hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
薬物排泄機構の遺伝子多型解析に基づく医薬品相互作用・動態個体間変動評価法の基盤構築

本年度は、腎に発現する新規薬物トランスポータの同定とSNP解析、並びに有機イオントランスポータ遺伝子の発現に及ぼす腎疾患の影響と薬物腎排泄能との相関を総合的に解析し、薬物動態・個体間変動評価法の基盤構築に向け着実な成果を得た。なお、ヒト試料を用いた全ての解析は、ヘルシンキ宣言に基づき京都大学医学部医の倫理委員会の承認を得たうえで実施した。1.新規薬物トランスポータのクローニングと機能的再構築を基盤とする薬物相互作用の解析:ヒト腎cDNAライブラリーから単離した新規有機カチオントランスポータhOCT2-Aの機能評価を実施した結果、hOCT2-AはhOCT2と同様、カチオン性薬物を広く認識する有機カチオントランスポータであり、腎に発現する異物解毒システムの一部と考えられた。2.腎疾患患者の腎に発現する有機イオントランスポータ群の発現変動と、薬物尿細管分泌との相関解析:腎機能低下患者より提供された腎生検試料中の有機イオントランスポータ遺伝子の発現量を測定した結果、hOAT1mRNAの発現量のみが正常組織の約1/10程度まで低下していた。腎生検を施行された腎疾患患者に投与されたセファゾリンの血中濃度を測定し、体内動態パラメーターを算出した結果、hOAT3のmRNA発現量のみがセファゾリン消失クリアランスと正の相関を示すことが明らかになった。3.腎腫瘍患者における薬剤排泄タンパク質群の遺伝子発現・多型解析:MDR1mRNAの発現量は腎腫瘍組織で低下していたが、MRP3mRNAは4.7倍の発現亢進が認められた。MDR1遺伝子多型の発現頻度と腎腫瘍発病との相関は認められず、日本人においてMDR1遺伝子多型は腎腫瘍の危険因子とならないことが示唆された。以上の成果は、薬物トランスポータを介する薬物相互作用の評価・予測と、薬物トランスポータの遺伝子発現・多型解析に基づくテーラーメイド薬物療法の確立に直結し得る有用な情報と考えられた。腎臓などの異物処理臓器に発現する薬物トランスポータ群は、低分子異物の解毒システムとして機能しており、これらの機能的・発現的差異が薬物応答の個体差をもたらしていることが考えられる。前年度までの本課題において、ヒト腎薬物トランスポータの発現量が薬物腎排泄の個体差に大きく関与していることを明らかにしてきた。本年度は、薬物トランスポータの一塩基多型(SNP)解析や新規腎特異的遺伝子の単離のための基盤確立を行うとともに、本年度が研究期間の最終年度であることを踏まえて、これまでの研究成果を総合的に解析し、医薬品相互作用・動態個体間変動評価法の基盤構築を試みた。1.有機カチオントランスポータ(hOCT1)並びにペプチドトランスポータ(hPEPT2)のSNP解析hOCT1のアミノ酸変異を伴う4種類のcSNP解析を行った。P283L及びR287Gの変異により、hOCT1の膜発現は正常なものの輸送活性がほぼ完全に消失することがわかった。また、hPEPT2の2種類のcSNP(R57H並びにP409S)の機能解析を行い、R57H変異体ではほぼ完全に輸送活性が消失することを見出した。しかしこれらSNPの発現頻度は少なく、個体間変動因子として機能している可能性は低いことが示唆された。2.腎特異的遺伝子発現データベースの構築
TMCPにおける冷却不安定の回避法に関する基礎的研究(衝突噴流系の急冷過程と酸化膜の定量化)

より高品質な鉄鋼を低価格で供給する目的の下に推進されてきたTMCP技術は、省エネルギの必要性を背景として発達・実用化されてきた。本研究は、酸化膜の付加に起因するTMCP技術の冷却不安定の回避法を熱工学的(沸騰熱伝達の)観点から検討することを目的とし、酸化膜の付加が及ぼす冷却特性への影響とこの影響の定量的評価として動的接触角に注目した評価法を検討した。平成9年度は、冷却特性把握を目的として、プール沸騰下における膜沸騰蒸気膜の崩壊特性すなわち急冷開始条件を実験的に検討し、膜沸騰蒸気膜の崩壊に関する基礎情報の収集を行った。この結果、(1)飽和沸騰同様、サブクール沸騰に対しても低温度部温度の減少とともに膜沸騰蒸気膜の崩壊温度が上昇すること、(2)熱伝導モデルにより、飽和およびサブクール沸騰いずれの条件においても蒸気膜崩壊点の壁面温度は熱力学的過熱限界温度より低いこと、この実験事実に基づき、(3)工業上しばしば見受けられる、蒸気膜崩壊温度が過熱限界温度をも越える現象に対して、物理的整合性をもつ一解釈を提言した。続く平成10年度は、酸化膜の定量的評価の基礎データとなる濡れ性の検討のため、プール膜沸騰下に液ジェットを人為的に付加することで、濡れの基礎情報の収集を行った。この結果、(4)上部から液ジェットを付加した場合430°C以下の加熱面温度で蒸気膜の崩壊が起こること、(5)この崩壊の起こり得る臨界加熱面温度は熱力学的過熱限界温度と関連していること、(6)崩壊面の気液界線と加熱面とのなす角度、すなわち加熱面下の接触角は、常温下の動的前進接触角の既存の測定値に近いことを明らかにした。なお、基礎情報の収集に重きを置き、当初予定した酸化面の定量化までは踏み込まなかったが、今後、シリコン塗布・焼結の手法により伝熱面の濡れ性を変化させることで、酸化膜の付加が沸騰熱伝達に及ぼす影響の定量化を進めていく予定である。より高品質な鉄鋼を低価格で供給する目的の下に推進されてきたTMCP技術は省エネルギの必要性を背景として発達・実用化されてきた。本研究は、酸化膜の付加に起因するTMCP技術の冷却不安定の回避法を熱工学的(沸騰熱伝達の)観点から検討することを目的とし、酸化膜の付加が及ぼす冷却特性への影響とこの影響の定量的評価として動的接触角に注目した評価法を検討する。本年度は、初年度として、プール沸騰下における膜沸騰蒸気膜の崩壊特性すなわち急冷開始条件を実験的に検討し、膜沸騰蒸気膜の崩壊に関する基礎情報の収集を行った。実験は、直流安定化電源により直接通電加熱される水平白金細線を伝熱面(非酸化・清浄面)とし、サブク-ル状態のイオン交換水を試験液とする系で行った。この白金細線両端には温度を任意に設定できる銀電極を取り付け、局所的な低温度部とした。この銀電極が450,400,300,275,250°Cそれぞれに保持された状況下の膜沸騰蒸気膜の崩壊温度(MHF点温度)と膜沸騰蒸気膜の崩壊様相を測定し、蒸気膜崩壊現象に及ぼす局所的な低温部温度の影響を検討した。この結果、(1)飽和沸騰同様、サブク-ル沸騰に対しても低温度部温度の減少とともに膜沸騰蒸気膜の崩壊温度が上昇すること、(2)熱伝導モデルによるシミュレーションにより、飽和およびサブク-ル沸騰いずれの条件においても崩壊中の膜沸騰蒸気膜の先端温度(固気液三相界面の温度)は熱力学的過熱限界温度より低いことを明らかにした。

この実験事実に基づき工業上の応用過程でしばしば見受けられる、蒸気膜崩壊温度が熱力学的過熱限界温度をも越える事実に対して、物理的整合性をもつ一解釈を提言した。次年度は、上述の結果に基づき、膜沸騰蒸気膜の崩壊過程のより詳細な観測を通して、動的接触角と蒸気膜崩壊温度との相関関係を検討する予定である。より高品質な鉄鋼を低価格で供給する目的の下に推進されてきたTMCP技術は、省エネルギの必要性を背景として発達・実用化されてきた。本研究は、酸化膜の付加に起因するTMCP技術の冷却不安定の回避法を熱工学的(沸騰熱伝達の)観点から検討することを目的とし、酸化膜の付加が及ぼす冷却特性への影響とこの影響の定量的評価として動的接触角に注目した評価法を検討する。本年度は、初年度に続く二年目として、酸化膜の定量的評価の基礎データとなる濡れ性の検討のため、プール膜沸騰下に液ジェットを人為的に付加することで、濡れの基礎情報の収集を行った。実験は、直接通電加熱されるU字形白金細線(非酸化・清浄面)まわりに安定な飽和膜沸騰状態を形成させた後、加熱面近傍に設置したノズルを通して液ジェットを噴射することにより人為的に濡れ面を形成させる。この濡れ面の挙動をCCDカメラで記録、その後観測する。なお、主とした実験パラメータは伝熱面温度であり、780250°Cの範囲で変化させた。また、ノズルの配置を変え、加熱面上部のみならず下部から液ジェットを付加した実験も併せて行った。この結果、(1)上部から液ジェットを付加した場合430°C以下、下部の場合580°C以下の加熱面温度で蒸気膜の崩壊が起きること、(2)蒸気膜の崩壊は、大規模な蒸気塊の離脱に伴う膜沸騰蒸気膜の剥離が引き金になること、(3)前述の崩壊の起こり得る境界加熱面温度は熱力学的加熱限界温度と関連していること、(4)崩壊面の気液界線と加熱面とのなす角度、すなわち加熱面下の接触角は、常温下の動的前進接触角の既存の測定値に近いことを明らかにした。なお、基礎情報の収集に重きを置き、当初予定した酸化面の定量化までは踏み込まなかったが、今後、シリコン塗布・焼結の手法により伝熱面の濡れ性を変化させることで、酸化膜の付加が沸騰熱伝達に及ぼす影響の定量化を進めていく予定である。
自立生活運動をめぐる「自立生活」概念の再考－－規定された主体性からの解放

本年度は、障害のある人たちがサービスの受け手ではなく主体的に生活していく当事者としてのアイデンティティをどのように獲得していくか、その形成過程において障害者運動のかかわりや周囲の人たちとの関係性がどのように影響しているか、ということに重点を置いて、研究を進めた。とくに、前年度から着目している「自己決定」や「意思決定」の在り様が、どのような場面でどのような問題として立ち現れるか、について生活の観察や聞き取りを継続するとともに、周囲の働きかけがそれにどのように影響しているのか、変更を与えるかについても障害者運動や政策の動きに注視した観察などの実証的な研究を実施した。調査を通して、インペアメントの存在が、介助者や周囲との関係を困難にさせ、周囲に本人の主体性を求めさせてしまうことがあるということが示された。そこからは、インペアメントの立ち現れ方によって本人の自己決定のあり様そのものが変容するということが明らかにされた。また、障害や病によって自分の意思を表明したりすることが難しい場合には、他の者との平等を基礎として法的能力を享有するためには、自ら決定したことによる拘束から解放される方途を探ることが必要であることが示された。そこでは、意思を読み取るスキルや技術の開発をすればいいというだけではなく、自分の決定によって現在の自分の意思が否定されないことが重要である。具体的な方途を探っていくことは、今後の課題の一つである。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、主に自立生活運動の先行研究の批判的検討を行なうための実証データの集積を目的とした調査を実施した。具体的には、自立生活運動を先導してきた運動家、障害当事者や団体にインタビュー調査を実施した。調査を通して、自立生活運動が介助を保障する仕組みを目指すものとして捉えて展開されてきた側面と、自分たちの生活を勝ち取っていく運動としての側面があり、それらが運動を展開していく際に当事者同士の連帯の難しさとして立ち現れてきたことが確認できた。とくに、身体障害を中心とした当事者運動では、自立生活センターにおける運動と運営のバランス、健常者スタッフとの関係、さらには当事者同士の関係において課題があることが明らかにされた。障害を持つ者同士の関係では、精神や知的などの異なる障害を持つ人たちとの連帯よりも、同じ身体に障害を持つ者同士で運営面における能力の差のようなものが生じており、そこでの連帯が課題として示された。障害者運動にかかわってきた介助者からは、介助者であるがゆえに手足に徹しなければならない困難さや、当事者からの要求について介助者としてどのように受け止め判断していくのか、その難しさについて明らかにされた。その中でも当事者との関係で生じるアイデンティティの喪失については、従来の介助者の生活保障やその立ち位置に焦点を置いた研究からは知り得ないことであった。これは、障害を持つ者と健常者がどのように連帯していくのか、どのような連帯が可能なのか、その関係性を検討するには有益な視点である。障害者運動の場での調査は、異なる障害や立場を持つ者たちが、どのように自分たちとの活動や立場に問題とされる事象を関連付けて運動にかかわっていくのかについて注意深く観察している。この調査は、実際の政策内容や具体的な提言をする上でも重要なため、継続して実施する。本年度は、本人の「自己決定」や「意思決定」が、どのような場面でどのような問題として立ち現れるかについて生活の観察や聞き取りなどの実証的な調査を実施した。また、前年度に継続して障害者の運動の連帯やその政策過程の調査を行った。調査を通して、本人の主体性を支えるには、介助者の主体性という側面が重要な要素であることに気付かされた。その一方で、非対称な関係であることで生じる問題の捉え方の難しさが課題として認められた。介助者がその立場に自覚的であったとしても、介助者の言動が意図しない場面で意図しないこととして受け取られ、結果的にそのことが本人にとって虐待や暴力、差別になってしまう。こうした非対称性の解消にはセルフアドボカシーの取り組みが求められ、それ自体をどのように保障していくかということが課題として確認された。障害者の運動や政策の場では、主に障害者の意思決定支援をめぐって、障害者権利条約批准をふまえた法改正を求める上で、どのように位置付けるのかが議論されている。従来の障害者運動における「自己決定」ー自らの意思に基づいた権利をその根底においてしまうと、自ら意思を表出できない人がそこに含まれずに理解されてしまう危険性がある。障害者権利条約が示す重要な点は、他の者との平等を、障害があってもなくても地域で生活することを基本として、その生活が制限されないために支援を行なうことである。こうした視点は、身体や精神、知的、難病、また病や障害という枠組みを超えて、すべてを含みこむものであるため、課題を検討するには有益な視点である。こうした研究や調査は、実際の政策内容や具体的な提言をする上でも重要なため、継続して実施する。本研究の主題が対象とする存在やそれをとりまく事象は、日常生活のあらゆる場面で影響を与えているため、聞き取りや観察など丁寧な調査が必要になる。今年度は、当事者だけでなくその運動や生活にかかわった医師などの専門職にもインタビュー調査を実施した。また、「自己決定」「意思決定」をめぐる問題について、インペアメントの体験にも着目しながら理論化を進め、論文や報告書としてとりまとめた。

また上記の調査に加え、国内外問わずに積極的に実際の障害者運動の場にできる限り出向いて、その動向を追いながら資料収集も継続している。そこでの調査および活動から得られた成果は、「難病看護学会」「障害学会」などの学会で口頭及びポスターとして発表し、現在はそれらを論文としてまとめる作業に着手している。よって順調に研究が進展していると判断できる。本年度は、障害のある人たちがサービスの受け手ではなく主体的に生活していく当事者としてのアイデンティティをどのように獲得していくか、その形成過程において障害者運動のかかわりや周囲の人たちとの関係性がどのように影響しているか、ということに重点を置いて、研究を進めた。とくに、前年度から着目している「自己決定」や「意思決定」の在り様が、どのような場面でどのような問題として立ち現れるか、について生活の観察や聞き取りを継続するとともに、周囲の働きかけがそれにどのように影響しているのか、変更を与えるかについても障害者運動や政策の動きに注視した観察などの実証的な研究を実施した。調査を通して、インペアメントの存在が、介助者や周囲との関係を困難にさせ、周囲に本人の主体性を求めさせてしまうことがあるということが示された。そこからは、インペアメントの立ち現れ方によって本人の自己決定のあり様そのものが変容するということが明らかにされた。また、障害や病によって自分の意思を表明したりすることが難しい場合には、他の者との平等を基礎として法的能力を享有するためには、自ら決定したことによる拘束から解放される方途を探ることが必要であることが示された。そこでは、意思を読み取るスキルや技術の開発をすればいいというだけではなく、自分の決定によって現在の自分の意思が否定されないことが重要である。具体的な方途を探っていくことは、今後の課題の一つである。本研究は、障害を抱える人たちの多様な生活や障害の特性に焦点をあてているため、本人やその人をとりまく人たちへの丁寧な聞き取り調査や観察が必要となる。現在までに、9名の障害当事者と2名の障害者運動にかかわってきた者にインタビュー調査を実施し、理論の枠組みを構築するための実証データを着実に集積している。またインタビュー調査だけではなく、実際の障害者運動の場にできる限り出向いて、その動向を追いながら資料収集も行なってきた。そして、そこでの調査および活動から得られた成果を、「福祉社会学会」「難病看護学会」「障害学会」などの学会で口頭及びポスターとして発表しし、現在はそれらを論文としてまとめる作業に着手している。これまで集積したデータを詳細に検討し、それを論文としてまとめる。またその過程では、学会や研究会等での報告を通じて、議論を深め、より理論を洗練させていく。本研究は実際の政策内容や具体的な提言につなげることも目的としているため、実態把握に努めた調査も継続する。28年度が最終年度であるため、記入しない。現在までに、自立生活運動を先導してきた運動家やそれにかかわってきた支援者を中心にインタビュー調査を実施し、その運動の歴史的経緯や展開について明らかにされてきた。
金粒子を用いた新規微生物検出法の開発:nanoSIMSを用いた微生物代謝機能解明

本研究では、NanoSIMSを用いた微生物解析時の微生物同定法として、ナノサイズの超微金粒子を用いて微生物を検出する方法の開発を試みた。その結果、金ナノ粒子を直接オリゴヌクレオチドに標識したプローブを用いてISHを行ったのち、NanoSIMS解析を行う一連の技術を開発することが出来、Gold-ISH法として提案した。本技術を用いて、嫌気性処理プロセスにおいて乳酸を資化する硫酸還元菌群を同定することが出来た。微生物機能を解明するために、nanoSIMSを用いて微生物の代謝機能をシングルセルレベルで解析する方法がある。これまでnanoSIMSによる微生物同定には、ハロゲン族元素を用いたプロービング法が開発・適用されてきたが、ハロゲン族元素を用いることには幾つかの問題があった。そこで本研究では、ハロゲン族元素の代わりに金(Au)に着目した。金粒子として、サイズが直径0.8 nmのundecagoldをオリゴヌクレオチドに直接標識する方法を確立し、nanoSIMSによる新規微生物同定法を開発する事を目的とした。H25年度はUndecagoldを直接オリゴヌクレオチドプローブに標識するアプローチをとった。マレイミドを修飾したUndecagoldとチオールを標識したオリゴヌクレオチドを反応させ、それをポリアクリルアミド電気泳動により精製した。モデル系として、大腸菌とメタン生成古細菌を用い、Undecagold標識プローブによる特異的検出のproof-of-conceptを行い、NanoSIMS解析においても十分なシグナルが見られることを確認した。その際に、Undecagold標識プローブの化学的安定性に考慮したISHバッファーについて検討を行った。次に、グラニュール汚泥において、乳酸を資化する硫酸還元菌を同定するために、13C標識した乳酸を基質として培養したサンプルに開発技術を適用したところ、乳酸を資化する微生物の同定に成功した。微生物機能を解明するために、NanoSIMSを用いて微生物代謝機能をシングルセルレベルで解析する際の、微生物の系統学的同定法として、従来、ハロゲン族元素を用いたプロービング法が開発・適用されてきていたが、本研究において、Gold-ISH法という金(Au)を用いた微生物のプロービング法を開発した。Gold-ISH法は廃水処理汚泥中の乳酸資化微生物の同定に成功したが、より高感度な検出系として、tyramide signal amplification (TSA)法を用いた、金粒子沈着法について検討を行った。Tyramine-HClとNHS esterを標識した金ナノ粒子をカップリングさせ、tyramide-Undecagoldあるいはtyramide-Nanogoldの作成を試みた。実験条件等は有機蛍光試薬のカップリングなどを参考に検討を行った。従来のCARD-FISH法と同様に、HRP標識プローブのハイブリダイゼーションを行い、余剰なプローブを洗浄した後、合成したtyramide-Undecagoldあるいはtyramide-Nanogoldを用いてTSA反応を行った。合成反応の条件を含め様々な実験条件を試したが、金シグナルが得られない、あるいは非特異的なシグナルが得られてしまう、といった問題を克服することが出来なかった。そこで、tyramideを用いた高感度系ではなく、銀(Ag)を沈着する方法による高感度化、あるいは、Gold-ISH法で用いたUndecagold標識プローブのUndecagoldを核としたシグナル増幅法による高感度化を検討していくこととした。微生物機能を解明するために、NanoSIMSを用いたシングルセルレベルでの微生物代謝機能解明を行うための微生物の系統学的同定法として、金(Au)を用いた高感度検出系の開発を行ってきたが、うまく増感させることができなかった。そこでHRPの触媒反応を利用して銀イオンを還元し銀を沈着させる方法による銀標識を試みた。この反応はHRP Detection kit for IHC/ISH, Enzmet (Nanoprobes) (以下Enzmet)というキットを用いて行い、HRP周辺にのみ特異的に銀イオン(可溶)を銀粒子(不溶)として沈着させ、検出する方法である。そのため、in situ hybridization法によりHRPを特異的に標的微生物に交雑させたあと、Enzmetを用いることで、高感度検出が可能となると考えられる。銀も金と同様に凝集すると顕微鏡の明視野観察にて黒い点となって確認できるためNanoSIMS解析を行う前に顕微鏡による沈着の確認を行った。EUB338-HRP及びARC915-HRPを用いてそれぞれEscherichia coli、Methanococcus vannieliiを標的とするISH法を行い、Enzmetによる銀沈着を試みたところ、顕微鏡観察の結果、標的特異的な銀の沈着が確認出来た。顕微鏡でも十分に確認出来るほどの沈着が確認できたため、NanoSIMS解析での高感度化が期待出来る。一方で、HRP標識プローブを細胞内に浸透させなければならないという課題は残存することとなった。今後は、細胞透過性の高い分子を用いた高感度系の開発が不可欠である。

Tyramide-undecagoldを用いたCARD-goldISH法の開発を試みたが、検出の特異性が保てず、本法の一つの区切りをつけることが出来、研究の方向性をより明確に出来ており、目的に向け、着実に前進していると考えられる。環境分子生態学EnzMetを用いた検出系の確立およびgold-ISH法の高感度化を行う。Undecagoldを標識したプローブを用いたNanoSIMSによる微生物の特異的検出に成功しており、目的に向け、着実に進んでいると考えられる。合成したtyramide-Undecagoldあるいはtyramide-Nanogoldを用いたCARD-goldISH法を開発する予定であったが、検出の特異性が保てなかったため、計画を変更し、銀を用いた検出系の確立およびgold-ISH法の高感度化を行うこととしたため、未使用額が生じた。Undecagold標識プローブの安定的な合成方法の確立を行うと共に、手法の高感度化について詳細な検討を行う。またCARD-GoldISH法についても検討を行う。銀を用いた検出系の確立およびgold-ISH法の高感度化を次年度行うこととし、未使用額はその経費に充てることとする。実験結果を得るために想定していたよりもUndecagold標識オリゴ合成の回数が少なくて十分な結果が得られたため。またnanoSIMS解析がサンプルの輸送のみで十分に行われたため、出張に行かずに済んだため。新たにUndecagold標識オリゴヌクレオチドプローブによる検出系の高感度化を行うこととしたため、その予算に充当する。
タスクスケジューリング機能を有するOpenMPコンパイラに関する研究

本研究課題の目的は,プログラムの並列性をOpenMPを用いて記述することを前提とし,そのプログラムの効率よい並列実行を実現するために必要な並列実行方式ならびに,タスクのスケジューリング機構を明らかにすることである.本研究では,特に現在普及しつつあるPCクラスタをターゲットとした.そしてまず,プログラム全体を粗粒度タスクに分割し、マクロタスクの並列性が実行開始条件として表現されている際に,そのマクロタスク集合間のデータ授受の関係をMPIライブラリ関数により記述し,並列実行にあたって必要となる処理と通信のスケジューリング方式を提案・実装し,実際の並列計算機上で評価を行った.プログラム中のマクロタスクは条件分岐文等により全てが実行されるとは限らずマクロタスクのスケジューリングをコンパイル時に静的に行うのが困難であるため,ダイナミックスケジューリングを用いる.本方式ではそのダイナミックスケジューリングのためのスケジューリングコードをプログラム中に挿入している.本方式の評価では,本方式を本研究補助金にて購入したSMP型の並列計算機クラスタなどに実装し,スケジューリングと通信のオーバーヘッドを評価した.その結果,本方式で並列処理効果が得られると共にその際のスケジューリングのオーバーヘッドと通信の粒度の関係が明らかになった.さらに本研究では,データ転送オーバーヘッドを隠蔽するためのデータプリロードおよびソフトウェア分散メモリシステム(S-DSM)を用いた実装にも着手し,実際の並列計算機上で評価を行い,その有効性の初期検証を行った.今後,この方式を発展させ実装・評価に研究を展開していきたい.本研究によって得られた成果は,情報処理学会論文誌,並列処理シンポジウム,情報処理学会研究会,電子情報通信学会総合大会,情報処理学会全国大会などで発表を行った.本研究課題の目的は,プログラムの並列性をOpenMPを用いて記述することを前提とし,そのプログラムの効率よい並列実行を実現するために必要な並列実行方式ならびに,タスクのスケジューリング機構を明らかにすることである.本研究では,特に現在普及しつつあるPCクラスタをターゲットとした.そしてまず,プログラム全体を粗粒度タスクに分割し、マクロタスクの並列性が実行開始条件として表現されている際に,そのマクロタスク集合間のデータ授受の関係をMPIライブラリ関数により記述し,並列実行にあたって必要となる処理と通信のスケジューリング方式を提案・実装し,実際の並列計算機上で評価を行った.プログラム中のマクロタスクは条件分岐文等により全てが実行されるとは限らずマクロタスクのスケジューリングをコンパイル時に静的に行うのが困難であるため,ダイナミックスケジューリングを用いる.本方式ではそのダイナミックスケジューリングのためのスケジューリングコードをプログラム中に挿入している.本方式の評価では,本方式を本研究補助金にて購入したSMP型の並列計算機クラスタなどに実装し,スケジューリングと通信のオーバーヘッドを評価した.その結果,本方式で並列処理効果が得られると共にその際のスケジューリングのオーバーヘッドと通信の粒度の関係が明らかになった.さらに本研究では,データ転送オーバーヘッドを隠蔽するためのデータプリロードおよびソフトウェア分散メモリシステム(S-DSM)を用いた実装にも着手し,実際の並列計算機上で評価を行い,その有効性の初期検証を行った.今後,この方式を発展させ実装・評価に研究を展開していきたい.本研究によって得られた成果は,情報処理学会論文誌,並列処理シンポジウム,情報処理学会研究会,電子情報通信学会総合大会,情報処理学会全国大会などで発表を行った.本研究課題では、プログラムの並列性がOpenMPを用いて記述されたプログラムの効率よい並列実行を実現するために必要なOpenMPコンパイラにおけるスケジューリング機構に関する研究を行うものである。本年度はプログラム全体を粗粒度タスク(マクロタスク)に分割し、マクロタスクの並列性が実行開始条件として表現されている際に、そのマクロタスク集合をOpenMPの指示子とライブラリ関数を用いて記述し、並列実行の際に必要となるスケジューリング方式に関して研究を進め、その実際の並列計算機上で予備的評価を行った。プログラム中のマクロタスクは条件分岐文等により全てが実行されるとは限らずマクロタスクのスケジューリングをコンパイル時に静的に行うのが困難であるため、ダイナミックスケジューリングを用いる。本方式ではそのダイナミックスケジューリングのためのスケジューリングコードをプログラム中に挿入している。本方式の予備的な評価では、本方式を本研究補助金にて購入したSMP型の並列計算機などに実装し、ダイナミックスケジューリングのオーバーヘッドを評価した。その結果、本方式で並列処理効果が得られると共にその際のダイナミックスケジューリングのオーバーヘッドとタスクの粒度の関係が明らかになった。今後はこの結果をもとに、スケジューリングオーバーヘッドの詳細な分析をするとともに、その削減方法やオーバーヘッドに見合った粒度のタスク生成手法の研究を行う予定である。本研究課題では、プログラムの並列性がOpenMPを用いて記述されたプログラムの効率よい並列実行を実現するために必要なOpenMPコンパイラにおけるスケジューリング機構に関する研究を行うものである。本年度は現在普及しつつあるPCクラスタをターゲットに、プログラム全体を粗粒度タスクに分割し、マクロタスクの並列性が実行開始条件として表現されている際に、そのマクロタスク集合問のデータ授受の関係をMPIライブラリ関数により記述し、並列実行の際に必要となる処理と通信のスケジューリング方式に関して研究を進め、実際の並列計算機上で予備的評価を行った。本方式の予備的な評価では、本方式を本研究補助金にて購入したSMP型の並列計算機クラスタなどに実装し、スケジューリングと通信のオーバーヘッドを評価した。

その結果、本方式で並列処理効果が得られると共にその際のスケジューリングのオーバーヘッドと通信の粒度の関係が明らかになった。今後はこの結果をもとに、データ転送の詳細な分析をするとともに、その削減方法やオバーヘッドに見合った粒度のタスク生成手法の研究を行う予定である。本研究課題では、プログラムの並列性がOpenMPを用いて記述されたプログラムの効率よい並列実行を実現するために必要なOpenMPコンパイラにおけるスケジューリング機構に関する研究を行うものである。本年度は現在普及しつつあるPCクラスタをターゲットに、プログラム全体を粗粒度タスクに分割し、マクロタスクの並列性が実行開始条件として表現されている際に、そのマクロタスク集合間のテータ授受の関係をMPIライブラリ関数により記述し、並列実行の際に必要となる処理と通信のスケジューリング方式に関して実装を完了し、実際の並列計算機上で評価を行った。プログラム中のマクロタスクは条件分岐文等により全てが実行されるとは限らずマクロタスクのスケジューリングをコンパイル時に静的に行うのが困難であるため、ダイナミックスケジューリングを用いる。本方式ではそのダイナミックスケジューリングのためのスケジューリングコードをプログラム中に挿入している。本方式の評価では、本方式を本研究補助金にて購入したSMP型の並列計算機クラスタなどに実装し、スケジューリングと通信のオーバーヘッドを評価した。さらに本年度は,データ転送オーバーヘッドを隠蔽するためのデータプリロードおよびソフトウェア分散メモリシステム(S-DSM)を用いた実装をも進め,実際の並列計算機上で評価を行い,その有効性を検証した.また,上記の研究成果を学会にて発表を行った.
舌正常ケラチノサイト不死化細胞を用いた口腔発癌モデルの作製

われわれはヒト正常舌角化細胞にHPV16型のE6およびE7遺伝子を導入することにより「不死化」に成功した。さらに、この不死化細胞(HTK1-16E6E7)にタバコ特異的ニトロサミンであるNNKとエタノールを作用させ、高カルシウム培地に適した細胞(HTK1-16E6E7-NNK+EtOH)を樹立した。そこで、NNKおよびエタノールにより不死化細胞が獲得した細胞生物学的変化を解析し、従来の頭頸部扁平上皮癌の責任遺伝子として報告された結果と照らし合わせ、口腔発癌における責任遺伝子の同定を行った。生活習慣、特に喫煙と飲酒の両方の習慣が消化器上部の癌を相乗的に引き起こすことが知られており、疫学的にも喫煙と飲酒が口腔がんの発生リスクを有意に上昇させている。またタバコ特異的ニトロサミンである4-(methylnitrosamino)-1-(3-pyridyl)-1-butanone(NNK)は、N'-nitrosonornicotine(NNN)とともに口腔癌における癌特異的変異原であり、タバコ内に含まれるcarcinogenがinitiationの働きをし、飲酒すなわちエタノールはpromotionとして相乗的に働くと考えられている。近年、先進国での口腔癌の発生部位で一般的であるのは舌であり、口腔癌では子宮頸癌と同様にハイリスク型のヒトパピローマウイルス(HPV)の関与が示唆されている。最近の報告では、口腔癌におけるハイリスク型HPV陽性の割合は増加傾向を示し40%を超えている。さらにHPV陽性の口腔癌と陰性の口腔癌では明らかに予後が異なることが報告されていることから、異なるメカニズムが検討されている。さらに、この不死化細胞(HTK1-16E6E7)にタバコ特異的ニトロサミンであるNNKとエタノールをin vitroで作用させ、高Ca培地とFBSに適した細胞(HTK1-16E6E7-NNK+EtOH)を樹立した。そこで、NNKおよびエタノールにより不死化細胞が獲得した細胞生物学的変化を染色体分析、cDNAマイクロアレイによって解析し、従来の頭頸部扁平上皮癌の責任遺伝子として報告された結果と照らし合わせ、口腔発癌における責任遺伝子の同定を行う。さらに臨床検体より樹立した口腔癌培養細胞との差異を検討することによりin vitroにおける口腔発癌モデルの作成を行う近年、口腔癌では子宮頸癌と同様にハイリスク型のヒトパピローマウイルス(HPV)の関与が示唆されており、また、最近の報告では、口腔癌におけるハイリスク型HPV陽性の割合は増加傾向を示し40%を超えている。そこで、NNKおよびエタノールにより不死化細胞が獲得した細胞生物学的変化を染色体分析、cDNAマイクロアレイによって解析し、従来の頭頸部扁平上皮癌の責任遺伝子として報告された結果と照らし合わせ、口腔発癌における責任遺伝子の同定を行った。その結果、cDNAマイクロアレイによる解析で、HTK1-16E6E7-NNK+EtOHはコントロールであるHTK1-16E6E7と比較するとアクチン調節関連タンパク質であるZyxinの発現上昇が確認された。Zyxinは細胞のadherens junctions(AJs)に存在しアクチン調節を行うことから、細胞の形態変化との関与が示唆されている。一方で、EMT(epithelial-mesenchymal transition)とは上皮系細胞が間葉系細胞に形態変化することにより、細胞の形態が敷石状から紡錘状へと変化する現象であり、最近ではZyxinがEMTに関与することが示唆されている。これらのことから上記2種類の細胞を使用してEMT markerの発現を検討したところ、HTK1-16E6E7では上皮系マーカーであるE-cadherinの発現上昇が認められ、間葉系マーカーであるN-cadherin, Vimentinの発現が認められなかったのに対して、HTK1-16E6E7-NNK+EtOHではE-cadherinの発現消失とともに、N-cadherin, Vimentinの発現上昇が認められた。これらのことから、口腔発癌過程におけるZyxinの発現上昇およびEMTの関与が示唆された。
空間経済学における理論と実証のフロンティア

(1)空間経済学のフロンティア:大都市内における土地利用や地価形成を調査し、都市経済理論の分析を行った。また、製品差別化の理論を空間経済学に取り込み、新たな理論展開を図った。(2)新経済地理学と新貿易理論:貿易と労働経済に関する研究に焦点を当てた。具体的には、異質性を導入することによって、貿易の自由化が国際経済に与える影響を分析し、政策的含意を模索した。また、複数財を生産する多国籍企業を導入し、貿易費用の減少が経済活動に与える影響について分析した。(1)空間経済学のフロンティア新経済地理学を中心に空間経済学の理論を包括的にレビューし、主要な問題点を洗い出した。同時に、政治学や都市社会学や都市工学など隣接学問の文献調査も広範に行った。都市内土地利用に関する地理情報システムデータを収集し、経済活動の空間分布や地価形成などの記述統計分析を行うことによって実態把握につとめた。都市空間の構造を明らかにすることと並行して、都市経済学における地価の空間分布に関する理論的研究を行った。(2)新経済地理学と新貿易理論の実証研究国際貿易のデータと国別経済指標をもとにして、記述統計分析を行った。現在、約30の産業分類別に60の主要国間の貿易額と国別経済指標のデータベースを数年間に渡って構築しつつある。これらを最大限活用することによって、時系列・横断面に関するさまざまな規則性を調べた。国際間の輸送費用や関税障壁を表す指標は、Head-Mayer(2004)の手法を用いて、貿易自由度を推計することによって可能である。各国の需要と生産シェアの分布を調べ、各国の労働賃金などのデータを用いて、過去の文献の理論の妥当性を調べた。都道府県間の人口移動データを戦後から毎年収集し、都道府県別の社会経済指標のデータベースも作成しつつある。さらに、数ヵ年の地域間産業連関表から、9地域の地域間交易額のデータを得ることができるので、国際貿易と同様の計量分析を開始した。ただし、国内の場合には、輸入と輸出の影響を無視することができないので、港や空港における物流データも収集する必要がある。以上の準備をした上で、空間経済学の一般均衡モデルに統合しつつ、実証分析を行っている。空間経済学のフロンティアについては、いままでに構築した空間経済関連のデータベースを用いて、計量経済分析を行った。また、都市内における土地利用や地価形成を調査し、都市経済理論の分析も並行して行った。新経済地理学と新貿易理論の研究については、引き続き国際貿易のデータベースを整備し、記述統計分析と計量経済分析を行った。また、地域間人口移動と地域の効用水準の関係に着目し、自国市場効果や立地優位性の効果についてこれらの理論の検証を行い、わが国の地域経済システムの実態を明らかにし、地域の経済厚生に関して分析した。以上の分析を踏まえて、貿易と労働経済に関する研究を行った。具体的には、労働供給を内生化したとき貿易の自由化が労働供給量、企業数、財の消費量に与える影響について分析した。1.空間経済学のフロンティアについては、大都市内における土地利用や地価形成を調査し、都市経済理論の分析も並行して行った。また、いままでに構築した空間経済関連のデータベースを用いて、計量経済分析を行い検証した。さらに、産業組織論の分野で大きく発展した製品差別化の理論を空間経済学に取り込み、新たな理論展開を図った。また、空間経済学おいて未開拓である投票行動における情報集約理論を取り入れることによって、政治学と経済学を統合した研究を行った。さらに、日本とアメリカにおける選挙に関するデータを収集し実証分析を行った。2.新経済地理学と新貿易理論の研究については、貿易と労働経済に関する研究に焦点を当てて分析を遂行した。具体的には、労働者の異質性を導入することによって、貿易の自由化が労働供給量、企業数、経済厚生に与える影響を分析し、以前の研究との相違点を明らかにした。さらに、企業の生産性に異質性を導入することによって、貿易の自由化が与えるさまざまな影響を分析し、政策的含意を模索した。また、複数財を生産する多国籍企業を導入することによって、企業が輸出するか多国籍企業になるかという選択を考慮したモデルを構築し、分析を行った。さらに、企業がどの程度多様な財を供給するかについての部分均衡分析を行った。特に、貿易の自由化が企業数、財の数、経済厚生に与える影響について分析し、自国市場効果や立地優位性の効果について分析した。この一年間のあいだに、本プロジェクトに密接に関連した学術論文を公表し、それらの一部を国際会議や国内の学会、研究会で報告し、多角的な議論を重ねることができた。都市経済学特に貿易と労働経済に関する研究について分析を推進する。具体的には、経済厚生に与える影響について分析し、直観や政策的含意を得る予定である。さらに、企業の生産性に異質性を導入することによって、貿易の自由化が労働供給量、企業数、経済厚生に与える影響を分析し、以前の研究との相違点を明らかにする。

また、多国籍企業を導入することによって、企業が輸出するか多国籍企業になるかという選択を考慮したモデルを分析し、貿易の自由化が労働供給量、企業数、経済厚生に与える影響について分析し、より現実に接近するモデルを構築する。この一年間のあいだに、本プロジェクトに密接に関連した学術論文を3本公表し、それらの一部を国際会議や国内の学会で報告し、多角的な議論を重ねた。学術論文の具体的なテーマは、都市のミクロ経済学的基礎、首都への経済集積に関する理論と実証、地方政治と経済地理学などである。一方で、さまざまな記述統計分析を行うことによって実態把握につとめ、理論分析との整合性を検討した。大学の本務(副研究科長職)が多忙のため、研究報告のための旅費の一部を使用できなかったため。(1)空間経済学のフロンティア平成25年度に構築した空間経済関連のデータベースを用いて、計量経済分析を行う。また、平成25年度に構築した都市内土地利用に関する地理情報システム(GIS)データベースを用い、都市における土地利用や地価形成を調べる。ロバストな分析結果が得られるまで実証分析を行うが、都市経済理論の分析も並行して行う。(2)新経済地理学と新貿易理論の実証研究引き続き国際貿易のデータベースを整備する。特に平成26年度は、水平的製品差別化が進行したOECD諸国間の貿易だけでなく、垂直的差別化が進んだ南北間の貿易にも焦点を当てながら、データベースの構築を行い計量経済分析を行う。平成25年度に得られた記述統計分析を発展させ、自国市場効果や立地優位性の効果の分析を行い、過去の文献における実証結果と比較する。現在東アジアでは自由貿易協定が進められようとしている。EU統合の前後の分析を行うことによって、東アジア地域の統合による効果をcounterfactualにみることができる。平成25年度に得られた記述統計分析をもとにして、地域間人口移動と地域の効用水準の関係に着目し、新経済地理学の理論の検証を行う。さらに、輸出入の影響が大きい場合には、たとえば中国や韓国をモデルのなかに組み込むことによって、新たな推定作業を行う。こうして得られるであろう結果をもとにして、自国市場効果や立地優位性の効果を調べる。また、所得や効用水準の地域間格差や地域経済成長率に関する分析を行い、わが国の地域経済システムの実態を明らかにし、地域の経済厚生に関して何らかの政策的含意を得る。共同研究と研究報告のための旅費に充てる予定である。大学の本務が多忙のため、研究報告のための旅費の一部を使用できなかったため。研究報告のための旅費に充てる予定である。
上代文学と芸能とにみる日本人の心性の探求と、催馬楽および古代歌謡の研究

本研究は「日本人の心性の探求」を目的とし「古代日本人の信仰」と「催馬楽研究」との、二つの課題を設けている。「古代日本人の信仰」については、従来「海」の信仰に焦点を絞った研究を行ってきたが、今年度は「山」の信仰へと視点を移し、『古事記』等に見られる山の神の代表である「おほやまつみ」を取り上げて研究を行った。その成果が、上代文学会の例会において口頭発表した「おほやまつみ考」である。これは『古事記』『日本書紀』に見られるおほやまつみと他の山神との違い、おほやまつみの性別、おほやまつみの性能、という三点を考察の軸としてこの神の資質を具体的に明らかにすることに努めたもので、従来文学と民俗学とのはざまにあってそのどちらの側からも考察の余地が残されていたこれらの課題に取り組んだことは意義深い。一方「催馬楽」については、過去に発掘・翻刻を行ってきた催馬楽注釈書二点と催馬楽論一点(いずれも江戸期の著作)について、ほぼ校了を迎え、所蔵大学等へ赴いて出版にあたっての最終的な書誌確認等を終えた。また一条兼良『梁塵愚案抄』から現代にいたるまでの主な催馬楽注釈書を取り上げて、研究史の流れやこれからの課題などを記した「催馬楽研究史概論」についても、ほぼ校了した。このほか、NHK番組「日めくり万葉集」の監修補佐を務め、2008年12月からは同番組を雑誌化した月刊誌「日めくり万葉集」(講談社発行)に、「万葉うひまなび」という連載を行っている。これは万葉びとの心のありかたについて植物・旅の歌・万葉集の配列など多角的に迫ることを目指した、学問的意義の高いアウトリーチ活動である。本研究は「日本人の心性の探求」を目的とし「古代日本人の信仰」と「催馬楽研究」の二つの課題を設ける。「古代日本人の信仰」とは、『古事記』冒頭にあらわれ平安宮中においても最重要視されたムスヒ神の信仰に着目し、文学的見地からの研究を進めることで上代文学と信仰とのかかわりのありようを見極め、日本文学の根源を担った古代人の心性に迫りたいと考えるもので、今年度はムスヒ神(タカミムスヒもしくはカムムスヒ)の御子神であるスクナヒコナ神を研究テーマとして取り上げた。スクナヒコナ神は多様な性質を有するが、特に常世神・酒神としてこの神が歌われている『古事記』『日本書紀』記載の歌謡に焦点を絞って考察し、上代文学会大会での口頭発表(2006年5月、於高岡)と、拙論「石立たす司(かみ)-スクナミカミと常世の酒と-」(『上代文学』97号、2006年11月発行)という形でその研究成果を示した。この論は、スクナヒコナ神の質とこの歌謡そのものの質とを見直す必要があることを述べるとともに、スクナヒコナ神が「石立たす」姿で詠われていることに着目し歌謡の解釈を決定づけることで、古代日本人の心性を特徴づける「常世」観の一端を「石」とのかかわりから明らかにしたものである。一方「催馬楽」は、ハレからケまで多岐に渡る人間性を多面的に描く貴重な古代歌謡であるが研究の余地がまだ多く残されているので、従来の催馬楽研究の水準と課題とを示すとともに未来の研究の基礎作りを固めることを目標としている。現在は、従来知られていなかった催馬楽注釈書を探し出したり、先行研究史をまとめるなどの準備を鋭意進めている。本研究は日本人の心性の探求を目的とし「古代日本人の信仰」と「催馬楽研究」の二つの課題を設ける。前者の研究課題に対しては、『播磨国風土記』の考察を行った。本風土記は、民俗的で素朴な要素を多く含み本研究の目的に適う書であるが、研究の蓄積が浅い。また伝本としては「三条西家本」が唯一伝わるのみで、しかもその「三条西家本」には誤字脱字や記載の不備などが散見され、難読箇所も多い。このため近年の主たる諸注釈書は、かなり多くの校訂を施した本文を掲出した上で『播磨国風土記』を理解しようと努めてきた。そこで、唯一の伝本を尊重しながら『播磨国風土記』研究の基礎を固め直してゆく必要を感じ、「『播磨国風土記』の校訂を考える-揖保郡林田里条を中心に-」(「古事記年報」50号)を著した。本論は従来難読所とされ文字の校訂などが施されてきた「林田里」条について、三条西家本のままでも十分に訓読し得ることを検証し、内容の理解と訓読方法とに新たな可能性を提示したものである。一方「催馬楽」は、ハレからケまで多岐に渡る人間性を多面的に描く古代歌謡であるが、研究の余地が多く残されているので、従来の催馬楽研究の水準と課題とを示すとともに未来の研究の基礎作りを固めることを目標としている。今年度は、従来知られてこなかったが研究上価値があると認められる催馬楽注釈書二点と催馬楽論一点(いずれも江戸期の著作)を見出して翻刻作業を終えるとともに、催馬楽注釈史の概略をまとめた論をなした。これは2008年度中に笠間書院から出版予定の、藤原茂樹編『催馬楽の研究』に収められる予定である。

本研究は「日本人の心性の探求」を目的とし「古代日本人の信仰」と「催馬楽研究」との、二つの課題を設けている。「古代日本人の信仰」については、従来「海」の信仰に焦点を絞った研究を行ってきたが、今年度は「山」の信仰へと視点を移し、『古事記』等に見られる山の神の代表である「おほやまつみ」を取り上げて研究を行った。その成果が、上代文学会の例会において口頭発表した「おほやまつみ考」である。これは『古事記』『日本書紀』に見られるおほやまつみと他の山神との違い、おほやまつみの性別、おほやまつみの性能、という三点を考察の軸としてこの神の資質を具体的に明らかにすることに努めたもので、従来文学と民俗学とのはざまにあってそのどちらの側からも考察の余地が残されていたこれらの課題に取り組んだことは意義深い。一方「催馬楽」については、過去に発掘・翻刻を行ってきた催馬楽注釈書二点と催馬楽論一点(いずれも江戸期の著作)について、ほぼ校了を迎え、所蔵大学等へ赴いて出版にあたっての最終的な書誌確認等を終えた。また一条兼良『梁塵愚案抄』から現代にいたるまでの主な催馬楽注釈書を取り上げて、研究史の流れやこれからの課題などを記した「催馬楽研究史概論」についても、ほぼ校了した。このほか、NHK番組「日めくり万葉集」の監修補佐を務め、2008年12月からは同番組を雑誌化した月刊誌「日めくり万葉集」(講談社発行)に、「万葉うひまなび」という連載を行っている。これは万葉びとの心のありかたについて植物・旅の歌・万葉集の配列など多角的に迫ることを目指した、学問的意義の高いアウトリーチ活動である。
国際美術シーンにおけるポップアートの広がりと日本の展開に関する比較文化的研究

研究期間中、精力的に研究テーマについて調査を行い、学会や国際シンポジウムでの発表を行った。また、本研究の大きな成果として、2015年4月にアメリカのウォーカー・アート・センターで開催された『International Pop』展の日本セクションの展示のキュレーションを担当し、図録に論文を寄稿したことが挙げられる。大規模な国際展である本展は、1960年代の国際的なポップアートの広がりを検証するもので、そこに日本人作家の作品や関連資料を展示することで、戦後日本美術のプレゼンスを大きく示すことができた。本研究は、第二次世界大戦後の国際美術シーンにおけるポップ・アートの広がりと、その日本の展開を、比較文化的な見地から考察するものである。まず今年度は、日本におけるポップ・アートの重要人物であった田名網敬一の調査に力を注いだ。まず、45月にかけてNANZUKA UNDERGROUNDで開催された彼の個展を視察・調査し、田名網氏のアトリエでも調査を行ったほか、7月から8月にかけてはオーラルヒストリーの手法を用いたインタヴューを3回行った。また、横尾忠則現代美術館や、草月会の資料室、また慶應大学のアート・リサーチ・センターでも調査を行った。研究発表実績としては、2013年9月にケンブリッジ大学のシンポジウムで研究発表を行い、同じく9月にパリのエコール・ノルマルでも招待発表を行った。さらに2014年2月にはベルリン自由大学で発表し、3月には自ら国際シンポジウム「International Pop」を、神戸大学と上智大学の共催で開催した。アメリカから講演者としてトマス・クロウ、アンドリュー・パーチャック、ダニエル・キレスを迎えて、アメリカの東海岸、西海岸、そしてアルゼンチンにおけるポップ・アートの展開についてそれぞれ研究発表をしてもらうとともに、日本の研究者と活発に討議を行ってもらい、有意義なシンポジウムとなった。さらに3月には『美術手帖』2014年4月号のポップ・アート特集に、グローバル・ポップについての論考を寄稿したほか、篠原有司男とエレイン・スタートヴァントについての論文を準備し、印刷中の状態である。ニューヨーク近代美術館がオンラインで発行している美術ジャーナル、Postにも2本論文を寄稿し、公開準備中である。本研究は、第二次世界大戦後の国際美術シーンにおけるポップアートの広がりと、その日本における展開を、比較文化的な見地から考察するものである。今年度は、日本におけるポップ・アートの重要人物であった横尾忠則、岡本信治郎、小島信明の各氏にオーラルヒストリーの手法を用いた聞き取り調査を行った。横尾氏と岡本氏の聞き取りはすでに日本美術オーラル・ヒストリー・アーカイヴのホームページで公開中、小島氏インタビューの公開も準備を進めている。また、横尾忠則現代美術館、草月会資料室、慶應大学のアート・リサーチ・センターでの調査も昨年度より継続して行った。研究に関する口頭発表としては、4月に森美術館で田名網敬一とアンディ・ウォーホルに関する講演を行い、9月にニューヨークのジャパン・ソサエティで戦後日本美術に関するシンポジウムで研究発表を行った。また、11月にはストックホルム近代美術館とセーデルテルン大学共催の“Art in Transfer: CuratorialPracticesand Transnational Strategies in the Era of Pop"という国際シンポジウムにおいて、基調講演を行った。今年度は、これまでの聞き取り調査や作品・文献調査に基づいた研究成果を、2015年4月にアメリカのミネアポリスにあるウォーカー・アート・センターで開催された『International Pop』展の日本セクションの展示に結実させることができた。大規模な国際展である本展は、1960年代の国際的なポップアートの広がりを検証するもので、そこに日本の美術館や慶應大学のアート・リサーチ・センターから借用した作品や資料を展示することで、戦後日本美術のプレゼンスを大きく示すことができた。この成果は今後の当該分野の研究が進んでいくにあたって、大きなインパクトを持つと思われる。本展に合わせて刊行された図録においても、"'Drink More?' 'No, Thanks!': The Spirit of Tokyo Pop"と題した論考を寄稿したほか、"Round Table: Pop and the Traveling Image"という座談会形式のエッセイにも共著者として参加した。研究に関する口頭発表としては、4月に『International Pop』展のオープニングに合わせて開催されたシンポジウムに参加したほか、11月に神戸大学とベルリン自由大学との共催で開かれた共同研究ワークショップにおいてもマース・カニングハム舞踏団について発表した。その他の研究成果としては、2015年9月に中央公論美術出版から刊行された『油彩への衝動』に白髪一雄に関する論文を出版したほか、同12月には単著『越境と覇権:ロバート・ラウシェンバーグと戦後アメリカ美術の世界的台頭』を三元社から出版した。作家と関連画廊、美術館などの調査機関の協力を得られたことで、Walker Art Centerが主催する「International Pop」展の日本セクションの展示に大きく貢献することができた。