hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
釣り餌用スジエビ類および寄生種エビノコバンの侵略性評価:外来種リスト掲載に向けて

本研究では、釣り餌用外来スジエビ類および寄生種エビノコバンの地域集団外からの侵略性について明らかにすることを目的としており、平成30年度は以下の項目について調査を実施した。1)スジエビ類および寄生種の遺伝属性:スジエビについて、熊本県から山形県までの13県から標本を採取し、ミトコンドリアDNA16SrRNA領域の配列情報を明らかにした。その結果、全体で6つのハプロタイプに分けられ、5つのハプロタイプはそれぞれ同地域または近隣地域の個体で構成されていたが、残る1つのハプロタイプは異なる地域の個体で構成されており、構成する個体数も多く、琵琶湖産個体も含まれていたことから、養殖を目的とした湖などへの意図的放流、琵琶湖産アユの放流に伴う非意図的放流により日本各地に拡散し定着している可能性が示唆された。また、Genebankに登録されている韓国産スジエビの配列を加えたところ、静岡で採集された個体がそのうちの1つと同配列であり、韓国産スジエビの日本国内への定着が示唆された。2)寄生種がスジエビ類に及ぼす生態的影響:スジエビ類に対するエビノコバンの奇生生態の地域差を比較するため、東京都(利根川水系水路)、滋賀県(琵琶湖周辺河川)および島根県(出雲市ため池)で野外調査をおこなった。その結果、エビノコバンが宿主を離れて繁殖活動をおこなう時期について、東京都では5月であるが、滋賀県や島根県では6月とやや遅れていることから、水温の違いが本種の繁殖活動に影響を及ぼしていることが示唆された。・日本各地からスジエビ標本を得ることができ、ミトコンドリアDNA16SrRNA領域の配列情報を解析し、琵琶湖産個体の拡散やを韓国産個体の侵入を明らかにできた。スジエビのGenebank登録データの登録数が増えれば、今後の解析の進展が期待できる。・寄生種がスジエビ類に及ぼす生態的影響に関して室内実験を着手できなかったものの、東京都、滋賀県および島根県の3地点でエビノコバンがスジエビ類に及ぼす影響について比較できた。今後も調査を継続することによって、本種の生活史や宿主選択性などの生態特性解明の進展が期待できる。・スジエビ類および寄生種の遺伝属性:チュウゴクスジエビやエビノコバンの標本を日本各地から採取し、ミトコンドリアDNA16SrRNA領域の配列情報を解析する。・寄生種がスジエビ類に及ぼす生態的影響:寄生種がスジエビ類に及ぼす生態的影響に関して室内実験を実施する。また、スジエビ類に対するエビノコバンの奇生生態の季節変化を明らかにするため、利根川水系水路(東京)等で野外調査を継続する。・スジエビ類および寄生種の流通状況:日本各地の釣具店において、スジエビと付随するエビノコバンおよび国内に定着したチュウゴクスジエビの流通状況を調査する。

また、スジエビ類に対するエビノコバンの奇生生態の季節変化を明らかにするため、利根川水系水路(東京)等で野外調査を継続する。・スジエビ類および寄生種の流通状況:日本各地の釣具店において、スジエビと付随するエビノコバンおよび国内に定着したチュウゴクスジエビの流通状況を調査する。(理由)寄生種がスジエビ類に及ぼす生態的影響に関して室内実験を着手できなかったため。(使用計画)上記研究計画を遂行するための、消耗品費として使用する予定である。
現代沖縄における思想の生成に関する基礎研究

本研究の目的は、現代沖縄における思想の生成について、1945年の沖縄戦以後から2000年代に焦点を当て、歴史的に検証、考察するものである。本年度は、主に1945年から1972年にかけて沖縄で発行された新聞や雑誌、単行本に発表された、あるいは沖縄に関連して発表された批評や評論を収集することに努めた。我部(研究代表者)、若林千代(研究分担者)、林ジャシュェン(研究協力者)は、沖縄大学図書館、沖縄県立図書館、沖縄県公文書館、琉球大学附属図書館等で調査をおこなった。『琉球新報』や『沖縄タイムス』など沖縄で発刊している新聞、『琉球経済』、『世論週報』、『琉大文学』、『沖縄文学』、『発想』、『新沖縄文学』、『青い海』、『琉球弧』など沖縄で発行された雑誌・同人雑誌、『経済評論』、『中央公論』、『世界』、『潮』、『現代の眼』、『週刊朝日』、『婦人公論』、『情況』、『展望』、『エコノミスト』、『思想の科学』など「本土」で出版された雑誌、谷川健一編『叢書わが沖縄』(木耳社)、『沖縄文学全集』(国書刊行会)、岡本恵徳編『ふるさと文学館第54巻沖縄』(ぎょうせい)などの単行本を調査し、現代沖縄における思想に関する論考を収集した。また沖縄近現代思想史研究に関連する重要文献を収集した。適宜、資料調査に関するミーティングをおこない、進捗状況を確認した。こうした資料調査に加えて、研究代表者は沖縄で発行された雑誌に関する座談会に出席し、研究分担者は、「復帰」後の沖縄をめぐる座談会に出席し、上海大学で開催された国際学会においてアメリカ占領下の沖縄の復帰運動に関する報告をおこなった。それぞれ専門家や研究者との意見交換がおこなわれた。我部、若林千代、林ジャシュェン(研究協力者)は、沖縄大学図書館(新崎盛暉文庫)、沖縄県立図書館、沖縄県公文書館、琉球大学附属図書館などで資料調査につとめた。その結果、1945年1972年にかけて沖縄内外で発行された新聞や雑誌、単行本に収録された沖縄思想史関連の批評・評論・論文等を収集することができた。資料調査の過程で、沖縄思想史に関する重要な論考の書誌情報を把握していたが、当該資料が沖縄県内では所蔵されていないケースが多く、文献複写サービスを利用した関係で、予想以上に資料収集に時間がかかった。くわえて施政権返還以後の沖縄思想史関連の資料・文献が膨大であることから引き続き平成31年度も調査を継続する。平成31年度は、前年度に引き続き以下の文書館において、資料の収集・整理をおこなう。沖縄大学図書館、沖縄県立図書館、沖縄県公文書館、琉球大学附属図書館、国立国会図書館、法政大学沖縄文化研究所、日本近代文学館、東京大学図書館。本年度は主に1972年の施政権返還以後に沖縄内外で発行された新聞や雑誌、単行本に発表された沖縄をめぐる批評・評論・論文等を収集・整理する。本研究で収集した批評・評論を検証するために共同研究会を開催する。研究会での討議を通じて、沖縄の思想の生成過程として重要と思われる論考を抽出し、思想史的な意義を考察する。共同研究会にはアジア思想史研究者関係の研究者を招聘し、現代沖縄の思想の生成をアジア思想史の中で位置づけて討議する。また必要に応じて、戦後沖縄思想関係者へのインタビューをおこない、オーラルヒストリーを記録する。

その結果、1945年1972年にかけて沖縄内外で発行された新聞や雑誌、単行本に収録された沖縄思想史関連の批評・評論・論文等を収集することができた。資料調査の過程で、沖縄思想史に関する重要な論考の書誌情報を把握していたが、当該資料が沖縄県内では所蔵されていないケースが多く、文献複写サービスを利用した関係で、予想以上に資料収集に時間がかかった。くわえて施政権返還以後の沖縄思想史関連の資料・文献が膨大であることから引き続き平成31年度も調査を継続する。平成31年度は、前年度に引き続き以下の文書館において、資料の収集・整理をおこなう。沖縄大学図書館、沖縄県立図書館、沖縄県公文書館、琉球大学附属図書館、国立国会図書館、法政大学沖縄文化研究所、日本近代文学館、東京大学図書館。本年度は主に1972年の施政権返還以後に沖縄内外で発行された新聞や雑誌、単行本に発表された沖縄をめぐる批評・評論・論文等を収集・整理する。本研究で収集した批評・評論を検証するために共同研究会を開催する。研究会での討議を通じて、沖縄の思想の生成過程として重要と思われる論考を抽出し、思想史的な意義を考察する。共同研究会にはアジア思想史研究者関係の研究者を招聘し、現代沖縄の思想の生成をアジア思想史の中で位置づけて討議する。また必要に応じて、戦後沖縄思想関係者へのインタビューをおこない、オーラルヒストリーを記録する。本年度は主に物品費を使用した。国内の資料館での資料調査を予定していたが、都合がつかず、国内旅費を使用しなかった。海外旅費を利用して研究者を招聘し、共同研究会を開催する予定であったが、調整がつかず、海外旅費を使用できなかった。資料の収集やテキスト化及びデジタル化のため雇用したリサーチアシスタントが修士論文執筆などで多忙のため、人件費が残った。次年度は、国内での資料調査をおこない、海外からのアジア思想史関係の研究者を招聘して共同研究会を実施する予定である。また新たにリサーチアシスタントを雇用し、資料の収集・整理など研究の補助を依頼する予定である。
間葉系幹細胞を用いた心筋再生治療法の検討

これまでの検討により、インフォームドコンセントにより検体の供与を承諾された患者様の皮下脂肪組織、および内臓脂肪組織より採取した新規幹細胞であるヒト脂肪組織由来多系統前駆細胞(hADMPC)(松山・大倉ら:特願2007-157387)より心筋芽細胞(CLC)を分化誘導により得、シート化させてF344/NJcl-rnu/rnu無胸腺T細胞欠損ラット心筋梗塞モデルに移植することで、この治療法が心不全の疾患モデルに対し心機能の改善効果が見られるかを検討した結果、一層の脂肪組織由来再生心筋芽細胞シート移植により心機能の著しい改善を見ることができた(Hanayuki Okura etal.Tissue Eng Part C Methods. 2010Jun; 16 (3): 417-25.)。臨床応用に向け、ブタなどをもちいた大動物実験を通じ、これら再生細胞の有効性を検証すると共に、臨床応用に際し、より有効な当該再生細胞の移植方法についても検討した。シート移植を行うためには、開胸手術を行う必要があるため、心機能、および体力が低下している。当該研究の対象患者である重症心不全症患者に対しては侵襲が大きすぎるという難点があることより、ブタ心筋梗塞モデルを用いた大動物実験に関しては、鼠径動脈よりカテーテルを用いて心疾患部への心筋芽細胞(CLC)の疾患領域への直接移植により行った結果、移植した心筋芽細胞(CLC)は移植後12週間にわたりブタ心臓に生着しており、心筋細胞として移植領域で分化し、心機能回復に寄与している可能性が示された。また、移植細胞の安全性評価に関する検討についても行った結果、造腫瘍試験、軟寒天コロニー試験、核型分析、CGH解析、すべてにおいて異常を認めず、臨床応用した場合にも問題がないということを示すことができた。われわれがこれまでに単離に成功した、より未分化な幹細胞である脂肪組織由来多系統前駆細胞(Adipose tissuederived multilinage progenitor cells,ADMPCs)に心筋形質をもたせて心筋芽様細胞(cardiomyoblast like cells,CLCs)とし、シート化して心筋梗塞モデルラットに単層移植することにより、心機能向上が見込まれた。このメカニズムを証明するため、α-cardiac actin、myosin heavy chainといった心筋特異的マーカーを用い免疫組織染色を行った結果、シート移植領域内よりその陽性領域が認められた。これが、分化転換であるかどうかについて検討するため、ヒト組織特異的Cardiac triponinIを用いて免疫組織染色を行ったところ、当該領域よりその陽性領域を認めることができ、CLCsが当該領域において分化転換している可能性が示唆された。また、このCLCsの5層重層化移植を試みたところ、移植6週間以降において、心機能の悪化が見られたため、虚血を引き起こしている可能性を鑑み、血管内皮細胞を同時に移植することを試みたところ、心機能の顕著な向上が見られた。また、単層移植と同様、免疫組織染色を行ったところ、シート移植領域内よりα-cardiac actin,myosin heavy chain陽性領域が認められた。今後は単層移植においてはラット移植系において論文執筆中であり、状況が整い次第大動物実験への移行を行う予定である。血管内皮導入重層化移植においては他の心筋系マーカーを用いた免疫組織染色、及びカテーテル検査等を行う予定である。またブタの心筋梗塞モデルを用いた大動物実験を行い、まずCLCsシート単独移植における心機能向上効果等について検討したところ、ラットでの結果と同様に、心機能向上効果がみられ、またCLCsシート移植領域内よりα-cardiac actin、myosin heavy chainといった心筋特異的マーカーの発現も確認できた。今後、圧測定などの検査を行い、心機能向上に関するメカニズム等の検証を行う予定である。
小児再生不良性貧血における発症関連遺伝子群のDNAメチル化による発現調節の解析

再生不良性貧血は、抹消血の汎血球減少と骨髄の低形成を特徴とする疾患であり、造血幹細胞や造血前駆細胞の減少とともに増殖能の低下が認められる。われわれは、正常造血幹細胞の増殖において、細胞周期抑制遺伝子であるp15のメチル化による発現抑制が深く関与していることを見出した。そこで、本研究では、再生不良性貧血の造血幹細胞の細胞周期抑制遺伝子p15のメチル化について検討した。正常骨髄細胞のCD34陽性細胞をGM-SCF, SCFを用いて培養し、培養7日目のp15遺伝子を検討すると5090%の割合でメチル化が検出された。再生不良性貧血患児においては、9例中6例に明らかなメチル化の低下を認めた。次にメチル化酵素(DNMT1,DNMT3a, DNMT3b)をreal time PCRで検討したところ、DNMT1の発現は正常、再生不良性貧血患児で大きな違いは認められなかった。DNMT3a, DNMT3bは正常、再生不良性貧血患児とも非常に低発現であった。以上のことから、再生不良性貧血患児ではサイトカインで誘導されるp15遺伝子のメチル化能に異常が生じ、増殖抑制が起こった一因である可能性が示唆された。また、メチル化酵素の検討から、p15遺伝子のメチル化能の異常はメチル化酵素の発現異常によるものではなく、他の因子(ヒストン修飾など)による可能性があり、今後検討していく予定である。対象と方法再生不良性貧血患者および正常対象者の骨髄細胞からCD34陽性細胞をマイクロビーズを用いて分画し、GM-CSF(顆粒球マクロファージ刺激因子)、SCF(幹細胞因子)の両者存在下で培養を行う。1)培養開始後7日目に細胞数を測定し増殖能を評価した。2)培養7日目の細胞からDNAを抽出し、Sodium Bisulfite処理を行う。メチル化を受けるp15遺伝子のCpGを含まない領域にプライマーを設定しPCRを行いPCR産物をクローニングする。それぞれのクローンについてシークエンスをおこないメチル化の状態を測定しメチル化比率を求めた。3)メチル化酵素の発現量についてリアルタイムPCR法を用いて検討した。結果1)CD34陽性細胞(2000/well)をGM-CSF,SCFを用いて培養した。再生不良性貧血患児で増殖能の低下を認めた。2)培養7日目のp15遺伝子のメチル化率を検討すると50%90%の割合でメチル化が検出された。再生不良性貧血患児においては、3例において正常骨髄と同様なメチル化率であったが、他の6例においては明らかにメチル化率が低下していた。考察再生不良性貧血患児ではサイトカインで誘導されるp15遺伝子のメチル化能に異常が生じ、増殖抑制が起こった一因である可能性が示唆された。
ポジトロンエミッショントモグラフィーを用いた生体脳における神経伝達物質の動態

1)グルタミン酸NMDA型受容体は、グルタミン酸やそのエフェクター(正の調節因子)であるグリシンにより刺激されると受容体蛋白内のCa^<2+>チャネルを開き、神経細胞の興奮を伝える仕組みである。我々は、この点に着目し、このCa^<2+>チャネルの開状態を外部から無侵襲的に追跡することができれば、現在PETでいわゆるアクティベーションスタディと称して行われている局所脳血流量を指標にして様々な仕事による脳の活性化部位を抽出する方法により直接的に脳局所の神経活動を追える可能性があり、本Ca^<2+>チャネルブロッカーであるMK-801を^<11>C標識してPET研究に供することを企図した。MK-801の誘導体を用いて、^<11>CN(シアン)を導入することにより、[3-^<11>C-シアン]MK-801(以下、MKCとする)の新規合成に成功した。このMKCは、全く新規の化合物であるので、生化学・神経化学的に、脳のホモジェネートや凍結切片を用いて、その結合の性質を検討し、特異性・親和性ともに[^3H]MK-801に匹敵する良好な結果を得た(論文作製中)。サルを用いた脳虚血モデルPET実験では、一過性虚血後の血液再灌流時に、局所脳血流量に比しMKCの高い取り込みが虚血巣に見られ、グルタミン酸の遊離が示唆された。2)小児自閉症児2名に対し、新たにテトラハイドロバイオプテリン(R-BH_4)治療前後のPET研究を行い、昨年度の4例と合わせて合計6例において結果のまとめを行った。局所脳血流量に関しては、治療前にも自閉症に際立った特徴は見られず、また、R-BH_4治療後にも治療前と比べ特定の変化は見られなかった。L-^<11>C-ドーパを用いたドーパミン代謝回転に関しては、一定方向の変化は認められなかったものの治療前の値は極めて高く、ドーパミン系の代謝回転の異常増加か、ドーパミン合成能の低下が示唆された。一方、N-^<11>C-メチルスピペロンを用いたドーパミンD_2受容体結合は、治療前にやはり異常高値を示し、3ケ月間のR-BH_4治療により自閉症状に顕著な改善が見られた5例(6例のうち)については、この結合能の正常化(低下)が観察された(論文作製中)。以上、世界初の自閉症に対するPET研究を行い、ドーパミン系の異常を見い出した。また、R-BH_4の治療効果がドーパミン系に奏効していることも明らかになった。3)一方、精神分裂症において、薬剤治療を開始する前の患者に対し、L-^<11>C-ドーパ並びに^<11>C-ラクロプライドを用いて、それぞれドーパミンの代謝回転とドーパミンD_2受容体結合をPETにより定量解析し、その後、クロザピンで治療するグループとハロペリドールで治療すグループに分け、その治療効果を、更に、PETで追跡した。その結果、各グループの症例数は少ないものの(各2例づつ)、新規(ドラグナイーブな)精神分裂疾患者では、L-^<11>C-ドーパの代謝回転が正常人の2倍近く亢進していること、また、クロザピン治療グループでは、この値が正常方向へ動くことが判明した。4)上記の疾患や、躁うつ病、アルツハイマー病で、ドーパミン系とアセチルコリン系、並びに、ドーパミン系とグルタミン酸系やGABA系との相互連関を探るために、その基礎実験として、サルを用いて、片側の黒質一線条体のドーパミン系を破壊する病態モデルを作製し、各系に関わる^<11>C標識リガンドを用いて、PET研究を開始した。

局所脳血流量に関しては、治療前にも自閉症に際立った特徴は見られず、また、R-BH_4治療後にも治療前と比べ特定の変化は見られなかった。L-^<11>C-ドーパを用いたドーパミン代謝回転に関しては、一定方向の変化は認められなかったものの治療前の値は極めて高く、ドーパミン系の代謝回転の異常増加か、ドーパミン合成能の低下が示唆された。一方、N-^<11>C-メチルスピペロンを用いたドーパミンD_2受容体結合は、治療前にやはり異常高値を示し、3ケ月間のR-BH_4治療により自閉症状に顕著な改善が見られた5例(6例のうち)については、この結合能の正常化(低下)が観察された(論文作製中)。以上、世界初の自閉症に対するPET研究を行い、ドーパミン系の異常を見い出した。また、R-BH_4の治療効果がドーパミン系に奏効していることも明らかになった。3)一方、精神分裂症において、薬剤治療を開始する前の患者に対し、L-^<11>C-ドーパ並びに^<11>C-ラクロプライドを用いて、それぞれドーパミンの代謝回転とドーパミンD_2受容体結合をPETにより定量解析し、その後、クロザピンで治療するグループとハロペリドールで治療すグループに分け、その治療効果を、更に、PETで追跡した。その結果、各グループの症例数は少ないものの(各2例づつ)、新規(ドラグナイーブな)精神分裂疾患者では、L-^<11>C-ドーパの代謝回転が正常人の2倍近く亢進していること、また、クロザピン治療グループでは、この値が正常方向へ動くことが判明した。4)上記の疾患や、躁うつ病、アルツハイマー病で、ドーパミン系とアセチルコリン系、並びに、ドーパミン系とグルタミン酸系やGABA系との相互連関を探るために、その基礎実験として、サルを用いて、片側の黒質一線条体のドーパミン系を破壊する病態モデルを作製し、各系に関わる^<11>C標識リガンドを用いて、PET研究を開始した。1.サルにマイクロダイアリシス法とPETを同時の施行し,L-〔^<11>〕ドーパを投与して,脳(特に,ドーパミン終末の多い線条体)内の細胞外液中及び組織中の標識代謝物・非標識代謝物の定量を行い、このL-[^<11>]ドーバ投与により、線条体でのin vivoドーバミン遊離速度を把握するためのパラメーターを求めた。これにより、無侵襲的に生きている個体のドーパミン遊離速度を把握することが可能であることが示さめた。2.正常人における睡眠時と覚醒時におけるL-[^<11>]5-HTPの研究を開始し、睡眠時に脳組織へのその取り込みが上昇することが判明した。睡眠時にセロトニン生合成が上昇することを示唆する。3.比較的水溶性のCa^2′′チャンネルブロッカーであるNKY-722の性質をマイクロダイアリシス法や副腎クロムアフィン細胞の系を用いて検討し、良好な結果が得られたので、[^<11>C]NKY-722の標識合成を開始し、いくつかの新規の工夫により、これを用いてPET研究を行うことができることが判明したが、マウスを用いた実験では、脳への移行が悪かった。4.ムスカリン性アセチルコリン受容体リガンドであるN-[^<11>C]メチルビベリジルベンジレートやGABA-ベンゾジアゼビン受容体複合リガンドの[^<11>C]Rol5-4513を新規に標識合成し、その特異性などを調べ、PET研究を開始した。
定常化球状トカマク開磁気面領域における能動的放射損失が誘起する熱流変動

磁場閉じ込めプラズマ核融合炉におけるプラズマ対向材料の崩壊を防ぐ方法として,能動的放射損失による熱流束低減が重要であり,その実験的検証のための研究を行った.また放射損失を促すツールとして超音速分子ビーム入射システムを整備した.球状トカマク装置QUESTにおいて,スクレイプオフ層(SOL)及び真空容器壁位置の電子温度,電子密度,熱流束,プラズマ流速度を計測した.大きな放射損失を伴うガス入射によって粒子及び熱がSOLから磁力線エンド部へ流れる様子が観測された.さらに約2時間の長時間トカマク放電における計測で,放電終盤の電子密度上昇・電子温度低下を観測した.磁場閉じ込めプラズマ核融合炉におけるプラズマ対向材料の崩壊を防ぐ方法として,能動的放射損失による熱流速低減が重要であり,その実験的検証を目指している.そのための計測器整備として,球状トカマクにおけるスクレイプオフ層(SOL)のプラズマ計測に用いる複合静電プローブの製作を行った.このプローブはトリプルプローブ(電子温度,電子密度,熱流束計測)とマッハプローブ(プラズマの流速計測,プラズマ粒子束の方向性観測)を組み合わせたものである.この複合プローブを球状トカマク装置QUESTに設置し,遠方SOL領域においてプラズマ計測を行った.長時間プラズマ放電やトカマク配位等に適用してデータを得た.複合プローブによる計測を中性粒子の観測と併用することで,プラズマ壁相互作用の研究にも役立っている.同時にQUEST装置の温度計測システムを用いてプラズマ放電とプラズマ対向壁温度の関係を調べた.QUEST装置の熱分布をプラズマを含めて総合的に理解するために,これらの計測結果と解析データを役立てている.また局所的ガス入射システムの整備を行った.短時間のバルブ開閉を可能とするパルスバルブをQUEST装置のガス入射系統に導入した.パルスバルブの駆動回路を設置し,システムの試験を行った.初年度は計測器の整備を進めた.複合静電プローブを設計・製作し,球状トカマク装置QUESTの遠方SOL領域に適用させた.電子密度,電子温度,熱流束,プラズマ流速の計測として活用されている.電子サイクロトロン加熱のみで生成されるトカマク配位では,プラズマ対向壁に近い遠方SOL領域においても十分に早い流れが観測されている.本年度,QUESTでは1000秒のトカマク配位・電流駆動を実現させ,その歳に起きる遠方SOL領域のパラメータを調べることが出来た.この1000秒放電によってガス入射による放射損失効果を調べるために重要なターゲットプラズマを定めることが出来た.SOL領域への局所的ガス入射を用いた能動的放射損失による熱流変化を調べる長時間スケール実験が可能となり,次年度に活用させる基盤を作った.局所的ガス入射のためのシステムを整備したが,次年度にはその運用を開始出来る段階にある.バルブ系統に時間と予算を必要としたため,QUEST装置既存の高性能ラバルノズルを利用してシステムを整備することとした.磁場閉じ込めプラズマ核融合炉におけるプラズマ対向材料の崩壊を防ぐ方法として,能動的放射損失による熱流速低減が重要であり,その実験的検証のための研究を行った.球状トカマク装置QUESTにおいて,スクレイプオフ層(SOL)及び真空容器壁位置でのプラズマ計測を行うための複合静電プローブを利用して電子温度,電子密度,熱流束の計測を実施した.実験では特に約2時間の長時間トカマク放電における計測で,放電終盤の電子密度上昇・電子温度低下を観測した.この電子密度上昇は真空容器内の水素分子圧力上昇と共に発生しており,プラズマ電流維持を困難に導いた結果,トカマク配位の崩壊につながる.このように本研究で開発した複合プローブによる計測を中性粒子(ガス分圧)の観測と併用することで,長時間トカマク放電維持に対する重要な知見を得ることが出来た.今後の課題として,長時間トカマク放電時の線放射量を指標にして,スクレイプオフ層や壁への電子温度・密度・熱流束を系統的に調べることが必要である.また局所的ガス入射システムの改造を行った.短時間のバルブ開閉を可能とするパルスバルブ用のガス圧を20気圧以上に調整するための配管を行い,ラバルノズルを用いたスクレイプオフ層への局所ガス入射が可能になった.次の課題として高電流トカマクへの局所ガス入射実験を実施して能動的に放射損失を増加させ,スクレイプオフ層及び壁における熱流束の変化を調べる予定である.磁場閉じ込めプラズマ核融合炉におけるプラズマ対向材料の崩壊を防ぐ方法として,能動的放射損失による熱流束低減が重要であり,その実験的検証のための研究を行った.また放射損失を促すツールとして超音速分子ビーム入射システムを整備した.球状トカマク装置QUESTにおいて,スクレイプオフ層(SOL)及び真空容器壁位置の電子温度,電子密度,熱流束,プラズマ流速度を計測した.大きな放射損失を伴うガス入射によって粒子及び熱がSOLから磁力線エンド部へ流れる様子が観測された.さらに約2時間の長時間トカマク放電における計測で,放電終盤の電子密度上昇・電子温度低下を観測した.初年度で整備した計測器とガス入射システムを活用し超音速分子ビーム入射実験を行う.初年度で実現した1000秒トカマク放電というターゲットを利用する.能動的放射損失による熱流束低減を目標にするため,熱流束及び温度の計測を重要視し,準備を進める必要がある.実験ではラバルノズルとパルスバルブを利用し,SOL領域のみに超音速分子ビーム入射を行うことで,コア領域のプラズマを乱すことなく充分に放射損失を起こすことを目指す.QUEST

装置に設置された各種計測器群(主にSOL領域とプラズマ対向壁上に設置されたもの)を活用し,超音速分子ビーム入射を行うことで起きるプラズマと熱の変化,プラズマ流の振舞や粒子の拡散を詳細に調べる.プラズマ理工学
レーザー分光法による大気環境改善プラズマの計測

火力発電所やディゼールエンジンから排出される排ガスに含まれる窒素酸化物NO_xなどの有害ガスの処理が重要な課題となっている。現在,大気圧非熱平衡プラズマによるガス状大気汚染物質の処理の有効性が確認され,エネルギー効率の高い反応器の開発を目指した研究が進められている。これまでの研究では市販のガスモニターを用いて反応器を出たガスを採取し,その検出濃度をもとに有害ガスの分解率を評価する手法が主としてとられている。この場合,反応器はブラックボックスであり,反応器の開発やモデリングに有効となる内部反応に関するデータは得られなかった。本研究では,レーザー誘起蛍光法を用いてこれまでブラックボックスの状態にあった反応器内部での有害ガスの挙動を処理中でも直接観測できる手法を提案し,NO分子の反応器内での2次元濃度分布の観測に成功した。針対平板電極のような基礎電極および筆者らのグループにより開発されたコロナラディカルシャワー方式(添加ガスをノズル電極より直接プラズマ中へ注入する方式)により発生した大気圧ストリーマ放電中でのNO分子の様子を放電場だけでなく反応器全体にわたる広領域において観測した。その結果,処理ガスに含まれる初期濃度100200PPmのNO分子は放電プラズマにより酸化されてほとんどがNO_2となるが,この酸化反応は処理ガスの速度が遅い場合には放電部のみで起きるのではなくて,反応器のガス上流部から生じていることが明らかになった。その反応機構としては,放電により発生するイオン風の影響が大きく働き,酸化反応に有効なオゾンなどの長寿命の活性種が反応器内部に十分に輸送されるためであることがわかった。このようなNO_x処理に関する知見は,これまで放電場だけを考慮していた反応のモデリングに対して,流れ場を含めた解析の必要性を示すものであり,さらに半経験的に進められてきた環境保全装置の設計に対しても新たな知見を与えるものである。工場やごみ焼却場から排出される排ガスに含まれる窒素酸化物などの有害ガスの処理が重要な課題とならている。現在,プラズマによるガス状環境汚染物質の処理の有効性が確認され,産業的に応用できる装置の開発が期待されている。これまでの研究ではガス分析装置(ガスモニター)を用いて処理装置の上流側と下流側でガスを採取し,両者の検出濃度の差をもとに有害ガスの分解率を評価する手法が主として用いられている。本研究では,レーザー誘起蛍光法を用いてこれまでブラックボックスであった処理装置内部での有害ガスの様子を直接観測する手法を提案し,今回はNO分子の2次元濃度分布の観測に成功した。針対平板のような基礎電極および筆者らのグループにより開発されたラディカルシャワー方式(添加ガスをノズル電極より直接プラズマ中へ注入する方式)により発生した大気圧ストリーマ放電中でのNO分子の様子を放電場だけでなく反応器全体にわたる広領域(電極間隔5cm,電極位置から上流・下流側に約20cmの範囲)において観測した。処理ガスである空気中に含まれる初期濃度100200ppmのNO分子は放電プラズマにより酸化されてほとんどがNO_2となるが,この酸化反応は放電部のみで起きるのではなくて,反応器の上流部から生じてい.ることが明らかになった。その反応機構としては,ガス流量が小さい場合には放電により発生するイオン風の影響が大きく働き,酸化反応に有効な長寿命の活性種が反応器内部に十分に拡散されるためと考えられる。このようなNO処理に関する知見は,これまで放電場だけを考慮していた反応のモデリングに対して流れ場を含めた解析の必要性を示すものであり,さらに半経験的に進められてきた装置の設計に対しても新たな知見を与えるものである。火力発電所やディゼールエンジンから排出される排ガスに含まれる窒素酸化物NOxなどの有害ガスの処理が重要な課題となっている。

現在,大気圧非熱平衡プラズマによるガス状大気汚染物質の処理の有効性が確認され,エネルギー効率の高い反応器の開発を目指した研究が進められている。これまでの研究では市販のガスモニターを用いて反応器を出たガスを採取し,その検出濃度をもとに有害ガスの分解率を評価する手法が主としてとられている。この場合,反応器はブラックボックスであり,反応器の開発やモデリングに有効となる内部反応に関するデータは得られなかった。本研究では,レーザー誘起蛍光法を用いてこれまでブラックボックスであった反応器内部での有害ガスの挙動を処理中でも直接観測できる手法を提案し,NO分子の反応器内での2次元濃度分布の観測に成功した。針対平板電極のような基礎電極および筆者らのグループにより開発されたコロナラディカルシャワー方式(添加ガスをノズル電極より直接プラズマ中へ注入する方式)により発生した大気圧ストリーマ放電中でのNO分子の様子を放電場だけでなく反応器全体にわたる広領域において観測した。その結果,処理ガスに含まれる初期濃度100200ppmのNO分子は放電プラズマにより酸化されてほとんどがNO_2となるが,この酸化反応は処理ガスの速度が遅い場合には放電部のみで起きるのではなくて,反応器のガス上流部から生じていることが明らかになった。その反応機構としては,放電により発生するイオン風の影響が大きく働き,酸化反応に有効なオゾンなどの長寿命の活性種が反応器内部に十分に輸送されるためであることがわかった。このようなNOx処理に関する知見は,これまで放電場だけを考慮していた反応のモデリングに対して,流れ場を含めた解析の必要性を示すものであり,さらに半経験的に進められてきた環境保全装置の設計に対しても新たな知見を与えるものである。
ITグローバルネットワークを用いた術後膝人工関節動態ビッグデータ活用とその有用性

膝人工関節置換術施行予定および術後患者の被験者募集を100名程度をめどとして行った。被験者の募集は研究代表者および研究分担者の在籍する大阪大学医学部附属病院および東京大学医学部附属病院から行った。詳細な解析を行うにはコンピュータソフトに熟練する必要があるため、今年度も引き続きこの人材育成も同時に行った。手術前および手術後の患者に対してX線透視装置を用いた膝関節動態の撮影を行った。撮影動作は主に歩行動作・階段昇降動作・深屈曲動作など日常生活に必要な動作とした。撮影した透視画像に対して、我々が独自に開発したコンピュータソフトを用いて人工関節置換術前および術後の膝関節3次元動態解析を開始した。3次元的な解析には人工関節および骨の3次元モデルが必要となり、各人工関節メーカーや埼玉工業大学医用画像解析学研究室に依頼をした。撮影は100名程度とし、コンピュータ解析が開始できるまでには人材の育成や3次元モデル作成などに時間を要したが、解析に関しては前年度の解析未実施の50名と平成30年度撮影した100名のうちに50名の解析を行った。解析データ量、分析に予想より多くの時間を要するため。平成31年度は平成30年度に引き続き膝人工関節置換術施行予定および術後患者の被験者募集を行う。平成30年度の実施実績をもとに50名程度をめどとする。募集は平成30年度と同様に大阪大学医学部附属病院および東京大学医学部附属病院から行う。前述の50名程度の患者に対して同様の手法を用いて膝関節動態の撮影を行う。撮影動作に関しても平成30度と同様に歩行動作・階段昇降動作・深屈曲動作など日常生活に必要な動作とする。人工関節および骨の3次元モデルを依頼するとともに、同様のコンピュータソフトを用いて人工関節置換術前および術後の膝関節3次元動態解析を継続する。平成30年度に撮影したが解析未実施の50名程度、および平成31年度に撮影した50名程度の解析を行う予定とする。IT(ウェブ)環境下でのデータ管理と、それに伴うビッグデータの収集、およびそのビッグデータの統計学的検討によって、人工関節形状、術前患者の膝関節機能、手術手技等の様々な複合的要因が術後の膝関節動態に及ぼす影響を明らかにする。詳細な解析を行うにはコンピュータソフトに熟練する必要があるため、今年度はこの人材育成も同時に行った。撮影は100名程度としたが、コンピュータ解析が開始できるまでには人材の育成や3次元モデル作成などに時間を要するため、解析に関しては50名程度をめどとした。解析人材育成に時間を要したことと解析データ量が予想より多く対象人数を減らすことに対応したため。平成30年度は平成29年度に引き続き膝人工関節置換術施行予定および術後患者の被験者募集を行う。平成29年度の実施実績をもとに100名程度をめどとする。募集は平成29年度と同様に大阪大学医学部附属病院および東京大学医学部附属病院から行う。前述の100名程度の患者に対して同様の手法を用いて膝関節動態の撮影を行う。撮影動作に関しても平成29年度と同様に歩行動作・階段昇降動作・深屈曲動作など日常生活に必要な動作とする。平成29年度に撮影したが解析未実施の50名程度、および平成30年度に撮影した約100名のうち50名程度の解析を行う予定とする。

平成31年度も引き続き膝人工関節置換術施行予定および術後患者の被験者募集を行うが、募集数は50名程度とし、本研究機関中に250名程度の症例数を見込んでいる。前述の50名程度の患者に対しても同様の手法を用いて膝関節動態撮影を行う。撮影動作は平成29年度および平成30年度と同様とする。人工関節および骨の3次元モデルを依頼するとともに、同様のコンピュータソフトを用いて人工関節置換術前および術後の膝関節3次元動態解析を継続する。平成30年度に撮影したが解析未実施の約50名および平成31年度に撮影した全てのデータの解析を終了する。IT(ウェブ)環境下でのデータ管理と、それに伴うビッグデータの収集、およびそのビッグデータの統計学的検討によって、人工関節形状、術前患者の膝関節機能、手術手技等の様々な複合的要因が術後の膝関節動態に及ぼす影響を明らかにする。平成31年度は平成30年度に引き続き膝人工関節置換術施行予定および術後患者の被験者募集を行う。平成30年度の実施実績をもとに50名程度をめどとする。募集は平成30年度と同様に大阪大学医学部附属病院および東京大学医学部附属病院から行う。前述の50名程度の患者に対して同様の手法を用いて膝関節動態の撮影を行う。撮影動作に関しても平成30度と同様に歩行動作・階段昇降動作・深屈曲動作など日常生活に必要な動作とする。平成30年度に撮影したが解析未実施の50名程度、および平成31年度に撮影した50名程度の解析を行う予定とする。解析人材育成に時間を要したことと解析データ量が予想より多く対象人数を減らすことに対応したことが起因となり研究に遅れが生じたため。当初予算より節約できたため
細胞内輸送から解き明かす細胞壁形成の動的制御機構

移動能力をもたない植物は,生育環境に適応するための防御構造として細胞壁を発達させてきた.細胞壁形成の詳細な分子機構を明らかにすることは,植物の生存戦略を理解する上で欠かせない.本研究は,モデル植物であるシロイヌナズナの種子に特徴的な細胞壁構造"ムシレージ"に着目し,細胞壁構成成分が細胞外へ分泌されるための細胞内輸送機構の解明を目的としている.これまでの解析から,ムシレージが分泌される領域の細胞膜に特異的に局在する膜タンパク質を見出している.タンパク質配列の特徴から,この膜タンパク質は細胞内輸送因子として機能すると考えている.この因子のムシレージ形成における役割を明らかにするため,ムシレージ蓄積細胞における因子の詳細な細胞内局在解析と,遺伝子欠損変異体でのムシレージの単糖組成解析を本年度は行った.種子形成における膜タンパク質の蓄積時期をイムノブロット解析で検証した.膜タンパク質は,種子形成初期に一過的に蓄積していた.この時期はムシレージの構成多糖が盛んに分泌される時期と一致する.種子の発達段階を考慮して局在観察を行ったところ,膜タンパク質が細胞内に穎粒状構造として蓄積することを新たに見出した.この顆粒状構造は,ゴルジ体やトランスゴルジネットワークの蛍光タンパク質マーカーとは共局在を示さなかった.一方,HPAEC-PADによりムシレージ構成単糖の生化学的な定量解析を行ったところ,変異体ではガラクトース,グルコースおよびマンノースの3種類の単糖が野生型と比較して顕著に減少していた.本年度に行ったこれらの解析から,細胞膜および細胞内顆粒状構造に局在する着目した膜タンパク質が,ムシレージ構成多糖の細胞内輸送に関与することを強く示唆する結果を得た.移動能力をもたない植物は,生育環境に適応するための防御構造として細胞壁を発達させてきた.細胞壁形成の詳細な分子機構を明らかにすることは,植物の生存戦略を理解する上で欠かせない.本研究は,モデル植物であるシロイヌナズナの種子に特徴的な細胞壁構造に着目し,細胞壁構成成分が細胞外へ分泌されるための細胞内輸送機構の解明を目的としている.シロイヌナズナの種皮細胞は,一次細胞壁と細胞膜の間に特殊な細胞壁構造"ムシレージ"を大量に蓄積する特徴をもつ.吸水処理によって膨張したムシレージは,一次細胞壁を突き破って放出されることで,種子の周りにゲル状のマトリックスを形成する.これまでにムシレージの放出異常を示す細胞内輸送関連因子を同定した.本年度は,この輸送関連因子について欠損変異体の植物形態に着目した解析を行った.細胞内輸送関連因子の変異体は,ムシレージの部分的放出という異常を示す.この異常は,ムシレージの主成分であるペクチンの可溶化処理により劇的に改善した.この結果は,輸送関連因子がペクチンの性質変化に関与することを示唆する.一方,変異体では植物体の地上部組織でユニークな異常を引き起こすことを見出した.変異体の地上部組織はやや矮化傾向を示すにも関わらず,野生型よりも花茎が倒伏し易くなっていた.これは,変異体の花茎が,地上部組織を支えるには物理的強度不足であることを示している.しかしながら,変異体では花茎支持組織には顕著な形態異常は観察できていない.所属研究室の先行研究によって,花茎におけるペクチンの性質変化が支持強度に重要な役割を果たしていることが明らかになりつつある.すなわち,変異体における花茎倒伏異常が,ペクチンの性質変化が原因である可能性が考えられた.本年度の結果から,細胞壁形成における細胞内輸送因子の機能がペクチンの性質変化と密接に関与することを明らかにできた.移動能力をもたない植物は,生育環境に適応するための防御構造として細胞壁を発達させてきた.細胞壁形成の詳細な分子機構を明らかにすることは,植物の生存戦略を理解する上で欠かせない.本研究は,モデル植物であるシロイヌナズナの種子に特徴的な細胞壁構造"ムシレージ"に着目し,細胞壁構成成分が細胞外へ分泌されるための細胞内輸送機構の解明を目的としている.昨年度の研究において,種皮からのムシレージ放出のみならず,花茎の物理的強度維持を制御する細胞内輸送関連因子を同定した.遺伝子欠損変異体の表現型解析から,この輸送因子とペクチンの性質変化との関係が示唆されていた.本年度は,輸送因子が標的とする細胞壁構成成分を明らかにするため,変異体花茎における細胞壁構成成分の組織分布および蓄積量を解析した.植物細胞壁の基本骨格であるセルロースは,野生型と輸送変異体のどちらも組織全体に亘って存在していた.しかし,カルコフロー染色の強度低下から,輸送変異体でのセルロースの減少が示唆された.花茎の強度維持にはペクチンの脱メチル化が必要とされるが,免疫組織化学染色では特筆すべき結果は得られなかった.すなわち,輸送因子はペクチンの性質変化のうち,少なくとも脱メチル化機構には関与していないといえる.

一方,セルロースやペクチンなどの各細胞壁構成多糖について生化学的な定量解析を行ったところ,各々の個体あたりの含有量は,野生型と比較して輸送変異体では明らかに減少していた.しかし,単位乾燥重量当たりでは,大きな違いはなく,構成多糖の組成そのものには変化がないことが判明した.つまり,個体体積に占める細胞壁量の割合が,輸送変異体では低下していると考えられる.本年度に得たこれらの結果は,注目した輸送因子が,特定というよりは,全体的な細胞壁構成成分輸送に関与していることを示唆しており,細胞壁形成の中心的役割を担っていることが期待される.移動能力をもたない植物は,生育環境に適応するための防御構造として細胞壁を発達させてきた.細胞壁形成の詳細な分子機構を明らかにすることは,植物の生存戦略を理解する上で欠かせない.本研究は,モデル植物であるシロイヌナズナの種子に特徴的な細胞壁構造"ムシレージ"に着目し,細胞壁構成成分が細胞外へ分泌されるための細胞内輸送機構の解明を目的としている.これまでの解析から,ムシレージが分泌される領域の細胞膜に特異的に局在する膜タンパク質を見出している.タンパク質配列の特徴から,この膜タンパク質は細胞内輸送因子として機能すると考えている.この因子のムシレージ形成における役割を明らかにするため,ムシレージ蓄積細胞における因子の詳細な細胞内局在解析と,遺伝子欠損変異体でのムシレージの単糖組成解析を本年度は行った.種子形成における膜タンパク質の蓄積時期をイムノブロット解析で検証した.膜タンパク質は,種子形成初期に一過的に蓄積していた.この時期はムシレージの構成多糖が盛んに分泌される時期と一致する.種子の発達段階を考慮して局在観察を行ったところ,膜タンパク質が細胞内に穎粒状構造として蓄積することを新たに見出した.この顆粒状構造は,ゴルジ体やトランスゴルジネットワークの蛍光タンパク質マーカーとは共局在を示さなかった.一方,HPAEC-PADによりムシレージ構成単糖の生化学的な定量解析を行ったところ,変異体ではガラクトース,グルコースおよびマンノースの3種類の単糖が野生型と比較して顕著に減少していた.本年度に行ったこれらの解析から,細胞膜および細胞内顆粒状構造に局在する着目した膜タンパク質が,ムシレージ構成多糖の細胞内輸送に関与することを強く示唆する結果を得た.本研究課題では,細胞壁構成成分の細胞内輸送における分子機構の解明を目的としている.現在までに,分子機構の中核を担うであろう輸送因子を同定できた.この輸送因子の機能解析に向けた実験マテリアルが整いつつあり,それらを使用することで今後の研究進展が期待できるため.これまでの解析により,細胞壁形成を制御する輸送因子を同定し,その遺伝子欠損変異体での細胞壁成分蓄積異常を明らかにした.今後の解析では,細胞内における分子の動きに着目し,同定した輸送因子の「細胞壁成分」あるいは「細胞壁合成酵素」の輸送への実際の関与を検証する.具体的な方法の一例としては,セルロースなどの細胞壁合成酵素を緑色蛍光タンパク質(GFP)で標識し,細胞内での分子の動態を可視化することが挙げられる.このGFP融合タンパク質の細胞内外における局在や移動速度などから,細胞壁形成を支える細胞内輸送制御機構の解明に向けた手掛かりを得る.
親和性成熟過程の抗体のX線結晶構造解析

抗原に対するより高い親和性を持つ抗体が免疫応答の時間経過とともに産生されてくる現象は,抗体の親和性の成熟と呼ばれる。本研究では,親和性成熟の過程の抗体の抗原結合フラグメントFabの三次元構造をX線結晶構造解析により明らかにすることを目的とした。対象としたマウスの抗ニトロフェノール(NP)抗体は,構造研究例がこれまでは極めて少ない,軽鎖としてλ鎖を有する抗体である。免疫の一次応答のNIG9抗体については,遊離型Fab結晶と抗原ハプテンNPとの複合体結晶をともに分離能2.4A^^○で構造を解析した。二次応答の3B44抗体のNP複合体結晶も調製し,分解能2.9A^^○で構造を解析した。これら構造を検討した結果,以下の知見が得られた。1)可変領域と定常領域が成すFab bend角は,k鎖の抗体に比して著しく大きく,λ鎖を有する抗体に特性である。2)抗原を認識する相補性決定領域CDRループの構造について,λ鎖でもcanonical構造が存在しうる。3)L1,L3,H1,H2およびH3のCDRループのアルミ酸残基の側鎖によって形成されるポケット構造がNPとの結合部位である。4)ポケットに結合したNPは,Trp91Lなどの芳香性側鎖との多くのvan der Waals相互作用と,His35Hなどの極性側鎖と6本の水素結合を有する。一次応答のN1G9のNP複合体ではTrp33HからH3ループにわたる領域が過度に密な原子間接触を示し,一方,二次応答の3B44ではLeu33Hへの変異によりこの原子間接触が緩和されている。このような33H位での点変異と,H3ループでの組替え変異が,単独あるいは協調的に機能して親和性が成熟するという機構を構築できた。二次応答後期の3B62抗体については,当初に得られた結晶とは異なる結晶型も得た。X線解析により適した結晶を得るため,抗原結合を担う可変領域ドメインを1本鎖Fvとして大腸菌に発現させることに成功した。
進化論受容の社会的・文化的文脈にかんする学際的・比較研究

1859年のダーウィン『種の起源』以降、この書物がもたらした衝撃は計り知れない。それはまず、種の不変を信じて分類に終始していた博物学を抜けだし、生存闘争や自然選択などの原理を基礎とする、生命にかんするダイナミックな理解をもたらす。しかしそれは自然科学の一理論にはとどまらない。ダーウィン進化論は一つの思考様式として、哲学・法学・政治学・経済学・社会学・人類学といった人文・社会諸科学へも浸透し、新たな認識枠組を提供するのだ。またこの理論は制度的学問の枠組すら乗り越え、社会ダーウィニズムとして、国家や社会にかんする言説としても機能することになる。そしてさらには、神の摂理を説く宗教を打破して、既存の人間観・世界観をも揺さぶるだろう。本研究の主要な狙いは、進化論が社会にもたらすこうした広大な衝撃を探ることにあった。そのためにこの研究は多様な学問領域の専門家たちから組織され、また対象となる地域もヨーロッパからアメリカ、中国、そして日本を含む。研究を遂行していくなかで特に明らかになった点は、進化思想とは大いに多面性と揺らぎを孕むものだったということである。当時においてはダーウィンの他に、心理学や社会学を含む壮大な進化論体系を構築する同時代のスペンサーも大きな影響力をもっていた。またフランスのラマルクはダーウィンにおよそ半世紀先行して、獲得形質の遺伝や進化の内的な力という点を強調しつつ彼の進化論を展開している。さらには『種の起源』の作者はこの書のなかで、マルサスの『人口論』を引用しつつ、その政治経済学的発想に多くを負っていることはよく知られている。このように進化論はいくつかの思想が絡まって織りなされる錯綜した知の総体であり、そこで知はメタファやアナロジーを通して、異なる学問領域間で、また学問と政治・社会のあいだで往還運動を行う。このなかではときとして大きな誤解や逸脱も産まれており、それは進化論を受容する時期や地域によってさまざまなかたちをとる。本研究がとりわけ力を注いだのは、このような多様性を詳述することである。ダーウィニズムの最大の特徴は、偶然性を軸に据えることで、個々の要素ではなく集合の全体を統計的に捉えようとする点にある。つまり、確率論的な思考を科学に持ち込むことによって、因果決定論的なそれまでの科学観を根底からひっくり返すような視座、不確定性原理の原型ともいうべき新しい発想を提出したということである。こうした視座は19世紀末から20世紀初頭の人文・社会科学に大きな影響を与え、たとえばゴルトンの優生学やマーシャルらによる経済学の革新をもたらすことになる。一方、19世紀後半にはスペンサー流の社会進化論が一世を風靡することになるが、これはダーウィニズムというよりはむしろラマルキズムを拠り所とするものだった。つまり、生存闘争で生き残るべく各人は努力して進歩しなければならないということ、しかもそうした個人の自己改良の努力が幾世代にもわたって蓄積されることが種の進歩につながるということ、これがスペンサーを支えていた信念だったのである。ここにはラマルクの「前進的発達」の思想の影響が色濃く認められよう。それゆえ一口に進化論といっても、「偶然性の科学」としてのダーウィニズムと「主体性の哲学」としてのラマルキズムとのあいだには鋭い緊張が横たわっている。研究を進めるなかで改めて浮かび上がってきたのはこの視点である。

この両極は、原理的には真っ向から対立しながらも、しかし実際には相互補完的に機能することで、進化論的思考を支えつづけてきた。しかもこのことは、進化論において<種>という単位がどういうレヴェルで成立するのか、という問いともつながってくる。進化論の社会観は単純なアトミズムでもなければ単純なホーリズムでもない。その意味で<種>というレヴェルの成立をどのように基礎づけるかは進化論的思考にとって大きな問題となるだろう。来年度はこうした問題にいっそう留意しながら研究を進めてゆく予定である。1859年のダーウィン『種の起源』以降、この書物がもたらした衝撃は計り知れない。それはまず、種の不変を信じて分類に終始していた博物学を抜けだし、生存闘争や白然選択などの原理を基礎とする、生命にかんするダイナミックな理解をもたらす。しかしそれは自然科学の一理論にはとどまらない。ダーウィン進化論は一つの思考様式として、哲学・法学・政治学・経済学・杜会学・人類学といった人文・社会諸科学へも浸透し、新たな認識枠組を提供するのだ。またこの理論は制度的学問の枠組すら乗り越え、杜会ダーウィニズムとして、国家や杜会にかんする言説としても機能することになる。そしてさらには、神の摂理を説く宗教を打破して、既存の人間観・世界観をも揺さぶるだろう。本研究の主要な狙いは、進化論が杜会にもたらすこうした広大な衝撃を探ることにあった。そのためにこの研究は多様な学問領域の専門家たちから組織され、また対象となる地域もヨーロッパからアメリカ、中国、そして日本を含む。研究を遂行していくなかで特に明らかになった点は、進化思想とは大いに多面性と揺らぎを孕むものだったということである。当時においてはダーウィンの他に、心理学や社会学を含む壮大な進化論体系を構築する同時代のスペンサーも大きな影響力をもっていた。またフランスのラマルクはダーウィンにおよそ半世紀先行して、獲得形質の遺伝や進化の内的な力という点を強調しつつ彼の進化論を展開している。さらには『種の起源』の作者はこの書のなかで、マルサスの『人口論』を引用しつつ、その政治経済学的発想に多くを負っていることはよく知られている。このように進化論はいくつかの思想が絡まって織りなされる錯綜した知の総体であり、そこで知はメタファやアナロジーを通して、異なる学問領域間で、また学問と政治・社会のあいだで往還運動を行う。このなかではときとして大きな誤解や逸脱も産まれており、それは進化論を受容する時期や地域によってさまざまなかたちをとる。本研究がとりわけ力を注いだのは、このような多様性を詳述することである。