hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
MRI検査における非磁性リード線のRF発熱評価と電磁界解析の有用性

今回の発表と同時に、結果がまとまった内容から順次、論文の執筆をする予定である。本研究はMRI検査時における2種類の非磁性リード線の配置によるRF発熱の評価である.DBSリードの配置と撮像条件を変化させ,ASTMファントムを用いRF発熱を蛍光式光ファイバー温度計で測定した.指定条件下ではRF発熱のリスクは少ないが,過度なRF照射ではRF発熱のリスクは大きい.SARの増加は,リード先端部のRF発熱に比例し,B1+rmsは二乗に比例した.また,電磁界解析ではリード線が右側に配置された場合,RF照射が時計回転(CW)の時より反時計回転(CCW)のほうがRF発熱は大きくなった.今後,インプラントの発熱指標となるB1+rmsはSARに比べ過度なRF照射には特に注意が必要である.インプラントの入手,MR装置の利用については少し手間取っているが,概ね順調に進んでいる.早急に、電磁界解析の技術担当者に相談し、解析を進めて行きます。今年度中に、実測データを纏め、電磁界解析によるシミュレーションと比較を行います。医歯薬学今年度の予算でPTT(株)の技術担当者と相談し,電磁界解析ソフトウェアを購入および解析手法の習得について相談する.インプラントのRF発熱実験は3TMR装置での測定が終わり次第1.5TMR装置で実施する.1.5TMR装置の研究協力施設までの機材運搬方法および機材管理の検討が必要である.当初は海外発表を予定していたが、学会参加費が国内となったため、その旅費残金です。電磁界解析ソフトの購入先が変更になり、予算の修正があり単年度のライセンス使用となったため、次年度のライセンスの使用料の一部に充当する予定です。
植物発生とゲノム構造のエピジェネティックな制御

(1)野生型個体では、FWA遺伝子が胚乳特異的かつインプリントされた発現をすること、これは維持型DNAメチンレ化酵素遺伝子METIおよびDNAグリコシラーゼ遺伝子DEMETERによって制御されていることを明らかにできた(Science303,521-)。さらに、FTが花成誘導因子であること(Science309,1052-)、FWAは、このFTの活性を蛋白質レベルで阻害することによって花成に影響することがわかった(PlantCell Physiol 48,205-)。また、別のインプリント遺伝子FIS2もDNAメチル化による制御を受けていた(Plant Ce1118,1360-)。(2)転移因子CACTAは野生型では転移が抑制されているが、CGメチル化酵素遺伝子METIと非CGメチル化酵素CMT3の二重突然変異下で高頻度に転移した。DNヘメチル化がこのトランスポゾンの転移抑制に働いていることがわかる(Curr Biol 13,421-)。(3)クロマチン関連遺伝子の突然変異、およびRNAiに必要な遺伝子の突然変異体でCACTA因子の活性を調べた結果、ddm1以外に、CGメチル化酵素遺伝子MET1およびクロマチン集合因子FASの突然変異で転写誘導が観察された(Curr Biol 13,421-,Genes toCells 18,153-)。Ddm1突然変異は、CACTA因子やセントロメア付近のヘテロクロマチン形成を解除し、この状態が野生型でも継承される(EMBO J.21,6549-)。この系を用いてヘテロクロマチンとユークロマチンへのCACTAトランスポゾンの転移を調べた結果、個々の転移はヘテロクロマチンヘターゲットされていないことがわかった。転移因子の蓄積によるヘテロクロマチン進化の機構を考える上で興味深い(Genetics 168,961-)。(1)シロイヌナズナのDNA低メチル化突然変異ddm1で誘発される発生異常を連鎖解析することにより、この突然変異下で高頻度の転移をするトランスポゾンCACTAを見出している。DDM1遺伝子はクロマチン再構成因子をコードし、ddm1突然変異による低メチル化は二次的な効果と考えられる。DNAの低メチル化がトランスポゾン転移を引き起すかどうかを知るため、DNAメチル化酵素遺伝子の突然変異体を調べた。哺乳類にまで保存されたCGメチル化酵素MET1やCG以外のサイトのCをメチル化するCHROMOMETHYLASE3(CMT3)の突然変異は単独ではCACTAの転移を誘導しなかった。しかしながら、この2つのDNAメチル化酵素遺伝子の2重突然変異体では高頻度の転移が誘導された。MET1依存性のCGメチル化とCMT3依存性の非CGメチル化の両方がトランスポゾン抑制に働いていることが明らかにできた(Current Biology 13,421-426)。(2)エピジェネティックに発現を制御され、開花時期に影響する遺伝子FWAの転写産物を調べた結果、これが胚乳で特異的に発現し、かつインプリントされた発現をすることがわかった。直接RNAを調べるだけでなく、FWA遺伝子GFPと融合させて発現をモニターする系を作り、この結果を確認した。また、MET1突然変異体を用いることで、FWAの組織特異的発現、インプリントされた発現にはDNAメチル化必要であることが明らかにできた(原稿準備中)。

(3)ddm1突然変異で、DNAメチル化だけでなく、ヒストンH3K9のメチル化も影響を受けること、また、ddm1で誘導されたヒストンH3K9メチル化の変化も、DNA低メチル化と同様に世代を超えて遺伝することがわかった(EMBO Journal 21,6549-6559).(1)エピジェネティックに発現を制御され、開花時期に影響する遺伝子FWAの転写産物を野生型で調べた結果、驚いたことに、これが胚乳で特異的に発現し、かつインプリントされた発現をすることがわかった。DNAメチル化酵素遺伝子MET1の突然変異体を用いることで、FWAの組織特異的発現、インプリントされた発現は哺乳類のインプリントされた遺伝子と同様にDNAメチル化が必要であることが明らかになった。さらに、この遺伝子の雌性配偶体の中央細胞に特異的な発現には、DNAグリコシラーセ遺伝子DEMETERが必要であることがわかった。(Science 303,521-523)。(2)シロイヌナズナのDNA低メチル化突然変異ddm1で高頻度の転移をするトランスポゾンCACTAを見出している。このトランスポゾンの自然界での挙動を知るため、自然集団でのこのトランスポゾンの分布と、ddm1突然変異下での挿入箇所の分布を調べた。その結果、自然集団中では、このトランスポゾンはセントロメア近くのヘテロクロマチン領域に分布するのに対して、ddm1突然変異化の転移はこのような偏りのないことがわかった(MGG270,524-532)。また、このトランスポゾンは野生型においても、ヘテロクロマチンに偏った転移を示さなかった(原稿準備中)。自然界におけるこのトランスポゾンの分布形成には、何らかの自然淘汰機構が働いていると考えられる。現在これを検証する実験を行っている。(3)DNAダメージに対する感受性の上昇した突然変異体bru1において、転写レベルでの遺伝子発現抑制が解除されることがわかった。また、この突然変異体では、DNAメチル化は変化しないがヘテロクロマチン形成に影響が出ることがわかった(Genes & Development印刷中)。(1)シロイヌナズナの内在転移因子CACTAは野生型では転写や転移が抑制されているが、DNA低メチル化突然変異ddm1(decrease in DNA methylation)やDNAメチル化酵素遺伝子の突然変異下で転写と転移が誘導される(Nature 411,212-214,Current Biology 73,421-426)。ddm1で活性化されたCACTAは、交配によって野生型に戻しても転移能を保持していることがわかった。転移因子の抑制に世代を越えて継承されるDNAメチル化が必要であると解釈される(Genetics 168,961-969)。(2)自律型コピーCACTA1は、ddm1突然変異下では単独で転移できる。一方、内部に欠失のある非自律型コピーCACTA2は、ddm1突然変異下で、かつ、CACTA1の存在下でのみ転移できる。CACTA2は、CACTA1からトランスに供給される因子に依存して転移を行うためと考えられる。ddm1による転移活性化はトランスの効果のみなのか、あるいはシスに限定された効果もあるかを知るため、野生型由来の非自律型CACTA2の活性を、ddm1で活性化されたCACTA1の存在下で調べた。この条件下ではCACTA2の転移は誘導されず、シスに限定される効果の存在が示された(原稿準備中)。
血糖値変動は冠攣縮性狭心症発症の危険因子となりうるか

冠攣縮性狭心症(CSA)は冠状動脈が異常収縮により灌流組織の虚血を生じる疾患である。冠攣縮を原因とする心室細動や急性心筋梗塞により突然死の危険があり本疾患の克服は救急分野における重要課題である。CSAの発生機序は血管内皮障害と血管平滑筋の過収縮である。治療は血管拡張薬を使用するが効果は一時的であり定期的に薬物を摂取する必要がある。近年、血糖値変動と心疾患との関連が注目されている。血糖値変動が大きいことにより1血管内皮機能を障害する、2冠動脈硬化を促進することが報告されておりCSAの発症を促進する可能性は十分あり得る。今回我々は大きな血糖変動がCSAの病因となるか明らかにしたい。
海洋無脊椎動物からのガン関連酵素を標的とする機能分子の探索

1.大島新曽根産海綿Pseudoceratina purpurea由来の変異株酵母に対する生育阻害物質同海綿の抽出物を、液液分配、逆相カラムクロマトグラフィーおよび逆相液体クロマトグラフィーに付して、pseudoceratin AおよびBと命名した活性物質を単離した。これらの化合物は互いにジアステレオ異性体の関係にある、臭素を4つ含む化合物であった。NMRデータの解析から5つの部分構造を明らかにし、さらにHMBCデータからそれらの配列順を決定した。この段階で3つのエーテル結合の配置が不明であったため、NMRデータの詳細な解析ならびに化学シフトおよび結合定数の文献値との比較などにより、平面構造の結論を得た。6員環の周りの相対配置はNOEデータから決定し、鎖状部に存在する3連続した2級アルコールの相対配置もNMRデータから導いた。2,3,4-トリヒドロキシ-1,5-ペンタンジアミン部の絶対配置は、加水分解によって取得した当該フラグメントのビスMTPAアミドのNMRデータを合成標品の物と比べることにより、D-アラビトールと同じ配置であることを明らかにした。2.大島新曽根産海綿Jaspisserpentina由来の細胞毒性物質同海綿の抽出物から、液液分配および逆相液体クロマトグラフィーなどにより、2つの活性化合物を得た。ひとつ目の化合物は既知化合物のpoecillastrin Cであったが、二つ目の化合物は類縁の新しい化合物であったため、poecillastrin Dと命名した。この化合物の平面構造を、機器分析データの解析により明らかにした。本年度は南西諸島においてスキューバダイビングならびにビームトロールで無脊椎動物試料を採集した。これらの抽出物について、細胞毒性ならびにガン転移関連酵素およびヒストンデアセチラーゼに対する阻害活性試験をおこなった。このスクリーニングで浮かび上がった検体から、活性物質の単離および構造決定を試みた。並行して、非常に強い海綿由来の細胞毒性物質であるpolytheonamide類の構造研究を行った。まず、薩南諸島産海綿Amphimedon sp.に含まれる細胞毒成分を検索したところ、既知化合物のhalicyclamine Aに加えて、新規化合物としてtetrahydrohalicyclamineおよび22-hydroxyhalicyclamine Aを単離し、機器分析によりそれらの化学構造を決定した。ついで、海綿Asteropus simplex由来のマトリックスメタロプロテアーゼ阻害物質として、インドール環とイソキノリン環がけとんを介して結合した新規物質のasterodole Aを単離し、その構造決定を行った。さらに、同海綿に含まれるシアリダーゼ阻害物質として、36残基ペプチドのasteropineを単離した。本化合物は通常アミノ酸のみからなる鎖状のペプチドで、6残基存在するシステインが3つのジスルフィド結合を形成しており、植物、微生物あるいはイモガイから報告されているシスチンノットと呼ばれるペプチドと同様な三次元構造を取る。一方、48残基ペプチドであるpolytheonamideAおよびBの構造決定を完成した。1.海産無脊椎動物の採取およびスクリーニング2005年6月に九州南部の海域において採集を行い、得られた試料に関して、細胞毒性および酵素阻害スクリーニングを行った。2.活性物質の単離・構造決定A.infundibulaの抽出物の脂溶性画分を順相および逆相クロマトグラフィーで精製し、テロメラーゼ阻害活性(IC_<50>値、2.0μg/mL)を示す化合物(axinelloside A)を単離した。この物質は11個の単糖と1つのシクリトールからなる糖鎖に4つの脂肪酸と19個の硫酸がエステル結合した、新奇な糖脂質であった。(2)大島新曽根産未同定カイメン由来の細胞毒性ポリケチド当該カイメンの抽出物の脂溶性画分をゲル濾過および逆相クロマトグラフィーで精製し、2種類の新規細胞毒性物質(化合物1および2)を単離した。これらは、NCIグループがカイメンから単離し平面構造を報告しているchondropsinの類縁体であった。化合物1および2は、いずれもP388およびHeLa細胞に対して8-20ng/mLのIC_<50>値を示した。E.placentaから得た、出芽酵母に対する増殖阻害活性および弱い細胞毒性を示す新規ステロイド配糖体のsokodoside AおよびBを得た。A.simplexの抽出物のブタノール画分をゲルろ過および逆相HPLCで精製し、シアリダーゼ阻害活性(IC_<50>値、37nM)を示す化合物、asteropine Aを単離した。Asteropine Aは異常アミノ酸を含まない36残基ペプチドで、6残基のCysが3つのジスルフィド結合を形成していた。NMRから導いたasteropine Aの立体構造は、「シスチンノット」と呼ばれる、ジスルフィド結合で分子内に結び目様の構造を形成する一群のペプチドと高い類似性を示した(図1)。シスチンノットの例として、イモガイ毒のωコノトキシンなどの毒性ペプチドが挙げられる。既報の「シスチンノット」ペプチドの大多数のものの分子表面には塩基性アミノ酸が多数存在するが、asteropine Aの分子表面には酸性アミノ酸が多数認められ、この性状のためシアリダーゼ活性が発現するものと推定された。2.獅子島産ウスボヤ科群体ボヤ由来の抗菌性セリノリピドウスボヤ科(Didemnidae)群体ボヤの抽出物のブタノール画分を逆相クロマトグラフィーで精製し、抗菌成分を単離した。主成分のshishididemniol A

(1)およびB(2)は、高度に酸化されたC28カルボン酸のω位にセリノール基が結合しており、フェノール性水酸基がセリノールとエーテル結合を形成したオクトパミンがC28カルボン酸のカルボキシル基とアミド結合を形成していた(図2)。C28カルボン酸の16位には孤立した水酸基が存在し、この絶対配置の決定に楠見らが開発した2NMA法が有効であった。1.大島新曽根産海綿Pseudoceratina purpurea由来の変異株酵母に対する生育阻害物質同海綿の抽出物を、液液分配、逆相カラムクロマトグラフィーおよび逆相液体クロマトグラフィーに付して、pseudoceratin AおよびBと命名した活性物質を単離した。これらの化合物は互いにジアステレオ異性体の関係にある、臭素を4つ含む化合物であった。NMRデータの解析から5つの部分構造を明らかにし、さらにHMBCデータからそれらの配列順を決定した。この段階で3つのエーテル結合の配置が不明であったため、NMRデータの詳細な解析ならびに化学シフトおよび結合定数の文献値との比較などにより、平面構造の結論を得た。6員環の周りの相対配置はNOEデータから決定し、鎖状部に存在する3連続した2級アルコールの相対配置もNMRデータから導いた。2,3,4-トリヒドロキシ-1,5-ペンタンジアミン部の絶対配置は、加水分解によって取得した当該フラグメントのビスMTPAアミドのNMRデータを合成標品の物と比べることにより、D-アラビトールと同じ配置であることを明らかにした。2.大島新曽根産海綿Jaspisserpentina由来の細胞毒性物質同海綿の抽出物から、液液分配および逆相液体クロマトグラフィーなどにより、2つの活性化合物を得た。ひとつ目の化合物は既知化合物のpoecillastrin Cであったが、二つ目の化合物は類縁の新しい化合物であったため、poecillastrin Dと命名した。この化合物の平面構造を、機器分析データの解析により明らかにした。
活性化ナチュラルキラーT細胞を用いた動脈硬化の画期的新規治療の開発

動脈硬化の形成・進展には、血管壁局所における炎症性サイトカインを主体とする慢性炎症が重要な役割をはたしている。ナチュラルキラーT(NKT)細胞は、炎症惹起性Th1サイトカインと抗炎症性Th2サイトカインのTh1/Th2バランスを調節し、生体において炎症を制御するという極めて重要な役割を担っている。本研究によって、動脈硬化性血管病変の形成・進展過程にNKT細胞による炎症制御機構が密接に関与していること、さらにNKT細胞活性化は新規動脈硬化治療と期待できることがあきらかとなった。本研究は、動脈硬化巣における炎症の遷延化は、NKT細胞の機能低下に起因する炎症制御機構の破綻が原因であるという仮説のもと、NKT細胞活性化によるTh1/Th2バランスの適正化を介した血管壁の炎症制御というコンセプトに基づき、新規動脈硬化治療の開発を目指すものである。肥満マウスへのアンジオテンシン(Ang)II持続投与大動脈瘤モデルを用いて、NKT細胞活性化の効果を検討した。2ヶ月齢雄性ob/obマウスに皮下浸透圧ミニポンプでAngII(1000ng/min/kg)あるいはPBS (PBS群)を持続投与した。AngII持続投与マウスをさらに2群に分け、NKT細胞を特異的に活性化するα-ガラクトシルセラミド(αGC; 0.1 μg/g体重)あるいはPBSを反復投与した。4週間後に腹部大動脈最大径は、PBS群に比しAngII-PBS群で有意に増大した。PBS群に比しAngII-PBS群において、大動脈瘤組織でのF4/80 (Mφマーカー)遺伝子発現が2.5倍、MHC-classII (Mφ活性化マーカー)が4.6倍、MMP-2が5.0倍有意に増加した。αGC投与によるNKT細胞活性化によって血圧値は両群間で同等であったが、腹部大動脈最大径がAngII-PBS群に比しAngII-αGC群で有意に縮小した。以上より動脈硬化性血管病変の形成・進展過程にNKT細胞による炎症制御機構が密接に関与していること、さらにNKT細胞活性化が新規動脈硬化治療となることがあきらかとなった。
イネの同質倍数体における形質発現機構の解明

イネ品種日本晴における同質倍数性シリーズ(二倍体、三倍体、四倍体)に半数体と六倍体を材料に加えて解析を行った。調査した形質(節間長、枝梗長、籾数)はいずれも倍数体間で変化したが、倍数性の増加量と正または負の相関を示す形質はなかった。栄養生長期では倍数体間で大きな変化を示す形質はなかったことから、倍数性の形態形質への影響は形質や発育ステージによって異なることが明らかとなった。また、これらの形態変化の傾向が遺伝的背景によって異なるのかどうかを明らかにする為に、インド稲カサラス、日本稲台中65号の四倍体を用いて表現型解析を行なったところ、日本晴の四倍体と同様な傾向を示した。以上の結果から、本解析で調査した倍数体における形態的な表現型の変化は、遺伝的背景の影響を受けないことが明らかとなった。倍数体間で表現型に変化が見られた生殖生長期において、二倍体、三倍体、四倍体を用いたマイクロアレイ解析を行なった。発現解析の結果、二倍体と比較して三倍体、四倍体で共通して2倍以上発現上昇している遺伝子は116個、2倍以上発現低下している遺伝子は102個見いだされた。これらの遺伝子群に対してGO解析を行ったが、有意に発現変動している遺伝子の機能カテゴリーは見いだされなかった。しかし、発現上昇した遺伝子群のほぼ半数が機能未知の遺伝子であり、その他の注目すべき遺伝子群として、タンパクのフォールディングやスプライシングに関わる遺伝子群が認められた。スプライシングに関わる遺伝子に関しては、いくつかの遺伝子が栄養生長期においても共通して発現上昇が認められたことから、倍数性と関連した変動である可能性が示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。イネ品種日本晴における同質倍数性シリーズ(二倍体、三倍体、四倍体)を作成し、それらの個体における様々な形態形質を調査した。まず栄養生長期の形質(草丈、葉齢、葉身幅、葉身長)を測定したところ、系統間で大きな差は見られなかった。一方、生殖生長期ではゲノム量に応じていくつかの形質(節間長、枝梗長、籾数)が変化した。このことから、倍数性の形態形質への影響は生育ステージによって異なることが明らかとなった。また、四倍体ではカルスからの再分化効率が低下しており、器官数やサイズだけでなく細胞運命決定の過程も倍数化によって影響を受けることが明らかとなった。それぞれの倍数体で転写活性が変化するのかを調査する為に、いくつかの組織において核酸比を測定した。核酸比はRNA/DNA比のことであり、細胞の転写量の指標と考えることができる。二倍体、三倍体、四倍体の葉、根、葉原基における核酸比はやや三倍体で高かったものの、系統間で大きな変化は認められなかった。従って、倍数性に依存した転写量の調節機構は存在しない可能性が示唆された。同質倍数体シリーズの網羅的な発現解析を行なうにあたって、二倍体と四倍体のシュートのサンプルを用いて、予備的なマイクロアレイ解析を行なった。栄養生長期は大きな形態変化を伴わないことから、大きな遺伝子発現変動は見られないことが予想されたが、実際は両者で2倍以上有意に発現変動しているプローブが1200個程度見られた。そして発現上昇した遺伝子に対してGO解析を行ったところ、細胞壁の調整に関わる遺伝子が有意に発現上昇していることが明らかとなった。この変動は4倍体の細胞肥大と関連した変動である可能性がある。マイクロアレイに供する同質倍数体からのサンプリングの結果、三倍性の同質倍数体の出穂期に予想しなかったばらつきが見られたため、予定より多くの試料にサンプリングをする必要が生じた。そのため、当初予定していたマイクロアレイ解析を実施できなかった。

スプライシングに関わる遺伝子に関しては、いくつかの遺伝子が栄養生長期においても共通して発現上昇が認められたことから、倍数性と関連した変動である可能性が示唆された。当初の想定よりも大きな個体間、系統間のばらつきを考慮に入れ、多くの同質倍数体シリーズを育成することにより、質の高いマイクロアレイ用のサンプルを入手する。それらのサンプルを用いて同質倍数体間のマイクロアレイ解析を行い、倍数体間で変動する遺伝子のプロファイリングを行なう。27年度が最終年度であるため、記入しない。
異文化間対人関係形成を促すホストの異文化対応能力としてのソーシャルスキル

社会的環境下における対人関係の形成・維維・発展に関する認知行動的技能を社会的技能(ソーシャル・スキル)としてとらえ、異文化交流場面におけるその向上を意図した実験的セッションを試みた。ソーシャルスキルの概念を軸に、異文化滞在者(ゲスト)と受け入れ側(ホスト)の相互作用を解明し、双方向的に異文化接触に与えるソーシャルスキルの影響力を調べた。1.ホストとゲストを対象とした質問紙調査で、両者の高-低コンテクスト度合いの差異や個人主義-集団主義を調べた。相互の意思疎通のスタイルという行動面での齟齬は、個人や集団の優先性という認知的な差異よりも、ゲストの適応に与える影響が大きいことが分かった。2.留学中と留学後の対人関係を、想起法を用いた面接法で調べた。対ホスト関係と異文化適応との関連をモデル化した。3.ホストのソーシャル・スキルを把握するため、日本人ホストを対象に自由記述法と面接法による調査を実施した。KJ法で分析し、スキルの領域を抽出して基礎資料とした。4.ホストスキルの比較文化的研究のため、アメリカ人ホストへの面接調査を実施した。内容分析でその種類や機序を探った。5、在日留学生対象の学習セッションを原型に、ホスト版の異文化間ソーシャルスキル学習を構成した。ホストーゲスト間の典型的な葛藤場面を課題にしたロールプレイを用い、介入実践研究として、日本人学生と留学生との合同授業や日本人向け研修の機会に、ホストスキルの心理教育的セッションを実施した。6.ホスト版のスキル学習の原型となる、留学生向け学習セッションの完成度の向上を目指して、セッションのバリエーションを試した。7.ホスト教育にもゲスト教育にも適用可能な、異文化間教育の枠組みとして、AUC-GS学習モデルを提案した。ソーシャルスキル学習を最終段階に据えたこの枠組みで、パッケージ学習を構成し、実施後の各構成パーツの効果を比較した。仮説生成的なパラダイムによる、初期的な基礎調査を行った。留学生と対人関係を形成する日本人ホストのソーシャルスキルを、留学生のソーシャルスキルと対比させた構図に位置づけながら整理した。1.大学・大学院の留学生と日本人チューター学生の場合:半構造化面接法を用い、留学生と、留学生と特につき合いのある日本人学生であるチューター学生(大学の支援システムの一環として留学生に割り当てられる補助役)に、つき合い方の工夫や問題への対応方法を尋ね、ソーシャルスキルと考えられる内容を抽出した。KJ法を用いて、認知面と行動面の成分を整理したところ、相手の文化に対する姿勢によってソーシャルスキルの用い方が異なることがわかった。文化的な関心や歩み寄りの姿勢は、ソーシャルスキルの観察や実施に結びつき、相手によってソーシャルスキルの実施や内容が選択されるスイッチングが認められた。2.高校および日本語学校の留学生と日本人ホストファミリーの場合:半構造化面接法を用いて、留学生とホストファミリーをペアにして、ホームステイでの問題の対応方法やつき合い方の工夫を尋ねた。KJ法によって、認知的な対処と行動的な対処の分類を行った。ソーシャルスキル実施のレベルを高低に分け、前者をさらに最初から高かった者と、次第に向上した者に分けた。ホストとゲストのこれら実施度パターンの組み合わせから、ペアごとの特徴を抽出したところ、直接的なコミュニケーションを行ったペアでは相互理解が高まり、関係が進んでいた。以上から、ホストとゲストの組み合わせによって、ソーシャルスキルの実施や向上が影響を受けているといえる。相手文化への姿勢や文化的な取り入れの意欲などの認知的要因が関わり方を規定し、頻繁なコミュニケーションを実際にとることが相互理解をもたらし、対人関係を深化させていく。このことはソーシャルスキル学習の意義を支持するものである。

異文化滞在者であるゲストとホストの間に成立する、異文化間対人関係形成の過程、促進要因、パターンなどの基礎研究から、関係性形成能力の学習プログラムのための手がかりを探った。学習セッションを試行し、実践研究を行った。基礎研究の一つは、在日外国人留学生(ゲスト)とその周囲の日本人学生(ホスト)との関わりのパターンの整理である。文化学習の志向性や、ソーシャルスキルのスイッチング(使い分け)が、適応に有利と考えられた。二つ目は、外国に留学した日本人青年とその周囲のホスト国の人々との対人関係の持ち方と、帰国後の再適応のパターンの整理である。滞在先でホストと適応的な対人関係を持つ場合、帰国後にソーシャルスキルの使い分けをしないと、再適応の困難に結びつきやすい。三つ目は、在日外国人留学生と日本人学生の間での、個人-集団主義と高-低コンテクストの文化間距離の測定と、適応との関係の整理である。両者とも高コンテクスト度が高いほど適応的で、平均との近さより、平均を超えて文化的価値のある特性を有することが適応に有利である。四つ目は、在日留学生の日本語でコミュニケーションする意志と日本語使用との関係の整理である。日本語の実用性評価や初期の日本語学習意志よりも、代替言語となる英語の能力の影響が強い。これらから、異文化適応は言語力によって決定されると考えるより、ソーシャルスキルを学習して身につけ、使い分けて実効を積む経験から、対人関係形成を通じて適応が促されていくことが示峻される。ソーシャルスキルを学習する機会として、在日留学生とホストとの混合セッションが行われ、パフォーマンスの向上が測定された。「AUC-GS学習モデル」に基づく、ソーシャルスキル学習を取り入れた異文化間教育の試みである。小グループで参加型のロールプレイ方式の学習を行い、日本人の行動とその背景についての理解が高まった。異文化滞在者である「ゲスト」とうまくつきあっていく技術を、受け人れ側である「ホスト」の異文化間対人関係形成の能力の側面から検討している。異文化間ソーシャルスキルを抽出する基礎研究をもとに、双方に心理教育的なセッションを行って関係性の形成を促すという、応用の可能性を探っている。1)日本にいる留学生とホストファミリーの組み合わせを対象とした面接調査について、論文を刊行した。ホストとゲストをペア単位での調査から、両者の力動的な関係を読み解いた。トラブルがあったときに、回避的あるいは逃避的に対応するペアより、問題解決的に率直なコミュニケーションを取るペアの方が、相互理解が進みやすい。2)在日留学生と日本人学生の混合クラスを編成して、小グループによる異文化間ソーシャルスキル学習を含む異文化間教育を実施し、その効果を探った。セッション構成はAUC-GS学習モデルという、オリジナルの概念枠組みに基づく。新規のセッションを一件実施した。実施済みの一件については、データの分析を行って学会発表の準備を進めている。
金星の雲層構造と紫外模様起源

本研究では,金星探査機「あかつき」に搭載されている2ミクロンカメラの2.02ミクロン画像から,金星の雲頂高度を放射伝達計算を基に推定する手法を確立し,雲頂高度の緯度分布等を定量的に評価した.また同一データから「スーパーローテーションによって流されない定在構造」の特徴(発生位置や太陽地方時依存性)について調査した.さらに「あかつき」と「すばる」望遠鏡の連携観測を実施し,「あかつき」によって発見された定在構造の存在を地上望遠鏡観測により裏付けることに成功した.金星の雲や紫外模様を形成する未知吸収物質は惑星全体の熱入力を支配しており,雲層構造や未知吸収物質の時空間変動の把握は,気候システムの理解に必要な基礎情報となる.本研究課題では,「あかつき」が取得している紫外から中間赤外にわたる撮像データと地上望遠鏡による連携観測データを用いて,金星の雲頂構造と紫外線模様起源の解明を目的とする.当該年度は下記に示す事柄について研究を進めた.「あかつき」搭載2ミクロンカメラ(IR2)の昼面画像を用いた雲頂における定在構造研究雲頂高度を可視化するIR2の2.02ミクロン画像を用いて(スーパーローテーションに流されない)雲頂における定在構造を調べた.2015年12月11日から2016年10月30日までに7例の定在構造を発見しており,「あかつき」搭載中間赤外カメラ(LIR)が発見した惑星規模の定在構造(Fukuhara et al., 2017)同様地形起源であることが分かった.定在構造が発生するローカルタイムは昼から午後に集中しており,午前に見えにくい理由が物理由来なのか他のカメラ画像も合わせて調査している.「あかつき」と「すばる」望遠鏡による連携観測2017年1月に「あかつき」搭載LIR、紫外カメラ(UVI)と「すばる」望遠鏡搭載中間赤外分光撮像装置(COMICS)による連携観測を実施した.COMICSの撮像データには4日間を通して地形起源と思われる定在構造が存在しており,LIRによる発見を裏付ける形となった.これ以外にもUVIで観測した水平Y字模様がCOMICSの撮像データにも見えており,紫外模様を作り出す未同定吸収物質と雲頂温度模様の物理的関連についても調べていく予定である.当該年度前半は,「あかつき」プロジェクトの主要メンバーとして「あかつき」の科学観測計画立案や衛星データの品質チェック体制を整えるのに多くの時間を有した.後半以降は,「あかつき」データから大気物理量を抽出するための大気放射伝達コードや反転解析手法を「あかつき」データに合わせて調整してきたが,現時点では各カメラの絶対値校正が途上であることから,上記コード等を用いる必要のある比較的絶対値精度要求が高い研究には着手できていない.そのため,模様形態等の比較的絶対値精度を必要としない研究課題を先行して実施している.金星に存在する雲や紫外模様を形成する未知吸収物質は惑星全体の熱入力を支配しており,雲層構造や未知吸収物質の時空間変動の把握は,気候システムの理解に必要な基礎情報となる.本研究課題では,「あかつき」が取得している紫外から中間赤外にわたる撮像データと地上望遠鏡による連携観測データを用いて,金星の雲頂構造と紫外線模様起源の解明を目的としている.当該年度は下記に示す事柄について研究を行った.「あかつき」搭載2ミクロンカメラ(IR2)の昼面画像を用いた金星雲頂構造の推定二酸化炭素吸収帯における反射太陽光強度を観測したIR2の2.02ミクロン画像(2016年4月4日-5月25日)を用いて,放射伝達計算に基づき雲頂高度を導出する手法を考案した.雲頂は,低中緯度では比較的一様で高度70kmに位置するが,緯度45度付近を境に下降し両極域では63km付近に存在するという結果を得た.また低中緯度に広がる紫外模様に類似した微細構造の明暗は雲頂高低差で約100m程度しかないことを突き止めた.「あかつき」搭載2ミクロンカメラ(IR2)の昼面画像を用いた金星雲頂における定在構造の特徴雲頂高度を可視化するIR2の2.02ミクロン画像を用いて(スーパーローテーションに流されない)雲頂における定在構造を昨年度に引き続き調べた.IR2の全観測期間(2015年12月11日-2016年12月9日)で54例の定在構造を発見し,中間赤外カメラ(LIR)が発見した惑星規模の定在構造(Fukuhara et al., 2017; Kouyama et al., 2018)同様地形起源であることが分かった.一方で,より低高度の情報を有するIR2の1.73, 2.26, 2.32ミクロン画像には定在構造は存在しておらず,定在構造を引き起こす大気重力波の特性を反映していると考えられる.本研究では,金星探査機「あかつき」に搭載されている2ミクロンカメラの2.02ミクロン画像から,金星の雲頂高度を放射伝達計算を基に推定する手法を確立し,雲頂高度の緯度分布等を定量的に評価した.また同一データから「スーパーローテーションによって流されない定在構造」の特徴(発生位置や太陽地方時依存性)について調査した.さらに「あかつき」と「すばる」望遠鏡の連携観測を実施し,「あかつき」によって発見された定在構造の存在を地上望遠鏡観測により裏付けることに成功した.現在取り組んでいる研究課題をまとめた後,以下に示す課題について取り組む予定である.すばる望遠鏡の中間赤外分光データを用いた雲頂構造の空間分布

解明:2017年に取得した分光データから雲頂温度・雲頂高度・雲のスケールハイトを抽出する反転解析手法を確立し,得られた大気物理量の緯度及び地方時依存性について調べる.同日に取得した撮像データに見られる雲頂の微細模様は,何れの大気物理量で説明しうるか明らかにする.IR2夜面データ(1.74, 2.26ミクロン)を用いた雲粒分布の解明:大気窓領域にある2波長の同時データを用いて,雲粒の時空間分布について調べる.解析初期段階ではあるが雲が薄い(厚い)領域では雲粒が大きい(小さい)という大まかな傾向がある.絶対値校正精度を向上させて,より多くのデータから定量的に評価を行う.IR2夜面データ(2.26, 2.32ミクロン)を用いた一酸化炭素分布の解明:大気窓領域にある2波長の同時データを用いて,一酸化炭素の時空間分布について調べる.一酸化炭素は大気運動のトレーサーとなりうるので,一酸化炭素の空間分布とIR2の夜面画像から導出される風速場を比較することにより,雲層下における大気運動を調べる.惑星大気物理学当該年度に想定していた公募型地上望遠鏡を用いた「あかつき」との連携観測の一つが不採択となったため、海外旅費として用意していた予算を一部使用できなかった。今回発生した次年度使用額は、次年度秋にラトビア・リガで開催されるEPSC(欧州惑星会議)及びアメリカ・プロボで開催されるDPS(米国天文学会惑星科学分科会)に参加するための海外旅費として使用する予定である。
徳島県における小・中学生を対象とした防煙教育プログラムの有効性に関する縦断的検証

本研究では、総数6347例の質問紙調査票が回収でき、喫煙防止教育介入前後の比較を行うことができた。統計解析により、以下のことが明らかとなった。1今回実施した防煙教育プログラムによる介入後、小・中学生の喫煙に対する知識、意識、態度は有意に望ましいものに変化した。2しかしその変化の程度には、性、学年、家族の喫煙状況、家庭でのたばこに関する会話の有無等が影響を及ぼしていた。3将来、たばこを吸わない強固な意志は、だれかからたばこをすすめられても断れる姿勢と関連していた。以上のことから、本プログラムは、小・中学生を対象とした喫煙防止教育として有効であったといえる。本研究は、徳島県の小学生に対して実施している防煙教育の効果を長期的に検証すること、および効果的な防煙教育の介入プログラムの検討を行うことを目的としている。平成24年度は小学校14校、約1200人を対象に防煙教育を実施した。平成23年度と同様に、徳島県医師会に対して防煙教育の講師派遣依頼があった小学校に、禁煙アドバイザーが出向き、防煙教育を実施した。防煙教育前後にアンケート調査を実施し、前後比較を行った。平成24年度の研究計画は、小学生に対する防煙教育の実施とアンケート調査が中心であり、中学校への進学後、再度同様の調査を行うための第一段階の調査研究である。途中経過ではあるが、対象児童の約半数が家族に喫煙者がいると回答しており、家族喫煙者の有無によって教育介入後の成果に差が生じていることが明らかになった。回答者の父親の喫煙率は、全国の同年代の成人男性の喫煙率とほぼ同割合であったが、母親の喫煙率は、同年代女性の喫煙率と比較して、やや高率であった。母親の喫煙行動は児童の喫煙に関する知識や態度、意識への影響が大きく、家族背景を踏まえた教育介入の必要性が示唆されている。また、関連調査では、学校での防煙教育が家族の禁煙効果に結びついていることが明らかになり、現在実施している小学生への防煙教育が、家族の喫煙意識や行動に波及効果を及ぼしている可能性がある。本研究は、児童と家族を含めた防煙教育の効果を検証できる可能性があり、調査の継続は有意義であると考えている。平成25年度には、徳島県内の小学校30校の小学生約1500名に対し防煙教育を実施した。防煙教育の前後にアンケート調査を実施し、コンピューターに入力しデータベース化した。また、当初の研究計画に沿って、中学生への追跡調査を実施するために、対象中学校の選定を行った。これをもとに26年度に追跡調査を実施する。本年度は、防煙教育に関する情報収集と、関連研究の成果発表のために、第25回中国・四国学校保健学会、第60回日本学校保健学会、第17回日本地域看護学会に参加した。また本研究は小学校から中学生までを追跡調査することにより、小学校で実施する防煙教育の長期的な成果を明らかにすることを目的としているため、予備調査として大学生における防煙教育の成果等に関する研究論文を投稿した。上記の研究により、小学校で実施される喫煙防止教育が、大学生の喫煙に対する姿勢にも影響を及ぼしていることが明らかとなったことから、本研究の有用性が示され、今後本研究を継続することが重要であると判断している。本研究は、徳島県の小学生に対して実施している防煙教育の効果を長期的に検証すること、及び、効果的な防煙教育の介入方法とそのプログラムの検討を行うことを目的としている。平成23年度は小学校12校、約1000名の児童を対象に、防煙教育を実施した。指導者は主に徳島県医師会に所属する禁煙アドバイザーとし、小学生が興味や関心を持って参加することができるように、ゲームや着ぐるみ等を活用した参加型のプログラムとした。また、ハンズフリー拡声器や、コンピューターを利用したパワーポイント教材、動画教材を活用し、児童が最後まで集中して楽しみながら学習できる工夫を行った。これらの防煙教育の前後には、無記名式の質問し調査を実施、回答内容をコンピューターに入力し、統計的に解析した。質問内容は、(1)たばこの害に関する知識の程度を問うもの、(2)喫煙に関する意識を問うもの、(3)たばこの害を避けるための行動化を測るもの、とした。その結果、防煙教育の前後で、児童のたばこに関する意識や態度について、有意に好ましい結果が得られ、この教育的介入の効果が明らかとなった。特に、将来の喫煙予測では、防煙教育後の回答で「絶対に吸わない」と答えた児童が9割を超えており、たばこを吸わないという行動への強い動機づけが図られていることが明確である。さらに、これらの解析から、防煙教育の如何以外の影響要因として、家族の喫煙の状況が示唆されており、今後の防煙教育プログラムへの反映が必要であると考えている。【目的】本研究は、小・中学生を対象とした防煙教育(喫煙防止教育)の成果を評価することを目的としている。【データ収集実績】平成26年5月27年2月の10か月間で、小・中学校30校、延べ約1000人の児童生徒を対象に喫煙防止教育を実施した。そのうち、約800人の児童生徒から、喫煙防止教育前後のアンケート調査への回答があり、データ入力を行った。また、小・中学校における喫煙防止教育の効果の継続性について概観するために、大学新入生290人に対して、喫煙に対する知識及び意識の実態調査を実施した。【分析の実績】大学新入生を対象とした実態調査の結果、268人(92.4%)から有効回答が得られた。

たばこの3大悪影響を正しく答えられたのは112人(41.8%)で、男女間で差があり、男子の正解率が有意に高かった。しかし、フェノールやヘロイン等の回答がみられたことから、薬物乱用防止教育の知識と混同している可能性がある。また印象に残っている学習内容としては「がんになりやすいこと」が最も多く、次いで「副流煙や受動喫煙について」、「呼吸器系の病気になりやすいこと」の順であった。「呼吸器系の病気になりやすいこと」と「ニコチンの作用」、「一酸化炭素の作用」については男女間で記憶に有意差があり、男子の方が印象に残っていると答えた割合が有意に高かった。【成果】我が国の学校教育では、小・中・高等学校の学習指導要領により喫煙防止教育を実施することになっている。今年度の調査により、小・中・高等学校での喫煙防止教育の効果や、知識の定着には男女差があること、喫煙防止教育は、飲酒・薬物乱用防止教育と切り離して実施することが、正しい知識の定着につながることが明らかとなった。本研究は、徳島県内の小学生を対象とした防煙教育の成果を長期的に評価することが目的である。平成27年度は、徳島県医師会と連携し、県内15の小・中学校に在籍する約600名の小・中学生に防煙教育を実施した。防煙教育の実施前後に、アンケート調査を行い、回答内容の比較を行うことによって、防煙教育の効果を検証した。防煙教育の効果はすべての学年で有意に認められ、小・中学生に対する防煙教育を継続することの必要性が示唆された。同時に、教育効果への影響要因として、家族の喫煙歴や発達段階、性差が示され、これらの要因に配慮した防煙教育の実践の重要性も示唆された。本研究は、小・中学生を対象とした喫煙防止教育の中・長期的効果の検証を目的として実施している。喫煙防止教育後、一定期間を経た対象者への追跡調査が実施できておらず、その要因として、対象校において調査のための時間の確保が困難であること、個人情報保護の観点から、調査の許可が得られにくいことが挙げられる。教育の直前、直後のアンケート調査は、教育介入を伴うため比較的協力を得やすいが、アンケート調査のみの依頼は、授業時間の確保と、児童生徒への負担感から、許可が得られず、今後根気よく依頼と調査の社会的有用性や重要性についての説明を継続していく必要性がある。本研究は、徳島県内の小・中学生に防煙教育を実施し、その効果を検証するものである。小・中学校での喫煙防止教育は、飲酒・薬物乱用防止教育とともに実施が義務付けられているものの、教育の内容や方法及び、背景要因による教育成果への影響は大きい。そこで、効果的な防煙教育プログラムを開発し、小・中学生を対象に教育的介入を図ってきた。平成28年度は、5年間にわたる教育介入によって得られた教育効果をアンケート調査によって評価し、効果を検証するものとした。小・中学生合わせて6666(小学生4128、中学生1633、)のサンプルを収集し、多角的に統計解析を実施した。統計解析の結果、以下のことが明らかとなった。1.防煙教育の実施前と実施後のアンケート調査より、すべての学年において有意に防煙に対する知識や意識が向上しており、効果があった。2.防煙教育の効果には、学年と性別により差がみられる項目があった。
ホトトギス属植物における花序形成分子メカニズムの解明

花序形態の異なる2種のホトトギス属植物(ホトトギスおよびタイワンホトトギス)を用いて、LEAFY (LFY)ホモログ遺伝子と花序形態との関係を調査した。その結果、両種間でLFYホモログ遺伝子の構造、機能および幼苗期の発現パターンには違いがみられなかった。今後は、開花期における発現パターンの調査を行う予定である。一方、LFYホモログ遺伝子を異所発現する形質転換体においては矮化や早期開花等の変化がみられ、LFYホモログ遺伝子を用いた形質転換の育種利用の可能性が示された。さらに、LFYと拮抗的に発現するTFL1のホモログ遺伝子のアミノ酸配列においても、両種間で違いはみられなかった。主に以下の3点について検討を行った.1ホトトギス属植物におけるLEAFY (LFY)ホモログ遺伝子のゲノミッククローンの単離:花序の形態が異なるホトトギス(頂生花+腋生花)およびタイワンホトトギス(頂生花のみ)において,既に単離されているcDNAクローン(ホトトギスThirLFY;タイワンホトトギスTforLFY)をもとにして,ゲノミッククローンの単離を検討した.現在までに,TforLFYのゲノミッククローンの単離が終了している.ThirLFYについては完全長のゲノミッククローンが単離できていないため,平成28年度にも検討を継続する予定である.2LFYホモログ遺伝子の機能解析:ホトトギス,タイワンホトトギスおよびシロイヌナズナにおいて,ThirLFY,TforLFYまたはLFY (シロイヌナズナ由来)を異所発現する形質転換体を作出した.ThirLFYやTforLFYが導入されたシロイヌナズナ形質転換体においては早期開花がみられ,これらの遺伝子がLFYとしての機能を有していることが確認された.一方,LFYが導入されたホトトギス形質転換体においては,矮化や早期開花等の変化がみられ,LFYを用いた形質転換の育種利用の可能性が示された.3LFYホモログ遺伝子の発現パターンの調査:ホトトギス,タイワンホトトギスおよびシロイヌナズナにおいて,ThirLFYまたはTforLFYのプロモーター領域にGUSレポーター遺伝子を連結したコンストラクトが導入された形質転換体を作出した.シロイヌナズナ形質転換体の実生においては,ThirLFYおよびTforLFYが茎頂部で強く発現していることが確認された.当初予定していた検討項目である2LFYホモログ遺伝子の機能解析,および3LFYホモログ遺伝子の発現パターンの調査に関しては,3種の植物(ホトトギス,タイワンホトトギスおよびシロイヌナズナ)において,ThirLFY,TforLFYまたはLFYを異所発現する形質転換体,およびThirLFYまたはTforLFYのプロモーター領域にGUSレポーター遺伝子を連結したコンストラクトを導入した形質転換体の作出に成功した.特に2においては,ThirLFYおよびTforLFYがLFYとしての機能を有していることが確認されたばかりでなく,LFYを用いた形質転換による花き園芸植物の育種の可能性が示されたと考えている.1LFYホモログ遺伝子のゲノミッククローンの解析に関しては,ThirLFYの完全長ゲノミッククローンの単離が完了していないが,PCR条件の改善等により平成28年度内には単離できると予想している.主に以下の4点について検討を行った.1LFYゲノミッククローンの単離:cDNAクローン(ホトトギスThirLFY;タイワンホトトギスTforLFY)をもとにしてゲノミッククローンの単離を検討したところ,新たにThirLFYのゲノミッククローンを単離することができた.両種のゲノミッククローン間には構造的な違いがみられず,遺伝子の構造が花序形態の違いに及ぼす影響は無いと考えられた.なお,これまでに単離されている双子葉植物種のLFYには2つのイントロンが存在すると報告されているが,ThirLFYおよびTforLFYのゲノミッククローンにはイントロンは存在していなかった.そこで,他のホトトギス属植物やユリ科(APGIII植物分類体系)の他属に属する植物のLFYを調査したところ,これらの植物種においてもイントロンが欠失していた.2LFYの機能解析:ThirLFYを異所発現するタイワンホトトギス形質転換体において,花序形態の変化が観察された.また,LFYを用いた形質転換による矮性個体の育成を検討するため,シロイヌナズナ由来LFYをペチュニアおよびトレニア等の花き園芸植物に導入した.3LFYの発現パターンの調査:ThirLFYおよびTforLFYのプロモーター領域にGUSレポーター遺伝子を連結したコンストラクトが導入されたホトトギスおよびタイワンホトトギス形質転換体においては,主に茎頂部においてGUS遺伝子の発現が観察された.開花ステージの形質転換体については,次年度に調査する予定である.また,これらのコンストラクトが導入されたシロイヌナズナ形質転換体においては,サイトカイニン類(BA)およびジベレリン類(GA3)によりGUS遺伝子の発現が促進された.4TFL1の単離:現在,RACE法によるcDNAの単離を検討している.1LFYゲノミッククローンの解析に関しては,ホトトギスおよびタイワンホトトギス両種からのゲノミッククローンの単離に成功し,遺伝子の構造が花序形態の違いに無関係であることを明らかにした.さらに,これら2種を含むユリ科植物においては,LFYにイントロンが存在しないと予想される結果を得た.

これは,LFYの進化に関する新知見であると考えている.2LFYの機能解析に関しては,花序形態の変化したタイワンホトトギス形質転換体を作出した.3LFYの発現パターンの調査に関しては,ホトトギス属幼植物においてLFYが主に茎頂部で発現していることを明らかにした.GUSレポーター遺伝子を導入した形質転換体は,平成29年度には開花ステージを迎えると考えられるため,その際にLFYの発現パターンと花序形態の関係に関する新知見が得られると期待している.4TFL1の単離に関しては,完全長cDNAクローンの単離は完了していないが,PCR条件の改善等により平成29年度内には単離できると予想している.本研究は,ホトトギス属植物における花序形成分子メカニズムの解明を目的として,異なる花序形態を示す2種のホトトギス属植物(ホトトギスおよびタイワンホトトギス)におけるLEAFY (LFY)ホモログ遺伝子の構造・機能・発現パターンの比較,ならびにTFL1ホモログ遺伝子の単離および発現解析を検討するものである.平成28年度までに,1両種のLFYホモログ遺伝子(ホトトギスThirLFY;タイワンホトトギスTforLFY)のゲノミッククローン間には配列および構造的な違いがみられないこと,2ThirLFY・TforLFYともにLFYとしての機能を有していること,3ThirLFY・TforLFYはいずれも主に茎頂部で発現しており,サイトカイニン類およびジベレリン類により発現が誘導されることを明らかにしている.平成29年度は,主に以下の項目について検討を行った.4開花ステージのホトトギス属植物形質転換体における形態調査およびThirLFY・TforLFYの発現パターンの調査:平成27年度および28年度に作出した形質転換体を用いて検討を行う予定であったが,管理不備により多くの形質転換体が枯死してしまった.そこで,再度形質転換体を作出したが,まだ十分に成長しておらず,調査を行えない状況である.今後も検討を継続する予定である.5LFYホモログ遺伝子を異所発現する花き園芸植物の形質調査:ペチュニア・トレニア・カランコエ等の形質転換体では矮化および早期開花が観察され,LFYホモログ遺伝子を用いた形質転換による矮性個体育成の可能性が示された.6TFL1ホモログ遺伝子の単離:ホトトギスおよびタイワンホトトギスからcDNAクローンを単離することができた.それらのアミノ酸配列に違いはみられなかった.今後は発現解析を行う予定である.花序形態の異なる2種のホトトギス属植物(ホトトギスおよびタイワンホトトギス)を用いて、LEAFY (LFY)ホモログ遺伝子と花序形態との関係を調査した。その結果、両種間でLFYホモログ遺伝子の構造、機能および幼苗期の発現パターンには違いがみられなかった。今後は、開花期における発現パターンの調査を行う予定である。一方、LFYホモログ遺伝子を異所発現する形質転換体においては矮化や早期開花等の変化がみられ、LFYホモログ遺伝子を用いた形質転換の育種利用の可能性が示された。さらに、LFYと拮抗的に発現するTFL1のホモログ遺伝子のアミノ酸配列においても、両種間で違いはみられなかった。