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中国の童蒙教訓書に関する研究

中国の童蒙教訓書に関して、特に民間の教育機関が拡充した唐代を中心に、その資料を豊富に含む敦煌文献を主たる資料としてデータの収集調査を行った。「童蒙教訓書」を当時の学校での規範教育のための教材とみなし、学校教材として用いられた文献の収集調査を行った。その作業に先立ち、敦煌の学校についての資料を整理するために、当時の学生の書付(所謂「学郎題記」)のある写本を収集整理し「学郎題記リスト」を作成した(報告書の資料篇に載せた)。学郎題記を手かがりに「童蒙教訓書」を洗い出すと、「新集厳父教」「太公家教」「崔氏夫人訓女文」「〓〓新婦文」「新集文詞九経抄」「百行章」「王梵志詩(一巻本)」「楊満山詠孝経詩」の文献が得られた。それらの文献の内容を検討すると階層に応じて、それにふさわしい規範教育がなされていることが確認でき、「新集厳父教」は庶民に近い人々を対象としたもの、それに対して「太公家教」はそれより上の階層の人々を対象とし、「百行章」は士大夫階層、「崔氏夫人訓女文」「〓〓新婦文」は女訓書の類で特に「〓〓新婦文」は滑稽な物語の中に女性への訓戒をこめたものであった。「王梵志詩(一巻本)」「楊満山詠孝経詩」を除く各文献についての研究は報告書に載せてある。また、研究の基礎作業として「太公家教」訳注、「百行章」抄本対校表及び訳注もあわせて資料篇に載せた。今回の研究で「規範化」という点で、「童蒙教訓書」と「類書」が密接に関連することを実感した。今後の課題として、「類書」に関する調査を行って行きたいと思う。先に提出した平成14年度研究計画書に基づき、先ず敦煌の童蒙教訓書の総体を把握するために、既刊の目録類を活用して敦煌文献の中から童蒙教訓書に関する資料を収集するとともに、関連の先行研究の収集整理を行いながら、敦煌の童蒙教訓書の分類を試みた。童蒙教訓書を形式から韻文・散文・韻散混合(駢文)に分け、韻文については、更に内容から分類して次のような分類結果を得た。韻文:家訓類(太公家教、武王家教、弁才家教、新集厳父教、崔氏夫人訓女文)、格言詩詞類(一巻本王梵志詩、夫子勧世詞、十二時、五更転)、識字類(千字文、新合六字千字文)散文:新集文詞九経鈔、文詞教林、勤読書抄、古賢集、蒙求の類書類韻散混合(駢文):〓〓書、百行章以上に分類した各文献ごとに、先行研究および鈔本リストをデータベース化し、各文献の定本および訳注の作成を行った。上掲文献の先行研究と鈔本リストのデータベース化は、七割がた完成しているが、定本、訳注に関しておおむね完成している文献は、太公家教、新集厳父教、〓〓書、崔氏夫人訓女文、百行章であり、残りは次年度で完成させるつもりである。今年度の研究を通じて、類書と教訓書の関係が非常に密接であるが確認され、次年度では、類書の項目などのデータベース化を試みるとともに、特に類書の教訓書的要素を探ってみたいと考えている。なお、この分類は現段階での分類であり、今後の研究結果によっては変更もありうる。

先に提出した平成15年度研究計画書に基づき、前年度からの継続課題であった、基礎資料文献の解読を重点的に行った。その結果、「太公家教」の定本と訳注の作成が完了し、「百行章」について今年度、試みに新たに「抄本対校表」を作成し一覧表で「校記」を示し、その上で訳注を作成した(その成果は報告書の資料篇に載せてある)。敦煌の童蒙教訓書と学校の関連を明確にするため、「学生、学郎、学土郎」と称される人々による書写を示す、所謂「学郎題記」を持つ抄本を収集し、文献の内容・性格によって分類して、「教訓書」の分出を試みた(この成果も報告書の資料篇に「学郎題記リスト」として載せた)。学郎題記のある「教訓書」の文献名と抄本点数は次の通りであった。「太公家教」(9点)、「王梵志詩(一巻本)」(4)、「新集厳父教」(2)、「百行章」(2)、「崔氏夫人訓女文」(l)、「〓〓書」(1)、「新集文詞九経抄」(1)、「楊満山詠孝経詩」(1)「王梵志詩(一巻本)」と「楊満山詠孝経詩」以外の文献については、基礎的な調査は完了し、報告書の研究篇にその成果を載せた。前年度の実績報告で次年度の研究課題としてあげた「教訓書」と「類書」の関連の調査については、今年度、敦煌類書についての総体を把握すべく初歩的な調査を行った上で、教訓的言葉を集めた通俗的類書である「新集文詞九経抄」における「老子」「荘子」の引用例を検討して通俗的類書の問題点を指摘し、「敦煌の通俗類書『新集文詞九経抄』について」という一文を発表した。「類書」の規範化の作用については、まだまだ研究の余地は大きい。今後の課題とするものである。
テーリングダム調査を目的とした地中ドローンの開発

本申請課題は、採鉱活動の副産物となる“ずり"の貯蔵場である“テーリングダム"の内部を調査可能な地中ドローンを開発するものである。地中(粒状物質中)を自在に移動可能な地中ドローンは世界的にも見られない。抵抗の非常に大きい粒状物質中を移動できる地中ドローンの実現のために求められるコア技術は、革新的な掘削機構・推進機構およびその小型化である。本申請課題2つのコア技術を組み合わせることで、粒状物質中を自在に動き回り、必要な情報を収集することが可能となる地中ドローンを提案する。掘削機構の開発では“ドリルビット形状の開発"を執り行った。現在のドリルビットは土用と砂用が共用であり、砂に対して最適な形状とは言い難い。粘性のない砂では、よりプロペラに近い形状が望まれ、また、ドリル自体からの推進力も期待できる。そこで、平成30年度は一般的な文献による知識から砂用ドリルビット形状を算出し、3Dプリンタで作製、評価した。また、計算結果と合わせて、金属製のドリルビットを作製した。推進機構では2次元運動ヘビ型推進機構つまりサーボモータを直列に連結した多関節駆動装置を設計し、プロトタイプを製作した。最大トルク4.8Nmの5つのサーボモータを関節とした。間接ピッチ・ヨー2自由度を持つ関節ユニットを開発した際、主体的な動きと補助的な動きを明確にモデリングすることにより、関節モーターの要求トルクに制限を設けた。反力の強い土に対してはコンサーティーナ(アコーディオン)運動を、流体のような挙動を示す砂に対しては蛇行運動を実現できるよう、制御装置を設計した。また、コンサーティーナ運動の際に、より強い反力を得るよう、アンカリング機構を追加で設けた。蛇行運動においてはサーペノイド曲線をその運動の支配的な運動原理とした。ヘビ型推進機構に関して、2次元運動ではあるが当初予定よりも早くプロトタイプの製作に至った。2年目からは各種検証実験に移行できる状態に到達した。チーム間の連携は非常にスムーズであり、互いの得意分野での貢献が十分になされている。掘削部およびヘビ型推進機構部のプロトタイプに対し、それぞれ独立で性能検証試験を行い、問題点を見つけ出す。また、要求性能に対してプロトタイプの性能を近づける。一定の検証結果を得た後に、掘削部およびヘビ型推進機構部を接続し、一体型のプロトタイプを製作する。その後は、土槽、砂槽および水槽にて掘削および移動実験を重ねていく。平成30年度の研究遂行において、シミュレータの有効性の低さが確認された。そちらの開発に注力するよりも、実機での実証試験が重要であると判断している。シミュレータ開発の計画に遅れが生じている。31年度に繰り越し分を本来の目的のために使用するためには次年度使用が望ましいと判断いたしました。
新規転写因子CIZのノックアウトマウスの表現形の解析

CIZノックアウトマウス(CIZ(-/-)マウス)において、男性不妊症の一つであるGermlnal-cell aplasia with focal spermatogenesisに類似した精巣の変性が認められていたため、以下の解析を行った。まず精巣内におけるCIZの発現部位を確認したところCIZは生殖細胞に発現しており、セルトリ細胞、ライディッヒ細胞での発現は認められなかった。次に、TUNEL法を用いて精巣におけるアポトーシスの有無を調べたところ、CIZ(-/-)マウスの精巣では、アポトーシスを起こしている生殖細胞が増加していた。アポトーシスを起こしている細胞は、多くが一次精母細胞で、一部は二次精母細胞であった。精巣内でのアポトーシス亢進の原因としてセルトリ細胞の精子貧食能の増加が疑われたがCIZ(-/-)と野生型のセルトリ細胞で貧食能に差を認めなかった。一方CIZが、コラーゲンやマトリックスメタロプロテアーゼの転写を制御することやBMPシグナルを抑制することがこれまでに知られている。これらの異常がアポトーシス亢進の原因であるかどうかを調べるため、CIZ(-/-)マウスにおけるコラーゲンやマトリックスメタロプロテアーゼの発現を解析したが、いずれの発現分布もCIZ異なっていた。したがって、CIZ(-/-)マウスの精巣での表現形に関しては、コラーゲンやマトリックスメタロプロテアーゼの関与は考えにくい。一方、BMPシグナル関連では、Smad1の精巣内での発現部位を、免疫染色にて調べたところ、その発現はCIZを発現する細胞と一致した。また、文献上報告されているBMP8a,8bのノックアウトマウスの表現形はCIZ(-/-)マウスの表現形に近い。これらのことからCIZ(-/-)マウスの精巣における表現形は、CIZの欠損によりBMPシグナルに異常を来たすことが原因である可能性が示唆された。精巣内におけるCIZの発現部位を知るために,ノックアウトベクターに組み込んだβガラクトシダーゼを用いて染色を行った。各分化段階の生殖細胞において、LacZの染色が認められたが、セルトリ細胞やその他の細胞では、染色はほとんど認められなかった。初代培養にて生殖細胞とセルトリ細胞を分離し、それぞれのノーザンブロットを行った結果でも、CIZの発現は生殖細胞に特異的であり、セルトリ細胞での発現は認めなかった。これらのことから、CIZは、生殖細胞に発現しており、セルトリ細胞、ライデイッヒ細胞での発現は認められないことが判明した。次に、TUNEL法を用いて精巣におけるアポトーシスを調べた。CIZのノックアウトマウスの精巣では、アポトーシスを起こしている生殖細胞が増加していた。精巣内でアポトーシスを起こしている生殖細胞が増加している原因を探るため、まず、セルトリ細胞の精子貪食能を調べた。しかし、CIZのノックアウトマウス由来のセルトリ細胞と野生型のセルトリ細胞で貪食能に差を認めなかった。また、生殖細胞の初代培養でのアポトーシスをフォスファチジルセリンの膜局在やアシル酸除去やploidy分布により調べたが、初代培養の系では生殖細胞のアポトーシスの亢進は認めない結果に終わった。CIZが、コラーゲンやマトリックスメタロプロテアーゼの転写を制御することやBMPシグナルを抑制することがこれまでに知られている。CIZノックアウトマウスにおいてコラーゲンやマトリックスメタロプロテアーゼの発現について解析した。

さまざまなコラーゲンについて解析を行ったが、コラーゲンは主にセルトリ細胞に発現しており、CIZとは発現が一致しなかった。マトリックスメタロプロテアーゼについては、野生型マウスにおいても、精巣での発現が検出できなかった。したがって、CIZノックアウトマウスの精巣での表現形に関しては、コラーゲンやマトリックスメタロプロテアーゼの関与は考えにくい。一方、BMPシグナル関連では、Smad1の精巣内での発現部位を、免疫染色にて調べたところ、その発現はCIZを発現する細胞と一致した。また、文献上報告されているBMP8a,8bのノックアウトマウスの表現形はCIZのノックアウトマウスの表現形に近い。これらのことからCIZノックアウトマウスの精巣における表現形は、CIZの欠損によりBMPシグナルに異常を来たすことが原因である可能性が示唆された。
亜臨界ＤＭＥを抽剤に利用する高水分炭の水分と可燃分の同時抽出法の検討

亜臨界ジメチルエーテルを用いて、-20°Cから80°Cの条件で、褐炭から水分と可燃分を同時抽出することに成功した。各温度における水分の抽出量は、水の亜臨界ジメチルエーテルへの飽和溶解度で規定されることが判明した。、一方で、可燃分の抽出量は、温度に依らず5wt%で一定であった。しかし、これらの可燃分のヘキサンへの溶解量は温度によって増加し、またGC-MSによる分析からも可燃分の構成物質や構成割合が異なることが明らかになった。さらに、抽出温度が高いほど、褐炭残渣の自然発火性が抑制されることが明らかになった。限られた予算で最大の成果を挙げるため、構造を工夫した『回分式・亜臨界観察実験装置』と、自作した『流通式・亜臨界観察実験装置』を用い、ジメチルエーテル(DME)で乾燥ロイヤング褐炭から可燃分を抽出する試験を実施した。また、実験補助の適格者が見つからなかったため、手順書を作成し、これに基づくデータ収集業務を委託して実施した。DMEの量は大過剰とし、20°C・0.51MPa(常温)から、40°C・0.89MPa、60°C・1.45MPa、80°C・2.23MPa(亜臨界)の4条件で実施した。回分式および流通式、20°Cから80°Cの、全ての実験条件で、乾燥ロイヤング褐炭から、約5重量%の固体の可燃分が抽出された。抽出された可燃分を、20°Cのヘキサンで希釈したところ、DMEが20°Cの条件で抽出した可燃分の47.1%しか溶解しなかったのに対して、40°Cの条件では52.8%、60°Cの条件では60.1%、80°Cの条件では61.3%が溶解した。このことから、各温度で抽出された可燃分量は一見同じの様であるが、構成物質もしく構成比率が異なることが判明した。抽出された可燃分量を、GC-MSで定性分析した結果、DMEが20°Cの条件ではGCピークが67箇所、40°Cの条件ではGCピークが68箇所、60°Cの条件ではGCピークが89箇所、80°Cの条件ではGCピークが71箇所測定された。MSスペクトルより、ベンゼン環を基本構造とする成分以外にも、直鎖状の炭化水素も多く含まれることが判明した。回分式・亜臨界観察実験装置と、自作した流通式・亜臨界観察実験装置を用い、亜臨界ジメチルエーテルで乾燥ロイヤング褐炭から可燃分を抽出する試験を実施した。亜臨界ジメチルエーテルの量は大過剰とし、20°C・0.51MPa(常温)から、40°C・0.89MPa、60°C・1.45MPa、80°C・2.23MPaの4条件で実施した。回分式および流通式、20°Cから80°Cの、全ての実験条件で、乾燥ロイヤング褐炭から、5重量%の固体の可燃分が抽出された。また、ー20°Cの亜臨界ジメチルエーテルを用いて、褐炭に含まれる不凍水と氷の双方を動じ抽出することにも成功した。褐炭からの可燃分抽出物は5重量%の固体であり、低温域においても温度依存性が無いことが判明した。可燃分抽出処理後の残渣の自然発火性は、高温処理された残渣ほど低いことから、各温度で抽出された可燃分の構成物質や構成比率が異なることが判明した。これまでの結果、亜臨界DMEで抽出された褐炭可燃分は固体として析出することが判明した。また、『DMEの温度を下げた』結果、ロシア・カナダ・中国北部の冬期に相当するー20°Cの極低温でも、褐炭可燃分が抽出されると共に、氷・不凍水の双方共に完全に抽出することに成功した。

2080°C域においては、温度の違いによって可燃分抽出残渣の表面官能基に変化が、FT-IR測定によって認められ、それに伴って自然発熱性も変化することが判明した。しかし、抽出量に対する温度依存性は、顕著に見出すことができなかった。学会発表「寒冷地を想定した凍結褐炭へのDME抽出法の適用と褐炭性状」、日本エネルギー学会第49回石炭科学会議、(2012/10/25)採択前の予備実験で使用した湿潤ロイヤング褐炭より、乾燥したロイヤング褐炭の方が、可燃分抽出率が低くなる予想外の結果となった。ただし、回分式と流通式の二方式で、同じ抽出率が得られたことから、実験自体に問題がないことが確認できた。水が水素結合した褐炭官能基の方が、水と共に液化DMEで抽出しやすい可能性があり、次年度は当初の計画通り、湿潤ロイヤング褐炭を用いた、可燃分抽出試験を実施する。25年度が最終年度であるため、記入しない。ロシア・カナダ・中国北部の冬期に相当するー20°Cの極低温では、水分の除去に、融解潜熱と蒸発潜熱の両方を投入する必要がある。また、極低温環境では、環境中への放熱量も著しく多い。副次的成果ではあるが、ー20°Cの温度域にて、本抽出実験を実施した結果、研究計画段階では想定していなかった本成果が得られた。一方で、研究計画の通りに抽出実験を実施した、2080°C域においては、温度の違いによって可燃分抽出残渣の表面官能基に変化がFT-IR測定によって認められ、それに伴って自然発熱性も変化することが判明した。しかし、抽出量に対する温度依存性は、顕著に見出すことができず、計画時の目論見通りの結果が得られていない。これら、当初計画以上の成果と、当初計画以下の成果が含まれることから、総合的に概ね順調に進展していると判断する。当初の計画通り、湿潤ロイヤング褐炭を用いた、可燃分抽出試験を、実施する。DMEの量は大過剰とし、20°C・0.51MPa(常温)から、40°C・0.89MPa、60°C・1.45MPa、80°C・2.23MPa(亜臨界)の4条件で実施する。これにより、乾燥褐炭の官能基よりも、水が水素結合した褐炭官能基の方が、水と共に液化DMEで抽出しやすいのか、明らかにする。この実験に試行した後、DMEの量を段階的に減らしていき、褐炭可燃分を抽出可能な液化DMEの最小量を明らかにすると共に、褐炭抽出物、および褐炭残渣の性状を明らかにする。本年度は、引き続き、表面官能基の変化について検討するとともに、DME・水による石炭表面官能基抽出機構の解明に取り組む。また、当初計画の通り、目論見通りに進まなかった場合の対応に従って、高水分炭からの水分抽出挙動に対する温度依存性の解明に注力する。
超音波法による小児の骨密度評価の開発と応用

本研究は、安全かつ効果的に子どもの骨密度を評価するために、子ども用の超音波骨密度測定装置を開発することを目的とした。平成14年度は、子どもの足長に応じて踵の位置を調節するアダプター(A, F)を開発し、小学生1年生から6年生の児童189名を対象に、このアダプターを使用した超音波骨密度測定装置CM-100(古野電気杜製)とAOS-100(アロカ社製)およびUBIS3000(DMS社製)を用いて骨密度測定を行い、測定値を比較検討した結果、CM-100のアダプターAが最も信頼性の高い測定値を得られる装置であることを明らかにした。平成15年度は、小学生1年生から6年生の児童41名を対象に、右踵骨のレントゲン撮影および超音波骨密度測定装置CM-100を用いて踵骨測定位置を検討した結果、小学生の足長に応じた8つの測定板と14mmの超音波ビームを用いることでより正確な測定装置になることが明らかになった。平成16年度は、6歳から11歳の児童3867名を対象に、今回開発した子ども用の超音波骨密度測定装置を用いた骨密度測定を行うとともに、栄養・運動習慣等に関するアンケート調査も合わせて実施した結果、男児は8歳、女児は9歳で落ち込みがみられたが、骨密度の変化はほとんどみられなかった。10歳から男女ともに増加傾向が認められ、女児の方が高い値を示した。また、アンケートによる運動習慣と骨密度の関係をみると、運動習慣を持っている子どもほど骨密度が高い傾向を示したが、栄養に関する項目や骨折経験との間には有意な関係は認められなかった。さらに、13歳から20歳の子ども6988名についても超音波骨密度測定装置CM-100を用いた骨密度測定を行い、6歳から20歳までの骨密度の経年変化を明らかにし、アンケートによる運動・栄養習慣や骨折経験等との関連性についても検討した。本研究は、安全で効果的に子どもの骨密度を評価するために子ども用の超音波骨密度測定装置を開発することを目的とした。測定は、対象の踵骨の位置に正確に超音波をあてる必要がある。しかし、児童においては足長の発達が未熟なため、成人用の測定機器では踵骨に正確に超音波があたらず測定値の正確性に欠ける。そこで、超音波骨密度測定装置CM-100を用い、子どもの足長に応じて踵の位置を調節するアダプタ(A&B)を開発した。対象は、大阪府下のS小学校16年生の児童189名である。対象の形態として、身長、体重、足長を測定し、身長と体重から形態指数としてローレル指数を算出した。超音波骨密度測定はCM-100(古野電気社製)、AOS-100(アロカ社製)、UBIS3000(DMS社製)を用い、対象者の右足踵骨の骨密度を測定した。さらに、エコーによって踵部分の断層撮影を行うことにより、超音波のあたる位置を調節し、踵骨の正確な位置にあてることが出来る信頼性の高いUBIS3000とCM-100またはAOS-100との比較検討を行った。その結果、男子においてUBIS3000とアダプタAを比較すると有意差は認められなかったが、アダプタBと比較すると2・3・4・5年生、AOS-100は2・3・4年生でそれぞれ有意差が認められた。

女子においてUBIS3000とアダプタAを比較すると1年生、アダプタBと比較すると3・4・5・6年生、AOS-100と比較すると2・3・5・6年生でそれぞれ有意差が認められた。さらに、UBIS3000と各機種の測定値の関係について検討したところ、CM-100のアダプタAにおいて、男女共に最も相関が高いことが認められた。以上のことからCM-100のアダプタAを使用することが、最も信頼性の高い測定値を得られることが示唆された。本研究では、学童41名の右部のレントゲン撮影を行い、超音波骨密度測定装置CM-100を用いた学童の新たな踵骨測定位置を検討した結果、以下の知見を得た。(1)年齢および足長とアキレス腱側距離および足底側距離との間に有意な正の相関関係が認められた。また、足底側距離がアキレス健側距離に比して強い相関関係が認められた(2)学童の測定を実施する場合、超音波のビームスポット径は成人用のφ20mmでは測定に不適切な部分を含むことが認められ、φ14mmを使うことが最適であることが認められた。(3)SOSの測定値の安定する領域は踵骨の中心に対して、足長18cm以下ではやや前方にあり、足長19cmではやや下方にあり、足長20cm以上ではやや下方に位置していることが認められた。(4)足長ごとの測定位置を以下に示す。(Xmm・Ymm)足長が16cmの場合は、踵骨中心より1mm前方の位置(25.0・24.0)を測定位置とする。足長が17cmの場合は、踵骨中心位置である(26.0・25.0)を測定位置とする。足長が18cmの場合は、踵骨中心より0.5mm前方の位置(27.0・26.0)を測定位置とする。足長が19cmの場合は、踵骨中心より0.5mm前方、1.5mm下方の位置(28.0・27.5)を測定位置とする。足長が20cmの場合は、踵骨中心より0.5mm前方、1.5mm下方の位置(29.0・28.5)を測定位置とする。足長が21cmの場合は・踵骨中心より2mm下方の位置(30.0・30.0)を測定位置とする。足長が22cmの場合は、踵骨中心より0.5mm後方、2mm下方の位置(30.0・31.0)を測定位置とする。足長が23cmの場合は、踵骨中心より3mm下方の位置(30.0・31.0)を測定位置とする。以上の事から小学生の足の長さにおおじた8つの測定版と、14mmの超音波ビームを用いる事が、より正確な学童用の骨密度測定装置である事が明らかになった。本研究では、今回開発した小児用超音波骨密度測定装置を用いて実施し、発育発達期における児童の骨密度と運動能力および生活習慣との関係を検討した。6歳から11歳の児童3867名(男児1950名、女児1917名)を対象に踵骨位置を確認するため、足長を測定し右足踵骨のSOSを測定した。また、文部科学省発令の新体力テスト及び、運動・栄養・骨折経験などに関するアンケート調査を実施した。男児における骨密度は年齢による大きな変動は認められなかったが、8歳で最も低い値を示し、11歳で最も高い値を示した。女児では9歳が最も低く、男児と同様に11歳が最も高い値を示した。これは、第二次性徴時期において男女とも骨の成長速度に対し、新たな骨量の獲得が間に合わない時期が生じるためではないかと考えられる。また、男女を比較すると10歳以降は女児が男児より有意に高い値を示した(10歳:p<0.001,11歳:p<0.05)。これは女児に成長が早く現れ、エストロゲン分泌などの影響が大きく関与していることから男児よりも骨密度の値が高いのではないかと考えられる。アンケート調査における運動習慣別2群の骨密度を比較すると、男女とも「よく運動する」群が「あまりしない」群よりも有意に高いことが認められた(p<0.001)。
大容量かつ多種別なフロー伝送を実現する大規模無線アクセス網の構成法

多様な要求品質をもつ情報フローの大量通信が可能な大規模無線アクセス網を実現するため、マルチチャネル化、ネットワークコーディング伝送、通信品質制御等の要素技術の改良強化に加え、各技術を適応的に相互連携させることで通信容量のさらなる大容量化を図った。計算機シミュレーション評価により、ネットワーク大容量化の達成を確認するとともに、各要素技術を単純に組み合わせるだけでなく各技術の特徴を考慮したインテリジェントな制御に基づく適応的連携により、さらなる性能向上が可能であることを示した。当初の計画に沿った形で、1つのゲートウェイと複数の無線ノード間の1ホップ通信に注目し、ネットワークコーディング(NC)伝送とマルチチャネル化の相互連携方式の立案と性能評価を行った。まず、ゲートウェイ(同時にNチャネル利用可)と無線ノード(同時に1チャネル利用可)間の通信において、前年度に確立した無線ノード群の各チャネルへの分配規律を拡張し、NC伝送の効用を考慮した規律を提案した。想定している無線ノードが送受信機を1個のみ装備する条件下でのマルチチャネル環境において、NC伝送が行えるのは同一チャネルに属するノード間のみとなるため、互いにNCを行いやすいノード群を同一チャネルに分配する規律が必要となる。そこで、各無線ノードのパケット受信、傍受状況をゲートウェイが管理し、各無線ノードについて、自ノード宛てパケットとNCを行える他ノード宛てパケット数に応じて算出したスコアに基づいて当該無線ノードと同一チャネルに属する他ノードを決定した。これにより、NC伝送の効用を考慮しないチャネル分配規律と比較して、NC伝送可能なパケット数が増加することでネットワークの通信容量を向上できることが明らかとなった。また、無線ノードが2個以上の送受信機を装備する条件下においても、本条件の特徴である異なるチャネルに属する無線ノード間でのNC伝送ができる利点を考慮した基本提案方式の基礎検討を行った。NC伝送とマルチチャネル化を単純に組み合わせただけの方式と比較して、両手法の特徴を考慮したインテリジェントな制御による適応的連携により、さらなる性能向上を示したことが本研究最大の意義である。1つのゲートウェイと複数の無線ノード間の1ホップ通信およびゲートウェイと無線ノードがマルチホップで通信する環境に注目し、ネットワークコーディング(NC)伝送とマルチチャネル化の相互連携方式の立案、性能評価および下記のフローごとに発生レートが異なる状況に対応するための機能拡張を行った。前年度は、マルチチャネル環境における無線ノード群の各チャネルへの分配規律としてNC伝送の効用を考慮した規律を提案したが、詳細な評価を進めていくうちに、特にVoIP等の音声フローとビデオストリーミング等の映像フローの混在環境のように、フローによって発生レートが大きく異なる環境の場合、NC伝送の効用を考慮しただけでは通信容量が十分に向上しないことが分かった。そこで、フローによって発生レートが異なる環境に注目し、各無線ノード、ゲートウェイにおいてバッファリングされている全ての未送信パケットを送信完了させるために要する時間について、未送信パケット量とパケット衝突の予測値に基づいて無線ノード、ゲートウェイごとに解析的に算出し、その送信に要する時間および各チャネルにかかる通信負荷を均等化するよう各無線ノードを各チャネルへ分配する基礎的な規律を確立した。これにより、発生レートの差を考慮しないチャネル分配規律と比較して、フローによって発生レートが異なる環境における通信容量を向上できることが明らかになった。このように、想定するネットワーク環境に適した無線ノードのチャネル分配規律を適用することで、本提案方式は様々な環境に適用できることを示せた。計画通り、1つのゲートウェイと複数の無線ノード間の1ホップ通信に注目し、以下の通り研究を進めた。なお、性能評価は全て計算機シミュレーションにより定量的に行った。1.ネットワークコーディング(NC)伝送とQoS制御の連携方式の確立伝送パケットをIEEE 802.11e EDCAに基づき要求品質に応じて優先度クラス分けし、クラス間で連携して優先度に関わらず伝送遅延およびスループット性能の向上に有効なパケットを選択、コーディングする規律を確立した。さらに、コーディングされたロスパケットを新規パケットより絶対優先して送信するが、送信権を獲得したクラスのパケットがコーディングされてない場合はコーディングパケットを送信しない(EDCAのポリシー準拠)というパケット送信スケジューリングを規定した。性能評価により、クラスごとに独立してコーディング、送信を行う方式と比較して、要求遅延、スループット性能を満たしつつ伝送可能なフロー数の向上を確認した。2.ゲートウェイノードとの通信に適したマルチチャネル化方式の確立ゲートウェイ(同時にNチャネル利用可)と無線ノード(同時に1チャネル利用可)間の通信について、無線ノード群の各チャネルへの分配規律を確立した。具体的には、各無線ノードは制御フレームRTS/CTSの傍受量から隠れノードを判定する。ゲートウェイは、各チャネルの通信負荷および無線ノードから隠れノード情報を収集し、各チャネルの通信負荷と隠れノード度合の積が最小となるようチャネル分配を行う。性能評価により、ランダムにチャネル分配を行う場合と比較して通信容量の向上を確認した。このように、NCやマルチチャネル化の単純適用と比べ、1.のクラス間連携、2.の通信負荷均等化や隠れノード影響の最小化というインテリジェントな制御を加えることで、さらなる性能向上を示したことが本研究最大の意義である。

まず、複数の無線ノードから1つのゲートウェイへの上りフロー通信に注目し、フローによって発生レートが異なる環境において、ネットワーク全体のチャネル容量に余裕がある場合に全フローに十分な通信帯域を割り当てられるよう、各無線ノードを各チャネルへ分配する方式を確立した。具体的には、各無線ノードの送信キューに格納されているゲートウェイ宛てパケットを全て送信完了させるために要する時間について、未送信パケット量とパケット衝突の理論値に基づいて解析的に導出し、その送信完了に要する時間を無線ノード間で均等化させるよう各無線ノードを適切なチャネルへ分配させた。また、その解析計算を実現可能性の観点からゲートウェイで集中して行うこととし、ゲートウェイで計算を行うための各無線ノードにおける情報をゲートウェイへ通知する方式についても、必要情報分のみをデータフレームのヘッダに付加することで低オーバヘッドで行う方式を確立した。計算機シミュレーションによる性能評価を通じ、全フローに十分な帯域が割り当てられることや、各パケットの送信完了時間に関する無線ノード間の公平性が保たれることを確認した。さらに、この無線ノードのチャネル分配規律を、ゲートウェイから無線ノードへの下り通信が混在する環境へ拡張させた。各無線ノードが送受信機を1つ装備する場合、1つの無線ノードとゲートウェイ間の通信について上下フローに同一のチャネルを割り当てる必要があるため、この制約に基づいた各無線ノードのチャネル割り当て法を確立した。本方式についても、必要な帯域割り当てと無線ノード間の公平性が達成されることを、計算機シミュレーションにより定量的に確認した。情報ネットワーク当初の計画に沿った形での提案方式確立、性能評価による有効性の評価と、研究は着実に進捗している。さらに、ネットワークコーディング伝送を有効に作用させることで、マルチチャネル化における使用チャネル数を減少させて資源(チャネル、消費電力)の消費を抑制する機能を導入するなど、一部ではあるが、当初予定していなかった機能を追加提案している。当初の計画におおむね沿った形での提案方式確立、性能評価による有効性の評価と、研究は着実に進捗している。ゲートウェイと無線ノード間のマルチホップ通信における中継無線ノードでのネットワークコーディング適用等、一部の機能拡張は次年度に持ち越しているが、一方でフローによって発生レートが異なる環境における無線ノードのチャネル分配規律を確立する等、一部ではあるが、当初予定していなかった機能を追加提案している。当初の計画通りに基本提案方式の確立、性能評価を行い、研究は着実に進捗している。
休憩態様が下腿腫脹軽減の差異に及ぼす影響

目的:下腿腫脹は座作業時においても訴えの多い症候の1つである。我々は立ち作業の場合に運動や休憩の下腿腫脹軽減効果を認めたので、その中でも実行に移しやすい下肢の拳上、歩行が座作業(椅子)中の下腿腫脹に及ぼす効果について検討した。方法:対象は、健常な男子4名、女子6名を被験者とした。実験は、披験者に座位姿勢でパソコン作業を1時間を行わせ、3種類の条件下で下腿腫脹を測定した。作業条件は、普通に椅子の座った作業(普通)、足置き台に足をのせ椅子に座った作業(足上げ)、作業時は普通と同じだが30分の時点に1度30秒の歩行を入れた作業(歩行)の3種類とした。下腿腫脹は4電極法インピーダンス法で測定した。結果:作業条件別の入力文字数・ミス率は、作業条件、披験者を因子とした二元配置分散分析で有意差を認めなかった。下腿腫脹は、普通と歩行では増幅を続けるのに対して、足上げでは10分前後から下腿腫脹はあまり変化しなかった。考察:運動や下肢挙上が下腿腫脹を抑制することは、多くの研究から明らかである。しかしながら、労働現場でこれらを導入する場合に、どちらが有効か比較検討した研究は見あたらない。本研究は、その相互比較により、実際の導入に役立てることを目的とした。結果からみると、歩行では差が無かったが、以前の研究から推測すると、屈伸運動などの筋ポンプを強く働かせる運動では効果があると考えられる。しかし、そのような運動では、作業効率の低下や、長期継続の困難から受け入れられにくい。それに対し、下肢挙上は、下腿腫脹の軽減につながり、また、作業効率の点からみても、下肢挙上が作業効率に影響を与えることは少なく、足置き台の設置は有効と考えられた。我々は立ち作業中の下腿腫脹に運動や休憩の効果を認めたので、その中でも実行に移しやすい下肢の挙上、歩行が座作業(椅子)中の下腿腫脹に及ぼす効果について検討した。実験は、被験者に座位姿勢でパソコン作業を1時間を行わせ、3種類の条件下で下腿腫脹を測定した。作業条件は、普通に椅子に座った作業(普通)、足置き台に足をのせ椅子に座った作業(足上げ)、作業時は普通と同じだが30分の時点に1度30秒の歩行を入れた作業(歩行)の3種類とした。下腿腫脹は、普通と歩行では、上昇を続けるのに対して、足上げでは10分前後から下腿腫脹はあまり変化しなかった。しかし、そういう運動では、作業効率の低下や、長期継続の困難から受け入れられにくい。それに対し、下肢挙上は、下腿腫脹の軽減につながり、また、作業効率の点からみても、下肢挙上が作業効率に影響を与えることは少なく、足置き台の設置は有効と考えられる。

しかし、そのような運動では、作業効率の低下や、長期継続の困難から受け入れられにくい。それに対し、下肢挙上は、下腿腫脹の軽減につながり、また、作業効率の点からみても、下肢挙上が作業効率に影響を与えることは少なく、足置き台の設置は有効と考えられた。
ランダム平面分割における可積分構造と対称性

ランダム平面分割は、近年、超対称ゲージ理論のサイバーグ・ウィッテン幾何、グロモフ・ウィッテン不変量、ミラー対称性との関連が見出され、数理物理の新たな研究対象になっている。さらに、最近、可積分系とのつながりも見出されている。ランダム平面分割における可積分構造と幾何構造について、既に同定されている量子トーラス対称性などを用いて、その更なる理解と応用を現実的に追及することが、主な目的である。成果として、2種類の時間変数を入れて拡張した異なるバージョンのランダム平面分割の分配関数の間の双対関係の発見、その可積分構造(相対論的戸田階層)の発見。さらに関連が予想されるq差分系についての成果を得た。昨年度から引き続いて,中津は外部ポテンシャルを入れたランダム平面分割の熱力学極限の解析を進めた。具体的には, 5次元U(N)理論の拡大Nekrasov関数の場合について,統計モデルのヘルムホルツ自由エネルギーの2次形式表示を経由して得られる自由エネルギーの変分問題と等価になるリーマン-ヒルベルト問題の考察を進め,熱力学極限の解に現れる無分散可積分構造に関する理解を進めた。ランダム平面分割の分配関数は4次元ゲージ理論のインスタントンのモジュライ空間上のディラック作用素の同変指数として解釈できる。昨年度に引き続いて,中津と浜中は非可換空間上のゲージ理論のインスタントンの再検討を行った。特にフォック空間上にADHM構成と逆構成の正則化処方を与え,その完全性を示した。外部ポテンシャルを入れたランダム平面分割の分配関数は戸田階層のτ関数であるが,高崎はさらにこれを含むエキゾチックな可積分構造の可能性として, Ablowitz-Ladik階層(相対論的戸田階層)が現れ得ることを示し,ランダム平面分割におけるシフト対称性と行列値の量子多重対数関数(matrix-valued quantum dilogarithmic function)の対応の考察を進めた.ランダム平面分割は、近年、超対称ゲージ理論のサイバーグ・ウィッテン幾何、グロモフ・ウィッテン不変量、ミラー対称性との関連が見出され、数理物理の新たな研究対象になっている。中津は外部ポテンシャルを入れたランダム平面分割の熱力学極限に関する解析を進めた。具体的には, 5次元U(N)理論の拡大Nekrasov関数を導く場合について,統計モデルのヘルムホルツ自由エネルギーを2次形式を用いて表示し,自由エネルギーの変分問題を導いた.等価となるリーマン-ヒルベルト問題を考察した。これは, U(1)理論と同様に, 2次元シリンダー上で解析関数を求める問題になる。解析関数のシリンダーの二つの無限遠における境界条件と実軸上のカットの情報から解析関数を考察し,熱力学極限の解に現れる無分散可積分構造に関する理解を進めた。ランダム平面分割の分配関数は4次元ゲージ理論のインスタントンのモジュライ空間上のディラック作用素の同変指数に相当する。中津と浜中は,非可換空間上のゲージ理論の反自己双対接続の再検討を行った。特に, ADHM構成の完全性,ディラック指数を局所化する群作用に関して一定の結果を得ている。外部ポテンシャルを入れたランダム平面分割の分配関数は戸田階層のτ関数であることをすでに示していたが,さらに,これを含む形でエキゾチックな可積分構造があらわれる可能性を調べた。高崎は,ランダム平面分割のエキゾチックな可積分構造としてAblowitz-Ladik階層(相対論的戸田階層)が現れ得ることを示した。さらに,ランダム平面分割におけるシフト対称性と行列値の量子多重対数関数(matrix-valued quantum dilogarithmic function)の対応を示した.比較的古くから組合せ論の研究対象であったランダム平面分割は、近年、超対称ゲージ理論の低エネルギー厳密解(サイバーグ・ウィッテン幾何)、グロモフ・ウィッテン不変量、ミラー対称性などとの関連が見出され、数理物理の新たな研究対象になっている。ランダム平面分割における可積分構造と幾何学的構造について、既に同定されている量子トーラス対称性などを用いて、そのさらなる理解と応用を現実的に追求することが、この研究の目的である。最終年度は、5次元超対称U(N)ゲージ理論のネクラソフ分配関数、ならびにウィルソン・ループ演算子の相関関数(ネクラソフ分配関数を拡張したものに相当する)に対する外部ポテンシャルの導入による拡張したランダム平面分割を用いる導出と、ランダム平面分割の記述する無限格子の1次元戸田階層の特殊解の関係の理解を進めた。中津と浜中は非可換空間上のゲージ理論のインスタトンのADHM構成の再検討を進め、完全性を示した。高崎はランダム平面分割における量子ト-ラス対称性、シフト対称性と量子多重対数関数の関わりの理解を深め、トポロジカルバーテックス鎖を探査するブレーンの波動関数の記述に応用した.この結果を発展させて、高崎と中津は、閉じたバーテックスの場合に探査ブレーンの波動関数を求めた.数物系科学ランダム平面分割の分配関数は4次元ゲージ理論のインスタントンのモジュライ空間上のディラック作用素の同変指数として解釈できる。

中津と浜中は,昨年度に引き続いて,非可換空間上のゲージ理論のインスタントンの再検討を行った。特にフォック空間上にADHM構成と逆構成の正則化処方を与え,その完全性を示した。外部ポテンシャルを入れたランダム平面分割の分配関数は戸田階層のτ関数であるが,高崎はさらにこれを含むエキゾチックな可積分構造の可能性として, Ablowitz-Ladik階層(相対論的戸田階層)が現れ得ることを示し,ランダム平面分割におけるシフト対称性と行列値の量子多重対数関数(matrix-valued quantum dilogarithmic function)の対応の考察を進めた.外部ポテンシャルを入れたランダム平面分割の熱力学極限に関する解析を進めた。5次U(N理論の拡大Nekrasov関数を導く場合について,自由エネルギーの変分問題と等価なリーマン-ヒルベルト問題の考察を進めた。非可換空間上のゲージ理論の反自己双対接続の再検討を行い,特に, ADHM構成の完全性,ディラック指数を局所化する群作用に関して一定の結果を得た。外部ポテンシャルを入れたランダム平面分割の可積分構造として,戸田階層を含む形のエキゾチックな可積分構造があらわれる可能性を調べ, Ablowitz-Ladik階層(相対論的戸田階層)が現れ得ることを示した。前年度に引き続き,外部ポテンシャルを入れたランダム平面分割の熱力学極限に関する解析,外部ポテンシャルを入れたランダム平面分割の戸田階層を含むエキゾチックな可積分構造としてのAblowitz-Ladik階層(相対論的戸田階層)の構造を追及する。初年度に引き続き,外部ポテンシャルを入れたランダム平面分割の熱力学極限に関する解析,外部ポテンシャルを入れたランダム平面分割の戸田階層を含むエキゾチックな可積分構造としてAblowitz-Ladik階層(相対論的戸田階層)の検討を行う。中津は研究交流を目的とする海外出張を当該年度に予定していたが延期した。高崎は国際会議への参加を当該年度に予定していたが延期した。中津は研究発表及び研究交流・連絡のため2回の海外出張を予定している。高崎は研究交流のため1回の海外出張を予定している。
魚類のセロトニン代謝系に関する研究

魚類のセロトニン代謝経路に関与するいくつかの酵素の活性分布と,それらの酵素的諸特性を明かにすると同時に,セロトニン経路の各種代謝中間体の分析法を考案した。1.トリプトファンヒドロキシラーゼ:ラットでは脳幹の活性が高いことが知られているが,魚では脳での活性が低く,肝臓に高い活性が認められた。また活性は魚種によって著しく異なる値を示した。カツオ酵素の分子量は約29万(多量体),至適phが8.0,トリプトファンに対するKmは7.9×10^<-5>Mであった。2.芳香族アミノ酸デカルボキシラーゼ:カツオ酵素の分子量は約11万(2量体),至適pHが7.0付近,ヒドロキシトリプトファンに対するKmが6.97×10^<-4>Mであるが,基質特異性はかなり広いものであった。3.モノアミンオキシダーゼ:魚類の各種臓器に2つのタイプのモノアミンオキシダーゼの存在が認められた。1つのタイプの至適pHが9.0,もう一方のタイプのそれは10付近で,無機イオンによる賦活あるいは阻害のパターンは明かな違いが認められた。4.代謝中間体の分析法:逆相カラム(JASCO SIL C18S)を用いる高速液体クロマトグラフの移動相に10mM酢酸ナトリウム溶液とアセトニトリルの混合溶液を用いるが,その混合比を変えることにより,セロトニンやメラトニンを含む各種代謝中間体を精度よく迅速に分析できた。流速1ml/minとした場合,トリプタミン等の2,3の化合物(要45分)を除き,おゝむね1025分で分析を終了する。EX285nm,Em345nmで212ngの化合物の定量が可能であった。今後,代謝系の研究を行う場合に,本法による分析を並行することで,酵素の動態をより詳細に把握できるものと考える。1.本年度の研究の概要:魚類のトリプトファン代謝の重要な一経路と考えられる「セロトニン経路」に含まれるいくつかの酵素の活性分布と各酵素の特性を明らかにするために、本年度は、トリプトファンヒドロキンラーゼ(EC1.14.16.4)と芳香族アミノ酸デカルボキシラーゼ(EC4.1.1.28)を分離精製して、それらの酵素的誘特性を明かにすると同時に、セロトニン経路に含まれる各種中間生成物の分析法を検討した。2.トリプトファンヒドロキシラーゼ:(1)ラットでは脳幹の酵素活性が高いことが知られているが、魚類では脳の酵素活性が低く、むしろ肝臓に高い活性が認められた。(2)酵素の活性は魚種によって著しく異なることが認められた。例えば、カツオとアユの酵素活性は高く、一方、マダイ、ソウギョ、ウナギなどの酵素活性は低かった。(3)活性の高かったカツオおよびキハダマグロの肝臓から抽出した酵素を常法により精製してその諸特性を観察した。すなわち、分子量約29万(多量体)で、至通pHは8付近、トリプトファンに対するKmは7.86×10^<-5>Mであり、Zn^<2+>、Mn^<2+>、Co^<2+>で阻害され、Li^+およびK^+で活性化された。なお、SH-試薬で阻害されなかった。3.芳香族アミノ酸デカルボキシラーゼ:上記と同様に、カツオの肝臓から抽出した酵素を精製して、その諸特性を調べた。すなわち、分子量11万(2量体)、至適pH7付近、ヒドロキシトリプトファンに対するKmは6.97×10^<-4>Mで、DOPAおよびチロシンに対しても高い活性を示した。

本酵素もSH試薬で阻害されなかった。4.中間生成物の分析法:トリプトファン、ヒドロキシトリプトファン、セロトニン、アセチルセロトニン、およびメラトニンを分析する方法について検討し、逆相カラムを用いる高速液体クロマトグラフィーで効率的に分析するシステムを考案した。魚類のセロトニン代謝経路に関与するいくつかの酵素の活性分布と,それらの酵素的諸特性を明かにすると同時に,セロトニン経路の各種代謝中間体の分析法を考案した。1.トリプトファンヒドロキシラーゼ:ラットでは脳幹の活性が高いことが知られているが,魚では脳での活性が低く,肝臓に高い活性が認められた。また活性は魚種によって著しく異なる値を示した。カツオ酵素の分子量は約29万(多量体),至適pHが80,トリプトファンに対するKmは7.9×10^<-5>Mであった。2.芳香族アミノ酸デカルボキシラーゼ:カツオ酵素の分子量は約11万(2量体),至適pHが7.0付近,ヒドロキシトリプトファンに対するKmが6.97×10^<-4>Mであるが,基質特異性はかなり広いものであった。3.モノアミンオキシダーゼ:魚類の各種臓器に2つのタイプのモノアミンオキシダーゼの存在が認められた。1つのタイプの至適pHが90,もう一方のタイプのそれは10付近で,無機イオンによる賦活あるいは阻害のパターンは明かな違いが認められた。4.代謝中間体の分析法:逆相カラム(JASCO SIL C18S)を用いる高速液体クロマトグラフの移動相に10mM酢酸ナトリウム溶液とアセトニトリルの混合溶液を用いるが,その混合比を変えることにより,セロトニンやメラトニンを含む各種代謝中間体を精度よく迅速に分析できた。流速1ml/minとした場合,トリプタミン等の2,3の化合物(要45分)を除き,おゝむね1025分で分析を終了する。Ex285nm,Em345nmで212ngの化合物の定量が可能であった。今後,代謝系の研究を行う場合に,本法による分析を並行することで,酵素の動態をより詳細に把握できるものと考える。
競争戦略論における「因果関係」概念の再構築

本研究は、競争戦略論における因果関係概念について再検討したものである。本研究では、優位性獲得の因果関係について、偶然を含む様々な要素間のつながり・相互作用・組み合わせを通じた複雑なプロセスと捉え、東南アジアにおける日中オートバイ企業の競争、国内繊維・アパレル産業集積の優位性維持等、日本企業を取り巻くグローバル競争を対象としてケース分析を行った。本研究の目的は、競争優位性の獲得における因果関係概念を再検証し、新たな方法論を提示することにある。本研究では、様々な研究領域の広範なサーベイに基づき、「偶然性」を含む様々な要素間のつながり・相互作用・組み合わせによる複雑な因果関係を複雑なまま把握できるような理論枠組みを構築することを試みる。その上で、日本・アジアNIEs・中国の多国籍企業を対象にグローバル競争における競争優位性の獲得の実証分析を行う。本研究の3年間の研究計画の進行プロセスは下記のとおりである。当初の1年半が理論フレームワークの確定、続く半年がケース分析のための資料収集、最後の1年が実証分析である。平成25年度においては、上記の研究計画に基づき、主に理論フレームワーク構築のための既存研究サーベイを行った。まず4月から6月にかけては、主に戦略論の既存研究の整理を通じて、本研究の課題を明確にする作業を行った。次に7月から12月にかけて、統計的因果推論、社会ネットワーク論、イノベーション論等の既存研究サーベイを通じて、社会科学における因果関係概念について考察した。また10月には、近隣大学の研究者との定期研究会において、これまでの研究経過に関する報告を行った。最後に、1月から3月までの期間においては、進化論や物理学、科学哲学の文献サーベイを通じて科学における「偶然性」の取り扱いに関して考察を行った。本研究のチャレンジ性は、様々な領域の既存研究を統合する学際性にある。その意味で、今年度1年間を通じて、上記のように幅広い既存研究サーベイから因果関係概念を検証できたことは、本研究にとって大きな意義があった。他方で、本年度は、これまで行ってきた台湾における日系企業の技術移転に関する研究を書籍として発表するなど、本研究の後半に計画しているアジアの多国籍企業のグローバル競争についての実証分析に関連する研究も並行して行った。本研究の目的は、競争優位性の獲得における「因果関係」概念を再検証し、新たな方法論を提示することにある。本研究の3年間の研究計画の進行プロセスは下記の通りである。今年度は、以上の研究計画に基づき、前半に文献サーベイ、後半に論文執筆を行った。まず4月から9月にかけて、歴史学・文学、および自然科学の領域における因果関係、および偶然性の概念に関する文献サーベイを行った。本研究のチャレンジ性は、様々な領域の既存研究を整理・統合する学際性にある。昨年度は主に社会科学全般、ならびに科学哲学領域における文献サーベイを行っており、これまでの研究で幅広い領域の因果関係、および偶然性の概念を検証したことは本研究にとって大きな意義があった。次に10月から3月にかけては、上記の文献サーベイに基づき、本研究の理論枠組みに関する論文を執筆した。また並行してケース分析のための資料収集も行った。他方で本年度は、東南アジアにおける日中二輪車企業の競争、国内繊維・アパレル産業集積の優位性維持、製造業における日中間の技術移転などアジア域内におけるグローバル競争についてのケース分析に関連する研究成果を論文として発表した。本研究の目的は、競争戦略論における「因果関係」概念を再検証し、新たな方法論を提示することにある。本研究では、様々な研究領域の広範な文献サーベイを通じて、「偶然性」を含む因果関係概念に基づく戦略論の理論枠組みを構築することを試みる。その上で、日本・アジアNIEs、中国の多国籍企業を対象としてグローバル競争における競争優位性獲得についての実証分析を行う。当初の1年半が理論フレームワークの確定、続く半年がケース分析のための資料収集、最後の一年が実証分析である。今年度は、主にフィールドワークに基づく実証分析を行った。具体的には、中国における日系製造企業5社(電源開発株式会社、大金(中国)投資有限公司、電装(中国)投資有限公司、松下電器(中国)有限公司、永旺(中国)投資有限公司中国本社)でインタビュー調査を行い、中国市場における戦略プロセスの因果関係について分析した。昨年度までの研究期間内において、台湾における日系企業の技術移転、東南アジアにおける日中二輪車企業の競争、国内繊維アパレル産業集積の優位性維持、製造業における日中間の技術移転等の研究成果を発表し、本研究と関連するアジア域内のグローバル競争についての様々なケースを蓄積してきたが、今回新たにインタビュー調査に基づいて中国日系企業の戦略プロセスに関する実証研究を行ったことは、本研究にとって大きな意義があった。この実証分析の成果の一部は、国際シンポジウム報告、および論文として発表した。他方で、昨年度に引き続き、理論枠組みに関する論文の執筆を行った。

本研究では、優位性獲得の因果関係について、偶然を含む様々な要素間のつながり・相互作用・組み合わせを通じた複雑なプロセスと捉え、東南アジアにおける日中オートバイ企業の競争、国内繊維・アパレル産業集積の優位性維持等、日本企業を取り巻くグローバル競争を対象としてケース分析を行った。今年度は当初の計画通り、文献サーベイ、サーベイ論文の執筆、およびケース分析のための資料収集を行ったため、本研究はおおむね順調に進展していると自己評価している。ただし、中間的な研究成果として論文を公表するまでには至らなかった。経営学平成27年度は、現在執筆中の理論枠組みに関するサーベイ論文を公表を目指す。また、資料収集のためのフィールド調査とケース分析のためのインタビュー調査を計画している。上記の研究実績の概要の通り、平成25年度は、1年間を通じて理論フレームワーク構築のための既存研究サーベイを行った。平成25年度の研究の目標は、以上の既存研究サーベイを通じて、従来の戦略論のように単純な因果関係の論理へと還元するのではなく、偶然性を含む様々な要素間の相互作用や組み合わせによる複雑な因果関係を複雑なまま把握できるような理論枠組みについて考察していくことにあった。こうした目標は今年度の研究を通じて達成できたと考えている。さらに、本年度は、本研究の後半に計画しているアジアの多国籍企業のグローバル競争についての実証分析に関連する研究も並行して行った。具体的には、まず9月に筆者がこれまで行ってきた台湾における日系企業の技術移転に関する研究を書籍として発表した。さらに愛知大学国際中国学研究センターの共同研究として、日韓自動車部品貿易についての研究報告、東南アジアにおける日中二輪車企業の企業間競争に関する論文執筆(平成26年度に共著書として発行予定)等を行った。以上のことから、現在までの達成度は、当初に計画以上に進展していると自己評価できる。150円であり、端数の範囲内と考えられる。平成26年度は前半の半年を理論フレームワークの構築の継続にあて、後半の半年を実証分析のための資料収集にあてることを計画している。特に本年度に行った既存研究サーベイを統括し、中間的な研究成果として因果関係概念に関するサーベイ論文を執筆し、平成26年度中に発表することを目指す。次年度(平成27年度)研究予定であるフィールド調査費用に充てることとしたい。320円であり、端数の範囲内と考えられる。特になし。