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戦後日本の映像・図像メディアにおける恐怖と身体の表象についての重層的研究

これらはいずれも、<メディア-身体-ホラー>が重層する場に着目することによって、戦後日本文化におけるこれまで注目されてこなかった領域の独創性・重要性を明らかにするものである。また、以上の研究は、学会〇研究会で発表され、論文として学術詩に投稿される予定である。戦後日本の映像・図像メディアにおける<メディアー身体ーホラー>の関係の諸相の解明を目指した本研究は、最終年度となる平成25年度において、メディア横断的に恐怖が噴出する三つの時期(11950年代後半60年代、21960年代後半70年代、31990年代以降)から特異な実践を抽出し、その各々についての調査・分析をおこなった。その過程で、〈人間と世界の二重性〉という主題が獲得され、その展開によって全体を系譜づけることが目論まれた。11960年前後の時期については、前年度に引き続き、「スリラー」についての調査をおこなった。なかでも中心的な考察対象として山川方夫の小説と水木しげるのマンガを取り上げ、その分析から、人間や世界の二重性という同時代的な言説上の主題が、メディアそれ自体が孕む二重性によって二重化されるさまを明らかにした。21970年前後については、当時の政治的・文化的な異議申し立てと結びつきながら再評価された怪談映画が、〈人間と世界の二重性〉の主題をいかに変容させていったかを分析し、その成果は学会で発表された。また、楳図かずおがこの時期取り組みはじめた「心理的恐怖」の分析もおこない、二重性の二重化の新たな展開を明らかにした。31990年代以降については、以上の研究を踏まえながら、いわゆる「Jホラー」映画と、黒沢清の作品について、引き続き分析を重ねた。また映画というメディアと身体に関する理論的な考察を拡充し、黒沢清の作品が映画と身体との関わりにおいて、そして<人間と世界の二重性>の主題の系譜において、特異な達成として位置づけられることを明確にした(この成果は黒沢清論として書籍化される予定)。以上の研究によって、これまで目を向けられることのなかった、戦後日本の視覚文化において恐怖とメディアが二重化する場に現れる身体性の系譜を、歴史的・理論的に明らかにすることができた。終戦から1960年代にかけてのホラー作品について包括的に調査することができ、またそこから、戦後日本の<メディア-身体-ホラー>に関する重要な視点を獲得し、それらが重層する場に現れる創造的な実践の様態を明らかにすることができたため。1960年代から70年代にかけてのホラー作品にとその周辺状況について多角的に調査することができた。またそこから、戦後日本の〈メディア-身体-ホラー〉をめぐる独自の視点を獲得し、またそれに関わる特異な実践のありようを明らかにすることができたため。引き続き、1960年代後半から90年代へと至る戦後日本のホラー作品の調査・分析を進め、<メディア-身体-ホラー>の重層的な関係と、そこに現れる創造的実践の系譜を編むことを目指す。同時に、それに関わるメディア論的・身体論的なモデルの構築に向けた理論的な研究により本格的に取り組みたい。また、海外での口頭発表や英語での論文発表も視野に入れながら、研究成果をこれまで以上に積極的に発表していく予定である。引き続き、1970年代から90年代へと至る戦後日本のホラー領域の調査・分析を進め、〈メディア-身体-ホラー〉の重層的な関係と、そこに現れる創造的実践の系譜を明らかにしていく。とりわけ今後は、これまでの成果をまとめる作業も必要になる。
工学活性ビス(クラウンエーテル)の機能評価とイオンセンサーへの応用

マロン酸エステル型のビス(12-クラウン-4)およびビス(15-クラウン-5)誘導体は、各々Na^+およびK^+イオン選択性電極用のニュートラルキャリアとして用いられている。クラウン環にはR型およびS型の2種の光学異性体が存在するため、その2分子を連結したビス(クラウンエーテル)が光学異性体(R,R)、(S,S)、(R,S)または(S,R)型の混合物であることは従来から知られていたが、それらの分離が困難であり、現在まで単離されていない。本研究では、光学活性なビス(クラウン)誘導体を合成し、さらに優れた選択性を発揮するNa^+およびK^+イオノフォアを開発しようとした。研究成果報告書には、(R,R)および(S,S)型ビス(12-クラウン-4)誘導体について得た研究結果を成果としてまとめた。(R)-3-ベンジルオキシ-1.2-プロパンジオールおよび1.8-ジクロロ-3.6-ジオキサオクタンを出発物質として(S)-(+)-2-ヒドロキシメチル-12-クラウン-4を合成し、この2分子を置換マロン酸、あるいはフタル酸で連結して(R,R)型誘導体を得た。一方、(S,S)型ビス(12-クラウン-4)誘導体は、(S)-3-ベンジルオキシ-1.2-プロパンジオールから導いた。ついで、イオン感応物質として光学活性ビス(クラウン)5mg、マトリックス材(PVC)59mg,可塑剤(NPOE)125mg、添加塩(NaTFPB)1.2mgからなるPVC膜電極を作成し、電位差測定法によりNa^+イオン選択性を評価した。(R,R)および(S,S)型ビス(12-クラウン-4)のNa^+イオン選択性は、logk^<pot>_<NaK>=-2.3(K^+/Na^+≒200)であり、従来の光学異性体の混合物であるビス(12-クラウン-4)のそれ(K^+/Na^+≒80)の約2.5倍優れることを認めた。一方、(R,S)型異性体のNa^+イオン選択性が、極めて低いこともわかった。光学活性体である(R,R),(S,S)型誘導体の優れたNa^+イオン選択性は、向かい合う2のクラウン環の対面性が向上することで構成される空孔径が捕捉されるNa^+フィットするためと考えられ、FAB-MASS法によって評価した錯生成定数からも確かめられた。Na^+イオノフォアとしてすでに実用化されているビス(12-クラウン-4)誘導体は、光学活性な(R,R)および(S,S)体とメソ型の(R,S)あるいは(S,R)体の混合物と考えられた。そこで、光学活性なクラウンユニット部を合成し、これをスペーサー部(マロン酸あるいはフタル酸)で連結することによって、5種類の光学活性なビス(12-クラウン-4)誘導体と1種類のメソ型誘導体に導いた。

ついで、各誘導体(キャリア)、PVC、膜溶媒(可塑剤)、および親油性塩からなる可塑化PVC膜電極を作成し、次式の電池を構成し、混合溶液法により各妨害イオンに対するNa^+の選択係数(-log k^<pot>_<NaM>)を求め、Na^+の選択性を評価した。置換基にC_<12>H_<25>-およびCH_3-を持つマロン酸で連結した(R,R)-(+)-ならびに(S,S)-(-)-ビス(12-クラウン-4)誘導体の場合、K^+に対するNa^+の選択性(-log k^<pot>_<NaM>)は、各々2.17および2.20であり、相当する組成の光学不活性なビス(12-クラウン-4)誘導体の場合(-log k^<pot>_<NaM>=1.92)に比べて約2倍向上することを認めた。また、置換基として2つのC_6H_5-を持つ(R,R)-(+)-ビス(12-クラウン-4)誘導体の場合も、-log k^<pot>_<NaM>=2.19と改善される。一方、フタル酸をスペーサーとする(R,R)-ならびに(S,S)-ビス(12-クラウン-4)の場合もNa^+イオン選択性に優れるが、メソ型の(R,S)誘導体の場合も、光学不活性なビス(12-クラウン-4)よりNa^+選択性が低下する。各誘導体に見られるNa^+選択性の違いについて、FAB-MS法ならびにCPKモデル実験で検討した。その結果、光学活性な誘導体では、2つのクラウン環の対面性に優れ、形成される空孔径も小さいため、Na^+との錯形成が優先的であることがわかった。以上の知見の一部をChemistry Letters,1997,49に報告した。マロン酸エステル型のビス(12-クラウン-4)およびビス(15-クラウン-5)誘導体は、各々Na^+およびK^+イオン選択性電極用のニュートラルキャリアとして用いられている。クラウン環にはR型およびS型の2種の光学異性体が存在するため、クラウン環の2分子をマロン酸のエステル残基で連結して得られるビス(クラウン)が光学異性体(R,R)、(S,S)、(R,S)または(S,R)型の混合物であることは従来から知られていた。しかしながら、各異性体の分離が困難であるために、光学活性とイオン選択性との関連性については論議されずに今日に至っている。本研究では、光学活性なビス(クラウン)誘導体を合成、単離することにより、さらに優れた選択性を発揮するNa^+およびK^+イオノフォアを開発しようとした。(R,R)型ビス(クラウン)誘導体は、R-3-ベンジルオキシ-1,2-プロパンジオールから、また(S,S)型ビス(クラウン)誘導体は、S-3-ベンジルオキシ-1,2-プロパンジオールから導いた。ついで、光学活性ビス(クラウン)5mg、PVC59mg,可塑剤(NPOE)125mg、添加塩(NaTFPB)1.2mgからなるPVC膜電極を作成し、電位差測定法によりNa^+およびK^+イオン選択性を評価した。(R,R)型および(S,S)型ビス(12-クラウン-4)のNa^+イオン選択性は、logk^<pot>_<Nak>=-2.3(K^+/Na^+≒200)であり、従来のビス(12-クラウン-4)のそれ(K^+/NA^+≒80)の約2.2倍優れることを認めた。一方、ビス(15-クラウン-5)の場合も、置換基をドデシル。メチルとした(R,R)誘導体のK^+イオン選択性{logk^<pot>_<KNa>=-3.5(Na^+/K^+≒3200)}は、相当する不活性体(Na^+/K^+≒1600)より約2倍優れることを認めた。光学活性体のイオン選択性優れる要因は、向かい合う2つのクラウン環の対面性が向上することで構成される空孔径が捕捉されるNa^+あるいはK^+にフィットするためと考えられ、FAB-MASS法によって評価した錯生成定数からも確かめられた。
ホヤ卵分化決定因子の局在や機能発現に関わるRNA結合タンパク質の探索

本研究は、ホヤ卵における決定因子複合体の構成分子として、RNA結合タンパク質に注目している。今回、RNA結合タンパク質であるY-boxタンパク質遺伝子の単離に成功した。Y-boxタンパク質とは、多くの動物腫でよく保存されたコールドショック・ドメイン(CSD)を持ち、mRNAと結合して翻訳を阻害することが示されているタンパク質である。CSDのアミノ酸配列から、RT-PCR法によりホヤ卵および胚で発現しているCSDのPCR断片を単離した。さらに、cDNAライブラリーのスクリーニング、3'RACE、5'RACEにより、CiYB-1,CiYB-2と名付けた2種のY-boxタンパク質全長cDNAを単離した。両cDNAはそれぞれ1777bp、1328bpであり、320残基、246残基のアミノ酸をコードしていた。両タンパク質は、よく保存されたCSDを持ち、その下流に塩基性のアミノ酸の多い領域と酸性アミノ酸の多い領域が交互に出現するY-Boxタンパク質に特徴的な構造を持っていた。次にCiYB-1、CiYB-2両遺伝子の卵巣および初期胚での発現を、RT-PCR、ノザン解析、in situハイブリダイゼーションにより明らかにした。両遺伝子は、未成熟な卵巣で盛んに発現し、未受精卵から初期卵割期において母性遺伝子として細胞質全体に存在していた。その後、のう胚形成期以降、発現が高まり、CiYB-1は幼生の尾の筋肉細胞で特異的に発現し、CiYB-2は脳胞、間充織細胞、神経索、尾の先端などで発現し、筋肉と脊索では発現していなかった。また、CiYB-1、CiYB-2両遺伝子のゲノム構造を解析したところ、両RNAは同一の遺伝子からのオールターナティブ・スプライシングにより作られることが明らかになった。このことは、Y-box遺伝子がホヤのゲノム上に1個存在することを示した、サザン解析の結果と一致する。
組織内で創造的パフォーマンスを導出するための高次認知能力形成メカニズムの探求

職場における創造的問題解決やパフォーマンスに対して,組織内及び高等教育機関において形成される推論,論理的・批判的思考といった高次認知能力が重要な要因となる可能性がある。しかしながら,組織内及び高等教育の中で,組織で必要とされる高次認知能力を獲得する学習プロセスや,それらが職場での創造的パフォーマンスに結びつくまでのメカニズムは未だ統合的に解明されていない。したがって,本研究では職場内の学習(知識相互作用)プロセスと高等教育における学習プロセスの両面に着目し,組織で必要とされる高次認知能力の形成にアプローチするとともに,それらがいかにして職場における創造的パフォーマンスの遂行につながるのかという統合的メカニズムを明らかにすることを目的とする。今年度は組織内で必要とされる高次認知能力に関する探索的研究を進めた。まず高等教育の学習を事例として,知識の習得にとどまらない深い内省と理解を促す授業科目の設計を行い,アンケートおよびインタビューにより評価を行った。また個人の創造的思考態度に対してチームレベルの相互作用がどのような影響をもたらすかを明らかにするために,大学生を対象としたアンケート調査を実施した。具体的には性格特性,批判的思考態度,チーム学習行動を先行要因とし,それらが拡散的思考態度および収束的思考態度にどのような影響を与えるかを分析中である。さらに並行して社会における実践的な学習プロセスを検討するため,教育サービスのコンセプト創出を事例として,異なる組織間により行われたミーティングの内容を文字データ化し,テキストマイニングによる相互作用分析を行っている。具体的には説明,質問,同調,反論といった行動レベルの水準と,知識のオーバーラップ,リフレクション,多様化といった知識相互作用の水準を組み合わせ,どのような相互作用により創造的なパフォーマンスが導出されているかを分析中である。当初計画では平成30年度・平成31年度にかけて,大学生に対する予備調査と組織成員に対する半構造化面接を行って,創造的パフォーマンスに対する高次認知能力の影響に対する仮説を導出することを目的としていた。今年度は本研究のスタートアップとして,次年度以降に関する高等教育に関する調査を2本実施するとともに,社会における実践場面の対話データを取得できたため,順調に進展していると判断できる。企業・自治体等の社会人に対する半構造化面接については今年度実施することができなかったが,その代わりに複数の組織成員による協働事例の実際の相互作用場面の貴重なデータが得られた。以上の点から今年度は概ね順調に進展していると判断できる。翌年度以降は現場のマネージャー(10名程度)に対する半構造化面接を行い,「高次認知能力の構造・タイプ」,「職場内での形成・獲得プロセス」及び「職務パフォーマンスに対する影響」の抽出を行う。取得したデータはグラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析し,概念生成と概念相互の関係性を検討する。以上により,組織内で必要とされる高次認知能力の構造を明らかにすると共に,チーム学習及び職務パフォーマンスとの関係性に関する仮説を導出する。また職場での知識相互作用(チーム学習)が高次認知能力の形成と創造的パフォーマンスに与える影響に関する研究を実施する。職場におけるチーム学習と高次認知能力及び創造的パフォーマンスの関係性について一般的なパターンを明らかにするため,民間企業等の組織成員(約300名)に対する質問紙調査を実施する。上述した質的研究で生成された概念に加え,高等教育研究における高次認知能力の研究を参考とし,組織内で必要とされる高次認知能力に関する尺度開発を行って信頼性・妥当性を確認する。その後,構造方程式モデリングを用いてチーム学習行動が高次認知能力の形成を経て,創造的パフォーマンスに結びつくまでの影響プロセスを検証する。これにより,職場内メンバー間の行動レベルにより,実践的に高次認知能力を高めるプロセスと職務上のパフォーマンスに対する効果を同定する。さらに今年度の研究成果を国内学会にて発表するとともに,論文化してジャーナルへ投稿する予定である。

今年度は本研究のスタートアップとして,次年度以降に関する高等教育に関する調査を2本実施するとともに,社会における実践場面の対話データを取得できたため,順調に進展していると判断できる。企業・自治体等の社会人に対する半構造化面接については今年度実施することができなかったが,その代わりに複数の組織成員による協働事例の実際の相互作用場面の貴重なデータが得られた。以上の点から今年度は概ね順調に進展していると判断できる。翌年度以降は現場のマネージャー(10名程度)に対する半構造化面接を行い,「高次認知能力の構造・タイプ」,「職場内での形成・獲得プロセス」及び「職務パフォーマンスに対する影響」の抽出を行う。取得したデータはグラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析し,概念生成と概念相互の関係性を検討する。以上により,組織内で必要とされる高次認知能力の構造を明らかにすると共に,チーム学習及び職務パフォーマンスとの関係性に関する仮説を導出する。また職場での知識相互作用(チーム学習)が高次認知能力の形成と創造的パフォーマンスに与える影響に関する研究を実施する。職場におけるチーム学習と高次認知能力及び創造的パフォーマンスの関係性について一般的なパターンを明らかにするため,民間企業等の組織成員(約300名)に対する質問紙調査を実施する。上述した質的研究で生成された概念に加え,高等教育研究における高次認知能力の研究を参考とし,組織内で必要とされる高次認知能力に関する尺度開発を行って信頼性・妥当性を確認する。その後,構造方程式モデリングを用いてチーム学習行動が高次認知能力の形成を経て,創造的パフォーマンスに結びつくまでの影響プロセスを検証する。これにより,職場内メンバー間の行動レベルにより,実践的に高次認知能力を高めるプロセスと職務上のパフォーマンスに対する効果を同定する。さらに今年度の研究成果を国内学会にて発表するとともに,論文化してジャーナルへ投稿する予定である。研究用のデスクトップパソコンを購入するため物品費,国内学会参加のために旅費を計上していたが,別予算から支出したため残額が生じた。残額については次年度以降に予定しているアンケート調査,研究成果発表のための旅費,インタビュー等の実施・分析費用に充当する予定である。
「ようこう」とラパルマデータによるコロナ加熱機構の研究

本研究の主目的は、X線コロナ画像と同時に取得された光球面の磁場画像の解析により、天文学の基本問題のひとつである太陽コロナの加熱メカニズムを明らかにすることにある。このために、地上観測の最適地であるラパルマで取得された磁場画像と「ようこう」のX線画像の詳細比較を行なった。まず、米国ロッキード研究所の協力を得て、約2ヵ月分のラパルマ観測データと1次処理ソフトウエアを移植し、「ようこう」データと綿密なアライメント、大量のデータの中からシ-イングの良いデータの抽出を行なった。その結果1.1例についてX線で観測された点状小フレア(マイクロフレア)が光球面での異なる磁極の衝突で発生している兆候をつかんだ。これは、反対極性の磁気島の磁気リコネクションにより加熱が発生している証拠と考えられる。さらに、10数例のマイクロフレアの解析から、以下の事実が判明した(清水敏文博士論文)。2.マイクロフレアが微小の浮上磁場領域で発生する。これは、浮上磁場とコロナ中に存在していた磁場の磁気リコネクションにより加熱が発生しているためと考えられる。3.マイクロフレア発生領域の光球面のプラズマ速度が系統的に小さい。これから、光球面の磁気的活動とコロナのトランジエント加熱現象に相関があることが初めて明らかになった。しかし、ラパルマのデータをもってしてもシ-イングの良いデータが十分なく、光球面の磁気的活動とコロナのトランジエント現象の間の因果関係を一般的に求めるためさらに解析を続行する必要がある。
イギリス帝国における脱植民地化過程の比較研究

本研究では、比較研究の前提として、まず脱植民地化過程についての理論的検討からはじめた。その結果、これまで必ずしも強調されてきていないが重視すべき点として、脱植民地化が単なる植民地支配・統治の終焉ではなく、世界体制としての帝国主義の解体の過程を意味するという点が浮かび上がってきた。このような視点からさまざまな地域の脱植民地化過程を考察していくことは、植民地の独立過程と国際政治の大きな展開との関連を多角的・重層的にとらえていくことにつながる。そうした視点から20世紀の国際関係の展開を鳥瞰してみる論文も、本研究の過程で発表した。また、脱植民地化研究を、政治的な脱植民地化に限定せず、経済的・文化的脱植民地化をも長期的にとらえていくという視点の重要性も、本研究の過程で改めて明らかとなった。本研究ではとりわけ文化的脱植民地化を重視し、帝国意識の変化という視点からそれに詳しい検討を加えた。その検討結果は、平成10年に本研究代表者が編者となって刊行した『大英帝国と帝国意識』という共同研究に生かしている。また、本研究ではイギリス帝国内部の比較とならんで他の帝国との比較という視点も重視し、フランス帝国や日本帝国との比較を行ったが、その内日本帝国の比較についての論文がドイツ語でドイツの専門誌に掲載された。これはかなりの関心を呼んだようであり、ドイツの代表的新聞であるFrankfurter Allgemeine Zeitungで、詳しく紹介された。この科研費でとりくんだ、イギリス帝国の脱植民地化研究を基盤としつつ他の帝国にも比較の視野をのばしていく研究方向の意味が、こうした国際的反応によっても確かめられた。本年度は、これまで行ってきたマラヤにおける脱植民地化についての検討を続けるとともに、ケニアおよびキプロスの脱植民地化過程に関する文献を中心に、資料・文献の購入を行い、分析を進めた。また、機動的に資料整理を行うためのノートパソコンを購入し、関連論文についてのデータベース構築を行った。さらに、平成9年7月には名古屋大学の佐々木雄太教授を中心とする国際政治研究グループと、冷戦と脱植民地の関連についての討論を行い、9月には英帝国史研究の代表的研究者、ジョン・マッケンジ-教授(ランカスター大学)およびジョン・ダ-ウィン博士(オクスフォード大学)と、脱植民地化研究についての意見交換を行った。これらを通じて、第二次世界大戦後のイギリス帝国においては、「新たな帝国主義」と呼ぶことのできる、帝国支配への関心の強化が見られたこと、その関心のあり方は、マラヤ共産党の蜂起や「マウマウ団」運動といった反英民族運動が起こったマラヤやケニアにおいて特に顕著に示されたこと、それらの地域では急進的な民族運動に弾圧の焦点を絞ることによってイギリス側が「健全なナショナリズム」と位置づけていた勢力との「協力」関係の再構築がめざされたこと、このような「新たな帝国主義」が冷戦の展開と重なりあうことによって、冷戦のレトリックが帝国支配維持の目的のために積極的に用いられたことなどが確認できた。同時に、第二次世界大戦後の国際関係史におけるイギリスの位置の微妙さ、すなわち米国にさまざまな面で依存しつつも、世界大国としての意識を強くもって米国と競合する姿、も改めて確認できた。ただし、本研究の眼目である比較という面での解明はまだ不足しており、その点をさらに追求していくことが2年目以降の課題となる。本年度は、イギリス帝国の脱植民地化に関する最新の研究文献とともに、比較の対象としてフランスの脱植民地化をめぐる文献をも購入し、昨年度購入した資料・文献もあわせて、他帝国との脱植民地化の比較研究を行うための理論的枠組みについての検討を主として行った。

その過程で、平成10年9月には、A.G.ホプキンズ教授(ケンブリッジ大学)と、また11月にはAndrew Porter教授(ロンドン大学)と、英帝国史、とりわけ脱植民地化をめぐる討論を行い、平成10年7月には、「南アジアの構造変動とネットワーク」に関する共同研究グループのメンバーを対象に、脱植民地化の理論的枠組みについての報告を行った。また脱植民地化と「帝国意識」については、とりわけ英帝国と日本の帝国についての比較研究に取り組み、その成果を、木畑洋ー編著『大英帝国と帝国意識』として刊行した。ここではフランス帝国との比較について述べることができず、それは次年度への課題として残った。さらに、本研究の進展の中でその重要性を改めて感じはじめた、現代世界史のなかでの脱植民地化の位置づけという論点をめぐっては、平成10年6月に東京大学社会科字研究所のシンポジウムで、11月に大阪外国語大学のグローバル・ヒストリー研究グループでの報告を行い、研究成果の一端を岩波書店の『世界歴史』第24巻の総説的叙述のなかで公にした。この点もさらに深め、英帝国内の諸地域をめぐる脱植民地化の比較研究という視点に、世界現代史のなかでの各帝国の脱植民地化の比較研究という視点を重ねあわせる形で、日本ではまだ十分になされていない脱植民地化論の構築を行うことが、次の課題である。本年度は、イギリス帝国の脱植民地化に関する最新の研究文献の購入を継続し、一昨年度および昨年度に購入した資料・文献もあわせて、イギリス帝国の脱植民地化の比較検討とともに他帝国との脱植民地化の比較研究を行った。その過程で、平成11年8月には、インドを訪問し(ただし、その外国旅費は本科研費以外で充当)、ニューデリーの国立公文書館でインド独立以降の英印関係についての資料を調査、さらに9月には脱植民地化過程と独立後の「南の世界」の発展についてのイギリスでの研究で指導的立場にあるTom Tomlinson教授と英帝国史の脱植民地化についての討論を行った。本科研費の報告書では、本年度に活字として発表した業績を提示してあるが、こうした資料調査や討論に基づいて、研究会において7月にはイギリスの「スエズ以東」からの撤退過程をめぐる報告を行い、さらに9月には脱植民地化期以降の英豪関係・英ーニュージーランド関係についての報告を行った。また脱植民地化過程の比較を含むイギリス帝国と日本帝国の比較についての論文がドイツ語でドイツの専門誌に掲載されたが(科研費報告書に所収)、これはかなりの関心を呼んだようであり、ドイツの代表的新聞であるFrankfurter Allgemeine Zeitungで、詳しく紹介された。この科研費でとりくんだ、イギリス帝国の脱植民地化研究を基盤としつつ他の帝国にも比較の視野をのばしていく研究方向の意味が、こうした国際的反応によっても確かめられた。
骨組織の疲労き裂の発生・進展機構の解明

繰り返し負荷が作用する期間中での骨強度の経時的変化は,疲労骨折の予測という観点からも重要であるにも関わらず明らかにされていない.そこで本研究では,家兎大腿骨皮質骨部からなる円筒状試料に,生体内で生じる程度の低いひずみ領域の負荷を生体外で繰り返し作用させ、骨の残存強度に及ぼす繰り返し負荷の影響を調べた.繰り返し数は,1×10^6と3×10^6回とし,ピーク圧縮応力5MPaの一定応力試験を行った.その後,繰り返し負荷を作用させた試料の残存強度を測定するために,圧縮破壊試験を行った.また,骨の微細構造の変化を調べるために,電子顕微鏡による観察を行うとともに,微小硬さを計測した.その結果,繰り返し負荷群の圧縮強度が有意に低下したのに対して,弾性係数には変化は生じておらず,繰り返し負荷は骨の破壊特性に大きな影響を及ぼすことが推察された.また,繰り返し負荷群の硬さ値が対照群よりも小さくなる傾向を示すとともに,微細構造の観察からは繰り返し負荷群の試料断面内に数多くの微小き裂が観察された.従って,繰り返し負荷が骨の微細構造に変化を引き起こし,負荷試験中の破断までは生じないものの,骨の残存強度を低下させることが示唆された.また,家兎の大腿骨,脛骨を用いて,原子間力顕微鏡の液中コンタクトモードで,ヘルツモデルを応用した局所弾性率の計測を行った.その結果,水平面での大腿骨(約15.3GPa)の局所弾性率は脛骨(約7.9GPa)よりも大きかった.さらに,大腿骨と脛骨ともに,水平面での局所弾性率が矢状面や前頭面よりも大きく,顕著な異方性がみられた.これらの結果から微小領域での力学的特性が生体組織が持つ合目的性によって,各組織や方向に依存して決定されている可能性が示唆され,今後繰り返し負荷を作用させた骨の局所弾性率を調べることで,骨疲労の機序に関する定量的な知見となり得ることが推察された.生体内で骨組織には繰り返し負荷が作用しており,この負荷によって生じる微小な損傷やき裂が,骨の形成や吸収を左右する重要な因子であることが推測されている.しかし,生体での繰り返し負荷の正確なパターンや,それによって発生する骨の微小損傷がどの程度のものであり,骨の疲労劣化にどのような影響を及ぼしているのかは明らかにされていない.そこで本研究では,生体内で骨に作用するひずみと応力の長期間に渡る波形を計測する実験を行った後,その負荷によって生じる微小損傷を,原子間力顕微鏡を用いた局所的力学特性の計測を行うことで定量的に評価することを目的とした.実験には日本白色家兎(体重3.1kg)を用い,新しく製作した無線通信装置を使用して,大腿骨に作用する生体内ひずみと応力を,動物の運動を拘束しない条件で計測した.その結果,6時間に渡る生体内ひずみと応力の波形が得られ,最大圧縮ピークひずみと最大圧縮ピーク応力は,それぞれ約-2500μεと約-4.5MPaであった.一方,これらの最大ひずみや最大応力が作用している回数は,10^3回程度と僅かであり,0-500μεと0-1MPaの低ひずみまたは低応力が約10^6回作用していることが分かった.その後,作用していた負荷を定量的に把握した大腿骨の骨幹部に対して,原子間力顕微鏡を用いて局所的力学特性を計測した.計測は液中コンタクトモードで行い,得られた力-押し込み量曲線からHertzモデルを用いて解析することで局所弾性率を算出した.局所弾性率は押し込み量の増加に伴い増加し,押し込み量が約200nm以上で約0.16GPaに収束した.この弾性率は,これまでに報告されている大腿骨のマクロな弾性率の約1/100であり,今後更なる実験データの蓄積を行い,計測された値の妥当性を評価する必要ある.また,繰り返し負荷を変化させた骨の局所弾性率や,局所弾性率の変化と微小損傷または微小き裂との関連を,今後調べていく予定である.繰り返し負荷が作用する期間中での骨強度の経時的変化は,疲労骨折の予測という観点からも重要であるにも関わらず明らかにされていない.そこで本研究では,家兎大腿骨皮質骨部からなる円筒状試料に,生体内で生じる程度の低いひずみ領域の負荷を生体外で繰り返し作用させ、骨の残存強度に及ぼす繰り返し負荷の影響を調べた.繰り返し数は,1×10^6と3×10^6回とし,ピーク圧縮応力5MPaの一定応力試験を行った.その後,繰り返し負荷を作用させた試料の残存強度を測定するために,圧縮破壊試験を行った.また,骨の微細構造の変化を調べるために,電子顕微鏡による観察を行うとともに,微小硬さを計測した.その結果,繰り返し負荷群の圧縮強度が有意に低下したのに対して,弾性係数には変化は生じておらず,繰り返し負荷は骨の破壊特性に大きな影響を及ぼすことが推察された.また,繰り返し負荷群の硬さ値が対照群よりも小さくなる傾向を示すとともに,微細構造の観察からは繰り返し負荷群の試料断面内に数多くの微小き裂が観察された.従って,繰り返し負荷が骨の微細構造に変化を引き起こし,負荷試験中の破断までは生じないものの,骨の残存強度を低下させることが示唆された.また,家兎の大腿骨,脛骨を用いて,原子間力顕微鏡の液中コンタクトモードで,ヘルツモデルを応用した局所弾性率の計測を行った.

その結果,水平面での大腿骨(約15.3GPa)の局所弾性率は脛骨(約7.9GPa)よりも大きかった.さらに,大腿骨と脛骨ともに,水平面での局所弾性率が矢状面や前頭面よりも大きく,顕著な異方性がみられた.これらの結果から微小領域での力学的特性が生体組織が持つ合目的性によって,各組織や方向に依存して決定されている可能性が示唆され,今後繰り返し負荷を作用させた骨の局所弾性率を調べることで,骨疲労の機序に関する定量的な知見となり得ることが推察された.
集束光を用いた3次元微細構造物作製法に関する研究

紫外線やUVレーザを用いて、1mm以下のサイズのマイクロ構造を、精密かつ立体的に作製する新手法を提案し、実験により実証した。さらに本年度は作製条件と精度の関係を定量化、明確化する目的で紫外線と光硬化ポリマーの硬化特性の測定、数学モデルの提案、シミュレーションと実験比較等基礎的課題を順次解明した。本結果を用いて従来より1ケタ高精度なマイクロパイプ(psi20mum)の作製も可能となった。次に本手法を用いた「集積化マイクロ流体回路」の試作にとりくみ、液体クロマトグラフィーのマイクロ化の基礎を実証した。これにより従来のシリコンマイクロ加工よりも自由度が高く立体的なマイクロ化学装置が実現できることを実証した。
単色X線マイクロトモグラフィシステムの地球惑星物質に対する適用

本年度は、SPring-8 BL47XUにおいて、定量的なデータを取得するための、標準物質のCT撮影などを行った。試料の調整は、昨年度購入した小型自動研磨機や本年度購入した真空加熱脱泡装置を用いておこなわれた。昨年度問題となっていた、7-10keVの領域におけるデータの質の低下は、光軸パスを改善し、照射X線のエネルギー特性を調整することにより軽減され、ほぼ定量的なデータを取得することに成功した。これらの測定において、膨大な画像データを取得するため、大容量のHDDや画像処理システムを、本年度新たに整備した。また、安定したデータを迅速に取得する必要があることから、検出器のアップグレードなど測定システムの改造も行われ、測定時間の短縮が図られた。測定時間は1/5程度に短縮され、統計的なデータを取得することも現実的となってきた。これらの装置により達成された空間分解能は、約1μmである。濃度分解能は10%程度の吸収係数の差を見分けられる程度である。これは、測定システムの改善によるS/Nの向上により数%まで向上することが出来ると考えられており、今後の改善の主たる位置づけになるだろう。これらの成果の一部は、イタリアで開催された、18th International Conference on X-ray optics & Microanalysisにて申請者本人により報告された。また、共同研究者らにより、この成果を利用した多くの研究結果が発表されている(11項参照)。本年度は、高分解能X線CT装置を用いて、定量的なデータを得るために必要な試料(シリカ、アルミ、オリビン、アルミナ、などの無機材料)の作成および一部の試料に関して、テスト撮影を行った。実験は、大型放射光施設SPring-8のBL47XUで主に実施された。試料は既設の低速精密切断機や、小型自動研磨機(本年度購入した物品)などで調整された。これにより、直径1mm以下の試料を作成する事が可能であった。また、検出器の特性を得るために、自動研磨機で精密に加工された試料の透過率測定なども行われた。この結果、10keV-30keVのエネルギー範囲において、半定量的な値を得る事に成功した。しかし、10keV以下のエネルギー領域に置いては、未知の原因による定量性の低下が認められた。この点をクリアするのは今後の課題である。また、15keV,20keVにおいて、X線CT装置の空間分解能を直接測定する事に成功した。これらの成果は、日本放射光学会年会・非破壊検査協会シンポジウムなどいくつかの学会において発表した。また、2005年7月に行われる、International Conference on X-ray Microscopyにおいても成果発表を行う。
プロテオミクスによる脱髄型ギラン・バレー症候群の新規標的分子の同定

プロテオーム解析の手法で、脱髄型ギラン・バレー症候群の免疫標的分子を探索した。標的分子は、Schwann細胞外層表面にあると予想されるため、Schwannoma細胞株から蛋白質を抽出し、2次元電気泳動法で展開した後、ウエスタン・ブロットにて患者血清中IgGが反応する蛋白質を検出し、質量分析計で解析した。その結果、疾患22症例中7症例で自己抗体陽性となる抗原候補蛋白質を認めた。この自己抗体は、正常対照や軸索型ギラン・バレー症候群ではほとんどみられず、疾患特異的な可能性が示唆された。本研究は、プロテオーム解析の手法を用いて、脱髄型ギラン・バレー症候群(GBS)における自己免疫の標的分子を同定し、病態の解明とそれに基づく新規治療法の開発を目的とする。これまでの知見から、脱髄型GBSの標的分子は末梢神経ミエリンの構成蛋白質ではなく、Schwann細胞外層表面に発現する蛋白質であると予想されるため、Schwannomaの細胞株から抗原蛋白質を抽出し、そこから標的分子を探索した。これまでの研究では、Schwannoma培養細胞から抽出した蛋白質を2次元電気泳動法で展開し、脱髄型GBS 5症例の患者血清中IgGと免疫反応する抗原候補蛋白質をWestern Blottingにより評価し、反応のみられた抗原蛋白質を、質量分析計とデータベース解析で431個同定した。それらの蛋白質の中から、これまで報告されているその蛋白質の機能、Schwannoma培養細胞内での局在情報、GBS発症に係わる先行感染の起因病原体別の解析から、脱髄型GBSの抗体標的分子を3つの蛋白質にまで絞り込んだ。これらの抗原を用いて、脱髄型GBS患者血清中IgGとの反応を検証し、脱髄型GBS 22症例中7症例(32%)で抗体陽性となる抗原候補蛋白質を認めた。この蛋白質に対する自己抗体は、正常対照や軸索型GBSではほとんど認めないことから、脱髄型GBSの病態に、特異的に関連する可能性が示唆された。Schwannoma細胞の蛍光免疫染色で、患者血清が抗原候補蛋白質の存在部位を認識することを確認し、その局在から髄鞘化に関連することが示唆された。本研究は、プロテオーム解析の手法を用いて、脱髄型ギラン・バレー症候群(GBS)における自己免疫の標的分子を同定し、その病態の解明とそれに基づく新規治療法を開発することを目的とする。これまでの知見から、脱髄型GBSの標的分子は末梢神経ミエリンの構成蛋白ではなく、Schwann細胞外層表面に発現する蛋白であると予想される。そこで、本研究では、Schwannomaの細胞株から蛋白を抽出し、そこから標的分子の探索を行った。それらの蛋白質の中から、これまで報告されているその蛋白質の機能、Schwannoma培養細胞内での局在情報、GBS発症に係わる先行感染の起因病原体別の解析から、脱髄型GBSの抗体標的分子を3つの蛋白質にまで絞り込み、これらの抗原を用いて、脱髄型GBS患者血清中IgGとの反応を検証した。その結果、脱髄型GBS 22症例中7症例(32%)で抗体陽性となる蛋白質を認めた。患者血清中IgGとこの抗原蛋白質の結合部位のアミノ酸配列が分かれば、より高感度に自己抗体の存在を診断できるELISAキットの作製や、動物に免疫して脱髄型GBSモデル動物を作製することにつながる可能性があるため、現在、断片化した蛋白質を作製中であり、これらを抗原として、患者血清とWestern Blottingすることで、血清中IgGの標的分子を探索する。これまでに、Schwannoma培養細胞から抽出した蛋白質を2次元電気泳動法で展開し、脱髄型GBSの患者血清中IgGと免疫反応する抗原をWestern Blottingで評価し、反応のみられた抗原蛋白質を質量分析計とデータベース解析で同定することで、脱髄型GBSにおける有望な免疫標的分子の候補が判明した。このことから研究はおおむね順調に進んでいるが、患者血清中IgGとその分子の結合部位(アミノ酸配列)の解析について、当初の予定ではクリーブランド法を用いる予定であったが、抗原を蛋白質分解酵素と混ぜて泳動すると、抗原の断片化が短時間で進行してしまい解析が困難であった。そのため、ベクターを用い細胞にトランスフェクションすることで、蛋白質のN末側、中間部、C末側の3分割に断片化した抗原蛋白質を作製し、患者血清中IgGと反応させ、標的部位を解析することにした。現在、抗原作成中である。

現在作成中の断片化した合成抗原蛋白質を用い、Western Blottingにより患者血清中IgGとの反応をみることで、抗原蛋白質における抗体結合部位のアミノ酸配列を解析し、その合成ペプチドを用いて、ELISAキットなどの自己抗体測定系の作製と、脱髄型GBSの動物モデルの作製を試みる。動物モデル作製後は、神経伝導検査による脱髄型末梢神経障害の評価と組織学的検討などを行う。断片化抗原蛋白質の作製のための試薬と、動物モデル作製のために用いる。動物モデルはラットを予定している。また、動物モデル作製後の評価のために行う神経伝導検査や組織学的検討に消耗品や試薬を購入する予定である。
人体詳細モデルを用いた低周波領域における人体インピーダンスの基礎研究

人体詳細モデルを用いた人体インピーダンスを数値解析するシステム構築を完成させた。解析例として,代表的な電流経路である片手-片足間を想定し,取り付けた電極面積は十分大きく,これによる人体インピーダンスへの影響はほとんどないことを確認した。次に,皮膚を除いた人体内部抵抗の数値解析結果は,他機関から報告されている測定結果よりも2倍程度大きいが,電流経路上の各部位における抵抗占有率はよく一致していることが分かった。平均的な日本人男性成人の体型をもった人体数値モデルを用いて,代表的な電流経路である手足間や両手間における人体インピーダンスを数値解析した。数値解析では複素数解析技術を組み込むことで,体内組織の導電率だけでなく誘電率をも考慮した解析を可能にした。さらに,数値モデルのボクセルサイズを小さくした場合でも対応できるよう,数値計算機の大容量化を行った。これにより,5千万要素程度までのボクセルに対応することが可能になった。次に,欧州人体型をもつ複数の数値人体モデルを入手し,掌や足裏への電極データを手作業で作成した。電極面積による内部抵抗へ影響を調べた結果,電極面積の影響はなく電極データは十分な広さを持っていることを確認した。以上によって,人体数値モデルにおける人体インピーダンスの数値解析を行った結果,成人男性の内部抵抗は各電流経路において1000Ω1500Ωの範囲にあった。この結果と他機関によって報告されている測定結果とを比較すると,相対的なインピーダンス分布はよく一致していたが,絶対的な値には大きな差異があることが分かった。後者の原因の一つとして,人体数値モデルの筋肉における導電率の異方性が考慮されていなかったことが挙げられるため,これを考慮して再度解析を行った結果,両者の絶対値はある程度一致した。しかし,依然として,他にも考慮すべき要素があると考えられる。これらの結果(特に,相対的なインピーダンス分布)は,人体の全身インピーダンスを把握するうえで重要な基礎データとなり,これまでに検討されていなかった体内組織の電気的特性を再検討できる可能性もありうると考えられる。日本を含む先進国において開発されている人体数値モデルを用いて,代表的な電流経路である手足間や両手間における人体インピーダンスを数値解析するシステムを確立した。本システムでは,5千万要素程度までの大規模容量のボクセル計算に対応可能である。当該年度では,年齢や体格の異なる,複数の人体数値モデルを用いて,人体インピーダンスの数値解析を行い,体格の違いによる人体インピーダンスの変化を検討した。体格により人体インピーダンスが異なることは容易に予想でき,低周波領域におけるその傾向を探ることは学術的に重要であり,十分な意義があると考える。数値解析の例として,手足間および両手間におけるインピーダンスに着目することとし,各人体モデルの手や足裏における電極データの作成を行った。この体格の違いを表すために,体重,身長,並びに体格指数であるBMIの3つをパラメータとした。結果として,全てのパラメータが大きくなるに従って,全体的な人体インピーダンスは減少する傾向にあることが分かった。しかし,手首や足首では多種の組織によって複雑に構成されており,それを数値的に構築した各数値モデルによっては上のパラメータによらない差異が生じていた。一方,胴体と四肢を取り上げると,特にBMIとインピーダンスの間には強い負の相関性が見られた。さらには,腕のインピーダンスと脚部のインピーダンスの関係を検討した。これらの結果は,簡易な体格指数(BMI)から人体インピーダンスの推定が可能であることを示唆している。IEC-60479では,ショック電流によるヒトや動物への影響に関して,電気保全のために実測された人体インピーダンスのデータが収集されている。一方で,日米欧では解剖学的に詳細な人体数値モデルが開発されている。本研究では,そのような人体数値モデルを用いて人体インピーダンスを推定できるよう,数値解析するシステムの構築することである。人体組織の導電率は個体差や測定条件によって異なるデータが報告されている。さらに,人体の主に筋肉や骨の導電率は異方性であることが知られている。したがって,より現実的な人体インピーダンスの推定が行えるように,皮膚などの組織導電率を変化させた場合,筋肉導電率の異方性を考慮した場合や,電極面積による人体インピーダンスへの影響について検討を行った。その結果,皮膚の湿潤状態によって皮膚インピーダンスが大きく異なり,また,人体インピーダンスは実測されたデータよりも全体的に大きく見積もられることが分かった。電極面積に関しては,単に面積の大きさだけではなく,電極の取付け位置(足の裏面や手のひら)によってインピーダンス値へ与える影響が異なった。すなわち,足裏面では電極面積が人体インピーダンスへ直接関係してくるが,手のひらでは電極面積が大きく影響することはなかった。これは,電流経路と電極面積の位置関係に関係していると考えられる。この他,商用周波数帯だけではなく,40Hzから400kHzまでの周波数帯に拡張して人体インピーダンスの数値解析を行った。この場合,各組織の誘電率を含む複素導電率として試みた。

その結果,1kHz程度までの低周波領域では皮膚インピーダンスの影響が大きく,人体インピーダンスの中で大きな割合を占めた。しかし,数10kHzを超えると皮膚インピーダンスはほとんどゼロとなり,人体インピーダンスは内部インピーダンスとほぼ等しくなった。実測が行えず,確立するためには未だ多くの検討課題はあるが,当初の目的をおおむね達成してる。24年度が最終年度であるため、記入しない。人体組織のうち,特に筋肉線維は電気的に異方性を有しており,人体インピーダンスの検討にはこの異方性の考慮が重要である。今後は,この異方性や電極への接触面積をも考慮したインピーダンスの検討を行う予定である。
STAT3の細胞増殖とがん化における役割の解明

Jak-STAT伝達系が、サイトカインによる増殖分化の決定や癌遺伝子によるトランスフォーメーションに重要である。これまでIL-6による増殖、分化のいずれにもSTAT3転写因子が重要な役割をもつことを示してきた。今回、細胞外因子シグナルを核に伝達するJak-STAT伝達系の中で特にSTAT3に関して、細胞周期G1からS期への移行における役割を解析し、以下の諸点を明らかにした。(1)BaFプロB細胞やHepG2細胞におけるgp130シグナルによるc-myc遺伝子活性化にSTAT3が必須であり、STAT3が直接、c-myc遺伝子プロモーターにあるE2F結合領域と重なる部位に作用することで、STAT3遺伝子を速やかに転写活性化することを明らかにした。(2)BaF細胞のgp130シグナルによるG1からS期への進行にSTAT3が必須であり、STAT3活性化に伴いc-mycばかりでなくcyclin D2,D3,cdc25Aの発現誘導がみられ、p21,p27については蛋白量の低下が観察された。これらのことから、IL-6/gp130シグナルによる細胞増殖制御におけるSTAT3の役割の重要性がいっそう明らかとなった。(3)なおSTAT3によるstat3遺伝子自己活性化ループのin vivoでの役割を検討する目的で、stat3遺伝子プロモーターのSTAT3応答領域に変異をもったプロモーターノックインマウスを作製しつつあり、今後STAT3依存性の発現の役割を解析する予定である。またSTAT3 C末セリンのリン酸化をおこすH7感受性キナーゼについては、活性化に関わるgp130領域を決定すべく準備を行い、今後の同定に向けての基礎を作りつつある。
シークエンシングによるMHC領域の比較ゲノム解析

MHC領域は進化的に保存されている遺伝子が数多く存在することや、各生物種の塩基配列情報およびマッピング情報が豊富であることから、遺伝子の動態を追究するには最適な領域といえる。すなわち、MHC領域はヒトゲノムの形成機序を効率良く追究するためのモデル領域となりうる。そこで本研究では、MHC領域が高等な免疫系を獲得してきた経緯を明らかにするために、様々な生物種についてこの領域のゲノム配列を決定し、それらの配列よりMHC領域の形成の分子機構を明らかにすることを目的とした。その結果、以下に示す成績を得た。(1)これまでに合計2530kb(ナメクジウオ:400kb、サメ:110kb、ウズラ:200kb、ラット:550kb、ブタ:300kb、アカゲザル:80kb、チンパンジー:890kb)のゲノム配列を決定した。(2)これらのゲノム配列をもとに比較解析をおこなった結果、生物種間における基本的な遺伝子構造は大まかには保存されているが、それぞれの生活環境に適応するためのMHCやMHC関連遺伝子のbirth and deathにより形成されてきたことが示唆された。(3)本解析により、現在のゲノムからその進化を遡ることが可能であること、さらには、ナメクジウオのようにMHC祖先領域の構造を保持している生物種も現存することもわかってきた。(4)ゲノム配列の蓄積とともにMHC統合データベース(M-integra)の開発も進めており、これまでにMHC領域の遺伝子地図、Unigeneや完全長cDNA配列との相同性解析結果、多様性プロファイル解析結果の視覚化に成功した。
単語・フレーズ言モデルを統合した並び替えに基づく計的機械翻訳(英文)

本研究では、高精度かつ長距離のフレーズ並び替えを可能とするルールの抽出手法を開発した。抽出されたフレーズ並び替えルールの特徴は、フレーズの並び替えに重要な働きをする機能語(助詞など)の対訳関係を中心に語彙化されている点である。これにより、翻訳対象である文構造を的確に捉えながらフレーズの並び替えが可能となる。日英の翻訳実験において、提案ルールによって翻訳性能を改善できることを明らかにした。本研究では、統計的機械翻訳におけるフレーズ並び替えモデルに焦点をあて、現在普及している代表的な3つのモデル(隣接フレーズモデル、構文モデル、言語モデル)の違いや利点と欠点を検討し、日英翻訳のような比較的遠い言語間の翻訳でも有効に機能する並び替えモデルを開発することを目的としている。平成21年度は、従来法の比較検討のフェーズとして位置づけ、比較的大規模な実験データ(特許文書から抽出された180万文の日英対訳データ)を用いて、実証的に各種モデルの優劣や利点と欠点、さらには言語モデルと他並び替えモデルとの親和性について検討した。研究成果として、比較的高精度な日英統計的機械翻訳システムの場合、次の2点が明らかになった。1、言語モデルは単語の並び替えモデルとしでの働きがあり、言語モデルの高精度化は日英翻訳システム全体の高精度化に極めて有効である。2、日英翻訳においては、高精度な言語モデルを用いた場合、隣接フレーズモデルよりも構文モデルの方が高性能な翻訳を可能とするモデルであった。また、言語モデルとの親和性については次の2点を明らかにした。1、隣接フレーズモデルと言語モデルは競合的な性質がある。すなわち、どちらも最高性能のモデルを利用すると全体として精度が下がってしまう。2、構文モデルと言語モデルには親和性がある。すなわち、どちらも最高性能のモデルを用いた場合が全体としても最も性能が高くなった。今後の研究方向としては、特に構文モデルと言語モデルの親和性(協働して高性能となる)の性質を発展させ、翻訳モデル全体を含めた高性能なモデルを開発する予定である。本研究では、フレーズ並び替えモデルに焦点をあて、主に3つのアプローチ(隣接フレーズモデル、構文モデル、言語モデル)を比較検討し、その結果に基づく融合モデルを開発することによりモデルの高度化を行い、日英翻訳などの構造的に遠い言語間の翻訳性能を飛躍的に高めることを目的としている。3年間の研究期間の2年目であるH22年度は「新モデルの開発」フェーズと位置づけ、1年目に得られた知見を元に主に新しいフレーズ並び替えモデルを検討した。年度当初の予備実験で可能性が高いと考えられた次の2種類のモデルを集中的に検討した。(a)言語モデルを並び替えモデルとして階層フレーズモデルと同時に利用するために、構文解析(係り受け解析)を行った大量のデータを利用した木構造言語モデルを新たに開発し、デコーダに組み込んだ。残念ながら、最終的に顕著な性能向上は見られなかったが、言語モデルによって木構造情報を翻訳に反映させることができることを確認できたため、引き続き最終年度も本モデルの検討を継続する。(b)階層フレーズ規則から並び替え規則と翻訳規則を分離する方法を一般化し、より長距離の並び替え規則を抽出する方法を開発した。特に、階層フレーズを長距離化すると組合わせ的な爆発が生じるが、これを並び替えルール抽出に適するものだけに制限することにより管理可能な数に押さえる方法を開発した。同時にこのモデルを用いるデコーダにも改良を加え、長いフレーズ中に数カ所の翻訳されない部分があっても並び替えモデルを適用できるようにした。また、日英以外に中英翻訳データを手に入れ、評価実験の準備を整えた。最終年度にあたり、これまで考案したモデルの中で最も有望な手法に焦点を絞り改良と評価を行った。また、デコーダの速度向上手法を検討し、提案アルゴリズムを実装した。まず、モデルに関しては、長距離のフレーズを並び替えるためのキーとなる機能語に着目し、機能語のパターンに応じて、近隣のフレーズが翻訳後にどこに移動するかを広い範囲でモデル化する手法を最終的に開発した。本手法で得られるルールは一般的な階層フレーズルールと互換性があり、学習時の工夫によって広範囲のフレーズ並び替えのパターンを効果的にルールに反映させている。このため、翻訳の実行時には一般に普及している階層フレーズデコーダを流用できる。開発した学習手法の概要は次の通りである。学習データとしての対訳文ペアに対する単語アラインメント結果のうち、原言語における機能語とそれに対応している目的言語の単語をマークする。マークされた単語によって分割されている部分文(正確には整合性を保ったまま取れる最大部分)を1つの特殊な単語と見なす。このように作成された単語アラインメントデータに対して、従来のフレーズ翻訳ルール抽出アルゴリズムを適用する。獲得されたフレーズ翻訳ルールにおける特殊な単語(部分文)を非終端記号と見なす事によって、階層フレーズルールが自動的に獲得されることになる。機能語以外の長い単語列を1つの特殊な単語と見なすため、従来よりもはるかに長距離に渡るフレーズの並び替えパターンを捉えることができる。翻訳実験によって、本モデルは長距離に渡るフレーズの並び替えが顕著に改善された。

具体的には、従来の階層フレーズモデルのBLEU値28.5に対して、提案モデルはルール数が約半分でBLEU値28.9を達成する。デコーダの速度改善については、仮説を組合わせて成長させる際に生じる言語モデルの再計算を削減することによって約30%の速度改善を達成した。