hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生理機能性ペプチドの精製・分離及びその骨再生に及ぼす影響に関する分析

牛海綿状脳症(BSE)の発生以来、魚由来コラーゲン(Fish Collagen Peptides : FCP)が注目されており、近年、栄養補助食品や食品添加剤として多用されている。しかし、その細胞機能に対する効果については、未だ解明されていない。コラーゲンの合成、質ならびに石灰化に対するFCPの効果について、マウス頭蓋骨由来前骨芽細胞(MC3T3-E1細胞)を用いて検討した結果、FCPを総濃度が0. 2%(w/ v)となるように添加した培地で、前述の細胞を48時間培養後、コラーゲン翻訳後修飾関連遺伝子であるリシルヒドロキシラーゼ(LH) 1-3、リシルオキシダーゼ類似(LOXL) 2-4ならびにグリコシルトランスフェラーゼ25ドメインコンテイニング1(GLT25D1)遺伝子発現が、FCPを添加しない培地で培養した対照群と比較して有意に増強していた。さらに、14日間の培養で産生されたコラーゲンがアミノ酸分析器と架橋測定器で分析された時、FCP処理群は、対照群と比較して、コラーゲン合成量、ヒドロキシリシン(Hyl)量、Hylアルデヒド由来架橋量が有意に増加しており、コラーゲン成熟も促進していた。その上、von Kossa染色により、基質石灰化を促進することも実証した。本研究では、コラーゲンの合成、質ならびに石灰化に対するFCPの効果について、マウス前骨芽細胞(MC3T3-E1細胞)を用いて検討した。使用したFCPは焼津水産化学から供与された。このFCPは、アミノ酸分析により、ヒドロキシプロリン含有量は約5%と一般的な哺乳類(ウシ)コラーゲンの約半分であることが判明した。また、SDS-PAGE分析により分子量は515kDaであった。まず、このFCPを総濃度が0.2%(w/v)となるように添加した培地で、前述の細胞を48時間培養後、リアルタイムPCR法で分析した時、コラーゲン翻訳後修飾関連遺伝子であるリシルヒドロキシラーゼ1-3(LH1-3)、リシルオキシダーゼ(LOX、LOXL1-4)ならびにグリコシルトランスフェラーゼ25ドメイン1(GLT25D1)遺伝子発現が、FCPを添加しない培地で培養した対照群と比較して、LOXとLOXL1を除いて、有意に増強していた。その上、von Kossa染色により、FCP処理は21日間の培養において基質石灰化を促進することも実証した。本結果により骨芽細胞培養システムにおいて、FCPがコラーゲン合成、架橋・成熟ならびに石灰化に積極的な効果を示すことが証明された。これにより骨組織工学におけるFCPの有用性を提唱する。平成22年度には、コラーゲンの合成、質ならびに石灰化に対するFCPの効果について、マウス頭蓋骨由来前骨芽細胞(MC3T3-E1細胞)を用いて検討した。その結果、FCPを総濃度が0.2%(w/v)となるように添加した培地で、前述の細胞を48時間培養後、コラーゲン翻訳後修飾関連遺伝子であるリシルヒドロキシラーゼ(LH)1-3、リシルオキシダーゼ類似(LOXL)2-4ならびにグリコシルトランスフェラーゼ25ドメインコンテイニング1(GLT25D1)遺伝子発現が、FCPを添加しない培地で培養した対照群と比較して有意に増強していた。

さらに、14日間の培養で産生されたコラーゲンがアミノ酸分析器と架橋測定器で分析された時、FCP処理群は、対照群と比較して、コラーゲン合成量、ヒドロキシリシン(Hy1)量、Hy1アルデヒド由来架橋量が有意に増加しており、コラーゲン成熟も促進していた。その上、von Kossa染色により、基質石灰化を促進することも実証した。使用したFCPは焼津水産化学から供与されたものであるが、SDS-PAGE分析により様々な分子量(315kDa)を含む試料であることが判明した。そこでより詳細な特性を分析するため、飛行時間型質量分析法により分子量の分布を検討した。その結果、m/z値2351.078027.66間に9つの有効ピークを認めた。SDS-PAGE法の結果より小さな分子量を認めたのは、三重らせん構造をもつコラーゲンの形状ならびに疎水性アミノ酸残基の低含有という特性により、電気泳動における移動度の遅延を招いたためと考えられる。
新規マラリアワクチン候補LSA3の赤血球侵入時における機能解析

申請者はこれまでにゲノムワイドな免疫スクリーニングによって新規赤血球期マラリアワクチン候補分子を探索した。その結果、長年肝臓期マラリア原虫に対するワクチン候補として注目されているLiver Stage Antigen 3 (LSA3)が赤血球期にも発現し、抗LSA3抗体が原虫の赤血球侵入を阻害することからLSA3が赤血球期ワクチンとしても有望であることを報告した。しかしLSA3の機能は未知であり、今後のワクチン開発へ向けた機能解析が必要である。そこでLSA3遺伝子欠損原虫(LSA3KO)を作製しその表現型解析を行った。LSA3は赤血球侵入時に機能することが考えられるため、当該年度はまず、LSA3KOの赤血球侵入時タイムラプスイメージングを行った。マラリア原虫は赤血球へ侵入する際、赤血球表面へ接着し、方向を変え、先端部と赤血球の間に強い結合を形成する。その後、赤血球内部へ侵入を開始し、侵入途中から赤血球膜が棘状に変化する。棘状に変化した赤血球膜の形が正常に戻ると侵入が完了し赤血球内部にマラリア原虫が観察できる。野生型原虫(NF54株)では上記の通り侵入完了した原虫を観察できたが、LSA3KOでは赤血球膜の形が正常に戻っても赤血球外へ原虫の一部が露出して観察され、侵入完了した原虫を観察できなかった。侵入完了した原虫の割合を算出した結果、15分間の観察において野生型では70%の原虫が侵入できたことに対して、LSA3KOでは30%しか侵入を完了できなかった。このことからLSA3KOは赤血球侵入において遅延が起こっていることが示唆された。また、免疫蛍光抗体法によって赤血球侵入後のLSA3KO寄生赤血球の原虫内膜複合体、寄生胞、寄生胞膜を観察した結果、各分子マーカーは野生型と同様の局在を示した。次年度は、原虫の赤血球侵入時のLSA3の動態観察を行う予定である。これまでに、LSA3遺伝子欠損原虫の赤血球侵入時のタイムラプスイメージングによる表現型解析を実施できた。また、赤血球侵入後のマラリア原虫の原虫内膜複合体、寄生胞、寄生胞膜を免疫蛍光抗体法で観察した結果、各分子マーカーは野生型とLSA3遺伝子欠損原虫で同様の局在を示した。現在は、赤血球侵入時のLSA3の動態解析を行っており、おおむね順調に進んでいると言える。LSA3の赤血球侵入時の動態を明らかにするため、LSA3のC末端にGFPを融合させた遺伝子組換え原虫を作製し、蛍光ライブイメージングを行う。申請者も経験済みのCRISPR/Cas9システムで、相同組換えによりLSA3遺伝子の3'末端にGFP遺伝子を導入する(LSA3-GFP原虫)。LSA3は赤血球侵入型原虫メロゾイトのデンスグラニュール(DG)と呼ばれる細胞内小器官に局在することが分かっている。LSA3-GFPがメロゾイトのDGに局在することを確認するため、まず、LSA3-GFP原虫メロゾイトを固定し、抗GFP抗体と抗RESA抗体(DGマーカー)で染色・観察する。その後、蛍光ライブイメージングによって、原虫の赤血球侵入時のどのタイミングでLSA3-GFPがDGから感染赤血球のどこへ分泌されるかリアルタイムに観察する。GFPによる立体障害が原因で、LSA3-GFPがDGに局在しない可能性が考えられる。その場合、赤血球侵入時の内在性LSA3の局在を観察する。野生型メロゾイトをヒト赤血球と混合し侵入開始後、1, 5, 10, 15分でサンプルを調製し、LSA3の局在を免疫蛍光抗体法で観察することによって赤血球侵入時のLSA3の時空間動態を明らかにする。マラリア原虫の赤血球侵入時にカルシウムイオンが赤血球内へ流入することが知られている。赤血球侵入に遅延が起こることが示唆されたLSA3KOにおいてカルシウムイオンの動態がどのように変化するかを解析するため、カルシウムイオンの蛍光インジケーターを用いた蛍光タイムラプスイメージングを行う。

侵入完了した原虫の割合を算出した結果、15分間の観察において野生型では70%の原虫が侵入できたことに対して、LSA3KOでは30%しか侵入を完了できなかった。このことからLSA3KOは赤血球侵入において遅延が起こっていることが示唆された。また、免疫蛍光抗体法によって赤血球侵入後のLSA3KO寄生赤血球の原虫内膜複合体、寄生胞、寄生胞膜を観察した結果、各分子マーカーは野生型と同様の局在を示した。次年度は、原虫の赤血球侵入時のLSA3の動態観察を行う予定である。これまでに、LSA3遺伝子欠損原虫の赤血球侵入時のタイムラプスイメージングによる表現型解析を実施できた。また、赤血球侵入後のマラリア原虫の原虫内膜複合体、寄生胞、寄生胞膜を免疫蛍光抗体法で観察した結果、各分子マーカーは野生型とLSA3遺伝子欠損原虫で同様の局在を示した。現在は、赤血球侵入時のLSA3の動態解析を行っており、おおむね順調に進んでいると言える。LSA3の赤血球侵入時の動態を明らかにするため、LSA3のC末端にGFPを融合させた遺伝子組換え原虫を作製し、蛍光ライブイメージングを行う。申請者も経験済みのCRISPR/Cas9システムで、相同組換えによりLSA3遺伝子の3'末端にGFP遺伝子を導入する(LSA3-GFP原虫)。LSA3は赤血球侵入型原虫メロゾイトのデンスグラニュール(DG)と呼ばれる細胞内小器官に局在することが分かっている。LSA3-GFPがメロゾイトのDGに局在することを確認するため、まず、LSA3-GFP原虫メロゾイトを固定し、抗GFP抗体と抗RESA抗体(DGマーカー)で染色・観察する。その後、蛍光ライブイメージングによって、原虫の赤血球侵入時のどのタイミングでLSA3-GFPがDGから感染赤血球のどこへ分泌されるかリアルタイムに観察する。GFPによる立体障害が原因で、LSA3-GFPがDGに局在しない可能性が考えられる。その場合、赤血球侵入時の内在性LSA3の局在を観察する。野生型メロゾイトをヒト赤血球と混合し侵入開始後、1, 5, 10, 15分でサンプルを調製し、LSA3の局在を免疫蛍光抗体法で観察することによって赤血球侵入時のLSA3の時空間動態を明らかにする。マラリア原虫の赤血球侵入時にカルシウムイオンが赤血球内へ流入することが知られている。赤血球侵入に遅延が起こることが示唆されたLSA3KOにおいてカルシウムイオンの動態がどのように変化するかを解析するため、カルシウムイオンの蛍光インジケーターを用いた蛍光タイムラプスイメージングを行う。すでに保有している試薬・消耗品を用いる実験が多かったため、物品費を節約できた。次年度は、遺伝子組換え原虫作製のための遺伝子関連試薬、マラリア原虫培養関連の消耗品、および蛍光タイムラプスイメージング用の試薬に使用する予定である。また、研究成果発表のための学会への旅費、英語論文の校閲および投稿料に使用する予定である。
光イメージングおよび多次元生体信号計測による覚醒維持状態の脳・生理機能解析

本研究の主たる目的は光イメージング(fNIRS)および脳波に基づいた「眠気に抗した覚醒維持状態」の脳機能の解明と解析法を見出すことである。脳波計測の相補的な信号を計測するために導入したfNIRS信号には、脳活動による血中酸化・脱酸化ヘモグロビン量変化の成分だけではなく、心拍による血流量変化などの全身性成分や体動によるアーチファクトが少なからず含まれることが明らかになった。そこで本研究では脳血流動態(BOLD効果)を利用するfNIRS信号分離法と独立成分分析法による分離を組合せたハイブリッド分離方法を開発した。本研究の目的は、従来知見のほとんどない「眠気に逆らい覚醒維持の努力をしている状態の脳・生理機能の解析をするために、近赤外光を利用した光イメージング計測と各種多次元生体電気計測の同時計測技術を実現させ、特に光イメージングと脳波計測における互いの長所を活かす統合的な計測技術の確立とその解析法に関する研究を行うことである。昨年度我々は、光イメージングの近赤外線スペクトロスコピー(Near-Infrared Spectroscopy:NIRS)信号を解析するための前処理として,脳活動に関連するヘモグロビン変化量とそれ以外の要因に起因するヘモグロビン変化量を分離する方法を開発した。これはBOLD効果をモデル化し脳機能成分と全身性成分に分離する方法と、独立成分分析法を用いてアーチファクト成分を除去する方法を組み合わせることによって、脳機能成分を抽出する方法である。平成25年度は,視覚注意の集中が眼球運動に与える影響の評価によって、覚醒維持に寄与しうる視覚刺激パターンの性質に対する知見を得つつある状況を利用して,従来からの実験に加えて、課題非依存性思考状態が,認知パフォーマンスに与える影響の客観的な評価を目的に,光イメージングによる脳活動を記録する実験を行い,目標探索時間や前頭前野外側部のNIRS信号を解析した。実験の結果,複数の視覚属性の組み合わせにより定義された視対象の中から唯一の特徴を持った目標を探索する場合においてのみ,課題非依存性思考の有無により目標探索時間が影響されることが示された.また,この条件において,NIRS信号から推定された前頭前野外側部の賦活度が高まることも示唆された.これらのことから,課題非依存性思考によって前頭前野の情報処理リソースが消費されることが示唆され,こうした状況下では,認知タスクのパフォーマンスが影響を受ける可能性が示された本研究の主たる目的は光イメージング(fNIRS)および脳波に基づいた「眠気に抗した覚醒維持状態」の脳機能の解明と解析法を見出すことである。初年度である平成24年度は、まず脳波解析と光イメージング解析の相補的な特徴量を抽出するために、これまでの研究成果と同一の実験条件を設定した実験を実施した。すなわち、「眠気に抗して覚醒維持を課した状態」において、光イメージングと多次元生体信号の計測(脳波、心電図、血圧、規準化脈波容積ならびに、眼球運動計測)を行った。その結果、脳波計測の相補的な信号を計測するために導入した光イメージング信号には、脳活動による血中酸化・脱酸化ヘモグロビン量変化の成分だけではなく、心拍による血流量変化などの全身性成分や体動によるアーチファクトが少なからず含まれることが明らかになった。これらの脳活動成分以外の信号は無視できるレベルを遙かに超えており、その後の解析に大きな支障を来すことは明らかであったため、平成25年度に予定していたアーチファクト除去に関する研究を前倒しして実施した。今回我々は、脳活動に関連するヘモグロビン変化量とそれ以外の要因に起因するヘモグロビン変化量を分離するために、2つの方法を検証した。一つはBOLD効果をモデル化し、脳機能成分と全身性成分に分離するものであるが、これは体動などによるアーチファクト除去には適していない。そこで、独立成分分析法を用い、アーチファクト成分を除去する方法をもう一つの方法を提案し、両者を組み合わせることによって、脳機能成分を抽出する方法を開発した。本研究の目的は、従来知見のほとんどない「眠気に逆らい覚醒維持の努力をしている状態の脳・生理機能の解析をするために、眼球運動などによるアーチファクトの影響を受けない光イメージング計測と脳波の多次元的な解析法を確立することである。研究初年度である平成24年度に,まず脳波解析と光イメージング解析の相補的な特徴量を抽出するために、眠気に抗して覚醒維持を課した状態」において、光イメージングと多次元生体信号の同時計測を行った。その結果、光トポグラフィーによる計測信号は眼球運動によるアーチファクトの混入はないものの,心拍による血流量変化などの全身性成分や体動によるアーチファクトが無視できるレベルを遥かに超えて混入していた。

これに対し,本研究代表者らはBOLD(Blood Oxygenation Level Dependent)効果をモデル化し脳機能成分と全身性成分に分離する方法と、ICA(Independent Component Analysis)を用い体動アーチファクト成分を除去する方法を組み合わせ、脳機能成分を抽出する新たな方法を開発した。2年目の平成25年度は,上述の提案方法を利用し,覚醒維持に寄与しうる視覚刺激パターンの性質の知見を得るために,課題非依存性思考状態が認知パフォーマンスに与える影響の客観的な評価を行った.最終年度である本年度は,脳機能計測のもう一方のモダリティである脳波に混入するアーチファクト除去に関する研究を中心に行った。特に喫食時などに脳波に混入する筋電位を除去する方法としてIVA(Independent Vector Analysis)[10]を用いた方法の研究開発を行い,通常のICAでは除去できなかった筋電位も除去できることを見出した。これは光トポグラフィーに混入する体動アーチファクト除去にも強力な手段となり得る可能性もある.統計的生体信号処理平成24年度に本来であれば次年度に実施する予定であった研究実施計画、すなわち、混入するアーチファクト除去法の開発を1年前倒しして実施し,その結果、独立成分分析法とBOLD効果をモデル化した信号モデルとを組み合わせることによって、光トポグラフィーに混入する脳機能に関連しないアーチファクトを除去することが可能となった。こうした成果により,平成25年度は,当初の研究計画であった視覚刺激,注意の集中の評価を認知パフォーマンスへの影響をNIRS信号の解析によって明らかにすることが可能となった。一方で,やはり平成25年度の当初予定に含まれていた多次元生体信号(心電図、血圧、規準化脈波容積)に対して、新たに線形多次元自己回帰モデルを適用して、それらの相関、因果関係を明らかにするといった研究実施計画が計画通りには進展しなかった。上述の状況を踏まえ,3年間全体で研究実施計画を考えた場合、概ね順調に研究目的の達成する方向に進展していると評価した。平成24年度は、光トポグラフィーによる計測信号に無視できないアーチファクトが混入していたため、計画していた実験を予定通り実施することができなかった。そこで、本来であれば次年度に実施する予定であった研究実施計画、すなわち、混入するアーチファクト除去法の開発を1年前倒しして実施した。その結果、独立成分分析法とBOLD効果をモデル化した信号モデルとを組み合わせることによって、光トポグラフィーに混入する脳機能に関連しないアーチファクトを除去することが可能となった。上述の状況から、当初の予定通りに研究実施計画は進まなかったものの、平成25年度の研究実施計画を前倒しするなどしたため、3年間全体で研究実施計画を考えた場合、概ね順調に研究目的の達成する方向に進展していると評価した。今後,「眠気に抗して覚醒維持を課した状態」を中心に,注意と関連した脳機能状態の客観的評価のために,光イメージングと多次元生体信号の計測(脳波、心電図、血圧、規準化脈波容積ならびに、眼球運動計測)を実施し、これまでの研究成果を用いた時間-周波数解析法を適用して、従来知見と同様であることを確認する。
新規3d遷移金属-ゲルマニウム系電子化合物の超高圧合成

超高圧力下で合成された新規遷移金属ゲルマニウム化物、T_<1-x>T'_xGe_4 (T, T' : 3d遷移金属)は、3d遷移金属原子の平均価電子数と寸法因子により、その結晶構造が変化し、新規電子化合物群である可能性が示唆される。本研究では結晶構造決定因子を解明し、遷移金属四ゲルマニウム化物を新規化合物群として体系化することを目的とした。2元系化合物としては、MnGe_4、FeGe_4、CoGe_4の3相が生成するのみであるが、種々の遷移金属の組合わせからなる擬2元系化合物T_<1-x>T'_xGe_4 (T, T' : 3d遷移金属)を多数合成できることを明らかにした。これらは遷移金属原子の平均価電子数により結晶構造が擬正方晶から擬正方晶と立方晶の二相共存領域、そして立方晶へと変化する傾向にあることが判明した。さらに、擬正方晶構造領域においては、僅かに対称性の異なる3つの結晶構造が存在することを明らかにした。各結晶構造は3d電子の平均価電子数とサイズにより形成範囲が分布しており、遷移金属原子の平均価電子数と寸法因子が本系の結晶構造決定の主要因子であることを知見した。これらの結晶構造間には、遷移金属原子とゲルマニウム原子からなる配位多面体の連結様式の違いがあることが予測され、単結晶を育成し、結晶構造解析により構造移行の様式を解明することが今後の課題である。磁気的性質の評価からこれらの化合物群では、狭い3dバンド内での電子間相互作用(電子相関)が結晶構造や物性に関わる重要な因子であることが明らかとなった。平均電子数に依存して、遍歴系の強磁性挙動を示すものから、磁気モーメントをもたないものまで、幅広く分布する物質群と位置づけられる。
フランス倒産手続と債権者個別訴訟との関係ー管財人の訴訟上の地位という視座からー

具体的に、本研究は、手続の実効性を向上させ、破産手続開始後、債権者の個別的権利行使をどこまで禁止すべきか、管財人に専属する訴権の範囲と破産債権者の訴権との関係性といった疑問に対する解答を明確します。そのために、フランスの破産管財人制度の成立からの法改正の沿革、および従来の議論を整理し、その結論が生み出されるに至った深淵の理由を究明します。その上、日仏法における学説・裁判実務を比較検討し、管財人と破産債権者の「訴権」との競合関係に関する適切な解釈論を提案し、さらに実務上の問題を解決します。この研究は、日仏法制との比較を通して、倒産手続の効率性を高め、かつ債権者平等を図るために、管財人の請求権と破産債権者の請求権との関係を明らかにし、適切な制度設計を提案するものである。具体的に、本研究は、1破産管財人の訴訟上の地位、2企業倒産の局面における役員の責任査定手続と、債権者の役員に対する損害賠償請求訴訟(会社法429条1項間接損害の場合)との関係性・許容性、並びに3倒産手続における破産管財人が主導する訴訟は、いかなる基準により、倒産事件から派生する債権者の訴訟のどこまでを吸収し、その理論及び政策的な背景はどこにあるのか、という問題について、手続法の見地から検討することを主要内容とする。平成30年度は、まず、日本法について、倒産手続における破産管財人の法的地位と権限に関する検討を行った。国際倒産法シンポジウムに参加することを通して、学者と実務家との交流の中で当該研究の視野を広げた。また、日仏破産管財人制度の法改正等に関する資料調査、その実務背景と学術議論の整理を行った。そして、フランス倒産手続法近時の改正、日本民法(債権法・相続法)改正により破産法への影響に関する検討を進みながら、次年度にフランスに赴く準備を行っているところである。その成果としては、後述の通り、国際シンポジウム翻訳1回、国際シンポジウム報告2回、国内研究会報告1回を行った。研究協力者の都合により、2019年3月に開催が困難となった。同研究を遂行するために、2019年5月、フランス・パリに赴くことが予定しています。2019年度においては、債権者集団利益を保護する訴権の創設、倒産手続の機関(管財人、債権者監督委員、労働者代表)の権利行使に関する検討を続けるほか、フランスに赴き、本研究に関して、研究協力者との意見交換、現地での実態調査を実施する。フランスでの研究調査によって得た情報と問題意識を踏まえて、研究論文の執筆を行う。同論文の公表については、可能であれば同年度中の公表を目指すが、遅くなる場合、2020年度に公表する予定である。
20世紀前半の技術革新と文化現象としての〈ブレヒト・チーム〉の関係

19世紀末から20世紀初頭の技術革新を前提として、芸術コミュニケーションにおけるパフォーマンス的転回は、演出家ピスカートアや作曲家ヴァイルの作業に影響されたブレヒトをして、よりいっそう演劇の双方向的な可能性を重視させるようになったこと、そして共同作業者ハウプトマンやアイスラーと新しい形式としての教育劇を展開したブレヒトは、人間の社会的態度表明としての身ぶりの展示を重視するにいたったが、特定の身ぶりを選択し遂行することを期待していたわけではなかったこと、が明らかとなった。平成20年度の本研究に関わる作業は、20世紀初頭の技術革新の基礎的な情報を整理することと、そこにおいてブレヒトが自身の演劇の形式・機能をどのように理解していたかを、今後の作業の前提として明らかにすることであった。その意味では、20世紀初頭の映像を中心としたメディア・テクノロジーの発展と、観客との関係を重視した演劇活動の導入が相互に影響しあいながら、現在の学術的視点からすれば「パフォーマンス的転回」と呼べるような芸術コミュニケーション論上の大きなパースペクティヴ転換があったことを確認できたのは成果である。20年度は、その知見をもとに、一昨年度の学会での発表も踏まえてブレヒトの演劇コンセプトにおける芸術コミュニケーション的方法を、「身ぶり」への注目によるメタレベルからの批判的介入として整理し、論文にまとめ発表することができたが、同時に、当時の芸術状況のなかで、演劇がよりパフォーマンスを、つまり、観客とのコミュニケーションを志向するようになり、その前提として発展しつつあるメディア・テクノロジーや技術を持っている芸術家・技術者の諸成果が、ブレヒトを筆頭とする演劇実践者たちに活用されていることが、諸文献において確認することができた。その成果、まずは20世紀初頭のパフォーマンス的転回を含めた、新しいパフォーマンスの理論である、ドイツの演劇学者エリカ・フィッシャー・リヒテ著の『パフォーマンスの美学』の翻訳として、21年度秋に公刊される予定である。平成21年度の本研究に関わる作業は、1)ブレヒト・チームによる演劇実践(戯曲と上演)への技術革新の反映の検証、2)ブレヒトによる演劇理論化の作業への、技術革新と演劇についての反省の検証、3)ベルリン・ブレヒト・アルヒーフでの資料確認であった。1)については演劇を含めた諸芸術の「パフォーマンス的転回」(芸術実践を含めた人間のさまざまな活動が「パフォーマンス」として他から見られ評価されるものとして実践されるという認識に基づいて、芸術創作でも学術研究においても自身の活動をパフォーマンスとして意識するようになること)が、19世紀から20世紀初頭にかけてあったこと、そしてその際、無線・電話・ラジオ・映画・照明など、コミュニケーション技術の革新が大きな役割を果たしたこと、とくにブレヒトの演劇的コミュニケーションの理論展開においては、映画とラジオの登場・普及によって人間の知覚経験のあり方が大きく変化し、結果として直接的なコミュニケーションの場としての演劇(とりわけ小規模でインタラクティヴな演劇)の価値が再認識されたことが確認された。2)については、上記1)に見られるような演劇コミュニケーション上の展開を、ブレヒト自身がどの程度認識していたか、という点を、ブレヒトの演劇作品だけでなく、作業日誌や他の芸術家・技術者との手紙などを通じて検証し、他の技術専門家の知見を自己の演劇コミュニケーションの中に取り込むブレヒトの能力を確認することができた。そのような新しい芸術コミュニケーション環境に、ブレヒトが演劇伝統の資産としての類型をどのように適応させたか、という視点でブレヒトの戯曲作品を見直すことができた。しかし3)については、1)と2)の作業に手間取った結果、渡独して作業する時間を取ることができず、果たせなかった。22年度に何らかの形でこれを補い、研究全体を完結させる予定である。平成22年度の本研究に関わる作業は、1)ブレヒトの教育劇と当時の技術革新との関係を明らかにすること、2)その成果としての教育劇の影響の程度とその内容を明らかにすること、3)研究全体をまとめるための補完的作業としてのドイツ訪問、4)メディア環境と演劇の関係について「演ずる」ということをキー概念とした再検討であった。1)と2)については、ブレヒトの教育劇について、当時の技術革新とくにラジオと音楽の理論との関係が深かったこと、むしろそれらの成果がブレヒトの教育劇実践に示唆を与えたことを明らかにすることができた。また、その結果産み出された教育劇という形式が、現実の社会の争点を明確にし問題を共有するための方法としては優れているものの、その解決方法の選択と実践という点においては現代社会が受け入れることのできない飛躍をはらんでいるのではないか、という問題を発見することができた。3)については、21年度には実施することができなかったドイツ訪問により、現在、ブレヒトの演劇実践や理論がどのような形で継承されているかということを、実際の演劇を鑑賞するとともに、文献の補完的収集および実践者へのインタヴューなどによって、明らかにすることができた。

21年度までにパフォーマンスとメディアの関係を見直し、その成果は、時代考証学会報告書の論文などにむすびつけることができたが、全体として研究作業が遅れたために、本来21年度に実施すべき現地調査を、22年度に実施せざるをえず、結果として成果発表も、当初予定していた22年度中に実現することができなかったが、それらについては、23年度の早い段階で実現する予定である。しかし、その間に4)に関わって、新しいメディア環境のなかで自己を定立しなおす方法としての「演ずる」という概念の近代性を、スローターダイクなどの理論から獲得することができた。その成果は、近日、翻訳として公刊される。
人形浄瑠璃の発生と展開に関する研究-地方の人形浄瑠璃のかしらを資料として-

この研究は,地方の人形浄瑠璃のかしらを資料として,人形浄瑠璃の発生と展開の問題を解き明かすことを目的としている。本年度も平成10年度に引き続き,地方の人形のかしらの調査を進め,資料を収集した。現在までに,70ケ所,約2000個のかしらを調査した。途中,新たな資料も見つかった。多くの資料を収集することで,いくつかの問題点が明確になりつつある。まず,先に提示した三人遣いの発展過程における仮説がより確実ものとなってきたといえよう。かしらの分布状況を周圏論で解釈すると,現文楽の,引栓式といううなづきの機巧形式のかしらは新しく,小猿式といううなづきの機巧形式のかしらは前時代の操法と考えられ,従来地域差とされてきた機巧形式に時間差が考えられるという説である(平成11年3月『芸能』5号に発表)。小猿式は引栓式以前の長い間行われていたと考えられるが,愛知県南設楽郡鳳来町大室神社のかしら(平成10年11月『昭和女子大学文化史研究』2号に紹介)や岐阜県加茂郡七宗町葉津文楽のかしら(平成12年3月『民俗芸能研究』30号に紹介予定)等の資料によって,更に地方で小猿式が行われていた年代も,ある程度推定できつつある。また,一人遣いから三人遣いへ移行する過程も未だ明らかではないが,奈良県吉野郡大塔付の中峯人形はこの問題を考える上で参考になる資料であった(平成11年6月『昭和女子大学文化史研究』3号に発表)。また,この問題を解く鍵となるのが「エンバ式」というもう一つのうなづき形式であると思う。この形式はかつて古い江戸系かしらの特徴とされてきたが,私のこれまでの調査の結果,関東以外の山口・徳島・岐阜・長野等でも確認できた。今後は「エンバ式」を手がかりに一人遣いから三人遺いへの移行過程についても考えていきたい。本研究は、地方の人形浄瑠璃のかしらを資料として、人形浄瑠璃の発生と展開に関する問題の究明を目的としている。本年度はまず、三人遣いの発生・発達の過程について考証を行い、その結果、以下のような仮説を立てた。基になる資料は、平成10年12月までに調査を行った34ヶ所、1273個のかしらのデータである。中でもうなづきを操る形式に着目し、分布図を作成した。うなづきの形式には大きく分けて二種類、引栓式と小猿式がある。引栓式は人形の動きにおいて微妙な表現が可能である。技術的にも高度な技を必要とする。小猿式は引栓式に比べると人形の動きは荒くなる。両形式の分布状況をみてみると、引栓式は文楽の地である大阪を中心に数も少なく、狭い範囲にしか分布していない(遠隔地の引栓式は近代に入ってからの移入であることが確認できる)。小猿式は数も多く、引栓式の範囲の外周部に広く分布している。ちなみに一人遣いの伝承地は、さらに小猿式の外側に点在している。これは、周圏論が適用できる分布状況と考えられる。従って、周圏論で解釈するならば、最も外周にある一人遣いが一番古く、次に三人遣い小猿式が分布し、三人遣い引栓式が最も新しく興り広がった、というように解釈できる。即ち、三人遣いにおける引栓式と小猿式に前後関係を考えることができるのではないか、というものである。以上は、あくまでかしらの全国調査の途中で思いついた仮説である。総合的な判断を下すには、より多くの資料を収集する必要がある。よって、今後さらに調査を進め、資料を収集し、先の仮説を確実なものにしていきたい。

この形式はかつて古い江戸系かしらの特徴とされてきたが,私のこれまでの調査の結果,関東以外の山口・徳島・岐阜・長野等でも確認できた。今後は「エンバ式」を手がかりに一人遣いから三人遺いへの移行過程についても考えていきたい。
アブラナ科自家不和合性におけるS遺伝子座上遺伝子群の機能解明

S対立遺伝子間の優劣性に関しては、花粉側でのSP11の発現に着目し高い席を行い、SP11の転写制御領域であると考えられるATGより-300bp領域では69.2-85.5%の相同性を有することがわかった。またこれらの領域にはDNAのメチル化の修飾を受けるとされるCpG,CpNpG配列がハプロタイプ間で保存されて存在している場所と、ハプロタイプ特異的な場所が存在していた。昨年度、見出した一側性不和合性を制御する遺伝子座は、S遺伝子型の分離とは一致しないことを明らかにし、少なくともここで見出した一側性不和合性において、花粉側表現型を決める遺伝子座とS遺伝子座は、独立の遺伝子座によって制御されていることを明らかにした。今後は、柱頭側一側性不和合性の遺伝分析を行うとともに、花粉側を制御する遺伝子を単離するためのマッピングを行うことを計画している。SLGが欠失していると考えられたB. campestris S36系統を使って、柱頭cDNAライブラリーを作製した。eSRK,SRKなどのカタログ化することを目的として、SLG45 cDNAをプローブとして、スクリーニングを行い、positive cloneについて、その両末端から塩基配列を決定した。独立な100クローンの部分塩基配列を決定したが、そのほとんどが、SLR1,SLR2であり、eSRK,SRKのカタログ化は困難であった。Brassica campestris S9系統に0.2%EMS処理を行ったM2世代のミツバチスクリーニングから見いだした和合と考えられる7系統について、顕微鏡観察を行ったところ、1系統(#11-11)のみが和合性と判断できた。S9系統との相互交配実験から、この和合性が柱頭側での変異により和合性になったことが明らかになった。この和合性系統と他のS系統との交配を行い、遺伝解析を開始した今年度は葯特異的遺伝子SP11を中心に解析した。現在までに対立遺伝子の可能性があるクローンとして、4つの遺伝子が単離されていた。そこで、この4つの遺伝子の塩基配列からプライマーを設計し、RT-PCRにより、B.campestrisの22Sホモ系統からのSP11遺伝子の増幅を試みた。まず、4系統の葯cDNAを鋳型とした場合に、SP11のみが増幅されることを確認した。そこで、それらをクローニングし、それぞれの系統に関して3つ以上の独立したクローンの塩基配列を決定したところ、既存のSP11cDNAの塩基配列とプライマーの塩基配列と3'UTRの長さを除いて、完全に一致が見られたので、この手法によりSP11の対立遺伝子をクローニングできることを確認した。この手法を他のS遺伝子ホモ系統に応用したところ、実験に用いた18S遺伝子ホモ系統のうち、花粉側で劣性を示すS29,S60を除いて、いずれの系統でも増幅が確認された。次年度は、多型性の程度、柱頭側遺伝子との進化について調査予定である。S9系統から単離した76kb遺伝子断片には、SLG/SRK/SP11の周辺領域に、10以上の遺伝子が存在していた。これらの周辺領域がいくつかのシロイヌナズナBACクローンと高い相同性が示されている。そこで、シロイヌナズナから同祖性遺伝子(orthologue)を単離し、この遺伝子破壊系統を作出することにより、機能解析を計画した。今年度は、そのBACクローン上に存在しているSP1-SP10に対応する遺伝子のクローニングを行った。このうちの5つの遺伝子について、BACクローンとゲノムDNAで行ったSouthern解析のバンドの位置が一致したので、このBACクローン上に存在しているものが、確かにゲノム中にあることを確認した。今後は、これらの5つの遺伝子に関してクローニングを行い、その塩基配列をもとにT-DNAタグラインから遺伝子破壊系統をスクリーニングし、機能解析を進める。Brassica SP遺伝子群とシロヌナズナゲノムsequenceとの相同性検索から、シロイヌナズナにおけるS遺伝子座対応領域のゲノムクローン(BAC;T12I7)を同定した。このT12I7の塩基配列を利用したSP遺伝子相同領域のクローニングを行うことにより、T12I7がConnerらの示したクローン(BAC;T1A8,6F5,2P16)の領域をカバーしていることを明らかにした。2000年末にシロイヌナズナのゲノムsequenceが完成する過程において、T12I7のsequenceは前後4つのcontigに分割されて、遺伝子登録された。そこで、最終的な4つのcontigがカバーしている範囲についてORF予測を行い、SP遺伝子群の位置を確認した。シロイヌナズナとBrassica S9ハプロタイプの76kb sequenceを比較すると、SP3,SP4,SP8の遺伝子は、シロイヌナズナにおいてもtandemに並んでおり、その順序も両者で保存されていた。また、SP2,SLL2も同様であり、SP7と相同な遺伝子もシロイヌナズナに同定された。さらに、シロイヌナズナゲノムsequenceには、SAE1からSP6に対応する領域が欠失していた。この領域には、SLG,SRK,SP11を含む自家不和合性制御遺伝子を含んでおり、Connerらの主張するSLG,SRK対応領域の欠失を塩基レベルで確認するとともに、花粉側因子SP11の欠失も明らかにした。推定ORFの発現を確認するために、RT-PCR/Southern hybridizationを行った。

その結果、発現量に多少の差異はあるが、LTPと相同性のあるF4N21-4を除いて、ほとんどのORFにおいて葉(栄養器官)と蕾(生殖器官)において発現が確認された。SLG, SRK導入シロイヌナズナを交配して得られたSLG/SRK系統を母本とし、SP11導入シロイヌナズナの花粉を用いた交配実験を行った。短日処理を行うことにより、大型の花を大量に咲かせた。それに先立ち、個々の個体での遺伝子の発現をRT-PCRにより確認し、発現の見られたものを交配実験に供した。その結果、導入した遺伝子の発現が確認された個体相互の交配実験でさえも、花粉管の侵入が見られ、SLG/SRK/SP11を導入しただけでは、シロイヌナズナの和合性を不和合性に変化させることは不十分であると結論づけた。T-DNAtag lineのスクリーニングにより、AtSP3,AtSP7,AtSp8,AtSLL2について、挿入変異体の可能性のある系統を得た。これらの系統の劣性ホモ系統を得るとともに、個々の遺伝子の挿入位置、発現、遺伝性、表現型の変化について調査し、遺伝子の機能推定を行った。しかしながら、いずれの遺伝子に関しても、遺伝子のコード領域へのT-DNAの挿入ではなく、生殖器官での表現型の変化は観察されなかった。柱頭上での認識反応時に、SP11/SLG/SRKが複合体を形成していることが示唆され、SLGに変異があるものがB.oleraceaで見出されている。さらに、現在までに報告されたデータから、B.campestrisにおいては、S^<32>,S^<33>,S^<36>の3系統で、SLGが欠失している可能性が考えられた。SLG^9プロモーターで制御したSP11-52をS^<52>に遺伝子導入した系統を30個体、2001年秋に開花させた。これらの個体を母本として、S^<40>,S^<44>,S^<29>,S^<8>,S^<9>,S^<12>,の花粉を交配したところ、5個体について、S^<40>,S^<44>を交配したとき、和合組み合わせであるにもかかわらず、花粉の侵入が見られなかったが、それ以外の花粉では和合反応を示した。前年度使用した4系統のclass-II S個体とclass-IであるS9とのヘテロ個体を作出し、葯におけるSP11の発現解析を行った。その結果、全ての個体において各class-II SP11の発現が抑制されていた。次に前年度作製したS29,S40,S44のゲノムライブラリーから、SP11の周辺約10kb領域を含むファージクローンを単離した。そのうちS29ライブラリー由来の29-3クローンの全塩基配列をショットガン法により決定した。S60-SP11のプロモーター領域と比較したところATGより-200bp領域で75.0%、-500bp領域で60.5%の相同性であった。またS29-SP11の-500bp上流域内には花粉特異的遺伝子にみられるg10およびlat52モチーフが多数存在することを明らかにした。昨年スクリーニングを行った在来種36品種から、自家和合性と思われる7品種を選抜した。
多糖誘導体の構造制御と固定化を基盤とする次世代型キラル充填剤の開発

多糖誘導体型キラル固定相を用いたHPLCによる光学分割は、広く様々な分野で、光学異性体の分離・分析に用いられているが、キラル充填剤は多糖誘導体をシリカゲル上に物理的に吸着させて作製しているため、多糖誘導体が膨潤、溶解する溶媒を溶離液に用いることは出来ない。そこで我々は、セルロース誘導体の側鎖の一部に重合性のビニル基を導入し、シリカゲル上に物理的に吸着させた後、ビニルモノマーとラジカル共重合することにより、優れた光学分割能を損なうことなく誘導体をシリカゲル上に固定化することを試みた。ビニル基をセルロースの6位の側鎖へ位置選択的に導入して固定化を行ったところ、多糖へのビニル基の導入率が低いほど、また用いる架橋剤であるビニルモノマーの量が少ないほど、高い光学分割能を有する充填剤の調製が可能であった。さらにシリカゲル上にもビニル基を導入したところ、効率のよい多糖誘導体の固定化が可能であった。ビニル基を有する多糖誘導体をより簡便に合成するため、ビニル基をセルロースの2,3,6位の側鎖に1段階でランダムに導入したところ、ビニル基を位置選択的に導入した誘導体と同様、シリカゲルへの固定化が可能であり、固定化後にも著しい光学分割能の低下はみられなかった。また、芳香環を有していないビニルモノマーである2,3-ジメチルブタジエンを架橋剤に用いたところ、固定化後に得られるキラル固定相の光学分割能はより固定化前に近い値となった。また本手法を他のセルロース及びアミロース誘導体の固定化に用いたところ、いずれの場合も光学分割能を著しく損なうことなく、シリカゲル上に効率良く誘導体を固定化することが可能であった。以上より、本研究で開発した多糖誘導体固定化型キラル固定相の調製方法は、様々な多糖誘導体に応用が可能であり、今後、次世代型キラル充填剤調製方法として実用化が期待される。高い光学分割能を有し市販されているセルロースやアミロースなどの多糖誘導体型のカラムは、多糖誘導体をシリカゲルにコーティングして調製しているため、多糖誘導体が可溶であるクロロホルムやテトラヒドロフランなどの溶媒を高速液体クロマトグラフィー(HPLC)用の移動相として用いることができない。そこで、これらカラムの耐久性をあげるため、多糖誘導体をシリカゲルに固定化させた充填剤を調製する方法について検討を行った。優れた光学分割能を有するセルロースの3,5-ジメチルフェニルカルバメート誘導体の一部に重合性官能基であるビニル基を導入し、シリカゲル上でスチレン等のモノマーと共重合することで、多糖誘導体のシリカゲル上への固定化を試みた。多糖誘導体へのビニル基の導入は、セルロースのグルコース環の6位へと選択的に導入した。ビニル基の導入率は低い程、多糖誘導体の規則的な構造が保たれ、また用いる架橋剤であるスチレンの量を低く抑えることで、多糖誘導体のみを用いた従来の物理吸着型の充填剤と同様の高い光学分割能を有する充填剤の調製が可能であった。そこで、さらに多糖誘導体へのビニル基の導入率やスチレンの量を減らして固定化を行うために、シリカゲル上にもビニル基を導入した。その結果、効率のよい多糖誘導体の固定化に成功し、得られた充填剤は、通常溶離液に用いるヘキサン/2-プロパノールに、クロロホルムを添加した系でも使用が可能であった。

また、高い光学分割能を有しているにもかかわらず、その高い溶解性のためヘキサン/2-プロパノールで使用することができない、セルロースの3,5-ジクロロフェニルカルバメート誘導体についても同様の方法を用いることで、誘導体の固定化に成功し、耐久性の高い充填剤が得られた。多糖誘導体型のカラムは、通常、多糖誘導体を担体であるシリカゲルに担持して調製されているため、誘導体が溶けるTHFやクロロホルムなどの溶媒を溶離液に用いることができない。そこでこれを克服するため、多糖誘導体にビニル基を導入し、シリカゲル上でスチレンなどと共重合することで固定化を試みてきた。これまでは、多糖誘導体にビニル基を導入する際、最も光学分割能に与える影響が少ないと予想されるグルコース環の6位へ位置選択的に導入し、効率良くシリカゲル上に固定化することが可能であったが、その合成方法は、保護・脱保護の操作を必要とし煩雑である。そこで、より簡便に誘導体を合成するため、ビニル基を2,3、6位に1段階でランダムに導入し、シリカゲルへの固定化を行うことで、操作の簡略化を試みた。全体の水酸基の1/5にビニル基を導入した誘導体では、10wt%のスチレンを用いることで通常のシリカゲル上に、ほぼ完全に固定化することができた。しかし、ビニル基の導入率を1/18に減らした誘導体では、表面にビニル基を導入したシリカゲルを用いても、固定化率は約8割と、ビニル基を位置選択的に導入したものに比べ、若干固定化の効率が低下した。光学分割能については、ビニル基を位置選択的に導入した誘導体同様、固定化後にも著しい光学分割能の低下は見られず、また、溶離液にクロロホルムを加えても使用することが可能であった。また、固定化の際に用いる溶媒をヘキサンからトルエンに変えることで重合温度をあげて固定化を行うことが可能であった。また、得られた多糖誘導体固定化シリカゲルをキャピラリーカラムにパッキングし、キヤピラリー液体クロマトグラフィーに用いることが可能であった。HPLCと同程度の分離能が得られ、用いる溶媒や固定相の量も少なく低環境負荷であることから、本手法は非常に有用であるといえる。多糖誘導体型キラル固定相を用いたHPLC用による光学分割は、広く様々な分野で、光学異性体の分離・分析に用いられているが、キラル充填剤は多糖誘導体をシリカゲル上に物理的に吸着させて作製しているため、多糖誘導体が膨潤、溶解する溶媒を溶離液に用いることは出来ない。我々はこの問題を解決するため、セルロース誘導体の側鎖の一部に重合性のビニル基を導入し、シリカゲル上に物理的に吸着させた後、スチレンなどのビニルモノマーとラジカル共重合することにより、優れた光学分割能を損なうことなく誘導体をシリカゲル上に固定化することを試みてきた。本年度は、固定化条件の最適化と、本手法の様々な多糖誘導体への応用を試みた。ビニルモノマーに2,3-ジメチルブタジエンを用いて、ビニル基を導入したセルロース誘導体をシリカゲル上に固定化したところ、スチレンを用いた場合と比べ、誘導体の固定化率は減少したものの、固定化後に得られるキラル固定相の光学分割能は、より固定化前に近い値となった。これは、芳香環を有していない2,3-ジメチルブタジエンは、スチレンと異なり、ラセミ体と非選択的な相互作用をしにくいためか、ポリ(2,3-ジメチルブタジエン)の方がガラス転移温度が低く、優れた光学分割能を付与するのに重要な多糖誘導体の高次構造を大きく変化させることなく、誘導体を固定化できるためではないかと思われる。
ベトナム・胡朝域の発掘調査と史跡整備にかんする研究

ベトナムのタインホア省に存在する15世紀の王城跡、胡朝城(Thanh Nha Ho)の発掘調査と史跡整備計画の策定を目的に、以下の具体的調査を実施し、成果をえることができた。1.胡朝城の1/500の測量図を作成した。2.北門をレーザースキャニング装置を利用した三次元計測を実施し、正確な数値を提出した。この数値は、今後の保存修復にあたり、基礎データとなるものである。3.城壁の現状を調査するため、東西南北4面の城壁の写真撮影と現状の様子を記録し、今後の整備にむけた基礎資料をえた。4.城壁に使用されている石材の分析地球化学的基礎研究と地質学的調査を実施した。その結果、石灰岩の使用が判明した。また、石材の石切場の現地調査を実施し、その可能性のある地点を確認した。5.胡朝城を今後復元整備するために、遺跡全体を見通すことのできる恒久的な測量基準点を設置した。外周城壁上の四隅に真鍮生基準点4点、東西南北の各門上にコンクリート釘基準点4点、計8点の基準点を新設した。6.正殿跡と考えられる地点に4カ所のトレンチを入れ、発掘調査を実施した。その結果、各トレンチとも建築遺構の一部と1415世紀のベトナム陶磁器や中国陶磁器などの遺物を検出した。発掘調査の結果、地下に比較的よく遺構が保存されており、今後の史跡整備にあたっての基礎的情報をえることができた。なお、検出遺構は、15世紀の王城築城段階にともなう遺構と判断された。1.平成14年度第一次調査。平成14年8月9月にかけて、ベトナム・タインホア省に所在する15世紀初頭の都城遺跡、胡朝城の踏査を実施。まず、調査を実施するにあたって、ベトナム文化情報省・タインホア省文化課・同省ヴィンロック県文化課・ハノイ国家大学ベトナム研究・文化交流センター・同歴史学科との協議を実施した。その後、現地で遺跡踏査を実施し、城門や石垣部分の現状調査。また、城内にて15世紀頃の陶磁器、瓦などを表採。この調査の結果、表採遺物の大半が1415世紀の陶磁器であり、また布目瓦があり、陶磁器の諸宮殿の存在が予想された。2.第二次調査。平成15年3月1129日にかけて、胡朝城の北門のレーザースキャニング装置を利用した三次元計測調査を実施し、城門の正確な規模を測定した。これまで、正確な計測数値がなく、基礎データとなった。また、地籍図を利用し城内の地表面観察を実施し、宮殿跡の場所を推定し、今後の発掘調査地点を選定。さらに、城跡周辺の住民の聞き取り調査を実施し、過去に城内から発見された瓦や陶磁器、磚の実測図作製、拓本、写真撮影を実施し、資料化をおこなった。ハノイ市では、文献や古地図の資料調査を実施。まず、社会科学院図書館でフランス植民地時代に撮影された胡朝城の写真調査。漢喃研究院では古地図の調査を実施した。その結果、1920年代に撮影された城門や城壁、1950年代に撮影された城跡周辺の空撮写真を入手し、今後の調査をすすめるうえでの基礎資料を入手できた。1.平成15年度第一次調査。平成15年8月9月のあいだ、ベトナム・タインホア省に所在する15世紀初頭の都城遺跡、胡朝城にかんする考古学調査を実施するにあたってのハノイ国家大学との協議、現地視察、発掘地点の選定を実施した。また、胡朝城の1/500の測量図作成のため、ハノイ国家大学地理学科との協議をおこない、秋以降、現地にて測量図作成を実施することになった。2.第二次調査。

平成16年3月1120日にかけて、菊池・高瀬・杉山、研究協力者の本田が訪越し、ベトナム文化情報省において、胡朝城調査の成果や史跡整備計画の進行状況、今後の方針について、ベトナム文化情報省・ハノイ国家大学・タインホア省文化課・同ヴィンロック県文化課の担当者をまじえて会議を実施した。日本側の発表は、パワーポイントを使用し、本田が胡朝城の北門のレーザー装置を利用した三次元計測の結果、高瀬が日本の平城宮などの史跡整備の紹介、ハノイ国家大学のファン・フィ・レー教授が胡朝城調査の意義、文化情報省から史跡整備方針、タインホア省文化課から調査要望の報告があり、今後胡朝城をどのように保存し活用していくか、また活用するにあたって今後、どのようなデーターが必要になるかなどを協議した。ほかに、菊池がハノイ歴史博物館などの関連遺物の調査を実施した。なお、本年度計画していた発掘調査は、鳥インフルエンザ流行のため、胡朝城のあるタインホア省でも感染者がでたということもあり、次年度(平成16年度)にのばすことになった。1.平成16年度第一次調査。平成16年8月9月のあいだ、ベトナム・タインホア省に所在する15世紀初頭の都城遺跡、胡朝城にかんする考古学調査を実施した。それは、下記の通りである。(1)正殿跡とかんがえられる地点に4カ所のトレンチをいれ、発掘調査を実施。その結果、各トレンチとも建築遺構の一部と1415世紀のベトナム陶磁器や中国陶磁器などの遺物を検出した。現在、その建築遺構の性格を考察中である。発掘調査の結果、地下に比較的よく遺構が保存されている状況がわかり、今後の史跡整備にあたっての情報をえることができた。(2)城壁の現状を調査するため、東西南北4面の城壁の写真撮影と現状の様子を記録し、今後の整備にむけた基礎データをえた。(3)城壁に使用されている石の岩石学的調査のため、石切場の現地調査と岩石の観察を現地で実施した。(4)胡朝城の1/500の測量図を完成した。2.第二次調査。平成16年3月1623日にかけて、菊池が訪越し、ハノイ国家大学と胡朝城調査の今後にむけた協議を実施した。また、研究成果報告書にのせる日本語論文のベトナム語訳を現地の研究者と協議して実施した。