hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
照葉樹林帯における外来植物の分布拡大と地域に適した植物資源保全に関する研究

ヒマラヤから西日本にかけて広がる照葉樹林帯では、焼畑における雑穀やイモ類の栽培、茶葉や漆の利用、高度な竹の加工技術など、特徴的な植物資源利用がみられる地域として知られる。しかし近年、インド北東部アルナーチャル・プラデーシュ州では、道路工事、焼畑による火入れ、家畜の導入に付随して、ヒマワリヒヨドリ、ツルヒヨドリ、Solanum viarumなど、ラオスではヒマワリヒヨドリ、Mimosa pigra、ニトベギクの拡大が顕著であり、在来植生を改変するとともに、住民の生業に影響を与えていた。近年、多くの外来植物が大陸部アジアの照葉樹林帯とその周辺において分布を拡大しており、地域の植生や生業に影響を与えている。そのため2011年度に引き続き、外来植物の分布状況、来歴、有用性、有害性を調査した。また2012年5月1日から10月31日まで、インド北東部アルナーチャル・プラデーシュ州のカウンターパートであるラジブ・ガンディー大学地理学科のトモ・リバ教授が来日したため、京都府と滋賀県の各地において土地利用と外来植物の分布を調査し、インド北東部の事例と比較した。そして研究成果をまとめ、2012年6月17日の熱帯生態学会で「Distribution patterns of alien plants in Arunachal Pradesh, India」、同年7月21日の民族自然誌研究会で「自然をよむ:アルナーチャルにおける農事暦と在来知識」と題した発表を行った。さらに京都大学学術出版会で印刷中の著書「森のチベットー東ヒマラヤの高所文明」において「東ヒマラヤの植生に刻まれた歴史」など4章の分担執筆を行った。これらの成果は、これまで十分に報告されてこなかった照葉樹林帯の植物資源を明らかにし、その管理をはかるための基礎となる点で重要である。東南アジア大陸部では、メコンハイウェイと呼ばれる道路交通網が整備され、中国とASEAN諸国間の人、物、資金の移動が活発化し、植生や土地利用が急速に変容しつつある。そのため2012年度に引き続き、ラオスにおける外来植物の広域分布、在来植物資源の利用と管理、市場での植物資源の取引の実態を、カウンターパートであるラオス国立大学林学部教員らとともに調査した。2013年8月2日から8月11日まで、ラオス南部サラワン県とチャンパサック県において、水田に分布する樹木の利用と管理について調査した。2013年9月25日から10月14日まで、ラオス北部ルアンパバン県の村落において、焼畑休閑林の植生とバイオマス回復を調査した。2014年3月21日から3月29日まで、ラオス北部シエンクワン県とフアパン県において、地元市場で販売される植物資源のインベントリー作成と、市場販売人への聞き取り調査を行った。これらの成果は、これまで十分に報告されてこなかった照葉樹林帯とその周辺地域の植物資源利用の実態を明らかにし、その管理をはかるための基礎情報として重要である。2011年7月1日から9月30日まで3か月間、インドでのカウンターパートであるRajiv Gandhi Universityを拠点にして、同大学の若手研究員や、同大学と提携関係にあるBomdila Collegeの学生らとともに、アルナーチャル・プラデーシュ州の外来植物の分布と植物資源利用、村落の開発の歴史に関する調査を行った。本調査の結果に、これまでのデータを加え、論文「インド、アルナーチャル・プラデーシュ州の暮らしにおける多様な植物資源の利用と管理」にまとめ、ヒマラヤ学誌第13号に投稿した(現在、印刷中)。調査結果のうち土地利用の歴史に関するデータは、Human Ecology誌に投稿して改訂中の論文「On the introduction of paddy rice cultivation by swiddeners in Arunachal Pradesh, India」に反映させた。また2012年3月21日から3月31日まで、ラオスのカウンターパートであるラオス国立大学林学部の若手研究員とともに、北部のシエンクワン県とフアパン県において、外来植物の分布、乾季の水田植生、植物資源利用に関する調査を行った。本調査結果に、これまでのデータを加え、Economic Botany誌に投稿するための論文を執筆中である。そして2012年3月20日に、日本生態学会全国大会第59回大会の企画集会「里山における在来知と生物多様性(企画代表者:日鷹一雅・愛媛大学准教授)」において、「ラオスにおける水田農耕生態系の生物多様性とその利用」と題する講演を行った。これらの知見と成果は、これまで十分に報告されてこなかった照葉樹林帯の植物資源管理をはかる上で、重要である。ヒマラヤから西日本にかけて広がる照葉樹林帯では、焼畑における雑穀やイモ類の栽培、茶葉や漆の利用、高度な竹の加工技術など、特徴的な植物資源利用がみられる。また照葉樹林帯とその周辺は、イネやソバなど重要な栽培作物の起源に関連する地域であり、さらに世界の生物多様性のホットスポットの一つである。

しかし近年、外部からの人や物の流入が増加し、それに付随して外来植物が分布を拡大しており、地域の植生や生業への影響が考えられるため、その実態を調査した。インド北東部アルナーチャル・プラデーシュ州では、道路工事、焼畑による火入れ、家畜の導入に付随して、ヒマワリヒヨドリ、ツルヒヨドリ、Solanum viarumなどが拡大していた。S. viarumはウシに散布されて田畑に広がり、刺があるため農作業を困難にする一方、その果実は歯痛の薬として利用されていた。ラオスではヒマワリヒヨドリやS. viarumも同様に確認されたほか、北部山地でニトベギクの拡大が顕著であった。ニトベギクは茎葉がパクチョイやハクサイ畑の緑肥として利用されていた。メコン川沿いに急速に分布を拡大するMimosa pigraは、その材が薪として利用できるものの、刺のある茎葉を水辺に密生させるため、漁撈活動を困難にしていた。照葉樹林帯以南の大陸部アジアに生育する外来植物の多くは、南米原産であった。一方、ボリビアの標高1700メートルから5000メートルの中高地では、セイヨウタンポポやノゲシなど、ヨーロッパ原産の外来植物が多く確認された。住民はセイヨウタンポポを在来種だと認識し、野菜や薬として利用していた。照葉樹林帯の植生は、外来植物のさらなる拡大によって改変されると考えられるため、今後も継続調査が必要である。熱帯生態学当初の計画では、2012年度には前年度に引き続き、インド北東部とラオスにおいて、外来植物が分布を拡大する過程とその影響を調査する予定であった。ラオスでは雨期の7月に、首都ビエンチャンからプークーンまでの国道13号線、プークーンからムアンカムまでの国道7号線、ムアンカムからナムヌーンまでの国道1C号線、ナムヌーンからサムヌアまでの国道6号線に沿って外来植物を調査し、昨年の乾期に行った調査結果とあわせて解析した。そして調査結果をまとめて投稿論文を準備中であり、順調に進展している。またラオスに隣接するタイ東北部において、コンケン県、ロイエット県、ブリラム県、スリン県、ヤソトン県、ウボンラーチャターニー県の幹線道路沿いで、外来植物の分布と在来植物資源利用を記録した。タイでの調査は当初予定していなかったが、ラオスに隣接していながらラオスよりも早くから開発の影響を強く受けた地域として、比較分析を行いたい。インド北東部アルナーチャル・プラデーシュ州とナガランド州では政情が不安定なため、現地調査を行うことができなかった。今後の政情により、インド北東部以外に調査地を変更することも考えている。一方で、これまでのインド北東部での調査結果をまとめ、2013年度に京都大学学術出版会から出版される著作「森のチベットー東ヒマラヤの高所文明」において4章分の執筆を担当した。以上のことから、本研究は、おおむね順調に進展していると評価できる。ラオスにおいて、北部のフアパン県、シエンクワン県、ルアンパバン県、中部のビエンチャン県、ボリカムサイ県、サワンナケート県、南部のサワワン県、チャンパサック県で現地調査を行い、外来植物の分布と在来植物資源の利用に関する情報を収集することができた。これまでの研究結果のうち、ラオス北部フアパン県の水田野草利用に関する論文が、Economic Botany誌に掲載された。
大豆による甲状腺ホルモン作用修飾についての栄養生理学的研究

ヨード欠乏の条件下でラットに過剰の大豆含有飼料を与えると甲状腺濾胞上皮細胞の肥大、過形成が誘発され甲状腺肥大が起こることはすでに明らかとなっているが、大豆の中のどの成分が甲状腺肥大に影響を与えているかということは必ずしも明らかとはいえない。本研究は、ヨード欠乏の条件下で大豆とその成分(ポリフェノール)の影響について、ラットを用いて検討した。群構成は、(1)ヨード欠乏単独群、(2)ヨード欠乏+大豆イソフラボンアグリコン群、(3)ヨード欠乏+大豆イソフラボン配糖体群、(4)ヨード欠乏+大豆群、(5)大豆単独群、(6)対照群の計6群とした。10週間の飼育後、採血・屠殺・剖検・臓器重量測定し、生化学的検査および病理組織学的検査を行った。その結果、これまでの研究と同様に、ヨード欠乏の条件下でラットに過剰の大豆含有飼料を与えると甲状腺の肥大、過形成が生じることが確かめられた。また、ヨード欠乏+大豆群の下垂体の免疫組織学的検査では、甲状腺ホルモンの減少によるネガティブフィードバック機構以外の要因、プロラクチンや成長ホルモン産生細胞の増殖、機能分化に関与するとされるPit-1の増加が認められた。ヨード欠乏条件下における大豆イソフラボンアグリコン群は大豆イソフラボン配糖体群に比べて、血清の甲状腺刺激ホルモン(TSH)レベルが増加することがみられた。食品中では大豆イソフラボンはほとんど配糖体の形で存在していることから、そのままの形では吸収されず、またヒトの消化酵素では加水分解できず、腸内細菌の水解酵素(β-グルコシダーゼ)によってアグリコンとなりはじめて吸収されることから、アグリコンの方が配糖体よりも体内で吸収されやすかったためと考えられる。甲状腺肥大因子の原因は主にヨード欠乏であるが、実際は過剰でも甲状腺は肥大する。また、抗甲状腺物質によってもヨード欠乏は助長される。抗甲状腺物質は、十字科植物であるキャベツなどや豆類の大豆などがある。これまでの研究で、ヨード欠乏の条件下でラットに過剰の大豆含有飼料を与えると甲状腺濾胞上皮細胞の肥大、過形成が生じるが、この飼料にヨードを添加すると、全く甲状腺の肥大は起きないことが明らかにされている。しかしながら、ヨード欠乏の条件下での大豆による甲状腺肥大のメカニズムは、まだ完全に解明されているわけではない。本研究はそのメカニズムの解明を目的とし、ヨード欠乏の条件下において大豆中のどの成分が甲状腺を肥大させるのか、甲状腺の代謝に腸内細菌のβ-グルコシダーゼが関与することを考慮し、食品中に存在するイソフラボンを配糖体のかたちでラットに投与し、ヨード欠乏条件下で大豆イソフラボン類には甲状腺を肥大させるか否かを検討した。6週間の飼育後、採血・屠殺・剖検・臓器重量測定し、生化学的検査および病理組織学的検査を行った。また、ヨード欠乏+大豆群の下垂体の免疫組織学的検査では、甲状腺刺激ホルモン(TSH)、プロラクチン(PRL)、成長ホルモン(GH)の有意な増加が認められた。このことからヨード欠乏の条件下では、大豆はTSHだけでなく、PRLやGHの分泌を促していることが分かった。現在、大豆イソフラボンアグリコン群と大豆イソフラボン配糖体群の生化学的検査および病理組織学的検査を行っている。食品中では大豆イソフラボンはほとんど配糖体の形で存在していることから、そのままの形では吸収されず、またヒトの消化

酵素では加水分解できず、腸内細菌の水解酵素(β-グルコシダーゼ)によってアグリコンとなりはじめて吸収されることから、アグリコンの方が配糖体よりも体内で吸収されやすかったためと考えられる。
花から発散・拡散される揮発成分の空間、時間を測るー化学生態学の新たな研究手法

ILIDS(Interferometric Laser Imaging for Droplet Sizing)を用いた計測により、香気成分・水会合体粒子の動きを確認し、その粒径を推定し、香気成分・水会合体粒子の可視化を達成した。花から発散される香気成分の可視化を目的としてクマリン前駆体であるo-ヒドロキシ-p-クマル酸グルコシドを用い、青色デルフィニウムに投与したところ、官能的にも検知できる著量のクマリンの発散を確認した。ILIDSにより、発散された香気成分の可視化を試みたが、検出できなかった。粒子径が測定装置の検出限界である4μm未満であると推定された。植物から発散される香気成分の可視化を目的として,本年度は人工的条件下で霧化,発散させる装置の試作,本装置において水の有無による香気成分の発散量の大小比較,および,発散された香気成分にYagレーザーを照射し,粒子散乱に基づく粒子の散乱と粒子径を計測した.【方法】1.香気成分揮散装置の試作:発生した水蒸気で香気成分を拡散させる「加熱蒸気発散装置」を試作した。また、「超音波霧化噴霧装置」も試作した。2.水の有無による香気成分の発散量の比較:複数の香気成分を選択し、水存在下、非存在下で上記2装置を用いて香気成分を発散させた。3.香気成分の発散量測定法:半導体素子を装備したアロマセンサーで発散時のにおいの強度の測定を行った。また、香気成分は吸着樹脂に吸着後、GC-MSにて同定・定量した。4.レーザーによる可視化の試み:香気成分-水会合体粒子にYagレーザーを照射し、粒子による光散乱を観測し、浮遊する粒子の検出、粒子径を計測した。上記の装置、方法により、以下の成果を得た。【結果」いずれの装置でも、炭化水素系モノテルペンであるピネン,リモネンの揮散量が水共存下では非共存下に比べ3倍以上に増加することを確認した。一方、アルコール系香気成分では水の共存によっても揮散量は増加しなかった。「加熱蒸気発散装置」ではレーザーによる可視化ができなかったため、「超音波霧化噴霧装置」を用いた。その結果、液滴の動きが観測され、液滴の粒径を2-4 μmであると推定できた。本装置を用いて生花(バラ、ユリ)の香気成分の揮散過程を検討するとともに、香気成分の時間的変動を検討しているが、現時点では可視化は達成していない。生花の香気成分発散濃度時間変化が低いこと、粒子径が2 μm未満であるためと考えられる。本研究により、人工的条件ではあるが浮遊する水-香気成分からなる液滴の可視化をはじめて達成できた。植物から発散される香気成分の可視化を目的として,人工的条件下での霧化発散装置を用いて,水の有無による香気成分の発散量の大小を比較検討した.また,発散された香気成分にYagレーザーを照射し,粒子散乱に基づく粒子を検出し,その粒子径を計測した.昨年度、花から発散される香気成分の可視化に成功しなかった原因として、発散香気成分の濃度が不十分であったこと、香気成分-水会合体粒子の径が2 μm未満であり,検出装置の分解能に近かったことが挙げられた。そこで,本年度は観測位置を変え会合体粒子の成長を試みた。波長532 nmの緑色光Yagレーザー光の散乱を観測し、浮遊する粒子を計測するにあたり、蛍光を有する揮発性分子を複数用いた。水共存下、非共存下でその発散をアロマセンサー、GC-MSにより確認し,水共存下で発散量が高まることを確認した。特に、香気成分であるクマリンを用いた際、発散の再現性も高く,液滴の動きが観測され、水-香気成分会合性液滴の粒径を4-6 μmであると推定できた。昨年度に引き続き本研究により、人工的条件ではあるが浮遊する水-香気成分からなる会合体粒子の可視化を再現できた。次に、高濃度の蛍光性揮発成分クマリン発散を観察する目的で、クマリン前駆体であるo-ヒドロキシ-p-クマル酸グルコシドを合成した。花として青色デルフィニウムを選択した。クマリン前駆体化合物の合成は達成したが、投与実験には十分な量を確保できていない。また、合成完了時以降青色デルフィニウムの入手ができなかったため,本研究を次年度まで継続し、クマリン前駆体の蓄積、花への投与、レーザー照射による検出、画像化実験を継続する。植物から発散される香気成分の可視化を目的として,H26度までにILIDS(Interferometric Laser Imaging for Droplet Sizing)を用いて計測した。香気成分であるリモネン、クマリンでは水-香気成分会合性液滴の動きを確認し、その粒径を4-6 μmであると推定し、浮遊する水-香気成分からなる液滴の可視化を再現できた。しかし、花から発散される香気成分の可視化は達成されていなかったため、H27年度は前年度着手したクマリン前駆体であるo-ヒドロキシ-p-クマル酸グルコシドを合成に注力し、その合成を達成した。クマリンを発散していない青色デルフィニウムの花を選択し、本化合物を水溶液として投与した。酢酸ナトリウムを共投与したところ、官能的にも検知できる著量のクマリンの発散を確認した。

また、βーグルコシダーゼ阻害剤を共投与することにより、クマリンの発散が顕著に抑制されたことから、花から発散される香気成分の動態解析基盤を構築することができた。本基盤を基に、ILIDSにより、発散された香気成分の可視化を試みたが、液滴粒子を捉える事ができなかった。粒子系が測定装置の検出限界である4μm未満であると推定された。ILIDS(Interferometric Laser Imaging for Droplet Sizing)を用いた計測により、香気成分・水会合体粒子の動きを確認し、その粒径を推定し、香気成分・水会合体粒子の可視化を達成した。花から発散される香気成分の可視化を目的としてクマリン前駆体であるo-ヒドロキシ-p-クマル酸グルコシドを用い、青色デルフィニウムに投与したところ、官能的にも検知できる著量のクマリンの発散を確認した。ILIDSにより、発散された香気成分の可視化を試みたが、検出できなかった。粒子径が測定装置の検出限界である4μm未満であると推定された。花から発散される香気成分の可視化は達成されていないが,揮発成分の可視化は達成していること,当初予定していなかった,香気成分の前駆体を提案しこの合成を達成した.したがって次年度継続することにより,目的を達成しうる基盤をつくることができた.上記の理由により概ね順調に進展していると評価した.生物有機化学クマリン前駆体であるo-ヒドロキシ-p-クマル酸グルコシドを100 mgを目途に合成し,青色デルフィニウムに投与する。合成法はすでに確立されており,困難な点は見当たらない.花として青色デルフィニウムを選択し,クマリン前駆体化合物水溶液を投与する.その際,前駆体の組織への取り込みの促進を目的としてサイトカイニンBAの共投与,あるいは,花における糖加水分解酵素の活性化を期待して酢酸ナトリウムを共投与する.BAはアマランサス子葉におけるL-チロシンの取り込みを促進し,ベタラインへの変換を促すことが知られている.また,酢酸ナトリウムの共投与により,花の糖加水分解酵素の活性化は研究代表者らによって確認している.発散クマリン量はダイナミックヘッドスペース法で捕集後GC-MSで定量する.クマリン発散量が最大となる条件を設定後,レーザーによる会合体粒子の検出,動的解析を試み,花から発散されるクマリンの動態を画像化する.バラは高濃度の香気成分を発散させることを確認したが,会合体粒子は検出できなかったことから,クマリン発散量としてはバラの香気成分発散量の10倍を目指す.人工的条件下ではあるが水共存下で発散された香気成分粒子をはじめて捉え,その粒径を測定した.また可視化にも成功した.一方,花から発散される香気成分の可視化はまだ達成しておらず次年度これを検討する.香気成分前駆体の合成とその投与実験を新たに計画し,次年度これを実践する目的でH27年度も使用する必要が生じたため.レーザー光の波長を考慮して香気成分そのものではなく,沸点の低い蛍光分子もしくはその配糖体を切り花に投与し,植物体内で蛍光分子に変換後花弁から発散されることをGC-MS, +C-MSにて確認する.さらに,この発散を可視光領域のレーザーを照射して可視化し,画像変換を試みる.以下の実験用消耗品の購入香気成分前駆体の合成試薬,ガラス器具,花(青色デルフィニウム)香気成分捕集用モノトラップ
ニート・ひきこもりと日本文化:発達・社会関係・および対応策の検討

昨年度は、ひきこもりの家族関係の役割とメンタルヘルスの状態を調査するためにニート、ひきこもり、そして京都大学の学生を対象に質問紙データの収集を行った。ひきこもりと京都大学の学生のデータには彼等の両親のデータも含まれていた。このデータとそれに関連する調査結果は2010年6月29日に行われた京都大学こころの未来研究センター研究会にて口頭発表、2010年12月18日に行われた京都大学こころの未来研究センター研究報告会2010にてポスター発表を行った。それに加えて、影響力のある査読付き論文集であるJournal of Social Issuesのグローバライゼーションにおける心理学という特別号にニートにおける動機づけのパターンに関する研究についての論文を執筆した。また、収集したデータについて3つの国際学会、7つの国内での会合、5つの招待講演において発表した。現在は、ニートの日本の標準の行動パターンからの逸脱傾向における文化価値の役割について追従、帰属、そして社会的サポートからの知見を検討する実験の準備中である。また、現在社会的不安に関して京都大学こころの未来研究センター内田由紀子准教授と、ミシガン大学心理学部北山忍教授と論文を共同執筆し、その論文はJournal of Cross-Cultural Psychologyに掲載されることが決まっている。本プロジェクトの目的は、日本社会におけるニート・ひきこもり問題をシステマティック、科学・実証的に、a)心理学的尺度構成、b)社会・実験心理学、c)発達障害との関連性や家族機能との関係、そしてd)臨床または社会心理学的介入方法の検討と比較という視点から、研究することである。現時点において、a)とb)の目的は完遂したが、c)発達・家族機能d)臨床などの様々な介入方法の比較は進行中である。これまでの研究の進展はこころの未来研究センターから発刊されている『こころの未来4号』に記事が掲載される予定である。それに加えて現在、査読論文雑誌に投稿するために二つの論文を執筆中である。また、京都大学には日本の若者の問題について他の学問分野から研究している3人の留学生(そのうちの2人はJPSPのポストドクター研究員)がいることを利用し、6月12日にワークショップを行う予定である。そのワークショップでは主に、それぞれの研究者が様々な分野、例えば社会学、心理学、薬学などの知見から研究成果を発表し、日本の若者の問題について意見交換をし、理解を深めることが目的である。それに加えて、そのワークショップ後一年以内には話し合いをもとに、日本の若者の問題の理解をより深めるためのシンポジウムを行いたいと思っている。また、このシンポジウムは外国人、日本人の研究者、学生、地域の若者支援者、国内外のメディアに対して公開する予定である。
硬X線天文用カドミウム・テルル半導体検出器の開発

2mm角CdTe半導体検出器についてバイアス・温度特性を取得した。^<109>Cdでは22keVだけでなく88keVも十分止まることがわかり、100keVまでの高エネルギーX線も検出できることが確かめられた。また検出効率やエネルギー分解能は悪いものの^<133>Baでは400keVまでのgamma線がリニアリティ良く測定できた。^<241>Amのピーク付近をガウシアンフィットして求めたエネルギー分解能は5.4%FWHM@59.54keVであった。低エネルギー側のテ-ルはバイアスをあげれば多少改善された。テ-ルは電子の再結合だけでなく素子の構造上の問題もあると考えられる。解析の結果、エネルギー分解能はエレキのノイズではなく、素子そのもので決まっていると考えられる。もっと分解能をあげるには、良い素子を手にいれる必要がある。温度試験では、パルスハイト・エネルギー分解能で変化が見られたが、これは素子の特性と言うよりエレキの特性だと考えられる。素子自身の性能は-40°Cから40°Cまで安定していることが示された。今後この素子を使っては、1カ月オーダーで連続運転したときの経時変化を調べる必要があろう。また実用化に向けては、よりエネルギー分解能のよい素子の入手や、より大きな素子の特性試験が必要である。
細胞の付着及び増殖を制御する材料の設計と合成

医用材料として実用的に重要であるポリウレタン(PU)を取り上げ、その細胞に対する挙動及び生体における長期の安定性について検討した。今年度は新規なPUとしてふっ素基を導入したPUを合成し、その性質を調べた。ジフェニルメタンジイソシアネート(MDI)、ポリテトラメチレングリコール(PTMG)、ジアミノイソプロパノールから合成した水酸基を含むPUにパーフルオロオクタノイル基を導入したPUを合成した。さらに、MDI、PTMG、N、N-ビス(2-ヒドロキシエチル)パーフルオロオクタンスルホンアミドでプレポリマーをつくった後、ブタンジオールあるいはエチレンジアミンで鎖延長してPU10種類を合成した。合成したPUのフィルムを作製し、その上で上皮性の株化細胞Ca.9.22を培養し、細胞の付着性、増殖性を調べた。水酸基を含むPU及びパーフルオロオクタノイル化PUは、水に対する接触角では違いが認められたが、細胞に対しては初期付着率、増殖速度ともにあまり差は認められなかった。一方、パーフルオロオクタンスルホンアミド基を含むPUにおいては、鎖延長剤の種類、合成法を変えることにより細胞の付着性、増殖性がかなり変化した。全体的にふっ素基導入の効果がかなり認められた。MDIや水素化MDI及びPTMG、プロピレンジアミンからなるセグメント化PUをラットの皮下組織に326月間埋め込んだ後に回収したフィルムについて、GPC分析、ATR-IR分析、引張り強度試験を行い、PUの安定性について検討した。MDI系のPUフィルムの引張り強さ、伸びはかなり安定しており、経時的な変化はあまり認められなかった。水素化MDI系PUでは肉眼的にも明らかに劣化が認められ、強度、伸びともに大幅に低下した。いずれの場合にも、分子量及び赤外吸収スペクトルの面からはポリマーの分解が示唆された。
サル胚性幹細胞からの造血幹細胞の誘導法の開発

1)サル胚性幹細胞の維持と性状の検討米国から購入したアカゲザル胚性幹細胞は、マウス胎仔線維芽細胞との共培養により比較的容易に維持され、およそ1週間毎に継代された。維持されたアカゲザル胚性幹細胞は、アルカリフォスファターゼ陽性で、SSEA1、SSEA4いずれも陽性であった。また、アカゲザル胚性幹細胞1.2x10^5個をNOD/SCIDマウスに静注したところ、肺に奇形腫が形成された。2)サル胚性幹細胞からの分化誘導胎生10.5日のマウスAGM(aorta-gonad-mesonephros)領域より初代ストローマ細胞を培養し、このストローマ細胞上でアカゲザル胚性幹細胞を共培養した。培養後2週間には、培養中に小型円形細胞が出現し、それらの細胞の一部はストローマ細胞下で増殖し、コブルストーンエリアを形成した。フローサイトメトリーによる解析の結果、ヒトCD34陽性細胞が認められた。
中国企業組織における従業員の文化特有行動・意識の研究

面子、人情、及び関係は中国人に特有な行動を説明する要素である。中国人従業員の面子を潰す行為は、モチベーションの低下、ストレスの増加、退職の増加を引き起こす。また、中国では人情と関係を重視した企業経営が行なわれている。さらに、上司と部下の関係を測る上で権威勾配を用いた。権威勾配が急な場合、組織に対する忠誠心の低下、部下の面従腹背、ワーク・エンゲイジメントの低下、及び上司と部下の交流の低下が見られた。中国で経営する日系企業は面子などの中国人に特有な意識に配慮しなければ、現地従業員との無用な対立や退職を生み出すことになる。中国で働く従業員の文化特有行動・意識の特徴を明らかにするために、中国における企業を対象に平成28年度、29年度に調査を実施する。文化特有行動・意識を理解し、従業員の仕事意欲を高めることなども目標としている。これら調査の準備段階として、われわれ研究グループの先行研究である西安、上海における企業(合弁企業、日系独資企業、国営企業)の従業員回答データ(質問紙調査ならびにヒアリング調査)の解析を平成27年度に行った。この一部結果に関しては、論文化を行った。これら分析結果を参考とし、日本国内向け調査の質問紙を平成27年度に作成した。日本国内向け調査は、中国調査の予備的な調査の役目をもつが、日中比較調査の意味合いももつ。中国の文化特有行動・意識である面子(メンツ)、人情(レンチン)についても日本人が回答できるように工夫し、質問項目化を行った。質問項目には、その他に、組織内の権威の人間関係である「権威勾配」、従業員の仕事への集中、意欲を表す「ワーク・エンゲイジメント」「ストレス反応」などを内容として含めている。国内調査は、大企業1社(食品)、中小企業2社(印刷、電気塗装)、一般社団法人1団体協会(保険)の計4社で実施し、データ入力を修了した。平成27年度の目標は、本グループの先行研究の解析を進め、日本国内企業従業員の調査を実施し、その結果をまとめて、中国企業調査に活かすことであった。先行研究の解析を行い、日本国内企業の調査実施が完了したことでおおむね順調に進んでいると判断した。2016年度に中国西安市に所在する企業4社で働く中国人従業員200名に対して実施したアンケート調査を分析するとともに、その分析結果を検討した。中国西安市のアンケート調査の概要と分析結果については『下関市立大学論集』第60巻第3号(2017年1月)で公表し、また、参加メンバーによる分析結果の検討については平成29年2月21日に下関市立大学で行った。本アンケート調査の分析結果の概要は以下のとおりである。本調査の主な質問項目は、1属性を問う項目群(性別、年齢、最終学歴、勤続年数、職務、職位)、2ワーク・エンゲイジメントを問う項目群、3ストレスを問う項目群、4上司と部下の関係を問う項目群、5中国人の文化特有行動を問う項目群1:上司からの指示に疑問を思うときの行動、6中国人の文化特有行動を問う項目群2:面子、関係、人情、7刺激欲求を問う項目群である。回答形式は「1全くそう思わない」、「2あまりそう思わない」、「3そう思う」、「4非常にそう思う」の4件法とした。本調査の結果、中国人従業員の特徴として、以下の点が明らかになった。1権威勾配が急なグループで、上司と部下の協力、感情の交流の数値が低くなる傾向が見られる。一方、権威勾配と部下の上司に対する評価には明確な関連性は読み取れない。2権威勾配が急であれば、組織に対する忠誠心が低下する、部下の面従腹背の傾向が強くなる、及びワーク・エンゲイジメントが低くなる、傾向にある。3上司の支配傾向が強い場合には、部下の追従傾向が強くなる傾向を読み取れる。したがって、上司が威圧的で自らの権威を行使する姿勢を示せば、それを受け入れようとする部下の傾向が強くなることがわかる。4面子が潰されるとモチベーションが低下する傾向にある。5関係を仕事に生かしたいというという意識は強いが、非公式組織内のつながりに対する意識は弱い。平成28年度に西安市と北京市の質問紙調査を終えることができ、西安市の調査については調査結果を参加メンバーで分析し、分析結果を論文として公表することができた。ただし、計画以上に研究が進んでいるわけではないので、「おおむね順調に進展している」と評価する。第一に、中国人の文化特有行動を説明する要素としての面子・人情・関係に関する先行研究を紐解き、それぞれの特徴について考察した。中国人と日本人の行動意識の違いから、日本人に対しては許される行為(例えば面前での叱責)が、中国人に対しては対立や反感を生み出すことがある。また、中国人は親疎の程度によって他人を自己人、外人、熟人に分類し、それぞれに対して異なる行動をとることがある。親疎の程度が低い日本人が中国において良好な取引関係を持つためには、まず中国企業との関係を深めることが不可欠で、そのためには食事や酒宴による交流したり、相手側に贈り物を渡すなどが重要である。第二に、2016年に実施した中国西安市におけるアンケート調査を、クロス集計や因子分析などを用いて統計的に分析した。分析の結果、1ワーク・エンゲイジメント項目とストレス項目との間に負の相関関係が確認できること、2面子に対する規範的な価値観と職場における感情や結びつきの強さが認められること、3親疎の程度が自らの行為や職場での距離感に影響を与えていること、がわかった。

第三に、中国人従業員に対するヒアリングとアンケート調査をもとに、中国人従業員の労働観と帰属意識を考察した。本研究では、1中国人は少しでも良い労働条件を求めて職場を転々と変える傾向にあると言われるが、「会社組織に忠誠心のない従業員として見られたくない」という心理も合わせ持っていること、2個人の組織に対する帰属意識は個人の欲求を満たし、個人への配慮や個人の問題を解決してくれることが前提であること、3中国人労働者は生計の資を得るためだけでなく、尊敬や自己成長のためにも働いていること、などを明らかにした。そして、研究期間の最終年度であることから、これまでの研究成果をまとめた研究成果報告書『中国企業組織における権威勾配と文化特有行動』を作成し、公刊した。面子、人情、及び関係は中国人に特有な行動を説明する要素である。中国人従業員の面子を潰す行為は、モチベーションの低下、ストレスの増加、退職の増加を引き起こす。また、中国では人情と関係を重視した企業経営が行なわれている。さらに、上司と部下の関係を測る上で権威勾配を用いた。権威勾配が急な場合、組織に対する忠誠心の低下、部下の面従腹背、ワーク・エンゲイジメントの低下、及び上司と部下の交流の低下が見られた。中国で経営する日系企業は面子などの中国人に特有な意識に配慮しなければ、現地従業員との無用な対立や退職を生み出すことになる。平成28年度以降、中国内陸部、沿海部の各地域の都市の企業従業員を対象として調査を実施する。内陸部、沿海部双方の地域の複数企業従業員にて調査を実施することによって、中国を代表する調査と言えるようになる。中国における企業従業員の調査は、日本との政治的な関係上、簡単なものではない。本研究は調査の実施までに大半の人的エネルギーを費やすことになる。研究分担者のコネクションと慎重な計画、対応によってこれを可能にするものである。日本企業に対して、中国企業に対して行ったものと同様のアンケート調査を実施しているので、そのアンケート調査を分析する。また、平成29年度は研究期間の最終年度にあたるため、本研究に関わる研究成果の報告書を出す予定である。研究成果の報告書の作成のために、平成29年度に数回の研究会を開催し、研究報告書の内容についてメンバー全体で検討する。報告書作成に関しては、合理的な手法の利用に心がける。以下のような問題もあった。研究会の開催が予定よりも少なくなってしまったが、時間の調節を行い、平成29年度には問題が最小化するように心がける。いずれにしても、本研究によって導いた研究方法を合理的な形にまとめ上げることを最終課題とし、今後の研究に結びつけていけるようにしたい。社会心理学次年度使用額が生じたが、この金額については当初調査旅費として見込んでいた。しかし、この額では旅費としては不十分であるため、大学の個人研究費を使用することとし、39,980円が残ってしまった。2回予定していた海外調査が1回で調査が済んだため、2回目の海外調査が必要なくなり、694,672円繰越となった。請求した助成金は2,300,000円であり、次年度使用額と合わせ2,339,980円となる。
ヨーロッパの歴史教科書との比較による社会科「市民革命」像の再検討

本研究は、日本の歴史教育において「市民革命」として取り上げられている歴史事象が、革命の母国であるイギリスやフランスの中等教育の歴史教科書においてどのように記述されているのかを明らかにする。各国の教科書を分析する上で、近年の歴史研究の成果、教科書制度、教育内容への国家の関与、さらには欧州連合や欧州評議会の教育政策をも視野に入れた考察をおこなう。そして、これらの考察に照らしながら、日本の教科書の「市民革命」像は今後も維持されるべきかどうか、維持されるとすれば、どのような側面や観点が重視されることが望ましいかといった点を明らかにする。
初期太陽系における短寿命核種の起源解明

本研究では、数多くの様々な種類の始源的隕石の構成物質を研究することにより、初期太陽系全体を捉えたよりグローバルなスケールから議論を構築することを目指している.今年度は分析手法の開発に成功し、時間分解能10万年をもつ短寿命核種26Alの同位体分析手法を確立した。これにより、従来不明瞭だった極初期46億年前のわずか数十万年間の熱的イベントに対して詳細な時間軸を入れることに成功した.さらに,より数多くの試料を導入できるマルチサンプルチェンジャーシステムを作成した.成果発表としては、以下を行った.1.初期太陽系において最初に析出したと考えられる難揮発性包有物の一種であるオリビン集合体を普通コンドライト隕石から発見し、その酸素同位体、Mg同位体を明らかにした。初期太陽系の短寿命核種の分布を議論する上で重要な物質の一つの^<26>Alの分布を推察した。Meteoritics and Planetary Scienceに成果発表した(Itoh et al.,2007).3.第38回月惑星会議において、初期太陽系における酸素同位体組成の新しいエンドメンバーとなる物質を発見し発表を行った.また,火星隕石のアパタイト中の水素同位体を測定し火星の水の散逸の歴史に新しい制約を与えた(Sakamoto et al.,2007; Greenwood et al.,2007).本研究では、数多くの様々な種類の始源的隕石の構成物質を研究することにより、初期太陽系全体を捉えだよりグローバルなスケールから議論することが重要であると考えている。本研究テーマである「初期太陽系の短寿命核種の起源解明」では、隕石を構成している物質であるマトリクス、コンドリュールそして、難揮発性包有物の短寿命核種の分布を明らかにし、酸素同位体組織学、岩石学的組織と組み合わせることで初期太陽系における時間軸を詳細に議論することを目的としている.今年度は主に現有の北海道犬学設置の同位体顕微鏡(2005年10月東京工業大学から移設)の改良に重点を置いた。より多くの試料を作業効率よく分析するための同位体顕微鏡システムを試作した.成果発表としては、以下を行った.(3)第37回月惑星会議において、普通コンドライト及びEnstatiteコンドライト中のマトリクスについて、北海道大学設置の同位体顕微鏡システム(2005年10月東京工業大学から移設)を適応し、星間物質(presolar silicate等)を同定し、隕石間の存在度の違いを議論した(Tonotani et al., 2006;Ebata et al., 2006).本研究では、数多くの様々な種類の始源的隕石の構成物質を研究することにより、初期太陽系全体を捉えたよりグローバルなスケールから議論を構築することを目指している.今年度は分析手法の開発に成功し、時間分解能10万年をもつ短寿命核種26Alの同位体分析手法を確立した。Meteoritics and Planetary Scienceに成果発表した(Itoh et al.,2007).3.第38回月惑星会議において、初期太陽系における酸素同位体組成の新しいエンドメンバーとなる物質を発見し発表を行った.また,火星隕石のアパタイト中の水素同位体を測定し火星の水の散逸の歴史に新しい制約を与えた(Sakamoto et al.,2007; Greenwood et al.,2007).
音声帯域信号の実時間処理用スイットキャパシタ離散フ-リエ変換及びその逆変換装置

音声認識あるいは画像の解析、処理においては、それらの前処理から認識、その他の知識情報処理に至るまで、フ-リエ、ウオルシュなどの変換を通じてコンピュ-タに膨大な記憶と計算処理容量を要求しているのが普通である。しかも、当初に考えられていた“近い将来コンピュ-タ上で解決し得る"との予想に反して、次々と新たな事象、知見の存在が複雑に加味され、従ってそれらを導入、処理する必要性からコンピュ-タは益々大形化、高速化へと要求されている。この為、完全実時間処理、及び装置規模の小型化などは程遠い。そこで我々は、人力信号に含まれる全ての高調波の振幅、位相の情報を含んだ時間関数としての余弦信号を、同時にそれぞれ独立に得る完全並列法を提案し、さらに一チップIC化が可能なスイッチトキャパシタで実現する事を試みた。以下、得られた諸成果について列挙する。1)従来の離散フ-リエ変換の出力を、位相情報を有する基本周波から最高周波数に至る高調波の余弦時間関数として得る方式を提案。この場合、逆変換はそれぞれの出力を加算するだけでよい。2)上記に基ずいて、64ポイントフ-リエ変換回路をスイッチトキャパシタ回路で実現。これは基本周波数から最高高調波まで31ケの位相情報を含めた時間関数として同時に得られるので、それぞれ独立に処理し得る。3)未知の入力信号から、フ-リエ変換装置が起動し得るよう、基本周期を実時間で抽出し得る装置を開発。4)音声の一次元変換を二次元にまで拡張し、画像処理の実時間処理への基礎を与えた。5)認識処理についてはニュ-ラルネットワ-クを同じくスイッチトキャパシタ回路で導入し、今後の展開への基礎を与えている。今年度はフーリエ変換及びその逆変換装置を標題の音声帯域用に共する様,サンプル数を拡張(64ポイント)する事から始めた.これは,一般には計算機によるデイジタル処理用といわれていたフーリエ変換方式を,完全リアルタイム処理化,及び人力信号に含まれるすべてのスペクトルの振幅上方とそれらの位相情報を同時に並列的に得られる回路を,スイッチトキヤパシタ回路によるそのプロトタイプとして8ポイントで確認しているからである.しかも変換出力が位相情報を伴った余弦波の形で得られるので,逆変換,すなはち合成回路も加算するだけの極めて簡単なものとなる.そこで,まずスイッチトキヤパシタ回路の構成上,人力-出力に至る64ポイント回路の信号の伝達を,電荷の転送,演算を基本としてシミュレーションを試みた.この場合,特に精度に関連性が深いと思われる容量素子のばらつき,スイッチ素子のON抵抗に注目し,これが変換出力,あるいは逆変換出力に与える影響について検討した.その結果,個別部品による構成でも,本方式は64ポイント迄,充分拡張可能である事を確認した.また,既に得ている8, 16ポイント回路との比較においても本方式は充分であるとの認識を得た(電子情報通信技研報告で発表),次に,これらの成果に基ずいて64段の遅延回路, 32段の乗加算及びクロック電源回路の各パターンの設計,制作に至っている.現在,二,三の変換出力回路の完成を見ている.これらの基本的な周波数特性,入出力特性等については,実験的に満足すべき結果を得ている(電子情報通信全国大会に発表予定).なお,変換出力が振幅と位相情報を伴った時間関数としての余弦波であるので,その振幅,位相量を抽出,処理する方式を設計中である.また,入力音声の基本周期,スペクトル振幅値の変動を,それぞれ,周波数変調,振幅変調として捉える方式を予測している.今年度の第一の目標は、昨年度得られたシミュレーション結果に基ずいた64ポイント離散フーリエ変換(DFT)回路の完全製作と、その基本特性の確認である。

その結果、32周波数の位相を伴った32コの余弦波を同時にかつ並列的に得られる事が確認された。その際、必要なスペクトルと他の不必要に現れるスペクトル(窓関数に基ずく)との差は約40dB以上あるので充分正しいスペクトルを抽出できる(Int.Journal of Electronicsで発表)。第二の目標は、一般に変動する音声信号のピッチ周波数検出装置の製作である。上記のDFTはピッチ周波数が設定され、従って最小クロック周波数が与えられた上で正確な動作をするものである。そこで、ピッチ周波数が連続に変化する場合には実時間に追従してDFTが動作する事が望まれる。従来のピッチ周波数検出は、連続的に変動する音声信号の一部を切取り、その範囲内で計算機により、音声信号の自己相関関数を求めて得ている。即ち、連続的ではない。我々のそれは、自己相関関数法が関数の積の加算をとるのに対して関数の絶対差の加算をとる新しい関数を定義した。これはSC遅延回路を多数組み合わせる事により得られる。その成果は人工音声のアー、イー、ウー、エー、オーなどの母音音声で確認されている(これらの成果は今年度通信全国大会1件、Int.Journal of Electronics 2件で発表)。実時間・完全並列形離散フ-リエ変換及びその逆変換装置は、一昨年はプロトタイプとしての、8x8ポイント、昨年は64ポイントへの拡張と、着実にその成果を重ねてきた。従って最終年としては、実際の音声の入力に際してフ-リエ変換装置の起動に必要な、音声入力の基本周期-基本周波数-の実時間検出装置の構築を手がけた。基本周期は音声の認識にも必要な要であり、時間的に変動する音声周期に対して、実時間での検出を意図している。また、従来の計算機を用いる相関関数の積和算法ではなく、スイッチトキャパシタ回路に適した独特の関数を定義し、その差和算で基本周期を得ている。以下、本年度の成果ならびに関連思考から生じた今後の展開-2次元への拡張、スイッチトキャパシタ・ニュ-ラルネットワ-クの実現など-について列記する。1)相関関数法が入力信号と、その時間軸上を推移させた関数との積和算により最大値を検出するのに対して、今年度の提案は上記二つの関数の差を連続的に検出して、それらの和算により最低点を見いだす事により得ている。従って,従来法の適当な時間の窓関数による飛び飛びの値ではなく、基本周期を連続的な時間関数として扱える。2)音声の認識に関連して、“スイッチトキャパシタ回路による音声エネルギ産出回路とその音素セグメンテ-ションへの応用"にも取り組み、今春の電子情報通信学会全国大会で発表される。3)音声用一次元フ-リエ変換は、容易に2次元に拡張できるので、高速画像の認識、動画像処理用の変換装置にも拡張している。4)上記の音声、画像の認識用に実時間処理ニュ-ラルネットワ-クをスイッチトキャパシタ回路で実現し、プロトライプ(8x8ポイント)乍ら手書き文字認識システムへの基礎を与えた。これらは関西支部大会研究会(昨年)で発表し、また軽井沢ワ-クショップに発表予定である。
クルマエビの安定採卵に向けた最適な音・振動条件の繁殖水槽の設計

近年、クルマエビ漁獲量の減少に伴い、種苗生産に使用する健全な親エビの確保が難しくなっている。そのため、陸上水槽で飼育した親エビを用いた採卵技術の確立が求められているが、交尾が十分に行われないことが問題となっている。水槽での交尾率が低い原因として水槽内で受ける様々なストレスの影響が疑われている。特に、給排水の落下音や振動の抑制によって、親エビの交尾率が増加することが報告されていることから、音や振動が親エビの交尾行動に影響を与える可能性があるが、小型陸上水槽で上記を試みた場合では交尾率は低かったことから、その影響の実態は不透明なままである。そこで、水中音と振動レベルが異なる陸上水槽で飼育したクルマエビの交尾率を比較することで、これらが親エビの交尾率に与える影響を評価し、親エビの育成に最適な音・振動条件の繁殖水槽を設計し、安定的な採卵を行うことができるかを実証することを目指した。2015年度は、曝気の相違によって水中音と振動レベルが異なる水槽を設計した。2016年度は、設計した水槽を用いて、水槽サイズ、および水中音と振動レベルが異なる条件下でのクルマエビの交尾率を比較し、水槽サイズは交尾に影響を与える一方で、水中音・振動レベルは交尾に影響しないことを示した。このことから2017年度は研究計画を変更し、水槽壁の衝撃吸収性、および底質[アンスラサイト(破砕石炭)、サンゴ砂]が異なる条件下でのクルマエビの交尾率を比較し、親エビの育成に最適な水槽条件を検討した。2018年度は、2017年度までに実施した親エビの飼育実験結果のデータ解析を行い、継続的に高い交尾率が得られる飼育条件は、底質にアンスラサイトを用い、かつ水槽底面積が0.75m2以上であることを示した。クルマエビの交尾率低下の原因として疑われる、水中音と振動が親エビに与える影響の分離と評価を行った。予備実験として、クルマエビ飼育でしばしば用いられる砂を敷いた二重底水槽において、水槽内の主な騒音源となる曝気の設置位置を様々に変化させた際の水中音を計測した結果、(1)二重底と水槽底の間から曝気した場合、または(2)水槽中央に設置した円筒形の発泡スチロール内で曝気した場合においては水槽の大部分は静音であり、最適な音場条件とみなされた。一方で、水槽壁の振動に大きな違いはなかった。この結果を踏まえ、平成27年度は(1)の曝気条件の500L水槽を用意し、水中スピーカーを用いて低周波音を夜間に継続的に放音する条件(実験区)、および放音を行わない条件(対照区)下で、親エビの雌雄各5個体/水槽を約4か月間飼育し、両区の親エビの生残率と活動性の指標としての生活音数を比較した。放音時間外では両区の水槽とも、砂と水槽側壁の隙間から間欠的に空気が噴出し、噴出時は広帯域音が発生したが、それ以外はごく静音が保たれた。両区の親エビの生残率に明瞭な差は見られなかった。実験中は1-2パルスからなるパチッという音と、複数のパルスからなるギギギという音の2種の生活音が観測され、両種の生活音とも実験区と比べて対照区で顕著に多かった。これらことから、曝気による広帯域音が間欠的に曝露される場合においては、小型水槽におけるクルマエビの活動性は高い値を維持すること、およびクルマエビの活動性は水中音のみによって抑制されることが示唆された。また、水中音や振動の曝露下における、親エビの行動を計測するための水槽システムを新たに構築した。クルマエビの交尾行動に対する水中音・振動の影響評価の前段階として、水中音がクルマエビにストレスを与える可能性を明らかにするとともに、曝気方法の工夫により小型水槽でも静音な環境を作り出せることを示した点は大きな研究の進捗である。研究代表者および研究協力者の内部異動があった関係で、実験を行った国立研究開発法人水産総合研究センター瀬戸内水産研究所百島庁舎での現地作業ができず、当初実施予定であった雌の交尾栓保有率と生殖腺の成熟度、および成長率と筋肉の脂質・脂肪酸組成の検討はできなかったが、前1項目は、次年度実施予定の実験において改めて検討する予定である。一方で、次年度の実験で使用予定の水槽システムは、前倒しですでに構築した。このため、全体としての進捗は上記の通りとした。曝気による水中音や振動がクルマエビの交尾行動や繁殖コミュニケーションに与える影響の評価を行った。60cm角水槽および0.5t円形水槽にそれぞれ雌雄1ペアおよび5ペアの親エビを収容し、すべての雌エビが2回脱皮するまで飼育を行い、雌エビの脱皮毎に交尾栓の有無(交尾栓保有率)を確認した。各サイズの水槽において、水槽内で曝気しない対照区、曝気する曝気区(水中音と振動の曝露)、および水中スピーカーで放音するスピーカー区(水中音の曝露)の3区での飼育を行うことで、水中音と振動の影響を分離して評価する予定であったが、後述の通り、対照区と曝気区とで交尾栓保有率に差が見られなかったことからスピーカー区は実施しなかった。60cm角水槽においては、赤外線カメラによる録画を行い、雌エビの脱皮前後の供試個体の行動を解析した。

各サイズの水槽における両実験区の水中音場環境は実験開始前にハイドロホンを用いて計測し、底部中心における水中音圧レベルは60cm角水槽の対照区で117dB re μPa、曝気区で123dB re μPa、0.5t円形水槽の対照区で126 dB re μPa、曝気区で133 dB re μPaであった。60cm角水槽においては、両実験区とも交尾栓保有率は常に0%を示した。一方で、0.5t円形水槽における交尾栓保有率は最大で対照区で50%、曝気区で75%を示したことから、水槽サイズが交尾行動の制限要因となる一方で、曝気による水中音や振動が必ずしも交尾行動を抑制しないことが明らかとなった。60cm角水槽における雌エビの脱皮前後の映像を解析した結果、両区とも雄エビは雌エビの脱皮に対して特徴的な行動は示さなかった。クルマエビの交尾行動に対する水中音・振動の影響評価を行い、当初本種の交尾行動の制限要因となると思われた曝気による水中音や振動が交尾行動に必ずしも影響を与えるわけではないことを示す一方で、水槽のサイズが交尾行動の制限要因となることを明らかにした点は、大きな研究の進捗である。このことから、上記の進捗状況とした。親エビの育成に最適な水槽構造を明らかにし、継続的に高い交尾栓保有率が得られるかを検証するため、水槽側壁のフィルターマット被覆の有無、および底質(アンスラサイト、サンゴ砂)が異なる条件での親エビの飼育実験を行い、飼育条件の違いがクルマエビの交尾栓保有率に与える影響を調べた。産前産後の休暇および育児休業の取得のため年度途中で研究を中断した。産前産後の休暇および育児休業の取得のため年度途中で研究を中断したが、H29年度実施予定の大部分はH30年度まで事業期間を延長することで対応することとしたため本評価とした。近年、クルマエビ漁獲量の減少に伴い、種苗生産に使用する健全な親エビの確保が難しくなっている。そのため、陸上水槽で飼育した親エビを用いた採卵技術の確立が求められているが、交尾が十分に行われないことが問題となっている。水槽での交尾率が低い原因として水槽内で受ける様々なストレスの影響が疑われている。特に、給排水の落下音や振動の抑制によって、親エビの交尾率が増加することが報告されていることから、音や振動が親エビの交尾行動に影響を与える可能性があるが、小型陸上水槽で上記を試みた場合では交尾率は低かったことから、その影響の実態は不透明なままである。そこで、水中音と振動レベルが異なる陸上水槽で飼育したクルマエビの交尾率を比較することで、これらが親エビの交尾率に与える影響を評価し、親エビの育成に最適な音・振動条件の繁殖水槽を設計し、安定的な採卵を行うことができるかを実証することを目指した。2015年度は、曝気の相違によって水中音と振動レベルが異なる水槽を設計した。2016年度は、設計した水槽を用いて、水槽サイズ、および水中音と振動レベルが異なる条件下でのクルマエビの交尾率を比較し、水槽サイズは交尾に影響を与える一方で、水中音・振動レベルは交尾に影響しないことを示した。このことから2017年度は研究計画を変更し、水槽壁の衝撃吸収性、および底質[アンスラサイト(破砕石炭)、サンゴ砂]が異なる条件下でのクルマエビの交尾率を比較し、親エビの育成に最適な水槽条件を検討した。2018年度は、2017年度までに実施した親エビの飼育実験結果のデータ解析を行い、継続的に高い交尾率が得られる飼育条件は、底質にアンスラサイトを用い、かつ水槽底面積が0.75m2以上であることを示した。水中音と振動が親エビの交尾行動に与える影響の分離と評価を行い、最適な音・振動条件の繁殖水槽を設計する。