hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
先スペイン期アンデス文明における競合と社会変化

また、米スタンフォード大で開かれたアンデス形成期研究の円卓会議(3月3-4日)に招聘され、ここまでの研究成果が高く評価された。H18年度は特別研究員としての最終年度であるため、これまでの発掘調査で得られた諸資料を分析し、その結果を総合することを試みた。これまでに発掘したペルー国アンカシュ県ネペーニャ谷下流域のセロ・ブランコ遺跡とワカ・パルティーダ遺跡は、層位・土器分析ならびに一連の放射性炭素年代測定(東京大学年代測定室)等によって、少なくとも形成期の中期(セロ・ブランコ期:1100-800cal.BC)から後期前半(ネペーニャ期:800-450cal.BC)にかけて、同時に活動していた神殿であったことが確認された。これは、形成期における近接する複数の神殿間の時間的前後関係を実証した数少ない研究の一つであり、形成期後期の海岸地方では唯一の事例となる。同時期に活動していた両神殿の関係については、土器、建築のプラン・技法、図像、その他希少品等の分析結果から判断して、少なくとも形成期中期には、各々が異なる集団に属し、しかも支配・被支配関係などではなく、互いに独立した関係にあったものと推定された。動植物遺存体の分析(ペルー国立トルヒーヨ大学生物考古学研究所)では、形成期中期の終わりから後期初頭にかけて、それまでの根菜類(マニオク、ジャガイモ)に加わる形でトウモロコシが初めて導入されたことが判明した。これらは、ラクダ科動物やイヌ、魚介類等と共に、神殿に関わる儀礼の一部としてのフィースティングに際して供されたものであることが、遺物分析と民族誌例の比較などから導き出された。また、遺物の包含層中における密度の推移から、フィースティングはトウモロコシの導入と平行して活発になったことが明らかになった。形成期後期は海岸における大規模神殿群が次々に放棄された時期として知られており、例外的に生き残ったネペーニャの神殿では社会の危機感や緊張を和らげるために頻繁ないし大規模なフィースティングが催された可能性があるだろう。
イオン液体の炭素ナノ細孔との相互作用と電気化学吸脱着容量

イオン液体は、高い導電性に加え、不揮発性・難燃性を有するため、二次電池やキャパシタなどの蓄電デバイスの電解質として注目されている。一方、芳香族環を有するイオン液体はカーボンナノチューブと強い相互作用を示し、ゲル状炭素電解質ナノコンポジットを形成することが知られるようになった。このように、炭素六角網面(グラフェンレイヤー)と芳香族イオン液体との相互作用が注目されている。本研究ではこれを踏まえ、炭素六角網面を細孔側壁とする炭素ナノ細孔体へのイオン液体の電気化学的な吸脱着特性に注目することで、カーボンナノスペース中のイオン液体の物性の一端を明らかにすることを目的とした。本年度は、電気化学水晶振動子マイクロバランス法を用いて、代表的なイオン液体であるエチルメチルイミダゾリウムテトラフロオロホウ酸(EMImBF_4)中における活性炭ナノ繊維の分極に伴う電極重量変化について調べた。活性炭ナノ繊維とは、既存の活性炭と互角の比表面積(2000m^2g^<-1>)を有するミクロ孔の発達したカーボンナノファイバであり、ポリマーブレンド紡糸法によって調製される。溶媒のプロピレンカーボネート共存下では、EMIm^+カチオンならびにBF_4^-アニオンの吸脱着による電極重量変化が見られたが、純粋なEMImBF_4中では重量変化は極めて小さかった。このことは、純粋なEMImBF_4中では分極前に既に電極に吸着しているイオンが多く、幅広い電位範囲においてカチオンとアニオンの同時吸脱着が進行することを示唆しているものと思われる。本研究ではこれを踏まえ、炭素六角網面を細孔側壁とする炭素ナノ細孔体へのイオン液体の電気化学的な吸脱着特性に注目することで、カーボンナノスペース中のイオン液体の物性の一端を明らかにする。さらに、得られた知見を元に、イオン液体を用いた超高容量カーボン系電気化学キャパシタの開発指針を得ることを最終目的とする。平成18年度では種々の細孔構造・結晶構造を有する炭素ナノ細孔体を調製し、イオン液体中における電気化学容量の評価を行った。その結果、フラーレンスートならびに多孔性カーボンナノファイバが、従来の活性炭にはない優れた電気化学容量をエチルメチルイミダゾリウム系イオン液体中で示すことが明らかになった。ナノ細孔のサイズならびに電解質イオンの移動パスの長さがイオン液体中における電気化学容量の発現には重要であることが分かった。また、電気化学水晶振動子マイクロバランス法(EC-QCM)をフラーレンスートならびに多孔性カーボンナノファイバに適応することができた。EC-QCMではイオン吸脱着に伴う電極重量変化を検出できるので、イオン吸脱着の機構解明手段にEC-QCMが有効であることを示すことができた。
体細胞と生殖細胞におけるコールドショック蛋白の機能分担解析

本研究の成果は次の(1)(7)である。(1)乳がんにおけるパクリタクセル耐性の分子機序を解析した。その結果、dbpB/YB-1は乳がんにおけるパクリタクセル耐性に関与する重要な分子であると考えられた。(2)dbpC/Contrinに対する抗体を作製して正常組織およびがんでの発現を免疫組織染色で検討した。その結果、dbpC/ContrinがCancer/TestisAntigenになる可能性が示唆された。(3)精巣腫瘍におけるdbpC/Contrinの発現と細胞の局在を検討した。その結果、細胞特異的な発現に重要な領域を同定し、C末端に細胞局在を制御する領域がある可能性を見出した。(4)dbpB/YB-1^<-/->ノックアウトマウスは胎生致死であり、胎児はβアクチンの発現減少とFアクチンの形成減少が原因と考えられる脳ヘルニアを呈していた。また、dbpB/YB-1^<-/->ノックアウトマウス胚性線維芽細胞の細胞増殖能は低下していた。以上の結果から、dbpB/YB-1はマウス胎児の発育初期に重要な分子であることが示唆された。(5)卵巣がんにYB-1 siRNAを処理してマイクロアレイ解析をいった結果、発現が亢進あるいは低下する遺伝子を網羅的に同定した。また、YB-1の細胞質から核内への移行はAktあるいはintegrin-linked kinase(ILK)が関与することを見出した。(6)転写因子TwistがYB-1の発現を制御すること、Twistによるがん細胞の増殖制御にはYB-1が関与することを見出した。(7)がん抑制遺伝子p53と転写因子Twistが分子会合することをはじめて見出した。分子会合によりp53の標的遺伝子であるp21およびTwistの標的遺伝子であるYB-1の転写抑制を観察し、その分子機序と細胞増殖における分子会合の意義を明らかにした。1.乳がんにおけるパクリタクセル耐性の分子機序を解析した。乳がん患者の27例中9例(33.3%)において、パクリタクセル使用後にコールドショック蛋白dbpB/YB-1が核に移行すること、P糖蛋白の発現が亢進していることを観察したが、12例はdbpB/YB-1の核内移行もP糖蛋白の発現亢進も観察されなかった。また、dbpB/YB-1はパクリタクセルにより細胞質から核に移行すること、多剤耐性遺伝子MDR1の転写調節領域にあるCCAATモチーフへの結合が亢進することを見出した。以上からdbpB/YB-1は乳がんにおけるパクリタクセル耐性に関与する重要な分子であると考えられ論文で報告した。2.抗がん剤耐性を転写因子の観点からその分子機序と分子標的の可能性について総説で報告した。その中でコールドショック蛋白dbpB/YB-1がP糖蛋白の発現や予後と相関する多くの報告があることを示した。現在投稿中の論文1.コールドショック蛋白dbpC/Contrinの発現を免疫染色で検討した結果、正常細胞では生殖細胞が特異的に染色された。また、数種類のがん細胞で染色されることを観察した。2.コールドショック蛋白dbpC/Contrinの発現制御を解析した結果、dbpC/Contrinの転写調節領域にあるE-boxとこれに結合するN-Mycが重要であることを見出した。現在計画中の研究1.コールド

ショック蛋白dbpAが薬剤の感受性に関与する可能性がある結果を得たのでABCトランスポーターの発現や解毒系酵素群の発現を検討し、その機序を明らかにする予定である。2.コールドショック蛋白dbpBがリン酸化を受けることを見出したので、リン酸化の部位およびその意義について検討する予定である。平成18年度の研究は主にdbpC/Contrinの発現解析とdbpB/YB-1ノックアウトマウスの解析を中心に行った。具体的には、1.dbpC/Contrinに対する抗体を作製して正常組織およびがんでの発現を免疫組織染色で検討した。その結果、dbpC/Contrinはヒト精巣腫瘍、ヒト卵巣未分化胚細胞腫および数種類のがんで高発現していた。また、正常組織では生殖細胞や胎盤トロボブラストに発現が限局していた。以上の結果から、dbpC/ContrinがCancer/TestisAntigenになる可能性が示唆された。2.精巣腫瘍におけるdbpC/Contrinの発現と細胞の局在を検討した。その結果、転写調節領域の-272から-253は細胞特異的な発現に重要な領域であった。この領域にはE-boxが存在し、精巣腫瘍ではE-boxに結合するN-Mycが高発現していた。また、精巣腫瘍ではdbpC/Contrinは細胞質に限局しており、C末端を欠失すると核に移行することからC末端に細胞局在を制御する領域がある可能性が示唆された。3.dbpB/YB-1^<-/->ノックアウトマウスは胎生致死であり、胎児は脳ヘルニアを呈していた。マウス胚性線維芽細胞を用いて解析した結果、βアクチンの発現減少とFアクチンの形成減少が観察され細胞形態とアクチン重合に異常を認めた。これらが脳ヘルニアを起こす神経管欠失の原因であると考えられた。また、dbpB/YB-1^<-/->ノックアウトマウス胚性線維芽細胞の細胞増殖能は低下していた。以上の結果から、dbpB/YB-1はマウス胎児の発育初期に重要な分子であることが示唆された。最終年度ではYB-1の生物学的特性と発現制御を明らかにするとともに,YB-1の機能制御を明らかにした。1.YB-1はシスプラチン耐性細胞で発現が亢進しているがYB-1の発現制御解析の結果から,シスプラチン耐性細胞で発現が亢進している転写因子TwistがYB-1のプロモーターに存在するEボックスを介して発現を促進することを見出した。さらに,siRNAを用いてYB-1あるいはTwistの発現を抑制すると,がん細胞の増殖が著しく減少することを見出した。これらの成果から,Twistによるがん細胞の増殖制御にはYB-1が関与することが示唆され,TwistおよびYB-1はがんの分子標的になりえると考えられた。
ゲノム初期化に伴う点突然変異と活性酸素

(1)ゲノム初期化依存的point mutationの解析ゲノム初期化依存的point mutationを観察するためには、初期化以前(体細胞がin vivoあるいはin vitroで分裂中)に既に存在したpoint mutationと見分ける必要がある。そこで我々は、variant allele frequency (VAF)に注目し、iPS細胞の全ゲノムシーケンシング解析を行った。VAF50%のmutation(mutation/wild)は、全ての細胞の片方のアリルに存在することを意味するが、発生時期が初期化以前か後か見分けられない。そのため、半数の細胞の片アリルに存在するmutation、すなわち、VAF25%及びそれ以下のmutationの存在を検証し、更に、その数と質を明らかにすることに取り組んだ。全ゲノムシーケンシングで得られた変異の一部に関し、PCR産物のdeep sequencingによりVAFを決定した。その結果、多くの25%以下のmutationの存在が明らかになった。更には、樹立したマウスiPS細胞コロニーから単一細胞由来の複数のサブラインを樹立し、サブライン同士の共通のmutationを同定することにより、細胞系譜と変異蓄積の履歴を明らかにした。我々はiPS細胞に見られる変異が活性酸素等で生じるユニークなものである事を見出している。そこで、point mutationの原因と予測されるROSおよび8-oxoguanineの検出を試みた。計画通りの実験を行うことができた。引き続き、iPS細胞変異の原因の解明を行う。更に、これまで、全てマウスiPS細胞樹立実験系の解析を行ってきたが、新たにヒトiPS細胞樹立実験系を導入し、変異の解析を実施する。
インドネシアにおける断層運動並びに火山地帯における地殻変動の研究

Lembang断層は、ジャワ島西部において地質学的また地形的に顕著な断層の一つであり、その西方への延長上に位置する地質断層であるCimanndiri断層とともに、この地域のテクトニクスを支配する重要な構造である。さらに、Tangkubanperahu火山などの火山活動や地熱活動も活発である。これらの地域における地殻変動と断層運動を研究するために、バンドン工科大学およびインドネシア国立測量地図局のGPS基準点を基準として反復精密測位を実施した。8-9月に2観測を行い、Bojonglopang、Sagaranten、Pelabuhanratu、Ciawi、LipiKiaradua、CisaatおよびLembangの精密測位を実施した。さらに10-11月には2観測を行なった。ここでは、1993年の測位に引き続く第2回目の観測であると同時に、両断層を跨いで広域に基線網をカバーすることを配慮して、観測プログラムを設定することとし、バンドン工科大学を基準点とし、Tugu、Leles、Ciawi、Ciatr、CibodasおよびNagregの相対測位を実施した。このほか、バンドン工科大学においては、10月25日から11月1日までGPS精密測位観測と平行して、気圧、気温および相対湿度の連続観測を行い、GPS衛星からのマイクロ波電波の伝播遅延誤差に関する研究のための基礎資料を収録した。GPS観測は、1セッションを6時間とし、このセッション中約1時間毎にそれぞれの地点では携帯型測器によって気圧、気温および相対湿度を測定した。GPS測位資料の解析結果は、Cimandiri断層の北側約50kmに位置する国立測量地図局を基準とした場合、Cimandiri-Lembang断層の北側に位置するPerabuhanratu、Sukabumiなどは20mm/y程度の東方変位を示すのに対し、同断層の南側のバンドン、Garut、Sagarantenなどでは10-20mm/yのほぼ北向きの変位を示している。このことは、インド・オーストラリア・プレートのジャワ島下への沈み込みに伴う歪が同地域において卓越していることを意味している。現段階ではまだ確定的ではないが、Cimandiri断層-Lembang断層周辺におけるずれ歪の量は周辺に較べて大きく、定常的なクリープ変位がなければ、この地域に応力の蓄積がなされていると推論できる。この結果は、地殻変動速度と断層変位、およびTangkubanperahu火山をはじめとする周辺の火山活動周期、並びにKamojang地熱地帯の活動などとの対比研究を進めるための基礎的な資料となる。地殻変動の観測と同時に、地殻構造を知ることは変動の原因の究明のみならずテクトニクスの研究に非常に重要である。このため、本年度はラコストG-876重力計1台を使用して、日本・インドネシア間重力測定およびインドネシア国内重力測定を実施した。国内測定のうち、ジャカルターバンドン間の測定は、旅程の都合上、往路と復路それぞれの片道観測を1本の往復測定とみなして処理を行なった。国内測定はバンドン市の地質博物館内にある重力基準点を基点としてデータ処理を行なった。1993年に、京都大学防災研究所所有のラコステG-605重力計と平行して実施した重力観測点のうち、本年度に測定を行なった7点、すなわち、Narita、Jakarta T1-A、Jakarta T2-E、Ciawi GPS、Bandung DGO、Tangu GBO6およびLembang GPSの各点についての93年の結果との差の2乗平均は、0.011mgalであった。これは、前回93年の測定および今回の測定が通常の精度をもって実施できたことを示すものであると考えられる。将来、重力計の目盛り検定が一層精密に行なわれるならば、本研究の結果は日本-インドネシアのより正確な結合を与えることになる。次に、93年度に観測されていなかったGPS観測点Sukanagaraにおいて観測を行なった。なお、これに際して、Cianjur、Cibeber、Campakaなどの6補点を新設した。以上、計14観測点の重力値をNarita GSIにおける重力値を基準として決定することができた。GPS観測が、主として水平位置の精密決定を行なうのに対して、重力測定の結果は、地殻変動の垂直成分の観測とその変動機構を解明するための基本資料となるものである。

このほか、バンドン工科大学においては、10月25日から11月1日までGPS精密測位観測と平行して、気圧、気温および相対湿度の連続観測を行い、GPS衛星からのマイクロ波電波の伝播遅延誤差に関する研究のための基礎資料を収録した。GPS観測は、1セッションを6時間とし、このセッション中約1時間毎にそれぞれの地点では携帯型測器によって気圧、気温および相対湿度を測定した。GPS測位資料の解析結果は、Cimandiri断層の北側約50kmに位置する国立測量地図局を基準とした場合、Cimandiri-Lembang断層の北側に位置するPerabuhanratu、Sukabumiなどは20mm/y程度の東方変位を示すのに対し、同断層の南側のバンドン、Garut、Sagarantenなどでは10-20mm/yのほぼ北向きの変位を示している。このことは、インド・オーストラリア・プレートのジャワ島下への沈み込みに伴う歪が同地域において卓越していることを意味している。現段階ではまだ確定的ではないが、Cimandiri断層-Lembang断層周辺におけるずれ歪の量は周辺に較べて大きく、定常的なクリープ変位がなければ、この地域に応力の蓄積がなされていると推論できる。この結果は、地殻変動速度と断層変位、およびTangkubanperahu火山をはじめとする周辺の火山活動周期、並びにKamojang地熱地帯の活動などとの対比研究を進めるための基礎的な資料となる。地殻変動の観測と同時に、地殻構造を知ることは変動の原因の究明のみならずテクトニクスの研究に非常に重要である。このため、本年度はラコストG-876重力計1台を使用して、日本・インドネシア間重力測定およびインドネシア国内重力測定を実施した。国内測定のうち、ジャカルターバンドン間の測定は、旅程の都合上、往路と復路それぞれの片道観測を1本の往復測定とみなして処理を行なった。国内測定はバンドン市の地質博物館内にある重力基準点を基点としてデータ処理を行なった。1993年に、京都大学防災研究所所有のラコステG-605重力計と平行して実施した重力観測点のうち、本年度に測定を行なった7点、すなわち、Narita、Jakarta T1-A、Jakarta T2-E、Ciawi GPS、Bandung DGO、Tangu GBO6およびLembang GPSの各点についての93年の結果との差の2乗平均は、0.011mgalであった。これは、前回93年の測定および今回の測定が通常の精度をもって実施できたことを示すものであると考えられる。将来、重力計の目盛り検定が一層精密に行なわれるならば、本研究の結果は日本-インドネシアのより正確な結合を与えることになる。次に、93年度に観測されていなかったGPS観測点Sukanagaraにおいて観測を行なった。なお、これに際して、Cianjur、Cibeber、Campakaなどの6補点を新設した。以上、計14観測点の重力値をNarita GSIにおける重力値を基準として決定することができた。GPS観測が、主として水平位置の精密決定を行なうのに対して、重力測定の結果は、地殻変動の垂直成分の観測とその変動機構を解明するための基本資料となるものである。
介護家族の介護価値を高める援助に関する研究

在宅療養者を介護する家族が介護体験を肯定的に捉え、介護に関する価値観を高めることを促進する方法を追究するために、家族の介護体験の内容と認識、その家族を援助する看護職者およびホームヘルパーの介護意識、介護家族が居住する地域の住民の介護意識の実態を明らかにした。その結果、介護家族のうちの主介護者の介護体験から得る肯定的な認識の内容の構成は、介護対象者へのケアの方法、ケアに関わる意識の変化、家族・親族との情緒的な結びつきの確認・強化、外部支援者・サービスに対する肯定的な評価、主介護者自身の健康生活に関する認識、主介護者の介護価値の認識、介護に関する社会施策への意見から成っていた。このうち、ケアの方法が最も多く、相手の気持ちや意志を尊重し、要望に添って対応していることが明らかになった。主介護者の介護体験と認識として看護職者が捉えているものは、介護に取り組む意識・介護受容、ケアの方法、家族関係に関することから成っており、主として主介護者の看護意識・受容に関することが多かった。また、実施していた援助では、共感的・肯定的な係わりが多かった。ホームヘルパー自身の介護に関する認識の内容は、家族の能力に応じた援助や家族への援助の必要性等の援助のあり方、介護対象者や介護家族についての理解、介護に関する理解の深まりや介護価値の認識から成っており、介護家族との係わり等の援助体験から認識を深めていることが明らかになった。この地域の40歳64歳の地域住民は、半数が既に介護を実施しており、8割は身近で介護を見たりした経験があった。そして、殆どのものが、介護は近い将来直面することと認識していた。今後この地域において住民の介護価値を高めるためには、介護途上にある人だけでなく、住民同士が介護体験を共有し、介護することの意味を認識する機会づくりが有効であると考えられる。本研究は、介護家族を援助する方法を追究するために、家族における介護体験の意味を明らかにして、介護価値を高めるための援助を検討することを目的としている。本年度は、介護家族の意識や態度に影響を与える一般住民の介護意識に関する調査を実施した。急速に高齢化が進行中(老年人口割合19%)のK市の4064歳の住民を対象として、対象特性(性,年齢,職業,家族形態,介護経験の有無,居住期間,近隣との付き合い等)、老親介護実施に関する意識(介護参加意識,実施可能介護行為等)、外部からの介護協力者の受け入れ意識(介護職などの利用希望,依頼希望介護行為等)、介護協力意識(近隣宅への介護協力意識、協力可能介護行為等)、介護への関心・意見等について、質問紙による調査を実施した。その結果、290人(男140人、女150人)から回答を得た。介護経験あり49%、介護は近い将来直面する問題である89%、介護体験は自分や家族にプラスになる86%であり、介護を自分の身近なこととして考えている。1人以上の老親が生存している224人中、43%には介護経験があった。老親介護を家族皆で共同で等分にしたいが53%(男65%、女40%)、自分が中心となって世話したいが22%(男7%、女40%)、他の家族が中心となるが18%であり、男は家族が共同して行うというものが多く、女は家族が共同してと自分が中心でというものが同率であるが、義父母の介護では後者の割合が高かった。介護経験のあるものはないものに比べて、家族が共同して行うというものが多く、自分が中心となるというものが少なかった。家族以外の介護協力者を希望するものは56%、希望しないものは19%で、性・年齢・介護経験による差はなかった。

近隣宅への介護協力の意志では、67%が手伝うと答えていた。先行研究と比較すると、外部支援を得て介護するというものが多く、介護経験あり群はなし群に比して、家族が共同して介護することを希望しているものが多いことが特徴である。本年度は、家族介護者の介護体験内容とその認識の肯定的な側面、保健婦・看護婦およびホームヘルパーの介護に関する認識を調べた。調査対象者は、主介護者とその世帯を援助している看護職者およびホームヘルパーとした。介護対象者の疾患・症状、年齢、続柄は、主介護者の体験や認識に強く影響すると推測できるので、可能な限りこれらが異なる対象を選定し、半構成的な面接を実施した。その結果、主介護者37人(男8・女29、20歳代2人・30歳代2人・40歳代4人・50歳代7人・60歳代8人・70歳代8人・80歳代以上5人、配偶者16人・実子10人・義子9人)に面接できた。介護体験の内容は、介護対象者の心身状態・要望に添った介護方法の工夫、問題を予測した対処、介護方法の効率化、他の家族員の介護分担・精神的な支援、介護対象者からの感謝、自分のために費やす時間をもつ、自分自身の健康管理、自分自身の客観視、暮らし難さの体験、諸サービスの活用等が抽出された。また認識面では、実施介護への自信、自分の生き方を現実的に考える、人間にとっての社会性維持の重要性を実感、家庭に認められていることを実感・家庭への感謝、外部支援者に認められていることを実感、介護を生活の一部とする、介護対象者を受容する、他の家族員への介護体験の波及効果の認識等であった。看護職者およびホームヘルパーへの調査では、援助世帯の家族の体験や認識をどのように捉えているか、どのような援助体験が、自身の介護に対する認識を高めているか、援助内容は家族の肯定的な認識を促すことにどのように作用しているかを捉えるために半構成的な面接を実施した。主介護者に面接できた37世帯中、看護職者が援助していたのは33世帯であり、その内29世帯について11人(保健婦5人・看護婦6人、介護経験あり者5人)から、ならびにホームヘルパーが援助していた10世帯中8世帯について7人(内介護経験あり者2人)から情報収集できた。1.本年度は、平成9年度に行った調査の分析を行い、以下の2点について学会発表を行った。1)家族介護者の介護体験内容とその認識の肯定的な側面に関する調査の対象者のうち、親を介護している20-30歳代の女性の主介護者6人の介護体験内容と認識について分析した。その結果、この年代に特徴的なこととして、介護と結婚・出産・育児という介護者自身のライフイベントおよび仕事とのバランスをとることが課題であること、家族・親族との人間関係を構築し結びつきを強化する機会となること、また子ども世代への教育的な機会となることが明らかになった。2)ホームヘルパーの介護の認識に関する調査は、ホームヘルパー7人を対象として、介護についての認識内容を調べた。その内容は、対象者とその家族に対する援助に関するもの、対象者についての人間としての理解を深めているもの、ホームヘルパー自身の問題として介護を捉え自覚しているもの、介護とは何かを深めているものなどで構成されていた。これらの認識は、ホームヘルパーとして家庭に出向き、援助を実施する過程で、対象者や家族との話や、援助に対する反応の観察などから得ていることが明らかになった。2.本年度の新規調査として、家族介護者の介護に関する認識の変化のプロセスに関する調査を行った。
鍛造Ｎｉ基超合金におけるγ’相の析出形態と格子ミスフィット

Ni基合金は優れた高温強度と耐酸化性を有することから、温室効果ガスの排出削減や化石燃料の使用削減に最も寄与する重要な材料である。そのため、この合金の長時間の熱暴露による機械的性質の劣化や、その原因になる組織変化を調査することは非常に重要である。以上から本研究では組織形態に及ぼす格子ミスフィットの影響を調査した。商用Ni基合金の中では比較的単純な組成を有するInconel X-750 (Ni-15Cr-7Fe-1.5Al-3Ti-1Nb)を基本とし、そのTi/Al含有比を0.3-1.0に、またその総量を4.50ー9.00 at%に調整した合金をアーク溶解によって用意した。この試料に溶体化熱処理および1073 K/100 h, 1173 K/ 10 hの時効熱処理を施し、析出組織を得てその定量化を行った。AlとTiの比を変化させることでγ母相およびγ'析出相の格子定数が変化し、異なる格子ミスフィットを持つ合金を得た。この試料に対し、モーメント不変量と呼ばれる画像特徴量を用いることで、その形状およびその分布を大量に解析することに成功した。その結果、格子ミスフィットが高い合金においてγ'析出相の形状は立方体状に近づく傾向を確認するとともに、約5%を上回るγ'析出相体積率を示し高い格子ミスフィットを有する合金において、粒子同士が隣接することによりその形状にも影響を及ぼすことを明らかにした。この合金はγ'析出相の体積率は5-30%程度を示すが、10%以上の体積率を有し、かつTiの組成が元も多い合金において顕著に隣接し、最も立方体状化したγ'析出相が得られる。これはTiの添加量が最も多い合金は最も高い格子ミスフィットを示すため、それに由来する析出物周辺の弾性場の影響によるものと考えられる。28年度が最終年度であるため、記入しない。現代のエネルギー問題を緩和させるため、次世代エネルギーの開発と共に、現在最も重要な発電方法である火力発電の高効率化は非常に重要である。火力発電の高効率化は蒸気温度の高温化によって達成できることから、現在最も高温強度に優れるNi基合金の変形機構を理解することにより、石炭火力発電の高効率化と寿命予測技術へ貢献する。本研究では組織形態に及ぼす機械加工・応力の影響を調査した。試料に応力を加えることで応力場を生じさせ、組織形態に及ぼすミスフィットの影響を考察した。材料中の応力場の存在は、γ'相の形状に影響を及ぼさないが、分布には影響を及ぼすこと、またη相の晶癖面の核生成頻度に影響を及ぼすことを明らかにした。本研究の供試Ni基合金Inconel X-750では適切な熱処理を施すと、γ母相中に立方体状のγ'相が微細分散した組織を呈する。その条件である1173 K / 10 hの熱処理を24 MPaの引張の応力負荷をしながら施すと、析出するγ'相の粒子は引張り軸方向にもっとも近い<100>方位に隣接する傾向をもつ。これは弾性論的考察により析出物粒子が母相中に整合析出するとそのまわりに格子ミスフィットと負荷応力が相互作用して異方的な弾性ひずみ場が生じ、その弾性ひずみエネルギーの低減する範囲に優先的に核生成するためである。また、本合金に高温である900°Cの長時間の時効を施すと、金属間化合物であるη相が板状に析出する。η相の板の方向は母相との格子ミスフィットに起因するミスフィットひずみを含めた全ひずみが最小となる、応力軸と45°の角度をなす方向に分布する傾向があることを明らかにした。これらの析出相の分布は全ひずみを低減させる形態である。また金属間化合物η相は非常に脆く、クリープ強度を低下させることが報告されているため、これらの析出形態の変化はクリープ強度を低下させることが予想される。現代のエネルギー問題の根幹は化石燃料の大量使用であり、次世代エネルギーの開発と共に、現在最も重要な発電方法である火力発電の高効率化は非常に重要である。火力発電の高効率化は原理上、蒸気温度の高温化によって達成できることから、現在最も高温強度に優れるNi基合金の組織形成機構を理解することにより、石炭火力発電の高効率化と寿命予測技術へ寄与する。本研究では組成を制御した合金の作成により組織形態に及ぼす格子ミスフィットの影響を調査した。Ni基合金試料のAlとTiの比を変化させることで構成相の格子定数が変化し、異なる格子ミスフィットを持つ合金を得た。この試料に1073 K, 1173 Kの時効熱処理を施し、析出組織を得てその定量化を行った。析出相の面積率は合金組成のAl分率が増加すると、1173 Kにおいては基本合金以外の試料で0になる。また、1073 Kにおいては単調に減少し、Al分率1において4 %程度に達する。これより同様のAl, Ti添加量において同じ体積率の条件下による析出物形態の評価を行うことは困難である。一方、同試料における析出相の立方体状化の程度を表現して定義した形状パラメーターの変化である。1073 K時効材において形状パラメーターの値はAl分率に依存しない。Alを添加すると析出物の格子ミスフィットは増大することが知られていることから、格子ミスフィットは析出物形状に依存しないと考えられる。

この傾向は鋳造型のNi基合金における結果と異なり、鍛造型のNi基合金を設計する際はさらなる研究の必要性必要性が示唆される。鍛造Ni基合金において、γ'析出相の析出形態におよぼす格子ミスフィットの値の影響は小さい。これは析出物の体積率が小さいためである可能性がありさらなる析出形態の決定メカニズムの解明を要する。本年度はNi基超合金の組成を制御することでγ'相の組織形態におよぼす格子ミスフィットの影響を調査することが目的である。実際に組成を制御した合金の作製や組織形態の定量化に成功し、目的を達成したことは概ね期待通りである。しかし、影響の程度は想定していたものより小さくより詳細な観察や検証を強いられているため、期待を大きく上回る成果ではない。Ni基合金は優れた高温強度と耐酸化性を有することから、温室効果ガスの排出削減や化石燃料の使用削減に最も寄与する重要な材料である。そのため、この合金の長時間の熱暴露による機械的性質の劣化や、その原因になる組織変化を調査することは非常に重要である。以上から本研究では組織形態に及ぼす格子ミスフィットの影響を調査した。商用Ni基合金の中では比較的単純な組成を有するInconel X-750 (Ni-15Cr-7Fe-1.5Al-3Ti-1Nb)を基本とし、そのTi/Al含有比を0.3-1.0に、またその総量を4.50ー9.00 at%に調整した合金をアーク溶解によって用意した。この試料に溶体化熱処理および1073 K/100 h, 1173 K/ 10 hの時効熱処理を施し、析出組織を得てその定量化を行った。AlとTiの比を変化させることでγ母相およびγ'析出相の格子定数が変化し、異なる格子ミスフィットを持つ合金を得た。この試料に対し、モーメント不変量と呼ばれる画像特徴量を用いることで、その形状およびその分布を大量に解析することに成功した。その結果、格子ミスフィットが高い合金においてγ'析出相の形状は立方体状に近づく傾向を確認するとともに、約5%を上回るγ'析出相体積率を示し高い格子ミスフィットを有する合金において、粒子同士が隣接することによりその形状にも影響を及ぼすことを明らかにした。この合金はγ'析出相の体積率は5-30%程度を示すが、10%以上の体積率を有し、かつTiの組成が元も多い合金において顕著に隣接し、最も立方体状化したγ'析出相が得られる。これはTiの添加量が最も多い合金は最も高い格子ミスフィットを示すため、それに由来する析出物周辺の弾性場の影響によるものと考えられる。本年度ではNi基調合金の組織形態に及ぼす機械加工・応力の影響を調査することが目的である。このために試料に応力を加えることで応力場を生じさせ、組織形態に及ぼすミスフィットの影響を調査・考察した。本研究の主な目的である調査は滞りなく行うことができ、材料中の応力場の存在は、γ'相の形状に影響を及ぼさないが、分布には影響を及ぼすこと、またη相の晶癖面の核生成頻度に影響を及ぼすことを明らかにすることができた。しかし、その定量的評価や、重大な影響を及ぼしていると予想される弾性論的議論は行うことができなかった。このことから定性的な議論に留まっている問題があり、次年度の研究計画と平行して格子ミスフィットと組織形態の関係を明らかにする理論を構築することが必要である。来年度は本研究の最終段階として、Ni基合金における析出物形態およびその安定性におよぼす格子ミスフィットに起因する析出物周りの弾性場の影響を明らかにする。
角化細胞の分化におけるプラキン・ファミリー分子の関与:新たな癌治療への基礎的研究

各種皮膚がんに対する新たなる治療の開発を求めて、がんを分化に導いてがんの治療をおこなうという考えに基づき、基礎的な研究をおこなった。表皮細胞がもつプラキン・タンパク質が、がん細胞の増殖を抑え、分化させる可能性を示唆する結果を得た。表皮角化細胞は「角化」という他の細胞系にはみられない特徴的な細胞分化過程をたどる運命付けられた細胞である。プラキン・ファミリーはその発現時期が表皮角化細胞の分化と密な関連があることが指摘されている。しかし、プラキン・ファミリーの機能やその動的挙動と表皮角化細胞の分化についての研究は未だ皆無である。今回、私共はプラキン・ファミリーの機能・動的挙動と表皮角化細胞の分化との関係を明らかにするために、培養細胞系を用いた研究を計画した.組み換えタンパク質を用いた系および培養細胞発現系において、プラキン・ファミリーと中間径線維との結合性についての検討をおこなった。エンボプラキン、ペリプラキンおよびデスモプラキンはTritonx-100に不溶性の中間径線維との複合体を形成したが、基底細胞型のプラキン・ファミリーであるプレクチンとBPAG1はTritonx-POに可溶性であった。これらの結果から、各プラキン・ファミリーと中間径線維との結合性の強度に差異があることが明らかになった。また、結合強度だけでなく、各プラキン・ファミリーの中間径線維結合ドメイン配列も各々異なる部位があることが判明した。その結果、各プラキン・ファミリー・メンバーにより、中間径線維との結合様式に差異があることが明らかになった。中間径線維との結合様式にプラキン・ファミリーごとに差異があることから、プラキン・ファミリーの機能・動的挙動と表皮角化細胞の分化との密な関連性が示唆された。表皮角化細胞は「角化」と呼ばれる、他の細胞系にはみられない特徴的な細胞分化過程を運命付けられた細胞である。生体内で、角化細胞は表皮という構造を構成する。表皮の最外層は、角質という強固な構造をもつ。「角化」という過程は、生体の最外壁である皮膚においての重要な防御をになう角質層を形成すること、すなわち角化細胞の最終分化の目的は、この強固な角質を形成することであるともいえる。角化細胞の分化過程には様々な転写因子や機能蛋白が関与していることが明らかになりつつある。今回、私共はプラキン・ファミリーの機能・動的挙動と表皮角化細胞の分化との関係を明らかにするために、培養細胞系を用いた研究を計画した。組み換えタンパク質を用いた系および培養細胞発現系において、プラキン・ファミリーと中間径線維との結合性についての検討をおこなった。径線維との結合様式にプラキン・ファミリーごとに差異があることから、プラキン・ファミリーの機能・動的挙動と表皮角化細胞の分化との密な関連性が示唆された。本研究は、プラキン・ファミリーの機能と表皮角化細胞の分化との関連性について検討おこなったものである。表皮角化細胞は「角化」という他の細胞系にはみられない特異な分化過程をたどる運命付けられた細胞である。生体内において角化細胞は表皮という構造を構成する。表皮の最外層は、角質層という強固な構造をもつ。「角化」という過程は、生体の最外壁である皮膚においての重要な防御をになうこの角質層を形成することであるともいえる。近年、角化細胞の分化過程には様々な転写因子や機能蛋白が関与していることが明らかにされつつある。以前からプラキン・ファミリーはその発現時期が表皮角化細胞の分化と密な関連があることが指摘されてきたが、プラキン・ファミリーの機能やその動的挙動と表皮角化細胞の分化との関連についての研究は未だ皆無であった。今回、私共はプラキン・ファミリーの機能・動的挙動と表皮角化細胞の分化との関係を明らかにするために、おもに培養細胞系を用いた研究をおこなった。前年度に組み換えタンパク質を用いた系および培養細胞発現系において、プラキン・ファミリーと中間径線維との結合性についての検討をおこない、その結果、各プラキン・ファミリー・メンバーと中間径線維との結合様式に差異があることを明らかにした。今年度はさらに検討をすすめ、各プラキン・ファミリー安定発現細胞を用いた系を用いることによって、プラキン・ファミリーの各々の組み合わせた安定発現により細胞形態や分化マーカーの発現に差異が生じることを示唆する結果が得られた。本研究によりプラキン・ファミリーの機能・動的挙動と表皮角化細胞の分化との密な関連性が示唆された。
フロス制御によるフライアッシュの品質管理とこれを使用したコンクリートの特性

浮遊選鉱法によるマイクロバブルを使用した循環式未燃カーボン除去装置を小型機(容量5l)から中型機(容量130l)まで段階的に開発してその装置の性能を評価した結果,中型未燃カーボン除去装置は未燃カーボンの除去に効果的であり,未燃カーボン除去後の灰の成分は,未燃カーボン量の減少以外,原粉とほとんど変化しなかった.また,未燃カーボンを除去したフライアッシュを使用したフライアッシュスラリーコンクリートの力学性状は,通常のフライアッシュを使用したコンクリートの力学性状と同様の傾向を示した.浮遊選鉱法によるマイクロバブルを使用した循環式未燃カーボン除去装置を小型機(容量5l)から中型機(容量130l)まで段階的に開発してその装置の性能を評価した結果,中型未燃カーボン除去装置は未燃カーボンの除去に効果的であり,未燃カーボン除去後の灰の成分は,未燃カーボン量の減少以外,原粉とほとんど変化しなかった.また,未燃カーボンを除去したフライアッシュを使用したフライアッシュスラリーコンクリートの力学性状は,通常のフライアッシュを使用したコンクリートの力学性状と同様の傾向を示した.フロス制御による石炭灰中の未燃カーボンを除去するため,未燃カーボンの除去装置を開発し,その装置の性能を検証すると共に,石炭灰中の未燃カーボン除去の最適条件を検討した結果,次の知見を得た.散気管を用いて石炭灰中の未燃カーボンを除去しても,回収したテール灰の強熱減量が減少する傾向が窺えず,この方法では未燃カーボンを除去しにくいことが明なになった.マイクロバブル発生装置を使用して未燃カーボン除去を行った場合,マイクロバブルは一般的な気泡より小さく,気泡粒径分布のばらつきが小さいので,散気管を用いた時より優れた未燃カーボン除去効果が確認できた.さらに,循環型マイクロバブル発生装置を使用すると,全ての石炭灰について強熱減量2%以下に低減でき,開発した未燃カーボン除去装置の有効性が検証できた.以上の実験室実験の結果を受けて,実機プラントタイプのフロス制御による未燃カーボン除去装置を設計・製造した.1種類の石炭灰に対して予備実験を実施したところ実験室実験同様,強熱減量を2%以下に低減できた.フライアッシュを大量に外割混合したコンクリートの力学特性を把握するため,単位フライアッシュ量と水セメント比をパラメータとしてその力学特性を実験室実験により検証した結果,次の知見を得た。標準養生における圧縮強度と単位フライアッシュ量の関係は,材齢7日,28日では直線で近似でき,材齢91日,160日は双曲線で近似できた.本研究の範囲内で養生条件に関わらず,水和による水酸化カルシウムの生成は材齢28日までにピークをむかえており,フライアッシュによるポゾラン反は91日までに,活発化していないことが推測される.本研究の範囲内で気体吸着法における細孔径分布は標準養生,40°C気中養生ともに30nm付近での細孔容積と圧縮強度に相関が認められた.また,200nmまでの範囲ではより小さな細孔容積が多いほど圧縮強度が大きくなる傾向があった.平成20年度に開発した小型未燃カーボン除去装置の技術を利用して実験室用の中型未燃カーボン除去装置を開発してその装置を運転し,その装置によって改質されたフライアッシュを使用したフライアッシュスラリーコンクリートの力学性状を確認した.その結果,次の知見を得た.中型未燃カーボン除去装置と既往の小型未燃カーボン除去装置の主な変更点は,装置の大きさ・循環装置の変更・フロス灰の除去方法である.まず,装置の大きさに関して,既往の装置は0.30.5kgのフライアッシュが処理可能であったのに対し,この装置では1540kgのフライアッシュが処理可能となった.装置の容量は150lである.循環装置の変更に関して,既往の装置ではローラーポンプであったが,この装置ではより循環能力が高い渦巻き式循環ポンプを導入した.フロス灰の除去方法に関して,既往の装置は装置上部からの手動除去であったが,この装置は上部からフロス灰をオーバーフローさせることで自動的に除去する仕組みを導入した.マイクロバブル発生装置を装置側面に配置することにより渦流を発生させるようにしている.この渦流によりフライアッシュ中の未燃カーボンを分離させ,効果的に未燃カーボンを除去することが可能となった.さらに渦流によりフロス灰を自動的に排出可能としている.開発した装置を運転することにより,強熱減量7%程度のフライアッシュを強熱減量3%以下に改質できた.最も強熱減量が低減した区間は,浮遊選鉱開始から30分間の区間で,それ以降は非常に緩やかに強熱減量が低減していた.今回開発した装置でも浮遊選鉱法による未燃カーボン除去において,フライアッシュの成分への影響はほとんどなく,実用性があることが示された。また,未燃カーボンを除去したフライアッシュを使用したフライアッシュスラリーコンクリートの力学性状は,通常のフライアッシュを使用したコンクリートの力学性状と同様の傾向を示した.フライアッシュ中の未燃カーボン除去において平成20年度に開発した中型未燃カーボン除去装置を使用して前処理及び浮遊選鉱時間の短縮,装置の処理能力,薬剤添加率の最適条件を検討した.これらを明らかにすることにより,経済面,環境面を考慮し実用化に役立てることを目的とした.さらに,実機未燃カーボン除去装置を設計した,また,未燃カーボンを除去したフライアッシュをスラリー状態のまま使用したフライアッシュスラリーコンクリートの力学性状及び耐久性状を確認した.

その結果,次の知見を得た.前処理時間及び浮遊選鉱時間を短縮しても,フライアッシュの強熱減量低減に影響がなく,前処理時間及び浮遊選鉱時間をそれぞれ30分に短縮することが可能となった.処理濃度を高くしても,テール灰の強熱減量への影響が少ないことが明らかとなった.効率とコストの両面を考慮した最適な薬剤添加率は,灯油3%,パイン油0.2%であり,これらの条件は既往の条件よりも灯油40%,パイン油約33%の低減になった.フライアッシュを1t処理すると考えた場合,今回の処理条件を適用すると,薬剤コスト,電気使用量込みで,既往の条件に比べ処理コストを約40%削減できることが明らかになった.中型未燃カーボン除去装置をベースモデルとして実機未燃カーボン除去装置を設計した.未燃カーボンを除去したフライアッシュを使用したフライアッシュスラリーコンクリートの力学性状は,通常のフライアッシュを使用したコンクリートの力学性状と同様の傾向を示し,圧縮強度と静弾性係数は,概ねRC構造計算規準式で評価できた.フライアッシュスラリーコンクリートは通常のフライアッシュを使用したコンクリートと同様の傾向を示し,乾燥収縮低減に寄与した.
チタン合金補綴物の耐摩耗性と切削除去効率に関する基礎的研究

近年,チタンは生体親和性に優れることから,クラウンブリッジやパーシャルデンチャーのフレームワークに積極的に適用されつつある.しかしながら,チタン同士を特に同種のチタンクラウンを咬合させた場合,著しい咬耗が生じることが知られていおり,臨床においてもしばしば観察されている.これまでのチタンの歯科応用に関する研究は鋳造性,機械的強度,加工性・研磨性など,主として補綴物の製作過程を対象として行われていた.結果的に十分な臨床応用が可能となったが,補綴物は口腔内に装着してからの評価が重要であり,装着後の長期安定性と,反対に変化が生じた場合の対応が容易なことが求められている.そこで本研究は,固定性補綴物として適用した場合の必要条件である耐摩耗性とクラウン撤去時の容易性について,一見相反する性質を両立するチタン合金あるいは対合との組み合わせを検討したものである.本研究では市販の純チタン5種類(grade III, IV,快削性チタン,3at%銅含有,5at%銅含有),α+βチタン合金2種類(Ti-6Al-7Nb, Ti-6Al-4V),人工関節等で医療分野にて利用されているβチタン合金3種類(Ti-15Mo-2.8Nb-0.2Si(Timetal 21 SRx), Ti-13Nb)-13Zr, Ti-15V-3Cr-3Sn-3Alおよびコントロールとして12%Au-Ag-Pd合金を選択,使用した.試料は短冊状プラスティックパターン(2.5×10.0×30.0mm)をもとに鋳造製作し,化学研磨,サンドブラスト処理を行った.その後,タービンを装着した切削試験機により5秒間注水下にて試料の切削を行った.なお,切削試験機は一定の荷重下でしかも正確な切削時間を調整できるように独自開発し,カーバイドバー,TiNコーティングカーバイドバー,ダイヤモンドポイントを用いた切削を行った.切削試験後は摩耗試験と同様に重量変化から試料の切削量を換算し,試料の切削面,使用後のバー表面,チタン試料切削片のSEM観察を行った.その結果,銅含有チタン合金やα+βチタン合金であるTi-6Al-7NbとTi-6Al-4Vは,他のチタン合金に比較して切削性に優れており,その有効性が示唆された.近年,チタンは生体親和性に優れることから,クラウンブリッジやパーシャルデンチャーのフレームワークに積極的に適用されつつある.しかしながら,チタン同士を特に同種のチタンクラウンを咬合させた場合,著しい咬耗が生じることが知られており,臨床においてもしばしば観察されている.これまでのチタンの歯科応用に関する研究は鋳造性,機械的強度,加工性・研磨性など,主として補綴物の製作過程を対象として行われていた.結果的に十分な臨床応用が可能となったが,補綴物は口腔内に装着してからの評価が重要であり,装着後の長期安定性と,反対に変化が生じた場合の対応が容易なことが求められている.そこで本研究は,固定性補綴物として適用した場合の必要条件である耐摩耗性とクラウン撤去時の容易性について,一見相反する性質を両立するチタン合金あるいは対合との組み合わせを検討したものである.本研究では市販の純チタン5種類(grade III, IV,快削性チタン,3at%銅含有,5at%銅含有),α+βチタン合金2種類(Ti-6Al-7Nb, Ti-6Al-4V),人工関節等で医療分野にて利用されているβチタン合金3種類(Ti-15Mo-2.8Nb-0.2Si(Timetal 21 SRx),Ti-13Nb-13Zr, Ti-15V-3Cr-3Sn-3Alおよびコントロールとして12%Au-Ag-Pd合金を選択,使用した.試料は市販の上下顎第一大臼歯レジン歯を複製し,鋳造パターンの製作を行い,現有設備のチタン鋳造機を用いて,上記金属により計11種類の金属歯を鋳造製作した.化学研磨,サンドブラスト処理後,改良を加える摩耗試験機に上下の金属歯を装着し,5万回までの摩耗試験を行い,試験前後の重量変化から金属歯の摩耗量を換算した.試験条件は荷重量5kg,垂直,水平滑走距離ともに2mmとし,注水下にて行った.その結果,α+βチタン合金であるTi-6Al-7NbとTi-6Al-4Vは,他のチタン合金に比較して耐摩耗性に優れており,その有効性が示唆された.近年,チタンは生体親和性に優れることから,クラウンブリッジやパーシャルデンチャーのフレームワークに積極的に適用されつつある.しかしながら,チタン同士を特に同種のチタンクラウンを咬合させた場合,著しい咬耗が生じることが知られていおり,臨床においてもしばしば観察されている.これまでのチタンの歯科応用に関する研究は鋳造性,機械的強度,加工性・研磨性など,主として補綴物の製作過程を対象として行われていた.結果的に十分な臨床応用が可能となったが,補綴物は口腔内に装着してからの評価が重要であり,装着後の長期安定性と,反対に変化が生じた場合の対応が容易なことが求められている.そこで本研究は,固定性補綴物として適用した場合の必要条件である耐摩耗性とクラウン撤去時の容易性について,一見相反する性質を両立するチタン合金あるいは対合との組み合わせを検討したものである.

本研究では市販の純チタン5種類(grade III, IV,快削性チタン,3at%銅含有,5at%銅含有),α+βチタン合金2種類(Ti-6Al-7Nb, Ti-6Al-4V),人工関節等で医療分野にて利用されているβチタン合金3種類(Ti-15Mo-2.8Nb-0.2Si(Timetal 21 SRx), Ti-13Nb)-13Zr, Ti-15V-3Cr-3Sn-3Alおよびコントロールとして12%Au-Ag-Pd合金を選択,使用した.試料は短冊状プラスティックパターン(2.5×10.0×30.0mm)をもとに鋳造製作し,化学研磨,サンドブラスト処理を行った.その後,タービンを装着した切削試験機により5秒間注水下にて試料の切削を行った.なお,切削試験機は一定の荷重下でしかも正確な切削時間を調整できるように独自開発し,カーバイドバー,TiNコーティングカーバイドバー,ダイヤモンドポイントを用いた切削を行った.切削試験後は摩耗試験と同様に重量変化から試料の切削量を換算し,試料の切削面,使用後のバー表面,チタン試料切削片のSEM観察を行った.その結果,銅含有チタン合金やα+βチタン合金であるTi-6Al-7NbとTi-6Al-4Vは,他のチタン合金に比較して切削性に優れており,その有効性が示唆された.