hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジア・オセアニアにおける病原性抗酸菌の浸淫度調査

本年度は、国際連携を構築してきた台湾・国立屏東科技大学との共同研究として,水棲動物,魚類,両生類などの感染症例,ヒトでは皮膚病変を引き起こすMycobacterium marinum菌種群の簡便な遺伝子検出法を確立した.本手法は病原性が高い関連種M. ulceransを同感度で検出可能であり,変異の有無によって両菌種が区別できるように工夫されている.本手法について現在学術誌に投稿中である.本課題での活動を通して,動物由来の抗酸菌症例に関して様々な事例収集が効率的に進められるようになり,分離菌株のゲノム配列解読を行ってきた.独自のデータを既に報告されているゲノム配列と比較することにより,各菌種における遺伝的多様性や地理分布,感染リスクなどに関する新知見を得られている.具体的には,家畜ウシから分離された特異な臨床像を呈するM. avium症例における系統特異性,愛玩動物(ネコ)から分離された菌種未定義の抗酸菌症例におけるヒト由来株との一致性のほか,動物園にて飼育中のゾウにおける結核菌群(M. caprae)を世界で初めて分離同定し,遺伝系統上の新規性について報告した.これらのゲノムデータはすべて国際塩基配列データベースに登録,公開している.本課題では,アジア野生動物学会(Asian Society of Conservation Medicine, ASCM)での活動を軸として構築された獣医師ネットワークを活用し,多様な抗酸菌症例を集約できる基盤を得た.こうした連携は最終年度となったH30年度以降も持続され,長期的なサーベイランスを継続していく予定である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度として、共同研究の開始に向けた連携研究機関との交流を深め、アジア5地域およびオセアニア1地域に加え、エジプトの獣医師および研究者と情報交換を行った。主だった成果としては、台湾での魚類抗酸菌症例に関する事例共有を2大学と開始した他、エジプトから国費留学者の受け入れと家畜牛における抗酸菌症例の菌種同定、遺伝子解析に着手している。こうした海外連携を下支えする遺伝子検出・解析技術の向上として、抗酸菌属を高感度に検出する新たなリアルタイムPCRシステムのデザイン・開発、微量DNAからの菌種同定を可能とする手法開発を進めており、これらの実用化のための基礎データを蓄積中である。国際学会での事例紹介や現地国での分析手技共有を効果的に推進するためには、国内での事例を参考にして具体的展開を例示することが求められる。そこで、本課題では国内で発生した動物抗酸菌症例について、前項の新規技術を含めた様々な手法で分析を進めている。具体的には、M. kansasiiの新世界サル症例由来株を用いた動物感染実験による病原性解明や比較ゲノム解析、M. marinumの魚類・両生類症例由来株を用いた病原因子(マイコラクトン)の検出とゲノム多様性解析を進めるほか、鳥類病原菌であるM. genavenseの分離培養技術の改良などを検討し、それぞれ新しい成果を得ている。特に、M. kansasii事例では、ヒト由来株との比較において病原性に差が認められず、人獣共通感染症の原因菌としての可能性が懸念される結果を得ており、本成果について学術誌に投稿準備中である。また、M. marinumの事例検討では、台湾での分離株においてこれまで想定されていなかった高い遺伝的多様性が認められており、ヒト症例にのみ注力していると見落としがちな事象を本課題の推進によって開拓できる可能性がある。海外連携として、当初想定していなかった台湾大学(台湾)およびサダト市立大学(エジプト)との共同研究に着手している。これらは本研究課題における目的に合致しており、今後の展開を決定付ける足がかりを構築できたと言える。これらの成果は、国際学会でのシンポジウム企画によって本課題の趣旨を広く周知できたことや、直接的な議論を通して意義を共有できたことが大きく、次年度以降も継続的にカウンターパートへの働きかけを行っていく。一方で、それ以外の地域、国については、研究対象となる事例の少なさもあり、充分な進捗を得ておらず、2年目以降の課題として重点的に取り組むべき点であると考えている。抗酸菌症例を効率良く検出する遺伝子解析系の構築では、既報の問題点を解消しうるターゲット領域の選定を行い、既に対照試料と臨床試料を用いた分析を進めている。本件の進捗状況は当初の想定通りであり、今後集積される試料の分析に導入していく予定である。症例由来株の詳細分析では、個々の事例すべてで一定の成果を得ており、国内外の学会発表の他、学術誌への投稿準備を進めている段階である。進捗状況としては、計画以上の進展と言える。しかし、現時点において海外との連携研究について成果公開に至る議論はなされておらず、2年目以降の研究進展に向けて具体的な出口戦略が求められる。以上のように、個々の研究テーマにおいて一定の進捗状況を得ていることから、課題全体としてはおおむね順調な進展であると考えている。本年度は、当初の目的であった動物由来抗酸菌症例に対する遺伝子解析として、国立台湾大学(台湾)との連携においてホンコンイモリ(両生類)のマイコラクトン(毒素)陽性Mycobacterium marinum感染例を論文報告したほか、同じく台湾の国立屏東科技大学との連携により魚病例由来の同菌種株の遺伝子データを獲得した。国内でも、過去において本菌の致死症例(両生類)を報告していた水族館での再発例から同一菌種を検出し、現在これらの菌株間の系統関係、対照株との比較解析を実施中である。

本菌は結核菌に近縁であると同時に、「顧みられない感染症」の一つであるブルーリ潰瘍を引き起こすM. ulceransと極めて相同性が高い。M. ulceransは、M. marinumがマイコラクトン産生能を獲得して進化した菌種であり、両者の系統関係は抗酸菌種の病原体化の例として重要である。本年度は、M. ulceransの近縁種であり、養殖魚での被害例が報告されているM. pseudoshottsiiの国内初発例起因株を入手し、完全長ゲノムの解読に成功した。また、国立屏東科技大学との共同研究によってこれらの高感度検出(遺伝子増幅)法を確立し、現在投稿準備中である。本手法を用いて関連菌株を効率良く検出・収集することができれば、多株解析に基づく系統解析につなげることにより、結核、M. marinum感染、ブルーリ潰瘍の遺伝的関係を導く糸口となりうる。本年度は、上述した水系汚染に関わる抗酸菌種に加え、鳥類での感染例が知られているM. genavenseの完全長ゲノム解読、飼育動物における結核菌群の感染例から分離された起因菌株の遺伝子解析などを実施し、原因菌の遺伝子データを体系的に蓄積することができた。本年度は、動物症例の原因菌株の分離培養および遺伝子解析を通して、様々な菌種を対象として多角的なゲノムデータを取得できた。特に、水系汚染に関わるM. marinumとその近縁菌を対象とした研究では、高感度検出法の確立、感染症例由来株の確保、多株解析、代表菌株のゲノム完全長解読、国際連携すべてにおいて順調に進捗しており、今後こうした成功例を通して共同研究を拡張して国際関係の強化につなげたいと考えている。抗酸菌属の検出に汎用できるPCRシステムの構築は、H27年度から着手してきたところであるが、対照株から抽出したDNAにおいて良好な結果を示し、症例由来検体、動物・環境試料への応用が期待された。しかし、菌数が少ない動物・環境試料では感度、特異性ともに充分でない可能性が示唆されている。こうした状況から、H28年度の終盤から症例由来検体を用いた検証を開始しており、H29年度内の解析完了を見込んでいる。日本国内での動物由来抗酸菌症に関する連携は、複数の大学、飼育機関、臨床検査機関への周知が進み、着実に増加している。ヒトの感染例が多いM. avium subsp. hominissuisの動物症例や、伴侶動物での新規菌種感染例など、実際の症例ごとに対応できる研究基盤を構築している。一方で、当初想定していた広域なアジア・オセアニア地域への展開は、現時点で限局的である。H29年度以降の研究調査地としては、台湾およびマレーシアのカウンターパートと検討を重ねている。また、結核菌群の海外調査として、過去にウシ結核菌の流行を経験したニュージーランドにおける菌株ゲノム比較に関する情報交換を現地の研究者らと進めている。本年度は,海外連携先(台湾,マレーシア)における環境調査を目的としてカウンターパートとの調整を行った.
砕波音と砕波形態の相関に関する研究

本研究では、砕波の複雑な乱流動に伴って発生する音に着目し、砕波の形態及び波圧と音との相関を把握し、砕波音を無接触センサーとして扱うことの可能性を実験的・理論的に評価することとした。研究対象として、内湾のような穏やかな海域での砂浜や干潟へ打ち寄せる規模の小さな砕波と、海上構造物に作用する規模の大きな砕波を対象とした。研究の結果をまとめると、内湾の干潟や海浜での砕波は、土壌の粒子構成に影響を及ぼし、海浜の傾斜が大きいほど、微生物活動に必要な微粒子(シルト)の流出が大きい。この知見は、人口干潟の計画にとって重要な知見となる。海浜傾斜が1/25程度に大きくなると、3Khz以上の音圧が目立ち、海浜を削る作用と関連していることがわかった。砕波音の把握により、海浜底生生物の生活環境の良し悪しの評価ができる見通しを得た。生活や作業空間の拡充のために設置する海上の大型構造物では、海洋からの波の衝突とそれに伴う砕波によって、騒音が発生する。空中放射音が極大値を取る場合は、砕波が空気巻き込みを起こす巻き波砕波の形態をとったときであることを、実験的に把握した。適切な消波装置で砕波の形態を変えることで、騒音弊害を低減できうることが示唆された。さらに、海上構造物周りの砕波による海中並びに空中への騒音伝播の理論的算定手法の開発を試み、海底の魚類にとって、威嚇レベル、損傷レベルに達する砕波騒音レベルの算定を行った。本研究は、砕波の形態と発生音や波圧との相関を調査することを目的としている。本年度は、基本的な知見を得るために、砂浜の代わりに傾斜平板を使用し、波浪条件、海浜傾斜角を変化させて、空中放射音、水中放射音並びに水底圧力を計測した。その結果、海浜傾斜が大きくなると空中放射音が大きくなり、固有の波周波数で極大値をもつことが分かり。このとき巻波砕波が観察された。次ぎに、空中放射音の周波数解析結果では、海浜傾斜角が大きいときに、相対的に高い周波数成分を含むことが分かった。この実験結果は、空中放射音は砕波形態に依存することを示唆している。すなはち、砕波による放射音は波が空気を巻きこむことによって生じるので、空中放射音が極大値をもつことは砕波が空気巻きこみの大きい巻波砕波の形態を取っていたことに対応し、観察結果とも合致する。さらに、この実験で得た知見は、人工的に砕波形態を変えて、空中放射音の大きさや周波数特性を人に不快感を与えない、心地よい特性に変化させるといった工学的応用に利用できることを示唆している。なお、空中放射音と水底圧力との間には、定性的には相関があることが分かったが、実験点数が少なく定量的に明確にするに至っていない。しかしながら、海浜傾斜を大きくすると砕波点位置で微小粒子であるシルトが海中へ負圧によって巻上げられ、結果としてシルト含有率と相関の大きいバクテリアの個数が減少するという実験結果も得ているので、シルト巻上げに関与する水底圧力も海浜内部の生物環境に影響を及ぼすと考えられる。今後さらに、砕波形態や空中放射音特性と水底圧力の相関を調査し、人も含め生物環境に適する海浜設計の指針も探索する。
microRNAの発現解析による前立腺癌診断・治療への応用

前立腺癌の病理学的所見の客観的マーカーとして、あるいは内分泌不応前立腺癌に対する治療ターゲットとして、miRNAの発現変化に着目している。臨床上、生検・手術で得られる前立腺癌組織は少量であるため、平成20年度には前立腺癌剖検サンプルを用いて、RNA抽出・miRNA発現変化の解析を行った。マイクロアレイを用いた網羅的なプロトコールは困難なため、評価miRNAはこれまでの報告で前立腺癌組織・細胞株において発現変化を示されているものに対して順に行ってきた。平成20年度は期間の大半をマイクロダイセクション法やmiRNA解析の安定した手技の確立に費やし、現在のところ前立腺正常組織・癌組織で明らかなmiRNAの発現変化は示せていない。新たに前立腺癌におけるmiRNAの発現変化や、その変化の治療効果に及ぼす影響などが報告されてきており、平成21年度はさらに検討対象miRNAを広げていく予定である。われわれは剖検前立腺癌サンプルより抽出した組織を用いて、マイクロダイセクション法によりそれぞれ前立腺正常腺管細胞、癌細胞からRNAを抽出した。抽出したRNAを用いたリアルタイムPCR測定による解析結果よりmiR-17,miR-21,miR-106a,let-7cの4種のmiRNAに着目することとした。これらはこれまでの報告に見られる結果に矛盾しない結果であった。着目、したそれぞれのmiRNAの癌/正常前立腺組織での発現の差異に関して、同意を得られた患者の過去の前立腺針生検から得られた前立腺組織より抽出したRNAを用いてGleason pattern別に検討している。これまでのところ前立腺正常細胞とがん細胞の間ではmiRNAの発現変化が認められるが、各Gleason patternの間で明らかな発現差の認められるmiRNAは同定できていない。今後、さらに症例を積み重ねるとともに、別のmiRNAでGleason pattern間で発現差のあるものを検索予定である。現在進行中の解析結果を基に、miRNA発現抑制・強制発現による癌細胞増殖抑制効果を前立腺癌培養細胞を用いて検討予定である。動物実験モデルを用いて予定している。前立腺癌、特に内分泌不応となった症例の治療には現在化学療法が主に行われているが、満足いく治療効果は得られていないのが現状である。これまでの研究成果より、miRNAの制御が(内分泌不応)前立腺癌の新たな治療法として期待される。前立腺癌の病理学的所見の客観的マーカーとしてmiRNAの発現変化に着目した。前立腺癌29症例より手術で得られたホルマリン固定パラフィンブロック標本より、マイクロダイセクション法を用いて正常組織とグリソン・グレードごとに癌組織45検体からmiRNAを抽出した。RT-q-PCR法を用いて各組織でのmiR-31,-34c,-96,-182,-183,-205,-221,-222とinternal controlとしてRNU48の発現量を比較した。miR-31,-34c,-221,-222の発現はいずれも正常組織に比較して癌組織で有意に低下していた。しかし、グリソン・グレード間での比較では有意差はなかった。miR-96,-182,-183は正常組織と比較して癌組織で発現が増加していた。グリソン・グレード4の検体に限って検討するとmiR-183,-205の発現はグリソン・スコアと相関していた。すなわち前立腺癌におけるmiRの発現は個々のグリソン・グレードではなく、腫瘍全体としての悪性度(グリソン・スコア)によって変化している可能性が示唆された。われわれの結果は従来の報告でグリソン・スコアとmiRNAの発現が相関したとしている報告の結果と比較すると、miR-31,-205など癌組織/正常組織比が約10倍もあるものがあった。間質細胞は正常細胞と近いmiRNA発現を示したため、この結果の違いはマイクロダイセクション法を用いたサンプル採取法の違いによるところが大きいと考える。マイクロダイセクション法は癌組織と正常組織を確実に採取できるため、正確なデータ解析には不可欠と考えられた。
感染ストレスが次世代に与える影響の分子解析

今年度は、感染ストレスが次世代個体の免疫細胞の発現プロファイルに与える影響について解析を進めた。感染ストレスを模すため、TLRリガンドであるLPS(糖脂質:大腸菌の毒性成分)を雄マウスに投与した後、自然交配によりF1マウスを得た。10週齢のF1雄マウスよりマクロファージを回収し、代表的なサイトカインの発現状態をRT-qPCR法により解析した(n=8)。その結果、PBS投与の次世代のマウス群と比較して、LPS投与の次世代マウス群ではIl1bやIl6などの一部の炎症性サイトカインの基底発現量が1.5-2.0倍前後有意に亢進していた(p<0.01)。現在、RNA-seq解析でも結果を確認している。親のストレスが次世代に遺伝するメカニズムとして、精子におけるヒストン修飾、DNA修飾、small RNA発現変化などのいくつかの原因が考えられる。昨年度までの解析から、LPS投与された雄マウスでは成熟精子に含まれるヒストンのH3K9トリメチル化(H3K9me3)レベルが亢進することが分かっている。これらの解析結果から、一つの可能性として、精子ヒストンのH3K9me3プロファイルの変化によって、次世代個体の免疫細胞の発現プロファイルが変化したことが予想された。申請者は今年度、マウス精巣上体から成熟精子画分(HRCS)を精製し、成熟精子におけるヒストンH3結合領域のマッピング技術を確立した(研究課題:18K06189)。そこで、これを用いて成熟精子でのH3K9me3 ChIP-seq解析を行ったが、バックグラウンドが多く、良好な結果が得られなかった。細胞数・抗体量などのChIP-seq条件の最適化を行っており、解析中である。今年度は、精巣生殖細胞におけるATF7のエピジェネティック制御の役割と感染ストレスによるエピジェネティック変化について明らかにするため、解析を進めた。ATF7タンパク質は、精巣生殖細胞の各分化ステージで発現が見られるが、特にSpermatogoniaとSpermatocyteで高発現している。また、ATF7は過去の解析から、H3K9トリメチル化酵素であるESET及びH3K9ジメチル化酵素であるG9aとの相互作用が確認されているので、ATF7は上記のような生殖細胞種において、ヘテロクロマチン形成に関与するヒストン修飾を制御していることが予想された。そこで、野生型及びATF7ノックアウト変異体マウスの精巣組織からMACSとFACSを用いて、これら分化段階の生殖細胞を95%以上の純度で精製・回収し、修飾ヒストンのChIP-qPCRを行った。代表的なATF7の結合領域について調べた結果、H3K9ジメチル・トリメチル化及びH3K27トリメチル化レベルがATF7ノックアウト細胞において有意に減少していた。次に、修飾ヒストンのChIP-seq解析に向けて、2x10^6細胞のSpermatogoniaを用いてATF7のChIP-seq解析を行った。その結果、240箇所のATF7結合が確認されたが、IPの濃縮率が高くないため、ChIP条件を改善すると共に、より多くの細胞数を調製できる精巣生殖細胞の全画分での解析に切り替えていく予定である。また、感染ストレスが与える生殖細胞のエピジェネティック状態への影響を調べるため、LPS投与したマウスからSpermatocyteを回収し、修飾ヒストンレベルの変化をChIP-qPCRで評価している。野生型及びATF7ノックアウト変異体マウスから順調に生殖細胞のChIP-seqサンプルの調整、LPS投与による成熟精子でのエピジェネティック変化の解析を進めており、問題はない。自然免疫ストレスが次世代に遺伝する分子機構として、マウス精子のエピジェネティック修飾状態がストレスによって変化している可能性が考えられる。そこで、今年度は自然免疫ストレス後の精子におけるエピジェネティック変化について解析を進めた。哺乳類の精子では、精子形成過程においてほとんどのヒストンがプロタミンに置き換えられる一方で、最近の報告から精子に微量に残存するヒストンが次世代の遺伝子活性化や染色体構造に影響を与えることが示唆されている。一般にこのような解析では、マウス精巣上体の培養によって得られる泳動精子画分が使われるが、申請者はマウス精子を解析しているなかで、このような画分にはヒストンがプロタミンに完全には置き換えられていない未成熟精子が10%前後混入していることを見出した。そこで、ヒストン置換が完全行われている精子をHRCS(Histone Rplacement Completed Spermatoa)と名付け、新規にHRCSのみを単離する手法を解析した。次に、TLR ligansの一つであるLPSをバクテリア感染をミミックするものとしてマウスに投与し、投与前から投与後9週間に従ってマウスからHRCSを回収し、各修飾ヒストンの量を解析した。その結果、LPSの投与期間に従ってHRCSにおけるヒストンH3K9トリメチルがレベルが上昇していた。この結果から、マクロファージで観察されるようなLPS toleranceに似た現象が次世代に遺伝するのではないかと予想された。今年度の解析から、自然免疫ストレスが次世代に遺伝する期待されるLPSの投与条件・期間などが分かったため、残りの期間で次世代マウスの解析に注力する。

10週齢のF1雄マウスよりマクロファージを回収し、代表的なサイトカインの発現状態をRT-qPCR法により解析した(n=8)。その結果、PBS投与の次世代のマウス群と比較して、LPS投与の次世代マウス群ではIl1bやIl6などの一部の炎症性サイトカインの基底発現量が1.5-2.0倍前後有意に亢進していた(p<0.01)。現在、RNA-seq解析でも結果を確認している。親のストレスが次世代に遺伝するメカニズムとして、精子におけるヒストン修飾、DNA修飾、small RNA発現変化などのいくつかの原因が考えられる。昨年度までの解析から、LPS投与された雄マウスでは成熟精子に含まれるヒストンのH3K9トリメチル化(H3K9me3)レベルが亢進することが分かっている。これらの解析結果から、一つの可能性として、精子ヒストンのH3K9me3プロファイルの変化によって、次世代個体の免疫細胞の発現プロファイルが変化したことが予想された。申請者は今年度、マウス精巣上体から成熟精子画分(HRCS)を精製し、成熟精子におけるヒストンH3結合領域のマッピング技術を確立した(研究課題:18K06189)。そこで、これを用いて成熟精子でのH3K9me3 ChIP-seq解析を行ったが、バックグラウンドが多く、良好な結果が得られなかった。細胞数・抗体量などのChIP-seq条件の最適化を行っており、解析中である。上記のように、野生型及びATF7ノックアウト変異体マウスの精巣生殖細胞のエピジェネティックプロファイルをchIP-seq方で解析する他、最終的に次世代へのエピジェネティック情報を伝達する成熟精子の解析に注力する。成熟精子において、ヒストン修飾などのエピジェネティック状態の変化が誘導されるLPSの投与条件を速やかに決定し、LPS投与によって誘導される精巣生殖細胞・成熟精子・次世代の体細胞のエピジェネティック変化の理解に尽力したい。PBS/LPS投与99週間のマウスからHRCSを回収し、H3K9トリメチル化などのヒスト修飾状態をChIP-seqで解析すると共に、次世代マウスを作出し、細菌抵抗性や免疫細胞の遺伝子発現状態の解析を計画している
希土類交換ゼオライトを用いた酸素共存下の炭化水素によるNO還元除去反応

Ce-ZSM(Ce-Z)上のNO選択還元(NO+C_3H_6+O_2)の機構について、酸素の役割、Ceの役割を検討した。Ce-Zは高活性であるが、Na-Zは著しく低活性である。Ce-ZおよびNa-ZのNO還元反応(NO+C_3H_6+O_2)、NO酸化反応(NO+1/2O_2...>NO_2)、NO_2還元反応(NO_2+C_3H_6+O_2)などの結果からNO+C_3H_6+O_2)反応は主に次の3つのステップを経て進行していることを解明した。まず、第一ステップでは、NOがNO_2に酸化される。第二ステップではNO_2とプロペンが反応し有機ニトロ化合物を生成する。この反応中間体はin-situ赤外分光法により確認した、第三ステップでは、それが酸化分解しN_2が生成する。この反応では第二ステップは非常に速く、Ceイオンは、主に第一ステップに機能している。NOがNO_2に酸化され、それが酸素より速くプロペンと反応していることを示した。以上の反応機構に基づき、NO酸化能の高い各種金属酸化物をCe-Zに機械的に混合し、活性の向上を試みた。注目すべきことに、Ce-ZにMn_2O_3およびCeO_2を混合すると、Ce-Z単独に比べ低温での活性が著しく向上した。Mn_2O_3およびCeO_2単独ではN_2転化率はかなり低く、これら機械混合による活性向上は、Mn_2O_3およびCeO_2とCe-Zの二元機能と考えられる。一方、CuOおよびCr_2O_3を混合した場合、プロペンのCOxへの転化率は向上するものの、N_2転化率は低下した。添加金属酸化物上でのNO酸化反応はMn_2O_3,CeO_2はCe-Z単独よりかなり高い。しかし、Mn_2O_3単独ではNO+C_3H_6+O_2およびNO_2+C_3H_6+O_2反応でもN_2は全く生成せず、N_2生成にはCe-Zが不可欠である。Mn+Ce-Z上のNO還元反応では、Mn_2O_3はNOのNO_2への酸化に有効に作用し、その後のステップはCe-Zが効果的に促進していると推定できる。
ソバにおける菊型草姿の発現に関わる環境要因の探索

ソバ菊型系統は日長時間12時間および14.5時間に比較して16時間以上で主茎下位の短い節間の数が増加し,側枝発生角度が大きくなったが,葉の大きさには強い影響が見られなかった.また,平均気温25°Cに比較して20°Cの低温下では主茎下位の短い節間の数が減少したが,主茎葉が大きくなり,側枝の発生角度も大きくなった.このように菊型草姿は栽培期間に長日と低温が重なる地域で発現することが明らかになった.ソバ菊型系統は日長時間12時間および14.5時間に比較して16時間以上で主茎下位の短い節間の数が増加し,側枝発生角度が大きくなったが,葉の大きさには強い影響が見られなかった.また,平均気温25°Cに比較して20°Cの低温下では主茎下位の短い節間の数が減少したが,主茎葉が大きくなり,側枝の発生角度も大きくなった.このように菊型草姿は栽培期間に長日と低温が重なる地域で発現することが明らかになった.カナダで発見されたソバの菊型系統は,生育初期に側枝が地表面付近から発生して水平方向に伸長し,葉が地表面を覆い,生育後期には側枝の伸長方向が垂直方向に変化して開花結実するという特徴的な草姿を持つ.この系統は,早期に植物体が地表面を覆うことで雑草の発生を防ぐと考えられるため,減農薬を可能にし,食の安全を推進でき,農業上有益と考えられる.しかし,この草姿はカナダでは発現するが,日本の関東地方では発現せず,草姿の発現が環境によって変化すると考えられ.そこで,本研究は菊型の草姿が発現するために必要な環境条件を明らかにすることを目的とした.平成22年度は人工光で17時間日長になるように補光すると,12時間日長下と比べて,主茎下部に2cm以下の短い節間が多くなって地表面近くから多くの枝が発生するようになり,側枝の発生角度が大きいため側枝発生方向が水平に近くなり,菊型草姿に近くなることが明らかになった.温度に関しては,昼20°Cで夜15°Cの低温条件より,昼28°Cで夜23°Cの高温条件のほうがこれらの傾向を強くした.しかし,高温下では葉が小さくなるなど側枝以外の形質がカナダで観察した菊型草姿とは異なる傾向であった.そのため,高温が菊型草姿を発現させるとは断言できなかった.ただし,葉の大きさなどを測定していなかったためにあくまでも観察のレベルであった.次年度以降,側枝の発生状況だけでなく,葉の大きさも測定項目に入れて,日長時間を16から18時間まで延長した場合,および昼夜の気温をさまざまに設定した場合など,日長時間および昼夜の気温の影響をさらに詳細に検討する予定である.平成23年度は,菊型草姿の発現のために重要な成長形質を1)葉が大きいこと,2)主茎下位に短い節間が一定以上存在すること,3)側枝の発生角度が大きいことの三点に焦点を当てて,それらに及ぼす日長および気温の影響について検討を加えた.日長時間に関しては,自然日長の約14.5時間に比べて16時間以上では初花節が上昇して開花始期が遅れ,最長葉身長を示す葉位が上昇し,最長葉長が長くなった.また,主茎下位の短い節間数が多くなって,側枝の発生角度が大きくなった.これらから,16時間以上の長日条件は菊型草姿の典型的な成長形質を発現させることが明らかになった.一方,気温に関しては,最長葉長を示す葉位には影響しないが,最長葉長には影響を及ぼし,気温25°C一定のときは約8cmであったのに,20°C一定では約12cmにもなった.また,気温20°C一定では側枝の発生角度が大きくなった.しかし,気温20°C一定では25°C一定と比べて初花節が低く,短い節間の数が少なくなった.これらから,25°Cに比べて20°Cの低温条件では,葉が大きく,側枝が水平方向に伸長するといった菊型草姿の一部の成長形質を発現させるが,主茎下位の短い節間の数は少なくなることが明らかになった.予定に無い昼夜変温の影響も調査し,昼夜変温は葉身長および短い節間の数には影響しないが,最長節間長,葉柄長および側枝発生角度を増加させ,それらが低夜温の影響であることがわかった.本年度の実験では,16時間以上の日長時間の間で菊型草姿の成長形質発現の程度に差がみられず,実験場における処理区の配置に問題があった可能性が考えられた.また,低温区の主茎上位の葉長が高温区より短く,低温区の葉長測定時期が早すぎた可能性が考えられた.よって,次年度はこれらを改善して追試験を行いたい.菊型と呼ばれる草姿を持つソバの系統がカナダで育成された.この系統は生育初期に伸長する主茎の下位節間が短く,大きな主茎葉が地表を覆うように成長し,側枝が地表を這うように生長する.しかし,この系統は日本で栽培するとその特徴的な草姿が発現しない.本研究はその原因を探ることを目的とした.本年は日長時間を16,17および18時間とし,名古屋の自然日長(約14.5時間)との間でソバの生長を比較した.また,昼夜気温を一定として25°Cと20°C条件下での生長の比較を行い,これまでの結果とあわせて結論を得ることを目的とした.

その結果,日長が16時間以上の長日条件では,葉の大きさには影響が小さく菊型的ではなかったが,主茎の短い下位節間の数が増え,側枝の発生角度が大きくなり,菊型の草姿が発現することが明らかになった.16時間以上の日長時間による生長の差異は小さかった.一方,昼夜20°Cの低温では昼夜25°Cの高温に比べて,主茎下位の短い節間の数は減少して菊型的ではなくなるが,側枝の発生角度が大きくなり,葉が大きくなり,菊型の草姿が発現することが明らかになった.以上の結果から,カナダではソバ菊型系統の特徴的な草姿が発現するのに日本では発現しないのは,カナダのソバの生育初期は日長時間が16時間で,平均気温が17°Cであるのに対して,日本の名古屋では日長時間が14.5時間で,平均気温が23°Cもあることが原因と考えられた..測定に関する問題点を解決するために予定以上の再試験を繰り返している.そのため,当初,23年度に学会発表をできると考えていたが,24年度にまわってしまい,国内の試験研究機関の訪問ができないままに終わっている.また,圃場試験に進んで,雑草抑制程度の確認までの段階に至らなかった.ただし,これに関しては計画段階で欲張った感が否めない.しかし,23年度の予定には入っていなかった昼夜気温較差の実験を行っており,計画以上に研究が進行している部分もある.これらを総合すると「(2)おおむね順調に進展している」の評価が適当と考えている.24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの実験では,16時間以上の日長時間の間で菊型草姿の成長形質発現の程度に差がみられなかったこと,および低温区の成長速度との関係から測定時期に疑問が残ったことから,再現性を確認する必要性が考えられた.22年度に実験データの検討から冬に人工気象室で急遽再試験を行ったが,太陽光不足からソバは正常な成長をしてくれなかった.このように,本分野の研究は一年に一度の栽培時期しかないため,再試験をして研究データを確実なものにするには複数年の実験が必須であり,研究に長い時間がかかることに問題がある.当然,これらは研究計画を立てて申請するときに織り込み済みであり,次年度はこれらを改善して追試験を行うことにしている.これまでの研究成果に,次年度の再試験の研究成果を加えて,論文として公表したいと考えている.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ビシクロ〔3.2.1〕オクタン環を有する生理活性天然物の合成研究

Grayanotoxin XIを標的化合物とし、その全合成法の開発を目指し種々の検討を行い以下の結果を得た。1.3,5-ジメトキシ安息香酸よりC環に相当するシクロヘキセノン誘導体をラセミ体として合成する方法を開発した。さらに、このラセミ体をリパーゼを用い、光学分割することによりC環部に相当するエノンを光学活性体として得ることに成功した。2.光学活性な(-)-パントイルラクトンを出発原料とし、8工程を経てA環部に相当するシクロペンテノン誘導体を光学活性体として合成する方法を確立した。3.1.により得たC環に相当するシクロヘキセノン誘導体のリチウムエノラートとalpha-ブロモアクリル酸エチルとを反応させたところ連続Micheal置換反応が進行し、トリシクロ〔3.2.1.0^<2.7>〕オクタン誘導体を立体選択的に合成することに成功した。4.3.により得たトリシクロ〔3.2.1.0^<2.7>〕オクタン誘導体をエステルに誘導後、エノラートとし、2.により得たA環部に相当するエノンに反応させたところMicheal反応が進行し、grayanotoxinのA環及びC/D環部に相当する環構造を有する化合物を合成することに成功した。今後、A環のケトンとB環相当部のアルデヒドとの還元的カップリングにより7員環であるB環を形成した後、酸処理によりC/D環相当部のフラグメンテーション反応を行いC/D環部を構築し、分子内レトロアルドール反応及びアルドール反応によりC環水酸基の反転、B環のエキソメチレンの構築、保護基の脱保護などによりgrayanotoxin XIを合成する計画である。
時分割X線結晶解析のための新しいCagedヌクレオチドの開発

7年度の研究の当初の目的は、cAMPを基質とする酵素(C-キナーゼ、フォスフォジエステラーゼなど)の時分割X線解析に、我々が開発したCaged cAMPを用いていくことであったが、結晶解析の進み具合からいってこれは現実的ではなかった。そこで三井先生・野中先生のグループと共同で7α-ヒドロキシステロイド脱水素酵素(以下7α-HSDH)をターゲットにしこれのCaged基質を開発することを目標に研究を行った。7α-HSDHの基質はコール酸類である。反応点は7位の水酸基であり、これを光分解性の保護基で保護したものが最も望ましいのでまずこれをターゲットとした。水酸基の光分解性保護基として知られているものは非常に少なく、安定性と保護基の大きさを考えると、ファーストチョイスとしては2-ニトロベンジルエーテルしかない。しかし7位は立体障害が大きく、これを修飾するのは非常に難しいことがわかった。そこでまず3位を2-ニトロベンジルエーテルで保護したケノデオキシコール酸、グリコケノデオキシコール酸及びコール酸のCaged化合物を合成した。このうち7α-HSDHの結晶化溶媒に対して最も溶解度の高かったコール酸のCaged化合物(1)について、光反応性と溶液中での酵素反応性を調べた。その結果、1はメタノール中及びトリス緩衝液中で350nm光照射によって量子収率0.7で分解し定量的にコール酸を生成した。また1の7α-HSDHに対する溶液中での活性を調べたところ、コール酸の数%程度であり、更にこの溶液に光照射すると酵素反応が進行することも確かめた。1の精製の度合等考慮にいれると充分Caged基質として用い得ると考えられる。
ヒト下垂体中葉近傍組織及びその疾患の病理形態学的研究

正常ヒト下垂体中葉及びその周辺組織中に存在する代表的な構造物は中葉嚢胞群と呼ばれるものであるが、その構造、特に微細形態や発生については全く不明である。初年度の中葉嚢胞群に関する電顕的研究において、中葉嚢胞群には嚢胞壁内に腺性下垂体実質細胞を含むものと含まないものとがあり、両者間には中間型又は移行型が存在し、下垂体実質細胞を含む嚢胞とそれを含まない嚢胞とは連続していると考えられた。3例のヒト下垂体中葉における中葉嚢胞群の微細形態をまとめ、上記2種類の嚢胞以外に、下垂体管状腺末梢部並びにirregular gland-like structureの微細形態を新たに追加し、これらは相互に交通し合った一連の樹枝状の管状構造物であると考え、この全体の迷路様のシステムを「下垂体中葉・管状システム」と名付けた。一方、下垂体中葉近傍組織から発生する特有の病態としてRathke's cleft cyst(RCCと略)がある。これまでにRCCの名称や発生部位にとらわれずに、組織学的に立方円柱上皮(時に線毛細胞や粘液細胞が混在)を含むトルコ鞍近傍嚢胞性病変15例を集計し、臨床病理像をまとめた。その中にはトルコ鞍上部に発生し、頭蓋咽頭腫との関係が問題になる症例が含まれている。RCCの発生母体であるRathke's cleft又はその変化したRothke's cystの微細形態を最初に見てきたが、これと比較するとRCCの微細形態は中葉嚢胞群中の下垂体実質細胞を含まない嚢胞に類似する。所で、15例全例をRCCの範疇で考えられるかについては問題の多い点である。現在の所、我々は鞍上部に発生した扁平上皮細胞の増殖の強い、一部頭蓋咽頭腫の要素も含む嚢胞性病変に対しては、RCCの範疇では考えにくく、これらトルコ鞍近傍・立方円柱上皮性嚢胞性病変をRCCと総称することは避けるべきであると考えている。正常下垂中葉及びその周辺組織中には、中葉嚢胞群、塩基好性細胞群、管状腺、リンパ球浸潤集団、扁平上皮細胞巣、下垂体門脈、中葉線維組織などが含まれることが知られている。我々のこれまでの中葉嚢胞群に関する電顕並びに免疫組織化学的研究において、中葉嚢胞群には嚢胞壁内に腺性下垂体実質細胞を含むものと含まないものとがあることが明らかとなった。しかし、両者の間には中間型または移行型ともいうべきものが存在し、下垂体実質細胞を含だ嚢胞をそれを含まない嚢胞とは連続しているものと考えられる。一方、Rathke's cleft cystにおいて症候性のもの、あるいはそうでない生理的な範囲内にあるものも含めて、その嚢胞壁内に腺性下垂体実質細胞を含んだ嚢胞の報告はまだない。従って、Rathke's cleft cystの発生あるいは原基に関する検索、中葉嚢胞群における下垂体実質細胞を含まない嚢胞の発生に対応させて、行うことができる。この点について、今後、更に研究を進めて行きたい。また、下垂体実質細胞を含んだ中葉嚢胞群はtransitional cell tumor(Kepes)の発生とも関係すると考える。

次に下垂体中葉の中葉線維組織に関しての研究で、下垂体の構造において結合組織の特に厚い部分は梁柱と下垂体被膜であるが、中葉線維組織もそれらに匹敵するほどの恒常的な結合組織の豊富な部分であることがわかった。その組織の存在は、下垂体腺腫、頭蓋咽頭腫、Rathke's cleft cystなどにおける被膜形成やコレステロール肉芽腫の発生に関連して、重要である。最後に頭蓋咽頭腫とRathke's cleft cystとの関係も重要な研究課題である。我々は発生学的に両者に共通の起源を想定し、両者は非常に緊密な関係にあると考えているが、臨床生検材料の不足で、明確な結論を出すにいたっていない。今後更に、広範な資料の収集に努力し、ヒト下垂体中葉近傍組織及びその疾患についての病理形態学的な研究を遂行して行きたい。すでに、白瀧はヒト下垂体中葉における中葉嚢胞群と管状腺の電顕像を最初に報告している。中葉嚢胞群の基本構造は管腔側上皮(線毛細胞や粘液細胞)と基底側上皮(下垂体実質細胞や扁平上皮様細胞)からなるが、これはRathke's cleft cyst(RCCと略)の発生に関連して、その原基たる構造の最初の報告である。管状腺の電顕像は典型的なものと、むしろ退縮時のそれとの両方で観察され、前者でそれまで報告のない筋上皮細胞の存在も確認されている。今年度、中葉嚢胞群には嚢胞壁内に腺性下垂体実質細胞を含むものと含まないものとがあり、後者では、pure oncocyteを含むことがある点から、導管としての性格を持つ嚢胞であろうと推測された。更に、不規則な管腔を京成する下垂体実質細胞を含まない細胞集団が認められ、未発達あるいは不完全な管状腺を思わせる構造と考えられた(irregular glandーlike structure)。以上から、中葉嚢胞群を電顕的に、1)Rathkes cleft又はRathke's cyst、2)duct又はductol cyst、3)terminalportion of tubular gland、及び4)irregular glandlikestructureに分け、このような中葉(後葉も含む)における一連の樹枝状の構造を「下垂体中葉・管状システム」と名付けた。一方、RCCの名称や発生部位にとらわれずに、組織学的に立方円柱上皮(時に線毛細胞や粘液細胞が混在)を含むトルコ鞍近傍嚢胞性病変15例を集計し、その臨床病理像をまとめた。この中にはトルコ鞍上部に発生し、頭蓋咽頭腫の要素も含んだ症例があり、RCCと頭蓋咽頭腫との関係が問題となった。しかし、現在の所、RCCと頭蓋咽頭腫とを区別する明白な根拠に乏しく、また15例全例をRCC又は頭蓋咽頭腫の範畤で考える根拠もなく、現在の所、これらをトルコ鞍近傍・立方円柱上皮性嚢胞性病変として取り扱う。
共形幾何およびEinstein計量・異種微分構造の幾何

可微分コンパクト多様体の山辺不変量と呼ばれる微分位相不変量は,共形幾何における重要な基本的研究対象である.関連して,特異空間上の山辺の問題および山辺定数の研究も同時に重要である.本研究の具体的研究成果は,以下の通りである.・無限被覆空間の山辺定数に関するAubinの補題.・それに伴う特異集合を持った漸近的平坦な空間に対する正質量定理.・オービフォールド山辺不変量の計算法を与えた.・正の共形平坦3次元閉多様体がKlein多様体であることの証明.可微分コンパクト多様体の山辺不変量と呼ばれる微分位相不変量は,共形幾何における重要な基本的研究対象である.関連して,特異空間上の山辺の問題および山辺定数の研究も同時に重要である.本研究の具体的研究成果は,以下の通りである.・無限被覆空間の山辺定数に関するAubinの補題.・それに伴う特異集合を持った漸近的平坦な空間に対する正質量定理.・オービフォールド山辺不変量の計算法を与えた.・正の共形平坦3次元閉多様体がKlein多様体であることの証明.本研究課題の目標は,共形幾何,特に山辺不変量を対象とし,これを(手術理論・異種微分構造等に関する)微分トポロジーおよび(Sasaki-Einstein計量・正スカラー曲率計量のisotopy類等に関する)幾何解析との関連において研究を行うことであった.本年度は,・正スカラー曲率計量のisotopy類とconcordance類についての研究を行った.正スカラー曲率計量のisotopy類の研究は,山辺不変量の研究のみたらず,Einstein計量の存在の研究においても重要である超大域的なものである.しかしながら,isotopy類という同値類は必ずしも扱い易い概念ではないので,それより弱い同値類で比較的扱い易いconcordance類の研究が先ず第一となる.2つの正スカラー曲率計量(または正の共形類)がisotopicならば,それらは互いにconcordantである.問題は,この逆がいつ成り立つか,または不成立のとき,isotopy類の研究のための新しい概念・手法を如何にして見出すかである.研究代表者の芥川は,研究連携者,特に小林治(熊本大学),小野肇(東京理科大学)およびBoris Botvinnik(オレゴン大学,アメリカ)と頻繁に研究連絡を行った.その結果,芥川とBotvinnikはその共同研究において,isotopy類という同値関係より弱いstable isotopy類という同値関係を導入し,2つの正スカラー曲率計量がconcordantならばsatable isotopicか,という問題を先ず第一に考えることが重要であることを指摘した.さらに,与えられた正の共形的concordanceに対して,その共形類のなかから標準計量と呼ぶに相応しい代表元のリーマン計量が一意的に構成出来ることが示せた.上記の研究において,研究費補助金による国内・国外の研究者との研究連絡は重要であった.本年度の研究目標は,共形幾何,特に山辺不変肢を対象とし,これを手術理論やEinstein計量と関連において研究を行うことであった.特に,次の2つのテーマの研究を行った。・正スカラー曲率計量のstable isotopy類という概念を導入し,それらとconcordance類の関係の研究・特異空間上の山辺の問題とその正の山辺不変量の手術理論への応用に関する研究正スカラー曲率のconcordance類の研究は,特にOregon大学のBoris Botvinnik教授と集中的に議論をしたが,現時点ではまだ本質的なところまで到達できていないことを認識するに至った.手術理論に関しては,そのあるべき公式の新しい形を求めて,オービフォールド,conic singuralityを持つ多様体,さらにはstratified space上の山辺の問題を,特にStanford大学のRafe Mazzeo教授およびBonn大学のJulie Rowlett助教と集中的に研究を行った.この問題の可解性・手術理論への応用に関して,かなりのことが分ってきたが,現在なお進行中である.特に,オービフォールド上の山辺の問題に関しては満足できる可解性の判定条件を得た.手術理論への応用に関しては,stratifiedspaceに関する山辺不変量の概念が重要であることも分かった.より具体的には,この概念は正の山辺不変量の手術理論を記述する言葉として重要である.上記の研究において,研究費補助金による国内・国外の研究者との研究連絡は重要であった.本年度の研究では,[1]conic manifoldおよびstratified space上の山辺の問題および山辺不変量の研究,[2]7次元異種球面上のSasaki-Einstein計量の山辺不変量への応用を見込んだ微分幾何的・幾何解析的研究,であった.残念ながら[2]に関してはその勉強・調査にとどまり,現時点では成果が出せていない.本年度は,主に[1]に関する研究を行った.その成果は,以下の通りである.コンパクト多様体の山辺不変量をその山辺定数の族の極限として与える山辺計量の族を考える.このとき,それらの極限空間の研究のため,オービ・フォールドより一般の特異空間であるconicmanifoldさらにはstaratified spaceを考える必要がある.「これらの特異空間上の山辺の問題」に関する研究を特に行った.(1)conicmanifold上では,主にMax Planck研究所のJulie Rowlett助教と研究連絡を行った.(2)stratifiedspace上では,主にStanford大学のRafe Mazzeo教授と研究連絡を行った.

genericな条件の下,これらの空間上で山辺の問題は解をもつことが示せた.この研究過程で,特異点のない場合では考える必要のなかった「解の幾何的正則性問題」に気が付いた.すなわち,「得られた特異山辺計量がconic計量(およびiterated edge計量になっているか?」と言うある種の正則性に関する問いである.conic計量の場合この問題は,b-calculusの手法を用いて解決した.より一般のiteratededge計量の場合の解の幾何学的正則性問題は,現在進展中である.また残されたのはgenericではない場合で,これは今後の課題である.上記の研究において.研究費補助金による国内・国外の研究者との研究連絡は重要であった.
多変量アプローチによるディケンズの文体の体系的研究

分析方法の精緻化:本計画で構築したコーパスを基に,語彙項目の出現頻度データを編集し,語彙頻度プロファイルを作成した。多変量解析による文体分析モデルを適用してデータ分析を行うことにより,さまざまな語彙項目間の相互関係,テキスト間の相互関係,そして語彙項目とテキストとの相互関係を多次元空間に投影・視覚化する実験を繰り返し、解析方法の比較考察を行った。特に,対応分析と主成分分析の結果を比較し,計算法の違いがどのように結果に反映されているか吟味すると共に,変数に高頻度を使用した場合と低頻度語を使用した場合の解析結果を詳細に比較検討しテキストの文体分析に最適な手法の精密化を図った。ディケンズ研究への応用:多変量アプローチから得られた分析結果のうち興味深い点は,ディケンズの文体の経年変化がほぼあらゆる項目に反映していることである。ディケンズの文体は初期(1830年代)から中期(1840年代)にかけて大きく変化し,1850年前後に安定期に入るというパ・ターンが,高頻度語,低頻度語,文法範疇など,分析に使用したあらゆる変数にも投影されていた。こうした研究成果の一部を,計算機援用人文科学研究に関する国際会議ACH/ALLC,DigitalHumanitiesや国際文体論学会PALAの年次大会,および統計数理研究所において開催されたセミナー「言語研究と統計2008」において発表した。本研究は,ディケンズの作品コーパス,および1820世紀の散文作家による対照コーパスの比較分析を行うことで,ディケンズの文体の特質を体系的に記述しようと試みるものである。多変量アプローチによる文体分析モデルを適用することによって,作家固有の文体指標や,散文ジャンル間の相互関係,変数間の相互関係など共時軸における文体変異の様態を記述するとともに,通時軸における文体変化の相を明らかにし,近代英語散文におけるディケンズの英語の位置づけを説得力の高い客観的な形で提示することを目指す。上記の目標へ到達するための基盤構築として,本年度はまず,電子化したテキストの全単語に品詞標識を付与する作業を行った。この工程は英国ランカスター大学計算機工学科より使用ライセンスを供与された自動品詞付与プログラム,CLAWS4を使用した。CLAWS4では,C7タグセットという137項目に細分化された品詞標識を採用している。この自動標識付与作業では約3%のエラーが生じるため,エラー探し出し修正を効率化するための改訂補助標識(仮称)をテキストに埋め込む実験を行っている。この作業を進めるために,プログラミング言語のPerlやawkを用いたプログラム開発を行った。テキストへの情報付与にあたっては,必要に応じて,他の研究者とのデータの交換がスムーズに行えるようあらかじめ配慮する必要がある。そのため,マークアップ言語XMLを使用し,電子テキスト交換のための国際規格(Text Encoding Initiative, TEI)に準拠した情報付与方式を採用した。一方で従来使用してきた,LILAC, SILのConc互換フォーマットへの書き換えを可能にするための変換プログラム開発を行った。(1)テキストへの品詞標識組み込み,およびその校正作業昨年度に引き続き,英国ランカスター大学計算機工学科より使用ライセンスを供与された自動品詞付与プログラム(Constituent Likelihood Automatic Tagging System, version 4, CLAWS4)を使用して,電子テキストの全単語への品詞標識のアノテーション作業をを行った。また,テキストを国際的なデータ互換のための規格TEI(Text Encoding Initiative)に準拠した形式に整形するためのプログラムを開発した(プログラミング言語awkやPerlを用いてマークアップ支援のためのプログラムを開発し,作業の効率化を図った)。(2)多変量アプローチによる文体分析の展開テキストに組み込んだ情報標識をもとに,語彙項目の出現頻度データを編集し,各テキストの語彙頻度プロファイルを作成した。データに多変量解析による文体分析モデルを適用することにより,さまざまな語彙項目間の相互関係,テキスト間の相互関係,そして語彙項目とテキストとの相互関係を多次元空間に投影・視覚化する実験を繰り返し、解析方法の比較考察を行った。

特に,対応分析と主成分分析の結果を比較し,計算法の違いがどのように結果に反映されているか吟味すると共に,変数に高頻度を使用した場合と低頻度語を使用した場合の解析結果を詳細に比較検討しテキストの文体分析に最適な手法の精密化を図った。その他,ヨエンスー大学(フィンランド)で開催された国際会議PALA2006,および統計数理研究所において開催されたセミナー「英語研究と統計2007」において,これまでの成果の一部を発表した。多変量アプローチによるディケンズの文体変化の分析コーパスに組み込んだ情報標識を手掛かりにして,語彙項目の出現頻度データを編集し,各テキストの語彙頻度プロファイルを作成した。データに多変量解析による文体分析モデルを適用することにより,さまざまな語彙項目間の相互関係,テキスト間の相互関係,そして語彙項目とテキストとの相互関係を多次元空間に投影・視覚化する実験を繰り返し、解析方法の比較考察を行った。多変量アプローチから得られた分析結果のうち興味深い点は,ディケンズの文体の経年変化がほぼあらゆる項目に反映していることである。ディケンズの文体は初期(1830年代)から中期(1840年代)にかけて大きく変化し,1850年前後に安定期に入るというパターンが,高頻度語,低頻度語,文法範疇など,分析に使用したあらゆる変数にも投影されていた。こうした研究成果の一部を,2007年6月に米国で開催された国際会議Digital Humanities 2008や日本で開催された国際文体論学会PALA 2007,および統計数理研究所において開催されたセミナー「英語研究と統計2007」において発表した。