hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
富士山の山小屋にみる信仰を基盤とした山岳建築の近代化に関する研究

文献整理と【研究1:山小屋の開設過程】については、予定通り進める事ができたものの、史料調査については十分に進めることができなかった。これについては次年度以降に進めることとする。今後の史料調査では、博物館などに所蔵されている信仰関係史料や登山関係史料から、山小屋建築に関する史料を発見し、記録する。記録した史料については、一覧を作成するとともに、重要なものを翻刻する予定である。これをふまえ、【研究1:山小屋の開設過程】の内容をさらに充実させる。日本では山岳と深く関わるなかで文化が育まれてきた。山岳を人のいとなみの場としてとらえた場合、そこでは固有の建築文化が育まれてきたはずである。とはいえ、従来の建築史学の分野において、山岳のなかで育まれてきた建築文化、すなわち「山岳建築」は体系的に把握されてこなかった。本研究は、日本を代表する山岳信仰の地である富士山を事例として、【研究1:山小屋の開設過程】、【研究2:山小屋の原形】、【研究3:山小屋の変容の方向性】を把握し、信仰を基盤とする山岳建築の近代化を明らかにするものである。本年度には、前年度にひきつづき文献調査を実施するとともに、引き続き【研究1:山小屋の開設過程】に取り組んだ。具体的には、前年度に把握した各登山道(吉田口・須走口・御殿場口・富士宮口)の山小屋などの休泊施設と宗教施設という二種類の信仰を基盤とした山岳建築の分布とその構成について、再度、現地調査をふまえて確認をおこなったとともに、資料に基づく復原の精度を高めた。また、実測調査を実施し、新たに【研究2:山小屋建築の原形】と【研究3:山小屋建築の変容の方向性】に着手した。実測調査は、建設が古くにさかのぼると推定される御殿場口登山道のわらじ館にて行い、建物の間取りや造りのほか、痕跡や聞き取りなどから増改築の履歴を詳細に把握した。さらに、この実測調査をふまえ、富士山と同じ信仰を基盤とする御嶽山の山小屋についても実測調査を行ったとともに、北アルプスの石室遺構についても実測調査を行い、先の考察に対する理解を深めた。昨年度に引き続き【研究1:山小屋の開設過程】に取り組み、およそ見通しがたった。次年度に成果をまとめることを目指して進め、成果がまとまり次第、研究論文として公表する。実測調査についても、予定通り行うことができ、建物の間取りや造りのほか、痕跡や聞き取りなどから増改築の履歴を詳細に把握することができた。次年度には、さらなる実測調査の実施を予定している。一方、史料調査については、予定していた内容を十分に進めることができなかった。これについては、適宜、次年度以降に進めることとする。平成30年度には、引き続き【研究1:山小屋の開設過程】に取り組み、各登山道(吉田口・須走口・御殿場口・富士宮口)における信仰を基盤とした山岳建築(休泊施設と宗教施設)の分布に関する復原をふまえ、構成の変化について分析を行った。
機能性義歯裏装材の開発

本年度は以下に示す項目について実験を行った。1)アルコールを含有しない試作暫間軟質義歯裏装材のゲル化進行中の動的粘弾性の測定2)アルコールを含有しない試作暫間軟質義歯裏装材のゲル化後の動的粘弾性の測定3)暫間軟質義歯裏装材の化学組成が床用レジンの劣化に及ぼす影響4)暫間軟質義歯裏装材の化学組成および構造的因子と本材より採得される石膏模型の表面性状との関係5)試作ペースト型弾性義歯裏装材の動的粘弾性とその経時的変化6)抗菌剤を含有する暫間軟質義歯裏装材の抗菌効果と物性7)軟質義歯裏装材の粘弾性と咀嚼機能との関係8)軟質義歯裏装材の負担圧と粘弾性との関係9)暫間軟質義歯裏装材の寸法変化と重量変化研究の成果の一部として、暫間軟質義歯裏装材のポリマー分子量および粉液比と粘弾性的性質との関係はJoural of Oral Rehabilitationに掲載された。また暫間軟質義歯裏装材および弾性義歯裏装材と応力緩和挙動および硬化特性との関係はJournal of Prosthetic Dentistry(2編)に掲載された。アルコールを含有しない試作暫間軟質義歯裏装材のゲル化進行中の動的粘弾性については第31回日本歯科理工学会および第99回日本補綴歯科学会にて発表した。本材の組成と石膏との関係については第100回日本補綴歯科学会にて発表した。さらに床用レジンに及ぼす影響についてはその成果を第101回日本補綴歯科学会にて発表をする予定である。本年度は以下に示す項目について検討した。1、弾性裏装材の硬化後の応力緩和挙動およびその経時的変化2、ティッシュコンディショナ-の硬化後の応力緩和挙動、クリープおよびその経時的変化3、弾性裏装材の硬化後の動的粘弾性およびその経時的変化4、ティッシュコンディショナ-の硬化後の動的粘弾性およびその経時的変化5、軟質裏装材の粘弾性が総義歯患者の咀嚼機能に及ぼす影響6、軟質義歯裏装材のカンジダの付着7、硬質義歯裏装材の組成分析と試作8、シリコーン系軟質義歯裏装材の試作および物性の評価2についてはDental Materialsに発表し、市販製品の物性ならびに浸漬液による影響について基礎的検討を行った。4については日本補綴学会誌に発表し、軟質義歯裏装材の動的粘弾性の測定方法および評価方法を確立した。目下、現存するティッシュコンディショナ-および弾性裏装材の動的粘弾性の測定を終え、まとめ中である(3および4)。5については、軟質義歯裏装材の粘弾性により、総義歯患者の咀嚼機能の回復に影響を及ぼす傾向が認められた。6、7についてはそれぞれJournal of Oral Rehabilitationに発表しており、従来の硬質義歯裏装材よりも優れた物性を有する材料を開発した。8については従来のシリコーン系裏装材よりも、義歯床への接着強度があり、経時的に劣化しにくい材料の臨床応用を推進している。本年度は以下に示す義歯裏装材の化学組成および構造的因子と物性との関係について実験を行った。・検討する化学組成および構造的因子1粉末ポリマーの種類、分子量、粒度2可塑剤の種類、含有量3粉液比4モノマーの種類、含有量・測定項目1練和直後からの硬化進行中の流動性の測定(ストレス制御式レオメーターを使用)2硬化後の粘弾性およびその経時変化の解析(動的粘弾性自動測定装置を使用)昨年行った本材の応力緩和挙動と粉末ポリマー分子量と粉液比との関係についての実験はJournal of Oral Rehabilitationに印刷中である。また市販製品の応力緩和挙動ならびにゲル化挙動、さらに粉液比との関係についての実験も、Journal of Prosthetic Dentistryに掲載予定である。上記に示した実験項目については第31回日本歯科理工学会ならびに第99回日本補綴歯科学会に発表予定である。なお咀嚼機能と義歯裏装材との関係については測定を終え、現在まとめ中である。

また暫間軟質義歯裏装材および弾性義歯裏装材と応力緩和挙動および硬化特性との関係はJournal of Prosthetic Dentistry(2編)に掲載された。アルコールを含有しない試作暫間軟質義歯裏装材のゲル化進行中の動的粘弾性については第31回日本歯科理工学会および第99回日本補綴歯科学会にて発表した。本材の組成と石膏との関係については第100回日本補綴歯科学会にて発表した。さらに床用レジンに及ぼす影響についてはその成果を第101回日本補綴歯科学会にて発表をする予定である。
表面吸着層構造と接触線近傍流れのミクロ物理

本年度は分子動力学を用いた解析およびそれに基づいた接触角と接触線速度の関係を表すミクロ理論モデルの提案を行った。また、粒子画像流速測定(PIV)法を利用した可視化実験を行い、接触線近傍の流れ場の測定を行った。接触線近傍の速度分布は過去にHuh(1971)により理論的に求められているが、これを分子スケールに適用することにより、接触線の移動速度とミクロ接触角とを理論的に関連付けるモデルを提案した。このモデルではHuhの理論より求められる接触線近傍の速度分布を用いて壁面-流体間滑りによる摩擦力および流体内せん断力、圧力を求め、それらとQian(2003)が提案した接触線近傍のミクロ応力バランスとを組み合わせることにより接触角を求めるものである。分子動力学で得られた接触角と上記モデルで得られた値とはよく一致した。また、壁面近くの流体と壁面との相互作用が強く、壁面近傍の流体が結晶構造をなしている場合でも上記モデルは適用可能であることも示された。また、可視化実験では、水を用いた結果がHuhの理論モデルと一致しないことの原因を明らかにするため、表面張力の異なるさまざまな流体を用いて実験を行った。その結果、シリコンオイルを用いた実験はHuhの理論とよく一致した値を得た。一方、エチレングリコール及びジメチルスルホキシドを用いた実験は両者とも表面張力は水よりもかなり小さいにもかかわらず、Huhのモデルによる評価とは一致せず、水と同じ傾向を示した。この理由として、これら2流体はどちらも極性分子からなっており、ごく微量の界面活性効果を持つ不純物に起因するマランゴニカによって界面せん断が発生することによってHuhの理論値からずれた値を示すことが明らかになった。本年度は分子動力学を用いた手法により,表面近傍の流体の結晶化による接触線挙動への影響を解析するとともに,粒子画像流速測定法(PIV)を用いた実験により,濡れ性の異なるいくつかの固体材料-液体の組み合わせによる接触線付近の流れ場の定量的な測定を行った.これまでに,壁面粒子密度と流体の粒子密度の比が1に近い時には壁面近傍の流体が壁面の原子構造と同じ構造をとり,結晶化が起こることがわかっている.ここではそのような結晶化が起こっている場合とそうでない場合について分子動力学手法を用いた解析を行った.その結果,結晶化が起こっている場合にはそうでない場合に比べて,接触角の速度に対する変化が急激となることがわかった.これは壁面-流体間のすべりによって発生する応力の速度依存性の違いが主要因であることが見出された.また,接触角の速度に対する依存性は壁面の結晶構造の向きにはほとんど影響を受けないことも明らかとなった.PIVを用いた実験では流体に水もしくはシリコンオイルを,固体にはガラス,ステンレスなどを用い,接触線近傍(<1ミリメートル)の流れ場を測定した.また,得られた流れ場について,線形化された理論モデルと比較を行った.その結果,接触線近傍界面の表面流速の接触角依存性については解析モデルと実験結果との間に大きな差異が見られた.しかし,解析モデルに対し,表面流速として実験で得られた値を代入したところ,内部の流れは非常によく一致することがわかった.そこで,この表面流速のずれに対して検討を行ったところ,界面の汚染によるマランゴニ効果が最も可能性の高いものと考えられた.実際,測定されたデータから求められた表面でのせん断応力と,予想される表面張力の揺らぎによるマランゴニ効果による応力とを比べると,同程度のオーダーであった.本年度は分子動力学を用いた解析およびそれに基づいた接触角と接触線速度の関係を表すミクロ理論モデルの提案を行った。
大動脈解離発症の機序解明に関する研究

今年度は研究1年目であり、もっぱら解離性大動脈瘤の検体を収集することにあてられました。平成13年3月現在の検体収集状況としては、解離性大動脈瘤30症例、positive contorolとして腹部大動脈瘤13症例、nagative contorolとして正常の上行大動脈15症例を、すべてすぐさま液体窒素にて凍結し、-80°Cにて保管しています。パイロットスタディとして免疫染色を行いました。急性期の大動脈解離において、マトリックスメタロプロテアーゼ-9(MMP-9)が中膜に発現しているのが確認されました。しかし、MMP-9は創傷治癒課程の早期に発現することが分かっており、その他のマトリックスメタロプロテアーゼファミリーの発現状況と合わせてみなければ、マトリックスメタロプロテアーゼの発現が、大動脈解離の発症の課程である中膜の脆弱性に寄与しているのか、もしくは解離を発症した創傷治癒の早期反応なのかは分かりません。平成13年度はこのことも含めて、研究を進めて行きたいと思います。対象大動脈解離の急性期に手術を行った際に切除した、上行大動脈の前壁30例を対象とした(男性14例、女性16例、平均年齢64±10(28-80)歳)。また対象には腹部大動脈瘤12例(男性11例、女性1例、平均年齢70±5(62-79)歳)、コントロール16例(男性9例、女性7例、平均年齢66±8(59-81)歳)を用いた。コントロールは冠状動脈バイパス術後の中枢吻合のために切除した上行大動脈壁を使用した。方法病理組織学的検討免疫染色抗ヒトモノクローナルMMP-2、MMP-9、TIMP-2抗体を用いて行った。結果光学顕微鏡的観察大動脈解離では中膜のおよそ外側1/3で解離が認められ、一部弾性線維の断裂と密度が粗になっているのが観察された。腹部大動脈瘤では内膜の著明な肥厚と伴に、中膜の菲薄化と弾性線維の破壊が認められた免疫染色学的観察大動脈解離の中膜平滑筋細胞と血栓周囲のマクロファージ細胞がMMP-9染色陽性であった。腹部大動脈瘤の中膜平滑筋細胞もMMP-9染色陽性であった。正常コントロールでは染色性は見られなかった。その他のMMP-2、TIMP-2はどの検体でも染色性は見られなかった。平成14年度末までに本研究はほぼ計画通り終了している。現在、研究結果を投稿中である。
サケ皮コラーゲンを用いた血管導入型新規細胞シート支持担体の開発

細胞シート工学では細胞シートを積層することで生体外で三次元的に組織を構築することが可能だが、細胞シートの機械強度の低さによる操作性の困難さや組織が大きくなるに連れて組織内部の細胞が壊死するという問題がある。この解決には細胞シートを支持体を用いて操作できること、構築した組織内部への血管系の導入が必要である。我々はサケ皮コラーゲンで線維化時に架橋を行うことで強度が高く、細胞親和性に富んだゲルの開発に成功している。コラーゲンは血管内皮細胞(EC)との親和性が高く、管構造への分化に重要であることが知られている。本研究はサケ皮コラーゲンを用いて、ECによる血管系をもつ細胞シート支持担体の開発を目的としている。塩酸に溶解させたサケコラーゲンとキトサンの混合溶液をEDCで架橋した後、凍結乾燥をして作製したシートは支持体として十分な強度を持ち、内皮細胞の増殖も良好であることが分かったため、この複合化シートによる線維芽細胞からなる細胞シートの重層化を行った。従来の細胞シートの直接操作と比較して細胞シートにダメージを与えずに操作できることを、細胞生存率をMTTアッセイで評価することで確認できた。また、重層化した細胞シート間に複合化シート上のECが生着することも切片の組織免疫染色により確認できた。以上より、コラーゲンとキトサンの複合化シートは細胞シートを支持することで細胞シートの積層操作を簡便にし、細胞シートと支持体を重ね合わせていくことで組織内部に血管系を導入できる新規デバイスとして期待される。サケコラーゲングルを凍結乾燥させたコラーゲンシートは支持体として十分な強度を持たなかったため、架橋剤である水溶性カルボジイミド(EDC)での再架橋による強度の改善を行った。しかし架橋が飽和しても十分な強度が得られなかったため、種々の材料との複合化を検討した。塩酸に溶解させたコラーゲンとキトサンの混合溶液をEDCで架橋した後、凍結乾燥をして作製したシートは支持体として十分な強度を持ち、内皮細胞の増殖も良好だった。また、この複合化シートはコラゲナーゼによりコラーゲンが分解することで支持体も分解されることが明らかとなった。
Fcレセプター欠損マウスを用いたアレルギーの分子機構の解明とその修復法の開発

イムノグロブリン・スーパーファミリーに属する分子などの細胞内領域にimmunoreceptor tyrosine-based activationmotif (ITAM)と呼ばれるアミノ酸配列が存在する場合,このモチーフはチロシンキナーゼの基質となることでその後の細胞活性化シグナリングに重要な役割を演じる.最近,ITAMのコア配列であるYXXL/Iに類する配列を有し,かつ細胞内シグナリングに抑制的にはたらくモチーフであるITIMおよびその抑制メカニズムが注目されている.ITIMを持つ分子としてこれまでNKレセプター,CD22,Fcレセプター(FcR),CTLA-4などが知られているが,これまでの知見ではITIMは,ITAMと同様にチロシンキナーゼによりリン酸化されたのち細胞内の脱リン酸化酵素SHP-1やSHIPとアソシエ-トすることで抑制機能を発揮するらしい.これまで本研究者はITAMを持つFcRγ鎖のノックアウトおよびITIMを持つFcγRIIBのノックアウトマウスを作成し,これらの免疫機能を解析した.FcRはこれまで,液性免疫と細胞性免疫の調節因子としての役割や,炎症・アレルギーとの関係を中心にその機能の解析が進められてきたが,FcRγ鎖ノックアウトマウスではマクロファージの貧食機能が消失するなど,種々のエフェクター機能が消失し,炎症の開始機構においてFcεRIやFcγRIIIが中心的役割を担っていることが示された.逆にFcγRIIBノックアウトマウスにおいては抗体応答や貧食機能に亢進が見られ,更にIgGを介するアナフィラキシ-や接触過敏症反応,コラーゲン関節炎などが野生型マウスに比べ強く現れることを観察した.即ち,免疫システムの抑制機構としてFcγRIIBを介する経路が存在することが示された.よって生体は,IgG免疫複合体とFcγRによる,免疫系を活性化あるいは抑制する巧妙な調節システムを備えていると理解できる.イムノグロブリン・スーパーファミリーに属する分子などの細胞内領域にimmunoreceptor tyrosine-based activationmotif (ITAM)と呼ばれるアミノ酸配列が存在する場合,このモチーフはチロシンキナーゼの基質となることでその後の細胞活性化シグナリングに重要な役割を演じる.最近,ITAMのコア配列であるYXXL/Iに類する配列を有し,かつ細胞内シグナリングに抑制的にはたらくモチーフであるITIMおよびその抑制メカニズムが注目されている.ITIMを持つ分子としてこれまでNKレセプター,CD22,Fcレセプター(FcR),CTLA-4などが知られているが,これまでの知見ではITIMは,ITAMと同様にチロシンキナーゼによりリン酸化されたのち細胞内の脱リン酸化酵素SHP-1やSHIPとアソシエ-トすることで抑制機能を発揮するらしい.これまで本研究者はITAMを持つFcRγ鎖のノックアウトおよびITIMを持つFcγRIIBのノックアウトマウスを作成し,これらの免疫機能を解析した.FcRはこれまで,液性免疫と細胞性免疫の調節因子としての役割や,炎症・アレルギーとの関係を中心にその機能の解析が進められてきたが,FcRγ鎖ノックアウトマウスではマクロファージの貧食機能が消失するなど,種々のエフェクター機能が消失し,炎症の開始機構においてFcεRIやFcγRIIIが中心的役割を担っていることが示された.逆にFcγRIIBノックアウトマウスにおいては抗体応答や貧食機能に亢進が見られ,更にIgGを介するアナフィラキシ-や接触過敏症反応,コラーゲン関節炎などが野生型マウスに比べ強く現れることを観察した.即ち,免疫システムの抑制機構としてFcγRIIBを介する経路が存在することが示された.よって生体は,IgG免疫複合体とFcγRによる,免疫系を活性化あるいは抑制する巧妙な調節システムを備えていると理解できる.
反応度事故条件下における高ウェーバー数域での溶融燃料-冷却材相互作用

ノズルから高温融体を噴出することによって融体ジェットと水との相互作用実験を行い,高速度ビデオ撮影による相互作用の観察と発生圧力の測定を通して,温度条件による蒸気爆発の発生の有無とその規模,ならびに微粒子化の程度を調べた.1.融点が約70°Cの低融点物質であるウッズメタルを使用し,300°C700°Cに加熱溶融させ,ノズルから水中へ噴出する実験を行った.まず最初に,融体をノズルより自然落下させる実験を行い,融体温度,冷却水サブク-ル度の温度条件において相互作用の発生があるかどうかを示す,相互作用領域図(TIZ図)を作成した.その結果,相互作用の発生する下限界が,融体と水との接触界面温度が大気圧水の均質核生成温度となる条件であることが明らかとなった.一方,高温側の境界には,融体温度の上昇とともに発生する水温が下がる明確な斜め境界があり,サブク-ル度への依存性が最小膜沸騰温度の整理式と良く一致していることから,高温側の斜め境界が最小膜沸騰温度との関連で決まる可能性の高いことがわかった.2.次いで,ノズル内圧力を上げてジェットを加速し,着水時のウェーバー数を変えた実験を行い,TIZ図に及ぼす影響を調べた.低温側の境界は,ウェーバー数とともに融体温度が若干低温側にシフトするが,基本的には自然落下の場合と大きな差は見られなかった.しかし,高温側の境界に関しては,相互作用発生の有無に再現性がなく,自然落下の場合のような明確な境界を決定することが不可能であった.これは,流下速度の増加とともにジェットのまわりに発生する蒸気膜が厚くなり,相互作用が発生しにくくなるためと考えている.より詳細な検討は今後の課題であるが,ジェットの乱れと蒸気膜の拳動との関連性,ならびに温度条件を加味した検討を進める必要があると考えている.ノズルから高温融体を噴出することによって融体ジェットと水との相互作用実験を行い,高速度ビデオ撮影による相互作用の観察と発生圧力の測定を通して,温度条件による蒸気爆発の発生の有無とその規模,ならびに微粒子化の程度を調べた.1.融点が約70°Cの低融点物質であるウッズメタルを使用し,300°C700°Cに加熱溶融させ,ノズルから水中へ噴出する実験を行った.まず最初に,融体をノズルより自然落下させる実験を行い,融体温度,冷却水サブク-ル度の温度条件において相互作用の発生があるかどうかを示す,相互作用領域図(TIZ図)を作成した.その結果,相互作用の発生する下限界が,融体と水との接触界面温度が大気圧水の均質核生成温度となる条件であることが明らかとなった.一方,高温側の境界には,融体温度の上昇とともに発生する水温が下がる明確な斜め境界があり,サブク-ル度への依存性が最小膜沸騰温度の整理式と良く一致していることから,高温側の斜め境界が最小膜沸騰温度との関連で決まる可能性の高いことがわかった.2.次いで,ノズル内圧力を上げてジェットを加速し,着水時のウェーバー数を変えた実験を行い,TIZ図に及ぼす影響を調べた.低温側の境界は,ウェーバー数とともに融体温度が若干低温側にシフトするが,基本的には自然落下の場合と大きな差は見られなかった.しかし,高温側の境界に関しては,相互作用発生の有無に再現性がなく,自然落下の場合のような明確な境界を決定することが不可能であった.これは,流下速度の増加とともにジェットのまわりに発生する蒸気膜が厚くなり,相互作用が発生しにくくなるためと考えている.より詳細な検討は今後の課題であるが,ジェットの乱れと蒸気膜の拳動との関連性,ならびに温度条件を加味した検討を進める必要があると考えている.
ミトコンドリア機能の可視化によるMODY発症機構解析

生細胞でのpH可視化測定:pKa8.0とpKa7.2中心に感度域を設定したプローブを、ミトコンドリア内膜遺伝子に融合し、新たな蛍光タンパクプローブを二種類作製した。今回改良したプローブ遺伝子を生細胞に導入し、可視化測定を試みた。イオノフォア存在下、外液pH変化に依存して蛍光比は変化し、そのpKaは合成蛋白と同様であり、in vitroの結果と同様にS/N比が増大していた。細胞内ミトコンドリアpH:チトクロームcIVのミトコンドリア移行配列にこのプローブを融合し、これを培養細胞に遺伝子導入し、生細胞内ミトコンドリアpHが測定できることを確認した。インスリン分泌細胞における細胞内ミトコンドリアpH:これを用いて、培養細胞のインスリン分泌時におけるミトコンドリア膜機能の継時的解析を可能とした。MODY遺伝子として報告されている核内受容体転写因子はインスリン分泌に関わるミトコンドリア機能に関与することが報告されている。インスリン分泌細胞におけるミトコンドリア機能の変化は、糖尿病発症において重要な意味付けがあるにもかかわらず、ミトコンドリア機能の解析は生化学的手法が主流であり、上述のミトコンドリア膜pKa8.0中心に感度域を設定したプローブをCHOに、pKa8.0とpKa7.2中心に感度域を設定した二つのプローブを、インスリン分泌培養細胞INS-1、にリポフェクタム法で導入し、安定発現細胞を作成した。これら三種の細胞を用いて、マンニトールをコントロールとした潅流実験によるグルコース負荷時におけるミトコンドリアpHの変動を検討した。CHOにおいては、グルコース負荷によりミトコンドリア膜pH変動は認められなかったが、INS-1において、ミトコンドリアpHは7.5前後でグルコース負荷により低下しpH7.0前後となり、グルコース濃度低下により再度上昇した。またCCCP投与により、ミトコンドリア膜のpHは再度低下し、CCCP除去によりpHは上昇し、CCCP負荷前のpHに復した。考察:ミトコンドリア膜pHはグルコースのインスリン分泌刺激により、H+が内膜より膜間腔に放出され、またATP合成により、pHが下がると思われた。反対に、グルコース濃度低下により、この反応が抑制され、上昇してくるものと思われた。この安定発現細胞を用いるシステムは、糖尿病原因となりうる遺伝子の変異蛋白がミトコンドリア機能に及ぼす影響を、生細胞を用いて検討することを可能とする有用なツールと考えられた。1.GFP利用pHプローブの改良。:発色団近傍に変異を導入することにより水素イオン感受性を改変することが可能であると報告されており、クロライド並びに水素イオン感受性がほとんど存在しないことが報告されているGFP変体であるVenusの改変遺伝子を作製した.改変した遺伝子から大腸菌でリコンビナントタンパクを作成し、蛍光光度計を利用し、pH8前後に感度域をもち、クロライド感受性が無いクローンを選択した.作成した、遺伝子をCOS7細胞に導入し、細胞内pHの可視化定量を現存の高感度蛍光顕微鏡システムで行った.

また、ミトコンドリアレベルでのpH定量性の検定並びに、ミトコンドリアレベルでのpH定量光学系の至適化を行った.2.改良pHプローブによる細胞質・ミトコンドリア融合遺伝子の安定発現細胞の作出。:改良を行った、それぞれミトコンドリア・細胞質測定用のpHプローブ遺伝子をリポフェクタム法でインスリン分泌細胞INS-1細胞に導入を行い、安定発現細胞の作出を行った.この安定発現細胞を用い、ミトコンドリア移行シグナルが導入した細胞でpHセンサーを目的のミトコンドリアに移行させているかどうかを検討するため共焦点顕微鏡を利用し、ミトコンドリアマーカーを利用し局在の検討を行う。また、作製した安定発現細胞を用い、インスリン分泌刺激におけるpH変化の検討を行い、MODY遺伝子変異の影響を検討する予定である.MODY遺伝子として報告されている核内受容体転写因子はインスリン分泌に関わるミトコンドリア機能に関与することが報告されている。インスリン分泌細胞におけるミトコンドリア機能の変化は、糖尿病発症において重要な意味付けがあるにもかかわらず、ミトコンドリア機能の解析は生化学的手法が主流であり、今まで生細胞レベルでの継時的変化を子細に観察することは困難であった。我々は異なるGFP変異体を二つ組み合わせることにより、細胞内pHが定量可能となるプローブを開発した。pKa8.0とpKa7.2中心に感度域を設定したプローブを、ミトコンドリア内膜遺伝子に融合し、新たな蛍光タンパクプローブを二種類作製した。これを用いて、培養細胞のインスリン分泌時におけるミトコンドリア膜機能の継時的解析を可能とした。方法:上述のミトコンドリア膜pKa8.0中心に感度域を設定したプローブをCHOに、pKa8.0とpKa7.2中心に感度域を設定した二つのプローブを、インスリン分泌培養細胞INS-1、にリポフェクタム法で導入し、安定発現細胞を作成した。これら三種の細胞を用いて、マンニトールをコントロールとした潅流実験によるグルコース負荷時におけるミトコンドリアpHの変動を検討した。結果:CHOにおいては、グルコース負荷によりミトコンドリア膜pH変動は認められなかったが、INS-1において、ミトコンドリアpHはグルコース負荷により低下し、グルコース濃度低下により上昇した。またCCCP投与により、ミトコンドリア膜のpHは再度低下し、CCCP除去によりpHは上昇し、CCCP負荷前のpHに復した。考察:ミトコンドリア膜pHはグルコースのインスリン分泌刺激により、H+が内膜より膜間腔に放出され、またATP合成により、pHが下がると思われた。反対に、グルコース濃度低下により、この反応が抑制され、上昇してくるものと思われた。この安定発現細胞を用いるシステムは、糖尿病の原因となりうる遺伝子の変異蛋白がミトコンドリア機能に及ぼす影響を、生細胞を用いて検討することを可能とする有用なツールと考えられた。
介護専門職の包括的ストレスマネジメント教育プログラムの開発

本研究は、認知症介護の心理的負担とバーンアウト軽減を目的に介護専門職のためのストレスマネジメント教育プログラムを開発することである。平成29年度は、介護専門職にアンケート調査を行い共感性と共感疲労、バーンアウトとの検討から、メンタルヘルスへの影響因子を探る多変量解析を行った。平成30年度は再度分析し、3つの学会、日本ストレスマネジメント学会第17回学術大会(2018,7.28)にて「管理監督者のストレス過小評価と不調部下への関与度の関連」ポスター発表、日本心理学会(2018.9.26)「BPSDに対応する介護専門職の共感性とQOLの関連」ポスター発表、九州心理学会(2018.12.1)「認知症ケアメソッドの学習歴と共感性及びQOLの関連」を発表し、頻繁にBPSDに対応している介護専門職を対象として,共感性の下位因子がどのようにQOLに影響を及ぼすのかを検討し、共感性の認知的要素が感情的要素を介してQOLに影響を及ぼすという仮説モデルを共分散構造分析によって検証した。その結果,「想像性」の高い介護専門職は,QOLが悪化しやすく、一方「視点取得」の高い介護専門職は悪化しにくいことが明らかとなった。量的分析結果により、頻繁にBPSDに対応している介護専門職のQOL支援として、共感性を高める介入は有効であり、特に共感性の中でも「視点取得」の向上をねらった介入がより効果的である可能性が示された。さらに、調査では教育の受講歴と満足度との関係の分析では、共感性を向上させる教育を受ける機会が不足し、共通した教育メソッドの必要性、現状の認知症ケアメソッドの研修の内容に「視点取得」を高める訓練を加えていくことが有効である可能性が示唆された。簡易の講師用マニュアル等を開発・整備するなど、一定の認知症ケアメソッドが伝達できる体制づくりが必要であると考えられた。平成30年度は、予定通り、平成29年度の量的分析結果を3つの学会で発表し、考察を深めた。この量的分析結果により、頻繁にBPSDに対応している介護専門職のQOL支援として,共感性を高める介入は有効であり,特に共感性の中でも「視点取得」の向上をねらった介入がより効果的である可能性が示された。「視点取得」を促進するプログラムとストレスの気づきと日常のストレス予防に資するプログラムの構成を念頭に、介護ストレスマネジメント教育プログラムの構成と行い、そのうえで介護施設等においてフィールド研究として、横断的な介入研究をデザインし、その教育プログラムの効果検証をスタートした。次年度は、共感的コミュニケーションスキル・バリデーション法とストレス対処スキルから構成した教育プログラムを作成し、プロトタイプのプログラムを使用し介入評価を引き続き行う。平成30年度は、介護職100名対象を目標にしていたが、合計50名を3群に割り付けて統制比較を行うに留まった。対象割付の不足分を鑑み、今後は修正を重ねて教育プログラムを再度実施して、その教育効果を評価したい。プロトタイプのプログラムを認知症ケアの専門家も交えて評価を行い、介入研究の効果をオランダ、スウェーデン等の大学研究機関との研究会議を継続し、その結果を踏まえて、教育プログラムを再構成し、介入研究を行う。国内外で2つの学会発表を予定している。研究が計画通りに進まない時の対応として、まず具体的な教育プログラムの構成に取り組み、フィールド研究に必要な100名の確保を優先する。超高齢化のなかで、質の高い介護職の育成と離職を減らすことは喫緊の課題である。本研究は、認知症介護の心理的負担とバーンアウト軽減を目的とした、介護専門職のためのストレスマネジメント教育プログラムを開発することである。先行研究より示された心理的な介護負担を減らし、離職につながるバーンアウトを軽減する2つの要素、「BPSD(認知症の行動・心理症状)への理解と対処を促進」し「感情労働としての共感疲労を軽減する」について検証し、介護職のための包括的ストレスマネジメント教育プログラムの構築を目指すものである。平成29年度は、介護専門職にアンケート調査を行い共感性と共感疲労、バーンアウトとの関連の検討から、メンタルヘルスへの影響因子について明らかにすることであった。事前に倫理的配慮の説明し承諾を得た介護福祉施設等にアンケート用紙を796名分郵送し、有効回答650名分を対象として量的な分析を行った。質問紙は、1)フェイスシート(性別・職種・職位・学歴・経験年数・BPSDの経験頻度)、2)日本語版対人反応性指標(日道他、2017)、3)ProQOL-R-IV-J (後藤,2005-2006)、4)日本語版バーンアウト尺度(久保、2014)等で構成した。データ解析にはIBM SPSS Statistics Ver.25.0及びIBM SPSS Amos Ver.24.0を使用して多変量解析を行った。その結果、介護職のバーンアウト傾向に影響を及ぼす要因として、介護職自身の持つ共感性の程度、共感の結果としての疲労感や満足感、BPSDを示す利用者をケアする機会の多さ等が関係することを明らかにした。また29年度の計画通り同フィールドのフランス大学研究者を鹿児島大学に招聘し、フランスの量的データとの比較検討会議と情報収集を10月末から11月初旬に実施した。アンケート調査で多くの協力が得られたことに関しては、多くの施設がストレスマネジメント教育に関心が高く、協力体制ができていたこと。アンケートの集積結果をアルバイト雇用によってまかない時間が短縮できたことやその結果をダブルチェックできる研究体制があったことが挙げられる。

分析用のソフトを購入し、連携協力者が速やかに分析を進めて、年度末には大まかな結果が得られたこと。また継続的にスカイプ等により、遠隔地の研究者とも連携が図れたことにより、スムーズに進んでいる。本研究は、認知症介護の心理的負担とバーンアウト軽減を目的に介護専門職のためのストレスマネジメント教育プログラムを開発することである。平成29年度は、介護専門職にアンケート調査を行い共感性と共感疲労、バーンアウトとの検討から、メンタルヘルスへの影響因子を探る多変量解析を行った。平成30年度は再度分析し、3つの学会、日本ストレスマネジメント学会第17回学術大会(2018,7.28)にて「管理監督者のストレス過小評価と不調部下への関与度の関連」ポスター発表、日本心理学会(2018.9.26)「BPSDに対応する介護専門職の共感性とQOLの関連」ポスター発表、九州心理学会(2018.12.1)「認知症ケアメソッドの学習歴と共感性及びQOLの関連」を発表し、頻繁にBPSDに対応している介護専門職を対象として,共感性の下位因子がどのようにQOLに影響を及ぼすのかを検討し、共感性の認知的要素が感情的要素を介してQOLに影響を及ぼすという仮説モデルを共分散構造分析によって検証した。その結果,「想像性」の高い介護専門職は,QOLが悪化しやすく、一方「視点取得」の高い介護専門職は悪化しにくいことが明らかとなった。量的分析結果により、頻繁にBPSDに対応している介護専門職のQOL支援として、共感性を高める介入は有効であり、特に共感性の中でも「視点取得」の向上をねらった介入がより効果的である可能性が示された。さらに、調査では教育の受講歴と満足度との関係の分析では、共感性を向上させる教育を受ける機会が不足し、共通した教育メソッドの必要性、現状の認知症ケアメソッドの研修の内容に「視点取得」を高める訓練を加えていくことが有効である可能性が示唆された。簡易の講師用マニュアル等を開発・整備するなど、一定の認知症ケアメソッドが伝達できる体制づくりが必要であると考えられた。平成30年度は、予定通り、平成29年度の量的分析結果を3つの学会で発表し、考察を深めた。この量的分析結果により、頻繁にBPSDに対応している介護専門職のQOL支援として,共感性を高める介入は有効であり,特に共感性の中でも「視点取得」の向上をねらった介入がより効果的である可能性が示された。「視点取得」を促進するプログラムとストレスの気づきと日常のストレス予防に資するプログラムの構成を念頭に、介護ストレスマネジメント教育プログラムの構成と行い、そのうえで介護施設等においてフィールド研究として、横断的な介入研究をデザインし、その教育プログラムの効果検証をスタートした。平成30年度は、29年度の結果、すなわち介護職のバーンアウト傾向に影響を及ぼす要因として抽出された介護職自身のもつ共感性の程度、共感の結果としての疲労感や満足感等をふまえて介護ストレスマネジメント教育プログラムの構成と行い、そのうえで介護施設等においてフィールド研究として、横断的な介入研究をデザインし、その教育プログラムの効果検証をスタートする。具体的には、共感的コミュニケーションスキル・バリデーション法とストレス対処スキルから構成した教育プログラムを作成する。
ランダム集合が従属性を持つ場合の極限定理の研究

(1)確率変数を含むランダム集合の平均挙動について多くの研究がされているが、殆どの場合はランダム集合列にIID(Independent & Identical Distribution)の仮定が設けられている。しかし、現実には従属性の性質を有している場合が多く、今回の研究では交換可能性(Exchangeability)という従属性を仮定した。さらに、最も一般的なトポロジィであるハウスドルフ収束以外の概念であるより緩やかなメトリックとして、Kuratowski-Mosco収束による大数の法則を証明した。ランダム集合列もファジィ性をもつファジィランダム集合列の平均挙動について収束定垣を構築した。このKuratowski-Mosco収束は、ランダム集合列が有界でない(Unbounded)場合に適しているだけでなく応用範囲も広いと思われる。(2)さらに、ファジィ性を伴う制約条件下での大域最適化問題を考えた。目的関数は凸であり、実行可能領域はコンパクト凸集合とファジィ性を伴う制約条件からなっている。この問題は、ファジィ性の制約がない場合でも典型的なNP個難問題で、大域最適化手法を用いてアルゴリズムを提案し、その妥当性を証明した。今後の方向性として、Kuratowski-Mosco収束について従属性である交換可能性をもつランダム集合列の重み付け総和の極限定理を考えたい。また、同じトポロジィによるグラフ収束についても収束定理が構築できるはずである。応用面としては、金融工学におけるオプション・プライシングにおいて関連する資産の価格変化とこれらの平均挙動との関係がどのようにプライシングに係ってくるかは興味ある問題である。ランダム集合列あるいはファジィランダム集合列についての収束定理は、従来から殆んどすべての研究は確率変数に"独立性(Independence)"と"同一分布(Identical Distribution)"、すなわち、IID(Independent & Identical Distribution)を仮定している。また、バナッハ空間値をとるランダム集合列についての大数の法則の結果の多くは、その集合がコンパクト性を有しており、埋め込み定理などの方法により証明されている。本研究ではランダム集合列(あるいはファジィランダム集合列)が従属性を持つ場合の収束定理、特に、従属性が交換可能性(Exchangeability)である場合における大数の法則を考えた。トポロジィとしては通常のHausdorff収束でなく、もう少し緩やかなKuratowski-Mosco収束を用いた。Kuratowski-Mosco収束による大数の法則については、Hiai(1985)がランダム集合が独立で同一の分布(Independent and Identically Distributed)に従う場合について証明している。また、最近ではOgura and Li(2001)がHiaiの結果を拡張してファジィランダム集合列のレベル集合が有界でない場合について証明した。このKuratowski-Mosco収束は有界でない(Unbounded)ランダム集合列の収束定理構築に適している。ここでは、通常ランダム集合列に仮定されているコンパクト性は仮定せず、Hiaiの結果を拡張してランダム集合列(ファジィランダム集合列)が従属性、すなわち交換可能性(Exchangeability)をもつ場合についての証明を試みた。現在、この結果を応用例に繋げる試みを行っている。ランダム集合(あるいはファジィランダム集合)列に関しての収束について、ランダム集合列がコンパクトでなく、従属な場合の極限定理の構築を試みた。今まで、バナッハ空間値をとるランダム集合列について大数の法則の殆どの結果は、その集合がコンパクト性を有しており、埋め込み定理あるいはその拡張などの方法により証明されてきた。さらに、極限定理の構築上、通常、独立(Independence)あるいは独立で同一分布(Independent & Identical distribution)の仮定をおく場合が一般的であるが、何らかの従属性を仮定するほうが現実的である。本研究では、(1)ランダム集合列(あるいはファジィランダム集合列)が従属性、特に交換可能性(Exchangeability)を持つ場合の大数の法則を証明した。

トポロジィはKuratowski-Mosco収束の概念を用いている。これは、通常のHausdorff収束よりも緩やかであり、またランダム集合列が有界でない(Unbounded)場合に適しており応用面でもかなり有用である。さらに、大数の法則を一般化して重み付け総和における収束定理についても証明できた。また、集合としてのGraph convergence(グラフ収束)。にも言及できた。(2)ファジィ条件を伴う場合の凸集合上での凸最大化問題を解くためのアルゴリズムを構築した。問題の目的関数はコンベックスであるがその実行可能領域は逆コンベックスである。今後の研究の方向性として、ファジィ性を伴う大域最適化問題に確率過程を考慮に入れて交換可能性を持つランダム集合を導入した場合のアルゴリズムの構築が考えられる。
悪性脳腫瘍におけるP5の機能的役割および新規分子標的としての有用性に関する研究

本研究では、細胞内のタンパク質の正しい折りたたみに重要なジスルフィド結合の形成、還元、異性化を触媒し、また、誤って折りたたまれたタンパク質の介助を担う、シャペロン活性も有するプロテインジスルフィドイソメラーゼ(PDI)の関連タンパク質の一つであるPDIP5の悪性脳腫瘍細胞内における機能的な役割の解明を行い、悪性脳腫瘍においてP5を標的とすることの有用性をおよび新たな抗癌標的療法の可能性を提示することを目的としている。平成30年度は、主に下記の研究内容を行った。(1)P5のバリアントに関する機能解析;H29年度に引き続き、悪性脳腫瘍細胞内におけるP5のバリアントに関して、機能解析を行った。バリアントとNanoLucを融合した発現ベクターを、悪性脳腫瘍細胞株に一過性にトランスフェクションを行い、抗P5抗体を用いたウェスタンブロッティングを行った結果、これらすべてのバリアントのシグナルペプチドが同じ部位で切断されている可能性が示唆された。(2)P5結合タンパク質の機能解析;H28年度に悪性脳腫瘍細胞内でP5と結合することが同定されたタンパク質に関して、siRNAによるP5のノックダウン時における影響を調べた。その結果、悪性脳腫瘍細胞内において、P5のノックダウンにより結合タンパク質のリン酸化に影響を与える可能性が示唆された。(3)悪性脳腫瘍細胞内におけるmiRNAのP5への影響に関して;P5の3'-UTR領域にいくつかの悪性脳腫瘍に関連のmiRNAの候補領域が見出されたため、P5の発現に及ぼす影響をレポーターアッセイおよび、LV200システムを用いた一細胞レベルでのイメージング手法により検討した結果、miRNA149がP5の発現に影響する可能性が示唆された。本研究では、細胞内のタンパク質の正しい折りたたみに重要なジスルフィド結合の形成、還元、異性化を触媒し、また、誤って折りたたまれたタンパク質の介助を担う、シャペロン活性も有するプロテインジスルフィドイソメラーゼ(PDI)の関連タンパク質の一つであるPDIP5の悪性脳腫瘍細胞内における機能的な役割の解明をこれまでに同定した活性阻害剤、一細胞レベルでの新規発光/蛍光同時リアルタイムイメージング法などを用いて行い、悪性脳腫瘍においてP5を標的とすることの有用性をおよび新たな抗癌標的療法の可能性を提示することを目的としている。平成28年度は、主に下記の研究内容を行った。(1)悪性脳腫瘍細胞内でP5と特異的に結合するタンパク質の検索および同定アフィニティー精製およびP5以外のPDI関連タンパク質と交差反応しないことを確認した抗P5抗体を用いた免疫沈降を行った結果、正常細胞と比較して悪性脳腫瘍細胞内においてP5と特異的に結合する候補タンパク質がSDS-PAGE後の銀染色において確認された。質量分析(LC/MS/MS)による解析の結果、その一つががんの浸潤、転移に重要なタンパク質であることが確認された。(2)悪性脳腫瘍細胞内でP5と特異的に結合するタンパク質の機能解析(1)で同定されたタンパク質の悪性脳腫瘍細胞内における機能を調べるために、siRNAによるノックダウンを行った。また、同様に悪性脳腫瘍細胞においてP5のノックダウンを行い、悪性脳腫瘍細胞の増殖、遊走におよぼす影響を調べた。H28年度に予定していた結合タンパク質の同定および悪性脳腫瘍細胞内におけるP5の機能解析に関して、ノックダウンにおける影響などいくつか良好な結果が得られているため、ここまでおおむね順調に進行していると思われる。平成29年度は、主に下記の研究内容を行った。(1)一細胞レベル発光/蛍光同時リアルタイムイメージング手法による悪性脳腫瘍細胞内のP5の機能解析H28年度に悪性脳腫瘍細胞内でP5と結合することが同定されたタンパク質と蛍光タンパク質を融合させた発現ベクターおよび小胞体ストレスのマーカータンパク質のプロモーターレポーターベクターを悪性脳腫瘍細胞に安定的に発現させる安定発現細胞株を樹立した後、LV200システムを用いた一細胞レベル発光/蛍光同時リアルタイムイメージングを行った。コントロールと比較して、siRNAによるP5のノックダウンでは、悪性脳腫瘍細胞の形態変化や細胞増殖および上記プロモータの活性化に影響を及ぼす可能性が示唆された。(2)P5のバリアントに関する機能解析シグナル配列の長さが異なる複数のP5のバリアントの存在が確認されており、これらバリアントの機能解析を行うために、RT-PCRによる発現確認を行った。その結果、悪性脳腫瘍細胞では、2種類のバリアントが発現している可能性が示唆された。また、これらバリアントとNanoLucを融合した発現ベクターを構築し、悪性脳腫瘍細胞株に一過性にトランスフェクションを行い、一細胞レベル発光イメージングによる可視化を試みた。その結果、これらタンパク質の発現を観察可能であることが確認された。H29年度に予定していた、一細胞レベルでの発光イメージングに必要な細胞株や発現ベクターの構築も順調に進み、発光イメージング手法によりいくつかの良好な結果が得られているため、ここまでおおむね順調に進行していると思われる。

本研究では、細胞内のタンパク質の正しい折りたたみに重要なジスルフィド結合の形成、還元、異性化を触媒し、また、誤って折りたたまれたタンパク質の介助を担う、シャペロン活性も有するプロテインジスルフィドイソメラーゼ(PDI)の関連タンパク質の一つであるPDIP5の悪性脳腫瘍細胞内における機能的な役割の解明を行い、悪性脳腫瘍においてP5を標的とすることの有用性をおよび新たな抗癌標的療法の可能性を提示することを目的としている。平成30年度は、主に下記の研究内容を行った。(1)P5のバリアントに関する機能解析;H29年度に引き続き、悪性脳腫瘍細胞内におけるP5のバリアントに関して、機能解析を行った。バリアントとNanoLucを融合した発現ベクターを、悪性脳腫瘍細胞株に一過性にトランスフェクションを行い、抗P5抗体を用いたウェスタンブロッティングを行った結果、これらすべてのバリアントのシグナルペプチドが同じ部位で切断されている可能性が示唆された。(2)P5結合タンパク質の機能解析;H28年度に悪性脳腫瘍細胞内でP5と結合することが同定されたタンパク質に関して、siRNAによるP5のノックダウン時における影響を調べた。その結果、悪性脳腫瘍細胞内において、P5のノックダウンにより結合タンパク質のリン酸化に影響を与える可能性が示唆された。(3)悪性脳腫瘍細胞内におけるmiRNAのP5への影響に関して;P5の3'-UTR領域にいくつかの悪性脳腫瘍に関連のmiRNAの候補領域が見出されたため、P5の発現に及ぼす影響をレポーターアッセイおよび、LV200システムを用いた一細胞レベルでのイメージング手法により検討した結果、miRNA149がP5の発現に影響する可能性が示唆された。一細胞レベル発光イメージング手法等を用いて、H28年度で同定された結合タンパク質の悪性脳腫瘍内におけるさらなる機能解析を行う。また、P5の悪性脳腫瘍細胞内における量的変化が及ぼす影響をさらに調べ、分子標的としての有用性を評価する予定である。悪性脳腫瘍細胞内におけるP5のバリアントのさらなる機能解析を一細胞レベル発光イメージング手法等を用いて行う。また、活性阻害剤と既存の抗癌剤との併用による効果の検証を行い、分子標的としての有用性を評価していく予定である。H28年度に予定していたsiRNA、細胞培養用試薬、イメージングに必要な実験試薬などの消耗品に使用量が当初の想定よりもおさえることができたため、また、タンパク質の同定がスムーズに行えたために、これら実験に予定していた諸費用をおさえることができた。(理由)H29年度に予定していたsiRNA、細胞培養用試薬、イメージングに必要な各種試薬などの消耗品を当初予定していたよりもおさえることができたため、また、イメージング解析に必要な各種材料(発現ベクターなど)も順調に構築が行えたために、これら実験に予定していた諸費用もおさえることができた。(使用計画)H30年度の研究費の使用としては、主に次の項目で使用予定である。
脳性麻痺児の日常生活スキルの発達過程の層別化と詳細分析

PEDIで評価された脳性麻痺児790名、平均年齢は8.6歳、GMFCS、I 113名,II 101名,III 201名,IV208名,V167名を対象とした. GMFCSのレベル毎にPEDIの各スキルにおける尺度化スコアを算出し,各スキルのスコアと年齢の関係を多元配置分散分析にて検討した。その結果最軽症のGMFCS Iは年代が大きくなるにつれ,各スキルのスコアも高くなっていたが,麻痺が中等度以上のIII,IV,Vでは運動能力が4歳以上から6歳未満の年代にほぼプラトーに達するが,セルフケアや社会的機能はそれ以降も少しずつ改善していた.本年度は、まずPEDIを使って対象児を評価した後のデータ入力を各研究協力者に固有のID、PWを使って行ってもらうために、データベース運用のためのweb上のCGIの改変を行った。CGIの改変が完了した後、日本リハビリテーション医学会の許可を得て、同学会が運用するサーバに、データベースを移動した。続いて、研究分担者である高橋、橋本および研究代表者の近藤が所属する日本リハビリテーション医学会の小児リハビリテーションSIG(special interest group)のコアメンバーを集め、研究の進め方に関する討議を、平成26年1月19日に、AP名古屋.名駅7階Mにて行った。その後、このSIGメンバーに加えて国内の小児専門病院および肢体不自由児施設に勤務する医師、理学療法士、作業療法士などの職種を対象として研究協力者を公募した。その結果、日本全国から19名の研究協力者が得られた。研究協力者の職種は、理学療法士13名および作業療法士6名である。平成26年3月8日に、TKP名古屋駅前カンファレンスセンターにて、この19名の研究協力者を対象として、キックオフセミナーを開催した。このセミナーでは日常生活スキルの評価尺度であるPEDI*(Pediatric Evaluation of Disability Inventory)の解説および今回の研究主旨を理解してもらうことを目的として、1.尺度の基本的な概念の解説と実際の運用、2. PEDIの施行上の注意点、3.施行の実際(映写)、4.実習、5.難易度マップの出力と解釈6.データ収集の実際とデモを、総計7時間かけて行った。以上で、来年度に行うデータ収集の準備が完了した。本年度は、1)保有する337名分のデータベースに、新たに得られた268名分のデータを統合、2)統合前の旧データと新データの背景情報の比較、3)統合データと健常児を元に算出されているPEDIオリジナルデータの比較検討、4)国内14施設におけるデータ収集を行った。2)統合前の旧データと新データの背景情報の比較:新データは旧データに比べて、男女比および年齢分布には統計学的な有意差は無かったが、重症度が高く、GMFCSのlevel IIIVに分布が多かった。統合の結果、全体の重症度分布は、GMFCSlevel 68名、II 74名、III, 128名、IV 174名、V161名となった。3)統合データとPEDIオリジナルデータの比較:同じ脳性麻痺児のデータを使った各項目の尺度化スコアの値の相関は、セルフケアでr=0.971,移動でr=0.961、社会的機能でr=0.978であったのに対して、統合データとPEDIのオリジナルデータの間の相関は、セルフケアでr=0.922,移動でr=0.799、社会的機能でr=0.888と低い相関係数となった。これは、脳性麻痺が主に運動障害を主体とする障害であり、特に移動能力において、PEDIの機能的スキルの各課題の難易度が健常児と比べて、大きく変化することを示唆している。4)国内14施設におけるデータ収集:現時点で23名の研究協力者から、115症例のデータを得ており、データクリーニングを行うとともに、web上での入力システムの使用感に対する、Delphi studyを行う準備を行っている。その結果最軽症のGMFCS Iは年代が大きくなるにつれ,各スキルのスコアも高くなっていたが,麻痺が中等度以上のIII,IV,Vでは運動能力が4歳以上から6歳未満の年代にほぼプラトーに達するが,セルフケアや社会的機能はそれ以降も少しずつ改善していた.PEDIで評価された脳性麻痺児790名、平均年齢は8.6歳、GMFCS、I 113名,II 101名,III 201名,IV208名,V167名を対象とした. GMFCSのレベル毎にPEDIの各スキルにおける尺度化スコアを算出し,各スキルのスコアと年齢の関係を多元配置分散分析にて検討した。その結果最軽症のGMFCS Iは年代が大きくなるにつれ,各スキルのスコアも高くなっていたが,麻痺が中等度以上のIII,IV,Vでは運動能力が4歳以上から6歳未満の年代にほぼプラトーに達するが,セルフケアや社会的機能はそれ以降も少しずつ改善していた.本年度の予定では、1)収集データのデータクリーニングと2)データベースへの統合