hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタヒューリスティックスの分散並列処理と自律分散最適化に関する研究

メタヒューリィスティックスの分散並列処理として,解空間の地形情報を考慮した並列遺伝アルゴリズムの実行手法を開発した.複数の遺伝アルゴリズムプロセスが独立して実行を進めて行くが,解の改善が見られなくなったら(局所解での飽和状態),他のプロセスに協調を求めるものである.また,大規模複雑な組み合せ最適化問題を解く手法として階層型分散並列遺伝アルゴリズムを開発した.これは上位層の遺伝アルゴリズムと下位層の遺伝アルゴリズムが協調しながら解を改善して行くものである.莫大な計算量が必要のため,並列化による高速化が有効であった.両アルゴリズムをPCクラスタ上にMPICHを用いて実装し計算機実験を行った結果,両方とも有効性が確かめられた.さらに階層型分散並列遺伝アルゴリズムをバイオインフォマティックスにおける遺伝子ネットワークの同定問題に適用し,その実用可能性も確認できた.複数倉庫配送経路問題における最適化においては,経路作成プロセスを倉庫毎に配置し,それぞれが割当て配送先について経路計画を立てる手法を開発した.経路作成プロセス同士は地理情報(距離情報)を考慮して,配送先の移動を減らすことを行っている(近傍構造の削減).また,各倉庫における経路計画では,従来法であるセービング法を改良した拡張セービング法を用いている.これにより時問制約を考慮した経路計画を効率良く行えるようになった.自律分散最適化の手法として,大域分散環境で動作する遺伝アルゴリズムを開発した(GRID-GA).提案手法は,地理的に離れた計算資源間で協調しながら最適化計算を進めるものである.このような状況では通信オーバーヘッドが負担になるので,マスターノードによる協調は現実的では無い.そこで本手法では,隣接プロセス同士のみで自律的に協調が行える仕組みを開発した.メタヒューリィスティックスの並列分散処理として,解空間の地形情報を考慮した並列遺伝アルゴリズムの実行手法を開発した.複数の遺伝アルゴリズムプロセスが独立して実行を進めて行くが,解の改善が見られなくなったら(局所解での飽和状態),他のプロセスに協調を求める。協調は解空間の構造を意識して次の3種類の中から選ばれる.一つ目は,協調相手が探索している空間の染色体を受け取ることで,一緒に同じ領域の探索を進める.二つ目は,協調相手から複数の染色体を受け取り自分自身の全ての染色体との交差を実行することで,協調相手の解空間と自分が探索していた空間との間の新しい空間の探索を試みる.最後は,自分の染色体をランダムに新しく生成することで,新たな解空間の探索を試みる(厳密には協調は行っていない).計算機実験の結果,解空間を意識した協調手法の有効性を確かめた.また,タブー探索の分散並列処理の基本アルゴリズムを開発している.アルゴリズムはPCクラスタ上で通信コストを考慮した協調を行う.配送経路問題における自律分散最適化においては,グラフ理論におけるアサイクリックグラフの連続的生成プロセスを利用した協調処理手法を提案した.サブシステムをノード,通信路を辺とみなすと,配送経路システムは一つのグラフで表現できる.この時,サブシステム間の協調は,グラフの辺の上でのやり取りとみなすことができる.すなわち,複数のサブシステムペアの協調はグラフのマッチングで表現される.一方,システムを構成するグラフの反転グラフを考えると,元グラフのマッチングは反転グラフの独立点集合となる.また,反転グラフの各辺に方向付けを行うことでアサイクリックグラフを作成すると,ソースノード集合は一つの独立点集合となる.すなわち,反転グラフを有向化することでアサイクリックグラフを連続的に生成すれば,それは元のグラフのマッチングで表されるシステムの協調ペアの集合を連続的に生成することになる.本研究では,局所通信のみで分散的にアサイクリックグラフを連続的に生成するしくみを提案した.計算機実験により提案手法の有効性を示した.また,生産システムの自律分散スケジューリングを効率的に実施するために、時間ペトリネットによるモデリング手法を提案した.提案手法は,協調アルゴリズムの正当性の証明,システムの性能評価を行うことが可能である.メタヒューリィスティックスの分散並列処理として,解空間の地形情報を考慮した並列遺伝アルゴリズムの実行手法を開発した.複数の遺伝アルゴリズムプロセスが独立して実行を進めて行くが,解の改善が見られなくなったら(局所解での飽和状態),他のプロセスに協調を求めるものである.また,大規模複雑な組み合せ最適化問題を解く手法として階層型分散並列遺伝アルゴリズムを開発した.これは上位層の遺伝アルゴリズムと下位層の遺伝アルゴリズムが協調しながら解を改善して行くものである.莫大な計算量が必要のため,並列化による高速化が有効であった.両アルゴリズムをPCクラスタ上にMPICHを用いて実装し計算機実験を行った結果,両方とも有効性が確かめられた.さらに階層型分散並列遺伝アルゴリズムをバイオインフォマティックスにおける遺伝子ネットワークの同定問題に適用し,その実用可能性も確認できた.複数倉庫配送経路問題における最適化においては,経路作成プロセスを倉庫毎に配置し,それぞれが割当て配送先について経路計画を立てる手法を開発した.経路作成プロセス同士は地理情報(距離情報)を考慮して,配送先の移動を減らすことを行っている(近傍構造の削減).また,各倉庫における経路計画では,従来法であるセービング法を改良した拡張セービング法を用いている.これにより時問制約を考慮した経路計画を効率良く行えるようになった.自律分散最適化の手法として,大域分散環境で動作する遺伝アルゴリズムを開発した(GRID-GA).提案手法は,地理的に離れた計算資源間で協調しながら最適化計算を進めるものである.このような状況では通信オーバーヘッドが負担になるので,マスターノードによる協調は現実的では無い.そこで本手法では,隣接プロセス同士のみで自律的に協調が行える仕組みを開発した.
認知症高齢者のための認知機能活性化アプローチによる系統的プログラムの開発

本研究では,認知症高齢者のための認知機能活性化アプローチによる系統的プログラムの一つであるCognitive Stimulation Therapy Japanese Version(CST-J)を開発し,その効果について検証した。シンブルブラインドによる比較試験を行った結果,統制群に比べ介入群は認知機能が統計的に有意に改善されていた。また,認知症高齢者自身により評定された気分尺度,対象施設の介護者により評定された対象者のQOL尺度の得点に関しても,同様に有意な改善が認められた。それゆえCST-Jは,我が国の認知症高齢者の機能や生活を改善させるために有効なツールであり,効果的な非薬物的介入法となりうることが示唆された。本研究では,認知症高齢者の認知機能および精神機能の維持・改善という点において,現在最もエビデンスが得られているCognitive Stimulation Therapy(認知機能活性化アプローチ,以下CST)について,我が国に適した標準的プログラムを開発することを最終的な目標としている。本年は第1研究として,これまで我が国では詳細に紹介されていないCSTのそれ以前,あるいは他の介入法との関連性や開発経緯について資料収集を行った。そして,第2研究として,数施設,数グループでトライアウトを行うための日本版CSTプログラム試案作成を行った。その結果,第1研究では,CSTは,(1)1970年代から1980年代までに流行したReality Orientation Therapy/Training(ROT)の後継種として位置づけられること,(2)それまでのROへの批判に対し,KitwoodのPerson Centred Careの考えを取り入れ,QOLを考慮した内容に修正されたこと,(3)認知神経心理学の基礎知見がプログラムに取り入れられたこと,(4)回想法やメモリートレーニングなどの他の介入法も取り入られたこと,(5)より多くの介護現場で利用できるようにマニュアル化が目指されたこと,(5)以上のことからデイケアの標準的な活動プログラムとするにふさわしいものであることが明らかにされた。第2研究については,ロンドン大のSpector氏のグループにより開発されたCSTをもとに,同氏と連絡をとりあい,課題を我が国の文化に照らし合わせ,また問題点を改良し,14回のセッションを1クールとする試案を作成した。研究成果については1年目の本年は投稿・発表することができなかったが,来年度(2008年度)には第1研究を障害科学研究に投稿,第2研究を日本心理学会,認知証ケア学会で発表する予定であり,一部エントリーを済ませている。本研究は、認知症高齢者のためのCognitive Stimulaton Therapy(CST)のグループ・プログラムについて、我が国の文化を十分に配慮し開発を行い、その効果について基礎的知見を得ることを目的としている。今年度は、以下の点について検討し、最終年度の研究およびま、とめに向けて、体制を整えることができた。1.前年度に行ったCSTや関連する認知症高齢者のための非薬物的アプローチに関する文献的考察をもとに、日本認知症ケア学会において学会発表を行った。発表では、CSTが認知機能だけでなく、QOLの維持・改善の面からも検討が行われていること、しばしば混同される認知トレーニングや認知リハビリテーションとの差異についても報告した。2.ロンドン大学で行われたCSTに関するワークショップに参加し、CSTがイギリス国内において認知症の非薬物的アプローチとして広く採り上げられている事実や、CSTの維持プログラムの標準化に関する最新の情報を得た。また、我々のCSTプログラムの試案について、文化面に配慮し工夫した点などを中心に、細かな手続きの点についても、具体的に意見交換を行った。3.それらの情報から、さらに本プログラムに修正を加え、特別養護老人ホームにおいて、再度、予備的検討を実施した。その結果に基づき、最終年度に実施する本プログラムを完成させた。なお、新たに追加した維持プログラム開発についても検討を開始した。介入群21名,統制群28名に対し,シンブルブラインドによる無作為化比較試験を行った。群別×介入期前後の分散分析を行った結果,認知機能検査(MMSE,COGNISTAT)の成績について,有意な交互作用がみられ,介入群では統制群に比べ得点が有意に改善していることが明らかにされた。また,認知症高齢者自身により評定された気分尺度(Face Scaleを用いた評定),対象施設の介護者により評定された認知症高齢者のQOL尺度(QOL-AD,EQ-5D)の得点に関しても,同様に有意な改善が認められた。次に,参加者のうち12名に対し,介入期間中に,CST-Jのデイ活動に関する認識について調査したところ,半数は活動教室名を提示すると参加していると答えられた。

また,参加の認識のある人々の大半は,活動の時間帯,活動内容について認識できていた。加えて,CST-Jの感想について,ほとんどの参加者が「面白い」「楽しい」と回答していた。それゆえ,CST-Jは,我が国の認知症高齢者の機能や生活を改善させるために有効なツールであり,効果的な非薬物的介入法となりうることが示唆された。さらに,ロンドンにおいてオリジナルセッション(3か所)について実際に参加し,CSTの実際について実地調査を行ったところ,特にスーパーバイズの仕組みが整っていることが明らかにされ,今後,日本においても同様の仕組みを整えていくべきであると思われた。
バッズのある経済における完全競争

消費すると効用が上がる財(グッズ)と廃棄物などの効用が下がる財(バッズ)があるとき,人口が増えていく経済列において,コアが競争均衡に収束するための条件を明らかにし,論文``Core Convergence Theorems forEconomies with Bads"にまとめた.競争均衡は,完全競争市場での均衡概念である.消費者が多数いるため,各消費者は「自分が消費計画を変えたところで,市場価格は変化しない」と考えているので,価格を所与として行動する.一方,コアは,消費者がグループを作って,その中で自分たちが保有する財を交換しても,全員の効用をもはや改善することができない状態である.コアでの各消費者の消費ベクトルが競争均衡での各消費者の消費ベクトルに近ければ,コアは価格とは無関係の概念であるにもかかわらず,コアにおいて,消費者はあたかも共通の価格の下で効用を最大にするように行動していると見なせる.そのため,コアと競争均衡の距離を測ることによって,市場が完全競争的であるかどうかを知ることができる.バッズがあり,消費者が非可算人いるアトムレス経済には競争均衡が存在するとは限らないことが知られている.一部の消費者がほとんどすべてのバッズを消費しようとして価格支配力をもち,完全競争的ではないためである.平成29年度までに,競争均衡の存在を示すことで,市場が完全競争的に条件を明らかにした.無差別曲線の曲がり具合が消費者間で近いという意味で消費者の好みが似ていれば,競争均衡が存在する.平成30年度は,消費者の好みがこの類似性の条件を満たすとき,人口が増えていく経済列のコアが競争均衡に収束することを証明した.したがって,無差別曲線の曲がり具合が近い消費者が多数いれば,コアが競争均衡に近いので,市場が完全競争的であると言える.消費すると効用が上がる財(グッズ)と廃棄物などの効用が下がる財(バッズ)がある経済において(1)競争均衡(ワルラス均衡)の存在と(2)ワルラス対応の連続性について分析した.(1)競争均衡は,各消費者が価格を所与として予算の範囲内で効用を最大にする消費ベクトルを選び,市場全体では総需要と総供給が一致した状態である.そこで,消費者が価格受容者であることと整合的な非可算人の消費者がいるアトムレス経済を分析した.バッズのあるアトムレス経済では競争均衡が存在するとは限らない.グッズに正,バッズに負の価格がついているとき,バッズの消費による不効用が他の消費者に比べて小さい消費者はグッズの消費量を増やすために,市場にある殆どのバッズを消費しようとする結果,価格支配力を持ち,競争均衡は存在しない.論文``Perfect Competition in Economies with Bads"では,消費者の選好がある意味で似ていれば,各消費者はバッズを大量に消費することはなく,競争均衡が存在することを示した.(2)論文``Upper Hemi-continuity of the Walras Correspondence for Economies with Bads"では,有限の人口の経済から消費者が増えて,極限ではアトムレス経済に行きつくような経済の列において,その競争均衡配分の列が,極限のアトムレス経済における競争均衡配分に収束すること(いわゆる,ワルラス対応の連続性)を示した.競争均衡は,厳密には,各消費者が価格受容者となるようなアトムレス経済で考えるべき概念であるが,ワルラス対応の連続性が保証されている場合には,アトムレス経済が十分に人口の大きい有限人の経済で近似できることになる.従って,この研究は,アトムレス経済を有限人の経済で近似してよいのはどのような場合であるかを明らかにした.当初の計画通り,バッズのあるアトムレス交換経済(消費者が非可算人いる経済)において,(1)競争均衡の存在と(2)ワルラス対応の連続性について,論文を執筆した.ただし,競争均衡の存在定理における「消費者の選好関係の類似性」の仮定と「選好関係の同程度凸性」の関係を明らかにすることはできなかった.選好関係の同程度凸性は,平成29年度の研究テーマである「コアの競争均衡への収束」と深い係りがあることが知られている.そのため,29年度の研究によって,28年度中に明らかにできなかった競争均衡の存在を保証する消費者の選好関係の類似性と選好関係の同程度凸性の関係を明らかにできると予想している.消費をすると効用の上がる財(グッズ)と廃棄物などの効用が下がる財(バッズ)があるアトムレス経済における競争均衡(ワルラス均衡)の存在について,消費者の選好関係の類似性に焦点をあてて分析した.アトムレス経済とは,非可算人の消費者がいる経済で,それぞれの消費者が価格支配力をもたない完全競争市場と整合的なモデルである.需要と供給が一致している競争均衡では,グッズには正の価格が,バッズには負の価格がつく.そのため,バッズによる不効用が他の消費者に比べて小さい消費者は,大量のバッズを引き受けることで金銭を得て,より多くのグッズを消費しようとする.無差別曲線の曲がり方が限りなく直線に近い消費者がいるようなアトムレス経済では,どのような価格の下でも,ごく少数の消費者が殆どすべてのバッズを消費しようとして価格支配力を持ち競争均衡が存在しないことがある.平成28年度に執筆した論文``Perfect Competition in Economies with Bads"では,消費者の選好関係にある意味で類似性があれば競争均衡が存在することを示した.その類似性は,無差別曲線の曲がり具合が消費者間で近いことと関係しているが,「選好関係の同程度凸性」などの直接的な条件ではないため,経済学的に分かりやすい条件ではなかった.

平成29年度には,選好関係の類似性の条件を弱めることに成功したが,依然として,無差別曲線の曲がり具合と直接関係した条件と関連付けることはできなかった.計画では,人口が増えていくバッズのある経済の列を考えたときに,コアが競争均衡に収束するための条件を明らかにする予定であった.コアの競争均衡への収束は,アトムレス経済での競争均衡の存在と関係している.現在得られている競争均衡が存在するための条件では,経済学的に意味のある形でコアの競争均衡への収束定理を得られないと予測したため,コアの競争均衡への収束を分析する前に,競争均衡の存在を保証する消費者の選好関係の類似性の条件を経済学的に分かりやすい条件と関連付けることを試みた.そのために計画より遅れが生じた.消費すると効用が上がる財(グッズ)と廃棄物などの効用が下がる財(バッズ)があるとき,人口が増えていく経済列において,コアが競争均衡に収束するための条件を明らかにし,論文``Core Convergence Theorems for Economies with Bads"にまとめた.競争均衡は,完全競争市場での均衡概念である.消費者が多数いるため,各消費者は「自分が消費計画を変えたところで,市場価格は変化しない」と考えているので,価格を所与として行動する.一方,コアは,消費者がグループを作って,その中で自分たちが保有する財を交換しても,全員の効用をもはや改善することができない状態である.コアでの各消費者の消費ベクトルが競争均衡での各消費者の消費ベクトルに近ければ,コアは価格とは無関係の概念であるにもかかわらず,コアにおいて,消費者はあたかも共通の価格の下で効用を最大にするように行動していると見なせる.そのため,コアと競争均衡の距離を測ることによって,市場が完全競争的であるかどうかを知ることができる.バッズがあり,消費者が非可算人いるアトムレス経済には競争均衡が存在するとは限らないことが知られている.一部の消費者がほとんどすべてのバッズを消費しようとして価格支配力をもち,完全競争的ではないためである.平成29年度までに,競争均衡の存在を示すことで,市場が完全競争的に条件を明らかにした.無差別曲線の曲がり具合が消費者間で近いという意味で消費者の好みが似ていれば,競争均衡が存在する.平成30年度は,消費者の好みがこの類似性の条件を満たすとき,人口が増えていく経済列のコアが競争均衡に収束することを証明した.したがって,無差別曲線の曲がり具合が近い消費者が多数いれば,コアが競争均衡に近いので,市場が完全競争的であると言える.有限の人口が増えて極限のアトムレスに行きつく経済の列において,どのような条件があれば,コアが競争均衡に収束するか分析する.特に,コアの収束における「選好関係の同程度凸性」の役割をはっきりさせる.国外での学会報告のための渡航費が予想よりも安く購入できた.国内でのセミナー報告を近い大学(首都大学東京と一橋大学)でしか行わなかったため,国内旅費が抑えられた.また,執筆した論文が査読誌に投稿するまでに至らなかったため,英文校正費用が掛からなかった.
動的核マトリクスの構造及び動態の解析

本研究では、核マトリクスの実体解明に向け、核小体内の核酸の中で核小体核マトリクスとして存在するものを決定すること、及び核小体核マトリクスタンパク質の動態解析を行うことにより「動的核マトリクス」という概念を提示することを目的としている。本年度は主に、核小体局在を示した機能未知核マトリクスタンパク質であるWDR46のキャラクタリゼーション及び機能解析を行った。まず、WDR46の核小体局在に重要な領域の大部分が、分子間相互作用のハブとされている天然変性領域であることを明らかにした。このことから、核小体は、分子間相互作用の結果形成されるダイナミックな構造体であることが示唆された。次に、免疫沈降及び質量分析を用いて、WDR46の結合タンパク質同定を試みた。その結果、PDCD11、NOL6、NOP2、DDX21、nucleolinの5種が、WDR46の主要な結合タンパク質であることが明らかになった。また、上記5種のタンパク質に対する抗体を用いて免疫沈降を行い、WDR46がどのタンパク質と複合体を形成しているかを明らかにすることを試みた。その結果、WDR46-PDCD11、WDR46-NOP2、WDR46-DDX21-nucleolinといった複合体を形成していることが示唆された。また、上記のタンパク質はRNAのプロセシング機能を持っており、特にPDCD11に関してはリボソームRNAのプロセシング機能を持っていることから、WDR46も同様にリボソームRNAのプロセシングに関与していることが強く示唆された。これまで曖昧であった核マトリクスに含まれるタンパク質の機能解明に一石を投じた上記の研究結果は非常に意義深いものであり、また、核小体の基盤となりえる構造が動的であるということを示唆する結果は、重要性に富んだものである。種々の基礎データや示唆的なデータは出そろってはいるが、「動的核マトリクス」をより直接的に示すデータが不足していると思われるため。機能未知核マトリクスタンパク質であるWDR46の機能解析が大きく進んでいるため、引き続き機能解析を行うこと、またそれに加え、動態解析も行い、「動的核マトリクス」という概念をより確固たるものにすることが今後の推進方策である。本年度は、おもに機能未知タンパク質のDNAコンストラクトの作製、及びその動態・機能解析を行った。まず、核小体核マトリクスに存在する核酸の配列決定に不可欠な、核小体単離の技術獲得に成功した。また、機能未知である核マトリクスタンパク質であるFAM27E1、MAK16及びWDR46の動態解析を行い、これら3つのそれぞれ異なる動態を明らかにした。また、WDR46のさらなる機能解析を行い、WDR46ノックダウン条件下では転写が促進されること、また、リボソームRNAの初期に切断される部位の量が増加することが明らかになった。さらに、WDR46の全長、N末端領域、中心領域、C末端領域のGST融合コンストラクトを作製し、これらGST融合タンパク質を用いて、ヒストンとの結合実験を行い、WDR46がそのN末端領域及び中心領域でヒストンに結合することを明らかにした。これらの結果に関し、まず核小体核マトリクスに存在する核酸の配列決定は、核マトリクスの実体解明につながること、核マトリクスタンパク質の動態解析は、「動的核マトリクス」の概念提出に不可欠であること、また、核マトリクスタンパク質の機能解明は、核マトリクスの新たな機能解明につながることから、生物学的に非常に意義深いものであり、また新たな概念の提出という重要性を含んだものである。本年度は主に、新たに着目した核小体核マトリクスタンパク質のDNAコンストラクト作製、およびそれらの局在観察、核小体局在機構の解析を行った。まず動的核マトリクスという概念提示のために必要であると考えられた更なる情報獲得のため、新たにWDSOF1、NOL10、RRS1、MAK16、GIYD1、KIAA0409に着目し、先に着RしていたBXDC1、EBNA1BP2およびWDR46と合わせて詳細な局在観察および核小体局在機構の解析を行った。WDSOF1とGIYD1に関しては核小体の縁に強いシグナルを示すという、これまでにはない核小体局在を示した。また、着目したタンパク質の核小体局在機構には、天然変性領域と呼ばれるアミノ酸領域が重要な役割を果たしていることが示唆された。核小体の縁での局在に関しては、マトリクスという構造的基盤を考える上で新たな切り口となること、また核小体局在に対する天然変性領域の関与に関しては、天然変性領域が一定の三次元構造を持たないアミノ酸領域であり、その結合パートナーによって構造を変化させることから、核小体核マトリクスタンパク質が動的であることを直接的に示唆するものであることという意味で非常に意義深いものである。

また、これらから導き出される核小体核マトリクスは動的である、という仮説はこれまでにはない新たな概念であり、新概念の提出という重要性を含んだものである。本研究では、核マトリクスの実体解明に向け、核小体内の核酸の中で核小体核マトリクスとして存在するものを決定すること、及び核小体核マトリクスタンパク質の動態解析を行うことにより「動的核マトリクス」という概念を提示することを目的としている。本年度は主に、核小体局在を示した機能未知核マトリクスタンパク質であるWDR46のキャラクタリゼーション及び機能解析を行った。まず、WDR46の核小体局在に重要な領域の大部分が、分子間相互作用のハブとされている天然変性領域であることを明らかにした。このことから、核小体は、分子間相互作用の結果形成されるダイナミックな構造体であることが示唆された。次に、免疫沈降及び質量分析を用いて、WDR46の結合タンパク質同定を試みた。その結果、PDCD11、NOL6、NOP2、DDX21、nucleolinの5種が、WDR46の主要な結合タンパク質であることが明らかになった。また、上記5種のタンパク質に対する抗体を用いて免疫沈降を行い、WDR46がどのタンパク質と複合体を形成しているかを明らかにすることを試みた。その結果、WDR46-PDCD11、WDR46-NOP2、WDR46-DDX21-nucleolinといった複合体を形成していることが示唆された。また、上記のタンパク質はRNAのプロセシング機能を持っており、特にPDCD11に関してはリボソームRNAのプロセシング機能を持っていることから、WDR46も同様にリボソームRNAのプロセシングに関与していることが強く示唆された。これまで曖昧であった核マトリクスに含まれるタンパク質の機能解明に一石を投じた上記の研究結果は非常に意義深いものであり、また、核小体の基盤となりえる構造が動的であるということを示唆する結果は、重要性に富んだものである。種々の基礎データや示唆的なデータは出そろってはいるが、「動的核マトリクス」をより直接的に示すデータが不足していると思われるため。機能未知核マトリクスタンパク質であるWDR46の機能解析が大きく進んでいるため、引き続き機能解析を行うこと、またそれに加え、動態解析も行い、「動的核マトリクス」という概念をより確固たるものにすることが今後の推進方策である。
Rab13結合蛋白質JRAB/MICAL-L2による細胞極性・接着の制御機構

上皮細胞間の接着装置であるタイトジャンクション(TJ)とアドヘレンスジャンクション(AJ)は、さまざまな刺激に応じてダイナミックに再構築され、生体のホメオスターシスを維持している。これには、TJとAJを構成する接着分子クローディン・オクルディンとカドヘリンの細胞膜への小胞輸送の調節が重要な役割を担っている。研究代表者は、これまでに60以上のメンバーが同定されている細胞内小胞輸送の代表的な制御系であるRabファミリー低分子量G蛋白質(Rab)に注目して、オクルディンの細胞膜へのリサイクリングを制御するRab13-JRAB/MICAL-L2(JRAB)系を同定している。本研究では、酵母Two-hybrid法を用いてJRAB結合蛋白質をスクリーニングすることによって、JRABが細胞膜ではRab13と、エンドソームではRab8と結合してTJとAJの形成を制御することを明らかにした。さらに、Rab13と結合したJRABは、アクチン結合蛋白質アクチニン4を介して細胞膜へ局在することを示した。これらの結果から、JRABは、Rab13、Rab8およびアクチニン4との結合を介して、上皮細胞の極性・接着をコントロールすることが明らかになった。上皮細胞の接着・極性を制御するタイトジャンクション(TJ)とアドヘレンスジャンクション(AJ)は、さまざまな刺激に応じてダイナミックに再構築されており、これにはTJとAJを構成する接着分子クローディン・オクルディンとカドヘリンの細胞膜への小胞輸送の調節が重要だと考えられる。これまでに、研究代表者は、60以上のメンバーが同定されている細胞内小胞輸送の代表的な制御系であるRabファミリー低分子量G蛋白質(Rab)に注目し、TJに局在するRab13がオクルディンの細胞膜へのリサイクリングを制御することを見出している。さらに、新規Rab13結合蛋白質としてJRAB/MICAL-L2(JRAB)を同定し、JRABが細胞膜ではRab13とエンドソームではRab8と結合してTJとAJの形成を制御することを明らかにしてきた。そこで、本年度の研究では、JRABがRab13と結合して細胞膜に局在するメカニズムの解析を行い、以下の結果を得た。1)N-末端のCHおよびLIMドメインとC-末端のcoiled-coilドメインを欠失したJRAB変異体(JRAB-MN)は、細胞膜へ特異的に局在し、アクチン細胞骨格系を東状化するアクチン結合蛋白質アクチニン4と結合した。2)アクチニン4をノックダウンした上皮細胞では、JRABの細胞膜へのリクルートおよびTJのバリア機能の発達が遅れた。3)JRABはアクチニン4およびRab13との間で3者複合体を形成し、Rab13の活性化はJRABとアクチニン4の結合を促進した。これらの結果から、Rab13と結合したJRABはアクチニン4を介して細胞膜へ局在することが示唆された。このように、本年度の研究は予想以上に進展し、当初の目的はほぼ達成できた。ヒトの発生・分化においては、上皮細胞の接着・極性を制御するタイトジャンクション(TJ)とアドヘレンスジャンクション(AJ)が、さまざまな刺激に応じてダイナミックに再構築される。これにはTJとAJを構成する接着分子クローディン・オクルディンとカドヘリンの細胞膜への小胞輸送の調節が重要だと考えられる。これまでに、研究代表者は、60以上のメンバーが同定されている細胞内小胞輸送の代表的な制御系であるRabファミリー低分子量G蛋白質(Rab)に注目し、TJに局在するRab13がオクルディンの細胞膜へのリサイクリングを制御することを明らかにした。次に、新規Rab13結合蛋白質としてJRAB/MICAL-L2(JRAB)を同定し、JRABが細胞膜ではRab13と、エンドソームではRab8と結合してTJとAJの形成を制御することを見いだした。さらに、JRABがRab13と結合して細胞膜に局在するメカニズムとして、Rab13と結合したJRABはアクチニン4を介して細胞膜へ局在することを示した。

そこで、本年度の研究では、JRABがRab8との結合を介してエンドソームに局在するメカニズムの解明を目指して、JRABに特異的に結合してエンドソームに局在する分子の同定を試みた。酵母Two-hybrid法を用いて、候補分子の取得に成功し、機能解析を進めている。このように、本年度の研究は予想以上に進展し、当初の目的はほぼ達成できた。生体のホメオスターシスを維持するためには、上皮細胞の接着・極性を制御するタイトジャンクション(TJ)とアドヘレンスジャンクション(AJ)が、さまざまな刺激に応じてダイナミックに再構築される必要がある。これにはTJとAJを構成する接着分子クローディン・オクルディンとカドヘリンの細胞膜への小胞輸送の調節が重要だと考えられる。研究代表者は、これまでに60以上のメンバーが同定されている細胞内小胞輸送の代表的な制御系であるRabファミリー低分子量G蛋白質(Rab)に注目して、オクルディンの細胞膜へのリサイクリングを制御するRabとしてRab13-JRAB/MICAL-L2(JRAB)系を同定している。本研究では、酵母Two-hybrid法を用いてJRAB結合蛋白質をスクリーニングすることによって、JRABが細胞膜ではRab13と、エンドソームではRab8と結合してTJとAJの形成を制御することを明らかにした。さらに、Rab13と結合したJRABは、アクチン結合蛋白質アクチニン4を介して細胞膜へ局在することを示した。これらの結果から、JRABは、Rab8-JRAB系としてカドヘリンの小胞輸送を、Rab13-JRAB-Actinin4系としてクローディン・オクルディンの小胞輸送を制御することによって、上皮細胞の接着・極性をコントロールすることが明らかになった。このように、本研究は順調に進展し、当初の目的を達成できた。
環境制御レーザーアブレーションによる光・電子機能性有機多層薄膜の作成と物性評価

本研究によって開発した環境制御レーザーアブレーションは機能性分子自体をアブレーションによって蒸散させるのではなく、マトリックス中に機能性分子を分散させ、マトリックスを蒸散させると同時に、機能性分子も蒸散する系を構築することによって、アブレーションによる機能性分子の損傷を最小限に押さえることができる。この方法の利点としては真空蒸着法では蒸着できない分子の蒸着も容易に行えることと、マトリックスの吸収波長を制御することによって機能性分子の光分解なども防げることである。まず、レーザーアブレーションによる温度上昇がどの程度なのかを見積もるため、ポリアルキルチオフェンのサーモクロミズムを利用してアブレーション時の温度上昇を測定した。その結果、石英基板を用いた場合温度上昇はレーザー照射直後に融点以上に達し、マイクロ秒程度で100°C前後まで冷却され、室温に戻るには数分かかった。さらに、アブレーションの閾値以下のフルエンスでも、融点近くまで温度上昇していることが確認された。また、周辺部への熱拡散はほとんど起こらず、温度上昇は基板の影響を大きく受けることがわかった。次に、この温度上昇を効率的に物質の蒸散に利用するためマトリックスとしてコラーゲンを用いて膨潤状態でのアブレーションについて検討を行った。膨潤状態のアブレーションでは乾燥状態では観測されなかった大きな噴出物が確認された。この噴出物を基板上に堆積させて、物理化学的性質を調べたところ、分子量が低下したゼラチンが主成分であった。この知見を元に薄膜の作成が困難なカーボンナノチューブをコラーゲン溶液中に分散させ、膨潤フィルムを作成してアブレーションによる薄膜作成を試みたところ、凝集性が高いカーボンナノチューブを基板上に均一に堆積させることができた。機能性有機材料はすでに様々な電子デバイスに利用されているが、利用できる薄膜作成法は数が少なく、薄膜化が困難な物質も多く存在する。このような薄膜化困難物質の薄膜作成手法の開発が待たれている。すでに、機能性有機材料自体をアブレーションによって蒸着する手法はいくつか報告されているが、その成膜性は悪く、機能性物質の特性も劣化してしまう。これはアブレーションによって分子構造が破壊されてしまうことによると考えられる。したがって、本研究によって開発した環境制御アブレーションはこのような問題点を解決する最良の手法であると考えられる。機能性分子自体をアブレーションによって蒸散させるのではなく、マトリックス中に機能性分子を分散させ、マトリックスを蒸散させると同時に、機能性分子も蒸散する系を構築することによって、アブレーションによる機能性分子の損傷を最小限に押さえることができる。今年度は、マトリックスの選択法を考える上で、基礎的なデータとして膨潤系の薄膜形成を試みた。この系ではマトリックスを励起するのではなく、マトリックス中に存在する分子の励起による蒸散において、励起分子の分解を最小限に抑える条件の検討を行った。分子としては膨潤状態を容易に作成できるコラーゲンを使用した。また、膨潤させるための溶媒としては水を使用した。その結果、良好な堆積膜を作成することができた。これは光熱変換過程で生じた熱が溶媒によって緩和されるために分子の分解が抑制されたためだと考えられる。乾燥系ではこのような堆積膜の形成は行えないため、環境制御アブレーションの一例として膨潤系を使用することが可能であることが示された。
マスメディアから提供される食情報が食生活に及ぼす影響

1.病気や健康へ及ぼす食品の「効能・効果」を頻繁に取りあげる、いわゆる健康雑誌の新聞広告紙上の表現を調査し、その問題点について考察した。発売歴の長い健康雑誌3誌について1986年から2000年までを調査対象とした。新聞広告上で健康への影響に言及している食品等を抽出し、表現について分析した。15年間分の広告に出現した各種食品の効能・効果表現で最も多かったのは「やせる」に関することであり(621件)、血圧(478件)、糖尿病関連(393件)、ガン関連(235件)と続いた。いわゆる健康雑誌の新聞広告には、中高年者が抱える健康への不安や課題を、ある食品の摂取によって安易に解決できるかのような「効能・効果」表現が非常に多く用いられ、扇動的な表現も頻用されており問題の多いことが明らかとなった。2.健康に関連する食の情報を興味本位に取りあげるテレビ番組を「健康情報娯楽番組」と命名した。人気が高く、放送量も非常に多い某番組の半年分をビデオ録画し、その内容について分析した。調査対象期間中の放送129回のうち、76回(58.9%)は食品の保健効果等がテーマとされ、この番組が大量の食情報を発していることが確認された。情報の質は妥当なものから誤りまで幅広く、食生活を誤誘導させかねない情報の提供も少なからず認められた。また、内容的に矛盾する情報が日替わりで登場することも多々あった。3.テレビ等の健康情報娯楽番組が食生活に影響しているか否かについて一般消費者を対象にアンケート調査した。食品購入や摂取にそれらの情報が少なからぬ影響を与えていることが推察された。1.健康を主なテーマとする大衆月刊誌、いわゆる健康雑誌は食品機能をことさらに強調する記事を繰り返し掲載しているが、発売歴が15年以上に及ぶ3誌の過去4年分の内容を調査し、健康への影響に言及している食に関する記事を収集した。記事内容の妥当性について検討したが、学術的な根拠に基づくものはほとんどなかった。また、これら3誌が発売される時に掲載される新聞広告紙上において、食との関連で健康への影響に言及する表現の中で最も多かったのは「痩せる」に関連することであり、「高血圧」と「糖尿病」がそれに続くことが明らかとなった。2.健康情報を頻繁に取り上げるテレビ番組のうち、視聴率が高い番組を録画し、食との関連で健康を話題とした放送内容の妥当性について検討した。視聴者の関心を引きつけるために誇大・誇張表現あるいは単純化により、科学的事実が歪曲されている情報が少なくないことが問題である。3.前述の検討を基に、健康雑誌やテレビ番組から提供される食情報を分析・整理し、それらの情報を一般市民はどのように受けとめ、また、自らの食生活にその情報を反映させているのか否かを知るための調査票を作成し、アンケート調査を郵送法により実施し、目下、回収中である。4.健康雑誌やテレビ番組から提供される誤った食情報を分析・整理し、食事療法が必要な慢性疾患患者がそれら食情報にどのように影響されているかの実態を知るための調査票を医療関係者を対象として作成した。

いわゆる健康雑誌の新聞広告には、中高年者が抱える健康への不安や課題を、ある食品の摂取によって安易に解決できるかのような「効能・効果」表現が非常に多く用いられ、扇動的な表現も頻用されており問題の多いことが明らかとなった。2.健康に関連する食の情報を興味本位に取りあげるテレビ番組を「健康情報娯楽番組」と命名し、人気が高く放送量の多いある番組の半年分をビデオ録画し、その内容について分析した。調査対象期間中の放送129回のうち、76回(58.9%)は食品の保健効果等がテーマとされ、この番組が大量の食情報を発していることが確認された。情報の質は妥当なものから誤りまで幅広く、食生活を誤誘導させかねない情報の提供も少なからず認められた。また、内容的に矛盾する情報が日替わりで登場することも多々あった。3.テレビ等の健康情報娯楽番組が食生活に影響しているか否かについて一般消費者を対象にアンケート調査した。食品購入や摂取にそれらの情報が少なからぬ影響を与えていることが推察された。
ヒト血管内皮細胞の遺伝子異常と動脈硬化

ヒトの大動脈内腔表面に分布している多核を有する大型内皮細胞バリアント内皮細胞(MVEC)の存在の程度は、動脈粥状硬化の程度と密接な関係が明らかとなった。また、癌抑制遺伝子で細胞増殖調節遺伝子でもあるp53蛋白がMVECの核に限局して発現した。一方、MVECのみならず小型で単核の典型的な内皮細胞にも染色体数のaneuploidyが加齢に関連して見られた。動脈硬化病巣の発生・進展にLDLの血管内膜蓄積が重要であることは論を待たない。そこで内皮細胞のコレステロール代謝や移送の検討を行なった。動脈硬化病巣表面に多く存在するバリアント内皮細胞はLDLレセプターの発現を亢進し、細胞表面のcaveolin発現やcaveoleも増加して、LDLの取り込みやendocytosisによる細胞内コレステロール代謝およびtranscytosisによる細胞下へのコレステロール移送が活発化していることが明らかになった。次にMVECに取り込まれたLDLはどのような代謝や修飾を受けるか検討した。ferritin存在下で血管内皮細胞に取り込まれたLDLは酸化修飾を受けることが、免疫染色やチオバルビツール酸反応性物質(TBARS)を検出することで明らかとなった。酸化LDLおよびferritinは細胞内に顆粒状に存在していた。特に大型や多核を有するバリアント内皮細胞では酸化LDLの生成が大であった。LDL酸化はキレート剤や抗酸化剤投与により完全に抑制された。動脈硬化表面に多いバリアント内皮細胞は、LDLの取り込み亢進とLDLの細胞内酸化により動脈硬化の発生進展に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。現時点では遺伝子異常とLDLの取り込み亢進や過酸化反応との直接的な関係は明らかにできていないが、これらが独立した変化なのか関連した変化であるか更に検討していく。ヒトの大動脈内腔表面に分布している多核を有する大型内皮細胞をバリアント内皮細胞(MVEC)という。大動脈を硝酸銀で処理し、内皮細胞間に存在する基底膜成分を銀染色した後、一層の内皮細胞層のみen-face(Hautchen)preparation法で剥離し、顕微鏡下で動脈硬化病変の違いにおける分布様式を観察すると、動脈粥状硬化の程度が強い病変部は多数のMVECに覆われていることがわかり、MVECと動脈硬化の密接な関係が明らかとなった。MVECは多核であることに注目して、個々の核の染色体数をFluorescent in situ hybridization(FISH)法を用いて染色体ploidyを検討した。プローブDNAとしてp53をcodeしている17番染色体のalpha satellite probeを用いた。その理由は以前の研究で癌抑制遺伝子であり細胞増殖調節遺伝子でもあるp53蛋白がMVECの核に限局して発現していることが判明していたからである。その結果小型で単核の典型的な内皮細胞でも染色体数にaneuploidy(この場合17番染色体のみであるから正確にはaneusomy)があることが分かった。その異常の程度は加齢の程度と関連していた。p53の異常発現とaneusomyの存在から遺伝子の塩基配列の異常が予測されたため、PCR-SSCPを行うと異常なバンドが少数例に認められた。現時点では遺伝子異常とp53の異常発現やaneusomyとの直接的な関係は明らかにできていないが、少なくとも体細胞の一部に加齢とともに遺伝子異常がおこっていることが明らかとなった。次および次々年度はこのような遺伝子異常が動脈硬化や加齢あるいは老化現象に如何なる影響を及ぼすか検討する。

動脈硬化病巣の発生・進展にLDLの蓄積が重要なことから、血中より血管内膜へのLDL移送に直接関与する内皮細胞のコレステロール代謝や移送がどのような機構によって行われるかを明らかにした。特にバリアント内皮細胞のLDLレセプター発現と、LDLの取り込みやendocytosisやtranscytosisによる移送の際に重要な役割を果たすcaveolin発現を、免疫細胞学的におよび超微形態学的に明らかにした。バリアント内皮細胞は定型的内皮細胞の約4.6倍の表面積を有し、LDLレセプターを強く発現していた。caveolinは細胞表面に微細顆粒状に発現され、バリアント内皮細胞はcaveolinの発現が大であるが、単位面積当たりの発現程度は両細胞間に差が見られなかった。しかしバリアント内皮細胞はより大きな滴状のcaveolin発現が見られ、その部位に一致してLDLが存在することが免疫二重染色で確認された。Gold粒子でラベルしたLDL-Goldやcaveolin免疫電顕により経時的に追跡すると、バリアント内皮細胞ではcaveoleによるLDLのendocytosisによる細胞内コレステロール代謝やtranscytosisによる細胞下へのコレステロール移送が活発化し、動脈硬化の発生・進展にバリアント内皮細胞は重要な役割を演じていることが考えられた。動脈硬化病巣の発生・進展にLDLの蓄積が重要で、血液と血管内膜の間に介在する内皮細胞のコレステロール代謝や移送の検討を行なってきた。動脈硬化病巣表面に多く存在するバリアント内皮細胞はLDLレセプターの発現を亢進し、細胞表面のcaveolin発現やcaveoleも増加して、LDLの取り込みやendocytosisによる細胞内コレステロール代謝およびtranscytosisによる細胞下へのコレステロール移送が活発化していることを明らかにした。次にバリアント内皮細胞内に取り込まれたLDLはどのような代謝や修飾を受けるか検討した。特にDNA傷害や種々の病態に重要な役割を演じていることが判明している酸化修飾の有無について検討すると、ferritin存在下で血管内皮細胞を培養すると、内皮細胞に取り込まれたLDLは酸化修飾を受けることが、板部らによって開発された酸化LDLに対する抗体による免疫染色やチオバルビツール酸反応性物質(TBARS)を検出することで明らかとなった。酸化LDLおよびferritinは細胞内に顆粒状に存在していた。特に大型や多核を有するバリアント内皮細胞では酸化LDLの生成が大であった。LDL酸化はキレート剤や抗酸化剤投与により完全に抑制される。ferritinは動脈硬化の危険因子の1つにも上げられており、動脈硬化表面に多いバリアント内皮細胞は、LDLの取り込み亢進とLDLの細胞内酸化により動脈硬化の発生進展に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。
ロシアにおける法外的秩序の比較法文化史的研究

1.「法外的秩序」の発見ルネ・ダヴィッドの『現代の大法系』に典型的にみられるように、ニクラス・ルーマンの言う意味での<法の実定化>を経験した近代以降の西欧の学者は、制定法の存在しない社会的圏域を「慣習法」の領野とみる傾向があるが、旧ロシアの農民共同体においては、<法>にまで到達しない発展段階にある一種の<習俗>現象(相関的状況倫理)が支配していたこと、この現象が社会主義ソ連における<法治国家の不在>の重要な歴史的根源の一つをなしていること、を主張した。なお、ロシア以外の諸国(現代)における「法外的秩序」の存在を認める学者として、近年では、フランスのカルボニエと日本の北村一郎がいる。2.ウェーバー「法社会学」の弱点の克服比較法文化研究においては、ウェーバーの「法社会学」は今日なおきわめて重要な意味が与えられている(彼はロシア農民共同体の内部秩序を西欧的な枠組から「特別法[Sonderrecht]」としてとらえる)が、「法の合理化」を基軸とする彼の方法論が、前記の「法外的秩序」の認識にとってはほとんど無力であったことを、指摘した。これは、ウェーバー法社会学の方法論そのものへの問い直しに発展しうる知見であると考えられる。3.ルソー<ロシア論>の再発見ルソーの『社会契約論』は、「ロシアはこれからもけっして文明化することはないであろう」とする、今日までの日本・西欧における思想家のなかでほとんど例外的でユニークな認識を展開するものであるが、この認識がいかに形成されたか、それがどのような意味をもつかを、とくにルソーが決定的な影響を受けたモンテスキュー『法の精神』の比較法文化論との比較において明らかにし、あわせて、ルソーの法概念がニクラス・ルーマンのいう意味での「法の実定化」にかかわる、今日の眼から見ても重要な意味を有するものであることを指摘した。今年度は研究期間(平成12年度平成13年度)の第1年度に当たり、とくに(1)研究資料の収集に力を入れたほか、(2)研究課題にかかわるロシア法史の概観的見取図を著書(共著)において発表し、また(3)国内・国外の当該研究課題に関連した既存の研究成果の摂取につとめ、その一部を書評論文として発表した。(1)東京大学法学部図書館「ノイベッカー文庫」所蔵のものを中心に19世紀のロシアにおけるいわゆる「農民慣習法」関係の資料を複写・収集することができた。また、この「農民慣習法」については、近年邦訳刊行されたマックス・ウェーバー『ロシア革命論』全2巻の詳細な原注により、ウェーバーがこれを、私が年来主張してきたように非法的(法外的な)倫理規範にすぎないものと見なしていることを確認しえた。なお私の「レヒト型」および「レグルマン型」法秩序というウェーバー理解も、同書第2巻の肥前栄一教授ほかの邦訳者たちによって支持されたことを知り、研究の方向について自信を深めた。(2)この間に刊行した著書(共著)により、19世紀20世紀のロシアの社会秩序がどのような歴史的経緯により、広範な「法外的秩序」を抱え込むようになったかについて、さしあたり外観的な見取図を提示した。この著書の元になったのは1998年に発表した歴史学界の雑誌に掲載されたものであるが、読者の好意的な評価を得て、この共著書に補訂・収録されたものである。(3)国内の関連研究成果についての私の批判的論評は、後掲の「11.研究成果」に示す書評2篇として公刊してある。

本研究課題について今年度までに得られた新たな知見は、基本的に以下の3点である。1.「法外的秩序」の発見ルネ・ダヴィッドの『現代の大法系』に典型的にみられるように、ニクラス・ルーマンの言う意味での<法の実定化>を経験した近代以降の西欧の学者は、制定法の存在しない社会的圏域を「慣習法」の領野とみる傾向があるが、旧ロシアの農民共同体においては、<法>にまで到達しない発展段階にある一種の<習俗>現象(相関的状況倫理)が支配していたこと、この現象が社会主義ソ連における<法治国家の不在>の重要な歴史的根源の一つをなしていること、を主張した。なお、ロシア以外の諸国(現代)における「法外的秩序」の存在を認める学者として、近年では、フランスのカルボニエと日本の北村一郎がいる。2.ウェーバー「法社会学」の弱点の克服比較法文化研究においては、ウェーバーの「法社会学」は今日なおきわめて重要な意味が与えられている(彼はロシア農民共同体の内部秩序を西欧的な枠組から「特別法Sonderrecht」としてとらえる)が、「法の合理化」を基軸とする彼の方法論が、前記の「法外的秩序」の認識にとってはほとんど無力であったことを、指摘した。これは、ウェーバー法社会学の方法論そのものへの問い直しに発展しうる知見であると考えられる。3.ルソー<ロシア論>の再発見ルソーの『社会契約論』は、「ロシアはこれからもけっして文明化することはないであろう」とする、今日までの日本・西欧における思想家のなかでほとんど例外的でユニークな認識を展開するものであるが、この認識がいかに形成されたか、それがどのような意味をもつかを、とくにルソーが決定的な影響を受けたモンテスキュー『法の精神』の比較法文化論との比較において明らかにし、あわせて、ルソーの法概念がニクラス・ルーマンのいう意味での「法の実定化」にかかわる、今日の眼から見ても重要な意味を有するものであることを指摘した。
『出雲風土記抄』の見直しを中心とした『出雲国風土記』写本系統の研究

『出雲国風土記』の写本には2つの系統があるとされている。本研究で調査研究の対象にした日御碕本『出雲国風土記』と『出雲風土記抄』は、別々の系統だと説明される。しかし、この点に疑義を呈したのが本研究である。調査の結果、『出雲風土記抄』が日御碕本の訓読に基づいて風土記本文を作っている例が存在していた。そのため、日御碕本と『出雲風土記抄』は別々の系統の風土記本文を伝えているのではなく、近い関係にあるという結論を得た。『出雲国風土記』の写本には二つの系統があるとされている。しかし、この点に疑義を呈するのが本研究の課題である。『出雲風土記抄』は『出雲国風土記』の注釈書であり、その特徴は風土記本文に対し傍訓や送り仮名などを付すことで訓読が試みられている点にある。ただし、『出雲国風土記』本文の全体にわたり訓を施した最初の写本は日御碕本である。平成25年度は、前年度に引き続き、訓読という点に重点を置いて日御碕本と『出雲風土記抄』の関係性を検討した。両者を比較してみると、漢字の特殊な訓み方を共有しているばかりでなく、『出雲風土記抄』が日御碕本の訓にもとづいて風土記本文を作っている例が存在していた。したがって、日御碕本と『出雲風土記抄』は別々の系統の風土記本文を伝えているのではなく、実は近い関係にあるとのではないかという調査研究結果を得た。なお、上記の成果は2本の論文にまとめた(「日御碕本『出雲国風土記』の訓読が作った風土記本文」『早稲田大学日本古典籍研究所年報』7、早稲田大学プロジェクト研究所日本古典籍研究所、2014年3月)、「日御碕本『出雲国風土記』から『出雲風土記抄』へー捨仮名の本文化に見る写本系統の再検討ー」『上代文学』112、上代文学会、2014年4月)。また、日御碕本と『出雲風土記抄』を視野に入れた『出雲国風土記』写本の資料紹介が、平成26年度内に公にされる予定である(「文化三年写中島家本『出雲国風土記』について」『嵐義人先生古稀記念文化史史料考証』アーツアンドクラフツ、2014年7月刊行予定)。日御碕本『出雲国風土記』と『出雲風土記抄』の風土記本文の比較検討を行った。日御碕本は寛永11(1634)年に出雲国の日御碕神社に奉納された写本であり、『出雲風土記抄』は天和3(1683)年に成立した岸崎時照(出雲国松江藩士)による『出雲国風土記』の注釈書である。日御碕本と『出雲風土記抄』は別々の系統の風土記本文を伝えているとされるが、本研究の目的は、両者の関係性の深さを証明する点にある。平成24年度は次の3点に絞って研究を進めた。1、「出雲国で確認されている『出雲国風土記』の諸写本の調査」、2、「『出雲風土記抄』の写本の調査」、3、「日御碕本(系統)の『出雲国風土記』と『出雲風土記抄』の比較調査」。以下、順次研究実績の概要を記す。1、出雲国内に残される写本に対する日御碕本の影響力の大きさを確認し、日御碕本を祖とする写本群に限って特定の現象が見られるという調査結果を得た。2、『出雲風土記抄』は写本で伝えられるものであり、写本間で風土記本文に異同も認められる。しかし、その異同も本研究の大勢に影響を与えることはなさそうであり、最善本とされる桑原家本を日御碕本との比較対象に据えることに問題はないという見通しを得た。3、1で記した日御碕本を祖とする出雲国内の写本群に見られる現象が『出雲風土記抄』の風土記本文にも認められることが明らかになった。これにより、『出雲風土記抄』は日御碕本の影響下に置かれていることが確認された。なお、上記の成果は、平成25年度中に論文として公にする予定である。平成24年度は次の3点を行う計画であった。以下、順次達成度の報告をする。1、当初は中島本(文化14(1817)年に書写されたもの)