hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイコプラズマ滑走運動を担うモータータンパク質のクローニング

原核生物のMycoplasma mobileは、一秒間に平均2.5-4.0μm、すなわち、細胞長の3-5倍の速度でガラスの上を滑走する。この滑走運動はベン毛運動とは全く異なる機構によると考えられる。バクテリアの滑走運動は約100年前から報告されているが、まだその機構は明らかになっていない。本研究では、Mycoplasma-mobileの滑走運動について、以下を明らかにした。1.運動を詳細に解析し、運動には速度むらがないこと、頭部のみが駆動力を出していることを示した。2.以前にわれわれが単離した滑走変異株の一つにおいて、200KDaのタンパク質が欠失していることを見出し、そのタンパク質の構造を決定した。アスパラギンを多く含む酸性タンパク質で、一カ所の膜貫通領域を持っていた。またこの変異株は野生株とは異なり、生長段階に応じた細胞形態の変化を起こさなかった。3.滑走を阻害する抗体を作製し、その標的タンパク質の構造と細胞内における局在を明らかにした。標的タンパク質は62KD_aと33KD_aの二つからなり、62KD_aのものは、二カ所の膜貫通領域をもつ疎水性タンパク質で、一つの繰り返し配列を持っていた。どちらのタンパク質も細胞内では後部末端に局在していた。4.Mycoplasmapneumoniaeは滑走速度は遅いが、ガラスへの接着に必須なタンパク質が7つ知られている。本研究ではマイコプラズマのための蛍光抗体法を開発し、それらのタンパク質の細胞内局在を明らかにした。7つのタンパク質はどれも主に頭部に局在していた。さらにそれぞれのタンパク質の頭部への局在化の順序を明らかにした。
鎌倉時代における文殊菩薩造像の伝播に関する調査研究

本研究は、鎌倉時代の西大寺系の文殊菩薩の彫刻作例を対象とし、その信仰背景や図像表現の伝播の実態解明を目的とする。奈良時代創建の西大寺は、鎌倉時代に叡尊によって中興され、その信仰の中心のひとつは文殊菩薩であった。そのため、西大寺に関する絵画や仏像などの作例が数多く知られている。それらを対象とした研究もいくつか認められるが、それは西大寺が所在する奈良の近辺が主である。しかし、鎌倉時代以降、西大寺が巨大な勢力を持ち得たのは全国規模で信仰の伝播が展開したためである。そこには必然的に、仏像への信仰背景のみならず、図像表現などの「かたち」の伝播も想定される。
マイクロメカニックスの手法による砂の液状化機構解明に関する実験的研究

平成1214年度の研究は、1)水との連成を考慮した液状化解析用個別要素法プログラム(DEM)を開発し、その結果を使って、2)流動化のメカニズムを粒子レベルで解明し、流動化に及ぼす種々の影響因子を具体的に解明することにある。また、解析用プログラムの信頼性を確認する日的で、3)浸透流による地盤の破壊現象を室内実験と数値実験の両面から検討した。その研究経過を要約すれば以下の通りである。1)水との連成を考慮した液状化解析用個別要素法プログラムの開発(鈴木、田中、中瀬):浸透流に伴う地盤のパイピング破壊現象を室内実験と数値実験の両面から検討し、数値解析結果は現象を定性的に再現する事が確認された。現在、この成果を論文として取りまとめ、土木学会の論文集に投稿の予定である。2)DEMによる数値実験(岸下、小田):DEMにより、体積一定下で繰返しのせん断の数値実験を行い、液状化に至る構造変化をファブリックテンソル、ループテンソルで漸し、流動化の微視的機構について検討した。更に、得られた成果を高速流れの問題への拡張を図るために、室内実験と数値シミュレーションを行った。その成果を論文として取りまとめ、土木学会の論文集に投稿中である。3)非排水繰返しせん断試験による液状化実験(小田、川本):豊浦砂・成田砂・真砂土を試料とした非排水繰返し三軸試験を行い、液状化強度に及ぼす初期構造異方性、不均質、誘導構造異方性、粒度組成の影響を検討した。またマイクロフォーカスX線CTにより、液状化供試体の土粒子の構造を解析した。その成果の一部は、ASCEに発表した。平成12年度の研究は、1)水との連成を考慮した液状化解析用個別要素法プログラム(DEM)を開発し、その結果を使って、2)液状化開始とその後の流動化のメカニズムを粒子レベルで解明し、液状化に及ぼす種々の影響因子を具体的に説明することにある。また、解析用プログラムの信頼性を確認する目的で、3)液状化実験を行った。1)水との連成を考慮した液状化解析用個別要素法プログラムの開発(鈴木、田中、中瀬):プログラムの信頼性を確認する目的で、浸透流に伴う地盤の液状化、パイピング現象を解析し、その結果を実験と比較検討した。プログラムは、現象を定性的に再現する事が確認された。2)DEMによる数値実験(岩下、小田):DEMにより、体積一定下で繰返しのせん断の数値実験を行い、液状化・流動化の微視的機構について検討した。3)浸透流に伴う地盤の液状化、パイピング現象の観察(風間):浸透流に伴う地盤の液状化、パイピング現象を、新たに試作した二次元土槽により観察した。その目的は、1)の解析結果と比較して解析精度の検証にある。4)非排水繰返しせん断試験による液状化実験(小田、川本):豊浦砂を試料として、非排水繰返し三軸試験を行い、液状化強度に及ぼす初期構造異方性、不均質(層状構造)、誘導構造異方性、粒度組成の影響を検討した。またX線CTにより、液状化供試体の土粒子の構造を解析した。平成1213年度の研究は、1)水との連成を考慮した液状化解析用個別要素法プログラム(DEM)を開発し、その結果を使って、2)流動化のメカニズムを粒子レベルで解明し、流動化に及ぼす種々の影響因子を具体的に解明することにある。また、解析用プログラムの信頼性を確認する目的で、3)浸透流による地盤の破壊現象を室内実験と数値実験の両面から検討した。

その研究経過を要約すれば以下の通りである。1)水との連成を考慮した液状化解析用個別要素法プログラムの開発(鈴木、田中、中瀬):プログラムの信頼性を確認する目的で、浸透流に伴う地盤の破壊・パイピング現象を解析し、その結果を実験と比較検討した。プログラムは、現象を定性的に再現する事が確認された。特に破壊後の流動機構について、定性的ながら、数値実験の結果は室内実験の結果と一致した。現在、この成果を論文として取りまとめ中である。2)DEMによる数値実験(岩下、小田):DEMにより、体積一定下で繰返しのせん断の数値実験を行い、流動化の微視的機構について検討した。また、数値シミュレーションを高速流れの問題にも拡張するために、解析モデルの拡張と室内実験を実施した。その成果は、研究計画の終了する平成14年度までに発表する予定である。3)非排水繰返しせん断試験による液状化実験(小田、川本):平成12に引き続き、豊浦砂を試料とした非排水繰返し三軸試験を行い、液状化強度に及ぼす初期構造異方性、不均質(層状構造)、誘導構造異方性、粒度組成の影響を検討した。またX線CTにより、液状化供試体の土粒子の構造を解析した。その成果の一部は、ASCEに発表した。平成1214年度の研究は、1)水との連成を考慮した液状化解析用個別要素法プログラム(DEM)を開発し、その結果を使って、2)流動化のメカニズムを粒子レベルで解明し、流動化に及ぼす種々の影響因子を具体的に解明することにある。また、解析用プログラムの信頼性を確認する目的で、3)浸透流による地盤の破壊現象を室内実験と数値実験の両面から検討した。1)水との連成を考慮した液状化解析用個別要素法プログラムの開発(鈴木、田中、中瀬):浸透流に伴う地盤のパイピング被壊現象を室内実験と数値実験の両面から検討し、数値解析結果は現象を定性的に再現する事が確認された。現在、この成果を論文として取りまとめ、土木学会の論文集に投稿の予定である。2)DEMによる数値実験(岩下、小田):DEMにより、体積一定下で繰返しのせん断の数値実験を行い、液状化に至る構造変化をファブリックテンソル、ループテンソルで解析し、流動化の微視的機構について検討した。更に、得られた成果を高速流れの問題への拡張を図るために、室内実験と数値シミュレーションを行った。その成果を論文として取りまとめ、土木学会の論文集に投稿中である。3)非排水繰返しせん断試験による液状化実験(小田、風間、川本):豊浦砂・成田砂・真砂土を試料とした非排水繰返し三軸試験を行い、液状化強度に及ぼす初期構造異方性、不均質、誘導構造異方性、粒度組成の影響を検討した。またマイクロフォーカスX線CTにより、液状化供試体の土粒子の構造を解析した。
自己増殖性RNAの構造と機能

クローン化されたタバコモザイクウイルスcDNAから感染性RNAを転写する実験系が確立された。この系を用いて130Kタンパクの停止コドンとその近辺に変異が導入された結果、130Kタンパクと180Kタンパクが複製酵素であることが確かめられた。ホップわい化ウイロイド,キュウリペールフルーツウイロイドおよびブドウウイロイドの病原性と分子構造の解析を行ない、これら3種類のウイロイドは塩基配列が若干異なるが病原性は同じであることが明らかにされた。インフルエンザのRNAポリメラーゼはキャップRNA切断,プライマー依存性RNA合成,ポリA付加,誤転写修復機能などの多機能をもっていることが発見された。また血球凝集素遺伝子に部位突然変異法によって多数の変異を導入し、その抗原構造の解析とシアル酸結合部位の解析を行った。HVJの全遺伝子構造を解明すると共に、そのmRNAの合成機構と非構造Cタンパク質の機能について解析した。パラインフルエンザ3型ウイルスの病原性に関与する遺伝子についても変異株の比較で解析を行った。ポリオウイルスの感染性のcDNAクローンを利用し、各種人工変異ウイルスを作製した。それらの複製効率および神経毒性発現を含む生物学的諸性質を調べた結果、ゲノム各領域間の相互作用がウイルスの複製および遺伝情報発現に重要であることが示唆された。バクテリオファージGAおよびSPの全遺伝子構造を決定するとともに、QB,SPの活性のあるRNA複製酵素遺伝子クローンを作製した。またGA→MS2の抗原変化に関与するコートタンパク質のアミノ酸を同定した。リンゴさび果ウイロイドの全塩基配列を決定した。その配列は今までに構造が明らかにされているどのウイロイドとも類縁関係はなく、新しい種類のウイロイドであることが明らかにされた。
卵黄嚢腫瘍におけるRUNX3の役割

小児の精巣卵黄嚢腫瘍でみられたRUNX3のプロモーター領域のメチル化は小児に特異的なものなのか、それとも成人例でも起きていることなのかを明らかにするために、成人の精巣卵黄嚢腫瘍由来培養細胞株を用いて検討した。その結果、成人例では小児例と異なりメチル化は検出されず、RT-PCR法でもRUNX3 mRNAの発現が確認された。また、RUNX3以外の癌抑制遺伝子・癌関連遺伝子のメチル化についても成人例では小児例に比べて非常に稀であり、このことは両者の組織発生が異なることをメチル化という視点からも支持するものである。この内容については2006年の病理学会総会で報告する予定である。一方、小児の精巣卵黄嚢腫瘍においてRUNX3と同様、メチル化が高頻度に検出されたのがAPC遺伝子であるが、これについてもAPC遺伝子のmutationおよび染色体領域のLOHの検討とAPC蛋白発現の免疫組織化学的検討を合わせて行なった。少なくともmutationcluster regionの域内にはmutationは確認されなかったが、LOHとメチル化を同時に示す例が3割程度確認された。正常小児精巣のgerm cellはAPC蛋白を強発現していることが免疫組織化学的に確かめられるが、メチル化かLOH、もしくはその両方を示す例では蛋白の発現が低下ないし消失していた。以上の結果は2006年1月のHuman Pathologyに掲載された。まず、新しく追加された精巣卵黄嚢腫瘍と精巣卵黄嚢腫瘍由来培養細胞株について、RUNX3プロモーター領域のメチル化の有無と、同遺伝子の位置する染色体領域のLOHの有無を検討したところ、いずれにおいてもメチル化およびLOHが高頻度で検出され、RUNX3が本腫瘍の発生に関与している可能性がより強く示唆された。次に、メチル化やLOHが実際にRUNX3の発現低下に結びついているのか明らかにするために精巣卵黄嚢腫瘍由来培養細胞株についてRUNX3mRNAの発現状態をRT-PCR法で検討したところ、発現の低下が確認された。これらの結果にもとづき、RUNX3が卵黄嚢腫瘍発生に具体的にどのように関わっているのか、現在、アポトーシスの状態についてTUNEL法を用いた検討を進めている。RUNX3の卵黄嚢腫瘍発生における役割を明らかにしていくにあたり、一方では、RUNX3以外のどのような癌抑制遺伝子・癌関連遺伝子が関わっているのかという情報も、RUNX3の全体における位置づけ・重要度を推し量るうえで欠かせない。しかしながら、RUNX3以外の遺伝子についてはほとんど絞り込まれていない、というのが現状であるため、まずp16,APC等、計8遺伝子のメチル化プロファイルについての検討を上記と並行して行なった。その結果、RUNX3と同様、消化管(およびその腫瘍)の発生に深く関わるAPC遺伝子のプロモーター領域メチル化が高率に検出され,免疫組織化学的にAPC蛋白発現低下との相関も確認された。APC遺伝子異常および染色体領域のLOHの検討も合わせて行ない、その結果は現在投稿中である。
組織心理学を応用した組織資本と企業業績に関する研究

平成2930年度は、従業員の心理的側面が組織資本を構成する組織文化に与える影響や企業業績との関係について明らかにするため、以下のような研究を予定していた。1研究デザインの構築:まず、当該研究に必要な組織心理学等の先行研究をレビューし、研究デザインを構築する。また、この段階では、広く組織心理学と組織資本の関係について整理する。具体的な分析方法は、Ogbonna et al. (2011)等の先行研究を参考に、研究デザインを構築し、質問票の作成等を行う。2データの収集:1で構築した研究デザインにしたがって、分析を行うために必要なデータを収集する。分析データについては、先行研究を参考に収集するが、調査対象は上場企業を予定している。また、企業業績として収集する財務データは、SPEEDAあるいはWorld Scope Fundamentals等から入手する。これらの財務データベースは、客観的で信頼性も高く、国際比較分析にも有効である。ただし、国際比較を行う場合、質問票は英語版を別途準備する必要がある。すなわち、まず、組織心理学や分析に必要な研究手法の基礎を確認しながら、主に、Web調査と財務データを用いた研究を行う。3データの分析:回収した研究データについて、統計分析を行い、組織の心理学的側面と組織文化の関係および企業業績との関係について実証的に明らかにしたい。また、国際比較を行う場合、外国企業のデータを用いて差異を分析する。また、4として中間的研究成果の公表も予定していた。本年30年度は、本研究テーマである「組織心理学を応用した組織資本と企業業績に関する研究」の研究2年目に当るが、国家試験である公認会計士試験の試験委員に就任したこともあり、2データの収集や3データの分析は行わず、1研究デザインの構築についてのみ研究を行った。1で構築した研究デザインにしたがって、順調に研究が進めば2データの収集および3データの分析を実施する予定であったが、国家試験である公認会計士試験の試験委員に就任したことで大きく時間が取られ、研究がかなり遅れている状況である。また、研究手法について新たにベイズ統計手法等を取り入れることを検討しているが、この点についても準備に時間がかかっているため。前述のように、研究手法について新たにベイズ統計手法等を取り入れることを検討しているが、この点について早急に準備を行いたい。また、調査対象は上場企業を予定しているが、特に、国際比較研究を行う場合、どの国のどういった企業を調査対象とすべきかについては検討中である。平成29年度は、従業員の心理的側面が組織資本を構成する組織文化に与える影響や企業業績との関係について明らかにするため、以下のような研究を予定していた。1研究デザインの構築まず、当該研究に必要な組織心理学等の先行研究をレビューし、研究デザインを構築する。また、この段階では、広く組織心理学と組織資本の関係について整理したい。具体的な分析方法は、Ogbonna et al. (2011)等の先行研究を参考に、研究デザインを構築し、質問票の作成等を行いたい。2データの収集1で構築した研究デザインにしたがって、分析を行うために必要なデータを収集する。また、企業業績として収集する財務データは、SPEEDAあるいはWorld Scope Fundamentalsから入手する。すなわち、まず、組織心理学や分析に必要な研究手法の基礎を確認しながら、主に、Web調査と財務データを用いた研究を行うことを予定していた。本年29年度は、新たな科研費の研究テーマである「組織心理学を応用した組織資本と企業業績に関する研究」に関連して、研究1年目とのことで、質問票調査の具体的実施方法等について研究協力者と打ち合わせを行ったが、。2データの収集は行わず、1研究デザインの構築についてのみ研究を実施した。データの収集1で構築した研究デザインにしたがって、早ければ、2データの収集を行う予定であったが、以下のような理由で研究がやや遅れている状況である。すなわち、調査対象は上場企業を予定しているが、特に国際比較を行う場合、どの国のどういった企業を調査対象とすべきかについてはしぼり切れず、平成30年度に行うことになった。

3データの分析:回収した研究データについて、統計分析を行い、組織の心理学的側面と組織文化の関係および企業業績との関係について実証的に明らかにしたい。また、国際比較を行う場合、外国企業のデータを用いて差異を分析する。また、4として中間的研究成果の公表も予定していた。本年30年度は、本研究テーマである「組織心理学を応用した組織資本と企業業績に関する研究」の研究2年目に当るが、国家試験である公認会計士試験の試験委員に就任したこともあり、2データの収集や3データの分析は行わず、1研究デザインの構築についてのみ研究を行った。1で構築した研究デザインにしたがって、順調に研究が進めば2データの収集および3データの分析を実施する予定であったが、国家試験である公認会計士試験の試験委員に就任したことで大きく時間が取られ、研究がかなり遅れている状況である。また、研究手法について新たにベイズ統計手法等を取り入れることを検討しているが、この点についても準備に時間がかかっているため。調査対象をしぼり、1で構築した研究デザインにしたがって、統計分析を行うために必要なデータを収集する。また、統計的分析手法についても確認の上、有効な分析を行いたい。前述のように、研究手法について新たにベイズ統計手法等を取り入れることを検討しているが、この点について早急に準備を行いたい。また、調査対象は上場企業を予定しているが、特に、国際比較研究を行う場合、どの国のどういった企業を調査対象とすべきかについては検討中である。当初の計画では、先行研究を確認した後、質問票調査まで実施する予定であったが、外国企業の調査対象の選定などが決まらなかった関係で、慎重を期して質問票調査を実施しなかったため。論文の校正費用が予定よりも多く発生したため。
摘出肝の保存性向上のためのダブルバルーンによる初期酸素化冷却潅流法の評価

脳死肝移植ではドナーの持続する低血圧状態によってドナー肝のviabilityが低下していることが予想される。そこで我々は家兎を用いて実験的脳死モデルを確立させ、低血圧状態持続下でも血液生化学的あるいは形態学的には脳死6時間までは肝に変化が認められなかったことを報告した。しかしながら今年度の研究により内分泌ホルモンのうち代謝に関与する甲状腺ホルモン(fT3)が脳死後減少していることをみいだした。また抗利尿ホルモン、コルチゾール、インスリンなどには変動はみられなかった。さらに肝組織中のアデニンヌクレオチドを測定すると脳死後の肝energy chargeは正常肝よりも有意に減少していた。さらに肝組織血流量をレーザードップラー血流計で測定したところ脳死後には前値の40%に減少していたことが判明し、肝viabilityの低下が認められた。一方、経大動脈性にダブルバルーンカテーテル法を用いて初期冷却潅流を酸素化した肝潅流法の開発をおこなった。この方法によって肝の酸素化初期潅流をおこない摘出肝を低温単純浸漬保存したところ、非酸素化初期潅流をおこなった肝にくらべて肝組織中のアデニンヌクレオチドが維持される傾向を示し、形態学的にも保存48時間後の肝ミトコンドリアの変性所見を抑制する効果があることが示された。そこで我々が確立した脳死モデルにおいて同様の酸素化初期潅流を行なったところ潅流直後の肝組織中のATP濃度が非酸素化初期潅流に比べて有意に高値であった。また超微形態学的にも保存48時間後の肝ミトコンドリアの変性所見が抑制された。今後は初期潅流の酸素化に加え保存液の酸素化を行なうことによってよりviabilityの維持された肝が得られる可能性が示唆された。また、経大動脈性のダブルバルーンカテーテル法による潅流は肝以外の腹部臓器摘出に有効な方法になりうることも考えられた。1.脳死モデルの作成と肝に与える影響の検討(1)家兎をもちい頭蓋内にバルーンを挿入しバルーン法にて実験的脳死モデルを作成した。脳波および脳血流量の消失の確認、クッシング徴候の出現などにて脳死判定をおこなった。脳死後の平均動脈圧は50mmHg前後を推移し、脳死後6時間まではこの低血圧状態が持続した。このことは脳死により低血圧状態になったものと考えられた。(2)血液生化学的所見(GOT,GPT,ALP,T.Bilなど)では肝機能は脳死前と脳死後6時間までには有意な変化は認められなかった。なお、腎機能や膵機能にも変化はなかった。(3)病理組織学的には光顕では肝組織の変化はなかった。電顕による脳死前と脳死後6時間の肝の形態学的な変化ではミトコンドリアの軽度変性が認められただけであった。以上から脳死後6時間までの持続する低血圧状態においては肝のviabilityは保たれていたことが判明した。これらの実験成績は第30回日本移植学会ならびに第22回膵移植研究会にて発表した。更に脳死における内分泌学的変化について検索しその補充療法が肝保存におよぼす影響を検討中である。2.初期酸素化冷却潅流法の開発(1)家兎をもちいて経大動脈ダブルバルーン法による冷却潅流法の手技を確立した。(2)初期酸素化方法の手技についても確立した。

(3)現在、上記(1).(2)の方法により家兎の肝臓を保存し、その保存肝のviabilityを機能的および形態学的な面から、経時的に検索しているところである。脳死肝移植ではドナーの持続する低血圧状態によってドナー肝のviabilityが低下していることが予想される。そこで我々は家兎を用いて実験的脳死モデルを確立させ、低血圧状態持続下でも血液生化学的あるいは形態学的には脳死6時間後までは肝に変化が認められなかったことを報告した。しかしながら今年度の研究により内分泌ホルモンのうち代謝に関与する甲状腺ホルモン(fT3)が脳死後減少していることをみいだした。また抗利尿ホルモン、コルチゾール、インスリンなどには変動はみられなかった。さらに肝組織中のアデニンヌクレオチドを測定すると脳死後の肝energy chargeは正常肝よりも有意に減少していた。さらに肝組織血流量をレーザードップラー血流計で測定したところ脳死後には前値の40%に減少していたことが判明し、肝viabilityの低下が認められた。一方、経大動脈性にダブルバルーンカテーテル法を用いて初期冷却潅流を酸素化した肝潅流法の開発をおこなった。この方法によって肝の酸素化初期潅流をおこない摘出肝を低温単純浸漬保存したところ、非酸素化初期潅流をおこなった肝にくらべて肝組織中のアデニンヌクレオチドが維持される傾向を示し、形態学的にも保存48時間後の肝ミトコンドリアの変性所見を抑制する効果があることが示された。そこで我々が確立した脳死モデルにおいて同様の酸素化初期潅流を行なっこところ潅流直後の肝組織中のATP濃度が非酸素化初期潅流に比べて有意に高値であった。また超微形態学的にも保存48時間後の肝ミトコンドリアの変性所見が抑制された。今後は初期潅流の酸素化に加え保存液の酸素化を行なうことによってよりviabilityの維持された肝が得られる可能性が示唆された。また、経大動脈性のダブルバルーンカテーテル法による潅流は肝以外の腹部臓器摘出に有効な方法になりうることも考えられた。
新規薬剤治療中の小児リウマチ疾患における重症ウイルス感染症の発症予測・病態の解析

難治性の若年性特発性関節炎(JIA)の治療には、サイトカインの作用を遮断する生物学的製剤が用いられ、予後の劇的な改善を認めている。一方で、サイトカインの遮断に伴い免疫機能が抑制されることで、潜伏感染しているウイルスの再活性化が懸念されている。本研究では、生物学的製剤で治療中のJIA患者において、3種類のヘルペス属ウイルス(EBV、CMV、HHV-6)の再活性化の解析を前方視的に行った。2年の観察期間中に、高頻度でHHV-6やEBVの再活性化が確認されたが、これらのウイルスに起因すると考えられる臨床症状は認めなかった。若年性特発性関節炎(juvenile idiopathic arthritis; JIA)は、小児期発症のリウマチ性疾患の中では最も高頻度にみられる疾患である。近年、炎症性サイトカインの作用を遮断する新規の生物学的製剤が難治性のJIAの治療に応用されるようになり、疾患の予後は劇的な改善をみた。一方で、生物学的製剤によって惹起される易感染状態が指摘されており、特に潜伏感染している病原体の再活性化はしばしば重篤な転機に至ることが報告されている。本研究では、生物学的製剤で治療中のJIA患者でのEBウイルス(EBV)、サイトメガロウイルス(CMV)、ヒトヘルペスウイルス6型(HHV-6)の再活性化の解析を行った。生物学的製剤を導入後、定期的(24週毎)に患者末梢血の採取を行い、血球よりDNAを抽出し、マルチプレックス定量PCR法により前述の3種類のウイルス量の定量することで、ウイルスの再活性化のモニタリングを行った。1-2年の観察期間中に、約70%の患者でHHV-6の再活性化が、約50%の患者でEBVの再活性化が確認されたが、発熱やリンパ節腫脹などの、これらのウイルスに起因すると考えられる臨床症状は認めなかった。また、生物学的製剤使用中のJIA患者でのEBV、インフルエンザウイルス感染症に罹患時の病態解析を行った。EBV罹患により、血清中の各種サイトカインの変化が確認されるとともに、一過性に関節炎が軽快するという、興味深い事象が複数例で観察された。一部の症例においては、EBV量が高値のまま遷延し、製剤の細胞性免疫に与える影響が示唆された。また、生物学的製剤使用中は、インフルエンザウイルス罹患時においても、発熱等の臨床症状が目立たないことや、白血球や血小板減少が高頻度に観察された。抗インターロイキン6受容体抗体(トシリズマブ)などの生物学的製剤の使用が、ウイルスに対する免疫応答に与える影響を明らかにするため、生物学的製剤による治療が行われている若年性特発性関節炎の患者において、Epstein-Barrウイルス(EBV)などのヘルペスウイルス属の再活性化や関連疾患発症の有無についての検討を行った。また、トシリズマブによる治療中の患者が、ウイルス感染症に罹患した際の臨床的特徴についての検討を行った。トシリズマブ使用中の患者10名においてEBV、サイトメガロウイルス(CMV)、ヒトヘルペスウイルス6型(HHV-6)の再活性化の有無を定量PCRにより解析した。トシリズマブ使用中の患者において、EBV、HHV-6はしばしば検出され、免疫抑制による再活性化の可能性が示唆された。現在までのところ、いずれの症例も無症候性であるが、慎重な経過観察が必要と考えられた。また、トシリズマブによる治療中にEBVの初感染をきたした例を複数例経験した。いずれの症例もEBV感染は重症化することなく軽快したが、一部の症例では血液中のEBV量の高値が遷延しており、EBVに対する免疫応答の異常が示唆された。一方で、EBV感染により、若年性特発性関節炎でみられていた関節炎が軽快した例を経験した。それらの患者でのサイトカインの動態を検討したところ、EBV感染に対する免疫応答が、関節炎の抑制に関与していることが示唆された。さらに、トシリズマブ使用中の患者がインフルエンザに罹患した際の臨床的な特徴についても解析を行った。トシリズマブ使用中は、インフルエンザの臨床症状は軽微に終わるとことが多かったが、白血球、血小板減少が高頻度に観察された。トシリズマブ使用中は、感染症罹患時の臨床症状が目立たなくなり、診断が困難であるが、これらの知見はトシリズマブ使用下でのウイルス感染の早期診断に有用と考えられた。若年性特発性関節炎(juvenil idiopathic arthritis;JIA)は、小児期発症のリウマチ性疾患の中では最も高頻度にみられる疾患である。

一方で、生物学的製剤によって惹起される易感染状態が指摘されており、特に潜伏感染している病原体の再活性化はしばしば重篤な転機に至ることが報告されている。本研究では、生物学的製剤で治療中のJIA患者でのEBウイルス(EBV)、サイトメガロウイルス(CMV)、ヒトヘルペスウイルス6型(HHV-6)の再活性化の解析を行った。生物学的製剤を導入後、定期的(24週毎)に患者末梢血の採取を行い、血球よりDNAを抽出し、マルチプレックス定量PCR法により前述の3種類のウイルス量の定量することで、ウイルスの再活性化のモニタリングを行った。2年の観察期間中に、約70%の患者でHHV-6の再活性化が、約50%の患者でEBVの再活性化が確認されたが、発熱やリンパ節腫脹などの、これらのウイルスに起因すると考えられる臨床症状は認めなかった。また、これらのウイルスの再活性化と疾患活動性との関係についても、明らかな関連は認めなかった。また、生物学的製剤使用中のJIA患者でのEBV、インフルエンザウイルス感染症に罹患時の病態解析を行った。EBVの罹患により、血清中の各種サイトカインの変化が確認されるとともに、一過性に関節炎が軽快するという、興味深い事象が観察された。一部の症例においては、EBV量が高値のまま遷延し、製剤の細胞性免疫に与える影響が示唆された。また、生物学的製剤使用中は、インフルエンザウイルス罹患時においても、発熱等の臨床症状が目立たないことや、白血球や血小板減少が高頻度に観察された。小児感染症学本研究では、生物学的製剤で治療中のJIA患者でのEBウイルス(EBV)、サイトメガロウイルス(CMV)、ヒトヘルペスウイルス6型(HHV-6)の再活性化の解析を行うことが主目的である。生物学的製剤を使用したJIAの患者は順調に蓄積され、延べ20人程度で解析を行った。前方視的に、長期間観察しえた患者における、HHV-6や、EBVの再活性化を確認することができた。EBVやHHV-6量の高値が遷延した例も存在したが、それらに起因するとかんがえられた臨床症状は伴っておらず、治療介入を必要とした例はみられなかった。一方で、臓器移植後等でしばしば問題となるCMVウイルスの再活性化は確認されなかった。一方で、生物学的製剤使用中のJIA患者でのEBV、インフルエンザウイルス感染症に罹患時の病態解析を行うことができた。いずれの感染症罹患時も、臨床症状は軽微なことが多く、血液検査異常等を契機に診断された例も多くみられた。一部のEBV感染症例においては、EBV量が高値のまま遷延し、製剤の細胞性免疫に与える影響が示唆された。さらに、一部のJIAの症例では、EBVの罹患により関節炎が軽快するという興味深い事象が観察された。背景には、ウイルス感染によるインターフェロンγやTh1応答の誘導が、関節炎に関与しているTh17の抑制に働いている可能性が示唆された。今回の研究の対象である、生物学的製剤によって治療を行っている若年性特発性関節炎患者は順調に蓄積され、EBV、CMV、HHV-6のウイルス量のモニタリングを経時的に行うことができた。現在までのところ、EBVによるリンパ増殖症や、CMVによる間質性肺炎等、ウイルスの再活性化による重篤な症状を呈した患者はいないが、複数の症例で、EBVやHHV-6が血液中から検出されており、当初予測されたように、ウイルスの再活性化が示唆された。
生活習慣病における運動療法自己管理システムの開発

我々は心機能の評価ならびに種々の生理機能を反映する心拍数に着目し、心拍数と歩数を指標にした運動療法自己管理システムの開発を行った。本システムは、心電計、歩数計、マイクロコンピュータ、メモリーカードならびにパーソナルコンピュータから構成される。双極誘導される心拍数ならびに加速度センサにより検出される歩数の各データはマイコンに供給され、1日の適正運動実行中の歩行時間(適正運動実行時間)、平均心拍数、総歩数、適正運動歩数の各データがMMCカードに保存される。保存データをパーソナルコンピュータに供給すれば、次のようなデータ解析・加工が可能である。すなわち、1分毎の心拍数、歩数計測が1日毎に集計でき、1日毎の平均心拍数、総歩数、適正運動実行歩数、適正運動実行時間が1ヶ月毎に集計できる。さらに、取得データのうち1日の平均心拍数、全歩数を利用して1日の消費カロリー(総消費量)が算出できることを示した。得られた結果を要約すると、(1)1分毎の心拍数、歩数計測が1日毎に集計結果をグラフ表示でき、1日毎の平均心拍数、総歩数、適正運動実行歩数、適正運動実行時間が1ヶ月毎に集計・グラフ化できる。(2)平均心拍数、全歩数をもとに算出した消費カロリーとライフコーダ(スズケン)、ViMスポーツメモリー(マイクロストーン)による計測結果から、(1)算出消費カロリー値は心拍数あるいは歩数のいずれか優位な指標に依存する。(2)ライフコーダおよびViMは歩数の量に相関する。(3)算出消費カロリーとライフコーダ計測値レベルはほぼ合致している。開発した運動療法指導管理装置は特許出願した(出願人:長野高専校長、発明者:坂口正雄、出願番号:特願2003-122469、出願日:平成15年4月25日)。無線方式心拍計の前段階的装置の試作を行った。デスポーザブル心電図電極を用いて心拍を誘導し、心拍を指標として運動強度を表現できるかを吟味した。カルボーネンの式を変形して心拍数を指標にした適正運動量制御バイオフィードバックシステムを構築し、目標とする運動強度の範囲をザー音表示する本装置を用いて、運動強度と心拍数の関係、さらに、市販のカロリーカウンタ、歩数計、発汗計を併用して高齢者(58歳男子)、若年者(20歳男子、19歳女子)を対象に実験を行った。得られた結果を要約すると、(1)高齢者、若年者とも目標運動強度と1分間当たり心拍数は比例関係にあるが、その傾きは年齢と安静時心拍数に関係する。(2)1分間当たりの心拍数と消費カロリーの関係を求めた結果、心拍数と消費カロリーの関係も比例関係にあり、その傾きは年齢に関わらない傾向を示し、心拍数から消費カロリーの推定が可能であることが判明した。(3)1分間当たりの心拍数と歩数の関係を求めた。歩数の増加は心拍数の上昇と相関し、高齢者、若年者とも相関計数は0.950.96であった。(4)運動強度を大きくすると前額発汗量は顕著に増加するが、精神性発汗部位の左手拇指の手掌部発汗はスパイク状の発汗が頻発するものの発汗量の増加は僅少であった。研究課題の基礎的実験がほぼ完了し、運動療法管理システムの開発仕様(暫定)が明確になった。本システムは、(1)適正運動量計測機能、(2)歩数計数機能、(3)消費カロリー演算機能、を有し、各機能のデータは随時LCD表示されるとともに1ヶ月に及ぶデータがメモリーカードに記録される。

カードデータをパーソナルコンピュータに供給し、(1)平均心拍数日計、(2)適正運動実行時間日計、(3)消費カロリーの日計、(4)歩数の日計がそれぞれ表及びグラフで表示できる。携帯型で有酸素運動の実施データを長時間にわたり記録するとともに解析できる運動療法指導・自己管理装置のプロトタイプ装置の試作と評価試験を行うとともに本研究の最終年度に向けた実用装置の試作(仕様策定、特許出願)を行った。本装置は、1軸加速度センサとジャイロセンサによりヒトの行動を10段階の運動強度で特徴づけた運動パターンと心拍数により有酸素運動を認識し、各種データがEEPROMに保存できる。保存データはRS232Cを介してパーソナルコンピュータに供給してデータの解析が行える。評価試験は、市販の発汗計、歩数計、消費カロリー計を用いて行った。得られた結果を要約すると、(1)例えば平成14年10月16日の1日の総歩数は4240歩、消費カロリーは2080.8kcal、平均心拍数は80拍/分、息が弾む程度の運動(1000m速歩)での最高脈拍数は108拍/分、運動パターンは「わずかな動き」が89%を占めていた。(2)1000m速歩時の運動パターンは心拍数変化をよく反映している。このことから運動中の心拍数変化の評価を運動パターンの観察から、またその逆も可能であることが判明した。(3)運動中、手掌部には精神性のスパイク状発汗が認められ、前胸部の温熱性発汗は心拍数が最高値(108拍/分)を示してから約1.5分後に最高値1mg/min・cm^2を示した。本装置を用いれば、成人病予防を目指す運動指針「息が弾む、汗ばむ程度の運動」の目安が得られることが判明した。以上の実用評価をもとに次の仕様を策定し、装置の製作を開始した。装置の実用試験とその評価は本研究の最終年度(平成15年度)に実施する。(1)入力データ(手動):氏名、男・女、体重、希望運動強度、安静時心拍数(2)LCD表示:日時、心拍数、総歩数、時計(常時選択表示)(3)データ記録:メモリーカード方式(4)データ処理(1ヶ月間のトレンドグラフ):適正運動実行歩数、適正運動実行時間、平均心拍数(5)装置サイズ:腰部装着式コンパクトサイズ、充電可能なリチウム電池駆動その他、発明の名称:「運動療法指導・自己管理装置」発明者:坂口正雄出願人:長野工業高等専門学校長として科学技術振興事業団・特許事務所を介して出願手続き中である。我々は心機能の評価ならびに種々の生理機能を反映する心拍数に着目し、心拍数と歩数を指標にした運動療法自己管理システムの開発を行った。平成15年度に得られた研究成果を要約すると、(1)1分毎の心拍数、歩数計測が1日毎に集計結果をグラフ表示でき、1日毎の平均心拍数、総歩数、適正運動実行歩数、適正運動実行時間が1ヶ月毎に集計・グラフ化できる。(2)平均心拍数、全歩数をもとにした1日の消費カロリー算出式を提案し、算出結果を従来から用いられているライフコーダ(スズケン)、ViMスポーツメモリー(マイクロストーン)による計測結果と比較した。その結果、(i)算出消費カロリー値は心拍数あるいは歩数のいずれか優位な指標に依存する。(ii)ライフコーダおよびViMは歩数の量に相関する。(iii)算出消費カロリーとライフコーダ計測値レベルはほぼ合致している.これらの研究成果は、日本エム・イー学会大会等の学会において発表した。
高吸着・抗菌能をもつ無機材料によるバイオインフェクション制御

高吸着・抗菌活性をもつ無機材料を用いて人体に対する生物悪影響を制御するために,ナノサイズの気孔をもつ炭素薄膜を酸化亜鉛や酸化カルシウムなどの表面に形成した。そして,炭素被覆セラミックス微粒子の抗菌活性を黄色ブドウ球菌及び大腸菌を用いて評価した。炭素薄膜を形成するための最適な炭素前駆体は重合度2000のポリビニルアルコールであり,形成した炭素薄膜の量は5重量%であり,直径が1-2nmの気孔が薄膜中に確認された。X線回折測定から,炭素薄膜は非晶質であることが分かった。また,炭素被覆は酸化カルシウム及び酸化マグネシウムの耐水和性を示し,酸性下における酸化亜鉛の溶解を抑制した。炭素被覆セラミックスの抗菌活性は被覆膜の形成により減少したが,炭素表面での細菌吸着は確認できた。黄色ブドウ球菌と大腸菌に対する抗菌活性を調べたところ,黄色ブドウ球菌の方が大腸菌より強い抗菌活性は認められた。本材料の応用の1つとして切り花の延命効果を検証したところ,切り花は30日間枯れることが無く,炭素被覆膜の形成は花の延命に対して効果があった。これらの結果より,抗菌性セラミックス表面への炭素被覆膜の形成は多機能型抗菌性材料として有用であること考えられた。酸化亜鉛や酸化カルシウムなどのセラミックスは,暗所において強い抗菌活性を示すことが知られている。しかし,酸化亜鉛の酸・アルカリ性下における容易な溶解により,また酸化カルシウムの水和反応により抗菌活性が急激に低下する。そこで,本研究ではこれら抗菌活性を低下させる要因を抑制し,抗菌活性を持続的に発現させるために,ナノサイズの気孔をもつ炭素薄膜をセラミックス表面に形成する条件および抗菌活性を検討した。炭素原料として重合度の異なるポリビニルアルコール(PVA)を用いてセラミックス微粒子表面に炭素被覆を行った結果,重合度の増加に伴い炭素被覆量が増加し,凝集体となった。これは,200°C付近においてPVAの粘度が高いためと考えられた。重合度が2000のPVAは炭素被覆膜の形成に最適な前駆体であり,凝集の抑制や表面の均一被覆も良好であることがわかった。ポリ塩化ビニル(PVC)を用いた場合では,PVAと比較して多孔質性が損なわれることがわかった。多孔質セラミックスバルク体の被覆に関しても,重合度が2000のPVAが適しており,重合度が2200以上のPVA及びPVCは均一な炭素薄膜の形成が困難となった。炭素被覆セラミックスの抗菌活性は,酸化カルシウムの場合には無被覆とほぼ同一の活性を示し,酸化亜鉛の場合では炭素被覆により抗菌活性の低下が認められた。また,水和反応および溶解性は,炭素被覆膜の形成により60%の抑制効果が認められた。新規の抗菌性セラミックスとしてドロマイトの抗菌活性を調べた結果,加熱処理温度の増加に伴い増大することを明らかにした。酸化亜鉛などの抗菌性セラミックス表面上にポリビニルアルコールやポリ塩化ビニルを用いて炭素被覆を行い,それら炭素被覆抗菌性セラミックスの応用の1つとして,鑑賞花の延命効果の試験を行った。ポリビニルアルコールを用いて相対密度が69%程度の酸化亜鉛チップに炭素被覆を行い,250mlの純水に炭素被覆チップを添加した場合,花の茎は1ヶ月程度健全な状態を保持することがわかった。炭素無被覆及びチップ無添加の場合には,1週間程度で茎の腐食が確認された。一方,新規の抗菌材料として,食品添加物の1つであるドロマイトの加熱処理に伴う抗菌活性への影響を研究した。ドロマイトは,加熱処理温度の増加に伴い1炭酸塩ドロマイトから酸化カルシウム及び酸化マグネシウムとなり,酸化物に転換した時,極めて強い抗菌活性を示した。1炭酸塩のドロマイトは,酸化物ほど抗菌活性は強くないが,抗菌活性の発現が認められた。これは,食品添加物の組成に類似した新規の抗菌材料と考えられ,2炭酸塩から1炭酸塩に熱分解した時の抗菌性を示す結晶の晶出挙動が抗菌活性に影響したと考えられた。また,ドロマイトとポリビニルアルコールを混合し,不活性ガス中で焼成することによってドロマイトの熱分解過程に影響を及ぼすことが明らかとなった。

しかし,炭素被覆及び無被覆の1炭酸塩ドロマイトの抗菌活性はほぼ同一であり,抗菌活性に及ぼす炭素被覆の効果は少ないと考えられた。昨年度において,ドロマイトは,加熱処理温度の増加に伴い1炭酸塩ドロマイトから酸化カルシウム及び酸化マグネシウムとなり,酸化物に転換した時,極めて強い抗菌活性を示すことを明らかにした。本年度では,口腔内細菌の除去を目的として,ドロマイトの熱分解による酸化マグネシウムナノ微粒子含有炭酸カルシウムの複合材料を作製し,さらにポリビニルアルコールを用いて炭素被覆し,抗菌活性を調べた。その結果,ドロマイトとポリビニルアルコールの混合物を800°Cで加熱処理することにより,炭素被覆した酸化マグネシウムナノ微粒子含有炭酸カルシウムの合成に成功した。炭酸カルシウム中の酸化マグネシウムの粒子サイズは約13nmであり,炭素被覆量は5重量%であった。得られた試料の抗菌活性を調べた結果,炭素無被覆より抗菌活性が劣るものの細菌の吸着が認められ,口腔内細菌の除去能力の改善が期待された。また,本試料は,炭酸カルシウムと酸化マグネシウムの体積の異なりにより,試料表面に無数のクラックが見いだされた。このクラックの発生により,細菌増殖環境下において,微粒化が認められた。
特別な教育的ニーズ・コーディネーターの機能と養成に関する研究

これまでに行ってきたイギリスにおける特別な教育的ニーズ論研究の各論として,日本においても注目されている特別な教育的ニーズ・コーディネーター(SENCO)の機能と養成に関する研究を行った。まず,特別な教育的ニーズ・コーディネーター制度がイギリスの教育制度の特質との関連でどのように規定されるのかを明らかにした。また,継続的に特別な教育的ニーズ・コーディネーターや同僚教師への面接調査と質問紙調査,イギリスの特別な教育的ニーズ論研究者への面接調査を実施し,制度構造と実践との関係性を明確にしながら研究を進めた。その結果,特別な教育的ニーズ・コーディネーターの機能は,イギリスにおける特別な教育的ニーズに関する教育制度の特徴である1)判定書の存在,2)コード・オブ・プラクティスによって地方教育当局(LEA)と各学校の責任が明示されていること,3)各学校に特別な教育的ニーズへの対応方針の明確化が義務づけられていること,4)特別な教育的ニーズが「障害」以外の要因も含めていること,5)特定の子どもを抽出して対応するばかりでなく学校全体でニーズへの対応を高める方向性が存在すること,6)ティーチング・アシスタントなどの補助職員が各学校の状況に応じて雇用されていること,7)様々な専門家からなる年次レビューが適切に機能していることなどの条件の下で成立していることを明らかにした。さらに研究成果を日本の特別支援教育に応用するために,特別な教育的ニーズ・コーディネーターの養成のための教材を作成した。さらに,特別支援教育コーディネーターの養成講座等における受講生の意識調査を実施して,日本においてコーディネーター制度を展開するための手がかりを得始めた。研究成果は,著書2冊(単著1冊,分担1冊),論文4編,学会発表2編,学会発表予定1編,その他県教委や教育実践関係雑誌への寄稿3編として公にした。(このうち平成16年度分の研究成果は,著書(分担)1冊,論文2編,学会発表予定1編)平成14年度は,イギリスにおける現地調査を中心に研究を進めた。イギリスにおいて初等学校及び中等学校のSENCo (Special Educational Needs Co-ordinator:特別な教育的ニーズ・コーディネーター)に面接をし,具体的な研究協力についての調整を行うとともに,現在のSENCoの活動の実際に関する情報の収集と文書資料を入手した。そこから明らかになったことは,SENCoの制度が用意されてから,およそ10年が経過したものの,未だなお十分な養成制度が確立されていないことであった。とりわけ,大学におけるSENCo専門の養成課程がないことにも起因し,また,SENCoの業務範囲の広さ,要求される専門性の高さなどから,新任の養成が困難である現状が浮かび上がってきた。すなわち,SENCoの養成は,現職教育を基本としなければ困難であるということが明確にされた。実際に,現在のSENCoは十分な教職経験を持つ人しか任命されていなかった。今日,日本においても学習障害児等への対応に関して,支援コーディネーターの制度の導入が検討されているが,これにおいても現職養成の重要性に示唆を与える結果となった。また,制度面での課題を整理すべく,関連文書の入手と検討を行った。この点に関して,平成14年度の研究成果のうち,2001年の改訂コード・オブ・プラクティスのSENCo制度への影響について,学会誌に投稿し,平成15年度中に掲載される予定である。平成15年度は,イギリスにおける現地調査とその学会発表,及び来年度に向けた教材の作成を進めた。平成14年度に引き続いて,イギリスにおいて特別な教育的ニーズ・コーディネーターへの面接をするとともに,特別な教育的ニーズ・コーディネーター及び教師を対象にして,国が定める役割と責任に対する意識,同僚教師への要望,及び研修への要望に関する調査を実施した。その結果,多くのコーディネーターの研修機会が不足していること,また,コーディネーターとしての学習内容に偏りのあること,日常業務における自らの役割についての意識に個人差があることなどが明らかとなった。この結果は,香港で行われた国際会議において報告した。教師を対象にした調査については,2005年の国際学会において報告するための手続きを終えたところである。また,平成14年度の研究とあわせて,イギリスにおいて特別な教育的ニーズ・コーディネーターが成立するために必要な8要件を明確にした。この結果は,日本特別ニーズ教育学会編の書籍に所収された。コーディネーターが機能する上で重要なインクルーシヴ・スクールの構築に関しては,デンマークの研究者との研究協議も行った。これは当初の研究計画にはなかったことであるが,来年度に継続させる。さらに,日本での研修用の教材作成に着手し,コーディネーター養成のための基礎研修用の映像教材のダイジェスト版を試作した。この内容については,国内他大学の教官から助言を受けた。現在,映像教材の内容について,検討を重ねている。(平成15年度中の研究成果報告実績:著書1,論文3,国際学会報告1,その他2)これまでに行ってきたイギリスにおける特別な教育的ニーズ論研究の各論として,日本においても注目されている特別な教育的ニーズ・コーディネーター(SENCO)の機能と養成に関する研究を行った。その結果,特別な教育的ニーズ・コーディネーターの機能は,イギリスにおける特別な教育的ニーズに関する教育制度の特徴である1)判定書の存在,

2)コード・オブ・プラクティスによって地方教育当局(LEA)と各学校の責任が明示されていること,3)各学校に特別な教育的ニーズへの対応方針の明確化が義務づけられていること,4)特別な教育的ニーズが「障害」以外の要因も含めていること,5)特定の子どもを抽出して対応するばかりでなく学校全体でニーズへの対応を高める方向性が存在すること,6)ティーチング・アシスタントなどの補助職員が各学校の状況に応じて雇用されていること,7)様々な専門家からなる年次レビューが適切に機能していることなどの条件の下で成立していることを明らかにした。さらに研究成果を日本の特別支援教育に応用するために,特別な教育的ニーズ・コーディネーターの養成のための教材を作成した。さらに,特別支援教育コーディネーターの養成講座等における受講生の意識調査を実施して,日本においてコーディネーター制度を展開するための手がかりを得始めた。研究成果は,著書2冊(単著1冊,分担1冊),論文4編,学会発表2編,学会発表予定1編,その他県教委や教育実践関係雑誌への寄稿3編として公にした。(このうち平成16年度分の研究成果は,著書(分担)1冊,論文2編,学会発表予定1編)
焼けた死体の生活反応としての熱ショックタンパク質の有用性

1.ラット臓器におけるユビキチン(Ub)の熱ストレスによる局在の変化非ストレスラット各臓器(肝臓、腎臓、心臓、脳)のUbは、通常のタンパク質と同様、ゴルジ装置周辺の分泌顆粒および一次ライソゾームに局在し、臓器間に差は認められなかった。Ubは熱ストレス暴露(直腸内温度が40°Cになるまで全身を温水中で加温)により核の内部、特に核小体に移行することが明らかとなった。この移行は可逆的であり、ストレスに暴露後約60分で元の分布に戻った。これらの移行反応は電気泳動的にも検出可能であった。即ち、非ストレス時はUbのバンドは一本であるが、ストレスによりさらに高分子領域に複数のバンドが発現し、時間の経過とともにこのバンドは消失した。2.実験的焼死例におけるUb量の変動熱ストレスにより産生されるUbの量は、暴露温度、時間および臓器によって差が認められた。暴露温度によるUb量の変化は特に脳において著明で、暴露温度100180°Cまでは温度依存的にUb量が増加し、それ以上の温度では増加量の変化は認められなかった。また、この反応は臓器によって発現時間が異なり、脳、心臓では暴露直後から著明に上昇したが、肝臓、腎臓では暴露約60分後からであった。3.法医解剖事例におけるUb発現の変化肝臓を試料として、Ubが検出されるタンパク質分画の分子量を指標として分類した。非焼死例では10KDを中心とする分画のみで、焼死例ではそのほかに高分子および低分子領域にもUbが含まれることが判明した。これらの結果から、Ubが焼死の診断に有用であることが示唆された。
リ-モートセンシングデータとGISを活用した環境教育様CAI教材の開発-郷土を学習素材にグローバルな視野を育成する実践教育-

本研究は、リモートセンシングと地理情報システム(GIS)を環境教育用のCAI教材に使用する場合、教材の中にどのように活用したらよいか、また、活用する場合、どのような処理機能が必要かを教材作成を通して検討することである。現在、インターネットの普及によってリモートセンシング画像データが容易に入手でき、手軽に教材の一部として使用することが可能となってきた。しかし、教材内容を充実させるために時系列でリモートセンシングデータを取り扱う場合は、地球大気による大気効果を考慮する必要がある。そこで、本研究ではこの点を踏まえて以下の研究計画で実施した。1.リモートセンシング画像データの大気補正と植生域の解析2.環境問題のためのCAI教材の開発項目1.に関しては、航空機搭載型POLDERセンサーにより取得されたリモートセンシング画像データを用いて、大気補正法を検討した。さらに、大気補正後のデータから植生域の光学的パラメータを推定した。項目2.に関しては、本校学生の環境問題に対する意識調査を実施し、開発した教材を使用してもらって意識がどのように変化するかを検討した。
靴の開口部が熱・水分移動と着用感に及ぼす影響

1.目的靴内は非常に高温高湿になるため、靴を通しての低温低湿側への熱と水分の移動特性を調べることは、社会生活上重要と考えられる。靴内の温度・湿度低下への靴開口部の影響を調べるために、人工気候室において運動負荷による着用実験を行い、温度湿度など物理量と感覚値など生理量との相関をとり、統計的に検討する。2.方法天然皮革を用い、開口部(爪先、土踏まず、踵)が異なる3種の靴を特別に製作した。人工気候室において、7名の被験者により、入室後21分間安静、6分間運動負荷、後53分間安静にする着用実験を行った。温度湿度センサ装着部位は足指間、土踏まずにおける皮膚上、土踏まずにおける靴と靴下の間とした。環境および靴内の温度湿度、心拍数、口腔温を3分間隔で測定した。被験者の主観的感覚として、発汗感覚、濡れ・湿り感覚、温冷感覚、快適感覚についても申告させた。また、試料の物理的性能を測定した。3.結果いずれの靴着用も口腔温、心拍数には影響しなかった。いずれの靴も測定部位では足指間の温度・湿度が他の測定部位より高かった。測定部位別では靴間の温度の差は小さかった。足指間での湿度はつま先を開けた靴が低めであった。土踏まずでは脇や踵を開けた靴の湿度が低かった。つま先を開けた靴が発汗感覚、靴下の濡れ・湿り感覚が小さく、快適感覚は最も大きかった。靴内の温度や湿度を低下させるための靴開口部の影響を調べるために、人工気候室において運動負荷による着用実験を行い、温度湿度など物理量と感覚値など生理量との相関をとり、統計的に検討する。温度湿度センサ装着部位は足指間、土踏まずでの皮膚上、土踏まずでの靴と靴下の間とした。3.結果実験結果より測定部位間や靴開口部の温度湿度への影響が見られた。今後、靴開口部別および測定部位別に、温度湿度と各種主観的感覚についての相関をとり、熱と水分の移動特性について統計的に詳しく検討する。また、靴内水分量の観点から、これまで行った結果と比較検討する。どこを開口すると最も快適となるか明確にする。温度湿度センサ装置部位は足指間、土踏まずにおける皮膚上、土踏まずにおける靴と靴下の間とした。被験者の主観的感覚として、発汗感覚、濡れ、湿り感覚、温冷感覚、快適感覚についても申告させた。