hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電流注入型量子もつれダイオードの研究

本研究では、まず、研究蓄積の深いInAs自己量子ドットを用いて、コンパクトな実装に不可欠であるだけでなく、光の回折限界を超えた集積化、量子もつれを用いる集積化に重要な電流注入型サイドゲート素子の開発を行った。素子の作製プロセスおよびゲート制御に必要なフリップチップ型の実装及び測定手法の確立に成功した。達成したエネルギー変化量0.3meVは、これまでに量子もつれ状態作製に用いられている光励起型と同等であり、コンパクトな実装に適した電流注入型において集積化への道筋が開けたと考えている。さらに、集積化への次ステップとして、高密度集積化可能なナノコラムからの単一光子発生を実証し、その有望性を示した。本研究では、自己形成量子ドットを含むp-i-nダイオード構造に対して、高度な電子制御が可能な縦型単電子素子と同構造であるサイドゲート型ピラー構造を作りこみ、制御性の高い単一光子源を開発している。さらに、高温動作、集積化に向いた窒化物ナノワイヤについても研究を進めている。本年度は電子状態制御に求められるより微細な構造の作成に重点をおいて研究を進めた。これまでは電流注入発光はピラー部の直径が1um程度の比較的な大きな素子のみで観測できていたが、今回、200nm程度まで縮小し電流注入発光を得ることに成功した。閉じ込めポテンシャルの制御性の高いWLからの発光であることがわかった。現時点では歩留まりが高くなく、各プロセスにおける条件だしを行うことでこれを解決していく。高セキュリティを保証する量子通信ネットワークの形成には、量子情報通信の中核を担う単一光子素子を発展させ、量子もつれ生成を基軸とする量子中継の実現が必要である。本研究では、そのような単一光子素子の発展、量子もつれLED開発の基盤技術として、量子もつれを引き起こす電子状態に遷移させるためのゲート制御を、実装に向いた電流注入型において実現する「ゲート制御と電流注入を両立する単一光子素子」と「単一光子素子の集積化」について基盤技術開拓を目指した。ゲート制御は量子もつれ生成に必要な状態の準備、電流注入型はコンパクトな実装に不可欠であるだけでなく、光の回折限界を超えた集積化により、送信ビットレート向上、量子エラー処理に貢献する。成果として1良好なサイドゲート動作が期待できる直径200nmから1umのピラー構造を持つ、サイドゲート型素子の作製に成功、2ゲート制御に必要なフリップチップ型の実装及び測定手法の確立、3電流注入発光(LED)の達成、4300ueVのゲート制御に成功した。さらに将来の集積化に向けて、5集積実績のあるナノ構造において単一光子発生を確認した。これらは、量子もつれLED開発の重要な基盤技術として位置づけることができる。量子もつれLED達成に向けてボトルネックとなっていた素子作製の困難さ、測定の困難さ、について個々の課題についてほぼ解決することができた。一方で、これらの課題解決の歩留まりは現時点では高くなく、さらなる条件だしにより歩留まり向上を行う必要がある。量子情報処理技術は次世代ITの基盤技術として活発に研究され、1素子としての演算、通信は様々な形で実証されている。当該グループも昨年度までに量子もつれに向いた電流注入型単一量子ドットLEDおよびそのゲート制御を報告した。本年度は、集積化を目指した研究を進めた。集積化は量子計算における量子エラー処理、量子情報通信における通信レートの飛躍的な向上をもたらすもので、真に有用な素子開発において必須である。本研究では10^10/cm2以上の高集積作成技術が確立している,位置制御性に優れたナノコラムを用い、同一基板上に単一ナノコラムと集積ナノコラムを同一成長条件により成膜し、以下の成果を得た。1ゼロ次元系達成を示唆する線幅300μeV以下の狭線発光。2本構造特有のバックグラウンド光を、クリスタルリフトオフ、シャドーマスク法を駆使し、1/10以下に低減。3単一ナノコラムからの単一光子発生判定の測定のためのHanbury Brown and Twiss(HBT)の自己光強度相関測定を実施し、1、2の技術を用いて明瞭なアンチバンチングを観測した。バックグラウンド除去後の光子相関関数g(2)corr(0)は0.39であり、高集積に適したナノコラムから単一光子発生を実証したと言える。量子もつれ評価には、さらなる残存バックグラウンド低減が必要であるが、ナノコラム直径縮小により更に改善できると期待できる。これらの成果は集積化単一光子LED開発の重要な基盤技術と位置づけることができる。今回、200nm程度まで縮小し電流注入発光を得ることに成功した。一方で素子が量子ドットの分布に比べ非常に小さいため、素子作製には高い歩留まりが求められるが、現時点では歩留まりが十分でない。各プロセスにおける条件だしを行うことでこれを解決していく。昨年度ドライエッチングプロセスの条件出しを行ったが、ばらつきの根本的な改善にはいたっていない。

これを踏まえ、今年度は素子作成手法を変更し光エッチングを用いた手法、新たなゲート絶縁膜などに取り組む予定である。半導体デバイス、量子ナノ構造歩留まり低下の主要因はドライエッチングプロセスの不安定さにあり、より安定したエッチングが可能な条件を、プロセスガスの変更を含めて検討、詳細な条件だしを行うことでこれを解決していく。概ね計画通り執行したが、今年度は素子作製を重視し、予定していた単一光子測定系の最適化を次年度に実施することにしたため。素子作製に成功したが、歩留まりがわるく、素子をもちいた詳細な測定系構築を次年度に延期し、原因探求のための分析費用にあてたため。単一光子測定系の最適化に必要な光学部品を購入する予定である。素子作製のプロセス関連消耗品と測定系構築に用いる
組織型特異的がん遺伝子THG1の腫瘍形成能に関する研究

実験病理学THG-1の免疫沈降で得られた共沈タンパク質をTOF/MS解析で網羅的に解析して、THG-1との結合が確認された分子の中から、細胞増殖促進ならびに腫瘍形成に関わる分子としてKeap-1を同定した。THG-1は、Keap-1に結合し、Nrf2のユビキチン化ならびに分解を抑制した。THG-1の発現は、Nrf2の転写活性のKeap-1による抑制を解除されることも示された。また、THG-1のKeap-1結合部位を同定し、ここに変異を入れたTHG-1では、腫瘍形成促進能が消失していた。THG-1ノックアウトマウスの皮膚においてNrf2の標的遺伝子の発現が低下していることも見いだした。この他にもTHG-1の腫瘍形成促進能に関与することが示唆される結合タンパク質が同定されており今後の解析課題となっている。RAS/ERK経路によってリン酸化されることを同定したTHG1のリン酸化部位に対する抗体を作製した。正常な重層扁平上皮では、THG-1の発現は基底細胞のみに限局していたが、8割以上の扁平上皮癌(食道癌、子宮頸癌)では、がん細胞集団全体にTHG-1が陽性で、がん細胞では、THG-1発現の停止あるいはTHG-1の分解に何らかの異常が共通に起こっていることが示唆された。また、THG-1の発現部位では、症例により程度の差はある程度あるが、多くの場合、THG-1のリン酸化も確認された。THG-1の腫瘍形成能を亢進する点変異あるいは多型があることも示唆された。今後、健常部とがん、がんの原発巣と転移などでゲノム解析を行い、その詳細を検討する予定である。●扁平上皮癌で発現が亢進しているTSC22D4/THG-1が、がんの発生・進展を促進する機序を解析することを目的として、TSC22D4/THG-1に結合する分子をTSC22D4/THG-1と共沈する分子のTOF-MAF解析で同定した。●TSC22D4/THG-1結合タンパク質の機能解析を行い、発がんに関わるTSC22D4/TGF-1の下流分子を複数同定した。これらの中には、がん細胞に特異的な代謝特性を誘導し細胞増殖促進に関与するもの、がん細胞の遊走能亢進に関与するもの、がん間質における血管新生を誘導するもの、がん幹細胞活性に関与するものなどがあり、いずれも今後さらに解析を進め、特許申請と原著論文としての発表を行なうことが期待される成果が蓄積されている。これらの下流分子と結合するTSC22D4/THG-1内のドメインの同定も進められており、がん細胞の代謝変化を誘導する転写因子の制御因子、がん細胞の遊走能亢進に関わる分子の発現制御に関わる因子の結合が失われる点変異体の作製に成功している。今後、これらの下流因子の結合を抑制する分子の作製を行なうことで、新たな扁平上皮癌治療方法が確立されると期待される。●TSC22D4/THG-1と下流シグナル分子群のタンパク質間相互作用をブロックする特殊環状ペプチドを作製することを目的として、TSC22D4/THG1に特異的に結合する特殊環状ペプチドをスクリーニングするための準備を開始した。●TSC22D4/THG-1ノックアウトマウスの皮膚において、表皮の生理的再生回転の低下と表皮下毛細血管網の血管密度の低下が認められた。THG-1が扁平上皮癌の腫瘍形成能を亢進していることを示し、その作用機序としてKeap-1に結合し、生理的にNrf2の活性制御を行っていることを発見したことは画期的な研究成果であり、現在論文投稿中である。変異体の検索を含め、臨床病理学研究は予定より進んでおらず、バイオバンクとの共同研究を模索する必要がある。最初の計画に変更はない。今後も、THG-1の腫瘍形成促進作用の分子機序について中心的に解析する。同時に扁平上皮癌組織では、THG-1の発現が、がん細胞集団全体に拡がっている機序についても検討する。変異体あるいは多型体については、症例を増やすように検討を続けるとともに抗体を作製して、より簡便な変異体検出方法を確立する。さらに、THG-1変異マウスの表現型を詳細に解析するとともに、皮膚化学発がん実験を行って、THG-1が、がんの発生に及ぼす影響について解析する。また、移植腫瘍を形成した後にTHG-1をノックダウンすることで、腫瘍軽視絵に及ぼす影響について検討し、THG-1を標的とした扁平上皮癌の治療法の効果について検証する。
内部ひずみその場計測に基づく高精度複合材成形解析システムの構築

システム構築に必要な材料物性データとして,複合材成形中の材料物性挙動の温度と硬化度への依存性を調べた.埋込光ファイバ内部ひずみ計測に基づく物性値推定手法を用いて,成形中の物性値挙動を様々な成形温度下で取得した.また,それぞれの成形温度に対し,母材となるエポキシ樹脂の硬化度を示差走査熱量測定によって計測し,成形中の物性挙動を成形温度と硬化度に対して整理し,データベースを作製した.結果,同一硬化度では成形温度が小さいほど剛性は高く,同一温度では硬化度が小さいほど剛性が低いという傾向がみられた.複合材料の成形について別視点のアプローチとして,L字部材のコーナー部の厚さ変形を計測するために,埋め込み光ファイバを利用した曲げセンサを新たに開発した.1 plyのプリプレグの表面の上下に,1本の細径(直径:52マイクロメートル)の光ファイバを折り返して配置し,成形中の内部ひずみ分布を計測し,結果から厚さの変化を取得した.このように光ファイバの中心を中立軸から離すことでプリプレグの曲げ変形を光ファイバによって計測できることを示した.また,同様の手法を用いてプリプレグ積層時の内部ひずみが成形に及ぼす影響を調査した.現在多くのCFRP製品で利用されているテーププレイスメント成形技術では積層時に大きな内部ひずみが生ることが予想されるが,その計測手法は確立されていない.本手法と研究室レベルの自動積層装置を組み合わせることで、積層時の内部応力についてさらなる知見が得られると思われる。積層時の残留ひずみやゲル化前の厚さ変化など,成形の初期段階における欠陥を正確にモニタリングしシミュレーションに加えることで、成形解析システムの計算精度を向上させる足がかりとなった。また、市販の成形解析シミュレーションソフトウェアであるCOMPROによる解析結果との比較も行っているが、結果は現状では未発表である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。埋込光ファイバセンサによる内部ひずみ計測に基づいて,複合材成形中における材料物性挙動を解明しそれをモデル化することが初年度の目的である.まず、複合材成形中の材料物性挙動の温度と硬化度への依存性を調べた.埋込光ファイバ内部ひずみ計測に基づく物性値推定手法を用いて,成形中の物性値挙動を様々な成形温度下で取得した.また,それぞれの成形温度に対し,母材となるエポキシ樹脂の硬化度を示差走査熱量測定( DSC)によって計測し,成形中の物性挙動を成形温度と硬化度に対して整理し,データベースを作製した.結果,同一硬化度では成形温度が小さいほど剛性は高く,同一温度では硬化度が小さいほど剛性が低いという傾向がみられた.次に任意の成形プロセスに対して本手法で用いた結果を適用するための検証を行った.まず,90°Cから130°Cまで徐々に変化させるプロセスに対してDSC試験を行い,硬化度と温度の組み合わせを求めた.この組み合わせを満たす物性値をデータベースから求め,成形解析を行い実験値と比較した.FBGセンサを用いた内部ひずみ比較と,成形中の片持ち梁の反り変形比較の二種類の検証を行った.結果,大まかな傾向は一致したが,変形が硬化収縮支配から熱膨張支配に移行するタイミング,収縮ひずみの大きさなど,実験とのエラーが確認された.確認のため,採用プロセスで成形中の試験片にFBGセンサを埋め込み,内部物性値の推定を行った.この物性値を用いて同様の比較を行ったところ,実験と非常に良い一致を示した.以上から,硬化度計測はその場計測ではない手法を用いているために生じる実成形とのエラーが解析精度を落としていると考えられる.誘電分析など,その場計測で硬化度を計測する手法を試みることで改善が可能と考えられるため,次年度の課題としたい.第1年度の研究目標は,埋込光ファイバセンサによる内部ひずみ計測に基づいて,複合材成形中における材料物性挙動を解明しそれをモデル化することであった.まず,複合材成形中の材料物性挙動の温度と硬化度への依存性を調べた.埋込光ファイバ内部ひずみ計測に基づく物性値推定手法を用いて,成形中の物性値挙動を様々な成形温度下で取得した.また,それぞれの成形温度に対し,母材となるエポキシ樹脂の硬化度を示差走査熱量測定(Differential Scanning Calorimetry, DSC)によって計測し,成形中の物性挙動を成形温度と硬化度に対して整理し,データベースを作製した.結果,同一硬化度では成形温度が小さいほど剛性は高く,同一温度では硬化度が小さいほど剛性が低いという傾向がみられた.さらにこの結果を用いて,任意の成形プロセスに対して成形シミュレーションを行い,内部ひずみと形状の比較試験によって妥当性を検証した.これらの成果から,第1年度の進捗としては概ね順調であると考えられる.初年度の材料データを利用した成形解析システムは現在開発中である.システム構築に必要な材料物性データとして,複合材成形中の材料物性挙動の温度と硬化度への依存性を調べた.埋込光ファイバ内部ひずみ計測に基づく物性値推定手法を用いて,成形中の物性値挙動を様々な成形温度下で取得した.また,それぞれの成形温度に対し,母材となるエポキシ樹脂の硬化度を示差走査熱量測定(Differential Scanning Calorimetry, DSC)によって計測し,成形中の物性挙動を成形温度と硬化度に対して整理し,データベースを作製した.結果,同一硬化度では成形温度が小さいほど剛性は高く,同一温度では硬化度が小さいほど剛性が低いという傾向がみられた.

複合材料の成形について別視点のアプローチとして,L字部材のコーナー部の厚さ変形を計測するために,埋め込み光ファイバを利用した曲げセンサを新たに開発した.1plyのプリプレグの表面の上下に,1本の細径(直径:52 me)の光ファイバを折り返して配置し,成形中の内部ひずみ分布を計測し,結果から厚さの変化を取得した.このように光ファイバの中心を中立軸から離すことでプリプレグの曲げ変形を光ファイバによって計測できることを示した.また,同様の手法を用いてプリプレグ積層時の内部ひずみが成形に及ぼす影響を調査した.現在多くのCFRP製品で利用されているテーププレイスメント成形技術(Automated Tape Laying, ATL /Automated Fiber placement, AFP)では積層時に大きな内部ひずみが生ることが予想されるが,その計測手法は確立されていない.積層時の残留ひずみやゲル化前の厚さ変化など,成形の初期段階における欠陥を正確にモニタリングしシミュレーションに加えることで更なる計算精度向上が見込まれる.今年度の課題としたい.初年度の研究実績を用いて成形解析システムを構築する部分でやや行き詰まりがあったために予定よりも計画に遅れが生じた.システム構築に必要な材料物性データとして,複合材成形中の材料物性挙動の温度と硬化度への依存性を調べた.埋込光ファイバ内部ひずみ計測に基づく物性値推定手法を用いて,成形中の物性値挙動を様々な成形温度下で取得した.また,それぞれの成形温度に対し,母材となるエポキシ樹脂の硬化度を示差走査熱量測定によって計測し,成形中の物性挙動を成形温度と硬化度に対して整理し,データベースを作製した.結果,同一硬化度では成形温度が小さいほど剛性は高く,同一温度では硬化度が小さいほど剛性が低いという傾向がみられた.複合材料の成形について別視点のアプローチとして,L字部材のコーナー部の厚さ変形を計測するために,埋め込み光ファイバを利用した曲げセンサを新たに開発した.1 plyのプリプレグの表面の上下に,1本の細径(直径:52マイクロメートル)の光ファイバを折り返して配置し,成形中の内部ひずみ分布を計測し,結果から厚さの変化を取得した.このように光ファイバの中心を中立軸から離すことでプリプレグの曲げ変形を光ファイバによって計測できることを示した.また,同様の手法を用いてプリプレグ積層時の内部ひずみが成形に及ぼす影響を調査した.現在多くのCFRP製品で利用されているテーププレイスメント成形技術では積層時に大きな内部ひずみが生ることが予想されるが,その計測手法は確立されていない.本手法と研究室レベルの自動積層装置を組み合わせることで、積層時の内部応力についてさらなる知見が得られると思われる。積層時の残留ひずみやゲル化前の厚さ変化など,成形の初期段階における欠陥を正確にモニタリングしシミュレーションに加えることで、成形解析システムの計算精度を向上させる足がかりとなった。また、市販の成形解析シミュレーションソフトウェアであるCOMPROによる解析結果との比較も行っているが、結果は現状では未発表である。
脂質代謝バランス異常を伴う疾患の病態解明と創薬に向けた基盤研究

本研究では、脂肪酸代謝バランスの変化による疾患制御の分子メカニズム解析として、ω3脂肪酸のエイコサペンタエン酸(EPA)が生体内で機能性代謝物17,18-EpETEに変換され、抗炎症、抗アレルギー作用を発揮することを明らかにした。さらに、EPAから17,18-EpETEの産生に関わるボトルネック酵素として、5種類のCYP(1A2, 2C50,4A12a, 4A12b, 4F18)を明らかにした。今後、ω3脂肪酸の機能性発現における本代謝経路の生理的意義の解明が期待される。その他、最先端のリピドミクス解析技術を駆使し、各種疾患制御における脂肪酸代謝バランスの重要性について明らかにした。メタボローム研究における新たな方法論の創出と技術展開として、従来のLC-MS/MSに加えてイオンモビリティシステムを用いることで、脂肪酸代謝物の異性体分離およびマトリックス効果の軽減によるシグナル検出感度の向上に成功した。これにより、生体内で生成する類似構造を有する脂肪酸代謝物をより高感度に一斉分析することが可能となった。また、脂肪酸代謝バランスの変化による疾患制御の分子メカニズム解析として、ω3脂肪酸を多く含む食用油によって食物アレルギーの発症や進展が制御できることを見いだした。具体的には、αリノレン酸(18:3n-3)が豊富な亜麻仁油を投与した群では、リノール酸(18:2n-6)が豊富な大豆油を投与した群に比べて卵白アルブミン感作による食物アレルギーの発症や進展が著しく抑制されることを見出した。この時の腸管における脂肪酸代謝についてLC-MS/MSを用いた包括的なメタボローム解析を行ない、その中でも量が多く変化率も高い脂肪酸代謝物としてEPAおよびその代謝物17,18-epoxy-eicosatetraenoic acid (17,18-EpETE)を見出した。さらに17,18-EpETEの投与実験を行ったところ、食物アレルギー症状に対する強い予防効果および治療効果が認められた。これらの結果から、亜麻仁油から摂取されたαリノレン酸が大腸組織において効率的にEPAに変換され、活性代謝物である17,18-EpETEへと変換されたものと考えられた。本年度の研究から、LC-MS/MSによる脂肪酸代謝物の包括的メタボローム解析システムにイオンモビリティ技術の導入を試み、これまでにない高感度かつ分解能の高い分析が可能になった。この系を用いることで、本研究課題に加えて国内外のグループとの共同研究などを通して、疾患制御における脂肪酸代謝バランスの重要性についての基礎研究を牽引している。また、食用油に含まれる脂肪酸バランスが食物アレルギーの発症に影響することを動物実験で明らかにし、さらに上記メタボローム解析から活性代謝物17,18-EpETEの同定に成功した。これら一連の研究成果は社会的なインパクトも大きく、今後機能性食品や創薬シーズとしての応用が大いに期待される。以上、本研究は当初の計画以上に進展し、今後の発展性が大いに期待される。前年度までの研究から、ω3脂肪酸を多く含む食用油によって食物アレルギーの発症や進展が制御できることを見いだした。具体的には、αリノレン酸(18:3n-3)が豊富な亜麻仁油を投与した群では、リノール酸(18:2n-6)が豊富な大豆油を投与した群に比べて卵白アルブミン感作による食物アレルギーの発症や進展が著しく抑制されることを見出し、その活性成分としてEPA由来の代謝物17,18-epoxy-eicosatetraenoic acid (17,18-EpETE)の抗アレルギー作用を明らかにした。すなわち、亜麻仁油から摂取されたαリノレン酸が腸管組織において効率的にEPAに変換され、活性代謝物である17,18-EpETEへと変換されたものと考えられた。そこで本年度は、17,18-EpETEなど内因性の炎症制御分子について、生体内でその産生に関わるボトルネック酵素の同定を目指した。その結果、少なくとも4種類の脂肪酸酸化酵素に、EPAから17,18-EpETEを産生する活性があることをインビトロの検討で明らかにした。それぞれの酵素について基質特異性や反応選択性について検討を行ったところ、いずれの酵素もω6系よりもω3系の脂肪酸を好んで基質にすることが明らかになった。現在、遺伝子改変動物を作製中であり、生体内での17,18-EpETEの産生およびω3脂肪酸の機能性発現におけるこれら酵素の寄与について検討する準備を整えている。本年度の研究から、抗アレルギー作用を有するEPA由来の活性代謝物17,18-EpETEの産生に関わる酵素の候補を見出し、その酵素学的性状を詳細に解析した。さらに、これら酵素についてノックアウトマウスの作成を進めており、マウス個体レベルでのω3脂肪酸代謝経路の生理的意義に迫る研究を展開している。これに加え、LC-MS/MSによる脂肪酸代謝物の包括的メタボローム解析システムを用いることで、疾患制御における脂肪酸代謝バランスの重要性についての基礎研究を牽引している。これら一連の研究成果は社会的なインパクトも大きく、今後、脂肪酸バランスについての適切な栄養評価や高機能性ω3脂肪酸素材の開発、新たな創薬シーズとしての応用などが大いに期待される。ω3脂肪酸の健康増進作用において、生体内で生成する機能性代謝物の関与が指摘されている。なかでも、ω3位の水酸化、エポキシ化などの代謝が抗炎症作用などの機能性発現に重要であると考えられている。

そこで、このようなω3脂肪酸の代謝に関わる酵素を特定し、その遺伝子欠損マウスを解析することで、代謝経路の生理的意義を明らかにすることを本研究の目的とした。前年度までの研究で、EPA由来の機能性代謝物17,18-EpETE産生に関わるボトルネック酵素の同定を目指し、ゲノムワイドの脂肪酸酸化酵素スクリーニングを行った。その結果、少なくとも5種類のCYP系酵素が候補に上がった。本年度はそのうちの一つの酵素について遺伝子欠損マウスを用いた解析を行った。このマウスでは、加齢に伴う組織病変が観察された。また、それらの組織から脂質画分を抽出してLC-MS/MSによるリピドミクス解析を行った結果、EPAやDHAのω3エポキシ化代謝物が、野生型と比較して遺伝子欠損マウスで有意に減少していた。このことから、生体内において本酵素はω3脂肪酸の代謝に寄与しており、そこから生成する機能性代謝物がそれぞれの組織における恒常性の維持に寄与していることが示唆された。さらに、最先端のLC-MS/MSシステムを用いた脂肪酸代謝物の包括的リピドミクス解析を用いることで、疾患制御における脂肪酸代謝バランスの重要性について幅広く研究を展開している。本研究では、脂肪酸代謝バランスの変化による疾患制御の分子メカニズム解析として、ω3脂肪酸のエイコサペンタエン酸(EPA)が生体内で機能性代謝物17,18-EpETEに変換され、抗炎症、抗アレルギー作用を発揮することを明らかにした。さらに、EPAから17,18-EpETEの産生に関わるボトルネック酵素として、5種類のCYP(1A2, 2C50,4A12a, 4A12b, 4F18)を明らかにした。今後、ω3脂肪酸の機能性発現における本代謝経路の生理的意義の解明が期待される。その他、最先端のリピドミクス解析技術を駆使し、各種疾患制御における脂肪酸代謝バランスの重要性について明らかにした。今後さらにLC-MS/MSによる脂肪酸代謝物の包括的メタボローム解析システムの技術向上を目指す。とくに、腸内細菌叢が生成する脂肪酸代謝物は不飽和結合の幾何異性体が多くLCによる分離が困難であることから、イオンモビリティによる異性体分離を検討する。また、脂肪酸代謝バランスの変化による疾患制御の分子メカニズム解析として、本年度の研究で見出された17,18-EpETEなど内因性の炎症制御分子について、生体内でその産生に関わるボトルネック酵素の同定を目指し、本代謝経路の制御機構およびω3脂肪酸の機能性発現における生理的意義についての解析を進める。さらに、17,18-EpETEが抗アレルギー作用を発揮するための作用機構について、標的細胞、細胞内シグナル、標的分子のレベルで明らかにすることを目指す。今後、17,18-EpETEの産生に関わる酵素のノックアウトマウスを用いた解析から、マウス個体レベルでの本ω3脂肪酸代謝経路の生理的意義に迫る研究を展開する。とくにLC-MS/MSによる脂肪酸代謝物の包括的メタボローム解析システムをマウス疾患モデルに適用することで、脂肪酸バランスや代謝異常と病態との関連について詳細な解析を行う。
社会主義経済体制下の中国農村における社会環境の特質と変容に関する再検討

2018年度の研究成果は、1中国農村訪問聞き取り調査の実施、2中国側研究者招聘による国際シンポジウムの開催や中国の大学における招聘講演などの国際学術交流、3農村訪問調査報告書・研究成果の作成・掲載、に大別することができる。2018年8月に東北(遼寧省・吉林省)を訪問して農村において聞き取り調査を実施した。また、9月にはこれまでと同様に山西大学やH市水利局の協力・支援を受けて山西省の複数の農村において聞き取り調査を実施した。さらに、10月には華中師範大学中国農村研究院の協力・支援を受けて湖南省の農村において初めて聞き取り調査を実施するとともに、華東の江蘇省無錫市農村を訪問して聞き取り調査を実施した。なお、2019年3月には華東師範大学の協力・支援を受けて浙江省嘉興市X鎮の農村を参観して同鎮政府関係者と意見交換を行った。2018年4月に華中師範大学中国農村研究院から5名の研究者を招聘して東洋文庫にてワークショップを開催して意見交換を行った。また、10月には華中師範大学と華東師範大学で招聘講演を行った(「近現代華北農村における経済発展と脱農化・都市化」と「近代中国農村の三層的経済構造」)。さらに、2019年3月には華東師範大学で開催された国際シンポジウムにおいて報告を行った(「21世紀初頭日本における中華民国期中国農村社会経済史に関する3つの捉え方」)。研究代表者および研究分担者が2018年度中に刊行した中国農村訪問調査報告や研究論文については、後述することにしたい。以下のように、年度当初の予想を超える学術的な成果を挙げることができたことから、「当初の計画以上に進展している」との自己評価を下した。まず、中国農村訪問聞き取り調査については、これまで10年余りにわたって実施してきた山西省の農村における調査を継続することができた上に、今年度は、初めて東北と華中の湖南省の農村においても本格的な聞き取り調査を実施することができた。また、1年間のうちに2度の招聘講演と2度の国際的亜ワークショップ・シンポジウムを実施したことによって国際学術交流を活性化することができた。2019年度は、前年度に農村調査を実施した華北の山西省と華中の湖南省において継続して訪問聞き取り調査を行いたい。とりわけ、湖南省の農村は2回目となり、聞き取り対象者との信頼関係を構築することに重点を置きつつ、より一層本格的な聞き取り調査を実施したい。また、華中師範大学中国農村研究院および華東師範大学との学術交流も継続していきたい。さらに、研究代表者は近代中国農村経済に関する単著を刊行する予定である。
加齢に伴う衰えを察知するための会話分析手法とその評価

高齢者交通事故の原因は「運転操作不適」であり、高齢者に「衰え」の自覚がなく自らを過信している問題が指摘されている。日常生活の中でさりげなく衰えを察知し本人に警鐘を促すシステムを実現し、事故を未然に防ぎたい。我々は、独自の高齢者日常会話データから、会話の基本周波数の分布が、会話を聞いた人が老化に気付くしくみと関連が深いこと発見し、衰え察知モデルを示した。しかし本データは衰えの経時変化を含んでいないため、提案モデルは、高齢者らしさは判断できても「加齢による衰え」を察知できるかは明確ではない。本研究では、施設にて高齢者の会話を長期に観察することで提案モデルを改良し、衰え察知モデルを確立する。
乾漆を応用した炭素繊維漆コンポジットの制作工程の最適化と構造材料としての強度試験

本研究では、漆で造型を行う伝統技術である乾漆に注目した。型を利用する工程のうち特に離型処理において簡便な手法を開発した。また、その構造材料としての強度実験を通して乾漆のもつ構造特性(強度・剛性)を定量的に把握することができた。実証実験としての乾漆による椅子の制作では、CADの導入により工芸的手法に設計の概念を導入することで、これまで職人の経験と勘に頼ってきた乾漆積層技術を規格化・一般化し、作業従事者固有の技術的特性に依存しない安定した乾漆製品を製作するためのガイドラインを制作することで伝統的な工芸技法としての乾漆のイメーシを素材の構成技術として捉えなおす機会となった。平成24年度は、前年度からの「構造材料としての強度試験」を行った結果、おおよそ一般的な木材と同等の物性的性質が確認された。これは骨材を麻布などの面材とした構造物の場合であり、骨材が線材である場合の物性を探ることとした。具体的にはたこ糸(綿材)程度の繊維がどの程度の大きさの構造物を構成しうるか、について実証的に検証することとした。直径3mm程度のたこ糸に漆を含浸させ、木型に配置することを繰り返すことで網目状の三次曲面を形成した場合に、自立する可能性を探ることとした。また、その結果、得られた直径1700mm、高さ705mmのドーム状の自立構造物を中心に民間の展示会場にて一般公開する展示会を企画・実施(東京および仙台)した。http://www.geidai.ac.jp/labs/kanada.std/proj/1202_urushi/1202_urushi.html骨材を線材とする研究課題は、当初計画にはなかったものではあるが、制作工程の最適化を行う上で、より柔軟な造形の可能性を広げるものであり、また、その設計段階ではアルゴリズムデザイン手法と制作段階ではデジタルファブリケーションを採用したことにより、工芸的な技術の一般化・普遍化に繋がる可能性が見いだせたことにより、意義あるものと考える。また、現在までの研究成果を「構造実験に基づいた乾漆造形手法の研究」と題した論文にまとめ、Designシンポジウム2012にて発表(査読あり)した。・本年度は研究成果のうち、乾漆構造の強度実験の結果とそれに基づく椅子のデザインおよび制作物を日本建築学会および日本デザイン学会のいずれも学会大会にて発表した。合わせてデジタルファブリケーション工房の運営者で組織される世界ファブラボ会議にて、招待講演として本研究の一部を紹介した。・乾漆を構成する際の型からの離型および離型面の品質向上のための工程の最適化実験を実施した。従来、離型面を平滑で高品質な漆面に整えるために、離型後に修正および漆塗装が必要とされてきたが、本実験により、離型面を鏡面として得ることが可能となった。具体的には、離型面に塩化ビニール製の平滑板を利用することで、薬剤等を予め塗布するというような特段の離型処理が不要であることが明かになった。これにより、鏡面状態の漆塗り表面を得る技術の一般化が期待されるが、曲面の離型処理の際に塩化ビニール製の離型面生成が課題となる。・乾漆の板を素材とし、沈金技法に倣ったレーザー加工機による表面装飾実験を行った。従来、彫刻刀を用いて表面彫刻を行う職人が図案制作も行っていたが、これにより、沈金技術の一般化が期待される。・平面的な漆塗り面を研磨する作業は職人にとって肉体的負荷の高い作業である。上塗りと呼ばれる塗装の最終工程の直前の塗装対象物の表面調整は、職人の経験と勘によって砥石等を用いて行われるが、中塗りや下塗りと呼ばれる下地作業においては作業の機械化の可能性がある。市販のCNC木工切削機を改造し、切削軸を備えたルーターを、圧搾空気駆動型のオービタルサンダーに換装した。サンダーの動きは3次元的にプログラムが可能で、予め職人の手の動きをスキャンし、この動きのデータにより職人の手作業を機械的に再現できる可能性を確認した。「制作工程の最適化」1、型からの離型処理従来の炭水化物系離型材(伝統的には米糊が一般的)に替わるものとしてテフロンシート等の使用を検討した。主に調理用オーブン等による食品調理用のテフロンシートが離型性・再利用性の面で好適であることを確認した。主に平面および二次曲面での使用については問題ないが三次曲面への馴染みが悪く今後の課題となる。2、硬化時間の改善熱処理による硬化時間の改善を試みた。

一般的には数日を要する漆の硬化時間を改善すべく、温度・時間ともに制御可能な温風式乾燥炉を利用して一般的に漆の熱硬化の目安となる110-130度・1数時間の環境で実験を行ったが、炭素繊維を骨材として漆を含浸させたものを試料としたがいずれも硬化状態において芳しい結果が得られなかった。最適な条件を探ることが課題となった。炭素繊維乾漆の強度実験の予備的実験として、従来の麻布による乾漆の強度実験を行った。この実験では円筒状の乾漆実験体を用いた。麻布を漆で8層に積層したものが10,000Nを上回る座屈耐性を持つことが判明し、構造材として用途によっては十分な強度を持つことが判明した。また、次年度に実施予定の炭素繊維乾漆の強度指標として基準となる実験データが得られたことも成果である。より体感的にその強度を確認するために乾漆による椅子の制作を行った。設計には構造の検討、型製作の為の構造データの共有の点からCADによる設計環境を導入した。石膏や粘土による型製作が一般的であるが、デジタルファブリケーションによる合板を使った型製作と上記テフロンシートによる離型処理による乾漆制作が可能であることが確認された。将来的には上記強度試験によって得られた乾漆の物性データを用いることで、乾漆による構造物を制作する際の強度設計のシミュレーション・最適化が行える可能性が見いだせた点において大きな成果があった。炭素繊維漆コンポジットの強度実験により、圧縮・引っ張りの強度特性に極端な差があることも判明した。乾漆との比較において引っ張り強度については漆の影響はほとんど見られず、その大半を炭素繊維に依存していることが判明した。このことから、より引っ張りに強い特性を探るため、天然素材の骨材の織り方や積層方向の検討が必要となった。また、板状に成形した際に見られるFRP板のような靱性・弾性のある素材特性を発見した。これは二次元的な造形と共に、ひねる、曲げる、といった靱性・弾性を活かした二次元を元にした三次元的な造形が行えるということであり、乾漆による造形の新たな可能性を広げるものである。上記のように、乾漆を研究対象として取り扱う過程において、当初予測されなかったものの、有益な素材特性が発見され、研究対象として新たな課題が発見されたことで、研究内容が充実しつつあり、総合的におおむね順調に進展していると考える。この実験では次年度に実施予定の炭素繊維乾漆の実験体制作の際の手順や技法について有意な知見が得られ、実験体制作工程の最適化が図れたことが成果である。また、強度指標として基準となる実験データが得られたことも成果である。これらは当初計画にはなかったが、先行的にデータが得られたことで研究は進展している。一方で、FRP成形に用いられる空気圧(負圧)を利用した真空バック方式を用いた、骨材積層間の密着と漆の含浸の平均化については、同時に処理を行う熱処理の過程で上記問題が残っており、計画どおりに進展していない。乾漆の椅子は展示会等で数回発表の機会を得ており、乾漆の実用強度と、本研究の成果を周知する機会として計画外の好機であり、総合的におおむね順調に進展していると考える。計画どおり、25年度は構造材料の強度試験を継続して行う。これまでに得られた結果の精度向上のため、実験体のバリエーションを増やし、より精密に実験を行う。具体的には同じ仕様の複数の実験体に対して熱処理の有無、および、自然硬化時間の長短による強度への影響を調べる。
次世代ビルエネルギー管理のための物理融合型分散最適化手法と制御シミュレータ開発

当初予定した受動性に基づく分散最適化アルゴリズムの開発,安定性や最適性を保証する物理ダイナミクスと分散最適化アルゴリズムの相互結合システムの提案,外乱や通信遅れに対するロバスト化,エネルギー管理シミュレータの構築とアルゴリズム検証については前年度までにある程度納得のいく成果が得られたため,本年度は上記の理論成果の拡張やシミュレータの改良に注力した.まず,理論の拡張については以下の通りである.これまでの分散最適化は厳密に凸なコスト関数を仮定していたが,現実の問題は必ずしもこの仮定を満足するとは限らない.そこで,受動性に基づくことでこの仮定を一般の凸関数へと緩和するとともにアルゴリズムの高速化とロバスト化が実現できることを示した.さらに,ニュートン法に基づく分散最適化アルゴリズムが受動性を満たすことを発見し,アルゴリズムの更なる高速化を実現した.また,物理ダイナミクスと最適化アルゴリズムの融合に関しては,これまでは静的な最適化問題を想定した問題に取り組んできたが,これをモデル予測制御とよばれる動的最適化の枠組に拡張し,新たな解を導くことに成功した.以上の成果はそれぞれ当該分野のプレミア国際ジャーナルおよび国際会議に投稿中である.また,シミュレータの改良については,これまでは太陽光がビルに与える影響がないという限定的な状況のみをシミュレートしていたのに対して,本年度は太陽光の影響下でのシミュレーションに成功した.その際,データに基づいて太陽光の影響をモデル化する手法を新規提案し,その成果をまとめた論文は国際会議に採録された.本申請課題の目的は大きく分けて以下の二つである.(i)物理ダイナミクスと分散最適化を統一的に扱う手法の構築,(ii)ビルの実時間制御シミュレータの開発.課題(i)に関しては,下記の項目への取り組みを予定していた.(i-1)制約条件を含まない分散最適化問題を求解する受動システムの提案,(i-2)局所制約を含む問題へ拡張,(i-3)ビル群全体の大域制約を含む問題へ拡張.課題(i-1)と(i-2)に関しては,予定通り本年度中に理想的な解の導出に成功し,国際会議論文として一件の発表を行った.また,現在国際学術論文誌に一件の論文を投稿中である.課題(i-3)は,共同研究者に挙げたNa Li教授のもとに8ヶ月間滞在し,助言と議論を元に解の導出に成功した.本成果は現在国際会議論文にまとめ,投稿中である.さらに,(i-4)物理システムとの結合形態の提案への取り組みについても共同研究を実施し,一定の成果を得た.課題(ii)に関しては,下記の課題への取り組みを予定していた.(ii-1)制御ソフトウェアとしてMATLABを想定し,EnergyPlusと連携,(ii-2) SketchUを用いたビルのモデルを作成,(ii-3) EnergyPlusが出力するデータから設計用モデルを構築,(ii-4)最適化計算ソフトウェアGurobiをMATLABと連携.まず,課題(ii-1)は,当初の予定通りBCVTBを利用することで連携に成功した.課題(ii-2)に関して,SketchUpの使用法を習得し,実際のビルのモデルを作成,EnergyPlusへの取り込みに成功した.その後,ビル内の温度推移をシミュレートし,このデータを用いて,BRCM Toolboxを利用することで設計用簡易モデルを得た.これらの成果を国内会議論にて発表した.課題(i)に関しては,当初予定した課題(i-1),(i-2),(i-3)の解決に成功したことに加え,ハーバード大滞在の機会を得ることができたこともあり,当初は次年度以降に予定した課題(i-4)への取り組みを開始することができ,一定の成果を得ることができた.逆に,申請者が不在としたことで課題(ii)の進捗の遅れが懸念されたが,事前のソフトウェア群の選定が適切であり,当初想定していたうまくいかなかった場合の対応を必要としなかったため,おおよそ予定したスケジュール通りに作業を進行することができた.ただし,不在の影響で最適化ソフトウェアGurobiの購入が進まず,課題(ii-4)は次年度の課題に持ち越すこととした.以上を総合的に評価して,ほとんどの論文が投稿中であり具体的な成果として形には残っていないものの,本課題研究は予想以上に順調に進行していると判断する.本申請課題の目的は大きく分けて以下の二つである。(i)物理ダイナミクスと分散最適化を統一的に扱う手法の提案,(ii)微角実時間制御シミュレータの開発まず,課題(i)に関する前年度までの成果は,当該分野のプレミアジャーナルであるIEEE Transactions on Automatic Controlに掲載が決定した.課題(i)に関しては,当初(i-3)複数の決定主体にまたがるビル全体のエネルギー消費に関する大域制約を含む問題に対する分散最適化アルゴリズムの提案と本申請課題の主要課題である(i-4)物理システムとの結合形態の提案に取り組む予定としていた.本年度の成果として,両課題に対して解を導くことに成功した.後者に関しては,想定どおり物理ダイナミクスと最適化アルゴリズムをそれぞれ受動的なプロセスとみなし,その結合理論を元に全体のサイバーフィジカルシステムの最適性と安定性を理論的に保証した.本成果は国際会議論文として投稿し,採録され,発表を行った.前者に関しては,前年度までに開発したアルゴリズムと同様に受動システムの結合システムとして記述できることを明らかにし,後者と融合した成果を国際会議に投稿し,採録され,発表を行った.さらに,アルゴリズムの外乱および通信遅れに対するロバスト化に成功した.

課題(ii)に関しては,当初計画した通り,物理融合型最適エネルギー管理アルゴリズムの検証を前年度までに構築した単一ビルのシミュレータ上で実施し,提案アルゴリズムが良好な性能を達成することを確認した.本成果は国内会議論文として発表済みである.課題(i)については,当初計画した課題(i-3),(i-4)に対して満足のいく解を導くことに成功したのみならず,さらに最終年度に実施予定であった(i-5)外乱および通信遅れに対するロバスト化にも成功したため.また,課題(ii)についても,当初想定した単一ビルシミュレータを用いた検証に成功し,さらに当初は予定しなかった複数のビルに対するシミュレータを構築することができ,その全てに対して提案アルゴリズムが良好に動作することが確認できたため.なお,これまでに投稿した全ての論文が採録という評価を得ている点も想定以上の結果である.当初予定した受動性に基づく分散最適化アルゴリズムの開発,安定性や最適性を保証する物理ダイナミクスと分散最適化アルゴリズムの相互結合システムの提案,外乱や通信遅れに対するロバスト化,エネルギー管理シミュレータの構築とアルゴリズム検証については前年度までにある程度納得のいく成果が得られたため,本年度は上記の理論成果の拡張やシミュレータの改良に注力した.まず,理論の拡張については以下の通りである.これまでの分散最適化は厳密に凸なコスト関数を仮定していたが,現実の問題は必ずしもこの仮定を満足するとは限らない.そこで,受動性に基づくことでこの仮定を一般の凸関数へと緩和するとともにアルゴリズムの高速化とロバスト化が実現できることを示した.さらに,ニュートン法に基づく分散最適化アルゴリズムが受動性を満たすことを発見し,アルゴリズムの更なる高速化を実現した.また,物理ダイナミクスと最適化アルゴリズムの融合に関しては,これまでは静的な最適化問題を想定した問題に取り組んできたが,これをモデル予測制御とよばれる動的最適化の枠組に拡張し,新たな解を導くことに成功した.以上の成果はそれぞれ当該分野のプレミア国際ジャーナルおよび国際会議に投稿中である.また,シミュレータの改良については,これまでは太陽光がビルに与える影響がないという限定的な状況のみをシミュレートしていたのに対して,本年度は太陽光の影響下でのシミュレーションに成功した.その際,データに基づいて太陽光の影響をモデル化する手法を新規提案し,その成果をまとめた論文は国際会議に採録された.課題(i)に関しては,本年度に導出した(i-4)の成果を拡張し,そこで要求されるいくつかの仮定の緩和を試みることで,より汎用性の高いソリューションを導く.同時に,問題を解くために必要となる問題の構造も明らかにしていく.さらに,メリーランド大学のNikhil Chopra教授の助力を得つつ,(i-5)外乱や通信遅れに対するロバスト性の強化にも取り組む.本年度の成果によって,分散最適化のプロセスが受動システムと捉えられることがわかったため,受動性に関するこれまでの研究蓄積を援用することで課題解決を目指す.課題(ii)に関しては,早々に必要物品の購入を済ませ,まずは本年度取り組むことができなかった(ii-4)のシステムを完成させる.これには,工学院大学の向井正和准教授の助言を仰ぐ.
乳がん患者の生命予後に影響するオーダーメイドのウォーキングプログラムの開発と普及

1.平成30年度は前年度から実施した「がんと運動」に関するリテラシー調査(医療従事者および乳がんサバイバーを対象)を終了し、分析の結果を基に乳がんサバイバーに対する実施可能な運動支援プログラムの内容および方法を検討した。1)がんサバイバーの運動支援に関わる医療従事者(看護師、リハビリテーションスタッフ、医師)を対象に、がんと運動の予防効果の知識の有無、運動支援の有無などについて質問紙調査を実施し、約700名の回答を得た。がんサバイバーへの運動支援状況や、がんと運動の予防効果の知識、求めている支援方法において職種間で差が認められた。共通していた事項としては、医療者へのがんサバイバーに対する運動の予防効果の啓発や多職種連携の必要性などであった。2)乳がんサバイバーを対象に、がんと運動の予防効果の知識の有無、希望する運動支援の方法(個別・集団・電話など)、運動支援に求めることなどについて質問紙調査を実施し、約300名から回答を得た。その結果、乳がんサバイバーの運動への関心が高く、医療者による運動支援を求めていた。2.がんサバイバーの運動支援に関わる医療従事者および乳がんサバイバーを対象に「がんと運動」に関するリテラシー調査の分析結果を論文としてまとめ、学術誌および学術学会で発表した。1)がんサバイバーの運動支援に関わる医療従事者の調査結果を国内外の学術学会で発表する他、論文としてまとめ投稿した。2)乳がんサバイバーを対象とした研究成果を論文としてまとめ、日本緩和医療学会で採択された(公開待ち)。3.運動支援プログラムの構築に向けて、関連する分野の学術学会に参加して最新の知見を得る他、乳がんサバイバーの診療を行なっている施設に研究の概要を説明し、研究協力の内諾を依頼した。今後、乳がんサバイバーへの教育媒体や運動支援プログラム作成するためには、調査結果を分析し実施可能な運動支援プログラムの内容や方法を検討する必要があった。調査結果は論文としてまとめ、有用な知見を得ることができたが、論文作成に時間を要したことから、教育媒体や成功体験事例集に関するリーフレットやDVDの作成までには至らなかった。しかし、今回の調査結果から医療者への教育の啓発が必要であることが明らかとなったことから、研究計画を一部見直し、医療者への教育の啓発と多職種間で連携した実施可能な運動支援プログラムを検討する必要性がある。今後は、調査で得た新たな知見を基に、今後の教育媒体や運動支援プログラム作成に繋げていく。また、教育媒体や成功体験事例集に関するリーフレットやDVDの作成については前年度より継続的に資料を集めており、検討している。さらに、関連施設への調査の内諾を依頼した段階である。乳がんサバイバーのオーダーメイドのウォーキングプログラムの開発1)リテラシー調査の分析結果から、乳がんサバイバーおよび医療者のニーズに沿った実施可能乳がんサバイバーの支援方法を検討する。2)作成した教育媒体と成功事例集、申請者が作成した運動行動モデル(玉井,2011)を基盤とし、研究者が乳がんサバイバーのオーダーメイドの運動支援を実施と評価を行なう(乳がんサバイバー510名程度)。3)運動支援の結果をもとに乳がんサバイバーに関わる医療従事者(看護師、理学療法士・医師)による運動支援を検討する。主な役割として、運動処方については医師・理学療法士、運動方法について理学療法士・がん専門看護師、継続方法について看護師で検討し、チームで行える支援方法を検討する。1)医学中央雑誌とPubMedなどを活用して、国内外の乳がんサバイバーに対して実施されている運動プログラムに関する文献を検討した。うち25件(2,737例)を対象文献として、研究目的、研究デザイン、運動プログラム、アウトカムについて分析した。結果、「運動プログラムの評価」や「副作用の緩和」を目的として実態調査(4件)、介入研究(21件)がなされていた。運動プログラムは有酸素運動とレジスタンス運動などを組み合わせた運動が52.4%、支援期間は4ヶ月以上の長期支援が61.9%と多く、支援方法はグループ支援が57.1%と多かった。乳がんサバイバーは運動支援に関心があり、化学療法などの治療やがん関連の症状が運動の障壁になっていた。乳がんサバイバーは運動プログラムに参加することで「副作用の緩和」や「QOL向上」などの効果を得ていた。文献検討した成果は学術誌に発表した。2)米国がん看護学会(ONS)のWeb研修を受講し最新の知識を得て、リーフレット作成の基礎資料とした。一部は市民公開講座で説明し、昨年度に続き医療者やがんサバイバーを対象にがんに対する運動の予防効果や運動支援のニーズ調査を実施した。3)昨年度実施したがんに対する運動の予防効果や運動支援のニーズ調査の結果をまとめ、学術学会で発表した。結果として、がんに対する運動の予防効果の認識は、24割であり、がんサバイバーの運動支援を全員が必要と回答した。運動支援の希望場所として、在宅と施設が約7割、在宅は2割であった。運動支援の方法として、単独の支援方法より、情報提供や直接的支援(個別指導など)、間接的支援(Webの活用など)を組み合わせた支援方法を希望する者が多かった。今後、運動のがん予防効果の啓蒙活動を行うとともに、がん体験者が治療や体調に合わせながら実施できるオーダーメイドの運動支援プログラムの開発が重要であった。米国スポーツ医学会(ACMS)が主催する看護師を対象としたがん患者の運動トレーナーワークショップは時期が合わず参加できなかった。教育媒体や成功体験事例集に関するリーフレットやDVDの作成については資料を集め検討している段階である。

1.平成29年度はがん患者の運動支援に関わる医療従事者および乳がん患者を対象に「がんと運動」に関するリテラシー調査を実施した。1)がん患者の運動支援に関わる医療従事者(看護師、リハビリテーション部門、医師)を対象に、がんと運動の予防効果の知識の有無、運動支援の有無などについて質問紙調査を実施した。調査は平成30年3月まで行ない、看護師、リハビリテーション部門(理学療法士、作業療法士)、医師から約700名の回答を得た。2)乳がん患者を対象に、がんと運動の予防効果の知識の有無、希望する運動支援の方法(個別・集団・電話など)、運動支援に求めることなどについて質問紙調査を実施した。調査は平成30年3月まで行ない約290名から回答を得た。2.これまでの研究の知見を論文としてまとめ、学術誌で発表した。1)「がんと運動」のシンポジウム参加した医療従事者および一般市民に実施したがん患者の運動支援に関する調査結果を論文としてまとめ、学術誌で発表した。結果として、がんの再発や治療の副作用に対する運動の予防効果の認識で高いものは倦怠感緩和29人(42.0%)、睡眠の改善28人(40.6%)、再発予防27人(39.1%)であった。全員が運動支援を希望した。希望する支援方法は複数支援で、在宅や施設で行えるものであった。がん体験の有無別では希望する支援に有意な差はなかった。記述内容では【運動の予防効果の認識は一般的に低いためもっと啓蒙して欲しい】など5つのカテゴリーが抽出された。今後は知識の普及と複数の支援方法を取り入れた在宅や施設で実施できる運動支援の構築が必要であった。2)がんと運動に関する文献を検討し、共同研究者として分析を行い、その成果は学術誌で発表した。現在、医療者ならびに乳がん患者のリテラシー調査データの入力を終えて分析に入っている段階である。分析結果は、今後の教育媒体や運動支援プログラム作成に繋げていく。教育媒体や成功体験事例集に関するリーフレットやDVDの作成については資料を集め検討している段階である。1.平成30年度は前年度から実施した「がんと運動」に関するリテラシー調査(医療従事者および乳がんサバイバーを対象)を終了し、分析の結果を基に乳がんサバイバーに対する実施可能な運動支援プログラムの内容および方法を検討した。1)がんサバイバーの運動支援に関わる医療従事者(看護師、リハビリテーションスタッフ、医師)を対象に、がんと運動の予防効果の知識の有無、運動支援の有無などについて質問紙調査を実施し、約700名の回答を得た。がんサバイバーへの運動支援状況や、がんと運動の予防効果の知識、求めている支援方法において職種間で差が認められた。共通していた事項としては、医療者へのがんサバイバーに対する運動の予防効果の啓発や多職種連携の必要性などであった。2)乳がんサバイバーを対象に、がんと運動の予防効果の知識の有無、希望する運動支援の方法(個別・集団・電話など)、運動支援に求めることなどについて質問紙調査を実施し、約300名から回答を得た。その結果、乳がんサバイバーの運動への関心が高く、医療者による運動支援を求めていた。