hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
通院化学療法患者の副作用マネジメントにおける双方向性通信システムの構築

自宅で多彩な副作用と向き合う外来化学療法患者の不安は計り知れない。患者の副作用管理や不安の軽減を目的に、スマートフォンを入力端末とした医療クラウドを開発し患者に試用した。専用アプリを持つスマートフォンに副作用情報をCTCAEに準じたスコアで入力する機能、写真添付やコメント送受信の機能を加えた。データは病院のPC端末で確認し、看護師が支援対象患者をフォローした。2012年以降、患者30名に試用。皮膚症状や口内炎に対してアドバイスし、症状改善に繋がった。患者から「病院と繋がっている安心感がある」と高評価を得た。医療クラウドの活用は自宅での副作用マネジメントや精神的支援に有用であることが示唆された。【背景】がん化学療法の進歩により、外来化学療法患者が増加し、自宅で副作用のマネジメントを行う患者が増加した。自宅で、自ら多彩な副作用と向き合わなくてはならない患者の不安は計り知れない。今回、副作用マネジメントと不安の軽減を目的に、スマートフォンを入力端末とした医療クラウドを開発し、患者に試用した。【方法】1)入力端末:専用アプリを持つスマートフォン端末を使用。2)専用アプリ:副作用情報をCTCAEに準じたスコアで入力するアプリに、写真添付機能およびコメント入力機能を付加。3)対象;初回化学療法時に、スマートフォンを操作できる患者または家族を作為的に抽出。本研究の主旨を説明し、同意を得た患者または家族に対し、専用アプリを持つスマートフォンの貸出または、患者のスマートフォンにアプリをインストール。4)データ管理:入力データは仮想専用サーバに蓄積し、病院のPC端末から1日に2回確認。5)データ活用:支援対象患者を「Grade2や3の中等度以上の副作用」「治療対象となる症状を撮影した画像の送付」「支援対象となるコメントの送付」とし、これらの基準を満たした患者に対して、看護師がコメントを送信または電話連絡した。6)システムの評価;送受信回数等の活用状況、看護介入による症状の改善状況、システム使用後における患者の感想や意見の内容【結果】システムの開発以降、25名の患者に試用した。支援を必要とする患者は10名であり、主に口腔ケアやスキンケアについてアドバイスを行った。写真及びコメント機能は症状の詳細を把握するために有用であった。【結語】医療クラウドの活用により、在宅での副作用マネジメントは容易となりうる。今後も極めて将来性が高いシステムであると思われた。【背景・目的】外来化学療法の普及により、自宅で副作用のマネジメントを行う患者が増加した。【方法】専用アプリを持つスマートフォン端末に副作用情報をCTCAEに準じたスコアで入力する機能に、写真添付機能とコメント機能を加えた。入力データは病院のPC端末から1日に2回確認し、看護師が支援対象患者にコメント送信、または電話連絡を行った。【結果】2012年2月以降、30名の患者に試用し、皮膚症状や口内炎に対してケア方法のアドバイスを13件行った。患者からは、「つながっている安心感があった。」「写真ならうまく伝えられた。」と高評価を得た。【考察】医療クラウドを活用することは、自宅での副作用マネジメントや精神的支援に有用であった。今後も将来性が高いシステムと思われる。H27年度以降の計画として、1医療クラウドとスマートフォンおよび通院化学療法部門のPC端末による双方向性情報交換の実践、2医療クラウド相互通信システムを利用した化学療法の副作用軽減の試み(精神的な援助を含む)、以上の2点を挙げており、1の双方向性情報交換の実践については、年間5件程度であるが継続的に増件している。2については、皮膚症状や口内炎に対してケア方法のアドバイスを13件行ったうちの9件において、副作用症状の改善に至ることができた。さらに、患者から「つながっている安心感があった。」「口では伝えにくい症状も、写真ならうまく伝えられた。」など、精神的な安堵感を得たとの評価を得ることができており、心身の苦痛の緩和に繋げることができているため。【背景】外来化学療法患者の増加により自宅で副作用をマネジメントする患者が増えた。医療者不在の中、新規的で多彩な副作用に対峙する患者の不安は計り知れない。今回、患者の副作用のセルフマネジメントや不安の軽減を目的に、スマートフォンを入力端末とした医療クラウドを開発した。2)専用アプリ:副作用情報をCTCAEに準じたスコアで入力するアプリに、写真添付機能及びコメント入力機能を付加。3)対象;初回化学療法時、研究の主旨に同意を得た患者に対し、専用アプリを持つスマートフォンの貸出または、患者のスマートフォンにアプリをインストール。4)データ管理:データはクラウドに蓄積し、病院のPC端末で確認。5)データ活用:支援対象患者を「Grade2や3の中等度以上の副作用」「治療対象となる症状を撮影した画像の送付」「支援対象となるコメントの送付」とし、これらの患者に対して看護師がコメントを送信または電話連絡。6)評価;送受信回数等の活用状況、介入による症状の改善状況、患者の評価の内容。【結果】対象25名、年齢中央値48歳、利用期間中央値33日、疾患8がん腫。全患者の総入力回数7731回、Grade3以上の副作用の入力回数76回で最も多い症状は食欲不振48件。

画像送信機能を活用した症状は皮膚症状が18件、口内炎が3件。支援対象患者は10名で看護師が端末上で介入し、改善率は皮膚症状40%、口内炎80%。皮膚症状の3件は臨時受診を調整した。患者の評価は「症状の写真を送って指示どおりに行ったら改善した」「病院と繋がっている安心感があった」等。【結語】医療クラウドの活用は自宅での副作用マネジメントや精神的支援に有用であることが示唆され、今後の少子化に伴う医療者の減少や近年急速に普及しているIT技術等も考慮すると将来性が高いシステムと思われた。自宅で多彩な副作用と向き合う外来化学療法患者の不安は計り知れない。患者の副作用管理や不安の軽減を目的に、スマートフォンを入力端末とした医療クラウドを開発し患者に試用した。専用アプリを持つスマートフォンに副作用情報をCTCAEに準じたスコアで入力する機能、写真添付やコメント送受信の機能を加えた。データは病院のPC端末で確認し、看護師が支援対象患者をフォローした。2012年以降、患者30名に試用。皮膚症状や口内炎に対してアドバイスし、症状改善に繋がった。患者から「病院と繋がっている安心感がある」と高評価を得た。医療クラウドの活用は自宅での副作用マネジメントや精神的支援に有用であることが示唆された。平成26年度の計画として、1双方向性通信における患者入力画面の開発、2入力データの確認と解析法の検討、3スマートフォン端末上での患者への情報の提示と自動メールによる通信の発信としており、平成27年度以降に、患者との双方向性通信による情報交換の実践としていたが、平成26年度の時点で、既に患者25名に試用できており、システムの中間解析および評価まで達することができているため。今後も、1医療クラウドとスマートフォンおよび通院化学療法部門のPC端末による双方向性情報交換の実践、2医療クラウド相互通信システムを利用した化学療法の副作用軽減の試み(精神的な援助を含む)、以上の2点を継続していく。しかし、モニター側のマンパワー不足により、タイムリーなモニタリングや患者対応が困難であり、人員の確保や効果的な人材活用方法について、検討していく必要がある。がん化学療法看護今後の課題として、スマートフォンの操作が困難な患者への対応、モニター側のマンパワー不足により、タイムリーな患者対応が困難であると考えている。今後は高齢者や神経症状等の副作用によって操作が困難な患者さんでも使用しやすい等、スマートフォンの操作性の向上や、マンパワー不足でも対応できるモニター機能の開発を考えていく必要がある。アプリケーションの開発費用および諸経費に充当したいため。平成26年度の研究を遂行するにあたっては、施設会計にて対応できていたため。平成27年度に、アプリケーションのブラッシュアップや新たな開発等、多額の経費を要する予定があるため。アプリケーションの開発費用
植生の大変形弾性振動を考慮した穗波発生のメカニズムと物質・エネルギ交換過程の研究

1.研究目的稲や麦あるいは河原のアシ・ヨシなどの植物群には、時折特に強風時に、穗波発生がみられる。植生層の直上(上緑付近)には大規模な秩序構造をもつ渦列が形成され、これが、大気層と植生層との間の運動量、物質、熱などの混合に大きく貢献している。穗波にはこの混合作用に強く関わっていると考えられる。本研究は、3次元数値シミュレーション・モデルを開発し、これを用いてホナミ発生のメカニズムを解明し、植生層内外の乱流構造を明らかにしようとするものである。2.得られた成果穗波の発生のメカニズムに関しては、(a)ガスト・アタック説、(b)大気乱流と穗波の橈みとの共鳴説、(c)大気流と植生層の間の剪断流の変曲点不安定説が提案されている。(1)本研究では、LES乱流モデルにより、穗波茎大変形を考慮した3次元数値シミュレーションの計算法を提出した。(2)広範な数値実験の結果、大気層と植生層との界面に生じる剪断流により、(渦の大きさや発生の周期は流れの形成とともに変化するもの)規則的な渦列の発生は乱流状態においても確認された。(3)穗波は、(稲の固有周期と渦の発生周期とがずれていることもあり)発生の初期では渦列との相関は低かった。後半期には、渦列発生の周期は穗波のそれに近づいた。(4)このことにより、大気の乱れの少ない状態では明確な剪断流不安定説により、乱れの十分に発達した段階では、大気乱流の共鳴説やガスト・アタック説が成立すると結論される。(1)植生層内流れの乱流モデルの構築:大気流の乱流を数値シミュレーションするために用いられるSmagorinsky-Schumann型のLES(Large Eddy Simulation)乱流モデルを植生層流に拡張した.(2)大変形を考慮した稲の変形計算方法:弾性棒列で稲茎葉を模擬し,一本の稲を細かなセグメントに分割し,各セグメントに働く流体力・曲げモーメントによる変位を逐次計算した.(3)稲穂の変形によるLADの変化:流体計算の一個一個のセル内に存在する変形稲穂からLAD(Leaf Area Dencity)の変化を求め,大気流計算へfeed backするようにした.(4)穂波の発生:ほぼ定常流場に達するまで,稲穂の変形なしの計算を行い,この時点で乱れの発生の種を播き,かつ稲穂の変形を許した.植生境界面には,変曲点不安定による規則的な渦列が発生し,きれいな穂波が下流へと伝播するが,時間の経過とともに稲穂の変形が大気流にフィードバックし,現実に近い穂波現象がシミュレートされた.1.研究目的稲や麦あるいは河原のアシ・ヨシなどの植物群には,時折特に強風時に,穂波発生がみられる.植生層の直上(上縁付近)には大規模な秩序構造をもつ渦列が形成され,これが,大気層と植生層との間の運動量,物質,熱などの混合に大きく貢献している.穂波はこの混合作用に強く関わっていると考えられる.本研究は,3次元数値シミュレーション・モデルを開発し,これを用いてホナミ発生のメカニズムを解明し,植生層内外の乱流構造を明らかにしようとするものである.2.得られた成果穂波の発生のメカニズムに関しては,(a)ガスト・アタック説,(b)大気乱流と稲穂の撓みとの共鳴説,(c)大気流と植生層の間の剪断流の変曲点不安定説が提案されている.(1)本研究では,LES乱流モデルによる,稲穂茎大変形を考慮した3次元数値シミュレーションの計算法を提出した.(2)広範な数値実験の結果,大気層と植生層との界面に生じる剪断流により,(渦の大きさや発生の周期は流れの形成とともに変化するものの)

規則的な渦列の発生は乱流状態においても確認された.(3)穂波は,(稲の固有周期と渦の発生周期とがずれていることもあり)発生の初期では渦列との相関は低かった.後半期には,渦列発生の周期は稲波のそれに近づいた.(4)このことにより,大気の乱れの少ない状態では明確な剪断流不安定説により,乱れの十分に発達した段階では,大気乱流との共鳴説やガスト・アタック説が成立すると結論される.
結晶性セルロース特異ペプチドの探索とセルラーゼ反応システムへの展開

ランダムペプチドライブラリーからセルロース表面に特異的に結合するペプチド配列のスクリーニングを実施した。ランダムペプチドライブラリーは、大腸菌を宿主とするM13繊維状バクテリオファージのコートタンパク質上に提示された直鎖7および12残基の短鎖ペプチドライブラリーを使用した。スクリーニングの標的として微結晶セルロース粒子アビセルを用いた。アフィニティ選択時における選択圧(アフィニティ、洗浄、溶出、の各段階におけるpH、反応時間、溶出溶媒の極性)の検討を繰返し、ファージの濃縮を試みた。濃縮ファージの標的結合能は、酵素標識免疫法により評価し、適当回数のバイオパニングの後、標的結合性ファージが得られたことから、ファージのクローニング、遺伝子配列決定を行いペプチドのアミノ酸配列を同定した。ファージディスプレイ法を適用したスクリーニングにより7残基ペプチドでは、9種類のセルロース結合性ペプチド配列の同定に成功した。Fmoc固相化学合成法によりペプチドを調製し、ペプチドレベルでのセルロース表面に対する結合能評価から、ペプチドは2種類とも、セルロース表面の結晶領域よりもアモルファス領域により強く結合する可能性が高いことが示唆された。濃縮ファージの標的結合能は、ELISA法により評価し、適当回数のバイオパニング後、標的結合性ファージが得られたことから、ファージのクローニング、遺伝子配列決定を行いペプチドのアミノ酸配列を同定した。25°Cにおけるクローン化ファージのアビセルに対する見かけの結合定数は、およそ10^9-10^<10>M^<-1>のオーダーであり、濃縮していないライブラリーファージと比較して一桁大きい値を示すことが分かった。より見かけの結合定数の大きい2種類の配列について、Fmoc固相化学合成法によりペプチドを調製し、ペプチドレベルでのセルロース表面に対する結合能を評価した。結合能評価は、ペプチドーセルロース反応液上清に残存するペプチド量をHPLCにより定量し、反応仕込み量との差分から結合量を算出する手法で行った。調製したペプチドは2種類とも、セルロース表面の結晶領域よりもアモルファス領域により強く結合する可能性が高いことが示唆された。ランダムペプチドライブラリーから種々の結晶性セルロース表面に特異結合するペプチド配列をスクリーニングした。ライブラリーは、大腸菌を宿主とするM13繊維状バクテリオファージのコートタンパク質上に提示された直鎖状7または12残基、および環状化した7残基の短鎖ペプチドライブラリーを使用した。スクリーニングの標的として高結晶性I型セルロースおよびI型より化学変換したIII型セルロースを用いた。濃縮ファージの標的結合能は、ELISA法により評価し、適当回数のバイオパニングの後、標的結合性ファージが得られたことから、ファージのクローニング、遺伝子配列決定を行いペプチドのアミノ酸配列を同定した。本スクリーニングにより、残基数12のペプチドライブラリーのスクリーニングにおいて、30種類のセルロース結合性ペプチド配列の同定に成功した。25°Cにおけるクローン化ファージの結晶性セルロースに対する見かけの結合定数は、およそ10^<10>M^<-1>のオーダーであり、濃縮していないライブラリーファージと比較して一桁大きい値を示した。比較的見かけの結合定数の大きい10種類の配列について、Fmoc固相化学合成法によりペプチドを調製し、ペプチドレベルでの結晶性セルロース表面に対する結合能を評価した。結合能評価は、ペプチド-セルロース反応液上清に残存するペプチド量を高速液体クロマトグラフィにより定量し、反応仕込み量との差分から結合量を算出する手法で行った。調製したペプチドはいずれも、セルロース表面の結晶領域により強く結合することが示唆された。また、標的としたセルロースの結晶多形を厳密に認識するペプチドと、比較的認識の緩やかなペプチドがあることが明らかにされた。
加速器産生放射性核種を用いたがんの質的診断法の開発

がんの「質的」診断法の開発に関し、今年度の研究実績の主なものは腫瘍の悪性度と進展範囲の評価、および腫瘍に対する放射線の治療効果の評価の2つである。腫瘍に対する放射線の治療効果を評価するためのPET用トレ-サとして有望そうな化合物をラット移植腫瘍と多重トレ-サ法とを用いて種々検討したところ、チミジン,メチオニン,フルオロデオキシグルコ-スの順に反応が出現してくることが観察された。また照射線量と反応の大きさとの関係はチミジン,メチオニンで明瞭であった。これは腫瘍における放射線障害が、DNA代謝,アミノ酸代謝,糖代謝の順に出ることを反映していると考えられ、これら3つの化合物にCー11なりFー18なりを標識した診断薬剤を用いれば、放射線の治療効果の判定に有力な手掛りが得られるものと判断された。腫瘍の悪性度とその進展範囲の評価に関しては、神経膠腫を対象にして行ったFー18フルオロデオキシグルコ-ス(FDG)とCー11メチオニン(Met)による検討が最も進展した。それによると、FDGは腫瘍組織の悪性度に相関して高集積を示したのに対し、Metは腫瘍組織の悪性度にかかわらず高集積を示し腫瘍の進展範囲を正確に反映していた。同様の傾向は悪性リンパ腫を対象とした研究、肺癌を対象とした研究、あるいは乳癌を対象とした研究についても認められている。しかし以上の研究はFDGやMetの臨床的有用性の確認がとりあえず出来たという段階であるので、次は各種の癌についてもっと多数の症例に基づいてきめ細かな評価が必要な段階に来ている。以上とは全く別な新しいトレ-サ-の開発に関しては、Brー76,Brー78を標識する研究,乳癌治療率として用いられているToremifeneにCー11標識をして診断薬としようとする研究も進んでいる。
農地再生事業による社会的包摂の試み―アクションリサーチによるリーダー的人材育成―

ホームレス高齢者や就労困難の抱える若者とともに耕作放棄地を活用して農園を開設し、雇用創出や就労支援を試みるアクションリサーチを実施した。就労支援における農作業の二律背反的な意義が明らかにされた。その一方で、仕事とは監督者に指示されたとおりに作業することであるという、参加者の間に広く見受けられた労働観を、自ら作物を観察した結果に基づいて作業内容を主体的に創造するという別の労働観に転換することが新たな課題として浮上した。参加型開発の分野で提唱された「外部者参加」にヒントを得て、消費者の継続的な関与を得ることが、参加者の学習意欲の向上に寄与することが示唆されたが、課題はほぼ未解決のまま残された。近年,日本国内における農業の縮小と耕作放棄地の増大の結果,都市住民が農地の活用に参入することに農政が期待を寄せつつある一方,若年就労困難者や障害者の就労支援においても農作業を取り入れることの有効性が議論されている。本研究は,20112012年度科研費事業「農地再生事業による社会的包摂の試みー大阪近郊棚田地域におけるアクションリサーチ」に引き続き,高齢野宿者や就労困難を抱える若者と耕作放棄地を耕作して雇用創出や就労支援を試みる課題発見型実践研究を展開してきた。そして,未経験者を指導することができるリーダー的人材の不足という課題を新たに抱えた。この新しい農業教育上の課題を議論するうえで,出発点をどこに置くのかを特定するために,参加者が作業中に「過失」を犯すたびに,その原因や予防策の有無を検討した。その結果,「過失」には「指示されたとおりに作業できないこと」と「指示されずに作業できないこと」の2類型が見出された。前者は,理科教育や発達障害に関する知見を踏まえて技術的に対応することが可能だが,後者は,農業観や労働観に踏み込んだ考察がなければ解決は困難である。農作業というものが,人間と作物の相互作用であるならば,作物との不断の「コミュニケーション」が必要とされている。一般的に従来の就労支援の取り組みは,対人コミュニケーションの向上を図ることを優先するため,「対作物コミュニケーション」という農業労働の本質に到達することは難しい。つまり,農作業が就労支援の一時的な手段とみなされている限り,参加者が農作業に必要な技能や知識を習得する機会を持つことが困難であり,農地を維持する主体がなかなか育たないという,就労支援と農業労働の間にある緊張関係が明らかになりつつある。1. 2013年度に、農地再生リーダー希望者を募り、かれらを中心に学習の場を試験的に運営した。2014年度は、その際に生成されたデータの分析にふさわしい方法論が何かを、質的研究に関する文献を参照しながら検討した。参加者から得られた発言や記述などのテキストのみならず、報告者による観察をテキスト化したものを分析に供することができることが求められた。その結果、グラウンデッド・セオリー・アプローチが有効であるという結論を得た。2013年度までに得られたデータをもとに、「人間と作物の相互作用」を中心的カテゴリーに据えることにより、農作業が就労意欲や主体的学習につながる過程や、それらどうしの相乗作用を理論化することが可能であると考えられるからである。2.上記に加えて、2014年度は引き続き学習の場を運営し続けた。2013年度と同様にデータ収集を続けたところ、「人間と作物の相互作用」を中心的カテゴリーに据えることの妥当性を支持するデータが得られた。また、これらのデータを分析に供する際には、「潅水」「除草」「播種」「誘引」など、植物体の地下部や伸びしろなど不可視化された部分に想像力を働かせることが要求されるような、特定の段階の作業に着目することが有効であることが明らかになりつつある。3. 1.および2.を通して、2013年度に発見された課題である「就労支援と農業労働の間にある緊張関係の止揚」のための「農業観や労働観に踏み込んだ考察」が可能になると考えられる。4. 2014年度初頭は、研究協力者の変更に伴い、作為的な表現の場が苦手な高齢労働者が参加者の大半を占めるようになり、「農業教育にソーシャル・スキル・トレーニングの手法を援用する」という2014年度の「研究実施計画」は見直しを迫られた。裏を返せば、研究対象者に作為的な表現を要求しない調査方法が求められているという新しい課題が発見されたと言える。日本国内における雇用劣化状況を打破するためには,他の社会的課題と組み合わせて雇用創出を図る試みが必要であると考え,農地再生事業により雇用創出を試みるアクションリサーチを実施してきた。この取り組みを社会的に有効な規模の雇用創出につなげるためには,基本的な農作業に必要な知識と技能を備えたリーダー的人材を一定数育成する必要がある。そこで引き続き,これまでに作り上げたアクションリサーチの体制を利用して,基本的な農作業について学習する場を運営している。農作業という労働の性質上,暗黙知の習得に有効であり,なおかつ学習のプロセスを重視する方法論を構築する必要が痛感されていた。2014年度までに,リーダー希望者を募り,サーキットモデルに準拠する形で学習の場を試験的に運営し,運営方法の改良を重ねてきた。2015年度は,その過程で生成されたデータをグラウンデド・セオリー・アプローチに基づいて分析することにより,教材化してリーダー希望者に還元するとともに,学習の場の運営方法の理論化を試みた。

学会や一般市民向けの発表を繰り返し,その内容を今後論文として公表する予定である。2014年度に「研究対象者に作為的な表現を要求しない調査方法が求められている」という課題が指摘されたが,ひとつの解決方法が見出された。以前から,リーダー希望者が消費者から評価や助言を受ける機会を持つために,市街地に直売所を解説してきたが,そこでリーダー希望者と消費者のやり取りを観察することが有効である。また,当初は農地再生の規模を拡大することにより就労希望者の「出口」を開拓しようと計画していたが,諸般の事情により頓挫している。その代わりに,収穫物の販売を通してリーダー希望者が消費者や商店街と関係を築くところから,新たな「出口」が開拓できると同時に,参加型開発論における新しい外部者参加形態を構想できることを明らかにした。農地再生の規模を拡大できていないところなど,計画通りには進んでいない部分がある。しかし,現在のリーダー希望者が集住する地域の周辺の社会福祉協議会や商店街,行政関係者などの協力が得られたことにより,「参加型開発」や「参加型まちづくり」に関する議論に寄与できる知見が得られている。ホームレス高齢者や就労困難を抱える若者とともに耕作放棄地を活用して農園を開設し,雇用創出や就労支援を試みるアクションリサーチを展開してきた。これまで,就労支援における農作業の二律背反的な意義が明らかにされた一方で,参加者が農作業を一時的な収入源や就労支援の手段とみなしている限り,雇用に依存せずに自然環境から資源を引き出すうえで必要な主体性が育たないという問題に悩まされた。そこで引き続き参加者に学習機会を提供する目的でアクションリサーチを継続した。仕事とは監督者に指示にされたとおりに作業することであるという,参加者の間に広く見受けられた労働観は,自ら作物を観察した結果に基づいて作業内容を主体的に考えるという労働観に転換される必要がある。そこで,参加型開発論で提唱されてきた「外部者参加」にヒントを得て,消費者の継続的な関与を得た。すると,消費者から販売物について質問や評価を受ける機会も増えることになる。消費者の質問は,どのような観点から消費者が購入すべき品種を選択しているか,だからどのように消費者に当該品種を説明すべきかを学習する好機となる。何人かの参加者は「自ら料理方法を試してみないと客に説明できない」と考えた。次いで,「前回購入したものがおいしかったので,また購入したい」という要望が頻繁になされた。特定の作目や品種が高い評価を受けることは,栽培する作目や品種の選択に大いに参考になる。また,消費者から商品について肯定的な評価を得ることにより,また販売に行きたいという意欲が喚起され,さらに消費者の声を聞くことにより,参加者の知識の獲得や学習意欲の向上につながることが示唆された。しかし,圃場における参加者の学習形態を,形式知を受動的に受け取るところから,作物の観察により主体的に知識を獲得するところまで深化させる試みは失敗に終わり,今後に課題を残した。ホームレス高齢者や就労困難の抱える若者とともに耕作放棄地を活用して農園を開設し、雇用創出や就労支援を試みるアクションリサーチを実施した。就労支援における農作業の二律背反的な意義が明らかにされた。
フィールド実験によるインドの貧困削減政策の分析

マイクロ保険においては、危険回避選考だけでなく損失愛好選考を考慮すべきである。損失愛好者は保険を買わないためである。われわれの標本のうち、半数近くが危険回避選考+損失愛好選考であるというプロスペクト理論によって予測される選考を持つことが判明した。公的医療保険保有の推計からは、危険回避的であっても損失愛好的であるために保険が魅力的に映らない可能性、手持ち現金が少ないために保険購入が阻まれる可能性が示唆された。本研究では、国連のミレニアム開発目標達成に取り組むインドにおいて、貧困削減に有効な政策をフィールド実験を用いて分析する。具体的には下記について研究する。(1)マイクロ保険研究本研究では、複数の仮説を検証するために、Karlan and Zinman(2007)の消費者金融フィールド実験を応用した実験を行う。保険販売後に保険を無料にすること、保険販売後に利用に応じた次回割引を適用すること、保険の無料提供、などを組み合わせることで、モラル・ハザード、逆選択の影響を計測する。さらに、貧困層の保険購入意欲が低いことを説明する要因として、リスク選好、現在バイアスなどをくじのフィールド実験を通じて計測する。これらの情報を用いて、貧困層の保険購入意志決定を解明する。(2)マイクロクレジット研究本研究では、貸付に効果があるか、返済頻度が高いことが返済率を高めているか、検討する。インドのマイクロファイナンス機関と提携して、貸付のフィールド実験、返済頻度変更のフィールド実験を実施して、その効果を確かめる。(3)農村医療研究本研究は、農村部の一次医療に関わる基礎的な情報を収集し、インド農村部に欠落している貧困層医療支出に関する包括的なデータベースを構築する。この情報を用いながら、貧困層の医療サービスへの需要を推定し、医療保険、医薬品、医療サービスの望ましい組み合わせを提起する。(1)マイクロクレジット研究フィールド実験の実施に関しては、金融危機の影響により、研究協力を予定していた機関の資金繰りが厳しくなり、新規顧客への融資提供が困難になったことから、平成20年度の実施を見送ることとなった。平成20年度中実施を目指して他の金融機関も訪問したが、極度に秘密主義的でデータ公開を拒否したり、共同研究に関する条件について交渉に全く応じないなど、実施上の難点あったので、平成21年度に繰り越すことを決めた。本研究については、平成21年度に別のマイクロクレジット探して実施することとした。(2)マイクロ保険研究2008年9月、12月、2009年3月にBiocon Foundation(以下BF)のあるバンガロールに伊藤と高野が赴き、実験介入前のベースライン調査の準備、サンプル・フレーム決定、質問票作成とそのプリテスト、インタビューアのトレーニングを実施した。とくに時間と労力を要したのが、サンプル・フレームの決定と、保険に関わる知識や選好を知るために、くじなどを多用した実験的質問であった。サンプル・フレームには村をクラスターとするクラスター・ランダムサンプリングを採用した。実験的質問は、パラメトリックな効用関数と確率ウェイト関数を想定し、複数の質問への回答を組み合わせることで、リスクに対する態度が識別できるようにした。日本からは密接に連絡を取り、適宜指示をしながら家計調査の進捗状況を見守った。質問票確定後は、データ入力プログラムを作成した。(1)マイクロクレジット研究伊藤と高野がインドに赴き、厳密な効果測定が可能なマイクロクレジット機関を探したが、べースライン調査には前向きであるものの、多くの機関がランダム化した実験的介入について難色を示した。本研究分野でのランダム化要素のない実験は、研究としての貢献度が高くない。よって、本研究は取りやめとし、予算を他の2つ(うち、1つは新規テーマ)に集中させることにした。(2)マイクロ保険研究本研究では、ベースライン調査を実施した昨年度より引き続き、保険の通常販売と介入的販売・配布を行った。このことにより、逆選択とモラルハザードの効果を別々に識別できる見込みである。現在、途上国のマイクロ保険における逆選択やモラルハザードを実証した研究は皆無であり、マイクロ保険の社会的意義を考えれば、本研究での知見が今後の貧困削減政策に役立てられることが期待される。また、フォローアップの家計調査を実施し、その後の健康状態や保険の認識について情報収集した。これらは実験結果の解釈において有益な参考情報となる。こうした活動を通じ、委託先のBiocon Foundation(BF)と良好かつ強固な関係を築くことができた。(3)農村医療補助員研究BFで開始された農村医療補助員(health worker)の訓練および組織化のプロジェクトのべースライン調査を共同で開始した。インドでは、保健の枢要政策の農村保健ミッション(National Rural Health Mission, NRHM)が2005年より全国で展開されている。その中でも、注目を集めつつ成果があやぶまれている農村医療員を、NGOとコミュニティ主体で導入するプロジェクトである。すでに成功裏に展開されている先行事例もあるので、政府プロジェクトよりも成功が見込まれる。本研究では、政策含意が直裁で注目されているプロジェクトの効果を計測し、その改善について提言することを目的としている。(1)貧血対策介入実験

貧血症はだるさや頭痛などを伴い、文字通り生産性を低める効果がある。このため、労働生産性を発揮して所得を得なければならない貧困層が貧血症を患うと、ただでさえ機会に乏しい状態から、さらに低賃金と不完全就労という負担を背負うことになる。このため、カルナタカ州北部貧困地域の一村を対象に、現在推奨されている貧血症対策の有効性を探るため、実験介入を行った。まず、村全体のセンサスをした後に、ランダムに家計を選別し、戸別訪問で血液検査を実施した。ここで貧血症と判断された女性に対して鉄分錠剤を供与し、半年にわたる貧血に関する学習会合参加を促す介入を実施した。ベースライン調査を戸別訪問時に実施し、家計レヴェルでランダム化試験をすることで、介入の効果を推計することを目的にしている。本研究の強みは、実験介入によってインパクト推計が歪みなくでき、信頼の高い政策評価が可能になるだけではない。ヘモグロビン濃度を定期的に計測することにより、介入の成果が具体的な数殖で得られる点も、通常の経済学研究には類例を見ない。2011年に1000名余の標本に対して開始し、2012年にフォローアップ調査を実施して効果を推計する予定である。(2)農村医療情報整備本研究では、医療サービス需要と保険需要の関係性を探ることを目的としている。このためには、マイクロ保険導入地域での個別訪問によって600余家計から医療情報を収集した。ベースライン調査を2010年、2011年にフォローアップ調査を実施した。2012年にパネル構築後、年内に関係性を推計する予定である。(1)マイクロ保険研究貧困者向け医療保険需要におけるモラル・ハザードと逆選択を検証するためにランダム化統御試験と家計調査を実施している。2008年にベースライン調査、2009年に介入実験、2010年と2011年にフォローアップ調査を実施した。2012年現在はパネルデータを構築し推計、論文執筆中。
単一分子蛍光ゲル電気泳動法による超高感度・網羅的なタンパク質分析

本研究では、超高感度・網羅的なタンパク質分析が実現できる「単一分子蛍光ゲル電気泳動法」を確立する。具体的には、0.3 mmの厚みの試料まで高速にスキャンできる光シート顕微鏡を用い、電気泳動によって分離されたタンパク質を単一分子レベルで蛍光検出する。その結果、従来の染色法より検出感度を3桁以上向上できる。さらに、タンパク質の活性部位と翻訳後修飾を選択的に標識できる蛍光プローブを設計し、一細胞内で1万種類以上のタンパク質の識別を目指す。
呼吸器疾患と免疫・アレルギ-に関する研究:エイコサペンタエン酸及びその代謝産物のインタ-ロイキン1産生、抗体産生、細胞障害性に及ぼす影響

エイコサペンタエン酸(EPA)の免疫・アレルギ-に及ぼす影響につき検討したので、報告する。1.免疫のパラメ-タ-の一つとして、natural killer(NK)細胞活性に及ぼす影響を検討したが、EPAエマルジョンのin vitroおよびin vivo投与にて、ヒトおよびマウスのNK細胞活性はいずれも抑制された。2.抗原提示能に及ぼす影響を検討する目的で、抗原特異性T細胞クロ-ン(Th1、Th2)を用い、抗原提示細胞(APC)としてEPA投与マウスの脾細胞を用いて検討したところ、EPA投与マウス脾細胞のAPC活性は有意に低下していた。Th1クロ-ンについては、インタ-ロイキン2(ILー2)の産生能についても検討したが、同様にEPA投与にて抑制された。3.マウス腹腔マクロファ-ジ(Mφ)のインタ-ロイキン1(ILー1)産生に及ぼすEPAの影響を検討したところ、EPAの尾静脈および腹腔内投与にて、LPS刺激によるILー1の産生は有意に抑制された。4.サルコイド-シス患者の肺胞Mφの、LPS刺激によるILー1産生は、EPAエマルジョンの前処置にて抑制された。これらの結果から、EPAを経口投与あるいは静注することにより、免疫・アレルギ-、慢性炎症をコントロ-ルできる可能性が考えられ、呼吸器疾患にも応用可能と思われる。アラキドン酸のアナログであるエイコサペンタエン酸(EPA)は、アラキドン酸代謝に抑制的に働き、自らはアラキドン酸カスケ-ドに匹敵するエイコサペンタエン酸カスケ-ドを形成し、その免疫・アレルギ-や炎症に及ぼす影響が注目されている。私たちはEPAの経口投与の他、静注も可能な高純度のEPAのエマルジョン及び同じn-3系列の不飽和脂質酸であるドコサヘキサエン酸(DHA)のエマルジョンを用い、以下の検討を行った。(1)C3H/Heマウス腹腔内にEPAのエマルジョンとコントロ-ルとして大豆油のエマルジョン(イントラファット)、生食を投与した後、脾細胞のNK活性を検討したところ、コントロ-ルと比較して有意に抑制された。また、同様にして得られた脾細胞と同種異系マウス脾細胞をX線照射した後、刺激細胞として混合リンパ球培養を行い、アロに対するキラ-活性誘導を検討したが、キラ-活性はコントロ-ルと比較して有意に抑制された。一方、脾細胞をIL-2存在下で培養した後、LAK活性を検討したが、LAK活性の誘導は抑制されなかった。(2)DHAのエマルジョン投与にて同様の検討を行ったが、コントロ-ルと比較してNK活性、アロキラ-誘導、LAK活性誘導はいずれも有為な変化は認めなかった。(3)I-A^K+KLH反応性T細胞クロ-ンを用い、EPA及びリノ-ル酸(LA)投与マウスの脾細胞をirradiationした後、抗原(KLH)とともに加え、クロ-ンの増殖能を^3H-サイミジンの取り込みにて、またIL-2の産生をCTLL-2 cell lineを用い測定することにより、マウス脾細胞の抗原提示能(APC)に対する影響を検討した。EPA投与マウス脾細胞のAPC活性は、LA投与に比べ有意に低下した。私たちはEPAのエマルジョン及び同じnー3系列の不飽和脂肪酸であるドコサヘキサエン酸(DHA)のエマルジョンを用い、以下の検討を行った。(1)C3H/Heマウス尾静脈及び腹腔内にEPA,DHAのエマルジョンとコントロ-

ルとして大豆油のエマルジョン、生食を投与した後、チオグリコレ-トで活性化した腹腔マクロファ-ジ(M¢)を採取してLPSと共に24時間培養し、培養上清中のインタ-ロイキン1(ILー1)を測定したところ、EPA投与ではコントロ-ルと比較して有意にILー1産生が抑制された。一方、DHAのエマルジョン投与ではコントロ-ルと比較して抑制傾向を認めたものの、有意差は無かった。(3)サルコイド-シスの患者の肺胞M¢を気管支ファイバ-スコ-プによる気管支肺胞洗浄で採取し、LPS存在下で種々の濃度のEPA、DHAのエマルジョンを加え、48時間培養し、培養上清中のILー1を測定したところ、コントロ-ルと比較していずれも産生の抑制を認めた。一方、大豆油のエマルジョンの添加では抑制されなかった。現在さらに症例数を増やし検討中であり、また他の呼吸器疾患についても検討を予定している。
三次元熱流動場自動計測・最適化システムの開発研究

デジタル画像処理技術を応用して,3次元スカラー場計測のための走査レーザ誘起蛍光法計測システム(Scanning LIF)を構築し,混合層の3次元濃度計測に適用することにより本計測システムの有効性を評価した結果,以下の結論を得た.1)音響光学素子,光学鏡,ガルバノミラーなどにより,Ar-Ionレーザーシートを測定領域内を高速で走査するシステムを開発した.また,スカラー場を2次元断面内の励起光強度分からデジタル画像処理により定量化し,ハイビジョンテレビ(HDVS)システムの使用,レーザ光強度変動の補償によって,温度計測に伴う計測の不確かさを従来のNTSC方式と比較して約50%に低減した.2)開発したスカラー場計測システムを粒子画像流速計(PIV)と組み合わせることにより,速度・温度の同時計測システムを構築し,レーザシート光を測定領域内で走査することによって,時空間的に発展する熱流動場における輸送現象を3次元的に捉えることが可能となった.3)構築したシステムを,温度成層下の混合層における速度・温度の2次元および3次元同時計測に適用して,熱流動場の特性を明らかにし,システムの有効性を評価した.本研究を通じて,熱流動場の広い領域における3次元的な熱輸送現象の定性的・定量的解析が可能となったが,一方,3次元速度・スカラー同時計測システム開発に際して,いくつかの新たなかつ重要な問題点が浮き彫りになった.これらの解決には,特に空間解像度が高く,高速撮影可能な画像計測機器の開発が望まれる.また,本計測システムでは,個々の物量を厳密には時空間的に同時に得ることができないため,同一時刻情報として算出するための計算手法の開発も望まれる.上述のことが達成されれば,種々の熱流動場における流量および流路形状等の条件に対してデータベースを構築することができ,熱輸送プロセスの最適化を行うことが可能となる.最後に,本手法をさらに発展させるため,この方面の開発研究を今後とも継続していく必要があろう.デジタル画像処理技術を応用して,3次元スカラー場計測のための走査レーザ誘起蛍光法計測システム(Scanning LIF)を構築し,混合層の3次元濃度計測に適用することにより本計測システムの有効性を評価した結果,以下の結論を得た.1)音響光学素子,光学鏡,ガルバノミラーなどにより,Ar-Ionレーザーシートを測定領域内を高速で走査するシステムを開発した.また,スカラー場を2次元断面内の励起光強度分からデジタル画像処理により定量化し,ハイビジョンテレビ(HDVS)システムの使用,レーザ光強度変動の補償によって,温度計測に伴う計測の不確かさを従来のNTSC方式と比較して約50%に低減した.2)開発したスカラー場計測システムを粒子画像流速計(PIV)と組み合わせることにより,速度・温度の同時計測システムを構築し,レーザシート光を測定領域内で走査することによって,時空間的に発展する熱流動場における輸送現象を3次元的に捉えることが可能となった.3)構築したシステムを,温度成層下の混合層における速度・温度の2次元および3次元同時計測に適用して,熱流動場の特性を明らかにし,システムの有効性を評価した.本研究を通じて,熱流動場の広い領域における3次元的な熱輸送現象の定性的・定量的解析が可能となったが,一方,3次元速度・スカラー同時計測システム開発に際して,いくつかの新たなかつ重要な問題点が浮き彫りになった.これらの解決には,特に空間解像度が高く,高速撮影可能な画像計測機器の開発が望まれる.また,本計測システムでは,個々の物量を厳密には時空間的に同時に得ることができないため,同一時刻情報として算出するための計算手法の開発も望まれる.上述のことが達成されれば,種々の熱流動場における流量および流路形状等の条件に対してデータベースを構築することができ,熱輸送プロセスの最適化を行うことが可能となる.最後に,本手法をさらに発展させるため,この方面の開発研究を今後とも継続していく必要があろう.本年度は、デジタル画像処理技術及びレーザ誘起蛍光法(LIF)の原理を応用し、熱流動場における温度あるいは濃度等のスカラー量の三次元計測が可能なシステムの開発を行った。本計測システムは、定量的に温度あるいは濃度情報を得るためのトレーサとして蛍光染料(ロ-ダミンB)を選択し、光源にAr-Ionレーザを使用し、それを音響光学素子、光学鏡及び光学レンズ等を用いて空間的にスリット光として高速でスキャニングさせる。そして、CCDカメラにより撮影される各二次元断面内の励起光強度分布画像を、画像処理技術により温度あるいは濃度に定量化し、コンピュータグラフィックスを用いることで最終的に三次元分布を得ることができる。また、本システムの開発に伴い新たに得られた知見として、蛍光染料の励起光強度は照射レーザ光強度に強く依存することから、レーザ光強度の微小な変動が測定結果の精度に大きく影響することがが明らかになったため、励起光画像と共にレーザ光強度の変動も同時に記録し、得られる温度あるいは濃度情報に対してレーザ光強度変動を補償できるシステムの構築を行った。本計測システムの有効性を確認するために、混合層内の三次元濃度計測を行い、不確かさ解析手法により測定精度を系統的に評価した。その結果、測定精度は従来の手法に比較してやや劣るものの、流れ場の空間的に広い領域における三次元濃度に関する基礎的データを得ることができた。また、従来の測定手法では得ることのできない時系列的な三次元的濃度の輸送現象を定性的に確認することが可能となった。

次年度において、本研究で開発した三次元温度あるいは濃度計測手法と、従来より開発を行ってきた画像処理技術を応用した三次元速度計測手法と組み合わせることで、熱流動場の瞬時の速度及び温度あるいは濃度を三次元的に計測することが可能になると予想される。昨年度はデジタル画像処理技術を応用し、レーザ誘起蛍光法に基づく三次元スカラー(濃度、温度)場計測のための計測技術の開発を行って混合層内の三次元濃度計測に適用し、不確かさ解析手法に基づき測定精度を系統的に評価した。その結果、測定精度は従来の手法に比較してやや劣るものの、流れ場の空間的に広い領域における三次元濃度場に関する基礎的データを得ることが可能となり、さらに従来の測定手法では得ることができない時系列的な三次元的濃度情報の輸送現象を定性的・定量的に両面において確認することが可能となった。本年度は、昨年度開発した三次元スカラー計測手法の高精度化と既存の粒子画像流速計と組み合わせ、熱流動場における瞬時の速度情報及びスカラー情報を多点で精度良く測定できる同時計測手法の開発を行い、本手法を混合層の熱流動場に適用して本手法の有効性を確認し、最適化システムの構築を行った。まず、上述のスカラー場計測の測定精度を向上させるために、高解像度TVカメラ及び高解像度画像記録装置を導入し、不確かさの低減を図った。その結果、昨年度開発した測定手法に比較し2倍以上の測定精度で計測が可能となり、従来の計測手法では得ることができない熱流動場のスカラー情報を多点で精度良く計測することが可能となった。さらに、改良・開発した三次元スカラー計測手法と既存の速度計測手法と組み合わせ、三次元熱流動場における速度及びスカラー情報を高精度に多点で自動的に得るシステム構築した。その結果、従来の測定手法では得ることが困難な速度とスカラーの三次元的計測が可能となった。今後、高速度画像記録装置の使用することで、本手法をより複雑な熱流動場現象を解析できると考えられる。
女子大学生に対する子宮頸がん教育プログラムの開発

本研究の予備研究である「女子大学生の子宮頸がん検診に対する認識と行動の関連〈思春期学、33(1)、172-185、2015〉」で得られた結果を参考に、これまで子宮頸がん検診を受診したことのない女子大学生を対象とした子宮頸がん教育プログラムを開発した。本プログラムは、女子大学生の受診行動の規定要因として抽出された【障害】【利益】【リスク認知】【脆弱性】の4つの認識へ働きかける構成とした。教育プログラムを受講した女子大学生のうち、適格条件を満たした31名が最終的な研究対象者となり、このうち14名は性交経験者であった。教育プログラム受講後6か月までのあいだに計3名が子宮頸がん検診の受診に至った。本研究の目的は、子宮頸がん検診を受診したことのない女子大学生に対する子宮頸がん教育プログラムを作成・実施・評価し、事例を通して教育プログラム作成過程を記述することである。ヘルスプロモーションのプログラム作成プロセスに従い、子宮頸がんや子宮頸がん検診に関するニーズアセスメントを行い、健康問題を明確化し、その後に子宮頸がん教育プログラムの教授学習計画の立案を行った。そのほか、専門家によるスーパーバイズを受けながら実際の教育プログラム内で使用する教材の作成や確保、質問紙の作成などを行った。同時に参加者募集のフィールド確保のため、研究フィールド協力の依頼を複数の大学に対して行った。結果、許可の得られた大学において、プログラムの案内の配布や募集を呼びかけるポスターの掲示などを行った。研究への同意を得られた研究協力者となる女子大学生に対し、個別に教育プログラムの詳細などの説明を行った。教育プログラムに先立ち、模擬集団を対象にプレプログラムを実施することにより構成や内容の検討、研究者やファシリテーターのスキルアップを図った。プレプログラムには女子大学生8名が参加し、プログラムの内容や質問紙などに関する感想や意見をもらった。その後にプレプログラムの結果を受けて修正した本プログラムを実施した。修正後の教育プログラムには9名の女子大学生が参加し、遅刻や途中退席はなく全員が最後まで参加した。本プログラムの実施直前に、厚生労働省から子宮頸がん予防ワクチン接種の積極的勧奨を控える声明が発表されたことを受けて、プログラムの内容を一部追加して実施したが、概ね問題はなく教授学習計画書に沿って実施できた。プログラム直前・直後・1か月後・6か月後のそれぞれで質問紙調査を実施し、全員から回収を完了している。また、プログラム1か月後・6か月後の2時点では、各協力者に対して個別の半構成インタビューを実施した。ヘルスプロモーションのプログラム作成プロセスに従い、子宮頸がんに関する健康問題を明確化したうえで子宮頸がん教育プログラムの立案を行った。平成25年度には立案した教育プログラムの計画に則り、教材を作成し、まずはプレプログラムを女子大学生に向けて実施・評価することで、教育プログラムの内容妥当性を産婦人科医師および看護学研究者とともに検討した。その後に、プレプログラムの結果を受けて修正した子宮頸がん教育プログラムを研究協力の得られた女子大学生に対して実施した。さらに平成26年度は、25年度に教育プログラムへ参加した研究対象者の追跡調査を行いつつ、さらなるデータ収集のために、新たに子宮頸がん教育プログラムへの参加を呼び掛け研究対象者の募集を行った。この際、教育プログラムに応募したなかには、子宮頸がん検診を受診したことのある者も複数含まれていたため、教育プログラムには参加してもらったものの研究対象からは除外した。平成25年度に教育プログラムを実施した際には、厚生労働省から直前に発表された「子宮頸がん予防ワクチン接種の積極的勧奨を控える声明」が発表されたことを受けて、急遽、プログラム内容に追加したために10分ほど延長してしまった。その結果を踏まえ、平成26年度にプログラムを実施する際には、予め厚生労働省の声明に関する新聞記事のコピーを用意するなど前回のプログラム内容と殆ど内容は変更せずに、時間内にすべての行程が終了するようにした。現在、平成26年度実施分の教育プログラムに参加した研究対象者の追跡調査を行っているところであるが、教育プログラム後に子宮頸がん検診を受診した参加者は複数みられている。本研究の目的は、これまで子宮頸がん検診を受診したことのない女子大学生に対する子宮頸がん教育プログラムを作成・実施・評価し、事例をとおして教育プログラム作成過程を記述することである。本研究の予備調査である「女子大学生の子宮頸がん検診に対する認識と行動の関連」〈長谷川他、日本思春期学会、33(1)、2015〉で明らかとなった女子大学生の子宮頸がん検診に対する規定要因である【子宮頸がん検診への障害】、【子宮頸がん検診の利益】、【子宮頸がんのリスク認知】、【子宮頸がんへの脆弱性】の4つの認識にアプローチする構成となるように子宮頸がん教育プログラムを開発し、女子大学生34名に実施した。このうち、適格条件を満たさなかった3名を除外した31名が最終的な研究対象者となった。研究対象者には、教育プログラム直前・直後・1か月後・6か月後の4時点で継続して質問紙に回答してもらい、データを収集した。また、プログラム受講後1か月および6か月の時点において半構成的面接を実施し、プログラム受講後に子宮頸がん検診を受診したか/受診していないか、その理由についてを中心に尋ねた。研究対象者のうち14名は性交経験者であり、プログラム受講後に子宮頸がん検診を受診した対象者は3名みられた。最終年度となる27年度は、実施した子宮頸がん教育プログラムをプロセス評価の手法に沿って評価した。

プログラム受講後に子宮頸がん検診を受診した対象者3名は、いずれも教育プログラムをきっかけとして受診行動に至っていた。実施した子宮頸がん教育プログラムのプロセス評価として、参加者の理解度、満足度の高いプログラムであることが示唆された。一方、プログラム実施時期や実施対象などが検討課題として挙がった。本研究により、ヘルスプロモーションの基盤に沿ったプログラム開発の戦略的意義、助産師による子宮頸がん啓発の重要性が確認された。本研究の予備研究である「女子大学生の子宮頸がん検診に対する認識と行動の関連〈思春期学、33(1)、172-185、2015〉」で得られた結果を参考に、これまで子宮頸がん検診を受診したことのない女子大学生を対象とした子宮頸がん教育プログラムを開発した。本プログラムは、女子大学生の受診行動の規定要因として抽出された【障害】【利益】【リスク認知】【脆弱性】の4つの認識へ働きかける構成とした。教育プログラムを受講した女子大学生のうち、適格条件を満たした31名が最終的な研究対象者となり、このうち14名は性交経験者であった。教育プログラム受講後6か月までのあいだに計3名が子宮頸がん検診の受診に至った。研究計画書に沿って概ね順調に進展しているが、平成26年度は教育プログラムの実施をする予定は当初はなかったがサンプル数の確保のため、追加で教育プログラムを実施した。また、追跡調査していくなかで連絡のとれなくなる研究対象者が複数あり、問い合わせをしているところである。看護教育プログラムに参加した研究対象者の追跡調査を行う。プログラム内容の検討とともに、研究対象者から得られたデータを分析し、行動変容が起こりにくいとされる女子大学生の子宮頸がんや子宮頸がん検診に対する心理的特性や行動的特性を分析する。分析結果を受けて、さらに子宮頸がん教育プログラムの内容・構成を検討する。研究計画書に沿って概ね順調に進展しているが、当初、教育プログラム実施後3か月の時点で研究協力者への質問紙調査と個別インタビューを実施する予定であった点を変更し実施した。実際には、プログラム後6か月の時点において質問紙調査と個別インタビューを実施した。参加予定であった学会に参加できなかったほか、購入予定であったものが無料で借用できたため。今後はプログラム実施を通して収集したデータを分析する。プレプログラムの実施・評価・修正本プログラムの実施・評価・修正までを行い、さらに内容や構成を検討する。プログラム内容の検討とともに、研究対象者から得られた質問紙調査やインタビュー調査のデータを分析し、行動変容が起こりにくいとされる女子大学生の、子宮頸がんや子宮頸がん検診に対する心理的特性や行動的特性を分析する。分析結果を受けて、さらに子宮頸がん教育プログラムの内容・構成を再検討する。
イネの根系改良を目指したゲノム編集ノックイン改変

本研究課題は、イネの冠根形成の制御遺伝子と予測されるOsIAA27の機能解析を目的とし、遺伝子ターゲティングを応用することで、ゲノム編集による標的塩基置換とノックインの二重改変を同時に行う。OsIAA27タンパク質にアミノ酸置換を生じる変異を導入してプロテアーゼ分解への耐性を付与し、同時に蛍光タンパク質を発現するEGFPをインフレームで連結することで、標的タンパク質挙動をバイオイメージ化して追跡できるイネを作製する。これにより、変異タンパク質の局在変化と根系の表現型変異を時系列で追跡し、精密な機能解析を実施する。得られる知見は作物の乾燥耐性化に応用でき、今後の食料安全保障に貢献すると期待する。