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「いのちの教育」における「身体」の位置づけ－歴史的展開からの再考－

本研究では、いのちの教育で身体がどのように位置づけられてきたかを、日米の比較を取り入れながら、歴史的な展開を明らかにすることで再考し、今後のいのちの教育における身体の位置づけについて展望したものである。アメリカのデス・エデュケーションと日本のいのちの教育を比較すると、理論的な面では両者とも身体に注目した研究は見受けられなかった。一方、日本の教育実践では、子どものいのちを育むという視点から身体に注目したものや、後景ながらも身体に言及した実践が見受けられた。日本のいのちの教育は、アメリカからの影響を受けつつも独自に展開し、近年は心の面に傾斜しながらも身体をとおしていのちを学べる教育でもあった。本研究は、「いのちの教育」における「身体」の位置づけを問い直すことを目的としている。この目的を達成するため、文献研究とフィールドワークから、これまで日本で行われてきた生と死の教育の実践、および、その理論・研究を詳細に分析し、その実践において「身体」がどのような位置づけにあったかを検討する。また、生と死を含む、これからの「いのちの教育」について、どのように身体を位置づけることが「いのち」の学びや死生観の醸成に資するか考察するものである。研究の初年度である平成26年度は、日本の生と死の教育についての理論研究や実践などについて、時代的・社会的背景を考慮しながら、その射程と変遷について文献研究を行った。結論にまでは至っていないが、研究の進捗状況は次の通りである。これまで行われてきた日本の生と死の教育についての実践では、特に初期の実践では「身体」が考慮されていた。いわば、「人間存在」が生と死を含む「いのち」とほぼ同義であり、心理的な側面だけでなく身体的な側面も考慮された実践が行われていたと言える。しかし、生と死の教育が「いのちの教育」を掲げ、時代の要請に応えるようになっていくと、「身体」が抜け落ち、心理あるいは精神的な面が強調される傾向にある。こうした変化が個人に根ざす狭義の「いのち」と、個人を超えて受け継がれる広義の「いのち」観とどのように関わるのか、また実践に対して理論研究がどのような貢献をしたのかについては、現在、検討を進めているところである。また本研究で着目している「身体」の位置づけについて、日本語の「身」というとらえ方からも再考しつつ、アメリカでの生と死の教育における「身体」の位置づけについて検討する基盤をつくりつつある。平成27年度は、まず日本の生と死の教育の、およそ40年間にわたる実践や理論研究について文献研究を行った。時代的・社会的背景を考慮しながら検討することで、生と死に関わる教育における身体の位置づけについて明らかにした。現在の「いのちの教育」へと至る、生と死に注目した教育では、子ども自身の身体的発達を考慮して、いのちの誕生や性徴の変化に関わらせながら身体についての言及はなされている。しかし、1990年代以降は当時の日本社会の様々な事象もあって、心の領域が前面に押し出されるようになり、身体は後方に位置づくようになっている。そして2000年代以降の「いのちの教育」では、その力点は明らかに「心」に置かれる傾向にある。生のみならず死も含む「いのち」を「心」に特化することには危うさが指摘されている。その危うさは、身体を位置づけることで回避できるものとなりうるのか。身体論の諸研究や発達理論に学びながら考察を続けている。以上の日本における生と死の教育についての検討と並行して、アメリカでの生と死に関わる教育事情についても文献研究に基づいて検討し、日米の比較研究にも取り組んだ。今後、アメリカで用いられているテキスト等を検討資料とすることで、比較研究を深めていく。また平成27年度は、生と死の教育を実践してきた実践者にインタビューなどの聞き取り調査を行うための準備に取り組んだ。当初からインタビューを予定していた実践者の死去に伴い、インタビュー対象者を一部変更することになったため、改めて対象とする実践者の行ってきた実践を文献研究により分析、検討し、次年度に行う実践者への聞き取り調査の準備を整えた。平成26年度の研究進行の遅れが響いており、やや遅れ気味である。平成27年度は遅れを取り戻すべく善処したが、自己評価としては、やや遅れていると判断せざるを得ない状況である。「いのち」をとらえるとき、身体は重要な位置を占めると考えられる。では、これまで行われてきた「いのちの教育」において、身体はどのように位置づけられてきたのだろうか。「いのちの教育」をより展開させていくために、「いのち」と身体の関係性を問うことが本研究の主題である。特に日本の「いのちの教育」は、アメリカの影響を受けて展開してきた経緯があることから、日米の「いのちの教育」つまり生と死の教育の比較を行うことを本研究の柱としている。平成28年度は、アメリカの「いのちの教育」に関する雑誌を資料として、生と死を教育で取り扱うとき、身体がどのように位置づけられてきたかを検討した。現段階の研究状況では、アメリカの「いのちの教育」の場合、デス・エデュケーションがその源流であるためか、「死」そのものを主題とするものが多く、「いのち」の中に位置付く身体について論及されている教育に関わる文献はきわめて少ない状況である。一方、日本で行われてきた「いのちの教育」に目を向けると、理論面ではアメリカと同様な状況が見出される。しかし教育実践例では身体を扱っている事例が参照できた。「いのち」そのものを扱った授業等では確かに身体そのものは主題になりにくいいが、その周囲には身体が位置づけられている。

身体は「いのち」を学ぶときの主題にはなりにくいが、「いのち」を支える土台として学ばれている状況を見出すことができた。こうして見出されてきた研究の成果を踏まえて、現在は身体の中の生と性という視座から「いのちの教育」の捉え直しを行っている。また日米比較の結果を整理し、日本の「いのちの教育」実践者らの取り組みを土台に、「いのちの教育」において身体をどのように位置づけていくべきかの考察を行っている。過年度に発生した異動、移動先での大学院新開講による業務の多忙化により生じた研究の遅れが現在にも影響している。研究は鋭意進めているが、遅れを十分に取り戻せないため、研究期間延長を申請することにした。最終年度は、研究成果の精緻化、公表に尽力する予定である。本研究は、日米における生と死の教育を比較することによって「いのちの教育」における身体の位置づけを問うことを主題としてきた。昨年度までの成果として、生と死の教育の理論面では日米ともに身体は特に重視されてはいなかった。その一方で、教育実践では、日本では身体を位置づけながら「いのち」を支える土台として学ばれている例を見出すことができた。こうした実績のもと、本年度は研究全体のまとめとして「いのち」そのものをとらえなおし、そこから「いのちの教育」において身体をどのように位置づけていけばよいかについて考察を加え、その概念化を試みた。「いのちの教育」の実践家や理論家の著述から「いのち」のとらえを整理すると「いのち」は観念的であり、個を超えて他者や自然とつながっていくものとしてとらえられている。しかし、いのちの現れでもある身体はそうしたつながり出て行くものを再び個へと還元する。こうした身体のもつ性質をもとに、個から他者・自然へつながり出て行く「いのち」のベクトルを再び自己に戻していくものとして機能させること、なおかつその往還のベクトルを経た上での起点として身体を位置づけることが重要なのではないか。また身体は、想像・イメージを経て他者の経験を体験できるものとしても機能する。こうした身体を通した共有も「いのち」の理解を育む上で重要であると考察した。本研究に取り組んで、日本の「いのちの教育」は単にいのちの大切さを取り上げるだけでなく、子どもたちが生きていくための力を育むことを重視して実践されていることが、特に学校教育において顕著であると理解された。子どもが個として生き、他者とつながっていくための身体をよりいっそう機能させるという観点から個々の生や性に関する教育実践の検討を行うことが今後の課題である。本研究では、いのちの教育で身体がどのように位置づけられてきたかを、日米の比較を取り入れながら、歴史的な展開を明らかにすることで再考し、今後のいのちの教育における身体の位置づけについて展望したものである。アメリカのデス・エデュケーションと日本のいのちの教育を比較すると、理論的な面では両者とも身体に注目した研究は見受けられなかった。一方、日本の教育実践では、子どものいのちを育むという視点から身体に注目したものや、後景ながらも身体に言及した実践が見受けられた。日本のいのちの教育は、アメリカからの影響を受けつつも独自に展開し、近年は心の面に傾斜しながらも身体をとおしていのちを学べる教育でもあった。
植物細胞における細胞骨格の構造と機能

本研究は原形質流動の機構とその制御機構について明らかにすることを目的としている。特に研究の重点は原形質流動に関与するミオシンのカルシウム制御に関する研究においた。さらにその他にもミオシン抗体を用いた研究や根毛における逆墳水型流動の機構、原形質流動に対するオカダ酸の効果およびミオシンの細胞内分布についても見るべき成果を挙げた。1.テッポウユリ花粉管のカルシウム制御本研究の準備段階において、我々はテッポウユリ花粉管から170KDの重鎖を含むミオシンを精製することに成功していた。今年度はそのミオシンのカルシウム感受性について解析した。以前の研究において我々は花粉管の細胞小器官が車軸藻のアクチンケーブルの上を滑り運動することを発見し、花粉管中においてはミオシンが細胞小器官の表面に結合してアクチンと滑り運動することによって原形質流動の力発生を行っていると結論した。この時、車軸藻アクチンケーブル上における花粉管細胞小器官の運動がカルシウムによって阻害されることから、花粉管ミオシンは阻害性のカルシウム感受性を持つことを予測した。その後、我々は120KDの重鎖を含むミオシンを花粉管から精製し、これを用いてカルシウム感受性を調べた。テッポウユリ花粉管のミオシンをカバーガラスの表面に固定し、その上における蛍光標識アクチンフィラメントの運動を観察することによってミオシンの運動活性を測定するいわゆるin vitromotility assayによってミオシンのカルシウム感受性を調べた。この時はカルシウム濃度を1mMにまで上げてもミオシンの運動活性は全く影響を受けなかった。その後、精製法を改良した結果、170KDの重鎖を含むミオシンを得ることができ、これが本来花粉管に含まれているミオシン重鎖であり、120KDの重鎖は精製過程における分解産物であることが明かとなった。この170KDの重鎖を含むミオシンを用いてin vitromotility assayによって運動活性のカルシウム感受性を調べたところμM程度のカルシウムによって阻害されることが分かった。植物からカルシウム感受性のあるミオシンを精製することに成功したのはこれが初めてである。また、部分分解によってミオシンのカルシウム感受性が失われるので、この現象をさらに解析することによって、ミオシンのカルシウム制御機構にアプローチできる可能性がある。2.根毛における逆墳水型流動の機構トチカガミの根毛では典型的な逆墳型の原形質流動がみられるが、今だかって組織だった解析はなされていない。我々はアクチンの阻害剤であるサイトカラシンとミカロライドを用いて解析を行った。サイトカラシンは10μM程度の濃度で原形質流動を完全に阻害した。この時、液胞中をつらぬく原形質の糸(transvacualar strand:以下TSと略す)が消失した。ロ-ダミン・ファロイジンで染色すると、細胞の周辺およびTS内にアクチンフィラメントが見られるが、サイトカラシン処理によってこれらのアクチンフィラメントは消失した。サイトカラシンを洗うと、原形質流動が回復すると共にTSとアクチンフィラメントが出現した。ミカロライドも同様に原形質流動の阻害と共にTSとアクチンフィラメントの消失をひきおこしたが、サイトカラシンとは異り、その作用は不可逆的であった。ミカロライドを植物細胞に用いたのはこれが始めてであり、以後、この阻害剤の活用が期待される。3.オカダ酸による花粉管の原形質流動の阻害テッポウユリの花粉管にオカダ酸を作用させると原形質流動が阻害された。この時ロ-ダミン・ファロイジンで染色してみるとオカダ酸はコントロールと同じ構造を保っていた。これらの結果から、オカダ酸はミオシンのリン酸化を促進することによって原形質流動を阻害した可能性が考えられる。4.ミオシン抗体を用いた各種植物のミオシンの解析我々はテッポウユリ花粉管のミオシンに対する抗体を作製することに成功している。本研究ではこの抗体を用いてタバコ培養細胞、ムラサキツユクサの花粉管などのミオシンについてイミュノブロッティング、蛍光抗体法で解析した。

その後、精製法を改良した結果、170KDの重鎖を含むミオシンを得ることができ、これが本来花粉管に含まれているミオシン重鎖であり、120KDの重鎖は精製過程における分解産物であることが明かとなった。この170KDの重鎖を含むミオシンを用いてin vitromotility assayによって運動活性のカルシウム感受性を調べたところμM程度のカルシウムによって阻害されることが分かった。植物からカルシウム感受性のあるミオシンを精製することに成功したのはこれが初めてである。また、部分分解によってミオシンのカルシウム感受性が失われるので、この現象をさらに解析することによって、ミオシンのカルシウム制御機構にアプローチできる可能性がある。2.根毛における逆墳水型流動の機構トチカガミの根毛では典型的な逆墳型の原形質流動がみられるが、今だかって組織だった解析はなされていない。我々はアクチンの阻害剤であるサイトカラシンとミカロライドを用いて解析を行った。サイトカラシンは10μM程度の濃度で原形質流動を完全に阻害した。この時、液胞中をつらぬく原形質の糸(transvacualar strand:以下TSと略す)が消失した。ロ-ダミン・ファロイジンで染色すると、細胞の周辺およびTS内にアクチンフィラメントが見られるが、サイトカラシン処理によってこれらのアクチンフィラメントは消失した。サイトカラシンを洗うと、原形質流動が回復すると共にTSとアクチンフィラメントが出現した。ミカロライドも同様に原形質流動の阻害と共にTSとアクチンフィラメントの消失をひきおこしたが、サイトカラシンとは異り、その作用は不可逆的であった。ミカロライドを植物細胞に用いたのはこれが始めてであり、以後、この阻害剤の活用が期待される。3.オカダ酸による花粉管の原形質流動の阻害テッポウユリの花粉管にオカダ酸を作用させると原形質流動が阻害された。この時ロ-ダミン・ファロイジンで染色してみるとオカダ酸はコントロールと同じ構造を保っていた。これらの結果から、オカダ酸はミオシンのリン酸化を促進することによって原形質流動を阻害した可能性が考えられる。4.ミオシン抗体を用いた各種植物のミオシンの解析我々はテッポウユリ花粉管のミオシンに対する抗体を作製することに成功している。本研究ではこの抗体を用いてタバコ培養細胞、ムラサキツユクサの花粉管などのミオシンについてイミュノブロッティング、蛍光抗体法で解析した。
酵素活性中心の構造変化とゆらぎにリンクする触媒反応遷移状態の制御機構

本研究の目的は、細菌由来の銅アミン酸化酵素(AGAO)を用いて、反応促進に特化したタンパク質がもつ動的な特性が、反応の遷移状態の安定化にどのように寄与しているのか明らかにする点にある。これまでに決定していた酸化型酵素の中性子構造を詳細に解析した結果、補酵素トパキノン(TPQ)の化学構造に平衡状態があることが判明した.これは中性子構造解析によって決定したプロトン化状態の解析によって、初めて見出された.局所的には不安定な補酵素構造であったが、この新しく判明した構造をもつ補酵素が開始状態を不安定化させ、反応開始に重要な働きをしていることが予測された.不安定化の結果、活性化エネルギーが低下し、触媒反応の進行に寄与していることがわかった.この結果は遷移状態を制御するゆらぎが、補酵素の反応初期構造に内包されていることを示すといえる.加えて、結晶を基質ソーキングし、反応中間状態を作り出し、humid-air and glue-coating法により非凍結状態で構造解析を行った.この際、非凍結状態で精密な温度制御をすることによって、2つの反応中間体(アミノレゾルシノール中間体とセミキノンラジカル反応中間体状態)の結晶中での平衡状態の熱力学的な解析に成功した.反応中間状態のゆらぎに関して、構造情報を得ることができた.熱力学的パラメーターの分析結果、結晶中での構造は、生理的な細胞内の高分子高濃度の状態(macromolecular crowding)に近いことが予測された.これらの結果は国際的に高く評価された.銅アミン酸化酵素のセミキノンラジカル反応中間体の中性子構造解析は、ラジカル状態の中間体構造として世界に先駆けた極めて重要な成果である。中性子ビームラインのビームタイム配分が遅れていたが、年度内に回折データの収集を終え、現在解析中である.ほぼ予定通りの進行状況であるが、研究を取りまとめと海外のジャーナルへの論文投稿に向けて十分な時間をとるため、当初の予定から研究期間を1年延長した。中性子構造解析によって得られたプロトン座標を用い、量子化学的な解析をすすめる.加えて、論文投稿等の成果公表について注力する.本研究の目的は、細菌Arthrobacter globiformisに由来した銅アミン酸化酵素(AGAO)を用いて、反応促進に特化したタンパク質がもつ動的な特性が、反応の遷移状態の安定化、すなわち活性化エネルギーの低下による反応速度加速にどのように寄与しているのか明らかにする点にある。実験的にAGAOの水素原子座標を決定し、量子化学計算に用いるために、まず反応初期状態である酸化型酵素およびセミキノンラジカル反応中間体の中性子構造解析を試みた。酸化型酵素では、フルセットの中性子回折データの取得に成功した。同じ結晶から得られたX線回折データとともに精密化し、構造決定に成功した。トパキノン(TPQ)補酵素のプロトン化状態から、通常のエノール型に加え、ケト型TPQが含まれていることがわかった。一方、嫌気基質ソーキングによって作り出したセミキノンラジカル反応中間体については、テスト測定において2.4オングストローム分解能の回折イメージを得ており、今後、分解能の改善を図っていく。量子科学計算においては、各反応中間体におけるプロトン化状態を量子化学計算に基づいて決定した。酸化型酵素の中性子構造において見出されたケト型TPQは、過剰にプロトン化された状態で形成されていることがわかった。また、アミノレゾルシノール中間体では自発的な銅イオンへの電子移動は起こらないことがわかった。この計算結果は、これまで想定していた通りに、コンフォメーション変化によってTPQが銅イオンに接近することが必要なことを裏付けた。セミキノンラジカル中間体が生成するステップに関しては、変化の過程のエネルギープロファイルを詳細に解析した。その結果、まずTPQリングが、OFF-copperコンフォメーションの狭い領域から回転せずに出てきて、ほぼC4-OHが銅イオンにほぼ配位した位置で、His431側鎖の一時的構造変化を伴って180°回転することがわかった。酸化型構造におけるアミン酸化酵素の中性子構造解析は、世界に先駆けた極めて重要な成果である。70 kDaの分子サイズの解析は、他に例がない。ケト型の新しい補酵素構造を見出すとともに、補酵素、水分子、およびアミノ酸残基のプロトン化状態、さらには水素結合ネットワークを一義的に決定することに成功した。また、量子化学的な計算によって、遷移状態にアプローチする課題に関しても、本格的な解析の前段階となる反応中間体状態のプロトン化状態をすべての中間体で決定することができた。以上のことから、順調な進捗状況と評価できる。実験的にAGAOの水素原子座標を決定し、量子化学計算に用いるために、昨年度の反応初期状態の酸化型酵素の中性子構造解析についで、今年度は反応中間体であるセミキノンラジカル反応中間体の解析を進めた。大型結晶の嫌気的な条件下における基質ソーキング(pD 9)の最適化を行い、その結果、テスト測定において1.55オングストローム分解能の回折イメージを得た。調製した結晶は液体窒素中に保存してあり、ビームタイムを配分された平成30年4月にフルセットデータを取得する予定である。

前年度の酸化型酵素の中性子構造をもとに、さらに量子科学計算を用いた解析を進めた結果、TPQのNH-π相互作用しているAsn381側鎖がFlippingしており、アミド基の向きに関して大きなゆらぎが存在していることがわかった。これは中性子構造における核密度マップからわかる水素原子位置からも明確であった。また、銅イオンに配位したHis431残基側鎖イミダゾール基についても、興味深いことがわかった。すなわち、銅イオンに配位した3つのHis残基のうち,His431のイミダゾール窒素に結合したプロトンの核密度が検出されなかった。このためHis431については,金属イオンの配位によりイミダゾール基のpKaが低下し,anion型を取っているとアサインされた.このような金属イオンの効果はMetal-induced histidine deprotonationとよばれ、金属酵素の触媒機構の一つとして提案されてきた。しかし、赤外分光やラマン分光などで示唆するデータはあるが、あまり詳細な研究はされておらず、本研究が最初の構造的な知見となった。銅アミン酸化酵素のセミキノンラジカル反応中間体の中性子構造解析は、ラジカル状態としての解析として世界に先駆けた極めて重要な成果である。中性子ビームラインのビームタイム配分が遅れ、やや予定通りに進展していない面もあるが、概ね予定通りである。また、量子化学的な計算によって遷移状態を解析する課題に関しても、反応開始状態である酸化型においてプロトン化状態を決定する手順を確立することができており、反応中間体状態へアプローチすることが可能となった。以上のことから、概ね順調な進捗状況と評価できる。本研究の目的は、細菌由来の銅アミン酸化酵素(AGAO)を用いて、反応促進に特化したタンパク質がもつ動的な特性が、反応の遷移状態の安定化にどのように寄与しているのか明らかにする点にある。これまでに決定していた酸化型酵素の中性子構造を詳細に解析した結果、補酵素トパキノン(TPQ)の化学構造に平衡状態があることが判明した.これは中性子構造解析によって決定したプロトン化状態の解析によって、初めて見出された.局所的には不安定な補酵素構造であったが、この新しく判明した構造をもつ補酵素が開始状態を不安定化させ、反応開始に重要な働きをしていることが予測された.不安定化の結果、活性化エネルギーが低下し、触媒反応の進行に寄与していることがわかった.この結果は遷移状態を制御するゆらぎが、補酵素の反応初期構造に内包されていることを示すといえる.加えて、結晶を基質ソーキングし、反応中間状態を作り出し、humid-air and glue-coating法により非凍結状態で構造解析を行った.この際、非凍結状態で精密な温度制御をすることによって、2つの反応中間体(アミノレゾルシノール中間体とセミキノンラジカル反応中間体状態)の結晶中での平衡状態の熱力学的な解析に成功した.反応中間状態のゆらぎに関して、構造情報を得ることができた.熱力学的パラメーターの分析結果、結晶中での構造は、生理的な細胞内の高分子高濃度の状態(macromolecular crowding)に近いことが予測された.これらの結果は国際的に高く評価された.銅アミン酸化酵素のセミキノンラジカル反応中間体の中性子構造解析は、ラジカル状態の中間体構造として世界に先駆けた極めて重要な成果である。
王朝国家期における近衛府の研究

平成11年度に引き続き、儀礼論との関わりでの衛府、特に近衛府の任務、行動について研究を行った。まず、近衛府の長官であった大将の役割について、藤原実資の右近衛大将在任期の行動を分析することにより、大将の近衛府における責任者としての位置付けを行った。この成果は、近々公表する予定である。この小論の中でも指摘した右近衛中将源雅通の年預中将としての近衛府における役割については、前年度からの分析により、現在小論を準備している。また、小論では、近衛府との関係にとどまらず、藤原道長との関係、和歌を媒介にした人間関係等、多角的な視座で彼の性格を分析し、平安貴族社会における彼の位置付けを明確にするつもりである。次に、前年度からの検討課題であった源雅通に代表される平安中期の年預中将以外の年預中将については、史料分析の結果、平安後期には、『後二条師通記』、『殿暦』から、左近衛年預中将藤原公実、同源雅俊、同源国信等の人物を検証することができた。特に源国信は、藤原師通が左近衛大将期(承暦元寛治7年)の後半期、寛治3年、国信が左近衛少将時代から年預に補されている。彼は年預中将として府内の人事の調整、府の行事(相撲など)での準備などに携わっている。府内の業務については左大将師通の命令を受けて業務を執行している。このように平安後期においての年預中将の職務としては、平安中期のそれと同様の業務を行っていると考えられる。今後は師通時代における年預(国信を含む)の全体構成を視野に入れ、平安中期の実資時代との比較検討を考えている。従来の衛府制度研究では、あまり行われていない儀礼論との関わりでの衛府、特に近衛府の任務、行動について研究を深めた。拙稿で近衛府の儀礼における演出機関としての行動を指摘したが、まず、『西宮記』、『北山抄』、『江家次第』等の儀式書から、近衛府の関係する儀式を抽出した。儀仗、演舞等の機能が主で、近衛府の演出が一つの柱となっている点を確認できた。次に、右近衛大将の任にあった藤原実資の日記『小右記』から、右近衛中将であった源雅通の行動を抽出し、彼の行動を細かく分析することにより、彼の近衛府での位置、すなわち、近衛府の実務運営業務を行っていることを認識した。彼のような任務を帯びている中将を年預中将(政所中将)と呼ぶことは、拙稿でも指摘はしたが、詳細な分析はしていなかった。年預中将は、まさに近衛府運営の中枢である。入事、財政、儀式参加のための準備と、いってみれば組織の事務局長の役割を有している。しかし、このような年預中将の報酬についてはいまだ解明されていない。彼は中将時代、丹波国国司に就任しているが、この国からの莫大な税収入を年預中将の報酬と推測している。この点については、今後検討していくつもりである。また、今回、源雅通に焦点をあてたが、他の年預中将も存在する。『玉葉』、『長秋記』、『明月記』等の古記録から、近衛府関係の史料を抽出して、他の年預中将の例も検証していかねばならない。儀礼そのものの変化との対応で、大将と年預中将を中心して近衛府がどのように機能し、その儀礼自体が近衛府の演出によって国家にとってどのような影響をもたらすのか。今後、抽出した史料を検討、分析し、明らかにしていこうと考えている。
体細胞モザイク作製によるstem cell competition解析系の確立

ゲノム編集技術は、パラダイムシフトと呼ぶにふさわしい新たな研究展開を生物学のあらゆる分野にもたらしている。本研究では、ゲノム編集技術(CRISPR)を利用した組織特異的遺伝子ノックアウト法により、発がん抑制機構の1つである組織幹細胞間の競合(Stem Cell competition)解析系確立を目指している。突然変異誘発は、放射線や化学変異原など多様な環境ストレス(DNA損傷ストレス)に共通の最終生物影響である。がん組織、正常組織のゲノム解析から、突然変異誘発が「発がん」の基本要因である事は明らかであるが、一方でたとえ変異が蓄積していてもがん化を抑制する機構の存在が示唆されている。本研究は、この実体解明の方法論を提案するとともに、関与遺伝子の実証を目指すものである。メダカ個体のFat1遺伝子への変異導入をCRISPRを用いて行った。導入個体のうち半数を孵化したての胚の段階で標的領域に変異が入っていることを確認した。現在その胚を育成し、交配して変異の入ったF1個体をスクリーニング中である。基本となるがん抑制遺伝子の変異体としてp53、Rbに加え、BAP1の変異体の作製も行った。Fat1同様CRISPRを用いて変異導入を行いスクリーニングの結果、変異個体を樹立することができた。また組織幹細胞マーキング系統に関してはLgr6プロモーターでのVenus、Cre-induction系の作製を開始した。まずVenusをマーカーとして発現の組織特異性が見られるかチェックしたところ、全身で強く発現が確認された。1)メダカ個体へのFat1、BAP1遺伝子への変異導入を行った。変異導入にはCRISPRを利用した。Fat1、BAP1に対するgRNAを設計し、in vitro RNA合成してCas9タンパクと共にメダカ受精卵に顕微注入した。顕微注入したメダカ胚のうち半数を用いて目的領域に変異が入っていることを確認し、残りの胚を育成後交配し、現在そのF1個体をスクリーニング中である。Notch1に関してはメダカに2つのパラログがあるため両方の変異導入用のCRISPRを設計している。2)組織幹細胞マーキング系統を樹立する。BACからのゲノム領域のretrieving法は既に確立しており、この方法を用いてLgr6プロモーター領域を切り出しCre-induction系を作製する。これに先立ち、メダカのLgr6の組織特異的発現を確認するためにLgr6プロモーターの下流にVenusを繋いだBACコンストラクトを作製しメダカ受精卵に導入した。その結果、全身で強くVenusの発現が見られた。本研究目的により適したマーキング法を検討中である。Fat1の変異体が作製できたらp53の変異体、BAP1変異体と交配し、その受精卵にNotch1遺伝子に対するCRISPRを用いて変異を導入する予定である。またFat1-BAC相補系の確立を行う。Recombineering法により、Fat1 BACへloxPを挿入し、このBACからFat1遺伝子全体をretrieving法によりトランスポゾンベクターに導入する。これらのコンストラクトを受精卵へ顕微注入しTGラインを作製する。組織幹細胞マーキング系統の作製に関しては新たな方法を検討する。これに先立ち、メダカのLgr6の組織

特異的発現を確認するためにLgr6プロモーターの下流にVenusを繋いだBACコンストラクトを作製しメダカ受精卵に導入した。その結果、全身で強くVenusの発現が見られた。本研究目的により適したマーキング法を検討中である。Fat1の変異体が作製できたらp53の変異体、BAP1変異体と交配し、その受精卵にNotch1遺伝子に対するCRISPRを用いて変異を導入する予定である。またFat1-BAC相補系の確立を行う。Recombineering法により、Fat1 BACへloxPを挿入し、このBACからFat1遺伝子全体をretrieving法によりトランスポゾンベクターに導入する。これらのコンストラクトを受精卵へ顕微注入しTGラインを作製する。組織幹細胞マーキング系統の作製に関しては新たな方法を検討する。
髄膜腫の発症に関与する環境・宿主要因の探索

本研究では、髄膜腫の症例・対照研究を行い、髄膜腫の発症に関わる環境・宿主要因を明らかにすることを目的として、以下の項目について検討した。1)生活習慣、特に喫煙と髄膜腫リスクについて鹿児島県内で平成12年より新たに発症した髄膜腫症例12名、悪性腫瘍以外の脳疾患症例21名と地域住民から抽出した対照群63名の女性対象者について妊娠・分娩歴、肥満度、職業歴、魚介類の摂取量、喫煙・飲酒習慣などについて質問票を用いた調査を行った。喫煙に関しては、対照群との比較において、喫煙者で髄膜腫リスクの上昇傾向を認めたが、統計学的有意差は認めなかった。またこれまでの他の研究報告によると、受動喫煙が髄膜腫の発症リスクを高めるとの報告があるが、今回の結果ではそのような傾向は認められなかった。職業については、髄膜腫発症と有意に関連している職業は観察されなかった。この結果については、対照群を鹿児島県内の地域住民から得たわけであるが、緑茶生産や農業の盛んな地域から得ていたことに問題があると考えられる。その他、妊娠・分娩歴、魚介類の摂取量についても3群間で統計学的有意差は確認されなかった。2)喫煙習慣と生体内のカドミウム蓄積濃度について同意の得られた対照者より、手足のつめを回収して微量金属(As、Cd、Se、Zn)濃度についてICP質量分析装置を用いて測定し、その平均濃度を喫煙習慣別(喫煙者、禁煙者、非喫煙者それぞれ約50名ずつ)に比較した。いずれの微量金属も3群間において有意差は認めなかった。本研究では、髄膜腫の症例・対照研究を行い、髄膜腫の発症に関わる環境・宿主要因を明らかにすることを目的としているが、特に次の3つの点に焦点をあてて検討中である。1)乳がんの発症要因といわれている生活習慣、妊娠・分娩歴、肥満度などに加えて、職業歴、有機塩素系化合物の主な曝露原である魚介類の摂取量、喫煙・飲酒習慣などについて質問票を用いた調査を行い、外因性女性ホルモンとの関連性を間接的に検討する。現在までに、脳神経外科に加療目的で入院した55名の症例に対して研究内容の説明を行い、生活習慣に関する質問調査と手足のつめの提供への同意をそれぞれ53名と51名より得ている。2名の者については、質問調査、つめの提供のいずれも同意を得られなかった。平成14年度もさらに継続して、症例群と対照群の収集に努める予定である。2)症例群と対照群について喫煙、受動喫煙の分布と生体内でのカドミウム曝露の状態を比較することを目的として、対象者の手足のつめを回収している。現在、つめの微量金属測定に関しては、健常人のつめを用いた予備的解析と測定条件の検討を終えている段階である。3)また、パラフィン包埋病理標本を用いて、生体内での必須金属の貯蔵・運搬や重金属毒性の軽減などといった生理的機能を有しているメタロチオネインの脳腫瘍組織と正常脳組織内の発現分布を比較検討する予定であり、倫理的問題点を検討した上で、準備をすすめつつある。
静電相互作用を利用する元素ブロック高分子微粒子の創出

本研究では、リン酸基を含有する有機高分子シード粒子の精密合成を行う。次いで、シード粒子に対し、無機イオンを静電相互作用を駆動力として導入し、原子・ナノ粒子レベルで有機無機成分がハイブリッドした高分子微粒子材料の創出を行う。ハイブリッド化条件と、生成微粒子のコロイド安定性、構造の因果関係について詳細に検討し、元素ブロック高分子微粒子のデザイン・合成技術の確立を目指す。平成28年度は、元素ブロックラテックスフィルムの作製および構造・機能評価について検討を行った。平成27年度に合成を行った、有機と無機が原子・ナノ粒子レベルでハイブリッドした元素ブロック高分子微粒子の水分散液を、ガラス基板上に塗布・乾燥させることでラテックスフィルムを作製し、その構造・機能評価を行った。構造評価:生成フィルムの表面構造、内部構造を、レーザー顕微鏡、走査型電子顕微鏡および超薄切片の透過型電子顕微鏡観察により評価した。その結果、乾燥後に得られるフィルム表面に数百ナノメートルサイズの凹凸が観察され、無機イオン(元素ブロック)の添加量が増加するに伴い、その凹凸構造が明瞭に観察された。これは、無機イオンが架橋剤として働き、高分子の相互拡散が抑制されたためだと考えられる。無機イオンとして、Caイオン、Cuイオン、Mgイオン、Alイオン等が元素ブロックとして粒子に導入され、架橋剤として機能することを明らかにした。機能評価:元素ブロックラテックスフィルムの熱安定性を熱重量測定により評価したところ、600度まで加熱しても燃え残りがあることを確認した。また、紫外可視分光光度計を用いた光透過率測定により、生成フィルムが可視光領域において高い透過性を有することを明らかにした。28年度が最終年度であるため、記入しない。次いで、シード粒子に対し、無機イオン、ナノ粒子を静電相互作用を駆動力として導入し、原子・ナノ粒子レベルで有機無機成分がハイブリッドした高分子微粒子材料の創出を行う。平成27年度は、下記2項目について検討を行った。(1)有機高分子シード粒子の精密合成および評価高分子微粒子合成法を駆使し、化学組成、粒子径、粒子径分布の制御されたリン酸基を有するサブミクロンメートルサイズのシード粒子の精密合成を行った。具体的には、リン酸基を有するビニルモノマー(acid phosphoxy ethyl methacrylate, 3-chrolo-2-acid phosphoxy propylmethacrylate等)の分散重合により、6か月以上コロイド安定性を維持する高分子ラテックスの合成に成功した。生成粒子の化学組成、粒子径、粒子径分布、コロイド安定性について、赤外分光分析装置、元素分析装置、走査型電子顕微鏡、透過型電子顕微鏡、動的光散乱法を用いて評価した。(2)静電相互作用を利用する元素ブロック高分子微粒子の創出項目(1)にて合成した高分子微粒子に、無機イオン(元素ブロック)を添加することで、有機と無機が原子・ナノ粒子レベルでハイブリッドした元素ブロック高分子微粒子の合成を行った。具体的には、Caイオンを元素ブロックとして採択し、その添加条件が、生成粒子の構造・化学組成・コロイド安定性に与える影響を精査した。その結果、Caイオンは架橋剤として機能することが明らかになり、添加濃度の増加とともに、元素ブロック高分子微粒子が剛直になり、乾燥後も球状形状を保つことを確認した。また、Caイオン添加後も、元素ブロック高分子微粒子はコロイド安定性を保つことも明らかになった。平成27年度の研究計画通り、分散重合法により、リン酸基を含有する有機高分子シード粒子の精密合成・評価を行った。さらに、シード粒子に無機元素ブロックを導入することで元素ブロック高分子微粒子の合成に成功し、計画通り目標を達成することができた。また、また、領域研究メンバーとの共同研究を通じて、「元素ブロック高分子材料」の可能性の追求を行っている。

また、紫外可視分光光度計を用いた光透過率測定により、生成フィルムが可視光領域において高い透過性を有することを明らかにした。平成28年度以降も、当該新学術領域研究のメンバーとの連携を通じて、「元素ブロック」の学理の体系化に努める。具体的には、下記のとおり研究を推進する。平成27年度に合成した元素ブロック高分子微粒子の水分散液を、基板上に塗布・乾燥させることでラテックスフィルムを作製し、その構造・機能評価を行う。生成フィルムの表面構造、内部構造を原子間力顕微鏡、走査型電子顕微鏡および超薄切片の透過型電子顕微鏡観察により評価する。また、粒子の最低フィルム造膜温度を最低造膜温度測定装置を利用し測定することで、フィルム作製条件を精査する。また、フィルムの耐火性、引っかき硬度、光透過性を、耐火実験、引っかき硬度試験機、紫外可視分光光度計を利用し評価する。また、サブミクロンメートルサイズの粒子で、電子顕微鏡による内部構造評価が困難な場合、ミクロンメートルサイズのシード粒子を作製し、良好な電子顕微鏡像の取得に努める。得られた結果を取りまとめ、学会発表、論文投稿を行う。平成27年度、平成28年度で取得する基礎的データを有機的に繋げることで、真に使える「元素ブロック高分子材料」開発の実現に向けた足掛かりとしたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。下記サイトで研究がハイライト28年度が最終年度であるため、記入しない。
高齢者居住施設における生活の質向上のための環境行動支援

高齢者居住施設でのQOLの保障には、衰えた身体機能を補うための環境の整備や支援に加えて、受け身ではない生活を送るための支援が強く求められている。そこで、本研究では、環境行動支援のための方法について居室内と、食事のための空間での考察を行った。居室内では、個人の「もの」環境に着目した。居室内の「もの」の量は多くはなく、認知症の程度の軽重は「もの」の量と関係が深く、重いほど量は少ない。「もの」は、そこでの活動を支えるという役割を持ち、多くの場合、量の多さは、その場所での活動の多様性を保障する。つまり、身体機能や認知レベルに左右されない「もの」の環境の充実は、入居者の環境行動の可能性の幅を広げ、QOLの向上につなげるという支援としての意味を持つ。さらに、ADLの経時敵変化と「もの」の量の考察から、「もの」の量が健康である期間の長短に影響を与える可能性と、環境行動支援においてジェンダーを考慮すべき場面が存在する可能性が示唆された。共用空間での生活の質について、他者との交流や、生命維持の上でも重要な「食事」に関わる空間での環境行動に着目した。食事空間での環境行動を、滞在中の立位時間、座位時間の長さから便宜的に特徴付け、ADLや施設種別による傾向の相違について考察した。食事空間での滞在時間は一般にADLの低い人が長く、そこでの行動のバリエーションはほとんど認められないという傾向が強く、受身になりがちな実態が確認される。高ADL群の場合、食事空間での居方自体の個人差が大きい。施設種別では、各入居者間の立位と座位での滞在時間のばらつきはGHの方が大きく、食事空間を中心とした過ごし方が特養より多様であることが予測できる。研究では同時に、地域での自立高齢者の健康な生活を「食」の環境行動から支援するシステム開発の手がかりとして、隣国韓国の高齢者の余暇施設である敬老堂の調査を行った。2000年からの介護保険導入は居住施設入居者のADLレベルを低い方にシフトする傾向をもたらした。本研究では、高齢者居住施設において「生活の質」を保障するためには衰えた身体機能を補うための環境の整備や支援に加えて、受け身ではない生活を送るための支援についての考察を行う。研究では高齢者居住施設の生活環境のうち、最も私的な場所である居室(所有物に着目)と、生命を支え他者との交流を経験できる場所である食堂で入居者が環境と能動的な関わり(=環境行動)を持つことを促す支援に必要な方法を明らかにしたい。平成16年度は以下の事を行った。(1)QOLに関する知見の調査日本建築学会大会と国際アルツハイマー病協会第20回国際会議に参加(旅費)、知識の収集と意見交換を行った。(2)施設における環境行動の可能性、実態を捉える手法の確立・入居者の環境行動を促すための支援手法開発を目的とした調査・分析(1)既往調査を本研究の視点から分析:同一の特別養護老人ホームで行った3回の調査の分析考察を行った。最長で1時間近い食前の待機時間に、他者とのコンタクトは非常に少ない。食事時間は数分から30分程度まで差が大きく、個人の食事の進度に関係なく片付けなどが行われている様子も見受けられ、食後の滞在時間は5分程度が多いなどの状況が捉えられた。これらの実態は、身体状況によって多様な食事形態が存在するのに対して環境の側の用意が少ないことの示唆とも考えられる。

(2)特別養護老人ホームでの食事場面調査とビデオ分析:(1)に加えて新たに調査を行った。物理的環境、ケアの質が異なるが、本人の意思に関わらない選択性のない環境での待機が存在するなどの様子が読み取れる。(3)仮説の普遍性に関する検討また、本研究では広く普遍性のある提言を目的としている。本研究における予想が日本以外の文化圏でどの程度適当であるかを考察するための対象事例として韓国での調査を行った(旅費、物品費、謝金、その他経費)。食事環境調査、所有物に着眼した居室の調査を行った。以上は、現在分析、論文化作業中(2005年度建築学会等で発表予定)である。2000年からの介護保険導入は居住施設入居者のADLレベルを低い方にシフトする傾向をもたらした。本研究では、高齢者居住施設において「生活の質」を保障するためには衰えた身体機能を補うための環境の整備や支援に加えて、受け身ではない生活を送るための支援についての考察を行う。研究では高齢者居住施設の生活環境のうち、最も私的な場所である居室と、生命を支え他者との交流を経験できる場所である食堂で入居者が環境と能動的な関わり(=環境行動)を持つことを促す支援に必要な方法を明らかにしたい。平成17年度の研究実績は以下の通りである。(1)施設環境の評価に関する知見の収集(1)食事環境に関する平成16年度研究の一部を日本建築学会大会(大阪)で発表し、他の研究者との意見の交換を行った。(2)日本認知症ケア学会による認知症高齢者への施設環境作りセミナーへの参加、専門家による知識提供により、環境支援指針や環境行動を考慮した建築計画等に関する専門知識を得た。(旅費、謝金、その他)(2)食事環境等に関する調査、分析特別養護老人ホーム、グループホームの協力を得て、昨年に引き続き食事環境の調査、分析を行った。食事の前後の長い滞在時間を「待ち」の視点から捉え、改めて環境を捉えなおすなどの試みを行った。(物品費:ソフト、ビデオ、DVテープ等、旅費、謝金)(3)「敬老堂」に関する検討昨年度の訪韓の際に、情報を得た、地域社会で発生し、後に制度化された自立高齢者の地域施設「敬老堂」の検討を試みた。利用者が昼食を共にすることも多く、食事場面における環境行動支援についての考察に有意義な概念を含むと考えられる。(4)高齢者の食事場面を含む日常生活を支える椅子の検討を行った。椅子の利用実態の観察を踏まえて、立ち居のしやすい条件、筋力等を低下させない椅子の条件について人間工学的な手法により分析、考察を行った。(物品費:ソフト等)介護保険の導入は高齢者居住施設入居者のADLレベルを低い方にシフトする傾向をもたらした。介護度が高い人は、介護を受ける場面と次の場面へ移るまでの待機場面で日常生酒が構成されてしまいがちな状況が存在する。高齢者居住施設において、「生活の質」を保障するためには衰えた身体機能を補うための環境の整備や支援に加えて受身ではない生括を送るための支援が必要である。本研究は、私的な場所である居室と、社会的な場所である食堂で入居者が環境と能動的なかかわりと持つことを促す支援方法について考察を重ねたものである。本年度は、これまでの結果の分析考察による論文化と、国際学会での発表により広く内外の専門家との議論を行い研究を深めた。(1)食事の場所における環境行動支援:16年度の岩手県調査の分析をさらに進め、同時に分析手法を確立した。
動脈スティフネスと運動時脳血流との関係-脳循環を考慮したリスク管理基準の作成-

本研究の目的は,近赤外線分光法による大脳皮質の酸素化ヘモグロビン濃度変化の計測において,動脈スティフネスの程度が酸素化ヘモグロビン濃度変化にどのように影響するのかを明らかにし,早期リハビリテーションにおける脳循環からのリスク管理指標を作成するための基礎的な知見を得ることである.同意の得られた健常成人を対象に,動脈スティフネスの指標として血圧脈波速度(pulsewavevelocity;PWV)を求めた.その後運動負荷強度を統一するため自転車エルゴメータを用い下肢ペダリング運動による運動負荷試験を行い,最大酸素摂取量を求めた.この最大酸素摂取量の30%(30%VO2max),50%(50%VO2max),70%(70%VO2max)の負荷量で運動を実施し,この間の大脳皮質酸素化ヘモグロビン濃度(O2Hb)を,脳酸素モニタを使用し測定した.また運動中には,呼吸代謝測定装置により酸素摂取量(VO2),二酸化炭素排泄量(VCO2)をbreathbybreathで測定した.運動中の心拍数(HR)および平均血圧(MAP)は,左第III指に装着した連続血圧・血行動態測定装置により,beatbybeatにて計測した.また,前額部にはレーザードップラー血流計を設置し,皮膚血流を測定した.その結果,PWVは609.5±33.7cm/msであり,正常範囲内であった.運動時の変化については,運動強度が高くなるにつれて,VO2,VCO2,HR,MAP,SBFは増加した.一方O2Hbは,70%VO2maxにおいて減少を来たした.本研究の目的は,近赤外線分光法による大脳皮質の酸素化ヘモグロビン濃度変化の計測において,動脈スティフネスの程度が酸素化ヘモグロビン濃度変化にどのように影響するのかを明らかにし,早期リハビリテーションにおける脳循環からのリスク管理指標を作成するための基礎的な知見を得ることである.同意の得られた健常成人を対象に,動脈スティフネスの指標として血圧脈波速度(pulse wave velocity; PWV)を求めた.その後運動負荷強度を統一するため自転車エルゴメータを用い下肢ペダリング運動による運動負荷試験を行い,最大酸素摂取量を求めた.この最大酸素摂取量の30%(30%VO2max),50%(50%VO2max),70%(70%VO2max)の負荷量で運動を実施し,この間の大脳皮質酸素化ヘモグロビン濃度(O2Hb)を,脳酸素モニタを使用し,国際10-20法によるCzを基準として送光プローブと受光プローブを配置して測定した.また運動中には,呼吸代謝測定装置により酸素摂取量(VO2),二酸化炭素排泄量(VCO2)をbreath by breathで測定した.運動中の心拍数(HR)および平均血圧(MAP)は,左第III指に装着した連続血圧・血行動態測定装置により,beat by beatにて計測した.また,前額部にはレーザードップラー血流計を設置し,皮膚血流を測定した.その結果,PWVは609.5±33.7 cm/msであり,正常範囲内であった.運動時の変化については,運動強度が高くなるにつれて,VO2,VCO2,HR,MAP,SBFは増加した.一方O2Hbは,70%VO2maxにおいて減少を来たした.高強度運動時には様々な因子が複雑に関連し,動脈スティフネスがどの程度影響しているかを明らかにするには至らなかった.本研究の目的は,近赤外線分光法による大脳皮質の酸素化ヘモグロビン濃度変化の計測において,動脈スティフネスの程度が酸素化ヘモグロビン濃度変化にどのように影響するのかを明らかにし,早期リハビリテーションにおける脳循環からのリスク管理指標を作成するための基礎的な知見を得ることである.同意の得られた健常成人を対象に,動脈スティフネスの指標として血圧脈波速度(pulsewavevelocity;PWV)を求めた.その後運動負荷強度を統一するため自転車エルゴメータを用い下肢ペダリング運動による運動負荷試験を行い,最大酸素摂取量を求めた.この最大酸素摂取量の30%(30%VO2max),50%(50%VO2max),70%(70%VO2max)の負荷量で運動を実施し,この間の大脳皮質酸素化ヘモグロビン濃度(O2Hb)を,脳酸素モニタを使用し測定した.また運動中には,呼吸代謝測定装置により酸素摂取量(VO2),二酸化炭素排泄量(VCO2)をbreathbybreathで測定した.運動中の心拍数(HR)および平均血圧(MAP)は,左第III指に装着した連続血圧・血行動態測定装置により,beatbybeatにて計測した.また,前額部にはレーザードップラー血流計を設置し,皮膚血流を測定した.その結果,PWVは609.5±33.7cm/msであり,正常範囲内であった.運動時の変化については,運動強度が高くなるにつれて,VO2,VCO2,HR,MAP,SBFは増加した.一方O2Hbは,70%VO2maxにおいて減少を来たした.脳血管疾患の発症後間もない時期のリハビリテーションにおいて,運動療法のリスク管理を行う上で,運動によって脳循環がどのように変化するかは十分に理解しておく必要がある.h平成23年度における本研究の目的は,早期リハビリテーションにおける脳循環からのリスク管理指標を作成するための基礎的研究として,動脈スティフネスがベッド上での下肢自転車エルゴメータ運動時の脳血流および脳血流配分比にどう影響するのかを明らかにすることである.

動脈スティフネスの指標である動脈脈波伝播速度は,正常範囲内の617.4±24.8cm/sであった.自転車エルゴメータによる漸増運動負荷試験によって最大酸素摂取量(VO2max)を求め,一回拍出量がプラトーとなる中強度のVO2maxの50%(50%VO2max),低強度30%VO2max,高強度70%VO2maxの3種類の負荷量で自転車エルゴメータ駆動を実施した.自転車エルゴメータ駆動中の脳血流の指標として,近赤外分光法による酸素化ヘモグロビン量(O2Hb)を測定した.自転車エルゴメータ駆動時のO2Hbの変化は,ウォーミングアップ中に上昇した.30%VO2maxおよび50%VO2maxの3分までその状態が保たれ, 50%VO2maxの4分以降では,さらに上昇した.70%VO2maxでは開始後2分まで上昇したものの,その後70%VO2maxの3分以降徐々に低下し,70%VO2maxの5分時点で安静時のレベルまで低下した.一般に,安静時に比べO2Hbが増加した場合,増加した部位の大脳皮質に活動があったと解釈される. 70%VO2 maxで3分以降にO2Hbが低下したことは,課題運動自体は実施できていても,大脳皮質の血流は低下している可能性があると考えられるものの,これを説明する十分な根拠に乏しい.今後,座位の角度を変化させた時の反応を測定していく予定である.交付決定額の全額交付を待って本格的な研究を実施したため,若干の遅れを生じたものの,動脈スティフネスの測定開始は順調であった.また,漸増運動負荷試験の実施も順調に実施できた.その後,30%VO2max,50%VO2max,70%VO2maxの3種類の負荷量で自転車エルゴメータ駆動を実施したが,運動中の酸素化ヘモグロビン量の測定と酸素摂取量および二酸化炭素排泄量の安定した計測に時間を要した.これについては,測定環境を整理することで対処できた.さらに,臥位での測定に必要なヘッドレストの完成が遅れたことも進行の遅れの原因として挙げられる.通常,近赤外分光法による脳血流測定では3cm間隔のプローブを使用するが,これで測定された結果には頭皮血流の影響が含まれる可能性があるとの指摘がある.このため,脳血流のみを測定する方法として,プローブ間距離を2種類とし,近赤外光の光路長を利用して脳血流のみを測定する方法を導入した.この方法によっても,通常の測定と等しく,安定して測定することができた.平成23年度の遅れの原因の一つとして挙げたヘッドレストは,平成24年度早々に完成予定である.このヘッドレストを使用することで,脳血流測定のためのプローブを固定するホルダーを装着したまま座位角度を変化させることができる.これが完成すれば,順次測定を進めていくことができ,当初の予定である座位の角度を変化させた時の運動強度と脳血流との関係について明らかにし,動脈スティフネスを考慮したリスク管理基準の作成へと,研究を進めていく.研究進行の若干の遅れから,被験者数が予定を下回った.この分を次年度実施することとして予定をしている.また,当初予定していた研究成果の発表が実施できなかったため,これを次年度に実施する予定である.また,ヘッドレストが次年度完成予定であるため,この費用を次年度に執行する.その他の消耗品等については,当初計画に基づいて使用していくことを予定している.