hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
制御されたアルカリ金属サブモノレイヤー表面における散乱イオンの中性化過程の研究

W(110)面上にアルカリ金属であるKを蒸着し、オージエ電子分光法(AES)と仕事関数の変化(△φ)、2次イオン強度の変化を各蒸着量に対して得、【K^+】および【K_2^+】の特異な強度変化に対する詳細な実験データを得ることにより、この定性的な解釈を試みた。AESと△φの測定をすることにより、KのCoverageの知見を得ることができる。【K^+】と【K_2^+】の強度のCoverage(θ)依存性において、θ0.08原子層、θ0.16原子層で、それぞれ極大値を有する。【K^+】vs.θにおいて、極大値をもつためには、最も強度変化に大きな影響を与える2次イオン化効率が、Coverage依存性において、極大値をとることが必要になる。そのためには、Kの蒸着にともなう2次イオン強度変化で、W表面の仕事関数(φ)>Kのイオン化ポテンシャル(I)の領域で、2次イオン化効率が減少を始める必要がある。つまり、Kの4SレベルにWから電子が移動し、【K^+】が中性化されることを考えると、φ(W)=5.25eV、I(K)=4.34eVなので、△φ1.9eV付近で2次イオン強度が減少を始める可能性がある。△φ1.9eVになるのは、θ0.12原子層の場合である。θ0.08より大きな値を示すため、さらに詳細な検討が必要であるが、少くとも、【K^+】vs.θにおける特異現象を定性的に説明することが可能であることがわかった。今後さらに、【K_2^+】vs.θにおける現象についても検討を要するW(110)面上にアルカリ金属であるKを蒸着し、オージエ電子分光法(AES)と仕事関数の変化(△φ)、2次イオン強度の変化を各蒸着量に対して得、【K^+】および【K_2^+】の特異な強度変化に対する詳細な実験データを得ることにより、この定性的な解釈を試みた。今後さらに、【K_2^+】vs.θにおける現象についても検討を要する
超大規模フェーズフィールドGPU計算によるデンドライト競合成長メカニズムの解明

東京工業大学のGPUスパコンTSUBAME2.5による大規模フェーズフィールドシミュレーションを可能とした.また,これによる二元合金一方向凝固シミュレーションを行い,単結晶・二結晶・多結晶体におけるデンドライト競合成長挙動を詳細に考察し,そのメカニズムを解明した.また,フェーズフィールド法と格子ボルツマン法を連成させることで,液相流動を伴う二元合金凝固のシミュレーションを可能とした.二元合金凝固の定量的フェーズフィールドモデルを用いた一方向凝固モデルを定式化し,CUDA Cを用いたGPU用コーディングを行った.ここで,一定温度勾配を有する固定温度領域中で材料を引き抜くシミュレーションを可能とした.さらに,複数GPU用にコードを拡張し,GPUスパコンである東京工業大学のTSUBAME2.5による計算を可能とした.構築した並列GPUコードを用いることで,まず,2次元問題として2結晶体のデンドライト競合シミュレーションを,デンドライト間隔と優先成長方向を種々変化させ系統的に行った.この結果を複数の国内外の学会において発表した.さらに,プログラムコードを3次元問題用に拡張し,薄膜領域で2結晶体の競合成長計算を可能とした.現在,薄膜厚さを変えた数通りの計算を完了しているが,予定の全ての計算は終わっておらず,次年度も継続して計算を進める.加えて,大規模計算のデータ処理のために購入した「大規模データ処理システム」において,可視化フリーソフトParaViewを利用可能とし,また,データの3D可視化のための環境も構築した.平成25年度に行った二元合金二結晶体の一方向凝固過程におけるデンドライトの競合成長シミュレーションの結果を用いて論文を執筆し掲載された[Acta Mater. 81 (2014) 272].また,平成25年度に行ったシミュレーションよりも大規模な計算を行うべく,二次元分割を用いた複数GPU用並列コードを作成し,並列計算のスケーリング評価を行うことでその有用性を確認した.次に,構築したコードを用いて東工大のGPUスパコンTSUBAME2.5において大規模シミュレーションを行った.大規模シミュレーションは2種類行っている.一つは,単結晶二元合金の一方向凝固シミュレーションであり,温度勾配を変えることでセル形態とデンドライト形態における競合成長を表現し,デンドライトの配向性のメカニズム解明を目的とした.もう一つは,二結晶二元合金の一方向凝固シミュレーションであり,熱流方向に成長するデンドライトと傾いて成長するデンドライトの三次元における競合成長をシミュレートした.この結果,三次元でも二次元計算と同様,傾いたデンドライトが熱流方向に成長するデンドライトを淘汰する現象が確認され,その淘汰速度は傾いたデンドライトの傾き角に依存することを示した.いずれの大規模計算も計算は完了し,結果整理と考察を進めている.加えて,流動のある液相内でデンドライトが移流しながら成長する過程を表現できる,フェーズフィールド法と格子ボルツマンを連成させるモデルを作成し,その単一および複数GPUを用いるコードを作成した.東工大のGPUスパコンTSUBAME2.5を用いた系統的な2次元多結晶二元合金の一方向凝固シミュレーションを行い,2次元多結晶体における競合成長現象を詳細に考察した.ここで,デンドライトとセルの凝固形態の違いが競合成長に及ぼす影響を示し,また,熱流方向から傾いた粒も条件によっては長く成長を続けることができることを明らかにした[J. Crystal Growth 442 (2016) 14-24].3次元一方向凝固の大規模シミュレーションでは,前年度行った結果を整理した.デンドライトとセルの配列評価のための単結晶シミュレーションにおいては,ボロノイ分割を用いた配列評価により,定常成長状態ではデンドライトとセル形態ともに六角形配列が支配的であることを示した[論文投稿中].二結晶のシミュレーションでは,前年度行った2次元シミュレーションと同様,熱流方向から傾いたデンドライトが熱流方向に成長するデンドライトを淘汰する普通でない競合成長を確認し,そのメカニズムを詳細に検討した[ISIJ Int. 56 (2016) accepted].また,3次元一方向凝固シミュレーションをより効率的に行うために,液相領域に粗いメッシュを用いることのできる並列GPUコードを開発し,3次元多結晶一方向凝固シミュレーションを系統的に行った.更に,デンドライトが液相の中で運動しながら成長する現象を表現可能な,フェーズフィールド法と格子ボルツマン法を連成させたモデルを構築した[J. Comp. Phys. 298 (2015) 29-40].このモデルを用いた並列GPUコードを作成し,2次元問題における大規模シミュレーションを可能とし,TSUBAME2.5によるシミュレーションを行った[Mater. Sci. Eng. 84 (2015) 012066].東京工業大学のGPUスパコンTSUBAME2.5による大規模フェーズフィールドシミュレーションを可能とした.また,これによる二元合金一方向凝固シミュレーションを行い,単結晶・二結晶・多結晶体におけるデンドライト競合成長挙動を詳細に考察し,そのメカニズムを解明した.また,フェーズフィールド法と格子ボルツマン法を連成させることで,液相流動を伴う二元合金凝固のシミュレーションを可能とした.研究の進捗は順調である.大規模GPU並列化コードの作成および大規模計算は予定通り進んでおり,また,流動計算のモデリングにも成功した.成果は国内外の学会で発表し,論文も執筆しており,国内外で高い評価を得ている.27年度が最終年度であるため、記入しない。計算力学,材料力学,材料組織学研究はおおむね順調に進んでおり,平成27年度も計画通りに対応する.平成27年度は,特に流動を伴うデンドライト凝固の研究に集中する.

平成26年度の作業により,液相流動を伴うデンドライト成長モデルと二次元コードは作成できているため,モデルとコードの三次元化および並列化を行う.この際,流体力学の専門的な知識とノウハウが必要となるため,3ヶ月間,研究員を雇用することにした.また,本研究課題の最終年度となるため,論文執筆と学会発表を通して成果発表を積極的に行う予定である.研究の進捗は順調であり,「研究実績の概要」に示すように年度初めに設定していた研究計画はおおむね達成できた.しかしながら,GPU並列計算の効率が現在のところあまりよくなく,予定していた系統的な3次元デンドライト競合成長計算はまだ完了していない.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究はおおむね順調に進めることができており,今後は当初の予定通り研究を進める.少しだけ遅れている薄膜内での3次元2結晶体のデンドライト競合成長計算をまず完了させ,これに加えて様々な条件下での系統的な計算を行い,3次元競合成長現象を明らかにする.次に,液相の流れを伴うデンドライト成長を表現するために,フェーズフィールド法と格子ボルツマン法を連成させるモデルを構築し,まずは2次元問題としてGPUコーディングおよび複数GPU並列コーディングを行い,デンドライト一方向凝固に及ぼす自然対流と強制対流の影響を詳細に検討する.この際,流体の専門的な知識を要するため,4月の1か月間のみ研究員を雇用し,モデル化を完了させる予定にしている.加えて,今年度の成果を論文にまとめ報告する.27年度が最終年度であるため、記入しない。
プロテアーゼとその蛋白性インヒビターの系から見た酵素蛋白改変の立体精造的基礎

1)62年度報告書の第1)項のように改良した自動回析計を使って、freeのSSIの結晶について、1.85A^^0分解能のX線回析強度データを収集し、結晶学的な構造精密化をやり直した。この結果、各原始のゆらぎの程度の指標であるβ-ファクターの信頼出来る値が得られた。このデータから、例えば、SSIの6570番目の残基は抗原性決定部位の最有力候補であることが示唆される。このことを実験的に検証しようとの試みが、東大・薬学部・荒田研に於て進行中である。2)62年度報告書の第2)項に述べた。SSIのcomplex形成に伴う、global conformation changeの機構を調べるにあたって、SSI-Subtilisin複合体の結晶構造の精度が不足していることが痛感された。今年度はシンクロトロン放射光と坂部式巨大分子用ワイセンベルグ・カメラの使用により、上記結晶について、1.8A^^0の非常に良いX線回析強度データの収集に成功したので、これを使って構造の精度を格段に上げつつある。3)62年度報告書の第3)項に述べた、蛋白工学的に改良したSSIによると、標的酵素との相互作用の様子については、computer graphicsによる予測を実験的に検証すべく、P1残基(Met73→Lys)及び、P4残基(Met70→Gly)のmutantをとり、subtilisinとの複合体の結晶化を試みている(東大・工学部・三浦研、都立大・甲斐荘研、と共同)。
日本における組換えＤＮＡ実験規制の歴史的考察

日本の組換えDNA実験規制を歴史的に分析した結果,分子生物学者・応用微生物学者らと通商産業省が,1984年に国際会議「Conference on Life Sciences and Mankind[第2回第7回:International Conference on Bioethics]」で組換えDNAのリスクが非常に低いと合意したことを契機に,生産設備の個別審査と組換えDNAのリスク評価をもとに物理的・生物学的封じ込め基準を撤廃していた.組換えDNAの倫理問題は,生命を操作する研究全般への国民の理解と支持を得る方策である「公共の討議としての生命倫理」を本格化させた可能性がある.本研究課題は,「日米比較視座における生命倫理政策の歴史的考察」の続編にあたる(研究代表者:長井(金一)裕之,研究課題番号:06J11230,URI: http://kaken.nii.ac.jp/ja/p/06J11230).1970年代の日本における組換えDNA実験規制の導入プロセスは,次の原著・報告書を参照されたい.金一裕之,額賀淑郎,佐伯浩治;“我が国の科学技術行政に関する歴史的考察:ライフサイエンス推進基盤整備ー1970年代の組換えDNA実験規制に関する政策決定プロセスを事例としてー",「我が国の科学技術行政に関する歴史的考察」調査研究報告書集,政策研究大学院大学,pp.735-59,2007年.今年度は,日本における1980年代の組換えDNA実験規制の内容分析を行った.その結果,日本の組換えDNA実験規制は,1980年代にかけて,1)米国国立衛生研究所(NIH)による組換えDNAの「リスク評価」を安全確保の枠組とする指針と,2)行政機関の中央委員会による設備の「個別審査」を通じた安全管理体制,の2つとして構築されたことを明らかにした.日本の組換えDNA実験規制を歴史的に分析した結果,分子生物学者・応用微生物学者らと通商産業省が,1984年に国際会議「Conference on Life Sciences and Mankind[第2回第7回:International Conference on Bioethics]」で組換えDNAのリスクが非常に低いと合意したことを契機に,生産設備の個別審査と組換えDNAのリスク評価をもとに物理的・生物学的封じ込め基準を撤廃していた.組換えDNAの倫理問題は,生命を操作する研究全般への国民の理解と支持を得る方策である「公共の討議としての生命倫理」を本格化させた可能性がある.本研究課題は,「日米比較視座における生命倫理政策の歴史的考察」の続編にあたる(研究代表者:長井(金一)裕之,研究課題番号:06J11230,URI: http://kaken.nii.ac.jp/ja/p/06J11230).1970年代の日本における組換えDNA実験規制の導入プロセスは,次の原著・報告書を参照されたい.Hiroyuki Nagai, Yoshio Nukaga, Koji Saeki, and Akira Akabayashi;"Self-Regulation of Recombinant DNA Technology in Japan in the 1970s," Historia Scientiarum, 19(1), pp.1-18, 2009.金一裕之,額賀淑郎,佐伯浩治;"我が国の科学技術行政に関する歴史的考察:ライフサイエンス推進基盤整備ー1970年代の組換えDNA実験規制に関する政策決定プロセスを事例としてー",「我が国の科学技術行政に関する歴史的考察」調査研究報告書集,政策研究大学院大学,pp.735-59,2007年.※科学者・行政官へのインタビュー要旨を含む.今年度は,日本における1980年代の組換えDNA実験規制の歴史的文献調査を行った.その結果,分子生物学者,遺伝学者,応用微生物学者ら科学者グループが,文部省学術審議会,科学技術会議ライフサイエンス部会,通商産業省化学品審議会の3つの機関の審議にそれぞれ関与することで展開した詳細なプロセスを明らかにした.特に,応用微生物学者らが通商産業省などの「実験指針案の改訂」や「大量培養など生産実験基準の新設」の議論に関与したため,アシロマ会議で提唱された「封じ込め」を必要条件とはしない規制が実現したことが分かった.当初の研究計画で予定していた史料調査(米国及び日本の規制審議を主導した科学者・行政経験者/関係省庁の審議会を対象)を実施した結果,1980年代の日本の規制審議に関する内容分析を,ほぼ終えることができたため.当初の研究計画で予定していた史料調査(日本の規制審議を主導した科学者・行政経験者/関係省庁の審議会を対象)を実施した結果,1980年代の文部省・科学技術会議・通商産業省で行われた規制審議のプロセスを把握することができたため.平成25年度は,日本における組換えDNA実験規制と生命倫理の関連を分析する予定である.平成24年度は,日本における1980年代の組換えDNA実験規制の内容分析を行う予定である.平成24年度は,当初予定していた海外史料調査を実施しなかったため次年度に使用する予定の研究費が生じた.平成25年度に請求する研究費と合わせ,引き続き国内外の史料調査に用いる予定である.平成23年度は,当初予定していた海外史料調査を実施しなかったため次年度に使用する予定の研究費が生じた.平成24年度以降に請求する研究費と合わせ,引き続き国内外の史料調査に用いる予定である.
癌浸潤に対する炎症性細胞反応とマトリックス分解酵素群の発現の意味の解明

本年度はヒト大腸癌を用いurokinase-type plasminogen activator(uPAR)とgelati-nase B(MMP-9)の局在を免疫組織化学的にしらべその発現細胞を定量化し、肝転移の有無との関連を検索した。壁全層を貫通する進行癌121例の手術材料を用い、フォルマリン固定後パラフィンプロックを用いた。抗体はそれぞれ、Dr.K.DanoとDr.L.Kjeldsen(ともにデンマーク)より恵与された。免疫反応陽性細胞はuPARがマクロファージ主体、MMP-9が好中球主体でマクロファージもふくんでいた。ともに陽性細胞は癌先進部に集積していた。これらはすでに報告されたのと一致した。uPARについては顕微鏡視野にマイクログリッドを置き、以下の計算式で陽性細胞数を癌先進部で計測した。D uPAR=N/L(N:uPA陽性となったグリッド数、L:計測したすべてのグリッド数)。MMP-9については顕微鏡視野で陽性細胞数を計測した。その結果、uPAR,MMP-9ともに陽性細胞の発現程度は肝転移を有する例では肝転移を有さない症例にくらべ約半分で、有意差を認めた(ともにp<0.01)。また、がん症例を先進部が浸潤性(31例)か膨張性(90例)で分けて比較するとuPAR,MMP-9いずれも先進部が浸潤性増殖例のほうが有意に低い値を示した(それぞれp<0.05,p<0.01)。これらの事実はいずれも予想と逆で、「マトリックス分解にかかわるとされる物質が癌組織内の生体反応性細胞に発現した場合、それは癌の浸潤・転移を積極的に促進するとはいえない。むしろ大腸癌では血行性転移に抑制的と思われた」ということを示している。これら現象の解明には1)マクロファージ、好中球の総合的作用に対するする考察、2)uPARについてはフィブリン溶解、MMP-9については炎症反応の観点も必要と思われた。
Theory-Awareオーサリングワークベンチの開発

近年科学技術の急速な進歩と新分野の知見の増大に伴ってコンピュータを援用した知識の体系化の支援に対する期待が高まっている.特に,e-Learningの世界においては学習理論,教授理論,教授設計理論を工学の立場から体系化し,それをシステム開発に携わる技術者に提供する知的なパートナーは次世代の知的オーサリングシステムとして必須のものとなる.本研究では,オントロジーに基づく知識体系化のガイドラインの開発とそれに基づくTheory-Awareオーサリングワークベンチの開発を行った.具体的には,4年間の研究期間において,これまで行ってきた知識体系化研究の成果をまとめて体系化ガイドラインの構築とそれを支援するコンピュータ環境の設計と開発,学習理論,教授理論,そして,教材設計理論のオントロジーを開発し,代表的な理論を工学の立場から組織化して,e-Learningシステムの開発において理論を実務に活かすことを支援するTheory-Awareオーサリングワークベンチのプロトタイプを設計・開発した.研究成果は次の5つに大別することができる.(1)オントロジー工学基礎論・基盤技術(2)オントロジー記述環境(3)具体的な学習・教育オントロジーの開発(5)オントロジー応用学習支援システムオントロジー応用学習支援システムオントロジー理論の強化,ガイドラインから方法論へ,表現のオントロジーの問題などの検討を開始し,本研究の発展としての,理論の工学的利用を促進するという意味での「理論のPrescriptiveな」体系化の方法論へと研究を発展させる準備も行った.以上の研究によって,e-Learningドメインにおける理論的研究と現場での実践の間に存在するギャップを埋めることに貢献した.近年科学技術の急速な進歩と新分野の知見の増大に伴ってコンピュータを援用した知識の体系化の支援に対する期待が高まっている.特に,e-Learningの世界においては学習理論,教授理論,教授設計理論を工学の立場から体系化し,それをシステム開発に携わる技術者に提供する知的なパートナーは次世代の知的オーサリングシステムとして必須のものとなる.本研究では,オントロジーに基づく知識体系化のガイドラインの開発とそれに基づくTheory-Awareオーサリングワークベンチの開発を行った.具体的には,4年間の研究期間において,これまで行ってきた知識体系化研究の成果をまとめて体系化ガイドラインの構築とそれを支援するコンピュータ環境の設計と開発,学習理論,教授理論,そして,教材設計理論のオントロジーを開発し,代表的な理論を工学の立場から組織化して,e-Learningシステムの開発において理論を実務に活かすことを支援するTheory-Awareオーサリングワークベンチのプロトタイプを設計・開発した.研究成果は次の5つに大別することができる.(1)オントロジー工学基礎論・基盤技術(2)オントロジー記述環境(3)具体的な学習・教育オントロジーの開発(5)オントロジー応用学習支援システムオントロジー応用学習支援システムオントロジー理論の強化,ガイドラインから方法論へ,表現のオントロジーの問題などの検討を開始し,本研究の発展としての,理論の工学的利用を促進するという意味での「理論のPrescriptiveな」体系化の方法論へと研究を発展させる準備も行った.以上の研究によって,e-Learningドメインにおける理論的研究と現場での実践の間に存在するギャップを埋めることに貢献した.1.基礎理論の強化:知識の体系化の根本は基本となる概念の同定と概念間の必須の関係の同定にある.そこで,オントロジー工学基礎論としてこれまで吟味してきた,基本意味リンクの意味論,概念同定の理論,関係概念に関する検討などのオントロジーに関する基礎理論の整備・強化を行い,理論としてまとめた.2.ロール概念の理論:存在する多くの概念は状況に依存して決めるロール概念であるが,これまでロール概念を正しくモデル化することは行われてこなかった.ロール概念にはタスクから決まるタスクロールとドメイン内部の事情に依存して定まるドメインロールとがある.ここでは,主にドメインロールを扱う理論の構築を行い,より一般性の高い知識の組織化を行うための基礎固めを行った.3.知識体系化の最終イメージの一般形の導出:学術振興会未来開拓事業の支援を受けて5年間行ってきた機能的知識の体系化ぷロジェクトの成果をまとめて,一般化することにより知識体系化の最終イメージの一般形を確定した.現在わかっている範囲では,数層からなる多層構造で,下半分が基盤オントロジー層,上半分はオントロジー層で定義された概念を用いた諸概念の定義からなる.そして記述される知識のTypologyが体系的記述の中心となる.また,基盤オントロジーでは,対象世界を眺める視点を概念化することが重要な役割を演じると予想された.4.体系化のためのオントロジー構築ガイドラインのプロトタイプ作成:知識体系化のプロセスの前半は基盤となるオントロジー構築であるので,これはオントロジー構築方法論に準じてプロトタイプを作成した.そこでは,基本概念とロール概念の分離,is-a関係同定のための本質属性の認定,理論を形成するときに採用した「視点」の定式化,関係概念の扱いに関するガイドが中心となった.E-Learningの世界において学習理論,教授理論,教授設計理論を工学の立場から体系化し,それをシステム開発に携わる技術者に提供する知的なパートナーは次世代の知的オーサリングシステムとして必須の課題である.本研究では,オントロジーに基づく知識体系化のガイドラインの開発とそれに基づくTheory-Awareオーサリングワークベンチの開発することで,e-Learningドメインにおける理論的研究と現場での実践の間に存在するギャップを埋めることに貢献することを目標としている.

(1)対象とする理論のサーベイ(Bourdeau,稲葉,角):学習理論,教授理論,教授設計理論を収集・整理して,それらで用いられている概念を切り出し,これ以降におけるオントロジー構築の準備を行った.また,Bourdeau教授が所属する研究所で既に構築されている世界的に著名なInstructional Designワークベンチに手続き的に埋め込まれている理論をリバースエンジニアリングして抽出し,宣言的に記述し直すことも並行して行った.(2)ガイドラインの適用と洗練1(溝口,Bourdeau,來村):前年度に得られたオントロジー構築ガイドラインのプロトタイプを,上でまとめた各種理論を構成する概念に対して適用して,オントロジーのプロトタイプを構築してガイドラインの評価を行い,洗練した.特に理論の作成者が持つ視点(世界観)の抽出に力点を置く.これは人工物オントロジーにおけるデバイスオントロジーの設計に対応する重要な過程である.(3)ガイドラインの適用と洗練2(溝口,Bourdeau,池田,稲葉,林):上述のガイドラインを理論的知識組織化・記述に適用すると共に,ガイドラインを評価し洗練した.(1)オントロジー工学の基礎論の整備本研究ゴールを達成するために必須のオントロジーに関する基礎理論を整備し,教科書としてまとめ,オーム者より出版した.これまでに研究を行ってきたOntology-AwareオーサリングツールとCSCLのためのTheory-based Group Formationシステムにおけるオントロジー利用とe-Learningの世界で行われている教材作成過程を分析して現在のオーサリングの弱点と理論的知識がオーサリング過程で果たす役割を洗い出し,それをオーサーに還元することを念頭に置いて機能設計を行った.Instructional design理論はオーサリング過程全般を,学習理論はグループ形成を支援する理論を与えることはすでに予備的考察が終了し,一部システムの実装も進んでいるので,これらの経験を十分に活かした設計ができた.(3)ワークベンチのためのオントロジー組織化上で要求される機能をオントロジーとして満たすことができるようにオントロジーに書く公理や知識記述の洗練を行った.(4)本格的なオントロジー構築と知識記述理論的な拡張として,メタオーサリング層を導入し,メタオーサリングオントロジーの設計を行った.これによってオーサリング過程における様々な意思決定において適切な意味制約や満たすべき関係や条件を付加することができるようになり,教授理論の工学的体系化がさらに進んだ.(5)ワークベンチの実装オントロジーの実装は既に研究室で開発が終了しているオントロジーエディタを用いた.CSCLのためのオーサリングシステムと1:1学習のためのオーサリングシステム(メタオーサリングオントロジー付き)との二つのワークベンチを実装した.近年科学技術の急速な進歩と新分野の知見の増大に伴ってコンピュータを援用した知識の体系化の支援に対する期待が高まっている.
フリーラジカルの科学

平成5年度から重点領域研究「フリーラジカルの科学」を発足させるために以下の準備研究を行った。1.平成5年度研究計画調書作成およびその他の連絡のために、計画研究班毎に打ち合せを行った。1班(平成4年9月30日、東京工業大学)、2班(平成4年9月11-12日、京都、同志社大学)、3班(平成4年12月25日、国立環境研究所)、4班(平成4年9月5日、名古屋大学)。なお5班は電話、FAXによって連絡を行った。2.研究計画発表会(平成5年1月6-7日、東京工業大学)。計画研究班の班員22名から、それぞれの研究計画を15分間披露し、5分間討議した。3.第0回総括班会議(平成5年1月7日、東京工業大学)。研究班発足の経緯、運営の基本方針、平成5年度班活動、平成5年度公募研究採択についての考え方、その他について討議した。4.幹事会(平成5年2月10日、名古屋名鉄ニューグランドホテル)。平成5年度予算配分についての打ち合せを行った。5.第0回班長会議(平成5年2月27日、総合研究大学院大学本部)。平成5年度重点領域研究審査会小委員会における公募研究採択の原案について討議。平成5年度研究計画発表会を平成5年6月7-8日東京工業大学「国際交流会館」において開催すること。その時第1回総括班会議をあわせて開催予定であること。その他平成5年度の活動等について討議。6.平成5年度重点領域研究審査小委員会(平成5年3月9日、国立教育会館)の開催を支援した。この会議において平成5年度公募研究35伴の採択原案が決定された。以上の準備により、重点領域研究「フリーラジカルの科学」が平成5年度当初より順調に開始される見通しがえられた。
末梢静脈穿刺時の血管拡張を促す温罨法用具の開発と有効性の検討

静脈穿刺が困難場合,血管を拡張させるために温罨法が実施される.しかしながら,温罨法の方法は様々であり,静脈穿刺時の温罨法に適した看護援助用具も存在しない.研究目的は静脈穿刺時の上肢温罨法用具の作成であった.最初に本邦における静脈穿刺時の援助に関する実態調査を実施した.その結果,温罨法用具に求められることは簡易性,即効性,安全性であることが明らかになった.これらの要望をふまえ,温罨法用具の作成に着手した.さらに,血管拡張を促すためには血流量の増加が重要であるため,加温温度と血流量増加の関連を明らかにした.以上の結果より,上肢温罨法に活用可能な2種類の温罨法用具(試作品)の作成が可能であった.本研究は末梢静脈穿刺時に活用可能な温罨法用具の開発を目的としている.4年計画で行う本研究の初年度(平成26年度)は,次年度に想定している試作品の開発にも役立てるため,静脈穿刺を実施する医療職(看護職,医師等)を対象に実態調査を予定していた.そこで,研究計画に従い全国規模での調査研究を実施した.その結果,看護職を中心に全国1000名以上から回答が得られ,臨床で行われている末梢脈穿刺時の実施者や具体的な援助方法(温罨法を行う場合は加温したおしぼりを代用している,加温時間は5分間程度が最も多い)など静脈穿刺時の実態を把握することができた.また,今後試作品を開発するにあたり,看護職らの要望を反映させるため意見も聴取した.その結果,簡便性や即時性,安全性などのニーズが高いことも明らかになった.これらの調査結果以外にも実際の臨床看護師と意見交換も行いながら,今後は試作品の作成に着手していく予定である.そして,試作品を開発するために必要な材料や加温器具などについても関連学会,展示会への参加,市販品なども調査しながら構想を発展させている状況である.また,これまで共同研究を実施してきた岡山県立大学の専門家らとも協力,助言や意見交換を頻回に行いながら研究を進めている状況である.本研究は末梢静脈穿刺時に活用する温罨法用具の開発である.4年計画で行う本研究の初年度(平成26年度)は,温罨法用具についてのニーズ調査を実施した.対象は,静脈穿刺を実施する医療職とし,全国規模での実態調査を実施した.これは,次年度に想定している試作品の開発に反映させるために行った.2年目(平成27年度)には,この結果を学会発表することで,専門家からの意見や知見も得ることができた.そして,臨床のニーズを踏まえた試作品の作成に着手することができた.また,医療機器の展示会等にも参加したことで,関連分野の動向や試作品の作成に協力が可能な企業に意向を伝え,試作品の作成に着手が可能であった.この試作品については,これまで共同研究を実施してきた岡山県立大学の研究者からも助言を得ながら,より良いものになるよう研究を進めている段階である.今後は試作品の効果を検証していく予定である.平成27年度は計画に従い,試作品の作成・効果の検証を試みた.効果を検証する中で,材質等(特に耐熱性に関する)問題が予測されたため,試作品の変更をおこなった.しかしながら,本計画においては,複数の試作品を考案していたため,概ね予定通り計画を遂行することが可能であった.本研究は,末梢静脈穿刺時に活用する温罨法用具の開発である.4年計画で行う本研究では,初年度に温罨法用具のニーズを把握するために全国規模での実態調査を実施した.2年目には学術集会,展示会,様々な研修会にも参加することで多くの知見を得た.そして,これらの知見や実態調査で得られたニーズを踏まえた試作品の作成に着手した.3年目となる平成28年度は,作成した2種類の試作品の加温温度や血流増加,血管拡張効果を検証した.今回作成した2種類の試作品はいずれも安全かつ簡便に使用できる乾式加温であるが,加温素材(保温材)は異なるもの採用した.そのため,実験室内で若年健常人を対象として,実際に試作品の効果を比較検証した.その結果,各試作品の加温温度や保温の持続時間はやや異なっていたが,いずれも一定の血流増加,血管拡張効果が得られることを確認した.2種類の試作品では,保温材の特性により一定の温度を維持することが可能である(すなわち,過度の加熱が生じない)ため低温熱傷などの危険性が低く安全性は高いと考えられた.しかしながら,より血流増加効果が高い温度を明らかにするために,追加実験として湯を用いて加温温度を変えながら血流量の変化を比較検証した.その結果,加温温度としては皮膚表面温度が38°C以上となる場合,血流増加が著しく高まることが示唆された.これらの知見を踏まえて,今後は試作品の改良を考えている.そして,より短時間で安全に皮膚表面温度を上昇させ,血流増加や血管拡張効果が高まるように改良を加えていく予定である.本研究の目的である援助用具(試作品)を2種類作成することができた.そして,試作品の効果について若年健常人を対象に検証することができた.

今後の改良等,課題についても認識しているため,おおむね順調に進展できていると考えられる.4年計画で実施した本研究は,末梢静脈穿刺時に活用する温罨法用具の開発であった.初年度には,温罨法用具のニーズを把握するために全国規模での実態調査を実施した.また初年度から次年度にかけては学術集会,展示会,研修会等にも参加することで,医療機器メーカーや企業,研究者らと多用な視点から意見交換が実施できた.これらの知見に加え,実態調査で得られたニーズを踏まえ,3年目には試作品の作成に着手することが可能であった.最終年度となる平成29年度は,前年度から着手していた2種類の試作品の加温温度を確認し,温罨法を実施した際の血流増加,血管拡張効果を検証した.本研究課題にて作成した2種類の試作品はいずれも安全かつ簡便に使用できる乾式加温を採用した.そして,加温素材(保温材)は異なるもの採用したため,実験室内で若年健常人を対象に試作品の効果を比較検証した.その結果,各試作品の加温温度や保温の持続時間はやや異なっていたが,いずれも一定の血流増加,血管拡張効果が得られることを確認した.さらに,2種類の試作品では保温材の特性により設定温度以上に加温されない(すなわち,過度の加熱が生じない)ため,低温熱傷などの危険性が低く,安全性も高いことが推察された.また,追加実験として,血流量の増加がより大きくなる温度を明らかにするために,湯を用いて加温温度を変化させながら血流量の推移を確認した.その結果,加温温度としては皮膚表面温度が38°C以上となる場合,血流量の増加が高まることが示唆された.これらの知見も踏まえ,今後も罨法用具を改良し臨床での活用につなげられるよう開発を続けていきたい.静脈穿刺が困難場合,血管を拡張させるために温罨法が実施される.しかしながら,温罨法の方法は様々であり,静脈穿刺時の温罨法に適した看護援助用具も存在しない.研究目的は静脈穿刺時の上肢温罨法用具の作成であった.最初に本邦における静脈穿刺時の援助に関する実態調査を実施した.その結果,温罨法用具に求められることは簡易性,即効性,安全性であることが明らかになった.これらの要望をふまえ,温罨法用具の作成に着手した.さらに,血管拡張を促すためには血流量の増加が重要であるため,加温温度と血流量増加の関連を明らかにした.以上の結果より,上肢温罨法に活用可能な2種類の温罨法用具(試作品)の作成が可能であった.平成26年度に計画していた全国での実態調査を予定通り実施することができた.実態調査では,全国の看護職1000名以上の意見を聴取した.その結果,末梢静脈穿刺の実施状況や穿刺困難者に対して行われている援助方法などについても分析している状況である.さらに,試作品を作成するためのニーズも聴取しているため,臨床看護師らのニーズに沿った援助用具の開発につなげる予定である.また,試作品を作成するに必要な機器や知見を得るために研究会にも参加することで,有益な知見も得ることができた.現在,試作品は完成間近の段階である.そのため,今年度は試作品の改良と効果(安全性や血流増加,血管拡張など)について検証していく予定である.これまでの研究成果からも温罨法を実施する場合,冬季に実施することで効果は高まるため,本年度も冬季を中心に評価を行っていく予定である.また,海外の最新の動向についての情報収集,関連学会等にも参加し,専門家らと意見交換を行う予定である.そして,将来的には罨法用具に多機能性や汎用性なども組み込んでいきたいと考えている.平成29年度は試作品の改良や分析を行い,援助用具として完成を目指していきたい.そして,高齢者や療養者等を対象に温罨法用具の効果や臨床応用への示唆を得たいと考えている.このためには,研究協力者らと密に連携を取り,助言を得ながら計画を進めていく予定である.
ホブ切り挙動の過渡現象の観察とホブ摩耗・歯面形成機構の解明

本研究は、ホブ切りにおける切削現象を高速ビデオカメラにより撮影し、2次元切削現象との対比および過渡現象の測定によって摩耗・仕上げ面の生成機構について解析を行うことを目的とし、(1)ホブ切りおよびシミュレーションによる切削、(2)切りくずの飛散経路の収集、(3)切れ刃と切りくずの離脱状況の観察などの試験を行い、切れ刃の損傷・仕上げ面への影響およびそれらの生成機構を検討した。その主な結果を要約する。(1)異なる熱伝導率の工具材種、被削材では切りくずの変形(カール形状)が変化する。切りくずの形状の違いにより大別して3様式の飛散状態がある。(2)切れ刃に付着した切りくずは、次回の切削においてその形態の違いにより干渉の状況が異なる。特に、SCM415材は、切りくずの曲率が小さく、切りくずの干渉を引き起こしやすい。(3)切りくずは、平刃形舞いツールによる上向き切削では、サーメットより超硬合金の方が被削材からより離れる方向に飛散する。ホブ切れ刃形状の1本の舞いツールおよびホブ盤を使用して、実際のホブ切りに近い切削状態を再現するシミュレート法を構築した。本シミュレート法によりホブ-刃の切削過渡現象の観察を行った結果を要約する。(4)工具すくい面にコーティング膜がある場合、切りくずは切れ刃にほとんど付着せず、飛散した。(5)高速度鋼のコート無しの工具による切削でかつ乾式切削の場合、切りくずが切れ刃に付着したまま次の切削を行い、新たに生成される切りくずによって付着切りくずは押し出され飛散する。(6)側刃と外周切れ刃が同時に切りくずを生成するとき、切りくずは角部で強い干渉を生じ、大きく変形しながら流出する。(7)切れ刃の切削終了点の位置によって切りくずの流出方向は変わる。特にはすば歯車の切削では、片側面切れ刃の刃元側で切削が終了する場合が多く、切りくずがすくい面上に横向きになって付着する場合があり、次回の切削で歯面にかみ込まれる可能性がある。高速ビデオカメラを用い、歯車の仕上げホブ切り途中の切りくずの生成状態と切りくずの流出状態の観察行い、さらに基礎試験として1本刃舞いツールによる断続切削の様子を観察した。歯車のホブ切りでは、切りくずの生成状態が明瞭に観察できた。しかし、切りくずの流出方向を明らかにするためには種々の異なるアングルで撮影しなければならず、カメラのセッティングのための冶具などに工夫が必要であることが分った。舞いツールによる基礎試験のうち平刃を用いた2次元切削試験では、切れ刃から切りくずが離脱する状態や切りくず生成の様子がよく観察された。切削速度100m/min程度の試験までは、画像の状態(4000コマ/秒まで)も良く、実用になることが分かった。ホブ切れ刃と同形状の舞いツールの切削試験では、切れ刃上に切りくずが流出する状態が観察された。特に切れ刃の角部で切りくずが干渉し合い、切りくずの流れが変化することなどが撮影できた。さらに切りくずの切れ刃への付着状況や切りくずの離脱方向についても観察を行った。撮影画像のうち動画はディスプレイ上で観察されるので良いが、静止画像はコンピュータによりγ値補正などの処理をして出力しても明瞭にプリントすることが難しいことが分かった。さらに画像処理の手法を追求したい。

本年度は切削状態の観察条件を見出すために試行錯誤で試験を繰り返し行ったが、次年度ではさらに詳細な観察を行う予定である。本年度は、舞いツールによる基礎切削試験および工具・撮影冶具の設計などを行った。平刃の舞いツールを用いた2次元切削試験では、切れ刃から切りくずが離脱する状態や切りくず生成の様子がよく観察された。工具すくい面と切りくずの接触長さの測定、切りくずの飛行経路の測定などを行った。切りくずの飛行経路は、被削材の取付け(横置きと垂直方向)で変化した。被削材の合金鋼に対して工具材が超硬(P20)およびサーメットの場合、サーメットでは切りくずと工具すくい面の離脱が容易であり、切削直後の飛行になるが、超硬では切りくずの離脱が遅く、あるいは低速では切りくずの付着が多く、ランダムな飛行状況が観察された。ホブ切れ刃形(台形刃)の舞いツールを用いた基礎試験では、切りくず形状が複雑である上に、切れ刃の位置決めでわずかな誤差があると切りくずは種々な回転を生じて飛行することが分かった。平刃の場合と同様に、サーメットに比べ、超硬工具では不規則な飛行経路をたどる場合が多かった。台形刃の左右切れ刃の切削量(切り込み)を変えた場合、切り込みの深い切れ刃側からの切りくずが切り込みの浅い切れ刃側へ方向を変えながら飛行することなどが分かった。切りくずと工具の衝突(干渉)あるいは工具に付着した切りくずの挙動と切れ刃の欠けの関係を解明するためにさらに異なる観点から実験を進める予定である。また実物のホブ切りにおける切りくずの飛行経路を調べるため、専用のツールホルダを製作中であり、これによりホブ各切れ刃の切りくず挙動が明らかになると期待される。本研究は(1)ホブ切りおよびシミュレーションによる切削の過渡現象の観察、(2)切りくずの飛散経路の収集、(3)切れ刃と切りくずの離脱状況の観察を行い、切れ刃の損傷・仕上げ面への影響およびそれらの生成機構を検討した。その主な結果を要約する。(1)異なる熱伝導率の工具材種、被削材では切りくずの変形(カール形状)が変化する。切りくずの形状の違いにより大別して3様式の飛散状態がある。(2)切れ刃に付着した切りくずは、次回の切削においてその形態の違いにより干渉の状況が異なる。特に、SCM415材は、切りくずの曲率が小さく、切りくずの干渉を引き起こしやすい。(3)切りくずは、平刃形舞いツールによる上向き切削では、サーメットより超硬合金の方が被削材からより離れる方向に飛散する。ホブの一刃と全く同一形状の1本の舞いツールおよびホブ盤を使用して、実際のホブ切りに近い切削状態を再現するシミュレート法を構築した。本シミュレート法によりホブ一刃の切削過渡現象の観察を行った結果を要約する。(4)工具すくい面にコーティング膜がある場合、切りくずは切れ刃にほとんど付着せず、飛散した。(5)高速度鋼のコート無しの工具による切削でかつ乾式切削の場合、切りくずが切れ刃に付着したまま次の切削を行い、新たに生成される切りくずによって付着切りくずは押し出され飛散する。(6)側刃と外周切れ刃が同時に切りくずを生成するとき、切りくずは角部で強い干渉を生じ、大きく変形しながら流出する。(7)切れ刃の切削終了点の位置によって切りくずの流出方向は変わる。特にはすば歯車の切削では、切れ刃の刃元側で切削が終了する場合が多く、切りくずがすくい面上に横向きになって付着する場合が観察された。この場合、次回の切削では歯面にかみ込まれる可能性がある。
がんの骨転移に対する物理化学的および分子生物学的治療の開発に関する研究

転移性骨腫瘍に対して複合治療の臨床応用の可能性を検討した。まず、炎症性サイトカインや細胞接着因子を著しく抑制するNF-kappaB decoyによる骨転移の浸潤能、増殖抑制を乳癌細胞株を用いてin vitro, in vivoで確認できた。次に、nano-particleを用いた磁性体交流磁場温熱療法による転移病巣の制御に可能性についてin vivoで確認できた。さらに、アクリジンオレンジ光線力学療法は癌の骨転移にも有用であることを細胞株で確認し、実際の臨床応用によりminimum invasive surgeryを確立した。温度感受性リポゾームを用いたラジオ波焼却術(radiofrequency ablation: RFA)により、脊椎転移のRFAがより安全に行えることを確認した。研究目的(a.炎症性サイトカインや細胞接着因子を著しく抑制するNF-kappaB decoyによる骨転移の浸潤増殖抑制を動物実験での確認と臨床応用への展開b.磁性体交流磁場温熱療法による転移病巣の制御とその臨床応用c.アクリジンオレンジ光線力学療法によるminimum invasive surgery(最小侵襲手術)の確立d.ラジオ波焼却法による脊椎転移の制御とその臨床応用)に対して平成22年度は以下の研究成果を報告した。b.に関しては磁場発生装置を使用して実際に転移性骨腫瘍に対して臨床応用を行っており、その結果比較的良好な骨形成が得られ、放射線照射と比較しても遜色ない結果であった。また現在磁性体を,骨転移モデルに対してどのような形状で用いれば最大の効果が期待できるかなども含めて進行中である。またcに関しては骨肉腫モデルのマウスの血管内にacridine orangeを注入し、その転移抑制効果を示し報告した。また臨床的には縮小手術により患肢機能を温存しつつ、腫瘍制御がえられたという結果が得られ、すでに報告している。原発性腫瘍に対する効果は期待できるという結果に基づき、次年度以降はacridine orangeを骨転移モデルのマウスに使用する予定である。局所投与に加え、全身投与に関する実験も行い、骨転移に対する最小侵襲手術の確立を目指す。a.に関してはNF-kappaB decoyがLM8細胞株を用いて肺転移を抑制する結果はすでに得られており、今後骨転移抑制効果をさらに検討する予定である。d.に関しては骨転移に対して現在ラジオ波をすでに臨床応用しており、症例がある程度得られた段階で報告する予定である。研究目的(a.炎症性サイトカインや細胞接着因子を著しく抑制するNF-kappaB decoyによる骨転移の浸潤増殖抑制を動物実験での確認と臨床応用への展開b磁性体交流磁場温熱療法による転移病巣ゐ制御とその臨床応用c.アクリジンオレンジ光線力学療法によるminimum invasive surgery(最小侵襲手術)の確立d.ラジオ波焼却法による脊椎転移の制御とその臨床応用)に対して平成23年度は以下の研究成果を報告した。b.に関しては磁場発生装置を使用して実際に転移性骨腫瘍に対して引き続き臨床応用を行っている。同時に現在磁性体を,骨転移モデルに対して髄内釘ピン、磁性体混入セメント、アパタイトペーストなど様々な形状で用いて、実験を進行中である。またcに関しては今年度骨肉腫モデルのマウスの血管内にacridine orangeを注入し、光線療法を行うことにより、転移抑制効果を示し報告した。また臨床的には転移性骨腫瘍に対してacridine orangeを使用し、最小侵襲手術により患肢機能を温存しつつ、転移性腫瘍に対する効果は期待できるという結果を得たので平成24年度に学会等で報告する予定である。現在、In vivoにおいてもacridine orangeを骨転移モデルのマウスに局所使用し、その効果を確認中である。d.に関しては骨転移に対して現在ラジオ波をすでに臨床応用しており、優れた除痛効果を有しており、平成24年度に学会等で報告予定である。a.炎症性サイトカインや細胞接着因子を著しく抑制するNF-kappaB decoyによる骨転移の浸潤増殖抑制を動物実験での確認と臨床応用への展開b.磁性体交流磁場温熱療法による転移病巣の制御とその臨床応用c.アクリジンオレンジ光線力学療法による最小侵襲手術の確立d.ラジオ波焼却法による脊椎転移の制御とその臨床応用に対して、以下の研究成果を報告した。bに関しては磁場発生装置を使用し、実際に転移性骨腫瘍に対して引き続き臨床応用を行っている。同時に、磁性体の新たなデリバリ方法として、局所注入による磁性体デリバリを目指して、ナノパーティクル磁性体を利用した研究も行っており、in vitro及びin vivoでの発熱特性の検討を行っているところである。cに関してはマウス骨肉腫モデルを用いた実験系で、acridine orange(AO)の血管内投与による光線力学療法にて、転移抑制効果をすでに報告した。

現在さらに、多種の肉腫に対する効果を検討するべく、複数の肉腫細胞株を用いたマウスモデルに対して同様に実験を行い、局所制御、転移抑制効果の検討を行っている。また臨床的には原発性骨軟部肉腫に対して、AOを使用することで最小侵襲手術を可能にし、患肢機能のさらなる温存が出来ただけでなく、良好な局所制御率を獲得できた。本結果は様々な学会で発表している。a.に関してはNF-kappaB decoyがLM8細胞株を用いて肺転移を抑制する結果はすでに得られている。今後様々な肉腫に対する効果の検討を行うため、複数の肉腫細胞株を用いて、局所制御、転移抑制効果の検討をさらに行う予定である。d.に関しては骨転移に対して現在ラジオ波をすでに臨床応用で症例を重ねており、多様な癌腫及び肉腫に対しても優れた局所制率を示しており、腫瘍種を選ばない画期的な治療法である可能性を秘めている。本結果についても今後発表予定である。予定通り進行中である24年度が最終年度であるため、記入しない。上記実験の結果が徐々に明らかになってきており、次年度以降で学会、論文報告などを行う予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
生存リスクを冒してまで授乳する母親特有の性質を司る神経機構の解明

母マウスのエネルギー状態に応じた養育行動の発現制御に関わる神経機構を調べた。過度の絶食により母マウスの養育行動は抑制されるが、低エネルギー状態に移行する過程でのある程度の低エネルギー状態では養育行動は発現する。この時の養育行動の発現にオキシトシンが必要であることがわかった。オキシトシンが作用する脳領域が背側縫線核であることを特定した。また絶食に反応しオキシトシンを分泌する候補脳領域を特定した。オキシトシンは乳腺に作用し射乳を促す働きを持っている。本研究によって、オキシトシンが乳腺だけでなく行動レベルでも射乳によるエネルギー損失を促す働きを持っていることが示唆される。予備実験など条件検討が滞りなく進んだため、予定していた実験を前倒しして実施することができた。次年度以降に予定していた実験を前倒しして実施する。当該助成金が少額のため、次年度予算と合わせて執行した方が有効と判断したため。
リン酸化による転写調節因子構造変化のイメージング

本研究の目的は燐酸化による転写調節因子の活性化過程をイメージングすることである。これまで遺伝子と転写調節因子との結合はゲルシフトなどで予測していたため、結合過程でいかなる形態変化が起こるかは不明であった。そこで、転写調節因子CREBについてはソマトスタチンまたはチロシン水酸化酵素の遺伝子5'側のプロモーター領域を含む約1000塩基を切り出し、結合させたあと、溶液吸着や噴霧法によりマイカ面上に展開し、低角度回転蒸着法や原子間力顕微鏡により観察した。この方法により現在はDNAラセン構造の1/2ピッチ(10塩基対)を一つの単位として再現良く観察可能になった。CREBなどの転写因子は結合するとDNAは極僅か曲げることが明かとなった。また、CREBとDNAの結合は燐酸化により大きな影響を受けなかった。CREBは二量体であるが、球形で中心に溝をもつことがわかった。溝は二量体をつなぐ橋により形成されるのであるが注意深く観察するとさらにその橋の部分から小さな突起が溝に向かって飛び出しているのが、明かとなった。そして、結合に際し、その突起がDNAの二重鎖の水素結合部位に圧するように結合するのではないかと推測できるような画像も得られた。一方、同じ班員である名大分子生物の饗場とは大腸菌の転写調節因子であるCRPとDNAの結合様式についての研究、また阪大微研の岩崎らとはHoliday Junctionへの結合因子RuvA,B,Cの結合様式についての研究も始められた。特に饗場らとの共同研究でCRPの結合により僅かに屈曲したDNAがさらにポリメラーゼの結合により大きく折り曲げられるようすも明かになった。