hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯周病細菌が産生するプロテアーゼによる歯周組織破壊機構の解明

本研究の目的は,「歯周病原細菌と宿主細胞間で起こる感染現象の分子基盤を細胞・分子生物学的アプローチにより構築し,歯周病菌が産生する病原性プロテアーゼの機能解析を行ない、歯周病の発症機序を解明する」ことである。本申請研究では歯周病細菌の感染による歯周病発症と病態形成機序を解明するために、歯周病細菌Porphyromonas gingivalis (P. gingivalis)が産生する病原因子であるプロテアーゼ「ジンジパイン」に着目し、宿主細胞の主要なシグナル伝達経路の撹乱機構を中心に分子解析を行なう。2018年度の研究計画では、歯周病の発症におけるジンジパインの役割を調べるために、ジンジパイン完全欠損株とその野生株を用いた感染実験による比較解析を行ない、歯周組織の炎症で発現がみられるCOX-2やPGE2の産生について調べた。P. gingivalisのLPSや線毛がCOX-2発現やPGE2産生に関与することは知られていたが、ジンジパインが発現誘導に関わる因子であることは報告がなかった。我々の結果から、本菌が産生するジンジパインはLPSや線毛よりも強くCOX-2発現やPGE2産生を誘導することを明らかにした。またジンジパインによるCOX-2発現の分子機序について宿主細胞応答を調べたところ、ERKとIKKの2つのシグナル伝達経路の活性化とそれぞれ転写因子c-Jun/c-FosとNF-kBp65の活性化が重要であることを示した。2019年度では、COX-2発現とPGE2産生に繋がる上流因子の分子解析を行ない、ジンジパインが作用する細胞膜上の入り口となる因子の解析を行なう予定である。2018年度に計画していた研究項目の一つを明らかにし、この結果をもとに研究の進展と広く展開が見込めるため順調であると判断した。2018年度の研究計画に沿って進めることができた。2019年度は当初の計画を行なうと同時に、2018年度の研究成果の進展のために、単球・マクロファージ細胞におけるジンジパインによるCOX-2発現/PGE2産生に繋がるカルシウム応答との関連性を解析をする予定である。研究の目的は、歯周病原細菌Porphyromonas gignivalis(P. gingivalis)が産生するプロテアーゼ、ジンジパインの病原性機能解析を行ない、歯周炎で認められるCOX-2発現とPGE2産生の関連性を明らかにするものである。これまでの報告では、ジンジパインとCOX-2発現およびPGE2産生の報告はほとんどなく、P. gingivalis由来LPSや線毛の報告が主なものである。我々の研究では、単球系細胞株THP-1を用いた本菌との感染実験を行ない、ジンジパイン欠損株やジンジパイン特異的阻害剤を用いた比較解析からジンジパインの関与と重要性について研究を行った。P. gingivalisの野生株および線毛欠損株の感染はCOX-2発現/PGE2産生を認め、ジンジパイン欠損株では認められなかった。さらにジンジパインの阻害剤は野生株の感染によるCOX-2発現/PGE2産生を抑制した。さらにジンジパインによるCOX-2発現/PGE2産生の分子解析を行なった。その結果、MEK/ERKの阻害剤であるPD98059とIKK/NF-kBの阻害剤であるBAY11-7082の使用により、ジンジパインによるCOX-2発現/PGE2産生が抑制された。さらにCOX-2発現に関わる転写因子を調べるため、遺伝子導入法やsiRNAによる発現抑制実験を行なった。その結果、ERK1/2の下流は、c-Fosやc-Junの発現が起こりヘテロダイマーであるAP-1が、NF-kBでは、転写活性ドメインを持つNF-kBファミリーの中で、p65の活性化が重要であることが示された。今後は、MEKおよびIKKに繋がる分子機構を調べ、ジンジパインによるCOX-2発現/PGE2産生の分子機序を明らかにしていく。研究計画の内容で、優先課題に位置付けていた研究が進展したことから、順調であると判断した。

またジンジパインによるCOX-2発現の分子機序について宿主細胞応答を調べたところ、ERKとIKKの2つのシグナル伝達経路の活性化とそれぞれ転写因子c-Jun/c-FosとNF-kBp65の活性化が重要であることを示した。2019年度では、COX-2発現とPGE2産生に繋がる上流因子の分子解析を行ない、ジンジパインが作用する細胞膜上の入り口となる因子の解析を行なう予定である。2018年度に計画していた研究項目の一つを明らかにし、この結果をもとに研究の進展と広く展開が見込めるため順調であると判断した。ジンジパインによるCOX-2発現誘導とPGE2産生の詳細な分子機序の解明を行なう。炎症時に認められるアラキドン酸代謝経路の活性化が起こっていると考えられるので、その他の代謝産物であるロイコトリエンやトロンボキサンなどの測定も合わせて行なう予定である。2018年度の研究計画に沿って進めることができた。2019年度は当初の計画を行なうと同時に、2018年度の研究成果の進展のために、単球・マクロファージ細胞におけるジンジパインによるCOX-2発現/PGE2産生に繋がるカルシウム応答との関連性を解析をする予定である。次年度使用額が生じた理由は、研究計画が順調に進んだことにより、消耗品のロスが少なくて済んだため、次年度使用額が生じた。使用計画は、次年度の消耗品費と合わせて使用することとする。2018年度研究計画で計上していた費用よりも少なく研究遂行ができ、かつ進展したことが次年度への使用額が生じたと考えられる。2018年度では、COX-2発現およびPGE2産生の分子メカニズムを詳細に検討し、2つのシグナル伝達経路が関与することを明らかにした。次年度ではこの成果をもとにシグナル伝達経路に関わる上流因子である細胞内カルシウムの挙動とその役割について調べる計画予定である。さらにはジンジパインが宿主細胞へ最初に作用する受容体ならびに細胞膜タンパク質を解析する。2018年度で生じた2019年度への繰り越し費用は、次年度で行なうタンパク質質量分析による標的タンパク質の同定のための委託解析費用として使用する計画である。
Sirt7による脂質ラフト制御機構の解明

Sirt7は腫瘍の進展に関与することが近年報告されていたが、心血管疾患におけるSirt7の役割は不明であった。我々は心筋梗塞後の創傷治癒にSirt7が必須のタンパクであることを見出した。その機序としてSirt7の欠如は蛋白分解機構の一つであるオートファジーを活性化すること、また亢進したオートファジーにより線維化の主要な制御因子であるTGF受容体の分解が促進されること見出した。TGFβシグナルは線維化のみならず、癌の転移にも重要な働きがあるため、今後Sirt7を制御する因子の発見に注力する方針である。Sirtuin familyはヒストンや蛋白を脱アセチル化し、老化や代謝、さらには血管新生、炎症などの様々な生体反応の制御に関与している。その中でもSirt7は核や細胞質、核小体に存在しており、癌の進展や、ヒストンの脱アセチル化を介したがん抑制遺伝子の転写制御への関与が報告されている。ただし癌の進展には血管新生や上皮間葉転換など多彩な側面があるが、それらにおけるSirt7の役割は不明である。本研究の目的はSirt7による血管新生、線維化および癌の上皮間葉転換の制御機構を解明することである。癌の転移や上皮間葉転換、線維化にはTGFβシグナルが重要であり、平成26年度はSirt7の欠如によるTGFβシグナルへの影響を検討した。ラット心筋細胞、心臓線維芽細胞、内皮細胞、乳がん細胞であるMCF7を用いた検討では、Sirt7の欠如によりTGFβ受容体の減少を認め、下流の代表的なシグナルであるsmad2/3およびMAPKのリン酸化も減少した。またPAI-Iやα-SMAなどの遺伝子の発現も抑制されており、これらの所見はSirt7がTGFβ受容体の制御を介して、線維化や上皮間葉転換に関与することが示唆された。現在、Sirt7ノックアウトマウスの肝臓を用いたマイクロアレイの検討より、TGFβ受容体の制御に関与する遺伝子のスクリーニングを行っており、詳細なメカニズムの解明を継続する予定である。平成26年度にSirt7ノックアウトマウスは心筋梗塞後の線維化が減弱することにより心破裂が増加すること、またSirt7の減少は線維化の主要な制御機構であるTGFβシグナルを減弱することを見出した。平成27年度にはTGFβシグナルに注目し、Sirt7による線維化制御の詳細なメカニズムの解析を行った。心臓線維芽細胞を用いた検討ではSirt7の欠乏によりTGFβ1刺激により活性化されるcanonicalおよびnon-canonical pathwayともに減弱していたことから、TGFβ受容体にSirt7が関与していると考えられた。さらに検討を進め、Sirt7欠乏はTGFβ受容体の分解亢進をきたすことを見出した。またTGFβ受容体はプロテアソームによる分解制御を受けることが報告されていたが、我々は新たにTGF受容体がオートファジーによる分解制御も受けていることを見出した。Sirt7はmTORと結合することによりオートファジーを抑制しており、Sirt7の欠乏はオートファジーを亢進し、その結果TGFβ受容体の分解が進むことを見出した。Sirt7はTGFβ受容体の分解を調整することにより線維芽細胞の活性化や、急性心梗塞後の創傷治癒に必須の分子であることを明らかにした。TGFβ刺激は線維化のみならず、癌の進展にも強い関与があり、これらの結果は新しい治療標的の同定・開発につながる可能性を有している。Sirt7がTGFβ受容体の制御に関与することが見出しており、今後詳細な検討を行っていく予定である。循環器内科学現在、Sirt7ノックアウトマウスの肝臓を用いたマイクロアレイの検討より、TGFβ受容体の制御に関与する遺伝子のスクリーニングを行っており、詳細なメカニズムの解明を継続する予定である。旅費が予定していた金額よりも安くなり、試薬の購入が費用も少なく済んだためマイクロアレイで見出したSirt7のtarget遺伝子のPCRおよびウエスタンブロット用抗体の購入する予定である
多成分系分子の自己組織化を利用した発光寿命可変材料の開発

多成分系分子の自己組織化を利用した発光色および発光寿命を自在に制御できる有機固体発光材料の創製を目的として研究をすすめている。これまでにナフタレンジイミドを基本とした超分子ホストに重原子(Br,Iなど)を含む芳香族ゲストから構成される包接結晶の利用により、室温・大気下でマイクロ秒からミリ秒の発光寿命を示す固体発光材料のライブラリの構築を行ってきた。今年度は、大気中の酸素によってあえて消光される発光材料を用いることにより、外部酸素濃度をモニタリング可能な光学酸素センサーへの応用を実施した。具体的には、窒素ガスと酸素ガスの混合ガスをサンプル中に吹き付けつつ発光スペクトルおよび発光寿命測定を測定可能なシステムを構築した。検討の結果、酸素下と窒素下での発光強度比が100倍を越え、更に発光寿命が数十マイクロ秒から数十ミリ秒まで大きく変化する固体発光材料を見つけることができた。Stern-Volmer plotにより外部酸素濃度が消光因子であり、ppmオーダーから%オーダーまでの酸素濃度を検知可能な発光酸素センサーとしての応用が可能になることが見出された。また蛍光発光と燐光発光を示すデュアル発光材料を用いることにより、レシオ型センサーとして機能することも見出された。外部酸素に対する発光の応答性は極めて迅速であり、例えば窒素ガスを吹き付ける様子を発光挙動変化として確認することができた。またこのような燐光発光材料の発光メカニズムを検討することを目的として、外部重原子効果を取り込んた分子軌道計算にも取り組んだ。当初目的としていた秒を超える発光寿命材料は現時点で達成できていないが、種々の実験検討の結果、外部酸素濃度に応じて発光挙動変化を示す光学酸素センサーを見出すことができた。具体的には、酸素下と窒素下での発光強度比が100倍を越え、更に発光寿命が数十マイクロ秒から数十ミリ秒まで大きく変化する固体発光材料である。今後、さらなる自己組織化材料の構築を進めるとともに、窒素下や真空下での発光測定を行うことで、発光色及び発光寿命可変材料の創製を目指す。計算化学を駆使することにより、励起3重項状態のエネルギーを予め予測することにより、所望とする発光色を示す燐光発光材料の創製を達成したい。現時点では、水色、緑色、黄色、赤色の発光色が達成できているため、青色および近赤外色の発光材料へ展開したい。また新たに光学酸素センサーの開発に関して予備的な知見を見出すことができたため、この系に関しても発光色のフルカラー化を達成したい。機能性色素の開発研究において、発光色に加えて発光寿命のデザインも可能となれば、波長軸と時間軸の両者の情報を併せもつ確信材料となりうる。革新材料とは決して真似のできない材料であり、例えば金券、お札、機密書類の偽造防止用のインク(セキュリティインク)への応用が期待できる。これまでに膨大な数の有機分子や金属錯体を用いた波長軸の制御は紫外発光から近赤外発光まで、ほぼ達成されている。一方で時間軸に関しては、ピコ、ナノ、マイクロ秒の領域に留まっており、肉眼で視認できる秒を超える発光寿命材料はほぼ皆無である。本研究では、複数成分の分子の自己組織化を通じて、発光寿命可変材料というべき新規材料の創出を目指し、分子集合体の光化学の学術領域の開拓を目指している。今年度は、ナフタレンジイミド誘導体に嵩高い置換基を非共有結合、もしくは共有結合によって修飾したホスト分子を合成し、ハロゲン原子(フッ素、塩素、臭素、ヨウ素)を持つ芳香族分子をゲスト分子として、その複合体結晶の調製を通じて発光寿命改変材料の創製を目指した。ハロゲン原子の導入により、外部重原子効果を生じさせることを目的としている。この複合体結晶に対して紫外光照射により光励起を行うと、フルオロベンゼン、クロロベンゼンでは青色の蛍光発光が生じ、ヨードベンゼンでは赤色の燐光発光が生じた。ブロモベンゼンでは青色の蛍光発光に加えてわずかな燐光発光が生じた。蛍光発光はナノ秒オーダーの発光寿命、燐光発光はマイクロ秒オーダーの発光寿命であった。一般に燐光発光が大気中の酸素によって失活することを利用して、ブロモベンゼンを含む複合体結晶に対して酸素濃度に対する発光特性評価を行ったところ、ppmから%オーダーの酸素濃度に応じて燐光発光と蛍光発光の強度比が大きく変化することを見出し、発光色と発光寿命変化による酸素センサーとして機能することを見出した。申請内容に示した通り、多成分系分子の自己組織化を用いた多成分結晶の創製を達成し、その中でも用いたゲスト分子の種類に応じて、蛍光発光と燐光発光の発光メカニズムの異なる発光寿命可変材料の創製を達成した。中でも燐光発光が酸素濃度に大きく影響を受けることを利用した酸素センサーへの応用も見出し、一つの成果をまとめつつある。

Stern-Volmer plotにより外部酸素濃度が消光因子であり、ppmオーダーから%オーダーまでの酸素濃度を検知可能な発光酸素センサーとしての応用が可能になることが見出された。また蛍光発光と燐光発光を示すデュアル発光材料を用いることにより、レシオ型センサーとして機能することも見出された。外部酸素に対する発光の応答性は極めて迅速であり、例えば窒素ガスを吹き付ける様子を発光挙動変化として確認することができた。またこのような燐光発光材料の発光メカニズムを検討することを目的として、外部重原子効果を取り込んた分子軌道計算にも取り組んだ。当初目的としていた秒を超える発光寿命材料は現時点で達成できていないが、種々の実験検討の結果、外部酸素濃度に応じて発光挙動変化を示す光学酸素センサーを見出すことができた。具体的には、酸素下と窒素下での発光強度比が100倍を越え、更に発光寿命が数十マイクロ秒から数十ミリ秒まで大きく変化する固体発光材料である。今後、さらなる自己組織化材料の構築を進めるとともに、窒素下や真空下での発光測定を行うことで、発光色及び発光寿命可変材料の創製を目指す。引き続き多成分系分子の自己組織化を利用した発光材料の創製を目的とする。これまでに酸素センサーとして機能する材料構築を達成しているが、蛍光発光が青色、燐光発光が赤色の二色発光しか達成できていない。今後は組み合わせる分子を様々変化させることにより、蛍光発光、燐光発光ともに発光色と発光寿命をオーダーメイドに制御可能な系を見出したいと考えている。またこの系は酸素濃度に応じて発光色が大きく変化することを示しており、セキュリティインクとして機能することを示しており、その応用に関しても検討したい。発光メカニズムの解明を目的とした計算化学的アプローチも積極的に取り組む所存である。計算化学を駆使することにより、励起3重項状態のエネルギーを予め予測することにより、所望とする発光色を示す燐光発光材料の創製を達成したい。現時点では、水色、緑色、黄色、赤色の発光色が達成できているため、青色および近赤外色の発光材料へ展開したい。また新たに光学酸素センサーの開発に関して予備的な知見を見出すことができたため、この系に関しても発光色のフルカラー化を達成したい。
三体系原子核反応理論の化学反応動力学への応用

原子核やミューオン原子・分子の反応・構造の研究で有用である「ヤコビー座標を用いる3体系組替えチャネル結合変分法」(上村他)を、化学反応動力学に応用することを主目的としている。化学反応においては、始・終状態の2原子系の励起状態の数が非常におおく、かつ、組替えチャネル間の結合が非常に強いため、上記の方法の拡張が容易ではない。本年度はつぎの3つ課題について検討した。(i)移行過程AB+C→A+BC、B+ACでの中間領域ABC系の、3体波動関数の特徴を理解するために、組み替えヤコビー座標系3体基底関数(L^2積分可能型)によるハミルトニアンの対角化を行って、低エネルギーの固有解群を調べている。この固有解を、Kohn流の変分法解法の内部領域試行関数として使うことの妥当性を検討している。(ii)化学反応動力学研究の中でも、Heavy-Light-Heavy系の、完全に量子論的な解明は難題として残されている。原子核の重イオン反応研究では、軽粒子移行の場合、non-local form factorを近似して、local化+微分演算子項付加近似がしばしば行われ、良い結果を与える場合がある。この方法を、化学反応のH-L-H系に対し適用する場合、どの程度の高次微分演算子項までをとれば良いか、それは十分実用的かなどを検討しつつある。(iii)Infiniteimally-Separated Gaussian-Lobe(ISGL)基底関数系の提案と3体問題への応用。「ヤコビー座標ガウス型基底関数を用いる組替えチャネル結合法」を改良して。複雑な相互作用の場合の3体問題や、(簡単な相互作用でも)4体問題に適用し易くするために、ISGL法を考案した。この方法が、ミューオン分子(dtmu)の精密計算で完璧に働くことを確かめた。
17-19世紀南米ラプラタ地域イエズス会布教区の住民名簿に関する歴史人類学的研究（国際共同研究強化）

これまで同様にアルゼンチンに渡航し、国立文書館で史料調査を進める一方、週に1、2回のペースで海外共同研究者のギジェルモ・ウィルデ博士と議論を重ねた。文書館では主に、20世紀前半の先行研究で言及された史料を実際に請求し、先行研究の見解の真偽を確認すると共に、イエズス会布教区ごとの地図の保管状況や原本・複製の区別などを確認した。こうした成果の一部は、前年と同じくウィルデ博士と共に開催した2回目の国際研究集会「スペイン領南米ミッションにおける空間と権力ー(ヨーロッパ的)知識、(先住民側からの)応答、(両者の混交によって生じた)循環」(Espacio y poder en las Misiones de laAmerica espanola meridional: saberes, mediaciones y circulaciones)で公にした。昨年と同様に国立サンマルティン大学社会科学高等研究所を会場として実施された。アルゼンチンでのこの集会を終えた後はドイツへ渡り、テュービンゲン大学にて二日間にわたる国際研究集会「資源としての先住民知識?ーヨーロッパ・アメリカ間におけるグローバル・ローカル知識の伝播、受容、相互作用、1492-1800」(Indigenous Knowledge as a Resource?Transmission, Reception, and Interaction of Global and Local Knowledge betweenEurope and the Americas, 1492-1800)をラウラ・ダークスマイヤーならびにファビアン・フェヒナー両博士と共に開催した。ウィルデ博士とは2019年度にも国際研究集会をアルゼンチンで共同開催することで合意しており、目下そのための準備が進行中である。開催は例年通り8月が予定されている。また、ドイツのダークスマイヤーおよびフェヒナー両博士と開催した国際研究集会の成果は、本科研の研究代表者も含めた編著として出版することを準備中であり、現在は寄稿者たちが提出した原稿の査読作業が進行している。ダークスマイヤー博士からは、2020年パリで開催予定の「ヨーロッパ・ラテンアメリカニスト歴史協会」(Asociacion de Historiadores Latinoamericanistas Europeos[通称AHILA])大会にて、テュービンゲン大学での国際研究集会の成果を踏まえてパネルを企画する提案が出され、本パネルは大会委員会より承認された。同博士とは国際共同研究のさらなる進展の可能性が高まっている。これまでの研究の過程で、イエズス会グアラニ布教区に関する洗礼簿の存在が明るみになってきた。これは新生児のグアラニが洗礼を受けた際にその父母や名付け親(代父)の氏名が記された記録である。非常に興味深いのが、母親の所属カシカスゴの名称も記載されている点である。カシカスゴに関するこうした記述は、本研究がこれまで進めてきた住民名簿の中に表れるカシカスゴに関する記録の分析を補完する貴重な情報である。本年度は、この洗礼簿と住民名簿との比較研究を進め、ヨーロッパ地域を舞台とした洗礼簿に関する先行研究の内容も踏まえながら研究を深めていく方針である。内定年度:2015本年度は本研究の今後の深化のための基礎固めにあたる活動を重視した。具体的には本研究遂行の要となる住民名簿のデータ化に力を入れた。研究代表者がこれまで国内外で培ってきた人脈を頼りに、データ入力の協力者を国内外で確保し、関係者は30名以上にのぼる。彼らと密に連絡を取り合い、1657-1801年というおよそ1世紀半を網羅し、原本・複写あわせて260近い住民名簿のデータ化を包括的に進めている。2016年8月から9月にかけてアルゼンチン、ブエノスアイレスに滞在し、本研究の国際共同研究者である国立サン・マルティン大学准教授のギジェルモ・ウィルデ博士と頻繁に会い、研究打ち合わせを集中的に行った。その際、研究代表者は特に1657年に作成された複数の住民名簿の分析結果を踏まえてウィルデ博士と議論を重ねた。同年住民名簿の幾つかにはdescuido(怠慢、しくじり)と形容された先住民が記載され、それらはいずれも名簿の最後に登場するという共通点があった。その一方で、布教区内で政治や軍事関係の要職に就く先住民の氏名とその家族は名簿の最初の箇所で言及されるという共通の特徴が認められた。このことは、名簿が単なる氏名の羅列ではなく、個々の先住民の社会的な威信を示すことの表われとみなせる。また2016年11月にイタリア、ブルーノ・ケスラー財団が運営するイタリア・ドイツ歴史研究所の専属研究員フェルナンダ・アルフィエーリ博士が開催した国際研究集会に出席し、布教区内にイエズス会士が設けた信心会という宗教組織のメンバーの役割と住民名簿との関係について議論を重ねた。2017年2月から3月にかけてはドイツ、ハーゲン通信大学歴史研究所の助教ファビアン・フィッシュナー博士のもとを訪れ、イエズス会布教区内部で住民名簿がどのように管理・利用されていたのか、史料論の観点からの研究の可能性について議論を重ねた。進捗状況をこのように自己評価したのは、研究代表者は住民名簿のデータ化を継続的に進めつつ、名簿に時おり出てくる短い特徴的な記述、例えば前述の「怠惰、しくじり」といった一言に注目し、布教区内でのこれの社会文化的な意味の解明に取り組むことができたからである。またウィルデ博士指導のもとで博士論文を準備中のブラジル出身のセサル・ペレイラ氏とも2016年8-9月のブエノスアイレスでの滞在時に面識を得ることができ、同氏が取り組んでいる布教区内で反抗的な先住民につけられた別称「異教徒」(infiel)の意味と、その実態解明に必要な議論も深めることができたためである。

さらにウィルデ博士は2017年3月から4月にかけて早稲田大学高等研究所訪問研究者として東京に一ヶ月滞在し、この間にも研究代表者は同博士と議論を深められたことも、このように自己評価したことの理由である。こうした状況の一方で、もう一人の国際共同研究者、スペインのホセ・ヘスス・エルナンデス・パロモ博士とは、日本では入手困難な諸文献の入手に協力を仰ぐなど、電子メールを介してのやり取りを継続している。本年度の本研究の具体的な成果としては、アルゼンチン、ブエノスアイレス大学エミリオ・ラヴィニャーニ研究所が発行する学術雑誌『スルアンディーノ・モノグラフィコ』(Surandino Monografico)に査読審査を経て掲載されたスペイン語論文である(2016年12月発行)。一次審査の結果は「条件つき採択」であり、最終的には二名の匿名の査読者からの審査結果を踏まえて加筆・修正を経たうえで採択されたが、この過程で本研究の成果を加味できたことが採択に結実したと思われる。ブエノスアイレス(アルゼンチン)に滞在中は海外共同研究者のギジェルモ・ウィルデ博士と週一度のペースで議論を行い、研究の進捗状況の確認と、2017年8月25日に博士と共同開催した国際研究集会「スペイン語圏アメリカの植民地時代のフロンティア地域におけるミッション文化、領域認識、宗教的回心」に関わる準備を行った。これ以外の時間は国立文書館で史料調査を行い、滞在先で調査結果をまとめたり、後述する国際研究集会の準備をしたりした。国際研究集会への参加者は、アルゼンチン人を中心に、ブラジルやチリ出身の面々が集った。いずれも、南米南部地域のイエズス会研究を世界的にけん引していくことが期待される人々である。なお、研究代表者が本国際研究集会で行った具体的な活動は後述する。セビリア(スペイン)では主にインディアス文書館で史料調査を行った。今回は、1657年住民名簿の欠損部分の複写を依頼すべく、欠損箇所を特定して複写を完了させた。同年の住民名簿はアルゼンチン、ブエノスアイレスの国立文書館にも収められており、これの入手はすでに完了していたのだが、知人の研究者からの指摘により、インディアス文書館が所蔵する同じ1657年の名簿には、ブエノスアイレスの名簿には存在しないページが含まれていることがわかった。この指摘を受けて、今回セビリアで史料原本を確認すると、それぞれの布教区の住民の氏名が列挙された後、(1)布教区の武器庫に収められていた武器の種類と数について記されたページと、(2)住民への課税金額を記したページの二つが挿入されていたことがわかった。こうしたページはブエノスアイレスの史料には存在せず、今回の調査において史料の欠損箇所を補うことができた。こうしたインディアス文書館での調査と並行して、スペイン高等科学研究院イスパノアメリカ研究部門図書室にて本研究の推敲に必要な二次文献を入手した。研究代表者は上述の国際研究集会において、個人発表「イエズス会布教区におけるカシカスゴの継承に関する理論と実践ー
桃源瑞仙『百衲襖』のテキストデータ化による日本語史研究

桃源瑞仙『百衲襖』のテキストデータ化、及び本文読解のため、主に次の3点の研究を行った。(1)翻刻について...桃源瑞仙『百衲襖』の翻刻テキストデータ化を第3冊途中まで進めた。本科研代表者が分担者を務める科研費研究課題「抄物の文献学的研究」の研究会においても、この『百衲襖』データを活用した(例えば、類例採集のため)。(2)「抄物の文献学的研究」と関連して...上と同じく科研費「抄物の文献学的研究」を受けて、『『黄氏口義』提要』の言語篇を執筆中である。『黄氏口義』は数種の注釈を編集したもので、その中には本科研が研究対象とする桃源瑞仙の講義録も含まれている。『黄氏口義』の言語を明らかにすることは、桃源瑞仙『百衲襖』の理解にも大きく貢献すると思われる。(3)研究成果について...『百衲襖』翻刻に関連する研究として、「桃源瑞仙『史記抄』のことわざ「袴下辱」について」を執筆した(森田貴之・小山順子・蔦清行編『【アジア遊学223】日本人と中国故事変奏する知の世界』勉誠出版、2018年9月)。桃源瑞仙の抄物として『百衲襖』と双璧を成す『史記抄』に見られることわざ「袴下辱(こかのはじ)」を出発点として、人名を含むことわざの変遷について考察したものである。「袴下辱」は近世になると「韓信のまたくぐり」と表現を変えてひろく文芸作品等で親しまれた。これら人名を含むことわざは、総じて江戸時代から多く見られるようになる。『史記抄』の「袴下辱」は、漢故事が一般に浸透する前の状況を表しているのではないか、という見通しを述べたものである。この見通しは未だ仮説に過ぎないが、今後類例を増補するなどして、室町時代表現の一斑を明らかにすることにつなげたい。翻刻は巻3途中まで進んだ。4年の研究期間で23冊を翻刻する予定であるので、初年度で3冊というのは大きな出遅れである。ただし、「研究業績の概要」にも記したように、翻刻以外にも、読解の進展がある程度見られたので、これを基に遅れを取り戻すことは可能であると考えている。(1)翻刻を第12冊まで進める。初年度の遅れを2年目で取り戻したい。(2)翻刻の過程で見出された問題について研究発表をおこなう。これによって、『百衲襖』が翻刻紹介に足る資料であることを周知できる。
10種の異なる食中毒を同時に迅速簡便に鑑別診断する

食中毒の原因となるウイルスおよび細菌に対する単クローン抗体を作製し、網羅的・体系化することにより、数種の食中毒を一度に、迅速・簡便・安価・多検体鑑別診断可能な検査法を開発することが目的である。カンピロバクター、サルモネラ、腸炎ビブリオ、病原性大腸菌、腸管出血性大腸菌、黄色ブドウ球菌、ウエルシュ菌およびセレウス菌に対する抗体を樹立し、ELISA法やウエスタンブロット法にてその特異性や交差性の検討と抗原的解析を行った。網羅的にELISA法が有用であることを確認した。また、いくつかの抗体が、イムノクロマト法に応用可能であることを確認し、複数の組み合わせにより同時診断の可能性を検討した。種々の食中毒を同時に簡便・迅速に鑑別診断ができれば、食の安心・安全確保、また早期発見・早期予防・早期治療に役立つことができる。検出法としては、迅速・簡便なイムノクロマト法が考えられる。ただし、これらの方法を行うには単クローン抗体などの特異的かつ感度のよい抗体が必要であるため、必ずしもあらゆる微生物の検出に使われているわけではない。本研究では食中毒の原因となるウイルスおよび細菌に対する単クローン抗体を作製し、網羅的・体系化することにより、数種の食中毒を一度に、迅速・簡便・安価・多検体鑑別診断可能な検査法を開発することが目的である。対象となる細菌は、カンピロバクター、サルモネラ、腸炎ビブリオ、病原性大腸菌、腸管出血性大腸菌(ベロ毒素産生菌)、黄色ブドウ球菌、セレウス菌およびウエルシュ菌である。また、ウイルスとしては、ノロウイルスおよびサポウイルスである。すでに実用化したもの(ノロウイルスのイムノクロマト法)を除き、よりよい単クローン抗体の樹立に取り組み、抗原的解析や抗体の特異性を確認している。すでに抗体として、カンピロバクター(外膜蛋白)、サルモネラ(鞭毛蛋白)、腸炎ビブリオ(耐熱性溶血毒)、病原性大腸菌(易熱性毒素)、黄色ブドウ球菌(エンテロトキシン)およびサポウイルス(共通抗原)については、抗体を樹立した。ELISA法にてその特異性や交差性を検討し、網羅的にELISA法では有用であることを確認した。ウエルシュ菌に対しては、抗体を樹立して、特異性や抗原的解析を行っている。セレウス菌に対しては、抗体は樹立したものの特異性に欠けることが分かった。イムノクロマト法への応用として、ベロ毒素、黄色ブドウ球菌エンテロトキシンおよびサルモネラ鞭毛蛋白は応用可能であることを確認した。検出法としては、迅速・簡便なイムノクロマト法やマイクロアレイ法が考えられる。今年度はウエルシュ菌(α毒素)およびセレウス菌(セレウリド)に対する抗体を樹立し、特異性の確認と抗原的解析を行った。イムノクロマト法への応用として、一昨年度までに抗ベロ毒素、抗黄色ブドウ球菌エンテロトキシンおよび抗サルモネラ鞭毛蛋白抗体が応用可能であることを確認しているが、今年度は抗カンピロバクター抗体が応用可能であることを確認した。対象とした微生物(10種類)に対する抗体はすべて樹立することができた点では、おおむね計画通りに進行したと考える。ただし、抗体は得たものの、それが目的であるイムノクロマト法などの診断には有用でない抗体もあり、今後再度抗体作製する必要がある。(1)抗ベロ毒素(腸管出血性大腸菌)抗体、黄色ブドウ球菌の抗エンテロトキシン抗体、抗サルモネラ(鞭毛蛋白)抗体および抗カンピロバクター(外膜蛋白)抗体については、イムノクロマト法への実用化のめどがついた。(2)病原性大腸菌(易熱性毒素)、腸炎ビブリオ(耐熱性溶血毒)、ウエルシュ菌(α毒素)およびセレウス菌(セレウリド)に対する抗体については、特異的な抗体であることが分かり、今後、実用化への期待がもてる。以上のように、全体的にみれば、はおおむね計画通りに進行しているが、菌によっては、継続的・段階的に検討していく必要がある。ほとんどの抗体については、特異性などは確認できたので、今後は、抗体の評価と有用性を検討し、食材や野外材料を使った検出法の開発などを試みなければならない。

種々の食中毒を同時に簡便・迅速に鑑別診断ができれば、食の安心・安全確保、また早期発見・早期予防・早期治療に役立つことができる。検出法としては、迅速・簡便なイムノクロマト法やマイクロアレイ法が考えられる。ただし、これらの方法を行うには単クローン抗体などの特異的かつ感度のよい抗体が必要であるため、必ずしもあらゆる微生物の検出に使われているわけではない。本研究では食中毒の原因となるウイルスおよび細菌に対する単クローン抗体を作製し、網羅的・体系化することにより、数種の食中毒を一度に、迅速・簡便・安価・多検体鑑別診断可能な検査法を開発することが目的である。対象となる細菌は、キャンピロバクター、サルモネラ、腸炎ビブリオ、病原大腸菌、腸管出血性大腸菌(ベロ毒素産生菌)、黄色ブドウ球菌、セレウス菌およびウエルシュ菌である。また、ウイルスとしては、ノロウイルスおよびサポウイルスである。すでに実用化したもの(ノロウイルスのイムノクロマト法)を除き、抗体として、キャンピロバクター(外膜蛋白)、サルモネラ(鞭毛蛋白)、腸炎ビブリオ(耐熱性溶血毒)、病原性大腸菌(易熱性毒素)、黄色ブドウ球菌(エンテロトキシン)、ウエルシュ菌(α毒素)、セレウス菌(セレウリド)およびサポウイルス(共通抗原)に対する抗体を樹立した。ELISA法やウエスタンブロット法にてその特異性や交差性の確認と抗原的解析を行った。また、網羅的にELISA法では有用であることを確認した。今年度は、抗ベロ毒素、抗黄色ブドウ球菌エンテロトキシン、抗サルモネラ鞭毛蛋白、カンピロバクター外膜蛋白、抗ウエルシュ菌α毒素抗体がイムノクロマト法に応用可能であることを確認し、複数の組み合わせにより同時診断の可能性を検討した。食中毒の原因となるウイルスおよび細菌に対する単クローン抗体を作製し、網羅的・体系化することにより、数種の食中毒を一度に、迅速・簡便・安価・多検体鑑別診断可能な検査法を開発することが目的である。カンピロバクター、サルモネラ、腸炎ビブリオ、病原性大腸菌、腸管出血性大腸菌、黄色ブドウ球菌、ウエルシュ菌およびセレウス菌に対する抗体を樹立し、ELISA法やウエスタンブロット法にてその特異性や交差性の検討と抗原的解析を行った。網羅的にELISA法が有用であることを確認した。また、いくつかの抗体が、イムノクロマト法に応用可能であることを確認し、複数の組み合わせにより同時診断の可能性を検討した。対象とした微生物(10種類)に対する抗体はすべて樹立することができた点では、おおむね計画通りに進行したと考える。ただし、抗体は得たものの、それが目的であるイムノクロマト法などの診断には有用でない抗体もあり、今後再度抗体作製する必要がある。(1)抗ベロ毒素(腸管出血性大腸菌)抗体、黄色ブドウ球菌の抗エンテロトキシン抗体および抗サルモネラ(鞭毛蛋白)抗体については、イムノクロマト法への実用化のめどがついた。(2)病原性大腸菌(易熱性毒素)、腸炎ビブリオ(耐熱性溶血毒)、カンピロバクター(外膜蛋白)およびサポウイルスに対する抗体については、特異的な抗体であることが分かり、今後、実用化への期待がもてる。(3)ウエルシュ菌に対する抗体の特異性、交差性を確認する。(4)セレウス菌に対する抗体は得られたものの実用的ではないことが分ったので現在新たな抗体を作製している。
量子開放系における有限時間量子制御の理論的な研究

本研究の目的は、有限時間で環境との相互作用にさらされている量子系を効率的に制御する手法(有限時間量子制御の手法)を明らかにすることである。この目的を達成するために、平成30年度では、主に2つの内容について研究を行った。一つ目は、量子速度限界と呼ばれる、量子系を操作する時間の下限を与えるユニヴァーサルな不等式を量子開放系へと拡張したことである。この結果は、量子系を素早く操作するためには、どのようなプロトコルが必要かという問いに対して、重要な知見を与える。また、熱浴の影響によって、量子系の操作スピードを加速することが出来ることも理解できた。得られた結果は、量子速度限界、量子熱力学と量子制御といった異なる分野の思わぬ結びつきを示唆している。今回得られた結果を活用して、有限時間量子制御の手法を具体的に構築することを今後行っていきたいと考えている。今回得られた結果は、New Journal of Physics誌に掲載された。二つ目は、超電導量子ビット系で構成された量子冷却機関に有限時間量子制御の手法を適用することで、操作速度を速くしつつ、効率を大きくすることが可能であることを見出したことである。この結果は、効率的に量子系を冷却する方法を与えるミニマルモデルとしてとらえることもでき、量子情報処理技術の進展に役立つことが期待される。また、従来の量子制御手法を熱浴と相互作用する系へと拡張するうえで、重要な知見を与えることが予想される。一つ目の研究では、量子速度限界を量子開放系へと拡張し、操作速度と物理的に意味のある量である、エネルギー揺らぎや量子エントロピー生成を結び付けた。この結果は、量子開放系におけるスピードの限界がどのような物理的メカニズムによって定められているのかを探るうえで非常に重要である。導出した不等式に現れる量子エントロピー生成は、操作の熱力学的な非可逆度合を表していて、量子熱力学において最も重要な量である。そのため、系の詳細によらないエントロピー生成に対するユニヴァーサルなバウンドは、様々な応用例が考えられる。例えば、操作時間を短くしつつ、エントロピー生成を小さくするためには、どのような量子操作が必要かといった問いに対して、重要な知見が得られると予想される。そして、得られた知見を基にして、有限時間量子制御の手法へを具体的に構築することを今後行っていきたいと考えている。二つ目の研究では、有限時間量子制御の手法のひとつである、Counter-diabatic Driving(CD)による断熱過程のショートカットが量子開放系でどれぐらいうまく機能するのかを確認した。量子冷却機関を作るために、システムとして、超電導量子ビットを用い、それに熱浴として、二つのRLC共振器を結合させたモデルを用いた。さらに、超電導量子ビットに共平面導波路共振器を結合させ、古典的なマイクロ波でシステムをドライブすることで、CDを実装することを考えた。その結果、CDによる制御によって効率を保ちつつ、操作速度を速くできることがわかり、量子開放系でもCDが有効であることを発見した。さらに、対応する古典の冷却機関との違いについても解析し、CDによって制御された量子冷却機関との違いについて物理的な考察を行った。析計算、数値計算の両方で調べてきた。本年度は、得られた知見を基に、高速制御を行ったときの解析に着手する。特に、環境との相互作用による散逸を減らしつつ、非断熱的な励起を抑えられると予想しているが、この予想を数値的、解析的な手法を駆使して示す。さらに、STAの手法を改良し、量子熱機関の熱効率・出力パワーを同時にできるだけ最大化するための制御手法を考える。前年度導出した、量子開放系の量子速度限界を用いて、この不等式が与える、操作時間に関するバウンドをできるだけタイトにするための条件を求める。この条件をヒントにして、必要な量子制御の仕方を模索する本研究の目的は、有限時間で環境との相互作用にさらされている量子系を効率的に制御する手法(有限時間量子制御の手法)を明らかにすることである。

この結果は、量子開放系におけるスピードの限界がどのような物理的メカニズムによって定められているのかを探るうえで非常に重要である。導出した不等式に現れる量子エントロピー生成は、操作の熱力学的な非可逆度合を表していて、量子熱力学において最も重要な量である。そのため、系の詳細によらないエントロピー生成に対するユニヴァーサルなバウンドは、様々な応用例が考えられる。例えば、操作時間を短くしつつ、エントロピー生成を小さくするためには、どのような量子操作が必要かといった問いに対して、重要な知見が得られると予想される。そして、得られた知見を基にして、有限時間量子制御の手法へを具体的に構築することを今後行っていきたいと考えている。今回得られた結果は、New Journal of Physics誌に掲載された。二つ目の研究では、有限時間量子制御の手法のひとつである、Counter-diabatic Driving(CD)による断熱過程のショートカットが量子開放系でどれぐらいうまく機能するのかを確認した。量子冷却機関を作るために、システムとして、超電導量子ビットを用い、それに熱浴として、二つのRLC共振器を結合させたモデルを用いた。さらに、超電導量子ビットに共平面導波路共振器を結合させ、古典的なマイクロ波でシステムをドライブすることで、CDを実装することを考えた。その結果、CDによる制御によって効率を保ちつつ、操作速度を速くできることがわかり、量子開放系でもCDが有効であることを発見した。さらに、対応する古典の冷却機関との違いについても解析し、CDによって制御された量子冷却機関との違いについて物理的な考察を行った。析計算、数値計算の両方で調べてきた。本年度は、得られた知見を基に、高速制御を行ったときの解析に着手する。特に、環境との相互作用による散逸を減らしつつ、非断熱的な励起を抑えられると予想しているが、この予想を数値的、解析的な手法を駆使して示す。さらに、STAの手法を改良し、量子熱機関の熱効率・出力パワーを同時にできるだけ最大化するための制御手法を考える。前年度導出した、量子開放系の量子速度限界を用いて、この不等式が与える、操作時間に関するバウンドをできるだけタイトにするための条件を求める。この条件をヒントにして、必要な量子制御の仕方を模索する
幼児の生活習慣分析に基づいた生活リズム向上戦略の展開

2012年度から2014年度の3年間で、述べ25県の幼稚園に通う3歳6歳児15,575名、1都1府35県の保育園に通う1歳6歳児41,797名の生活習慣調査を実施し、結果の返却と、希望の保護者には個人健康カードを作成して配布した。また、各地の行政や教育委員会と連携し、2012年は、18地域で延べ22回、2013年は、34地域で延べ70回、2014年は、24地域で延べ79回の健康づくり理論普及の講演会や、生活リズム向上のための運動指導などを展開した。生活習慣調査と講演会開催担当者358名を対象に、実践に対する評価を調査た結果、子どもたちの生活リズムが改善し、元気になったと回答が寄せられた2012年度から2014年度の3年間で、述べ25県の幼稚園に通う3歳6歳児15,575名、1都1府35県の保育園に通う1歳6歳児41,797名の生活習慣調査を実施し、結果の返却と、希望の保護者には個人健康カードを作成して配布した。生活習慣調査と講演会開催担当者358名を対象に、実践に対する評価を調査た結果、子どもたちの生活リズムが改善し、元気になったと回答が寄せられた平成2022年度に受けた科学研究費による研究(基盤研究(A)代表者:前橋明)では、幼児と児童の生活習慣調査を行い、結果をOCRで読み込み、集計・作図するシステムを構築した。また、子どもたちの抱える問題点を発見して課題分析を行い、それを保護者や子ども本人に伝えられるよう、アドバイス文のある「個別健康カード」を自動出力するシステムを汎用コンピュータ上に構築し、保育者の労力負担を軽減して、妥当性や信頼性の高い健康づくり指導が可能となるよう開発を進めた。本研究では、その構築した個別健康カード作成システムを用い、わが国の幼児を対象に、生活習慣調査を実施して、個々に、園ごとに、地域ごとに子どもたちの抱える問題点を提示して、フィードバックできる生活リズム向上支援活動を計画・実施した。また、有効と思われる生活リズム向上のための理論と実技の講習や啓発活動を、各都道府県の教育委員会や保育団体の協力を得て、全国的な展開を開始した。平成24年度の具体的な取り組みは、(1)わが国の子どもたちの生活習慣の把握とモデル事業を行うために、全国の拠点地区として、新潟県、宮城県、石川県、山梨県、埼玉県、東京都、静岡県、京都府、大阪府、兵庫県、岡山県、広島県、香川県、高知県、大分県、沖縄県の行政や保育・教育団体と連携し、幼児の生活習慣調査を行った。(2)生活習慣調査の処理は、早稲田大学、立正大学、国際学院埼玉短期大学の研究者研究室・実験室において行った。(3)調査から得られた結果をもとに、問題改善のための計画を立て、立案した計画を実行に移した。具体的には、子どもとその保護者へ向けた個別健康カードを作成して、家庭啓発を行った。(1)個別健康カード作成、(2)問題改善計画立案と問題改善計画の実行、(3)チャレンジカードやチェックシートといった親子で生活改善に挑戦したり、その評価を記入したりできるカードを創作・使用した。平成25年度は、平成22年度に構築した個別健康カード作成システムを用い、わが国の幼児を対象に、生活習慣調査を実施して、個々に、あるいは地域ごとに、子どもたちの抱える問題点を提示してフィードバックする、生活リズム向上支援活動を計画・実施した。また、有効と思われる生活リズム向上のための理論と実技の講習や啓発活動を、各都府県の教育委員会や保育・教育団体の協力を得て、全国的に展開していった。中でも、沖縄キャラバンや高知キャラバンを企画し、約1週間、それぞれの地域の各市町村をまわる講演や実技支援活動を行った。本年度の調査は、宮城、長野、新潟、埼玉、東京、静岡、福井、大阪、兵庫、岡山、広島、高知、大分、熊本、沖縄の各県をはじめとする地域を中心に行った。つまり、子どもたちの生活習慣調査を通して、各地域の子どもたちの健康管理上の課題を明らかにし、保護者や保育者、行政担当者などを対象とした報告会や講演・講習会を行い、地域ごとに有効な対策を検討した。また、全国の幼児・小学生・中学生の調査から、加齢に伴う生活習慣とそのリズムについても分析を加え、あわせて、食生活や習い事、あそび等の余暇時間の活用、朝の疲労度などについての課題を明らかにしていった。それらの結果を、学会発表や学会誌への論文掲載などを通して、日本全域への報告と啓発活動を展開した。高知県や沖縄県本島の中学校では、幼稚園や保育園の先生方と連携して,「幼児と中学生のふれあい体操」を実施し、定着化を図った。これらの活動は、子どもたちのからだの発達だけでなく、知的な面や創造力の育成、ならびに、人と人とのコミュニケーションづくりに大いに役立った。このようなつながりの中で育った幼児は、やがて小学生となり、中学生、高校生、地域の一員となって、より良い人間関係づくりや仲間づくり、地域づくりを実現させていくようになることが期待された。幼児期からの生活習慣の乱れを改善する活動を、全国の都道府県や市区町村と連携しながら展開した。2014年度に、指導・実践を行った地域は、79地域であった。

主な活動は、11歳から6歳までの幼児の生活習慣の実態を調査し、その結果をまとめて、各地域の行政や保育・教育団体に提出・報告した。さらに、希望者には個別健康カードを作成し、個別の健康づくりへの意識化を図った。2生活リズムづくりに関する講演会と、それに寄与する運動を生活化するための実践や家族のふれあい活動の実技講習を開催した。生活習慣調査および講演会を実施した各地の担当者358名を対象に、本研究グループの活動評価に関する調査を行った結果、9割以上の担当者が、子どもの栄養・運動・休養と生活リズムの大切さを認識し、8割が日常の保育や教育活動の中で、生活リズム向上を目指した活動や指導を展開し、運動あそびや親子ふれあい活動などを導入していた。そして、保護者や子どもたちの生活リズム改善に向けての意識が向上し、早寝早起き、朝食摂取と朝の排便をする幼児の増加、登園時刻の早まりや、午後あそびの充実などの効果が得られ、子どもたちが元気になってきたことが明らかとった。生活リズム向上戦略として、(1)運動を導入した生活を習慣化するよう、講演会と運動実践の実技指導を積極的に行い、「からだを動かすこと」が健康的な生活習慣づくりや自律神経機能の亢進に有効に働くことを理解してもらった。(2)運動の実践による、夜型化した生活リズムの改善効果を実証した。(3)運動啓発、体力づくり、親子ふれあい運動ポスターを作成し、それらの啓発効果を確認した。これらの成果を、日本保育学会、日本保育園保健学会、日本レジャー・レクリエーション学会、日本幼児体育学会、アジア幼児体育学会で発表した。そして、研究成果をもとに、子どもの生活リズム向上マニュアルを作成した。26年度が最終年度であるため、記入しない。保育26年度が最終年度であるため、記入しない。(1)幼児の生活習慣調査の実施に際して、教育委員会や保育団体からの協力の申し出だけでなく、市町村の保健センターからの申し出もあり、協力団体が予想以上に増えたため。(2)個別健康カードの作成もスムーズに行え、年長の卒園児には、年度内に結果をフィードバックでき、卒園を迎ええることもできたため。(3)保育団体より、過去に調査したデータの提供がなされ、生活状況の経年的変化も分析できる可能性をいただいたため。個別健康カード作成システムを用いて、東北から九州まで、わが国の子どもたちの生活習慣調査を行い、生活リズム向上作戦を実施した。具体的には、22地域の保育園幼児5,490名、23地域の幼稚園幼児4,147名の生活習慣調査を実施した。また、加齢に伴う生活課題を見いだすために、7地域の7,441名の小学校児童、3,492名の中学校生徒、2地域の1,111名の高等学校生徒の生活習慣調査もあわせて実施し、それらの検討結果も、地域または個人にフィードバックした。生活習慣調査の結果は、今後の指導に役立てることを願って報告書としてまとめ、協力いただいた都府県や市町村、または保育園・幼稚園、小学校、中学校、高等学校に提出した。また、各地域の保護者や保育者、行政担当者などを対象とした報告会や講演・講習会を行い、各地域の特徴を踏まえた生活リズム改善活動支援を行った。生活習慣調査の結果から32の論文や報告書を作成し、学会誌や紀要に掲載することを通して、全国に向けての啓発活動を活発化していった。中でも、行政や教育委員会との連携のもと、生活リズム改善に向けての運動実践のための実技指導に力を注ぎ、積極的に展開した。
心不全動物の心筋中心房生ナトリウム利尿ペプチドの免疫組織学的研究

1.拡張型心筋症罹患牛の心筋中ANPの局所分布を検討した。2.心房中ANP顆粒は、対照乳牛のそれと比較し、明らかに増加していた。左右心房差はなかった。3.心室中ANP顆粒は、対照乳牛では全く見られなかったが、心不全では増加し、特に左心室自由壁および心室中隔の内膜側で著しく増加していた。4.RIAにより測定した心筋中ANP含量と、顆粒分布の間には、正の相関関係がみられた。