hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一側喉頭麻痺に対する神経筋弁移植術後の声域と声帯振動の検討

本研究の目的は、一側喉頭麻痺の高度嗄声に対して、披裂軟骨内転術(以下、内転術)に神経筋弁移植術を併用した症例の声域と声帯振動を術後経時的に検討することにより、従来の音声外科手術の効果との比較を行うことである。対象は、一側喉頭麻痺に対して、内転術に神経筋弁移植術を併用し、術後1年以上経過を追えた症例(以下、移植群)とした。また、コントロール群として、内転術に甲状軟骨形成術I型を併用した症例(I型群)を対象とした。検討項目は、声域(高さ:患者が出し得る最も低い声から最も高い声強さ:最も弱い声から最も強い声の範囲)と喉頭ストロボスコピーを用いた声帯振動(規則性、振幅、声門間隙)の評価とした。評価は、術前、術後1、3、6、12、24ヶ月で行い、術前、術後短期(1-3ヶ月)、術後長期(12ヶ月以上経過時)の3点で比較検討した。比較方法は、術前後の比較と術後経時的な比較、2群間の比較とした。2016年3月までの症例数は、内転術+神経筋弁移植群67例、従来の音声外科群12例であり、平均年齢は、内転術+神経筋弁移植群が59.7±13.3歳、従来の音声外科群が59.2±15.2歳であった。声域(強さ:最も弱い声から最も強い声の範囲)の評価を行った。術前後の比較では、両群とも術前と術後で有意に改善した。術後経時的な比較では、両群とも有意な変化を認めなかった。また、両群間にも有意差は認めなかった。一側喉頭麻痺に対して披裂軟骨内転術に神経筋弁移植術を併用した67例(移植群)と披裂軟骨内転術に甲状軟骨形成術I型を併用した12例(I型群)の術後声域(声の高さと強さの範囲)および声帯振動(規則性、振幅、声門間隙)を術前、術後短期(1-3ヶ月)、術後長期(12ヶ月以上経過時)で評価した。移植群は、声域(声の高さの範囲)、声帯振動(規則性、振幅、声門間隙)の術後長期が術後短期に比べて有意に改善した。また、術後長期の声域(声の高さの範囲)と声帯振動(規則性)において、移植群がI型群に比べて有意に良好な値となった。2015年3月までの症例数は、内転+神経筋弁移植群40例、従来の音声外科群は19例であるが当施設は音声外科手術を得意とした医師が複数おり、今後も症例数は増える傾向にある。また、検討項目の声域(高さと強さ)および声帯振動は、データ収集が随時行われておりデータ解析も進んでいる。喉頭科学内転+神経筋弁移植群と従来の音声外科群の症例を集積していく。検討項目の声域(強さ)においてデータ解析を行っていく。また、各検討項目において正常値との比較を解析用電算機器と統計ソフトを用いて行っていく。2014年3月までの症例数は、内転+神経筋弁移植群34例、従来の音声外科群は14例であるが、当施設は音声外科手術を得意とした医師が複数おり、今後も症例数は増える傾向にある。検討項目の声域(高さと強さ)は、データ収集が随時行われており、データ解析も進んでいる。また、声帯振動は、喉頭ストロボスコピーを用いて母音/e/あるいは/i/の無関位発声時の動画を記録し、声帯振動の規則性(0:健側・麻痺側声帯とも規則的に振動しており、対称である1:健側・麻痺側声帯それぞれは規則的な振動をしているが、非対称である2:不規則的である)、振幅(0:声帯振動があり、健側・麻痺側声帯とも振幅が同じ1:声帯振動があり、健側声帯に比べて麻痺側声帯の振幅が小さい2:声帯振動がない)、声門間隙(0:間隙なし1:声帯膜様部にわずかな間隙がある2:声帯膜様部約1/3に間隙がある3:声帯膜様部約2/3に間隙がある4:声帯が接触しない)を2名の耳鼻咽喉科医と1名の言語聴覚士で評価している。声域(強さ単位:dB)のデータ解析をまだ行えていない。内転+神経筋弁移植群と従来の音声外科群の症例を集積していく。検討項目の声域(強さ)と声帯振動(規則性、振幅、声門間隙)においてデータ解析を行っていく。声帯振動は、評価者3名の平均値を値として採用する。また、各検討項目において、術前後の比較、術後経時的な比較、正常値との比較を解析用電算機器と統計ソフトを用いて行っていく。声域(強さ単位:dB)のデータ解析のために備品・消耗品を購入する予定である。
第一原理計算による窒化ホウ素ナノチューブにおける変形誘起電流発生機構の解明

窒化ホウ素ナノチューブ(BNNT)の,軸方向引張/圧縮変形および半径方向扁平変形に伴う電子構造変化を,第一原理計算を用いて解析した.その結果,扁平変形は,軸方向変形に比べて,BNNTのバンドギャップ(ギャップ0:導体,ギャップ小:半導体,ギャップ大:絶縁体)を大きく変化させることが明らかとなった.また,扁平変形によるバンドギャップ変化は,BNNTのチューブ直径と層数に強く依存することも明らかとなった.窒化ホウ素ナノチューブ(BNNT)の,軸方向引張/圧縮変形および半径方向扁平変形に伴う電子構造変化を,第一原理計算を用いて解析した.その結果,扁平変形は,軸方向変形に比べて,BNNTのバンドギャップ(ギャップ0:導体,ギャップ小:半導体,ギャップ大:絶縁体)を大きく変化させることが明らかとなった.また,扁平変形によるバンドギャップ変化は,BNNTのチューブ直径と層数に強く依存することも明らかとなった.直径が大・中・小の3つの単層窒化ホウ素ナノチューブ(BNNT),直径大+中および中+小の2つの二層BNNT,直径大+中+小の1つの三層BNNTを対象とし,まず,無負荷状態における安定原子・電子構造を量子力学に基づく第一原理計算により求めた.その結果,チューブの原子配置は,ジグザグ型と呼ばれる構造を取るのがエネルギー的に最安定であることを確認した.また,多層の場合は,層間距離が約0.32nmとなるチューブを組み合わせ,内層の窒素(ホウ素)原子の上に外層のホウ素(窒素)原子を配置する場合が最もエネルギー的に有利であることも確認した.つぎに,各BNNTの安定状態におけるエネルギーバンド構造を解析した.3つの単層BNNTのバンドギャップは,直径が大きくなるほど大きくなるという結果が得られ,先行研究の結果と定量的にも良く一致しており,本研究方法の有効性・妥当性が実証された.二層および三層BNNTのバンドギャップは,最内層を構成する単層BNNTのバンドギャップの値に近いことが明らかとなった.また,最内層の直径が同じであれば,層数が多いほどバンドギャップが小さくなる傾向にあることを明らかとした.BNNTの無負荷状態における安定構造は,今後軸方向の引張/圧縮および半径方向の圧縮解析を行う際の基準状態となり,変形解析結果にも影響を及ぼすため,詳細な検討により得られた本年度結果は,研究を引き続き進行し,BNNTの変形誘起電流発生機構を明らかにする上で極めて重要である.無変形状態では電気絶縁体である窒化ホウ素ナノチューブ(BNNT)を対象として,軸方向引張/圧縮および半径方向扁平変形に伴う電気特性変化を第一原理計算を用いて解析した.解析は,直径が大・中・小の3つの単層BNNT,直径大+中および中+小の2つの二層BNNT,直径大+中+小の1つの三層BNNTについて行った.軸方向変形では,引張ひずみが大きくなるほどバンドギャップが低下したが,その変化量は半径方向扁平変形に比べて小さかった.また,二層と三層BNNTの軸方向変形に伴うバンドギャップ変化は,最内層を構成する単層BNNTのバンドギャップ変化にほぼ等しかった.半径方向扁平変形では,単層BNNTのバンドギャップは変形に伴い指数関数的に減少し,その減少量はチューブ直径が小さくなるほど大きかった.直径大+中の二層BNNTのバンドギャップは,扁平変形に伴い単層BNNTと同様に単調減少したが,その減少量は単層よりも大きかった.一方,直径中+小の二層および三層BNNTのバンドギャップは,変形初期に増加し,その後減少に転じた.扁平変形を受ける多層BNNTにおいて,バンドギャップが単調減少するか増減するかを決定する因子は,最内層BNNTの直径であり,ある臨界直径よりも小さければ増減する.以上をまとめると,BNNTをナノ絶縁被膜として利用する際には,直径が大きい単層BNNTを用いるべきであることが明らかとなった.一方,変形負荷によりBNNTをナノ電子デバイスとして利用する際には,最内層の直径が小さい多層BNNTを用いて扁平変形を与えることにより,バンドギャップの増減を制御できることが明らかとなった.本研究成果は,BNNTを利用する際の設計指針を与えるという点で,学術的のみならず工業的にも意義あるものである.
干渉流れの精密制御が可能な能動同期対向式衝撃波管の開発

本研究では、能動同期が可能な駆動部を両端に持ち、それぞれ独立に条件を設定できる衝撃波管を開発した。性能評価の指針として、(1)実効隔膜破断時間および衝撃波生成距離、(2)圧力損失および衝撃波背後状態の一様性、(3)隔膜破断時間のジッターの3点を比較したが、駆動部としてエアーシリンダーを用いた方式がこの条件を満たすことを実験で確認し、これを採用した。装置の有用性を示すため、衝撃波と乱流の干渉実験を行った。本研究は、2つの対向する流れの干渉を実験的に調べることを可能にするため、能動同期が可能な駆動部を両端に持ち、それぞれ独立に条件を設定できる衝撃波管を開発することを目的として実施された。能動的同期が可能な駆動部として、1渦電流方式、2エアシリンダー方式、3二重隔膜方式の3通りの方式の装置を試作し、性能評価実験を行った。実験は、既存の衝撃波管を延長し新たに駆動部を設けることによって実施した。性能評価の指針として、(1)実効隔膜破断時間および衝撃波生成距離、(2)圧力損失および衝撃波背後状態の一様性、(3)隔膜破断時間のジッターの3点を比較した。方式1は、最も遅延時間が短かくジッターも小さかったが、流路断面積の40%を占めてしまい圧力損失を招くため小型装置には不向きであること、1kAのパルス電流を供給するため長期的な安全確保と電気ノイズの除去対策が必要であることににより不採用とした。方式3は、1枚のセロファン膜を破断するのに必要な圧力差が80kPaにも達し、衝撃波管の作動条件に大きな制約を与えるために不採用とした。これらに対して方式2では、(1)(3)の評価量に対して十分な性能を与えることが実証されたため、これを採用した。これに基づいて当該衝撃波管の両端にエアシリンダー駆動隔膜破断装置を装備し、対向式衝撃波管の開発に成功した。装置の有用性を示すため、一端から衝撃波背後の流れを利用した格子乱流を、他端から独立に条件設定された垂直衝撃波を生成し、中央の試験部において衝撃波と乱流の干渉実験を行った。
地域医療構想を踏まえた医師需給の将来予測に関する研究

平成30年度の研究においても、国内外の文献および書籍のレビュー調査、ヒアリング調査、データ解析を実施し、医師の確保に関する研究および国の政策の動向などについての検討を行った。海外の動向として中国においては、医師の不足、地理的な配置の問題などについて検討がなされていることが認められたものの、現状まだ十分な検討が行われていないことが明らかとなった。そのため、今後も中国も含め人口の高齢化が急速に進むと考えられる東アジアの医師偏在の状況および政策の動向についても、継続的して検討を行なっていく必要があると考えられた。また、国内においても、医師偏在指数を踏まえた医師の確保数の目標や対策が含まれている医師確保計画が策定されており、それを加味して将来的な国内の医師の偏在の動向についてもデータ解析に基づく結果を基にして検討を進めていくことが必要と考えられた。今後は、働き方改革が国全体として進められていく方向性が示されており、それに伴い医師および医療従事者の就労環境にどのような影響が生ずるのかについても併せて注視していくことが重要であると考えられた。また、それに伴い医師の偏在がどのように推移するのかについてもデータ解析結果と併せて、ヒアリング調査などから明らかになった現状分析と合わせて検討を進めることが必要であると考えられた。研究を遂行するにあたり、追加の分析が必要になったことからデータベースの追加作業を要しており、解析作業に時間を遅滞している。海外へのヒアリングについては、分担研究者の協力と役割を分け進めることができたため、次年度もその方向で進めていく予定としている。研究全体としては、後工程にずれ込みが生じている状況である。医師需給について国内および海外の現状を明らかにしたが、次年度も分担研究者と役割を明確にしながら追加の分析を行い、最終年度として研究の取りまとめを進めていく。次年度は、研究成果について学会等への参加および発表を行うとともに、論文の執筆を行う予定としている。平成28年度の研究では、国内の医療系文献検索ツールである医学中央雑誌webを用いて「医師確保に関する文献」についての検討を実施した。シソーラス用語に適切な用語がなかったため、フリーワードである「医師不足」「医師需給」など想定される用語を用いて行った。日本国内の文献では、医師を対象とした自記式のアンケート調査と悉皆調査に大別された。アンケート調査においては、医師でも性別に着目し女性医師の働き方、労働時間、子育てとの両立などワークライフバランスに注目した研究が多く行われていた。また、悉皆調査においては、2年に1回行われる「医師・歯科医師・薬剤師調査(三師調査)」用いて個票データを用いた解析が行われており、特に女性医師に限定した解析ではライフイベントによる離職や復職へのパターンについて検討しているものや、診療科を限定して就労状況の調査を行なったものなどが認められた。国における政策としては、医学部入学定員の増員及び一部地域枠の設定、地域医療支援センターの設置など多岐にわたる取り組みがなされているものの、十分な問題解決に至っていない現状が明らかとなった。2014年の医療法改正に伴い都道府県が策定する地域医療構想では、高度急性期、急性期、回復期、慢性期等の2025年の病床機能別の医療ニーズが公表された。国内の文献調査を踏まえて、医師確保における論点を抽出を行うとともに、ヒアリング調査で用いる項目案を作成した。文献調査では、国内における医師確保に関するレビューを実施することができたものの、海外についての文献レビューは十分行うことができなったため、次年度も継続して実施していく。医師データベースの構築に必要な官庁統計の個票データを入手するための目的外使用の申請を現在行なっており、次年度はデータベースの解析を行う必要がある。また、医師不足地域へのヒアリング調査については、当初の予定が実施できておらず、全体として後行程にずれ込みが生じている状況にある。平成29年度の研究では、医学中央雑誌やPubMedなどの検索エンジンを用いて、国内外の文献および書籍などのレビューを行い「医師確保に関する」研究や政策などについての検討を実施した。国内における研究からみることができた動向としては、女性医師を対象としてアンケート調査や官庁データを用いてライフイベントにおける就労状況の変化などについて言及した論文が多く認められた。また、海外の動向としては、オーストラリアでは医師の配置について、連邦政府と州政府により医療人材を調整していること、へき地の医療については診療所で働くGP(General Practitioner)が診療科を広くカバーすることで対応していることが明らかとなった。また、中国、インドネシアなどの東アジア諸国においては、医師の不足、地理的な配置の問題、不平等について検討をしている論文が複数認められた。国内の政策としては、医学部の新設を2校する、大学の定員を増加する、地域枠の設定を行うなど、多岐にわたる医師偏在に対する取り組みが継続して行われている。地域医療構想による病床機能別医療ニーズの公表がなされ検討が進められているものの、医師の偏在については未だ十分な解決に至っていない現状である。今後は、働き方改革に伴い医師の就労環境がどのように変換するのか、また、それに伴う医師の不足感の拡大の可能性についても併せて検討する必要があると考えられた。医師需給を研究するにあたり、データベースの構築に時間を要しており、解析作業が遅滞している。海外も含めて医師不足地域への調査についても、遅滞しているため全体として後行程にずれ込みが生じている状況にある。

海外の動向として中国においては、医師の不足、地理的な配置の問題などについて検討がなされていることが認められたものの、現状まだ十分な検討が行われていないことが明らかとなった。そのため、今後も中国も含め人口の高齢化が急速に進むと考えられる東アジアの医師偏在の状況および政策の動向についても、継続的して検討を行なっていく必要があると考えられた。また、国内においても、医師偏在指数を踏まえた医師の確保数の目標や対策が含まれている医師確保計画が策定されており、それを加味して将来的な国内の医師の偏在の動向についてもデータ解析に基づく結果を基にして検討を進めていくことが必要と考えられた。今後は、働き方改革が国全体として進められていく方向性が示されており、それに伴い医師および医療従事者の就労環境にどのような影響が生ずるのかについても併せて注視していくことが重要であると考えられた。また、それに伴い医師の偏在がどのように推移するのかについてもデータ解析結果と併せて、ヒアリング調査などから明らかになった現状分析と合わせて検討を進めることが必要であると考えられた。研究を遂行するにあたり、追加の分析が必要になったことからデータベースの追加作業を要しており、解析作業に時間を遅滞している。海外へのヒアリングについては、分担研究者の協力と役割を分け進めることができたため、次年度もその方向で進めていく予定としている。研究全体としては、後工程にずれ込みが生じている状況である。次年度も、引き続き(1)医師データベースを用いた分析、(2)医師不足地域へのヒアリング(国内海外)を継続的に実施していく。次年度は研究成果を学会において発表することを予定している。今後も学会発表と論文の執筆を行っていく予定としている。次年度も、医師データベースを用いた分析、医師不足地域へのヒアリング(国内海外)を実施分担研究者と役割を明確にして進めていく。次年度は、学会発表と論文の執筆を行っていく予定としている。医師需給について国内および海外の現状を明らかにしたが、次年度も分担研究者と役割を明確にしながら追加の分析を行い、最終年度として研究の取りまとめを進めていく。次年度は、研究成果について学会等への参加および発表を行うとともに、論文の執筆を行う予定としている。官庁統計の個票データを入手するのに時間を要していること、医師不足地域へのヒアリング調査項目策定に時間を要し実施することができず残額が発生した。(理由)医師需給のデータ解析に時間を要し、国内外へのヒアリング調査が遅滞しており残額が発生した。(使用計画)次年度は、残金をヒアリング調査、学会及び論文投稿にかかる費用に充当する。研究において追加のデータ解析や調査が必要となったこと、学会での成果発表が遅滞したことから残額が発生した。次年度は、残金を追加の分析、学会及び論文投稿にかかる費用に充当する。次年度は、残金を国内、国外のヒアリング、国内学会の成果の報告にかかる費用に充当する。
昆虫神経ペプチド類受容体の同定

1.カイコ培養細胞BM-N4に解離定数2.4nMのボンビキシン受容体が細胞あたり16,000個存在することを明らかにした。また、架橋実験からボンビキシン受容体はインスリン受容体と同様、ジスルフィド結合を介したサブユニット構造を持ち、結合サブユニットは約105kD、チロシンリン酸化サブユニットは約92kDであることを明らかにした。2.上記の結果をもとにBM-N4細胞からインスリン受容体ファミリーのチロシンキナーゼ部位の相同性を利用し、PCRなどによりボンビキシン受容体と思われる遺伝子をクローニングした。この遺伝子から予想されるボンビキシン受容体はインスリン受容体と同様、αサブユニットとβサブユニットが一つの遺伝子上にコードされており、その境界にKVKRというプロセッシング部位が存在していた。また、αサブユニットにはシステインに富む領域が、βサブユニットには膜貫通領域とともにチロシンキナーゼ領域が存在しており、基本的な構造はインスリン受容体と同じであった。3.前胸腺刺激ホルモン(PTTH)受容体の性質を明らかにするため、カイコ前胸腺細胞を用いて結合実験および架橋実験を行った。結合実験の結果をスキャッチャード解析したところ、PTTH受容体の解離定数は54pMであり、前胸腺1個の細胞あたり約16,000個の受容体が存在することが明らかとなった。また、架橋実験の結果、PTTH-受容体複合体と思われる95Daの特異的なバンドが検出されたことからPTTH受容体の分子量は約75kDであると考えられた。さらにPTTH受容体遺伝子のクローニングのためmRNAを調製し、COS7細胞での発現を行うための発現用cDNAライブラリーを作成したが、充分な大きさのライブラリーを構築できなかった。現在、ライブラリー作成の条件の改良を進めるとともに放射性PTTHを用いてライブラリーのスクリーニングを行っている。1.カイコの培養細胞系であるBM-N4細胞に発現しているボンビキシン受容体についてラベル化ボンビキシンを用いて結合号実験を行い、そのスキャッチャード解析から、この細胞に発現しているボンビキシン受容体は1種類であり、解離定数が2.4nM、1細胞当たり14,000個の受容体が発現していることが明らかになった。また、架橋実験等からボンビキシン受容体は300KD以上の分子量を持つがボンビキシンの結合部位は105KDのサブユニットであること、さらにボンビキシン受容体にはチロシン残基の自己リン酸化活性があり、リン酸化されるサブユニットは94KDであることが明らかになった。以上の結果から、ボンビキシン受容体はインスリン受容体とよく似た構造および性質を持つと思われる。今後、発現クローニング法およびインスリン受容体との相同性を利用して、遺伝子側からボンビキシン受容体のアミノ酸配列等を明らかにする予定である。2.前胸腺刺激ホルモン(PTTH)受容体については、結合実験等を行うため放射性ラベル化の条件検討を行い、結合活性を持つ放射性PTTHを調製することが可能となった。現在、前胸腺に存在する受容体の解離定数や分子量などを明らかにするため、結合実験のスキャッチャード解析、架橋実験などを行っている。また、発現クローニング法による受容体のクローニングを進めるべく、cDNAライブラリー作製のための前胸腺の収集を行っている。3.その他の神経ペプチドのうちPBAN受容体については発現クローニング法による遺伝子のクローニングを試みたが、目的の遺伝子はクローニングできなかった。今後、スクリーニング法などを改良することが必要であると思われる。

1.カイコの培養細胞系であるBM-N4細胞に発現しているボンビキシン受容体について哺乳類の細胞を用いた発現クローニング法による遺伝子のクローニングを試みたが、目的遺伝子はクローニングできなかった。また、これまでに蛋白質側から得られている情報からボンビキシン受容体はインスリン受容体とよく似た構造および性質を持つと思われる。そこで、インスリン族プペチド受容体の間で相同性の高いチロシンカイネース部分に相当するプライマーを多種類合成し、PCRによる部分配列の増幅を試みた。その結果、ボンビキシン受容体の一部と思われる部分配列を得ることに成功した。さらに、この部分配列をプローブとしてBM-N4細胞から調製したcDNAライブラリーをスクリーニングしたが陽性クローンは得られなかった。その原因として、ボンビキシン受容体遺伝子は非常に大きく、また、mRNAの存在頻度もかなり低いため、cDNAライブラリー中にボンビキシンcDNAが含まれていないことが予想される。そのため、アンカードPCRによるボンビキシン受容体遺伝子の全長を決定することを現在試みている。2.前胸腺刺激ホルモン(PTTH)受容体については、放射性ラベル化したPTTHを用いて前胸腺に存在するPTTH受容体に対して結合実験を行い、そまスキャッチャード解析から前胸腺細胞に発現しているPTTH受容体は1種類であり、解離定数が54pM、1細胞当たり16,000個の受容体が発現していることが明らかになった。また、架橋実験等からPTTH受容体は分子量が約75,000であること、ジスルフィド結合によるサブユニット構造はとっていないことが明らかとなった。今後、発現クローニング法を利用して、遺伝子側からPTTH受容体のアミノ酸配列等を明らかにする予定である。1.カイコ培養細胞BM-N4に解離定数2.4nMのボンビキシン受容体が細胞あたり16,000個存在することを明らかにした。また、架橋実験からボンビキシン受容体はインスリン受容体と同様、ジスルフィド結合を介したサブユニット構造を持ち、結合サブユニットは約105kD、チロシンリン酸化サブユニットは約92kDであることを明らかにした。2.上記の結果をもとにBM-N4細胞からインスリン受容体ファミリーのチロシンキナーゼ部位の相同性を利用し、PCRなどによりボンビキシン受容体と思われる遺伝子をクローニングした。この遺伝子から予想されるボンビキシン受容体はインスリン受容体と同様、αサブユニットとβサブユニットが一つの遺伝子上にコードされており、その境界にKVKRというプロッセッシング部位が存在していた。また、αサブユニットにはシステインに富む領域が、βサブユニットには膜貫通領域とともにチロシンキナーゼ領域が存在しており、基本的な構造はインスリン受容体と同じであった。3.前胸腺刺激ホルモン(PTTH)受容体の性質を明らかにするため、カイコ前胸腺細胞を用いて結合実験および架橋実験を行った。結合実験の結果をスキャッチャード解析したところ、PTTH受容体の解離定数は54pMであり、前胸腺1個の細胞あたり約16,000個の受容体が存在することが明らかとなった。また、架橋実験の結果、PTTH-受容体複合体と思われる95Daの特異的なバンドが検出されたことからPTTH受容体の分子量は約75kDであると考えられた。
スナネズミ胚を用いた体外発生および体外受精率の検討

【研究目的】本研究では、実験動物としてのスナネズミを維持生産している販売業者も少ないこと、且つ、高額であるなどの問題を解消すべく、疾患モデル動物として有用性を持つスナネズミを実験動物として広く普及させるために、当施設で確立されているマウスやラットなどの体外受精技術と同様に、過排卵処理、体外受精法、体外培養などの技術を確立することを目的に行った。【研究方法】供試したスナネズミは、810週齢の成熟雌、1020週齢の成熟雄を使用し、過排卵処理(PMS妊馬血清性腺刺激ホルモン・hCGヒト絨毛性性腺刺激ホルモン)を投与し、体外受精と自然交配で得られた2細胞期胚を用い、各種培養液による胚発生の検索を行った。【研究成果】スナネズミ成体から卵子と精子を取り出し、種々の体外受精培地(HTF、TYH、FERT1)中で体外受精を行い、その後の胚発生を調べた。その結果、いずれの培養液でも2細胞までの発生は観察されたが(HTF:60.7%、TYH:12,0%、FERT1:30.0%),その後KSOMあるいはmWM培養液中で培養しても発生は進まなかった。過去の文献でもスナネズミの体外受精の成功例は無く、体外受精卵の胚盤胞までの人為的発生にはさらなる培養液の工夫が必要と考えられる。体外受精卵の発生が不成功だったことから、次に体外培養による胚発生の実験を行った。すなわち、まずスナネズミの自然交配を行い、その後雌の卵管還流により2細胞期胚を採取し、それを種々の培養液((1)CLEAVAGE、(2)50%CLEAVAGE+50%KSOM、(3)KSOM、(4)50%CLEAVAGE+50%mWM)中で培養した。その結果、各培養液中では胚の発生が進むことが確認できた((1):4細胞78%、桑実胚63%、胚盤胞30%、(2):4細胞88%、桑実胚56%、胚盤胞30%、(3):4細胞40%、桑実胚20%、胚盤胞20%、(4)14細胞60%、桑実胚20%、胚盤胞20%)。これらの結果から、現時点では、スナネズミの胚を得るためには体外受精法ではなく、自然交配後の体外培養法を用いる必要がある。体外受精法では、排卵と発情誘起のために雌個体に2種類のホルモン投与、すなわちPMS投与とその48時間後のhCG投与が必要である。本研究の結果、これまでマウスやラットで行われてきたこの両投与間の間隔(48時間)ではスナネズミに排卵は生じるが発情誘起は生じなかった。投与間隔を検討した結果、両ホルモンの投与間隔を72時間で行うと、本動物の排卵と発情誘起が生じることが明らかになった。本研究で得られたこれらの基礎データは、今後のスナネズミの胚作製に非常に有用であると考えられる。

体外受精法では、排卵と発情誘起のために雌個体に2種類のホルモン投与、すなわちPMS投与とその48時間後のhCG投与が必要である。本研究の結果、これまでマウスやラットで行われてきたこの両投与間の間隔(48時間)ではスナネズミに排卵は生じるが発情誘起は生じなかった。投与間隔を検討した結果、両ホルモンの投与間隔を72時間で行うと、本動物の排卵と発情誘起が生じることが明らかになった。本研究で得られたこれらの基礎データは、今後のスナネズミの胚作製に非常に有用であると考えられる。
^<121>Sbおよび^<127>Iメスバウアー分光法による超原子価化合物の構造化学的研究

三方両錐型の10-Sb(V)-5,一つの孤立電子対を持つ擬三方両錐型の10-Sb(III)-4,八面体型の12-Sb(V)-6および二つの孤立電子対を持つ擬三方両錐型の10-I(III)-3の超原子価化合物の化学結合,特に3中心4電子結合で説明されるX-Sb-X,O-Sb-X,O-Sb-O,N-Sb-X,C-Sb-X(X=ハロゲン)およびCl-I-Cl,Cl-I-O,O-I-O超原子価結合について,^<121>Sbと^<127>Iメスバウアー分光法と単結晶X線構造解析により研究を行なった.メスバウアー分光法によって,s電子とp電子を区別してその電子分布を知ることにより,超原子価結合(3中心4電子結合)の本質に実験的にかなり迫ることが出来,次のことを明らかにした.(2)I-OとI-Cl結合において,ヨウ素の5s軌道は結合にほとんど関与せず,専ら5P_z軌道が関与している.(3)三方両錐型10-Sb(V)-5と八面体型12-Sb(V)-6におけるO-Sb-X結合の性質は極めて類似している.(4)E-Sb-I(E=O,I,N,C)3中心4電子結合において,ヨウ素上の負電荷はSb-Iの結合の強さに依存し,また原子Eの電気陰性度に依存している.三方両錐型の10-Sb(V)-5,一つの孤立電子対を持つ擬三方両錐型の10-Sb(III)-4,八面体型の12-Sb(V)-6および二つの孤立電子対を持つ擬三方両錐型の10-I(III)-3の超原子価化合物の化学結合,特に3中心4電子結合で説明されるX-Sb-X,O-Sb-X,O-Sb-O,N-Sb-X,C-Sb-X(X=ハロゲン)およびCl-I-Cl,Cl-I-O,O-I-O超原子価結合について,^<121>Sbと^<127>Iメスバウアー分光法と単結晶X線構造解析により研究を行なった.メスバウアー分光法によって,s電子とp電子を区別してその電子分布を知ることにより,超原子価結合(3中心4電子結合)の本質に実験的にかなり迫ることが出来,次のことを明らかにした.(2)I-OとI-Cl結合において,ヨウ素の5s軌道は結合にほとんど関与せず,専ら5P_z軌道が関与している.(3)三方両錐型10-Sb(V)-5と八面体型12-Sb(V)-6におけるO-Sb-X結合の性質は極めて類似している.(4)E-Sb-I(E=O,I,N,C)3中心4電子結合において,ヨウ素上の負電荷はSb-Iの結合の強さに依存し,また原子Eの電気陰性度に依存している.アンチモンとヨウ素の超原子価化合物の結合を^<121>Sbおよび^<127>Iメスバウアー分光法により明らかにすることを目的とする。ジケトアミンを配位子とするアンチモン(I)化合物1(ADSbO)のRがtert-ブチル基のDitBuADSbOとアダマンチル基のDiAdADSbO(ともに10-Sb^I-3擬三方両錐SbNO_2E_2型,Eは孤立電子對)、二つのEの一つが白金に配位した10-Sb^I-4の(DitBuADSbO)_2PtI_2と10-Sb^<III>-4の擬三方両錐SbNO_3E型の付加物DitBuADSbO・ochloranilを合成し、そのメスバウアースペクトルを20Kで測定した。ADSbOのab initioMO計算を行ない、スペクトルを解釈した。このようにT字型分子のアピカル超原子価結合について有意義な知見を得た。(2)10-Sb(III)-4型の8員環有機アンチモン錯体Sb[(C_3H_6)_2NZ]X(Z=Me,Bz;X=Cl,Br,I)の^<121>Sbおよび^<127>Iメスバウアースペクトルを測定した.極めて希な負のe^2qQを持つ^<121>Sbメスバウアースペクトルは,エクアトリアル面に一つの孤立電子対を持つ擬三方両錐構造で説明される.またSb-I超原子価結合のイオン性はPh_4SbIとPh_3SbI_2の中間であることがわかった.(1)10-Sb(III)-4型の8員環有機アンチモン錯体Sb[(C_3H_6)_2NZ]NCS(Z=Me,Bz)の^<121>Sbメスバウアースペクトルを20Kで測定した.極めて稀な負のe^2qQを持つメスバウアースペクトルは,エクアトリアル面に一つの孤立電子対を持つ擬三方両錐構造で説明される.その結果,アピカル結合,O-I-Oの3中心4電子結合において,(1)この結合軸方向のヨウ素5p_x軌道のポピュレーションN_xは酵素のグループ

電気陰性度の増大に伴い減少すること,(2)5s軌道の関与は少ないので5s軌道のポピュレーションN_sは2に近いこと,(3)中心原子ヨウ素の電荷は正であることが明らかになった.今年度得られた^<127>メスバウアーパラメータを平成7年度に得られたMe_3Sb(O_2CR)_2の^<121>Sbメスバウアーパラメータと比較した結果,O-I-OとO-Sb-Oの二つの超原子価結合の類似性が^<127>Iのe^2qQと^<121>Sbのe^2qQの間に直接関係があることから証明された.
アルツハイマー病のミトコンドリア障害におけるGDF15の意義および臨床応用

GDF(Growth differentiation factor )15蛋白は,もともと胎盤において発見された成長因子で,損傷した組織や疾患の進行中において,炎症やアポトーシスを調節する機能をもつTGFβスーパーファミリーに属する分泌蛋白質である.これまでミトコンドリアが直接障害される代表的な疾患としてミトコンドリア病の血清中で増加していることを明らかに,ミトコンドリア病の診断アルゴリズムにも記載されるようになった.さらにGDF15はミトコンドリア病だけではなく,大規模高齢者コホート研究で血清GDF15濃度の上昇が死亡の予測因子であることが明らかになり,ミトコンドリア機能異常が高齢者の負のアウトカムと推測されている.このようにGDF15はミトコンドリア障害を直接反映するマーカーとなり,ミトコンドリア機能異常が推定される主種の神経疾患においても関係があると考えた.さらにGDF-15は血液悪性腫瘍で血清濃度が上昇していることが報告されている.今年度は炎症性疾患である多発性硬化症と画像所見が類似している脳腫瘍において髄液中のGDF15濃度を測定した.結果は,髄液中GDF15濃度は多発性硬化症73.7 pg/ml,脳腫瘍224.2 pg/mlであり,脳腫瘍で優位な上昇を認めた.この結果により,GDF15は腫瘍性病変から分泌していることが改めて示され,両疾患を鑑別するバイオマーカーとなりえることが示唆された.新たな知見が得られたことにより,GDF15の臨床応用への可能性が高まった.他の疾患および症例数を増やして解析を進める.さらに他のバイオマーカーとの関係についても解析を進めていく.アルツハイマー病は認知症をきたす最大の原因疾患であり,罹患者は年々増加している.申請者の研究グループではADの病因関連分子アミロイドβ蛋白(amyloid βprotein; Aβ)や遺伝的危険因子アポリポ蛋白E4(apolipoprotein E4: APOE4)が酸化ストレスに関与することを解明した.これら分子はミトコンドリア機能を障害することも報告されている.一方,最近Growth differention factor(GDF15)がミトコンドリア病で増加する蛋白質と同定し,ミトコンドリア障害を反映すると考えた.本研究ではGDF15に着目し,アルツハイマー病を初めとする神経変性疾患や他の神経疾患におけるミトコンドリア機能障害を解明する.具体的には,1神経疾患の髄液中のGDF15を測定し,各疾患との関係,重症度の相関関係を調べる.2アルツハイマー病の神経細胞で認められる病理構造を再現する培養モデルを用いて,その培養上清中のGDF15を測定する.今年度は,GDF15の測定法が改良されたため,アルツハイマー病以外にも多数神経疾患の髄液や血清中のGDF15を測定した.特に代表的な変性疾患であるパーキンソン病についてもミトコンドリア障害が示唆する報告がされているため,研究対象として解析した.今後は,これらの測定結果と疾患との関係,重症度の相関などについて解析していく.またパーキンソン病の病因関連分子であるレビー小体を再現する細胞培養モデルが使用できるようになったため,今後はパーキンソン病とGDF15との関係についても解明していく.GDF15の測定方法が改良され,まずは臨床サンプルを用いた検討が可能となった.GDF(Growth differentiation factor )15蛋白は,もともと胎盤において発見された成長因子で,損傷した組織や疾患の進行中において,炎症やアポトーシスを調節する機能をもつTGFβスーパーファミリーに属する分泌蛋白質である.これまでミトコンドリアが直接障害される代表的な疾患としてミトコンドリア病の血清中で増加していることを明らかに,ミトコンドリア病の診断アルゴリズムにも記載されるようになった.さらにGDF15はミトコンドリア病だけではなく,大規模高齢者コホート研究で血清GDF15濃度の上昇が死亡の予測因子であることが明らかになり,ミトコンドリア機能異常が高齢者の負のアウトカムと推測されている.このようにGDF15はミトコンドリア障害を直接反映するマーカーとなり,ミトコンドリア機能異常が推定される主種の神経疾患においても関係があると考えた.さらにGDF-15は血液悪性腫瘍で血清濃度が上昇していることが報告されている.今年度は炎症性疾患である多発性硬化症と画像所見が類似している脳腫瘍において髄液中のGDF15濃度を測定した.結果は,髄液中GDF15濃度は多発性硬化症73.7 pg/ml,脳腫瘍224.2 pg/mlであり,脳腫瘍で優位な上昇を認めた.この結果により,GDF15は腫瘍性病変から分泌していることが改めて示され,両疾患を鑑別するバイオマーカーとなりえることが示唆された.新たな知見が得られたことにより,GDF15の臨床応用への可能性が高まった.引き続き臨床検体からGDF15の測定を行う.またアルツハイマー病の細胞培養モデルを構築し,培養細胞下でのGDF15の変動を調べていく.他の疾患および症例数を増やして解析を進める.さらに他のバイオマーカーとの関係についても解析を進めていく.本年度では,他の外部資金の提供もあり,予定していたよりも低予算で研究が遂行できたため.当初の計画よりも低予算で研究が遂行できたため.
ナノテク・ドラッグ・デリバリーによる難治性血管病に対する画期的ナノ治療法開発

【目的】本研究の目的は、「基礎研究成果の臨床応用」を目指して以下の2点を明らかにすることである。1)ナノDDSの創製:生体吸収性高分子ナノ粒子を用いて白血球あるいは動脈硬化性病変に局所送達するシステムを創製する。2)ナノDDSによる動脈硬化性病変の抑制:選択的MCP-1・CCR2抑制によって動脈硬化性病変が抑制されることを明らかにする。【結果】1)血管傷害後新生内膜形成モデル:高コレステロール食負荷ウサギのバルーン傷害モデルにおいて、ナノ粒子を静脈内投与するとMCP-1/CCR2シグナルが抑制され、4週後に生じる新生内膜形成が抑制された。2)プラーク不安定化モデル:高齢のApoE欠損マウスにアンジオテンシンIIを慢性投与する高度動脈硬化モデルにおいて動脈硬化プラークの進行と不安定化ならびに腹部大動脈瘤形成が抑制された。3)実用化に向けての前臨床試験:臨床応用に向けて霊長類を用いて有効性試験と安全性試験を実施した。【考察と結論】本研究は上記の我々自身の基礎研究成果の臨床応用が可能かどうかを明らかにするトランスレーショナルリサーチである。単球選択的CCR2ターゲッティングによって動脈硬化病変の治療法開発を行う試みは独創性が高い。この独自の技術によって生体レベルも傷害血管に高率に導入できることが明かとなった。傷害血管壁細胞内に1週間以上安定して留まっていることが明らかとなった。本研究によって、生体吸収性ナノ粒子によって優れた細胞内導入効率と安定した細胞内DDSを達成できることが明らかとなった。これらの成果を基盤にして新しいナノ医療を実現したい。1.研究の背景申請者らは単球走化性促進因子(MCP-1)の抑制、あるいはその受容体(CCR2)欠損マウスを用いて、動脈硬化の分子機構にMCP-1・CCR2経路が中心的役割を果たすことを明らかにしてきた。この研究成果を動脈硬化の新規治療法の研究開発として臨床応用を進めるために、ナノDDSに注目した。2.研究目的本研究の目的は、以下の2点である:1)ナノテク・ドラッグ・デリバリー・システム(ナノDDS)の創製:生体吸収性高分子ポリマー製のナノ粒子を用いて白血球(特に単球)あるいは動脈硬化性病変に遺伝子あるいは人工核酸を局所送達するシステムを創製する。2)ナノテクDDSによる動脈硬化性病変の抑制:ナノテクDDS(ナノ粒子)による選択的MCP-1・CCR2抑制によって動脈硬化性病変が抑制されることを明らかにする。3.研究成果1.siRNA封入ナノ粒子による選択的MCP-1・CCR2発現抑制1)ナノ粒子の作製:生体吸収性ナノ粒子(粒径200nmのPLGAナノ粒子と粒径40nmのポリエチレングリコール(PEG)付加PLGAナノ粒子(PEG-PLGA)の2種類)を作製し、MCP-1ならびにCCR2発現を特異的に抑制するsiRNAを封入した。2)マーカーあるいはsiRNA封入PLGAナノ粒子の細胞内送達と生物学的作用の評価:培養単球細胞にマーカー(FITC)封入PLGAナノ粒子あるいはPEG-PLGAナノ粒子を加えると30分以内に、ほぼ99%の細胞に貪食されること、MCP-1あるいはCCR2特異的siRNA導入によって単球のMCP-1・CCR2発現が特異的に抑制され遊走能が抑制されること、を明らかにした。また、マウスにPLGAナノ粒子を静脈内投与した場合には白血球に比較的選択的に送達されること、PEG-PLGAナノ粒子を用いた場合には活動性の高い(血管透過性の亢進している)動脈硬化病変部位に送達されることも確認した。2.動物モデル1)血管傷害後新生内膜形成モデル:高コレステロール食負荷ウサギのバルーン傷害モデル、ステント拡張モデルにおいて、siRNA封入PLGAナノ粒子あるいはPEG-PLGAナノ粒子を局所投与すると、ナノ粒子が高率に血管壁細胞(90%以上)に導入されることを確認した。
上皮間葉移行（EMT）修飾による肺癌化学療法・分子標的治療抵抗性の克服

EGFR変異陽性ヒト肺腺がん株、HCC-827とPC-9細胞株にTGF-betaとFGF-2を曝露すると上皮間葉移行が誘導された。PC-9ではSmad3、HCC-827ではSmad3、MEK/Erk、mTOR経路の活性化を認めた。mTOR阻害剤(PP242)、メトフォルミン、DMSOはそれぞれ上皮間葉移行をリバースした。上皮間葉転換は化学療法抵抗性を惹起し、PD-L1発現を亢進させたがそのリバースにより、部分的に薬剤感受性を回復し、PD-L1発現を抑制した。Pirfenidoneとnintedanibも上皮間葉移行をリバースした。以上より上皮間葉移行は新たながん治療標的になると考えられた。EMT形質と薬剤感受性との関係について、1EMT形質獲得が直ちに薬剤耐性につながる可能性、2EMT形質は薬剤耐性の結果でしかない可能性、3EMT形質獲得は直ちに薬剤耐性獲得につながらないが、薬剤耐性を獲得しやすくする可能性、などの仮説が考えられるが、いずれが正しいかを探索する目的で研究を行った。2つの肺癌細胞株(PC9、およびHCC827)において、TGFβとFGF2を培養上清に添加することにより、EMT形質(E-cadherin、fibronectin、slug、vimentinの発現をPT-PCRおよび蛍光顕微鏡にて評価した)を獲得すると同時に、シスプラチンおよびゲフィチニブに対する薬剤耐性を獲得することを確認した。この殺細胞性効果の差についてはAnnexin Vを用いたapoptosis解析においても確認された。mTOR阻害薬(PP242)、メトホルミン、セラストロール、DMSOはいずれもEMT形質を「リセット」すると同時に薬剤感受性を部分的に回復させるが、その程度は2つの細胞株で異なることを見いだした。2つの細胞株では、EMT形質獲得の過程で70S6K、ERK1/2、Akt経路の応答性に差が認められた。この結果は上記13の仮説よりも、むしろ4EMT形質獲得には細胞株により複数のメカニズムが存在するが、いずれも薬剤耐性獲得と関連する、という事実を示唆するように思われる。EMT形質と薬物感受性にはmTORを介した共通経路が関与するが、その下流シグナルについては細胞株に差が認められたことより、がん薬物療法の治療抵抗性克服にはEMTを阻害する治療法が期待できること、腫瘍の特性に合わせた個別化戦略が必要であることが示唆された。活性型EGFR遺伝子変異を有するヒト肺腺がん株、HCC-827およびPC-9細胞株において、種々の操作による上皮間葉転換およびそのリバースを試みた。評価は細胞形態、間葉系マーカー(vimentin, fibronectin)、上皮型マーカー(e-cadherin)、slugの発現(RT-PCRおよびFISHによる)、遊走能によった。細胞傷害性はMTT assay,細胞周期、apoptosis assayによった。作用機序の解析はSmad3、MEK/Erk、mTOR経路のリン酸化をWestern blottinにて評価した。いずれの細胞株においてもTGF-betaとFGF-2の同時曝露により上皮間葉転換が誘導されたが、その機序は細胞株特異性があり、PC-9ではSmad3経路、HCC-827ではSmad3、MEK/Erk、mTOR経路の活性化が認められた。mTOR阻害剤(PP242)、メトフォルミン、DMSOはそれぞれ上皮間葉転換を薬剤特異的な機序によってリバースした。上皮間葉転換は化学療法抵抗性を惹起すると同時に、がん細胞表面のPD-L1の発現を著しく亢進させた。mTOR阻害剤(PP242)、メトフォルミン、DMSOによって上皮間葉転換のリバースをかけると、部分的に薬剤感受性を回復し、PD-L1の発現を抑制した。以上のように、上皮間葉転換の誘導とリバースにより、薬剤感受性とPD-L1発現を可逆的に変化させ得ることが示され、上皮間葉転換はがん治療における新たな治療標的として研究の価値があると考えられた。平成26年度、27年度までに上皮間葉移行によるがん細胞の形質変化、薬剤感受性、そのメカニズム、阻害薬による修飾について調べる予定であったが、ほぼ予定通りに進んでいる。ここまでの成果を論文として出版することができた。これまでの2年間の研究では活性型EGFR遺伝子変異を有するヒト肺腺がん株、HCC-827およびPC-9細胞株において、TGF-betaとFGF-2の同時曝露によるEMT導入と、その後のmTOR阻害剤(PP242)、メトフォルミン、DMSOによるリバースが生じることを示し、その機序を明らかにしてきた。一方、特発性肺線維症の治療薬として使われるnintedanibはEMTを抑制することが知られており、同じく抗線維化薬であるpirfenidoneもTGF-betaを抑制することが知られている。そこで、既に市販されているpirfenidoneやnintedanibがEMTをリバースすることができれば、EGFR-tyrosin kinase inhibitorによる薬剤耐性克服に何らかの役割を果たすことが期待できる。従って、pirfenidoneとnintedanibはがん細胞のEMTをリバースさせるが、EMTのphenotypeには同時に変化しないものがあり、複数の機序によって制御されていることが示唆された。このことは、EMTががん治療における新たな治療標的として研究の価値があることを示していると考えられた。

PC-9ではSmad3、HCC-827ではSmad3、MEK/Erk、mTOR経路の活性化を認めた。mTOR阻害剤(PP242)、メトフォルミン、DMSOはそれぞれ上皮間葉移行をリバースした。上皮間葉転換は化学療法抵抗性を惹起し、PD-L1発現を亢進させたがそのリバースにより、部分的に薬剤感受性を回復し、PD-L1発現を抑制した。Pirfenidoneとnintedanibも上皮間葉移行をリバースした。以上より上皮間葉移行は新たながん治療標的になると考えられた。EMTと薬剤抵抗性との関係を調べる当初計画に対して、人工的に誘導されたEMTであっても薬剤耐性が生じること、EMTを人工的に「リセット」すると薬剤感受性を部分的に回復することを示したことは計画通りであるが、さらにその機序についてもある程度の知見を得ることができたため、計画以上の進展と判断した。当初計画では、これまでの成果を踏まえてin vivoによる実験に進める予定であったが、内外の本分野における研究の進捗、新しい薬剤の臨床応用などがあり、in vivoの研究に進むより、新たな薬剤、pirfenidone, nindetanibなどによる上皮間葉移行、それに伴ったがん細胞表面のPD-1発現などの方が検討の価値が高いと考え、計画を少し変更して推進する予定である。腫瘍内科学EMT形質を誘導する経路における重要な分子をRNA干渉などを用いて阻害することにより、EMTを阻害し、薬剤感受性を回復させることができるかどうか、実験的治療の方法を検討し、in vivoモデルへの応用を試みる。研究遂行の効率性から、一部の研究の順序を変更した。これにより、本年度の予算執行に若干の余裕ができ、9万5千円程度を使用しなかったが、研究計画全体を変更したわけではなく、順番を変えただけなので、未使用金は次年度の研究遂行に必要である。上記のように、次年度は計画予算に95,011円を追加した研究費を使用する予定である。
死の社会学的分析

本研究は、「死の社会学」と呼びうる新たな研究分野に関するパイロット・スタディたることを目指している。具体的には、以下の4点を課題として設定した。1)「死の社会学」と総称される包括的分野の全体像、その輪郭を確定すること。2)その構成部分をなす個別野研究領域における、代表的・基礎的な文献を系統的に整理すること。3)1)と2)の整理に基づき、その具体的な分析対象として日本社会を取り上げ、近代から現代にいたる死の社会的諸相を描き出すこと。4)「死の社会学」という分野、およびその分析が、近代・現代社会の変容といかなる関係を持ち、いかなる意義を持つのかを社会理論の観点から検討する。2013年度は、1990年代以前の二つの基礎的テキスト、Carmatz, T., The Social Reality of Death, 1980とKearl, M.C., Endings: A sociology of Death and Dying, 1989の批判的検討を通して、「死の社会学的分析」の原論部分に該当する一次草案の作成を第一の目標として設定し、およその輪郭を描く段階に達した。その成果の一端は、2014年度の国内、国際学会で報告する予定であり、報告受理の連絡をすでに受けている。また、2013年度の第二の目標として設定した、90年代以降の「死の社会学」の基本文献の収集・整理も一定程度進展し、現在はその内容の検討・整理を進めており、同時にこれまでの収集で欠けている分野・文献の確認も進めている。現段階で確認できている点、および課題に関して言えば、A.1)葬儀関連・葬送儀礼、2)水子、3)検死・献体関係の文献がかなり希薄であること、B.1)戦争・ホロコースト、2)自殺・自死、3)死生観関係の文献のうち、社会学的文献の仕分け規準をどのように設定するのか課題がある、という点が挙げられる。第三の目標として設定していたフィールドワークの実施が、上記二つの作業にかなりの時間を要し、まだなされていない。上記二つの作業を進めながら、インタビュー項目を含めた調査設計はある程度の目安はついているので、2014年度のうちに、少なくとも法医学・検死関係、および葬儀産業・葬送儀礼に関してのフィールドワークを終える予定である。2014年度は、まず、当該年度の第一の課題と位置づけた理論的枠組みの構築に関して、以下の活動を行った。1、主にアメリカにおける死の社会学的研究の標準的テキストを素材にして、その基本的枠組みを系統的に整理し、合わせて日本における現状を確認した上で、「死の社会学的分析」の原論にあたる部分の第一次草稿を「死の社会学的的研究に向けて」(『人文研究』2015)として上梓した。第二に、死の社会学的研究に位置づけられる、多様な文献の収集も昨年度に引き続き行った。2014年度において特に重要な点は、印刷物だけではなく、多様なURLの系統的な整理である。URL間の重要度、優先順位に関して一定の見通しを立てることができた。第三に、『死の予告』(1999=2006)の著者であるイエール大学のクリスタキス教授へのインタビューを行い、アメリカにおける死の社会学の現状に関して、重要な情報を得ることができた。本研究は、「死の社会学」と呼びうる新たな領域に関するパイロット・スタディーたることを目指したものである。その具体的な目標は、1)「死の社会学」という包括的分野の全体像、その輪郭を確定し、2)その構成部分をなす個別の研究分野において蓄積されてきた業績を、系統的に整理すること。そして3)その整理に依拠しつつ、日本社会における「死の社会学」の現状と課題を可能なかぎり整序するとともに、4)死の社会学的分析が、近代社会・現代社会の変容といかなる関係にあり、どのような意義を持つのかを探求すること。以上の4点を設定した。and Dying 2vols.(Sage 2003)が傑出している。上記の1)と2)の課題に関しては、このハンドブックと百科事典(語句の選択と、内容、整理)から描きうる輪郭を「死の社会学」の扱う最遠の極限に設定し、より限定された「死の社会学」と呼びうるテキストとつきあわせる作業を行った。3)に関しては、文献的にはかなり制約性が強かったが、日本社会の死の社会的位相をさぐる基礎的な資料・文献はある程度そろえることができた。4)については、一定の見通しを得ることはできたが、90年代のグローバリゼーション以降の社会変容を「死の社会学」とどのように結びつけてゆくか、という点が課題として残っている本研究は、「死の社会学」と呼びうる新たな研究分野に関するパイロット・スタディたることを目指している。