hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
代替フロン混合冷媒用プレートフィン凝縮器のフィン形状・配列の最適化

本研究では、代替フロン混合冷媒を用いた高性能な蒸気圧縮式ヒートポンプ・冷凍システムの開発に資することを目指して、代替フロン混合冷媒用の高性能凝縮器として有望なプレートフィン凝縮器を取り上げ、そのフィン形状・配列の最適化に関する理論的及び実験的研究を行なっており、今年度は以下の成果を得た。(1)フィン形状と凝縮液膜形状を簡略化して、鉛直に設置したプレートフィン凝縮器の冷媒側流路をフィン付き鉛直面で近似し、その面上での純冷媒HCFC123及びHFC134aの層流自由対流膜状凝縮の近似解析を行った。その際、フィンと基底部との接続部での表面張力による吸い込み効果を集中定数的に取り扱った。そして、フィンピッチ(p=13mm)、フィン高さ(h=16.5mm)、フィン接続部曲率半径(r0=0.20.4mm)、フィン厚さ(t=0.10.4mm)及びフィン長さ(L≦5mm)が、液膜厚さ、平均熱流束、伝熱促進率及びフィン効率に及ぼす影響を検討した。さらに、それらの計算結果を用いてフィン付き鉛直面の凝縮液膜の熱伝達特性を予測するための一般性のある無次元整理式を作成した。(2)鉛直プレートフィン凝縮器内での純冷媒HFC134a及び混合冷媒HFC134a/HCFC123の凝縮熱伝達に関する実験を行い、液膜の熱伝達特性は自由対流支配であること及び混合冷媒の熱伝達は蒸気側の物質伝達抵抗により純冷媒に比して低下することを示した。さらに、純冷媒の熱伝達特性は近似解析によって得られた無次元整理式で定性的にまとめられることを確認した。(1)フィン付き鉛直矩形流路内での純冷媒HCFC123及びHFC134aの自由対流層流膜状凝縮に関して、フィン内熱伝導を一次元で近似し、基底面及びフィン面上に形成される三次元凝縮液膜に関する基礎式を数値的に解いた。そして、フィンピッチ、フィン高さ、フィン接続部曲率半径、フィン厚さ及びフィン長さが液膜厚さ、平均熱流束、伝熱促進率及びフィン効率に及ぼす影響を明らかにすると共に、それらの計算結果が、昨年度の近似解析によって得られたフィン付き鉛直面の凝縮伝熱特性の予測式で表されることを示した。(2)2成分混合冷媒HFC134a/HCFC123の鉛直プレートフィン熱交換器内での凝縮実験を冷媒流量、凝縮器入口での冷媒の圧力、温度及び質量分率(組成比)、冷却水の温度及び流量を系統的に変化させておこなった。また、純冷媒の液膜の熱伝達予測式(昨年度の研究で提案)と蒸気コア物質伝達予測式(昨年度の研究で提案した蒸気単相熱伝達予測式から熱・物質伝達のアナロジーを用いて導出)とを組み合わせて凝縮特性を予測する方法を開発し、その妥当性を実験との比較により確認した。
フロン,とくにトリフルオロクロロメタンによるセラミックファイバーのフッ素化

フロンによるシリカ表面のフッ素化を低圧気相循環接触方式およびプラズマ処理方式の二方法に分けて行なった。試料としては、何れもAEROSIL200(日本アエロジル社)を高温(1150°C)で3時間加熱処理したものを用い、ほかに、気相循環処理法による場合に限り、繊維状石英ガラス,ガラス繊維(日東紡,E-ガラス)などをも用いた。試料のフッ素化の程度を知るため、XPSを測定し、さらに性状の変化を検討するため、各種ガスの吸着,ESR,熱刺戟エキソ電子放射(TSEE)の測定をも行なった。これらの結果、1000°C以上に加熱し安定化したシリカでも500550°C付近でフロン類と十分に循環接触させれば表面層のフッ素化を進め得ること、フロンのF含量が減ずる程、フッ素化の活性が増すこと、【CF_4】のような最も安定なフロンを用いる場合でも、その圧を(200Torr程度に)高め、長時間(例えば2時間)循環させれば充分に表面層をフッ素化できることなどを認めた。また、各種のガス吸着の結果、フロン処理によりシリカ表面の疎水、疎油性が高められ、逆にペルフルオロ化合物に対する親和性が増すことを知った。一般に、このような気相フロン処理法はシリカ表面のOH基の除去に有利有効で、表面シラノール基により性能が低下する光ファイバー素材の処理法として利用されよう。表面層のフッ素化をさらに高度に進めるためには、【CF_4】プラズマ法が有効で、この場合【CF_4】の処理圧は(0.11.0Torrの範囲で)フッ素化度に影響しない。一方、処理時間は最初の0.5分で大きくフッ素化度を高めた後にも、その増加に応じ、徐々にフッ素化度を高め、3分間処理でF/Si原子比は約0.7に達する。ESR測定の結果、【CF_4】処理シリカには非対称的スペクトルが認められ、その強度は処理時間とともに増加した。その強度は同条件下Arプラズマ処理の場合にくらべ著しく大きかった。
市民性涵養の関係性モデルを軸とした地域参加学習カリキュラムと教授法の開発

2018年度は、文献資料に基づく多様な実践の分析に加え、教育実践の資料収集を通して、サービス・ラーニングを中心とした能動的学修のための学習資料を収集・整理・制作・提供する(リソースセンター)機能の実装に向けて必要な事柄を整理した。そのため、国内(Service Learning Network Japan:SLNJ)と海外(IARSLCE)の動向に着目し、人的ネットワークの維持・発展に努めた。5月には研究代表者を含む2名がSLNJの年次大会(於:高知大学)に参加、7月には研究代表者によりIARSLCE(於:米国・JW Marriott New Orleans)にてサービス・ラーニングの学習内容の省察に焦点を当てたポスター発表を行った。また、本研究は立命館大学サービスラーニングセンターのボランティア・サービスラーニング(VSL)研究会との効果的な連動のもと、国内外の動向について改めて関心と理解を深めることが企図されている。そのため、研究代表者による2017年度におけるデンマークでの滞在型比較研究の成果還元(5月)、立命館大学がびわこ・くさつキャンパス(BKC)を置く草津市役所(滋賀県)の協力により周辺自治体を含めた地域連携の展望に関する意見交換を学外で実施(8月)、日本における唯一のサービス・ラーニングの全国ネットワーク機関の代表者による話題提供(11月)と、幅広く場を創出してきた。さらに、各種学術会議での発表機会も得た。2019年3月には早稲田大学での言語文化教育研究学会第5回年次大会にてパネルディスカッションにおいて、SOFARモデルなどを援用した能動的学習の構成要素の相互関係に関する分析視角を提示した。加えて、研究代表者が理事を務める国際ボランティア学会では、学会誌(第19号)において「主体的な学びを拓くボランティア学」を企画し、最新の動向をとりまとめた。上述のとおり、国内外の人的ネットワークの維持・発展のもと、計画調書に示した内容の着実な進展を図ることとができた。また、全員が同じ所属機関ということも重なって、研究代表者と分担者のあいだの連絡調整も円滑に進められている。そのため、授業実践への調査・分析も滞りなく進められている。研究計画調書に挙げていた国際シンポジウムを、2019年7月27日に開催することが決定した。その際、ミネソタ大学のAndrew Furco先生を招聘することも確定した。このシンポジウムを基軸に、SOFARモデルなどを中心とした能動的学修の関係性モデルを軸とした比較分析を進めるとともに、カリキュラム設計と評価にあたっていくこととしたい。前述の国際シンポジウムの開催にあたり、当初は使用言語を英語で開催することを見込んでいたものの、参加者との円滑なやりとりができるよう、使用言語を日本語として実施する方向で企画内容を調整した。そのため、次年度使用額においては、通訳を配置し、その謝金を計上することとした。
シアノ架橋型金属錯体を用いた分子磁性体の合成と,新規磁気・電気・光学機能性

1.新規Fe(II)スピンクロスオーバー錯体,FeII2[MoIV(CN)8](3-pyridylmethanol)8・3H2Oを合成した.本錯体は立方晶系の高い対称性を持ち,FeとMoがシアノ基で架橋された三次元の結晶構造を持つ.本錯体は広い温度範囲に渡るながらかなFe(II)スピンクロスオーバーを示し,その温度変化はボルツマン分布に従う場合と比較してもなおなだらかであった.平均場近似による解析の結果,観測されたなだらかな転移は,ハイスピン(hs)Feサイトと,ロースピン(ls)鉄サイトが三次元に交互に配列(-hs-ls-hs-ls-)していることからの帰結であることが示唆された.このような交互配列を誘起する相互作用が本系で支配的だったのは,FeIIサイトが立方晶という高い対称性のもとで,シアノ錯体を介し共有結合で直接結びつけられており,転移サイト間に大きな相互作用が働くため,転移に伴う体積変化が誘起する弾性的相互作用が三次元方向に等方的に伝播するためだからだと考えられる.このような交互配列は本系において初めて示唆された現象であり,新しい形の転移現象として重要な知見を与えるものと考えられる.また本研究からの展開として,反磁性の[MoIV(CN)8]4-を常磁性構築素子である[NbIV(CN)8]4-に置換した系の合成にも成功しており,その結果,これまでに1例しか報告されていない,強磁性とFe(II)スピンクロスオーバーを共存させることにも成功している.2.焦電性フェリ磁性体,[{MnII(pyrazine)(H2O)2}{MnII(H2O)2}{NbIV(CN)8}]・4H2Oを合成することに成功した.本錯体は48Kにおいてフェリ磁性相へと転移し,またa軸方向に磁化容易軸を持つ.また,結晶構造はb軸方向に自発電気分極(P)を持つ三次元構造を有しており,第二高調波(SHG)活性な化合物である.SHGの温度依存性について検討を行ったところ,90K以下の温度領域において,趙常磁性に起因するなだらかなSH強度の増加がみられ,磁気相転移温度(48K)付近からは自発磁化の発現に伴うSH強度の急激な増加が観測された.本系は大きな非線形磁気光学効果を示す材料であり,その他にも,磁気物性と誘電物性の交差相関を検討する上で,重要な化合物であると期待される.3.我々はこれまでに,陽イオン交換膜Nafion中にシアノ架橋型金属錯体微粒子が分散した透明複合膜を報告しているが(W.Kosaka et al.Inorg.Chem.Commun.9,920(2006).),その高い透明性が各種分光測定,特に時間分解分光測定に有利である.シアノ架橋型金属錯体の中には,興味深い光誘起電荷移動現象などを示すものがいくつか知られているが,本研究で得られたナノ微粒子薄膜を利用した分光測定によって,その電荷移動プロセスについて,多くの有用な知見が得られている.1.既に得られていた、自発電気分極を持つ焦電性常磁性シアノロ橋型金属錯体、[{MnII(pyrazine)(H2O)2}{MnII(H2O)2}{MoIV(CN)8}]、4H2Oをベースとし(W.Kosaka, et. al.Bull.Chem.Soc.Jpn.80,960(2007).)、構築素子を常磁性の[NbIV(CN)8]4-へと換えることにより、[{MnII(pyrazine)(H2O)2}{MnII(H2O)2}{NbIV(CN)8}]、4H2O単結晶を合成することに成功した。本錯体はMo錯体同様、b軸方向に自発電気分極(P)を持つ結晶構造を持ち、磁気測定の結果からa軸方向に磁化容易軸を持つ、磁気相転移温度が48Kのフェリ磁性体であることが分かった。また、自発電気分極の存在に起因する第2高調波発生の観測にも成功している。すなわち、本錯体は焦電性フェリ磁性体であり、電気物性と磁性の交差相関を検討する上で重要な化合物であると考えている。2.オクタシアノ金属錯体を構築素子とした集積体としては初めてのFeIIスピンクロスオーバーを示す化合物、[FeII(3-pyridinemethanol)4]2[MoIV(CN)8]、3H2Oの合成に成功した。本錯体は立方晶系の高い対称性を持ち、FeとMoがシアノ基で架橋された三次元の結晶構造を持つ。また、本錯体のFeIIスピンクロスオーバー挙動は、従来のFeIIスピンクロスオーバー錯体と比べて非常に緩やかな挙動を示すのが特徴である。本系のように、FeIIサイトがシアノ錯体を介した共有結合で結びついたような、スピンクロスオーバーサイト間に働く相互作用が強いと考えられる系で、このような緩やかな転移が観測されるのは奇妙なことであり、転移挙動の解析から相転移について興味深い知見が得られるものと期待される。また本研究からの展開として、反磁性の[MoIV(CN)8]4-を常磁性構築素子である[NbIV(CN)8]4-に置換した系の合成も、我々のグループの中で進展している。この分野は世界的に競争が激しく、特に[Nb(CN)8]系は今後数多くのグループから報告が出てくると考えられる。

3.我々はこれまでに、陽イオン交換膜Nafion中にシアノ架橋型金属錯体微粒子が分散した透明複合膜を報告しているが(W.Kosaka, et. al.Inorg.Chem.Commun.9,920(2006).)、その高い透明性が各種分光測定、特に時間分解分光測定に有利であることから、現在他グループとの共同研究が進んでいる。既に幾つかの研究成果が、国内外の学会にて発表されている。1.新規Fe(II)スピンクロスオーバー錯体,FeII2[MoIV(CN)8](3-pyridylmethanol)8・3H2Oを合成した.本錯体は立方晶系の高い対称性を持ち,FeとMoがシアノ基で架橋された三次元の結晶構造を持つ.本錯体は広い温度範囲に渡るながらかなFe(II)スピンクロスオーバーを示し,その温度変化はボルツマン分布に従う場合と比較してもなおなだらかであった.平均場近似による解析の結果,観測されたなだらかな転移は,ハイスピン(hs)Feサイトと,ロースピン(ls)鉄サイトが三次元に交互に配列(-hs-ls-hs-ls-)していることからの帰結であることが示唆された.このような交互配列を誘起する相互作用が本系で支配的だったのは,FeIIサイトが立方晶という高い対称性のもとで,シアノ錯体を介し共有結合で直接結びつけられており,転移サイト間に大きな相互作用が働くため,転移に伴う体積変化が誘起する弾性的相互作用が三次元方向に等方的に伝播するためだからだと考えられる.このような交互配列は本系において初めて示唆された現象であり,新しい形の転移現象として重要な知見を与えるものと考えられる.また本研究からの展開として,反磁性の[MoIV(CN)8]4-を常磁性構築素子である[NbIV(CN)8]4-に置換した系の合成にも成功しており,その結果,これまでに1例しか報告されていない,強磁性とFe(II)スピンクロスオーバーを共存させることにも成功している.2.焦電性フェリ磁性体,[{MnII(pyrazine)(H2O)2}{MnII(H2O)2}{NbIV(CN)8}]・4H2Oを合成することに成功した.本錯体は48Kにおいてフェリ磁性相へと転移し,またa軸方向に磁化容易軸を持つ.また,結晶構造はb軸方向に自発電気分極(P)を持つ三次元構造を有しており,第二高調波(SHG)活性な化合物である.SHGの温度依存性について検討を行ったところ,90K以下の温度領域において,趙常磁性に起因するなだらかなSH強度の増加がみられ,磁気相転移温度(48K)付近からは自発磁化の発現に伴うSH強度の急激な増加が観測された.本系は大きな非線形磁気光学効果を示す材料であり,その他にも,磁気物性と誘電物性の交差相関を検討する上で,重要な化合物であると期待される.3.我々はこれまでに,陽イオン交換膜Nafion中にシアノ架橋型金属錯体微粒子が分散した透明複合膜を報告しているが(W.Kosaka et al.Inorg.Chem.Commun.9,920(2006).),その高い透明性が各種分光測定,特に時間分解分光測定に有利である.シアノ架橋型金属錯体の中には,興味深い光誘起電荷移動現象などを示すものがいくつか知られているが,本研究で得られたナノ微粒子薄膜を利用した分光測定によって,その電荷移動プロセスについて,多くの有用な知見が得られている.
非火山域における深部流体の起源と上昇過程

本研究の目的は,非火山域における深部流体の分布と上昇過程を把握し,日本列島における変動現象と流体の関係の理解を推進させることである.【課題1】深部流体の指標と考えられる化学的特徴を元に,調査対象となる泉源を選定し,調査及び試料採取を行い,【課題2】希土類元素の測定を行うことで,【課題3】起源と上昇過程の検討に繋げる,という研究実施計画を立てた.その結果,ほぼ計画通りに行うことができ,発展する成果も得ることができたと考えている.初年度と次年度で,中央構造線沿いの泉源を選定し,重要度を加味して,紀伊半島では全域の調査を,四国では特定箇所を把握することを目指し,調査を行なった.採取した試料について,化学組成分析を行い,データ化した.また,希土類元素が深部流体の挙動を探るために有効である,という内容で論文発表を行い(Nakamura et al., 2016),水について高次元のデータベース化を行なう意義を明確にした.また,高次元のデータを解析するために,多変量解析を行う統計的手法の開発(Iwamori et al., 2017)や,地球化学データへの適用を試みている.溶存ガスが泉質の形成過程に与える影響については,Nakamura et al., 2016でも記述し,ガス試料の採取も試みたが,本研究の計画時には含まれていない内容であり,今後の展開として考えていく必要がある.本研究により,構造線沿いには,スラブ起源流体が低温で脱水する時の特徴を持つ泉源があることが分かった.また,帯水層で沈殿物を生成したと考えられる特徴をもつ泉源が,調査地域の広い範囲に湧出していることも確認された.また,このような深部流体のプレート境界域における振る舞い(Nakamura et al., 2018)と,日本全域での分布(Nakamura et al., 2019)を明らかにすることができた.平成28年度は概ね計画通り進んでいる.深部流体の挙動を探るために希土類元素が有効であるという内容で論文発表(Nakamura et al., 2016)を行った際の成果の一部を基に,深部低周波地震の分布も考慮しながら,深層地下水データベースから泉源を選定した.選定した泉源について,紀伊半島では全域の調査を,四国では重要箇所を把握することを最優先とし,調査・採水を行った.溶存ガスが泉質の形成過程に影響を与えるのではないかと考えており,今後はガスの採取も行う.採取した試料は,開発済みの手法を用いた分析作業が進捗中であり,まだ速報的ではあるが,スラブ起源流体が低温で湧出するときの特徴をもつ泉源が多数あることを確認している.一部の成果は,国内学会で発表を行った(中村ほか,日本地球惑星科学連合大会;中村ほか,日本地球化学会年会).低含有量元素の濃縮実験については,分析前処理でのバックグラウンドと元素分別を定量的に評価しつつある.また,深層地下水データベースからできるだけ高次元のデータセットを抽出し,多元素同時に多変量解析を行うことで,日本列島全域に分布する流体をクラスタライズすることに成功した(吉田ほか,日本鉱物科学会年会;Yoshida et al., in review).この結果は,従来指摘されていた泉質と地質との関連性(尾山ほか2011)を含意するものであり,データ駆動型の解析によって日本列島に分布する流体の種類がより強固になったと言える.試料採取はほぼ計画通り行われている.重元素同位体比の分析については,分析前処理でのバックグラウンドと処理に伴う元素分別を評価した段階であり,やや遅れているが,全体の研究進捗状況としては変更なく行うことができると考えている.REE元素の定量については問題なく進捗しており,順次国内学会での公表を行っている.以上により,計画に支障はなく概ね順調と捉えている.平成29年度も概ね計画通り進んでいる.前年度に引き続き,四国の調査を行った.深部の情報を保持する可能性のある泉源を,深層地下水データベースの主溶存元素組成を元に,深部低周波地震の分布を考慮して選定した.採取した四国(徳島・香川・愛媛・高知)の試料については,開発済みの手法を用いた分析作業が進捗中である.但し,高知県高知市内については,候補となる泉源が密集しているため,平成30年度に調査を行う.平成28年度に採取した紀伊半島(三重・奈良・和歌山)の試料は,希土類元素の分析作業をほぼ終え,主溶存元素組成,酸素-水素同位体比と合わせて高次元のデータベース作成を進めた.これにより,従来の地球化学的見地に加え,クラスタリングと主成分分析を相補的に用いて多変量解析を行う統計的手法(Iwamori et al., 2017)を,高い信頼度で適用できるようになりつつある.現在までの分析・解析の結果,帯水層で沈殿物を生成したと考えられる特徴をもつ泉源が,調査地域の広い範囲に湧出していることを確認した.また,沈殿物生成の効果を補正し,深部に由来する流体の特徴を捉えつつある.これらに関わる,東北中部日本のプレート境界域の深部流体について論文化を行った(Nakamura et al.,2018,Tectonophysics)関連する成果は,国内学会で発表を行った(中村ほか,日本地球化学会年会;中村ほか,火山学会年会).試料採取はほぼ計画通り行われているが,一部で予定を変更する必要が生じている.

深部の情報を保持する可能性のある泉源が,高知県高知市内に集中していることが分かり,高知市内の調査を平成30年度に行う必要がある.重元素同位体の分析については,分析前処理の過程で生じる元素分別を評価し,バックグラウンドを定量化することで,今後の濃縮プロセスをより具体的に検討する段階に入っている.REE元素の定量については問題なく進捗しており,順次国内学会での公表を行っている.以上により,全体の研究進捗状況としては,変更なく行うことができると考えている.本研究の目的は,非火山域における深部流体の分布と上昇過程を把握し,日本列島における変動現象と流体の関係の理解を推進させることである.【課題1】深部流体の指標と考えられる化学的特徴を元に,調査対象となる泉源を選定し,調査及び試料採取を行い,【課題2】希土類元素の測定を行うことで,【課題3】起源と上昇過程の検討に繋げる,という研究実施計画を立てた.その結果,ほぼ計画通りに行うことができ,発展する成果も得ることができたと考えている.初年度と次年度で,中央構造線沿いの泉源を選定し,重要度を加味して,紀伊半島では全域の調査を,四国では特定箇所を把握することを目指し,調査を行なった.採取した試料について,化学組成分析を行い,データ化した.また,希土類元素が深部流体の挙動を探るために有効である,という内容で論文発表を行い(Nakamura et al., 2016),水について高次元のデータベース化を行なう意義を明確にした.また,高次元のデータを解析するために,多変量解析を行う統計的手法の開発(Iwamori et al., 2017)や,地球化学データへの適用を試みている.溶存ガスが泉質の形成過程に与える影響については,Nakamura et al., 2016でも記述し,ガス試料の採取も試みたが,本研究の計画時には含まれていない内容であり,今後の展開として考えていく必要がある.本研究により,構造線沿いには,スラブ起源流体が低温で脱水する時の特徴を持つ泉源があることが分かった.また,帯水層で沈殿物を生成したと考えられる特徴をもつ泉源が,調査地域の広い範囲に湧出していることも確認された.また,このような深部流体のプレート境界域における振る舞い(Nakamura et al., 2018)と,日本全域での分布(Nakamura et al., 2019)を明らかにすることができた.次年度以降も計画通り,調査・定量分析を行いつつ,実験を並行して進める.調査は,昨年度四国全域で重要箇所を優先的に行った調査を元に,周辺をできるだけ網羅的に行う予定である.一昨年度の成果(Nakamura et al., 2016)から,溶存ガスが泉質の形成過程に影響を与えるのではないかと考えており,ガスも採取することにした.ガス採取には時間がかかるため,本課題完了時の試料総数は減る見込みであるが,泉源を厳選して調査を行うことで計画内容に支障のないようにする方針である.平成30年度は最終年度のため,解析・議論を主として行いつつ,分析・調査を進める.これまでの成果(Nakamura et al., 2016)から,溶存ガスが泉質の形成過程に影響を与えるのではないかと考えており,昨年度からガス成分も採取している.ガス成分の採取には時間がかかるため,本課題完了時の試料総数は減る見込みである.また,追加的に調査する必要が生じた高知県高知市内において,調査と試料採取を行う.
グリコサミノグリカン糖転移酵素遺伝子の単離に関する研究

ヒアルロン酸合成酵素に異常を示す突然変異細胞を用いて、発現クローニング法によるヒアルロン酸合成関連遺伝子の単離を試みた結果、単一のcDNAクローンの単離に成功した。hasと名付けたこのクローンは全長が2.1kbであり、583アミノ酸(65.5kDa)をコードする翻訳配列を含んでいた。予想されるアミノ酸配列に基づいたデータベース解析から、hasは新規の蛋白質をコードする遺伝子であることが判明した。この蛋白質の予想される構造は、アミノ端とカルボキシル端にそれぞれ疎水性アミノ酸のクラスターを有し、このドメインにおいて細胞膜に結合して機能することが予想された。また中心部分には比較的親水性のアミノ酸が多く存在し、この部分にバクテリア由来のヒアルロン酸合成酵素遺伝子と相同性の高い領域が認められた。has遺伝子は、突然変異細胞に導入することにより、ヒアルロン酸を豊富に含む細胞外マトリックス(ヒアルロン酸リッチマトリックス)の形成が回復し、更にはヒアルロン酸合成能とヒアルロン酸合成酵素活性が、野性株と同程度まで回復した。この結果はhas遺伝子がヒアルロン酸合成の鍵を握る分子、つまり合成酵素をコードする遺伝子であることを示している。has遺伝子のクローニ-グは、ヒアルロン酸研究にとって重大な発見であり、ヒアルロン酸合成を人為的かつ遺伝子工学的に制御する途を開いた。また、ヒアルロン酸は癌転移に密接に関与することが明かとなっているが、この研究の成果は、将来的にはヒアルロン酸合成の阻害を標的とした癌転移抑制法の開発に応用可能であると考えられる。
貧困・格差社会に生きる高校生の自立支援をめざした家庭科カリキュラムの開発

本研究は,自分の将来に展望をもつことが難しく,社会的,経済的,精神的自立をすることが困難な高校生が自立した生活を営める力を育む家庭科カリキュラムの開発を目的としている。高校生の生活と労働に関するアンケート調査により課題を整理した上で,カリキュラムを開発した。このカリキュラムを使用し高等学校で授業実践を行い,次のような教育的効果が得られた。生徒は(1)雇用形態の相違によって格差が生まれ,利用できるセーフティネットが違うことを理解した。(2)体験的な学習を通して,自分の将来を客観的に把握することができた。(3)労働者への不当な扱いの改善を求めるなど社会を変えようとする意識の芽生えを確認できた。1.昨年度に引き続き,質問紙調査や事例研究により明らかになった高校生の生活と労働の実態と課題をもとに,自分の将来に展望をもつことが難しく,社会的,経済的,精神的自立が困難な高校生に対し,自立した生活を営む力を育む家庭科カリキュラムを検討した。高等学校の家庭科教育が置かれた現状に対応し,最低限の内容を盛り込んだ「4時間のカリキュラム(昨年度作成)」の改善に加え,5つの包括的な内容(1高校生が自分の生活をイメージすること,2セーフティネットの重要性,3労働と生活の保障,4生活資源の獲得,5修学と進学)を盛り込んだカリキュラムの内容を発展させ,教材集『安心して生きる・働く・学ぶー高校家庭科からの発信ー』を出版した。本書は,高等学校家庭科に限らず,社会や総合的な学習の時間,進路指導,また大学でのキャリア教育も念頭に置いており,実際に大学・短大等でも既に活用されている。2.「4時間のカリキュラム」で使用したワークシートに記述された生徒の感想,考察等の記述内容,ならびに教員の授業の振り返りの記録を分析し,本学習における生徒の変容と学習の意義を考察した。本学習では,シミュレーションやゲームなどの体験的な活動を用いたことで,生徒が自分の生活をイメージし,格差は雇用形態や社会保障制度の違いによって生じることを実感を伴って理解することができ,効果的であったといえる。また,コミックの『ホームレス中学生』を教材化することで,難しいセーフティネットを身近に感じることができ,貧困状態に陥らないため,あるいは陥った場合に必要な生活資源について考えることができた。(今年度の研究の成果)高校生を取り巻く社会環境の激変に対応した生活経営のカリキュラム開発を目的として継続的に研究に取り組み,出版した教材集『安心して生きる・働く・学ぶ』の一部を使用して高等学校において授業実践を行った。その授業実践分析を踏まえ,カリキュラムの教育的効果と課題を明らかにした。(全体の研究成果)本研究では,質問紙調査や事例研究により明らかになった高校生の生活と労働の実態と課題をもとに,自立した生活を営む力を育む家庭科カリキュラムを作成し,教材集『安心して生きる・働く・学ぶー高校家庭科からの発信ー』を出版した。本書は,高等学校の家庭科に限らず,総合的な学習の時間,進路指導,また大学・短大の授業等や社会教育においても活用されており,教育現場へ還元する,さらには学校教育にとどまらず社会教育への発展も視野に入れ,広く社会に発信していく目的は達成できたといえる。カリキュラムの内容も,金銭面や社会保険,雇用形態の面から将来の生活をリアルに考え,「生きづらい」社会のなかで自分の生活を守るためのセーフティネットの重要性を認識できるようになり,格差の拡大や不安定な生活を強いられることに対し,問題点を指摘し現状の改善を社会や政府に求めようとする気持ちが生まれるなど,教育的効果も確認できた。今後は,目覚ましく変化する高校生や若者を取り巻く社会環境に対応しつつ,問題解決に向けて行動へつないでいく視点や力を生徒や若者がもてるようなカリキュラムにさらに改善していきたい。本研究は,貧困・格差社会に生きる高校生の自立支援をめざした,高等学校家庭科における家庭科カリキュラムの開発を目的としている。平成23年度の主な研究成果は以下の通りである。1.山形・東京・千葉・神奈川・兵庫の公立・私立高等学校5校13年生622名を対象に、生活と労働に関する質問紙調査を実施し,高校生の生活と労働の実態を把握した。厳しい家庭の経済状況が影響し,生活費や学費の一部を稼ぐために厳しい労働市場に強制的に押し出された高校生の実態が明らかになった。そして,貧困は,現在の生活だけでなく,将来の生活に対しても影響し,就職や進学費用,就職後の生活費,結婚や子育て,介護に至るまで経済的不安を感じ,将来の展望がもてない状況であった。2.1の調査から明らかになった課題を整理し,家庭科カリキュラムを開発した。そして,高等学校で授業実践を行い,その教育的効果を分析した。その結果,(1)生徒は体験的な学習を通して自分の将来を客観的に把握することができた。(2)生徒は社会保障制度を理解し,雇用形態の相違によって格差が生まれ,利用できるセーフティネットが違うことを理解できた。

(3)生徒はやりきれなさ・怒りを表出しそれを共有し,労働者への不当な扱いの改善を求めるなど何かを変えようとする意識の芽生えを確認できた。今後は「生きづらい」社会の現状に失望させるのではなく,希望をもたせ,社会的排除を生み出す社会のしくみを協働で変えていこうとする視点や将来の問題解決につながるような内容や指導法の工夫を継続的に検討し,カリキュラムの内容を精査していく必要がある。カリキュラムの開発も順調に進んでおり,一部のカリキュラムは教育効果も把握済みである。現在までに,高校生の生活と労働に関する質問紙調査を分析し,実態把握を終えている。カリキュラムの開発もおおむね順調に進んでおり,一部のカリキュラムは授業実践により教育的効果も把握済みである。1勉強会の開催等により,専門的知識や最新の動向など情報を得る。2開発したカリキュラムの教育効果を測定する。3研究成果の発表し,意見交換を行う(日本家庭科教育学会等)(1)勉強会の開催等により,専門的知識や最新の動向など情報を得る。(2)開発したカリキュラムの教育効果を測定し,再検討する(これまでは生徒の反応や記述を中心に教育効果を測定してきたが,今年度は教師の立場からも捉える)。(3)研究成果の発表し,意見交換を行う(IFHE(国際家政学会),日本家庭科教育学会等)(4)研究成果を広く社会に発信するために,開発したカリキュラムを実践ワーク集として出版する。・最新の関連文献・資料等の収集・研究分担者,研究協力者らとの定期的な会議を行うための旅費,研究成果を学会等で発表するための旅費・収集した文献や資料の整理,授業分析のためのデータ入力,インタビューのテープ起こしなどに対する謝金・専門的知識や最新の動向などの情報を得るための勉強会の講師料・収集した資料のコピー費,資料の送付などの通信費など・最新の関連文献・資料等の収集・研究分担者,研究協力者らとの定期的な会議を行うための旅費,研究成果を国内外の学会で発表するための旅費・収集した文献や資料の整理,授業分析のためのデータ入力,インタビューのテープ起こしなどに対する謝金・専門的知識や最新の動向などの情報を得るための勉強会の講師料・収集した資料のコピー費,資料の送付などの通信費など
プラズマ支援燃焼を用いたエアロスパイクによる流体制御

本研究の目的は、飛行体(移動体)の熱負荷や空気抵抗を抑制するためにプラズマ源を用いたエアロスパイクの効果を調べることである。この研究の中でこのプラズマ領域はマイクロ波によって追加熱され、さらにプラズマ領域を拡大させる。そしてこのプラズマと中性粒子流の相互作用領域の違いが空気抵抗にどう影響するかを調べる。これらの目的を達成するために、プラズマ生成・維持、風洞、マイクロ波重畳などいくつかのテーマにわけ、実験装置の整備と実験を行った。本研究は、飛行体(移動体)の熱負荷や空気抵抗を抑制するために、プラズマを用いたエアロスパイクの生成や移動体表面の境界層の気流制御することを実験的に検証することである。特にここで提案する方法は、従来から研究が進められている飛行翼表面に誘電体バリア放電を用いて境界層を制御し飛行体の失速などを防ぐような研究だけでなく、移動体前方にプラズマを用いた放電層を形成し非金属エアロスパイクとも呼ばれる局所的な熱源プラズマを生成した上にさらにマイクロ波による追加熱を重畳し放電領域を拡大しその効果を調べる。これらの効果により移動体が受ける空気抵抗がどう影響するかを実験的に検証することを目的としている。このために必要な開発要素として、1.大気圧プラズマ放電の生成・維持、2.マイクロ波重畳によるプラズマ放電領域の拡大・維持、3.風洞による空気抵抗測定・評価がある。これまでに、大気圧プラズマ放電は高周波パルス電源を使用し誘電体バリア放電を行いプラズマ生成および維持ができた。ほかに、ネオントランスを用いた火花放電による間欠的なプラズマ源の製作も行った。今回この放電部には一般的に市販されている点火プラグを使用した。マイクロ波重畳によるプラズマ実験は、大型の金属円筒容器(内径0.7m、長さ0.6m)を整備しマイクロ波が周囲に漏れないようにし、先のプラズマ源にマイクロ波(最大1.5kW)を照射したがプラズマ放電領域の拡大が見られなかった。これは自由空間中でマイクロ波を放射したため放電部に十分なパワーが吸収されていないことと、プラズマ放電部の電流が小さいのが原因でないかと思われる。さらにこれと並行し簡易型小型風洞を自作しテスト領域20cmで最大風速20m/sが実現できた。この風洞を用いて先の誘電体バリア放電ならびに火花放電を行った結果、最大風速に対して見かけ上は大きな変化は観測されなかった。本研究の目的は、飛行体(移動体)の熱負荷や空気抵抗を抑制するためのエアロスパイクや飛行翼表面の境界層を制御するなどプラズマを用いて気流制御を行い、高速気流中における空気力学効果を実験的に検証することである。そのための基礎的な実験装置や実験手法を検討してきた。実験方法として、大気圧下でのプラズマ生成法の確立とマイクロ波重畳実験を個別に行いながら、その両者を統合して本目的を達成するように試みた。しかしながら当初計画よりかなり遅れ、最終目的まで達成することができなかった。最終年度で実施した研究成果の1つとして、気流中での大気圧プラズマ生成とその基礎特性の観察、2つめは、プラズマ源のマイクロ波重畳実験である。大気圧プラズマ生成は、高周波パルス電源を用いたバリア放電、ネオントランスによる火花放電、低電圧大電流電源によるアーク放電である。これを前年度に製作した小型風洞で気流を重畳した。この放電部の空力抵抗を調べるための小型の抵抗測定器を本年は製作し測定を試みた。気流中での大気圧プラズマの生成はどの方法でも確認できたが、重畳した流速の違いでの放電特性の変化は確認できなかった。また、空力抵抗の変化も微力であり、今回製作した測定器ではその違いを確認することができなかった。放電部周辺の気流の様子を観測するためにスモークワイヤ法を適用したが、放電の有無による明確な違いは観測することができなかった。マイクロ波重畳の実験装置は、内径0.7m、長さ0.6mの金属容器内に導波管でマイクロ波を入射する装置を用い、市販の点火プラグを流用したプラズマ源を使用し火花放電を行った。この点火プラグの位置は容器の軸方向に挿引することができるようにした。しかし、金属容器内にある給電ケーブルにマイクロ波が吸収され加熱断線などが起こりマイクロ波重畳実験によるプラズマ源の支援加熱現象は観測できなかった。本研究の目的は、飛行体(移動体)の熱負荷や空気抵抗を抑制するためのエアロスパイクや飛行翼表面の境界層を制御するプラズマを用いた気流制御を行い、高速気流中における空気力学効果を実験的に検証することである。ここで提案する方法は、移動体の前方に非金属エアロスパイクとも呼ばれる局所的な熱源プラズマを生成した上にさらにマイクロ波による追加熱を行い放電領域を拡大するプラズマ支援燃焼を付加する。これによって、プラズマと中性粒子流の相互作用領域を拡大し高速気流中でのプラズマ生成・制御および空気力学効果について調べる。このため、本年度はプラズマ源の整備にあたり大気圧中でのプラズマ生成およびマイクロ波源を用いた低気圧下でのプラズマ生成を行った。

大気圧プラズマ生成は、セラミック製絶縁管の外部と内部に電極を挿入し誘電体バリア放電を行い定常放電を維持した。電源は、高圧パルス電源装置を用いた。この電源は、10kHの高電圧パルスを発生させることができ容易に大気圧下でもプラズマを維持できる。実験では、10kV程度でバリア放電が確認できた。気流とプラズマの相互作用を見るため、放電部に風速5m/s程度の気流を流した状態では放電プラズマに可視的な変化は見られなかった。また、大気圧下でも従来の静電プローブ法で測定できるかどうか火炎燃焼炎中の弱電離プラズマを用いて測定を試みた。測定されたプローブの電圧・電流特性は、低気圧下でのプローブ特性と類似していることが確認できた。放電プラズマに重畳するマイクロ波発振源は、市販されている電子レンジのマグネトロン出力を利用し、まずは低気圧下での実験を行った。マグネトロン出力(300500W)を導波管で導き真空容器内に放射した。真空容器は油回転ポンプで排気し、ガス(空気、ヘリウム、アルゴン)の導入によりプラズマ放電を確認した。平成23年度に実施した自作の安価な電子レンジ用マグネトロン発振器の追加熱の試みは、マイクロ波出力の制御および出力値(公称最大出力800W)の曖昧さがあり実験に使用することを断念した。この発振器を使用し低気圧中でのプラズマ生成は確認できたが、大気圧中でのマイクロ波重畳実験ではプラズマに与える影響を確認することができなかった。プラズマ放電領域の拡大もみられなかった。そのため、平成24年度の交付額を考慮し新たにマイクロ波電源(トランス方式,最大出力1.5kW)を購入した。この発振器は、連続発振ではないが出力を可変(01.5kW)にできる上、出力値のモニターもできるため前年度の発振器よりも制御しやすい。さらに、自由空間中にマイクロ波を放射するので安全のために大型金属容器(既存)を改良整備した。この整備作業を行い実験の再現性、曖昧さ、最大出力の増加などの改善を図ったが、プラズマ放電領域の拡大・生成を試みたが未だうまく実現していない。結果としてこれらの実験検証および整備に時間がかかってしまい当初計画予定より遅れることになってしまった。これと並行して小型風洞の製作は予定どおり完成したが、空気抵抗を測定する測定装置の設計は行ったが、測定装置は未完成である。平成24年度および研究期間全体の交付額を考慮し、当初予定していたマイクロ波電源およびその電源の付属部品の購入をやめ、マイクロ波源を安価に自作することにした。その方法として市販の電子レンジ用マグネトロンを用いた追加熱法に変更した。それに伴い加熱源の準備に時間がかかってしまった。当初、アーク放電での実験を行おうとしていたが、より大気圧中でも安定にプラズマが維持できる方法として誘電体バリア放電による誘電体表面でのプラズマ生成・維持を試みた。初年度計画としてプラズマ源形状および放電方法の最適化を行いたかったがそこまでには至らなかった、しかし、プラズマ生成維持の実施を行い大気圧中でのプラズマ生成は実現できた。
近代的火の見櫓による早期火元情報収集と火災避難誘導

本研究の2年前の当初の目的は、日本の諸施設構造物は十分耐震的であるので、相当強い地震に対しても中破程度はしても、崩壊することは無く、その下敷となって犠牲者が数多く出るなどということはないので、それでも発生する震後火災から逃れるために、「近代的火の見櫓」という高層ビルの屋上などに設置されたビデオ・カメラなどによって、発生した火災の火元,避難路の状況(橋が落ちて通れないことはないかなど)を、オンライン的に収集し,そのデータに基づいて、ワークステーションによって避難シミュレーションを行い、住民に適当な避難路を示そうというものであった。しかしながら、現実には多数の木造家屋,ビル,高速道路,新幹線など、地震に対して堅牢かつ粘り強いと思われていた構造物が、脆くも崩壊し、6、300人以上の方々が亡くなった。このように、この研究開始時に想定していた構造物の崩壊は殆ど無いという仮定は崩れたが、この研究の主目的である地震災害を、震後なるべく早く把握するという事は、一層重要になってきたのである。地震後、何回もの現地調査によって明らかになった事を列挙すると次のようである。(1)強震後停電は必ず起こる。そのため、震後被害を早期に把握するための、例えばビデオ・カメラは、動作不能となってしまう。(2)その停電をカバーするためには、予備発電機が必要であるが、水冷式のものであると、震後の断水の影響のため、結局は使えない事が多い。容量は小さいが、空冷式の予備発電機を利用するしか方法はない。(3)電源は確保できても、折角集めた被害に関する情報を送る手段が地震のためやられるという次の壁が出現する。ただ、この手法が実現できれば、その効果は大変なものであるから、何とか今後も研究を続けて行かなければならない。過去の地震後、火災の現地調査を行った。新潟地震、福井地震、北丹後地震などである。勿論、現在は完全に復興されているが、被災地の地形など周辺の状況がよく分かった。また雲仙普賢岳災害地域では、火砕流監視のため、何台ものテレビカメラ、暗視カメラが設備されており、我々の火元を知るためにも利用できる事がよくわかった。1月17日には阪神大震災が起こり、震後火災も発生した。ストーブ,ガスなどの耐震消火装置の普及によって、震後火災はもうないものと思われていただけに、これは以外であった。震度7の強い地震であったため、火元探知用カメラを置く高いビルも、1981年以前のものではいけないことが判明した。そしてスーパーマーケットなどの防犯カメラの映像を見ると、地震の初期微動の間は、勿論正常に作動しているが、S波の大きな揺れが来ると、ほんの数秒で停電が起こり、機能停止に至る事が分かった。また、一部のカメラでは、強い振動によって固定が外れて方向が大きくずれたものもあり、固定方法も再考しなければならない事も分かった。また、情報の伝達もかなり困難になる事が予想されるので、それも最適な方法を考えなければならない事が分かった。本研究の2年前の当初の目的は、日本の諸施設構造物は十分耐震的であるので、相当強い地震に対しても中破程度はしても、崩壊することは無く、その下敷となって犠牲者が数多く出るなどということはないので、それでも発生する震後火災から逃れるために、「近代的火の見櫓」という高層ビルの屋上などに設置されたビデオ・カメラなどによって、発生した火災の火元,避難路の状況(橋が落ちて通れないことはないかなど)を、オンライン的に収集し、そのデータに基づいて、ワークステーションによって避難シミュレーションを行い、住民に適当な避難路を示そうというものであった。

しかしながら、現実には多数の木造家屋,ビル,高速道路,新幹線など、地震に対して堅牢かつ粘り強いと思われていた構造物が、脆くも崩壊し、6,300人以上の方々が亡くなった。このように、この研究開始時に想定していた構造物の崩壊は殆ど無いという仮定は崩れたが、この研究の主目的である地震災害を、震後なるべく早く把握するという事は、一層重要になってきたのである。地震後、何回もの現地調査によって明らかになった事を列挙すると次のようである。(1)強震後停電は必ず起こる。そのため、震後被害を早期に把握するための、例えばビデオ・カメラは、動作不能となってしまう。(2)その停電をカバーするためには、予備発電機が必要であるが、水冷式のものであると、震後の断水の影響のため、結局は使えない事が多い。容量は小さいが、空冷式の予備発電機を利用するしか方法はない。(3)電源は確保できても、折角集めた被害に関する情報を送る手段が地震のためやられるという次の壁が出現する。ただ、この手法が実現できれば、その効果は大変なものであるから、何とか今後も研究を続けて行かなければならない。
レタス種子におけるジベレリン誘導性遺伝子のクローニングと機能の解析

光発芽性のレタス(Lactuca sativa L.cv.Grand Rapids)種子から,ジベレリン(GA)処理によりmRNAの発現量が増加する2種のcDNAクローン(cLRG5,cLRG11)をディファレンシャルスクリーニングにより単離した.LRG5,LRG11 mRNAの発現量は,対照区においては徐々に減少したが,GAや赤色光で処理した場合,処理後10時間でわずかに増加しその後少なくとも8時間はそのレベルを維持した.また,GAや赤色光処理による発芽誘導効果を打ち消すことができる濃度のアブシジン酸処理で,GAや赤色光処理によるLRG5,LRG11 mRNA発現量の増加に対しては影響を与えないことも示された.cLRG5のinsertは,380アミノ酸残基からなるポリペプチドをコードしていると推定され,そのアミノ酸配列は数種の植物のアルコールデヒドロゲナーゼと高い相同性を示した.一方cLRG11のinsertは,95アミノ酸残基からなるポリペプチドをコードしていると推定されるが,そのアミノ酸配列に対して相同性を示すものはまだ報告されていない。Grand Rapis発芽種子におけるLRG5,LRG11 mRNAの発現部位や時期を特定するため,それらのcDNAを用いたin situハイブリダイゼーションの準備を進めている.光発芽性のレタス(Lactuca sativa L.cv.Grand Rapids)種子から,ジベレリン(GA)処理によりmRNAの発現量が増加する2種のcDNAクローン(cLRG5,cLRG11)をディファレンシャルスクリーニングにより単離した.LRG5,LRG11 mRNAの発現量は,対照区においては徐々に減少したが,GAや赤色光で処理した場合,処理後10時間でわずかに増加しその後少なくとも8時間はそのレベルを維持した.また,GAや赤色光処理による発芽誘導効果を打ち消すことができる濃度のアブシジン酸処理で,GAや赤色光処理によるLRG5,LRG11 mRNA発現量の増加に対しては影響を与えないことも示された.cLRG5のinsertは,380アミノ酸残基からなるポリペプチドをコードしていると推定され,そのアミノ酸配列は数種の植物のアルコールデヒドロゲナーゼと高い相同性を示した.一方cLRG11のinsertは,95アミノ酸残基からなるポリペプチドをコードしていると推定されるが,そのアミノ酸配列に対して相同性を示すものはまだ報告されていない。Grand Rapis発芽種子におけるLRG5,LRG11 mRNAの発現部位や時期を特定するため,それらのcDNAを用いたin situハイブリダイゼーションの準備を進めている.レタス(Lactuca sativa L.cv.Grand Rapids)種子の光発芽はフイトクロム発見の端緒となった現象としてよく知られている。我々はすでにGrand Rapids種子の赤色光照射による発芽誘導が、発芽を促進する内生の活性型シベレリン(GA)であるGA_1の増加を介して起こることを明らかにしているので、本研究においては、Grand Rapids種子発芽誘導のシグナル伝達に関わる遺伝子を単離し、それらの機能を解析することを目的とした。GA処理したGrand Rapids種子から得られたcDNAライブラリーを用いたディファレンシャルスクリーニングにより、二つのGA誘導性cDNAクローンを単離した。そのうちの一つであるcLRG5のインサートは、1,313bpの塩基対からなるが、アミノ酸380残基からなるタンパク質をコードしており、ホモロジー検索の結果、他の数種の植物のアルコールデヒドロゲナーゼと高い相同性を有する遺伝子であることが示された。また、もう一種のクローンcLRG11のインサートは、611bpの塩基対からなり、アミノ酸95残基からなるタンパク質をコードしていると推定された。このアミノ酸配列についてホモロジー検索を行ったところ、ホモロジーの高いものはなく、またペプチド構造につていも特徴的なものはみられなかった。ノーザン解析の結果、cLRG5、cLRG11のmRNA量はいずれもGrand Rapids種子の内生GA_1の増加ときわめてよく対応していることから、発芽誘導のシグナル伝達に関連した遺伝子と考えられる。申請者らは、これまでにレタス(Lactuca sativa L.cv.Grand Rapids)種子の赤色光照射による発芽誘導が、発芽を促進する内生の活性型ジベレリン(GA)であるGA_1の増加を介して起こることを明らかにしてきた。さらに、昨年度は、GA処理したGrand Rapids種子から得られたcDNAライブラリーを用いてデイフアレンシヤルスクリーニングを行って二種類のGA誘導性遺伝子のcDNAクローンを得、そのうちの一つ(cLRG5)のインサートの全塩基配列を決定し、それがアルコールデヒドロゲナーゼと高い相同性を有する遺伝子であることを明らかにしている。本年度は、もう一種のクローンcLRG11のインサートについても塩基配列を決定した。cLRG11のインサートは、611bpから成り、95アミノ酸残基から成るタンパク質をコードするものと推定された。この推定アミノ酸配列に対して、有意なホモロジーを示すものは認められなかったが、部分的には、酵母におけるガラクトース誘導遺伝子の正の制御因子であるGAL4と高い相同性を示しており、LRG11が何らかの遺伝子発現制御因子である可能性も考えられる。Grand Rapids種子においては、GAや赤色光照射により誘導される発芽はアブシジン酸(ABA)の投与によって完全に抑制される。そこで、LRG11と昨年度単離したLRG5についてGAや赤色光照射により増加するmRNAの発現が発芽を完全に抑制する濃度のABAによりどのような影響を受けるかをノーザン解析により調べた。その結果、ABAはこれらのクローンのmRNAの発現には影響せず、これら遺伝子がABAの作用段階より上流で、あるいはABAとは異なるシグナル伝達系で機能している可能性が示唆された。