hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝細胞癌におけるヒストンメチル化酵素G9aのエピジェネティックな制御機構の解明

エピジェネティクスに関与する物質の一つである、ヒストンメチル化酵素G9aはヒストンH3K9のジメチル化(H3K9me2)を介して標的遺伝子の転写を抑制的に制御していることが知られており、種々の癌腫においてG9aの過剰発現が報告されている。しかし、肝細胞癌(HCC)におけるG9aの役割とH3K9me2の意義は未だ十分には解明されていない。そこで本研究では、肝癌培養細胞およびHCCの手術標本を用いたG9aの機能解析と、その標的遺伝子の同定、さらにはG9aの治療標的としての有用性の検討を行う。
多岐分岐冗長マニピュレーションシステムにおける統合制御の一実現法

近年の計算機技術および制御技術の向上により,ロボットマニピュレータを利用した生産システムの性能は飛躍的に向上した.このようなロボットは,自動車の生産ラインに見られる塗装作業等の繰り返し動作には適するが,環境変動に適宜適応することはできないため,変種変量生産を目的としたシステムへの適用は非常に困難となっている.これは,産業用ロボット自身の自由度が低いため複雑な動作の実現が困難なことに起因する.同問題点を克服するため,従来から自由度を増やすための様々な試みがなされている.そこで,本研究課題では多岐分岐型の冗長マニピュレーションシステムを構築し,その統合制御系の実現を目的とする.これにより,制御系の簡略化が容易となり,機構的な制約に依存しにくい柔軟な多自由度システムの構築が期待できる.平成12年度では,上記目的達成のため平成11年度に構築した多岐分岐マニピュレーションシステムの統合制御アルゴリズムを実機実験に適用した.基本的には,異種センサ情報の統合的フィードバックと制御系構成アルゴリズムを確立し,センサ情報を含めた多岐分岐マニピュレーションシステム(移動マニピュレータ)の統合制御系の構成と位置制御実験を行った.位置制御実験では移動マニピュレータと人間との協調動作を目的とし,多岐分岐構成となっている移動マニピュレータのインピーダンス設定アルゴリズムを統合制御系へ組み入れている.また,提案した統合制御系により,人間からの外部入力を所望とするインピーダンス設定に応じてなめらかに反映できることを確認している.近年の計算機技術および制御技術の向上により,ロボットマニピュレータを利用した生産システムの性能は飛躍的に向上した。このようなロボットは,自動車の生産ラインに見られる塗装作業等の繰り返し動作には適するが,環境変動に適宜適応することはできないため,変種変量生産を目的としたシステムへの適用は非常に困難となっている。これは,産業用ロボット自身の自由度が低いため複雑な動作の実現が困難なことに起因する。同問題点を克服するため,従来から自由度を増やすための様々な試みがなされている.そこで,本研究課題では多岐分岐型の冗長マニピュレーションシステムを構築し,その統合制御系の実現を目的とする.これにより,制御系の簡略化が容易となり,機構的な制約に依存しにくい柔軟な多自由度システムの構築が期待できる.平成11年度では超冗長マニピュレータと多岐分岐協調システムを仮定したシミュレータを構築し,下記点に関するアルゴリズム建築を行った。・超冗長マニピュレータを仮定したシミュレータを構築し,制御系の簡略化アルゴリズムの確立を行った。・機構に依存しないマニピュレータの統合制御アルゴリズムを構築し,多岐アーム協調システムを仮定したシミュレーションを行った.特に,各制御をアーム毎に分離せずに統一的に行い,位置制御ならびに力制御を実現した上記に加え,移動マニピュレータを仮定した台車の製作も行い,構築したアルゴリズムの有効性を今後実機実験にて確認する予定である.近年の計算機技術および制御技術の向上により,ロボットマニピュレータを利用した生産システムの性能は飛躍的に向上した.このようなロボットは,自動車の生産ラインに見られる塗装作業等の繰り返し動作には適するが,環境変動に適宜適応することはできないため,変種変量生産を目的としたシステムへの適用は非常に困難となっている.これは,産業用ロボット自身の自由度が低いため複雑な動作の実現が困難なことに起因する.同問題点を克服するため,従来から自由度を増やすための様々な試みがなされている.そこで,本研究課題では多岐分岐型の冗長マニピュレーションシステムを構築し,その統合制御系の実現を目的とする.これにより,制御系の簡略化が容易となり,機構的な制約に依存しにくい柔軟な多自由度システムの構築が期待できる.平成12年度では,上記目的達成のため平成11年度に構築した多岐分岐マニピュレーションシステムの統合制御アルゴリズムを実機実験に適用した.基本的には,異種センサ情報の統合的フィードバックと制御系構成アルゴリズムを確立し,センサ情報を含めた多岐分岐マニピュレーションシステム(移動マニピュレータ)の統合制御系の構成と位置制御実験を行った.位置制御実験では移動マニピュレータと人間との協調動作を目的とし,多岐分岐構成となっている移動マニピュレータのインピーダンス設定アルゴリズムを統合制御系へ組み入れている.また,提案した統合制御系により,人間からの外部入力を所望とするインピーダンス設定に応じてなめらかに反映できることを確認している.
マーモセットの父親のホルモンレベルと養育行動に関する研究

子どもの成長発達には父親の養育も重要である。ヒトと近縁なコモン・マーモセットは、父親が育児をするという特徴を持つ。養育行動に関与するといわれているオキシトシンレベルを出産前後で測定したところ、オスの血中オキシトシンは出産後よりも出産前の方が高値であり、出産1ヶ月で急速に低下した。マーモセットのオスは妊娠中にオキシトシンレベルを上昇させることで、育児中は高いホルモンレベルを維持しなくても養育が出来ることが明らかになった。子どもの成長・発達にも父親による育児の重要性が指摘されており、少子化対策の点からも父親の育児参加が課題の一つとされている。人と近縁な霊長類であるコモン・マーモセットは家族を形成し、父親が育児をする特徴を持つ。マーモセットでは父性は脳の構造変化をもたらすことが示唆されているが、この父性に関係しているバソプレッシンやオキシトシンホルモンレベルと父親の養育行動との間に関連があるのかを明らかにし、父親の養育行動の心理学的側面と生物学的基盤にせまることを目的とする。それと共に、父親の養育行動の違いが子の心理行動学的及び社会性の発達に影響を及ぼすのかを検討する。25年度も引き続き、ペアリングにて妊娠が成立できたマーモセットのオスの採血を行い、検体採取をした。25年度は対象となるペアの妊娠が少なかった。検体はまとめて分析するために冷凍保存中である。また産まれた子どもの行動を検討するために、発達検査と子の音声発達に加えて、学習実験を実施した。データは縦断的データであり、継続してデータ収集し順次解析している。24年度は、ペアリングにて妊娠が成立できたマーモセットのオスの採血を行い、検体採取をした。また産まれた子どもの行動を検討するために、発達検査と子の音声発達を分析した。ヒトと近縁な霊長類であるコモン・マーモセットは家族を形成し、父親が育児をする特徴を持つ。マーモセットでは父性は脳の構造変化をもたらすことが示唆されているが、この父性に関係しているオキシトシンホルモンレベルと父親の養育行動との間に関連があるのかを明らかにし、父親の養育行動の心理学的側面と生物学的基盤にせまることを目的とした。マーモセットをペアリングし、妊娠成立が確認できたペアのオスの採血を行い、出産前、出産後の検体を採取分析を行った。解析の結果、マーモセットのオスの血中オキシトシンは、出産後よりも出産前の方が高値であり、出産1ヵ月で急速に低下する。マーモセットのオスは子どもの出生に合わせて、養育のためにホルモンレベルを上昇させ、育児中はそれほど高いオキシトシンレベルを維持しなくても養育が出来ることが明らかになった。養育を積極的に行うオスでも養育を積極的に行わないオスでもこの傾向は同様であった。この結果より、オスの養育に影響を与える因子としてはオキシトシンの分泌量よりも、脳内のオキシトシン受容体に依存する可能性が考えられた。子ども学(子ども環境学)25年度は対象個体の妊娠成立が少なく、必要なサンプル数にはまだ達していない。妊娠が成立したマーモセットに関しては、概ね計画通りに進展している。個体の配分が計画よりも少なかったために、実験として必要な頭数はまだ達成していない。必要な頭数になるように繁殖を進めると共に、子どもの社会認知発達を見るための実験を進めていく。社会性の試験として、新奇出会わせ試験と3チャンバー試験を実施し、認知機能をみるために弁別学習実験を実施する。必要な頭数になるように繁殖を進めると共に、子どもの社会性の発達を見るための実験を進めていく。当初は年齢が近いがそれまで接触のない新奇な個体と出会わせ試験を実施するのみとしていたが、3チャンバー試験を組み合わせて、社会的な行動傾向を検討していく予定である。被験体からの血液サンプルは全て収集してから分析にかけるために、必要な試薬及び解析機器に必要な金額を次年度に繰り越した。謝金:600,000(データ解析、実験助手)

旅費・学会参加費:300,000物品費:400,000(解析用コンピュータ、EIA Kit、画像解析ソフト、消耗品)謝金:1,000,000(データ解析、実験助手)旅費・学会参加費:500,000物品費:2,000,000(3-チャンバーボックス、統計ソフト、行動解析ソフト、EIA Kit、消耗品)
即時広域震度分布推定のための震源過程推定法の高度化に関する研究

本研究では地震発生直後における詳細な震度分布推定を実現するため,波形インバージョンによる震源過程推定法の高度化を目指した以下の検討を行った.まず,地震発生後気象庁より発表される震源情報と防災科学技術研究所F-netより発表される震源メカニズム解を活用した断層面推定法を検討した.ここでは,地震動パワーの距離減衰特性と断層面の拡がりとの関連性について考察を進め,これを基に推定法の開発を目指した.断層面積や震源位置の異なる複数の断層面を設定し,地震動シミュレーションにより各地の地震動を与えて検討した手法を適用した結果,断層の拡がりを概ね推定可能なことが確認できた.しかしながら,震源の設定条件によってはディレクティビティ効果の影響と見られる大きな推定誤差があったことから,今後推定法の改善を進める必要があると思われる.また,申請者らの研究グループで開発した波形インバージョン法の推定精度向上を目指し,防災科学技術研究所KiK-net観測点における工学的基盤(Vs=400600m/sec)相当波形へ変換する際の精度検証を進めたと共に,推定に用いる波形記録選定方法について考察を行った.KiK-net地中波形記録を地盤震動解析法を用いて工学的基盤相当へ変換する際の,地盤減衰の下限値設定方法について考察を進め,複数の地震で観測された波形記録を用いて変換精度の検証を進めた.その結果,震源過程推定に用いる工学的基盤相当の波形に概ね変換できていることが確認できた.波形記録選定方法の検討においては各地の地震動波形を地震動シミュレーションにより与え,それを用いて波形インバージョンを行った結果について考察した.明確な選定方法を示すことはできなかったが,各地点の加速度包絡波形をより良く再現するには,断層周辺で均等に地点選定する方が良い傾向が確認できた.今年度はこれまでの研究成果による広域震度分布推定の妥当性検証を主眼に置いて,想定東海地震が発生した場合を仮定した震源過程推定,並びに中部5県域(愛知・岐阜・三重・静岡・長野)を対象とした基盤震度分布の即時推定を行った.推定では,防災科学技術研究所の基盤強震観測網KiK-netの各観測地点で波形記録が得られた場合を仮定した。まず,震源過程推定に用いる工学的基盤(v_s=400600m/sec)相当の波形を,KiK-netの基盤観測波形より変換できるように,地盤震動解析法を用いた変換精度の考察を進めた.公開されている地盤資料より作成した地盤モデルを用いて,2004年9月に発生した地震で観測された当該地域の基盤波形を地表波形に変換し,観測された地表波形と比較した結果,大半の地点で震源過程推定に必要な加速度包絡波形を概ね変換できていることが確認できた.次に,想定東海地震発生を仮定しアスペリティ分布を推定した。推定結果が設定したアスペリティ分布と異なる傾向が見られたが,各地点の加速度包絡波形を再現できていることが確認できた.広域震度分布推定の際には,推定精度を考慮した補間により数値計算時間の短縮を図った.その結果,地震動シミュレーションを用いると推定に十数日必要な中部5県域の広域震度分布を,わずか数時間で同等の精度で推定可能なことが確認できた.地震動パワーの距離減衰特性に着目した断層面推定法においては,断層最短距離と地震動パワーの関連について考察を進めた.今年度は推定法開発には至らなかったが,地震動パワーの距離減衰特性を震源メカニズム情報と共に活用した断層面の拡がりを有る程度推定できる可能性を示すことができた.本研究では地震発生直後における詳細な震度分布推定を実現するため,波形インバージョンによる震源過程推定法の高度化を目指した以下の検討を行った.まず,地震発生後気象庁より発表される震源情報と防災科学技術研究所F-netより発表される震源メカニズム解を活用した断層面推定法を検討した.ここでは,地震動パワーの距離減衰特性と断層面の拡がりとの関連性について考察を進め,これを基に推定法の開発を目指した.断層面積や震源位置の異なる複数の断層面を設定し,地震動シミュレーションにより各地の地震動を与えて検討した手法を適用した結果,断層の拡がりを概ね推定可能なことが確認できた.しかしながら,震源の設定条件によってはディレクティビティ効果の影響と見られる大きな推定誤差があったことから,今後推定法の改善を進める必要があると思われる.また,申請者らの研究グループで開発した波形インバージョン法の推定精度向上を目指し,防災科学技術研究所KiK-net観測点における工学的基盤(Vs=400600m/sec)相当波形へ変換する際の精度検証を進めたと共に,推定に用いる波形記録選定方法について考察を行った.KiK-net地中波形記録を地盤震動解析法を用いて工学的基盤相当へ変換する際の,地盤減衰の下限値設定方法について考察を進め,複数の地震で観測された波形記録を用いて変換精度の検証を進めた.その結果,震源過程推定に用いる工学的基盤相当の波形に概ね変換できていることが確認できた.波形記録選定方法の検討においては各地の地震動波形を地震動シミュレーションにより与え,それを用いて波形インバージョンを行った結果について考察した.明確な選定方法を示すことはできなかったが,各地点の加速度包絡波形をより良く再現するには,断層周辺で均等に地点選定する方が良い傾向が確認できた.
高齢者QOL向上のための集団形成要因に関する研究

本研究は、高齢者大学での仲間づくり(集団形成)が、健康長寿を目指した高齢者のQOL向上のために与える影響について明らかにすることを目的にした。結果、高齢者大学で形成される集団は高齢者大学の教育目的(社会参加)を集団規範として形成され、新しい価値の取得と仲間との共有化によって、修了後の活動展開を活発化し、結果、生活満足度を高めることを実証的に明らかにした。平成22年度の主たる研究目的は、高齢者のイノベーター(先駆的社会貢献活動取り組み者)を志向している高齢者グループのリーダーの面接と、メンバーへの質問紙調査を行うことで、親和動機の高い高齢者集団のリーダーシップのあり方と集団形成のプロセスについて検討することであった。リーダーの面接によって、親和動機の高い高齢者グループはまず、相互に「楽しい」という経験を共有化したのちに課題志向を芽生えさせる位相の転換には強いリーダーシップの必要なことが示唆された。また、メンバーの質問調査データから、メンバーの集団参加動機の個人差が質的に量的に大きな個人差があることから、この個人差をまとめていくリーダーシップのあり方については、データーを基にさらに考察中である。「研究の目的」は、情緒的繋がりを中心とした退職後の高齢者集団の形成過程に関する知見を得ることであった。そのために、本研究では、平成22年度は、高齢者が1年間の集団活動(学習集団)に参加する前と後でどのような変化が見られたかについて調査を行った。その結果「生活の充実」「社会への関心」が有意に伸びていること。特に「社会への関心」に繋がる「社会貢献活動」(プロダクティブエイジング)への志向性は統計的に有意に上昇をしていることが明らかになった。平成23年度は、高齢者集団の学習集団のリーダーとして位置づけられていた、イノベーターに集団運営について、メンバーとの関係、メンバーについての思い、組織内の葛藤等について自由記述による質問紙調査を行い、結果については現在分析中である。以上から、中間的に考察されることは、高齢者の自主的集まりである集団は、仲間づくりという情緒的繋がりを背景に持っていること、しかし、集団を形成するためには課題があること、集団という組織を形成して役割分担はあるもののメンバー間に上下関係はないという前提を持っていることなどから、リーダーシップあり方への考察が期待される。人が集団に参加する動機としては、1集団それ自体が要求の対象である場合、2集団の外部にある諸要求の充足手段としての加入の2つが考えられるが、高齢者の集団への動機をみると2より1に偏り、特に集団メンバーに対する親和性が高いことを申請者(藤田1980、1983)はこれまでの研究で明らかにしてきた。そのため、親和性の達成に失敗する(仲間ができない、けんか別れになる等)と、生活満足度一挙に低下させてしまうことも明らかにした。そこで、平成24年度の主たる研究目的では、高齢者集団の集団形成の出発から1年間の間の変化のプロセスを追うための縦断研究を行うことと、22年度、23年度に行った研究の総まとめを行い、報告書をまとめることであった。その結果、高齢者集団の形成には、集団参加の目的は親和欲求を満たすための仲間づくりを求めている人が多いこと、また、仲間づくりが成功するためには、ボンドとなる課題の性質が重要なことが明らかになり、その他の明らかになった知見を含んだ報告書を発行することが出来た。当初の計画に基づき、22年度、23年度の調査、面接は修了していること。分析については、22年度は修了して、紀要への論文執筆も行っている。23年度の分析は1ケ月程度おくれているものの、データ入力はすでに修了しているので、おおむね順調と評価できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は本研究計画の最終年度にあたるので、6月に最終の調査を行う。調査票の作成と調査対象者の了解は確認済みである。今後は、最終調査の分析とまとめを行った後、22年度からの24年度までの調査研究のまとめを行い報告書を作成する。研究計画の変更・問題点は現時点では特にない。
濃厚リチウム塩有機電解液の電気化学的異常性

リチウムイオン電池の高性能化に資する新たな電解液系として超高濃度電解液を検討した。1mol/L程度の塩濃度となる通常の電解液に対して概ね3mol/L以上の超高濃度溶液とすることによって、負極側及び正極側の双方において電気化学安定性の向上が認められた。特に負極側においては従来必須とされていたエチレンカーボネート(EC)溶媒を使用せずに様々な溶媒中で黒鉛負極の可逆作動が可能となることを見出した。本研究は電解液設計の新指針を与えるとともに、従来の電解液では困難であった高電圧リチウムイオン電池実現への基礎技術となり得るものである。リチウムイオン電池の長寿命化や高電位正極材料の使用による高エネルギー密度化のため、電気化学安定性の高い(電位窓の広い)電解質材料の開発が最重要課題の一つとなっている。本研究では、新たな電解質系として高濃度のリチウム塩を含む有機溶液に着目した。平成24年度は、前年度に異常な電気化学安定性を発現することを見出した1,2-ジメトキシエタン(DME)系高塩濃度溶液の詳細な機構解析と、その他のエーテル系、スルホン系溶媒群への展開を行った。3.2モル濃度のリチウム塩を含むDME溶液中で、従来不可能と考えられていた黒鉛へのリチウム挿入脱離反応が可能になった理由を解明するため、溶媒に加えてアニオンにも着目したラマンスペクトル解析を行った。その結果、このような高濃度溶液中では全ての溶媒及びアニオンがリチウムイオンと相互作用していることが明らかとなった。リチウムイオンとアニオン間の強いクーロン相互作用により、溶媒和状態のままリチウムが黒鉛層間に挿入する現象を抑制し、リチウムイオンのみの挿入が可能になったと考えられる。一方、放射光X線を用いた高濃度溶液の構造解析では、当初の狙いであったリチウムイオン周りの構造解析ができなかった。本研究を発展させ、高酸化耐性の電解液を開発することを目的とし、本来酸化耐性の高い溶媒であるスルホラン(SL)溶媒を用いた高リチウム塩濃度溶液を調製し、その電気化学特性を調べた。その結果、高濃度では、負極である黒鉛へのリチウム挿入脱離反応が可逆に進行することを見出し、高電圧のリチウムイオン電池用電解液として有望であることを示した。以上の結果は、国内学会で2件(ともに口頭)、国際学会で2件(ともにポスター)発表を行った。さらに関連する論文を投稿・審査中である。電気自動車やスマートグリッドの普及による省エネルギー社会実現のため、高性能な二次電池の開発が急務となっている。リチウムイオン電池においては、商業化以降様々な正極・負極材料が見出されてきた一方で、電解液材料に関しては顕著な革新はなかった。そこで本研究では、リチウムイオン電池の高電圧化に資する新たな電解液系として、超高濃度有機溶液を検討した。1mol/L程度の塩濃度となる通常の電解液に対して概ね3mol/L以上の超高濃度溶液とすることで、電気化学安定性が大きく向上することを見出した。還元方向(負極側)においては、超高濃度とすることによって、従来必須とされていたエチレンカーボネート(EC)溶媒を用いずに様々な溶媒中で黒鉛負極の可逆作動が可能となることを見出した。これにより、従来EC系に固定されていた電解液設計の幅が大きく広がり、必要とされる特性に合わせた多様な電解液設計が可能となった。更に、酸化方向(正極側)においても、超高濃度溶液とすることによって高い分解耐性を発現することを見出した。以上のような高い電気化学安定性の起源を明らかにするため、実験・理論双方からの検討を行った。その結果、全ての溶媒・アニオンがリチウムイオンに配位するという超高濃度特有の溶液構造を見出し、その構造が酸化及び還元安定化の双方に寄与していることを明確にした。最終年度(平成25年度)には、実際の電池材料への応用を検討し、既に実用化されている3V級正極及び黒鉛負極の高効率での充放電サイクルを確認した。さらに今後実用化が期待されている高電位正極材料の可逆作動も一部の高濃度電解液において実現した。本研究で明らかにした超高濃度電解液特有の電気化学安定性を利用し、従来の電解液では困難であった長寿命と高電圧を両立した次世代リチウムイオン電池の開発が期待される。平成23年度はカーボネート系、エーテル系、ニトリル系溶媒を中心に検討を行い、概ね3モル濃度以上のリチウム塩を含む溶液が酸化側と還元側の両方で著しい電気化学安定性を発現することを見出した。具体的には、3.2モル濃度のリチウム塩を含む

1,2-ジメトキシエタン(DME)溶液は低濃度のものと比較して、酸化分解電位が約0.5 V高くなることが分かった。さらに、低濃度DME溶液では不可能であった黒鉛への電気化学的リチウムイオン挿入脱離反応(リチウムイオン電池の負極反応)が3.2モル濃度DME溶液では可逆的に進行することを見出した。これにより、従来は電気化学的安定性の問題によりリチウムイオン電池電解液として使用が不可能と考えられていた安価なエーテル系溶媒が使用可能であることが分かった。ラマンスペクトルにより高濃度電解液中におけるDME溶媒分子の状態を解析した結果、全てのDME溶媒分子がリチウムイオンと配位状態にあり、フリーの溶媒が存在しないことが分かった。密度汎関数法によりDME溶媒分子の電子軌道エネルギー準位(HOMO, LUMO)を計算したところ、配位状態ではHOMOが大きく低下することが分かり、高濃度電解液の酸化安定性の起源となっていることを明らかにした。以上の結果は、国内学会で1件発表済であり、国際学会でも1件の発表が確定している。さらに、投稿論文を現在執筆中である。また、高濃度DME電解液の酸化・還元安定性を利用した新概念蓄電デバイス(新規空気電池)を考案し、2件の特許出願を行った。酸化耐性が高く、還元耐性の低いスルホラン溶液で、著しい還元耐性の発現が確認され、これまで検討してきたエーテル系溶液よりも更に高電圧に対応できる電解液を開発することができた。現在、リチウムイオン電池の高電圧化が強く要求され、様々な高電圧可能な電極材料が提唱されているが、それに対応可能な電解液の開発が遅れている状況である。本研究の成果により、高電圧リチウムイオン電池の開発が、大きく進展する可能性がある。当初は、酸化側もしくは還元側のどちらかでの電気化学安定性の発現を予想していたが、今回調製した高濃度のリチウム塩を含む1,2-ジメトキシエタン溶液では、酸化側及び還元側の両方で電気化学安定性を発現することを見出したため、当初の予想以上の成果が得られている。また、作製した電解液の酸化・還元安定性を利用した新概念蓄電デバイスの発案に至ったことも、当初の予定にない大きな研究の成果である。概ね当初の計画通りに遂行する。今年度検討を行ったスルホラン溶液に加えて、酸化耐性は高いが還元耐性が低い様々な溶媒系に着目し、その高塩濃度化による還元耐性の向上の有無を調べる。良好な結果が得られたものについては、実際に高電圧リチウムイオン電池の電解液として使用し、その効果を調べる。放射光X線を用いた高濃度溶液の構造解析では、当初の狙い通りの解析ができず、ラマンスペクトルを用いた詳細な状態解析で対応する。平成23年度に行った1,2-ジメトキシエタンの高濃度電解液において、融点の低下が確認されているため、融点とリチウム塩濃度の関係やその発現機構について詳細に調べていく。また、1,2-ジメトキシエタン以外のエーテル系溶媒、スルホキシド系、スルホン系にも溶媒の対象を広げ、電気化学安定性の発現の可否およびその機構を調べる。さらに平成23年度の研究結果をもとに考案した、新概念蓄電デバイス(新規空気電池)の実現可能性を追究する。今年度は、前年度に異常な特性を見出した溶液系についての詳細な検討を中心に行ったため、前年度に購入した試薬類で研究がほぼ完結し、研究費の使用が少なく、次年度に繰り越すことになった。
精神分裂病患者の視覚注意障害が社会的転帰に及ぼす影響に関する研究

1)視覚探索課題の修正の必要性:われわれがこれまで使用していた視覚探索課題の問題点として、特に健常者群の結合探索(Conjunction)の結果において目標有無別の勾配(呈示刺激数による探索時間の変化率)の相違が明確でなかったことが指摘されていた。従って、目標有無別の勾配の間により明確な差が認められるように視覚探索課題の修正を行った。2)修正された課題の目標刺激は赤□(赤色で示した□印)とし、次の2条件で行った。条件I.特徴探索(Feature):妨害刺激は赤□刺激の大きさは視角約0.5度×0.5度、背景は白で赤と緑はほぼ等輝度に設定した。呈示刺激数は4,16,25個のいずれかで、6×6の仮想格子(視角約8.2度×8.2度)上に毎試行で若干のずれ(jitter)が生じるようランダムに配置した。本課題は、各条件で10分程度で両条件合わせて20分程度要した。3)次に、精神分裂病、その他の精神疾患を有する者、健常者を対象にこの修正された視覚探索課題を実施した。なお、対象者は本研究の目的と方法をあらかじめ説明して同意が得られた者のみとした。4)その結果、修正された視覚探索課題において患者群及び健常者群ともに結合探索における目標有無別の勾配の結果に有意な差が認められた。5)以上より、この修正された視覚探索課題の有用性が示唆された。本研究の目的と方法をあらかじめ説明して同意の得られた人にみを対象として下記の手順で研究を遂行している。1.視覚探索課題の修正:これまで我々が用いていた課題を、より短時間ででき対象者の負担を減らせる、かつ課題の条件1(特徴探索)と条件3(結合探索)の間により明確な差が認められるように課題の修正を行った。目標刺激を赤□(赤色で示した□印)とし、次の2条件で行う。条件1.特徴探索(Feature):妨害刺激は赤○条件3.結合探索(Conjunction):妨害刺激は赤○と緑□刺激の大きさは視角約0.5度×0.5度、背景は白で赤と緑はほぼ等輝度に設定した。本課題は、各条件で10分程度で両条件合わせて20分程度要する。2.上記の視覚探索課題を精神分裂病、繰鬱病などその他の精神疾患を有する者、健常者に実施している。今後さらに対象者数を増やしデータを解析していきたい。本研究では、これまでわれわれが用いていた課題の条件1(特徴探索)と条件2(結合探索)の間により明確な差が見られるよう課題を修正し実施した。対象は、精神病院に入院中及びデイケアに通所中の精神分裂病患者24名と病院職員25名。なお、対象者には本研究の目的と方法をあらかじめ説明して同意が得られている。両群問で年齢においては有意差は認められなかったが、患者群は有意に男性が多く、平均教育年数が低かった。2条件の患者群と健常者群の平均探索時間の分散分析の結果、2条件とも患者群の探索時間は健常者群よりも有意に遅かった(P<0.01)。次に、探索時間の勾配、すなわち呈示刺激数による探索時間の変化率は、条件1においてほぼ0msec/itemであり、患者群と健常者群の間で勾配に差は認められなかった。つまり、条件1においては、探索時間は妨害刺激数に依存していないことがわかった。これに対し、条件2の探索時間は呈示刺激数の増加とともに遅くなり、患者群の探索時間の勾配は、目標刺激の有無にかかわらず健常者群の約2倍で有意に急になっていた(P<0.05)。

本研究の視角探索課題では、条件1の特徴探索では患者群と健常者群の勾配に差がなく、条件2の結合探索では、目標刺激の有無にかかわらず両群の勾配に有意差が認められた。この結果は、これまでのわれわれの研究より精神分裂病患者の前注意過程は健常者とほぼ同程度に機能しているが、集中注意過程に障害があることを、より明確に示唆しているといえる。今後は、視覚注意障害と精神症状及び生活技能との関連性を調査していきたい。1)視覚探索課題の修正の必要性:われわれがこれまで使用していた視覚探索課題の問題点として、特に健常者群の結合探索(Conjunction)の結果において目標有無別の勾配(呈示刺激数による探索時間の変化率)の相違が明確でなかったことが指摘されていた。従って、目標有無別の勾配の間により明確な差が認められるように視覚探索課題の修正を行った。2)修正された課題の目標刺激は赤□(赤色で示した□印)とし、次の2条件で行った。条件I.特徴探索(Feature):妨害刺激は赤□刺激の大きさは視角約0.5度×0.5度、背景は白で赤と緑はほぼ等輝度に設定した。呈示刺激数は4,16,25個のいずれかで、6×6の仮想格子(視角約8.2度×8.2度)上に毎試行で若干のずれ(jitter)が生じるようランダムに配置した。本課題は、各条件で10分程度で両条件合わせて20分程度要した。3)次に、精神分裂病、その他の精神疾患を有する者、健常者を対象にこの修正された視覚探索課題を実施した。なお、対象者は本研究の目的と方法をあらかじめ説明して同意が得られた者のみとした。4)その結果、修正された視覚探索課題において患者群及び健常者群ともに結合探索における目標有無別の勾配の結果に有意な差が認められた。5)以上より、この修正された視覚探索課題の有用性が示唆された。
双方向通信による遠隔日本語学習支援システムの研究

本研究の目的は,仕事の忙しさや居住地の関係上,教室で学ぶ機会のない学習者に対し,双方向通信を活用して1)異文化コミュニケーション上の問題が生じ易い場面・状況について,2)映像による学習素材を提供し,言語形式・言語行動について学べる教材を作成する。3)発音学習指導も視野に入れたマルチメディア学習支援システムを開発する。同時に4)活用しやすい映像データベースのあり方についても検討し,その基本形を打ち出すことである。平成11年度は,映像データベース作成に向けて,異文化コミュニケーション上の問題が生じやすい場面や,外国人学習者にとって遭遇可能性の高い場面で,非言語情報等が理解に関与するものを洗い出し,何種かのシナリオを試作した。次にシナリオに基づいて演じたものをデジタルビデオカメラで収録し,ゴンピュータに取り込んで,カメラアングルやライティングなどの撮影技術上の問題や音声の質など,映像データ作成の基礎的な条件設定を吟味した。平成12年度は,前年の映像試作と目的1)2)を踏まえ,母語や母文化を特定しない外国人日本語学習者が異文化コミュニケーション上の問題を意識できる内容で,しかも,学習するべき言語形式・言語行動を映像で提供することに意味のある非言語情報を含む言語行動として,「あいづち」と「割り込み」を取り上げた。映像をコンピュータ上に取り込む際には,ビデオクリップ作成方式と画質の関係,日本語教育の世界的なハードウエア事情を勘案し,まずはmpeg 1形式を採用することにした。ウェブ上に作成したページから「あいづち」学習と「割り込み」学習にアクセスできるよう配置し,学習者の要求に応じて映像,会話の書き起こし,解説を提供するようにした。ここまでの成果は,2001年6月末と8月初め,9月初めに,オーストラリア,金沢,イギリスで開催される学会で発表する。当初の計画での本年度の柱は,1)双方向通信プログラムの開発,2)日本語教育用映像データベースの作成,3)発音学習用教材の開発,4)システムの試用であったが,まずは2)と3)の,データベースとそこに収めるデータの内容の決定・作成に力点をおいて仕事を進めた。というのは,提供する教材のコンテンツがかなり具体的に決まらないと,双方向通信のプログラム作成において未確定部分が多くなり,早期に着手しても逆に作業効率が悪くなるからである。これまでの進捗状況は,以下のとおりである。1.日本語教育用映像データベースについて,外国人学習者の遭遇する可能性の高い場面のうち,言語情報だけでなく非言語情報等が場面理解に大きく影響する場面や,異文化コミュニケーション上,問題が生じやすい場面などを洗い出し,映像化するためのシナリオを何種類か試作した。2.シナリオに基づき演じたものをデジタルビデオカメラで収録し,その映像をパーソナルコンピュータに取り込んで,撮影時のアングル,ライティングなど映像の状態や音声の聞こえなど,映像データ作成の基礎的な条件設定を吟味した。3.同じ非言語情報,文化情報をふくむ場面でも,二人の登場人物で演じたものと三人で演じたものでは,各人の表情や非言語行動の視覚的な知覚に難易が生じるようである。これについては,実験で明らかにする必要があると考えられるので,実験用映像データが整い次第,外国人学習者に対して,理解のしやすさや非言語行動への気付きに関する知覚実験を実施することを考えている。4.シナリオの内容と演技内容を検討し,現在,改訂作業を行っている。また,映像データベース作成と並行して,5.発音データベース作成のための基礎的検討を行い,発音データベース用の映像を試作した。本研究の目的は,仕事の忙しさや居住地の関係上,教室で学ぶ機会のない学習者に対し,双方向通信を活用して1)異文化コミュニケーション上の問題が生じ易い場面・状況について,2)映像による学習素材を提供し,言語形式・言語行動について学べる教材を作成するとともに,3)発音学習指導も視野に入れたマルチメディア学習支援システムを開発する。

同時に4)活用しやすい映像データベースのあり方についても検討し,その基本形を打ち出す,ことである。これを2年という研究期間内に達成すべく取り組んできたが,システム全体を完成させることができなかったので,学習者による全体的な評価を受けることも,双方向通信プログラムへの移植についても,今後の課題である。平成12年度は,まず,目的4)について,11年度の試作を検討した上で,映像のアクセスのしやすさを重視し,作成するビデオクリップの長さを15秒とした。また,目的1)と2)については,15秒枠を考慮しつつ,母語や母文化を特定しない外国人日本語学習者が異文化コミュニケーション上の問題を意識できる内容で,しかも,学習するべき言語形式・言語行動を映像で提供することに意味のある非言語情報を含むもの,という条件を満たす「あいづち」と「割り込み」を取り上げた。目的3)と4)の関連では,ビデオクリップの形式と質,ファイルサイズについての評価研究を行った。その結果と,日本語教育界での世界的なマッキントッシュ使用の多さを勘案し,まずはmpeg1形式を採用することにした。また,ウェブ上に作成したページから「あいづち」と「割り込み」の項目別に映像にアクセスできるよう配置し,要求に応じて会話の書き起こしを提供できるようにした。解説,練習は作成中である。成果発表は,2001年6月末と8月初め,9月初めに,それぞれオーストラリア,金沢,イギリスで開催される学会での発表許可を得ている。
変調ド-プ超格子構造を有する新しい光導伝デバイスと光サンプリングへの応用

本研究ではp型不純物を選択的にド-プした超格子構造(変調ド-プ超格子)を有する新しい超高速光導電デバイスを試作し、超高速光サンプリングシステムのサンプラとしての可能性を立証することを目的としている。このデバイスでは、電子が少数キャリアであり、かつ不純物散乱を避けることができるため本質的に速い応答特性(10ピコ秒以下)を期待することができる。また、このデバイスは、サンプリングオシロスコ-プやスペクトラムアナライザの限界を乗り越えるものとして最近注目を集めている高速光サンプリングシステムのサンプリングヘッドとして用いることができるという特徴も有している。本年度は、(1)p変調ド-プ超格子光導電デバイスの応答速度の測定うために、モ-ド同期YAGレ-ザによって励起された色素レ-ザシステムを立ち上げ、昨年度試作したp変調ド-プ超格子光導電デバイスの応答速度の測定をし、光導電デバイスとしての性能を明らかにした。(2)2次元電子の走行速度の究明をするために、クライオスタットの中にサンプルを入れ、温度を変えながら応答速度をはかり、それに基づき2次元電子の飽和走行速度などを見つもり、少数キャリアである電子のダイナミックスを明らかにした。(3)さらに、p変調ト-プ超格子構造を有する光導電デバイスをサンプラとして持つ新しい超高速光サンプリングシステムの作製を試みた。このように本研究では、高性能光導伝デバイスを実現する上での基礎技術、およびその物理的理解を確立し、デバイス動作の確認・性能評価をすすめた。さらに、高速光サンプリングシステムへの応用の可能性を示すことに成功した。これより、本デバイスが、次世代の実用的高速光信号処理システムにおいてキ-・デバイスになることを示すことができた。情報化社会の高度な発展にともない、大容量情報通信や超高速情報処理への期待はますます高まっているが、このような社会の実現のために光技術のもつべき役割はますますその重要性を増している。特に近い将来極短光パルス列を利用した超高密度光情報伝送や情報処理が重要である。この際重要なキーデバイスが半導体レーザと光検出器である。半導体レーザでは最近1ピコ秒オーダのパルスがえられているが、光検出器は数十ピコ秒の応答速度に留まっている。本研究はこのような限界を乗り越えるためにp型不純物を選択的にドープした超格子構造(変調ドープ超格子)を有する新しい超高速光導電デバイスを試作することを目的としている。このデバイスでは電子が少数キャリアであり、かつ不純物散乱を避けることができるため本質的に速い応答特性(10ピコ秒以下)を期待することができる。さらに、サルプリングオシロスコープやスペクトラムアナライザの限界を乗り越えるものとして最近注目を集めている高速光サンプリングシステムを、このデバイスをサンプリングヘッドとして用いて開発する。本年度は(1)MOCVD装置を立ち上げ、優れた量子井戸構造を作製し、比較的閾値電流の低い量子井戸レーザを発振させることに成功した。(2)この結晶成長装置を用いてp型の変調ドーピングを試み、基礎データを得た。この結果は光導伝デバイス作製の上で極めて重要なものとなる。(3)光導伝型スイッチを試作し、光サンプリングシステムの基本設計に必要なデータを得た。このように第一年度においては高性能光導伝デバイスを実現する上での基礎技術の確立や基礎データの蓄積をほぼ計画通り行うことができた。次年度はこれらの成果をふまえデバイスを実現し、その性能の評価を行なう予定である。
レアメタル回収を指向した金属輸送体の重複発現制御による金属複合汚染浄化植物の開発

本研究は、水銀耐性細菌に由来する重金属輸送体MerC, MerE, MerF, MerTの多重発現シロイヌナズナ,および根の表皮、内皮、葉の葉肉細胞等の細胞型特異的なプロモーター制御下でMer輸送体を発現する多重発現シロイヌナズナを作出し,ファイトレメディエーションの効率化を目的とするものである。平成30年度は,単一のT-DNA中に24つの発現カセットを随意にアッセンブルできるColorful circuitシステムを用いて,Mer輸送体多重発現プラスミドの構築を行った。Mer輸送体は,先行研究と同様に細胞膜移行タグとしてSYP121および蛍光観察のための蛍光タンパクとの融合タンパクとしてシロイヌナズナに発現させるように設計した。これら融合タンパクの発現レベル向上を期待して,翻訳エンハンサーとしてAtADH 5'UTR,転写抑制を回避する効果が知られているHSPターミネターをColorful circuitシステムの4つのエントリーベクターに導入した。蛍光タンパク-Mer輸送体-SYP121を恒常的に発現させるためのエントリーベクターをそれぞれ4つのMer輸送体について作成した。翻訳エンハンサーおよびHSPターミネーターの導入により安定的高発現が得られるか検証すべく,シロイヌナズナ形質転換体の作出を行なっている。また,先行研究で作出した細胞型特異的プロモーター制御下でMerC-SYP121あるいはMerC-AtVAM3を単独で発現するシロイヌナズナの解析を行った。表皮あるいは内皮細胞でのMerC-SYP121の発現が地上部の水銀蓄積を向上させ,葉肉細胞でのMerC-AtVAM3の発現が亜ヒ酸耐性を増強させることを見出した。計画したコンストラクトの作成およびシロイヌナズナへの導入は順調に実施している。先行して作成した形質転換体について,それぞれ導入遺伝子の効果を確定することができた。恒常的Mer多重発現系統について,形質転換体の選抜をT3世代まで随時進めて,各系統でホモ個体を得る。その過程において,T1,T2世代の植物を用いて,導入遺伝子の発現について,定量PCRおよび顕微鏡観察によって解析する。細胞型特異的MerC多重発現系統について,プラスミド構築を進め,形質転換体を得る。確立された有望系統から,水銀,ヒ素などに対する耐性・蓄積性を評価する予定である。
垂直磁化方式による超高面密度ハード磁気ディスクシステムの研究

磁気記録の高面記録密度化には,高線記録密度化とともに高トラック密度化も重要であるが,急峻なヘッド磁界分布を有する単磁極ヘッド・垂直二層膜媒体系を用いた垂直磁気記録は原理的に有利であると考えられている.100Gbit/inch^2を超える面記録密度を達成するためには,10nm領域でのトラック端部の記録機構,特にイレーズバンドを検討することが重要になる.これまでの研究成果より,イレーズバンド幅は測定誤差内で記録電流および記録密度依存性を示さず,30nm程度の狭イレーズバンド幅が得られている.一方,システムとして考慮した場合,トラック端部に発生するノイズは読み出しのオフトラック精度を低減させるため,高密度化の制限となる.オフトラックオーバーライトパターンのノイズプロファイル測定結果より,広イレーズバンド幅を生ずるリングヘッド・長手記録媒体の系では顕著なエッジノイズが観測されるが,単磁極ヘッド・垂直二層膜媒体の系では狭小イレーズバンド幅に対応しエッジノイズがほとんど観測されなかった.トラック端部における記録機構を解明するため,3次元磁気記録シミュレータを用いて書き込みヘッドの磁界分布を調べた.長手記録用リングヘッドは,トラック端部においてヘッド走行方向に緩やかに裾を引く磁界分布を持ち,磁界勾配は小さくなる.トラック幅方向の磁界勾配分布は,磁界強度を高めるとトラック端部で減少し,トラック端外部でも緩やかな磁界が存在する.この結果,トラック端部における記録分解能が低減し,イレーズバンド幅,エッジノイズが増大したものと考えられる.一方単磁極ヘッドはトラック端部で急峻な磁界分布をもつため,トラック端外部にほとんど磁界が漏れない.トラック幅方向の磁界勾配分布は,ヘッド磁界強度を高めてもトラック幅にわたり急峻な磁界勾配を保持するため,高いトラック分解能を持つことが示された.ハード磁気ディスク装置において高面記録密度化を図るためには、高線記録密度化の実現とともに、アスペクト比(トラック幅/ビット長)を低減するため、狭トラック幅および狭トラックピッチ化が重要である。特に記録にじみに関する研究は、長手記録媒体においての検討も数多く行われてきており、垂直記録媒体の記録にじみについても検討が行われてきた。1999年後半にIBMが発表した面記録密度は35.3Gbit/inch^2であり、トラックピッチ0.37μm(67.3kTPI)と極めて狭い値となっている。したがって、100Gbit/inch^2を超える高トラック密度化を図るためには、10nm領域でのトラック幅方向の検討が重要になる。単磁極ヘッド書き込み・垂直二層膜媒体系においてける記録磁界分布は、ヘッド走行方向だけでなくトラック幅方向でも急峻であり、その急峻なヘッド磁界分布のため記録にじみが小さく、高トラック密度化の制限となるイレーズバンド幅も小さいことが期待される。本研究では、浮上型単磁極ヘッド・垂直二層膜媒体系、および薄膜リングヘッド・長手媒体系で、実際にスピンスタンドを用いたオフトラックプロファイルの測定を行い、イレーズバンド幅の記録電流および記録密度依存性を検討した。20kFRPI200kFRPIの測定範囲において、書き込みトラック幅は記録密度に依存せず主磁極幅と測定誤差内で等しく、またイレーズバンド幅も記録電流および記録密度に依存せず、30nm以下の狭イレーズバンド幅が得られた。磁気記録の高面記録密度化には,高線記録密度化とともに高トラック密度化も重要であるが,急峻なヘッド磁界分布を有する単磁極ヘッド・垂直二層膜媒体系を用いた垂直磁気記録は原理的に有利であると考えられている.100Gbit/inch^2を超える面記録密度を達成するためには,10nm領域でのトラック端部の記録機構,特にイレーズバンドを検討することが重要になる.これまでの研究成果より,イレーズバンド幅は測定誤差内で記録電流および記録密度依存性を示さず,30nm程度の狭イレーズバンド幅が得られている.一方,システムとして考慮した場合,トラック端部に発生するノイズは読み出しのオフトラック精度を低減させるため,高密度化の制限となる.オフトラックオーバーライトパターンのノイズプロファイル測定結果より,広イレーズバンド幅を生ずるリングヘッド・長手記録媒体の系では顕著なエッジノイズが観測されるが,単磁極ヘッド・垂直二層膜媒体の系では狭小イレーズバンド幅に対応しエッジノイズがほとんど観測されなかった.トラック端部における記録機構を解明するため,3次元磁気記録シミュレータを用いて書き込みヘッドの磁界分布を調べた.長手記録用リングヘッドは,トラック端部においてヘッド走行方向に緩やかに裾を引く磁界分布を持ち,磁界勾配は小さくなる.トラック幅方向の磁界勾配分布は,磁界強度を高めるとトラック端部で減少し,トラック端外部でも緩やかな磁界が存在する.この結果,トラック端部における記録分解能が低減し,イレーズバンド幅,エッジノイズが増大したものと考えられる.一方単磁極ヘッドはトラック端部で急峻な磁界分布をもつため,トラック端外部にほとんど磁界が漏れない.トラック幅方向の磁界勾配分布は,ヘッド磁界強度を高めてもトラック幅にわたり急峻な磁界勾配を保持するため,高いトラック分解能を持つことが示された.
市民・地域との連携による資料所在マップの作成とその活用

この研究は市民、地域の人々と連携して地域にある「資料」を掘り起こし共有することを通して、日本におけるエコミュージアムのあり方について検討する実践的な研究である。千葉県立中央博物館が行っているフィールド・ミュージアムにおいて、博物館行事参加者との連携、博物館・公民館・図書館との連携、地域の人々との協働調査を実施した。連携にあたっては、それぞれの機関の得意分野を活かした連携が必要であることがわかった。また、地域の人々との連携にあたっては知識を一方的に伝えるのではなく、ともに活動することで新たな資料の掘り起こしが可能となることがわかった。過去に行った観察会の参加者や他の博物館、公民館など多方面からの情報を集約して、小櫃川流域に特徴的な灌漑用水路「二五穴」についてのデータをまとめ、分布のマップを作成するととともに、房総のお宝シリーズ1「房総の二五穴」という一般向けの冊子を作成して、広く情報の共有をはかった。地域資料の掘り起こしとして、公民館とともに地域課題学習として君津市市宿において聞き取り調査を行い、報告書「市宿よもやま話」を公民館が発行した。これらの活動を通じて、他の機関との情報共有が図られつつある。また、冊子や報告書の発行を通して、地元の方達の間でも地域の資料に対する関心が高まりつつある。地域との連携の実践として、今年度は千葉県君津市を中心に公民館と連携して資料の収集を行うことに力をいれた。公民館と博物館は、社会教育施設として存在しているにもかかわらず、これまであまり連携した事業をおこなってこなかったが、エコミュージアムの理念を実現するには、地域と近い存在である公民館との連携が必要であると考える。具体的には公民館の地域課題学習において、地域の婚礼の歴史を考える講座を協働で行い、地域に残る婚礼関係資料の収集をおこなった。また、地域に残る不思議な話(口承文芸)の調査も協働で行い、新たな資料の蓄積があった。しかしながら、これらの実践を通して連携することの難しさも見えてきた。違う組織が連携して事業を展開するには、新たな「仕事」が付加されることになるため、人員規模の少ない公民館においては、積極的に取り組みたい思いがある一方で、実質的に時間不足に陥ることになり、一つのハードルとなることがわかった。また、マップ作成をおこなう小櫃川流域を対象とした観察会を他機関との連携で実施した。一般参加者とともに地域を観察し、参加者の発見と観察会主催者の発見が一つになり、新たな地域の遺産を発見するという得ることができた。当該年度においては、「連携」を軸とした「資料収集」に力を入れることで、博物館だけでは収集しきれない様々な情報の収集を行う事ができた。このような資料収集は、公民館事業の参加者、観察会の参加者にとって地域を考える機会を提供し、「生活や文化がどのような経緯でつくられてきたかということを住人自身が探求し、それを保存、活用、展示する」というエコミュージアムの理念を実践することにつながると考える。平成27年度は地域との連携の活動して以下を実施した。一つ目は、博物館と公民館、地域の人々が行っている地域に残る「資料」の保存活動である「おばちゃんの畑」プロジェクトで保存している在来作物の植物画の展示である。植物画の展示は、博物館、公民館、図書館、NPO運営の画廊で巡回して行った。二つ目は公民館で活動している古文書サークルと博物館が連携して、古文書サークルが解読した古文書を博物館と共同で印刷物として発行した。これらの活動を通して、地域の人々にとって身近な、当たり前の物が実は大切な「資料」であることを認識するようになった。資料マップづくりも併せて行った。マップは公民館、図書館と連携して収集した小糸川・小櫃川流域の妖怪・怖い話を掲載し、ウエブ上で公開した。各館に設置したボックスに地域の人々が情報を入れてもらい、それをもとに作成したもので、まさに地域の人々と共同での作業となった。研究を始めた当初は、様々な種類のマップの製作を考えていたが、資料情報を公開することについては慎重な意見等もあり見送ることとなった。このような活動の中で、27年度中には、県内の様々な社会教育施設による資料レスキューが行われた。資料のコレクターが資料を手放すという緊急事態が発生した。その際、大量の資料をいくつかの博物館、図書館が分担して収蔵することになった。このような、活動が可能となった背景には、様々な機関との常日頃からの連携や協働があったからに他ならない。当研究の目的の一つは、地域の人々が地域の文化財を知り、大切にしていくことが可能になると同時に、万が一の災害や緊急事態の際に資料を守る体制を作り出すことにある。実際の緊急事態にあって、地域の様々な機関の連携が機能したこと。その背後には常日頃からの関わりが大切であることが改めて認識された。当初予定では、インターネットによるマップの公開は研究2年目に予定していたが、地域との連携による情報収集に力点をおいてしまったっために公開が遅れてしまった。

博物館学、日本民俗学地域との連携によって集められた資料の検証を行い、公開可能な資料と公開できない資料に分類する作業を行い、マップ化を重点的におこなう。公開したマップを活用した事業をおこなうことで、マップの評価を行う。連携諸機関、地域の方々の連携は当初予定以上に順調に進んでおり、様々な資料情報が蓄積されつつある。また、連携の成果としての印刷物(「房総の二五穴」)を発行することができ、地元の方々にも好評であるとともに、新たな情報が寄せられるようになった。地元でも地域の資料に対する興味が強くなってきたようである。予想以上の成果である。一方で、資料のデジタル化は遅れ気味である。県内の資料収集に力点をおいて調査したため旅費の使用額が少なくなってしまい、情報をまとめてweb化することができなかったために、web化の賃金が残ってしまった。今後は地域の方々との連携を深め、共同調査を積極的におこなっていく。また、集まったデータの集約作業を急ぎたい。特にデジタル化を中心にすすめていきたい。印刷物(「房総の二五穴」)は地域で好評で、地域の文化財として大切にしていこうとする動きが出てきた。同様の冊子を他の資料群で作る事で、地域の資料を共同で調べ、保存していこうとする動きが生まれるようにしたい。今年度は集めた資料の整理、web化に力点を入れた活動をおこなう。