hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
典型金属ヒドリドヘのカルベン挿入反応における立体制御

カルベン活性種のσ結合への挿入反応によって不斉中心を構築する反応は,不斉合成の手法としてこれまで余り研究例のない形式の反応である.本研究ではα位に不斉中心を持つ金属カルベン錯体のSn-H結合への挿入反応を題材にdigonal炭素中心をtetrahedral中心に変換する際の立体選択性を決定する要因について研究を行った結果,一定の法則性を示す1,2-不斉誘起が観測されることを見いだした.また,本研究の過程においてα,β-不飽和カルベン錯体へのエノラートの付加反応が高度に立体選択的に進行するという新しい知見を得た.この2つの結果を利用することで,直鎖上に2段階で4つの不斉中心を構築する手法を開発することができた.反応は1当量以上のピリジンの存在下で約1当量づつのカルベン錯体とR_3SnHとをヘキサン中で加熱還流するだけで進行する.選択性はα-位の置換基の嵩高さが増すと向上する傾向が見られ,最高で93:7という選択性が見られた.また高い官能基選択性も見られ,スズ置換基,ケトン基またケトンのα-位の立体化学を損なうことなく挿入反応が進行した.またR_3SnHのかわりにR_3SnDを用いると位置特異的に重水素の導入された化合物が得られた.本反応はカルベン型活性種の挿入反応での1,2-不斉誘起の最初の例であると同時に,このような反応で高いレベルの不斉誘起が発現することを初めて示したものである.立体選択的1,4-付加反応,メチル化,およびSn-H挿入反応を組み合わせることで2工程約90%の立体選択性で4つの不斉中心が構築可能である.Sn-C結合は立体化学を保持したままC-C結合に変換可能なことが知られており,この手法は有機合成的にも大きな可能性を有している事がわかるカルベン活性種のσ結合への挿入反応によって不斉中心を構築する反応は,不斉合成の手法としてこれまで余り研究例のない形式の反応である.本研究ではα位に不斉中心を持つ金属カルベン錯体のSn-H結合への挿入反応を題材にdigonal炭素中心をtetrahedral中心に変換する際の立体選択性を決定する要因について研究を行った結果,一定の法則性を示す1,2-不斉誘起が観測されることを見いだした.また,本研究の過程においてα,β-不飽和カルベン錯体へのエノラートの付加反応が高度に立体選択的に進行するという新しい知見を得た.この2つの結果を利用することで,直鎖上に2段階で4つの不斉中心を構築する手法を開発することができた.反応は1当量以上のピリジンの存在下で約1当量づつのカルベン錯体とR_3SnHとをヘキサン中で加熱還流するだけで進行する.選択性はα-位の置換基の嵩高さが増すと向上する傾向が見られ,最高で93:7という選択性が見られた.また高い官能基選択性も見られ,スズ置換基,ケトン基またケトンのα-位の立体化学を損なうことなく挿入反応が進行した.またR_3SnHのかわりにR_3SnDを用いると位置特異的に重水素の導入された化合物が得られた.本反応はカルベン型活性種の挿入反応での1,2-不斉誘起の最初の例であると同時に,このような反応で高いレベルの不斉誘起が発現することを初めて示したものである.立体選択的1,4-付加反応,メチル化,およびSn-H挿入反応を組み合わせることで2工程約90%の立体選択性で4つの不斉中心が構築可能である.Sn-C結合は立体化学を保持したままC-C結合に変換可能なことが知られており,この手法は有機合成的にも大きな可能性を有している事がわかる
小児がん患児をもつ父親のケアガイドラインの開発

子どもががんであると診断された父親は、子どもを亡くす恐怖を体験した後、プラス思考に切り替えたり、明るく振る舞うなどの努力をする中で辛い状況に何とか持ちこたえようとしていた。その際、父親は主に問題焦点コーピングをとる傾向にあった。また、小児科病棟に勤務している看護師は、父親に対する言動統一や情報提供、気持ちを表出させる、父親へのケアの促や父親が行ったケアを認めるなどのケアを意識して行っていた。小児がん患児が入院することでもたらされる父親の体験やストレスに対するコーピング行動、更に小児科病棟に勤務する看護師の父親へのケアに対する認識や実際のケアを明らかにし、小児がん患児を持つ父親へのケアガイドラインの考案を目的とし、今年度は、小児がん患児の父親のコーピング行動について調査した。調査対象は、全国の大学病院・国立病院機構・500床以上を有する病院からランダムサンプリングした301施設中、研究協力の承諾を得た31施設に入院している小児がんの父親42名、母親50名(対照群)であった。調査内容は、基本的属性とコーピング行動であった。コーピングの評価には、藤原が開発し、信頼性と妥当性が検証された「入院児の家族のコーピング尺度」を用いた。この尺度は、33項目8因子(問題焦点・情緒的支援・楽観思考・医療者支援・思考回避・情緒安定・自責・社会資源探求コーピング)から構成されており、「とても当てはまる」(4点)から「全く当てはまらない」(1点)の4段階で回答を求めた。統計処理は、SPSS17.0Jを使用した。父親と母親のコーピング行動の比較は、t検定を行った。8因子の因子ごとの平均点を求め、父親と母親のコーピング行動を比較した結果、有意差はみられなかった。また、8因子の中で、問題焦点コーピングをとる傾向にあることが明らかとなった。小児がん患児の父親にインタビュー調査を実施し、子どもががんであると診断され、長い闘病生活を送る中での父親の体験を修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて明らかにした。小児がん患児の父親が困難な状況を受け止めていくプロセスは,《成長を実感していく》《医師からの安心材料》《必死の対処行動》《元気づけ》の4つのカテゴリーと3つのサブカテゴリー,16の概念で構成された。初発入院である小児がん患児の父親は,子どもの体調不良から診断がつくまでの期間【病名確定までの眠れない日々】を体験し,がんであると診断が確定することで,【覚悟せざるを得ない死】【受け入れがたい現実】である<子どもを亡くす恐怖>を感じていた。この時期,父親は本やインターネットを使って,病気や治療に関しての【命がけの情報収集】を行っていた。父親は病気や治療に関して情報収集した後,治療に関しては医師にお任せするしかないという【医師に託す】という対処行動をとっていた。また,医師より病気に対する治療法があり,治る確率が高いという【高治癒率提示に一安心】していた。父親は,<子どもを亡くす恐怖>を体験しながら,辛い現実を前向きに捉えようと努力する【プラス思考に切り替える努力】や何とか現状を乗り切るために【明るく振る舞う】や家族や周囲の人に弱いところを見せず,父親自身がしっかりしようとする【気丈さを演じる】という<持ちこたえる努力>をしていた。また,同時に子どもが抗がん剤の治療をする中で起こってくる脱毛や嘔吐などの副作用を見ることで【副作用からの病名受け入れ】を体験していた。治療を継続していく中で,医師からの【治療順調の保証】によって父親は大きな安心感を得ていた。【職場同僚の理解・励まし】【あどけないきょうだい児】【頑張る病児からのエール】という支えによって,父親は【家族の絆の深まり】【当たり前の有難さ】【優しさ・強さを身につける】という<人間的成長の実感>を体験していた。小児科病棟に勤務する看護師の父親に対するケアへの認識ケアの実際を明らかにするために、A大学病院小児科病棟に勤務している小児科病棟での勤務経験が5年以上の看護師5名に対してインタビューガイドを作成し、面接調査を実施した。質問内容は、小児がん患児の父親との印象的な場面や意識して行っているケアについて自由に語ってもらった。その結果、11のカテゴリーが抽出された。小児科病棟に勤務している看護師は、父親へのケアの必要性を認識しながらも、土日や夜遅くにしか面会に来れない父親よりも、実際に関わる時間が長い母親や患児に目が向かい、父親に対してなかなか看護援助が及ばない現状があった。

しかし、このような現状の中でも、看護師は医療者間の【言動を統一する】、普段の子どもの生活を伝えていくなどの【情報提供】、信頼関係を築くための【声かけ】、医師と対話するための状況を作るなどの【医師との橋渡し】、患児の病気の説明の際に面会時間の遅い【父親の都合に合わせる】、父親の話を聞くなどの【気持ちを表出させる】、なんでも話やすい雰囲気を作るなどの【話やすい雰囲気づくり】、患児に付き添っている父親にご飯の差し入れをしたり父親がお風呂にはいれるようにお風呂の調整をするなどの【病棟生活への配慮】、父親が行ったケアで患児がとても喜んでいたなどの【行ったケアを認める】、頑張っていますねなど【ねぎらう】こと、日々の患児のケアに関わってもらうように【ケアを促す】という関わりを行っていた。
高周波放電プラズマにおけるスパッタリング制御

13.56MHzの高周波放電プラズマプロセス系において、電子温度がイオン温度よりはるかに高く、また電子の質量がイオンの質量よりも小さいために電子移動度はイオンより十分大きい。その故、定常的な電流が流れない構造になっている電極であれば、高周波電極表面に大きなシース電圧が形成し、高周波にほとんど追随できないイオンはシース電位によって加速されて高周波電極に入射する。シース電圧が大きすぎるとイオンの衝撃で、基板表面に損傷が生じる、或いは電極からスパッタが生じて汚染源となる。本研究では、永久磁石リングを用いて高周波電極表面に平行な磁場をかけ、磁場中では荷電粒子はラ-マ-運動を行い、磁力線を横切って電極へ入射する数は減少するはずであるが、この効果は主に電子の方に働き、ラ-マ-半径の大きいイオンはあまり影響を受けない。その結果電子の実効的移動度が減少していることになり、シース電圧は小さくなる。高周波電極表面に入射するイオンのエネルギーも小さくなるので、高周波電極からのスパッタリングを軽減することができる。実際、高周波電極表面軸方向磁場を100Gから400Gにすることによって高周波電極からのスパッタリングを0.8%まで低減することができた。この結果、大面積均一かつクリーンなプラズマを生成することに成功した。
中性子スピンの量子歳差運動を用いた新しい小型高分解能スピンエコー分光器の開発

本研究の研究実績は以下の通りである。本研究での低速中性子を用いた実験は、日本原子力研究所改造3号炉C3-1-2実験孔に設置された、12.6Å中性子を用いた中性子干渉計・反射率計を用いて行った。1.京都大学原子炉実験所の真空蒸着装置によって作成した多層膜スピンスプリッター(MSS)を用いて、スピンエコーの特性実験を行った。その結果、MSS4回反射の中性子位相-スピンエコーの測定に初めて成功した。このMSSを用いれば、通常型中性子スピンエコー分光器での60回相等のLarmor歳差回転数が実現でき、12.6Åの中性子の場合8μeV程度のエネルギー分解能がえられる。2.高周波共鳴スピンフリッパーを用いた中性子スピンエコー装置をパルス中性子源に適応させるため、振動電流を時間変化させたパルス中性子源対応の高周波共鳴中性子スピンフリッパーの開発を行った。現在30kHz程度の共鳴種波数が実現している。100kHz程度までは、現システムのままで周波数を高めることが可能である。これによって、パルス中性子源に共鳴中性子スピンフリッパーを中性子スピンエコー装置を設置できる目処がついた。3.低磁場駆動磁気ミラーをさらに発展させた。一つは、従来のパーマロイ/Geのモノクロメータをスーパーミラー化することで、モノクロメータの場合と同様に磁場中蒸着を行って、一定の成果が得られた。もう一つは、いったん磁化したらゼロ磁場でも機能する残留磁気ミラーの開発であり、磁性体としてのFeCo合金を用い、磁場中で斜め蒸着を行うことで磁気異方性を大きくすることにより一応の実現を見た。4.科学振興調整費の中性子工学デバイスの開発プロジェクトによって長波長高強度白色中性子ビームの使用が可能となったので、これに対応してスピンエコーシステムの整備を行った。この結果は実用的な準弾性散乱測定の道を開くものである。5.パルス中性子源にスピンエコー装置を設置した際に得られる実験データの検討・シミュレーションを行った。その結果、広いエネルギー範囲に渡って一度に測定が可能であることがわかった。本年度の研究実績は以下の通りである。本研究での、低速中性子を用いた実験は、日本原子力研究所改造3号炉C3-1-2実験孔に設置された、12.6Å中性子を用いた中性子干渉計・反射率計を用いて行った。1.ドイツ国ハ-ンマイトナ-研究所のT.Krist博士に依頼して、スパッタリング法による多層膜スピンスプリッター(MSS)の試作および性能試験を行った。その結果、現状ではスパッタリング法によるMSSではギャップ層の厚さ2μmの試料でrmsで150Å程度の不均一性をもつことが分かった。実用的には、さらに一桁上の均一性が要求される。京大原子炉で作成した真空蒸着法によるMSSでは20Å程度の均一性が得られている。2.Rf-フリッパーを用いた中性子スピンエコー装置の開発を行い、数10kHzの周波数ではvisibility80%以上の高いコントラストを得、また、最高300kHzの周波数まで実現した。このスピンエコー装置を用い、バナジウムによるスピン非干渉性散乱が測定できることを示した。スピン非干渉性散乱は、従来のスピンエコー分光器では測定できないもので、本装置の特長を示すものである。さらに、予備実験として、25kHzの周波数において、高分子薄膜による非鏡面反射の準弾性散乱を測定した。

その結果、非鏡面反射が600μeVの準弾性散乱によって引き起こされると考えると説明できる結果を得た。3.従来のスピンエコー分光器、及び、本研究で開発中のスピンエコー分光器に対し、パルス化された白色中性子ビームを入射した場合に、準弾性散乱がどのように測定されるかを評価した。MSSによるスピンエコー装置ではスピンエコ-時間が中性子の波長に比例するので、スピンエコー時間に関して分解能が高い。これに対し、rfフリッパーを用いると、通常の装置と同様に、波長の3乗に比例し、一度の測定で広い範囲にわたって測定できる。本年度の研究実績は以下の通りである。本研究での、低速中性子を用いた実験は、日本原子力研究所改造3号炉C3-1-2実験孔に設置された、12.6Å中性子を用いた中性子干渉計・反射率計を用いて行った。1.昨年度スパッタリング法によって製作した多層膜スピンスプリッターが、ギャップ層の不均一が大きいことが判明したことに鑑み、京都大学原子炉実験所所属の多層膜中性子反射鏡製作用真空蒸着装置を用いて多層膜スピンスプリッターの製作と〓能評価を行った。その結果、ギャップ層1μmの試料で不均一性は66.2Åと評価された。この値は昨年度のスパッタ法によるものと比較して大きく改善されているが、分光器を構成するには不充分であり、よりいっそうのの不均一性の低減を目指す。2.Rf-フリッパーを用いた中性子スピンエコー装置の開発では、より高周波のスピンフリッパーの実現を目指して、コイルの位置精度を改善するための種々のテストを行った。リボン状アルミニウム線を巻く方法では、アルミニウムの被覆が剥がれやすくまた表面の細かい凹凸の内部に入り込んだ水分によって中性子透過率が大きく低下する等の問題が生じた。これに代わる方法として、2枚のアルミ板を中性子透過性のよい絶縁膜を用いて貼り合わせ機械加工によって一方のアルミ板からコイルを削り出す方法を考案し、予備的に製作を始めている。3.理研NOPプロジェクトによるC3-1-2ビームライン改造に伴って、10Å以上の白色、および12.5Åの単色中性子が取り出せることになった。これを利用してより実証的な準弾性散乱実験ができるよう、従来ビームラインおよび一部の機器を共用していた中性子スピン干渉システムおよび中性子反射率計の分離と整備を行った。1.京都大学原子炉実験所の真空蒸着装置によって作成した多層膜スピンスプリッター(MSS)を用いて、スピンエコーの特性実験を行った。その結果、MSS4回反射の中性子位相-スピンエコーの測定に初めて成功した。このMSSを用いれば、通常型中性子スピンエコー分光器での60回相当のLarmor歳差回転数が実現でき、12.6Åの中性子の場合8μeV程度のエネルギー分解能が得られる。
処罰問題が切り拓く確率過程論の新展開

安定レヴィ過程の最大値過程による処罰問題を考察し,以下の結果を得た:反射過程の周遊理論及び自己相似性を用いてその問題を部分的に解決した(矢野(孝)氏,Yor氏との共同研究);レヴィ過程の調和変換過程を用いて最大値処罰問題を支配するシグマ有限測度の構成した(単独研究).また,拡散過程の滞在時間による処罰問題に関連して,滞在時間分布について以下の結果を得た:フラクタル上の拡散過程の滞在時間分布密度関数の端点における漸近挙動を決定した(梶野氏,熊谷氏,Kwasnicki氏,渡辺氏との共同研究).安定レヴィ過程の最大値過程による処罰問題を考察し,以下の結果を得た:反射過程の周遊理論及び自己相似性を用いてその問題を部分的に解決した(矢野(孝)氏,Yor氏との共同研究);レヴィ過程の調和変換過程を用いて最大値処罰問題を支配するシグマ有限測度の構成した(単独研究).また,拡散過程の滞在時間による処罰問題に関連して,滞在時間分布について以下の結果を得た:フラクタル上の拡散過程の滞在時間分布密度関数の端点における漸近挙動を決定した(梶野氏,熊谷氏,Kwasnicki氏,渡辺氏との共同研究).平成21年度は,安定レヴィ過程の最大値過程による処罰問題(以下,最大値処罰問題と呼ぶ)を考察した.最大値処罰問題は,矢野-矢野-Yor(2009)による先行結果である原点局所時間による処罰問題及びカッツ消滅型処罰問題とは本質的に異なり,その問題の解決には別の視点からの考察を必要とした.平成21年度の研究で明らかになったことは以下の通りである.(1)最大値処罰問題が反射過程の周遊理論によって考察できることを突き止め,また,安定レヴィ過程の自己相似性を用いて,一般化されたAzema-Yorマルチンゲールを導入し,ある仮定の下で最大値処罰問題を(部分的に)解決した。(矢野孝次氏,MarcYor氏との共同研究,Annales de I'Institut Henri Poincareに掲載予定)(2)最大値処罰問題がChaumont(1996)によって導入された二つのん-変換過程と深く関連することを明らかにし,最大値処罰を支配するシグマ有限測度の構成に成功した.またその証明のために,レヴィ過程の最大値における経路積分公式を導出した.(現在論文投稿準備中)平成22年度は,平成21年度に引き続き安定レヴィ過程の最大値過程による処罰問題を考察した.この問題は,矢野-矢野-Yor(2009)による先行結果である原点局所時間及びカッツ消滅型汎関数による処罰問題とは本質的に異なるため,解決には別のアプローチを必要とした.本年度の研究で明らかになったことは以下の通りである.(1)最大値処罰問題がChaumont(1996)によって導入されたレヴィ過程の二つの調和変換過程と深く関連することを明らかにし,最大値処罰を支配するシグマ有限測度を構成した.また,その証明のために,レヴィ過程の最大値における経路積分公式を導出した.(現在論文を投稿中)また,拡散過程の滞在時間による処罰問題を現在考察中である.処罰問題に関連する興味深い問題である拡散過程の滞在時間分布に関する研究において以下に挙げる結果を得た.(2)梶野直孝氏,熊谷隆氏,M.Kwasnicki氏,渡辺信三氏との共同研究において,フラクタル上の拡散過程の片側滞在時間分布について考察し,矢野-矢野-渡辺(2005)を応用することにより分布密度関数の端点における漸近挙動を決定した.(現在論文を投稿準備中)(3)(2)の結果の拡張として,マルチレイ上の拡散過程の滞在時間同時分布を考察し,一般化されたウィリアムズ公式及び二重ラプラス変換公式を得,更に原点局所時間とその逆過程の分布密度関数による滞在時間同時分布密度の表現公式を得た.(現在論文を投稿準備中)
マウスにおける胎児ー母体間栄養代謝相互作用と疾患感受性に関する研究

胎児は栄養を全て母体に依存しており、胎児期の栄養が胎児の成長、疾患罹患率のみならず、生後の表現型への影響が注目されている。本研究は妊娠時の母体と胎児の相互作用に関し、基礎代謝と疾患への感受性についてマウスを用いて検討することを目的とした。飼料は通常食と低タンパク食(LP)を用いた。母獣の血液生化学検査に関し、標準食群とLP群において血中タンパク質、血中脂質、血糖値などに統計的有意差が検出された。母獣の体重は妊娠後にLP群に有意な体重低下が見られた。産仔の血液生化学検査では、肝機能に関する数値に明瞭な差が見られたことから、妊娠期の母子間栄養輸送に何らかの異常をきたしている可能性が示唆された。妊娠前後では胎児への栄養輸送の必要などから、母体の基礎代謝は劇的に変化し、様々な疾患感受性に妊娠前と違った傾向が表れる。また、胎児は栄養を全て母体に依存しており、胎児の成長、疾患罹患率のみならず、胎児期の栄養因子が出生後の表現型に与える影響が注目されており、遺伝要因と外部環境が相互作用することが明らかになっている。本研究は妊娠時の母体と胎児の相互作用に関し、基礎代謝と疾患への感受性に着目してマウスを用いて詳細に検討することを目的として研究を行った。その結果、妊娠マウスへ提供する飼料は通常食(AIN93G)と低タンパク食(AIN93Gのカゼインを1/4に減じたもの(LP)に特化させた。妊娠前の母獣に関し、血液生化学検査を行ったところ、標準食群とLP群において血中タンパク質、血中脂質、血糖値などのパラメータに統計的有意差が検出された。母獣の体重に関しては妊娠前に群間で差が見られなかったのに対し、妊娠後は低タンパク食群に体重低下が見られた。また、成長した産仔の血液生化学検査において、肝機能に関するパラメータに明瞭な差が見られたことから、妊娠期の母子間栄養輸送に何らかの異常をきたしている可能性が示唆された。また、今後の研究発展のため、新生仔と成獣産仔の脳と肝臓の採取を行い液体窒素による急速凍結後、保管を行っている。今後はこれらの臓器の遺伝子発現データなどをもとに、胎児期低栄養に対する感受性の高い遺伝子を探索するとともに、それらの変異マウスの妊娠時の代謝パラメータの変化を確認したい。妊娠時の母獣の呼吸商などの代謝パラメータの測定に先立ち、未妊娠のC57BL/6のカロリメトリー測定を行い、コントロールデータの収集を行った。その結果、未妊娠マウスに関しては安定的なデータが得られている。また、胎児は栄養を全て母体に依存しており、胎児の成長、疾患罹患率のみならず、胎児期の栄養因子が出生後の表現型に与える影響が注目されており、遺伝要因と外部環境が相互作用する事が明らかになっている。本研究は妊娠時の母体と胎児の相互作用に関し、基礎代謝と疾患への感受性に着目してマウスを用いて詳細に検討することを目的としている。これまで行った予備実験により、妊娠時における母体への低タンパク食の供給が仔の表現型に影響を与える可能性が高いことが明らかになっていることから、平成24年度は妊娠マウスへ提供する飼料は通常食(AIN93G)と低タンパク食(AIN93Gのカゼインを1/4に減じたもの(20 %→5 %))に特化させた。本研究では胚移植による妊娠前後のマウスに対して通常食(AIN93G)および低タンパク食を供給した。母獣の体重に関しては妊娠前に群間で差が見られなかったのに対し、計画に基づいた胚移植による妊娠後は低タンパク食群に体重低下が見られた。体外受精と胚移植によるにより母獣を妊娠させ、低栄養食を供給する実験系を確立し、calorimetry装置を用いた代謝量の測定系も安定的に運用可能となったことからおおむね順調に進展しているといえる。ただし、妊娠マウスのcalorimetry測定に関しては取り急ぎ実施する必要がある。今後は、妊娠時のcalorimetry検査とともに、出産直前の母獣に関して、継時的に体重、体長測定、採血および血清生化学検査を行う。

また、胎児の採血を行い、グルコカードを用いた簡易法による血糖値測定を通常行い、必要に応じてほかの項目の測定方法を検討する。さらに、Glut1変異体のheterozygote雄およびwild type雄より精子を得て、それぞれC57BL/6J雌より得られた卵子と受精させ、胚をICRに移植する。使用する飼料は標準食と、前年の実験で最も変化の大きかった飼料、小さかった飼料を用い、胎児の遺伝子異常による母体側への影響の顕在化を試みる。移植、継時的に基礎代謝をモニタリングする個体と血液を採取する個体群に分割し、前年より時間解像度の高い実験を行う。胎児の遺伝子型、継時的な代謝データ、継時的な血清生化学データの交互作用を統計的に解析することにより、母体→胎児、胎児→母体の相互作用を定量的に分析する。該当なし
オプション価値評価の効用と課題：投資意思決定の精度向上に関する研究

近年、投資判断を誤って巨額の減損を計上する企業が相次ぎ、わが国の経済を沈滞させる一因ともなっている。本研究では、投資意思決定精度の向上に資するため、実務家への面接調査や質問票調査によって得たデータを分析した。本研究によって、経営者が投資実施後に「撤退」「縮小」「延期」「転用」「拡大」等の状況に応じた柔軟な意思決定を行う際に生じる問題点が整理され、これらの判断をより適正に行うための投資事後評価の枠組みが明らかになった。本年度は、研究の理論的枠組みの確立と最初のケース・スタディの実施を重点に取り組んだ。最新の文献調査や学会、研究会への参加を通じて得た知見をもとに研究の視点を見直す一方、以前の調査で得たデータに、今回入手したデータを加えて、新たな角度からデータを見直した。それらの結果を踏まえ、ケース・スタディを実施するためのデータ収集の手順を作成し、数社にインタビューを打診、A社の協力を得て最初のケース・スタディを実施した。A社では投資意思決定のプロセス・手法が確立され、投資案を専門的に評価する組織を有し、社員への普及啓蒙も活発に行われている。起案時に様々なシナリオが検討され、投資案に含まれるオプションも考慮されている。しかし、投資の事後評価は投資案件単位ではなく部門業績評価の範疇で行われることが多いことがわかった。例えば、部門業績が好調な間は投資の延期、追加的な投資、操業度の調整などは部門の裁量範囲に含まれるが、設備の転用・事業からの撤退などは部門業績の悪化に伴い、全社の構造改革の枠組みの中で議論、検討される。特に、後者の場合、必然的に株主や従業員をはじめとするステーク・ホルダーへの配慮が必要となり、これらのオプションの行使は、単にファイナンス的な観点からのみ実施できるものではない。このインタビューで得られた情報は、北尾(2013)のサーベイ結果と概ね整合的であり、サーベイがなぜそのような結果になったのかを示唆する重要な資料を得ることができた。これまでの理論研究では投資意思決定を、決裁を中心とした「点」と見なすことが多かったのに対し、実務では投資に多様なシナリオを見いだして複数の「線」として考える企業が多い。本年度の研究から投資事後評価と部門業績評価の関係を突き詰めていくことが、これらの企業の投資意思決定の精度を高めるための研究の方向性として有力であることが明らかとなった。平成26年度は、前年度に実施した1社に加えて、新たに2社の協力を得、インタビューによるフィールド調査データを収集した。これらの調査から、投資意思決定に際して考慮された投資案件に含まれるオプション価値のうち、事業の「撤退」や「縮小」などのプット系オプションに分類されるものは必然的に経営資源の再配分等を伴い、本社レベルの企業戦略を検討する場において、議論され最終的に行使が判断されるのではないかという仮説を得た。北尾(2011)で得た東証1部上場企業へのサーベイデータを用いて仮説検証し、上記の観測結果が一般化できる可能性を示した。また、同時に、オプション価値の事後評価が現時点では企業業績向上につながるほど精度の高いものになっていない可能性についても指摘した。これらの結果は、平成26年度日本原価計算研究学会全国大会での発表、及び学会誌『原価計算研究』への掲載(平成27年2月20日掲載受理)で公表した。本研究によって、これまで資本予算研究において研究対象とされることが稀であった投資案件に含まれるリアルオプション由来の価値を評価することの効用と課題の一部を明らかにすることができ、新たな視点から、わが国企業の投資意思決定に関わる実務の改善に貢献できた。さらに、本研究過程で副次的に得た、海外販売拠点の増加が企業の採用する資本予算技法の選択に影響を与えていることについても論文としてまとめ『関西外国語大学研究論集』に掲載され、円安が進行する今日的な経営環境下での、わが国企業の海外拠点オペレーションや投資意思決定実務に参考になる情報を提供できた。26年度が最終年度であるため、記入しない。管理会計26年度が最終年度であるため、記入しない。WindowsXPのサポート終了に伴う統計分析環境の再構築と研究に必要なデータベースの移行に時間がかかったが、最初のインタビューが比較的スムーズに実施できたことで、概ね計画通りに研究を進めることができた。初回のインタビューの結果を研究の理論的枠組みに反映させ、ケース・スタディの方法に改良を加える。引き続き、複数の企業に調査への協力を依頼しデータの収集を進める。これらの調査で得たデータを整理分析し、解釈を加え、論文としてまとめる。研究成果は平成26年9月に学会発表をしたのち、会計系の学会誌へ論文として投稿する予定。
発達期低アミノ酸栄養による統合失調症関連機能異常リスクのモデルマウスによる解析

本研究は、遺伝性セリン合成不全マウスおよび発達期にタンパク質/アミノ酸制限に曝されたマウスの2種を、「初期低アミノ酸栄養ストレス」モデルとし、アミノ酸栄養不足や不均衡による統合失調症関連神経障害のリスク増加を評価することを目的とした。本課題遂行の結果、各モデルはヒト及びマウスに共通な統合失調症の行動エンドフェノタイプである感覚情報フィルター機能の障害を雌性特異的に呈した。脳内遊離代謝物含量も正常対象に比べ有意に変化しており、発達期の低アミノ酸栄養ストレスが成熟期統合失調症のリスク因子となることが明らかとなった本研究は、遺伝性セリン合成不全マウスおよび発達期にタンパク質/アミノ酸制限に曝されたマウスの2種を、「初期低アミノ酸栄養ストレス」モデルとし、アミノ酸栄養不足や不均衡による統合失調症関連神経障害のリスク増加を評価することを目的とした。脳内遊離代謝物含量も正常対象に比べ有意に変化しており、発達期の低アミノ酸栄養ストレスが成熟期統合失調症のリスク因子となることが明らかとなった本研究は、発達期におけるアミノ酸栄養欠乏による統合失調症関連神経機能障害のリスクを、動物モデルを用いて実験的に検証することを目指している。発達期の「低栄養ストレス」による後成的変化は精神疾患領域において近年着目されつつある。統合失調症は精神疾患としては発症リスクが高く、複数の疾患脆弱性遺伝子に加え、環境要因との桐互作用も推定される完治の困難な精神疾患である。環境要因としては疫学的研究から、発達期の低栄養により、発症率が約2倍高まることが報告されている、しかし、発症リスクに関連する栄養素の実体と機序については、十分に理解されていない。そこで本研究はアミノ酸/タンパク質栄養欠乏に着目し、神経伝達物質ネットワーク、NMDA受容体機能、および統合失調症関連感覚情報処理機構への影響を実験動物において統合的に評価し、その分子的背景の解析を行うものである。遺伝子組換マウスと栄養介入モデルマウスの分子レベルの解析と行動解析を組み合わせることにより、従来必ずしも明解でなかった発達期のアミノ酸栄養と統合失調症に関連する行動異常リスクとの関連を、包括的に理解することを目指している。解析に用いる実験動物としては遺伝性セリン合成不金モデル(脳特異的Phgdh KOマウス)と野生型マウスへの栄養介入によるアミノ酸全般制限モデル等を鰐いる計画である。本年度は既に作製済みである遺伝性セリン合成不金モデルについて、生後発達期2週齢での神経伝達物質の代謝ネットワークとNMDA型グルタミン酸受容体にリンクした細胞内情報伝達系の変化を中心に解析を竹ない以下の結果を得た。1.脳内L,D-セリン含量が顕著に低下していたグリシンも有意に減少していた。2遺伝性セリン合成不金モデル海馬では、NMDA受容体の下流で転写が正に調節されるArc遺伝子の発現量が有意に減少していた。しかしNMDA受容体サブユニットmRNAレベルに低下は認められなかった。3.生後2週齢においても成獣セリン合成不全モデル海馬で観察される遺伝子発現変化が起こっていた。4.予備的な行動解析ではセリン合成不全モデルの自発運動が亢進していた。本研究は、発違期のアミノ酸栄養欠乏による統合失調症のリスクを,動物モデルを用いて実験的に検証することを目的としている。統合失調症は複数の感受性遺伝子と環境要因との相互作用が主病因と推定されている。疫学研究から環境要因として発達期低栄養が指摘されているが,その実体については明らかになっていない。本研究では低タンパク質/アミノ酸栄養に着目し,2種類のマウスモデル:遺伝性セリン合成不全モデル(脳特異的Phgdh KOマウス)と野生型マウスへの栄養介入によるアミノ酸全般制限モデル,を用いて統合失調症に関連するリスクの統合的評価を行う。平成23年度は,遺伝性セリン合成不全モデルについて前年度の生化学・分子生物学的解析を踏まえ,成獣のテストバッテリーによる網羅的行動解析を行った。その結果,同マウスでは正常対照個体に比べ,感覚フィルター機能を評価するプレパルス阻害が有意に低下していることを見いだした。さらに同マウスでは社会性行動の低下も観察された。これらの変化はヒト統合失調症患者においても特徴的に認められる行動異常であることから,脳内のL-セリン合成不全が統合失調症のリスクを高めることが明らかとなった。さらに不安行動,驚愕反応,小脳運動学習等の多様な行動異常が認められ,発達期脳内でのL-セリン生合成が脳高次機能の形成に果たす重要性を示している。低アミノ酸栄養モデルマウスについては作出の条件検討を続けている。Palmerらの報告を参考に,正常食の30%量のタンパク質給餌で作出を試みたが,C57BL/6Jマウスでは新生児の高死亡率に加え,母親♀マウスの死亡が頻発した。安定した作出が困難であったため,BDF1マウスに系統を変更し,より穏やかな制限条件を用いることで新生児と母親マウス死亡を回避できた。食給餌条件をほぼ確立できたので,次年度に各種解析に膚手する予定である。本研究は、L,Dーセリンの脳内含量が生後から激減している遺伝性セリン合成不全モデル(脳特異的Phgdh KOマウス)および全般的なアミノ酸制限給餌条件下で胎児期と生後発達期を過ごした野性型マウス(アミノ酸制限モデル)を、神経系発達期の「初期低アミノ酸栄養ストレス」モデルとし、アミノ酸栄養不足や不均衡による統合

失調症関連神経発達障害のリスク増加を、分子と行動のレベルで統合的に解明することを目的としている。本年度は前年度の成果を踏まえ、それぞれのモデルについて以下の成果を得た。1)遺伝性セリン合成不全モデルは,感覚情報フィルター機能や社会性行動の低下等、統合失調症関連行動エンドフェノタイプを呈すだけでなく、海馬依存的空間学習能力の有意な低下とグルタミン酸およびドーパミン等の統合失調症に関わる神経伝達物質の刺激応答挙動に顕著な制御異常を見いだした。2)遺伝性セリン合成不全モデル大脳皮質の遺伝子発現解析により,ヒト統合失調症患者で有意な発現変化が報告されている複数の遺伝子について同傾向の発現変化を見いだした。3)アミノ酸制限モデルは,用いる近交系を変更し,さらに通常食の50%量のタンパク質を含むAIN93G準拠飼料を給餌することにより,胎児期から離乳までの発達期にタンパク質・アミノ酸栄養に曝されたマウス個体を得ることに成功した。4)上記アミノ酸制限モデルの統合失調症関連行動異常を検討した結果,雌個体においてのみ感覚情報フィルター機能の指標となるプレパルス阻害が損なわれていた。本年度の研究により,発達期アミノ酸栄養不足と脳内アミノ酸不均衡は,いずれも成年期の統合失調症関連行動異常発症リスクを高める要因であることを検証できた。本年度は遺伝性セリン合成不全モデルについて行動テストバッテリーによる網羅的解析によって,統合失調症を特徴付ける感覚フィルター機能障害と社会性行動の異常を確認できた。この結果と前年度の生化学・分子生物学的解析結果を総合的に判断すると,発達期低セリン栄養状態が成年期以降の統合失調症リスクを高める可能性が強く示唆される。本研究で追求すべき課題の一端が達成されつつあるが,一方で低タンパク質食給餌によるマウスモデルはラットでの報告に従った方法では再現性よく作製できなかった。マウスの場合,ラットと同条件でも強い栄養ストレスとなり,母親が新生児を食殺する事例が多く成獣まで生き延びる個体が少ないことが原因であった。24年度が最終年度であるため、記入しない。遺伝性セリン合成不全モデルについては平成24年度においても行動解析を継続し,特に認知機能の変化に着目して行動解析を行う。統合失調症では認知障害が特異症状の一つであり,感覚フィルター機能だけでなく作業記憶と空間記憶に異常を示す場合が多い。そこで次年度は作業記憶と空間等について検討を行う。低アミノ酸栄養モデルは,Palmerらのラットでの論文報告に従ったが、C57BL/6Jマウスでは条件が厳しいために安定した個体作出が困難であった。そこでC57BL/6JとDBA/2を交配し得られるBDF1マウスに系統を変更し,より穏やかなアミノ酸栄養制限条件での給餌により出生率や生存率に影響のないアミノ酸制限食給餌条件を確立する。低アミノ酸栄養モデルの脳内各領域や主要組織での遊離アミノ酸組成の変化を正常対照と比較し,アミノ酸制限食給餌によるアミノ酸インバランスを確認後,行動を含む統合的解析を行なう。
肺リン脂質代謝調節におけるサ-ファクタント・アポ蛋白関与の機構

本研究は、肺胞II型細胞におけるリン脂質代謝調節へのサ-ファクタント・アポ蛋白、特にSPーAとSPーD関与の機構を解明することを目的として遂行された。研究成果の概要を以下に要約する。1.SPーAによるホスファチジルコリン(PC)代謝調節機構1)SPーAは、肺胞II型細胞の受容体に結合し、PC分泌を抑制する生物活性をもつ。SPーAの構造の中で、この活性発現に関与するのは、N端側にあるコラ-ゲン様構造領域であった。つまり、SPーAの高次構造の維持が機能発現に必須であることを明らかにした。(2)SPーAは、リン脂質の中でジパルミトイルホスファチジルコリン(DPPC)と特異的に強く結合することを構尸クロマト・リガンド法で見出した。DPPCを含むリポソ-ムが不飽和PCを含むリポソ-ムよりも、SPーAの存在下で、肺胞II型細胞より分離した形質膜に特異的に結合した。またDPPCを含むリポソ-ムは、SPーA存在下に肺胞II型細胞へ撰択的に取り込まれた。細胞内へ取り込まれたDPPCは、ラメラ封入体へ移送されるが,SPーAは形質膜へ残り、細胞へ取り込まれた後の両者の解離がみられた。以上,SPーAは肺胞II型細胞におけるDPPCの再利用を撰択的に促進することが本研究により示された。2.DPーDによるリン脂質代謝調節機構1)SPーDは、コラ-ゲン様構造及びC端側球伏頭部構造(C型レクチン構造)などSPーAと共通性をもつが,SPーAとは異なり肺洗淨液の上清画分から分離された。このnative SPーDは、リン脂質を結合しており、この結合リン酸質を介して,SPーAの受容体結合及び生物活性の発現を抑制していることが判明した。2)SPーDは,薄尸クロマト・リガンド法で,ホスファチジルイノシト-ルとのみ結合した。この生理的意義の解明は今後の課題である。本研究は、肺胞II型細胞におけるリン脂質代謝調節への「アポ蛋白」(肺サ-ファクタント・蛋白質;SPーA,SPーB,SPーCとSPーD)関与の機構を解明することを目的とする。本年度当初の計画は概状達成された。平成2年度の研究実績を以下に要約し、本研究で得られた新知見を列記する。1.SPーAによる生物活性(肺胞II型細胞で高親和性受容体を介し、リン脂質分泌を抑制する)の発現と,SPーAの構造との関係を検討した。SPーAはN端約1/3にコラ-ゲン様構造をもつが,この部位は生物活性発現に必須であること,Nーグリコシド糖鎖の関与は少ないことを明らかにした。リン脂質との相互作用にコラ-ゲン様構造は必須であったが、糖鎖部位は必要でなかった。すなわち、SPーAの生物活性発現およびリン脂質との相互作用には、SPーAの高次構造維持に必要なコラ-ゲン様構造の重要性を指摘することができた。2.SPーAは脂質結合部位をもつ。

SPーAとリン脂質分子種との結合特異性を,薄尸クロマトグラフィ-で展開したリン脂質に対する^<125>IーSPーAの結合により検討した。その結果,SPーAはジパルミイル・ホスファチジルコリンと特異的に結合することを証明した。つまりSPーAは細胞内外のサ-ファクタント・リン脂質の移動に関与することが明らかとなり、今後細胞内外のリン脂質移送が主要な課題となった。3.新たに見出されたSPーDは,SPーAと構造上の共通性をもつが,SPーAとは異なり肺洗浄液の遠心上清から分離された。このnative SPーDは、リン脂質を結合しており、SPーAの受容体結合および受容体を介する生物活性の発現を抑制したが,SPーDから脂質を除去するとこの活性は失なわれた。SPーDは、この結合リン脂質を介して,SPーAの生物活性を抑制していると思われた。本研究は、肺胞II型細胞におけるリン脂悉質代謝調節へのサ-ファクタント・アポ蛋白,特にSPーAとSPーD関与の機構を解明することを目的とする。前年度の研究成果に基づき立案された平成3年度の研究計画は,概ね達成された。平成3年度の研究実績を以下に要約する。1.主要アポ蛋白のSPーAは,サ-ファクタント機能を担うリン脂質,ジパルミトイル・ホスファチジルコリン(DPPC)に特異的に強く結合することを発見した。DPPCがSPーAに特異的に結合することの代謝的意義が次に検討された。DPPCを含むリポソ-ムが,不飽和PCを含むリポソ-ムよりも,肺胞II型細胞より分離した形質膜に,SPーAの存在下で撰択的に結合した。またDPPCを含むリポソ-ムは,肺胞II型細胞へSPーA存在下に撰択的にとり込まれた。細胞内へとり込まれたDPPCはラメラ封入体へ蓄積した。すなわち,SPーAは肺胞II型細胞におけるDPPCの再利用を撰択的に促進することが示された。2.Ca^<2+>存在下でのリン脂質リポソ-ムの凝集及び肺胞II型細胞へのリポソ-ムの取り込み作用発現には,SPーAの糖鎖部位は重要でなく,コラ-ゲン様構造が必須であることを示した。SPーAの機能発現には高次構造の維持とCa^<2+>の構造が必要とされるが,ジスルフィドに結合の切断はSPーAへのCa^<2+>結合数に影響しなかった。3.親水性アポ蛋白のSPーDは,主として細氣管支上皮細胞に存在することが抗SPーD抗体を用いた免疫電顕で明らかとなった。SPーDのリン脂質結合性は極めて特異的で,ホスファチジルイノシト-ル(P1)にのみ結合した。SPーDのPI特異的結合の生理的意義は不明だが,SPーDはPIの膜間移送活性はなかった。4.周産期におけるSPーA,SPーB,SPーDの変動パタ-ンは異なり、別個に調節されているが,SPーAとDPPCの変動パタ-ンは一致した。
レーザーアブレーション法による新規強誘電体薄膜材料の創成

ペロブスカイト型酸化物は強磁性体、強誘電体、超伝導体と多種多様な物性を示す。これらペロブスカイト材料のデバイス応用が可能ならば、これまでにない多機能な素子構築が期待される。また、モット絶縁体を母材としたペロブスカイト酸化物は強い電子相関に由来する電荷ギャップを有し、キャリア数により絶縁体から金属への急激な転移を起こす。この様なドラスティックな物性変化をデバイスに適用できれば、画期的なデバイス効率を達成する可能性がこれまでに示唆されている。そこで、本研究ではモット絶縁体であるペロブスカイト型酸化物LaTiO3を母材として、2価のカチオンのSrをドープすることにより、電気伝導性を変化させ、そのドープ量変化に伴う電気抵抗率、キャリアタイプ・移動度・濃度等のドラスティックな変化を検討した。レーザーアブレーション法によりSrTiO3(001)単結晶基板上に(La, Sr)TiO_3薄膜を作製した。一連の薄膜作製において、基板温度・酸素分圧を制御することにより良質な薄膜試料が得られた。(La, Sr)TiO_3系において、バルクにおいてはp型からn型への転移がx=0.05前後で起こるが、薄膜系においては、この転移がx=0.2前後で生じることを初めて明らかにした。さらに、キャリア濃度およびキャリア移動度がこの転移付近においてドラスティックに変化することも同時に明らかとなった。薄膜材料はデバイス化に非常に有用な材料形態であることから、この見出されたドラスティックな物性変化を利用した新規モットトランジスタが可能になるものと思われる。
長寿社会における世代間移転と経済格差： パネルデータによる政策評価分析

本研究では、長寿社会と経済格差の関係に焦点を当て、長寿社会に起因する経済格差の発生メカニズム、さらには、経済格差が長寿社会での人々の暮らしや働き方、健康、社会経済の諸制度・政策、消費行動・生産行動、資産形成、結婚、出産などの家族形成、保育・教育などの次世代育成などに与える影響について、三世代の世帯(同居・非同居)を含む多様な家計を追跡するパネルデータの構築・解析を通じて多角的に研究する。本年度は、長寿社会における経済格差研究に関する理論的・実証的研究を整理・評価するとともに、家計パネルデータ等を用いながら各研究班で設定したテーマに沿って分析を進めた。各研究班の研究実績としては、論文45本(うち査読付論文18本)および図書6冊となっており、パネルデータなどを用いた経済格差のメカニズムや影響の解明を進めた。「日本家計パネル調査」については、調査回答者の親世代・子世代の情報を多く調査するとともに、非同居の家族も含めた調査回答者の子世代への調査を新たに実施することで、3世代調査への拡張を果たした。また、単身高齢者世帯や地方在住者を含む新たな調査対象を追加した。さらに、日本を代表するパネルデータとして、ルクセンブルク所得研究(LIS)への「日本家計パネル調査」の提供を継続して実施したほか、オハイオ州立大学が指揮をとる国際パネルデータベースCross-National Equivalent File(CNEF)への提供を開始した。このほか、パネルデータの質の維持・向上のため、「日本家計パネル調査」の標本脱落やサンプル追加により発生するサンプリングバイアスの修正を行うウェイトの作成を欧州・豪州の専門家や家計パネルデータの設計・解析機関と連携して進めた。パネルデータなどを用いた経済格差のメカニズムや影響の解明については、昨年度に引き続き、積極的な研究を各研究班が実施し、計画以上の研究実績を積み上げている。「日本家計パネル調査」の3世代調査への拡張については、非同居の家族も含めた調査回答者の子世代へ調査回答者を拡げる形での新規調査を実施するとともに、単身高齢者世帯や地方在住者を含む新たな調査対象を追加することで、世界に先駆けた3世代調査への拡充が実現した。「日本家計パネル調査」の3世代調査への拡充は、本年本プロジェクトが開催した国際ワークショップでも高い関心を集めており、長寿社会における経済格差構造の本質を明らかにできる基盤を整備できたといえる。国際ワークショップでは、国際パネルデータベースCross-National Equivalent File(CNEF)へのデータ提供の開始を記念した論文発表・意見交換が積極的に行われ、国際共同研究も計画以上に進展したといえる。パネルデータなどを用いた経済格差のメカニズムや影響の解明については、次年度以降も、パネルデータ等を活用して積極的な研究を各研究班が遂行するとともに、班リーダー会議や調査票策定会議、国内・国際ワークショップなどを通じた連携を研究班間で強めていく。また、OECDやオハイオ州立大学、EHESSなどの国際研究機関・大学等との共同研究を進めることで、グローバルな視点からの経済格差研究も強化する。「日本家計パネル調査」については、次年度以降も3世代調査として実施し、長寿社会における経済格差構造の解明につながりうるパネルデータとしての研究基盤の構築を進める。その際には、サンプルバイアスを補正するウェイトの作成・提供を進めるなどして、データのクオリティ面でもグローバルスタンダードを目指す。

国際ワークショップでは、国際パネルデータベースCross-National Equivalent File(CNEF)へのデータ提供の開始を記念した論文発表・意見交換が積極的に行われ、国際共同研究も計画以上に進展したといえる。本研究では、長寿社会と経済格差の関係に焦点を当て、長寿社会に起因する経済格差の発生メカニズム、さらには、経済格差が長寿社会での人々の暮らしや働き方、健康、社会経済の諸制度・政策、消費行動・生産行動、資産形成、結婚、出産などの家族形成、保育・教育などの次世代育成などに与える影響について、三世代の世帯(同居・非同居)を含む多様な家計を追跡するパネルデータの構築・解析を通じて多角的に研究する。本年度は、長寿社会における経済格差研究に関する理論的・実証的研究を整理・評価するとともに、家計パネルデータ等を用いながら各研究班で設定したテーマに沿って分析を進めた。各研究班の研究実績としては、論文37本(うち査読付論文11本)および図書10冊となっており、パネルデータなどを用いた経済格差のメカニズムや影響の解明を進めた。「日本家計パネル調査」については、調査回答者の親世代・子世代の情報を多く盛り込んだ調査を実施した。また、非同居の家族も含めた調査回答者の子世代への調査の方法や内容を検討するワーキンググループを立ち上げ、効率的・効果的な3世代調査への拡充の道筋を固めた。さらに、日本を代表するパネルデータとして、ルクセンブルク所得研究(LIS)へ「日本家計パネル調査」を提供したほか、オハイオ州立大学が指揮をとる国際パネルデータベースCross-National Equivalent File(CNEF)への提供準備を進めた。このほか、パネルデータの質の維持・向上のため、「日本家計パネル調査」の標本脱落やサンプル追加により発生するサンプリングバイアスの修正を行うウェイトの作成を諸外国(韓国やイギリス)の家計パネルデータの設計・解析機関と連携して進めた。パネルデータなどを用いた経済格差のメカニズムや影響の解明については、初年度であるにもかかわらず、既存のパネルデータなどを活用して積極的な研究を各研究班が実施し、計画以上の研究実績を積み上げている。「日本家計パネル調査」の3世代調査への拡張については、既存の調査回答者への調査は、親世代・子世代の情報を多く盛り込むことで3世代間の経済的・非経済的関係性を明らかにすることが可能となった。非同居の家族も含めた調査回答者の子世代へ調査回答者を拡げる新規調査は、本課題のヒアリング審査時の助言等を踏まえて、調査方法について慎重な検討が必要と判断し、実施を1年繰り越した。その間、専門的なワーキンググループを立ち上げて集中的な検討を進め、分析に有効な拡充サンプルの取り方や調査方法・調査項目を入念に検討した。具体的には、プライバシー等に配慮した調査項目の慎重な調整、ウェブによる調査回答を可能にするシステムの構築、適正な回答謝金構造の設計、依頼状等のデザインの刷新など、可能な限りの方策をとることにした。
高速列車走行時に発生するトンネル出口騒音の低減を目的とするパッシブコントロール

本研究によって得られた研究成果は次の通りである。1.トンネル出口で反射する圧縮波の波面は圧力勾配に依存して、パッシブコントール用の最適の出口形状がある。2.初期の圧力波の波面形状がわかっている場合、出口ボックスの形状は最大の圧力勾配の波面に対して最適化すべきである。これは、波面の圧力勾配が大きいときに騒音の低減がより多く求められるからである。ほとんどの場合、選択したボックスの形状は圧力勾配がゆるやかな波面に対しては最適な形状とはならない。3.任意の初期圧縮波波面に対し、ボックス内の容積に依存した最適の形状がある。しかし、衝撃波のような圧力勾配を持つ場合にはその依存性はそれほどない。4.特に、最適の形状に設計された出口ボックスにおける出口騒音の低減率は約30%であることがわかった。この効果は、トンネル入口緩衝工などの他の騒音低減法と併用して用いることができる。以上の成果に基づき、高速列車のトンネル内走行時に発生するトンネル出口での衝撃的騒音低減のためのトンネル出口パッシブコントロール装置の最適形状及びその性能に関する基礎的実験データを確立し、騒音低減法の基本性能を明らかにした。近年,工業の発展とともに,健康の保護と生活環境の保全という観点から,大気汚染,水質汚濁などに対する環境基準はますます厳しくなってきているが,過密化された我国では,特に騒音に関わる公害は重要で早急に解決すべき問題である。最近,従来から問題になっている各種の騒音とは全く異なるタイプの騒音が問題になりつつある。例えば,新幹線のような高速列車がトンネルに突入すると,列車のピストン効果により,トンネル入口に圧縮波が形成される。この圧縮波はトンネル出口より放出され,ソニックブームのエヌ・ウェーブに似たパルス波がトンネル出口より周囲に伝わり衝撃的な空力騒音となる。従来の低減対策は,トンネル入口での緩衝工,トンネル内に枝坑を設けるなどの方法であったが,近年の列車の高速化に伴い従来の低減法では不十分になってきた.本研究の目的は,出口パッシブコントロール装置を設けた高速鉄道トンネル波動シミュレーターを用いて,衝撃的空力騒音の低減実験を行うことにより,パッシブコントロール装置の最適な形状や内部構造を解明するとともに,高速列車走行時に発生するトンネル出口からの衝撃的空力騒音に対するトンネル出口パッシブコントロールを用いた騒音低減法を確立することである。本年度では,衝撃的騒音のパッシブな低減対策法の一つであるトンネル出口にボックスを設ける方法について,まず円形断面の管内を圧力波が伝ぱし開口端から放出され衝撃的騒音が形成されるまでを数値解析した.この計算結果を用い,低減ボックス内の流れ場を数値的に可視化し,衝撃的騒音の低減メカニズムを明らかにした.さらに,ボックスの形状をさまざまに変化させた解析により,トンネル出口ボックスの最適な形状を明らかにした。本年度の研究実績の概要は以下の通りである。1.高速鉄道トンネル波動シミュレーターの管路出口に最適の箱形、迷路型などのパッシブコントロール装置が設置できるように改造した。圧力波発生用急速開口弁の開口弁加速度、開口時間、弁の形状及び開口弁前後の圧力比などの実験条件を変化させ圧力波を発生する実験を行い、任意の強さ及び波面形状のトンネル内波動を発生させる方法を明らかにした。2.高速鉄道トンネル波動シミュレーターの管路出口に設置した箱形、迷路型などのパッシブコントロール装置測定部内の圧力変動及び出口周囲の衝撃的騒音を圧力変換器及び高感度マイクロホンにより測定した。3.実際の高速列車のトンネルのパッシブコントロール装置の最適な形状や内部構造を解明するするため、データ解析装置を用いて実際のトンネル出口形状を考慮した数値計算を行い、その結果と実際の新幹線トンネルでの実測値との比較検討を行なった。4.以上の成果に基づき、高速列車のトンネル内走行時に発生するトンネル出口での衝撃的騒音低減のためのトンネル出口パッシブコントロール装置の最適形状及びその性能に関する基礎的実験データを確立し、騒音低減法の基本性能を明らかにした。