hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非線形変分不等式の粘性解理論とその応用

確率微分方程式で記述される状態に対して効用関数を最大にする最適政策を決定する問題および非線形変分不等式に関する数理経済の問題を探求した。研究成果は次のように要約される:(1)著書の出版この本の特徴は数理経済への幅広い応用のための数学的基礎を与えたところにある。(2)ペナルティ法の開発1次微分に拘束条件をもった非線形変分不等式の解法のためペナルティ方程式を開発した。この間の研究内容は、確率微分方程式で記述される状態に対して効用関数を最大にする最適政策を決定する問題および非線形変分不等式に関する数理経済問題の解法を探求したことである。更に、これまでの長年の研究成果を下記の著書として出版することができた。これの大きな特徴は、これまで煩雑または不完全であったDynamic Programming Principleの証明のために確率微分方程式の弱解に関する山田-渡辺の定理を応用して簡潔完全なものにしたこと、それによって数理経済への幅広い応用のための数学的基礎を与えたところにある。その他の研究成果は以下の通りである。論文(1)では、経済成長のRamsey modelにおいて有限時間に対する効用最大化問題を論じた。対応するHamilton-Jacobi-Bellman方程式は無限領域における非線形放物型となる。粘性解の手法を用いて、これを解き、その解から最適消費量を決定した。論文(2)では、変分不等式の応用としてRamsey modelに対する配当問題を考察した。対応する非線形変分不等式を解くために、ペナルティ方程式を設定し粘性解手法を用いて、その極限として解を求めた。変分不等式の解から最適配当を自由境界に反射壁をもつ確率過程として構成した。論文(3)では、幾何ブラウン運動の最適停止を伴う特異制御に関連する非線形変分不等式を取り扱った。2カ所にペナルティ項をもつペナルティ方程式を導入し、粘性解の手法を発展させ、その極限として非線形変分不等式の解の存在と一意性を示した。それによって最適政策を構成できることを示した。この間の研究内容は、確率微分方程式で記述される状態に対して効用関数を最大にする最適化問題および非線形変分不等式に関する数理経済問題を探求したことである。特に、放物型線形変分不等式について、有限時間における最適投資量や最適配当量を決定する問題を解明した。特徴は、ある種のHamilton-Jacobi-Bellan方程式の極限として解を求める方法にある。成果は、次の英文題目の論文4編で発表のために投稿中である。企業の保有金は幾何ブラウン運動に従い2次コストが掛かるとする。対応する放物型線形変分不等式を解いて、株主に対する配当と満期時における資産を最大にする最適配当量を決定した。企業は資本ストックの生産性の維持をし、投資の投入がある。生産を行い最大利潤をあげる最適政策を非線形変分不等式を解いて決定した。研究内容は、確率微分方程式で記述される状態に対して効用関数を最大にする最適化問題および非線形変分不等式に関する数理経済問題を探求したことである。特徴は、ある種のHamilton-Jacobi-Bellman方程式の極限として解を求める方法にある。成果は、次の掲載予定論文で発表される。保険料と債務の支払い関数を含んだ確率システムについて最適配当とリスク制御を論じている。企業は資本ストックの生産性の維持をして投資量の投入がある。この間、Helsinki大学のTahvonen教授との共同研究を行い、以下の論文や最適採取問題に於けるsensivilityの研究などについて執筆中である.森林の木材を伐採するとき、利潤を最大にするように伐採時期を決定するための問題はFaustmann problemと呼ばれ未解決となっている。上記の方法で開発中のある種のpenalty法を用いて解決する見通しを付けることができた。
脳への薬物送達を目的とした粒子表面修飾法による指向性生分解性ナノスフェアの設計

脳への薬物の効率的な送達システムの構築を目的とし、薬物担体として生体内分解性・生体適合性の高分子であるポリ乳酸グリコール酸(PLGA)からなるナノスフェアを用い、この表面を修飾することにより、脳指向性の製剤設計を試みた。これまでの検討で、キトサンとTween80で表面修飾することにより脳への分布量が向上すること、さらにはこれらの粒子の分布機構が異なることを明らかにしてきた。今回抗ガン剤を内封した表面修飾ナノスフェアを設計し、脳血管内皮正常細胞と癌細胞に対しその有用性を検討した。正常細胞によるナノスフェアの取り込みに関しては、Tween80修飾ナノスフェアは細胞内まで粒子が取り込まれていたが、キトサン修飾ナノスフェアでは細胞膜表面に吸着しているだけであった。癌細胞では、正常細胞に比べ貪食作用の頻度が高いため、キトサン修飾ナノスフェアでも細胞内への取り込みが確認された。今回は抗ガン剤として塩酸ドキソルビシンを用いた。PLGAナノスフェア内への薬物の封入量はキトサンによる表面修飾により著しく低下した。これはキトサン修飾時に、キトサン溶液の溶媒として酸性の酢酸緩衝液を用いる。ドキソルビシンは塩基性薬物であるため、修飾剤溶液中での溶解度が上昇し、ナノスフェア内から漏出してしまったためと考えられた。また、ナノスフェアからのドキソルビシンの溶出試験を実施したところ、初期の2,3時間で内封されている薬物の約50%の薬物が初期バースト的に放出された後、1週間以上にわたり徐々に放出された。細胞に対する抗腫瘍効果は封入率の低かったキトサン修飾ナノスフェアでは認められなかった。これは、粒子を大量に細胞に対して投与しても、取り込みが飽和し、有効な濃度の薬物を細胞内に送達できなかったためと考えられた。一方、Tween80修飾ナノスフェアでは未修飾のナノスフェアに比べ高い抗腫瘍効果を示した。水中エマルション溶媒拡散法により調製したナノスフェアの平均粒子径は約250nm、ゼータ電位は約-20mVであった。唯一、分子内にアミノ基を有するキトサンで表面修飾したナノスフェアは、ゼータ電位が正の値(5.9mV)となった。ナノスフェアの脳分布割合は投与経路に依存し、投与されたナノスフェアが直接脳を通過する頸動脈投与の方が、頸静脈投与に比べ脳分布割合は高くなった。投与経路によらず、Tween80で表面修飾したナノスフェアは脳に高い割合で分布し、粒子の血中滞留性も他の粒子に比べ優れていた。また、その分布量は投与量依存的であった。一方、キトサン修飾ナノスフェアは、脳からの消失速度が遅く、長期間にわたり脳組織に分布しうることが明らかとなった。また、投与量を変化させても脳への分布量が変化しなかったこと、血中からの消失が速いことから、キトサン修飾ナノスフェアは脳血管に一定量が強く吸着し、脳を通過した粒子は速やかに細網内皮系組織などに取り込まれたと考えられる。未修飾及びプルロニックF-68で修飾したナノスフェアは、脳への分布割合が低く、また脳及び血中からの消失速度が速いことから、脳血管との相互作用は弱いことが明らかとなった。血中成分との相互作用では、正のゼータ電位を有するキトサン修飾ナノスフェアには負に荷電したタンパクの吸着が認められた。しかしながら、同じ負電荷を有する他の表面修飾ナノスフェアであっても、表面に吸着するタンパクは粒子の電荷だけでなく表面物質の特性にも依存しており、粒子径など様々な要因が脳内分布割合や血中滞留性などに影響を及ぼしていると考えられる。生体内分解性・生体適合性の高分子であるポリ乳酸グリコール酸(PLGA)からなるナノスフェアの表面をキトサンやや界面活性剤(Tween80,Tween20)で修飾することにより、脳への粒子の分布を向上させることができた。この向上には粒子表面に吸着するタンパクの関与が考えられたため、未修飾ナノスフェアとTween80で修飾したナノスフェア間で吸着するタンパクを二次元電気泳動法により比較した。その結果、一部のバンドで吸着量の差は認められたものの、そのほとんどがアルブミン由来のバンドであり、脳への粒子の移行へのタンパクの寄与はほとんどないことが明らかとなった。正常ヒト脳毛細血管内皮細胞培養系を用いて、in vitroでのナノスフェアの内皮細胞への取り込み実験を実施した。その結果、未修飾ナノスフェアでは細胞内にほとんど取り込まれておらず、細胞表面への吸着もほとんど認められなかった。また、脳への粒子の移行量が向上したキトサンで表面修飾したナノスフェアでは、細胞表面への吸着量は多くなるものの、細胞内へ取り込まれている粒子はわずかであった。これらに対し、Tween80で修飾した粒子は、細胞内に粒子が取り込まれていた。脳血管内皮細胞ではエンドサイトーシスの頻度が少ないことから、キトサン修飾ナノスフェアでは細胞膜には吸着するものの、内部までは取り込まれない。一方Tween80修飾ナノスフェアは粒子表面のTweenが細胞膜の流動性を向上させることにより、細胞膜を透過して粒子が細胞内に移行したと考えられる。また、これらの結果は、in vivoにおける脳血管近傍での粒子の観察結果とよく一致していた。

脳への薬物の効率的な送達システムの構築を目的とし、薬物担体として生体内分解性・生体適合性の高分子であるポリ乳酸グリコール酸(PLGA)からなるナノスフェアを用い、この表面を修飾することにより、脳指向性の製剤設計を試みた。これまでの検討で、キトサンとTween80で表面修飾することにより脳への分布量が向上すること、さらにはこれらの粒子の分布機構が異なることを明らかにしてきた。今回抗ガン剤を内封した表面修飾ナノスフェアを設計し、脳血管内皮正常細胞と癌細胞に対しその有用性を検討した。正常細胞によるナノスフェアの取り込みに関しては、Tween80修飾ナノスフェアは細胞内まで粒子が取り込まれていたが、キトサン修飾ナノスフェアでは細胞膜表面に吸着しているだけであった。癌細胞では、正常細胞に比べ貪食作用の頻度が高いため、キトサン修飾ナノスフェアでも細胞内への取り込みが確認された。今回は抗ガン剤として塩酸ドキソルビシンを用いた。PLGAナノスフェア内への薬物の封入量はキトサンによる表面修飾により著しく低下した。これはキトサン修飾時に、キトサン溶液の溶媒として酸性の酢酸緩衝液を用いる。ドキソルビシンは塩基性薬物であるため、修飾剤溶液中での溶解度が上昇し、ナノスフェア内から漏出してしまったためと考えられた。また、ナノスフェアからのドキソルビシンの溶出試験を実施したところ、初期の2,3時間で内封されている薬物の約50%の薬物が初期バースト的に放出された後、1週間以上にわたり徐々に放出された。細胞に対する抗腫瘍効果は封入率の低かったキトサン修飾ナノスフェアでは認められなかった。これは、粒子を大量に細胞に対して投与しても、取り込みが飽和し、有効な濃度の薬物を細胞内に送達できなかったためと考えられた。一方、Tween80修飾ナノスフェアでは未修飾のナノスフェアに比べ高い抗腫瘍効果を示した。
大腸癌における核DNA量測定に関する臨床的,実験的研究

1.臨床的研究:大腸癌70例の生検および手術材料から採取した癌組織の細胞核DNA量の測定を行い、臨床病理学的所見および予後との関係をみた。(1)占拠部位,大きさ,組織型,深達度,stageとはDNAヒストグラムの差がなかった。(2)リンパ管侵襲,リンパ節転移陽性のものは陰性のものに比べ、DNA量の高い【III】型が多い傾向がみられた。(3)静脈侵襲,肝転移陽性のものは陰性のものに比べ、有意に【III】型が【I】型よりも多かった。(4)5年以上生存例では【I】型が有意に多く、5年未満死亡例では【III】型が多く、【I】型と【III】型との間に有意差を認めた。【I】型を示す症例での5年生存率83.2%に対して、【III】型を示す症例では26.7%の5年生存率しか得られていない。(5)リンパ節転移陰性での死亡例は全て【III】型で、【I】型は全て生存例であった。リンパ節転移陽性の【I】型の5年未満死亡率は30%、【III】型では66.6%と【III】型での高死亡率を認めた。(6)ssまたは【a_1】以下での【I】型の死亡は15例中1例のみであったが、【III】型ではいずれの深達度においても死亡例が多かった。(7)stage【I】および【II】の死亡例は全て【III】型であった。【I】型では進行度が進むにつれて5年生存率の低下がみられたが、【III】型では進行度と5年生存率の相関がみられなかった。以上の結果より大腸癌の進行度を示す臨床病理学的諸因子とともに、大腸癌細胞自体の生物学的特性も予後に関与していることが示唆された。2.実験的研究、実験大腸癌において核DNA量の差が、その後の癌発育にどのような変化をもたらすかを知るために、ドンリユウラットにDMH投与による実験大腸癌作製を行った。(1)注射終了後22週を越えると2/3以上のラットに病変が認められ、2630週では全てに病変を認めた。(2)病変の形態は6型に分類され、この肉眼形態と組織像および細胞核DNA量との間の相関を検討中である。
歌声ビッグデータを活用した歌声の多様性を考慮する歌声情報処理

本研究では、歌声ビッグデータからの歌声空間の構築に基づく歌声合成品質の向上と、歌声空間の応用(インタフェース)を目的としている。従来、歌声合成には無伴奏の歌声が用いられていたが、伴奏等の背景音を伴う歌声(混合音)も対象として、より多様な声質や歌い方に適用可能とする。そのために、混合音からの歌声特徴の高精度な抽出が必要となる。まず、無伴奏の歌声を対象にそのスペクトル包絡を高精度に推定する基礎技術の開発に引き続き取り組み、より性能を向上させることができた。また、音楽に含まれる歌声(ボーカル)からの音高抽出と歌声信号の分離再合成技術を開発し、その性能向上を確認できた。本手法は歌声ビッグデータを活用可能な深層学習の枠組みを用いて実現した。応用展開として、多様な合成に特化した歌声インタフェース構築のために、歌声の繰り返しを活用する新しい歌声可視化方法を実現した。ここでは、伴奏を含んだ歌声を活用する上で、音楽に含まれるボーカルの音高をアノテーションする新しいインタフェースを開発した。ソースコードエディタや表計算ソフトウェアで使用されるオートコンプリート機能のように、繰り返される類似区間を同時に可視化しながらアノテーションでき、既にアノテーションした結果を類似区間に反映させることができる。このような音楽の繰り返し構造の活用は、アノテーションだけではなく、歌声合成を用いた楽曲制作における発展につながると考えている。歌声空間に基づく歌声分析モジュールの高性能化に関して、背景音楽を含む楽曲中の歌声分析精度向上に取り組んだ。まず、楽曲中のどこに歌声があるのかを推定する歌声区間推定技術(VAD)として、歌声を含まないイントロ(楽曲冒頭)の音響特徴量を事前学習することで、認識精度が向上することを確認した。また、歌声区間中どの音素がいつ歌われているかを推定する技術(歌詞アラインメント)として、近年の楽曲で音響モデル(HMM)を適応させて精度向上を確認した。歌声空間に基づく合成品質向上に関しては、合成に活用するための歌声分類を自動的に見出す前段階として、まずは無伴奏の歌声を対象に、そのスペクトル包絡を高精度に推定する基礎技術の開発に取り組んだ。その結果、効率良くかつ高い精度で分析できることを確認した。多様な歌声を「どう合成したいのか」に関するインタラクション(歌声インタフェース)に関しては、その第一段階として、歌声が「何を歌っているか」と「どう歌われているのか」を同時に可視化する技術を実現した。具体的には、発話を伴う文字テキストにおいて、各文字の発声タイミングやその音響特徴量を把握できるように可視化するTextTimelineを開発した。TextTimelineでは、テキスト表示を優先しながら音響特徴を文字の周辺に埋め込むが、その際に音声の時間軸をテキストと直交する方向(横書きテキストなら縦方向)に可視化することでオリジナルの時間軸を同時に保ち、詳細な音響特徴の可視化も可能にする。従来、歌声合成には無伴奏の歌声が用いられていたが、伴奏等の背景音を伴う歌声も対象として、より多様な声質や歌い方に適用可能とする。特に、楽曲中のどこに歌声があるのかを推定する歌声区間推定技術(VAD)と、歌声区間中どの音素がいつ歌われているかを推定する技術(歌詞アラインメント)の重要度は高く、その性能向上を確認できた。一方、無伴奏の歌声を対象にそのスペクトル包絡を高精度に推定する基礎技術の開発に取り組んだが、伴奏を伴う歌声を対象とした歌い方特徴量の抽出(例えば、F0、音韻、音量の変化等)の性能向上にも、今後取り組む必要がある。さらに応用展開として、多様な合成に特化した歌声インタフェース構築のために、従来の歌声可視化方法における問題を解決する新たな方法を実現した。従来、歌詞テキストの描画位置と音響特徴量の時間情報を保持しながら同時に可視化することができなかった。歌詞テキストの描画位置を変えずに読みやすさを重視すると音響特徴量の時間軸を非線形伸縮させる必要があり、逆に音響特徴量の時間軸を優先させると歌詞テキストの描画位置を音響特徴に合わせて移動させる必要があって読みにくかった。本研究では、発話を伴う文字テキストにおいて、各文字の発声タイミングやその音響特徴量を把握できるように可視化する新たな情報可視化技術を実現した。これは、歌声の多様性を比較しながら可視化する方法として、発展可能性があると考えている。

ソースコードエディタや表計算ソフトウェアで使用されるオートコンプリート機能のように、繰り返される類似区間を同時に可視化しながらアノテーションでき、既にアノテーションした結果を類似区間に反映させることができる。このような音楽の繰り返し構造の活用は、アノテーションだけではなく、歌声合成を用いた楽曲制作における発展につながると考えている。今後は、歌声空間に基づく分析精度及び合成品質向上のために、伴奏を伴う歌声の分析精度の向上に引き続き取り組み、自然性推定技術(ありがち度等)を歌声合成品質の向上につなげる予定である。これまでの歌声合成技術の多くは、無伴奏の歌声が用いられていたが、伴奏を伴う歌声を合成に使うことはなかった。また、一つの歌声データベース(音源)から一つの歌声を合成するか、複数の音源からそれぞれ合成した歌声をモーフィングすることが対象とされてきていて、音源以外の情報を合成時に活用することはなかった。それに対して、伴奏を伴う歌声も対象に歌声空間を構築することで、収録された音源の範囲を超えた場合に情報を補間して合成したり、合成される歌声の自然性を生成確率によって自動評価したりして、合成品質を向上させる。また、歌声インタフェースについては、前年度取り組んだ歌声可視化技術に歌声合成・分類技術を含め、多様な歌声を合成できる歌声インタフェースを構築する。そこでは「何を合成するか」という従来の考え方を進め、多様な歌声を「どう合成するか」に焦点を当てた歌声合成インタフェースの構築を行う。歌声の多様性をコントロールするために、従来は音高などの歌声合成パラメータを操作したり、事前に登録された歌い方(例えば、ビブラートの速さなど)を選択したりしていたが、それらの操作と多様性の対応が不明瞭であった。そこで、歌い方のありがち度を考え、自分にとって典型的な表現かどうかどうかや、音楽ジャンルにおいて典型的かどうか等を可視化するインタラクションを考える。参加が必要な国際会議(IEEE PacificVis)の開催が次年度であったため、次年度使用額が生じた。また、当該国際会議は国内開催であるため、別に調査・研究もしくは成果発表の外国旅費として使用する予定である。
外傷における包括的長期予後データベースの構築とテーラーメイド型退院後医療の確立

医療や外傷診療システムの進歩により、外傷患者の病院内死亡率は年々低下している反面、長期的な後遺症から社会復帰できないという大きな健康問題が生じている。そのため長期予後である社会復帰率、健康関連QOLのような患者報告アウトカムに関する研究が注目されている。本研究は中等症から重症外傷疾患に対する、退院後の患者報告アウトカムを中心とした、社会的患者背景を含む、包括的長期予後データベースを構築し、それに臨床情報を突合する事で、長期予後と関連する因子を検証し、患者個人に最適なテーラーメイド型退院後医療を社会に提示する事を目的とする。研究を展開させる事で外傷患者の社会復帰率向上と医療資源最適配置を目指す。
冠再潅流が心筋梗塞量と心機能に及ぼす諸因子:生化学指標物質及び病理組織による検討

本研究では,急性心筋梗塞後の梗塞量と左室壁運動障害に対して,早期の冠再灌流が効果を有するか否かを,病理学的な梗塞の大きさ,心筋内CPK含量,左室壁の収縮期壁肥厚増加率を指標として,非開胸覚醒犬を用いて検討した.同時に,梗塞部心筋から流出するミオシン軽鎖を血中で測定し,その流出量が冠再灌流による梗塞量や左室壁運動障害の改善を反映する指標として有意義かどうか検討した. (1)梗塞の大きさ:冠動脈閉塞3時間後の再灌流群では左室重量の10±3%で,閉塞持続群(19±4%)より有意に減少した(P<0.05).しかし6時間後の再灌流は無効であった.(2)心筋内CPK含量:3時間後再灌流群では,外膜側の心筋内CPK含量は健常部の71±7%で閉塞持続群より(35±5%)改善していた. (P<0.05)(3)収縮期壁厚増加率:冠閉塞前には収縮期左室壁は拡張期に比べ30%肥厚する.閉塞3時間後には,壁厚は拡張期の90%となり菲薄化する.冠閉塞持続群では,閉塞後7-10日でも収縮期壁厚は拡張期と同程度だったが, 3時間後再灌流群では拡張期の108-110%と改善した(P<0.05).また梗塞の大きさと壁肥厚増加率の低下は良く相関した.また再灌流によって梗塞に陥ることを免れた心筋も,壁運動肥厚の回復には7日以上を要し,いわゆるStunned Myocardiumによるものと考えられた. (4)血中ミオシン軽鎖測定の意義:(a)冠閉塞持続群でも再灌流群でも血中軽鎖流出量は梗塞の大きさと正比例し,回帰直線の傾きは両群で変わらなかった.これは, CPK流出量でみられる再潅流時の見かけ上の高値と対象的であった.(b)血中ミオシン軽鎖のピーク値が梗塞後3日以内に出現した症例では,ピーク値が4日以後に現われた症例よりも,収縮期壁厚増加率の改善度は有意に高かった.このように血中ミオシン軽鎖の測定は,梗塞による心筋障害の程度を反映するだけでなく,冠再灌流による心筋保護の指標としても有用であった.本研究では,急性心筋梗塞後の梗塞量と左室壁運動障害に対して,早期の冠再灌流が効果を有するか否かを,病理学的な梗塞の大きさ,心筋内CPK含量,左室壁の収縮期壁肥厚増加率を指標として,非開胸覚醒犬を用いて検討した.同時に,梗塞部心筋から流出するミオシン軽鎖を血中で測定し,その流出量が冠再灌流による梗塞量や左室壁運動障害の改善を反映する指標として有意義かどうか検討した. (1)梗塞の大きさ:冠動脈閉塞3時間後の再灌流群では左室重量の10±3%で,閉塞持続群(19±4%)より有意に減少した(P<0.05).しかし6時間後の再灌流は無効であった.(2)心筋内CPK含量:3時間後再灌流群では,外膜側の心筋内CPK含量は健常部の71±7%で閉塞持続群より(35±5%)改善していた. (P<0.05)(3)収縮期壁厚増加率:冠閉塞前には収縮期左室壁は拡張期に比べ30%肥厚する.閉塞3時間後には,壁厚は拡張期の90%となり菲薄化する.冠閉塞持続群では,閉塞後7-10日でも収縮期壁厚は拡張期と同程度だったが, 3時間後再灌流群では拡張期の108-110%と改善した(P<0.05).また梗塞の大きさと壁肥厚増加率の低下は良く相関した.また再灌流によって梗塞に陥ることを免れた心筋も,壁運動肥厚の回復には7日以上を要し,いわゆるStunned Myocardiumによるものと考えられた. (4)血中ミオシン軽鎖測定の意義:(a)冠閉塞持続群でも再灌流群でも血中軽鎖流出量は梗塞の大きさと正比例し,回帰直線の傾きは両群で変わらなかった.これは, CPK流出量でみられる再潅流時の見かけ上の高値と対象的であった.(b)血中ミオシン軽鎖のピーク値が梗塞後3日以内に出現した症例では,ピーク値が4日以後に現われた症例よりも,収縮期壁厚増加率の改善度は有意に高かった.このように血中ミオシン軽鎖の測定は,梗塞による心筋障害の程度を反映するだけでなく,冠再灌流による心筋保護の指標としても有用であった.
サイクリングプローブLAMP法によるHHV-6型特異的定性/定量検出法の開発

LAMP法は、定量的評価という点では課題が残る。これに対しcycling probeとの融合による解決を着想した。Cycling probe LAMP法の評価に用いたcycling probe PCR法は高感度でありTaqman probeによるreal-time PCRとの相関は優れていた。本法の至適条件設定としてpHとprobe濃度を検討、1000100万コピーでCt値との間に優れた直線性を観察した。LAMP乾燥試薬によるHHV-6DNA検出結果は、液状試薬と一致していた。まだ改善は必要であるが乾燥試薬とcycling probe LAMP法による簡易迅速な定量法の構築がが示唆された。我々が、開発したLAMP法による標的遺伝子の迅速検出法は定量的評価、複数の遺伝子を単一反応で増幅するmultiplex化という観点ではいまだ課題が多い。この問題点を解決するに当たり、本研究ではLAMP法とcycling probeを融合し問題解決を図る。最初に、HHV-6LAMP反応液中に標的遺伝子、cycling probeとRNase Hを加え、real-time PCR機により蛍光強度を連続測定した。しかし、アガロースゲル電気泳動では標的遺伝子増幅が確認できるにもかかわらずcycling probeの切断による蛍光強度の上昇が観察されずRNase Hの活性が十分ではないと考えられた。そこで本年は、LAMP反応ではなく、まずPCR反応において確実に標的遺伝子増幅並びに検出が可能な測定系の構築を目指した。HHV-6AとHHV-6BのU31遺伝子内のSNPsを含む領域にそれぞれ異なった蛍光色素で標識した2種類のcycling probeを設計した。標的領域をサブクローニングしてreal-time PCRのキャリブレーション曲線を作成した。Singleplex反応(単一標的遺伝子検出)では、HHV-6A、HHV-6B共に101,000,000 copies/反応の範囲で検出が可能だった。定量性の観点からは、HHV-6Aでy=-1.42ln(x)+43.7 R2=0.999、HHV-6Bでもy=-1.44ln(x)+43.9 R2=0.999と優れた直線性を示した。同一チューブ内に両方の標的遺伝子が存在するようなMultiplex反応系では、直線性は優れていたものの測定範囲は1001,000,000copies/反応であった。今回作成したCycling probe法によるHHV-6A、Bのreal-time PCR法は、非常に特異性が高く高感度で、再現性もすぐれていた。次にcycling probeとLAMP法と組み合わせるために、乾燥LAMP試薬作製における至適条件を決定した。この方法は、乾燥試薬と希釈検体の混合で測定開始となり、操作が大幅に単純化できる。本年度は、乾燥化のための試薬至適条件、方法を検討した。最終的にBst polymeraseを除くLAMP液状試薬(primerを含む)を乾燥化、希釈血清と混合(DNAを抽出も省略)する方法とした。予備検討として30名の突発疹を疑った患児から得た血清を用い、液状試薬、乾燥試薬のLAMP法で比較した。乾燥試薬は、少なくとも4°C2週間、最長3ヶ月間保存してから使用した。この結果は、30検体中2検体をのぞいてすべて一致した。不一致であった検体は両方とも液状試薬で陽性、乾燥試薬で陰性であった。Cycling probeとLAMP反応を組み合わせた場合の標的遺伝子の増幅に伴う蛍光強度変化についての実験は、検討段階であり、至適条件が得られていない。現時点で問題となっているのは、LAMP反応による標的遺伝子の増幅があってもcycling probeによる蛍光強度の増強が充分確認できない点にある。これは、LAMP試薬にcycling probeを加えて反応を行った場合、遺伝子産物は電気泳動によっても確認できても、蛍光強度がリアルタイムに検出されていないことから明らかである。昨年度は、cycling probe自体の性能を担保するためにHHV-6AとHHV-6B識別可能な遺伝子定量法の開発においてLAMP法ではなく、PCR法と組み合わせて評価を行ない、probe自体は問題なく機能することを証明できた。PCR法と組み合わせではあるが、本法は臨床評価も含めて評価を行い、一つの簡易迅速な測定法として完成させることが出来た。LAMP試薬の乾燥化についても基礎検討、臨床検体を用いた予備検討において良好な結果を得ることができ、乾燥試薬によるLAMP法についても一定の進展を得た。今回の乾燥LAMP試薬は定性法用であり、熱変性を必要とするため耐熱酵素ではないBst polymeraseは試薬に入っておらず、乾燥化されていない。Bst polymeraseはを含めた場合の乾燥試薬の至適条件は、これからの検討となり、凍結乾燥法も視野に入れて検討を継続する。

臨床ウイルス学最終年度の方針は、LAMP反応に適合するprobeの最適化と乾燥試薬との組み合わせによる標的遺伝子検出系の構築とその臨床評価である。現段階では、probeの問題と乾燥化のそれぞれについて今後研究を推進してゆくうえで検討すべきポイントが存在する。Probeについては、昨年度の検討によってPCR反応の条件であれば、cycling probeは十分機能することは証明できている。したがって、LAMP法とRNaseH至適条件については、cycling probe real-time PCR法の測定条件が参考となることが予想される。PCRの反応条件を基に、標的遺伝子増幅(LAMP法)と増幅された標的遺伝子とcycling probeのアニール、引き続き生じるRNaseHがprobeを切断する反応至適条件を設定する。これに難渋する場合は、等温増幅にて使用できる他のprobe(QprobeやDARQ probe)も候補として至適条件設定を行う。乾燥化については、Bst Bst polymeraseを加えない条件では良好な結果を得ている。簡易迅速法としてはBst polymeraseを加えた乾燥化、またprobeの至適条件設定後にはprobeも含めて乾燥化することが望まれるためこのポイントについても検討する。Cycling probeとPCR法を組み合わせたHHV-6AとHHV-6B遺伝子定量法を作成するという点で、今年度の研究は順調に進んだ。今後、臨床検体を測定しその有用性について検討を行い、最終的にはHHV-6AとBを区別すするような臨床研究において、今回の方法を標準的な検出法として利用する予定である。初年度に問題となったLAMP反応におけるRNase活性の問題について、計画段階ではcycling probe切断による標的遺伝子(LAMP増幅産物)の目視識別は、probeを分解するRNaseの反応至適温度がLAMP法のBstポリメラーゼの反応温度とほぼ等しいことから都合がよいと予想していた。しかし、アガロースゲル電気泳動では標的遺伝子増幅が確認できるにもかかわらず蛍光強度が上昇しないことから、LAMP反応中のRNase H活性が不十分であると考えられた。今後、LAMP反応中でRNase H活性を維持するための基礎的検討が必要となる。また近年報告された新たなDARQprobe (Tanner N.A. et al BioTechniques 53:81-89 2012)もLAMP法に利用可能であることが示されており、cycling probeからこのような新規プローブへの変更も検討する。計画にそって必要な試薬を購入したがLAMP試薬が予定よりわずかに少なく研究が実施可能でああったため本年度は、まずLAMP反応中にもRNaseHが十分な活性を持つようにbufferについての至適条件を検討する。条件設定が困難であれば、DARQ probeによる検出も考慮する。
佐藤政権期の日米安全保障体制に関する研究

昨年度に引き続き、史資料の調査・収集を行い、収集した諸資料に基づきながら、佐藤政権時代の日米安全保障関係に関する日米両国政府の協議過程を考察した。そのうえで、考察した部分に関する公表の準備を行った。史資料に関しては、米国国立公文書館において調査・収集した文書から、当該テーマにかかわる重要事実の整理を行った。これについては、国務省文書およびニクソン大統領文書を中心に作業を行った。そのほか、外務省外交史料館、東京大学法学部附属近代日本法政史料センター原資料部などにおいて、一次資料の調査および複写による収集を行った。これらの作業を踏まえたうえで、前年度から継続して進めていた、1964年11月から1967年11月までの時期に関する考察を行った。これに関しては、前年度にある程度考察を行っていたが、今年度は、不十分な部分を中心に修正と資料的な補完を行った。また、同時に、1968年の国内政治過程に関する考察を行った。1968年は、とくに在日米軍問題に関する関心が高まった時期であり、この問題に関する日米の協議内容を考察した。さらに、今年度後期に、佐藤政権時代の後半部分の時期に関して、収集した一次資料から日米協議の過程を考察した。なお、当該テーマにかかわる研究内容に関しては、フォーラムや研究会などで、報告および議論を行う機会を得た。また、1967年11月までの時期における、日米の協議、交渉の過程に関しては、研究成果の一部として公表した。計画内容に沿って、研究対象に関する史資料の収集・整理と、日米両国政府の間で行われた安全保障に関する協議の過程を明らかにする作業を行った。史資料に関しては、米英豪の公文書の収集・整理を中心に行った。アメリカの公文書に関しては、公開されている公文書資料の調査・収集作業を、ナショナル・アーカイブス(メリーランド州)において行った。これに関しては、RG59などを中心としてあたり、収集した各シリーズおよび各ボックスに入っている重要文書の分類と整理を行った。そのほか、英豪の関連公文書(Foreign Office Files for Japan and the Far East, Files of Department of External Affairs)の整理を進めた。なおこれらについては、引き続き次年度も継続して行う。以上の公文書の収集・整理と並行して、日米両国政府の間で実施された安全保障に関する協議の内容についてまとめていった。佐藤政権期に関して、まず、佐藤政権が成立した1964年11月から佐藤・ジョンソン会談が実施された1967年11月までを検討した。(1)沖縄返還問題、(2)日本の役割分担の問題、(3)在日米軍問題などを中心的な問題の側面として捉え、整理の済んだ公文書資料などを用いて、これらをめぐる日米両国政府の協議・交渉の内容をまとめた。そのうえで、日本国内で米軍問題に対する関心がより高まった、1968年の国内政治の過程を検討した。次年度は、引き続き1968年中の日米安全保障体制およびこれに関連する国内政治の動態をまとめると共に、1969年以降の時期に関する史資料の収集とその展開過程を明らかにする作業を進める。
パフォーマンス評価を活かした教師の力量向上プログラムの開発

本研究では、パフォーマンス評価を活かした教師の力量向上プログラムを開発した。様々な学校との共同研究開発を通して力量向上プロセスを分析した。また、日本や英米の理論的蓄積や先進事例について調査した。その成果を活かして、学習者主体の授業づくり、パフォーマンス課題を取り入れたカリキュラム設計、探究的学習の評価などの研修プログラムを開発した。教師の力量形成のエビデンスを残す教職ポートフォリオや、教師の力量形成を評価するルーブリックやチェックリストも開発した。京都大学大学院教育学研究科の全国スクールリーダー育成研修や、他の校内研修や公開研究会において研修プログラムを提供し、効果の検証と成果の普及を図った。(1)京都大学の教職課程では、「教職に求められる教養」「生徒理解と人間関係構築力」「教科内容に関する知識・技能」「教科等の授業づくりの力量」「課題探究力」の5つの柱で力量形成を図る教職課程ポートフォリオを開発・活用している。本年度は、京都大学の教職課程ポートフォリオの取り組みを紹介する書籍を刊行し、ウェブページ上でも情報を公開するとともに、現職教育に使える教職ポートフォリオの基本デザインについて考案した。その概要をE.FORUM実践交流会(2014年3月29日)にて紹介し、現職教育に携わる参加者の方々に、現職教育におけるポートフォリオの活用可能性について検討していただいた。(2)学校との共同研究開発を通して、教師の力量向上プロセスを分析した。特に、パフォーマンス評価を教育実践の改善に活かすための教員研修プログラムの開発等について、共同研究を行った。その成果を生かして、学力評価とカリキュラム改善についての教員研修にも活用できるコンテンツを、京都大学のオープン・コースウェアで公開した。さらに、高等学校における探究的な学習の指導と評価や、汎用的スキルの育成についても、新たな学校現場と共同研究を開始した。(3)英米や日本における先進事例についての文献調査等を行うことにより、教師の専門職性について研究し、学会発表を行うとともに論文を執筆した。特に、技術的熟達者と省察的実践家という二項対立図式を超えて「学問する」教師像を提案したことは、学会や他大学からも高い評価が得られた。平成26年度は、主として下記の3点に取り組んだ。(1)学校との共同研究を通した力量向上プロセスの分析:研究代表者は、京都府乙訓地方の8中学校、京都府立園部高等学校、兵庫県立尼崎小田高等学校などと共同研究を進めている。その過程で、単元開発のためのテンプレートと「E.FORUMスタンダード」を活用した研修、パフォーマンス課題を教師が体験するワークショップ型の教員研修、ルーブリック作りを通した教師の合意形成といった手法が有効であることが明らかになってきた。なお、「E.FORUMスタンダード」とは、各教科における「本質的な問い」や典型的なパフォーマンス課題例などを整理したものである(http://www.educ.kyoto-u.ac.jp/e-forum/で公開)。(2)力量向上の事例に関する調査:日本や英国・米国の先行事例や先進事例に関して、引き続き調査を行った。また、E.FORUMが構築しているデータベース「E.FORUM Online(EFO)」において、E.FORUM会員に教科教育や探究的学習の実践力を示す成果資料の蓄積を進めた。(3)教員研修の提供、学会等における研究成果の発信:以上の成果を生かし、「授業づくり」「探究力育成のための指導」といった研修プログラムをE.FORUMの研修にて提供した。また、研究成果の一端を、学会で発表した。さらに、日本の教師の力量形成のあり方について、海外に発信する英語文献の執筆依頼を受け、執筆を始めた。平成27年度は、主として、下記の3点に取り組んだ。(1)学校との共同研究を通した力量向上プロセスの分析:京都府乙訓地方8中学校、熊本大学教育学部附属中学校、京都府立嵯峨野高等学校、広島県立広島高等学校、あじさい看護専門学校等との共同研究に取り組んだ。その中で、パフォーマンス課題を取り入れた実践づくりのための研修プログラムについて、「資質・能力」の育成と関連づけるなどの改善を行った。思考力育成や探究学習の実践に関わるカリキュラム開発と指導の改善において求められる力量について分析を進めた。また、探究学習を評価するルーブリックづくりのためのワークショップや、看護教員向けの研修プログラムを開発することができた。(2)力量向上の事例に関する調査:東日本大震災を経験した中学生への心のケアを含んだ総合学習の実践をされた制野俊弘先生への聞き取り調査を兼ねて、講演会「命と向き合う教室子どもが『命』に見える学校・学級づくり」を開催した(2016年2月20日)。また、日本における教師の力量向上について調査をし、海外に発信するための原稿を執筆した。この原稿については、平成28年度中にRoutledge社から刊行される書籍に掲載される予定である。(3)教員研修の提供、研究成果の発信:以上の成果を活かし、E.FORUM教育研究セミナー「高等学校における探究の評価」を開催した(8月1日)。JST主催の「平成27年度スーパーサイエンスハイスクール秋の情報交換会」(2015年9月27日)、広島県の中核教員研修(4月23日、5月8日、9月28日、1月8日)、岩手大学教育学部附属中学校校内研修、愛媛大学教育学部附属中学校教育研究大会、大阪教育大学附属天王寺中学校・附属高等学校天王寺校舎教育研究会、金沢大学人間社会学域学校教育学類附属高等学校研究大会などにおいて講師を務めた。本研究は、(1)学校との共同研究を通した力量向上プロセスの分析、(2)力量向上の事例に関する調査、(3)教員研修の提供、学会等における研究成果の発信、という3つの柱で進めている。

平成27年度については、これらの3つの柱について、それぞれ予定していた程度かそれ以上の進展を生み出すことができた。特に共同研究校が増加するとともに、その成果を発信する研修を多数提供できたこと、乙訓中学校教育研究会において平成23年度以来の成果をまとめた冊子『乙訓スタンダード』が発行されたこと、看護教育関連でも研修プログラムを開発できたことは、予定を超える成果と言える。平成28年度は、主として下記の3点に取り組んだ。(1)学校との共同研究開発を通した力量向上プロセスの分析:京都市立堀川高等学校、京都府立嵯峨野高等学校、京都府立園部高等学校など、複数の学校と共同研究開発を行ってきた。平成28年度は、それぞれの学校のニーズに応じた研修を提供した。特に、京都府立園部高等学校との共同研究については、成果をまとめた著書を刊行した。(2)力量向上の事例に関する調査:日本における教師の力量向上についての調査を行い、海外に発信する原稿を執筆した。この内容については、英文の著作Curriculum, Instruction, and Assessment in Japan (Routledge)として刊行した。また、京都大学大学院教育学研究科E.FORUMの提供する全国スクールリーダー育成研修において、シンポジウム「高等学校におけるカリキュラム改善ー探究的な学習を中心に」を開催した。さらに、アクティブ・ラーニングの指導や探究的な学習の指導、生活指導も含めた教師の指導力量に関する調査を行い、『教育課程』『特別活動と生活指導』(協同出版)、『「資質・能力」を育てるパフォーマンス評価』(明治図書)、『教師の資質・能力を高める!アクティブ・ラーニングを超えていく「研究する」教師へ』(日本標準)などとして刊行した。加えて、看護教育実践についても調査した。(3)教員研修の提供、研究成果の発信:上記の成果を活かして、京都教育大学附属桃山中学校、広島大学附属中学校・高等学校の公開研究会などで講演を提供したほか、東京医療保健大学、枚方市教育委員会、静岡県自治体立看護学校協議会教務担当研修会などで研修を提供した。また、研究成果を総括する単著『教科と総合学習のカリキュラム設計』(図書文化)を刊行した。日本の教師たちの力量形成についての英語文献、京都府立園部高等学校の実践をまとめた本、生活指導に関するテキストを刊行できたことは、当初の計画を超える進展である。平成29年度は、主として下記の3点に取り組んだ。(1)学校との共同研究開発を通した力量向上プロセスの分析:熊本大学教育学部附属中学校、京都市立堀川高等学校、京都府立嵯峨野高等学校、兵庫県立尼崎小田高等学校など、複数の学校と共同研究開発を行った。研究開発のテーマは、思考力やコミュニケーション力といった「資質・能力」を育成するためのカリキュラムの開発、探究的学習と教科教育を往還したパフォーマンス評価の活用など、それぞれの学校のニーズに応じて多彩なものとなった。
車車間通信を用いた危険検出・通知手法と評価用実機テストベッドに関する研究

車車間通信を用いて,交通安全支援を行うシステムの設計と評価を行った.まず各車両が指向性アンテナを用いて推定した歩行者の位置情報を車車間通信で交換することで,位置推定精度をより向上させられるとわかった.次に,カーナビなどに設定された移動予定経路情報を用いるメッセージ伝達プロトコルを提案し,車車間通信アドホックネットワーク内のメッセージ伝達率を向上させられることを確認した.最後に,交差点内の複数車両が撮影した各方向の映像を車車間通信で交換することで交差点鳥瞰映像を作成するシステムを開発した.車車間通信を用いて,交通安全支援を行うシステムの設計と評価を行った.まず各車両が指向性アンテナを用いて推定した歩行者の位置情報を車車間通信で交換することで,位置推定精度をより向上させられるとわかった.次に,カーナビなどに設定された移動予定経路情報を用いるメッセージ伝達プロトコルを提案し,車車間通信アドホックネットワーク内のメッセージ伝達率を向上させられることを確認した.最後に,交差点内の複数車両が撮影した各方向の映像を車車間通信で交換することで交差点鳥瞰映像を作成するシステムを開発した.平成20年度は、車車間通信を用いた危険通知システムについて以下の研究を行った。まず車両に搭載された指向性無線アンテナを用いて、歩行者の位置を推定する手法を考案した。ここで、歩行者は携帯電話のような何らかの電波発生源を持っているとし、また、車載する指向性アンテナには測定誤差があると仮定した。一度の測定結果からは歩行者の正確な位置や挙動を推定することは難しい。そこで、測定結果の時系列情報に対してベイズ推定を行うことで、歩行者の位置、および、移動経路の推定誤差を一度だけの推定誤差の5分の1程度に抑えられることを確認した。次に、歩行者を検知する状況として交通事故死者数が最も多く発生する都市部の交差点を想定した。ここで、交差点内の各車両は無線通信システムを搭載しており、それにより歩行者の推定位置情報を交換できるとし、他車が推定した歩行者位置情報と自車が測定した歩行者位置を用いて、より高精度に歩行者位置を推定するための手法を考案した。また、通信シミュレータにより、走行する車両が歩行者をアンテナで検知可能になったときから歩行者に到達するまでに、他車から推定に十分な量の情報を送受信できることを確認した。評価用テストベッドの開発では、市販の車輪付きロボットに対して、そのロボットに小型PCを搭載し、単独の電源で、そのロボットおよびPCが自律的に動作できるプロトタイプを作成した。また、小型PCにはLinuxとJavaを導入し、そのPCからロボットの簡単な制御が行えることを確認した。平成21年度は、車車間通信を用いた危険通知システムについて以下の研究を行った。最初に、車東間ネットワーク内部において情報を流通させるための通信プロトコルの開発を行った。ここでは、まず渋滞情報や各車両の経路情報などの、即時性を要する通信ではなく、遅延耐性のある情報を対象とした。車両にカーナビゲーションシステムなどが設置され、移動経路がある程度予測できるものとすると、既存の一般的なアドホックネットワークでの通信プロトコルと比較して大きく通信効率を向上させられると分かった。これらの研究成果は、査読付きの国際会議、および査読付きの国内会議にて発表した。また、車車間信ネットワークを利用して交差点の交通安全支援を行うものとして、現在手に入る無線通信システムやカメラを利用して、交差点俯瞰映像を作成するための通信プロトコルを開発した。実際に簡単な模型を作って交差点俯瞰画象の実時間合成について、データの取捨選択手法を検討した結果実用化に向けた大まかな見通しが得られた。この研究成果は、査読付き国際会議、および、査読付きの国内会議論文にて発表した。さらに関連のある無線センサネットワークに関する研究について、ネットワーク内で各ノードがセンシングデータを周囲のノード間で協調して保持することで、情報収集の効率化を図る手法について、研究成果が論文誌に採録された。平成22年度は、車車間通信を用いた危険通知システムについて以下の研究を行った.まず,今年度は移動予定経路情報を使って各車両がセンシングしたデータ任意の車両に届けるためのプロトコルの開発を行った.道路地図を頂点と辺のグラフで表現し,各車両の移動予定経路を辺の列で表現する.また,車両の各時点における位置情報をGPSなどで取得できるとする.そのとき,移動予定経路情報と時系列の位置情報から,任意の車両の接続可能性を推測し,それらを小ない通信量で周囲の車両が把握できるような手法を考案している.また,それにより,各車両の位置も把握できるようになるため,任意の2車両間の通信のルーチングが実現できるようになる.これらの研究の途中成果について国内の研究会にて成果を発表した.また,関連分野であるセンサネットワークについて,電源供給が不安定な場合における効果的な情報収集プロトコルの開発を行った.このセンサネットワークでは各ノードがエナジーハーベスティングデバイズによって電源が供給されることを仮定している.車車間ネットワークではノード間の位置関係の振れにより接続が不安定となるが,このセンサネットワークではノードの起動間隔の振れにより接続が不安宗となる.このような不安定なネットワークにおいても,自己だけの状熊に応じてメッセージを送信するのではなく,周りのノードの状態についての制御情報を交換したり,それらの状況を予測して,メッセージ伝達に活かすことで,伝達効率を向上させられることを確認できた.
頭頸部癌に対する強度変調放射線治療における味覚障害予測因子の解析

頭頸部癌の放射線治療の有害事象のうち、味覚障害は治療早期から生じ、しばしば永続するため、患者の生活の質(QOL)を大きく損なう。本研究では、強度変調放射線治療を行った頭頸部癌患者に対し、味覚検査による客観的・定量的な味覚障害の評価とQOL質問票を用いた主観的評価を行う。さらに実際の放射線治療計画の線量分布や線量ー体積ヒストグラムと照合して味覚障害を予測する因子を解析する。これにより味覚障害の少ない次世代の強度変調放射線治療の開発を目指す。
製塩土器の型式学的検討に基づく古墳時代中後期、中部瀬戸内海産塩流通システムの復元

本研究の目的は、古墳時代中後期における塩流通システムを復元することにある。この時代の主要な塩生産地域の一つである中部瀬戸内海地域を対象として検討を進めた。古墳時代中後期には、製塩土器に詰めて塩を消費地に運搬し、保管する方式が一定普及する。本研究では型式学的検討に基づき、製塩土器諸型式の産地同定を行った。その成果から各々の消費遺跡に持ち込まれた製塩土器の産地=塩供給地を推測し、塩流通の特質を復元した。その内容は次のとおりである。(1)首長-共同体・首長相互の二重の関係に基づく生産物の集積-流通-再分配の過程を経て、旧郡レベル程度の比較的小規模な流通圏の形成が塩流通の基本となる。(2)中部瀬戸内海沿岸地域では各流通圏は単一の特定小地域産塩に依存する関係が基本となる。ごく例外的に複数地域産塩が一つの流通圏で共存することが確認できるが、その部分の再分配統括者=首長層の政治的位置に基づく特異な現象でああろう。(3)大和・河内などの畿内中枢地域では、中部瀬戸内海沿岸諸地域と異なり、各流通圏が複数地域産塩に依存する関係が一般的である。中部瀬戸内海産塩はその一部を構成している。(4)こうした状況は畿内中枢地域における各流通圏の再分配統括者=首長層が大和政権の職務執行機関を構成する関係に基づくものであろう。上記課題の研究は(1)中部瀬戸内地域における古墳時代製塩土土器の厳密な検討に基づく型式設定、(2)内陸消費遺跡出土製塩土器の詳細観察に基づく産地同定、の二つの作業が中心的作業となる。研究初年度の本年度は主に(1)部門を中心に研究を進めた。(2)部門については、内陸消費遺跡資料を特に留意しつつ既報告資料を中心に近畿中国四国地方全体の製塩土器出土遺跡データベースの作成を進め、次年度作業の準備をおこなった。(1)部門作業の詳細は次のとおりである。第一に中部瀬戸内地域産製塩土器の型式的特徴を抽出することを目的として、古墳時代を通じて類同的な製塩土器型式変遷が指摘されている、周防灘沿岸地域を除く瀬戸内海沿岸諸地域および若狭湾岸地域生産地資料の全般的な比較検討を行い、基本形状・成形・調整・焼成技法の各面から中部瀬戸内産製塩土器の特質を整理した。その結果、ほぼ古墳時代の全過程を通じて少なくとも成形・調整技法レベルにおいて他地域産製塩土器との差異を確認することが出来た。特に従来、同一型式として一括されることの多かった古墳時代前期・中期段階資料の識別指標を確認し得た点は重要な成果であった。第二には、古墳時代後期段階資料を中心に更に中部瀬戸内地域内部における地域的な型式差を追求した。この点については、以前におこなった作業で一定の見通しを得ていたが、今回更に器面調整手法と基本形状の点で新たな識別指標を確認することが出来た。この結果、中部瀬戸内地域産製塩土器を古墳時代後期に限れば5つの小地域類型に区分することが可能となった。以上の成果は次年度に予定している内陸消費遺跡資料検討の基礎を提供し、様々なレベルの塩流通を具体的に追求する重要な手かがりとなるものである。昨年度は(1)瀬戸内海沿岸諸地域における製塩土器出土遺跡の集成作業、(2)主に生産遺跡資料の詳細観察を通して当該時期製塩土器の型式分類を再検討、の作業を行った。本年度は(1)を補足すると共に(2)の型式分類を前提として畿内および中東部瀬戸内海沿岸諸地域における消費地搬入製塩土器の観察と型式分類を進めた。以上の基礎作業に基づき古墳時代中後期における中部瀬戸内海産塩流通の特色を次のように整理した。(1)古墳時代中期以降、土器製塩法生産塩は従来の一括消費・大量備蓄目的に限らず、日常的な食用塩需要をも担い始め、その結果、運搬・保管容器として製塩土器を用いる分割梱包型流通が一定普及する。(2)当該時期には首長-共同体・首長相互の二重の関係に基づく生産物の集積-流通-再分配の過程を経て、旧郡レベル程度の比較的小規模な流通圏を構成する。広域的な一元的再分配

システムは中部瀬戸内海沿岸地域に限らず形成されていない。(3)中部瀬戸内海沿岸地域では各流通圏は単一の特定小地域産塩に依存する関係が基本となるが、ごく例外的に複数小地域産塩が共存する現象が確認できる。この差異は再分配統括者=首長の政治的位置の違いを反映するであろう。(4)大和・河内などの畿内中枢地域では、中部瀬戸内海沿岸諸地域と異なり、各流通圏が複数地域産塩に依存する関係が一般的で、中部瀬戸内海産塩はその一部を構成する。(5)こうした状況は畿内中枢地域の再分配統括者=首長層が大和政権の職務執行機関を構成する関係に基づくと推測した。
Ｗｎｔ蛋白質による神経管パターニングメカニズムの解明

長い間、発生中の背側神経管では、Wnt蛋白質は拡散し分泌細胞から長距離にわたってパターニングを担うモルフォゲンであると考えられてきた。一方、私はWntの作用範囲は単純に拡散依存的なものだけではなく、分泌細胞自身の分布が時間と共に拡大し、それに伴いシグナルの作用範囲が拡大しているのではないか(すなわちWntの作用範囲は発現細胞の細胞系譜に依存する)と考えた。実際、Wnt分泌細胞の子孫細胞は、Wntタンパク質・Wntシグナルを伴って神経管の中で分布を拡大していた。本研究ではマウス神経管におけるパターニングに対して、Wntの働きが拡散依存的なのか細胞系譜依存的なのかを明らかにすることを目指している。