hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
断熱系でない音場の解明に関する研究

これまで断熱系として論じられてきた音の伝搬であるが非常に細い管の中などでは熱の移動を無視できない状態となる。本研究では、分子動力学法を導入した音波伝搬の計算、音場の解析を行い、さらに音場に影響を及ぼさない音場測定手法を実現し、計算と実験の両面から熱の移動を無視できない状態の音場を解明することを目的とする。分子動力学法を用いることにより熱の移動を考慮した音場計算を可能とした。また、非線形音場の解析手法を提案し、種々の非線形現象の計算を可能とした。さらに、レーザや高速度カメラを用いた音場に影響を及ぼさない音場測定技術を確立、計算と実験の両面から現象を解析し、細い管の中の音場の挙動を確認した。平成24年度は前年度に得られた結果を基にして、壁面との熱の移動のある系を対象とした解析を中心に行い、本手法の有効性を示すとともに、その原理の解明、理論の構築を目指した。・壁面との熱の移動を考慮した細管内を伝搬する音波の解析:分子動力学法を用い、分子位置と分子速度を逐次求めることができる。求められた分子位置、分子速度の分布から分子数密度、速度分布、圧力分布、温度分布などの熱力学に対する処量を導出することがでる。さらに、気体分子が固体表面と相互作用する拡散反射モデルを取り入れることにより、壁面と期待との間に熱の移動のある系での音響現象を解析することができると考えられる。拡散反射モデルは、入射した気体分子が固体表面と十分に相互作用をし、反射する際には固体表面と熱平衡状態にあるという理想的な状況を考えているとも言える。このモデルを導入し、シミュレーション区間上下端の壁面と気体分子が衝突の様子、微細音場における圧力分布変化の確認に成功した。通常の波動方程式を解く限り熱の移動を把握できないが、本手法によりそれらを考慮した数値計算が可能である。・気体の状態を考慮した数値計算:流体力学における連続の式、Navier-Stokes方程式、熱力学の関係式を用いて空気粘性等の影響を含めることのできる音波伝搬の方程式、非線形な音波伝搬の方程式を導出した。これらの式にFDTD法(時間領域差分法)を適用し、強力超音波による非線形現象の計算に成功した。・物理測定との比較:赤外線カメラでの温度分布測定、レーザドップラ振動計を用いた音場測定、高速度カメラを用いたPIV解析を用いて管内の音場を観測した。それら実験結果と計算結果との比較を行った。類似の傾向を見ることができたが、完全は一致する結果はまだ得られていない。本研究項目については、次年度に引き続き解析を加える。昨年度に続き壁面との熱の移動を考慮した細管内を伝搬する音波の解析、気体の状態を考慮した数値計算を中心に研究を進め、熱の移動のある系での音響現象の解析、非線形音場の解析を行った。また、分子の動きに立脚した熱音響現象理論の構築を目指し、細管が束になったスタック内の音場について実験と計算を行い、それら結果の比較を行った。具体的には、分子動力学法を音響シミュレーションに応用し、気体ー固体表面のミクロな相互作用から生じる熱の移動を考慮した音場解析を行った。計算コストの点から超音波領域での計算を行ったが、音源から気体分子に対して入力された運動エネルギーが壁面へと伝達する様子をシミュレーションにより確認することができた。細管が束になったスタック内の音場の測定については、赤外線カメラでの温度分布測定、レーザドップラ振動計を用いた音場測定、高速度カメラを用いたPIV解析からの音場測定などの測定手法を用いて音場を観測した。特に、レーザドップラ振動計を用いた音場測定においてはこれまで非常に多数の観測点を必要としたが、物理法則に基づき測定結果を補間する手法を確立し、これまでの手法に比べ観測点を2桁削減することができた。非常に少ない観測点から高精度な音場補間が可能とし、さらに音以外に要因があるノイズの影響を受けにくい測定方法を確立した。実験結果と計算結果との間には類似の傾向を見ることができた。今後、粒子法など分子動力学法より大局的な粒子を想定した解析手法の検討を加え、細大漏らさず現象の解明を進める所存である。音は波動方程式に基づき空間を伝搬し、音場を形成する。音場の数値計算においては、近年、波動方程式に基づいた有限要素法、境界要素法、差分法等の様々な計算方法が導入されてきた。一方、これまで断熱系として論じられてきた音の伝搬であるが非常に細い管の中では熱の移動を無視できない状態となる。

そのような状態で起こる現象として熱音響現象などがあり、それを利用した冷凍機等が実用化され応用が進みつつある。しかし、いまだその現象の把握が不十分な状況にある。本研究では、空気分子の運動に着目し分子動力学法を導入した音波の伝搬の計算、音場の解析を行い、これまで無視されてきた熱の移動を無視できない状態の音場を解明することを目的とする。初年度は分子動力学法を用いた音場解析手法を確立するための基礎検討を重点的に行った。具体的には、分子動力学法に関する理論的検討として、これまで音響分野において導入されたことが無い手法であり従来の波動方程式による解析との比較も含め理論的検討を行った。次に、音場解析に適したアルゴリズムの検討として、並列化技術、GPU技術などの利用を視野に入れ、アルゴリズムの最適化をはかった。さらに、基礎的波面の解析として平面波を対象とし分子動力学法に基づく方法により計算を行い、理論値、従来の波動方程式に基づく方法との比較を行った。まずは熱の移動を考慮しない場合の解析を行った。また、センサディスプレイ複合アレーにより音場の状況を詳細に把握する手法の検討し、音場中の粒子の挙動の観測として高速度カメラを用いて音場中に散布した油滴や埃の動きを観測し、さらにその動きを解析することにより音情報の抽出を行った。これら結果により、媒質を複数の分子と見なし、音波伝搬に関する解析が可能であることが示された。本年度は、壁面との熱の移動を考慮した細管内を伝搬する音波の解析、気体の状態を考慮した数値計算、物理測定との比較について研究を進めた。その結果、気体分子が固体表面と相互作用する拡散反射モデルを取り入れることにより、熱の移動のある系での音響現象を解析することができた。また、流体力学における連続の式、Navier-Stokes方程式、熱力学の関係式を用いて空気粘性等の影響を含めることのできる音波伝搬の方程式、非線形な音波伝搬の方程式を導出し、非線形現象の計算に成功した。さらに、実験結果と計算結果との比較を行った。以上、昨年度実施した分子動力学法に関する理論的検討、音場解析に適したアルゴリズム開発、従来法との比較に加え、壁面との熱の移動を考慮した細管内を伝搬する音波の解析、気体の状態を考慮した数値計算を中心に研究を進め、熱の移動のある系での音響現象の解析、非線形音場の解析に成功した。当初予定していた実施計画をほぼ達成することができた。それら成果の発表を年度内に行うことはできなかったが、平成25年9月に開催される国際会議Inter-Noise2013にて発表することが確定しており、本研究はおおむね順調に進展していると考える。本年度は、具体的には、以下の事項を行った。分子動力学法に関する理論的検討として、まず分子動力学法の音場解析への適用に関し検討を加えた。これまで音響分野において導入されたことが無い手法であり、従来の波動方程式による解析との比較も含め理論的検討を行った。次に、本解析手法によるシミュレーションを行うためのプログラムを開発した。音場解析に適用する場合、複雑な境界条件、膨大な粒子数への対応が必要となる。これを解決すべく並列化技術、GPU技術などを利用したアルゴリズムの開発し、計算プログラムを構築した。作成したプログラムを用い、分子動力学法に基づく計算を行った。特に、平面波を対象とし分子動力学法に基づく方法により計算を行い、理論値や従来の波動方程式に基づく方法との比較を行った。
精密超分子重合を利用した機能性集合体の構築と応用

前年度までに、(1)水素結合部位を4カ所有するポルフィリン誘導体がメチルシクロヘキサン中において強く自己集合し非常に高い核形成温度を示すこと、(2)核形成温度は、良溶媒であるトルエンを系中に添加することによって、段階的に低下させる事ができることを見出し、(3)自己集合プロセスの熱力学パラメータを決定することに成功していた。これらの成果を利用して、本年度は自己集合挙動のコントロールを検討した。具体的にはcrystallization-driven self-assembly(CDSA)の概念を超分子ポリマーに適用し、精密超分子重合を検討した。その自己集合能を吸収スペクトル測定や原子間力顕微鏡観察によって評価することにより、リビング超分子重合が達成されていることを明らかにした。また、中心金属の異なるポルフィリン誘導体を合成し、CDSAの概念を利用したブロック共重合体の合成が可能となることを見出した。その熱あるいは化学物質安定性が、ブロック共重合体の組成に大きく依存していることが明らかとなった。上記の研究を展開している際に、中心金属に亜鉛を有するポルフィリン誘導体の1次元超分子ポリマーが、軸配位子の添加によって解重合し、その後、2次元超分子ナノシートへと形態転移することを発見した。解重合と形態転移は連続的に起こるが、それぞれのキネティクスはポルフィリンと軸配位子の濃度に依存することがわかった。時間発展現象を解析することによって、解重合や軸配位、形態転移プロセスの速度定数を見積もることに成功した。この現象は、基盤上でも進行する。反応拡散系へと展開することによって、自己組織化的なパターン形成を期待できる。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は、ポルフィリン誘導体の合成を完了し、その自己集合能を吸収スペクトル測定や原子間力顕微鏡観察によって評価した。自己集合のための水素結合の数を系統的に変えることによって、自己集合のメカニズムが大きく変わる事がわかった。温度可変スペクトル測定から自己集合プロセスの熱力学パラメータを決定し、エネルギーランドスケープを明らかにする事に成功した。水素結合部位を4つ持つポルフィリン誘導体は、メチルシクロヘキサン中において強く自己集合し、非常に高い核形成温度(90°C以上)を示した。この核形成温度は、系中にトルエンを添加することによって、段階的に低下させる事ができた。自己集合のコントロールに有用であると期待される。また、非常に構造が類似したポルフィリン誘導体同士でも、まったく異なる会合形態を与える事を発見した。現在、会合形態を明らかにするために、種々の測定を行っている。アゾベンゼンの光異性化を利用したリビング超分子重合システムの構築に成功した(J. Am. Chem. Soc. 2016, 138, 14347)。光異性化と核形成ー伸張プロセスを組み合わせる事で、光照射の強度や時間をリビング超分子重合ための制御因子として利用する事が可能となった。例えば、弱い光照射によって、ゆっくりと重合を進める事などが可能となる。さらに本系を推し進めれば、時空間的な超分子重合の制御が可能になると期待される。本研究によって、いわゆる『刺激応答性』超分子ポリマーのほとんどの系で、リビング超分子重合を実現できる可能性を示された。ポルフィリン誘導体を7種類合成した。また、予定通り、これらの自己集合挙動を定量的に評価する事ができた。いくつかのポルフィリンでは、当初予期していなかった興味深い準安定超分子集合体を形成する事が明らかになっている。基礎的な知見が蓄積されたので、平成29年度に大きく研究を展開できると期待される。これまでに合成したポルフィリン誘導体の全てについて、自己集合メカニズムを明らかにし、分子構造と自己集合能の相関を明らかにする。得られた知見をもとに、リビング超分子重合系を構築する。アゾベンゼンを用いたリビング超分子重合系については、光照射の位置をコントロールすることで時空間的に制御可能なリビング超分子重合系の構築を目指す。
組換えVSVを用いたC型肝炎ウイルスの感染機構の解明

これまでC型肝炎ウイルス(HCV)の感染に関与する多くの受容体候補分子が報告されているが、その役割は十分に解明されていない。また、限定された細胞株でのみ複製可能なHCVの増殖系(JFH1株)が確立されたが、未だ臨床サンプルからHCVを分離できる培養細胞系はない。そこで、HCVエンベロープ蛋白質を一過性に水庖性口内炎ウイルス(VSV)に被らせたシュードタイプVSV(HCVpv)や、その遺伝子をゲノムに組み込んだ組換えVSV(HCVrv)を作製し、HCVの感染機構を解析した。各種遺伝子型のHCVエンベロープ蛋白質をもつHCVpvとHCVrvを各種動物細胞で作製し、ウイルス粒子の性状と感染性を解析した。また、グルコシダーゼの阻害剤であるDeoxynojirimycin(DNJ)とマンノシダーゼの阻害剤であるDeoxymannojirimycin(DMJ)を用いて、HCVエンベロープ蛋白質の糖鎖修飾の感染性に及ぼす影響を検討した。HCVrvはHCVpvと同様に、293T細胞やHuh7細胞で作製するとHuh7細胞に高い感染性を示すが、BHK細胞やHeLa細胞では感染性を示すウイルスは回収できなかった。HCVpvやHCVrvはhCD81やE2エンベロープ蛋白質に対する抗体やC型肝炎患者血清で中和された。また、Huh7細胞やHep3B細胞ではHCVrvの感染の拡大が観察されたが、他の細胞では二次感染は観察されなかった。小胞体でハイマンノース型の糖鎖合成を阻害するDNJ処理により、HCVrvの感染性は濃度依存的に減少した。一方、ゴルジ装置でマンノースのトリミングを阻害するDMJ処理では感染性の減少は認められなかった。JFH1株の感染も同様の薬剤感受性を示した。HCVpvやHCVrvのHuh7細胞への感染には、これまでに報告されているシュードタイプレトロウイルスやJFH1株と同様に、エンベロープ蛋白質のハイマンノース型の糖鎖構造が重要であることが示唆された。シュードタイプウイルスやJFH1株と比べ、HCVrvは様々な細胞でウイルスを作製できる利点があるため、産生細胞に依存したウイルスの感染性の検討が可能である。効率の良い細胞培養系を欠くため、C型肝炎ウイルス(HCV)の感染機構の詳細は明らかにされていない。これまでに我々はCHO細胞を用いてHCVエンベロープ蛋白質を被ったシュードタイプ水疱性口内炎ウイルス(HCVpv)を作製し、その感染機構の解析を進めてきた。最近、同様にレトロウイルスを用いて293T細胞でHCVシュードタイプウイルス(HCVpp)が作製され、これらはCHO細胞で作製した我々のHCVpvとは異なる細胞親和性を示すことが報告された。そのため今回、我々も293T細胞を用いて、各種遺伝子型のエンベロープ蛋白質を被ったHCVpvを作製し、両細胞で作製したHCVpvの性状および感染指向性を解析した。その結果、HCVpv/CHOはHepG2細胞に最も高い感染性を示したのに対し、HCVpv/293TはHepG2細胞には全く感染性を示さず、Huh7細胞に高い感染性を示した。これは既に報告されているHCVppの細胞親和性と同様の結果となった。また、受容体侯補分子との関与を調べてみると、HCVpv/293Tの感染は抗hCD81抗体で中和されたが抗FGFR5抗体やhFGFR5/Fcでは中和は見られなかった。一方、HCVpv/CHOの感染は抗hCD81抗体で中和されず、抗FGFR5抗体やhFGFR5/Fcで中和されることが分かった。HCVppもhCD81依存的に感染出来ることが報告されており、HCVpv/293TはHCVppと同様の感染様式を持つシュードタイプウイルスであると考えられる。実際の患者血清中に存在するHCV粒子は、HepG2とHuh7のいずれの細胞にも結合親和性を示し、結合阻害実験の結果からhCD81にもhFGFR5にも関与していることが示唆された。さらにヒト血清存在下では、コントロールであるVSVpvは感染阻害されるのに対し、HCVpvは逆に感染増強されることが分かった。ヒト血清中にはHCVの感染を助長させる何らかの因子が存在するものと考えられる。またC型肝炎患者血清に対する中和活性を調べてみると、HCVpv/293Tは容易に中和されたが、HCVpv/CHOは中和されにくいことも分かった。近年、特定のクローン(JFH-1株)を用いたC型肝炎ウイルス(HCV)の増殖系が確立されたものの、未だHCVの感染機構の詳細は明らかにされていない。昨年度、我々は、HCVエンベロープ蛋白質を被ったシュードタイプ水庖性口内炎ウイルス(HCVpv)を作製し、その感染機構の解析を進めてきた。このウイルスはゲノムにエンベロープ遺伝子を持たないため、一度しか感染できず、二次感染は起こらない。今年度はVSVのエンベロープ遺伝子を欠損させ、代わりにHCVのエンベロープ遺伝子を組み込んだ組換えVSV(HCVrv)を作製し、その感染様式を解析した。まず、1a型H77株および1b型Con1株のHCVエンベロープ遺伝子を、VSVのエンベロープ遺伝子を欠損させたVSVのcDNAに挿入し、HCVrvを各種動物細胞で作製した。

HCVrvの性状ならびに、感染様式をHCVpvおよびJFH-1株と比較した。その結果、HCVrvはHCVpvと同様に、293TやHuh7細胞で作製すると感染性を示すウイルスが得られ、これらのウイルスはHuh7細胞に最も高い感染性を示した。HCVrvの作製は37°Cよりも、30°Cで培養した方が高い感染価のウイルスが得られた。また、293TやHuh7細胞で作製したHCVrvは、HCVpvと同様に、抗hCD81抗体やC型肝炎患者血清で中和された。さらには、Huh7細胞でのみ、HCVrvの感染の拡大が観察された。今回作製した組換えVSVは、これまでのシュードタイプウイルスやJFH-1ウイルスと同様に、hCD81依存的な感染性を示した。また、一部のHuh7細胞株では、HCVrvによって発現されたHCVエンベロープ蛋白質を利用して、感染を拡大していることが確認された。自立増殖可能な組換えVSVを用いることにより、各種遺伝子型のHCVの感染機構を詳細に解析することが可能になるものと思われる。これまでC型肝炎ウイルス(HCV)の感染に関与する多くの受容体候補分子が報告されているが、その役割は十分に解明されていない。また、限定された細胞株でのみ複製可能なHCVの増殖系(JFH1株)が確立されたが、未だ臨床サンプルからHCVを分離できる培養細胞系はない。そこで、HCVエンベロープ蛋白質を一過性に水庖性口内炎ウイルス(VSV)に被らせたシュードタイプVSV(HCVpv)や、その遺伝子をゲノムに組み込んだ組換えVSV(HCVrv)を作製し、HCVの感染機構を解析した。各種遺伝子型のHCVエンベロープ蛋白質をもつHCVpvとHCVrvを各種動物細胞で作製し、ウイルス粒子の性状と感染性を解析した。また、グルコシダーゼの阻害剤であるDeoxynojirimycin(DNJ)とマンノシダーゼの阻害剤であるDeoxymannojirimycin(DMJ)を用いて、HCVエンベロープ蛋白質の糖鎖修飾の感染性に及ぼす影響を検討した。HCVrvはHCVpvと同様に、293T細胞やHuh7細胞で作製するとHuh7細胞に高い感染性を示すが、BHK細胞やHeLa細胞では感染性を示すウイルスは回収できなかった。HCVpvやHCVrvはhCD81やE2エンベロープ蛋白質に対する抗体やC型肝炎患者血清で中和された。また、Huh7細胞やHep3B細胞ではHCVrvの感染の拡大が観察されたが、他の細胞では二次感染は観察されなかった。小胞体でハイマンノース型の糖鎖合成を阻害するDNJ処理により、HCVrvの感染性は濃度依存的に減少した。一方、ゴルジ装置でマンノースのトリミングを阻害するDMJ処理では感染性の減少は認められなかった。JFH1株の感染も同様の薬剤感受性を示した。HCVpvやHCVrvのHuh7細胞への感染には、これまでに報告されているシュードタイプレトロウイルスやJFH1株と同様に、エンベロープ蛋白質のハイマンノース型の糖鎖構造が重要であることが示唆された。シュードタイプウイルスやJFH1株と比べ、HCVrvは様々な細胞でウイルスを作製できる利点があるため、産生細胞に依存したウイルスの感染性の検討が可能である。
アジア圏における看護職の文化的能力の評価と能力開発・臨床応用に関する国際比較研究

わが国の病院における外国人患者受入れの実態を踏まえて、看護職の文化的能力を測定し、国際比較を参考に、わが国の看護職の文化的能力開発の教育モジュールの開発と臨床応用にむけた実装展開を推進した。回答195病院の文化的能力院内教育は10%未満であり、7,494名の看護職の文化的能力はJ-CCCHC測定で平均1.85(SD=.52)と国際比較で低値であった。外国人患者を受け持ったことがある看護職は72.5%であり、困っていることは言語と文化の障壁が主であった。看護職の文化的能力開発のための、教育モジュールとセルフチェック等を含むアプリ(http://ancc.link/app)を作成した。年度途中交付により、11月より科研として始動し実質5か月間であったが、すでに本テーマにてできる範囲で進めていたので、スピード感をもって開始することができた。1病院の国際化および看護師の文化能力に関する国内病院のインタビュー調査は、学内の倫理審査委員会の承認後、11月末から実施し、7病院19名のデータ収集を終了している。このあと、2病院追加し25名を目途にしている。2アジア圏の調査は倫理審査委員会の承認後3月に、韓国におけるインタビュー調査を実施した。6病院14名のデータ収集を終了している。3米国の病院についての聞き取り調査は、2月にシアトル、3月にサンディエゴで実施した。4本科研のキックオフとして、3月に本学けやき会館において、国際ワークショップおよび国際シンポジウムを実施(参加費無料)した。案内は保健医療、看護複数学会のメールマガジン、日本看護系大学協議会のWEBお知らせ、医療系出版社のWEB情報欄、本学同窓会会員への郵送案内、千葉県病院管理者会議、全国国公私立大学病院副看護部長研修における案内等、広く広報活動を行った(http://promed-com.jp/ancc/)。国際ワークショップは「モース先生によるミックスド・メソッド」に、米国ユタ大学からモース博士、タイのコンケン大学からスリサング博士を招聘し、最新の研究法について深めた。国際シンポジウムは「看護職の文化能力病院の国際化に向けて」に、タイ、韓国を含む4か国6名の講師を招聘し各講演後には、全国からの参加者を交えたパネルディスカッションにおいて本テーマを深く掘り下げた。報告書を作成しており、教育モジュールの開発の基盤づくりができた。5研究チームの体制づくりとして、4月採用の特任准教授および特任助教の選考と採用手続きを行い、4月1日付での採用ができ、CBPRを展開するためのSteering Committeeの基盤形成を完了している。特任准教授および特任助教の採用を行い、CBPRとして本テーマに関心のある全国の病院および大学からパートナーを募り、海外共同研究者の支援を得て研究組織の強化を図った。1病院の国際化および看護師の文化能力に関する国内病院のインタビュー調査を継続した。2CBPR拡大会議にて、インタビューで収集した事例検討を行い、併せて参加者からも事例フォーマットを活用して事例収集を行った。今後も継続する。3インタビュー調査、文献検討より、看護管理の視点から見た病院の国際化に関する国内病院調査票を作成し、サンプリングの結果より全国600の病院への郵送調査を実施した。項目は、米国の病院ガイドライン(CLAS)を参考とした。4看護学生の文化能力の調査票を完成した。7月および3月にソウル大に訪問しDr.Choiとの面談により詳細な確認を行い、日韓比較研究としての分析等についても検討した。学内倫理審査員会の承認を得た。次年度4月に、2大学でデータ収集準備完了した。59月にワシントン大学クリスマン博士による本テーマに関する講演を行い、全国の看護管理者の参加をえた。6第2回ANCC国際シンポジウムを開催した。3月15日(日)日本看護評価学会との共催で、サンディエゴ大学のクラーク博士よりコンピテンシーのルーブリック評価に関する基調講演、その後講演1(野地)病院調査の中間報告、講演2(フォテイア:ダイバーシティRX代表)CLASガイドラインから学ぶ日本で医療を受けた外国人の体験、講演3(林看護部長)倶知安JA厚生病院における観光地の病院の現状と課題から討論を深めた。7アジアにおける比較データ収集の準備のため、韓国2病院およびタイ4病院の視察を行った。病院調査票の英語版を完成し、タイのコンケーン大学の倫理審査委員会に提出する内諾を得た。8情報公開のHPを作成した。またファクトシート1号10号を発行した。本研究は、我が国の病院の国際化と、看護職のカルチュラル・コンピテンスの測定から、看護職が外国人患者の対応で困っていることの実態に基づいて、課題解決にむけた臨床応用を目指して実施された。国際比較として、アジア圏と米国との比較を行った。日本国内の病院調査(看護部長対象581件、回収195件33.6%)の分析を進めたところ、外国人患者の受入れに対する施設の態度は積極的ではなく、専門部署は85.1%が無かった。外国人患者の看護で困ったことには、複数回答で食事(30.8%)、宗教上の配慮(30.3%),退院指導(24.1%)、受診・入院手続き(21.5%)等であった。次に、195病院の中から、看護職のカルチュラル・コンピテンス調査に参加する病院を募ったところ19病院からの参加を得た。調査票は、Caffrey Cultural Competence Health Services 28項目の日本語版を作成した。

9,140名に配布し、7,494名(91.3%女性、平均年齢32.6歳)の有効回答を得た。統計的に信頼性と妥当性が検証された。CCCHSは5段階のリッカートスケールで、加算により得点が高い方が、カルチュラル・コンピテンスが高いとアセスメントされる。本研究参加者の28項目の平均は、1.85(SD0.52)であり、米国の先行研究と比較して低いことが示された。外国人患者を受け持ったことのある者は5,430名(72.5%)であり、困ったことの自由記載件数は、4,738件(63.2%)みられた。テキストマイニング分析により、74カテゴリーが生成され、看護職の能力開発の必要な領域として4領域があげられた。本スケールを活用して、臨床応用に資するアプリの開発に着手したので、社会実装に向けた研究を継続し、我が国の看護職のカルチュラル・コンピテンスが組織の核となることを目指す基盤的研究成果を得た。わが国の病院における外国人患者受入れの実態を踏まえて、看護職の文化的能力を測定し、国際比較を参考に、わが国の看護職の文化的能力開発の教育モジュールの開発と臨床応用にむけた実装展開を推進した。回答195病院の文化的能力院内教育は10%未満であり、7,494名の看護職の文化的能力はJ-CCCHC測定で平均1.85(SD=.52)と国際比較で低値であった。外国人患者を受け持ったことがある看護職は72.5%であり、困っていることは言語と文化の障壁が主であった。看護職の文化的能力開発のための、教育モジュールとセルフチェック等を含むアプリ(http://ancc.link/app)を作成した。研究費により特任教員を2名採用し、Steering Committee(以降SCと記す)の形成により、毎週の定期的SCを中核に、CBPRにより領域横断的な学際的チームで運営できた。病院の国際化および文化能力は、イメージがつきにくいテーマのため、看護師の文化能力の評価の前に、看護部長を対象とした病院の国際化に関する調査を実施し、その際に今後の調査への参加希望を聞いている。少しずつであるが、本テーマに関心の高い集団からの実質的なデータ収集ができる準備となっている。海外共同研究者の支援も大きい。特に、2000年に米国の病院ガイドラインCLAS(Cultutal and Linguistic Appropriate Service)を作成したフォテイア氏との出会いは大きかった。氏は現在、日本国内の外国人の受診体験のインターネット調査を実施中であり、本研究成果との融合が期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。看護管理学最終年度には、看護師および看護学生の文化能力の実態を明らかにすることが第一義となる。すでに看護学生の調査は開始され、韓国との比較の枠組みの準備も整っている。看護師調査については、病院調査の際に参加希望のあった病院を中心に、倫理審査委員会の承認後に実施する。病院調査、看護師調査は、タイ4病院、韓国2病院(できれば台湾)において、先方の倫理審査委員会を通して行う。また、教育モジュールの作成、臨床応用の検証を進める。年度末に第3回ANCC(Asian Nurses' Cultyral Competence)
リガンド非依存性CYP1A1誘導発現に関与する新しい遺伝子座のクローニング

Ahレセプターのリガンドとはならないベンズイミダゾール構造を持つオメプラゾール(OP)が、CYP1A1を誘導発現させる機構を明らかにすることを目的とした研究である。ベンズイミダゾール化合物によるCYP1A1の誘導は、ヒトHepG2細胞では起こるが、マウスHepa-1細胞では起こらないという現象を利用して、マウスHepa-1細胞とヒトHepG2細胞との融合細胞を作製することによりヒト遺伝子座の同定を行った。ヒト-マウス融合細胞の中から、OPによってCYP1A1の誘導がかかる細胞、即ちヒト型の表現型を示す細胞を単離することができた。このことは、リガンド非依存性のAhレセプターの活性化に関与するヒト遺伝子はマウス細胞の中でも優性に働くことを示している。ヒト型融合細胞に保持されているヒト染色体DNAを、Reverse FISH法により同定することができるが、この方法により染色体10番の短腕が共通に保持されていることが明らかとなった。さらに、このヒト型融合細胞を長期間培養すると、OPによる誘導性は消失していったが、この変化と共にヒト染色体10番が失われていくことが明らかになり、OPS(omeprazole sensitivity)遺伝子がヒト染色体10番短腕に存在すると結論付けられた。ラディエーションハイブリッド法により作られた融合細胞を用いたReverse FISH法により、さらに詳細な部位10p13にOPSがあると推定された。環境汚染物質の中でも、石炭や石油の年少反応から生成する芳香属炭化水素系の化学物質は、生体内に取り込まれ、チトクロームP-450 1A1(CYP1A1)を含む電子伝達系を介して代謝活性化され、初めてDNAと結合できる誘導体となり、DNAの塩基に付加体を形成し、変異原性を示すようになる。また、CYP1A1は通常発現しておらず、ダイオキシンや誘導物質が生体の中に取り込まれると、各種の臓器で誘導発現されるようになる。我々のグループは、ベンズイミダゾール化合物によるリガンド非依存性のAhレセプターの活性化による新しいCYP1A1誘導機構を見い出し明らかにしてきた。ベンズイミダゾール化合物によるCYP1A1の誘導は、ヒトHepG2細胞では起こるが、マウスHepa1細胞では起こらないという現象を利用して、マウスHepa1細胞とヒトHepG2細胞との融合細胞を作製することによりヒト遺伝子座の同定を行った。ヒト-マウス融合細胞の中から、ベンズイミダゾール化合物によってCYP1A1の誘導がかかる細胞、即ちヒト型の表現型を示す細胞を単離することができた。さらに、このヒト型表現型融合細胞を長期間培養すると、ベンズイミダゾール化合物によるリガンド非依存性Ahレセプター活性化の形質は消失していったが、この変化共にヒト染色体10番が失われていることが明らかになり、当該遺伝子座は10番染色体に存在すると結論付けられた。昨年度までの研究において、ヒト・マウス融合細胞を用いた実験から、オメプラゾール感受性遺伝子(POS)が、ヒト染色体10番に乗っていることが明らかとなった。そこで、さらにその遺伝子座がどの辺りに位置しているかを決めるために、放射線を照射したヒトHepG2細胞と、マウスHapa-1細胞を融合させるラジエーションハイブリッド法を行い、一つのクローンを得た。このラジエーションハイブリッド細胞と、ヒト・マウス融合細胞から抽出したDNAを蛍光色素で標識し、ヒト正常末梢リンパ球細胞をM期に停止させた塗沫標本にハイブリダイズさせる、いわゆるRsverse FISH(Reverse Fluorescence in situ hybridization)法により、共通に保持されている染色体部位を検索した。この結果、染色体10番の短腕10p13および10p11.2の可能性が示された。この領域に存在している遺伝子は、サンガーセンターの遺伝子データベースでは、10p11.12では11遺伝子が存在し、10p13領域では15遺伝子があることになっている。

この中で、HepG2細胞、ラディエーションハイブリッド細胞、ヒト肝臓で発現している遺伝子を拾い出すと、10P11.12では6遺伝子、10P13では8遺伝子に絞られてきている。現在、オメプラゾール感受性遺伝子の性質から考えて、可能性の高い遺伝子からクローニングを行い、発現ベクターに組み込んで、マウスHepa-1細胞にCYP1A1遺伝子のレポーター遺伝子ベクラーとトランスフェクトし、オメプラゾールによって誘導発現する遺伝子の同定を行っている。オメプラゾール(OP)によるCYP1A1の誘導発現は、Ahレセプターのリガンド非依存性活性化によるものであることを明らかにしてきた。OPからのシグナルによる、Ahレセプターを活性化する新しい経路に関与する遺伝子座を調べるため、マウス-ヒト融合細胞を用いたReverse FISHを行った。この方法により、ヒト染色体10番短腕が共通に染色されることから、そこにオメプラゾール感受性遺伝子(OPS)が存在することが明らかとなった。さらに詳細なマッピングを行うため、STSの情報をもとにOPS領域を狭めていくことにより10p13および10p11.2の領域が同定された。この領域に存在している遺伝子は、10p13では11遺伝子が、10p11.2では15遺伝子が存在することが推定されている。これらすべての遺伝子の発現を、親株のHepG2細胞、融合細胞、ラディエーションハイブリッド細胞を用いて検討し、10p13では8遺伝子、10p11.2では6遺伝子にOPS遺伝子候補として絞られた。候補遺伝子として絞られた14遺伝子のcDNAを全てクローニングし、発現ベクターに組み込み、マウスHepa-1細胞にCyp1a1遺伝子5'調節領域をルシフェラーゼと繋いだレポーター遺伝子を同時にトランスフェクションしたところ、CREM遺伝子がレポーター遺伝子の発現を顕著に上昇させた。現在、CREM遺伝子が作用するCyp1a1調節領域の配列を同定しているところである。
悪性腫瘍の活動度の指標としての尿中ジアセチルポリアミン

ジアセチルスペルミン(DiAcSpm)は健常者の尿中においてはごく少量しか排泄されないが、悪性腫瘍患者の尿中ではその排泄量が著明に増大する。本研究においては、ジアセチルポリアミンの腫瘍マーカーとしての臨床的有用性を明らかにすることを目的として、都立駒込病院外科で診療を受けた大腸がん患者および乳がん患者を対象として酵素免疫測定法(ELISA)による尿中DiAcSpmの測定を行った。健常者52名の平均値+2SD(0.15+0.10μmol/g creatinine)を基準値とした場合、248例の大腸がん患者の治療前陽性率は76%であった。一方、同一患者群について、CEA(基準値:5.0ng/ml)、CA19-9(基準値:37U/ml)の陽性率はそれぞれ40%,14%であった。さらに、患者を病期別に分類(stage 0,20例;stage I,40例;stage II,60例;stage III,107例;stage IV,21例)し、尿中DiAcSpmの陽性率を比較した。病期の進行とともに陽性率は上昇したが、特に、尿中DiAcSpmが粘膜がん(stage 0)や比較的早期のがん(stage I)で約60%の高い陽性率を示す点が注目された。同一患者群について、CEA、CA19-9の陽性率はそれぞれ10%,5%であった。また、DiAcSpmが一定期間以上高値を示す患者群の予後は不良であり、DiAcSpmは大腸がんの病勢を示すマーカーとしても有用であることが示唆された。乳がん患者83例については、尿中DiAcSpm、血清CEA、血清CA15-3(基準値23U/ml)の陽性率はそれぞれ60%,37%,37%であり、DiAcSpmの陽性率は有意に高かった。また、乳がんにおいても尿中DiAcSpmは比較的早期(stage IおよびII)のがんで他のマーカーよりも高い陽性率を示した。尿検査の無侵襲性、および、ポリアミンの汎用腫瘍マーカー性という二つの特徴を考慮すると、尿中ジアセチルスペルミン検査はがんのスクリーニングに利用できる可能性が高いと考えられる。ポリアミン類の生体内における代謝は細胞増殖に関連して活性化され、その結果として尿中に排泄されるアセチルポリアミンの量が増加することが知られている。ジアセチルスペルミン(DiAcSpm)およびジアセチルスペルミジン(DiAcSpd)は健常者の尿中にはごく少量排泄される微量ポリアミン成分であるが、悪性腫瘍患者の尿中ではその排泄量が著明に増大することが見出されている。我々はさらに、これらが悪性腫瘍の病勢を示す指標として優れた特性を示すことを示唆する結果を得た。本研究はこの知見をさらに拡張し、ジアセチルポリアミンの腫瘍マーカーとしての臨床的有用性を明らかにすることを目的としている。本年度は、大腸癌の症例を中心に尿中DiAcSpm値を測定し、その陽性率について検討した。東京都立駒込病院で治療を受けた大腸癌患者292名中、DiAcSpm, CEA, CA19-9の陽性率はそれぞれ72.9%,37.7%,15.4%であった。

このことはDiAcSpmの大腸癌に対する検出性能が既存のマーカーと比較して格段に高く、腫瘍マーカーとして臨床的に高い有用性をもつことを示している。また、手術前のDiAcSpmレベルが基準値(健常者平均値+2SD)の3倍未満の患者群と比較して、基準値の3倍を超える高値を示す患者群の予後は有意に不良であった。DiAcSpmは大腸がんの病勢を示す新たなマーカーとして有用であると考えられる。我々はまた、ジアセチルポリアミンの新しい測定法についても研究を進め、DiAcSpmに高い特異性を示す単クローン抗体を作成し、さらに、妨害ポリアミン成分(N1-およびN8-アセチルスペルミジン)の特異的分解によって妨害を回避した酵素免疫法による簡便な測定系を開発したほか、組織中のDiAcSpm含量を正確に測定する目的で、質量分析法によるDiAcSpmの測定法を開発することに成功した。ジアセチルスペルミン(DiAcSpm)は健常者の尿中においてはごく少量しか排泄されない微量ポリアミン成分であるが、悪性腫瘍患者の尿中ではその排泄量が著明に増大することが見出されている。本研究はこの知見をさらに拡張し、ジアセチルポリアミンの腫瘍マーカーとしての臨床的有用性を明らかにすることを目的としている。本年度は、都立駒込病院外科で診療を受けた大腸がん患者および乳がん患者を対象として尿中酵素免疫測定法(ELISA)による尿中DiAcSpmの測定を行った。健常者52名の平均値+2SD(0.15+0.10μmol/g creatinine)を基準値とした場合、248例の大腸がん患者の治療前陽性率は76%であった。一方、同一患者群について、CEA(基準値:5.0ng/ml)、CA19-9(基準値:37U/ml)の陽性率はそれぞれ40%,14%であった。さらに、患者を病期別に分類(stage 0,20例;stage I,40例;stage II,60例;stage III,107例;stage IV,21例)し、尿中DiAcSpmの陽性率を比較した。病期の進行とともに陽性率は上昇したが、特に、尿中DiAcSpmが粘膜がん(stage 0)や比較的早期のがん(stage I)で約60%の高い陽性率を示す点が注目された。この陽性率は便潜血検査の陽性率に匹敵する値である。同一患者群について、CEA、CA19-9の陽性率はそれぞれ10%,5%にすぎなかった。乳がん患者83例についても既存マーカーとの陽性率の比較を行ったところ、尿中DiAcSpm、血清CEA、血清CA15-3(基準値23U/ml)の陽性率はそれぞれ60%,37%,37%であり、DiAcSpmの陽性率は有意に高かった。また、大腸がんと同様、乳がんにおいても尿中DiAcSpmは比較的早期(stage IおよびII)のがんでも他のマーカーよりも高い陽性率を示した。尿検査の無侵襲性、および、ポリアミンの汎用腫瘍マーカー性という二つの特徴を生かすことにより、尿中ジアセチルスペルミン検査をがん検診に利用可能なスクリーニング法として利用できる可能性が示唆された。
イネの受粉を安定させる葯の形態に関する研究

ジャポニカ×インディカのリコンビナントインブレッドラインを用いて葯の裂開に関与するQTLの染色体上の位置と機能を調査した結果,以下の結果を得た.1.7つのQTLが検出され,その染色体上の座乗位置が明らかとなった.2.7つのQTLの多くが相補的に作用していると考えられた.高温低湿条件をグロースキャビネットを用いて作出し,国内外の在来品種,改良品種を用いて葯の下部の裂開部のサイズと受粉の安定性との関連を調査し,以下の結果を得た.1.高温低湿条件下においても薪下部の裂開部の長さと柱頭に20粒以上の花粉が付着する穎花の割合との間には強い相関関係が認められた.正常な受精には20粒の柱頭付着花粉が必要であることから,葯下部の裂開部の長さは高温多湿条件下における不稔耐性と密接に関係していると結論した.2.高温低湿条件下での薪下部の裂開長と常温低湿条件下での葯下部の裂開長との間には強い正の相関関係が認められ,葯下部の裂開長は受粉の高温耐性を示すマーカーとして利用できることが明らかとなった.高温条件下において受粉プロセスを観察し,葯下部の裂開が受粉において果たす役割を検討した結果,葯下部の裂開が大きい品種では,開花時に容易に花粉が柱頭に落ちるのに対し,葯下部の裂開が小さい品種では,開花直後に柱頭に花粉が落ちにくく,このため高温条件下における受粉が不安定になると考えられた.顕微鏡を用いて葯の構造と葯下部の裂開部のサイズとの関係を調査した結果,エンドセシウム細胞におけるU字型の肥厚,大小葯胞の長さの差異,およびストミウムにおける細胞壁の溶解が裂開部の大きさに関係しているのではないかと考えられた.国内外の在来品種改良品種を用いて葯の下部の裂開部のサイズと葯の構造,受粉の安定性との関連を屋外で調査した結果,以下の結果を得た.1.葯下部の裂開部の長さと開花時に柱頭に付着した花粉の粒数の平均値・変動係数との間には強い相関が認められた.2.葯下部の裂開部と柱頭上に40粒以上および80粒以上の花粉が付着していた穎花の割合との間には強い相関関係が認められた.以上より正常な環境において受粉の安定性は葯下部の裂開部のサイズと密接に関係していると考えた.次に高温多湿条件をグロースキャビネットを用いて作出し,国内外の在来品種改良品種を用いて葯の下部の裂開部のサイズと葯の構造,受粉の安定性との関連を調査し,以下の結果を得た.・高温条件下においても葯下部の裂開部の長さと柱頭に20粒以上の花粉が付着する穎花の割合との間には強い相関関係が認められた.正常な受精には20粒の柱頭付着花粉が必要であることから,葯下部の裂開部の長さは高温多湿条件下における不稔耐性と密接に関係していると結論した.デジタルマイクロスコープを用いて受粉プロセスを観察し,葯下部の裂開が受粉において果たす役割を検討した結果,葯下部の裂開が大きい品種では,開花時に容易に花粉が柱頭に落ちるのに対し,葯下部の裂開が小さい品種では,開花直後に柱頭に花粉が落ちにくく,このため受粉が不安定になると考えられた.顕微鏡を用いて葯の構造と葯下部の裂開部のサイズとの関係を調査した結果,エンドセシウム細胞におけるU字型の肥厚および大小葯胞の長さの差異が裂開部の大きさに関係しているのでは無いかと考えられた.ジャポニカ×インディカのリコンビナントインブレッドラインを用いて葯の裂開に関与するQTLの染色体上の位置と機能を調査した結果,以下の結果を得た.1.7つのQTLが検出され,その染色体上の座乗位置が明らかとなった.2.7つのQTLの多くが相補的に作用していると考えられた.高温低湿条件をグロースキャビネットを用いて作出し,国内外の在来品種,改良品種を用いて葯の下部の裂開部のサイズと受粉の安定性との関連を調査し,以下の結果を得た.1.高温低湿条件下においても薪下部の裂開部の長さと柱頭に20粒以上の花粉が付着する穎花の割合との間には強い相関関係が認められた.正常な受精には20粒の柱頭付着花粉が必要であることから,葯下部の裂開部の長さは高温多湿条件下における不稔耐性と密接に関係していると結論した.2.高温低湿条件下での薪下部の裂開長と常温低湿条件下での葯下部の裂開長との間には強い正の相関関係が認められ,葯下部の裂開長は受粉の高温耐性を示すマーカーとして利用できることが明らかとなった.高温条件下において受粉プロセスを観察し,葯下部の裂開が受粉において果たす役割を検討した結果,葯下部の裂開が大きい品種では,開花時に容易に花粉が柱頭に落ちるのに対し,葯下部の裂開が小さい品種では,開花直後に柱頭に花粉が落ちにくく,このため高温条件下における受粉が不安定になると考えられた.

顕微鏡を用いて葯の構造と葯下部の裂開部のサイズとの関係を調査した結果,エンドセシウム細胞におけるU字型の肥厚,大小葯胞の長さの差異,およびストミウムにおける細胞壁の溶解が裂開部の大きさに関係しているのではないかと考えられた.
転写因子の発現による血液細胞系譜の発生制御

本研究は、中胚葉から発生する胚型血液細胞系譜と、血管内皮から発生する成体型血液細胞系譜という血液細胞発生の2っの分化系路の枠組みの中で、TAL1、GATA-1、GATA-2、AML1などの転写因子が担っている階層的な役割を理解することを目的とした。このために、マウス胚性幹細胞(ES細胞)から中胚葉細胞および血管内皮細胞を経て血液細胞に至る試験管内分化系を利用して、(A)特定の転写因子を発現する細胞の分化能力の追跡、(B)特定の転写因子の発現誘導による血液細胞の発生制御、の2つのアプローチにより研究を進めた。(A)として、Gata-1およびGata-2遺伝子の発現をGFPをマーカーとして検出するES細胞を作成し、それぞれの転写因子を発現する中胚葉細胞を分離した。ES細胞の分化誘導3日目に初めて出現する中胚葉細胞の中にすでにGATA-2を発現する分画が認められ、分化誘導4日目のこの分画には、胚型赤血球の前駆細胞およびストロマ細胞依存性の成体型血液前駆細胞が濃縮された。一方、GATA-1を発現する中胚葉細胞は分化誘導4.5日目に検出され、胚型赤血球の前駆細胞がこの分画に濃縮された。(B)として、エストロゲン受容体を介してCre/LoxPを作動させることによりTAL1を発現誘導するシステムをTal1遺伝子欠損ES細胞に導入した。このES細胞を分化誘導した結果、中胚葉細胞としてのごく一時期にTAL1を発現することが、胚型血液細胞系譜の発生のみならず、後に発生する血管内皮細胞が血液細胞への分化能力を持つためにも必要であることが明らかとなった。また、Tal1遺伝子の強制発現により血液細胞への分化能力を持つ中胚葉細胞が増加することも見出した。以上の結果より、TAL1とGATA-2は中胚葉細胞において血液細胞の発生に先駆けてこれを支配する分子であることが示唆される。本研究は、中胚葉から発生する胚型血液細胞系譜と、血管内皮から発生する成体型血液細胞系譜という血液細胞発生の2つの分化系路の枠組みの中で、TAL1、GATA2、c-Myb、AML1などの転写因子が担っている階層的な役割を理解することを目的としている。このために、マウス胚性幹細胞(ES細胞)から中胚葉細胞および血管内皮細胞を経て血液細胞に至る試験管内分化系を利用して、特定の転写因子を発現する細胞の分化能力の追跡(A)、特定の転写因子の発現誘導による血液細胞の発生制御(B)、という2つのアプローチにより研究を進めている。本年度は(A)として、TAL1を発現する中胚葉細胞を検出しその分化能力を解析することを試みた。Tal1遺伝子のプロモーター・エンハンサーの制御下にマーカー遺伝子を発現するES細胞を作成したところ、少なくともES細胞の試験管内分化系において、現在までに報告されているTal1シスエレメントは内在性のTal1遺伝子発現を再現しないことが判明し、本研究の目的には利用できないことが示された。次に(B)として、TAL1を強制発現するES細胞を作成し血液細胞の発生における影響を解析した。TAL1の強制発現は、GATA1を発現する中胚葉細胞サブセットを特異的に増加させた。このサブセットは胚型血液細胞系譜の前駆細胞を特異的に含み、胚型血液前駆細胞の実数の増加がもたらされた。この効果は、DNA結合能を欠損するTAL1変異体を用いた場合にも観察されたが、他のタンパクと会合できないTAL1変異体では認められなかった。

TAL1は中胚葉の段階における血液発生の初期的なプログラムに参加していることが示唆され、その作用は他のタンパクとの複合体の中で転写活性を調節しているものと考えられる。本研究は、中胚葉から発生する胚型血液細胞系譜と、血管内皮から発生する成体型血液細胞系譜という血液細胞発生の2つの分化系路の枠組みの中で、TAL1、GATA-2などの転写因子が担っている階層的な役割を理解することを目的としている。このために、マウス胚性幹細胞(ES細胞)から中胚葉細胞および血管内皮細胞を経て血液細胞に至る試験管内分化系を利用して、(A)特定の転写因子を発現する細胞の分化能力の追跡、(B)特定の転写因子の発現誘導による血液細胞の発生制御、の2つのアプローチにより研究を進めた。本年度は(A)としてGATA-2を発現する中胚葉細胞の分化能力を解析した。Gata-2遺伝子のプロモーター下流にマーカー遺伝子を相同組換えにより挿入したES細胞を作成しこれを試験管内で分化誘導した。培養4日目までに分化した中胚葉細胞の一部にGATA-2を発現する集団が検出され、胚型赤血球の前駆細胞はこの分画に強く濃縮された。ストロマ細胞依存性に成体型血液細胞に分化する前駆細胞の頻度もこの分画で高いことが示された。ES細胞の分化誘導3日目に初めて出現する中胚葉細胞の中にすでにGATA-2を発現する分画が認められ、血管内皮・血液細胞系譜の最も初期の前駆細胞を分離し得る可能性が示唆された。次に(B)としてエストロゲン受容体を介してCre/LoxPを作動させることによりTAL1を発現誘導するシステムをTal1遺伝子欠損ES細胞に導入し、Tal1欠損による造血発生阻害の解除を試みた。このES細胞を試験管内で分化誘導した結果、中胚葉細胞としてのごく一時期にTAL1が存在することが、胚型血液細胞系譜の発生のみならず、後に発生する血管内皮細胞が血液細胞への分化能力を持つためにも必要であることが明らかとなった。TAL1とGATA-2は中胚葉細胞において血液細胞の発生に先駆けてこれを支配する分子であることが示唆される。
新人看護師が終末期がん患者に寄り添う力を支援する看取りケア教育プログラムの開発

本研究は一般病棟の新人看護師が終末期がん患者に寄り添う力を育成・支援する看取りケア教育プログラム作成のための基礎研究であり、3つの調査を実施した。まず、病院の教育責任者への自記式質問紙調査から看取り教育の現状と課題を把握した。次に新人看護師への面接調査から、新人看護師の看取り教育に関する支援ニーズを明らかにした。また、新人看護師が推薦する中堅看護師に面接調査を実施し、中堅看護師の看取りにかかわる新人看護師への支援方法や教育的機能を明らかにした。この結果、看取り経験で困難を抱える新人看護師の教育・支援は、集合研修ではなく、臨床現場での実経験に連動できるプログラムの開発が必要であると示唆された。本研究の目的は、新人看護師が終末期がん患者に寄り添う力を支援する看取りケア教育プログラムを開発することである。平成26年度は、一般病院・病棟の新人看護職員研修と新人看護師への看取り教育の現状と課題を検討するために九州・沖縄8県の200床以上を有する一般病院179施設に郵送法で自記式質問紙調査を行った。対象者は新人看護職員研修の実施責任者であり46施設46名から回答を得た(回収率:25.7%)。この結果、新人看護職員研修は全ての施設で実施されており、32施設は新人看護職員研修の全てのプログラムを自施設で実施していた。新人看護師への看取り教育の必要性については、37名が必要、7名が少し必要と答え、2名が不要と回答していた。不要と回答した理由は1年目には余裕がない事を挙げており2年目以降の実施は必要と考えていた。このことから全ての施設で新人看護師への看取り教育の必要性を意識していることが判明した。平成26年度改定の厚生労働省新人看護職員研修ガイドラインに追加された「死亡時のケアに関する技術」の実施状況については、実施が41施設あり、実施内容は「死後の処置」が最も多い取り組みであった。看取りにかかわる新人看護師の心理支援では「カンファレンスの実施」「傍で支える」「気持ちを表出する場を作る」「個人面接の実地」「専門・認定看護師のサポート」「心理専門職の介入」「院内・院外研修の実施」が取り組まれていた。看取りにかかわる新人看護師への教育支援は、技術面では臨死期や死後のケアが取り組まれている。しかし、患者の最期だけでなく、新人看護師が全人的痛みを抱える終末期のがん患者にかかわっていく過程での心理的負担に配慮した新人看護師への教育支援の検討が必要と考えられる。本研究の目的は、新人看護師が終末期がん患者に寄り添う力を支援する看取り教育プログラムを開発することである。平成26年度に第1段階として、九州・沖縄の200床以上の一般病院・病棟を対象に自記式質問紙調査を実施し、新人看護師の看取り教育の現状を明らかにした。平成27年度以降は、第2段階、一般病院・病棟の終末期がん患者の看取りにかかわる新人看護師に面接調査を実施し、新人看護師の看取りへの意識とその意識に影響する要因の詳細を明らかにする。さらに,第3段階で、新人看護師を支え指導する中堅看護師に面接調査を実施し、中堅看護師が発揮する教育的機能を明らかにする。そして、新人看護師の状況に基づく教育的支援ニーズと中堅看護師の熟達した経験知や技術に基づく新人看護師への支援方法を検討し、新人看護師への看取り教育プログラム案を作成する。平成27年度の面接調査は、平成26年度に実施した自記式質問紙調査の際に、面接調査の内諾を受けた九州・沖縄の7県15の一般病院を対象施設とした。対象施設の新人看護師に看取り経験についての事前調査書の配布と研究協力依頼を行い、研究協力の同意が得られた新人看護師に面接調査を実施した。新人看護師の面接調査実施後に、新人看護師のロールモデルとして推薦する中堅看護師を紹介してもらい、その中堅看護師に研究協力依頼を行い、研究協力の同意を得て面接調査を実施した。面接は半構造化面接法を用いた。研究対象者の新人看護師は、入職6か月1年6か月の看護師であるため、平成27年9月末までは平成26年度に入職した新人看護師を対象に面接調査を行い、平成27年10月以降は平成27年度に入職した新人看護師を対象に面接調査を行っている。新人看護師と中堅看護師の面接内容は逐語録を作成し、データの信頼性を高めるために研究協力者に逐語録の確認を受けている。逐語録の確認が終了した後、分析を進めていく。平成27年度は、新人看護師と、その新人看護師から紹介を受けた中堅看護師への面接調査を実施した。対象施設は平成26年度の自記式質問紙調査時に面接調査の内諾が得られていた九州・沖縄7県内15施設である。本研究は,新人看護師が終末期がん患者に寄り添う力を支援する看取り教育プログラム作成のための基礎的研究である。平成26年度に九州・沖縄の200床以上の一般病院の教育責任者を対象に自記式質問紙調査を実施し,新人看護師の看取り教育の現状と課題を検討した。平成27年度以降は,200床以上を有する病院の一般病棟の新人看護師とそのロールモデルの中堅看護師を対象に面接調査を行った。面接は半構造化面接を用い,新人看護師13名とその新人看護師に推薦されたロールモデルの中堅看護師7名に調査を実施した。調査データは質的に分析した。