hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
感染概念の変化と医療・福祉施設の空気環境計画

(1):医療・福祉施設の規模・部門構成と、空調の系統別空調システムの対応関係についてみた経年変化の特徴→空調設備関連雑誌から、過去20年間に竣工した医療・福祉施設の空調システムについて、その変遷を整理した。概ね、病室などの居室部分が、患者のアメニティーに配慮して個別コントロールできるよう、FCU(ファンコイルユニット)が採用される傾向にあることを明らかにした。また一部においてはFCUでの結露をさけるため、非結露型FCUなどの工夫もされている。(3):実際の医療・福祉施設において、空気感染に配慮して行われた建築的対応の整理→幾つかの設計事務所および設備設計事務所に対して、資料提供とアンケートを求めることで、この課題を明らかにする予定であるが、現在のところ未実施である。(4):(専門家の協力を得て補足的に実施した課題)実際の病室を対象とした、外気吸入口およびFCUの吹出し口とドレインパンの空気・結露水中の細菌採取→N病院の病室(個室)において、調査を行った結果、空気中からは院内感染の原因となる病原菌(MRSAやAspergillus fumigatus、緑膿菌など)は直接には検出されなかったが、CNS(コアグラーゼ陰性ブドウ球菌;MRSAと同様に人間の皮膚に常在する菌である)および真菌(アレルギーの原因となる)が検出されたことで、その病室に在院する患者の状況(感染状況にあるか否かなど)によって、FCUのフィルターなどに細菌(特にMRSA)が発生することが解り、このシステムに問題のあることが明らかになった。
中性子位相空間変換光学素子の開発

振動する結晶からの中性子回折を二次元中性子検出器と飛行時間法を併用することで、中性子回折角度ならびに強度変化を測定した。測定では3mm×120mm×14mmのXカット水晶を使用した。水晶はX軸方向に分極を起こすため、この軸に垂直なXカットの変位が最も大きい。結晶上に製作したAl電極に対して40Vの電圧を印加し、22.7kHzの固有振動モードで振動させた。顕微鏡で観察した最大変位量は約5μmであった。中性子回折実験はJRR-3M、ULSにおいて4.7Åの中性子を使用して行なった。測定器として抵抗分割型光電子増倍管とZnS:Liシンチレータを組み合わせて使用した。結晶を22.7kHz、44μsの周期で振動させて中性子回折像を測定した。その結果、中性子強度分布が時間とともに変化する事を観測した。中性子強度分布は大きく2つの成分からなることが分かった。4.7Åの中性子の速度は約840m/sであり、半周期に当たる22μsで1.8cm進む。検出器を1.8cmもとの1位置からずらした場合、中性子強度変化の位相がπずれることを確認し、回折中性子が結晶の振動周波数と一致した周期性を持つことを確認した。測定データに対して、二重ガウスフィッティングを行い、ピーク位置ならびに中性子強度変化の時間変化を導いた上で、理論モデルと比較した。ドップラー効果による変位量が変形による変位量より大きい場合、回折中性子強度の時間変化は正弦関数を折り返した形であられる。測定した中性子ピークはこの形になることを確認した。位置の時間変化に関しては、一つのピークに関しては理論計算と概ね一致したが、他方は予測と異なる結果となった。本研究においては新しい中性子制御手法開発の一環として、能動的中性子光学素子の開発を目指している。これは水晶等の単結晶材料を動かし、目的とする結晶面に速度を与えることで、中性子とのドップラー効果を起こす。これによって中性子の発散を抑えたり、目的とするエネルギーの中性子数を増加させることを狙いとしている。今年度は結晶性が良好で大型単結晶の合成も可能な水晶を主に使用した。水晶単結晶の動作モードに関する調査を行い、動作モードを支配する切り出し方向と形状・寸法、電極形状・配置を変えた複数の試料を準備した。実験用回路系の試験には入手の容易なATカット水晶を使用したが、本研究の目標を達成するためにはXカットが最も適しているものと判断し、現在は主にXカット水晶を使用した実験を進めている。これにあわせて、結晶表面の速度分布を測定するためにレーザー干渉速度計の整備を行った。Xカット水晶の厚み縦振動モードに対して結晶表面の測定を行ったが現状では速度測定には成功していない。一方、実験を通していくつかの事実が明らかになった。当初は目標とする50m/sの速度を得るためには音速が一定であることから周波数を高くする必要があるものと予想していたが、この予想はかならずしも正しくないことが分かった。また、速度計の動作確認に使用したスピーカーが12m/sと目的としている速度の1/5程度の速度を持つことがわかったため、スピーカーのような物に単結晶を固定して動かすことによって目的を達成できる可能性が出てきた。次年度は今年度の調査ならびに実験結果に基づき、Xカット水晶の屈曲モード等に関する測定とスピーカーの応用の両面から研究を進める予定である。本研究においては新しい中性子制御手法開発の一環として、能動的な中性子光学素子の開発を目指している。これは水晶等の単結晶材料に対して何らかの方法によって目的とする結晶面に速度を与えることで、ドップラー効果による中性子波長の制御を狙う。これにより特定の波長の中性子強度を増大させたり、発散角の抑制をするなどの応用が考えれる。

これまで結晶自体が圧電性を持ち、電気的に励振することが可能な水晶を中心に研究を進めてきた。前年度ATカット水晶を用いて制御・測定回路の動作確認、およびレーザードップラー速度干渉計を用いた振動速度測定系の整備を行った。今年度は前年度の経験をベースに、結晶性の高い大型水晶の単結晶の入手したうえでより適当な振動速度を得られるXカット水晶の長さ振動モードを利用して実験を行った。予備実験として、前年度開発した結晶制御回路を使用し、顕微鏡観察下で結晶を振動したところ空気中でも十分大きな振動振幅が得られる事を確認した。この上で原子力研究開発機構JRR-3Mガイドホールに設置された東京大学物性研究所・ULS装置において実際に中性子回折実験を行った。その結果、回折された中性子の検出位置が水晶の振動周期に合わせて変化することを確認した。位置変化は2ミリラジアン程度と、予備実験ならびに事前の概算から想定していた値とオーダー的に一致しており、今後解析を進めていくことでより正確な合致が得られることを期待している。一方、実験結果の一部はXカット水晶の振動パターンから予想されるものと異なっており、現在その理由を検討中である。次年度は速度干渉計による振動速度測定と中性子回折実験結果の解析を並行して進めて行い、本研究提案の目的である結晶振動による中性子制御技術の原理検証を再現性のあるデータとともに示すことを目指したいと思う。振動する結晶からの中性子回折を二次元中性子検出器と飛行時間法を併用することで、中性子回折角度ならびに強度変化を測定した。測定では3mm×120mm×14mmのXカット水晶を使用した。水晶はX軸方向に分極を起こすため、この軸に垂直なXカットの変位が最も大きい。結晶上に製作したAl電極に対して40Vの電圧を印加し、22.7kHzの固有振動モードで振動させた。顕微鏡で観察した最大変位量は約5μmであった。中性子回折実験はJRR-3M、ULSにおいて4.7Åの中性子を使用して行なった。測定器として抵抗分割型光電子増倍管とZnS:Liシンチレータを組み合わせて使用した。結晶を22.7kHz、44μsの周期で振動させて中性子回折像を測定した。その結果、中性子強度分布が時間とともに変化する事を観測した。中性子強度分布は大きく2つの成分からなることが分かった。4.7Åの中性子の速度は約840m/sであり、半周期に当たる22μsで1.8cm進む。検出器を1.8cmもとの1位置からずらした場合、中性子強度変化の位相がπずれることを確認し、回折中性子が結晶の振動周波数と一致した周期性を持つことを確認した。測定データに対して、二重ガウスフィッティングを行い、ピーク位置ならびに中性子強度変化の時間変化を導いた上で、理論モデルと比較した。ドップラー効果による変位量が変形による変位量より大きい場合、回折中性子強度の時間変化は正弦関数を折り返した形であられる。測定した中性子ピークはこの形になることを確認した。位置の時間変化に関しては、一つのピークに関しては理論計算と概ね一致したが、他方は予測と異なる結果となった。
EBウイルス関連がん反応性T細胞評価と特異的免疫誘導による治療研究

2)同定された新規3エピトープペプチドに加え、既報告のEBV特異的CTLが認識するエピトープペプチド3種(計6種)を用いてHLA-A^*2402-tetramerを作製した。3)HLA-A^*2402陽性の末梢血リンパ球を同定したペプチドで刺激することで、当該のtetramerで特異的に染色されるCD8^+T細胞株を樹立することができた。4)これらのtetramerを用いて、末梢血からEBV特異的CD8^+T細胞を単離し、大量培養する系を確立した。5)これらのtetramerを用いて、造血幹細胞移植患者末梢血におけるEBV特異的CD8^+T細胞免疫の再構築を確認した。
法医解剖における胃腸内容検査のための食物データベース

法医解剖時における胃腸内容物の検査は、死者の死亡前の食事内容を推定することに役立ち、死因の特定や犯罪捜査に有用である。本研究では、胃腸内容検査のための食材データベースの作成を行った。まず、解剖時に得られた試料を肉眼観察し、一般染色による組織標本を作製した後、光学顕微鏡で鏡検し、胃腸内容物の同定を行った。次に、各種食材を収集し、検査試料に対するコントロールとして、それらの画像のデータベース化を試みた。各種食材の肉眼的特徴をデジタルカメラで撮影し、一般染色による組織標本を作製した後、光学顕微鏡で鏡検、撮影した。画像は、デジタルデータとして保存し、FileMakerデータベースソフト「Pro8」を用い、データベースにまとめた。得られた画像を分析して、必要に応じ、特殊染色による組織標本も作製した。本研究で扱った食材を生物学的に分類すると、5界中の4界に相当し、非常に幅が広い。そこで、今後は、比較解剖組織学や系統分類学との学際的検討を充実させ、データベースのさらなる充実と実用性の向上を目指している。また、食材の加工や調理による、物理的.化学的.生物学的変化が、どのような組織学的変化をもたらすのかを明らかにし、胃腸内容物検査の同定精度を上げていくことが、今後の検討課題である。なお、本研究の成果は、平成20年8月に、学内技術専門職員研修会で報告を行った。
社会資本・信頼・エンパワーメントの政治学-アメリカ・イタリア比較を中心として

本研究は、共同作業型社会資本を地域の肌理の中に埋め込んだある種の「市民的パワーデッキ」として機能するアカウンタブルかつ権威的な構造を備えた利益媒介様式の発展作業が直面する挑戦課題を理解することを目的とする。本研究は、社会資本、信頼、エンパワーメントをめぐる近年の諸議論を検討することを通じて、地域を越えて情報・知識の高められた確実性・信頼性・専門性を武器に、諸レベルの政府に答責性を保証させるインフォーマルな制度としての「市民的利益媒介」が幅広い参加者を必要とし、多層的な権威構造を必要条件とするその理由を明らかにしようとする本研究は、共同作業型社会資本を地域の肌理の中に埋め込んだある種の「市民的パワーデッキ」として機能するアカウンタブルかつ権威的な構造を備えた利益媒介様式の発展作業が直面する挑戦課題を理解することを目的とする。本研究は、社会資本、信頼、エンパワーメントをめぐる近年の諸議論を検討することを通じて、地域を越えて情報・知識の高められた確実性・信頼性・専門性を武器に、諸レベルの政府に答責性を保証させるインフォーマルな制度としての「市民的利益媒介」が幅広い参加者を必要とし、多層的な権威構造を必要条件とするその理由を明らかにしようとする初年度の平成22年度にあたっては、まず研究領域全体に関する基本的文献リストを作成し、その上で入手可能な文献・資料についてできうる限り収集した。また、社会資本(social capital)、信頼(trust)、エンパワーメント(empowement)の最新の議論の地平を知るべくアメリカ合衆国に出張し、それら諸研究分野における第一人者、具体的にはハーバード大学教授シーダ・スコッチポル(Theda Skocpol)、タフツ大学教授ジェームズ・ジェニングズ(James Jennings)と面談し、意見交換をする機会を得た。それと同時に、ニューヨーク市ブルックリン区にあるEast Brooklyn Congregationsを訪問し、EBCとその全国連合である産業地域事業団(Industrial Areas Foundation)との関係、EBCのコミュニティ組織化、社会資本建設の手法について意見交換した。日本では2009年に民主党政権が誕生した。政権交代は、それまでの自民党政治に纏わりついてきた汚職や政治不信をどの程度払拭しようとしたのか。歴史的考察を交えて、本研究の主要研究対象国の一つであるイタリアとの比較を念頭にしつつ、この問題を検討した(研究成果は、以下の11に記載)。本年度は、昨年に行った産業地域事業団(Industrial Areas Foundation、以下、IAFと略記)東部地区の代表的組織である東ブルックリン・コングリゲーションズ(East Brooklyn Congregations)への訪問調査をベースに、その全国連合であるIAFの史的展開、指導部の変化、組織構造、活動の検討を行い、その結果を、「産業地域事業団(IAF)のプログレッシブ・ポリティックス--アメリカにおける草の根民主主義の実践に向けて」として公刊した。IAFは、関係的組織化を幅広い社会的基盤をベースに長年にわたって実践してきており、その創発的プラクシスの中に「埋め込まれた」参加と権威の連邦型代表制システムは、コミュニティ組織化活動を通して、多様なメンバーの間に「架橋型社会資本(bridging social capital)」を培養し、それをベースに政治的エンパワーメントを図る、極めて重要な市民社会組織であることが、同論文において主張される。IAF型の草の根組織は、民主的ガバナンスと多数の市民の関与を可能とする代表制システムを介して自己統治しようとする。グローバル化した国家と市場が揺らぐ中にあっては、こうした力ある市民社会組織の存在は不可欠であろう。上記論文の意義は、そのような存在としての産業地域事業団(IAF)を初めて本格的に検討に付したところにある。最終年度の本年度は、カモッラ(camorra)研究の第一人者であるGabrielle Gribaudiナポリ大学社会学部教授を中心にナポリ周辺地域に勢力を有するカモッラの起源、発達、現状について意見交換を行った。一連の意見交換を通じて、Robert D. Putnamが大著Bowling Alone(2000)の中で互酬性の規範、信頼のネットワークなどの社会的な関係性を帯びる架橋(bridging)型社会資本(social capital)と対比した、内集団に強い忠誠を求める擬似関係的家族・友人関係などを含む結束(bonding)型社会資本が、カモッラの再生産の重要な要因の一つであることを確認できた。ところで、本研究のもう一つの研究対象であるアメリカの産業地域事業団(Industrial Areas Foundation)の主としてコミュニティー組織化活動の検討(参照、拙稿「産業地域事業団(IAF)のプログレッシブ・ポリティックスーアメリカにおける草の根民主主義の実践に向けて」『阪大法学』61巻3・4号、2011年)は、「エリートの利益に牛耳られない」異なった種類の官民連携、企業とNPOの新たな連合、分権的・参加的なデモクラシーの実験、多層的・社会横断的なガバナンスを生み出すベースを成す共同作業(synergy)型社会資本の重要性を示唆してくれた。カモッラにまとわりつく内閉志向の強い結束型社会資本の克服の仕様は、架橋型と結束型資本の相見える接面での軋轢を含む関係的資本を国家と市民社会に媒介する制度的エコシステムの構築の仕方に大きく規定されるものと考える。13.研究発表[雑誌論文]に記載の論考は、ナポリ大震災の復興事業に寄生したカモッラの復権を念頭に置きつつ、共同作業型社会資本の視点から東日本大震災からの復興・再生の成功ための条件を政治社会学的に考察したものである。平成22年度(初年度)、平成23年度ともに予定通り、各年度それぞれ1編を公刊している。24年度が最終年度であるため、記入しない。

これまでに収集した資料を基に、IAFの政治哲学と思想を、組織の創設者であるソール・アリンスキー(Saul Alinsky)と継承者アーネスト・コルテス(Ernesto Cortes, JL)を中心に検討をする。さらに、イタリア南部の「遅れた市民共同体」の実像を、「道徳以前の家族主義(amoral familism)」概念を中心に歴史的に検討する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
逆スロット線路を用いた60GHz帯ミリ波光変調器の研究

本研究の目的は、60GHz帯という超高周波帯において、高効率な逆スロット線路光変調器を開発することである。逆スロット線路は、光波とミリ波の完全速度整合が可能であり、高効率な光強度変調器の実現が期待される。まず、60GHz帯のミリ波信号を得るため、NRDガイドを用いてミリ波発振器を製作し、150mWの出力を得ることができた。このミリ波発振器の出力を同軸線路から逆スロット線路に入力するため、逆スロット線路に最適な60GHz帯バランを提案し、効率よく入力できることを確認した。次に、光強度変調を行うためMach-Zehnder型Y分岐光導波路をTi拡散法によりY-cut LiNbO_3基板上に作成した。。この光導波路上に逆スロット線路を製作し、光強度変調器を得た。この動作を確認するため、低周波のパルス変調されたミリ波を逆スロット線路に入力し、そのときの出力光の強度を測定した。その結果、パルスと同じ周期で効率よく強度変調された出力光が観測された。この結果より、世界で初めて60GHz帯において、ミリ波サブキャリア光通信に応用できる光変調器を実現できたといえる。以上は、光の入力をレーザー光を用いて直接入射する方法で行った実験であるが、今後はより実用的な構造にするために光の入力に光ファイバを用いた実験を行う予定である。さらに、変調された光から元のミリ波信号を取り出すための復調器についても研究を始める。。
分散ネットワーク型コミュニティシステムの理論と実践に関する研究

本研究では,Malone教授の提唱する21世紀型組織構造をコミュニティ活動を支援するシステムとして捉え,このシステムに関して以下の研究課題を達成することを目的とする.本研究では,以下の研究項目を行い以下の内容を達成した.1.コミュニティシステムの概念モデルとオントロジーエージェント・アーキテクチャの設計(1)分散ネットワーク型コミュニティシステムの概念モデルを設計した.(2)概念モデルと親和性の高いオントロジーとの関係を検討し,Semantic Webにおけるオントロジーエージェント・アーキテクチャとその構築法に関する枠組みを与えた.2.分散ネットワーク型コミュニティシステムの事例研究1.で与えたコミュニティシステムを幾つかの事例に適用させ,システムの有用性を例示すると共にモデルの改良を行った.適用事例は以下の3つである.(1)スケジュール管理システム,(2)SCM(Supply Chain Management)支援コミュニケーションシステム,(3)オントロジー型教育支援BBS3.分散ネットワークコミュニティシステムの形式化並行計算という観点から,分散ネットワーク型コミュニティシステムの形式化を図った.具体的には,分散ネットワーク型コミュニティシステムをネットワーク構造に基づくコミュニケーションシステムとして捉え,その構文論及び意味論を構造的操作意味論(SOS)の枠組みに基づいて理論を展開した.分散ネットワーク型コミュニティシステムの事例として挙げた,(1)スケジュール管理システム,(3)オントロジー型教育支援BBS,の基本設計を行った.簡単なプロトタイプを作製し,モデル化並びに形式化へ反映させた.4.分散ネットワーク型コミュニティシステムの基本設計5.分散ネットワーク型コミュニティシステムの実現6.大学をメタファーとしたサイバー空間の構築本研究では,Malone教授の提唱する21世紀型組織構造をコミュニティ活動を支援するシステムとして捉え,このシステムに関して以下の研究課題を達成することを目的とする.本研究では,以下の研究項目を行い以下の内容を達成した.1.コミュニティシステムの概念モデルとオントロジーエージェント・アーキテクチャの設計(1)分散ネットワーク型コミュニティシステムの概念モデルを設計した.(2)概念モデルと親和性の高いオントロジーとの関係を検討し,Semantic Webにおけるオントロジーエージェント・アーキテクチャとその構築法に関する枠組みを与えた.2.分散ネットワーク型コミュニティシステムの事例研究1.で与えたコミュニティシステムを幾つかの事例に適用させ,システムの有用性を例示すると共にモデルの改良を行った.適用事例は以下の3つである.(1)スケジュール管理システム,(2)SCM(Supply Chain Management)支援コミュニケーションシステム,(3)オントロジー型教育支援BBS3.分散ネットワークコミュニティシステムの形式化並行計算という観点から,分散ネットワーク型コミュニティシステムの形式化を図った.具体的には,分散ネットワーク型コミュニティシステムをネットワーク構造に基づくコミュニケーションシステムとして捉え,その構文論及び意味論を構造的操作意味論(SOS)の枠組みに基づいて理論を展開した.分散ネットワーク型コミュニティシステムの事例として挙げた,(1)スケジュール管理システム,(3)オントロジー型教育支援BBS,の基本設計を行った.簡単なプロトタイプを作製し,モデル化並びに形式化へ反映させた.4.分散ネットワーク型コミュニティシステムの基本設計5.分散ネットワーク型コミュニティシステムの実現6.大学をメタファーとしたサイバー空間の構築本研究では,Malone教授の提唱する21世紀型組織構造をコミュニティ活動を支援するシステムとして捉え,このシステムに関して以下の研究課題を達成することを目的とする.本研究では,以下の研究項目を行い以下の内容を達成した.1.コミュニティシステムの概念モデルとオントロジーエージェント・アーキテクチャの設計(1)分散ネットワーク型コミュニティシステムの概念モデルを設計した.(2)概念モデルと親和性の高いオントロジーとの関係を検討し,Semantic Webにおけるオントロジーエージェント・アーキテクチャとその構築法に関する枠組みを与えた.2.分散ネットワーク型コミュニティシステムの事例研究1.で与えたコミュニティシステムを幾つかの事例に適用させ,システムの有用性を例示すると共にモデルの改良を行った.適用事例は以下の3つである.(1)スケジュール管理システム,(2)SCM(Supply Chain Management)支援コミュニケーションシステム,(3)オントロジー型教育支援BBS3.分散ネットワークコミュニティシステムの形式化並行計算という観点から,分散ネットワーク型コミュニティシステムの形式化を図った.具体的には,分散ネットワーク型コミュニティシステムをネットワーク構造に基づくコミュニケーションシステムとして捉え,その構文論及び意味論を構造的操作意味論(SOS)の枠組みに基づいて理論を展開した.4.分散ネットワーク型コミュニティシステムの基本設計分散ネットワーク型コミュニティシステムの事例として挙げた,(1)スケジュール管理システム,(3)オントロジー型教育支援BBS,の基本設計を行った.簡単なプロトタイプを作製し,モデル化並びに形式化へ反映させた.本研究では,Malone教授の提唱する「21世紀型組織構造」を,コミュニティ活動を支援するシステムとして捉え,このシステムに関して,分散ネットワーク型コミュニティシステム有の実現及び大学をメタファとしたサイバー空間の構築に関する研究を行い,以下の研究成果を得た.5.分散ネットワーク型コミュニティシステムの実現大学をメタファーにし,時間+空間+個人情報+端末情報,によってシステムの機能や振る舞いが変化する分散ネットワーク型コミュニティシステムを試作した.また,試作を通して,本コミュニティシステムのモデル化,形式化,設計の実践的な評価検討を行った.試作したシステムは,(1)スケジュール管理システム,(2)オントロジー型教育支援BBSの2つである.6.大学をメタファーとしたサイバー空間の構築以上の研究を踏まえ,本研究の延長として,大学をメタファーとしたサイバー空間を構築した.

サイバー空間構築の目的は,これまで試作した各コミュニティシステムを総合的に組み合わせ,教育支援,大学の円滑的運営の観点から標記システムの実際的な利便性を評価することである.これらのシステムは,大学を模倣したイメージ上に配置され,例えば教室のイメージを選ぶと,時刻,履修状況などの個人情報,利用端末に合わせて,適切なスケジュール管理システム,オントロジー型教育支援BBS,板書システムなどが現れる仕組みとした.これらのシステムは,ユーザ毎に自由に新規設置(プラグイン)できるようにした.システムの実現に際し,次の課題を克服することが重要であるとの知見を得た.(a)実空間と仮想空間の連携.(b)システムの自由なプラグイン機能.(c)時間,空間,個人情報,端末情報の適切な取り込みと管理・保守.(d)アクセスコントロール(コミュニティ,及びメンバーに対する,読む,書く,修正,利用に関する権利の制御)など.
精巣の精子幹細胞の維持・配偶子産生に関わる新たな分子メカニズムの解明

野生型マウス精巣におけるREV7の発現分布を、抗REV7抗体と各種生殖細胞マーカーを用いた蛍光免疫染色により検討した。その結果、REV7は精原細胞、精母細胞にて高発現しているが、精子細胞、精子には発現が低く、セルトリ細胞にはほとんど発現していないことが明らかになった。次に、生後8週齢のRev7flox/flox/Ubc-Cre/ERT2マウスにtamoxifenを腹腔内投与し、成体になってからRev7を欠失させたマウスを作成したところ、精巣のREV7蛋白発現は、tamoxifen投与開始後3日目より減少し始め、2週間後にはわずかに検出できるのみとなった。精細管の組織学的解析では、tamoxifen投与開始後7日目では形態学的にほとんど変化は見られなかったが、14日目には精原細胞のみがほぼ消失した状態となり、28日目には精細管内の生殖細胞が大部分消失した。Rev7flox/+/Ubc-Cre/ERT2、Rev7+/+/Ubc-Cre/ERT2マウスではtamoxifen投与によりほとんど形態学的に変化は認められなかった。以上より、REV7はマウス生殖細胞の生存に必須の蛋白であることが明らかになった。また、REV7発現をコントロールするプロモーター領域の解析を行った。REV7のプロモーター領域のゲノムを組み込んだベクターを用いて、ルシフェラーゼアッセイによりプロモーター領域を解析したところ、2カ所の転写活性化領域があることが明らかになった。その領域内の転写因子結合領域をバイオインフォマティクスにより解析したところ、転写調節因子の候補が見つかった。その転写因子結合領域に変異を導入したところ、ルシフェラーゼ活性が低下することが確認できた。現在、さらに詳細に解析を行っている。今年度は、1精巣におけるREV7蛋白の発現分布の解析、2tamoxifen誘導性Rev7欠失による精巣の組織学的変化の解析、3Rev7トランスジェニックマウスによる表現系のレスキュー、4Rev7欠失によるエピゲノム制御への影響の解析、を行う予定であった。12についてはほぼ目的を達成したが、3については所有しているRev7トランスジェニックマウスがこの実験系では使用できないことが判明し、計画を中止した。4については、生殖細胞の生存、分化段階におけるヒストンメチル化についての情報を収集し、抗体を購入して解析を始めたところである。その他に、次年度行う予定であったRev7欠失による遺伝子発現の変化の解析を始めている。REV7遺伝子プロモーター領域の解析についても、次年度行う予定であったが、今年度前倒しで解析を開始しており、順調に結果が得られている状況である。今後はRev7欠失により生殖細胞内で何が起きているのか、解明を進める。1Rev7欠失による生殖細胞でのヒストンメチル化への影響について、免疫組織化学染色とウエスタンブロッティングにより解析する。変化が確認された場合、ヒストンメチル化酵素についても発現の変化を解析する。2レーザーマイクロダイゼクションを用いて生殖細胞からRNAを抽出し、Rev7欠失後の生殖細胞における遺伝子発現の変化をcDNAマイクロアレイにより解析する。3生殖細胞におけるREV7の結合蛋白の同定を行う。生殖細胞の腫瘍である胚細胞腫瘍の細胞株を用いて、REV7高発現細胞株を樹立し、プルダウンとマススペクトロメトリー解析によるREV7結合蛋白の網羅的同定を行う。これらの結果により、生殖細胞におけるREV7の役割の解明を目指す。4現在進行中であるREV7遺伝子プロモーター領域の解析もさらに進め、生殖細胞におけるREV7高発現のメカニズムの解析を進める。5精子形成不全患者の精巣の生検検体を用いて、REV7の蛋白発現について免疫組織化学染色により解析する。REV7蛋白発現異常が精子形成不全の原因となっている可能性について明らかにする。今年度は、1精巣におけるREV7蛋白の発現分布の解析、2tamoxifen誘導性Rev

7欠失による精巣の組織学的変化の解析、3Rev7トランスジェニックマウスによる表現系のレスキュー、4Rev7欠失によるエピゲノム制御への影響の解析、を行う予定であった。12についてはほぼ目的を達成したが、3については所有しているRev7トランスジェニックマウスがこの実験系では使用できないことが判明し、計画を中止した。4については、生殖細胞の生存、分化段階におけるヒストンメチル化についての情報を収集し、抗体を購入して解析を始めたところである。その他に、次年度行う予定であったRev7欠失による遺伝子発現の変化の解析を始めている。REV7遺伝子プロモーター領域の解析についても、次年度行う予定であったが、今年度前倒しで解析を開始しており、順調に結果が得られている状況である。今後はRev7欠失により生殖細胞内で何が起きているのか、解明を進める。1Rev7欠失による生殖細胞でのヒストンメチル化への影響について、免疫組織化学染色とウエスタンブロッティングにより解析する。変化が確認された場合、ヒストンメチル化酵素についても発現の変化を解析する。2レーザーマイクロダイゼクションを用いて生殖細胞からRNAを抽出し、Rev7欠失後の生殖細胞における遺伝子発現の変化をcDNAマイクロアレイにより解析する。3生殖細胞におけるREV7の結合蛋白の同定を行う。生殖細胞の腫瘍である胚細胞腫瘍の細胞株を用いて、REV7高発現細胞株を樹立し、プルダウンとマススペクトロメトリー解析によるREV7結合蛋白の網羅的同定を行う。これらの結果により、生殖細胞におけるREV7の役割の解明を目指す。4現在進行中であるREV7遺伝子プロモーター領域の解析もさらに進め、生殖細胞におけるREV7高発現のメカニズムの解析を進める。5精子形成不全患者の精巣の生検検体を用いて、REV7の蛋白発現について免疫組織化学染色により解析する。REV7蛋白発現異常が精子形成不全の原因となっている可能性について明らかにする。
高齢者てんかんの克服のための治療戦略開発

高齢者てんかんの実態を調査した。福岡県久屋町の全住民の健診によるてんかん有病率調査では、65歳以上の一般住民では有病率が1%であること、てんかんの病因としては脳卒中後が最も多いことを明らかにした。病院受診者の高齢者てんかんの調査では、高齢初発てんかんでは側頭葉てんかんが最も多いことを見出した。てんかん発作型では、焦点意識減損焦点発作と焦点起始両側強直間代発作が約90%を占めていた。レセプト調査では、全国民の約14%にあたるビッグデータの解析を行った。てんかんとして治療されている患者の44%が65歳以上であった。高齢者てんかんでは、高血圧症、糖尿病、脳血管障害、認知症の合併率が高かった。診断には約40%で脳波検査が施行されていた。抗てんかん薬は、バルプロ酸、レベチラセタムの処方が多かった。これらの結果から高齢者のてんかんは有病率が約1%であり、本邦の患者数は約40万人と推定され、稀な疾患ではないことが明らかになった。データ収集は予定どおり終了した。データ解析をすすめており、プレリミナリーな報告として学会報告した。さらに、疫学データは英文論文として発表している。得られた結果を論文発表する準備中である。高齢者のてんかんの病因としては、脳卒中、変性疾患、脳炎、外傷、など多岐にわたることが判明したが、原因が同定できない非病変性のてんかんが今までのデータでは約40%を占めることも判明した。これらの非病変例においてリスク因子を分析し明らかにするために、背景因子の検索を行うこととしている。95名の高齢初発てんかんの臨床的特徴を収集し解析した。発作型は意識減損焦点発作と両側性強直間代発作進展が多く、焦点部位は側頭葉が多かった。てんかんの病因は、脳卒中、脳炎、認知症、腫瘍、外傷、が特定されたが、原因が特定されないNon-lesional epilepsyが最も多かった。抗てんかん薬治療反応性は良好で約90%が発作寛解状態に至っていた。特にNon-lesionalの群において詳細な検討を行っている。この群は発症が50歳くらいからみられ、典型的には意識減損焦点発作もしくは焦点から強直間代発作進展がおおく、てんかん以外には高血圧、脂質異常症の合併が多い。これらの合併がてんかんで優位に多くなっているか検討している。頭部MRIでは、大脳新部白質の信号上昇がみられる例があるが、コントロールと比較をおこなっており、てんかん発症の危険因子となるか解析中である。従来薬でのアレルギー反応が多く、新規抗てんかん薬の有用性が示唆されている。国内では日本神経学会、日本神経治療学会、日本てんかん学会で研究成果を発表した。日本語論文として研究成果を発表している。米国てんかん学会、国際てんかんコロキアムにおいて欧米の研究者と意見交換をおこなった。これまでの発表が評価され、国際抗てんかん連盟の治療委員会において高齢者てんかん委員会を立ち上げることになり委員に任命された。国際てんかん学会2019では成果を発表する予定である。症例データの収集が十分である。欧米の研究者と情報交換ができている。これまでの研究成果発表が評価されている。現在の研究方法を継続し、研究成果を論文として発表する。物品購入費が予定より低価格であったため、約11万円の残額が生じた。翌年度の消耗品費に充当する予定である。データ収集が短時間で終了できたため人件費・謝金が予定以下のため次年度使用額が生じた。研究発表に必要な、設備、論文作成に必要な経費として次年度に使用する。
新規non-coding RNAによるNeurogenin1の転写制御機構の解析

Polycomb(PcG)タンパク質は、遺伝子プロモーター領域のエピジェネティックな抑制に重要な因子である。しかしながら遺伝子のエンハンサー領域に対してPcGがどのように作用しているのかはわかっていなかった。本研究ではこれまでに、Ngn1のエンハンサー領域にコードされているLong noncoding RNA,utNgn1の転写がNgn1の発現を正に制御することで、utNgn1がNgn1エンハンサーの活性を少なくとも一部担っているということを示唆する結果を得た。そこで次に、PcGとエンハンサー領域およびプロモーター領域の転写活性の関係を調べるために、クロマチン免疫沈降法により、PcGによるヒストン修飾であるH3リジン27番目のトリメチル化(H3K27me3)の修飾量を調べた。その結果、H3K27me3はNgn1遺伝子のプロモーター領域のみではなく、エンハンサー領域にもブロードに修飾されていることが分かった。さらにこの修飾は発生の時期とともに全ての領域で上昇することも分かった。この時のNgn1およびutNgn1の発現量をRT PCR法により定量すると、いずれも発生の時期が進むに従って発現量は減少することがわかった。一方で転写活性化のヒストン修飾であるH3リジン4番目のトリメチル化(H3K4me3)は、プロモーターと同様にエンハンサーにも修飾されていることがわかったが、この修飾レベルに関しては、発生時期を通してあまり変化しないことが示唆された。これらの結果より、大脳新皮質の発生では、時期が進むにつれてPcGがNgn1遺伝子座のプロモーターおよびエンハンサー領域をブロードに抑制することで遺伝子の発現スイッチをオフにしている可能性が考えられた。この可能性を検証するために、PcGの必須コンポーネントであるRing1Bを神経系前駆細胞特異的にノックアウトすると、Ngn1のみではなく、utNgn1の発現も脱抑制され、発現レベルが上昇することが明らかとなった。この結果より、発生後期におけるNgn1の発現抑制時には、Ngn1遺伝子座のプロモーターのみではなくエンハンサー領域もPcGにより抑制されることが示唆された。本研究から、PcGはエンハンサーにコードされた機能性noncoding RNAの発現制御を介して遺伝子の転写調節を行うという新たなモデルが考えられる。脳の発生において、大脳皮質の神経系前駆細胞がニューロンに分化する過程では、分化に重要な遺伝子Neurogenin1(Ngn1)の発現が亢進する。本研究では、Ngn1のエンハンサー領域から新規non-coding RNA(ncRNA)が発現していることを世界で初めて発見した。新規ncRNAは全長1-1.4kpb程度のポリAが付加されたRNAであり、その発現量はNgn1 mRNAと比較すると微量である。また、脳の各領域における新規ncRNAの発現パターンを調べNgn1の発現パターンと比較したところ、新規ncRNAはNgn1の発現と高い相関があることが明らかになった。In vitro初代培養系を用いた実験では、神経系前駆細胞を分化条件で培養した際に、Ngn1の発現とともに新規ncRNAの発現も誘導されることが示唆された。これらの結果より、新規ncRNAがNgn1の発現制御に関与している可能性が考えられたため、これを検討するために新規ncRNAのノックダウンを行い、Ngn1の発現量の変化を調べた。興味深いことに、新規ncRNAのノックダウンはNgn1の発現を減少させることがわかった。これらの結果より、新規ncRNAはNgn1の発現を正に制御していることが示唆された。これは、Ngn1の発現制御にncRNAを介した新たな制御様式が存在していることを示すものである。近年の大規模転写産物解析の結果、哺乳類のゲノムのほとんどは転写されており、これらの多くはncRNAであることが明らかとなってきた。しかしながら、これらのncRNAがなぜ転写されているのか、あるいは、何らかの機能をもっているのか、などについてはごく一部の例を除いてほとんどわかっていない。本研究により、このようなncRNAが積極的に遺伝子の発現制御に関わっていることが示され、ncRNAを介した遺伝子転写制御の多様性の一端を明らかにした。

これらの結果より、大脳新皮質の発生では、時期が進むにつれてPcGがNgn1遺伝子座のプロモーターおよびエンハンサー領域をブロードに抑制することで遺伝子の発現スイッチをオフにしている可能性が考えられた。この可能性を検証するために、PcGの必須コンポーネントであるRing1Bを神経系前駆細胞特異的にノックアウトすると、Ngn1のみではなく、utNgn1の発現も脱抑制され、発現レベルが上昇することが明らかとなった。この結果より、発生後期におけるNgn1の発現抑制時には、Ngn1遺伝子座のプロモーターのみではなくエンハンサー領域もPcGにより抑制されることが示唆された。本研究から、PcGはエンハンサーにコードされた機能性noncoding RNAの発現制御を介して遺伝子の転写調節を行うという新たなモデルが考えられる。
不全心筋における心筋細胞内情報伝達路のクロストーク

本研究の目的は、不全心筋ないしは肥大心筋の形成過程における心筋細胞内情報伝達路の間の相互作用、いわゆるクロストークの意義を明らかにすることであり、主に以下のような検討を行った。2.血小板由来成長因子(PDGF)による心筋細胞成長促進作用の分子機構:ニワトリ胚由来培養心室筋細胞に対するPDGFの成長促進作用においては、早期遺伝子c-fosの誘導、MAPキナーゼの活性化、転写因子AP-1の活性化などが重要である可能性が示唆された。3.サイトカインによる心筋機能抑制作用における細胞内情報伝達路のクロストーク、特に心筋機能抑制系と刺激系(cAMP系)との間のクロストークについて:同一のモデル(成guineapig由来の単離心筋細胞)を用いて、IL-6とTNF-αの作用機序を比較検討した。その結果、IL-6とTNF-αの両者はともに、基礎条件ではL型Ca^<2+>チャネル電流を変化させなかったのに対し、isopreterenolで増強した電流は有意に抑制した。本研究の目的は、肥大心筋ないしは不全心筋の形成過程における心筋細胞内情報伝達路間のクロストークを明らかにすること、特に、細胞内Ca^<2+>濃度の変化、蛋白キナーゼ系や転写因子活性化の役割を明らかにすることであった。今年度は主に、心筋細胞における誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)発現機構および血小板由来成長因子(PDGF)の心筋成長作用に関して検討を加えた。2)PDGFによる心筋成長作用の分子機構:ニワトリ胚由来培養心室筋細胞(CEVM)を用いて、PDGFによる心筋細胞成長作用の有無とそれに関わる細胞内情報伝達路について検討を加えた。その結果、PDGFはCEVMを有意に成長させ(DNA合成率、蛋白合成率の上昇)、c-fos遺伝子の発現および転写因子AP-1活性を亢進させたが、細胞内Ca^<2+>濃度、L型Ca^<2+>電流は不変であった。またPDGFによる心筋成長作用には、チロシンキナーゼ系、MAPキナーゼ系、JAK-STAT系やCキナーゼ系が重要な役割を果たしていることが示唆された。本研究の目的は、肥大ないしは不全心筋の形成過程における心筋細胞内情報伝達路間のクロストークを明らかにすること、特に、心筋細胞内Ca^<2+>濃度の変化、蛋白キナーゼ系や転写因子活性化の意義を明らかにすることであった。本年度は、前年度に引く続き、心筋細胞における誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)の発現調節機構とその機能的意義について検討を加えれるとともに、サイトカインによる心筋機能抑制作用におけるAキナーゼ系と他の情報伝達路のクロストークについて解析を加えた。1)心筋細胞におけるiNOSの発現調節機構とその機能的意義の解明:前年度に引き続き、新生仔ラット由来の培養心筋細胞を用いて、サイトカイン刺激によるiNOS遺伝子の発現調節機構の解析を行い、チロシンキナーゼ系、Aキナーゼ系などの蛋白キナーゼ系、さらにはNF-κB、IRF-1、C/EBPなどの転写因子の間のクロストークが重要であることを報告した(Kinugawa K,et al,Circ Res,1997)。また、心筋細胞に発現したiNOSの機能的意義については、ニワトリ胚由来心室筋細胞を用いた検討も行い、iNOS分子が種や発達段階を超えて、同様の細胞内Ca^<2+>濃度低下作用、細胞収縮抑制作用、陰性変時作用を発揮することを報告した(Shimizu T,et al.,Cardiovasc Res,1998,in press)。2)サイトカインによる心筋機能抑制作用における情報伝達路のクロストーク:IL-6、TNF-αによる心筋細胞収縮抑制作用の分子的機構に関して、これらのサイトカインのL型Ca^<2+>電流に対する作用について検討を行った。その結果、これらのサイトカインは、β刺激により増強されたL型Ca^<2+>電流を抑制し、Aキナーゼ系とNO-cGMP系(IL-6)ないしはsphingomyelin経路(TNF-α)との間のクロストーク(いわゆるaccentuated antagonism様の相互作用)の存在が示唆された。
ループス腎炎に対する抗Ｋｉｍ－１抗体の治療効果について

Tim-1(Kim-1)はCD4+T細胞の免疫応答を調節し、尿細管障害にて発現する。今回、抗Tim-1抗体(RMT1-10)をループスモデルであるMRL-Faslprマウスに3ヶ月齢から16週間投与した。結果、生存率、リンパ節腫脹、皮疹増悪は改善した。腎機能、蛋白尿、抗DNA抗体産生、リンパ球浸潤程度は改善した。Th1/17免疫応答は低下したが、制御性B/T細胞は増加した。RMT1-10治療群はまた、糸球体免疫グロブリン・C3沈着、細胞増殖・アポトーシスも抑制された。尿中・尿細管Kim-1発現は低下し、尿細管間質障害は改善した。RMT1-10は治療薬となりうる可能性が考えられた。Tim-1はKim-1としても知られており、CD4+T細胞の免疫応答を調節し、腎組織内において障害された尿細管によって発現される。Thサブセット(Th1/Th2/Th17)や制御性T/B細胞は自己免疫疾患の病因に寄与することが知られている。今回の研究は抗Tim-1抗体であるRMT1-10をコントロールIgGとループスモデルマウスとして確立しているMRL-Faslprマウスに週2回腹腔内投与を3ヶ月齢から16週間施行した。その結果、有意に生存率は改善し、リンパ節腫脹・皮疹増悪は改善を認めた。さらに腎機能改善、蛋白尿低下、抗DNA抗体低下、リンパ球浸潤の程度は改善した。Th1/17免疫応答の全身・局所共に低下したが、制御性B/T細胞は増加していた。RMT1-10治療群はまた、糸球体免疫グロブリン・C3沈着は低下しており、細胞増殖・アポトーシスも改善していた。尿中・腎組織中Kim-1は減少しており、これらは尿細管間質障害の改善を反映していると考えられた。RMT1-10はループス腎炎モデルマウスを改善し、自己免疫性腎炎において新たな治療として有用である可能性が考えられた。1ヒト腎組織検体、尿検体を使用した実験として当科における腎生検検体を使用しループス腎炎(LN)、その他の慢性腎臓病、健常人群に分けて尿中Kim-1測定や生検組織においてKim-1発現を免疫染色にて定量化した。それらの発現と臨床的疾患活動性(SLEDAI)やループス腎炎組織における活動性(Activity,chonicity index; Austin HA III,et al. Am J Med 75: 382-391, 1983)を評価しKim-1発現との相関性を検討することでSLEにおいてKim-1発現を抑制することは疾患活動性を低下させうるのではないかと考えた。LN32例(男性7名、女性25名、平均年齢41.4歳)で腎生検所見にてISN/RPS分類で評価し、activity/chronicity indexを評価した。免疫染色にて尿細管(t)-Kim-1発現、ELISA法にて尿中(u)-Kim-1を測定した。またt-Kim1+と腎組織にて糸球体、尿細管障害程度との相関や血清学的疾患活動性パラメーターとの相関も検討した。2マウス実験として今回我々は新しい生物学的製剤の可能性を持つ抗Kim-1抗体(順天堂医学部免疫学教室八木田先生から供与)をLNモデルマウスとして確立しているMRL-Faslprマウスに3ヶ月齢から6ヶ月齢まで週2回腹腔内投与した。毎月24時間蓄尿にて蛋白尿を測定し、さらに6ヶ月齢で処分し、脾臓・腎臓・リンパ節を抽出し、検体として保存した。結果1ISN/RPN分類IV型では、他型に比べt-Kim-1+細胞数やu-Kim-1量は増加しておりSLEDAI, chronicity indexやメサンギウム細胞増殖、糸球体硬化、半月体形成、間質繊維化の程度と相関を示していた。血清補体価、抗ds-DNA抗体価, activity indexとは相関を示さなかった。t-Kim-1+細胞数とu-Kim-1量は相関を示していた。以上からKim-1発現は糸球体・尿細管障害と相関しており、Kim-1 moleculeを抑制することはLNの進展を抑制する可能性が示唆された。2抗KIM-1抗体投与群ではマウス6ヶ月齢にて生存率はコントロール群(ratIgG投与)に比べ有意に改善し、蛋白尿も改善を認めた。腎組織にて糸球体・尿細管障害程度の改善CD

4, 8, 68, B220の炎症細胞浸潤数の減少及び脾細胞のサイトカイン産生低下(IFN-γ, IL-2, IL-17A)を認めた。糸球体免疫グロブリン沈着も低下を認めた。ヒト腎生検・尿検体を用いた実験結果は仮説を裏付ける結果を得られた。この結果はインパクトファクターを保有する海外雑誌に投稿中である。また、ループスモデルマウスにおいて抗Kim-1抗体を投与することで仮説を裏付ける結果として生存率の改善、蛋白尿、腎炎の改善を認めた。抗Kim-1抗体を投与することでどのようにして腎炎を改善するのかというテーマを検証することが課題であり、今後の推進方策である。現在までで判明している結果として腎組織にて糸球体・尿細管障害程度の改善、CD4, 8, 68, B220の炎症細胞浸潤数の減少及び脾細胞のサイトカイン産生低下(IFN-γ, IL-2, IL-17A)を認めた。さらにリンパ節から抽出した細胞を刺激することでIL-10陽性細胞が抗Kim-1抗体添加群にて増加することが判明している。以上のことから抗Kim-1抗体は以前から報告のあるregulatory T-cellに影響があるだけでなく、regulatory B-cellにも影響を与え腎炎の改善に寄与している可能性が示唆された。再度、抗Kim-1抗体を投与するためにMRL-Fas(lpr)マウスを購入する予定である。
ホログラフィ技術による微少変位の3次元パタ-ン計測に関する研究

本研究では、ホログラフィ技術と画像処理技術とを組み合わせた新しい計測システムの開発について調査,研究を進めてきた。その結果,従来,ホログラフィ干渉計測法のみでは振動,変形の様相を適格に把握することは困難であったが、本研究で開発した計測システムによれば,被測定物体の変位分布を定量的,かつ,高精度での計測が可能となった。とくに、光源のHeーNeガスレ-ザの高出力化,ならびに,画像処理システムの改良により,さらに,被測定物体の変位分布を詳細に,かつ,高速表示が可能となった。さらに、本研究では,その計測システムを用いて,各種,電子部品,接触部品,ならびに,プリント配線板の振動,変形計測に応用した。その結果,従来からいろいろ問題とされている接触障害発生要困の一部を明らかにすることができた。とくに,従来,プリント配線板の熱ストレスの影響を解析する場合,温度分布の測定,あるいは,シミュレ-ションが利用されている。そこで,本研究を進めるに際して,熱ストレスを受けたプリント配線板n表面を赤外線撮像システムを利用した温度分布の測定,さらに,その一部をシミュレ-ションによる調査,検討と本研究で開発した計測システムで測定した変位分布の測定結果との比較検討を試みた。その測定結果から,温度分布と変位分布とは異なった傾向を示し,とくに,温度上昇を伴わない部分でも熱ストレスの影響を受けることを詳細に観測した。これによって,熱ストレスなどを受けた部品を詳細に解析するには本研究で開発した計測システムの応用は不可決であることを実証した。また,本計測システムはあらゆる分野への応用が期待できると考えられる。
自己炎症性疾患制御因子Ttc7のヒトアトピー性皮膚炎発症における役割について

まずパイロットスタディとして,健常人7名とアトピー性皮膚炎患者3名についてTtc7遺伝子の多型を検索した。すなわち,末梢血より抽出したmRNAをもとにcDNAを作製し,Ttc7遺伝子の全長を3つに分けて増幅したPCRフラグメントについて,ダイレクトシークエンスによって遺伝子多型の有無を調べたとごろ,1つのフラグメントに3カ所の多型(rs2304290:Leu538Valはnon-synonumos,rs3739100:Sei678Serとrs3739099:Val848Valはsynonumos)を検出した。この結果をもとに,前述の対象を含めて健常人21名,アトピー性皮膚炎患者21名について,この3つの多型の集積の有無を検索した。すなわち,末梢血より抽出したmRNAから作製したcDNAをもとに,3つの多型を含むPCRフラグメントを増幅し,プラスミドにクローニング後にシークエンスを行い解析したところ,いずれの多型に関しても,また3カ所の多型により形成されるハプロイタプについても,患者群に有意な集積は認められなかった。そこで,さらに尋常性乾癬患者29名に関しても同様に上記3カ所の多型,ハプロイタプに関して解析を行ったが,健常コントロール群,アトピ性皮膚炎患者群と比較して有意な集積は認められなかった。まだ症例数が少ないこともあり,結論を出すのは尚早であるが,現在検索対象としている3つの多型については,アトピー性皮膚炎,尋常性乾癖ともに関連は低いと考えられる。今後は各群50程度まで対象数を増やして解析を行うのみならず,IgE高値や乳幼児期発症などの特殊な病型を抽出しての詳細な検討,さらにエクソンの他の部位における疾患特異的な多型の検索,及びこれまでに報告のあるイントロン,プロモーターの多型に関しての解析を行い,最終的な結論を出したい。この研究において自己炎症性疾患制御因子Ttc7がヒトアトピー性皮膚炎発症に関与しているかを調べる。そのためヒトTtc7の多型の有無の検索が必要である。1)末梢血、培養細胞からのRNAおよびgenomic DNAの調整ヒト末梢血10mlを採血し、Lymphoptrep tubeを用いて末梢血単核球を分離した。これら細胞からTrizol LSを用いてtotal RNAを抽出し、ヒト細胞培養293T細胞においては10cmディッシュからTrizolを用いてtotal RNAを抽出した。同時にgenomic DNAの抽出も行った。今後はこれらの多型が、コントロール群と比較して、アトピー性皮膚炎、乾癬といった患者に集積しているか否かを確認する予定である。