hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グローバル経済におけるビジネスグループの比較研究

伝統的なビジネス・グループの研究が、開発途上経済に焦点を当てたのに比べて、この研究は成熟経済をも考察することによって、この企業の戦略と組織を異なる経済環境で歴史的に、国際的に理解しようとするものである。従来の制度的なビジネス・グループの議論では、このタイプの企業は、必ずしも異なる経済環境の下で成長できないような二流なものと議論されてきた。しかし、この研究で明らかになったことは、多くのグループが異なる経済、制度的環境を乗り越えて生存、成長してきたという事実である。つまり、外部環境が一義的に適合的な企業形態を決定すると考えるのは誤りであり、個別企業それ自身の要因がより重要という結論に達した。この科研費の統括責任者は、平成24年度から平成25年度にかけてアメリカ合衆国のハーバード大学およびマサチューセッツ工科大学において客員教授の任にあり、アメリカを中心とする先進経済のビジネス・グループの研究に従事した。その成果を受けて、京都での国際会議を開催できたことは、研究の体系化という観点から大きな意義があり、多大な成果があったと評価している。平成25年度においては、この研究プロジェクトの概要と意義を国際的に理解してもらい、同時にその内容とアプローチについての批判を仰ぐために、研究成果を理論的に整理して、特にハーバードを含む、国際的な機会において研究発表を活発に行った。まず、6月にイスタンブールで開かれたAcademy of International Businessおよび8月にウプスラで行われたEuropean Business History Associationの年次大会においての発表を行なった。また3月には、これまでの研究を統括する意味から、京都において国際会議を開催した。この会議は、特に先進経済のビジネス・グループをテーマとして、約14ヶ国(アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、ポルトガル、ノルウェー、ベルギー、オーストラリア、カナダ、日本および今日の新興経済圏)における同企業類型の長期的な発展趨勢を比較的に体系的分析を加えることを企図した。これらの対象国から、それぞれを代表する研究者に参加を求め、この研究課題についての世界的なレベルでの先端研究を統合することを目標とした。平成24年度においては、開発途上経済と成熟工業経済におけるビジネス・グループに関する体系的なデータ収集に注力して、予定された成果を上げることが出来た。この科研費の研究プロジェクトの最終目標は、あくまでも事実に依拠しながら、体系的なビジネス・グループの新しい理論を構築することであるが、この目標の達成のためには世界経済の中での異なる経営、経済環境の中でのビジネス・グループの実態を理解することが出発点として不可欠であると考えられる。その意味で、この科研費プロジェクトの初年度に体系的かつ理論的な分析に必要なデータが収集できたことは、プロジェクト全体の実証的基礎が確立できたことを意味しており、その意味で満足できる成果であると主張できる。同時に、平成24年度においては、この研究プロジェクトの概要と意義を国際的に理解してもらい、同時にその内容とアプローチについての批判を仰ぐために、日本、海外の学会、研究会において研究発表を積極的に行った。南アフリカの世界経済史学会あるいは一橋大学で行った研究概要の報告については、ほぼ一様に前向きの評価をいただけたが、これも初年度の成果として突起しておきたい。さらに、関連する論考をトップレベルの国際学術誌であるCorporate Governance: An International JournalあるいはAsian Business and Managementに掲載できたことも大きな研究成果の公表として付記しておく。経営学この研究プロジェクトの最終成果が英語を言語とする書籍であることはこの科研費の応募の際に明記したが、まずこの点での大きな成果として、上記のように、平成25年度(26年3月)に京都でビジネス・グループに関する国際会議を計画通り実施して、それに基づいての書物がOxford University Pressから出版することが確定できたことは、これまでの大きな達成ポイントとして特記しておきたい。上記のように、この科研費プロジェクトの全体像が、データの体系的な収集の過程で見えてきたことを通じて、このような成果発表の目標が具体的に確立できたことは、明示できる成果として大きな意味を持っていると考えている。さらに、国際的なレベルの研究成果の蓄積と同様の国際的な発表の機会として、Harvard Business Schoolのケース教材を引き続き公表していることを記しておきたい。同ビジネス・スクールにおいては、ビジネス・グループ、特にトルコのビジネス・グループについての関心は低く、これまでは全くケース教材も存在しなかったが、一昨年度よりこの科研費の研究者が中心となって、トルコ最大のビジネス・グループであるコッチグループを初めとして主要グループについてのケース教材を執筆してきている。これも、研究の達成レベルが満足できる水準に達していることを示している。この成果を受けて、平成26年6月には同ビジネス・スクールにおいて、開発途上経済のビジネス組織の国際学会がこの研究者を中心として開催されることも、この科研費による研究成果として特記しておきたい。

この研究プロジェクトの最終成果が英語を言語とする書籍であることはこの科研費の応募の際に明記したが、まずこの点での大きな成果として、平成25年度に京都でビジネス・グループに関する国際会議を実施して、それに基づいての書物がoxford University Pressから出版できる見通しがついたことは、初年度の大きな達成ポイントとして特記しておきたい。上記のように、この科研費プロジェクトの全体像が、データの体系的な収集の過程で見えてきたことを通じて、このような成果発表の目標が確立できたことは、明示できる成果として大きな意味を持っていると考えている。さらに、国際的なレベルの研究成果の蓄積と同様の国際的な発表の機会として、Harvard Business Schoolのケース教材を引き続き公表していることを記しておきたい。同ビジネス・スクールにおいては、ビジネス・グループ、特にトルコのビジネス・グループについての関心は低く、これまでは全くケース教材も存在しなかったが、昨年度よりこの科研費の研究者が中心となって、トルコ最大のビジネス・グループであるコッチグループを初めとして主要グループについてのケース教材を執筆してきている。これも、研究の達成レベルが満足できる水準に達していることを示している。平成26年度においては、引き続き以下の3点の項目に注力したい。まず、平成24年度から収集してきた世界のビジネス・グループのデータを統一的に考察し、体系的に分析すること。これについては、従来の研究が焦点としてきた開発途上経済における経営環境とビジネス・グループとの関連についての分析だけにとどまらず、とくに成熟工業経済におけるビジネス・グループを含めた包括的な考察をより体系的に進めていきたい。第2点として、このような分析の過程で明らかになってくる基礎的なデータの不足を補うために、追加的なデータの収集を続けていきたい。この研究が実証的な根拠に基づく性格のものである限り、地道ではあるがデータの補強と充実は不可欠の研究プロセスであると考えているからである。第3点として、上記の2点を通じて明らかになるビジネス・グループの概要と理論的根拠を様々な国際的な機会を設けて公表していきたい。さらに、このような分析を国際的な研究成果として共有するために、また本研究後のより包括的なプロジェクトである大企業の発展の国際比較に向けた準備を進行させる目的から、平成26年3月に開催した国際会議のメンバーを中心に組織化することを進めていきたい。平成25年度から完成年度に至るまで、以下の3点の項目に注力したい。まず、平成24年度において収集した世界のビジネス・グループのデータを統一的に考察し、体系的に分析すること。
高エネルギーラジカル源を用いた低温多結晶イリコン薄膜成長制御に関する研究

本研究において、まず高エネルギーラジカルを効率良く生成するラジカル源を作成した。具体的には電子サイクロトロン共鳴プラズマ源と永久磁石を用いて荷電粒子を除去することで実現した。その結果、絶縁性の基板上では通常のプラズマによる多結晶シリコン薄膜より結晶率が高く表面が平坦な薄膜を得ることに成功した。これにより150°Cのポリカーボネートプラスティック基板上でも多結晶シリコン薄膜を堆積できた。上記のラジカル源により結晶率の高い多結晶シリコン薄膜を堆積できるようになったが、基板との界面に50nm程度のアモルファス相が出来ていることがラマン分光法とエリプソにより判明した。そこで、基板界面を窒素および水素プラズマ処理、フッ酸処理、テフロンコート処理、ポリカーボネート処理、AFMによる表面加工処理等を行った結果、テフロンコートすることにより膜の内部応力が軽減されることが分かった。しかしながら、アモルファス相の厚さに関しては顕著な差が確認できなかった。さらに表面をX線光電子分光法で表面組成と界面の結晶性の相関を調べた。その結果表面の炭素残留量とアモルファス相の厚さとの相関が見られ表面に炭素量が多いほど界面での結晶性が低下していることが判明した。以下の研究成果により、ラジカルのみの堆積により結晶性と表面の平坦性が飛躍的に向上できること、テフロン処理をすることにより膜の内部応力を低減できること、炭素元素量を低減することにより界面での結晶性を向上できることが判明した。本年度は、現有のECR SiH_4/H_2プラズマ装置に、イオン・電子を曲げ、中性のラジカルのみ基板に入射させるための荷電粒子フィルタの磁場配位を検討した。まず、基板上での磁石間の磁場強度を上げ、磁石上下領域への漏れ磁場を少なくする磁場配位とその漏れ磁場が存在する磁場配位の荷電粒子フィルタを作成した。それぞれを用いた場合の多結晶シリコン堆積速度及び結晶化率の検討を行った。その結果、漏れ磁場のある磁場配位の方が漏れ磁場のない磁場配位に比べ堆積速度は約1/2に落ちるが、結晶化率は40%程度高く約70%となった。また、H_2プラズマにより、同条件で、プローブ測定した結果漏れ磁場のないタイプでは、荷電粒子が測定され、磁石を設置しないときと比べて1桁程度の荷電粒子しか除去できていないことが判明した。また、漏れ磁場があるタイプは約5桁程度荷電粒子が除去でき良好な除去効率が実現できた。さらに、プラズマ中のH_2の希釈率を高め、全圧力を下げた場合、結晶化率は向上したが、堆積度が減少した。入力電力に関しては装置の特性上400Wが上限であったが、さらに800Wまで入力可能なようにECRチャンバの改良を行った。これにより、結晶化率は70%程度で、従来の成長速度より約2倍の堆積速度の実現に成功した。今後は、この装置を用い基板表面の修飾を行い、低温でガラス基板界面の成長を制御しうる情報を得る予定である。
担癌門脈区域壊死硬化療法の適応拡大の為の新しい肝予備能評価法の研究

現在までのところ、新しい肝予備能の評価方法の確立を目的に下記の実験を行った。実験方法;慢性肝疾患患者に十分量のグルコースを点滴にて投与した後に、ICGを持続点滴しICGクリアランスメーターを用いて平衡状態に達したことを確認する。次いでケトン体比を測定するための動脈採血とドプラ超音波診断装置にて門脈本幹にて血流速度を計測し門脈径から血流量を計算する。その後、血圧、心拍数を確認し心電図をモニターしながらエルゴメーターにて臥位のまま運動負荷を行う。運動負荷量は被検者の心拍数がターゲットハートレートに達する量とし、運動負荷中の肝血流量の変化をICGクリアランスメーターにて観察し、負荷終了直後の門脈血流量をドプラ超音波診断装置にて計測する。さらに直後の血圧、心拍数の測定と運動負荷後のケトン体比の測定を行う。実験結果;現在までに当科に入院した4例の肝硬変症例に上記の運動負荷テストを行った。十分な結果の解析はなされていないが、4例にてターゲットハートレート内での運動負荷は、血中のICG値を低下させ、ドプラ超音波検査にて門脈血流速度を増加させ、血流量を増加させた。また、運動負荷前後のケトン体比は著名に改善していた。考案;ターゲットハートレート内での運動負荷は、心拍出量を増加させ、肝臓の血流量を増やすと考えられ、血流量の増加に伴いケトン体比は改善し肝臓の機能は好転するものと考えられた。運動後の安静はさらに血流量を増加させることから、ターゲットハートレート内での運動とその後の安静は、代償期の慢性肝疾患管理に有用な方法であることが示唆された。今後、負荷量と負荷時間を増やしてさらに詳細に検討する予定でいる。
１００億トランジスタ規模集積回路のチップレベルタイミング解析技術に関する研究

集積回路技術の進展に伴い,回路が大規模化・複雑化すると共に,物理変動によるタイミング動作保証が困難化している.本研究課題は,次世代の集積回路に対して,製造ばらつき,電源電圧,熱変動,トランジスタの経年劣化を考慮し,チップレベルでのタイミング解析を高速に行う技術の確立を目指し,(A)パワーゲーティングによるラッシュカレントに関する信頼性ホットスポットの見える化システム,(B)トランジスタの発熱,電源配線のIRドロップの高速統計的解析技術の解明,(C)NBTIなどの経年劣化と製造ばらつきに起因する遅延ばらつきを統一的に取り扱うことができる遅延モデルと統計的静的遅延解析手法を完成した.本年度は,チップレベルでのタイミング解析システムの動作確認を目指して,次の研究を行った.(A)機能ブロックの消費電力と,パワーゲーティングによるラッシュカレントの抽象化に関してユーザインタフェースやデータベースを含めたシステム化を進める,(B)トランジスタの発熱,ラッシュカレントによって発生する電源配線のIRドロップに関してブロックレベルでの高速統計的解析技術の解明を行う,(C)NBTIなどの経年劣化に伴う論理ゲートの遅延ばらつきと製造ばらつきに起因する遅延ばらつきを統一的に取り扱うことができる遅延モデルと,同モデルに基づいた統計的静的遅延解析手法に関して,詳細な性能評価を行う.これらに関する成果と現状は以下の通りである.(A)に対しては,グラフィックシステムを用い信頼性ホットスポットの見える化システムを構築した.次年度は, GPUでの見える化システムの完成を目指す.(B)に対しては,GPUを用いた回路シミュレーションに関して、従来に比べて高精度なバックワードオイラー法による解析方法を改良し,高精度化を実現した.また、VLSIの熱解析システムの基本設計を行った.次年度は,GPUを用いた熱解析システムの完成、および、熱依存ブロックレベル高速統計的解析技術を解明する.(C)に対しては,トランジスタの経年劣化を考慮した論理ゲートのモデルを確立し,統計的静的遅延解析手法に取り入れるためのアルゴリズムを設計した.提案手法は,経年劣化による遅延ばらつきを製造ばらつきとは異なる方法で取り扱っており,論理ゲート単体での調査では,有効性が確認された.また,チップレベルでのタイミング解析システムのデータ構造の修正を終了した.さらに,システム評価の為に,モンテカルロシミュレーションを用いた統計的静的遅延解析手法のGPGPU実装に関しては概略設計が終了している.集積回路の微細化技術の進展に伴い,回路が100億トランジスタを搭載し,大規模化・複雑化すると共に,物理変動によるタイミング動作の信頼性保証が大幅に困難化している.本研究課題は,次世代のギガスケールの集積回路に対して,製造ばらつき,電源電圧,熱変動,トランジスタの経年劣化を考慮し,チップレベルでのタイミング解析を高速に行う技術の確立を目指して,考えられる様々な物理条件においてタイミングエラーの発生個所と要因を可視化し,複雑化した次世代集積回路の高信頼化・長寿命化設計に役立てることを目的とする.同目的に対して研究期間を通じて、(A)機能ブロックの消費電力と,パワーゲーティングによるラッシュカレントの抽象化に関して信頼性ホットスポットの見える化システムを完成,(B)トランジスタの発熱,および,ラッシュカレントによって発生する電源配線のIRドロップに関してブロックレベルでの高速統計的解析技術の解明を行うシステムを構築,(C)NBTIなどの経年劣化に伴う論理ゲートの遅延ばらつきと製造ばらつきに起因する遅延ばらつきを統一的に取り扱うことができる遅延モデルと,同モデルに基づいた統計的静的遅延解析手法を完成するなどの実績を示した.また、本研究課題を進める中で、蓄電池や基板を含めた電子システムの温度管理、信頼性管理技術への発展の足がかりをつかむことができ、研究シーズとしての深まりと、実用技術への展開を達成することができた.集積回路技術の進展に伴い,回路が大規模化・複雑化すると共に,物理変動によるタイミング動作保証が困難化している.本研究課題は,次世代の集積回路に対して,製造ばらつき,電源電圧,熱変動,トランジスタの経年劣化を考慮し,チップレベルでのタイミング解析を高速に行う技術の確立を目指し,(A)パワーゲーティングによるラッシュカレントに関する信頼性ホットスポットの見える化システム,(B)トランジスタの発熱,電源配線のIRドロップの高速統計的解析技術の解明,(C)NBTIなどの経年劣化と製造ばらつきに起因する遅延ばらつきを統一的に取り扱うことができる遅延モデルと統計的静的遅延解析手法を完成した.本年度は,チップレベルでのタイミング解析システムの最小構成システムを構築することを目指して,(A)機能ブロックの消費電力と,パワーゲーティングによるラッシュカレントの抽象化モデルの実現,(B)トランジスタの発熱,ラッシュカレント依存の電源配線のIRドロップの高速シミュレータの構築,(C)劣化が起きたトランジスタを含む論理ゲートの統計的タイミングモデルの解明に取り組み,以下の成果を得た. (A)に対しては,ブロックレベルでの消費電力モデル化手法として、ブロックの入力ピンの信号遷移確率と信号存在確率に対する消費電力の関係を従来のルックアップテーブル方式から等高線を用いた関数形式に変換し,約10倍の高効率化と,56%の高精度化を得た.また,パワーゲーティングによるラッシュカレントの抽象化モデルの基礎検討を行い,電源配線の複数の支線や、トランジスタを縮約しても,同様の電流波形が得られることを確認し,同手法実現の見通しを得た。

次年度は,ユーザインタフェース等を含めたシステム化を進める.(B)に対しては,GPUを用いたシミュレーションに関して、従来に比べて高精度なバックワードオイラー法による解析方法を構築し,その性能評価を実施し,CPUによる計算に比較して86倍の高速化を実現した.次年度は,ブロックレベルでの高速統計的解析技術の解明を行う.(C)に対しては,NBTIなどの経年劣化に伴う論理ゲートの遅延ばらつきと製造ばらつきに起因する遅延ばらつきを統一的に取り扱うことができる遅延モデルを考案し,同モデルに基づいた統計的静的遅延解析手法を構築した.実験結果から,手法の有望性が示されたので,今後,より詳細な性能評価を行う.なお,この手法で用いられた統計的最大値演算は,非正規分布を二つの成分から成る混合正規分布を用いて近似する手法であり,多様な遅延モデルを扱えそうである.(A)(B)に関して,システム化がやや遅れている.(C)に関しても,バグ取りやプログラムの検証に遅れが生じている.(A)(B)に関して,理論検討は予定以上に進めたが,システム化に関してやや遅れている.(C)に関しては,ほぼ順調である.上記課題(A)では,トランジスタによる発熱やNTBIによるトランジスタ劣化に関する抽象化モデルの開発をおこない,これらを元の回路の約1万10万分の1程度の要素数で解析できるような抽象化手法を解明し、システム化を進める.いずれも,各トランジスタのスイッチング回数を統計的に求める手段を用い,解析を行う.申請者(福井)の研究室が主に担当する.課題(B)では,統計的タイミングの高速シミュレータの開発および信頼性の見える化を行う.申請者(福井)のGPUを用いたシミュレーション高速化の実績と、申請者(築山)の統計的静的タイミング解析システム構築の実績を生かし,互いに協力する形で進める.また,並列処理のみでなく,より抽象化されたブロックレベルでの統計的静的タイミング解析の解明をおこなう.課題(C)では,トランジスタの経年劣化を,研究課題(A)の回路の抽象化と連携させ,より抽象度の高いブロックレベルで高速に処理できる統計的タイミング解析手法を確立する.研究課題(B)と同様,両研究室が協力してこれにあたる.さらに,プラグラム化を完成させ,モンテカルロシミュレーションとの比較による検証を行う.課題(A)では,トランジスタによる発熱やNTBIによるトランジスタ劣化に関する抽象化モデルの開発をおこない,これらを元の回路の約1万10万分の1程度の要素数で解析できるような抽象化手法を解明し、システム化を進める.いずれも,各トランジスタのスイッチング回数を統計的に求める手段を用い,解析を行う.申請者(福井)の研究室が主に担当する.課題(B)では,統計的タイミングの高速シミュレータの開発を行う.申請者(福井)のGPUを用いたシミュレーション高速化の実績と、申請者(築山)の統計的静的タイミング解析システム構築の実績を生かし,互いに協力する形で進める.また,並列処理のみでなく,より抽象化されたブロックレベルでの統計的静的タイミング解析の解明をおこなう.課題(C)では,トランジスタの経年劣化を,課題(A)の回路の抽象化と連携させ,より抽象度の高いブロックレベルで高速に処理できる統計的タイミング解析手法を確立する.課題(B)と同様,両研究室が協力してこれにあたる.当初計画通り,研究成果の発表のための海外出張旅費、実験に必要な消耗品などに使用する.研究成果の発表のための海外出張旅費、実験に必要な消耗品など.
骨格筋と平滑筋をつなぐもの:E-C coupling因子の進化

SRが脱分極依存性Ca放出チャネルを獲得し、Ca貯蔵部位だけでなくCa放出オルガネラとして働ける様になったプロセスとそれを担うタンパクや遺伝子の同定、DHP受容体の進化と関連した情報伝達機構を生理学的手法を用いることにより解明することを目的とし実験を行った。海生プランクトンである原索動物Doliolum,Oikopleura,Salps(ウミタル、オイコプレウラ、サルパ)を用いる実験をフランスで、頭索類Branchiostoma(ナメクジウオ)の実験を英国で行なうことにより、きわめて短期間でDHP受容体が進化上で果たした役割が解明されるものであり、これらの動物進化系統実験によりオルガネラ(SR、T管、DHP受容体)が収縮弛緩にたいして果たしてきた役割が構造機能の両面から解明されるものである。今回はNa/Ca交換輸送系、E-C連関収縮機構の系統的な発生時期の解明をめざし、SR、T管をともにもつ海生プランクトンである原索動物Oikopleura(オイコプレウラ)、矢虫類Sagitta(ヤムシ)、T管のみ持つDiphys(フタツクラゲ)、T管もSRも欠いているSiphonophore(クラゲ)などの海生プランクトンを用いて実験を行った。SR、ERを欠いたプランクトンであるウミタル(Doliolum)はこのときCaはNa/Ca交換輸送によってのみ細胞外へ排出されることが判明した。細胞内CaストアとしてSRが機能している動物種SRのみもつ、頭索類Branchiostoma(ナメクジウオ)、軟体動物Patinopecten(ホタテガイ)、においてはNa/Ca交換輸送は、むしろ副次的なものであり、SRが積極的に細胞内Ca濃度を調節することが明らかとなった。動物プランクトンにおける細胞内Caシグナリングに関与す細胞内オルガネラの発達と機能変化、筋収縮弛緩との相関機能の獲得と進化を解明する目的で特に重要な意味を持つSR、T管を中心として実験を行った。今回は得られている情報が少ないNa/Ca交換輸送系、E-C連関収縮機構の系統的な発生時期の解明をめざし、SR、T管をともにもつ海生プランクトンである原索動物、Oikopleura(オイコプレウラ)、矢虫類Sagitta(ヤムシ)、SRのみもつ、頭索類Branchiostoma(ナメクジウオ)、軟体動物Patinopecten(ホタテガイ)、T管のみ持つDiphys(フタツクラゲ)、T管もSRも欠いているSliphonophore(クラゲ)などの海生プランクトンを用いて実験を行った。SR、ERを欠いたプランクトンであるウミタル(Doliolum)は、筋収縮に対して細胞外からのCa流入が必須である。骨格筋の興奮収縮連関(E-C coupling)に関与する機構に働き細胞内Ca量やオルガネラからのCa放出を修飾するリアノジンはこの筋収縮と弛緩に関して全く影響を与えない。また同様に細胞膜の脱分極を感受して細胞内オルガネラからのCa放出を制御するDHP受容体の阻害剤も筋収縮、筋弛緩に影響を与えない。これより、骨格筋の興奮収縮連関に関与する機構は、細胞膜とオルガネラ(SR、T管)の相関においてのみ作動することが判明した。このときCaはNa/Ca交換輸送によってのみ細胞外へ排出されることも同時に判明した。細胞膜脱分極時に観測される電荷移動のうちジヒドロピリジン(DHP)感受性をもつ電荷移動が筋収縮に関する速いカルシウムシグナリングを担う情報変換機構である事が判明しているので、このDHP感受性電荷移動を指標にして実験をおこない、無脊椎動物では黄紋筋の収縮に細胞外からのCa流入が必須であること、またDHP受容体はL型Caチャネルとしてのみ機能していることを明らかにした。

さらに上記の動物種のうち原索動物ユウレイボヤの体側筋と心筋、ホタテガイの横紋筋でcaffeine存在下に弱い脱分極依存敵収縮機構(DICR機構)が発現することを確認した(Tsutsui1996、Exp Biol年会発表)。また神経細胞でDICR機構を検索した結果、ザリガニ腹部神経節からも骨格筋様のDHP感受性電荷移動を発見した。このことから、速いカルシウムシグナリングが無顎類Lamprey(スナヤツメ)の骨格筋で突然変異的に発生したのではなく、筋(生物一般)に基本的に備わっていたDICRを介したE-C coupling機構(機能不全状態)が何らかの小規模な変化(遺伝的)をうけ機能的に作用するようになったことが判明した。SRが脱分極依存性Ca放出チャネルを獲得し、Ca貯蔵部位だけでなくCa放出オルガネラとして働ける様になったプロセスとそれを担うタンパクや遺伝子の同定、DHP受容体の進化と関連した情報伝達機構を生理学的手法を用いることにより解明することを目的とし実験を行った。海生プランクトンである原索動物Doliolum,Oikopleura,Salps(ウミタル、オイコプレウラ、サルパ)を用いる実験をフランスで、頭索類Branchiostowa(ナメクジウオ)の実験を英国で行なうことにより、きわめて短期間でDHP受容体が進化上で果たした役割が解明されるものであり、これらの動物進化系統実験によりオルガネラ(SR、T管、DHP受容体)が収縮弛緩にたいして果たしてきた役割が構造機能の両面から解明されるものである。今回はNa/Ca交換輸送系、E-C連関収縮機構の系統的な発生時期の解明をめざし、SR、T管をともにもつ海生プランクトンである原索動物Oikoplewa(オイコプレウラ)、矢虫類Sagitta(ヤムシ)、T管のみ持つDiphys(フタツクラゲ)、T管もSRも欠いているSiphonophore(クラゲ)などの海生プランクトンを用いて実験を行った。SR、ERを欠いたプランクトンであるウミタル(Doliolum)はこのときCaはNa/Ca交換輸送によってのみ細胞外へ排出されることが判明した。細胞内CaストアとしてSRが機能している動物種SRのみもつ、頭索類Branchiostomn(ナメクジウオ)、軟体動物Patinopecten(ホタテガイ)、においてはNa/Ca交換輸送は、むしろ副次的なものであり、SRが積極的に細胞内Ca濃度を調節することが明らかとなった。
非小細胞肺癌のタキサン系抗癌剤に対する耐性因子の検討(遺伝子解析と免疫組織科学的手法を用いて)

非小細胞肺癌の抗癌剤(タキサンを含めた)耐性に関連する蛋白質についての報告は多数あるが、非小細胞肺癌症例に共通した抗癌剤耐性因子となる蛋白質の報告は少ない。この点を検討するため以下の実験を行なった。1.当院における、1998年12月2001年4月までの肺癌切除例のうち、抗癌剤感受性の測定が成功し,かつ検体が入手可能な症例が89例存在した.臨床的には試験結果の評価を、抑制率50%をカットオフ値として有効・無効判定としている.【方法】1998年12月2001年4月に当院にて切除した原発性肺癌症例で、抗癌剤感受性試験(CD-DST法)にて抗癌剤感受性を測定しえた90例について、アポトーシスや腫瘍増殖、薬剤代謝に関連する蛋白質の発現の有無と抗癌剤感受性との関係を統計学的に検討した。感受性測定に用いた抗癌剤はCDDP,DOC。発現を調べた蛋白はp53,bcl-2,Ki-67,p-Gp。蛋白発現の判定は、パラフィン包埋腫瘍切片の免疫染色で行なった。蛋白発現の判定は、腫瘍成分が全体の20%以上免疫染色される場合を発現(+)とした。有意差検定にはMann WhitneyのU検定を用いた。【結果・考察】今回検討した蛋白と抗癌剤感受性との間に統計学的に有意な関係は証明されず、この結果からは抗癌剤耐性を単一の要素で説明し得ない可能性が示唆された.2.グルタチオンは抗癌剤代謝に重要とされているが,細胞株にグルタチオンの産生律速酵素であるγGCSに対するリボザイムを遺伝子導入し,遺伝子導入株のγGCS発現抑制の程度および抗癌剤感受性について精査中である.1.まず抗癌剤薬剤感受性試験CD-DST(collagen droplet embedded culture drug sensitivity test)法のin vitroでのデータの再現性の程度を、非小細胞肺癌細胞株をもちいて定法どおりの条件で接触薬剤の濃度を変え、複数回(N=15)測定することにより検討した。その結果、臨床検体の測定に用いているタキサン系薬物接触濃度条件においては抑制率のデータは標準偏差10%以内におさまることを確認した。上の結果を踏まえ、当院における、2000年10月までの肺癌切除例のうち、抗癌剤感受性を測定した症例は約102例存在した。臨床的には試験結果の評価を、抑制率50%をカットオフ値として有効・無効判定としているが、上記の結果を踏まえ、60%以上を有効判定、40%以下を無効判定とし、この102例を、1.従来の抗癌剤(シスプラチン)、タキサン系薬剤(タキソテール)両方で有効判定の群(N=9)、2.シスプラチン無効で、タキソテール有効判定の群(N=9),3.シスプラチン、タキソテール共に無効判定の群(N=10)に分けた。パラフィン処理標本を用いて癌関連遺伝子の抗体(anti-p53 antibody)を用いた免疫組織化学染色を施行した。各群において有意差は認められなかったが、薬剤耐性群において陽性例(染色される腫瘍細胞がある)が多い傾向が見られた。今後さらにKi-67、bcl-2等についても検討する予定である。2.細胞株に対して温熱刺激を加えてその前後でのタキサンに対する感受性の変化および、DNAマイクロアレー法を用いた温熱刺激前後の遺伝子発現の変化について検討した。現在のところ有意な変化を示すものは見つかっておらず、検索する細胞株を変えてさらなる検討を行う予定である。【結果・考察】今回検討した蛋白と抗癌剤感受性との間に統計学的に有意な関係は証明されず、この結果からは抗癌剤耐性を単一の要素で説明し得ない可能性が示唆された.2.グルタチオンは抗癌剤代謝に重要とされているが,細胞株にグルタチオンの産生律速酵素であるγGCSに対するリボザイムを遺伝子導入し,遺伝子導入株のγGCS発現抑制の程度および抗癌剤感受性について精査中である.
マウス膵島アミロイド蛋白ゲノム遺伝子の構造解析とその転写調節に関する研究

(1)マウス膵島アミロイド蛋白(IAPP)ゲノム遺伝子のクローニグマウスIAPPcDNAをプローブとして、マウスゲノムライブラリーよりマウスIAPPゲノム遺伝子のクローニングを行った。マウスIAPP遺伝子は全長約5.8kbであり、ヒトおよびラットと同様3エクソンより構成されていた。転写開始部位はTATA-boxより33bp下流のGであった。-32-26bpにラット同様CCAAT-boxが認められ、ヒトでは認められないことより、ヒトと齧歯類で発現調節機構が異なっている可能性も示唆される。また、-140-120bp付近にはインスリン遺伝子の転写調節エレメントであるE-boxあるいはP1領域類似の塩基配列が認められた。マウスIAPP遺伝子5'上流部(-2.5kb+423bp)の種々の長さのDNA断片を導入したIAPP-CAT reporter gene constructを作成し、マウス・インスリノーマ細胞株(β-TC3)へ導入し、CAT活性を指標に各constructのプロモーター活性を検討した。その結果、-171-87bpの部位が転写調節に関与しており、なかでも-143-111bpの領域が重要と考えられた。同部位にはE-boxやP1領域類似の塩基配列が存在するため、それぞれに変異を導入し検討したところ、両者とも転写調節に関与しているが、特にP1類似のTAAT配列が重要と考えられた。また、イントロン1の欠失により転写活性が低下するため、イントロン1にもエンハンサーの存在する可能性が示唆された。
肺保護からみた肺傷害ラットモデルにおける高頻度換気法の最適換気条件の検討

動物用の高頻度換気用人工呼吸器を開発した。機構は樹脂製ダイアフラムをジェットノズルを用いて作り出した圧により駆動するものである。正常肺ラット5匹を用いたテストでは周波数が増えるにつれて一回換気量が減るものの5Hzから40Hzまで換気可能であることが実証できた。一回換気量はこの研究のために開発した小動物用ボディプレチスモグラフを用いて計測した。性能比較のため市販の高頻度換気用人工呼吸器(メトラン社Humming V)を15Hzで計測した。新開発の高頻度換気用人工呼吸器は市販のものより同一周波数で約50%出力が大きいことが判明した。次に肺傷害モデルで周波数による影響を検討した。ラットを最高気道内圧38cmH_2Oで換気することで肺傷害を作成した。吸入酸素濃度100%でPaO_2が200mmHg以下になった時点で肺傷害作成終了とし、無作為に2群に分類した。片方の群は周波数を5Hzで換気しもう片方の群は周波数を30Hzとした。両群とも平均気道内圧は15cmH_2Oとし圧振幅はPaCO_2が40mmHgとなるように調節した。平均気道内圧は水を満たしたマノメーターで計測および調節を行った。高頻度換気は4時間行った。一回換気量は5Hz群が平均0.79mLで30Hz群が平均0.29mLであった。4時間後の血液ガスではPaO_2が5Hz群では平均410mmHgであったのに対し、30Hz群では平均200mmHgと有意に5Hz群の方が高値を示した。平均気道内圧が同一であったにもかかわらず血液ガスに差が出た理由としては周波数と流速の影響が考えられるが、換気量から計算した流速では両群に差を認めなかったため周波数の影響と考えられる。高頻度換気は従来周波数が高いほど肺に保護的と考えられてきたが、周波数に大きな差がある場合は、その限りではないと結論できる。さらに二酸化炭素分圧の影響を調べるため周波数15Hzで検討を行った。肺傷害は気管内塩酸注入で作成した。目標PaCO_2を40mmHgと80mmHgの2群に分けて血液ガス、組織、気管支肺胞洗浄液のサイトカインを検討したが差を認めなかった。動物肺障害モデルでの研究を行う前に新たに開発した動物用高頻度換気用人工呼吸器が十分な性能を持つことを検証しておく必要があった。体重約300gの正常肺ラットを用い(n=5)換気回数を5,10,15,20,25,30,35,40Hzでそれぞれ順次換気し血液ガスを測定した。吸入酸素濃度は21%で圧振幅は最大とした。その結果全ての換気回数でPaCO2が10mmHg以下であり十分な性能を持つと思われた。テスト肺を用いて市販製品であるHumming Vとも比較を行った。Humming Vは換気回数が14-17Hzの間でしか変更できないため比較は15Hzで行った。同じ条件で高頻度換気人工呼吸器が作り出せる

圧振幅は新開発のものがHumming Vより40%程度大きく市販製品よりも性能として上回ることが示された。現在圧振幅の調節性を改良するためにダイアルの変更を行っている所である。圧損傷肺障害モデルでもpilot studyを行ったが計画遂行に十分な性能が確認された。高頻度換気では1回換気量の計測が通常の流速計を用いた方法では不可能なため小動物用のbody plethysmographシステムを開発した。正常肺では計測できたものの肺障害モデルでは1回換気量が1ml以下でありplethysmograph内の圧変化が小さく十分な信号がえられないことが判明した。現在圧トランスデューサーの感度を上げるための増幅器を制作中である。この増幅器の完成後、肺障害モデルにおける高頻度換気を行い、まず換気回数による肺障害への影響を検討し、引き続き圧振幅による肺障害への影響を検討する予定である。動物用の高頻度換気用人工呼吸器を開発した。機構は樹脂製ダイアフラムをジェットノズルを用いて作り出した圧により駆動するものである。正常肺ラット5匹を用いたテストでは周波数が増えるにつれて一回換気量が減るものの5Hzから40Hzまで換気可能であることが実証できた。一回換気量はこの研究のために開発した小動物用ボディプレチスモグラフを用いて計測した。性能比較のため市販の高頻度換気用人工呼吸器(メトラン社Humming V)を15Hzで計測した。新開発の高頻度換気用人工呼吸器は市販のものより同一周波数で約50%出力が大きいことが判明した。次に肺傷害モデルで周波数による影響を検討した。ラットを最高気道内圧38cmH_2Oで換気することで肺傷害を作成した。吸入酸素濃度100%でPaO_2が200mmHg以下になった時点で肺傷害作成終了とし、無作為に2群に分類した。片方の群は周波数を5Hzで換気しもう片方の群は周波数を30Hzとした。両群とも平均気道内圧は15cmH_2Oとし圧振幅はPaCO_2が40mmHgとなるように調節した。平均気道内圧は水を満たしたマノメーターで計測および調節を行った。高頻度換気は4時間行った。一回換気量は5Hz群が平均0.79mLで30Hz群が平均0.29mLであった。4時間後の血液ガスではPaO_2が5Hz群では平均410mmHgであったのに対し、30Hz群では平均200mmHgと有意に5Hz群の方が高値を示した。平均気道内圧が同一であったにもかかわらず血液ガスに差が出た理由としては周波数と流速の影響が考えられるが、換気量から計算した流速では両群に差を認めなかったため周波数の影響と考えられる。高頻度換気は従来周波数が高いほど肺に保護的と考えられてきたが、周波数に大きな差がある場合は、その限りではないと結論できる。
パルス極冷中性子ビームとその集束用磁気レンズを用いた高分解能小角散乱装置の開発

2011年4月下旬から約3ヶ月間、ILLにてmod-PMSx-IIの集光テストを行い、波長バンド27.5A^-1<λ<55 A^-1の集光に成功した。ビーム繰り返し周期は最大30Hzである。上記の波長バンドに対する焦点距離が0.46mと強い集光力を持つ。集光テストとVCN-f-pol-SANSを構築し、デモンストレーションとして数種類の有機高分子及び磁性体サンプルの小角散乱を測定した。散乱ベクトルをqとして、4x10^-3 A^-1<q< 3x10^-1 A^-1の範囲を測定するよう検出器群を構築した。最大1πになる散乱角に対してもサンプル長がほぼ等しくなるように、有効長が選択できる円筒殻状のサンプルセルを製作し、長波長中性子を用いる際に問題となるサンプル内での多重散乱問題を解決した。サンプル位置に集光されたビームのスピン偏極率約90%を維持し、磁性物質の磁気構造の偏極解析能も示した。ANSTO(Australia)の反射率計Platypusを用いて上記実験で用いた中性子ビーム偏極用スーパーミラーの偏極率及び反射率の精密測定を行ない、また、主な解析と議論を共同研究者と共に行なった。これらの結果はさらなる解析を加えた上で論文にまとめる。
メタンハイドレート分解メカニズムの解明

水分子が作る籠状構造にガス分子を取り込むことによって形成するガスハイドレートは、その特性およびに材料および資源としての有用性から多くの方法で研究がなされている。ガスハイドレートの中でもメタンハイドレートは世界中の海底大陸棚や永久凍土下に分布しており、日本近海にもその埋蔵が確認されている。自国のエネルギー資源の少ない日本にとっては、戦略的に使用できる将来のエネルギー資源としての期待も大きい物質である。材料として用いるにはその特性は熟知しなければならないが、メタンハイドレートには分解メカニズムが未解明であるという課題が存在する。本研究はその課題において、テラヘルツ波技術を用いて解明を目指した。<結果I>ガスハイドレートの一つであるプロパンハイドレートの光学特性を広い温度範囲にわたってモデリングを行った。テラヘルツ波分光を用いる事で材料の複素誘電率、光学特性を計測し、その光学特性のモデル化を行ったところ、氷の場合における数式モデルを利用できることがわかった。これによりガスハイドレートの光学特性を定量的に用いる事ができ、今後の解析に利用できる。<結果II>メタンハイドレートの相変化をテラヘルツ波分光法を用いて観測した。温度を変えながら測定を行ったところ、ある特定の温度以上で試料の体積が減少することと、吸光度の上昇が観測された。これは液体の水の存在の可能性を示唆しており、これまで発見が容易でなかった相変化途中の過冷却水を見ている可能性が大きい。<結果III>大気圧でのメタンハイドレートの相変化は氷点の下で進行するため、氷との相変化も調査する必要がある。そこで作成方法を変えた氷試料の氷点下での変化をテラヘルツ波分光で観測したところ、氷点下においても氷試料の体積が変化することが観測された。これまで詳細な報告の少ない氷の昇華を見ている可能性があり、氷に対する新しい知見が期待される。非平衡温度圧力条件の下のメタンハイドレート試料をテラヘルツ波分光で観測することによって試料体積が変わることが観測されている。またその際に吸光度が上昇することも観測されている。詳細な分析が今後必要であるが、液体の水(過冷却水)の関与の可能性が大きいと思われる。この実験結果は我々が予想するものと一致しており、メタンハイドレート相変化途中において液体の水の存在を実証することで未解明現象の説明が合理的に行えるようになる。さらにメタンハイドレート以外のガスハイドレートにおいても、その光学特性の分析を進めることができ、数式を用いたモデルで示すことができた。これまで報告例の少なかったテラヘルツ領域におけるガスハイドレートの知見を得ることを達成しており、この情報はテラヘルツ波工学を用いた応用計測にも役立つ情報となる。また氷の昇華についてもテラヘルツ波分光で観測することができ、これまで他の分析方法では得られなかった情報が得られている。ガスハイドレートの相変化において氷の分析は非常に重要であり、本課題の推進において有益な情報が得られている。以上より、研究計画における項目についての進捗はおおむね順調に進んでおり、さらに予想外の有益な実験結果も得られているため、上記の評価を選択している。メタンハイドレート分解時における水の存在らしきものが見えている。テラヘルツ波分光では光学特性の実部と虚部から解析可能であるため、誘電率や吸光度といった情報が得られる。さらなる情報を得るために試料の粒径を変化させたものの測定を行いたい。さらに測定圧力条件や帯域も広げて測定を行い、水の状態について観測を行う。他の実験手段を用いて情報量を増やすことも計画したい、たとえばガス流量からメタンハイドレートの分解過程の観測を行い、その時に過冷却水の安定性をコントロールするような実験を行うことで、水の検証を行うことで多角的に解析を行う。さらに氷の昇華もこれまでの観測で見えている。氷は自然を形成する非常に重要な情報であり、この氷に対する知見を新たに得ることは科学においても貢献の大きい研究であると思われる。以上より、ガスハイドレートを含めた水素結合性結晶へと測定対象を広げることで自然科学に対する研究を推進したいと考えている。<結果III

>大気圧でのメタンハイドレートの相変化は氷点の下で進行するため、氷との相変化も調査する必要がある。そこで作成方法を変えた氷試料の氷点下での変化をテラヘルツ波分光で観測したところ、氷点下においても氷試料の体積が変化することが観測された。これまで詳細な報告の少ない氷の昇華を見ている可能性があり、氷に対する新しい知見が期待される。非平衡温度圧力条件の下のメタンハイドレート試料をテラヘルツ波分光で観測することによって試料体積が変わることが観測されている。またその際に吸光度が上昇することも観測されている。詳細な分析が今後必要であるが、液体の水(過冷却水)の関与の可能性が大きいと思われる。この実験結果は我々が予想するものと一致しており、メタンハイドレート相変化途中において液体の水の存在を実証することで未解明現象の説明が合理的に行えるようになる。さらにメタンハイドレート以外のガスハイドレートにおいても、その光学特性の分析を進めることができ、数式を用いたモデルで示すことができた。これまで報告例の少なかったテラヘルツ領域におけるガスハイドレートの知見を得ることを達成しており、この情報はテラヘルツ波工学を用いた応用計測にも役立つ情報となる。また氷の昇華についてもテラヘルツ波分光で観測することができ、これまで他の分析方法では得られなかった情報が得られている。ガスハイドレートの相変化において氷の分析は非常に重要であり、本課題の推進において有益な情報が得られている。以上より、研究計画における項目についての進捗はおおむね順調に進んでおり、さらに予想外の有益な実験結果も得られているため、上記の評価を選択している。メタンハイドレート分解時における水の存在らしきものが見えている。テラヘルツ波分光では光学特性の実部と虚部から解析可能であるため、誘電率や吸光度といった情報が得られる。さらなる情報を得るために試料の粒径を変化させたものの測定を行いたい。さらに測定圧力条件や帯域も広げて測定を行い、水の状態について観測を行う。他の実験手段を用いて情報量を増やすことも計画したい、たとえばガス流量からメタンハイドレートの分解過程の観測を行い、その時に過冷却水の安定性をコントロールするような実験を行うことで、水の検証を行うことで多角的に解析を行う。さらに氷の昇華もこれまでの観測で見えている。氷は自然を形成する非常に重要な情報であり、この氷に対する知見を新たに得ることは科学においても貢献の大きい研究であると思われる。以上より、ガスハイドレートを含めた水素結合性結晶へと測定対象を広げることで自然科学に対する研究を推進したいと考えている。
日本における家族の変容に関する多角的実証研究―「環調査的分析」の試み

本研究では、これまでに実施された無作為抽出の全国調査約60件をサーベイし、調査方法、回収率、対象者、テーマ別に質問文と選択肢を一覧にまとめたデータベースを構築し、公開する準備を進めた。家事・育児時間・分担、夫婦の決定権、伴侶性、満足感、家族に関する意識、家族の範囲などが、異なる調査間で比較検討できる分析(「環調査的分析」)の可能なトピックとして特定された。家事分担・時間、育児分担・時間、夫婦のコミュニケーション、子ども数についての考え方を中心としたウェブ調査(n=1271)を実施し、ワーディングの違いによる回答傾向を調べた。項目についてのヒアリングを行い、設問の回答しやすさ等の情報を収集した。本研究の目的は、家族に関する既存の調査データを活用した研究促進に貢献すべく、調査項目や結果のデータベースを構築し、自らもそれらを活用して異なる調査間で比較検討できる分析を行うことである。データ資源活用の土台を構築し、複数のデータセットを用いた分析(「環調査的分析」)を通して、家族についての知見を深め、新たな分析軸の創出を目指す。この目的に向けた研究実施計画には、1家族に関する量的調査の項目の整理とデータベースの構築、2先行研究の系統的レビュー、3環調査的分析が可能なトピックの抽出と分析、4環調査的分析を踏まえての調査項目についてのヒアリング、5家族研究についての総合的考察が含まれる。平成25年度は、1について、全国家族調査、現代核家族調査、日本版総合社会調査、老研ーミシガン大学全国高齢者パネル調査、社会階層と社会移動全国調査(SSM調査)、中高年パネル調査、東大・壮年パネル調査をはじめとする調査をサーベイし、調査方法、回収率、対象者、テーマ別質問文と選択肢を一覧にまとめ、データベースの構築に着手した。2については、夫婦間の勢力関係、世代間関係(全般・母娘関係)、ジェンダー・家族に関する意識について、先行研究の系統的レビューを開始した。母娘関係の先行研究レビューを含む論文を発表し、ジェンダー・家族に関する意識についてのレビューを部分的に用いた学会発表を行った。また、次年度以降に3を実施する準備として、各種個票データの利用申請を行い、入手した。本研究の目的は、家族に関する既存の調査データを活用した研究促進に貢献すべく、調査項目等のデータベースを構築し、それを用いて異なる調査間で比較検討できる分析を行うことである。この目的に向けた研究実施計画には(1)家族に関する量的調査の項目の整理とデータベースの構築、(2)先行研究の系統的レビュー、(3)「環調査的分析」が可能なトピックの抽出と分析、(4)調査項目についてのヒアリング、(5)家族研究についての総合的考察が含まれる。平成26年度は、まず(1)について、国立社会保障・人口問題研究所によって実施している調査ならびに東京大学社会科学研究所のデータアーカイブに登録されているデータから、家族に関する項目を含む調査のうち、原則として無作為抽出の全国調査(約60件、異なる年次を含む)をサーベイし、テーマごとに項目を整理したデータベースを構築した。(2)については次年度のレビューに向け、夫婦の家事分担、世代間関係等に関する文献を収集した。(3)については、家事時間、育児時間、家事分担、育児分担、夫婦の決定権、伴侶性、満足感、家族に関する意識、家族の範囲など、「環調査的分析」が可能なトピックを取り出した。「環調査的分析」の準備として、家族の範囲、世代間関係、子どもの性別選好について、単一のデータを用いた分析を行い、学会等で報告した。世代間関係については、プロジェクト外の専門家を招聘し、いくつかの異なるデータで行った分析結果についての研究会を実施した。また、各種調査ではそれほど多く扱われていない「家族の範囲」をたずねる項目を含めた調査をにウェブ上で実施した。本研究の目的は、調査項目等のデータベースを構築し、それを用いて異なる調査間で比較検討できる分析を行うことである。複数のデータセットを用いた分析(「環調査的分析」)を通して、家族についての知見を深め、新たな分析軸の創出を目指す。研究計画には、1家族に関する量的調査の項目の整理とデータベースの構築、2先行研究の系統的レビュー、3「環調査的分析」の抽出と分析、4調査項目についてのヒアリング、5家族についての今後の研究課題の析出が含まれる。平成27年度は、1の調査項目の整理とデータベースの構築については、前年度までに検討した全国家族調査、現代核家族調査、日本版総合社会調査(JGSS)、社会階層と社会移動全国調査(SSM調査)、中高年パネル調査、東大・壮年パネル調査、日本人の意識調査、女性の生活意識に関する調査、今後の生活に関するアンケートといった民間で実施された全国調査も含めてサーベイした。調査方法、標本数、回収率、対象者、テーマ別に質問文と選択肢を一覧にまとめたデータベースを構築し、その公表の準備を行った。2の先行研究は、夫婦間の勢力関係、ジェンダー・家族に関する意識のテーマについて引き続き行った。世代間関係に関しては、全国家族調査の分析結果を研究会で検討した。3に関しては、データベースをもとにいくつかのトピックを抽出し、試験的分析を行った。4では12組の夫婦に調査項目についてのヒアリングを行い、量的調査の結果の解釈に役立つ情報を収集した。5については、調調査を行って、異なる質問文・選択肢を使った場合の回答傾向を集計し、量的調査による家族研究の今後の課題を析出した。

本研究では、これまでに実施された無作為抽出の全国調査約60件をサーベイし、調査方法、回収率、対象者、テーマ別に質問文と選択肢を一覧にまとめたデータベースを構築し、公開する準備を進めた。家事・育児時間・分担、夫婦の決定権、伴侶性、満足感、家族に関する意識、家族の範囲などが、異なる調査間で比較検討できる分析(「環調査的分析」)の可能なトピックとして特定された。家事分担・時間、育児分担・時間、夫婦のコミュニケーション、子ども数についての考え方を中心としたウェブ調査(n=1271)を実施し、ワーディングの違いによる回答傾向を調べた。項目についてのヒアリングを行い、設問の回答しやすさ等の情報を収集した。(1)家族に関する量的調査の項目の整理とデータベースの構築はほぼ完成している。(2)先行研究の系統的レビューは昨年度から積み重ねてきている。(3)「環調査的分析」が可能なトピックの抽出と分析については、抽出がおおむね終わり、次年度の分析の準備を進めている。(4)調査項目についてのヒアリングは次年度前半に行うべく、準備を進めている。社会学(1)家族に関する量的調査の項目の整理とデータベースの構築はほぼ完成しており、次年度中にウェブ上での公開をめざしている。(2)未着手のテーマについて、先行研究の系統的レビューを進める。(3)平成26年度の研究過程で抽出した「環調査的分析」が可能なトピックについて、実際にデータ集計・分析を行い、比較検討する。集計・分析結果をワーキング・ペーパー等にまとめ、成果の発信に努める。(4)調査項目についてのヒアリングでは、同一テーマについて複数のたずね方をし、調査を受ける側の意見を収集する。(5)最後に「環調査的分析」の経験をもとに、家族に関する調査に関しての考察を行う。研究実施計画で掲げた「1家族に関する量的調査の項目の整理とデータベースの構築」および「2先行研究の系統的レビュー」は、ほぼ順調に進展している。「3環調査的分析が可能なトピックの抽出と分析」については、平成25年度中に開始する予定であったが、調査項目のサーベイを一定程度まで進め、その過程で生成されるデータベースを用いながら分析可能なトピックを抽出する方が効率的であると判断し、次年度から実施することとした。平成26年度に実施を予定していた、調査項目に関するヒアリングを平成27年度に行うことにしたため、それを可能とするように一部の研究費を平成27年度に持ち越すこととした。今後の進め方:1家族に関する量的調査の項目の整理とデータベースの構築、および2先行研究の系統的レビューを引き続き行う。家族認知・家族に関する意識、夫婦関係、世代間関係、介護と住宅、挙児および育児、健康と家族といったテーマを想定している。3前述の1で構築中のデータベースを用いて、環調査的分析が可能なトピックを抽出し、関連データの個票を用いて再集計・分析を行う。また各種データの特性の分析も行う。4環調査的分析の結果を踏まえ、調査項目についてのヒアリングを実施する。最終的には、5家族研究についての総合的考察を行う。