hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
２管球コンピュータ断層撮影装置を用いた冠動脈造影の臨床的有用性の検討

2管球CTでは、100心拍/分でもベータ遮断薬は必要なく、比較的良好な画像が得られた。2管球CTでは、心拍数の比較的高い症例で有効と思われたが、低心拍群でより画質の向上に寄与していた。血管毎の画質評価では、2管球CTが1管球CTに比べ、いずれも有意に優れていた。dual dopplerでは、等容弛緩期は脈拍が75回/分以上であっても83msec以上を常に維持し画像再構成が可能であった。ニトログリセリン投与下では、冠動脈内腔が拡張し、評価できるセグメントが多くなった。冠動脈プラークのあるセグメントでは、拡張が不十分であることが分かり、正常部との鑑別が可能になった。2.冠動脈検出能の検討、冠動脈狭窄・閉塞の程度について、選択的冠動脈造影(CAG)と冠動脈CTAとで比較検討する。75%以上の狭窄性病変を有意狭窄として、循環器内科医が判定したCAGの結果と対比した。両機種の冠動脈CTAにおける冠動脈狭窄性病変検出の感度、特異度、陽性的中率、陰性的中率を算出した。3.高心拍症例におけるdual sourceCTでの心拍コントロールの必要性の検討: dual sourceCTを用いて心電図同期検査を行った場合の時間分解能(83msec)で十分か検討し、multi-segment(sector) reconstructionを用いて更に時間分解能を向上させたモード(42msec)での撮像が必要か検討した。これらの時間分解能での石灰化プラークの画像評価を行い、時間分解能の向上が石灰化プラークを含めた高吸収物質の描出にどのように寄与するかを検討した。64列検出器が2対搭載されている時間分解能が向上した2管球CT(dual source CT)と従来の64列CTの画質などを比較して、時間分解能の向上が、冠動脈CT画像にどのように影響しているかを検討した。高心拍症例におけるdual source CTでは、ベータ遮断薬による心拍コントロールは必要なく、100心拍/分でも比較的良好な画像が得られた。時間分解能の向上した2管球CTは心拍数の比較的高い症例で有効と思われたが、実は低心拍群でより画質の向上に寄与していた。この原因としては、70心拍/分では、実は64列CTを用いた冠動脈CT検査では、half-reconstructionを用いた撮像では、時間分解能(175msec)が不十分な可能性があることが分かった。70心拍/分以下の症例では、時間分解能の向上した2管球CTは心拍数の比較的高い症例で有効と思われたが、実は低心拍群でより画質の向上に寄与していた。またデュアルドプラ超音波装置の検査では心拍が75回/分を超えると、拡張静止期が83msec以下と極端に短くなった。しかし、等容弛緩期は83msec以上を常に維持していた。これにより、83msecの時間分解能を持つDSCTAが等容弛緩期で画像再構築を行うことに適していることが明らかになった。冠動脈壁の石灰化が強い症例では、冠動脈内腔が評価できなかった。ニトログリセリン投与下での冠動脈CTでは、冠動脈内腔が拡張し、評価できるセグメントが多くなった。冠動脈プラークのあるセグメントでは、拡張が不十分であることが分かり、正常セグメントとの鑑別が可能になった。64列以上のマルチスライスCTを用いた冠動脈CT angiographyは広く臨床応用されているが、冠動脈壁の石灰化が強い症例では、冠動脈内腔が評価できない欠点がある。64列検出器が2対搭載されている時間分解能向上した2管球CTと従来の64列CTの画質などを比較して、時間分解能の向上が、冠動脈CT画像にどのように影響しているかを検討する。2011年4月から2012年3月まで、2管球CT症例のデータを蓄積する。当院では冠動脈CT検査は、2管球CTが主体であるため、single source CTの画像は2009年から2010年の画像を検索し、外付けハードディスクに保存してあるデータを冠動脈の画像解析が可能なworkstationに読み込ませ、画質評価を行う。対象となる2管球CT症例50例、single source CT症例50例を選定する。対象群の年齢や体重などは可能な限り有意差が出ないようにする。また、single source CT時には、70beats/min以下に心拍コントロールするようにβ遮断薬が投与されていたことから、2管球CT対象群の心拍数も70beats/min以下とする。

2011年度では、1)冠動脈CTAの画質評価、2)冠動脈検出能の検討、3)高心拍症例におけるdual source CTでの心拍コントロールの必要性の検討、4)single source CTでの静注用短時間作用型ベータ1選択的遮断薬ボーラス投与の効果と安全性の検討を行う。2012年度は5)石灰化プラークの視覚評価、6)実際の冠動脈CT撮影時の心臓CT検査での被爆量を比較し、静注用短時間作用型ベータ1選択的遮断薬ボーラス投与による影響を検討予定である。これらのデータは随時解析し、学会で発表を行う。2013年度は、これらのデータを最終的に解析し、検定の整合性を評価し、英文雑誌に投稿する。毎週水曜日、循環器内科医と放射線科医とで心臓CTの1週間分のすべての症例を検討しており、おおむね順調に進行している。2011年4月から2012年3月まで、2管球CT症例のデータを蓄積し、70beat/min以下の症例を連続で選択しworkstation(ZAIO station)に蓄積している。冠動脈CTAでは再構成時相により画質が異なる可能性があるため、拡張中期で再構成され症例を対象とする。single sourceCTの画像を、外付けハードディスクに保存してある2009年から2010年の画像を検索し、2管球CTと同じ再構成時相のものを50例選択する。2011年度では、冠動脈CTAの画質評価、冠動脈検出能の検討、高心拍症例におけるdual source CTでの心拍コントロールの必要性の検討は、Jpn J Radiol 2011; 29:316-323にすでに発表し英文化されている。70 beats/min以下の症例では、時間分解の向上した2管球CTは心拍数の比較的高い症例で有効と思われたが、実は低心拍群でより画質の向上に寄与していた。この原因としては、70 beats/min程度の心拍数では、実は64列CTを用いた冠動脈CT検査では、half-reconstructionを用いた撮像では、時間分解能(175msec)が不十分な可能性があることが分かった。しかし、当院では2管球CTを用いて冠動脈CT検査を行っているため、静注用短時間作用型ベータ1選択的遮断薬を用いて冠動脈CT撮影が行われていない。主として、若年者や女性を中心に静注用短時間作用型ベータ1選択的遮断薬を使用しているため、動脈硬化性疾患を対象とする従来の冠動脈CTの対象群とは異なることから、今後前向きに静注用短時間作用型ベータ1選択的遮断薬使用症例を拡大していく予定である。石灰化プラークの視覚評価:心拍数により石灰化プラークが過大評価や過小評価されたりする場合、実際の心拍数で冠動脈の石灰化プラークがどのように認められるか局所での評価を行う。方法としては、良好な時間分解能を有するdual source CTを用いて、冠動脈の石灰化プラークの形態が各種心拍数で明瞭に見えてるか(石灰化の辺縁が十分に描出できているか)を評価する。このためには、冠動脈の石灰化の視覚評価を行い、4段階に分け(0=poor3=fairまで)、これらの画質に影響する因子を検討する。検討項目としては、一般的な1冠動脈危険因子から、2石灰化コアの最高の吸収値、3短軸断(XY断面)での冠動脈に比しての石灰化の大きさ、4心拍数、5スキャン中の脈拍変動などを検討する。該当なし2012年度以降は、症例を解析し、積極的に学会発表し、得られた成果を広く報告するとともにいろんな角度からの切り口で検討を行い、英文論文に投稿する予定である。
養液栽培を利用した根圏環境制御によるブドウ果実の成熟調節

ブドウ果実の成熟開始期において、果皮へのアントシアニンの蓄積にはABAレベルの上昇が不可欠である。ブドウ果実の着色は高気温により抑制され、特に夏季の施設内ではその傾向は顕著になる。そこで、根圏環境の制御が容易な養液栽培の1手法であるNutrient Film Technique(NFT)を導入し、果実成熟開始期に、一時的に培養液条件の改変を行うことによりABAの蓄積を促し、高気温下でも充分な着色と品質を持つ果実を生産することを試みた。同時に、植物体の水分状態を、プレッシャーチャンバー、及び変位センサーで測定される茎径の変動により測定した。材料として、NFTによる栽培歴1年の`巨峰'"を用いた。培養液浸透圧を上昇させる目的でのPEG#4000の添加は、浸透圧とは別の害作用を引き起こしたとみられ、樹体の水分吸収を完全に抑制したため、着色を促進したが、樹体は回復せず枯死に至った。一方、培養液の窒素をアンモニア態のみとし、pHを3.5以下に維持すると、一時的に細根を壊死させ、吸水を抑制するとともに、葉及び果皮中のABA濃度の上昇を引き起こし、果実着色を促進した。さらに、2週間の処理後、培養液pHを5.5に戻すと、旺盛な発根及び、水分状態の回復が認められ、果実の糖、酸においては、対照区に劣らない果実が収穫された。一方、標準培養液として用いている、1/5濃度のHoagland液において、pHを3.5に調整した場合には、細根の壊死が起こったが、水分状態及びABAレベルの変化も小さく、着色への影響が認められなかった。以上のことから、水分状態の変動と、果皮中へのABAの蓄積との間に関係があると思われるが、今後、その蓄積の機構についての詳細な研究が必要である。
生体防御におけるマクロファージスカベンジャー受容体の役割

マクロファージスカベンジャー受容体(MSR-A)はマクロファージ(Mφ)の基本的機能に深く関与する受容体であり、動脈硬化におけるMφの泡沫化のみならず、Mφの生体防御機構にも深く関与する。本研究では、本受容体の生体防御機構への関与を明らかにするため、MSR-A欠損マウスにCorynebacterium parvum (C.parvum)死菌(0.5mg/マウス)を静脈投与し、肝肉芽腫の形成過程を観察した。1.死菌投与後3日目から10日目までは、野生型マウスに比べ、MSR-A欠損マウスでは肉芽腫の数が少なく、大きさも小さく、肉芽腫形成の遅延が見られ、肉芽腫内のMφや単球数も低値であった。2. 14日目以降になると、野生型マウスでは肉芽腫の退縮がみられたが、MSR-A欠損マウスでは肉芽腫の退縮が遅れ、両者間の肉芽腫の数と大きさの有意差は消失した。死菌投与後の肝におけるTNF-α、IFN-γ、およびMCP-1の発現は、MSR-A欠損マウスで遅延が認められ、これらのサイトカインの産生にMSR-Aを介する何らかのシグナル伝達機構の関与が想定された。3.肉芽腫形成の初期では、MSR-A欠損マウス肝におけるC.parvum貧食細胞数は有意に少なく、C.parvumの細胞内取り込みに際してMSR-Aが関与することが想定された。以上の結果から、MSR-A欠損マウスでは、MSR-Aを介するシグナル伝達の欠如により、TNF-α、IFN-γ、MCP-1などのサイトカインの発現が遅延し、これに続く単球の動員ならびに単球のMφへの分化や活性化が遅れることにより肉芽腫形成が遅延したものと考えられた。1.マクロファージスカベンジャー受容体(MSR)の生体防御に於ける役割を明らかにするため、三量体形成に必須であるMSR遺伝子の第4エクソンを破壊し、MSR欠損マウスを作製した。このマウスに致死量のリステリア菌を投与すると、投与14日後の生存率は、野生型マウスが70%以上であったのに対し、MSR欠損マウスでは10%以下で、リステリア感染に極めて弱いことがわかった。この際、MSR欠損マウスの血中からの菌のクリアランスは野生型マウスと変わりがなかったが、肝や脾における生菌数がMSR欠損マウスで有意に多く、マクロファージによる菌の取り込みや殺菌の障害が示唆された。2.MSR欠損マウスにCorynebacterium parvumを尾静脈投与し、肝肉芽腫の形成過程を観察すると、投与後10日目までは、野生型に比べ、MSR欠損マウスでは肉芽腫の数が少なく、大きさも小さく、肉芽腫形成の遅延が見られた。この時期に一致して肉芽腫内のF4/80陽性マクロファージおよびER-MP20/ER-MP58陽性マクロファージ前駆細胞数の有意の低下が観察された。菌投与後の肝におけるlL-1の発現は欠損マウスと野生型マウス間に差を認めなかったが、MCP-1、TNF-α、IFN-γの発現は欠損マウスで遅延が認められた。MSR欠損マウスでは肝肉芽腫形成が遅延することから、MSRが肝肉芽腫形成過程において、MCP-1、TNF-α、IFN-γなどのサイトカインの発現を促し、これを介して単球の動員ならびにマクロファージへの分化や活性化に関与することが推察された。ヒトにおけるMSRの役割を解析するため、ヒトMSR合成蛋白を抗原として、MSR欠損マウスを免疫することによって5種のモノクローナル抗体の作製に成功した。これらの抗体を用いて、免疫組織化学的検索を施行すると、全身の諸臓器に分布するマクロファージにMSRの局在が観察された。

以上の結果から、MSR-A欠損マウスでは、MSR-Aを介するシグナル伝達の欠如により、TNF-α、IFN-γ、MCP-1などのサイトカインの発現が遅延し、これに続く単球の動員ならびに単球のMφへの分化や活性化が遅れることにより肉芽腫形成が遅延したものと考えられた。
アルミニウム-ホウ素クラスター化合物の創成とオレフィン重合助触媒としての応用

本研究ではMAOよりも高性能で広範な遷移金属錯体触媒に適用可能なオレフィン重合助触媒を開発するため,ホウ素を導入した様々なアルミノキサンを合成し,その構造や助触媒としての性質について調査した。電子求引基およびホウ素を導入したアルミノキサンはMAOと比べてオレフィン重合活性をより向上させることを見出した。各種スペクトル測定より、重合活性の向上はアルミニウム上のLewis酸性度および立体障害の増加によるものであることも分かった。本年度は当初の計画通り,トリメチルアルミニウムに対してアリールボロン酸を反応させて様々な含ホウ素アルミノキサンを調製し,それらの分光学的測定から構造に関する情報を得ようと試みた.また,ホウ素上のアリール基の立体的・電子的性質がオレフィン重合助触媒としての性能に与える影響についても調査した.ペンタフルオロフェニルボロン酸とトリメチルアルミニウムを反応させて得られた化合物の1H NMRスペクトルにおいてはメチルアルミノキサン(MAO)と同様のブロードなシグナルが観測され,この化合物がオリゴマー構造を有していることが分かった.単核のアルミニウム化合物に対応するシグナルはほとんど観測されなかった.また,27Al NMRスペクトルの半値幅はMAOのものと比べて広くなっており,ホウ素の導入によってアルミニウム周辺の環境の不均一性が増したことが分かった.IRスペクトルにおけるO-Al-O結合の伸縮振動ピークはMAOと比べて低波数側にシフトしており,ホウ素の導入によってアルミニウム上のLewis酸性が上昇したことも分かった.調製したアルミノキサンをチタン錯体触媒の助触媒としてプロピレン重合を行った結果,嵩高いアリール基は重合活性にほとんど影響を与えなかったが,電子求引性のアリールボロン酸を用いた場合に重合活性が上昇する傾向が見られた.また,重合を進行させるための必要量はMAOと比べて大幅に低減した.含ホウ素アルミノキサン(以下、BMAO)と様々な4族金属錯体を組み合わせて重合挙動を調べることにより、BMAOによる活性化機構について考察した。解析には前年度における検討で最もオレフィン重合触媒に対する活性化能が高かったペンタフルオロフェニルボロン酸とトリメチルアルミニウムから調製したBMAOを用いた。BMAOはB(C6F5)3などの単一分子からなる助触媒と大きく異なり、ジアルキルチタン錯体だけでなく、単独でチタンジクロリド錯体やジルコニウムジクロリド錯体を活性化してプロピレンの重合を進行させたことから、BMAOにはLewis酸として金属カチオン種を発生させるだけでなく金属ハライドをアルキル化する役割も果たすことが分かった。また、メチルアルミノキサン(MAO)との組み合わせでリビング重合を進行させる遷移金属錯体とBMAOを組み合わせて重合を行うと、初期活性はMAOを用いた場合と比べて飛躍的に上昇するものの、触媒の失活が観測されリビング性が失われた。このことから、金属カチオン種とBMAOから生成したアルミニウムアニオン種の相互作用はMAOから生成したものよりも弱いことが分かった。当初計画では含ホウ素アルミノキサンの生成機構およびオレフィン重合触媒の活性化機構を平成27,28年度の2年間で解明してゆく予定であったが、本年度はこのうちオレフィン重合触媒の活性化機構について十分な知見を得た。よって研究は概ね順調に進展していると言える。最終年度である平成28年度においては、ペンタフルオロフェニル基を有する含ホウ素アルミノキサン(以下、BMAO)が生成する機構について調べた。まず、調製条件が得られるBMAOの組成に与える影響について調査した。BMAOに含まれるアルミニウムとホウ素の比は概ね仕込み比と同様であったが、アルミニウムの仕込み比がボロン酸に比べて小さい場合、余剰のボロン酸がボロキシンとなり、アルミノキサン骨格中には取り込まれないことが分かった。また、様々な混合比でペンタフルオロフェニルボロン酸とトリメチルアルミニウムを反応させて得られたBMAOのDOSY NMRスペクトルを測定し、溶液中での流体力学的半径を評価した。BMAOの拡散係数はボロン酸に対するトリメチルアルミニウムの仕込み比を減らすにつれて減少し、1:1の時に最も小さくなった。このことから、縮合重合によってBMAOが生成していると考えている。また、拡散係数の値は最小で1.0x10-10m2/s程度であり、この値は現在市販されているどのようなグレードのMAOと比較しても小さい値であったため、BMAOの重合度はMAOと比べて高いことも分かった。前年度までに得られた結果と併せて考えると、BMAOがMAOに比べて高いオレフィン重合触媒の活性化能を示すのは、ホウ素の導入によってアルミニウム上のLewis酸性度が向上したこと、アルミノキサンの重合度が増したことで触媒活性種とアルミノキサンの間のイオン的相互作用が弱められたことが原因であると推測できる。当初の計画通り,含ホウ素アルミノキサンを調製する際に用いるアリールボロン酸の立体的・電子的性質がオレフィン重合助触媒の性質にどのように影響するかを明らかにすることができた.また,分光学的手法による解析も行い,ホウ素の導入によるアルミニウム上のLewis酸性への影響について直接評価することができた.

これらの結果から,本研究は概ね順調に進展していると判断した.最終年度である平成28年度は、計画の中で残った課題である含ホウ素アルミノキサンの生成機構に関する考察を行う予定である。アルミノキサンの生成は重縮合反応によって起こるので、有機アルミニウムとボロン酸の仕込み比によってアルミニウムクラスター構造の大きさをある程度制御できると考えている。様々な分子量を持った含ホウ素アルミノキサンを調製し、各種分光学的測定を行うことでクラスター構造の成長に関する知見が得られると考えている。さらにそれぞれのアルミノキサンの重合触媒に対する活性化能も併せて調べることで、より効率的なアルミノキサン調製を行うための知見を得たい。高分子合成化学当初計画においては,平成27年度および28年度の2年間で含ホウ素アルミノキサンの生成機構およびオレフィン重合触媒の活性化機構を並行して解明していく予定であった.次年度はこのうち特に前者に注力して研究を行う予定である.本年度調製した様々な含ホウ素アルミノキサンはオリゴマー構造を有しているが,嵩高い置換基や電子供与基によりあらかじめ反応性を落としたアルミニウム化合物とホウ素化合物を低温下で反応させ,中間体を単離することで反応の初期段階における機構に関する知見を得る予定である.また並行して計算化学によるモデリングも同時に行い,実験化学的手法による分析が困難なオリゴマー構造と単核アルミニウムおよびオリゴマー同士の縮合反応の機構についても検討する.
確率順位付け模型とウェブランキングへの応用

本研究は,確率順位付け模型の流体力学極限とロングテールの分析という,確率過程論に軸足を置きつつ統計学ないしは経済学に及びうるテーマを中心としている.確率順位付け模型と呼ぶ多自由度確率過程(粒子系)の無限粒子スケール極限(流体力学極限)の数学的証明を主たる具体的目標としてきた.本年度は前々年度の主定理証明成功を受けた前年度からの主論文作成改訂の地味な作業の継続が中心であった.違う方向性の性質を組み合わせて主結果を得るので,応用性が増すように一般性のある複数の論文を出版することが前年度の方針であったところ,論文のうち1本は前年度に学術誌Funkcialaj Ekvaciojから掲載決定の連絡を受け,本年度付の出版となった.中心となる論文はさらに出版に苦労したが,掲載決定の連絡を頂いたところである.但し校正等の手続を含めて実際の出版は来年度以降の研究に引き継ぐことになる.本研究は良く言えば高度に特色があって世界的に類似の進展を目指す研究のない,他の追随を許さない独創的研究と自負する.逆に言えば,世界に基礎研究に対する余裕が小さい時代には,選択や集中から漏れる側かもしれない.そのような研究を完成度を高めて後世に残すことも時代に巡り合わせた研究者の役割であると考える.もう1本の論文は改訂を重ねつつ,他の論文とともに自分のウェブページに置いたプレプリントを逐次更新し,また,ウェブページに置いた確率順位付け模型についての一般的な解説に最新の研究成果の概説を和英両文で追加するなど,掲載に前向きな学術誌を見出す間も成果開示は進めている.この3本目の論文は関数値独立確率変数列の2重に一様な大数の完全法則と名付けた強い収束定理である.関連して,大数の完全法則が一般の線形空間値で成り立つかという問題を構想したので,これを新年度の研究計画の1つとしたい.本研究は,昨年度まで頂いていた科研費の中から芽生えた,確率順位付け模型の流体力学極限とロングテールの分析という,確率過程論に軸足を置きつつ計量経済学にまでまたがりうるテーマを中心に据えたもので,確率順位付け模型と呼ぶ多自由度確率過程(粒子系)の無限粒子スケール極限(流体力学的極限)の数学的証明を目標とする.ネット上にあるランキングデータの挙動の数学的特徴を抽象して精密な極限定理を見出す研究形態を特徴とする.数学的抽象度の高い繊細な性質は,現実の社会現象では複雑な社会的要因に攪乱されて観測困難なことが通例だが,研究代表者の研究課題の一つであるくりこみ群で知られる普遍性の概念によって,この方法論が成功する.より具体的には,過去の研究成果の最終的な数学的一般化として,現実的なロングテールの分析において自然なクラスでもある,強度の経験分布が連続分布に弱収束位相で収束する場合について,位置に依存する強度を持つ確率順位付け模型の流体力学極限を目指す.本年度は,位置に依存する強度を持つ場合に予想される極限確率過程の分析に成功した.成果は確率論シンポジウムで発表し,プレプリントをウェブページに掲示した.極限が従うべき確率過程について,多く研究されている(セミ)マルチンゲール性やマルコフ性を持たない場合の難しさを確認すると同時に,あらわな計算を可能にする公式を発見した.これは,次の段階,すなわち,期待される極限に収束する独立な確率過程の大数の強法則の基礎となる.本研究は,確率順位付け模型の流体力学極限とロングテールの分析という,確率過程論に軸足を置きつつ統計学ないしは経済学に及びうるテーマを中心としている.確率順位付け模型と呼ぶ多自由度確率過程(粒子系)の無限粒子スケール極限(流体力学極限)の数学的証明を主たる具体的な目標としていた.本年度は2つの異なる側面の証明に成功した.一つは,一般的な流体力学極限の研究で言う局所平衡のメタファーである流れに従う確率順位付け模型の発見と,大数の強法則の証明の成功である.証明は,増加独立確率過程の大数の強法則(完全収束)の証明に基づく.後者はバナッハ空間値独立確率変数の大数の強法則などの研究につながる可能性を期待する.もう一つは,流れに従う確率順位付け模型と本来の確率順位付け模型が同じ極限に収束することの証明である.

この証明は,Gronwall不等式の多変数への一般的な拡張の成功に基づく.前年度に完成していた極限確率過程(直前の到着時刻に強度が依存する点過程)の分析を加えて,強度が非有界で位置依存性を持つ確率順位付け模型の流体力学極限を解決した.結合経験分布の収束についてノルム収束位相で証明した過去の研究成果に比べて弱収束位相で証明した結果の自然さと拡張性の他に,劣マルチンゲール性に依存した過去の研究成果に比べて,独立確率過程の大数の強法則と直前の到着時刻に強度が依存する点過程および多変数Gronwall不等式など,根本から構築した成果であり,数学で言うところの初等的証明と呼ばれる(繊細な証明の積み重ねを要する)成果と考える.昨年度の状況報告には,「数学的な蓄積を基礎から地道に行う必要があり,忍耐がここ数年の進捗のための最大の方策である」と記していたことを見ると,期待以上の成果である.成果はプレプリントとして整理したが,掲載してくれる学術誌を探すことはこれからの長い道のりである.当初の計画以上に進展している.確率順位付け模型の流体力学極限の数学的研究のテーマで承認いただいた科研費の2年目として,初年度までのていねいな理論的整備の準備を土台にして,概要のとおり,位置に依存する非有界な強度を持つ確率順位付け模型の流体力学極限の証明に成功した.すなわち,前年度に達成した極限確率過程の分析に,本年度は,流れに従う確率順位付け模型と名付けた独立確率過程の大数の強法則の成立と,同模型と本来の目標であった確率順位付け模型の極限が一致することの証明という全く異なる側面を1年間で解決し,5年以上にわたる問題を解決したことを意味する.本研究は,確率順位付け模型の流体力学極限とロングテールの分析という,確率過程論に軸足を置きつつ統計学ないしは経済学に及びうるテーマを中心としている.確率順位付け模型と呼ぶ多自由度確率過程(粒子系)の無限粒子スケール極限(流体力学極限)の数学的証明を主たる具体的な目標としていた.本年度は前年度の主定理証明成功を受けて論文の改訂という地味な作業が中心になった.違う方向性の性質を組み合わせて主結果を得るので,応用性が増すようになるべく一般性のある複数の論文を出版しようと考えている.論文のうち1本は学術誌Funkcialaj Ekvaciojから掲載が決定したとの連絡を受けたが,実際の出版についてはまだ連絡が無い.他の論文に至っては審査の進行状況が不明のまま時間が経過している.世界的に本研究の方向の進展を目指す研究がなく,良く言えば高度に特色がある独創的な研究と自負するが,学術が成果競争に偏る現在の趨勢では適切な査読者が見つからないことも含めて審査に時間がかかり論文出版の見通しが立たない.昨年度の報告で予言したとおり,掲載してくれる学術誌を探すための長い道のりの途中である.なお,状況を鑑みて,プレプリントを論文蓄積ウェブサイトarxiv.org,および,自分のウェブページに貼ったので,成果開示の観点からは打てる対策を打っている.審査結果を待つ期間も,論文の改訂を続けている.特に,昨年度の報告記載のとおり,関数空間に値を取る独立確率変数の大数の強法則という,数学の基礎的・古典的だが繊細な内容を持つ問題についての知見を整理して,結果を適切に呈示する設定を選び直すべく結果の数学的位置づけの再検討を続けている.位置に依存する非有界な強度を持つ確率順位付け模型の流体力学極限の証明の論文の改訂作業を行っている.整理は進んでいると考えている.ただし,関数値確率変数の大数の強法則という古典的な問題において可分性の微妙な問題によって素朴な定式化に困難があることが,流体力学的極限の特徴につながる可能性が新たに見えたので,基礎的なところを少していねいに整理しておくことが望ましいと新たに考えるようになった.本研究は,確率順位付け模型の流体力学極限とロングテールの分析という,確率過程論に軸足を置きつつ統計学ないしは経済学に及びうるテーマを中心としている.確率順位付け模型と呼ぶ多自由度確率過程(粒子系)の無限粒子スケール極限(流体力学極限)の数学的証明を主たる具体的目標としてきた.本年度は前々年度の主定理証明成功を受けた前年度からの主論文作成改訂の地味な作業の継続が中心であった.違う方向性の性質を組み合わせて主結果を得るので,応用性が増すように一般性のある複数の論文を出版することが前年度の方針であったところ,論文のうち1本は前年度に学術誌Funkcialaj Ekvaciojから掲載決定の連絡を受け,本年度付の出版となった.中心となる論文はさらに出版に苦労したが,掲載決定の連絡を頂いたところである.但し校正等の手続を含めて実際の出版は来年度以降の研究に引き継ぐことになる.
精密重合を基盤にした糖鎖高分子ナノメディシンの開発

細胞表面の生理活性糖鎖は生体シグナルとして働く。糖認識タンパク質は、糖認識サイトを持つタンパク質が集合化した複合タンパク質の構造をしており、糖鎖の結合サイトが規則正しく分布している。糖鎖の配置を制御することで、糖ータンパク質の分子認識を制御した機能性分子の開発が可能と考えられる。本研究ではリビングラジカル重合を駆使することで、糖鎖を含む、官能基の配置を制御して、分子認識の制御を行った。2018年度研究では、リビングラジカル重合による生体高分子の設計をより精密に達成して、分子認識能の制御が実際に可能であることを示した。また、重合法そのものについても、新しい提案を行った。まず、3本鎖のRAFT剤を用いた、リビングラジカル重合を通じて、精密な構造を有した、糖鎖高分子を合成した。糖鎖高分子のターゲットは三角形のレセプターを持つ、インフルエンザウイルスヘマグルチニンとした。糖鎖の結合サイトにあったような糖鎖高分子を用いると、実際に強いウイルスへの抑制活性を発揮することがわかった。また、糖認識タンパク質に対して、様々な官能基を精密に配置する手法の開発を行った。糖認識タンパク質は精密な大きさを持つと同時に、電荷、疎水性など他の官能基も有している。Huisgen反応によるクリック反応、エポキシ開環反応という、異なる2つの干渉しない直交した反応を使うことで、リビングラジカル重合法の後に修飾する方法で糖鎖と電荷を精密に配置した高分子を得た。糖鎖高分子の分子認識性については糖鎖ー電荷の双方でより精密に制御することが可能であった。水溶性のRAFT剤を用いて、連続的にブロック共重合体を得る、マルチブロック共重合を合成した。この手法によって、10ブロック以上の糖鎖高分子を自由に設計することができ、かつ短時間で得られるようになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。アクリルアミド、及びメタクリル酸を主鎖骨格に持ち、側鎖にアセチレンを持った高分子のモノマーの合成、無保護のグリコシレーションによるワンポットグリコシル化を経た、糖鎖高分子の合成方法を確立した。アクリルアミド型モノマーにおいては、側鎖のアセチレンを結ぶためのリンカー構造を種々変化させた上で、高分子の合成を検討した。側鎖のリンカー構造によって高分子の重合特性が大きく変化し、主鎖と側鎖アセチレンの間には一定のアルキル長さが必要であることがわかった。可逆的付加開裂連鎖移動剤(RAFT)を用いたリビングラジカル重合によって、分子量が制御された、高分子を得ることができた。ポリアクリルアミド型糖鎖高分子は水溶性が高く、シアル酸などの生理活性オリゴ糖をクリック反応させた糖鎖高分子を合成することができた。シアリルラクトースを結合させた糖鎖高分子では、インフルエンザウイルスに強い結合阻害活性を示すことがわかった。インフルエンザウイルスのヘマグルチニンタンパク質に対する活性は、高分子の分子鎖長、疎水性相互作用などの協同的相互作用官能基を調節することで、増大させることができた。また、ポリメタクリル酸骨格の高分子については、RAFTリビングラジカル重合によって、重合することができ、種々の長さの高分子やポリエチレングリコールとのブロック共重合体を調製することができた。これらの高分子は溶解性の関係から、主に担当を結合させた糖鎖高分子を得ることができた。この高分子は、糖認識タンパク質に結合した。分子の鎖長によって、単価または多価で結合する分子を得られた。これより、糖鎖高分子の分子認識能をリビングラジカル重合によって精密に制御できることが示唆された。これまでに、当初の予定にあったとおりに、糖鎖高分子のリビングラジカル重合を行い、糖認識タンパク質との結合を制御できることを示してきた。また、それにとどまらず、実際の病原体であるインフルエンザウイルスについても効果的な阻害剤を開発することができたため。高分子の側鎖に糖鎖を結合させた、生体機能性高分子、糖鎖高分子について、リビングラジカル重合によって分子の構造を精密に制御して、特定タンパク質への結合の制御を行った。1)リビングラジカル重合による糖鎖高分子の設計:糖鎖を認識するタンパク質(レクチン)は規則的に糖認識サイトが配置する多量体のタンパク質である。リビングラジカル重合を利用して糖鎖高分子の鎖長の制御、ブロック共重合体の導入によって、糖鎖間隔に適合した高分子を設計した。レクチンに対する蛍光消光試験を行ってタンパク質との結合を解析したところ、糖鎖間隔と長さを設計下高分子が特異的で強い結合を示すことを明らかにした。2)リビングラジカル重合を利用した糖鎖高分子のナノメディシン:モノマーのラジカル反応性を明らかにした上で、クリックケミストリーによってオリゴ糖鎖を導入できるアクリルアミドを開発している。シアル酸オリゴ糖鎖を導入した高分子ではインフルエンザウイルスに対する強い阻害活性を示した。また、各種の糖を導入した糖鎖高分子を金基板上に固定化して展開することで、糖鎖高分子イメージングアレイを開発した。種々のレクチンを解析できることを明らかにした。3)糖鎖高分子による細胞相互作用の解析:糖鎖高分子の強い生体分子認識能を利用することで、特定の細胞に対して強い相互作用を発揮する。マンノースを持つ糖鎖高分子をリビングラジカル重合によってブラシかすることで白血病細胞と強く相互作用することを見出した。

これまでに(1)長さを種々に変えた糖鎖高分子の合成、(2)分子鎖長と長さを種々に変化させた糖鎖高分子の合成を終えており、これらとタンパク質の分子認識の解析から、高分子のデザインによって分子認識性を制御できることを明らかにしてきた。また、高分子の医薬としての応用、再生医学分野への応用も検討してきている。そのため、計画書の時間スケールに対して、計画通り、おおむね順調に推移していると考えている。ビニル系の高分子の設計で困難な点は、分子鎖の広がり、立体構造に多様性があり設計するのが難しいことである。過去にはこれに加えて、高分子の分子鎖長の制御自体にも大きな困難があったが、リビングラジカル重合の進展によって徐々に解消されつつある。そこで、高分子の精密設計を行うにあたって、高分子の分子鎖長と分子認識能機能をまず測定して、分子長さと分子認識性の相関性を明らかにして、半経験的に糖鎖高分子が設計できるように考えた。この情報をベースにすることで、25mer, 50mer, 100merの糖鎖高分子のレクチン上での分子長さをおおよそ概算することができるようになっている。また、糖鎖高分子の分子認識能は糖鎖が多数連なることによる多価効果が大きく関与している。多価効果を制御することで、実際のバイオテクノロジーへの応用が開ける。シアリルオリゴ糖を高分子に付加することで、インフルエンザウイルスへの阻害効果やヒト、トリに対する特異性を見出している。また、細胞の分割に役立てられることも明らかにしており、高分子の応用に対する基礎的知見を既に得ている。リビングラジカル重合を利用して、糖鎖高分子の精密設計を行い、精密な構造に基づく生体機能の獲得を検討した。1)ブロック共重合体による糖鎖の配置の制御と分子認識能:糖鎖ユニットとトリエチレングリコールユニットを側鎖に持つ高分子の合成と設計を行った。ブロック高分子によって糖鎖の配置を制御して、タンパク質に強く分子認識される高分子を開発した。2)マルチブロック糖鎖高分子の合成:RAFTリビングラジカル重合を利用して、ワンポッドでモノマーが連続的に並ぶ、マルチブロックの高分子を得ることができた。糖鎖をコンカナバリンAの糖結合サイトに合わせて配置させたところ、強い分子認識能が観察された。3)糖鎖高分子アレイによる非天然リガンドの開発:糖鎖高分子をRAFTリビングラジカル重合によって、調製した後、末端をチオールへと変換して、金基板に固定化した。金基板上の糖鎖ータンパク質の分子認識をプラズモンイメージングによって解析して、糖鎖ー高分子の分子認識をスクリーニングした。その結果、オリゴ糖と同じ機能を発揮する糖鎖高分子を得た。4)糖鎖高分子を用いたウイルス阻害剤の開発:病原体である、インフルエンザウイルスに対する毒性阻害能について検討を行った。インフルエンザウイルスではシアリルオリゴ糖を認識している。リビングラジカル重合を用いることで、シアリルオリゴ糖の配置を制御し、インフルエンザウイルスヘマグルチニンへの結合能の制御と解析を行った。本研究ではリビングラジカル重合を用いた、糖鎖高分子の精密重合とナノメディシンの開発を行っている。
脳内身体表現のスローダイナミクスモデル

我が国において高齢者人口が占める割合は25%を超え,超高齢社会である.高齢者では加齢に伴う身体機能の低下だけでなく,脳卒中などになる割合も増え,その結果として片麻痺などが生じると運動機能が著しく制限される.特に片麻痺などでは運動機能の変化が急激に起こるため,発症前に脳内に構築されていた脳内身体表現と実際の身体との間に齟齬が生じてしまい,運動が適切に生成できなくなってしまう.このような状況を改善するためには,適切にリハビリテーションを行い,脳内身体表現の更新を行うことが重要である.一方で我々の従来研究から,運動主体感や身体所有感が脳内身体表現の更新に影響を与えていることがわかっている.またリハビリテーションでは自分の体が思うように動かないことから,リハビリテーションのモチベーションも低下する.そのため,本研究ではリハビリテーション中の運動主体感を高く保持させるシステムを構築し,リハビリテーションを通じて脳内身体表現の改善を行う.本システムは仮想現実の技術を用い,ヘッドマウントディスプレイの中に球を表示し,また腕と球の動きを同期させた.また画面上に表示される様々な軌道をなぞらせるように腕を動かしてもらった.本システムでは特に実際に軌道を正確になぞれていないような状況でも,あえてディスプレイ上ではタスクが達成できているように表示を行った.このようなフィードバックを行うことで,たとえ運動の成果が良くなくても運動主体感を維持することができるということがわかった.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,高次的な処理が自他帰属性や身体所有感に及ぼす影響を調査した.具体的には,ヒトを対象とした心理実験において,実験中のパフォーマンスや実験における具体的な達成目標の有無が運動主体感に影響を与えることが明らかになった.また同期性などの異なる刺激条件を再現するためのラバーハンドイリュージョン(RHI)実験環境を構築し,RHI実験中の脳活動の記録をNIRSで行った.その結果,強い身体保持感を体験している間は,右前頭前野から右腹側運動前野に向けた因果性が特に上昇していることが明らかになった.さらに,ヒト運動適応にはキネマティクス適応(身体の視覚情報を操作)とダイナミクス適応(身体の力学を操作)があるが,運動野の情報表現として,ベクトル外積を想定した先行研究を拡張した視覚運動変換モデルを新規に提案した.その結果,キネマティクス適応とダイナミクス適応の両方を統一的に記述することができるモデルを初めて構築することができた.最後に健常者と比べて,統合失調症患者や身体損傷患者,アスペルガー症候群患者は異なる身体モデルを持つと考えられている.本年度は両者を統合的に説明可能な数理モデルの構築と実データとの比較を行った.身体を欠損したヒトは脳内身体表現が変化し,本来ないはずの腕に錯覚した痛みを覚えることがある.これらのヒトを治療するために現在ミラーセラピーという方法が提案されており,存在しない手を,現存する手と同様に動かしてもらうことで,自身の脳内に存在する脳内身体表現を書き換えることを目的としている.現在は単純な腕の屈伸動作のみを行ってもらっており,効果的なリハビリテーション手法は確立していない.本年度の研究では,単純な運動のみではなく,高次の認知要素が脳内身体表現に与える影響を解明するための心理実験を行った.ヒトは運動を行う時には単純に腕に運動指令を送って運動を行うだけではなく,行動の目標に向かって運動をする.また同様に運動というのは,単に身体を動かすだけでなく,その目標が達成されたかどうかの結果を知ることが大切である.本研究では健常者を対象とした実験を行い,運動目標の有無,運動が達成されたかどうかのフィードバックの有無が脳内身体表現の変容に与える影響を調査した.その結果,運動に目標があるかどうかは脳内身体表現の変容には影響を与えないことがわかった.一方で運動目標と運動達成のフィードバックが共に存在する時は脳内身体表現が有意に変化することが明らかとなり,今後のミラーセラピーへの応用が期待される.本新学術研究は,脳内身体表現の変容メカニズムを明らかにし,それらを実際のリハビリテーションに応用することを目的としてる.平成27年度では,ミラーセラピーの治療に有効なパラメータを抽出できたことで本研究は順調に進展しているといえる.身体を欠損した人や脳卒中などにより片麻痺になると人は自身の身体を意図通りに動かすことができず主体感が低下したり,自分の身体に対する所有感が低下する.これらの人に対してリハビリテーションを行うことで,再度運動能力を獲得することは非常に重要な課題であるが,上記のような主体感や所有感の低下から臨床現場においてリハビリテーションは十全に行われなかったり,またその効果を測ることは難しかった.これに対して,本年度は脳波を用いて運動主体感を予測,計測することが可能な指標の検証を行った.具体的には,運動主体感を感じやすい状況と感じにくい状況を比較し,脳波の中でも特に運動を行う前に電位が下がるという現象に着目し,運動準備電位の違いによって運動主体感の感じ方に変化が生じることが分かった.

また身体麻痺患者や身体欠損者に対しては,実際に運動を行っている映像を見せることで,運動機能が上昇することが知られている.昨年度まではそのような状況では運動目標があることが,より運動主体感を増し,リハビリテーションに効果があることが示唆されてきた.本年度では実際に脳波を用いたブレインマシーンインターフェースを活用し,被験者の運動意図を推定し,被験者の行っている動作を予測することで,意図通りの運動を表示するというシステムの構築を行うことができた.またシステムの利用時にどのように身体部位を見せるのか(身体部位の姿勢)やまた動かす軌道を調べ,運動主体感や身体所有感を高めることができる条件を同定することができた.本新学術領域の研究では,脳内身体表現の変容メカニズムを解明し,それを実際のリハビリテーションに活用することを目的としている.本年度ではリハビリテーションにおいて重要な要素である運動主体感に着目し,それを客観的に評価することができる指標を抽出することができた.四肢の欠損した患者や統合失調症の患者は,自分の身体への所有感が低下することや自分の運動に対して主体感が持てなくなり,健常者と比べて脳内身体表現が変容していることが知られている.本年度はこの身体所有感や運動主体感が脳内身体表現の変容に対してどのように影響を与えるのか定量的に評価し,数理モデルの構築を行った.具体的には,健常者に対してラバーバンド錯覚という現象を起こした上で,身体所有感と運動主体感がそれぞれ感じられない条件で,脳内身体表現がどのように変化するか調べた.その結果,被験者が能動的に動くことで,運動主体感は増し,ラバーバンド錯覚で呈示する腕の映像が実際のものと異なる時には,身体所有感が低下することがわかった.次に脳内身体表現の変容に対して,身体所有感と運動主体感が与える影響を定量的にモデル化した結果,対象とする被験者の数回の試行データを用いることで,変容がどの程度進むかを推定することができるようになった.またこのような知見を実際のリハビリテーションに応用可能なプラットフォームとして,バーチャルリアリティ環境の運動介入システムの実装を行った.これは使用者の腕の運動と筋活動を計測し,それをリアルタイムで使用者にフィードバックするシステムである.このシステムを使うことで,実際に使用者が行っている運動とは異なる結果を返したり,あえて運動を過剰に表示することで,運動を誘導することができることが分かった.本計画研究では,脳内身体表現のモデル構築を行い,それを四肢欠損患者のリハビリや統合失調症患者の治療に活用することを目的としている.本年度では,身体所有感や運動主体感が脳内身体表現の変容にいかに影響するかを定量的に評価し,モデル化を行うことができた.またリハビリテーションシステムとして活用可能なバーチャルリアリティ環境を構築することができ,研究は順調に進んでいる.我が国において高齢者人口が占める割合は25%を超え,超高齢社会である.高齢者では加齢に伴う身体機能の低下だけでなく,脳卒中などになる割合も増え,その結果として片麻痺などが生じると運動機能が著しく制限される.特に片麻痺などでは運動機能の変化が急激に起こるため,発症前に脳内に構築されていた脳内身体表現と実際の身体との間に齟齬が生じてしまい,運動が適切に生成できなくなってしまう.このような状況を改善するためには,適切にリハビリテーションを行い,脳内身体表現の更新を行うことが重要である.一方で我々の従来研究から,運動主体感や身体所有感が脳内身体表現の更新に影響を与えていることがわかっている.またリハビリテーションでは自分の体が思うように動かないことから,リハビリテーションのモチベーションも低下する.
英語を用いた演示実験プレゼンテーションが高校生の科学的思考力に及ぼす効果

近年、グローバル化する社会の中で、様々な文化の人々と主体的・対話的に探究していくための資質・能力を身に付けることが必要とされている。このような中で、教育現場では、生徒の国際性や科学的思考力・表現力の育成を目的としたカリキュラムを構築していくことが急務である。報告者の所属校(SSH認定校)では、このような目的のカリキュラムの1つとして、生徒が、理科に関する演示実験を、英語を用いて6分間でプレゼンテーションする英語と理科の合教科型授業(以下、6分間ジッケング)を開発・実践している。本研究では、「6分間ジッケング」が、高校生の国際性や科学的思考力の育成に及ぼす効果を検討することを目的とした。高校2年生35名(介入群)に対して、2回の「6分間ジッケング」が実施された。2回目の授業内容は、1回目の「6分間ジッケング」の成果を踏まえ再構成された。「6分間ジッケング」の効果については、英語と理科の学習に関する自己評価と自由記述に基づく数量的・解釈的な分析により検討された。介入群は、演示実験の内容や方法についての対話的な議論や英語によるプレゼンテーションを通して、自身の認知プロセスの振り返りや課題解決の見通しといったメタ認知活動が促進されていた。また、課題解決に対する自己効力感が高まり、演示実験の内容や方法の意味を理解しながら行動するといった意味理解的な方略が積極的に使用されていた。さらには、演示実験の目的・内容・方法・考察・結論を全て英語で表現し、そして英語を用いて質疑応答を行うことで、実用的な英語力が身に付いたと自己評価した。
メキシコにおける住民の教育要求と教育政策の転換に関する研究

本研究では、日本におけるメキシコ教育史研究の蓄積が少ないことから、メキシコ教育省歴史文書館、国立文書館を中心とした関係機関において、20世紀前半から半ばにかけての学校教育に関する資料調査をおこない、その収集に重点を置いた。その結果、教育省側の公文書、教師や視学官による報告書のほか、住民による請願書や合意書などの貴重な一次史料を多数入手することができた。住民による文書の多くは、学校設置や施設・備品などの整備に関する要求、そのための住民による協力の申し出、教師の派遣や交代の要請などに関するものであった。これらの史料の分析から、教育の質を高めるためによりよい教育環境と優秀な教師を求めて、住民が関係当局に対してさまざまな働きかけをおこなうなど、学校教育に対する住民側の積極的な姿勢が浮かび上がってきた。それに対して教育省側は、財政をはじめ多くの制約のなかで、住民の要求に応えるべく努力してきたが、両者はつねに一致協力する関係にあったわけではなかった。住民は、学校の設置や運営に関わって資金や労働力を提供し、また、教師の生活や教育活動に協力することで主導権をにぎろうとする一方で、教育省=国家は、学校と教師を管理下に置き、それらを通じて国家の意図を貫徹することによって住民を統制しようと試みる。すなわち、学校は、住民と国家とが、さまざまな権利、価値、文化をめぐる「交渉」の場となり、教師はその仲介者となっていたのである。学校教育が全国規模で普及していくこの時代のメキシコにおいては、こうした「交渉」の場となった学校における住民の積極的な関与が、国家によって強力に推し進められていく学校教育拡大の過程に大きな影響を与え、そして学校教育のあり方を規定していたことが明らかとなった。本年度は、メキシコにおいて、20世紀半ばの首都圏の学校教育に関する史料の調査・蒐集をおこなった。とりわけ、メキシコ教育省歴史文書館に保存されている連邦区(首都)担当部局の史料を中心に調査をおこない、教育省側の公文書および住民による請願書・陳情書などの貴重な一次史料を入手した。住民の請願書・陳情書の多くは、学校にかかわる施設の充実や不足している備品の請求、子どもたちを取り巻く環境の改善、教師の派遣や交代の要請などに関するものであった。こうした史料から、住民が子どもたちの教育の質を高めるために、よりよい教育環境とより優秀な教師を求めて、教育省に対して積極的な働きかけをおこなっている姿が浮かび上がってきた。一方、教育省側は、住民のさまざまな要求にできる限り応えるべく努力してきた。しかしながら、両者はつねに一致・協力の関係にあったわけではなく、学校の設置や運営にかかわって資金や労働力を提供して積極的に協力しようとする住民と、学校を支配下におこうとする教育省とのあいだには、「学校」をどちらが管理するかをめぐってさまざまなかけひきがおこなわれてきた。本研究では、住民と教育省の両者が残した史料から、「学校」が国家による国民の支配、管理、統制の場となっているだけはなく、住民の強力な主導権のもとで、子どもたちへの教育の質の向上や地域の利益を追求する場ともなっていることが明らかとなった。この研究成果は、これまで農村教育を中心に進めてきた学校をめぐる住民と国家の関係を探る研究とあわせて、所属機関の紀要に発表した。昨年度に引き続き本年度も、メキシコ教育省歴史文書館を中心に、20世紀前半の学校教育に関する史料の調査・蒐集をおこない、教育省側の公文書および住民による請願書・陳情書などの貴重な一次史料を入手した。本年度は、都市部の教育状況と、これまで研究を続けてきた農村部の教育状況とを比較する計画であったため、メキシコ・シティに設置された学校の史料を中心に調査した。都市部の学校は、すでに建設されている大きな建物の一角を教室とする場合が多く、部屋の賃貸に関わる文書が多く残されていた。

農村部では、住民の協力によって教室を建設することが多く、学校に対する住民の思いは、都市部と農村部では異なるのではないかと推測される。また、農村部の学校とは異なり、運動場や作業場などの場所が制限されるため、授業内容も異なっていたと考えられる。さらに、近隣の商業施設の状況などに言及した文書からは、農村部にはない都市部に独自の問題があったことがうかがえる。こうした都市部と農村部の違いについては、入手した史料だけでは不十分であり、とりわけ、都市部と農村部における住民の教育要求に関しては、はっきりとした違いが見られなかったことから、今後も資料の調査・蒐集および検討を続けたい。これまでの研究成果の一部は、所属学会であるラテンアメリカ学会第25回定期大会において口頭報告(タイトル「学校の普及と先住民の教育要求-20世紀前半のメキシコの事例から」)した。さらに、国家と共同体のはざまにあって住民の教育要求にもっとも影響を受ける教師に関する論文を作成し、それを来年度に出版する予定となっている。また、日本においてはメキシコ教育史に関する史料の蓄積がほとんどないことから、メキシコにおける学校教育に関わるデータの整理、および、これまで蒐集した住民の請願書の一部を翻訳する作業を継続している。本年度も、メキシコ教育省歴史文書館を中心に、20世紀前半の学校教育に関する史料の調査・収集をおこなった。とくに、メキシコ連邦区(メキシコ・シティ)初等学校局に分類されている資料を重点的に調査した。この調査においては、民間主導で設置された小学校が教育省の認可を得るために提出された申請書類や、認可に関わる教育省のさまざまな文書を入手することができた。それらの資料からは、民間による小学校の設置主体が個人または団体の場合があるように推測されるが、具体的にどのような人々が主体となったのかその詳細は不明であった。しかし、膨大な数の新規あるいは更新の申請書が保存されていることから考えても、都市部の学校教育における民間の積極的な関与が明らかとなった。一方、教育省はそれぞれの申請に対し、視学官の派遣などを通じて教員や施設などの調査をおこない、適正と認められるものには認可を与え、それによって学校数を増やしていった。農村地域の学校に関する文書と比較して、都市部の住民による請願は調査した限りでは少なく、住民による文書は、おもに、子どもの通う学校に対する不満であった。限られた調査であるため、入手した資料から、都市部と農村部におけるより詳細な住民の教育要求の違いはみえてこないものの、学校教育に対する住民の考え方、学校や教師に求める役割など、広い意味での教育要求についてはその違いがわずかながら明らかとなってきた。こうした一次史料にもとづく分析を通じて得られた成果を、すでに発表した論文とあわせて最終報告書としてまとめる予定である。また、メキシコ教育史の基礎資料として、現行憲法のもととなっている1917年憲法から現在にいたるまでの憲法のうち教育の基本を定めた第3条の変遷、20世紀前半の教育に関するデータを整理し、入手した一次史料の一部の翻訳とあわせて報告書に添付する。