hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
媒質境界と相互作用する地震の動的破壊機構の解明：複雑形状XBIEMの実現

計算法実現においてこの点を解決する必要があり、数学的検討を行った。表現定理が意味するのは、境界面に沿って全ての要素からの全無限グリーン関数の寄与を合計すれば、外部できれいに打ち消し合い0になることが数理的に保証されることであった。従って、地表面が下向きに凹であれ上向きに凸であれ、表現定理に基づく定式化では、境界要素間の相互作用を全無限グリーン関数により評価し、それらを境界面上で足し算(積分)するだけで良いことを意味している。実際、数値計算において変位の評価点を問題とする領域の外側に取った場合、個々の要素からの寄与は値を持つ(直達波が存在する)が、全ての要素からの寄与の合計は確かに0となった。こうして、拡張積分方程式法(XBIEM)において、「全無限グリーン関数を用いた任意の有限領域の変形場の表現」が、媒質境界の任意の形状に対して有効であること示すことができた。我々が提案する拡張積分方程式法(XBIEM)は元々メッシュフリーで境界面・破壊面形状に制限のない解析法であるが、我々がこれまでに開発した数値計算コードは平面媒質境界を横切る平面亀裂の単純な幾何配置の問題に留まる。これを前進させ、複雑な媒質境界との力学的相互作用を厳密に考慮しながら破壊経路が自在に選択可能な高度化された計算コードを開発をその数学的基礎づけと共におこなう。XBIEM法を適用することにより、これまで単純な形状のマグマ溜まりに限られてきた火山性地震を担う「体積震源の理論的表現」を任意形状に拡張することができた。地震学本年度進捗が遅れていた面内変形問題(モードIとモードIIの破壊)に対する応力核関数の解析表現式の導出を行う。導出した応力核関数を用いて媒質境界と相互作用する動的破壊のシミュレーションコードの作成を行う。・モードIII型の破壊問題に対して、不均質媒質中の動的破壊解析の基本コードを作成することができた。・互いに直交する断層面上に限定されてはいるが、非平面形状の動的破壊相互作用を調べることができた。・媒質コントラストそのものの動的破壊に及ぼす効果を定量的に抽出することができた。現在研究成果を論文投稿中である。査読が返された後に修正原稿を準備して、英文校閲に出す予定であった。査読作業が遅れており該当年度に英文校閲にだすことができなかったために次年度使用額が生じた。・次のステップとして、面内変形問題(モードIとモードIIの破壊)に対して、応力核関数の解析表現式の導出を行う。・導出した応力核関数を用いて、媒質境界と相互作用する動的破壊のシミュレーションコードの作成を行う。・面内変形問題においては、断層面上の剪断応力への法線応力依存性が重要になる。剪断応力・法線応力カップリングの及ぼす影響を抽出する破壊シミュレーション設計・パラメタ選択を検討する必要がある。査読が帰ってきて修正原稿を準備した後に、英文校閲に出す予定である。面内変形問題計算コード開発用に、次世代高性能CPU搭載計算機の購入を検討していた。この次世代CPUの発売の遅れに伴い、購入を延期した。発売の後、購入する予定である。
溶液反応の理論的研究

化学反応の多くは液体を媒介としており,溶媒和や脱溶媒和が化学反応速度を律している.つまり溶液反応では,反応に直接関与する分子間の相互作用ばかりでなく,溶媒分子と反応分子あるいは溶媒分子間の相互作用やエネルギー移動が重要である.一方,クラスター反応は気相と液相反応を結びつけるものとして興味がもたれ,実験結果も集積しはじめている.本研究ではSN2イオン反応を例にして,気相,クラスター,溶液中でのポテンシャル曲面を求め,各々の電子状態の差異に注目して化学反応を分子論的立場から解明することを試みた.気相とクラスター(水を溶媒とする)反応については, ab initio分子軌道法によって,反応物, ion dipole complex,遷移状態,生成物の構造を最適化し,反応経路に沿って精密なポテンシャル曲線を得た.この反応(R=CH_3)は,気相では負の活性化エネルギーを持っているが,このことは理論的にも実証された.また反応の制御にはCH_3の傘の開閉が重要で,この効果をumbrella effectと名付けられた.またクラスター反応では2個の水分子をつけた場合を扱い,反応経路の5点で,構造を最適化した.特に反応物,生成物におけるイオンの溶媒和と遷移状態における溶媒和との違いにより,反応の活性化エネルギーが負から正に変化する様子が分子レベルで実証された.溶液反応は,水を溶媒とし,溶媒-溶質間,溶媒-溶媒間のpair potentialは, ab initio計算で定め,モンテ・カルロ法による計算機シュミュレーションを行ない,ポテンシャル曲面を求めた.現在,これらから熱力学的諸費を算出中である.現在までの計算で,溶媒効果に関する理論的計算はほぼ終了し,本研究の目的は達成されたものと考えている.化学反応の多くは液体を媒介としており,溶媒和や脱溶媒和が化学反応速度を律している.つまり溶液反応では,反応に直接関与する分子間の相互作用ばかりでなく,溶媒分子と反応分子あるいは溶媒分子間の相互作用やエネルギー移動が重要である.一方,クラスター反応は気相と液相反応を結びつけるものとして興味がもたれ,実験結果も集積しはじめている.本研究ではSN2イオン反応を例にして,気相,クラスター,溶液中でのポテンシャル曲面を求め,各々の電子状態の差異に注目して化学反応を分子論的立場から解明することを試みた.気相とクラスター(水を溶媒とする)反応については, ab initio分子軌道法によって,反応物, ion dipole complex,遷移状態,生成物の構造を最適化し,反応経路に沿って精密なポテンシャル曲線を得た.この反応(R=CH_3)は,気相では負の活性化エネルギーを持っているが,このことは理論的にも実証された.また反応の制御にはCH_3の傘の開閉が重要で,この効果をumbrella effectと名付けられた.またクラスター反応では2個の水分子をつけた場合を扱い,反応経路の5点で,構造を最適化した.特に反応物,生成物におけるイオンの溶媒和と遷移状態における溶媒和との違いにより,反応の活性化エネルギーが負から正に変化する様子が分子レベルで実証された.溶液反応は,水を溶媒とし,溶媒-溶質間,溶媒-溶媒間のpair potentialは, ab initio計算で定め,モンテ・カルロ法による計算機シュミュレーションを行ない,ポテンシャル曲面を求めた.現在,これらから熱力学的諸費を算出中である.現在までの計算で,溶媒効果に関する理論的計算はほぼ終了し,本研究の目的は達成されたものと考えている.
紛争後社会のレジリエンス：オセアニア少数民族の社会関係資本と移民ネットワーク分析

研究期間のはじめに、図書館及び関係省庁に所蔵されている少数民族に関係する基礎的なデータを精査したうえで、ポスト紛争期における少数民族の対応についてフィールド調査を行う。紛争後のレジリエンスとしてホスト社会との関係の再構築、あるいは海外ネットワークの活用の実態について解き明かす。後者は、グローバルな移民ネットワークによる国際的な影響力の行使も聞き取り調査する。研究メンバーによって集められたデータをもとに4年間議論を重ねることで、レジリエンスが現代社会にもつ可能性の検討を通じてその概念としての意義を検討する。
災害救急における脳外傷用ユーザ・インターフェイスの開発に関する研究

本研究は,医療社会情報学の枠組みに基づき,その枠組みの社会情報学的考察の展開を図るとともに,災害現場での被災者の脳外傷救急医療情報システムにつき,(1)後方支援の病院の医師や看護師間との情報共有ができること,(2)病院での神経外科手術における意思決定支援ができるよう髄膜の損傷状況についての情報を伝達するためあ適切なユーザ・インターフェイスを開発すること,(3)緊急対応を要する状況で用いられることからデータ入力の所要時間や通信時間を軽減することなどの要件を充足する情報システムの開発を目的としている.このため,a)被災した脳外傷の患者に対処するための脳外傷マネジメントに関する意思決定のアルゴリズムを検討し,b)情報通信技術が貢献することのできる部分を特定し,c)それぞれの部分について。看護師や医師などの利用者の専門知識に適合するユーザ・インターフェイスを構築するという課題に取り組んだ.本研究課題につき,a),b),c)に掲げた課題を完了することができた.その研究成果は,プロトタイプをタブレットPC Lenovo X201およびLenovo T500上に実装したこと,および可用性の実験を完了したことである.なお,このプロトタイプの可用性については,神経外科医,一般外科医,看護師を被験者とした試行実験を行い,確認した.これらの研究成果については,雑誌論文や国内外の学会での研究発表により公表した.また,図書によっても公表した.さらに,このユーザ・インターフェイスについて,インドネシアにおける産業財産権の出願を行った.今後の課題は,より実態的な状況を設定したフィールドでの試行を行い,本ユーザ・インターフェイスの改善を図ることや,医療社会情報学の枠組みに関する考察をさらに展開することなどである.本研究は、医療社会情報学の枠組みに基づき、災害現場での被災者の脳外傷救急医療情報システムにつき、(1)後方支援の病院の医師や看護師間との情報共有ができること、(2)病院での神経外科手術における意思決定支援ができるよう髄膜の損傷状況についての情報を伝達するための適切なユーザ・インターフェイスを開発すること、(3)緊急対応を要する状況で用いられることからデータ入力の所要時間や通信時間を軽減することなどの要件を充足する情報システムの開発を目的としている。このため、a)被災した脳外傷の患者に対処するための脳外傷マネジメントに関する意思決定のアルゴリズムを検討し、b)情報通信技術が貢献することのできる部分を特定し、c)それぞれの部分について、看護師や医師などの利用者の専門知識に適合するユーザ・インターフェイスを構築するという課題に取り組んでいる。現在、a)、b)については完了し、また、c)におけるプロトタイプの構築も完了している。このプロトタイプは、タブレットPC Lenovo X201およびLenovo T500上に実装されている。このプロトタイプの可用性を確認するため、神経外科医、一般外科医、看護師を被験者とした試行実験を行っている段階である。今後の課題は、ア)試行実験の結果に基づいて、プロトタイプを改善すること、イ)ビデオを用いて、より実態的な状況を設定したフィールドでの試行を行うこと、ウ)医療社会情報学の枠組みに関する考察を行うことなどである。看護師や医師などの利用者の専門知識に適合するユーザ・インターフェイスを構築するという課題に取り組んだ.本研究課題につき,a),b),c)に掲げた課題を完了することができた.その研究成果は,プロトタイプをタブレットPC Lenovo X201およびLenovo T500上に実装したこと,および可用性の実験を完了したことである.なお,このプロトタイプの可用性については,神経外科医,一般外科医,看護師を被験者とした試行実験を行い,確認した.これらの研究成果については,雑誌論文や国内外の学会での研究発表により公表した.また,図書によっても公表した.さらに,このユーザ・インターフェイスについて,インドネシアにおける産業財産権の出願を行った.今後の課題は,より実態的な状況を設定したフィールドでの試行を行い,本ユーザ・インターフェイスの改善を図ることや,医療社会情報学の枠組みに関する考察をさらに展開することなどである.
ゲノム比較によるタンパク質・核酸の環境適応様式の解明

本研究のベースとなるのは、本研究室で運営するデータベースGTOPで解析されたデータである。GTOPはゲノム配列の決定された生物の持つ全タンパク質に関して、タンパク質立体構造を中心に、機能ドメイン・モチーフ等のタンパク質の機能に関する注釈付けを集めたデータベースである。GTOPはその性格上、タンパク質のアミノ酸配列に関してはシステムが構成されているが、核酸配列のデータは含まれていない。このため、ゲノムの核酸配列を取り扱う計算機として、Power Machintosh G5を導入した。このサーバ上に、インターネット上で公開され、かつGTOPデータベースにエントリされているゲノムの核酸配列を格納し、これらの情報を取り扱うシステムを構築した。また、システムの構成に関しては、これまでのGTOPデータベースのディレクトリ構成・略号等を踏襲することにより、アミノ酸配列の解析との一貫性を持たせた。我々はこれまで、高温・高塩濃度といった極限環境にすむ生物ゲノムにコードされた、タンパク質のアミノ酸組成の比較し各環境に特有のアミノ酸組成があることを見いだしている。今後この研究をゲノムの核酸配列に拡張するため、GC含量、塩基組成、二塩基・三塩基組成、同義置換・非同義置換数、等を計算するスクリプト・ライブラリを整備した。今後はこれらの資源を活用し、また新たにゲノム配列が決定された極限環境微生物のデータを用い、アミノ酸配列・核酸配列、両面からゲノム規模での環境適応様式を明らかにしてゆく予定である。
微粒子を含む高速気流中におかれた物体まわりの流れ現象の解明

1.微粒子-気体衝撃波管を用いて,微粒子を含む気体中に置かれた円柱を過ぎる衝撃波の挙動,および衝撃波によって誘起された円柱まわりの微粒子-気体高速流れの特性を、カラーシュリーレン法(本補助金の設備備品費で購入したCCDカメラ,ビデオデッキ,カラービデオモニターを使用)と二重露光ホログラフィー干渉計法で可視化し,調べた.その結果,(1)円柱背後には微粒子の存在しない空白領域が存在すること,(2)円柱背後のよどみ点近傍および対称軸上に粒子濃度の高い領域が存在すること,(3)円柱背後に発生するうずへの粒子のエントレイメントの様相,などが明らかにされた.また,円柱よどみ点上の衝撃圧力の測定がなされ,微粒子を含む場合と含まない場合の衝撃圧力の差異が明らかにされた。2.微粒子-気体衝撃波風洞ノズル内の微粒子-気体超音速流れが,シュリーレン法とホログラフィー干渉計法で調べられた.その結果,(1)ノズルの始動過程において,微粒子はノズルの中心軸上に集中すること,(2)ノズル内の微粒子-気体超音速流中におかれた鈍頭物体(球)の前方に発生する衝撃波は,微粒子の存在によりその形状は変形すること,などが明らかにされた.3.反射形微粒子-気体衝撃波周洞ノズルの始動過程が,微粒子-気体流れがモデル化され,数値シミュレートされた.すなわち,Euler方程式およびNavier-Stokes方程式がTVD差分法を用いて数値的に解かれた.その結果,(1)ノズル内の二次衝撃波の形成過程,(2)二次衝撃波がノズル壁面上で発達する境界層と干渉し,分枝衝撃波となること,などが明らかにされた.1.微粒子-気体衝撃波管を用いて,微粒子を含む気体中に置かれた円柱を過ぎる衝撃波の挙動,および衝撃波によって誘起された円柱まわりの微粒子-気体高速流れの特性を、カラーシュリーレン法(本補助金の設備備品費で購入したCCDカメラ,ビデオデッキ,カラービデオモニターを使用)と二重露光ホログラフィー干渉計法で可視化し,調べた.その結果,(1)円柱背後には微粒子の存在しない空白領域が存在すること,(2)円柱背後のよどみ点近傍および対称軸上に粒子濃度の高い領域が存在すること,(3)円柱背後に発生するうずへの粒子のエントレイメントの様相,などが明らかにされた.また,円柱よどみ点上の衝撃圧力の測定がなされ,微粒子を含む場合と含まない場合の衝撃圧力の差異が明らかにされた。2.微粒子-気体衝撃波風洞ノズル内の微粒子-気体超音速流れが,シュリーレン法とホログラフィー干渉計法で調べられた.その結果,(1)ノズルの始動過程において,微粒子はノズルの中心軸上に集中すること,(2)ノズル内の微粒子-気体超音速流中におかれた鈍頭物体(球)の前方に発生する衝撃波は,微粒子の存在によりその形状は変形すること,などが明らかにされた.3.反射形微粒子-気体衝撃波周洞ノズルの始動過程が,微粒子-気体流れがモデル化され,数値シミュレートされた.すなわち,Euler方程式およびNavier-Stokes方程式がTVD差分法を用いて数値的に解かれた.その結果,(1)ノズル内の二次衝撃波の形成過程,(2)二次衝撃波がノズル壁面上で発達する境界層と干渉し,分枝衝撃波となること,などが明らかにされた.
iPS技術とIn Silico創薬よる髄核前駆細胞の分化制御と椎間板修復

本研究計画の目的は、椎間板髄核細胞の分化、生存を制御する転写因子ネットワークについてiPS技術を用いて解析し、未だ詳細には解明されていない、iPS細胞や間葉系幹細胞などからの椎間板髄核前駆細胞の誘導法を確立することである。その後、明らかとなったコア転写因子を用いて、髄核細胞の機能向上、コア転写因子を標的とした新規治療法の開発など椎間板再生医療研究に広く応用することである。実験1椎間板髄核細胞のiPS化:コア転写因子を同定するiPS干渉法を行うために、椎間板髄核細胞のiPS化を行った。京都大学iPS研究所のiPS化プロトコールに従いiPS細胞評価は細胞形態変化とアルカリフォスファターゼ染色にて行った。その結果、椎間板髄核細胞のiPS化が認められたが、酸素分圧の調整など検討材料が得られた。実験2椎間板髄核細胞iPS化の高効率化、遺伝子導入効率の向上:椎間板髄核細胞はiPS化したものの導出効率が低く、iPS干渉法で阻害度を測定するには不十分であったため、iPS化の高効率化を行った。GFPにて遺伝子導入効率が良い酸素分圧、培養条件を検討した。その結果、低酸素+α-MEM培地の条件にて高いGFP発現率(80%)を認め、常酸素+D-MEM培地の条件では発現率は低かった(46.2%)。そこで酸素分圧と、細胞密度を振ってiPS化工程を行った結果、全工程を低酸素条件でした群ではiPS化は起こらなかった。遺伝子導入時は低酸素条件で行い、その後は常酸素条件に戻した群で多数のiPSコロニーを認めた。これは一般的に線維芽細胞のiPS化では低酸素にてiPSコロニー数は増加することが知られているが、低酸素、HIF1A、HIF2Aは髄核細胞の特性としても非常に重要であることが知られているため、低酸素条件が髄核細胞形質を維持させたことが考えられ、新たな知見を見出した。現在、転写因子の絞り込みを行なっている。iPS技術を用いた髄核細胞の導出に向け、転写因子の絞り込み作業は最終6個まで進んでいる。さらに特許申請も1カ月内に済ませる状況にある。次年度は転写因子導入によるDirect reprogrammingの確認、in vivoでの評価を行う。進捗は円滑に推移しており、目標鉄製は可能と考える。まず、髄核特異性を制御している転写因子らを約10個を用いて、ヒトiPS細胞もしくはヒト線維芽細胞から髄核様細胞を導出する。予想される結果:PITX1、PAX1、BRACYURYなど1-3個の転写因子の導入で髄核様細胞が導出される。導出細胞の細胞機能、細胞特性が不十分の場合は、今までの転写因子解析の結果から次点の転写因子も組み合わせコア転写因子ネットワークの同定を行う。また、PITX1やPAX1のChIP-sequenceを行いゲノム上での結合部位をゲノムワイドかつ網羅的に解析する。次に導出した髄核様細胞をSdヘテロ欠損マウスの椎間板内に移植しその治療効果を評価する。予想される結果:導出髄核様細胞移植で、変性処置群と線維芽細胞移植群と比較して治療効果が得られる。結果が明らかではなかった場合、マウスiPS細胞から誘導した中内胚様系幹細胞にコア転写因子を導入したものをSdヘテロ欠損マウス胚へ移植する方針とする。

現在、転写因子の絞り込みを行なっている。iPS技術を用いた髄核細胞の導出に向け、転写因子の絞り込み作業は最終6個まで進んでいる。さらに特許申請も1カ月内に済ませる状況にある。次年度は転写因子導入によるDirect reprogrammingの確認、in vivoでの評価を行う。進捗は円滑に推移しており、目標鉄製は可能と考える。凍結ヒト同種細胞移植の検討を行った。【方法】ビーグル成犬(14歳齢の雌、n=10、重量約10kg)を使用し、L3/4-L6/7にイメージ下で椎間板穿刺を行い髄核組織吸引にて変性椎間板モデルを作製した。L3/4-5/6に注入移植を2週間後に行い、移植後はtacrolimus0.15mg/kgを投与した。直前解凍したdiscogenic cells(Frozen群)、2週間の前培養を行ったdiscogenic cells(Cultured群)、PBSのみ(Sham群)の3郡に分け移植した。また、移植する細胞数は10万個(Low dose群)と100万個(High dose群)とし個体毎に分け、両群ともn=5とした。X線で椎間板高を4週毎に評価し、穿刺前との割合を比較した。移植12週後で組織学的評価(HE染色、Saflanin O染色)行い、Bergknutスコアにて評価した。【考察および結論】Frozen-Low群は椎間板高、組織学的評価ともに有意な改善を認めた。sham群は経時的な椎間板高の減少を認めたが、移植した4群では移植後の減少は認めなかった。このことから、椎間板変性の進行の抑制や椎間板再生に寄与している可能性が考えられた。一般的に移植に用いる凍結細胞はpre-cultureを行うが今回の髄核細胞移植においてはFrozen群で同等以上の結果が得られた。低酸素・低栄養で生存しているという髄核細胞の特異性によるものと考えられた。同時進行ですべての計画が進行中。まず、髄核特異性を制御している転写因子らを約10個を用いて、ヒトiPS細胞もしくはヒト線維芽細胞から髄核様細胞を導出する。予想される結果:PITX1、PAX1、BRACYURYなど1-3個の転写因子の導入で髄核様細胞が導出される。導出細胞の細胞機能、細胞特性が不十分の場合は、今までの転写因子解析の結果から次点の転写因子も組み合わせコア転写因子ネットワークの同定を行う。また、PITX1やPAX1のChIP-sequenceを行いゲノム上での結合部位をゲノムワイドかつ網羅的に解析する。次に導出した髄核様細胞をSdヘテロ欠損マウスの椎間板内に移植しその治療効果を評価する。予想される結果:導出髄核様細胞移植で、変性処置群と線維芽細胞移植群と比較して治療効果が得られる。結果が明らかではなかった場合、マウスiPS細胞から誘導した中内胚様系幹細胞にコア転写因子を導入したものをSdヘテロ欠損マウス胚へ移植する方針とする。椎間板細胞へ分化のための細胞源、培養方法等は確立されていない。そのため今回の研究では間葉系幹細胞から髄核様細胞を誘導し、髄核誘導培地の確立、細胞移植療法へ発展させることを目的とする。方法:間葉系幹細胞(MSC)を用いる。
異なる露光パラメータで撮像した信号からの高品質な画像再構成

(1)FPGAを用いた画像入力システムの構築:開発したイメージセンサ用のボード基板を設計し、FPGA等を用いて画像入力システムを構築した。試作イメージセンサの動作を確認し、撮像した画像を取得、評価することができた。所望の動作を確認できなかった一部の機能については、その原因について検討を行った。(2)画像入力システムへの方式実装と評価:高ダイナミックレンジ化や動きボケを抑制することで高画質化を図るために、多重露光の適切なパラメータによる撮像とその再構成処理をシステムに実装し、リアルタイムで動作させた。全画素で短露光時間の撮像後に、画素を半分に分けて、中・長露光時間で撮像するが、その際に、中露光と長露光を入れ替える。これにより空間解像度の低下を抑制することが可能となる。その他にも、動きボケとフリッカーを抑制し高ダイナミックレンジ画像を取得するための撮像方式と再構成処理方式について検討し、シミュレーションによりその評価を行った。さらに、低照度環境において近赤外の情報を活用し、大幅にノイズを低減させる手法についても引き続き検討を行い、シミュレーションによりその有効性を確認した。NIRフラッシュ光源下で動画像を取得しそれらを統合する事で、ノイズ削減だけでなく、動きボケ除去や超解像度化を同時に実現でき、従来手法よりも大幅に画質を改善することができた。(3)研究の総括:本研究の成果を整理し、その問題点をまとめた。(1)高ダイナミックレンジ化を目指した最適な露光パラメータの検討:2×2画素ブロックを単位とする場合は、単位ブロック内の4つの画素位置の露光パラメータを調整することになる。変更するパラメータとしては、露光時間長、位相、フレームレートがあるため、目的に応じて適切に設定する必要がある。本年度は、このパラメータの設定方法についていくつかのパターンを検討した。特に、空間解像度を大きく劣化することなく、ダイナミックレンジの拡大を目指す設定について検討した。(2)高ダイナミックレンジ画像の再構成処理方式の検討:露光パラメータを適切に設定した画像信号に対して、再構成処理をする手法について検討した。カメラを動かしながら撮像することを模擬した映像を合成し、その合成画像を用いたシミュレーション等により評価実験を行った。また、以前に試作した標準プロセスによるイメージセンサを用いて、簡単な実装実験を行い、被写体の状況に合わせて撮像パラメータを調整する方式について検討した。主に、静的領域では白飛びや黒つぶれのない露光時間、動的領域では動きぼけのない露光時間を選択することで、良好な映像を取得できることが分かった。(3)基本回路のテスト用LSIの設計:新たにイメージセンサ用プロセスを利用して、撮像の基本機能のみを有するイメージセンサチップを設計した。画素回路内にフローティングディフュージョンを有する構成であり、画素情報のリセットノイズを削減できる機能を実装できる。現在、評価用のボードを設計している。高ダイナミックレンジ拡大を目的とした撮像方式の検討については、概ね計画通りに進んでいる。被写体の明るさや動きに応じて、適応的に設定する方式について引き続き検討している。今後も、その他の撮像性能とのバランスを取りながら、最適な露光パラメータの設定方式について検討を進める予定である。新たなイメージセンサ用プロセスを用いて、フローティングディフュージョンを有する画素回路によるイメージセンサを設計し、製造が終了している。現在、その評価用ボードの設計をしており、終了後に撮像性能の評価等を行う予定である。(1)低ノイズ化を目指した露光パラメータとその再構成処理方式の検討:多重露光時間撮像において、空間解像度の低下と動きボケを抑制しつつ高いダイナミックレンジ画像を再構成できる方式について検討した。露光パラメータの適切な設定と、黒つぶれや白飛びおよび動きぼけの有無に基づいて、2つの補間処理のどちらかを選択する事で、空間解像度の低下の抑制と動きぼけの除去を同時に行い、ノイズの少ない高品質な画像を取得する。さらに、ハードウエア実装を前提とした、フレームレートの低下や動きボケを抑制した、ノイズが少なく高いダイナミックレンジ画像を再構成できる方式について検討した。FPGAを用いてその一部をハードウエア実装し、簡易な評価実験を行うことで、その有効性を確認した。また、低照度環境において近赤外の情報を活用する事で、大幅にノイズを低減させる手法についても検討し、シミュレーションにより評価した。(2)提案方式を実現するイメージセンサLSIの設計:単位ブロック内で露光パラメータ制御が可能な機能を有する、新たなイメージセンサLSIの設計と試作を行った。0.18μm1P5MCMOSイメージセンサ専用のプロセスで、完全電荷転送型埋め込みフォトダイオードを有する200x200画素、画素サイズ17.42μm角、ダイサイズ4.8mm角、フレームレート480fpsのLSIを設計した。画素内には、横型オーバーフロー蓄積容量が設けられ、高感度信号と高飽和信号を同時に取得することができる。また、画像中の局所領域ごとに露光時間や時間解像度を変化させることも可能である。本LSIを評価するためのボードもあわせて設計し、試作した。高ダイナミックレンジ化や低ノイズ化を目的とした撮像および再構成処理方式の検討については、概ね計画通りに進んでいる。FPGAへのハードウエア実装を意識した方式についての検討も行っており、一部の処理はVerilogを用いて実際に実装を行い、その有効性の評価を行っている。次年度は、さらに方式の検討を進め、露光パラメータの設定方式と合わせて、再構成画像の品質を高めるために、被写体の状況に適応できる方式について検討する。新たなイメージセンサについては、200x200画素と小さいが、様々な機能を集積したLSIの試作が完了している。

本LSI用の評価ボードも完成しているので、その評価については平成30年度に行う予定である。(1)FPGAを用いた画像入力システムの構築:開発したイメージセンサ用のボード基板を設計し、FPGA等を用いて画像入力システムを構築した。試作イメージセンサの動作を確認し、撮像した画像を取得、評価することができた。所望の動作を確認できなかった一部の機能については、その原因について検討を行った。(2)画像入力システムへの方式実装と評価:高ダイナミックレンジ化や動きボケを抑制することで高画質化を図るために、多重露光の適切なパラメータによる撮像とその再構成処理をシステムに実装し、リアルタイムで動作させた。全画素で短露光時間の撮像後に、画素を半分に分けて、中・長露光時間で撮像するが、その際に、中露光と長露光を入れ替える。これにより空間解像度の低下を抑制することが可能となる。その他にも、動きボケとフリッカーを抑制し高ダイナミックレンジ画像を取得するための撮像方式と再構成処理方式について検討し、シミュレーションによりその評価を行った。さらに、低照度環境において近赤外の情報を活用し、大幅にノイズを低減させる手法についても引き続き検討を行い、シミュレーションによりその有効性を確認した。NIRフラッシュ光源下で動画像を取得しそれらを統合する事で、ノイズ削減だけでなく、動きボケ除去や超解像度化を同時に実現でき、従来手法よりも大幅に画質を改善することができた。(3)研究の総括:本研究の成果を整理し、その問題点をまとめた。平成29年度は、二つ以上の露光パラメータを画素ごとに変えた際の撮像手法と、その画像信号を再構成する手法について検討する。空間解像度、時間解像度、ダイナミックレンジのそれぞれを重視する手法や、その二つ以上を同時に改善する手法など、いくつかを検討した上で、その性能限界を明らかにする。また、低ノイズ化を図るために波長情報を拡張し、可視カラー情報に加えて不可視情報を活用できないか検討する。さらに、前年度に試作したテスト用LSIの評価結果を踏まえて、単位ブロック内で露光パラメータ制御が可能な機能を有する新しいイメージセンサLSIの設計について検討する。平成30年度は、FPGAを用いた画像入力システムの構築と、その画像入力システムへの提案方式の実装と評価を行う。既に試作したイメージセンサLSIとFPGA等を用いて、画像入力システムを構築する。基本的には画像再構成処理はFPGAへの実装を試みるが、状況によっては、ボードを介してコンピュータと接続させ、画像信号の処理をFPGAとコンピュータの両方で実施する形態についても検討する。
複素等質空間の関数論的性質の研究

今年度は昨年度後半に示したCRリー群の複素化の存在と一意性を等質空間のカテゴリーに迄拡張することに成功し,低次元のものについてはその完全な分類を与え,学会及び紀要で発表した.そこで得られた結果のうち分類以外の一般的な結果で主要なものは(1)CRリー群の等質空間のカテゴリー(CRカテゴリーと略記)からなる複素リー群の等質空間のカテゴリー(Cカテゴリーと略記)への共変関手としての複素化の定式化とその存在及び一意性の証明。(2)上記(1)の典型例として、実(複素)グラスマン多様体概念を拡張して、CRグラスマン多様体を定式化し、その複素化や同変ファイブレイションを具体的に構成した。またそれによって、従来知られていた典型群や典型空間の諸性質がカテゴリー論的立場から統一的に理解出来ることを示した。最後に、今後本研究の延長線上で近い将来に解決が展望されることとして、重要なものをいくつか挙げておく。(ア)複素アフィン空間上の実変数多項式係数ベクトル場からなる有限次元リー環の特徴を明らかにし、ある(複素)領域がそのリー環の生成するリー群に関して完備になるための条件を求めること。(イ)そのようなリー群を推移的な正則リ-変換群として持つ複素アフィン領域を構成するアルゴリズムを確立し、低(23)次元の場合にその完全な分類を行い群の不変CR構造との関係を明らかにすること。(ウ)一般に有界な複素領域の対称性と、その境界の対称性の間の関係を明らかにすること。
産業と企業の異質性を考慮した独占的競争の一般均衡と最適配分の定性的・定量的分析

産業と企業の異質性を考慮した独占的競争の一般均衡モデルを構築し,市場均衡と最適配分の乖離を定性的・定量的に分析した。産業間・産業内の歪みは,効用関数の弾力性,相対的危険回避度,生産性分布関数の形状により特徴づけられることを明らかにした。さらに,イギリスとフランスの企業レベルの雇用・収入データと産業レベルの投入・産出データを用いてモデルを定量化することにより,産業間の労働配分や企業参入の非効率性と産業内の企業淘汰や生産の非効率性による厚生損失はGDPの6%から10%程度に相当することを明らかにした。独占的競争の一般均衡理論では,Dixit and Stiglitz (1977)の所得効果,Krugman (1979)の競争促進効果,Melitz (2003)の企業淘汰効果が中心的な役割を果たしてきた。これら三つの効果を同時に考慮した多部門からなる独占的競争の一般均衡理論を開発した。市場均衡と最適な資源配分を解析的に分析し,部門間・部門内の歪みを定性的に明らかにした。はじめに一般的な効用関数を用いて市場均衡と最適配分を解析的に分析し,部門間・部門内の歪みを定性的に明らかにした。さらに効用関数を特定化し,部門間・部門内の歪みを定量的に明らかにした。数値実験を行うことなく部門間の歪みと部門内の歪みを定性的に明らかにし,入手しやすいデータセットを用いて市場均衡と最適配分の乖離を定量化できたため。多部門モデルを解析的に解くことができたため。定性的・定量的結果を論文にまとめ,研究会・学会で報告する。国際経済学,都市経済学,独占的競争,局所化部門内・部門間の歪みを定量化し,市場均衡と最適な資源配分の乖離は,どの程度の厚生損失を生み出しているのかを明らかにする。多部門モデルを解析的に分析することができたため。市場の歪みの定量化に用いる予定である。
人肺胞マクロファージの活性酸素産生能からみた単球との類似性

気管支肺胞洗浄を実施した被験者(サルコイドシ-シス、間質性肺炎患者)13名について活性酸素産生能を測定した。気管支肺胞洗浄液からの肺胞マクロファージの分離では、フィコールハイパークを用いた密度勾配遠心法により肺法マクロファージの比率を高めた。末梢血単球の分離では、フィコールハイパークを用いた密度勾配遠心法で得られた単核球分画より、エルトリレータを用いて単球をリンパ球より分離した。単球分離は比較的困難で実施数が限られたため、本研究には好中球分画も用いた。細胞刺激剤としてFMLP、PMAを用い、肺胞マクロファージ、単球を混和した。各細胞を37°Cに保温しつつ、活性酸素をチトクロームC還元法にて540、550nmの2波長分光光度計により単位時間(5分間)当たりの吸光度の変化として測定した。吸光度変化をを活性酸素生産量に変換した。FMLP(10^<-6>M)による活性酸素産生能単球活性酸素産生能は好中球とほぼ同等であったFMLP,PMAいずれの場合も肺胞マクロファージの活性酸素産生能は好中球、単球より低いことが明らかとなった。したがって、活性酸素産生能からみて肺胞マクロファージは血球と異なる役割を果たしており、その起源も異なる可能性があると考えられた。FMLP(10^<-6>M)による活性酸素産生能PMA(100ng/ml)による活性酸素産生能単球活性酸素産生能は好中球とほぼ同等であったFMLP,PMAいずれの場合も肺胞マクロファージの活性酸素産生能は好中球、単球より低いことが明らかとなった。
圧電現象を利用した木材の破壊機構の解析法の開発に関する基礎研究

木材の静的および動的な破壊過程における圧電効果と破壊機構の解析への圧電現象の適用性について基礎的な検討を行った。1.準静的な負荷における木材の圧電効果:実大疲労試験機を用い、静的負荷と微小変動荷重を重畳させて準静的な負荷における圧電効果を測定する法を開発した。この方法を用い、圧電効果の異方性、周波数依存性(1Hz110Hz)および破壊に至までの負荷応力レベルと圧電効果の関係を検討した。円盤状試験体によって圧電効果の異方性を調べた結果、従来あまり明瞭には認められなかった繊維方向および繊維直角方向に軸応力が作用する場合においても、圧電効果が観測された。また、圧電効果は、約10Hzを境にして低周波域では急激に低下した。応力依存性については、平均応力の増加につれて圧電出力はわずかずつ減少し、破壊開始点の付近で顕著な減少を示したのち、終局破壊時に急増を示した。2.動的負荷による木材の破壊過程における圧電効果の検討:重錘落下や打撃によって、木材に曲げモ-ド、繊維軸に平行なせん断モ-ド、軸応力(繊維軸に平行、半径方向、接線方向、およびLT45度面)モ-ド、および割裂(くさび挿入、および開口)モ-ドによる衝撃荷重を負荷し、破壊過程における圧電効果について検討した。従来から確認されていたせん断および繊維方向軸応力が作用する場合の他に、上記の全ての場合に圧電効果が確認された。衝撃荷重に対しては、木材は普遍的に圧電効果を示すと考えられる。曲げ試験においては、破壊の進展時にストレンゲ-ジでは確認できないような多くの情報を含んだ波形が得られた。今後、木材構造と圧電の発生機構との関係を明らかにする必要がある。本年度はランプロ-ドおよび動的負荷による各種応力下での破壊試験を行い、木材の破壊と圧電気の発生の関係について検討した。1.圧電気を検出する電荷アンプを製作し、破壊試験に適用可能な測定系を検討した。製作した電荷アンプでは、ランプロ-ドによる圧電気を安定して検出することができなかった。今後の改良を必要とする2.動的負荷によって、曲げ、せん断、割裂、圧縮応力による破壊試験を行った。動的負荷による軸応力(繊維軸方向)の作用によって圧電気が発生することは従来から知られていたが、新たに曲げ応力および割裂(繊維方向に沿った開口破壊)によっても圧電気の発生が認められた。3.圧縮応力においては繊維方向、半径方向、接線方向いずれの方向でも圧電気が検出された。軸応力に対して圧電気が発生する要因として、従来、年輪界における構造の不均一性が挙げられていたが、年輪の無い南洋材においても圧電気が検出されたことより、従来の説が軸応力による圧電気の発生の主たる要因とはならないことが明らかとなった。4.曲げモ-ドによる破壊では、試験体の破断の開始点以降で顕著な圧電気が検出され、ひずみゲ-ジでは検出できない破断の進行に対応した電気信号が得られた。5.せん断モ-ドによる破壊では、せん断力の符号に対応して圧電気の極性が変化し、従来の圧電の発生機構に関する知見と一致した。6.従来、木材の圧電気の発生機構として分子鎖に平行なせん断力が作用するとき垂直方向に電荷が現れるモ-ドが考えられていたが、動的負荷の下ではせん断モ-ド以外の応力でも圧電気の発生が確認された。後者の圧電気の発生機構については今後検討を要する課題である。本年度は、準静的負荷による木材の破壊過程における圧電現象の検討と圧電現象の発生機構に関する考察を行った。

1.圧電効果の検出法の検討:圧電効果による電荷を検出する電荷アンプは静的感度を持たないので、油圧制御の疲労試験機を用い、静的荷重と微小変動荷重を重畳させて準静的な負荷による圧電効果の検出方法を検討した。これにより、静的負荷レベルを破壊荷重に至るまで変化させ、重畳した変動荷重によって圧電出力を検出できるようになった。2.木材の圧電異方性と周波数特性:円盤状試験体によって圧電効果の異方性を調べた結果、従来あまり明瞭には認められなかった繊維方向および繊維直角方向に軸応力が作用する場合においても、圧電効果が観測された。また、1Hzから110Hzにおける周波数特性を調べた結果、圧電出力は約10Hzを境にして低周波域で急激に低下した(水分による電荷の漏洩効果に起因すると思われる)。3.負荷の平均応力を破壊荷重に至るまで段階的に増加させ、圧電効果(単位応力当たりの出力電圧)の応力レベルの依存性を調べた。平均応力の増加につれて圧電効果はわずかずつ減少した。また、破壊開始点の付近で顕著な減少を示したのち終局破壊時に急増を示し、木材の破壊と圧電効果の変化の対応が認められた。4.従来、木材の繊維方向および繊維直角方向に軸応力が作用する場合には圧電効果が観測されないといわれているが、セルロ-ス自体は単斜晶系に属するのでd_<31>やd_<32>が存在し、木材中の結晶配向の不均一性によって圧電効果が生じる可能性は残されている。今後、X線回折による微細胞構造との関係を検討し、衝撃負荷による破壊の場合も含め木材の圧電効果の発生機構を明確にする必要が重要と考えられる。
フランス文学における「私」のディスクール

一人称単数形の代名詞「私」は、物語、小説の語り手として、またエッセイ、叙情詩の発話者として、多くの文学的テクストのディスクールを支えてきた。さらに自伝や書簡文学のようなジャンルでは,発話の内容を統括し、作品と現実世界とをつなぐところの、真実性の根拠としての機能をはたしてきた。いわば文学行為に内在する普遍の常数として、古典古代以来「私」は怪しみもせずに用いられ続けている。しかし、この「私」が作者の自我とどのようなつながりを持ち、彼の内密の自意識をどのように反映するのかという問題になると、その解答は容易ではない。従来はロマン主義的な自我の覚醒という現象を境界とし、その前後において作者の自我と語り手の「私」とのあいだの親疎の度合いの変化を見るというのが、この問題のほとんど唯一ともいえるアプローチの方法であった。だが、それはまず19世紀を中心とする近代文学に焦点を合わせた説明原理であって、近代以前の「私」のディスクールについてはなにも明らかにしていない。また、いわゆるポストモダンの文学における「私」の変調ないし崩壊は射程に入り得ない。今回私たちが進めた共同研究「フランス文学における「私」のディスクール」は、文学史が取り残して来た感のあるこの文学的ディスクールの支え手「私」を時代的にもジャンル的にも多岐にわたる方面から考察したものであり、中世叙情詩の「私」、エセーの「私」、自伝の「私」、レトリックの「私」に検討を加え、さらに語り手「私」について特徴的な論点を提示するロートレアモン、プルースト、モーリャックという個別の作家を選んで作品分析を行い、目覚ましい成果をあげた。本研究が問いかけるのは、文学的テクストのディスクールを支える一人称単数形の代名詞「私」が、作者の自我とどのような繋がりを持ち、彼の内密の自意識をどのように反映するのか、あるいはまた反映しないのかという問題である。そして本研究が目的とするのは、語り手「私」の構造と機能の変貌のメカニスムを歴史的に明らかにすることによって、この問題を解明することである。研究初年度にあたり、各研究分担者は、語り手「私」についての通説の再検討と、近年次々と提出されている諸仮説の検証を行った。とりわけ、ミシェル・ザンクの新説に基づき、中世の教化物語類の語り手「私」の作品上のスタチュ(身分)の検討が行われ(月村)、またフィリップ・セリエ等の所説に基づき、アウグスティヌスの『告白』における「私」の語りが、中世以降とりわけ古典主義時代の諸作品に及ぼした影響の検討が行われた。特筆すべき試みとして、18世紀中葉にいたるまで圧倒的な知的影響力を保持した古典修辞学におけるディスクールの主体「私」と、フランス文学との関係を検討する作業が行われた。この作業は、次年度以降も継続される予定である。文学行為に内在する不変の常数として、再問題化されることなく受容され続けている「私」は、作者の自我とどのようなつながりを持ち、彼の内密の自意識をどのように反映するのか。ロマン主義的な自我の覚醒という現象を境界とし、その前後において作者の自我と語り手の「私」との間の親疎の度合いの変化を見るというこの問題に対する従来のアプローチが、近代以前の「私」のディスクール、ポストモダンの文学によってもたらされた変化を射程に取り込めないことは明らかである。13、14世紀の数化物語、及びその周辺のジャンルのテクストにおける「私」、中世以降のラテン語作品をも含めた告白、自伝類のテクストにおける「私」、古典主義時代のテクストにおける「私」、ロマン派のテクスト(特に回想録)における「私」、シュルレアリスム、構造主義批評のテクストにおける「私」を先ず個々に問い直し、次いで比較検討することで、テクスト上に表出する「私」を従来の直線的な解釈から解放し、より多元的な方向性の可能性を模索している。

近代的な「私」の起源が13世紀後半の教化物語の一人称単数形の語り手にあり、さらにアウグスティヌスの『告白』にまで溯れること、さらにそのロマン派的「私」の変容が、自我の覚醒、解放、無意識の探求という形で、レアリスム、幻想文学、シュルレアリスムと辿れるということが研究参加者一同のこれまでの認識である。一人称単数形の代名詞「私」は、物語、小説の語り手として、またエッセイ、叙情詩の発話者として、多くの文学的テクストのディスクールを支えてきた。さらに自伝や書簡文学のようなジャンルでは、発話の内容を統括し、作品と現実世界とをつなぐところの、真実性の根拠としての機能をはたしてきた.いわば文学行為に内在する普遍の常数として、古典古代以来「私」は怪しみもせずに用いられ続けている。しかし、この「私」が作者の自我とどのようなつながりを持ち、彼の内密の自意識をどのように反映するのかという問題になると、その解答は容易ではない。従来はロマン主義的な自我の覚醒という現象を境界とし、その前後において作者の自我と語り手の「私」とのあいだの親疎の度合いの変化を見るというのが、この問題のほとんど唯一ともいえるアプローチの方法であった。だが、それはまず19世紀を中心とする近代文学に焦点を合わせた説明原理であって、近代以前の「私」のディスクールについてはなにも明らかにしていない。また、いわゆるポストモダンの文学における「私」の変調ないし崩壊は射程に入り得ない。今回私たちが進めた共同研究「フランス文学における「私」のディスクール」は、文学史が取り残して来た感のあるこの文学的ディスクールの支え手「私」を時代的にもジャンル的にも多岐にわたる方面から考察したものであり、中世叙情詩の「私」、エセーの「私」、自伝の「私」、レトリックの「私」に検討を加え、さらに語り手「私」について特徴的な論点を提示するロートレアモン、プルースト、モーリヤックという個別の作家を選んで作品分析を行い、目覚ましい成果をあげた。
拡散テンソル画像を用いた3D tractographyの基礎的検討および臨床応用

基礎的検討として、正常健常者5名において、拡散テンソルMR画像および手指運動によるfunctional MRIを撮像した。functional MRIで賦活化された領域と3D tractographyで描出された錐体路の対応につき、検討を行った。結果として、functional MRIでは、前運動野、中心前回、中心後回で全例賦活化を認め、3D tractographyではこれらの領域に分布する錐体路の描出が全例で可能であった。3D tractographyは、血腫側では、錐体路が描出される群と描出されない群があった。描出される症例では、血腫位置に相応な偏位が認められた。描出されない群は、描出される群の運動機能予後を比較した場合、統計学的に有意に描出されない群が不良であった。ROIにより得られた結果は、運動機能予後が不良群においては、良好群に比し、錐体路上に局所的なADC低値を認めた。これらは、脳出血周囲の二次性の神経障害を示唆する所見と推察した。FAは統計学的に有意な差を認めなかった。拡散テンソル画像を用いた3D tractographyは、錐体路の描出の程度および錐体路上のROI解析を行うことにより、深部脳出血の運動機能予後予測に有用であると考えた。
現代イランにおける開発とイスラム

第1次世界大戦勃発時、イラン北部は、戦前にすでに軍事侵入していたロシアによって実効支配されていた。たとえば、アーザルバーイジャーン州では、ロシアが行政官を任命し、警察を組織し、ロシア系銀行に税が納入されていた。また、ギーラーン州などへは、農民の組織的移民が行なわれた。一方、南部へのイギリスの浸透には、軍事侵攻や植民はみられなかった。中部の中心都市エスファハーンでは、イギリス、ロシアにドイツも加わって、権力抗争が繰り広げられていた。これは、現象的には「地元の元州知事(カージャール王族)と現州知事(バフティヤーリー族)との権力抗争」であったが、彼らの背後にはヨーロッパ列強がついていた。すなわち、エスファハーンという局地に当時の「国際関係」が集約的に表現されていたのであった。1915年初め、200名ほどのドイツの工作員がイランに潜入した。ドイツのイランにおける工作は、第1次世界大戦期を通じてイギリスを悩ませることになる。イギリスは開戦当初より、ペルシャ湾の奥における石油権益を守る決意であった。このために小規模な部隊をインドから派遣し、トルコからファオとバスラを奪取した。さらにイギリス軍はバグダード奪取を目指すこととなる。ドイツのイランにおける活動の狙いの柱は、インドへと達することであった。当然のことながらイギリスとロシアは、これを阻止すべく防衛線を張ったが、これを突破してアフガニスタンに達する者たちがいた。だが彼らは、インド全土を、したがってイギリス帝国を震撼させることはできなかった。研究対象である「現代」の前史というべき第一次世界大戦直前の時期から考察を始め、その成果を勤務校の紀要に発表した。概要は下記の通り。1.19世紀床以来、イランは財政悪化に苦しみ、外国からの借款に頼らざるを得ないという状態であった。イランをめぐる英露の角逐も、この借款問題を基軸として展開していった。2.1907年に締結された英露協商は、イランのみならずアジア大陸西部における英露の勢力圏を定めたものであり、英露の角逐の一大転換点をなすものであった。そして、この戦略的枠組が、この時期以後のイランの借款問題をも大きく規定していく。3.1910年頃からシティー(ロンドン金融市場)の金融商会(マーチャントバンカー)が対イラン借款に関心を示しはじめるが、英露協商の枠組を堅持しようとするイギリス外相グレイの介入によって実現せず、シティーの金融商会は今度はロシアと結びつくという新たな展開が現出することとなる。4.石油開発や鉄道建設のプロジェクトも英露協商の枠組のなかで進められ、そしてここでも、英露の金融磯関が大きく関与していた。5.第一次世界大戦直前には、イギリスはイランに、借款供与の対価として領土を渡すよう要求するにおよんだ。6.このように、この時期のイラン史は金融の側面からその大きな枠組みを描くことができるものなのである。しかもこの場合、金融とは、シティーを頂点とした世界的規模での金融連関の中に位置づけられるものなのであった。すなわち、この時期のイラン史は、シティーを抜きにして語ることはできないのである。本年度は第一次世界大戦期に焦点を絞り、考察を進めていった。概要は以下の通り。1.第一次世界大戦勃発時、イラン北部は、戦前にすでに軍事侵入していたロシアによって実効支配されていた。たとえば北西部アーザルバーイジャーン州では、ロシアが地方行政官を任免し、警察を組織し、ロシア系銀行に税が納入されていた。2.一方、南部へのイギリスの浸透には、軍事侵攻や植民はみられなかった。3.中部の中心都市エスファハーンでは、イギリス、ロシアにドイツも加わって、権力抗争が繰り広げられていた。

これは、現象的には「地元の元州知事(カージャール王族)と現州知事(バフティヤーリー)との権力抗争」であったが、彼らの背後には上記列強がついていた。すなわち、エスファハーンという局地に当時の「国際関係」が集約的に表現されていたのであった。そして、ここでもロシア系銀行が大きく関与していた。同行は、反州知事の武装行動を実行直前の段階にまで推し進め、また、元州知事の資産を管理することによって支配を拡張していった。また、ここには、アジア大陸西部におけるイギリス・ロシアの縄張りを取り決めた1907年英露協商の矛盾も集約されていた。その矛盾とは、第一に、イギリス権益の大部分が位置している西南部がイギリスの縄張りの外とされたこと、第二に、エスファハーンがイギリスの通商にとって重要な都市であるにもかかわらず、ロシアの縄張りに入ってしまったことである。4.イラン・トルコにまたがるシーア派勢力の動向も、こうした、諸矛盾を反映し、複雑な様相を呈していた。1915年初め、200名ほどのドイツの工作員がイランに潜入した。ドイツのイランにおける工作は、第1次世界大戦期を通じてイギリスを悩ませることになる。イランの人々の親ドイツ感情と、ジャンダルメリーという親ドイツ武装組織の存在がドイツのイランでの活動を助長した。イギリスは開戦当初より、ペルシャ湾の奥における石油権益を守る決意であった。このために小規模な部隊をインドから派遣し、トルコからファオとバスラを奪取した。これに対しトルコはイギリス系石油会社のパイプライン切断の挙に出たが、結局イギリス軍がトルコを追い払った。さらにこのペルシャ湾岸のイギリス軍はバグダード奪取を目ざすこととなる。バグダードは、いうまでもなくドイツの3B政策の3つのBの内の1つである。ここに、湾岸のみならず、メソポタミア全域が第1次世界大戦における重要な戦線の1つとなった。イランに話を戻せば、イギリスの関心の対象は石油にとどまるものではなかった。ブーシェフルというペルシャ湾岸の主要貿易港も、イギリスの死守すべき拠点であった。ドイツはこの港を奪取すべく、繰り返し攻撃を行なった。ドイツのイランにおける動きの狙いの主要な柱は、インドへと達することであった。当然のことながら、イギリスとロシアはこれを阻止するために防衛線を張ったが、これを突破してアフガニスタンへと達した者たちがいた。彼らの目的はインドに革命を生ぜしめ、アフガニスタンをインド攻撃へと仕向け、イランをトルコとインドとをつなぐ橋として確保することであった。だが、この目的は達せられなかった。ドイツはイランを東へとブレークスルーすることには成功したが、到達したインド周縁部においてインド本体を、したがってイギリス帝国を震撼させることはできなかったのであった。第1次世界大戦期、アラビア半島西部、紅海沿岸のヒジャーズ地方において国家形成の胎動が始まった。形成されようとしていた国家は、その資金的中核として銀行を必要としていた。そのような銀行として、当時すでに存在していた帝国オスマン銀行ジッダ代理店はふさわしくなかった。というのは、同行が多国籍的性格を有しており、世界戦争勃発によってアイデンティティーを引き裂かれていたからであった。