hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胎生期ラベリング法を用いた歯髄幹細胞の局在と維持機構の解明

切歯では静的幹細胞と考えられるdense LRCsは歯乳頭と形成端の外エナメル上皮側に局在し、Gli1およびPtch1を共発現していた。臼歯では、生後1日で多くのdense LRCsが歯髄中央部に分布し成長に伴い減少し、Gli1陽性細胞は2週以降に歯髄中央部で、Ptch1陽性細胞は3週以降に歯髄中央部に局在した。ソニック・ヘッジホッグ(Shh)のmRNA発現は最初エナメル上皮に、その後、象牙芽細胞と歯髄細胞で発現した。以上より、歯の静的幹細胞はShhシグナルで調節されており、Shhシグナルは上皮間葉相互作用および象牙質形成において象牙芽細胞の分化と機能発現に重要であることが示唆された。歯髄幹細胞の存在は、幹細胞マーカーによる単離と試験管および生体外での分化能の検証に留まり、生体内での局在とその維持機構については十分に明らかになっていない。本研究は、損傷時に反応する静的な幹細胞を持つ臼歯と、持続的に増殖細胞を提供する動的な幹細胞をもつ切歯を比較することで、歯髄幹細胞の局在と細胞増殖・分化との関連を解明することを目的とする。本年度は、DNA合成期に核内に取り込まれるBrdUを妊娠マウス腹腔内に毎日1回(150mg/kg)3日間投与した後、一定期間置くと幹細胞をラベルすることができる胎生期ラベリング法を行ったICR仔マウスを使用して、生後から5週齢まで経時的に固定し、臼歯および切歯のパラフィン切片を作製した。そして、幹細胞マーカーであるBmi-1、Oct-3/4、Yap、Sox2とBrdUとの免疫組織化学的2重染色、Sox2 in situハイブリダイゼーションを行った。その結果、臼歯ではBmi-1、Oct-3/4、Yap、Sox2ともに発現が特異的ではなかったため、他の幹細胞マーカーであるSca1、SSEA1、SSEA3での実験を開始した。切歯については、Bmi-1、Oct-3/4、Yapの発現が特異的ではなかったが、Sox2とBrdUの免疫組織化学的2重染色での発現が認められ、染色条件を確立した。Sox2 in situハイブリダイゼーションについては、プローブ作成まで行っている。昨年度に引き続き、DNA合成期に核内に取り込まれるBrdUを妊娠マウス腹腔内に毎日1回(150mg/kg)3日間投与した後、一定期間置くと幹細胞をラベルすることができる胎生期ラベリング法を行ったICR仔マウスを使用した。方法は、胎生期ラベリング法を行ったICR仔マウスを生後から5週齢まで経時的に固定し、EDTAで脱灰・パラフィン包埋後、頭部矢状断パラフィン切片を作製し、発生過程における歯髄に存在するBrdU陽性細胞と各種幹細胞マーカー発現を検索した。その結果、ターンオーバーの速い口腔粘膜上皮では、Sox2、SSEA3、Gli1は生後5日、生後3週共に発現されるが、BrdU陽性細胞は生後3週では発現されなかった。切歯形成端では、Gli1およびBrdU陽性細胞は外エナメル上皮側に多く発現し、Sox2は切歯形成端全体に強い反応が見られつつも外エナメル上皮側に強く発現していた。しかし、細胞増殖マーカーであるKi67陽性細胞は、内エナメル上皮側に多く局在していた。臼歯では、Gli1陽性細胞およびSSEA3の特異的反応が見られたが、BrdU陽性細胞と異なる局在がみられた。口腔粘膜上皮の結果からBrdU陽性細胞は静的な幹細胞と考えられた。また、Gli1タンパク質はソニック・ヘッジホッグ(SHH)シグナルで維持されているという研究(Hu Zhaoら,2014)があること、切歯形成端において、Gli1陽性反応とBrdU陽性細胞の局在が外エナメル上皮側でオーバーラップしていたことから、静的な歯髄幹細胞ニッチの維持にソニック・ヘッジホッグシグナルが関与していることが示唆された。昨年度の結果から、静的幹細胞と考えられるBrdU陽性細胞とソニック・ヘッジホッグシグナルの関係を検証した。方法は、胎生期ラベリング法を施したICR仔マウスの頭部矢状断パラフィン切片を作製し、切歯切片では歯乳頭/歯髄およびエナメル器、臼歯切片については発生過程の歯髄におけるBrdU陽性細胞とShh、ShhレセプターのPtch1、Shhの転写因子Gli1のタンパク質ならびにmRNA発現を検索した。その結果、生後3週齢切歯形成端では、歯胚上皮や神経・血管束に比較的強いShhタンパク質発現がみられ、Ptch1の陽性部位はGli1の陽性反応部位に一致していた。形成端近くの内エナメル上皮側にShh、上皮と間葉組織にPtch1のmRNA発現がみられた。臼歯発生過程におけるShhタンパク質発現は上皮および間葉にみられ、象牙芽細胞層に強い発現がみられた。Ptch1タンパク質発現はGli1発現と一致して髄角部歯髄に局在し、BrdU陽性細胞の数が減少する2週以降で歯髄中央部血管周囲に発現していた。ShhのmRNA発現は、生後15日で形成端以外の内エナメル上皮で、生後3日から2週間で象牙芽細胞および歯髄で発現がみられた。

Ptch1のmRNA発現は、生後15日で上皮と間葉を含む歯胚中で、生後24週では象牙芽細胞でみられた。以上より、静的な幹細胞維持にはソニック・ヘッジホッグシグナルが関与し、ソニック・ヘッジホッグシグナルは、上皮間葉相互作用および歯の発生において、象牙芽細胞の分化と統合に重要である可能性が示唆された。切歯では静的幹細胞と考えられるdense LRCsは歯乳頭と形成端の外エナメル上皮側に局在し、Gli1およびPtch1を共発現していた。臼歯では、生後1日で多くのdense LRCsが歯髄中央部に分布し成長に伴い減少し、Gli1陽性細胞は2週以降に歯髄中央部で、Ptch1陽性細胞は3週以降に歯髄中央部に局在した。ソニック・ヘッジホッグ(Shh)のmRNA発現は最初エナメル上皮に、その後、象牙芽細胞と歯髄細胞で発現した。以上より、歯の静的幹細胞はShhシグナルで調節されており、Shhシグナルは上皮間葉相互作用および象牙質形成において象牙芽細胞の分化と機能発現に重要であることが示唆された。切片上で特異的な反応を示さない幹細胞マーカーもあったが、Gli1、Sox2および増殖細胞マーカーのKi67の結果から、切歯におけるBrdU陽性細胞と幹細胞マーカーとの関係性が明らかになった。歯科衛生士教育今後は、静的な歯髄幹細胞ニッチの維持にソニック・ヘッジホッグシグナルが関与しているかどうかの確証実験を行う。方法としては、パラフィン切片を使用し、上顎第一臼歯切片では歯髄、切歯切片では歯乳頭/歯髄およびエナメル器におけるBrdUとShh、Ptch、Gli1などのタンパク質ならびにmRNA発現パターンを光顕にて観察する。臼歯において、予定していた幹細胞マーカーであるBmi-1、Oct-3/4、Yap、Sox2とBrdUとの免疫組織化学的2重染色発現が認められなかったが、現在、他の幹細胞マーカーでの実験を既に始めているため。実験を行う予定であったSox2 in situハイブリダイゼーションが途中のため、次年度使用額が生じた。動的な幹細胞をもつ切歯については、Sox2とBrdUの免疫組織化学的2重染色の発現が認められたため、今後、経時的データを増加する予定である。損傷時に反応する静的な幹細胞をもつ臼歯については、現在、他の幹細胞マーカーであるSca1、SSEA1、SSEA3での実験を行っており、BrdUとの免疫組織化学的2重染色の発現結果を得る予定である。上顎第一臼歯歯髄、歯乳頭/歯髄およびエナメル器におけるBrdUとShh、Ptch、Gli1などのタンパク質を光顕観察およびSox2 in situハイブリダイゼーションに必要な材料費、研究成果の公表費等に使用する予定である。
超流動ヘリウム3薄膜における量子サイズ効果の研究

A.個体ヘリウム3のU2D2相は、実験において異方軸の異なる3つのドメインが出来ることが知られている。そして、そのドメイン間にあるドメインウォールのために熱伝導率が極端に小さくなっている、と解釈できる実験結果が報告されている。そのため、前研究の面状磁気欠陥による熱伝導率の計算と同様のモデルを用いて、ドメインウォールによる熱伝導率を理論的に調べた。その結果、(1)マグノンの透過率は、ドメインウォールに対する入射角にかなり大きく依存するが、全体としては比較的透過しやすい。(2)このモデルでは、温度依存も値の大きさも、一枚の面状磁気欠陥の効果とほとんど変らない。(3)実際の実験でかかっている磁場の影響を見積もったが、定性的には磁場がない場合の結果とあまり変らない。という結果を得た。これらから、ドメインウォールの熱伝導率に対する影響はほとんどないと考えられる。この研究を論文にまとめ、また、2003年8月に広島で行われた国際研究会でポスター発表した。B.固体ヘリウム3のU2D2相は異方軸を持つため、核磁気秩序が起こると弾性定数が立方晶から正方晶になることが予想される。そして超音波を使ってその異方性を測定する実験が行われているが、その実験結果を解析する理論が存在しない。今までの実験は等方モデルを用いて解析しており、そのモデルでは弾性定数の温度変化や絶対値などが定性的に正しい結果を得ている。そこで今回、そのモデルを拡張し、異方性を議論できる理論をつくった。また、等方モデルでは、結晶の変形よりもマグノンの緩和する時間の方がずっと速いとする断熱近似を使っているが、実際の系では必ずしも断熱近似は成立しないのでそこも拡張できるようにした。まず簡単のため異方性のみを取り入れた理論を調べ、結晶の変形による交換積分変化と弾性定数の異方性の関係をあらわした。そして実験結果と比較して定性的な理解を得た。しかし、結晶の変形による交換積分変化は理論で求められておらず、より詳しい研究が必要である。という結果を得た。
蚊の炭酸ガスセンサー受容蛋白質の同定と単離

雌の蚊は炭酸ガスによって誘引され、動物にとまり、吸血すると言われている。このことは雌の蚊が炭酸ガスセンサーを持っていることを意味し、感度もかなり高いことを示している。本研究ではこの蚊の炭酸ガスセンサーが何であるかを同定し、もしそれが、蛋白質であるならば単離することを目指して研究を始めた。実験には分子生物学実験で最もよく使われているハマダラカ(Anopheles stephensi)を用いた。雌の蚊の小顎髭にあるこん棒状の形をした感覚子がCO_2感覚子であるということが電気生理学的に示されている。CO_2センサー蛋白質は雌特異的に発現していることが予想されるので、雌の小顎髭で特異的に発現している遺伝子を解析した。これまでに報告されている昆虫のCO_2センサー候補遺伝子には、ハエの味覚受容体(GR)とガの化学物質結合蛋白質(CSP)がある。この2種類の遺伝子が蚊においても同様にCO_2センサーとして働いているのかどうかを調べるために、雌雄の小顎髭由来cDNAを用いて定量的PCRを行ったところ、雌雄の小顎髭でほぼ同じ量発現していることがわかり、これらの遺伝子の中から雌特異的遺伝子を得ることができなかった。次に、CO_2が感覚子内のリンパ液に溶けてHCO_3^-になり、そのイオンが細胞内に取り込まれ神経応答を引き起こすという機構が存在するのではないかと考えた。HCO_3^-を通す蛋白質であることが知られているNa^+、HCO_3^-共輸送体に注目した。GR・CSPと同様の実験を行ったところ、ハマダラカのNa^+、HCO_3^-共輸送体のうちある一つの遺伝子が小顎髭において雌特異的であることがわかった。すなわち、CO_2センサー蛋白質である可能性を強く示唆する結果となった。今後にNa^+、HCO_3^-共輸送体の対するノックダウンハマダラカを作製し、行動学的解析および電気生理学的解析を経て蚊のCO_2センサー蛋白質を確定したいと考えている。蚊は炭酸ガスによって誘引され、動物にとまり、吸血すると言われている。このことは蚊が炭酸ガスセンサーを持っていることを意味し、感度もかなり高いことを示している。本年度は1.先ず蚊を飼育することから初めた。世界的に深刻な流行病マラリアを媒介すること良く研究され、ゲノムプロジェクトの対象になり、全ゲノムの塩基配列が決定されているAnopheles gambiaeは、日本では入手困難であったので、An.gambiaeとともに研究されている同属のAn.stephensiを材料とした。An.stephensiの卵を三重大学医学部の鎮西康雄先生の研究室から頂いき、その卵をもとに研究室での蚊の大量飼育に成功した。2.一般に、蚊は雌のみが吸血する。そのため蚊の雌は獲物が発するCO2を感知するセンサーを持っているので、走査電子顕微鏡で蚊成虫の観察を行った。全体、頭部、触角、小顎髭について雌雄を観察した。その結果、他種の蚊で電気生理学・形態学的にCO2を感知することがわかっている雌の小顎髭にある頭状感覚子が、An.stephensiでも雌の小顎髭のみにあることが明らかとなった。3.各100匹の雄、雌の蚊頭部をですりつぶし、界面活性剤を含む液で懸濁し、蛋白質2次元ゲル電気泳導展開したところ、雌特異的蛋白質を複数種類同定することができた。その1つを電気泳導ゲルからブロッティングし、N末端から10残基のアミノ酸配列を決定した。GR・CSPと同様の実験を行ったところ、ハマダラカのNa^+、HCO_3^-共

輸送体のうちある一つの遺伝子が小顎髭において雌特異的であることがわかった。すなわち、CO_2センサー蛋白質である可能性を強く示唆する結果となった。今後にNa^+、HCO_3^-共輸送体の対するノックダウンハマダラカを作製し、行動学的解析および電気生理学的解析を経て蚊のCO_2センサー蛋白質を確定したいと考えている。
柔らかい物体の計測とモデルの作成および実時間で取り扱える仮想現実感環境の構築

仮想現実感の対象としている物体は通常変形しない堅い物体である.本研究では対象を柔らかい物体まで拡張するにはどのようなアプローチが必要なのかを検討した.柔らかい物体としてはCT画像から得られた人の顔頭部,またテスト用として,シリコンゴム製8cm立方体を用いた.3次元物体の柔らかさを表現するモデルとして,バネネットワークを用いる.まず顔と骨の表面に直径5[mm]程度の球状バブルを配置する.ついで,この2つの表面に囲まれた3次元領域に球状のバブルを詰める.こうして得られたバブルの中心をノードとして,近傍のノードを接続して,バネネットワークモデルを作る.ノードとノードの距離は必ずしも一定ではないためにどのノードを接続するかは,トポロジーを考慮する必要がある.ボルノイ線図を用いて,接するバブル領域を同定して,その間のみノード接続する工夫を行った.ノード間には,バネを配置して,柔らかさを表現する仮想物体のモデルは完成する.バネのばね係数は次のように決定する.実物の表面を押したとき,力と変位の関係を測定し,仮想物体においても,この関係が同じになるようにバネ係数を調節する.力を観測するためにカセンサー,変位を測定するために,レーザ変位計を用いる計測装置を特別に制作した.ある程度以上押しても変位は変化しない非直線性を反映するように,折れ線により近似した.シリコン立方体で5点,人の顔表面ではほぼ2[cm]間隔9点で測定を行った.柔らかを表現した仮想モデルを表現,表示するにはパソコンPentium III 500MHZを用いた.カフィードバック装置としてPHANToMを用いた.力と変位の計算を早めて実時間を確保するために,モデルでの変位の及ぶ範囲を前もって計算し,変位が実際上極めて小さい所以上の遠いノードでの変位は計算しない方法により,実時間性を確保した.実物を実際に押しているときの感覚と仮想物体をPHANToMで押しているときの感覚がほぼ類似していることを実験的に確認した.こうしたシステムは仮想現実システムにおいて,柔らかい物体を持ち込むことが出来ることを示し,いろいろの応用(例えば触診)を拓くものである.仮想現実感の対象としている物体は通常変形しない堅い物体である.本研究では対象を柔らかい物体まで拡張するにはどのようなアプローチが必要なのかを検討した.柔らかい物体としてはCT画像から得られた人の顔頭部,またテスト用として,シリコンゴム製8cm立方体を用いた.3次元物体の柔らかさを表現するモデルとして,バネネットワークを用いる.まず顔と骨の表面に直径5[mm]程度の球状バブルを配置する.ついで,この2つの表面に囲まれた3次元領域に球状のバブルを詰める.こうして得られたバブルの中心をノードとして,近傍のノードを接続して,バネネットワークモデルを作る.ノードとノードの距離は必ずしも一定ではないためにどのノードを接続するかは,トポロジーを考慮する必要がある.ボルノイ線図を用いて,接するバブル領域を同定して,その間のみノード接続する工夫を行った.ノード間には,バネを配置して,柔らかさを表現する仮想物体のモデルは完成する.バネのばね係数は次のように決定する.実物の表面を押したとき,力と変位の関係を測定し,仮想物体においても,この関係が同じになるようにバネ係数を調節する.力を観測するためにカセンサー,変位を測定するために,レーザ変位計を用いる計測装置を特別に制作した.ある程度以上押しても変位は変化しない非直線性を反映するように,折れ線により近似した.シリコン立方体で5点,人の顔表面ではほぼ2[cm]間隔9点で測定を行った.柔らかを表現した仮想モデルを表現,表示するにはパソコンPentium III 500MHZを用いた.カフィードバック装置としてPHANToMを用いた.力と変位の計算を早めて実時間を確保するために,モデルでの変位の及ぶ範囲を前もって計算し,変位が実際上極めて小さい所以上の遠いノードでの変位は計算しない方法により,実時間性を確保した.実物を実際に押しているときの感覚と仮想物体をPHANToMで押しているときの感覚がほぼ類似していることを実験的に確認した.こうしたシステムは仮想現実システムにおいて,柔らかい物体を持ち込むことが出来ることを示し,いろいろの応用(例えば触診)を拓くものである.本年度の各計画項目についての実績は以下の通りである。[1]柔らかさの計測サブミリメータの精度で測定出来るレーザ変位計と6軸力測定装置を組み合わせた装置を作成した。この装置を用いて、柔らかいモルモットの玩具ついで人の腕、顔面などの柔らかさを測定した。力と変位の関係は力がある程度小さい間はほぼ直線的であるが、力が大きくなると非直線性を示す。[2]柔らかいモデルの作成我々のアプローチは対象物体をなるべく等しい長さを持つノードのバネネットワークで置き換えることにより、力と変位の関係を近似する。こうしたノードの配置はバブルを表面および内部に詰めることにより行う方法を用いた。柔らかいモデルのバネ係数は測定した力と変位の関係が実物と同じになるように、繰り返し計算により収束させ求めた。我々は表面が柔らかいモルモットの玩具と人の顔を例にとり柔らかさの測定とバネ係数の同定を行った。[3]ハイブリッドモデルの検討実物体を3次元バネネットワークで近似したとき、ノードの数が多くなり、外部から加えた力にたいする変化を実時間で計算することは難しい。そこで各ノードでの力と変位の関係を前もって計算しておき、ノード間の任意の点での応答は補間で求める方法を考案した。この方法については情報処理学会論文誌に掲載。また、柔らかい物体

例えば粘土のような物体を切断したり、引っ張りして形を作り上げる仮想現実感環境を作成した。このような応用を想定した場合、物体の形状を可視化する場合と柔らかさを表現する場合では解像度に大きな差がある。この点に着目して、同一の物体に2つの表現を持つハイブリッドモデルをつくり両者の必要条件を共存させることができた。本年度の各計画項目についての実績は以下の通りである。[1]柔らかさの計測昨年度作成した,レーザ計測と力センサーを組み合わせた装置を用いて、顔面の柔らかさの測定を行った.力を加えて変位を測定するとき,測定装置全体の位置と被測定物すなわち人の顔の位置を固定することが困難であったが,測定の精確性を上げることに力を注いだ.[2]柔らかいモデルの作成顔のCT(コンピュータ断層写真)から,顔表面,肉部,骨表面をマーチングキューブズ法により取り出す.まず,顔表面と骨表面にバブル(泡)を詰め,その後その間の空間にもバブルを詰める.バブルの中心をバネモデルのノードとする.この場合,生成されたバブルをどのように接続するかが問題である.我々はボルノイ図を用いて,接続関係を決定する方法を考案した.ノードが対象物体の外側に存在する場合も接続してしまう問題がおこり,各ノードが内側にあるか外側にあるかまたボルノイ分割線が内側にあるか外側にあるかを判断して,外側を切る接続を作らない工夫を行った.こうして作られたバネネットワークモデルのバネ係数が実測値と等しくなるようにバネ係数を求めた.ノードの間隔を5mm程度の細かさで行えるようにした.この結果について次の口頭発表を行った.渕友樹,広田光一,金子豊久顔部形状モデルの生成と実測に基づく力覚の再現,日本VR学会第4回大会予稿集,pp.85-88,日本VR学会,1999柔らかい物体としてはCT画像から得られた人の顔頭部,またテスト用として,シリコンゴム製8cm立方体を用いた.顔頭部のCT画像から顔表面と骨の表面を抽出する.3次元物体の柔らかさを表現するモデルとして,バネネットワークを用いる.まず顔と骨の表面に直径5[mm]程度の球状バブルを配置する.ついで,この2つの表面に囲まれた3次元領域に球状のバブルを詰める.こうして得られたバブルの中心をノードとして,近傍のノードを接続して,バネネットワークモデルを作る.ノードとノードの距離は必ずしも一定ではないためにどのノードを接続するかは,トポロジーを考慮する必要がある.ボルノイ線図を用いて,接するバブル領域を同定して,その間のみノード接続する工夫を行った.ノード間には,バネを配置して,柔らかさを表現する仮想物体のモデルは完成する.バネのばね係数は次のように決定する.実物の表面を押したとき,力と変位の関係を測定し,仮想物体においても,この関係が同じになるようにバネ係数を調節する.力を観測するために力センサー,変位を測定するために,レーザ変位計を用いる計測装置を特別に制作した.ある程度以上押しても変位は変化しない非直線性を反映するように,折れ線により近似した.シリコン立方体で5点,人の顔表面ではほぼ2[cm]間隔9点で測定を行った.
グローバル・イノベーション活動のダイナミズム－新たな価値創造のための戦略と組織－

第1に、先行研究を渉猟することによって、グローバル・イノベーション活動を定義し、仮説を導出した。第2に、グローバル・イノベーション活動に関する研究方法を明らかにし、研究枠組を構築した。第3に、研究枠組に基づいて、グローバル・イノベーション活動に関する実証研究(定量的研究および定性的研究)を実施した。第4に、実証結果から得られた発見事実を整理し、理論的貢献、実践的含意、および今後の研究を含めた研究結果を導出した。本研究の目的は,従来十分な研究がなされてこなかった,経営のグローバル化によるイノベーション(グローバル・イノベーション)活動のダイナミックな進展とそれに伴う新たな価値創造のための戦略や組織を,詳細な定性的・定量的調査を通じて実証的に解明することにある。また,新興国を含む国内外の拠点がグローバルかつ有機的・機動的に連携しつつ展開するグローバル・イノベーション活動によって,本国拠点や他の先進国拠点だけで創造することが困難な新たな価値創造が行われており,本研究ではそのための戦略や組織についての詳細な分析を行うことにある。本年度は,文部科学省科学技術政策研究所の客員研究官も兼務する中で,本研究の目的であるグローバル・イノベーション活動のダイナミックな進展とそれに伴う新たな価値創造のための戦略や組織に関する定性的・定量的調査を実施した。また,カリフォルニア大学バークレー校のチェスブロー教授やティース教授などとの意見交換を行った。定性的研究では,中国と米国における日本子会社を対象にインタビュー調査を実施した。定量的調査では,全世界の日本子会社3000社以上に対して質問票調査を実施した。その結果,日本企業のグローバル・イノベーション活動がダイナミックに進展しており,その実態が明らかになり,それに伴って新たな価値創造のための戦略や組織に関する一部の知見を得られたことの意義は大きい。また,オープン・イノベーションやダイナミック・ケイパビリティに関する意見交換により,本研究の分析枠組に関する示唆が得られたことの意義は大きい。本年度は,主として本研究の目的であるグローバル・イノベーション活動のダイナミックな進展とそれに伴う新たな価値創造のための戦略や組織に関する定性的研究を行った。定性的研究では,中国と米国における日本子会社を対象にしたインタビュー調査を実施した。また,比較の観点から,在日外資系企業を対象にしたインタビュー調査も実施した。その結果,それぞれのインビュー調査企業を比較すると,次のような知見が得られた。同じ日本の海外子会社でも先進国と新興国では,扱っている製品や与えられている機能によって価値創造のための戦略が異なることなどが明らかになった。しかし,日本親会社主導でなかなか新たな価値創造ができていないという組織的な問題点なども明らかになった。また,グローバル・イノベーション活動のダイナミックな進展は明らかになったが,ダイナミックな連携は難しいことなども明らかになった。インタビュー調査の対象となった日本企業と米国企業との比較では,米国企業の方がより大きなグローバル・イノベーション活動のダイナミックな進展がみられた。ただし,日本企業との共通点として,両者ともグローバル・イノベーション活動のダイナミックな進展はみられたが,ダイナミックな連携は難しいことが明らかになった。本年度は,文部科学省科学技術政策研究所の客員研究官も兼務する中で,本研究の目的であるグローバル・イノベーション活動のダイナミックな進展とそれに伴う新たな価値創造のための戦略や組織に関する定性的・定量的調査の分析を行った。定性的研究では,中国における日本子会社を対象にインタビュー調査を実施した。その結果,昨年度行ったインタビュー調査企業と比較すると,同じ国の日本子会社でも属している業種や扱っている製品によって価値創造のための戦略や組織が異なることなどが明らかになった。定量的調査では,質問票調査を行って回答のあった海外子会社672社のうち研究開発を行っている330社を中心に分析を行った。その結果,日本企業のグローバル・イノベーション活動がダイナミックに進展しており,新たな価値創造のための戦略や組織に関するいくつかの興味深い知見が得られた。事例研究の整理、分析、評価を行った。しかし、グローバル・イノベーションに関する本研究の当初の分析枠組では、グローバル・イノベーションとオープン・イノベーションを分けて考え、オープン・イノベーションを海外で実施するという状況を組み込んでいなかった。そこで、本年度はこれまでのグローバル・イノベーションの分析枠組にオープン・イノベーションの視点も取り入れた分析枠組を再構築した。それに合わせて、グローバル・イノベーションに加えて海外でオープン・イノベーションを実施している事例研究を追加し、事例研究の再整理、詳細な分析、評価を行った。

その結果、多国籍企業は、先進国のみならず新興国を含めてダイナミックなグローバル・イノベーションの戦略を展開していること、グローバルなオープン・イノベーションの戦略展開は、先進国では比較的容易であるが新興国では容易でないことなどが明らかになった。そのため、多国籍企業は、先進国と新興国の拠点を連携させたグローバル・イノベーションの組織、先進国ではインバウンド型、新興国ではアウトバウンド型のグローバルなオープン・イノベーションの組織の構築などが必要なことが明らかになった。そして、それらの戦略と組織によって新たな価値創造も可能になることが明らかになった。また、この間国内外での学会報告などを行い、研究成果の確認作業と最終的な報告書作成に向けての準備作業も行った。第1に、先行研究を渉猟することによって、グローバル・イノベーション活動を定義し、仮説を導出した。第2に、グローバル・イノベーション活動に関する研究方法を明らかにし、研究枠組を構築した。第3に、研究枠組に基づいて、グローバル・イノベーション活動に関する実証研究(定量的研究および定性的研究)を実施した。第4に、実証結果から得られた発見事実を整理し、理論的貢献、実践的含意、および今後の研究を含めた研究結果を導出した。27年度が最終年度であるため、記入しない。経営学本研究の目的であるグローバル・イノベーション活動のダイナミックな進展とそれに伴う新たな価値創造のための戦略や組織に関する定性的・定量的調査を実施し,日本企業のグローバル・イノベーション活動がダイナミックに進展している実態把握ができ,新たな価値創造のための戦略や組織に関する一部の知見が得られたため。本研究の目的であるグローバル・イノベーション活動のダイナミックな進展とそれに伴う新たな価値創造のための戦略や組織に関するインタビュー調査を複数実施し,日本企業のグローバル・イノベーション活動のダイナミックな進展にみられる共通点や相違点,外国企業との比較による特徴などが明らかになったため。本研究の目的であるグローバル・イノベーション活動のダイナミックな進展とそれに伴う新たな価値創造のための戦略や組織に関する定性的・定量的調査を実施し,日本企業のグローバル・イノベーション活動がダイナミックに進展している実態把握ができ,新たな価値創造のための戦略や組織に関する一部の知見が得られたため。今後は,さらに定性的調査の実施,およびそれらと定量的調査の調査結果の詳細な分析を通じて,日本企業のグローバル・イノベーション活動がダイナミックに進展している実態と新たな価値創造のための戦略や組織を解明する予定である。
映像教材情報データベースの知識ベース化

今日、社会は技術やシステムの高度化が一段と進行しており、社会人教育や学校教育において"映像による"知識の獲得や教育研修の重要性が増している。映像教材情報データベースJEMISSは、本研究者らの手によって構築され大阪大学大型計算機センターを通じて全国的規模での検索を可能にする一方、視聴覚センター・ライブラリーに対してはパーソナルコンピュータを利用するシステムがすでに全国6箇所で稼働している。この種の教育現場に近い機関での検索サービスシステムは、コンピュータに不慣れな利用者を対象にしなければならないために特別の配慮を必要とする。たとえば、一般の文献検索システムではキーワードの入力や検索のための論理式を定義する必要があった。しかしキーボード操作に不慣れな利用者を対象にする場合には、キーボード操作を極力排除しなければならない。本研究ではこのような観点からできるだけユーザーフレンドリーなシステムにするためにキーワードを媒介にしたNDC検索の援助システムを開発した。検索システムでは、キーワードを利用することが常識のように云われているが、現実に端末に向っていざ検索しようとするとき、どのようなキーワードを入力すれば良いのか分からないことが多い。一方、従来の図書検索では伝統的にNDC図書分類が利用されている。本システムもNDCによる検索モードを持っておりテンキーのみの操作で検索できる手軽さもあって利用度は最も高い。しかしある領域について系統的に引き出したり、視点を多様化しようとすると何らかの手立てが必要である。このような観点から、1)検検者に対して検索に必要な知識を提供する機能,2)検索対象領域を想定して系統的に引き出す機能,3)検索の視点を多様化するための資料を提供する盛り込んだシステムを開発し試行した。
ルテニウム触媒を用いるアルキンの二重化ヒドロシリル化の開発

ヒドロシリル化を基礎として、触媒サイクル中に別の素反応を組み込むことで、ヒドロシリル化に関連した新規な反応を開発すること目的とし、金属カルベンを触媒過程に組み込むことを試みた。近年アルケンおよびアルキンのメタセシスが、重合や環化等の有機合成の強力な手法として示されているが、そこで触媒中間体とされているのが、金属カルベンである。その特徴的な炭素-炭素結合生成能力とヒドロシリル化の組み合わせは、特異な反応性や位置選択性を示すものと期待される。そのような触媒前駆体として、有機合成への展開もふまえて、基質や溶媒の生成度(脱水、脱酸素度)に反応の進行が影響されにくい、ルテニウム錯体を選び、種々の錯体を検討した。その結果、ペンタメチルシクロペンタジエニル基といったかさ高い配位子を持つルテニウム錯体を触媒前駆体とし、ヒドロシランと1-アルキンとの反応を行った場合、興味深い反応を見いだした。(1)ヒドロシランとしてクロロシラン類を用いると、通常の1-シリル-1-アルケンでなく、2-シリル-1-アルケンを与える、新規な位置選択性でヒドロシリル化が進行した。(2)一方、トリアルキルシラン類ではアルキンの単純二量化が併行して起こった.筆者らは、他のヒドロシリル化関連反応でもヒドロシランの構造が反応の経路に大きく影響することを報告しており、この反応でも、同様の現象を明確に示せた。本課題での目標である、炭素-炭素結合生成を含むヒドロシリル化反応の開発に至ってはいないものの、2-シリル-1-アルケンを与える新規な位置選択性は、特殊な系での結果も含めて2例程度の報告しかなく、反応機構的に非常に興味深い。生成するアルケニルシランの有機合成的利用の可能性も含めて、展開の余地の充分ある反応を見いだしたといえる。メタラサイクルおよび金属カルベンの化学を基礎に置いた、触媒系の探索はほぼ完了しており、今後は、錯体化学的なアプローチ、および基質の構造が反応の経路におよぼす影響について調べることが必要となろう。また、上記の新規な位置選択的ヒドロシリル化の有機合成的展開として、炭素-炭素結合生成を触媒過程に組み込む反応系の開発も進行中である。筆者らが既に報告している、パラジウム錯体触媒での、1-アルキンの二量化-ヒドロシリル化によるシリルブタジエン誘導体生成に代表されるように、基本的なヒドロシリル化の触媒サイクルの中に別の素反応を組み込むことで、ヒドロシリル化関連の新規な反応の開発が可能である。本研究課題では、触媒中間体としてカルベン錯体を含むような、アルキンの二量化-ヒドロシリル化の開発を提案している。すなわち、近年注目されているアルケンおよびアルキンのメタセシスの触媒中間体とされているのが、金属カルベンである。そのような触媒前駆体としてルテニウム錯体を選び、反応を試みた。条件検討の結果、ペンタメチルシクロペンタジエニル基といったかさ高い配位子を持つルテニウム錯体を触媒前駆体とし、ヒドロシランと1-アルキンとの反応を行った場合、ヒドロシランの種類によって反応性が全く異なることを見いだした。(2)一方、トリアルキルシラン類ではアルキンの単純二量化が併行して起こった。筆者らは、他のヒドロシリル化関連反応でヒドロシランの構造が反応の経路に大きく影響することを報告しており、この反応でも、同様の現象が明確に示された。本課題での目標である、炭素-炭素結合生成を含むヒドロシリル化反応の開発にはいまだ至ってはいないものの、2-シリル-1-アルケンを与えるこの新規な位置選択性は、特殊な系での結果も含めてこれまでに2例程度の報告しかなく、反応機構的に非常に興味深い。従って、生成するアルケニルシランの有機合成的利用の可能性も含めて、展開の余地の充分ある反応を見いだしたといえる。平成10年度は、さらなる触媒前駆体の探索を進めると共に、上記の新規な位置選択性のヒドロシリル化をも引き続き検討する予定である。

(1)ヒドロシランとしてクロロシラン類を用いると、通常の1-シリル-1-アルケンでなく、2-シリル-1-アルケンを与える、新規な位置選択性でヒドロシリル化が進行した。(2)一方、トリアルキルシラン類ではアルキンの単純二量化が併行して起こった.筆者らは、他のヒドロシリル化関連反応でもヒドロシランの構造が反応の経路に大きく影響することを報告しており、この反応でも、同様の現象を明確に示せた。本課題での目標である、炭素-炭素結合生成を含むヒドロシリル化反応の開発に至ってはいないものの、2-シリル-1-アルケンを与える新規な位置選択性は、特殊な系での結果も含めて2例程度の報告しかなく、反応機構的に非常に興味深い。生成するアルケニルシランの有機合成的利用の可能性も含めて、展開の余地の充分ある反応を見いだしたといえる。メタラサイクルおよび金属カルベンの化学を基礎に置いた、触媒系の探索はほぼ完了しており、今後は、錯体化学的なアプローチ、および基質の構造が反応の経路におよぼす影響について調べることが必要となろう。また、上記の新規な位置選択的ヒドロシリル化の有機合成的展開として、炭素-炭素結合生成を触媒過程に組み込む反応系の開発も進行中である。
医療サービスにおける医療職者の患者情報の認識と活用に対する教育プログラムの構築

本研究は、医療職者が、患者に必要とする情報の認識と活用の状況を明らかにし、教育プログラムを構築することである。研究は、(1)医療従事者-患者関係:先行研究、海外病院の調査、医師への信頼尺度の日本語版の作成、(2)患者が医療に関する情報を取得する体制、および医療職者が患者の情報を効果的に活用するための方法:医療職者の連携の認識、インターネット調査の結果を用い、医療職者への教育プログラムを構築、実施、評価を行った。本年度は、初年度のため、個人情報保護法成立後の医療機関での実態調査や世論調査、医療や保健の相談窓口に関連する報告書、医療や保健の相談窓口実態調査や、その課題・患者-医療従事者関係のあり方、医師、医療への信頼などに関する論文などの文献検討を行った。先行研究では、医師に対する信頼や良好なコミュニケーションは、患者が必要とする病気や治療に関する満足のいく情報(Julie B2005,Lila J 2005,J T Scott 2003)を得ることができ、それによって患者は治療や服薬に関する理解を深め、服薬行動、その他の治療行動などのアドビアランス(Johnston Roberts 1999,Pranaya M2006)、意思決定を促進し、患者満足(Roter DL 1977,McCann S 1996,Jeffrey D 2006)などのoutcomeに関連するとされていた。海外の状況について情報収集を行った。6月にソウルで行われたNI(9th International Congress on Nursing Informatics)では、患者の情報をどのように認識し、医療やその専門分野での治療などに活かすかを学部教育、現任教育の実態を把握した。学部教育では、看護の場合、critical thinkingの概念、技術を中心に教育がされ、他のコ・メディカルの場合にはCustomer satisfactionを中心に教育がされている。e-learningなどを活用した教育も盛んにされているが、評価が非常に難しい。評価は、実践の場で行われ、評価をする人材の育成も大きな課題である。本研究を遂行するにあたり、患者のヘルスリテラシーにも注目していく必要性がある。8月にSt Luck's Medical center (USA)へ情報収集にいった。本病院はAurora Health careという医療法人であり、JCAHOでも質が高い病院と評価され、Magnet Hospital Award Excellence in Nursingを2度受賞した看護の質も高いと評価される病院であった。(htt://www.med.naoya-u.ac.jp/medinfo/tokaihcq/tokaihcq_kako.html)患者情報をどのように認識するかについては、医療従事者がどのように患者のニーズを知り、情報提供をするとともに、患者のヘルスリテラシーが関係する。教育には、実践の場で評価することができる能力の高い人材の育成が必要である。医師の信頼、コミュニケーションも重要なkeyであり、アメリカにおける医師の信頼尺度の日本語版の開発を行った。本年度は、3つの調査の実施と医療従事者の患者情報の認識を資料から質的に分析を行い、その問題と課題と抽し、教育プログラムに必要なコンテンツを具体化した。1)「患者の医師、医師全般への信頼尺度翻訳版の妥当性・信頼性の検証」(1)目的:「Interpersonal Trust in a Physician」)における「医師への信頼」10項目と「医師への信頼」11項目の日本語版の作成を行う(2)対象および方法:看護学部とりハビリテーション学部、経営学部学生180名(回收率87%)を対象とし、2007年4月5月に実施した。(3)結果:対象者の基本的属性は、女性81.5%、男性15.8%であった。かかりつけ医は、いる41.(1)%、いない43.8%、わからない11.6%であった。尺度は主成分分析により一因子構造であることが確認され、医師への信頼はα=0.886、医師全般への信頼はα=0.864で内的一貫性が確認された。また外来患者受療満足度との相関関係を検討し、この尺度の併存妥当性を探った。2)「日本の病院の図書館(館)・患者情報室における患者への情報提供の実態」(1)目的:日本の病院における図書館および患者への情報提供の実態を明らかにする。(2)対象:「医療施設を入手できる施設一覧」のうち、患者情報室・病院図書館とされている96病院(を対象とし、2007年11月1日11月19日に実施した。有効回答数は56施設(58.3%)(3)結果:情報を設置している病院の病床数による差はなかった。図書館設置の目的は、「外来・入院患者・家族の情報提供のため」55施設(98.2%)、「地域市民への情報提供のため」28施設(50.0%)、「外来・入院患者・家族の情報提供のため」12施設(21.4%)であった。設置の多くは外来であり、外来患者の情報収集の場として設置している。

運営主体は、病院が運営主体である施設が42施設(75.0%)であり、課題は、運営資金や人材の不足、教育システムがない、などであった。3)医師への信頼ならびにへルスリテラシーと患者の健康認識との関連」(2)対象と方法:過去2年間に病院にかかったことのある患者240名、インターネット調査。医師への信頼尺度10項目、SF8、ヘルスリテラシー10項目、属性変数(3)結果:医師への信頼は健康状態ではなく、患者のヘルスリテラシー高さと関連があった。医療従事者は、患者のヘルスリテラシーを十分に理解した上で、その情報を活用し、高めていくことの重要性が示唆された。研究の目的は、医療関連職種が、患者にとって必要な情報はどのようなものだと認識し、患者から収集しているか、どのようにその情報を医療サービスの活用しているのか体制と教育の観点から、その実態を明らかにすることである。本年は、前年度までの成果をもとに作成し、洗練した医療従事者に対する教育プログラムを実施、評価を行った。本教育プログラムは、先行研究で医療関連職種が患者情報を得、共有するにあたっての課題を明確にするとともに、JCAHOの評価を受けている質の高い2つの病院での情報収集、基礎研究をもとに作成を行った。教育プログラムの項目は、I.医療者の患者の情報の認識の実態と課題、II.効果的な患者情報の医療者間での共有、III.患者のヘルスリテラシーを考慮した情報提供の方法と評価、IV.患者中心性の医療実現のための課題、である。教育プログラムの実施期間は、平成20年10月から12月であり、2回/月、3時間/回実施した。対象者は、都市部にある中規模病院の中堅以上のスタッフ20名。方法は、基礎的な知識については、講義を実施し、実際に現場で使用している記録、システムなどを持ち寄った演習、ビデオを活用した医療コミュニケーション教育などを組み込んだ。当日、参加できなかった人のために、ビデオを撮り、教材として活用した。実施後の受講生の評価は、実施前後での知識量の変化を質問紙を用いて調査をし、参加者によるフォーカスグループインタビューを実施し、そのプログラムを通して学んだこと、他職種に焦点をあてて実施したプログラムの効果などを質的に分析を行った。今回のプログラムは、都市部の中規模病院で実施し、評価したものであり、一般化するためにはさらに洗練をしていく必要があると考えられた。
旧北区に分布する無尾両生類の系統進化についての生化学的並びに分子生物学的研究

無尾両生類のうち,わが国を含む世界各地に広く分布するBufoとRanaについて,多数の個体の骨格筋と肝臓から抽出した酵素と血液蛋白を電気泳動法で分析し,それらを支配する各遺伝子座についての遺伝子頻度から,種,亜種,地方集団間の遺伝距離を求め,UPGMA法で系統樹を作成した。各属についての主な研究結果は次の如くである。1.旧世界の分布するBufo7種6亜種について調べ,ヨーロッパ産のB.bufoと日本産のB.japonicusとが著しく近縁であることを明らかにした。B.japonicusについては,日本で東西に分化しながら,4亜種を生じたことが明らかとなった。2.旧北区に分布するesculenta群(pond frogs)は,まずヨーロッパと極東とで3種ずつに分化し,極東ではさらに3亜種が生じたことがわかった。また日本産トノサマガエルの70集団について調べ,先住のダルマガエルと新来のトノサマガエルとの交雑によって,トウキョウダルマガエルができたことがわかった。3.旧北区に分布するアカガエル群12種について,種分化の過程を調べた。その結果,染色体数が26のR.latouchiとR.tsushimensisがまず分化し,次に24のR.arvalisができ,残り9種は26のものが6種,24のものが3種となって世界各地に拡がったことが明らかになった。4.日本産ツチガエルの40集団について系統を調べ,東部と西部でかなり異なっており,更に性決定機構については,東部はZW型,西部はXY型であることがわかった。これは動物界における性決定機構の原始状態を示すものと思われ,極めて興味深く,今後詳しく追究する予定である。5.上記のほか,極東に分布する3種のHyla属の分化,および分布が熱帯地方にまで拡がっているヌマガエルとこれに近縁のR.cancrivolaおよびPlatimantis属との類縁関係を明らかにすることができた。1.日本産ヒキガエル5亜種40集団525匹で酵素や血液蛋白質の生産に関与する22遺伝子座の遺伝子頻度をもとにして遺伝距離を求め、UPGMA法によって系統樹を作成した。その結果、ミヤコヒキガエルを除く4亜種39集団は、まず東西集団に分化し、さらにそれぞれが、各地域に適応して分化したことがわかった。2.ヒキガエル7種6亜種23集団312匹について酵素や血液蛋白質を分析し、系統樹を作ったところ、まずB.americanus、さらにB.melanostictus、B.raddei、およびB.viridisが分岐し、残りのものからB.bufoとB.japonicusが生じ、後者が多くの亜種に分岐したことがわかった。3.アマガエル属のうち極東に分布する近縁種3種13集団261匹について、酵素や血液蛋白質を分析して系統樹を作成した。その結果、H.Japonicaが最初に分岐し、次にH.hallowelliとchinensisを生じた。一方japonicaからKorea集団が分化した後、残りの集団がだいたい3群に分化したことがわかった。4.ヌマガエルとその近縁種2属3種9集団97匹について、酵素や血液蛋白質を分析して系統樹を作った。その結果、Platimantis属はRana cancrivoraとR.limnocharisとが分化するよりも早く分化しており、次にRanaの2種が分化し、さらにR.limnocharisの中で、西表集団が最初に分化したことがわかった。5.旧北区に分布するアカガエル類13種30集団468匹について酵素や血液蛋白質を分析して系統樹を作ったところ、R.latouchiは最も早く分化した別系統であり、その後R.tsushimensisとR.arvalisが分化し、さらに残り10種が2n=26と2n=24の2系統に分化したことがわかった。6.平成2年度に行なう予定のmtDNAについては、現在トノサマガエル群について分析中である。

4.日本産ツチガエルの40集団について系統を調べ,東部と西部でかなり異なっており,更に性決定機構については,東部はZW型,西部はXY型であることがわかった。これは動物界における性決定機構の原始状態を示すものと思われ,極めて興味深く,今後詳しく追究する予定である。5.上記のほか,極東に分布する3種のHyla属の分化,および分布が熱帯地方にまで拡がっているヌマガエルとこれに近縁のR.cancrivolaおよびPlatimantis属との類縁関係を明らかにすることができた。1.日本産ツチガエル29集団457匹のカエルについて酵素と血液タンパク質の生産に関与する25遺伝子座の遺伝子頻度から遺伝距離を求め,UPGMA法によって系統樹を作成したところ,ツチガエルは東日本集団と西日本集団に分化し,さらに東日本集団は北から南への3群に分かれ,西日本集団は地勢の変化に応じて分化が進んだことが推定された。2.トノサマガエル類70集団2337匹について,上記と同様に系統樹を作成したところ,まずトノサマガエルとダルマガエルが分化し,ダルマガエルはトウキョウダルマガエルを分岐した後,これら3者は,それぞれさらにいくつかの地方種族に分化していることがわかった。3.旧北区に分布するトノサマガエル群6種3亜種19集団276匹について,上記と同様に系統樹を作成したところ,極東産とヨ-ロッパ産に大きく分岐し,前者は更に3種3亜種に分岐し,ヨ-ロッパ産は3種に分岐しており,交雑実験の結果と大体一致することがわかった。4.アカガエル6種について染色体の分析を行なったところ,2n=24の3種,R.ornativentris,R.dybowskiiおよび日本,中国,ソ連産のR.chensinensisの第6染色体は,2n=26の3種,R.japonica,R.tsushimensisおよびR.temporariaの第11と第13染色体から転座によって合成されたものであることがわかった。5.日本の9地点から採集したツチガエルについて染色体の分析を行なったところ,本種は第7染色体が性染色体で,これら地方種族によって性染色体の間にさまざまな分化が生じていることがわかった。6.トノサマガエル類およびアカガエル類のそれぞれについて,肝細胞からミトコンドリアを分離し,精製し各種の制限酵素を用いてmtDNAを切断し,mtDNAの切断地図を作成し,系統間,種間のちがいをあきらかにした。1.わが国に広く分布するニホンアカガエルの種分化の実態を知るため,本州各地から24集団のニホンアカガエルを集め,各集団間で生殖隔離の有無を調べるとともに,核型や酵素の分析を行なった。その結果,ニホンアカガエルは,東部と西部に分布するものが多少異なっており,両者間に明確な境界線があることがわかった。2.日本産ツチガエルの35集団について系統を調べ,東日本と西日本とでかなり分化しており,更に性決定機構について東はZW型,西はXY型であることがわかった。このような分化は他に例がなく,極めて興味深い現象といえる。これに関しては,現在詳しく調査している。3.日本産トノサマガエル群について,mtDNAを5種類の6塩基認識制限酵素BamHI,EcoRV,Hae II,Hind III,およびPst Iで切断し,切断地図を作成した。その結果,バンドの数がトノサマガエルは17,ダルマガエルは13,トウキョウダルマガエルは12であり,制限酵策断片の大きさから推定されるこれらmtDNAの大きさは18、5Kbase pairsであった。
含硫黄金属錯体を活用するπ-電子集積化合物の合成とその機能性の解明

本研究では硫黄を含む金属錯体化合物を合成しその性質を解明することを目的として新規化合物の合成を検討した。特に典型的な有機金属錯化合物であるフェロセンを置換基に持つ硫黄化合物は導入される硫黄原子の独特の化学的性質と鉄錯体であるフェロセンが連結したきわめて特異な構造であることから、その合成法の確立と電子化学的な性質すなわち酸化還元挙動はきわめて興味深い。平成17年度は主に次の2種類の標的化合物群の合成研究と性質の解明について研究した。1、フェロセンユニットを置換基にもつジベンゾチアントレンの合成とその酸化還元挙動ジベンゾチアントレンにひとつまたは二つのフェロセニル基を持つ化合物の合成を実施した。その結果1-位および8-位にフェロセニル基を有する二つの新規化合物の合成に成功した。これらの化合物はフェロセン部分およびチアントレン部分に基づく2段階および3段階の可逆なサイクリックボルタモグラムが観察された。2、複数のフェロセンユニットを有するチオフェン類の合成とその性質の解明チオフェンに複数のフェロセニル基を有する新規化合物合成を検討し、フェニル基の導入と合わせて検討した。その結果ベンゾ[c]チオフェンに二つのフェロセニル基を導入した化合物の合成に成功した。この化合物は可逆な3段階酸化還元性質を示すことが、サイクリックボルタモグラムから確認された。本研究では硫黄の特性を活用したπ-電子集積化合物合成しその化学的物理的性質を明らかにすることを目的として新規な2,5-ジフェロセニルチオフェンおよびその関連化合物さらには硫黄官能基を有する新規なクムレン化合物の合成とその性質について検討した。1、2,5-ジフェロセニルチオフェンおよびその関連化合物の合成フェロセンの複合化による多電子酸化還元システムの構築を試みた。目的化合物は25-ジブロモチオフェンと塩化フェロセニル亜鉛をパラジウム触媒を用いて合成した。得られた2,5-ジフェロセニルチオフェンの電気化学的特性を評価したところラジカルアニオンの形成は確認されたが十分な安定性は得られないことがわかった。引き続いて2,5-ジフェロセニルチオフェンの3,4位にフェニル基を有する化合物の合成を検討した。フェロセニルフェニルアセチレンとジシクロペンタジエニルジルコニウムジクロリドから得られるジルコナシクロペンタジエンに二塩化硫黄を作用させて合成した。この化合物の最終的な構造の確定はX線結晶構造解析によった。2、o-テルフェニルから誘導される含硫黄大環状化合物の合成と性質屈曲型ポリフェニレンのo-テルフェニルを用いて含硫黄環状化合物を合成し、その構造および性質について検討した。o-テルフェニルをクロロ硫酸で処理し引き続き還元反応によって前駆体ジチオールを合成した。続いてビニル基を導入しさらにはエチニル体を得た。Eglinton法によりポリインの合成を検討したところ、予想外の化合物であるクムレン誘導体が低収率ながら得られた。この化合物の最終的な構造決定はX線結晶構造解析によった。さらにこの化合物は電気化学的な性質として還元反応にラジカルアニオンの生成が確認されるなど興味深い性質が観察された。