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ヒトサイトメガロウイルス潜伏, 持続感染の実験的追求

ヒトサイトメガロウイルス(HCMV)は,初感染後長期に渡り生体内に潜伏ないし特続感染する特徴をもつ.生体内におけるHCMV潜伏・持続感染機構を明らかにスルために,ヒト由来ばいよウ細胞におよび特続感染モデル細胞の樹立化とその性状解析を試みた.HC MV感染甲状腺癌由来細胞株(TPC-1)を37°および40.5°で培養することにより,ウイルス持続感染および潜伏感染がそれぞれ樹立化された.培養温度の昇格により,持続感染と潜伏感染状態が容易に変換され,樹立化モデル系は,生体内HCMV感染様式と類似したウイルス一宿主相互関係を示した.潜伏感染細胞には,ウイルス特異的前初期タンパクと抗原が検出されたが,初期タンパクの一つであるDNAポリメレース産生は認められず,ウイルス増殖の初期段階での抑制が明らかとなった.さらに, HCMV潜伏感染細胞は,補体依存性免疫細胞傷害反応に抵抗性であること,およびこの細胞がHCMV野生株(同株と異株)の重複完成に感受性を示すことを認め,免疫状態の宿主体内での潜伏感染状態が継続する機構および潜伏感染細胞へのHCMV再かんせんの可能性を示した.潜伏感染モデル細胞からのHCMV再活性化は,培養温度の降下(40.5°から37°へ)によって認められたが,温度降下後細胞をプロスタグランジン合成阻害剤(インドメサシンとテトラケイン)で処理すると,ウイルス再活性化が抑制されることを観察し,生体内の回帰発症にプロスタグランジンが細胞因子として関与する可能性が考えられた.潜伏感染状態のHCMVゲノム構造について,サザン・ブロット・ハイブリダイゼーション法で解析した結果,潜伏HCMY-DNAは,ビリオン中のDNAとは異なった形に構造変化を受けていることを示唆する結果を得た.HCMV持続感染TPC-1細胞から産生されるウイルスの性状は,細胞病原性,抗原性,プラック形態およびDNA構造に関し,親ウイルス異なっていた.ヒトサイトメガロウイルス(HCMV)は,初感染後長期に渡り生体内に潜伏ないし特続感染する特徴をもつ.生体内におけるHCMV潜伏・持続感染機構を明らかにスルために,ヒト由来ばいよウ細胞におよび特続感染モデル細胞の樹立化とその性状解析を試みた.HC MV感染甲状腺癌由来細胞株(TPC-1)を37°および40.5°で培養することにより,ウイルス持続感染および潜伏感染がそれぞれ樹立化された.培養温度の昇格により,持続感染と潜伏感染状態が容易に変換され,樹立化モデル系は,生体内HCMV感染様式と類似したウイルス一宿主相互関係を示した.潜伏感染細胞には,ウイルス特異的前初期タンパクと抗原が検出されたが,初期タンパクの一つであるDNAポリメレース産生は認められず,ウイルス増殖の初期段階での抑制が明らかとなった.さらに, HCMV潜伏感染細胞は,補体依存性免疫細胞傷害反応に抵抗性であること,およびこの細胞がHCMV野生株(同株と異株)の重複完成に感受性を示すことを認め,免疫状態の宿主体内での潜伏感染状態が継続する機構および潜伏感染細胞へのHCMV再かんせんの可能性を示した.潜伏感染モデル細胞からのHCMV再活性化は,培養温度の降下(40.5°から37°へ)によって認められたが,温度降下後細胞をプロスタグランジン合成阻害剤(インドメサシンとテトラケイン)で処理すると,ウイルス再活性化が抑制されることを観察し,生体内の回帰発症にプロスタグランジンが細胞因子として関与する可能性が考えられた.潜伏感染状態のHCMVゲノム構造について,サザン・ブロット・ハイブリダイゼーション法で解析した結果,潜伏HCMY-DNAは,ビリオン中のDNAとは異なった形に構造変化を受けていることを示唆する結果を得た.HCMV持続感染TPC-1細胞から産生されるウイルスの性状は,細胞病原性,抗原性,プラック形態およびDNA構造に関し,親ウイルス異なっていた.DNA型ヘルペスウィルス科に属するヒトサイトメガロウィルス(HCMV)は、広くヒトを侵襲するウィルスの一つであり、初感染ウィルスは長期(おそらく終生)に渡って生体内に潜伏・持続感染する特徴をもつ。さらに、HCMVはヒト胎児培養細胞をトランスフォームする活性を保持することが示され、近年、潜伏HCMVとヒトの癌との関連性が注目されるに至った。私は、生体内HCMV潜伏感染のメカニズム(ウィルス存続臓器細胞、ウィルスゲノムの存在様式とその発現調節およびウィルス再活性化機構など)の解明を目的として、ヒト由来培養細胞におけるHCMV潜伏・持続感染細胞の樹立化とそのcharacterizationを試み、これまでに以下に述べる成績を得た。1.HCMV感染甲状腺乳頭癌由来細胞株(TPC-1)の37゚および40.5°C培養により、ウィルス持続感染および潜伏感染がそれぞれ樹立化された。2.培養温度の昇降により、持続感染と潜伏感染状態は容易に変換された。3.潜伏感染細胞には、ウィルス特異的前初期抗原と蛋白が検出されたが、初期蛋白の一つであるウィルス由来DNAポリメラーゼ活性は認められなかった。4.潜伏感染細胞は、HCMVの重複感染に対し感受性を示したが、免疫抗体による補体依存性細胞傷害反応には抵抗性であった。以上のように、この樹立化モデル系は、生体内HCMV感染様式と類似したウィルス一宿主相互関係を示すことより、今後、ウィルスゲノムの細胞内存続様式とその発現調節にかゝわる細胞因子の解析などに、きわめて有益なものと考えられる。
大環状ポリアミン希土類錯体による生体関連分子の認識および変換

本研究は、大環状配位子の特性を生かして、希土類イオンの配位環境を制御し、生体分子に対して重要な機能(認識・化学変換能、薬理活性)を付与することを目的とした。本年は、数種のテルビウム錯体を合成し、それらの蛍光核酸プローブとしての可能性を探った。まず、N4あるいはN3O型12員環配位子を基本形とし、カルボキシル基あるいはアミド基を側鎖に導入した数種の配位子、およびそれらのテルビウム錯体を合成した。これらの錯体と核酸との相互作用を分光学的に調べた結果、アミドペンダントをもつN3O型錯体の蛍光強度がpoly(G)と共存するときのみ著しく増大することが見出された。X線結晶解析より、本錯体中のテルビウムイオンには、環状部分の3つの窒素原子と1つの酸素原子、アミドペンダントの3つの酸素原子、および3つの溶媒分子が配位し、9配位構造をとることがわかった。本錯体を278nmで励起したときの蛍光スペクトルは、490nmおよび545nmに2つのピークを示した。その溶液にpoly(G)を加えると、濃度の増大とともに2つのピークの強度が増加した。蛍光極大波長545nmにおける励起スペクトルより、本錯体のみのときにはテルビウム特有の222nmに極大波長を示したが、poly(G)を加えていくと278nmが極大波長に変化した。これは、本錯体のみの場合には錯体自身が222nmを極大とする光を吸収し、545nmの蛍光を発するが、poly(G)が共存するとpoly(G)が278nmを極大とする光を吸収し、poly(G)から本錯体へのエネルギー移動が起こり錯体が蛍光を発することが強く示唆された。グアニン塩基を多く含む核酸としては、細胞老化・不死化・癌化と関連して、染色体末端のテロメアDNAが注目されている。今後は、テルビウム錯体とテロメアDNAとの相互作用の解明を行なう予定である。
日常生活における妊娠女性・胎児へのディジタル電磁波影響の高精度シミュレーション

本研究では、市販のソフトでは実現困難な、人体の様々な組織の周波数依存性を考慮した妊娠女性や成人頭部での電磁波吸収率および人体内部の電磁波強度の詳細な数値解析を行った。電磁波源として家電製品からの漏洩を含む正弦波および近年の通信システムに使用されるディジタル変調波を考慮した。本解析結果より、特定の周波数における電磁波の人体による吸収率が高いこと、ディジタル信号における急峻なパルス状の電磁波では人体内部で正弦波より高い瞬時電界強度となることが示された。これらの結果は今後の通信システム構築において人体への電磁波の影響を考慮する上で参考となることが期待される。電磁波と人体との電磁的相互作用を数値解析するため,ディジタル変調波( BPSK )の周波数スペクトルを考慮し,成人頭部数値モデルを使用し,詳細解析を行いました。ディジタル変調波(BPSK)の周波数スペクトルを考慮し、成人頭部数値モデルを使用した詳細な解析結果を国際学会PIERS(Progress In Electromagnetics Research Symposium)にて発表しました。新たに、日常な異なる周波数おける人体の電磁波吸収率を解析し、その違いを明らかにしました。また、同じ周波数の電磁波においては、男女における吸収率が異なることも明らかにしました。妊娠女性モデル適する解析プログラムを作成し、胎児の電磁波吸収率を詳細に解析する準備はできました。電子レンジの漏洩電磁波の電界強度を測定し、FDTD法を用いたシミュレーションにより妊娠女性に対する漏洩電磁波曝露の様子を解析した。電子レンジ中を空とし、動作させた状態で、正面、左側面、右側面から0.1[m]離れた場所の最大電界強度を測定した。電子レンジ正面で最大電界強度は7.3282[V/m]となり、右側面に比べて左側面の電界強度は2倍でした。最大電界強度を想定したシミュレーション結果では、妊娠女性母体に対して胎児への電磁波の到達は小さいが、約5[mV/m]の電界は到達していることが分かった。また、同じ電界強度を持つ異なる周波数の電磁波について、胎児へ到達電界強度は周波数に大きく依存することが明らかとなった。実験環境を構築するのに不十分なところがあるが、シミュレーションによる解析環境は整っている。解析では、情報通信研究機構と千葉大学が共同開発した妊娠女性モデルを導入し、周波数分散を考慮したFDTDプログラムを用いている。解析結果は、2016電子情報通信学会総合大会にて発表した。H28年度では、H27年度の研究を引き続き、妊婦および胎児の電磁波吸収率の周波数依存性について詳細に調べた。本研究では、ディジタル信号に対するエネルギー吸収率の解析を目的としているが、ディジタル信号はいろんな周波数の正弦波の組み合わせであるため、まず、正弦波や簡単なディジタル信号の詳細な解析が必要である。本年度の解析では、正弦波およびBPSK信号について、周波数を0.1GHz3.0GHzまで0.1GHzの刻み幅で変化させ、入射する電磁波の波源が人体正面から0.1m離れた地点で、照射時間を50nsになるように計算を行った。FDTD法のプログラムにおいて、2mmの立方体刻みで計算を行い、周波数ごとの胎児脳内の波形の時間変化の様子を確認し、電波吸収率を求めた。その結果、胎児脳内の電磁波吸収率は周波数に大きな依存性があることを明らかにした。胎児のエネルギー吸収率のピークは1.21.5GHz付近、その後周波数を高くすることに伴って吸収率は小さくなり3.0GHzではほぼ吸収されていないことが分かった。このように、ある特定の周波数の信号の吸収率が高くなったことの理由として、信号の波長、人体の形や大きさによって、ある周波数で共振現象が起こっていることが考えられる。そのため、周波数範囲を広げて、詳細に調べる必要がある。また、全ての周波数において、波の立ち上がりのところで高い吸収率となっている。このことから、ディジタルパルス信号は、急な立ち上がりや立下りを繰り返す信号であるため、正弦波のような変化が緩やかな信号より、人体に吸収されやすいことが予測される。当初予定していた妊娠モデルの詳細解析が予想以上に時間を要し、研究計画に遅れが生じている。また、今までの研究結果から新たな知見が得られたため、計画見直し、更なる研究解析を実施する必要がある。本研究では、H25年度からH28年度にわたって、ディジタル変調波(BPSK)の周波数スペクトルを考慮した成人頭部数値モデルを使用した詳細な解析、電子レンジの漏洩電磁波の電界強度の測定結果を用い妊娠女性に対する漏洩電磁波曝露の詳細解析、妊婦および胎児の電磁波吸収率の周波数依存に関する詳細解析などを行い、研究成果を国際学会PIERS(Progress In Electromagnetics Research Symposium)2014、2017、国内学会電子情報通信学会2015年にて発表しました。本研究を通して、同じ電界強度を持つ異なる周波数の電磁波について、胎児へ到達電界強度は周波数に大きく依存することが明らかとなりました。胎児のエネルギー吸収率のピークは1.21.5GHz付近でした。また、電子レンジについて、正面で最大電界強度は側面より強く7.3282[V/m]となり、人体の電磁波吸収率も高いことが分かりました。

本解析結果より、特定の周波数における電磁波の人体による吸収率が高いこと、ディジタル信号における急峻なパルス状の電磁波では人体内部で正弦波より高い瞬時電界強度となることが示された。これらの結果は今後の通信システム構築において人体への電磁波の影響を考慮する上で参考となることが期待される。周波数分散を考慮した成人男女モデル、妊娠女性モデルを使用したプログラム作成などは順調に進んでいます。電磁波を用いる実験的な検討においては、また実験環境が十分に整っていないことがありますが、シグナルジェネレータやスペクトラムアナライザなどの測定器は購入しています。今後の研究推進方策として、複数の異なる波源や異なる変調方式を考慮した解析を進めていく。また、胎児の組織は成人より小さいため、今までの空間の刻み幅2mmを1mmの刻みにして解析を行なう。今後の研究推進方策として、日常的によく使われる携帯電話などの通信方式(ディジタル電磁波を含む)や周波数を考慮し、12GHzまでの幅広い周波数帯域での成人男女モデルおよび胎児の電磁波吸収率の解析を行なう。また、電波の照射方向を変えたときのシミュレーションも行う。結果を国際会議等を通して発表をする。高周波回路解析設計・電磁波解析作成したプログラムを用いて、妊娠女性モデルについて、日常環境を想定し、母体と胎児の電磁波吸収率を詳細に解析する。また実験環境を十分に整えて、実験的な検討を進めていき、数値解析結果と実験結果との比較を行なう。購入予定していた電磁波測定装置(高周波向けのオシロスコープ)が予算超過のため、中古品での購入を検討し、装置を選定中であるため。購入予定だった高周波領域の波形を観測可能な高周波オシロスコープの価額がどうしても予算超過のため、やむを得ず次の年度に購入することにした。次年度の金額とあわせて、装置、測定器等を購入し、実験測定系の構築を行なうためGHzオーダの高周波を測定可能なオシロスコープを中古で選定し、購入を予定している。中古品で購入できなかった場合は、今まで行なってきた計算シミュレーション解析の精度や効率を上げるために高性能並列計算機を購入する。測定機器を準備し、実験による検証を行う。各種電気機器,通信機器から放出される電磁波の妊娠女性・胎児および小児の体内における瞬時的な最大強度分布とエネルギー吸収量を解析します。ネットワークアナライザー、オシロスコープ、電波シールドボックス等を購入し、実験測定系の構築を行なう。学会参加のため使用する。次年度の金額とあわせて測定器を購入するためパルス発生器とオシロスコープを購入し,実験測定系の構築をおこなう。計算機利用料に使用する。国際学会参加のため使用する。
島嶼の外来海洋生物学：侵入リスクの推定と分布拡大予測

外来海洋生物の島嶼での分布と侵入リスクに関する研究は、世界的にも極めて少ない。そこで、多様な島嶼が数多く存在する我が国の地形上の特徴を活かし、64の有人島での分布の現状を解明しつつ島嶼への侵入リスクを推定した。合計11種が発見され、1島あたりの平均種数は1.9種で、55島には1種以上が棲息していた。日本の島嶼には平均約2種が広範囲に侵入している実態が明らかとなった。外来種数の多寡に関わる要因を重回帰分析によって解析したところ、緯度が高く、標高が低く、面積が大きく、在来固着動物種数が少なく、平均塩分が低い島ほど外来種数が多い事がわかった。本研究は、多種多様な島嶼が数多く存在する我が国の地形上の特徴を活かし、外来海洋生物の島嶼への侵入リスクを解明し、分布拡大予測を行うことを目的としている。平成26年度は、北海道と東北地方の日本海側にある礼文島・利尻島・奥尻島(以上北海道)、飛島(山形県)、佐渡島・粟島(以上新潟県)と、日本海の西端の見島(山口県)という7つの海洋島、および各島へと就航しているフェリー等が寄港する本土の港湾を対象に外来海洋生物の分布調査を行った。上記の島々のうち、佐渡島以外の島ではこれまで全く外来海洋生物の記録がなかった。しかし、私の今年度の調査対象の全ての島で1種以上の外来海洋生物の生息を確認した。ムラサキイガイは、礼文島、利尻島、奥尻島、飛島、佐渡島、粟島、見島の全てに分布しており、タテジマフジツボは飛島、佐渡島、粟島、見島、アメリカフジツボは佐渡島、粟島、見島、ヨーロッパフジツボは飛島、佐渡島、粟島、Perforatus perforatus(和名未決定の外来フジツボ)は奥尻島、佐渡島、粟島で確認された。島ごとの外来海洋生物の種数は、礼文島1種、利尻島1種、奥尻島2種、飛島3種、佐渡島5種、粟島4種、見島3種であった。この7島の外来生物の種数と、各島の面積、海岸長、本土からの距離(船舶就航距離)、船舶の1年あたり便数と船腹量を掛け合わせた船舶運航指数、緯度、経度の間で相関を調べたところ、「緯度」だけが外来種の種数と有意な相関がある要因として抽出された。わずか7島だけの調査であるために「緯度」が外来生物の種数に有意に影響を及ぼす要因となったが、今後、調査する島の数が増えれば、この傾向が変わるかどうかを検討する。本年度は伊豆諸島と九州地方の島嶼を対象とした調査を行った。発見された外来海洋生物は、伊豆諸島の伊豆大島では3種(ムラサキイガイ、タテジマフジツボ、ヨーロッパフジツボ)、利島では1種(ムラサキイガイ)、新島1種(ムラサキイガイ)、式根島1種(ムラサキイガイ)、神津島1種(ムラサキイガイ)、三宅島1種(タテジマフジツボ)、御蔵島0種、八丈島1種(タテジマフジツボ)の合計3種、対馬と壱岐ではいずれも3種(ムラサキイガイ、タテジマフジツボ、ヨーロッパフジツボ)、五島列島の福江島4種(ムラサキイガイ、タテジマフジツボ、アメリカフジツボ、ヨーロッパフジツボ)、中通島4(ムラサキイガイ、タテジマフジツボ、アメリカフジツボ、ヨーロッパフジツボ)、若松島1種(ムラサキイガイ)、宇久島1種(ムラサキイガイ)、小値賀島2種(ムラサキイガイ、タテジマフジツボ)、宮古群島の宮古島1種(タテジマフジツボ)、池間島1種(タテジマフジツボ)、伊良部島1種(タテジマフジツボ)、伊良部島1種(タテジマフジツボ)、下地島0種、来間島0種であった。20島中、85%にあたる17島に1種以上の外来海洋生物が侵入していたことがわかった。ムラサキイガイは11島(55%)、タテジマフジツボは11島(55%)、アメリカフジツボは2島(10%)、ヨーロッパフジツボは4島(20%)で発見された。特に、ムラサキイガイは、島の大小や船舶の運航量に関係なく本州または九州の本土に近い島々に侵入し、タテジマフジツボは本州、九州の本土や沖縄島からの遠近に関係なく船舶の運航量の多い島または群島中の核となる島に近い島に侵入していたことがわかった。過去の分布記録と比較した結果、対馬のムラサキを除く上記した島々での各種の発見は全て初発見記録となるものであった。当初予定した調査計画は、船舶の船底の汚損生物調査(船舶が汚損生物除去等のためのドック入りをした時に行う予定であった調査)を除いて、ほぼ実行できた。上記の船舶の船底の汚損生物調査ができなかったのは、時間と予算がなかったためである。船舶が汚損生物除去等のためにドック入りする日時と場所は、事前には把握しづらく、その3-4週間前にならないと船舶運航会社から連絡が来ない。今回、打診した会社からの連絡も、ドック入りの2週間前であり、かつ遠隔地のドックであったため、その時には大学での校務があり、かつ、遠隔地のドックまで出掛ける予算もなく、調査する事ができなかった。

本年度は、隠岐諸島の島後、中ノ島、西ノ島、知夫里島の4島、薩南諸島の種子島、屋久島、口永良部島の3島、琉球列島の沖縄島およびその周辺の伊平屋島、野甫島、久米島の4島、琉球列島最南部、先島諸島の石垣島、西表島、黒島、波照間島、与那国島の5島、合計16島の港湾と周辺海岸で外来海洋生物の分布調査を行った。なお、この16島のうちこれまでに外来海洋生物の分布が報告されていたのは、島後(ムラサキイガイ、タテジマフジツボ、アメリカフジツボ)、屋久島(ムラサキイガイ)、沖縄島(タテジマフジツボ、アメリカフジツボ、ズージャンフジツボ)のみである。隠岐諸島では、ムラサキイガイ(島後、中ノ島、西ノ島、知夫里島)、タテジマフジツボ(島後、中ノ島、西ノ島)、アメリカフジツボ(島後、中ノ島、西ノ島)、ヨーロッパフジツボ(島後)の4種が発見され、島後でのヨーロッパフジツボ、中ノ島と西ノ島でのムラサキイガイ・タテジマフジツボ・アメリカフジツボ、知夫里島でのムラサキイガイの発見は、いずれも初記録であった。薩南諸島の口永良部島では外来種は発見されなかったが、種子島ではムラサキイガイ、タテジマフジツボ、アメリカフジツボの3種が、屋久島ではタテジマフジツボのみが発見された。2島のいずれの種も、初発見であった。沖縄島とその周辺の3島では、全ての島でタテジマフジツボのみが発見されたが、伊平屋島、野甫島、久米島での発見は初記録であった。先島諸島の5島では、波照間島では1種も発見されなかったが、残りの4島ではタテジマフジツボのみが発見された。この種の4島での発見は、全て、初記録である。私の調査以前に外来海洋生物の分布記録があったのは、隠岐諸島の島後、屋久島、沖縄島という比較的人口の多い大きな島だけであったが、私の調査では、人口も面積も比較的小さな島であっても、少なくとも1種の外来生物が分布していることがわかった。当初の計画の通り、3年目が終了して日本の海洋島の4分の3を本年度までに調査できており、残りの1年で残る4分の1の島嶼を調査できるものと思われる。さらに、これまで外来海洋生物の分布報告がなかった規模の小さな島々にも少なくとも1種以上の外来種が分布しており、日本の島嶼での外来種の分布拡大は、予想以上に進行していることも確認できた。ただし、予算と時間の不足から、船舶に付着している外来生物を調べるための船体付着生物調査を今年度も行うことができなかった。これらの点から、「当初の計画以上に進展している」とは言いがたいが「おおむね順調に進展している」とした。外来海洋生物の島嶼での分布・生態・被害・侵入リスクに関する研究は、世界的にも極めて少ない。本研究では、海洋島も含めた多様な島嶼が数多く存在する我が国の地形上の特徴を活かし、外来海洋生物の現状の島嶼での分布を解明しつつ侵入リスクを分析した。調査対象は全国64の有人島で、島嶼毎に最少3つの港湾とそれに隣接する自然海岸で調査を行ったため、254の港湾と171の自然海岸、合計425ヶ所で調査を実施した。島嶼への外来種の供給源と想定された本土(北海道、本州、九州)の22の主要港湾でも調査を行った。島嶼では合計11種の外来海洋生物が発見された。佐渡島と淡路島では最多の6種が発見され、伊豆諸島御蔵島、大隅諸島口永良部島、トカラ列島中之島、八重山列島波照間島等9つの島嶼では1種も発見できなかった。64島全体の平均外来種数は1島嶼あたり1.9種で、日本の島嶼には平均すれば2種の外来種が広範囲に侵入している実態が明らかとなった。ただし外来種の生息場所はもっぱら港湾の中に限られており、自然海岸で発見された場所は10ヶ所だけであった。外来種数の多寡に関わる14もの要因(島毎の緯度、経度、面積、海岸線長、人口、人口密度、最高標高、本土からの最短距離、本土主要港湾と各島主要港湾を結ぶ航路の最短距離、商業港数、平均塩分、平均人工環境指数、平均在来固着性動物種数、平均在来移動性動物種数)を重回帰分析の変数増減法によって解析したところ、島毎の最多外来種数も平均種数も、緯度、面積、最高標高、平均在来固着
リーマン多様体上のLaplace作用素やその変形型作用素の幾何学

(i)「与えられた平均曲率を持つ周期的有限型回転面」(ii)「与えられたガウス曲率を持つ有限型回転面の決定」(iii)「一定平均曲率を持つ有限型曲面の決定」(iv)「有限型Willmore曲面の決定」引き続き次の未解決問題の研究を進める:1.3次元ユークリッド空間内の有限型曲面の決定問題(3次元ユークリッド空間内には極小曲面,球面,直円柱面の3例以外に有限型の曲面は存在しないという予想問題)2.ユークリッド空間内の二重調和部分多様体の決定問題(次元が4以上のユークリッド空間内では調和なもの以外に二重調和部分様体は存在しない)3.4次元ミンコフスキー空間内の二重調和部分多様体の完全分類.(i)「与えられた平均曲率を持つ周期的有限型回転面」(ii)「与えられたガウス曲率を持つ有限型回転面の決定」(iii)「一定平均曲率を持つ有限型曲面の決定」(iv)「有限型Willmore曲面の決定」引き続き次の未解決問題の研究を進める:1.3次元ユークリッド空間内の有限型曲面の決定問題(3次元ユークリッド空間内には極小曲面,球面,直円柱面の3例以外に有限型の曲面は存在しないという予想問題)2.ユークリッド空間内の二重調和部分多様体の決定問題(次元が4以上のユークリッド空間内では調和なもの以外に二重調和部分様体は存在しない)3.4次元ミンコフスキー空間内の二重調和部分多様体の完全分類.韓国カソリック大学のYeong-Wu Choe教授を招待して「二重調和な部分多様体の分類問題」の研究を行った.現在までのところ新しい研究成果の達成には結びついていないが今後もこのテーマで同教授と共同研究を推進していけるであろう.また今年10月から同教授の学生(博士課程)を留学生として迎え入れる準備を進めている.もしそれが実現すれば共同研究は一層円滑に進むであろう.「3次元ユークリッド空間内の有限型曲面は極小極面(1 type),球面(1 type),円柱面(2 type)以外に存在しない」はBang-yen Chen氏によるConjectureで,20年来の未解決の難問である.これまでにこのConjectureについて特殊ケース毎に個々に部分的な肯定的解答が得られている.この科研費はこの研究テーマについて以下の考察をしてこの方面の研究を少し前進させた.3次元ユークリッド空間内に等長的に埋め込まれたリーマン部分多様体のそのリーマン計量から決まるラプラス作用素に関するスペクトル分解が「有限的」であるとき,このリーマン部分多様体は「有限型」であるという(Bang-yen Chen氏が提唱).Bang-yen Chen氏は「それがコンパクトのものは球面(これは1タイプである)に限り,ノンコンパクトのものは極小曲面(これは1タイプである)と円柱面(これは2タイプである)に限る」と予想している(Chen's Conjecture).この予想問題は「ラプラス作用素の多項式から決まる任意次数の楕円型偏微分の解はこの3種しか存在しない」ことを示す問題(偏微分方程式の解の存在非存在問題)になるので極めて難しい問題である.実際,問題が提起されて以来20数年経過するが未解決のままである.参考までに述べると,条件付き曲面(例えば,チューブ,線織面,二次曲面,一部の回転面等)についてはこの予想間題は肯定的に解決済みである.又,上記3種の有限型曲面の位相的特徴は球面から0個の点(エンド),1個の点(エンド),2個の点(エンド)を除去した図形である.これを背景に球面から3個の点(エンド)を除去した曲面族に有限型曲面が存在するか否かを探る問題は未踏地のである.従来の研究の視点(主に平均曲率の分析に主眼を置く)を変えて次の2つの視点から問題の見直しを進めている.1.ガウス曲率に制限を付す.2.位相的条件を加味する.1については断片的な計算結果はあるが,未だ論文にするまでには至っていない.、2については新しい着想で,今後の見通しは不明である.研究代表者には本年度の報告すべき論文はない.研究分担者の論文は多数あるが,それらはこの科学研究費の総合報告(来年度)でまとめて行う.3次元ユークリッド空間内に等長的に埋め込まれたリーマン部分多様体のそのリーマン計量から決まるラプラス作用素に関するスペクトル分解が「有限的」であるとき,このリーマン部分多様体は「有限型」であるという(Bang-yen Chen氏が提唱).Bang-yen Chen氏は「それがコンパクトのものは球面(これは1タイプである)に限り,ノンコンパクトのものは極小曲面(これは1タイプである)と円柱面(これは2タイプである)に限る」と予想している(Chen's Conjecture).この予想問題は「ラプラス作用素の多項式から決まる任意次数の楕円型偏微分の解はこの3種しか存在しない」ことを示す問題(偏微分方程式の解の存在非存在問題)になるので極めて難しい問題である.実際,問題が提起されて以来20数年経過するが未解決のままである.参考までに述べると,条件付き曲面(例えばチューブ、線織面,二次曲面,一部の回転面等)についてはこの予想問題は肯定的に解決済みである.又,上記3種の有限型曲面の位相的特徴は球面から0個の点(エンド),1個の点(エンド),2個の点(エンド)を除去した図形である.

これを背景に球面から3個の点(エンド)を除去した曲面族に有限型曲面が存在するか否かを探る間題は未踏地のである.従来の研究の視点(主に平均曲率の分析に主眼を置く)を変えて次の2つの視点から問題の見直しを進めている.1.ガウス曲率に制限を付す.2.D'Atri計量空間内の有限型部分多様体の分類.1については断片的な計算結果はあるが,未だ論文にするまでには至っていない.2については新しい着想で,今後の見通しは不明である.本年度には研究代表者の報告すべき発表論文はない.研究分担者達の発表論文は多数あるが,それらはこの科学研究費の総合報告書(今年度)でまとめて報告する.
自然免疫系、粘膜免疫系遺伝子を中心とした食物アレルギー関連遺伝子の探索

近年になり日本において、食物アレルギーは有病率が年々増加している。本研究は、食物アレルギーに関する病態機構の解明を試み、食物アレルギー群600検体、対照群1900検体用いて患者・対照群関連解析を行った。その結果、IL13遺伝子上のSNPにおいて、食物アレルギーの発症と有意な関連が認められた(p value<0.01)。また、サブグループ解析を行ったところ、気管支喘息合併、アトピー性皮膚炎合併食物アレルギーのそれぞれのグループでサブグループ化する前の関連より強い関連を示した。現在、わが国の食物アレルギーの乳幼児における有病率は約10%に達すると報告され、一部の症例ではその後、アトピー性皮膚炎、気管支喘息やアレルギー性鼻炎への進展をきたし、アレルギーマーチと言われる病態を形成する。また、重篤な症状を呈することの多い食物誘発アナフィラキシーも年々増加傾向にある。食物アレルギーおよび食物アナフィラキシーの発症や重症化の要因を探り、その予防や治療への対策を講ずることは急務である。以下に最終年度の研究実績の概要を列記する。1.検体収集の継続:遺伝学的な解析の信頼性をより高めるため、食物アレルギー患者約100検体の追加収集、またこれらのDNAの抽出を行った。2.候補遺伝子アプローチによる関連解析:前年度までと同様の自然免疫系、粘膜免疫系遺伝子群に加え、食物アレルギー以外のアレルギー疾患におけるGWASによる候補領域について、関連解析を行った。更に種々の臨床情報を用いて、サブグループ解析を行ったところ、サブグループ化によるサンプル数の減少にも関わらず、気管支喘息合併、アトピー性皮膚炎合併のそれぞれのグループでより強い関連を示した。3. IL13遺伝子領域の連鎖不平衡地図の作成: IL13遺伝子領域の遺伝子多型情報を日本人12検体を用いたリシークエンスの結果と公共データベースである1000Genomesの情報を用いて作成した。この結果、前述の食物アレルギーと関連を認めたマーカーSNPと強い連鎖不平衡にあり、食物アレルギーの病態機構に機能的に関与している可能性の強い候補SNPが絞り込まれた。近年、日本における食物アレルギーの有病率は年々増加傾向にあるが、食物アレルギーおよび食物アナフィラキシーの発症や重症化の要因を探り、その予防や重症化を防ぐための研究は未だ途上にある。食物アレルギーはアトピー性皮膚炎や気管支喘息の発症などアレルギーマーチにおける第一段階であり、本研究で得られた知見により、この部分を積極的に予防または治療を行い、アレルギー疾患の多重罹患を防ぐことにつなげたいと考えている。1.食物アレルギー患者群(以下、FA群)、健常対照群(以下、対照群)の検体収集:遺伝学的な解析の信頼性をより高めるためサンプルサイズの増加を行った。現在までにFA群を約500検体、対照群を約2000検体収集した。2.候補遺伝子アプローチによる関連解析:自然免疫系、粘膜免疫系遺伝子としてTSLP, IL33, IL1 cluster領域の遺伝子について関連解析を行った。これらの遺伝子は近年、ヨーロッパを中心としたFAと同様にアレルギー疾患の1つである気管支喘息のゲノムワイド関連解析でゲノムワイド基準をみたす有意な関連が認められた領域である。これまでにTSLP遺伝子の約5kbp上流に存在するSNPにおいてFAと有意な関連を認めている(p value<0.05)。FA検体には詳細な臨床情報があるので、表現型により層別化した解析も進行中である。3. TSLPの転写調節領域のリシークエンス: TSLPの遺伝子領域(上流、下流約5kbpを含む)について遺伝子多型を抽出するために、日本人12検体を用いてリーシークエンスを行い、連鎖不平衡マッピングを行った。初年度の計画の通り候補遺伝子アプローチにより関連解析を行い、食物アレルギーの関連遺伝子を同定することができたため。また、同定した遺伝子についても機能解析を行うための準備にも着手し始めているため。平成23年度にFA関連遺伝子として同定したTSLP遺伝子に関して、より詳細な遺伝子多型情報の取得と関連遺伝子の機能的解析を行う。また、他人種における海外施設の報告について日本人について検討を行うとともに、引続き、食物アレルギー関連遺伝子の探索を続ける。1.詳細な遺伝子多型情報の取得:初年度に行った連鎖不平衡マッピングの情報をもとに代表的な遺伝子多型(Tag SNP等)を選出し、FA群の約500検体、対照群の約2000検体を用いてGenotypingを行う。これによりFAの疾患罹患性と関連の強い遺伝子多型を探索する。2.細胞株での作用機序に関する機能解析:1.により特定された遺伝子多型に関して、種々の細胞株での発現情報を収集するとともに、その遺伝子多型の各アレルによる機能の差を検討し、誘導または抑制刺激の有無による影響を検討し、その生物学的意義について検証を行う

3.候補遺伝子アプローチによるFA関連遺伝子の探索:免疫学的知見やFA以外のアレルギー疾患での関連解析の情報から、自然免疫系、粘膜免疫系遺伝子を中心に候補遺伝子アプローチにより関連解析を引続き行う。4. Replication Study:本研究で得られたFA関連遺伝子に対して、再現性の確認をとるため、国内(同一人種)、国外(他人種)の研究施設との共同研究よるReplication studyを予定している。候補遺伝子の探索を行うためにGenotyping関連の試薬消耗品、また同定した遺伝子多型の疾患罹患性に対する作用を検討するための細胞培養、遺伝子発現、クローニング関連の試薬消耗品として研究費を使用する予定である。
デザイン教育を支援する印象評価サポートツールの開発

本研究は、印象評価を用いたデザイン教育を支援するツールを開発した。まず、マクロ作成用言語(VBA)を用いて印象評価サポートツール(Excel版)を制作した。このツールは、印象評価アンケートツール、印象評価データ分析ツール、印象評価ガイドシステムによって構成される。さらに、サーバーサイドJavaを用いて上記ツールと同様の機能をWeb上で実現する印象評価サポートツール(Web版)を制作した。以上のツールは、大学の授業において活用され、印象評価の初学者でもツールが利用可能であることを確認した。本研究は、研究代表者がこれまで実践してきた印象評価を用いたデザイン教育について、これを支援するためのツール「印象評価サポートツール」の開発を目的とする。まず、「印象評価アンケートツール」と「印象評価データ分析ツール」をExcel VBAを用いて制作した。印象評価アンケートツールは、「一対比較法を用いたアンケートツール」「SD法を用いたアンケートツール」、印象評価データ分析ツールは「主座標分析ツール」「主成分分析ツール」「クラスター分析ツール」「判別分析ツール」である。多変量解析プログラムは、外部の研究者の許可を得て取り入れた。「クラスター分析ツール」「判別分析ツール」は、研究協力者と共同で作成した。そして、本学の授業「情報デザイン」の中で、受講生に上記のツールの一部を活用させ、デザインの印象の調査と分析を行わせた。受講生は心理統計を必ずしも熟知していないが、調査には容易に取り組むことができ、そして分析結果を示すことができた。さらに、調査と分析の目的から必要なツールへ誘導する「印象評価ガイドシステム」を作成した。これは印象の調査や分析を、手順を追って理解しながら進めていくためのもので、「特徴を掴む」「識別する」「分類する」のいずれかを選択して実行する。「特徴を掴む」は主成分分析、「識別する」は判別分析、「分類する」は主座標分析またはクラスター分析に対応している。これを用いることにより、心理統計の初学者でも印象評価に取り組むことが可能となる。「印象評価ガイドシステム」「印象評価アンケートツール」「印象評価データ分析ツール」を組み合わせ、「印象評価サポートツール(2013年度版)」として完成させた。上記以外の実績として、芸術工学会誌論文「印象評価を用いたイラスト作品評価の検討」における主成分分析の箇所で本ツールを活用した。本年度は、印象評価を用いたデザイン教育を支援するためのツールである印象評価サポートツール(Excel版)及び(Web版)を完成させた。Excel版は、昨年度の内容を継続し、印象評価ガイドシステム、印象評価アンケートツール、印象評価データ分析ツールをマクロ作成用言語(VBA)により開発した。印象評価ガイドシステムは、利用者が調査・分析の目的を最初の段階で決定して進めることができるツールであり、特徴を掴む(主成分分析)、分類する(クラスター分析または主座標分析)、識別する(判別分析)、予測する(重回帰分析)の5つの手法を選択できる。印象評価アンケートツールと印象評価データ分析ツールは、利用者の印象評価データの収集・分析・結果の解釈までをサポートするツールであり、印象評価ガイドシステムの選択内容に合わせて実行される。Web版は、Excel版と同等の機能をサーバーサイドJavaによってWebサーバ上に構築することを目的として開発した。基本的な機能はExcel版に準ずるよう設計したが、インターフェースはExcel版より簡素化し、特徴をつかむ(主成分分析)、階層的にわける(クラスター分析)、空間的に分ける(主座標分析)の3つの手法を利用者がブラウザ上で容易に扱えるようにした。印象評価アンケート(Excelファイル)を利用者が簡単に作成できるインタフェースをHTMLやCSS、JavaScriptにより開発し、アンケート生成用プログラムをJava言語により開発した。Excel版は、デザイン系の授業において学生のグループ化のために活用され、教員が学生の感性に応じたグループ化を効率的に行えることを確認した。Web版は、工学系の授業の中で活用され、デザインの印象評価の初学者でも本ツールが実行可能であることを確認した。26年度が最終年度であるため、記入しない。デザイン学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、印象の調査と分析の作業を支援する「印象評価サポートツール」をExcel VBAを用いて制作した。印象評価サポートツールは大きく分けて、「印象評価アンケートツール」と「印象評価データ分析ツール」があり、前者は、「一対比較法を用いたアンケートツール」「SD法を用いたアンケートツール」、後者は「主座標分析ツール」「主成分分析ツール」「クラスター分析ツール」「判別分析ツール」によって構成している。印象評価サポートツールは、調査対象の画像を取り込み、それを用いてアンケート調査用シートや分析結果の図をビジュアルに表現することができる。また、ツール上のほとんどの作業は、分かりやすく対話的にしている。本学の授業「情報デザイン」の受講生を対象に、印象評価サポートツールの活用実験を試みた。学生に製品やキャラクターなどのデザインの調査と分析を行わせたところ、全ての受講生が容易に調査と分析に取り組むことができた。

受講生からは「結果が視覚的に分かりやすい」「取り組みが面白い」などの感想が多かったが、「現在何の調査・分析を行っているのか分からない」という意見もあった。これは作業を効率化、簡略化したことによる問題で、求めたい結果と調査・分析方法が繋がっていないためであると考えられる。これを解決するために、「特徴を掴む」「識別する」「分類する」という調査・分析の目的から適切な調査・分析の方法に誘導する「印象評価ガイドシステム」を提案し、これを作成した。印象語の提供機能、印象特徴の解釈支援機能については本年度のツールには実装できず、次年度への課題として残されたが、以上のように開発と評価実験を行い、研究はおおむね順調に進展していると思われる。印象評価サポートツールの開発報告と(Web版)のリンクを公開した。ツールを利用するためのIDとパスワードは、研究代表者へ連絡された方のみ公開した。次年度は、サーバーサイドプログラムを用いた「印象評価サポートツール」の完成を目標としている。これにより、Webネットワークにつながる多くの端末で印象評価の調査や分析が可能となる。本研究を遂行するためには、複数の協力者と連携した研究体制が必要であり、本学のICT担当者及び外部の専門家(Webプログラミング、インタフェースデザイン、心理統計についての各専門家)と定期的にミーティングを行い、連携して開発を行っていく。なお、本学では本研究のメーリングリストを作成し、既に複数の研究協力者と連絡を取り合いながら研究を進めている。また、前年度の課題(印象語の提供機能、印象特徴の解釈支援機能)について、心理統計の専門家と連携しながら進めていく。また、「印象評価ガイドシステム」に、前年度に導入していないかった「予測する」ための分析法(重回帰分析)を「印象評価データ分析ツール」に加える予定である。そして、「印象評価サポートツール」は、研究代表者と協力者と共同しながら制作したため、両者に若干のデザイン的な差異があるため、インタフェースデザインの統一を行って利用者が扱い易いように変更する。さらに、デザイン教育での実践事例として、本学のデザイン系や美術系の担当教員に協力が得られる予定である。例えば、デザイン系では、イラスト制作と評価に本ツールを活用する予定である。また、美術系では、彫刻の評価に本ツールを活用する予定である。
ケイ酸塩ガラスの安定不混和現象を利用した高輝度発光材料の作製

近年、次世代型ディスプレイの開発が進み、高解像度画像実現などのために、蛍光体の高性能化の要望が高まっている。本研究では、紫外線耐性および長期安定性を持つ高輝度発光材料を実現することを目指して、安定不混和領域を有するケイ酸塩系である、Y_2O_3-SiO_2系、CaO-SiO_2系、ZnO-SiO_2系、BaO-TiO_2-SiO_2系と、準安定不混和領域を有するNa_2O-B_2O_3-SiO_2系の5組成について、不混和領域内の組成・温度で相分離させることにより、ナノ・マイクロ領域の分相構造を有するガラスを作製した。その結果、いずれの試料でも分相組織を持つガラスおよび結晶化ガラス材料が得られた。また、これらの組成系において分相組織の大きさを組成、相分離の温度・時間などで制御可能であることを明らかにした。一方、蛍光賦活剤のドープまたは、熱処理による結晶化により、高輝度発光する材料の作製を試み、その発光挙動に対する微細組織、生成結晶相、光散乱能の影響について調査した。その結果、発光に対して以下の3項目の影響によると思われる発光強度の増大が認められた。1.ガラス相の結晶化により特徴的に生成する結晶相(準安定相、構造変化など)による発光強度の増大(特にY_2O_3-SiO_2系、CaO-SiO_2系、BaO-TiO_2-SiO_2系)2.分相による微細組織を起源とした結晶の生成・成長によると思われる、発光強度の増大(特にZnO-SiO_2系、BaO-TiO_2-SiO_2系)3.分相による微細組織を起源とした光多重散乱に基づく励起光の散乱によると思われる、発光強度の増大(すべての系)これらの結果から、分相を起源とするガラス内部の微細組織により、ガラス、結晶化ガラスを問わず発光強度の増大がもたらされる可能性が示唆された。この結果は今後の高輝度発光材料の設計指針となると考えられる。近年、次世代型ディスプレイの開発が進み、高解像度画像実現などのために、蛍光体の平均粒径を小さくしたいという要望が高まっている。本研究では、安定不混和領域を持つY_2O_3-Al_2O_3SiO_23成分系に蛍光賦活剤として希土類酸化物Eu_2O_3を加えた材料、同様に安定不混和領域を持つことが予想されるBaO-TiO_2-SiO_23成分系(蛍光賦活剤の添加無し)の2種類の材料を、固相反応法および溶融法を用いて作製し、長期安定性を持つ高輝度発光材料を実現することを目的とした。平成16年度は、主として組成・組織変化の及ぼす蛍光特性への影響について調査を行った。その結果、Y_2O_3-Al_2O_3SiO_23成分系では溶融急冷試料は分相組織を有する非晶質(ガラス)材料となることがわかった。また試料は紫外光照射により主としてEu^<2+>による青色発光を示し、その発光強度は熱処理によりY_2Si_2O_7相の準安定相結晶が析出した試料が、ガラス試料よりも高い値を示すことがわかった。3価のEuの2価への価数変化は、添加した金属Siによる還元作用、およびAlがガラス中のシリカネットワークに入りAlO_44面体を形成することで疑4価となり、近傍のEu^<3+>が還元されたためと考えられた。

一方BaO-Tio_2-SiO_23成分系でも、溶融急冷試料は分相組織を有する非晶質材料となることがわかった。またガラス試料を熱処理した試料では、Ba_2TiSi_2O_<78> (fresnoite)相が析出し紫外光照射により青白色発光を示し、また発光強度とfresnoiteの析出量には相関があることが分かった。青色発光強度の増大には分相を起因とするfresnoiteの結晶化が影響していると考えられた。近年、次世代型ディスプレイの開発が進み、高解像度画像実現などのために、蛍光体の平均粒径を小さくしたいという要望が高まっている。本研究では、前年度に行ったEuイオンをドープしたY_2O_3-Al_2O_3-SiO_2系結晶化ガラスの結果を基に、ガラス化が容易でかつ安定不混和領域を持つCaO-Al_2O_3-SiO2:Eu系、また準安定不混和領域を持つNa_2O-B_2O_3-SiO_2:Eu系、さらに前年度に引き続いて行った蛍光賦活剤を添加しないBaO-TiO_2-SiO_2系の、主として3種類の材料を溶融・急冷法を用いて作製し、長期安定性を持つ高輝度発光材料を実現することを目的とした。平成17年度は、主として組成・結晶相・分相組織の及ぼす蛍光特性への影響について調査を行った。その結果、CaO-Al_2O_3-SiO_2系ではガラス試料の熱処理により分相およびAnorthite(CaAl_2Si_2O_8)相の析出を確認した。また試料は紫外光照射により主としてEn^<2+>による青色発光を示したが、その発光強度の増大にはAnorthite相の析出量では無く、分相が起源と思われる結晶の微細化が有効であることが示唆された。また、結晶を有さないNa_2O-B_2O_3-SiO_2系ガラス試料においては、Eu^<3+>による赤色発光強度が分相組織の大きさに応じて変化し、やはりガラス中の組織が微細なほど蛍光強度が増大することがわかった。一方BaO-TiO_2-SiO_2系の青色発光でも、fresnoite(Ba_2TiSi_2O_^<78>)相の析出量では無く、分相領域のガラスからfresnoite相を析出させることが強度の増大に有効であるという結果が得られた。これらの結果から、多重散乱効果など分相を起源とするガラス内部の組織が関与した現象により、発光強度の増大がもたらされている可能性が示唆された。近年、次世代型ディスプレイの開発が進み、高解像度画像実現などのために、蛍光体の平均粒径を小さく高輝度にしたいという要望が高まっている。本研究では、分相組成領域を持ち青色発光するCaO-Al_2O_3-SiO_2:Eu系において前年度の結果をまとめると共に、昨年度に引き続き分相組成領域を持つNa_2O-B_2O_3-SiO_2:Eu系、BaO-TiO_2-SiO_2系、ZnO-SiO_2:Mn系の、主として3種類の材料を溶融・急冷・結晶化法を用いて作製し、高輝度発光材料を実現することを目的とした。また、得られた結果を基に分相を起源にした組織・結晶化挙動の蛍光特性への影響について調査し、今後の材料設計の指針を検討した。Na_2O-B_2O_3-SiO_2系分相ガラス試料においては、Eu^<3+>による赤発光強度の増大には分相組織による励起光の散乱と透過に最適な関係が存在することがわかった。またBaO-TiO_2-SiO_2系ガラスから青色発光するfresnoite (Ba_2TiSi_2O_<78>)相を析出させた結晶化ガラスにおいては、分相ガラスから結晶化させた場合に、励起光の吸収が小さく発光強度が増大する結果が得られた。
高エネルギー粒子線照射による鉄系超伝導体のギャップ構造の解明と臨界電流密度の増強

鉄系超伝導体を対象として、主にプロトンや重イオン等の高エネルギー粒子線照射により生成される欠陥を用いて、基礎面では超伝導発現機構に関連する超伝導ギャップ構造の解明を、応用面では臨界電流密度の増強を目指して研究を行い、以下の成果を得た。1、プロトン照射したFeSeにおけるTcの特異な照射量依存性の発見。2、重イオン照射した(Ba,K)Fe2As2における磁場侵入長の測定結果がs±波超伝導による説明。3、FeSeにおける角度依存比熱測定による異方的な複数のギャップの存在の確認。4、スプレー状に柱状欠陥を導入した(Ba,K)Fe2As2における特異な臨界電流密度の増強の発見。5、EuFe2(As,P)2における超伝導と強磁性の共存状態の詳細解明。6、(Ba,K)Fe2As2丸型線材における大きな臨界電流密度の実現(38 kA/cm2, 4.2 K, 10 T)。7、BaFe2(As,P)2におけるプロトン照射効果の解明。8、CaKFe4As4単結晶における異方的臨界電流の解明。9、CaKFe4As4丸型線材の作製と臨界電流密度の評価。10、従来型超伝導体NbSe2における粒子線照射による臨界電流密度増大の確認。11系および122系の鉄系超伝導体への粒子線照射効果をさらに解明するとともに、新たな構造を持つ鉄系超伝導体の磁束状態の解明および線材の作製を行えたと共に、従来型超伝導体における粒子線照射効果の研究に着手できたため。引き続き、粒子線照射による散乱体導入効果の検討によるギャップ構造の解明を他の鉄系超伝導体で継続するとともに、新たな鉄系超伝導体にける点状および柱状欠陥による増強されたピン止め機構を解明する。さらに、より実用的で大きな臨界電流密度を持つ丸型線材の開発を行う。さらに、各種従来型超伝導体における粒子線照射効果を詳細に検討する。2、重イオン照射した(Ba,K)Fe2As2における磁場侵入長の振る舞いのs±波超伝導による説明。7、(Sr,Na)Fe2As2のAgおよびAgSnシース丸型線材作製と臨界電流密度の評価。8、BaFe2(As,P)2におけるプロトン照射効果の解明。代表的な鉄系超伝導体である11系および122系への粒子線照射効果を明らかにすることができただけでなく、これらの材料を用いた丸型線材の作製と大きな臨界電流密度を実現できたため。

引き続き、鉄系超伝導体における粒子線照射による散乱体導入効果の検討を通した超伝導ギャップ構造の解明と、生成された点状および柱状欠陥による増強されたピン止め効果の機構解明、及びより大きな臨界電流密度を持つ丸型線材の開発を行う。また、鉄系超伝導体以外の超伝導体における粒子線照射効果を調べる。
古代メソポタミアにおける誓いと法的行為者としての神

当初は、古代メソポタミア社会における誓約とその宗教的背景を探ることを目的としていたが、その研究の一環となる新アッシリア時代(紀元前1000600年)の印章の研究に着手した段階で多くの新資料に恵まれたため、主に印章研究に重点を置き、多くの新しい知見を得ることができた。1.新アッシリア時代の銘文をもつ印章を、その銘文によって分類した結果、印章の所有者は神、祭司、王、官僚たちであった。印章の所有者は概して、その印章図像の中に、神の像の前に立つ礼拝者として表されている。当時の官僚は宦官とそうでない者がいたため、官僚の印章にはそれぞれ顎髭のない礼拝者像か顎髭のある礼拝者像のどちらかが刻まれていた。この法則の発見によって、銘文がなくても、顎髭のない礼拝者像があれば、宦官の印章と判断できるようになった。新アッシリア時代の印章の最大の特色はこの宦官の印章が大きな割合を占めるということであり、それは、当時、新アッシリア帝国内で宦官が高官として重用されるようになったことと符号する。事実、アッシリア帝国の属州を治める代官の多くは宦官であった。2.ある印章をアッシリア市の代官(前98世紀)が王の長寿を願って奉納した印章と認定いた。これは銘文が正しく読まれていなかったため奉納印章と考えられていなかったものである。この印章には図像として奉納者が顎髭のない礼拝者として表されていることから、彼も宦官であることが判明した。3.官僚の印章図像において礼拝者と礼拝の対象を調査した結果、宦官の礼拝の対象と、宦官ではない者の礼拝の対象は異なっていないことが分かった。とくに男神ニヌルとその配偶女神グラが官僚によって礼拝されている。この理由としては、新アッシリア時代の王が、神話のなかで怪物退治の役割を与えられたニヌルタと同一視されるとう王イデオロギーがあることが考えられる。1.古代メソポタミアは契約社会であり、特に調印が重んじられていたため、調印された法的文書が多く出土している。平成5年度には特に調印に用いられる印章の研究に重点をおき、以下のような知見を得た。(1)新アッシリア時代の印章のうち、特に重要な印章には銘文が付されているが、現在知られている銘文を分析した結果、新アッシリア時代の印章所有者とされているのは、神、祭司、王、「副王」、代官、宦官その他の男性であることが分かった。(2)図像の種類としては、奉納印章、役職印章などがある。しかしこの時代の印章の多くには銘文がないため、銘文の分析だけでは不十分であり、印章に刻まれた図像の分析も必要となる。従来の図像研究は、何が刻まれているかを表面的に描写するだけであった。しかし印章図像を銘文と対応させることから、新たに「宦官の印章」というジャンルが存在することを裏付けた。そのような印章では宦官が礼拝者として表されている。このジャンルの存在は、宦官が当時のアッシリア帝国で重用され、高い地位に就くようになっていたという事実と呼応することを確認した。また宦官の礼拝の対象となっているのは多くの場合女神イシュタルであることも認められた。