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仏教伝承芸能「仏舞」における国際文化比較研究

1、我が国における「佛舞」の伝承地が、秋田県の大日堂、長野県の伊豆神社、静岡県の観音堂・泰蔵院・天宮神社・小国神社、愛知県の高勝寺・鳳来寺、福井県の糸崎寺、京都府の松尾寺、大阪市の四天王寺、和歌山県の遍照寺、島根県の隠岐国分寺の十三社寺にのみ伝存していることを突き止めた。また、福井県福井市糸崎町の糸崎寺に伝えられるものが、上記十三社寺の中では最も古く、他は一度途絶えたものが江戸期に復活もしくは、新たに布教のためになされたものであることが判明した。2、日本の「佛舞」のルーツは、中央アジアから西蔵(チペット)系寺院を経て、長安(チャンアン)-寧波(ニンポー)-糸崎へと伝わり、現在、彼の地でその名残を留めているのは、大理(ダーリー)の白族(ペーズー)等であることなどが判明した。また、踊りとは異なり、円運動を基本とする舞は糸崎寺と松尾寺の二寺に限られ、行道、舞い残り、退出所作(所謂入り綾風の)、等も古来からの独特のものであることも明らめられた。3、中国の古文献である『碧鶏漫志(へきけいまんし)』、『宋学士文集(そうがくしもんじゆう)』等の記述から糸崎寺の「佛舞」が、およそ千二百五十年前の伝承時本来の面影を残しているものであること等が明らかになった。それは、舞人の風体装束、舞人の人数、持ち物、楽曲の種類等々の細部にいたる物までの合致である。(I)我が国における佛舞の伝承地が、大日堂(秋田)、伊豆神社(長野)、観音堂(静岡)、泰蔵院(静岡)、天宮神社(静岡)、小国神社(静岡)、高勝寺(愛知)、鳳来寺(愛知)、糸崎寺(福井)、松尾寺(京都)、遍照寺(和歌山)、四天王寺(大阪)、隠岐国分寺(島根)、の13社寺に現在も伝承されている事を明らめた。(II)平成16年8月に云南大学で開催された国際会議において、佛舞研究の招待講演を行ったところ、中国の少数民族研究者達(云南大学副学長・段炳昌氏他)の示教により、日本の佛舞が、大理の白族(ベーズー)等に共通するところのあること等が判明した。(III)本年は、糸崎の佛舞の舞い人(一番太鼓の舞・二番太鼓の舞・三番太鼓の舞・念菩薩の舞)の手、足、頭に注目し、それを動態解析資料として時系列表に現して、可視的に「佛舞」を分析する手法を可能とした。これによって、他の舞との比較検討が科学的に行えることとなった。1、(1)糸崎の「佛舞」の楽曲は、打ち物に壱鼓の名残が感じられ、しかも、拍子や調子等から総合的に判断しても、これはすでに絶えて久しい、幻の「一曲」が糸崎の「佛舞」に往古には用いられていた可能性の高いことが判明した。(2)楽曲の内の太鼓については、「行道」に先立って打たれる櫓太鼓の場合、それは「蘭陵工」のものと酷似しており、「二番太鼓の舞」では、「陵王乱声」の型を踏襲している。さらに、「三番太鼓の舞」は、「急曲」そのものの打ち方であること等が明らかになった。また、「二番太鼓の舞」と「三番太鼓の舞」の間に奉納される「念菩薩の舞」は、菩薩供養の「迦陵頻伽」との関わりが見出され、糸崎の「佛舞」にある、次の動作へと移行する際に使用される、「入り節(いりふし)」等が他の「佛舞」には見出せない、糸崎独自のものであること等も判明した。

2、前年度からの継続研究によって、全国に十三の「佛舞」伝承社寺のあることが判明したことを享けて、外地での探索並びに、中国の文献調査等による比較研究から、糸崎の「佛舞」の舞人の装束は、例えば、『碧鶏漫志』に記されるものに合致しており、しかも、『宋学士文集』に記される「佛舞」は、「楽曲を三度奏でること、「佛舞」の舞人は十人いること、そして夫々が手に蓮華などを持ち、行道的仕草をしていたこと」等は、糸崎の「佛舞」にのみ存する、「一番太鼓の舞」・「二番太鼓の舞」・「三番太鼓の舞」の三度の楽曲に合致するもので、舞人が十人ということも糸崎のみこれに適うものであり、さらに、蓮華を手に持つのも糸崎の念菩薩だけである。したがって、このことから糸崎の「佛舞」は、都(京)からの間接的な伝来ではなく、大陸からの直接伝播の可能性が極端に高いものであるということがより明確となった。1、現在、「佛舞」は新たに静岡県の天宮神社、小国神社の「色香」を、「佛舞」と認定した結果、全国十三の社寺に「佛舞」の伝存することがここに確定した。また、それは愛知、静岡、長野といった修験者の拠点に近い山岳地帯にその多くが伝わっており、そこに修験・呪師等との関連性が強く求められる。2、福井県福井市糸崎町の糸崎寺に伝来するものが、上記十三社寺の中では最も古く、他は一度途絶えたものが江戸期に復活もしくは、新たに布教のために成されたものであること等が判明した。3、「佛舞」のルーツである無言仮面劇は、現在、中国奥地の西蔵系佛教寺院に名残を留め、その辺りの少数民族(白族等)の中にしか見出せないこと等が判明した。また、踊りとは異なり、円運動を基本とする舞は糸崎寺と松尾寺の二寺に限られ、行道、舞い残り、退出所作(所謂入り綾風の)等も古来からの独特のものであり、舞人の人数、持ち物、楽曲の種類も糸崎の「佛舞」は、中国の唐、宋といった同時代の古文献の内容に合致しているものであることが判明した。
消費者参加による提携型有機農業の史的考察と現代的意義に関する研究

日本の有機農業に特徴的な消費者が参画する「提携」型の有機農業の最も早い事例は、1968年に有機農業に転換した東京都世田谷区の大平農園と「わかば会」(1972年結成)の「産消提携」である。本研究では、まず、この事例に焦点を当て、聴取りや資料収集を行うとともに、折から、同農園の今日のすがたを映像にしたドキュメンタリー『大平農園401年目の四季』(制作バク、2018年)ができたことから、その上映会及び園主(大平美和子氏、83歳)とわかば会会員による公開座談会を実施し、歴史と現状、課題などの把握に努めた。国際的な有機農業運動の場では、IFOAM(国際有機農業運動連盟、1972年設立)は有機農業100年の歴史を『オーガニック3・0ー真に持続可能な農業と消費の在り方を求めて』という討議ペーパーにまとめており、その第3局面である2000年以降の活動は、「産消提携」と共通する理念や目的を持つ英語で言うとCSA(コミュニティ支援農業)や、第三者機関によらない信頼を基礎に据えたPGS(参加型保証システム)を拡大普及することが提起されている。IFOAMと連携をもちながら活動するCSAの国際ネットワークであるUREGNCIの第7回国際シンポジウムが2018年11月にギリシャ・テサロニキ市で開催されたので出席し、そうした国際有機農業運動の場におけるCSAやPGSの最新動向を把握した。日本有機農業研究会(1971年結成)は1978年に「産消提携」の日本各地の実践事例を基に「生産者と消費者の提携の方法について」(「提携10原則」、近年では「提携10か条」と呼ばれる)を策定しているが、その原則が世界のCSAの先駆的事例として位置付けられ、2016年に策定された「ヨーロッパCSA宣言」に反映されていることを確認した。「産消提携」を基軸とする提携型有機農業の歴史を振り返るには、聴取り調査と同時に、史料として日本有機農業研究会が有する同会の会誌(機関誌)『土と健康』(発刊時『食べものと健康』1972年)のバックナンバーが重要であることから、それらを取り揃えて、すぐに参照できるように整備した。今後、有機農業のもつ多面的な意義のそれぞれのテーマに即して取り出し、記録集として編纂していくことができるようになった。テーマ毎の関係者への聴取りや資料収集については、国際有機農業運動との関係についてはギリシャでのUREGNCI第7回国際シンポジウムに出席する機会を得たことから、関連事項として調査を進めることができた。政策的な課題とも関連するが、有機農業の推進拡大に不可欠な「有機(オーガニック)」の表示に係る基準・認証問題がある。これは欧米主導のIFOAMの活動としてFAO/WHO合同国際食品規格委員会(コーデックス委員会)に働きかけた結果、1999年に「有機生産等に関するガイドライン」として成案となったことから、日本では既存の「農林物資の規格化及び品質表示に関する法律」(当時。現農林物資の規格化等に関する法律。略称JAS法)に組み入れる形で「有機農産物」の基準認証制度が導入されることになり、特に「産消提携」により相対で有機農産物を取り扱う日本有機農業研究会や生協の一部に強い反対運動が起こった経過がある。表示問題は、その後の有機農業運動の過程で実現された有機農業推進法(2006年)の成立とその後の展開過程においても論点となっており、2018年12月には同法に基づく第二期有機農業推進基本方針の見直しが農林水産省で始まったので、その経過と最新動向の把握を行った。国連は2018年12月、「家族農業の10年」(20192029)、及び「小農民の権利に関する宣言」を総会で採択した。これは一般に途上国向けと考えられているが、日本のような先進工業国においても共有し、国連の持続可能な発展目標(SDGs)の持続可能な農業(有機農業)と併せて日本の諸条件のもとで政策提言をしようという動きが起きている。提携型有機農業の生産者は、消費者と直接、「顔のみえる」関係づくりをだいじにしていることから、概ね小規模で地域社会に根ざす家族経営の農家である。日本有機農業研究会が中心となって50年にわたり各地で展開してきたこのような提携型有機農業運動は、その歴史と現代的意義、及び課題を明らかにすることで、これからの持続可能な食と農のあり方に方向性を与えることができるであろう。今後、研究計画にある論点に沿って、関係者・専門家への聴き取りを充実させ、関連資料も収集し、とりまとめていく予定である。

国際的な有機農業運動の場では、IFOAM(国際有機農業運動連盟、1972年設立)は有機農業100年の歴史を『オーガニック3・0ー真に持続可能な農業と消費の在り方を求めて』という討議ペーパーにまとめており、その第3局面である2000年以降の活動は、「産消提携」と共通する理念や目的を持つ英語で言うとCSA(コミュニティ支援農業)や、第三者機関によらない信頼を基礎に据えたPGS(参加型保証システム)を拡大普及することが提起されている。IFOAMと連携をもちながら活動するCSAの国際ネットワークであるUREGNCIの第7回国際シンポジウムが2018年11月にギリシャ・テサロニキ市で開催されたので出席し、そうした国際有機農業運動の場におけるCSAやPGSの最新動向を把握した。日本有機農業研究会(1971年結成)は1978年に「産消提携」の日本各地の実践事例を基に「生産者と消費者の提携の方法について」(「提携10原則」、近年では「提携10か条」と呼ばれる)を策定しているが、その原則が世界のCSAの先駆的事例として位置付けられ、2016年に策定された「ヨーロッパCSA宣言」に反映されていることを確認した。「産消提携」を基軸とする提携型有機農業の歴史を振り返るには、聴取り調査と同時に、史料として日本有機農業研究会が有する同会の会誌(機関誌)『土と健康』(発刊時『食べものと健康』1972年)のバックナンバーが重要であることから、それらを取り揃えて、すぐに参照できるように整備した。今後、有機農業のもつ多面的な意義のそれぞれのテーマに即して取り出し、記録集として編纂していくことができるようになった。テーマ毎の関係者への聴取りや資料収集については、国際有機農業運動との関係についてはギリシャでのUREGNCI第7回国際シンポジウムに出席する機会を得たことから、関連事項として調査を進めることができた。政策的な課題とも関連するが、有機農業の推進拡大に不可欠な「有機(オーガニック)」の表示に係る基準・認証問題がある。これは欧米主導のIFOAMの活動としてFAO/WHO合同国際食品規格委員会(コーデックス委員会)に働きかけた結果、1999年に「有機生産等に関するガイドライン」として成案となったことから、日本では既存の「農林物資の規格化及び品質表示に関する法律」(当時。現農林物資の規格化等に関する法律。略称JAS法)に組み入れる形で「有機農産物」の基準認証制度が導入されることになり、特に「産消提携」により相対で有機農産物を取り扱う日本有機農業研究会や生協の一部に強い反対運動が起こった経過がある。表示問題は、その後の有機農業運動の過程で実現された有機農業推進法(2006年)の成立とその後の展開過程においても論点となっており、2018年12月には同法に基づく第二期有機農業推進基本方針の見直しが農林水産省で始まったので、その経過と最新動向の把握を行った。国連は2018年12月、「家族農業の10年」(20192029)、及び「小農民の権利に関する宣言」を総会で採択した。これは一般に途上国向けと考えられているが、日本のような先進工業国においても共有し、国連の持続可能な発展目標(SDGs)の持続可能な農業(有機農業)と併せて日本の諸条件のもとで政策提言をしようという動きが起きている。提携型有機農業の生産者は、消費者と直接、「顔のみえる」関係づくりをだいじにしていることから、概ね小規模で地域社会に根ざす家族経営の農家である。日本有機農業研究会が中心となって50年にわたり各地で展開してきたこのような提携型有機農業運動は、その歴史と現代的意義、及び課題を明らかにすることで、これからの持続可能な食と農のあり方に方向性を与えることができるであろう。今後、研究計画にある論点に沿って、関係者・専門家への聴き取りを充実させ、関連資料も収集し、とりまとめていく予定である。関係者・専門家への聴き取りの予定が年度内に立たなかったので、次年度に実施することにしている。
情動伝染を用いた集団型感情喚起ディスプレイの構築

本研究では,他者からも観測可能な感情の変化と関連のある身体反応を擬似的に生成・再現する装置装置の開発を行った.悲しみや感動,喜びといった感情状態と関連のある涙に注目し,目元から頬にかけて人工涙液を流すことで擬似的に涙が流れているように錯覚させる眼鏡型のウェアラブル装置を作成し,眼鏡を承着した実証実験を行い,装着者に対して悲しみや感動といった感情喚起ができていることを確認した.擬似身体反応提示装置を使用する被験者と,提示される擬似身体反応を観察することが可能な最小限の人数である3名程度の被験者において実験を行い,集団に対する効果の確認提示手法の有効性を判断することができた.初年度は,感情の変化と関連のある身体反応を擬似的に生成・再現する装置の開発を行うとともに,開発した装置が身体反応を模しているか,感情喚起に有効か評価する.また,次年度に向けて,感情センシング基盤の構築を行った.まず,他者からも観測可能な身体反応を擬似的に生起・再現する装置の開発を行った.特に,悲しみや感動,喜びといった感情状態と関連のある涙に注目し,目元から頬にかけて人工涙液を流すことで擬似的に涙が流れているように錯覚させる眼鏡型のウェアラブル装置を作成した.眼鏡を承着した実証実験を行い,装着者に対して悲しみや感動といった感情寒気ができていることを確認した.さらに,個人または小規模集団(3名程度)において擬似身体反応提示装置の効果の確認を検討した.具体的に,(1)で構築した眼鏡型のウェアラブル装置を実際に被験者に使用してもらい,擬似的な身体反応が実際の身体反応として錯覚できるほどのリアリティを持つか,その効果を確認した.擬似身体反応提示装置を使用する被験者と,提示される擬似身体反応を観察することが可能な最小限の人数である3名程度の被験者において実験を行い,提示手法の有効性を判断することができた.感情状態の測定に関しては,被験者自らに実験中の感情状態についてアンケート的に答えてもらうだけでなく,カメラを使った表情変化の測定や,ウェアラブルデバイスによる心拍変動や皮膚電位変化を指標として使うなどして定量的に集団の感情状態をセンシング可能な手法を調査した.本研究では、泣く感覚を再現することで感情体験を操作する手法を提案した。そして、水の流れを制御し、ユーザの目元に水滴を落とす眼鏡型の装置として「涙眼鏡」を作成した。被験者実験を通して、眼鏡を装着し涙が流れる触覚的な体験を与えた被験者だけでなく、その周囲にいる擬似的な落涙を観測した被験者の悲しみの気持ちまでも操作できることを明らかにした。すなわち、擬似的な身体反応を使って複数人の感情体験を操作できることが分かった。さらに、実展示を通して、体験者の反応やコメントから、感情体験の変化や影響の受け方を考察し、感情喚起に必要な特性や環境的要素を調査した。その結果、実験室外の環境においても、体験者の感情状態に影響を与えられることが分かった。また、周囲の環境音が感情喚起に影響することが示唆され、触覚的な体験を知覚しやすい環境において効果を発揮しやすいことが分かった。さらに、体験者を観察することで、装置の形状を改善することもできた。前年度に得られた知見を踏まえて,情動伝染を利用した感情喚起手法を洗練化して効果を高めるとともに,前年度よりも多い人数で感情喚起が可能か調査し,情動伝染を発生させる要素や,効果的なパラメータの抽出を行った.昨年度の被験者実験と展示の両方で、電磁弁の開閉音が気になるという指摘があり,動作音を無くし、体験者がより感情喚起の効果を感じられるような展示形態を実現した.また,ニュートラルな映像刺激に代わって、感動する映像や悲しい映像を使用し、そこに涙を付加することで感動や悲しみといった感情状態が増幅されるか調査を行なった.擬似身体反応提示装置の評価結果をもとに,より大規模な集団での感情喚起・伝染に向けて刺激強度の再設定を行い,これまで構築した装置を組み合わせることや,多感覚的な刺激提示も試みた.さらに,バーチャルな共鳴集団に対して感情を喚起させる感情喚起ディスプレイの構築と評価を行った.具体的には,一体感を生起させる心理学的メカニズムに着目することで,個人の映像視聴においても一体感を創出できると考えた.他者と同期した動作(同期運動),周囲の他者の動作や声といった感情表出の知覚を模試いた,一体化の伴った体験を提示するディスプレイの構築を行なった.また,擬似身体反応提示による感情喚起が有効であるか,前年度に構築した感情センシング基盤をもとに評価した.本研究では,他者からも観測可能な感情の変化と関連のある身体反応を擬似的に生成・再現する装置装置の開発を行った.悲しみや感動,喜びといった感情状態と関連のある涙に注目し,目元から頬にかけて人工涙液を流すことで擬似的に涙が流れているように錯覚させる眼鏡型のウェアラブル装置を作成し,眼鏡を承着した実証実験を行い,装着者に対して悲しみや感動といった感情喚起ができていることを確認した.擬似身体反応提示装置を使用する被験者と,提示される擬似身体反応を観察することが可能な最小限の人数である3名程度の被験者において実験を行い,集団に対する効果の確認提示手法の有効性を判断することができた.被験者実験と展示の両方で、電磁弁の開閉音が気になるという指摘があった。今後は、音のしないアクチュエータを搭載したり、機構を工夫したりすることで動作音を無くし、体験者がより感情喚起の効果を感じられるような展示形態を目指したい。

今回の実験では、涙と悲しみの感情の関連性をもとに、ニュートラルな映像刺激を眺めている間に涙を付加することによって悲しみを喚起することを目的とした。しかし、感動や嬉し泣きのように涙を流す場面は、必ずしも悲しいときだけではない。こういった場面では、涙を流すことで、その時に抱いていた気持ちが堰を切ったようにあふれだし、感情を増幅させているのではないかと考える。そのため、ニュートラルな映像刺激に代わって、感動する映像や悲しい映像を使用し、そこに涙を付加することで感動や悲しみといった感情状態が増幅されるか調査したい。複合現実感技術
多嚢胞性卵巣症候群ならびに卵巣過剰刺激症候群の病態解明ならびに治療法の研究

A.20日齢のラットにDHEAを15日間連日投与する事により卵巣は組織学的にpolycystic ovaryの形態を示した.またホルモン的にもtestosterone、androstenedione,DHEASがコントロールに比して高値を示した。一方同日齢のラットの卵巣は黄体が形成されていた事から排卵が起きていた事が判明した。つまり、DHEAによりPCOラットの卵巣は排卵が抑制されPCOの形態と男性ホルモンの上昇を呈したものと思われる.このときの排卵に寄与するタンパク分解酵素であるMMP-2の発現が有意に低下し、またcollagenをクロスリンクするLOX発現が上昇していた事の2つが相俟って排卵障害が起きる事が示唆された。B.PMSGを4日間連日投与する作成するOHSSラットの卵巣は通常の過排卵ラットの卵巣に比して有意に腫大していた。ホルモン的にもprogesterone(P4)、estradiol(E2)も高値を示しOHSSの特徴を示していた。このラット卵巣ではOHSS関連分子であるVEGFやFlt-1、KDR/Flk-1の発現が上昇傾向があった。これにGnRHaを併用投与すると(特にhCG投与後だけでも)卵巣の腫大は抑制され、P4、E2も低下し、またVEGF発現も有意に抑制された。この事からGnRHaはOHSS発生の予防薬として使用できる可能性が示唆された。C.IVF-ET症例でhCG投与時の卵胞が20個以上でE2が3000pg/ml以上のOHSSのハイリスク症例に全胚凍結を施行した上、GnRHaをhCG投与後も1週間継続投与した。コントロールでは10%に入院を要する腹水をともなうOHSSが発生したのに対しGnRHa継続症例には1例も発生しなかった。また白血球、ヘマトクリットの上昇も有意に抑制された。一方採卵率、受精率に差はなく、その後の凍結胚移植での妊娠率に差はなかった。この事から本法はOHSS発生予防に極めて有用な方法と思われた。多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)は排卵障害の原因疾患としてもっとも重要な疾患の一つである。われわれはその排卵障害のメカニズム研究のたま、Leeらのラットモデルを利用した。これは、幼若雌ラットにdehydroepiandrosterone(DHEA)を15日間連続注射し卵巣を多嚢胞性卵巣{PCO}にするものである。この卵巣を採取しまず卵胞壁のコラーゲンを分解し排卵へと導く酵素の一つであるmatrixmetalloproteinase(MMP)の発現をcontrolと比較した。またコラーゲンを強固にするLysyloxidaseの発現もcontrolと比較した。結果はMMP-2の発現はmRNA、タンパク、gelatinase活性の全てが、controlと比較して発現が減弱していた。逆にLysyloxidaseの発現はcontrolと比較して有意に増強していた。さらに、排卵機構への関与報告されているprostaglandinF_<2α>(PGF_<2α>)のレセプター発現がmRNAレベルで有意に減少していた。以上より、このモデルからDHEA処理、つまり男性ホルモンがたかい状態が続くと、卵胞壁自体が強固になり、その卵胞壁を溶かすタンパク分解酵素活性が弱くなることがあいまって、排卵障害を引き起こすことが考えられた。

また、これにPGF_<2α>の作用が抑えられることも排卵障害をさらに助長しているものと思われた。卵巣過剰刺激症候群(OHSS)のモデルはUjiokaらの方法に準じてPMSGを4カ間連日投与し、それにhCGを投与する方法で作成した。このモデルの卵巣ではcontrolに比べて有意にvascular endothelial growthfactor(VEGF)とそのレセプターであるFlt-1とKDRの発現が有意に増強していた。つまり、これは血管透過性亢進の準備状態ができているという事ができる。この発現を抑制できれば、OHSSの発生母地を抑える事になり、OHSSの有効な治療となりえる。そこでわれわれは、PMSG開始と同時にgonadotropin releasing hormone agonist(GnRHa)を併用したところ、有意にVEGF、Flt-1、KDR発現がmRNAレベルで抑制されたいた。この事は、ヒトでもGnRHaの投与法を工夫する事によってOHSS発生を予防できる可能性示唆するデータで、これを患者の同意を得て臨床応用しているところである。前年度の研究では、ラットのOHSSモデルで、GnRHa投与によりvascular endothelial growth factor(VEGF)とそのリセブターであるFlt-1とKDR/Flk-1の□RNA発現を抑制したことから、GnRHaのOHSS発症予防薬としての可能性を示唆した。今回OHSSのハイリスク症例に実際に臨床応用を試みた。つまり、通常は体外受精では□CG投与時にGnRHa投与を中止していたが、全胚凍結後引き続き□通間GnRHaを継続投与した。すると全胚凍結のみの症例では約10%に入院を要するearly typeのOHSSの発症症例があったが、GnRHaを継続した症例では□例も入院を要するOHSS症例はなかった。実際、OHSSの病態を反映しているヘマトクリット、白血球数はGnRHa継続症例で有意に低値であった。このことから体外受精・胚移植におけるOHSSハイリスク症例ではGnRHa継続投与は有用な予防法である事が明らかになった。また、我々は過排卵幼若メスラットの黄体期にGnRHaを投与するとstructural luteolysisを誘導し、そのメカニズムの一つはmatrix metalloproteinaseの発現の増強である事を報告して来た。今回、このGnRHaの直接作用による黄体中のVEGF、Flt-1、KDR/Flk-1の発現低下がstructural luteolysisのメカニズムの一つである事を明らかにした。これは、黄体形成後の黄体に対してもGnRHaが有効である事を示しており更なるOHSSの治療法の開発につながると思われる。
中学生のソーシャル・ネットワークに関する社会学的研究

中学生のソーシャル・ネットワークを実証的にとらえるために、平成13年10月12月に、福井県武生市と愛知県名古屋市の中学3年生を対象に質問紙調査を実施した。調査はクラス担任の指導のもとでの集合調査である。なお、ネットワークを測定する質問項目をつくる際には、1985年版のGeneral Social Surveyのネットワーク・クエスチョンを参考としている。「接触頻度」と「(主観的な)親密さ」からはかる他者との関係性と、「中学生活意識」「職業意識」等の意識項目をつかって重回帰分析をおこなって結果、・「家族・親族」は地域性の別にかかわらず、現時点での社会化の主体である・「(友人等の)関係の強い他者」は予期的な社会化の主体であるが、地域性の別によって客体(中学生)の意識の分化程度がちがうとの知見が得られた。また、研究代表者が以前におこなった高校3年生を対象とした調査の知見の比較検討もおこない、10代の社会化研究の可能性についてもさぐっている。そこからは、・中学生と高校生めどちらにおいても、「家族・親族」は現在の社会化の主体である・「(友人等の)関係の強い他者」は、中学生においては、将来の個人の志向レベルにはたらきかける社会化の主体であり、高校生においては、社会についての意識にはたらきかける社会化の主体であることがあきらかになった。1.中学生のパーソナル・ネットワークを把握する作業の前に、それと密接に関わる高校生のパーソナル・ネットワークについての研究を深めた。1998年に行った「高校生の進路と生活に関する調査」のネットワーク質問を再分析することで、「『重要な他者』が『家族・親族』であれば現在での社会化がなされ、『(友人等の)関係の強い他者』であれば予期的な社会化がなされる」という知見が得られた。これは「家族・親族」と「(友人等の)関係の強い他者」は、どちらも社会化の主体であるが、その機能が客体において発揮される時制が異なる存在だと理解することできる。2.中学生のパーソナル・ネットワークを適切に捉えるための質問のセットを開発した。これは、来年度早々に行う「中学生のパーソナル・ネットワークに関する調査」に使用するものである。質問セットの開発の過程において「発達社会学」や「パーソナル・ネットワーク論」等の研究をレビューし、それを整理する文献研究を行った。継続研究する来年度は、上記した質問紙調査の実施とその分析を行うとともに、量的調査ではとらえきれない部分をインタビュー調査によって補い、中学生のソーシャル・ネットワークについての総体的な把握をめざす。
病院医療の評価および医療の質マネジメントシステムの方策に関する研究

4つの事項について課題の整理を行った。(1)診療データ分析による継続的な質評価、(2)病院機能評価の評価手法、(3)ISO9001品質マネジメントシステムの病院への適用、(4)緩和ケアを対象とする質評価手法。評価を質改善活動につなげ、成果を上げるためには、定期的に状況を把握する監査の仕組みとともに、診療データ分析や業務改善支援のスキルを持つ人材育成が必要である。本研究の目的は、病院機能評価の現状の課題、および、ISO 9001を病院に適用する際の課題を評価することにより、継続的に医療の質向上に寄与する仕組みのあり方を明らかにすることである。初年度は、その一環として、医療の質向上に向けた取り組み等に関する情報収集を行い、現状の課題などの検討を行った。主な視点は下記のとおりである。・病院機能評価における緩和ケア付加機能の評価項目改定の内容を踏まえ、定期的な外部評価だけでなく、継続的な自己評価の方法の確立が必要。・DPCデータの分析においては主病名や医療資源消費病名だけでなく、入院後発症疾患名および入院時併存病名など時系列的把握が重要。また、その病名のデータ精度向上が必要。・患者安全(転倒、転落)には、トリガーとなる事象があると言われているが、医療行為の変化だけでなく、看護ケアの変化、療養環境の変化などの時系列的把握が必要。・電子カルテにおいて、担当患者への診療に必要なデータ項目と事後の評価・分析に必要なデータ項目は若干異なり、データ把握の意図の明確化に向けた検討が必要。・継続的な質の維持のためには客観的な指標やデータに基づく評価が重要であるが、それを適切に実施するためには、人的要素を組み入れたマネジメントの仕組みの検討が必要。次年度以降、これらの点を踏まえ、緩和ケアの継続的質評価およびISO9001の病院への適用などに重点をおき、より具体的な手法について検討を行い、成果を公表する予定である。本研究の目的は、病院機能評価の課題、および、ISO 9001を病院に適用する際の課題を評価することにより、継続的に医療の質向上に寄与する仕組みのあり方を明らかにすることである。平成23年度は、その一環として、医療の質向上に向けた取り組み等に関する情報収集、および、緩和ケア領域などを対象に、質評価に関する手法の検討を行った。主な内容は下記のとおりである。・診療データからのAdverse Eventsの分析方法の確立を目指し、転落転倒症例の抽出、人工呼吸器由来の肺炎の抽出、留置カテーテル由来の尿路感染の抽出などについて検討を行った。その結果、病名・手術名の時系列的な関係の把握の困難さ、診療行為コードの不明確さなどの課題などが明らかとなった。・転落転倒の状況を診療データから正確に把握することは、医療安全の評価において重要な課題である。インシデントレポートの自動分析は、本研究のアプローチとは異なるが、有効な視点と考えられる。安全文化を育むマネジメントのあり方を含め、医療安全に関する情報分析手法の検討を続ける予定である。・病院機能評価において、緩和ケア領域の評価項目改定が行われたところである。しかし、これは、外部からの実地審査による評価方法であり、継続的な質改善のための評価方法はまだ確立していない。自己評価の方法および評価票の内容などについて検討を行い、素案を作成した。平成24年3月に、本研究の検討対象の一つである病院機能評価において、次期改定の枠組みと新たな評価項目が公表された。次期評価体系および評価項目の判定の指針や審査手順などに関する情報を収集し、現行の評価体系との違い、および改定の方向性と課題について整理することが必要となった。最終年度は、これらの点を踏まえ、継続的な質改善活動を促すために有効な仕組みのあり方についての検討成果をとりまとめる予定である。平成24年度は、医療の質向上に向けた取り組み等に関する情報収集を続けるとともに、病院機能評価において平成25年4月以降の審査から適用される新たな審査の枠組みに関する情報収集、および、緩和ケア領域などを対象に、質評価に関する手法の検討を行った。・病院機能評価の審査項目は大幅に簡素化されたが、医療の質の重要な部分に関わる評価判定の視点に変更はないと考えられる。訪問審査の体制、方法、手順も大幅に変更されており、そのことが審査の質に与える影響について、平成25年度以降の実績を踏まえて検討が必要と考えられる。・日本ホスピス緩和ケア協会が検討中の「自施設評価調査票」は、緩和ケアの質の自己改善を支援する効果が期待される。平成25年度以降の全国での実地結果を踏まえて、その効果と有効性、および改善支援の強化に向けた検討が必要と考えられる。

・病院におけるISO9001品質マネジメントシステムの導入においては、規格要求事項の内容を、診療業務の用語に置き換えて、医療機関職員が理解しやすくすることが必要であり、その支援ができる審査員や内部監査員の育成が課題である。・自己評価および外部評価は、それぞれ質改善のツールとしての特性がある。評価結果および評価を受けること自体を質改善活動につなげ、成果を上げるためには、定期的に状況を把握するための監査の仕組みとともに、改善支援のスキルを持ち、その役割を担う内部監査者や外部審査者の人材育成が必要である。平成24年3月に、本研究の検討対象の一つである病院機能評価において、次期改定の枠組みと新たな評価項目が公表された。この内容についての分析が早急に必要となったが、改定時期はおおむね予想した範囲内であり、研究計画の進捗に大きな影響は無い。24年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度に引き続き、診療情報管理に関わる医師および診療情報管理士、品質マネジメントシステム(ISO9001)の審査員、緩和ケアに関わる医師および看護師などを研究協力者に含め、会議等を実施し、研究を進める。研究計画に大きな変更は無い。病院機能評価の次期評価体系の方向性と課題の整理、病院全体および緩和ケア等の診療領域を対象とする質評価手法の立案、および病院を対象とした品質マネジメントシステム(ISO 9001)の審査の要点の整理などに重点をおき、継続的な質改善活動を促すために有効な仕組みのあり方についての検討成果をとりまとめる予定である。
大規模直接数値シミュレーションによる量子流体乱流の統計法則の研究

低温ヘリウムの超流動状態やアルカリ原子のBose-Einstein凝縮状態などの量子流体の運動は適切な近似のもとGross-Piaevskii(GP)方程式(非線形Schrodinger方程式ともいう)で記述される。本研究では、GP方程式に外力項と散逸項を付加した量子流体乱流系の数値シミュレーションを格子点数512^3の規模で行い、そのエネルギースペクトルなどの統計的性質を調べた。先行研究においては速度場非圧縮成分のエネルギースペクトルが波数をkとしてk^<-5/3>に比例するという結果が得られていたが、本研究ではこのべき則は観測されず、外力の設定などにより性質の異なる定常状態があることが示唆された。また、本研究のシミュレーションではk^<-3/2>に比例する相互作用エネルギースペクトルが得られた。このべき則は弱乱流理論と整合するが、詳細なデータ解析により、本シミュレーション結果は非線形性が弱いという弱乱流理論の前提が満たされていない、つまり本研究におけるk^<-3/2>則は弱乱流理論では説明できないことが明らかになった。非線形性が強い乱流の場合にはLagrange繰り込み近似が有効であることが期待される。ただし量子流体乱流への適用法はまだ確立されていない。そこで量子流体乱流と構造の類似点があり近似がより扱いやすい電磁流体(MHD)乱流についてLRAを適用しエネルギースペクトルのk^<-3/2>則を導いた。またMHD乱流の数値シミュレーションも行い、LRAの結果を検証した。量子流体乱流へのLRAの適用は今後の課題である。液体ヘリウムの超流動状態やBose-Einstein凝縮体(BEC)などの量子流体の運動は、適当な近似の下Gross-Pitaevskii(GP)方程式で記述される。本研究では、古典流体の基礎方程式Navier-Stokes方程式の直接数値シミュレーションの既存のコードを基に、GP方程式の数値シミュレーションのコードを作成し、量子流体の乱流状態のシミュレーションを行った。数値解法はスペクトル法、領域は周期境界条件の立方体領域、格子点数は512^3までとした。統計的に定常な乱流状態を実現するために、シミュレーションでは散逸項と外力項をGP方程式に加えた。凝縮体はGP方程式では考慮されていない量子揺らぎとの相互作用により密度やエネルギーを散逸すると考えられる。しかし、その相互作用の形は未だ明かではなく、本研究ではその詳細には立ち入らず、散逸項としてなるべく簡単なものとして、Laplacian型のモデルを採用した。一方、外力は低波数のモードを増幅させる形で加えた。得られた統計的状態について、運動エネルギースペクトルE^<kin>(k)、相互作用エネルギースペクトルE^<int>(k)を求めた。E^<kin>(k)は非圧縮成分E^<wi>(k)、圧縮成分E^<wc>(k)、量子エネルギー成分E^q(k)の3つの成分に分けられる。先行研究では、E^<wi>(k)について古典流体のKolmogorov側と同じk^<-5/3>のべき則が得られているが、本研究ではそのようなべき則は得られなかった。これは、先行研究と外力の入れ方が異なるためだと考えられる。一方で、E^<kin>(k)についてK^<-3/2>のべき則に従うことが、本研究で示された。数値シュミレーションでE^<kin>(k)のべき則が示されたのは、我々の知る限り本研究が初めてである。また、GP方程式と物理的性質上関連が深いと思われる電磁流体(MHD)の直接数値シミュレーションのコードも作成し、乱流状態のシミュレーションを行い、エネルギースペクトル等の解析を行った。
高強度・高じん性オーステンパ球状黒鉛鋳鉄の開発と構造部材への適用に関する研究

本研究は,鋼に匹敵する高強度・高じん性及び腐食環境下での使用を考慮した耐候性オーステンパ球状黒鉛鋳鉄製ボルトの開発・実用化を目的とする。また,Cu-Ni合金球状黒鉛鋳鉄のオーステンパ熱処理による最適熱処理条件を明らかにし,締結部材の信頼性確保において重要である各種の材料評価試験はもとより,耐腐食性環境下の特性向上についてミクロな構造・組織の立場から解析を進め,その実用化および用途開発を目指した。研究実施計画に基づいて次の事項を遂行した。1)鉄系金属で耐腐食性の面から優れた特性を示す鋳鉄材料に,さらなる耐候性・熱処理性能の向上に興味が持たれるNi-Cu添加球状黒鉛鋳鉄及び実体構造締結ボルトの溶製を行った。2)オーステンパ熱処理による最適強化条件とその機構の解明を進めるため,計装化シャルピー衝撃試験および静的引張試験を行い,その強度および衝撃特性を評価した。3)疲労き裂進展抵抗試験を実施し,試験材の破壊挙動及びその特性評価を行った。4)硫酸鉄溶液中及び自然環境中及び自然環境中での大気暴露試験を行い,その耐腐食性の評価を実施した。本研究の結果,Ni-Cu合金材は,熱処理によって顕著な衝撃特性を得た。強度とじん性の観点から623Kのオーステンパ処理は,吸収エネルギーが20Jにも達し,破壊に必要とする亀裂発生エネルギーが大きく,最大破壊荷重到達後にも緩やかな亀裂伝播過程を保持する極めて優れた高延性・高強度材料となった。オーステンパ処理材の公称応力拡大係数範囲(△K)は,き裂進展抵抗が大きく安定したき裂伝播の進展を示した。また,下限界応力拡大係数範囲(△Kth)は,オーステンパ熱処理で高い値を示したが,合金材では改善されなかった。Cu-Niの合金化は,屋外暴露試験及び硫酸鉄溶液中で,非合金材の2倍となる優れた耐食特性を得た。本研究は,鋼に匹敵する高強度・高じん性、低温および腐食環境下での使用を考慮した耐候性オーステンパ球状黒鉛鋳鉄製ボルトの開発とその最適熱処理条件を明らかにし,締結部材の信頼性確保において重要である各種の材料評価試験はもとより,耐腐食性環境下の特性向上についてミクロな構造・組織の立場から解析を進め,本材の実用化および用途開発を目指したものである。6年度の研究実施計画にしたがって次の事項を遂行した。1)鉄系金属で腐食性の面から優れた特性を示す鋳鉄材料に,さらなる耐候性・熱処理特質の向上に興味が持たれるNi・Cu添加球状黒鉛鋳鉄と比較材としてFCD500相当の球状黒鉛鋳鉄をY型ブロック及び実体構造物締結ボルトに溶製・鋳造した。2)製造した球状黒鉛鋳鉄と広範囲な種々のオーステンパ熱処理を施した熱処理材について,計装化シャルピー衝撃試験および静的引張試験を行い,強度および衝撃特性を評価し,最適熱処理条件を得るための試験・研究を進めた。その結果,Ni・Cuの合金添加材の衝撃特性は,燃処理によって比較材に優る良好な衝撃特性を得た。その最適な熱処理条件は,623Kの恒温変態温度が強じん性の観点から最適であった。この623Kの恒温処理は,吸収エネルギーが20Jにも達し,破壊までに必要とする亀裂発生エネルギーが大きく,最大破壊荷重到達後にも亀裂伝播過程が生じており,極めて優れた高延性・高強度材料となった。これは,オースフェライト組織中に存在する残留オーステナイトによる。

なお,恒温変態時間が衝撃特性に及ぼす影響は,合金添加の有無による差異は認められなかった。引張強度は,恒温変態温度によって顕著な差が現れたが,従来の鋳鉄材料に優る10001600MPaの高強度を得ることができた。また,合金添加材は,恒温変態処理時間が引張強度にも影響を及ぼさないことが明らかとなった。本研究は,鋼に匹敵する高強度・高じん性、低温および腐食環境下での使用を考慮した耐候性オーステンパ球状黒鉛鋳鉄製ボルトの開発とその最適熱処理条件を明らかにし,締結部材の信頼性確保において重要である各種の材料評価試験はもとより,耐腐食性環境下の特性向上についてミクロな構造・組織の立場から解析を進め,本材の実用化および用途開発を目指したものである。7年度の研究実施計画に基づいて次の事項を遂行した。(1)6年度に引続き,オーステンパ熱処理による最適強化条件とその機構の解明を進めた。さらに、試験材の低温衝撃遷移温度特性を明らかにするため、-196+100°Cの温度領域でそれぞれ衝撃試験を実施した(2)一般構造物締結部材としてその適用を進めるため,疲労き裂進展抵抗試験を実施し,試験材の破壊挙動及びその性能評価を行った。(3)腐食試験は,硫酸鉄溶液中及び自然環境中での大気暴露試験を行いその耐候性および環境腐食評価試験を進めた。その結果,Cu-Niを添加した本開発材は,基地中に固溶し熱処理能を高め,従来の球状黒鉛鋳鉄に比べ,いかなるオーステンパ処理温度でも衝撃吸収エネルギー値,引張強さ,伸びなどを向上できた。その熱処理条件は,350°Cのオーステンパ処理温度が強度とじん性の観点から最適であった。オーステンパ処理材の公称応力拡大係数範囲(△K)は,き裂進展抵抗が大きく安定したき裂伝播の進展した。また,下限界応力拡大形数範囲(△Kth)は,オーステンパ熱処理で高い値を示したが,合金材では改善されなかった。Cu-Niの合金化は,屋外暴露試験及び硫酸鉄溶液中で,非合金材の2倍となる優れた耐食特性を得た。
日本の伝統芸能における「間」概念の体系化

本研究では,日本の伝統芸能における「間」がどのように生成され,それが文脈や状況に応じてどのように変化するかを,科学的,総合的に解明し,最終的に「伝統芸能における間とはどのようなものか」を体系化することを目的としていた.具体的には,日本舞踊家の身体技法をデジタル技術を用いて計測し,舞踊家によって生成される「間」の諸相を学際的なアプローチによって総合的に考察することを目指すものであった.本研究では,日本の伝統芸能における「間」がどのように生成され,それが文脈や状況に応じてどのように変化するかを,理論的,科学的,総合的に解明し,最終的に「伝統芸能における間とはどのようなものか」を体系化することを目的とする.具体的には,日本舞踊家の身体技法をデジタル技術により計測し,動作分析,視線分析,映像分析の手法を用いて,伝統芸能における「間」の生成メカニズムを総合的に考察することを目指す.本研究の長期的目標は,伝統芸能における「間」がどのように生成され,それが文脈や状況に応じてどのように変化するかを,身体動作や視線など客観的に測定可能な物理的特徴量と,舞踊家自身が主観的に感じる時間感覚との関係性の上で明らかにし,最終的に「伝統芸能における間とはどのようなものか」を解明することである.平成25年度は,当初の予定では,日本舞踊家花柳寿魁氏,花柳乃三氏の舞踊計測を行う予定であったが,25年5月,寿魁氏の病死により,研究計画変更を余儀なくされた.本研究の全体目標は「伝統芸能における“間"概念の体系化」であるが,その前提として,そもそも個人内に内在する“間"そのものの定量化を試み,それらを基礎データとして伝統芸能特有の“間"と対比させることとした.そこで,25年度は,主に「打叩テンポ」および「歩行動作」を対象とした実験を行い,それらの恒常的特性および個人特性について検討を始めた.実験では,1PCを用いた打叩テンポの継続測定2一人歩行,二人歩行におけるタイミング制御についてデータ計測を行った.両者とも先行研究が蓄積されている動作ではあるが,両者の関連について言及したものはあまりないため,個人の「間」生成の構造解明のための基礎研究として検討を行うこととした.本研究では,日本の伝統芸能における「間」がどのように生成され,それが文脈や状況に応じてどのように変化するかを,科学的,総合的に解明し,最終的に「伝統芸能における間とはどのようなものか」を体系化することを目的とする.具体的には,日本舞踊家の身体技法をデジタル技術により計測し,動作分析,視線分析,映像分析の手法を用いて,伝統芸能における「間」の生成メカニズムを総合的に考察することを目指す.本研究の長期的目標は,伝統芸能における「間」がどのように生成され,それが文脈や状況に応じてどのように変化するかを,身体動作や視線など客観的に測定可能な物理的特徴量と,舞踊家自身が主観的に感じる時間間隔との関係性の上で明らかにし,最終的に「伝統芸能における間とはどのようなものか」を解明することである.平成26年度は,日本舞踊家花柳乃三氏の舞踊計測を行う予定で,計測機器の整備,実験調整などを行った.また,人と人との間合いの基礎研究として,打叩テンポや並列歩行に関する基礎実験を実施し,成果発表を行った.しかし妊娠出産により年度途中から産休,育休に入ったため,当初の予定していた実験が実施できなかった.本研究では,日本の伝統芸能における「間」がどのように生成され,それが文脈や状況に応じてどのように変化するかを,科学的,総合的に解明し,最終的に「伝統芸能における間とはどのようなものか」を体系化することを目的としている.具体的には,日本舞踊家の身体技法をデジタル技術を用いて計測し,動作分析,視線分析,映像分析の手法を用いて,伝統芸能において舞踊家によって生成される「間」の諸相を学際的なアプローチによって総合的に考察することを目指す.本研究の長期的目標は,伝統芸能における「間」の生成メカニズムの文脈・状況依存性を,身体動作や視線など,客観的に測定しうる物理的特徴量と,舞踊家自身が主観的に感じる時間間隔との関係性の上で明らかにし,最終的に「日本の伝統芸能における間とはいかなるものであるか」と浮き彫りにすることである.平成27年度は,上半期育児休暇中であったため,当初予定していた実験が実施できなかったため,延長申請を行った.妊娠出産により,産休・育児休暇を取得したため.本研究では,日本の伝統芸能における「間」がどのように生成され,それが文脈や状況に応じてどのように変化するかを,科学的,総合的に解明し,最終的に「伝統芸能における間とはどのようなものか」を体系化することを目的としていた.具体的には日本舞踊家の身体技法をデジタル技術を用いて計測し,動作分析,視線分析,映像分析の手法を用いて,舞踊家によって生成される「間」の諸相を学際的なアプローチによって総合的に考察することを目指すものであった.研究機関全体の目標は,伝統芸能における「間」の生成メカニズムの文脈・状況依存性を,身体動作や視線など,客観的に測定しうる物理的特徴量と,舞踊家自身が主観的に感じる時間感覚との関係性の中で明らかにし,最終的に「日本の伝統芸能における間とはいかなるものであるか」を浮き彫りにすることである.前年度,育休取得により,実施できなかった実験を実施した.

具体的には,日本舞踊家(いずれも花柳流)4名に,演目「北州」を複数回踊ってもらい,その様子をデジタルビデオカメラ4台とモーションキャプチャにて収録した.北州を実験演目に使用したのは,特に大がかりな舞台装置や小道具を使用せず,華美な衣装も着用しない素踊りであることと,さらに当該演目が花柳流師範試験の課題曲となっているためである.実験では習熟度の異なる舞踊家に同一演目を踊ってもらい,動きと,動きをつなぐ間の相違を定量的に比較分析した.現時点では,すべての分析が終了しているわけではないが,もっとも熟練度の高い舞踊家の分析結果では,師範試験で要求される「型」通りの動きと,自身が舞台で演じる自由な動きの間に差違が見られた.とりわけ,試験用に意識して踊る動きは安定性が低い一方で,舞台用に演じる動きは複数回踊っても,動きそのものが極めて安定的であることが明らかとなった.本研究では,日本の伝統芸能における「間」がどのように生成され,それが文脈や状況に応じてどのように変化するかを,科学的,総合的に解明し,最終的に「伝統芸能における間とはどのようなものか」を体系化することを目的としていた.具体的には,日本舞踊家の身体技法をデジタル技術を用いて計測し,舞踊家によって生成される「間」の諸相を学際的なアプローチによって総合的に考察することを目指すものであった.妊娠出産により産休,育休取得のため当初平成27年度までの研究期間であったが,産休・育休取得により,研究が滞ったため,期間延長を行った.したがって,27年度に実施予定であった実験を28年度に実施し,当初予定していた研究を遂行する予定である.認知科学平成26年9月より産前休暇に入り,平成27年5月末まで育児休暇取得予定のため,その期間は当初予定していた研究内容を中断し,その分を延長する予定.研究期間を当初の平成27年度から平成28年度まで1年間の期間延長を行い,遅れを取り戻す予定.研究協力者である日本舞踊家花柳寿魁氏の死亡により研究計画の軌道修正を行ったため.出産に伴う育児休業取得により,当初予定していた実験が実施できなかったため.2014年度9月より産前産後休暇および育児休暇取得のため,予定していた実験が実施できなかったため.当初27年度に実施予定であった実験,分析を,28年度上半期に実施する.当初予定では花柳寿魁氏を中心に舞踊家の人選,動作の選定を行う予定であったが,今後は,御息女の花柳乃三氏を中心協力者とし,実験を進める予定である.当初予定していた実験を2015年度下半期および2016年度上半期に実施予定.特に実験が実施できなかったことにより研究が当初予定よりも遅れているため,実験にかかる物品費および補助アルバイト,およびデータ編集のためのアルバイト人件費として使用予定.研究協力者死亡により25年度は当該計画が予定通り進まず,データの収録や編集にかかる謝礼の支出が生じなかったため,26年度は実験を後ろだおしにして実施する予定.25年度実施予定であった舞踊家の動作計測を行う.