hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工知能（AI）技術を用いたNK細胞の胃がん浸潤能律速因子の検索

ヒト胃がん細胞、ヒト乳がん細胞とNK細胞を共培養するために、まずヒト胃がん細胞(HSC-60:Her2共陽性)、ヒト乳がん細胞(HCC1599:トリプルネガティブ、SK-BR-3:Her2陽性)を培養し正常に増加することを確認した。そして、抗体依存性細胞障害(ADCC)活性を測定するために生細胞観察に用いられるカルセイン染色を試みた。生細胞を染色するカルセイン-AMは、生細胞の細胞膜を透過し、生細胞が持つ細胞内エステラーゼによって加水分解され、細胞膜不透過性の緑色蛍光物質カルセイン(最大蛍光波長:515 nm)を生じる。この緑色蛍光物質カルセインを当施設の倒立型リサーチ顕微鏡IX83(オリンパスライフサイエンス)にて測定可能かを確認し、可能であることが判明した。概ね順調に進展していると考えている。培養がん細胞ヒト胃がん細胞(HSC-60:Her2共陽性)、ヒト乳がん細胞(HCC1599:トリプルネガティブ、SK-BR-3:Her2陽性)の表面マーカーの探索を行う。これは、NKG2D関連因子、eatme signal関連因子、免疫チェックポイント関連因子など過去に国立がん研究センターで免疫療法関連因子として重要視しているものを中心に行う。具体的にはフローサイトメトリーにて各がん細胞における関連因子の発現を確認する。健常人末梢血単核球(PBMC)と活性化し誘導したNK細胞と各がん細胞を共培養し、がん細胞の生存率をカルセイン試薬により観察する。その後、共培養前と共培養後で免疫療法関連因子の発現の変化をフローサイトメトリーにて確認する。抗体依存性細胞傷害(ADCC)活性を用いた抗体療法は、非常に現実的でかつ有用な治療法として期待されているが、固形がんへ有効性を発揮するには同様の課題を抱えている。そこでNK細胞の固形がんへの浸潤を妨げている因子が何であるのかを、胃がんを標的として人工知能(Artificial Intelligence : AI)技術を用い解析を行い、固形がんへのADCC活性を飛躍的に上昇させる因子を探索するため、以下の基礎的実験を行った。固形がんに対して最もADCC効果が高い抗Her2抗体(ハーセプチン)を用いて、Her2発現がん細胞株に対する抗腫瘍効果をin vitro 3D培養と超免疫不全マウスモデルを用いて検索するため、使用細胞の培養を行った。1.ヒト胃がん細胞、ヒト乳がん細胞とNK細胞を共培養を行った。2.ヒト胃がん細胞(HSC-60:Her2共陽性)、ヒト乳がん細胞(HCC1599:トリプルネガティブ、SK-BR-3:Her2陽性)を培養し正常に増加することを確認した。共同研究施設である国立がん研究センターからの細胞譲渡に時間がかかり、さらに施設間での機器・性能の違いから、具体的な試薬(特にフローサイトメトリーに用いる抗体)の選定やすり合わせを慎重に行ったため、進捗状況はやや遅れている。またその後HCC1599の増殖速度が遅い疑いがあり、増殖速度の確認に対する培養に期間を要した。施設間での機器・性能の違いから具体的な試薬(特にフローサイトメトリーに用いる抗体)の選定や、すり合わせを慎重にしているため、次年度使用額が生じた。

次年度使用額は30年度交付額と合わせ、フローサイトメトリーに用いる色素・抗体、細胞培養消耗品などに使用する予定である。研究の進行状況は概ね順調であるが、一部の実験に必要な試薬の購入を次年度に回したため。
Interferon感受性を決定するC型肝炎ウイルス遺伝子領域の解明

我々はSSCP法を用いてC型肝炎のinterferon(IFN)治療における宿主内のHCV populationの変動を分析し、個々のquasispeciesのIFN感受性の相違を明らかとしてきた。そこで、IFNによりHCV quasispeciesの選択の起こった症例について、個々のquasispeciesがIFNに対して異なる感受性を示す機序を検討するため、IFN投与前および投与中のHCV遺伝子の相違を明らかとし、IFN感受性に関与するHCV遺伝子領域を検索した。平成6年度は、3例のIFNが無効であったC型肝炎患者(genotype 1b)の血清よりRNAを抽出、RT-PCR法によりHCVの全遺伝子を増幅し、治療前および治療中のHCVの全遺伝子の塩基配列およびアミノ酸配列を決定、比較しIFNにより消失したHCVと残存したHCVのアミノ酸配列の相違を明らかとした。その結果、3症例を比較すると治療前後のHCVの相違はNS5Aの限局した領域に変異が集積していた。同一時期に同一宿主内に存在した2種類のHCVのIFNに対する感受性の相違は宿主側の要因の関与は少ないと考えられ、HCV遺伝子自体の相違が原因となっていると考えられる。したがって、今回相違が明らかとなったHCV遺伝子領域がHCVのIFN感受性に関与していると考えられる。平成7年度は、この領域のアミノ酸変異とIFN治療効果の関連を検討した。その結果、IFN治療前のこの領域のアミノ酸変異とIFN治療効果との間に有意の相関を認めた。すなわち、この領域に変異を持たないHCVを治療前に検出した症例ではIFNは無効であったのに対して、この領域に多数の変異を持ったHCVを治療前に検出した症例は前例が著効となった。更にこの領域はHCV-RNA量とも関連しており、変異が増加するにしたがってHCV-RNA量が低下することも明らかとなった。3例のIFNが無効であったC型肝炎患者(genotype 1b)の血清よりRNAを抽出、RT-PCR法によりHCVの全遺伝子を増幅し、治療前および治療中のHCVの全遺伝子の塩基配列およびアミノ酸配列を決定、比較しIFNにより消失したHCVと残存したHCVのアミノ酸配列の相違を明らかとした。3例のIFN無効例において、IFN投与により一部のHCV quasispeciesが選択され、HCVのIFNに対する感受性はquasipeciesにより異なっていた。IFNにより治療前に検出された2種類のHCVの一方が速やかに検出されなくなった症例での治療前後のHCVの構造の相違はE2領域、NS2領域およびNS5A領域にほぼ限局していた。一方、IFN投与中に緩徐にIFN resistant HCVの選択された他の2症例ではアミノ酸の相違はE2領域および非構造蛋白領域全体に散在してして認められた。3症例を比較すると治療前後のHCVの相違はNS5Aの限局した領域に変異が集積していた。同一時期に同一宿主内に存在した2種類のHCVのIFNに対する感受性の相違は宿主側の要因が関与は少ないと考えられ、HCV遺伝子自体の相違が原因となっていると考えられる。現在、この領域のアミノ酸変異とIFN治療効果の関連を検討中である。

我々はSSCP法を用いてC型肝炎のinterferon(IFN)治療における宿主内のHCVpopulationの変動を分析し、個々のquasispeciesのIFN感受性の相違を明らかとしてきた。そこで、IFNによりHCVquasispeciesの選択の起こった症例について、個々のquasispeciesがIFNに対して異なる感受性を示す機序を検討するため、IFN投与前および投与中のHCV遺伝子の相違を明らかとし、IFN感受性に関与するHCV遺伝子領域を検索した。平成6年度は、3例のIFNが無効であったC型肝炎患者(genotypelb)の血清よりRNAを抽出、RT-PCR法によりHCVの全遺伝子を増幅し、治療前および治療中のHCVの全遺伝子の塩基配列およびアミノ酸配列を決定、比較しIFNにより消失したHCVと残存したHCVのアミノ酸配列の相違を明らかとした。その結果、3症例を比較すると治療前後のHCVの相違はNS5Aの限局した領域に変異が集積していた。同一時期に同一宿主内に存在した2種類のHCVのIFNに対する感受性の相違は宿主側の要因の関与は少ないと考えられ、HCV遺伝子自体の相違が原因となっていると考えられる。したがって、今回相違が明らかとなったHCV遺伝子領域がHCVのIFN感受性に関与していると考えられる。平成7年度は、この領域のアミノ酸変異とIFN治療効果の関連を検討した。その結果、IFN治療前のこの領域のアミノ酸変異とIFN治療効果との間に有意の相関を認めた。すなわち、この領域に異変を持たないHCVを治療前に検出した症例ではIFNは無効であったのに対して、この領域に多数の変異を持ったHCVを治療前に検出した症例は前例が著効となった。更にこの領域はHCV-RNA量とも関連しており、変異が増加するにしたがってHCV-RNA量が低下することも明らかとなった。
ポジトロンCTを用いた消化器癌微小転移巣の検出と肝転移の治療成績向上に関する研究

本研究の目的は、従来の画像診断機器で描出されない時期の消化器癌肝転移巣をポジトロンCTを用いて検出することと、肝転移巣以外の再発巣を検出することであった。さらに、初期に発見した肝転移巣に対する治療を実際の臨床の場で実践し、治療成績を向上させることも目的とした。(1)転移性肝癌モデルによる解析(1)家兎(20羽)にVX2を肝表面に移植して転移性肝癌を作成し、かつ、ダグラス窩に移植した。(2)ポジトロンCTを用いた0-15水静注動態法により、非癌部肝血流量の測定を行い、同時にFDG法によるポジトロンCT撮影を行った。(3)前者を用いて非癌部肝組織血流量を計測した。(4)転移性肝癌のある肝葉とダグラス窩の転移巣を摘除した。(5)正常群(家兎20羽)、肝転移のみの群(家兎20羽)との比較を行った。(2)臨床における大腸癌患者(1)肝転移のない進行大腸癌患者についてポジトロンCTにより肝血流量を測定した。(2)肝転移を生じた症例についてはポジトロンCTにより肝血流量を測定し、FDG法によるポジトロンCT撮影を行った。(3)適応を満たす患者には肝切除を行い、その他の症例には肝動注用アクセスを留置し、在宅間歇的持続肝動注療法を行った。(4)肺切除可能な患者については、肝切除時に得られた切除肝について抗VEGF抗体等の抗血管新生因子抗体を用いて免疫組織染色を行った。(5)平成14年の時点で、肝切除の適応であった症例(FDG法によるポジトロンCT撮影のみが陽性の症例)の解析を行った。(6)これまでの治療成績の解析を行った。以上の結果、非癌部肝組織血流量は、門脈血流量の低下と動脈血流量の増加が観察された。これは血管新生によるものと示唆された。本研究の目的は、従来の画像診断機器で描出されない時期の消化器癌肝転移巣をポジトロンCTを用いて検出することと、肝転移巣以外の再発巣を検出することである。本年度はその前段階として基礎的な検討を行なった。(1)動物における転移性肝癌モデルによる解析として(1)家兎(20羽)にVX2を門脈内投与し転移性肝癌を作成した。(2)蛍光小球体法による非癌部肝血流測定を動脈・門脈について行った。(3)それにより転移巣の発達時期ごとに非癌部肝組織血流量を計測した。(4)家兎肝を摘除し、シリコンラバーにより肝血管の鋳型標本を作成し、新生血管数をカウントした。(5)抗VEGF抗体等の抗血管新生因子抗体を用いて免疫組織染色を行った。(6)以上の結果すべてにおいてと正常群(家兎20羽)との比較を行った。(7)その結果、非癌部肝血流量は動脈血流量が増加し、門脈血流量が低下していた。それは、肝内の新生血管の増加によるものであると考えられた。(2)臨床における大腸癌患者に対して(1)大腸癌手術時肝生検を行い、抗VEGF抗体等の抗血管新生因子抗体を用いて免疫組織染色を行った。(2)適応を満たす患者には肝切除を行い、その他の症例には肝動注用アクセスを留置し、在宅間歇的持続肝動注療法を行った。

(3)肝切除可能な患者については、切除肝について抗VEGF抗体等の抗血管新生因子抗体を用いて免疫組織染色を行なった。(4)その結果、肝転移を有する患者の非癌部肝組織の新生血管密度の増加傾向が認められた。また、肝転移を有しない患者の中にも、新生血管密度の増加が認められた患者があった。これらの患者からは、あらたに肝転移が発見される可能性があり、要注意であると考えられた。本研究の目的は、従来の画像診断機器で描出されない時期の消化器癌肝転移巣をポジトロンCTを用いて検出することと、肝転移巣以外の再発巣を検出することである。さらに、初期に発見した肝転移巣に対する治療を実際の臨床の場で実践し、治療成績を向上させることである。したがって、研究機関の前半に基礎的な検討を行い、後半ではそれを臨床に生かして最終的には治療成績を遠隔成績で判定しようとするものである。今年度は、(1)転移性肝癌モデルによる解析(1)家兎にVX2を門脈内投与し転移性肝癌を作成し、かつ、ダグラス窩に移植した。(2)ポジトロンCTを用いたO-15水静注動態法により、非癌部肝血流量の測定を行い、同時にFDG法によるポジトロンCT撮影を行った。(3)前者を用いて非癌部肝組織血流量を計測した。(4)家兎肝を摘除し、シリコンラバーにより肝血管の鋳型標本を作成し、新生血管数をカウントした。(5)抗VEGF抗体等の抗血管新生因子抗体を用いて免疫組織染色を行った。(6)すべてにおいてと正常群と、肝転移のみの群との比較を行った結果、肝転移群で新生血管数、血流量とも増加していた。(2)臨床における大腸癌患者(1)肝転移のない進行大腸癌患者についてポジトロンCTにより肝血流量を測定した。(2)肝転移を生じた症例についてはポジトロンCTにより肝血流量を測定し、FDG法によるポジトロンCT撮影を行った。(3)適応を満たす患者には肝切除を行い、その他の症例には肝動注用アクセスを留置し、在宅間歇的持続肝動注療法を行った。(4)肝切除可能な患者については、切除肝について抗VEGF抗体等の抗血管新生因子抗体を用いて免疫組織染色を行った。新生血管の増加が認められた。本研究の目的は、従来の画像診断機器で描出されない時期の消化器癌肝転移巣をポジトロンCTを用いて検出することと、肝転移巣以外の再発巣を検出することであった。さらに、初期に発見した肝転移巣に対する治療を実際の臨床の場で実践し、治療成績を向上させることも目的とした。1転移性肝癌モデルによる解析(1)家兎(20羽)にVX2を肝表面に移植して転移性肝癌を作成し、かつ、ダグラス窩に移植した。(2)ポジトロンCTを用いた0-15水静注動態法により、非癌部肝血流量の測定を行い、同時にFDG法によるポジトロンCT撮影を行った。(4)転移性肝癌のある肝葉とダグラス窩の転移巣を摘除した。(5)正常群(家兎20羽)、肝転移のみの群(家兎20羽)との比較を行った。2臨床における大腸癌患者(1)肝転移のない進行大腸癌患者についてポジトロンCTにより肝血流量を測定した。(4)肝切除可能な患者については、肝切除時に得られた切除肝について抗VEGF抗体等の抗血管新生因子抗体を用いて免疫組織染色を行った。(5)平成14年の時点で、肝切除の適応であった症例(FDG法によるポジトロンCT撮影のみが陽性の症例)の解析を行った。
ヒストン制御による肝胆膵領域悪性腫瘍の上皮間葉転換制御と化学療法抵抗性の克服

本研究では、胆道癌細胞株において、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤の一種であるvorinostatが、癌の悪性度に関与する上皮間葉転換(Epithelial-mesenchymal transition;以下EMT)を阻害し、化学療法抵抗性を減弱させることを示した。その機序として、EMT誘導因子であるTGF-β1のシグナル伝達分子であるSMAD4の核内移行を阻害することを示した。また、gemcitabine耐性株を皮下移植したマウスにおいて、vorinostatとgemcitabineの併用はgemcitabine単剤と比較して生存期間の延長を認めた。本研究では、癌の浸潤や化学療法抵抗性などを引き起こす上皮間葉転換(epithelial-mesenchymal transition ; EMT)を制御する因子としてヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害剤に着目し、その代表的薬剤であるvorinostatがEMTおよび化学療法抵抗性に与える影響およびその分子的機構を明らかにすることを目的とした。実験には2種の胆道癌細胞株(MzChA-1、TFK-1)を使用した。これらの細胞株を炎症性サイトカインであるTGF-βに曝露することでEMTが誘導され、vorinostatとTGF-βの併用曝露ではEMTの誘導が抑制されることを、qRT-PCRによるEMTマーカーの発現比較で確認した。また、TGF-β曝露により化学療法抵抗性が増強するのに対し、vorinostatを併用することで化学療法抵抗性の増強が抑えられることをMTT assayにて確認した。次に、前述の胆道癌細胞株からgemcitabine (GEM)耐性株をそれぞれ樹立し、各耐性株におけるvorinostatの効果を検討した。その結果、耐性株をvorinostatに曝露することで、EMTは抑制され、GEMに対する抵抗性の減弱がみられた。VorinostatがEMTを制御する因子として、TGF-βのシグナル伝達分子であるSMAD4に着目し、vorinostatが、TGF-βによるSMAD4の核内移行を阻害することを確認した。以上の結果から、vorinostatはTGF-βシグナル伝達分子であるSMAD4の核内移行の阻害を介して、EMTを制御し、化学療法抵抗性を減弱させると考えられた。実臨床への応用として、化学療法の効果に乏しい胆道癌においても、HDAC阻害剤を併用することで化学療法に対する抵抗性を減弱し、予後の改善につながる可能性がある。TGF-βは種々の癌の化学療法抵抗性に関与し、EMTを誘導する代表的因子である。胆道癌におけるTGF-βと化学療法抵抗性、EMTとの関連を明らかにするために、TGF-βのノックダウン実験を行った。qRT-PCRによる親株とゲムシタビン(GEM)耐性株の比較において、TGF-βは耐性株で高発現がみられた。siRNAを用いてTGF-βをノックダウンすることで、耐性株の化学療法抵抗性が減弱することをMTT assayを用いて確認した。さらに、qRT-PCRの結果から、耐性株においてTGF-βをノックダウンすることで、上皮系マーカーの発現上昇、間葉系マーカーの発現低下を認め、EMTが抑制されることを確認した。これらの結果から、胆道癌においてTGF-βは化学療法抵抗性に重要な役割を持ち、TGF-βの発現を抑制することでEMTおよび化学療法抵抗性の抑制につながる可能性が示唆された。さらに、前年度に示されたvorinostatのin vitroでのEMTおよび化学療法抵抗性抑制作用について、in vivoでの効果を検討した。胆道癌細胞株であるMzChA-1とGEM耐性株(MzChA-1_GR)をNOD/SCIDマウスの皮下に注射することで親株とGEM耐性株の皮下腫瘍モデルを作成しGEMと併用することでのvorinostatの効果を検討した。その結果、GEM耐性株の皮下腫瘍モデルにおいて、GEM単剤群と比較してGEM + vorinostat併用群で生存期間の有意な延長を認めた。転移巣の比較では、GEM + vorinostat併用群ではGEM単剤群よりも転移巣のサイズが小さい傾向がみられ、転移が抑制されていると考えられた。GEM耐性株の皮下腫瘍モデルにおいて、増大した皮下腫瘍と転移巣(肺)の腫瘍組織を採取し、SMAD4の免疫組織化学染色を行ったところ、皮下腫瘍、転移巣共にGEM単剤群では核が強く染色されたのに対し、GEM + vorinostat併用群では核はほとんど染色されなかった。これらの結果から、vorinosatatは生体においてもSMAD4の核内移行を抑制することで転移を抑制する可能性が示唆された。これまでの実験結果より、TGF-βの曝露あるいは胆道癌における標準的抗癌剤であるgemcitabineの長期曝露によって生じた上皮間葉転換(EMT)に対して、EMTの制御および化学療法抵抗性の制御という点において、HDAC阻害剤であるvorinostatの有用性が示された。

また、HDAC阻害剤がEMTを制御する機構については、他の文献において中皮細胞や正常肝細胞においてHDAC阻害剤がTGF-βのシグナル伝達分子であるSMAD4の核内移行を阻害したという報告から、癌細胞においても同様の機構が成り立ち、vorinostatがTGF-βのシグナル伝達を阻害することでEMTを制御していると考え、実際にvorinostatがSMAD4の核内移行を阻害することをwestern blottingにて確認した。これらの結果から、今まで癌細胞において示されていなかったHDAC阻害剤がEMTを制御する機序の一端が示されたと考えられる。本研究の目的は、「HDAC阻害剤がEMTおよび化学療法抵抗性に与える影響について検討し、その分子的機構を明らかにする」としており、これまでに得られた一連の結果は、HDAC阻害剤であるvorinostatがEMTおよび化学療法抵抗性の制御において有効な薬剤である可能性を示唆するものである。このことから、本研究が目的に沿って順調に進展していると考える。消化器外科現在までの実験結果により、in vitroにおいてvorinostatがEMTを制御し、化学療法の抵抗性を減弱させることが示された。また、その機序についても、TGF-βのシグナル伝達分子であるSMAD4が関与していることを示した。しかしながら、HDAC阻害剤によるどのような遺伝子の発現の変化がSMAD4の核内移行を妨げているかについては未だ不明である。さらに詳細な機序を解明するための方策として、HDAC阻害剤投与による遺伝子発現の変化を調べるため、Control群、TGF-β投与群、TGF-β+HDAC阻害剤併用群の3群間において、網羅的遺伝子解析を用いた遺伝子の発現比較を行うことを検討している。また、肝胆膵領域悪性腫瘍に対する新たな治療薬としてHDAC阻害剤の臨床応用を目指すにあたり、in vivoにおいても、HDAC阻害剤の有効性を示す必要があると考える。当初の研究計画に沿って、今後、免疫不全マウスを用いて胆道癌細胞株および抗癌剤耐性胆道癌細胞株の皮下腫瘍モデルを作成し、gemcitabine単剤投与とHDAC阻害剤併用投与における腫瘍形成能や生存期間の違いについて検討を行う予定である。さらに、同標本における腫瘍組織の切除サンプルを用いて、免疫組織染色を行い、EMTマーカーおよびSMAD4の生体における発現変化についても検討を行う。また、胆道癌に対する根治的切除を行った症例の切除サンプルを用いて、本研究におけるTGF-βやSMAD4などの発現と生存率や再発率との関係性についての検討も行う。これら結果をとりまとめ、学会発表および論文投稿を行う予定である。今年度に必要な物品を購入したため。来年度に必要な物品を購入するため。
気管支喘息における上皮間葉転換の発現機序に関する研究

EMT評価のための気道上皮細胞へのTGF-bでの刺激を行い、EMT関連の細胞内タンパクの確認の系は確立できた。また細胞レベルでの生化学的なEMT発生に関して、細胞内でのアクチンの確認もでき実験系の安定が得られた。以上でEMTの確認とその評価法も確立している。現在EMTを引き起こす条件を様々に変えて観察している。この実験系を用いて、これまでにTGF-bなどにIL-17などを共刺激した一部の条件で、細胞内シグナル、EMT関連の転写調節因子Snail、PIP1の発現増加が確認されている。EMT現象は確認できたことになるものの、これらの刺激での腫瘍性の上皮細胞を用いた検討ではEMT誘導は一時的で、転写因子の発現などは減退。消失してしまうなど持続しないことが明らかになった。このため、間葉系細胞への固定化、形態の変化などの観察が難しいところである。その中で、細胞内カルシウム濃度に影響するメサコリンなどの刺激をさらに追加するとEMTが増強する効果が認められた。これまでの報告で、平滑筋収縮刺激で平滑筋の肥大が起こる可能性が示唆されていることの基礎的な機序を説明するものである可能性がある。この検討には上皮細胞でのGPCRの発現、シグナルの変化の確認も必要であるが、これらが確認できれば、上皮細胞のEMTのみならず平滑筋における増殖・肥大への影響も考えられ、平滑筋細胞を用いてメサコリン刺激の影響を見ていくことも検討している。メサコリンはGPCR経由で平滑筋細胞内の小胞体からのカルシウム放出を誘導する。そこで、上皮細胞にEMTを誘導した後にメサコリン刺激を追加してEMTの固定化が起こるかどうかについても現在検討しているところである。一方、平滑筋細胞のprimary cultureの寿命が短く、METと思われる転写因子の変化や、アクチンの減少などの確認が困難な状況である。本年度までにprimary cultureの実験系を含めて、生化学的な分析などを行っていく予定であったが、現在までの知見のところで報告したように、細胞培養系の寿命の問題があり(自然に継代を繰り返していくと、形態変化などが生じてしまっている)、EMT維持やMETの誘導の可否を検討することに遅れが生じている。一方、腫瘍化した上皮細胞からのEMTについては、短期間ではあるが再現性のある転写因子の発現が観察できており、この変化の固定化、つまり間葉系細胞への分化傾向を示すための条件をさらに検討していく必要が明らかになった。先にも述べたように、メサコリンなどの刺激でEMTが増強される(シグナルの変化が増大する)ため、繰り返す刺激で固定化できるかの検討を追加している。これまでの検討で新たな機序や、EMT固定化の可能性が見出されており、これらの現象の再現性、至適条件の設定、機序の解明など新たな検討課題も出てきており、問題の整理にも時間がかかっていることが遅れにつながっている。残された時間でEMTの維持・固定化の解明に集中して再現性の確認、主にウエスタンブロットを使ったたんぱく発現などの生化学的な検討、EMT維持の条件を明らかにしていく予定である。また平滑筋細胞のprimary cultureで、継代で細胞の様相が変化してしまうため、また寿命も短いため不死化が可能かTERTを用いて行っていくことも検討している。これまで、EMT評価のための上皮細胞ヘのTGFーb刺激を行い、EMT関連の細胞内タンパクの発現などを観察した。おおむね、細胞レベルでのEMT発生は確認できているが、慢性気道収縮モデルを用いた検討が行えていない。今しばらく、細胞による実験系での安定したEMTの評価法の確立と、条件設定に時間を要する見込みである。また、TGF-bによるEMTの発現機序についてsmadなどの関与が予想され、確認できつつある。しかしながら、より詳細な機序の検討に至っていない。機序の解明を行うための方法をさらに検討している。転写因子のSnail,SIP1などはwestern blotでの確認を行っているが、こちらは泳動条件など確立できている。これまでにWTの気管支平滑筋細胞のprimary cultureは安定して作成でき、平滑筋収縮関連の細胞内シグナルは確認できているが、収縮について小胞体からのカルシウム放出系の評価も行う必要があると考えている。こちらについては細胞内カルシウム濃度の評価法を他施設に教授してもらっている。一方気道上皮細胞についてはprimary cultureは確立できるもののアポトーシスに陥りやすいため、テロメアを修飾して不死化させるか、商業ベース、あるいは腫瘍化した細胞の使用も検討中である。腫瘍化細胞は扱いやすく、安定した実験系を確立できるため現在これを使用しているが、遊走能などの評価はより生理的な状態や、生体内の状態に近いものを求めるべく、in vivoでのEMTとの比較を模索しているが、マウスでのEMTの確認のための条件を詰めている途上である。以上のように、生化学的な検討については確立できつつあるが、この実験系を用いた更なる検討、条件の確立が喫緊の課題と考えている。遅れの出た事については、より安定した実験系の確立、評価法のための条件設定を詰めているためであり、これらが確立できれば安定して結果を得られるものと考えており、この確立に時間を要している。また気道上皮細胞のprimary cultureについては、予想以上に、形態などを維持した状態でのsurviveが難しかった。

今一度文献、先行研究者などに連絡をとり速やかに対応する方針であるが、primary cultureの分裂速度も遅く至適条件の設定に予想以上の時間がかかっている。昨年度、EMT評価のための気道上皮細胞へのTGF-bでの刺激を行い、EMT関連の細胞内タンパクの確認は行えていた。しかしながら、細胞レベルでの生化学的なEMT発生に関して、アクチンの確認など十分でない部分もあった。実験系の安定したEMTの確認とその評価法の確率を目指しているが、やや不安定であり、実験系として安定的にEMTのの状況を評価し、METへの転換の可否が行えない状況である。一方、生化学的な手技、実験系は確立しており細胞実験の精度を上げていく必要がある。昨年度課題に挙げたカルシウムの評価はこちらもほぼ再現性が得られる状況になっており、細胞の安定が喫緊の課題である。現在は腫瘍化した細胞での確認は終わりつつあり、primary cultureの上皮細胞系への移行を行っているところである。これまでに細胞内シグナル、EMT関連の転写調節因子Snail,PIP1の発現増加の確認などを行った。現在細胞の確立に並行して、これらの転写調節因子の発現調節に関して、検討中である。またこれにより、発現が亢進するタンパクも解析しているが、こちらは優位な所見はまだ得られていない。EMTにおける、これらの転写調節因子の役割を確認するため、薬理学的な阻害などを検討中であるが、候補はまだ見つかっていないこと、またEMT阻害の評価の方法が生化学的なもの以外に確立できていない。今年度はこれらを、検討していく予定である。より自然な環境に近いprimary culture細胞でのEMTの確立を目指しているが、細胞の確立が遅れてしまっている。腫瘍化した細胞で同じ現象を確認しているが、細胞の至適条件の確立が課題である。EMT評価のための気道上皮細胞へのTGF-bでの刺激を行い、EMT関連の細胞内タンパクの確認の系は確立できているものの、細胞レベルでの生化学的なEMT発生に関して、アクチンの確認など十分でない部分は系が不安定であり、実験系の安定したEMTの確認とその評価法の確立と実験系として安定的にEMTの状況を評価し、METへの転換の可否の評価がなかなか進んでいない。現在は腫瘍化した細胞での確認は終わったものの、primary cultureの上皮細胞系への移行が確立できていない。またこれにより、発現が亢進するタンパクについて詳細な解析を行っている。生化学的な手技は確立できているため、primary cultureにおける分析を集中して行っていく必要がある。本年度までにprimary cultureの実験系を含めて、生化学的な分析などを行っていく予定であったが、細胞培養系の安定性に問題があり、コマーシャルに提供されるものを使用して実験系の確立を図っている。
Ｓｔａｒ欠損マウスのステロイドホルモン産生細胞におけるトランスクリプトーム解析

先天性リポイド副腎過形成症(StAR異常症)の病態を解明するために、マウスStarのプロモーター、エンハンサー下にeGFPを発現する野生型(N=7)、Star欠損マウス(N=4)の胎生17.5-18.5日の副腎からeGFP陽性細胞を集積し、マイクロアレイで遺伝子発現を解析した。Star欠損マウスでは、1,206および767遺伝子の発現が上昇および低下し、コレステロール排出、炎症応答・免疫応答に関する遺伝子発現が有意に上昇し、副腎皮質にマクロファージが著明に浸潤していた。StAR欠損状態の副腎皮質において、コレステロール排出および炎症反応・免疫応答の亢進を初めて同定した。本研究の最終的な目標は,ステロイドホルモン生合成の律速段階であるミトコンドリア外膜から内膜へのコレステロール転送の分子機構を解明すること,である.当該期間では,steroidogenic acuteregulatory protein (Star)欠損マウス胎生期の副腎皮質ステロイドホルモン産生細胞のトランスクリプトームを解析し,Star欠損マウス副腎の新たな病態生理を同定した.以下に具体的な研究結果を示す.1)胎生17.5-18.5日のStar-eGFP/Star欠損マウスの副腎からfluorescence-activatedcell sorting(FACS)によりステロイドホルモン産生細胞を集積し,マウス全ゲノムマイクロアレイによるトランスクリプトームをさらに収集した.2)Ingenuity Pathway Analysis,NextBioを用いて,Star欠損マウスの副腎トランスクリプトームに特異的なパスウェイ解析を行い,コレステロール排出に関する遺伝子群,炎症・免疫応答に関する遺伝子群の発現が有意に亢進していることを同定した.3)Real time RT-PCRを用いて,コレステロール排出に関する遺伝子群,炎症・免疫応答に関する遺伝子群の発現亢進を実際に検証した.4)免疫組織化学染色を用いて,Star欠損マウスの副腎皮質組織へのマクロファージ浸潤を同定した.以上の結果から,Star欠損マウスの副腎皮質組織に自然炎症(homeotic inflammation)に類似したリモデリングが生じていることを世界で初めて提唱し,新たな病態生理として国際的内分泌学会の英文医学雑誌へ報告した.本研究の最終的な目標は、ステロイドホルモン生合成の律速段階であるミトコンドリア外膜から内膜へのコレステロール転送の分子機構を解明すること、である。当該期間では、steroidogenic acuteregulatory protein (Star)欠損マウスとヒトSTAR欠損症(先天性リポイド副腎過形成症)の性腺組織を解析し、前年度までに報告した胎生17.5-18.5日のStar欠損マウスの副腎皮質組織と同様のマクロファージ浸潤の有無を検討した。以下に具体的な研究結果を記載する。1)週齢8のStar欠損成獣マウスの精巣および卵巣をマクロファージに特異的な免疫組織染色で解析し、有意なマクロファージ浸潤が見られないことを確認した。2)ヒトSTAR欠損症(先天性リポイド副腎過形成症)で摘出された乳児期(0-1歳)の精巣と成人期の卵巣をマクロファージに特異的な免疫組織染色で解析し、成人期の卵巣でマクロファージ浸潤が見られることを確認した。以上の結果,先天性リポイド副腎過形成症の成人期の卵巣においても、Star欠損マウスの胎児期の副腎皮質組織と同様に自然炎症(homeotic inflammation)に類似したリモデリングが生じていることを提唱し、国内の専門学会で報告した。また、副腎皮質疾患におけるトランスクリプトーム解析の意義について、国内外の専門家による分担著書に投稿した。本研究の最終的な目標は,ステロイドホルモン生合成の律速段階であるミトコンドリア外膜から内膜へのコレステロール転送の分子機構を解明すること,である.当該期間では,胎生期副腎のsteroidogenic acuteregulatory protein (Star)欠損マウスのステロイドホルモン産生細胞のトランスクリプトーム解析を行い,分子遺伝学的特徴を収集した.1) Star-eGFPトランスジェニックマウスとStar欠損遺伝子ヘテロ接合体マウスを交配して,Star-eGFP/Star欠損マウスを作成した.2)胎生17.5-18.5日のStar-eGFP/Star欠損マウスの副腎を摘出し,機械的・酵素的に細胞レベルまで単離して,FACS(fluorescent-activated cell sorting)により純粋なステロイド産生細胞を集積した.3)集積したステロイド産生細胞からRNAを抽出し,in vitro transcriptionを用いてRNA量を増幅した.4)マウス全ゲノムマイクロアレイを用いて網羅的に遺伝子発現解析を行い,Star-eGFPマウスとStar-eGFP/Star欠損マウスの遺伝子発現データを取得した.本年度の研究で取得できた副腎皮質のステロイドホルモン産生細胞の網羅的な遺伝子発現プロフィールは,Star欠損マウスのみならず,野生型マウスにおいても国内外で過去に報告されていない.この点で意義のあるデータが取得された.Star欠損マウス胎生期の副腎ステロイドホルモン

産生細胞のトランスクリプトームを解析し,英文国際医学誌へ報告するのは当初の研究計画通りであった.ただし,マウスの交配樹立率が予想より低かったこと,英文国際医学誌への投稿に際し求められた免疫組織化学染色による検証に時間を費やされたこと,などから,成獣期のトランスクリプトームを十分には獲得できなかった点が未達成であった.胎児副腎のステロイドホルモン産生細胞の網羅的な遺伝子発現プロフィールを取得出来たことは,当初の研究計画通りである.ただし,マウスの交配樹立率が予想より低かったため,胎生期の各段階で十分な数の遺伝子型の胎仔を獲得できなかった点が未達成であった.本年度までの研究計画の達成状況を勘案し,平成25年度の研究計画を以下のように推進する予定である.成獣期のStar欠損マウスの副腎皮質,精巣,卵巣の各ステロイドホルモン産生細胞のトランスクリプトーム解析を行う.また,各種のマウスステロイドホルモン産生細胞株で,Star-eGFP/Star欠損マウスで得られたトランスクリプトーム解析データの再現性を確認し,機能的意義を追求する.以下に具体的な研究計画を示す.1)週齢8のStar-eGFP/Star欠損成獣マウスの副腎・精巣・卵巣を摘出し,FACSによりステロイドホルモン産生細胞を集積し,マウス全ゲノムマイクロアレイによりトランスクリプトーム解析を行う.2)マウス副腎皮質腫瘍由来のY1細胞,マウスLeydig細胞腫瘍由来のMA10細胞,マウス顆粒膜細胞腫瘍由来のOV3121細胞それぞれにおいて,siRNAによりStarをノックダウンした細胞株を作成する.3)マウス全ゲノムマイクロアレイにより,Starノックダウン細胞株のトランスクリプトーム解析を行う.4)Star欠損マウスとStarノックダウン細胞株に共通して有意に発現を変動させた遺伝子群およびパスウェイを,Y1,MA10,ないしOV3121それぞれの細胞でsiRNAによりノックダウンする.5)各種ノックダウン細胞株の培養液中に3βヒドロキシステロイド脱水素酵素阻害薬添加下で分泌されるプレグネノロン濃度をRIA法により測定し,プレグネノロン産生能の変動と関連する遺伝子およびパスウェイを同定する.本年度の研究計画の達成状況を勘案し,次年度以降の研究計画を以下のように推進する予定である.平成24年度:胎生期のStar欠損マウスの副腎皮質ステロイドホルモン産生細胞の遺伝子発現データを十分な数で収集し,国際医学誌へ投稿する.さらに,成獣期のStar欠損マウスの副腎皮質,精巣,卵巣の各ステロイドホルモン産生細胞のトランスクリプトーム解析を行う.以下に具体的な研究計画を示す.1)胎生17.5-18.5日のStar-
急性白血病に対するNK細胞による免疫療法の包括的検討

NK細胞を利用した細胞免疫療法は幅広いがんに有効な治療として注目されている.近年,そのメカニズムも徐々に解明が進み,我々も以前に免疫刺激性CpG ODNがNK細胞依存性に一般に免疫療法が効きにくいとされる急性リンパ性白血病に対して抗腫瘍効果を発揮することをマウスモデルを使用して解明した(Fujii H et. al. Blood. 2007 ; 109 : 2008-2013).この結果を更に発展させ,実際の臨床において,活性化NK細胞をフローサイトメーターを用いて同定し,白血病の病期,治療との関連性について検討した.サンプルは当院に入院する同意の取れた患者の末梢血を用いた。まずはじめにNK細胞数に関する検討を行ったが、総NK細胞数には明らかな差が認められなかった(コントロール:患者=31.5% : 29.6%)しかし、細胞障害活性を有するNK細胞数(CD3^-CD16^+CD56^<dim>)に関しては、健常コントロール(10.6%)に対し、化学療法を受けている人(3.8%)と著明な減少を認めた。またIFN-γ産生T細胞の比率には差が認められなかった(コントロール:患者=26.1% : 23.0%)のに対し、IFN-γ産生NK細胞(CD31FN_<-γ>^+CDl6^-CD56^<bright>)数は、コントロール(16.2%)に対し、化学療法を受けている人(2.8%)において著明な低下を認めた。このことは、我々の仮説と一致し、今後は症例を蓄積し、病時期、疾患別に検討を重ねたい。
AI併用シミュレーションによるスケジューリング法の開発

情報通信技術の進展に伴い,製造・サービス分野の情報化・知能化が進められている。特に,製造・ロジスティクス現場では,原材料,商品,受注,出荷,設備稼働,作業員などのデータを高精度に収集し蓄積できる。これらの大規模なデータには,需要パターン学習,機械予防保全および作業員行動予測など多種多様な知能情報が含まれているため,実用性のある生産・物流日程計画をたてるのに極めて有効である。本研究課題は,製造・ロジスティクス現場で蓄積してきた大規模データを用いて,リスクと不確実性を前もって緩和するのに必要な知能情報を抽出するために, AIを活用する。また,AIによって得られた知能情報をパラメータとしてシミュレーションモデルに組み込むことにより,リアルタイムな意思決定を支援するスケジューリング法の構築を提案する。さらに,提案するアプローチを製造・ロジスティクス現場へ適用することにより,その有効性を検証する。2019年3月からのデータ整理と分析の段階では,共同研究者L. Luangkesorn博士の協力を得ている。生産・物流日程計画の探索空間上で考慮されるデータ・要因が膨大かつ複雑になると,探索空間の形が複雑になり,実用可能な日程計画を得るために,大量の計算を必要とする。一方,AIとシミュレーションは,オペレーションズ・マネジメント(経営工学)において,幅広く用いられる重要な技術・ツールとなった。過去の半世紀にわたって、両技術は非常に大きな能力をもつようになり,また洗練化されて,いずれも大規模なデータへ応用できるようになってきた。この段階では,特に両技術・ツールに適用可能なデータベースの設計・構築を中心にL. Luangkesorn博士と共同で取り組んでいる。本研究課題は,製造・ロジスティクス現場の日程管理を取り上げ,AIならびにシミュレーション技法などの先端的経営情報技術を系統的に適用することにより,新しいスケジューリング手法を提案するものである。研究課題を遂行することにあたって,国際共同研究者の協力を得ているため,円滑に進めている。次の段階においては、シミュレーションモデルの構築・分析について,AIで得られた知能情報をいかにシミュレーションに組み込むかという技術難点を克服するために,共同研究者やシミュレーションベンダーと共同で取り組むことが不可欠である。本研究課題について,共同研究者とお互いに了解を得ているため,今後の共同研究も円滑に進めることができる。内定年度:2017情報通信技術の進展に伴い,製造・サービス分野の情報化・知能化が進められている。
保険薬局を対象とした後発医薬品の普及阻害因子に関する研究

本年度研究は、昨年度同様、大阪府内の3地域の保険薬局薬剤師を対象に後発医薬品(以下GE)使用に関する保険薬局の現状の把握とGE普及阻害因子の解明を目的に、第2回目のアンケート調査を行った。特に今回、平成22年度診療報酬改定に伴う施策の効果を検証する目的で、平成22年改定後のGEの使用状況及びその薬剤師意識に関する調査を行った。x^2検定、相関分析と主成分分析により解析した。回答した薬局数は376薬局(回収率52.6%)であった。GEの使用量は数量ベースで20%以下の薬局が40.5%と最も多かったが、GE調剤体制加算の届出を3分の2の薬局で行っていた。改定後代替調剤は大幅に認められたが,その使用量には影響しなかった。GEへの変更を進めるための要件として、「処方医の理解」が最も多く、次いで「一般名処方を実施し、GE調剤を標準とする」であった。「今後GEの使用がさらに進むと思わない」と回答した薬局は38.8%であったが、その理由として、「近隣の医師が消極的」、「GEの品質・情報・供給に不安」、「在庫負担」がほぼ同数であった。x^2検定では3地域の特性についての有意な差は見られなかった。主成分分析で分類への寄与が大きい質問を抽出すると、GE使用量が少し増加、GE変更不可処方せんの原則禁止そして近隣医療機関の医師がGE使用に消極的であるの項目が見られた。相関分析では、特に改定後GEの使用が進むことと、在庫負担が大きい及び近隣医療機関の医師がGE使用に消極的であるとの相関性が高かった。以上、平成22年度診療報酬改定により多くの薬局で施設基準の届出を行いそして在庫負担を感じながらも在庫数を増やしたが、代替調剤が活用されていない現状が見られそのため、GE使用を促進するには、GEの変更不可を原則禁止することと同時に処方医の理解・協力が必須であり、結果的に在庫負担の解消につながると考える。今年度は阻害因子を明らかにすることができた。本年度研究は、大阪府内の3地域(吹田市・豊中市、堺市、南河内地区)の保険薬局薬剤師を対象に、後発品使用に関する保険薬局の現状の把握と後発品普及阻害因子の解明を目的に、使用頻度の高いベシル酸アムロジピン後発品を例に第1回目のアンケート調査を行った。本調査では、調査項目は、ベシル酸アムロジピン後発品の使用状況に関する質問事項の調査と後発品全般の質問事項による保険薬局薬剤師の意識調査を行った.286薬局から回答を得た。後発品への変更率5%未満が43.7%、5-10%未満で15.9%、10-20%未満が9.3%であった。その変更理由は患者からの申し出が61.0%と最も多かった。しかし、先発品に戻った経験が14.5%見られた。使用メーカ名は上位4社がほぼ同数であった。採用医薬品の薬剤師の満足度で従来からの後発品評価のうち「品質」が最も多く、次いで「納品時間」であった。また、大部分の後発品を使用継続しており、薬剤費負担に対する反応やコンプライアンスも良好であった。「後発品を積極的に使用しない」(14.6%)及び「どちらともいえない」(60.9%)の理由として「不良在庫数の増加」が最も多かった(25.0%)。これらの結果から、開局薬局においては不良在庫数の増加が後発品普及の最大の阻害因子となっている可能性が見られ、経営面での支援体制も必要であることが示唆された。今回の調査では、「品質」、「供給」そして「情報量」の従来の後発品阻害因子に代わり、「在庫数・不良在庫の増加」の経営的側面が最大の阻害因子となっていることが判明したことが最大の収穫である。また、従来の後発品阻害因子の割合の減少に伴い、「副作用」や「効果」の不安要因(阻害因子)の割合が減少したことも判明した。しかし、今回の同時調査では、大阪府下3地域で実施した地区内の結果と統計的に有意な差異が見られなかったため、保険薬局での問題点の共通部分を表している可能性がある。次年度の調査に生かしたい。

主成分分析で分類への寄与が大きい質問を抽出すると、GE使用量が少し増加、GE変更不可処方せんの原則禁止そして近隣医療機関の医師がGE使用に消極的であるの項目が見られた。相関分析では、特に改定後GEの使用が進むことと、在庫負担が大きい及び近隣医療機関の医師がGE使用に消極的であるとの相関性が高かった。以上、平成22年度診療報酬改定により多くの薬局で施設基準の届出を行いそして在庫負担を感じながらも在庫数を増やしたが、代替調剤が活用されていない現状が見られそのため、GE使用を促進するには、GEの変更不可を原則禁止することと同時に処方医の理解・協力が必須であり、結果的に在庫負担の解消につながると考える。今年度は阻害因子を明らかにすることができた。
子どもの自己決定に関する発達的研究

小学生・中学生・高校生を対象に,主に家庭での生活や学習の自己決定について調査を実施した.計9つの調査の主な結果は,次の通りである.(1)首都圏調査では,生活や学習の基本行動の部分で自己決定する子どもの割合が低かった.女子よりも男子の自己決定の割合が低い.(2)北海道,東北,近畿,四国,九州の調査においても,地域によって多少の違いが見られたが,首都圏調査と同様の結果を示した.(3)韓国の小学生・中学生の調査は,日本の子どもと学年・男女で多少の違いがあるものの基本的に同じような結果を示した.(4)子どもたちは,保護者よりも自分自身の自己決定を支持(賛成)する割合が高い.(5)韓国の調査においても,子どものほうが保護者よりも子どもの自己決定を支持(賛成)する割合が高い.(6)作成された自己決定尺度を用いた調査では,子どもの自己決定の発達と道徳判断の発達とにおいて密接な正の相関関係が見られた.(7)子どもの自己決定の発達と学習意欲の自律性の八つにおいても,密接な正の相関関係が見られた.(8)子どもの自己決定の発達と社会志向性よりも個人志向性とにおいて,より密接な正の相関関係が見られた.(9)自己決定した場合は,活動意欲,興味・関心,自我関与,自己責任,努力・工夫に肯定的な影響を与え,他者(親・教師)決定の場合は,それらに否定的な影響を与える.小学生・中学生・高校生を対象に,主に家庭での生活や学習の自己決定について調査を実施した.計9つの調査の主な結果は,次の通りである.(1)首都圏調査では,生活や学習の基本行動の部分で自己決定する子どもの割合が低かった.女子よりも男子の自己決定の割合が低い.(2)北海道,東北,近畿,四国,九州の調査においても,地域によって多少の違いが見られたが,首都圏調査と同様の結果を示した.(3)韓国の小学生・中学生の調査は,日本の子どもと学年・男女で多少の違いがあるものの基本的に同じような結果を示した.(4)子どもたちは,保護者よりも自分自身の自己決定を支持(賛成)する割合が高い.(5)韓国の調査においても,子どものほうが保護者よりも子どもの自己決定を支持(賛成)する割合が高い.(6)作成された自己決定尺度を用いた調査では,子どもの自己決定の発達と道徳判断の発達とにおいて密接な正の相関関係が見られた.(7)子どもの自己決定の発達と学習意欲の自律性の八つにおいても,密接な正の相関関係が見られた.(8)子どもの自己決定の発達と社会志向性よりも個人志向性とにおいて,より密接な正の相関関係が見られた.(9)自己決定した場合は,活動意欲,興味・関心,自我関与,自己責任,努力・工夫に肯定的な影響を与え,他者(親・教師)決定の場合は,それらに否定的な影響を与える.以下の5つの研究を実施した。1の研究の成果については紀要に公表する(3月発行)。他の研究については、現在文章化している。(1)小学生・中学生・高校生の「自己決定」の実態調査小学・中学・高校生の学習や生活における「自己決定」の調査を行った。生活領域では、小学校低学年のみならず、高校生においても「自己決定」は行われておらず、しかも女子より男子において「自己決定」の欠如が著しいという知見が得られた。(2)小学生・中学生の「自己決定行動尺度」の作成すでに尺度構成に必要なデータの収集および分析は終了している。再検査信頼性を除き、尺度の信頼性・妥当性は確認できた。(3)小学生・中学生の「自己決定意識尺度」の作成この尺度についても、すでに尺度構成に必要なデータの収集および分析は終了している。尺度の信頼性・妥当性は確認できた。(4)「自己決定行動尺度」および「自己決定意識尺度」と他の心理的尺度との関連の研究小学・中学・高校生を対象として、これらの尺度とセルフ・エスティーム、信頼感、学校生活充実感などの尺度との関連を研究。これについても必要なデータの収集および分析は終了している。(5)「自己決定行動尺度」および「自己決定意識尺度」と道徳領域判断との関連の研究小学・中学・高校生を対象としたデータの収集および分析は終了している。以下の5つの研究を実施した。それぞれの研究とも、現在データの分析を終了し、文章化している。(1)子どもの自己決定経験の全国調査...全国の6地域における小学校・中学校・高校の児童・生徒を対象に、自己決定経験の調査を行った。(2)子どもの自己決定権についての子ども・親の意見の全国調査...家庭や学校での生活、行動における子どもの自己決定する権利について子ども自身と親がどのようにとらえているかを、上の研究と同様に全国の6地域における小学校・中学校・高校の児童・生徒とその親に調査を行った。(3)子どもの自己決定と学習動機との関係...昨年の研究で信頼性が確認された尺度を用いて子どもの自己決定意識と学習の動機の自律度との関係を調べた。対象は小学生・中学生・高校生・大学生。(4)子どもの自己決定と個人・社会志向性との関係...上の研究と同様に子どもの自己決定意識とライフスタイルとしての個人・社会志向性との関係を調べた。

(5)子どもの自己決定と社会的ルール判断のagencyとの関係...上の研究と同様に子どもの自己決定意識と社会的ルール判断の基準の置き所の違いとの関係を調査した。対象は小学生・中学生・高校生・大学生。(6)子どもの自己決定の日本・韓国比較...子どもの自己決定経験および子どもの自己決定権について子どもと親の意見について、日本と韓国の小学生と中学生を対象に比較調査した。(1)自己決定の発達と社会化・個性化志向性との関係の研究子どもの自己決定(意識)が、社会に向いているのか、個性(自分)に向いているのかについて、小・中学・高校・大学生を対象に調査した。その結果、自己決定は社会化志向性に対し小学、中学、高校である程度肯定的な関係を示すが、大学では関係を持たなくなる。他方、自己決定は個性化志向性に対しては小学から大学に至るまで、一貫して肯定的な関係を示していた。この結果により、小学、中学、高校においては自己決定は個性化志向性のみならず、社会化志向性にもよい関係をもつことがわかった。(2)自己決定と他者決定の効果の比較研究小・中学・高校・大学生を対象にして「家での勉強の内容」、「家での勉強の時間」、「家の仕事の分担」、「学校の自習時間の内容」、「学級会の話し合いのテーマ」、「学校の国語と算数(数学)の学習内容」の6つの活動(なお、最後の「学校の国語と算数(数学)の学習内容」だけ、自己決定のみを尋ねた)において、自己決定の場合と他者(親もしくは教師)決定の場合とで、「意欲(やる気)」、「興味・関心」、「自我関与感(自分の事だと思う気持ち)」、「責任感(自己責任感)」、「自信」、「努力・工夫心」の6つの感情・意識が大きくなるか、それとも小さくなるかの調査を行った。その結果、活動の種類と感情・意識の種類との組み合わせによって、自己決定と他者決定の影響に異なりが見られるが、全体において自己決定は上記6つの感情・意識にポジティブな影響をもち、反対に他者決定はネガティブな影響をもつことが明らかになった。