hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境汚染の継世代的影響

環境汚染に曝露された個体の胎児や生殖細胞にどのような障害が生じ、それによって子孫にいかなる悪影響がもたらされるかを、主に後代の奇形と突然変異の誘発について調べ、以下にのべるような結果を得た。1.雄マウスにエチルニトロソウレアまたはジメチルベンツアントラセンを投与して無処理の雌マウスとの交配で得られる【F_1】での奇形に関しては、精原細胞期に作用させた場合には高頻度で奇形が誘発されること、精子期の処理では奇形が生じないことが分った。いずれにしても、生殖細胞を経由して子孫に確実に奇形が誘発されることを世界で初めて明らかにした。2.妊娠7-13日目のマウスにエタノールを投与して外表奇形を調べた。口唇裂の自然発生率の高いCL/Frマウスの胎生7,8,10日目にエタノールを投与すると、口唇裂の発生率が更に上昇した。3.主要免疫応答遺伝子群H-2に関するコンジェニックマウスを用いて検討した結果、ウレタンで誘発される骨髄細胞における染色体異常は、H-2内のSとD領域の間に存在する遺伝子によって制御されていることが明らかになった。また、ウレタン以外にも4NQOやマイトマイシンCなどの処理についても同じ結果が得られたことから、この遺伝子は種々の作用原による染色体切断の修復に関与していると考えられる。4.水圏における汚染の遺伝的影響を高感度に検出するためのテスターとして、メダカの特定座位法によって突然変異を検出する系を4年がかりで開発した。本年度はこの系が突然変異検出系として有用であることを検証するために、突然変異誘発作用がよく分っているガンマー線を用いて劣性可視突然変異誘発の実験を行った。生じた突然変異頻度はほぼマウスにおける頻度と同程度であり、この系の有用性が証明された。
地域の介護支援システムの再構築に関する研究 システムと臨床の結合に向けて

本研究の目的は、介護保険下での地域の介護支援システムのあり方を検討し、地域の特性に適合したサービスのあり方(支援を選択する枠組み)を検討することである。研究方法は、以下の2通りを用いた。1,情報源として岐阜県のA市の要介護認定調査と認定審査会の情報を用いて統計的手法に基づく分析を行う。(個人が特定できない情報でありA市から統計的に活用することの承諾を得ている)2,介護者の利用支援の特性を明らかにするために介護支援専門員の臨床的判断を用いた事例研究をおこなう。研究結果1:地域全体の支援の構造は、要支援から介護度IIまでの相対的に軽度の高齢者が主に利用している支援は訪問介護、通所系の居宅介護サービスであり、介護度でこれよりも重篤な人たちは入所や入院に傾斜している。在宅と施設の選択志向は、要介護度IV、Vで施設と在宅の格差が大きくなっており、要介護IIIがクリティカルポイントとなる。施設選択の要因は、排泄と痴呆(心身の機能に問題に伴う入所)とIADL(生活に支障をきたしたための入所)の2つがあり、施設利用の2極化構造があることが示された。研究結果2:重度の人たちの在宅介護は、痴呆のない身体障害の人たち、また、医療ケアが必要でありながら状況が安定している人たちであり、いわゆる寝たきりと呼ばれる人たちであった。在宅介護の継続が困難になり生活場所を変更する要因は、排泄、痴呆、問題行動であった。介護からみると、夜間介護の発生、常時の見守りが必要な状況、人間関係の険悪化が入所選択に強い影響を与えていた。個別ケースの検討からも寝たきりケースは、介護時間が長く介護頻度が比較的多くても、介護が定型的であり、介護者が予定を組んで介護が行える場合には、在宅介護の継続を可能にしていた。目的この研究では、要介護認定と認定会議の情報を手がかりとして、高齢者の状況と利用支援との関係の実態を通して支援の特性を明らかにする。また、要介護認定のための測定項目を手がかりとして、利用支援の選択志向を明らかにし、支援の適切な支援を提供のための判断の枠組を提示する。方法データは、岐阜県のS市の要介護認定と認定審査会の情報である。収集した情報を箇条書きにすると次のようになる。1情報源:S市の要介護認定と認定審査会の情報(認定者数は1600名)(1)高齢者の状況:要介護度、ADL、痴呆度、要介護度の認定項目、生活場所(2)利用支援:支援種別、利用期間・時間2集計手順:全体の分布(1)要因:要介護度、要介護認定の領域別の得点、生活場所(2)特性値:利用支援、利用期間、利用支援のタイプ(3)状況変化:要介護度の変化と支援種別と利用量の変化結果全体状況利用支援を規定する要因は、私たちの今までの検討からすると、当該市町村の人口規模、当該市町村、および、近隣市町村の支援の集積状況であり、高齢者の状況として、要介護度、ADL、痴呆度など、介護力の指標としての家族形態である。これらの要因によって、利用支援の状況の殆どを説明することができる。特に、施設利用は、これらの要因が強く効いている。要介護度の状況は、市町村によって分布の若干の違いがあるものの、どの市町村でもほぼ同様の傾向が見られる。要介護度Iの頻度が最も高く、要介護度が高くなるに従って減少し、要介護度Vで僅かの増加が見られる(図省略)。

要介護認定を受け支援利用が可能な人たちで、支援を利用しない非利用者の全体の傾向と要介護度別の非利用者数は、要介護度IIIに向かって減少傾向を示している(図省略)。これは、どこの市町村でも見られる傾向である。生活場所は、入所・入院が1/4を占めている(図省略)。要介護度別の在宅での生活者の比率は、要介護度IIIに向かって減少している。この傾向もマクロに見るとどこの市町村でも見られる傾向である。以上の結果から、要介護度IIIが生活場所や利用支援の選択について、一つの大きな転換点であることが示される。研究実績報告1本年度の目標:本年度の研究目標の第一は、要介護認定者の施設志向の機構と過程を明らかにすることであり、第二は、在宅、および、施設での支援活動をどのように編成するかである。2研究方法:高齢者の心身状況と介護者の状況が、施設志向に与える影響を分析した。方法は、介護保険の単位である市町村を限定し、要介護者全員を対象とする。心身の状況が入所に与える影響は、要介護者を要介護度、入所・在宅に区分し、要介護認定の認定項目の自立率を手がかりとして分析を行った。3結果:入所志向を示す心身の障害のクリティカルポイントが明らかになった。第一は、入所のクリティカルポイントは、要介護度に対応して、生活障害、IADLの障害、ADLの障害、排泄、痴呆となっていることである。第二は、痴呆における問題行動は直接的な入所のクリティカルポイントにはならず、これまでの在宅での介護の集積の上で問題行動が発生した場合に強力な施設志向が発生することである。特に、感情的な問題、暴力、俳徊などがクリティカルな出来事となることが示された。介護力との関係では、独居、高齢者世帯の場合、些細な問題の発生が入所を志向させていることが示された。4結論:在宅福祉、地域福祉が喧伝される中で、また、自立のための支援という仮想現実の中で、家族の介護負担が過重となっている。この過重さが、施設への入所の待ち行列の長大化、ショートステイや在宅から切り離しをする在宅支援によって、高齢者の生活場所の流動が発生していることが明らかとなった。5来年度の課題:第一は、入院を射程に入れて、地域の中での生活場所の流動の状況を明らかにすること、第二は、施設、在宅での支援内容と時間管理についての検討を行う。今年度の研究の目的の第一は、高齢者の状況と支援の選択、利用量の関係を明らかにする。第二は、この関係を通して、自治体の市場の構造と動態をソーシャルマーケティングの視点から明らかにする。第三は、介護が必要となる生活の特性と生活の障害に対応する支援の特性を明らかにすることである。II研究方法と内容2000年度から2002年度の変化の分析を行うに当たって用いた情報は、岐阜県のA市の要介護認定調査と認定審査会の情報を用いた。2000年度と2002年度の認定者数の状況と変化(全体)指標:認定者の増加、対応者数、新規者数、排出者数結論:高齢者人口の増加と認定者の増加にともなう流動がある。3それぞれの介護度とその変化指標:断面、対応者、新規者、排出者結論:軽度と重度の安定性と中問の非安定性がみられた。対応者は全利用なしから在宅支援への流動、新規者は軽度で全利用なしが多い。5介護度と利用支援とのクロス(関係)指標:介護度と利用支援との関係結論:利用支援の変化が大きいところは、介護度1の全利用なしから居宅支援利用への転移であり、新規者は軽度である。入院比率が大きい。
日本軍兵士の精神構造の分析──兵士の手記を通して

本研究の目的は2つある。一つ、日本兵の精神構造(心情と意識)を分析すること。兵士たちが軍隊や戦友、故郷や家族、自分の境遇について何を感じ、何を考えていたのかを分析する。二つ、その精神構造を生んだ背景を分析すること。ここで背景とは、戦争・戦場・軍隊等の状況要因、兵士の生活史(家庭環境、教育経験)を指す。これらの目的を達成するために、2018年度は次の作業を行った(いずれも次年度に続くものである)。一つ、4月ー7月を中心に、兵士の精神構造の分析枠組を洗練し、緻密化するために、文献の購入、図書館での閲覧・複写により先行研究のレビューを行った。二つ、夏季休暇・冬季休暇を中心に、兵士の日記・手紙・遺書・手記(以下「手記)を収めた施設(わだつみのこえ記念館、防衛研究所、靖国神社・遊就館)、国会図書館、東京都立図書館、大阪市中央図書館、広島県立図書館で「手記」を閲覧し、パソコンに入力して収集した。三つ、「手記」の解釈と背景の理解に資するため、兵士の「手記」や関連資料を収めた施設(広島県呉市の海事歴史博物館・大和ミュージアム、山口県光市の回転記念館、広島県江田島市の自衛隊第一術科学校)を訪ね、資料の複写や聞き取りにより情報の収集を行った。四つ、4月14日ー15日に、東京大学で開催された戦争社会学研究会の研究大会に参加して、本研究に関わる情報を収集した。研究分担者の西村はこの研究会の代表であり、情報の収集にさまざまな便宜を得ることができた。四つ、6月11日に、東京大学の宗教学研究室で、11月16日に同場所で、2019年3月18日-19日に社会理論・動態研究所(広島)で、研究代表者・分担者、および博論執筆などで戦争研究を行う大学院生3名を入れて研究会(および合宿)を行った。本研究の目的の達成に必要な資料・情報の収集は、ほぼ順調に進んでいる。いくつかの希少な文献・資料の入手もできた。研究代表者・分担者の研究会も、議論が進んでいる。研究代表者は社会学者であり、分担者は宗教学者である。異なる学問による共同研究はいかにして可能か。議論は、この課題を軸に進められた。代表者は、兵士の精神構造の形成を「生から死へ」という回路から分析する。分担者は、それを「死から生へ」という回路から分析する。また代表者は、戦場での兵士の精神構造に焦点を当て、そのため兵士が戦場で書いた「手記」の分析に集中する。分担者は、戦場での兵士の精神構造だけではなく、戦後に編集された文献・資料にみる精神構造を分析する。こうして、社会学と宗教学の視点・方法・解釈を対照させ、差異をクリアにし、そのうえで、たがいに補強しあうかたちで兵士の精神構造像を浮き彫りにする。さらに研究代表者は、兵士の精神構造を日本近代の精神構造のなかに位置づけた。そのため日本社会の統合原理としであるイエ・ムラ・セケンが分析が必要になる。兵士もそれらの規範に縛られた人々であった。愛する家族と美しい故郷を「敵」から守るために兵士になる。応召を拒否すれば家族が非国民となる、村八分になる。だから兵士になる。兵士は、家族を国家の人質に取られている。議論は、このような兵士の精神構造の背景・基盤に及んだ。本研究は、兵士の精神構造を分析するために文献・資料を収集し、聞き取りを行う。それらのデータをどのような視点と枠組をもって分析・解読するのか。その先にどのような兵士の精神構造像が浮き彫りになるのか。このような問いに応答するために、代表者と分担者の議論は重要になる。3回の研究会を通して、問題意識の対照点と合一点が見えてきた。社会学と宗教学による戦争研究の展望は開かれつつある。という確信が、本年度の最大の成果である。今後は次のことを行う。一つ、調査に関して。まず、わだつみのこえ記念館、防衛研究所、靖国神社・遊就館、東京・大阪・奈良・広島の公立図書館での資料収集と聞き取りを継続する。次に、資料収集の範囲を広げる。南九州市知覧町の知覧特攻平和会館、福岡県鞍手郡小竹町の武富戦争資料館、福井県鯖江市の戦没兵士の遺族などを訪ねて、資料の収集と聞き取りを行う。二つ、研究代表者と分担者の会議について。まず、社会学と宗教学のジョイントに向けて理論・実証に関する議論を深める。そのために戦争研究の方法論、戦争に関わる社会学・宗教学の諸理論を広く参照し、対照させて、どの理論・方法がどのように調査データの分析に援用可能であるかを模索する。三つ、研究代表者は、兵士の精神構造の分析のすそ野を広げる。まず、銃後にある兵士の家族や市民の精神構造について考察する。すでに代表者は、第九師団があった軍都金沢の「臣民」の精神構造について分析した。次に、「転向」について考察する。転向とは、知識人のイデオロギーや思想の変更であっただけではなく、一般市民の生き方の変更を含む広範な心的事象であった。男たちは兵士になったとき、どのように死を受け入れたのか。家族はそれをどのように受容したのか。さらに、人々にそのような生き方の変更を迫った学校教育・マスメディアの役割も看過できない。

本研究では、それらの問題に深く立ち入ることはしないが、兵士の精神構造の分析の与件として、押さえなければならない。四つ、研究分担者は、兵士の精神構造の分析を延長し、戦後における戦争の記憶・回想に焦点を当て、慰霊祭や戦争に関わるさまざまな催し、さらにアジアやアメリカで生きる戦争体験者の記憶・回想など、広義・狭義の「戦争と宗教」に関わる出来事に考察の範囲を広げる。本研究の目的は2つある。一つ、日本兵の精神構造(心情と意識)を分析すること。兵士たちが軍隊や戦友、故郷や家族、自分の境遇について何を感じ、何を考えていたのかを分析する。二つ、その精神構造を生んだ背景を分析すること。ここで背景とは、戦争・戦場・軍隊等の状況要因、兵士の生活史(家庭環境、教育経験)を指す。これらの目的を達成するために、2018年度は次の作業を行った(いずれも次年度に続くものである)。一つ、4月ー7月を中心に、兵士の精神構造の分析枠組を洗練し、緻密化するために、文献の購入、図書館での閲覧・複写により先行研究のレビューを行った。二つ、夏季休暇・冬季休暇を中心に、兵士の日記・手紙・遺書・手記(以下「手記)を収めた施設(わだつみのこえ記念館、防衛研究所、靖国神社・遊就館)、国会図書館、東京都立図書館、大阪市中央図書館、広島県立図書館で「手記」を閲覧し、パソコンに入力して収集した。三つ、「手記」の解釈と背景の理解に資するため、兵士の「手記」や関連資料を収めた施設(広島県呉市の海事歴史博物館・大和ミュージアム、山口県光市の回転記念館、広島県江田島市の自衛隊第一術科学校)を訪ね、資料の複写や聞き取りにより情報の収集を行った。四つ、4月14日ー15日に、東京大学で開催された戦争社会学研究会の研究大会に参加して、本研究に関わる情報を収集した。研究分担者の西村はこの研究会の代表であり、情報の収集にさまざまな便宜を得ることができた。四つ、6月11日に、東京大学の宗教学研究室で、11月16日に同場所で、2019年3月18日-19日に社会理論・動態研究所(広島)で、研究代表者・分担者、および博論執筆などで戦争研究を行う大学院生3名を入れて研究会(および合宿)を行った。本研究の目的の達成に必要な資料・情報の収集は、ほぼ順調に進んでいる。いくつかの希少な文献・資料の入手もできた。研究代表者・分担者の研究会も、議論が進んでいる。研究代表者は社会学者であり、分担者は宗教学者である。異なる学問による共同研究はいかにして可能か。議論は、この課題を軸に進められた。代表者は、兵士の精神構造の形成を「生から死へ」という回路から分析する。分担者は、それを「死から生へ」という回路から分析する。また代表者は、戦場での兵士の精神構造に焦点を当て、そのため兵士が戦場で書いた「手記」の分析に集中する。分担者は、戦場での兵士の精神構造だけではなく、戦後に編集された文献・資料にみる精神構造を分析する。こうして、社会学と宗教学の視点・方法・解釈を対照させ、差異をクリアにし、そのうえで、たがいに補強しあうかたちで兵士の精神構造像を浮き彫りにする。さらに研究代表者は、兵士の精神構造を日本近代の精神構造のなかに位置づけた。そのため日本社会の統合原理としであるイエ・ムラ・セケンが分析が必要になる。兵士もそれらの規範に縛られた人々であった。愛する家族と美しい故郷を「敵」から守るために兵士になる。応召を拒否すれば家族が非国民となる、村八分になる。だから兵士になる。兵士は、家族を国家の人質に取られている。
高フルクトース食による腸内細菌叢構成異常が肝炎症や発癌、癌進展に及ぼす影響の解析

本研究ではフルクトースや脂質過剰摂取による腸内細菌叢構成の異常(Dysbiosis)が脂肪肝、肝発癌に与える影響や腸管バリア機能に与える影響の検討を行った。C57/BL6Nマウスに1普通食、2高フルクトース食、3高脂肪食、4コリン欠乏(CDAA)食を摂取させ脂肪肝を誘導した。(コリン欠乏(CDAA)食は脂肪性肝炎モデル作製にて確立された食餌であり脂肪肝のポジティブコントロールとして用いた)作成した脂肪肝モデルマウスに、肝発癌誘導物質であるdiethylnitrosamine(DEN)(50μg/Lの濃度)を36か月自由引水させ、肝発癌を誘導し、GST-P染色などを用いた病理組織学的評価を行った。尚、Glutathione Stransferaseplacental type (GST-P)陽性肝細胞は肝細胞癌の前癌病変と考えられている.また解剖時に門脈採血を行い、門脈血中Lipopolysaccharide(LPS)濃度の定量を行った。脂肪肝モデルマウスにFITC-Dextranを経口摂取させ、それを血液レベルで測定し腸管透過性の評価を行った。また経時的に血清や肝組織中サイトカインレベルをELISAやreal-time PCR法で検討を行った。FITC-Dextran assayでは3か月目で既にフクルトース群で腸管透過性亢進し、門脈血中のLPS濃度は高い傾向を認めた。また肝組織中mRNA発現では、炎症性サイトカインであるIL-1βやIL-6がフルルクトース群で発現亢進していた一方で線維化マーカーであるαSMAやCOL1A1はフルクトース群よりも高脂肪食群で発現が亢進していた。だが肝腫瘍形成については3ヶ月目、6ヶ月目においてでも各群で明らかな差を認めなかった。脂肪肝マウスモデル作製し評価項目である門脈血中LPS測定や腸管透過性評価、肝組織中mRNA発現評価などは予定どおりであったが、肝腫瘍形成において各群において有意差を認めなかった。今回脂肪肝-肝発癌モデルの作成diethylnitrosamine(DEN)の自由引水による肝発癌誘導を行うが、発癌誘導が不十分である可能性があったためDENの腹腔内投与による発癌モデルへの変更や同系の肝癌細胞株Hepa1-6 10.5x106個を脾臓に接種して肝癌モデルを作製し、腫瘍結節の肝組織への接着数で評価を検討する予定であったが、研究員数や予算不足などにより実験が中途停滞している。発癌モデルや評価法の変更といった検討を研究員や研究費が確保でき次第実験再開予定である。尚、Glutathione S-transferase placental type (GST-P)陽性肝細胞は肝細胞癌の前癌病変と考えられている.また解剖時に門脈採血を行い、門脈血中Lipopolysaccharide(LPS)濃度の定量を行った。尚、Glutathione Stransferaseplacental type (GST-P)

陽性肝細胞は肝細胞癌の前癌病変と考えられている.また解剖時に門脈採血を行い、門脈血中Lipopolysaccharide(LPS)濃度の定量を行った。脂肪肝モデルマウスにFITC-Dextranを経口摂取させ、それを血液レベルで測定し腸管透過性の評価を行った。また経時的に血清や肝組織中サイトカインレベルをELISAやreal-time PCR法で検討を行った。FITC-Dextran assayでは3か月目で既にフクルトース群で腸管透過性亢進し、門脈血中のLPS濃度は高い傾向を認めた。また肝組織中mRNA発現では、炎症性サイトカインであるIL-1βやIL-6がフルルクトース群で発現亢進していた一方で線維化マーカーであるαSMAやCOL1A1はフルクトース群よりも高脂肪食群で発現が亢進していた。だが肝腫瘍形成については3ヶ月目、6ヶ月目においてでも各群で明らかな差を認めなかった。脂肪肝マウスモデル作製し評価項目である門脈血中LPS測定や腸管透過性評価、肝組織中mRNA発現評価などは予定どおりであったが、肝腫瘍形成において各群において有意差を認めなかった。今回脂肪肝-肝発癌モデルの作成diethylnitrosamine(DEN)の自由引水による肝発癌誘導を行うが、発癌誘導が不十分である可能性があったためDENの腹腔内投与による発癌モデルへの変更や同系の肝癌細胞株Hepa1-6 10.5x106個を脾臓に接種して肝癌モデルを作製し、腫瘍結節の肝組織への接着数で評価を検討する予定であったが、研究員数や予算不足などにより実験が中途停滞している。脂肪肝-肝発癌モデルの作成にdiethylnitrosamine(DEN)の自由引水による肝発癌誘導を行うが、発癌誘導が不十分である可能性があった。その際はdiethylnitrosamine(DEN)の腹腔内投与による発癌モデルへの変更や同系の肝癌細胞株Hepa1-6 10.5x106個を脾臓に接種して肝癌モデルを作製し、腫瘍結節の肝組織への接着数で評価を検討する。発癌モデルや評価法の変更といった検討を研究員や研究費が確保でき次第実験再開予定である。
災害復興・東北振興と満洲移民

本研究では、昭和戦前期に展開された「東北振興」という動向において、満洲移民が提起され、地域振興策として組み込まれていく経緯について検証する。とくに、凶作や津波のような災害に対応するために設けられた東北振興調査会において、東北振興策として満洲移民が導き出された点に着目する。公文書や私文書に加えて、『山形新聞』や『河北新報』などを資料として使用し、災害復興や地域振興から満洲移民が推進された経緯を明らかにする。
マウス乳腺における脂肪球特異的ガングリオシドの発現調節とその役割

妊娠期から授乳期にかけて観察されたマウス乳腺糖鎖の顕著な変化を誘導する機序とその役割を明らかにするために妊娠後期乳腺の初代培養細胞とSV-40A255不死化乳腺細胞を用いて実験を行った。コルチゾールと上皮成長因子を含む基本培地で生育させた初代培養細胞はプロラクチン単独刺激で乳分泌を開始した。この変化と連動した糖転移酵素はGM1b α2-6シアル酸転移酵素とセラミドラクトシドβ1-4Nアセチルガラクトサミン転移酵素であって両酵素の作用によってGD1αの急激な増加が引き起こされていることが分かった。同時にコレステロール硫酸基転移酵素の活性化も観察されたが、この酵素は上皮成長因子単独刺激でも誘導され、乳腺上皮細胞の増殖と連動していることが分かった。不死化細胞では同様の条件でコレステロール硫酸基転移酵素が誘導されるが、GD1αの誘導は見られなかった。遺伝子レベルでこれらの酵素の活性が調節されていた。上皮細胞の増殖と連動したコレステロール硫酸の役割を探る目的で、生体内の分布状況を調べた結果、各種酵素の作用から、上皮細胞を保護する役割を想定した。予想通り、コレステロール硫酸は各種セリンプロテアーゼや、DNAアーゼ、糖分解酵素の強力な阻害剤となることが明らかになった。乳腺においても上皮細胞の増殖と連動して合成を促進することにより、乳分泌の過程で乳中に放出される各種酵素の阻害作用を通じて乳腺上皮を保護していると予想される。一方、GD1αは脂肪球皮膜の酸性荷電の主要成分となっており、ボツリヌスA型とE型、破傷風の毒素受容体活性を持っていることが分かった。脂肪球のシアル酸除去は脂肪球の凝集等を引き起こさず、また、形状にも影響を与えないことから、細菌受容体として胎児を保護するのが主要な役割であることが分かった。マウスの妊娠期間約20日の間に乳腺の脂質成分の顕著な変化が観察される。硫酸化脂質として含まれるスルファチドとコレステロール硫酸は高い濃度を維持したままで推移するが、シアル酸化脂質としてのガングリオシドの変化が極めて大きい。GM3とa経路ガングリオシドの濃度が妊娠とともに急激に減少するのに対し、妊娠12日目よりα経路ガングリオシドの濃度が急激に増加する。この組織レベルで観察される脂質成分の変化を誘導する因子と調節機序を明らかにするために、妊娠中期の乳腺細胞を培養し、各種誘導因子の作用による脂質成分の変化を調べた。コラゲナーゼ処理乳腺細胞を5μg/mlインスリンと1μg/mlコルチゾルを添加した無血清培地(基本培地)中、コラーゲンプレートで培養すると培養2日目で乳分泌を停止した。GM1b:CMP-MeuAc2-6シアル酸転移酵素の活性は培養初日に比べ1/5に低下し、LacCer:CMP-NeuAc2-3シアル酸転移酵素とコレステロール硫酸基転移酵素活性は変化しなかった。しかし、基本培地に5μg/mlプロラクチンを添加するとLacCer:CMP-NeuAcシアル酸転移酵素活性は低下するがGM1b:CMP-MeuAcシアル酸転移酵素活性は約5倍に増加し、盛んに脂肪球を産生しているのが観察された。また、カゼイン合成も認められた。一方、基本培地に10ng/ml EGFを添加すると、GM1b:CMP-MeuAcシアル酸転移酵素活性は完全に抑制され、コレステロール硫酸基転移酵素活性が10倍近くに増加した。チミジンの取り込みも増加していることから、細胞増殖とコレステロールの硫酸化は連動していることが分かった。

さらに、プロラクチン存在下、糖脂質合成を阻害するPDMPを添加すると脂肪球の産生が抑制されたことからガングリオシドは脂肪球の合成過程に不可欠であり、シアル酸転移酵素はプロラクチンによって制御されていることが予想された。妊娠初期から授乳期にかけて観察されたマウス乳腺糖鎖の顕著な変化を誘導する機序とその役割を明らかにするために妊娠後期乳腺の初代培養細胞とSV-40A255不死化乳腺細胞を用いて実験を行った。コチゾールと上皮成長因子を含む基本培地で生育させた初代培養細胞はプロラクチン単独刺激で乳分泌を開始した。この変化と連動した糖転移酵素はGM1bα2-6シアル酸転移酵素とセラミドラクトシドβ1-4Nアセチルガラクトサミン転移酵素であって両酵素の作用によってGD1αの急激な増加が引き起こされていることが分かった。同時にコレステロール硫酸基転移酵素の活性化も観察されたが、この酵素は上皮成長因子単独刺激でも誘導され、乳腺上皮細胞の増殖と連動していることが分かった。不死化細胞では同様の条件でコレステロール硫酸基転移酵素が誘導されるが、GD1αの誘導は見られなかった。遺伝子レベルでこれらの酵素の活性が調節されていた。上皮細胞の増殖の連動したコレステロール硫酸の役割を探る目的で、生体内の分布状況を調べた結果、各種酵素の作用から、上皮細胞を保護する役割を想定した。予想通り、コレステロール硫酸は各種セリンプロテアーゼや、DNAアーゼ、糖分解酵素の強力な阻害剤となることが明らかになった。乳腺においても上皮細胞の増殖と連動して合成を促進することにより、乳分泌の過程で乳中に放出される各種酵素の阻害作用を通じて乳腺上皮を保護していると予想される。一方、GD1αは脂肪球皮膜の酸性荷電の主要成分となっており、ボツリヌスA型とE型、破傷風の毒素受容体活性を持っていることが分かった。脂肪球のシアル酸除去は脂肪球の凝集等を引き起こさず、また、形状にも影響を与えないことから、細菌受容体として胎児を保護するのが主要な役割であることが分かった。
リンホカインによる抗腫瘍性エフェクター細菌の活性化機構の解析

我々は、IL-2に反応して増殖し、主要組織適合抗原(MHC)非制約性に癌細胞に対して障害活性をもつリンパ球(キラー細胞)の誘導機構を研究し、始めに誘導されるキラー細胞はNK細胞に由来するが、やがて、キラー活性をもつ未成熟型のT細胞が反応して増殖することを明らかにした。本年は、とくに、このT細胞由来のキラー細胞の誘導機構について研究し、次のようなことを明らかにした。(1)成人末梢血あるいは摘出胸腺をIL-2で刺激すると、T細胞からキラー細胞が誘導される。そのキラー細胞は、CD2^+CD3^+orCD3^-(dim)でCD4^-8^-の所謂double negative Tcell(DNT)が主体を占めること。(2)とくに、末梢血を材料としてIL-2によるその誘導を試みるとき、これらの細胞の誘導には血中のマクロファージ(Mφ)の関与が必須であること。(3)Mφがどのような機構で関与しているか追究するために、様々のMφの活性化機構を追究した結果、種々のアジュバント、特にグラム陽性菌々体によって刺激されたMφによって効率よく誘導されることがわかった。(4)このような活性化Mφは、そのIa抗原依存性にT細胞やDNT細胞を刺激して、これらの細胞にキラー活性をもった細胞増殖を誘導した。(5)この増殖過程はIL-2に依存しないが、反応中に産生するIL-2以外の複数のサイトカインに依存して増殖した。(6)増殖した細胞の細胞形質は、CD2^+3^+^<(-)>4^-8Leull^-でIL-2Rを発現しているが、TcR(α/β)を欠く未熟型T細胞であり、IL-2の添加によって、キラー活性を保持したまま、極めて活発な増殖を示した。以上の所見は、腫瘍免疫上極めて重要なエフェクター細胞誘導のカスケードを明らかにしたことを示す。
ナノメカニックスの新展開-ナノ領域における古典連続体力学適用の下限界の存在-

本研究は、三次元接合体端部のナノ領域の応力特異場に着目して、古典連続体力学の適用限界と表面応力の特異応力場への影響を明らかにし、ナノメカニックス連続体力学の適用範囲を明らかにしようとするものである。1.シリコンチップを内蔵する接着接合体のマイクロサイズの特異応力場におけるひずみ分布をデジタル画像相関法により求めることができた。デジタル画像相関法に用いたデータはデジタル顕微鏡により取得した。特異ひずみ場の特異性のオーダは三次元特異場の固有値解析で得られたものとほぼ一致した。2.本研究では分子動力学法により接合体を作成し、外力に対する接合体端部の応力特異場の特性を調べた。その結果、原子レベルの応力分布でも特異性を示すことがわかった。また、当研究者により提案された表面・界面応力を考慮した境界条件を用いて、異方性接合体の特異性のオーダを求める特性方程式を求めた。一方、界面特性が界面端からの距離の関数であることがわかった。原子レベル応力の特異応力場の特異性のオーダは、界面端に近づくに伴い、変化することがわかった。また、特性方程式から得られた原子レベルの特異性のオーダを用いることにより、ナノ特異応力場の応力分布を高精度に表すことができることを示した。これは、当初の研究目的であるナノメカニックスの適用の有用性を示すもので、従来の連続体力学の適用範囲を拡張する成果である。3. Stroh形式を用いて、異方性.異方性および異方性と等方性の接合体の基本解を導出し、境界要素法プログラムに導入した。さらに、異方性から等方性に材料を変えた際にも、ごく自然にStroh形式の解を導出することが可能であることを示した。本研究は,三次元接合体端部のナノ領域の応力特異場に着目して,古典連続体力学の適用限界と表面応力の特異応力場への影響を明らかにし,ナノメカニックス連続体力学の適用範囲を明らかにしようとするものである.1.初年度の研究計画の通り,微小領域のひずみ分布を計測するための実験装置を試作した.単結晶のSiと接着材の微小接合体を作製し,接合体に曲げ変形を加えて接合端部のナノ領域における変位分布を走査プローブ顕微鏡を用いて測定し,デジタル相関法でひずみ分布を調べた.その結果,試験片にエッジの加工精度をさらに向上する必要があることがわかった.よりマクロレベルのひずみ分布を計測する必要もあると考えられる.そのため,サブマイクロレベルの変位をレーザー変位計と超精密x-yテーブルを用いた装置で計測装置を購入した.今後,試験片全体と微小領域の変位分布を計測する.2.異方性材料の接合体の端部表面のひずみを測定することから,三次元異方性接合体の特異応力場を解析できるように,解析に用いている境界要素法の基本解の導出を行った.今後,基本解を境界要素法プログラムへの移植を行う.3.表面応力を考慮した接合体端部の理論解を導出した.今後,表面応力を考慮した接合体界面端における特異応力場の解を求める.この解析によりナノスケール接合体の特異応力場の特性を調べる.4.ナノスケール接合体における接合界面における界面応力および界面弾性係数を分子動力学法により求める方法を考えた.今後,具体的にその値を求める.今後,原子弾性係数の統計的平均で導出する方法も併せて検討する.本研究は,三次元接合体端部のナノ領域の応力特異場に着目して,古典連続体力学の適用限界と表面応力の特異応力場への影響を明らかにし,ナノメカニックス連続体力学の適用範囲を明らかにしようとするものである.

1.昨年度の計画通り,試作した微小領域のひずみ分布を計測の実験装置を用いて,作成した単結晶のSiと接着材の微小接合体に曲げ変形を加えて接合端部のナノ領域における変位分布を走査プローブ顕微鏡により,画像データを取得し,デジタル相関法でひずみ分布を調べた.その結果,試験片にエッジの加工精度をさらに向上する必要があることがわかった.マクロレベルのひずみ分布を計測するため,サブマイクロレベルの変位をレーザー変位計と超精密x-yテーブルを用いた装置で計測装置を試作し,ひずみ計測を行った.分解能を向上する必要があることがわかった.2.異方性材料の接合体の端部表面のひずみを測定することから,三次元異方性接合体の特異応力場を解析できるように,解析に用いている境界要素法の基本解の導出を行った.今後,基本解を境界要素法プログラムへの移植を行っている.3.表面応力を考慮した接合体端部の理論解を導出した.表面応力を考慮した接合体界面端における特異応力場の解を求めた.この解析によりナノスケール接合体の特異応力場の特性を調べる.4.ナノスケール接合体における接合界面における界面応力および界面弾性係数を分子動力学法により求めた.表面応力および表面弾性係数は接合端からの距離により変化すると考えるのが最も合理的である.接合体の特異応力場の解析に用いるために,界面と表面の影響を考慮したそれらの値を導出することが必要であることがわかった.本研究は,三次元接合体端部のナノ領域の応力特異場に着目して,古典連続体力学の適用限界と表面応力の特異応力場への影響を明らかにし,ナノメカニックス連続体力学の適用範囲を明らかにしようとするものである.1.シリコンチップを内蔵する接着接合体のマイクロサイズの特異応力場におけるひずみ分布をデジタル画像相関法により求めることができた.デジタル画像相関法に用いたデータはデジタル顕微鏡により取得した.特異ひずみ場の特異性のオーダは三次元特異場の固有値解析で得られたものとほぼ一致した.従来は二次元接合体の理論に基づいて特異応力場の特性を実験で調べていたが,実際には三次元接合体として扱う必要があることを示した.2.実験では原子レベルの鋭さを有する接合体を製作することは難しいため,分子動力学法により接合体を作成し,外力に対する接合体端部の応力特異場の特性を調べた.その結果,原子レベルの応力分布でも特異性を示すことがわかった.また,当研究者により提案されたナノメカニックスの境界条件を用いて,異方性接合体の特異性のオーダを求める特性方程式を求めることができた.この式は,界面特性が界面端からの距離の関数である場合にだけ,解くことが出来る.そこで,分子動力学法を用いて界面特性を界面端からの距離に対して定式化した.その関数を用いて特性方程式から得られた原子レベルの特異性のオーダを用いることにより,ナノ特異応力場の応力分布を高精度に表すことができることを示した.これは,当初の研究目的であるナノメカニックスの適用の有用性を示すもので,従来の連続体力学の適用範囲を拡張する成果である.古典連続体力学の適用範囲は1nm以上で,それより小さい領域においては界面特性を考慮した理論により分子動力学の結果を表すことが可能である.3.異方性と等方性の接合体の基本解を境界要素法プログラムに導入した.
マイナー抗原等に関与する責任SNPの新規同定法の開発とネットツールの公開

マイナー抗原は白血病などの造血器腫瘍に対する骨髄移植後に、ドナーの免疫力で腫瘍を根治させるための標的タンパク質である。この標的は個人間の違いに対して拒絶反応が働くことを利用しており、その強さは遺伝子の多型で決定される。本研究では何十万と遺伝子の違いの中から免疫細胞の標的となっている遺伝子多型の探索を迅速に行うためのソフトウエアの開発を進め、インターネットを通じて研究者が使いやすいウェブツールを公開できた。本研究の目的は、申請者らが開発したマイナー組織適合性抗原形成に関わる一塩基多型(SNP)を迅速に同定するアルゴリズムのソフトウェアと、ウェブのインターフェースとをリンクする対話型コンピュータシステムの構築および、SNP同定に必要なHapMap LCLの拡充とアッセイ系の開発である。本年度はUNIX上で作動するソフトウエアを、インターネットのウェブページからプルダウンメニューで条件入力するだけで結果を得るCGIインターフェースの開発を終了した。国際的に利用されることを考慮し、ウェブページは英語を用い、また対象人種としてまず白人由来のCEUパネルを選択した。また解析の基礎となるHapMapデータを当初開発したフェーズ2からフェーズ3に更新した。動作確認として、HLA-B7拘束性の細胞傷害性T細胞(CTL)クローンにて、HLA-B7を遺伝子導入したCEU LCL細胞の傷害性パターンをCTLからのインターフェロンγ遊離の有無で決定し、作製したウェブページからデータ入力し、相関の強いSNPのリストが作成されウェブページに表示されることを確認した。次いで、最高の相関係数を示したSNPを含む遺伝子の翻訳蛋白質上にCTLクローンが認識する新規抗原エピトープが実際に同定された(論文執筆中)。ウェブページは論文受理後に一般公開予定である。また迅速なアッセイ法として分泌型に改変したHLA分子を遺伝子導入したLCLパネルを作製し、その上清中のHLA分子が実際にインジケータ細胞上で提示されうることを確認した。ただし抗原によっては遊離HLA分子には効率よく提示されないものがあり、コンストラクトの改良を行っている。本年度は白人由来のCEU B-LCLパネルのアッセイ結果をプルダウンメニューで条件入力し送信することで、検索する細胞表現形と関連性の高い候補SNP、そのゲノム上の部位、カイ二乗値の一覧表を返信できるようなウェブ上のインターフェース"HapMap Scanner"を完成させた。動作確認および新規マイナー腫瘍適合性抗原を同定する目的で、昨年度はHLA-B7拘束性の細胞傷害性T細胞(CTL)クローンが認識するTMEM214遺伝子上のSNPによりコードされるアミノ酸配列部分にCTLクローンが認識する新規抗原エピトープ(YPRLKMLAF)を同定した。本年度は日本人に多いHLA-A*24:02に拘束されるCTL(clone SNG 19.2)を用いて抗原エピトープの同定を試みた。本クローンはインターフェロンγの産生が不良でCrを用いた細胞傷害性試験を行ったが、HLA-A*24:02を強制導入すると細胞表現形の鑑別が困難になるB-LCLが存在することが判明したため、アッセイ系の改良を行っている。また、HapMap B-LCLからのiPSを誘導については、iPS誘導遺伝子を搭載したレトロウイルスベクターの感染効率が高くないこと、B-LCL自体の自立増殖性の細胞集塊と胚様体が鑑別困難であることより、ベクターの変更とフィーダーの検討を行っている。なお、ウェブページはJPTおよびCHB LCLも解析可能とした段階で一般公開予定である。本研究の目的は、申請者らが開発したマイナー組織適合性抗原形成に関わる一塩基多型(SNP)を迅速に同定するアルゴリズムのソフトウェアと、ウェブのインターフェースとをリンクする対話型コンピュータシステムの構築および、SNP同定に必要なHapMap B-LCLの拡充とアッセイ系の開発である。昨年度は白人由来のCEU B-LCLパネルのアッセイ結果をプルダウンメニューで条件入力し送信することで、検索する細胞表現形と関連性の高い候補SNP、そのゲノム上の部位、カイ二乗値の一覧表を返信できるようなウェブ上のインターフェース"HapMap Scanner"を完成させたが、本年度はこれに加え、日本人(JPT)および中国人(CHB)由来のB-LCLパネルをアッセイして得られたデータも解析できるウェブページを追加し、既知のマイナー抗原データを用いて動作確認した。本法は細胞障害性試験の際にCTLが認識に用いるHLA分子を遺伝子導入しなければならない。しかし、もし各B-LCLのHLA型が事前に分かれば、不要なHLAの導入を避けることが出来るうえ、想定外の結果が出た際に交叉反応を引き起こすようなHLA型をそれらのB-LCLが持っていないか判別が出来るように、合計150種のB-LCLについてHLA-A,B,C,DRB1アリルのDNAタイピングを追加し、これもウェブページに掲載し、さらに本研究に関わる論文も受理されたため一般公開を開始した。

他方、B-LCLからのiPS誘導については、iPS誘導遺伝子を搭載したレトロウイルスベクターの感染効率が高くない問題があったが、EBNA1を組み込んだエピゾーマルベクターを電気穿孔で導入することでB-LCLに効率よくyamanaka4因子を導入・発現できることが分かった。ただ、フィーダー上での培養条件についてさらなる検討が必要と判明した。
グラフの因子，マイナー，部分グラフに関する極値問題の総合的研究

極値グラフ理論の問題は,グラフHを固定するとき,与えられたグラフGがHと同型な部分グラフを含むための辺数あるいは最小次数に関する最善の十分条件を求めることである.本研究では,因子問題,マイナー,部分グラフに関する問題を統一的な視点から俯瞰することにより,新たな問題提起を行い,展開研究を行った.とくに,森グラフの極値問題,弦付きサイクルやシータグラフを点素に見つける問題,マッチング拡張性などを重点的に扱った.また,グラフ理論の大きな未解決問題の一つであるHadwiger予想との関連において,グラフのρ彩色の概念を導入し,次数列に関するHadwiger予想の簡潔な証明を与えた.まず,研究実施計画にあるとおり,与えられた森グラフを含むための条件に関する研究を行った.Brandt(1994)の定理によれば,Hを辺数kの森グラフとするとき,最小次数がk以上のグラフには必ずHと同型な部分グラフが存在することが知られている.この最小次数k以上という条件は,いくつかの森グラフについては最善であるが,多くの森グラフでは最善の値ではない.この事実に対し,最小次数k以上という条件が必要であるようなHの特徴づけを行うことから研究を行った.得られた結果は,やや技巧的な条件が付されるが,Hが木でもマッチングでもないとき,グラフGが頂点数2k-1以上で最小次数k-1以上であれば,GはHを部分グラフとして含む,という結果となった.それぞれの技巧的条件の必要性についてもわかっている.この流れでの今後の方向性としては,さらにこの条件が必要となる森グラフの特徴を調べることによって,森グラフのどのような性質が本質的に影響を与えるのかについて追及することになろう.グラフが含む局所的な部分構造とグラフ全体にわたるさまざまな性質との関係についての研究についていくつかの成果が挙がった.局所的な部分構造としては,これまで多く研究がなされている禁止部分グラフに焦点をあて,頂点数の十分大きなグラフが,一定以上のタフネスを持つこと,完全マッチングやそれに準じた構造を持つこと,などをインプライする禁止誘導部分グラフ集合の完全決定について成果があがり,それを取りまとめることを行った.グラフのタフネスは,そのグラフから取り除く頂点数とそれにより生じる連結成分数の比に関する不変量で,完全マッチングの存在やハミルトン閉路の存在とも関係する.今後の極値問題の研究においても重要な役割を果たす可能性が大きい.森グラフに関する極値問題に関連して,木とスターグラフに対するグラフラムゼー数に関する研究を行った.2つのグラフG, Hに対して,グラフラムゼー数R(G,H)とは,どんなR頂点のグラフもGを部分グラフに含むか,その補グラフがHを部分グラフとして含む,という性質を満たすような最小の整数Rのことである.木TとスターK1,mに対するグラフラムゼー数R(T,K1,m)は,頂点数Rのグラフにおいて最小次数がどのくらい以上であればTを部分グラフとして含むか,という問題に対応する.この問題は,RがTの頂点数に近くなるにつれて難しくなるが,これまで知られている結果より広い範囲のTとmに対してラムゼー数を決定することができた.指定されたいくつかの辺に対しそれらを含む1-因子(完全マッチング)を見つける問題を扱った.とくに5連結平面グラフにおいて,指定された辺のばらつき具合を考慮に入れた拡張性について,何本の辺までが指定できるかに関して最善の結果を得ることができた.とくに辺同士が互いに距離4以上である場合には,何本指定してもそれらを含む完全マッチングが存在することを示した.グラフの極値問題の中でも,点素なサイクルの存在に関するものは数多くの研究がある.サイクルより辺数の多い,弦付きサイクル,シータグラフを点素に見つける問題を扱い,特に同型なそのようなグラフがk個点素に見つかるための次数条件についての研究を行った.頂点数が十分に大きいグラフにおいては,弦付きサイクルについては最小次数3k+c(cは定数)を,シータグラフについては最小次数2k+cを仮定するとk個の同型な部分グラフがk個点素に見つかることが示された.この定数cをどこまで下げられるかが今後の研究課題である.今年度は,辺数の少ないグラフに対する極値問題における研究が顕著に進捗した.グラフの極値問題の中でも,点素なサイクルの存在に関する研究は数多くあるが,近年,サイクルの類似構造として,弦付きサイクル,シータグラフに拡張する試みが多数なされている.このタイプの極値問題を昨年に引き続き扱った.弦付きサイクルについては,昨年度までの研究のさらなる拡張として,s本の弦を含むサイクルという構造を持ったグラフについては,最小次数3k+c(s)以上(c(s)はsのみに依存する定数)であれば,頂点数が十分大きなグラフにはそのようなグラフがk個点素に見つかることを証明した.また,シータグラフを点素にk個含むための条件については,kが3以上のとき,最小次数2k+1以上であれば,頂点数が十分大きなグラフには同型なものがk個存在することが証明された.また,リスト彩色問題,局所辺連結度の総和に関する極値問題についてもいくつか進展があった.これらの成果については,それぞれ,2014年6月にミネアポリスで開催されたSIAM Conference on Discrete Mathematics,龍谷大学で12月に開催された応用数学合同研究集会,などで発表した.また2014年5月に,組織委員として国際会議Japan Conference on Graph Theory and Combinatorics 2014を日本大学で開催し,国内外の多くの研究者と情報交換を行った.さらに2015年3月には,慶應義塾大学において若手研究者らの活発な研究者交流および研究討論を目的とした研究集会を開催した.

これらを含め,参加した学会・研究集会における研究討論が本研究の進展に大きな役割を果たした.グラフ理論における最も有名な未解決問題の一つにHadwiger予想がある.これは,k+1頂点の完全グラフをマイナーとして含まないグラフは,k-彩色可能であろう,というもので,平面グラフに対する四色定理の一般化かつ拡張となっている.今年度の研究において,完全マイナーと彩色を結びつける概念である,ρ彩色について研究を行った.まずこの概念の導入により,Hadwiger予想を弱めた「次数列に関するHadwiger予想」の簡潔な証明を与えた.また,ρ彩色と,Hadwiger数,染色数の関係について調べ,一定の成果を挙げた.また,昨年度顕著な進捗のあった点素なシータグラフの存在に関する極値問題の研究をさらに推し進めた.これまでの研究で,k個の同型なシータグラフを点素に見つける問題は,kが3以上のときに解決していた.これに対し,新たなアプローチを試みることにより,すべてのkについて,最小次数2k+1以上の十分大きなグラフにそのような構造が含まれることを証明した.帰結として,同じ長さの点素な偶サイクルの存在に関する結果も導かれる.この研究結果の手法を精査することにより,さらに一般化された極値問題に対する知見も得られる見込みが立った.この他,部分グラフを全域部分グラフに拡張する研究の一つとして,マッチングの拡張性に関する研究,とくに平面や射影平面上の三角形分割におけるマッチング拡張性について,既存の結果を改良し,最善の値を決定することに成功した.成果については,9月に開催された日本数学会秋季総合分科会,12月に開催された応用数学合同研究集会,などで発表した.また2016年2月には,慶應義塾大学において若手研究者らの活発な研究者交流および研究討論を目的とした研究集会を開催,2016年3月には,組織委員として国際会議The 4th Japan-Taiwan Conference on Combinatorics and its Applicationsに参加し,国内外の研究者と情報交換を行った.グラフマイナーと彩色問題を結びつける概念であるρ彩色を新たに導入し,Hadwiger予想に関連する新たな知見を得ることに成功した.平面三角形分割における完全マッチングへの拡張性に関する研究が,射影平面グラフやクラインボトル上のグラフに対して広がった.また,点素なシータグラフについては,目標としていた最善の最小次数条件を得るところまで研究が進展し,懸案となっていたkが2の場合も含めた形で証明できる新たなアプローチが成功した.さらなる一般論を構築する研究の方向についても,国内外の研究者との討論を重ねており,さらなる進捗が見込まれている.以上により,研究は期待以上に進展していると言える.昨年までの研究で顕著な進捗のあった点素なシータグラフの存在に関する極値問題の研究をさらに推し進めた.同型なシータグラフを点素に見つける問題において鍵となる補助定理は,小さいシータグラフの存在に関する結果であった.
屋外暴露試験を基礎とした木質パネルの耐久性能評価に関する研究

木質パネルの耐久性能評価手法を確立することは、それを通して炭素固定量を評価する技術となることから、環境評価手法の一つとして期待されている。本研究では、全国8地域で実施した屋外暴露試験結果を基本資料とした。屋外暴露試験結果と各種促進劣化処理手法の関係を定量的に示すことに成功した。また、劣化をひき起す要因を外力指標(α)として定義することで、気象条件から劣化を予測することが可能であることを示した。屋外暴露試験は自然環境をベースにした促進劣化試験として位置付けられており、木質パネルの耐久性を評価する上で重要なデータベースとなる。屋外暴露試験結果はそれ自身単独で論じるよりも、その他促進劣化試験結果との関係性を検証することで、耐久性評価手法の確立が望める。屋外暴露試験は5年間の暴露を終え、回収した試験体はJIS規格に準拠し物性試験を行った。これまで蓄積した暴露データを含めて考察を行い、木質パネルの種類または暴露試験地によって劣化の傾向に大きな差が生じていることが判明し、定量的な評価を行った。暴露地域の違いから木質パネルの劣化に及ぼす因子が推定でき、木質パネルの劣化メカニズムの推定を行う上で重要なデータが得られた。また、木質パネル内部の劣化メカニズムをモデル化するために、振動法を用いて非破壊試験を行った。振動法は非破壊試験であることが特徴である。そのため、振動法によりパネルの劣化が測定可能となれば、屋外暴露試験の省力化が可能となり、かつ、劣化傾向を正確に追跡できる。本年度は、振動法確立を目的として、乾湿繰り返し処理による同一パネルの劣化を追跡した。その結果、同一試験体を用いた木質パネルの劣化を弾性定数およびtanδを指標として追跡することができた。これらは、劣化メカニズムの解明に必要な資料となる。屋外暴露試験は自然環境をベースにした促進劣化試験として位置付けられており、木質パネルの耐久性を評価する際に重要なデータベースとなる。屋外暴露試験結果はそれ自身を単独で論じることに加えて、その他の促進劣化試験結果との関係を定量的に検証することで、耐久性評価手法の確立が可能となる。屋外暴露試験は6年間の暴露を終え、回収した試験体はJIS規格に準拠し物性試験を行った。これまで蓄積した暴露データを含めて考察を行い、木質パネルの種類または暴露試験地によって劣化の傾向に大きな差が生じていることが判明した。暴露地域の違いは暴露環境、すなわち気象条件の違いが大きく影響するため、木質パネルの劣化に及ぼす因子とその影響力の定量的な評価を行うことができた。また、木質パネルの劣化メカニズムの推定を行う上で重要なデータが得られた。暴露の影響を評価する指標として「劣化外力」の概念を導入し、地域差の評価と、地域差を除外する評価手法を提案することができた。屋外暴露試験は自然環境を劣化負荷要因とする促進試験として位置付けられ、木質パネルの耐久性評価の重要なデータベースとなる。屋外暴露試験結果はそれ自身学術的な価値が高いことに加えて、他の促進劣化試験結果との関係を定量的に検証することで、耐久性評価手法の確立に貢献できる。暴露開始6年経過後の基礎物性試験データをもとに、暴露開始前の初期値と対比することで、重量変化率、厚さ変化率、曲げ強度残存率、はく離強度残存率について時間経過に伴う劣化挙動を定量的に評価した。また、暴露地域の違いに依らない劣化指標を求めて、降水量と気温を因子とする劣化外力の概念を導入し指標αとして定量化した。この劣化指標を用いることにより、他地域における劣化を推定可能となった。さらに、日照時間、絶対湿度の日変化を加えた劣化要因の相互作用の影響を評価した。また、国内4カ所にて回収した暴露開始5年後の釘接合性能を、降水量、気温変化等の環境因子との関係から評価した。海外および国内で多用されている促進劣化処理を代表して、V313法、ASTM-6C法、JIS湿潤曲げA法、JIS湿潤曲げB法、VPSD繰返し法を選出し、各種試験法の特徴を評価し暴露試験結果との対比を行った。パネルの強度を発現させる接着力を「仮想の接着点の数Nに代表させ」、「Nの減少速度が内在する接着点の数に比例する」と仮定することにより、強度低下と厚さ変化をNの減少と対応させて説明することができた。屋外暴露試験より求めた強度変化と厚さ変化について、上記モデルの当て嵌めを行い、劣化速度の評価を行った。

また、両端自由条件下における、打撃音の減衰より対数減衰率を求め、これより内部損失を評価することにより、吸湿および脱湿の繰り返し処理による内部の接着点の質的変化を評価できた。