hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気管支喘息における末梢血単球及び肺胞マクロファージのロイコトリエン受容体機能

cysteinyl leukotriene(cysLT)は気管支平滑筋収縮作用を有する。ロイコトリエン受容体拮抗薬の気管支喘息に対する作用は気管支平滑筋収縮抑制作用以外にも明らかにされつつある。しかし、cysLT1受容体を有するCDI4+単球/マクロファージへの作用はいまだ明らかではない。CD14+単球/マクロファージにおけるcysLT1受容体機能を明らかにし、ロイコトリエン受容体拮抗薬の作用を検討した。matrix metalloproteinase-9(MMP-9)は気道上皮細胞基底膜の主要構成成分であるコラーゲンIVを分解することから気道リモデリングへの関与が示唆されている。また難治喘息患者では局所にtumor necrosis factor-α(TNF-α)が強く発現することが報告されている。単球/マクロファージのcysteinyl leukotriene(cysLT)受容体機能をTNF-αによるMMP-9産生に対する影響の面から検討した。[方法]1.ヒト単球系THP-1細胞を用いてcysLT(LTC4、-D4、-E4)+TNF-α刺激によるMMP-9産生をELISAで検討した。2.上記1の実験系においてMMP-9mRNA発現をRT-PCRで検討した。3.cysLT1受容体拮抗薬であるプランルカスト水和物の上記1および2に対する抑制作用を検討した。[結果]1.LTC4およびD4はTNF-α刺激によるMMP-9発現を増強した。2.LTC4およびD4はTNF-α刺激によるMMP-9 mRNA発現を増強した。3.プランルカスト水和物は1および2を抑制した。[結論]単球/マクロファージにおいてHC4およびD4はTNF-α刺激によるMMP-9発現を増強し、その作用はプランルカスト水和物により抑制された。cysteinylleukotriene(cysLT)は気管支平滑筋収縮作用を有する。気道の炎症性疾患である気管支喘息に効果があるロイコトリエン受容体拮抗薬について私どもが明らかにした新たな作用について概説する。cysteinyl leukotriene (cysLT)は気管支平滑筋収縮作用を有する。しかし、cysLT1受容体を有するCD14+単球/マクロファージへの作用はいまだ明らかではない。cysteinylleukotriene (cysLT)は気管支平滑筋収縮作用を有する。matrix metalloproteinase-9 (mmP-9)は気道上皮細胞基底膜の主要構成成分であるコラーゲンIVを分解することから気道リモデリングへの関与が示唆されている。単球/マクロファージのcysteinyl leukotriene (cysLT)受容体機能をTNF-αによるMMP-9産生に対する影響の面から検討した。[方法]1.ヒト

単球系THP-1細胞を用いてcysLT (LTC4、-D4、-E4)+TNF-α刺激によるMWP-9産生をELISAで検討した。2.上記1の実験系においてMMP-9 mRNA発現をRT-PCRで検討した。3.cysLT1受容体拮抗薬であるプランルカスト水和物の上記1および2に対する抑制作用を検討した。[結果]1.LTC4およびD4はTNF-α刺激によるMMP-9発現を増強した。2.LTC4およびD4はTNF-α刺激によるMMP-9 mRNA発現を増強した。3.プランルカスト水和物は1および2を抑制した。[結論]単球/マクロファージにおいてLTC4およびD4はTNF-α刺激によるMMP-9発現を増強し、その作用はプランルカスト水和物により抑制された。
プロテオミクスを用いたHirschsprung病の新規診断マーカーの探索

現在、ヒルシュスプルング病(HD)の確定診断には直腸粘膜生検と生検組織のアセチルコリンエステラーゼ染色が行われているが、児への侵襲が大きく定量的な診断ができないという問題がある。そこで、非侵襲的で診断率の高い新規診断マーカーを同定するため、HD症例4例の無神経節大腸粘膜と神経節の存在する同じHD症例の正常大腸粘膜及びコントロールとして用いた鎖肛症例4例の正常大腸粘膜を用いて、タンパク質の網羅的解析を行った。その結果、計197種類のタンパク質を検出した。この中で、HD無神経節大腸粘膜において有意にup-regulateされているタンパク質は17種類だった。本研究はHirschsprung病のホルマリン固定パラフィン包埋された結腸組織を用い,さらに2D gelを用いないProteomicsによる解析を行い,新規バイオマーカーを検討するものである。現在,マニュアルマイクロダイセクションの技法によりHirschsprung病の病変部の粘膜組織と対照となる正常結腸粘膜組織を用い,タンパク質を抽出することに成功した。それぞれのサンプルのタンパク質濃度を測定し,Proteomics解析が可能な十分量のタンパク質が抽出できたことを確認した。各サンプルのタンパク質の量が限られるため,ラベル化して解析を行うiTRAQの技法によりProteomicsによる解析を行うこととした。それぞれのサンプルからタンパク質を100μgとり,ペプチド消化を行った。消化ペプチド溶液にiTRAQ試薬によるラベル化を行い,精製,Fractionationを行い,Mass spectrometryでの解析とタンパク質の解析を行い,Hirschsprung病の病変部の粘膜組織と対照となる正常結腸粘膜組織,各1サンプルずつで合わせて合計198種類のタンパク質を同定することに成功した。さらにHirschsprung病の病変部の粘膜組織と対照となる正常結腸粘膜組織の合計5つのペアでiTRAQの技法によるProteomicsを行い,新規バイオマーカー候補のスクリーニングを行う。新規バイオマーカー候補は免疫染色,血清でのELISAにより,診断マーカーとなるか検討を進める予定である。HD症例とコントロール各1例ではあるものの、iTRAQ法によるタンパク質の網羅的解析を行い、学会発表と論文投稿を行うことができたため。Proteomicsの解析器の故障などで一時、研究が滞った時期もあったが、ほぼ当初の予定通り順調に伸展している。今後はHD症例とコントロールの鎖肛症例を各4例ずつ、iTRAQ法によりタンパク質の網羅的解析を行ったうえで、診断マーカーとして利用可能と思われるタンパク質を選定する。さらに、選定したタンパク質の発現を、他のHD症例と鎖肛症例の組織を用いて免疫染色を行うことでvalidationを行っていく予定である。小児外科今後,さらにHirschsprung病の病変部の粘膜組織と対照となる正常結腸粘膜組織の合計5つのペアでiTRAQの技法によるProteomicsを行い,新規バイオマーカー候補のスクリーニングを行う。また,Hirschsprung病の10%の患児にダウン症が認められることから,ダウン症を伴うHirschsprung病の病変部の粘膜組織を用い,iTRAQの技法によるProteomicsを行うことで,病変部の粘膜組織に発現しているタンパク質に差があるのか,ダウン症を伴わないHirschsprung病のバイオマーカー候補と同じタンパク質がバイオマーカー候補となるかも検討を進める予定である。繰り返しになるが,今後の流れとしては,1iTRAQの技法によるProteomicsによる新規バイオマーカー候補のスクリーニングを進める,2ダウン症を伴うHirschsprung病の病変部の粘膜組織を用い,iTRAQの技法によるProteomicsを行う,3新規バイオマーカーの免疫染色での検証(結腸組織サンプル)を行う,4Hirschsprung病患児群,Hirschsprung病のない対照群の血液サンプルでのELIZA法での検証となる。これらを行うことで,本症の簡便かつ早期の診断が可能にとなると考えられる。物品費が予定よりも低額であったため。今年度は論文別刷り料及び英文校正代が計画していたよりも低くおさえられたため次年度使用額が生じた。次年度の物品費として使用させていただく予定である。実験が完了していないため、物品費の一部として使用する予定。
微小管ダイナミックスを制御する蛋白質複合体の構造学的研究

CLIP-170の二つのCAP-Glyドメインによる微小管認識機構の解明及びCLIP-170の自己抑制機構の解明についての研究を行った。NMRを用いた構造解析に向けて、昨年度に引き続きサンプル調製およびスペクトルの測定を行った。特にCAP-Gly1,2とα,β-tubulinとの相互作用を検討する研究では、分子量が大きなものであるため、100%重水での培養及びサンプル調製を行った。さらに、大腸菌を用いた蛋白質発現及び精製が困難であると考えたサンプルについては、昆虫細胞Sf9を用いた培養を行った。今年度の研究については、NMRを用いた研究が主だったため、共同研究先の首都大学東京の有機構造生物化学研究室において行った。Sf9細胞の培養については、首都大学東京において、培養の立ち上げから行っており、昨年度までに、一度ウィルスの作成を終えたが目的たんぱく質の溶解度に問題があり、コンストラクトを再検討して、ウィルスの作成、および大量培養を行った。CLIP-170の二つのCAP-Glyドメインによる微小管認識機構の解明については、相互作用の相手がα,β-tubulinであることから、複合体の構造解析が難航しているが、本研究中に発見した、CLIP-170のCAP-Glyドメインとある種のリン脂質との複合体の構造解析については、複合体構造解析に有用なNMRのスペクトルが得られた。よって、他のたんぱく質のCAP-Glyドメインと、このリン脂質との相互作用を網羅的に検討するため、他の10種類のたんぱく質のCAP-Glyドメインのコンストラクトを作成、培養、精製を行い、NMRを用いた結合実験を行った。この他、微小管ダイナミックスの制御に関与するCLIP-170の周辺たんぱく質の構造解析に向けて、コンストラクトの作成、培養、精製、および、より良い性質のたんぱく質を得るため、NMRでのシグナル測定を用いて、溶液条件の検討および、リコンストラクトなどを行い、構造解析に向けての研究を行った。CLIP-170のCAP-Glyドメインによる微小管の認識機構を明らかにする為、CLIP-170のCAP-Glyドメインとα-チューブリンのC末端領域のペプチドとの複合体の構造解析を完了させた。この構造解析は、結晶化が困難であった為、NMR法を用いて行った。得られた構造より、CAP-Gly2ドメインの正に荷電した溝がα-チューブリンのC末端酸性テール(EExEEY/F)モチーフを直接認識することを明らかにした。CLIP-170がチューブリンの負電荷をCAP-Glyドメインの正に荷電した溝で中和することにより、微小管の重合と核形成が促進されていることが示唆された。さらに、得られた構造により、CLIP-170のCAP-Glyドメインがイノシトールリン脂質と相互作用する可能性を見出し、結合実験を行った。その結果、CLIP-170のCAP-Glyドメインがある種のイノシトールリン脂質に特異的に相互作用することを明らかにした。現在CAP-Glyドメインとイノシトールリン脂質との複合体構造解析に向け、データ収集を行っている。この他、CLIP-170の自己抑制機構を解明する為、CLIP-170のC末端領域にある二つのZn結合領域(Znナックルドメイン)とCAP-Glyドメインとの複合体の立体構造解析に向けて、SPR(分子間相互作用解析)を用いた相互作用解析を行い、CLIP-170のCAP-GlyドメインのC末端のZnナックルドメインが複合体構造解析に十分な強度の相互作用を有することを明らかにした。現在、複合体構造解析に向けて研究を進めている。さらに、大腸菌を用いた蛋白質発現及び精製が困難であると考えたサンプルについては、昆虫細胞Sf9を用いた培養を行っている。Sf9細胞の培養については、首都大学東京において、培養の立ち上げから行っており、現在、ウィルスの作成を終え、今後、大量培養を行っていく。CLIP-170の二つのCAP-Glyドメインによる微小管認識機構の解明については、相互作用の相手がα,β-tubulinであることから、複合体の構造解析が難航しているが、本研究中に発見した、CLIP-170のCAP-Glyドメインとある種の低分子化合物との複合体の構造解析については、複合体構造解析に有用なNMRのスペクトルが得られている。この他、2009年5月20日から22日に熊本で行われた第9回日本蛋白質科学会年会に参加し、情報の収集を行った。

さらに、大腸菌を用いた蛋白質発現及び精製が困難であると考えたサンプルについては、昆虫細胞Sf9を用いた培養を行った。今年度の研究については、NMRを用いた研究が主だったため、共同研究先の首都大学東京の有機構造生物化学研究室において行った。Sf9細胞の培養については、首都大学東京において、培養の立ち上げから行っており、昨年度までに、一度ウィルスの作成を終えたが目的たんぱく質の溶解度に問題があり、コンストラクトを再検討して、ウィルスの作成、および大量培養を行った。CLIP-170の二つのCAP-Glyドメインによる微小管認識機構の解明については、相互作用の相手がα,β-tubulinであることから、複合体の構造解析が難航しているが、本研究中に発見した、CLIP-170のCAP-Glyドメインとある種のリン脂質との複合体の構造解析については、複合体構造解析に有用なNMRのスペクトルが得られた。よって、他のたんぱく質のCAP-Glyドメインと、このリン脂質との相互作用を網羅的に検討するため、他の10種類のたんぱく質のCAP-Glyドメインのコンストラクトを作成、培養、精製を行い、NMRを用いた結合実験を行った。この他、微小管ダイナミックスの制御に関与するCLIP-170の周辺たんぱく質の構造解析に向けて、コンストラクトの作成、培養、精製、および、より良い性質のたんぱく質を得るため、NMRでのシグナル測定を用いて、溶液条件の検討および、リコンストラクトなどを行い、構造解析に向けての研究を行った。
住宅における空中浮遊真菌の簡易測定法の開発

空中浮遊真菌はアレルギーなど健康問題を引き起こすことがあるが、さまざまな測定方法があり、培養法のエアサンプラーも種類が多い。またこれらは動力・技術を必要とし、長期データの大量収集には不向きである。本研究では、データ蓄積と居住者による汚染状態把握のために、簡易なモニタリング方法の開発を目的とした。現在一般に用いられているエアサンプラーの精度について明らかにし、サンプラー間のデータの換算を可能にした。また提案する簡易測定法は垂直捕集材に付着した浮遊真菌を直接培地面に採取する方法とすることを決定した。採取者の個人内・採取者間に有意差はなく、PET材が測定値の変動係数を小さくすることを示した。曝露期間、風速、帯電量、湿度の影響について検討した。曝露期間が2週間以上の場合採取量は曝露期間に比例せず、714日間が最適捕集期間と考えられた。捕集面に垂直に当たる気流速度と捕集面接触した胞子の捕集面付着率の積を相当サンプリング係数と定義し、風速が大きいと相当サンプリング係数が減少するが室内気流下では無視できる程度であることを示した。帯電量が大きいと相当サンプリング係数が大きくなるが、相対湿度35%以上ではPET材の帯電量は低く、帯電状態の影響は少ないことを示した。居住者による測定結果から、方法の改良を行った。無効サンプルの原因はトラベルブランク、培地で採取する時の圧力の違いであった。トラベルブランクについては滅菌を完全にするため、エタノール含浸綿を入れたサンプラーケースを、採取時の圧力の違いについては重りによって25g/m^2の圧力で採取する方法を考案した。この方法で予備実測を行い、測定精度の向上を確認した。さらにこの方法を用いて、口頭で方法を説明する実測と郵送方式(紙面による説明)による実測を行い、無効測定を20%に抑えられることを示した。既往の研究で捕集材2枚を、間隔を空け空気溜りを作ることで浮遊真菌の捕集が可能であることが分かっている。本研究では空気溜りを利用したものと、さらに捕集真菌数を多くするために電荷を利用した簡易真菌サンプラーを作成し、捕集材にはポリエチレンテレフタレート板、培地はRodac Plateに作成したDG-18培地を用いて実験を行った。電荷利用型は捕集材の背面から電源の片側の極から電荷を与えることで電荷を偏らせ、静電誘導により浮遊真菌の捕集を行う方式である。実空間を用いた実験から、どちらの方式も簡易真菌サンプラーの捕集数と浮遊真菌濃度との間に高い相関が得られ、浮遊真菌の簡易測定法として有用であることが分かった。標準的な測定法を示すために実験を行った結果、空気溜り型簡易真菌サンプラーでは捕集材の幅は1cm、設置期間は10日間で最も高い捕集数が得られた。また、風速により捕集効率の変動が見られたので設置を行う場合は風速の安定した場所に設置することが好ましいことが分かった。電荷利用型簡易真菌サンプラーは捕集材に与える電荷は負極にすることで高い捕集数が得られることが分かった。設置する床面からの高さにより設置期間中の浮遊真菌濃度の平均値に影響があるか実験を行ったが、差は見られなかったことから設置高さについては自由に設定できることが分かった。ヨーロッパで作成された浮遊真歯のガイドライン値を簡易真菌サンプラーの捕集散と浮遊真菌濃度との回帰式に代入し、簡易真歯サンプラーによる真菌捕集数のガイドライン化を行った。

空気中の浮遊真菌はアレルギーなど健康問題を引き起こすことがあるが、現在真菌採取に使用される各種エアサンプラーは、比較的高価で動力を必要とし、長期データの大量収集には不向きである。そこで、データの蓄積と居住者自身による汚染状態の把握のための、簡易なモニタリング方法の開発を目的として、比較的長期間曝露した垂直捕集材に付着した浮遊真菌を直接培地面に採取する方法を基本に研究を進めてきた。昨年度までに、採取者の個人内・採取者間に有意差はなく、PET材が測定値の変動係数を小さくできることを示している。平成16年度は、(1)曝露期間と採取量、(2)風速と採取量、(3)帯電量と採取量、(4)帯電量と湿度の関係について検討した。このとき、捕集面に垂直に当たる気流速度と捕集面接触した胞子の捕集面付着率の積を相当サンプリング係数と定義した。以下に各項目の検討方法と結果の概要を記す。(1)11軒の一般住宅、各3室にて4週間に渡り測定を行った。結果、提案した簡易真菌測定法では、浮遊真菌の採取量は曝露期間が2週間以上の場合、曝露期間に比例せず、714日間が最適捕集期間と考えられた。(2)居室ドア面を利用して捕集材を曝露し、回転軸からの設置距離によって異なる風速の影響を調べた。結果、風速が大きいと相当サンプリング係数が減少することがわかった。(3)PET、ナイロンなど5種類の捕集材について帯電量と相当サンプリング係数の関係を調べた結果、帯電量が大きいと相当サンプリング係数が大きくなることが明らかになった。(4)相対湿度35%以上ではPET材の帯電量は安定して低く、通常の室内環境であれば帯電状態の影響は少ないことを示した。今後は簡易測定法としての精度を明らかにし、一般環境実測における誤差の出現(トラベルブランク、設置位置差)について検討を行う。空気中の浮遊真菌はアレルギーなど健康問題を引き起こすことがあるが、現在、浮遊真菌採取に使用される各種エアサンプラーは、比較的高価で動力を必要とし、長期データの大量収集には不向きである。そこで、データの蓄積と居住者自身による汚染状態の把握のための、簡易なモニタリング方法の開発を目的として、比較的長期間曝露した垂直捕集材に付着した浮遊真菌を直接培地面に採取する方法を開発した。17年度は前年度までの成果として、付着真菌の測定における測定者の個人内差、測定者の違い、壁面の材の違い、風速の影響、帯電状態による違いについて検討した結果、相対湿度4070%、風速0.5m/s以下の室内環境では、風速、帯電状態の影響は小さいことを国内外の学会で発表した。また、この簡易測定を郵送によって行えるように、方法の改良を行った。実施者に対するアンケートおよび測定結果から、郵送方式では無効測定が40%を超え、その主たる原因がトラベルブランク(14%)、培地で採取する時の圧力の違い(22%)であることを示した。これらの原因による測定誤差を小さくする方法を検討し、以下のような結果を得た。トラベルブランクが大きくなる原因は実施者による滅菌が不完全なためと考え、エタノールを含浸した綿を入れたサンプラーケースを作成した。また、採取時の圧力の違いをなくすため重りを乗せて、25g/m^2の圧力で採取する方法を考案した。この方法をPassive Fungi Sampling Method (PaFS)として、予備実測を行い、測定精度が上がったことを確認した。
AGEsによるサイトカイントラッピングを基盤とした慢性炎症誘導メカニズムの解明

社会の超高齢化に伴い,健康寿命を縮める要因であるメタボリックシンドローム関連疾患への対策が重要課題となっている.近年,これらの疾患に共通する基盤として,内因性の炎症反応の慢性化(慢性炎症)が見出され,そのメカニズムの解明が強く求められている.過去に我々は,生体分子の糖化により生成する終末糖化産物(AGEs)の性状を解析するなかで,AGEsが特定の炎症性サイトカインと結合し,その作用を変化させる現象(AGEsによるサイトカイントラッピング)を発見した.この現象を通じてAGEsは,サイトカインによる炎症反応の制御を撹乱し,慢性炎症の成立を誘導している可能性が考えられる.そこで本研究において我々は,AGEsと結合するサイトカインのさらなる探索を試み,AGEsによるサイトカイントラッピングが炎症反応に与える影響の全容の解明を試みる.本年度は,AGEsによるサイトカイントラッピングが炎症反応に与える影響を解析するためのプラットフォームの構築を集中的に実施した.本研究では,AGEsとサイトカインの結合が炎症反応に与える影響を解析するため,炎症性サイトカインの刺激に応答する免疫担当細胞モデル(RAW264.7)を利用する.この細胞はAGEsの受容体であるRAGEを発現しているため,解析を行う上でAGEs-RAGE系の影響を無視できない.また,RAGE以外にもToll様受容体がAGEsの受容体として機能する可能性が報告されているため,これらの受容体の影響も考慮する必要がある.そこで,ゲノム編集によりこれらの受容体遺伝子を破壊した細胞を作製し,AGEs刺激に対する応答性を検討した.その結果,本研究では,検討した全ての受容体遺伝子を破壊した細胞を用いることが望ましいことが示唆された.ゲノム編集による遺伝子破壊の手法を新規に構築する必要があったため,想定よりも時間を要したものの,AGEsによるサイトカイントラッピングが炎症反応に与える影響を解析するためのプラットフォームとなる細胞モデルによる解析系の構築をおおむね完了することができた.一方で,既にAGEsとの結合の可能性を見出していたものの解析に未着手であった複数の分子について,先行して構築した解析系を用いた検討に着手し,予備的な知見を得ている.これらのことから,本研究はおおむね順調に進展していると考えられる.本年度,細胞モデルを用いた解析系を構築する際に,当該細胞とAGEsとの反応性について当初予期しなかった新たな知見を見出した.詳細については現在検討を進めているものの,この知見が本研究の目的となる解析に影響する可能性を考慮して,別の細胞モデルを用いて同様の解析系の構築を行うことを予定している.また本年度,先行して解析に着手したAGEsと結合する可能性を有する新規分子の解析において有望な結果が得られつつあるため,これらの分子についての解析に注力することを予定している.社会の超高齢化に伴い,健康寿命を縮める要因であるメタボリックシンドローム関連疾患への対策が重要課題となっている.近年,これらの疾患に共通する基盤として,内因性の炎症反応の慢性化(慢性炎症)が見出され,そのメカニズムの解明が強く求められている.過去に我々は,生体分子の糖化により生成する終末糖化産物(AGEs)の性状を解析するなかで,AGEsが特定の炎症性サイトカインと結合し,その作用を変化させる現象(AGEsによるサイトカイントラッピング)を発見した.この現象を通じてAGEsは,サイトカインによる炎症反応の制御を撹乱し,慢性炎症の成立を誘導している可能性が考えられる.そこで本研究において我々は,AGEsと結合するサイトカインのさらなる探索を試み,AGEsによるサイトカイントラッピングが炎症反応に与える影響の全容の解明を試みる.本年度は,AGEsによるサイトカイントラッピングが炎症反応に与える影響を解析するためのプラットフォームの構築を集中的に実施した.本研究では,AGEsとサイトカインの結合が炎症反応に与える影響を解析するため,炎症性サイトカインの刺激に応答する免疫担当細胞モデル(RAW264.7)を利用する.この細胞はAGEsの受容体であるRAGEを発現しているため,解析を行う上でAGEs-RAGE系の影響を無視できない.また,RAGE以外にもToll様受容体がAGEsの受容体として機能する可能性が報告されているため,これらの受容体の影響も考慮する必要がある.そこで,ゲノム編集によりこれらの受容体遺伝子を破壊した細胞を作製し,AGEs刺激に対する応答性を検討した.その結果,本研究では,検討した全ての受容体遺伝子を破壊した細胞を用いることが望ましいことが示唆された.ゲノム編集による遺伝子破壊の手法を新規に構築する必要があったため,想定よりも時間を要したものの,AGEsによるサイトカイントラッピングが炎症反応に与える影響を解析するためのプラットフォームとなる細胞モデルによる解析系の構築をおおむね完了することができた.一方で,既にAGEsとの結合の可能性を見出していたものの解析に未着手であった複数の分子について,先行して構築した解析系を用いた検討に着手し,予備的な知見を得ている.これらのことから,本研究はおおむね順調に進展していると考えられる.本年度,細胞モデルを用いた解析系を構築する際に,当該細胞とAGEsとの反応性について当初予期しなかった新たな知見を見出した.詳細については現在検討を進めているものの,この知見が本研究の目的となる解析に影響する可能性を考慮して,別の細胞モデルを用いて同様の解析系の構築を行うことを予定している.また本年度,先行して解析に着手したAGEsと結合する可能性を有する新規分子の解析において有望な結果が得られつつあるため,これらの分子についての解析に注力することを予定している.本年度は,解析プラットフォームの構築と,過去の検討により見出していたAGEs結合候補分子についての解析を実施した.

このうち後者は,次年度以降に予定としていた内容を前倒しして実施した.一方で,予算面等からAGEs結合候補分子の網羅的スクリーニングの手法を再考する必要があり,次年度以降に実施する予定に変更した.これらの研究の進展状況に基づく解析内容の実施時期の変更と,試薬・機器等の購入にあたってキャンペーン等を活用したことにより次年度使用額が生じた.これについては,次年度以降に実施する予定に変更したスクリーニング解析等において利用する予定である.
シンクロトロン放射光によるAllnN半導体ナノ構造の作製及び評価

AlInN化合物半導体は、高効率高輝度の短波長光デバイスへの応用が期待されている工業価値の高い材料である。また,Al_<0.83>In_<0.17>NがGaNの格子定数と一致し,現在盛んに研究されているGaNをベースとしたレーザダイオードのクラッド層としては最適であると報告されている。しかし,従来の有機金属気相成長方法ではInNとAlNとのエピタキシャル温度の差があまりにも大きいため、AlInNの単結晶を作製するのは困難である。我々の研究グループは,数年前からシンクロトロン放射光に注目し,放射光励起がZnTeの低温エピタキシャル成長に有効であることを実証した。そこで,本研究では、これまで培ってきた成長技術を統合することにより、シンクロトロン放射光励起有機金属気相成長法を用いて規則的なAlInNのナノ構造の作製技術を確立することを目的としている。本研究を実施した結果、低温成長により、ほぼ全組成領域でのAlInNが作製できることが明らかになった。AlInNの格子定数が組成に対し、直線的に変化し、Vegard則が成立していることが実験的に証明した。得られたAlInNのバンドギャップはAlの含有量によって変化、制御できることが分かった。原子間力顕微鏡を用いて表面観察した結果、成長された膜の表面粗さは数ナノメートルであり、非常に滑らかであることが分かった。また、シンクロトロン放射光ビームラインを利用し、X線吸収微細構造法により、異なった細孔サイズのナノポーラスアルミナのAl吸収スペクトルを測定し、原子局所構造の変化が観測された。さらに、AlInNの局所構造の変化の解明を試み、観測された吸収スペクトルは第1原理の理論決算結果とほぼ一致した。本研究を実施した結果、陽極酸化電圧を変化させることにより、ポーラスアルミナマスクの細孔サイズを制御することが可能であることが明らかになった。また、これらのマスクを用いることにより、作製された化合物半導体のドットサイズの制御も可能となり、AlInNナノ構造のサイズ制御の指針を得ることができた。さらに、分子科学研究所の極端紫外光施設UVSORにあるシンクロトロン放射光ビームラインBL1Aを利用し、X線吸収微細構造法を用いて、AlInNの局所構造の変化の解明を試みた。観測された吸収スペクトルはFEFF8コードの理論決算結果とほぼ一致した。

しかし,従来の有機金属気相成長方法ではInNとAlNとのエピタキシャル温度の差があまりにも大きいため、AlInNの単結晶を作製するのは困難である。我々の研究グループは,数年前からシンクロトロン放射光に注目し,放射光励起がZnTeの低温エピタキシャル成長に有効であることを実証した。そこで,本研究では、これまで培ってきた成長技術を統合することにより、シンクロトロン放射光励起有機金属気相成長法を用いて規則的なAlInNのナノ構造の作製技術を確立することを目的としている。本研究を実施した結果、低温成長により、ほぼ全組成領域でのAlInNが作製できることが明らかになった。AlInNの格子定数が組成に対し、直線的に変化し、Vegard則が成立していることが実験的に証明した。得られたAlInNのバンドギャップはAlの含有量によって変化、制御できることが分かった。また、分子科学研究所の極端紫外光施設UVSORにあるシンクロトロン放射光ビームラインを利用し、X線吸収微細構造法により、異なった細孔サイズのナノポーラスアルミナのAl吸収スペクトルを測定し、原子局所構造の変化が観測された。Al InN化合物半導体は、高効率高輝度の短波長光デバイスへの応用が期待されている工業価値の高い材料である。また,Al_<0.83>In_<0.17>NがGaNの格子定数と一致し,現在盛んに研究されているGaNをベースとしたレーザダイオードのクラッド層としては最適であると報告されている。得られたAlInNのバンドギャップはAlの含有量によって変化、制御できることが分かつた。原子間力顕微鏡を用いて表面観察した結果、成長された膜の表面粗さは数ナノメートルであり、非常に滑らかであることが分かった。また、シンクロトロン放射光ビームラインを利用し、X線吸収微細構造法により、異なった細孔サイズのナノポーラスアルミナのAl吸収スペクトルを測定し、原子局所構造の変化が観測された。さらに、AlInNの局所構造の変化の解明を試み、観測された吸収スペクトルは第1原理の理論決算結果とほぼ一致した。
変形および退化の側面から見たCohen-Macaulay加群の研究

研究代表者自身が提唱してきた加群の退化の代数的定義に基づいて、Cohen-Macaulay加群の退化の新しい理論体系を構築することが研究目標の一つであった。Cohen-Macaulay加群の退化を研究するために、安定圏における退化の類似について詳しく考察した。その結果として、安定圏における退化は従来の退化と密接な関係にあり、実際的計算においては安定圏における退化の方が易しいことなどが分かった。また、その結果を用いて加群圏における退化の例に関して多くの計算を行った。研究代表者自身が提唱している加群の退化の代数的定義に基づいて、Cohen-Macaulay加群の退化の新しい理論体系を構築することは本研究課題の重要な研究目標の一つである。今まで加群の退化は加群圏(アーベル圏)においてのみ考察されてきたが、Cohen-Macaulay加群の退化の安定圏における類似を詳しく考察を行い、その結果として、2011年にJournal of Algebraに掲載された論文において、安定圏における退化は従来の退化と密接な関係にあり、実際的計算においては安定圏における退化の方が易しいこと、その結果を用いて従来の加群圏における退化の様子を知ることができることなどが分かっていた。今まで加群の退化は加群圏(アーベル圏)においてのみ考察されてきたが、Cohen-Macaulay加群の退化の安定圏における類似を詳しく考察を行った。その結果として、Journal of Algebraに掲載された論文において、安定圏における退化は従来の退化と密接な関係にあり、実際的計算においては安定圏における退化の方が易しいこと、その結果を用いて従来の加群圏における退化の様子を知ることができることなどが分かった。また導来圏におけるt-構造と局所コホモロジー関手の関連については従来から知られていたことではあるが、抽象局所コホモロジー関手という新しい概念を導入して、サポートが二つのイデアルの組によって与えられる一般化された局所コホモロジー関手が、抽象コホモロジー関手全体の中で十分に自然な存在であることを示すことができた。(Math.Journal of Okayama Universityに掲載)また、フロベニウス型の歪多項式環の研究を深化させた。素数を標数に持つ局所環上の有限生成加群について、その上のフロベニウス写像の左からの作用が、そのMatlis双対の右からの作用に自然に拡張される。この対応によって歪多項式環上の右加群(基礎となる素数標数局所環上有限生成加群)と左加群(基礎環上アルティン加群)との間に、双対性が成立することを証明した。さらには、この双対性理論をイデアルの密着閉包の理論に応用することで、数々の新しい事実を見出すことができた。(Mathematical Proceedings of the Cambridge Philosophical Societyに掲載)退化の類似概念を安定圏において考察して、それが従来の退化の自然な拡張になっているばかりでなく、Cohen-Macaulay加群の退化を計算する上で重要な手がかりを与えていることが分かったことは、大きな進歩であった。今後も従来の研究方針のもとでCohen-Macaulay加群の退化についての圏論的な研究を継続していく。特に導来圏、もしくは一般の三角圏において、その圏の対象の退化について考察することは重要なキーになると考えている。研究の遂行のために関連する研究会への参加のための旅費を中心に研究費の使用を計画している。
メタルスカベンジャーによる液体シンチレータ検出器の極低放射能化

ニュートリノや暗黒物質が関わる希少事象探索は、宇宙・素粒子の未解決問題を解き明かす鍵となっていると考えられており、神岡地下で進行する極低放射能環境を活用した実験的研究の重要性が高まっている。新しい純化手法の候補として、有機合成分野において近年開発が進んでいるメタルスカベンジャー(金属捕捉材)による吸着法が挙げられる。本研究では、これまで小規模装置で開発を行ってきたシリカゲルにアミノプロピル基を付けたメタルスカベンジャーによる放射性重金属の吸着純化技術をさらに発展させ、十分な純化速度が得られる液体シンチレータ純化装置の製作・稼働を行い、液体シンチレータ検出器における主要なバックグラウンド源に対する除去率を評価する。これまでの研究において、液体シンチレータの主成分であるリニアアルキルベンゼン(LAB)を130 L/h程度で純化する直径10 cmの直管型吸着カラムを製作した。感度波長において9 cm光透過率は0.24%以内で安定しており、純化してもLABの高い光透過率が維持できることを示した。また、LABに発光剤を添加した液体シンチレータの発光量についても誤差2%の範囲内で有意な変化は見られず、発光性能への影響が十分に小さいことを確認した。放射性鉛除去についてはLABの流量を最適化しても、4回までの循環では目標の90%の除去率が達成できなかった。そこで、吸着カラムの吸着層の厚みを2 cmから4 cmに拡張することでメタルスカベンジャーの使用量を約2倍に増やし、カラムプロセスにおける鉛吸着効率の向上を試みた。その結果、3回の循環によって約90.4±0.4%の除去率を達成できることが分かった。本研究によって、メタルスカベンジャーによる吸着純化は液体シンチレータの成分を変化させずに放射性鉛を除去する実用的な方法であることが示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、これまで小規模装置で開発を行ってきたメタルスカベンジャーによる放射性重金属の吸着純化技術をさらに発展させ、十分な純化速度が得られる液体シンチレータ純化装置の製作・稼働を行い、液体シンチレータ検出器における主要なバックグラウンド源に対する除去率を評価する。これまでの研究において小規模な装置を構築し、5社12製品の試薬に対して鉛の吸着除去試験を行ったところ、シリカゲルにアミノプロピル基を付けたメタルスカベンジャーが吸着剤の候補として有力であることが分かった。実機の純化では液体シンチレータを吸着剤入りのカラムに連続して送り込むカラムプロセスによる吸着純化が必要である。小規模装置の基本設計を変えずに大流量での純化に対応するため、直径10 cmの直管型吸着カラムを製作した。これまでに開発中の液体シンチレータの主成分であるリニアアルキルベンゼン(LAB)に対して純化試験を行ったところ、LABの流量は130 L/h程度で安定しており、目標の流量をほぼ達成していることが分かった。光透過率や発光量などの液体シンチレータに対する吸着純化の影響は無く、鉛除去については1回の通液によって92.9±0.6%の除去率を達成し、小規模装置での小流量における除去率(約94%)を再現することを確認している。このことはカラムを通過するLABの線速度を変えなければ、メタルスカベンジャーに対する鉛の吸着効率は変化しないことを示唆している。本研究の目標であるメタルスカベンジャーを用いた液体シンチレータ純化装置の製作と性能評価を目標としていたが、発光量・透過率など液体シンチレータの性能への影響が無いこと、送液する液体シンチレータの圧力・流量を安定に維持できること、鉛に対して小規模装置と同程度の除去効率が得られることなどの性能評価が完了した。当初の予定よりも順調に研究が進んだため、来年度の計画を一部先行して実施している。

そこで、吸着カラムの吸着層の厚みを2 cmから4 cmに拡張することでメタルスカベンジャーの使用量を約2倍に増やし、カラムプロセスにおける鉛吸着効率の向上を試みた。その結果、3回の循環によって約90.4±0.4%の除去率を達成できることが分かった。本研究によって、メタルスカベンジャーによる吸着純化は液体シンチレータの成分を変化させずに放射性鉛を除去する実用的な方法であることが示された。小規模装置ではさらに純化を繰り返すことで最大98%の除去率を達成しており、今後はLABの自己循環の回数を増やしタンク内に残留する鉛をどこまで低減できるか検証する予定である。さらに、純化条件を最適化することで金属除去率を高め、大容量液体シンチレータのための純化装置稼働に向けた実証試験を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
アクティブセーフティシステムのモデリングとアセスメント

自動車衝突事故に対するアクティブセーフティ技術の一つである被害軽減ブレーキ(CMB)の効果を,計算機シミュレーションによって明らかにする事を目的として研究を行った.車両運動解析にABS,レーダーセンサおよびCMB制御ロジックを追加し,直線路およびカーブ路における追突事故のシミュレーションを行った.CMBの効果は路面摩擦状態に大きく影響され,カーブ路では直線路に比べて前方車両の検出遅れを生じることが分かった.また,カーブ路ではレーダーセンサの方向を補正することにより,検出遅れを防止できる事を示した.自動車衝突事故に対するアクティブセーフティ技術の一つである被害軽減ブレーキ(CMB)の効果を,計算機シミュレーションによって明らかにする事を目的として研究を行った.車両運動解析にABS,レーダーセンサおよびCMB制御ロジックを追加し,直線路およびカーブ路における追突事故のシミュレーションを行った.CMBの効果は路面摩擦状態に大きく影響され,カーブ路では直線路に比べて前方車両の検出遅れを生じることが分かった.また,カーブ路ではレーダーセンサの方向を補正することにより,検出遅れを防止できる事を示した.本研究はアクティブセーフティ技術の一つである被害軽減ブレーキ(CMB)の衝突速度低減効果を明らかにし,種々の事故形態に対してより効果的なCMBシステムの構築を目的とする.CMBはセンサによって衝突対象を検出し,衝突が避けられないと判断された場合に自動的にブレーキを作動させ,衝突被害を軽減しようとするシステムである.CMBの性能は,レーダ検知性能,衝突判断,ブレーキ制御ロジック等によって左右されるが,それらが衝突速度低減量に及ぼす影響は必ずしも明らかではない.また,CMBの効果は特定の事故形態(多くの場合.追突)に限定的であり.広範囲の事故形態への適用が望まれている.本研究はこのような状況に着目し, CMB構成要素が衝突速度低減効果に及ぼす影響を計算機シミュレーションによって定量的に明らかにし,従来に比べてより効果的で,広範の事故形態に対応できるCMBシステムの構築を目的とする.平成20年度は計算機シミュレーション環境の構築を行った.本研究では基本的な諸量の入力で多様な車両の挙動を精度良く解析することができる剛体系運動理論に基づくシミュレーション環境を構築した.具体的には車両運動解析ソフトCarSimとMATLAB,Simulinkを組み合わせて使用し,車両運動シミュレーションにABS,レーダセンサーおよび被害軽減ブレーキの制御ロジックを追加した.構築したシミュレーション環境によって,直線路での2車両の衝突シミュレーションを行い,路面摩擦係数,TTC(Time To Collision)の影響を調べた.その結果,低摩擦路では十分な減速が得られないためTTCを長くとる必要があることがわかった.しかし,通常路面でTTCを長くとると衝突回避に至るケースが多く,状況に応じた設定が必要である.この点について引き続き検討を続けていく.基本的事故形態である追突事故について事故の発生状況を把握するため,警察庁および交通事故総合分析センター発行の交通事故統計,マクロ事故データの調査を行った.また,被害軽減ブレーキのカーブ路衝突事故への展開を検討するため,カーブ路での車両事故発生状況について調べた.その結果,追突件数的には車速40100km/hでの停止車への追突事故が多いが軽傷が多かった.一方,死亡事故件数で見ると出会い頭事故に次いで正面衝突が多かった.そして正面衝突事故に占めるカーブ路での事故の割合が高いことが分かった.そこでそれらを次のシミュレーション対象とした.車両モデルには上級セダンの車両諸元を与えた.フロント中央にミリ波レーダーセンサを搭載した場合を想定し,検知距離150m,検知角度16°の範囲で障害物を検出させた.衝突までの残り時間が設定値(TTC : Time To Collision)を下回ると自動的にブレーキが作動する被害軽減ブレーキモデルを組み込んだ.カーブ半径60m460mのカーブ路で,車速40km/h100km/hの二車両の正面衝突シミュレーションを行った.その結果,カーブ半径が小さい場合に被害軽減ブレーキによる衝突速度低減量が低下することが分かった.これは,カーブの外側を走行する車両のレーダー検知範囲がカーブ外側を向くため,カーブ内側が死角となり,対向車の検出が遅れる事による.そして,この影響はカーブ半径が小さい場合や車両速度が高い場合に大きくなる事が分かった.すなわち,昨年度シミュレーションを行った直進路での追突事故では,主として自動ブレーキの開始タイミングであるTTCが重要な要素であったが,カーブ路正面衝突では,障害物の検知性能が自動ブレーキの効果に大きく影響する結果となった.昨年度の研究で,カーブ半径の小さな道路においてレーダーによる検知範囲が車線をそれ,先行車の検出遅れが生じる事を示した.また,CMB(衝突被害軽減ブレーキ)による衝突速度低減量は,衝突直前の車両挙動に影響を受けると思われ,事故データを調べたところ,衝突直前に先行車が急ブレーキをかけているケースが多かった.そこで,本年度は,カーブ路における先行車検出遅れ対策と,追走中に先行車が急ブレーキをかけた場合の追突シミュレーションを行った.追走する2車両の車両間隔を表す指標として,2車両の車間距離を車両速度で除した車間時間を用いた.一般には2秒程度の車間時間が推奨されているが,現実にはより短い車間時間での走行も少なくないものと思われるため,車間時間の値を変えてCMBの効果におよぼす影響を調べた.シミュレーションには昨年度に構築したCMBモデルを組み込んだ車両モデルを使用した.カーブ半径が小さくなると,レーダー照射範囲が車線外側にそれるため,車両のハンドル角からカーブ半径を推定し,レーダーの照射方向をカーブ内側に補正した.これにより先行車の検出遅れを解消する事ができ,カーブ半径が小さい場合でも,カーブ半径が大きい場合と同等の衝突速度低減効果が得られる事が分かった.

2車両が一定曲率のカーブ路を一定の車間時間で追走中に,先行車が減速度0.5Gで制動した場合の衝突シミュレーションを行った.その結果,車間時間が短くなると衝突までの時間が短くなるため,車間時間2.0s程度を境にCMBによる衝突速度低減量が減少する事が分かった.一方,車間時間を2秒以上とってもCMBによる衝突速度低減量は増加せず,一般に推奨されている車間時間(2秒程度)はCMBの作動基準としても妥当な値であると考えられる.
イスラム宗教寄進制度の歴史的展開に関する研究-イスタンブル・アヤソフィア・ワクフ組織の四百年

イスタンブルのアヤソフィア・ワクフの事例をもとにイスラム宗教寄進制度(=ワクフ制度)の歴史的展開を追う本研究は、3年間の研究期間中に次の成果をあげた。1.イスラム法ファトワー(法判断)資料についての研究-特に16世紀のシェイヒュルイスラームであったエブースード・エフェンディのファトワーについて、イスタンブルおよびベルリンの諸図書館で調査研究を実施し、必要資料を収集した。ワクフ制度に関する法体系の変化を実証する材料の収集に成功した。2.1496年付けアヤソフィア・ワクフ調査台帳の校訂作業-総理府オスマン文書館MaliyedenMudevverNo.19に整理された「1496年付けアヤソフィア・ワクフ調査台帳」の校訂作業を継続し、ほぼ完成させた。本史料は、ワクフ制度を活用したイスタンブル再建プロセスの、もっとも重要な史料となる。インデックス作成など、刊行の準備をすすめた。3.本研究の成果をトルコ語での論考、Fatih Vakfiyeleri'nin Tanzim Sureci Uzerineにまとめ、トルコ共和国歴史協会の雑誌Belletenに投稿した。この論文は、アヤソフィア・ワクフの創立を含むメフメト2世のワクフ寄進の経緯をイスタンブル復興史と関連づけて、明らかにしたもの。Belleten誌は、トルコにおける最も定評のある歴史分野の雑誌のひとつである。査読の結果、採択され、2008年263号(4月刊行予定)に掲載される(印刷中)。イスタンブルのアヤソフィア・ワクフの事例をもとにイスラム宗教寄進制度(=ワクフ制度)の歴史的展開を追う本研究の初年度にあたる平成17年度には、次の研究を行った。1.資料調査--平成17年8月にトルコ共和国イスタンブルに位置する総理府オスマン文書館において、アヤソフィア・ワクフ組織収支台帳、ならびにワクフ財源調査台帳の調査を行なった。続いて、平成17年12月平成18年1月にドイツのベルリン国立図書館において、ワクフ関係のファトワー文書の調査を行った。これは、当初平成17年度に予定していたブルガリアのソフィア国立文書館における調査を平成18年度実施に変更し、かわって平成18年度に予定していたベルリン国立図書館における調査を今年度実施したものである。本資料調査の結果、総理府オスマン文書館に所蔵されている多数の関連資料の複写を入手することができた。2.ワクフ財源賃貸店舗情報のデータベース化--上記、資料調査によって入手したデータを解析し、イスタンブルのグランドバザールを中心とした商業地区に16世紀17世紀に存在していた店舗のデータベース化に着手した。地区名、賃貸者名、賃貸料などを含んだデータベースは、イスタンブルの地名・人名データベースの一部ともなる予定である。3.1496年付けアヤソフィア・ワクフ調査台帳の校訂作業--本研究で利用する資料のうち、もっとも重要なものは総理府オスマン文書館MaliyedenMudevverNo.19に整理された「1496年付けアヤソフィア・ワクフ調査台帳」と考えられる。それは、同史料が寄進文書に続いて古いこと、また、寄進文書の建前が実社会でいかに運用・活用されていたかを示す財源調査の台帳であることによる。現在、アラビア語とオスマン語の混在するテキストの解読をほぼ終え、テキストの入力を開始した。平成18年度には、同史料の校訂作業を完成する予定である。イスタンブルのアヤソフィア・ワクフの事例をもとにイスラム宗教寄進制度(=ワクフ制度)の歴史的展開を追う本研究の2年度にあたる平成18年度には、次の研究を行った。1.史料調査-ドイツ・ベルリン国立図書館、および、ソフィア国立キリル・メトディウス国立図書館における史料調査を、2006年12月20071月に実施した。ベルリンにおいては、ワクフに関する19世紀の研究図書の調査をおこない成果をえた。ソフィア国立キリル・メトディクス国立図書館では、同図書館オスマン史料部門に収められているオスマン語台帳のカタログ調査を行い、本研究のテーマに関連する7冊の台帳を確認した。

同図書館オスマン史料部門に所蔵された古文書史料は、イスタンブルの総理府オスマン文書館より1930年代に移されたものであるが、本調査の結果、一群のアヤソフィア・ワクフ収支簿台帳に関し現存するものの確認はほぼ終えた。2.ワクフ財源賃貸店舗情報のデータベース化-上記、史料調査等によって入手したデータの解析し継続し、イスタンブルのグランドバザールを中心とした商業地区に関わる固有名詞のデータベース化作業を継続した。3.1496年付けアヤソフィア・ワクフ調査台帳の校訂作業-本研究で利用する資料のうち、もっとも重要なものは総理府オスマン文書館MaliyedenMudevverNo.19に整理された「1496年付けアヤソフィア・ワクフ調査台帳」の校訂作業を継続した。イスタンブルのアヤソフィア・ワクフの事例をもとにイスラム宗教寄進制度(=ワクフ制度)の歴史的展開を追う本研究の3年度(最終年)にあたる平成18年度には、次の研究を行った。1.史料調査-ドイツ・ベルリン国立図書館における史料調査を、2007年12月2008年1月に実施した。ベルリンにおいては、ワクフに関するファトワー集と、19世紀の研究図書の調査をおこない成果をえた。とくに、16世紀のシェイヒュルイスラームであった、エブースード・エフェンディのファトワーについての調査から、ワクフ制度に関する法体系の変化を実証することに成功した。2.1496年付けアヤソフィア・ワクフ調査台帳の校訂作業-総理府オスマン文書館MaliyedenMudevverNo.19に整理された「1496年付けアヤソフィア・ワクフ調査台帳」の校訂作業を継続し、ほぼ完成した。本史料は、ワクフ制度を活用したイスタンブル再建プロセスの、もっとも重要な史料となる。インデックス作成など、刊行の準備をすすめた。3.本研究の成果をトルコ語での論考、Fatih Vakfiyeleri'nin Tanzim Sureci Uzerineにまとめ、トルコ共和国歴史協会の雑誌Belletenに投稿した。この論文は、アヤソフィア・ワクフの創立を含むメフメト2世のワクフ寄進の経緯をイスタンブル復興史と関連づけて、明らかにしたもの。Belleten誌は、トルコにおける最も定評のある歴史分野の雑誌のひとつである。査読の結果、採択され、2008年4月刊行の263号に刊行予定(印刷中)。
メタボリック症候群診断基準の疫学的意義を明確にするための統計解析理論の開発

2005年日本内科学会総会において、日本独自のメタボリック症候群(MS)の定義と診断基準が発表された。このMS診断に使われる腹囲の基準値についてどの程度信頼できるのかが疑問視されている。この問題の解決には、長期に亘るコホート研究が必要である。なぜなら、MSによる健康障害は10年以上の長期に亘る血管内皮障害によって形成されるからである。放射線影響研究所(RERF)には、1958年以降隔年に実施された約2万人の健康診断の検査成績が蓄積されている。しかし、腹囲の測定は2004年からである。仮に、10年前における腹囲の不偏推定値を得られるならば、適切な統計的手法を用いることによりMSによるリスクを推定するためのコホート研究を直ちに実施出来ると考えた。Carroll et al(1995)は外挿の特別な場合として、ある集団で得た誤差を含む予測モデルが他の集団に適用できる場合を"移設可能(Transportable)"と呼び、測定誤差を無視した単純なモデルでは、他の集団への移設は不適切であるかもしれないと述べている。本研究は回帰モデルの移設可能性を数学的に定義し、実用的な検証方法を示した。さらに回帰モデルの移設によって得られた腹囲の移設推定値を、RERFのデータに適用した結果、MS予備群の場合、腹囲が小さいほど死亡リスクが高いことが示唆された。本研究はRERFにあるデータを利用したが、日本中には多くの健診蓄積データがある。これらのデータにここで利用した方法を適用し、コホート研究を行うことで、MS診断基準の妥当性が明らかになることが期待される。放射線影響研究所には、1950年以降の隔年で実施された健康診断の成績が蓄積されている。しかし、WCの測定は2004年からである。従って、最近(2004-2006年)の受診者515名(58-75歳)におけるWCと他の検査成績との関係からWCの予測式を構成し、10年前(1994-1996年)の受診者856名のWCの不偏推定値を構成することが可能ならば、適切な統計的手法を用いることにより、Metabolic syndrome(以下、MS)によるリスクを推定するためのコホート研究を直ちに実施出来る。それが可能な場合を「移設可能(Transportable)」と定義し、モデルが移設可能な条件を示し、上のデータで成立することを検証した。成果を国際学会招待講演で公表した。その手順を示す:'1.正規変換(1)歪度と尖度の検定を用い、変数ごとに分布の正規性を確認する。(2)正規分布とみなせない変数はべき変換する。統計ソフトJMPの「Box-Cox変換」を利用し、変数ごとにべき乗の候補値を見つける。この結果を元に、現在と10年前で同じべき乗を選択し、ベキ変換を行う。(3)ベキ変換だけでは正規分布に近づかない変数は、外れ値を省くことを検討する。まず、一方の標本について、変数ごとに検査値の上、下の両方、又はいずれか一方を、1%、又は2%省く。他方の標本は、先の標本で省いた値に合わせて省く。その後、正規性を確認し、必要であればベキ変換を行う。(4)外れ値を省いても正規化できない変数は、この時点で解析から除外する。2.回帰モデルの移設可能性の検証(1)2標本の分散共分散行列の同等性を検定する。統計ソフトSASのBartlettの方法を用いる(DISCRIMプロシジャ)。棄却されなければ、2標本が同じ多変量正規母集団からの無作為標本とみなせることの証拠となり、回帰モデルの移設が可能であることが示唆される。(2)棄却された場合は、いくつかの変数を除外することを検討する。