hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微生物および植物のアルドキシムーニトリル経路上の酵素群のキラル合成への利用

(1)植物酵素ヒドロキシニトリルリアーゼ(HNL)の開発と光学活性シアノヒドリンの合成に関する研究:多種類のHNLのライブラリーを構築する目的で、我々が発見した数種類のHNL遺伝子の異種宿主での発現を検討した。P.mume(梅)については、cDNAクローニング、一次構造の解明およびPichia pastorisにおける活性発現に成功した。Baliospermum montanumについてはcDNAクローニングしN末端にHis-Tagの付加、およびC末端の短縮化によって大腸菌で可溶性に発現できた。B.montanum由来HNLの酵素化学的諸性質、各種の芳香族、脂肪族の光学活性シアノヒドリンの不斉合成について明らかにした。Manihot esculenta(キャッサバ)、Hevea brasiliensis(ゴム)由来(S)-HNLを、大腸菌、酵母、原生動物Leishmania tarentolae (LEXSYシステム)、無細胞タンパク質合成システム、大腸菌由来in vitroタンパク質合成ピュアシステム等において発現を検討した。assiflora edulis(パッションフルーツ)からのHNLを精製し、酵素化学的諸性質を初めて明らかにした。有機溶媒二層系により(R)-マンデロニトリルを合成した。Arabidopsis thaliana由来(R)-HNLは、遺伝子クローニングし、大腸菌で発現し、Henry反応に応用した。E.japonica由来(R)-HNLの酵素化学的諸性質を明らかにすると共に、有機溶媒と水の二相系での合成反応を行い、各種芳香族や脂肪族のS光学活性シアノヒドリン合成法を完成した。(2)可溶性HNLの発現メカニズムの解明:M.esculenta由来HNL遺伝子の大腸菌における種々の発現条件を検討した。His103Leuの一点の変異や、3箇所のLys残基をProに変異させると、封入体の蛋白質がほぼ可溶性になる大量発現の現象を見出しているので、可溶性な活性蛋白質の酵素化学的諸性質と発現メカニズムの解明、可溶性となる変異の一般性についての検討を行った。P(3)アミノ酸アミドやアミノニトリルのダイミックな光学分割:アミノ酸アミドラセマーゼの構造解析と進化分子工学については、名古屋大学工学部の山根隆教授らと共にACLラセマーゼの構造の解明に成功しており、基質特異性を左右する部位に特化して変異を行い、アミノ酸アミドに対する反応速度が向上した変異型酵素を得た。さらに、変異型酵素の速度論的検討を行った。土壌からのスクリーニングにより新しいアミノ酸アミドラセマーゼを得た。3. Eriobotrya japonicaおよびPassiflora edulisのHNLの酵素化学的諸性質を明らかにし、有機溶媒と水の二相系での合成反応を行った。大腸菌で可溶性発現するB. montanum由来(S)-HNLの精製、酵素化学的諸性質の解明を行った。4.可溶性HNLの発現メカニズムの解明:M. esculentaHNL遺伝子の大腸菌における発現条件を検討した。

封入体がほぼ可溶性になるHis103Leuや、3箇所のLys残基のPro変異酵素を精製した。名大工の山根隆教授らと共に変異型酵素の結晶化に成功し、構造解析を開始した。5.アミノ酸アミドやアミノニトリルのダイミックな光学分割:山根隆教授らと共にACLラセマーゼの構造の解明に成功した。基質特異性を左右する部位に特化して集中的に変異を行い、アミノ酸アミドに対する反応速度が向上した変異酵素を得た。3. E. japonica由来(R)-HNLの酵素化学的諸性質を明らかにすると共に、有機溶媒と水の二相系での合成反応を行い各種芳香族や脂肪族光学活性シアノヒドリン合成法を完成した。4.可溶性HNLの発現メカニズムの解明:Manihot eseulenta(キャッサバ)HNL遺伝子の大腸菌における種々の発現条件を検討した。封入体の蛋白質がほぼ可溶性になる一点変異体(His103Leu)において、多種の異種宿主による遺伝子発現の挙動を、野生型酵素と比較検討した。5.アミノ酸アミドやアミノニトリルのダイミックな光学分割:結晶構造解析よりACLラセマーゼ基質特異性を左右する部位に特化して変異を行い、アミノ酸アミドに対する反応速度が向上した変異型酵素を用いて、野生型では合成できなかったD-フェニルアラニン等の合成を行った。さらに、土壌と富山県立大学保存菌株からスクリーニングにより多数の新しいアミノ酸アミドラセマーゼを得た。(2)可溶性HNLの発現メカニズムの解明:M.esculenta由来HNL遺伝子の大腸菌における種々の発現条件を検討する。His103Leuの一点の変異や、3箇所のLys残基をProに変異させると、封入体の蛋白質がほぼ可溶性になる大量発現の現象を見出しているので、可溶性な活性蛋白質の酵素化学的諸性質と発現メカニズムの解明、可溶性となる変異の一般性についての検討を行い、論文化した。(3)アミノ酸アミドやアミノニトリルのダイミックな光学分割:アミノ酸アミドラセマーゼの構造解析と進化分子工学名古屋大学工学部の山根隆教授らと共にACLラセマーゼの構造の解明に成功しているので、基質特異性を左右する部位に特化して変異を行い、アミノ酸アミドに対する反応速度が向上した変異型酵素を得た。さらに、変異型酵素の速度論的検討、および野生型では合成できなかったD-フェニルアラニン等の合成に成功した。土壌からのスクリーニングにより新しいアミノ酸アミドラセマーゼを得た。
地域における「食料主権」を支える種子システム研究

食料の生産と消費に関する自己決定権を表す「食料主権」の概念を参照しつつ、具現化する種子システムの在り方について検討した。在来品種管理を中心とした種子(タネ)の保全運動に焦点を当て、日本と韓国を例とした東アジア型の種子システムの特色を明らかにする試みを通じて、ヨーロッパや開発途上国で敷衍している権利の基づくアプローチや参加型アプローチとの比較を行った。種子保全運動の、韓国における民主化運動との関係性の深さ、日本における地域振興運動との関係性の深さが韓日の相違点として明らかになった。また、SEEDREAMのような官民連携の組織の存在も明らかになった。初年度の調査において、在来品種の保全関連組織(特にネットワーク組織)のなかで会員組織である韓国在来種研究会の会員に対して、会員が関わっている種子保全関係活動に関してのアンケート調査を実施し、結果をまとめた。12月には、日本国内の農家や実践者を交えて、食料主権の概念と日本国内(事例として大和野菜)における伝統品種の保全意識に関して、ワークショップを実施した。これらの成果は、6月の国際コモンズ学会、10月の地域農林経済学会で口頭報告するとともに、9月にオマーンのマスカットで開催されたITPGRFA第5回締約国会議のサイドイベントで協力機関であるノルウエーナンセン研究所のAndersenのコーディネートの下で行われた農民の権利に関する研究発表会で東アジア事例として日本からの事例報告を行った。さらに、1月出版の「新生アフリカの内発的発展」に種子システムのステークホルダー分析の視点に関して寄稿した。1「食料安全保障」「食料主権」の視点から種子システムに関する二次資料の収集・分析:「食料安全保障」と「食料主権」「農民の権利」の言葉が,どのような背景で生まれ,誰がどのような目的で利用してきたかについて、これまで個別に行われてきた先行研究を整理し、それらの言葉の相互関係を明らかにし、有機農業学会のフォーラムで発表した。(西川)「食料への権利」や,伝統品種とバイオテクノロジーを含む科学技術との関係についても補足的に文献調査を行った。(久野)2日本及び韓国の予備調査:国内については、これまで実施してきた全国・県・地域のそれぞれ活動範囲とする3つの民間非営利組織(NPO)を対象とした調査を継続した。(冨吉)地域レベルの組織が集落営農組織・農家レストランとの協働により農業の6次産業化を実践している形態を確認し、事例を農業経済学の視点から整理した。(西川・冨吉・三浦).3国際植物遺伝資源条約(ITPGR)に関する情報収集:ITPGR締約国会議にオブザーバー参加を予定していたが、日程の都合上、関係研究機関との情報共有のみ実施した。4韓国における予備調査:韓国における在来品種の保全の状況について江原大学李准教授の協力を得て、農村振興庁ジーンバンク、農協、NGOの訪問予備調査を実施し、結果を地域農林業学会で口頭発表した(冨吉・西川ほか)。結果に基づき、アンケーと調査の準備を行った。それぞれの国や地域に住む人々が何を作り食べるかを自らが決める権利は「食料主権」と呼ばれ、主に国家レベルの量的食料確保を目標とする政策に用いられる「食料安全保障」とは異なる概念である。この権利は,普遍的な法規範として国連でも認知されている基本的人権としての「食料への権利」と密接につながる。本研究では、フードシステムの中で、特に農業生産投入の中で最も重要な要素の一つである種子システムに注目し(西川2005)、その国家的な安全保障と農家や農村レベルでの農民の決定権に関わる「農民の権利」について行ってきた研究を前提に、世界中で近年注目を浴びている企業以外のアクターが関与する多様な種子システムについて、まず先行研究の少ない韓国の実態調査を行うとともに、その組織制度や関与するアクターの意識の違いに注目して分析を行った。先行研究から明らかになっている、ヨーロッパにおける在来作物の種子生産・流通に対する生産者・消費者の意識において、国境を越えたネットワークも形成されていながら、必ずしも地域とのつながりが強くない点が、韓国においても観察された。ただし、韓国ではネットワークはあっても、実際の種子が国境をこえてやりとりされる例はなかった。韓国や日本でも、F1を中心とした改良品種の普及により個々の農家や地域による自家採種は減少し、大規模な(多国籍)種苗会社が供給する種子を農家は毎年購入している状況は共通しており、農業関係の研究者が退職後にこのような問題に市民として取り組んでいる点も日本と韓国の共通点として確認された。同時に、韓国においては、種子システムに関する市民運動の参加者の多くは非農家である傾向が見られ、これは韓国の食料主権運動の特徴のひとつであると考えられる。前年度、韓国における生物多様性条約締約国会議開催に伴う関係者多忙により遅延していた調査のうち、Seedreamのアンケート調査の組織責任者へのフィードバックと会員への追加詳細アンケートについての協議を行った。また、2年間の研究成果を簡潔にまとめ,韓国の調査に関わった関係者に文書でフィードバックするとともに、主要な機関を訪問し,本研究グループの理解の正確さ及び理解不足点を確認し、特に韓国における種子保全運動の歴史的背景に関する補足情報を収集した。特に、伝統品種に関する東アジア型種子システムの概念整理と地域における「食料主権」との関係整理を行った。本研究の直接研究対象は地域資源としての伝統品種とその種子システムである。

しかし、研究グループが目指している上位目標は、「食料安全保障」「食料主権」「食料への権利」「農民の権利」などの食料をめぐる持続性とそれらを支える主体の議論の整理であり、種子システムの研究はその第一歩である.研究成果に基づき,多様な概念・用語の統合化に必要な整理に着手し、論文を準備中である。食料の生産と消費に関する自己決定権を表す「食料主権」の概念を参照しつつ、具現化する種子システムの在り方について検討した。在来品種管理を中心とした種子(タネ)の保全運動に焦点を当て、日本と韓国を例とした東アジア型の種子システムの特色を明らかにする試みを通じて、ヨーロッパや開発途上国で敷衍している権利の基づくアプローチや参加型アプローチとの比較を行った。種子保全運動の、韓国における民主化運動との関係性の深さ、日本における地域振興運動との関係性の深さが韓日の相違点として明らかになった。また、SEEDREAMのような官民連携の組織の存在も明らかになった。最終年度に計画していた韓国の代表的種子市民運動団体のSEEDREAMメンバーに対するアンケート調査が、韓国の文化的背景(会員の支払い意志に関する意識調査の困難さ)および、生物多様性条約締約国会議開催国として関係者が多忙を極めたことから、実施が遅れた。一方で、二年次までの研究で追加調査の必要が提起された台湾事例と国内事例(広島)の確認調査が実施でき、全体的にはおおむね必要な情報を入手できた。作物遺伝資源管理本研究の直接の対象は種子システムであるが、種子が農業生産にとって不可欠な投入物であることから、両国においては,地域の自然・社会条件の中で育まれてきた伝統品種を用いた農業が、農業活動を通じた社会の持続性を実現する活動として注目されていることは確認できた。本研究の成果は、種子システムを通じて東アジア型の「食料安全保障」と「食料主権」の関係を明らかにし、それらの整合性の強化と不整合性の軽減を通じた農山村振興の政策提案の基礎資料を提供できることが意図されたが、韓国において自家採種運動に農民が直接関わることが少ないことが判明し、今後は台湾の例も参照しながら、都市農業と自家採種システム、自家採種と環境教育との関連性を探求することが期待される。詳細なアンケート調査の対象として適当な団体との調整が遅れ、十分なサンプル数を確保する方法を検討中のため追加アンケート実施が若干遅れているため。ITPGRに関する資料収集、事務局訪問が若干遅れているが、韓国における調査は予定より前倒しで実施できたため、全体ではおおむね順調と考えられる。2014年秋に韓国において生物多様性条約締約国会議が開催され、本研究の調査対象および調査協力関係者らが多忙を極め、調査研究に関する協議が遅れたため、アンケート調査が年度末にずれ、結果整理が年度を越えてしまった。種子保全の実践者で韓国と交流のある日本人および韓国から日本への留学生で韓国の種子システム研究を行っている留学生等と連携し、韓国における自家採種を含むインフォーマルなシステムを明らかにする調査を継続する。関連して、東アジアとしての共通点をあきらかにするため、日本・台湾の関連調査も可能な範囲で実施する。1韓国調査:予備調査をもとに確保したコンタクト先を窓口として、伝統品種の種子供給システムに関する質問表調査を海外研究協力者と共同で実施する。
仏教学方面からは林が観察の際の心の働きに念と正知という二つの働きが意識されていることを明らかにし、正知は意味の揺れ幅が大きい語であることを示した。佐久間は唯識でも同様な対象の把握がなされていることを明らかにし、蓑輪は特任の岡田とともに中国天台において瞑想の負の側面に対する6通りの対処方法が挙げられていることを明らかにした。脳科学方面からは今水が止観瞑想に重要な影響を与える3つの脳内ネットワークに着目し、瞑想の熟練者3名と未経験者11名について、安静時脳活動の解析を行った。熟練者では3つのネットワークのうちデフォルトモードネットワークの活動に特徴があることを見いだした。また、マインドフルネス瞑想が認知機能に与える影響を調べ、短時間の集中瞑想トレーニングを行う前後で、注意を向ける準備をする課題に変化の傾向が現れることを明らかにした。心理学分野で熊野は瞑想熟練者が止と観瞑想をそれぞれ実践している時の脳波を測定した。その結果マインドワンダリングに気づいて瞑想に戻る時に観瞑想の方がデルタ波が低い傾向が見られ、より目覚めている状態と対応すると考えられる事を明らかにした。また止と観瞑想を組み合わせた現代的なプログラムであるマインドフルネス集団療法を、うつと不安の問題を抱える患者に実施したところ、同様にマインドワンダリングへのメタ的気づきが特に向上し、伝統的な観瞑想と類似の効果があると考えられた。越川は初心者における止と観瞑想の指導と実践の順序による効果の現れ方の相違について、30名の実験協力者を対象として検討した。また仏教の修行では重視されているが、マインドフルネス瞑想の指導では考慮されない戒律の遵守とマインドフルネス特性との関係を調査研究によって検討し、学会で報告して優秀研究賞を受賞した。3月末には奈良で止観マインドフルネス研究最前線と題し3分野共同でシンポジウムを開いた。全体としては順調である。仏教班は止観の観察の際に働く心作用が念と正知で表現される伝統を文献から実証的に明らかにし、それぞれ心作用の相違が意識されていたことを示せた。また瞑想時のマイナス的な反応への対処については智顗の初期の資料を含めて明らかにできたところは予定よりも進んだところである。脳科学分野では今水が脳内ネットワークの解析に関しエキスパート2名ではデフォルトモードネットワークの活動の変動が未経験者よりも低くなっていることを明らかにした。もう1名のエキスパートでは未経験者よりもその変動が大きかったが、それは瞑想訓練の方法による違いと考えられる。集中瞑想による注意機能の変化については、注意を向ける準備をする課題に変化の傾向が見られたものの、普段からマインドフルネス的な生活をしているか否かで個人差が大きいことがわかったが、順調に進んでいる。心理学面では熊野は瞑想熟練者に対する実験で17人までサンプルを集めた。現在、脳波の詳細な解析を進め、国際誌に投稿する準備を進めている。マインドフルネス集団療法の介入試験は、パイロットスタディとして統制群を設けない単群のデザインで、うつ及び不安症状の減少とマインドワンダリング傾向の変化などを確認した。次に40人を目標サンプルサイズとしてランダム化、比較試験を実施中である。越川は止と観のどちらを先に実践するかによって効果の現れ方に違いがあることを見いだした。止先行群では「社会的領域」におけるQOLが増加し、マインドフルネス特性における「身体的領域」のQOLが増加し、観先行群では「身体的領域」におけるQOLが増加し、マインドフルネス特性における「今ここに存在すること」が増加した。認知実験では実践順に関係なく注意を切り替える力が増加することを明らかにできた。研究は順調であるが、三分野における研究の連関性にもう少し意識的になる必要はある。仏教学面では林は「瞑想における負の側面」についてパーリ註釈文献に存在する豊富な事例を、その対応策とともに確認し検討する。佐久間は3領域の共同という視点から枠組みを再構築する。蓑輪は特任研究員とともに漢訳資料に見られるマイナス面の対応について、その記述の背景に目を配りながら研究を進める。さらに3分野の共同になるよう統括に務める。脳科学面では、今水は初年度の実績から個人差の要因が大きいことが示唆されたことに鑑み、如何なる方法で瞑想のトレーニングを受けてきたか、普段の生活においてどの程度マインドフルネスに留意しているかによって、脳活動のパターンや短期的な訓練の効果も異なるとの予想のもとに今後の実験協力者の選定を進め、エキスパートの脳活動を計測する。また、短期間のトレーニングについては集中瞑想の他に洞察瞑想のトレーニングを行う被験者群を集め、結果を比較する。心理学面では、熊野は統制群を設けたマインドフルネス集団療法を引き続き実施し、目標人数の40人までデータを集める。そのデータを解析しマインドワンダリングへのメタ的気づきの変化を検討する。またその能力の向上がうつと不安の改善と如何に関わっているかを検討する。また止観瞑想の有効性を、マインドフルネス集団療法によってうつと不安の改善が見られる人と見られない人の特徴の違いを、種々の心理検査や行動データから検討する。越川は前年度に収集されたデータの解析を進める。止と観瞑想の順序効果を検討したが、今年度は新たに止瞑想のみ、観瞑想のみを4週間実践する群を設定し、4週間という期間において、それぞれの瞑想を単独に実施した場合の結果(2019年度の実験により収集)と両瞑想を組み合わせた場合の効果(2018年度の実験により収集済み)を比較検討する。
初心者が困難を感じる点やネガティブな反応をそれぞれの瞑想や実践の順序ごとに明らかにする。仏教学方面からは林が観察の際の心の働きに念と正知という二つの働きが意識されていることを明らかにし、正知は意味の揺れ幅が大きい語であることを示した。佐久間は唯識でも同様な対象の把握がなされていることを明らかにし、蓑輪は特任の岡田とともに中国天台において瞑想の負の側面に対する6通りの対処方法が挙げられていることを明らかにした。脳科学方面からは今水が止観瞑想に重要な影響を与える3つの脳内ネットワークに着目し、瞑想の熟練者3名と未経験者11名について、安静時脳活動の解析を行った。熟練者では3つのネットワークのうちデフォルトモードネットワークの活動に特徴があることを見いだした。また、マインドフルネス瞑想が認知機能に与える影響を調べ、短時間の集中瞑想トレーニングを行う前後で、注意を向ける準備をする課題に変化の傾向が現れることを明らかにした。心理学分野で熊野は瞑想熟練者が止と観瞑想をそれぞれ実践している時の脳波を測定した。その結果マインドワンダリングに気づいて瞑想に戻る時に観瞑想の方がデルタ波が低い傾向が見られ、より目覚めている状態と対応すると考えられる事を明らかにした。また止と観瞑想を組み合わせた現代的なプログラムであるマインドフルネス集団療法を、うつと不安の問題を抱える患者に実施したところ、同様にマインドワンダリングへのメタ的気づきが特に向上し、伝統的な観瞑想と類似の効果があると考えられた。越川は初心者における止と観瞑想の指導と実践の順序による効果の現れ方の相違について、30名の実験協力者を対象として検討した。また仏教の修行では重視されているが、マインドフルネス瞑想の指導では考慮されない戒律の遵守とマインドフルネス特性との関係を調査研究によって検討し、学会で報告して優秀研究賞を受賞した。3月末には奈良で止観マインドフルネス研究最前線と題し3分野共同でシンポジウムを開いた。全体としては順調である。仏教班は止観の観察の際に働く心作用が念と正知で表現される伝統を文献から実証的に明らかにし、それぞれ心作用の相違が意識されていたことを示せた。また瞑想時のマイナス的な反応への対処については智顗の初期の資料を含めて明らかにできたところは予定よりも進んだところである。脳科学分野では今水が脳内ネットワークの解析に関しエキスパート2名ではデフォルトモードネットワークの活動の変動が未経験者よりも低くなっていることを明らかにした。もう1名のエキスパートでは未経験者よりもその変動が大きかったが、それは瞑想訓練の方法による違いと考えられる。集中瞑想による注意機能の変化については、注意を向ける準備をする課題に変化の傾向が見られたものの、普段からマインドフルネス的な生活をしているか否かで個人差が大きいことがわかったが、順調に進んでいる。心理学面では熊野は瞑想熟練者に対する実験で17人までサンプルを集めた。現在、脳波の詳細な解析を進め、国際誌に投稿する準備を進めている。マインドフルネス集団療法の介入試験は、パイロットスタディとして統制群を設けない単群のデザインで、うつ及び不安症状の減少とマインドワンダリング傾向の変化などを確認した。
HTLV-1持続感染ラットへの免疫抑制剤投与による成人T細胞白血病モデルの樹立

ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)は、adult T cell leukemia(ATL)の原因ウイルスとして考えられている。ATLの動物モデルの作成のために、免疫抑制状態が、発癌促進の一つの要因であると考え、我々が樹立したHTLV-1持続感染ラットに免疫抑制剤を投与した。未処置の妊娠F344ラットからの子ラットを、1)未処置群2)免疫抑制剤投与群に分けた。また、HTLV-1産生ヒトT細胞株であるMT-2細胞を妊娠中に投与したラットから生まれた子ラットを、3)HTLV-1投与群4)HTLV-1と免疫抑制剤投与群に分けた。3)群と4)群は、MT-2細胞を出生後24時間以内、2週齢、5週齢、14週齢、20週齢時に投与した。2)群と4)群には、免疫抑制剤であるシクロスポリンとプレドニゾロンを1匹あたり、それぞれ、8mg/kg/dayと0.5mg/kg/dayとなるように混餌し、11週齢から投与した。21週齢、42週齢で採血し、末梢血単核球を分離した。現在、ラット末梢血単核球中のHTLV-1のプロウイルス量と血清中の抗HTLV-1抗体への、免疫抑制剤の影響を解析中である。また、遺伝学的な情報が多く解析されており、癌抑制遺伝子ノックアウトマウスが利用できるなど、ATLのモデル動物を作成するのにラットよりも有用と考えられるマウスへのHTLV-1感染も試みた。C3H/HeJとBalb/cの2系統のマウスの末梢血単核球や、脾臓、リンパ節、胸腺などの臓器から検出された。
木材腐朽菌によるシュウ酸合成関連酵素の発現と調節機構の解明

木材腐朽菌のシュウ酸合成酵素の役割については未解明の問題が多い。特に、木造家屋を攻撃する褐色腐朽菌は多量のシュウ酸を合成し、CCAなどの銅含有木材防腐剤を不活性化するため銅耐性菌として知られている重要な腐朽害菌である。本研究の目的は木質資源の保護の立場から、木材腐朽担子菌類に絞って、シュウ酸生合成酵素系の発現と調節機構を解明することにあり、以下のような成果を得ることに成功した。1.シュウ酸はリグニンペルオキシダーゼによる一電子酸化反応を阻害し、リグニン・炭水化物複合体(LCC)モデルの結合は切断されないことを初めて証明した。2.白色腐朽菌のカワラタケからシュウ酸合成酵素、シュウ酸脱炭酸酵素、および蟻酸脱水素酵素を分離し、シュウ酸代謝に重要な働きをもつことを明らかにした。また、白色腐朽菌から蟻酸脱炭酸酵素を本研究で初めて抽出した。3.新しいタイプのシュウ酸合成酵素を高純度で精製し単離することに成功した。本酵素はスペクトルの解析から、分子量33万のフラボヘムタンパク質であり、従来、未報告のシトクロムb2型グリオキシル酸酸化酵素であることが分かった。実際に、熱変性処理によりフラビンヌクレオチドを分離し、それがFMNであることを証明した。また、プロテアーゼ処理によって部分加水分解すると、フラボドメインとヘムドメインに分かれ、その各々では、シトクロムcを還元できないが、2つの成分を加えた再構成系では還元活性を回復することが証明された。以上、有害なシュウ酸合成を抑制・制御するためにはこの電子伝達系を制御することが重要となってきた。木材腐朽担子菌類の生産するシュウ酸は金属キレーター、酸触媒活性、および電子供給源として利用し、木材生分解において重要な役割を果たしていることが解明されつつある。しかし、そき生合成に関与する酵素系の性質については、ほとんど解明されていない。本年度の研究実績の概要は以下のようにまとめられる。・オオウズラタケとカワラタケについて、グリオキシレート酸化酵素の生産性について検討したところ、オオウズラタケの方が後者より30倍の活性を有していた。オオウズラタケから得られた酵素は、約80倍に精製された。阻害剤に対する活性変化から活性中心には、フラビン類縁体物質が含まれていることが推定された。・カワラタケの酵素はかなり不安定であるが、一応、精製する過程で、3つのアイソザイムが存在することが明らかとなった。・カワラタケには、シュウ酸分解生成物であるギ酸の脱水素酵素が存在することが木材腐朽菌では初めて証明された。従って、グリオキシル酸→シュウ酸→ギ酸→CO_2の代謝経路が明確となった。・リグニン分解酵素との関連で、LCCモデル化合物によってシュウ酸が高効率で分解されることも新知見として得られた。木材腐朽のみならず、森林共生担子菌類あるいは植物病原菌はシュウ酸を生合成し分泌しているが、その理由ならびに生化学的役割については未解明の問題を多く含んでいる。このような観点で、シュウ酸生合成の生化学的調節機構の解明は森林資源の育成と保護において重要な意味を含んでいる。本研究の目的は、木質資源保護の立場から、木材腐朽担子菌類に従って、シュウ酸生合成関連酵素の発現と調節機構を解明することにある。これまでにシュウ酸合成酵素として、白色腐朽菌と褐色腐朽菌から、オキサロ酢酸加水分解酵素とグリオキシル酸酸化酵素を見いだしているが、その遺伝子については全く研究されていない。遺伝子レベルの解析研究をするためには酵素の精製が先決である。今年度の研究目標としては、グリオキシル酸酸化酵素の精製法の確立に重点を置いて実験を行ってきた。

まず、褐色腐朽菌(Tyromyces palustris)を33°Cで培養し、菌体を摩砕、酵素蛋白質を抽出した。硫安分画後、疎水クロマト、イオン交換クロマト、ゲルろ過クロマト、ヒドロキシアパタイトカラムクロマトグラフィーを行い、本酵素をネイティブな蛋白質として電気泳動的には単一な精製酵素を分離することに成功した。この中で、疎水クロマトグラフィーが最も有効な精製ステップであることがわかり、能率の良い精製法が確立された。本酵素は黄色酵素であり、スペクトルの解析から活性中心にはフラビンヌクレオチド(FMNまたはFAD)をもつフラボプロテインであると推定される。次年度では、精製グリオキシル酸酸化酵素のキャラクタリゼーションと反応機構の解明、アミノ酸N-末端周辺の配列、cDNAクローニング、活性中心の構造解析などを行う。木材腐朽菌のみならず森林共生担子菌類あるいは植物病原菌はシュウ酸を生合成しており、森林生態化学の観点では未だ知られざる重要な役割を果たしていると推定されるが、その生化学的役割については未解明の問題を抱えている。特に、木造家屋を攻撃する褐色腐朽菌は多量のシュウ酸を合成し、銅含有木材防腐剤を不活性化するため銅耐性菌として木材保存学上重要な腐朽害菌である。本研究の目的は木質資源の保護の立場から、木材腐朽担子菌類に絞って、シュウ酸生合成酵素系の発現と調節機構を解明することにある。これまでにシュウ酸合成酵素としてオキサロ酢酸加水分解酵素とグリオキシル酸酸化酵素を見出しているが、酵素精製が困難であったため、酵素的性質については未解明であった。しかし、カラムクロマトグラフィーを工夫することにより、高純度の酵素タンパク質を単離することに成功した。本酵素はスペクトルの解析から、分子量33万のフラボヘムタンパク質であり、従来未報告のシトクロムb2型グリオキシル酸酸化酵素であることが分かった。実際に、熱変性処理によりフラビンヌクレオチドを分離し、それがFMNであることを証明した。また、プロテアーゼ処理によって部分加水分解すると、フラボドメインとヘムドメインに分かれ、その各々では、シトクロムcを還元できないが、2つの成分を加えた再構成系では還元活性を回復することが証明された。従って、シュウ酸が生成するときの電子伝達の機構として、グリオキシル酸から2電子が先ず活性中心のFMNに移され、それがヘム鉄を還元して、さらにヘム鉄はシトクロムcを還元するという機構が解明された。以上、有害なシュウ酸合成を抑制・制御するためにはこの電子伝達系を制御することが重要となってきた。
加齢による抗菌性化学療法剤の組織蓄積変動の定量的解析

本研究の目的は,薬物の組織移行の変動要因を生体機能の変動と連動させた定量的評価法を確立することにある.このために,本研究ではβ-ラクタム抗生物質について, 1.腸管,肝臓,腎臓における細胞膜輸送機構, 2.血清蛋白結合機構,および3.組織分布の加齢変動の決定因子の解析とそのヒトへの外挿,の3項目について詳細な研究を行い,次の結果を得た. 1.β-ラクタム抗生物質はジプペチド輸送担体に認識され,その一部のものはNa^十非依存的にH^十と共輸送によって小腸内に取込まれる.しかし,肝臓と腎臓の細胞膜においてはジプペチド輸送系の関与がないかまたは少なく, β-ラクタム抗生物質は専ら有機アニオン輸送系を介してこれらの処理臓器から排泄されることを明らかにした.2.一方, β-ラクタム抗生物質の非処理臓器への分布は, 1-100週齢ラットに共通して,細胞間液中への局在化とここる存在するアルブミン(Alb)とのみ結合することによって決定されることを明らかに明らかにするとともに,この組織分布の機構を生理学的薬物速度論モデルに数式として組み込み, 1,7,50, 100週齢ラットにおけるセファゾリンの組織分布を予測することに成功した.またこの関係は,ヒト未熟児および小児においても正しく成立することを実証した.3.加齢による抗生物質質の血清蛋白結合率の著しい変動は,ラットにおいては遊離脂肪酸/Alb濃度比の変動によって生ずるが,未熟児においては間接ピリルビン/Alb濃度比の変動に起因することが明らかとなった.本研究の目的は,薬物の組織移行の変動要因を生体機能の変動と連動させた定量的評価法を確立することにある.このために,本研究ではβ-ラクタム抗生物質について, 1.腸管,肝臓,腎臓における細胞膜輸送機構, 2.血清蛋白結合機構,および3.組織分布の加齢変動の決定因子の解析とそのヒトへの外挿,の3項目について詳細な研究を行い,次の結果を得た. 1.β-ラクタム抗生物質はジプペチド輸送担体に認識され,その一部のものはNa^十非依存的にH^十と共輸送によって小腸内に取込まれる.しかし,肝臓と腎臓の細胞膜においてはジプペチド輸送系の関与がないかまたは少なく, β-ラクタム抗生物質は専ら有機アニオン輸送系を介してこれらの処理臓器から排泄されることを明らかにした.2.一方, β-ラクタム抗生物質の非処理臓器への分布は, 1-100週齢ラットに共通して,細胞間液中への局在化とここる存在するアルブミン(Alb)とのみ結合することによって決定されることを明らかに明らかにするとともに,この組織分布の機構を生理学的薬物速度論モデルに数式として組み込み, 1,7,50, 100週齢ラットにおけるセファゾリンの組織分布を予測することに成功した.またこの関係は,ヒト未熟児および小児においても正しく成立することを実証した.3.加齢による抗生物質質の血清蛋白結合率の著しい変動は,ラットにおいては遊離脂肪酸/Alb濃度比の変動によって生ずるが,未熟児においては間接ピリルビン/Alb濃度比の変動に起因することが明らかとなった.本研究の目的は、薬物の組織移行の変動要因を生体機能の変動と連動させた定量的評価法を確立することにある。このために、本研究では細菌感染症治療薬、特にβ-ラクタム抗生物質について、1)腸管、肝臓、腎臓における細胞膜輸送機構、2)血清蛋白結合機構、および3)組織分布の加齢変動の決定因子の解明とそのヒトへの外挿、の3項目について詳細な研究を行い、次の結果を得た。1)ラット小腸刷子縁膜小胞による実験より、β-ラクタム抗生物質はその6位または7位側鎖にα-アミノ基の有無にかかわらず、ジペプチド輸送担体に認識され、その一部のものは【N^(a+)】非依存的に【H^+】と共輸送によって小腸内に取込まれるが、肝・賢臓細胞膜における輸送にはジペプチド輸送担体の関与がないかまたは少ないという新しい発見を得た。また、2)β-ラクタム抗生物質の非処理臓器への分布は、1100週令ラットに共通して、細胞間液中への局在化とここに存在するアルブミン(Alb)とのみ結合することによって決定されることを明らかにすると共に、この組織分布性を生理学的薬物連度論モデルによって数式化することに成功した。またこの関係は、ヒト末熟児におよび小児においても正しく成立することを、トブラマイシンを同時投与して細胞外液量のマーカとして用いるという斬新な手法を用いて実証した。3)なお、この時、加齢による抗生物質の血清蛋白結合率の著しい変動は、ラットにおいては遊離脂肪酸/Alb濃度比の変動によって生ずるが、未熟児においては間接ビリルビン/Alb濃度比の変動に起因することが明らかとなった。この種による相違はAlbの構造の相違に基づくものと推察された。以上の研究によって、当所に計画した申請研究をほぼ満足に達成し得た。この成果は、特定組織への薬物蓄積性を避け、最大有効性を期待した抗菌剤の投与設計や新規物質の開発に貢献するものと思われる。
平衡障害例における直立静止時の非線形ダイナミクスの解析

昨年度フランス姿勢研究所と共同で作成した非線形解析用高性能重心動揺計AFP40/16を用い正常者のおける開眼と閉眼時の直立静止時の姿勢制御ダイナミクスの相違を検討した。この方法論による姿勢制御システムに関する研究は世界でも初めてである。その結果として両者のダイナミクスの相違はsimilarity indexという指標を用いると約0.8前後であることが判明した。そしてこの結果と前庭機能異常者における成績とを比較したところ、前庭障害例では従来同一疾患と考えられていた眩暈症においてその内耳の病態にいくつかの相違があることが推定された。また前庭機能回復過程に関して従来の指標では明らかにならなかった微細姿勢異常をこの方法により判別することが可能となった(Sasaki O, et al.Neuroscience Res 41;185-192:2001.)。この論文はNASAやドイツの世界的前庭研究者であるBrandt教授から注目を受けた。さらに視覚の姿勢制御における影響について検討をおこなった。すなわち視運動性刺激(OKS)のシステムに与える影響を検討したところ、OKSは実際の身体動揺が増加する対象群ではシステムは変化せず、これに対して動揺が増加しない群ではシステムが大きく変化していることが明らかになった。これはOKSにより自己受容器、前庭系、中枢積分系の相互作用が変化することにより、制御系のダイナミクスが変化し、動揺を抑制する方向に動いていることによると考えられた(Exp Brain Res 2002 in submit)。現在この方法を用いて前庭刺激のダイナミクスに対する影響とメニエール病の発作の予知に関する研究をリンクさせて遂行中であり、ここ1-2年の間にいまだ世界中において誰も成し遂げられなかっためまい発作予知に関する画期的成果を報告できると考えている。本年度6月にフランスMidi Capteurs社に新型重心動揺計AFP/16の作成を依頼し、10月下旬に自ら渡仏してその調整を行なった。またその際サルペトール病院のMartinerie,Van Quyen両博士、パリ姿勢研究所Dr.Gageyらとともに昨年度作成したカオス理論に基づく非線形ダイナミクス解析法を新型重心動揺計に取り込む作業をおこなった。こうして研究装置は完成し、日本に空輸されて12月の始めに到着した。その後解析プログラムを日本の周辺機器にマッチングさせるため労働省安全研究所の主任研究官である永田氏に協力を以来し、日本における重心動揺波形の非線形ダイナミクス解析が本年度2月に国内で初めて可能になった。本解析法は理論的に極めて難解ではあるが、それにより得られる結果は従来の姿勢研究に全く新しい視点をもたらすものであり、現在予備実験の結果は姿勢研究における国際的雑誌であるGait and Postureに投稿中である。予備実験の結果としては、1.正常者においては開眼及び閉眼における重心動揺波形のダイナミクスの相違は0.8前後であり、とくに前後方向にダイナミクスの相違が大きくなることが判明した。これは前後方向における姿勢調節機構の神経反射ネットワークがより複雑であることを意味する。2.前庭機能障害例では、ダイナミクス解析において従来の解析法よりもかなり鋭敏に前庭代償過程を反映し、その結果は臨床症状に一致したものであった。3.今後さらに正常コントロール数を増やしデータの再現性を確認するとともに、前庭障害例の症例数を増やすことにより予備実験で得られた傾向を検証する予定である。また可能であればメニエール病における眩暈発作の予知に関する研究も行なう予定である。
炭素の多様性を活かした複合セラミックスの開発

炭素系材料は、その優れた熱的、力学的、電気的、磁気的、化学的、核的等の性質の故に、電極材料、高温構造用材料、電池材料、繊維材料、原子力用材料等の数々の分野で利用されている。これらの材料の優れた性質は、sp混成軌道に起因しているが、これを理解し発展させることにより、新素材の開発が可能である。本研究は、炭素系を含む軽元素の複合セラミックス多様性を幅広い観点から検討することを目指しており、これらの材料の特性を発現する基本をまず理解し、次にこれらの材料において新しい材料の創製の可能性を共同で研究・調査する事を目的として進めた。すなわち、炭素の多様性を見直すためには、物理学、化学、電気、核、物質工学、材料科学等々の極めて幅の広い専門と、それらの基礎的な知識とプロセス並びに評価が必要となり、これらを結集して初めて優れた複合セラミックスの開発が可能となる。これら炭素系複合セラミックスの機能発現の可能性は萌芽段階にあるので、新しい展開を進めるためには、研究基盤の確立が必要である。すなわち、本研究で明らかにされた部分を共同で研究し、優れた機能を発揮出来る材料を開発する事を目的として重点領域研究にまで発展させようとするのもので、そのため、本研究では炭素の結合多様性に立ち返って企画調査を行った。炭素系を含む軽元素の複合セラミックスの各種機能の発現がsp混成軌道に起因するという共通の観点に立脚して全体計画を検討した結果、ダイヤモンド、炭化物、黒鉛、複合材料、黒鉛層間化合物に加えて、新しい炭素系の材料を極限手法で開発し、sp混成軌道の観点から原子論的に検討する新しい班を設ける必要性があることを指摘した。そして、重点領域研究に発展させる場合の研究計画、班構成、期間、予算規模、代表者、事務局等について検討し、申請書を作成した。
日欧貿易摩擦の交渉史　－ECの通商交渉戦略と日本の対応１９７０－８６年

4年度に渡る研究期間の中で挙げた研究成果は、英文書評論文1点、英文論文(査読なし)1点、英文共編著3点、和文単著1点、和文共著教科書1点、和文共編著2点、和文査読論文1点である。また英文査読論文1点と和文教科書1点が近刊予定である。当初の研究目的を十分に達成することができ、予定以上の成果を挙げることができた。特に英語で海外に向けて発信する機会が増え、次の国際共同研究プロジェクトに着手することができた。また国内においても、専門的な内容の学術論文に限らず、英書の書評や和文の教科書を執筆することで、社会に広く研究成果を還元する一歩を踏み出すことができた。本研究は、1970年から1980年代半ばに至る、日本政府とECの欧州委員会およびECの加盟国政府との間で行われた通商交渉を研究対象とする。過年度においてあげた研究成果は、1980年代中盤にかけて日欧貿易摩擦が具体的にどのようなきっかけを通じて解消に向かったのか、特に日系企業がイギリスに現地工場を建設した事例について論文を執筆した。同時に日本と輸出構造が似ており親日的な立場を貫いた西ドイツとの交渉について現地調査を進めており、まもなく論文が完成する予定である。研究計画の最終目的に向け、以下列挙する研究成果をあげることができた。2013年6月:「日欧貿易摩擦とイギリスー自由貿易路線への回帰をもたらした日系企業誘致交渉一九七三年ー八六年ー」『国際政治』第173号当該年度はこれまで蓄積してきた研究内容を成果として発表することができた。当該年度には、日本語の単著一冊(『サッチャーと日産英国工場ー誘致交渉の歴史1973-86年』吉田出版、2015年10月)、日本語の編著二冊(鈴木均「EUと地域統合」小谷一明、黒田俊郎、水上則子編『国際地域学入門』勉誠出版、2016年3月)(鈴木均「東西ドイツ関係と日本ー1966-1981年」細谷雄一編『戦後アジア・ヨーロッパ関係史ー冷戦・脱植民地化・地域主義』慶應義塾大学出版会、2015年12月)、そして英文の書評(Hitoshi Suzuki, “Review. Oliviero Frattolillo, `Diplomacy in Japan; EU Relations: From the Cold War to the Post-Bipolar Era,' Routledge, 2013, 352 pp," Japanese Journal of Political Science, Vol.17, Issue.1, Cambridge University Press,2016年3月)を発表することができた。日本語の単著は書評を二本(東京財団ホームページ「プロジェクト政治外交検証」佐藤晋【書評】2016年5月)(牧原出「したたかな外交手腕」『読売新聞』2015年12月13日朝刊)を寄せていただき、新刊案内として三回(「新刊案内「鉄の女」のなりふり構わぬ工場誘致」『外交』Vol.35、2016年1月)(日英協会ホームページ「図書紹介2015年12月」)(「EUに関する新刊紹介」『EUSIメールマガジン』Vol. 081、2015年11月12日)紹介され、順調に研究成果を挙げることができた。当該年度までの達成度は、おおむね順調である。研究成果の公表においては当初の予定を上回る早さで研究計画の目標を達成しているが、日本語単著の英語版の出版は、現在取り組む最中である。諸般の事情により、当該年度において在外研究・現地調査を行なえなかったため、今年度から来年度にかけて追加的な現地調査を行い、海外の学会、研究会での研究発表をとおして出版に漕ぎつけたい。前年度までに行った現地史料調査において予想以上に多くの材料を集めることができたため、研究成果の公表においては当初の予定を上回る早さで研究計画の目標を達成している。特に英語編著の出版は、編者の尽力もあり、当初の予定よりも早く出版することができた。しかし諸般の事情により、当該年度において現地調査を行なえなかったため、追加的な現地調査が最終年度において必要であることが予想される。この点については、研究計画よりも予定が少し遅れている。最終年度における改善が必要である。最終目標としてきた英語単著の出版は、前年度までの諸般の事情により、実現していない。しかし今年度、LSE国際歴史学科への在外研究が実現したため、不足していた現地史料調査をはじめ、学会、研究会での研究発表を行って原稿を仕上げる。出版社の選別および交渉も予定している。国際関係論、欧州統合論、欧州統合史前年度までに行った現地史料調査

順調だったため、研究成果の公表においては当初の予定を上回る早さで研究計画の目標を達成したが、本務校の別の業務のため、当該年度に現地調査に行けなかった事情もあった。そのため、追加的な現地調査が最終年度において必要であることが予想され、この点については研究計画よりも予定が少し遅れている。現地調査の予定を柔軟に組みつつ、最終年度に相応しい研究成果の一層の公表、特に単著の出版に努める。現時点での達成度は40%であり、当初の予定よりも少し早目にプロジェクトが進んでいる。予定していた現地調査を無事に終え、十分な史料収集をすることができた。海外の専門家との意見交換も行い、研究の方向性および今後おこなう現地調査の場所や方法について有意義な示唆をえることができた。現地調査の成功により、当初予定していたよりも早い段階で査読付き論文の掲載および英文編著への寄稿を実現することができた。研究計画の最終目的に達するためには、更なる現地調査、専門家との意見交換、および学会での研究発表を行う必要がある。研究計画に従って今年度順次実施する。当該年度は研究成果を順調に発表することができたが、学内業務等、諸般の事情により、研究活動に専念する時間が不足した。海外現地調査等の研究計画を変更したこと、および年度末に海外学会発表のための支出を要し、年度内の支出が困難となったため。英国LSEでの在外研究が内定しているため、予定していた現地史料調査および海外での研究発表を、次年度に順次行う。今年度以降のプロジェクトの推進方法について、研究計画の大きな変更はなく、当初予定していたとおりの日程と内容で進める。過年度において得られた知見を基に、現地調査の行先の変更(追加と削除)を行うこともありうるが、旅費の計算等を変更する必要のない、小さな変更である。研究成果を国内に限らず、特に海外の学会および研究会で積極的に発表し、研究内容のブラッシュアップを図りたい。最終年度は研究成果の公表が必要なため、必要な物品購入に充てる。備品の購入が予定よりも少なかったため、次年度へ繰り越した。備品の購入に充てる予定である。
細胞質分裂における低分子量G蛋白質Rhoの機能と作用機構

私共の研究室では、低分子量G蛋白質Rhoがアクトミオシン系を介して細胞形態や細胞運動、細胞膜のラッフリング、平滑筋の収縮、細胞質分裂を制御していることを明らかにしている。そこで、本年度の本研究では、細胞質分裂におけるRhoの活性化機構と作用機構を明らかにする目的で、Swiss3T3細胞や出芽酵母ににおける細胞質分裂時のRhoの細胞内局在を免疫蛍光染色法により検討した。Swiss3T3細胞や出芽酵母では、Rhoは細胞分裂後期までは細胞質に存在したが、細胞分裂終期に入り細胞質分裂が始まると形成された収縮環に濃縮して認められた。さらに、Swiss3T3細胞においては、Rhoは細胞質分裂時にはERMファミリーのメンバー(Ezrin、Radixin、Moesin)やCD44と共に収縮環に局在していることが明らかとなった。ERMファミリーのメンバーはアクチンフィラメントが細胞膜と結合する部位に存在してアクチンフィラメントと細胞膜との結合を制御していると考えられているが、最近、細胞膜上のERMファミリーの結合蛋白質はCD44であることが明らかになっている。したがって、分裂細胞では、Rhoは細胞質から収縮環にトランスロケーションして、ERMファミリー-CD44系を介してアクチンフィラメントと細胞膜との結合を制御することにより、細胞質分裂を制御していると考えられる。以上、Rhoによる細胞質分裂の制御機構がかなり明らかになり、本年度の研究目的はほぼ達成できたと考えられる。
意見文産出における理由想定メカニズムの解明と意見文産出指導への展開

本研究では,立論において必要になる理由想定のメカニズムを明らかにし,多面的な理由想定の支援方法について検討した。まず,最初に想定した初出理由がその後の理由想定の範囲を制限し,理由想定の多面性を抑制する可能性が示された。さらに,この傾向は学習者自身が想定した初出理由だけでなく,他者が与えた初出理由でも生起することが明らかになった。また,自己欺瞞や印象操作といったパーソナリティ要因が理由提示の傾向と関連していることが示された。これらの関連は理由想定では認められなかったことから,理由提示の段階に特徴的なバイアスが理由の多面性を阻害しており,それは自己評価と関連している可能性が示された。本研究の目的は,意見文産出における多面的な理由想定の支援方法について明らかにすることである。本年度は,第一に,意見文産出における理由想定に影響を及ぼす要因について明らかにするため,中学生を対象とした理由想定課題を実施した。理由想定課題は,意見文の一部に空白部分を設け,その空白に入る理由として想定可能なものをできるだけ多く記述する内容とした。また,理由の想定方法として「対比的な想定」や,「因果的な想定」などの条件を設け,理由想定の量的・質的特徴に理由の想定方法が与える影響を検討した。さらに,理由想定に影響を及ぼしうる個人差要因(e.g.,読書量,批判的思考態度)も同時に測定し,理由想定に影響を与える要因についてより詳細に検討することを試みた。第二には,多面的な理由想定を促す支援方法を考案するために,特に反論想定に焦点を当てた調査を行った。マイサイドバイアスが生起することにより,意見文産出時の理由想定では自分に有利な賛成論に比べ,自分に不利な反論の想定に消極的になる傾向が確認される。したがって,多面的な理由想定を実現するためには,賛成論だけでなく,想定が困難化しやすい反論の想定を促すことが重要な支援となる。こうした問題意識のもと,代表者はこれまでに特定の役割(例:客観的な立場の新聞記者)を付与することが反論を含む多面的な理由想定を促すことを明らかにしてきた。そこで本年度は,役割付与が理由想定に影響を及ぼすメカニズムについて明らかにするため,理由の評価に着目し,20代から50代の600名を対象とし,読み手に役割(新聞記事の編集者)を与えることが理由の評価に与える影響を検討した。意見文産出において,学習者は自分が良い理由だと評価する理由を産出すると考えられるため,理由の評価に着目した検討を行うことで,反論想定の支援方法について考えるための基礎的知見を得られると考えられる。当初の予定通り,意見文産出時の理由想定に影響を及ぼす要因を検討するための理由想定課題,および,役割付与が反論の評価に及ぼす影響を検討するための調査を実行することができた。さらに,意見文産出における理由想定課題を実施していただく実験協力校とも十分に協議を重ね,次の課題の内容や実施の時期について具体的な話し合いを進めている。以上のことから,おおむね順調に進展していると判断できる。多面的な理由想定を達成する上で課題となるのは,特定の領域に偏った理由想定がなされることである。そこで本年度は,第1に,拡散的な理由想定を促す方法について,特に初出理由の誘導的影響に着目して検討した。初出理由とは,ある論題において初めに与えられる(思いつく)理由のことである。本研究では,初出理由がその後の理由想定を誘導するという仮説をたて,授業内実験による検証を行った。具体的には,大学生を対象に教育場面の映像をみせ,子どもがその場面で何を学んでいるか,なぜ「子どもは遊びを通して学ぶ」と言われるのかについて思いつく限り記述するように求めた。記述用紙は(a)例なしで自由記述,(b)知識獲得に言及した例に続いて自由記述,(c)人間関係の学びに言及した例に続いて自由記述,の3パターンを用意した。その結果,学生は最初に例として示されいてる初出理由に誘導されて理由を想定しており,初出理由に準拠したバイアスが生起する可能性が示された。第2に,反論想定の促進が多面的な理由想定の達成に不可欠であることから,反論想定を促進する要因について,学習者のパーソナリティに着目した検討を行った。20代から50代までの200名を対象に3つの論題に対する賛成論と反論の想定を求め,パーソナリティ変数との関連について検討した。その結果,自己欺瞞と印象操作について有意な関連が認められ,自己欺瞞の傾向が強い参加者ほど反論を提示する傾向にあり,印象操作の傾向が強い参加者ほど反論の提示に消極的である傾向が示された。従来,反論想定と関連する要因としては認知能力が注目されてきたが,本研究は学習者のパーソナリティに着目した検討を行い,反論想定を困難化させうる要因について示唆を得た点で意義があると考えられる。

これらの関連は理由想定では認められなかったことから,理由提示の段階に特徴的なバイアスが理由の多面性を阻害しており,それは自己評価と関連している可能性が示された。まず,本年度に収集したデータの分析を進め,研究知見をまとめていく。その結果をふまえ,意見文産出における多面的な理由想定を促す支援方法について考案し,実際の国語の授業を対象とした授業内実験を行うことで,その効果検証を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。教育心理学29年度が最終年度であるため、記入しない。
大学との多元的な連携によるキャリア教育プログラム開発

1研究目的大学で学ぶのに不可欠なスキルや知識、高度な課題発見・解決能力、課題探求意欲の醸成など、現行の教科・科目では達成できない諸能力を育成するため、効果的で汎用的な教育プログラムを研究・開発した。2研究方法学校設定教科「接続的な学習」に係る学校設定科目「キャリア実践演習」のプログラムの実施を通じてこれを検証。その際、大学から教員・学生を招聘、あるいは大学へ出向くなど手段を選ばずにその効果を追求した連携を行った。内容は、ディスカッションを通じて人間関係スキル及び課題解決スキルを高め、ディスカッション・プログラムを生徒が開発することで受益者でなく提供者としての感覚を身に付けるとともにチーム効力感を高め、提供対象を中学生、高校生、大学生と段階的に高めさせた。3研究成果自己効力感尺度については5段階で平均値0.31ポイント上昇し、有意な変化があった。進路決断・不決断タイプにおいては、「自分がどうなってしまうのか不安になる」から「自分の可能性が広がるようで、楽しい」への変化が全体の約3分の1を占める等、積極的変化が見られた。ピア・カウンセリング評価では、(1)人生での有用度、(2)推薦・AO入試対策、(3)大学での必要度、(4)社会での必要度、(5)生きていく上での必要度において4段階中3以上の積極的評価。事前・事後アンケートでは実利的傾向があった「学ぶ意味」が不可欠なもの、価値のあるものへと変化。また、前年度の半年プログラムにおける自己効力感尺度評価との比較(前年度低下)により、自己理解の深化が一時的に自己効力感の低下を引き起こす場合があるが、当該プログラムの継続によってこれが反転することが検証できた。