hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シナプス形成分子のエピジェネティクスな調節に基づく小児自閉症の病態解明アプローチ

小児自閉症疾患の一つであるレット症候群の神経症状がシナプス形成の異常であり、それに関わる遺伝子の調節異常であると想定してレット症候群責任蛋白MeCP2とシナプス形成分子であるMALS-1遺伝子の発現調節機構の解明を行った。MeCP2ノックアウトマウスの大脳皮質におけるMALS-1蛋白の発現は野生型に比して減少していた。更にNeuro2A細胞におけるsiRNA-MeCP2を用いたノックダウン実験においても発現の減少が認められた。MeCP2はDNAのメチル化に寄与する遺伝子であるがMALS-1はこれまでの報告と違いMeCP2蛋白によって発現を促進されるという事が示唆された。したがって、レット症候群における自閉症症状にMALS-1の発現低下によるシナプス形成異常が密接に関連していることが示唆された。研究目的:自閉症疾患の一つであるレット症候群原因が責任蛋白質のMeCP2の異常にあり、レット患者の神経症状がMeCP2を介したシナプス形成に関わる遺伝子の発現調節異常であると仮定し、獲得した標的遺伝子(MALS-1)の解析を行なう。1.研究方法MALS-1遺伝子の脳における発現分布や発現調節を神経芽細胞腫のsiRNAの導入によるノックダウン法とMeCP2ノックアウトマウスを用いてウェスタンブロッティング、及びリアルタイムPCR法による解析を行なった。2.研究実績と結果(1) MALS-1の発現パターンの解析...MALS-1はマウス大脳皮質において生後の発達と共に発現量が増加する事がmRNAレベル、蛋白レベルで確認された。特にシナプスの発達が行なわれる生後2週齢以降に急激に発現量が増加する事が分かった。またその発現パターンはシナプス末端に発現している事が確認され他のシナプス関連蛋白であるPSD-95等と共存が示唆される結果となった。(2) MeCP2蛋白欠乏状態下でのMALS-1遺伝子発現...神経芽細胞腫であるNeuro2a細胞にsiRNA-MeCP2を導入し、MALS-1遺伝子の発現を確認した所、大きな発現の変動は確認されなかった。しかし、導入時期を細胞分化前後で変化させるとMALS-1の発現量が変化する実験結果が得られた。したがってMeCP2の調節する時期が重要であると考えられた。一方でMeCP2ノックアウトマウスの大脳皮質の発現をウェスタンブロッティング法にて生後60日齢のマウスにおいては野生型と変異型の差は有意差を持った。(3)その他の標的分子の探索...MALS-1以外のシナプス形成関連分子の探索を行ない新たな標的遺伝子としてカドヘリン関連蛋白質の一つであるPCDH7及びPCDHB1を候補分子として同定した。1.研究目的自閉症疾患の一つであるレット患者の神経症状がMeCP2を介したシナプス形成に関わる遺伝子の発現調節異常であると仮定し、獲得した標的遺伝子(MALS-1)の解析を行なう。2.研究方法MALS-1遺伝子のMeCP2による発現調節を神経芽細胞腫のsiRNAの導入法とMeCP2ノックアウト(KO)マウスを用いてウェスタンブロッティング、及びリアルタイムPCR法による解析を行なった。3.研究実績と結果(1)MeCP2蛋白欠乏下でのMALS-1遺伝子発現...Neuro2a細胞にsiRNA-MeCP2を導入し、MALS-1遺伝子の発現を確認したが大きな発現の変動は確認されなかった。しかし、導入時期を細胞分化後に変化させるとMALS-1の発現量が低下する結果が得られた。また、MeCP2-KOマウス脳の蛋白発現量を生後60日齢のマウスにおいて解析した結果、変異型は有意に低下した。MALS-1は既存の遺伝子の報告とは違いMeCP2の発現量低下に伴い標的遺伝子の発現が低下するという結果になった。MALS-1が直接的にMeCP2と結合しているか点が重要になってきたので現在MALS-1のプロモーター領域の同定とMeCP2との結合領域の同定およびプロモーター領域によるレポーター解析を行っている。(2)新規標的分子の探索...新たな標的遺伝子としてカドヘリン関連蛋白質の一つであるPCDH7及びPCDHB1を候補分子として同定した。MeCP2-KOマウス及びレット患者の遺伝子の発現量を解析した。その結果、KOマウス脳では2遺伝子の発現量、蛋白量の有意な増加、またレット患者の脳ではPCDHB1の有意な増加が認められた。またsiRNA導入による発現量変化についても2遺伝子の発現量の増加が認められた。この結果からPCDH7,PCDHB1の遺伝子はMeCP2のメチル化制御を受けている事が示唆された。
超長大水系フブスグル-バイカル-エニセイ流域における物質動態と生態遷移

研究対象とするフブスグル-バイカル-エニセイ水系4500 kmのうち、約2/3の地域を踏査した。河川での水の流下と湖での停滞によって、水質と生態が大きな変動を遂げることが明らかになった。特に、下流域ではその傾向が大で、例えばドゥディンカ-ソポチュナヤ・カルガ間はツンドラ地帯であることもあって溶存有機物量の増大が顕著であった。大都市近郊では、人為的水質汚染の影響が如実に現れた。バイカル湖の化学動態・生物動態の解析から、沿岸域と沖域では化学過程・生物過程ともに大きく異なることが明らかにされた。バイカル湖が世界に稀な巨大湖であることの特徴がここに現れていた。わが国には見ることのできない極めて長大な水系、フブスグル-バイカル-エニセイ流域での物質動態と生態遷移を明らかにしようとするのが本研究である。研究水系に点在する自然成因の湖(フブスグル湖とバイカル湖ほか)と人工湖(ダム湖)並びに水系内河川で、物理・化学・生物に渡る複合的総合調査を実施して(1)水の流量・流向と水温分布の測定による河川水・湖水の流動機構の解明(2)栄養塩の濃度分布ならびに代謝速度の測定による水域での栄養塩動態の解明(3)微量重金属の濃度分布測定による水系の人為汚染レベルの把握(4)溶存・懸濁有機物の濃度分布測定による水域での有機物動態の解明(5)湖での沈降粒子組成・沈降粒子束の測定による水域での物質鉛直輸送機構の解明(6)動・植物プランクトン、バクテリア、付着藻類の群集分布測定による微生物生態遷移の解明(7)水生植物のリン酸代謝速度の測定による水域の栄養度、栄養代謝機構の解明を行う。また、各水域での上記項目の相互の関連、すなわち(1) (1)、(2)、(5)、(6)、(7)に基づく栄養塩動態と生態遷移の関連(2) (1)、(4)、(5)、(6)の関連解析による有機物動態と生態遷移の関連を解析する。これらを通して超長大水系フブスグル-バイカル-エニセイ流域における物質動態・生態系変動の特性を明らかにする。平成18年8月12日から26日にかけてロシアに渡航し、フブスグル-バイカル-エニセイ流域の中流域に位置するバイカル湖、アンガラ川(リストビアンカ-イルクーツク間)、ブラーツク湖の調査を行った。バイカル湖では、その最大流入河川であるセレンガ川河口域から流出河川であるアンガラ川にかけての6点と南湖盆最深地点、アンガラ川では上流から下流にかけての3点、ブラーツク湖では最深地点を含む6点で、水深別あるいは表面水の生物・物理・化学観測を行った。バイカル湖ではセレンガ川河口から沖域に向かって電気伝導度、主要イオン濃度、溶存有機炭素濃度が低下していて、これらを多量に含む水が河川から湖に供給されていることが分かった。アンガラ川では上流から下流に向かっての顕著な濃度変化は見られなかった。ブラーツク湖では電気伝導度、主要イオン濃度がバイカル湖・アンガラ川での値の約1.5倍近くに上昇していた。ブラーツク湖はバイカル湖、アンガラ川(リストビアンカ-イルクーツク域)の下流にあたっており、この水系が流下する過程で溶存成分の負荷が行われていることが明らかになった。この湖では温度成層が起こっているが、底層でも溶存酸素は豊富に存在していて、例えばブラーツク湖のダム直上流地点(St.1)の底層(水深98m)では9.40mg/1の値にあった。一方、溶存リン酸濃度は表層では涸渇していたの対し(St.1の水深0mで27nmol/l)、水深ともに増加して湖底(水深98m)では775nmol/lの値にあった。沈降有機物の活発な分解が深層域でなされていることが示唆された。本研究の目的は超長大水系フブスグルーバイカルーエニセイ水系における流域環境の変化による物質動態と生態の遷移を明らかにすることにある。この水系は全長4500km超に及ぶものである。したがって、短期間で全域を調査することは困難であるため、水系を4つの地域に分けて4年間をかけて調査することにしている。前年度に立案した調査計画に従って、本年度は水系全体では中・下流域にあたるエニセイ川の調査を行った。2007年8月2日から25日にかけてロシアに渡航し、エニセイ川中流域のクラスノヤルスクを起点とし、バイカル湖からの流出河川であるアンガラ川との合流点を経てイガルカに及ぶ約1750kmの流域を調査した。合計17の地点で生物・物理・化学の総合観測を行った。

エニセイ川に沿った地域での最大都市であるクラスノヤルスク周辺では水質が汚濁していてバクテリア密度も高かった。アンガラ川とエニセイ川の合流点では、エニセイ川に比ベアンガラ川で水温、電気伝導度、pHが高く、両河川の水は容易に混ざらず、100km流下した地点でも両岸での水質に違いがあった。ことことが生態系、微生物群集密度にどのような違いをもたらしているのかに興味が持たれた。河川が流下するにつれ、電気伝導度と懸濁物濃度が増加し、水質の汚濁が認められた。ロシア滞在期間の後半にはバイカル湖の調査も行った。一昨年度から観測を続けていた、自記記録水温計の回収にも成功した。このことによって、バイカル湖水の長期水温変動の様子を明らかにすることができた。突発的な深層水湧昇が夏季に起こっていたことが分かった。本研究の目的は超長大水系フブスグルーバイカルーエニセイ水系における流域環境の変化による物質動態と生態の遷移を明らかにすることにある。この水系は全長4500km超に及ぶものである。したがって、短期間で全域を調査することは困難であるため、水系を4つの地域に分けて4年間をかけて調査することにしている。研究第一年度に立案した調査計画に従って、本年度は水系全体の最下流域にあたるエニセイ川のドゥディンカーソポチュナヤ・カルガ間の調査を行った。2008年8月3日から25日にかけてロシアに渡航し、上記流域、約410kmの区間を調査した。合計7地点で、カレポブスクとソポチュナヤ・カルガの2地点では水深別に生物・物理・化学の総合観測を行った。最下流のソポチュナヤ・カルガの水深7mの電気伝導度は表面水の約1.3倍の値を示したが、その他のサンプルではほぼ同一の電気伝導度であり、海水の混入は全く見られなかった。一方、水色は下流になるにつれ褐色を増した。このことは下流域のツンドラ地帯の湿地域からの腐植物質の流入を示していた。これらのサンプルについて、今後、超高分解能フーリエ変換イオンサイクロトロン(FT-ICR)質量分析などを駆使して有機物組成の解明を行う予定である。これまでに収集した湖水について、上述のFT-ICR質量分析を行った。その結果、バイカル湖水試料では22003500の質量イオンピークが検出され、リグニン様物質や脂質・タンパク質が主要な成分であることが明らかになった。
バイオプラズマ研究を加速する空気と水の境界面反応のモデリング

本研究は、プラズマの生物・医療応用研究を格段に発展させるため「モデリングにより、空気と水の境界面の物理化学反応を解明する」ことを目的とする。1湿潤空気相におけるプラズマ粒子種を同定し、2空気-水境界面における微視的な荷電粒子クラスタリング挙動、および3巨視的な浸透・拡散反応を明らかにする。国際共同体制により実験研究と本モデルを統合し、理論・実験・計算の面から「どのプラズマ粒子が空気-水境界面まで届き、新たな粒子を生成しつつ、それを乗り越え、液相に浸透・拡散していくか」を明らかにする。平成30年度は予定していたスキームSP3「空気-水境界面、特に液相側における巨視的現象に注目:プラズマ噴流により誘起される流れ場の特性、液中における流体的・化学的な変化の解明」に則り、液相モデリングを行った。特に、窒素ガスを用いたkHz電源駆動低温大気圧プラズマの生成する活性窒素種・活性酸素種と液体(純水および細胞培養液)の相互作用に注目した数値流体力学のモデリングを開発し、これまでに実績のあるプラズマ化学反応計算とのハイブリッド方式を確立した。また、ここで得られた知見に基づき、大気圧プラズマの誘起する気液界面反応を解明する英国大学機関との国際共同研究、および大気圧プラズマの誘起する生体細胞反応の制御に関する所属機関内共同研究を推進した。その結果、原著学術論文1編、国際会議招待講演1件、国際会議講演7件の業績を得た。当初計画に沿って然るべきモデリング研究を行うことができ、気相反応・液相反応・生体反応モデルに関する極めて重要な知見を見出した。国際的な共同研究・国内研究者との共同研究を推進しつつ、原著学術論文投稿ならびに国際会議招待講演を行い、効果的な成果発表を行った。第10回マイクロプラズマ国際会議(2019/05/20-05/24)における口頭発表および論文投稿を行い、本課題の仕上げとする。今後も、英国クイーンズ大学ベルファスト・ヨーク大学・オックスフォード大学等との共同研究を継続する。本研究は、プラズマの生物・医療応用研究を格段に発展させるため「理論的なモデリングならびに数値シミュレーションのアプローチにより、空気と水の境界面の物理化学反応を解明する」ことを目的とする。ここでは1大気圧プラズマ装置により生成された湿潤空気相におけるプラズマ粒子種を同定し、2空気-水境界面における微視的な荷電粒子クラスタリング挙動、および3巨視的な浸透・拡散反応を明らかにする。また、国際共同体制を確立し、実験研究と本モデルを統合することで、理論・実験・計算の面から「どのプラズマ粒子が空気-水境界面まで届き、新たな粒子を生成しつつ、それを乗り越え、液相に浸透・拡散していくか」を明らかにする。平成28年度は「湿潤空気中で生成されるプラズマ粒子に注目:空気成分(窒素・酸素・炭素・水蒸気)とプラズマ生成粒子成分(活性化学種・荷電粒子)の相互作用を解明」を目標に掲げた。特に、湿った空気を含むプラズマにより生成される活性化学種(活性酸素種・活性窒素種)荷電粒子(電子・陽イオン・陰イオン)およびそれらの中間生成種の数密度を計算し、膨大な化学反応過程の中から主要なものを特定することを目指した。その結果として「水蒸気プラズマの1次元ブレイクダウン・シミュレーションモデル:100%水蒸気を対象とし、電子およびプライマリ原子・分子(H2O,H,OH,O)の関わる反応を解く」「大気飽和水の1次元化学反応モデル:通常の大気に晒された水面における液相化学反応を解く」「ヘリウムあるいはアルゴンを作動気体としたkHz電源駆動大気圧プラズマジェットの化学反応モデル:プラズマ医療分野で一般的に用いられるジェット装置を対象として反応数値計算を行う」の基盤バージョンを開発した。また、原著学術論文2編、国際会議招待講演2件、国際会議講演5件の成果公表を行った。当初計画に沿って、然るべきモデリングを行っている。特に、気相反応モデルと液相反応モデルを並列して提案し、それらのシミュレーションコードを順調に開発しつつある。特に、プラズマ生成電源をkHzあるいはMHz駆動とした場合の1次元反応数値シミュレーション開発は順調である。また、国際学術誌における原著論文掲載・国内学術誌における解説論文掲載・国際会議における招待講演を行うなどの「効果的な」成果公表を行っている。一方、数値シミュレーションの拡充に関しては、特に化学反応モデルの規模(化学種数・反応過程数)をさらに拡大する余地があることを認識してる。平成29年度は予定していたスキームSP2「空気-水境界面、特に気相側における微視的現象に注目:水分子の相転移にともなう伴う乖離・結合・クラスター化の解明」に則り、プラズマ粒子が水蒸気過飽和状態の空気中で反応するイオンクラスタリングに注目した。特に、水蒸気が過飽和した微小空間を対象とし、プラズマから照射された粒子と液面層から蒸散・蒸発した水分子により形成されるイオンクラスタ(コアとなるイオンにH2O分子が付着する。

主にHxOy+/-, HxOyNz+/-, HxOyCz+/-,ここでx,y,zはマジックナンバーと呼称される分子数)の数密度・境界面への堆積挙動・気相から液相種への変化を明らかにした。ここでは数値流体力学のモデリングを新たに開発し、これまでの実績であるプラズマ化学反応計算とのハイブリッド方式を確立した。その結果、原著学術論文1編、国際会議招待講演1件、国際会議講演3件、国内会議講演2件の業績を得た。当初計画に沿って、然るべきモデリング研究を行っている。特に、液中に内包された気相反応モデル(水蒸気モデル)の開発と液相反応モデルの開発を並列して行っており、それゆえ極めて重要な知見が見出されつつある。また、国際的な共同研究・国内研究者との共同研究を推進しつつ、原著学術論文投稿ならびに国際会議招待講演を行うなどの効果的な成果発表を行っている。今後の展開として、気相・液相反応の統合モデル開発を進める余地がある。本研究は、プラズマの生物・医療応用研究を格段に発展させるため「モデリングにより、空気と水の境界面の物理化学反応を解明する」ことを目的とする。1湿潤空気相におけるプラズマ粒子種を同定し、2空気-水境界面における微視的な荷電粒子クラスタリング挙動、および3巨視的な浸透・拡散反応を明らかにする。国際共同体制により実験研究と本モデルを統合し、理論・実験・計算の面から「どのプラズマ粒子が空気-水境界面まで届き、新たな粒子を生成しつつ、それを乗り越え、液相に浸透・拡散していくか」を明らかにする。平成30年度は予定していたスキームSP3「空気-水境界面、特に液相側における巨視的現象に注目:プラズマ噴流により誘起される流れ場の特性、液中における流体的・化学的な変化の解明」に則り、液相モデリングを行った。特に、窒素ガスを用いたkHz電源駆動低温大気圧プラズマの生成する活性窒素種・活性酸素種と液体(純水および細胞培養液)の相互作用に注目した数値流体力学のモデリングを開発し、これまでに実績のあるプラズマ化学反応計算とのハイブリッド方式を確立した。また、ここで得られた知見に基づき、大気圧プラズマの誘起する気液界面反応を解明する英国大学機関との国際共同研究、および大気圧プラズマの誘起する生体細胞反応の制御に関する所属機関内共同研究を推進した。その結果、原著学術論文1編、国際会議招待講演1件、国際会議講演7件の業績を得た。当初計画に沿って然るべきモデリング研究を行うことができ、気相反応・液相反応・生体反応モデルに関する極めて重要な知見を見出した。国際的な共同研究・国内研究者との共同研究を推進しつつ、原著学術論文投稿ならびに国際会議招待講演を行い、効果的な成果発表を行った。平成29年度は「空気-水境界面、特に気相側における微視的現象に注目:水分子の相転移にともなう伴う乖離・結合・クラスター化の解明」を行う。特に、今年度開発した「水蒸気プラズマの1次元ブレイクダウン・シミュレーションモデル」を拡張し、電極・水蒸気膜・液体をモデル化し、気相液相境界現象を明らかにする。
バーリントン・ファイン・アーツ・クラブとジャポニスムー展覧会、交遊、男性性

本研究は、紳士階級の日本美術愛好家の社交の場であったバーリントン・ファイン・アーツ・クラブについて、1クラブ主催の日本美術展、2日本美術を介した会員間の交遊、3男性の社交空間における日本美術受容の実態(ジャポニスムとマスキュリニティ)といった項目を立て、ジェンダー的視座から調査検討を行なうものである。さらには、女性を主体としたジャポニスムとの比較検討を行ない、ジャポニスムの受容史をジェンダー的観点から再構築することを目指す。
非晶質合金のプロチウム周り局所歪の機能化の試み

親水素元素を含む非晶質合金は多量のプロチウムを固溶でき、非晶質合金は力学的強度や耐環境性が高い。固溶プロチウムの擬弾性を機能化すれば、高強度かつ耐環境性の制振材料開発が期待できる。プロチウム内部摩擦ピークの高さQ^<-1>_pとピーク温度T_pは、制振材料の観点からはそれぞれ1x10^<-2>および室温以上が望ましい。しかし、多くの非晶質合金ではT_pは室温よりかなり低く、プロチウム濃度C_Hを上げてQ^<-1>_pを高くするにつれてT_pはさらに低下するのが観測されている。一方、我々が調べてきたZr-Cu系非晶質合金は例外的に高いT_pを示す。そこでa-Zr_<60>Cu_<40-x>Al_x(x=0,5,10)、a-Zr_<50>Cu_<50>、a-Zr_<40>Cu_<60-x>Al_x(x=0,5,10)について実験を進めた。破断応力はa-Zr_<60>Cu_<30>Al_<10>について調べ、C_H0%で1.6GPa、C_H20%で1.8GPaであり、低C_H域ではC_Hと共にやや増大することが分かった。Q^<-1>_pは5x10^<-2>を越す例がa-Zr_<60>Cu_<30>Al_<10>試料で観測されたが、その試料は室温のやや上へ昇温するとプロチウム誘起構造緩和が起きてQ^<-1>_pが低下するのが観測された。プロチウム誘起構造緩和後のほぼ安定した試料の場合、低C_H域ではQ^<-1>_pはC_Hと共に増大し、C_H10%でQ^<-1>_p1x10^<-2>になる。破断応力が高いので、このQ^<-1>_p値は高強度制振材料の目標圏内にある。T_pはa-Zr_<40>Cu_<60-x>Al_x(x=0,5,10)系が高く、C_H1%で340K程度、C_H10%で270K程度でほぼ目標圏内にある。しかし、1年程度経過した試料ではQ^<-1>_p値は1/2に低下する例も見られ、材料の安定性の改善が必要である。一方、制振材料開発の指針となるプロチウム周りの局所歪に関し、その異方性が大きい場合にQ^<-1>_p値は高くなるが、一方では、プロチウム誘起構造緩和が起き易いことが分かった。
均一沈殿法による無機塩からのスピネル粉体の合成と焼結

尿素を用いる均一沈殿法によりアルミニウムとマグネシウムの硝酸塩あるいは硫酸塩の水溶液からスピネル粉体の合成を行い,その焼結性ついて検討した。硝酸塩混合水溶液から合成した粉体はゲル状のアルミナ水和物と結晶性の複水酸化物の混合物で,硝酸塩混合溶液からは球状アルミナ水和物上にマグネシア水和物が成長したものが得られた。これらの生成物の形状の違いは先に析出するアルミナ水和物の形状が異なるためである。両粉体とも空気中1000^0Cの熱処理でX線的にマグネシウム,アルミナの結晶相は認められずスピネル単一相になり,アルミナとマグネシアの両成分の混合状態が良く反応性の高い粉体であった。6001200^0C仮焼粉体について焼結を行ったが,8001000^0C仮焼粉体は比表面積2070m^2・g^<ー1>の焼結活性な粉体であった。硝酸塩混合水溶液から合成した粉体は乾燥で固い塊状物になったため,メノウ乳鉢で粉砕して800^0Cで1時間仮焼した試料を成形して1500^0Cで4時間焼結したところ相対密度95%の焼結体が得られた。焼結温度を1600^0Cに上げてもそれ以上密度は高くならなかった。一方,硫酸塩混合水溶液から得られた乾燥粉体をそのまま1000^0Cで仮焼した粉体から1500^0C4時間の焼結で相対密度96.7%の焼結体が得られた。この粉体を粉砕して温度を上げて焼結を行ったところさらに密度は大きくなり,800^0C仮焼粉体を成形して1600^0Cで4時間焼結した結果相対密度99.2%の焼結体が得られた。6001000^0C仮焼粉体には硫酸根が残留しており,焼結の昇温時における硫酸根の分解によって粒子が微細化し焼結を促進したと考えられる。また,スピネルの合成における基礎実験として,均一沈殿法によるアルミナ水和物の析出における水溶液中の陰イオン(特に硫酸イオン)の影響を調べた。スピネルはアルミナ(Al_2O_3)とマグネシア(MgO)の等モル化合物である。そこで本研究では、まず基礎実験としてマグネシアとアルミナの合成を行い、つぎにスピネルの合成を行った。沈殿剤発生試薬には尿素を用いた。合成は原料塩と尿素を蒸留水に溶解し、加熱(主として90°C)して行った。・マグネシア水和物の合成--原料塩に硫酸塩、硝酸塩、塩化物、ギ酸塩を用いたところ、いずれも結晶性の塩基性炭酸マグネシウムが得られた。収率は6070%であった。・アルミナ水和物の合成--硫酸塩からは球状アルミナ水和物が、硝酸塩からはゲル状アルミナ水和物が得られた。いずれの粉体も非晶質であった。このようにアルミナ水和物の生成には陰イオンの存在が、粒子形状に大きな影響を与える。そこで、硝酸塩水溶液にギ酸、シュウ酸、マロン酸、クエン酸等を添加してその影響を調べた。

その結果、アルミナ水和物の生成において、2、3塩基酸には球状化効果があることがわかった。・スピネルの合成--アルミニウムとマグネシウムの硫酸塩混合溶液あるいは硝酸塩混合溶液からAl-Mg水和物を合成した。硫酸塩から合成した粉体は球状アルミナ水和物上にマグネシア水和物が生長したもので,硝酸塩からの粉体はアルミナゲルと結晶性のAl-Mg化合物の混合物であった。これらのAl-Mg水和物の形状の違いは、主に先に折出するアルミナ水和物の形状が異なるためである。いずれの粉体も1200°Cの熱処理でスピネルとなった。購入した粘度計は反応系の粘度測定に利用した。これらの研究結果は日本セラミックス協会1990年年会で発表予定である。尿素を用いる均一沈殿法によりアルミニウムとマグネシウムの硝酸塩あるいは硫酸塩の水溶液から合成したスピネル粉体の焼結性について検討した.硫酸塩混合水溶液から合成した粉体はゲル状のアルミナ水和物と結晶性の複水酸化物の混合物で,硫酸塩混合水溶液からは球状アルミナ水和物上にマグネシア水和物が成長したものが得られた.両粉体とも空気中800°C以上の加熱でスピネル相が確認され,1000°Cの熱処理でX線的にマグネシア,アルミナの結晶相は認められずスピネル単一相になり,アルミナとマグネシアの両成分の混合状態が良く反応性の高い粉体であった.焼結は6001200°C仮焼粉体について行った.8001000°C仮焼粉体は比表面積2070m^2・g^<ー1>の焼結活性な粉体であったが,1200°C仮焼粉体では結晶化が進み活性は落ちた.硫酸塩混合水溶液から合成した粉体は乾燥で固い塊状物になったため,メノウ乳鉢で粉砕して800°Cで1時間仮焼した試料を成形して1500°Cで4時間焼結したところ相対密度95%の焼結体が得られた.焼結温度を1600°Cに上げてもそれ以上密度は高くならなかった.一方,硫酸塩混合水溶液から得られた乾燥粉体をそのまま1000°Cで仮焼した粉体から1500°C4時間の焼結で相対密度96.7%の焼結体が得られた.この粉体を粉砕して温度を上げて焼結を行ったところさらに密度は大きくなり,800°C仮焼粉体を成形して1600°Cで4時間焼結した結果相対密度99.2%の焼結体が得られた.6001000°C仮焼粉体には硫酸根が残留しており,焼結の昇温時における硫酸根の分解によって粒子が微細化し焼結を促進したと考えられる.また,スピネルの合成における基礎実験として均一沈殿法によるアルミナ水和物の析出の機構について尿素,硫酸イオン等の影響を調べた.これらの研究成果は日本セラミックス協会1991年年会で発表予定である.
ヒトの随意運動抑制過程における脳内の時空間的ネットワークの解明

本研究では、ヒトが随意運動を行なう際に必要とされる「運動抑制」に関わる脳内の神経機構の解明を目的としている。昨年度の研究成果である「いつの時間帯に、脳のどこで行なわれているのか」をさらに発展させ、本年度では「実際にどのような脳活動が行なわれているのか」というテーマを明らかにすべく、脳波(Electroencephalography;EEG)・経頭蓋磁気刺激(Transcranial Magnetic Stimulation;TMS)による電気生理学的手法を用いて、研究を行なった。まず、刺激が呈示され、随意運動を抑制する過程に達するまでの刺激処理-抑制過程において、刺激提示のされ方による違いを検討した。その結果、刺激の空間的・位置的な要因によって、ヒト脳内の抑制過程は影響を受けないことが示された(Nakata et al.,Neuroscience Letters,2006)。次に、これらの抑制過程における特性の一端を明らかにすべく、運動遂行と抑制過程の関係性について検討を行なった。正しい運動遂行には筋の収縮強度や動作の速さを正しくコントロールする必要がある。本実験では、運動遂行における筋の収縮強度と抑制過程に着目した。運動遂行時に筋の出力が多く必要とされる状況下において、その動作を抑制する場合、動作を抑制する神経活動は増大するのかどうかを検討した。その関係性を検討するために、本実験では経頭蓋磁気刺激を用いた。実験の結果、被験者が行なう課題において、筋の収縮力が増大すればするほど、運動遂行過程における一次運動野の興奮性が増大していることが示された。抑制過程においては、発揮しなければならない筋出力強度の増加とは反対に、一次運動野の興奮性が減少した。つまりこれは、運動遂行時に筋の出力が多く必要とされる状況下において、その動作を抑制する場合、動作を抑制する神経活動は増大し、一次運動野の興奮性が抑制されていることを示唆する。このことの具体的な例として、マラソンのスタートと100メートル走のスタートを比べた場合、スタート準備をしていながらスタートを直前にストップすることは、100メートル走の方がかなり難しいことは容易に想定される。この結果から、運動抑制過程において、抑制に関わる脳活動は、ただ単に運動遂行に関わる錐体路系に抑制をかけているだけではなく、もっと積極的に一次運動野に関与し、フレキシブルにその脳活動が変動していることがわかった(Nakata et al.,Clinical Neurophysiology,2006)。本年度では、「いつの時間帯に、どのような脳活動が行なわれているのか」を明らかにするべく、時間的解像力に優れた脳波(Electroencephalography ; EEG)・脳磁図(Magnetoencephalography ; MEG)に、よる電気生理学的手法を用いて、研究を行なった。まず、実験課題・設定を操作し、外因的な要因が抑制過程に関わる脳活動様態にどのような影響を与えるのかを、脳波を用いて検討した(Nakata et al.,Experimental Brain Research,2005)。その結果、刺激呈示後約170-200ミリ秒に、抑制に関わる脳活動が行なわれていることがわかった。また、随意運動をする際の反応時間と抑制に関わる脳活動には密接な関連があり、反応時間が早い状況下では、抑制活動も早く又は多く行なわれていることがわかった。次に、これらの抑制過程が脳内のどこの部位で行なわれているのかを、脳磁図を用いて、その一端を明らかにした(Nakata et al.,European J Neuroscience,2005)。その結果、前頭前野の下前頭回後部に、抑制過程に関わる脳活動の発生源の一部があることがわかった。これらの研究により、刺激呈示後約170ミリ秒の時間帯に、前頭前野の神経活動が運動抑制に関係していることがわかった。しかしながら、前頭前野だけではなく、他の脳領域も関与していることは容易に推察される。よって、その神経ネットワークを明らかにするべく、今後は機能的磁気共鳴断層画像法(functional magnetic resonance imaging ; fMRI)による脳機能イメージング手法を用いることによって、検討していきたいと考えている。

その関係性を検討するために、本実験では経頭蓋磁気刺激を用いた。実験の結果、被験者が行なう課題において、筋の収縮力が増大すればするほど、運動遂行過程における一次運動野の興奮性が増大していることが示された。抑制過程においては、発揮しなければならない筋出力強度の増加とは反対に、一次運動野の興奮性が減少した。つまりこれは、運動遂行時に筋の出力が多く必要とされる状況下において、その動作を抑制する場合、動作を抑制する神経活動は増大し、一次運動野の興奮性が抑制されていることを示唆する。このことの具体的な例として、マラソンのスタートと100メートル走のスタートを比べた場合、スタート準備をしていながらスタートを直前にストップすることは、100メートル走の方がかなり難しいことは容易に想定される。この結果から、運動抑制過程において、抑制に関わる脳活動は、ただ単に運動遂行に関わる錐体路系に抑制をかけているだけではなく、もっと積極的に一次運動野に関与し、フレキシブルにその脳活動が変動していることがわかった(Nakata et al.,Clinical Neurophysiology,2006)。
テラヘルツビームを利用した低次元電子の新規制御法の開発

本研究において申請者は、テラヘルツ波を用いた低次元系の物性制御技術の開発を試みた。昨年度まででテラヘルツ波の空間モードや偏光状態を詳細に調べる新たな手法を確立できたので、本年度は実際に発生させたテラヘルツ波を用いて磁性体の磁化を制御する実験を行った。制御する磁性体としては、マルチフェロイクスと呼ばれる磁性体の内部で磁化と分極が相互作用してる物質を選んだ。このような物質の特定の面方位に平行な向きに偏光したテラヘルツ波を照射した場合、テラヘルツ波の有する振動電場により磁性体内部の分極が変調され、それと相互作用している磁化もテラヘルツ波により制御できると期待できる。実際の実験系としては、フェムト秒の超短パルスレーザーを非線形光学結晶に照射し光整流効果により発生させたテラヘルツパルス波を磁性体に照射した。磁化の変化は超短パルスレーザーの一部をプローブ光として用い、磁気光学効果によりレーザーの光量と偏光状態の変化を見ることで観測した。実験の結果として非常に微弱ながら、プローブ光の光量の変化を測定することに成功したが、同一の磁性体に直流電場を印加した場合に予想される値と比べて非常に小さく、実験条件を精査する必要がある。磁性体の磁化の高速制御は磁気記録デバイスや磁気センサーなどの高速動作を実現する際に重要になってくると考えられるが、本研究で行ったテラヘルツ電場による磁性体の磁化制御技術の開発はそれらの進歩に貢献するものだと思われる。28年度が最終年度であるため、記入しない。低次元系の制御に用いるテラヘルツ波の空間的な強度分布や偏光状態を計測するために、テラヘルツ波の2次元検出が可能な検出器(THzカメラ)の開発と、テラヘルツ電場の強度と向きを高速かつ精密に測定可能な新規測定法の開発を行った。本研究で制御に用いるテラヘルツ波はベクトルビームと呼ばれるもので、一般的な光学実験で使われているガウシアンビームと空間的な強度分布や偏光状態が異なる。そのため、物質制御のために用いるテラヘルツ電場の大きさや向きを一般に用いているガウシアンビームより精度よく測定する必要があり、今年度開発した手法はそれにたえるものである。今回の成果により、テラヘルツ波の強度分布や偏光状態を決定することができるようになったため、実際に発生させているテラヘルツベクトルビームの状態を実際に測定した後、来年度より低次元電子系の制御に向けたサンプルの調達と実際の制御実験を実施していく予定である。また、今年度開発したテラヘルツ波の計測手法は本研究のみではなく、より一般的なテラヘルツ波を用いた研究にも適用可能なものである。例えばTHzカメラを用いれば、プラスチック製品や錠剤中の異物混入の検査を行えると考えられる。また、偏光状態の計測はテラヘルツ領域に指紋スペクトルをもつ生体分子の識別や、非接触に半導体の電気的特性の測定に適用できる。これらの成果は国内の研究会(平成26年度第2回テラヘルツ技術セミナー)や、国際学術誌(Optics Express vol.22)にて発表済みである。今年度はこれまで開発を行ってきたテラヘルツ波の偏光計測法の更なる感度向上を目指した。テラヘルツベクトルビームを利用した物質の電子状態や時価の状態を制御するための実験では、テラヘルツ電場の効果と磁場の効果をしっかりと切り分けて考える必要があり、このために感度向上が必要となったためである。同時に、テラヘルツベクトルビームを利用した物質の制御実験の対象としてグラフェンや硫化モリブデンといった低次元系物質だけでなく、磁性体についても調べた。そして磁性体の中でも物質内で分極と磁化がお互いに相関を持つような物質であるマルチフェロイックスを用いて実験を行うことができると考えている。これらの物質ではテラヘルツ電場により物質内の磁化を駆動することが可能であり、現状のテラヘルツベクトルビームの発生法により得られているテラヘルツ電場の大きさでも十分に磁化の制御が可能であると考えられる。これと並行して、低次元系の電子状態を制御するためにテラヘルツベクトルビームの高強度化にも取り組んだが、1桁ほど強度が足りないという状況になっている。また、研究成果を社会に公表していくという点については、昨年度までに開発したテラヘルツカメラの感度を向上したことを論文にまとめ、登校することに成功している。また、テラヘルツ波の偏光状態を子細に調べるためのテラヘルツ偏光計測の新しい手法に関しても、国際学会で報告をすることができた。昨年度までの研究成果をより発展させる方向として、テラヘルツ波の偏光計測の手法をより精度の高いものとすることができた。また、現状発生させることのできていたテラヘルツベクトルビームの電場強度ではグラフェンや硫化モリブデンといった低次元系の電子状態を制御するには強度が不足しているということが判明したため、さらなる高強度化と同時にテラヘルツベクトルビームによる制御実験の新たな対象物質の模索を行った。結果として、テラヘルツベクトルビームの強度としては低次元系を制御するためには若干不足しているという状況は変わらないものの、テラヘルツベクトルビームにより制御を行う対象の物質としてマルチフェロイックスという磁性体を見出すことができた。このような物質では磁性体内での分極と磁化が相関を持つような構造を持っており、それほど大きくはない外部電場により磁化の状態を変化させることができる。

このためにテラヘルツベクトルビームの電場成分を利用することができると考えており、現在発生させることのできているテラヘルツベクトルビームの強度は制御に必要な電場強度としても十分なものであるため、今後このような物質で実験を進めていくことができるものと予想している。本研究において申請者は、テラヘルツ波を用いた低次元系の物性制御技術の開発を試みた。昨年度まででテラヘルツ波の空間モードや偏光状態を詳細に調べる新たな手法を確立できたので、本年度は実際に発生させたテラヘルツ波を用いて磁性体の磁化を制御する実験を行った。制御する磁性体としては、マルチフェロイクスと呼ばれる磁性体の内部で磁化と分極が相互作用してる物質を選んだ。このような物質の特定の面方位に平行な向きに偏光したテラヘルツ波を照射した場合、テラヘルツ波の有する振動電場により磁性体内部の分極が変調され、それと相互作用している磁化もテラヘルツ波により制御できると期待できる。実際の実験系としては、フェムト秒の超短パルスレーザーを非線形光学結晶に照射し光整流効果により発生させたテラヘルツパルス波を磁性体に照射した。磁化の変化は超短パルスレーザーの一部をプローブ光として用い、磁気光学効果によりレーザーの光量と偏光状態の変化を見ることで観測した。実験の結果として非常に微弱ながら、プローブ光の光量の変化を測定することに成功したが、同一の磁性体に直流電場を印加した場合に予想される値と比べて非常に小さく、実験条件を精査する必要がある。磁性体の磁化の高速制御は磁気記録デバイスや磁気センサーなどの高速動作を実現する際に重要になってくると考えられるが、本研究で行ったテラヘルツ電場による磁性体の磁化制御技術の開発はそれらの進歩に貢献するものだと思われる。今年度は低次元系の制御に用いるテラヘルツ波の整形を行う計画であったが、その整形したテラヘルツ波の強度分布や偏光状態などの特性の評価法の開発を行った。その結果、これまでの方法では計測が難しかったレベルでテラヘルツ波の空間強度分布や偏光状態を測定することができるようになっており、これにより発生させたテラヘルツ波の正確な計測が可能となる。開発した手法を用いたより正確な測定はこれから実施する予定であるが、テラヘルツ波の整形自体は概ね終わっており、来年度以降すぐに低次元系の制御に移っていけると考えている。昨年度まででテラヘルツベクトルビームの高強度化とより子細に変更状態を測定する手法の高精度化に取り組んできたが、低次元系の電子状態を制御するような実験に用いるには依然としてやや強度が不足しているという状況になっている。そのため今年度は制御対象とする新たな物質して、磁性体の1つであるマルチフェロイックスを考えている。マルチフェロイックスは物質内の分極と磁化がカップルしたような特性を持っている物質であり、外部から電場を印加することで磁化の状態を制御することができると知られている。これにより通常の磁性体よりも容易に磁化の状態を制御可能になると考えれており、必要な電場強度として、現在までに発生させることができるようになったテラヘルツベクトルビームの電場強度は十分なものであるため、磁化の制御実験をテラヘルツベクトルビームをこのようなマルチフェロイックスに照射することでできるようになる。本研究においては、テラヘルツ波による磁化の状態制御も研究対象とする1つになっており、これらの実験はそれによく合致するものであると考えている。
歴史社会言語学とコーパス言語学の融合による言語接触についての実証的基礎研究

今日的な歴史社会言語学の枠組みで,英語の変異と変化を言語接触の観点から動的にとらえなおそうとすることが本研究の特徴である.最終的には現代英語研究,英語史研究,書誌学がそれぞれに積み上げてきた研究成果を再評価して統合することを将来的な目標としている.本課題の研究期間中には,言語接触の影響が存在することが予測できる言語資料を選択し,語彙のレベルを超えた文法,構文選択,談話などに見られる言語接触の具体例を明らかにすることを目指している.最終年度には,William Caxtonがフランス語から英語に翻訳したParis & Vienneの中英語テキストに見られる再帰形-selfに着目し,翻訳元であるフランス語テキストとの詳細な比較分析を行った成果を,共著論文として公刊した.英語の歴史上,Caxtonが翻訳を行っていた時代には,現代英語のように-selfで終わる代名詞と,通常の代名詞が,どちらも主語と同一指示になる環境で用いられていた.先行研究においては,英語史の大きな流れのなかで-self形と一般代名詞の趨勢の移り変わりが議論されることが主流であった.本論文においては,あえて個人(Caxton)の言語使用に焦点を絞り,他言語からの翻訳という,いわば言語接触の影響を直接受けることが予測される場において,多言語使用者である翻訳者がどのような表現を選択しているかを詳しく観察した.翻訳元テキストであるフランス語テキストでは-self形に相当する表現形式が多数用いられているが,Caxtonの翻訳英語にはそれがそのままうつしとられているわけではなく,むしろ個々の動詞の意味が表現(文法,構文)の選択に関与している場合も少なくないことを明らかにした.今後は,同じ翻訳者が,別の言語から英語に翻訳した作品を取りあげ,同様の分析を行って,結果を比較することを視野に入れていく.今日的な歴史社会言語学の枠組みで、英語の変異と変化を言語接触の観点から動的にとらえなおそうとすることが本研究の特徴である。最終的には現代英語研究と英語史研究分野が別個に行ってきた研究成果の連結を意図しているが、本課題の研究期間には、史的文献を通じて、語彙を超えたレベル--文法や談話のレベル--で言語接触の諸相を明らかにすることを当面の目標としている。ラテン語やフランス語、オランダ語に明るく、ヨーロッパ各地の文献を英語に翻訳したWilliam Caxton(15世紀)のテキストを取り上げ、多言語使用者の特徴が言語使用にどのような影響を及ぼしているかを観察するための資料の掘り起こしから研究に着手した。英国に印刷技術をもたらしたCaxtonの刊本については、書誌学の分野で、数世紀にわたり膨大な研究がなされているが、翻訳者としての側面に注目されることは比較的少なく、彼自身が翻訳し印刷したとされる作品については、元言語版が何であったのか、写本(手書き)だったのか刊本(印刷物)だったのか、それらが現存しているのか、どこに所蔵されているのかという情報が明らかでない傾向がある。さらに、元言語版の著者や使用言語・言語変種についての先行研究には大陸側で行われてきたものも多く、英語以外の言語で書かれた論文や資料を丹念に探索する必要がある。初年度は、Caxtonがフランス語から翻訳したとされる作品のうち、語彙を超えたレベルでの言語接触の分析に最適と考えられる作品の選定、書誌情報の整理、翻訳元言語版についての調査を行い、適切と判断した作品の英語版とその他言語版の画像資料の入手に注力した。BritishLibraryはじめ各地の図書館に収蔵されている資料には、後世の研究者による直筆のメモが綴じ込まれていることがある。そのような性格の手書きメモのうち、2点を書き起こし、共著論文にまとめて刊行した。膨大な歴史を持つ書誌学と英語史の分野における先行研究の調査が必要であること、また、英語だけでなく、翻訳元の言語についての先行研究にも目配りが必要であること、英語以外の言語で書かれた論文や著書を参照する必要があることなどの事情により、資料の収集のための事前調査にもかなりの労力を要している。このことは、あらかじめある程度は予測していたことである。引き続き、丹念に資料にあたり、テキストを読み解き、異なる言語版の間の対応や異同を確認していくとともに、言語接触について意義ある分析を行うために適切なテキストの掘り出し作業を継続していく。現在注目されている歴史社会言語学の枠組みで、英語の変異と変化を言語接触の観点からとらえなおそうとすることが本研究課題の特徴である。現代英語研究・英語史研究・書誌学研究がそれぞれ独立に行ってきた成果を再評価して統合することを将来的な目標としているが、本課題の研究期間中の目標としては、史的文献に見られる文法や談話のレベルでの現象の分析を通して言語接触の具体例を明らかにすることを中心においている。多言語使用者でありヨーロッパ諸言語の作品を英語に翻訳したWilliam Caxtonについては、書誌学の分野において数世紀にわたる膨大な研究がなされているが、翻訳者としての側面に注目されることは比較的少ない。Caxton自身が翻訳し刊本とした作品について、元テキストが何語であったのか、写本(手書き)だったのか刊本(印刷物)だったのかも明らかでない場合も多い。また、元言語版についての先行研究は英語以外の言語で発表されているものも多く、資料の探索には手間を取られている。2016年度は、2015年度に引き続き、Caxton刊本をはじめとした初期印刷本のうち、言語接触の影響が語彙を超えたレベルで観察されることが期待できる、英語およびその他の言語資料を画像資料として入手した。

また、それらの資料のうち、Caxtonがフランス語から翻訳したとされる作品2点を特にとりあげ、1点(Paris and Vienne)については文法レベルにおけるフランス語の影響を分析し、共著論文にまとめた(2017年刊行予定)。もう1点(The Dictes and Sayings of the Philosophers)については、写本と刊本の間の関係についての分析と考察を記したPowerの手書きノート(大英図書館所蔵の写本に綴じ込まれているもの)について書き起こしと考察を行い、共著論文にまとめて刊行した。本研究は、膨大な歴史を持つ書誌学と英語史研究の分野における先行研究の調査を必要とすること、その研究対象資料と論文などの発表言語が英語に限らないことなど当初から予測されていた困難に加え、書誌学研究において未解決である問題や混乱(資料の所在が明らかでないなど)が浮上してくるなど、予測外の困難にも直面している。引き続き、丹念な文献・資料の探索を行い、異なる言語版間に見られるテキストの対応や異同の確認を進め、一方で、言語接触についての意義ある分析を行うために適切なテキストの掘り起こし作業も継続していく。歴史社会言語学の枠組みで、英語の変異と変化を言語接触の側面からとらえなおそうとすることが本研究課題の特徴である。現代英語研究・英語史研究・書誌学研究がそれぞれ積み重ねてきた成果を再評価して統合することを将来的な目標としている。本課題の研究期間中には、言語資料に見出される語彙、文法や談話のレベルでの諸現象の分析を通して言語接触の具体例を明らかに示すことを目標としている。多言語使用者であり、ヨーロッパの作品を英語に翻訳して英国に印刷本として紹介したWilliam Caxtonによる翻訳作品のなかから、特にフランス語からの翻訳とされるParis and Vienneの英語に着目し、文法レベルと談話レベルにおけるフランス語の影響を検証し、研究代表者と研究分担者の共著論文としてまとめ、論文集に収める形で刊行した。この論文集Language Contact and Variation in the History of Englishは、海外と日本の言語研究者による言語接触についての論文7点を収録したもので、研究代表者と研究分担者が、第3の編者であるLawrence Schourup教授とともに編集し、2017年11月に刊行したものである。Caxton訳テキストと深いかかわりがあるとされるフランス語印刷本の全文書き起こし作業については、今年度一通りの入力を終えた。他の版(複数の英語版・複数のフランス語版)との照合作業が必要であることに加えて、当時のフランス語の変異についての情報が不足しているため、さらなる情報収集と、それを踏まえた照合作業を進める必要がある。膨大な歴史を持つ書誌学と書物学(Book History)、英語史研究の分野における先行研究の調査を必要とすること、研究対象資料そのものと、先行研究の記述言語が英語に限られないことなど、本研究課題の遂行にあたってはさまざまな困難があることは当初から予想していた。
インスリン依存型糖尿病の発症予知を目的としたマススクリーニング法の開発

1型糖尿病の発症予知を目的としたマススクリーニング法の開発に関する研究を行い,下記の成績を得た.1 1型糖尿病発症の環境因子とされる牛乳タンパク質抗原に対するIgA抗体の超高感度酵素免疫測定法(免疫複合体転移酵素免疫測定法)を開発した.2 1の方法で発症直後の1型糖尿病患者血中のIgA抗体価を測定したが,健康人との差は見られなかった.3両者に差が見られなかったのは,抗イディオタイプ抗体が測定を妨害していたためであることを明かとした.4抗イディオタイプ抗体の妨害が軽減できる測定法を開発し,これを用いて再測定した結果,患者では,牛乳タンパク質抗原のみならず,食物抗原一般にIgA抗体応答が亢進していることがが示された.5DQB1^*0401-DRB1^*0405を持つ症例では,血中の抗ウシ血清アルブミンIgA,抗ウシβ-ラクトグロブリンIgA,IgAおよびTGF-βレベルが他の症例に比べ有意に高かった.このことから,このハプロタイプを持つ症例では,消化管でTh3に対する抗原提示がより強く起こり,それに伴ってTGF-βの産生が亢進し,その結果,IgA抗体価が上昇すると考えられた.この結果から,食物抗原に対する粘膜免応答の亢進を指標とする発症予知法の病因論的妥当性が示された.6 Dried urineを用いた尿中の食物抗原に対するIgA抗体価を測定するマススクリーニング法の実用化のため,保存安定性(3ヵ月),日差再現性,同時再現性などの測定精度を評価し,良好な結果を得た.7血清中およびdriedurine中の食物抗原に対するIgA抗体価には良好な相関関係が見られ,マススクリーニング法の妥当性が示された.1型糖尿病の発症予知を目的としたマススクリーニング法の開発に関する研究を行い,下記の成績を得た.1 1型糖尿病発症の環境因子とされる牛乳タンパク質抗原に対するIgA抗体の超高感度酵素免疫測定法(免疫複合体転移酵素免疫測定法)を開発した.2 1の方法で発症直後の1型糖尿病患者血中のIgA抗体価を測定したが,健康人との差は見られなかった.3両者に差が見られなかったのは,抗イディオタイプ抗体が測定を妨害していたためであることを明かとした.4抗イディオタイプ抗体の妨害が軽減できる測定法を開発し,これを用いて再測定した結果,患者では,牛乳タンパク質抗原のみならず,食物抗原一般にIgA抗体応答が亢進していることがが示された.5DQB1^*0401-DRB1^*0405を持つ症例では,血中の抗ウシ血清アルブミンIgA,抗ウシβ-ラクトグロブリンIgA,IgAおよびTGF-βレベルが他の症例に比べ有意に高かった.このことから,このハプロタイプを持つ症例では,消化管でTh3に対する抗原提示がより強く起こり,それに伴ってTGF-βの産生が亢進し,その結果,IgA抗体価が上昇すると考えられた.この結果から,食物抗原に対する粘膜免応答の亢進を指標とする発症予知法の病因論的妥当性が示された.6 Dried urineを用いた尿中の食物抗原に対するIgA抗体価を測定するマススクリーニング法の実用化のため,保存安定性(3ヵ月),日差再現性,同時再現性などの測定精度を評価し,良好な結果を得た.7血清中およびdriedurine中の食物抗原に対するIgA抗体価には良好な相関関係が見られ,マススクリーニング法の妥当性が示された.インスリン依存型糖尿病(IDDM)の発症予知を目的としたマススクリーニング法を開発する目的で研究を行い,下記の成績を得た.1.IDDM発症の環境因子とされる牛乳タンパク質抗原に対するIgA抗体応答を超高感度に測定する申請者独自の酵素免疫測定法(免疫複合体転移酵素免疫測定法)を開発した.2.1の方法で発症直後のIDDM患者の血清中IgA抗体応答を測定したが,健康人との差は見られなかった.3.この成績は,抗イディオタイプ抗体が抗体価の測定を妨害していたためであることを明らかとした.4.抗イディオタイプ抗体の妨害が軽減できる測定法を開発した.これを用いて再測定した結果,患者では,牛乳タンパク質抗原のみならず,食物抗原一般にIgA抗体応答が亢進していることが明らかとなった.5.IDDM患者の血清中サイトカインレベル(IL-2,IL-4)を測定したが,TH2優位の応答は見られなかった6.IgA抗体応答の亢進はグルタミン酸脱炭酸酵素自己抗体,サイログロブリン自己抗体,甲状腺ペルオキシダーゼ自己抗体などが関わるIDDMの自己免疫性とは関連せず,TGF-βおよび疾患感受性HLA-DQ-DRハプロタイプに依存していることが明らかとなった.以上のように,患者では食物抗原に対するIgA抗体応答が一般に亢進状態にあり,これを免疫学レベルおよび遺伝子レベルでサポートする成績を得た.これらのことから,食物抗原に対する尿中のIgA抗体応答を調べる発症予知法の病因論的な確度が明らかとなった.インスリン依存型糖尿病(IDDM)の発症予知を目的としたマススクリーニング法の開発に関する研究を行い,下記の成績を得た.2 DQB1^*0401-DRB1^*0405を持つ症例では,血中の抗ウシ血清アルブミンIgA,抗ウシβ-ラクトグロブリンIgA,IgAおよびTGF-βレベルが他の症例に比べ有意に高かった.

このことから,このハプロタイプを持つ症例では,消化管でTh3に対する抗原提示がより強く起こり,それに伴ってTGF-βの産生が亢進し,その結果,IgA抗体価が上昇すると考えられた.この結果から,食物抗原に対する粘膜免応答の亢進を指標とする発症予知法の病因論的妥当性が示された.3尿中の食物抗原に対するIgA抗体価を測定するマススクリーニング法の実用化のため,Dried urineを用いた方法の測定精度を評価した.(1)保存安定性(3ヵ月),日差再現性,同時再現性などの精度評価は良好であった.