hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日米欧亜市場における合弁行動の国際比較研究

日米欧亜市場の合弁データベースの構築と、多国籍企業の国際合弁行動にかんする仮説の検討、国際ビジネスにかんするデータ収集をおこなった。まず、これまでに収集してきた1987-2005年の日米欧市場の国際合弁データに、最新の国際合弁データを加え、データベースの構築を進めた。あわせて、本研究で新たに検討する日本企業とアジア企業(東アジア、東南アジア等)の国際合弁の分析についても検討を進めた。また、国際合弁だけでなく完全子会社等の幅広い出資形態を含め、生産や販売、開発等の幅広い事業機能を含む国際ビジネスの動向の分析についても検討・実施した。これらの研究成果の一部は学会や書籍・論文等で発表した。若手研究B(H20-23)の最終年度に実施予定の研究活動を含め、従来の研究を本研究に発展させるための準備作業をおもにおこなった。具体的には、日米欧亜市場の合弁データベースの構築と、トロイの木馬仮説(THH)の検証を含む国際合弁行動にかんする操作仮説の提示である。まず、若手研究B(H.20-23)で収集した1987-2005年の日米欧市場の国際合弁データに、米国市場のデータと最新のデータ(2006-2010年)を加えて、データベースの構築を進めた。ただし、国際合弁データの一部の情報については、企業への直接の問い合わせや関係資料の収集を通じても、未だ不明なケースが残っており、現在も追加調査を進めている。あわせて、本研究で新たに構築する日亜合弁のデータベース構築についても検討した。アジア企業については、これまでの研究発表等でTHH的な合弁行動があてはまると指摘された、中国と韓国の企業を中心にとりあげる予定であるが、それ以外のアジア地域の国際合弁の分析についても検討している。また、親会社属性間・市場間・合弁組織属性間の国際合弁行動にかんする比較分析を念頭におき、THHの検証を主目的とした操作仮説を検討した。とくに、事例分析や特定の産業・市場に焦点をあてたパイロットスタディも実施し、操作仮説の修正に反映させた。また、一部の事例分析については、学会等で発表した。これらの内容は、今後学術誌等での公表することだけでなく、社会人専門職大学院での教材活用等によって、多くの研究者や実務家からの知見を研究プロセスで反映することも想定している。また、新たに分析する日亜合弁や、国際合弁の組織(役員編成)の分析については、事例分析や特定産業に焦点をあてたパイロットスタディを進めている。これらの作業は、本研究の成果となる全製造業における合弁行動分析の方法や結果においてきわめて重要な意味をもつため、複数年度にまたがって実施する形ではあるが、可能な限り慎重に進めている。これまでに日米欧亜市場の合弁データベースの構築と、多国籍企業の国際合弁行動にかんする仮説の検討、国際ビジネスにかんするデータ収集をおこなった。また、国際合弁だけでなく完全子会社等の幅広い出資形態を含めた、さらには生産や販売、開発等の幅広い事業機能を含む国際ビジネスの動向についての分析についても検討・実施した。これらの研究成果の一部は書籍『国際協働のマネジメント』(千倉書房)や研究ノート「トヨタ自動車における輸出と海外生産の展開」『経営研究』等ですでに発表した。さらに、これまでの本研究の代表者・分担者とあわせて、従来から研究補助者としてかかわっている大学院生についても、一部の研究については教育効果を得ることも視野に入れて研究に参画することを検討・実施した。その成果の一部については、2014年度に日本経営学会が招聘し、明治大学で開催される国際的な経営学会の連合体International Federation of Scholarly Association of Managementの研究大会にて発表(英語)できるように準備し、2013年度末に査読用のアブストラクトを投稿した。投稿後も同研究発表に向けたさらなるデータ収集・分析および理論的検討を継続している。前年度に引き続き、日米欧亜市場の合弁データベースの構築と、多国籍企業の国際合弁行動にかんする操作仮説について検討をおこなった。まず、これまでに収集している1987-2005年の日米欧市場の国際合弁データに、最新の国際合弁データ(2006-2011年)を加え、データベースの構築を進めた。あわせて、本研究で新たに検討する日本企業とアジア企業の国際合弁の分析についても検討を進めた。とくにアジア企業にかんしては、これまでの研究発表等でTHH的な合弁行動があてはまると指摘された、中国と韓国の企業を中心にとりあげる予定であるが、それ以外の東南アジア地域等の国際合弁の分析についても、検討している。日本企業とアジア企業との国際合弁の分析の進め方については、現時点では共同研究のメンバーや日本国内や海外の研究者、さらにはアジアに進出している企業の関係者からの助言も受けながら検討している段階である。また、親会社属性間・市場間・合弁組織属性間の国際合弁行動にかんする比較分析を念頭におきつつ、事例分析や特定の産業・市場に焦点をあてたパイロットスタディも実施した。とくに、いくつかの事例・産業にかんしては、国際合弁の経営文脈である国際ビジネスの動向についての経時的な分析もおこない、その一部を公表した。さらに、これまでに検討した国際合弁に直接関わる理論だけではなく、その文脈を形成する国際ビジネスや企業のトップマネジメントといった、本研究とかかわる関連分野の理論研究についても実施し、その一部についても論文等で公表した。

これらの分析・作業については、今後も継続して実施していく予定である。これまでに日米欧亜市場の合弁データベースの構築と、多国籍企業の国際合弁行動にかんする仮説の検討、国際ビジネスにかんするデータ収集をおこなった。まず、これまでに収集してきた1987-2005年の日米欧市場の国際合弁データに、最新の国際合弁データを加え、データベースの構築を進めた。あわせて、本研究で新たに検討する日本企業とアジア企業(東アジア、東南アジア等)の国際合弁の分析についても検討を進めた。また、国際合弁だけでなく完全子会社等の幅広い出資形態を含めた、さらには生産や販売、開発等の幅広い事業機能を含む国際ビジネスの動向についての分析についても検討・実施した。これらの研究成果の一部は書籍『国際協働のマネジメント』(千倉書房)や研究ノート「トヨタ自動車における輸出と海外生産の展開」『経営研究』等ですでに発表した。さらに、これまでの本研究の代表者・分担者とあわせて、従来から研究補助者としてかかわっている大学院生についても、一部の研究については教育効果を得ることも視野に入れて研究に参画することを検討・実施してきた。その成果の一部については、2014年度に日本経営学会が招聘し、明治大学で開催された国際的な経営学会の連合体International Federation of Scholarly Association of Managementの研究大会にて英語による研究発表(4つの発表)をおこなった。その内訳は、1つは研究代表者と研究分担者の共同発表、3つは研究代表者と研究補助者(大学院生)の共同発表であった。これらのうち、一つの発表内容はフルペーパーの論文(英語)として、同研究大会の査読を経て、Proceedingsにも所収された。これらの研究発表とあわせて、データ収集・分析および理論的検討を継続している。日米欧亜市場の合弁データベースの構築と、多国籍企業の国際合弁行動にかんする仮説の検討、国際ビジネスにかんするデータ収集をおこなった。また、国際合弁だけでなく完全子会社等の幅広い出資形態を含め、生産や販売、開発等の幅広い事業機能を含む国際ビジネスの動向の分析についても検討・実施した。また、本研究の代表者・分担者とあわせて、従来から研究補助者としてかかわっている大学院生についても、一部の研究については教育効果を得ることも視野に入れて研究に参画することを検討・実施した。
還元反応による酸化制御に基づく酸化物半導体の伝導性制御

酸化物半導体のp/n伝導型およびキャリア密度を制御する方法として、酸化物の生成反応と同時に還元反応を誘起する方法を開発した。ミストCVD法での成長時に、原料溶液にアンモニアやグルコース等の還元剤を付加したり、還元性の成長条件をとることで、p型伝導の実現が困難な酸化物半導体へのアクセプタ形成を目指した。この結果、p型酸化スズを制御して成長でき、酸化インジウムや酸化ガリウムにおいてアクセプタの形成を確認し、今後のデバイス化に向けた萌芽となる結果を得た。単結晶酸化物半導体の伝導性制御の新しい方法として、酸化物の生成反応と同時に還元反応を誘起する仕組みを導入することを試みる。ミストCVD法での成長において原料に還元剤を加え、酸素の強い酸化力により形成される欠陥を還元反応で制御しつつアクセプタドーピングを行い、p型伝導の実現を目指す。平成27年度の研究では、SnO2とIn2O3をとりあげ、ミストCVD法の原料溶液にアンモニアやグルコース等の還元剤を溶解させて同時に供給し、アクセプタの形成への寄与を明らかにすることを目標とした。得られた成果の概要は以下のとおりである。(i)SnO2におけるアクセプタの形成のため、還元剤の効果によって酸素不足のSnOx (x<2)を得ることを目指した。XPS測定よりSn(2+)の存在を確認し、ゼーベック効果によりp型伝導が観測された。しかし表面層が酸化されSn(4+)が主となるためこの影響を除くことが課題とされた。(ii) ZnあるいはMgをドーピングするため、アセチルアセトナト塩を原料とし、原料溶液中にアンモニアあるいはグルコースを混合させて成膜反応に還元性を付与する技術を整備した。(iii)上記技術を用いてIn2O3膜中にMgドープを行い、アクセプタが形成されることを確認した。ただしまだドナを補償するレベルであるため、母体結晶のドナの低減が課題とされた。平成27年度の研究において、アンモニアやグルコース等の還元剤の効果によって、アクセプタ形成に寄与することを確認できたことが大きな成果であったと考えている。他方、表面層の影響や抵抗が極めて高いために、ホール測定によって膜の評価を行うことが予想以上に困難であるという問題が明らかになってきた。これが予定よりも達成度の低い点であると言える。しかし、電極の新しい形成法やホール測定試料の形状の改良など、その解決に向けた見通しを得ており、今後につながる解決策を見出している。平成27年度の研究では、まずアクセプタの形成を確認することを目指し、その後p型伝導を実現するという研究方針で臨むことで、所期の目標完遂は可能であると考えている。以上の研究経過から、達成度を上記のとおり自己評価した。単結晶酸化物半導体の伝導性制御の新しい方法として、酸化物の生成反応と同時に還元反応を誘起することを試みた。ミストCVD法での成長時に還元剤を加え、酸素の強い酸化力により形成される欠陥を還元反応で制御しつつアクセプタドーピングを行い、p型伝導の実現を目指した。(i)SnO2におけるアクセプタの形成のため、原料溶液にアンモニアやグルコース等の還元剤を溶解させて同時に供給した。400oCで成長した試料は、ホール測定において正孔密度2.9x10^15cm-3、移動度0.26cm2/Vsのp型を示した。これにより、本研究の手法がp型伝導の実現に対して効果的であることが明らかになった。(ii) p型のIn2O3やGa2O3を目指すためには、ZnあるいはMgをドーピングすることが考えられる。In2O3はアンドープで1018 cm-3程度の電子密度を持つn型伝導を示す。ここに還元雰囲気でMgをドープすると、電子密度が減少し、Mgがアクセプタとして作用していることが明らかになった。ただし、In2O3はもとより酸素空孔に基づくn型伝導性が強いため、p型を得るまでには至らなかった。(iii) Ga2O3へのアクセプタドーピングとして、還元雰囲気化でのMgドープを試みた。しかしながら、Ga2O3はアンドープで高抵抗であり、Mgドーピングを行っても高抵抗のままであった。そこで、Snをドープしてドナを形成した状態でMgをコドーピングした。その結果、Snドーピングで得られた電子密度が減少した。このことから、Mgがアクセプタとして働いていることが確認された。ホール測定で確認できなかったものの、Mgを単独でドープした場合にはp型になっていたことも否定できないと考えられる。平成28年度には、アクセプタの形成を確認することを第一に行う。

本研究の大きな目標としてGa2O3とZnOのp型化を挙げているが、平成27年度の研究を踏まえ、今後の研究の進め方としては、いきなりこのような材料を対象とするよりも、まずIn2O3を対象にアクセプタの形成を確認するという方法が効果的であると考えられる。これは、In2O3において補償中心という形でアクセプタの形成を確認することが容易であったためである。ここで還元剤の種類、添加量等の基本的な条件を明らかにし、これをもとにしてGa2O3とZnOへのドーピングを試みてゆくことが望ましいと考えられる。具体的な例を以下に示す。(i)SnO2のp型化については、問題となっている表面酸化層の影響を除いてp型化を達成する。これは過剰な酸素欠陥の生成によるものと考えられるため、還元性の雰囲気を弱めるとともにSnを置換するドーピングを行うとともに、成長直後に表面パッシベーション膜を設ける、などの方法で対応することを考えている。(ii)In2O3へのMgドーピングにおいて、アクセプタの発生を定量的に議論できることがわかったため、これを進めてゆく。また本研究で得られたセレンディピティとして、MgドーピングによってIn2O3のMOSFET特性が著しく改善されることがわかり、電界効果移動度も67 cm2/Vsと比較的大きかったため、ワイドギャップを活かした応用展開も可能になると考えられる。(iii)本研究の最終目標であるGa2O3とZnOのp型化については、試料が高抵抗の領域でのホール測定が必要となり、実証が困難なことが予想される。そのため、C-V特性を用いた評価等を阿多らに取り入れて検討を行えるようにしたい。半導体工学,結晶工学ワイドギャップ半導体を対象とするため、ドーピングされた材料の状態を知るためにカソードルミセセンス測定が不可欠であることがわかり、電子銃制御電源を購入した。ただ深紫外の発光を観測するためには測定系の設計に問題があったことが分かり、その改良に取り掛かったが、納入可能時期が次年度となった。そのため、必要な試料作製のための消耗品費等として次年度使用額が生じた。もちろんこれは研究計画からの遅れではなく、研究遂行のためにはカソードルミネセンス測定が望ましいという新たな着想をもとにするもので、これによって研究計画以上の効果が期待されると考えたためである。平成28年度の早いうちにカソードルミネセンス装置を改良し、予定していた試料作製を加速させて、当初の計画を上回る成果を得ることを計画している。
モノクローナル抗体を用いた活性化血小板の検出

血小板活性化の際の膜変化は種々の刺激物で生じる。この中最も生理的に重要なのはトロンビンである。本研究ではまずトロンビンにより活性化した血小板にどのような膜変化がおこるかを検討し、フィブリンあるいはGPIIb/IIIaに対するモノクローナル抗体を用いて活性化血小板検出の基礎的検討を行った。ヒト洗滌血小板をヒトαートロンビンで活性化した際に以下の成績が得られた。1)血小板膜表面にある糖蛋白GPIbにトロンビンが結合した。2)膜糖蛋白GPVがトロンビンにより選択的に水解され、その分解物であるGPVフラグメントが細胞外に放出された。3)血小板膜表面に血小板α顆粒にあるトロンボスポンジンが認められるようになった。4)膜表面ヒフィブリンが結合した。また、モノクローナル抗体を用いて活性化血小板への結合を検討した結果以下の成績が得られた。1)抗フィブリン(DーDダイマー)抗体が活性化血小板に有意に多く結合した。2)抗GPIIb/IIIa複合体モノクローナル抗体が、ADP、カルシウムで活性化した血小板に多量結合した。以上よりトロンビンで活性化した血小板ではトロンボスポンジン、GPVフィブリン、GPIIb/IIIaに変化が生じ、これら活性化血小板の検出にフィブリン、あるいはGPIIb/IIIに対するモノクローナル抗体が有用である可能性が示された。
気泡微細化沸騰の伝熱機構へのミクロ液膜モデルの提案

サブクール沸騰において生じるとされる気泡微細化沸騰(MEB)の伝熱機構を解明するために,プール沸騰における限界熱流束(CHF)を予測するためのミクロ液膜モデルを適用した理論的検討と,水平白金細線を用いた実験観察の両面からの研究を実施した.その結果,サブクール沸騰の場合にも伝熱面上の固液接触構造は飽和沸騰と変わらず,一次気泡の生成,成長過程のミクロ液膜挙動を定式化すれば,熱流束が予測でき,高熱流束領域における実験値と良く一致することが確認できた.なお,白金細線では熱容量が十分ではなく,MEBは生じないこと,及び溶存ガスの影響が強いために生じる可能性が高いことを明らかにした.サブクール沸騰において生じるとされる気泡微細化沸騰(MEB)の伝熱機構を解明するために,飽和プール沸騰の限界熱流束(CHF)を予測するミクロ液膜モデルを適用した理論的検討と,水平白金細線を用いた実験観察の両面からの研究を実施している.まず,ミクロ液膜モデルのMEBへの適用については,サブクール沸騰の場合にも伝熱面上の固液接触構造は飽和沸騰と変わらず,一次気泡の生成・成長と離脱あるいは消滅,そして気泡間のマクロ液膜の寄与が重要であり,サブクール度が大きいには合体気泡がほとんど形成されず,一次気泡の挙動がより重要になる.そこで,一次気泡の生成,成長,消滅および再生成の4つの過程に分け,それぞれの周期を定式化し,全周期を推定した.この全周期より平均熱流束を予測し,既存の実験データと沸騰曲線上で比較した結果,高熱流束領域において高サブクール度の実験値と予測値とが近くなっていることが確認できた.一方,実験では,線径0.3mm,長さ35mmの白金細線を使用し,サブクール度を10,20,40,50°Cに設定して,空間制限の無い水中と,二枚のガラス板で白金細線周りに制限空間を設けたHele-Shaw空間での沸騰様相の観察と沸騰曲線の実測を行った.その結果,高過熱度,高サブクール度においては,気泡の生成消滅周期は前述のミクロ液膜モデルによる予測値に非常に近くなり,沸騰曲線もほぼ一致することがわかった.しかしながら,2mm,1mmとHele-Shawの制限空間が狭くなるとCHF点が低下し,早くバーンアウトする結果となり,いずれもMEBの発生は観察されなかった.Hele-Shaw制限空間を用いる目的の一つであった細線で水平伝熱面と同等の効果を期待したにも関わらず,MEBを生じさせることができなかったことから,MEBの発生には伝熱面の熱容量が十分に大きいことが必要であると推測するに至った.サブクール沸騰において生じるとされる気泡微細化沸騰(MEB)の伝熱機構を解明するために,プール沸騰における限界熱流束(CHF)を予測するためのミクロ液膜モデルを適用した理論的検討と,水平白金細線を用いた実験観察の両面からの研究を実施した.まず,ミクロ液膜モデルのMEBへの適用では,サブクール沸騰の場合には合体泡がほとんど形成されないため,一次気泡の生成・成長と凝縮消滅といった一次気泡の挙動がより重要になる.そこで,一次気泡の生成,成長,消滅および再生成の過程の4段階に分け,それぞれの周期を定式化し,全周期を推定した.この全周期より平均熱流束を予測し,既存の実験データと沸騰曲線上で比較した結果,高熱流束領域において高サブクール度の実験値とよく一致することが確認できた.一方,実験では,線径0.3mm,長さ35mmの白金細線を使用し,サブクール度をパラメータとして,空間に制限の無い水中と,二枚のガラス板で白金細線周りに制限空間を設けたHele-Shaw空間での沸騰様相の観察と沸騰曲線の実測を行った.その結果,高過熱度,高サブクール度においては,気泡の生成消滅周期は前述のミクロ液膜モデルによる予測値に非常に近くなり,沸騰曲線もほぼ一致することがわかった.しかしながら,1mm,2mmとHele-Shawの制限空間が狭くなるとCHF点が低下し,早くバーンアウトする結果となり,いずれもMEBの発生は観察されなかった.水平伝熱面を模擬できるHele-Shaw空間でもMEBが生じなかったことから,MEBの発生には伝熱面の熱容量が必要と考え,線径を0.6mmとしフロリナートを用いて検証したが,膜沸騰に至るもののMEB現象は生じないことを確認した.なお,脱気していない水中の実験では,不凝縮ガスが微細気泡として発生することから,MEB現象に影響すると考察している.サブクール沸騰において生じるとされる気泡微細化沸騰(MEB)の伝熱機構を解明するために,プール沸騰における限界熱流束(CHF)を予測するためのミクロ液膜モデルを適用した理論的検討と,水平白金細線を用いた実験観察の両面からの研究を実施した.その結果,サブクール沸騰の場合にも伝熱面上の固液接触構造は飽和沸騰と変わらず,一次気泡の生成,成長過程のミクロ液膜挙動を定式化すれば,熱流束が予測でき,高熱流束領域における実験値と良く一致することが確認できた.なお,白金細線では熱容量が十分ではなく,MEBは生じないこと,及び溶存ガスの影響が強いために生じる可能性が高いことを明らかにした.

平成26年度の研究実施計画では,ミクロ液膜モデルによるMEBの理論的予測を一つの目的としている.面平均の熱流束は,発生気泡の生成密度が与えられれば,気泡の発生,成長,凝縮消滅,そして待ち時間を経ての気泡の再形成の4過程に必要とする時間を定めることによって求めることができる.すなわち,気泡の全周期が定式化できれば理論的に熱流束を算出することができる.平成26年度は,サブクール度の強い場合に凝縮速度が大きく,さらにはMEBが生じる高過熱度域では気泡発生の待ち時間が短いことを考慮して,全周期における気泡成長期間が支配的とみなして理論的な評価を行い,実験値と比較してよく一致することが確認できた.従って,理論面での課題はほぼ達成できたと考えられる.実験においては,一次気泡の観察は高速度カメラを用いて良好な状態で行われており,特に映像から評価される一次気泡の周期を得ている.しかしながら,制限空間を与えるHele-Shaw空間における実験では,低過熱度でCHFを迎えたことから,十分な高温状態での沸騰が実現できない状況となった.したがって,MEBの観察ができておらず,細線ではMEBは生じないという他の報告と同じ結論になり,MEBの発生条件に流体側ではなく,加熱面側の影響が大きいと推論される.特に,加熱面の熱容量が重要だと考えており,これらの知見が平成26年度の実験によって得られたことから,概ね順調に進展していると判断する.熱工学平成27年は,26年度の結果をもとに,サブクール度の影響を理論モデルに含めることを目指すとともに,MEBの実験観察を目的としたサブクール実験を行う.すなわち,理論においては凝縮消滅速度を定式化することによりサブクール度の効果を表現し,気泡サイクルの実験観察結果と比較検証する.また,水平伝熱面を用いることを考え,MEB発生条件に及ぼす伝熱面熱容量の影響を検討する.加えて,高加熱面と水との直接接触によって発生する蒸気爆発現象との関連を追及してみたいと考えている.次年度使用額となる約80万円は,そのほとんどが物品費の予定額と使用額との差額となっている.その理由は,実験水槽を外注して製作する予定であったが,期間短縮を優先するために簡易なガラス製品などを用いて学内製作を行ったことが最も大きく,さらに実験消耗品のうちで最も高価な白金細線の消耗が計画より少なかったことなどがあげられる.新たに交付される予算は60万円とかなり少額なため,次年度使用が許されれば,研究目的を達成するためにかなり有益となる.特に,平成26年度の研究を遂行した結果,伝熱面を新たに製作する計画が浮上してきたので,物品費に計上して使用していきたいと考えている.
新規高温材料強化機構を利用した難燃性超軽量高強度耐熱マグネシウム合金の開発

金属組織をナノラメラ状に制御し,異相界面強化という新規材料強化機構を最大限に利用することにより,高温強度が極めて高い高効率熱機関用の難燃性超軽量高強度耐熱マグネシウム合金を開発することが,本研究の最終目標である。『異相界面強化』は,極めて高い温度においてもナノラメラ組織が安定に維持されるため,高温材料強化機構として有望であると推定される。合金開発にあたり,(I)高温変形特性調査,(II)転位モビリティ解析,(III)組織安定性評価という三つの独立した個別研究課題について,相互関係を持たせながらスパイラルアップ(図3)することにより計画を進める。
多素材押出し法による金属・セラミックス傾斜機能中空材の創製

本年度は異なる組成の組合せを有する三層構造のステンレス・ジルコニア複合パイプ,およびステンレス,ジルコニア以外の金属・セラミックス或いはセラミックス・セラミックス複合パイプの押出し成形実験を試みた.また,複層パイプの焼結過程における接合状態,破損原因などについて検討を行った.1.粉末-バインダー混合体の多素材押出しにより,ステンレス・ジルコニア混合比を層毎に変化させた組成傾斜型三層パイプを成形することができた.健全な押出し製品を得るためには,各層のバインダー含有量を適切に選択する必要がある.2.チタンとジルコニアからなる二層複合パイプは,ステンレスとジルコニアの組合せとほぼ同様な押出し挙動を示した.3.内層に酸化ニッケルと部分安定化ジルコニア(ZrO_2-3mol%Y_2O_3),外層に安定化ジルコニア(ZrO_2-8mol%Y_2O_3)からなる二層複合パイプについて押出し実験を行った結果,多素材押出し法によってセラミックス二層複合パイプが成形できることが確認された.健全な二層パイプを成形するために,内・外層に添加する必要なバインダー量は,それぞれ5265vol%,6368vol%である.このような組合せの二層パイプは将来円筒型固体電解質燃料電池の電解質/燃料極の応用に適用することが可能である.4.複層パイプの焼結破損は,主に焼結(特に昇温の後期段階)における各層の緻密化速度の不一致,および各層の収縮率の差によるものである.健全且つ緻密な複層パイプを得るために,各層における複合粉末の混合比,粉末の粒度分布およびバインダーの含有量などを適切に調整することで焼結収縮率を整合する必要がある.本実験条件下で,押出し成形された複層パイプは,無加圧焼結しても各層が接合可能である.本年度はステンレスとジルコニアの複合粉末-バインダー混合体の押出し成形・乾燥・脱脂・焼結挙動および最適条件などについて検討を行なってきた.1.粉末-バインダー混合体の押出し成形特性は原料粉末の粒形,粒径およびその粒度分布,ステンレスとジルコニア粉末の混合割合に強く依存する.ステンレス粉末の場合,細かい粉末と粗い粉末からなる混合粉末の方が,成形に必要なバインダー含有量の上限,下限が広がり,成形範囲が拡大できる.また,押出し圧力は単一粉末より低下する.ステンレス・ジルコニア複合粉末の場合,ジルコニア粉末の混合比が0.4で健全なパイプを成形するのに必要なバインダー量は最も少なく,押出し圧力は低く,押出し製品の密度は高くなる.2.バインダーの含有量およびバインダーにおける結合剤と水の混合割合は,粉末-バインダー混合体の流動性,保形成,および脱水状況などに大きな影響を与える.ジルコニア粉末に比べ,ステンレス粉末の方が,押出しにおいて脱水が生じ易いため,バインダーに高い粘性を持たせる必要がある.3.押出し成形したパイプは室温で24時間の自然乾燥を経て平衡含水率に達する.結合剤の除去については,ある程度酸素の存在が必要であり,大気雰囲気中で行なうのが適当である.また,グリセリンを可塑剤としてバインダーと同時に原料粉末に添加した場合,低温で結合剤,高温でグリセリン,いわゆる2段階の除去処理を施すことが有効である.4.焼結条件については,真空雰囲気において15731623Kで2時間保持し,1273Kまで5K/min,1273K以上を3K/minとしてよい.本年度は異なる組成の組合せを有する三層構造のステンレス・ジルコニア複合パイプ,およびステンレス,ジルコニア以外の金属・セラミックス或いはセラミックス・セラミックス複合パイプの押出し成形実験を試みた.また,複層パイプの焼結過程における接合状態,破損原因などについて検討を行った.1.粉末-バインダー混合体の多素材押出しにより,ステンレス・ジルコニア混合比を層毎に変化させた組成傾斜型三層パイプを成形することができた.健全な押出し製品を得るためには,各層のバインダー含有量を適切に選択する必要がある.2.チタンとジルコニアからなる二層複合パイプは,ステンレスとジルコニアの組合せとほぼ同様な押出し挙動を示した.3.内層に酸化ニッケルと部分安定化ジルコニア(ZrO_2-3mol%Y_2O_3),外層に安定化ジルコニア(ZrO_2-8mol%Y_2O_3)からなる二層複合パイプについて押出し実験を行った結果,多素材押出し法によってセラミックス二層複合パイプが成形できることが確認された.健全な二層パイプを成形するために,内・外層に添加する必要なバインダー量は,それぞれ5265vol%,6368vol%である.このような組合せの二層パイプは将来円筒型固体電解質燃料電池の電解質/燃料極の応用に適用することが可能である.4.複層パイプの焼結破損は,主に焼結(特に昇温の後期段階)における各層の緻密化速度の不一致,および各層の収縮率の差によるものである.健全且つ緻密な複層パイプを得るために,各層における複合粉末の混合比,粉末の粒度分布およびバインダーの含有量などを適切に調整することで焼結収縮率を整合する必要がある.本実験条件下で,押出し成形された複層パイプは,無加圧焼結しても各層が接合可能である.
中枢神経系機能解析のための新しい膜電位感受性色素の探索と関連情報の収集

膜電位感受性色素としては従来、メロシアニン・ロ-ダニン系、オキソノール系、スタイリイル系が用いられてきているが、細胞膜電位変化に対してより高感度を示し、従来用いられている色素でモニターできるよりも微小な電位変化を検出できる色素が求められている。このような目的で、新しい膜電位感受性色素の探索が、われわれの研究室と国外のいくつかの研究室で進められている。本研究では、最も活発な研究が行なわれている、エール大学を中心とした米国東部における研究状況の調査とそれに関する情報収集を行なうと同時に、共同研究の可能性についての検討を行なった。まず、平成5年度には、エール大学のL.B.Cohenの研究室において、インドジカーボシアニン系色素のアルキル基を(C_8H_<17>)_2あるいは(C_<12>H_<25>)で置換した色素を合成し、これを鶏胚の脊髄神経から注入して脊髄内のニューロンを細胞内部から染色して、これに電気刺激によって引き起こされる螢光変化を記録することによって、その応答パターンから脊髄内におけるニューロン群の分布および神経線維の走行を追跡する試みがあることを知った。この方法は、従来行なわれてきている色素注入法による形態観察の手法を、膜電位感受性色素を用いることによって、ダイナミックな方法として展開しようとするもので、これから発展することが期待される。これに関して、新しい色素の開発の可能性について、かなり突っ込んだ議論を行い、いくつかの色素のデザインを行なうことができた。これは、すでに合成の段階に入っている。ウッズホールのMBL(生物実験所)では、B.M.Salzbergの研究室を中心として情報収集ならびに共同実験を行なった。この研究室では、螢光色素の探索と開発が行なわれており、新しく合成されたnaptyl-stylyl classのdi-8-ANEPPSが開発合成され、腸内神経叢のニューロン活動検出への適用について検討した。平成6年度は、平成5年度に引き続き、米国ウッズホールMBL(Marine Biological Laboratory)、エール大学、ペンシルバニア大学において、膜電位感受性色素の開発と適用についての研究状況の調査ならびに協同研究を行った。まず、新しい膜電位感受性色素として、styryl系色素としてdi-2-ANEPPS、di-4-ANEPPS、di-8-ANEPPS、di-12-ANEPPSの開発合成とそれを用いた新しい標識法によるニューロン活動の光学的測定が、新しい動向として出てきたことが挙げられる。これらの色素は、細胞に光化学的作用を与えるという欠点はあるが、膜電位変化に対する応答時間が極めて短いという利点があり、入射光量を調節することによって、短時間の計測では、従来の色素では困難であった測定ができるという利点をもっていることがわかった。1.ペンシルバニア大学のB.M.Salzbergの研究室では、di-8-ANEPPSを昨年の腸内神経叢に続き、培養心筋細胞に適用し、電位活動を蛍光シグナルとして記録することに成功した。これは、収縮によりア-ティファクトの介入が小さいという点で、心筋電位活動の光学的計測用色素として有利である。2.エール大学、MBLにおけるL.B.Cohenの研究室では、di-n-ANEPPS(n=2、4、8、12)を鶏胚脊髄標本で背側神経根から注入し、脊髄内の感覚ニューロンを選択的に標識し、そこのニューロン活動を光学的シグナルとして記録する試みが行われた。この実験では、di-8-ANEPPSが最も良い結果を与えた。di-12-ANEPPSでは、脊髄内へのかなり広範囲領域への拡散が起こったが、これは色素の疎水性が大きいためと考えられた。以上の調査研究は、次年度からの協同研究として組織されることになっている。

平成6年度は、平成5年度に引き続き、米国ウッズホールMBL(Marine Biological Laboratory)、エール大学、ペンシルバニア大学において、膜電位感受性色素の開発と適用についての研究状況の調査ならびに協同研究を行った。まず、新しい膜電位感受性色素として、styryl系色素としてdi-2-ANEPPS、di-4-ANEPPS、di-8-ANEPPS、di-12-ANEPPSの開発合成とそれを用いた新しい標識法によるニューロン活動の光学的測定が、新しい動向として出てきたことが挙げられる。これらの色素は、細胞に光化学的作用を与えるという欠点はあるが、膜電位変化に対する応答時間が極めて短いという利点があり、入射光量を調節することによって、短時間の計測では、従来の色素では困難であった測定ができるという利点をもっていることがわかった。1.ペンシルバニア大学のB.M.Salzbergの研究室では、di-8-ANEPPSを昨年の腸内神経叢に続き、培養心筋細胞に適用し、電位活動を蛍光シグナルとして記録することに成功した。これは、収縮によりア-ティファクトの介入が小さいという点で、心筋電位活動の光学的計測用色素として有利である。2.エール大学、MBLにおけるL.B.Cohenの研究室では、di-n-ANEPPS(n=2、4、8、12)を鶏胚脊髄標本で背側神経根から注入し、脊髄内の感覚ニューロンを選択的に標識し、そこのニューロン活動を光学的シグナルとして記録する試みが行われた。この実験では、di-8-ANEPPSが最も良い結果を与えた。di-12-ANEPPSでは、脊髄内へのかなり広範囲領域への拡散が起こったが、これは色素の疎水性が大きいためと考えられた。以上の調査研究は、次年度からの協同研究として組織されることになっている。膜電位感受性色素としては従来、メロシアニン・ロ-ダニン系、オキソノール系、スタイリイル系が用いられてきているが、細胞膜電位変化に対してより高感度を示し、従来用いられている色素でモニターできるよりも微小な電位変化を検出できる色素が求められている。このような目的で、新しい膜電位感受性色素の探索が、われわれの研究室と国外のいくつかの研究室で進めれている。本研究では、最も活発な研究が行なわれている、エール大学を中心とした米国東部における研究状況の調査とそれに関する情報収集を行なうと同時に、共同研究の可能性についての検討を行なった。まず、エール大学のL.B.Conenの研究室では、インドジカーボシアニン系色素のアルキル基を-(C_8H_<17>)_2あるいは-(C_<12>H_<23>)で置換した色素を合成し、これを鶏胚の脊髄神経から注入して脊髄内のニューロンを細胞内部から染色に、これに電気刺激によって引き起こされる螢光変化を記録することによって、その応答パターンから脊髄内におけるニューロン群の分布および神経線維の走行を追跡する試みがあることを知った。この方法は、従来行なわれてきている色素注入法による形態観察の手法を、膜電位感受性色素を用いることによって、ダイナミックな方法として展開しようとするもので、これから発展することが期待される。
植物珪酸体分析による非火山灰土壌の植生経歴究明に関する研究

土壌生成に及ぼす植生因子の役割を明らかにすることを目的に、現植被と土壌から分離した植物珪酸体集団との対応関係を植物珪酸体分析によって検討した。また、植物珪酸体分析を補強するために、各植物に由来する珪酸体の化学組成・酸・アルカリに対する溶解性および風化抵抗性などについても併せて検討した。植被と表層から分離した植物珪酸体集団との間には、比較的明瞭な対応関係が見られた。すなわち、針葉樹林下のポドソルからは、エゾマツ・トドマツ起源珪酸体、照葉樹林および落葉樹林下の赤色土、黄色土、褐色森林土からは、スダジイ、常緑ガシ、イスノキなどの照葉樹林起源およびブナ、落葉ガシ起源珪酸体が多数同定された。他方、林床全体がササ属で被覆されている森林土壌においては、樹林起源珪酸体の比率が極めて低い傾向にあった。また、植被が樹木類で優占されると、樹木起源珪酸体は少なくとも全植物珪酸体の10%以上を占め、イネ科/樹木起源珪酸体比も5以下になる傾向がみられた。極相林の場合は、樹木起源珪酸体が全植物珪酸体の30%以上、イネ科/樹木起源珪酸体比が1以下であった。イネ科草本と樹木葉部を混合したモデル実験では、イネ科/樹木起源珪酸体比が1以下になるには、樹木葉がイネ科草本葉の2.416倍混合時であった。植物珪酸体の風化抵抗性は、一般に酸に対して強く、アルカリに対して弱い傾向にあった。植物珪酸体の時間経過に伴う溶解量の変化は12週目までは溶解が進むが、その後は溶解せず平衡に達する傾向にあった。以上の分析結果から、土壌表層の植物珪酸体分析は土壌の植生歴史を推定する手段として有益であり、土壌生成に及ぼす植生因子の役割を解明する手がかりとして有望である。とくに、樹木起源珪酸体割合およびイネ科/樹木起源珪酸体比は有効な指標である。土壌生成に及ぼす植生因子の役割を明らかにすることを目的に,植生と土壌間の相互関係を植物珪酸体分析によって検討した.本年度は,北海道,東北,近畿,四国・中国地方の非火山灰土壌表層から植物珪酸体を分離し,それらの珪酸体集団中の非イネ科植物起源珪酸体の比率およびイネ科植物起源/樹木起源珪酸体比について調べた.また,植物から分離しした植物珪酸体について,化学性,溶解性および安定生について一部検討した.1)土壌地上部の植生と表層(A層,一部Aooを含む)から分離した植物珪酸体集団との間には,比較的明瞭な対応関係か見られた.すなわち,ポドソル性土からはトドマツ・エゾマツ起源珪酸体,黄色土および褐色森林土からはスダジイ,タブ,常緑ガシ類,イスノキなどの照葉樹林起源およびブナ,落葉ガシ起源珪酸体が多く確認された.このことから,供試土壌が樹木にかなり影響を受けていたことが推測された.2)地上部の植生が樹木類で優占されると,土壌から分離した植物珪酸体集団の樹木起源珪酸体は少なくとも全植物珪酸体の10%以上を占め,イネ科植物起源/樹木起源珪酸体比も5以下になることが明らかにされた.極相林の場合は,樹木珪酸体が全植物

珪酸体の30%以上,イネ科植物起源/樹木起源珪酸体比は1以下であった.人間の営力がかなり影響しているアカマツ林下の土壌は,アカマツ起源珪酸体も含むが,イネ科植物起源珪酸体の比率が極めて高い.3)酸およびアルカリに対する溶解実験では,植物種によって溶解性に差が認められたが,さらに樹木起源珪酸体はじめ多くの試料を加えて検討しなければならない.土壌生成に及ぼす植物因子の役割を明らかにすることを目的に、現植被と土壌から分離した植物珪酸体集団との対応関係を植物珪酸体分析によって検討した。本年度は、九州、奄美大島、沖縄地方の非火山灰土壌表層から植物珪酸体を分離し、それらの珪酸体集団中の樹木起源珪酸体割合、イネ科/樹木起源珪酸体比について調べた。また、植物珪酸体分析を補強するために、各植物に由来する珪酸体の化学組成、酸、アルカリに対する溶解性などについても併せて検討した。1)植被と表層から分離した植物珪酸体集団との間には、比較的明瞭な対応関係がみられた。すなわち、照葉樹林下の褐色森林土、赤色土および黄色土からは、イスノキ、スダジイ、タブノキ、常緑ガシなどの照葉樹林起源珪酸体が多数同定された。比較的安定した森林下の土壌は、樹木起源珪酸体比率が30%以上、イネ科/樹木起源珪酸体比が1以下であった。2)イネ科草木と樹木葉部を混合したモデル実験では、イネ科/樹木起源珪酸体が1以下になるには、樹木葉がイネ科草本葉の2416倍混合時であり、それらの比は地上部にかなり長時間樹木葉が供給されないと1以下にならないことを実証した。3)各植物由来の珪酸体の化学組成は、植物間でさほど変わらなかったが、樹木期限珪酸体はAl_3O_3とFe_2O_3がイネ科草木起源のそれより多い傾向にあった。植物珪酸体の風化抵抗性は、一般に酸に対して強く、アルカリに対して弱い傾向にあった。植物珪酸体の時間経過に伴う溶解量の変化は12週間目まで溶解が進むが、その後は溶解せず平衡に達する傾向にあった。
高速円運動視による水中生物運動の定量化

CCDカメラの光軸上に配置した光学系を回転させ、撮影される映像に円運動を加えることで三次元計測を行う手法を考案し、水中生物の運動量の計測に応用した。高速円運動視を実現するため、カメラの前にビームスプリッタと合わせ鏡を組合せた装置を中空軸モータに設置し、3600rpmにて高速回転させて中空軸を通して撮影した。高速回転装置は、従来研究グループにあった装置を水中生物の撮影に適したシステムに対応するため、合わせ鏡の角度の変更、振動を減少させるために回転部の軽量化、カメラの変更等の改造をおこなった。キャリブレーション、解析用のソフトはC言語にて、従来研究グループにあったソフトのプログラムを改造し、水中生物の撮影用に、連続撮影の間隔、輝度の設定等を変更した。本計測システムの精度確認をするため、Zステージとキャリブレーションボードを利用し、実際の移動距離と本計測システムにより求めた距離と比較し、奥行き方向の計測精度を評価した。奥行方向の精度は200mm600mmで、約0.5%の精度であることを碓認した。水中生物は、アルテミアを海水に孵化させた。暗室にて、アルテミアを照射し撮影した。撮影した画像を確認したところ、アルテミアを計測点として認識することが可能であった。そして、高速回転装置を起動させ画像を確認したところ、アルテミアは回遊しているため螺旋軌跡として撮影された。撮影された螺旋軌跡を円として近似し、径と中心点の座標を算出することで、三次元計測をおこなった。アルテミアの運動量を確認するために連続撮影をおこない、各時間におけるアルテミアの三次元位置を計測し、運動量を確認した。
柔軟性構造体を利用した再突入飛行体の変形メカニズムの解明と空力特性への影響評価

再突入飛行体に利用するインフレータブル構造体は、再突入飛行体にケーブルなどで接続して利用する空力デバイスである。このデバイスは内部にガスを充填し展開することにより大型かつ軽量な構造とすることができるため、空力加熱を避ける飛行が可能な飛行体を実現できる。しかし、このインフレータブル構造体自身が柔軟性があるため、空気力により構造体の形状が変化することによる空力特性の変化や、構造体の位置などが非定常に変化することが危惧されている。本研究では、インフレータブル構造体の柔軟性による構造体の変形メカニズムの構築と変形が空力特性に与える影響を工学的に明らかにすることを目指す。
小・中学校における紛争解決の意識・能力の育成に関する基礎的研究

本研究は,市民のための法教育のあり方を考える基礎的研究である。本研究は,市民の紛争解決の意識・能力の育成を目指した法教育の理論と実践を多面的に分析し,小・中学校の法教育のカリキュラムを構想するために必要な視点の提出を試みた。その際,アメリカの「法教育」(Law-Related Education)を先行モデルとして取り上げた。さらに,小・中学校における紛争解決の意識・能力の育成を目指した法教育の授業を開発し,考察を行った。本研究は,日本の法化社会の進展を踏まえ,市民のための法教育のあり方を考える基礎的研究である。本研究は,市民に必要な紛争解決の意識・能力の育成を目指した法教育の理論と実践を分析し,日本の小・中学校の法教育のカリキュラムを構想するために必要な視点を提出することを目的としている。本年度は,平成23年度に得られた成果を基にして,日本の小・中学校の紛争解決の意識・能力の育成を目指した法教育の授業モデルを開発した。二カ年で得られた知見から,アメリカの法教育における紛争解決の意識・能力の育成の原理を分析した。本年度の研究成果は,具体的には,以下の通りである。(1)収集したいくつかの州のフレームワークを調査し,その中に法教育についてどのような内容構成で学習形態が位置づけられているか分析した。収集した関連団体の開発したカリキュラムや教材を,「法教育」「紛争解決」の視点から分析した。収集した小・中学校の法教育の学習指導案から,市民に必要な紛争解決の意識・能力を育成するための学習方法や活動を分析した。(2)収集した資料の分析及び集録した授業の分析結果について,アメリカの法教育および司法教育研究の専門家に意見を求めた。同時に,資料を追加収集し,分析結果の精緻化を図った。(3)以上の得られた知見に基づき,小・中学校における紛争解決の意識・能力の育成を目指した法教育の授業モデルを開発し,それらの実践を踏まえて考察を行った。その際,アメリカの「法教育」(Law-Related Education)を先行モデルとする。本年度には,日本の小・中学校における市民に必要な紛争解決の意識・能力を育成するための課題を解明した。三カ年の研究成果をまとめ,日本の小・中学校における市民に必要な紛争解決の意識・能力の育成を目指した法教育の理論的・実践的枠組を創造し,日本の小・中学校の法教育における紛争解決の意識・能力の育成の原理を提示した。具体的には,以下の四つである。(1)平成23年度,平成24年度の得られた知見に基づき,小・中学校における紛争解決の意識・能力の育成を目指した法教育の授業モデルを実践し,分析結果の精緻化を図った。(2)研究成果を,全国社会科教育学会,日本公民教育学会,法と教育学会の研究大会で,研究交流を行い,広く内外に研究成果を報告した。静岡県の小・中学校教員を対象に,研究成果の普及を図った。(3)法教育の意義や可能性について考察するとともに,日本における市民に必要な紛争解決の意識・能力を育成するため法教育の今後の課題を提出した。本年度は,アメリカの法教育における市民に必要な紛争解決の意識・能力の育成の理念と実態を解明した。本年度の研究の成果は,具体的には,以下の四つである。(1)国内外における法教育,司法教育,合衆国憲法学習,紛争解決の学習に関する基本的文献,先行研究,実践事例報告を広く検索,収集し,データベース化を図った。それらに基づき,法教育,司法教育,合衆国憲法学習,紛争解決の学習に関する文献目録を作成した。(2)アメリカ合衆国における法教育,司法教育,合衆国憲法学習,紛争解決の学習を取り扱った先行研究,実践を明らかにするために,アメリカ教育省の外郭団体であるEducational Resource Information Centerのデータベースの文献データの収録状況の調査・分析を行った。(3)法教育,紛争解決の学習を重視したいくつかの州の社会科フレームワーク,様々な関連団体の開発したカリキュラム,教科書,教材,学習指導案を収集した。(4)アメリカの法教育および司法教育研究の専門家から研究状況に関する意見を聞き,カリキュラムや教材を分析する視点を抽出した。現在までの達成度が(2)である理由は,以下の三つである。

(1)アメリカの州社会科フレームワーク,カリキュラム,教材,学習指導案を分析し,これからの日本の市民に必要な紛争解決の意識・能力を育成するための具体的な学習方法を考えることができた。(2)アメリカの法教育および司法教育研究の専門家から研究状況に関する意見を聞き,本研究課題の紛争解決の意識・能力の実態を解明できた。(3)小・中学校における法教育の授業モデルの開発し,それらの実践を踏まえて,本研究課題の紛争解決の意識・能力の分析に必要な知見を得ることができた。現在までの達成度が(2)である理由は,以下の四つである。(1)法教育,司法教育,合衆国憲法学習,紛争解決の学習に関する文献目録を作成し,本研究課題の紛争解決の意識・能力の理念を解明できた。(2)アメリカ教育省の外郭団体であるEducational Resource Information Centerのデータベースの文献データの収録状況の調査・分析から,本研究課題の紛争解決の意識・能力の先行研究を整理できた。(3)法教育,紛争解決の学習を重視したいくつかの州の社会科フレームワーク,様々な関連団体の開発したカリキュラム,教科書,教材,学習指導案の収集によって,本研究課題の紛争解決の意識・能力の分析に必要な基礎的な資料を整理できた。(4)アメリカの法教育および司法教育研究の専門家から研究状況に関する意見を聞き,本研究課題の紛争解決の意識・能力の実態を解明できた。本年度得られた成果から,アメリカの法教育における紛争解決の意識・能力の育成の原理を分析することができた。次年度以降,(1)小・中学校における法教育の授業モデルの開発・実践(追跡調査),(2)研究成果の公表・普及を行うことで,日本の小・中学校における市民に必要な紛争解決の意識・能力を育成するための課題を解明していく。本年度行った専門家からの意見聴取・情報収集で残された課題は,次年度追跡調査を行う計画をすでに立てることができている。次年度は,静岡県社会科・法教育研究会での連携を生かして,小・中学校における法教育の授業モデルの開発・実践をまとめ,成果の発表を行う。本年度に得られた成果から,アメリカの法教育における紛争解決の意識・能力の育成の原理の一端が明らかになった。次年度以降,(1)アメリカの州社会科フレームワーク,カリキュラム,教科書,教材,学習指導案の分析,(2)専門家からの意見聴取・情報収集(追跡調査)(3)小・中学校における法教育の授業モデルの開発・実践を行うことで,アメリカの法教育における紛争解決の意識・能力の育成の原理の精緻化を図っていく。本年度は,静岡県社会科・法教育研究会での連携を生かして,小・中学校における法教育の授業モデルの開発・実践に取り組んでいく。該当なし。本年度に得られた成果を基にして,次年度には,日本の小・中学校の紛争解決の意識・能力の育成を目指した法教育の授業モデルを開発する。これら二カ年で得られた知見から,アメリカの法教育における紛争解決の意識・能力の育成の原理を分析する。次年度の研究の手続きは,具体的には,以下の四つである。
アラブ革命と中東政治の構造変動に関する基礎研究

2011年1月に始まるアラブ革命の各国ごとの多様な展開を、憲法改正などの政治改革に成功した事例から、軍事クーデターや運動弾圧による内戦の勃発とその長期化による大量の難民発生の事例まで、実証的に検討し、その背景となるイスラーム運動など地域の基軸的な諸問題との関係を考察した。また、パレスチナ問題の展開や域内の非アラブ国や域外大国の介入など中東域内政治の構造変容についても分析を進めた。以上の研究の成果を社会に向けて公開・発信した。今後の研究発展の基盤整備のために、アラビア語など関連文献資料の収集を行い、政治動向の情報の系統的な収集・蓄積とアーカイブ化に向けた試作的なデータベースの作成も行った。本研究は、2011年1月にチュニジア・エジプトで始まった「アラブ革命」の展開過程を地域ごとに実証的に分析し、その背景となる関連の基軸的諸問題(政治的イスラーム、民主化、経済改革、ジェンダー、社会労働問題など)について比較考察するとともに、非アラブ諸国や欧米などの関与を含めて中東政治の構造変動(パレスチナ問題の新展開、中東地域システムの変容など)の全体を地域史的な視角から検討することを目的にしている。第二年度である本年度は、上記の研究目的のために、1各国の事例研究と相互比較、2地域全体に関わる基軸的課題の考察、3中東地域政治の考察、4アラブ革命の展開過程に関する資料収集分析という四つの問題軸を設定し、前年度に引き続き調査作業を継続した。主に1と4のために、海外調査をエジプト(2名)について実施した。1についてはモロッコとイラク(2013年7月6日)、レバノン(8月5日)、エジプト(9月22日)の事例についての研究会を実施し、また各メンバーがそれぞれの分析結果を論文や著書などの形で公開した。中でもエジプトについては、現地から専門家を招聘し、集中した議論と意見交換を行った。また2と3の課題については、パレスチナ・イスラエル・米国から専門家を招聘し、オスロ合意20年後の現在におけるアラブ革命の中東和平問題への影響を検討する国際ワークショップ(10月12日)を開催した(NIHUイスラーム地域研究東大拠点と共催)。エジプトを事例にして2と4の課題と連携しつつ、革命によって成立した新憲法に関する国際ワークショップを開催し(7月18日)し、また2011年の民衆運動を公共空間の観点から検討する研究会(2014年3月6日)を実施した。4の課題についてはアラビア語資料を取集し、アラビア語専門家による資料の検討と情報の入力整理の作業を継続して実施した。本研究は、2011年1月にチュニジア・エジプトで始まった「アラブ革命」の展開過程を地域ごとに実証的に分析し、その背景となる関連の基軸的諸問題(政治的イスラーム、民主化、経済改革、ジェンダー、社会労働問題など)について比較考察するとともに、非アラブ諸国や欧米などの関与を含めて中東域内政治の構造変動(パレスチナ問題の新展開、中東地域システムの変容など)の全体を地域史的な視角から検討することを目的にしている。初年度である本年度は、年度当初において上記の研究目的のために、1各国の事例研究と相互比較、2地域全体に関わる基軸的課題の考察、3中東地域政治の考察、4アラブ革命の展開過程に関する資料収集分析という四つの問題軸を設定し、これに対応した共同研究の体制を組織し、分担研究者・連携研究者・研究協力者の各メンバーの分担を決め、調査作業に入った。主に1と4のために、海外調査をエジプト(2名)およびモロッコ(1名)について実施した。また、1についてはエジプト・シリア・チュニジア・モロッコの事例報告についての研究会を実施し(2012年12月16日)、また各メンバーがそれぞれの分析結果を論文や著書などの形で公開した。中でもエジプトの革命については、2012年が1952年革命から60周年であることからエジプト7月革命との歴史的比較を行うワークショップを開催した(2012年12月8日イスラーム地域研究京都大学拠点と共催)。また2と3の課題については、パレスチナ・イスラエル・カナダから専門家を招聘し、アラブ革命のパレスチナ問題に対する影響を検討する国際ワークショップ(2013年1月14日)を開催し議論を深めるとともに、連続講演会を実施し、成果の社会還元にも努めた。第三年度である本年度は、上記の研究目的のために、1各国の事例研究と相互比較、2地域全体に関わる基軸的課題の考察、3中東地域政治の考察、4アラブ革命の展開過程に関する資料収集分析という四つの問題軸を設定し、前年度に引き続き調査作業を継続するとともに参加メンバーの研究成果を発表した。本年度で重点を置いて取り組んだのは、アラブ革命が各国の政治に与えた影響の中でとくにシリアの政情混乱と大量の難民発生という現地の状況変化に関わる問題であった。そのため中東の難民問題とそれに関わる人権問題についての連続した研究会と講演会を現地からの招聘専門家の参加を得て7月と10月に実施した(いずれもNIHUイスラーム地域研究東大拠点と共催)。7月の研究会・講演会ではレバノンの事例について、10月の研究会・講演会ではパレスチナ占領地ガザ地区の事例を取り上げた。