hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極地のコケに生息する低温生育性微生物の生物資源としての評価

その結果,グリーンランドのPythium属菌は新種の2種に類別された.キシラナーゼなどの産生は認められなかった.さらに,スピッツベルゲン島に自生するムカゴトラノオに発生する黒穂病菌の同定を行った.北極域のコケから分離される主要な土壌糸状菌であるPythium属菌の凍結耐性を調べた。極地から分離されるPythium属菌の多くが単独の菌株では有性器官を形成せず,無性繁殖器官のhyphal swelling(以下,HS)を多数形成する。そのため,HSは極地での本属菌の伝搬や低温環境中での生存のための主要な器官となっていると考えられる。一方,温帯産の同属菌のHSは一般に耐凍性は低い。そこで,HSを形成しその形態が互いに類似する極地産と温帯産の2種のPythium属菌のHSを単離し,凍結耐性を比較した。材料として,北極のスピッツベルゲン島産のPythium sp.と,三重県産のPythium splendensを用いた.これらのHSを-25°Cで2時間凍結後,25°Cで1時間融解し,この処理を13回行い,その後の再生率を調べることによって,凍結耐性を評価した。その結果,Pythium sp.のHSは2回の凍結処理後も50%以上の高い発芽率を示す一方,P.splendensのHSは1回の凍結処理で発芽が確認されなくなった。これに対し菌糸は,両種とも一回の凍結処理で伸長しなくなった。これらの結果より,北極産のPythium sp.は,温帯産P.splendensよりもHSの凍結耐性が高いことが明らかになった。このような凍結耐性が極地のPythium属菌に普遍的な性質かどうかを,極地から熱帯までの様々な異なる地域から分離された同属菌を用いて比較することによって,今後明らかにする予定である。上述の実験に加え,北極の主要植生の1つである多年生草本のムカゴトラノオに寄生する黒穂病菌について,スピッツベルゲン島に生息する同病原菌の野外調査を行い,菌種の同定と宿主生存に及ぼす影響を明らかにした。本年度は,北極から分離された土壌糸状菌のTrichoderma属菌とPythium属菌について,同定と酵素産生能の調査を行った.Trichoderma属菌は極地を含む世界各地に分布している.また,本属菌には有用な酵素を産生するなどの有用微生物が多く含まれており,生物資源として注目されている.T.polysporumは生育速度が遅い本属の1種であり,セルラーゼやペクチナーゼなどの細胞外酵素を産生することが知られている.本種のスピッツベルゲン島での分布は知られているが,北極生息性T.polysporumの分子系統学的解析と生理的性状は明らかではない.そこで,ここでは2002年にスピッツベルゲン島から分離されたT.polysporumを供試菌とし,rDNA-ITS領域を用いた分子系統学的解析,細胞外酵素の産生能およびその一部の酵素の低温活性の調査を行った.2002年8月,スピッツベルゲン島のBarentsuburgとLongyearbyenで分離されたT.polysporum6菌株を用いた.これらの菌のrDNA-ITS領域は,既存のT.polysporumと高い相同性(>97%)を示した.次に,酵素産生能を調査したところ,テンサイ抽出液体培地上でキシラナーゼとポリガラクツロナーゼを産生した.これらのうちポリガラクツロナーゼを精製し,その温度別活性を検討した.その結果,40°Cにおいて最大活性を示し,0°Cにおいても最大活性の47%の活性を有した.これらの結果から,スピッツベルゲン島に分布するT.polysporumの種同定が分子遺伝学的に確認された.
インターフェロンによるB型肝炎ウイルス増殖抑制メカニズムに関する検討

HBVキャリアから採取した血清をヒト肝細胞キメラマウスに接種し、HBV持続感染ヒト肝細胞キメラマウスを作製した。インターフェロンの治療効果は、ヒト肝細胞に感染しているHBV genotypeにより異なることが臨床データから予測されることから、genotype間におけるインターフェロン感受性の相違を考慮し、HBV genotype Aおよびgenotype C感染マウスを作製し、ヒト肝細胞内の遺伝子発現変化を解析した。さらに、in vitroにおいてHBV発現細胞におけるインターフェロン反応性の違いを評価するため、HBV genotype Aおよびgenotype Cをテトラサイクリンにて制御可能な培養細胞系を作成した。作製したHBV持続発現細胞および非発現細胞に対し、ペグインターフェロンαおよびβを添加し、インターフェロン誘導遺伝子の発現変化を検討した。その結果、いずれのインターフェロンにおいても、HBV感染に伴いインターフェロン誘導遺伝子の誘導能が抑制されることが明らかとなった。さらに、HBV感染に伴い細胞内で発現が亢進したサイトカインをHepG2細胞に強制発現し、インターフェロン誘導遺伝子の誘導能を解析した結果、サイトカイン発現に伴いインターフェロン誘導能が抑制されることが明らかとなり、さらに、本誘導能抑制はインターフェロンαだけでなくβにおいても認められ、HBVのインターフェロン治療抵抗性に強く関与していることが示唆された。また、国際共同研究として、インターフェロン投与時のHBV動態について、in vitorおよびin vivoのHBV感染・増殖系のデータを元にモデリングを行い、他の薬剤(核酸アナログ製剤)との動態の相違および併用療法による動態変化を解析中である。本研究は、おおむね予定通りに進行したが、2018年7月より国際共同研究加速基金に関する研究遂行の必要性が生じたため、海外滞在期間は研究の進捗が若干遅れた可能性がある。同程度のインターフェロンを投与しても、インターフェロンの力価がロットやタイプにより異なるため、インターフェロンによる細胞内遺伝子制御を評価するには注意が必要である。そのため、in vivoで得られたデータの再現性を十分に確認するため、in vitroでの実験では、様々なインターフェロン濃度で検討を行う必要がある。今年度は、in vitroでのインターフェロンαおよびβの効果・遺伝子発現誘導能を詳細に検討するとともに、これらの遺伝子発現制御に関与する宿主因子の同定を行っていく予定である。また、同定された遺伝子の発現をshRNAやCRISPR/Cas9システムを用いて遺伝子発現を制御し、抗ウイルス効果への影響を確認していく。近年、B型肝炎ウイルス感染における治療の最終目標として細胞内のcccDNA排除が重要視されている。現在の治療薬では、cccDNAの完全排除は困難であり、本研究を通じてcccDNA減少作用を増強できるような治療法へとつなげたい。そのため、上記検討にて同定された遺伝子群の発現制御を行い、cccDNA量の変化を検討していく予定である。本検討は、まずin vitroで行い、インターフェロンによる抗ウイルス効果の増強作用を示す遺伝子が同定された場合には、さらにin vivoのHBV感染・複製モデルを利用してその効果を解析する予定である。

現在の治療薬では、cccDNAの完全排除は困難であり、本研究を通じてcccDNA減少作用を増強できるような治療法へとつなげたい。そのため、上記検討にて同定された遺伝子群の発現制御を行い、cccDNA量の変化を検討していく予定である。本検討は、まずin vitroで行い、インターフェロンによる抗ウイルス効果の増強作用を示す遺伝子が同定された場合には、さらにin vivoのHBV感染・複製モデルを利用してその効果を解析する予定である。
ごみ焼却場設置に関する不効用情報開示のメカニズムデザイン

ごみ処分場立地問題を扱う際,非分割財を含む公平配分問題として扱うモデリングがある.昨年度の研究では,この状況で上手く働くfair pricing ruleという方法について考察したが,本年度は理論の拡充を行うべく,可分財として扱う状況で上手く働く方法について主に検討した.この状況では,どの地域がどれだけの量を処理するかを決める事が課題となり,抽象的には単峰性選好下での配分問題として扱う事ができる.つまり,各地域は,ある水準まではお金をもらってごみの処分を受け入れるが,それ以上は望まない.Bochet-Sakai(2007,mimeo)では,多くの方法において,その水準を表明するゲームでは,一様配分(uniform allocation)という配分が達成される事を示した.この結果は,fair pricing ruleの研究で成り立つ類似した結果に対応している.Sakai-Wakayama(2007,mimeo)では,一様配分の優越性について論じた.本年度に掲載された論文は以下の内容を扱っている.Fujinaka-Sakai(2007,JPET;2007,mimeo)は全ての地域が同等な場合のfair pricing ruleについて研究し,Sakai(2007,JME)はその理論的基礎を与えている.坂井(2008,三田学会雑誌)はfair pricing ruleの解説を行っている.本年度はこれまでの理論的成果を実験することも企画されていたが,上記のように,理論的発展を行う余地が広くあるため,理論を重視した.実験の準備は現在,藤中裕二氏と共同で進行中である.本研究の一部は,書籍「メカニズムデザイン」(共著,20年6月公刊予定,ミネルヴァ書房)に所収される.ここで述べた未公刊論文はいずれも坂井のHPで公開している.本プロジェクトの初年度に当たる平成18年度は、ごみ処分所設置に対する地域の不効用情報を正しく集めるためのメカニズム設計を行った。その結果はT.Sakai"Fair waste pricing : an axiomatic analysis to theNIMBYproblem"にまとめられた。この論文は、関連分野の主要学会であるSociety for Social Choice and Welfareで報告されたが、評価は大変好評だったと判断している。また、そこで多くの研究者から得たコメントをもとに更なる改訂を進めた。平成19年度はこのメカニズムが実際にどの程度使用に耐え得るかを実験するのが中心となるが、その実験計画についても多くのコメントを得られたのはとりわけ大きな収穫であった。また、Olivier Bochet氏(オランダ、マーストリヒト大学助教授)を横浜国立大学に招聘し、関連したテーマにおけるメカニズム設計についての共同研究を行った。その成果は"General equivalence to theuniform rule throughstrategic manipulation"および"Secure implementation in allotmenteconomies"にまとめられた。また、平成18年度はメカニズムデザインに関する論文を多く公刊した。その成果は次ページの表にまとめられている。これらの論文はいずれも直接的、間接的に、本プロジェクトの主要目的である、ごみ処分場不効用情報開示メカニズムの設計に関わっている。とりわけ、上記の"Fair waste pricing"論文は、Ju氏とMiyagawa氏との共同論文で得られた成果に依る所が大きいが、この論文はJournal of Economic Theoryの2007年巻頭論文として掲載された。ごみ処分場立地問題を扱う際,非分割財を含む公平配分問題として扱うモデリングがある.昨年度の研究では,この状況で上手く働くfair pricing ruleという方法について考察したが,本年度は理論の拡充を行うべく,可分財として扱う状況で上手く働く方法について主に検討した.この状況では,どの地域がどれだけの量を処理するかを決める事が課題となり,抽象的には単峰性選好下での配分問題として扱う事ができる.つまり,各地域は,ある水準まではお金をもらってごみの処分を受け入れるが,それ以上は望まない.Bochet-Sakai(2007,mimeo)では,多くの方法において,その水準を表明するゲームでは,一様配分(uniform allocation)という配分が達成される事を示した.この結果は,fair pricing ruleの研究で成り立つ類似した結果に対応している.Sakai-Wakayama(2007,mimeo)では,一様配分の優越性について論じた.本年度に掲載された論文は以下の内容を扱っている.Fujinaka-Sakai(2007,JPET;2007,mimeo)は全ての地域が同等な場合のfair pricing ruleについて研究し,Sakai(2007,JME)はその理論的基礎を与えている.坂井(2008,三田学会雑誌)はfair pricing ruleの解説を行っている.本年度はこれまでの理論的成果を実験することも企画されていたが,上記のように,理論的発展を行う余地が広くあるため,理論を重視した.実験の準備は現在,藤中裕二氏と共同で進行中である.本研究の一部は,書籍「メカニズムデザイン」(共著,20年6月公刊予定,ミネルヴァ書房)に所収される.ここで述べた未公刊論文はいずれも坂井のHPで公開している.
作業動作計測に基づく腰部疾病リスク管理システムの開発

腰部疾病を予防するためには,作業中の負担を調査し,作業を改善する必要がある.作業負担を動作から求めるため,作業者に取り付けた慣性センサを用いた作業動作計測を考える.全身に慣性センサを取り付ければ全身の詳細な動作を計測できるが,作業現場での使用を想定すると,作業の妨げにならないよう,使用するセンサの数は最低限に抑えることが好ましい.そこで,[1対象となる作業の分類]と,[2腰部疾病の要因と考えられる背部姿勢の計測]の二点を十分に行えるような最低限のセンサ設置位置を求める手法を提案した.まず,人体の骨格構造をリンク18本からなるデジタルヒューマンモデルのリンク構造で表現した.この18本のリンクをセンサ設置位置の候補とし,目的1・2を十分に行える最低数のリンクを選択することを,本手法の目的とした.センサ位置の検討は,機械学習などにおける特徴量選択課題ととらえた.既存の手法では,動作認識の精度向上を特徴量選択の目的としており,先に述べた2背部姿勢の計測精度については考慮されていない.そこで,既存の順方向Wrapper methodという特徴量選択手法に背部姿勢の計測精度を選択基準として組み込んだ新しい特徴量選択手法を提案した.実験室内で車いすからベッドへの移乗介助を模した模擬作業を計測し,提案した選択手法の有用性を評価した.動作計測には光学式モーションキャプチャシステムを用いた.6種類の認識対象作業を含む模擬作業について,3名の被験者の動作を計測し,センサ位置の選択を行った結果,全18リンクを使用した場合と比較し,作業分類精度も背部姿勢の計測精度も大きく低減することなく,計測対象のリンク数を24リンクまで削減した.必要となるリンク数や選択された位置は,作業内容や個人の作業方法などにより異なっていた.研究目的を踏まえて,動作計測に基づく作業認識手法の構築に取り組んだ.作業認識を行うためには今まで計測対象としていた腰部の姿勢角のみでは情報が不足しているため,腰部以外の姿勢角も計測する必要がある.そこで,既存の特徴量選択手法に背部姿勢の計測精度という選択基準を追加し,作業の認識と,背部姿勢の計測の,2つの目的を達成するために必要な動作計測対象部位の選定手法を提案した.提案手法の有用性を確認するため,車いすからベッドへの移乗介助作業を模した作業を実験室内で計測し,動作計測対象部位の選定を行った.実験の結果,34か所の動作計測対象部位が選定され,これらの部位の姿勢角情報のみを使用し,背部の姿勢角推定精度を維持しつつ,8割以上の精度で計測した模擬作業に含まれる6種類の作業を認識した.以上の研究成果を投稿論文1本,国内会議1件,国際会議1件で報告した.平成30年度の研究により,作業の分類と姿勢の計測に必要な動作計測用慣性センサの配置を決定する手法を提案した.今後は,この手法をもとに実現場での作業動作の計測を行い,残りの課題である腰部疾病リスクの評価に着手する.腰部疾病を予防するためには,作業中の負担を調査し,作業を改善する必要がある.作業負担を動作から求めるため,作業者に取り付けた慣性センサを用いた作業動作計測を考える.全身に慣性センサを取り付ければ全身の詳細な動作を計測できるが,作業現場での使用を想定すると,作業の妨げにならないよう,使用するセンサの数は最低限に抑えることが好ましい.そこで,[1対象となる作業の分類]と,[2腰部疾病の要因と考えられる背部姿勢の計測]の二点を十分に行えるような最低限のセンサ設置位置を求める手法を提案した.まず,人体の骨格構造をリンク18本からなるデジタルヒューマンモデルのリンク構造で表現した.この18本のリンクをセンサ設置位置の候補とし,目的1・2を十分に行える最低数のリンクを選択することを,本手法の目的とした.センサ位置の検討は,機械学習などにおける特徴量選択課題ととらえた.既存の手法では,動作認識の精度向上を特徴量選択の目的としており,先に述べた2背部姿勢の計測精度については考慮されていない.そこで,既存の順方向Wrapper methodという特徴量選択手法に背部姿勢の計測精度を選択基準として組み込んだ新しい特徴量選択手法を提案した.実験室内で車いすからベッドへの移乗介助を模した模擬作業を計測し,提案した選択手法の有用性を評価した.動作計測には光学式モーションキャプチャシステムを用いた.6種類の認識対象作業を含む模擬作業について,3名の被験者の動作を計測し,センサ位置の選択を行った結果,全18リンクを使用した場合と比較し,作業分類精度も背部姿勢の計測精度も大きく低減することなく,計測対象のリンク数を24リンクまで削減した.必要となるリンク数や選択された位置は,作業内容や個人の作業方法などにより異なっていた.研究目的を踏まえて,動作計測に基づく作業認識手法の構築に取り組んだ.作業認識を行うためには今まで計測対象としていた腰部の姿勢角のみでは情報が不足しているため,腰部以外の姿勢角も計測する必要がある.そこで,既存の特徴量選択手法に背部姿勢の計測精度という選択基準を追加し,作業の認識と,背部姿勢の計測の,2つの目的を達成するために必要な動作計測対象部位の選定手法を提案した.提案手法の有用性を確認するため,車いすからベッドへの移乗介助作業を模した作業を実験室内で計測し,動作計測対象部位の選定を行った.実験の結果,34か所の動作計測対象部位が選定され,これらの部位の姿勢角情報のみを使用し,背部の姿勢角推定精度を維持しつつ,8割以上の精度で計測した模擬作業に含まれる6種類の作業を認識した.以上の研究成果を投稿論文1本,国内会議1件,国際会議1件で報告した.

平成30年度の研究により,作業の分類と姿勢の計測に必要な動作計測用慣性センサの配置を決定する手法を提案した.今後は,この手法をもとに実現場での作業動作の計測を行い,残りの課題である腰部疾病リスクの評価に着手する.
歯周治療用テトラサイクリン固定化ポリ乳酸マイクロカプセルの開発に関する研究

本研究では、テトラサイクリンを固定化したポリ乳酸マイクロスフェアー(TC-PLA-MS)を試作し、in vitro、in vivoにおけるTCの徐放性および臨床的効果について検討した。その結果、TC-PLA-MSは、TCのポケット内濃度を維持する上では有効であったが、ポケット内停留性に劣っていることが明らかとなった。その為、抗菌性や薬剤安定性の面でTCに優れるミノサイクリンを固定化したアテロコラーゲンペレット(MINO-P)と、薬剤徐放性を低下させる原因と考えられるポケット内炎症を抑制する目的で試作した塩化リゾチームを固定化したアテロコラーゲンペレット(LYSO-P)の併用投与について基礎的、臨床的検討を行なった。その結果、(1)MINO-PとLYSO-Pの併用投与で、ポケット内MINO濃度および停留性が向上した。(2)LYSO-Pによるポケット内炎症の改善効果が認められた。(3)MINO-Pにより、ポケット内細菌の量的、質的改善効果が認められた。(4)MINO-PとLYSO-Pの併用効果が、臨床、細菌、生化学的総合評価により確認された。などの点が明らかとなった。また、MINOの経口投与法(1日200mg、2週間服用)とMINO-Pの局所投与法(1週間隔2回投与)は、ほぼ同等の臨床的改善効果を示すことが明らかとなった。以上の研究結果から、MINO-PとLYSO-Pを用いた歯周病治療の有用性が明らかとなった。1.テトラサイクリン固定化ポリ乳酸マイクロスクエア-(TCーPLAーMS)の薬剤徐放性TCーPLAーMSをOil in Oil法による液中乾操法を用いて作製した。(粒子径1020μ、TC含有率5、10、20%、ポリ乳酸M.W.3700、5400、8700)In vitro溶出試験は、UV法を用い、In vivo溶出試験は、bioassay法を用いた。In vitro溶出試験においては、24時間以内に約4060%のTCが溶出し、その後、2週間経過後も約5070%の溶出しか認められなかった。In vivo溶出試験においては、歯周ポケット内TC濃度は、1日目に約90130μg/mlの値を示し、2日目以降、14日目迄は、約3060μg/mlの値を示した。2.TCーPLAーMSの有効性に関する臨床的検討TCーPLAーMSをワセリンおよびコラ-ゲン水溶液を基材として、歯周ポケット内に1回注入した。その結果、プロ-ビング時の出血、培養可能な総菌数、BPB比については、コントロ-ルと比較して、14日目迄、有為な減少が認められたが、プロ-ビング深さ、Sulcus bleedingindex、スピロヘ-タの比率は、試験期間中を通して、コントロ-ルの群との間に有為差は認められなかった。また、ポケット内微生物密度は、7日目以降、コントロ-ル群との間に有為差は認められなかった。基材の相違による治療効果の差異は確認できなかった。1.ミノサイクリン含有コラ-ゲンペレット(Mーp)および塩化リゾチウム含有ペレット(Lーp)の薬剤徐放性2.ミノサイクリン含有コラ-ゲンペレット(MーP)および塩化リゾチウム含有ペレット(LーP)による治療効果;成人性歯周炎8名の歯周ギクットに対し、MーP投与、LーP投与、MーP+LーP投与を行った。(1週間隔4回投与)投与前、投与終了後1週、4.8週後に臨床診査、細菌検査、生化学検査を実施した。結果は、特にMーP+LーP投与群において、Pocket depthの減少、Attachment gainが著明で、PGE量の有意な減少が認められた。MーP群、MーP+LーP群では、試験期間中を通して、BPB比、Bgの出現頻度が有意に低下した。また、ミノサイクリンに対する不感受性菌の有意な増加は、試験期間中を通して認められなかった。

本研究では、テトラサイクリンを固定化したポリ乳酸マイクロスフェアー(TC-PLA-MS)を試作し、in vitro、in vivoにおけるTCの徐放性および臨床的効果について検討した。その結果、TC-PLA-MSは、TCのポケット内濃度を維持する上では有効であったが、ポケット内停留性に劣っていることが明らかとなった。その為、抗菌性や薬剤安定性の面でTCに優れるミノサイクリンを固定化したアテロコラーゲンペレット(MINO-P)と、薬剤徐放性を低下させる原因と考えられるポケット内炎症を抑制する目的で試作した塩化リゾチームを固定化したアテロコラーゲンペレット(LYSO-P)の併用投与について基礎的、臨床的検討を行なった。その結果、(1)MINO-PとLYSO-Pの併用投与で、ポケット内MINO濃度および停留性が向上した。(2)LYSO-Pによるポケット内炎症の改善効果が認められた。(3)MINO-Pにより、ポケット内細菌の量的、質的改善効果が認められた。(4)MINO-PとLYSO-Pの併用効果が、臨床、細菌、生化学的総合評価により確認された。などの点が明らかとなった。また、MINOの経口投与法(1日200mg、2週間服用)とMINO-Pの局所投与法(1週間隔2回投与)は、ほぼ同等の臨床的改善効果を示すことが明らかとなった。以上の研究結果から、MINO-PとLYSO-Pを用いた歯周病治療の有用性が明らかとなった。
酸化ストレス耐性獲得に関与する遺伝子の検索とその作用機序の解明

本研究は酸化ストレス耐性獲得に関与する遺伝子を新たに見つけることを目的として、過酸化水素耐性細胞で高発現している遺伝子を検索し、その遺伝子が耐性獲得に関与しているかを明らかにするとともに、その耐性獲得メカニズムを明らかにしようとするものである。これまでマイクロアレイを用い、親株であるHL-60細胞と比較して過酸化水素に高耐性を有するHP50細胞、HP100細胞で3倍以上高発現している遺伝子をそれぞれ178個、240個検出している。これらのうち、両細胞で高発現していた遺伝子(98個)を中心に、興味ある遺伝子85個を選出し、リアルタイムPCRを用い真に高発現しているかの検討を行い、44個の遺伝子が少なくともどちらか一方の細胞で2倍以上高発現していた。さらにこれらの遺伝子が酸化ストレス(H_2O_2、AAPH、DEM)により誘導されるか否かを、HeLa細胞、HepG2細胞、HL-60細胞を用い検討したところ、15個の遺伝子がいずれかの細胞、酸化ストレスで2倍以上誘導された。現在、これらの遺伝子が細胞での酸化ストレス耐性獲得に関与するか否かを明らかにするため、遺伝子導入実験を進めている。これまでに23種の遺伝子について発現ベクターを構築し、一過性に細胞に高発現させたときの酸化ストレスに対する防御作用を検討している。いくつかの遺伝子は高発現させることにより酸化ストレスに対する防御作用を増強したが、その効果は顕著なものではなかった。遺伝子を一過性に発現させた細胞では遺伝子産物が効率的に機能していない可能性も考えられるため、恒常的に高発現した細胞の確立を行っている。研究計画時ではマイクロアレイ(Gene Filter:遺伝子が4,500プロットされている)を7セット使用し4,500×7=31,500個の遺伝子を検索する予定であったが、新たに発売されたマイクロアレイ(Agilent Whole Human Genome Oligo Microarray Kit:遺伝子が41,000個以上プロットされている)を利用した。親株であるHL-60細胞と過酸化水素に高耐性を有するHP50細胞、HP100細胞について遺伝子発現を比較したところ、多くの遺伝子が高発現していた[>10倍(HP50で20個:HP100で25個)、10倍5倍(HP50で43個:HP100で66個)、5倍3倍(HP50で127個:HP100で169個)]。これら高発現していた遺伝子のうちHP50、HP100両耐性細胞でともに高発現していたものは全体の約7割を占めていた。これらの遺伝子には、カタラーゼ、ペルオキシレドキシン2などの過酸化水素代謝に関わる酵素の遺伝子も含まれていたが、これまで酸化ストレスとの関連が全く知られていない遺伝子が多くを占めていた。現在、これらの遺伝子のうち興味あるものをピックアップしてHP50、HP100で本当に高発現しているかの確認作業を進めるとともに、遺伝子導入実験を行うための発現ベクターの構築を行っている。これらのうち、両細胞で高発現していた遺伝子(98個)を中心に、興味ある遺伝子85個を選出し、リアルタイムPCRを用いHP50細胞およびHP100細胞で本当に高発現しているかの検討を行った。

その結果、6遺伝子は発現量が低く検出できなかったが、残りの検出された79遺伝子のうち44遺伝子が少なくともどちらか一方の細胞で2倍以上高発現していた。さらに、これら44遺伝子が酸化ストレス(H_2O_2、AAPH、DEM)により誘導されるか否かを、HeLa細胞、HepG2細胞、HL-60細胞を用い検討したところ、15の遺伝子がいずれかの細胞、酸化条件で2倍以上誘導された(egr-1、ある種のzincfinger protein、ras homolog gene family、機能未知遺伝子など)。現在、これらの遺伝子が細胞での酸化ストレス耐性獲得に関与するかを明らかにするため、遺伝子導入実験用の発現ベクターの構築を進めている。本研究は酸化ストレス耐性獲得に関与する遺伝子を新たに見つけることを目的として、過酸化水素耐性細胞で高発現している遺伝子を検索し、その遺伝子が耐性獲得に関与しているかを明らかにするとともに、その耐性獲得メカニズムを明らかにしようとするものである。これまでマイクロアレイを用い、親株であるHL-60細胞と比較して過酸化水素に高耐性を有するHP50細胞、HP100細胞で3倍以上高発現している遺伝子をそれぞれ178個、240個検出している。これらのうち、両細胞で高発現していた遺伝子(98個)を中心に、興味ある遺伝子85個を選出し、リアルタイムPCRを用い真に高発現しているかの検討を行い、44個の遺伝子が少なくともどちらか一方の細胞で2倍以上高発現していた。さらにこれらの遺伝子が酸化ストレス(H_2O_2、AAPH、DEM)により誘導されるか否かを、HeLa細胞、HepG2細胞、HL-60細胞を用い検討したところ、15個の遺伝子がいずれかの細胞、酸化ストレスで2倍以上誘導された。現在、これらの遺伝子が細胞での酸化ストレス耐性獲得に関与するか否かを明らかにするため、遺伝子導入実験を進めている。これまでに23種の遺伝子について発現ベクターを構築し、一過性に細胞に高発現させたときの酸化ストレスに対する防御作用を検討している。いくつかの遺伝子は高発現させることにより酸化ストレスに対する防御作用を増強したが、その効果は顕著なものではなかった。遺伝子を一過性に発現させた細胞では遺伝子産物が効率的に機能していない可能性も考えられるため、恒常的に高発現した細胞の確立を行っている。
都市火災伝搬のCFDシミュレーションと避難時誘導システム開発

大地震災害時には、住宅の倒壊に伴い、地域の消化能力を越えた都市広域火災が発生しやすい。この状況を予測するため都市火災伝播シミュレーションが行われているが、現行の予測モデルでは火災に関わる物理現象を大幅に簡易化した経験的モデルに基づいており、都市上空風の性状など、火災拡大に大きな影響を持つ要素が十分に反映されたモデルとなっていない。本研究では、火災時の都市上空風を気象情報と連成させたCFD(数値流体力学)によりシミュレーションし、実際現象により忠実な火災伝播シミュレーション手法を開発することを目的とする。本年度は、(1)CFDコードを用いて、広域環境の局地気象の数値シミュレーションを実行し、又それに併せた風洞実験結果と連成させることにより、都市火災伝搬のバックボーンとなる都市上空風データの作成を行った。(2)単体建物において火源を想定し、その燃焼過程並びに煙流動の数値シミュレーションを行い、火災の勢力範囲の同定を行った。(3)更に、放射伝熱を含めた火災の物理モデルや各種材料の燃焼モデルの開発を行った。
ブラシノステロイドの生理機能発現の分子機構

1.エンドウの単-突然変異体であるIKaおよび1kbがブラシノステロイド(BR)の生合成突然変異体である可能性を示した。IKaは生合成の後半部、1kbは初期の生合成に変異を有していることが明かとなった(横田、中山)。2.ブラシノライドの生合成に関して以下の点を見いだし、ブラシノライド生合成のかなりの部分を明らかにすることに成功した(藤岡、桜井成、横田、高津戸、中山、安部)。(1)新たな中間体として3-dehydroteasteroneを発見した。3.BRによる成長作用は皮膚微小官の再配列を横向きにすることにより促進されるが、微小官とは関係のない機構も存在することを明らかにした(柴岡)。4.BRの伸長促進作用は内部組織の細胞壁の機械的な性質が変わることにより起こることを明らかにした。オーキシンにはこのような作用がなく、BRの標的器官は内部組識であることが明かとなった(桜井直樹)。5.BRの生理作用として、以下の事項を見いだした(勝見、古谷、林、竹内)。(1)低温におけるATPase活性消失はBRにより回復する。(2)BRは根の成長は阻害するが、根毛の成長は促進する。(3)培養細胞(砂糖大根)におけるべタシアニンはBR処理により倍になる。(4)ポプラ培養細胞ではキシログルカン転柊酵素はBRによって発現しない。(5)湛水直播においてBRは有効な発芽促進剤である.1.エンドウの単-突然変異体であるIKaおよび1kbがブラシノステロイド(BR)の生合成突然変異体である可能性を示した。(5)湛水直播においてBRは有効な発芽促進剤である.
南アジア史における工芸品生産・流通システムの研究

本年度はインダス文明期における工芸品生産・流通システムの復元を目的として、インダス文明期のファイアンス製品、石製装身具および銅製品の分析・研究を実施した。具体的にはインド共和国北西部に広がるガッガル平原に分布するファイアンス製品および石製装身具の実測・写真撮影による記録化および形態分析と、XRF(蛍光X線)による化学組成分析を行ったほか、同じくガッガル平原の遺跡から出土した銅製品の化学組成分析および製作技術の分析を実施した。また、同じくインド共和国に所在するグジャラート地方において、石製装身具に用いられる焉璃の原産地を踏査し、石製装身具の製作技法およびその流通システムに関する検討を行った。特にファイアンス製品および銅製品については、インダス文明後半期(前2200前1900年頃)からインダス文明衰退後(前1900前1500年頃)にかけての資料の分析を実施したが、その結果インダス文明の衰退を経ても、用いられる素材および製作技術には顕著な変化は認め、られないことが確認できた。これまでインダス文明め衰退と物質文化の変化に関する詳細な研究は、国内外でもほとんど行われておらず、「衰退」の意味が十分に明らかにされていなかったが、今年度の研究で文明社会の衰退と工芸品生産の間には明らかな関連性はなく、むしろ流通システムにおける変化が文明社会の衰退と関わっている可能性が明らかにされた。調査の実施にあたっては、2011年12月3日12月24日に遠藤仁、2011年8月20日10月1日および2011年12月10日2012年2月29日に上杉彰紀、2012年1月14日1月25日に中井泉がインド共和国に渡航し、調査を実施した。本年度はインダス文明期における工芸品生産・流通システムの復元を目的として、インダス文明期のファイアンス製品を中心とした研究を実施した。具体的には、インド共和国北西部に広がるガッガル平原に分布するファイアンス製品の実測・写真撮影による記録化および形態分析と、XRF(蛍光X線)分析、XRD(X線回折)分析、ラマン分光分析による組成分析を実施した。形態分析においては当該地域のファイアンス製品には腕輪が圧倒的で、その他の製品はきわめて限られていることを確認し、組成分析においては石英を素材とし銅による着色を行なっていることが定質的・定量的に明らかにできた。また、ガッガル地方の資料との比較を進めるために、グジャラート地方に所在する遺跡出土のファイアンス製品の実測・写真撮影による記録化も実施した。調査の実施にあたっては、2011年1月16日1月26日に中井泉、遠藤仁、ほか研究協力者4名、同年3月12日3月26日に上杉彰紀、同年3月6日3月27日に遠藤仁がインド共和国に渡航した。
生合成機構から探る熱帯植物による塩化メチル大量放出の要因

熱帯植物は、主要な成層圏オゾン破壊物質である塩化メチルを大気へと放出する最大の発生源として働いている。しかし、なぜ熱帯の一部の植物からの放出量が際立って大きいのかは明らかにされていない。本研究では塩化メチルの生合成過程に関わるメチル基転移酵素の酵素活性量と塩化物イオンの利用可能性に着目し、これらのパラメーターと塩化メチル放出量の関係を明らかにすることで、種間差の駆動要因を特定する。
現代チュニジアにおけるマルーフとシャルキーの共存とその学識

チュニジアでの現地調査や研究教育機関との学術的交流を通じて、ジャスミン革命後の変化を含めたチュニジア音楽現代史を纏め、現代チュニジアでアンダルス音楽に源流を持つ伝統音楽マルーフとオリエント音楽シャルキーが同等に重要な音楽遺産として扱われ、継承発展されていることを証明した。その成果を共著『中東世界の音楽文化』(スタイルノート、2016年)に収めた。チュニジア及びオリエント諸国で用いられる旋法について、古典楽曲や即興演奏の音源及び書籍資料の分析を行い、主要なマカームとその運用、派生形の特徴を分類整理した。その研究成果展として多摩美術大学において公開講座「マカームとラーガ」を実施した。平成27年度は、現代チュニジアにおけるマルーフとシャルキーの共存の実態や音楽家の教養について調査し、さらにジャスミン革命後のチュニジア芸術文化の変化や現状をとらえるため、チュニジア文化省、ラシディーヤ伝統音楽研究所、国立コンセルヴァトワール等と情報交換を行いながら研究を進めた。平成28年3月チュニジア文化省主催の新音楽祭「バルドー博物館の夜」に日本を代表するウード奏者として招聘された際、チュニスとシディブサイドで現地調査を行い、国立バルドー博物館や地中海アラブ音楽センターで資料調査および聞き取り調査を行った。「バルドー博物館の夜」第1回音楽祭はチュニジアが対テロ不退転の決意を世界に表明する重要なイベントであり、他の参加国はチュニジア、エジプト、アルジェリア、モーリタニア、ロシア、ポーランドであった。各国の出演者、文化省遺産活用推進局(AMVPPC)と情報交換して、チュニジア音楽の現状や方向性を考察した。文化省は新大臣ソニア・ムバラクのもとに、ブックフェア、楽器フェアなど国際的な文化政策を推進し、マルーフと共通のルーツを持つ北アフリカ諸国との比較研究を進め、またエジプトやトルコ等オリエンタル諸国とも文化交流を深めている。すなわちマルーフとシャルキー両方の音楽伝統に関して保存継承と発展に努める姿勢を見ることができたのは大きな収穫であった。ラシディーヤ伝統音楽研究所は「80周年、ヌーバ、情熱と芸術」音楽祭を立ち上げ、革命後発足した新楽団が軌道に乗ってきた。その出演者やプログラムの内容からマルーフとシャルキーの共存の様相が考察できた。その成果を論文「チュニジア<ラシディーヤ>伝統音楽研究所歴史と現在」として執筆し、共著『中東世界の音楽文化』(平成28年7月出版予定)に収めた。平成27年度チュニジアではイスラム過激派組織による衝撃的なテロ事件が続いたため、現地への渡航は控えていたが、これまでに収集した資料の整理や分析を行いながら、アンダルス音楽、オリエンタル音楽の音楽理論に関する研究を掘り下げた。その成果を作品に反映し、平成28年に入ってマカーム・フザムにより2器楽曲(「タハミーラ・スィカ」および「サマイ・フザム」)を作曲。平成28年3月チュニジア文化省招聘による国立バルドー博物館と地中海アラブ音楽センターにおける公演で初演し好評を博した。チュニス国立コンセルヴァトワールのハリッド・ベッサ教授とはインターネットを通じて常に情報交換をしているが、平成28年3月渡航の際はマカームの比較や教育方法を聞き取り調査し、またウード演奏録音を行って音源資料に付加した。その他図書資料、映像資料、チュニジアやそれ以外のアラブ音楽圏の音楽家たちとの不断の交流を通じて、マルーフとシャルキーの学識・楽理の研究は順調に進展している。研究期間全体を通じて、チュニジアでの現地調査やチュニジア文化省管轄下の研究教育機関(国立コンセルヴァトワール、国立高等音楽院、ラシディーヤ伝統音楽研究所、地中海アラブ音楽センター等)との情報交換を行い、チュニジア音楽の現状を記録した。ラシディーヤ伝統音楽研究所についてはその80年にわたる歴史を振り返り、ジャスミン革命後の変化を含めたチュニジア音楽現代史を纏めて「チュニジア<ラシディーヤ>伝統音楽研究所歴史と現在」を執筆し、共著『中東世界の音楽文化』(スタイルノート、平成28年)に収めた。現代チュニジアでアンダルス音楽に源流を持つ伝統音楽マルーフと東地中海オリエントの音楽シャルキーが同等に重要な音楽遺産として扱われ、継承発展されていることを証明した。主要音楽家の作曲作品、音楽教育カリキュラム、各種国際音楽祭の演目においてそれを確認することができた。平成28年度は、特にチュニジア及びオリエント諸国で用いられる旋法(トゥブー、マカーム)について、アラブ古典楽曲や即興演奏の音源及び書籍資料の分析を行い、主要なマカームとその運用、派生形の特徴を分類整理した。その研究成果展として多摩美術大学において公開講座「マカームとラーガ」を実施し、世界の主要な旋法体系であるアラブ音楽とインド音楽の比較検討を行なった。実演とディスカッションによりそれぞれの共通点や相違点が明らかとなり、多大な意義があった。この他にもひらめきときめきサイエンス「アラブ音楽の世界ーみんなでリズムを体験してみよう!」(整理No.HT28101)を初め、いくつもの公演や講演を通じて、アラブ古典音楽、チュニジア古典音楽の特質や重要性、美学的芸術的価値を社会に還元できたことは大きな成果であった。今後の研究についても即興演奏におけるマカームの運用や構造、美学等を中心に進めていく指針が立った。

チュニジア及びオリエント諸国で用いられる旋法について、古典楽曲や即興演奏の音源及び書籍資料の分析を行い、主要なマカームとその運用、派生形の特徴を分類整理した。その研究成果展として多摩美術大学において公開講座「マカームとラーガ」を実施した。チュニジアへの渡航は時期とセキュリティに相変わらず注意を要するので、ラシディーヤ地方支部や私立コンセルヴァトワールへの調査出張は、当面容易ではないかもしれないが、ハリッド・ベッサ教授を始めとするチュニス国立コンセルヴァトワール、チュニス国立高等音楽院の教授たちに指針を仰ぎ、マルーフとシャルキーの在り方や教育方法の調査を続行する。チュニジア文化省および地中海アラブ音楽センターと研究協力し、情報交換を進める。音楽家たちの学識や教養については、個別に聞き取り調査を行い、インターネットも含め多様な方法で研究を推進する。シャルキーに関し、エジプトやトルコのウードの名手による古典的な即興演奏の録音をマカームごとに分析する。人文学次年度に使用する研究費が生じた理由は、平成27年度分をおおむね順調に使用した結果多少の残額が生じたことと、平成28年3月後半にチュニジアへの調査出張を行ったので、航空運賃等が平成28年度へ計上されたためである。平成27年度残額と次年度の研究費は、平成28年3月のチュニジア出張旅費の精算及び平成28年度の調査旅費(チュニジアあるいはアラブ音楽関連領域)、機器備品やソフトウェア、図書音源資料の購入に使用する予定である。
高速性、汎用性、拡張容易性を兼ね備えた並列視覚処理システムの構築

本研究の目的は、高速性と汎用性とを両立させ、且つ拡張容易性を備えた並列視覚処理システムを構築することにあった。そして構築システムを利用した実験を通じ、要素PCの台数、LANの速度、LANの本数、付加ハードウェアの構成および規模、等の諸条件と全体の処理性能との実稼動状態での関係を実証的に把握、分析し、視覚システムの構成方法論を明らかにすることを目指した。具体的に構築した並列視覚システムの構成は次のとおりである。全体は高速LANで結合した汎用PC群から成り、いわゆるPCクラスタ構成を取る。個々のPCには汎用のビデオ入力インタフェースを備えた。さらに、各ビデオ入力インタフェースへ供給すべきビデオ信号を分配するための、構造可変型ビデオ信号分配器を設けた。汎用PCクラスタによる並列化に加え、構造可変型ビデオ信号分配器を導入することで、視覚処理に求められる実時間性・連続性・高速性と、処理内容に応じた並列度や処理対象分割法の可変性との両立をはかることができた。3年間の研究期間中、まず提案したアイデアに基づく並列視覚システムを構築した。そしで、構築システム上のソフトウェアとして、動画像のランダムアクセスが可能な動画像メモリシステムの構築を行った。ついで、これら構築した並列視覚システムを用いて動画像処理の評価実験を行い、本研究で提案した考え方の妥当性と有効性とを実証的に確認した。実験用応用ソフトウェアの開発、および評価実験の実施に際しては、上記の動画像メモリを活用した。実験の題材としては、研究代表者と分担者らに経験のある顔画像処理を用いた。具体的には、顔の発見や識別、および識別能力の学習等をとりあげた。本研究の目的は、高速性と汎用性とを両立させ、且つ拡張容易性をも兼ね備えた並列視覚処理システムを構築することにある。そして、構築システムを利用した実験を通じ、要素計算機の台数、LANの速度、LANの本数、付加ハードウェアの構成および規模、等の諸条件と全体の処理性能との実稼動状態での関係を実証的に把握、分析し、視覚システムの構成方法論を明らかにすることを目指す。この目的のため、本年度は要素計算機システムの構築を行った。汎用PC中心に、並列視覚システムの要素である要素計算機システムのプロトタイプを構築した。要素計算機システムは、主記憶中の動画像メモリ、ビデオ入力インタフェース、および高速LANインタフェースを備えることを特徴とする。動画像メモリは、大容量の主記憶を実装した汎用PCの主記憶中に、ランダムアクセス可能な形で実現した。画像入力インタフェースとしては、当初IEEE1394規格に準拠したデジタルビデオ入力インタフェースの導入を予定していたが、要素部品の入手状況が芳しくないこと、利用するLINUXオペレーティングシステムに対応するドライバソフトが整備されていないこと等の理由から、今年度は導入を見送った。代替手段としてLINUXオペレーティングシステムにおけるビデオ入カインタフェース仕様に適合したアナログビデオ入力インタフェースの導入を行った。そして、各要素計算機システムにビデオデータを高速に分配する手段として、アナログ信号レベルでの分配を行う工夫を新たに考案し、設計を行った。また、来年度、本格的にGbpsの高速イーサネットを導入する前段階として、まず入手が容易な100Mbpsイーサネットを用い、検証用の小規模システムの構築を行った。具体的には、上記の要素計算機システム4システムからなる小規模なネットワークを構築した。本研究の目的は、高速性と汎用性とを両立させ、且つ拡張容易性を備えた並列視覚処理システムを構築することにある。そして、構築システムを利用する実験を通じ、要素PCの台数、LANの速度、LANの本数、付加ハードウェアの構成および規模、等の諸条件と全体の処理性能との実稼働状態での関係を実証的に把握、分析し、視覚システムの構成方法論を明らかにすることを目指す。この目的のため、本年度は主に要素計算機群結合網の構築と動画像メモリシステムの構築とを行った。前者は、設備備品として購入したギガビット秒高速LANスイッチを中心に要素計算機群を結ぶ高速結合網を構築し、もって小規模ながらも並列視覚処理システムの構築を行ったものである。

要素計算機には、昨年度に本研究で設計、構築したものを採用した。後者の動画像メモリシステムは、上述の結合網で結ばれた並列視覚処理システム上のソフトウェアとして実現した。これは、並列視覚処理システムにおける主記憶の大容量性(ギガバイトオーダ)を活かし、主記憶のアドレス空間中にソフトウェアからランダムアクセス可能な形で動画像列を蓄積・再生できるようにしたものである。このランダムアクセス可能な動画像メモリを活用し、動画像処理や動画像認識のプログラムの研究開発を進めた。本研究の目的は、高速性と汎用性とを両立させ、且つ拡張容易性を備えた並列視覚処理システムを構築することにある。構築システムを利用する実験を通じ、要素PCの台数、LANの速度、LANの本数、付加ハードウェアの構成および規模、等の諸条件と全体の処理性能との実稼動状態での関係を実証的に把握、分析し、視覚システムの構成方法論を明らかにする。具体的に構築する並列視覚システムの構成は次のとおりである。全体は高速LANで結合した汎用PC群から成り、個々のPCには汎用のデジタルビデオ入力インタフェースと新たに本研究で構築する構造可変型付加ハードウェアとを備える。並列化に加え構造可変型付加ハードウェアを導入して汎用PCと密に結合することで専用ハードウェアなみの高速性を実現し、汎用性との両立をはかる。本年度は、前年度までの成果を統合し、並列視覚システムを構築した。また、構築システムを用いて動画像処理の評価実験を行い、本研究が提案する考え方の妥当性と有効性を、実証的に確認した。具体的には、前年度、設備品として購入したギガビットイーサネットスイッチを中心に構築した並列処理システムを用い、その上で稼働する画像処理応用ソフトウェアを開発した。また、その応用ソフトウェアを用いて評価実験を行った。応用ソフトウェアの開発、および評価実験に際しては、前年度の成果である動画像メモリを活用した。実験の題材としては、研究代表者と分担者らに経験のある、顔画像処理を用いた。具体的には、顔の発見や識別等の処理をとりあげた。
日本現存『白氏文集』那波本諸本の調査収集と諸本の比較研究

本研究は、江戸時代、那波道圓によって刊行された、『白氏文集』那波本の日本に現存するものを調査し、比較研究して、最善の那波本を決定し、これを影印刊行することに目的があった。3年にわたり、全国の20種近い那波本を比較検討した結果、宮内庁所蔵本が最善のものとの結論を得て、これを影印出版する準備を完了した。現存する那波本の全てを調査し、諸本の異同を比較研究し、影印出版するにふさわしい最善のテキストを決定することが、本研究の目的である。平成20年度には、(1)国内に20点余り存する那波本の半数を実見し、マイクロフィルム化する。(2)諸本の比較研究を進める。この2点の達成を目標としていた。(1)について。以下の8点を、実見調査した。飯田市立中央図書館蔵本(以下、蔵本を略す)、大垣市立図書館、名古屋蓬左文庫、慶応大学斯道文庫、大阪天満宮、明治大学図書館、大東文化大学図書館、天理図書館。マイクロフィルム化もしくは、写真化は、宮内庁書領部蔵本、名古屋蓬左文庫蔵本、東京国立博物館蔵本、岡山大学池田文庫本について行った。(2)諸本の比較研究は、テキストの部分(内容を含む)もしくは、関連資料についての研究は下定・神鷹ともに進めているが、諸本の校合を体系的に行う作業は平成21年度の課題となっている。なお、20年度の計画には挙げていなかったが、神鷹が那波本の元となる朝鮮版についての調査を進め、整版本については、東洋文庫蔵本・慶応大学斯道文庫蔵本・大阪府立中之島図書館蔵本を実見調査し、宮内庁書領部蔵活字本マをイクロフィルム化した。また、下定の「陶淵明「閑情賦」をどう読むか-「長恨歌」を視野に入れつつ-」「日本における白居易の研究一二〇〇六年一」「揺らぎの中の日本文化-原像・怪異・日本美術」における「長恨歌」についての研究および神鷹の「明末刊『唐詩解』所蔵の「長恨歌」本文の研究」は、いずれも、那波本の「長恨歌」本文の校勘作業に資するものである。本研究は、江戸時代、元和4年(1618)、那波道圓により刊行された『白氏文集」那波本の現存するものを調査収集し、諸本の本文・書き入れなどの状態を比較研究した上で、書誌的に見て、最善の那波本を影印刊行することで、白居易研究の便宜を高め、白居易研究の発展に寄与することを目的とする、平成21年の研究実施計画は、(1)平成20年度までに実見調査し、あるいはマイクロフィルム化したものを除き、那波本諸本の全てを実見調査する。(2)これら諸本を比較研究し、影印刊行する善本をしぼりこむ、の2点であった。21年度はこの計画をほぼ達成した。(1)那波本重要諸本をほぼ全て実見調査した。(2)諸本の比較検討を行い、影印刊行する善本の候補を三本にしぼりこんだ。その第一本は、米沢市立図書館現蔵の本、第二本は天理図書館蔵本。第三本は、宮内庁書陵部現蔵の角倉素庵旧蔵本である。第一本、米沢本は書き入れや虫損がほとんど無く初印本中の善本である。同朋舎『白氏文集歌詞索引』所載の那波本白氏文集(詩編のみ)と比較すると、米沢本の方が印刷状態がよく、同朋舎本の誤植が本書によって確認できる箇所がある。第二本は、天理図書館蔵本。これは九条家蔵の素性のよい本で書きこみがない。第三本は、宮内庁本蔵本。特徴は角倉素庵が、京都の識者による旧鈔本『白氏文集』との校異の情報を全巻に書き入れている点にある。この中には現在失われている旧鈔本もあるので、これ自身貴重な旧鈔本本文である。22年度には、この三本を種々の面から検討し、影印本として何れを採用するか決定することになる。本研究は、江戸時代、元和4年(1618)、那波道図により刊行された「白氏文集」那波本の現存するものを調査収集し、読本の本文・書き入けなどの状態を比較研究した上で、書誌的に見て、最善の那波本を影印刊行することで、白居易研究の便宜を高め、白居易研究の発展に寄与することが目的だった。そのための基礎作業は、平成21年度までにほぼ終え、(1)那波本重要読本をほぼ全て実見調査し、(2)諸本の比較検討を行い、影印刊行する善本の候補を三本にしぼりこんだ。ただし、書き入れが無い。

これは九条家蔵の素性のよい本で書きこみがない。第三本は、宮内庁本蔵本。特微は角倉素庵が、京都の識者による旧鈔本「白氏文集」との校異の情報を全巻に書き入れている点にある。この中には現在失われている旧鈔本もあるので、これ自身貴重な旧鈔本本文である。最終年度である22年度には、この三本を種々の面から検討し、影印本として何れを採用するか決定することが課題だった。22年度には、那波本「白氏文集」諸本とともに、那波本の底本といわれている朝鮮本諸本の調査も行った。とりわけ、下定と神鷹の2名で天理図書館所蔵の那波本と朝鮮本の書誌的調査を行ったのは影印すべき最善の本を決定する上で極めて重要だった。天理図書館所蔵の那波本は、九条家旧蔵本と云われているので、書き入れ等を期待したのであるが、全くなかった。かつ、全体として補修がしてあるものの、虫損が多く、テキストとしては良好なものではないと判断された。また本年度には、新たに甲稲田大学図書館に那波本が1本あることを確認し、同大学がインターネット上で公開している「古典籍総合データベース」で全容を確認することができた。早稲田大学図書館所蔵那波本は、旧鈔本の本文による書き入れはあるものの、巻3・4の新楽府のみで、巻12の長恨歌等には全く書き入れはなかった。改めて旧鈔本との校異の結果を全面的に書きこんでいる宮内庁所蔵の那波本が、そのテキストの精美さとともに、書誌的見地からして最も優れているのを確認することができた。最後に、本研究の成果を公開するために応募していた、平成23年度科学研究費補助金(研究成果公開促進費)「宮内庁所蔵那波本「白氏文集」」に内定したので、付記する。
急性ストレスによるナロキソン及びNMDA誘起LH分泌反応低下の生理学的機構

1)急性ストレスによるナロキソン及びNMDA誘起LH分泌反応の低下:急性緊縛ストレスは、ナロキソン誘起及びNMDA誘起LH分泌を抑制したが、LHRH誘起LH分泌を抑制しなかった(Akema et al. 1995)。2)プロラクチンの関与の検討:Bromocriptin前処置は、ストレスによるプロラクチン分泌を阻止したが、ナロキソン誘起及びNMDA誘起LH分泌抑制を阻止しなかった。TRHまたはdomperidone投与により誘起した高プロラクチン血症は、ナロキソン及びNMDA誘起LH分泌を抑制しなかった(未発表)。3)CRFの関与の検討:脳室内CRF投与は、急性緊縛ストレスと同様にナロキソン誘起LH分泌を抑制したが、NMDA誘起LH分泌を抑制しなかった。脳室内α-helical CRF投与は、ストレス誘起プロラクチン分泌を完全に阻止したが(Akema et al. 1995)、ナロキソン誘起LH分泌の抑制は阻止しなかった(投稿中)。4)GABAの関与の検討:急性ストレスによるLH分泌反応の低下は、GABA阻害薬bicucullineによって阻止されなかった(未発表)。5)その他の因子の検討:メラトニン投与がナロキソン誘起LH分泌を抑制し、松果体摘出がストレスによるナロキソン誘起LH分泌の抑制を阻止することを見出した(未発表)。6)総括:以上の結果から、急性ストレスは視床下部内で、オピオイド及び興奮性アミノ酸ニューロンより下位で作用して、LHRH分泌を抑制することが明らかになった。この抑制にCRFが一部関与する可能性が示唆されたが、CRF以外の因子の関与も示唆された。プロラクチン及びGABAの関与は支持されなかった。一方、メラトニンの生理的関与が強く示唆されたので、次年度はメラトニンの役割を検討したい。