hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物の抗重力反応における細胞膜ダイナミクスの解明

さらに、DNAマイクロアレイにより、細胞膜成分の代謝や機能に関わる遺伝子群の発現を解析した結果、メカノレセプターMCA、膜ラフト構成タンパク質及びその合成に関わるタンパク質、セルロース合成酵素、AGP及びFADの主要なメンバーをコードする遺伝子の発現が過重力環境下では上昇し、微小重力環境下では低下することが明らかになり、抗重力反応への関与が支持された。これに対して、プロトンポンプ遺伝子群の発現は重力環境に関わらず安定であり、抗重力反応におけるその機能は遺伝子発現レベル以外の過程で制御されていることが示された。植物の抗重力反応における細胞膜の機能を解明するため、主要成分であるメカノレセプター、膜ラフト、プロトンポンプ、セルロース合成酵素複合体などについて、関連遺伝子の発現解析、可視化による動態解析、並びにT-DNA挿入ラインを用いた機能解析を行った。その結果、重力刺激を受けた植物細胞では、多くの細胞膜成分の合成・生成が遺伝子発現を介して促進されること、それらの成分は細胞膜上に集合体を形成すること、そしてその形成と働きが正常な抗重力反応に必要であることが明らかになった。以上の成果は、植物の抗重力反応機構の理解に大きく寄与するものである。細胞膜成分の内、膜ラフトとメカノレセプターの動態や機能について、多くの新規知見が得られた。両者の機能をさらに検証し、他の細胞膜成分を含めた全体像を明らかにするため、SALK研究所の純系T-DNA挿入ラインの中から、本研究に適した新規ラインを単離し、解析する実験も開始している。植物機能生物学細胞膜成分に関わるGFPライン及びノックアウトラインを入手あるいは単離する。得られたGFPライン及びノックアウトラインの動態や形質を1 g下及び過重力環境下で解析し、抗重力反応における各細胞膜成分の機能を解明する。また、GFPラインの動態に関するデータの比較処理、並びにそれぞれのノックアウトラインの他の成分に関わる形質の精査を行い、抗重力反応における細胞膜成分の相互作用を明らかにする。さらに、各成分のノックアウトラインのマイクロアレイ解析を行い、各成分の変異により、抗重力反応における他の細胞膜成分の代謝や機能に関わる遺伝子群の発現がどう変化するか解析し、相互作用を解明する。本研究で対象とした細胞膜成分の内、膜ラフトの動態や機能については、満足できる結果が得られた。しかし、他の成分に関しては、解析に適したGFPラインやノックアウトラインの入手、選抜ができなかったため、十分な解析の実施に至らなかった。この問題を解決するために、SALK研究所の純系T-DNA挿入ラインの中から、本研究に適したラインを単離する実験を既に開始している。純系T-DNA挿入ラインの中から本研究に適した新規ラインを単離するのに時間がかかり、実際に費用が必要なその形質解析については十分な実施ができなかったため、研究費に残額が生じた。膜ラフト以外の細胞膜成分に関わるGFPライン及びノックアウトラインを連携研究者等から入手する。SALK研究所の純系T-DNA挿入ラインの中から、本研究に適したノックアウトラインを探索、単離する。
生活要因、健康診断検査値と脂肪肝の関連性についての研究

1.対象者に対して健康診断および生活習慣に関するアンケートを実施した。対象者は19の事業所に勤務する男性5187名である。HBsAgおよびHCVAbが陽性であり、ウイルス肝炎が疑われる者は対象から除外した。年齢構成は、全体では40歳代が48.2%とおよそ1/2を占めていた。ついで50歳代が30.8%、30歳代が12.7%、20歳代が4.8%であった。2.腹部超音波検査による脂肪肝の判定では5017名(96.7%)が異常なしであり、170名(3.3%)が脂肪肝という判定であった。肝臓における脂肪の沈着程度は肝腎コントラストにより判定し明らかに脂肪沈着ありと判断できる対象者を脂肪肝とした。3.対象者に対しておこなった血液検査では、GOT、GPT、γ-CTPの肝機能、および中性脂肪、総コレステロールも、脂肪肝を有する群で異常値を示す者の比率が高かった。体格指数であるBMIにおいても脂肪肝の群で肥満の数値を呈する者が多かった。4.生活状況では通勤時間、労働時間が長い群で脂肪肝の比率が高かった。よく歩くかどうかや飲酒、喫煙、朝食摂取、揚げ物摂取、などの生活習慣に関しては脂肪肝の有無による傾向の違いは認められなかった。5.今回の結果では通勤時間、労働時間が長い高ストレス群に脂肪肝が多く、またこれらの群はコレステロールや中性脂肪が高値であり肥満傾向である結果を得た。脂肪肝を有する群にはストレス対策および成人病予防も含めた総合的な対策が必要であると考えられる。対象者は現在のところ2,234名であり、性別は男性が1,609名、女性が625名である。年齢構成は、全体では4549歳代が21.0%とおよそ1/5を占めていた。ついで4044歳代が17.9%、5054歳代が16.6%、5559歳代が15.6%であり男女ともにほぼ同様の年齢構成を示した。2.対象者に対して腹部超音波検査を施行して、肝臓における脂肪の沈着程度を肝腎コントラストにより判定した。この判定では、1)異常なし、2)脂肪肝の疑いあり、3)脂肪肝と診断できる、の3段階で評価をした。3.脂肪肝の疑いありおよび診断できるとされた人数は、男性が603名(39.2%)、女性が85名(13.8%)であった。男女別にみると男性の方がかなり脂肪肝と判定される割合が多かった。4.対象者に対しておこなった血液検査にて、肝機能が上昇していた対象者は男性が約23%、女性が約12%であり、男性の方がかなり多かった。また、高脂血症を呈した対象者は男性で約35%、女性で約24%であり、やはり男性の方が多かった。5.肥満を呈している対象者は、男性で約38%、女性で約18%であり、男性の方が多かった。6.これらの対象者に対して、受診時に食事状況、運動、飲酒、喫煙などの生活習慣に関わるアンケートを行った。平成10年度は、これらの生活状況と脂肪肝の程度および血液検査や肥満との関連性について解析を行うつもりである。
人の細かい手作業計測のための３次元モーションセンサシステムの実現と実応用

今年度は、機械学習とフィルタリングで、我々の提案した磁気式モーションセンサシステムの安定性、速度、結果のクオリティを向上させることが主であった。システムの安定性と速度を改善するため、従来の位置算出手法として使われていたガウスニュートン法の代わりに、我々はディープラーニングを導入した。我々は磁気シミュレーションを行い、大量な理論値データを収集して、ディープニューラルネットワークを学習させて、得られたモデルをリアルタイムで、実際の磁気センサの計測値からマーカの三次元情報を高速に計算することができた。従来手法と比べ、この手法は精度が同じというものの、速度が十倍以上である。それから、この手法はすでに存在する学習データから、出力を推測するため、様々なセンサー配置に対応可能で、システムのフレキシビリティを向上させた。もう一つ重要な進展として、我々は新しい非線形計測システムにおいて、原データを利用したバイラテラルフィルターを提案した。このフィルターは計測不可な状態の情報を精確に予測することができるため、今までずっと提案システムを困らせていた死角問題を、アルゴリズムで解決することができた。このフィルターは単に提案システムへの応用ではなく、いろんな非線形計測システムで応用できると思われる。さらに、提案システムを利用して、複数の実際トラッキング実験を行った。その結果、提案システムは長時間で、複雑な手操作やネズミなどの小動物の動きを計測することができ、実用性がはるかに上がったと考えられる。今年度は、今まで一番提案システムを困らせている難関問題、「死角問題」による計測不能な状態を解決できた。そのうえ、違う分野の研究者との共同研究も展開できるようになり、それぞれが進んでいる。システムの検証や関連の実験が遅れて、論文作成がうまくいかなかったけれども、システムの実用性、安定性、速度などが一新したことで、本研究の主な目的に関しては順調に進んでいると考えられる。来年度は本研究の最終年度ということで、この結果をまとめて発表したいと思っている。来年度は最終年度ということを意識し、提案システムの今までの改善点と新規性をまとめて、論文の作成と発表に注力する。一方、提案システムを利用するアプリケーションを進めて、このシステムによる新しい可能性を切り開く。今年度は、機械学習を用いて安定に3次元位置・方向データを算出することが目標であった。ランダムフォレストを用いた機械学習によって、観測値から非線形回帰により繰り返し演算の初期値を求める手法を確立するとともに、この手法をシステムに実装してシステムの安定性を高めること、また、来年度以降の予備検討を始め、電磁気学による理論値を学習データとして利用する方法も検討する予定であった。これに対して本年は、予定通り、機械学習手法の1つであるランダムフォレストを我々が研究してきたシステムに導入し、信頼度の高い初期値を推測できるモデルを構築して、システムの信頼度を十分に高めることができた。今までの成果を踏まえて、本システムの最難関である死角問題の解決を試した。この問題は、励磁信号による磁束が特定の角度にあるLCコイルを貫くことができないため発生するもので、我々は機械構造を設計し、変化し続ける励磁磁界を生成することでこの問題を解決しようとした。実験で分かったのは、予想通り全ての角度にあるLCコイル(マーカ)に対して励磁することができたが、安定なバックグラウンドが無くなってしまうため、ノイズがかなり増えて消去することが難しく、あまり良い解決法ではないと判断した。今後は方針を変え、励磁コイルを回転ではなく歪ませる方向で検討している。さらに、3年目で展開予定であった新しいユーザインタフェース実現に関する研究を一部先行して開始したり、より良いインタラクティブ映像コンテンツ作成手法に関する研究も進めることができ、一定の進捗を得ることができた。この年度内にトップコンファレンスに論文を投稿して採択されることを目指して研究を進めてきたが、システム開発と論文化の検討に時間を要したため間に合わなかったことと、その対外発表を優先したために結果として全体の対外発表の数が少なくなってしまったため、進捗は期待よりやや遅れていると判断した。ある程度の研究の蓄積ができたので、来年度早々に挽回したいと考えている。

そのうえ、違う分野の研究者との共同研究も展開できるようになり、それぞれが進んでいる。システムの検証や関連の実験が遅れて、論文作成がうまくいかなかったけれども、システムの実用性、安定性、速度などが一新したことで、本研究の主な目的に関しては順調に進んでいると考えられる。来年度は本研究の最終年度ということで、この結果をまとめて発表したいと思っている。予定通り、来年度からは3次元モーションセンサシステムの実用化に向かって研究を進める。主に、dead-angle問題の解決と計測信号の安定性を高めるために本システムのハードウェアを改良に着手する。昨年度の結果を踏まえて、今年は機械学習手法を利用し、新しい励磁コイル設計を行い、すべてのLCコイルの角度に対して励磁できるシステムを開発する。さらに、新しいユーザインタフェースに関する先行研究も、新しいユーザインタフェースに関する研究も、新しいアイディアで外部との共同研究を進めたい。来年度は最終年度ということを意識し、提案システムの今までの改善点と新規性をまとめて、論文の作成と発表に注力する。一方、提案システムを利用するアプリケーションを進めて、このシステムによる新しい可能性を切り開く。
高性能芳香族高分子材料の高次構造-特にポリイミドについて-

近年、多種多様な全芳香族高分子が高性能材料として開発されてきている。この研究プロジェクトでは、数種の新しい芳香族系高分子の高次構造、可塑性ポリイミド(N-TPI)を含むブレンド系の相挙動や高次構造等を透過電子顕微鏡、広角X線回折法(WAXD)、小角X線回折法(SAXS)で研究した。次のような結果を得た。(1)N-TPI、ポリエーテルニトリル(PEN)、ポリケトンサルファイド(PKS)等の熱可塑性の全芳香族高分子はかなり剛直であるにもかかわらず、結晶化過程で折りたたみ鎖結晶を形成する。N-TPIの溶融結晶化物や溶液キャスト膜のモルホロジーは分子量に鋭敏であった。分子量が約5.5万以上のN-TPIは分子鎖の絡み合いのため結晶化しなかった。(2)これらの熱可塑性高分子はいずれも幅の狭いフィブリル状の結晶を形成する。N-TPIとPKSの結晶はb-軸芳香で速く成長するが、PEN結晶はシアノ基の配列しているa*-軸で速く成長する。またN-TPIとPKSは光学的に負の球晶を形成するが、PENは正の球晶を形成する。PENのモルホロジーの特性をその結晶構造に基づいて説明した。(3)分子量の異なるN-TPIを過冷却度を変えて結晶化させ、SAXS法で研究した。SAXSの測定結果はStroblにより提案された1次元相関関数を用いて解析した。(4)ピロメリット酸と剛直タイプの芳香族ジアミンより合成されるポリアミック酸(PAA)は光学的に異方性溶液を与える。この溶液中にはPAAの光学的に負の球晶的組織が形成されていることを確かめた。PAAの希薄な溶液をイミド化-結晶化させると折りたたみ鎖結晶が形成される。比較的柔軟なPAAセグメントが折りたたみ表面に局在していると説明される。(5)溶融状態から急冷した非晶性のN-TPI/PEIブレンド系では両成分は全組織にわたり相溶性しているが、熱処理すると、温度により複雑な相挙動を示した。SAXS法により、PEIセグメントがN-TPIの積層ラメラ間に介在していることが明らかにした。(6)PKSの斜方晶は延伸または圧延により単斜晶に転移する。本年度は次の事項について平行して研究を進めた。1.化学構造の異なるポリイミドの高次構造についてビフタル酸無水物(BPA)とピロメリット酸無水物(PDA)と各種芳香族ジアミンより得られる7種類のポリアミック酸(PAA)の濃厚溶液、希薄溶液中におけるイミド化-結晶化、キャストーイミド化物の構造を検討した。その結果次のような結果を得た。(1)剛直な液晶形成基を含む芳香族ジアミンを用いたPDA/ジアミノベンツアニリド(DMBA)、PDA/ジメチルベンチジン(DMBZ)系では濃度30%溶液以上で溶媒和結晶を形成して光学的に異方性相になるが、BPA/DMBA及びBPA/DMBA系の濃厚溶液は光学的に等方性である。

(2)剛直タイプ及び柔軟タイプの芳香族ジアミンを用いたいずれの場合も、PAAの溶液状態でイミド化すると折りたたみ鎖板状結晶よりなる高結晶性の高次構造が発現する(二三のPIについては電子線回折法により単位胞のパラメータを決定)。(3)溶液キャスト後イミド化した場合、光学的に「負」の球晶的な組織が膜の一部に発現するが、全体として結晶性が低い。柔軟タイプのジアミノジフェニルエーテル(DADE)/BPA系など二三の系では小角X線散乱図に散乱極大が見られたが、それ以外の系では散漫散乱のみが観測された。熱可塑性ポリイミドを含むポリマーアロイ(ブレンド)の構造と物性結晶性の熱可塑性ポリイミド(TPI)/非晶性の熱可塑性ポリイミド(ULTEM)ブレンド系及びTPI/結晶性ポリエーテルエーテルケトン(PEEK)ブレンド系について検討した。溶融混練後急冷したTPI/ULTEMブレンド系では全組成にわたって両成分が相溶しているが、TPI/PEEKブレンド系では一部のみが相溶していることを見出すとともに、熱処理中におけるTPIの結晶化・相分離過程を明らかにした。平成7年度は熱可塑性ポリイミドを含むポリマーアロイ(ブレンド)の高次構造、ポリケトンサルファいど(PKS)の構造と結晶化挙動及び新しい芳香族ジアミン、4,4'-スチルベンジアミンと無水ピロメリット酸より得られるポリアミック酸とポリイミドの構造について研究し次のような結果を得た。(1)結晶性の熱可塑性ポリイミド(N-TPI)と非晶性の熱可塑性ポリエーテルイミド(PEI)の溶融ブレンドにおける相分離・結晶化挙動とラメラ晶の積層構造を主にDSC法と小角X線散乱法(SAXS)を用いて検討した。溶融急冷して得られる相溶した非晶試料を熱処理すると、熱処理温度に対応して相分離した非晶相(N-TPI+PEI)、結晶(N-TPI)と相分離した非晶相(N-TPI+PEI)、結晶と相溶した非晶相などの構造が発現するなど、複雑な相分離・結晶化挙動が観測された。また、N-TPIとPEIの相互拡散が遅いため、N-TPIが結晶化した試料においても、PEIはN-TPIのラメラ晶の間に存在していることが確認された。(2)分子量の異なるN-TPIを過冷却度を変えて結晶化した試料のSAXS測定を行った。測定結果を1次元相関関数を用いる方法(Stroble)により解析し、長周期、結晶の厚さ、非晶相の厚さを評価した。一定の過冷却度で結晶化したN-TPIの長周期は分子量が大であるほど大きくなるが、これは非晶相の厚さが増大するためであり、結晶相の厚さは一定である等のことを明らかにした。(3)PKSの変形中の結晶-結晶転移について広角X線回折(WAXD)法で検討した結果、変形や圧延により斜方晶が単斜晶に結晶転移することが確認された。なお、このような結晶-結晶転移は化学構造の類似したポリエーテルケトンを変形させても起こらなかった。(4)トランススチルベンジアミンとピロメリット酸無水物よりジメチルアセトアミドを溶剤としてポリアミック酸(PAA)を合成した。得られたPAA溶液は光学的に異方性を示すが、それはPAA分子鎖が自己凝集しやすく結晶化したためであることを明らかにした。
近世近代における赤色染料の利用実態に関する研究

江戸期に利用可能な、おもな赤色染料はいずれも天然であり、ベニバナ、スオウ、アカネ、ラックダイ、コチニールが挙げられる。近代以降には、これらに合成染料が加わる。まず、幕末明治期以降の錦絵の赤には、合成染料が用いられたと考えられていた点に着目し、この時期の赤の原材料について調査した。その結果、明治前期まではコチニールを原料とした赤色色材が、その後、合成染料であるエオシンが多用されていたことが明らかとなった。一方で、江戸後期に輸入された反物の見本裂からコチニールが見つかっており、染料として使われた染色布は色材よりも早くに国内で使用されていた。ベニバナは、江戸期に染色布にも、錦絵の赤色色材にも使われており、いずれも国内で製造されていた。スオウは、古くから染料の原料として輸入されていたことが文献資料により知られているが、染色布として輸入もされていた。他方で錦絵などに彩色材料として使われていた事例は限られており、国内外のいずれにおいてもおもに染色に用いられていたものと考えられる。ラックダイの利用状況は、染料と彩色材料とでは輸入の形態が異なっており、彩色材料としては加工された状態で輸入されていたものと考えられる。近世近代におけるアカネの使用事例は、染色布としても彩色材料としても、本研究の調査内ではごく限られていた。合成材料の利用は、染料として実用化したのは明治後半であり、彩色材料としては明治前期に使用が認められるものの加工された状態で輸入されていたと考えられる。先行研究における分析事例もあわせて、おもに錦絵と染色布に使われた赤色染料について調査した結果、江戸期に国内生産されていたベニバナのほかは、染料利用と色材利用でそれぞれ利用の状況が異なっていた。国外産の原材料については、いずれも彩色材料として輸入される場合、加工された状態であったと考えられる。本研究では、おもに江戸時代後期から明治期にかけて製作された錦絵や染織製品などに用いられた赤色染料に着目し、実物資料および原材料の調査分析から、国産あるいは輸入の赤色染料の利用実態を明らかにすることを目的としている。2016年度は、錦絵資料の調査分析を進めながら、再現試料の分析データを収集した。分析には、光学顕微鏡や顕微蛍光X線分析、分光計測、色素分析等を利用した。光学顕微鏡観察では、資料の状態を観察、和紙繊維の染まり方、色材の粒子の大きさや分布状態、紫外線に対する蛍光反応などを調査した。また、各種の分析結果を比較することで、含まれる元素が特徴的である赤色染料、たとえばエオシンなどは、顕微蛍光X線分析により推定同定が可能であることが示された。先行研究により、錦絵の赤色は、1869年を境に色調が大きく変化することが示されている。1869年以前では、ベニバナに水銀朱などの顔料を混ぜて濃赤色を作っていることが多く、以降になると、コチニールと呼ばれるカイガラムシを原料とした赤色染料を粉末にしたものが広く使われていたようである。コチニールは、国内では産出しないため、輸入されていたと推測される。さらに、1880年代以降に製作された錦絵からは、合成染料であるエオシンが見つかっている。エオシンは、単独で使用すると赤桃色を示すため、濃赤色部分で見つかる場合には、別の色材と混ぜて使われていたと考えられる。他方、1869年に欧州で市販され始めた合成アリザリンは、単独で使用しても十分に濃い赤色が得られるが、明治中頃の錦絵でも見つかっておらず、錦絵には用いられなかった可能性が高い。以上から、錦絵の赤色に用いられた染料は、江戸期には国産のベニバナがおもに用いられ、明治に入り輸入材料に移行したと考えられる。本研究でとくに着目している染織と錦絵の2種類の実資料のうち、錦絵についての主要な調査分析を実施した。これにより、実際に用いられた赤色染料の同定を行い、染料ごとに使用時期を概観することができた。また、染織資料の調査に応用できる参考データが取得でき、明治期の文献調査も順調に進んでいる。2017年度は、明治期に輸入されていた赤色の染料と色材についての文献調査を主に行った。合成染料は、幕末明治期以降に導入されたといわれるが、実際に使用が本格化するのは明治中頃であって、明治初期にはほとんど実用化していなかった様子がうかがえる。まずは、染料は輸入し、染色法の実用化が図られたようである。一方で、色材については、明治期を通してレーキ(染料を粉末に加工したもの)の状態で輸入されていたと考えられる。合成染料の種類が増える明治中頃以降は、すでに使用が確認された合成のエオシン以外にも、アゾ染料などが色材として輸入、使用されていたものと推測される。他方、明治初期の錦絵から見つかった赤色色材は、天然染料のコチニールが原材料であった。さらに、錦絵に多用されたといわれる「洋紅」は、コチニールから作るカーマインレーキであったことが複数の文献で確認された。コチニールは、欧州では南米大陸発見後から染色用としても色材としても利用されている。日本では、コチニールが赤色の染料であることは知られていたものの、染色された生地や製品の輸入に留まっていたようであり、1800年頃であっても染色法は伝わっていなかったようである。

他方、洋紅の輸入は1850年以降に始まったとされるが、江戸時代の錦絵資料からカルミン酸が見つかった事例は、管見の限り報告されていない。コチニールが、カーマインレーキの原料であることが明らかとなったのは、早くても幕末であり、日本国内では、染料としてのコチニール(虫)と色材としてのカーマインが別々に認識されていたことを示している。以上から、合成、天然のいずれにしても、染色用と彩色用では、利用の導入期や流通時の形態が異なっていたことが示唆される。染色用と彩色用で、輸入の形態が異なっていた可能性が示されたため、まずは文献調査により、当時の輸入や利用の記録を見直した。このため、染織資料や国内外の絵具の分析調査への着手が遅れた。江戸期に利用可能な、おもな赤色染料はいずれも天然であり、ベニバナ、スオウ、アカネ、ラックダイ、コチニールが挙げられる。近代以降には、これらに合成染料が加わる。まず、幕末明治期以降の錦絵の赤には、合成染料が用いられたと考えられていた点に着目し、この時期の赤の原材料について調査した。その結果、明治前期まではコチニールを原料とした赤色色材が、その後、合成染料であるエオシンが多用されていたことが明らかとなった。一方で、江戸後期に輸入された反物の見本裂からコチニールが見つかっており、染料として使われた染色布は色材よりも早くに国内で使用されていた。ベニバナは、江戸期に染色布にも、錦絵の赤色色材にも使われており、いずれも国内で製造されていた。スオウは、古くから染料の原料として輸入されていたことが文献資料により知られているが、染色布として輸入もされていた。他方で錦絵などに彩色材料として使われていた事例は限られており、国内外のいずれにおいてもおもに染色に用いられていたものと考えられる。ラックダイの利用状況は、染料と彩色材料とでは輸入の形態が異なっており、彩色材料としては加工された状態で輸入されていたものと考えられる。近世近代におけるアカネの使用事例は、染色布としても彩色材料としても、本研究の調査内ではごく限られていた。合成材料の利用は、染料として実用化したのは明治後半であり、彩色材料としては明治前期に使用が認められるものの加工された状態で輸入されていたと考えられる。先行研究における分析事例もあわせて、おもに錦絵と染色布に使われた赤色染料について調査した結果、江戸期に国内生産されていたベニバナのほかは、染料利用と色材利用でそれぞれ利用の状況が異なっていた。国外産の原材料については、いずれも彩色材料として輸入される場合、加工された状態であったと考えられる。今後は、染織資料の調査を充実させていくとともに、錦絵の赤色色材が輸入材料に移行した事由についても調査を進める。染料を輸入後に国内で染色用と彩色用に使い分けていたのではなく、輸入の時点で染料と色材に分かれていたことを踏まえ、すでに事例分析が進んでいる色材利用の実態をより詳しく調査していく。国外調査が実施できなかったこと、また実験・研究補助の人員が確保できなかったことによる。2018年度に国外調査等を実施する予定である。
自然災害科学の総合的研究

約1500名の研究者が, 15年間,自然災害軽減のため行った研究の総まとめを,編集,出版するための打ち合わせを数回行い,その段どりを定めた.その結果,来年度,総括シンポジウムを今夏行い,来年度末に総まとめを印刷出版することにした.また, 3年間の継続の計画研究で61年度で終了したものが4件あり,その報告書の印刷,配布もほとんど終了した.総まとめの内容としては,以下のようにすることが定まった.まず,わが国の自然災害を分類し,その変遷を述べ,それに対する研究体制をとりまとめて,大学における自然災害研究を,他機関の研究所における研究と対比しながらとりまとめる.次に,この研究グループの組織と研究体制の推移をわかり易く述べる.特に当初の研究体制から,さらに企画された事項,たとえば人文社会分野,海外の突発災害調査の推進,資料センターシステム,欧米論文集,学術会議との共催によるワークショップなどを始め,チェックアンドレビューなどもとりまとめる.また,経費とこれによって行った研究成果刊行物の推移も図表によって示す.この枠組みは,昭和63年度7月11日に京都で行われる総括シンポジウムでつめる予定である.更に,刊行物リストを末尾にのせて,この総括報告書を見れば,昭和47年62年にわたる自然災害科学研究は総てわかるようにしたい.次に,災害種類別の研究成果として,気象,雪氷,強風,海岸,洪水,地盤,地震,火山等12分類の災害に関する成果をまとめる.また,地区別にも北海道,東北等6地区について災害の地域性や特殊性がわかるように突発災害と関連させて述べる.研究班の最近の誇るべき成果の一つとしては,海外突発災害調査への貢献が挙げられる.最後に,今後の展望として,大学における自然災害研究の方向についても言及する.約1500名の研究者が, 15年間,自然災害軽減のため行った研究の総まとめを,編集,出版するための打ち合わせを数回行い,その段どりを定めた.その結果,来年度,総括シンポジウムを今夏行い,来年度末に総まとめを印刷出版することにした.また, 3年間の継続の計画研究で61年度で終了したものが4件あり,その報告書の印刷,配布もほとんど終了した.総まとめの内容としては,以下のようにすることが定まった.まず,わが国の自然災害を分類し,その変遷を述べ,それに対する研究体制をとりまとめて,大学における自然災害研究を,他機関の研究所における研究と対比しながらとりまとめる.次に,この研究グループの組織と研究体制の推移をわかり易く述べる.特に当初の研究体制から,さらに企画された事項,たとえば人文社会分野,海外の突発災害調査の推進,資料センターシステム,欧米論文集,学術会議との共催によるワークショップなどを始め,チェックアンドレビューなどもとりまとめる.また,経費とこれによって行った研究成果刊行物の推移も図表によって示す.この枠組みは,昭和63年度7月11日に京都で行われる総括シンポジウムでつめる予定である.更に,刊行物リストを末尾にのせて,この総括報告書を見れば,昭和47年62年にわたる自然災害科学研究は総てわかるようにしたい.次に,災害種類別の研究成果として,気象,雪氷,強風,海岸,洪水,地盤,地震,火山等12分類の災害に関する成果をまとめる.また,地区別にも北海道,東北等6地区について災害の地域性や特殊性がわかるように突発災害と関連させて述べる.研究班の最近の誇るべき成果の一つとしては,海外突発災害調査への貢献が挙げられる.最後に,今後の展望として,大学における自然災害研究の方向についても言及する.
年齢や暑熱順化がイオン再吸収能力から評価した発汗機能に及ぼす影響

年齢と高齢者の暑熱順化が汗イオン濃度調節機構に及ぼす影響を検討するため,昨年度から継続的に以下の研究を実施した.1.年齢が汗イオン濃度調節機構に及ぼす影響5085歳の年齢範囲の男女36名を被験者とした.環境温25°C,相対湿度50%の環境下で安静温熱負荷(43°Cの下肢温浴と水循環スーツ)を4560分間実施した.また,各被験者の身体特性(最大酸素摂取量含む)と局所発汗テストを別の日に実施した.一つの結果として年齢と汗イオンの最大再吸収能の間には関係か認められなかった.分析をさらに進め年齢が汗イオン濃度調節機構に及ぼす影響を明らかにしたい.2.高齢者の暑熱順化が汗イオン濃度調節機構に及ぼす影響高齢者の被験者10名(男性8,女性2,年齢; 67 ±1.5 yrs,身長; 60.8 ±9.0 kg,体重; 165.9 ±7.3 cm,推定最大酸素摂取量; 32.6 ±4.5 ml/kg/min)に9日間の暑熱順化実験を実施し,その前後と暑熱順化後1週間の計3回,下肢温浴により汗イオン濃度調節機構やその他の発汗機能(これまでの方法と同じ)を測定した.暑熱順化は環境温35°C,相対湿度45%の環境下で自転車運動により体温を約1°C上昇させ,その後,運動と安静を組み合わせてこの体温を約1時間維持する方法を用いた.暑熱順化により安静時体温低下,血漿量増加,温度感覚低下の変化がみられた.汗イオン再吸収能は胸で有意に増加した.温熱負荷中の総発汗量が増加し,汗NaCl濃度は有意に低下した.また,発汗開始閾値は大きく変化せず,個人差が大きかった.このことから,9日間の暑熱順化では汗イオンの最大再吸収能は身体の部位によってその改善程度が異なるが.高齢者においてもこの能力の改善が認められた.さらに分析を進め高齢者に対する暑熱順化効果を検討したい.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。夏における熱中症の患者の多くは65歳以上の高齢者であり,このことは高齢者に対する熱中症の予防対策が急務であることを示している.この解決の一つとして,発汗機能の改善が欠かせない.本研究では汗イオン濃度吸収能力を,評価法,加齢による変化および改善法の観点から検討することを目的とした.H28年度では,皮膚電気コンダクタンス-発汗量関係から汗イオン濃度再吸収能力を評価する方法の妥当性を次の課題から検討した.1)汗イオンが皮膚に残るため,出てきた汗イオンを測定できていない可能性がある.2)皮膚電気コンダクタンスは,汗の量,汗イオン濃度および皮膚の状態により変化するため,汗イオン濃度を直接測定していない.これらの課題を検討するため,1)の課題解決として,申請者らの方法と皮膚に純粋な水を環流させて汗イオン濃度を測定する方法とを比較した.2)の課題解決として,企業と共同で汗イオン濃度を連続的に測定できるシステを構築を試みた.いずれの実験も環境温25°C,相対湿度50%に設定された環境試験室で,下肢温浴を用いた安静温熱負荷(皮膚温コントロールとして循環スーツ利用)を約50分間温熱負荷を行った.1)の結果から,発汗量-皮膚電気コンダクタンス関係における皮膚電気コンダクタンスが急激に増加する発汗量(閾値)は発汗量ー汗イオン濃度関係からみたそれとほぼ一致していた.このことから,本研究で用いる汗イオン濃度再吸収能力の評価法には1)の課題は大きく影響していなかった.2)として,汗イオン濃度(塩分)を直接・連続的に測定するデバイスを構築を試みた.汗イオン濃度が低い場合,市販されているセンサーでは分析が難しく,1)での評価との比較が出来なかった.また,このデバイスでも1)の課題,汗イオンが皮膚に残る,は解決出来なかった.前述のように皮膚電気コンダクタンス-発汗量関係から汗イオン濃度再吸収能力を評価する方法の妥当性を検討した.妥当性の検討には2つの課題検討が必要であったが,課題1はおおむね解決できたが,課題2は解決できなかった.このような点から進捗状況として,おおむね順調に進展しているとした.H28年度で構築した汗イオン濃度再吸収能力の評価法を用いて,高齢者(50歳85歳)のその能力を測定し,年齢に伴ってこの能力がどのように変化するのか,また,暑熱順化によってどのように改善されるのかを検討した.発汗機能の測定として,環境温約25°C,相対湿度約50%に設定された環境試験室で,安静温熱負荷を約50分間行い,直腸温・舌下温,心拍数,血圧,皮膚温,皮膚血流量・発汗量(胸・前腕・大腿)および汗イオン濃度,温度感覚,血中ヘマトクリット値等を測定した.また,実験前後に尿と唾液を,温熱負荷中には唾液を測定し,汗イオン濃度再吸収に関連するホルモンの変化も検討した.さらに,体型・皮下脂肪・推定最大酸素摂取量の計測も実施する.これらの測定は暑熱順化前・後,また,順化後1週間後にも行った.暑熱順化は9日間とした.

高温下(環境温35°C,相対湿度40%)で間欠的な自転車運動を実施し,体温を約1°C上昇させ,この状態を軽い間欠運動により1時間維持した.暑熱順化時の各日における自転車を用いた温熱負荷では,自由飲水とし験中に唾液の測定を行った.また,各日の順化実験前後には尿比重を測定し,脱水状態を把握した.さらに各日の順化実験後には血漿量の増加を引き起こす飲料等を摂取させた.現在,年齢による汗イオン濃度再吸収能力の変化に関して20名の被験者が,暑熱順化実験には8名(これらの被験者は年齢による汗イオン濃度再吸収能力の変化の実験にも参加)の被験者からデータ収集ができ,データを解析している.年齢とともに汗イオン濃度再吸収能力は低下し,暑熱順化でこの能力は大きく改善されない傾向の結果が得られている.今後,被験者をさらに増やしていく予定でいる.前述のように高齢者を対象とし,年齢による変化と暑熱順化と影響を検討している.被験者の人数も,ほぼ,8割程度リクルートでき,実験を実施した.H30年度では6月下旬までに残り2割の被験者を対象に実験を行う予定でいる.このような関係で,進捗状況はおおむね順調に進展しているとした.年齢と高齢者の暑熱順化が汗イオン濃度調節機構に及ぼす影響を検討するため,昨年度から継続的に以下の研究を実施した.1.年齢が汗イオン濃度調節機構に及ぼす影響5085歳の年齢範囲の男女36名を被験者とした.環境温25°C,相対湿度50%の環境下で安静温熱負荷(43°Cの下肢温浴と水循環スーツ)を4560分間実施した.また,各被験者の身体特性(最大酸素摂取量含む)と局所発汗テストを別の日に実施した.一つの結果として年齢と汗イオンの最大再吸収能の間には関係か認められなかった.分析をさらに進め年齢が汗イオン濃度調節機構に及ぼす影響を明らかにしたい.2.高齢者の暑熱順化が汗イオン濃度調節機構に及ぼす影響高齢者の被験者10名(男性8,女性2,年齢; 67 ±1.5 yrs,身長; 60.8 ±9.0 kg,体重; 165.9 ±7.3 cm,推定最大酸素摂取量; 32.6 ±4.5 ml/kg/min)に9日間の暑熱順化実験を実施し,その前後と暑熱順化後1週間の計3回,下肢温浴により汗イオン濃度調節機構やその他の発汗機能(これまでの方法と同じ)を測定した.暑熱順化は環境温35°C,相対湿度45%の環境下で自転車運動により体温を約1°C上昇させ,その後,運動と安静を組み合わせてこの体温を約1時間維持する方法を用いた.暑熱順化により安静時体温低下,血漿量増加,温度感覚低下の変化がみられた.汗イオン再吸収能は胸で有意に増加した.温熱負荷中の総発汗量が増加し,汗NaCl濃度は有意に低下した.また,発汗開始閾値は大きく変化せず,個人差が大きかった.このことから,9日間の暑熱順化では汗イオンの最大再吸収能は身体の部位によってその改善程度が異なるが.高齢者においてもこの能力の改善が認められた.さらに分析を進め高齢者に対する暑熱順化効果を検討したい.汗イオン濃度を直接,連続的に測定する方法の構築に関しては,かなりの時間を要することが本研究から分かった.そこで,今後は次の内容で汗イオン濃度再吸収能力を評価し,それをもとにこの能力が加齢や暑熱順化によってどのように変化するのか,検討していく.1)本研究では皮膚電気コンダクタンス-発汗量関係から汗イオン濃度再吸収能力の評価方法を用いる2)汗をガーゼなどで直接採取し,汗塩分濃度を直接測定する.この値と1)とを比較する前述したように,6月下旬までに残りの実験を終え,8月までにデータ整理を行い,9月から10月にかけて結果をまとめる予定でいる.さらに,これまでに報告されている若年者のデータとの比較も行いたい.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
導電性スピンフラストレート系におけるスピン電荷結合の単結晶中性子非弾性散乱

中性子散乱により、導電性スピンフラストレート系におけるスピンの動的/静的構造を明らかにした。LiV_2O_4では、特異に重い電子的振る舞いが四面体スピン分子強磁性体の反強磁性対の生成に由来することを、Mn_3Ptでは静的ではなく動的な部分無秩序構造を、スピン軌道相互作用由来の金属絶縁体転移を示すNd_2Ir_2O_7ではall-inall-out型磁気構造を、初めて観測することに成功した。最近、磁性や強相関電子系の研究分野を牽引する新機軸として、電荷自由度とフラストレーションの組み合わせが注目を集めている。本研究は、導電性スピンフラストレート系におけるスピン励起を単結晶中性子非弾性散乱によって測定し、スピン電荷結合を反映する特徴的なスピン揺らぎを観測することを目的とするものである。中心的な対象物質として、(1)遍歴d電子系の中で特異に重い電子現象を示すが、現在でも偶発的に育成される最大の単結晶がわずか1mm角というスピネル酸化物LiV_2O_4と、(2)伝導現象に大きな異常は報告されていないが、ブリッジマン法によって1cc級の大型単結晶の育成が可能な金属間化合物Mn_3Ptを選定した。初年度の平成22年度は、予定通り、(1)を目指し、(2)を保険として進めた。(1)については、試験的におよそ400個の微小単結晶集合体の作製と中性子測定を行なった。集合体の結晶方位のずれがまだ大きいため、中性子データの質は不十分ではあったものの、国内の中性子装置で十分な散乱強度が得られるための条件と、目的とする磁気非弾性散乱のおおよそのQ位置を見積もることに成功した。(2)については、大型単結晶の準備と中性子非弾性散乱によるS(Q,E)マップの取得に成功した。解析結果の一部として、常磁性相における動的部分無秩序状態の存在を初めて観測した。我々はこの結果を導電性スピンフラストレート系における典型的なフラストレーション効果ではないかと考えている。来年度に更なる研究を進めて行く予定である。次年度である平成23年度では、平成23年3月11日に発生した東日本大震災の影響が深刻であり、多数の試行錯誤が求められる挑戦的課題であるスピネルLiV_O_4に関し中性子研究を継続することができなかった。そこで、並進させていた金属間化合物Mn_3Ptの中性子研究をさらに押し進めた。その結果、初年度に観測した常磁性相における動的部分無秩序状態のスピンの空間相関は、主に2次元正方格子のスピン揺らぎから成り、面間には僅かに反強磁性相関が存在することを初めて明らかにすることができた。この空間相関は、磁気秩序相(F相)の磁気構造と同一であるため、このスピン揺らぎはF相の磁気構造の形成へ向かう途中の臨界現象と解釈できそうである。新たなテーマとして、同じく導電性フラストレート系として注目を集めているパイロクロアNd_2Ir_2O_7を、中性子散乱によって研究した。本物質は約32Kで磁性の変化を伴うが構造の変化を伴わない金属絶縁体転移を示し、フラストレーションとの密接な関係が期待されている。しかし、Irは中性子吸収係数が大きく、中性子実験は非常に困難である。そこで、我々はNdの4f電子結晶場を内部磁場のプローブとして用い、Irの磁性を推測するという手法をとることにした。その結果、ある程度ではあるものの手法の整備に成功し、最低温相で伝播ベクトルσ=0の磁気長距離構造が発生することを観測した。また、スピン軌道相互作用に由来するイジング型磁気異方性の獲得が、金属絶縁体転移のトリガーではないかという提案を行った。大量の微小単結晶の整列による中性子散乱法とは異なるアプローチとして、交差相関法と呼ばれる白色中性子散乱法の改良にも取り組んだ。その結果、測定対象と実験条件をひどく選ぶという条件付きではあるものの、本方法による効率の利得が得られる場合があることが明らかになった。平成24年度では、計画通り、様々な角度からアプローチを行い、以下の成果を得ることに成功した。導電性フラストレート系LiV2O4に関し、J-PARCに設置された新型分光器アマテラスにおいて中性子非弾性散乱を行った。本物質は過去にも中性子非弾性散乱が行われ、散乱ベクトルの大きさQ = 0.6 A-1において反強磁性的準弾性散乱が観測されていた。しかし、本物質の特徴である20 K以下における重い電子的振る舞いとこのスピン揺らぎの対応関係、スピン揺らぎの(Q,E)空間における構造、空間相関など、実験的には不明な点が残され、研究が停滞していた。本研究の結果、この反強磁性スピン揺らぎが20 K以下において急速に成長し始めること、少なくとも5 meVまで急峻な勾配を持って分散的であること、Q = 2-3 A-1にブロードな第二ピークが存在することを観測した。さらに、強度のQ依存性から、空間相関の基本構造として、最近接四面体が強磁性相関を持ち、四面体間には反強磁性相関が存在することが示唆された。

LiV2O4と同型のスピネル酸化物である絶縁性フラストレート系MgCr2O4について、スピン励起の全体像を測定した。その結果、スピン分子描像で記述出来る非分散的なモードが、磁気秩序相だけでなく、磁気液体相から普遍的に存在することを明らかにした。LiV2O4との大きな相違の一つは分散性の大小であり、現在、その他の相違も吟味中である。申請時にLiV2O4との比較物質として挙げたペロフスカイト酸化物LaCoO3の不純物置換系の実験研究も行った。本系では、フラストレーション由来ではなく、スピンクロスオーバー由来の強磁性スピン分子が、磁気ポーラロンとして伝導を担うと期待されている。実験の結果、磁気的にも形状的にも異方性の強い新型スピン分子の作製に成功し、また、電子ドープ効果の一端を明らかにした。平成23年3月11日に発生した東日本大震災の影響は深刻であったが、並進させていたテーマを押し進めたことと、新たなテーマを積極的に取り入れたことにより、導電性スピンフラストレート系に関する中性子散乱研究や手法開発を推進して来たため。24年度が最終年度であるため、記入しない。中性子源の回復が不定であるので、獲得できた貴重なビームタイムを最大限活用出来るよう、テーマを臨機応変に選定して行く予定である。その際、導電性スピンフラストレート系を中心に、そこからヒントを得た新たなテーマも積極的に検討して行く。また、中性子測定だけではなく、マクロ測定や放射光測定を積極的に取り入れることにより、より多角的な研究発展を模索する。
気体および液体燃料の電界による点火遅れ制御

燃料の点火遅れは電界の印加により変化するが,このとき,正イオンや炭素粒子などの荷電粒子の移動および自続放電が重要な役割を果たしていると考えられる.気相で生成される荷電粒子の移動が支配的な因子であると仮定すると,その燃焼反応では荷電粒子がほとんど生成されない水素-空気混合気の点火遅れは,電界の影響を受けないと考えられる.そこで,本研究では,水素-空気混合気の熱面点火における点火遅れに及ぼす直流電界の影響について調べた.ただし,直流電界はニッケルまたはタングステン製の熱面とその近くに配置した電極板との間に印加した.さらに,熱面と電極板との間を流れる電流の測定,点火にともなう発光の分光測定,および化学イオン化反応を考慮した点火の数値解析を行い,その結果を用いて,電界が点火遅れに影響を及ぼす原因について考察を行った.本研究の結果,以下のことが明らかとなった.1.水素-空気混合気の熱面点火における点火遅れも直流電界の影響を受ける.2.直流電界が点火遅れに及ぼす影響は,直流電界の方向と熱面の材質により大きく異なる.電極板に正電圧を印加したときには,電圧が小さい場合には点火遅れがわずかに増大するが,電圧が大きくなると点火遅れは逆に大きく減少する.この変化は熱面の材質によらない.一方,負電圧を印加したとき,熱面がニッケルの場合には点火遅れが半減するのに対し,タングステンの場合には点火遅れの減少がわずかである.3.正電圧を印加したときに,電圧が大きくなると点火遅れが大きく減少するのは,熱面と電極板の間で発生する自続放電が原因であると推測される.4.直流電界が点火遅れに影響を及ぼすのは,熱面における表面反応や自続放電が主な原因であり,気相の化学イオン化反応により生成される荷電粒子は重要な役割を果たしていないと推測される.燃料の点火遅れは電界の印加により変化するが,このとき,正イオンや炭素粒子などの荷電粒子の移動および自続放電が重要な役割を果たしていると考えられる.気相で生成される荷電粒子の移動が支配的な因子であると仮定すると,その燃焼反応では荷電粒子がほとんど生成されない水素-空気混合気の点火遅れは,電界の影響を受けないと考えられる.そこで,本研究では,水素-空気混合気の熱面点火における点火遅れに及ぼす直流電界の影響について調べた.ただし,直流電界はニッケルまたはタングステン製の熱面とその近くに配置した電極板との間に印加した.さらに,熱面と電極板との間を流れる電流の測定,点火にともなう発光の分光測定,および化学イオン化反応を考慮した点火の数値解析を行い,その結果を用いて,電界が点火遅れに影響を及ぼす原因について考察を行った.本研究の結果,以下のことが明らかとなった.1.水素-空気混合気の熱面点火における点火遅れも直流電界の影響を受ける.2.直流電界が点火遅れに及ぼす影響は,直流電界の方向と熱面の材質により大きく異なる.電極板に正電圧を印加したときには,電圧が小さい場合には点火遅れがわずかに増大するが,電圧が大きくなると点火遅れは逆に大きく減少する.この変化は熱面の材質によらない.一方,負電圧を印加したとき,熱面がニッケルの場合には点火遅れが半減するのに対し,タングステンの場合には点火遅れの減少がわずかである.3.正電圧を印加したときに,電圧が大きくなると点火遅れが大きく減少するのは,熱面と電極板の間で発生する自続放電が原因であると推測される.4.直流電界が点火遅れに影響を及ぼすのは,熱面における表面反応や自続放電が主な原因であり,気相の化学イオン化反応により生成される荷電粒子は重要な役割を果たしていないと推測される.
難治性がんに対するセレノプロテイン遺伝子の発現制御に着目した新規細胞死の誘導

翻訳領域における終止コドンをセレノシステインとして翻訳するタンパク群はセレノプロテインとよばれ、ヒトでは25種類の遺伝子が知られている。そのなかで、グルタチオンペルオキシダーゼ(GPX)はグルタチオンを介した抗酸化作用を有し、そのサブタイプにより様々な基質を還元することで、生命の維持に寄与するとともに、悪性腫瘍においてはこれらの遺伝子が過剰発現することにより過剰な酸化ストレス関連細胞死から逃れている。翻訳領域の終止コドンがセレノシステインに読み変えられるためには、3'UTRに存在するSelenocysteine insertion sequence(SECIS配列)という特殊なstem-loopを形成する配列が必要とされる。今回の検討ではGPX4遺伝子の3'UTRに存在するSECIS配列をノックアウトすることでどのようなフェノタイプが起こるか確認するため、その一環として、GPX4のORFにCRISPR配列を設置し、ノックアウト細胞の樹立を行った。ノックアウト細胞では有意に細胞増殖が抑制され、さらにアポトーシス刺激に対する細胞死の亢進が認められた。SECIS配列の除去によるノックアウト細胞のためにSECIS配列の前後にCRISPR-Cas9を設置し、short deletionによるノックアウトを試みているが、現時点では効率が悪いためか、ノックアウト細胞の樹立にいたっていない。今後はさらにCRISPR配列を変更するなどしてノックアウト細胞の樹立を試みる。ノックアウト株の作製にやや難渋しているため。
美術館と公衆-美的趣味の社会的傾向

本研究は、課題にかかげたように、美術館を訪れる公衆の美的趣味について、その一般的な傾向を明らかにしょうとするものである。このような研究の先鞭をつけたのは、フランスの社会学者ピエール・ブルデューであるが、彼の場合、主な関心は美術館を訪れる公衆の社会階層を明らかにすることであり、実際に高学歴者が訪れていることを明らかにした。これに対して我々は、主として公衆の美的趣味を明らかにしょうとした。すなわち美術館で美術展を観終わった観客に対して、直接、どのような作品が印象に残ったか、ふだんどのような美術作品を観たいと思っているか、現代美術について関心があるかないか、などを中心に、14項目のアンケートを行ったのである。実際に東京都および近県の主要な公立美術館22館、国立美術館1館、私立美術館2館において、平成8年10月26日から平成9年12月7日まで延べ41回のアンケート調査を行い、総計5020人の観客から回答を得た。ところで美的趣味の傾向についてであるが、個々の美術展の内容に応じて、印象に残った作品が特定の作家作品に集中する場合もあれば、さまざまな作品に散る場合もあり、これはまた美術展の内容に応じて訪れる観客の性別や年齢なども関係していて、一概にこうであると断言できない(報告書には個々の美術展について報告されている。)。ただ5020人の観客のうち、現代美術を面白い、関心があると答えた者が3037人で、つまらない、関心がない、よくわからないと答えた1958人(無回答25人)の約1.5倍いることは、公衆の美的趣味の傾向は一般に保守的であると言われているが、必ずしもそうとは限らないことを示している。)。本研究は、課題にかかげたように、基本的には美術館の観客の美的趣味について一般的な傾向を明らかにしようとするものである。このような研究の先鞭をつけたのは、フランスの社会学者ピエール・ブルデューであり、彼はフランスを主とするヨーロッパの美術館の訪問者に対して、相当に詳しい質問を行い、その成果を『美術愛好』、や『ディスタンクシオン』など著作に発表している。そこで我々もまずブルデューの社会調査について研究を行ったが、その調査方法をそのまま適用するのは専門的な調査員の確保と観客の協力の点から困難である。そこでより簡単なアンケートを作成し、本学芸術学科の学生を動員して公立美術館の観客のアンケート調査を昨年の10月末から主として土日曜日に開始した。調査した美術館は、調査日付順に町田市立国際版画美術館、神奈川県立近代美術館、水戸芸術館、東京都庭園美術館、世田谷美術館、練馬区立美術館、青梅市立美術館、横浜美術館、埼玉県立近代美術館、千葉市立美術館、川崎市民ミュージアム、東京都美術館、板橋区立美術館、栃木県立美術館、目黒区美術館、東京都写真美術館、平塚市立美術館、佐倉市立美術館、茨城県立美術館、東京都現代美術館、茨城県つくば美術館、山梨県立美術館、それに国立近代美術館の23館である。アンケートに協力を得た観客は全体で約2,200人であり、目下、館ごとに順次その集計を行っている。このアンケート調査は来年度の前半もなお続行し、年度末には研究成果報告書にまとめる予定である。本研究は、課題にかかげたように、美術館を訪れる公衆の美的趣味について、その一般的な傾向を明らかにしようとするものである。これに対して我々は、主として公衆の美的趣味を明らかにしようとした。

実際に東京都および近県の主要な公立美術館22館、国立美術館1館、私立美術館2館において、前年度に引き続き、平成9年12月7日まで延ベ41回のアンケート調査を行い、総計5020人の観客から回答を得た。ところで美的趣味の傾向についてであるが、個々の美術展の内容に応じて、印象に残った作品が特定の作家作品に集中する場合もあれば、さまざまな作品に散る場合もあり、これはまた美術展の内容に応じて訪れる観客の性別や年齢なども関係していて、一概にこうであると断言できない(報告書には個々の美術展について報告されている)。ただ5020人の観客のうち、現代美術を面白い、関心があると答えた人が、つまらない、関心がない、よくわからないと答えた人の約1.5倍いることは、公衆の美的趣味の傾向は一般に保守的であると言われているが、必ずしもそうとは限らないことを示している。
Hedgehogシグナル制御による軸索伸長と感覚回復機構の関連の解明

下歯槽神経の損傷はしばしば痛覚過敏・感覚閾値の低下という、相反する症状を引き起こす。この発症メカニズムは未解明で、有効な治療法はない。感覚の回復には神経線維の正確な伸長が不可欠であり、軸索伸長制御機構の解明は、異常感覚出現・病態把握に必須である。神経発生中、Hedgehog(Hh)シグナルは神経線維の伸長を制御するシグナルの一つであり、そのシグナル活性のバランスが神経線維の走行を規定している。本研究では、Hhシグナル活性を人為的に不均衡化したマウスに下歯槽神経損傷を施し、Hhシグナル活性バランスと軸索伸長、さらにその後に続く感覚回復の関係を検討する。