hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳死による子どもの臓器移植に直面した家族の意思決定を支えるケアガイドラインの開発

子どもの脳死に直面した家族が辿る苦悩に満ちた意思決定プロセスを支えるケアガイドラインの開発を目的とした。臓器提供を行った家族の10編の手記、子どもの看取り又は臓器移植をした家族への看護を看護師13名に面接調査し質的に分析した。その結果と家族看護エンパワーメントガイドラインを活用し、研究者と小児看護や家族支援CNS、小児救急看護CNの12名でブレインストーミングを実施した結果、家族が子どもの最善を考えるケアガイドラインを検討し、今後、洗練化が課題である。本研究は、脳死による子どもの臓器移植に直面し、苦悩に満ちた意思決定のプロセスを辿る家族を支えるケアガイドラインを開発することを目的としている。本年度は、(1)改正臓器移植法の施行に伴い、大きく変化している移植医療の動向を把握するために、臓器移植や脳死、看取りに関するシンポジウムや学術集会等に積極的に参加し、現状と今後の課題を把握した。(2)我が国において15歳未満の脳死状態による子どもの臓器移植は1例のみであるため、心臓死による臓器移植の意思決定を体験した家族に関わった経験のあるコーディネーターのヒヤリングを行った。(3)小児救急医療に勤務する小児救急認定看護師に、家族の意思決定を支える看護についてヒヤリングを行った。(4)脳死状態の子ども・家族の看護を実践した経験のある小児看護専門看護師、および家族支援専門看護師に、子どもの脳死による臓器移植についての意思決定に直面している家族、又は看取りを選択される家族に必要であると考えるケアについてヒヤリングを行った。(5)脳死状態の子どもの家族の体験を理解するため、心臓死により子ども(15歳以上)の意思を尊重し臓器移植を選択した家族から、診断時の思いや臓器移植に至るまでの医療者の関わりと子どもへの思い、そして、臓器移植後から現在に至る家族としての苦悩、医療者への要望を語っていただく会を企画・実施した。(6)脳死(子どもの年齢が15歳以上)、あるいは心臓死による臓器移植を行った子どもの家族の研究論文や手記を質的に分析している。これらを通して、家族の意思決定のプロセスと、家族を支援していく上で看取りのケアが重要となるという示唆を得た。大学の倫理審査委員会の審査で承認を得て、医療者を対象にインタビューを始めるとともに、ケアガイドラインに含める要素について検討している。本研究は、脳死による子どもの臓器移植に直面した家族が辿る苦悩に満ちた意思決定のプロセスを支える看護介入を開発し、ケアガイドラインを作成することを目的としている。研究目標I「脳死状態と診断を受けた子どもの家族の診断時から看取りまでの家族の体験を明らかにする」、目標III「脳死または心臓死により、子どもの臓器移植を体験した家族の診断から看取り、臓器移植後の体験を明らかにする」ために、既存の研究論文や手記を分析し、救命期11カテゴリー、脳死・看取り期17カテゴリー、死別期9カテゴリーの体験が抽出され、看護への示唆を得た。また、昨年度に引き続き、臓器移植や脳死、看取りに関するシンポジウムや学術集会などに参加をして情報収集をした。目標H「脳死状態と診断を受けた子どもの家族の診断時から看取りまでの家族の看護を実践した経験のある看護師の体験を明らかにする」については、看護師のインタビュー調査を実施した。現在、データ分析をしながら、データ収集を継続している。その中で、家族が置かれる子どもの救命期から救命限界期というターニングポイントを経て、看取りの意思決定をしていく家族の体験と、看護援助の実際や課題の手がかりを得ている。さらに、小児看護専門看護師や家族支援専門看護師、小児救急看護認定看護師とともに行った4回のブレインストーミングにより、脳死による子どもの臓器移植に直面した家族が子どもの最善を考慮した意思決定をすることを支える看護援助についての示唆を得ている。本研究は、脳死による子どもの臓器移植に直面した家族が苦悩に満ちた意思決定のプロセスを支える看護介入を開発し、ケアガイドラインを作成することを目的としている。昨年度に引き続き、目標II「脳死状態と診断を受けた子どもの家族の診断時から看取りまでの家族の看護を実践した経験のある看護師の体験を明らかにする」について、インタビュー調査を実施した。また、目標IV「脳死または心臓死により、子どもの臓器移植を体験した家族の、診断時から臓器移植後までの家族のケアを実践した経験のある看護師、コーディネーターの体験を明らかにする」について、インタビュー調査を実施した。目標IIVで明らかになったエビデンスに基づき、『脳死による子どもの臓器移植に直面した家族の意思決定を支援するガイドラインの開発』に向けて、『家族看護エンパワーメントモデル』や『家族の合意形成を支えるガイドライン』を活用しながら、小児看護専門看護師、小児看護救急看護認定看護師、家族支援専門看護師、小児看護を専門とする教員によるブレインストーミングを実施した。結果、脳死による子どもの臓器移植に直面した家族を支える看護とは、突然の事故や病状の悪化等によって子どもの命が助からないという救命限界期をターニングポイントとして、家族が苦渋の選択を余儀なくされながらも家族として意思決定をしていく、このプロセスを支えることであった。

その中でも、救命限界にある子どもを看取っていく意思決定をした家族を支える看護介入とは、【救命限界の説明を家族に行うタイミングの見極め】、【救命限界を家族に伝える日までの準備】を行い、救命限界期の告知時以降、【家族の危機的状況にともに向かう場づくり】、【家族が子どもに専心できる環境づくり】、【家族が選んだ決定を全力で支える】こと、【残された時間の中で家族が悔いなく過ごす場の共有】から構成されることが明らかになった。東日本大震災の時期に、関東地方等の病院施設への研究依頼を検討していたが、時期を遅らせることとした。また、可能な範囲で関東地区の専門職者とのブレインストーミングを遂行してきたが、実際に看護師の方々へのインタビュー時期が遅れてしまった。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、目標IVのコーディネータの体験も明らかにし、研究者らが作成した家族看護エンパワーメントガイドライン、家族の合意形成を支えるケアガイドラインと統合して、目標V「脳死による子どもの臓器移植に直面した家族の意思決定を支援するガイドラインの開発を行う」予定である。
成人発症スティル病の診断・治療・予後に関する集学的研究

成人発症スティル病の登録用紙を作成、各研究分担者へ郵送した。当科、長崎原爆病院、佐賀医科大学内科、北海道大学大学院医学研究科分子病態制御学講座(第二内科)、埼玉医科大学総合医療センター第二内科、東北大学医学部血液免疫科、東京医科歯科大学医学部膠原病・リウマチ内科、鹿児島大学医学部小児科、の施設から現在までに計64例の回答があった。【結果】アンケート結果をこれまでの日本での報告(90例)、海外での報告(228例)(Ohta A et al.:J Rheumatol 14:1139-1146,1987・Ohta A et al.:J Rheumatol 17:1058-1063,1990のデータを参考にした)と比較した。検査所見については白血球増加(1×10^4万以上)は75.0%(89%、91.7%)、抗核抗体陰性70.0%(93%、92.8%)とやや低かった。フェリチン値の平均は9453.5ng/ml、sIL-2R値の平均は3877.3U/mlであった。臨床経過では単周期性が35.9%、慢性関節炎を伴った単周期性が3.1%であった。臨床特徴については、発熱100%、関節痛(関節炎)89.1%で他の報告と大差なかったが、他の特徴として定型的皮疹65.6%(日本90例中87%、海外228例中87.5%)、リンパ節腫大48.4%(69%、60.3%)、肝腫23.4%(48%、40.6%)、胸膜炎4.7%(12%、24.6%)、心外膜炎4.7%(10%、12.8%)、腎障害1.6%(12%、10.7%)、薬物アレルギー17.2%(54%、記述なし)と低い結果であった。初期治療についてはプレドニゾロン内服が61例と最も多く、著効24例、効果あり35例と初期治療効果ありがほとんどを占めた。死亡例は自殺の1例のみであった。転帰も治癒8例、軽快52例と良好であった。以上より、アンケートに含まれる症例の妥当性としては適当であると考えられた。これらはデータベースに入力した。今後、高サイトカイン血症と本症の病因・病態との研究へと展開予定である。
助産師教育における地域志向型学生育成プログラムの開発

本研究の目的は、地域志向性を高める助産師教育プログラムを開発することで助産師偏在を解消し、離島へき地での安全・安心な出産時のケアの提供へつなげることである。本研究は以下の3つの研究を実施し、助産師の地域志向性を高める要因を明らかにし、助産師教育プログラムを開発する。本年度は、当初の予定通り、下記の2つの研究を実施した。【研究1】離島で就業している助産師の地域志向性要因調査:本年度は、対象者の実践レベルの測定に用いる予定である研究者が作成する「助産師実践能力自己評価尺度」の最終仕上げを行うと同時に、対象者の選定を実施した。次年度は、完成した尺度を用いてインタビュー調査を実施する予定である。【研究2】助産師学生の地域志向性の変化と現行カリキュラムとの関連性:本年度は、助産師養成機関の学生14名にインタビューを実施した。内7名は、当該カリキュラムを修了した学生である。他の7名は、離島に関する特別講義後、離島実習Iの終了後の計2回、研究者が作成したインタビューガイドに沿って、1離島・へき地に対する思い、2離島・へき地へ就労することについての思いについてインタビューを行った。現在、14名・21回のインタビュー内容のデータ化と分析を進めているところである。次年度は引き続き調査を行うと共に、データの一部を発表予定である。研究1「離島で就業している助産師の地域志向性要因調査」で使用する尺度作成が遅れているが、調査対象助産師も選定中であり、おおむね計画通りに進んである。研究2「助産師学生の地域志向性の変化と現行カリキュラムとの関連性」については、14名の助産師学生にインタビューが終了している。データ化と分析が遅れているが、こちらの方もおおむね順調に進展している。現時点で、特に課題等はなく、今後も計画にそって調査・分析を進めていく予定である。本年度は、学生を対象としたインタビュー調査が主となり、離島在住助産師へのインタビュー調査を実施できなかったことと、学生アルバイト雇用ができなかったことにより、次年度使用額が生じた。次年度は、本年度調査できなかった離島での調査と学生アルバイト雇用を実施することにより使用予定である。
脳活動の変調に伴う運動記憶の獲得

我々が日常生活を営むうえで運動は欠かせないものであり、その多くは学習によって獲得されたものである。ヒトの持つ運動学習能力の神経基盤を解明してくことは神経科学における重要課題の一つである。本研究では、機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて、複数の環境に対する運動学習能力と脳活動状態との関係を解明していくことを目的としている。複数の環境の条件として、正面視点と右視点という異なる視点の条件を設定した。そして到達運動中に外力を印可するという力場環境に対する学習課題を行わせ、視点に応じた運動学習について検討した。その結果、正面視点と右視点といった視点の違いに関わらず共通した運動記憶があることが明らかとなった。さらに、正面視点と右視点のそれぞれの視点に応じて独立した運動記憶があることも明らかとなった。さらに、このような異なる視点に基づいた運動記憶に関わる脳部位を調べるために、正面視点条件と右視点条件での到達運動課題中の脳活動を計測した。そして条件間で比較した結果、正面視点よりも右視点で到達運動を行っている時の方が後頭頂葉の活動が上がっていることが明らかとなった。また視覚情報に基づいた運動に関わる脳部位を関心領域とし、その脳領域の脳活動パターンに対してデコーディングを行ったところ後頭頂葉で有意に判別率が高いことが明らかとなった。これらの結果から後頭頂葉が異なる視点における運動学習に関与していることが示唆された。昨年の研究によって、フィードバックトレーニングを行うことで脳活動の変調の効果をもたらすことができることが明らかとなった。本年度の研究によって、複数の条件に対する運動学習に関与する脳領域の候補をとして後頭頂葉が考えられることが明らかとなった。また、MRIの装置がVerioからPrismaに代わったため、Prismaでフィードバックトレーニングを行うための環境整備を進め、動作確認を行った。その他、トレーニングの対象とする脳領域を設定するために機能的関心領域を同定するための実験を行い、解析を進めているところである。装置のリプレイスがあったため装置にあわせてフィードバックトレーニングを行うための環境構築を新たに行う必要があったこともあり、まだ機能的関心領域を使ったトレーニングが行えていないことから若干の遅れがあると考えている。これまでにフィードバックのトレーニング効果と複数の運動記憶に関わる可能性のある脳領域について検証を行ってきた。今後は機能的関心領域を用いたリアルタイムニューロフィードバックトレーニングを進めていく。トレーニング効果の研究成果を参考に、ブロックデザインを用いて3日間程度のトレーニングを行う予定である。さらに、トレーニングによって変調ができるようになった段階で運動学習課題と組み合わせていく。トレーニングを行った後に、外乱に対する運動学習を行う。そして学習後に、自らが脳活動を変調させることによってどのような運動記憶が形成されているかを検証していく。我々は運動することで日々生活を営んでいる。ヒトの持つ運動学習能力の神経基盤を解明していくことは重要な課題の一つである。本研究では機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて、実験参加者の脳活動状態をリアルタイムにフィードバックすることによって実験参加者の脳活動を変化させ、脳活動状態と運動学習との関係を解明していくことを目的としている。本年度は、実験参加者の運動野を関心領域とし、その部位の脳活動量をフィードバックすることにより、実験参加者が意識的に自己の脳活動を上げるまたは下げることが可能かどうかを検証した。実験では、MRIによって計測した運動野の信号をTurbo BrainVoyagerを用いてリアルタイムに取り込み解析を行った。そして、その活動量に応じた円の大きさを実験参加者にフィードバックとして与えた。実験はニューロフィードバック条件60秒、安静条件30秒のブロックデザインで行った。ブロック毎に円の色を切り替え、実験参加者は提示される円の色に応じて、円を大きくするまたは小さくするように教示された。実験は、実験参加者個々人の運動野を同定するための計測およびトレーニングの計測を3日間行った。実験の結果、実験初日は条件に応じた変調はあまり見られなかったが、トレーニングを進めるにしたがって、実験参加者は条件に応じて脳活動を上げることはできるようになった。また、脳活動を下げることは上げるよりも難しい傾向が見られた。さらに、実験参加者によってはトレーニング3日目には条件に応じて脳活動を上げるまたは下げるという変調ができるようになった。これらのことからMRI信号をリアルタイムにフィードバックするトレーニングによって被験者は意識的に自己の運動野の脳活動を上げるまたは下げることができることが明らかとなった。今年度は自己の脳活動をフィードバックすることにより、意識的に上げるまたは下げることが可能であるかを検証した。実験では3日間のトレーニングを行い、経時的な変化を確認することができた。また、実験結果から、実験参加者によっては上げるまたは下げることが可能であることが明らかになった。これらの知見を得たことから概ね順調に進んでいると考えている。

さらに、正面視点と右視点のそれぞれの視点に応じて独立した運動記憶があることも明らかとなった。さらに、このような異なる視点に基づいた運動記憶に関わる脳部位を調べるために、正面視点条件と右視点条件での到達運動課題中の脳活動を計測した。そして条件間で比較した結果、正面視点よりも右視点で到達運動を行っている時の方が後頭頂葉の活動が上がっていることが明らかとなった。また視覚情報に基づいた運動に関わる脳部位を関心領域とし、その脳領域の脳活動パターンに対してデコーディングを行ったところ後頭頂葉で有意に判別率が高いことが明らかとなった。これらの結果から後頭頂葉が異なる視点における運動学習に関与していることが示唆された。昨年の研究によって、フィードバックトレーニングを行うことで脳活動の変調の効果をもたらすことができることが明らかとなった。本年度の研究によって、複数の条件に対する運動学習に関与する脳領域の候補をとして後頭頂葉が考えられることが明らかとなった。また、MRIの装置がVerioからPrismaに代わったため、Prismaでフィードバックトレーニングを行うための環境整備を進め、動作確認を行った。その他、トレーニングの対象とする脳領域を設定するために機能的関心領域を同定するための実験を行い、解析を進めているところである。装置のリプレイスがあったため装置にあわせてフィードバックトレーニングを行うための環境構築を新たに行う必要があったこともあり、まだ機能的関心領域を使ったトレーニングが行えていないことから若干の遅れがあると考えている。MRI装置がVerioからPrismaに変わり、周辺機器の設備も一部変更があったので、それらに合わせたトレーニングシステムを構築する。システムが構築できたら、運動時の機能的脳活動を計測し、運動時に活動する脳部位を同定し、functional ROIを作成する。このfunctional ROIをターゲットとしてニューロフィードバックのトレーニングを行っていく。本年度の研究結果からブロックデザインを用いて3日程度のトレーニングを行う予定である。実験によって、functional ROIの脳活動を意識的に変調することができるかどうかを検証していく。このトレーニング実験が速やかに進んだ場合は、さらに運動学習と組み合わせていく。トレーニングを行った後に、外乱に対する運動学習を行う。そして、学習後に、脳活動を変調させることによってどのような運動記憶が想起されるかを検証していく。これまでにフィードバックのトレーニング効果と複数の運動記憶に関わる可能性のある脳領域について検証を行ってきた。今後は機能的関心領域を用いたリアルタイムニューロフィードバックトレーニングを進めていく。
インフルエンザウイルスのゲノム複製に視点をおいた細胞特異性及び宿主域解析

近年の疫学研究から、細胞に感染後、ウイルスの転写およびゲノム複製活性の違いを一因として、インフルエンザウイルスの病原性や宿主域が規定されることが議論されている。インフルエンザウイルスゲノムの複製反応は宿主因子への依存性が高く、精製したウイルスポリメラーゼのみでは、試験管内においてゲノム複製反応は再現されない。そこで本研究では、インフルエンザウイルスゲノム複製の分子機構の解明、および、その反応を支える宿主およびウイルス由来の因子の同定を目的とし、インフルエンザウイルスの細胞特異性および宿主域の理解に資することを目的とした。これまでに試験管内ウイルスゲノム複製反応を促進する宿主因子として、IREF-1/MCM複合体を同定した。MCM存在下でウイルスポリメラーゼはProcessiveなRNA合成を行い、全長のウイルスゲノムを複製することが明らかになった。本年度では、ウイルスゲノムに結合し、Ribonucleoprotein(RNP)複合体の形成に必須であるウイルスタンパク質NPによっても、ウイルスゲノム複製は促進されることを見出し、NPはウイルスポリメラーゼが開始反応から伸長反応へ移行するのに必要であることを明らかにした。さらに、この過程にはNPの分子シャペロンとして機能する宿主由来のスプライシング関連因子であるUAP56が促進因子として機能し、子孫ウイルスRNP複合体形成と協調してRNA合成反応を促進することを明らかにした。また、複製後のウイルスゲノムは、細胞核内から細胞質へと輸送され、細胞膜の頂端面から出芽するが、その詳細な輸送機構は不明であった。感染細胞内のウイルスゲノムをウイルスRNPに対する特異的抗体もしくはFISH法で可視化し、その動態解析を行ったところ、ウイルスRNPの細胞内輸送は微小管依存的でありRab11陽性の小胞輸送を介した経路によって能動輸送されていることを明らかにした。また、ウイルスゲノムに結合し、Ribonucleoprotein(RNP)複合体の形成に必須であるウイルスタンパク質NPによっても、ウイルスゲノム複製は促進されることを明らかにした。本年度、NPの詳細な作用機構を解析したところ、NPはMCMと同様にウイルスポリメラーゼのプロモーターからの離脱を促進し、ウイルスポリメラーゼが開始反応から伸長反応へ移行するのに必要であることが明らかになった。この促進活性にはNPのRNA結合能は不要であり、NPはウイルスポリメラーゼと結合することで、複製活性を制御すると推測される。また、感染細胞内では、複製されたウイルスゲノムは次の複製反応の鋳型として新規にRNP複合体を形成する必要がある。しかし、試験管内ウイルスゲノム複製反応系では、合成されたウイルスゲノムにNPは結合せず、新規にRNP複合体を形成できないことが観察された。よって、新規合成鎖にNPが結合してRNP複合体を形成するには、NPのシャペロン分子として機能する宿主因子が必要であると推測され、現在、いくつかの候補因子を同定することができている。また、本研究課題では、ケミカルバイオロジーに関連した研究領域の発展を背景に、決定したウイルスポリメラーゼ複合体の部分結晶構造を基に、in silicoスクリーニングによる抗ウイルス薬の探索を行っている。本年度では、複合体形成を阻害するいくつかの化合物を同定した。また、他の部分構造も決定することができ、この部位に関しても同様に酵素活性を阻害する候補化合物を探索する予定である。また、ウイルスゲノムに結合し、Ribonucleoprotein(RNP)複合体の形成に必須であるウイルスタンパク質NPによっても、ウイルスゲノム複製は促進され、NPのシャペロン分子として機能する宿主由来のスプライシング関連因子であるRAF-2p48/UAP56が必要であることを明らかにした。NocodazoleおよびBrefeldin Aなどの阻害剤を添加し、感染細胞内のウイルスゲノムをfiuorescence in situ hybridization(FISH)法により可視化したところ、微小管依存的に小胞輸送を介した経路により、ウイルスゲノムは能動輸送されていることを明らかにした(Microbes Infect.,2010)。さらに、本研究課題では、決定したウイルスRNAポリメラーゼの結晶構造を基に、in silicoスクリーニングによる抗ウイルス薬の探索を行っている。

昨年度では、ウイルスポリメラーゼ複合体形成を阻害するいくつかの化合物を同定し、それら化合物の共通母核をもとに、本年度ではさらにスクリーニングを展開している最中である。近年の疫学研究から、細胞に感染後、ウイルスの転写およびゲノム複製活性の違いを一因として、インフルエンザウイルスの病原性や宿主域が規定されることが議論されている。インフルエンザウイルスゲノムの複製反応は宿主因子への依存性が高く、精製したウイルスポリメラーゼのみでは、試験管内においてゲノム複製反応は再現されない。そこで本研究では、インフルエンザウイルスゲノム複製の分子機構の解明、および、その反応を支える宿主およびウイルス由来の因子の同定を目的とし、インフルエンザウイルスの細胞特異性および宿主域の理解に資することを目的とした。これまでに試験管内ウイルスゲノム複製反応を促進する宿主因子として、IREF-1/MCM複合体を同定した。MCM存在下でウイルスポリメラーゼはProcessiveなRNA合成を行い、全長のウイルスゲノムを複製することが明らかになった。本年度では、ウイルスゲノムに結合し、Ribonucleoprotein(RNP)複合体の形成に必須であるウイルスタンパク質NPによっても、ウイルスゲノム複製は促進されることを見出し、NPはウイルスポリメラーゼが開始反応から伸長反応へ移行するのに必要であることを明らかにした。さらに、この過程にはNPの分子シャペロンとして機能する宿主由来のスプライシング関連因子であるUAP56が促進因子として機能し、子孫ウイルスRNP複合体形成と協調してRNA合成反応を促進することを明らかにした。また、複製後のウイルスゲノムは、細胞核内から細胞質へと輸送され、細胞膜の頂端面から出芽するが、その詳細な輸送機構は不明であった。感染細胞内のウイルスゲノムをウイルスRNPに対する特異的抗体もしくはFISH法で可視化し、その動態解析を行ったところ、ウイルスRNPの細胞内輸送は微小管依存的でありRab11陽性の小胞輸送を介した経路によって能動輸送されていることを明らかにした。
バーナード・リーチの生涯と芸術に関する比較文化的研究

研究計画に従い、資料の蒐集・整理を継続しつつ、研究発表活動を行った。当初の計画では、イギリスのクラフツ・スタディ・センターでの調査を予定していたが、同センターがウェブ上での資料公開を開始したため、渡英の緊要性が薄れた。そのため、代わりに日本国内での調査に重点を移し、四国地方(砥部、伊予西条など)や北陸地方(高山、富山、金沢)、信州(松本)などで調査を行った。特に倉敷市の大原美術館においては、同館の全面的な協力のもと、充実した作品調査を行うことができた。今年度は研究の最終年度にあだるが、これまでの研究を総括し、社会に還元する好機に恵まれた。それは、松下電工汐留ミュージアムの「生誕120年バーナード・リーチ生活をつくる眼と手」展(平成19年9月1日-11月25日)である。研究代表者は「企画協力」として、この展覧会の構成や作品解説に関わった。これは、前年度までに行った調査に基づく最新の研究成果を展示に生かす機会となった。さらに、この展覧会を契機に、同ミュージアムでの講演や、『エクラ』『カーサブルータス』といった一般商業誌への取材協力を通して、研究を社会に発信することができた。以上の他にも、12月6日には総合地球環境学研究所の第6回人と自然:環境思想セミナーにて、「民芸運動の自然観と生活のかたち:バーナード・リーチを手がかりに」を発表し、「自然観」という新たな視点から、リーチ論を試みた。蛇足ながら、平成19年6月に、拙著『バーナード・リーチの生涯と芸術』(ミネルヴァ書房)が第11回日本比較文学会賞を受賞した。研究計画に従い、資料の蒐集と整理を中心に研究を行った。国内では7月25日から29日までと、9月27日から10月2日まで、岡山県と兵庫県を中心に調査を行った。バーナード・リーチとゆかりのある酒津窯、酒津堤窯、酒津榎窯、羽島焼等を訪れた。特に、リーチと親交のあった呉服商「はしまや」の楠戸恵子氏にお話を伺えたこと、大原美術館初代館長の武内潔眞のご遺族のお宅で関係資料を拝見できたこと、リーチ・ポタリーで働いた経験をもつ、丹波立杭の陶芸家、市野茂良氏のお話を伺えたことは貴重であった。その結果、リーチが日本国内め諸勢力の狭間でどのように行動したり利用されたりしていたかが徐々に見えてきた。一方、12月9日から22日まで、イギリスで調査を行った。セント・ドミニク・ギルドの第3世代の工芸家エヴァン・クレイトン氏のご案内のもと、ディッチリング・ミュージアムで貴重な資料を拝見した。また、ロンドンのクラフツ・カウンシルで最近の研究動向を調べたり、移転を果たしたファーナムのクラフツ・スタディ・センターを訪れたりした。クラフツ・スタディ・センターについては、先方のスタッフとの日程調整の不調によりあまり多くの時間を割くことができなかったが、このセンターが所蔵する資料の質と量を再認識した。同センターについては再調査の必要性を痛感している。資料の調査・収集に比して、それらの整理・分析は滞りがちであるが、それでもお茶の水女子大学の学生の協力により、テープ起こしなどの作業は地道に継続している。平成18年3月に、これまでの研究をまとめた著作『バーナード・リーチの生涯と芸術』をミネルヴァ書房から出版することができた。これを一つの契機として、さらに研究を深化させていきたい。国内では、昨年に引き続き岡山県倉敷市での調査を継続する一方、日本民藝館、豊田市民藝館などでも調査を行った。特に日本民藝館においては、これまでに行って来た調査を終え、一定の成果を上げることができた。一方海外では、9月5日から19日までイギリスで研究発表と調査を行った。前者は9月9日、大英博物館にて、民藝運動に関する国際ワークショップで行った。後者としては、セント・アイヴスや、ウィンチクム・ポタリーの陶芸家フィンチ氏などを訪れ、近年の研究動向やリーチの足跡・影響を調べた。ロンドンで研究発表を行えたことが成果であった反面、残念ながらファーナムのクラフツ・スタディ・センターを訪れることはできなかった。また今年度はイギリスだけでなく、フランスでも研究発表と調査を行う機会に恵まれた。3月30日にパリで行われた、フランス東洋陶磁学会主催の国際研究集会にて、リーチに関する発表を行った。また、晩年のリーチと親交のあった陶芸家、ファンス・フラン氏からお話を伺えたことは貴重であった。以上の他にも、平成18年度は発表や講演の機会があった。リーチに関わるものとしては、7月31日に国際日本文化研究センターの共同研究会で「情報革命と工芸の将来」を、3A17日にはジャポニスム学会賞受賞講演として「『ポスト・ジャポニスム』考バーナード・リーチ研究から見えてきたもの」を、3月24日には千葉県我孫子市の白樺文学館主催の講演会で「バーナード・リーチの生涯と芸術」を話した。資料の整理・分析に関しては、お茶の水女子大学の学生の協力により、テープ起こしや文献調査などの作業を地道に継続している。平成18年12月に、拙著『バーナード・リーチの生涯と芸術』(ミネルヴァ書房)がサントリー学芸賞とジャポニスム学会賞を受賞した。これを励みとして、さらに研究を深化させていきたい。

当初の計画では、イギリスのクラフツ・スタディ・センターでの調査を予定していたが、同センターがウェブ上での資料公開を開始したため、渡英の緊要性が薄れた。そのため、代わりに日本国内での調査に重点を移し、四国地方(砥部、伊予西条など)や北陸地方(高山、富山、金沢)、信州(松本)などで調査を行った。特に倉敷市の大原美術館においては、同館の全面的な協力のもと、充実した作品調査を行うことができた。今年度は研究の最終年度にあだるが、これまでの研究を総括し、社会に還元する好機に恵まれた。それは、松下電工汐留ミュージアムの「生誕120年バーナード・リーチ生活をつくる眼と手」展(平成19年9月1日-11月25日)である。研究代表者は「企画協力」として、この展覧会の構成や作品解説に関わった。これは、前年度までに行った調査に基づく最新の研究成果を展示に生かす機会となった。さらに、この展覧会を契機に、同ミュージアムでの講演や、『エクラ』『カーサブルータス』といった一般商業誌への取材協力を通して、研究を社会に発信することができた。以上の他にも、12月6日には総合地球環境学研究所の第6回人と自然:環境思想セミナーにて、「民芸運動の自然観と生活のかたち:バーナード・リーチを手がかりに」を発表し、「自然観」という新たな視点から、リーチ論を試みた。蛇足ながら、平成19年6月に、拙著『バーナード・リーチの生涯と芸術』(ミネルヴァ書房)が第11回日本比較文学会賞を受賞した。
Siデバイスにおける拡散バリアとしての遷移金属ナイトライドに関する研究

Si半導体デバイスの高集積化が進み配線や電極部が狭く浅くなってきており, SiとAlなどの配線材料が固相反応を起して断線や短絡が起るという重大な問題に直面している.SiとAlの固相反応を抑制する手段としてTiNを拡散バリアとすることにより,この問題を回避することが可能かどうかを,主として高温で起る固相反応とそのメカニズムを調べることによって検討した.主な結論は次のとおりである.1.TiNはAlの溶融点に近い650°CまでAlの拡散をほぼ完全に抑制しており, Alに対してきわめて有効な拡散バリアとして機能する.2.TiN/Ti/Siの構造をとるときTiに(0002)textureを持たせることにより, Si基板との間でハクリしにくくなる.3.TiNの組成をN/Ti>1.0から0.5まで変化させたとき0.65以上ではTiN単相であるが,それ以下ではTi_2Nとの混相となる. N/Ti0.80.5のものは加熱によってTiN/Si界面でTiSi_2を形成する.まず準安定なC49構造のものが,ついでC54の安定相に変化する.同時にTiN表面は金色に変化し,平衡組成に変化する.4.TiSi_2の形成によって,またTiN表面層が平衡組成に移行することによってシート抵抗は急激に減少する.また, 1000°Cでの加熱によってTiSi_2は(100)Siとエピタオシアルな関係を持つようになる.以上の結果からTiNはAlに対する優れた拡散バリアであり, n型Siのみならず, P型Siに対してもTiN/Ti/Si系を用いなくてもTiN/Si系を加熱することによって,不純物の問題を起しやすい界面を1つ減らして抵抗の小さいTiSi_2相を形成することができた.したがって, TiNはきわめて優秀な拡散バリアとして期待できる.Si半導体デバイスの高集積化が進み配線や電極部が狭く浅くなってきており, SiとAlなどの配線材料が固相反応を起して断線や短絡が起るという重大な問題に直面している. SiとAlの固相反応を抑制する手段としてTiNを拡散バリアとすることにより,この問題を回避することが可能かどうかを,主として高温で起る固相反応とそのメカニズムを調べることによって検討した.主な結論は次のとおりである.1.TiNはAlの溶融点に近い650°CまでAlの拡散をほぼ完全に抑制しており, Alに対してきわめて有効な拡散バリアとして機能する.2.TiN/Ti/Siの構造をとるときTiに(0002)textureを持たせることにより, Si基板との間でハクリしにくくなる.3.TiNの組成をN/Ti>1.0から0.5まで変化させたとき0.65以上ではTiN単相であるが,それ以下ではTi_2Nとの混相となる. N/Ti0.80.5のものは加熱によってTiN/Si界面でTiSi_2を形成する.まず準安定なC49構造のものが,ついでC54の安定相に変化する.同時にTiN表面は金色に変化し,平衡組成に変化する.4.TiSi_2の形成によって,またTiN表面層が平衡組成に移行することによってシート抵抗は急激に減少する.また, 1000°Cでの加熱によってTiSi_2は(100)Siとエピタオシアルな関係を持つようになる.以上の結果からTiNはAlに対する優れた拡散バリアであり, n型Siのみならず, P型Siに対してもTiN/Ti/Si系を用いなくてもTiN/Si系を加熱することによって,不純物の問題を起しやすい界面を1つ減らして抵抗の小さいTiSi_2相を形成することができた.したがって, TiNはきわめて優秀な拡散バリアとして期待できる.前年度は(100)SiとAlの固相反応を防ぐためにTiN相を単独で拡散バリアとする(100)Si/TiN/Al系については高温まで安定なTiN膜を成膜することはできなかった。今年度はSi表面の清浄化にとくに留意して、もう一度(1)(100)Si/TiNの高温における安定性を調べるとともに、(2)(100)/Ti/TiNについても同様な試験を行なった。その際(1),(2)について他の成膜条件を一定にしたまま、Tiの蒸発量を制御して、N/Ti1,0.8,および0.6の3種類のTiN膜を成膜した。結果は概略次のとおりである。1.N/Ti比が減少するにつれてTiNは(200)配向から(111)配向に変化し、Tin膜の色は金色から褐色に変化する。焼鈍によっても配向性に変化はなかった。2.(1),(2)とも膜は最初強い圧縮応力を持つが、温度の上昇とともに引張り応力に変化する。とくに(2)においてはTi【Si_2】の形成とともに強い引張り応力を持つに至る。3.(1),(2)ともN/Ti0.8,1の試料は1000°Cまでハク離せず安定であったが、0.6の試料は500°Cでハク離した。4.(1)ではN/Ti1の場合1000°C3hrの焼鈍ではじめてSi/TiN界面に【Si_3】【N_4】の存在が電子回折によって認められた。N/Ti0.8の場合400°C以上でN/Ti=1/1のTinとTiに変化していくようである。5.(2)の場合700°C以上でTi【Si_2】(C54型)を形成し、Tin表面に凹凸を生じる。
開閉型ジョイント－リンカーネットワークミクロゲルの合成とスイッチング反応への応用

本研究では、架橋点となる多官能ジョイント分子と架橋点間を繋ぐリンカー分子との有機溶媒中での付加反応により合成されるジョイント-リンカーネットワークゲルの合成と、同ゲルのミクロゲル化およびスイッチング反応への応用を検討した。リンカー分子に可逆結合性、分解性結合を有するジョイントーリンカーネットワークミクロゲルの合成を検討した。同ゲルへの種々の触媒成分の内包については、触媒あるいは配位子をゲル内に分散させる方法、ネットワーク構造に担持させる方法を検討した。触媒成分を導入したゲルについては、モデル反応を検討し、触媒由来の化学反応の進行を確認した。また、ミクロゲルの生成が可能であることも明らかにした。本研究では、可逆的に解離ー結合が起こるリンカー分子を用い、特定の条件下でネットワークが解放される開閉型ジョイントーリンカーネットワークミクロゲルの合成を検討する。さらには、ネットワークのナノ空間に触媒や反応性分子を内包し、ネットワーク開放時にのみゲル中やゲルの近傍で反応が進行するスイッチング反応への応用を検討する。平成27年度はリンカー分子に可逆結合を有するジョイントーリンカーネットワークミクロゲルの合成を検討した。可逆結合としては、温度による開裂ー再結合するディールス・アルダー反応、光照射による可逆的2量化反応を進行するケイ皮酸やアントラセン化合物、酸化還元により開裂ー再結合するジスルフィドの導入を検討した。ジョイント分子とリンカー分子との反応には、これまでのゲルの合成で検討してきたチオール-エンクリック反応を用いた。リンカー分子にジスルフィド結合を有する化合物を用いた系ではゲルが得られ、走査型顕微光散乱によるゲルの網目サイズ、網目サイズ分布の測定を行った。同ゲルについて圧縮試験により力学的特性解析を行い、ヤング率、破断点、破断強度を評価した。さらに、ジスルフィド結合の還元によるネットワークの開裂(ゾル化)と、酸化反応による再結合(再ゲル化)を確認した。同ゲルのミクロゲル化、およびディールス・アルダー反応や光二量化反応を用いたゲルの合成については、検討中である。検討予定のゲルの一つについては、平成27年度中に平成28年度に予定していた力学的特性解析まで完了しており、計画より進んでいるものの、ミクロゲル化や他の方法でのゲルの合成については、現在進行中であり、若干計画より遅れている。理由としては、実験条件の設定に予想以上の時間がかかったことと、研究室内での担当学生間の引継ぎがスムーズに行われなかったことが挙げられる。現状では新年度の人員体制で研究が進行しており、前年度の遅れは取り戻せるものと思われる。本研究では、これまで検討してきた架橋点となる多官能ジョイント分子と架橋点間を繋ぐリンカー分子との有機溶媒中での付加反応により合成されるジョイント-リンカー型ゲルの高機能化の一つとして、可逆的な解離-再結合部位を有するリンカー分子を用い、開閉型ジョイント-リンカーネットワークゲルの合成と、同ゲルのミクロゲル化およびスイッチング反応への応用を検討する。平成28年度は、当初の研究計画に従って、触媒を内包したジョイント-リンカーゲルの合成とスイッチング反応を中心に検討を行った。前年度に合成したリンカー分子にジスルフィド結合を有するゲルについては、ネットワークの開裂および再結合が還元反応、酸化反応によって起こるため、内包した触媒の分解を示唆する結果が得られたため、新たにクマリン分子の光二量化反応を用いた開閉型ネットワークゲルの合成と触媒成分の内包を検討した。同ゲルに波長の異なる紫外線を照射することにより、クマリンユニットの可逆的な光二量化と開裂を確認した。また、触媒の内包は、触媒金属成分が配位するユニットを有するリンカー分子を共存させ、ゲル化後に触媒金属成分の溶液を含浸する方法を適用した。触媒を内包したゲルにおいて、モデル反応の進行を確認した。ネットワークの開-閉状態での触媒活性、基質特異性については現在検討中である。また、懸濁重合、乳化重合反応系を用いて同ゲルを合成したところ、ミクロゲルは生成するものの、触媒として使用するにはサイズが小さく、ハンドリングが困難であった。検討内容とスケジュールについては、おおむね当初の計画に沿って進められている。これまでの結果から、課題となっているミクロゲル化の方法については他の手法を用いる方がより良い結果が得られると判断し、現在検討中である。本研究では、これまで検討してきた架橋点となる多官能ジョイント分子と架橋点間を繋ぐリンカー分子との有機溶媒中での付加反応により合成されるジョイント-リンカーネットワークゲルの合成と、同ゲルのミクロゲル化およびスイッチング反応への応用を検討する。平成29年度は、同ゲルへの種々の触媒成分の内包(導入)方法と、ミクロゲル化を中心に検討を行った。触媒成分の内包(導入)方法については、これまで検討してきた触媒金属が配位するユニットを有するリンカー分子を共存させる方法以外に、配位子をゲル内に分散させる方法、骨格のネットワーク構造の一部に直接担持させる方法、ネットワークを形成しているジョイント,リンカー分子の未反応部位に新たに配位するユニットを形成させる方法についても検討した。また、ネットワークの開閉状態での反応の差の検討においては、ネットワークの開閉状態よりもゲル中での反応基質の拡散が律速となっていることが示唆された。ミクロゲル化については、乳化剤(界面活性剤)の存在下で、ホモジナイザーを併用することで、粒子サイズが揃ったミクロゲルの生成が可能であることが明らかになった。

また、マイクロ流路を用いた調製方法についても検討し、油相を担う溶媒種の選択と、水相中の界面活性剤のHLB値(Hydrophilic-Lipophilic Balance)の最適化により、ミクロゲルの生成に有用な手法であることが分かった。本研究では、架橋点となる多官能ジョイント分子と架橋点間を繋ぐリンカー分子との有機溶媒中での付加反応により合成されるジョイント-リンカーネットワークゲルの合成と、同ゲルのミクロゲル化およびスイッチング反応への応用を検討した。リンカー分子に可逆結合性、分解性結合を有するジョイントーリンカーネットワークミクロゲルの合成を検討した。同ゲルへの種々の触媒成分の内包については、触媒あるいは配位子をゲル内に分散させる方法、ネットワーク構造に担持させる方法を検討した。触媒成分を導入したゲルについては、モデル反応を検討し、触媒由来の化学反応の進行を確認した。また、ミクロゲルの生成が可能であることも明らかにした。ジョイント-リンカーゲルのミクロゲル化を検討する。ミクロゲルの調製条件と粒子径、形状の相関を明らかにし、今後検討する触媒反応に適したミクロゲルの合成条件を確立する。まだ評価が完了していないゲルについて、圧縮試験、引っ張り試験を用いて力学的特性解析を行い、ゲルの構成要素(ジョイント分子,ロッド分子の構造、濃度、溶媒)、網目構造との相関について検討する。ゲルの熱的性質について、示差走査熱量計(DSC)、および示差熱天秤(TG-DTA)を用いて、特に、ゲルの耐熱性、熱的安定性について詳細に検討する。網目構造で形成されるナノ空間に触媒分子を内包したジョイント-リンカーミクロゲルを合成する。内包する触媒としては、担持型触媒や固定化触媒として実績のある、遷移金属錯体触媒を用いる。これらの触媒分子が内包されたゲルについて、溶媒抽出による触媒の漏洩の有無を確認する。単純な内包では触媒の保持が不十分で触媒がゲルから漏洩する場合は、リンカー分子に錯体が配位する部位を導入する。錯体触媒以外に有機分子触媒の導入についても検討する。触媒を内包したジョイントーリンカーミクロゲル用いた触媒反応を検討する。まず、リンカー分子の可逆結合が開裂する条件下でゲルのネットワークを開放し、この時の触媒反応速度と基質特異性について評価する。ついで、リンカー分子の可逆結合が再結合する条件下、すなわちゲルのネットワークを閉鎖した状態で同様の反応を行い、触媒反応のスイッチング特性について評価する。ネットワークの開閉挙動についても、開裂ー再結合の応答速度,応答率を解析する。当初の計画通り、反応性低分子化合物を内包したジョイントリンカーゲルの合成と徐放挙動および内包化合物と外部化合物との付加による化学物質の回収、除去システムへの応用を検討する。同検討について、当初の計画ではミクロゲルを用いることを予定していたが、フィルターへの応用を視野にいれて、シート状のゲルで検討を行う予定である。また、現在検討中の触媒性能評価、ミクロゲル化についても併せて進める。また、今年度は本研究の最終年度になるため、成果のまとめと発表を並行して行う。
ヘリコバクター・ピロリ菌発癌因子CagAの分泌機構の解析

研究の目的胃がん発症に深く関与するとされるヘリコバクター・ピロリ菌(ピロリ菌)の発癌因子の一つCagAタンパク(CagA)毒素はナノ注射針として機能するIV型分泌装置を介して胃上皮細胞内に直接注入され、宿主細胞の異常増殖を引き起こすと考えられている。しかし、IV型分泌装置の構造・分泌機構は以前不明な点が多い。近年の研究により、CagAの繰り返し配列パターンによる発癌因子の強度が明らかにされてきている。本研究はIV型分泌装置の構成遺伝子の中でもCagAのような特徴ある繰り返し配列が認められるCagYタンパク(CagY)とCagAとの、分泌輸送機構における関わりとその機能解明を目的とした。研究方法1.ピロリ菌の野生株とそのcagYノックアウト株(ΔcagY)をそれぞれ、菌体ペリプラズムとサイトゾルタンパク質に分画抽出した。2.分画抽出したそれぞれのタンパク質をSDS-PAGE・CBB染色・CagA抗体を用いたウェスタンブロティング法によりCagAの局在と分子量の相違を確認した。3.確認されたそれぞれのPVDFメンブレンよりN末端アミノ酸配列を解析し、プロセシングサイトの同定を行った。研究成果ピロリ菌の野生株とそのΔcagY株のペリプラズムとサイトゾル中のタンパク質CagAについて分子量の相違と局在を確認した結果、野生株ではCagAがペリプラズム側には弱くサイトゾル側には強く認められた。一方、ΔcagY株ではペリプラズム側に確認できたもののサイトゾル側には確認できず、これまでに報告されている菌体細胞質内に局在しているとされる発癌因子CagAについて新しい知見が得られる成果となった。また、野生株とそのΔcagY株においてCagA分子量に違いが認められたが、N末端アミノ酸配列の解析結果では違いは認められずN末端以外の部位の変化が示唆された。今後さらなる検討が必要と考える。
光電子伝達機能を有する人工蛋白質の設計と化学変換法による合成

酵素の特定のアミノ酸残基を電子受容性の高い非天然芳香族アミノ酸で置換すると、その機能を光制御できると考えられる。電子伝達能を有するシトクロムCは、X線回折より高次構造が明らかにされており、ヘムの近傍に存在する82番目のフェニルアラニン残基(Phe^<82>)が、電子移動に重要な関係をもつことが示されている。本研究では、シトクロムCのPhe^<82>をナフチルアラニン、アントリルアラニン、ビレニルアラニンなどの光励起電子受容性アミノ酸で置換し、光機能性のシトクロムCを合成することを目的とした。1.合成:変異シトクロムCの合成には、セミシンセシス法を用いた。シトクロムCは市販品を用いたが、存在するMet残基は一部酸化されていた。これを、メルカプトエタノールで処理し、還元状態になったことを、UV、CD測定により確認した。次に、すべてのLys残基側鎖のアミノ基を、メチルアセチミデートを用いて保護した。これを、CNBrで処理してMet残基でのペプチド鎖の切断を行い、3種のフラグメント(F_<1ー65>,F_<66ー80>,F_<81ー104>)を得た。これら3種のフラグメントの生成は、SDS/PAGEにより確認した。一方、非天然芳香族アミノ酸の合成により、ナフチルアラニンとピレニルアラニンを得た。2.今後の研究計画:F_<66ー80>については、カルボキシペプチダーゼAを用いて、80番目のホモセリンを切断し、N端のαアミノ基を、Boc基で保護してF′_<66ー79>を得る。F_<81ー104>のエドマン分解により、Ile^<81>とPhe^<82>を脱離させ、得られたF_<83ー104>とBocーMetーIleーXyzーOSu(Xyzは非天然芳香族アミノ酸、OSuはコハク酸イミドエステル)とを反応させ、トリフルオロ酢酸で処理して、修飾したF_<80ー104>を得る。F′_<66ー79>とF′_<80ー104>とを水溶性カルボジイミドを用いて縮合したのち、N端のBoc基を切断して、F′_<66ー104>を得る。続いて、F_<1ー65>と反応させ、側鎖の保護基を脱離して、変異シトクロムCを得る。
明治期日本における石炭市場の拡大と輸送

本研究では、明治期日本の石炭流通構造を分析することで、家族経営の帆船海運業者、港湾労働者を供給・管理する荷役請負業者の存立基盤を究明することを目的とした。まず、炭鉱経営資料、石炭問屋の資料、帆船業者の資料を収集し、適宜、必要な情報をデータベース化した。それらの資料を詳細に検討し、明治期の炭鉱経営を圧迫する輸送問題について新たな論点を提示した。また、明治期に拡大する国内石炭市場に合わせて、炭鉱企業が帆船業者、荷役請負業者、実際の積込作業に従事する人夫たちをいかに組織化していたのかを把握する手掛かりを得た。平成25年度には、前年度に引き続き、明治期の九州地方における石炭輸送関連資料の残存状況を調査し、資料の撮影、複写、データ入力作業を行った。また、研究目的の一つである九州北部の石炭輸送の実態を解明するために、三井三池炭鉱の一次資料を分析し、その結果を公表した。本研究では、明治期の三井三池炭鉱で産出された石炭は大牟田から口之津までの中継輸送を必要とし、その比較的に近距離の輸送を小規模な帆船業者が担っていたことに注目した。これまでの研究では、帆船業者と三池炭鉱の取引関係を把握しようとしなかったため、個々の帆船が安定的な輸送力として機能した要因を解明することができなかった。本年度の成果によれば、大牟田を起点とする有明海での石炭輸送では、多数の炭鉱業者(荷主)が存在する筑豊炭の瀬戸内海輸送の事例とはやや異なる様相が確認された。筑豊炭の積出地である若松港では、帆船業者の仲介者(回漕店)が海運取引上で重要な役割を担っていたが、大牟田では同地に居住する船主の同業者組織(大牟田町の有力な企業家が強い影響力を有する同業組合)が取引の基盤となっていた。以上の分析結果は、石炭という同一の貨物であっても、荷主の存在形態や航路によって異なる海運取引のあり方が成立することを示している。今後、事例分析をさらに積み上げていくことが求められる。有明海における三池炭輸送との比較を念頭におきながら、筑豊炭の海上輸送でみられたような取引の特徴が、明治期の若松港でいかに形成されていったのかという点について考察していく必要がある。平成24年度においては、明治期の三池炭、筑豊炭の市場拡大と沿岸輸送上の隘路に関する資料を探索した。北部九州を中心にして、その残存状況を調査・把握するとともに、必要な資料の複写・撮影・データ入力等の作業をすすめた。主な調査場所および収集資料は以下のとおりである。第一に、九州大学附属図書館付設記録資料館に保管されている麻生家の資料(麻生家文書)のなかから、麻生家が経営する麻生商店の石炭流通に関わる資料群を確認した。明治30年代明治40年代の麻生商店の資料に関しては、比較的豊富に残っており、研究計画の三年間をつうじて採集・分析していく予定である。本年度においては、麻生商店と若松港の石炭問屋との間の往復書類を撮影した。第二に、大牟田市立図書館、大牟田市石炭産業科学館、長崎県南島原市口之津町所在の口之津歴史民俗資料館を訪問し、三池炭礦に関わる歴史資料の蓄積に努めた。特に、口之津歴史民俗資料館では、三井物産口之津支店、大牟田の艀船業者、口之津の港湾荷役業者、石炭仲仕に関する資料を閲覧した。上記の調査に加え、公益財団法人三井文庫に所蔵されている三井物産、三井鉱山(三池鉱業所)の関連資料を丹念に読み込んだ。特に、三池炭の海上輸送に関わる情報を拾い上げ、データ入力をすすめた。以上の調査で集めた資料は、本計画を遂行していくうえで核となるものであり、今後の研究の進展が見込まれる。平成26年度においては、前年度までに収集した石炭輸送関連資料を分析するとともに、新たな歴史資料の発掘をすすめた。本年度の調査結果、分析結果(経過)は以下のとおりである。第一に、公益財団法人三井文庫が所蔵する三池炭鉱に関する資料のうち、海上輸送や港湾荷役を担当した部署(三池港務所)のデータをまとめた。明治期の三池炭鉱では、三池築港という大事業を成功させ、石炭積込の効率化が図られた。その際、口之津港で荷役作業に従事していた与論人夫を三池に移住させている。その後、三井鉱山は、与論人夫を「直営」の人夫として使用し、三池港での荷役作業の内部化を図っていく。ただし、多くの荷役作業は地元の請負業者に委託している。論文としてまとめるに至っていないが、本研究では、与論人夫が大牟田へ移住してくる過程と、三井鉱山の福利厚生政策と人夫の定住化の関係性を明らかにした。1920年代に三池港で機械化がさらに進展していくなかで、与論人夫は鉱夫へ転身するケースが多くみられたが、その実態を究明することが今後の課題である。