hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
追加・交換が容易な光磁気駆動エンドエフェクタをもつマイクロマニピュレータ

細胞や生体分子,マイクロマシンといった様々な微小物を統合して扱うことのでき,多様な場面で利用しやすいマニピュレータシステムとして,1)気体・液中さらに密閉空間でも利用可能,2)多様な特性の微小物を操作可能,3)ニードル(指先)の交換,機能変更,追加が容易,4)駆動部がコンパクトで運動側に配線なしで遠隔操作可能.とするために,マニピュレータシステムの全体構成,概要を明らかにするとともに,そのシステムで中心的な役割を果たす重要な駆動ユニットを構成する把持機能部,回転機能部,並進機能部を設計試作し,その特性を調べている平成27年度は,(a)多様な環境で利用可能,(b)エンドエフェクタが交換容易,(c)コンパクトでワイヤレス駆動,を特徴とするマイクロマニピュレータの実現のために,永久磁石と感温磁性体よりなる推力発生要素の特定部分にレーザを照射・加熱することで,ワイヤレスで機能する光磁気駆動アクチュエータを用いた,2種類の機能部(把持機能部と回転機能部)を設計・試作し,その基本特性を調べた.目指すマニピュレータは,並進機能部を加えた3種類の駆動機能を必要とするが,指定方向から指定位置に照射できれば,各機能を発現できるように設計し,各機能部を独立に動作検証可能とした.(1)把持機能部の設計・試作・動作検証:ニードルを除く把持機能部を20mm角サイズの基板上に搭載できるように設計・試作した.使用するレーザ光源は,最大出力1W,スポット径1mmとした.以上の条件化で磁場解析を行い,磁気カップリングを介しても2.7mNのは磁力が得られる構造を決定した.そして試作装置を用いて,レーザ照射により磁気カップリングを介してニードルの駆動ができることを確認した.(2)回転機能部の設計・試作・動作確認:外径10mmの感温磁性体製リングを用いた回転機能部を設計・試作し,回転駆動実験を行った.その結果,回転動作が可能であることを確認した.レーザ出力増加による速度向上効果は小さい一方,全体に温度が上昇し連続駆動を難しくする傾向が確認された.(3)並進機能部の構造検討とレーザ照射部の構成:並進機能部の基本構成を検討し,マイクロマニピュレータを水平面上に自由に動作させ,かつ,その他2機能部を1個のレーザで駆動可能とするためには,照射角度が一定に保たれる2次元スキャンミラーが必要であるとの結論に至り,基本部分の設計・試作を行った.システム構成を簡単にするために,1個のレーザ照射部で並進機能部と,把持機能部および回転機能部を駆動・制御するためには,照射角度が一定に保たれる2次元スキャンミラーが必要である.当初既製品の購入を計画していたが,本課題を遂行するための条件を満たすことができなかった.そのため新規に設計・試作に取り組んだため,遅れが生じている.平成28年度は,回転機能部と並進機能部に関し,次のことに取り組んだ.(1)回転機能部:摩擦・磨耗の影響を低減し,良好な運動特性を長期間維持できるようにマイクロラジアルボール軸受を採用し,さらにレーザ照射位置ずれによって発生トルクの符号が変化するような悪影響を生じにくいアクチュエータ構造を提案・設計して,それらを組み合わせた回転運動機能部を試作し,動作確認を行った.その結果,駆動トルクは概ね磁場解析と一致し,予想通りの結果となった.しかし回転振れが十分に抑制できず,回転板の固定部品との接触のため,回転範囲は限定される課題が残った.また熱による運動時間の制約を実験的に調べた.(2)並進機能部:側面からのレーザ照射により生じる熱を,温度変化を必要とする部分に伝達する構造の有効性を実験的に調べた.その結果,試作装置では伝熱特性が十分でないこと,摩擦力が大きく必要な動作を得るには摩擦低減が必要であることがわかった.(3)2次元スキャン装置:本研究のアクチュエータはすべて,感温磁性体の面上の必要な位置に,垂直にレーザ照射が可能であることを前提に設計されている.十分な範囲でレーザを対象面に垂直に照射できる市販のスキャン装置がないため,製作が比較的容易で,十分に広い範囲に一定の照射角度でレーザを照射できる2次元スキャン装置を設計・試作し,性能を評価した.その結果,照射位置誤差0.1mm以下を達成できることを確認した.新しい小型回転機能部の構造設計・解析の結果,これまでの構造で回転機能部を小型化した場合,レーザ照射位置ずれによりトルクの符号が変化して制御性を顕著に劣化する可能性があることが判明した.研究遂行上,位置ずれに対する感度が低いことが望まれるため,解析結果に基づくこれまでと構造が異なる新しい小型回転機能部の設計・試作に取り組んだため,遅れが生じている.平成29年度は,以下のことに取り組んだ.(1)並進機能部の設計試作:製作した2次元スキャン装置とベンダーミラーを利用し,レーザを対象物に側方と下方の2方向から垂直に照射可能にすることで,必要な箇所を直接加熱できるようにし,さらに微小ジルコニアボールを感温磁性体平面と可動子磁石の間に挿入・散布することで,可動子への熱伝達を抑えつつ,転がり要素により摩擦力を低減し平面運動を可能にした並進機能部を設計試作し,駆動特性を調べた.その結果,間欠的ではあるが十分な移動量が得られることが確認できた.(2)2次元平面上での位置制御特性:画像情報から可動子の平面上の位置を算出し,位置制御信号として利用するビジュアルフィードバック制御系を構成し,2次元平面上で軌跡制御を行った.

その結果,誤差は1mmで平面上の位置を制御できることを確認できた.誤差がこの程度残ってしまう大きな理由は,画像処理系の制約のためと考えられる.したがって,より高い応答性をもつ画像処理系に変更して,性能評価することが課題と考えている.(3)回転機能部の熱問題:レーザと感温磁性体を用いたアクチュエータでは,レーザ照射による速やかな温度上昇と,照射停止後の速やかな温度低下の両立が求められる.回転機能部を対象に,その基本的な対策を複数の方法で実験的に調べた.その結果,加熱部分の熱容量の低減と高い熱伝導材料の組み合わせが,もっとも効果的であった.細胞や生体分子,マイクロマシンといった様々な微小物を統合して扱うことのでき,多様な場面で利用しやすいマニピュレータシステムとして,1)気体・液中さらに密閉空間でも利用可能,2)多様な特性の微小物を操作可能,3)ニードル(指先)の交換,機能変更,追加が容易,4)駆動部がコンパクトで運動側に配線なしで遠隔操作可能.とするために,マニピュレータシステムの全体構成,概要を明らかにするとともに,そのシステムで中心的な役割を果たす重要な駆動ユニットを構成する把持機能部,回転機能部,並進機能部を設計試作し,その特性を調べている(1)設計・試作した把持機能部と回転機能部は,簡単のため滑り案内を使用したため,耐久性に難があると予想される.そこで構造上の複雑さは増すが,転がり案内形式とする改良を行う.また更なる小型化も同時に追求する.(2)設計・試作した把持機能部は,並進動作を基本とするが,今後の製作・改良の容易性を考慮し,回転機能部と同様の構造とすることを検討する.(3)並進機能部に関しては,2次元スキャンミラーの構造を簡単にするアイデアがある.当初計画にはなく遅れの要因となるが,有効性を調べる必要があると考えている.並進機能部に関し,まだ有効な動作が確認できていない.そのため来年度は,並進機能部の設計と駆動方法,制御方法の検討と評価を中心に取り組む.29年度が最終年度であるため、記入しない。精密メカトロニクス,精密制御,アクチュエータ29年度が最終年度であるため、記入しない。
長期縦断大規模ゲノム疫学研究による生活習慣病発症の遺伝因子に関するエビデンス構築

多因子疾患の感受性遺伝子に関する長期縦断疫学研究を行った。これまでの断面的解析から同定された肥満、2型糖尿病、高尿酸血症の感受性遺伝子が、これら疾患の新規発症とも関連することを明示した。断面解析からは、ATP2B1が高血圧感受性遺伝子であることを突き止めた。ノックアウトマウスを用いた検討から、ATP2B1は細胞内カルシウム濃度および血管収縮性の亢進を介して血圧上昇を来していることが明らかとなった。我が国最大規模のゲノム疫学コホートを用い、断面的な関連解析で見いだされた疾患感受性遺伝子と各疾患の新規発症、ならびに血圧や体重、血糖値などの臨床検査値の推移との関連を長期縦断ゲノム疫学研究から検討した。その結果、これまでの断面的な研究で肥満との関連が報告されてきたFTO遺伝子が、将来の肥満の発症と関連することを明らかにした。この検討は、愛媛県下の一般地域住民を対象に平均9.4年間体重の変化を観察した長期縦断研究であり、追跡開始当時に非肥満であった1,718例のうち214例で肥満が発症した。肥満の新規発症には、年齢が若いこと(OR=0.968、p<0.001)、正常範囲内での体重高値(OR=3.136、p<0.001)が関連していたが、これらの影響を調整した上でも、FTO遺伝子多型は肥満の新規発症の有意なリスク因子であった(OR=1.456、p=0.031)。FTO遺伝子は断面解析でもBMI(TT型23.2±3.2、TA型23.7±3.2、AA型24.4±3.2kg/m^2、p=2.5*10^<-6>)と相関し、肥満に対するオッズ比は2.07、p=0.002であったことから、特に若年者において肥満のハイリスク者を識別し、早期の予防介入を実施するうえでFTO遺伝子は有用な指標といえた。本研究では、さらなるサンプルサイズの拡大を目指し、愛媛県東温市や滋賀県高島市などで一般地域住民を対象としたDNAサンプルと臨床情報の収集を平行して行い、データベース化を進めた。滋賀県高島地区コホートにおいて、これまでに男性2283名、女性3896名の計6179名の参加同意を得、生活習慣病の発症および死亡について追跡調査を行った。その結果、生体膜でカルシウムイオンの汲み出しに関わるATP2B1が高血圧感受性遺伝子であることを突き止めた。最も強い関連は、一塩基多型rs11105378に認められ、高血圧に対するオッズ比は1.31(1.21-1.42),p=4.1*10e-11であった。ATP2B1と高血圧との関連は、共同研究先である英国Global BPgen consortiumのデータでも確認された(オッズ比1.13,p=5,9*10e-4)。妻帯動脈由来血管平滑筋細胞を用いた検討から、ATP2B1のmRNAの発現量が多型によってことなることが高血圧感受性の原因と考えられた。海外から報告された高血圧感受性候補遺伝子について日本人を対象に検討したところ、FGF5 rs1458038、CYP17A1 rs1004467、CSK rs1378942で再現性が確認された。ATP2B1を含む4つの遺伝子多型の累積は、最大で2.27倍の高血圧リスクに相当した。高血圧以外にも2型糖尿病や腎機能障害に関する遺伝子解析を行い、日本人生活習慣病のリスク遺伝子を明らかにした(研究業績参照)。遺伝子解析と平行して、さらなるサンプルサイズの拡大を目指した疫学研究を愛媛県東温市や滋賀県高島市などで一般地域住民を対象に行った。分子疫学コホート研究として実施している滋賀県高島地区コホートにおいて、これまでに男性2520名、女性4173名の計6693名の参加同意を得、生活習慣病の発症および死亡について追跡調査を行っている。我が国最大規模のゲノム疫学コホートを用い、断面的な関連解析で見いだされた疾患感受性遺伝子と各疾患の新規発症、ならびに血圧や体重、血糖値などの臨床検査値の推移との関連を長期縦断ゲノム疫学研究から検討している。生体膜でカルシウムイオンの汲み出しに関わるATP2B1が高血圧感受性遺伝子であることを突き止めた。欧米の研究者らとコンソーシアム(International Consortium for Blood Pressure Genetics)を形成し、全世界27万人(欧米人20万人、日本人を含む東アジア人3万人、南アジア人2.4万人、アフリカ人2万人)を対象とした高血圧遺伝子のメタ解析を行ったところ、遺伝子多型頻度が低く欧米人にしか認められないSNPを除けば、ATP2B1が最も強い高血圧感受性遺伝子であることを証明した。

また、東アジア人では、ATP2B1を含め9つの遺伝子が血圧と関連することを示した。血管平滑筋特異的にATP2B1遺伝子をノックアウトしたマウスでは、テレメトリー法で無拘束下に測定した血圧が24時間にわたって高値を示した。KOマウスと対照マウスの血管平滑筋培養細胞(VSMC)を比較したところ、KOマウスでは細胞内カルシウム濃度が上昇していた。また、フェニレフリンによる刺激を加えると、細胞内カルシウム濃度は対照マウスよりもさらに高い反応性を示した。また、KOマウスでは大腿動脈の収縮性が亢進していた。ATP2B1は、細胞内カルシウム濃度の調節および血管収縮性の亢進を介して血圧上昇を来していることが明らかとなった。2型糖尿病や高尿酸血症、肥満に関する長期縦断的な検討から、断面解析で同定された2リスク遺伝子多型の蓄積が疾患の新規発症と関連することを明らかにした。遺伝子解析と平行して、さらなるサンプルサイズの拡大を目指した疫学研究を愛媛県東温市や滋賀県高島市などで一般地域住民を対象に行った。高島市のコホートでは疾患発症の追跡調査も行っており、4597名の研究協力者のうち、死亡118名、転出者47名、悪性新生物発症62例、脳卒中発症57例、急性心筋梗塞発症者8例が確認された。
Almost Gorenstein環とUlrich加群の構造解析

先行する1次元のalmostGorenstein環論を必ずしも解析的不分岐ではない一般の1次元局所環に対し拡張した。また,可換環論の関連分野への応用を図りながら,高次元の局所環と次数環に対するalmost Gorenstein環の定義を提案し,高次元のalmost Gorenstein環の基礎理論を構築した。イデアルに随伴するRees代数のalmostGorenstein性解析に着手し,基礎環が正則局所環の場合や考えるイデアルが巴系の場合には,満足すべき成果が得られた。本研究の目的は,almost Gorenstein環論を必ずしも解析的不分岐ではない1次元局所環に対し展開しつつ,高次元の定義を模索し,almost Gorenstein局所環と次数環に関する基盤的な理論を構築することにある。Almost Gorenstein環論の高次元化には,Ulrich加群とUlrichイデアルの理論が不可欠であるので,Ulrich加群とUlrichイデアルの構造解析も併せて研究課題としている。平成25年度は下記2課題に取り組み,主に課題(1)の解決を目指した。課題(1)高次元の局所環に対するalmostGorenstein環の定義を提案し,基礎理論を整備する。課題(2)高次元の次数環に対しalmost Gorenstein環を定義し,基礎理論を展開する。海外における研究の進捗状況把握のため,7月にLuminy(フランス)で開催される研究集会に出席し,講演を行った。8月に広島大学で開催された代数学分科会シンポジウムで,成果の発表を行い,12月初旬に京都大学数理解析研究所で開催される第35回可換環論シンポジウムで講演を行い,成果の発表とともに,国内における可換環論分野の研究の進捗状況掌握に努めた。12月中旬にHanoi(ベトナム)で開催された国際研究集会にorganizerの一人として出席し,講演を行った。以上の成果は下記2論文に公表しておいた。本研究の目的は,「almost Gorenstein環」論を,必ずしも解析的不分岐ではない一般の1次元局所環に対し展開することである。可換環論の関連分野への応用を図りながら,高次元の局所環と次数環に対する「almost Gorenstein環」の定義を提案し,高次元のalmost Gorenstein環の基礎理論を構築することである。長期目標としては,局所環論とこれに随伴する各種次数環論を深化発展させることを最終目標とし,具体的には下記課題を設定し, 3年間で成果を挙げることを目指した。課題(1)解析的不分岐でない1次元Cohen-Macaulay局所環に対し,almost Gorenstein環の定義を提案し,先行するBarucci -Froebergの理論を拡張しながら具体例を解析し,未解決に終った諸問題の解決を図る。課題(2)課題(1)の成果を踏まえ,高次元Cohen-Macaulay局所環に対しalmost Gorenstein環を定義して基礎理論を展開し,応用を述べる。課題(3)高次元次数環に対しalmost Gorenstein環を定義し,その汎在性を保証する。研究業績表にあるように,期待を上回る成果が得られた。この研究は,与えられたイデアルのRees代数のalmostGorenstein性解析などの形で,現在も継続されている。また,VAST (Vietnam Academy of Science and Technology)やベトナムのThai Nguyen Universityとの間で,組織的な共同研究が開始されたが,中心テーマの一つに本研究課題が採用されている。国際共同研究の形で,今後の一層の発展が期待される。Almost Gorenstein環論の目下の課題は,理論の高次元化とその展開にある。論文[1]によってalmost Gorenstein環の概念は,高次元の局所環・次数環へ拡張が成功した。Ulrich加群とUlrichイデアルの理論においても,2次元有理特異点の場合に有限CM表現型Gorenstein局所環内のUlrichイデアルを全て決定するなどの成果が挙がっている。以上,本研究は計画通り順調に進行している。代数学(可換環論)平成27年度は,本研究の集大成として,下記2課題の完成を目指す。課題1イデアルのRees代数のalmostGorenstein性解析課題2Ulrichイデアルの汎在性解析課題1は,例えばGorenstein局所環内のm-準素イデアルでI=Q:m(Qは巴系イデアル)という形のイデアルのRees代数のalmostGorenstein性を解析する。また,2次元有理特異点内の整閉イデアルに関するRees環のalmostGorenstein性を解明する計画である。課題2は,最近,almost Gorenstein局所環論との関わりの中で,このような局所環内にはUlrichイデアルが比較的稀であるという知見が得られるにいたった。研究を進めて,almost Gorenstein局所環内でのUlrichイデアルの汎在性を解明したいと考える。

また,日本数学会代数学分科会や第37回可換環論シンポジウムなど学会や各種研究集会へは積極的に出席し,関連する研究課題の進捗状況の掌握に努める計画である。研究分担者の居相真一郎氏とは,毎土曜日に開催されている明治大学可換環論セミナーや上記研究集会などを有効活用し,研究連絡・研究打ち合わせを行う。論文[1]によってalmostGorenstein環の理論を必ずしも解析的不分岐ではない1次元局所環に対し展開することに成功した。高次元の定義を推定し,almost Gorenstein局所環の基礎理論を構築する作業も,これまでに一定の成果が挙がっていて,内容の一部は論文[3]として提出済である。Ulrich加群とUlrichイデアルの理論構築も部分的に論文[4]として提出済であるなど,研究は計画通り順調に進行している。ネットワーク経由での相互連絡は順調で円滑であり,そのため,切手代金などの経費が節約できたことが理由である。平成26年度は,次の課題の完成を目指す。課題(2)高次元の次数環に対しalmost Gorenstein環を定義し,基礎理論を展開する。次数環がalmost Gorensteinであるための適切な定義の発見と判定法の開発に従事する。課題(2)については,研究代表者と研究分担者居相真一郎氏の間に,先駆的研究[5]がある。次数環に対するalmostGorenstein性の定義の有力な候補(未完成である)が論文[3]で既に得られているので,居相真一郎氏と共にこれを検討し,almost Gorenstein次数環論を世に問いたいと考える。課題(2)は,既成のCohen-Macaulay環論から離れ,非Gorenstein Cohen-Macaulay環解析に新機軸をもたらすものとして,波及効果が期待される。代数学分科会シンポジウムと第36回可換環論シンポジウムなどに出席し,関連する課題の研究の進捗状況の掌握に努める。研究分担者の居相真一郎氏とは,6月と10月に相互訪問を行い,直接顔を会わせた研究打ち合わせを行う。研究招聘経費の一部として使用する。研究者招聘経費の一部として使用する。
核磁気共鳴機能分子プローブ(MRIプローブ)の創製とイメージング応用

本研究は、医療現場で汎用されているMRI(磁気画像診断)用の造影剤であるガドリニウム錯体に機能性を付与することで、造影剤周囲の環境情報をMR画像上へ表すことができる機能性MRI用造影剤の開発を目的とする。具体的には、ガドリニウム錯体の側鎖に、特定の生体内ゲスト分子を認識する基質認識部位を導入することにより、そのゲスト分子の濃度に依存してガドリニウム錯体の造影効果が変化することを狙っている。BAPTA構造を有するカルシウムイオン用(KMR-Ca)、β-diketone構造を有するマグネシウムイオン用(KMR-Mg)、15-crown-5 ether構造を有するカリウムイオン用(KMR-K)、boronic acid構造を有するグルコース用(KMR-Glu)の新規機能性MRI用造影剤(以下、MRIプローブ)の設計・合成に成功し、目的とするゲスト分子が溶液中に存在するときのみに選択的に縦緩和時間が変化すること、また、それに応じたコントラストのあるMRI画像を得ることができた。また、癌へ特異的に集積する有機・無機ハイブリッド型のMRI造影剤を開発した。本造影剤は、リン酸ガドリニウム粒子がデキストランにより被覆されている構造をとっている。ラットを用いたin vivo試験により、高い生体適応性、長に血中半減期、薬物動態を確認した。次に、粒子サイズを50nm以下にコントロールすることによって、癌部位へ特異的に集積していくことを、担癌ウサギを用いたin vivo試験において確認した。ガドリニウム錯体が溶液中で起こす立体構造変化が緩和時間短縮効果へどのような影響を及ぼすか、また、置換基の緩和時間短縮効果への影響を定量的に検討してきた。これまでの研究により、置換基に基質認識部位を導入することによって、基質認識部位が認識するゲスト分子の有無、またはその濃度によって、ガドリニウム錯体の立体的構造が大きく変化し、ガドリニウムイオンへの水分子の配位に大きな影響を与えることが分かった。ガドリニウム錯体は9配位目の配位子として水分子を配位させることができ、このときガドリニウムイオンと水分子の水素原子核との間に強い双極子-双極子相互作用が働き、その結果、水素原子核の縦緩和時間が短縮して強いMRI信号として現れる。この水分子のaccessibilityが変化するということは、MRI信号の元となる縦緩和時間の変化へと直結し、これによってゲスト分子の濃度をMRIによって測定可能であることが明らかになり、in vitroでの測定には成功した。具体的には、基質認識部位としてゲスト選択的な置換基を導入することによって(カルシウムイオン検出用としてBAPTA構造、カリウムイオン検出用として15クラウン5エーテル、マグネシウムイオン検出用としてβ-ジケトンを導入)、イオン選択的なガドリニウム錯体の創製に成功した。現在、これらの造影剤のin vivoでの応用を進めている。また、これらの結果から、この検出コンセプトを用いることによって、イオンに限らず、これまでMRIで検出することが不可能であった様々な生体内分子を可視化することが可能であることが示唆され、今後病態モデルへの応用を目指している。本研究では、高いMRI用造影剤能力を有するガドリニウム錯体の側鎖に、特定の生体内ゲスト分子を認識する基質認識部位を導入することにより、そのゲスト分子が存在する環境においてのみMRIにおける造影効果が変化することを狙っている。BAPTA構造を有するカルシウムイオン用(KMR-Ca)、β-diketone構造を有するマグネシウムイオン用(KMR-Mg)、15-crown-5 ether構造を有するカリウムイオン用(KMR-K)、boronic acid構造を有するグルコース用(KMR-Glu)の新規MRI用造影剤(以下、MRIプローブ)の設計・合成に成功した。MRI造影剤として有効であるかを示す縦緩和時間短縮能R1評価を行なったところ、既存のMRI造影剤と同等の縦緩和時間短縮能R1を持つことを確認した。次に、作成したMRIプローブ溶液中にゲスト分子を添加したところ、目的とするゲスト分子が溶液中に存在するときのみに選択的に縦緩和時間が変化することを観測した。この溶液をMRI撮像したところ、縦緩和時間変化に対応するコントラストのあるMRI画像を得ることができた。これより、作成したMRIプローブは、目的とするゲスト分子濃度に対して選択的にMRI画像にコントラストを生み出すことができる新規MRIプローブであることを確認した。本造影剤は、リン酸ガドリニウム粒子がデキストランにより被覆されている構造をとっており、高い生体適応性を持つと共に、その粒子サイズをコントロールすることによって、癌部位へ特異的に集積していくことがin vivo試験において確認された。

BAPTA構造を有するカルシウムイオン用(KMR-Ca)、β-diketone構造を有するマグネシウムイオン用(KMR-Mg)、15-crown-5 ether構造を有するカリウムイオン用(KMR-K)、boronic acid構造を有するグルコース用(KMR-Glu)の新規機能性MRI用造影剤(以下、MRIプローブ)の設計・合成に成功し、目的とするゲスト分子が溶液中に存在するときのみに選択的に縦緩和時間が変化すること、また、それに応じたコントラストのあるMRI画像を得ることができた。また、癌へ特異的に集積する有機・無機ハイブリッド型のMRI造影剤を開発した。本造影剤は、リン酸ガドリニウム粒子がデキストランにより被覆されている構造をとっている。ラットを用いたin vivo試験により、高い生体適応性、長に血中半減期、薬物動態を確認した。次に、粒子サイズを50nm以下にコントロールすることによって、癌部位へ特異的に集積していくことを、担癌ウサギを用いたin vivo試験において確認した。
日本における知的障害者グループホーム構想の成立史―制度化前史に見る連続性―

1989年の「精神薄弱者地域生活援助事業(グループホーム)」制度化前史として、先駆的類似実践の開始経緯と世話人をめぐる実態を検証し、自治体・国の事業への連続性について考察した。民間福祉施設による先駆的実践のなかでも、1960年代初頭から信楽青年寮を起点に展開された民間下宿の実践は、国の制度化に際して少なからぬ影響を与えたとされる。本研究の調査では、1978年の東京都生活寮単独事業化の過程でも、信楽民間下宿の実践がモデルにされたとの資料・証言が得られたが、一方で、民間下宿の下支えとなった世話人の専門性と多元的なサポート体制の存在については看過されたと考えられる。1978(S53)年8月に「東京都精神薄弱者生活寮運営要綱」(以下、東京都生活寮)が制定された背景と経緯について、当時の東京都の財政状況と福祉政策の動向を踏まえ、かつ通勤寮制度との連続性を重視して概観した。1.東京都の財政状況と福祉政策の動向ー1970年代後半東京都生活寮が単独事業化された1978(S53)年は、美濃部革新都政の第三期(197578年度)にあたる。この時期、都の財政はオイルショック後の不況の煽りを受けて深刻化した。事実、1977(S52)年度の都財政形式収支は、史上初めて赤字に転じる。それでもなお、東京の人口1人当たりの民生費は、全国水準を高水準で上回る状況が堅持された。ただし、心身障害児者対策の重点施策とされた障害児者施設整備は思うようには進まず、施設定員数の伸び率も全国平均には及ばなかった。2.東京都生活寮単独事業化の経緯ー通勤寮制度からの連続性施設増設の頭打ちが露呈するこの時期に、東京都生活寮は単独事業化される。これを促した直接的背景の一つに、3年の利用年限規定に起因した通勤寮の滞留問題があった。この間、東京都精神薄弱者育成会(現東京都知的障害者育成会)からは、「親亡き後の生活寮」の設置が要望されていたが、実現には至っていなかった。そこで、育成会の通勤寮運営委員会は、1976(S51)年から通勤寮退所後の生活の場に関する企画研究を進め、その一環で東京都に対して「通勤寮制度を維持していくための施策」(宮武[2013]14)を要望した。これを受けて、都の民生局施設管理課では、居住プロジェクトチームが立ち上がるが、厳しい財政状況の折から、最低限の人件費を都が補助するという形にとどまった。かくして、1977(S52)年7月に「わかくさ寮」が開設され、それをモデルケースとして翌1978(S53)年8月に東京都生活寮が単独事業化された。1960年代初頭に滋賀県信楽の地で始まった民間下宿は、現在のグループホームの前身にあたる先駆的実践の代表事例として、知的障害福祉・教育関係者の間でもつとに知られている。本年度は、信楽青年寮関係者のご厚意により、池田太郎記念資料館の資料整理と並行して関連資料の発掘を進めた。現段階で入手できた資料をもとに、民間下宿が開設されるまでの時期区分を行い、開設経緯を概観した。1.民間下宿につながる実践の萌芽ー1954年から1961年後の民間下宿につながる実践は、財団法人信楽青年寮開設前年の1954年に始まる。それは、家庭では受けとめきれない青年Aを、知的障害児施設滋賀県立信楽寮(現信楽学園)の児童指導員が自宅で預かるという取り組みであった。青年Aは、翌1955年に新設された信楽青年寮に移るが、その後も同職員宅では、信楽寮退所者2名を受け入れていく。ほかにも、職員とその家族による同様の取り組みは続いた。これには、成人知的障害者の福祉施策が皆無に等しい状況下にあって、信楽青年寮への入所希望が常に定員を超えて全国から寄せられたこと、加えて自由契約施設であるがゆえに、費用の全額負担が困難な低所得層の受け皿が必要とされたことが関係していた。2.民間下宿の発足ー1962年から1968年1962年、信楽学園で事務職兼窯業の工場長として勤務していた職員が、自宅の一部を解放して集団自治寮を開設した。同寮は、低額ではあっても部屋代・食費・光熱費等を入居者が負担するという、現在のグループホームにきわめて近似した特徴を有する当時としては画期的な試みであった。集団自治寮の名称は、開設してまもなく「民間下宿」へと変更される(恵崎[1993]49)。その後、信楽青年寮および信楽学園職員による同様の民間下宿が2軒開設されるものの、経済的事由等で信楽青年寮に入所できない者が民間下宿の中に混在する実態は残るのである。当初予想していたよりも、膨大な資料が池田太郎記念資料館に保管されていることが判明した。本年度は、その整理・データ入力等の作業にかなりの時間を費やさざるを得なかった。また、遠方のため、調査先には月1回の訪問で、2日間作業をするのが限界であった。RA・アルバイトを採用して作業の補助を依頼することも検討したが、以下の理由から本年度は最低限の活用にとどめた。

理由としては、1交通費・宿泊代がアルバイトの自己負担になること、2施設関係者との関係づくりを重視しているため、可能であれば毎回同じ人に依頼したいこと、3作業日が研究代表者の同行できる日時に限られること、が挙げられる。信楽青年寮の池田太郎記念資料館に保管された民間下宿関連の資料発掘・整理作業と併せて、初期民間下宿の設置者に聞き取り調査を実施し、民間下宿をめぐる実態と、世話人が採用された経緯の解明に取り組んだ。さらに、高度経済成長期における女性の就業状況の推移を手がかりに、民間下宿の担い手として女性が登場する社会的背景の分析を行った。1.民間下宿の担い手ー「母の心」を持つ世話人は誰だったのか196070年代に、民間下宿全6寮が開設され、8名以上の女性が世話人の職を担った。その内1名は信楽青年寮の現役職員であった。残り7名は主婦であったが、内4名は信楽青年寮ないしは信楽学園の元職員であり、結婚・出産による退職後に世話人の職を引き受けていた。内3名は夫等家族が信楽青年寮関係者であり、池田からの依頼を受けた家族の勧めで世話人の職を引き受けていた。池田が「母なる心」を持つと称した世話人は、地域住民であることに加えて、本人やその家族が知的障害当事者と関わった経験があり、専門性を有する信楽青年寮職員や同寮関係者であることが確認できた。2.世話人の担い手として女性が登場した背景日本の産業構造は、日本経済が復興する1950年代半ば以降に第一次産業から第二次産業へと移行する。これに伴い、非農林漁業への有配偶女性の就業率が上昇する。さらに1960年代から70年代にかけて、若年労働力不足による新卒初任給の上昇が起こり、出産・子育てが一段落した中高年の有配偶女性が、若年層よりも低賃金の労働力として動員されていく(大沢[2004]61)。信楽青年寮では、同法人内での職場結婚が多く、かつ結婚退職が慣習として根強くあった。こうした状況下にあって、民間下宿の世話人は、子育てや家事をしながらでも自身の専門性を発揮し、収入を得られる女性の職業として受け入れられていったと考えられる。初期グループホームのように地域に根差した実践は、担い手の私的な生活状況が密接に関係すること、またホームの独自性や自律性を担保するためにも、ホームを管轄する福祉施設であっても実態を掴みにくい現状がある。むろん、これらは各種行政資料にも反映されにくい。これに対して本研究では、当初の研究計画を若干縮小させたものの、信楽青年寮の調査にしぼり、現地に定期的に足を運んだことにより、民間下宿の設置者や関係職員からも研究課題の解明に資する貴重な証言を得ることができた。以上を踏まえ、「おおむね順調に進展している」と判断する。本研究の目的は、1989年の「精神薄弱者地域生活援助事業(グループホーム)」制度化前史として、民間福祉施設の先駆的実践と自治体による単独事業化の過程をたどり、各居住構想の成り立ちと特徴を明らかにすることで、国の事業との連続性を検討することにある。最終年度にあたる本年度は、研究課題のまとめに加えて、これまでの研究結果を踏まえ、補足的に関係者へのインタビュー調査を実施し、下記の結果を得た。1.信楽民間下宿の担い手をめぐる実態民間下宿の元世話人2名にインタビュー調査を実施した。初期の民間下宿が、世話人家族の総意で開設・運営されていたこと、食事づくり等家事援助には専門職以外の家族も関わり、世話人業務のサポート体制が家族内、また民間下宿間で自然発生的に形成されていたことが分かった。2.東京都生活寮の単独事業化の経緯東京都生活寮が単独事業化された当時の状況を知る生活寮の元職員にインタビュー調査を実施した。
Development and application of a cell based assay to assess the intestinal absorption of phytochemicals in the presence of mucus layer

食品中の機能性成分の機能性を評価するに当たって、機能性物質の吸収性を明らかにする必要があり、機能性食品の開発や認定には重要な情報である。実験動物を使用せず、より生理的に細胞培養系で機能性成分等の吸収評価するに当たって、小腸表面に存在する粘液層を再現出来る細胞モデルを確立し、カロテノイドをモデル物質として吸収評価を行い、その吸収に対する粘液層の影響を調べた。走査電子顕微鏡(SEM)、蛍光顕微鏡等でCaco-2/HT29-MTX混合膜の表面に粘液層が確認できた。粘液層存在下でβカロテン吸収が抑制され、キャリアーとして使用した混合ミセルが大きいほどその吸収が抑制されることが示唆された。食品科学
低放射下高濃度固溶体合金の探索と創製

次世代型エネルギー炉の安全な稼働には、中性子や高エネルギー粒子照射環境に十分な耐性を持つ構造材料が必要不可欠である。本研究は、照射損傷にも放射化にも無縁な長期継続利用可能で安全な材料の創製を目指す先見的基礎研究である。この挑戦が成功裏に終わるためには、従来考えられなかった特性を有する材料の探索とその高機能化が必要であるが、本研究課題では、近年、材料構成原子の拡散挙動や欠陥形成挙動における特異性かつ照射損傷に対する優位性について報告されているハイエントロピー合金:HEA(高濃度固溶体合金:CSA)に着目し、極めて高い耐照射性を有する基礎材料として低放射化ハイエントロピー合金の創製を目標とする。
皮弁移植後リンパ流を可視化する！～光イメージングを用いた再生メカニズムの解明

マウス後肢リンパ浮腫モデルにおいて足底に注入したインドシアニングリーン(ICG)の蛍光強度の変化をin vivo imaging systemを用いて経時的に測定した。蛍光強度の低下とリンパ流の改善は相関するものと考えた。また足の体積を測定することにより浮腫(むくみ)の程度を定量化し、経時的な観察を行った。浮腫の改善の傾きと、蛍光強度の低下(=リンパ流の回復)の間に一定の相関関係を認めた。リンパ浮腫の動物モデルを用いた研究において、浮腫の程度を定量化する手法はまだ確立されていない。本研究の結果は今後ひとつの定量化の手法としてリンパ浮腫研究の発展に貢献する可能性があると考えられる。皮膚に皮弁移植術や植皮術のような外科侵襲を加えた際に寸断された真皮内・真皮下リンパ管網は、術後のリンパ管再生により再開通すると考えられている。そのリンパ流再構築様式に関して基礎研究では様々な検討が行われているものの、皮弁移行術や植皮術施行後の真皮下リンパ管網の再構築に関しては未だ十分な検討が行われていない。そのためインドシアニングリーン(ICG)と近赤外線光を利用した蛍光イメージング技術を用いてそのメカニズムを解明することを目的としている。昨年度はラットを用いて、島状と有茎の形状の異なる皮弁を同一固体内の左右腹部に作成し比較対象とした。しかし、人体におけるような浮腫は生じず、優位な差を認めなかった。本年度は片側のみに島状皮弁、有茎皮弁、全層植皮、分層植皮を行い、別個体での比較を試みた。しかし植皮の生着が安定せずモデルとして使用することができなかった。次にマウスの後肢のリンパ浮腫モデルに着目し、その改善メカニズムのイメージングに着手した。左後肢の膝窩リンパ節を摘出後その中枢・末端でリンパ管を結紮した。さらに鼠径部の軟部組織を郭清することで一定期間持続するリンパ浮腫モデルを作成した。そのリンパ浮腫モデルと何も行っていないcontrol群のマウスをIn vivo imagin systemを用いて比較した。浮腫を起こした側の足底にICGを注入しその蛍光強度を10分後から5時間後まで1時間おきに計測した。術後2週目までは浮腫モデル群では数値の低下が遷延していたが、4週後にはほぼ同様の数値の低下傾向となった。蛍光強度の低下がリンパ流の回復と相関しているものと考えられた。そのためインドシアニングリーンと近赤外線光を利用した蛍光イメージング技術を用いてそのメカニズムを解明することを目的としている。今年度は動物モデルの作成を主に行った。ラットにおいて過去に報告されている浅下腹壁動静脈を血管柄とした皮弁を用いた。島状にした皮弁と、正中方向の皮膚を切離せずに有茎としたものを左右に作成し比較対象とした。しかしラットにおいては人体においてとは異なり皮弁の浮腫による体積の増加は認めなかった。インドシアニングリーンを用いた蛍光リンパ管造影においてリンパ流再開様式を経時的に観察したが、著名な差異を認めなかった。そのため同一個体内での島状と有茎の差を見るモデルでは結果が得られ難いと考え、モデルを変更することとした。片側のみの島状皮弁、有茎皮弁、全層植皮、分層植皮を行ったモデルをそれぞれ作成し、インドシアニングリーンが体循環に戻り肝臓が光るまでの時間、一定の時間における同一部位の光量の定量化などを行う予定である。それによりそれぞれのモデルの間でのリンパ流再開の時期などの差異が数値化できるものと期待している。皮膚に外科侵襲を加えた際に寸断された真皮内・真皮下リンパ管網は、術後のリンパ管再生により再開通すると考えられている。その皮弁移行術や植皮術施行後の真皮下リンパ管網の再構築に関しては未だ十分な検討が行われていない。そのためインドシアニングリーン(ICG)と近赤外線光カメラ(PDE)を利用した蛍光イメージング技術を用いてそのメカニズムを解明することを当初の目的としていた。まずラットを用いて、島状と有茎の形状の異なる皮弁を同一固体内の左右腹部に作成し比較対象とした。次に片側のみに島状皮弁、有茎皮弁、全層植皮、分層植皮を行い、別個体での比較を試みた。

しかし植皮の生着が安定せずモデルとして使用することができなかった。その後マウスの後肢のリンパ浮腫モデルに着目し、その改善メカニズムのイメージングに着手した。左後肢の膝窩リンパ節を摘出後その中枢・末端でリンパ管を結紮した。さらに鼠径部の軟部組織を郭清することで一定期間持続するリンパ浮腫モデルを作成した。そのリンパ浮腫モデルとcontrol群のマウスをin vivo imagin systemを用いて比較した。浮腫を起こした側の足底にICGを注入しその蛍光強度を10分後から5時間後まで1時間おきに計測した。術後2週目までは浮腫モデル群では数値の低下が遷延していたが、4週後にはほぼ同様の数値の低下傾向となった。蛍光強度の低下がリンパ流の回復と相関しているものと考えられた。足の容積を測定することで、浮腫の改善の程度を定量化し、IVISにおける蛍光強度変化と比較したところ一定の相関性を認めた。リンパ浮腫の動物モデルを用いた実験系において浮腫の程度を定量化する手法はまだ確立されておらず、本研究の結果は一手法として今後の基礎研究に貢献する可能性が考えられた。リンパ浮腫昨年度と同様に差異の見られる動物モデルの作成の試行錯誤を繰り返していたため。定量化の手技も近赤外線カメラシステム(PDE)からIn vivo imagingsystemに変更を行い、新たな機器の取り扱いの習熟にも時間を要した。当初予定していたモデルでは差異が認められず、モデルの変更、追加、定量化の手技の確立に時間を要している為。マウスをそれぞれ2匹ずつでしか実験を行っていないので今後nを増やす方針である。また足の体積を測定する機器を購入し、蛍光強度の変化と足の体積の変化の相関性についても検討する予定である。実験モデルに植皮のモデルも加えて再検討。インドシアニングリーンを用いた蛍光イメージングによるリンパ流の再開様式の定量化の手技の確立。具体的にはin vivo imagin systemを用いた蛍光強度の定量化により、リンパ流の差異を経時的に捉える手法を検討、試行しているとことである。使用動物をより単価の安いマウスに変更したため。マウス、ラットの購入。リンパ管内皮細胞が染まるLYVE-1やリンパ管新生因子であるVEGF-Cなど、免疫組織学的検討に必要な試薬、抗体の購入。病理検体作成の外注など。一部3月に購入した分について平成26年4月に支払いがなされるので未使用額が生じている。蛍光イメージング装置のフィルターの購入。試薬の購入等。3月に購入した分について平成25年4月に支払いがなされるので未使用額が生じております。
国際標準の策定と適用が欧州の産業クラスターに与える影響の分析

本研究では、新しい産業の創造とビジネス・エコシステムの形成に向けて、国際標準を戦略的に活用しているEUの標準化政策を取り上げた。具体的には、CPS(Cyber Physical Systems:サイバー・フィジカル・システム)産業を事例として取り上げ、その創造に向けて欧州委員会が組織したコンソーシアムAIOTI(Alliance for Internet of Things Innovation)における標準策定プロセスを調査・分析した。本年度は、EU産業技術政策(クラスター政策含む)の根幹である、いわゆるHorizon2020の設計思想のサーベイ(文書・ヒアリング)にあたった。EUはポスト第7次フレームワーク・プログラム(2007-2013年)にあたる「Horizon 2020:the Framework Programme for Research and Innovation (2014-2020)」を開始した。Horizon2020は、欧州委員会の研究・イノベーション(Research&Innovation)政策を推進していくための資金配分プログラムである。Horizon2020に基づいて、欧州委員会は2014年から2020年までの7年間に約800億ユーロをR&Iに投資する。この額は、従来のフレームワーク・プログラム(FP1FP7)で最大であり、世界で最も巨額の公的な研究ファンドになる。本年度は、欧州委員会がHorizon2020の枠組みを使って、どのようにR&I政策を実行に移しているのか明らかにした。具体的には、重点R&IプロジェクトとしてHorizon2020の下に設置された複数の官民パートナーシップ(Public-Private Partnership:以下PPP)プログラムを事例として取り上げて分析を行った。事例分析によって、欧州委員会のR&I政策の思想となっている「システムズ・アプローチ」すなわち、部門によって棲み分けられた旧態依然とした政策の壁を越えて(=cross-cutting approach)、社会的挑戦に対応するために異なる分野のリソースと知識を持ち寄り(=Challenge-based approach)、俯瞰的な視点からイノベーションを主導する(=holistic approach)の理解を深めることができた。欧州委員会が主導する研究イノベーション(R&I)政策と産業アソシエーションが主導する官民パートナーシップの関係に焦点を当てた本年度は、以下の3点を明らかにしてきた。第一は、H2020のR&I政策を実行に移す際に欧州委員会が拠り所としている「統合アプローチ」の具体的な内容である。それは、1部門によって棲み分けられた旧態依然とした政策の壁を越えて、2社会的挑戦に対応するために異なる分野のリソースと知識を持ち寄り、3新製品やサービスの開発だけでなく、非技術的かつ社会的イノベーションに向けて既存技術を活用していくなど幅広いイノベーションを追求することである。第二は、統合アプローチに沿って実行される官民パートナーシップの特徴である。それは、ETPと称される産業アソシエーションが主体となって、産業界の利害とニーズを反映させて計画・実行されるボトムアップ型のアプローチである。第三は、新しい産業の創造に必要なエコシステムの形成に向けた、官民パートナーシップと標準化の関わりである。EUにとって標準化は、エコシステム内部における分業に基づく協業のメカニズムを規定するために不可欠の活動である。それは、エコシステムの形成に必要なリソースを有する様々なメンバーに方向性を示し、産業創造に向けて協調的な貢献を引き出す重要な活動にほかならない。自社の事業展開を優位に進めていくうえで標準化プロセスにコミットしておくことが企業戦略のうえで重要であるとの認識が深まってきているが、それ以上に、企業人・産業人は、標準化活動が「新しい産業の創造とエコシステムの形成」という大きなビジョン(あるべき姿)を実現するうえで欠くことのできない活動であることを認識する必要がある。欧州委員会主導で形成された組込みシステム産業のクラスター(EICOSE)が対象事例研究である。EICOSEは、安全で高信頼な組込みシステムの実現に必要な技術の開発・標準化を図り、ソフトウェア技術を自動車と鉄道、航空機産業に共通して利用可能にするために組織された「国際的クラスター」である。これまで、傘下の3つのクラスター間の連携を司るARTEMIS(欧州委員会と産業コンソーシアムによる官民パートナーシップ)に焦点を当て、ARTEMIS設立の背景やビジョン、戦略、組織構造、ガバナンスメカニズムについて順調に調査にあたり、成果のアウトプットに努めている。そのうえで、「新しい産業の創造に向かって産官学の様々なアクターの協調的な貢献を引き出す触媒」という「新しい標準観」を提示し、国際的かつ業際的な特質を持つ今日的な標準について、その概念モデルの構築を試みた。欧州委員会にとって標準化活動は、産業創造という大きなビジョンの実現に向けた産官学協働の過程において現われてくる。そしてCPS産業の創造に資する主要な標準アイテムの雛形は、この競争前段階(pre-competitive stage)の産官学連携メカニズムを通じて生成されていく。本研究の実証研究の対象であるAIOTIは、2015年に欧州委員会主導により組織された。IoT社会を見据えて物理世界とデジタル世界をつなぐ横断型基幹科学技術としてCPSを位置づけ、標準化を通じた同技術の業際的な適用によって、CPSの産業化が始まっていた。

標準の概念モデル構築については、標準を主題とした文献の渉猟もさることながら、ビジネス・エコシステムの形成プロセスの分析に有益と目されるプラットフォーム理論を取り上げ、標準との関わりを意識しながら先行研究のサーベイを行った。本研究では、新しい産業の創造とビジネス・エコシステムの形成に向けて、国際標準を戦略的に活用しているEUの標準化政策を取り上げた。具体的には、CPS(Cyber Physical Systems:サイバー・フィジカル・システム)産業を事例として取り上げ、その創造に向けて欧州委員会が組織したコンソーシアムAIOTI(Alliance for Internet of Things Innovation)における標準策定プロセスを調査・分析した。理論面では、既存のクラスターモデルをサーベイするとともに、新たに「System of Systems(SoS)」および「インターフェイス標準」という概念を用いて、地理的近接性によらずして国際分業の進展を実現するクラスターモデルの構築に取り掛かっている。システムオブシステムズ研究は、EUのFP7プロジェクトの中でも支援されている。関連するプロジェクトは、DANSE、COMPASS、ROAD2SoS、T-AREA-SoS。SoSの端緒となる研究がマイヤー(1998)。そこでは、SoSsの5つの属性が示されている。すなわち、システム構成要素の自主操作性(Operational independence of component systems)、システム構成要素の自主管理(Managerial independence of component systems)、地理的な分布(Geographical distribution)、進化的発展プロセス(Evolutionary development processes)、創発的習性(Emergent behavior)。本研究では、マイヤーをベースにその後の研究の中で多様な属性が付加されているSoSwoキー概念として、新たなモデルの構築に努めている。なお、実証面については、産業ドメインをCPS(Cyber Physical System)に定め、同産業クラスターの形成過程における欧州委員会のイニシアティブについて関係者に対するヒアリングを実施した。国際標準の策定が「国際的クラスター(地域クラスター間の連携)」の形成にポジティブな影響をもたらすにしても、そもそも欧州にとって国際標準とは何なのか。それは、欧州域内に点在するリソースを糾合し「新たな産業エコシステム(分業に基づく協業の関係)を構築」するための媒介手段にほかならない。域内の標準を策定し、それを国際標準にすること自体が欧州政策担当者および産業界の第一義的な目的ではない。
マウス白血病細胞の脱癌化の分子機構

マウス・フレンド細胞をはじめとする多くの癌細胞はいわゆる分化誘導剤によってin vitroで増殖能を失い(脱癌化)、再分化することが知られている。我々はこの再分化に関する細胞内因子の同定を生細胞への無細胞抽出液の導入の系を確立することによって試みてきた。その結果、少なくとも2つのタンパク質性細胞内分化誘導因子が同定された。その1つ(DIF-【I】)はすでに見出されて報告されたが(Cell,663-669,1986)、DIF-【I】と相補的に働く第2の因子(DIF-【II】)の存在が確認され、その一部精製が行われた。DIF-【II】はDMSO,HMBAによって一時的に誘導されるが、6時間以後に活性は消失する。又、その誘導はde novoのタンパク質合成を必要とし、フレンド細胞の末端分化の阻害剤であるphorbol ester類によって特異的に阻害される。DIF-【II】の分子量は25万以上と大きいことがわかったが、DMSOによって脱癌化を引き起こさない変異フレンド細胞では、DMSOによる活性の誘導がみられないことから、DIF-【II】の欠損が変異細胞における脱癌化反応を妨げている原因である可能性が強い。更に、DIF-【I】とDIF-【II】の両者の活性を同時に誘導させる条件ではDIF-【II】の活性は残っていたが、DIF-【I】の活性が消滅し、新たな活性が現れることが確認された。このことは細胞内でDIF-【I】とDIF-【II】が何らかのinteractionすることを示唆している。