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戦略人材マネジメントにおけるソーシャル・キャピタル形成の理論的・実証的研究

2018年度は,論文を2本執筆し,1本は『組織科学』,もう1本は,学内の紀要(『経済経営研究』)に掲載されている。また,本研究課題を進めるために近年の労働調査を網羅的に検討しており,その成果が『日本労働研究雑誌』に座談会の形式で報告されている。特に『組織科学』に掲載された論文(「ソーシャル・キャピタルの規定要因としての人事管理施策」)では,ソーシャル・キャピタルが職場業績に影響を与えることが確認され,さらにソーシャル・キャピタルの規定要因として能力開発施策が有効であること,さらに予想に反して成果主義施策がソーシャル・キャピタルに正の影響を与えることを明らかにした点で経営学における人材マネジメントとソーシャル・キャピタルの関係性を明示した論文であり,本研究課題の重要な成果である。他にも,人事施策の柔軟性に関する学会発表を院生と共同で実施したほか,官公庁において日本企業に関する人事管理の変容に関する招待講演を2本実施した。また,企業の人材マネジメントの実態を把握するために企業調査を2本,共同研究者と一緒にインターネット調査を2本実施した。1社目の企業調査では個人のソーシャル・キャピタルの回答と企業の人事評価(=客観データ)を結合したデータであり,これは2019年度にソーシャル・キャピタルと人事評価との関係性を共分散構造分析により検討する予定である。もう1社の企業調査は,ソーシャル・キャピタルに関する設問を全ての階層に尋ねており,トップーミドルーロワーの行動とソーシャル・キャピタルの関係性を検討した。インターネット調査では,人事施策の持つ強さについて2時点目(T2)の調査であり,これを一時点目(T1)のデータと照らし合わせてソーシャル・キャピタルの関わりを検討しており,2019年度に学会報告を予定している。今年度は,第1に,研究の核となる部分について『組織科学』に論文を掲載することが出来た点,第2に,次年度につながる調査を4本実施した点,第3に,前年度に計画した通り,2時点目のインターネット調査(T2)も実施することが出来たほか,新たなパネルデータを獲得できた点で概ね順調に進んでいると評価する。また,特定企業ではあるものの,個人回答と人事評価を合わせたデータを入手することができたため,個人レベルのソーシャル・キャピタルが人事評価にどのような影響を与えるのか分析を試みる予定である。今年度はデータの収集が目的であり,その意味で当面の目標はクリアしていると判断する。次年度は,専門書としてまとめることを念頭に以下4つの分析を進める予定である。第1に,2時点調査を用いた人事施策の強さとソーシャル・キャピタルの関係性の分析。第2に,個人のソーシャル・キャピタルの回答と人事評価をつなげた分析。第3に,個別企業から得られた回答を用いて個人データをネスト化し,マルチレベル分析を実施することで個人レベルと組織レベルのソーシャル・キャピタルを弁別すること,第4に,過去に実施したソーシャル・キャピタルに関するインタビュー調査をM-GTA(修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ)および社会ネットワーク分析を用いて再構成する。上記で挙げた4つの分析はいずれも専門書の章を構成しており,全てをまとめることで専門書を完成させたい。2017年度は,共著を含め研究発表を5本(日本労務学会2本,経営行動科学学会1本,研究会への招待講演2本)行った。特に経営行動科学学会で発表した「ソーシャル・キャピタルと人材マネジメントが職場業績に与える影響-3時点データを用いた実証分析-」は,本テーマにとっても最も根幹にかかわる内容であり,招待論文として2018年度に学術雑誌に掲載される予定である。また,職場のソーシャル・キャピタルを高めるために人事部がどのようにかかわるのかについて労使関係論と組織開発論とを組み合わせた講演を行った。他にも本テーマにかかわる調査を3本実施した。1つは,インターネット調査であり,従業員認知に基づく人事施策の束,柔軟性,および人事施策の持つ強さとソーシャル・キャピタルにかんする調査である。人事施策の持つ強さがソーシャル・キャピタルに与える影響は世界的にも研究されておらず,人事管理・組織行動論の分野で新しい知見を提供できる可能性が高い。なお,この調査は,2018年度中に再度同じ対象者に実施することで時系列データとして整備する予定である。2つ目は,ソーシャル・キャピタルと職場マネジメントに関する調査を1社を対象に実施した。本調査では,過剰な職場のかかわりがかえってソーシャル・キャピタル形成を妨げる可能性があることを検討することを意図している。3つ目は,2つの目の企業調査とは別の企業を対象に実施された企業調査で,ソーシャル・キャピタルと人事考課を対象に実施した調査であり,2018年度中に取りまとめる予定である。今年度は,研究の核となる部分について学会発表を行った点,ならびに次年度につながる調査を3本実施した点で概ね順調に進んでいると言える。当初の予定では,インターネット調査は,年度内に2時点目(T2)の調査まで終えて,新年度でその分析に取り掛かることを想定していた。しかし,予想以上に1時点目(T1)の調査設計に時間がかかってしまい,T2の実施予定が年度末にかかることから回答者の負荷やバイアスの除去を考慮し,年度をまたいで実施をした方がデータの信頼性が高まると判断した。その意味で当初の予定よりデータの収集は遅れている部分がある。また,学会発表では3時点データを用いた分析を発表したが,その際,脱落サンプルによる欠損処理や切断回帰を行う必要があるという指摘を得たため,さらなる内容の向上のために修正を加える必要がある。

研究内容のブラッシュアップのためには,これまで使用していた統計ソフトでは対応できず,別の統計ソフトを用いた分析が必要であることから,新しい統計ソフトの習熟と再分析が次年度以降の課題となっている。また,特定企業ではあるものの,部署レベルまで特定可能なデータを入手することができたため,個人レベルと組織レベルのソーシャル・キャピタルを弁別するためにマルチレベル分析を試みる予定である。今年度はデータの収集が目的であり,その意味で当面の目標はクリアしていると判断する。2018年度は,論文を2本執筆し,1本は『組織科学』,もう1本は,学内の紀要(『経済経営研究』)に掲載されている。また,本研究課題を進めるために近年の労働調査を網羅的に検討しており,その成果が『日本労働研究雑誌』に座談会の形式で報告されている。特に『組織科学』に掲載された論文(「ソーシャル・キャピタルの規定要因としての人事管理施策」)では,ソーシャル・キャピタルが職場業績に影響を与えることが確認され,さらにソーシャル・キャピタルの規定要因として能力開発施策が有効であること,さらに予想に反して成果主義施策がソーシャル・キャピタルに正の影響を与えることを明らかにした点で経営学における人材マネジメントとソーシャル・キャピタルの関係性を明示した論文であり,本研究課題の重要な成果である。他にも,人事施策の柔軟性に関する学会発表を院生と共同で実施したほか,官公庁において日本企業に関する人事管理の変容に関する招待講演を2本実施した。また,企業の人材マネジメントの実態を把握するために企業調査を2本,共同研究者と一緒にインターネット調査を2本実施した。1社目の企業調査では個人のソーシャル・キャピタルの回答と企業の人事評価(=客観データ)を結合したデータであり,これは2019年度にソーシャル・キャピタルと人事評価との関係性を共分散構造分析により検討する予定である。もう1社の企業調査は,ソーシャル・キャピタルに関する設問を全ての階層に尋ねており,トップーミドルーロワーの行動とソーシャル・キャピタルの関係性を検討した。インターネット調査では,人事施策の持つ強さについて2時点目(T2)の調査であり,これを一時点目(T1)のデータと照らし合わせてソーシャル・キャピタルの関わりを検討しており,2019年度に学会報告を予定している。今年度は,第1に,研究の核となる部分について『組織科学』に論文を掲載することが出来た点,第2に,次年度につながる調査を4本実施した点,第3に,前年度に計画した通り,2時点目のインターネット調査(T2)も実施することが出来たほか,新たなパネルデータを獲得できた点で概ね順調に進んでいると評価する。また,特定企業ではあるものの,個人回答と人事評価を合わせたデータを入手することができたため,個人レベルのソーシャル・キャピタルが人事評価にどのような影響を与えるのか分析を試みる予定である。次年度は,積み残しとなった以下の4点について研究を進める予定である。第1に,2時点調査の2時点目(T2)の調査の実施である。
紫外共鳴ラマン分光法によるセンサー蛋白質の情報伝達機構の解明

2.sGC蛋白質は生体内において一酸化窒素のセンサーとして機能している。しかしながら、sGCはYC-1分子の存在下では一酸化炭素を感知して酵素活性を一酸化窒素結合体程度にまで増大させることが知られている。本研究代表者らは、その一酸化炭素結合型活性酵素について共鳴ラマン分光法による研究を行い、酵素活性化に重要なヘム近傍の構造変化について知見を得た。(Pal et al. J.Inorg.Biochem. 2004)3.シトクロムc酸化酵素はヘム-銅活性中心を含み、酸素分子を還元する触媒過程においてプロトンおよび電子移動を引き起こし、ATP合成酵素によるATP合成の駆動力を与えることが知られている。酸素などのリガンド結合がこの酵素反応を制御することから、ヘム-銅2核活性中心のリガンド結合メカニズムの理解は重要な課題である。本研究代表者らは、高度高熱菌由来ba3シトクロム酸化酵素の一酸化炭素の結合機構について共鳴ラマン分光法により解析し、プロトンポンプにおいて重要な役割を果たすと考えられるヘム近傍の構造変化を明らかにし、(Ohta et al. J.Phys.Chem.B 2004)さらに共鳴ラマン分光法を用いた研究としては初めて銅-一酸化炭素の伸縮振動の観測に成功した。(Pinakoulaki et al. J.Biol.Chem. 2004)この発見により、これまで未知であった銅活性中心の構造に関して知見が得られる可能性を生み出した。(1)HemAT-Bsは枯草菌の酸素への走化性制御系において、酸素センサーとして機能する情報伝達蛋白質である。HemAT-BsのN末領域は酸素感知ドメインでC末領域は機能発生ドメインである。N末領域の酸素感知ドメインは、アミノ酸配列がミオグロビンと相同性を有し補欠分子族としてプロトヘムが含まれていることから、ヘムが酸素感知機構に関与していると推定された。本研究員はこれまでに、このヘムによる酸素感知機構を解明すべく可視共鳴ラマン分光法により酸素結合型、還元型、およびCO結合型HemAT-Bsの性質を解析してきた。その結果、HemAT-Bsに酸素分子またはCO分子が結合したときでは、遠位側ヘムの環境が異なることを明らかにした。この気体分子による遠位側ヘム構造の選択メカニズムは、酸素感知およびシグナル発信機構の本質であり、分子レベルで解明することはセンサー蛋白質における外的環境感知機構およびその後の蛋白骨格を介した情報伝播機構を解明するために重要である。(2)密度汎関数法を用いて、一酸化炭素配位型ヘムについて理論解析を行った。現在、その結果について速報論文を作成しているため詳細についてはここに記述できないが、その種がこれまで知られていなかった大変興味深い物理化学的性質を有していることを見いだした。このヘムによる気体センシング機構は情報伝達機構の解明に本質的であり、今後の紫外共鳴ラマン研究に寄与するものと考えられる。1.HemAT-Bs蛋白質は、枯草菌の酸素への走化性制御系において、酸素センサーとして機能する情報伝達蛋白質である。本研究代表者らは、可視共鳴ラマン分光法により、このセンサー蛋白質による酸素感知機構について解明を試みた。その結果、これまで知られていた酸素結合型ヘム蛋白質とは異なり、ヘムで構成される酸素感知ユニットの構造が非常に柔軟であることが明らかになった。本研究結果は現在アメリカ化学会誌に速報として投稿中であるほか、結果の一部は2003年7月に開催された生物無機化学国際学会において発表された。sGCによって発せられる生体内情報は生体維持のためにきわめて重要であり、その分子レベルで情報伝達機構の解明が望まれる。本研究代表者らは、その情報発信を行う鍵となる化学種について密度汎関数法による理論的研究および共鳴ラマン分光法による実験的研究を行った。その結果は2003年7月に開催された生物無機化学国際学会において発表された。3.シトクロムc酸化酵素はミトコンドリア内膜に含まれ、酸素分子を還元する触媒過程においてプロトンおよび電子移動を引き起こしATP合成の駆動力を与えることから、呼吸の本質に関わる蛋白質である。本研究代表者らは、蛋白質内のプロトン経路の解明に寄与する発見をし、その結果は現在The Journal of Physical Chemistry Bに印刷中である。本研究代表者らは、高度高熱菌由来ba3シトクロム酸化酵素の一酸化炭素の結合機構について共鳴ラマン分光法により解析し、プロトンポンプにおいて重要な役割を果たすと考えられるヘム近傍の構造変化を明らかにし、(Ohta et al. J.Phys.Chem.B 2004)

さらに共鳴ラマン分光法を用いた研究としては初めて銅-一酸化炭素の伸縮振動の観測に成功した。(Pinakoulaki et al. J.Biol.Chem. 2004)この発見により、これまで未知であった銅活性中心の構造に関して知見が得られる可能性を生み出した。
小児の腎炎の進行に関する研究

1.集団検尿で諸病型の腎炎が発見されるが、比較的多い慢性腎炎で常染色体優性遺伝の良性の血尿を示す良性家族性血尿を4親等以内の範囲で家族調査をし、12家系、70例をリストアップし、HLAtypingと溶連菌成分に対するこれら症例のリンパ球の芽球化反応を検索し免疫応答性とHLAhaplotypeの遺伝様式との関連をみた。(2)溶連菌成分に対する免疫高応答性はHLA-DRフレームワークの単クローン抗体(HU-4,九大生物防御医研,笹月教授分譲)を添加することにより免疫低応答性に転換し、またHLA-DQw1に対する単クローン抗体HU-11を免疫低応答性患者のリンパ球培養系に添加すると、低応答性が高応答性に変り、他のHLA抗原(【I】class)に対する抗体では有意の変化を認めなかった。すなわちHLA-DR抗原は免疫高応答性を示すIr-geneを表現するもので、特異抗原(溶連菌など)下で腎炎の進行に影響する因子と考えられた。一方Is-geneは溶連菌成分に対し低応答性を示し、之はHLA-DQ抗原に表現されるものと推測された。(3)HLA抗原【II】Classが腎炎進行判定に臨床応用可能であることが推測され、腎炎惹起抗原を設定し、腎炎各病型について検討が急がれる。(4)溶連菌成分の免疫応答が遺伝的に支配されていることはT細胞の反応を介しておこなわれるものであることを実証した。すなわち、IL-2の抗体およびIa抗体の添加により免疫応答が抑制されることを認めた。
次世代サプライチェーンマネジメントとプロセス指向の流通情報システム化の概念枠組み

流通情報システムの進展を背景に、生産-中間流通-小売店-消費者の間で、商品を一気通貫させる消費者起点流通システムの構築が課題となっている。特に、緊密な企業間連携を前提としたCPFRに代表される次世代サプライチェーンマネジメントに対する期待が高まっている。しかしながら実際には、SCORモデルなどが提案されてはいるものの、依然として部分最適化に陥り、サプライチェーン全体の最適化に踏み出せないケースが見受けられる。そこで、プロセス指向の流通情報システムに関する新しい分析概念枠組みを構築するとともに、流通情報システム構築の方法論を確立することを目的として研究をおこなった。具体的にはこれまでの研究成果を踏まえて、プロセス指向の流通情報システムに関する概念枠組みの構築を、主として文献研究によって進めた。並行して、企業における流通情報システムの構築事例を調査研究するとともに、パッケージソフトウェアの導入方法論に文献による調査研究をした。その結果、実態としての業務は組織的な縦割りではなく組織間を跨いで運用されていることから、機能の論理化が有効である。機能の論理化は、機能横断的な情報の流れの確認、業務プロセスの論理化そして業務機能の抽象化という3段階の作業を経ておこなえることが明らかになった。加えて、テンプレート概念を導入したプロセス指向の流通情報システム構築の概念設計が有効であるとの知見を得た。主として以下の二冊の書籍の翻訳をおこなった。書籍1については、2003年12月にシュプリンガー・フェアラーク東京から出版した。書籍2については翻訳を完了させており、2004年5月にトムソンラーニングから出版される予定である。書籍1はプロセス指向のシステム化の計画立案過程ならびにシステム構築過程における、人的側面に留意した概念枠組みに関するものである。また、書籍2はこれら計画立案ならびにシステム構築を支援するための考え方とITツールに関するものである。これらの翻訳を通じて、次世代サプライチェーンマネジメントの概要をまとめた。そこでは、戦略レイヤー、プロセス詳細化レイヤーと実行レイヤーの三層構造に分解した。戦略レイヤーは、戦略と一般的なビジネス構造・革新計画などの側面を定義するものである。プロセス詳細化レイヤーは、シミュレーションやベストプラクティスを参照しながら、結果として生まれるビジネスプロセスの青写真を明確化するものである。最後に、実行レイヤーは、具体的な業務の操作プロセスと情報処理プロセスの導入指針を与えるものである。以上の研究成果を踏まえて、次年度の研究の方向性を再検討した。主として以下の書籍の翻訳をおこなった。翻訳した書籍については、2005年1月にシュプリンガー・フェアラーク東京から出版した。この書籍は、ビジネスプロセスのオートマーション(自動化)の大きな流れを説明し、新しい技術やソリューションを実践でどのように適用すればよいかを研究したものである。また、プロセス・オートメーションが、どのようにして、プロセス・ライフサイクル・マネジメントの中の一つの要素に成るのかについても研究するものである。これらの翻訳を通じて、次世代サプライチェーンマネジメントの構成要素について研究を進めた。プロセス詳細化レイヤーは、シミュレーションやベストプラクティス参照しながら、結果として生まれるビジネスプロセスの青写真を明確化するものである。翻訳にあたっては、原著者達と原書の草稿段階から研究会を持ち、原著者達の草稿の推敲作業と平行しながら我々は翻訳作業をおこなった。翻訳した書籍は、2006年中にトムソンラーニング社から出版する予定である。この書籍は、マーケティング活動、販売活動、生産資材管理活動、会計財務活動、人的資源管理活動など、ビジネスにおける主要な機能領域の課題と、これらの機能領域ごとの情報システムに求められている要件について、扱っている。特に、マーケティング活動や販売活動において、情報システムが統合化されていない場合の問題点を明らかにするとともに、このような問題に対してどのような考え方で対処できるのか論じられている。このような翻訳作業を通して、次世代サプライチェーンマネジメントの構成要素について、研究を進めた。結局、機能の論理化と情報の抽象化によって対象業務の最適化を導き出でせることが分かった。

すなわち、実態としての業務は組織的な縦割りではなく組織間を跨いで運用されていることから、機能の論理化が有効である。機能の論理化は、機能横断的な情報の流れの確認、業務プロセスの論理化そして業務機能の抽象化という3段階の作業を経ておこなえることが明らかになった。
アディポネクチンによる新しい敗血症の治療法の開発

アディポネクチンKOマウスを用いて、アディポネクチンの敗血症おける役割が明らかとなった。臨床では、腹部外科周術期において、アディポネクチン比(ADN ratio=術後ADN値/術前ADN値)は術後感染予測の検出率が高く、臨床的測定意義が極めて大きいことを証明した。本研究の目的は、1)アディポネクチンKOマウスの敗血症モデルを用いて、PPARγリガンドの敗血症に対する効果におけるアディポネクチンの直接作用の関与について検討し、2)敗血症患者において、ドレナージ手術やエンドトキシン除去カラムを用いた急速なエンドトキシン血症に対する治療を施した際の、血中アディポネクチン値の変化を検討することであった。平成21年3月までに、予想通り敗血症モデルにおいてPPARγリガンド投与による生存率の改善をWTで認めたが、KOで認めなかったことは、大きな成果であった。この結果は、Surgeryにin pressされた。一方、敗血症患者における検討でも、エンドトキシン除去カラムと血漿交換の治療前後の血中アディポネクチン値を測定したが、きわめて興味深い結果が出てきている。すなわち、血漿交換前後での優位な低下と、PMXカラム使用時の軽度上昇がみられた。少数のため有意差は認められないが、今後症例を積み重ねて検討したい。2)については、敗血症症例の血中アディポネクチン値および炎症マーカーの測定とその解析を動物および臨床データを用いて行い、その成果を海外での学会発表(DDW,APHPBA)で報告した。このように、特に動物実験を中心に基礎的研究は進んだが、臨床データに関しては、敗血症患者の数が本邦(当院)では限られるため、この1年をかけて敗血症患者の症例数のきわめて多いベトナム・ホーチミン市のチョーライ病院との共同研究を進めるための準備を進めてきた。今年度は、継続してこの臨床研究を進めていく予定である。本研究の目的は、1)アディポネクチンKOマウスの敗血症モデルを用いて、PPARγリガンドの敗血症に対する効果におけるアディポネクチンの直接作用の関与について検討し、2)敗血症患者において、ドレナージ手術やエンドトキシン除去カラムを用いた急速なエンドトキシン血症に対する治療を施した際の、血中アディポネクチン値の変化を検討し、エンドトキシン中和作用の点から、敗血症に対する新たな診断・治療戦略を展開することであった。本研究により、アディポネクチンKOマウスを用いたマウスCLP敗血症モデルを用いて、KOマウスはWTに比べ敗血症による生存率が有意に低下することを確認し、WTマウスにおけるPPAR-γアゴニスト投与が有意に生存率を改善させることを示した(Uji et al.Surgery,2009/Uji et al.J Surg Res,2009)。このように、動物実験においてはアディポネクチンの敗血症おける役割とその測定意義が明らかになってきたが、この結果を受けて、当初当院における敗血症患者を対象とした臨床研究で十分な症例数を見込んでいたが、統計解析できる敗血症患者の症例数が十分には集まらなかった。そこで我々は腹部外科周術期に対象を広げ、血中アディポネクチンの測定・解析をしたところ、術前後に有意に低下し、術前後の低下の割合が大きいほど術後感染症が増えることを見出した(山本ほか肥満研究,2008)。そして、手術侵襲の程度を揃えるために集めた150名の胃癌周術期患者のサブグループ解析(ROC解析)では、術前後アディポネクチン比(ADN ratio=術後ADN値/術前ADN値)は、出血量やCRP(術後1日目)よりも術後感染予測の検出率が高く、臨床的測定意義が極めて大きいことを証明した(論文投稿中)さらに、さらに、本研究に関連する"侵襲管理方法およびアディポネクチンの利用"に関するヨーロッパ(EU)・アメリカ合衆国・中国を含む国々での特許を申請・審査中である。
蛋白尿の発生におけるポドサイト脱チロシン化α-チューブリンの意義

慢性腎臓病は、末期腎不全への進行と心血管疾患の発症の危険因子となるが、蛋白尿の増加は腎機能低下とは独立してこれらのリスクを高める。蛋白尿の発生には糸球体ポドサイトの傷害が重要である。本研究では、ポドサイト一次突起の微小管を構成するα-チューブリンの翻訳後修飾が尿蛋白の発生に及ぼす影響について、尿蛋白を発生する疾患マウスと培養ポドサイトを用いて、PTEN/GSK-3β/Tau経路を中心に検討し、その治療標的としての可能性を探る。
持続性疼痛におけるサイトカインとロイコトリエンの役割の解明

【目的】本研究課題の目標は持続性疼痛モデルにおけるサイトカインとロイコトリエンの役割を明らかにすることである。強力な白血球走化因子であるロイコトリエンB4(LTB4)が炎症性疼痛に重要な役割を果たしているがを動物モデルを用いて解析を行った。【方法】生後911週のWild type(WT)マウス15匹、LTB4高親和性受容体欠損マウス(BLTIKO)11匹に対し、右後足底に10μ1のcomplete Freund's adjuvant(CFA;1mg/m1)又は生理食塩水を注入した。注入前とDay1,2,7にvon Freytest(機械的刺激の閾値測定)とHargreaves test(熱性疼痛過敏反応)で疼痛評価を行った。統計学的解析にはUnpaired t-test、ANOVA、Student-Newman-Keulsを用い、p<0.05を有意とした。【結果】von FreytestではWT群Day7のCEA注入側、BLT1KOマウスのDay1,2,7のCEA注入側とDay7の非注入側で有意な閾値低下を認めた。一方Hargreaves testではWT群Day1,2のCFA注入側、BLT1KO群Day1,2のCFA注入側とDay2非注入側で潜時が有意に短縮した。【結論】BLT1KO群においてCFAによる機械的刺激閾値あ低下や熱性疼痛過敏反応を抑制することができなかった。このモデルの行動学的解析においてLTB4は主たる役割を担っていないと考えられた。本研究課題の目的は持続性疼痛におけるサイトカインとロイコトリエンの役割を明らかにすることである。研究期間内には、複数の疼痛モデルを用いて炎症性サイトカインとそれらにより誘導されるロイコトリエンB4の脊髄における関与や各モデルにおける相違点を解明したいと考えている。平成18年度は動物モデルを用いた解析を行った。モデルはcomplete Freund's adjuvant(CFA;1mg/ml)10μlをマウスの一側足底に注入する炎症性疼痛モデルを用いた。マウスはWild type(C57/BL6)とロイコトリエンB4受容体BLT1のノックアウトマウス(LTB4KO)とした。疼痛評価法はvon Freytest(機械的刺激の閾値の測定)とHargreaves test(熱性疼痛過敏反応)を用い、Base line、Day1,Day2,Day7にて疼痛評価を行った。当初、安定したbaselineが得られなかったがAcclimationの時間を長くとるなど試行を繰り返し、改善をはかった。von Frey testにおいてはLTB4KOマウスでCFA注入側の閾値が低下傾向にあり、Day7では有意に低下した(p<0.05)。また、Hargreaves testではLTB4KOマウスで同側性に溝時の短縮化がみられ、(Day1;p<0.01,Day2 p<0.01)、Day2では対側の潜時の短縮もみられた(p<0.001)。CFAは注入側に浮腫・腫脹と機械的刺激閾値の低下や疼痛過敏を生じることがわかっているが、LTB4KOはこのモデルにおいて閾値の低下の改善がみられなかった。よってこの疼痛モデルにおいてLTB4は主たる役割を担っていないと考えられた。また、一部の標本は免疫組織学的解析やWestern blot用に脊髄腰膨大部を採取した。
マイクロ流路内の細胞マルチプル・センシング技術の開発

(1)細胞の機械的特性と電気的特性との関係についてより深く研究した:細胞の機械的特性(弾性率、硬度、粘弾性、楕円率、破壊靱性、およびポアソン比)の実験測定と、0.1 MHzから300 MHzの細胞の電気的特性分析測定によって、細胞の機械的・電気的・流体場の多場結合条件におけるミクロ不均一誘電体モードを構築し、細胞のミクロ電気機械的結合特性を探索した。(2)流動状態における細胞の機械的性質と電気的性質の影響について研究した:細胞は流体媒体を満たす環境にありがちであるが、流体媒体の流れは細胞の機械的性質と電気的性質に一定の影響を与える。流体は管路内の流れは伯粛列流に属し、つまり任意の断面内の流速及び流体せん断力は不均一分布を示し、このせん断力の非対称分布は細胞の方向、変形及び電気二重層の厚さに影響を与え、さらに細胞の電気的エネルギーに影響を与えた。細胞の機械的および電気的性質に対する流れの影響を改良したHanai公式に基づいて深く調べた。(3)いくつかのトップジャーナルに論文を発表するためにデータを分類した:二年間の研究データの比較分析を通して、細胞のミクロ結合特性を研究し、細胞の機械・電気性能に影響を及ぼす微視的影響要因を抽出し、関連する実験分析報告を形成し、関連する専門論文を作成し、分野内の高レベル雑誌に発表した。研究の意義、重要性は、細胞の機械的特性と電気的特性との間の関係が得られことにあり、これは細胞操作の手法開発、および血栓症や癌のような重篤な疾患の検出に寄与するものである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、以下の研究を行なった。(1)細胞の機械特性と電気特性に対して、基礎計測を行った。マイクロ流路の設計と製造を完成させた。(2)細胞の空間的な濃度分布を非侵襲かつオンラインで計測した。マイマクロチャネルの流路に沿った軸をZ、それに直交する面をXY平面とし、空間を表現した。初めに、異なる電極の組み合わせにおける横断面の電界分布をシミュレーションし、異なる濃度の細胞懸濁液について、その誘電特性を異なる電界においてインピーダンス・アナライザで計測した。(3)細胞操作に効果的な電圧印加電極組み合わせを求めるため、電圧印加時において、マイクロ流路内の細胞に対して作用するDEP力が存在する領域を数値解析に基づき求めることを試みた。解析には数値解析ソフトSTAR-CCM+11.06.010(CD-adapco)を用いた。(4)実際に電極に電圧を印加させた時のDEP力による細胞挙動を観察し、数値解析結果との比較を行った。本研究で利用するDEP力は近傍で働くため、電極対の右側電極のいずれかのみの電極に電圧を印加し、左側電極には何も電圧を印加しない場合を考えた。実際に細胞懸濁液をマイクロ流路内に充填させ、DEP力による細胞挙動を観察した結果、数値解析により求めたDEP力が存在すると推測される領域内においてx方向に細胞挙動が確認された。研究の意義、重要性は、マイクロ流路デバイスにおける細胞分離を目指し、電極近傍における細胞操作を行うため、効果的な電圧印加電極組み合わせを数値解析により求めたことである。その結果、細胞操作に効果的な電極組み合わせが求められた。マイクロ流路の設計と製造を完成させ、そのマイクロ流路を用いて、細胞の機械特性と電気特性を計測した。流路内の複数の断面に対して、高周波数の交流電流を利用し、細胞濃度の実験を行った。最初の目的と比べて、数値解析結果から推測される細胞挙動と一致する細胞挙動が実験から確認された。今の結果を用いて、マイクロ流路デバイスにおいて得られた効果的な電圧印加電極組み合わせを用い、DEP力により細胞を操作し、細胞分離を行うことができる。(1)高分解能測定による細胞の機械的性質の変化に関する研究:流動中の細胞の変位-力曲線の測定と高速度カメラによる撮影を同時行うことにより、細胞の機械的特性(弾性率、硬度、粘弾性、楕円率、破壊靱性、およびポアソン比)を得た。二相流中の細胞の配向、変形、電気二重層の厚さを変化させるために、動的流速(拍動流及び定流量)を用いた。流速を変化させることにより、細胞に対して異なる力が加わるため、細胞の機械的性質を変化させることができる。(2)二相流中における細胞の電気的特性の測定:キュベット内の電極と体外循環システムを使用し、細胞の電気的特性(誘電率と抵抗率)を測定した。電気インピーダンス測定に用いた走査周波数は、f1 = 100kHz f2 = 300MHzである。ヘマトクリットと測定周波数の影響について調査を行った。(3) in-situ細胞の機械的特性変化による細胞の電気的特性への影響の解明:異なる流速(拍動流及び定流量)により、細胞の配向、変形、電気二重層の厚さを変化させると同時に、インピーダンスアナライザによって電気的特性をf1 f2の操作周波数で計測した。このようにして得た実験結果と理論式とを比較し、細胞の機械的性質の変化が細胞の電気的特性に及ぼす影響について調査を行った。

細胞の機械的および電気的特性の両方について慎重に研究を行った。流速の変化とせん断速度の不均質な分布は、細胞の機械的変化(配向、変形、電気二重層の厚さ)をもたらす。これはまた、細胞の電気的特性を変化させる。Hanai方程式を修正して、細胞の機械的および電気的特性間の関係を定量的に分析した結果は、実験結果との一致を示した。(1)細胞の機械的特性と電気的特性との関係についてより深く研究した:細胞の機械的特性(弾性率、硬度、粘弾性、楕円率、破壊靱性、およびポアソン比)の実験測定と、0.1 MHzから300 MHzの細胞の電気的特性分析測定によって、細胞の機械的・電気的・流体場の多場結合条件におけるミクロ不均一誘電体モードを構築し、細胞のミクロ電気機械的結合特性を探索した。(2)流動状態における細胞の機械的性質と電気的性質の影響について研究した:細胞は流体媒体を満たす環境にありがちであるが、流体媒体の流れは細胞の機械的性質と電気的性質に一定の影響を与える。流体は管路内の流れは伯粛列流に属し、つまり任意の断面内の流速及び流体せん断力は不均一分布を示し、このせん断力の非対称分布は細胞の方向、変形及び電気二重層の厚さに影響を与え、さらに細胞の電気的エネルギーに影響を与えた。細胞の機械的および電気的性質に対する流れの影響を改良したHanai公式に基づいて深く調べた。(3)いくつかのトップジャーナルに論文を発表するためにデータを分類した:二年間の研究データの比較分析を通して、細胞のミクロ結合特性を研究し、細胞の機械・電気性能に影響を及ぼす微視的影響要因を抽出し、関連する実験分析報告を形成し、関連する専門論文を作成し、分野内の高レベル雑誌に発表した。研究の意義、重要性は、細胞の機械的特性と電気的特性との間の関係が得られことにあり、これは細胞操作の手法開発、および血栓症や癌のような重篤な疾患の検出に寄与するものである。マイクロ流路を用いて、細胞の機械特性と電気特性を測定する。まず、細胞の六つの機械力のパラメーターと二つの電気力パラメーターを測定し、そして、機械力と電気力の共同影響による細胞の運動パラメーター解析を基に、マイクロ流路内の細胞マルチプル・センシング技術を開発する。細胞の機械的特性と電気的特性との関係についてより深く研究し、さらに細胞の凝集および凝固がもたらす影響についても調査を行う予定である。また、いくつかのトップジャーナルに論文を発表するためにデータを分類する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。千葉大学武居研究室平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
モヤモヤ病における血管壁細胞の機能異常の解析とgene mapping

(1)モヤモヤ病患者の浅側頭動脈血管では、有意に若年性に内膜肥厚が発症していた。また、多層のelastin fiberの形成が認められ、elastin産生の亢進の可能性が示唆された。この事実は、in situ hybridisation及び、培養平滑筋細胞のelastin合成、elastin mRNAの発現を比べることにより明らかとなった。また、モヤモヤ病の血管は炎症性反応に対し、遺伝的に制御された特異的な反応性を示すとの仮説のもとに研究を行った。モヤモヤSMCでは、特にIL-1にたいする反応性が対照SMCと顕著な違いが認められ、対照SMCではIL-1はすべて遊走刺激効果をしめすのに対し、モヤモヤSMCのすべての細胞株で抑制効果を示した。この結果は、モヤモヤSMCに、IL-1bに関連する細胞内signal、あるいは、下流の分子の異常が存在する可能性を示唆している。(2)モヤモヤ病家族発症例について、詳細な家系図を作成し、MR angiographyを可能な限り施行し、疾患の有無を明らかにした。現在迄に4家系について検討を行った。最も頻度の高い家系は7人の有疾患者が明らかとなった家系である。これら家族例より、非発症例を含めgenomic DNAを抽出し、microsatellite analysisによるlinkage analysisを施行中した。これまでの検索から、HLA locus,NF-1,PDGF,PDGF receptor,FGF,elastin,Down Syndrome,tuberal selerosisとのlinkageは否定された。モヤモヤ病は、単純な優勢遺伝形式をとらず、多因子性、特に外的因子の関与が濃厚である。また、nonpenetrant carrierが多く存在することも解析を困難にしている。我々の家系では、最大7例の患者を有しており、これまで報告されたなかで、最も大きな家系である。本疾患の遺伝子解析には、家系の集積と、mappingという根気よい労力が必要である。また、多層のelastin fiberの形成がみとめられ、elastin産生の亢進の可能性が示唆された。この事実は、in situ hybridisation及び、培養平滑筋細胞のelastin合成、elastin mRNAの発現を比べることにより明かとなった(Stroke,1997)。また、モヤモヤ病に血管は炎症性反応に対し、遺伝的に抑制された特異的な反応性と示すとの仮説のもとに研究を行なった。本症血管平滑筋細胞は、炎症性のcytokineに対し、対照細胞とは全く異なる反応性を示すことが明かとなった(Stroke,in press)。炎症性sytokineは多機能性であり、虚血、内膜肥厚に重要な役割を果たしている。NO,Prostaglandin合成系、MAPkinase,NF-kB等、顆粒の種々の伝達系を更に検索中である。(2)モヤモヤ病家族発症例について、詳細な家計図を作成し、MR angiographyを可能なかぎり施行し、疾患の有無を明かにした。現在までに4家計について検討を行った。最も頻度の高い家計は6人の右疾患患者が明らかになった家計である。これら家族例より、非発症例を含めgenomic DNAを抽出し、microsatellite analysisによるlinkage analysisを施行中である。これまでの検索から、HLA locus,NF-1,PDGF,PDGF receptor,FGF,elastin,Down syndrome,tuberous sclerosisとのlinkageは否定された。

(1)浅側頭動脈より血管平滑筋細胞(SMC)を培養し、SMCの増殖および遊走反応性について、血管内膜肥厚に関与すると考えられる種々の増殖因子、cytokinesについて検討した。DNA合成刺激はモヤモヤSMCでは、どの因子についても低反応性であり、対照SMCとの差はPDGF-AA,-BB,IL-1bで有意であった。遊走刺激について検討すると、PDGF-BB,-AAともにモヤモヤSMCで有意に刺激効果が認められた。一方、IL-1,IL-6では有意の低反応性を示した。特に、IL-1にたいする反応性は対照SMCとは顕著な違いが認められ、対照SMCではIL-1はすべて遊走刺激効果をしめすのに対し、モヤモヤSMCのすべての細胞株で抑制効果を示した。この結果は、モヤモヤSMCに、IL-1bに関連する細胞内signal、あるいは、下流の分子の異常が存在する可能性を示唆している。(2)モヤモヤ病家族発症例について、詳細な家系図を作成し、MRangiographyを可能な限り施行し、疾患の有無を明らかにした。現在迄に4家系について検討を行った。最も頻度の高い家系は6人の有疾患者が明らかとなった家系である。これら家族例より、非発症例を含めgenomic DNAを抽出し、microsatellite analysisによるlinkage analysisを施行中である。これまでの検索から、HLA locus,NF-1,PDGF,PDGF receptor,FGF,elastin,Down Syndrome,tuberalsclerosisとのlinkageは否定された。モヤモヤ病は、単純な優勢遺伝形式をとらず、多因子性、特に外的因子の関与が濃厚である。従って、多数の患者を有する、家系はなかなか得られにくく、解析を困難にしている。我々の家系では、最大7例の患者を有しており、これまで報告されたなかで、最も大きな家系である。しかしながら、それでも、一般的に遺伝子解析の成功した疾患に比較すれば、小さな家系である。本疾患の遺伝子解析には、家系の集積と、mappingという根気よい労力が必要である。
ヒト椎間板性疼痛病態形成における慢性微小炎症制御を目指した研究

椎間板性疼痛発症の過程は慢性的な微小炎症状態であり,これにより誘導される椎間板組織変性と,次いで起こる非生理的神経侵入が同病態形成の分子機構として考えられている.本研究は,椎間板細胞が産生する炎症性サイトカインであるIL-1が,自身または近傍の椎間板細胞を刺激するといったautocrine機構により慢性的な微小炎症に関与するかについて分子生物学的に解明し,その制御の可能性について中和抗体,siRNA等,種々の手法を用いて検討し,椎間板性腰痛治療の新たなアプローチ法を探ることを目的としている.本研究は,椎間板性腰痛患者の生活の質の向上および社会復帰への貢献に繋がるものと期待される.椎間板性疼痛発症の過程は慢性的な微小炎症状態であり,これにより誘導される椎間板組織変性と,次いで起こる非生理的神経侵入が同病態形成の分子機構として考えられている.本研究は,椎間板細胞が産生する炎症性サイトカインであるIL-1が,自身または近傍の椎間板細胞を刺激するといったautocrine機構により慢性的な微小炎症に関与するかについて分子生物学的に解明し,その制御の可能性について中和抗体,siRNA等,種々の手法を用いて検討し,椎間板性腰痛治療の新たなアプローチ法を探ることを目的としている.本研究は,椎間板性腰痛患者の生活の質の向上および社会復帰への貢献に繋がるものと期待される.
ポンプ‐プローブ型電場変調分光法の開発と有機薄膜太陽電池の光照射下内部電場の研究

有機薄膜太陽電池の光照射下の内部電場形成機構を調べるための手法としてポンプ-プローブ型電場変調分光法(EAPP法)を開発する。その上で、申請者が過去に開発した白色光照射下電場変調分光法(EAWL法)により、太陽電池の白色光照射下での内部電場分布を調べるとともに、EAPP法により光照射下内部電場の形成機構を明らかにする。さらに、内部電場と光起電力の測定結果を比較することにより、光起電力生成における内部電場の役割を明らかにする。
ブレイン・フィンガープリンティングの組織学的解析による生前情報の取得

本研究は被害者の死亡時の状況を明らかにするために、昨年度に引き続き寒冷環境に置かれた実験動物をモデルとして、視床下部及び各組織での遺伝子発現の動態を解析した。ddY6週齢雄マウスを用いて、4°Cに24時間、48時間曝露したマウスの視床下部、精巣、腎臓の各組織由来のmRNAを用いて、最初期遺伝子c-Fos、寒冷冬眠関連遺伝子CIRP、温度感受性サイトカインHsp70.1、脳下垂体後葉ホルモンオキシトシンの発現量をリアルタイム定量PCR法によって調べた。対照群として、23°Cに24時間置いたマウスより得られた各組織由来の対応するmRNAを用いた。得られたデータをANOVAとTukey法(P<0.05を有意差有りとした)を用いて検定した。視床下部における、c-Fosの発現量は対照群と比較して、寒冷曝露24時間後、有意に減少したが、48時間後にはコントロール群と同じレベルまで回復していた。一方、CIRPは24時間で有意な上昇を認め、48時間で減少していた。Hsp70.1は24時間後から増加傾向を示し、48時間後に有意な増加を認めた。精巣においては、c-Fosは24時間後に有意に増加したが、その後対照群と同じレベルに回復した。CIRP及びHsp70.1は徐々に増加する傾向を示したが、48時間では有意な上を認めた。腎臓においては、c-Fos、CIRP共に24時間後に有意な減少を示したが、その後、コントロール群と同じレベルに戻った。Hsp70.1は、48時間後に有意に下降した。視床下部、精巣、腎臓において、オキシトシンの発現レベルについては有意差が認められなかった。本研究で寒冷ストレスにおける体温変化が身体に及ぼす影響について、リアルタイム定量PCR法を用い、mRNAレベルで定量的に明らかにすることができ、また寒冷曝露に対する時間経過に伴う遺伝子発現動態の一端を捉えることができた。本研究はブレイン・フィンガープリンティングに関する基礎研究であり、実験動物を用いて死亡直前に脳に加えられた情報による脳の形態的変化を明らかにし、被害者の生前の脳内情報を調べるための研究へ発展させることを目標にしている。本年度の研究では、寒冷環境に置かれていたか(死亡場所の環境)について脳の変化を調べた。脳を調べることで死亡時の状況が判れば、法医学の実務にも寄与できる。寒冷ストレスによるc-Fosと睡眠に関係するCIRPの各タンパク質の発現を解析するために、ddY 6週齢雄マウスを4°C、23°Cに1、3、6、24時間おいた。寒冷暴露後23°Cに戻し6時間経過後、脳及び各臓器を摘出し、ホルマリン固定・ビブラトーム切片を作成し、抗c-Fos抗体、抗CIRP抗体を用いた免疫組織化学を行った。その結果、上記の温度、時間においてはコントロール群と比較して顕著な差は認められなかった。次に、寒冷暴露によるmRNAの動態を解析するために、c-FosとCIRPの各遺伝子のリアルタイム定量PCRによる発現解析を行った。4°Cまたは23°Cに24時間おいたddY 6週齢雄マウスから脳及び各組織を摘出し、総RNAを抽出し、逆転写反応によりcDNAの合成を行った。CIRP、c-Fosに対するプライマーを用いてリアルタイムPCR法を試み、4°Cと23°Cの各組織におけるそれぞれの遺伝子の発現量を比較したところ、視床領域ではCIRPは約1.5倍、c-Fosは約2倍、後頭葉ではCIRPが約2.2倍、腎臓ではCIRPが約1.5倍、精巣ではc-Fosが約60倍増加していた。寒冷環境によって脳内の特定の部位が活性化され、睡眠に関係するCIRP遺伝子発現が増加していると考えられた。睡眠に関係する遺伝子の増加は凍死の機序とも関係していると推測された。リアルタイム定量PCR法ではその感度の良さから各遺伝子の発現量が定量的に求めることが可能であるため、寒冷による脳の変化を捉えることができた。生前の痛み、恐怖、明暗所などによる脳の変化も調べる予定である。

精巣においては、c-Fosは24時間後に有意に増加したが、その後対照群と同じレベルに回復した。CIRP及びHsp70.1は徐々に増加する傾向を示したが、48時間では有意な上を認めた。腎臓においては、c-Fos、CIRP共に24時間後に有意な減少を示したが、その後、コントロール群と同じレベルに戻った。Hsp70.1は、48時間後に有意に下降した。視床下部、精巣、腎臓において、オキシトシンの発現レベルについては有意差が認められなかった。本研究で寒冷ストレスにおける体温変化が身体に及ぼす影響について、リアルタイム定量PCR法を用い、mRNAレベルで定量的に明らかにすることができ、また寒冷曝露に対する時間経過に伴う遺伝子発現動態の一端を捉えることができた。
有機金属化合物の酸化還元によって生成する活性種の科学とその応用

「有機典型金属化合物から発生する活性種の化学とその応用」,「有機前周期遷移金属化合物から発生する活性種の化学とその応用」および「有機後周期遷移金属化合物から発生する活性種の化学とその応用」の3課題を中心に研究を進め,つぎのような成果を得た. 1.(1)アリルまたはベンジルケイ素化合物とジシアノ芳香族化合物との光反応,アリルケイ素化合物と1, 1-ジシアノエテン類との光反応, Cu(II)塩による有機ケイ素,ゲルマニウム,スズ化合物など14族(4B族)有機金属化合物の光酸化開裂反応,アリルスズ化合物と有機ヨウ素化合物とを用いる電子不足型アルケンへの二成分付加反応などを検討し,多数の新しい有機反応を開発した.(2)これらの反応の機構,光電子移動によって生成する14族有機金属化合物のラジカルカチオン種,電子受容性化合物のラジカルアニオン種および関連するその他の活性種の化学的特性,反応の効率と選択性を支配する因子などについて多くの新知見を得た. 2.(1)チタン化合物の還元によって生成する低原子価チタン錯体を触媒とするアルカジエンの選択的ヒドロホウ素化反応,低原子価チタン錯体を用いるアリルアルコール類および各種含酸素不飽和化合物のヒドロホウ素化反応を検討し,新しい有機反応を開発した.(2)これらの反応における低原子価チタン錯体の化学的特性,反応の選択性などについて多くの新知見を得た. 3.(1)多核鉄カルボニル錯体を用いるN-アシルオキシイミノ化合物の還元的脱酸素反応, F_6(CO)_5を用いるカルボアニオンへの3分子CO挿入反応, (η^3-アリル)Fe(CO)_2NO錯体の合成と反応性などを検討し,多数の新しい有機反応を開発した.(2)これらの反応における鉄錯体の構造と化学的機能との関連性について多くの新知見を得た.4.以上の諸反応の適用範囲,合成化学的応用などを検討し,応用面についても多くの知見を得た.「有機典型金属化合物から発生する活性種の化学とその応用」,「有機前周期遷移金属化合物から発生する活性種の化学とその応用」および「有機後周期遷移金属化合物から発生する活性種の化学とその応用」の3課題を中心に研究を進め,つぎのような成果を得た. 1.(1)アリルまたはベンジルケイ素化合物とジシアノ芳香族化合物との光反応,アリルケイ素化合物と1, 1-ジシアノエテン類との光反応, Cu(II)塩による有機ケイ素,ゲルマニウム,スズ化合物など14族(4B族)有機金属化合物の光酸化開裂反応,アリルスズ化合物と有機ヨウ素化合物とを用いる電子不足型アルケンへの二成分付加反応などを検討し,多数の新しい有機反応を開発した.(2)これらの反応の機構,光電子移動によって生成する14族有機金属化合物のラジカルカチオン種,電子受容性化合物のラジカルアニオン種および関連するその他の活性種の化学的特性,反応の効率と選択性を支配する因子などについて多くの新知見を得た. 2.(1)チタン化合物の還元によって生成する低原子価チタン錯体を触媒とするアルカジエンの選択的ヒドロホウ素化反応,低原子価チタン錯体を用いるアリルアルコール類および各種含酸素不飽和化合物のヒドロホウ素化反応を検討し,新しい有機反応を開発した.(2)これらの反応における低原子価チタン錯体の化学的特性,反応の選択性などについて多くの新知見を得た. 3.(1)多核鉄カルボニル錯体を用いるN-アシルオキシイミノ化合物の還元的脱酸素反応, F_6(CO)_5を用いるカルボアニオンへの3分子CO挿入反応, (η^3-アリル)Fe(CO)_2NO錯体の合成と反応性などを検討し,多数の新しい有機反応を開発した.(2)これらの反応における鉄錯体の構造と化学的機能との関連性について多くの新知見を得た.4.以上の諸反応の適用範囲,合成化学的応用などを検討し,応用面についても多くの知見を得た.有機金属化合物の新しい化学的機能を開拓し、その合成化学的利用を図る目的で研究を進め、以下のような成果を得た。1.有機典型金属化合物から発生する活性種の化学とその応用:(1)アリル型,ベンジル型ケイ素化合物と各種芳香族ニトリルおよびα,β-不飽和ニトリルとの光化学反応を検討し、これらの光化学反応では、基質化合物の構造や反応条件に応じて、ケイ素化合物に由来するアリル基,ベンジル基のニトリル化合物に対する新しい4種の置換反応および付加反応がそれぞれ高効率かつ高選択的に起ることを見い出した。(2)ハロゲン化アルキル存在下におけるアリル型スズ化合物とα,β-不飽和ニトリルの光化学反応では、ニトリル化合物の炭素-炭素二重結合に対するアルキル基とアリル基の新しい隣接二成分付加反応が起ることを見い出した。(3)これらの光化学反応では、基質化合物間の光誘起電子移動によって生成するラジカルイオン種が反応活性種になることを明らかにし、これらの活性種の化学的特性を支配する因子について多くの新知見を得た。2.有機前周期遷移金属化合物から発生する活性種の化学とその応用:(1)各種チタン化合物のNaB【H_4】による還元によって生成するチタン活性種がジエンや含

酸素不飽和化合物の位置および立体選択的ヒドロボウ素化反応の有効な触媒になることを見い出し、これらの反応の特性について多くの新知見を得た。(2)キラル配位子をもつチタン錯体が不飽和化合物のLiAlH4による不斉ヒドロアルミ化反応の触媒になることを見い出した。3.有機後周期遷移金属化合物から発生する活性種の化学とその応用:Fe【(CO)_5】から得られる不飽和度の高い鉄錯体が各種イミノ化合物の還元的脱酸素反応の有効な反応剤になることを見い出し、この反応の特性と合成化学的利用について多くの新知見を得た。
幼児の運動経験・食行動の習慣化に影響を及ぼす至適運動活動量-至適運動処方におけるエネルギー摂取量と消費量の検討-

(1)S幼稚園児を対象とし6月から7月にかけ、健康度(体格・運動能力)を測定、身長体重、運動能力(20M走・立ち幅跳び・硬式テニスボール投)実施(2)希望児を対象とし、幼児体育教室を継続的に実践指導をし、歩数計による運動活動量の変化を測定する(カロリーからレターSelect指導)(3)H9.1月から2月にかけ(VINEハートレットモニター)による心拍数の変化を測定し、ビデオによる行動観察を実施する(H8.4月H9.3月)※ビデオ映像による幼児行動活動分析システム(4)上記(1)の体格については、身長は月齢による回帰評価、体型(体重)は身長と月齢による重回帰評価運動能力は走跳投の基礎運動能力とし身長と月齢による重回帰評価(5)年長児を中心に、トレッドミル走によるエネルギー消費量の測定実施(6)上記(2)の食事内容調査(食物摂取量)によるエネルギー摂取量の測定(H9.23月)(7)歩数計による1週間の歩数を測定(H9.2月)実施(8)上記(4)(5)と上記(6)との関連を分析し、上記(2)(3)(7)による運動経験より運動処方を検討する予定である(9)以上のデータを参考に至適運動量(活動量)と至適運動処方を年齢別に推定する予定である尚、上記(6)については雪印健康生活研究所にて分析中である(1)S幼稚園児を対象とし6月から7月にかけ、健康度(体格・運動能力)を測定、身長体重、運動能力(20M走・立ち幅跳び・硬式テニスボール投)実施(2)希望児を対象とし、幼児体育教室を継続的に実践指導をし、歩数計による運動活動量の変化を測定する(カロリーからレターSelect指導)(3)H9.1月から2月にかけ(VINEハートレットモニター)による心拍数の変化を測定し、ビデオによる行動観察を実施する(H8.4月H9.3月)※ビデオ映像による幼児行動活動分析システム(4)上記(1)の体格については、身長は月齢による回帰評価、体型(体重)は身長と月齢による重回帰評価運動能力は走跳投の基礎運動能力とし身長と月齢による重回帰評価(5)年長児を中心に、トレッドミル走によるエネルギー消費量の測定実施(6)上記(2)の食事内容調査(食物摂取量)によるエネルギー摂取量の測定(H9.23月)(7)歩数計による1週間の歩数を測定(H9.2月)実施(8)上記(4)(5)と上記(6)との関連を分析し、上記(2)(3)(7)による運動経験より運動処方を検討する予定である(9)以上のデータを参考に至適運動量(活動量)と至適運動処方を年齢別に推定する予定である尚、上記(6)については雪印健康生活研究所にて分析中である