hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原発性肝癌切除後の再発防止対策-生体反応修飾物質(RBM)脾臓内投与の効果-

抗血小板剤および抗癌剤の併用効果についてー:術中操作により散布された癌細胞の着床を抗血小板剤により抑制し、抗癌剤の効果増強を狙ったものであり、(1)と同様の実験系で、腫瘍移植2時間前にプレタ-ルを経口投与しておく。化学療法は腫瘍移植24時間後にアドリアシン4mg/kgを経門脈的に投与する。プレタ-ルの併用によって肝表面癌結節数はアドリアシン単独投与に比し、有意に減少した。以上の実験は、正常肝内癌細胞に対する制癌剤、制癌剤と抗血小剤の併用効果を検討したものである。次に、より臨床モデルに近い再生肝内癌細胞に対する制癌剤およびBRM(OKー432)の抗腫瘍効果を検討する。(3)OKー432 1KEを隔日3回脾臓内投与したラットに68%肝切除を行い、経門脈的にRBTー1癌を移植した。OKー432投与群の生存日数は、アドリアシン4/3mg/kg併用群よりの有意に延長し、アドリアシン単独投与群では抗腫瘍効果は全く認めなかった。即ち、肝不全予防としても用いうるOKー432は、その単独投与で再生肝内癌細胞に対する抗腫瘍効果に優れ、肝再生期での化学療法は肝再生を抑制するのみで、抗癌剤の抗腫瘍効果は認めなかった。今後は再生肝内癌細胞の制癌剤抵抗性の解明とOKー432の作用機序を実験的に解明し、早期臨床応用を目指す。我々は正常肝内癌細胞に対しては抗癌剤の経動脈的単独投与が最も抗腫瘍効果が高いことを報告し、この結果は投稿中である。今回は、肝細胞癌切除後の再発防止対策として、より臨床モデルに近い実験系である再生肝内癌細胞に対する抗腫瘍効果について検討した。1)化学療法の効果:2カ月齢WKAラットを用いて2/3肝切除を行い、経門脈的に腫瘍細胞RBT-1(ラットの膀胱腫瘍)を2×10^4個移植する。化学療法は処置直後、1日後、2日後、3日後、5日後、7日後に経動脈的にアドリアシンを4/3mg/kgずつ投与した。各群10頭の平均生存日数は、非投与群は21.0日であり、アドリアシン投与群も直後19.9日、1日後20.0日、2日後19.5日、3日後20.5日、5日後20.7日、7日後投与群20.7日と各群間の生存日数に有意差を認めなかった。2)免疫療法の効果:化学療法前4,3,1日の隔日3介にOK-432(1KE/0.2ml saline)を脾臓内注入した後に2/3肝切除を行い、経門脈的に腫瘍細胞RBT-1を2×10^4個移植し、翌日化学療法(経動脈的アドリアシン投与)を行った。各群10頭の平均生存日数は、非投与群22.6日、アドリアシン単独投与群20.0日、OK-432単独投与群38.6日、OK-432+アドリアシン投与群30.9日であり、OK-432単独群投与群が他の群より生存日数が有意に長く、OK-432+アドリアシン投与群も非投与群、アドリアシン単独投与群より生存日数が有意に長かった。以上、肝再発期での化学療法は効果なく、免疫賦活剤がきわめて有効であることが、今回研究で明らかとなった。この結果は、投稿準備中であり、現在は、再生肝内癌細胞に対する化学療法抵抗性の解明と免疫療法が有用である機序に関して検討中である。肝細胞切除後の再発防止対策として、より臨床モデルに近い実験系である再発肝内癌細胞に対する化学療法あるいは免疫療法の抗腫瘍効果について検討した。1.化学療法の効果:WKA系ラットに68%肝切除を行ない、残存肝に経門脈RBT-1癌を2x104個移植する。化学療法は経肝動脈的にアドリアシンを4/3mg/kg、移植直後、あるいは1日後、2日後、3日後、5日後、7日後に投与した。各群10頭の平均生存日数は、非投与群は21.0日であり、アドリアシン投与群も直後投与19.9日、1日後20.0日、2日後19.5日、3日後20.5日、5日後20.7日、および7日後投与群20.7日と各群間の生存日数に有意差を認めなかった。2.免疫療法の効果:OK-432 1KEを隔日3回脾臓内投与したラットに68%肝切除を行ない経門脈的にRBT-1癌を2x104個移植した。化学療法を行なう群では、以上の処置後24時間目に経肝動脈的にアドリアシンを4/3mg/kg投与した。
RNA・タンパク質の多分子反応過程を解析する為のRNA相互作用型FRET法の開発

本研究では、蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)の原理を利用して、RNAとタンパク質分子間の近接相互作用をリアルタイムで検出・解析する新しい実験手法(Ri-FRET法)の開発を試みた。具体的には、近年開発されたRNA分子の蛍光標識技術であるspinach法を応用し、それによって蛍光標識した各種のRNA分子と、それとは異なる蛍光色素で標識したRNA結合タンパク質の間でのFRETを検討した。その結果、spinach蛍光単独での経時減衰が予想以上に速いことが明らかになるなど、本手法を確立する上での技術的問題点が明らかになったため、現在、それら克服するための実験・検出系の改良を続けている。本研究の目的は、RNAとタンパク質の相互作用を、両者に導入した蛍光標識の間で生じる共鳴エネルギー転移(FRET)によって検出・解析する方法を開発し、それを使って、葉緑体RNA編集の素過程で生じるRNA・タンパク質の相互作用を実際に解析することである。上記で開発する方法を、私達は、RNA-interacting FRET法、略してRi-FRET法と名付けた。さて、シロイヌナズナ葉緑体のpsbE遺伝子のRNA編集に関わる主要なタンパク質のうち(a)CP-RNPファミリータンパク質、(b)CREF3、の2種は遺伝子レベルで同定されているが、(c)70kDタンパク質は未同定である。そこで、初年度は、既に遺伝子の情報が得られている(a)と(b)について、Ri-FRET用の蛍光標識タンパク質を形質転換植物体に作らせるための作業を進めた。具体的には、CREF3のタンパク質のC末端に、青色蛍光標識と黄色蛍光標識としてそれぞれCFPとYFPを導入するための、植物形質転換用コンストラクトを作成した。しかし、コンストラクトの作成などに予想以上の時間がかかり、初年度内に、CREF3-CFPタンパク質とCREF3-YFPタンパク質を植物体から調製するには至らなかった。上記の組み換えタンパク質が調製できないうちは、in vitroでのRi-FRET試験を進めることが出来ない。一方、Spinachアプタマー配列によるRNAの緑色蛍光標識法について、鉛イオンがその蛍光強度を飛躍的に高めるとの知見が報告された。そこで、蛍光アプタマー配列を含むRNA配列1μM10μM、蛍光基質DFHBI 20μMの条件で鉛イオンを加えてRNAの蛍光を測定したところ、100μM以上の鉛イオン濃度で蛍光が著しく増強され、今後のRi-FRET法の開発に応用できることが示唆された。初年度に予定していた「蛍光標識タンパク質を産生する遺伝子組み換え植物」について、その作成が遅れ、それが原因となって、実験の年間計画が遅延した。タンパク質分子間の近接相互作用をリアルタイムで検出する手法の一つにFRET(蛍光共鳴エネルギー移動)法がある。本研究ではこの手法を拡張し、特定のRNA分子とタンパク質分子間の相互作用を蛍光変化によって検出する拡張型FRET法の開発を試みた。筆者はこの方法をRNA相互作用型FRET法(RNA-interacting FRET=RiFRET法)と名付けたが、その要諦は、蛍光発色団と特異的に結合する性質をもったアプタマー配列を調べたいRNA分子に導入して蛍光標識RNAを作成し、そのRNAと蛍光標識タンパク質との相互作用を蛍光スペクトルの経時変化によって検出・解析するということである。実際には、当初の研究計画に従い、葉緑体RNA編集反応に関わるpsbE-mRNAとCREF3タンパク質の相互作用系をモデルに実験を進めたが、当初予期していなかった二つの困難に直面した。一つは、CREF3がおそらくその固有の性質のために大腸菌でのクローニングできなかったことである。そこで、完全な無細胞系を用いて、黄色蛍光タンパク質(Venus)とCREF3との融合タンパク質(Venus-CREF3)を作成した。次に、緑色蛍光標識配列(iSpinach配列)を導入したpsbE RNAをin vitroで調製し、両者を混合してpsbE-iSpinachからVenus-CREF3への蛍光エネルギー移動を検討した。その結果、実際に反応セル中で蛍光スペクトルの経時変化が観察されたが、RNA分子からの蛍光の経時減衰が予想以上に大きく、分子間エネルギー移動を明確に結論づけるには至らなかった。以上の実験から、RiFRET反応を実証するため必要な実験系の条件が明確になってきた為、現在、psbEとCREF3に代わる特異的なRNAとタンパク質の組み合わせについて、同様な実験系の作成を進めている。初年度の遅れを挽回するため、2年目は実験のスピードを上げ、当初目標を達成したい。しかし、万が一、それでも初年度の遅れの挽回が難しい場合は、(1)Ri-FRET用に作成・調製する組み換えタンパク質の種類を減らす、(2)キメラタンパク質を調製する手段として、形質転換植物以外にも、大腸菌などによる簡易調製法も検討する、(3)葉緑体RNA編集の素過程解析よりも、Ri-FRET法の開発そのものに研究の重心を移す、などの対応策を検討したい。
ボアホール内ミューオン検出器で探る跡津川断層帯の三次元密度構造

近年、宇宙線ミューオンを用いた火山などの巨大構造物の透視が可能となり、関連する技術の更なる高度化・多様化に向けて現在も活発に議論・研究がなされている。しかし、これまでの検出器はその大きさのため地上にしか設置できず、上空から飛来するミューオンを用いた手法では、地下構造を透視することはできなかった。そこで本研究では、宇宙線ミューオンを用いて地下構造を透視するための観測技術を開発・実用化することを目的として、研究・開発を進めてきた。2018年度は、2017年度に耐圧容器の破損によって故障した検出器の修理を行った。プラスチックシンチレータを除く全ての機器の交換が必要となったため、耐圧構造の再設計・製作を行い、修復を完了した。また、これまでの測定結果を確認・補強するための較正測定を重点的に実施した。測定結果は現在解析を進めている。これとあわせてシミュレーションにより断層が存在しないと仮定した場合の宇宙線ミューオンの到来頻度を計算し、更に詳細な検証を進めている。更に、今後より一般的な規格である直径86mmのボアホールにて観測を実施するため、より小型かつ高精度な測定を実現可能な新規検出器の開発に着手した。新規検出器は中心に波長変換ファイバーを通すための穴を空けた三角柱のプラスチックシンチレータを組み合わせたもの使用し、シンチレーターの形状と信号強度から到来方向をより高精度に測定可能である。また、光検出器および読み出し回路も改良し、現行検出器では測定できなかった仰角を測定可能になると期待できる。今後は、これまでに収集したデータの詳細解析を進めるとともに、新規検出器の完成と多くの地下測定を実施することでその有用性を確立し、この技術が地下構造測定の新手法として定着することを目指す。しかし、これまでの検出器はその大きさのため地上にしか設置できず、上空から飛来するミューオンを用いたこの手法では、地下構造を透視することはできなかった。そこで本研究では、宇宙線ミューオンを用いて地下構造を透視するための観測技術を開発・実用化することを目的として、研究・開発を進めている。平成28年度は、直径15 cmのボアホール内に設置可能でかつ地下構造の透視に十分な角度分解能を有する新型宇宙線ミューオン観測装置を開発し、完成した観測装置を地下100mまで下ろして跡津川断層の断層破砕帯近傍の平均密度構造調査を実施した。観測装置は台形の細長いシンチレーターを二層の八角形に配置し、2本のマルチアノード型光電子増倍管と32chのADCを使用して狭小空間内で粒子の軌跡検出を実現した。更に、エレクトロニクスを含めた全体の消費電力を運用時で15 W程度に抑える事に成功し、バッテリーでの運用に十分耐える低消費電力を実現した。当該観測装置を用いた跡津川断層の断層破砕帯近傍の平均密度構造調査の結果、過去の掘削調査の記録と矛盾しない方向に断層破砕帯による低密度領域を検出し、観測装置の性能と当該研究の目的が現在の研究計画で十分達成可能であることを確認した。データの解析および解釈は途上であり、今後は今回得られたデータを基に断層の幾何学的構造の推定手法開発を進める。また、本番観測で予定している地下350mまで観測装置を下ろすための準備はほぼ完了しており、平成29年5月から観測を開始する予定である。観測装置の開発、および地下100mまでの観測実施を予定通り完了し、本番観測に向けた観測装置の改良も既に完了している。また、本番観測は予定より早い平成29年5月から開始予定で、その分観測期間を長くとることができ、最終結果の統計精度向上が期待できる。これらに加えてデータ解析も順調に進んでおり、本番観測の終了後可能な限り速く最終成果を公表すべく準備を進めている。今年度は、初年度に完成した観測装置を地下300mまで下ろして跡津川断層の断層破砕帯近傍の平均密度構造調査を実施した。またその過程で、初年度に実施した地下100mまでの観測結果を再現する事を確認し、観測装置が期待通り動作する事を確認した。しかし、観測地周辺の天候不良による観測停止およびメンテナンス作業により十分な観測を実施することができなかった。加えて、地下300m(水中)での耐圧構造破壊が生じて観測装置が故障したため、装置の復元作業を進めて平成30年度6月から耐圧試験およびその翌月からの観測再開を予定している。また、これと並行して観測データから断層の構造を推定するため、GEANT4による断層を含めた周辺地形を組み込んだシミュレーションコードの開発を進めている。十分な統計量が得られた際に断層の構造に対して一定の制限を与える見通しは現段階で立っている。

本研究は跡津川断層帯の構造推定のみならず、他の断層および地下構造の推定のための新たな手段を提供するものであり、今後更なる小型化と汎用化を進める事で他の地域での観測を実施していく計画である。観測地周辺の天候不良による観測停止およびメンテナンスにより十分な観測時間を確保する事ができなかった。これに加えて地下300m(水中)での耐圧構造破壊により観測装置が故障したため、現在は観測装置の復元作業を進めている。近年、宇宙線ミューオンを用いた火山などの巨大構造物の透視が可能となり、関連する技術の更なる高度化・多様化に向けて現在も活発に議論・研究がなされている。しかし、これまでの検出器はその大きさのため地上にしか設置できず、上空から飛来するミューオンを用いた手法では、地下構造を透視することはできなかった。そこで本研究では、宇宙線ミューオンを用いて地下構造を透視するための観測技術を開発・実用化することを目的として、研究・開発を進めてきた。2018年度は、2017年度に耐圧容器の破損によって故障した検出器の修理を行った。プラスチックシンチレータを除く全ての機器の交換が必要となったため、耐圧構造の再設計・製作を行い、修復を完了した。また、これまでの測定結果を確認・補強するための較正測定を重点的に実施した。測定結果は現在解析を進めている。これとあわせてシミュレーションにより断層が存在しないと仮定した場合の宇宙線ミューオンの到来頻度を計算し、更に詳細な検証を進めている。更に、今後より一般的な規格である直径86mmのボアホールにて観測を実施するため、より小型かつ高精度な測定を実現可能な新規検出器の開発に着手した。新規検出器は中心に波長変換ファイバーを通すための穴を空けた三角柱のプラスチックシンチレータを組み合わせたもの使用し、シンチレーターの形状と信号強度から到来方向をより高精度に測定可能である。また、光検出器および読み出し回路も改良し、現行検出器では測定できなかった仰角を測定可能になると期待できる。今後は、これまでに収集したデータの詳細解析を進めるとともに、新規検出器の完成と多くの地下測定を実施することでその有用性を確立し、この技術が地下構造測定の新手法として定着することを目指す。今後は、地下100mまでの観測結果を詳細に解析し、断層の走向・傾斜、破砕帯の密度形状を決定する手法を確立する。また、これと並行して地下350mまでの本番観測を実施し、平成28年度の結果と同様に解析する事で、地下350mまでの広範囲な跡津川断層の走向・傾斜、破砕帯の密度形状を決定する。更に、本研究による解析結果と跡津川断層域の他の調査結果を相補的に理解することで、より詳細な跡津川断層破砕帯近傍の密度構造を明らかにし、密度構造の三次元イメージの取得を目指す。特に、重力測定の結果は地下の情報を鉛直方向に積算した情報を有し、本研究の結果は深さ毎に横方向の情報を有する事から三次元イメージの取得に適していると考えている。また、これらの成果をまとめ速やかに公表する。観測装置の復元および観測再開に向けて、必要物品の調達は問題なく進んでおり、6月に耐圧試験を実施した後、7月から再度観測を実施する。観測データの統計量は現状でやや不足しているが、平成30年度の追加観測により十分な統計が得られる見通しである。また、低統計ながらも解析は順調に進んでおり、十分な統計を得ることで最終的な結果が出るまでの見通しは立っている。年度内調達予定であった水中ケーブルの納品遅れによる。
中学生におけるピロリ菌感染率と胃粘膜健康度に関する疫学研究

長野県中学生454人の血清H.pylori抗体を測定した結果、陽性者は14人で、陽性率は3.1%であった。4校のうち、山間部のA校は抗体陽性率が2.8%、農村部のB校とD校は抗体陽性率が4.0%と1.8%、都市部のC校は抗体陽性率が2.7%であった。都市部と農村部との間に抗体陽性率に明確な差は認められなかった。今回の研究により長野県における中学生のH.pylori感染率は約3%であることが明らかになった。胃粘膜健康度を反映するペプシノゲンを測定し、抗体陽性者の血清ぺプシノゲンIとIIの上昇、I/II比の低下が認められた。今年度は、長野県と北海道の中学生189人を対象に血清抗H.pylori抗体やペプシノゲンを測定し、H.pylori感染率及び胃粘膜の状況を明らかにした。長野県にある2校の中学校及び北海道にある1校の中学校で学校健診を受けた中学生のうち、調査参加に同意し、かつ血清IgG抗体測定ができた者189人について、血清抗H.pylori IgG抗体を測定した。測定値は10U/mL以上を陽性とした。全体では、189人のうち、抗体陽性者は8人で、陽性率は4.2%であった。長野県の2校の中学校で95人のうち、抗体陽性者は3人で、陽性率は3.2%であった。血清ペプシノゲンI値は18.9から55.7 ng/mLまでの範囲にあり、平均値は36.5±9.7、ペプシノゲンII値は4.3から15.4ng/mLまでの範囲にあり、平均値は8.2±2.8、ペプシノゲンI/II比は2.3から7.4までの範囲にあり、平均値は4.7±1.1であった。さらに、H.pylori抗体陽性者3人の血清ペプシノゲンI、IIの平均値はH.pylori抗体陽性者より高く、I/II比が低い傾向が見られた。H.pylori抗体陽性の場合、炎症などによる血清ペプシノゲンI、IIの上昇が示唆された。北海道の中学校で94人のうち、抗体陽性者は5人で、陽性率は5.3%であった。血清ペプシノゲンI値は19.9から71.1 ng/mLまでの範囲にあり、平均値は41.4±13.1、ペプシノゲンII値は2.8から90.2ng/mLまでの範囲にあり、平均値は10.6±10.0、ペプシノゲンI/II比は1.2から8.4までの範囲にあり、平均値は4.5±1.0であった。長野県及び北海道における疫学調査より、中学生のH.pylori感染率は3-5%であることが明らかになり、地域によるH.pyloriの感染率に大差がないことも判明した。最終年度は、長野県県内の3中学校で学校健診を受けた中学生を対象にH.pylori感染率や胃粘膜の状況について調査を行った。血清抗H.pylori IgG抗体価が10U/mL以上を陽性とした。調査対象となったA校は山間部、B校とC校は農村部にある。A校で44人中、抗体陽性者は2人(陽性率4.6%)、B校で177人中、抗体陽性者は7人(陽性率4.0%)であった。C校で55人中、抗体陽性者は1人(陽性率1.8%)であった。B校とC校で232人について血清ペプシノゲンの測定を行った。ペプシノゲンIの平均値は37.4±10.5、ペプシノゲンIIの平均値は8.3±3.7、I/II比の平均値は4.5±0.9であった。さらにH.pylori抗体陽性者は、ペプシノゲンIの平均値は57.7±18.1、ペプシノゲンIIの平均値は21.2±9.2とH.pylori抗体陰性者に比べて有意に高かった。一方、ペプシノゲンI/II比は2.9±0.5で、陽性者より有意に低かった。平成25年度の調査により、長野県における中学生のH.pylori感染率は3.6%と低いこと、陽性者のペプシノゲンI及びペプシノゲンII値の上昇、I/II比の低下が認められた。本研究では調査対象となった中学生1-3年生681人のうち、534人から同意が得られた。さらに453人については血清抗H.pylori IgG抗体検査を行った。全体では453人のうち、抗体陽性者は14人で、陽性率は3.1%であった。本研究より、長野県の中学生におけるH.pylori感染率は約3%と低かったことが明らかになった。H.pylori抗体陰性者に比べ、抗体陽性者は血清ペプシノゲンIとII値が有意に高く、I/II比が有意に低いことも明らかになった。H.pylori抗体陽性の場合、炎症などによる血清ペプシノゲンの上昇が示唆された。

都市部と農村部との間に抗体陽性率に明確な差は認められなかった。今回の研究により長野県における中学生のH.pylori感染率は約3%であることが明らかになった。胃粘膜健康度を反映するペプシノゲンを測定し、抗体陽性者の血清ぺプシノゲンIとIIの上昇、I/II比の低下が認められた。本研究では、学校検診で実施されている採血の残血清を用いて血清ピロリ抗体と胃粘膜健康度の指標であるペプシノーゲン値を測定することにより、中学生におけるピロリ感染率や胃粘膜の状態を明らかにすることを目的としている。平成23年度は、1)文献検索により、日本人10代の健常人におけるピロリ菌感染率や血清ペプシノーゲン値を調べた。ピロリ菌感染率については、報告されている数少ない研究によると、10代におけるピロリ菌感染率は4.6%から29%と幅が広かった。理由として、対象者の年齢や、調査地域、検査法、検査キットの精度などにおいて研究によって異なることが考えられる。血清ペプシノーゲン値に関しては、10代での報告はこれまできわめて少ないことが明らかになった。2)平成24年度は、長野県内の3つの中学校で、同意が得られる方を対象として、調査を実施することが決まった。今までの生活習慣病予防に関する調査実績では、3校で1年間で380名ほどからデータが得られている。また、3校は、それぞれ都市部、農村部、山間部のモデル校であることから、ピロリ菌感染率に関する地域差を調査するのに適していると考える。調査に向け、倫理委員会の承認、調査配布資料の作成、測定内容、委託検査機関の選定、結果の返却などについて準備を進めている。3)以上の3校のほか、平成24年度の秋に予定されている学校検診で採取された血液の残血清の利用について松本市教育委員会と交渉を続けている。交付申請書にある平成24年の実施計画は、1)研究対象者の保護者から、研究目的や、残血清を用いた血清H. pylori抗体、ペプシノゲン値、炎症マーカーなどの測定についてインフォームド・コンセントを取得2)同意が得られた研究対象者の残血清を整理、測定必要量を確認。3) ELISA法により血清H. pylori抗体、ペプシノゲン値を測定4)測定結果により、胃粘膜健康度が低い(ペプシノゲン値の変化が強度な)対象とそうでない対象を40例ずつ無作為抽出する、となっている。全体ではおおむね順調に進展しているが、炎症マーカーの測定と計画の4)については、実際にインオームド・コンセントの取得が困難であったため、実施できなかった。また、松本市教育委員会との交渉が不調に終わったため、平成25年度に長野県内の別地区で調査を実施することに決まった。交付申請書に平成23年度の実施計画は、1)性年齢別のピロリ菌感染率やペプシノーゲン値に関する文献をレビュー、2)ELISA法測定キットの精度を比較、3)研究に協力する学校のリストを作成し、調査対象人数を試算、4)研究代表者と担研究者の所属する大学倫理委員会に本研究課題を申請し承諾を得る、となっている。4つの計画について、おおむね順調に進展している。平成25年度は、長野県内の4つの中学校で、本研究への参加に同意が得られた中学生から、残血清または尿検査の残検体を用いて、ピロリ菌抗体及びペプシノーゲン値の測定を予定している。測定は、検査機関に委託し、測定結果は希望者に返却する。平成25年度は、最終年度であるため、平成24年度と平成25年度のデータをまとめて分析し、学会発表や論文にまとめる予定である。平成24年度は、長野県内の3つの中学校で、本研究への参加に同意が得られた中学生から、学校検診で採取された血液の残血清を用いてピロリ菌抗体とペプシノーゲン値を測定することを予定している。測定は検査機関に委託し、測定結果は研究参加者に返却する。測定結果に基づき、性、年齢別のピロリ菌感染率や胃粘膜萎縮の状況などを分析する。3校のほか、平成24年度の秋に予定されている学校検診で採取された血液の残血清の利用について松本市教育委員会と交渉していく。
生合成課程を範とする天然物のエナンチオ選択的合成

生合成課程において認められる特性を範とし,各種天然物の合成を検討した。すなわちDーマンニト-ルおよびLーアスコルビン酸よりorthoester Claisen転位反応を巧みに利用することにより広範な天然物合成の原料となる四種類のシクロペンタノン誘導体(1),(2),(3)および(4)を合成した。【chemical formula】化合物(2)からは各種ステロイドおよびヒルスタン型セスキテルペン合成上重要な中間体となり得るtrans-hydrindanone propionic acid(5),bicyclo[3.3.0]octane(6)および(-)-ckokolA(7)を合成した。一方化合物(4)からはvitamin D_3合成上重要な中間体であるDe-AB-cholestane誘導体(8)を合成することが出来た。ステロイド合成の予備実験の大きな副産物として局所粘膜選択性を有する抗炎症剤であるpro.antedrugおよびantedrugを開発することが出来たことは大きな収穫であった。【chemical formula】さらに,エポキシ-トリルおよびエステルの分子内閉環境応による天然物の合成を検討し,活性型vitamin D_3,ステロイドならびに抗腫瘍活性をはじめ広範な薬理作用を有することが知られているbrefeldin Aの合成を検討し,それぞれ重要な中間体(9)および(10)を合成することが出成た。出発原料としてD-マンニト-ル、アスコルビン酸より反復利用可能な効率的単純気質の合成、ならびに広範な天然物合成上重要な共通鍵中間体となり得る化合物の効率的合成法を確立した。またキラル転位にともなう立体制御についても検討を加えた。すなわちD-マンニト-ルおよびアスコルビン酸よりキラリティ-1個を有する(R)および(S)グリセルアルデヒドとした後vi-nymagnesium Sromideと反応させることにより、それぞれをallyl alcatal体とした。ついでtrimetylorthoacetateを用いたClaisen転位、生成したuirylalcohol基を足場に再びorthoacetateおよびpropionaleを用いClaisen転位反応によるキラリティ-転位を行なうことにより、それぞれC_4位にのぞましいキラリティ-を有する4種のdimetylester体とした。これらの物質をNMR,HpLcに詳細に検討したところ99%以上の立体を保持していることが判明した。本物質のDieckmann反応、ついでDMSO中Mgcleによる脱炭酸を行なうことにより,Cosynantle型インド-ルアルカロイドをはじめ、ステロイド、ビタミンD_3、プロスタグランジン5負環を有するマスキテルベン等、広範な天然物合成上重要な2種のenantiomerの関係にある4種の光学活性cyclopentanone誘導関係を合成した。一方、(R)グリセルアルデヒドをWittig反応に付し、不飽和エステル体とした後DIBAL還元、trimethyl orhhoacetateによるClaisen転位反応、ついで酸処理を行なうことにより(2S、3S)+r-butyrolactone体を主成績体として(ZR、3S)-r-butyrolactone体を副成績体として得た。本法を(S)グリセルアルデヒドに適用することにより(2R、3R)および(2S、3R)-r-butyrolactone体をも合成した。さらにαーmeitylene基を導入することにより抗腫瘍活性を有することが知られているα-methylene-r-butyrolactone誘導体を合成した。なお2S【double half arrows】〓2Rの相互変換反応をも見出し、ここにα-mettylene-r-butyrolactone骨格を有するすべての立体化学のセスキテルペンの合成が可能となった。Dーマンニト-ルおよびlーアスコルビン酸より得られる(R)および(S)ーグリセルアルデヒドよりクライゼン転位反応を巧みに利用し合成した各種サイクロペンタノン誘導体(1)および(2)が強力な生理活性を有するステロイドおよびビタミンD類の前駆物質となり得るごとに着目した。まず最初にC_8ならびにC_<17>位に上記化合物合成に必要な官能基および立体化学を有するトランスヒドリンダン骨格の合成を検討した。

すなわち化合物(1)のC_2位にC環形成に必要なC_2単位を立体選択的に導入後,アリ-ルアルコ-ルのクライゼン転位反応によりC_2単位と共にAB環形成の足掛りとなるビニル基を導入,C環形成後二重結合を開裂,得られたアルデヒド基をα配位に異性化,ついでアルテヒド基を足場にC_2単位を導入することにより11ーケトステロイド合成上重要な中間体であるプロピオン酸誘導体(3)を合成した。一方化合物(2)の熱力学的条件下発生させたエノラ-トにαーシリルビニルケトンを反応させた後アルド-ル縮合を行なうことによりC_<17>位にアリ-ルアルコ-ル基を有する化合物(4)とし,アルコ-ル基の酸化についでイソブチル基を導入後,生じたアリ-ルアルコ-ルを足場にクライゼン転位反応脱カルボニル化反応を行なうことによりビタミンD_3合成上重要な中間体となり得る化合物(5)を合成することが出来た。なお化合物(3)および(5)の合成課程において得られた各種化合物をランダムスクリ-ニングにより薬理作用を検討したが持記すべき薬理作用を有する化合物を見出すことは出来なかった。平成2年度においてDーマンニト-ルおよびアスコルビン酸より合成した広範な天然物合成の原料となり得る光学活性シクロペンタノン誘導体を用い抗カビ作用を有するセスキテルペンである(-)ーehokol Aならびに抗腫活性を有するヒルスタン型セスキテルペンの合成研究とともに、得られた種々の化合物のランダムスクリ-ニングによる薬理作用の検討を行った。1)(-)ーChokol Aの全合成ーChokol Aはオオアワガエリの間質から単離された抗カビ作用を有するシクロペンタノイドである。シクロペンタノン誘導体のC1位に立体選択的にメチル基を導入後,C3位のアリルアルコ-ル基を足場にtrimethyl orthoacetateを用いたClaisen転位反応を行うことにより、Chokol A合成上必要な官能基を導入した。以上のようにして合成した化合物より11行程を経てChokol Aの全合成を成し遂げるげることができた。2)抗腫瘍活性を有するヒルスタン型セスキテルペンの合成ーcis,arti,cisーtriーcyclo[6.3.0.0^<2,6>]undecanesystemを有する天然物は,いずれも抗腫瘍活性をはじめ、抗グラム(+)菌、抗カビ作用等の興味ある薬理作用を有している。シクロペンタノン誘導体より保護基を脱離,還元,酸化後閉環を行うことにより[3.3.0]octane誘導体と共に[3.2.1]octane誘導体を得た。前者の水酸基を保護した後ケトンを足場に立体選択的にアリル基を導入、次いでWacker反応に付すことによりヒルスタン型セスキテルペン合成の前駆体を合成した。なお本合成における合成中間体には持記すべき薬理作用を見出すことは出来なかった。
2次元物質TaS2のCDW相転移における異種物質との相互作用の影響の解明

本研究では,2次元化したときのTaS2が示すバルク結晶とは異なるCDW相転移の原理を,基板との相互作用および表面に吸着した外界分子との相互作用の影響の解明を通して明らかにする.これが解明できれば2次元におけるCDW相転移の基本原理の理解だけでなく,基板や外界分子との相互作用といった外場の効果を利用した物性制御の研究の発展に繋がることが期待できる.本研究では,2次元化したときのTaS2が示すバルク結晶とは異なるCDW相転移の原理を,基板との相互作用および表面に吸着した外界分子との相互作用の影響の解明を通して明らかにする.これが解明できれば2次元におけるCDW相転移の基本原理の理解だけでなく,基板や外界分子との相互作用といった外場の効果を利用した物性制御の研究の発展に繋がることが期待できる.
家族性片頭痛におけるCa^2+チャンネル遺伝子異常の解析

家族性片麻痺性片頭痛で、Ca^2+チャンネルの遺伝子異常が検出されたこと、我々の経験した家族性片麻痺性片頭痛家系内に、片頭痛のみを発症している者がいることから、片頭痛の原因として、何らかのイオンチャンネル異常がある可能が高いと考え、片頭痛家系において、Ca^2+チャンネル遺伝子の異常の有無を検討することを目的として研究を行った。1、家族性片麻痺性片頭痛家系におけるCACNAL1A遺伝子異常の検索(1)SSCP法ではCACNL1A遺伝子の変異が疑われるエクソンを見いだせなかったため、全てのエクソンのシークエンスを行い、変異の有無を検索した。CACNL1A遺伝子は47のエクソンから成るが、検索し得たエクソンに変異は検出されなかった。ヘテロの変異のため、変異があっても検出されなかった可能性もあり、既知の変異を制限酵素切断部位の変化で確認するなど、方法論の再考をし追試中である。(2)(1)で遺伝子変異が検出されなかったため、同一家系内の古典型片頭痛患者でも同変異が存在するかどうかの検討はできなかった。2、他の家族性片頭痛家系におけるイオンチャンネル遺伝子異常の検討(1)患者家系より採血し、リンパ球分離。EBウイルスにより株化。今後は、1、(1)の課程を経て、異常が検出された遺伝子がリンパ球に発現していれば、リンパ球よりRNA抽出し、ノザン解析にて患者で発現異常があるかどうか検討する。また、cDNA合成して塩基配列を決定し、変異の検討を行う。変異遺伝子を細胞に導入し、発現実験により、Ca^2+チャンネルの機能変化を検討する。Ca^<2+>チャンネル(CACNL1A4)遺伝子異常により発症する家族性片麻痺性片頭痛家系内に、片頭痛のみを発症している者がいる家系を持つ。片頭痛の病因として、何らかのイオンチャンネル異常がある可能性は高く、まず、この家族性片麻痺性片頭痛家系のCa^<2+>チャンネル遺伝子異常を検出し、その異常が家系内の片頭痛のみの表現型を持つ患者にもあるかどうか検討した。1、家族性片麻痺性片頭痛家系におけるCACNAL1A4遺伝子異常の検索(1)家系内の片麻痺性片頭痛患者、および正常者より採血し、リンパ球を分離、EBウイルスにより株化し、リンパ球よりDNAを抽出した。CACNL1A4は、エクソンが47個存在する。各エクソンをはさむprimerを作成し、PCRをかけ、SSCP法にて変異の有無をスクリーニングした。SSCP法では変異が疑われるエクソンを見いだせなかった。そこで、全てのエクソンの塩基配列をシークエンスを行い決定し、変異の有無を検索している。変異が明らかになれば、制限酵素切断部位の変化で確認する。(2)家族性片麻痺性片頭痛患者で検出された遺伝子変異が、同一家系内の異なる表現型を持つ患者(古典型片頭痛患者)でも存在するかどうか検討する。
質量保存流速場モデルを用いた沿岸海域の海流場予測手法の開発

従来気流場の予測のみに使用されていた、空間スケールの大きな流れ場を迅速に解くことが特徴的な質量保存流速場モデルを用いて、沿岸海域を含む海流場を、極めて計算負荷が小さく且つ実用的精度で予測できるようにした。従来、経験的に設定していた流動の安定性を示す流速重み係数については、最適化計算手法を用いて最適値を推定する方法を導入した。沿岸海域に特徴的な、潮流及び河川の流入による海流場の変化を考慮した。本研究で開発した手法を用いて推定した海流を、詳細な再解析海流データであるJCOPE-tを用いて検証した。その結果、本研究で開発した手法による推定値は、詳細な海流データをほぼ再現することを明らかにした。本研究の目的は、従来気流場の予測にしか使用されてこなかった、空間スケールの大きな流れ場を迅速に解くことが特徴的な質量保存流速場モデルを用いて、沿岸海域を含む海流場を、短期間且つ実用的精度で予測できるようにすることにある。申請者は、今まで質量保存流速場モデルによる流速予測結果に与える影響が大きく、従来半経験的に決めていた、流れの安定度を示す流速重み係数の最適値を求める方法を提案して、係数の持つ不確かさを最小化し、流速予測精度を向上させた。流速場予測モデルのひとつである質量保存流速場モデル(MASCON)を用いて、全海域の海流場を短期間かつ実用的精度で予測できるようにするために、(1)海流場予測に必要な計算パラメータの最適値を求める方法、(2)沿岸海域への適用を可能にするためのモデル拡張を実施した。(1)では、詳細な空間分解能における海流場を求めるための海流場の初期値の重み付け補間方法、海流の安定性係数の最適値推定手法を開発した。(2)では、沿岸における潮汐及び河川からの淡水流入の影響をモデル化するため、日本周辺海洋潮汐流速モデルあるいは一級河川による淡水流入影響をMASCONに組み込むことで拡張した。開発した海流場予測モデルは、詳細な海洋モデルによる結果と比較し検証することで、開発したモデルにより全海域の海流場が実用的精度で得られることを明らかにした。本申請では、海流予測データの3次元格子点への補間法として、従来の線形補間に加えて距離の2乗に従い指数関数的に減衰する荷重係数を導入した。また、流速重み係数を、遺伝的アルゴリズムを用いて推定する手法が導入できた。これらは、流速予測精度を向上させるものであり、次年度実施する研究においても意義がある。各年度で計画していた実施内容が実施されているものと判断した。放射性物質大気海洋拡散26年度は最終年度であるので、これまで行ってきた数値予測結果を総合し、海洋の環境アセスメントにおいて重要な沿岸部の海流予測を、短期間で実用的な精度が得られるようにするために、質量保存流速場モデルに河川からの淡水流入及び潮汐効果を導入する。学会発表に必要な旅費としての使用を予定していたが、学会が近距離で行われたため。今年度の学会が遠距離であるため、学会発表に必要な旅費として使用する。
自律的な校内授業研究を支援するための事後検討会の分析方法の開発 とその効果

本研究の目的は、校内授業研究における事後検討会を分析する枠組みを開発すること、その枠組みをもとに学校・教師自身が、自校の校内授業研究会を分析し、その結果をふまえて継続的に校内授業研究を推進することによる効果を解明することである。このような目的のもと、校内授業研究及び事後検討会に対する管理職と現職教師の意識調査の分析、校内授業研究の分析方法の開発とフィードバックを行い、自律的な校内授業研究を支援するための仕組みを検討した。本年度は以下の二つの研究を行った。1)校内授業研究の実態を解明する調査研究校内授業研究は全校種において推進され、教師の授業力向上にとって重要な役割を担っているにも関わらず、その実際や現職教師の意識は、これまであまり研究されてきていない。そこで、校内授業研究の実際を探索すべく、公立小中高等学校における校内授業研究の推進者(管理職・研究主任等)を対象とした【学校調査】と、教師(教諭・講師等)を対象とした【教師調査】を行った。回答校数は354校(回収率81.0%)、有効回答者数は5178件であった。調査結果の本格的な分析は次年度以降に行うが、全校種の教師に共通して、研究授業が自分の教科や学年と異なる場合に消極的になりがちであること、建設的に意見しやすい雰囲気作りと授業を観察する視点の設定が重要であること等を明らかにした。また、全校種の教師に共通して、校内授業研究に「研究性」を重視している一方で、校種によって重視する視点が異なる部分もあり、小学校教師は「相互性」、中学校教師は「近接性」、高校教師は「指導性」を重視していることが明らかになった。2)校内授業研究の分析方法の開発とフィードバック秋田市内の小学校で行われた校内授業研究および事後検討会を分析し、学校・教師へ分析結果をフィードバックした。分析結果のフィードバックが、その後の校内授業研究の推進に与える効果等を検討した。1)校内授業研究及び事後検討会に対する管理職と現職教師の意識調査の分析校内授業研究は全校種において推進され、教師の授業力向上にとって重要な役割を担っているにも関わらず、その実際や現職教師の意識は、これまであまり研究されてきていない。そこで、公立小中高等学校における校内授業研究の推進者(管理職・研究主任等)を対象とした【学校調査】と、教師(教諭・講師等)を対象とした【教師調査】を、2010年度に行った。回答校数は354校(回収率81.0%)、有効回答者数:は5178件であった。本年度は、両調査結果の分析を行った。管理職や研究主任等を対象とした学校調査では、各校種における校内授業研究が行われている頻度、実施形態、外部指導者との連携、管理職から見た教職員の同僚性や力量向上への意識、具体的な校内授業研究に取り入れている方法等を明らかにした。一方、現職教師を対象とした調査では、各教師が校内授業研究で授業者になる頻度をはじめ、教師自身が参加した校内授業研究の中で学びの多かった研究会の特徴を整理した。また、現職教師が今後の研究会に積極的に取り入れたいと考える方法等を明らかにした。2)校内授業研究の分析方法の開発とフィードバック秋田市内の小学校および中学校で行われた校内授業研究および事後検討会を分析し、学校・教師へ分析結果をフィードバックした。校種によって、校内授業研究の実施体制や方法が異なる中、どのような形で分析結果をフィードバックすることが今後の推進に寄与するのかを検討している。本年度は、以下の研究を行った。1)校内授業研究及び事後検討会に対する管理職と現職教師の意識調査の分析:校内授業研究は全校種において推進され、教師の授業力向上にとって重要な役割を担っているにも関わらず、その実際や現職教師の意識は、これまであまり研究されてきていない。

2010年度は教師調査、2011年度は学校調査の分析を行ってきた。それをもとに本年度は、管理職や研究主任と、教諭・講師の意識の差を比較検討した。校務分掌等により校内授業研究への参加意識が異なり、とりわけ学校組織としての教師集団の力量向上という視点、協働性のとらえ方、新しい方法の導入などに意識の差異があることを明らかにした。2)校内授業研究の分析方法の開発とフィードバック:秋田市内の小学校および中学校で行われた校内授業研究および事後検討会を分析し、学校・教師へ分析結果をフィードバックした。それをもとに校内授業研究の事後検討会を分析する枠組み等のモデル化に取り組んだ。本研究の最大の目的は、校内授業研究を各学校が自律的に行うための事後検討会の分析方法の開発であるが、その前提として現在教育現場で行われている校内授業研究の実際の様子や教師の意識を分析することが重要と考えている。本年度は調査結果の分析を主としながら、実際の学校においても分析とフィードバックを行っており、おおむね順調に進展していると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究において管理職や現職教師を対象として質問紙調査を行ったところ、同じ県内であっても地域によって校内授業研究の実施方法や教師の意識に違いが見られた。来年度は、秋田県と北海道という異なる地域の学校を対象として、開発した分析方法を試行する予定であったが、本調査結果を鑑みると、複数の都道府県壷またいで研究を進めるよりも、まずは秋田県内の多くの市町村で研究事例を蓄積することが重要と考えている。本調査の市町村別の結果、および全国学力・学習状況調査の結果をもとに、いくつかの市町村に焦点をあてて研究事例を積み重ねていきたい。
重い粒子系金属合金の磁性と超伝導の中間子による研究

重い粒子系における磁性と超伝導の共存は従来のBCS型とは異なる新しい型の超伝導体としてその発生機構が物理的に興味あるものとして注目されている。CeCu_2Si_2で発表されるCe化合物はf電子が1個でありKramersdoubletsの高濃度Kondo格子として比較的よく研究されているがURu_2Si_2のようなf電子が2個の糸では結晶場による基底状態がnon-Kramersになり、磁性および超伝導の発性機構の解明にはCe系より難しい。これらf電子系ではスピン軌道相互作用が結晶場により大きく全角運動量Jが良い量子数である。f電子系ではf電子の四重極間相互作用が系の磁性に重要な寄与をするので、これ迄よく研究されているCeAg_<1-x>In_xについてμSRによる研究を行った。CeAgはCsCl型の立方晶でありT_Q=15Kで正法晶へ四重極間相互作用により構造相転移する。この物質はフェルミ準位の少し上にα-軌道より生じた狭いバンドがあり、電子数の増加により構造相転移温度が急激に上昇し、ネマルテンサイト転位(T_M)を示すようになる。CeAg_<1-x>In_xの場合、Ceの局在4f電子の四重極間相互作用による構造相転移からxの増大により5α-バンドの協力的John-Teller効果による構造相転移へと変化する。後者の場合状態密度の高い5αバンド電子が結晶場を遮蔽し、4f電子の磁気異方性エネルギーは小さくなる。CeAg_<21-x>In_xの強磁性転移温(57K)はIn濃度で多少かわるがT_C近傍でのスピンのゆらぎはCeAgの場合大きな磁気異方性で抑えられるがCeAg_<0.97>In_<0.03>では磁気異方性エネルギーが小さく、スピンのゆらぎにほとんど影響を与えない。スピンのゆらぎの異方性エネルギーによる変調をCeAg_<1-x>In_x系についてμ^+スピンの緩和の実験により研究した。
確定拠出年金時代における支援政策・活動の国際比較　～米国の経験を起点に

本研究は、「確定拠出型年金を有効に機能させる政策や支援はどのようなものか?」という問いを課題とする。具体的な目標は、第一に、米国および日欧中各国における確定拠出年金による所得保障状況の比較、第二に確定拠出年金の普及に伴う年金政策の領域、課題、争点の変質の分析、第三に非営利団体による金融リテラシー教育等、低所得者支援活動の実地調査、第四に上記政策および支援活動に関する指標の構築と国際比較、第五に日本の年金規制、および貧困支援に関する政策的示唆の提起である。
有棘細胞癌細胞の増殖および浸潤の分子機構の解析−−−−膜結合型MMPとの関連で−

有棘細胞癌細胞DJM-1のMT・MMP発現についてWestern blotで調べたところ接着状態では発現がみられ、エラスターゼで下床から剥離させると24時間で発現は全く見られなかった。2.ヒト線維肉腫細胞HT1080の培養上清は潜在型MMP-2を含むことが知られているので、これを接着状態のDJM-1に加えると、MT・MMPの発現は30%増加した。即ち、HT1080の培養上清(多分、潜在型MMP-2)はMT・MMPをupregulateすることが分かった。3.HT1080の培養上清を接着状態のDJM-1とヒト悪性黒色腫細胞株MMAc・SFに添加したところ、予想に反して両細胞とも剥離は起こらなかった。4.しかしHT1080の培養上清の添加、僅か24時間でDJM-1とMMAc・SFのcell cycleはS期が著明に減少し、また^3H-thymidineの取り込みも激減した。5.HT1080の培養上清の代わりにrecombinant human latent form MMP-2を高濃度でDJM-1とMMAc・SFに添加したが、これでも両細胞の剥離は見られなかった。しかし驚いたことにDJM-1は48時間でほぼ全滅した(trypan blue dye exclusion test)。MMAc・SFも72時間で死滅した。癌細胞膜上にあるMT・MMPによって潜在型MMP-2が活性型になり、これが両細胞を破壊したものと考えられる。潜在型MMP-2は癌細胞周囲の間質細胞が産生することが知られており、以上の結果から考えると生体は癌細胞に対し、それを排除すべく間質細胞が潜在型MMP-2を分泌しているものと考えられる。残り1年はこの殺癌システムについて更に実証すべく阻害剤TIMPを加えた実験、またgelatin zymography、MT・MMPのnorthern blot等を行う予定である。
泌尿器癌を標的としたNIS遺伝子導入^<131>I放射線内照射療法の確立

^<131>I放射線内照射療法(全身投与療法)は50年以上にわたり、甲状腺癌に対する安全かつ有効な治療方法として確立されてきた。また、本治療法は、限局癌に対して治療効果を示すばかりでなく、骨や肺などへの有転移症例に対しても優れた余命改善効果が認められている。近年、NIS(Sodium Iodide Symporer)遺伝子のクローニングにより、甲状腺によるヨード取り込みの分子機構が明らかにされてきた。NISは甲状腺上皮に発現する膜タンパクであり、^<131>I放射線内照射療法が甲状腺癌に対して、優れた治療効果を示すのはNISが癌細胞でも機能するためである。いっぽうNIS遺伝子導入による^<131>I治療が脳腫瘍、乳癌、大腸癌などさまざまな腫瘍への応用が考えられてきたが、新たな癌治療戦略として、前立腺癌は放射線感受性癌であり、NIS遺伝子治療の最有力候補として注目される。安全かつ効率的なNIS遺伝子導入^<131>I放射線内照射療法の確立には、NISを前立腺腫瘍特異的に発現させる必要がある。ところが、PSAやPSMAなどの前立腺特異的遺伝子のプロモーターは、ウイルスプロモーターに比較して、その活性が弱く十分な遺伝子導入には不向きという欠点がある。また、これらのプロモーターはホルモン依存性であり、ホルモン療法抵抗性癌での効果が期待できない。ヒト甲状腺組織から抽出したRNAを用いてNIS遺伝子cDNAをクローニングし、プラスミドベクターへ組み換える。また、Survivinのプロモーターは5'非翻訳領域の5000bp程度をゲノムのDNAからPCRを用いてクローニングする。最強プロモーターを決定するためにプロモーターを200-300bpに分割し、それぞれをNIS遺伝子cDNAプラスミドベクターへ連結する。Survivinのプロモーターアッセイはプロモーターを連結したNIScDNAプラスミドを一過性に培養細胞へトランスフェクションし、細胞の^<125>Iの細胞取り込み効率を指標にする。本方法は発現するNISを機能的にとらえており、10,00020,000cpm/1×10^5の取り込みがあれば非常に有力なプロモーターと判断できる。トランスフェクションにより、NIS遺伝子の前立腺癌細胞での強制発現を試みた。近年、NIS(Sodium Iodide Symporter)遺伝子のクローニングにより、甲状腺によるヨード取り込み分子機構が明らかにされた。ホルモン感受性前立腺癌細胞株に対するNIS遺伝子導入ヨード放射線療法の有効性については分担研究者の柿沼が報告した(Cancer Res. 2004)。本研究ではこれを受けて、HDAC阻害剤を利用した分化誘導療法を併用し、ホルモン非依存癌(DU145)への本治療の応用を検討した。今年度は基礎研究として、ホルモン非依存癌をHDAC阻害薬(FK228)で処理し、アンドロゲン受容体とNIS遺伝子の発現を検討した。HDAC阻害剤単独では、DU145株でのアンドロゲン受容体の発現レベルの回復は認められず、NISタンパクを十分に発現させることは出来なかった。しかし、DU145細胞をFK228で処理すると、CBPやSRC-1といった転写因子が誘導される傾向がみられ、今後は他剤(ホルモン剤、抗癌剤)との併用による効果を検討したい。DU145においても、NIS遺伝子を十分に発現させることができれば、再燃前立腺癌への応用の可能性を示すとができると考える。

ヒト甲状腺組織から抽出したRNAを用いてNIS遺伝子cDNAをクローニングし、プラスミドベクターへ組み換える。また、Survivinのプロモーターは5'非翻訳領域の5000bp程度をゲノムのDNAからPCRを用いてクローニングする。最強プロモーターを決定するためにプロモーターを200-300bpに分割し、それぞれをNIS遺伝子cDNAプラスミドベクターへ連結する。Survivinのプロモーターアッセイはプロモーターを連結したNIScDNAプラスミドを一過性に培養細胞へトランスフェクションし、細胞の^<125>Iの細胞取り込み効率を指標にする。本方法は発現するNISを機能的にとらえており、10,00020,000cpm/1×10^5の取り込みがあれば非常に有力なプロモーターと判断できる。トランスフェクションにより、NIS遺伝子の前立腺癌細胞での強制発現を試みた。