hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
C型肝炎ウイルス蛋白質による肝細胞の蛋白質チロシンリン酸化反応への影響

本研究はC型肝炎ウイルス(HCV)蛋白質による肝細胞の蛋白質チロシンリン酸化反応、特に非受容体型チロシンキナーゼSykと細胞機能への影響について解析したものである。平成18年度は、HCVの非構造(non-structural: NS)蛋白質の一つであるNS5Aが、培養肝細胞においてSykに会合することを明らかにし、Sykの肝細胞内での標的分子としてホスホリパーゼC-γを同定した。並行して、HCV蛋白質NS3、NS4Aによる病原性発現機構の解析や、新規SSPE株の同定、ウイルス関連ユビキチンリガーゼの解析などを行い、その研究成果を発表した。平成19年度はよりin vivoに近いHCVの感染実験系(HCV J6/JFH-1株)を用いてNS5AとSykの会合を明らかにし、両者の会合によるSykのキナーゼ活性抑制の分子メカニズムを明らかにした。更に病理組織学的解析を行い、通常の肝臓組織においてSykは細胞質にびまん性に発現し、HCV感染細胞では細胞膜付近に斑状に局在し、発現部位が異なることを見出した。Sykは乳がんにおいて癌抑制遺伝子と位置付けられているが、本研究の成果は、HCVのNS5AによるSykの阻害効果が、HCVによる発癌のメカニズムの一つであることを示唆するものである。並行して、HCVの合併症である糖尿病発症機構についての解析や(投稿中)、HCV感染による肝細胞のプロテオーム解析を行った(継続中)。また、新規アダプター蛋白質とヒト遺伝疾患ケルビズム症との関連について予備的な解析を行い、総説を発表した。平成18年10月に研究代表者の定が神戸大学大学院医学系研究科より福井大学へ教授として転任した。以降、研究室の立ち上げのために実験の遂行にやや遅れが生じたが、当初の目的はほぼ達成することが出来た。本研究はC型肝炎ウイルス(HCV)蛋白質による肝細胞の蛋白質チロシンリン酸化反応、特に非受容体型チロシンキナーゼSykと細胞機能への影響について解析するものである。平成18年度は以下のような成果を得た。まず、HCV蛋白質のなかで非構造(non-structural : NS)蛋白質のNS5AのみがSykに会合することを、個々のHCV蛋白質の発現実験に加えて、全てのHCV蛋白質を同時に発現する全長HCVレプリコンを用いた実験によって証明し、両者の会合の分子メカニズムを明らかにした。またSykの肝細胞内標的分子としてボスホリパーゼC-γ(PLC-γ)を同定し、HCV蛋白質NS5AがSykに会合してPLC-γのチロシンリン酸化を減弱させることを見いだした。転写因子AP-1の上流にあるJNKの活性には影響が見られなかった。これらの実験結果をまとめて、現在投稿中である。並行して、HCV蛋白質による病原性発現機構の解析や、新規SSPE株の同定、ウイルス関連ユビキチンリガーゼの解析等を行い、その研究成果を発表した。その他、HCV蛋白質による肝組織の非受容体型チロシンキナーゼへの影響の網羅的な解析を試みたが、有意義な結果は得られていない。肝組織におけるNS5AとSykとの細胞内共存部位については、現在脂質ラフトに着目して解析を進めている。HCV蛋白質により脂質ラフトへ集積する分子のプロテオミクスの手法による同定と機能解析は、次年度の課題としたい。また、HCVの感染・複製に対するSykの作用については、HCVの感染系を用いて現在解析中である。

なお、本年度途中の平成18年10月に研究代表者の定が神戸大学大学院医学系研究科より福井大学医学部へ教授として転任した。以降、新しい教室の立ち上げを行っているため、実験の遂行はやや遅れている。次年度は新しい研究室にて更なる発展を目指したい。本研究はC型肝炎ウイルス(HCV)蛋白質による肝細胞の蛋白質チロシンリン酸化反応、特に非受容体型チロシンキナーゼSykと細胞機能への影響について解析するものである。昨年度は、HCV蛋白質のなかで非構造(non-structural:NS)蛋白質の一つであるNS5Aが、培養肝細胞においてSykに会合することを、NS5A蛋白質を単独に発現させる実験や、全てのHCV蛋白質を同時に発現するHCVレプリコンを用いた実験により明らかにした。平成19年度はよりin vivoに近HCVの感染実験系(HCV J6/JFH-1株)を用いた実験によりNS5AとSykの会合を明らかにした。また病理組織学的解析を行い、通常の肝臓組織においてSykは細胞質にびまん性に発現し、HCV感染細胞では細胞膜付近に斑状に局在し、発現部位が異なることを見出した。変異体蛋白質を作成して解析したところ、NS5Aはアミノ末端1175番目のアミノ酸でコードされている領域を会してSykに会合するが、それに加えて中央237302番目のアミノ酸でコードされた領域によりSykの酵素活性を阻害する。これらの新しい知見により、NS5Aを介してSykに会合しその生理活性を阻害することが明らかとなった。Sykは乳がんにおいて癌抑制遺伝子と位置付けられているが、HCVのNS5AによるSykの阻害効果は、HCVによる発癌のメカニズムの一つである可能性が十分考えられる。本年度はその他、HCVの合併症である糖尿病発症機構についての解析や(投稿中)、HCVのプロテオーム解析を行った。また、新規アダプター蛋白質とヒト遺伝疾患ケルビズム症との関連について予備的な解析を行い、総説を発表した。
観光行動の動態シミュレーションとその地理的可視化の手法構築

本研究は、資源(施設)点在型の観光地での観光回遊行動を対象とした、現実に即した観光行動のモデリングのための、観光者の行動に関する一般的特性や移動パターンの誘発要因を明らかにすることを目的とした。まず、観光目的地内部における観光回遊行動の分析を行い、特定の移動パターンを生起しやすい観光者の条件を特定するための分類モデルを構築した。次に、観光者の居住地ー目的地間の行動に関する分析を行い、観光者の属性による外出時間や訪問先および観光目的地での滞在時間の違いを検討した。観光行動の動態シミュレーションモデル構築のため、観光者の行動に関する一般的特性や移動パターンの誘発要因に関する知見を得ることを目的とした2種類の調査を行った。まず、東京大都市圏内部の観光地を事例に、各地域がもつ集客圏や観光者特性、観光者の移動パターンと旅行距離との関係などを明らかにするため、当該地域を訪れる観光客の人流データを解析した。それにより、居住地と観光地の関係という比較的マクロなスケールにおける観光者の移動の特徴や、観光行動からみた各地域の特徴が明らかとなった。次に、東京都台東区の上野地域において、GPSロガーと質問紙による観光行動調査を実施し、観光地内部における観光者の移動パターンおよびそれらの誘発要因に関する分析を行った。その結果、事前の知識や計画の程度、来訪目的や来訪頻度などによって、観光者の空間認識や移動パターンが異なることが明らかとなった。現地での観光行動調査の他に、観光行動に関するシンプルなシミュレーションモデルの構築を行う予定であったが、モデル構築やその実装に予想よりも時間がかかっている。観光行動のシミュレーションモデル構築のため観光者の行動に関する一般的特性や移動パターンの誘発要因に関する知見を得ることを目的とした調査や分析を継続した。まず、東京大都市圏内部の観光地を事例に、各地域がもつ集客圏や観光者特性、観光者の移動パターンと旅行距離との関係などを明らかにするため、当該地域で展開された観光者の人流データを解析した。これにより、居住地と目的地の位置関係に焦点をあてた空間スケールの観光行動を理解するのに必要な知見を得ることができた。また今年度は、特に観光者の個人属性と移動パターンとの分析を詳細に行なったことで、属性別の時空間特性の違いを詳細に把握することができた。次に、東京大都市圏内部に立地する特定の観光地(台東区・上野)を対象に、GPSロガーと質問紙による観光行動調査を行い、観光地内部の空間スケールにおける観光者の移動パターンおよびそれらの誘発要因に関する分析を行った。その結果、来訪目的、来訪頻度、旅行距離、事前知識などによって観光者の移動パターンが異なることが明らかとなった。また今年度は、特に居住地からの距離と観光行動の関係を詳しく分析したところ、それが観光者の活動目的や移動パターンに差異をもたらす大きな要因の1つとなっていることが示唆された。2015年度と同様に取得した大規模データの分析に時間がかかっており、シミュレーションモデルの構築まで至っていない。観光行動のシミュレーションモデル構築のため観光者の行動に関する一般的特性や移動パターンの誘発要因に関する知見を得ることを目的とした分析を継続した。まず、東京大都市圏内部の観光地を事例に、各地域がもつ集客圏、観光者の移動パターンと個人属性や旅行距離との関係、旅行における外出時間や訪問先の特性などを明らかにするため、当該地域で展開された観光者の人流データの解析を継続した。今年度は、当該地域においてシェアの高い日帰りの観光者を分析対象とし、外出時間と訪問先にみられる特性、つまり行動の時間的・空間的な特性を明らかにした。その中で、観光者の性別や職業・学生種別などの個人属性によって、観光行動における外出時間や訪問先が異なる傾向にあり、さらにそれは属性別にみられる嗜好性や生活上の制約に大きく影響されていることがわかった。次に、東京大都市圏内部に立地する特定の観光地を対象に行ったGPSロガーと質問紙による観光行動調査のデータを詳細に分析し、観光地内部における観光者の移動パターンやその誘発要因について検討した。その過程で、特定の移動パターンを生起しやすい観光者の条件を判別するための分類モデルを構築した。本研究の結果より、観光者の外出時間、訪問先、目的地内部での移動パターンといった時空間的な行動は、観光者の属性情報からある程度予測可能であることが示された。最後に、観光者の時空間的な行動を動的に表現するために、GISを用いて2次元、3次元、アニメーションでの可視化を実行した。今後の展開としては、時空間的な行動を表現する際の解像度と予測精度との関係を精緻に検討していくことであると考えられる。今後は、観光行動調査で取得したデータのさらなる分析や先行研究との照らし合わせにより、観光者の移動パターンの誘発要因をより一般化された知見へと昇華させることが必要である。また同時に、観光行動のシミュレーションモデルの構築や地理的視覚化を進め、研究成果として発表していく。2016年度で観光行動データの分析結果に関する研究の学会発表や論文投稿が完了したため、2017年度はモデル構築に主に取り組む予定である。

地理学、観光学、地理情報学観光行動に関する大規模なデータの分析とそれに関する学会発表や論文投稿を行ったが、シミュレーションモデルの構築まで進展することができず、それに関する経費を使用しなかった。次年度はまだ進展の遅れているシミュレーションモデル構築を行うため、次年度使用額は主に専用ソフトウェアの購入、学術書の購入、大規模アンケートなど各種調査(今年度までの調査で把握しきれていない内容について)、学会発表での旅費に使用する。
極低温固体希ガスマトリックス中における水素原子トンネル反応に関する研究

水素を数mol%含むアルゴンマトリックス中で、水素原子のESRスペクトルを4.2Kから45Kの温度領域で観測した。4.2K、放射線照射法により生成した水素原子の大部分は挿入サイトを占有する。この試料を20Kへ昇温すると、挿入サイトの水素原子は置換サイトに移動する。しかし、一部の水素原子は、このサイト間移動の過程(13K-20K)で、水素分子とファンデルワールス錯体(H・・・H_2)を形成することを見出した。温度依存ESRスペクトル線形を詳細に解析した結果、ファンデルワールス錯体の安定化エネルギーとして4.5kJ mol^<-1>を評価できた。この錯体は、トンネル反応の反応系および生成系に対応する。そこで、ESRの極超微細結合定数から、水素原子-水素分子トンネル反応が起こるときの距離として0.24nmを決定した。これらの結果から、ファンデルワールス錯体の水素原子および水素分子は、アルゴン格子中の八面体型置換サイトおよび挿入サイトに捕捉されていることがわかった。このファンデルワールス錯体の存在は、理論化学の分野ではよく知られているが、その安定化エネルギーは小さい(役200J mol^<-1>)。したがって、ファンデルワールス錯体は、気相中のトンネル反応機構ではこれまで重要視されていなかった。しかし、研究代表者が実際に測定したアルゴン固相中のファンデルワールス錯体の安定化エネルギー(4.5kJ mol^<-1>)は気相中の値に比べて20倍以上大きい。このことから、固相中のトンネル反応では、反応速度や反応選択性を支配する因子として、マトリックス効果により強く安定化したファンデルワールス錯体が重要な役割を果たしていると考えられる。そこで、固相中の水素原子トンネル反応の反応機構として、従来の気相モデルに基づき、反応前駆体としてファンデルワールス錯体を有効に取り入れたモデルを提案した。
オピオイドによる痒みの細胞内シグナル及びTRPA1－痒みシグナル連関の解明

モルヒネ30nmol髄腔内投与によりマウスの痒み行動は増加し,脊髄後角では痛みや痒みと関連するMAPキナーゼのERK,p38のリン酸化が亢進することが確認できた.同時に脊髄後角I・II層およびDRGではヒスタミン非依存性痒み物質であるガストリン放出ペプチドの増加が免疫組織学により確認された.一方,セロトニン受容体の一つ5-HT3受容体拮抗薬オンダンセトロンの前投与及びセロトニン合成酵素阻害剤p-chrolophenylalanineの前投与により,モルヒネ髄腔内投与によるマウスの痒み行動は有意に抑制された.この結果,モルヒネによる痒みにセロトニン,特に5-HT3受容体の関与が示唆された.モルヒネ塩酸塩30nmol, 60nmol/5μlを無麻酔科で髄腔内投与すると、用量依存的に侵害刺激行動が現れた。このモデルマウスは、侵害刺激行動のうち主に引っ掻くまたは噛むといった行動を示すことから、痒み行動を表現していることが示唆された。これにより、モルヒネ30nmolの髄腔内投与モデルを痒みモデルとして以降の検討を行った。以前から、オピオイドの痛覚伝導路とセロトニンによる下行性抑制系の関係は報告されていることから、モルヒネによる痒み行動とセロトニンとの関係を行動学的に検討した。セロトニン受容体拮抗薬のオンダンセトロンをモルヒネ投与30分前に腹腔内投与をした結果、モルヒネ30nmolによる痒み行動を抑制できることを証明した。また、ウエスタンブロッティング法により、モルヒネ30nmol投与後の脊髄後角でのMAP kinaseの変化を検討した結果、MAP kinaseのうちERK, p38のリン酸化の増加傾向が認められた。しかしながら、これらの増加はオンダンセトロン前投与によって有意な抑制効果がみられなかった。これにより、行動学的検討の結果と脊髄後角でのMAP kinaseの発現変化に乖離があることから、MAP kinaseとは違うメカニズムによって痒み行動が抑制されている可能性が示唆された。さらに免疫組織化学染色法により、モルヒネ30nmolを髄腔内に投与すると、脊髄後角において痒みにも関与していると報告されているリン酸化ERK、GRP (Gastrin-releasing peptide)およびセロトニン免疫染色性が増加することを明らかにした。モルヒネ30nmolの髄腔内投与による自発行動が、痒み行動である可能性を示唆したこと、ウエスタンブロッティング法によって脊髄後角におけるMAP kinaseのタンパク質の定量が進んでいること、免疫組織化学染色法によって脊髄後角での痒みに関連する物質の発現増加を明らかにしていることから、高用量モルヒネ髄腔内投与による侵害刺激行動が痒みに関連している可能性を行動学的・生化学的・組織学的に示せたと考えている。モルヒネ塩酸塩30nmol, 60nmol/5μlを無麻酔下で髄腔内投与すると,投与直後から5分間で用量依存的に侵害刺激行動が現れた.この侵害刺激行動のほとんどが引っ掻くまたは噛むといった行動を示すことから,痒みを表現していることが示唆された.そこで,侵害刺激行動が起こる最低用量のモルヒネ30nmolを髄腔内投与し,オピオイド誘発性痒み(Opioid-Induced Itch: OII)モデルとして以後検討を行った.また,オピオイドの痛覚伝導路とセロトニンによる下行性抑制系の関係は既知であることから,モルヒネによる痒み行動とセロトニンとの関係を行動学的および生化学的に検討した.1モルヒネによる痒みの誘発:モルヒネ30nmol投与後,コントロールと比較すると痒み行動は増加した.ウエスタンブロッティング法により,痛みや痒みとの関係が報告されているMAPキナーゼのうち,脊髄後角でのERKのリン酸化の増加がみられた.また,ヒスタミン非依存性痒み物質として知られているGRP(Gastrin-releasing peptide)の発現は,脊髄後角I・II層で免疫組織化学染色法により増加がみられた.セロトニン合成酵素阻害剤PCPA(p-chrolophenylalanine)の前投与によるセロトニン合成阻害を行ったマウスでは,OII行動が有意に抑制された.2セロトニン受容体の一つ5-HT3受容体拮抗薬オンダンセトロン(OND)によるOIIに対する変化:モルヒネ投与30分前にONDの腹腔内投与により,モルヒネ30nmolによる痒み行動を有意に抑制した.しかし,ERKのリン酸化の抑制効果はみられなかった.IHC法を用いたGRP発現増加に対するONDの効果は引き続き検討中である.3TRPA1の検討:TRPA1の免疫組織化学染色法は抗体がうまくワークせず,引き続き条件検討中である.モルヒネ30nmol髄腔内投与によりマウスの痒み行動は増加し,脊髄後角では痛みや痒みと関連するMAPキナーゼのERK,p38のリン酸化が亢進することが確認できた.同時に脊髄後角I・II層およびDRGではヒスタミン非依存性痒み物質であるガストリン放出ペプチドの増加が免疫組織学により確認された.一方,セロトニン受容体の一つ5-HT3受容体拮抗薬オンダンセトロンの前投与及びセロトニン合成酵素阻害剤p-chrolophenylalanineの前投与により,モルヒネ髄腔内投与によるマウスの痒み行動は有意に抑制された.この結果,モルヒネによる痒みにセロトニン,特に5-HT3受容体の関与が示唆された.

今後は、モルヒネ30nmolの髄腔内投与によって惹起された侵害刺激行動が痒みに関係していることを更に確実なものとし、この行動がどのような阻害剤によって抑制されるのかを検討することにより、高用量モルヒネの髄腔内投与により生じる痒みのメカニズムを明らかにしたい。痛み納入業者などの割引セールなどを利用したおかげで予定よりも経費がかからなかったため。次年度に必要な物品(特に消耗品)を購入する費用に当てる予定である。
マイクロタスク型クラウドソーシングにおけるタスク応答時間制御

クラウドソーシングにおいて、マイクロタスクの応答時間(タスクを発行してからワーカー回答が返されるまでの所要時間)の制御を可能とする、「実時間クラウドソーシングシステム」を開発する。本研究では主に2点の技術的課題の解決を目指す。1点目に、作業者(ワーカー)の振る舞いの多様性を考慮したデッドラインベースのタスクスケジューリング手法を確立するため、リアルタイムシステムを参考にしたスケジューリング手法を設計する。2点目に、リクエスタの時間的要求ー予算間のバランスにおける意思決定支援方法を確立する。
イネのケイ酸吸収機構の解明

単離したイネケイ酸吸収突然変異体(lsi1)を用いて圃場試験を行った。その結果、変異体lsi1は草丈、分げつ数ともに野生型(WT、オオチカラ)とほとんど差は無かったがlsi1の地上部乾物重はWTの66%であった。収量と収量構成因子を比較した結果、WTとlsi1の間に穂数、千粒重共に差が無かったがlsi1の一穂粒数はWTの75%、稔実歩合は34%であり収量は21%であった。また新たに単離されたケイ酸吸収欠損変異体(lsi2)を用いて、その原因遺伝子のマッピングと機能解析を行った。最初にLsi2のラフマッピングを行った結果、Lsi2はイネの三番染色体に座乗することを明らかにした。ファインマッピングを行った結果、候補領域を106kbpまで絞り込んだ。次に候補領域の遺伝子予測を行った結果、17個の遺伝子が予測された。その中の一遺伝子(putative anion transporter)の塩基配列を野生型(T-65)と変異体とで比較した結果、一塩基置換が起きており、その一塩基置換がアミノ酸をセリンからアスパラギンに変化させていた。この遺伝子の全長cDNAは2085bpであり、472アミノ酸のタンパク質をコードしていた。次にこの遺伝子を変異体に導入し、相補性試験を行った。その結果、遺伝子を導入した変異体ではコントロールに比べ、ケイ酸吸収能が回復していた。この遺伝子は主に根に構成的に発現し、その発現量はケイ酸の存在下で四分の一程度に減少した。また発現量は根の先端より基部に多い。この遺伝子にコードされているタンパク質はLsi1と同様、根の外皮と内皮に局在していた。しかし、Lsi1とは異なり、外皮と内皮の向心側に偏在していた。以上のことからLsi2遺伝子は細胞内のケイ酸を細胞外に輸送する過程に関与していることと推測される。イネは典型的なケイ酸集積植物として知られているが、その集積機構についてはまだ明らかにされていない。本研究では根によるケイ酸の吸収に関与する遺伝子を同定するためにすでに単離したケイ酸吸収欠損変異体(lsi1)を用いて、ポジショナルクローニングを行った。変異体とインド型イネ品種カサラスとの交配で得たF_2集団を用いて、SSRマーカーやCAPSマーカーで遺伝子型を調べた結果、原因遺伝子は2番染色体に座乗していることが明らかとなった。野生型と変異体の塩基配列を比較した結果、変異は一塩基置換に起因することがわかった。この遺伝子は3609bp塩基で、298個のアミノ酸からなっている。またこの遺伝子は膜タンパク質をコードすると予測され、ケイ酸吸収に大きく関与していると考えられる。また新たなケイ酸吸収欠損突然変異体の選抜を試みた。メチルニトロソウレアで変異処理した台中65のM_3種子を用いて、ケイ素の同属元素であるゲルマニウムに対する耐性を指標し、変異体の選抜を行った結果、ゲルマニウムに対して、強い耐性を示す変異体(lsi2)を得た。この変異体によるケイ酸吸収特性を野生型(WT,台中65)と比較して調べた。短期(12時間まで)及び長期(50日間)のケイ酸吸収実験では、変異体によるケイ酸の吸収は、WTよりはるかに低かったが、他の養分(KとP)の吸収においては差が認められなかった。また根の先端(0-1.5cm)のシンプラスト液中のケイ酸濃度を比較した結果、変異体と野生型との間に差が認められなかった。しかし、導管液中のケイ酸濃度は野生型のほうが変異体よりはるかに高かった。これらのことは、変異体lsi2はケイ酸の導管へのローディング過程が破壊されていることを示している。イネは典型的なケイ酸集積植物として知られているが、その集積機構やそれに関与する遺伝子についてはまだ明らかにされていない。本研究では根によるケイ酸の吸収に関与する遺伝子を同定するためにすでに単離した二つのケイ酸吸収欠損突然変異体(lsi1、lsi2)を用いて、ポジショナルクローニングを行った。その結果、lsi1の原因遺伝子(Lsi1)は2番染色体に、lsi2の原因遺伝子(Lsi2)は3番染色体に座乗していることが明らかとなった。二つの原因遺伝子の塩基配列を野生型と変異体で比較した結果、いずれの遺伝子ともに変異は一塩基置換が原因となる一アミノ酸置換に起因することが明らかになった。Lsi1遺伝子の全長cDNAは1409bp塩基、249個のアミノ酸からなっており、Lsi2遺伝子の全長2085bp塩基、472個のアミノ酸をコードしていた。またこれらの遺伝子は膜タンパク質をコードすることが予測された。次にLsi1遺伝子の機能を明らかにするためにRNAi(RNA interference)法を用いて、機能型である日本晴のLsi1遺伝子機能を抑制した。その結果、RNAi処理を行った株のケイ酸吸収はRNAi未処理の株より有意に低下した。これらの結果より、Lsi1遺伝子はケイ酸吸収を司る遺伝子であることが明らかになった。次にLsi2遺伝子の機能を明らかにするために変異体lsi2にLsi2遺伝子を導入し、相補性試験を行った。その結果、遺伝子を導入した変異体ではケイ酸吸収能が回復した。これらの結果より、Lsi2遺伝子もケイ酸吸収に関連する遺伝子であることを明らかにした。単離したイネ

ケイ酸吸収突然変異体(lsi1)を用いて圃場試験を行った。その結果、変異体lsi1は草丈、分げつ数ともに野生型(WT、オオチカラ)とほとんど差は無かったがlsi1の地上部乾物重はWTの66%であった。収量と収量構成因子を比較した結果、WTとlsi1の間に穂数、千粒重共に差が無かったがlsi1の一穂粒数はWTの75%、稔実歩合は34%であり収量は21%であった。また新たに単離されたケイ酸吸収欠損変異体(lsi2)を用いて、その原因遺伝子のマッピングと機能解析を行った。最初にLsi2のラフマッピングを行った結果、Lsi2はイネの三番染色体に座乗することを明らかにした。ファインマッピングを行った結果、候補領域を106kbpまで絞り込んだ。次に候補領域の遺伝子予測を行った結果、17個の遺伝子が予測された。その中の一遺伝子(putative anion transporter)の塩基配列を野生型(T-65)と変異体とで比較した結果、一塩基置換が起きており、その一塩基置換がアミノ酸をセリンからアスパラギンに変化させていた。この遺伝子の全長cDNAは2085bpであり、472アミノ酸のタンパク質をコードしていた。次にこの遺伝子を変異体に導入し、相補性試験を行った。その結果、遺伝子を導入した変異体ではコントロールに比べ、ケイ酸吸収能が回復していた。この遺伝子は主に根に構成的に発現し、その発現量はケイ酸の存在下で四分の一程度に減少した。また発現量は根の先端より基部に多い。この遺伝子にコードされているタンパク質はLsi1と同様、根の外皮と内皮に局在していた。しかし、Lsi1とは異なり、外皮と内皮の向心側に偏在していた。以上のことからLsi2遺伝子は細胞内のケイ酸を細胞外に輸送する過程に関与していることと推測される。
ヘリコンプラズマ静電加速スラスターの推進性能実証

本研究では、近い将来の大型・高ペイロード比宇宙輸送推進装置として独自技術となる「ヘリコンプラズマ静電加速スラスター」のビームエネルギー特性、イオンビーム電流特性を取得し、本スラスターの作動最適化の指針を得ることを目的と定めた。推進剤流量が比較的低いときには、リング状陽極の内径がヘリコンプラズマ源の出口直径に近いほうが良好なビームエネルギー特性が得られた。このとき、実効的には陽極リングの内面が主要な役割を果たしていることが確かめられた。陽極内径が大きくなると、陽極内面よりも下流側側面の役割が大きくなり、その部分を絶縁体で覆うと、静電加速特性が極端に悪化した。本研究は、独自方式によって、近い将来の大型・高ペイロード比宇宙輸送推進装置として独自技術となる「ヘリコンプラズマ静電加速スラスター」を開発することを目的として実施された。プラズマ流の新しい加速方式として、応募者らの研究グループが考案し2014年に原理実証した、ヘリコンプラズマ源の下流に電極とカスプ磁場を配して静電加速するものを採用し、設定した推進剤流量、加速電圧に対するビームエネルギー特性、イオンビーム特性を取得し、本スラスターの作動最適化の指針を得た。推進剤利用効率、推力効率を評価し向上させるため、Retarding Plasma Analyzer(RPA)、静電探針、活用して、陽極形状、陰極(ホローカソード)位置、推進剤の化学種(アルゴン、キセノン)、質量流量、供給位置を変化させた作動最適化実験を行った。特に、リング状の陽極の内径を変化させるとイオン加速特性が大幅に変化することがわかった。また、宇宙空間でも使用可能な、マッチングボックスを設計、製作して作動試験を行ったが、大気中での予備実験の段階で異常発熱によって故障し、実験は失敗に終わり、熱設計についての課題が残された。航空宇宙工学
遷移金属ダイカルコゲナイドにおけるバレーカロリトロニクスの学理構築

昨年度に取り組んだ、単層遷移金属ダイカルコゲナイド単体におけるバレー輸送現象の研究をさらに発展させ、スピン自由度とバレー自由度との結合を利用したバレー輸送現象の開拓を行った。特に、単層遷移金属ダイカルコゲナイドと磁性体界面において、バレー自由度とスピン自由度が結合することにより生じる特徴的バレー光現象を発見した。具体的には、遷移金属ダイカルコゲナイドとフェリ磁性体であるマグネタイトの新しい界面を作製し、光応答(フォトルミネセンスや光電流効果)を調べることにより、遷移金属ダイカルコゲナイドとマグネタイト界面において、励起子の発光スペクトルや光電流効果がスピンの向きに依存して変化することを明らかにした。この結果は、上記新規界面において、光照射下での温度勾配やポテンシャル勾配によって、バレー自由度を持った励起子がマグネタイトのスピンに依存して緩和することを示している。また、遷移金属ダイカルコゲナイドと反強磁性ファンデルワールス結晶の界面を作製し、励起子発光スペクトルが反強磁性秩序の有無で変調される現象を観測した。これは遷移金属ダイカルコゲナイド中の励起子と反強磁性体中の素励起であるマグノンがファンデルワールスヘテロ界面において強く結合していることを示唆する結果である。これら、遷移金属ダイカルコゲナイドとフェリ磁性体や反強磁性界面における特徴的バレー光現象は、従来研究されてきた遷移金属ダイカルコゲナイドと強磁性体界面におけるバレー現象を大きく拡張し、一般に空間的に分離されたバレー自由度とスピン自由度の相互作用機構解明への指針を与えるといった基礎学術的意義に加えて、バレー自由度を用いた機能性デバイスの新原理構築に極めて重要な寄与をすると考えられる。遷移金属ダイカルコゲナイドの一つである二硫化モリブデン単層劈開試料を作製し、そこに光を照射して生成した励起子の温度勾配および化学ポテンシャル勾配による輸送を、励起子が再結合する際に試料から生じるフォトルミネセンスの円偏光分解によって調べることで、有望なバレー物質である単層遷移金属ダイカルコゲナイドにおける光誘起励起子バレー流の振る舞いを調べた。その結果、光誘起励起子が単層遷移金属ダイカルコゲナイドMoS2中を長距離輸送され、それと同程度の距離バレー情報も保存されることを明らかにし、バレー編極励起子がバレー情報を伝達する有望な素励起であることを実証した。さらに、前述光誘起励起子バレー流の劈開試料中の縦方向の輸送のみならず、横方向の軌道を調べることで、バレー偏極した励起子がそのバレー自由度を反映した横方向の運動をするホール効果を示すことを発見した。観測された励起子ホール効果のホール角は巨大であり、励起子の内部自由度がホール効果発現にとって重要であると同時に、励起子バレーホール効果がバレー自由度制御にとって極めて大きなポテンシャルを持っていることが示唆された。また、試料形状依存性を詳細に調べ、細長い試料の試料端に光を照射した時のみ励起子ホール効果が観測されることを確認し、ホール効果が観測されるためには試料中に温度勾配および化学ポテンシャル勾配が特定の方向に生じることが必須であることを明らかにした。さらに、円偏光による励起のみならず、直線偏光による励起も検証し、同時に励起された異なるバレー励起子が横方向に分離される様子を観測し、励起子ホール効果がバレー編極励起子流の方向制御と同時に、バレー流生成の基本的手法になり得る可能性も見出した。得られた光誘起バレー熱輸送と励起子ホール効果に関する知見を論文としてまとめ、出版した。本研究で明らかにした、温度勾配および化学ポテンシャル勾配によるバレー輸送現象とそのホール効果は、今まで報告例のない極めて独創性の高い成果である。現在までに主流であった電流印加によるバレートロニクス研究に並ぶ、バレートロニクスの新分野とも言える熱に関連するバレー輸送現象研究(バレーカロリトロニクス)の基礎となる研究成果であると考えられる。特に、光誘起励起子バレー流が結晶中を数マイクロメートルもの距離伝達することは当初期待していた以上の成果であり、熱バレー流を用いたバレートロニクスの有望性・将来性を実証した結果であると言える。また、バレー励起子の横方向の運動である励起子バレーホール効果は、半導体バレー物質における純バレー流生成やバレー流の方向制御にとって必須の技術になると思われる。本研究で発見した効果は巨大であり、現在までに見つかっていた電気的なバレーホール効果よりも一桁以上大きなホール角を示す。これは、観測された励起子バレー効果が単なる電子と正孔の電気的バレーホール効果の足し合わせの現象ではなく、電子とホールが束縛された励起子が、内部自由度を持った新しい量子力学的自由度であることが本質的に重要である可能性を示唆している。この結果は、バレートロニクスのみならず、様々な量子力学的素励起の制御性・ホール効果の研究にとっても重要な知見となり、スピントロニクス等他の多くの分野への波及効果も多大である。さらに、本研究で開拓した円偏光発光の空間分布観測は、バレートロニクス実験のみならず、様々な原子層ファンデアワールス磁性体における磁気励起観察にも応用可能であり、ファンデアワールスナノ結晶におけるバレー・スピン伝導現象研究を益々推進させることが大いに期待される。

具体的には、遷移金属ダイカルコゲナイドとフェリ磁性体であるマグネタイトの新しい界面を作製し、光応答(フォトルミネセンスや光電流効果)を調べることにより、遷移金属ダイカルコゲナイドとマグネタイト界面において、励起子の発光スペクトルや光電流効果がスピンの向きに依存して変化することを明らかにした。この結果は、上記新規界面において、光照射下での温度勾配やポテンシャル勾配によって、バレー自由度を持った励起子がマグネタイトのスピンに依存して緩和することを示している。また、遷移金属ダイカルコゲナイドと反強磁性ファンデルワールス結晶の界面を作製し、励起子発光スペクトルが反強磁性秩序の有無で変調される現象を観測した。これは遷移金属ダイカルコゲナイド中の励起子と反強磁性体中の素励起であるマグノンがファンデルワールスヘテロ界面において強く結合していることを示唆する結果である。これら、遷移金属ダイカルコゲナイドとフェリ磁性体や反強磁性界面における特徴的バレー光現象は、従来研究されてきた遷移金属ダイカルコゲナイドと強磁性体界面におけるバレー現象を大きく拡張し、一般に空間的に分離されたバレー自由度とスピン自由度の相互作用機構解明への指針を与えるといった基礎学術的意義に加えて、バレー自由度を用いた機能性デバイスの新原理構築に極めて重要な寄与をすると考えられる。今後は、スピン自由度とバレー自由度との結合を利用した新規バレー熱輸送現象の開拓に取り組む。特に、発見した励起子バレーホール効果がスピン自由度を伴ったホール効果かどうかは重要な問題である。磁気光学カー効果測定系を新たに立ち上げ、熱誘起励起子ホール効果実現化で励起子が蓄積した試料端のカー回転を測定することで、励起子ホール効果がスピン自由度を伴ったホール効果かどうかの検証を試みる。また、前年度励起子ホール効果研究において開拓した円偏光発光の空間分布観測や前述カー効果の空間分布観測を用いて、様々な原子層ファンデアワールス磁性体における磁気素励起の輸送やそのホール効果の観測に取り組む。遷移金属ダイカルコゲナイドにおけるバレー自由度とスピン自由度との結合や原子層ファンデアワールス磁性体における熱誘起スピン・バレー流研究を通して、熱に関連するスピン輸送現象を基盤にしたテクノロジー(スピンカロリトロニクス)との融合と新分野創出を目指す。さらに、遷移金属ダイカルコゲナイドや原子層ファンデアワールス磁性体単体の物性のみならず、ヘテロ構造界面における熱誘起バレー・スピン輸送現象開拓にも取り組む。最近、単層遷移金属ダイカルコゲナイドと磁性体界面において、スピン自由度とバレー自由度との結合に起因した新現象が次々と発見されているが、そのような界面における温度勾配および化学ポテンシャル勾配を介したバレー輸送はまだ報告されていない。バレー自由度とスピン自由度に依存した特徴的な光電流効果や熱電効果等、ファンデアワールス結晶界面における新現象の開拓にも取り組む。
「諸師諸芸・諸職名匠 GIS アトラス」の構築と近世京都の産業構造に関する研究

本研究の目的は、第1に、近世京都の「諸師諸芸・諸職名匠GISアトラス」を構築することである。第2に、このGISアトラスをもとに、近世京都の産業構造と都市基盤の変遷過程を時・空間的に明らかにすることである。GISアトラスとは、近世京都の地誌・案内記類に記載されたあらゆる職種に関する人物・住所情報についてのデジタルアーカイブデータ(画像・テキスト形式)と、地理情報システム(GIS)の管理・分析機能とを統合したものである。そして、近世期の産業構造とそれを支えた都市基盤が、GISで統合されたあらゆる職種の情報を地図化することで、包括的に把握できるものである。また本研究は、GISを援用した新たな歴史地理学の方法論を提起しつつ、海外において定着した「HistoricalGIS(歴史GIS)」の促進・普及に寄与するものであると考えられる。本年度は、「諸師諸芸・諸職名匠GISアトラス」構築のための基盤整備を中心に、計画に基づいて実施された以下の2つの成果を挙げることができる。1、京都府立総合資料館に所蔵された地誌・案内記のデジタル画像データベースの構築立命館大学アート・リサーチセンターの協力を得て、京都府立総合資料館に所蔵された地誌・案内記についてデジタルアーカイブのための撮影から始め、デジタル化された地誌・案内記の画像データを、インターネット上で検索が可能な「京都地誌データベース」として公開した。一方で、京都府立総合資料館に所蔵されていない年次の、地誌・案内記についての調査も進めた。具体的には、西尾市岩瀬文庫、カリフォルニア大学東アジア図書館、立命館大学アート・リサーチセンターなどである。こうした他の研究機関に所蔵されている資料を補完することで、できるだけ多くの年次の地図を作成できるように努めた。地誌・案内記は、影印本や翻刻本で閲覧可能なものもあるが、それらに掲載された年代以外にも多くの資料が所蔵されていることが確認できた。本研究において作成されたデジタル画像データを整備・公開したことで、京都の産業構造をはじめとした関連する研究分野において、有用な基礎資料として意義のある成果を提示できたと考えられる。2、GISを用いた分析を実施するための近世期京都における地理情報基盤の整備近世期の京都をGISで分析するために、複数年次のGISデータが必要である。そこで、近世期に作成された測量図として著名な中井家系統の絵図を用いたデータ整備を進めた。その際絵図の精度を把握した上で、土地利用データを作成する必要があり、それら絵図の地図としての精度を検証を行った。一方で、地誌・案内記に掲載された諸師諸芸・諸職名匠の住所情報をGISデータとして整備するため、1)におけるデジタル画像を基に、翻刻してエクセルへの入力作業も並行して行った。本年度の作業はおおむね完了しており、2年目に予定されているGISデータとの結合が可能な段階まで進めている。本年度は、「諸師諸芸・諸職名匠GISアトラス」の構築と、近世の京都における産業構造の変遷を視覚化することに取り組んだ。近世期の京都を代表する地誌である『京羽二重』のシリーズを、GISデータベースとして整備・構築することで、様々な産業の立地展開を時系列的にみることができるようになった。具体的な作業としては、あらゆる職種の住所が縦横の通名で記載されている『京羽二重』のシリーズを翻刻し、GISを用いて画像・テキスト・位置情報を管理・統合する作業を進めた。つまり、交差点レベルで、あらゆる職種を集計し、京都市街域の産業構造とその変遷を復原したのである。また一方で、「諸師諸芸・諸職名匠GISアトラス」は、昨年度から取り組んできた京都府立総合資料館が所蔵する地誌・案内記のデジタル画像データベースである「京都地誌データベース」と連携し、交差点データとテキスト・画像データとを、ハイパーリンクを作成することで、地図上の交差点から「京都地誌データベース」の画像を参照することができるようにした。これらの画像データは、立命館大学アート・リサーチセンターのサーバーを利用し、WEB-GISのサイトを立命館大学地理学教室のサーバーとESRI社のArcGIS Onlineを利用して構築した。こうして、様々な職種の地図と画像を、インターネットを通して、一部であるが、データベースを内容を閲覧することができるようにしている。なお、現在はパスワードを設定して閲覧を制限している(2013年4月20日時点)。「諸師諸芸・諸職名匠GISアトラス」の構築を受けて、地誌・案内記に記載された職人や商人などの住所の立地特性を時空間的に分析し、近世京都の産業構造と都市基盤の変遷過程を解明することが可能になると考えられる。

また、歴史地理学の新しい成果発信の1つの実践例としても期待される。本年度は、京都府立総合資料館に所蔵された近世期の京都の諸師諸芸・諸職名匠に関わる地誌・案内記についての、デジタル画像データの作成とインターネットでのデータベースの公開を行った。また、GISを用いた分析を実施するための、空間基盤データの整備と諸師諸芸・諸職名匠の住所情報データベースの作成を進めており、全体として、おおむね順調に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の対象資料である地誌・案内記は、本年度の取り組みにより、デジタル画像データとしてインターネット上に公開されているため、各画像ページのアドレスにリンクさせる形で、インターネット地図と連携させること可能である。2年目は、それらの画像データを地理的インデックスで整備・リンクさせる作業を行い、「諸師諸芸・諸職名匠GISアトラス」構築を目指す。また、こうして構築される諸師諸芸・諸職名匠に関する時空間的な情報からは、近世期京都の産業構造の変遷を把握することが可能であると思われる。これまで特定の年次を取り出して分析していた先行研究に対して、新たな知見を通時的な視点から付与することができる考えられる。
基岩-土壌-植生-大気連続系モデル開発による未観測山地流域の洪水渇水の変動予測

観測の行われていない流域に対して流域条件の違いやその変化の洪水・渇水への影響を推定できるようにするため、地質等の異なる流域内の水循環プロセスを詳細に調べ、森林成長ともなう蒸発散変化、地形・土壌・基岩の特性が流出に及ぼす影響、伐採の水量に及ぼす影響などを評価した。また、降雨条件、土壌・地形条件、マクロポアー効果を貯留型流出モデルに対してパラメータとして導入する新たな手法を開発した。水・土砂災害防御や水資源確保は安全な生活の維持における重要課題であるが、個々の流域の水・土砂害や渇水の発生予測は、地形、植生、土壌、基岩構造がきわめて小さい空間スケ-ルにおいて不均質であるため、実際に観測しないでも予測するという水準までには至っていない。そこで本研究では、未観測山地流域の洪水渇水予測に介在する不確実性を減少させるため、山地河川流域内の斜面における基岩-土壌-植生-大気連続系の水輸送の予測モデルを、各種不均質性の効果を取り込んで構築する。基岩-土壌-植生-大気連続系モデルの開発に必要な、蒸発散や斜面における観測に取り組んだ。蒸発散に対する群落構造や生理特性の役割を評価するのに必要な多層モデルを検証するため、林内の風速・気温・湿度の分布の観測を行い、湿度の日変化に2度ピークが現れることなどの結果を得た。風化花崗岩の斜面の地中における水流動に関しては、水質や地温・水温の観測によって風化基岩と土壌からの流出成分の分離評価を行ったところ、基底流に関して基岩からの流出の寄与が大きいことが定量的に明らかになった。堆積岩山地での流出機構に関しては、斜面2カ所でのボーリングを実施し、土層内の地下水面が深いことがわかったが、時間変動観測データを得ることがH18年度にはできなかったので、H19年度にこの観測を行い、不飽和帯飽和帯の洪水時の流出に及ぼす役割を検討した。さらに、連続系モデルの開発に対してる次の理論的な解析を行った。未観測流域における流出機構を推定するためには、基本的にはダルシーの法則を飽和帯不飽和帯に適用することになるが、空間的に不均質に分布するマクロポアーやパイプ状の水みちの効果をどのように扱うかが非常に大きな難題になっている。そこで、マトリックポテンシャルがゼロに近い付近で透水係数が大きく変化するようなパラメタリゼーションを行って、圧力水頭・水理水頭の分布に及ぼす影響を調べた。それにより、不飽和帯・飽和帯の役割がマクロポアーによって変化する性質が明らかになり、土壌と基岩の境界付近に分布するマクロポアーや水みちが流出変化に及ぼす影響を表現する手法として有効であることがわかった。蒸発散については、タワーの微気象観測から求められた季節変化を流域水収支から短期水収支法で得られた変化によって検証するとともに、ヒノキ林が成長することによっても蒸発散が変化しない結果を得た。風化花崗岩の斜面の地中における水流動に関しては、昨年度実施できず懸案になっていた降雨時観測を実施して、基岩からの流出量の寄与の大きさを定量的に明らかにすることができた。また、基岩内の地下水位が夏の長期降雨によって大きく変動すること、シリカ濃度が土壌水の影響を受けて低下するが、地下水位が下降した後も数ヶ月にわたって低濃度が持続することがわかった。このことは、基岩地下水の動態を23次元的に把握する必要性を示しており、土壌・基岩を通じた水流動のモデル化のために、次年度からより詳細な観測展開を行うことにしたい。堆積岩山地での流出機構に関しては、斜面2カ所での土壌水分量と地下水位の変化から、場所毎の大きな貯留変動に大きな差があることが示された。なお、観測試験地のある岡山県では年後半の降水が少なく、貴重な渇水時のデータが得られたが、次年度に、降雨の多い場合のデータ把握に努める必要が指摘できる。また、土壌の下側に透水性基岩のある花崗岩の場合、基岩への鉛直浸透流が土壌の厚さの大きい場合に増加し、このことが安定した流出変動の原因になっていること、堆積岩において透水性の大きい森林土壌が薄い場合、下層土だけでは流出変動がきわめてはげしくなることなどが示された。このことから、土壌・基岩の相互作用のモデルでの取り扱いが重要であることが明らかになった。したがって、未観測流域にも適用可能な連続系モデルの開発に関しては、土壌及び基岩で構成される各透水層の流出に対する地形条件や土壌物理条件の影響、両透水層の相互作用の両方が的確に組み込まれなければならないことがわかった。これらのことから、流出応答の再現力の高いHYCYMODELのパラメータに、観測結果から得られてきた知見を取り込めるようにもってゆく方針が立てられた。基岩-土壌-植生-大気連続系モデルを開発するため、蒸発散や斜面における観測に取り組んできた。蒸発散については、ヒノキ林においてタワーの微気象観測で検証しつつ、群落内のガス動態を表現できる多層モデルを開発してきた。

これにより、ヒノキ林の成長によって樹高や気孔開閉特性が変化してきた影響の検討が可能になった。風化花崗岩の斜面の地中における水流動に関しては、谷壁斜面と谷頭部斜面の地形の差が流出に及ぼす影響を調査してきたが、モデル開発のために高密度の3次元観測を谷壁斜面において展開した。その結果、不均質な土壌特性、微地形、パイプ状の水みちが水移動にもたらす影響が把握された。谷頭部斜面と谷壁斜面では、雨水集中傾向の強い後者の方がパイプ状水みちの役割が大きく、地形によって流出機構が異なることが示された。また、地下水の時間変動について、花崗岩の低起伏山地と大起伏山地、堆積岩山地での観測データが得られ、堆積岩山地の下層土内の地下水変動がその位置が深いにもかかわらず、花崗岩と異なり降雨時の応答がかなり速やかであることなどの特徴が明らかになった。これらのデータを基に貯留型の流出モデルであるHYCYMODELを用いて、小流域の流出特性を再現した。このモデルは花崗岩で開発されたモデルであったが、堆積岩においても適用できることがわかり、モデルの汎用性が明らかにされた。基岩-土壌-植生-大気連続系モデルの開発を次のように実施した。ヒノキ林においては、水蒸気フラックスのタワー観測に加えて詳細な林内の大気・熱・水蒸気動態を把握して、多層モデルによるシミュレーション解析を進めた。その結果、30年以前、樹高が低く葉面積指数が小さい幼齢林時代には、壮齢林に比べて気孔がより大きく開きやすい性質があったことが示唆された。風化花崗岩小流域においては、谷頭斜面と谷壁斜面、2、3、5次の「入れ子」になった流域渓流での量水観測結果を解析したところ、斜面地形により流出特性が異なるが、小流域間の差は小さいこと、降雨の規模によって小流域の洪水流出に対する斜面の寄与が変化することが明らかになった。また、流出モデルにおける地形条件、土壌物理条件、パイプ状の水みちの影響を評価するため、二次元斜面における土壌水分・圧力水頭分布を解析したところ、洪水流出変動の平準化機能は、斜面長や土壌透水性のある値において機能が極大になること、パイプ状水みちはその極大値を与える条件をシフトさせる働きがあることが示された。堆積岩山地流域においては、風化花崗岩山地に比べて、降雨に対するボーリング孔での地下水位の変動が早いことがわかり、雨水を一時的に貯留する場が湿潤時にはほとんどないことが洪水流量を大きくする原因であることが示された。また、堆積岩山地における林齢の異なる人工林流域での流出比較を行ったところ、スギ林の成長に伴う森林土壌表層の厚さの増加が洪水ピーク流出量の減少に効果があること、伐採前後で洪水ピークに大きな変化がみられなかった結果が架線集材における土壌攪乱の少ない伐採作業のためであることが明らかにされた。これらの結果を総合化し、地形条件、土壌条件の違いをHYCYMODELのパラメータに代表させる手法を開発した。
日系ブラジル人のエスニシティ形成に関する研究

本年度は、これまでブラジル連邦共和国サンパウロ市の日系社会と、広島県福山市のブラジル人コミュニティの双方において実施してきた現地調査の結果をもとに、日本子ども社会学会と日本教育社会学会、そして九州教育学会の3学会の研究大会において、研究成果を口頭発表した。そして、『国際教育文化研究』『九州大学大学院教育学研究紀要』『九州教育学会研究紀要』の計3誌に投稿した。また、これまで行ってきた研究成果を踏まえて博士論文としてまとめ、2003年3月に九州大学大学院教育学研究科に学位請求論文として、『ブラジル日系人のエスニシティ形成に関する研究』を提出した。同論文では、1908年から始まった日本からのブラジルへの移住と、1980年代後半から始まったブラジルからの国際労働力移動「デカセギ」によって生まれた、ブラジル日系社会「コロニア」と、在日ブラジル人社会という二つの民族共同体において、エスニシティが形成される過程を明らかにした。つまり、従来文化変容論の視点から「消滅していくもの」として描かれてきたブラジル日系人のエスニシティが、歴史的・社会的・政治的に重層決定されていると同時に、民族的他者との関係のなかで主体的に更新され、構築されていることを、multi-sited ethnographyの手法を用いて解明した。
核磁気共鳴分光法による咀嚼筋のエネルギー代謝と顎顔面形態との関連性

1.対象および方法顎機能異常がない2432歳の男性ボランティア7名を対象とした.1.5T臨床用MRI装置で,5インチの^1H,^<31>Pのダブルチューニング表面コイルを用いて,習慣性咀嚼側咬筋のクレアチンリン酸(Pcr),無機リン(Pi)の定量評価を行った.FID法により,繰り返し時間TR/加算回数NEX=1000/32の測定条件で,下顎の安静と随意性最大噛みしめを繰り返させ,計15スペクトルを計測した.また,同様の指示下で同側の咬筋表面筋電図を記録し,オクル-ザルプレスケールで咬合力,咬合接触面積を計測した.さらに形態的計測項目として超音波スキャナーで咬筋の厚さを,側面頭部X線規格写真上で顎顔面の計測を行い,それぞれの関連性について検討した.2.結果安静時のPcrのピークを100%とした場合,2回の噛みしめ時ではそれぞれ,平均で68.10±16.16%,70.35±19.20%と有意に減少していた(p<0.001).逆にPiは128.12±13.89%,129.04±31.16%と有意に増加していた(p<0.001,p<0.01).これは筋収縮におけるATP→ADP+Pi+energy,ADP+Pcr+H^+→ATP+creatineのエネルギー代謝が生じ,結果としてATP合成のためにPcrの減少,ATP分解によるPiの増加が再現性をもって観察された.このピーク変動は噛みしめ約2分後のスペクトルでみると噛みしめ前の値にほぼ回復していた.機能的計測項目と形態的計測項目の関連性では,下顎下縁平面角と噛みしめ時のPi/Pcrとがρ=0.536,下顎枝長と噛みしめ時のPi/Pcrとがρ=-0.607など下顎骨形態に関する項目と比較的高い順位相関(Spearman)が認められた.しかし今回の対象人数では明確な判断はできないため,今後さらに検討を重ねる予定である.1.対象および方法顎機能異常がない2432歳の男性ボランティア7名を対象とした.1.5T臨床用MRI装置で,5インチの^1H,^<31>Pのダブルチューニング表面コイルを用いて,習慣性咀嚼側咬筋のクレアチンリン酸(Pcr),無機リン(Pi)の定量評価を行った.FID法により,繰り返し時間TR/加算回数NEX=1000/32の測定条件で,下顎の安静と随意性最大噛みしめを繰り返させ,計15スペクトルを計測した.また,同様の指示下で同側の咬筋表面筋電図を記録し,オクル-ザルプレスケールで咬合力,咬合接触面積を計測した.さらに形態的計測項目として超音波スキャナーで咬筋の厚さを,側面頭部X線規格写真上で顎顔面の計測を行い,それぞれの関連性について検討した.2.結果安静時のPcrのピークを100%とした場合,2回の噛みしめ時ではそれぞれ,平均で68.10±16.16%,70.35±19.20%と有意に減少していた(p<0.001).逆にPiは128.12±13.89%,129.04±31.16%と有意に増加していた(p<0.001,p<0.01).これは筋収縮におけるATP→ADP+Pi+energy,ADP+Pcr+H^+→ATP+creatineのエネルギー代謝が生じ,結果としてATP合成のためにPcrの減少,ATP分解によるPiの増加が再現性をもって観察された.このピーク変動は噛みしめ約2分後のスペクトルでみると噛みしめ前の値にほぼ回復していた.機能的計測項目と形態的計測項目の関連性では,下顎下縁平面角と噛みしめ時のPi/Pcrとがρ=0.536,下顎枝長と噛みしめ時のPi/Pcrとがρ=-0.607など下顎骨形態に関する項目と比較的高い順位相関(Spearman)が認められた.しかし今回の対象人数では明確な判断はできないため,今後さらに検討を重ねる予定である.