hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
導電性ダイヤモンドマイクロ電極を用いたオゾン発生ユニットの作製と歯科医療への応用

粒径500 nm未満の研磨用ダイヤモンド粉末にBDDコーティングしたBDD粉末を、高分子材料と混合し、BDD粉末含有塗料を創製した。これを基材に塗布し、乾燥させることで、どのような基材でもBDD電極となる。しかもフレキシブルで安価に作製できる。これを用いて作製した電解ユニットを、細菌のバイオフィルムを形成させた牛歯の根管中に挿入し、in vitroでの殺菌効果を評価した。その結果、この電解ユニットは、従来法である1%次亜塩素酸ナトリウム水溶液処理と同等の殺菌効果を示した。この電解ユニットは、従来法より局所的に高濃度の活性種を生成できるため、今後、より効果的な歯科医療の実現が期待できる。本研究は、導電性ダイヤモンド(BDD)マイクロ電極を用いた超小型電解ユニットの創製と、その歯科医療器具への応用を目的とする。BDDマイクロ電極は、創製されてまだ間もない電極材料であるが、物理的・化学的安定性にくわえ、電位窓が非常に広いという魅力的な性質をもっている。本研究は、このBDDマイクロ電極を用いて局所的に高濃度の活性酸素種を生成する超小型電解ユニットを作製し、歯科医療器具としての応用をめざすものである。歯科医療における根管治療は、今のところ細長い器具を用いて物理的に腐植組織を除去する方法がとられており、細菌叢の残存による炎症や齲蝕の発生が問題となっている。本研究は、これらの課題を解決し、異分野融合による新しい歯科治療法を提案する点において、独創性が高い。現時点での成果は下記の通りである。直径0.5 mmのマイクロBDD電極を作製し、これにイオン交換膜を介してAlリボンを巻きつけ、電解ユニットとした。この構造にすることで、純水中でも、イオン交換膜を介した電気分解が起こり、ユニットの近傍にのみオゾンなどの活性酸素種が生成する。これを、細菌のバイオフィルムを形成させた牛歯の根管中に挿入し、in vitroでの殺菌効果を評価した。牛歯根管内に歯周病菌のバイオフィルムを形成させ、リン酸緩衝生理食塩水を根管中に注入し、生体内に近い状態に調整した。そこに電解ユニットを挿入して所定時間電解した後、根管内を洗浄し、洗浄液中の細菌の生死を蛍光色素で判定したところ、従来法であるNaClO水溶液処理と同等の殺菌効果を示した。したがって、この電解ユニットは、従来法に比較して、より効果的でQOLの高い歯科医療の実現が期待できる。本成果について、国際学会発表を実施、論文発表を準備中である。また、さらに応用性の高いフレキシブルBDD電極作製法も創出しつつあり、特許出願準備中である。本研究は、導電性ダイヤモンド(BDD)電極を用いて局所的に高濃度の活性酸素種を生成する超小型電解ユニットを作製し、歯科医療器具としての応用をめざすものである。平成25年度に検討していたマイクロBDD電極を主体とする電解ユニットでは、柔軟性やコストに問題があった。これをふまえ、平成26年度は、BDD粉末を、高分子とコンポジット化した塗料を開発した。これを塗布すれば、安価にBDD電極と同等の機能材料が作製でき、しかも基材を選ばない。すでに、細菌のバイオフィルムを形成させた牛歯の根管中に挿入し、in vitroでの殺菌効果を実証したほか、人歯の根管にも問題なく挿入でき、剥離や破断のないことを確認している。したがって、この電解ユニットによって、より効果的でQOLの高い歯科医療の実現が期待できる。本成果について、国際学会発表と特許出願を実施した。また総説記事を発表した。歯科における根管治療は、切削器具等で物理的に感染組織を除去する方法がとられ、細菌の残存による炎症等が問題となっている。本研究では、広い電位窓を有し、効率的な電解オゾン水生成に応用できるホウ素ドープダイヤモンド(BDD)電極の特性に着目し、根管に直接挿入して電解できる超小型BDD根管洗浄ユニットの創出をめざした。最終的に、BDD微粒子を高分子とコンポジット化し、既存の歯科治療器具に塗布して電解機能を賦与することで、フレキシブルで安価な電解ユニットの開発に成功した。研究協力関係にある鶴見大歯学部の里村教授らの協力を得て、ヒトの抜去歯を用いたin vitroでの殺菌効果の評価を実施した。その結果、従来の次亜塩素酸ナトリウム水溶液処理では、殺菌はできるものの、歯質の劣化が起きてコラーゲン組織が露出してしまうのに対し、本研究の処理では、歯質の劣化が起きずに殺菌ができる可能性が示唆された。こうした成果をふまえ、国際特許の出願、学会・論文発表を積極的に実施した。現在、製品化に向け、薬事申請の準備中である。

その結果、この電解ユニットは、従来法である1%次亜塩素酸ナトリウム水溶液処理と同等の殺菌効果を示した。この電解ユニットは、従来法より局所的に高濃度の活性種を生成できるため、今後、より効果的な歯科医療の実現が期待できる。当初の目的であったBDDマイクロ電極を用いた電解ユニットは、概要に記した通り、柔軟性に乏しく、大きなコストがかかるうえ、基材が限られることが判明した。そこで、フレキシブルBDD電極作製法を見出し、それを電解ユニットに応用して課題を克服した点において、当初の計画以上に進展しているといえる。本研究成果は、目標とする歯科医療の分野は言うに及ばず、殺菌や有機物分解を必要とする場所にひろく応用可能であり、学術的にも産業的にもその意義は大きい。光電気化学あらたに見出したフレキシブルBDD電極作製法について、積極的な応用展開をはかる。まず、メーカーと共同で製品化を想定してユニットを試作し、根管治療や歯周病治療における臨床試験を実施する。歯科材料メーカー大手のGC社や、鶴見大学歯学部の里村教授らと共同で薬事認可を取得し、歯科医療器具として実用化をめざす。それに伴い、研究目的は変わらないが、研究計画の方法論的な変更がありうる。当初の目的であった超小型電解ユニットは、概要に記した通り、充分な成果を上げている。それに加え、大きなコストがかかるうえ、基材が限られるBDDマイクロ電極の作製過程を見直し、フレキシブルBDD電極作製法を見出した点において、当初の計画以上に進展しているといえる。とくに、あらたに見出したフレキシブルBDD電極作製法について、積極的な応用展開をはかる。まず、歯科材料メーカー大手のGC社や、鶴見大学歯学部の里村教授らと共同で特許を出願し、歯科医療器具として実用化をめざす。歯科医療器具メーカーと共同でユニットを開発し、根管治療や歯周病治療を想定した臨床試験で実用性を明らかにする。
アモルファス磁性人工格子の膜面垂直磁気抵抗を利用した材料開発と物性研究

巨大磁気抵抗が発見されて以来、その応用開発のために磁気抵抗効果の軟磁性化が大きな課題になっている。我々は、通常の膜面内磁気抵抗ではなく膜面垂直磁気抵抗の場合にも巨大磁気抵抗が発現し得ることに着想し、軟磁性アモルファス合金を利用した磁気抵抗効果の軟磁性化の研究を計画した。また同時に、グラニュラー構造合金の巨大磁気抵抗についても研究した。以下にその成果を挙げる。(1)Co-Al-O,Co-Si-Oなどの高電気抵抗グラニュラー合金薄膜において新しいタイプの巨大磁気抵抗を発見した。金属合金をを越える高電気抵抗と軟磁気特性を有する2相アモルファス(または、金属-絶縁体型グラニュラー合金)構造が特徴であり、従来のスピン依存散乱による膜面内磁気抵抗とは異なるものである。また更に、これらの系の人工格子化に成功すれば、異方性制御を用いることによって低磁場で動作する軟磁性膜面垂直磁気抵抗材料となる可能性を知見した。(2)Cr-Fe、Cu-Coグラニュラー合金薄膜の研究によって、グラニュラー巨大磁気抵抗の組成依存性、磁場依存性、温度依存性等の詳細を明らかにした。特に、グラニュラー構造合金の磁化過程およびそれに伴う磁気抵抗挙動は、上述の高電気抵抗グラニュラー合金の巨大磁気抵抗の発現にも寄与していることが分かった。(3)成膜中に膜面内の任意の方向に磁場印加が出来る装置を開発し、これによる人工格子の異方性制御を行った。磁化過程は巨大磁気抵抗特性を支配する主要な因子であり、ヒステリシスの低減等、応用上重要な成果を得た。本研究では、最近注目されている金属人工格子の巨大磁気抵抗効果について、その応用上の観点から磁気抵抗の磁場感度の向上を図るために、軟磁性であるアモルファス磁性合金を基にし、かつ、アモルファス合金のような比抵抗の高い場合でも巨大な磁気抵抗が期待できる垂直方向磁気抵抗効果を利用した新しいタイプのアモルファス基高感度巨大磁気抵抗人工格子の作製とその物性並びに特性評価の基礎研究を行う。本年度は、そのための基礎実験を行った。まず、人工格子薄膜の膜面垂直方向の電気抵抗を精度良く測定するために、マルチファンクションSQUIDプローブを用いた極微小電圧測定装置の製作を行った。現在、組み立てが完了し、目的の感度を得るための細部の調整と自動制御のためのコンピュータソフトの開発を行っている段階である。一方、CoNbZr軟磁性アモルファス合金と硬磁性GdCo合金を組み合せて、巨大磁気抵抗効果に必要な磁化反結合型人工格子の作製をスパッタ法により行っている。現在、保磁力10e以下で磁化が平行から反平行に結合換えするための人工格子周期、膜厚、スパッタ等の条件を詳細に実験中である。これと平行して、巨大磁気抵抗効果に関してFeCrグラニュラー合金薄膜の磁気抵抗と構造を調べた。その結果、200400°Cに加熱した基板上にスパッタ蒸着した薄膜は、Cr中に微細なFeクラスターが分散したグラニュラー構造となり低温で約20%の大きな磁気抵抗を示すことが分かった。来年度は、これらの基礎実験を基に初期計画の本格的実験に入る。

金属合金をを越える高電気抵抗と軟磁気特性を有する2相アモルファス(または、金属-絶縁体型グラニュラー合金)構造が特徴であり、従来のスピン依存散乱による膜面内磁気抵抗とは異なるものである。また更に、これらの系の人工格子化に成功すれば、異方性制御を用いることによって低磁場で動作する軟磁性膜面垂直磁気抵抗材料となる可能性を知見した。(2)Cr-Fe,Cu-Coグラニュラー合金薄膜の研究によって、グラニュラー巨大磁気抵抗の組成依存性、磁場依存性、温度依存性等の詳細を明らかにした。特に、グラニュラー構造合金の磁化過程およびそれに伴う磁気抵抗挙動は、上述の高電気抵抗グラニラ-合金の巨大磁気抵抗の発現にも寄与していることが分かった。(3)成膜中に膜面内の任意の方向に磁場印加が出来る装置を開発し、これによる人工格子の異方性制御を行った。磁化過程は巨大磁気抵抗特性を支配する主要な因子であり、ヒステリシスの低減等、応用上重要な成果を得た。
支台装置および義歯構造の相違が支台歯.顎堤粘膜の負担圧配分に及ぼす影響

支台装置及び義歯構造の相違が支台歯および顎堤の負担圧配分に及ぼす影響について√4567欠損を想定し支台歯,顎骨部をそれぞれ単純化したシミュレーション模型を用いて実験的検討を加えると同時に,義歯のひずみ,変位量を測定し詳細に解析した結果,以下の結論を得た.1.義歯構造の相違による支台歯の負担圧は支台装置の相違にかかわらず二重構造が最大で以下,スケルトンL型,S型の順であった.支台歯長軸方向の負担圧は二重構造がスケルトンS,L型に比較して大きかった.顎堤粘膜にかかる負担圧は支台装置の相違にかかわらずスケルトンS型が最大で以下,スケルトンL型,二重構造の順であった.荷重点付近の負担圧は二重構造がスケルトンS,L型に比較して小さかった.2.支台装置の相違による支台歯の負担圧は義歯構造の相違にかかわらずコ-ヌスクローネが最大で以下,エーカースクラスプ,RPIクラスプの順であった.支台歯長軸方向の負担圧はコ-ヌスクローネがエーカースクラスプ,RPIクラスプに比較して大きかった.顎堤粘膜にかかる負担圧は義歯構造の相違にかかわらずRPIクラスプが最大で以下,エーカースクラスプ,コ-ヌスクローネの順であった.荷重点付近の負担圧はコ-ヌスクローネがRPIクラスプ,エーカースクラスプに比較して小さかった.3.義歯のひずみは支台装置の相違にかかわらず二重構造がスケルトンS,L型に比較して有意に小さかった.4.義歯の変位量は義歯構造別では二重構造が最小で,支台装置別ではコ-ヌスクローネが最小であった.支台装置及び義歯構造の相違が支台歯および顎堤の負担圧配分に及ぼす影響について√4567欠損を想定し支台歯,顎骨部をそれぞれ単純化したシミュレーション模型を用いて実験的検討を加えると同時に,義歯のひずみ,変位量を測定し詳細に解析した結果,以下の結論を得た.1.義歯構造の相違による支台歯の負担圧は支台装置の相違にかかわらず二重構造が最大で以下,スケルトンL型,S型の順であった.支台歯長軸方向の負担圧は二重構造がスケルトンS,L型に比較して大きかった.顎堤粘膜にかかる負担圧は支台装置の相違にかかわらずスケルトンS型が最大で以下,スケルトンL型,二重構造の順であった.荷重点付近の負担圧は二重構造がスケルトンS,L型に比較して小さかった.2.支台装置の相違による支台歯の負担圧は義歯構造の相違にかかわらずコ-ヌスクローネが最大で以下,エーカースクラスプ,RPIクラスプの順であった.支台歯長軸方向の負担圧はコ-ヌスクローネがエーカースクラスプ,RPIクラスプに比較して大きかった.顎堤粘膜にかかる負担圧は義歯構造の相違にかかわらずRPIクラスプが最大で以下,エーカースクラスプ,コ-ヌスクローネの順であった.荷重点付近の負担圧はコ-ヌスクローネがRPIクラスプ,エーカースクラスプに比較して小さかった.3.義歯のひずみは支台装置の相違にかかわらず二重構造がスケルトンS,L型に比較して有意に小さかった.4.義歯の変位量は義歯構造別では二重構造が最小で,支台装置別ではコ-ヌスクローネが最小であった.
次世代シークエンサーを用いた拡張型心筋症の遺伝子解析

拡張型心筋症は左室あるいは左右の両心室の心筋収縮の低下とその内腔の拡大を特徴とする疾患である。高次遺伝子解析技術により、遺伝的素因以外に、未だ原因が不明な拡張型心筋症の発症メカニズムの解明につながるデータを収集すると共に、拡張型心筋症に対する新たな治療法・創薬ターゲットの開発につながる候補因子の同定を行った。拡張型心筋症(DCM:dilated cardiomyopathy)は左室あるいは左右の両心室の心筋収縮の低下とその内腔の拡大を特徴とする疾患である。症状は、通常心不全に基づく症状や所見があり、しばしば進行性である。不整脈、血栓塞栓症、突然死の合併が高頻度にみられる。長期的には予後不良である。病因は、特発性、家族性(遺伝性)、ウイルス感染症、遺伝的素因、免疫異常、全身性疾患、代謝性疾患、高血圧・アルコール・薬剤・妊娠・中毒など複数の病因が考えられている。本症の病理所見(組織の顕微鏡所見のこと)は非特異的である。肥大型心筋症と異なり、家族性発症の頻度は高くなく、遺伝的な要素は少ないと考えられている。家族性拡張型心筋症は米国で20%、日本で25%と報告されている。家族性拡張型心筋症の約10-25%がメンデルの方式に従うが、残りの大部分は家族歴がないか、家族性でもメンデルの方式に従わない孤発性である。遺伝的素因以外で重要と考えられている病因の一つがウイルス性心筋炎であるが、一方で、原因が不明な症例も数多く存在する。そこで、本研究では、次世代シークエンサー等の遺伝子解析技術を用いて高次のゲノム解析を駆使することで、未だ原因が不明な拡張型心筋症の発症メカニズムを解明を目指すと共に、拡張型心筋症に対する新たな治療法・創薬ターゲットの開発に展開を目的とした。孤発性の拡張型心筋症の患者の心筋組織とそれ以外の組織について、次世代シークエンサーを用いて一塩基多型や非コードRNA、メチル化の比較検討を行なうための、背景情報の収集とターゲット遺伝子と予想される遺伝子の予備的解析を検討した。解析データを効率よる処理するため、バイオインフォマティクスによる解析を進めた。この手法を、拡張型心筋症に応用することで、未だ原因不明の拡張型心筋症の新規治療法の開発や創薬開発が加速されることが期待される。肥大型心筋症と異なり、家族性発症の頻度は高くなく。遺伝的な要素は少ないと考えられている。そこで、本研究では、次世代シークエンサーを用いて高次のゲノム解析を駆使することで、未だ原因が不明な拡張型心筋症の発症メカニズムを解明すると共に、拡張型心筋症に対する新たな治療法・創薬ターゲットの開発に展開する。孤発性の拡張型心筋症の患者の心筋組織とそれ以外の組織について次世代シークエンサーを用いて一塩基多型や非コードRNA、メチル化の比較検討を行なう。これまでの拡張型心筋症の疾患データをもとに、本研究計画に適した被験者の基準を検討した。さらに、次世代シークエンサーを用いて一塩基多型や非コードRNA、メチル化のデータを収集するための基礎的技術を習得した。本研究の実現に必要な研究を、2年間通して実施する。具体的には、孤発性の拡張型心筋症の患者の心筋組織とそれ以外の組織について次世代シークエンサーを用いて一塩基多型や非コードRNA、メチル化の比較検討を行なう。解析データが大量になるため、バイオインフォマティクスの研究者の協力を仰ぎ、効率よく解析を進めていく。次世代シークエンサーを用いた疾患原因解明は、ガン、認知症、糖尿病などの分野では先行しており、新規の疾患原因や創薬ターゲットも発見されている。

引き続き、次世代シークエンサーを用いて一塩基多型や非コードRNA、メチル化のデータを収集する。収集データ数については、統計学的考察可能な範囲で最大限取得でいるよう勤める。データの解析の結果、抽出された疾患原因候補については、サンプル数を拡大し詳細な解析を実施し、解析の精度を上げることで、疾患原因候補を明確にする。
領域予測のための機械発見システムの研究

本研究は,DNA配列データに対して,その中の遺伝子領域予測できるシステムを構築するための体系的な方式を研究し,実用的な領域予測システムを実働化することを目的とする.この目的を達成するために,我々は以下の項目に力点をおいて研究を展開した.(1)領域予測問題の抽象化と定式化.(2)領域予測アルゴリズムの開発.(3)上記アルゴリズムの理論的基礎.(4)計算機実験による上記アルゴリズムの評価.まず,文字列情報の中の特定の機能部位を同定する問題を,文字列の長さを保存する関数のクラスの学習問題として定式化した.そして,その関数の学習アルゴリズムとして,重み付き投票アルゴリズム(WM)を拡張したアルゴリズム(WM^*)を開発した.WMは,複数の予測アルゴリズムを統合して,よりよい精度で予測が行えることを指向するものであり,プールの中の各予測アルゴリズムに予測を投票させ,その投票結果によって全体的な判断を下すものである.我々の拡張によるWM^*は,おのおのの予測アルゴリズムが投票を棄権することを認めるものである.このことにより,直観的には,各予測アルゴリズムは自信のない予測については棄権によって発言権の低下を防ぐことができると期待される.実際に我々は,WM^*による予測の方がWMによる予測よりも原理的に優れていることを理論的に証明した.さらに,このWM^*を組み込んだ領域予測システムHAKKEのプロトタイプを作成し,DNA配列の中から遺伝子領域を予測する実験を行った.また,最も基本的な問題である,パターン照合問題に対して,テキストとパターンが両方とも直線的プログラムで記述されて与えらたときに高速にパターン照合を行うアルゴリズムの開発に成功した。
介護保険制度におけるリハビリテーションへの参加状況に認知症治療が与える影響

本研究の目的は、介護保険制度の利用者を対象とし、認知症治療がリハビリテーション(以下、リハ)への参加状況に及ぼす影響を明らかにすることである。1年目に初回調査、約1年後に追跡調査を行った。調査内容は、身体機能、認知機能、服薬状況、および要介護度等である。現時点で、データセットを終えたデータ数は、ベースラインにおいて224人、約1年後のフォローアップ調査は、合わせて167人である。リハ参加状況が「良好」よりも、「不良」である参加者の方が、抗認知症薬を処方された割合が高かった。より重度の認知症者が、認知症治療を受けている可能性が高く、認知機能低下の重症度を共変量としてより詳細な分析が必要である。本研究では、介護保険制度のリハビリテーションサービス利用者を対象とし、介護保険サービス利用者について、心理検査などから認知機能の低下やそれに伴うBPSD(Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia)等を確認し、横断調査と追跡調査を行うことにより、リハビリテーションの参加状況に与える影響を明らかにすることを目的としている。平成26年度は、宮城県内の通所リハビリサービス事業者において、利用者に対して調査を開始した。事前に、宮城大学の倫理審査委員会に調査計画を申請し、承認された。調査項目は、リハビリテーションの参加状況、認知機能(MMSE、その他認知機能検査等)、および受診している医療に関連する情報等である。調査開始が、計画よりやや遅れたものの、現在は、調査実施者数は順調に増えている。本研究では、介護保険サービスのリハビリテーション利用者を対象として2つの老人保健福祉施設において、ベースラインの利用者の調査を進めた。ADLの他に、心理検査から認知機能、および医療情報などを収集した。ベースラインにおける調査は、終了に近づいている。調査対象者に対して、順調に調査を進めることができた。また、調査員の人数を増やし、対応したため、初年度の遅れを取り戻すことができた。最終年度に実施した研究の成果最終年度は、研究計画通り、2箇所の介護保険適用の事業所において、通所サービスを利用者(ベースライン約250名、65歳以上)に対して、1年後のフォローアップ調査を実施した。フォローアップ調査では、MMSE、歩行速度などの運動機能、抑うつ度、アパシー、QOLなどを評価した。ベースライン完遂の対象者のうち、約180名に対してフォローアップ調査が実施できた。ベースラインにおける調査データには、調査対象者が服用している薬剤データも含まれているので、ベースライン時に認知症と判定された調査対象者のうち、抗認知症薬を処方されて認知症治療を受けていた群と抗認知症薬を処方されずに認知症治療を受けていなかった群に分けて、ベースラインと1年後のフォローアップの調査データの比較分析を進めている。今後も本研究成果を関連する学会で発表したり、学術雑誌へ論文を投稿する予定である。研究期間を通じて実施した研究の成果:【1】第三者行為の届出と倫理的ジレンマ:2症例検討、臨床倫理(5); 2017, 38-44.【2】中華人民共和国の病院におけるリハビリテーション職員の技術向上と装具等の業務に関する一考察,川崎善徳,糟谷昌志,社会福祉学会東北部会第16回研究大会.【3】田中尚文,鈴鴨よしみ.健康関連QOL評価法:脳疾患に特異的なQOL尺度.総合リハビリテーション44: 927-930, 2016.本研究の目的は、介護保険制度の利用者を対象とし、認知症治療がリハビリテーション(以下、リハ)への参加状況に及ぼす影響を明らかにすることである。調査対象者のリストアップや調査場所の確保など、研究協力施設との調整に時間を要した。1年後のフォローアップ調査を開始する。調査項目は、ベースラインのものから絞り込む。また、フォローアップ調査の調査ができるかどうか、通所サービスの利用者リストを現在、ピックアップしている。認知症今後は、リストアップした調査対象者に対する初回調査を継続し、初回調査より1年を経過した対象者に対してはフォローアップの調査を順次実施する予定である。初年度の対象者の選定に時間がかかったために調査開始が遅れ、やや予算執行が遅れたが、2年目には、順調に調査が進み、初年度の余剰分をかなり圧縮し、今回の収支結果となった。ベースラインで調査した対象者の1年後フォローアップ調査を開始する。調査項目を精査しており、5月中に開始する予定。また、データ入力のための人件費(謝金等)も必要であるため、研究費を予定通りに使用する計画である。昨年度遅れた分、今年度のサンプル数は増加する予定。計画通りに調査日程が進めば、予算は、今年度に昨年度の予算分の一部も使用する予定。
ヘモシアニンのアロステリック効果の分光学的研究

ヒトでは酸素貯蔵と酸素運搬の役割はそれぞれミオグロビンとヘモグロビンが担っているが、節足動物や軟体動物の酸素貯蔵および運搬はヘモシアニン(Hc)が担っている。Hcはタイプ3銅含有タンパク質の一つであり、本研究で用いる節足動物のHcは類似したサブユニットが6個集まった6量体を構造ユニットとして超分子を形成する。各サブユニットは一対の二原子銅からなる活性部位を1つ有し、各々の活性部位に酸素1分子が結合する。Hcはヘモグロビンと同様、酸素分子脱着において協同効果を示すことが良く知られているが、pHによる酸素結合能の違い(ボーア効果)や協同効果に影響を与える因子の分子機構に関しては依然不明な点も多い。本研究では、Hcにおける協同効果の分子論的作用機構の理解のため、節足動物由来Hcの酸素結合挙動にpHおよび乳酸が及ぼす影響およびその作用機構の解明を行った。乳酸が及ぼす影響は、紫外可視吸収分光法、等温滴定カロリメトリー(ITC)法、フラッシュフォトリシス法を用いて調べた。乳酸添加により、酸素結合速度定数K_<obs>は単量体CaeSS2では変化しなかったが、ホモ6量体を形成するCaeSS3では大きくなった。Hcと乳酸の相互作用をITCにより調べた結果、単量体CaeSS2は乳酸と結合しなかったが、CaeSS3のホモ6量体と結合した。以上の結果および昨年度の結果より、乳酸はHc多量体と結合し四次構造変化を誘起することによりK_<obs>が増加すると推測された。6量体構造ユニット1つから成るPanulirus interruptus Hc、6量体構造ユニットがそれぞれ2つあるいは4つ集まったCarcinus aestuarii HcとUpogebia pusilla Hcを比較したところ、酸素結合速度に対する乳酸添加の影響はUpogebia pusilla Hcで最も大きく、Panulirus interruptusで最も小さかった。ヒトでは、酸素貯蔵と酸素運搬の役割はそれぞれミオグロビンとヘモグロビンが担っているが、節足動物や軟体動物の酸素貯蔵および運搬はHcが担っている。Hcはタイプ3銅含有タンパク質の一つであり、本研究で用いた節足動物のHcは同一のサブユニットが6個集まった6量体を構造ユニットとして、6量体構造ユニットが集まって超分子を形成する。本年度は3種類の節足動物由来Hcにおいて、pHによる活性部位構造変化が酸素親和性に及ぼす影響をフラッシュフォトリシス法とK吸収端のX線吸収分光法(XAS)を用いて調べた。フラッシュフォトリシス法の測定により、酸素親和性のボーア効果は酸素解離速度K_<off>よりも酸素結合速度k_<on>に由来することが示唆された。また、Hcの銅配位構造をpHの関数としてXASにより見積もった。既知構造のモデル化合物における銅配位構造とXASスペクトルの線幅との相関に基づいてHcの銅活性部位の構造変化を解析したところ、Hcの銅活性部位の配位構造はオキシ体では調べた全てのpHで変化しなかったのに対して、デオキシ体ではpHによって大きく変化した。X線吸収微細構造スペクトルの1s→4p_z遷移の強度変化から、デオキシHcの銅活性部位がpH依存的に擬四面体構造から三角形構造へ変化することが解かった。また、観測された構造変化はフラッシュフォトリシス法によるアルカリpHでの酸素親和性の向上とよく対応していた。これらの結果より、還元型Hcの酸素結合速度はCu(I)の配位構造に依存し、節足動物のボーア効果の構造的要因が示唆された。

以上の結果および昨年度の結果より、乳酸はHc多量体と結合し四次構造変化を誘起することによりK_<obs>が増加すると推測された。6量体構造ユニット1つから成るPanulirus interruptus Hc、6量体構造ユニットがそれぞれ2つあるいは4つ集まったCarcinus aestuarii HcとUpogebia pusilla Hcを比較したところ、酸素結合速度に対する乳酸添加の影響はUpogebia pusilla Hcで最も大きく、Panulirus interruptusで最も小さかった。
PU.1 過剰発現による赤白血病細胞の分化阻害とアポトーシス誘導の分子機構

PU.1過剰発現によるMEL細胞の分化阻害・増殖抑制・アポトーシス誘導の分子機構につき、本年度は以下の点を明かにした。1) PU.1過剰発現によりMEL細胞に誘導される増殖抑制の分子機構を知るため、増殖関連遺伝子c-myc,c-myb,c-fosプロモーターに及ぼすPU.1の過剰発現の影響をレポーターアッセイにより検討した。各レポーター遺伝子とともにets-1あるいはets-2発現ベクターを導入すると、それらのプロモーター活性はdose dependentに増強されたが、レポーター遺伝子とともにPU.1発現ベクターを導入するとレポーター遺伝子の活性は逆に量依存性に抑制された。この抑制はEts結合配列を介する競合の結果ではなく、generalなものであった。2) PU.1過剰発現によりMEL細胞に誘導されるアポトーシスと、赤血球の生存に関与する転写因子GATA-1のDNA結合能の消失の間に強い相関を見い出した。この抑制はアポトーシス誘導細胞内に存在する分子量20kDa以下の因子が関与すると推測される結果を得ていることから、現在、この蛋白質の生化学的単離同定を目指している。3)われわれは、PU.1には転写補助因子であるCBPが結合することを見い出したが、欠損変異株を用いたGSTpull down assayにより、PU.1の転写活性化ドメイン(74122a.a.)とCBPのC末のE1A結合領域とオーバーラップする部位(12831915a.a.)とが結合することが分かった。また、レポーターアッセイからCBPはPU.1の転写補助因子としても作用することが明らかとなった。現在、CBPを親のMEL細胞およびPU.1導入MEL細胞にトランスフェクトして、上記の現象の誘導にどのような効果があるかを検討している。
植物園における日本産絶滅危惧植物種保全システムの確立

我が国の植物園における日本産絶滅危惧種の保全システムを確立するために、絶滅危惧種の日本植物園協会に所属する植物園における保有状況、さらには絶滅危惧植物における分子系統学、成分化学、細胞遺伝学、生態学的知見を得た。本調査によって、日本の植物園における絶滅危惧植物の保有状況を調査したところ、全1,835種の日本の絶滅危惧植物に対して、695種(約38%)が保有されていることなどが判明した。これらのデータは今後の植物園における絶滅危惧植物の保全に対して有益な資料となると思われる。さらに、絶滅危惧種の分類、分布、生態、生殖生理などに関する文献情報のデータベース化を進めるために、これらに関連する文献を収集した。これとは別に、これまでほとんど報告のなかった絶滅危惧植物の各種特性に関する情報を得る研究も行われた。対象となったのはオゼソウ、センカクカンアオイやタマノカンアオイなどのカンアオイ類、キタダケソウ、フガクスズムシソウなどの各種ラン類、カワツルモなどで、今回の研究によってDNAやなどを指標とした分子系統学的知見、フラボノイドを中心としたポリフェノール類の化学成分の組成、染色体数や核型などの細胞遺伝学的データおよび生態学的データなどの知見を得ることができた。本研究で得られたこれらの成果は、研究分担者によって、国内外の複数の科学雑誌に論文として発表されたが、これと平行して出版物「日本の植物園における生物多様性保全」としてバノイリンガルで、筑波実験植物園、日本植物園協会および植物園自然保護国際機構(BGCI)と共編で出版する。初年度に当たり、(1)日本植物園協会に加盟するすべての機関に対し、絶滅危惧植物の保有状況の調査を実施し、調査結果とこれを踏まえた今後の絶滅危惧植物種保全の戦略について公表(印刷中)した。次に日本産の絶滅危惧植物種の実体を解明する研究を推進し、(2)レッドデータブックに記載されている植物のうち、オゼソウ、クマヤブソテツ、およびミヤビカンアオイ、トサノアオイ、ナンゴクアオイなど31種類のカンアオイ類のフラボノイド特性の評価を行った。その結果、オゼソウで2種類の新規のフラボノイドが検出されたほか、カンアオイ類にも他の植物群では報告のない新規のフラボノイドがすべての種に共通して存在することが判明した。(3)カテゴリーIAに属するコハクランについて絶滅危惧植物の実体を明ちかにし報告した。さらに(4)絶滅危惧種シマイワウチワ(沖縄県RDB危急種)の分子植物地理学的研究した。絶滅危惧種の繁殖システムについては(5)絶滅危惧IB類(EN)のクロガネシダ、野生絶滅のフイリリュウキュウイノモトソウ、無配生殖種ナガバミヤコヤブソテツの胞子の増殖に成功し、種子植物については(6)カザグルマの現地調査し、主に挿し木による増殖をはかり、自生地外保存を進め、(7)オオシロショウジョウバカマ(沖縄県RDB危急種)とその近縁種における染色体の比較と栄養器官からの人工増殖に成功した。一方、(8)絶滅危惧種の生育基盤土壌の調査研究ならびに(9)絶滅危惧水生植物ガジャモクの保全における障壁となっているインバモの実体を、葉緑体および核DNAの情報から明らかにすることができた。今後は、外見的な形態指標の探索を進める必要がある。よって、絶滅危惧種を多く含む海産顕花植物の文献資料を整理しデータベース化を進め、今年度は800件を整理した。我が国の植物園における日本産絶滅危惧種保全システムを確立するため,絶滅危惧種の保有現状,遺伝・系統・生態・生殖生理等について調査研究を進め、基礎情報を整備し、保全手法を標準化することを目的としている。平成16年度は,(1)「日本の植物園における絶滅危惧植物種の保有状況データベース」を作成し、日本植物園協会ホームページにおいて公開した。(2)オゼソウの化学分析を行い、新規化合物を分離した。調査を行なった集団は「テシオソウ」とされていたものであったが、これに含まれる成分がオゼソウのタイプロカリティである至仏山産の集団と一致した。

また、(3)キリシマミズキと同属のトサミズキ、ヒュウガミズキ、ショウコウミズキの黄色の花を分析し、一般的な黄色花の主要色素であるカロテノイド類ではなく、フラボノイド系のカルコン色素によって発現していることが明らかとなった。(4)ショウジョウバカマ属、クガイソウ属、ウロコマリ属等の野外調査し、琉球列島産オオシロショウジョウバカマの栄養生殖による増殖法について検討した。一方、(5)長島ダム水没地のウチョウランを無菌培養し、育苗株70球を同水系の自生地に植え戻し、前年に植え戻したウチョウラン、イワオモダカのモニタリングを行った。また、(7)菅生沼に自生するトネハナヤスリとタチスミレの野焼きによる自生地保全と栄養繁殖能について新知見を得た。さらに、(8)絶滅危惧シダ植物44種において鉢による温室栽培保全法を確立した。その地、(8)絶滅危惧種の生育基盤土壌の調査研究を進めた。さらに、(9)絶滅危惧汽水植物カワツルモの植物地理学的研究として、全国の生育状況を調査した結果、自生地の減少が進んでいることが明らかにし、今後、課題となる汽水性絶滅危惧種であるカワツルモ、コアマモ、シバナの栽培条件の検討に着手した。我が国の植物園における日本産絶滅危惧種保全システムを確立するため,絶滅危惧種の保有現状,遺伝・系統・生態・生殖生理等の基礎情報を整備し保全手法を標準化することを目的としている。平成17年度は,本年度の最終年度に当たることから(1)日本植物園協会加盟園が保有する絶滅危惧種の現状を調査した結果ふまえて、より効果的な公開方法についてまとめ、一方で、現在まで得られていた成果を日本植物園協会が全国の植物園で実施する絶滅危惧種展の「我が国の植物園における日本産絶滅危惧種保全システムの確立」(仮称)等のパネル作成に協力を進めた。(2)平成16年度に引き続き、絶滅危惧種の分類、分布、生態、生殖生理等に関する文献情報のデータベース化を進めるため、関連する文献を収集・整理し、一方で、構築してきた文献情報のデータベースとともにまとめた。(3)現時点までに収集したゲノム情報等についてはデータベース化する。「生きた植物」、「標本」、「種子」、「DNA」を統一して管理するデータベースを構築し、植物園における絶滅危惧植物種の効率的な保全を実施する基盤を確立した。(4)一方で、絶滅危惧種自生地の土壌環境データ(大型標本を含む)の収集調査結果を整理しまとめ、これまでの調査結果とともに総合的にまとめた。
言語聴覚士の会話技術の分析に基づく失語症者の単語思い出し支援手法

会話ロボット(Pepper)を用いた絵カード呼称訓練アプリを開発し病院及び失語症者宅で長期にわたるフィールドテストを昨年度より継続している.最も大きな研究成果は「慢性期」の失語症者においても呼称の改善が確認できたことである.その結果をまとめて電子情報通信学会論文誌,及び言語聴覚系の学会で発表した.また,研究成果のより広範囲な社会還元を図るため,同アプリをタブレット端末に移植すると共に,言語聴覚士がインターネット上で訓練状況の確認,訓練プログラムの更新,メッセージの送受信ができるサーバーの構築を行った(技術移転を行い製品化).今後,構築したアプリを病院や介護施設等で使用してもらい,その有効性を検証すると共に普及を図る.失語症者の単語思い出し支援技術に関しては,誤った回答を想定した上で質問数最小の条件で正答にたどり着ける新たなアルゴリズムを考案し学会発表を行った.現在,国際論文の投稿準備を進めている.また,Wikipediaから思い出し支援に必要な質問を自動で獲得する手法の検討を行い,小規模ながら県名を対象とした質問の自動生成手法を構築した.さらに,思い出し支援技術を応用した語想起の訓練アプリ(物品名のヒントを提示し失語症の方に物品を回答させる)を構築し前記のタブレット端末に搭載しフィールドテストを開始した.なお,世代によって答え易い質問が異なることへの対応が今後の課題となる.話者認識を用いた話者名思い出し支援に関しては,会議冒頭の挨拶など,丁寧に発声している状況では一定の性能を出すことができた.一方で,日常の盛り上がった会話などを対象とした(実験ではゲーム中の音声を対象とした)場合は深層学習を含む最新の話者ダイアライゼーション技術等を用いても6割程度の精度に留まった.今後,発声スタイルの変化や感情の盛り上がり等で発声が変形した場合でも同一話者と識別できる技術の研究が必要となる.失語症者にロボットが受け入れられるかを調査するために、絵カード訓練アプリをPepperに実装し、君津中央病院と失語症者宅で長期にわたりフィールドテスト実施した。病院で実施した4名の失語症者(慢性期)を対象とした実験では、訓練語に対する呼称正解率の有意な向上が3名で観測された。さらに、病院の実験で向上の見られなかった1名に自宅で自主的な訓練を続けてもらったところ、20分程度の訓練がほぼ毎日実施され、3ヶ月後には訓練語に対して90 %の呼称正解率が得られた。このことから、慢性期でも高頻度の継続的な訓練により言語能力の改善が期待できる可能性が見えてきた。また実験において4名全員が同じ絵カードを何度も繰り返し練習していた点が印象的であった。これは、言語聴覚士(ST)等、人相手に訓練を行う場合、なかなか発声できないことや、同じ絵カードで何度も訓練することを、相手に申し訳ないと感じてしまう一方、ロボットが相手であれば気兼ねなく何度でも同じことをやってもらって構わないと感じたことによるものである。この事実の発見は、今後、ロボットやタブレットを活用した言語訓練や支援において人よりも機械が良いところとして非常に重要な点である。思い出し支援システムを実現するために、Word-Netを用いた質問用データベースの自動生成を試み、それに基づくシステムを構築し予備的な実験を実施した。その結果、「質問の意味(使われている用語)がわからない」という問題が生じた。そのため、高齢の方が多い失語症者にとって親密度の高い用語での概念辞書の構築が必要なことが明らかとなった。また、STと失語症者の対話分析から、STが冗長な質問も行いながら失語症者との信頼関係を保ちつつ対話を進めていることが明らかとなった。今後、思い出し支援システムにおいても対話回数最小化に加え信頼度も加味した質問生成手法を検討していく。フィールドテストにおいて、コミュニケーションロボットが失語症の方に受け入れられることや、人間とは異なる良さがロボットによる言語訓練におてい発見できたことの意義は大きかった。一方で、Word-Netを利用した質問はユーザもとってわかりにくい語による質問となってしまい、ユーザに受け入れられないことが明らかとなった。これにより、質問のためのデータベース作成において大幅な手法の改良が必要となった。言語聴覚士と失語症者との対話のデータベース化においては、複数の映像(対話者、対話時に使う描画)を記録する必要があり、アノテーションの方法に検討が必要となった。その結果、映像収録は順調に進んだが、アノテーションをルーチンワークとして実施するに至らなかった。会話ロボット(Pepper)を用いた絵カード呼称訓練アプリを開発し病院及び失語症者宅で長期にわたるフィールドテストを継続中である.今年度はインターネットで訓練状況を把握したり絵カード入替を可能とするツールを実装した.慢性期の失語症者宅での利用では非訓練語に対する呼称の改善は見られなかったが,訓練語に対しては有意な呼称の改善を確認した.失語症者の単語思い出し支援技術に関しては,利用者の満足度,システムに対する信頼度を考慮した質問生成アルゴリズムを考案しタブレットで動作するプロトタイプシステムを開発した.アルゴリズムの考案にあたっては,PACE言語訓練時の言語聴覚士(ST)と失語症者との対話を録画し分析を行うと共に,STに聞き取り調査を行った.その結果,従来からの知見である「はい・いいえ」で答えられる質問や排他的な絞り込み質問に加えて,確認を頻繁に実施していることが明らかとなった.また,否定の応答に対して,否定疑問文で確認を行い肯定的な回答を促していること,回答の信頼性を高めるために言い換えを行っていること,また絞り込みの正しさを確認する質問(「おしい?」等)等が観察された.

これらを考慮し,情報量最大基準に加え,システムに対する利用者の信頼度をパラメータとして取り入れた質問生成アルゴリズムとした.実験では同アルゴリズムを失語症者と対話する人向けの支援ツールとして実装し評価を行った.その結果,非STに対して有用なツールとなることが明らかとなった.また,思い出し支援技術を会話ロボットに実装し予備的な実験を行った.その結果,多くの失語症者がロボットとの対話を楽しんでいることが確認され,実用化の見通しが得られた.また,場所を手掛かりとした思い出し支援アプリの評価実験を行いその有用性を確認した.話者認識技術を用いた話者名思い出し支援においては実環境での評価を実施し問題点を明らかにした.失語症者を対象に考案・設計した,会話ロボットによる絵カードを用いた呼称訓練システムが完成しフィールドテストによる言語訓練効果もほぼ明らかとなった.また,同システムによるデータ収集機能(音声を含む)も構築した.失語症者向け思い出し支援に関しても失語症者とSTの会話データの収集を行い,それらの分析結果に基づく満足度や信頼度を考慮した質問アルゴリズムがほぼ完成した.またプロトタイプシステムをタブレット上に構築し有用性も確認した.現在は,これらの技術の会話ロボットへの実装を進めている.場所を手掛かりとする思い出し支援についても有用性が明らかとなり学術的な課題の検討を終了し技術移転を行う方向である.これら以外に,AR技術や画像認識技術を用いた思い出し支援システムも検討した.なお,話者認識を利用した音声からの話者名思い出し支援技術に関しては,ベースとなる話者認識の実環境(発声者からマイクまでの距離が1m以上,周囲で他の会話がなされれている)での認識率が不十分なことが明らかとなったため,話者認識自体の性能向上が今後の課題となっている.会話ロボット(Pepper)を用いた絵カード呼称訓練アプリを開発し病院及び失語症者宅で長期にわたるフィールドテストを昨年度より継続している.最も大きな研究成果は「慢性期」の失語症者においても呼称の改善が確認できたことである.その結果をまとめて電子情報通信学会論文誌,及び言語聴覚系の学会で発表した.また,研究成果のより広範囲な社会還元を図るため,同アプリをタブレット端末に移植すると共に,言語聴覚士がインターネット上で訓練状況の確認,訓練プログラムの更新,メッセージの送受信ができるサーバーの構築を行った(技術移転を行い製品化).今後,構築したアプリを病院や介護施設等で使用してもらい,その有効性を検証すると共に普及を図る.失語症者の単語思い出し支援技術に関しては,誤った回答を想定した上で質問数最小の条件で正答にたどり着ける新たなアルゴリズムを考案し学会発表を行った.現在,国際論文の投稿準備を進めている.
東日本大震災被災地における地域ケア・システム構築の社会学的研究

東日本大震災被災地の地域ケア・システム構築にあたっては、被災者支援の地域福祉活動の経験が重要な契機になっていることが、明らかになった。東日本大震災被災地では、被災者支援の地域生活支援の仕組みをどう維持するのかということと、2014年の介護保険法の一部改正による新しい総合事業の実施にどのように取り組むのかということを同時期に検討することになったが、このことが東日本大震災被災地における地域ケア・システムのあり方に一定の影響を与えたことが明らかになった。東日本大震災被災地における現地調査および資料収集において、以下のことが明らかになった。1)高齢者の日常生活支援という文脈での二つの事業の交錯被災地(とくに津波被災地)では仮設住宅での生活支援・生活相談を契機とした地域ケア・システム構築の動きがあった。その活動の延長線上に、防災集団移転・復興公営住宅における恒常的な支援が模索されている。これは、地域福祉の観点からの地域ケアのシステム化である。他方、介護保険法の一部改正にともなって介護予防・日常生活支援総合事業が開始されたが、ここに生活支援コーディネーターの配置が盛り込まれている。これは、被災地に限定されない制度だが、高齢者の日常生活支援という課題は重なる。課題は重なっているにもかかわらず、それらをうまく統合させることが円滑に進んではいない。この背景には、「福祉」と「介護」とが別の制度に基づいていることがある。2)地域ケア・システム構築をめぐる基本的問題の先鋭化かつてから保健・医療・福祉の連携をどのように図っていくかは、問題として意識されてきたが、こんにち現場では、介護も別領域として意識されるようになり、この四つをどのように連携させるかが課題として認識されるようになった。被災地では、行政機関の人手不足を背景として、それぞれの部署ごとで日々の対応におわれ、部署を越えた連携体制の構築がいっそう困難になっている。東日本大震災被災地のうち、宮古市、釜石市、大船渡市、陸前高田市、石巻市、いわき市については現地にて調査および資料収集を実施し、問題状況についての把握が深まった。とくに石巻市については複数回訪問し、キーパーソンからの聞き取り調査ができた。関連資料の収集についても順調に進んでいる。ただし、東日本大震災被災地における地域ケア・システム構築は、進行中の事態であり、しかも、事態の推移が予想していたよりも遅い。つまり調査対象地における地域ケア・システム構築は、まだまだ時間がかかることが予想される。とはいえ、事態の推移が遅れていることを観察することも研究の一部なので、調査研究としては、予定どおり進展させることができる見込みである。東日本大震災被災地における現地調査および資料収集によって、以下のことが明らかになった。東日本大震災被災地においては、仮設住宅団地における地域生活支援と、介護保険法改正による新たな総合事業との関連づけが課題になったが、それぞれの市町村において関連づけが進んだところとそうでないところに分かれた。東松島市においては、この関連づけが進展した。東松島市は、被災者サポートセンターを設置し、総合的な生活相談や見守りといった業務を社会福祉協議会に委託した。市内3か所に地域サポートセンターを設置し、管理者1名、生活支援相談員1名、訪問支援員8名および生活支援員1名を配置し、仮設住宅団地居住者の見守り活動を実施した。さらに2015年度からは、コミュニティソーシャルワーカー3名を各日常生活圏域に対応させる形で導入し、地域住民相互の支えあいを支えることに取り組んだ。2016年度からは、災害公営住宅への入居や集団移転地での住居建設が進み、仮設住宅の居住者が減少したことから、被災地サポートセンターの体制を変え、地域住民相互の支えあいを促進することに力点を移行させた。またコミュニティソーシャルワーカーを1名増員した。そのさいコミュニティソーシャルワーカー配置の財源も復興予算であり、恒久的なものではないが、他方、住民相互の支えあいを支援するという業務は必要であり続けることから、市の福祉課と社会福祉協議会では、この財源を介護保険の生活支援コーディネーターの費用から捻出する方向で検討している。このように関連付けが進展した要因としては、東松島市においては行政と社協のあいだの連携が震災以前から密接であったこと、また東松島市発足当初から協働のまちづくりに取り組んできており、住民自治の基盤があったことなどがあげられる。東日本大震災被災地については、これまで、宮古市、洋野町、釜石市、大船渡市、陸前高田市、石巻市、東松島市、仙台市、白石市、いわき市において現地調査および資料収集を実施し、東日本大震災被災地における地域ケア・システム構築の現状について知見を深めることができた。また阪神・淡路大震災被災地、中越地震被災地および熊本地震被災地についても資料収集を実施し、被災地における地域ケア・システム構築の状況について知見を深めることができた。そのうえで、今年度は、東松島市を集中的に調査研究し、地域ケア・システム構築の現状と課題を分析し、論文として公表した。東日本大震災被災地における現地調査および資料収集によって、仮設住宅居住時期における被災者支援の制度設計や実践のあり方が、その後の地域ケア・システム構築のあり方に影響を与えていることが明らかになった。このことを仙台市の事例にそくしてみると、以下のようになる。仙台市においては、借上げ民間賃貸住宅戸数が仮設住宅全体の8割以上を占めていたことや、仮設住宅入居世帯の32%は仙台市外で被災したという事情があり、仙台市の被災者支援は、各世帯ごとの生活再建への個別支援が中心となった。

そのさい、被災者支援のための拠点(生活再建支援室、のちに生活再建推進室に改称)は、健康福祉局ではなく復興事業局に置かれた。生活再建支援室では、生活再建支援員を雇用し、仮設住宅全世帯への戸別訪問を実施した。生活再建支援室は、区役所と社会福祉協議会等と生活再建支援ワーキングを構成し、連携して被災者支援に取り組んだ。この被災者支援の制度設計において重要なのは、課題の切り分けであった。生活再建支援室は、主として住居の再建支援を手掛けることにより、区役所や社会福祉協議会は、被災者の日常生活支援に専念することができた。2016年には、被災者支援の部署が健康福祉局へと移管された。仙台市において「みなし仮設」が多く、他市町村からの流入者も多数いるというこの事情は、復興公営住宅における近隣関係の脆弱さをもたらした。そのため、仙台市の被災者生活支援室は、社会福祉協議会と協力して、復興公営住宅における近隣関係の形成支援をおこなった。この一環として「つなぐ・つながるプロジェクト」を実施した。これは、復興公営住宅への入居者にたいする、人材育成や近隣関係活性化の支援策である。そして2017年度現在では、この施策を被災者支援ではなく、通常業務にすることが、関係部署において重要な課題として認識されるにいたっている。東日本大震災被災地の地域ケア・システム構築にあたっては、被災者支援の地域福祉活動の経験が重要な契機になっていることが、明らかになった。東日本大震災被災地では、被災者支援の地域生活支援の仕組みをどう維持するのかということと、2014年の介護保険法の一部改正による新しい総合事業の実施にどのように取り組むのかということを同時期に検討することになったが、このことが東日本大震災被災地における地域ケア・システムのあり方に一定の影響を与えたことが明らかになった。東日本大震災被災地のうち、既訪問市町村についてばかりでなく、未訪問の市町村についても、資料収集や現地調査を実施し、東日本大震災被災地の地域ケア・システム構築の現状についての理解を深める。いくつかの市町村については、より詳しく調査を進める(石巻、東松島、陸前高田など)。東日本大震災被災地における地域ケア・システム構築の参考にするために、東日本大震災以外の被災地(阪神淡路大震災、中越地震、熊本地震など)についても資料収集する。また東日本大震災被災地における地域ケア・システム構築の参考にするために、特徴ある地域福祉実践や地域ケアの取り組みについての資料収集をおこなう。東日本大震災被災地においては、いまだに仮設住宅が残る場所もあり、地域ケア・システム構築は進行中であるので、東日本大震災被災地についての資料収集および現地調査を継続し、地域ケア・システム構築の現状についての理解をさらに深める。また東日本大震災被災地における地域ケア・システム構築分析の参考にするために、東北以外の被災地(阪神・淡路大震災、中越地震、熊本地震の被災地)について資料収集するとともに、日本各地における特徴ある地域ケアや地域福祉の取り組みについても資料収集する。