hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小胞体膜連携ゾーンを介した脂質輸送

オルガネラ間の脂質輸送は異なるオルガネラ同士の接触する特殊なゾーン(オルガネラ連携ゾーン)において脂質輸送タンパク質群が実行していることが生物種を問わず多様な脂質種で広く明らかになってきた。しかし、その詳細な分子機序や実際に輸送の起こっているゾーンの可視化、この連携ゾーンが生物個体の生存戦略に果たす役割などは未解明である。平成29年度7月に発足した新学術領域研究「細胞機能を司るオルガネラ・ゾーンの解読」の研究計画班の一つとして当研究班では、小胞体とゴルジ体もしくは葉緑体との間の機能連携およびその制御の分子機序を脂質輸送の観点から研究している。平成29年度の成果として、(1)動物細胞において小胞体からゴルジ体へとセラミドを輸送するタンパク質CERTが多重リン酸化によって抑制制御される機序の一端を原子レベルで解明した。(2)植物細胞のリン酸欠乏適応において重要な役割を担うホスファチジン酸脱リン酸化酵素PAHは、通常生育条件下のシロイヌナズナでは主に細胞質に局在していて、リン・窒素欠乏ストレス時には葉緑体表層(内部)に多く局在するようになることを疑似超解像法を駆使して明らかにした。(3)異なるオルガネラの連携ゾーンを超解像イメージングするための条件を様々な試行錯誤を実施して設定した。ここで設定した超解像イメージング条件は今後の本計画班はもとより本学術領域全般の展開に寄与すると期待される。【動物細胞における小胞体⇔ゴルジ体連携ゾーンに関する研究】CERTは、哺乳動物細胞において、小胞体からゴルジ体へとセラミドを輸送するタンパク質である。CERTのPHドメインが有するphosphatidylinositol 4-monophosphate(PI4P)への結合能はCERTのゴルジ体会合に不可欠であり、当該PHドメイン近傍に存在する領域(SRM)が多重リン酸化修飾を受けるとCERT機能が抑制される。今回、多重リン酸化疑似10E変異を導入するとSRMがPHドメインと相互作用することを見出した。PH-SRM(10E)は非リン酸化体に比べてPI4P含有膜への結合能が減弱しており、また、PH-SRMをHeLa細胞に発現させたところ、ゴルジ体領域への同タンパク質の局在は10E変異により減弱した。SRMが多重リン酸化されるとCERTのPHドメインと相互作用して、本ドメインのゴルジ体認識能を減弱させることが明らかとなった。一方で、HAエピトープを付加したCERT(HA-CERT)を発現したHeLa細胞をSTED観察し、30-50 nmの分解能で分布を捉えられることを見出した。【植物細胞における小胞体⇔葉緑体連携ゾーンに関する研究】リン酸欠乏時の植物細胞において、リン脂質から糖脂質への膜脂質組成変化を伴いながら適応する際に、ホスファチジン酸脱リン酸化酵素PAHが必要である。今回、疑似超解像法を駆使することにより、PAHは通常生育条件下のシロイヌナズナでは主に細胞質に局在するが、リン・窒素欠乏ストレス時には葉緑体表層(内部)に多く局在するようになることがわかった。また、小胞体ー葉緑体間脂質輸送が活性化されたシロイヌナズナのPAH過剰発現体では、窒素欠乏耐性が向上することも見出した。また、シロイヌナズナの疑似超解像法(分解能160 nm程度)による観察系を立ち上げた。
昭和戦時期から戦後期における技術官僚の政治史的研究

本年度は、昭和戦前期において、どうして内務省の土木系技術官僚が政策形成や官僚人事のあり方に対して不満を有するようになったのか明らかにし、そのことが戦時期の政治過程にどのように表出し、戦後の土木行政にいかなる影響を及ぼしたのか検討することに重点を置いた。まず、東京大学や京都大学の各図書館で、内務省の土木系技術官僚によって結成された土木協会に関する史料調査を行った。その結果、土木協会は、外に対しては、事務官優位の人事(「法科偏重」)の是正や、土木系技術官僚のポスト確保に向けて、団結して動いていたが、その内部では、土木系技術官僚内における昇進や給与での学歴差別を背景として、深刻な対立を抱えていたことを明らかにすることができた。そして、それを克服するために、土木協会は「学閥打破」に取り組んだものの、その方法として考えられた採用試験制度の導入がなぜ実現できなかったのか検討を加えた。これらの成果は、関西大学法学会政治学研究会で報告するとともに、「昭和戦前期の官僚人事システムにおける「公正」ー内務省土木系技術官僚を中心に」(佐藤健太郎・荻山正浩・山口道弘編著『公正から問う近代日本史』(吉田書店、2019年)として公表した。他に、本研究で得られた知見を活かしながら、大正期から昭和戦前期における政官関係のあり方を、技術官僚などの官僚制の周縁的部分に光をあてながら概観した論文を発表した(「政党政治と専門官僚」、『歴史評論』817号、2018年)。本年度は、昭和戦前期における土木系技術官僚の政治的動向を明らかにする一環として、彼らの動向に関する記事が多く掲載されている技術系団体の発行する機関誌を中心に検討を加えるとともに、彼ら自身が残した個人文書についても調査を行う予定であった。このうち前者については、土木協会の機関誌(『土木』)などを中心として十分に調査を行うことができたと考えているが、後者については、大学での業務などによって出張の時間を十分に確保することができず、刊行史料を中心にとして行わざるを得なかった。本年度に行うことができなかった史料調査のための出張を、来年度以降に行うことで、研究の遅れを取り戻したいと考えている。具体的には、国立国会図書館や国立公文書館、土木学会図書館などで史料調査を行うことを検討している。あわせて、逓信省や鉄道省の技術官僚の政治的動向についても、史料調査を行う予定である。大学での業務などによって、本年度に予定していた史料調査のための出張を行うことができなかった。次年度には、これらの出張を行うとともに、当初から次年度に計画していた史料調査もあわせて行う予定である。
発生ガスによる内部循環及び二段階構造を用いた高性能UASBプロセスの開発研究

本研究では、UASBリアクター、嫌気性流動床及び二層嫌気性消化などの諸プロセスのそれぞれの長所を取り入れ、消化槽で生成したガス気泡の上昇によって生じる内部循環及び二段階構造を用いて高効率で安定的UASBプロセスを開発し、実用化させることを目的としている。本研究の主な実績は次の通りである。有効容積2.8lのUASBプロセスを試作し、異なる人工合成廃水を用いてCOD濃度とHRTを変化させた連続実験を行い、同プロセスの処理特性を検討した。COD除去率及び最大負荷は基質の種類によって多少違うが、いずれの基質でも最大COD負荷は2.5g/l/日以上に達しており、それ以下の負荷条件で運転すれば95%以上のCOD除去率が得られた。グラニュールの生物学的微細構造は基質の種類によって異なるが、系状性のメタン生成細菌であるMethanothrixと共生コロニーがグラニュールの形成に大きな役割を果たしている。糖分やアミノ酸等を主成分とする食品工場廃水に対するUASBプロセスの処理効果について検討した結果、COD容積負荷を101g/l、日以上高くしても、95%以上のCOD除去率が得られた。また、グラニュールと固定床の二段構造を採用することにより、最大COD負荷を50%程度向上させることができた。硫酸塩含有廃水については、二相消化法を活用することにより、硫酸塩を酸生成相で還元させ、除去することが可能であった。HRT812時間であれば、COD/S比が低下しても硫酸塩の除去率は60%98%であった。本研究では、UASBリアクター、嫌気性流動床及び二相嫌気性消化などの諸プロセスのそれぞれの長所を取り入れ、消化槽で生成したガス気泡の上昇によって生じる内部循環(Internal Circulation)及び内部二段階構造(Two Stage)を用いて高効率で安定なUASB型プロセス(ICTS-UASB)を開発し、実用化させることを目的としている。平成6年度の研究実績は以下の通りである。有効容積2.8LのUASBプロセスを5基試作し、溶解性基質(有機酸)を主成分とする人工合成廃水を用いてCOD濃度とHRT(負荷)を変化させた連続実験を行い、同プロセスの処理特性を検討した。また、可視化分析技術と生物化学的計測法などを用いて各条件下でのグラニュールの生物学的構造及び分解能力を把握できた。COD除去率及び最大負荷率は基質の種類によって多少違うが、いずれの場合、最大COD負荷率は25g/L/日以上で、それ以下の負荷条件で運転すれば95%以上のCOD除去率が得られた。また、グラニュールの生物学的構造について検討した結果、次の知見が得られた。(1)ギ酸及び酢酸グラニュールはそれぞれの細菌構成が単純で、グラニュールのサイズも比較的小さかった。(2)プロピオン酸の分解には共生コロニーが大きな役割を果たしている。C_2-C_4のVFAを分解するグラニュールにおいて糸状性のMethanothrixがグラニュールの形成に大きな役割を果たしている。なお、ビール工場廃水を処理するUASBプロセスの運転特性を調べ、現地プラント実験のデータを収集できた。本研究では、UASBリアクター、嫌気性流動床及び二相嫌気性消化などの諸プロセスのそれぞれの長所を取り入れ、消化槽で生成したガス気泡の上昇によって生じる内部循環及び内部二段階構造(Two Stage)を用いて高効率で安定なUASB型プロセスを開発し、実用化させることを目的としている。平成7年度の研究実績は以下の通りである。有効面積2.8LのUASBプロセスを試作し、異なる人工合成廃水を用いてCOD濃度とHRT(負荷)を変化させた連続実験を行い、同プロセスの処理特性を検討した。

COD除去率及び最大負荷率は基質の種類によって多少違うが、いずれの人工合成基質でも、最大COD負荷率は25g/L/日以上に達しており、それ以下の負荷条件で運転すれば95%以上のCOD除去率が得られた。糖分やアミノ酸等を主成分とする食品工場実排水に対するUASBプロセスについて検討した結果、COD容積負荷を1015g/L/日以上高くしても、95%以上のCOD除去率が得られた。また、グラニュールと固定床の二段構造を採用することにより、最大COD負荷率を50%程度向上させることができた。硫酸塩含有排水については、二相消化の方法を活用することにより、硫酸塩を酸生成相で還元させ、除去することが可能である。HRT812時間であれば、COD/S比が低下しても硫酸塩の除去率は60%98%であった。
「環境政策における経済的手法」再検討

本研究の目的は、環境政策における経済的手法(価格インセンティブ政策)の有効性について、理論的、実証的に再検討することである。平成19年度は、これまで開発を進めてきた新しい要因分解手法の整備・見直し、他の手法との比較考察、及びそれらを用いての実証分析を中心に行い、以下のような成果を得た。1.環境政策における経済的手法の有効性を検証するために開発した新手法「多時点カリブレーション分解分析(MCDA)」の整備、見直しを行った。その際、産業(財)部門やネスト構造を大幅に簡略化したミニバージョンを作成し、当モデルを用いて、1970年から1985年の日本経済を対象に実証分析を行った。その結果、エネルギー消費や二酸化炭素排出量の変化における、価格要因と技術変化要因それぞれの重要性が定量的に明らかとなった。2.次に、新手法「多時点カリブレーション分解分析(MCDA)」と他の代表的な要因分解手法とを比較した。まず、1990年代以降、分解分析の主流となった構造分解分析(SDA)をMCDAの視点から理論的に再解釈し、構造分解分析に暗黙に仮定されているミクロ経済学的基礎について考察した。さらに、両手法を実際の我が国のエネルギー消費、二酸化炭素排出量の要因分解に適用し、結果を相互に比較した。分析結果は以下の通りであった。(1)構造分解分析においては、価格要因を正しく評価できない可能性がある。少なくとも解釈が容易ではない。(2)MCDAのようなミクロ経済学的基礎をもつ要因分解手法の方が価格要因を評価する上で優れている。今年度は、新しい要因分解手法の確立・整備、過去のデータからの再検討を中心に行い、以下のような成果を得た。1.環境政策における経済的手法の有効性を過去のデータから検証するための新しい手法・モデルを開発した。本手法(多時点カリブレーション分解分析)は、応用一般均衡分析を事後的分析に利用するという新しい手法であり、当手法を用いることで、比較的少ないデータから、産業間の相互依存関係や一般均衡効果を考慮した形で、過去の経済構造変化を要因別に分解することが可能になった。2.次に、当手法を用いて、実際に1970年から1995年の日本経済を対象に、エネルギー消費、二酸化炭素排出量変化の要因分解を行った。(1)各エネルギーの相対価格の変化を反映して、1970年代は石油から他のエネルギーへ、1980年代は逆の、エネルギー間価格代替関係が確認できる。(2)石油非使用型技術変化は主に1980年代に生じている。(3)エネルギー非使用型技術変化、加えて労働非使用型技術変化が、1970-1995年の我が国の二酸化炭素排出量を減少させる方向に寄与する一方で、経済成長要因が排出量増加に大きく寄与したため、結果、同期間の二酸化炭素排出量は大きく増加した。(4)エネルギー間価格代替要因は二酸化炭素排出量を増加させる方向に寄与している。(5)我が国においては、技術変化要因が二酸化炭素排出量の減少に大きく貢献している。
近世町衆の美意識とコレクション

西洋美術史において芸術家とパトロンの関係に対する研究はきわめて今日的なトピックとなっているが、日本美術史研究においては公家や大名のそれについては先学があるものの町衆階級に関してはあまり例がない。本研究では、この点に関して18世紀後期の絵師円山応挙とその有力な庇護者である三井家との関係から制作された作品群の検証を行う。上記研究目的を達成するため、国内外の美術館・博物館および個人所蔵の三井家旧蔵になる円山応挙作品の実見調査と写真撮影を行う。平成13年度中には、文献にわずかに記されるのみであった三井家よりイタリアへの美術品寄贈について調査を行った。これは、1962年にローマの中近東研究所(ISMEO)に日本部がないので所望されたものだが、これまでその内容は全く不明であった。国内での事前調査でこれらが現在ローマ東洋美術館の所管となっていることを確認し、同館の協力を得て資料調査を行った。この資料は同館においても未整理だったものだが、このたびの調査において品質等についての意見交換をし、今後は改装された日本展示室に出陳されることとなった。結果として、収集家、寄贈者としての三井家に関する同館での認識を深めることができたのは、本研究にとって大いに意義のあるところである。また、国内では応挙生誕地の実査のほか、寺院での特別展観に赴いた。研究成果の公表としては、円山応挙遺印(三井文庫蔵)の伝来・形状を精査し論文「円山応挙遺印研究」『河合正朝先生還暦記念論文集』(2002)に発表した。西洋美術史において芸術家とパトロンの関係に対する研究はきわめて今日的なトピックとなっているが、日本美術史研究においては公家や大名のそれについては先学があるものの町衆階級に関してはあまり例を見ない。平成12年度中には、かねてより三井家が寄贈した円山応挙の掛幅10点を含む全11点が収蔵されていることが確認されていたドイツ・ケルン東洋美術館にて資料調査を実施した。同美術館の三井家旧蔵作品については『秘蔵日本美術大観』(講談社)でその一部が紹介され、また東武美術館にて展示されるなど既知の資料もある。しかし、このたびの調査では従来知られていなかった作品中にも技法上注目すべき応挙の優品を認められた。国内の個人所蔵資料調査においては、三井家が応挙の孫である応震に制作を依頼し寺院へ奉納した「釈迦八相図」を発見した。さらに三井家旧蔵の文人画を確認した。三井家より美術工芸品の寄贈を受けた三井文庫は文人画を所蔵しておらず、三井家は同ジャンルの絵画を収集していないものと考えてきた。しかし本作品の存在により三井家コレクションの全体像に広がりを見いだせたことは大いなる新知見である。
トポロジーを応用した双対群の研究

位相空間XとXから離散整数群Zへの連続関数全体が作るアーベル群C(X,Z)およびその双対群について研究し,次の1の成果を得た。関連して,位相空間Xの部分空間Aに対し,実数値連続関数の空間C(A)からC(X)への拡張作用素について,2つの成果を得た。また,距離の特殊な性質に関して3の成果を得た。1.距離空間Xの閉部分空間Aを与えたとき,アーベル群C(A,Z)からC(X,Z)への単射準同型でfにfの拡張を対応させるものが存在することを示した。これを応用すると,non-scatteredな加算距離空間Xに対し,C(X,Z)はC(Q,Z)と同型であること,non-scatteredな可分な零次元完備距離空間Xに対し,C(X,Z)はC(R-Q,Z)と同型であることが分かる。ここで,Qは有理数の空間である。また,零次元距離空間X,Yに対し,もしC(X,Z)とC(Y,Z)が同型で、Xが完備ならば,Yも完備であることを証明した。2.完全正規な順序位相空間Xで,そのgapの集合がシグマ離散であるものを考える。このとき,Xの閉部分空間Aと任意の位相空間Yに対し,C(A×Y)からC(X×Y)へ連続な線形作用素で,fにfの拡張を対応させるものが存在することを証明した。また,Xとして整列順序位相空間を考えても,同じ結論が得られることを証明した。結果として,順序数の積空間Xの中のA×Bの形の閉集合に対し,C(A×B)からC(X)への連続な線形作用素で拡張を対応させるが存在することが分かった。3.距離dは,任意の異なる2点xとyに対し,d(x,p)=d(y,p)となる点pがただ1点だけ存在するとき,性質UMPを持つという。カントル集合と無理数の空間上に,位相を変えないUMPを持つ距離が存在することを証明した。
多面的な作用をもつHDLと細胞とのインタラクションの解明

HDL (high-density lipoproteins:高密度リポタンパク質)の抗動脈硬化機能が心血管疾患の新たな治療標的として注目を集めている。HDLの重要性は、量(HDL-C値)から質(HDL機能)であると認識されつつあり、近年盛んにHDL機能の多様性が報告されているが、その制御機構は十分に解明されているとは言い難い。本研究では、HDLが多面的な作用を有している理由を解明することを目的とする。HDLが細胞に取り込まれる分子機序の解析と、HDLがもつ心筋保護効果の分子機序を明らかにして、HDL機能の核心に迫る。
高間隙水圧下での蛇紋岩のすべり特性とスロー地震の関連性

沈み込みプレート境界で発生するスロー地震には,水の存在が大きく関わっていると考えられる。本申請研究では,蛇紋岩のすべり特性がスロー地震の発生と密接に関わっているとの仮説のもと,すべり特性が流体の存在によりどのような応答を示すかを実験的に検証した。その結果、間隙水圧が著しく高い条件で蛇紋石が脱水すると、不安定なすべり挙動を示し、また応力の開放速度は通常の物質よりも著しくゆっくりであることがわかった。これらの結果に基づき、沈み込みプレート境界に存在する蛇紋岩の脱水分解によりスロー地震が誘発されるとのモデルを提案した。プレート境界で発生するスロー地震には,水の存在が大きく関わっていると考えられているが,その物質学的メカニズムについてはまだよく分かっていないのが現状である。本研究では,蛇紋岩のすべり特性がスロー地震の発生と密接に関わっているとの仮説のもと,すべり特性が流体の存在(間隙水圧)によりどのような応答を示すか定量的に評価し,スロー地震の発生メカニズムの解明に貢献することを目的としている。沈み込みプレート境界で発生するスロー地震は,プレート間固着域であるアスペリティを縁取るように分布することからも,その素過程の理解はプレート境界型地震の発生プロセスの理解につながると期待されている。本年度は広島大学設置のガス圧式三軸試験機の改良に取り組み,高温高圧高水圧での蛇紋岩の変形実験を行った。その結果,蛇紋岩断層ガウジでは有効圧の法則が成り立りたち,摩擦強度が間隙水圧の存在により顕著に低下することが明らかになった。このことは,地下の高封圧な環境でも間隙水圧が上昇し低有効圧状態では変形は摩擦に支配されることを示唆している。低有効圧状態を作るメカニズムとして,マントル先端では下部地殻を構成するはんれい岩がシール層となり水を保持し,高間隙水圧帯を形成する可能性が挙げられる。そのような環境では,剪断変形に伴う脱水反応により不均一な構造が形成されスロー地震が発生していると予想される。このモデルは数値計算により得られたスロー地震発生シミュレーションの結果とも調和的である。沈み込み帯で発生するスロー地震は通常の地震とは異なり,比較的小さな応力降下量と長い継続時間で特徴づけられる。間隙流体が存在すると有効応力が減少するため,前者の応力降下量はプレート境界での流体の存在に起因すると考えられるが,後者の継続時間の違いは流体の存在だけで説明することは難しい。本年度は,スロー地震特有の継続時間がプレート境界での物質の違いに原因があるとの仮説をたて,摩擦の強度回復と臨界すべり量に注目して室内実験を行なった。沈み込むプレートから脱水反応によって放出される水は,上盤側のマントルと反応して局所的に蛇紋岩などの含水層を形成していると予想される。そこで実験では,蛇紋石と無水鉱物である石英/かんらん石の摩擦特性の違いに注目したヒーリング実験を二軸摩擦試験機を用いて行なった。その結果,蛇紋岩は石英/かんらん石に比べると強度回復が弱く,またピーク摩擦から定常摩擦に至る遷移すべり距離が系統的に長い特徴をもつことが分かった。数値モデルではスロー地震は臨界すべり量が長い場合に起きやすいとの報告もあり,蛇紋石が比較的長い臨界すべり変位を持つことがスロー地震の一因になっていると考えられる。以上のことから,プレート境界での水の存在により変質(蛇紋岩化)した領域がスロー地震の発生域に対応するのに対し,変質せずに固着した領域はアスペリティとして働き通常の地震の震源域となっていると予想される。なお,スロー地震の発生深度が深さ30km付近に集中することから,そこでは蛇紋岩に加え高間隙水圧が発生しているのに対し,さらに深部では流体圧が低いため脆性的な変形ではなく塑性変形によって歪みが解放されていると考察した。プレート境界で発生するスロー地震には水の存在が大きく関わっていると考えられているが,その物質学的メカニズムについてはまだよく分かっていない。本研究では,蛇紋岩のすべり特性がスロー地震の発生と密接に関わっているとの仮説のもと,すべり特性が流体の存在によりどのような応答を示すかを評価し,スロー地震の発生メカニズムの解明に貢献することを目的とした。以下に主な成果を述べる。(1)封圧を一定に保ち,間隙水圧のみを変化させる変形実験を行なった結果,間隙水圧の上昇とともに剪断強度が系統的に下がる有効圧の効果と,第1項の粘着力が水の存在により低下する両方の効果が見られた。これらの実験で得られた摩擦係数は先行研究とほぼ近い値を示すが,間隙水圧がほぼ封圧に近い条件では(有効圧が非常に小さい場合),摩擦係数が急激に減少した。このことは,間隙水圧が高く垂直応力がほぼ水圧に支えられる場合,アスペリティの接触面積が限りなく小さくなるため,摩擦強度が著しく低下する可能性を示唆している。

スロー地震では実効垂直応力が数MPa以下であるため,ほぼ封圧に等しい間隙水圧がかかっている可能性があるが,そのような条件では上記の急激な摩擦強度の低下が影響しているのかもしれない。(2)蛇紋石のヒーリング実験を二軸摩擦試験機を用いて行なった結果,蛇紋岩は石英/かんらん石に比べると強度回復が弱く,またピーク摩擦から定常摩擦に至る遷移すべり距離が系統的に長い特徴をもつことが分かった。数値モデルではスロー地震は臨界すべり量が長い場合に起きやすいとの報告もあり,蛇紋石が比較的長い臨界すべり変位を持つことがスロー地震の一因になっていると考えられる。プレート境界での水の存在により変質(蛇紋岩化)した領域がスロー地震の発生域に対応するのに対し,変質せずに固着した領域はアスペリティとして働き通常の地震の震源域となっているのかもしれない。26年度が最終年度であるため、記入しない。岩石変形学26年度が最終年度であるため、記入しない。ほぼ計画どおりに進んでいる。実験はおおむね順調に進んでいるが,観測との照合やシミュレーションによる検証は今後の課題である。速度状態依存の摩擦構成則では,速度ステップテストにより,臨界すべり量を求める実験がいくつか報告されているが,間隙圧変化時の臨界変位量を検討した実験例はほとんどない。スロー地震の発生では,速度変化ではなく,間隙圧変化がすべりを誘発している可能性が高いため,本実験では間隙水圧をステップ変化させ,定常摩擦への遷移状態を検証する。次年度は,間隙水圧の変化量と臨界すべり量との関係を系統的に調べるのに加え,蛇紋岩とそれ以外の造岩鉱物の間に臨界すべり量の違いが見られるか検討する。研究はおおむね予定どおりに進展しているが,今後は蛇紋岩の摩擦特性が他の鉱物と異なる原因について,鉱物学的な側面から検証していきたい。また,最終的には,スロー地震のメカニズムについて物質科学的なモデルを提唱できるように考察を進めていきたい。次年度も主に実験にかかる設備品と消耗品として使用する。なお,消耗品に計上していた予算が若干のこっていたので,基金の一部を次年度に繰り越した。想定していた物品費を下まわったため。今年度の経費と合わせて,実験などの消耗品にあてる。
下顎骨延長法における延長骨の骨質に関する実験的研究

平成13年度および14年度における当該研究の概要を以下に述べる.研究概要生後6ヶ月、体重3kg前後の家兎(雄)を使用し、左下顎骨の骨延長を歯科矯正用開大装置を改良した創外延長装置によって行った.術後4日間の待機の後、1日1回0.9mmの延長を8日間行い、終了後の保定期間を5,7,14,21,28,56日として、以下の方法で検討した.検討方法と結果延長骨の成長形態と骨密度:各試料のCT値を計測し、その値を骨量ファントムB-MASを用いてCaCO3相当量に換算して骨量を定量した.その結果、骨量は保定4週でピークに達し、その後はやや減少を示した.同じ試料のSEM観察では、延長終了後3-4週で新生骨は成熟骨の形態を示し、その後は骨形成と骨吸収の混在した形態を示した.骨強度の検討では、保定4週のものが加重に対し最大の抵抗を示したが、それ以上の保定では抵抗力は減少した.結論本研究結果より以下の結論を得た.1.ウサギ下顎骨における骨延長後の保定期間は4週が適当であった.2.CTにおける仮骨部位の評価は仮骨の成熟度を評価し、延長装置を除去する時期の決定の評価の1つとして有用であり、実除の臨床においても有用と思われた.3.走査型電子顕微鏡では延長間隙に向かって膜性骨化の特徴である新生骨の骨梁形成が認められ、舌側で14日目、頬側でも21日目には骨による延長間隙の架橋構造はほぼ完成していた.4.長期の保定は、骨の代謝に必要な適度のメカニカルストレスを排除し,骨の脆弱化を招く可能性が示唆された.5.今後、さらに長期にわたる延長骨の改変についての検討が必要である.平成13年度および14年度における当該研究の概要を以下に述べる.研究概要生後6ヶ月、体重3kg前後の家兎(雄)を使用し、左下顎骨の骨延長を歯科矯正用開大装置を改良した創外延長装置によって行った.術後4日間の待機の後、1日1回0.9mmの延長を8日間行い、終了後の保定期間を5,7,14,21,28,56日として、以下の方法で検討した.検討方法と結果延長骨の成長形態と骨密度:各試料のCT値を計測し、その値を骨量ファントムB-MASを用いてCaCO3相当量に換算して骨量を定量した.その結果、骨量は保定4週でピークに達し、その後はやや減少を示した.同じ試料のSEM観察では、延長終了後3-4週で新生骨は成熟骨の形態を示し、その後は骨形成と骨吸収の混在した形態を示した.骨強度の検討では、保定4週のものが加重に対し最大の抵抗を示したが、それ以上の保定では抵抗力は減少した.結論本研究結果より以下の結論を得た.1.ウサギ下顎骨における骨延長後の保定期間は4週が適当であった.2.CTにおける仮骨部位の評価は仮骨の成熟度を評価し、延長装置を除去する時期の決定の評価の1つとして有用であり、実除の臨床においても有用と思われた.3.走査型電子顕微鏡では延長間隙に向かって膜性骨化の特徴である新生骨の骨梁形成が認められ、舌側で14日目、頬側でも21日目には骨による延長間隙の架橋構造はほぼ完成していた.4.長期の保定は、骨の代謝に必要な適度のメカニカルストレスを排除し,骨の脆弱化を招く可能性が示唆された.5.今後、さらに長期にわたる延長骨の改変についての検討が必要である.平成13年度における研究内容とその結果を以下に述べる。1.動物の選択:生後2ヶ月齢の家兎は体重が1kg前後で、下顎骨が小さく本研究には適さないことが判明したため、本研究では下顎骨の適切な大きさを基準にする事とし、全例体重3kgのものを用いることとした.2.延長装置の開発:延長装置は、各種装置を前準備として使用した結果、歯科矯正治療用のエキスパンジョンスクリューを改良し使用することとした.その結果、延長部への密着度、安定度に優れ、計画した期間内での安定した延長が可能になった。3.延長手技と骨密度測定:延長装置装着から延長開始までの期間を4日に設定し、1日1回0.9mmの延長を8日間行った.骨密度測定はCTスキャンを用いて行い、撮影はまず延長後0日、5日、14日、1ヶ月で行った.コントロールは延長部から離れた皮質骨を用いた.その結果、延長後1ヶ月のものではコントロールに対し約70%の骨密度が得られ、14日目では50%以下、0日、5日では20%以下であった.4.形態計測、組織学的検討および骨強度試験:現在試料の準備中である.平成14年度は、これらの形態計測、組織学的検討と強度試験の結果を合わせて検討するとともに、牽引力の差による違いを検討する計画である.平成13年度および14年度における当該研究の概要を以下に述べる.研究概要生後6ヶ月、体重3kg前後の家兎(雄)を使用し、左下顎骨の骨延長を歯科矯正用開大装置を改良した創外延長装置によって行った.術後4日間の待機の後、1日1回0.9mmの延長を8日間行い、終了後の保定期間を5,7,14,21,28,56日として、以下の方法で検討した.検討方法と結果

延長骨の成長形態と骨密度:各試料のCT値を計測し、その値を骨量ファントムB-MASを用いてCaCO3相当量に換算して骨量を定量した.その結果、骨量は保定4週でピークに達し、その後はやや減少を示した.同じ試料のSEM観察では、延長終了後3-4週で新生骨は成熟骨の形態を示し、その後は骨形成と骨吸収の混在した形態を示した.骨強度の検討では、保定4週のものが加重に対し最大の抵抗を示したが、それ以上の保定では抵抗力は減少した.結論本研究結果より以下の結論を得た.1.ウサギ下顎骨における骨延長後の保定期間は4週が適当であった.2.CTにおける仮骨部位の評価は仮骨の成熟度を評価し、延長装置を除去する時期の決定の評価の1つとして有用であり、実際の臨床においても有用と思われた.3.走査型電子顕微鏡では延長間隙に向かって膜性骨化の特徴である新生骨の骨梁形成が認められ、舌側で14日目、頬側でも21日目には骨による延長間隙の架橋構造はほぼ完成していた.4.長期の保定は、骨の代謝に必要な適度のメカニカルストレスを排除し,骨の脆弱化を招く可能性が示唆された.5.今後、さらに長期にわたる延長骨の改変についての検討が必要である.
不均一連発磁気刺激のてんかんに対する臨床応用およびその生理学的検討

QPSによる運動野刺激は、正常者の運動および感覚皮質機能を抑圧する。この性質を用い、感覚皮質の興奮性が高いミオクローヌスてんかんの治療効果を検討した。さまざまな刺激間隔(ISI)で運動野刺激を行ったが、患者の感覚皮質を抑圧できず、その異常興奮性が示された。また、難治性てんかん患者に対し、正常大脳覚皮質の抑圧効果が高いISI=50msで刺激を行ったが、QPSの治療効果は認めなかった。上記の結果は、正常者に与えるQPSの効果が、そのまま患者に当てはまるものではないという警告的結果であった。しかし、ミオクローヌてんかんや難治性てんかん患者の大脳皮質の特徴を明らかにすることができ、有意義であった。quadripulse stimulation(QPS)は不均一連発磁気刺激の一種である。この手法は、従来の手法に比して、強力かつ長時間続く可塑性変化を運動皮質に与えることを可能としたが、これに加えて、その刺激間隔を変えることにより、運動皮質の興奮性が、抑制性にも促通性にも変化することが明らかにされた。この特長を利用して、てんかん患者の大脳皮質の興奮性を抑制することが可能となれば、難治性てんかん患者の治療応用への道が開けるものと想定される。本研究の目標は、QPSを用いたてんかん治療の確立である。それに先立ち、まずQPSの安全性を明らかにした(2009年日本臨床神経生理学会学術大会で発表)。また、正常者に対してQPSを行い、感覚皮質の興奮性を変化させることに成功した(2010年日本臨床神経生理学会総会で発表予定)。この結果をふまえて、病変の主座が感覚皮質にあるミオクローヌスてんかん患者に対してQPSを施行し、感覚皮質の異常な興奮性を反映するとされるgiant SEPの大きさを変化させられるか否かを検証した。その結果、正常者で感覚皮質を抑制する刺激では、giant SEPの振幅を縮小させられないことが判明した。現在、刺激感覚を変えることで、ミオクローヌス患者のSEPに対する影響を検証している。これとは別に、難治性てんかん患者に対してQPSを行い、その発作抑制を可能とする手法を検討している。現在のところ施行人数が少なく、その有効性を明らかにするためには、今後も更なるデータの蓄積が必要である。quadripulse transcranial magneticstimulation (QPS)は不均一連発磁気刺激の一種である。この手法は、従来の手法に比して、強力かつ長時間続く可塑性変化を大脳皮質に与えることを可能としたが、その刺激間隔を変えることにより、大脳皮質の興奮性が、抑制性にも促通性にも変化することが明らかとなった。この特長を利用して、てんかん患者の大脳皮質の興奮性を抑制できれば、難治性てんかん患者の治療応用への道が開けるものと想定される。(1)ミオクローヌスてんかんに対する治療効果の検討ミオクローヌスてんかんは、感覚皮質の興奮性が恒常的に高まることにより生じる不随意運動を本態とする。QPSを用いて、この皮質の興奮性を低下させる試みを行った。効果判定の指標には、感覚皮質の興奮性を反映するSEPを用いた。平成21年度には、正常の感覚皮質の興奮性を低下させる刺激を用いて検証したが、患者の感覚皮質の興奮性を低下させることができず、パラドキシカルな変化を呈することが明らかとなった(学会発表あり)。平成22年度には、さまざまな刺激のパラメータを試した。しかし、そのいずれでも興奮性を低下させることができず、この疾患の生理学的特徴と考えられた。正常被検者との比較検討を、継続して行いたいと考えている。(2)難治性てんかんに対する治療効果の検討難治性てんかんに対する治療応用を検討している。現時点では、側頭葉てんかんに対する治療効果は期待できないという印象を持っている。運動閾値を用いての刺激が側頭葉てんかんにはそぐわないという可能性が考えられる。他の難治性てんかんに治療範囲を広げ、更なる検証を行っている。(1)ミオクローヌスてんかんに対する治療効果の検討ミオクローヌスてんかんは、感覚皮質の興奮性が恒常的に高まることにより生じる不随意運動を本態とする疾患である。不均一連発刺激による刺激で、この感覚皮質の興奮性を低下させる試みを施行した。平成22年度までの研究の結果、正常の大脳感覚皮質の興奮性を低下させる刺激手法では興奮性を低下させることができず、パラドキシカルな変化を呈することが明らかとなった。さまざまな刺激のパラメータを試みたが、いずれでも興奮性を低下させることができず、この疾患の生理学的特質と考えられた。平成23年度には、正常被検者に対しても同様に各種パラメータでの刺激を行い、両者の違いが明らかになった。この結果は、平成23年5月に開催される日本神経学会総会で発表予定。(2)難治性てんかんに対する治療効果の検討

難治性てんかんに対する治療効果の検討を行っている。磁気刺激に対する閾値やrecruitment curveに与える影響の結果が明らかになりつつあり、実刺激と偽刺激の違いについての総括に入っている。1ミオクローヌスてんかんに対する治療効果の検討:ミオクローヌスてんかんは、感覚皮質の興奮性が恒常的に高まることにより生じる不随意運動の一種である。Giant-SEPは、この感覚皮質の高い興奮性を反映しているとされ、一部の抗てんかん薬が症状の軽減と同時にSEPの振幅を低下させることから、治療効果を反映すると考えられている。不均一連発磁気刺激法(QPS)による運動野刺激は、運動野皮質の興奮性を安全かつ長時間変化させることが明らかとされている(Hamadaら, 2008; Nakatani-Enomotoら, 2011)。この性質を用いて、QPSによるミオクローヌスてんかん患者に対する治療応用を検討した。まず、さまざまな刺激間隔(IPI)でのQPSによる運動野刺激を正常被験者に対して行い、体性感覚誘発電位(SEP)を検討した。P25-N33はBienenstock-Cooper-Munrorule類似の二相性変化を示した。同様に、患者に対して、さまざまなIPIでのQPSによる運動野刺激を行った。いずれのIPIもSEPを抑圧せず、P25-N33のみならずN20-P25成分も増大させ、患者における感覚皮質の異常興奮性が示唆された。2難治性てんかんに対する治療効果の検討:薬剤抵抗性の難治性てんかん患者に対し、QPSによる治療効果を検討した。正常者の脳に抑圧効果を示す刺激条件(IPI=50ms)による刺激を行った。その結果、発作回数の増加や症状増悪を示し、QPSによる治療効果は得られなかった。1および2は、正常者に対する効果を患者に直接あてはめることができないという警告的結果であった。しかし、ミオクローヌスてんかんや難治性てんかん患者の大脳皮質の特質を明らかにすることができた点は有意義であった。(2)ミオクローヌスてんかんに対する刺激効果については、データは揃っており、学会発表も行われている。ミオクローヌスてんかん患者では、いかなる刺激間隔であっても、増大効果しか認めない。これは、ミオクローヌスてんかん患者の脳機能が、生理学的に正常者と根本的に異なることを示唆している。同時に、正常者に対する効果が、患者にそのまま当てはまることがなく、応用に当たっては注意深い検討が必要であることを示唆している。現在、論文作成中である。(3)難治性てんかんに対する刺激効果については、概ねデータが出そろってきている。この内容に関する学会発表は過去に行われておらず、平成25年度の発表を目指している。将来的には、論文化する方針である。関連した研究内容の学会発表を行うことができており、論文化の方向性も見えてきている。25年度が最終年度であるため、記入しない。正常者に対する影響に関する実験は完了し、国際誌に論文を発表している。
アリールシラン類のC-H活性化を利用した新規含ケイ素共役系縮合環の合成

ルテニウム触媒と不飽和炭化水素の存在下でシリル基を有する多環芳香族炭化水素を反応させることにより,C-H切断を伴う分子間環化が起こり,含ケイ素六員環が縮合した多環芳香族炭化水素やシリルアントラセンのV字型環化二量体が得られた。得られた化合物の構造を単結晶X線構造解析により決定した。また光吸収や発光挙動について分光学的手法や密度汎関数法により調査した。含ケイ素六員環の縮合により吸収や発光の長波長シフトが起こった。一方,V字型環化二量体では分子内あるいは分子間のアントラセン間相互作用に由来すると考えられる挙動が見られた。シリル基を置換基として有する芳香族炭化水素や含ケイ素芳香環は,ケイ素に由来する特異な発光特性や電気化学特性を有するものが多い。報告者はルテニウム触媒によるアリールシランと内部アルキンの分子間環化反応を発展させ,種々の含ケイ素共役系縮合環の創出に取り組んでいる。2016年度は特に1-ナフチル基を有する二級シランや9-アントリル基を有する三級シランの反応性について検討を行った。1-ナフチル基を有する二級シランを用いた場合,ケイ素周りの嵩高さに応じておおよそ3種類の生成物が得られることが明らかになった。ナフタレンの2位に立体障害となり得る置換基がない基質では,環化に必要なナフタレンの8位でC-H結合の切断が起こらず,アルキンのヒドロシリル化が進行した。ナフタレンの2位にメチル基を導入すると,ルテニウム触媒によるナフタレンの8位でC-H結合の切断が促進され,二通りの環化反応が起こった。ケイ素上の置換基の嵩が小さい場合にはアリールシランの二量化が進行し,ジシランを含む五員環が形成された。一方,ケイ素上の置換基が立体的に大きくなると,アリールシランとアルキンの分子間環化反応が進行し,含ケイ素六員環が形成された。以上の結果から,ナフタレンの2位とケイ素上の置換基が反応経路に大きな影響を及ぼすことを明らかにした。9-アントリル基を有する三級シランは配向基であるシリル基の両側に比較的活性の高いC-H結合が存在するため,容易にアルキンとの分子間環化反応が進行することが明らかになった。ルテニウム触媒によるアリールシランと内部アルキンの分子間環化反応1-ナフチル基を有する二級シランの反応性の傾向を明らかにすることができたため。特に想定していなかったジシラン生成物の構造を決定できたことは重要であると考えられる。9-アントリル基を有する三級シランや二級シランを基質としてルテニウム触媒による環化反応の検討を行い,得られた環化物の構造や光機能について調査を行った.まず,カルボニルジヒドリドトリス(トリフェニルホスフィン)ルテニウム(II)を触媒とすることでジメチルシリル基等を有するアントラセンとトランの分子間環化反応が起こり,高収率で環化体が得られた.本環化反応は1-ジメチルシリルピレンや9-ジメチルシリルフェナントレンに対しても適用可能であったが,9-ジメチルシリルアントラセンを基質とした場合よりも収率が低下する傾向が見られた.トランの4,4'-位に電子供与性のアルコキシ基やトリフルオロメチル基を導入しても問題なく反応が進行した.得られた環化物の溶液は反応基質の溶液と比較して30nm程度長波長側に吸収や発光ピークを示した.また環化物の固体状態の発光量子収率は溶液状態と同程度であった.次に,ルテニウム触媒を用いた9-メチルシリルアントラセンの反応を検討したところシクロオクテンをアクセプターとすることにより二量化が起こりジシラビシクロ[3.3.0]オクタジエン骨格が形成された.アントラセン部位はV字状に固定されており,分子内や分子間でアントラセン部位間の相互作用が起こりやすい骨格であることが単結晶X線構造解析により明らかにされた.二量体の溶液の紫外可視吸収スペクトルや発光スペクトルは単量体モデル化合物と比較して長波長側にシフトした.二量体は固体状態でエキシマー由来と考えられる緑色発光を示した.ルテニウム触媒と不飽和炭化水素の存在下でシリル基を有する多環芳香族炭化水素を反応させることにより,C-H切断を伴う分子間環化が起こり,含ケイ素六員環が縮合した多環芳香族炭化水素やシリルアントラセンのV字型環化二量体が得られた。シリル基を有する多環芳香族炭化水素の本反応への適用範囲をさらに拡げる。具体的には,シリルピレンやシリルフェナントレン等の反応性を検討する。また,得られた化合物について,紫外可視吸収スペクトル測定や発光スペクトル測定,電気化学測定,量子化学計算を行い,その物性を明らかにしていく予定である。有機合成化学本務校が変更となり,必要な物品に変更が生じたため。また,研究協力者となる大学院生が減り,薬品の消費量が想定を下回ったため。

さらに大学の業務等があり,予定していた学会への参加を見送ったため。次年度使用額が生じた分,高額な試薬を購入し,合成実験の効率化を図る。また,量子化学計算を高速に行うために最新のソフトウェアを導入する。さらに余裕がある場合には,使用頻度が高い真空ラインやスターラーを増設し,混雑による実験の遅延を防ぐために研究費を使用する。
『源氏物語』写本との比較から見た国宝『源氏物語絵巻』詞書の日本語学的研究

平成30年度は、これまでに作成した諸写本翻刻データに基づいて次のことを行った。(1)前年度に行った津守国冬筆本の調査のなかで、資料中に中古(平安時代)語の標準的語法とは異なる語彙語法が見られることが判った。そこで、その語彙語法が、中世の語法の現れか書写の誤りであるのかに注視しつつ、これまでに蓄積してきた写本翻刻データに、新たな写本の調査を付け加えて考察を行った。その結果、当該例が中世語法の現れである可能性の高いことが判り、その結果を研究論文としてまとめ、報告した。(2)上記(1)の調査の過程で、伝西行筆本にも同様の点のあることが判った。しかし、二本ある伝西行筆本の一方については未翻刻であったため、これを翻刻した。そして、二本の、変体仮名の運用とその相違を調査し、その結果を研究論文としてまとめ、報告した。同時に、二本には、それぞれ、疑義の生ずる語法や中古語の標準的語法とは異なる語法が散見されるため、そのことについて総論として報告するものを論文としてまとめ、報告した。(3)さらに、上記(2)の調査過程で見出された、上記(1)と同様の問題のある点(中古の標準的語彙語法から逸脱しており、中世の語法の現れとも書写の誤りとも思われる点)について、新たな写本の調査を付け加えた考察を行った。その結果を論文としてまとめる目途が立った。(4)国宝『源氏物語』に関する研究文献、国宝『源氏物語』「詞書」・「源氏物語」の語彙語法に関する研究文献の収集を行った。(1)『源氏物語』写本の仮名運用の特徴と語彙語法に関する調査結果を研究論文として報告することができた。(2)過年度に作成したデータを活用して上記(1)の調査を行うことができた。しかし、これまでに蓄積したデータのみでは量的に情報不足であったため、他の写本の翻刻作業を行わなければならなかった。(3)ただし、上記(2)によって、これまでにデータに積み重ねることができた。また、諸写本の翻刻は継続的に行う必要のあることが判った。(4)これまでの調査から、『源氏物語』写本の日本語史資料としての活用の可能性を見出すに至った。(1)本研究での調査結果等々に照らしながら、国宝『源氏物語』絵巻の詞書の校訂本文の確定を目指す。(2)過年度に引き続き、『源氏物語』諸写本に見られる、中古語の標準的語法からは逸脱する点、中古末中世の語彙語法の現れであると思しき点についての調査を行う。(3)必要に応じて、上記(2)に必要となる新たな写本の翻刻と調査を行い、翻刻データを積み重ねる。平成28年度は、本研究を推進していくための基盤となる資料データの作成に専念した。具体的には、次のことを行った。(1)国宝『源氏物語絵巻』の「詞書」を翻刻した。翻刻は、1変体仮名漢字混じりの状態、2現行のひらがなと変体仮名漢字まじりの状態、3現行のひらがな漢字まじりの状態、この3種類のものを作成した。1と2の作業により、活字化した後も「詞書」の元の字母の状態を把握することが可能となった。(2)国宝『源氏物語絵巻』の「詞書」本文の単語に品詞の情報を付与したデータベースを作成した。この作業によって、国宝『源氏物語絵巻』の「詞書」の、正確で、かつ、字母の情報と品詞の情報とが合体した索引を作成するための基礎が完成した。(3)『源氏物語』の写本や断簡のうち、冊子として刊行され閲覧し得るもの、他機関所蔵のものでweb上で閲覧し得るもの、閲覧他機関所蔵のもので閲覧の許可の得られたもの、計24種について、国宝『源氏物語絵巻』の「詞書」と対応する箇所を翻刻し、上記(1)の13の状態のものを作成した。(4)以上の作業を行う中で、已然形+バの形式で仮定条件表現を行っていると見られる箇所を発見し、その調査結果を研究論文としてまとめ発表した。また、作業中に、写本間での異同が皆無に等しいことが明らかとなった「京」と「都」の2語に関する調査結果を研究論文としてまとめる目途が立った。(5)国宝『源氏物語絵巻』に関する先行研究文献情報の収集整理とデータ化および文献の収集、ならびに、『源氏物語』の主に文字表記に関する先行研究文献の収集を行った。(1)当初の予定どおり、国宝『源氏物語絵巻』の「詞書」本文の正確な活字化作業が完成した。また、それをデータベース化することができた。「詞書」本文の整訂本文をも作成することができ、当初予定を上回る成果が得られた。(2)国宝『源氏物語絵巻』の「詞書」との比較材料となる『源氏物語』については、当初予定以上に多くの写本や断簡の活字化を行うことができた。しかし、その作業を優先したため、校正作業と品詞分類・品詞情報の付与作業には当初予定よりも遅れが生じている。ただし、本研究は研究補佐員を雇用しない研究代表者単独での作業であるため、この遅延は研究開始当初より予想していた。(3)本年度は、本研究を推進するための基盤となる資料データの作成を最優先としているため、研究論文の執筆には至らない予定であったが、語法史に関する研究成果を論文として発表することができ、また、語彙と表記に関する調査についても論文としてまとめる目途が立った。

平成29年度は、前度末に掲げた推進方策に基づいて次の作業を行った。(1)前年度までに作成した『源氏物語』写本の本文の翻刻データの校正と修正を行った。前年度入力したデータからは写本原本の状態を把握することができないことが問題として浮上したため、現行の平仮名の字母に関しては、平仮名に近い場合は平仮名で示し漢字に近い場合は漢字で示すことに翻刻の方針を改めることとした。この新たな方針に基づいて1変体仮名漢字交じりの状態、2現行の平仮名と変体仮名漢字交じりの状態、3現行の平仮名漢字まじりの状態に、翻刻データを改めた。(2)『源氏物語』の写本のうち、冊子として刊行され閲覧し得るもの、他機関所蔵のもので閲覧の許可が得られるもの、具体的には、麦生本・阿里莫本・尊敬閣文庫蔵諸本・蓬左文庫蔵諸本・静嘉堂文庫蔵本・中京大学五巻五冊本・池田本について、国宝『源氏物語』の「詞書」と対応する箇所を翻刻し、上記13の状態のデータを作成した。(3)天理大学附属天理図書館蔵国冬本のうち津守国冬筆のものについて上記3の状態に翻刻した。「柏木」と「鈴虫」については上記13の状態に翻刻した。(4)これらの作業を行うなかで、写本間での異同が皆無に等しい「京」と「都」の2語に関する調査結果を研究論文としてまとめ報告した。また、国冬本の「柏木」「鈴虫」の変体仮名の運用について調査し、その結果を研究論文としてまとめ報告した。(5)国宝『源氏物語』に関する研究文献、国宝『源氏物語』「詞書」・「源氏物語」の語彙語法に関する研究文献の収集を行った。(1)国宝『源氏物語絵巻』「詞書」との比較材料となる「源氏物語」写本を当初予定よりも多く閲覧し、写本原本の状態を概ね把握することのできる状態に翻刻することができた。(2)「研究実績の概要」で述べたように、翻刻の方針を一部変更したため、入力済本文翻刻データの修正に当初予定以上に多くの時間を費やすこととなった。ただし、この、翻刻方針の変更によって、完成した翻刻データを見れば原本の状態を概ね復元・推定することが可能な状態となった。殊に、写本間の仮名運用の対比に有用なデータを作成することができた。(3)上記(2)のデータに基づいて、「源氏物語」写本における語彙の異同ならびに語義の相違の調査、国冬本の仮名運用の特徴についての調査を研究論文としてまとめることができた。また、語法史に関する調査についても論文としてまとめることができた。平成30年度は、これまでに作成した諸写本翻刻データに基づいて次のことを行った。(1)前年度に行った津守国冬筆本の調査のなかで、資料中に中古(平安時代)語の標準的語法とは異なる語彙語法が見られることが判った。そこで、その語彙語法が、中世の語法の現れか書写の誤りであるのかに注視しつつ、これまでに蓄積してきた写本翻刻データに、新たな写本の調査を付け加えて考察を行った。その結果、当該例が中世語法の現れである可能性の高いことが判り、その結果を研究論文としてまとめ、報告した。(2)上記(1)の調査の過程で、伝西行筆本にも同様の点のあることが判った。しかし、二本ある伝西行筆本の一方については未翻刻であったため、これを翻刻した。そして、二本の、変体仮名の運用とその相違を調査し、その結果を研究論文としてまとめ、報告した。同時に、二本には、それぞれ、疑義の生ずる語法や中古語の標準的語法とは異なる語法が散見されるため、そのことについて総論として報告するものを論文としてまとめ、報告した。