。
頭頸部癌幹細胞マーカーCD271によるアクチン細胞骨格系制御機構の解明と治療戦略

CD271陽性頭頸部がん幹細胞とアクチン細胞骨格系の関連を明らかにするためCD271と会合するCortactinの寄与を検討した。CD271陽性細胞はCortactin発現と相関した。Cortactin低下細胞は細胞遊走能が低下し、Fアクチン構造変化を主とする細胞形態の異常が認められ、CD271低発現細胞と同様に腫瘍形成能が低下した。一方、癌幹細胞性に関するCortactinの役割は限定的であった。CortactinはCD271とともに頭頸部がんの治療標的となることが示唆された。本研究ではCD271陽性頭頸部がん幹細胞とアクチン細胞骨格系の関連を明らかにするため、CD271発現を指標として頭頸部がんのがん幹細胞細胞を分画し、以下を解析する。具体的には、1頭頸部がん細胞株および臨床検体を用いてCD271陽性/陰性細胞におけるCortactin複合体分子とCD271の発現プロファイルが一致するか解析する。2Cortactinを強制発現またはノックダウンすることで、浸潤性が誘導・減少するか?3アクチンリモデリングはがん幹細胞性を誘導するか?、を解析する。本年度はCD271陽性細胞を用いて、Cortactinの発現について解析した。頭頸部がん由来の細胞株HPCM2を用いてCD271陽性とCD271陰性分画に分取し、アクチン重合を共焦点顕微鏡で観察した。さらにCortactin複合体の発現をReal time PCR法および共焦点顕微鏡にて解析した。その結果、両者のうちCD271陽性細胞に発現が多かった。一方、CD271に会合する分子を蛋白精製し、TOF-MS解析によって網羅的スクリーニングを実施した。その結果、Cortactinが共沈蛋白リストに含まれていた。以上から、CortactinがCD271会合分子として有望であることが明らかとなった。研究計画で予定した研究を実施し、結果を得ているため。2Cortactinを強制発現またはノックダウンすることで、浸潤性が誘導・減少するか?3アクチンリモデリングはがん幹細胞性を誘導するか?を解析する。本年度はHPCM2株に対してノックダウンを行い、シグナル伝達と遊走を調べた。超免疫不全マウス(NOG)に移植したところ、腫瘍形成能がin vitroおよびin vivo両面で消失した。腫瘍形成には、CD271が必要であると考えられた。シグナル伝達系を解析したところ、p42/44ERKが減少していた。CD271ノックダウン、およびエフェクター分子と目されるRhoAに対する阻害を行ったところ細胞遊走が抑制された。このRhoAの活性化はCortactin複合体との関連が深いと予想されるため、CortactinがCD271会合分子として機能的にも有望であることが明らかとなった。計画通り順調な進捗である本研究ではCD271陽性頭頸部がん幹細胞とアクチン細胞骨格系の関連を明らかにするため、CD271発現を指標として頭頸部がんのがん幹細胞細胞を分画し、以下を解析する。本年度はHPCM2株に対して遺伝子ノックダウンを行い、Cortactin発現細胞とCortactin発現低下細胞を樹立した。Cortactin発現低下細胞は同発現細胞に比べて細胞遊走能が低下していた。さらに、レーザー共焦点観察において、Cortactin発現低下細胞はFアクチン構造変化を主とする細胞形態の異常が認められ細胞骨格の形成不全が観察された。さらに、超免疫不全マウス(NOG)に移植したところ、腫瘍形成能が低下したため、腫瘍形成には、Cortactinの貢献が高いと考えられた。一方、癌幹細胞性に関するCortactinの役割は限定的であり、幹細胞関連遺伝子の制御はほとんど認められなかった。以上の結果から、Cortactinは頭頸部がんの治療標的となりうることが示唆された。当初予定通り研究計画を進める予定である。計画通り進める予定である。頭頸部外科学本年度は計画が順調に進んだため。計画については順調であるが実験順序を小変更したため。次年度以降は本年度当初予定の解析費を含めた使用額が見込まれる。全体計画に変更はない。研究計画に従い、最終年度にすべて使用する。
特発性細菌性腹膜炎におけるケモカインの役割とその制御の試み

1.ウィスター系ラットに四塩化炭素を経口投与することで急性肝炎を惹起させ、腹水中の好中球数や細菌学的検索により特発性細菌性腹膜炎(SBP)発症ラットを選別した。肝・脾・血液からタンパク質を抽出し、市販または新たに作成したラット各種ケモカイン(IL-8,RANTES,MIP-1,MCP)に対するモノクローナル抗体を用いてELISA法とウェスタンブロット法を行い、各種ケモカインの発現をタンパク質レベルで検討した。また、免疫組織学的検討も併せて行った。何れのケモカインもSBP未発症ラットに比べて増加する傾向があったが、肝でのIL-8の増加が顕著であった。2.ラット各種ケモカイン(IL-8,MIP-1,MCP)のcDNA塩基配列を検討し、それぞれに特異的と考えられるcDNA断片を設計し、DNA合成装置を用いてホスホロチオエートアンチセンスオリゴヌクレオチドを作成した。SBP発症ラットの腹腔内にアンチセンスDNAやりコンビナントのケモカインを投与し、一定時間後に腹水や肝・脾などの各種臓器を採取・切離した。これらよりmRNAを抽出して、ノザンプロット法によりケモカインmRNAの発現を検出し、コントロールのケモカインmRNAと比較した。さらに、ラットの肝組織障害の程度を血中の肝逸脱酵素の測定と免疫組織染色により評価し、生存率と併せてコントロール群と比較検討した。これらの結果、IL-8に対するホスホロチオエートアンチセンスオリゴヌクレオチドを腹腔内に投与することで肝のIL-8mRNA発現の抑制効果や肝逸脱酵素の低下はさほどみられなかったが、生存率は低下する傾向が得られた。以上の実験結果よりSBPにいくつかのケモカイン、特にIL-8が重要な役割を果たしていることが示唆された。原因菌はグラム陰性悍菌が多数を占めたが、真菌感染も認められた。2.既知のラット各種ケモカイン(IL-8,TANTES,MIP-1,MCP)のcDNA塩基配列を検討し、それぞれに特異的と考えられるcDNA断片を設計し、これらをプローブとした。なおこれらのプローブの特異性は、PCR法で得た各ケモカインの完全長cDNAをスロットブロットし、標識したプローブでハイブリダイズすることで証明した。3.SBP発症ラットの末梢血好中球・肝・脾からmRNAを抽出し、ノザンブロット法により各種ケモカインmRNAを検出し、internal standardを用いて定量化することで経時的な変化を検討した。何れのケモカインも肝・脾では発症後ただちにmRNAが増加しており、数日間にわたり高値を示す傾向があったが、発現量や増加率はおのおの異なっていた。同時に組織切片を用いてin situ hybridization法を行い、各種ケモカインmRNA発現の局在を確認したところ、IL-8mRNAは主に肝細胞とリンパ球に発現していた。以上の実験結果よりSBPにいくつかのケモカインが何らかの形で関与していることが明らかになった。しかし、発現量や増加率はおのおの異なっていることから、各種ケモカインの役割は異なっている可能性が示唆された。今後はアンチセンスオリゴヌクレオチドをラット腹腔内に投与するなどしてケモカインの制御によるSBPによる肝障害とケモカインの関与を明らかにしたい。
血小板低分子量Gタンパク調節因子研究の創生

現在,日本国民の関心の高い生活習慣病がなぜ問題であるかというと,心筋梗塞などの病的血栓症の原因になるからである.病的血栓症の発症に中心的な役割を果たすのが,血小板である.そこで,血栓症の治療に血小板の機能を抑制する薬物(抗血小板薬)が使用される.しかし,その効果は限定的である.血小板の機能は複雑なシグナル伝達によって制御されている.この複雑なシグナル伝達の解明は新たな抗血小板薬の候補探しに有用であることが期待される.本研究の理念はこのようにわが国の病的血栓症治療に基礎的に貢献することである.具体的には,どの細胞でも重要な低分子量Gタンパクとその調節因子に関する研究を進め,低分子量Gタンパクracの下流に位置するタンパクWAVEが血小板の伸展に重要なことを明らかにし,また,別の低分子量Gタンパクarfの調節因子GIT1のNckによる新たなリン酸化機構を明らかにするなど,研究目的に沿った研究成果を挙げた.現在,日本国民の関心の高い生活習慣病がなぜ問題であるかというと,心筋梗塞などの病的血栓症の原因になるからである.病的血栓症の発症に中心的な役割を果たすのが,血小板である.そこで,血栓症の治療に血小板の機能を抑制する薬物(抗血小板薬)が使用される.しかし,その効果は限定的である.血小板の機能は複雑なシグナル伝達によって制御されている.この複雑なシグナル伝達の解明は新たな抗血小板薬の候補探しに有用であることが期待される.本研究の理念はこのようにわが国の病的血栓症治療に基礎的に貢献することである.具体的には,どの細胞でも重要な低分子量Gタンパクとその調節因子に関する研究を進め,低分子量Gタンパクracの下流に位置するタンパクWAVEが血小板の伸展に重要なことを明らかにし,また,別の低分子量Gタンパクarfの調節因子GIT1のNckによる新たなリン酸化機構を明らかにするなど,研究目的に沿った研究成果を挙げた.細胞の葉状仮足の形成には低分子量G蛋白Racに加え,ArfひいてはArf-GAPも関係が深い.研究代表者らは以前から科学研究費補助金を有効に活用し,血小板葉状仮足にWAVE2やabi-1などがあることを報告した(Blood誌2005).これらのノックアウトマウスは胎生期に死亡するため,その血小板について研究することは困難である.今回は,研究代表者ら東大医科学研究所江藤浩之博士らと,血小板のRacの生理的意義を検討するために,マウスES細胞由来巨核球のWAVE2やabi-1をノックダウンし,Racと関係が深い葉状仮足の形成に両者が必須の役割を果たしていることを証明した(Blood誌2007).しかも,これらの蛋白は巨核球系造血にも関係が深いことが観察された.一方,GIT1はArf-GAPであると同時に,様々の足場の蛋白として作用する重要な蛋白である,研究代表者らは,このGIT1が血小板においてインテグリン刺激などで第392チロシン残基がリン酸化され,しかも,このリン酸化により,がん遺伝子産物Nckの結合サイトがGIT1上に形成されることを明らかにした上に,Racの活性化因子DOCK5のクローニングに関して報告した(2007,日本医学会総会にて発表).研究代表者らはさらに別の,Arf-GAPであるASAP1やARAP1などの研究も遂行中である,以上は進行中の研究のごく一部の成果の紹介である.このように申請代表者は本研究課題の申請書に忠実に則り,血小板の低分子量Gタンパクおよびその調節因子に関して一定の成果を挙げた.研究代表者らは以前から科学研究費補助金を有効に活用し,血小板葉状仮足にWAVE2やabi-1などがあることを報告した(Blood誌2005).ついで,研究代表者ら東大医科学研究所江藤浩之博士らと,血小板のRacの生理的意義を検討するために,マウスES細胞由来巨核球のWAVE2やabi-1をノックダウンし, Racと関係が深い葉状仮足の形成に両者が必須の役割を果たしていることを証明した(Blood誌2007).本年度, GIT1は低分子量GタンパクのArf-GAPであると同時に,様々の足場の蛋白として作用する重要な蛋白である,研究代表者らは,このGIT1が血小板においてインテグリン刺激などで第392チロシン残基がリン酸化され,しかも,このリン酸化により,がん遺伝子産物Nckの結合サイトがGIT1上に形成されることを明らかにした上に,これが類似するGIT2にも共通する減少であることを証明した(2008,日本生化学会大会にて発表).研究代表者らはさらに別の, Arf-GAPであるASAP1やARAP1などの研究も継続中である,以上は進行中の研究のごく一部の成果の紹介である.このように申請代表者は本研究課題の申請書に忠実に則り,血小板の低分子量Gタンパクおよびその調節因子に関して一定の成果を挙げた.
保科 孝一 国語教育論の成立・展開の研究

今回の研究の中心的課題である、「保科孝一の国語教育論の成立及び展開に関する資料の収集、分析、考察を行う」ことについて報告することにする。保科孝一は国語教授法の確立を声高く主張したが、その確立は、国語教授の基盤である日本語の整備、とりわけ標準語の制定を抜きにしては考えられなかった。明治34年刊行の『国語教授法指針』に対して考察を加えたところ、国語教授法の確立のための前提条件として日本語の整備の諸問題を取り上げて詳しく論じていることが分かった。次に、保科孝一の国語教育論の成立について考察を試みたが、保科は、言語学者、国語学者としての言語研究と、文部省図書課の嘱託としての国語国字問題の研究、明治30年代の各地の国語教育の実情視察の体験などから、自身の国語教育論を徐々に形成していったことが明らかになった。そして更に、その国語教育論の展開については、ドイツ留学中の学校視察の報告書(文部省発行)及び留学後の著作の分析を通して考察を試みた。報告書に対する考察から、保科孝一が報告書において、ドイツと日本の国語教育について相違点を指摘しており、その指摘が、保科孝一自身の国語教育についての考え方を示すと共に、日本の国語教育の改善の方向を指し示していて、極めて重要なものであることが明らかになった。また、留学後の著作に対する考察から、保科孝一が、自らの国語教育論を、各国の国語教育の実況を視察研究することによって実践的な性格のものに作り上げていくと共に、国語教育を言語の教育として明確に位置づけて、その教授法に対して研究を深めていったことが明らかになった。平成6年度の当初の研究計画・方法は、大きく分けて、「1、保科孝一の国語教育論の成立に関する資料の収集、分析、考察を行う」ことと、「2、保科孝一の国語教育論の展開に関する研究の基礎的作業を行う」ことの二項目であったが、平成6年度の「研究実績の概要」としては、本年度の研究の主要な部分を形成する第1項の中の「明治30年代の言語学関係の著書の分析を行う」ことについて報告することとし、第2項については、資料の収集整理に係わる作業を行ったことを報告するにとどめておく。さて、保科孝一の言語学に関する著書3冊、『言語学大意』(明治33年)、『言語学講話』(明治35年)『言語学』(明治35年)についての研究であるが、考察の結果として、保科の言語についての論において国語教育の観点から特に重要となるものは、言語における音声言語の重視、言語の生命論的把握、すなわち言語の生成、変化、消滅という、言語の展開の各段階をその必然性において捉えていくことの重要性、及び標準語の制定とそのための言語学研究の必要性の提示などであることが明らかになった。保科の主張する国語教授法の確立は、国語教授の基盤である日本語の整備、とりわけ標準語の制定を抜きにしては考えられなかった。保科は明治34年刊行の『国語教授法指針』において、国語教授法の確立のための前提条件として日本語の整備の諸問題を取り上げて論じているが、それらの問題は、多く上記の言語学関係の3著作で取り上げた問題と共通するものである。我が国の国語教育の確立には、日本語の言語としての性格を根本的に検討して、日本語のあるべき姿を明らかにしておくことが重要であるが、保科孝一は、明治30年代の我が国の国語教育の成立期において、既にそのことを提言していたのである。平成7年度の当初の研究計画・方法は、大きく分けて、「1、保科孝一の国語教育論の成立から、展開に至る資料の収集、分析、考察を行う」ことと、「2、保科孝一の国語教育論の展開に関する研究の基礎的作業を行う」ことの二項目であったが、平成7年度の「研究実績の概要」としては、本年度の研究の主要な部分を形成する第1項を中心として報告することとし、第2項については、資料の収集整理に係わる作業を行ったことを報告するにとどめておく。

本年度は、まず明治30年代から明治44年の欧州留学に出発するまでの期間における、保科孝一の国語教育論の成立過程についての考察を試みた。保科孝一は、言語学者、国語学者としての言語研究と、文部省図書課の嘱託としての国語国字問題の研究、明治30年代の国語教育の実情視察の体験などから、自身の国語教育論を徐々に形成していったことが明らかになった。次に、ドイツ留学中の学校視察の報告書である『独逸国内各都市の小学校における国語教育に関する報告』(文部省発行)の分析、考察を行った。分析、考察によって、保科孝一が日本とドイツの国語教育を比較して、日本の国語教育の欠陥や進歩の不十分なところを指摘していることが判明した。この両国の国語教育についての相違点の指摘は、保科孝一自身の国語教育についての考え方を示すと共に、日本の国語教育の改善の方向を指し示していて、極めて貴重な報告となっている。さて、以上の分析考察の次に、保科孝一の留学後の著作である『国語教育及教授の新潮』、『最近国語教授上の諸問題』等の分析、考察を行った。考察を通して、保科孝一が、自らの国語教育論を、各国の国語教育の実況を視察研究することによって実践的な性格のものに作り上げていくと共に、国語教育を言語の教育として明確に位置づけて、その教授法に対して研究を深めていったことが明らかになった。
ヒト多能性幹細胞由来心筋細胞の成熟化メカニズムの解明

多能性幹細胞(ES/iPS細胞)は、多分化能と無限の増殖能をもった細胞であり、再生医療のみならず、創薬、病態解明のツールとして研究開発が進んでいる。ただし、1つの問題点として、これまで報告された分化心筋細胞は、胎児型心筋と同様に未熟である。長期培養や、電気的・物理的な刺激、薬剤投与などが成熟化を促進すると報告されているが、ヒト多能性幹細胞由来心筋細胞で成人型と全く同様に成熟させた報告はこれまでにない。特に、再生医療への応用において、サルなどの大動物へ移植後に一過性の心室性不整脈が出現することが、現在所属する研究室などから報告され、その原因の一つが移植心筋細胞の未熟性によると考えられるため、心筋成熟化は極めて重要な課題である。多能性幹細胞由来心筋細胞の成熟化因子を検索して、成熟化メカニズムを解明するために、成熟化レポーター遺伝子導入細胞株を作製した。具体的には最先端の遺伝子編集技術であるCRISPR/Cas9を用いて、心筋の成熟化マーカー遺伝子下流部位特異的に蛍光タンパク遺伝子配列と薬剤耐性遺伝子を挿入し、成熟心筋のみが赤色蛍光を発色しかつ薬剤耐性となるヒトES細胞株樹立に成功した。心筋分化誘導を行ったが、通常の分化誘導法では成熟マーカーの蛍光タンパクの発現が弱く、引き続き遺伝子改変を行っている。今後、化合物スクリーニングにより成熟化因子を検索して成熟心筋を作製し、成熟化メカニズム解明につなげたいと考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。現在、樹立したヒトES細胞株を培養して冷凍保存している。今後心筋細胞を分化誘導して冷凍保存したうえで、今年度中に化合物スクリーニングにより成熟化因子を検索して成熟心筋を作製し、成熟化メカニズム解明につなげたいと考えている。多能性幹細胞由来心筋細胞の成熟化メカニズムを解明するために、成熟化レポーター遺伝子導入ヒトES細胞株樹立に成功したため。樹立したヒトES細胞株を培養して心筋細胞を分化誘導し化合物スクリーニングにより成熟化因子を検索して成熟心筋を作製する予定である。
企業の生産と設備投資行動の実証分析-ミクロ分析とマクロ分析の比較と総合-

本研究の最終目的は、企業の生産と設備投資の行動に焦点を絞って、集計データを用いて構築されるモデルが、ミクロデータに基づく分析結果からどう評価されるか、あるいはミクロデータを用いて推定されるモデルの情報をいかにマクロ分析に役立てることができるかを検討することである。そのために、本年度ではまで、ミクロデータを使った本格的なモデル推定に備え、高性能のパソコン1台とミクロデータ分析用のソフアウエア・LIMDEP Ver.7.0を購入した。また、設備投資行動を分析するためのパネルデータとして、経済学部で保有する「開発銀行企業財務データバンク」(平成6年版)をパソコンで自由に読みだし、解析するためのデータ管理システムを構築した(山田担当)。ついで、企業の生産単位である事業所,意志決定の主体であり、複数の事業所からなる企業、複数の企業ないし事業所の集合である産業、産業の集計としてのマクロ経済の関係を公表データのレベルで整合的に把握するために、鉄鋼業と機械産業をとりあげ、国民経済計算での産業部門別データと工業統計、生産動態統計、企業財務統計の関連を検討した(木下担当)。第3に、企業生産行動分析でミクロデータを使用する際の問題点として、集計データと個表データの整合性を、生産+受け入れ=販売+移転+在庫変動というバランス条件の面から検討し、集計レベルでの受け入れ=移転の関係が個表レヴェルでは成立していない可能性が大きく、直ちに個表データによるモデル推定は難しいという結論を得た(木下担当)。そこで、公表された事業所統計の産業品目集計データを用いて、企業の生産変動と在庫変動を説明すモデルを推定し、その性質をシミュレーション分析で検討した。(根元担当)本研究の最終目的は、企業の生産と設備投資の行動に焦点を絞って、集計データを用いて構築されるモデルが、ミクロデータに基づく分析結果からどう評価されるか、あるいはミクロデータを用いて推定されるモデルの情報をいかにマクロ分析に役立てることができるかを検討することである。(根元担当)
東北地方における戦国大名の権力構造に関する研究―伊達氏を中心に―

戦国時代の伊達氏を中心とする、東北地方における戦国大名の権力構造を明らかにするため、各自治体史および史料集に掲載されている史料、未翻刻の史料を収集して整理した。最終年度である本年度は、今年度に収集した史料をカード化した上でデータベースを作成し、これまでのデータベースと併せて情報を集約するとともに、データベースの内容を確認する校正作業を行った。校正作業を終えた分のデータベースについては、本科研の研究成果報告書『東北地方の戦国文書データベースー伊達氏の基礎研究のためにー』(研究代表者:遠藤ゆり子、2019年3月)としてまとめることができた。内容は、これまでの研究の概要、史料集の文書目録である。所収した文書目録は、『大日本古文書家わけ三伊達家文書』『仙台市史資料編1古代・中世』『米沢市史古代・中世史料資料編1』『伊達氏重臣遠藤家文書・中島家文書戦国編』『伊達氏重臣遠藤家文書戦国編2』『片倉小十郎景綱関係文書』『福島県史7古代・中世史料』(金石文も含む)『桑折町史5資料編II古代・中世・近世史料』である。今後は、既に作成済みのデータベースの校正作業を行うとともに、各史料集による年代・人物比定などの比較検討を進める必要がある。また、戦国時代の伊達氏に関する研究史整理を行い、論文としてまとめるとともに、2016年度に実施した「伊達政宗生誕450年記念シンポジウム」にて報告した内容をもとに、戦国時代の伊達氏領国の村町についての小論を書くことができた。前者は『戦国大名伊達氏』(戎光祥出版、2019年)の総論として所収された。後者については、2019年度刊行予定の書籍に収められることになっている。本研究は、戦国時代における伊達氏を中心に、南東北地方の戦国大名や国衆の関係史料を収集し、データーベースを作成した上で、伊達氏の支配構造、伊達氏の内政・外政の実態把握、伊達氏を含めた東北地方の戦国大名・国衆の特色を、他地域と比較しながら明らかにすることを目的とするものである。これらにより、関東地方などと比べて、史料収集にもとづく基礎研究が充分であるとは言い難い、東北地方における戦国時代の政治史と戦国大名理解を深め、東北の戦国史研究の進展に貢献することができると考える。このような目的のもと、本年度は戦国時代の伊達氏関係史料が比較的多く掲載されている県・市・町史といった自治体史、近年新たに発見された史料を紹介する報告書などから、戦国大名・国衆関係史料を検索・抽出し、カード化する作業を行った。これらの収集史料については、一部ではあるが、各史料の基本的な情報(発給年月日・発給者名・受給者名・文書名・所蔵先・所収刊本名など)を集約し、データベースを作成した。このデータベースを充実させることで、伊達氏の支配構造や政治動向についても分析が可能となる。また、特に重要な史料については、史料の所蔵機関(東北歴史資料館・仙台市博物館など)を訪れて、史料の閲覧・撮影を行う調査を実施した。あわせて、他地域と比較しながら南東北地方の戦国時代の政治史・戦国大名理解を深めるために不可欠な学術論文の収集、研究書、東北地方の県市町村史の把握も進めた。本研究は、戦国時代における伊達氏の権力構造、伊達氏の内政・外政の実態把握、東北地方の戦国大名・国衆の特色を明らかにすることを目的とするものである。そのため本年度は、前年に引き続き、戦国時代の伊達氏関係史料が比較的多く掲載されている県・市・町史といった自治体史、報告書などから、関係史料を検索・抽出し、整理する作業を行った。その上で、前年度に整理済みの情報とあわせて、各史料の基本的な情報(発給年月日・発給者名・受給者名・文書名・所蔵先・所収刊本名など)を抽出し、データベースを作成する作業を進めた。また、特に注目すべき史料、未紹介の史料については、史料を所蔵する機関を訪れ、史料の閲覧・撮影等を行う調査を実施した。福島県立博物館では「簗田家文書」などを、宮城県図書館では伊達家文庫所蔵史料などを、仙台市博物館では「伊達家文書」・「青木家資料」・「郡山家資料」などを調査した。あわせて宮城県図書館では、当該研究に関係する文献についても調査し、必要なものについてはコピーを取るなどして収集し、研究状況の把握を行った。以上の調査・研究を踏まえ、本年度は『東北の中世4伊達氏と戦国争乱』(吉川弘文館、2016年1月)の編集を行い、同書で「戦国時代の東北」(p.1-11)・「戦国の村落」・「東北と統一権力」(p.242-268)の執筆を担当した。また、『戦国時代の南奥羽社会』(吉川弘文館、2016年3月、p.1-331)を発表した。本年度は、前年度に引き続き、戦国時代の伊達氏関係史料が多く掲載されている自治体史等の史料集から、関係史料を収集し、データベース化を進めることを主な目的としていた。それらについてはおおむね達成できたと思われる。また、これまでの研究成果とあわせて、本研究の成果を編著・著書として発表することができた。本年度は、まずは昨年度に引き続き、戦国時代の伊達氏関係史料が比較的多く掲載されている県・市・町村史といった自治体史、報告書などから、関係史料を検索・抽出し、整理する作業を行った。

次いで、対象地域を東北地方全体に広げて主な自治体史を調査し、関係史料を収集した。その上で、各史料の基本的な情報(発給年月日・発給者名・受給者名・文書名・所蔵先・所収刊本名など)を抽出し、データベースを作成する作業を進めた。また、当該研究に関係する文献についても調査し、必要なものについてはコピーをとったり、データを収集し、研究状況の把握に努めた。以上の調査・研究をふまえ、本年度は次の成果をまとめることができた。一つは、伊達氏と上杉氏の外交関係に注目し、両者間の関係史料を収集・整理し、その実態を追究したことである。これについては、伊達晴宗以降の問題に限定して、米沢市上杉博物館において講演「米沢時代の伊達氏と上杉氏」を行った(2016年11月9日)。もう一つは、伊達氏の内政を考察し、特に長井荘の支配についてまとめ、「伊達領国下の置賜地方ー戦国時代の長井荘と村落ー」(米沢市上杉博物館編『開館15周年記念特別展伊達氏と上杉氏ー舘山城跡国史跡指定記念ー』同館、2016年、p.113-120)を執筆した。本年度は、当初予定していた自治体史・報告書等の史料集から、関係史料の収集・整理、データベースの作成を行うことについてはほぼ終了し、次年度に予定していた分についても作業を進めることができた。本研究は、戦国時代における伊達氏の権力構造、伊達氏の内政・外政の実態把握、東北地方の戦国大名・国集の特色を明らかにすることを目的とするものである。本年度は、まずは引き続き、戦国時代の伊達氏関係史料が掲載されていると思われる東北地方の県・市・町村史といった自治体史、報告書などから、関係史料を検索・抽出し、整理する作業を行った。その上で、各史料の基本的な情報(発給年月日・発給者名・受給者名・文書名・所蔵先・所収刊本名など)を抽出し、データーベースを作成する作業を進めた。また、未翻刻の伊達氏関係史料についても調査を行い、史料の閲覧・撮影、およびマイクロフィルム写真の入手をすることができた。当該研究に関係する文献についても調査し、必要なものについては収集して研究状況を把握した。本年度は、これまで収集した文献をもとに、伊達氏の研究史を整理することにも努めた。その成果については、来年度に報告する予定である。以上の調査・研究を踏まえ、本年度は次の成果をだすことができた。一つ目は、「『伊達天正日記』所収『野臥日記』の一考察ー政宗による民衆の軍事動員を考えるためにー」(『市史せんだい』Vol.27、仙台市、2017年、p,23-49)において、戦国段階における伊達氏の軍事動員の在り方を知る手掛かりとなる、史料の紹介と分析を行ったことである。二つ目は、伊達政宗の生誕450年目を記念したシンポジウムにて、報告「戦国時代の村・町支配」を行ったこと(9月23日、淑徳大学にて開催)である。本年度は、データベースの整理を行うとともに、それらを基に分析を進めることができた。また、当初の研究では予定していなかった、伊達政宗生誕450年を記念するシンポジウムが各所で開催されたことで、その報告に関わる課題について研究を推進することができた。戦国時代の伊達氏を中心とする、東北地方における戦国大名の権力構造を明らかにするため、各自治体史および史料集に掲載されている史料、未翻刻の史料を収集して整理した。
セラミックス研削用ダイヤモンド砥石の放電ドレッシング

ファインセラミックスの仕上加工法は現在レジノイドダイヤモンド砥石にによる研削が主流であるけれども、砥石の消耗が著しいので加工コストが高い。消耗の少ないメタルボンド砥石はドレッシングが困難なためあまり使われていない。砥粒をかたく結合して目こぼれによる砥石の消耗を防ぎかつ適正な砥粒突出し量を得る目的で放電ドレッシングの研究を行った。このさい除去速度は小さくてよいので簡単なRC電源でも十分である。放電ドレッシングのとき砥石によって電極が削られるのを防ぐため必要な電極間げきを実験的に求めた。次いで目つぶれした砥石を放電ドレッシングしてセラミックスの研削抵抗の変化を測定した。放電加工に使われているパルス電源を用いた放電ドレッシングの効果を判定するのにテフロン片との静摩擦係数を用いた。また放電ドレッシングした砥石面をX線マイクロアナライザで調べた。放電ドレッシングでは砥石によって電極が削られるのを防ぐため加工液の絶縁抵抗に応じて電源電圧を高くする必要がある。水道水中の放電ドレッシングでは電源電圧は150Vで十分である。ダイヤモンド砥粒は放電の熱作用を受けて黒鉛化や焼失をおこすおそれがある。このため酸素のない液中で、パルス幅を30μs以下、ピーク電流を8A以下にして加工するがよい。適正な砥粒突出し量を得るため放電加工面のあらさは砥粒径にもよるがRmax10μmにとどめる必要がある。摩耗した砥石を放電ドレッシングすると切れ味が向上し研削抵抗は1/10になった。砥石の切れ味をテフロン片との静摩擦係数で判断する実験では放電ドレッシングによって静摩擦係数が摩耗砥石の0.2に対して0.5になった。放電ドレッシングしたダイヤモンド砥石の砥粒にはカーボン,鉄,銅などが不着する場合がある。これらは砥粒の表面に沿う放電を招き砥粒の周囲にみぞを作り砥粒の保持力を弱めて目こぼれによる砥石の消耗を大にするおそれがある。
心拍と軸流を考慮した大動脈内の血流と大動脈弁開閉動作の解析に関する研究

実患者のCTデータを基にして構築したモデルを用い、左心室から大動脈への血流の可視化と左心室及び大動脈内における圧力変化を調べた。モデルの構築にはデータの削減及び粒子流出抑制のためのダミー粒子付加を行い、また、流体と弾性体の挙動解析にはコーシーの運動方程式を基に流体と弾性体の構成方程式を適用して、ナビエ・ストークスとコーシー・ナビエの方程式を導出することで、流体と弾性体の相互作用の解析を容易にした。シミュレーションの結果、左心室内の圧力上昇に伴って大動脈弁が開口し、血液が大動脈に流れる様子を表示できた。また、圧力変化を文献値と比較した結果、左心室内の圧力は文献値と同等の変化を示した。平成27年度は本研究最初の年に当たるため、計画通り、実物の心臓(大動脈)に近いCGモデルの作成を行った。実心臓の画像データはX線CT(Computed Tomography)として提供されているため、複数枚の画像を並べることによりボリュームデータを生成し、生成されたデータの中からシミュレーションとして必要な大動脈の部分を切り出してポリゴンモデルを作成し、ポリゴンモデルから粒子モデルに変換することでシミュレーション用モデルを作成した。しかしながら、作成したモデルを従来から用いているシミュレーションモデルと置換すると、大動脈壁に歪みがあるため、正確なシミュレーションが行えない。そこで、作成したモデルの一部を切り取り、これを複製することで歪みのない大動脈モデルを作成した。当初の計画通り、実心臓のX線CTを基にした大動脈のシミュレーションモデルを作成することができたため、おおむね順調に進展している。平成28年度は本研究2年目の年に当たるため、初年度に作成した大動脈モデルに対するシミュレーションを行った。ただし、初年度に作成した大動脈モデルはほぼ直線状のモデルであったため、再度、実心臓のデータを基にして、左心室から大動脈に至るまでのモデルを作成した。作成したモデルは直線状のモデルではなく、実心臓の形状を維持したモデルである。また、再度作成したモデルを基にした血流と大動脈弁の開閉シミュレーションを行った。特に、心拍を考慮したシミュレーションを行うため、左心室側へ血液を流入し、左心室側の圧力上昇に伴って大動脈弁が開き、血液が大動脈側に流れる様子をシミュレーションした。シミュレーションの結果、左心室側の圧力変化は文献における圧力変化とほぼ等しくなり、大動脈側の圧力変化も左心室側の圧力変化に伴って、文献値と同様に変化した。さらに、左心室側への血液流入に伴い、左心室側の圧力が高まった結果、大動脈弁が開き、血液が大動脈側に流れる様子を確認することができた。ただし、左心室側の圧力変化および最大圧力が文献値に近い値を示したのに対し、大動脈側の最大圧力が文献値よりも小さな値となった。これは、大動脈側の先端が開放されているため、左心室側から大動脈側に流れた血液粒子がモデル外に流出し、圧力が一定以上には上昇しなかったためであると考えられる。今後は、大動脈側の先端を閉じて大動脈側の圧力値を文献値に近づけることと、血液が渦を巻く軸流を考慮したシミュレーションを行う予定である。シミュレーションモデルの再作成を行ったため、軸流の考慮までには至らなかったが、心拍を考慮した圧力変化のシミュレーションは実現することができ、また、左心室側の圧力上昇に伴い、大動脈弁が開く様子を確認することができた。平成30年度は本研究の最終年度に当たるため、平成27年度に作成したシミュレーション用モデルを使用して平成28年度に行ったシミュレーション結果について、医学的な見地からの評価を行った。評価の結果は下記のとおりである。1)本研究では粒子法を用いたシミュレーションを行っているため、左心室および大動脈内の圧力については、粒子の圧力を計算し各粒子に色を付けて表示した。また、シミュレーションは3次元的に行っているためモデルの内部を観察することはできない。そこで、コンピュータグラフィックス技術を用いてモデルの中央部を切断し、切断面における粒子の挙動を2次元的に表示した。この結果、左心室と大動脈内の圧力変化の様子を詳細に調べることができた。2)上記シミュレーション結果の可視化と同時に、各粒子の圧力変化をグラフとして表示し、一心拍における左心室と大動脈内の圧力変化を医学文献と比較した。この結果、左心室において一心拍の初期から始まり、大動脈弁が開いて血液が大動脈側に流れるまでの圧力変化はシミュレーションと文献とでほぼ一致した。しかしながら、大動脈における圧力変化は文献に比べて全体的に低い値となった。これは本来、一心拍の初期状態でも大動脈側に幾らかの圧力が存在するが、シミュレーション開始時には大動脈内に粒子が全く存在しないことが原因であることが判った。3)シミュレーションの結果を用いて、左心室から大動脈への血流により大動脈弁が開閉する様子を動画として作成し、心臓内部における超音波画像(ビデオ)と比較したところ、シミュレーションにおける大動脈弁の開閉速度は、ビデオにおける大動脈弁の開閉速度とほぼ同じであることが判った。

シミュレーションの結果、左心室内の圧力上昇に伴って大動脈弁が開口し、血液が大動脈に流れる様子を表示できた。また、圧力変化を文献値と比較した結果、左心室内の圧力は文献値と同等の変化を示した。平成28年度は昨年度に作成した実心臓データに基づく大動脈モデルを用いた血流と大動脈弁の開閉シミュレーションを行う。特に、本研究テーマの特徴は心拍と軸流を考慮したシミュレーションであるため、一心拍における心臓(左心室)側と大動脈側との圧力差を計算することで、血流の速度を算出してシミュレーションに用いる。また、軸流については、血液粒子の回転を考慮することでシミュレーションを実現する予定である。さらに、平成29年度にはシミュレーション結果を可視化し、シミュレーション手法の妥当性について検証する。実心臓のデータを基にしたモデルの作成と、心拍を考慮した圧力変化のシミュレーションは達成できたため、今後は軸流を考慮したシミュレーションを行うと共に、平成28年度における研究成果より課題となった大動脈側の先端を閉じることで、大動脈側の最大圧力も文献値に近づけるシミュレーションを行い、本手法の妥当性を評価する。情報学追加の研究成果発表を予定していたが、学会開催日程が変更となり、平成27年2月に予定されていた研究会が平成28年4月開催となったため。アジアで開催される国際会議を中心に発表を行ったため、次年度使用額が生じた。4月は年度初めに当たり、オリエンテーションや授業開始などと重なるため、時期をずらして開催される別の学会にて研究成果の発表を計画する。欧米で開催される国際会議でも広く発表を行い、また、研究成果をまとめて論文投稿する計画があるため、その費用として昨年度の残額を使用する。
メガ・ソフトウェア工学の研究

本年度は、メガ・ソフトウェア工学の確立と普及に向けて、企業でのソフトウェア開発へと移行可能なコードクローン検出手法を確立するための研究を行った。その過程で、(1)性能の限られた計算機環境で使用できること、(2)解析手法の開発プロセスへの組み込みという課題が明らかとなり、これに対して、以下のような解決策を実現した。(1)データマイニング分野で用いられているアルゴリズムを応用した類似コード検出手法の構築を行った。新たに構築した手法の計算結果は、従来のD-CCFinderが計算するコードクローンとは厳密には異なるが、コードクローンで用いた分析指標をそのまま適用可能であることを確認した。また、データマイニング手法に由来する性質として、分散計算における各計算機への負荷をD-CCFinderに比べて容易に計測、細かく管理することができるようになった。その結果、比較的性能の低い計算機であっても分散計算に使用することができるようになり、高性能な計算機を所有しない組織であっでも、類似コード検出ツールの導入と計算機の追加による性能向上が容易となった。(2)解析によって得られた成果を開発者が容易に利用できるように、統合開発環境に分析用ツールを組み込み、開発者の作業状況に応じた情報を提示するインタフェースの考案と試作を行った。具体的には、開発者への影響を容易に計測することができるソフトウェア部品の再利用を題材として、統合開発環境で開発者が編集しているソースコード情報から、その状況で再利用可能な既存ソフトウェア部品一覧を検索し、開発者に提示する機能を作成した。適用実験の結果、情報提示によって既存のソフトウェア部品を再利用しようとしなかった開発者が再利用を行うようになることを確認した。本研究成果を応用することにより、編集中のソースコードと類似したソースコードの存在を開発者に自動提示する機能を開発環境に組み込み、ソフトウェア保守作業の支援を行うことが可能となる。本年度は、メガ・ソフトウェア工学の考え方に基づいて、多数のソフトウェア開発プロジェクトを分析する課題について取り組み、主として、以下のような成果を得た。ソースコード中のコードクローンを分析するためのツールとしてCCFinderがあり、国内外で広く用いられている。しかし、CCFinderは単一の計算機上で動作するため、その分析能力には限界がある。また、超大規模なソースコード分析を行う際には、分析対象となるソースコード自体を効率良く管理するための枠組も必要となる。そこで、CCFinder自体には手を加えることなく、約80台の計算機を用いて分散処理環境を構築し、分散環境上でCCFinderの分析を分散処理化するための手法の検討を行い、それを実現したシステムDCC-Finderを作成した。この分析によるクローンの検出結果は、対象となるソースコードが超大規模なものであるが故に膨大となるため、より抽象度の高い形でクローン分析結果を視覚的に表現する手法も実装した。D-CCFinderを数千ものオープンソースソフトウェアに対して適用した結果、4億行のソースコード中に存在するクローンを約2日で計算することに成功した。このシステムを用いることにより、ソフトウェアプロジェクト間でのコードクローン分析を高速に行えることが確認された。また、今後、ライセンス違反等といったソースコードの字面では一般に判断しにくい問題に対しても非常に効果的であると考えられる。本年は、メガ・ソフトウェア工学の考え方に基づいて、多数のソフトウェア開発プロジェクトを分析する課題について取り組み、以下のような成果を得た。ソースコードクローンを分散処理環境上で検出するためのシステムD-CCFinderを用いて、実際に大規模なソフトウェアを対象とした分析を行い、その結果について考察した。まず、FreeBSDオペレーティングシステムに付随するフリーソフトウェア集合(ソフトウェア総数6658、合計4億行)に対して適用した結果、多数のソフトウェア中に特定のソフトウェアの部分集合が含まれていることを定量的な形で明らかにすることができた。次に、これまでリリースされた全バージョンのLinuxオペレーティングシステムを対象として、D-CCFinderを用いた分析を行った。その結果、各リリース毎に加えられた修正量が一定ではないことや、安定バージョンでは変更量が少ないこと、また、開発方針の変化によって、安定バージョンであっても時期によって修正量が多くなる場合や少なくなる場合などがある、ということを定量的に示すことができた。また、大量のソフトウェア集合を対象として、そのライセンス条項を効率的に発見し、どのソフトウェアがどのライセンスの下に配布されているかを判定するためのアルゴリズムについて考察を行った。その結果を元に、分散環境下でソフトウェア中のライセンスを発見する手法について検討を行った。この手法は、同種のライセンスを持つソフトウェアをCCFinderを用いて検出し、D-CCFinderと同様の実行基盤を用いることによって容易に実装できるようにした。

(2)解析によって得られた成果を開発者が容易に利用できるように、統合開発環境に分析用ツールを組み込み、開発者の作業状況に応じた情報を提示するインタフェースの考案と試作を行った。具体的には、開発者への影響を容易に計測することができるソフトウェア部品の再利用を題材として、統合開発環境で開発者が編集しているソースコード情報から、その状況で再利用可能な既存ソフトウェア部品一覧を検索し、開発者に提示する機能を作成した。適用実験の結果、情報提示によって既存のソフトウェア部品を再利用しようとしなかった開発者が再利用を行うようになることを確認した。本研究成果を応用することにより、編集中のソースコードと類似したソースコードの存在を開発者に自動提示する機能を開発環境に組み込み、ソフトウェア保守作業の支援を行うことが可能となる。
FGFR2遺伝子増幅胃癌におけるFGFR2C3variantを標的とした研究

線維芽細胞増殖因子受容体はの遺伝子異常は固形癌との関連で注目されている。特にFGFR2遺伝子増幅胃癌は基礎的な検討において汎FGFR阻害薬に感受性であったが、早期臨床試験では殺細胞性抗癌薬に対する有効性を示せなかった。FGFR2のsplice variantsの中でもFGFR2遺伝子増幅胃癌細胞において認められるFGFR2 C3 variantは下流のシグナル経路を異常活性化するとともに癌化にも寄与しており、正常細胞には認められない。そのため、同splice variantに対する標的治療の有効性を明らかにすることでFGFR2遺伝子増幅胃癌に対する新規治療を提供することが本研究の目的である。