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戦中期日本におけるイスラーム研究の成果と評価-早稲田大学「イスラム文庫」の分析-

本研究は、早稲田大学中央図書館所蔵の『大日本回教協会(1938年結成、1945年解散)寄託資料』の整理や分析を通じて、戦前の日本におけるイスラーム研究の再評価と戦後のイスラーム研究への貢献と研究自体の継続性について再評価を行うことを目的とした。平成14年度までの早稲田大学特定課題研究助成による資料の分類整理と包括的なデータベース化の成果をうけて、「CD-ROM:早稲田大学図書館所蔵『大日本回教協会寄託資料目録』」を発行した。これは、当該資料利用者の増加を促進したが、利用が進むにつれて誤植や脱漏も発見され、一部について修正を施し改良したものを本研究によって再刊した。さらに『大日本回教協会寄託資料』に掲載されている業務関係資料や手書き原稿などを材料として研究を進め、戦前の日本におけるイスラーム研究の再評価と、その戦後日本のイスラーム研究への貢献と研究継続性について次の2点をふまえて検討した。(1)戦前日本のイスラーム研究の成果を掲載しているイスラム研究機関の諸雑誌『回教圏』、『回教世界』、『回教事情』、『イスラム』に関する情報収集と研究テーマの分析、(2)大日本回教協会の組織構造やその変遷と事業活動の分析、である。以上の分析から現時点では以下のような結論をえた。戦中期に盛んであった日本のイスラーム研究の遺産は、組織面で見ると戦後の研究体制に受け継がれたと見なすこともできる。一方、研究課題や研究活動は継承された部分もあるように思われるが、昭和2021年ごろの活動状況に不明な部分が残っており、更なる『大日本回教協会寄託資料』の分析を経て、再評価する必要がある。本研究は、早稲田大学図書館に所蔵されている大日本回教協会(1937年設立1945年解散)関係の資料(当大学内では通称「イスラム文庫」)の分析をとおして、戦中期日本におけるイスラーム研究の成果を評価するものである。戦中期の1930年代後半から第2次世界大戦終戦にかけて、大日本回教協会をはじめ、諸々の研究機関が設立され、イスラームに関する調査研究がきわめて活発に行われた。この時期の同協会の組織構造と活動実態を考察し評価するため、評議員、研究員、職員などを網羅的にリストアップし、とりわけ戦後のイスラーム研究の基礎を築いたと考えられる研究者(大川周明、松田寿男、小林元、大久保幸次、内藤智秀など)の研究成果を整理してきた。戦前のイスラーム研究は、いわゆる「アジア主義」とも大きな関連を持っていることが明らかであり、この視野からの分析も来年度には行う予定である。前年度までの整理作業により、「イスラム文庫」の目録を平成14年度前半にCD-ROM(暫定版)の形で関連する研究者に配布し概ね好評を博したが、今後も更に情報を更新し、必要に応じて、目録自体のレベルアップも行う。具体的には、本年度は下記の作業を進めてきたが、本格的分析は来年度になる。(1)戦前のイスラーム研究等の成果を、「イスラム文庫」や関連する雑誌『回教圏』、『回教世界』、『回教事情』、『イスラム』、『新亜細亜』、『大亜細亜主義』、『興亜』、『東亜』などから網羅的に収集し分析した。(2)戦中期の1930年代後半から第2次世界大戦後までの大日本回教協会の組織構造と活動実態を「イスラム文庫」にある資料を主に使用して、具体的に明らかにしつつある。今後は、戦後のイスラーム研究の基礎を築いてきたと考えられる研究者たちの研究状況を科学社会学的視点から具体的に明らかにする。本研究は、早稲田大学中央図書館所蔵の『大日本回教協会(1938年結成、1945年解散)寄託資料』の整理や分析を通じて、戦前の日本におけるイスラーム研究の再評価と戦後のイスラーム研究への貢献と研究自体の継続性について再評価を行おうとするものである。

昨年度の前半に、1314年度の早稲田大学特定課題研究助成による資料の分類整理と包括的なデータベース化の成果として、「CD-ROM:早稲田大学図書館所蔵『大日本回教協会寄託資料目録』早稲田大学人間科学研究科アジア社会論研究室店田廣文」を発行した。これは、早稲田大学中央図書館にもおかれて、資料利用者に大いに利用されているが、利用が進むにつれて誤植や脱漏も発見され、一部について修正を施し改良した。戦前の日本におけるイスラーム研究の再評価と戦後のイスラーム研究への貢献と研究自体の継続性について次の2点から分析し現時点での結論をえた。(1)戦前のイスラーム研究等の成果であるイスラム研究機関の雑誌『回教圏』、『回教世界』、『回教事情』、『イスラム』の収集・分析、および(2)戦中期の1930年代後半から第2次世界大戦後までの大日本回教協会の組織構造と活動実態を「イスラム文庫」にある資料を主に使用して把握、という2つの作業である。その結果、現時点ではイスラーム研究の戦前から戦後への継続の可能性も指摘できると考えられる。
低エネルギー水素イオン照射によって促進されるメゾ多孔性ニッケルの核種変換

Niパウダーと軽水素の組み合わせによりCuなどへ核種変換する現象が報告されており,メゾ多孔性ニッケルへ水素イオン照射によって核種変換することの検証を行った.Niパウダー(< 50 nm)を付着させたNi多孔体を600°C一定に保ち,水素イオン(300 eV)を6-42時間照射した.SEM/EDXによって表面元素分析したところ,CとFeが多く検出された.ICP発光分光分析で金属内部元素を調べたところ,FeとCoが多く検出されたが,Cuは検出されなかった.スパッタリング等によってステンレスからFeが供給された可能性も考えられるため,核種変換が発生したという明確な証拠は得られなかった.熱陰極PIG放電による水素プラズマ源を製作した.直線一様磁場中で直径4 cm程度の水素プラズマを定常的に生成することができた.アンチカソードの引出孔(直径3 cm)からプラズマを引出し,終端電極で水素正イオンの照射電流を測定した.水素正イオンの照射電流は放電電力によって制御でき,フィラメント寿命から数百時間にわたって水素正イオンの照射が可能になった.厚さ5 mmと1 mmのNi板の間にNi多孔体板(厚さ1 mm,気孔率96.6%)を挟んで固定して,Ni板の後方よりヒータ加熱して多孔体板の温度制御する加熱保持部を製作した.ヒータから不純物が蒸発して多孔体板に付着することを避けるために,挟み込み構造になっている.水素正イオンは多孔体板の直径3 cmの範囲に照射できるようになっている.ヒータ加熱のみでは,多孔体板を730°Cに昇温することができた.水素正イオンの照射エネルギー300 eV,照射電流200 mAの場合には多孔体板が470°Cになり(ヒータ加熱無し),Niのキュリー温度354°Cを越えることが分かった.水素正イオン照射のみではプラズマ生成のゆらぎによって多孔体板温度が変動するため,電力制御したヒータ加熱を併用して多孔体板温度をほぼ一定に保つことができるようになった.ヒータ加熱で不純物を除去する過程において,Niが700°C以上になると表面から正イオンが生成され始めて,温度と共に指数関数的に正イオン電流が増加することが明らかになった.これは蒸発したNiが正イオンとなる熱電離と呼ばれる現象であると考えられる.Niの熱電離を抑制して,温度一定に保ったまま多孔体板へ水素正イオンを照射するために,多孔体板温度を600°Cとすることにした.以上より,Ni多孔体板の温度,水素正イオンの照射エネルギー・電流,長時間照射を可能にする研究基盤を整えることができた.熱陰極PIG放電による水素プラズマを,ヒータ加熱で温度制御されたNi多孔体板(厚さ1 mm,気孔率96.6%)へ照射した.水素正イオンの照射は,照射エネルギー300 eV,照射電流200 mA,多孔体板温度600°C一定となるよう調整した.6時間または42時間イオンを照射した場合のNi多孔体サンプルを作成した.なお,既に発表されている報告では,核種変換しやすい形態はパウダー状とのことなので,Ni多孔体板の一部にNiパウダー(< 50 nm)を塗布してイオン照射を行った.Ni多孔体板の表面を走査型電子顕微鏡(SEM)で観察しながら,エネルギー分散型X線分光法(EDX)によって元素分析を行った.Niパウダーはイオンの照射によって自己融着して固まっており,多孔体の網目がパウダーで埋まった状態になっていた.表面元素分析(EDAX GENESIS)を実施したところ,イオン照射前に比べてC, O, Si, Feが増加していた.なお,Niパウダーはイオン照射の前後で元素組成に変化が見られなかった.クロスチェックとして別の装置(Hitachi S-4700)で分析したところ,Siは検出されなかったことから,イオン照射で増加した元素はC, O, Feであることが明らかになった.表面ではなく,Niパウダーを含めた金属内部に含まれる元素を調べるために,ICP発光分光分析を実施した.サンプルを硝酸に溶解させて,残渣を除去して分析を行った.検出された元素はK, Na, Fe, Zn, Coであった.炭化物は硝酸に溶解しないので,黒色の残渣は炭化物であるといえる.以上より,イオン照射によって増加した元素は,炭化物とFeが主な元素といえる.Niが核種変換してCが形成されたとは考えにくい.FeはCoと共に測定されたが,SUS304からスパッタリングで付着した可能性もある.よって,水素イオン照射によって核種変換が行われた,という明確な証拠は得られなかった.Niパウダーと軽水素の組み合わせによりCuなどへ核種変換する現象が報告されており,メゾ多孔性ニッケルへ水素イオン照射によって核種変換することの検証を行った.Niパウダー(< 50 nm)を付着させたNi多孔体を600°C一定に保ち,水素イオン(300 eV)を6-42時間照射した.SEM/EDXによって表面元素分析したところ,CとFeが多く検出された.ICP発光分光分析で金属内部元素を調べたところ,FeとCoが多く検出されたが,Cuは検出されなかった.スパッタリング等によってステンレスからFeが供給された可能性も考えられるため,核種変換が発生したという明確な証拠は得られなかった.本年度の研究実施計画では,(1) PIG放電プラズマ源と(2)メゾ多孔性Ni加熱保持部の製作を予定していた.

また,水素正イオンの照射実験として,具体的には(3)多孔体のバルク温度, (4)正イオンの照射エネルギー, (5)照射電流密度, (6)照射積算時間を変化させて, (7)不純物の生成を予定していた.(1)については,直径4 cmの水素プラズマを数百時間安定して生成できるPIG放電プラズマ源を製作した.放電効率のよい条件も明らかにした.(2)については,Ni多孔体板への汚染を防ぎつつヒータ加熱でき,直径3 cmに水素正イオンを照射できる加熱保持部を製作した.ヒータ加熱電力による多孔体の温度特性を明らかにした.(3)については,水素正イオンを照射した場合にヒータ加熱の有無の違いによる温度を明らかにした.(4)については,200700 eVの範囲で可変できることを確かめたが,エネルギーが高すぎるとNiがスパッタするため,300 eV程度に抑える必要性が分かった.(5)のついては,放電を無理すれば300 mA程度まで増加できるが,フィラメント寿命が短くなることが予想されるため,200 mA程度が妥当であると分かった.(6)については,断続的であるが100時間以上水素正イオン照射できることを確認した.なお,加熱によって不純物除去を行う過程で,Niの温度を上昇させていくとNi正イオンが生成されることを見出した.この熱電離現象は古くから既知の現象であるが,我々にとって想定外であり試験,調査に時間がかかったため,(7)については実施できなかった.以上のように,予定していた通りの結果が得られたわけではないが,おおむね順調に進展していると評価した.プラズマ理工学平成26年度において,実験に必要な環境が整備され,適切な水素正イオン照射条件と多孔体体温度条件などが明らかになった.これを踏まえて,水素正イオンの照射に伴い,Ni以外の不純物が生成されるかどうかを調査する.水素供給や正イオン照射する前に,高真空中で多孔体板を加熱して,付着している不純物をあらかじめ除去して,触媒表面の活性化を促す.その上で多孔体板のバルク温度,正イオン照射エネルギー,照射電流密度,照射積算時間を変化させて,不純物の生成を行う.まずは,厚さ1 mm,気孔率96.6%の多孔体板を用いて実験を行う予定である.放電により生成される正イオンは, H+以外に分子状正イオンH2+, H3+も生成される.そこで,これらの存在比率を明らかにするために,水素正イオンの質量分析を実施する.当初は四重極質量分析器で測定を行う予定にしていたが,正イオンのエネルギーが200 eV程度以上と高く,減速してもエネルギー幅が不明であることから,分析できるエネルギーに制限のある四重極質量分析器では不適切と考えられる.そこで,小型の電磁石コイルを用いた磁場偏向型の質量分析器を製作して,正イオン種の存在比率を明らかにする予定である.多孔体板の表面を走査型電子顕微鏡(SEM)で観察しながら,エネルギー分散型X線分光法(EDX)によって元素分析を行う.金属内部で不純物が生成されている場合には表面分析で検出できないため,多孔体板を溶解後にICP発光分光分析によって元素分析を行う予定である.先行する研究においては,パウダー状のNiにおいて不純物の生成が見られるとのことなので,Ni多孔体板にNiパウダーを担持させて,水素正イオン照射実験を行う.ほぼ計画通りに支出しており,端数残額が繰り越された.
心筋変異トロポニンTが収縮と細胞内Ca^<2+>調節障害を誘起する分子機序

心筋変異トロポニンT(TnT)が拡張型心筋症の発症及び突然死を招来するメカニズムを細胞内Ca^<2+>調節障害との関係から調べた。変異TnTを導入した遺伝子改変マウスはヒトと同様の拡張型心筋症を発症し、生後まもなく突然死することが明らかになった。変異TnT導入マウス心筋では収縮障害と細胞内Ca^<2+>調節障害が起こり、Ca^<2+>感受性が低下した。アンギオテンシンII受容体阻害薬(ARB)は、突然死率を低下させ心機能を改善したが、Ca^<2+>感受性は改善されなかった。ARBは心筋組織の線維化と心電図異常を改善し、これらが突然死率の低下と心機能の改善に重要な役割を果たしていることが考えられた。ヒト拡張型心筋症の原因遺伝子変異である心筋トロポニン(Tn)のサブユニットTnTの点変異(ΔK210)を導入したマウスでは、ヒトと同様の拡張型心筋症の表現系を示した。特に、正常TnTを有しないホモ接合体ではその所見が著しく、以後の実験にはホモ接合体(DCMマウス)を用いた。DCMマウスはメンデルの法則に従い正常マウスと同様の比率で誕生するが、生後1ケ月頃より死亡する個体が見られてくる。この際、明らかな心不全徴候は認められず、突然死するものと考えられた。そして生後6ケ月以内には、ほぼ全ての個体が死亡した。DCMマウスでの、体重は正常マウスと同じであったが、心重量は有意に増加しており、心体重比も増加していた。心エコーを用いた機能評価では、DCMマウスにおいて、左室拡張末期径及び収縮末期径の拡大を認め、また左室駆出率及び内径短縮率は有意に低下していた。心臓の左心室より乳頭筋標本を摘出し、標本の表層細胞にCa^<2+>感受性発光蛋白エクオリンを圧注入して、エクオリンの光信号(Ca^<2+>transient)と等尺性収縮張力を同時測定した。DCMマウスでは、Ca^<2+>transientは有意に大きいにもかかわらず、収縮張力は有意に小さかった。また、Ca^<2+>transientの時間経過は延長し、反対に収縮張力の時間経過は短縮していた。これらの変化は、細胞外Ca^<2+>濃度を変化させても維持されていた。Ca^<2+>transientのピーク値を横軸に、収縮張力のピーク値を縦軸にプロットすると、両者の関係はDCMマウスでは正常マウスに比し右方に偏位しており、収縮蛋白系Ca^<2+>感受性がDCMマウスで低下していることを示唆している。本年度は、昨年に引き続きヒト拡張型心筋症の原因遺伝子変異(トロポニンT点変異)を導入したノックインマウス(DCMマウス)につき解析を行った。DCMマウスにおける心機能低下及び突然死に至る一因として、神経・体液性因子の関与が推定されたため、特にレニン・アンジオテンシン系の病態における関与について検討を行った。心拡大を呈し、突然死する個体が出現し始める生後4週の時点で、PCR法を用いてDCMマウスの同定を行い、以後アンジオテンシンIIタイプ1受容体拮抗薬(ARB)であるカンデサルタンの投与を行った。カンデサルタンは飲用水中に溶解して、飲水量より算出して一日量10mg/kgを投与し、非投与群と比較・検討した。カンデサルタン投与により、死亡率は著明に減少し、Kaplan-Meier法を用いた生存曲線による解析においても有意な死亡率改善が示された。投与後4-6週時点での解析では、心エコー上有意な左室拡張末期径及び収縮末期径拡大の改善が認められたが、左室駆出率(EF)及び内径短縮率(FS)には改善傾向は見られるものの、非投与群と比べて有意差は認められなかった。エクオリン法を用いた細胞内Ca^<2+>濃度変化(Ca^<2+> transient)と等尺性収縮張力の同時測定系による実験では、DCMマウスにおいて認められたCa^<2+> transientの増大及び収縮張力の減少については、カンデサルタン投与群においても同様の傾向を示した。また、両者の時間経過についても、カンデサルタン投与群でCa^<2+> transientの減衰時間の短縮傾向が認められた以外は、非投与群と同様の傾向が認められた。Ca^<2+>transientのピーク値と収縮張力との関係より推測した収縮蛋白系Ca^<2+>感受性については、DCMマウスにおいて著明に低下したCa^

<2+>感受性は、カンデサルタン投与により改善しないことが明らかとなった。ヒト拡張型心筋症原因遺伝子変異ノックインマウス(DCMマウス)の予後規定因子を検討した。アンジオテンシンIIタイプ1受容体拮抗薬(ARB、カンデサルタン)投与(10mg/kg/日)はDCMマウスの予後を改善した。心エコー法によるin vivoでの心機能評価とエクオリン法による左室乳頭筋標本の細胞内Ca^<2+>動態測定に加えて、テレメトリーシステムによる心電図解析、光学顕微鏡を用いた組織標本観察、Western Immunoblot法を用いた心筋組織内BNPの定量を行った。ARBを4週齢より投与した後、4週間後には、DCMマウス心で拡大した左室拡張末期径及び収縮末期径は縮小し、左室駆出率は改善効果した。DCMマウスのCa^<2+>transientのピークは増大し時間経過は延長し、収縮張力はピークが減少し時間経過が短縮した。Ca^<2+> transientと収縮張力の変化はARB投与によって改善されなかった。左室乳頭筋スキンド標本では、DCMマウスの収縮蛋白系Ca^<2+>感受性は低下していたが、ARB投与により改善されなかった。心電図では、DCMマウスでQRS幅とQT時間の有意な延長が認められ、ARB投与は心電図変化を改善した。DCMマウス心筋では心筋組織線維化の進行が認められたが、ARB投与は線維化を抑制した。心筋組織内BNP蛋白量は、DCMマウス心筋で有意に増加し、ARB投与はBNP量を減少させた。以上の結果より、ARBによるDCMマウスの予後改善には、心筋組織リモデリング及び電気的リモデリングの改善が重要で、Ca^<2+>感受性変化は関係ないと考えられた。
大脳新皮質形成に関するリーリンシグナル分子の機能

まずSRKラットの発症機構を分子生物学的に検討した。まずSRKラットのフェノタイプがリーラーマウスに極めて似ていることより、ラット・リーラーであることを想定して、ラット・リーリンの全長をクローニングした。その結果、ラット・リーリンはヒトあるいはマウスリーリンと98%の相同性を示し、極めて種間で保存されていることを明らかにした。さらにSRKラット・リーリンの全長をクローニングし、全領域をPCR法により増幅してそのサイズを調べたところ、62ベースの欠失があり、スプライシングの異常があることより、SRKラットはリーリンヌルラットであることが明らかとなった。ついでSRKラットの層構造異常を神経回路標識法を用いて検討した。生後3週令のSRKラットおよび正常ラットを麻酔し、WGA-HRPを実験動物の視床外側腹側核に注入した。別に脳梁交連線維系と皮質脊髄路起始ニューロンを標識する目的で、実験動物の右側大脳皮質あるいは脊髄にHRPを注入した。正常ラットの皮質視床路ニューロンは、ほぼ運動野の皮質最深層である6層に限局して分布していたが、SRKラットの皮質視床路ニューロンはその多くが軟膜直下の多形細胞層に分布していた。対照動物の標識脳梁交連線維系ニューロンは、2/3層に最も集中して分布するが、SRKラットの標識脳梁交連線維は皮質の深層に分布した。さらに正常マウスの皮質脊髄路ニューロンは皮質の第5層に限局したが、SRKラットの皮質脊髄路ニューロンは皮質の全層に散布した。リーラーマウスとヨタリマウスの皮質脊髄路ニューロン、脳梁交連繊維系ニューロン、皮質視床路ニューロンの分布を調べたところ、皮質脊髄路ニューロンの分布パターンがヨタリとリーラーで異なることが明らかとなった。したがってリーリンタンパクの下流で機能するDab1タンパクは、リーリンタンパク以外の分子にも制御される可能性があることを示した。Dab1欠損マウス(ヨタリマウス)の脳の細胞構築異常は、リーリン欠損マウス(リーラーマウス)の細胞構築異常と同じであるとされている。実際、Dab1はリーリンの下流に位置し、その直接的な制御を受ける。しかしリーリンはリポプロテイン受容体やカドヘリン関連神経受容体とも結合することが知られており、ヨタリとリーラーのフェノタイプが同一ではない可能性がある。本研究は、大脳皮質の層特異的神経結合の観点からリーラー、ヨタリの大脳皮質細胞構築異常を詳細に調べることを目的とした。皮質視床路ニューロンを逆行性に標識することを目的として、正常マウス、リーラー、ヨタリの視床外側腹側核にWGA-HRPを注入した。また皮質脊髄路ニューロンを逆行性に標識することを目的として上記動物の腰髄にfree HRPを注入した。注入48時間後に、パラフォルムアルデヒドとグルタールアルデヒドの混合液で灌流後、40μmの完全連続切片を作成し、TMBを用いてPeroxidase組織化学を行った。逆行性に標識された皮質視床路ニューロンは、正常マウスでは皮質第6層に分布したが、リーラー、ヨタリともに皮質の最表層の多形細胞層に限局して分布した。一方、逆行性に標識された皮質脊髄路ニューロンは、正常マウスでは皮質第5層に限局して分布するが、リーラーでは皮質全層に、ヨタリでは皮質表層1/3に限局して分布した。

皮質内分布について統計学的に検討した結果、リーラーとヨタリ間において、皮質脊髄路ニューロンの分布に有意の差を認めたが、皮質視床路ニューロンの分布については有意の差を認めなかった。以上より、本年度は皮質第5層ニューロンの皮質内分布がリーラーとヨタリ間で異なることを証明した。リーラーとヨタリのフェノタイプが異なることより、リーリンタンパクとDab1タンパクは必ずしも線型関係ではないことが明らかとなった。本年度は、SRKラットの大脳新皮質の層構造異常を神経回路標識法を用いて検討した。生後3週令のSRKラットおよび正常ラットを麻酔し、WGA-HRPを実験動物の視床外側腹側核に注入した。注入後2日間の生存期間をおいて実験動物を灌流固定した。脳を取り出し、完全連続凍結切片を作成し、TMB法にてHRP組織化学を行った。別に脳梁交連線維系と皮質脊髄路起始ニューロンを標識する目的で、実験動物の右側大脳皮質あるいは脊髄に10% free HRPを注入した。正常ラットの皮質視床路ニューロンは、ほぼ運動野の皮質最深層である6層に限局して分布していたが、ごく少数の標識ニューロンが5層にも分布していた。標識されたニューロンの形態は頂上樹状突起を軟膜側に向けた錐体型をしていた。SRKラットの皮質視床路ニューロンはその多くが軟膜直下の多形細胞層に分布していた。これらの標識ニューロンは頂上樹状突起を下方に向けた逆転型の錐体ニューロンであった。対照動物の標識脳梁交連線維系ニューロンは注入部位の反対側の運動野に分布した。標識ニューロンはI層を除いて皮質の全層に分布したが、2/3層に最も集中して分布し、5層に第2のピークが認められた。標識ニューロンの形態は頂上樹状突起を上方に向けた中型大型の錐体型ニューロンであった。一方、SRKラットでは皮質全層に標識ニューロンが分布し、正常動物で見られたような分布の局在は著明ではなかった。標識ニューロンの形態は、正常錐体型と異常錐体型に分けられた。正常錐体型は、頂上樹状突起を上方に向けるが、異常錐体型は頂上樹状突起を下方に向けたり、側方に向けたり、あるいは頂上樹状突起様突起を複数もつものもあった。【結論】以上より、SRKの皮質視床路、皮質脊髄路、脳梁交連線維系ニューロンが異所性に分布することが明らかとなった。これはSRKがリーリン欠損動物であることを示している。リーラーホモマウス(Reln^<-/->;Dab1^<+/+>)およびヨタリヘテロマウス(Reln^<+/+>;Dab1^<+/->)の交配を行い、これにより得られた様々な遺伝子型を持つ動物を研究に用いた。交配により生まれたマウス組織よりゲノムを抽出し、それを鋳型にPCR反応を行って遺伝子型を決定した。reelin、Dab1遺伝子に関してさまざまな組み合わせをもつ生後21日齢マウス(Reln^<-/->;Dab1^<-/->,Reln^<+/->;Dab1^<-/->,Reln^<+/->;Dab1^<+/->,Reln^<-/->;Dab1^<+/->,Reln^<-/->;Dab1^<+/+>,Reln^<+/+>;Dab1^<-/->,Reln^<+/+>;Dab1^<+/+>)を4%パラホルムアルデヒドにて灌流固定し、抜脳後、脳を脱水、透徹してパラフィンに包埋した。包埋した脳を、滑走型ミクロトームにて4μmの厚さの矢状断連続切片を作成し、脱パラフィン後、トルイジンブルーにてニッスル染色を行った。
地域の持続可能性の観点からのバイオマス利活用事業の影響分析

地域の資源であるバイオマス利活用は、持続可能な地域づくりを目指した取り組みの1つであり、今後その取り込みは増加すると考えられる。本研究課題は、地域の持続可能性という観点からバイオマス利活用による環境・経済・社会の3つの側面への影響を分析し、その構造を明確化することを目的とした。結果は以下の通りである。第一に、バイオマス利活用に関する文書を分析し、バイオマス利活用に伴う環境・経済・社会的要素を抽出した。第二に、複数の事例地域において、バイオマス利活用事業の影響を定量的に分析し、地域の持続可能性への寄与を明らかにした。第三に、事業と社会関係資本との関係をモデル化し、その構造を明らかにした。1.バイオマス利活用に関わる持続可能性要素の明確化策定・公表されたバイオマスタウン構想書およびバイオマス活用推進基本計画を収集し、これを詳細に分析して、バイオマスの種類、利活用(変換)方法、想定する効果、推進体制、これまでの取り組み状況に関して整理してデータベース化を行った。これらの記述から、バイオマス利活用に伴う環境・経済・社会的な要素を抽出した。2.明確化された各要素についての定量的データの収集・分析1の作業で明確化された各要素について、千葉県香取市、岩手県紫波町、北海道標茶町、北海道稚内市、福岡県大木町、愛媛県内子町などの複数地域の定量的なデータの収集・分析を行った。収集したデータは、人口、世帯数、産業構造、農地面積といった地域の一般的な属性データのほか、各種バイオマス賦存量やバイオマス変換施設の能力などバイオマス利活用に関わるデータなどである。3.社会関係資本とバイオマス利活用の関連分析先行的に行っていたバイオマス利活用を行っている自治体でのバイオマス利活用とresorcegeneratorによるソーシャル・キャピタル(SC)に関するアンケート調査結果を用いて、バイオマス利活用とSC、地域の持続可能性の関連についての共分散構造解析を行った。その結果、住民と深くかかわる生ごみリサイクルでは、地域のSCが高まり、それが地域の愛着や満足度につながっていることが明らかとなった。分析の結果は、国内学会および国際学会で発表し、研究者との議論を行った。昨年度に引き続き、人口、世帯数、産業構造、農地面積といった地域の一般的な属性データのほか、各種バイオマス賦存量やバイオマス変換施設の能力、バイオマス変換や代替品製造プロセスの環境負荷やコストなどバイオマス利活用に関わる定量的なデータの収集を行った。また、事例地域として長野県の市町村を対象とし、バイオマス利活用事業に関するアンケート調査を実施した。その結果、長野県の多くの市町村では中間処理を広域連合の単位で実施している事例が多く、市町村が独自でバイオマス利活用事業を実施しづらい状況が把握された。バイオマス利活用に伴う地域の持続可能性への影響を評価するための指標体系と指標を定義した。この指標は、個人、経済、環境、社会の4領域で構成され、さらに13項目を16の指標、13の代理指標で評価するものである。なお、定量的なデータが不足している社会面の評価については、ヒアリングやアンケート調査が不可欠であるが、アンケート調査委託費用の関係から、リソースジェネレータによるバイオマス利活用の社会面での影響に関する調査は、平成27年度に実施することなった。そのため、当初平成26年度予算で計上していた調査委託費分は平成27年度に繰り越しを行うこととした。上記の理由から昨年度開発した持続可能性の因果モデルの再検討は、平成27年度に再検討を行うこととした。廃棄物資源循環学会およびvenice2014などの国内外の学会での情報収集を行うとともに、成果発表を行い、研究者とディスカッションを行った。最終年度は、バイオマス利活用の事例として生ごみリサイクルを取り上げ、実施している自治体に対してヒアリング調査を実施した。対象とした地域は、北海道恵庭市、富山県富山市であり、実施の経緯や現状の課題等についてヒアリングを行った。特に、富山市については、5年前にも同様の調査を実施しており、この5年間の変化についても情報を収集した。また、富山県富山市においてwebによる市民アンケート調査を実施した。調査は、リサイクル実施地区とリサイクル未実施地区の両方で実施した。設問としては、生ごみリサイクル実施状況(未実施地区は、実施意図)、生ごみリサイクルに関するイメージ、生ごみ分別リサイクル方法のコンジョイント分析、生ごみ分別リサイクルに影響を及ぼすと考えられる社会関係資本の状況などである。なお、同様のアンケートを5年前にも富山市で実施しているため、この間の変化も併せて分析した。地域の持続可能性については、関連分野の研究者とディスカッションを行って、持続可能性を評価する指標について整理した。最後に3年間の調査結果を踏まえ、バイオマス利活用(主に生ごみリサイクル)と地域の持続可能性の関係について、因果モデルを検討したが、現時点では十分に説明力のあるモデルを作成することができていない。しかしながら、バイオマス利活用と社会関係資本、地域に対する愛着や定住意思についてある程度関連性を見出すことができた。

第三に、事業と社会関係資本との関係をモデル化し、その構造を明らかにした。アンケート調査委託費用の関係から、リソースジェネレータによるバイオマス利活用の社会面での影響に関する調査は、平成27年度に実施することなった。ただし、予備調査は平成25年度に実施しているため、研究全体としては遅れていない。人文地理学平成25年度に構築したモデルを再検討し、平成2526年度に収集した定量・定性データをパラメータとして入力して、モデルの検証を行う。多変量からなる因果構造を考慮できる共分散構造分析を用いて、モデルの微修正と検証を行う。完成したモデルを用いて、地域の持続可能性に関わる環境・経済・社会の各側面へのバイオマス利活用による効果について分析を行う。事例地域におけるアンケート調査やヒアリング調査は、対象自治体との連携が必要であるが、関係構築が間に合わなかったため、アンケート・ヒアリング調査は遅れている。その一方で、平成26年度に実施する予定だったソーシャル・キャピタルとバイオマス利活用の関係については一定の分析結果を示すことができた。平成26年度に実施予定であったwebアンケートが予算不足で実施できなかったため、その分を平成27年度に繰り越し、併せてアンケート費用を捻出するため。定量的データの収集・分析、事例地域のでヒアリング調査については平成25年度に引き続いて実施する。社会関係資本との関連分析を引き続き進める。抽出された地域の持続可能性の各要素を用いてバイオマスとの因果モデルを構築する。モデルの構築にあたっては、国内外の学会などで研究者と意見交換を行って、骨格を作成する。国内外の学会で情報収集を行うとともに成果発表を行って、研究者とディスカッションを行う。最終年度にwebアンケート調査を実施するための委託費用とする。当初計画していたバイオマス利活用自治体に対するアンケート調査を実施しなかったことと、予定していた国際学会出張を他の予算で行ったため。最終年度に国際学会での発表を予定しており、その研究旅費として使用する予定。
超広帯域側波帯をもつ光波の生成とそのTHz電磁波変換に関する研究

電気光学変調、偏向、自己位相変調などの方法でTHzに及ぶ広帯域の側波帯を生成・制御すれば、THzの周期で強度や位相が変化する光波が得られ、これに対して光整流、光導電を含む広い意味での非線形光学効果を適用すればベースバンドに相当するTHz帯の電磁波が抽出できるという着想に基づいて、以下の結果を得た。1.超広帯域光側波帯生成法の開発(1)電気光学位相変調による方法:分極反転によって疑似速度整合をとったLiTaO_3電気光学位相変調器を設計・作成し、マグトロンから発生した16GHzのマイクロ波によって深い変調を行なうことによって、3THzの帯域のサイドバンド生成に成功した。(2)電気光学進行波位相格子による方法:斜周期分極反転を用いた電気光学進行波位相格子によって、ラマン・ナス回折による広帯域変調サイドバンド生成とフーリエ変換光学系による偏向実験を行なった。2.THz側波帯制御法の開発:位相変調サイドバンドおよびモード同期サイドバンドについて、液晶空間フィルタによるサイドバンドの選択・制御を行ない、光波形の短周期化および波形整形が可能であることを実験的に示した。3.コヒーレントTHz光ビ-ト生成法の研究:THz程度周波数の離れた2つの単一モードレーザ光を重ね合わせれば、その強度は差周波で振動するので、THz電磁波の発生に利用可能である。しかし、発生されるTHz電磁波は、レーザ光の位相拡散に伴ってコヒーレンシィーを失ってゆく。そこで、THz程度周波数が離れた2つのレーザ間の位相関係を固定し、コヒーレントなビ-トを生成する方法を研究し、以下の結果を得た。(1)選択的注入同期による方法:モード同期レーザや深い位相変調によって生成される100MHzから十数GHz間隔で数THzに広がるサイドバンド列を複数のレーザに注入し、各々任意のサイドバンドに選択的に同期させる方法を考案し、基礎実験を行なった。(2)SHG相関帰還による方法:非平行配置のSHG(第二高調波発生)自己相関によってTHzビ-トの位相揺らぎを検出する方法を考案した。SHG相関の代りにマイクロ波領域でのミクサ-を用いた自己相関によってビ-トの位相揺らぎを検出し、それを半導体レーザの励起電流に負帰還することによって、ビ-トの位相揺らぎを抑圧できることを実験的に示した。4.THz電磁波発生法の研究:生成したTHzサイドバンドおよびTHzコヒーレントビ-トからTHzコヒーレント電磁波を発生する方法を検討した。電気光学変調、偏向、自己位相変調、4光波混合など様々な方法で光波にTHzに及ぶ広帯域の側波帯を生成させることができる.このような光波においてはその強度,位相,周波数,あるいは波面等にTHzの速さで変化する成分が含まれるため,光整流、光導電など広い意味での非線形光学効果を用いてベースバンドに相当するTHz帯の電磁波を抽出することが可能と考えられる。

これは光波を介した一種の非常に高次の逓倍と見ることもでき、実用技術としても、あるいは、分光など学術的にも大きな意義がある。本研究では、超広帯域の側波帯をもつ光波を生成し、従来は発生が困難であったTHz帯の電磁波の発生に利用する方法を開発することを目的としている。本年度は,まず,広帯域光側波帯生成法の開発を主に研究を進めた。分極反転疑似速度整合電気光学位相変調を用いたTHzサイドバンド生成についてはその技術を確実なものとし(世界記録の3THz-FMサイドバンド生成,1995CLEO発表),さらに広帯域化を目指した多重路動作に計画を進め,5THz10THzではさらに光学性質の良い結晶が必要なことが結論された.なおこの結果,CW-FM光から500fs光パルス(2THz程度の高周波変動成分を含む)の直接生成とその光電検出に成功している.ついで,新しい光電変換系として逆電気光学効果,光導電(実吸収,ヴァーチャル遷移)変換,光整流についての理論的検討を行った.この結果波長に比べ十分薄い電気光学結晶を金属(光学域では導体ではなく負誘電体)挟んだ表面プラズモンポラリトン素子(研究者らの考案,1955QELS)での逆電気光学効果(光整流)による電磁波生成の可能性を導いた。さらに光強度のみならず位相,周波数の高速変化による電磁波への変換についても可能性を追求した。また,当研究者が世界に先駆け提案した共鳴2連光パルス(コヒーレントプッシュプルパルス)による実吸収キャンセル励起を用いた寿命フリー光電変換(1990 QELSで提案)については、はからずも日立ケンブリッジでこの動作が寿命フリー光光スイッチとして確認(多くの全国紙で掲載)され,THz電磁波生成への応用の可能性が導かれている。電気光学変調、偏向、自己位相変調などの方法でTHzに及ぶ広帯域の側波帯を生成・制御すれば、THzの周期で強度や位相が変化する光波が得られ、これに対して光整流、光導電を含む広い意味での非線形光学効果を適用すればベースバンドに相当するTHz帯の電磁波が抽出できるという着想に基づいて、以下の結果を得た。1.超広帯域光側波帯生成法の開発(1)電気光学位相変調による方法:分極反転によって疑似速度整合をとったLiTaO_3電気光学位相変調器を設計・作成し、マグトロンから発生した16GHzのマイクロ波によって深い変調を行なうことによって、3THzの帯域のサイドバンド生成に成功した。(2)電気光学進行波位相格子による方法:斜周期分極反転を用いた電気光学進行波位相格子によって、ラマン・ナス回折による広帯域変調サイドバンド生成とフーリエ交換光学系による偏向実験を行なった。2.THz側波帯制御法の開発:位相変調サイドバンドおよびモード同期サイドバンドについて、液晶空間フィルタによるサイドバンドの選択・制御を行ない、光波形の短周期化および波形整形が可能であることを実験的に示した。3.コヒーレントTHz光ビ-ト生成法の研究:THz程度周波数の離れた2つのレーザ光を重ね合わせれば、その強度は差周波で振動するので、THz電磁波の発生に利用可能である。しかし、発生されるTHz電磁波は、レーザ光の位相拡散に伴ってコヒーレンシィーを失ってゆく。そこで、THz程度周波数が離れた2つのレーザ間の位相関係を固定し、コヒーレントなビ-トを生成する方法を研究し、以下の結果を得た。(1)選択的注入同期による方法:モード
3次元動画の漸進的モデリングとその実時間伝送に関する研究

平成19年度の研究成果は以下の通りである。1.3次元モデルのパラメータ化に関する研究:メッシュ構造で表現される3次元モデルを平面描画するためのパラメータ化手法を提案した。従来の手法は3次元モテルの形状を忠実に再現するか,テクスチャマッピングの際の品質を保証するかのどちらか一方の特徴のみを有していたが,本手法は形状とテクスチャの品質をともに保持する。また,平面化された3次元モデルを画像化し圧縮する手法も併せて開発した。2,シリンダマッピングを用いた3次元モデルの実時間伝送:人間の顔部分の3次元映像をリアルタイムで取得する際に,複数枚の距離画像がオーバーラップし画質を劣化させるという問題があった。本研究ではシリンダマッピングを用いてこの問題を解決した。高速マッピング手法とオーバーラップ除去手法を考案し,実時間モデリングシステムに組み込んだ。3.3次元地図のLODに関する研究:.概して3次元地図のデータ量の80%以上はテクスチヤが占める。本手法ではテクスチャの解像度を削減し3次元地図全体のテータ量を制御する手法を提案した。"目立つ"テクスチャや特徴のあるテクスチャを自動識別してカテゴリ化し,各カテゴリに属する画像に異なる解像度を割り当てることで画質を維持したままレンダリングの際のデータ量を削減することに成功した。4,高ダイナミックレンジ画像の取得:ヒトの視覚特性と同等のダイナミックレンジを持つ画像の取得法を考案した。オクルージョン,白飛び,黒潰れを考慮した動き補正を伴う画像統合法を提案し,従来の手法や最先端のソフトウェアよりも高精細な画像が得られることを確認した。平成17年度の研究成果は以下の通り大別できる。I.実時間3D映像伝送システムの構築:実時間で3次元映像を生成、符号化しクライアントに伝送するクライアント・サーバシステムを構築した。サーバは4台のステレオカメラと6台のPCからなるPCクラスタを用いており、多角形メッシュ化を介したモデリングを避け、実時間で取得された複数枚の距離画像を統合し、それから得られる点群を直接伝送する手法をとっている。クライアントはそのビットストリームを受信し復号すると高速に点群をレンダリングする。レンダリング手法として点群を多数の帯で描画するベルトベースドレンダリング法を考案、実装し、従来法と比べ高速にレンダリング可能であることを実証した。さらに点群のオーバラップによる画像の劣化を防ぐために、円筒マッピングを用いた不要点除去法を提案し、実時間で動作し、かつ画質が大幅に改善されることを実証した。その結果、比較的小規模なシステムでありながら従来法よりも高精細な3D映像が1秒間に9フレームの速度で伝送可能となった。II.3Dモデルの高速円筒マッピングと検索への応用:上記の3D伝送システムの要素技術として用いた円筒マッピング手法を更に改良し、従来法と比較して計算量が大幅に低減されるアルゴリズムを提案した。さらに円筒マッピングの際に生じる様々な問題点を洗い出し、その解決法を示した。またその円筒マッピング手法を3Dメッシュモデルの検索に応用した。円筒マッピングを用いて3Dメッシュを一枚の画像で近似し、その画像を低次元の特徴ベクトルで表現することにより、簡潔で高精度な検索が可能になることを示した。これらの成果は雑誌論文に2件が採録され掲載予定である。平成18年度の研究成果は以下の通りである。I.実時間3D映像伝送システムの構築:引き続き実時間で3次元映像を生成、符号化しクライアントに伝送するクライアント・サーバシステムにかんする研究を行った。4台のステレオカメラと6台のパーソナルコンピュータを用いて、デフォルメ化されたアバタ(人間の顔)のリアルタイムレンダリングシステムを完成させた。また、様々なプラットホームに対応するための漸進的ストリーミングに関する研究を行った。解像度の高いディスプレイをもつ端末には多くのポリゴンでそうでない端末には少ないポリゴンでレンダリング可能であり、かつモデリングからレンダリングまで実時間性を有したシステムである。この研究成果は国際会議に2件投稿中である。II.高ダイナミックレンジ画像の研究:通常の24ビット画像よりも高いダイナミックレンジを持つ画像(High Dynamic Rnage Image : HDRI)の研究が、最近盛んに行われているが、本研究ではそのHDRIの符号化に関する研究をイタリアのブレシア大学と共同で行っている。現行のJPEGと互換性を持つ符号化法と互換性を持たない符号化法の2種類を開発しているが、ともに従来の最先端の手法を超える圧縮率を達成している。本研究は論文誌に1件、国際会議に3件投稿中である。III.正則メッシュ構造を持つ3Dメッシュのモデリング:本研究では正則メッシュ3Dモデル構築のためのパラメータ化という技術に焦点を絞り、その精度向上を目的として研究を進めてきた。従来の手法はテクスチャマッピングか正則モデリングのどちらか一方にだけ有効な手法が大半であったが、本手法はテクスチャマッピングにも正則モデリングにも適用可能で良好な結果が得られるパラメータ化手法を開発した。この研究成果は論文誌に1件、国際会議に1件投稿中である。2,シリンダマッピングを用いた3次元モデルの実時間

伝送:人間の顔部分の3次元映像をリアルタイムで取得する際に,複数枚の距離画像がオーバーラップし画質を劣化させるという問題があった。本研究ではシリンダマッピングを用いてこの問題を解決した。高速マッピング手法とオーバーラップ除去手法を考案し,実時間モデリングシステムに組み込んだ。3.3次元地図のLODに関する研究:.概して3次元地図のデータ量の80%以上はテクスチヤが占める。本手法ではテクスチャの解像度を削減し3次元地図全体のテータ量を制御する手法を提案した。"目立つ"テクスチャや特徴のあるテクスチャを自動識別してカテゴリ化し,各カテゴリに属する画像に異なる解像度を割り当てることで画質を維持したままレンダリングの際のデータ量を削減することに成功した。4,高ダイナミックレンジ画像の取得:ヒトの視覚特性と同等のダイナミックレンジを持つ画像の取得法を考案した。オクルージョン,白飛び,黒潰れを考慮した動き補正を伴う画像統合法を提案し,従来の手法や最先端のソフトウェアよりも高精細な画像が得られることを確認した。
ゴム変性によるエポキシ樹脂の高靭化と耐衝撃性に関する研究

ゴム変性エポキシ樹脂として,脆性的なエポキシ樹脂(エピコート828,(株)油化シェル)と液状ゴム(CTBN,(株)宇部興産)より作製した試料A,及び延性的なエポキシ樹脂(CY1005,日本チバガイギー(株))と架橋ゴム粒子(XER-91,JSR(株))より作製した試料Bを準備した.試料Aについては,ゴム粒子の重量含有率を5%,10%,20%とし,試料Bについては,ゴム粒子の含有率を20%とした.なお,CY1005については,CTBNゴムの添加は破壊靭性を逆に低下させる効果があることが以前の研究により確認されており,今回は架橋ゴム粒子による高靭化を試みた.破壊靭性試験は1.7×10^<-5>10m/sの負荷速度の範囲で3種類の試験システムを用いて行った.試料Aの破壊靭性は負荷速度依存性が小さく,広範囲の負荷速度で安定した破壊靭性を示した.ゴム変性による高靭化はみられたが,ゴム含有率の影響は小さかった.一方,試料Bの破壊靭性は負荷速度依存性を示した.負荷速度が10^<-3>m/sより大きくなると破壊靭性は一旦低下するが,10^<-2>m/s以上ではほぼ一定となることが明らかになった.2種類の試料の破壊靭性の負荷速度依存性の差異は破壊のメカニズムに起因する.試料Aでは,ゴム粒子のキャビテーションや粒子周辺部での剪断塑性変形が主要な高靭化のメカニズムであり,広範囲の負荷速度で高靭化をもたらす.一方,試料Bでは,架橋ゴムの塊を破壊するのに要するエネルギーが低負荷速度では高靭化をもたらすが,高負荷速度では架橋ゴムの脆性化が起こるため,このメカニズムは高靭化をもたらさない.本研究では,さらにゴム変性エポキシ樹脂に中空ガラス粒子を充填した宇宙構造用材料の破壊靭性の負荷速度依存性を調べた.その結果,負荷速度の増加と共に破壊靭性は上昇する傾向にあることが明らかになった.2種類のエポキシ樹脂(脆性的樹脂と延性的樹脂)と2種類のゴム(液状ゴムと架橋ゴム)を用いてゴム変性エポキシ樹脂を作製し,モードI破壊靭性を測定すると共に,走査型電子顕微鏡と偏光顕微鏡を用いて破壊形態の観察を行った.得られた実験結果に基づき,破壊靭性に及ぼすゴム相の影響と高靭化のメカニズムについて考察した.得られた結果は以下の通りである.(1)汎用の脆性的エポキシ樹脂と液状ゴムを用いて作製した材料の破壊靭性は,ゴム含有率の増加と共に向上した.この材料では,ゴム相は直径数μmの粒子の状態で存在し,分散するゴム粒子が高靭化において重要な役割を担っている.高靭化のメカニズムとしては,ゴム粒子周囲で生じる剪断塑性変形,ゴム粒子のキャビテーション等による付加的なエネルギー散逸が考えられる.(2)延性的なエポキシ樹脂に液状ゴムを添加して作製した材料では,破壊靭性の向上は見られず,逆に破壊靭性はわずかに低下した.この材料の場合も,ゴム相は直径数μmの粒子の状態で存在するが,樹脂が延性的な場合,ゴム相周辺部での応力集中による樹脂の局所的塑性変形が生じず,逆に破壊の発生を早める結果になると思われるが,その詳細なメカニズムは今後の検討課題である.(3)延性的なエポキシ樹脂に架橋ゴム粒子を分散させた材料では,破壊靭性の向上が見られた.特に,ゴム粒子の含有率を増加させると,き裂進展に対する抵抗特性が大幅に向上した.架橋ゴムを分散させた場合,ゴム相は最大長さが数百μmの塊として存在し,脆性エポキシ樹脂とは異なる高靭化のメカニズムが観察された.未変性エポキシ樹脂は平坦な破壊面を示していたのに対し,き裂はゴム相中や界面を蛇行あるいは分岐しながら進展し破面は粗い状態を示していた.このように,この材料ではき裂進展により多くのエネルギーが費やされ,高靭化が達成されたことがわかる.ゴム変性エポキシ樹脂として,脆性的なエポキシ樹脂(エピコート828,(株)油化シェル)と液状ゴム(CTBN,(株)宇部興産)より作製した試料A,及び延性的なエポキシ樹脂(CY1005,日本チバガイギー(株))と架橋ゴム粒子(XER-91,JSR(株))より作製した試料Bを準備した.試料Aについては,ゴム粒子の重量含有率を5%,10%,20%とし,試料Bについては,ゴム粒子の含有率を20%とした.なお,CY1005については,CTBNゴムの添加は破壊靭性を逆に低下させる効果があることが以前の研究により確認されており,今回は架橋ゴム粒子による高靭化を試みた.破壊靭性試験は1.7×10^<-5>10m/sの負荷速度の範囲で3種類の試験システムを用いて行った.試料Aの破壊靭性は負荷速度依存性が小さく,広範囲の負荷速度で安定した破壊靭性を示した.ゴム変性による高靭化はみられたが,ゴム含有率の影響は小さかった.一方,試料Bの破壊靭性は負荷速度依存性を示した.負荷速度が10^<-3>m/sより大きくなると破壊靭性は一旦低下するが,10^<-2>m/s以上ではほぼ一定となることが明らかになった.

2種類の試料の破壊靭性の負荷速度依存性の差異は破壊のメカニズムに起因する.試料Aでは,ゴム粒子のキャビテーションや粒子周辺部での剪断塑性変形が主要な高靭化のメカニズムであり,広範囲の負荷速度で高靭化をもたらす.一方,試料Bでは,架橋ゴムの塊を破壊するのに要するエネルギーが低負荷速度では高靭化をもたらすが,高負荷速度では架橋ゴムの脆性化が起こるため,このメカニズムは高靭化をもたらさない.本研究では,さらにゴム変性エポキシ樹脂に中空ガラス粒子を充填した宇宙構造用材料の破壊靭性の負荷速度依存性を調べた.その結果,負荷速度の増加と共に破壊靭性は上昇する傾向にあることが明らかになった.
新しい磁気応用の研究と調査

本総合研究は、磁性材料および磁気応用に関する最近の世界的な研究成果を調査して新しい研究動向を探り、あわせて第25回国際応用磁気会議(東京)の招待講演者の決定とプログラム編成を行うことが目的である。研究分担者33名を(1)磁気記録,(2)ソフト材料,(3)光・マイクロ波材料および装置,(4)磁気バブル,(5)永久磁石材料とその応用,(6)パワーマグネティクス,(7)磁界計算・計測・センサその他の7つの部会に分けて調査を進めた。各部会の調査結果をもとにして、部会主査および副主査による第2回主査会議を61年7月30日に開催し、上記の国際応用磁気会議の招待講演者の約50%を決定した。その後第2回主査会議を経て、第3回主査会議で計37件の招待講演者を決定した。また一般公募論文は、予定の約500件を大幅に上回る約850件に達したが、61年12月1516日および62年1月68日の全体会議で審査し、採択650件を決定し、プログラム編成作業を終えた。最近の応用磁気研究動向として、磁気記録関係が激増しており、最近の3年間の採択論文数(招待を含む)を示すと99件,118件,190件(全体の28%)となっている。内容的には、日本で発明された垂直記録方式に関する研究がますます盛んになるとともに、記録媒体と磁気ヘッドの接触問題に関係したトライボロジーが新しいテーマとして浮上してきている。光礎気記録へのアモルファス磁性膜の利用と再生装置の開発は日本から始まったことから、この分野の論文約60件の2/3は日本からのものであり、質的にも日本のリードが続いている。日本の発明であるブロッホラインメモリも話題の中心であるが、実験が難しく論文は少ない。磁石材料では、これも日本の発明であるNd-Fe-B磁石が話題の中心である。第6及び第7部会の内容はさらに広範囲となっているが、超伝導に関係した磁気浮上、電気機器高磁場発生等が注目される。