hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
項目バンク構築における等化済み項目特性の推定方法に関する研究

その際、特定の受験者集団を「規準集団」と定め、スコアの意味を定義する。等化に当たっては、共通して出題される項目群(アンカー項目)を用いた「共通項目デザイン」や複数のフォームを同一の受験者が解答する「共通受験者デザイン」が必須である。これまでの研究においては、個別に実施されてきたフォームについてそれぞれ項目母数を推定し、規準集団に対して実施されたフォームから得られた項目母数に、個別に推定してきた項目母数を変換(線形変換)する「個別推定」が行われている。また、多母集団IRT分析を用いた「同時推定」において、規準集団における能力値分布を固定する方法や、規準集団における項目母数を個別に推定しておき、これらの項目母数に、同時推定しておいた項目母数を線形変換する方法が提案されている。しかし、共通項目デザインを経年的に行い、項目バンク(項目情報を一元的に管理するデータベース)に等化済みの項目母数をもつ項目を累積させていく「項目バンク増殖法」については、十分な知見の蓄積がなかった。本研究課題ではこの手法によるシミュレーション研究や、実データによる分析を行い、項目バンク増殖法における等化手法として、テスト実践上ふさわしい等化手法を検討してきた。これらの検討を通じ、テスト成績の経年比較を伴う学力調査などについて、より正確な手法による結果を明らかにすることが期待される。平成29年度においては,項目バンク増殖法に関して、(1)シミュレーションによる等化方法の検討、(2)実データを用いた分析、の2点を行った.(1)については、項目バンク増殖法を模した、人工データを用いたシミュレーションを行い、項目バンク内に入れる新作項目の数や項目母数の真値などを操作して、テスト実践場面においてどのような等化手法を用いるべきかを、真値と推定値の近さを指標として検討した。その結果、(a)個別推定(複数のテスト冊子をまとめて一つのテスト冊子に等化できるMayekawaの方法)や線形変換を併用した同時推定を行うことで、より真の値に近い項目母数が得られやすいこと、(b)線形変換を行わない同時推定の場合は、アンカー項目の項目母数の推定値が、実施回を重ねるにしたがって真値からかけはなれていく傾向がみられたこと、という点が明らかになった。これらの知見から、テスト実践場面における等化は、個別推定、もしくは線形変換を伴った同時推定を行うことが適切と結論した。(2)については,すでに平成28年度において、データ提供元2社(株式会社エヌ・ティ・エス及び学研メディカル秀潤社(実際の契約は学研ホールディングス))と秘密保持契約を結んだ上で,平成27・28年度実施分テストについて,データの提供を受けている.そのうえで、(1)の研究知見に基づき、より真の値を得られやすい等化手法が、これらの実データにおいても実効性のある等化手法であるかについて、検討を行った。ただし、テスト実践場面に役立つための結果を得るためには、テストの一次元性との関連を精査する必要があるため、結果の公刊は平成30年度中をめどとしている。また、平成29年度分のデータについては、一部の形式に不備があることから、平成30年度中にマージを行い、3年分の経年データとすることとした。学力調査等で学力の「伸び」を測定するために,経年的に繰り返し一つの構成概念を測定し続けるテストが,近年多くの種類が行われるようになってきている。
ソーシャル・イノベーションを捉える論理の探求

本研究は、ソーシャル・イノベーションを捉える論理の探求を目的としている。ビジネスの仕組みを用いて、社会的課題を解決するソーシャル・イノベーションへの関心が高まってきている。しかし、ソーシャル・イノベーションを捉えるための理論的枠組みについては議論の途上にある。本研究では、(1)社会的企業に関する研究を中心にしながら、制度派組織論、批判的経営研究など理論や方法論にまで遡ったレビューを行うことで、ソーシャル・イノベーションを捉える理論的枠組みを検討すること、(2)この理論的枠組みをもとに経験的な研究を通じて実践的な含意を追求していくことを目的としている。上記の目的のもと、2年目にあたる2018年度は、(1)理論的枠組みを構築するための先行研究のレビューについて、昨年度の実施状況報告書の「今後の研究の推進方策」で述べたように制度派組織論に重点を置いて行った。近年の制度派組織論では、制度分析の方法論として制度ロジックスが中心的に議論されており、そのなかでも制度の物質性が注目を集めつつある。こうした制度派組織論の潮流のなか、本研究では制度ロジックスの議論を手がかりに制度と物質性の関係について考察した。この成果は、論文として公刊された。この作業と並行して、(2)初年度から行われてきた理論的検討をもとに経験的研究を行った。具体的には、地域の活性化に従事してきた企業の事例分析を行った。分析を通じて、同社が官と民からの出資を受けることで公共と営利の狭間にありながら、多様な関心を持つ利害関係者らの利害を読み解き、調整することでまちづくりを実現してきた過程を明らかにした。この成果は、韓国において出版された書籍に所収された。本研究は、ソーシャル・イノベーションを捉える論理を探求すべく、(1)社会的企業に関する研究を中心にしながら、理論、方法論に遡ったレビューを行うことによる理論的枠組みの構築と、(2)経験的研究を通じた実践的含意の追求を目的としている。この目的のもと、(1)当初の予定では初年度に制度派組織論に重点を置いたレビュー、2年目以降に批判的経営研究に重点を置いたレビューを計画していたが、昨年度の実施状況報告書で記載したように順番を入れ替えて、初年度は批判的経営研究に重点を置いてレビューを行った。本年度は、昨年度に変更した計画に従って、制度派組織論に重点を置いてレビューを行った。(2)経験的研究については、当初の予定では本年度から着手する予定であったが、昨年度から着手を始め、本年度は官民の双方から出資を受けて地域活性化に従事してきた企業について事例分析を行った。以上のように、先行研究のレビューについては、昨年度に予定したように順番を入れ替えながら順調に進捗している。経験的研究については当初の予定を前倒ししながら進めており、総合的におおむね順調に進展していると言える。今後の推進方策として(1)文献レビューと(2)経験的研究の2つの観点から記述する。(1)先行研究のレビューに関して、初年度にあたる2017年度は批判的経営研究に重点を置いて、本年度は制度派組織論に重点を置いて理論的枠組みを検討してきたが、2019年度は改めて批判的経営研究に重点を置いて方法論について検討していく予定である。2017年度も批判的経営研究に関するレビューを行ったが、同年度は先行研究の問題点と可能性を考察するにとどまっていた。2019年度は改めて批判的経営研究のレビューに取り組むことで、研究方法論について深耕していく。(2)経験的研究については、本年度は、地域活性化に従事した企業の事例分析を行った。本研究では、当初より社会的課題の様々なバリエーションを考慮しながら経験的研究を進めていくことを予定しており、地域活性化以外にも新たなリサーチサイトを探索しながら研究を進めていく予定である。本研究の目的は、ソーシャル・イノベーションを捉える論理の探求にあった。関心の高まりとともに経験的研究が蓄積されてきているが、ソーシャル・イノベーションを捉えるための理論的枠組みについては議論の途上にある。本研究では、(1)社会的企業論を中心にしながら、制度派組織論、クリティカル・マネジメント・スタディーズなど理論的な視座や方法論の前提にまで遡ってレビューすることで、ソーシャル・イノベーションを捉える理論的枠組みを検討すること、(2)この理論的枠組みをもとに経験的な調査を通じて実践的な含意を追求していくことを目的としている。上述の目的のもと、初年度にあたる平成29年度は、(1)ソーシャル・イノベーションを捉えるための理論的枠組みを構築すべく、社会的企業論を中心に理論的な検討を行った。具体的には、第一に、社会的企業論のルーツとなるアメリカとヨーロッパ、そして、日本を対象に社会的企業の定義を中心に社会的企業論の動向についてレビューした。このレビューを通じて、社会的企業が様々に語られている現状を示すとともに、社会的企業を捉えるための理論的枠組みを継続して検討してくことが必要であることが示された。第二に、研究者が社会的企業の定義を持ち込むのではなく、実践から社会的企業を捉えようとする研究のレビューを行い、実践に注目しようとする際の方法論的な陥穽を考察した。この問題を解消するアプローチとして、研究者自身が前提にする社会的企業のイメージまでも検討の対象とする批判的研究を取り上げ、それらの研究の問題点と可能性について考察を行った。この研究成果は、学会で報告されるとともに、学術論文として公刊された。

本研究は、ソーシャル・イノベーションを捉える論理を探求すべく、(1)社会的企業論を中心としたレビューにもとづいた理論的枠組みの構築と、(2)経験的調査を通じた実践的含意の追求を目的としている。この目的のもと、初年度にあたる平成29年度は、(1)社会的企業論を幅広くレビューすることで、ソーシャル・イノベーションを捉えるための理論的枠組みについて検討した。社会的企業は、アメリカとヨーロッパをルーツとしながら、今日では日本でも研究が蓄積されてきており、各国の文脈で様々に論じられている。そこでまずは、日欧米の議論の違いに注目しながら幅広くレビューを行い、社会的企業論の現状について整理した。社会的企業論のレビューと並行して、当初の予定では、理論的土台として制度派組織論を重点的に検討することを予定していた。しかし、社会的企業論のレビューを通じて、先に方法論的課題に取り組む必要性が見いだされたため、次年度以降に予定していた批判的経営研究のレビューに着手するとともに、批判的経営研究に重点を置いてレビューを行った。(2)経験的調査については、平成30年度以降に始める予定であったが、韓国の社会的企業の動向についてインタビューする機会を得られたため、調査についても開始した。韓国は、アジアで唯一、社会的企業に関する法律を制定し、行政をあげて社会的企業を推進してきた国である。調査は主に行政関係者と中間支援組織を対象に行った。この調査結果については、現在、まとめている最中であり、その成果は、平成30年度以降に発表される予定である。以上のように、先行研究のレビューの重点の置き方について、当初の予定から順番を入れ替えることになったが、理論的枠組みの構築に向けた進捗度合いとしては順調である。さらに経験的調査について、予定を前倒しして着手できることになり、総合的に、おおむね順調に進展しているといえる。本研究は、ソーシャル・イノベーションを捉える論理の探求を目的としている。ビジネスの仕組みを用いて、社会的課題を解決するソーシャル・イノベーションへの関心が高まってきている。しかし、ソーシャル・イノベーションを捉えるための理論的枠組みについては議論の途上にある。本研究では、(1)社会的企業に関する研究を中心にしながら、制度派組織論、批判的経営研究など理論や方法論にまで遡ったレビューを行うことで、ソーシャル・イノベーションを捉える理論的枠組みを検討すること、(2)この理論的枠組みをもとに経験的な研究を通じて実践的な含意を追求していくことを目的としている。上記の目的のもと、2年目にあたる2018年度は、(1)理論的枠組みを構築するための先行研究のレビューについて、昨年度の実施状況報告書の「今後の研究の推進方策」で述べたように制度派組織論に重点を置いて行った。近年の制度派組織論では、制度分析の方法論として制度ロジックスが中心的に議論されており、そのなかでも制度の物質性が注目を集めつつある。こうした制度派組織論の潮流のなか、本研究では制度ロジックスの議論を手がかりに制度と物質性の関係について考察した。この成果は、論文として公刊された。この作業と並行して、(2)初年度から行われてきた理論的検討をもとに経験的研究を行った。
革新的虚血性疾患治療薬の開発を目指した一酸化窒素運搬タンパク質の創製

現在、臓器保存液としてUniversity of Wisconsin (UW)液が広く使用されているが、このUW液は、保存臓器に対して、抗ネクローシスの作用により、保護的に作用するが、冷阻血時に引き起こされるアポトーシス細胞死には、ほとんど有効ではない。そこで、当研究室が開発した抗アポトーシス作用を有するNOを付加したアルブミン(SNO-HSA)をUW液に添加し検討したところ、ラットの肝臓やヒトの肝臓を用いた検討において、SNO-HSA添加UW液は、抗ネクローシス&抗アポトーシス作用により長時間にわたり、保護作用を示した現在、臓器保存液としてUniversity of Wisconsin (UW)液が広く使用されているが、このUW液は、保存臓器に対して、抗ネクローシスの作用により、保護的に作用するが、冷阻血時に引き起こされるアポトーシス細胞死には、ほとんど有効ではない。そこで、当研究室が開発した抗アポトーシス作用を有するNOを付加したアルブミン(SNO-HSA)をUW液に添加し検討したところ、ラットの肝臓やヒトの肝臓を用いた検討において、SNO-HSA添加UW液は、抗ネクローシス&抗アポトーシス作用により長時間にわたり、保護作用を示した本研究は、NOトラフィック製剤の創製と虚血性疾患、臓器移植への臨床応用のための有効性・実用性評価を最終目標とする。本年度は、臓器保存液へのNOトラフィック製剤の応用を目指し、様々なNO付加型アルブミンを作製した。具体的には、内因的S-ニトロソ化アルブミンを基本骨格とし、化学的架橋剤を用いて高付加型NOアルブミンやマンノース受容体ターゲティング型であるマンノース付加NOアルブミン、さらにはアルブミン二量体にNOを付加したNOアルブミンダイマーを作製し、その臓器保存液への有用性を評価した。方法は、冷阻血24時間後の温阻血12時間において、NO付加型アルブミン添加群と現在のU臓器保存液の第一選択剤であるUniversity of Wisconsin液群で比較検討した。その結果、niversity of Wisconsin液と比較し、最も効果が高かったのは、内因的S-ニトロソ化アルブミンであった。これは、臓器保存中のNO補充量として、輸送効率が至適であったためだと考えられる。つまり、他のNOトラフィック製剤は、細胞内へのNO供給量が過剰過ぎて、NOの二面性の一つであるアポトーシス作用が強く発揮されたために、臓器保護効果が減弱したと考えられる。今回の結果は、内因的なS-ニトロソ化アルブミンの絶妙なNOの放出能を示すだけでなく、様々なNO付加型アルブミンの作製にあたり、十分にその特性を検討し、様々な臨床応用に対して、使い分ける必要があることが示唆された。しかしながら、University of Wisconsin液と比較しても有意に臓器保護効果が高いS-ニトロソ化アルブミンの有用性は、今後脳死移植の増加に伴い、臓器保存時間の延長が望まれることが予想されるため、益々高まってくるものと考えられ、極めて重要な知見である。本研究は、NOトラフィック製剤の創製と虚血性疾患、臓器移植への臨床応用のための有効性・実用性評価を最終目標とする。本年度は、前年度の評価において最も臓器保護作用が強力であったCys-34のS-ニトロン化アルブミンを大量に作製し、臓器移植時に引き起こされる冷阻血・温阻血の状況下にて、Cys-34のS-ニトロン化アルブミンが効果をもたらすか否かを検討した。具体的な方法は、冷阻血24時間や温阻血2時間、さらには、そのコンビネーションにおいて、Cys-34のS-ニトロン化アルブミン添加群と現在の臓器保存液の第一選択剤であるUniversity of Wisconsin液群で比較検討した。その結果、冷阻血時にはアポトーシスが、温阻血時にはネクロWisconsin液単独では、抗ネクローシス活性は示すものの、抗アポトーシス効果は見られなかったことを初めて明らかにした。また、興味深いことに、University of Wisconsin液へのCys-34のS-ニトロン化アルブミン添加により、著しい抗アポトーシス抑制を併せ持つバランスの取れた臓器保存液どなったことが、AST値評価や免疫組織学的評価から得られた。今回の結果は、絶妙に制御されたNOの放出能を有するCys-34のS-ニトロン化アルブミンの効果をin situ、in vitroにて評価したことに加え、冷阻血時でも抗酸化タンパク質であるHO-1が誘導することを初めて明らかにすることに繋がった。本研究は、今後脳死移植の増加に伴い、臓器保存時間の延長が望まれることが予想され、益々冷阻血時間か長くなることが懸念されている現在の臨床問題を解決する糸口に繋がる極めて重要な知見であると考えられる。現在、生体肝移植において、臓器保存としてUniversity of Wisconsin (UW)液が広く使用されているが、このUW液は、保存臓器に対して、抗ネクローシスの作用により、保護的に作用するにもかかわらず、冷阻血時には、アポトーシス細胞死も引き起こされることが明らかになっている。したがって、このアポトーシスでの細胞死には、UW液では不十分であり、抗アポトーシス作用を付加する必要があった。そこで本研究では、当研究室が開発した抗アポトーシス作用を有するアルブミンにNOを付加したSNO-HSAが、UW液中かつ低温下でも発揮されるかを検討した。その結果、ラットの肝臓やヒトの肝臓の細胞を用いた検討において、SNO-HSA添加UW液は、抗ネクローシス&抗アポトーシス作用により長時間にわたり、保護作用を示した。

そのメカニズム解析を行ったところ、低温下においても、SNO-HSAは、肝臓へのNOの供給を効率的に行い、抗酸化タンパク質であるHO-1を3時間以内に誘導することが明らかとなった。この作用は、低分子のNOドナーであるS-ニトロソグルタチオンの同濃度処理では、効果がなかったことから、SNO-HSAの効率的かつ持続的なNO輸送が重要であると推察された。今後、改良型UW液の開発に繋げていくために、大量かつ効率的なSNO-HSA作製法の確立を目指し、実際の使用方法を念頭においた安定性や安全性試験を行っていく予定である。iPS細胞の技術で今後の臓器移植にも大きく変革を齎すことが予想されるが、臓器によっては困難であることやがん化の可能性を克服する必要がある。本研究を通して、臓器の低障害性かつ長時間の保存が可能になるような保存液の開発の一助になることで、臓器生着率や移植安全性を高め、多くの患者様や移植医療へ貢献できればと切に願っている。当初の計画では、ラットでのSNO-HSAの有用性評価をAST、ALT値を指標に行うことのみを検討していたが、本年度までに、AST、ALT値での評価はもちろんのこと、組織切片を用いた免疫組織学的評価や冷阻血・温阻血での細胞死のメカニズム解析を行えたことは、当初の計画以上に進展しているとの評価に値すると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。冷阻血時や温阻血時、虚血・再灌流障害におけるSNO-HSAの有用性を見いだしてきたが、実際の肝移植モデルにおける有用性を見いだすことで、本研究は最終段階に移行できると考えられる。しがしながら、ラットにおける臓器移植モデルには、高度な技術と個体間での再現性を要するため、新たな技術を導入する必要性が生じる可能性がある。その対応策として、すでにラットにおける肝移植モデルの技術を持っている米国ピッツバーグ大学の移植外科チームとコンタクトをとっており、SNO-HSAの供給を行うこと、またはその技術の習得に短期留学をすることにより、この問題を克服できると思われる。
メラノーマ細胞の転移にケラチン蛋白はいかに関与しているか

メラノーマ細胞におけるケラチンの細胞生化学的役割について研究を行った。従来、このケラチンの機能はメラノーマ細胞で全く不明であったので、まずその発現について検討し8種類のメラノーマ細胞株で普遍的発現の事実をはじめて確認した。すなわち表皮に含まれている4種(K1,K5,K10,K14)はすべての細胞株で発現しており、他にK8,K13,K16が細胞株特異的に認められた。これまでのケラチンの抽出方法より温和な条件で行ったのが、これらの結果を導いたものと思われる。さらに用いた全ての細胞株にATP合成酵素α-鎖と未知の蛋白質(MMRP;malignant melanoma related protein)が共通に発現していた(J.Dermatol.Sci.,13,219-227,1996)。メラノーマの転移と運動能にケラチンがいかに関与しているかを、原発巣(WK)再発巣(MC,EP)それに転移巣(LH,RU)からそれぞれ樹立した細胞株を用い、蛋白質生化学的および細胞生化学的に解析した。その結果、WKに比べてMC,EP,LHとRUではK5ケラチンの異常発現とMMRP and/or ATP合成酵素α-鎖が特異的に多く発現している事実を確認した。これらの結果より、ケラチンは従来いわれていた細胞内の構造維持の他に、運動能や転移に深く関連していることを強く示唆した(FEBS Lett.,407,25-31,1997;Eur.J.Dermatol.,7,543-548,1997)。現在、MMRPのクローニングを行っている。メラノーマ細胞において、ケラチンの発現を認めた報告はこれまで2つにすぎない。いずれもビメンチンとの同時発現がメラノーマの転移能・浸潤能に関与を示唆するものであったが、2種の細胞株での結果であった。我々はケラチンの発現がメラノーマ細胞に特異的であるか普遍的であるかを検討した。なぜならば上述の報告では細胞の処理溶液に高濃度の塩あるいは界面活性剤を採用しており、この溶液は培養細胞に対しては不適当であることを培養有棘細胞癌の研究から経験したからである(BBRC,182,1440-1445,1992;FEBS Lett,316,5-11,1993)。8種類の培養メラノーマ株を希薄塩溶液と高濃度塩溶液の2種の処理溶液で抽出・比較したところ、ケラチンの発現において質的な差異は認められなかったが、量的には明らかに前者の画分に多く抽出された。さらに前者においてのみ、どのケラチンサブユニットにも相当しないスポットが8種すべてに検出され、アミノ酸配列からATP合成酵素α-鎖であることが確認できた(J.Dermatol.Sci.,13,219-227,1996)。メラノーマ細胞の機能(浸潤能や運動能)とケラチンの関係を検討するために、原発巣(1種)、再発巣(2種)それに転移巣(2種)からそれぞれ樹立した細胞株を用い、希薄塩溶液で処理後2D-PAGEとWestern blotで解析した。用いた5種類の細胞株全てに、上述のATP合成酵素のほかにさらに新しいスポットが認められた。アミノ酸配列から新規の蛋白質の可能性が高く、Melanoma related protein-1(MRP-1)と名ずけた。原発巣に比べて、再発巣と転移巣の株でK5ケラチンサブユニットと、ATP合成酵素とMRP-1の両者あるいは一方の相対的発現量が高く、メラノーマ細胞の特異性(浸潤能と運動能)に関与している可能性を認め(FEBS Lett.,in press)、さらに研究を進めている。
上皮細胞アピカル膜オーガナイザーとしてのタイトジャンクションの役割

生体は大小様々な区画に分かれ、各区画は、上皮細胞シートによる「上皮バリア」により、内部環境を外部からの摂動に対応させ、種々の生体機能を発揮する。上皮バリアは、タイトジャンクションによる上皮細胞間バリアと上皮細胞アピカル膜のアピカル面バリアで形成され、物質移動の制限と選択的透過を行う。近年、両バリアの機能的な連携が生体機能構築に必要不可欠であることが明らかになりつつある。また、両バリアの機能的連携を標的とした薬剤が臨床試験段階にある一方で、両バリアの連携の分子基盤は不明である。本研究では両バリアの連携機序の分子基盤を明らかにし、上皮バリアシステムの新規構築原理を解明する。
非行の抑制因としての恥意識に関する研究

本研究の目的はわが国の青少年の非行的態度に影響する要因について検討することである。この目的のため、日本とトルコの中学生、高校生、大学生を対象に恥の意識を中心に調査を行った。結果は、非行的態度の抑制因は価値観や道徳意識などの、いわゆる認知的なものではなく、むしろ情緒的と言いうる、恥意識が重要であるというものであった。本研究の目的は、わが国の青少年の非行的態度に影響する要因について検討することによって、非行を抑制する要因を明らかにする、そして、これによって非行を抑制するためにはどのような心的機能を育成するべきかを明らかにすることである。われわれは最近の研究によって、非行を許容する意識と最も関係の深い要因は良い悪いという道徳意識よりも、恥意識、それも他者の目を意識した恥意識ではないかと考えるに至った。そして、このような恥意識が、わが国青少年の非行を抑止する要因ではないか考えている。以上の目的のため、日本とトルコの中学生、高校生、大学生、と親を対象に、恥意識について調査を行い、日本とトルコの文化比較と中学生、高校生、大学生、親の世代間の比較をすることを企画した。以上の研究計画のうち、一部はこれまでの研究結果を割り当てることとし、18年度は、日本とトルコの大学生の調査を行った。また、調査に先立ち、トルコの研究者からの聞き取り調査も行った。以上の研究の成果は、一部は学会等で発表された。しかし、全体としては、現在、分析をおこなっているところである。以上の目的のため、日本とトルコの中学生、高校生、大学生、と親を対象に、恥意識について調査を行い、日本とトルコの比較をすることを企画した。以上のうち、一部はこれまでの研究成果を割り当てることとし、18年度は、日本とトルコの大学生の調査を行った。また、トルコの研究者からの聞き取り調査を行った。研究成果については、一部、学会、紀要論文、著書で公にしているが、なお、分析を行っているところである。この目的のため、日本とトルコの中学生、高校生、大学生を対象に調査を行った。結果は、日本の生徒・学生のデータでは自分恥、他人恥、仲間恥という3因子構造が確認された。また、3つの恥意識間の関係では、自分恥と他人恥は中程度の相関を有しており、仲間恥は他の2つとは低めの相関であった。この傾向についてもわれわれの先行研究と同様であった。上記の3つの恥意識を用いて、属性間の比較を行ったところ、自分恥と他人恥については、日本とトルコでは、全般的にトルコのほうが得点が高い傾向にあった。2つの尺度に共通して、トルコ中学生女子が最も得点が高く、日本高校生男子の結果が最も低かった。非行許容性の2因子を従属変数とし、恥意識、親子関係、また、価値観について、他者志向享楽志向、努力志向、将来志向の因子を説明変数とする重回帰分析を行った。結果は、不良行為許容性については、まず他人恥、次いで父親からのしつけが高く、享楽志向、将来志向、仲間恥が低いと不良行為が高いという結果であった。親子関係の良否と子どもの恥意識の高さの関連を、実際の親子を対象に実施した調査に基づいて親の視点から明らかにすることを試みた。結果は、親からみた親子関係の親密さが子どもの非行抑止要因としての恥意識の形成に寄与することを示した。非行的態度の抑制因は価値観や道徳意識などの、いわゆる認知的なものではなく、むしろ情緒的と言いうる、恥意識が重要であるというものであった。
哺乳動物細胞の細胞分化の分子機構

マウス・フレンド細胞の再分化に関する細胞内因子を同定するために細胞融合,細胞質融合で得られた知見をもとに実験を行った.その結果,すでに我々が見出した分化誘導因子(DIF-I)と異なる新たな分化誘導因子, (DIF-II)が見出された.本因子はDMSO HMBA処理した細胞の細胞質中に処理後6時間後に最高値に達して誘導される.しかし,活性はすぐ減少し,一過性の性質を示す.この活性(DIF-II)の誘導はまた, cyclolexinideで阻害されることから,蛋白質合成を伴っていることが判明した.また, TPAで阻害され,フレンド細胞以外の細胞での誘導はみられない.また,分化誘導欠損細胞株においてはその誘導はみられない.以上の結果は前に行った細胞および細胞質融合の結果とよく一致する. DIF-IIはタンパク質性であり,分子量は25万以上であると考えられる.一方,マウス・胚性腫瘍細胞(F9)細胞の細胞分化の機構を探るために分化誘導マーカーを発現するプラスミドベクターの開発を行った.われわれが先に見出したL因子がこの目的に適当であるかどうかを検討した.そのためMuLVなどのプロモーター・エンハンサーの下流域にCAT遺伝子をつないだ発現系をL因子中に組み込み, F9細胞中でプラスミドとして確立させた.この細胞をレチノイン酸で処理するとCAT遺伝子の誘導発現がみられたことからこの系は細胞内分化誘導因子の解析単離のための新しい実験系を提供するものと思われる.以上末端分化(フレンド細胞)初期分化(F9細胞)の相異なる実験系を用いて細胞分化に関与する細胞内分化誘導因子の検出・同定のための基礎研究を行ったものであり,ほぼ当初の目標を達したと思われる.マウス・フレンド細胞の再分化に関する細胞内因子を同定するために細胞融合,細胞質融合で得られた知見をもとに実験を行った.その結果,すでに我々が見出した分化誘導因子(DIF-I)と異なる新たな分化誘導因子, (DIF-II)が見出された.本因子はDMSO HMBA処理した細胞の細胞質中に処理後6時間後に最高値に達して誘導される.しかし,活性はすぐ減少し,一過性の性質を示す.この活性(DIF-II)の誘導はまた, cyclolexinideで阻害されることから,蛋白質合成を伴っていることが判明した.また, TPAで阻害され,フレンド細胞以外の細胞での誘導はみられない.また,分化誘導欠損細胞株においてはその誘導はみられない.以上の結果は前に行った細胞および細胞質融合の結果とよく一致する. DIF-IIはタンパク質性であり,分子量は25万以上であると考えられる.一方,マウス・胚性腫瘍細胞(F9)細胞の細胞分化の機構を探るために分化誘導マーカーを発現するプラスミドベクターの開発を行った.われわれが先に見出したL因子がこの目的に適当であるかどうかを検討した.そのためMuLVなどのプロモーター・エンハンサーの下流域にCAT遺伝子をつないだ発現系をL因子中に組み込み, F9細胞中でプラスミドとして確立させた.この細胞をレチノイン酸で処理するとCAT遺伝子の誘導発現がみられたことからこの系は細胞内分化誘導因子の解析単離のための新しい実験系を提供するものと思われる.以上末端分化(フレンド細胞)初期分化(F9細胞)の相異なる実験系を用いて細胞分化に関与する細胞内分化誘導因子の検出・同定のための基礎研究を行ったものであり,ほぼ当初の目標を達したと思われる.細胞融合及び細胞質融合の実験によってマウスフレンド細胞の細胞分化を決定する2つの細胞内因子が存在することが推定された。この推定にもとずき、これらの細胞内因子の実体の追求がなされた。まず2つの因子の中DNAの複製阻害によって誘導される因子(DIF-【I】)についてはフレンド細胞のみならず、マウス・テラトカルシノーマ細胞,ヒトHL細胞においても細胞内に導入後、形態変化,生化学的変化を引き起こすことが判明した。又、DIF-【I】と相補的に働く第2の因子(DIF-【II】)もDMSO処理後6時間後の細胞抽出液にその存在が確認された。DIF-【II】はDIF-【I】と同じくタンパク質性であり、DIF-【I】と相補的に働いてフレンド細胞のin vitroでの細胞分化を引き起こす。DIF-【II】の生成はde novoのタンパク質合成を必要とし、又生物活性のあるphorfol esterによって阻害される。又、DMSOのみならずHMBAによっても誘導されるが、フレンド細胞以外の細胞ではその誘導がみられないことからフレンド細胞のin vitro分化に特異的であると考えられる。又、DMSOによって細胞分化を引き起こさないフレンド細胞変異株ではDIF-【II】の活性は検出できなかった。一方、マウス・テラトカルシノーマ細胞においてレチノイン酸による細胞分化のメカニズムの追求のため、プラスミド上での形質発現の実験系を確立した。この系は我々の研究室で見出されたプラスミド(L因子)をF-9細胞中に確立させ、このプラスミド上のCAT遺伝子がレチノイン酸で発現することによって可能となったものである。
奇パリティ多極子におけるエキゾチックな量子現象の解明

本年度は奇パリティ多極子秩序相における量子輸送現象を理論的に解析した。奇パリティ多極子は局所的な空間反転対称性の欠如した結晶において実現する可能性がある。この結晶では副格子に依存した反対称スピン軌道相互作用が現れており、結晶全体ではこの相互作用の効果は隠れている。近年、奇パリティ磁気多極子秩序相では副格子依存型の反対称スピン軌道相互作用による新奇輸送現象の可能性が理論的に示されており、実験も勢力的に行われている。本研究では奇パリティ電気多極子における磁気電気応答を解析した。具体的には、二層Rashba系における電気八極子秩序状態でのスピンホール効果と磁気電気効果を線形応答理論に基づいて計算した。その結果、「電子状態の自発的な空間反転対称性の破れ」と「副格子依存型の反対称スピン軌道相互作用」の協力効果によりエキゾチックな輸送現象が現れることを示した。これらの磁気電気応答は電気八極子状態の対称性で特徴づけられており、これまで盛んに研究されてきたRashba系における磁気電気応答とは異なることを明らかにした。近年、二層系銅酸化物高温超伝導体YBa2Cu3Oy(YBCO)に対する磁気トルク測定により、擬ギャップ相への相転移が明らかにされた。また、光学的測定により、擬ギャップ相では電子状態による自発的な空間反転対称性の破れが示唆されている。そこで、このYBCOの擬ギャップ相を電気八極子秩序相と仮定して磁気トルクの計算を行った。その結果、通常状態から電気八極子秩序状態への相転移温度近傍において、磁気トルクの温度依存性にキンク的な振る舞いが現れることを示した。この結果は実験結果と良く似ている。さらに、大きな磁気異方性をもつ超伝導状態の可能性、磁気電気応答の計算結果を示した。本研究ではYBCOの擬ギャップ相の正体が電気八極子状態である可能性を示しており、実験への理論的な提案を行った。29年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、奇パリティ電気多極子秩序相における熱力学的安定性と磁気電気応答に関する研究を行った。以下に研究実績をまとめる。1、電気八極子秩序相の熱力学的安定性に対する反対称スピン軌道相互作用の効果を調べて、その成果を論文として発表した。この論文では、反対称スピン軌道相互作用を考慮することで電気八極子状態が安定化されることを示している。また、運動量空間におけるスピン構造が電気八極子の対称性に由来していることを明らかにした。この結果は奇パリティ多極子秩序相における非自明な磁気電気応答の可能性を示しており、本研究で示した電気八極子秩序相における磁場中での非対称なバンド構造にもその可能性が示唆されている。2、奇パリティ多極子秩序相における磁気電気応答を明らかにするために、電気八極子秩序相における磁気電気効果・内因性スピンホール効果を調べた。その結果、従来明らかにされているRashba系における磁気電気効果とは異なり、この電気八極子状態特有の磁気電気効果が現れることを示した。また、内因性スピンホール効果を調べることで、通常状態と比較して電気八極子状態ではスピンホール伝導率が増大すること、相境界においてスピンホール伝導率に飛びが現れることを示した。さらに、このスピンホール伝導率の増大は電気八極子状態特有のバンド分裂に起因していることを明らかにした。3、二層系銅酸化物高温超伝導体YBa2Cu3O7-x(YBCO)における擬ギャップ相の正体が電気八極子状態である可能性を示した。具体的には、最近YBCOにおいて行われた磁気トルク実験の測定結果を理論的に再現した。さらに電気八極子秩序相において磁気感受率が減少する振る舞いを示した。この振る舞いは、NMR測定により観測されている擬ギャップ相での振る舞いと一致している。2と3をまとめた研究成果を日本物理学会で発表した。本年度は当初の研究計画である奇パリティ多極子秩序相における新奇量子現象の探索を行い、電気八極子状態に特有の磁気電気応答を明らかにすることができた。さらに、二層系銅酸化物高温超伝導体における擬ギャップ相の正体が電気八極子状態である可能性を示すことができた。これらの研究成果を学会・研究会で発表した。以上から、本研究はおおむね順当に進展していると判断した。

これらの磁気電気応答は電気八極子状態の対称性で特徴づけられており、これまで盛んに研究されてきたRashba系における磁気電気応答とは異なることを明らかにした。近年、二層系銅酸化物高温超伝導体YBa2Cu3Oy(YBCO)に対する磁気トルク測定により、擬ギャップ相への相転移が明らかにされた。また、光学的測定により、擬ギャップ相では電子状態による自発的な空間反転対称性の破れが示唆されている。そこで、このYBCOの擬ギャップ相を電気八極子秩序相と仮定して磁気トルクの計算を行った。その結果、通常状態から電気八極子秩序状態への相転移温度近傍において、磁気トルクの温度依存性にキンク的な振る舞いが現れることを示した。この結果は実験結果と良く似ている。さらに、大きな磁気異方性をもつ超伝導状態の可能性、磁気電気応答の計算結果を示した。本研究ではYBCOの擬ギャップ相の正体が電気八極子状態である可能性を示しており、実験への理論的な提案を行った。平成28年度の研究において、電気八極子状態に特有の磁気電気応答が明らかになった。次に、非磁性不純物の存在下での電気八極子秩序相における内因性スピンホール効果・磁気電気効果に対するバーテックス補正の効果を調べることが研究課題となる。また、本研究課題の一つである、強相関電子系における奇パリティ多極子状態と共存する新奇超伝導状態の探索にも取り組む。29年度が最終年度であるため、記入しない。
中央アジアにおける真菌症原因菌および関連菌の生態学的研究

中央アジアにおける真菌症原因菌および関連菌を生活環境から分離し、その多様性を明らかにし、日本国内の菌株と形態的、分子系統的な違いを検討した。その結果、病原性Aspergillusのうち、非典型的なA.fumigatusはこの地域での分離頻度が日本国内より高いことが判明した。薬剤感受性の違いから臨床上それらを迅速に識別する方法が求められていることから、分子的な手法を応用した同定法を開発した。また、関連する未知の菌種を新種として報告した。中央アジアでは、衛生状態が悪いことから皮膚真菌症の患者が多く、とくに子供においては頭部白癬が頻繁に見られ、社会問題となっている。また、近年、エイズ患者など免疫不全患者の増加にともない、真菌症も増加している。この地域の真菌症原因菌の遺伝子型を西洋、日本の株と比較研究し、歴史的なヒトの変遷と病原真菌の生態との関連を明らかにする。また、近年、中国とは人的交流は活発になり、穀物、野菜、果物、食肉、魚肉、加工食品など多くの食品が輸入され、さらに鳥類、爬虫類、小動物もペットとして輸入されている。これら食品汚染や真菌症の原因となりうる真菌の多様性、生態系を明らかにする。調査研究実施国・地域:中国新彊ウイグル自治区の半砂漠やサバナなど乾燥地帯。旅行経路:北京より中国に入国、空路ウルムチに移動し、新彊医科大学を拠点として調査を実施。調査研究結果:1)調査地では、植生、地形を考慮し土壌などを採集した。期間は平成18年9月9日から19日である。調査には新彊医科大学恵教授、Paride Abliz助教授が同行し、採集地選択の助言、現地案内人と意志の疎通を図った。2)試料採集後、新彊医科大学の研究室で土壌から、希釈平板法およびエタノール処理法によって病原真菌関連菌、食物汚染菌、マイコトキシン生産菌およびそれらの関連真菌などを分離した。3)本年度はとくに病原真菌、マイコトキシン生産菌として重要なAspergillus属および関連菌種を中心に分離を実施した。採集した土壌より、A.niger、A.flavusが優先的に分離され、A.fumigatus、A.ochraceusの分離頻度は日本より低い傾向であった。米国にて臨床検体から分離、新種として報告されたA.lentules、日本では非常に希なA.viridinutansも分離された。最重要な真菌症であるアスペルスギルス症の原因の約70%はA.fumigatus関連菌種(A.lentules、A.viridinutansを含む)であるが、その薬剤感受性が種によって異なるため、臨床上種の正確な同定は重要である。これら分離株を千葉大学真菌センターで、分子系統的な検討を実施している。さらに、A.fumigatus関連の有性型であるNeosartoryaの新種と思われる菌株が分離され、形態および分子系統的な検討を実施している。新彊医科大学にて分離された真菌症原因菌をScedosporium prolificansと同定し、これは中国初の報告である。調査研究実施国・地域:中国新疆ウイグル自治区の半砂漠やサバナなど乾燥地帯。旅行経路:北京より中国に入国、空路ウルムチに移動し、新疆医科大学を拠点として調査を実施。調査研究結果:1)調査地では,植生,地形を考慮し土壌などを採集した。期間は平成19年9月1日から4日である。調査には新疆医科大学恵教授,Paride Abliz助教授が同行し,採集地選択の助言,現地案内人と意志の疎通を図った。2)試料採集後,新疆医科大学の研究室で土壌から,希釈平板法およびエタノール処理法によって病原真菌関連菌,食物汚染菌,マイコトキシン生産菌およびそれらの関連真菌などを分離した。調査研究結果:1)調査期間は平成21年10月22日から4日、場所は和田を中心に実施した。調査には新疆医科大学恵教授、Paride Abliz助教授が同行し、採集地選択の助言、現地案内人と意志の疎通を図った。2)試料採集後、新疆医科大学の研究室で土壌から、希釈平板法およびエタノール処理法によって病原真菌関連菌、マイコトキシン生産菌およびそれらの関連真菌などを分離した。3)本年度は病原性Aspergillusのうち特に、薬剤感受性が異なるため臨床上重要であるA.lentulus、A.udagawaesなど非典型的なA.fumigatusを中心に分離を実施した。さらに、近年、新種として報告されたA.fumigatiaffinisも分離された。Aspergillusの有性型であるNeosartorya、Emericella属においては、千葉大学真菌センターで、分子系統的な検討、電子顕微鏡による微細構造の検討を実施したところ、新種と思われる菌株が分離され、新種としての提唱を検討している。

調査研究実施国・地域:中国新疆ウイグル自治区の半砂漠やサバナなど乾燥地帯。旅行経路:北京より中国に入国、空路ウルムチに移動し、新疆医科大学を拠点として調査を実施。調査研究結果:1)調査期間は平成22年8月28日から3日、場所はピチャン、トルファンを中心に実施した。調査には新疆医科大学恵教授、Paride Abliz助教授が同行し、採集地選択の助言、現地案内人と意志の疎通を図った。2)試料採集後、新疆医科大学の研究室で土壌から、希釈平板法およびエタノール処理法によって病原真菌関連菌、マイコトキシン生産菌およびそれらの関連真菌などを分離した。3)本年度は病原性Aspergillusのうち特に、薬剤感受性が異なるため臨床上重要であるA.lentulus、A.udagawae、A.viridinutansなど非典型的なA.fumigatusを中心に分離を実施した。さらに、近年、新種として報告されたA.fumigatiaffinisも分離された。これら非典型的なA.fumigatusの分離頻度は日本国内より高かった。薬剤感受性の比較では、アゾール系抗真菌剤に対して耐性を持つ傾向がみられた。また、これらの菌種をPCRなどを用いて迅速に同定する方法も検討した。さらに、Aspergillusの有性型であるNeosartorya、Emericella属においては、分子系統的な検討、電子顕微鏡による微細構造の検討を実施したところ、新種と思われる菌株が分離された。これらを、新種としての学会誌に投稿した。
１９２０年代および３０年代の京都における建築活動の実態とその特徴に関する研究

1920年代から1930年代までのいわゆるモダニズム期に、京都において建築家や組織がどのように活動し、どのような技術や意匠を用いて建築を設計したか、調査・考察を行った。その結果、同時期に京都を拠点としたり、京都で教育を受けたりした建築家や技術者、施工業者、協働した他分野専門家などの活動の概要を把握することができた。京都では、東京にも劣らない早期からモダニズムの活動が繰り広げられていたこと、海外を含めた広い交友関係に裏付けられていたこと、異なる分野同士の協働など学際的な活動が見られること、また京都の伝統産業との関係が深かったことなどが明らかとなった。本年度は、1920年代から30年代にかけて京都を拠点に活躍した建築家や、建築運動団体の活動、またその団体と欧米との海外交流、海外の建築文化の受容のあり方について、文献調査や建築の見学調査を通じて把握し、当時の建築作品や建築家の活動の特性を捉えた。文献調査については、京都を拠点として活動した建築運動団体「日本インターナショナル建築会」のメンバーであった外国会員の書簡や雑誌および新聞資料を、ロッテルダムのオランダ建築協会(NAi)やドイツのベルリン市立図書館、デンマークのコペンハーゲン中央図書館などで調査した。それにより、これまで資料が入手できず不明であった「日本インターナショナル建築会」の活動の一端が明らかになったほか、彼らと交流があったドイツの雑誌が、モダニズムを標榜しながらもやや保守的な位置にいるグループであったことが明らかになった。また、これまで入手した文献資料を建築家ごとに整理しファイリング作業を行った。見学調査については、「日本インターナショナル建築会」の外国会員の建築作品や、当時「日本インターナショナル建築会」が思想や意匠において影響を受けたとみられるドイツやオランダ、オーストリア、北欧などの建築家による建築作品を見学調査し、その特徴と影響関係の把握を行った。その結果、「日本インターナショナル建築会」の建築作品は、1910年代から20年代にドイツやオランダで建設され、雑誌等でも紹介されていた建築の影響が主であること、特に室内ではアールデコ風のやや古風な意匠の影響があることが確認できた。本年度は、武田五一や本野精吾、上野伊三郎、藤井厚二、大倉三郎といった、1920年代から30年代に京都を拠点に活躍した建築家、また「日本インターナショナル建築会」や「デザム」「白路社」「鉄扉社」「あめりか屋京都店」といった組織や団体の建築作品や活動について、著書や雑誌に掲載された論考や作品、一次資料の調査を行った。また、前述のような1920年代から30年代に京都を拠点に活躍した建築家や組織、団体の建築作品を見学調査し、その特徴と影響関係の把握を行った。京都では、本野精吾のように1920年代前半から全国でもいち早くモダニズムが導入され、建築家によって独自にその方法が追求されたが、その後1930年代になると今度は1920年代的なデザイン傾向から抜け出せず、同時代の東京に比べると、むしろやや「遅れ」を取るような傾向が見られた。また、建築運動団体には、総じて理論的な基盤やそれを建築デザインに反映させる方法論がやや希薄であることが確認できた。しかし一方でその組織力は優れており、「日本インターナショナル建築会」は180名近い国内会員や10名の海外会員を有し、「白路社」「鉄扉社」は大阪や神戸、東京、その他地方都市にも会員がいるなど、広範囲の活動を展開していたことも確認できた。特に大阪との関係は深く、京都のモダニズムが大阪との連携の中で形成されたと言える。また1930年代に建設されたものでも、工芸的な技巧や装飾が見られる建築作品が少なからず確認でき、京都の伝統産業との関係を見い出すことができた。本年度は、武田五一や本野精吾、上野伊三郎など、1920年代から30年代に京都を拠点に活躍した建築家らと関わりのあった、他分野の組織や団体との関係や活動に焦点を当て、著書や雑誌に掲載された論考や作品、一次資料の調査を行った。特に武田五一や本野精吾らと京都の老舗、宮崎家具店との協働や、本野精吾や上野伊三郎らと京都の染物屋との協働による真美会の活動、また上野伊三郎や上野リチと群馬県工芸所の協働に注目して調査を行った。その結果、1920年代から30年代にかけて、京都を拠点とした建築家が、家具や工芸などの建築以外の分野の作家や組織と協働し、建築にとどまらない生活空間全体のデザイン活動を展開したことが明らかになった。そこで生み出された家具や工芸は、モダンで近代的なもので、ウィーン工房の影響が強いものであったが、同時に京都の伝統的な技法や産業に支えられたものであった。つまり、近代化と京都の伝統産業が融合したところに生み出されたものであった。

またそれが建築家と家具店という事業家との協働によって継続的に行われたのは、小さなしかし親密度の高いコミュニティを基盤とした京都ならではのものだったと言える。本年度は、武田五一や本野精吾、上野伊三郎、藤井厚二など、1920年代から30年代に京都を拠点に活躍した建築家らと関わりのあった、他分野の組織や団体との関係や活動に焦点を当て、著書や雑誌に掲載された論考や作品、一次資料の調査を行った。特に京都の老舗、宮崎家具店と建築家との協働に注目して調査を行った。その結果、1920年代から30年代にかけて、京都を拠点とした建築家が、家具や工芸などの建築以外の分野の作家や組織と協働し、建築にとどまらない生活空間全体のデザイン活動を展開したことが明らかになった。そこで生み出された家具や工芸は、モダンで近代的なものではあったが、同時に京都の伝統的な技法や産業に支えられたものであった。つまり、近代化と京都の伝統産業が融合したところに生み出されたものであった。本年度は、建築家と建築運動団体などの組織の活動を中心に調査を行った。比較的資料にも恵まれて、調査を順調に進めることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。1920年代から30年代にかけての京都における建築家の活動については、概ね明らかになってきた。それは、図書館や資料館、当時の関係者らの協力により、比較的スムーズに作品の見学や資料入手が実施できているためである。今後も本年度と同様に研究や作業を進め、1920年代から30年代の京都の建築活動について明らかにする。1920年代から30年代の建築活動は、建築以外の家具や工芸など分野との協働で行われていることに特徴がある。建築以外の分野についての調査はまだ不足しているため、今後さらに行う予定である。また施工業者や教育活動についての調査についても行う予定である。
遷移金属アセチリドを鍵構造とする新規な多核錯体の設計と構造制御

遷移金属間を共役系有機配位子で架橋した多核錯体はdπ-pπ相互作用に基づく特異な性質が期待され、近年注目を集めている。これまでに遷移金属間をアセチレンで直線状に架橋した遷移金属ポリインポリマーを合成し、その性質について詳細に検討した結果、液晶性や非線形光学的な性質を示すことを見出している。本研究では様々なアセチレン架橋配位子を用いて次元構造を制御した集積型の遷移金属多核アセチリド錯体を設計・合成すると共にその機能についての基礎的な知見を得ることを目的とする。本年度は1次元状高分子錯体である遷移金属ポリインポリマーに関する研究で培った知見を基に、10族遷移金属錯体を中心として2次元或いは3次元状の構造をとる多核錯体を分子設計するための基礎的な指針を得る方針で研究を進めた。その結果、2次元状多核錯体としては、σエチニルベンゼンを架橋アセチレン配位子に用いることによりパラジウム或いは白金4核大環状アセチリド錯体が選択的に得られることを見いだした。X線構造解析によってこれらの大環状錯体の分子構造を明らかにし、嵩高いホスフイン配位子の立体的な影響のために4-核紐体が選択的に得られることが示唆された。また、3次元状多核錯体としては、樹状構造をとるデンドリマーに着目し、白金アセチリドを基本骨格としてコンバージェント法により分子内に60個の白金原子を含む第3世代デンドリマーの合成に成功した。さらに、光学活性なビナフトールから誘導されるC_2対称なアセチレン化合物を用いることにより、らせん構造をとる多核アセチリド錯体を合成することができた。