hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
北西太平洋のサンゴ試料に基づく完新世亜熱帯循環変動と東アジアモンスーン水循環復元

北太平洋亜熱帯循環の西岸境界流である黒潮は、熱帯域から極域に向けて熱を輸送し、東アジア地域の水循環変動に大きな影響を与える。そのため、東アジアモンスーン水循環変動メカニズム解明のためには、黒潮変動を理解することが重要である。サンゴ骨格中の放射性炭素(14C)やウラン(U)系列核種は、海水の化学トレーサーとして使用することができる。本研究では、サンゴ礁コアを用いた14CおよびU系列核種分析による完新世亜熱帯循環変動および東アジアモンスーン水循環変動復元を目的としている。本年度は主に黒潮流域のサンゴ礁コアに着目し、ルソン島、小宝島、母島のサンゴ礁コアの骨格観察・化学分析を開始した。サンゴ骨格中の14CとU/Th年代測定から求められるローカル海洋リザーバー年代(ΔR)を海洋循環変動の代替指標とし、4-7 ka BPの期間における黒潮流域のΔR変動について、議論を行なった。本年度は、この分析結果について、国際学会・シンポジウムで発表し、さらにルソン島におけるΔR変動については国際雑誌に論文が受理された。ハワイでの国際学会発表をきっかけに、国立台湾大学との共同研究も開始することとなり、国立台湾大学にて微量炭酸塩試料を用いたU/Th年代測定の技術を習得した。この技術を応用することで、今後、さらに高時間分解能でのΔR復元が可能になると期待できる。また、本年度は海洋循環のトレーサーとなるU同位体比(δ234U)の測定手法開発にも着手し、東京大学大気海洋研究所およびオーストラリア国立大学にてU同位体抽出のための化学前処理法の開発を行なった。海水100mlから分析に十分量のウランを抽出することに成功したが、海洋循環の代替指標として使用するためには更なる分析精度の向上が必要があることが判明した。今後は化学前処理法のみならず、測定機器について、最適な分析方法の検討が課題である。本年度は、サンゴ骨格の放射性炭素およびウラン系列核種を使って海洋循環を復元する研究を中心に実施した。海外との大学研究機関との共同研究を積極的に行い、新たに国立台湾大学、James Cook Universityとの共同研究を開始するなど、今後の研究発展のための活動も行うことができた。オーストラリア国立大学には約半年間滞在し、本研究課題において重要な結果となる、黒潮流域における中期完新世のローカル海洋リザーバー年代を得ることができた。国立台湾大学での滞在では、ウラン系列核種分析について、微量炭酸塩試料を用いたU/Th年代測定の新しい分析技術を習得した。国立台湾大学とは、今後も高時間分解能での海洋循環復元のためのU/Th年代測定に関する共同研究を行う許可を得ることができている。学会発表においても高評価を得ることができ、研究成果の一部については国際誌への論文掲載にも至った。今後、黒潮流域・黒潮続流域のサンゴ骨格分析について、4 ka BPよりも若いサンゴ試料の放射性炭素およびウラン系列核種年代測定を行い、先行研究と合わせて、過去1万年間にわたる北太平洋ΔR変動について考察していく予定である。今年度習得した微量試料(約100μg)の炭酸塩試料を用いたU/Th年代測定法を用い、今後はさらに高時間分解能ΔR復元が可能になると期待できる。さらに、Japan Australia Sangosho Geomorphology (JASAG)シンポジウムにて、シンポジウムに参加していたオーストラリア・James Cook UniversityのStephanie Duce博士から新たに太平洋のタヒチのサンゴコアを提供してもらうこととなった。受入研究室には、熱帯太平洋に位置するキリバス・タラワ環礁のサンゴ骨格も保管されており、今後はタヒチ・タラワ環礁など熱帯太平洋を含めた広範囲における完新世ΔR変動復元を行う予定である。また、海水中ウラン同位体比測定については、本年度は海水100mlから分析に十分量のウランを抽出することに成功したが、海洋循環の代替指標として使用するためには更なる分析精度の向上が必要があることが判明した。

また、本年度は海洋循環のトレーサーとなるU同位体比(δ234U)の測定手法開発にも着手し、東京大学大気海洋研究所およびオーストラリア国立大学にてU同位体抽出のための化学前処理法の開発を行なった。海水100mlから分析に十分量のウランを抽出することに成功したが、海洋循環の代替指標として使用するためには更なる分析精度の向上が必要があることが判明した。今後は化学前処理法のみならず、測定機器について、最適な分析方法の検討が課題である。本年度は、サンゴ骨格の放射性炭素およびウラン系列核種を使って海洋循環を復元する研究を中心に実施した。海外との大学研究機関との共同研究を積極的に行い、新たに国立台湾大学、James Cook Universityとの共同研究を開始するなど、今後の研究発展のための活動も行うことができた。オーストラリア国立大学には約半年間滞在し、本研究課題において重要な結果となる、黒潮流域における中期完新世のローカル海洋リザーバー年代を得ることができた。国立台湾大学での滞在では、ウラン系列核種分析について、微量炭酸塩試料を用いたU/Th年代測定の新しい分析技術を習得した。国立台湾大学とは、今後も高時間分解能での海洋循環復元のためのU/Th年代測定に関する共同研究を行う許可を得ることができている。学会発表においても高評価を得ることができ、研究成果の一部については国際誌への論文掲載にも至った。今後、黒潮流域・黒潮続流域のサンゴ骨格分析について、4 ka BPよりも若いサンゴ試料の放射性炭素およびウラン系列核種年代測定を行い、先行研究と合わせて、過去1万年間にわたる北太平洋ΔR変動について考察していく予定である。今年度習得した微量試料(約100μg)の炭酸塩試料を用いたU/Th年代測定法を用い、今後はさらに高時間分解能ΔR復元が可能になると期待できる。さらに、Japan Australia Sangosho Geomorphology (JASAG)シンポジウムにて、シンポジウムに参加していたオーストラリア・James Cook UniversityのStephanie Duce博士から新たに太平洋のタヒチのサンゴコアを提供してもらうこととなった。受入研究室には、熱帯太平洋に位置するキリバス・タラワ環礁のサンゴ骨格も保管されており、今後はタヒチ・タラワ環礁など熱帯太平洋を含めた広範囲における完新世ΔR変動復元を行う予定である。また、海水中ウラン同位体比測定については、本年度は海水100mlから分析に十分量のウランを抽出することに成功したが、海洋循環の代替指標として使用するためには更なる分析精度の向上が必要があることが判明した。
血小板トロンボキサン不応症の病因解析と病型分類の確立

トロンボキサンA2(TXA2)は生体の一次止血機構を担う生理活性物質の一つであり、血小板放出反応、二次凝集の発現に重要な役割を果たしている。申請者らはTXA2とは正常に結合するが血小板凝集が惹起されない血小板機能異常症をトロンボキサン不応症と命名し、以前よりその病因及び病態解析を行ってきた。その結果、本症はトロンボキサン受容体のfirst cytoplasmic loopのArg60→Leuの異常によりphospholipase C(PLC)への刺激伝達が障害されるもの(Bood 81:994,1993,J Clin In vest 94:1662,1994,Thromost Haemb 76:1080,1996)のほか、未だ病因が明らかでないものとして、PLC活性化とCa動員までは正常に惹起されるもの(Acta Haematol JPN 52:278,1989)、受容体の構造異常がないにもかかわらずPLC活性化が惹起されないもの(Gq蛋白の異常?、未発表)など病因が多様であることが判明した。申請者らは、トロンボキサン受容体のArg60→Leuの変異によって生ずるPLCへの刺激伝達障害に基づく病型をhomozygote例とheterozygote例について既に明らかにしているが、新たな病型として、Ca ionophoreによる凝集が惹起されない病型を見いだした。これらの症例(3例)は、トロンボキサン受容体の異常はなく、PLCの活性化や細胞内Ca動員も正常であり、47K及び20K蛋白の燐酸化も正常であることから、これらの蛋白燐酸化以降のシグナル伝達が障害されているものと考えられBritish Journal of Haematologyに報告した。また、新しいタイプのADP受容体として注目を集めているP2Y^<12>の異常でも同様の病態が起こる可能性があることから、細胞内cAMPの動態を調べ、この異常ではないことを、同じくBritish Journal of Haematologyに報告した。トロンボキサンA2(TXA2)は生体における最も強力な血小板凝集惹起物質の一つであり、血小板放出反応、二次凝集の発現に重要な役割を果たしている。その結果、本症はトロンボキサン受容体の異常によりphospholipase C(PLC)への刺激伝達が障害されるもの(Bood 81:994,1993,J Clin Invest 94:1662,1994、Thromb Haemost76:1080,1996)のほか、未だ病因が明らかでないものとして、PLC活性化とCa動員までは正常に惹起されるもの(Acta Haematol JPN 52:278,1989)、受容体の構造異常がないにもかかわらずPLC活性化が惹起されないもの(Gq蛋白の異常?、未発表)など病因が多様であることが判明した。代表者らは、前者のうち、トロンボキサン受容体のArg60→Leuの変異によって生ずるPLCへの刺激伝達障害に基づく病型をhomozygote例とheterozygote例について既に明らかにしているが、新たな病型として、47K及び20K蛋白の燐酸化が正常でありながら、Ca ionophoreによる凝集が惹起されない病型を今回明らかにし、Br J Haematolに掲載予定である。

トロンボキサンA2(TXA2)は生体における最も強力な血小板凝集惹起物質の一つであり、血小板放出反応、二次凝集の発現に重要な役割を果たしている。申請者らはTXA2とは正常に結合するが血小板凝集が惹起されない血小板機能異常症をトロンボキサン不応症と命名し、以前よりその病因及び病態解析を行ってきた。その結果、本症はトロンボキサン受容体の異常によりphospholipase C(PLC)への刺激伝達が障害されるもの(Bood 81:994, 1993, J Clin Invest 94:1662, 1994、Thromb Haemost 76:1080, 1996)のほか、未だ病因が明らかでないものとして、PLC活性化とCa動員までは正常に惹起されるもの(Acta HaematolJPN 52:278, 1989)、受容体の構造異常がないにもかかわらずPLC活性化が惹起されないもの(Gq蛋白の異常?、未発表)など病因が多様であることが判明した。申請者らは、前者のうち、トロンボキサン受容体のArg60→Leuの変異によって生ずるPLCへの刺激伝達障害に基づく病型をhomozygote例とheterozygote例について既に明らかにしているが、新たな病型として、Ca ionophoreによる凝集が惹起されない病型を見いだした。これらの症例(3例)は、トロンボキサン受容体の異常はなく、PLCの活性化や細胞内Ca動員も正常であり、47K及び20K蛋白の燐酸化も正常であることから、これらの蛋白燐酸化以降のシグナル伝達が障害されているものと考えられBritish Jounal of Haematologyに報告した。また、新しいタイプのADP受容体として注目を集めているP2Y_<12>の異常でも同様の病態が起こる可能性があることから、細胞内cAMPの動態を調べ、この異常ではないことを、同じくBritish Jounal of Haematologyに報告した。
下部尿路閉塞に伴う膀胱平滑筋におけるSTAT3の発現および機能解析に関する検討

本年度の研究では、STAT3と膀胱平滑筋との関連につき明らかにすることを目的とした。まず、ラット下部尿路閉塞モデルを用いてSTAT3と肥大平滑筋細胞との関連につき、in vivoでの検討を行った。さらに正常膀胱と下部尿路閉塞膀胱でのSTAT3の発現につきウエスタンブロット法を用いて比較した。STAT3の発現と膀胱との相関関係に関する検討ラット下部尿路閉塞モデルを作成し、膀胱重量は、術1週間後にはBOO群は215±24.8mgと偽手術群60.5±5.11mgと比べ有意に増加した。組織学的には、術1週後には偽手術群に比し、膀胱筋層の有意な肥厚を認めた。先のBOO群の組織で、免疫組織染色においてリン酸化STAT3細胞の数が偽手術群に比べ有意に増加していることが確認された。膀胱平滑筋細胞内でのSTAT3の発現に関する検討下部尿路閉塞モデルを用い1週間後の膀胱平滑筋内でのSTAT3,bFGF,NF-kB p65,リン酸化NF-kB p65,α-smooth muscle actinの発現につき正常膀胱とウエスタンブロットによる比較を行った。ウエスタンブロットでは、従来閉塞膀胱での発現増加が示唆されていたbFGF,NF-kB p65,リン酸化NF-kB p65,α-smooth muscle actinの発現の増加とともにSTAT3および活性化されたリン酸化STAT3の発現の増加も確認された。今後さらに、平滑筋培養に伸展刺激を加えることによる発現の変化を検討する予定である。本年度の研究では、平滑筋培養に伸展刺激を加えることによるSTAT-3発現の変化を検した。雌性SDラットを用いて下部尿路閉塞モデルを作成した。1週後に下部尿路閉塞群、偽手術群それぞれの膀胱平滑筋を摘出し蛋白を抽出した後、抗体アレイを用いて蛋白発現を調べた。またSTAT3に対するsmall interfering RNA (siRNA)トランスフェクションの後、膀胱平滑筋細胞に、120%の伸長で周期的な機械的伸展刺激(1Hz)を与え、α-smooth muscle actinおよびSTAT3の発現を、免疫組織学的およびウエスタンブロッティング法で評価した。BOOモデルラット膀胱において1週間後には膀胱平滑筋肥大が確認され、64種の蛋白の発現が増加していた。ウエスタンブロッティング法にて、STAT3、bFGF、NF-kB、α-smooth muscle actinの増加を確認した。また免疫組織学的に、機械的伸展刺激を加えた膀胱平滑筋細胞ではα-smooth muscle actinの増加が認められ、STAT3に対するsiRNAトランスフェクション群ではα-smooth muscle actinの増加が抑制された。これらより、STAT3が、膀胱平滑筋肥大の重要な役割を果たしている可能性が示唆された。今後さらに、STAT3抑制剤であるtyrphostin AG490によっても同様に、smooth muscle actinの発現が阻害されるか否かについて検討を行う予定である。下部尿路閉塞(以下BOO)において、膀胱平滑筋が代償的に肥大することは知られているが、そのメカニズムについては明らかでない。今回我々はsignal transducer and activator of transcription 3(STAT3)に着目し、STAT3がBOOにおける膀胱平滑筋肥大に関与するかについての検討を行った。ウエスタンブロッティング法にて、STAT3、bFGF、NF-B、α-smooth muscle actinの増加を確認した。
皮膚交感神経活動の温度依存性変化が体温調節に及ぼす影響

[目的]寒冷・温熱曝露時における皮膚交感神経活動中の血管収縮神経活動が核心温(深部温)としての鼓膜温に与える影響について検討した.[方法]十分説明を行い,承諾を得た成人男女のべ42名を被験者とした.血管収縮性皮膚交感神経活動をタングステン微小電極を利用したマイクロニューログラフィーにより脛骨神経,腓骨神経,あるいは正中神経から記録し,レーザードプラー法による皮膚血流低下により,血管収縮性皮膚交感神経活動を同定した.同時に鼓膜温をサーミスターによって記録し,局所寒冷曝露(手部を冷気に曝露),緩徐全身寒冷曝露(25゚→15°C),局所温熱曝露(40°Cの足底部加温),緩徐全身温熱曝露(15°→25°C)時における血管収縮神経活動と鼓膜温変化の量的,時間的な関係について解析した.[結果]寒冷曝露時においては,血管収縮により放熱が低下し,鼓膜温が上昇した.血管収縮神経の賦活化能に優れた被験者ほど,鼓膜温が上昇し,その潜時は相互相関により10分にピークを示した.逆に全身寒冷曝露により鼓膜温が低下する被験者ほど,1分以内に血管収縮神経の賦活化が大きいことが判明した.一方,局所温熱曝露時においては,血管収縮性交感神経低下により熱放散が増加し,鼓膜温が低下したが,血管収縮神経の抑制能に優れた被験者ほど鼓膜温が低下し,その潜時は14分にピークを示した.さらに全身温熱曝露によっても血管拡張により熱放散が増加し鼓膜温は低下したが,その低下率と鼓膜温低下率,低下幅との間に有意な相関を示し,時間的な相関は認められなかったが,量的な関係は維持されていることが判明した.[結論]ヒトにおいて,寒冷・温熱曝露時において体温調節能は,血管収縮神経の賦活化能,抑制能に大きく依存していることが判明し,ヒトの体温調節がフィードフォワード的に行われていることが示唆された.[目的]ヒトにおける体温調節能には,暑熱反応と寒冷反応があり,これらの暑熱・寒冷曝露がヒトの体温調節能に与える影響に関しては,ヒトにおいて交感神経活動を介しての研究は少ない.本研究においては,ヒトにおいて汗腺・末梢皮膚血管支配の交感神経活動である皮膚交感神経活動をマイクロニューログラムにより直接記録し,特に寒冷曝露路における核温と皮膚交感神経活動のうちの血管収縮神経活動との関係を時系列的に解析した.[対象と方法]研究の目的と内容に関する詳細な説明を受けた後,被験者となることを承諾した健康成人10名(年齢1829歳)を対象として実験を行った.被験者を人工気候室内に仰臥位にさせ,脛骨神経および腓骨神経から先端直径1μm,インピーダンス35MΩのタングステン微小電極を直接刺入することにより,皮膚交感神経活動を同定し,記録した.同時に指尖および趾尖の皮膚温,手掌,手背.足底,足背の皮膚血流量をレーザードプラー法による皮膚血流量計,カプセル換気法による発汗量,手掌,足底の皮膚電位変化,フィナプレスによる血圧,核温としての鼓膜温を記録し,データレコーダーに収録した.局所冷却と全身冷却により寒冷曝露の神経性入力と対流性入力を増加させ.核温と皮膚交感神経活動との関連を解析した.[結果]局所冷却時においては,皮膚交感神経活動の賦活化とともに皮膚血流量の減少が起き,しばらくして核温の上昇が観察された.一方,全身冷却時においては,核温の下降とともに皮膚交感神経活動の賦活化が記録された.[結論]局所冷却時には,神経性入力が優位となりシェルタリング効果により核温の上昇が起きるが,全身冷却時には,対流性入力が優位なため,皮膚交感神経活動の賦活化が惹起されるものと推測された.[目的]寒冷・温熱曝露時における皮膚交感神経活動中の血管収縮神経活動が核心温(深部温)としての鼓膜温に与える影響について検討した.[方法]十分説明を行い,承諾を得た成人男女のべ42名を被験者とした.血管収縮性皮膚交感神経活動をタングステン微小電極を利用したマイクロニューログラフィーにより脛骨神経,腓骨神経,あるいは正中神経から記録し,レーザードプラー法による皮膚血流低下により,血管収縮性皮膚交感神経活動を同定した.同時に鼓膜温をサーミスターによって記録し,局所寒冷曝露(手部を冷気に曝露),緩徐全身寒冷曝露(25゚→15°C),局所温熱曝露(40°Cの足底部加温),緩徐全身温熱曝露(15°→25°C)時における血管収縮神経活動と鼓膜温変化の量的,時間的な関係について解析した.[結果]寒冷曝露時においては,血管収縮により放熱が低下し,鼓膜温が上昇した.血管収縮神経の賦活化能に優れた被験者ほど,鼓膜温が上昇し,その潜時は相互相関により10分にピークを示した.逆に全身寒冷曝露により鼓膜温が低下する被験者ほど,1分以内に血管収縮神経の賦活化が大きいことが判明した.一方,局所温熱曝露時においては,血管収縮性交感神経低下により熱放散が増加し,鼓膜温が低下したが,血管収縮神経の抑制能に優れた被験者ほど鼓膜温が低下し,その潜時は14分にピークを示した.

さらに全身温熱曝露によっても血管拡張により熱放散が増加し鼓膜温は低下したが,その低下率と鼓膜温低下率,低下幅との間に有意な相関を示し,時間的な相関は認められなかったが,量的な関係は維持されていることが判明した.[結論]ヒトにおいて,寒冷・温熱曝露時において体温調節能は,血管収縮神経の賦活化能,抑制能に大きく依存していることが判明し,ヒトの体温調節がフィードフォワード的に行われていることが示唆された.ヒトにおける体温調節能には,暑熱反応と寒冷反応があり,これらの暑熱・寒冷曝露がヒトの体温調節能に与える影響に関する研究は,ヒトにおいて交感神経活動を介して行われたものとしては殆ど行われていない.本研究に置いては,ヒトにおいて汗腺・皮膚血管支配の交感神経活動である皮膚交感神経活動をmicroneurographyにて直接観察し,特に寒冷曝露時における核温と皮膚交感神経活動中の血管収縮神経活動との関係を時系列的に解析した.研究の目的と内容に関する詳細な説明を受けた後,被験者となることを承諾した健康成人10名(年齢1829歳)を対象として実験を行った.被験者を人工気候室内に仰臥位にさせ,脛骨神経および腓骨神経から先端直径1μm,インピーダンス35MΩのタングステン微小電極を刺入し,皮膚交感神経活動を同定,記録した.同時に指尖および趾尖の皮膚温,手掌,手背,足底,足背の皮膚血流量をレーザードップラー法による皮膚血流量計,カプセル換気法による発汗量,手掌・足底の皮膚電位変化,血圧,核温としての鼓膜温を記録し,データレコーダーに収録した.片側足底部の局所加温により,局所加温時の神経性入力と対流性入力を増加させ,核温と皮膚交感神経活動との関係を解析した.その結果,皮膚交感神経活動の抑制とともに,皮膚血流量の増加が観察され,しばらくして核温の低下がみられた.加温30分後に皮膚交感神経活動の著明な賦活化が起き,核温の低下は停止した.この皮膚交感神経活動の抑制能と核温低下との間には有意な正の相関が成立し,またこの核温低下の著しい被験者ほど,30分後の皮膚交感神経活動の賦活化が著明に起きることが判明した.局所加温時には,神経性入力が優位となり放熱の促進により核温の低下が起きるが,この低下により再度皮膚交感神経活動の賦活化が起きる.これらの変化には交感神経活動の個体差が大きく影響することが推測された.[目的]ヒトにおける体温調節能には,暑熱反応と寒冷反応があり,これらの暑熱・寒冷曝露がヒトの体温調節能に与える影響に関しては,ヒトにおいて交感神経活動を介しての研究は少ない.本研究においては,ヒトにおいて汗腺・末梢皮膚血管支配の交感神経活動である皮膚交感神経活動をマイクロニューログラムにより直接記録し,特に局所・全身の温熱曝露時における核温と皮膚交感神経活動のうちの血管収縮神経活動成分との関係を時系列的に解析した.[対象と方法]研究の目的と内容に関する詳細な説明を受けた後,被験者となることを承諾した健康男性14名(21.6±0.6歳,局所)および18名(22.5±0.8歳,全身)を対象とした.被験者を人工気候室内に仰臥位にさせ,脛骨神経および腓骨神経からタングステン微小電極を直接刺入することにより,皮膚交感神経活動を同定し,記録した.同時に皮膚血流量をレーザードプラー血流量計,発汗量をカプセル換気法,皮膚温,核温としての鼓膜温を記録した.局所加温と全身加温により温熱曝露の神経性入力と対流生入力を増加させ,核温と皮膚交感神経活動の関連を解析した.[結果]局所加温時においては,4.0±0.6分遅れて皮膚交感神経活動の抑制とともに皮膚血流量の増加を招き,11.3±1.3分の遅れをもって鼓膜温が下降した.血管収縮神経活動の抑制率と,核温の低下までの潜時,核温の低下率との間には,有意な正の相関が成立した.一方,全身加温時においては,皮膚交感神経活動中の血管収縮神経活動成分の抑制と皮膚血流量の増加,および核温(鼓膜温)の低下が観察された.本成分の抑制率と鼓膜温低下および低下率との間には有意な正の相関を示した.[結論]
幾何学的トポロジーの総合的研究

幾何学的トポロジーを総合的に追究するために,次の各部門から研究を進めた。1.(深石)1点と同じシェイプをもつ1次元連続体であるpseudo-arcはある意味で自己相似性をもつと考えられるが,それをどのように定式化するか。また,pseudo-arcは継承的に分解不能かつ鎖で結べる連続体であるから,均質である。pseudo-arcは群構造をもたないが,何らかの代数的構造をもつだろろうか。これらの問題をBing(1948)の構成法に立ちもどって考察した。2.(岡)一般距離空間における調和ある次元論を展開できる最大の空間族は,σ-局所有限なE-netをもつ層型空間族である。この空間族が層型空間全体の族と一致するためには,層型空間族に対して分解定理が成り立つことが必要十分である。この事実を1993年11月の香川大学における研究集会「次元論と幾何学的トポロジー」で報告した。3.標記の研究について,岡田順直,岡晋平と共に定期的セミナーを行い,概連続関数に関するTaimanovの定理,連続関数の近似定理,有限位相空間におけるTo-分離公理と均質性などについて討議した。また,5月に玉村章枝氏,11月に野倉嗣紀氏,12月に青木統夫氏を招いて,それぞれ「曲面上のベクトル場」,「力学系」,「位相空間の巾空間上の連続な選択関数」について談話会を開き,研究課題と周辺領域に関する理解を深めた。4.(長谷川)概念の構成に関する操作と教具の役割について,3角形・4角形の概念の導入を題材として実践的研究を行い,7月の筑波大学における数学学習の心理学に関する国際会議で発表した。
２次元光格子中の冷却イッテルビウム原子におけるゲージ場創生の新技術

近年、レーザー冷却技術の目覚ましい発展により、希薄気体におけるボース・アインシュタイン凝縮(以下ボース凝縮)やフェルミ縮退などのマクロ量子系が比較的容易に実現できるようになった。さらに、最近では光格子中に捕獲した冷却原子に光誘起ゲージ場を印加し、電荷を持たない中性原子で磁場中の荷電粒子の振る舞いを再現させる技術が注目を集めている。そこで本研究の目的は、量子縮退した冷却イッテルビウム原子を2次元の異方性光格子に閉じ込め、光誘起トンネリングと呼ばれる現象を用いて、光格子プラケット1周当り2pa(ここでaは任意の実定数)のグローバル位相を与えて実効的なゲージ場を創生することにあった。しかし昨年に、この手法を用いた実験がドイツのマックスプランク研究所において先に成功し、その影響で本研究も実験方法の根本的な変更を迫られることとなった。本研究の手法は光格子用のレーザーが2種類、光誘起トンネリング誘起用レーザーが2本と必要な光源の数が非常に多く実験装置のセットアップが非常に困難であるという問題が生じていたため、ドイツの研究に追従するには時間的・労働力的にあまりに不利であることが予想されたからである。そこで方針を切り替え、光格子を用いずにバルクの原子集団に対してスピン軌道相互作用を誘起する実験を行った。実験に用いた原子はYbでスピン禁制遷移1P1-3P2間の2準位系を用いて行った。その結果、ボソンの同位体174Ybにおいてスピン軌道操作用の実装に成功した。また、フェルミオン同位体173Ybにおいても現在実験を進めており、実現まであとわずかのところまで到達している。また173Ybの3P2状態の寿命を測定し、実験に十分な寿命を持つことも確認した。今後はs波超流動状態の173Ybにスピン軌道相互作用を実装し、トポロジカル絶縁体の量子シュミレーション実現に向けて研究を進めていく予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,量子縮退しな冷却イッテルビウム原子を2次元の異方性光格子に閉じ込め,光誘起トンネリングと呼ばれる現象を用いて,光格子ブラケット1周当り2πaに(ここでaは任意の実定数)のグローバル位相を与えて実効的なゲージ場を創生することであった.本年度は,イッテルビウム原子を安定的に生成するために実験装置の改良を行い,2次元光格子に原子をロードすることに成功した.まず,冷却原子を捕獲するチャンバーと量子縮退を実現するガラスセルの2つの領域からなる超高真空装置を準備した.実験の第一段階は磁気光学トラップと呼ばれる手法で原子をレーザー冷却し,チャンバー部分で捕獲する.これを光ピンセットと呼ばれる手法で30cm程離れたガラスセルに輸送し,蒸発冷却によって量子縮退原子を実現した.その後,鉛直方向に原子を閉じ込めるために2本の補助レーザー光を浅い角度で交差させ,長周期の鉛直光格子ポテンシャルに原子をロードすることができた.原子がきちんと鉛直方向光格子の1層のみにトラップさせているかどうかはTime of flight法によって自由落下する原子の拡散パターンを観測することで確認した.最後に水平2次元平面内で短周期の光格子を形成するために,2組の対向するレーザー光を準備し,それらを原子の位置で注意深く重ねて格子定数266nmの2次元光格子を形成した.この鉛直方向の長周期光格子と水平面内の短周期光格子の組み合わせにより量子縮退した原子は実質的に水平面内のみの2次元光格子中にロードされる.この面内では原子が多数の格子サイトに捕獲されるため自由落ドにより格子定数の逆数の波数を持つ運動量ピークを生じることが確認できた.近年、レーザー冷却技術の目覚ましい発展により、希薄気体におけるボース・アインシュタイン凝縮(以下ボース凝縮)やフェルミ縮退などのマクロ量子系が比較的容易に実現できるようになった。

今後はs波超流動状態の173Ybにスピン軌道相互作用を実装し、トポロジカル絶縁体の量子シュミレーション実現に向けて研究を進めていく予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の大きな実験要素としては,(1)2次元量子気体の準備と(2)光誘起ゲージ場の創生,の2つが挙げれれる.このうち,初年度に(1)を実現できたので研究計画としては概ね順調に推移していると考えられる.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は2次元光格子中にロードした原子に対して光誘起ゲージ場を発生させる実験に着手する。まずゲージ場発生用のレーザー光源(波長405nm)を市販の半導体レーザー素子を用いて準備する.これを水平面内の光格子ビームと重ねあわせ,原子に照射する.この際,計4本のレーザー光の周波数は全て独立に制御する必要があり,これを正確に実行するためのコンピュータ制御システムを構築する.生成されたゲージ場は原子のTime of flightパターンによって確認する.このパターンはゲージ場の空間分布に依存して単なる2次元光格子とは異なる運動量ピークを作り出すことが予想されており,これを実験・理論の両面から検証することで原子系のゲージ場中でのダイナミクスを検証する.
持続可能な発展のための最適な資金メカニズムと技術戦略に関する研究

本研究課題では、温暖化対策の最適な技術戦略のあり方について政策提言を目指して、環境技術を支える資金メカニズムの構築と水素社会を担う交通システムの将来設計についての推計を試みた。実効性のある環境経営や環境技術の促進(環境力)を評価し順位付けを行うための手法、または一定の水準を超える高い「環境力」を有する企業群を抽出するための資金メカニズムの手法を提示し、更に、日本、アメリカ、EU、中国、インドのデータを用いて、その有効性についての実証分析を行った。本研究課題の初年度となる平成22年度は、価格付けのされていない環境の価値を距離関数(Managi,2008)を用いることで金銭評価を行い、企業の環境力を評価し順位付けを行うための手法を提案した。なぜなら海外における企業の「環境力」評価は、企業経営全般の評価が中心であり細かな環境の取組を評価されておらず、環境が適切に評価されれば環境の取組が競争力強化につながるため環境力向上のインセンティブとなるからである。そこで本研究課題では、金融市場での競争の促進と投資資金の呼び込みを的確に行うため、企業のリターン最大化とリスク最小化を同時に行い10年程度の期間のデータを日本、アメリカ、EU、インド、中国の株式市場のデータを用いることで環境を力にするビジネス成長戦略支援の仕組みの構築を試みた。本研究課題の重要な点としては、環境リスク情報など得にくいときでも、わかりやすい情報があれば投資家はリスクを認識できることができ、問題が回避されることにある。さらに現在の金融機関の問題で評価され始めた住宅ローン担保証券の債務不履行リスクを示す指標として使われているマークイットのABX指数など純粋な格付け以外の指標(Taylor,2007)も統合して使うことができる。一般に、環境に関わる規制を厳しくすれば市場規律を働かせる足かせとなる可能性が高いが、環境に関わる情報を開示していくことで、むしろインセンティブの働く方向の歪みを是正し、より効率的な市場の規律が有効に働き、環境力を評価できるようになると考える。地球環境は、その影響が一国の領域を超え、地球レベルとなる地球公共財である。地球環境保護を政策が関与せず、個人や企業の自主的活動に任せた場合、社会的に見ると過小な水準になる。これまで気候変動の問題に対して、国際的合意の必要性は理解されており、1997年COP3における京都議定書、デンマーク・コペンハーゲンで行われたCOP15等において少しずつではあるが議論は進展している。今後、いかに長期的に大幅なCO2削減が可能になる制度ができるか注目される。エネルギー効率の高い技術(例:電気自動車、社会システムの効率向上(例:公共交通の充実,自動車税制)、自然エネルギー利用の増大(例:太陽光発電,風力発電,バイオマス)などがCO_2排出削減の方法として提案されるが実際には、経済性の壁がある場合には十分な普及には至らない。特に本研究は、温暖化対策の最適な技術戦略のあり方について政策提言を目指して、以下の2つの点を明確にしようと試みた。1、環境技術を支える資金メカニズム本研究では実効性のある環境経営や環境技術の促進(環境力)を評価し順位付けを行うための手法、または一定の水準を超える高い「環境力」を有する企業群を抽出するための資金メカニズムの手法を提示した。更に、日本、アメリカ、EU、中国、インドのデータを用いて、その有効性についての実証分析を行った。2、水素社会を担う交通システムの将来設計本研究では水素社会を担う交通システムの短期と長期の両面を考慮し、技術の経済評価を行った。特に現在各先進企業が推進中でかつ開発が可能な技術を使い、どの時期にどのような方法で普及を行えるか推定した。本研究課題により構築したデータおよびシミュレーション結果は将来の都市構造(コンパクトシティ)設計に貢献しうると考えられ、実際にそれらを綴った学術論文も高い評価を受けている。
電気振動現象を用いた受容体機能の模倣

【緒言】水-油-水3相液膜系の片側水相に界面活性剤を加えると、液膜間電位が振動する。しかし、電位振動の原理や添加物質が振動機構に与える具体的な影響については完全に解明されていない。そこで本研究では、代表的な3相液膜系であるオクタノール液膜系における電位振動現象をモデル化し、電位振動波形を再現した。さらにこのモデルを用いて、添加物質としてNaClが振動機構に与える影響について検討した。【方法】左側水相にドデシル硫酸ナトリウムとエタノールを含む水溶液、右側水相に蒸留水、油相にテトラブチルアンモニウムクロリドを含む1-オクタノール溶液を用いて、水-オクタノール-水液膜間電位を測定した。また、右側水相にNaCl水溶液を用いた場合も同様に測定した。現象のモデル化では、吸着過程に実測した電位を代入し、脱着過程にFick拡散方程式とLangmuir-Hinshelwood式を用いた。モデルにより算出された計算値と実験による電位振動波形をフィッティングさせて、電位振動波形を再現した。【結果および考察】蒸留水系もNaCl水溶液系も、数十分間の誘導時間のあとに電位振動が起こった。また、両者は誘導電位、電位振動の振幅および振動数が異なった。電気振動モデルを実験による電位振動波形にフィッティングしたところ、蒸留水系もNaCl水溶液系も供に良く一致した。フィッティングパラメータの検討により、油相中の界面活性剤イオンは非常にゆっくりと界面に吸着することがわかった。また、NaClの存在で、右側界面に吸着した界面活性剤イオンの水相側への脱着速度定数が著しく低下した。これは、Na+の遮蔽作用により右側界面に吸着した界面活性剤イオン同士の反発力が軽減するのが要因だと考えられる。【結言】本モデルを用いると電位振動波形を再現することができた。また、本モデルからNaClが振動機構に与える影響を解析できた。【研究目的】人工膜を介した電位の自励振動現象は、生体における情報伝達の模倣および多情報を同時取得できるセンサとして興味が持たれている。しかし、これまでに開発された水/有機/水3相液膜系における電気振動現象では、生体膜の分子認識を再現するための受容体機能がない。また、波形解析を多情報同時取得まで応用した例はない。そこで本研究では、電気振動系液膜にバイオ・アフィニティをもつ物質を加え、受容体機能を模倣する。また、振動波形を解析することで、電気振動からの多晴報同時取得を目指す。【研究成果】水/1-octanol/水液膜系において、片側水相にドデシル硫酸ナトリウム(SDS)を加えると電位が振動する。本研究ではこの液膜系の有機相にリガンド(アルキルグルコシド;A Gl)を、水相に親和性タンパク質(concanavalin A ; Con A)を加えて液膜系に選択性を持たせることにより、受容体機能を模倣できるか検討した。水相にタンパク質を含まない条件と比べ、水相にConAを加えることで電位振動の振幅が減少した。比較タンパク質としてウシ血清アルブミン(BSA)を加えた条件下では振動に変化が見られないことから、Con AとA Glのアフィニティによる特異的な変化であることを確認した。つまり、タンパク質の添加により振動系に受容体機能を付与することに成功した。また、測定電位からSDSの界面飽和度を算出し、これをもとにSDSの界面移動に関するモデルを作成した。このモデルは振動波形に良好にフィッティングできたことから、振動時に繰り返される界面での吸脱着挙動を再現でき、界面での吸脱着という非定常応答を連続して測定できる可能性が示された。また、フィッティング時のパラメータから、吸脱着速度や界面近傍でのSDS濃度など、通常の定常応答からは得られない情報を含む多情報が同時に得られることが示された。【目的】生体における情報伝達は生体膜を介した電位パルスによって行われる。界面活性剤を含む水/油/水3相液膜系において電位の経時変化を測定すると、生体膜に見られる電位パルスと似た電位振動波形が得られる。この液膜系の電位振動現象を解析すれば、生体の情報伝達機構の解明や生体感覚器を模倣したセンサなどへの応用が期待できる。そこで、1-オクタノールを用いた3相液膜系の電位振動を詳細に測定し、現象のモデル化を行うことにより数値解析を試みた。【方法】第一水相および第二水相を蒸留水、油相を1-オクタノールとした第一水相/油相/第二水相の3相液膜系を作製し、液膜間電位差の経時変化を電圧計で測定した。一方、油水界面におけるSDSの吸着過程をバルク相における拡散と界面近傍における吸着に分け、SDSの移動をモデル化した。パラメータとして用いる吸着・脱着速度定数は、試行法によるフィッティングから決定した。溶質の影響について、NaClの濃度を100mMとした解析モデルを実測の振動波形にフィッティングし、解析した。【結果】実測による油水2相系における飽和界面電位より、SDS飽和吸着量を算出した。この値を代入して得たSDSの脱離による回復電位の計算結果は、実測で得られた回復電位とよい相関を得た。数値解析の試行回数と実測値の関係は、試行回数が10回でよい一致をした。また、塩濃度を100mMとした時も、実測と解析モデルで結果がよく一致した。

解析モデルの検討により、NaCl添加がSDS脱着の阻害を引き起こすことが考えられた。【結言】拡散方程式、吸着速度式、電位振動モデルと実測値のフィッティングにおいて、試行回数10回の試行法により実験値をよく再現できた。このモデルを用いて、NaClが振動波形に及ぼす影響を解析できた。【緒言】水-油-水3相液膜系の片側水相に界面活性剤を加えると、液膜間電位が振動する。しかし、電位振動の原理や添加物質が振動機構に与える具体的な影響については完全に解明されていない。そこで本研究では、代表的な3相液膜系であるオクタノール液膜系における電位振動現象をモデル化し、電位振動波形を再現した。さらにこのモデルを用いて、添加物質としてNaClが振動機構に与える影響について検討した。【方法】左側水相にドデシル硫酸ナトリウムとエタノールを含む水溶液、右側水相に蒸留水、油相にテトラブチルアンモニウムクロリドを含む1-オクタノール溶液を用いて、水-オクタノール-水液膜間電位を測定した。また、右側水相にNaCl水溶液を用いた場合も同様に測定した。現象のモデル化では、吸着過程に実測した電位を代入し、脱着過程にFick拡散方程式とLangmuir-Hinshelwood式を用いた。モデルにより算出された計算値と実験による電位振動波形をフィッティングさせて、電位振動波形を再現した。【結果および考察】蒸留水系もNaCl水溶液系も、数十分間の誘導時間のあとに電位振動が起こった。また、両者は誘導電位、電位振動の振幅および振動数が異なった。電気振動モデルを実験による電位振動波形にフィッティングしたところ、蒸留水系もNaCl水溶液系も供に良く一致した。フィッティングパラメータの検討により、油相中の界面活性剤イオンは非常にゆっくりと界面に吸着することがわかった。また、NaClの存在で、右側界面に吸着した界面活性剤イオンの水相側への脱着速度定数が著しく低下した。これは、Na+の遮蔽作用により右側界面に吸着した界面活性剤イオン同士の反発力が軽減するのが要因だと考えられる。【結言】本モデルを用いると電位振動波形を再現することができた。また、本モデルからNaClが振動機構に与える影響を解析できた。
車輪分離機能を有する親子型システムを採用した次世代ローバーの研究と開発

本年度の業績は,(1)単腕車輪ハイブリッドロボット「槍騎-II」の開発,(2)単腕車輪ハイブリッドロボット「槍騎-II」の自由度配置及び操舵性に関する検討,以上の二点に分けられる.(1)では,昨年度に提案した,高い不整地走破性とマニピュレーション作業性を実現するロボット「槍騎-II」の機構設計と機体の開発を行った.まずアーム機構の開発を行い,その成果は,ロボティクス・メカトロニクス講演会2005にて「単腕車輪ハイブリッドロボット「槍騎」の開発(第2報)試作と基礎動作実験」(2P1-S-016)というタイトルで発表している.また,特にその関節構造は独創的で有用だと考え,「回転ジョイント機構」として特許申請中である.駆動輪及びグリッパの機構は現在,設計・開発中であり,来年度初頭に機体全体の開発を終える予定である.(2)では,まず先行機であるアーム搭載1輪型ローバ「Uni-Rover」を用いた操舵制御の研究から得られた知見をもとに,摩擦損失を考慮した旋回走行モデルを構築した.そのモデルを用い、アーム機構の自由度配置が操舵性にどのような影響を与えるか解析し,検討した.その結果、路面の摩擦係数と実現可能な旋回半径の範囲との関係が自由度配置の違いごとに把握できた.この結果をもとに,機体の自由度配置を決定した.また,任意の旋回範囲及び機体姿勢で旋回走行した時の,単位時間当たりの摩擦損失エネルギーを算出し解析する事で,今後の操舵制御に対する指針も提示した.さらに,本研究を通して,「槍騎-II」の「Uni-Rover」に対する操舵性における優位性も証明する事ができた.以上の成果は第24回日本ロボット学会学術講演会にて「単腕車輪ハイブリッドロボット「槍騎」の開発(第3報)機構および効率的操舵法の検討」(3I14)というタイトルで発表している/本年度の業績は,(1)アーム搭載1輪型ローバ「Uni-Rover」の操舵制御に関する研究,(2)地上アプリケーションを考慮した新たなロボット「単腕車輪ハイブリッドロボット槍騎」の開発,以上の二点に分けられる.(2)では,これまで研究してきた「Uni-Rover」に自由度を付加し再配置する事で,Uni-Roverより高い不整地走破性とマニピュレーション作業性を実現するロボット「槍騎-II」を提案し,その機体に搭載するアクチュエータユニットを開発した.コンセプトの提案は,第22回日本ロボット学会学術講演会にて「単腕車輪ハイブリッドロボット「槍騎」の開発(第1報)コンセプトの提案と検討」(1G13)というタイトルで発表している.また,関節に直接組み込み可能であるユニット化された駆動源を開発する事により,(a)防塵・防水がより容易となる,(b)メンテナンスはユニット交換のみで簡便となる,(c)ユニット外部の伝達機構が不要で機体の軽量化と高信頼性が実現可能となる,といった利点が生じるため,アクチュエータユニットの開発を行った.また動作検証実験も行い,槍騎-IIのアクチュエータユニットとして十分な性能を有する事を確認した.本年度の業績は,(1)単腕車輪ハイブリッドロボット「槍騎-II」の開発,(2)単腕車輪ハイブリッドロボット「槍騎-II」の自由度配置及び操舵性に関する検討,以上の二点に分けられる.(1)では,昨年度に提案した,高い不整地走破性とマニピュレーション作業性を実現するロボット「槍騎-II」の機構設計と機体の開発を行った.まずアーム機構の開発を行い,その成果は,ロボティクス・メカトロニクス講演会2005にて「単腕車輪ハイブリッドロボット「槍騎」の開発(第2報)試作と基礎動作実験」(2P1-S-016)というタイトルで発表している.また,特にその関節構造は独創的で有用だと考え,「回転ジョイント機構」として特許申請中である.駆動輪及びグリッパの機構は現在,設計・開発中であり,来年度初頭に機体全体の開発を終える予定である.(2)では,まず先行機であるアーム搭載1輪型ローバ「Uni-Rover」を用いた操舵制御の研究から得られた知見をもとに,摩擦損失を考慮した旋回走行モデルを構築した.そのモデルを用い、アーム機構の自由度配置が操舵性にどのような影響を与えるか解析し,検討した.その結果、路面の摩擦係数と実現可能な旋回半径の範囲との関係が自由度配置の違いごとに把握できた.この結果をもとに,機体の自由度配置を決定した.また,任意の旋回範囲及び機体姿勢で旋回走行した時の,単位時間当たりの摩擦損失エネルギーを算出し解析する事で,今後の操舵制御に対する指針も提示した.さらに,本研究を通して,「槍騎-II」の「Uni-Rover」に対する操舵性における優位性も証明する事ができた.以上の成果は第24回日本ロボット学会学術講演会にて「単腕車輪ハイブリッドロボット「槍騎」の開発(第3報)機構および効率的操舵法の検討」(3I14)というタイトルで発表している/
運動学習中のパターン探索の機能的意義と神経メカニズム

本研究では、動物がなぜ運動学習の際に探索行動をとるのかという疑問に答えるために、鳴禽の一種であるジュウシマツを用いて研究を行った。ジュウシマツのさえずりでは、出現する要素の順序にばらつきがある。私は、次の研究1から4によって、系列のばらつきの機能的意義とばらつきを生成する神経メカニズムを検討した。研究1:さえずり中の要素の自動認識。私はまず、さえずりのパターンを効率良く解析するために、機械学習を用いたさえずり要素の自動認識手法を確立した。さらに、認識精度を正しく評価するための指標を新たに考案した。この研究について、学術論文として投稿した。研究2:要素の系列規則のモデル化。ジュウシマツの歌文法は複雑が故に、観測された要素系列から背後にある生成規則を推定することが簡単ではない。よって、観測された系列を数理モデルにより客観的にわかりやすく記述することが重要である。本研究では、8種類のモデルを系統的に比較することにより、ジュウシマツのさえずりを表現するのに適したモデルを選択した。研究3:系列規則の時間帯による変化。系列のばらつきの機能的意義を調べるために、数日間にわたって記録したさえずりの系列規則を上記の方法でモデル化し、系列規則の変化を定量した。その結果、要素系列が時間帯や日によって変動し、時間帯による変動が日をまたいで類似することがわかった。この結果から、ジュウシマツのさえずりが概日リズムやその日の調子などの個体の状態に影響を受ける可能性が示唆された。研究4:系列パターンを生成する神経メカニズム。最後に、研究2の結果を考慮し、より実際の神経活動との対応がわかりやすい要素系列のモデルを考案した。さらに、自身のさえずりを聴いているときの神経活動を解析し、モデルの生物学的妥当性を検討した。その結果、モデルの内部状態と相関する神経活動が存在することがわかった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
埋蔵文化財保護における公益と私益の調整手法-損失補償を中心として-

1埋蔵文化財の保護は、包蔵地の土地所有者等の犠牲の上で行われてきた。埋蔵文化財は国民的財産であることを理由に、土地所有者等に犠牲を強いてきた。このような状態の下では、犠牲を嫌う土地所有者等によって埋蔵文化財の破壊が進むことは必然である。実態調査によれば、文化財保護法上には損失補償の規定が置かれているものの、現実には損失補償がなされた実例はほとんどない。法律上の補償制度が全く機能していないのである。これでは、埋蔵文化財を含めての文化財の保護は、将来的にきわめて困難な道を歩むことになる。文化財保護法上の損失補償規定を積極的に活用し、また、不備については立法論的な手当てを施すことにより、適切な損失補償を行うことによってこそ文化財の保護が有効になされるというのが、本研究によって得られた成果の第一である。2埋蔵文化財の保護のためには、土地の買取りが最も有効である。しかし、予算措置が不十分であるために、買取りはあまり進んでいない。限られた予算の中で買取りが進まないのは当然のことであるが、これでは依然として、土地所有者等の犠牲の上でしか文化財の保護は行われないという悪循環に陥ってしまう。買取りの実績が少ないとはいえ、少しずつ増えている。その場合には、任意買収がなされることになるが、任意買収といえども、公共のために土地を買い取るのであるから、その対価は「正当な補償」でなけれげならず、また、情報公開制度を通じて開示の請求があれば、その対価(補償額)を開示すべきである。これが本研究の第二の成果である。1損失補償関係にっいては、(1)周知の埋蔵文化財包蔵地における発掘調査費用の負担について、原因者負担制度の問題点を分析した後に、県庁の文化行政課や埋蔵文化調査事業団等にヒヤリングをし、県内の市町村にアンケート調査をして、とりあえず行政側の意見を集約した。原因者負担制度については、現在、法的根拠のないままに、土地所有権者等の「任意の協力」という形で行われているが、行政側としてはきわめてやりにくいものであることを認識しているようである。今後は、立法論として明文での法定化と補償のための十分な予算化が是非とも必要であるとの認識を再確認した。(2)遺跡の不時発見等の場合の「現状変更停止命令と損失補償」の関係については、現状変更停止命令が出された事例がなく、従って、損失補償の実例もないようであり、明文の規定が存在していながら、きわめて奇妙な実態が浮き彫りにされた。(3)土地の「買取り」については、現実には予算が不十分なためにあまり進展しておらず、また、補償額の算定基準が必ずしも明確になっていないことが判明した。2埋蔵文化財保護のための規制行政関係については、新潟県内の市町村にアンケート調査を行い、規制行政の実態、問題点等について調査し、現在、その集約中である。文化財保護法上の「命令」はあまり活用されておらず、ほとんどが「行政指導」によってなされているようである。1損失補償関係については、文化財保護法上の損失補償を体系的に把握するために、埋蔵文化財に限定しないで、(1)重要文化財の現状変更等の制限によって損失を受けた者に対する補償(法43条5項)、(2)重要文化財の保存のための環境保全処分によって損失を受けた者に対する補償(法45条2項)、(3)遺跡調査のための現状変更停止命令等によって損失を受けた者に対する補償(法57条の5第9項)、(4)史跡名勝天然記念物の現状変更等の制限によって損失を受けた者に対する補償(法80条5項)、(5)史跡名勝天然記念物の保存のための環境保全処分によって損失を受けた者に対する補償(法81条2項)、(6)史跡名勝天然記念物の保存のための調査等によって損失を受けた者に対する補償(法83条2項)について、文化庁や新潟県・県内市町村の管理している資料等をみながら、その実態を調査した。

その結果、文化財保護法上に損失補償の規定があるにもかかわらず、実際にはほとんど補償の実例がないことが判明した。そして、このことは埋蔵文化財についても同様であり、損失補償の規定が存在しながら補償の実例がないことの理由の追究が緊要な課題であるとの結論に達した。2埋蔵文化財の発掘調査費用の原因者負担主義については、郡山市埋蔵文化財発掘調査費用負担事件の東京地裁平成12年8月25日判決(判例集未登載)を入手できたので、この判決について検討した。この判決は、(1)財産権制限に対する補償の要否、(2)行政指導服従の任意性、の2点において疑義のある内容であるが、これも結局は現行の文化財保護法自体に内在する問題ではないかと思われる。1損失補償関係については、今年は、埋蔵文化財包蔵地の土地買取り制度の研究に重点を移した。文化財保護法上には「管理団体による買取りの補助」(81条の2)が規定されているだけであるが、国・地方公共団体等が土地等を買い取る(任意買収)ことができることを当然の前提している。土地を任意買収する場合にも、土地代金は憲法29条3項の「正当な補償」の要請を満たすものでなければならない。また、情報公開制度に基づいて開示の請求がなされた場合には、任意買収にかかる情報を開示しなければならない。今年は、そのうちの買収対価(補償額)の開示の可否について研究した。土地の買取り金額は、個々人のプライバシーの面があることは否定できないが、公共のための買取りであることを考慮すれば、それだけで開示請求を拒否することには疑問があるというのが結論である。平成15年12月22日に、新潟大学法学部において、奈良県立大学の南眞二教授の「文化財保護制度の問題点と課題」という研究報告を基にして、研究会を開催した。また、平成16年2月22日には、新潟大学において、新潟大学考古学研究室主催の研究会が開催され、研究代表者の西埜が「埋蔵文化財の保護と損失補償」というテーマで研究報告を行った。2実態調査については、埋蔵文化財を包蔵する土地の買取りの実情について調査した。ところが、買取り件数、買取り価格については、公表されたものがなく、各市町村の担当者に問い合わせるしか方法がないことが判明した。この点については、今後の新たな研究課題としたい。