hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カプサイシン、ジンゲロール摂取による高血圧予防のメカニズム

私たちは先に、ともにTRPV1を刺激するカプサイシン、ジンゲロールを継続的に経口摂取させると、腎血管性高血圧モデルラットの血圧上昇がそれぞれ抑制されることを観察した。そこで本研究では、そのメカニズムについて調査した。その結果、この高血圧モデルラットにカプサイシンを投与した場合、eNOS mRNA発現が増加し、活性化されたeNOS蛋白が増加することで、NOの産生増加が見られ、血圧上昇が抑制される可能性が示唆された。したがって、TRPV1を刺激するこれらを継続的に経口摂取すると、CGRP、SPの産生が上昇し、eNOSが活性化されることによって血圧上昇抑制作用がもたらされる可能性があると考えられた。腎血管性高血圧2K1Cモデルラットに、モデル導入手術後カプサイシンやジンゲロールを一定量食餌に混ぜて継続的に投与すると、高血圧の発症が抑えられ、血圧は対照群と同レベルとなる。この観察は10週間続けても同様の結果が見られた。本研究の目的は、このメカニズムを明らかにすることにより、この効果をヒトでの実際の高血圧予防に応用する方法を探ることである。本年度は、このメカニズムに対するeNOSmRNAの関与を調べた。これまでの実験結果において、非特異的NO合成阻害剤L-NAMEを投与した群ではこの抑制効果が見られなくなることから、この効果にNOが関与していると考えたからである。コントロール食を与えた群では、対照群であるSHAMモデルに比べ、2K1C群において血圧の上昇が見られるとともに、大動脈でのeNOSmRNAの発現が上昇していることが観察された。この上昇は、血圧上昇に伴い代償的に生じたものであると考えられた。また、この2K1C-コントロール食群に比べ、2K1C-カプサイシン食群では、血圧の上昇が有意に抑制されている一方、eNOSmRNAがさらに上昇している傾向が見られた。このことから、この血圧上昇抑制は、eNOSmRNAの発現上昇が関与している可能性が示唆された。すなわち、カプサイシンの投与により、TRPV1レセプターが刺激され、CGRP、SPを介してeNOSmRNAの発現が上昇し、その結果NO産生が上昇して、血圧の低下すなわち高血圧モデルでの血圧上昇抑制がもたらされる可能性が考えられた。一方、血圧の上昇を見ないSHAM対照群では、カプサイシン食投与群でも、eNOSmRNAの発現上昇が見られなかった。このことは、血圧が下がらないこととは理論的には合致しているものの、両群に同様にカプサイシンを投与しても異なる反応を示す理由は明らかではない。このことは今後の研究課題の1つとしたい。これまでの私たちの実験結果から、カプサイシンやジンゲロール含有ショウガ抽出物をそれぞれ腎血管性高血圧モデル(2K1C)ラットに継続的に経口投与すると、このモデルの血圧上昇が抑制されるとともに、血管弛緩性の障害が緩和され、血管中膜肥厚も抑制された。一方、正常血圧を示す対照群ラットでは、これらの経口投与は、血圧、血管弛緩性、血管壁厚、いずれにも影響を与えなかった。これらの現象に関するメカニズムの一つとして、血管弛緩性をもつ一酸化窒素(NO)の関与を疑い、それを検証するために、2K1Cラットに非選択性NO合成酵素阻害剤L-NAMEを投与すると、カプサイシンによる2K1Cモデルにおける血圧上昇抑制が見られなくなることから、NOの関与が示唆された。こうした結果を受けて、本年度はまずメカニズムの一つとしてこのNOの関与を確認するために、2K1Cモデルラットを対照群とともに作成しカプサイシン含有食または普通食を6週間経口投与した上で胸部大動脈を取り出し、血管組織の内皮型NO合成酵素(eNOS)mRNA発現の観察を試みた。モデルの作成において、収縮期血圧では上に示したこれまでと同様の結果が得られ、2K1Cにおけるカプサイシンの血圧上昇抑制効果が改めて確認できた。しかしながら、数度の予備実験を経て確立したはずのmRNAの観察・評価法が、その際得られたサンプルに対してはうまく機能しなかったため、年度末に再度モデルの作成を行い、現在改めて観察を行っているところである。加えて、血管弛緩性抑制の緩和作用を精査するため、末梢血管に対するマグヌス法を試みた。購入を予定していた専用機器を試用し、正常ラットの血管を用いて幾度となく予備実験を繰り返したが、大血管における観察結果のようなシャープな結果は得られなかった。そのため本研究では末梢血管のマグヌス法は断念し、細胞レベルでの検討に切り替えることとした。私たちは、先に低濃度カプサイシンまたはジンゲロールの継続的経口摂取によって腎血管性高血圧(2K1C)モデルラットの血圧上昇が抑制されることを発見した。一方で、正常血圧を示すSHAM手術後の対照群ラットにそれらを同様に経口摂取させた場合には血圧に有意な影響を与えない。本研究はそれらのメカニズムを明らかにすることを目的とする。

主要なメカニズムの1つとして、一酸化窒素(NO)の関与を検討したところ、昨年度カプサイシンを継続投与した2K1Cモデルラットの大動脈において、内皮型NO合成酵素(eNOS) mRNAの発現が増加傾向を示すことを観察した。本年度はこの検討をさらに進めるため、同じ投与をした2K1Cモデルラットの大動脈におけるeNOS蛋白量及びリン酸化eNOS蛋白量を測定し、eNOS蛋白の活性状態を観察した。SD系雄ラットに5週齢時より、対照食(CTL)、0.006%カプサイシン食(CAP)の投与を開始した。6週齢時にそれぞれの各群において2K1C群、対照としてSHAM群の導入手術を行い、その後6週間飼育した。実験期間を通じて、週一回tail-cuff法にて収縮期血圧の測定を行った。実験期間終了時、麻酔下にて平均血圧の測定を行い、脱血死させた後、胸部大動脈を摘出し、Western blot法にてeNOS蛋白量及びリン酸化eNOS蛋白量の測定を行った。その結果、胸部大動脈におけるeNOS蛋白量には各群の間に有意な差は見られなかったが、リン酸化eNOS蛋白量は2K1C群ではSHAM群に比べて有意に上昇し、CAP群ではCTL群に比べ増加傾向を示した。このことから、カプサイシンによるTRPV1の活性化が、CGRP、SP等を介してeNOSmRNA発現上昇及びeNOS蛋白活性化をもたらし、それによって起こるNO産生量増加がこの血圧上昇抑制メカニズムに関与している可能性があると考えられた。食生活学、衛生学当初予定していた細かい項目については達成できていないところがいくつかあるものの、この研究の目的である「メカニズムの探究」のなかで、最も中心的なものと位置づけていたeNOSmRNAの関与に関して、さまざまな試行錯誤を重ねた上で、上で示したように一定の結果が得られたことは、非常に大きな意味があるものと考えている。今後はこの結果をもとに、本研究をさらに発展させていきたいと考えている。本年度は、数度にわたる予備実験において予想以上に早く成果を得、測定法の確立を見ることができたことから、当初次年度に行う予定であったeNOS等のmRNAの発現を調べる実験を前倒しに行うこととし、本年度に予定していた実験は、それにめどを付けてから本年度の後半以降に行うこととした。しかしながら、実際に2K1Cモデルを作成し2カ月間特殊餌を与えつつ毎週の血圧測定を経て得られた血管サンプルを用いた実験では、残念ながら評価に耐えるデータを得ることができなかった。今回の実験は、動物実験倫理審査期間を経たのち、モデルの作成からサンプル採取とその観察までを含めると1クール最低3か月以上を要する。そのため1クール目の失敗を受けて、当初本年度に行う予定であった実験に代えて、ただちに2クール目に着手したものの、年度内に終了することができず、結果として現時点では全体計画がやや遅れてしまう結果となった。評価の失敗の原因については現在精査中であるが、いずれにしてもこの失敗を今後の実験にぜひとも生かしていきたい。また本年度に行う予定であった実験のうちもう一つの柱であった末梢血管の評価については、長時間に亘る手技訓練を経た検討の上で、最終的にマグヌス法を断念し、細胞レベルの検討を行うこととした。
価値多元的社会ドイツにおける道徳教育のカリキュラムと教授学に関する実証的研究

2016年度は、コンピテンシー・モデルに基づく道徳教育カリキュラムの変革がどのように進展しているのかを明らかにするため、第一に、前年度に引き続きノルトライン・ヴェストファーレン州の学校での教育実践に注目し、調査研究を行った。とりわけ、宗教科カリキュラムにみられるコンピテンシー・モデルが、学習のなかでどのように活きているのかを検討するため、2017年2月に初等教育段階の授業の参与観察を行った。移民の背景を持つ児童や様々な宗教・宗派を信仰する児童、特別支援教育を必要とする児童、学習状況の異なる児童など、多様な背景を持つ児童が共に学ぶ基礎学校では、多様性を尊重した教育実践が試みられている。そうしたなかで、宗教科においても、学習の個別化と協同学習とを融合させるという、教授学習方法上の工夫により、個々の児童の学習が促進されていることが明らかになった。2000年のPISAショック以降にみられる学校教育の質保障という流れのなかで、道徳教育を担う教科においても、何を学校での道徳教育の中身として掲げ、どのようにその結果を保障していくのかという問いが重視されている。なお、倫理・哲学科カリキュラムの場合は、コンピテンシー・モデルの導入による州ごとの独自性から共通性への変容が認められたが、宗教科カリキュラムの場合の諸州間の事例比較は今後の課題である。第二に、実践哲学科教科書の翻訳出版と日本版実践哲学科教科書を用いたワークショップの開催に向け、準備を行った。ドイツ側研究協力者および日本側研究協力者との協議を行い、ワークショップの内容の検討を開始した。授業実践の調査研究を行ったことにより、コンピテンシー・モデルに基づく道徳教育のカリキュラムと実際の教授学習方法がどのように機能しているかが明らかになりつつある。また、ドイツ側研究協力者および日本側研究協力者からの協力を得て、実践哲学科教科書を用いたワークショプ開催に向けた準備を開始することができた。おもな成果としては、高校・大学生向けの宗教倫理資料集として、「世界の宗教と宗教間対話」を分担執筆し、ドイツでの道徳教育の教授学習方法を紹介することができた。平成28年度までに行った文献研究と現地での調査の内容を整理した上で、最終年度である平成30年度に向けて、文献調査と現地調査を行う。これまでの調査を通して明らかになった道徳教育のカリキュラムと教授学に関する研究成果を学会で発表し、今後の研究の具体的な方向性について、関連分野の研究者からの示唆を得る。さらに、大学での道徳教育の研究の講義のなかで、実践哲学科の教授学習方法を実験的に試み、今後の道徳教育に関わる教師教育のあり方を検討する。主として、研究図書・雑誌の購入と、学会発表のための旅費、ドイツでの調査旅費、および、実践哲学科教科書の翻訳出版に必要な版権使用料と製作費に使用する計画である。本研究は、多様な民族的・宗教的・文化的背景を持つ人々により構成される価値多元的なドイツ社会において、道徳教育のカリキュラムおよび教授学習方法の変革がどのように展開しているのかを明らかにすることを目的とする。この目的を達成するため、研究初年度にあたる2015年度は、第一に、倫理・哲学科のカリキュラムに見られる変革を、特にコンピテンシー・モデルへの転換に焦点を当てて明らかにすることを試みた。その上で、コンピテンシーの考え方の導入が、倫理・哲学科と宗教科との関係にどのような意味を持つのか、考察を行った。事例として、ノルトライン・ヴェストファーレン州実践哲学科とブランデンブルク州「生活形成・倫理・宗教」科に注目した。その結果、コンピテンシーの考え方の導入が、道徳教育教科である倫理・哲学科と宗教科との関係にいっそうの結び付きを促していることが確認された。第二に、ノルトライン・ヴェストファーレン州実践哲学科の教師教育に焦点を当てた調査研究を行った。事例としてボン実践的教師教育センターに注目し、参与観察調査を行った。同センターのゼミナールでは、コンピテンシーと連動した成績評価のあり方について議論が行われるなど、コンピテンシー・モデルに対応した実践的教員養成が行われていることが確認された。本年度前半と終盤の研究および調査はおおむね順調に進展したが、中盤で産前産後の休暇および育児休業を取得し、研究を中断したため、実践哲学科教科書の翻訳出版に向けた進捗状況はやや遅れている。

第二に、実践哲学科教科書の翻訳出版と日本版実践哲学科教科書を用いたワークショップの開催に向け、準備を行った。ドイツ側研究協力者および日本側研究協力者との協議を行い、ワークショップの内容の検討を開始した。授業実践の調査研究を行ったことにより、コンピテンシー・モデルに基づく道徳教育のカリキュラムと実際の教授学習方法がどのように機能しているかが明らかになりつつある。また、ドイツ側研究協力者および日本側研究協力者からの協力を得て、実践哲学科教科書を用いたワークショプ開催に向けた準備を開始することができた。おもな成果としては、高校・大学生向けの宗教倫理資料集として、「世界の宗教と宗教間対話」を分担執筆し、ドイツでの道徳教育の教授学習方法を紹介することができた。本研究課題の今後の推進方策は次の二本の柱にまとめられる。(1)倫理科カリキュラムおよび宗教科カリキュラムにみられるコンピテンシー・モデルへの転換をめぐる議論を、道徳教育の観点から整理する。また、コンピテンシー・モデルが実際の学校でどのように活きているのか、授業実践にみる変革の進展状況の調査研究を行う。(2)実践哲学科教科書の翻訳出版に向けた翻訳、校正作業を継続する。版権交渉が求められている教科書の図絵の版権に関わる確認作業を行う。次年度の日本版実践哲学科教科書を用いた実験的授業に向けた準備を整える。平成28年度までに行った文献研究と現地での調査の内容を整理した上で、最終年度である平成30年度に向けて、文献調査と現地調査を行う。これまでの調査を通して明らかになった道徳教育のカリキュラムと教授学に関する研究成果を学会で発表し、今後の研究の具体的な方向性について、関連分野の研究者からの示唆を得る。さらに、大学での道徳教育の研究の講義のなかで、実践哲学科の教授学習方法を実験的に試み、今後の道徳教育に関わる教師教育のあり方を検討する。産前産後の休暇および育児休業を取得し、研究を中断したため。実践哲学科教科書の翻訳出版に向けた校正作業および、版権交渉が求められている教科書の図絵の版権に関わる確認作業を継続しているため。主として、研究図書・雑誌の購入と、ドイツでの調査旅費、および、実践哲学科教科書の翻訳出版に必要な版権使用料、翻訳料、制作費に使用する計画である。主として、研究図書・雑誌の購入と、学会発表のための旅費、ドイツでの調査旅費、および、実践哲学科教科書の翻訳出版に必要な版権使用料と製作費に使用する計画である。
自己組織化アンカーおよびトリガー分子の同定と人工的器官形態制御法の開発

組織内に存在する幹細胞を応用した再生研究が、歯科医学研究の中でも注目を集めている。組織障害や損傷部に幹細胞を用いた治療を考えた場合、患部に応用した幹細胞が必要な細胞集団に分化し、元の組織へ再構築することが現在の再生療法である。この手法で歯胚、涙腺などの再構成器官が機能的に再生させることに成功している。しかしながら、再生させる器官の形態、構造や大きさなどの制御する方法は確立されていない。本研究では、器官形成のモデルとして歯胚および唾液腺を用い、上皮細胞を酵素処理にて個々の細胞に分離し、培養すると自己組織化する培養系を利用する。自己組織化する細胞集団からsingle-cell RNAシークエンスライブラリーを構築し、得られたデータをこれまでに報告されている器官形成過程での組織の分化マーカー遺伝子の発現パターンをベースとして、コンピューター上で器官マッピング構築し完成させる。本研究の目的は、マッピング構築されたSingle-cell RNAシークエンスデータを解析し、細胞外基質蛋白とそれらのインテグリンなどの受容体ならびに細胞増殖や分化誘導に関わる分泌系増殖因子とそれらの受容体に注目し、構造的アンカー分子と組織分化のトリガー分子の同定を目指す。本年度は発生途中の歯胚の細胞を個々の細胞に分離し、single-cell RNA-seq解析を行った。single-cell RNA-seqの結果から、上皮のマーカであるサイトケラチン5,サイトケラチン14を発現している細胞をコンピューター上で抽出し、それらの細胞が発現している遺伝子発現解析を行った。その結果、これまで報告されているようなアメロブラスチン、アメロゲニン、エピプロフィンなどのエナメル芽細胞マーカー遺伝子が発現しており、発生歯胚から得られたsingle-cell RNA-seqの結果が信頼できるデータであると判断した。昨年度、歯胚上皮のsingle-cell RNA-seq解析を行い、その結果からこれまで報告されているマーカー遺伝子の発現が検出されていることから、得られたsingle-cell RNA-seqデータは、今後の解析に使用できることが確認された。single-cell RNA-seq解析で、細胞外基質蛋白とそれらのインテグリンなどの受容体ならびに細胞増殖や分化誘導に関わる分泌系増殖因子とそれらの受容体に注目し、それらの細胞がどのような分化マーカ遺伝子を発現しているかをリスト化し3Dマッピングを試みる。本年度にアメリカ国立歯科顎衛生研究所のDr Hoffmanのところに伺う予定であったが、先方のラボがレビュー審査を行うことになったため、渡米せず計上していた旅費分が次年度使用額となった。
スギの成長の地域変異　-「フェノロジー仮説」の検証-

日本のスギについて,肥大成長の季節変化(成長の開始時時期・停止時期・成長期間)における地域差を調べた。低緯度に生育するスギと比べて,高緯度に生育するスギの成長開始時点は遅かった。肥大成長の成長停止時点は緯度に依存した違いを示さなかった。そのため、低緯度に生育するスギと比べて,高緯度に生育するスギの成長期間は短かった。成長フェノロジーの地域差は長期成長の地域差を生み出す重要な要因の一つであると考えられた。本研究では、スギの長期成長の地域変異に関する「フェノロジー仮説」を検証することを目的としている。そのために、成長フェノロジーを明示的に組み込んだ数理モデルを導出する。また、成長フェノロジーを実測し、データを収集する。最終的に、実測データに基づいてこのモデルの妥当性を検証する。本年度においては、まず、既存の成長曲線式と整合するように、成長フェノロジーを明示的に組み込んだ数理モデルを導出した。導出したモデルの解釈について、さらに検討すべき点があるので、今後も検討・解析を進める必要がある。次に、スギの成長フェノロジーについて、既に取得済みのデータを収集・整理した。また、2014年における成長フェノロジーを把握するために、茨城県内のスギ林において、肥大成長を測定した。次年度以降の解析に供するため、以上の取得済みのデータをまとめてデータセットの作成を進めた。また、2015年以降の成長フェノロジーを把握するために、高知県内のスギ林等において、肥大成長の測定を開始した。さらに,適切なデータ構造を特定し,成長フェノロジーの地域差に関する定量的な評価方法を検討するために,作成したデータセットを用いて,予備的な解析を行なった。具体的には,デンドロメータを用いて測定した直径成長データにシグモイド型の曲線をあてはめ,成長開始時期・成長終了時期・成長期間等の成長フェノロジーに関する指標を算出した。また,この指標を地域間で比較した。その結果,シグモイド型の曲線を用いた分析によって定量的な評価が可能であることを確認した。また,茨城県に生育するスギと比べて,富山県に生育するスギの成長開始時期が遅いこと等が分かった。昨年度に、既に取得済みのデータを収集・整理して、スギの成長の季節変化に関するデータセットを作成した。前年度までに測定装置を設置した北海道・茨城・千葉・高知において、新たにスギの成長の季節変化のデータを収集し、データセットに追加した。今年度は、このデータセットを解析して、北海道・岩手・山形・富山・茨城・千葉・高知におけるスギの成長の成長開始時期・成長停止時期・成長期間を調べた。これらの成長傾向と各地の緯度・温度との関連を解析したところ、成長開始時期では明瞭な関連が認められたが、成長停止時期や成長期間については、関連はあまり明瞭でなかった。2015年12月に、新たに宮崎のスギ林において測定装置を設置し,成長の季節変化の測定を開始した。北海道・茨城・千葉・高知・宮崎では次年度も引き続き成長測定を実施し、データを追加する予定である。新たな実証データの収集が順調に進んでおり、次年度も観測を継続してデータを追加する予定である。本研究は、「スギの長期成長の地域変異が、1年の中での成長期間の長さによって決定される」という仮説(「フェノロジー仮説」)を検証することを目的として実施した。前年度までに北海道・茨城・千葉・高知・宮崎のスギ林において測定装置を設置した。これらのスギ林において、新たにスギの成長の季節変化のデータを収集し、整理した。収集した新たなデータを昨年度までに作成したデータセットに追加した。このデータセットを用いて、北海道・岩手・山形・富山・茨城・千葉・高知・宮崎におけるスギの肥大成長フェノロジーを調べた。まず、各林分において測定年ごとにスプライン曲線の当てはめを行った。次に、得られた曲線を用いて、成長フェノロジーに関する3つの指標(成長開始時期・成長停止時期・成長期間)を算出した。ここで、当年成長量の10%・90%に達した日を成長開始時期・停止時期とした。また、開始時期から停止時期までを成長期間とした。最終的に、3つの指標と各林分の緯度・気温との関係を線形混合効果モデルで解析した。その結果、成長開始時期と緯度・温度との間には明瞭な関係があり、温暖な低緯度地域では成長開始が早いことがわかった。一方、成長停止時期は両変数と明瞭な関係がなかった。そのため、両者の差である成長期間と緯度との間に弱い関連が認められ、低緯度地域で成長期間が長い傾向があった。この傾向といくつかの仮定の下で数理モデルから得られる知見に基づくと、低緯度地域において初期成長が早いことが予想される。この結果は既存の知見と合致するので、成長期間の長短で長期成長の地域変異を部分的に説明できると考えられた。本課題の結果は、わが国のスギ林において、地域の自然条件を考慮した収穫予測手法を開発する際の基礎資料となる。

肥大成長の成長停止時点は緯度に依存した違いを示さなかった。そのため、低緯度に生育するスギと比べて,高緯度に生育するスギの成長期間は短かった。成長フェノロジーの地域差は長期成長の地域差を生み出す重要な要因の一つであると考えられた。数理モデルの基本的な導出を終えた。また,既往の実証データの収集と整理を進めるとともに,新たな実証データの収集を開始した。当初の目的に沿った形で研究を遂行しており,順調に進展している。データの収集と解析を予定通りに進める。また、最終的なとりまとめを行い、実測データに基づいてモデルの妥当性を検証する。森林計測学研究計画は概ね予定通りに進んでいるが,数理モデルの導出について再検討すべき事項があるので,次年度以降もモデルの検討・解析を進めていく。また,データの収集と解析を予定通りに進める。動物(シカ、サル、ハクビシン等)による測定装置の破損や持ち去りが発生した場合を想定しており、測定装置を追加購入せねばならない可能性があったが、測定装置にそのようなトラブルが無かったので、経費を節約できた。デンドロメータの設置作業が順調に進んだため,旅費を節約できた。デンドロメータによる計測データの回収および機材撤収のための旅費として使用する。デンデロメータの設置・計測のための旅費として使用する。
光グラフト体の構造制御とその応用

本研究では汎用高分子材料、ポリオレフィンおよびセルロ-ス、ヘ機能性付与の手段として光グラフト重合を適用し、グラフト体の構造制御により多彩な機能の発現を図ることを目的とした。平成元年度はポリエチレン(PE)フィルムを中心に、グラフト鎖の分布におよぼす重合条件の影響を、また平成2年度はグラフト鎖の分布状態と機能との関係を検討し、以下の成果を得た。1.光グラフト重合により調製したメタクリル酸グラフトPEフィルムにおけるグラフト鎖の分布におよぼす重合条件の影響を調べた結果、重合系(液相および気相)の選択、モノマ-濃度および重合温度の調節および重合系へのヒドロキノンの添加などによりPE基質におけるグラフト鎖の分布を制御することが可能であることがわかった。2.液相および気相系で合成した4ービニルピリジングラフトPEフィルムについて、pーニトロフェニルアセテ-トの加水分解に対する触媒活性を検討した結果、気相試料に比べて液相試料の方が高い触媒活性を与えることが認められた。液相試料では気相試料に比べてグラフト鎖はフィルム表面に局在して分布する特徴があり、このようなグラフト鎖分布の特性がグラフト試料の触媒活性に直接反映されることがわかった。3.PEフィルムを用いた結果をセルロ-スへ応用した。すなわち、液相および気相系でグリンジルメタクリレ-トグラフトセルロ-スを合成し、次いでこれらグラフトセルロ-スをジアミン類と反応させてアミノ基含有セルロ-スを調製した。アミノ基含有セルロ-スについて銅イオンの吸着性能を調べた結果、液相試料と気相試料の銅イオン吸着量には大きな差異のないことが認められた。このように、光グラフトセルロ-スの機能はグラフト鎖の分布状態に大きく左右されないことがわかった。光グラフトセルロ-スにおけるグラフト鎖分布についてはさらに検討が必要であると思われる。本研究では汎用高分子材料、ポリオレフィンおよびセルロ-ス、へ機能性付与の手段として光グラフト重合を適用し、グラフト体の構造制御により多彩な機能の発現を図ることを目的とした。平成元年度はポリエチレン(PE)フィルムを中心に、グラフト鎖の分布状態におよぼす重合条件の影響を検討し、以下の成果を得た。1.液相および気相光グラフト重合により調製したメタクリル酸グラフトPEフィルムの表面構造を電子顕微鏡観察した結果、前者は粒状表面を、後者は平面状表面を与えた。両試料のフィルム断面方向におけるグラフト鎖の分布状態を電子プロ-ブマイクロアナリシスにより検討した。液相試料ではグラフト鎖はフィルム表面に局在し、気相試料ではフィルム内部へ分布することが認められた。このように、重合系(液相および気相系)の選択によりPEフィルム基質におけるグラフト鎖の分布を制御することが可能であった。2.液相光グラフト重合において、メタクリル酸モノマ-の濃度および重合温度を調節することにより、系中におけるグラフトポリマ-とホモポリマ-の生成比が変化し、これに伴ってグラフトフィルムにおけるグラフト鎖の分布を制御できることを見いだした。すなわち、ホモポリマ-よりグラフトポリマ-の生成が優先する重合条件(高モノマ-濃度および高重合温度)の使用により、グラフト鎖がフィルム内部まで分布したグラフトPEフィルムを合成できた。3.液相光グラフト重合において、ホモポリマ-の生成がグラフトポリマ-より優先し、グラフト鎖がフィルム表面に局在する条件(低モノマ-濃度および低重合温度)においても、ヒドロキノンを重合系に添加することにより、グラフト鎖がフィルム内部へ分布したグラフトフィルムを合成することができた。

本研究では汎用高分子材料、ポリオレフィンおよびセルロ-ス、へ機能性付与の手段として光グラフト重合を適用し、グラフト体の構造制御により多彩な機能の発現を図ることを目的とした。平成2年度は平成元年度におけるポリエチレン(PE)フィルムを中心とした検討結果にもとずいて、グラフト鎖分布の異なるグラフトPEフィルムを合成し、グラフト鎖の分布状態と機能との関係を検討し、以下の成果を得た。1.液相および気相系で合成した4ービニルピリジングラフトPEフィルムについて、pーニトロフェニルアセテ-トの加水分解に対する触媒活性を検討した結果、気相試料に比べて液相試料の方が高い触媒活性を与えることが認められた。同様の結果がNービニルイミダゾ-ルグラフトPEフィルムによるpーニトロフェニルアセテ-トの加水分解においても認められた。平成元年度の検討から、液相試料では気相試料に比べてグラフト鎖はフィルム表面に局在して分布する傾向が認められており、このようなグラフト鎖分布の特性がグラフト試料の触媒活性に反映されたものと思われる。2.PEフィルムを用いた結果をセルロ-スへ応用した。すなわち、液相および気相系でグリシジルメタクリレ-トグラフトセルロ-スを合成し、次いでこれらグラフトセルロ-スをジアミン類(エチレンジアミン、トリエチレンテトラミン)と反応させてアミノ基含有セルロ-スを調製した。アミノ基含有セルロ-スについて銅イオンの吸着性能を調べた結果、液相試料と気相試料の銅イオン吸着量には大きな差異のないことが認められた。このように、光グラフトセルロ-スの機能はグラフト鎖の分布状態に大きく左右されないことがわかった。光グラフトセルロ-スにおけるグラフト鎖分布についてはさらに検討が必要であると思われる。
文字のサイズと空間周波数が弱視者の読みに与える影響

現在、読む対象物は多様化しており、文字で表示された情報は読みやすい環境で提供されなければならない。なかでも視覚障害(以下、弱視)においては、見え方が多様であるため、読みやすい環境もまた多様となる。そこで本研究では文字サイズと文字のもつ複雑さの観点から弱視者の読み特性を把握し、環境整備に努めた。研究内容は以下の通りである。I弱視児童生徒への指導経験がある教員に対してインタビュー調査を実施し、弱視者が読みにくさを感じる文字および文章について実態を把握する。II弱視者の読みの特性について、文字サイズの拡大と文字のもつ空間周波数に着目し、文字の識別時間と眼球運動の有無を測定することにより検討する。III弱視者の読みの特性について、文字サイズの拡大と文字のもつ空間周波数に着目し、文章の読速度を測定することにより検討する。平成28年度は関連論文の収集・論文精読を行った。また日本特殊教育学会第54回大会および第58回弱視教育研究全国大会(群馬大会)に参加し、情報収集を行った。平成29年度は関連論文の収集・論文精読を行った。またオランダで開催されたVision2017に参加し「Effects of moving window and notation system forfractions on computational speed」のポスター発表を行った。平成30年度は、中学校の教科書を参考に使用する文字や文章の選定を行った。今後選定した内容をもとに、弱視者の読みの特性について、文字サイズの拡大と文字のもつ複雑さに着目し、文字の識別時間と眼球運動の有無や、文章の読速度を測定することにより検討する。現在、読む対象物は多様化しており、紙媒体のみならずパソコンや携帯端末を活用する場面が増加している。現代の子どもたちは数多くある情報の中から適切なものを読み取り、活用していく力を身につけなければならない。そのためには情報を得やすい環境、つまり文字で表示された情報を読みやすい環境が提供されなければならない。特に特別な支援を必要とする子どもたちは、読みやすい環境を考える上でそれぞれ必要とされる支援が異なる。そこで本研究では文字サイズと文字のもつ複雑さの観点から弱視者の読み特性を把握し、環境整備に努める。平成29年度は平成28年度までに情報収集した内容を元に、文字サイズと文字のもつ複雑さから弱視者の読み特性を把握するために、以下の三つの課題を実施する予定である。1弱視児童生徒への指導経験がある教員に対してインタビュー調査を実施し、弱視者が読みにくさを感じる文字および文章について実態を把握する。2弱視者の読みの特性について、文字サイズの拡大と文字のもつ複雑さに着目し、文字の識別時間と眼球運動の有無を測定することにより検討する。3弱視者の読みの特性について、文字サイズの拡大と文字のもつ複雑さに着目し、文章の読速度を測定することにより検討する。現在の業務との両立が難しくなったため、進捗が遅れている。平成30年度は平成29年度までに情報収集した内容を元に、文字サイズと文字のもつ複雑さから弱視者の読み特性を把握するために、以下の三つの課題を実施する予定である。教科書執筆等他の業務との両立が難しくなったため、進捗が遅れている。

II弱視者の読みの特性について、文字サイズの拡大と文字のもつ空間周波数に着目し、文字の識別時間と眼球運動の有無を測定することにより検討する。III弱視者の読みの特性について、文字サイズの拡大と文字のもつ空間周波数に着目し、文章の読速度を測定することにより検討する。平成28年度は関連論文の収集・論文精読を行った。また日本特殊教育学会第54回大会および第58回弱視教育研究全国大会(群馬大会)に参加し、情報収集を行った。平成29年度は関連論文の収集・論文精読を行った。またオランダで開催されたVision2017に参加し「Effects of moving window and notation system forfractions on computational speed」のポスター発表を行った。平成30年度は、中学校の教科書を参考に使用する文字や文章の選定を行った。今後選定した内容をもとに、弱視者の読みの特性について、文字サイズの拡大と文字のもつ複雑さに着目し、文字の識別時間と眼球運動の有無や、文章の読速度を測定することにより検討する。本研究では、文字サイズと文字のもつ複雑さの観点から弱視者の読み特性を把握し、環境整備に努めるために以下の三つの課題を実施する予定である。1弱視児童生徒への指導経験がある教員に対してインタビュー調査を実施し、弱視者が読みにくさを感じる文字および文章について実態を把握する。2弱視者の読みの特性について、文字サイズの拡大と文字のもつ複雑さに着目し、文字の識別時間と眼球運動の有無を測定することにより検討する。3弱視者の読みの特性について、文字サイズの拡大と文字のもつ複雑さに着目し、文章の読速度を測定することにより検討する。なお、1は2、3の予備調査として実施する。2、3については本学の倫理委員会に提出後、18歳以上の者を対象に実験を行う。進捗状況が遅れたため、予定通り費用を使用しなかった。他の業務との関連で進捗状況が遅れており、情報収集等の継続が必要となったため。実験に必要な機材をほぼ揃えることができたため、今後実験を開始する。その際、実験対象者の住所地にあわせて実験を行うため、旅費として使用する予定である。
自動車静脈産業におけるマテリアルフローコスト会計の実行可能性に関する研究

本研究では、静脈産業、とりわけ自動車解体業の生産の実態を明らかにし、自動車解体業へのマテリアルフローコスト会計(以下、MFCAという)の実行可能性と、その意義を考えることを目的としている。研究の結果、自動車解体業の生産の実態が明らかとなった。また、MFCAの原価計算としての特徴とは、生産プロセスからのアウトプットを、「正の製品」と「負の製品」として考える点にある。その点、自動車解体業においても、生産プロセスにて「正の製品」および「負の製品」がアウトプットされるため、自動車解体業へMFCAを適用することは可能なことが明らかとなった。さらに、産業という枠組みにおいてある製品が生産されると仮定し、そこでの生産プロセスを考えた場合に、MFCAを静脈産業に適用する意義を検討した。その結果、産業全体としての「負の製品」が静脈産業においてアウトプットされる「負の製品」として現すことができる。この「負の製品」を物量情報だけでなく金額情報をも示すようにすることで、資源循環型社会を支える静脈産業が、「正の製品」のアウトプットによって、産業全体の「負の製品」の削減に貢献していることを、わかりやすく示すことができる。つまり、静脈産業の社会的貢献を示すとともに、彼らの社会的評価が高められることを可能とすると考えられる。研究の全体構想として、「静脈産業」における環境管理会計の実行可能性を、文献および現地調査を通じて検証を行いたいと考えている。とりわけ本研究では、自動車静脈産業のうち「自動車解体業」を対象とし、マテリアルフローコスト会計の実行可能性について検証をおこなう。具体的には以下の5つの課題を通じて本研究をおこない、平成20年度には主に1から3を、平成21年度には4および5をおこなう計画である。実際に平成20年度では、北九州、山梨県、千葉県における業者の協力のもと、下記の1のうち「自動車解体業の業務内容の把握」をおこなうことができた。また、マテリアルフローコスト会計の実行可能性に関して、社会的な観点から、文献研究にて明らかにした。なお、21年度では、1における、中古部品市場、素材市場、および廃棄物処理市場の状況を把握する。そして、以下の25までの調査を精力的に行う計画である。1.自動車解体業の業務内容と市場状況を把握する。2.廃車受入から中古パーツ取り・資源回収までのマテリアルフローを把握する。3.廃車受入から中古パーツ取り・資源回収までのマテリアルロスを把握する。4.物量情報を金額情報と一致させる(マテリアルフロー表の作成)。5.環境負荷低減とコスト削減の達成を検証する。平成21年度では、解体業の業務内容を理解するにつれ、果たして、解体業をはじめとする静脈産業へMFCAを適用することが可能なのかどうか、そして、理論上可能であれば、それを検証することが重要ではないかという問題意識が芽生えた。その結果、今年度では、MFCAの適用可能性に関する理論研究に終始し、以下の結論を導いた。・自動車静脈産業へのMFCAの適用可能性について自動車解体業の生産プロセスにて「正の製品」および「負の製品」がアウトプットされる。したがって、自動車静脈産業へMFCAを適用することは可能である。・MFCAを適用する意義についてMFCAを静脈産業に適用することで、「産業全体」としての「負の製品」は、静脈産業からアウトプットされる「負の製品」であると表すことができる。MFCAによって、「負の製品」の物量情報だけでなく金額情報をも示すようにすることで、資源循環型社会を支える静脈産業が、(「正の製品」のアウトプットによって)産業全体の「負の製品」の削減に貢献していることを、わかりやすく示すことができる。つまり、静脈産業へMFCAを適用することによって、静脈産業の社会的貢献を示すとともに、彼らの社会的評価が高められることを可能とすると考えられる。
ハ-ディ空間における極値問題の研究

今回研究対象としている極値問題は、ハ-ディ空間H^1(D)(Dは複素平面の単位円板)の単位球が超平面と接する部分の構造を精密に調べることである。その様な部分が関数uを含むときは、その構造はuによって一意に決まるので、それをS_uで表すことにする。S_uに属する関数の構造を明らかにし、その全ての関数を描くことは、S_uの生成する線形空間の次元<S_u>が有限次元のときは、T.Nakazi(1983)により、完全に満足すべき結果が得られている。それは、S_uに属する関数が単位円板D内に持つ零点を用いて因数分解した形で表されるものである。<S_u>が無限次元のときは、E.Hayashi(1985-86)により解かれている。この結果は一応S_uに属する全ての関数を表現するもので、ヒルベルト空間H^2(D)の議論に問題をもちこんで調べる方法により作用素論への貢献にもなってい。しかし、T.Nakaziのdim<S_u><∞>の場合のようなf∈S_uのとき、fがD内で持つ零点を用いて因数分解した形の表現とは結びつかなくなっていて、その点ではまだ重要な研究の余地があると思われる。今回の研究では、dim<S_u>=∞の場合にも、S_uに属する関数がD内で持つ零点の状態で特徴づけられ、零点を用いた因数分解の形で表現する方向を試み、S_uの関数の持つ零点の集合がDの境界の1点のみに集積するような特殊な場合ではあるが、一定の成果をあげ、一部分は平成6年11月の実解析セミナーで報告をした。この特殊な場合の研究がが完全に成功すれば、一般の場合にも成功する可能性は大きい。近々、この成果をもとめ、論文として公表する予定である。
交差分子線法によるエキシマー生成の素過程と緩和の研究

本研究は交差分子線法により準安定のKr^*とハロゲン分子からエキシマーを生成し、そのケイ光スペクトルからエキシマーの内部状態をモニターし、衝突の物理を論じることを主たる目的としている。実験はKr^*+F_2の系について特に慎重に行われ、KrFの初期分布を表わすのにサプライザル分布の適用が吟味されたが、不適切との結論に達した。むしろ、古典的衝突のモデルが良いことも示された。一方、SF_6、NF_3を相手とした衝突では、比較的低いエネルギーの電子の介在によって、基底状態との衝突では見られない大きな反応の確率があることが示されたが、分子イオンによるものか、電子/振動励起状態の寄与によるものかの結論は出されなかった。Kr^*+F_2の系では、生成直後のKrFは高い振動状態(V=50100)に分布が多いことが示された。本研究は、分子線衝突という極限的な方法を用いることにより、反応の始状態を特定した上でエキシマーを生成することに初めて成功し、更にその初期状態分布を明らかにしたことに意味がある。また、本研究では広い範囲の振動状態からエキシマーの発光が見られることを用いて、エキシマーのポテンシャルカーブの決定に寄与することができた。以前に行われた分光実験とは異なり、abinitioの計算から与えられるポテンシャルカーブは、核間距離がかなり大きいところまで妥当であることを明らかにした。標記課題の実施における中心的な技術開発の一つは,希ガス原子の準安定状態をいかに多数生成できるかという問題であった.本年度は,外部磁場を用いた軸励起を実行し,これまでと比較すると2桁程度強いビームを得ることができた.從って,衝突領域を励起領域から十分に離すことができ,より明確な実験が可能となった.次に,発光スペクトルの観測のために,紫外部にも感度のある多チャンネル観測器を導入し,感度の実効的増大(又は観測時間の短縮)が可能となった.実験では,F_2;NF_3のFドナーについて,異る発光スペクトルが観測され,反応により生じた(化学種としては同一の)エキシマー(KrF^*)が異る始状態をもつことが認められた.一方,KrFのポテンシャルカーブから,発光スペクトルのシミュレーションを行い,実験で得られたスペクトルがどのような始状態分布に対応するかを推定した.その結果として,F_2とKr^*の衝突においては,何らかの異方性があり得ることが示された.すなわち,KrF^*の振動モードへのエネルギー供給が非常に大きい.その理由は,必ずしも明らかになっていない. SF_6との反応においては,SF_6が電子衝突により励起された場合,異常に大きなKrF生成断面積をもつことが示された.その理由を特定するために,Kr^*とSF_6(V_3=1)の衝突実験を試みた.分子の振動励起状態はCO.ナ_2レーザーによって生成したが,否定的な結果であった.以上のように,緩和過程の実験を除き,当初の計画にそって実験が行われており,来年度中に最終的な結論を得るものと信じている.新たに導入した多チャンネル光検出器(昨年度購入分)により、エキシマーからの発光を検出する限界が飛躍的に上がった。これを用いて、交差ビーム法の利点を最大限に活用し、生成したエキシマーが全く衝突緩和を経験することなく放出した光を観測できるよう、実験装置を改良した。特に分子ビーム源、電子励起部、ビーム交差部を抜本的に設計変更し、極めて信頼度の高いデーターを得ることができるようになった。この新しい実験装置により得られたデーターと、これまでの予備的な段階のデーターを比較検討の結果、当初の計画を見直し、エキシマー生成直後の分布のモニターとその解析の信頼度を挙げることが必須であるとの結論に達してので、本年度は基礎実験に専念した。実験は、Kr^*+F_2の反応について特に注意深く行われた。データーの解析から得られた結論は、次のようにまとめられる:

(1)反応で発生するエネルギーはKrFの振動自由度に流入しやすい。(2)上記の状況をサブライザル分布で表現することは必ずしも適当でない。(3)Kn^*とF_2の衝突を古典力学的に扱うと、KrF初期分布を理解することができる。以上、準安定状態のKr^*とハロゲン分子F_2の衝突においては、断面積が大きく、遠方から反応が開始すること、および安定な反応中間生成物ができないことから、「古典的な粒子が保存則に従って運動する」モデルが、この衝突現象を理解する上で適当であると結論された。当初の研究目的としては、レーザーの効率や励起分子・イオンとの反応等を含む広い対象を予定していたが、基礎データーの確定こそが最も重要であり、他の発展もその上に築かれる事を考慮し、計画を一部変更したことを御了承いただきたい。
グローバリズムにおける教育のサービス分野への転換過程に関する比較ガバナンス分析

社会福祉からの国家の撤退、規制緩和と民営化は、しばしば新自由主義への転換として批判されるが、私的な「影の教育制度」が公教育や社会変動におよぼす影響力については、一般的に見過ごされがちである。新自由主義を受容する社会的な文脈が実証的な観察に欠かせない座標系をなすと考え、18歳人口の減少期に起こった民営化戦略の変化を実証的に素描することで、日本の教育分野におけるサービス化の趨勢と将来見通しを示すことにした。都道府県から市区町村のレベルまでの地域間に生じる差異を含めた分析が可能な時系列データとして、主にサービス業基本調査、事業所・企業統計調査、経済センサスを利用し、18歳人口減少期における学習塾を含む教育・学習支援業の変容と民営化の動態について、次のような知見を得た。(1)平成期に入って以降、18歳人口は急激に減少へと転じたものの、これとは対照的に教育・学習支援業では従業者が概ね増加する傾向にある。未成年が主な利用者である幼稚園や小中学校、高等学校・中等教育学校や学習塾、保育所をみても、やはり従業者は増加している。労働市場としての教育分野が18歳人口減少期においても縮小していない理由としては、「ゆとり教育」への反動から学力低下が問題化するなど、教育分野のデマンドを下支えした可能性が考えられる。(2)教育サービスのサプライサイドの民営化が進んでおり、地方公共団体区分の別に民営率を調べると、概ね人口の集中する地域ほど民営化が目立つ。外国の会社は、教育分野の周縁的な事業にごく少数が参入するに止まっている。(3)教育・学習支援業全体では民営率の上昇は緩やかであり、義務教育段階にある小中学校の場合、民営率はいずれも10%未満でしかない。幼稚園や保育所に関しては民営化が著しく、平成8年から平成26年の間に幼稚園は60%弱から約65%に、保育所は50%弱から約70%に達している。研究計画調書に即して、教育分野のサービス化に関する理論的な枠組みを、複数の異なる学術領域から得られた知見を駆使して暫定的に構築し、サービス貿易をめぐる各国政府または企業行動の情勢を推測するための資料・データを、既存統計や新聞・雑誌・インターネットニュース等から集中的に収集した。収集した資料・データを用いて、教育分野のサービス化をもたらしうる外生要因と内生要因を析出し、初年度はまず、サービス業基本調査、事業所・企業統計調査、経済センサスといった既存統計を活用することで、平成期以降の日本の教育分野におけるサービス化の趨勢を時系列的に計量分析できるデータベースを作成した。研究成果の一部は、日本教育学会や著書等により発表している。グローバル化をめぐる覇権争いには流動的な側面があるため、各国にとって外生要因になりうる多国間サービス貿易協定を中心に、各国の産業構造など内生要因との関係を引き続き観察する。平成31年度(令和元年度)は、研究計画調書に即して、海外調査を通した実証的な事例研究を実施する。実施に際して、貿易協定の発効時期、新たな協定交渉の進捗状況、各国の言語政策や教育政策、治安、外国為替レート等を考慮し、調査対象国、調査担当者を一部について変更する。調査の対象となる事例に関しては、第1回研究会を開催して選定基準に関する合意形成を図っている。また、計量分析に必要となるデータを補完するため、日本の既存統計についてはオーダーメード集計の活用、貿易協定の参加国については、OECDiLibraryなどの有料データの入手を検討する。

研究計画調書に即して、教育分野のサービス化に関する理論的な枠組みを、複数の異なる学術領域から得られた知見を駆使して暫定的に構築し、サービス貿易をめぐる各国政府または企業行動の情勢を推測するための資料・データを、既存統計や新聞・雑誌・インターネットニュース等から集中的に収集した。収集した資料・データを用いて、教育分野のサービス化をもたらしうる外生要因と内生要因を析出し、初年度はまず、サービス業基本調査、事業所・企業統計調査、経済センサスといった既存統計を活用することで、平成期以降の日本の教育分野におけるサービス化の趨勢を時系列的に計量分析できるデータベースを作成した。研究成果の一部は、日本教育学会や著書等により発表している。グローバル化をめぐる覇権争いには流動的な側面があるため、各国にとって外生要因になりうる多国間サービス貿易協定を中心に、各国の産業構造など内生要因との関係を引き続き観察する。平成31年度(令和元年度)は、研究計画調書に即して、海外調査を通した実証的な事例研究を実施する。実施に際して、貿易協定の発効時期、新たな協定交渉の進捗状況、各国の言語政策や教育政策、治安、外国為替レート等を考慮し、調査対象国、調査担当者を一部について変更する。調査の対象となる事例に関しては、第1回研究会を開催して選定基準に関する合意形成を図っている。また、計量分析に必要となるデータを補完するため、日本の既存統計についてはオーダーメード集計の活用、貿易協定の参加国については、OECDiLibraryなどの有料データの入手を検討する。既存統計データの収集過程で、有料のオーダーメード集計の利用等について見直しを検討するのが無難と考えられる事項があったことから、検討するための期間を確保するため、一部の支出を見合わせた。生じた次年度使用額については、既存統計データの入手に利用することを計画している。
シューベルトの歌曲創作に友人の思想が与えた影響――J. H. ゼンの草稿を中心に

フランツ・シューベルトの音楽が、友人の思想にどれほど深く感化されて作られたものだったのかを明らかにできた。具体的には、(1)ヨハン・ゼン(17921857年)の哲学的・美学的志向を、未公刊の草稿から読み解き、彼が往時のヘーゲルやシェリングといった哲学者の思想に取り組んでいたこと、(2)その成果を友人たちが、哲学・詩・音楽・絵画といった分野を越えて分かち合い、精神的営為の糧にしていたことが明らかになった。シューベルトの音楽と友人の思想の接点を主題とする本研究にとって、今年度の活動は、その基礎となる大きな成果をあげることができた。三つの系列に沿って成果を報告する。第一に、親友ヨハン・マイアホーファーによる未公刊の連作詩集『太陽の都』(1821年)を読解し、その詩と美学を解明した学術論文が、機関誌『音楽学』に掲載された(2015年3月)。当該の詩集がいかにシューベルト本人の美学と響きあっているかを解き明かしたこの論考は、本研究が照準する親友ヨハン・ゼンの詩と美学を探求する際に応用されるべき強力な基盤の一つである。第二に、シューベルトの多くの友人を輩出したオーストリアの中都市リンツに赴いて、各図書館や博物館を実地調査した(2014年8月)。とりわけ親友ヨーゼフ・シュパウンの弟アントンによる業績(とりわけその民謡論)と、彼による当地の文化への多大な寄与を学べた点、さらにはシューベルト関係の史跡を訪ねることができた点で、本研究にとって基礎的な史実を体感することのできる、貴重な出張であった。第三に、キリスト教音楽を主題とするシンポジウム(2015年2月)をはじめとする公開研究会に複数参加し、シューベルトの音楽がいかに友人との交流によって涵養されたかを、研究発表の形でアウトプットすることができた。こうした機会は、ともすれば研究者のパースペクティヴに極限されがちな傾向が、(専門外の研究者も数多い)聴き手を想定することで拡げられ、さらにそれが今後の研究方針に大きくフィードバックされる意味で、得難いものであると実感された。フランツ・シューベルトの音楽づくりに「友人」がどれだけ深い影響を与えたかを実証することを主題とする本研究にとって、2015年度の活動では、その集大成とも呼ぶべききわめて大きな成果を挙げることができた。すなわち、単著『〈フランツ・シューベルト〉の誕生ー喪失と再生のオデュッセイ』(法政大学出版局、2016年3月)を上梓することで、シューベルトの人生と音楽に、友人ーなかんづくF.ショーバーとJ.マイアホーファーとJ.ゼンーが、継続的かつ本質的な次元で影響していたことを証明した。この証明は、音楽分析、歌詞の分析、歴史的および思想的背景の考察、ならびに友人たちの思想的交流といった、多岐にわたる観点から立体的になされた点で、本書は、日本国内のみならず世界的に見ても高い水準にある。国外における資料調査・実地研修も、研究に新たな動機をもたらすために欠かせない。2015年夏は、昨年度のリンツ調査に続いて、スイスに赴き、当地の自然がシューベルトの音楽(とりわけクラリネットの表現)に与えた影響を、楽器や風景の観点から学んだ。加えてH.-J.ヒンリクセン教授のいるチューリヒ大学を訪れて刺激を受けることができた。同教授のモノグラフィー『フランツ・シューベルト』(改訂版2014年)の翻訳を企画中の申請者としては、こうした経験は望外のものであった。本研究は当初、3年間をかけて完遂されるべきと見積もっていたが、集大成である単著の出版を実現させることができたため。またそれにとどまらず、今後の飛躍のための足場(上記参照)をいくつも得ることができたため。フランツ・シューベルトの音楽づくりに友人が果たした役割を具体的に明らかにする本研究は、2015年度の実績において集大成ともいえる成果を単著において出すことができた。これを引き継ぐかたちで、さらに2016年度は、大きく分けて2つの路線で成果があがった。第一に、シューベルトのオペラとしては最後の完成作である《フィエラブラス》の研究を行った(学会発表)。親友の兄ヨーゼフ・クーペルヴィーザーの台本になるこのオペラは、「オリエンタリズム」「パターナリズム」「父なるものからの若者の自立」といった広範なテーマを扱っており、台本草稿の分析から、シューベルト自身もそれらのテーマに共振しつつ作品が仕上げられていった過程が明らかになった。第二に、本プロジェクトをいわば裏から支えるものとして、西洋の作曲家研究を翻訳する企画を2つほど進めてきた。モーツァルトの演奏論とシューベルトの伝記を主題とするそれらの翻訳は、所期の目的どおり、どちらも書籍として公表された。海外出張による実地調査と学術論文の執筆を遂行できたことに加え、外部より委託される講演や執筆等の仕事により、当初は考えていなかった論点に気づき、研究の裾野が拡がったとの実感を得られたため。