hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強震及び常時微動高密度観測に基づく福井平野の三次元地盤構造の構築と地震動予測

本研究では,強震および常時微動観測に基づいて,福井県の主要都市周辺の精度と信頼性の高い三次元地盤構造を求めることを目的としている.はじめに,常時微動が表面波に起因していると仮定し,微動観測データを再現できるS波速度構造の推定法の定式化を行った.次いで福井県内の平野ならびに既存断層周辺で,常時微動の一点三成分観測およびアレイ観測を高密度に実施しS波速度構造の推定を行い,対象領域の三次元地盤構造を算出した.本研究では,強震および常時微動観測に基づいて,福井県の主要都市周辺の精度と信頼性の高い三次元地盤構造を求めることを目的としている.はじめに,常時微動が表面波に起因していると仮定し,微動観測データを再現できるS波速度構造の推定法の定式化を行った.次いで福井県内の平野ならびに既存断層周辺で,常時微動の一点三成分観測およびアレイ観測を高密度に実施しS波速度構造の推定を行い,対象領域の三次元地盤構造を算出した.断層分布および地盤条件など地震防災上非常に危険な条件が揃っているにもかかわらず,福井平野周辺の地盤構造の解明はほとんど進んでおらず,現在の福井県地震防災計画は,曖昧な地盤モデルに基づく信頼性の低い地震被害予測に基づいて検討されている.本研究では,福井平野に展開した観測サイトの強震観測データ,平野全体で高密度に実施する常時微動の1点3成分ならびにアレイ観測情報に基づいて,各観測点直下の層厚,S波速度および減衰定数の同定を行うとともに,標高,微地形などの既存情報との相関性を利用した地盤統計手法を用いて,観測サイトごとの同定結果を統合して,分解能が高くかつ信頼性が高い福井平野の3次元地盤構造モデルの構築を目的とする.今年度は,1)福井平野に設置した強震観測データと,昨年度までの成果から得られた観測点直下の推定地盤構造を用い,福井県周辺の岩盤の伝播減衰特性を推定した.2)鯖江断層の活動に伴う地下構造を明らかにするために,断層周辺に多数の測点を取り,常時微動の一点三成分観測ならびにアレイ観測を行い,H/VスペクトルならびにRayleigh波の位相速度を算出するとともに,そのインヴァージョンにより,S波速度構造の推定を行った.上記1)2)の方法で推定された地盤モデルと既存ボーリング,P波反射断面,PS検層などの既存資料との比較を行い,各手法で求められた動的地盤構造が,互いに矛盾がないこと,断層活動に伴うと思われる食違い構造の存在が確認できた.断層分布および地盤条件など地震防災上非常に危険な条件が揃っているにもかかわらず,福井平野周辺の地盤構造の解明はほとんど進んでおらず,現在の福井県地震防災計画は,曖昧な地盤モデルに基づく信頼性の低い地震被害予測に基づいて検討されている.本研究では,福井平野に展開した観測サイトの強震観測データ,平野全体で高密度に実施する常時微動の1点3成分ならびにアレイ観測情報に基づいて,各観測点直下の層厚,S波速度および減衰定数の同定を行うとともに,標高,微地形などの既存情報との相関性を利用した地盤統計手法を用いて,観測サイトごとの同定結果を統合して,分解能が高くかつ信頼性が高い福井平野の3次元地盤構造モデルの構築を目的とする.今年度は,1)3成分速度計を用いた常時微動のアレイ観測から,Rayleigh波およびLove波の位相速度ならびにH/Vスペクトルを求め,それらをターゲットとする逆解析を行うことにより,観測点直下のS波速度および層厚を求める方法を定式化し,数カ所での検証観測により地下構造が精度良く算出できることを実証した.2)地震空白域が指摘されている鯖江断層の活動履歴を明らかにするために,トレンチ調査を継続するとともに,上記の方法を鯖江断層に直交する方向に配置した観測点に適用して,沖積層および洪積層のS波速度と層厚分布を推定し,断層運動に起因すると思われる第四紀層の食い違い構造を明らかにした.新潟-神戸ひずみ集中帯に属し,多くの活断層が確認されている福井県は,地震防災上危険な条件が揃っているにもかかわらず,地盤構造の解明はほとんど進んでおらず,現在の地震防災計画は,曖昧な地盤モデルに基づく信頼性の低い地震被害予測に基づいて検討されている.本研究では,福井平野に展開した観測サイトの強震観測データ,平野全体で高密度に実施する常時微動の1点3成分ならびにアレイ観測情報に基づいて,各観測点直下の層厚,S波速度および減衰定数の同定を行うとともに,標高,微地形などの既存情報との相関性を利用した地盤統計手法を用いて,観測サイトごとの同定結果を統合して,分解能が高くかつ信頼性が高い福井平野の3次元地盤構造モデルの構築を目的とする.今年度は,3成分速度計を用いた常時微動のアレイ観測から,表面波の位相速度ならびにH/Vスペクトルを求め,それらをターゲットとする逆解析を行うことにより,観測点直下のS波速度および層厚を求める方法を,以下の地点に適用し地下構造を求めるとともに,重力異常に基づく密度構造などとの比較検証を行った.1)地震空白域が指摘されている鯖江断層の活動履歴を明らかにするために,トレンチ調査を継続するとともに,上記の方法を鯖江断層に直交する方向に配置した観測点に適用して,沖積層および洪積層のS波速度と層厚分布を推定し,断層運動に起因すると思われる第四紀層の食い違い構造を明らかにした.2)三国石油国家備蓄基地周辺の深部構造を推定し,長周期地震動応答特性を求め,備蓄タンクのスロッシング被害予測を行った.
地域と学校の人材活用による児童生徒の心の健康づくりプログラムの開発と評価

人材育成の対象者として保健師、養護教諭、保護者、同級生を設定し、コミュニケーション教育を行なった。また、主な対象者として、中学生及び小学生を対象とし、人材を活用したコミュニケーション教育と質問紙の結果を活用してパンフレットを活用した一斉教育を展開した。平成16年には心の教育のコンテンツ開発のため、小・中学生の親と養護教諭の参加を得て健康教育を行い、効果を検証した。その結果、精神健康度、身体的症状及びうつ傾向が有意に改善し、自尊感情は有意に上昇した。また、小学生に健康教育を行い、46年生305名と保護者を対象に、学校での健康教育に関する相互作用を検討した。さらに、子どもの精神健康度を測定する質問項目を選択するためプレテストを行い、全体的健康感、自尊感情、共感性を主とした26項目を抽出した。平成17年度には前年に開発した調査票を使用し、4中学校2047名に対してテレビゲーム及び家族・友人関係を中心とした対人関係と心身の訴えとの関係性を検討した。平成18年は、中学生のコミュニケーション能力の向上を目指した心理教育的介入については、養護教諭及び保健師に大学生ピアリーダーを加えて心理教育的介入を行い、その効果を検証した。性教育においても1中学校でピアリーダー(60人)を活用した教育を展開し、ピアリーダーには自己効力感の向上、知識の定着が認められ、教育される側の生徒においても知識や保健行動の意図については教師が授業を行う場合と同程度の効果が得られた。平成18年3月にパンフレットを活用した心の健康の教育を2校で実施した。さらに平成19年3月にパンフレットを作成し、一斉教育を行なった。ベースラインデータとの比較では、健康度の推移では、攻撃性の得点が高い群で健康度の不調が続いている傾向にあった。また、テレビゲーム依存が健康度の低下、対人関係の不調、低い共感性と関連することが明らかとなった。メンタルヘルス教育のコンテンツ開発のため、小・中学生の親を対象に、参加を希望した親(女性46名、男性1名)及び観察者として養護教諭3名の参加を得て、2004年8月に心理教育的介入を行い、介入の前後で評価尺度の数値を比較することにより、効果を検証した。また、子どもの成長に関する満足度及び理解度は、有意に高くなっており、子どもの気持ちを今以上に理解したいとより強く思うようになる傾向があった。また、子どものメンタルヘルスを考える場合に、学校内での相互作用と共に家庭内の相互作用を考える必要がある。そこで健康情報の家庭内相互作用が生じる要因を検討することを目的に、小学生に健康教育を行い、46年生の男女児童305名とその保護者を対象に、学校での健康教育に関する情報が子供から家庭に伝わった程度を把握するとともに、伝達過程に影響する要因を子供側と家庭側から検討した。平成16年9月に質問紙調査を実施した。家庭で子どもから健康教育での情報を伝達されたと回答した保護者は39%であり、子どもから家庭に健康教育に関する情報が伝えられた相手はおもに母親であった。保護者が子どもから情報を認知する要因として自尊感、健康認識、家族関係、家族と過ごす時間、家庭側の要因として、ストレス、養育態度、健康意識、家族関係、子供と過ごす時間が情報伝達に影響しており、これらが家庭内相互作用をおこし、子供から家庭への影響があることが示唆された。家族間の相互作用を引き出すには、子供に自尊感を高めるような教育、また保健行動に結び付けていけるようなセルフケア能力をのばしていく健康教育が重要であると考えられる。

さらに、子どもの精神健康度を測定する質問項目を選択するためプレテストを行い、全体的健康感、自尊感情、共感性を主とした26項目を抽出した。平成16年度に開発した全体的健康感、自尊感情、共感性を主とした26項目を中心とした質問紙を3府県4中学校2047名の中学1年生から3年生に対して、平成17年6月及び11月の2回にわたって実施し、テレビゲーム及び家族・友人関係を中心とした対人関係と心身の訴えとの関係性を検討した。その結果として、対人関係が良い場合は心身の健康も良いこと、またテレビゲームを一人である一定時間以上実施する場合、対人関係能力が低く心身の訴えが多くなることが明らかとなった。また、それらの結果をプリントとゲームに編集した教育ツールを作成し、学校の人材である教師による健康教育を実施し,ていただいた。平成17年6月の質問紙調査をベースラインデータとし、平成18年度6月には再度全体的健康感、自尊感情、共感性に関する調査を実施し、健康教育の印象、全体的健康感、自尊感情、共感性の変化、変化の要因を検討する予定である。さらに、中学生の成果を踏まえ、小学生5・6年を対象としたプログラムの開発を行なう。また、学校の人材である生徒を活用したピアエデュケーションを展開しその効果を検討した。保健行動の中でも性行動は心の健康と密接な関係を持っており、今年度は性教育とコミュニケーション能力の向上の2テーマにおいて、ピアリーダーの自尊感情と自己効力感を高めるプログラムを展開した。性教育においては1中学校でピアリーダー(55人)を活用した教育を展開することができた(教育される側の中学生は112人であった)。その結果、ピアリーダーには自己効力感の向上、知識の定着が認められ、教育される側の生徒においても知識や保健行動の意図については教師が授業を行う場合と同程度の効果が得られた。コミュニケーション能力の向上については、20名のピアリーダーの教育を平成17年8月に実施した。平成18年度に更にピアリーダーを活用した教育の展開を実施し、その効果を検討する予定である。中学生のコミュニケーション能力の向上を目指した心理教育的介入については、養護教諭及び保健師の参加を得て、2006年8月に中学生を対象とした心理教育的介入を行い、介入の前後で評価尺度の数値を比較することにより、効果を検証した。昨年度の心理教育的介入に補助的に参加し、その後学内でコミュニケーションワークのトレーニングを行った大学院生6名を中学生のグループのリーダーとして入れた。その結果、精神健康度、身体的症状及びうつ傾向が有意に改善し、自尊感情は有意に上昇した。昨年はグループリーダーを交流分析の学習経験のある大人が行っていたが、大学院生のほうが親しみやすいという意見が得られた。また、中学校の人材である生徒を活用したピアエデュケーションを展開しその効果を検討した。昨年度に引き続き、中学生のピアリーダーを活用したピアリーダーの自尊感情と自己効力感を高めるプログラムを展開した。性教育においては1中学校でピアリーダー(60人)を活用した教育を展開し、ピアリーダーには自己効力感の向上、知識の定着が認められ、教育される側の生徒においても知識や保健行動の意図については教師が授業を行う場合と同程度の効果が得られた。
口腔内環境と歯の酸蝕症の成立に関する基礎的研究

フッ化物の作用時期と,F-濃度のヒトエナメル質表面性状への影響をその硬度と表面粗さおよび摩耗量により検討した.56個のエナメル質試料を作成し,浸漬パターンとして,脱灰後NaF溶液に浸漬し,その後人工唾液で再石灰化させるパターンおよび脱灰後フッ化物添加人工唾液え再石灰化させるパターンに設定した.また,F-濃度は3種,500,1000,1500 ppmFに設定した.試料を対照群とそれぞれの浸漬パターンとF-濃度パターンを組み合わせた7群に分け,各溶液に繰り返し浸漬した.処理前と処理後に試料のヌープ硬さおよび表面粗さ(Ra, Rq, Rku),摩耗量を測定し,浸漬パターンとF-濃度パターンを要因とする二元配置分散分析とTukeyの多重比較で分析した.試料のヌープ硬さはフッ化物作用群が,非作用群と比較して有意に高かった(p<0.001)が,浸漬パターン,およびF-濃度パターンのどちらの要因も有意差は認められなかった. Raおよび摩耗量は浸漬パターン間に有意差が認められたが(p<0.05),多重比較による有意差は認められなかった.また,二元配置分散分析の結果フッ化物の作用時期で再石灰化時に人工唾液作用群は単独作用群と比較してRa, Rqが有意に小さく(p<0.05),Rkuが有意に大きく(p<0.05),摩耗量は有意に少なかった(p<0.05).しかしF-濃度によって有意な表面性状の違いは認められなかった.したがって,人工唾液中のフッ化物の作用時期はエナメル質の表面性状に影響しているがF-濃度との関連が認められず,500 ppmFを超える高濃度のフッ化物はエナメル質の脱灰抑制・再石灰化には十分な濃度であり他のミネラルの存在が影響すると考えられた.また、高濃度フッ化物は長期間歯質とフッ化物が作用し,より再石灰化,脱灰抑制作用を示すと推測された.研究は当初の予定を適宜軌道修正しながら進行させ、学会発表を行うことでその成果を蓄積させ、再評価したことができたためである。歯の酸蝕症のメカニズムさらに追及するために、最終年度の今年度はこれまでの成果から、研究条件をより口腔内の条件に模し脱灰・再石灰化における再石灰化の時間とこれまでに多くの研究者が扱ってきた数種の人口唾液を用いてヒトエナメル質試料を脱灰・再石灰化をサイクルさせ、研究条件がヌープ硬さや表面性状に与える影響について検討する。研究を遂行する上での課題は近年は超高齢社会になっており、高齢者の口腔内に多く存在する根面う蝕やインプラント、補綴物への酸蝕の影響とそのメカニズムについても検討していくことが課題である。本研究は清涼飲料の種類と温度がエナメル質表面に及ぼす影響について検討した。浸漬液はレモンティー、オレンジジュース、乳酸菌飲料を用いた。各浸漬液は冷やして飲む場合、常温で飲む場合、温めて飲む場合を想定し、低温(5°C)、常温(25°C)、高温(37°C)の3種類の温度を調整し飲料の種類と温度の組合せで9種類の浸漬液を調整した。各浸漬液にヒトエナメル質試料各10個ずつを各15分浸漬後、ヌープ硬さと表面粗さを測定した。また、浸漬前後の試料面の二次電子像を観察した。測定結果は飲料の種類と温度を要因とした二元配置分散分析とTukey HSDの多重比較とそれぞれの要因における単純主効果とTukey HSDの多重比較を行った。ヌープ硬さは飲料の温度により有意差が認められ(p<0.001)、低温よりも温度の高い常温、高温でヌープ硬さが有意に低下したことから歯の酸蝕症は温度が高くなり反応が促進する無機化学反応によると考える。また、表面粗さは飲料の種類により有意差が認められ、乳酸菌飲料はオレンジジュースより表面粗さが有意に高かった(p<0.05)。これは乳酸菌飲料に含有されるCa、Pが脱灰を抑制し、脱灰されやすい小柱間質から選択的に酸蝕され表面に高低差が出現し表面粗さが大きくなったと考える。オレンジジュースは脱灰能の高いクエン酸によりエナメル小柱も同時に酸蝕され表面が平坦となり表面粗さが低くなったと考える。さらに二次電子像はこれらの結果を裏付ける所見であった。したがって清涼飲料水は脱灰を抑制する成分が含有されるものを選択し、25°Cより低温、できれば5°C以下の温度で摂取することが望ましいと考える。また、ヌープ硬さと表面粗さで異なった結果を得たことから歯の酸蝕症の評価は多角的に行うことが有効であると示唆された。大型機械の搬入が手間取ったため、当初の計画通りには進められていないが、5年計画の範囲で実行可能な研究から進行させているため。脱灰ー再石灰化処理サイクルを調節し、サイクルの違いとフッ化物の存在がエナメル質に与える影響をヌープ硬さおよび表面粗さにより検討した。鏡面研磨した57個のヒトエナメル質試料を5群(G1、G2、G3、G4、G5)に分けた。G1およびG2は脱灰処理5分後蒸留水で水洗し、再石灰化処理を5分、蒸留水で水洗のサイクルを1回とし、このサイクルを4回繰り返した。G3よびG4は脱灰処理1分後蒸留水で水洗、再石灰化処理1分、蒸留水で水洗のサイクルを1回とし、このサイクルを20回繰り返した。

G5はコントロール群とした。脱灰処理溶液にはpH 3.5の酢酸溶液を使用し再石灰化処理溶液にはG1およびG3は人工唾液、G2およびG4は225 ppmFのフッ化物添加人工唾液を使用した。脱灰処理前、脱灰ー再石灰化処理20分後に試料表面のヌープ硬さと表面粗さを測定した。結果は処理時間ごとに5群の一元配置分散分析およびTukeyの多重比較とフッ化物の有無と処理サイクル時間を要因とした二元配置分散分析を行った。脱灰ー再石灰化処理20分後は5群間のヌープ硬さに有意差が認められ(p < 0.01)、G2が最も高かった。また、フッ化物添加群は人工唾液群と比べてヌープ硬さが有意に増加した(p < 0.05)。処理サイクル5分は1分と比較してヌープ硬さが有意に増加した(p < 0.05)。一方表面粗さは群間に有意差は認められなかったが、フッ化物の添加が表面粗さを有意に抑制した(p < 0.05)。F-がエナメル質の表面や結晶周囲に被覆・防護して脱灰を抑制し再石灰化したことからヌープ硬さおよび表面粗さに影響したと思われる。また再石灰化処理の時間の増加に伴いエナメル質の耐酸性が向上するため、有意にヌープ硬さが増加したと考えられる。したがって長時間フッ化物や唾液を歯面に残すことが歯の酸蝕症の予防に重要な要因であると示唆された。平成28年度は口腔内環境に近づけた条件で歯の酸蝕症の成立についてin vitroでの基礎的研究の成果が得られたと考えられる。フッ化物と歯の酸蝕症については当初の予定よりも踏み込んだ研究内容となっており、さらに今後追及していく予定である。しかし、当初の計画であったカルシウム、リン量を測定することについては結果が得られていないことから今後の課題となる。脱灰ー再石灰化のサイクルとフッ化物の存在の微小硬度と表面平均粗さへの影響を評価するために48個の研磨したエナメル質試料を作成した.脱灰ー再石灰化のサイクルは4回5分,20回1分の2種,再石灰化溶液はフッ化物無添加および225ppmF添加の2種のそれぞれの組合せ4群の条件で試料を浸漬した.浸漬後,ヌープ硬さおよび平均表面粗さを測定した.硬さは5分サイクルフッ化物添加再石灰化群が最も高く,1分サイクルフッ化物無添加再石灰化群が最も低かった.平均表面粗さは5分サイクルフッ化物添加再石灰化群が最も高く,1分サイクルフッ化物添加再石灰化群が最も低かった.硬度は,脱灰ー再石灰化のサイクルとフッ化物の添加は有意な要因であった(p<0.05).平均表面粗さはフッ化物の添加のみ有意な要因であった(p<0.05).続いて歯の酸蝕症の口腔内環境を模した脱灰ー再石灰化のサイクルと脱灰時もしくは再石灰化時の2種のフッ化物環境がエナメル質硬度に与える影響を検討した.表面を鏡面研磨した90個のヒトエナメル質試料を作成した.脱灰溶液にはpH4.5の酢酸溶液を用いた.試料は脱灰ー再石灰化,脱灰+225ppmFー再石灰化,脱灰ー再石灰化+225ppmFの溶液パターンおよび,1分間,5分間,10分間の脱灰および再石灰化時間を20分間繰り返す3種の浸漬サイクル時間を組合せた9種の溶液に浸漬した.試料のヌープ硬さを測定し,溶液パターンとサイクル時間を要因とする二元配置分散分析およびTukeyの多重比較で分析した.溶液パターン(p<0.01)とサイクル時間(p<0.001)の要因で有意差が認められた.多重比較の結果,溶液パターンは脱灰ー再石灰化より脱灰ー再石灰化+Fは有意に高く(p<0.01),浸漬サイクルパターンでは,1分間と10分間および5分間と10分間では10分間が有意に高かった(p<0.01).研究は当初の目的を達成すべく進行しており、硬さや表面粗さによる評価は当初の予定よりも進行し、学会発表できる成果が得られている。
破壊、疲労、クリ-プの新しいクライテリオンの創出と実証

本年度に得られた主要な研究成果は下記の通りである。(1)高温延性材料からセラミックスのような高温脆性材料にいたるまで,統一した共通の基本概念により,高温クリ-プき裂成長速度と破壊寿命を特定できる基本式を提案し,実験と一致することをしめした。延性の相違など材料による識別を可能とする項をexplicitに含んでいる。MonkmanーGrantの実験式を特別の場合として含んでいる。(横堀寿光グル-プ)(2)転位の動的射出により,巨視的応力分布をもつ切欠きないしき裂端に大きな局所応力を生起する模型を提案し,脆性・延性破壊遷移,脆性割れ制御に対する材料学的及びミクロとマクロの結合力学的基盤を与えた。(横堀寿光グル-プ)(3)V形状砥石によるシエブロン切欠の加工法(CVN法)を開発し,これによって破壊靭性値を正確に測定できることをしめした。(淡路英夫グル-プ)(4)SiCと酸化物(Y_2O_3,Al_2O_3)から無加圧焼結法で複合材料を合成し,その焼結条件を明かにした。また多くの希土類酸化物とSiCとの複合材料合成への道を開いた。(平井敏雄グル-プ)(5)TEM観察により,MgO単結晶のき裂先端からの転位発生に関する新しい基礎知見を得た。(板東義雄グル-プ)他に,セラミックスの靭性に及ぼす結晶粒径,気孔率など微視組織の影響(佐々木茂美グル-プ),高純度Al_2O_3多結晶体の疲労寿命への結晶粒径の影響(松尾陽太郎グル-プ),曲げ強度に及ぼす試験片面取りの影響(森要グル-プ),常圧焼結窒化珪素の繰返し荷重下のき裂成長への応力比,周波数の影響(岩本秀弘グル-プ),表面研削したセラミックスの繰返し荷重下の形態学的研究(浦部和順グル-プ),組織の超微細化によるハイブリット化と界面制御(森博太郎グル-プ),確率過程論による強度評価(板垣浩グル-プ),バイオセラミックスの培養系での強度評価法(青木秀希グル-プ)などがある。
初代銀河による宇宙再電離の解明

すばる望遠鏡とケック望遠鏡を用いて世界最大のz=5.7及びz=6.5のLyα輝線銀河分光サンプルを構築した。これらを用いてより正確な銀河の光度関数を導き、両者を比較したところ、再電離以前以降で銀河の明るさ分布に有意な差があるという確固とした結論を得ることができた。本研究ではわれわれが現在持つ世界最大の再電離期(z=6.5)の銀河サンプルを軸に、分光観測と近赤外観測の追観測を行い、初期宇宙における再電離および銀河進化のプロセスを追うことが目的である。平成19年5月にすばる望遠鏡共同利用観測として分光観測を行ったが天候に恵まれず、観測データの一部が取得されたにとどまった。しかしながら、この一部のデータだけからでも世界最大のz=6.5の銀河分光サンプルを構築し、再電離以前以降で銀河の明るさ分布と有意な差があるか否かについての途中経過的な報告を、いくつかの研究会において発表した。平成20年度の観測時間も確保したので、本格的な研究の進展は来年度以降に期待したい。z=3付近の2平方度にわたるライマンα輝線銀河広視野撮像探査については観測・解析も順調に完了し、初期成果をまとめた。この研究においてはライマンαブロブという天体が銀河の高密度領域に選択的に存在することを示した。一方で研究協力者のMatt Malkan・Chun Ly(カルフォルニア大学)が中心となって行うキットピーク望遠鏡の観測は平成20年5月に予定されている。また主目的であるライマンα輝線銀河と並んで高赤方偏移における星形成銀河であるライマンブレイク銀河も同時にサンプルし、この両種族の進化上あるいは物理的なつながりについて解明するとともに、現在の銀河形成モデルの本質となっているアセンブリの歴史を明らかにすることも目的である。これについては初期宇宙の初期銀河団候補の発見とその特性についてまもなく論文提出の予定である。平成21年4月にケック望遠鏡共同利用観測として分光観測を行い、まずまず良質の観測データが取得された。このデータから世界最大のz=6.5の銀河分光サンプルを構築し、再電離以前以降で銀河の明るさ分布と有意な差があるか否かについての途中経過的な報告を、いくつかの学会において発表した。この成果については現在論文執筆中である。昨年天候不順で未達成のまま終わった近赤外撮像データについても本年度は部分的に所得に成功し、現在データ解析中である。z=3におけるライマンブレイク銀河についてもサンプルし、その光度関数、空間分布、星質量などについて新たな知見が得られた。これは、主目的であるライマンα輝線銀河と並んで高赤方偏移における星形成銀河であるライマンブレイク銀河も同時にサンプルし、この両種族の進化上あるいは物理的なつながりについて解明するとともに、現在の銀河形成モデルの本質となっているアセンブリの歴史を明らかにすることも目的である。同時にz=6のライマンブレイク銀河についてもサンプルし、非常に稀な初期銀河団候補を発見し、その特性についてまもなく成果をまとめる予定である。また当初の研究計画にはなかったが、本研究の展開として新たに初期宇宙におけるクェーサー探査を開始した。これは未だかつて誰も目にしたことのない宇宙で最初の大質量ブラックフォールを発見する計画である。すばる望遠鏡を用いて良質のデータを取得することに成功し、初期成果はいくつかの学会で発表した。これについては平成22年度以降大きな展開が期待される。
正常および疾患脳における細胞構築の生化学的分析-単一細胞レベルでの定量的解析-

非神経疾患および筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者の剖検時に脳脊髄の一部を採取し,その凍結乾燥切片を調製した.切片より下記のニューロンの単一細胞や層構造を分離し,それらのコリンアセチルトランスフェラーゼ(ChAT)活性,グルタミン酸脱炭酸酵素(GAD)活性, γ-アミノ酪酸(GABA)濃度を測定した.また網膜変性症マウスの変性網膜についても分析した.1)ALS脊髄運動ニューロンは原因不明の病変に侵され,変性萎縮して小型化し,終には脱落する.病変の進行していない症例の脊髄前角は大型ニューロンが見られ,進行した症例ではミクロナイフで単離を試みると,もろくて崩れ安い小型ニューロンが少数見られた. ChAT活性は,変性のはじまっている大型ニューロンでは正常対照より低下し,萎縮が進んで小型化するとかえって上昇した.運動ニューロンが変性脱落して筋終板が軸索支配を失うと,ニューロンが側枝を発芽分岐して,これを補う.そこで残存する小型ニューロンは,分岐した軸索末端へChATを補うため,細胞体でChATを増産しているものと考えられる.2)脊髄運動ニューロンは典型的あコリン作動性ニューロンであるが,動物のニューロンはGADを持ちGABAを生成する.〓根神経節細胞はGADを持っていない.ヒトの運動ニューロンのGAD活性は著しく低く, ALSニューロンでも変化を見出せなかった.この場合GABAは一糖のtrophic factorであると推測した.3)ヒトの小脳プルキニエ細胞は,ウサギやラットの細胞に比らべて著しく低いGAD活性を持つ.小脳の分子および顆粒層,尾状核なども,ヒトではGAD活性が筋物より低い.一般的にヒトニューロンは,伝達物質生成能が低いと思われる.4)変性網膜では, GABA作動性アマクリン細胞が著しく高いGAD活性を持っていた.非神経疾患および筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者の剖検時に脳脊髄の一部を採取し,その凍結乾燥切片を調製した.切片より下記のニューロンの単一細胞や層構造を分離し,それらのコリンアセチルトランスフェラーゼ(ChAT)活性,グルタミン酸脱炭酸酵素(GAD)活性, γ-アミノ酪酸(GABA)濃度を測定した.また網膜変性症マウスの変性網膜についても分析した.1)ALS脊髄運動ニューロンは原因不明の病変に侵され,変性萎縮して小型化し,終には脱落する.病変の進行していない症例の脊髄前角は大型ニューロンが見られ,進行した症例ではミクロナイフで単離を試みると,もろくて崩れ安い小型ニューロンが少数見られた. ChAT活性は,変性のはじまっている大型ニューロンでは正常対照より低下し,萎縮が進んで小型化するとかえって上昇した.運動ニューロンが変性脱落して筋終板が軸索支配を失うと,ニューロンが側枝を発芽分岐して,これを補う.そこで残存する小型ニューロンは,分岐した軸索末端へChATを補うため,細胞体でChATを増産しているものと考えられる.2)脊髄運動ニューロンは典型的あコリン作動性ニューロンであるが,動物のニューロンはGADを持ちGABAを生成する.〓根神経節細胞はGADを持っていない.ヒトの運動ニューロンのGAD活性は著しく低く, ALSニューロンでも変化を見出せなかった.この場合GABAは一糖のtrophic factorであると推測した.3)ヒトの小脳プルキニエ細胞は,ウサギやラットの細胞に比らべて著しく低いGAD活性を持つ.小脳の分子および顆粒層,尾状核なども,ヒトではGAD活性が筋物より低い.一般的にヒトニューロンは,伝達物質生成能が低いと思われる.4)変性網膜では, GABA作動性アマクリン細胞が著しく高いGAD活性を持っていた.昨年度に引続き、非神経疾患(対照)および筋萎縮性側索硬化症(ALS)の背髄運動ニューロンと、新たに対照小脳のプルキニエ細胞と単離し、そのγ-アミノ酪酸(GABA)濃度と、その生成酵素(グルタミン脱炭酸酵素,GAD)活性を測定した。典型的なGABA作動性ニューロンであるプルキニエ細胞は、ウサギの小脳では高いGABA濃度とGAD活性を持っていたが、ヒトの細胞ではウサギに較らべて、GABA濃度は1/2.7,GAD活性は1/12で、著しく低かった。ウサギ,ネコ,ニワトリの背髄運動ニューロンは、典型的なコリン作動性ニューロンであるにもかかわらず、GAD活性をもっており、その活性値は、ウサギ>ニワトリ>ネコの順であった。背髄運動ニューロンにおけるGABAの役割は、今のところ不明であるが、種々の証拠から伝達物質以外の機能(例えば栄養因子としての機能)を果たしている可能性がある。そこでALSの変性ニューロンでは、GABA系がどのように変化するかを知るために、対照とALS背髄運動ニューロンを分析した。GABA濃度は、対照およびALSニューロンともに、プルキニエ細胞と同程度の値であった。GAD活性はほとんど対照ニューロンには見出されず、ALSニューロンにも有意の活性は見られなかった。昨年度の報告書に述べた如く、ヒトの背髄運動ニューロンは、他の動物に較らべて著しく低いアセチルコリン生成活性を持っており、今回のプルキニエ細胞のGAD低活性を考慮すると、一般的にヒトのニューロンは低い伝達物質生成能をもつと考えられる。ALS運動ニューロンでは、たとえGAD活性の変化があっても、本来の低活性のため、GADの変化は見出せないと考えられる。
Rh(II)錯体を用いる生物活性複素環化合物の触媒的不斉合成に関する研究

ジヒドロベンゾフランやジヒドロインドール構造を基本骨格に含む化合物には、ネオリグナン類、マイトマイシン類等、興味ある生物活性、薬理活性を示すものが多い。にもかかわらず、それらの触媒的不斉合成に関する報告例は極めて少ない。本研究では、キラルなロジウム(II)カルボキシラート錯体を触媒とする、オルト位にアルコキシ基及びアルキルアミノ基を持つフェニルジアゾ酢酸エステルの分子内C-H挿入反応を基軸とする上記骨格の効率的構築法の開発を目的とし、本年度は以下の成果を得た。ο-ベンジルオキシフェニルジアゾ酢酸メチルを基質とする分子内C-H挿入反応では、ジロジウム(II)テトラキス[N-フタロイル-(S)-t-ロイシナート]、Rh_2(S-PTTL)_4を触媒に用いると、完壁なシス選択性、且つ高いエナンチオ選択性(最高94%ee)で目的のジヒドロベンゾフラン誘導体が得られることを既に見出している。そこで、本反応の適用限界を調べるべく、各種アルコキシ基を有するフェニルジアゾ酢酸メチルのC-H挿入反応を試みた。まず、3,4-シロキシベンジルオキシ基を有する基質の反応では、91%eeと高いエナンチオ選択性を維持することを確認し、本反応がシスジヒドロベンゾフラン骨格を有するネオリグナン、blechnic acidの触媒的不斉合成に応用できることを示した。また、シクロヘキシルメチルオキシ基やアリルオキシ基を持つ基質でも90%以上のエナンチオマー過剰率で閉環体が得られたが、後者ではトランス体が副生した。更に、エトキシ基ではトランス体が主成績体として97%eeで得られ、本反応ではアルコキシ基の立体的嵩高さがジアステレオ選択性に影響を及ぼすが、エナンチオ選択性には影響しないことが明らかとなった。シス体のトランス体への異性化が容易であることも既に判明しており、本反応はジヒドロベンゾフラン骨格を有する化合物の立体選択的合成法として極めて有用であることが示された。尚、アルキルアミノ基を持つフェニルジアゾ酢酸エステルの分子内C-H挿入反応では、現段階では高い選択性を得るには至っていない。ジヒドロベンゾフランおよびジヒドロインドール骨格を持つ化合物にはネオリグナン類,マイトマイシン類等,興味ある生物活性,薬理活性を示すものが多いにもかかわらず,それらの触媒的不斉合成に関する報告例は極めて少ない.本研究では,キラルなロジウム(II)カルボキシラート錯体を触媒とする,オルト位にアルコキシ基およびアルキルアミノ基を持つフェニルジアゾ酢酸エステルの分子内C-H挿入反応を基軸とする上記骨格の高効率的構築法の開発を目的とし,本年度は以下の成果を得た.o-ベンジルオキシフェニルジアゾ酢酸メチルを基質に設定し,分子内不斉C-H挿入反応を検討した.その結果,N-フタロイル-(S)-アミノ酸を架橋配位子として組込んだロジウム錯体を用いると,cis-ジヒドロベンゾフラン誘導体が高ジアステレオかつ高エナンチオ選択的に高収率で生成することを見い出した.特に,嵩高いt-ブチル基を持つN-フタロイル-(S)-t-ロイシン由来のロジウム錯体Rh_2(S-PTTL)_4を用いトルエン中-78°Cで行う反応条件が最適であり,その場合ジヒドロベンゾフラン誘導体が化学収率86%,ジアステレオマー(cis)過剰率>99%,エナンチオマー過剰率94%で得られた.生成物の優先絶対配置は2R,3Sであり,cis体は触媒量のナトリウムメトキシドにより光学純度を損なうことなくtrans体に異性化することを確認した.また,本反応はベンジルオキシ基の芳香環上パラ位置換基の電子的性質に影響を受けないことも判明した.本反応はcisおよびtrans配置を持つ各種ネオリグナン類の合成に適用可能と考えられる.ジヒドロベンゾフランやジヒドロインドール構造を基本骨格に含む化合物には、ネオリグナン類、マイトマイシン類等、興味ある生物活性、薬理活性を示すものが多い。

更に、エトキシ基ではトランス体が主成績体として97%eeで得られ、本反応ではアルコキシ基の立体的嵩高さがジアステレオ選択性に影響を及ぼすが、エナンチオ選択性には影響しないことが明らかとなった。シス体のトランス体への異性化が容易であることも既に判明しており、本反応はジヒドロベンゾフラン骨格を有する化合物の立体選択的合成法として極めて有用であることが示された。尚、アルキルアミノ基を持つフェニルジアゾ酢酸エステルの分子内C-H挿入反応では、現段階では高い選択性を得るには至っていない。
円偏光を発現する新奇有機発光ダイオードの開発

高効率有機発光ダイオードを実現のための新たな手法として、熱活性化遅延蛍光が提案され注目を集めている。本研究では、高効率なフルカラー発光材料の開発を目指して、ドナー・アクセプター型分子の設計・合成、光学物性・デバイス評価に関する研究を行った。さらに、これらの高効率発光材料に関する知見を活用し、軸不斉を有する新規円偏光発光材料の開発を行った。その結果、約20%の高い外部量子効率を示す高効率な有機発光ダイオードの開発に成功した。高い発光量子収率と高い円偏光異方性因子を併せ持つ円偏光発光分子の実現には、1拡張した電子共役系に基づく大きな遷移双極子モーメント(振動子強度)の付与、2分子不斉空間による明確な励起子キラリティの誘起が必須である。さらに、高性能な電界発光デバイスの構築には、3電流励起によって生成する一重項および三重項励起子の両方を効率的に発光に寄与させるスキーム(高い励起子生成効率)が求められる。今年度は、電子求引性ジシアノベンゼンを中心骨格とし両端に種々の電子供与性ドナーユニットを導入した強発光分子の設計・合成を行った。これらの分子は、いずれも溶液および固体薄膜状態で極めて高い発光量子収率を示すとともに、末端ドナーユニットの電子供与能の違いにより青・緑・黄色等の異なる発光色を示し、発光特性のチューニングにも成功している。これらの材料を発光層に用いた積層型有機LEDを作製し特性評価を行った結果、約18%の極めて高い外部発光量子効率が得られることを明らかにした。本研究課題では、次世代表示素子として期待されている有機LEDへの展開を指向した高効率有機発光材料の創製と、それに円偏光発光特性を付与した新規材料・デバイスの創製に向けた研究開発を推進した。具体的な材料設計指針として、1拡張した電子共役系に基づく大きな遷移双極子モーメント(振動子強度)の付与、2分子不斉空間による励起子キラリティの誘起、3一重項および三重項励起子を効率的に発光に寄与させるスキーム(高い励起子生成効率)の構築の観点から材料開発を行った。その結果、軸不斉を分子骨格に導入した新規円偏光発光材料の開発に成功した。電子供与性置換基を種々変化させることにより、発光色をチューニング可能であることを明らかにした。また発光量子収率も置換基に依存して変化することが分かった。次に、キラル固定相を用いたクロマトグラフィーにより、光学異性体(エナンチオマー)の分割を行った。これらの光学異性体は円偏光二色性スペクトルによりコットン効果に起因する対照的なスペクトルを示した。更に、これらの材料が高い発光特性を有し、円偏光発光特性を有する材料であることを明らかにした。今後、これらの材料を用いた円偏光発光デバイスの最適化による高効率化の検討が課題である。強発光性分子の設計指針を明確にし、また発光特性(発光色)のチューニングにも成功しており、達成度については、おおむね順調に進展している。機能有機材料化学中心アクセプターユニットとして軸不斉ジシアノビナフチル部位を導入した円偏光発光分子を開発するとともに、各種スペクトル測定に基づいて円偏光発光特性を評価し、発光分子の絶対構造との関係を明らかにしていく。
信用危機と革命―ジャック・ネッケルと十八世紀末フランスの政治・経済論の動揺

本研究の成果としては、ネッケルのフランス・インド会社再建策(17631770)に焦点を当て、レナルの『両インド史』(1770/1774/1780の三版)との関係を明らかにした一連の業績が特筆される。この研究によって、代議制・公論・信用(公債)の三位一体をもとにフランス王国の政治・財政改革を目論んだ第一次財務総長官期のネッケルの基本構想と、王国財政再建のために土地所有者の政治的代表制の設立をいっそうラディカルに求め、フランス王国の身分制の解体を求めた1780年代初頭のディドロの政治思想の急進化が明らかになった。このディドロ晩年の政治思想は、啓蒙から革命への一定の連続性を明かすものである。今年度の研究は、とりわけ1770年代から1780年代初頭にかけてのネッケルを中心とするフランス政治史・政治経済学史に焦点を当てて行なわれた。そのもっとも顕著な成果としては、研究代表者の従来の『両インド史』研究を総括する博士学位論文『ヨーロッパ近代の不安:ギヨーム=トマ・レナルの『両インド史』の諸起源』がある。パリ西大学に提出され、最高の評価で学位審査を通過した、この1200ページに及ぶ論文は、とくに1760年代初頭のインド会社改革から、1780年代初頭の『両インド史』第三版における財政論まで、レナルとネッケルのあいだに緊密な協業が存在したこと、さらにこの啓蒙の商業史の中心に、「財政=軍事国家」の問題ー国際平和とヨーロッパ各国内における財政再建の問題ーがあり、それが第三身分を中心とする「国民」の政治的権利の要求と直接に結びついていることを示す仕事である。代表制・公論・信用のトライアングルに依拠して進められたネッケル/レナルのインド会社改革およびフランス王国改革の試みは、既に1780年代末の段階で、『両インド史』の内側から、ディドロが国民の政治的権利の要求を高く掲げる一連の政治的断章で、その限界を示唆されるものでもあった。本研究課題にかかわる業績として、ほかに昨年刊行されたアルチュセールのルソー講義からルソーの『不平等起源論』に新たな光を当てる論文、フーコーの『カントの人間学』から出発してフーコーの18世紀論に光を当てるインタビュー、あるいは現在の日本政治の文脈で、財政問題の昂進を背景に政治問題の道徳化が進んでいることを批判した論文もある。また、本年度には、海外から研究協力者としてベルトラン・ビノシュパリ第一大学教授を招聘し、十八世紀後半から革命期を通じ、十九世紀初頭までの「公論」の概念の同様について、京都大学人文科学研究所で講演会を開催した。研究最終第三年度の研究は、ジャック・ネッケルが最初に財務総長官を担当した1770年代から1780年代のフランスの哲学者たち、なかでもネッケルの近傍でフランス政治に言論で果敢に介入したレナルの『両インド史』と、その協力者ディドロの政治的著作に焦点を当てた。とくにディドロについては、本研究の海外研究協力者であり、学術振興会招聘外国人学者として2013年9月に来日したピサ大学教授ジャンルイジ・ゴッジによる東京・名古屋・京都での連続講演会「『百科全書』から政治的雄弁へ」の組織や、『思想』2013年12月号「ディドロ生誕300年」の編集・寄稿、パリ西大学で行なわれた「今日におけるディドロと政治」シンポジウム(2013年11月7日・8日)での研究発表を行なった。その成果としては、特に1770年代のディドロの政治的著作を中心に、「一般意志」概念の用法を辿った研究がある。ディドロは君主の恣意的な権力行使を許す「専制」を与件として、隷属状態に置かれた人民の反専制的な意志・行動に「一般意志」を認める。その際ディドロは、ホッブズからルソーまでの主権論的な枠組みを離れ、むしろ反専制の思想家モンテスキューに近接する。「一般意志」の構成、人民の政治的主体としての構成は、「契約」によるのではなく、「世論」「公論」を通じて歴史的・漸進的に形成されるものとされるのだ。ディドロにおいて、啓蒙から革命への展望は、この漸進的な改革のヴィジョンの行き詰まりと、「有徳な」アメリカと「腐敗した」ヨーロッパの対比を踏まえ、未来における人民の「再生」に希望を託すというかたちで現れる。本年度の研究は、18世紀フランスの財政論の懸案である、軍事費支出についての政治的議論の検討から出発した。

ネッケルの協力者であったレナルが、七年戦争後(1756-1763)に構想した未完の『戦争史』手稿は、近代ヨーロッパの国際的・国内的な政治秩序の生成を、戦争と軍事組織の変化を中心に跡づけるものであり、その終着点として、平和と経済的繁栄および国民の政治的自由の維持を困難にする、軍事専制の登場を位置づける。『両インド史』の「文明化」のプロジェクトは、『戦争史』が指摘するこの同時代の政治的難題を乗り越える企図を持って提唱されたのであった。この成果は、2011年7月グラーツの国際18世紀学会で発表された。関連の成果に、2011年10月の社会思想史学会でのルソーをめぐる討論がある。夏期のパリ滞在は、1760年代から1781年までの政治経済論・財政論の調査に宛てられた。対象となったのは、フィジオクラット、ルソー、ドルバック、レナル、ディドロ、第一次財政担当期までのネッケルの著作である。その結果、『両インド史』におけるレナルとディドロが、1770年代のモープーのクーデタとアメリカ合州国独立戦争下での財政の悪化を背景に、土地課税への一本化・身分的免税特権の廃止・三部会の招集を三つの柱とする抜本的なフランス王国改革を提唱すること、またその提言には部分的な代表制の導入によって、国民からの信用=公債供給を強化し、戦時財政を切り抜けようとしたネッケルに対する批判を含むことが明らかにされた。『両インド史』の財政論・政治論は、1760年代のレナルとネッケルによるインド会社改革のもくろみの延長線上に位置づけられる。この改革については、今年度発表された"Raynal, Necker et la Compagnie des Indes"で詳細に論じた。フランス18世紀後半の政治史・政治経済学史を、ジュネーヴの銀行家からフランスの財政担当官となり、フランス革命の勃発に大きな影響を与えたネッケルを中心において、財政問題の解決という問題を中心において再検討するという本研究の試みは、とりわけ18世紀末のフランスおよびヨーロッパ・アメリカを含む大西洋両岸でのベストセラーであり、「アンシャン・レジームに抗する戦争機械」(H.ウォルプ)とも目されてきた『両インド史』の綿密かつ包括的な研究から生まれたものであり、この『両インド史』研究に一応のまとまりをつけることができたのは、大変重要な成果であった。また、この研究の過程で、フランスでの研究発表・資料調査、およびアメリカ合州国、アルゼンチンでの資料調査を行なった。日本では見られない資料を実際に調査し、現地の研究者との関係を強化する意味でも、また、そもそもフランス18世紀の政治問題を、それがおのずからそのうちに孕んでいた国際関係の問題を考慮に入れて、広い視野で検討するためにも、以上の研究旅行は大変有意義であった。この研究者国際交流の観点からは、さらにベルトラン・ビノシュパリ第一大学教授招聘も特筆される。この招聘は、ただ研究代表者の本研究課題経の取り組みにとって有意義だっただけでなく、往々にして英米系に傾きがちな現在の日本の西洋政治思想史研究・18世紀研究の現状にあって、フランスの第一線の研究者とのコンタクトを生み出したという意味でも大きな価値のあるものだったと自負している。本年度の研究では、当初の計画とは異なり、1760年代に勃興する政治経済論よりもむしろ、国際関係論(軍事論を含む)と財政論のつながりに留意して研究を進めた。しかし、この視点の移動は、本来フランスにおいて、政治経済論の勃興が七年戦争後のフランスを取り巻く国際関係の変化(対イギリス海外覇権争奪戦における敗北)から生じていることを理解するなら、視野の拡大なり深化と考えられるべきものである。また、レナルの『戦争史』手稿についての研究は先行研究もなく、これを『両インド史』と関係づけて論じる視点も研究代表者に固有のものである。
高齢者の記憶モニタリングの正確性と影響要因に関する縦断的実験研究

これまでの研究は,高齢者が自身の記憶能力を適切に評価することが困難であることを明らかにしている。記憶に対する評価(メタ記憶)と実際の記憶成績の乖離は,記憶機能の低下に対する自発的な対処を阻害する原因となり,自立した生活や社会活動上で問題を引き起こす。本研究では,高齢者のメタ記憶の正確性に影響する要因を検討するために,2つの横断的実験・調査と1つの縦断的実験を実施した。調査・実験の結果,1)高齢者は日常生活の記憶の問題の頻度を若年者と同等であると評価している,2)加齢にともなう記憶機能の低下はメタ記憶に反映されない,3)メタ記憶は記憶機能よりも抑うつの影響を受ける,ことが示唆された。高齢者は自身の記憶能力を適切に評価することが困難であり,いくつかの研究は記憶に対する評価が高い高齢者ほど,記憶成績が悪いことを報告している(記憶のエイジングパラドクス)。この記憶に対する評価(メタ記憶)と実際の記憶成績の乖離は,加齢による記憶機能の低下に対する自発的な対処を阻害する原因となり,「薬の飲み忘れ」,「約束を忘れる」といった自立した生活や社会活動上の問題を引き起こす。本研究事業では,高齢者の記憶機能低下に対する新たなアプローチの開発を目指して,高齢者のめた記憶の中でも記憶モニタリングに着目し,適切なあるいは不適切な記憶モニタリングに影響する要因を縦断的に検討することを目的としている。本年度は,高齢者の「オレオレ詐欺」の被害増加が近年社会的問題となっていることをふまえ,人物の声に関する課題を作成し,成人を対象とした実験を実施した。実験の結果,人物の自己紹介の内容の記憶成績と比べて,人物の声そのものの記憶成績は低く,若年者においても声の再認が困難であることが示され。また,音声再認課題に対する記憶モニタリングは実際の記憶成績を予測していなかった。高齢者は自身の記憶能力を適切に評価することが困難であり,いくつかの研究は記憶に対する評価が高い高齢者ほど,記憶成績が悪いことを報告している(記憶のエイジングパラドックス)。この記憶に対する評価(メタ記憶)と実際の記憶成績の乖離は,加齢による記憶機能の低下に対する自発的な対処を阻害する原因となり,「薬の飲み忘れ」,「約束を忘れる」といった自立した生活や社会活動上で問題を引き起こす。本研究事業では,高齢者の記憶機能低下に対する新たなアプローチの開発を目指して,高齢者のメタ記憶の中でも記憶モニタリングに着目し,適切なあるいは不適切な記憶モニタリングに影響する要因を縦断的に検討することを目的としている。本年度の目標は,記憶モニタリング課題を作成し,作成した記憶モニタリング課題の信頼性・妥当性の検討したのち,次年度以降の縦断的実験研究にむけて必要に応じて課題の修正をおこなうことであった。具体的には,高齢者が抱く記憶愁訴の中でも最も訴えが多い「人の名前と顔の記憶」についての実験課題を作成した。一般成人25名の驚き,怒り,笑い,無表情の4種類の表情の顔写真を撮影し,その後,それらの表情が実際に,驚き,怒り,笑い,無表情を表す表情として妥当かどうかについて,一般成人50名を対象として検証実験を実施し,妥当性を確認した。また,表情の印象評価に当該人物の自己紹介文が及ぼす影響を検討し,自己紹介文が印象に与える影響が表情によって異なることを明らかにした(ネガティブな表情,無表情にポジティヴな自己紹介文を記載すると,表情のみ提示するときより,良い印象を与えるが,ポジティヴな表情に自己紹介文を提示しても,自己紹介文の影響が認められない)。人物の記憶には,当該人物の印象が影響することは十分に予測される。次年度以降は本研究の結果をふまえて,人物の記憶に対するモニタリングの研究を実施していく。長寿社会を迎えた日本では,認知症予防への関心が高まっている。認知症の初期段階においても記憶機能の低下は認められることから,認知症の早期発見において記憶に問題があることに気づくこと(記憶に対する自己評価が正確であること)は重要である。本研究では,高齢者の記憶機能低下に対する新たなアプローチの開発を目指して,高齢者のメタ記憶の中でも記憶モニタリングに着目し,適切なあるいは不適切な記憶モニタリングに影響する要因を検討することを目的とした。本研究の結果から,学習が容易であるという判断や想起時の記憶に対する確信度が高くても記憶成績が悪い,反対にそのような記憶に対する自己評価が低くても記憶成績は悪くない高齢者が多数存在することが明らかとなった。また,3年間の縦断的検討により,高齢者の多くが実際には認知機能が低下していないにもかかわらず,以前よりも低下したと回答する傾向があり,特に,抑うつの得点が高い高齢者ほどモニタリングが不正確である傾向がみられた。

本研究の結果は,高齢期では加齢に伴う記憶機能の低下を正確にモニタリングすることが困難であること,特に抑うつ傾向にある高齢者については,記憶愁訴が記憶機能の低下に起因しない可能性があることを示唆しており,高齢期の記憶機能へのアプローチでは,抑うつにも焦点をあてる必要性を示唆している。認知心理学本年度は,人の音声刺激を作成し,人物の自己評価と人物の声の記憶課題を一般成人に実施した。計画は当初の予定どおり進んでいる。本年度の目標は,次年度以降使用する課題を作成することであった。本年度は,人物の記憶モニタリング課題に使用する顔表情の刺激を作成しており,当初の計画とおり,おおむね順調に進展していると考えられる。次年度は当初の計画どおり,これまでに作成した課題を高齢者に実施し,加齢による認知機能の低下と記憶に対するモニタリングがどのような関連性にあるのかについて検証を行う。平成25・26年度は,これまでに研究代表者が対象としてきた高齢者に対して,記憶モニタリングの実験を実施し,加齢による認知機能や身体・精神的健康の3年間での変化が記憶モニタリングに及ぼす影響について縦断的な検討を行う。実験実施における学生アルバイト及びアルバイトの旅費を計上していたが,本年度は学生アルバイトを必要としなかったため,次年度使用額が生じた。本年度は,高齢者を対象とした実験を複数回実施する予定であり,学生アルバイト及びアルバイトの旅費として,次年度使用額を執行する計画である。次年度は研究計画遂行のために以下の項目について研究費を使用する予定である。実験実施旅費(300,000円),実験被験者謝礼(500,000円),実験補助アルバイト(200,000円),刺激呈示用PC(400,000円),研究成果発表旅費(200,000円),実験消耗品費(150,000円),印刷費(50,000円)