hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
擬態語による性格記述に関する個人的・社会的要因の検討

4.性格を表現する擬態語の使用に関する調査:擬態語による性格表現がどのような関係性や場面で使用されるのかを調べるため、大学生を対象に半構造化面接を行った。また、現職教員や教員養成課程学生を対象とした調査を実施し、役割や場面による性格記述の違いを検討した(小松, 2011)。5.擬態語性格尺度の短縮版の作成:教育や臨床等の実践場面での擬態語性格尺度の活用を視野に入れ、6下位尺度×5項目からなる短縮版の作成に着手した(小松ら, 2012年度発表予定)。擬態語性格尺度の構成と並行して進めてきた自己評定・他者評定データの分析から、自己と他者による性格評定の一致の程度や両評定にみられる特徴、さらに男女の性格評定にみられる特徴についての知見を得た。これらの結果は、「調査参加者による性格の自己評定」と、「調査参加者による友人の性格の評定(調査参加者による他者評定)」という2つの評定データを分析して得られたものである。これまでに得られた親しい2者関係における性格評定についての知見をさらに深化させるため、同性の友人ペアを対象として新たに調査を実施し、先の2つの評定データに「友人による性格の自己評定」を加えた3つの評定データを収集した。既に男女大学生約200名の資料を収集済みである。また、擬態語による性格評定と同時に価値志向性尺度を実施し、擬態語による性格評定と価値志向との関係について検討を進めている。さらに、擬態語による性格表現の使用実態を、他者との関係性や社会的文脈との関連において検討するため、大学生を対象として半構造化面接を実施し、約40名のデータを収集した。なお、擬態語性格尺度のさらなる活用を目指して、尺度構成に用いたデータをもとに、短縮版の作成も進めている。以上は、本研究が目的とする、擬態語による性格記述と関連する個人的要因と社会的要因を多様な研究手法を用いて探索し、日常的なコミュニケーションにおける擬態語による性格記述の特徴と機能を明らかにするという目的に沿ったものである。今後の研究の推進方策は以下のとおりである。1.同性友人ペアによる性格評定の分析:収集した同性友人ペアによる擬態語性格尺度の評定データについて、同一人物の性格の自己評定結果と他者評定結果を比較し、性格評定にみられる一致・不一致を調べる。また、擬態語性格尺度の6下位尺度のうち、自己評定と他者評定、あるいは男女において評定値の差の大きい(あるいは小さい)語群や、弁別しやすい(しにくい)語群等に着目し、日常の親密な対人関係の中での擬態語による性格の記述について検討する。2.半構造化面接で収集されたデータの分析:半構造化面接で得られたデータを分析することで、擬態語による性格認知の過程や認知の枠組み、親密な対人関係における擬態語による性格記述の機能について検討する。3.特徴的な個人を対象とした実験:擬態語の性格記述に関連する個人差を検討するため、調査参加者の中から擬態語性格尺度の評定において特徴的な個人を「典型」として選出し、認知実験を実施して、課題での遂行成績と擬態語性格尺度の評定との関連を調べ、擬態語による性格記述に関係する個人要因について検討する。4.性格擬態語の特徴と機能についての理論的考察:本研究における調査・面接・実験での結果をもとに、擬態語による性格記述と個人的要因・社会的要因との関連、擬態語による性格表現過程の心理学的な位置づけ、日常的なコミュニケーションにおける擬態語による性格記述の特徴と機能について理論的考察を行い、これを学会発表や論文として公表する。データ入力作業に伴う謝金、個別実験のための実験機器の購入、分析のためのソフトウェアの購入、理論的考察のために必要な図書の購入を予定している。また、学会等での研究成果の発表を予定しているため、旅費の使用を計画している。
伊澤修二の音声中心的言語観とその実践に関する研究

明治30年代には多くの表現者たちが「話すように書く」というスローガンを掲げて言文一致に取り組み、新しい文体を模索した。だが、実際に教育現場で行われていたのは、むしろ「書くように話す」ための技術的訓練であり、自分たちの思考をあたりまえのように「標準語」に翻訳していけるような人間を育てていこうとする試みだった。つまり、そこでは相反する考え方が衝突しているにもかかわらず、結果として、それらがひとつにまとまって「正しい日本語」を推進していくようなシステムができあがっているのである。その結果、世の中には様々な文脈での言語コンプレックスが蔓延し、文学もまた、一部の言語的エリートの存在を際立たせるようになる。「標準語」的な文化圏での認識が文学の内的世界を支配し、読者もまたそれに引きずられることを余儀なくされるようになるのである。そう考えていくと、いまでは、なかば定説のようになっている「音読から黙読へ」(前田愛)という読書行為の移行にしても、その範疇にあてはまるのは、「標準語」という新しい制度が全国に行き渡る以前の時代に基礎的な教養を身につけていた人々や、「標準語」と方言という落差を意識しなくて済んだ人々だけである。そこからこぼれ落ちている地方在住の民衆にとって、学校からの視線を介さない私的な<場>で書物を音読するという行為は、きわめて不自然だからである。こうした視座に立って、この研究では、伊澤修二の言語観とその実践の全体像を正確に把握したうえで、明治30年代における国語・国字問題などを再検討し、従来いわれているような言文一意の成立史、読書行為のありようを再検証した。また、そうした実践が、しはしば言葉を生命体としてとらえようとする「科学」主義によって補強されていた事実を重視し、音声教育の思想と展開における進化論的言説の特徴などに迫った。今年度は、長野県伊那市の下伊那郷土館に所蔵されている伊澤修二の直筆原稿(留学中の講義ノートから講演の演説原稿まで、多岐に及ぶ)の資料収集と、国立国会図書館における、国語・国字問題、方言矯正問題、国定教科書の編纂などに関する資料収集を中心に作業を進め、約10000枚に及ぶコピー資料を収集し終えた。伊澤修二に向けられた言説あるいは彼の提起した事柄をめぐる諸問題に関する言説については、まだ、充分な調査ができていないが、少なくとも、現段階で、彼の業績などに関して収集可能なものは、ほぼ把握できたと考えている。そうしたなかで明らかになったのは、明治期の文部官僚であった伊澤修二が、どのような思想をもって「正しい日本語」の普及につとめたかということである。彼がアメリカ留学で獲得した進化論的言語観、同時代に起こりつつあった国語・国字問題、学校現場における音声教育や方言矯正の実態、そして、「正しい日本語」が成立していく過程と近代文学との密接な関わりなど、そこには、彼が著した諸論考を分析していくことで明らかになる問題が数多くある。現在、その第一として、文部省唱歌の普及と日本語の音韻に関する伊澤修二の指導に関する論考を作成中であり、できるだけ早い時期に活字化したいと考えている。また、今後は、これまでに収集した資料をもとにして、言文一致の成立、明治30年代における読書行為のありようなどに関心を広げ、伊澤修二の周辺から文学の問題を考察していきたい。
計測と熱収支モデルの組み合わせによる山岳域における積雪・土壌水分・流出量の評価

宮城・山形両県にまたがる蔵王エコーラインに沿って雪線高度,積雪深,積雪密度の現地調査を実施し,データの蓄積をはかった.衛星データ,現地調査,気象ルーチンデータと熱収支・新バケツモデルの組み合わせによる積雪面積,雪線,積雪密度,土壊水分量,河川水温,地温の季節変化を求める方法を改良,発展させた.森林と積雪が共存する状態に関して,可視・近赤外データによる積雪と植生密度を示す指標を提案した.基礎となるデータは,苗木を用いて森林密度と下の地表面状態を自在に変えて,可視・近赤外の分光反射特性の測定を行って得た.また,分光反射特性を再現できる多重散乱を考慮した放射モデルを用いて検討した.指標はそれぞれ可視・近赤外の3波長の放射データを用いている.植生地について,赤外線放射計によって最適角度で側定した放射温度を使い,顕熱を推定する方法を開発した.この方法は植生群落が鉛直方向に温度分布を持っているため,放射温度が測定方向によって異なることを多層植生モデルにより計算から示し,最適角度と顕熱輸送係数を決めたものである.この方法を水平一様な水田に適用して検証した.また,NOAAの赤外チャンネルを用いて,水田に限られるが顕熱の分布を求めた.宮城・山形両県にまたがる蔵王エコーラインに沿って雪線高度,積雪深,積雪密度の現地調査を実施し,データの蓄積をはかった.衛星データ,現地調査,気象ルーチンデータと熱収支・新バケツモデルの組み合わせによる積雪面積,雪線,積雪密度,土壊水分量,河川水温,地温の季節変化を求める方法を改良,発展させた.森林と積雪が共存する状態に関して,可視・近赤外データによる積雪と植生密度を示す指標を提案した.基礎となるデータは,苗木を用いて森林密度と下の地表面状態を自在に変えて,可視・近赤外の分光反射特性の測定を行って得た.また,分光反射特性を再現できる多重散乱を考慮した放射モデルを用いて検討した.指標はそれぞれ可視・近赤外の3波長の放射データを用いている.植生地について,赤外線放射計によって最適角度で側定した放射温度を使い,顕熱を推定する方法を開発した.この方法は植生群落が鉛直方向に温度分布を持っているため,放射温度が測定方向によって異なることを多層植生モデルにより計算から示し,最適角度と顕熱輸送係数を決めたものである.この方法を水平一様な水田に適用して検証した.また,NOAAの赤外チャンネルを用いて,水田に限られるが顕熱の分布を求めた.
ボーダーライン知能の少年に対するアンガーマネージメントプログラムの開発

暴力や非行を繰り返す少年らには、感情のモニター力、自己制御機能とソーシャルスキルが不足している。本研究は、IQ70代のボーダーライン知能の少年に活用できるアンガーマネージメントプログラムの開発を目的とした。3年間の研究成果として、VRICS(Violence Risk Check Sheet)の作成と妥当性の検討、少年院・刑務所内で活用できるプログラムの開発、学校現場で活用できる啓発教育教材の開発とその実践により衝動性の減少および主体性の促進の効果が見られた。。アンガーマネージメントBプログラム(非行少年用)、Cプログラム(中学生用)が開発され、矯正教育施設および学校内で活用が開始されている。平成24年度は、1)矯正教育用の暴力リスク尺度(Vrics)の項目精査および保護観察における効果測定、2)中学校向けの予防教育用モデルプログラムの実践および効果測定を実施した。1)矯正教育用暴力リスク尺度は、約200名のプログラム実施者の事前事後の変化を比較した結果を元に修正を行った。L(うそ尺度)は信頼性が低いことから3項目を別の1項目に変更、相関の高い質問は、事前事後で有意差の出ている項目を残して31項目を27項目に減らした。ソーシャルスキルに関する質問内容は、抑圧から攻撃へのレベルが明確になるように変更。平成25年度に100名に実施した上で変更後の項目の妥当性を検討する。2)中学生用の予防教育プログラムは、奈良県内の私立中学校および都内の区立中学校の中1から中3までの3学年に対して隔週で6回づつ実施し、効果測定を行った。効果は事前調査で分けた3群(1群:ストレスが高く、ソーシャルスキルを獲得していない群、2群:ストレスは中間でソーシャルスキルは学習したが活用できていない群、3群:ストレスは低くソーシャルスキルも活用できれいつ群)で別れた。3群とも自分ひとりで行えるストレスマネージメント部分についての即効性が見られ、不全では高かった「トラブルが生じたことに怒りを表明する」が減り、ソーシャルスキルとして「やりすごす」が有意に増えた。これは、ストレスマネージメントが日常的に活用されている影響と考えられる。一方で、具体的な問題解決はなされておらず、特に他者との問題場面における認知変容や活用するソーシャルスキルの変化は有意には表れていない。これは、自分が学んだスキルを使っても相手(保護者や暴力をふるっているような自分よりも立場が強い相手)が応じてくれない場合の交渉術が不足していることが考えられた。中学生向けプログラムでは、これらを改善するための場面カードとスキルに加えた。平成25年度に実施した内容は以下の3点である。1.VRICS(暴力危険度チェックリスト)改訂版の作成、2.アンガーマネージメントの包括的プログラムの開発(1)中学生用のプログラムと教材の開発、3.モデルプログラムの実践と効果測定である。1.暴力危険度チェックリスト:平成2223年度に保護観察対象者141名に実施したプログラムを元に事前事後で効果測定用として活用した。事前の測定得点を危険度高い、中、安定、安定度高いに分類し、アンガーマネージメントプログラムを実践後の効果測定を実施した。結果は、「危険度中」の人への効果が高いことがあきらかになった。また、「危険度高い」人の中では、特性要因の「支配」状態要因の「イライラ」において有意な効果が表れ、自己コントロール観が増し、暴力、暴言の回数は減少している。報告は、現在「教育心理学」に投稿予定である。項目間の調整をし、項目の改訂を行ったため、平成24年度に改訂版を作成し平成25年度に妥当性確認を行った。2.プログラム・教材開発:中学生用のプログラムは、1年生用から3年生用まで作成。教材もそれに合わせて予防教育用といじめや暴力を繰り返す児童・生徒用の個別プログラム作成した。3.モデルプログラムの実践と効果測定:モデルプログラムは、奈良教育委員会および東京都の公立中学校と連携して小学校5,6年生、および中学校1年から3年で実施した。傾向は2つに分かれている。事前状態で衝動性が高く、行動化しやすい児童・生徒は、衝動性、行動化が減少した一方、気持ちを表現せず抑圧しているタイプは、自己表現をするようになっている。そのため、小学生も中学生も啓発教育はクラス全体で実施し、個別指導が必要な児童生徒は小グループの指導が効果的であることが明らかになった。4.プログラム・教材開発は、平成26年度に現場に普及するためのワークショップを実施している。。23年度は、次の3点を実施した。1)少年矯正向けの暴力危険度の測定尺度(VRICS-J)の作成、2)少年矯正向けプログラムの実践、3)中学生向けプログラムの実践である。1)少年矯正向けの暴力リスク尺度は、80名のデータが収集され分析された。

結果として、成人矯正群に比べて暴力性向が高くでやすいこと、衝動性には「支配欲」と「イライラ」の相関が高いことが明確になり、プログラム初期にストレスマネージメントを加えることの重要性および、認知変容段階における「男らしさ」や「対人関係」の調整が重要であることが明確になった。また、22年度の実施者と比較して、複合的な犯罪性向がある場合には、家族理解プログラムを別に作成する必要性が確認された。これは、生育歴が複雑な場合が多く、15回のプログラムで扱うと焦点がずれて効果に影響がでることが明らかになったためである。また、知的レベルは22年度ど同様でも、複合的な場合には、具体的場面においての認知変容を実施する方が効果が高いことが明確になった。3)中学生プログラムは、ストレスをため込む傾向が強いことを考慮して暴力リスク尺度を矯正施設向けと変容した。予備調査として中学校1校で尺度を実施し、項目の精査を行っている。また、3年生に短縮したプログラムを4回実施し内容を検討した。24年度は、東京、奈良2校において中1から中3まで各5クラスづつプログラムを実施し、比較検討を行う予定である。当初計画では、1)暴力リスク尺度の中学生版の作成、2)中学生向け予防教育プログラムの開発、3)予防教育プログラムの実践と効果測定になっており概ね順調に進展している。暴力リスク尺度は青年用が完成し中学生版は2校における実践研究で効果測定に使用した。ただし、中学生版については認知特性の変化やソーシャルスキル項目に修正を加える必要があるため、平成25年度も引き続き項目の修正を行ってから標準化作業に入る。中学生向け予防教育プログラムは、6回、8回、15回のモデルプログラムが完成し、ワークシート、教材も完成した。3)中学生向け予防教育プログラムの効果測定については、ストレスマネージメント部分は有意な結果が得られたが、認知変容とソーシャルスキル活用において十分な時間が作れるような授業案に修正する必要があるため、平成25年度は作成した教材を用いて実践を行い効果測定をする予定である。23年度予定は、1)暴力リスクを測る尺度の開発、2)包括的アンガーマネージメントプログラムの開発、(1)矯正施設用、(2)中学生プログラム実施のためのインタビュー、3)プログラムに使用する教材の開発、4)モデルプログラムの実施と効果測定であった。おおむね順調に進んでおり、中学生プログラムの実施が半年早まって、23年1月から2月にかけて実施された。これは、24年度から実施予定の中学校でモデルプランとして実際にやってもらいたいという要望が出たためである。平成25年度は最終年度として、1)中学生用暴力リスク尺度の完成、2)予防教育用プログラムの修正と教材の完成、3)窃盗・万引きに対するアンガーマネージメントプログラムの実践と効果測定を行う。2)予防教育用プログラムでは、中間層にターゲットを当てて質的な効果測定ができるような実践計画を立てている。3)窃盗・万引きに対するプログラム開発は、当初計画では、平成25年度は女子少年院向けのプログラム開発としたが、その中でも女子に多い窃盗・万引きにターゲットを絞ることにした。
他者理解と適応的運動の社会神経科学的メカニズムの解明

適応的運動の社会認知科学的研究として、行為の意思作用感(sense of agency)の異常およびその計算機シミュレーション、さらにはその脳基盤に関する検討を行った。統合失調症の一級症状でみられるような自我障害は、統合失調症に極めて特異的かつ本質的な症状であると考えられており、認知機能障害研究のターゲットとして重要である。しかし、自我障害は主観的体験であり、方法論的に評価することが困難であり、これまで科学的研究の対象とはなりえなかった。本研究では、自我障害を意思作用感の異常と捉え、統合失調症において、主体がボタンを押す動作とこれと連動した刺激のアクションの間に時間遅れ(temporal delay)を含む課題を用いて、その異常を明らかにした。健常群と比べ、妄想型ではdelayが長くても自己をagentと判断すなわちself-agencyの増強(over-attribution)、残遺型ではdelayが少しでもあると自己がagentではないと判断、すなわちself-agencyの低下(under-attribution)がみとめられた。このように、統合失調症では、臨床亜型においてsense of agencyの異常が認められるが、そのパターンは質的に異なるものであった。また、健常例において、同課題を用いたfunctional MRI実験を行い、意思作用感が出現する神経基盤として、頭頂連合野、前部帯状回を含む前頭葉内側部、島皮質を含む前頭弁蓋部が重要であることを確認した。随意行為におけるsense of agency(行為の主体であるという感覚)・意思作用感は、工学的な見地からも重要である。本年度は、主体がボタンを押す動作とこれと連動した刺激のアクション(例えばスクリーン上のドットの移動やジャンプ)の間に時間遅れ(temporal delay)を含む課題、すなわち、行為の自他帰属性に関する検討を行うための課題を用いて、フィードバック刺激を視覚と触覚の複合刺激に拡大し、これらが自己意志作用感(sense of agency)に与える影響を明確化した。視覚フィードバックにあたえる触覚の効果が時間遅れ条件で認められた。さらに、この結果に基づいて、Dual forward modelに基づいた視覚・触覚による自己意思作用感の計算論モデルを作成した。さらに、この課題を施行中の脳局所活動をfMRI(3T)により検出することを開始し、頭頂葉や島の活動を確認し、自己意思作用感の脳活動の予備的モデルを作成した。人にとって重要な生物学的シグナルである視線についての検討では、他者の視線効果が注意の場に与える変化について検討し、さらに、その効果に加齢が与える影響を検討した。ターゲット出現の直前に現れる図形(手がかり, Cue)は「手がかりなし」,「矢印(左・中立・右)」,「視線(左・中立・右)」の7種類を用いた。結果として、1.高齢者は矢印方向よりも視線方向に強く注意が誘導される。2.高齢者は若者よりもターゲットが出現することによる効果(出現効果)が小さいことがわかった。これらは、加齢にともなう脳変化が、視線認知に関係する脳機能に何らかの影響を与えることにより生じると考えられ、高齢者では、若年者に比較して、他者の視線が注意を誘導する機能の変化が生じていることが確認された。
光誘起電界による分子配向変化を原理とするホログラム記録材料

ホログラム像の記録保持が可能な新しいフォトリフラクティブ材料の開発を行った。光導電性色素と電荷補足剤, D-π-A色素を含む透明材料中で光を干渉させると,干渉縞の明部と暗部との間に電界が発生する。この電界によってD-π-A色素の分子配向変化が生じて材料の屈折率が変化する現象がフォトリフラクティブ効果であるが,その屈折率変化は光照射を止めると消失してしまう。本研究では形状を工夫したD-π-A色素を用いることで,この分子配向変化を固定化し,フォトリフラクティブ効果によるホログラムを記録する新しい材料を開発した。レーザー光の干渉によって生じる電界(内部電界)を分子配向変化に変換して記録する,新しい書き換え可能なホログラム記録材料の開発を行った。光導電性色素と電荷補足剤,D-π-A色素(電子供与基-π電子系-電子吸引基という構造の,双極子モーメントの大きな色素)を含む透明材料中で光を干渉させると,干渉縞の明部と暗部との間に電界が発生する。フォトクロミック色素や光化学反応を用いる一般のホログラム材料と異なり,ほとんど吸収を持たない透明材料にすることができるため,材料内部に3次元情報を書き込むことが可能である。フォトリフラクティブ効果に基づく色素の配向変化を固定化して記録する,新しい書き換え可能なホログラム記録材料の開発を行った。今年度の研究では特に、これまでとは構造の異なるD-π-A色素を有する高分子を合成し、そのホログラム記録を検討した。その結果、わずかな違いでもホログラム記録特性が失われることが明らかとなった。前年度に合成した化合物は、高分子側鎖にD-π-A色素としてニトロベンジリデンアニリンを有するものであった。この材料中でホログラムを形成させると、象がそのまま固定化される。しかし、D-π-A色素をニトロスチルベンにすると、ホログラムの記録は行われない。両者で分子形状はほぼ同じであるので、ホログラム記録が分子形状に基づくものではない可能性もある。光導電性色素と電荷補足剤, D-π-A色素(電子供与基ーπ電子系ー電子吸引基という構造の,双極子モーメントの大きな色素)を含む透明材料中で光を干渉させると,干渉縞の明部と暗部との間に電界が発生する。

また、ニトロベンジリデンアニリン骨格を有するものでも、置換基の位置によっては記録特性が現れない。これは、この材料系におけるホログラム記録がフォトクロミズムに基づく現象ではないことを示している。今年度の研究では、いくつかの高分子を合成し、そのフォトリフラクティブ特性およびホログラム像の記録について検討を行った。これは当初の計画どおりである。24年度が最終年度であるため、記入しない。さらにいくつかの高分子を合成し、そのホログラム記録特性を検討する。これにより、分子構造とホログラム記録との相関を調べ、新しい材料を開発するための分子設計指針を得る。
電気化学QCM法による水溶液中における金属表面反応機構の研究

電気化学的水晶振動子マイクロバランス(EQCM)法により,金属電極表面の反応機構について検討した。結果は以下の4つに分けられる。(1)Ni電極およびNi-Zn合金中のZnを浸出したNiポーラス電極のサイクリックポルタモグラムをpH12KOH水溶液中で行った。両電極とも電位及び電流値に違いがみられたが,CVの形状は同じであった。また,サイクル数の増加とともに両電極とも重量増加がみられ,基板上に活物質が増加していった。しかし,ポーラスNi電極では,Ni電極にみられない質量の増加-減少電位部がみられた。このことが,ポーラスNi電極がNi電極よりも高活性化する理由の1つではないかと思われる。(2)酸性硫酸浴中からのCuInX_2(X=Se,Te)半導体化合物の電析中のカルコゲンの還元挙動について検討した。Se,Teの還元挙動は,反応電位に違いがみられるものの,同じメカニズムで還元挙動がみられた。まず,X単体元素として0価に還元析出した後,さらに-2価にまで還元され,析出物が溶出した。CuInX_2(X=Se,Te)半導体化合物の電析中の挙動は,Cu-X合金が析出した後に合金中のXがX^<2->として溶出した。その後,InとX^<2->が反応してIn-X合金が生成し,最終的にCuInX_2化合物が電析する事がわかった。(3)青化法によらない新しい金のリーチング法として,アルカリチオ尿素溶液中からの金の溶出法について検討した。その結果,亜硫酸を添加することによって溶出能が向上することがわかった。アノード電位が高すぎるとチオ尿素が酸化されてしまうため,有効な電位が存在することがわかった。(4)腐食抑制剤のZn/PO_4^<3->系カソードインヒビターの金属上への吸着・成膜挙動について調べた。EQCMから得られる重量変化を用いて皮膜厚さを求めたところ数十nmであり,AFM観察により,皮膜は均一に表面に形成していた。カソード分極下において吸着・成膜現象が急速に生じる場合と緩やかに生じる場合がみられた。電気化学的水晶振動式微量秤量法(EQCM法)をKOH水溶液中(pH12)でのNi電極の酸化還元挙動の評価に適用し,重量変化のその場測定により反応メカニズムについて考察した。Niは2次電池の負極材料に使用されており,電池の充放電により次の反応を生じる。しかし,電池の充放電を繰り返すことによりオキシハイドロオキサイドが形成・分解されて劣化・破損する。(2)式の反応が生じないことは避けられないので,少なくともオキシハイドロオキサイドが分解しない状態であれば劣化が抑えられるものとなる。EQCM法を併用したサイクリックボルタムメトリーによって-0.7Vから+0.8VvsSCEの電位範囲でNi電極の酸化還元挙動を測定したところ,NI電極の酸化反応電位における(2)式の反応が微妙に可逆的であることがわかった。一方,Ni-Zn合金を作成し,この合金中のZnを侵出した後のNi合金電極の上記反応の安定性は純粋なNi電極よりも優れていることがわかった。

また,充放電容量は,Ni電極よりもNi合金電極の方が大きかった。EQCM法によると,Ni合金の場合は酸化過程において重量増加がみられ,還元過程においては重量減少がみられたが,純粋なNi電極の場合にはこの挙動はみられなかった。このことから,Ni合金の場合,β型のハイドロオキサイドがより安定に形成されるため(2)式反応の安定性が高くなることがわかった。(2)式反応の酸化還元電位は,Ni電極と比べてNi合金の場合,少し卑であった。これは,α型のハイドロオキサイドからβ型のハイドロオキサイドが形成されるからである。従って,安定なβ型のハイドロオキサイドが形成されることにより劣化挙動が抑えられることがわかった。また,水溶液中からのCuInSe_2化合物の電析にも適用したところ,Seはカソード電位に伴って原子価数が変化し,共析-溶出-共析を繰り返すことにより化合物が形成されることがわかった。このように電気化学的水晶振動式微量秤量法は材料設計にも利用できることが明らかとなった。電気化学的水晶振動子マイクロバランス(EQCM)法により,金属電極表面の反応機構について検討した。酸性硫酸沿中からのCuInX_2(X=Se,Te)半導体化合物の電析中のカルコゲンの還元挙動について検討した。Se,Teの還元挙動は,反応電位に違いがみられるものの,同じメカニズムで還元挙動がみられた。まず,単体元素として0価に還元析出した後,さらに-2価にまで還元され,析出物が溶出した。CuInX_2(X=Se,Te)半導体化合物の電析中の挙動も同様であった。すなわち,Cu-X合金が析出した後に合金中のXがX^<2->として溶出した。その後,InとX^<2->が反応してIn-Se合金が生成し,最終的にCuInX_2化合物が電析する事がわかった。また,このような反応メカニズムのため,電析物は空隙の多いデンドライト状を示すものと思われる。青化法によらない金のリーチング法として,アルカリチオ尿素溶液中からの金の溶出法について検討した。その結果,亜硫酸を添加することによって溶出能が向上することがわかった。アノード電位が高すぎるとチオ尿素が酸化されてしまうため,有効な電位が存在することがわかった。Zn/PO_4^<3->系カソードインヒビターの金属上への吸着・成膜挙動について調べた。これまでは,吸着・成膜後の試料表面を電子線,X線などで分析評価する事により,表面にZnおよびPが存在していることを確認していたが,EQCMその場測定により,詳細な吸着挙動がわかった。カソード分極下において吸着・成膜現象が急速に生じる場合と緩やかに生じる場合がみられた。
細胞運動制御におけるがん抑制遺伝子産物PTENとホスホイノシチドの機能解析

ホスファチジルイノシトールのイノシトール環3,4,5位水酸基に可逆的なリン酸化を受けた8種類のホスホイノシチド(PIs)は,脂質性シグナル分子として個々に固有の機能を持ち,多様な細胞応答を制御する。我々は,種々の細胞外シグナル分子によって活性化されてPI(3,4,5)P3(PIP3)を産生するPI3Kや,PIP3を脱リン酸化して分解するがん抑制遺伝子産物PTEN, SHIP1,SHIP2の遺伝子欠損マウスを世界に先駆け作製・解析した。その結果,これらの酵素が個体内においても種々の細胞応答制御に重要であり,その欠損はがんなどの様々な疾病へとつながることを見出した。本研究では,がん抑制遺伝子産物PTEN欠損マウスをはじめとしたPIs代謝酵素ノックアウトマウスと,最近開発したPIs可視化マウスを用いて,がんの浸潤と転移に関連する細胞遊走運動のPIsによる制御機構を解析した。臓器特異的Creリコンビナーゼ発現Tgマウスと、条件付PTEN欠損マウスの交配によりPTEN欠損細胞を得た。PTEN欠損細胞の遊走速度は上昇しており、運動性の亢進が認められた。化学物質により導かれる制御された細胞運動(遊走)においては、進行方向の正確性が低下していた。また、均一な濃度の走化性因子により活性化されたPTEN欠損細胞は、頻繁な方向転換あるいはUターン運動を示し、持続的な一方向への運動が損なわれているものと考えられた。さらにPIs可視化マウス由来細胞を用いることにより、これまでに不可能であった、プライマリー遊走細胞でのPIsの挙動をリアルタイム解析することに成功した。その結果、PTENの基質であるPIP3およびPTENの細胞内局在を制御すると考えられているPIP2の非常に興味深い、対照的な細胞内動態を見出した。このように,医学的にも学術的にも意義を持つ新規の知見を今年度の研究で得ることができた。
森林土壌中における昆虫寄生性線虫の生息分布実態と森林生態系維持に果たす役割の解明

森林土壌中における昆虫寄生性線虫の生息分布実態を調査した。玉川大学構内林他(町田市)、玉川大学箱根演習林、同弟子屈演習林それぞれの調査区で、Steinernema属線虫の平面的な広がりおよび深度について分布実態を明らかにした。線虫は林内土壌中に、表面おおむね25cmまでの深度で広く分布し、分布様式としてはバッチ状で局所性がみられた。このような林地における線虫の分布実態は、森林生態系の生物要因として線虫が果たす役割を解明していくうえでのてがかりとなるものである。各調査地森林土壌から検出された線虫については、共通した特定の種であることを確認した。本種は、既知種の中でS.feltiaeに最も近似しているが、本研究を通じ、新種としての特定を可能にする形態的、生態的特性が示されたことで、新種であるとの結論に達した。さらに、既往の成果とあわせ、本種は各地森林土壌に普遍的に分布する種であることも明らかになった。本種は、10°Cから25°Cの範囲でハチノスツヅリガ幼虫に対して等しく強い殺虫性を示した。弟子屈演習林で調査区としたカラマツ林に大発生したヒラタハバチ被害との関連において、本種のヒラタハバチ潜土幼虫に対する自然感染が確認された。殺虫試験では、ヒラタハバチ潜土幼虫に対する殺虫性が小さく、天敵生物としての評価は低かった。ハチノスツヅリガ幼虫を用いたトラップ法による線虫検出について、土壌中における生息線虫との量的関係の解析を行った。このような線虫の量的分布実態の検討は、本種が宿主昆虫に対して積極的に探索活動を行うクルーザータイプであることを示した。温度適応性、とくに低温適応性について温度別に生活史を追った結果から、本種が既知種との比較においても、より低温に適応していることを明らかにした。これまでの調査でSteinernema属線虫の生息が明らかにされた玉川大学の構内林地(町田市)と箱根演習林に弟子屈演習林を新たな調査地として加え、森林土壌中における線虫の水平分布、垂直分布の実態を究明した。各地で環境条件や植生を考慮して、それぞれ2調査地を設定した。各調査地では、10m x 10mの調査区を設け、調査区内は2m x 2mの小区画に分けた。これら小区画から採取した土壌について、ハチノスツヅリガ幼虫を用いたトラップ法で線虫検出を行った。箱根演習林の1調査地を除く全ての調査地でSteinernema属線虫を検出した。小区画でみた線虫の検出結果は、調査区による検出率などの違いはあったが、いずれも調査区内に広く分布することを示していた。線虫の垂直分布に関しては、A_0層を除く、地表から深さ25cmまでの範囲で生息していることを明らかにした。このような、林地における線虫の生息実態は、森林生態系の生物要因として線虫が果たす役割を解明していくうえでの手がかりとなるものである。本研究での弟子屈演習林を対象とした調査では、演習林内のカラマツ林およびグイマツ林におけるヒラタハバチ被害の大発生と重なり、林内土壌中に生息する線虫がヒラタハバチの発生消長にどのような関わりをもつのかを追跡する好機となった。調査結果では、線虫のヒラタハバチ潜土幼虫に対する寄生も確認された。今後、森林生態系で果たす役割としての昆虫密度制御機能について追求する端緒となる成果といえる。

各調査地での分布が確認されたSteinernema属線虫は全て同一種であることが示されたことから、この線虫が森林に広く分布する普遍的な種であることが示唆された。これまでの調査で、玉川大学構内林地(町田市)、玉川大学箱根演習林、同弟子屈演習林それぞれにおいて、林内土壌中にSteinernema属線虫の生息分布が確認された。この線虫については、これらの地において共通した特定の種の分布であることも明らかになった。7年度は本種を対象に、弟子屈演習林において、土壌中の生息実態、とくに寒冷条件下での生態の解明を目的として調査を行った。前年度の調査で、本線虫が林内に広く分布することを示したが、その分布様式については一様な分布ではなく局所性のみられることを明らかにした。ハチノスツヅリガ幼虫を用いたトラップ法による線虫検出について、土壌中における生息線虫との量的関係の解析を行った。その結果、10頭から1万頭の範囲においても(土壌500g中の線虫密度)、線虫検出率に大きな差は見られなかった。この方法では定量的な線虫生息数の推定は困難であると判断された。一方、本線虫が宿主昆虫に対して積極的に探索活動を行うタイプの種であることが示唆された。なお、トラップ法による線虫検出調査において、供試昆虫(ハチノツヅリガ幼虫、ヒラタハバチ潜土幼虫)に対する寄生菌の検出率が1994年度に比べて高く、演習林内土壌の寄生菌密度が高まっていることが推測された。本線虫について、温度段階別の殺虫試験では、ハチノスツヅリガ幼虫に対して10°Cでも強い殺虫効果を示した。また、10°Cにおいても生活史の進行がみられ、感染態幼虫出現にまで至った。既知種との比較では、S.carpocapsae、S.feltiaeに比べより低温に適応した種であることが示された。弟子屈演習林におけるヒラタハバチ被害に関連して、本線虫による密度制御機能の評価については、これまで得られた成果をもとに、今後検証していく方向が明らかになった。
環境調和型反応に重点を置いた生物活性天然物の大量合成手法の開発と創薬研究

1)超原子価ヨウ素反応剤を用いて、スピロジエノン骨格の高効率的合成法を確立し、ガランタミンの全合成を行い、その誘導体からアルツハイマー病治療候補薬として優れた化合物を見出した。次いで抗腫瘍活性海洋天然物ディスコハブディンA, E, F, OとプリアノシンBの合成に成功し、不安定なディスコハブディンAと同等の抗癌活性を示す安定なオキサアナログを見出した。またグリーンケミストリーを志向する、水中でKBr存在下での種々の変換反応を開発した。さらに反応終了後純粋に回収できる環境調和型超原子価ヨウ素反応剤を開発した。2)水溶性ラジカル開始剤と界面活性剤とを組み合わせ、水中でのラジカル環化やアルデヒド化合物からチオエステルおよびアミド類への効率的合成法を開発した。またSn化合物を用いない毒性の少ないラジカル反応を見出した。3)新規アシル化剤とリパーゼ触媒を用いて不斉四級炭素の汎用的合成法を確立し、制癌活性抗生物質フレデリカマイシンAの全合成を達成した。また生物活性インドールアルカロイドの合成鍵中間体の簡便合成法を開発した。光学分割と続く分子内Diels-Alder反応による類例の無い高効率的ドミノ反応を見出した。さらに酵素反応を阻害しないルテニウム触媒を開発し、本ドミノ型反応に動的光学分割法を組み込むことに成功した。4)芳香族Pummerer型反応を用いて,種々の2,3-置換インドール類の簡便合成法を開発した.また,チオフェン,フラン類の位置選択的求核的炭素-炭素結合形成反応を見出した.立体特異的新規転位反応を開発し、(-)-ヘルベルテンジオールや(-)-α-ヘルベルテノールを合成した。神経変性、自己免疫疾患等の治療薬開発のリード化合物として期待されるスキホスタチンの短工程合成に成功した。従来法では達成できないアセタールの新規脱保護法を見出し、全合成における保護基の選択幅を大きく拡大した。環境調和型反応に重点を置きながら、生物活性天然物を大量供給するための基盤反応の開発研究を行なった。1.リサイクル可能な反応剤であるポリマー担持型超原子価ヨウ素試薬を水中で用いて、各種アルコール類からカルボン酸類、ケトン類、及びラクトン類への簡便かつ効果的な酸化反応、並びにp-ジメトキシベンゼン類の酸化的脱メチル化反応を経るp-キノン類の収率の良い合成反応を開発した。更にリサイクル型超原子価ヨウ素試薬を有機溶媒中で用いることにより、効果的なビアリール化合物合成に成功し、また、この反応にリサイクル可能な固体酸触媒であるヘテロポリ酸を添加すると、反応収率が向上すると共に、後処理を簡便化出来た。2.エトキシビニルエステルを用いるリパーゼ触媒不斉エステル交換反応で、従来の酵素反応では困難であった対称性1,3-ジオール類の高効率的な不斉非対称化法を開発し、不斉四級炭素の短工程構築に成功した。更に、構造修飾したエトキシビニルエステルを用いて、3-ブロモフルフリルアルコール類のリパーゼ触媒光学分割と、分子内Diels-Alder反応が連続するドミノ型不斉反応を開発し、有用なキラルシントンとなる7-オキサビシクロヘプテン類を1段階で不斉合成できる、安全かつ廃棄物の少ない優れた合成法を確立した。3.水溶性ラジカル開始剤と界面活性剤との組み合わせによって、脂溶性有機化合物を水中でラジカル環化させることに初めて成功した。

またキノン-O, S-アセタールを用いるスルフェニル化反応、ポリマー担持型トリフェニルホスフィンを用いる各種アルコール類からヨウ素化物への簡便な変換法、CH-π相互作用を利用する絶対配置決定法や光学分割法など、中性に近い緩和な条件下での高効率的な反応を開発した。環境調和型反応に重点を置きながら、生物活性天然物を大量供給するための基盤反応の開発研究を行った。1.リサイクル型反応剤であるポリマー担持型超原子価ヨウ素試薬poly (diacetoxyiodo)styrene (PDAIB)を用いる水中での酸化反応で、KBrとメタノール共存下、各種第1級アルコール類からメチルエステル類への収率の良い直接変換反応を開発した。また、超原子価ヨウ素試薬、PIFAを用いるフェノールエーテル類の酸化反応に、固体酸触媒ヘテロポリ酸を用い、多くの生物活性天然物の基本骨格であるスピロジエノン類を選択的合成に成功した。2.1-エトキシビニル2-フロアートを用いる対称性1,3-ジオール類の不斉非対称化法を3-ビス(ヒドロキシメチル)オキシインドール類に適用し、不斉四級炭素を有する様々なオキシインドール類(86-98%ee)を高収率で合成した。また、ドミノ型不斉合成法をα-ヒドロキシニトロンに応用し、分子内1,3-双極子付加環化反応を伴うドミノ反応で一挙に含窒素多環式化合物(92-97%ee)が得られることを見出し、天然のインドールアルカロイドやピロリチジンアルカロイドなどのキラルビルディングブロックの安全かつ廃棄物の少ない優れた合成法を確立した。3.エノンの不斉還元を経て得た光学活性エポキシスルホナートの転位反応を開発し、抗脂肪過酸化活性等が期待される(-)-ヘルベルテンジオールを合成した。また光学活性ヒドロベンゾインを利用する不斉非対称化を利用し、N-SMase阻害作用を持ち、新しいタイプの鎮痛薬として期待されるスキホスタチンのエポキシシクロヘキセノン部のモデル化合物の合成にも成功した。4.水溶性ラジカル開始剤と界面活性剤との組み合わせ条件下、水を反応溶媒として用い、アルデヒド化合物とジスルフィド体の反応により、チオエステル化合物を合成することに成功した。1.超原子価ヨウ素試薬、PIFAを用いるフェノールエーテル類の酸化反応に、固体酸触媒ヘテロポリ酸を用い、多くの生物活性天然物の基本骨格であるスピロジエノン類及びクロマン骨格の選択的合成に成功した。2.昨年までの研究で、反応性部位を備えた新アシル化剤エトキシビニルエステル(EVE)とラセミ体アルコールのリパーゼ触媒下の反応で、光学分割と分子内Diels-Alder反応が連続するドミノ型反応を初めて開発した.更にリパーゼがDiels-Alder反応にも触媒能を有する知見を得た。本年度は、本ドミノ型反応に動的光学分割法を組み込むことを主に検討し、光学分割で残る光学活性アルコールを室温短時間でラセミ化し,かつ酵素反応を阻害しないルテニウム触媒を開発した。本法によって、種々の生物活性天然物の合成中間化合物として有用な多置換デカリン(90-95% ee、収率69-83%)がラセミ体アルコールから1工程で合成できた。3.エノンの不斉還元を経て得た光学活性エポキシスルホナートの転位反応を開発し、ケミカルマーカーである(-)-α-ヘルベルテノールの不斉合成にも成功した。
ハイブリッド新種ゲノムが有するオミクス適応能の包括的な解析

「鍵と鍵穴」の障壁を超え、交雑により生まれたハイブリッド新種は、農業において積極的に利用されている。現在育種されている種を見ても、コムギ、セイヨウナタネ、ワタなど多数ある。一方で、ハイブリッド新種が作成できたとして、その適応力は明らかではない。本研究では新たに生まれたハイブリッド新種が、どのような環境適応能を持ちうるかの予測法を確立する。予測を通じて、どの種間の交雑が実現すれば、望む適応能力を持つ新種を得られるかを他の班にフィードバックし、産業的に有用な新種の作成へと結びつける。ハイブリット新種の環境適応を予測する上で、各親の遺伝子発現を区別して検出することは重要であるが、セイヨウアブラナやコムギなどの異質倍数体植物は、重複した遺伝子同士の配列が非常に類似しているため、それらを区別して個体間の変異を解析することが困難であった。今回、既存のプログラムが異質倍数体に対しては誤判別をしてしまうことを確認した上で、A. kamchaticaなどの異質4倍体やコムギなどの異質6倍体に対して、個体間のゲノム変異を検出できるプログラムを開発した。この技術を利用することで、ゲノム進化の解析、遺伝子発現におけるシス・トランスの制御などの様子を見ることが可能になった。今後、異質倍数体の非常に多い作物に応用することで、育種のターゲットとなる有利な変異をゲノム情報から発見することが可能となり、より迅速で効率的な分子育種につながると期待される。交雑後の解析プログラムを開発した上で、ゲノム進化に関する解析を実施できたため(1)上記A. kamchaticaとコムギで明らかになった遺伝子発現データに気象データおよび表現型データを加え、環境適応能力を予測するモデルを構築する。(2)野外の圃場における植物(A. kamchaticaおよびコムギ)の環境適応能を計測する技術を確立する。環境適応能として8項目程度(花成時期、バイオマスなど)の表現型を測定する画像取得・解析技術を開発し、実際に日本とスイスの各圃場で運用できることを確認する。「鍵と鍵穴」の障壁を超え、交雑により生まれたハイブリッド新種は、農業において積極的に利用されている一方で、ハイブリッド新種が作成できたとして、その適応力は明らかではない。本研究では、この適応力を予測する手法の構築を目指し、交雑による新種の育種、大規模オミクス解析、形質予測につながる手法開発を実施している。本年度は、対象としているハクサンハタザオを含むシロイヌナズナ属を代表する27分類、94個体のゲノム情報を用いて解析を行ったところ、多くの多型が自然選択などによって共有されていることを報告し、その中で我々が開発した異質倍数体を解析するソフトウエアHomeoRoqが利用された[Nature Genetics]。また、異質倍数化によって親種が持つ形質が、異質倍数体にどのように引き継がれるのか、あるいは、引き継がれないかの分子基盤を明らかにするため、表現型として重金属耐性を選択し調査した。この形質は、ミヤマハタザオの親種であるハクサンハタザオ(重金属耐性に優れる)とセイヨウミヤマハタザオの間で異なるものである。これら三種の遺伝子発現をRNA-seqで取得し、HomeoRoqで解析することで、ミヤマハタザオの重金属耐性に関わる遺伝子の発現が、親種の発現の半分になっており、どちらの性質も持つジェネラリストであることが明らかになった[MBE]。また、来年度に向けてHomeoRoqの改良を実施、ミヤマハタザオの移植実験の実施、更に、移植実験等からの大規模なRNA-seqによる観測の実施を行い、来年度以降の研究につなげる成果が出た。当初計画では、本年は新種の作成とソフトウエアの改良がメインとなる予定であったが、本年はそれに加えて重金属耐性に関する解析結果や大規模な進化に関する結果をレポートすることができた。このため、当初計画以上に進展していると考えられる。一方で、ハイブリッド新種が作成できたとして、その適応能は明らかではない。本研究では新たに生まれたハイブリッド新種が、どのような環境適応能を持ちうるかの予測法開発を目指す。そして、より望んだ環境に適応した新種の作成を効率化し、新種誕生の分子的なメカニズム理解につなげる。現在まで、ハイブリッド新種に関するオミクス適応能を解析するためのWet、Dryの解析手法を構築してきた。Wetな方法として、個々の遺伝子機能を明らかにするためには分子生物学的手法が有力である。その中でも形質転換による遺伝子機能解析は強力な方法であるが、倍数体植物で形質転換法が確立された植物は未だ数える程度である。そこで今回異質4倍体であるアブラナ科シロイヌナズナ属のArabidopsis kamchaticaにおける形質転換法を確立した。Dryな方法として、異質倍数体の遺伝子発現量を詳細に定量できるEAGLE-RCを開発した。今まで、開発してきたホメオログ(異なる親種に由来するホモログ遺伝子)の定量手法に比べ、エラー率が1/3程度になった。さらに、4倍体以外の6倍体などの定量も可能になった。さらに、異質倍数体の発現解析の手法を、リシークエンシングによるゲノムワイド多型解析に適用した。そしてArabidopsis kamchaticaの分布域全体をカバーする25個体を用いてゲノムワイドな自然選択のパターンを解析したところ、有利なアミノ酸変異の率がこれまで調べられた植物種の中でも高いことが分かった。

このことは、倍数体化によって複数コピーをもつことで、片方がもとの機能を保ちながら他方が新しい機能を進化させることができるように進化可能性が上がったという理論を支持する。本課題の後半に向け、着実に必要な情報科学的、分子生物学的ツールの作成が進んでいるため。「鍵と鍵穴」の障壁を超え、交雑により生まれたハイブリッド新種は、農業において積極的に利用されている。現在育種されている種を見ても、コムギ、セイヨウナタネ、ワタなど多数ある。一方で、ハイブリッド新種が作成できたとして、その適応力は明らかではない。本研究では新たに生まれたハイブリッド新種が、どのような環境適応能を持ちうるかの予測法を確立する。予測を通じて、どの種間の交雑が実現すれば、望む適応能力を持つ新種を得られるかを他の班にフィードバックし、産業的に有用な新種の作成へと結びつける。ハイブリット新種の環境適応を予測する上で、各親の遺伝子発現を区別して検出することは重要であるが、セイヨウアブラナやコムギなどの異質倍数体植物は、重複した遺伝子同士の配列が非常に類似しているため、それらを区別して個体間の変異を解析することが困難であった。今回、既存のプログラムが異質倍数体に対しては誤判別をしてしまうことを確認した上で、A. kamchaticaなどの異質4倍体やコムギなどの異質6倍体に対して、個体間のゲノム変異を検出できるプログラムを開発した。この技術を利用することで、ゲノム進化の解析、遺伝子発現におけるシス・トランスの制御などの様子を見ることが可能になった。今後、異質倍数体の非常に多い作物に応用することで、育種のターゲットとなる有利な変異をゲノム情報から発見することが可能となり、より迅速で効率的な分子育種につながると期待される。交雑後の解析プログラムを開発した上で、ゲノム進化に関する解析を実施できたため現在までに採取・保存されている300以上サンプルに対して、一部個体を選抜してRNA-seqを実施することで、新種の形成において重要な鍵と鍵穴の発見へとつなげる。また、異質倍数体遺伝子発現解析ソフトウエアであるHomeoRoqを、親種が一部不明な場合に関しても解析可能にすることで、対象となる異質倍数体の種を増やす。メチル化、ChIP-seq等への対応も準備する。異質倍数体の発現パターンやゲノムワイド多型パターンを2倍体親種と比較し、異質倍数体種分化の長所・短所の解明を進めていく。さらに4倍体で開発した手法を拡張し、3つの2倍体種が融合した6倍体パンコムギの倍数体種分化を解析する。さらに、領域内共同研究として高山班・土松班・東山班の金岡博士らと、倍数体種分化に伴う自家和合性の進化、自殖シンドロームの分子的基盤、生殖隔離機構、倍数体の環境耐性などの解析をすすめていく。(1)上記A. kamchaticaとコムギで明らかになった遺伝子発現データに気象データおよび表現型データを加え、環境適応能力を予測するモデルを構築する。(2)野外の圃場における植物(A. kamchaticaおよびコムギ)の環境適応能を計測する技術を確立する。環境適応能として8項目程度(花成時期、バイオマスなど)の表現型を測定する画像取得・解析技術を開発し、実際に日本とスイスの各圃場で運用できることを確認する。
過去の長期的な環境変化が動植物プランクトンの多様性に及ぼす影響解明

東北沿岸域における動植物プランクトンと気候変動との関係を調べ、また同時に過去の津波痕跡も把握するため、閉鎖性内湾の宮城県長面浦において、水深が異なる湾央、湾奥の2観測点で海上に組んだやぐらから柱状コアを2本ずつ採泥した。試料は目視観察後、クロロフィル濃度、放射性セシウム、放射性炭素安定同位体(AMS)、粒径分布、次世代シーケンサーによる18SrDNAのアンプリコンのシーケンスなどの各種分析を行った。目視観察や湾央の粒度分布測定より、湾央は砂質、湾奥は泥質と観測点により堆積状況が異なることを把握した。湾央で採取した堆積泥の層別クロロフィル濃度から東日本大震災による津波直後の植物プランクトンと考えられるクロロフィル極大を検出した。一方、貧酸素が観察される湾奥では表層から下層まで一定量のクロロフィルが残存していた。底泥や貝片中のAMS分析から東日本大震災より前の津波痕跡と推察される堆積層を検出し、採取した柱状試料の堆積履歴を把握した。表層泥から放射性セシウムを検出したことで湾央試料については震災後堆積泥であることを裏付けた。クロロフィルが残存していた湾奥試料について層別に底泥からDNAを抽出し、18SrDNAのアンプリコンシーケンスを行い、ソフトにより真核微生物の出現種を同定した。植物プランクトンの割合が高いことを確認しており、経時的な変動傾向について現在解析を進めている。また、過去の気候変動を把握するため、貝形虫の抽出を行っている。底質環境が柱状泥を採取するには難しかったが、今年度の最大の目標である柱状コアの採泥を終えたことと、各種分析について順調に進んでいる点から判断した。また、新たに他機関から年代既知の柱状泥を譲り受けることもできた。今回採取した試料に加え、他機関から譲り受けた試料などについても分析や解析を進める。放射性セシウム、放射性炭素安定同位体(AMS)、粒径分布については引き続き未分析試料について分析し、海底泥の堆積年代や堆積状況の把握を行う。前年度分析した試料の解析を進めるとともに、未分析試料について次世代シーケンサーを用いた層別底泥のアンプリコンシーケンスより真核微生物の出現種を同定し、経時的な変動傾向について把握する。貝形虫等の解析を進め、過去の気候変動を把握する。
産業地域における制度的文脈の形成・変容過程に関する国際比較研究

本研究の目的は,歴史民族誌のアプローチを採用した国際比較分析により,国内外の産業地域において制度的な文脈が形成され,経時的に変容していくプロセスを統一的に理解する概念的なモデルを構築することである.眼鏡製造業およびインテリア製造業の2業種から,国内外の6地域を取り上げ,1史料に残されたテキストからそれぞれの産業地域に特有の制度的文脈の動態を析出する計量解析,2歴史民族学のアプローチによる資料整理と現場調査にもとづく定性データの収集と読解の2つの調査研究方法を併用して,研究目的の達成を目指す.本研究の目的は,歴史民族誌のアプローチを採用した国際比較分析により,国内外の産業地域において制度的な文脈が形成され,経時的に変容していくプロセスを統一的に理解する概念的なモデルを構築することである.眼鏡製造業およびインテリア製造業の2業種から,国内外の6地域を取り上げ,1史料に残されたテキストからそれぞれの産業地域に特有の制度的文脈の動態を析出する計量解析,2歴史民族学のアプローチによる資料整理と現場調査にもとづく定性データの収集と読解の2つの調査研究方法を併用して,研究目的の達成を目指す.