hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
命題論理の推論技術を用いた高性能かつ柔軟な制約プログラミングシステムの実現

制約プログラミングは,組合せ問題の解法を陽にプログラムすることなく,知的なソフトウェア・システムを実現するためのパラダイムである.本研究では,近年になって性能が大幅に向上した命題論理の推論技術を用い,高性能かつ柔軟な記述が可能な制約プログラミングシステムの研究開発を行った,開発したシステムは,インターネットを通じて公開している.また,開発したシステムをコース時間割問題,テストケース生成問題,パッキング配列問題,ハミルトン閉路問題,回路配線問題,システム生物学などの様々な困難な問題に応用し,既存研究よりも優れた結果を得た.制約プログラミングは,組合せ問題の解法を陽にプログラムすることなく,知的なソフトウェア・システムを実現するためのパラダイムである.本研究では,近年になって性能が大幅に向上した命題論理の推論技術を用い,高性能かつ柔軟な記述が可能な制約プログラミングシステムの研究開発を行った,開発したシステムは,インターネットを通じて公開している.また,開発したシステムをコース時間割問題,テストケース生成問題,パッキング配列問題,ハミルトン閉路問題,回路配線問題,システム生物学などの様々な困難な問題に応用し,既存研究よりも優れた結果を得た.命題論理の推論技術を用いた高性能かつ柔軟な制約プログラミングシステムの実現に関する研究開発を行い,18件の学会誌論文・国際会議論文の公表,14件の学会発表を行った.また,設定した各研究テーマに関しては以下の研究開発成果を得た.A.フレキシブル制約に関する研究開発:フレキシブル制約の一種である重み付きソフト制約についていて,それらを擬似ブール制約に一旦符号化し,さらに命題論理の充足可能性判定問題(SAT)に符号化する方法について研究開発を行った.特に擬似ブール制約をSAT符号化するシステムとしてPBSugarを開発した.また,多目的制約最適化問題に関する研究を行った.B.動的な制約変更に関する研究開発:制約充足問題(CSP)をSATに符号化し求解するシステムとしてCoprisおよびScarabを開発し,それらのシステム上で動的に制約変更を可能にする方法について研究開発を行った.また,本研究チームで開発しているGlueMiniSatについて,求解中に動的に制約を簡単化する軽量な手法について検討し,評価を行った.C.ドメイン拡張に関する研究開発:多倍長整数をSAT符号化できるシステムとしてAzucarの研究開発を行った.また記号ドメインへの拡張として解集合プログラミング(ASP)に着目し,ASP上での制約記述とその符号化について研究を開始した.D.応用研究開発:システム生物学への応用として,遺伝子制御やシグナル伝達のネットワークの離散モデルであるブーリアンネットワークを取り上げ,論理プログラミング意味論による動的遷移およびアトラクターの解析を行った.また,時間割問題への応用研究を開始した.当初の研究計画に従いA.フレキシブル制約に関する研究開発,B.動的な制約変更に関する研究開発,C.ドメイン拡張に関する研究開発,D.応用研究開発の4つの研究テーマについて研究を進めた.「A.フレキシブル制約に関する研究開発」については,フレキシブル制約のSAT符号化で重要になる擬似ブール制約の符号化方法の研究,PBSugarシステムの開発,および論文発表を行った.「B.動的な制約変更に関する研究開発」については,動的な制約変更が可能なScarabシステムの開発および論文発表を行った.「C.ドメイン拡張に関する研究開発」については,記号推論が可能な解集合プログラミングシステム上で整数上の制約記述を可能にするプロトタイプシステムを開発し,性能評価を行った.「D.応用研究開発」については,各種問題の評価を進めた.特に,時間割問題について優れた結果を得,論文発表を行った.また,「論理と推論の理論,実装,応用に関する合同セミナー」のERATO湊プロジェクトとの合同開催,人工知能学会全国大会オーガナイズドセッションの開催,多くの国際会議および国内学会での研究発表などを通じ,本研究課題の成果を発表した.開発したソフトウェアについてもWeb上で公開し,国内外で広く利用されている.国際研究交流についても,ドイツ・ポツダム大学,フランス・アルトワ大学,フランス・ボルドー大学の研究者と共同研究を進めている.当初の研究計画に従いA.フレキシブル制約に関する研究開発,B.動的な制約変更に関する研究開発,C.ドメイン拡張に関する研究開発,D.応用研究開発の4つの研究テーマについて研究を進めた.「A.フレキシブル制約に関する研究開発」については,フレキシブル制約のSAT符号化で重要になる擬似ブール制約の符号化方法の研究を発展させ,ハイブリッド符号化の研究開発を進めた.「B.動的な制約変更に関する研究開発」については,動的な制約変更が可能なScarabシステムの研究開発をフランス・アルトワ大学と共同で進め論文発表を行うと同時に,より高性能なシステムの実現を目指しiSugarシステムの研究開発を行った.「C.ドメイン拡張に関する研究開発」については,算術上の制約解消と記号推論を融合したシステムに関し,ドイツ・ポツダム大学との共同研究を進めた.「D.応用研究開発」については,ハミルトン閉路問題,パッキング配列問題への応用に関し優れた研究成果を得,論文発表を行った.また,人工知能学会全国大会オーガナイズドセッションの開催,多くの国際会議および国内学会での研究発表などを通じ,本研究課題の成果を発表した.特に,情報処理学会DAシンポジウムのアルゴリズムデザインコンテストにおいて,本研究で開発したCoprisおよびGlueMiniSatが最優秀賞を受賞している.また,研究分担者の宋剛秀氏は,本研究で開発したScarabシステムに関する研究発表に対し,日本ソフトウェア科学会第31回大会高橋奨励賞を受賞している.これらの開発ソフトウェアはWeb上で公開しており,国内外で広く利用されている.26年度が最終年度であるため、記入しない。情報学・ソフトウェア26年度が最終年度であるため、記入しない。

当初の計画で設定した各研究テーマに関し研究開発を進め,18件の学会誌論文・国際会議論文の公表,14件の学会発表を行った.また,GlueMiniSat, PBSugar, Copris, Scarab, Azucar等のソフトウェアを開発し公開している.以上の点から研究はおおむね順調に進展していると判断した.研究実績の概要に述べたように,4つの研究テーマのいずれにおいても順調に進展しており,全般的にも計画通り順調に進展している.26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画に従い,設定した以下の各研究テーマに関する研究開発を進める.A.フレキシブル制約に関する研究開発:ソフト制約のSAT符号化.B.動的な制約変更に関する研究開発:ScarabとSat4jの連携による動的な制約変更への対応。C.ドメイン拡張に関する研究開発:ASP上の制約プログラミングの実現.D.応用研究開発:システム生物学,時間割問題への応用.当初の研究計画に従いA.フレキシブル制約に関する研究開発,B.動的な制約変更に関する研究開発,C.ドメイン拡張に関する研究開発,D.応用研究開発の4つの研究テーマについて研究を進める.26年度が最終年度であるため、記入しない。応用研究の問題を実行する計算サーバーの導入を予定していたが,導入しなかった直接経費次年度使用額が生じた.平成25年度に同様の計算サーバーの導入を計画している.海外協力研究者の招聘を次年度に繰り越したため.次年度に海外協力研究者の招聘を行う.
一次視覚野における特徴抽出的反応性の刺激文脈依存性

一次視覚野(Vl)は、視野の図形刺激の様々の要素的特徴を整然と配列表現し、その組合せによって、より複雑な情報を出力していると考えられる。他方、情報処理の効率化、あるいは経済性という観点からは視野の刺激文脈に依存して、最適の、無駄のない出力をしていることも考えられる。今年度はV1の特徴抽出的反応特性に対する背景刺激による修飾作用を検討し、V1の機能統合のあり方を検討した。方法:麻酔・非動化したネコの17野ニューロンの活動を記録した。刺激はネコの眼前においた20インチ(横40度x縦30度)のCRTディスプレイに動きのある高コントラストのストライプパタンを呈示した。特に、受容野並びにその背景に対して、互いに異なる傾きの線分によって構成されたストライプパタンを組合せ呈示したときに、背景刺激が、受容野に呈示した刺激に対する反応をどのように修飾するのかを解析した。結果:受容野を円形のストライプパタン(中心刺激)で刺激し、その背景の画面全体に同じ空間周波数および時間周波数のストライプパタン(背景刺激)を呈示すると、ニューロン活動は、受容野のみを刺激した場合に比べて抑制されることが多かった。しかし背景刺激の効果は、中心刺激のストライプの傾き(orientation)と背景刺激のストライプのorientationの差(orientation contrast)に依存し、orientation contrastが大きいときには抑制効果か弱く、contrastが小さいときには抑制が強かった。また、背景刺激切空間周波数に対する依存性も確認した。このような修飾作用はV1における機能ドメイン間の広域の神経結合を介するものと見られ、視野の中で周囲と異なる図形の情報を選択的に処理するメカニズムと考えられる。
ショウジョウバエのリズム遺伝子periodに相同なヒト遺伝子DIALの構造と機能

哺乳類においては視床下部の視交叉上核(SCN)に存在する神経細胞集団がリズムジェネレーターとして機能することが電気生理学的に明らかにされている。概日性時計の構成因子(群)を分子レベルで明らかにするために、ショウジョウバエのper遺伝子の高等生物における相同遺伝子の分離を試みた。リズム形成に必須であるPERのPASドメインに着目し、IMS(intra module scanning)PCR法を用いることで、新たなヒト遺伝子hDIALを単離した。節足動物以外では初めて(勿論哺乳類でも初めて)生物時計を支配すると考えられる遺伝子を見い出した。hDIALは、PASドメインを含む三つの領域でPERと強い相同性を示す1290残基のポリペプチドをコードし、ヒト染色体17p13.1上にマップされた。また、hDIALのゲノム塩基配列を決定した結果、22個のエクソンから構成されることが判明した。成人では約4.6kbの転写産物が小脳、海馬、視床、SCNで発現していた。この遺伝子はマウスでも染色体11B上に保存されており(mDial)、支配される1291残基のポリペプチドはhDIALとアミノ酸レベルで95%の相同性を示した。さらに、mDial mRNA量は明暗及び恒暗条件下、マウス全脳及びSCN内で日周変動を示し、この遺伝子が哺乳類の概日リズム形成に機能することが強く示唆された。次に、DIALにはPERと構造上相同な3つのドメインが存在することから、これらは機能においても保存されていることが推察できる。そこで、3つのドメインと相互作用する分子をTwo hybrid法で検索した結果、TIMの哺乳類ホモログと考えられるDNA断片を得た。現在この遺伝子の構造の解析も進めている。
サブミクロン粉体の製造に関する研究

最近機能性微粉体の需要が高まり、それに呼応して種々の微粉砕方式ならびに微粉体分級方式が考案されている。それらの中で乾式での処理については実プロセスとしてある程度の成績を達成しているものも多いが、さらに効率よく微粉体ないし超微粉体を製造できると考えられる湿式処理については、完成されたシステムは皆無であるといってよい。本研究は、高能率でサブミクロン粉体を製造できる湿式粉砕・分級システムを開発することを目的とするものであった。しかし、湿式微粉砕機として採用した撹拌ミルは最適操作条件を探索するための操作変数が多く、粉砕特性を把握するのに予想外に時間を費やし、分級機の開発を含め最適処理システムを提案できるまでには至らなかった。以下に、主として撹拌ミルによるサブミクロン粉体の製造実験から得られた結果をとりまとめておく。1)湿式撹拌ミルはサブミクロン粉砕機として有効である。2)粉砕媒体と被粉砕粒子の粒径比が最適粉砕条件を決定する一つの基準となる。3)撹拌ミル内のスラリーの粘性が粉砕速度、粉砕エネルギー消費、産物の粒度分布などに影響をおよぼす。4)撹拌動力は流体撹拌槽の場合と類似した特性を示すが、厳密には粉砕媒体の運動と摩擦過程の解明が必要である。5)消費エネルギーは粉砕媒体-スラリー-粉砕媒体間のすべり速度およびそれらの間の接触力によって決定される。6)サブミクロン粉体の湿式分級を成功させるには、分級ゾーンでの流体の乱れを抑制することが不可欠で、外力としては遠心力を利用する方法が実用的である。水冷2重円筒からなる有効容積1000cm^3の横型攪拌ミルを用いたサブミクロン粉体の湿式製造実験を行ない、種々の操作変数が粉砕特性に与える影響を明らかにした。また、攪拌羽根の形状が産物の粒度分布や消費エネルギーにおよぼす影響についても調べた。さらに、攪拌ミル内の粉砕媒体の挙動を明確にするため攪拌トルクの変化を測定し、流体攪拌槽と対比しながら評価を試みた。以下に、得られた主な結果をとりまとめておく。1)攪拌ミルは湿式サブミクロン粉砕に適している。2)産物の粒度は1μm以下が大部分であるが、フィードサイズ近傍の粒径の粒子も残っており、分布が広範囲にわたることが認められた。3)粉砕媒体の径を変化させて粉砕速度を調べると、径の大きい粉砕媒体の場合には初期粉砕速度が速いが、粉砕が進行し被粉砕粒子径が小さくなるにしたがい粉砕速度が急激に低下する。4)攪拌羽根の回転速度が大きいほどよく粉砕されるが、粉砕媒体の径によって特性が異なることがわかった。すなわち、径の大きな粉砕媒体ほど回転速度の増加による比表面積面積の増加割合が小さくなり、径の次さな粉砕媒体では逆になることが分かった。5)粉砕媒体の径によって最適なスラリー濃度が異なる。濃度が高すぎると粉砕は進行しにくくなり、比較的濃度が低い方がよい結果を示す。粉砕媒体の径が小さくなると最適な濃度も低くなり、産物の粒度も大きな粉砕媒体の場合よりも細かくなる傾向がみられた。6)被粉砕粒子径によって最適な粉砕が行われる粉砕媒体の径が異なることが分かった。7)羽根の形状を変化させた実験において、ロッド型の羽根がよい粉砕結果を示した。ロッド型は、比較をおこなったどの円板型よりも攪拌トルクは大きいが、円板型より低い回転速度で粉砕を行うことができることから、結果的に消費エネルギーが小さくエネルギー効率もよい。
加熱した大豆の変異原性および抗変異原性の発現に関する研究

ヒトの発がんの主な原因は、食品中に存在している化学発がん物質であることは、疫学的研究などによって明らかにされた。これらの発がん物質の多くは突然変異物質(変異原性物質)でもあり、突然変異物質との密接な関連性が示唆された。従つて、食品中の変異原性物質を除去したり、抑制したりすることによって、がんの予防につながると考えられる。そこで、本研究は食生活に欠かすことのできない大豆をとり上げ、食品の加工・調理の条件下で加熱し、その変異原性および抗変異原性について検討した。変異原性および抗変異原性は、Ames'testにより調べた。生の大豆、浅く炒った大豆、きなこ程度に炒った大豆、深く炒った大豆の4種を調整し、それぞれ、水、メタノール、エーテル抽出し、試料とした。大豆抽出物は、加熱条件下にかかわらず、変異原性を示さなかった。一方、変異原物質Trp-P-1に対する抗変異原性は、深く炒った大豆の水、メタノール抽出に認められた。また、大豆抽出物を、透析により高分子と低分子に分けて、抗変異原性試験を行った結果、水抽出深入り大豆には、高分子にも低分子にも抗変異原性が認められた。また、大豆水抽出物については、消化・吸収後の変異原性及び抗変異原性についても調べた。消化前、吸収後の水抽出深入り大豆には、抗変異原性が示された。さらに、変異原性物質をTrp-P-1に対する加熱大豆の抗変異原性の発現機構も検討した。活性化体Trp-P-1に大豆抽出物を反応させ、活性化体Trp-P-1に対する抗変異原性を調べた。そして、P-450酵素群の活性に対する影響を調べるために、P-450酵素群を大豆抽出物と反応させてから、Trp-P-1の活性化に用いた。その結果、加熱した大豆抽出物のTrp-P-1に対する抗変異原性は、P-450酵素群の活性化を阻害するためではなく、活性化体Trp-P-1の変異原性を抑制することによって発現されることがわかった。生の大豆には抗変異原性が発現されず、深入り大豆には抗変異原性が発現されたが、これは、大豆の加熱処理による成分の変化や成分間反応によって生成された物質の作用のためと考えられる。今回の実験結果は食生活とがんの予防のために大いに活用できると期待される。
近代移行期オスマン帝国における個人と社会：エゴ・ドキュメントの研究（国際共同研究強化）

2018年度4月に、ハーヴァード大学への2度目の渡航を行い、引き続きハーヴァード大学文理学部歴史学科の客員研究員として、同大学同学科教授(中東研究センター教授兼任)のC・カファダル氏との国際共同研究を推進した(8月末帰国)。まず4月には、カファダル教授とともに研究会Sohbet-i Osmaniを企画し、B.ドゥマーニー氏(ブラウン大学、4/9)、守田まどか氏(東京大学・イェール大学、4/12)、N.テクギュル氏(ビルケント大学・ハーヴァード大学、4/16)、秋葉(4/23)、T.シェン氏(コロンビア大学、4/27)がそれぞれ報告し、討論を行った。守田氏とシェン氏は当科研費で招聘した。6月25日から7月5日にかけてザグレブ(クロアチア)とイスタンブル(トルコ)に出張し、ザグレブではサブレブ国民及び大学図書館にてサラエヴォのある裁判官の残した資料の調査・収集を行い、イスタンブルではスレイマニエ図書館、大統領府オスマン文書館、イスラーム研究センター図書館で資料調査・収集を行った。また、滞在中にトプカプ宮殿附属図書館に申請し、セイイド・ハサンの日記などの資料の複写を入手した。7月16日から20日にかけてセビーリャ大学で開催された第5回中東研究世界大会に、「近世オスマン社会における自己表象」というパネルを組織して参加した。報告者はカファダル教授、T.デイルメンジ氏(ハジェテペ大学)、S.カラハサンオール氏(イスタンブル・メデニエト大学)、秋葉の4名で、司会・討論者を予定していたD.テルズィオール氏(ボアジチ大学)は不参加となった。このほか、カファダル氏とセイイド・ハサンの日記の校訂出版について打合せを行った。総じて、本年度の活動を通じてオスマン帝国のエゴドキュメント史料とその知的・社会的背景に関する議論を深め、概ね当初の予定通り研究を進めることができたと言える。内定年度:20162018年度4月に、ハーヴァード大学への2度目の渡航を行い、引き続きハーヴァード大学文理学部歴史学科の客員研究員として、同大学同学科教授(中東研究センター教授兼任)のC・カファダル氏との国際共同研究を推進した(8月末帰国)。
肝性脳症における事象関連電位P300の脳マッピング

肝性脳症の早期診断は、肝硬変の肝不全への移動の予知、潜在性脳症の診断と治療、肝炎劇症化の予知や劇症肝炎の初期治療にとってその臨床的意義は大きい。本研究では、定量的神経機能検査(5項目)から潜在性脳症を診断し、その認知機能の異常を事象関連電位(P 300)の等電位図(トポグラフィー、脳マッピング)の面から検討し、次のような新しい知見を得た。1.肝硬変(代償性、非代償性)例と急性肝炎(重症型)例の血中アンモニア、記号追跡試験、WAIS(積木問題、符号問題)、光・音に対する反応時間(反応時間測定装置、G 1355Medel RT-6、USA)の5項目の定量的神経機能検査から潜在性脳症を検出した。その頻度は肝硬変代償期、非代償期、急性肝炎(重症型)例でそれぞれ36%、64%、11%であった。2.肝硬変と急性肝炎(重症型)例の認知機能を事象関連電位(P 300)の振幅の低下や潜時の延長から検討した。肝硬変例と急性肝炎(重症型)例では潜時の延長は認められたものの後者では有意差はなかった。3.得られたP 300のデータを等電位分布図作成用のシグナルプロセッサー(日本電位三栄、トポグラフィーシステム711)で解析し、二次元カラー表示し、脳内局在の変化(脳マッピング)の特徴を明らかにした。その結果、対照例にみられるP300は中心・頭頂部付近に正円形にみられたのに対し、肝硬変例では側頭部または後頭部に偏在する例がみられた。動作性能力検査の1つであり、また認知能力も必要とする運転適性を、警察庁方式のCRT検査(2項目の反射的動作と2項目の判断的動作)で検討し、5段階評価「2」以下を不適性と判定した。その結果、肝硬変代償期、非代償期、急性肝炎(重症型)例で24%、58%、9%で不適性を示した。
ヒト大動脈・冠動脈硬化粥腫(プラーク)の脆弱化および安定化の分子機構に関する研究

粥腫性動脈硬化性病変の破綻に至る脆弱性亢進のメカニズムを,細胞外マトリックスの分解に焦点をあてて検討した。ヒト動脈硬化巣内におけるゼラチン(コラーゲン分解産物)分解活性の局在について,昨年度発明し特許申請中(特許出願番号:特願平11-174826)のFIZ(film in situ zymography)を用いて解析,およびSDS gel zymographyを用いて分子種の同定を行った。分解活性の局在の確認の後,ゼラチン分解活性蛋白の産生細胞の同定のために免疫二重染色を施し,MMP-9の局在を同一組織切片上で証明した。一方,SDS gel zymographyで証明されるMMP-9は組織培養上清中に添加する薬剤の種類と濃度に応じて産生と活性化が変化することが判明した。その方法論的意義と臨床応用については現在論文投稿中である。(1)エラスチンの分解に関して動脈硬化巣内のMMP-12をin vitro,in situのRT-PCRおよび免疫組織化学で前年度までに証明した。上記の萌芽的ゼラチン検出システムで見いだされるMMP-9がエラスチンの分解能も有することからMMP-9の産生と活性化が血管病変の脆弱性を高めるkey enzymeであると結論づけた。現在エラスチンを基質に用いるin situ zymographyを開発中である。(2)動脈硬化性病変進展・破綻や腫瘍の脈管侵襲におけるエラスチン分解の寄与がゼラチン分解システムによるMMP-9の検出で再認識された。MMPs抵抗性のコラーゲン特にミクロフィブリルコラーゲン(VI型コラーゲン)の解析,MMP-9産生の薬剤感受性を含めた病変破綻に抵抗する治療応用は引き続き行うべき課題で,現在次年度科学研究費申請中である。粥腫牲と動脈硬化性病変の脆弱性と破綻のメカニズム解明と予防のために,本年度主に材料であるヒト動脈の採取と,その光学顕微鏡的評価および免疫組織化学的検討を行った。材料の採取に際しては動脈組織における生理的活性と病的活性化状態の区別を明確にするために,正常あるいは若年者(胎児を含む)の剖検例から採取された材料も病変と並行して採取に努めた。(1)動脈硬化巣内のエラスチンの分解に関してmatrixmetalloproteinasesの中では比較的新しい分子種であるMMP-12に着目し、既に発表された分子生物学的検討およびモノクローナル抗体(R&Dsystem s社)を用いた免疫組織化学的検討を症例数を増やして病変部との関与を検討した。粥腫性硬化巣のcore辺縁に存在するマクロファージの関与が強いという点では報告済みの論文(1998年、筑波大学渡辺ら)との一致をみたが,さらに踏み込んで実際病変部で基質を分解している様子をin situ zymography等の手法で明らかにする必要があると考えられた。(2)動脈硬化巣内におけるゼラチン(コラーゲン分解産物)分解活性の局在については、FIZ(film in situ zymography)を用いて検討した。分解活性の局在の確認に成功した後,ゼラチン分解活性蛋白の産生細胞の同定のために免疫二重染色を考案した。その際用いられた独特な方法を塚が発明者として特許申請(特許出願番号:特願平11-174826)した。MMPs抵抗性のコラーゲン特にミクロフィブリルコラーゲン(∨I型コラーゲン)の解析を次年度の課題とした。
水素化物発生-誘導結合プラズマ質量分析による環境試料中のミネラル定量法の検討

錫は古くには塵肺、中毒、皮膚障害を生じる有害物として扱われてきたが、近年生体内での必須性が証明され、動物実験から成長に関与することが解っている。このため、環境中錫の評価および生体内錫の評価が必要となってきている。しかし、通常の誘導結合プラズマ質量分祈法による錫の測定には原子干渉の問題があり、検出誤差が大きく、高感度の測定には技術的な問題があった。そこで、従来困難であった錫の分析を、水素化物-誘導結合プラズマ質量分析法を用いて検出する方法を検討した。今回用いた水素化法は、水素化錫(SnH_4)の原子量が123となるため単一のデータとして検出でき、水素化を行った条件下で他元素の干渉は受けにくく、超微量での定量が可能となった。使用した機器は、市販の気液分離器を誘導結合プラズマ質量分析装置に接続して用いた。キャリアー液には、1%の塩酸を含む飽和ホウ酸水を用いた。条件の最適化の検討であるが、キャリアーガス(Ar)の流量は、1.05-1.15L/minにて最大値をとった。還元剤としてのホウ酸水素ナトリウムの濃度は0.1%以上で良好な分析信号を示した。反応用アルカリとしての水酸化ナトリウムは0.05%が最適であった。検出限界は数10pptオーダーであった。いずれも再現性が高く認められた。この水素化法を用いることにより、環境試料中、生体組織中および食物中の錫の高感度分析が可能となるものと考えられた。しかし通常の誘導結合プラズマ質量分析法による錫の測定には原子干渉の問題があり、検出誤差が大きく、高感度の測定には技術的な問題があった。今回用いた水素化法は、水素化錫(SnH4)の原子量が123となるため単一のデータとして検出でき、水素化を行った条件下で他元素の干渉は受けにくく、超微量での定量が可能となった。還元剤としてのホウ酸水素ナトリウムの濃度は0.4%以上で良好な分析信号を示した。錫は古くには塵肺、中毒、皮膚障害を生じる有害物として扱われてきたが、近年正体内での必須性が証明され、動物実験から成長に関与することが解っている。しかし、通常の誘導結合プラズマ質量分析法による錫の測定には原子干渉の問題があり、検出誤差が大きく、高感度の測定には技術的な問題があった。

キャリアー液には、1%の塩酸を含む飽和ホウ酸水を用いた。条件の最適化の検討であるが、キャリアーガス(Ar)の流量は、1.05-1.15L/minにて最大値をとった。還元剤としてのホウ酸水素ナトリウムの濃度は0.1%以上で良好な分析信号を示した。反応用アルカリとしての水酸化ナトリウムは0.05%が最適であった。検出限界は数10pptオーダーであった。いずれも再現性が高く認められた。この水素化法を用いることにより、環境試料中、生体組織中および食物中の錫の高感度分析が可能となるものと考えられた。
単調欠測データに対する平均ベクトル及び分散共分散行列に関する検定法の開発

単調欠測データに対して(I)平均ベクトルの尤度比検定,(II)平均ベクトルのT^2型検定に取り組んだ.(I)については,1標本問題や多標本問題について,昨年度テクニカルレポートとしてまとめ,投稿していたものが,査読者のコメントによる修正等を経て,今年度,学術雑誌に採録済み(1標本問題)及び採録決定(多標本問題)となった.(II)はT^2型検定統計量に関するものである(完全データの場合,ホテリングのT^2検定は尤度比検定であるが,単調欠測データの場合のT^2型検定は,尤度比検定ではないため,議論した).1標本問題について,昨年度学会にて,k-step単調欠測データの下でのT^2型検定統計量の帰無分布に対する上側パーセント点の漸近展開による近似等を提案した.これは,T^2型検定統計量をk個の統計量の和として表現した際に,個々の統計量が,サンプル数を無限大とした場合に独立になるという性質を利用した近似である.今年度は,2-step単調欠測データの場合ではあるが,「相関を考慮した」漸近展開による帰無分布を導出し,その近似上側パーセント点等を与えることに成功し,その成果を学会にて口頭発表した.また,この結果をまとめ,学術雑誌に投稿後,採録決定となった(これは,ポーランドのZofia Hanusz教授との共著論文である).さらに,この結果を2標本問題へ拡張することを試み,その一部の成果を学会にて口頭発表した.これらに関連する研究として,単調欠測データの下での「成長曲線モデルにおける推定問題」や「一様共分散構造を仮定した場合の平行性仮説検定問題」についても,共同研究として取り組んだ.これらの研究についてもいくつかの成果をあげることができ,学会にて口頭発表した.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。データに欠測が生じた際の統計解析手法について,未解決な問題や整備されていない理論部分があり,その中で「単調欠測」データの解析について,次の2つの研究内容に対して研究成果が得られている.1.一般の単調欠測データの下での平均ベクトルの検定,2.一般の単調欠測データの下での平均ベクトルと分散共分散行列の同時検定.1について,学会等で発表した内容は次の3つである.(1)1標本問題及び2標本問題における尤度比検定統計量の帰無分布の,線形補間による近似上側パーセント点の提案,(2)1標本問題及び2標本問題における,単調欠測データの下での尤度比から完全データの部分の尤度比を取り出し,その完全データ部分の尤度比をバートレット補正する,近似修正尤度比検定統計量の提案,(3)1標本問題において,単調欠測データの下での尤度比を独立な尤度比に分解し,それぞれをバートレット補正する修正尤度比検定統計量の提案.この中で,(3)はカイ2乗分布への近似精度が非常に良い検定統計量になっている.この内容をテクニカルレポートとしてまとめ,学術雑誌に投稿予定である.(1)に関連する研究成果として,2-stepまたは3-step単調欠測データの下での2標本問題及び多標本問題におけるT2乗型検定統計量に対する研究成果を得ることができ,学術雑誌に掲載している.2については,1標本問題,2標本問題及び多標本問題における一般の単調欠測データの下での尤度比を導出するとともに,次の2つの方法により近似修正尤度比検定統計量を提案した.(1)同時検定に対する完全データ部分の尤度比を取り出す方法,(2)分散共分散行列の検定に対する完全データ部分の尤度比を取り出す方法.これら2つの検定統計量の極限分布への収束の仕方や近似精度の評価を,モンテカルロ・シミュレーションにより行った.この結果をテクニカルレポートとしてまとめている.「研究実績の概要」の1の中で(1)と(2)は計画通りの研究成果であり,(3)は研究を実施している中で,国内外の研究者の助言なども受けて,研究計画とは異なる新たに導出できた成果である.一方,2については,研究計画にある,1標本問題における3-step単調欠測データの下での議論を進めていく中で,表記法を工夫することによって研究計画にはない,一般のk-stepへの拡張を議論することが可能となり,結果を導出することができた.さらに多標本問題への拡張もでき,まとめている.1の(3)については今後テクニカルレポートとしてまとめ,学術雑誌に投稿する予定である.また2については,すでにテクニカルレポートとしてまとめており,再確認した後,学術雑誌に投稿予定である.データにランダムに欠測が生じた際の,特に単調欠測データの統計

解析手法について,1.平均ベクトルの尤度比検定,2.平均ベクトルのT2乗型検定,3.分散共分散行列の検定に対していくつかの研究成果が得られている.1については,1標本問題における,尤度比検定統計量の帰無分布について,昨年度の研究成果を補強し,バートレット補正による新たな修正尤度比検定統計量を提案した.バートレット補正を行うことで,標本の大きさが小さい場合にも,より正確な検定を行うことができるようになり,このことは大きな意義があると思われる.さらに多標本問題に拡張した成果も得ることができ,これらの結果をテクニカルレポートとしてまとめ,学術雑誌に投稿中である.2について,1標本及び多標本問題における,T2乗型検定統計量の帰無分布の上側パーセント点を与えることは重要であり,その1つとしてこれまでに,線形補間を用いた簡便な近似を提案してきた.当該年度は,より厳密にT2乗型検定統計量の性質を調べ上げ,これまでの結果と合わせて,成果を学術雑誌に掲載することができた.さらに1標本問題において,摂動法を用いた漸近展開という形で,より正確な近似上側パーセント点を与えることに成功し,バートレット補正による変換統計量を導出した.この内容を整理及び改良し,テクニカルレポートとしてまとめる予定である.3については,1標本問題において,分散共分散行列が,与えられた行列と等しいかどうかの検定及び,無相関であるかどうかの検定に対し,バートレット補正に対応する修正尤度比検定統計量を与えた.この問題を解決させることで,当初の目的であった同時検定を議論することができるようになり,今後進めていく予定である.「研究実績の概要」に記載の1,2は計画していた通りの研究成果である.また,研究計画で述べた「1標本問題,2標本問題及び多標本問題における尤度比検定統計量の帰無分布に対する高次の項までの漸近展開の導出」にも取り組んでいるが,計算が膨大で複雑のため,現在進行中である.3については,研究計画にある「1標本問題,2標本問題及び多標本問題における同時検定に対する修正尤度比検定統計量の導出」の中で必要となったため,議論した研究内容である.これについては,まだ改良の余地が残されているため,今後その問題に取り組んでいきたい.上記の研究成果は,国内外の研究者の助言などを受けることによって,新たに導出できた成果でもある.単調欠測データに対して(I)平均ベクトルの尤度比検定,(II)平均ベクトルのT^2型検定に取り組んだ.(I)については,1標本問題や多標本問題について,昨年度テクニカルレポートとしてまとめ,投稿していたものが,査読者のコメントによる修正等を経て,今年度,学術雑誌に採録済み(1標本問題)及び採録決定(多標本問題)となった.(II)はT^2型検定統計量に関するものである(完全データの場合,ホテリングのT^2検定は尤度比検定であるが,単調欠測データの場合のT^2型検定は,尤度比検定ではないため,議論した).1標本問題について,昨年度学会にて,k-step単調欠測データの下でのT^2型検定統計量の帰無分布に対する上側パーセント点の漸近展開による近似等を提案した.これは,T^2型検定統計量をk個の統計量の和として表現した際に,個々の統計量が,サンプル数を無限大とした場合に独立になるという性質を利用した近似である.今年度は,2-step単調欠測データの場合ではあるが,「相関を考慮した」漸近展開による帰無分布を導出し,その近似上側パーセント点等を与えることに成功し,その成果を学会にて口頭発表した.また,この結果をまとめ,学術雑誌に投稿後,採録決定となった(これは,ポーランドのZofia Hanusz教授との共著論文である).さらに,この結果を2標本問題へ拡張することを試み,その一部の成果を学会にて口頭発表した.これらに関連する研究として,単調欠測データの下での「成長曲線モデルにおける推定問題」や「一様共分散構造を仮定した場合の平行性仮説検定問題」についても,共同研究として取り組んだ.これらの研究についてもいくつかの成果をあげることができ,学会にて口頭発表した.これまでに,平均ベクトルの検定に関しては,1標本問題において,一般の単調欠測データの下でのバートレット補正による修正尤度比検定統計量に関する研究成果を得てきた.
インターネットの不適正利用リスクを減少させる教育システム開発

ネット上で多様なリスクに遭遇する可能性のあるインターネット・ユーザーに、より効果的なセキュリティ教育を提供するツールの開発に必要な基本的情報を探索する。「心の理論」を推定する目的で構成した皮肉・比喩表現とインターネット用語の理解とトラブル経験の関連について検討した。これらのトラブルを説明する要因を探索する重回帰分析の結果、社会的環境からの被影響性や不安を含む個人特性や刺激欲求傾向と、皮肉や比喩表現とインターネット用語の理解などが、サイバースペースにおけるトラブル経験を有意に説明する可能性を示した。さらにセキュリティ意識に欲求特性、環境がどのように関係しているのか構造を明確にすることができた。インターネットの普及に伴い、その利用にまつわるトラブルも頻発している。学生のSNS利用に関する自由記述からも、多くの学生がネット上でのコミュニケーションのトラブルを経験していることがわかる(調査1)。本研究ではインターネット不適正利用のリスクを減少させるため教育ツール開発の予備的調査として、その教育ツールの内容、教育ツールの活用時期を探るために、インターネットの利用開始時期を調査した。またインターネット利用におけるトラブルを分類し(調査2)、その枠組みで中学校「技術・家庭科」、高等学校「情報科」の教科書を調査した。さらに大学における情報倫理、セキュリティ教育の状況も調査を行った(調査3)。[調査1の概要]ネット上のトラブルについて自由記述を行い、テキストマイニングにより分類を行った。全段落中で記述に占める割合で多いのは待ち合わせ等の連絡の行き違い、無視や「死ね」といった不適切なコミュニケーション、twitterやLINEといったSNSにおける不愉快な体験といったものが挙げられる。高校時代の体験も多くみられることから、高校入学時には対応が必要と考えられる。[調査2の概要]OECDのリスク分類を参照して総務省がまとめたインターネット利用のリスク分類がある(以下ILASと記する)。また警察庁、総務省、消費者庁およびメディアで報道された事例をまとめた報告(田代2011)によれば「金銭」、「コミュニケーション」、「管理」、「心身」以下18の細分類のように分類される。ILASの分類に比して、田代の分類の方が網羅的であるため、調査3には田代の分類を使用することとした。[調査3の概要]中学校、高等学校、大学における情報セキュリティ教育に関する状況の一端を調査するため、中学校「技術・家庭科」、高等学校「情報科」、大学の情報リテラシー初年次教育のシラバスを調査した。今年度の研究では適正なインターネット利用をはかるために必要な教育ツールの開発を行う準備段階として、インターネット利用上のトラブルと個人の欲求特性になんらかの関連があると考え、女子学生に対し、欲求とネット上のトラブルの経験について質問紙による調査を行った。回答結果について因子分析を行った結果、欲求に関する「他者への従属」「生理的欲求への耐性」「外見美の重視」「正当性の重視」「賞賛獲得」「安全への欲求」「快楽・新奇性の追求」「逸脱した刺激の追求」という8つの因子を見出すことができた。これらの因子を用いて欲求特性を表すことにより、各人の因子得点を計算し、トラブルの経験の頻度が増すほど、特定の因子得点が高いなどの、欲求因子とネット上のトラブルについて一定の関連があることを見いだせた。ネット上のトラブルの経験と欲求因子の関連について例示すると以下のとおりである。1)「インターネットオークションでのトラブル」の経験の頻度と「外見美の重視」「賞賛獲得」因子、2)「覚えのない請求のメール・メッセージを受け取ったことがある」経験の頻度と「規範から逸脱した刺激を求める」因子、3)「違法な薬物などの購入を呼びかけるメール」の受け取り経験と「外見美の重視」因子、4)「知らない人からの誘いのメール」の受け取り経験と「外見美の重視」因子および「逸脱した刺激の追及」因子、5)「読んで不愉快になるメール」の受け取り経験と「生理的欲求への耐性」因子、「快楽・新奇性の追求」因子および「逸脱した刺激の追及」因子一定の関連は見出せたものの、欲求特性だけではネット上のトラブルについて十分説明できていると言えず、今後、追加調査を行い、その関係を明確にしていきたい。再調査の結果を踏まえて教育ツールの開発を検討する。2015年度においては2014年度に調査を行った結果に基づき、青年層におけるインターネットトラブルと「心の理論」の関係を探索するための分析を行った。またインターネットトラブルは青年層固有の問題ではなく、幅広い年代にわたる問題であることから、広範な調査を行い、セキュリティに対する意識がどのように醸成されるのか検討を行うこととした。不特定多数の匿名性を含む他者と交流するインターネット上でのトラブルを誘発する危険因子の1つとして、他者の状態や視点、理解のレベルを推測するための「心の理論(theory of mind)」の未熟さを挙げることができる。日本の青年期女子が直面する今日的なインターネット利用上のトラブル経験の構造を調べるために実施した自己記入式の調査の結果について、トラブルを説明する要因を探索するために重回帰分析を行い、社会的環境からの被影響性や不安を含む個人特性や刺激欲求傾向と、皮肉や比喩表現とインターネット用語の理解などが、サイバースペースにおけるトラブル経験を有意に説明する可能性を示した。一方、青年層だけではなく幅広い年代においてインターネットトラブルの状況を調査するとともに、そのトラブルを抑止するためのセキュリティ意識がどのように醸成されるのか調査を行った。探索的因子分析から、欲求因子とセキュリティ意識・環境因子を抽出し共分散構造分析を行ったところ、セキュリティ意識が醸成される構造を明確にすることができた。ネットワーク利用に関するトラブル経験率は年代を問わず一定の水準で生起している一方、一部のトラブルは、年齢的発達に伴って減少する傾向があることがわかった。

またセキュリティ意識を促進・阻害する要因となる欲求特性があることがわかった。本研究により欲求特性、セキュリティ意識・環境がトラブル体験の確率に影響要因として作用するメカニズムが示された。ネット上で多様なリスクに遭遇する可能性のあるインターネット・ユーザーに、より効果的なセキュリティ教育を提供するツールの開発に必要な基本的情報を探索する。「心の理論」を推定する目的で構成した皮肉・比喩表現とインターネット用語の理解とトラブル経験の関連について検討した。これらのトラブルを説明する要因を探索する重回帰分析の結果、社会的環境からの被影響性や不安を含む個人特性や刺激欲求傾向と、皮肉や比喩表現とインターネット用語の理解などが、サイバースペースにおけるトラブル経験を有意に説明する可能性を示した。さらにセキュリティ意識に欲求特性、環境がどのように関係しているのか構造を明確にすることができた。当初の仮説では個人の欲求のあり方とインターネットを利用する際のトラブルの体験に大きな相関があると考えていたが、質問紙調査の結果、欲求のあり方という内的な要因だけでは説明力が弱く、「親子でネットの利用法について話し合っているか」「インターネットのセキュリティについて教育を受けたか」といった外的な要因も影響していると考えられる。今後、こうした要因の関連も踏まえて調査を行い、より確実に説明できるモデルを構築し、教育ツールの開発につなげたい。教育工学今後は研究の推進方策として以下のフェーズを想定している。1)インターネットを利用する際のトラブル経験をより合理的に説明できるモデルの構築2)モデルを証明するための調査実施3)モデルの解析4)モデルに基づいた教育ツールの開発1)については欲求などの内的要因と教育、環境などの外的要因を考慮したモデルの構築を行う。2)についてはインターネットを利用した調査を行い、より広範なデータを収集する予定である。3)については2)の結果を共分散構造分析等を用いて解析を行い、各要因間の関連を明確にする。4)については3)で得られた知見を基に、個人の抱えるリスクの程度を示すツールを開発し、教育の現場で試用し、その効果を確認する。平成25年度においては以下の3項目の実施が予定されていた。1)ソーシャル・ネットワーク上のテキスト・データを解析する。特に、本来の主題を超えて発言が繰りかえされるフレーミング事例の典型性を抽出する。2)テキストマイニング解析では、特に感情表出表現を抽出する。各発言を形態素に分解し、その形態素の構成に数量化III類などの統計的手法を加えることにより、テキスト内容をカテゴリー化する。それによりどのように議論が進展していくのかを可視化する。また情報中の感情表出表現を検索し、抽出する。
エアロゾル連続捕集器及びポストカラム濃縮器の開発と大気中過塩素酸イオンの定量

ポストカラム濃縮器を開発し、この濃縮器とエアロゾル連続捕集器をイオンクロマトグラフに組み込み、大気エアロゾルの採取・抽出から、過塩素酸イオンの分析までを連続的に行えるシステムを構築した。また、徳島市における大気エアロゾルを微小領域と粗大領域に分級捕集し、抽出した試料をプレカラム濃縮・定量したところ、大気エアロゾル中の過塩素酸イオンは、微小領域で高濃度に存在していることが明らかとなった。本研究は、人体への影響が指摘されているのにもかかわらず、わが国では存在量が明らかとなっていない環境中過塩素酸イオンについて調査するものである。エアロゾル捕集器及びポストカラム濃縮器を開発し、それらを用いて大気エアロゾル中で微量に存在するであろう過塩素酸イオンの自動測定システムを構築する。この自動測定システムを用いて、わが国における過塩素酸イオンの拡散状況を明らかにしていくことが本研究の目的である。本年度は、過塩素酸イオンをオンライン濃縮するために、ポストカラム濃縮器の開発を試みた。濃縮器は、主に中空ナフィオン膜とガラス管またはテフロンチューブで構成される。試料が中空ナフィオン膜内を流れる間、溶媒は、水蒸気として膜壁を透過し、中空ナフィオン膜の外側を流れる不活性ガスにより除去される。一方、過塩素酸イオンを含む陰イオンは、膜壁を透過せずに中空ナフィオン膜内で濃縮される。まず始めに、中空ナフィオン膜の長さが10cmの濃縮器で濃縮率の測定を行った。過塩素酸イオンの濃縮率は、試料の中空ナフィオン膜内滞留時間及び溶媒を除去する不活性ガス流最の増加により上昇した。また、濃縮器温度の上昇やN,N-ジメチルホルムアミド・メタノール混合溶液による中空ナフィオン膜の煮沸処理が濃縮率の上昇に有効であることが明らかとなった。次に、中空ナフィオン膜の長さが100cmの濃縮器をイオンクロマトグラフの検出器の前に接続し、過塩素酸イオンのポストカラム濃縮を試みた。10cmの濃縮器に比べて高い濃縮率を得ることができたが、連続濃縮を長時間続けると、ナフィオン膜の外壁に水滴が観測され濃縮率が低下した。これは、ナフィオン膜を透過した水蒸気の除去が不十分であったためと思われる。今後、濃縮器の形状を改善し、濃縮率の安定性を高めてゆく予定である。エアロゾル捕集器及びポストカラム濃縮器を開発し、それらを用いて大気エアロゾル中で微量に存在すると思われる過塩素酸イオンの自動測定システムを構築する。本年度は、昨年度に試作したポストカラム濃縮器の改良と大気エアロゾル中過塩素酸イオンの測定を行った。ポストカラム濃縮器の改良では、濃縮器の形状をメイズ型にすることにより、以前の濃縮器で問題となっていた水滴の生成による濃縮率の低下を抑制することに成功した。このポストカラム濃縮器と市販のプレカラム濃縮器を併用することにより、分析時における過塩素酸イオンを損失せずに濃縮率を上昇させることができた。次に、疎水性膜を用いたエアロゾル連続捕集器とポストカラム濃縮器をイオンクロマトグラフに組み入れた自動測定システムを構築することにより、時間分解能を数時間して、エアロゾル中の過塩素酸イオンを連続的に分析することが可能となった。また、ニールインパクターを用いて、大気エアロゾル中の粗大粒子(PM10-2.5)と微小粒子(PM2.5)を分級捕集し、それぞれのフィルターに捕集された過塩素酸イオンを定量した。大気中の過塩素酸イオンは10ng/m3程度で存在していることが明らかとなり、いずれのエアロゾル試料においても、過塩素酸イオンはPM2.5中に多く存在していたことから、過塩素酸イオンの発生源は人為的なものであることが示唆された。
α_2-アドレナリン受容体の調節機構

α_2-アドレナリン受容体(α_2AR)を強制的に発現させた細胞に、受容体キナーゼ(GRK)のアンチセンス鎖を発現させ、α_2発現しているがGRKを発現していない細胞株を樹立することを試みた。しかしながら、α_2を発現させた後、次のアンチセンス鎖のGRKを発現させるため薬剤による選択を行っている間に、α_2の発現レベルが急速に消失することが明らかとなった。また、細胞にもともと存在するGRKの発現レベルがそれ程高くないために、通常のウエスタンブロットではアンチセンスDNAを発現させた後の減少量(率)を定量的に評価することが困難であった。このためうさぎの抗血清で細胞よりえられた抽出液を免疫沈降し、マウス由来の抗体で検出することを計画し、マウスよりモノクローナル抗体を作製した。また、ウイルス由来のプロモーターは細胞内で不活化されやすいこと、血清中に存在する少量のカテコラミンがα_2を脱感作させているためにα_2量が減少する等の可能性を考え合わせ、無血清培地で増殖する細胞に哺乳動物のプロモーターを持つプラスミドを用いてトランスフェクションすることを試みようとしている。このために、α_2およびGRKを発現させるそれぞれのプラスミドに薬剤選択性を与える遺伝子および哺乳動物由来のプロモーターを持つベクターを新たに作製した。
二枚貝におけるD-アラニンの蓄積機構に関する研究

D型アミノ酸は高等動植物には存在しないといわれていたが、近年、多くの高等動植物に種々のD型アミノ酸が結合態や遊離の状態で存在することが示されている。申請者も食用水産動物筋肉中の遊離D型アミノ酸の分布を調べ、D-アラニンが無脊椎動物の特定の動物群に蓄積されることを示した。本研究は、D-アラニンの由来と蓄積機構を解明する目的で行ったもので、以下に研究成果の概要を述べる。1)LおよびD-AlaをAcety1-L-cysteine-OPAでプレラベルし、HPLCによる分析法を検討した。その結果本法は他のアミノ酸の妨害なしに、短時間に高精度で分析可能なことが明らかとなった。2)これまでにほとんど研究対象にされなかった二枚貝網真弁鰓類のウミタケ、イシガイ、ドブガイのD-Alaの分布を調べた。ウミタケの筋肉と内臓に多量のD-Alaが検出されたが、イシガイとドブガイでは少なかった。しかし、D/D+Lはウミタケで0.40.5、イシガイで0.220.47、ドブガイで0.050.27となり、真弁鰓類に属する種に蓄積されることを確かめた。3)海水産種のハマグリを100%海水に馴致した後徐々に塩分濃度を上げ、1週間後に150%海水となるまで飼育し、経時的に採取した5個体ずつの閉殻筋、鰓および中腸腺におけるDおよびL-Alaを調べた。100%海水試料ではD-Alaは平殻筋に29.4μmol(組織1g中に含まれるμmol、以下同様)、鰓に7.3μmol、中腸腺に3.0μmol検出されたが、150%海水試料の組織ではそれぞれ45.6μmol、15.1μmol、13.1μmolに増加した。一方、L-Alaも同様にいずれの組織でも150%海水試料で増加した。AlaのD/D+Lは、平殻筋で0.54から0.48に減少したが、鰓では0.34から0.45に、中腸腺では0.24から0.31に上昇した。近年、微生物をはじめ、高等動植物に種々のD-アミノ酸が結合態や遊離の状態で存在することが示され、それらの詳細な分布や生理作用に関する研究が始められている。申請者も食用水産動物筋肉中の遊離D-アミノ酸の分布を調べ、D-アラニンが無脊椎動物の特定の動物群に蓄積されることを示した。本研究では、D-アラニンの由来と蓄積機構を解明する目的でまず始めに、D-およびL-アラニンの簡便な分析法を検討した後、環境水の塩分濃度の変化により、それらの量的変化を調べることとした。1.L-およびD-アラニンのHPLCを用いる分析では、ポストラベル法がより正確に定量できると考えられるので、OPA法を始めとする種々の方法を検討したが、いずれも簡便さに難があり、改良の余地があった。プレラベル法のマ-フィー法も検討したところ、概ね良好な結果を得た。2.海産種のハマグリを人口海水(16°C)で馴致した後、徐々に塩分濃度を上げ、1週間後に150%海水になるまで飼育した。

経時的に5個体ずつ採取し、組織別にD-およびL-アラニンを分析した。100%海水ではD-アラニンは平殻筋29.4μmol/g(組織100g中に含まれるμmol、以下同様)、鰓7.3μmol/g、中腸腺3.0μmol/gであったが、150%海水ではそれぞれ45.6μmol/g、15.1μmol/g、13.1μmol/gに増加した。一方、L-アラニンも同様の変化が認められた。D/D+Lは平殻筋では0.54から0.48に減少したが、鰓では0.34から0.45に、中腸腺では0.24から0.31に上昇した。近年、微生物をはじめ、高等動植物に種々のD-アミノ酸が結合態や遊離の状態で存在することが示され、それらの詳細な分布や生理作用に関する研究が始められている。申請者も食用水産動物筋肉中の遊離D-アミノ酸の分布を調べ、D-アラニンが無脊椎動物の特定の動物群に蓄積されることを示した。本研究は、D-アラニンの由来と蓄積機構を解明する目的で行ったもので、以下の研究成果を得た。1)L-およびD-アラニンのHPLCを用いる分析では、マ-フィ法、OPA法など種々の方法を検討したところ、OPA法が簡便さの点に優れ、しかも短時間に分析可能なことが明らかとなった。2)海産種のハマグリを人工海水(16°C)で馴致した後、徐々に塩分濃度を上げ、1週間後に150%海水になるまで飼育した。100%海水ではD-アラニンは平殻筋29.4μmol/g(組織100g中に含まれるμmol、以下同様、鰓7.3μmol/g、中腸腺3.0μmol/gであったが、150%海水ではそれぞれ45.6μmol/g、15.1μmol/g、13.1μmol/gに増加した。3)トレーサー実験を行う目的で、Chiralplateを用いたTLC法を検討したところ、L-およびD-アラニンの分離に成功した。さらに二枚貝類の飼育法の検討を行った。4)^<14>CをラベルしたD-アラニンを投与するトレーサー実験を現在行っている。