hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酵母による官能基置換1,3-ジカルボニル化合物の位置・立体選択的還元

1.1-クロロ-2,4-アルカンジオンのパン酵母還元にたいする添加物の効果-還元生成物である1-クロロ-2-ヒドロキシ-4-アルカノンの立体配置はRまたはSであり純度は2080%eeであるが,この反応液にSrCl_2を2M濃度で加えるとR体の選択性が大幅に増大することがわかった。他の金属塩でも効果はやや劣るものの同様な選択性の向上が見られた。これは複数の酵素にたいして金属塩が選択的に活性化あるいは阻害を行っていることを示すものと考えられる。エナンチオマーの作り分けの方法として有用である。2.1-アセトキシ-2,4-アルカンジオンのパン酵母還元1-アセトキシ-2-アルカノンの還元と同様,S配置の2-ヒドロキシ体を生成した。しかし純度はやや低下し4090%eeとなった。4位のオキソ基の効果である。しかし,アセトキシ基の加水分解は全く見られず,4位のオキソ基が加水分解酵素の作用を阻害しているものと考えられる。この反応の生成物は3官能性のキラルシントンとして有用であるので,さらに%eeを向上させる方法を開発することが必要である。3.パン酵母無細胞抽出液を用いる高効率不斉還元この方法は,抽出液に適量のグルコースと触媒量のNADPHを加えるだけで反応を進行させることができるものである。これを1-アセトキシ-2-アルカノンの還元に適用すると,収率の向上が見られた。NADPHの再生は,液中に残存する再生酵素系の作用によるものと考えることができ,簡便な方法であるといえる。この方法を上述のジケトン類の不斉還元に適用することにより,収率,光学純度の向上が期待できる。1.β,δ-ジケト酸の酵母による不斉還元主鎖に脂肪族二重結合あるいは芳香族環をもつ基質は、とりわけδ位のカルボニル基が位置選択的に還元されることがわかった。脂肪族飽和基では、β位のカルボニル基が還元されたものが10%前後生成するが、不飽和基では、ほとんど生成しないことがわかった。エナンチオ選択性はいずれの場合も完全(>99%ee)である。β-ケト-δ-ラクトンを高光学純度で製取できた。2.1-クロロ-2,3-アルカンジオンの酵母による不斉還元この場合には、2位のカルボニル基のみが還元それるが、エナンチオ選択性は1050%eeと低く、優勢な立体配置もSあるいはRである。この反応をSrCl_2を2M濃度加えて行うと、生成物中のR配置をもつエナンチオマーの割合が増加する。たとえば、1-クロロ-2,4-オクタンジオンの場合、無添加では30%eeのR配置が、添加により89%eeのR配置へと大幅な向上を示した。収率は約50%でほとんど変化しなかった。Mg^<2+>,Ca^<2+>,K^+、Na^+,Li^+などでも程度の差はあるが、同様にR配置を増加することがわかった。しかし収率は低下した。3.1-アセトキシ-2,4-アルカンジオンの酵母による不斉還元この基質は、アルデヒドのオキシムとプロパルギルアセテートの双極付加によって生成するイソオキサゾールをFe/AcOHまたはH_2/Pto_2で還元的に開還し、生成したイミンを加水分解して製取できることがわかった。2位のカルボニル基のみが還元されることがわかったが、その立体配置と光学純度は今後明らかにする予定である。1.基質(1-アセトキシ-2,4-アルカンジオン)の合成用いた反応はすべて既知のものであり,計画の通り目的とする基質を合成できた。

アルデヒドのオキシムをN-オキシドに酸化し,これとプロパルギルアセテートを環化付加してイソオキサゾールとし,還元・加水分解による反応で目的物を得た。2.位置・立体選択的還元パン酵母による不斉還元反応では予期した通り,2位のカルボニル基のみが位置選択的に,90%eeの立体選択性で還元された(S)-1-アセトキシ-2-ヒドロキシ-4-アルカノンを収率5070%で得た。これは多官能性キラルシントンの合成として新規なものであり,有用である。3.α-アセトキシ基の立体選択性に及ぼす効果上記の結果は,1-アセトキシ基の(S)-立体選択性が効いていることを示すが,1-アセトキシ-2-アルカノンの還元の場合に9599%eeの高い選択性が見られることと比較して,選択性が低下していることが明らかになった。4.パン酵母無細胞抽出液を用いる高効率不斉還元α-アセトキシケトンの酵母還元を酵素反応として解析するとともに,合成反応としての問題-収率の向上,選択性の向上,反応操作性の改善などを目指して,無細胞抽出液を用いる不斉還元の方法を開発することができた。この方法では,補酵素NAD PHを触媒量用いるだけで,グルコースをハイドライド源とする再生系が成立していることが確認された。また,副反応が抑制されるため,収率の向上が実現できることも明らかになった。
光解除性保護基の論理的設計に基づく、新有機合成ツール、新生物機能解析ツールの創製

昨年度までの研究に引き続き、初期蛍光が極めて低く、かつ少ないUncaging照射量で大きな蛍光回復の見られる高効率Caged蛍光団の開発を行った。PeT過程の最適化を行い、最終的に2-Me-4-OCH2COOHTokyoGreenをニトロベンジル基でCageした化合物の開発に成功した。このCaged蛍光団は、光照射による蛍光上昇度がほぽ1000倍に達する極めて高効率なものであり、従来のcagedフルオレセインに比べてuncaging光照射量が格段に少なくて済むことが確認された。次に、本化合物のカルボキシ基をAM化した誘導体を合成し、これを生細胞系に適用し、多数ある生細胞のうち1細胞だけを蛍光ラベル化する実験を試みた。その結果、1 microM程度の少量を細胞に負荷し、ここに355nmのuncaging光を10秒程度照射するだけで、照射した細胞だけを十分に明るくラベル化することが可能であることが明らかとなった。従来のcagedフルオレセインでは、同条件下600秒照射してもほとんど蛍光が観測されなかったことから、今回開発に成功したcaged蛍光団の有用性が示された。次に有機合成における効率的光分解性保護基の開発に向け、有機溶媒中で機能するBODIPYべ一スの光分解性保護基の設計・開発を行った。具体的には、BODIPY4位のホウ素上の置換基を種々変換した化合物を合成し、その光分解性を精査した。その結果、4-ベンジル体が500nm程度の強い光照射により開裂することが明らかとなった。本化合物は、分子内にPeT過程を組み込むことで条件判断能を付与することも可能であり、特定条件下でのみ保護基の光脱離が起きうる高機能型光分解性保護基の開発につながる重要な骨格である。そこでまず4位置換基によるBODIPY蛍光の制御が可能かどうかを調べる目的で、酸性条件を認識する蛍光プローブを設計・合成した。その結果、十分な蛍光On/Offが観測され、酸性条件でのみ光脱離する保護基開発の端緒となる重要な知見を得ることに成功した。本研究は、申請者がこれまでに確立してきた蛍光プローブ設計法である光誘起電子移動(PeT)過程に基づき、長波長光で機能するなど様々な特長を有する光分解性保護基を論理的に設計することを目的とするものである。具体的には電子供与部位と受容部位を分子内に共存させ、ここに光照射することで電荷分離状態を生じ、その結果選択的な結合開裂反応が誘起されるような光分解性保護基を高効率に設計することを第一の目標とした。初年度である本年は、光分解性保護基設計に必須となる分子内光誘起電子移動反応のバラエティを広げる研究を行い、従来確立していた励起蛍光団が電子受容体として働くPeT過程(a-PeT)とは逆方向の電子移動(d-PeT)が起こりうることを見出し、これをJ.Am.Chem.Soc.(Ueno et al.)に報告した。本知見は、d-PeTによる蛍光団由来の蛍光強度の精密制御を可能とするものであり、新たな蛍光プローブ設計の可能性を拡大させたばかりでなく、汎用される電解保護基の基本構造であるニトロフェニル基を電子受容部位とする、光分解性保護基の論理的設計を可能とする画期的なものである。そこで次に電子供与部として長波長励起が可能な蛍光団であるフルオレセイン類に着目し、その電子供与体としての分子構造の変換を行うことを目的とした研究を行い、19世紀に初めて合成されて以来全く試みられていなかった骨格変換に成功し、新規フルオレセイン誘導体(TokyoGreen類)の創製にも成功し、これをJ.Am.Chem.Soc.(Urano et al.)に報告した。これら両知見を併せ、フルオレセイン類を光捕集団かつ電子供与部位、様々なニトロベンジル基を電子受容部とする光解除性保護基の候補化合物を種々合成し、その特性を精査した。その結果、470nm近辺の長波長光照射によってuncage反応が起きることが確認され、本研究の第一の目的を達成することに成功した。昨年度までの研究から、励起蛍光団が電子供与体として働くd-PeT過程が可視光蛍光団でも起こりうることが見出されたため、強い電子吸引性を持つニトロベンジル基を保護基とし、450nmを越える可視光照射でその光解除が可能なCaged蛍光色素の開発を行った。その結果、種々のニトロベンジル基の中でも3,5-ジニトロベンジル基が最も良い効率でUncaging反応を引き起こすことが明らかとなった。これは強い電子吸引性に由来する高効率のPeTが起こるためと推測され、申請者の設計作業仮説が十分に機能しうることを強く支持するものである。次に真に有用かつ実用的なCaged蛍光色素とするべく、Uncage前の蛍光量子収率を出来るだけ低下させることを狙った分子改良を行った。具体的にはTokyoGreen骨格のベンゼン環部位にメトキシ基を導入し、Uncage前の蛍光団へはa-PeTが起きるようにすることで蛍光量子収率をほぼ0とし、かつUncage後はフルオレセインと同等の強い蛍光を示すように的確に分子修飾を施した。

その結果、Uncage効率には大きな変化を及ぼすことなく、蛍光強度の上昇度が50倍以上と極めて大きいCaged蛍光色素の開発に成功した。このような長波長光で機能するCaged色素は世界で初めての例であり、かつ1ステップUncaging反応で最大の蛍光強度変化を誘起可能であることから、今後様々な生物系での応用が十分期待される。昨年度までの研究に引き続き、初期蛍光が極めて低く、かつ少ないUncaging照射量で大きな蛍光回復の見られる高効率Caged蛍光団の開発を行った。PeT過程の最適化を行い、最終的に2-Me-4-OCH2COOHTokyoGreenをニトロベンジル基でCageした化合物の開発に成功した。このCaged蛍光団は、光照射による蛍光上昇度がほぽ1000倍に達する極めて高効率なものであり、従来のcagedフルオレセインに比べてuncaging光照射量が格段に少なくて済むことが確認された。次に、本化合物のカルボキシ基をAM化した誘導体を合成し、これを生細胞系に適用し、多数ある生細胞のうち1細胞だけを蛍光ラベル化する実験を試みた。その結果、1 microM程度の少量を細胞に負荷し、ここに355nmのuncaging光を10秒程度照射するだけで、照射した細胞だけを十分に明るくラベル化することが可能であることが明らかとなった。従来のcagedフルオレセインでは、同条件下600秒照射してもほとんど蛍光が観測されなかったことから、今回開発に成功したcaged蛍光団の有用性が示された。次に有機合成における効率的光分解性保護基の開発に向け、有機溶媒中で機能するBODIPYべ一スの光分解性保護基の設計・開発を行った。具体的には、BODIPY4位のホウ素上の置換基を種々変換した化合物を合成し、その光分解性を精査した。その結果、4-ベンジル体が500nm程度の強い光照射により開裂することが明らかとなった。本化合物は、分子内にPeT過程を組み込むことで条件判断能を付与することも可能であり、特定条件下でのみ保護基の光脱離が起きうる高機能型光分解性保護基の開発につながる重要な骨格である。そこでまず4位置換基によるBODIPY蛍光の制御が可能かどうかを調べる目的で、酸性条件を認識する蛍光プローブを設計・合成した。その結果、十分な蛍光On/Offが観測され、酸性条件でのみ光脱離する保護基開発の端緒となる重要な知見を得ることに成功した。
マイクロボディ細胞内共生説の検討

マイクロボディは、ミトコンドリアやクロロプラストと異なり、独自のDNAを持たないことから、このオルガネラに局在するタンパク質は、すべて核にその遺伝子がコ-ドされている。しかしながら、マイクロボディに局在するタンパク質は、ミトコンドリアやクロロプラストと同様に、サイトゾルで合成され、翻訳終了後オルガネラ内に取り込まれる。このため、マイクロボディも、ミトコンドリアやクロロプラストと同様に、細胞内共生の結果として生じたとし、マイクロボディ酵素の遺伝子は、共生体から核へと移行したものと考えられる。この場合、マイクロボディ酵素の遺伝子は、バクテリアタイプであることが予想される。そこでマイクロボディ酵素であるmalate synthaseのcDNAをカボチャ子葉組織から調製したcDNAライブラリ-よりスクリ-ニングし、その塩基配列を決定して、予想されるタンパク質一次構造を大腸菌のそれと比較した。その結果、両タンパク質の間にアミノ酸レベルで高い類似性があることが判明した。マイクロボディタンパク質のオルガネラへ移行する際のtargeting signalはそのタンパク質のC末端に存在することが指摘されているが、カボチャ、大腸菌両酵素のC末端部分は類似性が低く、これら両酵素の細胞内局在性の違いを反映していると考えられる。以上の結果は、マイクロボディ酵素malate synthaseがバクテリア型の性質を保持していることを示しており、マイクロボディ細胞内共生説を支持している。
比較社会実験研究のためのインターネット上での集団実験システムの開発

本研究の目的は、まず第1に、インターネットを通した国際共同実験システムを構築し、そして第2に、そのシステムを用いた国際比較実験を実施する中で、現在予想される困難への対処法を関発すると同時に、予め予想困難な新たな問題の所在を明らかにすることにある。この目的を達成するために、平成11年度には、実験システムの基本プラットフォームの作成に向けた作業が進められ、基本プラットフォームの原型版が作成された。平成12年度には、この基本プラットフォーム上で実行する国際比較社会実験の具体的計画を進め、いくつかの実験が試験的に実施された。まず、時差の少ない日本とオーストラリア間で最初の実験が実施され、インターネットを通しての同時参加型実験の実施に伴う多くの困難な問題の存在が明らかにされた。最も困難な問題は、インターネットを通したコミュニケーションの不安定性に関する問題であり、瞬時の反応を必要とする同時参加型実験の実施に際しては様々な工夫が必要となることが明らかとなった。今回の実験は瞬時の反応を必要としないため、実験はそのまま実施されたが、コミュニケーションの安定性を増すためのいくつかのプログラミング上の工夫・改良が進められた。またオーストラリア側の研究グループがプログラミングに関するサポートを十分に有していないためにいくつかの問題が生じたが、日本側のグループが現地に出向くことで問題は解決された。今後国際共同実験システムを拡張するに際して、現地でのプログラミングサポートの体制を作っておく必要があることが明らかとなった。この点は今後の課題である。平成13年度には、アメリカのコーネル大学との間で、瞬時の反応を必要とする共同参加型の実験が実施され、複数の研究室を結ぶ国際実験の完全実施が実現した。本研究の目的は、まず第1に、インターネット実験システムを作成し、そして第2に、そのシステムを用いた国際比較実験を実施する中で、現在予想される困難への対処法を開発すると同時に、予め予想困難な新たな問題の所在を明らかにすることにある。この目的を達成するために、平成11年度には、実験システムの基本プラットフォームの作成に向けた作業が進められた。具体的には、まず日本・アメリカ・イスラエルの研究分担者全員により基本プラットフォームのデザインが検討され、その結果にもとづいて実際の作業が開始された。基本プラットフォームの原型版は平成12年の2月に完成し、現在各国の環境に合わせるための作業が進行している。この基本プラットフォーム上で実行する国際比較社会実験の具体的計画に関してもすでに3国の研究グループの間で検討が進行しており、実験のための基本的なデザインは完成している。当初の計画通り、上述の目標を達成するための基本的な準備作業は平成11年度中にほぼ完成した。今後はこの実験のための個別のプログラムの作成を進めるとともに、平成12年度のなるべく早い時期からパイロット実験を開始する予定である。また、現在の3国からなる研究分担者とは別に、オーストラリアおよび韓国の研究者からも共同研究の申し入れがあり、本研究の一部として、あるいは本研究と平行するかたちで、当初の3国を越えたより広がりのある国際比較実験の実施が可能となるものと予想される。本研究の目的は、まず第1に、インターネットを通した国際共同実験システムを作成し、そして第2に、そのシステムを用いた国際比較実験を実施する中で、現在予想される困難への対処法を開発すると同時に、予め予想困難な新たな問題の所在を明らかにすることにある。平成12年度には、この基本プラットフォーム上で実行する国際比較社会実験の具体的計画を進め、いくつかの実験を試験的に実施することが計画され、実施された。

最も困難な問題は、インターネットを通したコミュニケーションの不安定性に関する問題であり、瞬時の反応を必要とする同時参加型実験の実施に際しては様々な工夫が必要となることが明らかとなった。今回の実験は瞬時の反応を必要としないため、実験はそのまま実施されたが、コミュニケーションの安定性を増すためのいくつかのプログラミング上の工夫・改良が進められた。またオーストラリア側の研究グループがプログラミングに関するサポートを十分に有していないためにいつくかの問題が生じたが、日本側のグループが現地に出向くことで問題は解決された。今後国際共同実験システムを拡張するに際して、現地でのプログラミングサポートの体制を作っておく必要があることが明らかとなった。この点は今後の課題である。現在は、アメリカのスタンフォード大学において共同実験が開始され、またコーネル大学との間で共同実験のための準備作業が進行中である。本研究の目的は、まず第1に、インターネットを通した国際共同実験システムを構築し、そして第2に、そのシステムを用いた国際比較実験を実施する中で、現在予想される困難への対処法を開発すると同時に、予め予想困難な新たな問題の所在を明らかにすることにある。平成11年度には、実験システムの基本プラットフォームの作成に向けた作業が進められ、12年度には、この基本プラットフォーム上で実行する国際比較社会実験の具体的計画を進め、いくつかの実験が試験的に実施された。平成13年度には、アメリカのコーネル大学との間で、瞬時の反応を必要とする共同参加型の実験が実施され、複数の研究室を結ぶ国際実験の完全実施が実現した。これらの実験の実施を通して、インターネットを介しての同時参加型実験の実施に伴う多くの困難な問題の存在が明らかにされた。最も困難な問題は、インターネットを通したコミュニケーションの不安定性に関する問題であり、瞬時の反応を必要とする同時参加型実験の実施に際しては様々な工夫が必要となることが明らかとなり、コミュニケーションの安定性を増すためのいくつかのプログラミング上の工夫・改良が進められた。また海外の研究グループがプログラミングに関するサポートを十分に有していないためにいくつかの問題が生じたが、日本側のグループが現地に出向くことで問題は解決された。
二〇世紀中国演劇上演実態の「記録」に関する研究－メディアとの影響関係を中心に

本研究では、「記録」という概念に基づき、新聞や雑誌に掲載された劇評などの文字資料と図像・音声資料を用い、メディアと二〇世紀中国伝統劇の多様な影響関係を明らかにした。研究を進めるにあたっては、日本、中国、台湾の図書館、資料館において各種資料の調査を行った。また国内外のシンポジウムで研究成果の発表を行った。見落とされてきた重要な「記録」を見いだすことにより、中華民国伝統演劇史の不備を補ったことが本研究の成果である。平成27年度は、当初予定していた「京劇史研究会」における会合は1回のみであったが、江南地区伝統劇調査に関する著作である傅瑾『草根的力量』の翻訳・内容分析、および各人の研究テーマに関する構想発表を行った。会合で検討不十分となった点については、後日メーリングリスト上で討論を行った。また、大阪市立大学文学研究科における第77回市大中国学会(2015年12月5日開催)において、「二〇世紀上海演劇シンポジウムー“海派京劇"から見た伝統演劇の現代化」というテーマを設定、研究代表者藤野真子、分担者松浦恆雄・三須祐介が、関連書籍の書評、研究発表を行った。総合討論においては、分担者田村容子も発言を行った。海外シンポジウムは個別参加となったが、分担者平林宣和が第三回清末民初新潮演劇国際シンポジウム(杭州師範大学(中国)2015年11月28日開催)に参加、「1919年梅蘭芳訪日之前日人対京劇的認識與変遷」と題した研究発表を行った。研究調査については、各人が上海図書館、上海档案館などに赴き、中華民国期から中華人民共和国建国前後までの文献を渉猟した。これら資料については、各人の責任のもとに整理・分類を進めている。また、データ化した資料リストを相互に共有すべく準備を行った。加えて、中国・台湾等に調査・発表で赴いた際には、現地にて書籍や映像資料などの中国演劇関連資料の購入も行った。上記を踏まえ、全体で関連論考計7編、関連書籍に関する書評計1編を刊行した。初年度としてはほぼ順調なスタートを切ったと言えるが、会合を持つ機会が少なく、情報共有について十全ではない。また資料調査については、国内機関における収拾がやや手薄で、今後方法を再検討する必要がある。平成28年度は、代表者・分担者各自の本務校業務等により、当初予定していた「京劇史研究会」としての会合を全員そろった形で持つことはできなかったが、代わりに各自がそれぞれ関連する研究会やシンポジウムに参加するなど、研究テーマに沿った活動を行った。具体的には、分担者三須祐介が国際ワークショップ「東アジア演劇研究におけるデジタル・ヒューマニティーズの可能性」(立命館大学、2017年2月20日)にて「上海演劇資料のデジタル・アーカイブ化の試みとその応用」と題して発表を行い、戯単(パンフレット)をいかにデータとして蓄積し、運用するかについて論じた。当該シンポジウムには、代表者藤野真子、分担者松浦恆雄も参加し、それぞれコメントを行った。その他、分担者田村容子は「第一回国際シンポジウム中日比較の視点から始まる日本研究」(中国広州市、華南師範大学日本研究国際交流センター、2017年3月25日)において「梅蘭芳を描いた日本人:福地信世」と題した発表を、分担者平林宣和が「梅蘭芳精神及伝播国際学術研討会」(中国北京市、中国芸術研究院、2016年10月25日)にて「梅蘭芳古装新戯與“電光"的世紀試探梅蘭芳《天女散花》与洛伊・富勒的“電光舞"之関係」および「2017 CHINOPERL CONFERENCE」(カナダ・トロント市、Sheraton Centre Toronto Hotel、2017年3月16日)に「1919年梅蘭芳訪日之前日人対于京劇的認識與其変遷ー試探1917年梅蘭芳與日本社会的首次邂逅」と題した発表をそれぞれ行った。研究資料については、各人が上海図書館等に赴き資料収集を行った。加えて、調査・発表で赴いた台湾・中国現地にて、書籍や映像資料の購入も行った。さらに、全体で関連論考2篇、書評1篇、その他研究関連文章3篇を刊行した。今年度は全員が揃った会合を持つことはできなかったが、代表者・分担者が個別に会合を持つ、もしくはシンポジウムに参加するなどすることで、情報交換や資料共有の場を持つことはできた。また、昨年度に得た成果を踏まえ、それぞれの研究に進捗が見られた。平成29年度は「京劇史研究会」としての集合は各人の本務校勤務状況等により行えなかったが、メーリングリストによる関連情報のやりとり、作業継続中の傅瑾著『草根的力量』翻訳の相互確認、西日本在住者による中国文芸研究会等の時間帯を利用した個別の研究打ち合わせは活発に行われた。また各人が研究テーマに沿った研究活動を行った。代表者藤野真子、分担者三須祐介、田村容子の3名は、平成29年9月9ー10日に中国武漢市・武漢大学にて開催のシンポジウム「漂泊與越境:東亜視域中的作家流徙與文学創生国際学術工作坊」の同一セッションにて「周信芳与『斬経堂』:搬上銀幕的京劇」(藤野)、「従《秋海棠》到《紅伶涙》:現代中国文芸作品中的跨界與男性

形象的“漂移"」(三須)、「台灣時期的齊如山:如何建構従未存在的“国劇"」(田村)と題した口頭発表を行い、中国・香港の研究者と意見交換を行った。分担者平林宣和は中国上海市にて「梅蘭芳古装新戯與文明戯ー試探文明戯対於梅蘭芳古装新戯的影響関係」(第四届清末民初新潮演劇国際学術研討会、上海戯劇学院、平成29年11月8ー10日)、アメリカワシントンDCにて「梅蘭芳古装新戯與與民初上海劇壇ー試探民初上海劇壇対於梅蘭芳古装新戯的影響関係」(2018 CHINOPERL CONFERENCE、Marriott Wardman Park Hotel、平成30年3月22日)と題し口頭発表を行った。研究分担者松浦恆雄は公開報告会・演奏会「伝統芸能の近代化とメディア環境」において「新越劇と観客を結ぶメディア」(大阪市立大学学術情報総合センター、平成30年3月24日)と題し口頭発表を行った。研究資料は、各人が上海図書館等に赴き資料調査を行った。加えて調査・研究発表で訪問した中国・台湾等にて映像や書籍資料の購入を行った。他に口頭発表を3回行い、関連論考6編、翻訳1編を刊行した。本研究では、「記録」という概念に基づき、新聞や雑誌に掲載された劇評などの文字資料と図像・音声資料を用い、メディアと二〇世紀中国伝統劇の多様な影響関係を明らかにした。研究を進めるにあたっては、日本、中国、台湾の図書館、資料館において各種資料の調査を行った。また国内外のシンポジウムで研究成果の発表を行った。見落とされてきた重要な「記録」を見いだすことにより、中華民国伝統演劇史の不備を補ったことが本研究の成果である。平成28年度は、昨年度よりも「京劇史研究会」に拠った研究会形式での会合の頻度を高め、より精密な討議を重ねていく。現在進行中の『草根的力量』翻訳・内容分析と並行して、各人のテーマにのっとった研究発表を増やし、可能であれば昨年度同様、小規模なシンポジウムを開催し、内外の研究者との意見交換を進めていく。また個別に国内外の関連シンポジウムへ参加する。資料調査については、昨年度同様、国内外の所蔵機関の訪問を行う。特に国内については、九州大学濱文庫、名古屋大学青木文庫等、全容解明が不十分な資料群へのアプローチを行う。また、海外における資料購入を並行して進めていく。上記を行った上で、国内外の研究誌に研究成果を逐次発表していく。平成29年度は「京劇史研究会」としての会合を前後期各1回程度開催する。テーマにそった研究会形式での会合とし、より精密な討議を重ねていく。加えて、現在一時中断中の『草根的力量』の翻訳・内容分析を並行して行っていく。可能であれば本科研の総括的な小規模シンポジウムを開催し、内外の研究者との意見交換を進めていく。また、個別に国内外の関連シンポジウムへの積極的な参加も引き続き行う。資料調査については、昨年度同様、国内外の研究機関、図書館・資料館への訪問を行う。上記を行ったうえで、国内外の研究誌に研究成果を逐次発表していく。中国文学分担者平林宣和について、学務等との兼ね合いにより、調査旅行を実施することができなかったため。学務等との兼ね合いにより、資料収集の選択機会が少なかったため。上記分担者について、昨年度に実施できなかった調査旅行の実施に使用する。また、他の分担者については、関連書籍等の資料購入に使用する。関連資料購入に使用する。
初期分泌経路におけるカルシウム振動シグナル変換機構の解析

本研究では、高等動物細胞の小胞体からゴルジ体への輸送経路(初期分泌経路)におけるカルシウム振動の役割の解明を目指した。Penta-EF-handタンパク質ALG-2とカルシウム依存性リン脂質結合タンパク質annexin A11(AnxA11)は、小胞体から出芽するCOPII小胞の出芽領域(ERES)にカルシウム振動に呼応して動員されるタンパク質であるが、これらの発現抑制による影響を検討し、ALG-2とAnxA11がSec31AのERES局在の安定化とERESの核近傍への分布を調節することを示した。また、ALG-2とAnxA11が小胞体からゴルジ体への輸送を負に制御することを見出し、報告した。本研究は、高機能な分泌タンパク質を大量に生産可能な培養細胞系の確立を最終目標とし、哺乳類細胞の小胞体からゴルジ体への物質輸送経路(初期分泌経路)に動員されるカルシウム結合タンパク質の生理機能の解明を目指している。本年度は以下の実験を行った。1)カルシウム依存性リン脂質結合タンパク質であるアネキシンA11の一部は、小胞体から出芽する輸送小胞COPIIの出芽領域(ER exit site, ERES)に動員される。昨年度は、アネキシンA11が特異的に結合するリン脂質を、各種リン脂質がスポットされた膜を用いたドット・ブロット解析によってスクリーニングしたが、その結果をもとに本年度は、ホスファチジルコリンをベースとして各種のリン脂質を含むリポソームを合成し、アネキシンA11のリン脂質結合特異性とカルシウム依存性を検討した。その結果、COPII小胞の出芽に必要なホスファチジン酸やホスファチジルイノシトール-4-リン酸などを含むリポソームとカルシウム依存的な結合が検出された。アネキシンA11がこれらの脂質と結合することでERESの脂質構成を制御している可能性が考えられた。2) Sec31AはCOPIIの外皮を構成するタンパク質であり、細胞質からERESに動員される。Sec31Aには、カルシウム結合タンパク質ALG-2が結合するが、カルシウムシグナルとSec31Aの動態の関連は不明である。本年度は、神経芽細胞腫SH-SY5Y細胞を用いて、脱分極に伴うカルシウム動員時のSec31Aの挙動を生細胞イメージングにより解析した。蛍光蛋白質を融合させたSec31Aは、脱分極刺激後にERESと考えられる斑点状の部位において集積することが観察された。カルシウムシグナルによって、Sec31Aの動員量を増加させることで初期分泌経路が調節されている可能性が考えられた。本研究では、高機能な分泌タンパク質の大量発現系の構築を最終目標とし、哺乳類細胞のカルシウム振動シグナルに応答して初期分泌経路に動員されるカルシウム結合タンパク質の生理機能の解明を目指している。研究実施計画に沿い以下の実験を行った。1)アネキシンA11は、小胞体の輸送小胞COPIIの出芽領域(endoplasmic reticulum exit site, ERES)に動員されるカルシウム依存性リン脂質結合タンパク質であるが、種々のリン脂質に対する結合特異性は不明であった。そこで、大腸菌にて発現、精製した組換体アネキシンA11と各種脂質がブロットされた膜を用いて、カルシウム存在下でアネキシンA11の脂質結合特異性を検討した。その結果、ERESに多く含まれるとの報告があるホスファチジン酸との結合が検出された。2) Sec31Aは、小胞体からゴルジ体への物質輸送を担う輸送小胞COPIIの外皮を構成するタンパク質であり、カルシウム結合タンパク質ALG-2とカルシウム依存的に結合する。よって、カルシウム振動を感知したALG-2がSec31Aにカルシウム振動シグナルを伝達していることが考えられる。そこで、カルシウム振動刺激後のSec31Aの動態を追跡する目的で、Sec31Aを免疫沈降可能な抗体の取得を試みた。具体的には、Sec31Aのカルボキシル末端領域とglutathione-S-transferase (GST)の融合タンパク質を抗原としてウサギを免疫し抗血清を得、抗原カラムにより精製した。精製抗体は、ウェスタンブロット及び間接蛍光抗体法には使用可能であったが、免疫沈降の効率が低く、免疫沈降されたSec31Aの翻訳後修飾などを定量化するには不向きであった。そこで、タグを融合させたSec31Aを恒常発現する細胞を用いる実験系に切りかえ、カルシウム動員刺激の条件検討をすすめている。本研究は、高機能な分泌タンパク質を大量に生産可能な培養細胞系の樹立を最終目標とし、哺乳類細胞の小胞体からゴルジ体への輸送経路(初期分泌経路)に動員されるカルシウム結合タンパク質の生理機能の解明を目指した。本年度は、以下の実験を行った。

1)EF-hand型カルシウム結合タンパク質ALG-2およびカルシウム依存性リン脂質結合タンパク質アネキシンA11は、小胞体からの順行輸送を担うCOPII小胞が出芽する領域ERES(endoplasmic reticulum exit site、小胞体出口部位)に動員されるが、これらのカルシウム結合タンパク質の発現抑制が、ERESの細胞内分布に及ぼす影響を解析した。具体的には、ヒト繊維肉腫細胞株HT1080を用い、中心体マーカーであるガンマ・チューブリンとERESマーカーであるSec16Aの分布を解析した。その結果、ALG-2およびアネキシンA11の発現抑制により、核近傍に集積しているERESが細胞全体に散在することが明らかとなった。2)分泌経路のモデルタンパク質として汎用される、水疱性口内炎ウィルスtsO45株の糖蛋白質VSV G-tsO45を用いて、ALG-2とアネキシンA11が小胞体からゴルジ体への輸送に及ぼす影響を解析した。ALG-2あるいはアネキシンA11を発現抑制すると、VSV G-tsO45の小胞体からゴルジ体への輸送が促進された。よって、ALG-2とアネキシンA11は、小胞体からの輸送において、抑制的機能を担っている可能性が考えられる。一方、小胞体とゴルジ体を循環しているERGIC-53の局在を観察したところ、ALG-2あるいはアネキシンA11の発現抑制細胞では、ゴルジ体に存在するERGIC-53の割合が減少していた。これらの結果と前年度までの成果を考え合わせると、ALG-2がアネキシンA11をERESに動員することで、小胞体からの輸送小胞COPIIの出芽を調節している可能性が考えられた。応用生物化学アネキシンA11のカルシウム依存的なリン脂質との結合について、ドット・ブロット法とリポソームを用いた結合実験により、その脂質特異性が明らかになりつつある。当初の研究計画よりやや遅れてはいるが、これは組換体アネキシンA11がカルシウム存在下で凝集する性質があっため、複数のリポソームの回収法を検討したことが原因である。一方で、多種の細胞とカルシウム動員刺激を検討し、Sec31Aの動態がカルシウムシグナルによって調節されていることを示す知見を得た。ERESに動員されるカルシウム結合タンパク質ALG-2とアネキシンA11を発現抑制すると、ERESに安定に存在するSec31Aが減少するという前年度までの結果と考え合わせると、カルシウム・シグナルがALG-2やアネキシンA11を介してSec31AのERESの存在量を調節していることが推測される。また、カルシウム動員に呼応して、細胞質のALG-2の大半がERESに動員されるのに対し、アネキシンA11はその一部がERESに動員されるもののERES以外の区画にも局在化する現象を見出している。これらの観察結果は興味深く、研究はおおむね順調に進展していると考えている。アネキシンファミリーは、4回(アネキシンA6は、8回)のカルシウム/リン脂質結合領域の繰り返しから成るアネキシンリピートをもつタンパク質であるが、アネキシンA11の特徴はアミノ末端にグリシンやプロリン、チロシンに富む領域を有することである。この領域は大腸菌で使用頻度の低いコドンを多く含むために、大腸菌内で安定なアネキシンA11を大量に発現することは難しいと考えられた。
Stunned myocardiumに関する局所壁動態の研究:Preconditioningの存在はドブタミンに対する心筋動態を変えるか?

Preconditio ningの有無により虚血後心筋機能障害(stunning)の回復過程に差があるか否かをドブタミン(以下DOB)に対する反応性により検討した。【方法】28匹の雑種麻酔開胸犬の左前下降枝に結紮用テープを装着し心筋虚血作成用とした。一対の超音波クリスタルを虚血領域、及び冠動脈回旋枝灌流領域(健常部)の心内膜下層に各々植え込み心筋長の測定用とした。左冠動脈結紮は10分間行い、結紮解放後(再灌流)のstunning(以下ST群)を観察した。また10分間虚血の7.5分前に施行する2.5分間の虚血(5分間再灌流)をPreconditioning(以下PR群)とした。左室圧はKornigs bergで測定した。28頭をST群(n=14)とPR群(n=14)に分け、ST群とPR群をさらに10分間虚血・その後の再灌流だけの群(STc群:n=7,PRc群:n=7)と再灌流20分後からDOBを60分間持続点滴した群(STd群:n=7,PRd群:n=7)に分けた。4群とも再灌流後80分間観察した。【結果】コントロール時の収縮期心筋短縮率(%L)は、虚血部位および健常部位の各々で4群間(STc,STd,PRc,PRd群)に差はなかった。10分間虚血により、虚血部位は4群とも同程度の収縮期心筋bulgingを生じ、虚血の程度が4群とも同等である事を示した。健常部%Lには虚血中4群間に差はなかった。再灌流後20分、4群の虚血部%Lはコントロール時に比べ平均18.2%だけ回復し、stunningの存在が確認された(4群間に差なし)。DOB投与60分後、STd群とPdR群の左室最大陽性dP/dtはDOB投与前に比べ同程度(141%)上昇し、健常側心筋の%LもDOB前に比べ有意に増加した。この所見はSTdとPRdの両群に同程度の左室心筋収縮性の増強が生じた事を意味する。にも拘わらずDOBによるPRd群の虚血部%Lの増加はSTd群の%Lの増加に比べ有意に劣った(p<0.05)。再灌流80分後のSTc群とPRc群の%Lには差は無かった。STc群とPRc群における健常側心筋の%Lにも有意差は無かった。またSTc群とPRc群間、およびSTd群とPRd群間における収縮期最高血圧と心拍数にも有意差は無かった。【結語】stunned心筋の変力作用に対する反応性は、先行する短時間虚血によって影響を受ける。

またSTc群とPRc群間、およびSTd群とPRd群間における収縮期最高血圧と心拍数にも有意差は無かった。【結語】stunned心筋の変力作用に対する反応性は、先行する短時間虚血によって影響を受ける。
新たに同定された、前立腺上皮と神経内分泌細胞に特異的な蛋白質の一次構造解析

研究は単クローン抗体の準備、その抗体による抗原の精製、および抗原蛋白質のアミノ酸配列分析の三階段を計画していた。抗原精製に必要な大量の単クローン抗体を準備するために、当初は抗体産生細胞の大量培養を計画していたが予想外に多額の費用を必要とするために、マウスでの腹水化に変更した。だが、今回の抗体産生細胞は極めて腹水化されにくく固形腫瘍を作る傾向が強かった。そのため特殊な工夫を加えなければならず、抗原精製用の免疫アフィニティクロマトグラフィに十分な量の腹水を確保するために予定外の長期間を要した。従ってこの報告書作製の段階で、ようやく当初の計画の第一段階を達成したところである。しかし、今回用いる抗体産生細胞から十分量の抗体を得ることが、この研究の最大の難関ではないかということを最初からある程度覚悟していたので、現在の進行状況もやむを得ないかと思われる。予定していた抗体が準備できたので、それ以降の二段階は比較的短期間に実現できるのではないかと予測している。この研究の最終目標は抗原蛋白質の生理機能の解明にあるので、そのための情報を少しでも増やすために、腹水化を待つ間に前立腺癌におけるこの蛋白質の臨床的意義について検討した。その結果、前立腺癌組織切片の癌細胞のうち50%以上にこの蛋白質が存在する症例群の転帰は、50%未満の群と比較して統計学的に有意に良好であることが判明した(1992年、第51回日本癌学会総会)。前立腺癌におけるこの蛋白質の新しい腫瘍マーカーおよび予後因子としての価値は、一次構造解析のための強い意義付けになるものと考えている。
外来種による遺伝的攪乱－侵入後の経過を植物標本DNAから探る

過去に行った生物現象の多くは,追跡・調査を行うことが困難である.しかし,植物標本庫には過去に採集された標本が保存されていて,それらからDNAを抽出することによって過去の現象を明らかにできる可能性がある.植物標本からDNAを抽出することによって,実際に野外で生じている外来種と在来種の交雑が,過去にどのように起きたのかを明らかにできるかどうかを検討した.また,交雑が起きている可能性があるが,これまで解析されてこなかったギシギシ属植物2種間の交雑可能性を現地調査した.人間の移動・運搬技術の発達とともに、本来はその場所に生育・生息していなかった生物が意図的・非意図的に持ち込まれ、外来生物問題として世界中で懸念されている。この状況は我が国においても例外ではない。在来種と近縁な外来種が侵入すると、在来種間には確立されている生殖的隔離が外来種・在来種間には存在しない場合が多く、しばしば種間交雑を起こし、遺伝子プールの汚染を引き起こす。遺伝子の浸透は形態情報のみでは分からない場合が多く、保護対策を講じる前に取り返しがつかないほど進行してしまう場合が多い。しかしながら、在来種と外来種の種間交雑がいつ頃から起きているのか、外来種が侵入してから在来種と種間交雑を行うようになるまでどの程度の時間がかかっているのか、遺伝子プールの汚染はどれくらいの速度で進行するのかについては今もって不明である。本研究の目的は、在来種の標本の一部からDNAを抽出して、遺伝子マーカーを用いることにより遺伝子汚染の存在を確かめることがある。それにより、外来種の侵入から在来種との種間交雑が起こるまでの期間や遺伝子汚染の速度・パターンを推定することができる。平成27年度は,在来種として,タデ科のノダイオウを対象に解析を行った.ノダイオウと交雑をしている可能性のある外来侵入種ナガバギシギシ,エゾノギシギシとの遺伝的マーカーを用いた判別を行うために,核遺伝子マーカーとしてSSR遺伝子マーカーの開発を行った.また,葉緑体DNAの非コード領域における変異を用いて,容易に在来種と外来種の識別を行えるような手法の確立を目指した.これらのマーカーが有効に使用できるかどうかを明らかにするために,野外で集団サンプリングを行い,純粋集団でマーカーの信頼性を確認した.また,標本から抽出したDNAを用いて,遺伝子汚染が識別できるようなシステム構築を進めた.対象とする材料は,いずれも高次倍数体であり,核遺伝子座における遺伝子型の決定が容易ではない.SSR遺伝子座マーカーは複数を開発することができたが,各個体の遺伝子型を決定することが単純ではない.一方,葉緑体DNAに関しては,在来種と外来侵入種の区別は容易である.さらに手法を簡略化するために,RFLPによる解析を可能とすることに取り組みつつある.ハーバリウムの標本からのDNA抽出については,想定されていたとおり,断片化が著しいものが含まれており,PCR増幅を行う領域を短いものにした方が良いと考えられた.生株から得られたDNAで増幅されるプライマーでも標本では増幅されないことが多く,どのようなプライマーを用いるべきかについては,試行錯誤にならざるを得ない状況である.人間の移動・運搬技術の発達とともに、本来はその場所に生育・生息していなかった生物が意図的・非意図的に持ち込まれ、外来生物問題として世界中で懸念されている。これらの外来生物は、いくつかの要因から在来種に競争で勝つことが多く、生物多様性の維持における脅威となっている。一方,交雑がいつの時期からどのようなスピードで進行しているかについては,多くの場合ほとんど情報がない状況である.ハーバリウムには、過去の採取された植物標本が多数保管されている。それは外来種についても例外ではない。外来種の標本が採取され始めた時期を調べれば、その種がその地域に侵入し始めた年代を推定することができる。そこで,国内で外来種と在来種の交雑が進行している複数の種群について,植物標本から抽出したDNAを解析することによって過去から現在に至る交雑現象を明らかにすることを目的としている.対象とする種群としてはタンポポ属とギシギシ属で,本年度はギシギシ属のマダイオウに関する解析を主として行った.交雑の現状を把握するために,いくつかの既知の地域集団を訪れたが,一部の地域で開発が行われており,予定していた解析ができないことがあった.また,標本から抽出したDNAは多くの場合,非常に断片化が進んでおり,いくつかの予定していた解析が難航した.今後の解析にあたっては,現生の個体からの塩基配列情報をもとに短い配列で十分な情報が得られるような解析方法を見いだすことが重要であると考えられた.解析を予定した集団の一部が開発によって消滅しており,年度当初に予定していた解析を行うことができなかった.また,標本から得られたDNAが予想以上に断片化が進んでいて,当初に予定していた解析の一部が難航している.人間の移動・運搬技術の発達とともに、本来はその場所に生育・生息していなかった生物が意図的・非意図的に持ち込まれ、外来生物問題として世界中で懸念されている。一方,交雑がいつの時期からどのようなスピードで進行しているかについては,多くの場合ほとんど情報がない状況である.一方,ハーバリウムには、過去の採取された植物標本が多数保管されている。

外来種の標本が採取され始めた時期を調べれば、その種がその地域に侵入し始めた年代を推定することができる。そこで,国内で外来種と在来種の交雑が進行している複数の種群について,植物標本から抽出したDNAを解析することによって過去から現在に至る交雑現象を明らかにすることを目的としている.対象とする種群としてはタンポポ属とギシギシ属で,本年度はギシギシ属の在来種に関する解析を主として行った.交雑の現状を把握するために,宮城県および鳥取県の集団について,遺伝学的解析を行った.前者の集団では,外来種の侵入からそれほどの時間が経っていないにもかかわらず,交雑がかなりの頻度で起きていることが明らかとなった.また,標本から抽出したDNAを用いた研究を行う上での問題点を検討し,PCR増幅における標的領域の検討を行った.古い標本から抽出したDNAは予想通り断片化が進んでおり,分光光度計の測定では十分なDNA量があるにもかかわらず,PCRでの増幅は十分でないことが多かった.増幅断片長が短くなるように,しかも情報量を失わないようにプライマーを設計することが必要であり,それによって標本からのDNAでも情報が得られやすくなることが分かった.過去に行った生物現象の多くは,追跡・調査を行うことが困難である.しかし,植物標本庫には過去に採集された標本が保存されていて,それらからDNAを抽出することによって過去の現象を明らかにできる可能性がある.植物標本からDNAを抽出することによって,実際に野外で生じている外来種と在来種の交雑が,過去にどのように起きたのかを明らかにできるかどうかを検討した.また,交雑が起きている可能性があるが,これまで解析されてこなかったギシギシ属植物2種間の交雑可能性を現地調査した.平成28年度においては,カントウタンポポとセイヨウタンポポの交雑現象についても研究対象として広げる予定である.カントウタンポポとセイヨウタンポポについては,遺伝的識別に関する先行研究が存在するので,本研究に利用できるものについては,取り入れる予定である.状況によっては,下記に述べるように,ギシギシ属植物でも行う,CAPSマーカーの開発を取り入れる予定である.ノダイオウとギシギシ属外来侵入種との交雑に関しては,核遺伝子マーカーをSSR遺伝子ではなく,CAPSマーカーを開発して利用することを考えている.標本からのDNA抽出については,さらに手法に工夫を加える必要があるが,それ以上にマーカー遺伝子のPCR増幅が短い断片で済むようなシステムを構築する必要があると思われる.現生の集団に関しては,さらなる情報収集に努め,解析集団を新たに見いだすようにする.また,標本から得られたDNAによる解析にあたっては,現生の個体の遺伝子配列情報から,断片化が進んだDNAにおいても情報が得られるようなマーカーの開発を進める予定である.
主観的肥満度の背景となる身体および生活要因に関する研究

慢性疾患の予防対策のなかで、近年とみに注目されている肥満について、新たに主観的肥満度の概念を導入し、その有用性を検討することが本研究の目的である。現在まで肥満に対する保健指導は、標準体重を用いて画一的に行なわれることが多い。しかし健康であることの要素が価値体系を含むことを考えると、各人が自己の肥満度をどのように評価しているかという主観的尺度をとり入れることが必要となる。そこで本研究では、客観的肥満度と主観的肥満度の分布とその差異を、血液生化学検査を含む身体状況と食物摂取など生活要因とを組み合わせて分析・評価することを試みた。そして現行の肥満に対する概念を再考し、新たな保健指導の方策を得ることを企画した。研究実施内容は、東京近郊農村地区(埼玉県川里村)と離島の農漁村地区に関する資料および生活状況との関連が、BMIを用いた場合と矛盾が生ずるかどうかを検討することにより行なった。その結果、主観的肥満度は各年齢にわたってBMIとおおむねよい対応を示すことが明らかとなった。しかし、今回の分析手法による肥満・非肥満の識別力は弱く、モデルの再構築と新たな説明変数を考慮する必要のあことが示唆された。なお肥満に関連する実施調査として、1)高齢者の抑うつ症状の有無に関する調査、2)高齢者の生活と島外居住歴に関する聞きとり調査を行なった。抑うつ症状の有症率は16%と他の報告とほぼ同じであり、また自覚症状数と年齢とが抑うつ症状の有無と関連することが認められた。一方、高齢者の尼内定住志向は強いが、離島するか否かについての判断には、健康状態が強く関与していることが判明した。1.今年度に行った研究は, (1)東京近郊農村地区(埼玉県川里村),離島の農漁村地区(愛知県佐久島)の居住者を対象とした肥満に関する聞き取り調査,皮脂厚の測定,血清脂質測定のための血液採取(2)すでに収集ずみの愛知県佐久島の戸籍資料を用いての家系図作成,の二点である.2.聞き取り調査の際に用いた質問紙の内容は, (1)自己の肥満評価, (2)身長・体重の経年推移, (3)疫病を中心とする身体状況, (4)飲酒,喫煙,嗜好,運動,仕事などに関する生活状況,である.3.調査の実施にあたっては両地区とも保健所の協力を得て行った.なお当初の研究計画では上記二地区において食物摂取状況と食習慣に関する調査を行う予定であったが,調査に多くの時間と労力が必要なことが判明したため質問表作成と調査の実施はすべて次年度に行うこととした.4.質問紙より得られた情報は,個人のライフサイクルと肥満度の推移との関連を軸に現在整理・分析中である.また血清脂質の分析は総コレステロール,中性脂肪, HDLが終了し,アポリポ蛋白は準備が整い次第着手する予定である.5.家系図から島内居住者の血縁関係が明らかになりつつあり,さらに近交係数など集団遺伝学上の諸指標が算出できる.家系図を作成した最大の目的は,血清脂質の近親・同胞者間の分布を遺伝要因から検討する上での基礎的な情報とするためである.6.肥満に関する身体計測のなかで,とくにウエストとヒップの測定を行った.ウエストとヒップの比が1をこえると各種代謝性疾患を併発する危険が高まるという報告があり,簡便な指標としての有効性について今後検討する予定である.また肥満の自己評価に対する加齢とライフイベント(転職など)の影響についても注目する.1.前年度に引き続いて(1)離島の農漁村地区(愛知県佐久島)の居住者を対象とした肥満に関する聞き取り調査、皮脂厚の測定、血清脂質測定のための血液採取、(2)事務職者についての健康診断および人間ドックデータの収集、を行った。

収集資料の内容として(1)自己の肥満評価、(2)身長、体重の経年推移、(3)疾病を中心とする身体状況、(4)飲酒、喫煙、嗜好、運動などの生活状況、である。なお佐久島調査については、上記のほか(1)高齢者の精神的健康度を知るため、質問紙を用いて抑うつ症状の有無に関する調査、(2)高齢者のライフイベント、とくに島外居住歴について、聞き取り調査による資料収集を行なった。2.佐久島の実地調査にあたっては、保健所の協力を得て行なった。また総コレステロール、中性脂肪、HDL、アポリポ蛋白をはじめとする血液検査は、昭和大学医学部臨床病理学教室の協力を得て行なった。なお当初予定していた食物摂取状況と食習慣に関する調査は現地との折衝が難航し、研究期間内に実施することはできなかった。3.質問紙より得られた情報は、自己の肥満評価を既存の肥満指標(BMI)、疾法などの身体状況、仕事など生活状況と組み合わせて検討した。その結果、自己の肥満評価はBMIと大幅な食い違いは生じないが、高齢者において漁業など労働強度の高い仕事に従事している場合には、自己の肥満を過小評価する傾向にある。4.高齢者の島外居住歴に関する調査結果では、15ー19歳時に島外に移動した経験をもつ者が多い。また将来は島内に住むことを希望する者が大半であるが、健康上の問題は居住地を左右する重要な因子である。高齢者の抑うつ症状の有症率は16%と既存の報告と矛盾しない結果が得られた。また自覚症状数が多いとき、または年齢が高いときに抑うつ的である傾向が認められた。