hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸腫瘍性疾患のスクリーニングとサベイランスについて

2017年5月に米国のシカゴで行われた米国消化器病週間において、健診施設で2回以上大腸内視鏡検査を受けた2347症例における、大腸内視鏡検査後の大腸腺腫の累積罹患率及びその危険因子に関して発表した。本研究により、初回の大腸内視鏡時の大腸腺腫の存在、年齢、男性、現在の喫煙が10年間における異時性大腸腺腫の発生の危険因子であることが明らかになった。しかしながら、軽度の肥満(BMI 25以上)、一親等の大腸癌の家族歴に関しては、有意な危険因子ということはできなかった。また、2017年10月に米国のオーランドで行われた米国消化器病学会において、第二世代のNarrow band imaging (NBI)の大腸内視鏡時の腺腫検出率の向上に関する効果に関して発表した。第一世代のNBIの腺腫検出力に関しては、2014年に「腺腫検出率を改善しない」ことを、Scand J Gastroenterol誌に発表済であるが、第二世代のNBIは、第一世代に比較して、視野が明るく、腺腫検出率の改善が期待されて開発された。その後、2016年までに第二世代のNBIを用いた無作為コントロール研究は3つ報告されていて、こちらの研究結果を利用して、メタ解析をおこなった。予想した結果に反して、第二世代のNBIは第一世代と同様に、大腸腺腫に関する検出能を有意に増加させる、ということはできなかった。また、第一世代のNBIに関しても、その後に発表された論文18を含んだメタ解析を行ったが、腺腫検出率を向上させる効果は確認できなかった。上記の二つの発表に関しては、研究のアウトカムを大腸腺腫とした。今後は、大腸癌、あるいは、大腸癌により近い病態である進行腺腫をアウトカムとして解析できるようにデータファイルの作成を進めているところである。予想外の問題もなく、予定通り進んでいる。以上。第一段階として、2004年から2015年のデータファイルの作成を行い、8年間以上の経過観察期間における、大腸進行腺腫の累積罹患率、及びその危険因子を明らかにする。本年5月の米国消化器病学会では8年間の経過観察結果を報告する予定である。また、2011年に論文発表(Eur J Gastroenterol Hepatol 2011; 23: 1036-41)した免疫学的便潜血反応を用いた大腸腫瘍性疾患の診断に関して、別のコホートを用いて妥当性を確認する。その上で、大腸内視鏡、便潜血反応、CTコロノグラフィーなどの方法をどのようなタイミングと間隔で用いるのが費用対効果に優れるかどうかを検討する。。取り立てた問題もなく、予定通り進んでいる。以上。

第一世代のNBIの腺腫検出力に関しては、2014年に「腺腫検出率を改善しない」ことを、Scand J Gastroenterol誌に発表済であるが、第二世代のNBIは、第一世代に比較して、視野が明るく、腺腫検出率の改善が期待されて開発された。その後、2016年までに第二世代のNBIを用いた無作為コントロール研究は3つ報告されていて、こちらの研究結果を利用して、メタ解析をおこなった。予想した結果に反して、第二世代のNBIは第一世代と同様に、大腸腺腫に関する検出能を有意に増加させる、ということはできなかった。また、第一世代のNBIに関しても、その後に発表された論文18を含んだメタ解析を行ったが、腺腫検出率を向上させる効果は確認できなかった。上記の二つの発表に関しては、研究のアウトカムを大腸腺腫とした。今後は、大腸癌、あるいは、大腸癌により近い病態である進行腺腫をアウトカムとして解析できるようにデータファイルの作成を進めているところである。予想外の問題もなく、予定通り進んでいる。以上。第一段階として、2004年から2009年のデータファイルの作成を行い、5年間の経過観察期間における、大腸進行腺腫の累積罹患率、及びその危険因子を明らかにする。その後は、データファイルの作成を2015年まで延長して、10年間の経過観察期間において、同様の検討を行う。また、2011年に論文発表(Eur J Gastroenterol Hepatol 2011; 23: 1036-41)した免疫学的便潜血反応を用いた大腸腫瘍性疾患の診断に関して、別のコホートを用いて妥当性を確認する。その上で、大腸内視鏡、便潜血反応、CTコロノグラフィーなどの方法をどのようなタイミングと間隔で用いるのが費用対効果に優れるかどうかを検討する。第一段階として、2004年から2015年のデータファイルの作成を行い、8年間以上の経過観察期間における、大腸進行腺腫の累積罹患率、及びその危険因子を明らかにする。本年5月の米国消化器病学会では8年間の経過観察結果を報告する予定である。当該年度の残額は次年度の人件費、ソフトウエアの購入に使用の予定。データ入力作業がやや遅れ気味であるため。
WASP分子を指標としたWiskott-Aldrich症候群の骨髄移植後の解析

Wiskott-Aldrlch症候群(WAS)は、血液幹細胞移植(HST)が成功しなければ予後が不良である原発性免疫不全症の一つである。近年、その原因遺伝子(WASP)が同定され、我々も、WAS患者の診断や、保因者診断を分子遺伝学的に実施してきた。また、我々は、抗WASP抗体を用いて細胞質内のWASPをフローサイトメトリーで検出する系(FCM-WASP)を確立し、簡便な患者診断、保因者診断が可能であることを報告してきた。この二年間の研究期間において、FCM-WASPの系を用いてHSTを実施したWAS症例の解析を試みた結果は以下の通りである。(1)全国の医療機関の協力により、HST前後のWAS症例13症例の検体を得、経時的に解析を行った。(3)細胞表面抗原との二重染色により、移植後のMCの解析が細胞のリネージごとに評価可能であった。(4)移植後のMCは6/13人に認めた。(5)検出されたレシピエント由来の細胞では、単球が頻度も個々の絶対数も多かった。(6)末梢血単球のMC状況から骨髄のMC状況が推測できた。(7)移植後にMCとなるかどうかは早期に出現してくる細胞の種類の差に関連があることが示唆された。(8)三重染色法での検索で、移植後に存続するレシピエント由来のT細胞はナイーブ細胞の維持しており、メモリー細胞は極めて少数であることが判明した。これらの研究を通じて生体内でのそれぞれの血液系細胞の分化におけるWASPの重要度に差があることが示唆された。また、移植後のMCの性状と免疫機構の改善例から低IgMの原因がT細胞に起因する事が示唆された。今後もこの研究を発展させ、WASP分子の生体内での役割をより詳細に解析する予定である。Wiskott-Aldrich症候群(WAS)は、血液幹細胞移植(HST)が成功しなければ予後が不良である原発性免疫不全症のひとつである。近年、その原因遺伝子(WASP遺伝子)が同定され、我々も、WAS患者の診断や、保因者診断を分子遺伝学的に実施してきた。今回、FCM-WASPの系を用いてHSTを実施したWAS症例の解析を試みた。全国の医療機関の協力により、HST前後のWAS症例12症例の検体を得た。得られた結果は以下の通りである。(1)FCM-WASPの系では、レシピエントの細胞とドナーの細胞が細胞内WASP分子の発現量によって容易に識別でき、移植後のMixed chimera(MC)の解析に極めて有用であった。(2)細胞表面抗原との二重染色により、移植後のMCの解析が細胞のリネージごとに評価可能であった。(3)移植後のMCは6/12人に認めた。(4)検出されたレシピエント由来の細胞では、単球が最も高頻度に検出され、絶対数も多かった。(5)末梢血単球のMC状況が骨髄のMC状況を反映していた。(6)MCとなる移植とならない移植は移植後早期に出現してくる細胞の種類の差に関連があることが示唆された。(7)三重染色法の導入により、移植後に存続するレシピエント由来のT細胞はナイーブ細胞の表現系を維持していることが判明した。

今後も、症例を蓄積し移植後の生着状況、GVHD等の関連を反映する検査結を模索し、またこれらの研究を通じてWASP分子が生体内での血液系細胞の分化にどう関連するかを解析する予定である。Wiskott-Aldrich症候群(WAS)は、血液幹細胞移植(HST)が成功しなければ予後が不良である原発性免疫不全症のひとつである。近年、その原因遺伝子(WASP遺伝子)が同定され、我々も、WAS患者の診断や、保因者診断を分子遺伝学的に実施してきた。また、我々は、抗WASP抗体を用いて細胞質内のWASPをフローサイトメトリーで検出する系(FCM-WASP)を確立し、簡便な患者診断、保因者診断が可能であることを報告してきた。今回、FCM-WASPの系を用いてHSTを実施したWAS症例の解析を試みた。全国の医療機関の協力により、HST前後のWAS症例12症例の検体を得た。得られた結果は以下の通りである。(1)FCM-WASPの系では、レシピエントの細胞とドナーの細胞が細胞内WASP分子の発現量によって容易に識別でき、移植後のMixed chimera(MC)の解析に極めて有用であった。(2)細胞表面抗原との二重染色により、移植後のMCの解析が細胞のリネージごとに評価可能であった。(3)移植後のMCは6/12人に認めた。(4)検出されたレシピエント由来の細胞では、単球が最も高頻度に検出され、絶対数も多かった。(5)末梢血単球のMC状況が骨髄のMC状況を反映していた。(6)MCとなる移植とならない移植は移植後早期に出現してくる細胞の種類の差に関連があることが示唆された。(7)三重染色法の導入により、移植後に存続するレシピエント由来のT細胞はナイーブ細胞の表現系を維持していることが判明した。今後も、症例を蓄積し移植後の生着状況GVHD等の関連を反映する検査結を模索し、またこれらの研究を通じてWASP分子が生体内での血液系細胞の分化にどう関連するかを解析する予定である。
アクティブ制御による船体動揺補償装置の開発

動揺補償装置は、浮体から水中に吊り下げた観測機器や構造体を浮体運動から絶縁するための装置であり、従来よりヒ-ブ動揺を対象として開発されてきたものである。アクティブ型の場合、基本的には動揺を検出するセンサー部とアクチュエーターより構成される。現在開発の対象となっている大水深域では、水中音響などを用いて海底との相対変位を直接計測して動揺を検出する方法が、精度とリアルタイム性の問題のため難しくなる。本研究では、加速度計測の結果を唯一の情報として絶対変位を検出する手法の検討を行った。アルゴリズムの開発では、浮体が水面回りで動揺し一方向に変位して行ってしまわないという先験情報を利用して、ドリフト成分を検出し除去することが重要な点となった。平成5年度には、加速度を2回積分する間に低周波、高周波ノイズを取り除くFIRディジタルフィルターを設計した。低周波ノイズ除去と位相遅れの最小化は相反する要求であり、ロ-パスフィルターのバイパス結合による検出を試み、比較的周波数範囲の狭い動揺についてはうまく機能することを、シミュレーションと実験により確認した。平成6年度には、さらに高精度化を目指し、ドリフトと低周波ノイズの特性がある程度明らかであることを利用して、逐次最小自乗アルゴリズムにより成分を特定して除去するアルゴリズムの開発を行った。その結果、リアルタイム性を損なわずに動揺を検出することが可能となり、シミュレーションと実験で有効性を確認した。このアルゴリズムでは、検出精度の確保と計算機の内部変数の発散を防ぐために、定期的なリセットを行い、要求性能である(1)ドリフトがない、(2)位相遅れがない、(3)既に動揺している状態から起動して正しく機能する、といった機能を満たすことができた。研究成果は学会等の場において公表の予定である。海洋工学以外の分野で、動揺補償装置と同様の目的で用いられている装置、機構について調査検討を行い、この種の装置の技術的共通性と違いを整理し、問題点の抽出を行った。また、船体の動揺補償だけについても、ロール、ピッチの変位量を直接検出する方法があるのに対し、ヒーブ運動については変位の直接検出法がなく、加速度計測の結果から絶対変位を検出しなければならない一段難しい問題であることが分かった。そこで、一般的にノイズの多い加速度の計測を2回積分してヒーブの絶対変位を検出するフィルターの開発を中心課題として取り組んだ。要求される性能は、(1)ドリフトがない、(2)位相遅れがない、(3)既に動揺している状態から起動して正しく変位を検出することである。フィルターの設計は信号処理で一般的に用いられているディジタルフィルターの設計法に基づいて行った。フィルターの設計では位相遅れが大きな問題となったが、低周波信号の検出をバイパス型のフィルターで行うことにより改善することができた。また、浮体ヒーブ運動は水面回りに拘束されているという先験的な情報を用いることにより、ドリフトのないフィルターを構成することに成功し、シミュレーション計算により性能を確認できた。さらに、これらの検討結果を検証するために、加速度計を載せたステージを運動させる実験装置を作成して実験を行い一応の成功を見た。しかし、構成したフィルターの対応できる周波数範囲が比較的狭いなどの問題点を残した。平成6年度にはフィルターの改良を行うとともに、実験装置の改良を行って実験を行い手法の完成と取りまとめを行う。平成6年度は本課題の最終年度であり、平成5年度にディジタルフィルターで確認された低周波ノイズ検出・除去の問題を克服するために、逐次最小自乗アルゴリズムを用いた動揺検出アルゴリズムを開発し、シミュレーションと実験により性能を確認した。動揺補償装置は、浮体から水中に吊り下げた観測機器や構造体を浮体運動から絶縁するための装置であり、主にヒ-ブ動揺が対象となる。基本的には動揺検出部とアクチュエーターより成るが、能動型の場合には動揺検出アルゴリズムが最も重要になる。

現在開発の対象となっている大水深域では、水中音響などによる対海底変位の直接計測によるヒ-ブ検出は、精度とリアルタイム性を失う。そこで、加速度計測の結果を唯一の情報として絶対変位を検出する手法の検討を行った。平成5年度には、加速度を2回積分する間に低周波、高周波ノイズを取り除くディジタルフィルターを設計したが、低周波ノイズ除去と位相遅れの最小化は相反する特性であり、バイパスによる検出を試みある程度の成功を収めた。本年度は、さらに高精度化を目指し、低周波ノイズの特性がある程度明らかであることを利用して、最小自乗アルゴリズムにより成分を特定して除去するアルゴリズムの開発を行った。その結果、リアルタイム性を損なわずに動揺を検出することが可能となり、シミュレーションと実験で有効性を確認した。本アルゴリズムでは、浮体が水面回りで動揺し一方向に変位して行ってしまわないという先験情報を利用して、ドリフト成分を検出し除去するというものであり、検出精度の確保と計算機の内部変数の発散を防ぐために、定期的なリセットを行うものであり、要求性能である、(1)ドリフトがない、(2)位相遅れがない、(3)既に動揺している状態から起動して正しく機能する、といった機能が満たされた。平成6年度の成果は学会等の場において公表の予定である。
歯周組織の機能を有する次世代型インプラントの開発

本研究では天然歯周囲に見られる歯周組織様構造および機能をインプラント体周囲に構築させインプラント周囲炎の発症を抑制させる治療法の開発の検討を行っている。これまでの検討で表面加工したチタンインプラント体周囲に部分的に歯周組織様構造を構築可能であることを示してきた。今年度はさらに支台部(アバットメント)を装着させた状態で口腔内に長期間保持させることを目的として検討を行った。インプラント体へ咬合力がかかることで新生した線維性組織に弾性を持たせ、かつ、新生セメント質様組織との結合を強固にさせることを狙った。具体的には以下の通りである。作製した表面加工チタンインプラント体へ歯根膜細胞シートを付着させイヌ顎骨欠損部へ移植し、約3か月間の固定期間を設け歯周組織様組織の新生を促した。その後、顎骨内へ埋入したインプラント体にアバットメントを装着し、食事時の咬合力がわずかにかかる状態にして経過観察を行った。アバットメントの動揺度を測定器にて経時的に計測し天然歯の動揺度と比較を行うことで、インプラント体が結合組織によってどの程度保定されているかを確認した。周囲組織は樹脂包埋後研磨標本作製し、顕微鏡下にて観察した。本年度は6本の歯根膜付きインプラントを埋入し、そのうち3本はアバットメント装着が可能であり、装着後4か月以上口腔内に保定可能であった。動揺度は天然歯よりやや大きいものの、一定数値を保って口腔内に保持された。アバットメント装着後4か月経過した1本について新生結合組織を観察したところ、インプラント体周囲に結合組織が新生されていた。歯根膜様線維性組織は部分的に新生されていたが、インプラント体表面のセメント質様石灰化組織の形成は薄く、新生歯根膜様組織の埋入はほとんどされていなかった。今後、セメント質様組織がインプラント体表面で効率的に新生されるように追加検討が必要と考える。予定していたチタン製インプラント体上に歯周組織様構造を構築させ、かつ天然歯周囲組織様の機能を持たせるために負荷をかける検討をイヌ顎骨モデルにて行うことができた。本検討を実際に行う前に至適形態の検討や作製を行っており、さらに動物を用いた検討は開始から終了まで1年ほどかかるため2019年度も継続的に行う予定である。2018年度に実施した実験がまだ終了していないため2019年度も継続的に実施する。またセメント質誘導のための培養条件の検討についても開始する予定である。組織標本作製を予定していたが、予定よりも移植できた検体数が少なかったため次年度使用額が生じた。次年度は本年度より多い検体数の組織標本作製を予定している。
極低温中性子を用いた時間反転奇非対称性の精密測定の理論的検討

窪田は,SNOの荷電カレント実験における輻射補正を調べた。中心となる問題は,以前Kurylovetalによってなされた計算で,G_A/G_V比に対する補正がどう扱われているかを数値的に調べることであった。その結果,Gamow-Teller遷移における定数補正項は,KurylovetalではFermi遷移における定数補正項にすりかえられていることが数値的に判明した。この操作は結果的には正しいという論理を構築できた。次に中性カレント実験における輻射補正については,Gamow-Teller遷移での定数補正項は荷電カレントの場合と異なり,Kurylovet al.の計算は誤りであることが分かった。われわれは,全ての計算をやり直して正しい計算方法を提示し,数値的な結果を論文としてまとめた。極低温中性子を用いた時間反転奇の非対称性を調べるために,終状態相互作用を調べた。その結果,Callan-Treimanが以前に行っていた計算がすべて再現されることが分かった。極低温中性子を用いた実験で標準模型を超えた物理を探るために,two-Higgs doublet模型を用いることを予定している。この場合,計算機のプログラムとしてGRACEを用いる必要がある。そこでGRACEを開発したグループと協力して,まずはW-bosonおよびtop quarkの質量の輻射補正を計算し,現在の実験データの範囲内でヒッグスの質量にどのような情報が得られるかの数値的研究を立ち上げた。
災害時支援にかかる看護職へのブリーフィング・デブリーフィングガイドラインの検討

本研究は、災害発生時に支援活動のため派遣される看護職に対し、有効なブリーフィングとデブリーフィングがなされるよう、そのガイドラインを作成することを目的としている。2016年度には、第1段階として本研究者による先行研究からインタビューガイドラインを作成し、スノーボール方式により29名の看護師に対し半構成的面接を実施した。災害支援に派遣された立場および派遣した立場でのブリーフィング・デブリーフィングの内容について聞き取り調査を行い、質的に内容の分析を行った。2017年度には、第2段階として先行研究および前年度の面接調査の結果を基に質問紙を作成し、看護系大学の災害看護学担当教員/災害支援活動団体/災害時看護師派遣病院、および本研究者と分担者の知人である災害支援を経験した看護職などに配布した。ブリーフィングに関して53名から、デブリーフィングに関して32名から回答があった。2018年度には第1段階の面接調査の結果を「日本災害情報学会20周年記念大会/日本災害復興学会10周年記念大会合同大会」にて発表した。第2段階の質問紙調査の結果を統計ソフトSPSSを用いて量的に分析を行った。ブリーフィング/デブリーフィングを受けたものは、その質におおむね満足しつつも改善点を多く挙げていた。それに対しブリーフィング/デブリーフィングを実施した者の多くがその質に満足していなかった。いずれも、実施される時期や場所、方法などまちまちであり、派遣機関や実施者の発想で実施しているものと推測された。現在、第2段階の分析結果から得られたブリーフィング・デブリーフィングの質への回答について、満足度の高かったもの、改善点が必要と思われるもの、内容に含まれているとよいとされるものをまとめ、ガイドラインを作成中である。2019年度には、学会発表と論文の投稿を予定している。本研究は、災害発生時に支援活動のため派遣される看護師に対し有効なブリーフィングとデブリーフィングがなされるよう、そのガイドラインを作成することを目的としている。平成28年度は第1段階として実際に行われた災害発生時の支援活動前のブリーフィング、支援活動終了後のデブリーフィングの実態を明らかにするための調査を行った。千葉大学大学院看護学研究科の倫理審査委員会の承認を経たのち本研究の面接調査を実施した。実施期間は平成28年10月13日から平成29年3月9日である。先行研究よりインタビューガイドラインを作成し、スノーボール方式により29名の看護師に対し半構成的面接を実施した。災害支援に派遣された立場および派遣した立場でのブリーフィング・デブリーフィングの内容について聞き取り調査を行った。1名の看護師が異なる災害で複数回派遣されてブリーフィング・デブリーフィングを受けていたり、異なる立場で回答していたため、分析対象の延べ人数は55名となった。内訳はブリーフィングを受けた者が22名、デブリーフィングを受けた者が25名ブリーファーを行った者が4名、デブリーファーを行った者が4名であった。ブリーフィング・デブリーフィングを受けた者看護師の平均年齢は47.00±8.05歳、看護師としての平均経験年数は23.61±7.54年であった。ブリーファー・デブリーファーを行った看護師の平均年齢は53.50±9.94歳、看護師としての平均経験年数は28.75±7.53年であった。派遣された災害は国内での地震と水害、国外での地震であった。ブリーフィングはグループ方式で活動の行程や注意事項の内容が多く、デブリーフィングはグループ方式で報告会での開催が多かった。倫理審査で承認されたのちに調査を開始することができた。調査対象の目標が、ブリーフィング・デブリーフィングを受けた看護師と実施した看護師につき10名ずつを目標にしたが、それぞれ22名、25名、4名、4名の55名である。4名についてはスノーボール方式を用いた結果5人目の紹介者が現れず目標に到達しなかったが最大限の努力を行った結果であった。ほぼすべての対象からインタビューガイドに沿った情報を提供してもらえることができ、逐語録の作成ののち必要な情報を抽出して分析を済ませた。すべての対象が面接時および終了後に心身の変調をきたさず、研究協力への撤回もない。2016年度は第1段階として実際に災害時支援活動を行った看護職を対象に、先行研究より作成したインタビューガイドを用いて半構成的面接調査を実施した。延べ55名の看護職の協力が得られ、ブリーフィングを受けた者・実施した者、デブリーフィングを受けた者・実施した者、それぞれの立場からの回答を得た。ブリーフィングはグループ方式で災害支援活動の行程や注意事項の内容が多かった。デブリーフィングはグループ方式で報告会での開催が多く、個別対応としての精神的ケアや教育的支援などは行われていない現状が明らかになった。

2017年度は第2段階として、先行研究および面接調査で得られた結果をもとに質問紙を作成し、看護系大学の災害看護学担当教員/災害支援活動団体/災害時看護師派遣病院、および本研究者と分担者の知人である災害支援を経験した看護職などに延べ約1,260部(ブリーフィングを受けた者:330部、ブリーフィングを実施した者:300部、デブリーフィングを受けた者:330部、デブリーフィングを実施した者:300部)を配布した。いずれも千葉大学大学院看護学研究科の倫理審査委員会の承認を得て調査を行っている。現在、第1段階の面接調査の結果を災害または看護学関連の学会に発表する準備をしている。また、第2段階の質問紙調査で得られたデータを入力中である。研究代表者および分担者との会議において、第1段階での反構成的面接調査の分析結果の共通認識や、第2段階の質問紙調査に向けての意見交換や質問紙作成の洗練化に時間を多く費やしたため進捗がやや遅れた。しかし質問紙の配布作業を終了し返送された回答データの入力作業に取り掛かっているためおおむね順調に進捗している。本研究は、災害発生時に支援活動のため派遣される看護職に対し、有効なブリーフィングとデブリーフィングがなされるよう、そのガイドラインを作成することを目的としている。2016年度には、第1段階として本研究者による先行研究からインタビューガイドラインを作成し、スノーボール方式により29名の看護師に対し半構成的面接を実施した。災害支援に派遣された立場および派遣した立場でのブリーフィング・デブリーフィングの内容について聞き取り調査を行い、質的に内容の分析を行った。2017年度には、第2段階として先行研究および前年度の面接調査の結果を基に質問紙を作成し、看護系大学の災害看護学担当教員/災害支援活動団体/災害時看護師派遣病院、および本研究者と分担者の知人である災害支援を経験した看護職などに配布した。ブリーフィングに関して53名から、デブリーフィングに関して32名から回答があった。2018年度には第1段階の面接調査の結果を「日本災害情報学会20周年記念大会/日本災害復興学会10周年記念大会合同大会」にて発表した。第2段階の質問紙調査の結果を統計ソフトSPSSを用いて量的に分析を行った。ブリーフィング/デブリーフィングを受けたものは、その質におおむね満足しつつも改善点を多く挙げていた。それに対しブリーフィング/デブリーフィングを実施した者の多くがその質に満足していなかった。いずれも、実施される時期や場所、方法などまちまちであり、派遣機関や実施者の発想で実施しているものと推測された。現在、第2段階の分析結果から得られたブリーフィング・デブリーフィングの質への回答について、満足度の高かったもの、改善点が必要と思われるもの、内容に含まれているとよいとされるものをまとめ、ガイドラインを作成中である。2019年度には、学会発表と論文の投稿を予定している。本研究は第1段階で面接調査、第2段階で質問紙調査を行い、第3段階で効果的なブリーフィングとデブリーフィングのガイドラインを作成することとしている。平成29年度は第2段階を計画通り実施する予定である。今後は第1段階で得られた結果をもとに、明らかになったニーズや、ブリーフィング・デブリーフィングに関わる意味に基づき、それらに対応したブリーフィングとデブリーフィングが行われたか、同様のニーズや別なニーズがあるかを確認する質問紙を作成する。プレテストの実施により精度を挙げた質問紙を用いて被災地支援活動を行った看護職に対し調査を実施する。併せてブリーファー・デブリーファーに対して、第1段階で明らかになったニーズや意味に応じたブリーフィングとデブリーフィングを行ったかを調査する。
高性能光線照射器を応用した前装材料の耐摩耗性改善に関する研究

本研究では市販の前装用コンポジット,人工歯,金属接着用プライマー,接着剤,金属材料を実験材料として使用した.摩耗試験では,歯ブラシ摩耗試験器と3成分系摩耗試験機を用いた.試料はコンポジット硬化物単体および異種材料とコンポジットの複合体として製作した.異種材料界面には接着用プライマーや接着剤を使用した.コンポジットの耐摩耗性の改善を目的として以下の項目を検討した.1)市販前装材について.重合条件,特に光照射時間.重合温度,表面の仕上げ研磨方法などが耐摩耗性に及ぼす影響について検討した.マトリックスの重合性を改善するため,高性能光線照射器を使用した.2)摩耗試験後の表面性状は主として走査電子顕微鏡で観察し,破折,摩耗部位を特定した.試料の表面粗さと摩耗の形状は走査レーザー顕微鏡で記録した.摩耗量は顕微鏡の数値を計算機にて読み取り,三次元的に分析した.さらに.精密光沢計を用いて摩耗試験前後の光沢度を測定した.3)異種材料の界面における破折,劣化,摩耗の原因の追求とそれらを防止するための方法を2種類の摩耗試験機を用いて検討した.材料界面には接着剤,プライマーを使用し,未使用の場合と比較を行った.適切な接着促進物質は被着体によって異なるので,金属酸化物を含む材料に対しては酸性モノマー,貴金属材料には硫黄系モノマーを使用した.4)摩耗特性評価の基礎的資料として,替料の硬さ,吸水,溶解等の値を測定した.重合器としてハイパーLII.トウインクルMIII,前装材としてエステニアおよび試作品,貴金属用プライマーとしてエステニアオペークプライマー,アロイプライマーなどを使用した系が良好な耐摩耗性,物性を示した.本研究では市販の前装用コンポジット,人工歯,金属接着用プライマー,接着剤,金属材料を実験材料として使用した.摩耗試験では,歯ブラシ摩耗試験器と3成分系摩耗試験機を用いた.試料はコンポジット硬化物単体および異種材料とコンポジットの複合体として製作した.異種材料界面には接着用プライマーや接着剤を使用した.コンポジットの耐摩耗性の改善を目的として以下の項目を検討した.1)市販前装材について.重合条件,特に光照射時間.重合温度,表面の仕上げ研磨方法などが耐摩耗性に及ぼす影響について検討した.マトリックスの重合性を改善するため,高性能光線照射器を使用した.2)摩耗試験後の表面性状は主として走査電子顕微鏡で観察し,破折,摩耗部位を特定した.試料の表面粗さと摩耗の形状は走査レーザー顕微鏡で記録した.摩耗量は顕微鏡の数値を計算機にて読み取り,三次元的に分析した.さらに.精密光沢計を用いて摩耗試験前後の光沢度を測定した.3)異種材料の界面における破折,劣化,摩耗の原因の追求とそれらを防止するための方法を2種類の摩耗試験機を用いて検討した.材料界面には接着剤,プライマーを使用し,未使用の場合と比較を行った.適切な接着促進物質は被着体によって異なるので,金属酸化物を含む材料に対しては酸性モノマー,貴金属材料には硫黄系モノマーを使用した.4)摩耗特性評価の基礎的資料として,替料の硬さ,吸水,溶解等の値を測定した.重合器としてハイパーLII.トウインクルMIII,前装材としてエステニアおよび試作品,貴金属用プライマーとしてエステニアオペークプライマー,アロイプライマーなどを使用した系が良好な耐摩耗性,物性を示した.平成16年度の研究では市販の前装用硬質レジン,試作硬質レジン,人工歯,金属接着用プライマー,接着剤,金属材料を実験材料として使用した.摩耗試験では,歯ブラシ摩耗試験器と3成分系摩耗試験器を用いた.試料は硬質レジン硬化物単体および異種材料と硬質レジンの複合体として製作した.異種材料界面には接着用プライマーや接着剤を使用した.硬質レジンの耐摩耗性の改善を目的として以下の項目を検討した.1.市販硬質レジンについては重合条件,特に光照射時間,重合温度,表面の仕上げ研磨方法などが耐摩耗性に及ぼす影響について検討した.マトリックスの重合性を改善するため,高性能光線照射器を使用した.2.試作硬質レジンについてはモノマー,重合開始剤,促進剤の種類,フィラーの種類,形態と配合量が耐摩耗性に及ぼす影響について検討した.摩耗試験後の表面性状は主として走査型電子顕微鏡で観察し,破折,摩耗部位を特定した.試料の表面粗さと摩耗の形状は走査型レーザー顕微鏡で記録した.摩耗量は顕微鏡の数値を計算機にて読み取り,三次元的に分析した.さらに,精密光沢計を用いて摩耗試験前後の光沢度を測定した.3.異種材料の界面における破折,劣化,摩耗の原因の追求とそれらを防止するための方法を2種類の摩耗試験器を用いて検討した.材料界面には接着剤,プライマーを使用し,未使用の場合と比較を行った.適切な接着促進物質は被着体によって異なるので,金属酸化物を含む材料に対しては酸性モノマー,貴金属材料には硫黄系モノマーを使用した.重合器としてハイパーLII,トウインクルMIII,硬質レジンとしてエステニアおよび試作品,貴金属用プライマーとしてアロイプライマーなどを使用した系が良好な耐摩耗性を示した.平成17年度の研究では市販の前装用硬質レジン,人工歯,金属接着用プライマー,接着剤,金属材料を実験材料として使用した.摩耗試験では,歯ブラシ摩耗試験器と3成分系摩耗試験器を用いた.試料は硬質レジン硬化物単体および異種材料と硬質レジンの複合体として製作した.異種材料界面には接着用プライマーや接着剤を使用した.硬質レジンの耐摩耗性の改善を目的として以下の項目を検討した.

1)市販硬質レジンについて,重合条件,特に光照射時間,重合温度,表面の仕上げ研磨方法などが耐摩耗性に及ぼす影響について検討した.マトリックスの重合性を改善するため,高性能光線照射器を使用した.2)摩耗試験後の表面性状は主として走査型電子顕微鏡で観察し,破折,摩耗部位を特定した.試料の表面粗さと摩耗の形状は走査型レーザー顕微鏡で記録した.摩耗量は顕微鏡の数値を計算機にて読み取り,三次元的に分析した.さらに,精密光沢計を用いて摩耗試験前後の光沢度を測定した.3)異種材料の界面における破折,劣化,摩耗の原因の追求とそれらを防止するための方法を2種類の摩耗試験器を用いて検討した.材料界面には接着剤,プライマーを使用し,未使用の場合と比較を行った.適切な接着促進物質は被着体によって異なるので,金属酸化物を含む材料に対しては酸性モノマー,貴金属材料には硫黄系モノマーを使用した.4)摩耗特性評価の基礎的資料として,材料の硬さ,吸水,溶解等の値を測定した.重合器としてハイパーLII,トウインクルMIII,硬質レジンとしてエステニアおよび試作品,貴金属用プライマーとしてエステニアオペークプライマーなどを使用した系が良好な耐摩耗性,物性を示した.
情報の非対称性に関わる諸問題:オークション理論の応用を中心に

(1)動的コンテストにおける最適設計問題の様相について、Myerson (1981)の(静的)virtual valuationに関わる各種成果の対応物が導出された。(2)割り当て問題における事後個人合理性の可能性について、非同一初期保有の場合の極限両立性が示された。(3)情報収集機構としての選挙と戦略的投票行動の文脈における「勝利ライン」について、極限でも過剰設定が発生することが示された。以下二点が、本年度の主要な実績である。以下四点が、本年度の主要な実績である。はや1つのプロジェクトで査読学会報告・英文査読誌よりの改訂要求の成果が上がり、2つ以上の他のプロジェクトでも査読学会報告・英文査読誌投稿水準の結果も揃いつつあり、計画書通りの3つ以上のプロジェクトでの成果に向け順調である。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記のように順調であるため、引き続き計画に沿って研究を進める。
非定常火炎の四次元ＣＴ計測法の確立

本研究の目的は,最先端の「高速ノンスキャニング多次元CT計測システム」を構築し,乱流燃焼現象の解明技術を飛躍的に前進させることである.初年度は,「火炎輝度・時系列・三次元CT計測」の開発を実施した.1台の高速度ビデオカメラと多数(26枚)の平面ミラーが立体的に配置されるマルチミラー撮影システムから成る,四次元CT計測システムを製作し,1ms毎の時系列三次元輝度分布が獲得された.2年目以降は,より高速の実用乱流火炎への適用のために,「20方向・マルチシュリーレンカメラ」を製作し,高速火炎の瞬間密度分布の再構成に成功した.申請研究課題の目的は,乱流燃焼現象の未だに未知な動的三次元現象の解明を確実に前進させるために,最先端の「高速ノンスキャニング四次元CT(コンピュータ断層再構成)計測システム」を構築することにある.このシステムは,高速バーナー火炎ならびに可視化エンジン燃焼計測への適用も可能であり,地球環境保全に資する.ここで,「四次元」とは,「三次元構造」および「時系列変化」を意味し,「四次元計測システム」の構築のためには,時系列変化の基礎となる「瞬間三次元分布」を鮮明に捕らえることが最重要である.ところが,高噴出速度の実用乱流火炎の形状変化の速度は極めて速く,火炎発光を捕らえるCT手法では,火炎発光の光量が不足し,実用乱流火炎の瞬間三次元分布の獲得が困難であることがわかってきた.そこで平成24年度は,昨年度に推進方針に記載のように,フラッシュ光源と透過型CTシステムを採用したマルチ光学系システムによる高速乱流火炎の三次元形状獲得のためのシステムの構築を目指した.具体的には,はじめに,20台の定量的シュリーレン撮影光学系からなる,「マルチ定量シュリーレン同時撮影装置」の概略設計を行った.つぎに,同装置の性能を確認するため,単一方向・定量シュリーレン装置を製作し,軸対称・定常層流予混合火炎の定量シュリーレン撮影を実施し,当該画像から,CT再構成処理に必要である「密度厚さ分布画像」への変換を実際に行い,変換方法の検討を行った.つぎに,「密度厚さ分布画像」に対して,アーベル変換(40方向のCT再構成で実施)を行い,当該火炎の三次元密度分布の再構成に成功した(学会発表済み).また,非軸対称・定常火炎についても多方向定量シュリーレン撮影を実施し,当該火炎の三次元密度分布の再構成に成功した(学会発表済み).この結果の成果発表(平成25年度,国際会議2件,国内会議2件)も決定済みである.申請研究課題の目的は,乱流燃焼現象の未だに未知な動的三次元現象の解明を確実に前進させるために,最先端の「高速ノンスキャニング四次元CT(コンピュータ断層再構成)計測システム」を構築することにある.ここで,「四次元計測システム」の構築のためには,時系列変化の基礎となる「瞬間三次元分布」を鮮明に捕らえることが最重要である.ところが,高噴出速度の実用乱流火炎の形状変化の速度は極めて速く,火炎発光を捕らえるCT手法では,火炎発光の光量が不足し,実用乱流火炎の瞬間三次元分布の獲得が困難であることが平成24年度までの本研究で明らかとなった.そこで,実用的な工業用高速乱流火炎の三次元形状獲得のために,フラッシュ光源と透過型CTシステムを採用したマルチ光学系システムによる新規計測システムの構築を目指すこととした.本報告年度では,「定量シュリーレン多方向同時撮影装置(マルチ・シュリーレン・カメラ)」の設計ならびに製作を行った.この特殊カメラは,直径約3mの平面上に,20台の定量的シュリーレン撮影光学系が9°毎に180°にわたり放射状に配置される,大型の撮像装置であり,溶接等を駆使して自作された.また,企業工場での実地計測を考慮して,可搬性,水平から垂直までの計測平面の角度設定機能を持たせてある.この計測装置により,出口直径4.2 mm,プロパン空気の予混合ガスの噴出速度10 m/sの乱流バーナー火炎の瞬間密度分布の三次元CT計測が行われた.乱流火炎の瞬間三次元形状の3Dプリンティングも世界で初めて実施された.研究成果の公表に関して,本報告年度は,学術雑誌(査読あり)1件,国際会議2件,国内会議5件の発表を行った.なお,国際会議1件,国内会議2件の発表が確定している.本研究の目的は,最先端の「高速ノンスキャニング多次元CT計測システム」を構築し,乱流燃焼現象の解明技術を飛躍的に前進させることである.初年度は,「火炎輝度・時系列・三次元CT計測」の開発を実施した.1台の高速度ビデオカメラと多数(26枚)の平面ミラーが立体的に配置されるマルチミラー撮影システムから成る,四次元CT計測システムを製作し,1ms毎の時系列三次元輝度分布が獲得された.2年目以降は,より高速の実用乱流火炎への適用のために,「20方向・マルチシュリーレンカメラ」を製作し,高速火炎の瞬間密度分布の再構成に成功した.申請研究課題の目的は,乱流燃焼現象の未だに未知な動的三次元現象の解明を確実に前進させるために,最先端の「高速ノンスキャニング四次元CT(コンピュータ断層再構成)計測システム」を構築することにある.このシステムは,高速バーナー火炎ならびに可視化エンジン燃焼計測への適用も可能であり,地球環境保全に資する.計画にあるように,平成23年度は,主として「四次元CT計測システム」の製作・調整・試験計測を行った.

この「四次元CT計測システム」は,パイプバーナー,バーナー下方に上向きに設置される高速度ビデオカメラ,多数の平面ミラーが立体的に配置されるマルチミラー撮影システム,および三次元CT解析用PCから成る.このシステムでは,1台の高速度ビデオカメラの画像上に,パイプバーナー上の乱流火炎の像が,全ての平面ミラーに反射されて多方向同時撮影される.平成23年度に製作したシステムでは26枚の平面ミラーが配置され,26方向からの同時撮影が可能である.画像獲得には512×512ピクセルの画素数の高速度ビデオカメラを使用した.調整・試運転の際の計測対象火炎には,1種類の乱流予混合バーナー火炎を用い,2種類の観察方法を用い,計測精度確認した.一つ目の観察方法は,火炎からの放射可視光を時系列三次元CT計測するものであり,毎秒1000コマの三次元データが得られた.二つ目の観察方法として,予混合気にオイルミストを混入し,連続発振する緑色レーザー光照射による散乱光を時系列三次元CT計測を行い,乱流火炎の未燃ガスの三次元形状の把握を行い,新システムの試験計測が実施された.申請研究課題の目的は,乱流燃焼現象の未だに未知な動的三次元現象の解明を確実に前進させるために,最先端の「高速ノンスキャニング四次元CT(コンピュータ断層再構成)計測システム」を構築することにある.ここで,「四次元計測システム」の構築のためには,時系列変化の基礎となる「瞬間三次元分布」を鮮明に捕らえることが最重要である.ところが,実用乱流火炎の形状変化の速度は極めて速く,火炎発光を捕らえるCT手法では,光量不足により,瞬間三次元分布の獲得が困難であることが平成24年度までの本研究で明らかとなった.そこで,実用的な工業用高速乱流火炎の三次元形状獲得のために,フラッシュ光源と透過型CTシステムを採用したマルチ光学系システムによる新規計測システムの構築を目指すこととした.そこで,本報告年度の前年度に,「定量シュリーレン多方向同時撮影装置(マルチ・シュリーレン・カメラ)」の設計ならびに製作を行った.この特殊カメラは,直径約3mの平面上に,20台の定量的シュリーレン撮影光学系が9°毎に180°にわたり放射状に配置される,大型の撮像装置であり,溶接等を駆使して自作された.本報告年度では,前年度に引き続き,この計測装置により,(1)出口直径4.2 mmの小型バーナーによるプロパン空気の乱流予混合火炎,ならびに(2)保炎機能付き中型バーナーによる同乱流予混合火炎の三次元CT再構成計測を実施た.とくに(1)については,予混合ガスの噴出速度を4m/sから10 m/sまで変化させ,噴出速度と瞬間火炎形状の関係について調査した.研究成果の公表に関して,本報告年度は,査読付き論文1件,国際会議1件,国内会議5件の発表を行った.なお,査読付き論文1件が投稿中であり,また,国際会議1件,国内会議1件の発表が確定している.燃焼工学本年度(平成24年度)の目標は,昨年度の平成24年度推進方針に記載したように,フラッシュ光源と透過型CTシステムを採用したマルチ光学系システムによる高速乱流火炎の三次元形状獲得のためのシステムの構築のための準備であった.具体的な実施項目として,120台の定量的シュリーレン撮影光学系からなる,「20方向・定量シュリーレン同時撮影装置」の概略設計,2評価用小規模システム(単一方向の定量シュリーレン装置)の製作,3この装置による当該装置(1)の性能把握・性能改善の検討,4定量シュリーレン輝度画像からの三次元CT再構成処理方法の完成,などが挙げられた.これらの項目は,いずれも平成24年度に,達成された.
神仏共存神話の原理に関する倫理学的研究―日本思想の基軸の解明―

共同研究では、昨年度に引き続き『愚管抄』における解釈上の問題点を研究会で議論し、流布している現行の現代語訳・注釈の誤りや問題点を指摘するとともに、新たな現代語訳を完成させ、巻第七についての作業をほぼ完了させた。「道理」などの用語索引ができるように全文のデータ化も完成させた。個別研究は以下である。研究代表者・上原は、日本思想の基軸を剔出すべく、仏教移入以前の神観念が仏教や儒学の受容によってどのように変容しつつも持続していったのかについての原理的な整理を試み、論文を執筆した。また、論文では論じなかったが、『愚管抄』の神仏共存神話と中世神道理論および中世神話との原理的な比較考察も行った。研究分担者・柏木は、昨年度に続き、慈円の思想の先駆的表現が見られる『今昔物語集』を読解し、天竺部仏伝の転法輪相の中でも大きな比重を占める巻第二の譬喩譚に即し、衆生を阿羅漢たらしめる仏の智慧の内実やその獲得過程、行使様態について検討した。あわせて最初の本格的仏伝とされる『今昔物語集』の成立背景についても整理・考察した。分担者・吉田は、中古の『源氏物語』から中世・近世の説経節や浄瑠璃に至る語りの本質について考察した。日本における物語形式は、仏伝由来の個という観点を、歴史書由来の編年体という方法で語ることにより、壮大な歴史を描くようでいながらも、あくまで個に重きが置かれていくものであるとした。成果として学会発表1本と論文執筆1本を行った。研究分担者・栗原は、『愚管抄』に表現された武士の現存を探るための足がかりとして、後世の武士道書(『葉隠』)に対する読解を進めた。また、神仏観念をめぐる原理的考察への一助として、近松世話浄瑠璃における主人公の情死の内実と、これに対する仏教的救済とをつなぐ摂理について、倫理学的観点からの考察を行い、その成果を学会発表した。『愚管抄』の現代語訳については、今年度末までにほぼ巻第七についての作業が終わった。当初の研究計画に従った一定の成果を上げている。やや遅れ気味であるが、それはテクストの難解さに由来する。写本を取りそろえること。巻第七については、作業を終えてリポジトリにて公表する。また、『愚管抄』特有の神仏共存神話についての仮説を提示する。共同研究としては、『愚管抄』巻第三の後半における解釈上の問題点を3月の研究会で議論し、部分的に試訳を作成した。その成果「『愚管抄』ー問題点と試訳(2)」を神奈川大学学術機関リポジトリ(http://hdl.handle.net/10487/15058)で公開した。また8月の京都研究合宿では、慈円が修行の場所とした比叡山の諸寺、特に無動寺周辺を調査した。研究代表者・上原は密教の原理について考察し、インド密教で想定されている仏法以前の「神」と仏法との関係が、日本においてどのように変容したのかという視点から、慈円の神仏共存神話の一端を解明すべく試みた。研究分担者・柏木は、慈円の思想の先駆的表現が見られる『今昔物語集』を読解し、とくに天竺部の仏伝中、下天・托胎から成道・教化開始に至る諸説話に即し、釈迦仏の智慧・慈悲の描かれ方について、上求菩提・下化衆生という菩薩のあり方との関係を検討した。また、釈迦仏出生時を原点として、天竺・震旦・本朝三国に生起する全事象を釈迦仏教化の展開史と捉える世界観についても考察し、研究会で報告した。研究分担者・吉田は監訳注者として『定本葉隠〔全訳注〕』(全3冊・ちくま学芸文庫)を刊行した。上巻解説論文において「候」の語がもつ武士の語りの重要性を指摘した。また『愚管抄』の歴史語りを位置づけるべく、『源氏物語』と『葉隠』に通底する思想語りの基軸を探った。研究分担者・栗原は、『愚管抄』に描かれた武士像の理解に繋げるべく、後世の武士道書(『葉隠』)を読解することを通じて、武士の「現存」をめぐる考察を進めた。また3月の研究会では、神仏関係思想に対する原理的考察への一助として、近世の人形浄瑠璃に表現された、主人公の神仏への信仰の意義についての研究発表を行った。佐藤は『現存の倫理学』の執筆を進め、2018年度前半には出版予定である。当初の計画通り、『愚管抄』の現代語訳と問題点について議論できている。さらに『愚管抄』および慈円の思想についての個別研究も順調に進んでいる。写本の蒐集が完全ではない点が不十分な点である。

また、論文では論じなかったが、『愚管抄』の神仏共存神話と中世神道理論および中世神話との原理的な比較考察も行った。研究分担者・柏木は、昨年度に続き、慈円の思想の先駆的表現が見られる『今昔物語集』を読解し、天竺部仏伝の転法輪相の中でも大きな比重を占める巻第二の譬喩譚に即し、衆生を阿羅漢たらしめる仏の智慧の内実やその獲得過程、行使様態について検討した。あわせて最初の本格的仏伝とされる『今昔物語集』の成立背景についても整理・考察した。分担者・吉田は、中古の『源氏物語』から中世・近世の説経節や浄瑠璃に至る語りの本質について考察した。日本における物語形式は、仏伝由来の個という観点を、歴史書由来の編年体という方法で語ることにより、壮大な歴史を描くようでいながらも、あくまで個に重きが置かれていくものであるとした。成果として学会発表1本と論文執筆1本を行った。研究分担者・栗原は、『愚管抄』に表現された武士の現存を探るための足がかりとして、後世の武士道書(『葉隠』)に対する読解を進めた。また、神仏観念をめぐる原理的考察への一助として、近松世話浄瑠璃における主人公の情死の内実と、これに対する仏教的救済とをつなぐ摂理について、倫理学的観点からの考察を行い、その成果を学会発表した。『愚管抄』の現代語訳については、今年度末までにほぼ巻第七についての作業が終わった。当初の研究計画に従った一定の成果を上げている。やや遅れ気味であるが、それはテクストの難解さに由来する。『愚管抄』巻第七について、解釈上の問題点を挙げて議論し、全文についての試訳を作成する。また議論を具体的に進めるために『愚管抄』全文のデータ化を完成し、索引も完成させる。当初の計画では、8月には京都で調査合宿を実施する予定であったが、現地での調査が概ね終了したため、神奈川大学での研究合宿に変更した。個別研究については、当初の計画通り進める。写本を取りそろえること。巻第七については、作業を終えてリポジトリにて公表する。また、『愚管抄』特有の神仏共存神話についての仮説を提示する。申請時には、平成29年度は219万円、平成30年度は151万円、平成31年度は130万円という直接経費での執行計画であった。しかし交付決定の額はそれぞれの年度で150万、100万、90万に減額された。それに従って書籍の購入計画を多少変更し、2年目以降にも必要書籍が購入できるように1年目の書籍の購入を多少控えたために、267,714円の次年度使用額が生じた。今後も、各年度で出来るだけ均等に書籍が購入できるように計画的に執行していく。比叡山延暦寺周辺の実地調査を中止し、研究会2回のみの開催としたため。また、最終年度の収入額が少ないため、書籍代などを残した。また最終年度としての研究成果をまとめるために研究会の日数を増やす予定である。
ニューラルネットワークを用いた第二言語習得モデルと母語干渉の研究

本研究では、ニューラルネットワークモデルを用いて、英語学習における日本人英語学習者の母語の知識の転移を研究している。初年度は中・高・大学生を対象として第二言語習得におけるblockingという現象に関するデータを収集した。本年度は前年度の実験で得たデータをよりよく説明するニューラルネットワークモデルを構築するため、コンピューターシミュレーション研究を行った。具体的には、前年度、動詞の項の意味役割や自他の違いなどの意味的な情報が英語の「ing形」と「ed形」及び日本語の「テイル形」と「ラレル形」、「非テイル形」の接尾辞選択に関する誤用の差の解消に寄与する可能性があることがわかった。したがって、統語情報のみならず、意味情報を取り入れるニューラルネットワークモデルを研究した。具体的にはChang (2002)に見られるevent意味論を用いたニューラルネットワークモデルを修正したモデルの構築を行っている。また、前年度は、一般的な3層によるニューラルネットワークモデルを構築しシミュレーション研究を行っていたが、本年度は、リカレントニューラルネットワークモデルを用いて、言語理解及び産出における線形性を意識し、研究を行った。上記の接尾辞習得以外にも、日本人英語学習者が結果構文を産出する際の困難さが日本語と英語の構造依存性の強弱に関連があるのではという仮説のもと、母語干渉の有無を確認するために計算機上でのモデル被験者を用いてシミュレーション実験を行っている。29年度は、中・高・大学生を被験者として第二言語習得におけるblockingという現象に関する実験を行い、ニューラルネットワークによる再現シミュレーションを行った。30年度は29年度に引き続き、日本人英語学習者の母語干渉に着目してコンピューターによる被験者モデルを想定し実験を行っている。具体的には、ヒトは言語を線形的に産出・理解を行う(言語の線形性)一方で、動詞を中心とする言語の構造依存性の強弱の問題という二つの性質を扱っている。この点に注目し、言語の線形性をシミュレーションするために再帰的ニューラルネットワークを構築している。現段階では、実施計画にそった研究を実施できていると思われる。今後も英語と日本語間の母語干渉の研究の詳細化を進めていく予定である。特に言語の線形性と言語構造の依存性に関して、母語干渉の観点から研究を行った先行研究はない。今後は、日本人英語学習者を被験者とした実験からヒューマンモデルを構築し、同時にコンピューターによるシミュレーション実験の結果をフィードバックさせて母語干渉モデルの構築を進める。さらに、日本人英語学習者の英語学習を効果的に進めるための教室内タスクなどの教材の開発にもつなげていきたい。本研究では、ニューラルネットワークモデルを用いて、英語学習における日本人英語学習者の母語の知識の転移を研究する。初年度にあたる29年度は、blockingと呼ばれる現象、具体的には外国語学習においてある形式Aがある意味Bと学習成果により結びついた後で別の形式Cが既習の意味Bと結びつくことが妨げられる現象に着目した。設定課題としては、日本語の状態を表す「テイル形」の動詞の知識とそれに対応する英語の接尾辞の学習及びその学習順序の影響を調べた。実験の参加者は、学習の順序を踏まえて中学3年生、高校1年生、大学生の3段階を設定した。日本語の「テイル(食べテイル、など)」は、英語の現在進行形(中学1年次で学習)では「ing形」として表現される一方、高校1年次に学習する過去分詞形(excited(興奮しテイル))のように「ed形」として表現されることもある。結果は、過去分詞形で表現されるテイルを未学習の中学生では、予想通り、日本語テイルに対してすべてing形の接尾辞を選んでしまう傾向にあることがわかった。しかし、高校生では、その差が有意ではなくなり、大学生を対象とした実験では、逆転の結果となった。このような学習履歴と接尾辞の習得の関係性の妥当性をさらに調べるため、ニューラルネットワークを用いて学習のプロセスをシミュレートした。進行形、受け身そして分詞形容詞を学習し終えた時点でing形とed形に対応する日本語出力の再現率を調べると中学生の結果と同様にed形の方が低い再現率を示した。さらに、接尾辞の学習のために意味情報(ここでは意味役割)を学習に用いることで結果に差があるかを見た。そうすると、ing形とed形に対応する日本語出力の再現率に逆転が生じた。これは、動詞の項の意味役割や自他の違いなどの意味的な情報が2項目の御用の差の解消に寄与する可能性があることがわかった。本研究の目的は、英語学習者の母語干渉を説明するヒューマンモデルを構築しながら、ニューラルネットワークを用いた学習モデルも構築し、母語干渉の影響を再現することである。この作業によって実際の学習者とコンピュータ双方のモデルが構築され、さらなる応用も期待される。29年度はこれらの作業のうち、学習者を対象としたBlockingの実験を実施することができた。また、ニューラルネットワークモデルを作り、学習者を対象とした実験と同じ結果を得ることができた。