hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一酸化窒素を介するグルタミン酸神経毒性に対するニューロトロフィンの保護機構

以上の結果は、BDNFがNOの細胞毒性を減弱することによりNMDA受容体を介するグルタミン酸神経毒性を抑制することを示唆する。神経系に作用する代表的な成長因子であるニューロトロフィンのうち、大脳皮質に高発現することが知られている脳由来神経栄養因子(BDNF)の神経保護作用に注目し、グルタミン酸神経毒性に対するBDNFの作用機構の解明を目的として、ラット胎仔由来初代培養大脳皮質ニューロンを用いて研究を行った。BDNFはNMDA受容体を介するグルタミン酸神経毒性に対して強力な保護作用を発現し、その神経保護作用の効力はBDNFの投与時間と投与濃度に依存していた。最大の保護効果を得るためには24時間の前処置を必要としたこと、さらに、その保護作用は蛋白合成阻害薬により抑制されたなどの知見から、BDNFの保護作用発現には何らかの細胞内機能蛋白のde novo合成の関与することが示唆された。BDNFの受容体としては、TrkB受容体とp75受容体が知られている。ウエスタンブロッティングによる解析の結果、BDNFが培養大脳皮質ニューロンのTrkBのチロシンリン酸化を引き起こすことが明らかになった。一方、BDFNの保護作用はp75の機能を抑制する抗p75受容体抗体の投与による影響を受けなかった。さらに、p75に連関する細胞内シグナル伝達系として働くセラミドの産生は神経成長因子の投与により促進したが、BDNFの投与では変化しなかった。これらの知見をもとに、BDNFがTrkB受容体を介して何らかの細胞保護性蛋白のde novo合成を促進することにより神経保護作用を発現するとの結論に至った。NMDA受容体を介するグルダミン酸神経毒性にはアポトーシスとネクローシスの両者の関与が指摘されているが、その両方のニューロン死の過程においてNOとスーパーオキシドの関与するラジカル連鎖反応が重要な役割を果たしている。さらに、グパーキンソン病への関与が指摘されているMPTP神経毒性やアルツハイマー病への関与が指摘されているアミロイドAβ蛋白の神経毒背にもNOの関与することが報告されている。したがって、BDNFがTrkB受容体を介してNO関連ラジカルの神経毒性の制御系の機能を促進することを示す本研究の成果は、ニューロン死を伴う中枢神経疾患の予防・治療薬の創製に新しい戦略を提供するものである。
親水性有機リン系農薬アセフェートおよびメタミドホスの体内動態と毒性の解析

1.研究目的本研究では、疎水性農薬と挙動が異なると考えられる親水性有機リン系農薬アセフェートとその代謝物のメタミドホスに注目した。ラットに対し、アセフェートを腹腔内投与し、経過時間ごとの組織中のアセフェートとメタミドホスの濃度と酵素アセチルコリンエステラーゼ(AChE)活性の阻害を測定することで体内動態と毒性の関連を明らかにすることを目的とする。2.研究方法(1)投与物質:アセフェート200mg/kgを生理食塩水に溶解して腹腔内投与した。コントロールラットには同量の生理食塩水を投与した。(2)投与方法:腹腔内投与投与時間:10分、30分採取組織:血液、脳、肝臓(3)各組織中のアセフェートとメタミドホス分析:各組織をホモジネートし、遠心後の上清を活性炭カートリッジにてアセフェートとメタミドホスを抽出した。抽出液をガスクロマトグラフ質量分析計(GC-MS)にて分析し、アセフェートとメタミドホスを定量した。(4)AChE活性:採取した組織(血液、脳)のAChE活性をEllman法にて測定し、コントロールと比較した。3.研究成果体内動態において、投与後10分と比べ30分では、アセフェートとメタミドホスの濃度は血液、脳で上昇し、肝臓で低下した。脳においては有意にアセフェートとメタミドホス濃度が高くなっていたが、AChE活性は低下しなかった。これは、血液中の有害物質の侵入を阻止する血液脳関門が、脳への農薬の侵入を最小限に留めていたために、AChE活性が低下しなかった可能性が考えられる。今回、短時間における親水性農薬の体内動態において、脳での有意な濃度上昇が確認された。今後、30分以後の体内動態や投与量の検討により、毒性との関係がより明確になると考えられる。
大動脈弁にかかる応力分布の可視化に関する研究

本研究では、人体内の最も太い血管である大動脈内の血流と大動脈弁の開閉シミュレーションを行うことで、大動脈弁にかかる応力の分布を可視化することを目的としている。このため、大動脈壁や大動脈弁という弾性体と、血液である流体を共に粒子でモデル化し、流体の支配方程式を流体だけでなく、弾性体にも適用できるように工夫することで、大動脈内の血流と大動脈弁の開閉シミュレーションを行った。また、シミュレーション結果を基に、テンソルである応力をスカラー量に変換し、コンピュータグラフィクス技術を用いることで大動脈弁にかかる応力の分布を可視化することを可能とした。平成25年度は、平成24年度にCT(Computed Tomography)画像および医学書などを参考にして作成した大動脈モデルに対して、連続の式およびコーシーの運動方程式を適用することにより、血流と大動脈弁の開閉シミュレーションを行った。大動脈壁および大動脈弁は弾性体、血液は流体であり、それぞれ材質が異なるため本来は弾性体に有限要素法を、また、流体には粒子法を適用するのが通例である。しかしながら、本研究は大動脈弁にかかる応力分布を調べて可視化することに主眼を置いているため、大動脈壁および大動脈弁が血流から受ける力の影響を計算する必要がある。このとき、有限要素法と粒子法という異なる手法を適用すると、大動脈壁や大動脈弁に対する血流からの力の計算が困難となる。そこで、本手法では弾性体である大動脈壁や大動脈弁も、流体である血液も共に細かな多数の粒子で構成されるモデルを考え、大動脈壁や大動脈弁、および血流の挙動解析手法として粒子法を採用した。ただし、弾性体と流体とでは同じ力と受けたとしても変形量は異なるため、この挙動の違いを表現するためには応力とひずみの関係式である構成方程式を導入する必要がある。各構成方程式をコーシーに運動方程式に適用すると、弾性体の支配方程式としてコーシー・ナビエの式が、また、流体の支配方程式としてナビエ・ストークスの方程式が得られ、これらの方程式を用いてシミュレーションを行った。シミュレーションでは、左心室側から大動脈側に血液を流したところ、血流に従って大動脈弁が開閉する様子を表現することができた。また、血液は正弦波に従って流すことにより、初期速度は遅く、徐々に血流速度は速くなり、大動脈弁が開いて血流速度が最大に達した後、再び血流はゆっくりと流れる様子を表現することも可能となった。今後は大動脈弁にかかる応力を可視化し、医学的な見地からの評価を行う。大動脈弁にかかる応力分布の可視化を行うためには、大動脈弁の形状モデルを作成し、作成されたモデルを用いて大動脈内における血流と、血流により開閉する大動脈弁のシミュレーションが必要である。そこで、平成24年度はCT(Computed Tomography)画像を基にした人体の3次元表示を行うと共に、3次元化された人体画像から大動脈壁を自動抽出する手法を考案した。ただし、本シミュレーションで最も重要な大動脈弁はCT画像では撮像されない。そこで、超音波画像を用いて大動脈弁の動きを調べることで大動脈弁の形状を把握した。しかしながら、超音波画像でもシミュレーションに必要なモデルが作成できるほど明瞭な画像は得られない。このため、超音波画像だけでなく、医学書などの文献を用いて大動脈弁の詳細形状を調べ、モデリングソフトを用いて大動脈弁の形状モデルを作成した。また、本研究では大動脈弁にかかる応力分布の可視化を目的としているため、大動脈内における血流と血流により開閉する大動脈弁のシミュレーションが必要である。血液は流体であるため、容易に形状が変化するだけでなく、結合や分裂を頻繁に繰り返すため、位相が時々刻々と変化する。このため、血流のシミュレーションは一般的な有限要素法よりも、物質を大量の粒子の集まりとして考える粒子法が適している。しかしながら、血液のみを粒子法で解析し、大動脈壁や大動脈弁を有限要素法で解析したのでは、これらの物質間における力の計算や干渉チェックが煩雑である。そこで、本研究では流体である血液だけでなく、弾性体である大動脈壁や大動脈弁も粒子で構成する必要があるため、CT画像から自動抽出された大動脈壁や、モデリングソフトで作成された大動脈弁の形状モデルに対して、モデル内部を多数の粒子で埋めることにより、本シミュレーションに必要な全ての形状モデルを粒子で構築することができた。平成24年度は医学書などを参考にして大動脈および大動脈弁のシミュレーションモデルを作成し、平成25年度にはシミュレーションモデルを用いて、連続の式、およびコーシーの運動方程式を適用することで大動脈弁の開閉シミュレーションを行った。平成26年度は本研究の最後の年に当たるため、これらのシミュレーション結果に対して、工学的、および医学的見地からの評価を行った。

工学的には血流の流れに応じた大動脈弁の開閉シミュレーションを行うことができ、また、大動脈弁開閉時における血管内圧力や、大動脈弁にかかる応力の分布を可視化することが可能となった。しかしながら、一心拍における大動脈側と左心室側との圧力差を基にシミュレーションを行ったものの、最終的に得られた大動脈内の圧力とシミュレーションに用いた初期値との間に若干の差が生じているため、誤差の解析を行う必要がある。一方、医学的には大動脈弁の開閉速度や、軸流の回転方向が実心臓の動きと異なっている。このため、今後はシミュレーションモデルと解析方法の両面から改善していく必要がある。画像工学申請当初における「平成25年度の研究計画」に従い、ほぼ計画通りの成果を達成できたため。申請当初における「平成24年度の研究計画」に従い、ほぼ計画通りの成果を達成できたため。申請当初の計画通り、平成26年度は粒子法を用いたシミュレーションにより得られる大動脈弁にかかる応力の可視化を行うと共に、医学的な見地からの評価を行う。本研究は生体の大動脈内における血流と血流に伴う大動脈弁にかかる応力の可視化を目的としている。しかしながら、生体の大動脈内における血流の速度や圧力、さらには大動脈弁にかかる応力などを計測することは非常に困難である。そのため、実際に手術を行っている医師による評価、および超音波画像などの医療データを基にした評価を行う予定である。申請当初の計画通り、平成25年度は粒子法を用いたシミュレーション手法について検討する。特に、血流の挙動解析には流体力学で用いられているナビエ・ストークスの方程式を用いたシミュレーションが必要である。しかしながら、本研究では流体である血液のみならず、弾性体である大動脈壁や大動脈弁も粒子を用いたシミュレーションを行うため、流体と同じナビエ・ストークスの方程式を用いることになる。ただし、流体と弾性体とでは物体の性質が異なるため、物質の違いは構成方程式を用いて解析する。平成26年度は平成25年度に考案したシミュレーションアルゴリズムに従って、血流に伴う大動脈弁の変形と大動脈弁にかかる応力分布の可視化を行う。ただし、計算機上でのシミュレーションがどれだけ正確なものであるのかは、医療現場からの評価が必要であるため、研究成果を共同研究先である榊原記念病院成人心臓血管外科部長である高梨秀一郎医師に医学的な検知からの評価をして戴く。研究成果の発表を計画していたが、成果発表よりも研究の遂行を優先したため。研究の遂行を優先したため、研究成果は出ている。このため、今年度は計画通り、研究成果の発表を行い、予算も予定通り使用する計画である。基本的には平成24年度における研究成果を発表するため、学会費や論文誌投稿費として使用する。また、平成25年度はシミュレーションアルゴリズムの考案だけでなく、シミュレーション結果も出せるよう、GPU(Graphics Processing Unit)を複数搭載可能なPCの構築費用として利用する。
2つの量子ビームを同時に利用した革新的な水素・水和構造情報獲得への挑戦

中性子およびX線の回折データを組み合わせて同時に高分子の構造を解析するシステムを導入し、これをJ-PARC,MLFに新たに開発した新型回折計で得られる高精度・高分解能データに適応しその有用性を実証した。今後J-PARCおよび新型回折計が高度化されれば、タンパク質の機能に深く関わっている水素や水和水の情報を今までに類を見ない精度で獲得できる可能性を見出せた。現在、日本で建設が進められている次世代パルス中性子源および放射光の2つの量子ビームにより、高分解能・高精度に測定された回折データを同時に利用し、革新的な水素・水和構造情報の獲得を目指して、ユーザーフレンドリーな中性子-X線同時構造解析ソフトウェアシステムの構築を進めた。まずは解析システム導入用の計算機を導入した。本計算機に中性子-X線同時構造解析ソフトウェアを導入すると共に本ソフトウェアの動作に必要なコンポーネントを合わせて導入し、これが正しく動作することをテストデータを用いることにより確認した。また、導入したソフトウェアシステムを用いた解析における水素・水和構造の情報量・質・信頼性を評価するために、すでに中性子回折データが測定されている単結晶試料について放射光によりX線回折データの測定を実施した。この測定したX線回折データと既存の中性子回折データを用いて、X線構造解析、中性子構造解析、X線-中性子同時構造解析を進め、現在それぞれの解析コンポーネントについて水素・水和構造の情報量・質および信頼性の評価を進めている。今後、導入した中性子-X線同時構造解析ソフトウェアシステムの適応を進める中性子回折データの測定装置である次世代パルス中性子源J-PARCに設置された茨城県生命物質構造解析装置を用いて、中性子構造解析用データの予備測定を行った。これにより、システムの評価に使用できるデータの測定が可能であることが判明した。この予備測定データを基に、次年度以降、評価用実データの測定を進める予定である。現在、日本で建設が進められている次世代パルス中性子源および放射光の2つの量子ビームにより、高分解能・高精度に測定された回折データを同時に利用し、革新的な水素・水和構造情報の獲得を目指して、昨年導入を進めたユーザーフレンドリーな中性子-X線同時構造解析ソフトウェアシステムについて、測定したX線回折データと既存の中性子回折データを用いて、X線構造解析、中性子構造解析、X線-中性子同時構造解析を行い、それぞれの解析コンポーネントについて水素・水和構造の情報量・質および信頼性の評価を行った。導入した新たなシステムと既存のシステムによる解析から得られた構造情報を比較し、その精度を含めて検証を行い、同時構造解析が十分に有用性をもつことが分かった。また、新たな計算機を導入することで、ソフトウェアシステムの計算速度向上を図り、今後の多くの測定データに対する同時構造解析の適応に対応した。導入した中性子-X線同時構造解析ソフトウェアシステムを実際に適応する次世代パルス中性子源に設置された茨城県生命物質構造解析装置で、システム評価用の中性子回折データを測定するために標準試料(RNaseA)の結晶化を行った。実験室系のX線回折計によるデータ測定を基に十分な分解能と結晶性を持つ試料の結晶化条件を検索し、最も良い結晶化条件の検索を行った。この結果を基に、現在の加速器出力で十分にシステム評価が行えるフルデータ測定が可能な大型単結晶試料を準備することができた。ビームタイムが割り当てられ次第フルデータの測定を行う予定である。本年度は、昨年度結晶化を行った標準試料(RNaseA)の単結晶を用いて、導入した中性子-X線同時構造解析ソフトウェアシステムを実際に適応する次世代パルス中性子源に設置された茨城県生命物質構造解析装置により、システム評価用の中性子回折データを測定した。また、X線回折データについても、同じ単結晶試料を用いて、放射光施設KEK,PFで解析可能なフルデータの測定を実施した。これらの2つの量子ビームを用いて測定した標準試料の高分解能・高精度回折データを用いて、革新的な水素・水和構造情報の獲得を目指して、一昨年から導入を進め、昨年度基礎的評価を行ったユーザーフレンドリーな中性子-X線同時構造解析ソフトウェアシステムによって、X線構造解析、中性子構造解析、X線-中性子同時構造解析を行い、それぞれの解析コンポーネントについて水素・水和構造の情報量・質および信頼性の評価を行った。X線回折データを用いた構造解析の結果から、既知の骨格構造と比較して、問題ない精度の構造が得られたことが分かった。また、中性子データのみを用いた構造解析についても既知構造と比較して、重水素および水素原子について高い信頼性の構造情報が得られた。同時構造解析については中性子データのみの構造情報と比較して、より信頼性の高い構造情報が得られたことが分かり、次世代パルス中性子特にJ-PARCの茨城県生命物質構造解析装置により得られた中性子構造解析の結果が有用な水素・水和構造情報を与えることが可能であることが示され、さらに放射光データ組み合わせた同時構造解析がより有用であることが実証された。
世界諸地域における季節進行の長期変動の解明

1.インドシナ半島における夏季降水量の経年変動インドシナ半島全体の60地点の降水量資料を用い,夏のモンスーン季(59月)降水量を表す指標を定義して,その経年変化について調べた.インドシナ半島における夏季降水量の年々変動と,他の気候要素との対応は,1970年代後半を境として大きく異なる.1970年代半ばまで認められたインド降水量との有意な正相関が,1980年代以降みられ1なくなる.またインドシナ半島の降水量と風の場の年々変動を比較した結果,196276年では,インドシナ半島上空の対流圏下層における西風モンスーンが弱い年に雨が多いのに対し,19812001年においては,インドシナ半島上空の下層における西風モンスーンが強い年に雨が多い.このような違いの原因として,年代によるウォーカー循環偏差の変動中心の位置やENSOの周期性の違いが考えられ,インドモンスーンと西部北太平洋モンスーンという,2つのモンスーン気流系の狭間に位置するインドシナ半島では,一見正反対の循環偏差が降雨の多寡をもたらす,モンスーン変動のシステムが存在することが明らかとなった.2.日本における盛夏季前後の数十年規模変動日本中西部における,盛夏季前後の気候要素には数十年規模の変動がみられる.7月後半8月前半にかけては,従来指摘されている,近年の寒帯気団の強化や梅雨前線帯に伴い,1980年以降の低日照化や多雨化が指摘できる.またこの変化は中国東部においても,降水帯北上の遅れとして現れている.一方で8月後半については1984年以降,中部日本の太平洋側を中心に,高温・高日照化や降水量の減少がみられた.一方で南西諸島や台湾北部などではこの時期の降水量が増加している.これに関連して,台風の中部日本への接近数減少や太平洋高気圧の西方への張り出し持続が認められた.1.インドシナ半島における夏季降水量の経年変動これまで,タイ国以外の地点における気象資料を用いた研究がほとんどなされていない,インドシナ半島について,半島全体の夏のモンスーン季(ここでは59月)降水量を表す指標(ICPRI)を定義し,1960年代後半以降におけるその経年変化,および海面水温の経年変動との関係などについて調べた.ICPRIは1970年代には23年周期の,振幅の比較的大きな変動が目立っていたのに対し,198393年の期間では1990年を除きすべて,平年より降水量が少なかった。1994年を境に降水量の多い年が増えるが,一方でGAME-IOPの年であった1998年は過去37年で最も降水量が少ない年であった.ICPRI(59月)とインド夏季降水量(69月)の経年変化を比較すると,23年周期が卓越する1970年代において両者は類似した変化を示し,強い正の相関が認められた.一方,1980年代以降になるとその正相関は弱くなっていた.またICPRIと東部赤道太平洋のNino-3 SSTとに負の同時相関がみられたが,経年的には1970年代に卓越していた有意な負相関が1980年代以降不明瞭になる.すなわち,1970年代のエルニーニョ(ラニーニャ)発達期とインド・インドシナの少雨(多雨)という比較的明瞭な関係が,1980年代以降には不明瞭になっていることがわかった.2.降水量の季節推移パターンからみた日本の気候区分日本のアメダス観測所994地点の降水量平年値を用いて,降水量の季節推移パターンにクラスター分析を施し,従来の研究より客観性の高い日本の気候区分の提示を試みた.その結果,北日本の日本海側,北日本の太平洋側,中部日本の日本海側,中部日本の太平洋側,内陸・瀬戸内,南日本(九州西部),南西諸島という7つの地域に区分することができた.1.インドシナ半島における降水量の経年変動インドシナ半島全体の60地点の降水量資料を用い,夏のモンスーン季(59月)降水量を表す指標をICPRIと定義して,1960年代後半以降におけるその経年変化について調べた.その結果,ICPRIは1970年代には23年周期の,振幅の比較的大きな変動が目立っていたのに対し,198393年の期間では平年より降水量が少なかった.ICPRIとインド夏季降水量(AIRI),および東部赤道太平洋のNino-3 SSTとの経年変化を比較すると,196680年においては,ICPRIとAIRIの正相関およびICPRとNino-3 SSTとの負相関が有意に高かったのに対し,1981-2002年ではこれらの相関がみられなくなっている.また,モンスーンの下層風循環との相関関係から,インドシナ半島の夏季降水量は,196680年においてはインドモンスーンの影響を強く受けていたのに対し,19812002年においては西部北太平洋モンスーンの影響が強くなっていることが明らかとなった.そのほか,ベトナム中央部において降水量がピークとなる101月の降水量,およびプレモンスーン季に当たる24月の降水量についても,Nino-3 SSTとの負相関がみられた.2.8月後半に日本中部にみられる1983/84年の数十年規模変動日本中部太平洋側において,1983/84年を境として近年,8月後半の日照率の増加・気温上昇・降水量減少が確認された.日本の先島諸島や台湾北部では逆に降水量が増加している.これらの変化は,8月後半に日本本土に接近する台風が減少し,台湾や中国南部へ北西進する台風が増えていることと関係している.

さらにこれに関連して,太平洋高気圧のリッジが近年,日本付近において,西方へより張り出していることが明らかになった.1.インドシナ半島における夏季降水量の経年変動インドシナ半島全体の60地点の降水量資料を用い,夏のモンスーン季(59月)降水量を表す指標を定義して,その経年変化について調べた.インドシナ半島における夏季降水量の年々変動と,他の気候要素との対応は,1970年代後半を境として大きく異なる.1970年代半ばまで認められたインド降水量との有意な正相関が,1980年代以降みられ1なくなる.またインドシナ半島の降水量と風の場の年々変動を比較した結果,196276年では,インドシナ半島上空の対流圏下層における西風モンスーンが弱い年に雨が多いのに対し,19812001年においては,インドシナ半島上空の下層における西風モンスーンが強い年に雨が多い.このような違いの原因として,年代によるウォーカー循環偏差の変動中心の位置やENSOの周期性の違いが考えられ,インドモンスーンと西部北太平洋モンスーンという,2つのモンスーン気流系の狭間に位置するインドシナ半島では,一見正反対の循環偏差が降雨の多寡をもたらす,モンスーン変動のシステムが存在することが明らかとなった.2.日本における盛夏季前後の数十年規模変動日本中西部における,盛夏季前後の気候要素には数十年規模の変動がみられる.7月後半8月前半にかけては,従来指摘されている,近年の寒帯気団の強化や梅雨前線帯に伴い,1980年以降の低日照化や多雨化が指摘できる.またこの変化は中国東部においても,降水帯北上の遅れとして現れている.一方で8月後半については1984年以降,中部日本の太平洋側を中心に,高温・高日照化や降水量の減少がみられた.一方で南西諸島や台湾北部などではこの時期の降水量が増加している.これに関連して,台風の中部日本への接近数減少や太平洋高気圧の西方への張り出し持続が認められた.
ヒト膀胱癌関連T抗原、Tn抗原特異的バイオミサイル療法の基礎的研究

我々は膀胱癌のtargeting therapyの基礎的研究として、T抗原に特異的に結合するPNAに、それ自体ではほとんど毒性を示さないが細胞内に取り込まれると強い細胞毒性を示すricinAを結合させ、このPNA-ricinAがT抗原をもつヒト膀胱癌培養細胞株(KU-1,T24)に与える細胞傷害性をin vitroで検索した。PNA-ricinAのKU-1,T24細胞に対する細胞傷害性は細胞の蛋白合成抑制効果で判定した。細胞の蛋白合成抑制効果はleucineを含まないRPMI1640にKU-1細胞を10^5/mlの濃度に浮遊し、96穴のマイクロプレ-トにその浮遊液を200μlずつ入れ、一晩おき、その後、各濃度に希釈したPNA-ricinA、PNA、ricinA、ricin等を加え、さらに一晩おき、^3H-leucineを加え、6時間後にcell harvesterで細胞を各ウェル毎にガラス繊維漉紙上に回収した。回収した各ウェル毎の細胞の^3H-leucineの取り込み量はシンチレ-ションカウンタ-で測定した。対照群はPNA-ricinA、PNA、ricinA、ricin等のかわりにPBSを加えたものを用いた。結果は対照群のトリチュ-ム取り込み量を100とした比であらわした。KU-1,T24細胞ではPNAを加えた群とricinAを加えた群は対照群に比し各濃度でも細胞傷害性を示さないが、PNA-ricinAを加えた群は対照群に比し、^3H-leucineの細胞内への取り込みの抑制が濃度依存性に認められた。以上の結果はPNA-ricinAが膀胱癌のtargeting therapyへ応用できる可能性のあることを示している。表在性膀胱癌の治療法として現在行われている非特異的細胞傷害性を示す抗癌剤などの膀胱内注入療法と異なり、悪性度の高い癌細胞を特異的に傷害するこの方法は将来taregeting therapyとしての膀胱内注入療法への応用が期待される。
植物根-士壌界面における粘液・境界細胞複合体の機能的意義

本研究では、根圏土壌中における境界複合体の生態的な意義を多面的に解明することを目的として、以下の研究を実施した。初年度は、研究を開始するに当たり、研究代表者が海外出張し4ヵ年にわたるプロジェクト全体の計画調整を行うとともに、海外研究協力者のBarlow氏が来日し研究分担者とともに根冠細胞の生産速度に関する実験手法について討論し、次年度には、海外研究協力者のBryan Griffiths博士とMichael Bonkowski博士が来日し、土壌動物と境界複合体の関係について予備的な実験を実施した。以上の研究討論に基づき、まず、境界細胞の根圏土壌中における生存期間と崩壊速度を検討した。その結果、播種直後の1日目では、根冠の表層から崩壊し易い細胞群が根圏土壌中に放出されるが、その後、細胞の生産速度よりも放出量が上回るため、表層下23層目の比較的壊れにくい細胞群が根圏土壌中に放出することを確かめた。すなわち、根冠の内層の比較的崩壊しにくい細胞群が根圏土壌中に放出されるため、それらの境界細胞が根圏土壌中で1ヶ月以上にわたって残存し続けることが明らかとなった。次に、側根が発生しない根軸領域に残存していた境界細胞の生存期間を調査したところ少なくとも10日間以上は残存することを確かめた。最後に、原生動物の存在下でのイネ品種群の成長促進を確認するとともに、この成長促進程度には境界複合体の放出量が関与することを定量的に示した。すなわち、境界複合体は、土壌の原生動物と植物との共生的関係を仲介する働きがあることを初めて実験値とともに提案した。また、共同研究者の森田、Barlow(海外共同研究者)とともに境界複合体ならびに根冠の形態と機能に関する総説を執筆した。植物の根冠から脱落するBorder cell (境界細胞)は、根圏内において土壌微生物や根冠粘液と混ざり合い、粘液-境界細胞複合体(境界複合体)を形成する。本研究では、根圏土壌中における境界複合体の生態的な意義を多面的に解明することを目的とした。研究を開始するに当たり、研究代表者が海外出張し4ヵ年にわたるプロジェクト全体の計画調整を行うとともに、海外研究協力者のBarlow氏が来日し研究分担者とともに根冠細胞の生産速度に関する実験手法について討論した。初年度の研究では、境界細胞の根圏土壌中における生存期間と崩壊速度を検討した。トウモロコシ根の境界細胞は放出後30日経っても約6%は根圏土壌中に残存していた。次に、播種後15日の間で細胞放出と根圏土壌での残存性について詳細な調査を行った。根冠の大きさは、4日間で約4割も小さくなった。根冠を構成する推定細胞数は、一日目では6,970個であったのに対し、5日目では4,500個まで低下した。境界細胞の24時間残存率は、播種後1日目のもので約60%、2日目が約70%、3日目のものでは約90%と、放出後の日数が進むにつれて増加していた。すなわち、播種直後の1日目では、根冠の表層から崩壊し易い細胞群が根圏土壌中に放出されるが、その後、細胞の生産速度よりも放出量が上回るため、表層下23層目の比較的壊れにくい細胞群が根圏土壌中に放出されると考えることができる。以上の結果から、根冠の内層の比較的崩壊しにくい細胞群も根圏土壌中に放出されるため、それらの境界細胞が根圏土壌中で1ヶ月以上にわたって残存し続けることが明らかとなった。植物の根冠から脱落するBorder cell(境界細胞)は、根圏内において土壌微生物や根冠粘液と混ざり合い、粘液-境界細胞複合体(境界複合体)を形成する。

プロジェクトの2年目には、海外研究協力者のBryan Griffiths博士とMichael Bonkowski博士が来日し、土壌動物と境界複合体の関係について予備的な実験を実施した。共同研究者は、原生動物が存在することによって、ある種のバクテリアが植物ホルモン様物質を放出し、根の成長を促進するという仮説を提出している。これまでの予備的調査では、水稲品種にくらべ陸稲品種では根の成長促進が著しくなるという観察をしている。すなわち、イネの生態型によって根から放出される境界複合体に量的な差異が存在すれば、それが土壌動物の動態に影響し、その結果、根系発達に差異が生じた可能性がある。このことを確かめるため、IRRI等から水稲と陸稲品種をそれぞれ2030品種収集し、次年度の実験用の種子増殖を現在行っているところである。さらに初年度の研究で実施した、境界細胞の根圏土壌中における生存期間についてさらに検討を加えた。トウモロコシ根の境界細胞は放出後30日経過しても根圏土壌中に残存していたことを明らかにしたが、ここで成育の後半に発生した側根から脱落した境界細胞が残存していた可能性がある。そこで、側根の発生時期や側根由来の境界細胞を調査した。その結果、側根が発生しない根軸領域に残存していた境界細胞の生存期間を調査したところ少なくとも10日間以上は残存することを確かめた。今後、なぜ根本体から脱落した境界細胞が長期間生存し得るのかを明らかにしていく予定である。本研究は、根圏土壌中における境界複合体の生態的な意義を多面的に解明することを目的とする。今年度は、土壌動物と境界複合体の相互関係を定量的に検討した。海外共同研究者のボンコースキーは、原生動物が存在することによって、植物根の成長が促進されるという最新の研究成果を提出している。本研究では、この現象を食用作物種でも検証するとともに、仮により多くの境界複合体が放出されれば、原生動物の活動が活発になり、成長促進がより高まるという仮説をたてた。境界複合体の放出量を制御しながら、根の生理や土壌環境を一定の条件にすることは容易ではないため、異なる生態型のイネ品種を供試し、境界複合体の放出量が異なる品種間での原生動物に対する反応性を比較することによって、仮説の傍証を得ることを目指した。陸稲、水稲、インディカ、ジャポニカの生態型から23品種を選び、根冠粘液量を水耕栽培条件下で求めた。その中で、粘液量が顕著に異なる10品種を選び、その境界細胞放出量を調べるとともに、原生動物が存在する土壌と存在しない土壌で2週間成育させ乾物生産と根系発達を精査した。その結果、原生動物の存在下で半数にあたる5つの供試品種で側根成長が有意に促進するとともに、粘液量の最も大きな2品種では、総根長と地上部乾物重についても有意な成長促進を認めた。さらに原生動物による総根長の成長促進と、粘液量および境界細胞数との間には正の相関関係を認めた。また、購入した紫外線可視分光光度計により、養分吸収の指標として土壌の窒素吸収量についても検討を加えた。以上の結果から、原生動物の存在下で食用作物種でも成長促進が起こることを確認するとともに、この成長促進程度には境界複合体の放出量が関与することを示唆した。また、共同研究者の森田、バーローとともに境界複合体ならびに根冠の形態と機能に関する総説を執筆するための準備を行った。
連鎖球菌における宿主細胞外マトリックス（グリコサミノグリカン）の代謝機構

病原性連鎖球菌により宿主細胞外マトリックス(グリコサミノグリカン)の分解で生じる不飽和ウロン酸(グルクロン酸とイズロン酸)は、イソメラーゼGbs1892と還元酵素Gbs1891の逐次反応により2-ケト-3-デオキシ-D-グルコン酸に代謝されることを初めて明らかにした。本研究者らが見出した連鎖球菌遺伝子クラスターは、グリコサミノグリカンの断片化、分解並びに代謝に関わる酵素をコードしているため、本クラスターを細菌感染症対策のターゲットとして位置付けることができる。グリコサミノグリカンの分解に関わる不飽和グルクロニルヒドロラーゼ(UGL)遺伝子クラスターにコードされている連鎖球菌Streptococcus agalactiae由来タンパク質Gbs1892とGbs1891が、不飽和グルクロン酸の代謝に関わる異性化酵素と還元酵素として各々逐次反応を触媒することを明らかにしている。本年度は、両酵素の分子多様性と立体構造を解析した。他の連鎖球菌S. pneumoniae(Spn)とS. pyogenes(Spy)のゲノムにもUGL遺伝子クラスターが存在する。遺伝子組換え酵素の特性解析により、Gbs1892と相同性を示すSpn0289とSpy0637が異性化酵素活性を、Gbs1891と相同性を示すSpn0290とSpy0636が還元酵素活性を示すことを明らかにした。X線結晶構造解析により、Gbs1892はα/β-構造のサブユニットをもつホモ4量体酵素であり、Spy0636はα/β/αの3層からなるサブユニットをもつホモ4量体酵素であることが分かった。Gbs1892は、同一の活性を示す大腸菌由来KduIと構造類似性を示さなかった。Spy0636は典型的なshort-chain dehydrogenase/reductaseファミリーと同様の構造特性を示す。つまり、Spy0636の分子中央に1枚のβ-シートが存在し、その周りをα-ヘリックスが取り囲む構造をとる。外周のα-ヘリックスの中央には、大きなクレフト(Rossmannフォールド)が存在し、ここで還元反応が行われると示唆される。Gbs1892と基質との複合体の構造解析に着手した結果、結晶溶液に高濃度で含まれる基質アナログ(酒石酸カリウムナトリウム)がGbs1892と結合していた。酒石酸ナトリウムカリウムは本酵素反応を阻害することから、この部位が基質との結合に重要であることが示された。平成25年度は、グリコサミノグリカンの代謝に関わる異性化酵素Gbs1892と還元酵素Gbs1891の構造機能相関を解析した。Gbs1892は、一次構造上相同性が見られないリボース-5リン酸異性化酵素に対して構造類似性を示した。この構造類似性と昨年度決定した基質アナログとの複合体の立体構造、並びに部位特異的変位解析から、Cys72、Thr74及びAsn106がGbs1892の触媒作用或いは基質認識に重要であることを明らかにした。同様に、Gbs1891による還元反応には、Ser150、Tyr163及びLys167がcatalytic triadとして機能することが分かった。本研究により、グリコサミノグリカンの分解により生じる不飽和ウロン酸(グルクロン酸とイズロン酸)の代謝経路とそれに関わる酵素・遺伝子を初めて同定した。機能不明タンパク質Gbs1892が不飽和ウロン酸に作用する異性化酵素として機能すること、並びにGbs1891がGbs1892の反応により生じた3-デオキシ-D-グリセロ-2,5-ヘキソジウロソン酸に作用するNADH依存型還元酵素であることを明らかにした。Gbs1891の反応により生じる2-ケト-3-デオキシ-D-グルコン酸(KDG)は、UGL遺伝子クラスターにコードされるキナーゼ(KdgK)とアルドラーゼ(KdgA)により、ピルビン酸とグリセルアルデヒド-3-リン酸に代謝されることが示唆された。X線結晶構造解析により、Gbs1892はα/β-構造のサブユニットをもつホモ4量体酵素であり、Gbs1891はα/β/αの3層からなるサブユニットをもつホモ4量体酵素であることが分かった。Gbs1892は、同一の反応を触媒する大腸菌由来KduIと構造類似性を示さなかった。構造機能相関解析により、Gbs1892とGbs1891の触媒作用或いは基質認識に重要なアミノ酸残基を同定した。グリコサミノグリカンの分解に関わるUGL遺伝子クラスターは、連鎖球菌のみならず他の病原性細菌(腸球菌、ウェルシュ菌など)や常在菌(乳酸菌など)にも見出される。連鎖球菌のUGL遺伝子クラスターは、ヒアルロン酸存在下で誘導発現する。そこで、他の細菌として乳酸菌に焦点を当て、ヒアルロン酸存在及び非存在下でのUGL遺伝子クラスターの発現レベルをDNAマイクロアレイ解析で決定した。

その結果、ヒアルロン酸による顕著な誘導発現は認められなかったが、UGL遺伝子クラスターの発現レベルは全遺伝子の平均発現レベルより高いことが分かった。そのため、乳酸菌ではUGL遺伝子クラスターが恒常的に高発現しており、連鎖球菌とは異なる発現制御機構が存在することが示唆された。UGL遺伝子クラスターにコードされている連鎖球菌Streptococcus agalactiae由来機能不明タンパク質Gbs1891とGbs1892の機能を解析した。大腸菌発現系と精製系を構築し、当該タンパク質の酵素活性を調べた。その結果、Gbs1892が不飽和グルクロン酸(4-デオキシ-L-スレオ-5-ヘキソ-スウロース-ウロン酸)に作用するイソメラーゼとして機能し、Gbs1891がGbs1892反応により生じた3-デオキシ-D-グリセロ-2,5-ジヘキソウロソン酸に作用する還元酵素であることが分かった。以上のことから、不飽和グルクロン酸はGbs1892とGbs1891の逐次反応により2-ケト-3-デオキシ-D-グルコン酸に代謝されることが明らかになった。Gbs1892とGbs1891の構造と機能との相関を明らかにするため、それらのX線結晶構造解析を進めた。両酵素の結晶を調製し、X線回折実験により結晶の基礎的データを収集した。データをプロセスし、分子置換法によりGbs1892とGbs1891の初期モデル構造を構築した。グリコサミノグリカンの代謝に関わる連鎖球菌由来異性化酵素と還元酵素の立体構造を高分解能で決定した。異性化酵素について、連鎖球菌Gbs1892と大腸菌KduIは同一の反応を触媒する酵素であるが、その一次構造も立体構造も全く似ていないことが明らかになった。これは、両酵素が異なる起源から分子進化してきた可能性を示すものであり、タンパク質の構造と機能の分子進化を考える上でとても重要である。基質アナログとの複合体の構造解析から、Gbs1892における基質結合部位を同定することができた。還元酵素について、連鎖球菌Spy0636は補酵素NADH依存的に還元活性を示す。その一次並びに立体構造解析から、本酵素がSDRファミリーに分類されることが分かった。ファミリー酵素との比較構造解析より、Spy0636の触媒反応に関わるアミノ酸残基を推定することができた。計画調書に記載した3つの項目(UGL遺伝子クラスターの発現制御、グリコサミノグリカンの代謝機構、代謝系酵素の高次構造)について、研究実績の概要に記載した通り、新たな研究成果が得られている。立体構造を決定したグリコサミノグリカン代謝系酵素(異性化酵素と還元酵素)について、両酵素の生理機能を解析する。また、各種リガンドとの複合体の立体構造に基づいて、両酵素の活性部位におけるアミノ酸残基の役割を明らかにする。高次構造を決定したグリコサミノグリカン代謝系酵素Gbs1892とGbs1891について、各種リガンドとの複合体の構造を決定することにより、触媒反応や基質認識に関わるアミノ酸残基を同定する。当該アミノ酸残基に部位特異的変異を導入し、変異体を作製する。変異体の活性を測定し、活性部位におけるアミノ酸残基の役割を同定することにより、両酵素の構造と機能との相関を明らかにする。グリコサミノグリカン代謝系酵素(異性化酵素と還元酵素)の生理機能を解析するため、各種の基質アナログや補酵素を一般化学試薬として購入する。
モデル線虫近縁種による大きな進化的変化機構の解明と進化実験モデル生物の確立

C. elegansの姉妹種として発見された線虫C. inopinataは、C. elegansに比べて、生活環境や体サイズなど生態的・形態的に大きく異なっている。さらに、C.inopinataでは、挿入されている転移因子の数がC. elegansに比べて異なっていることが示されている。本研究では、C. inopinata系統で生じたトランスポゾンの挿入が、両種の体サイズや生活様式の大きな違いの進化にどう影響したのかを解明することを目的とした。まず、C. inopinataおよびC. elegansにおいて、遺伝子の上流2kbから下流2kbまでの領域に転移因子が挿入されている遺伝子を取得した。転移因子が挿入されている遺伝子について、RNA-seqで得られたL4幼虫期およびYoung Adult期での遺伝子発現量との関係を調べた。10151個の遺伝子がC.inopinata特異的に転移因子が挿入されていた。そのうち、L4幼虫期で599個、Young Adult期で6689個の遺伝子発現量が2種で異なっていた。C. inopinataおよびC.elegansのどちらの種であっても、転移因子の挿入がある遺伝子は、挿入のない遺伝子に対してC.inponataのC.elagansに対する壮大発現量が高かった。これらのことから、サイズの違いに影響すると考えられる時期の遺伝子発現量は、全体的にC.inopinataがC. elegansに比べて高いが、転移因子の挿入の効果はどちらの種に挿入されてもC.inopinataの相対発現量が上昇することがあきらかになった。C. elagansでの転移因子の挿入は、発現量を抑制している可能性が示唆された。また、新たに沖縄で採集したオオバイヌビアの中からC.inopinataを得て、ゲノム解読を試みた。予定どおり、C. inopinataおよびC. elegansにおいて、転移因子の挿入箇所を特定することができた。さらに、転移因子が挿入された遺伝子において、体のサイズに関わるステージでの遺伝子発現が2種でどう異なるかを全体的傾向として解明できた。今後は転移因子の挿入と遺伝子発現量変化の因果関係の確認を行うために、配列解読による調節領域場の転移因子挿入の確認、CAGE-seqによるプロモータとなっているTEの転移因子、候補遺伝子上の転移因子を遺伝子編集することによる遺伝子への影響の確認を実施していく予定であるC. elegansの姉妹種として発見された線虫C. inopinataは、C. elegansに比べて、生活環境や体サイズなど生態的・形態的に大きく異なっている。今後は転移因子の挿入と遺伝子発現量変化の因果関係の確認を行うために、配列解読による調節領域場の転移因子挿入の確認、CAGE-seqによるプロモータとなっているTEの転移因子、候補遺伝子上の転移因子を遺伝子編集することによる遺伝子への影響の確認を実施していく予定である野外から採集したC.inopinataの個体が、実験室培地上での増加が悪く、一部しかゲノム解析に回すことができず、予定されていたゲノム解析費用を次年度に持ち越した
誤差情報の認知および修正運動の意図が随意運動学習に及ぼす影響

運動学習の成立には運動の誤差情報に基づく学習信号の生成とそれによる脳の可塑的変化が必要であるが、誤差情報がどのような情報処理を経て学習信号を生み出すかは不明である。本研究はサッケード運動および手指ピンチ運動の学習系を用いて、運動誤差の認知及び誤差修正運動の意図の形成と運動学習との関連を調べた。運動誤差を認知させる情報の感覚種の違いによって学習の成否が分かれること、特に運動目標と誤差それぞれを示す情報の感覚種の同一性が学習成立に重要であること、明確な誤差情報がなくとも誤差の修正運動の意図の形成により学習が成立することが示された。我々が行う身体動作がその正確さを保つためには、運動学習という脳可塑性の機構が不可欠である。運動学習の成立には、行われた運動の不正確さを示す"誤差“の感覚情報が必要となる。この感覚情報を基に、次の運動をどのように変化させるべきかを指示する“学習信号"が脳内で生成され、運動制御回路に可塑的変化をもたらすと考えられる。しかし誤差情報がどのような情報処理過程を経て学習信号に変換されるのかについては、不明な点が多い。本研究では随意運動学習について、誤差の情報処理過程と運動学習成立との関連を調べ、誤差の感覚情報が学習を生み出すまでの脳内メカニズムの解明に迫る。平成25年度では、誤差のモダリティの違いと学習成立との関連に着目し、随意運動課題後に誤差の情報を異なるモダリティによりフィードバックを与えた時の、運動の変化を調べた。その結果視覚による誤差情報のフィードバックのみが運動の学習を生み出し、別のモダリティによる誤差情報のフィードバックでは運動自体の変化は生じるものの、変化は持続的なものではなく、運動学習は生じなかった。すなわち視覚に誘導される随意運動課題においては、運動のきっかけとなる視覚と同じモダリティで誤差情報を提示することが学習を生み出すための必要な要素であることが示唆された。本研究では随意運動学習の典型であるサッケード適応について、誤差として呈示される視覚刺激に対する“空間的注意"、その視覚刺激を運動の到達目標と判断する“目標選択"、誤差を解消する“修正運動の意図の形成"のそれぞれの情報処理過程とサッケード適応成立との関連を調べ、誤差の感覚情報が学習信号を生み出すまでの脳内メカニズムの解明に迫るのが本研究の目的である。平成24年度では研究機器の選定、研究機器のセットアップを行い、高速カメラによる眼球運動記録の実験環境を構築した。またセットアップした機器を用いて、ヒトのサッケードおよび各種眼球運動の記録、データ解析によるサッケードイベントの抽出の基本プログラムの構築を行った。現在はサッケード後に明確な視覚誤差は存在しないが修正運動は要求される課題を用いた実験を開始するため、ヒトを対象に予備実験を開始しており、年度内に同課題を用いた実験実施とデータ解析を完了させる予定である。本研究では随意運動学習の典型であるサッケード適応について、誤差の感覚情報が学習信号を生み出すまでの脳内メカニズムの解明に迫るのが本研究の目的である。平成26年度では明確な視覚誤差は無いが修正運動が要求されるサッケード運動課題において、運動学習が誘発されるかどうか検証した。円の中心に向かってサッケードを行い、サッケード中に円が運動と同方向あるいは逆方向にシフトする改変サッケード学習課題を用いた。被験者はサッケード終了後に再度(シフトした)円の中心に向かって修正サッケードを行った。試行を繰り返すと初発のサッケードの振幅が徐々に変化し、サッケード終点はシフト後の円の中心位置に近づいていった。これは視覚誤差情報のみではなく、誤差を修正する運動指令の信号がサッケード学習を引き起こすことを示唆している。平成27年度では平成26年度の引き続き、明確な視覚情報による誤差の提示はないが運動を修正することは要求されるサッケード運動課題を用いて、サッケード適応が成立するかどうかを調べた。ディスプレイに示される上下2つの小さな点の中点に向かってサッケード運動を実施し、サッケード運動中に2つの小点が運動と同方向あるいはその逆方向に瞬間的に移動する改変サッケード適応課題により上記の内容を検証した。実験被験者はサッケード運動終了後に(小点が瞬間的に移動しているため)自身が行ったサッケードが2つの小点の中点をとらえていないことに気付くので、その直後に(移動した)2点の中点に向かって改めて修正サッケード運動を行うことが要求された。

このパラダイムを繰り返した結果、初発のサッケード運動の振幅が徐々に変化し、サッケード運動の終着点は運動中に瞬間的に移動した後の2点の中点の位置に近づいていった。サッケード運動の目標点は2つの小点の中点のため、視覚的に目標位置が明示されているわけではなく、修正サッケード運動を実施する場合においても、明確な視覚による誤差は提示されていない。にもかかわらずサッケード運動の振幅変化すなわちサッケード適応が引き起こされた。これは視覚による明確な誤差の提示がなくとも、(仮想的な)誤差を修正する運動の指令信号が発せられれば、最終的にサッケード学習信号が生み出され、脳可塑性が惹起されることを示唆している。運動学習の成立には運動の誤差情報に基づく学習信号の生成とそれによる脳の可塑的変化が必要であるが、誤差情報がどのような情報処理を経て学習信号を生み出すかは不明である。本研究はサッケード運動および手指ピンチ運動の学習系を用いて、運動誤差の認知及び誤差修正運動の意図の形成と運動学習との関連を調べた。運動誤差を認知させる情報の感覚種の違いによって学習の成否が分かれること、特に運動目標と誤差それぞれを示す情報の感覚種の同一性が学習成立に重要であること、明確な誤差情報がなくとも誤差の修正運動の意図の形成により学習が成立することが示された。平成26年8月に現職へ異動したため、それに伴う種々の引継ぎ業務等に数ヶ月を要し、その期間は研究に従事できなかった。異動に伴い、研究機器の解体、輸送、移管などの手続きを経て、現研究機関において実験環境の再構築を行う必要があった。研究スペースの確保、機器の再設置、明度や騒音の調整、プログラムチェックなどの再セットアップなどが必要となり、実際の実験に入るまで相応の時間を要した。神経科学平成27年度は計画されている実験を実施し、その結果も合わせた形で全体のまとめを行っていく予定である。研究成果は論文にまとめ、研究雑誌に投稿する予定である。25年度は前年度に比べて教育業務が3倍に増加し、さらに学生対応、大学諸業務等で多くの時間を割かれたため、研究へのエフォートがほとんど取れない状況であった。また実験機器を設置するスペースの確保が難航し、昨年度に設置した場所からの移動を余儀なくされるなど、研究環境が整わないことが研究の進捗に大きく影響した。遅れの理由は科研費の交付が年度当初ではなく7月に遅れ、また配分額で購入可能な機器を選定するのに時間を要したため、実験機器整備に遅れが生じたことが影響をしている。現在は機器整備、実験準備が整った状態であるので、これ以降はスムーズに研究を進められると考えられる。使用予定であった実験機器購入費、ソフトウェア購入費、謝金、学会発表旅費、論文校閲料、学術雑誌投稿料などが未使用額として残った。研究計画書の通り、順次研究を進めていく。具体的には、ヒトを用いて以下の実験を行う。まず明確な視覚誤差は与えないが、修正運動は必ず実行されるサッケード課題を用い、学習信号が“修正運動の意図の形成"を経て生成されるものである可能性を検証する。1一定の大きさの円の中心に向かってサッケードを行わせ、サッケード中に円の位置をずらす改変ISS(Intrasaccadic step)課題、2