hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Conley指数によるカオス的力学系の研究

(5)ではConley indexの理論をslow-fast systemsと呼ばれるある種の特異摂動的ベクトル場に対して,構築するための第一歩としてslow manifoldがnormally hyperbolicで1次元である場合について扱った.具体的には,そのような力学系における周期軌道やヘテロクリニック軌道の存在を示す位相的・代数的な条件を見い出した.論文Chaotic solutions in slowlyvarying perturbations ofHamiltonian(T.Gedeon,H.Kokubu,K.Mischaikow,and H.Oka)は現在投稿中であるが,論文[2]の結果を浅い水の流れに関する不規則な振動現象を記述するあるモデル方程式に通用し,その振舞いがある意味でカオス的であることを数学的に証明したものである.これは先行するHastings-McLeodの論文において提示された予想に解答を与えており,我々の方法の有用性をよく示すものであると考えられる.論文[3]ではヘテロクリニック軌道の分岐を調べるために有用な代数的方法であるtransition matrixの理論を力学系の多重パラメータの族の場合へ拡張した.それによって従来の余次元1の分岐だけでなく,より退化した分岐も取り扱えるようになると期待される.今年度の研究実績は次の通りである:力学系の位相的方法として有効なConley indexの理論をslow-fast系と呼ばれる特異摂動的ベクトル場に対して拡張することを目的し,今年度は特に周期軌道やヘテロクリニック軌道の存在を判断するのに有効なtransition matrixを1次元の特異摂動的ベクトル場に適用できる一般的な方法を確立した.さらにゆっくりと変化する平面上のハミルトン系において複雑な振舞い(カオス)が起こることが知られているが,その位相的なアプローチが出来るようになり,解析的な方法では難しいよ〓一般の場合にも同様の結果が得られることを示し,この方法が具体的な問題に対して有用であることを示した.また,transition matrixの余次元2以上のconnecting orbitの場合への拡張を行なった.これは,遅い変数が2次元以上の場合に拡張することが課題となるが,その場合,より複雑なconnecting orbitの問題を扱うことが必要となりその部分の解決でもある.Conleyindex理論をslow-fast系と呼ばれる特異摂動的ベクトル場に対して拡張し,それをある種の力学系の複雑な振舞いの解析に応用した.
近位尿細管特異的SIRT1過剰発現マウスの慢性腎臓病抑制効果の検証

抗加齢遺伝子Sirt1の腎臓での作用のうち、特に近位尿細管(PT) Sirt1に注目し、検討を進めている。我々はナトリウム・リン共輸送体(Npt2) promoterを使用し、近位尿細管特異的Sirt1過剰発現マウス(Tg群)を作成し、これらのマウス(control=WT, Tg)を用い、CKDの内、特に、糖尿病性腎症(DN, Diabetic Nephropathy)の解析を進めている。DNの発症初期においては(Controlマウス)、まず近位尿細管のSirt1が低下する。その後、Sirt1低下がpodocyteに波及し、podocyteにおけるSirt1の発現も低下する。その結果podocyteのスリット膜形成分子が低下する。これにより、足突起の癒合・アルブミン尿が生じる。(これらの病態はSirt1Tgで抑制を認めた)。現在、Sirt1低下によるpodocyte機能異常のメカニズムを解明するため、更に詳細な検討を進めている。我々の研究室では、ミトコンドリア機能の低下によるエネルギー代謝異常とインスリン抵抗性、糖尿病発症への関与の重要性を報告した。(宮下和季、伊藤裕:Diabetes 2009)ミトコンドリアのregulatorとして、カロリー制限等で誘導される長寿遺伝子Sirt1は、PGC1α等を介するミトコンドリアの数的増加/機能改善を介し、効率的ATP産生亢進による急性/慢性ストレスに抵抗し、臓器保護作用を発揮する事が知られている。我々は、腎Sirt1がFoxo3a・カタラーゼを活性化し、急性酸化ストレス下の活性酸素を除去することで、尿細管アポトーシスを抑制する事を、In Vitroの系で明らかにした。(2008年BBRC)In vivoにおける機能を検討する為、近位尿細管特異的Sirt1過剰発現マウス(Tg群)を新たに作成し(2010年JBC)、WT・Tg群にシスプラチン投与(Cis)を行ない、急性腎障害(光顕・電顕、採血)、尿細管アポトーシス(TUNEL)の変化、細胞内小器官障害としてペルオキシソーム(Per)やミトコンドリア(Mit)の数的変化(Per数=PMP70・免疫電顕、Mit数=Mit DNA数)および機能変化(Per機能=カタラーゼ、ACOX、Mit機能=MCAD)等で検討した。その結果、WT群へのCisで尿細管アポトーシス増加・急性腎障害、Per数的減少、機能低下による脂肪酸β酸化障害を認め、Tg群で抑制された。通常、尿細管君perやMitの脂肪酸β酸化はATPを産生し、その代償にROSが発生し、カタラーゼがすみやかにROSを分解する。腎Sirt1はCisによるカタラーゼ活性障害に拮抗し、その活性を保つ事で、PerやMit内酸化ROS軽減、脂肪酸β酸化、ATP産生を保持する腎保護作用を明らかにした。現在、慢性腎障害におけるSirt1腎保護作用について我々のTgマウスを用いた解析、新たに腎臓特異的Sirt1欠損マウスを作成し、解析を進めている。抗加齢遺伝子Sirt1の腎臓での作用のうち、特に近位尿細管(PT)Sirt1に注目し、検討を進めている。我々はナトリウム・リン共輸送体(Npt2)promoterを使用し、近位尿細管特異的Sirt1過剰発現マウス(Tg群)を作成し、これらのマウス(control=WT、Tg)を用い、CKDの内、特に、糖尿病性腎症(DN,Diabetic Nephropathy)の解析を進めた。アルブミン尿がTg+STZで有意に抑制された。Sirt1はWT+SalでPT、PEC、VECに発現し、WT+STZで低下した。Tg+STZではpromoter作用部位のPTでSirt1発現がSTZ投与3カ月で既に回復し、さらに6カ月後にはPEC、VECにおいても回復した。
安房における海蝕洞穴遺跡の調査と古環境の復元

房総の海食洞穴遺跡の解明をテーマに、1992年の分布調査・測量調査以来、館山市大寺山洞穴の発掘調査を実施し、1996年からは本科学研究費を充当して調査を進めてきた。これまでの調査の結果、3つの洞穴のうち第1洞で検出した古墳時代の舟葬墓は、海食洞穴を墓域としたきわめて珍しい遺跡であり、かつ丸木舟を使用した舟葬例として全国的に注目されるところとなっている。こうした本遺跡の重要性に鑑み、遺跡・遺物の保存活用の観点から、千葉県教育委員会および館山市教育委員会の協力を得て今日の調査に至っている。大寺山洞穴は洲崎半島の基部に位置し、館山湾に突き出た丘陵西側裾部に立地する。3つの洞穴が開口しているが、いずれも「縄文海進」により形成されたものである。標高は約30mを測る。第1洞で検出した12基以上の舟葬墓は、東国の大古墳から出上する副葬品と比べても遜色のない抱負な副葬品をもち、「海」を他界観した特殊や葬法が古墳時代に形成されていたことが判明した。おそらく、生業を「海」に求めその航海術を生かして活躍した安房の海人族の長の墓であったと考えられる。なお、第3洞からは城門時代の漁労活動の実態が明らかになり、先史時代から古代に至る海を生業とした安房の伝統的な生活・文化様式を解明できた意義は大きい。1995年分科学研究費を受け、千葉大学考古学研究室では春(4月27日5月8日)・秋(9月1日20日)の2回に渡って大寺山洞穴の継続調査を行った。これまでの調査の結果、海蝕洞穴を墓域とした古墳時代の舟葬墓であることが判明した。大寺山洞穴は、館山市沼字大和田東にあり、安房の大寺と称される総持院境内裏山に所在する。小丘稜の西側斜面の海食崖に形成された3つの洞穴は第1洞から第3洞に向かって標高が下がっており、第1洞と第2洞は3m、第2洞と第3洞は1.5mの比較差がある。また、各洞穴とも開口部から内部に向かってわずかに下降している。[第1洞]開口部は幅5.5m・高さ4m、中央部で幅6m・高さ2.7m、奥行きは29mを測る。中央部で若干狭小になるが、奥部で再び広くなる。再奥部に地上への狭い通路があるが、これは戦時中に防空壕として利用された際の抜け穴として掘削されたものである。古墳時代の舟葬墓はこの洞穴で検出した。[第2洞]測量調査中に新たに発見した洞穴で、土砂や磔が厚く堆積しており、正確な規模・形態は不明である。現状で開口部の幅5m・奥行きは確認できないが第1洞と同規模であろう。遺物は縄文時代中期・後期の土器が出土する。[第3洞]開口部は幅6m・高さ4m・奥行き9.3mまで確認したが、さらに空洞が続いている。上層には一部古墳時代の遺物が堆積していたが、縄文時代の包含層が主体となる。なお、経費の1部は分担者となっている総合研究A『日本の洞穴遺跡の構造論的研究』(代表者麻生優)を使用した。科学研究費で継続している大寺山洞穴遺跡の第5次調査を9月に実施した。本年度は、遺跡の重要性に鑑み、また遺跡の保存等の問題もあり、千葉県教育委員会文化課及び館山市の援助・協力のもとに、発掘調査を進めることができた。第1洞については、舟葬墓の広がりを調べるために、洞奥部に発掘区を設定した。調査の結果、船棺の一部とその副葬品を検出し、新たに東国では極めてめずらしい銅製の鈴3例、木製の漆塗りの盾を発見した。

洞穴全体の埋葬施設があることがほぼ確定した。第3洞は主に縄文時代の生活跡を発掘した。多量の灰層に覆われていたために獣骨・漁骨・貝類などの自然遺物や埋葬された縄文人骨の遺存度がよく、縄文時代の漁撈活動を解明する上での貴重な資料を得た。また、縄文人の形質に関する新たなデータも提供できた。考古学的には縄文時代中期から後期にかけての土器編年を解決するための層位的な資料を得た。なお、木材鑑定や鈴の分析については、東北大学理学部・国立歴史民俗博物館の協力を得ることができた。発掘調査後、遺物の整理・図面整理・写真整理等を行い、鋭意、調査報告書の準備に取りかかっている。また、これと並行して安房や三浦半島の海食洞穴の資料集成作業を進めた。本科学研究費により継続調査している館山市大寺山洞穴遺跡の発掘は、本年度で第6次調査となる。本年度の発掘も昨年に続き、千葉県教育委員会・館山市教育委員会の援助協力のもとに進め、成果を上げることがてきた。第1洞の調査においては、洞穴奥壁郎と開口部の調査を実地した。古墳時代の舟葬墓は洞中央部付近に密集しており、奥壁部には包含層の広がりは確認できたが、舟棺は検出できなかった。また、洞穴全体が墓域となっていることから、入り口が閉塞されていた可能性か生じたため、開口部に発掘区を設定し調査を進めたが、遺構らしきものは検出できなかった。なお、東北大学理学部(鈴木三男教授)に依頼した舟棺の材質鑑定の結果、すべて杉材であることが判明した。第3洞の調査は、主として縄文時代の生活跡を中心に海辺の漁労採集の実態を究明した。多量の灰層で覆われた包含層からは、縄紋人骨・獣骨・魚骨・貝類などの自然遺物とともに、多量の土器(後期)、骨角器、石器などが出土し、縄文時代の漁労生活を解明する手がかりを得た。また縄文人骨はたいへん依存度がよいため、その形質鑑定を京都大学霊長類研究所に依頼した。なお本年度が科学研究費の最終年度にあたるため、全国の海食洞穴の資料集成を行った。
Metabolic surgeryによるNAFLD改善効果　腸内細菌から検証する

肥満・代謝疾患(糖尿病およびNASH)モデルラットに代謝手術である十二指腸空腸バイパス術(DJB)を施行することで、以下の知見を得た。1DJBの体重増加抑制効果と代謝改善効果(糖尿病・NASH)、2DJBの脂質吸収抑制効果およびそれに伴うエネルギー代謝の変化、3DJB術後の腸管細菌叢構成の変化、4DJB術後の血中胆汁酸濃度上昇5DJBによる体重増加抑制、糖尿病改善効果および脂質吸収抑制についてはBPLの切除でキャンセルされる。今回得られた知見はDJBの代謝改善効果にはBPLの存在が重要であり、その機序として胆汁酸や腸内細菌の関与を示唆するものである。Metabolic surgeryによるNAFLD改善効果を腸内細菌叢から検証するために以下の研究を実施した。なお、研究計画ではマウスを用いる予定であったが、実験動物は、教室で実績のあるラットを用いた実験系に変更している。1,DJBモデルラットにおける腸内細菌叢の検討:2型糖尿病モデルラットを用いて、metabolic surgeryの本質的な術式といえる十二指腸空腸バイパス術(DJB)における術後の腸内細菌叢の変化を検討した。バイパス手術に際して、食事のみが通過するAlimentary-limb(A-limb)と胆汁膵液のみが流れるBilio-Pancreatic-limb(BP-limb)の長さの異なる群を作成した。細菌叢の検討では、もっとも糖尿病改善効果の高いBP-limbを長く設定した群で他群やコントロール群と異なる細菌叢構成となったことを確認した。肥満形成と関連があると報告されているClostridium属、Turicibacter属の著明な減少と、乳酸や酪酸などの短鎖脂肪酸を産生し、宿主のエネルギー代謝を亢進させる作用を有するBifidobacterium属、Olsenella属の著明な増加が認められ、これらは減量手術後の変化として既報と矛盾しない結果であった。また、肥満者に少なく、非肥満者に多いとされるBacteroides属の減少が認められた。2,食餌誘発性NASHモデルラットの作成:独自に開発した欧米食を模した飼料(高フルクトース,高脂肪,高コレステロール食= NASH diet)をSDラットに投与することによる食餌誘発性NASHモデルラットを作成した。モデルラットでは体重増加、肝重量増加、耐糖能異常、肝逸脱酵素上昇がコントロール群と比較して有意に上昇し、病理学的にNASHと診断しうるモデルを作成し得た。現在、作成したNASHモデルラットに対するmetabolic surgery(DJB)によるNASH改善効果を検証中である。Metabolic surgeryによるNAFLD改善効果を腸内細菌叢から検証するために以下の実験を実施した。なお、当初の研究計画ではマウスを用いる予定であったが、実験動物は教室で実績のあるラットを用いた実験系に変更している。手術は、Metabolic surgeryの一つである十二指腸空腸バイパス術(DJB)を施行した。1,DJBモデルラットにおける腸内細菌叢の検討:2型糖尿病モデルラットであるOLETFラットを用いて、metabolic surgeryの本質的な手術と言えるDJBにおける術後の腸内細菌叢の変化を検討した。DJB施行群では、他術式のラットに比較して細菌叢構成に変化を認めた。2,食事誘発性NASHモデルラットの作成:独自に開発した欧米食を模した資料(高フルクトース、高脂肪、高コレステロール食=NASH Diet)をSDラットに投与することによる食事誘発性NASHモデルラットを作成した。モデルラットの肝臓は著明に腫大し、病理学的にNASHの診断に耐えうるモデルを作成することが出来た。また、肝逸脱酵素異常などの臨床的なNASHで観察される検査値の変化も伴っていた。3,DJBのNASH改善効果の検討:食事誘発性NASHモデルラットにDJBを施行したところ、NASHの改善を認めた。DJB群では、炎症反応のパラメータの改善を認め、門脈血中の胆汁酸の増加を認めた。NASH改善効果は、DJBによる胆汁酸再吸収に起因する抗炎症作用による可能性があるものと考え、現在、その機序を検証中である。当初の予定と異なり、1,NASH改善効果の機序検証について、胆汁酸やそれによる抗炎症作用に着目して研究を進めている。2,NASHモデルラットの腸内細菌叢を無菌マウスに移植する研究には着手できていない。1,DJBモデルラットにおける腸内細菌叢の検討:2型糖尿病モデルラットであるOLETFラットを用いて、metabolic surgeryの本質的な手術と言える十二指腸空腸バイパス術(DJB)における術後の腸内細菌叢の変化を検討した。術後には短鎖脂肪酸を賛成しホストのエネルギー代謝を亢進するとされるビフィドバクテリウムやオルスネラの著明な増加と、肥満形成と関連があるとされるクロストリジウムの現象を認めた。このモデルラットでは、炎症性細胞浸潤を伴うNASHと病理学的に診断可能な病態を再現することができた。

NASH改善効果は、DJBによる胆汁酸再吸収に起因する抗炎症作用による可能性が示唆される結果であった。以上の結果から、食餌誘発性NASHモデルラットに対するDJBの改善効果を認め、その効果の主体が抗炎症作用であることを明らかにした。抗炎症作用については胆汁酸の関与を念頭に検証を加えたが、確証をえるまでに至っていない。また、腸内細菌叢については、DJBによりコントロール群に比して細菌構成に大きな変化を認めたが、NASH改善効果との相関については検討するに至っていない。肥満・代謝疾患(糖尿病およびNASH)モデルラットに代謝手術である十二指腸空腸バイパス術(DJB)を施行することで、以下の知見を得た。1DJBの体重増加抑制効果と代謝改善効果(糖尿病・NASH)、2DJBの脂質吸収抑制効果およびそれに伴うエネルギー代謝の変化、3DJB術後の腸管細菌叢構成の変化、4DJB術後の血中胆汁酸濃度上昇5DJBによる体重増加抑制、糖尿病改善効果および脂質吸収抑制についてはBPLの切除でキャンセルされる。今回得られた知見はDJBの代謝改善効果にはBPLの存在が重要であり、その機序として胆汁酸や腸内細菌の関与を示唆するものである。実験動物をマウスからラットに変更しているが、特に問題無く順調に進んでいる。現時点では、主に胆汁酸動態の変化とそれによる抗炎症作用に重心を置いて、検証作業を進めている。腸内細菌叢も何らかの影響をもつ可能性があり、注目される部分であるが、本研究期間中に腸内細菌叢移植までの実験を進めることは現実的に困難であり、次期以降の課題としたい。代謝外科metabolic surgery(DJBま)を施行したNASHモデルマウスにおいて、NASH改善効果、腸内細菌叢、血中および糞中胆汁酸組成の変化、糖脂質代謝能やインスリン、GLP-1など各種ホルモン分泌の変化や体組成、肝脂肪量などの変化を検証する。また、DJBを施行したラットから採取した腸内細菌叢をNASHモデルラットに移植し、腸内細菌変化単独がNASH発症および進行におよぼす影響およびその機序を検証する。
UCHL1-HIF-1経路による放射線治療抵抗性の分子メカニズムの解明と対策

まず始めに、乳がん細胞株EMT6において、脱ユビキチン化酵素ubiquitin C-terminal hydrolase L1 (UCHL1)を過剰発現したときに、転写因子Hypoxia-inducible factor 1 (HIF-1)の活性が上昇することを確認した。その上で、EMT6にUCHL1を過剰発現したところ、細胞内の乳酸が増加する一方、クエン酸回路の中間代謝産物であるクエン酸やイソクエン酸は減少していることを確認した。さらに、HIF-1をノックダウンしたときには、これらの変化は認められず、UCHL1-HIF-1経路がグルコース代謝のリプログラミングを引き起こしていることが分かった。続いて、UCHL1によるNADPH/NADP+比, GSH/GSSG比の変化を測定したところ、共に上昇しており、ペントースリン酸経路の律速酵素G6pdxをsiRNAを用いてノックダウンしたところ、これらの変化が認められなくなった。これより、UCHL1-HIF-1経路は、ペントースリン酸経路依存的に還元型グルタチオンを増加させていることが分かった。そして、コロニー形成試験によって、UCHL1がHIF-1依存的に放射線抵抗性を獲得していること、さらにペントースリン酸経路の律速酵素G6pdxの阻害剤6ANを用いると、UCHL1による放射線抵抗性が減少することを確認した。以上より、UCHL1-HIF-1経路がグルコース代謝のリプログラミングを引き起こし、ペントースリン酸経路依存的な還元型グルタチオンの増加によって放射線抵抗性に寄与しており、治療標的になり得ることを示した。上記、内容をScientific Reports誌に報告した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
近代化の中の伝統宗教と精神運動-基準点としての近角常観研究

本研究は、岩田文昭を研究代表者とし、大澤広嗣、碧海寿広、小田晃生、内記洸を研究協力者とする組織のもとで研究を遂行した。そして、真宗大谷派の僧、近角常観(1870-1941)の布教の本拠地であった求道会館に残されていた1万通に及ぶ書簡をはじめとする資料を整理・分析し、知識人青年への近角の影響を解明した。発見した重要な書簡としては、宮沢賢治一族、嘉村磯多、伊藤左千夫、三井甲之、古澤平作、武内義範の書簡などをあげることができる。(1)近角常観が発行した機関紙の分析に取り組む。近角は三種類の機関紙、すなわち『政教時報』『求道』『信界建現』を発行していた。この新聞には、近角自身の論説も多く掲載されているが、その他、信者・賛同者の寄稿文や会合の記録、寄付者の名前など多くの情報が掲載されている。これらの機関紙はその大半が近角の布教の拠点であった求道会館に未整理のまま大量に残されている。また、一部が大谷大学や京都大学に残っている。これらの機関紙を体系的に収集・整理し、その上で、分析する。(1)求道会館に残されていた大量の書簡を整理し、分析する。そして、重要な書簡に関しては翻刻をする。(3)近角が当時の知識人青年に与えた影響を考察し、近角を中心軸として近代日本精神史を捉え返す。本研究は、研究協力者として、大澤広嗣(東洋大学アジア文化研究所客員研究員)、碧海寿広(財団法人国際宗教研究所宗教情報リサーチセンター研究員)、小田晃生(大正大学大学院生)の協力を得て、本年度は、以下のような研究を行った。第一に近角常観が発行した機関誌の整理と分析に取り組んだ。近角が発行した三種類の機関誌、『政教時報』『求道』『信界建現』(求道会館、京都大学図書館、大谷大学図書館所蔵)の確認・整理をしながら、電子化を行った。電子化した資料は、平成21年度中にDVDにて、関係機関・研究者に無料配布する予定である。第二に、近角が設立した求道会館(東京都文京区)に未整理のまま置かれてあった1万通を越える書簡をはじめとする膨大な資料整理に取り掛かった。大澤、碧海、小田の三名は、おおよそ週一回、求道会館で終日作業をなし、この作業から、清沢満之、暁鳥敏、佐々木月樵らの直筆名簿や宮澤賢治の思想理解に稗益すると思われる政次郎(賢治の父)の書簡などが発見された。また、求道会館寄付者名簿、近角所蔵の書籍を整理し、それら名簿・目録を作成した。第三に、大澤、岩田は近角生誕の地である、西源寺(滋賀県東浅井郡湖北町)に行き、現地調査を行った。これらの調査をもとにして、平成21年3月27日に島薗進東京大学教授ら参加のもと、「求道会館」春の研究会を行い、ライアン・ワルド、大澤広嗣、碧海寿広、岩田文昭が研究発表を行った。このような成果は、平成21年9月の日本宗教学会第68回学術大会のパネル「近角常観とその時代」で発表する予定である。また、「『政教時報』『求道』『信界建現』、三機関誌の解題」、「三機関誌の目次」、「近角の生涯」、「求道会館寄付者名簿」「求道会館蔵書目録」を記載した冊子の作成に取り組んでいる。これは先に述べたDVDに添付し、配布する予定である。本研究は、研究協力者として、大澤広嗣(文化庁文化部宗務課専門職)、碧海寿広(財団法人国際宗教研究所宗教情報リサーチセンター研究員)、小田晃生(大正大学大学院生)の協力を得て、本年度は、以下のような研究を行った。第一に、近角が設立した求道会館(東京都文京区)に未整理のまま置かれてあった1万通を越える書簡をはじめとする膨大な資料整理に取り組んだ。大澤(大澤は9月まで)、碧海、小田の三名は、おおよそ週一回、求道会館で終日作業をなした。この成果として、第二に、平成21年11月に近角研究の基礎資料となる中間報告書を刊行した。この報告書には、近角が発行した三種類の機関誌『政教時報』『求道』『信界建現』の解題、近角の略年譜、求道会館寄付者名簿が掲載されている。また、『政教時報』『求道』『信界建現』とこれら、「三機関誌の目次」を電子化した4枚のDVDをこの報告書に添付した。

第三に、平成21年6月に大谷大学真宗総合研究所・真宗同朋会運動指定研究「清沢満之を嚆矢とする近代教学の革新運動の研究」例会で、9月に日本宗教学会第68回学術大会において、それぞれライアン・ワルド、大澤広嗣、碧海寿広、岩田文昭が研究発表を行った。第四に、宮沢賢治一家の近角宛書簡20通の翻刻を行った。この翻刻は、解題をつけて、平成22年9月に大阪教育大学の紀要にて発表する予定である。本年度は、研究協力者として、大澤広嗣(文化庁文化部宗務課専門職)、碧海寿広(財団法人国際宗教研究所宗教情報リサーチセンター研究員)、小田晃生(大正大学大学研究生)、内記洸(親鸞仏教センター)の協力を得て、以下のような研究を行った。昨年度に引き続き、近角が設立した求道会館(東京都文京区)に未整理のまま置かれてあった1万通を越える書簡をはじめとする膨大な資料整理に取り組んだ。碧海、小田、内記の三名は、おおよそ週一回、求道会館で終日作業をなした。この成果の一つとして、第一に、宮沢賢治一家の近角宛書筒20通の翻刻を行った。この翻刻は、解題をつけて、平成22年10月に大阪教育大学の紀要にて発表した。第二に、私小説作家、嘉村礒多の近角宛書簡二通の翻刻を行った。嘉村の書簡の発見については、朝日新聞(山口版)2010年9月25日朝刊に紹介された。この翻刻をもとに、近角における宗教と倫理との関係について探究した。第三に、近角に師事した二人の哲学者、三木清と武内義範の関係について考察を深めた。三木の親鸞論の根幹部分は、武内の「教行信証の哲学」に依拠しているという事実を指摘するとともに、このことが看過されてきた背景を宗教哲学研究における「先入見」の問題として論じたのである。また、武内の近角宛書筒の翻刻も行った。これらの作業とは別に,近角の孫である、木村雄一氏(我孫子市在住)を訪れ、資料を借り受けた。この中には、近角が娘の結婚祝いとして贈った、松島瑞厳寺の石刷りの観音像などがあった。そして、これらの資料の分析に取り組んだ。本年度は、研究協力者として、大澤広嗣(文化庁文化部宗務課専門職)、碧海寿広(財団法人国際宗教研究所宗教情報リサーチセンター研究員)、小田晃生、内記洸(親鸞仏教センター)の協力を得て、以下のような研究を行った。碧海、小田、内記の三名は、おおよそ月2回、求道会館で終日作業をなした。この成果の一つとして、第一に、私小説作家、嘉村礒多の近角宛書簡二通の翻刻を行い、解題をつけて、平成23年10月に大阪教育大学の紀要にて発表した。第二に、「新仏教」研究会と共同開催で、平成23年12月10日求道会館にて公開講演会を行い、4年間の研究成果を40名あまりの聴衆に発表をした。第三に、4年間の研究成果をまとめた報告書を作成し関係者に配布した。この報告書の内容は、180頁の印刷物とDVD-ROM一枚からなっている。印刷物は二部からなっており、第一部研究編は、この4年の間に発表した、研究代表者と研究協力者による近角常観関係の論文9本を所収した。第二部資料編は、東京本郷の求道会館に残されていた資料紹介の説明文を記載し、一万通にも及ぶ書簡の解題、近角常観所蔵書籍解題、近角常観録解題、また古澤平作や武内義範の書簡の翻刻なども載せた。DVD-ROMには、「求道会館所蔵の書簡目録」「求道会館所蔵の図書目録」などをexcelで所蔵し、清澤満之ら直筆の「浩々洞名簿」や宮沢賢治一族や嘉村礒多らの書簡を収録した。
2次元電子ガス2層系における結合共鳴スピンホール効果の研究

本研究は、スピン軌道相互作用(SOI)を有し結合する2次元電子ガス2層系でスピンホール効果が共鳴的に増大するという提案を契機とし、その実証を試みたものある。試料は強いRashba型SOIをもつ狭ギャップ半導体で、スピン流発生部、拡散部、検出部にゲートをもつ多端子ホールバーを作製し、共鳴スピンホール効果の、非局所配置における逆スピンホール電圧による観測を試みた。その結果、結合条件付近で、層間散乱による大きい背景抵抗を除いた状態で、トップゲート電圧に対し再現性良く共鳴ピークが観測できた。そのスピン起源については未確定だが、逆スピンホール効果関連である可能性は高い。また理論についても検討を進めた。本研究では、2次元電子ガス2層系における共鳴的スピンホール効果の世界初の実験的観測・確認をめざしているが、平成26年度の実績概要は以下のようなものであった。実験面では、1.ベースとなる2層系2次元電子ガスに必須な条件として、2層ともRashba型スピン軌道相互作用が強く、シート電子濃度がほぼ同じで、少なくとも片方がゲート制御可能であることがあげられるが、系統的に層構造や変調ドーピング条件を変化させた結晶成長により、ほぼこの条件を満たすヘテロ構造作製に成功した。2.上記の構造を用い、非局所測定を前提とした共鳴スピンホール効果素子(多端子ホールバー)を設計・試作した。スピン注入部はスピンホール効果によるスピン流発生が可能な幅広電圧端子を持ち、スピン拡散部を挟んで反対側の逆スピンホール効果検出部は、2次元電子ガスの上下方向、及び電流方向の電位降下を多段で測る多電圧端子構造をもつ。これは、初めて観測する2層系の逆スピンホール効果で、電圧がどの方向で最も強く観測されるかがまだ不明なことによる。スピン注入部、拡散部、検出部とも独立なトップゲートをもち、それらを同時に掃引することで、共鳴現象を惹起・検出し、逆スピンホール効果の観測を狙う。現段階で、これら一連の素子作製に成功し、予備的な極低温測定を開始した。理論ではRashba相互作用を持つ系を組み合わせることにより新奇なバンド構造が出現する可能性について探索した。Rashba系にはカイラリティという自由度があり+と-の2通りを取り得る。こうしたRashba系の積層順を変えると多様なバンド構造が出ることを見いだした。特に+--++--+のようなパターンで積層することで、パラメタ値の広い範囲でバルクバンドの間に表面束縛状態が出現する。これは既存の表面状態の出現機構では説明しにくく物理的起源は不明であるが、実験との関連では大変興味深い。半導体2次元電子系でのスピンホール効果は、一般には損失があるためその観測が困難とされてきた。しかしながら、この現象を2層系での共鳴現象として観測できる可能性があることが近年提案された。本研究の目的はこの仮説を初めて実験的に検証することにある。われわれはこれまでに、それぞれが強いスピン軌道相互作用をもつ2次元電子ガス2層系を高In組成InGaAs/InAlAs構造で実現してきた。研究初年度は、この構造の試料を用い、上記共鳴スピンホール効果観測のための素子設計・作製に注力した。素子は、この基板を多端子ホールバーに加工したもので、大きくスピン注入部とスピン検出部に分かれる。スピン注入部では、ホールバーの長手方向と直角な方向に電流を流し、スピンホール効果によりスピン偏極=スピン流を発生させる。注入部からの拡散スピン流をスピン検出部で捉えるには、逆スピンホール効果を用いる。発生する逆スピンホール電圧は複数の電圧プローブで、非局所電圧として測定する。また、共鳴条件=2つの2次元電子ガス分散関係の結合条件を変えるため、注入・検出部に独立のトップゲート電極を設置した。最終年度は、2回の試作で得られた素子の極低温測定を順次系統的に行った。測定は、注入部・検出部に加えるゲート電圧を系統的に変化させ、そのときの3組の側面部、上部プローブの非局所電圧を測定する。厳密には、注入部端部から同じ距離にある側面プローブと上部プローブの電圧を同時に測定し、それらの和を取ることで、逆スピンホール電圧の測定が可能であることがわかった。得られた電圧信号には、2つの2次元電子ガスのシート電子濃度が大体同じになる条件で、ピークが現れることが判った。これらのピークは、注入部より検出部ゲート電圧変化に対してより鋭い依存性をもっていた。これらの結果は、電子系でのスピンホール効果が初めて明確に観測されたことを示唆する。研究実績の概要に記した2項目は本研究の推進に当たり必須のものである。1.については、これまでの分子線エピタキシー成長の経験を踏まえるとある程度の時間があれば達成可能であると考えられたが、In[0.75] Ga[0.25]As/ In[0.75] Al[0.25]Asなるヘテロ接合系でほぼ予定通りにベース材料を実現できた。

2.については、どのような素子にすべきか、設計基準がはっきりしなかったが、金属系におけるスピンホール効果実験を参考にし、半導体メサ構造をベースにした非局所スピンバルブ素子に類するものを設計・作製した。作製上の最大の困難は、逆スピンホール効果測定部に短い間隔で設置するメサから引き出す電圧端子群の作製であったが、電子ビーム露光と先端的なドライエッチング技術を駆使することにより大体解決することができた。すなわち、最初の年度内で、測定に耐えうる、強磁性体を一切使わない素子が設計・作製できたのは、きわめて順調なペースであると考えられる。また理論面では、2次元電子ガス2層系の相互作用におけるRashba型スピン軌道相互作用のカイラリティ(実効磁場の向き)の問題は、極めて重要ではあるがまだ不明であった。この問題に最初のアプローチを試みた。その結果、特別なモデル構造において新しい結果も得られており、着実な進展を見せている。この点も順調であるといえる。半導体物理学、半導体工学平成27年度は、最初の試作で得られた一連の素子を極低温で系統的に測定解析する。これにより、2層2次元電子ガス系における共鳴スピンホール効果観測の可能性を慎重に検討する。測定は交流微小電流測定で行う。特に、ゲート電圧による、上側の2次元電子ガスのシート電子濃度制御を、スピンホール効果注入部、スピン拡散部、逆スピンホール効果検出部について順次行い、共鳴条件の抽出・観測に取り組む。逆スピンホール電圧検出に関しては、上下、前後の電圧端子依存性を系統的に検証する。また、第2次試作で参照用に作製した逆スピンホール効果観測部に強磁性体電極をもつ素子についても順次極低温測定を開始する。但し、この試作素子の歩留まりは極めて悪いので、プロセス上の問題点を検討、・克服したのち、新たな試作も検討する。これらにより、研究期間内での、2層系2次元電子ガスにおける共鳴スピンホール効果の観測・確認をめざす。主に計算機関係の物品費支出が予想より小さかったこと、また他予算獲得により旅費の支出を抑えられたことなどによる。研究代表者移動に伴い、増大すると思われる支出、即ち極低温測定のための液体ヘリウム費用、プロセス関係材料(金属原料、レジスト関連製品など)費、研究分担者の旅費などに充てる予定である。
SNARE複合体形成における新規シンタキシン結合蛋白質の機能と作用機構

細胞内小胞輸送は、細胞内小器官の形成や細胞運動、細胞質分裂などの重要な細胞機能に関与しており、Tethering因子、Rab低分子量G蛋白質、SNARE系などの一群の蛋白分子によって時間的・空間的に制御されていると考えられている。この数年、私はSNARE系構成因子の一つであるシンタキシンファミリーに着目して研究を進めており、昨年度は新規シンタキシン結合蛋白質であるtaxilinを発見した。本年度は、まず哺乳細胞においてtaxilinと相同性の高い分子を2つ発見し、taxilinと2つの相同分子をそれぞれα-,β-,γ-taxilinと命名した。Taxilinファミリーは、C末端側部分に酵母のTethering因子であるUso1と相同性の高いコイルド-コイル領域を有していた。次に、蛋白質合成の制御に関わるNAC (nascent polypeptide-associated complex)が新たなα-taxilin結合蛋白質であることを見出した。NACの2つのサブニット、αNAC、βNACは、そのC末端側領域を介してα-taxilinのコイルド-コイル領域に結合した。αNACをCOS-7細胞で強発現させたところ、αNACは細胞質以外に核にも局在した。一方、αNACをα-taxilinと共に強発現させると、αNACの核への局在が抑制された。αNACの核への局在の抑制は、αNACとα-taxilinとの結合に依存していた。さらに、β-およびγ-taxilinにおいても同様の結果が得られた。近年、αNACは、核内にトランスロケートして転写を制御している可能性が示唆されており、taxilinファミリーは、細胞内小胞輸送以外に、αNACを介して転写制御にも関与している可能性がでてきた。このように、本研究計画は予想以上に進展し、当初の計画をほぼ達成することができた。ここ数年の研究から、細胞内小胞輸送が、細胞の極性形成、細胞運動、細胞接着といった重要な細胞機能に関与していることが明らかになっており、普遍的膜融合装置であるSNARE系の構成因子の一つであるシンタキシンが、細胞内小胞輸送において中心的役割を担っていると考えられている。しかし、細胞内小胞輸送におけるシンタキシンの機能と作用機構については、いまだ不明な点が多い。そこで、本年度は、最近発見した新たなシンタキシン結合蛋白質であるTaxilinに焦点を絞り、細胞内小胞輸送におけるTaxilinの機能と作用機構について研究を行い、以下の新たな知見を得た。シンタキシンは、輸送小胞が標的膜にドッキングする過程で、Munc18や他のSNARE系構成因子であるSNAP-25やVAMPと段階的に複合体を形成すると考えられている。そこで、Taxilinが、輸送小胞が標的膜にドッキングするどの過程に関与しているかを明らかにするために、Taxilinとシンタキシンの結合に及ぼすMunc18とSNAP-25の影響を検討したMunc18とSNAP-25は、Taxilinとシンタキシンの結合を各々容量依存性に抑制した。また、Taxilinは、少なくともMuncl8やSNAP-25と複合体を形成していないシンタキシンに結合した。これらのことから、Taxilinは、シンタキシン-SNAP-25-VAMP複合体が形成されるドッキング過程の前段階でシンタキシンと結合すると考えられた。
標準化を指向したプラグ・アンド・プレイ電力インターフェイス変換器の開発

平成29年度は,電力IF変換器の単体の部分に関する開発を中心に実施するとともに,協調制御やネットワーク制御を実現するための技術課題を整理した。個別の研究課題についての実績は以下の通りである。1三相電圧形インバータの主回路をベースとして,これを三相および単相の系統連系インバータ,自励整流回路,2象限チョッパとして動作させるための汎用化制御と,これらに共通に対応できる変調方式の基本的考え方を整理した。また、試作装置を構築するための制御回路および主回路を調達し、製作を開始するとともに単体での動作試験を実施した。2プラグ・アンド・プレイ制御技術として、交流側の電圧・電流,直流側の電圧・電流から,接続される系統の起電力,接続点から見込んだ系統定数を推定する方法について、実現すべき機能を整理した。3電力IF変換器協調制御に関して、シミュレーションおよび試作装置を用いた実験により,複数台の電力IF変換器が同一の電力ネットワークに接続された場合の検討を行い,相互干渉などを詳細に解析し,変換器間の協調制御における技術課題を抽出した。特に、複数台電力変換器が並列接続された場合の変調制御間の干渉について詳細な検討を行った。4電力IF変換器間の通信方式として、無線通信による協調制御の要求仕様をとりまとめ、それに合致する方式選定を行なうとともに、基本動作試験に着手した。本研究課題は、これまでの研究を複合的に発展させる内容であり、実行に移すための課題の具体化に時間を要したことと、研究室のメンバーの入れ替わりの時期とが重なったため、シミュレーションによる検討や実験装置の構築の着手が年度の後半にずれ込む結果となった。平成30年度は、本研究課題に関わる人員を増強し、遅延を取り戻すための体制整備と実行計画の立案を行っている。また、平成30年度は、前年度に行った準備的検討の成果を踏まえて研究の進捗をはかることが可能であり、遅延を取り戻す見通しを立てている。
流動分散構造の異方性により発現するサスペンション・コロイド系の機能性の利用

濃厚サスペンションとコロイドで見られる粒子の構造化を流体の機能として利用するために,流動構造の解明とその影響について検討した。濃厚サスペンションについては,まず,回転振動する平行二円板間の流れで見られた流動再構造化について調べ,構造化過程はせん断速度などには依存せず,ひずみ量だけにより定まる固体的な現象であることを明らかにした。また,構造化後の見かけの粘度は非定常性の影響が現れ,周波数が高い場合の方が見かけ上粘度が低くなり,特にその傾向は単分散系の方が強く現れることを明らかにした。そして径の異なる2種類の粒子からなる2分散系のサスペンションの振動流で見積もられる粘度は,粒子径の分布に対し定常流の場合と異なる変化を示すことを解明した。また,スクイーズ流れでは,繰り返しスクイーズ運動を加えることにより降伏応力が増加し,固体的特性が強くなることがわかった。また,この現象に対する粒子形状,スクイーズ速度などの影響を検討した結果,スクイーズ流れでは、濾過効果により中心付近で粒子密度が高くなり、凝集構造を形成し、繰り返しにより凝集構造が徐々に成長することがわかった。コロイドに関しては微小孔を通過する流れに脱塩処理したコロイドと塩を加えイオン濃度を調整した系を流し,流量の安定性を検討した結果,安定性と流動抵抗の変化にはコロイド粒子間に働く斥力による不安定性とコロイドの凝集の影響が大きい事が確認できた。また,コロイドを微小孔に通ずる際、無次元余剰圧力損失を計れば、コロイド粒子の凝集で微小孔が閉塞するか否かを判定できることがわかった。これは、閉塞する前にはオリフィス壁近傍の流動が変質して、オリフィス流れがベンチュリー管流れのようになっており、圧力損失が大きくなるためと考えられる。この濃厚サスペンションおよびコロイド溶液で解明された特異挙動は各々の機能性を検討する際の有用な情報となると考えられる。濃厚系サスペンションとコロイドで見られる粒子群の構造化を流体の機能として利用するために,本年度は流動構造の解明とその構造の流れ場への影響について検討した。まず,濃厚系サスペンションについては振動回転する平行二円板間の流れで見られた流動再構造化過程について粒子径分布の影響などを系統的に調べた。その結果,体積分率が高くなった場合,再構造化に要するひずみとその影響で生じる粘性の増加は定常的な流れ場と変動が加わる流れ場では異なり,粒子径がそろっている単分散系で特に定常流での構造化の影響が顕著であることが明らかになった。また,スクイーズ流れ場での流動構造化の影響についてJamming(つまり)現象などに関連して,非常に弱いスクイーズ流れでのBingham性を調べ,伸張的な変形が加わる流れ場ではその構造化状態はせん断流れ場よりも固体的特性が強まることを明らかにした。これらの点から流動構造化の状態に関する基礎的なデータが得られ,次年度の構造化状態の更なる解明とその応用への基盤が出来た。また,コロイドに関しては微小オリフィスを通過する流れに脱塩処理したコロイドと塩を加えイオン濃度を調整したコロイドを流し,流量の安定性を比較した。その結果,流れの安定性には多くのファクターが関わっており,複雑ではあるが,その安定性と流動抵抗の変化にはコロイド粒子間に働く斥力による不安定性とコロイドの凝集の影響が大きい事を明らかにした。これらの点をより明確にするために,イオン濃度の正確な管理を行い,検討を続けている。濃厚系サスペンションとコロイドで見られる粒子群の構造化を流体の機能として利用するために,流動構造の解明とその構造の流れ場への影響について検討した。

まず,濃厚系サスペンションについては,まず,回転振動する平行二円板間の流れで見られた流動再構造化について構造化に必要なひずみと構造化後の見かけの粘度について詳細に調べた。その結果,構造化過程は粒子径分布,せん断速度などには依存せず,ひずみ量だけにより定まり,固体的な現象であることを明らかにした。また,構造化後の見かけの粘度は非定常性の影響が現れ,周波数が高い場合の方が見かけ上粘度が低くなり,特にその傾向は粒子径が揃っている単分散系の方が強く現れることを明らかにした。そして径の異なる2種類の粒子からなる2分散系のサスペンションの粘度変化は,単分散の場合が最も高く,分布比に対し凹型に変化することが知られているが,振動流で見積もられる粘度は従来から提唱されている実験式には従わず,特殊な流動特性を示すことを解明した。また,スクイーズ流れで見られたビンガム性については本年度の検討の結果,撹拌による影響が大きく,十分な混合と脱泡によりビンガム性が見られなくなることが分かった。しかし,実際の工業上の撹拌では本研究で見られたようなビンガム性の現れる程度の状態の材料を用いており,この点から混合度を定量化してビンガム性発現のメカニズムを検討した。また,コロイドに関しては微小オリフィスを通過する流れに脱塩処理したコロイドと塩を加えイオン濃度を正確に調整したコロイドを流し,流量の安定性を再度検討した。その結果,安定性と流動抵抗の変化にはコロイド粒子間に働く斥力による不安定性とコロイドの凝集の影響が大きい事を確認した。
日本、欧米、新興国証券市場での価格形成の要素：ローカル性とグローバル化、相関関係

本研究は、リーマンショックが経済的な小国である中東欧への危機がどのように波及したのか、また大国である日本の株式市場にどのような影響を与えたのかに焦点を絞り、進められた。世界経済の変動が同時的に起きることは確かであるが、一方で地域的な特徴があるとの問題意識が出発点である。5年間の研究によって明らかになったことは次のとおりである。まず、中東欧については外資導入による効率化が一巡化した。外資は一部撤退し、自国通貨取引に回帰している。また、日本については企業間の業績格差が拡大すると同時に、それが上場株式の投資収益率に大きな差異をもたらしている。研究の初年度としての研究体制の構築と強化に関して:研究分担者と具体的な研究の進め方の打ち合わせを密接に行うと同時に、大学もしくは民間の関連研究機関やアセットマネジメント会社などとの直接の面談を交えて連携体制の相談や依頼を行い、関係の強化を図ることができた。研究用のデータベースに関して:外部データの構成の調査を行い、必要なものの購入手配を行う等、整備を図りつつあるが、購入した(もしくは新年度に購入予定の)データベースから必要なデータ系列を抽出し、実際の研究に使えるものにするためには、研究の進行に合わせながら、新年度以降も注力する必要がある。研究課題に関する分析について:ヨーロッパ(中東欧)と東南アジアを訪問し、関係機関から最新の情報を収集した。これらの直接入手した情報、データベースからの情報、その他の既存の分析結果等を踏まえたうえで、ヨーロッパでの金融危機に関する研究成果として、その一部を公共選択学会「公共選択」に「中東欧における旧貯蓄銀行の民営化後の展開」として投稿している(現在、査読待ちの状態にある)。また、日本の株式市場および上場企業の現状と海外経済への依存関係に関する研究成果の一部を、日本証券アナリスト協会「証券アナリストジャーナル」向けに「平均的な日本株式は投資対象となりうるか」として執筆し、掲載が決定している。研究課題の分析について、スタート台の研究として意義のあるものだと評価している。この成果の上に、財政危機・金融危機にある欧州の分析と、日本と海外の相互関係を意識した上で経済・証券市場の分析を積み上げれば、十分な研究成果を生み出せると考える。平成25年度は主に次の2つの研究を行い、進展があった。第一に、リーマンショック後における内外の金融市場の動向分析について、アメリカ証券市場と日本の証券市場の比較分析を行った。具体的には、両市場で上場している企業の特性に関して、株価の回復度の対比、売上高成長率、企業の資本構成、利益構造、成長力などの比較を行った。この結果、アメリカ企業にアドバンテージがあると判明した。これらの成果を研究者やアセットマネジメント会社と議論し、成果を共同出版するとともに、学会発表として公表している。第二に、EUの金融において生じた危機的な状況が依然として尾を引き、民営化と外資の構造と関係して金融収縮をもたらしていることに対応して、とくに新規加盟国や中東欧を中心に、経済活動、銀行の行動、金融市場の動向と中央銀行の役割に関して実地調査を引き続き行うとともに、金融当局者や市場関係者との情報交換を活発に行った。これらの調査、分析から得られた結果を招待講演として対外的に公表した。最初の1年間で構築したデータベースと研究体制(情報収集網)を活用することで、前年度に引き続き、2つの方向からの研究を実施することができた。1つは、ヨーロッパの中央銀行や関係機関などを直接訪問することによって生きた情報の収集を行い、ヨーロッパ金融市場の実態の分析を行ったことである。もう1つは、日本とアメリカの株式市場に関して、各々データを分析するとともに、国内の研究機関はもちろん、アセットマネジメント会社などの市場関係者と情報交換を行い、同時に共同研究も実施してきたことである。ヨーロッパ、とくに中東欧に関しては、ギリシャやキプロスと同様、リーマンショックによって引き起こされた金融危機が民営化と外資の構造と関係して信用縮小を生み、依然として尾を引いている。その実態をより正しく把握、分析することが重要であり、かつ今後の金融市場を見通す上での貴重な示唆が現地の学者や金融当局者から得られると考えたため、現地を訪問した。実際、そこから得られた情報と分析成果の一部をまとめることで、「スロベニアの金融の独自性」(拓殖大学論集政治・経済・法律研究)とした。日本とアメリカの株式市場については、両国の株価推移および財務データを用いて比較分析を実施し、その結果を暫定的にまとめて市場関係者と議論を行った。同時に、学会(日本価値創造ERM学会)で講演した。これらの議論を集約し、研究成果として出版するため、市場関係者の知恵を借りつつ作業を行っている。この出版の目処は今年8月頃、出版社は金融財政事情研究会で決まっている。平成26年度は主に次の2つの分野での研究を深化させ、成果を公表した。第一に、海外経済・市場と国内経済・市場との関係についての分析である。国内企業の海外事業展開がますます活発化している(大企業製造業の海外での売上比率が50%に達しようとしている)ことから、海外経済と日本の証券市場の潜在的な連動性が高まっている。この点に注目し、とくに海外展開が進んでいる京都企業に注目し、その主要企業を中心に海外に対する意識と経営について実例分析を行い、その結果を公表してきた。

第二にEUの金融において生じた危機的な状況が長くいていることに加えてウクライナで実現した地政学的リスクを踏まえ、EU及び、新規加盟国、周辺国の調査のためにそれらの国の経済活動、銀行行動、金融市場動向と中央銀行の役割に関してウクライナへの進出銀行を含む実地調査を金融当局者、市場関係者に対して行った。これらの実地調査後に民間実務家も出席する研究会で調査分析結果を発表し、これらに基づいて論文を刊行した。日本の株式市場に関して、上場企業間の業績格差が生じていることをより深く分析することと、これまでの研究成果を確認することを目的に、経営的に評価されている企業のトップ経営者(社長もしくは会長)を大学に招き、講演してもらい、同時に議論を行った。この議論に際しては「投資先企業を厳選して、投資ファンドの運用を行っているアセットマネジメント会社」の実質トップにも参加してもらい、投資家の目線を強化した。後刻、そのアセットマネジメント会社と企業評価に関する意見交換することで、企業間格差の要因に関する確度を高めることができた。なお、日本市場における株価形成と上場企業間の業績格差に関する成果をトルコのコッチ大学で発表し、海外研究者との意見交換を行うことで、株式市場の評価に関してグローバルな視点を加えることができた。東欧においては外資導入による民営化の逆回転が起きている。特にハンガリーでは資産規模の大きい銀行への銀行税に加え、外貨建てローンを強制的に自国通貨のフォリント建てローンに転換させ、首相側近のマトルチ氏が総裁となった中央銀行は「成長のための資金計画(FGS)」を行い、自国資本の銀行中心に緩和措置を行っている。そのため外資は一部撤退を始めている。2015年末に成立したポーランド新政権はこの政策を模倣しようとしている。これらについて現地や周辺国で調査を行い、その結果「ハンガリーにおける『成長のための資金計画』(FGS)について」(京都大学「経済論叢」第189巻第4号、2016年3月、pp.57-68)としてまとめた。本研究は、リーマンショックが経済的な小国である中東欧への危機がどのように波及したのか、また大国である日本の株式市場にどのような影響を与えたのかに焦点を絞り、進められた。世界経済の変動が同時的に起きることは確かであるが、一方で地域的な特徴があるとの問題意識が出発点である。5年間の研究によって明らかになったことは次のとおりである。まず、中東欧については外資導入による効率化が一巡化した。外資は一部撤退し、自国通貨取引に回帰している。また、日本については企業間の業績格差が拡大すると同時に、それが上場株式の投資収益率に大きな差異をもたらしている。欧州金融市場と中央銀行の役割に関して、人的な関係の深まりをはじめとして、この4年間での調査分析の深化を十分に実現し、またその成果の公表を着実に行ってきている。また、内外の証券市場の相互の関連性に関して、内外の経済的な背景を含め、その関連性が高まっている要因について多面的な分析を行い、それに基づいて年金を中心とする長期的なポートフォリオに対する示唆を含めて成果の公表を積極的に行っている。27年度が最終年度であるため、記入しない。