hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管内皮細胞とペリサイトの双方向性シグナルによる血管機能制御機構の解明

本研究では、生きたまま内皮細胞と壁細胞(ペリサイト・血管平滑筋細胞)をライブで可視化できるゼブラフィッシュを樹立し、壁細胞が内皮細胞を被覆し血管機能を制御する機構について解析した。その結果、壁細胞は、動脈内皮細胞からのシグナルによって動脈血管周囲で発生し、その後、血管上を移動しながら活発に増殖することで血管全体を被覆することが示された。また、壁細胞の遊走・増殖にはPlatelet-derived growthfactorシグナルが関与することが示唆された。さらに、系譜解析から頭部血管を被覆する壁細胞は神経堤細胞と中胚葉、体幹部の血管を被覆する壁細胞は中胚葉に由来することが分かった。血管内皮細胞とペリサイトの双方向性シグナル(ペリサイト→内皮細胞、内皮細胞→ペリサイト)が血管成熟化及び血管新生を制御する分子メカニズムを解明するため、平成26年度は以下の研究を遂行した。1.ペリサイトと血管内皮細胞で異なる蛍光タンパク質を発現するトランスジェニックゼブラフィッシュのイメージングを行い、頭部および体幹部の血管におけるペリサイトと内皮細胞の動態をライブで解析した。その結果、頭部では脳実質外に存在する脳底動脈周囲でペリサイトが出現すること、さらに、これら細胞は活発に増殖し、内皮細胞上を移動することで脳実質内にある中心動脈を被覆することが分かった。また、体幹部では、背側大動脈の腹側部位でペリサイトが発生し、その後、活発に増殖することで背側大動脈全体を被覆することが示された。また、節間血管を覆うペリサイトには、節間血管周囲で発生する集団と、背側大動脈から移動してくる集団が存在することが分かった。さらに、発生段階において、ペリサイトは主静脈や静脈節間血管のなどの静脈血管には存在せず、主に動脈血管を被覆することが分かった。2.血管の成熟化、安定化におけるペリサイトの役割を理解するため、ペリサイトでニトロ還元酵素(NTR)を発現するゼブラフィッシュを樹立した。NTRはメトロニダゾール(MTZ)をDNA損傷物質に変換するため、MTZ投与によりペリサイトをアブレーションできる。実際に、水槽にMTZを投与すると、このゼブラフィッシュ胚及び成魚のペリサイトが迅速にアブレーションされることが分かった。ペリサイトで特異的に蛍光タンパク質を発現するゼブラフィッシュを樹立し、生きた個体でペリサイトが発生し、血管を被覆する分子メカニズムを解析した。その結果、発生段階において、ペリサイトは動脈血管周囲で出現し、その後、活発に遊走、増殖することで主に動脈血管を被覆することが分かった。Vascular endothelial growth factor受容体2を、モルフォリノオリゴを用いてノックダウンし動脈血管の形成を阻害すると、ペリサイトの発生が阻害されたことから、動脈内皮細胞由来シグナルがペリサイトの発生を制御している可能性が示唆された。また、Platelet-derived growthfactor(Pdgf)受容体beta変異ゼブラフィッシュでは、血管周囲におけるペリサイトの発生は見られたものの、その後の増殖・遊走が阻害されていた。このことから、内皮細胞由来Pdgfは血管周囲で発生したペリサイトの増殖・遊走を亢進することで、ペリサイトの血管被覆を制御していることが示唆された。さらに、成魚の長時間ライブイメージング技術を確立し、皮膚の創傷治癒に伴う血管新生において、ペリサイトが新生血管を被覆するメカニズムを解析した。その結果、予想に反して既存の血管を被覆するペリサイトが遊走・増殖することで新生血管を被覆するのではなく、血管周囲で新たにペリサイトが発生し新生血管を被覆していることが示唆された。以上の結果から、胎生期及び成体におけるペリサイトの発生には、内皮細胞由来シグナルが重要である可能性が示唆された。今後、内皮由来ペリサイト発生誘導シグナルの実体の解明を試みる。上述したように、平成26年度は「生体における内皮細胞とペリサイトの動態を観察するとともに、ペリサイトを特異的にアブレーション可能な系を樹立し、ペリサイト由来シグナルが血管安定化を誘導する機序を解析する」という当初の研究目標をほぼ達成することができた。従って、本研究は概ね順調に進展している。血管細胞生物学基本的には平成26年度同様、当初の実験計画通り研究を遂行していく。しかし、当初は本研究の終了時に研究成果を発表することを予定していたが、他の研究グループより先にペリサイトの挙動をライブで観察できるシステムを報告するため、平成27年度前半には、これまでの研究成果をまとめ論文投稿を行う。また、今回我々が樹立したペリサイトのアブレーションシステムは、非常に活性が高く、成魚でも効率的にペリサイトをアブレーションできたので、当初はゼブラフィッシュの幼魚を用いた解析を予定していたが、成魚を用いた解析も実施していく。
紫外線Cパルス閃光照射の各種細菌・腫瘍細胞への殺傷・殺滅効果および作用機序の解明

I.UVCパルス閃光の腫瘍細胞、細菌への効果および作用機序の解明・検証,を目的としてI.(i)腫瘍細胞群:(1)ヒト乳がん細胞株,(3)ヒト子宮頸がん細胞株,(4)ヒト繊維肉腫細胞株,(5)ヒト腎がん細胞株,(6)ヒト前立腺がん細胞株,(7)ヒト絨毛上皮腫細胞株.(8)ヒト白血病臨床分離株、(ii)対照細胞群:(1)アフリカミドリザル線維芽細胞株,(2)犬腎臓上皮細胞株、(iii)細菌類:(1)黄色ブドウ球菌,(2)緑膿菌,(3)大腸菌,(4)芽胞菌セレウス菌臨床分離株,(5)メシチリン耐性黄色ブドウ球菌臨床分離株,(6)多剤耐性緑膿菌臨床分離株を対象とし、UVCパルスの段階的照射を実施し、併せて、活性酸素種(ROS)、OH・ラジカルの発生確認を施行した。結果:(1)すべての腫瘍細胞の死滅、非腫瘍細胞の生存を確認。腫瘍細胞は、照射量に応じて細胞死を迎え非腫瘍細胞はいずれの照射量でも生存した。腫瘍細胞特異的に活性酸素種(ROS)、OH・ラジカルの発生を確認した。(2)細菌類は芽胞菌を含むすべての菌でその殺菌効果が確認された。考察:本効果は、癌腫(上皮組織由来の悪性腫瘍)、肉腫(非上皮組織由来の悪性腫瘍)の固形癌、白血病・悪性リンパ腫などの液性癌などと対象を限定せず、効果を認めた。また多剤耐性菌をも含む細菌類での効果が確認されたことで、UVCパルス閃光被曝量の腫瘍細胞死滅閾値、健常細胞安全閾値、細菌類殺菌閾値の基礎データから安全ガイドラインの目安ができた。(3)作用機序は、癌細胞膜に多数存在するDeath Receptorの作用活性化による活性酸素種の大量発生(主にOH・ラジカル)とそれらを除去するRadical Scavenger機能の低さの相乗作用による膜破壊細胞死の一端が確認できた。II.UVCパルス照射装置の試作品の完成を見た。現在効果を検証中である。
精巣中のアンドロジェン産出におよぼすオキシトシンの生理的役割

近年、ラット、ウシ等の精巣からオキシトシンが産生されることが明らかとなり、精巣由来のオキシトシンの生理的意義について関心が持たれている。本研究では、オキシトシンの局所ホルモンとしての生理的意義を明らかにするため、ラットの精巣におけるオキシトシンの産生部位を調べるとともに、オキシトシンまたはプロスタグランジンF_<2α>の精巣実質内投与がアンドロジェン、プロスタグランジンF_<2α>ならびにオキシトシンの産生におよぼす影響を調べた。また、アンドロジェン産生を刺激した場合(hCG反応)のオキシトシンおよびプロスタグランジンF_<2α>の影響についても検討した。さらに、ヤギの精巣におけるオキシトシンの産生の有無および局所ホルモンとしてのオキシトシンのアンドロジェン産生におよぼす影響について検討した。その結果、以下のことが判明した。1.成熟ラットの精巣ではライディヒ細胞にオキシトシンの存在が認められ、このオキシトシンはプロスタグランジンF_<2α>を介してテストステロンの代謝を促進している可能性が示唆された。(Prostaglandins & other Lipid Mediators55(2-3):121-126,1998)2.ヤギの精巣においてもオキシトシンが産生されていることが明らかとなった。さらに、このオキシトシンは末梢に放出されることなく、精巣内で局所的に作用し、テストステロンから5α-ジヒドロテストステロンへの代謝を促進している可能性が示唆された。(Theriogenology:投稿中)近年、ラット、ウシ等の精巣からオキシトシンが産生されることが明らかとなり、精巣由来のオキシトシンの生理的意義について関心が持たれている。(Theriogenology:投稿中)近年、ラット、ウシ等の精巣からオキシトシン(OT)が産生されることが明らかになり、その生理的意義について関心が持たれている。また、精巣のLeydig細胞ではアンドロジェン(A)が産生され、同細胞で産生されるプロスタグランジンF_2α((PGF_2α)はこれに関与しているといわれているが、これらホルモン産生の相互作用については明らかでない。本研究ではラット精巣におけるOTの産生部位を調べるとともに、OTまたはPGF_2αの精巣実質内投与がテストステロン(T)、5α-ジヒドロテストステロン(DHT)、PGF_2αならびにOTの産生におよぼす影響を調べた。また、A産生を刺激した場合(hCG反応)のOTおよびPGF_2αの影響についても検討した。(1)免疫組織染色により、精巣のLeydig細胞におけるOTの局在が確かめられた。(2)hCGの代わりにその溶媒のみを投与してステロイド産生を刺激しなかった群では、OT投与により対照の右側精巣に比べてT濃度が有意に減少し、DHT濃度ならびにPGF_2α濃度は有意に増加した。また、PGF_2α投与によりT濃度は有意に減少し、DHT濃度が増加する傾向を示したが、OT濃度には顕著な変化は認められなかった。(3)hCGを負荷した場合には、どの群でもTとDHTの産生が刺激されたが、PGF_2αおよびOT濃度には著しい変化は認められず、これらホルモン産生におよぼすOTおよびPGF_2α投与の影響はhCGを負荷しない時の結果と類似していた。これらの結果は、成熟ラットの精巣ではLeydig細胞にOTの局在が認められ、このOTはPGF_2αを介してTの代謝を促進している可能性が示唆された(Sawada et al.,Prostaglandins,印刷中)。本研究では、オキシトシンの局所ホルモンとしての生理的意義を明らかにするため、雄ヤギの精巣におけるオキシトシンの産生の有無および局所ホルモンとしてのオキシトシンのアンドロジェン産生におよぼす影響について検討した。

1)免疫組織染色の結果、オキシトシンはヤギ精巣において精細管内のセルトリ細胞に比較的多く存在し、ニューロフィジンはオキシトシンと同様のセルトリ細胞だけでなく、生殖細胞にも多く存在することが観察された。2) RT-PCR法により、ヤギ精巣においてオキシトシンmRNAの発現が認められた。3)精巣動脈と精巣静脈の血中のオキシトシン濃度には有意差は認められなかった。4)ヤギ精巣組織中には、結合親和性が高く、飽和性があり、しかも、結合部位数の少ないオキシトシンレセプターが観察された。特異性を検討した結果、精巣のオキシトシンレセプターはオキシトシンとアルギニンバゾプレシンに高い親和性を有するが、一方、他の視床下部由来のホルモンにはほとんど反応しないことがわかった。5)in vitroにおいて、精巣組織片にオキシトシンを添加した結果、培養液中のテストステロン濃度は有意に減少し、一方、5α-ジヒドロテストステロン濃度は有意に増加した。以上の結果より、ヤギの精巣においてもオキシトシンが産生されていることが明らかとなった。さらに、このオキシトシンは末梢に放出されることなく、精巣内で局所的に作用し、テストステロンから5α-ジヒドロテストステロンへの代謝を促進している可能性が示唆された。(稲葉俊夫・中山弓子・谷浩行・玉田憲俊・澤田勉:第126回日本獣医学会にて口頭発表)
微生物変換反応による有機金属錯体の高機能化

色素増感太陽電池(DSC)は、高効率さと低製造コストを併せ持つ次世代の太陽電池である。DSCにおいて高い電力変換効率を得るための重要な要素の1つは色素であり、ルテニウム有機金属錯体系色素の構造類縁体が高機能性を示している。本研究では微生物酵素の持つ多彩な触媒作用により、ルテニウム色素を修飾・置換することでその機能性の向上を目指した。本研究の実施の結果、ルテニウム色素を資化する微生物を多数取得することができた。またルテニウム色素資化性菌の中にルテニウム色素を吸着して代謝する微生物を見出したことから、新規ルテニウム色素変換酵素の発見を期待させる結果となった。色素増感太陽電池(DSC: dye sensitized solar cell)は、高効率さと低製造コストを併せ持つ次世代の太陽電池である。現在DSCの光-電気変換効率は最大で約11%であり、約20%の効率を持つシリコン系の太陽電池と比較すると低いため、今後の大幅な改善が必要となっている。DSCにおいて高い電力変換効率を得るための重要な要素の1つは色素であり、近年効率を向上させる様々なタイプの新たな色素が開発されている。DSCに最も良く使われている基本的な色素はルテニウム有機金属錯体系色素である。近年の研究ではこの色素をベースに改良を加えた構造類縁体が効率の向上に良好な結果を示している。本研究では微生物酵素の持つ多彩な触媒作用により、ルテニウム色素RuL2(NCS)2の分子構造の一部を修飾・置換することでその機能性の向上を目指す。本年度は前年度までに微生物スクリーニングによって得られたルテニウム色素資化性菌を用いて、ルテニウム色素変換反応を実施した。N3色素資化性菌としてバクテリア97株・糸状菌12株、そしてBlack Dye色素資化性菌としてバクテリア104株・糸状菌18株の洗浄菌体を生体触媒として使用し、各ルテニウム色素を含む反応液中の紫外可視吸収スペクトルの変化を観測した。ルテニウム色素の紫外可視吸収スペクトルの変化した微生物菌体反応液に関しては、順次DSCへの適用と光-電気変換効率の評価を実施している。前年度までに微生物スクリーニングにより、N3色素資化性菌としてバクテリア97株・糸状菌12株、そしてBlack Dye色素資化性菌としてバクテリア104株・糸状菌18株が得られたている。各ルテニウム色素資化性菌を生体触媒としてルテニウム色素変換反応に用いた。変換反応前後の反応液の紫外可視吸収スペクトルの変化を観測したところ、スペクトル強度が減少した反応液はあったものの、スペクトルパターンの大きく変化した反応液の反応液は確認できなかった。また変換反応後の反応液に含まれるルテニウム色素を用いた色素増感太陽電池を作製して光-電気変換効率の評価を実施したところ、変換効率の向上したものは見られなかった。以上の結果より、本研究においてルテニウム色素を資化する微生物を多数取得することはできたが、その代謝経路上において色素増感太陽電池に有効な構造変化を伴う中間体を見出すことはできなかった。これらの微生物がどのような代謝経路によりルテニウム色素を分解・資化しているかに興味が持たれるところである。

本研究では微生物酵素の持つ多彩な触媒作用により、ルテニウム色素RuL2(NCS)2の分子構造の一部を修飾・置換することでその機能性の向上を目指す。本年度はルテニウム色素変換微生物のスクリーニングを実施した。環境中より採取した土壌の懸濁液を汎用的なルテニウム色素であるN3色素とBlack Dye色素を単一炭素源とする培地に接種し、継代培養を繰り返す事でルテニウム色素資化性菌の集積化した。これまでにN3色素資化性菌としてバクテリア97株・糸状菌12株、そしてBlack Dye色素資化性菌としてバクテリア104株・糸状菌18株を単離している。これらの土壌分離菌はルテニウム色素変換反応に順次供している。まず反応液中の色素の紫外可視吸収スペクトルを測定することで、吸収波長や吸光度の変化を観測した。さらに反応産物は薄層クロマトグラフィー(TLC)や高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いた分離分析に供する事で、ルテニウム色素の酵素変換反応産物の有無を検出している。現在すでにBlack Dye色素の紫外可視吸収スペクトルを変化させる菌株を1株取得しており、より詳細な解析を進めている。これまでにルテニウム色素資化性菌の菌体を生体触媒としてルテニウム色素変換反応に供し、微生物により変換された色素に関してはDSCに用いる色素としての性能評価を実施してきた。ルテニウム色素資化性菌としてはすでに多種多様な微生物類を取得しており、ルテニウム色素を変換する酵素が自然界において広く存在していることを期待させる結果となった。各微生物の菌体反応により変換されたルテニウム色素の中で紫外可視吸収スペクトルの変化が観察されたものに関しては、構造の大きな変化が起きていることが想起させる。現在これらの色素をDSCに適用し、光-電気変換効率の向上が見られる色素を選別している段階である。以上のように本研究の目的である微生物変換によるルテニウム色素の高機能化に関して、ルテニウム色素変換活性菌の取得と微生物変換色素の評価までを実施できていることから、計画は概ね順調に進展していると言える。本年度は主にルテニウム色素変換微生物のスクリーニングを実施した。ルテニウム色素としてN3色素、Black Dye色素という最もDSC用途に使用されている2種類の色素を選択してその高機能化を目指した。当初目論んだ通り、ルテニウム色素を単一炭素源として生育できる資化性菌を多数得ることに成功している。そしてこの内1株においてBlack Dye色素の紫外可視吸収スペクトルを変化させる活性を見出しており、微生物によるルテニウム色素の酵素変換が起こることが期待できる結果となった。以上のように本研究の目的として挙げたルテニウム色素の微生物変換に関して、計画の根幹をなす微生物類の取得に関して概ね順調に進展していると言える。今後は微生物反応により変換したルテニウム色素用いて、DSCの光-電気変換効率を測定していき、効率の向上が見られる色素を選別する。その際に微生物反応液からの色素の抽出法の新規開発をすることで、色素の純化と高濃度化によるDSC光-電気変換効率の測定感度の改善を行う。DSCの光-電気変換効率の向上が認められたサンプルに関しては、以下の詳細解析を実施していく。まず変換活性のあった微生物を大量培養し、変換反応のスケールアップを行う。
口承と文献学の融合に基づくチベット後期中観思想研究

本研究の目的は,チベットに伝承された中観思想の成立とその歴史的展開を解明すべく,特に十五世紀以降のゲルク派の中観文献を主資料として,そのための研究の基礎付けを行うことである.具体的には,チャンキャ(1717-1786)の『教義書』中観派章の読解と翻訳作業を通じて,インド及びチベット初期中観文献との比較対照を行い,その思想的前提と独自性を解明することを目標とする.方法論的には,従来のText Critiqueに基づく文献学的手法のみに基づくのではなく,応募者の十年間にわたるチベット僧院修学経験を生かし,そこで収集した口承情報を十二分に活用した新しい仏教教学研究の方法論の構築を試みた.平成27年度は,当初の計画通り,チベット古文書学研究会を発足,『チャンキャ教義書』中観派章の講読の部門と,サンプ寺ニマタン学堂シェーラプジンパ著『中観学説決択集』のクンイク(隠字体)で記された古写本解読の部門の二つを平行して開催した.同研究会は,合計九回開催し,前者の部門では,『チャンキャ教義書』中観派総論及び自立派章(民族出版社本pp. 190-281)の全体を講読,かなり膨大な分量であったが,計画通り,その全訳を完成することを達成,さらに,次年度に講読を予定していた帰謬派章の講読にも入ることが出来た.他方,後者の部門では,三宅伸一郎連携研究者とトゥプテンガワ氏の協力を得て,「クンイク(sKung yig)」と称される特殊な隠字体の読解作業を開始し,そのデータベース作成作業に着手した.その成果の一部は,第63回日本チベット学会のチベット学情報交換会において,三宅連携研究者と共同で「sKung yigについて」という題目で発表した.『チャンキャ教義書』中観派章の解読に際しては,その思想的背景を解明すべく,チャパ・チューキセンゲの『中観東方三論提要』及び『善逝と外教徒の学説の弁別』や,ツォンカパの『善説真髄』,セラジェツゥンパ,パンチェンソナムタクパ,ジャムヤンシェーパ等の中観論書を参考資料として,『チャンキャ教義書』と比較対照する作業を開始した.その成果の一部は,日本チベット学会にて,「チャパ・チューギセンゲの中観思想」という題目で発表した.さらに,『チャンキャ教義書』を主資料として,次年度,「中観帰謬派の開祖について」という題目で発表する予定である.『チャンキャ教義書』自立派章の解読研究に関しては,概ね計画通りに進んでおり,その成果発表も,予定通り,印仏研及び日本チベット学会において行なった.他方,クンイクの解読及びそのデータベース作成作業に関しては,やや遅延が生じている.当初は,年始頃に,セラ寺へ研究調査に入る予定であったが,諸般の事情により,延期することにした.また,チベット古文書学研究会は,講読会の進捗状況に鑑みて,途中から,日数及び回数を増やした.平成28年度は,研究計画に基づき,『チャンキャ教義書』中観帰謬派章の研究に集中した.具体的には,前年度に引き続き,チベット古文書学研究会において,『チャンキャ教義書』中観帰謬派章の講読を遂行し,併せて,その訳出作業を行った.研究会は,大谷大学真宗総合研究所において,六回にわたり集中的に行い,同章の全体(民族出版社本pp. 281-364)を講読,計画通りに,同章全体の訳出を完成することが出来た.同章の解読に際しては,その思想的背景を解明すべく,先行するチベット中観論書,その中でも特に,チャパ・チューキセンゲの『中観東方三論提要』,ツォンカパの一連の中観論書(『菩提道次第論』,『了義未了義弁別善説真髄』,『根本中論大註正理海』,『入中論解説密意解明』)ケードゥプジェの『提要福縁開眼』,セラジェツゥンパ,パンチェンソナムタクパ,ジャムヤンシェーパ等の中観綱要書,シェーラプジンパの『二諦精解』等の調査を行った.特に,ツォンカパの『了義未了義弁別善説真髄』の中観派章とシェーラプジンパの『二諦精解』はその重要性に鑑みて,年度末の三月頃からその翻訳作業に着手した.これは次年度に完成させる予定である.以上の研究成果発表としては,2016/6/23に,ノルウェーのベルゲン大学で開催された第十四回国際チベット学会(IATS)において,On pratyaksa and niscaya/adhyavasayaという題目で口頭発表を行い,これに基づく英語論文を『インド論理学研究』第9号に公表した.さらに,2016/9/3に,印仏研第67回学術大会(東京大学)において,「中観帰謬派の開祖ーゲルク派の伝承を中心としてー」という題目で発表を行い,同学会誌紀要に掲載された.これは『チャンキャ教義書』を主資料として,ゲルク派における帰謬派の開祖問題を議論したものである.研究の主要主題である『チャンキャ教義書』帰謬派章の翻訳研究については,ほぼ研究計画度通りに進んでおり,予定通り,帰謬派章の全体の講読とその翻訳を完成させることが出来た.その成果発表も予定通りに行った.

他方,シェーラプジンパの略字体で表記された一連の中観論書の研究については,真宗総合研究所からトゥプテンガワ氏が入力したテキストが公表されたことを受けて,当初予定していた入力作業は中止して,それを依用する方向に切り替えた.研究の方向も,その写本解読作業からテキスト読解作業へと研究の比重を移行している.平成29年度は,研究計画に基づき,当科研研究の目的である『チャンキャ教義書』中観派章の翻訳研究の完成を目指した.翻訳は既に前年度までに完成してあるので,本年度は,特に同書の思想的背景を解明すべく,一連の関連文献の調査と読解作業を行った.具体的には,ツォンカパの中観思想の精髄が包括的に示されている『了義未了義弁別善説真髄』中観派章全体の講読を研究会において遂行し,その全体の翻訳を完成するとともに,『チャンキャ教義書』と比較対照する作業を行った.さらに,シェーラプジンパの『二諦精解』の講読も継続し,その全体の試訳も完成した.ツォンカパが前提とする初期チベット中観論書については,膨大な分量の未研究の文献群が残されているが,時間の関係上,その全てを扱うことは不可能なので,本年度は,二諦説に焦点を絞り,サンプ系の一連の学者の典籍(ゴク翻訳師の『甘露一滴』,トルンパの『教次第』,ギャマルワの『二諦分別論註』,チャパの『中観東方三論提要』等)を資料として,彼らの空性理解を検討した.その結果,特に空性を知の対象と認めるチャパ師弟系統の解釈がゲルク派の中観思想の形成に大きな影響を与えたことが明らかとなった.その研究成果は,第六十五回日本チベット学会学術大会(平成29年11/25,仏教大学)において,「初期チベット中観思想における空性理解」という題目で発表し,同学会誌にて出版予定である.さらに,大谷大学真宗総合研究所紀要第35号に,「ニマタンパ・シェーラプジンパーその業績と著作についてー」という論文を刊行し,第18回国際仏教学会(IABS,平成29年8/20-25,トロント大学)において,"On the the Origin of Non-valid Cognition (apramana/ tshad myin gyi blo"という題目で研究発表を行った.本研究の目的は,チベットに伝承された中観思想の成立とその歴史的展開を解明すべく,特に十五世紀以降のゲルク派の中観文献を主資料として,そのための研究の基礎付けを行うことである.具体的には,チャンキャ(1717-1786)の『教義書』中観派章の読解と翻訳作業を通じて,インド及びチベット初期中観文献との比較対照を行い,その思想的前提と独自性を解明することを目標とする.方法論的には,従来のText Critiqueに基づく文献学的手法のみに基づくのではなく,応募者の十年間にわたるチベット僧院修学経験を生かし,そこで収集した口承情報を十二分に活用した新しい仏教教学研究の方法論の構築を試みた.次年度は,『チャンキャ教義書』中観派章のうち,帰謬派章(民族出版社本pp. 281-364)の翻訳作業に取りかかる予定である.この全訳を完成することできれば,同書の中観派章の全体が完遂されることになるので,三年目には,その註記を作成する作業に集中することを目指す.さらに,その思想的背景を明らかにするために,ツォンカパ師弟やセラジェツゥンパ等の先行する一連のゲルク派の中観論書の調査も平行しておこなう.また,現在,シェーラプジンパの『中観学説決択集』のクンイク書体の写本解読作業の遅延を取り戻すため,あらたに研究補助を依頼することも検討中である.次年度は,当科研研究の最終年度に当たるので,当初の計画通り,『チャンキャ教義書』の訳註研究を完成させる予定であり,そのために,関連する諸文献の調査を継続的に行うことを計画している.但し,当初はセラジェツゥンパの『中観総義』全体の訳出を計画していたが,かなり大部のテキストなので,その訳出は一時中断して,代わりに,ツォカパの『了義未了義弁別善説真髄』の中観派章の講読作業を研究会で行う方向へ切り替えた.併せて,シェーラプジンパの二諦精解の講読と写本読解作業も継続して行うことを計画している.
化学発癌ラットを用いた肝細胞癌に対する遺伝子導入と遺伝子治療

<遺伝子導入に関する研究>(1)同種指向性レトロウィルスレセプター(MCAT1)遺伝子をRT-PCR法を用いてクローニングし、αフェトプロテイン(AFP)遺伝子プロモーターの制御下にMCAT1遺伝子を発現する組み換えアデノウイルスを作製した。このアデノウイルスを感染させた後にレトロウイルスで遺伝子導入をおこなうアデノウイルス/レトロウイルス二重感染法では肝癌細胞特異的な遺伝子導入が可能となった。さらにこの二重感染法を用いて単純ヘルペスウイルスチミジンキナーゼ(HSV-tk)遺伝子を導入したところ肝癌細胞特異的にGCVによる殺細胞効果が認められた。本結果は現在英文誌に投稿中である。<腫瘍ワクチンに関する研究>HSV-tk遺伝子及びインターロイキン2(IL2)遺伝子を組み換えレトロウイルスを用いてマウス腹水肝癌細胞に導入した。これらの細胞をマウスに接種し腹水を形成させた後、ガンシクロビル(GCV)を投与したところ、HSV-tk/GCVのみでは腹水肝癌は容易に再発し死亡したが、IL2を併用することで腹水は消失し長期生存した。本結果は英文誌に投稿準備中である。〈遺伝子導入に関する研究〉(1)同種指向性レトロウイルスレセプター(MCAT1)遺伝子をRT-PCR法を用いてクローニングし塩基配列を決定した。(2)SV40及びαフェトプロテイン(AFP)遺伝子プロモーターの制御下にMCAT1遺伝子を挿入した発現ベクターを作製し、これを導入したヒト肝癌、非肝癌細胞を樹立した。(3)これらのMCAT1遺伝子導入細胞において、本来ヒト細胞には感染しないβGalactosidase発現レトロウイルスを感染させたところMCAT1発現により同種指向性レトロウイルスによる遺伝子導入が可能となり、またMCAT1遺伝子をAFPプロモーターの制御下におくことで肝癌特異的な遺伝子導入が可能であった。現在、アデノウイルスベクターを作製中であるが、今後in vitro及びin vivoにおけるアデノ-レトロウイルス二重感染法による肝癌特異的な遺伝子導入に関して検討する予定である。〈腫瘍ワクチンに関する研究〉単純ヘルペスウイルスチミジンキナーゼ(HSV-tk)遺伝子及びインターロイキン2(IL2)遺伝子を組み換えレトロウイルスを用いてマウス腹水肝癌細胞に導入した。また、HSV-tk/GCVとIL2を併用した腹水肝癌マウスでは背部皮下に接種した肝癌細胞に対する癌ワクチン治療効果が認められた。
発達障害のある学生に対する効果的な「キャリア意思決定」のあり方に関する研究

本研究は、キャリアセンターにおける発達障害の学生の効果的な「キャリア意思決定を促す相談支援プロセス」を解明すること(目的1)、また、「支援者がそれらの知見を相談時に活用できるツール」を開発すること(目的2)を目的とする。平成30年度は、清野絵氏(国立障害者リハビリテーションセンター研究所)の協力のもと、調査結果を分析し、学生の状況別の相談支援プロセスモデルとして整理した。また、2年間の調査研究を経て試作した、支援者向けのテキスト教材(Q&A集及び、相談時に学生の支援に利用できるイラストつきの説明文)を、発達障害のある学生の支援に携わる経験を持つ支援者の試用実践を経て開発した。このうち、作成したQを示す。○学生の支援に当たり、自部署での対応をうまくすすめるポイントを教えてください/○来談時期が遅く、早期支援ができません。早期支援を行うためにはどのようにしたらよいでしょうか?/○自分の得意・不得意についての認識が不足しています。どのような支援が必要でしょうか?/○履歴書で自己PRを書くことが難しいようです。どのような支援が必要でしょうか?/○面接試験で何度も不採用になってしまいます。どのような支援が必要でしょうか?/○学生に「障害がある可能性」があるため、専門医の受診を勧めたいのですが、本人には気づきがありません。どのようなタイミングでどう切り出したらよいでしょうか?/○学生に障害者就労について情報提供する際の留意点を教えてください/○学生の保護者との連携にあたっての留意点を教えてください/○学生の支援にあたり、教員や学内の関係部署との連携をうまくすすめるポイントを教えてください/○学生に外部の専門機関を紹介する際の留意点を教えてください。現在、内容について、各種専門家への照会を行い、内容及び表現の妥当性等の最終確認を行っているところである。その後、公開予定としている。平成27年度は、(1)前年度に研究協力団体と協働で実施した「キャリアセンターにおける発達障害の学生への支援に関する実態調査」の解析、及び、(2)「キャリアセンターの支援者等に対するヒアリング調査」を行った。(1)では、キャリアセンターの支援者の発達障害の学生の特徴の認識状況と、そのような学生に対する各種支援の実施状況との関連を分析した。支援者からみた発達障害の学生の特徴としては、因子分析の結果、【就職活動への積極性の乏しさ】【働く価値観の不明確さ】【就職の著しい困難さ】【精神面の不安定さ】【認知処理能力の弱さ】の5因子が把握された。5因子の認識度の評定と各種支援の実施頻度の評定との関係について偏相関係数を算出した結果(制御変数:大学の属性)、【精神面の不安定さ因子】と「連携体制の構築」、【認知処理能力の弱さ因子】と「自己理解を促す支援」、「連携体制の構築」に有意な正の相関が認められ、支援の促進に関連する要因について基礎的知見が得られた。(2)では、発達障害の学生の支援経験のあるキャリアセンターの支援者4名、キャリアセンター等との連携経験のある就労支援者4名へのヒアリング調査を行った。その結果、キャリアセンターの支援者は、学生のコミュ二ケーションや作文力の課題から発達障害の疑いを抱きつつも、学生が自ら求めない限りは、特別な支援の提供が難しい状況が把握された。今後開発が有用なツールとしては、支援者が発達障害の学生の特徴に気づいたり、そのような学生への支援のポイントや学生に紹介できる支援機関について分かりやすく学べたりするテキスト等が把握された。下記2点から、概ね当初の計画通りに研究が遂行されていると考える。・キャリアセンターにおける発達障害の学生への効果的な「キャリア意思決定を促す相談支援プロセス」を検討するにあたり、(1)「キャリアセンターにおける発達障害の学生への支援に関する実態調査」の統計解析で得た知見について、(2)「キャリアセンターの支援者等に対するヒアリング調査」から得た質的知見から、実態調査の結果を支持する知見や、実態調査の結果の考察を深める知見を把握することができた。これにより、相談支援プロセスのどの部分において課題が生じ、どのような支援の提供が求められるかに関する仮説モデルの考案につながった。・支援に役立つツールの開発にあたり、(2)のヒアリング時に、どのような支援ツールであれば利用可能であるか、支援者のニーズを把握することができた。また、研究代表者が過去の研究にて開発したイラスト教材(例:各種就労支援機関の種類についてイラストにて分かりやすく説明したもの)の一部を呈示し、その利用可能性について聴取したところ、一部改変により利用可能であることが把握された。これにより、今後開発予定の支援ツールの構想を具体的に深めることができた。平成28年度は、(1)研究協力団体と協働で実施した「キャリアセンターにおける発達障害の学生への支援に関する実態調査」の追加解析及び、(2)「キャリアセンターの支援者等に対するヒアリング調査」の追加実施を行った。(1)では、発達障害の学生に対する支援上の課題に関する実態を分析した。

キャリアセンターの支援者からみた、発達障害のある学生に対する「就労準備に関する学習内容の理解のさせにくさ」の特徴としては、因子分析の結果、【働く上で必要な能力の理解】【働く上での自己理解】【働く意味の理解】【障害者枠の就労に関する理解】【職業に関する知識の理解】の5因子が把握された。このうち、【働く上での自己理解】と【職業に関する知識の理解】は、一要因の分散分析の結果、得点が最も低く、理解させにくい学習内容であることが示された。(2)では、発達障害のある学生の支援経験のあるキャリアセンターの支援者1名、キャリアセンター等との連携経験のある就労支援者2名へのヒアリング調査を行った。そして、平成27年度に実施したヒアリング調査結果と併せて、「大学における発達障害学生の状況」を概念図として取りまとめた。概念図から、大学の実態を踏まえた支援ツールの開発に当たっては、学生に対する包括的な支援の中で、多角的に自己理解を深められるよう、【障害の気づきのない学生への効果的な対応についての情報提供(困り感を効果的に聞き出し、整理する方法)】【大学内の他部署との効果的な連携についての情報提供】【保護者との効果的な連携についての情報提供】【各相談機関の分かりやすい情報提供】が重要となることが見出された。平成28年度は、支援者の意見を詳細に収集するために、全国の大学のキャリアセンター及び就労支援機関に対して質問紙調査を実施することとしていたが、下記2点の理由から、調査の実施に遅れが生じることとなった。・大学へのヒアリング調査を通し、発達障害のある学生のキャリア支援に役立つ効果的な支援ツールを開発するためには、ツール開発に必要な知見収集のための質問紙調査の対象を拡大する必要性が生じた。具体的には、大学において、キャリアセンターのみならず、その連携先である、学生相談室や保健センター、障害学生相談室等の学内部署も調査対象とすることとした。これにより、調査の準備に時間を要し、研究スケジュールに遅れが生じた。現在までに、調査票の作成作業のほか、大学の上記4部署に関するインターネットによる情報収集とそれに基づく住所録の作成作業は終了している。・調査の前段階として実施することとしていた、研究協力者を招集した会議(効果的な支援ツールを開発する上での調査票設計に対する意見収集等を目的)の開催が事務手続き上の制約から遅れ、研究スケジュール全体にも遅れが生じた。3月に2回の会議を実施し、支援ツールのあり方に関する意見聴取及び、それを踏まえた調査票設計についての意見聴取を行い、現在、調査票を修正する作業を行っているところである。平成29年度に、これまでの研究経緯について十分把握している補助事業者1名を研究体制に加えることで、研究目標を達成できる見通しである。本研究は、キャリアセンターにおける発達障害の学生の効果的な「キャリア意思決定を促す相談支援プロセス」を解明すること(目的1)、また、「支援者がそれらの知見を相談時に活用できるツール」を開発すること(目的2)を目的とする。
クルマエビの生体防御関連遺伝子の機能解析

細菌等の異物を包囲し凝集するClottingタンパク質(CP)およびCPを活性化するトランスグルタミナーゼ(TGase)をRNA干渉によりノックダウンした。クルマエビの遺伝子発現ノックダウンに必要なdsRNA量を決定するために10μg、1μgおよび0.1μgのdsRNAをクルマエビの体液中に接種した。接種後、1日および1週間後に血球細胞、鯉、筋肉、リンパ様器官および肝膵臓からmRNAを抽出し、RT-PCRにより、遺伝子ノックダウンの有無を確認した。さらに、TGaseおよびCPに対する抗体を作製し、RNA干渉によるこれら2種類のタンパク質の発現抑制も確認した。本実験により遺伝子ノックダウンに必要なdsRNAは1μgであった。両遺伝子のうちいずれかをノックダウンすることにより血液凝集が抑制されることを明らかにした。さらに、CPあるいはTGase遺伝子のいずれかの発現を抑制するといくつかの生体防御関連遺伝子の発現も抑制されたことから、血液凝集と生体防御関連遺伝子の発現制御に密接な関係があることが明らかになった。CPのクルマエビにおける生体防御システムにおける必要性を確認した。クルマエビにCPあるいはGFPのdsRNAを接種し、一定期間後にクルマエビの病原細菌であるVibrio penaeicidaの感染実験を行ったところ、クルマエビの本菌に対する感受性が高まったことから、生体防御に重要であることが示唆された。血球凝集とは異なる自然免疫因子であるプロフェノールオキシダーゼ遺伝子をノックダウンするとクルマエビが死ぬことより、プロフェノールオキシダーゼはクルマエビの生存に重要な分子であることが示唆された。本研究によりクルマエビの免疫・生体防御システムは、何らかのネットワークを形成し、病原微生物の侵入に対応していることが示唆された。1二本鎖RNAを用いたRNA干渉を利用した生体防御関連遺伝子ノックダウンによる機能解析遺伝子ノックダウンの標的遺伝子として細菌等の異物が生体内に侵入した際に、その異物を包囲し凝集するClottingタンパク質(CP)およびCPを活性化するトランスグルタミナーゼ(TGase)とした。陰性コントロールとして、クルマエビゲノム中に存在しないオワンクラゲ由来の緑色蛍光タンパク質(GFP)のdsRNAを作製した。クルマエビ(体重36グラム)に、まず、遺伝子発現ノックダウンに必要なdsRNA量を決定するために10μg、1μgおよび0.1μgのdsRNAを各試験区3尾のクルマエビの体液中に接種した。接種後、1日および1週間後にクルマエビの血球細胞、鰓、筋肉、リンパ様器官および肝膵臓からmRNAを抽出精製し、RT-PCRにより、遺伝子ノックダウンの有無を確認した。次いで、CPは血液凝集に関与することから、dsRNA接種クルマエビにおける採血後の血液凝集の有無について確認した。TGaseはCPの活性化に重要であることが知られていることから、TGaseをノックダウンした場合に、血液凝集に影響が見られるかどうかについても、血液凝集を指標に確認した。両遺伝子ともに、ノックダウンすることにより血液凝集が抑制された。2遺伝子ノックダウンによる微生物感染に対する感受性変化の検討CPのクルマエビにおける生体防御システムにおける必要性を確認した。実験には先と同サイズのクルマエビを用い、各試験区20尾を用いた。クルマエビにCPあるいはGFPのdsRNAを接種し、一定期間後にクルマエビの病原細菌であるVibro penaeicidaの感染実験を行ったところ、クルマエビの本菌に対する感受性が高まった。昨年度は血液凝集に関与する凝集タンパク質(Clotting protein)と凝集タンパク質の活性化に関与する酵素トランスグルタミナーゼ遺伝子のノックダウン解析を遺伝子の転写レベルでの解析を行ったが、今年はタンパク質レベルでの発現抑制を確認した。

さらに、凝集タンパク質遺伝子あるいはトランスグルタミナーゼ遺伝子のいずれかの発現を抑制するといくつかの生体防御関連遺伝子の発現も抑制されたことから、血液凝集と種々の生体防御関連遺伝子の発現制御に密接な関係があることが明らかになった。血球凝集とは異なる自然免疫であるプロフェノールオキシダーゼ活性化系の実行分子であるプロフェノールオキシダーゼ遺伝子をノックダウンするとクルマエビが死ぬことより、プロフェノールオキシダーゼはクルマエビの生存に重要な分子であることが示唆された。しかし、プロフェノールオキシダーゼ遺伝子をノックダウンしても、血球凝集関連遺伝子をノックダウンしたときのように、他の免疫関連遺伝子の発現を抑制するような現象はみられなかった。さらに、免疫関連遺伝子の発現を抑制することでクルマエビの血中棲息細菌が増殖し、血中細菌数が増加することもみつけた。エビ類の免疫・生体防御メカニズムは自然免疫中心であると考えられているが、本研究によりクルマエビの免疫・生体防御システムは、何らかのネットワークを形成し、病原微生物の侵入に対応していることが示唆された。本研究成果は、今後、無脊椎動物の免疫学研究分野の発展にも大きく貢献するものと思われた。
システムインパッケージにおける光配線導入のための３次元ポリマー細線技術の開発

近年、半導体に対する多機能化や高性能化に対する要求が高まり、1パッケージに高度なシステム機能を詰め込んだSiP (System in Package)が盛んに研究されている。SiPにおいて、重要なポイントは各コンポーネントにおける接続手法であり、全体の消費電力や速度を制限することから、適切な配線技術が望まれている。本研究では、電気配線でよく見られるような伝送遅延・電磁波干渉など問題を解決するため、SiP上光配線技術の導入を目指している。システムインパッケージ上光配線における指標として、「光源」「光伝送路」「受光素子」の一連の光コンポーネントをパッケージ上に構築し、fJ/bitの低消費電力で伝送を行うことが必須とされている。本研究の二年目の成果として、3次元ポリマー細線を用いる光伝送の研究に取り組む前に、一年目において設計したSiP上光配線に向けた小型・極低消費電力の半導体薄膜受光器の作製および評価を行った。その結果、ストライプ幅0.7 μm、吸収長30 μmの一般的導波路型素子において0.95 A/Wの受光感度が得られた。また、各素子の感度データをまとめることで、吸収長を10 μm程度まで短縮できることが分かった。つぎに、この素子の動特性評価を行い、バイアス電圧-3 Vにおいて3dB帯域13.3 GHzを得ると共に、20 Gbit/sの大信号測定を行い、平均受信電力-10 dBmにおいてビット誤り率10-9以下の受光動作を実現した。以上の研究進捗状況から、素子長短縮による寄生容量の低減により、高負荷抵抗と接続するのみで電子回路の動作を保証するのに十分な電気信号が得られ、増幅回路を必要としないため消費電力の大幅低減が見込まれる。また、三次元ポリマー細線を用いて光源と低損失に接続することにより、SiP上極低消費電力信号伝送が実現できると見込まれる。29年度が最終年度であるため、記入しない。近年、半導体に対する多機能・高性能化に対する要求が高まり、高度なシステム機能を詰め込んだSiP (System in Package)が盛んに研究されている。SiPにおいては、従来の金属配線による伝送遅延・発熱等の問題からその性能が制限されている。この問題を解決するため、申請者はSiP上配線として、電気配線の替わりに光配線技術の導入を提案する。SiP上光配線における指標として、「光源」「光伝送路」「受光素子」の一連の光コンポーネントをパッケージ上に構築し、10 fJ/bit以下の消費電力で伝送を行うことが必須とされている。受光器において、一般的に、後続の電子回路によって十分な帯域幅を持って識別可能な電圧信号を生成するために、TIAなどの増幅器が必須となる。これらの増幅器はpJ/bitオーダーのエネルギーコストを負うため、光インターコネクションの主な利点である低消費電力化に相反する。しかしこの問題は、電気増幅器の代わりに受光器を高負荷抵抗と組み合わせることによって克服することができる。特性計算の結果、受光器に10 kΩ以上の負荷抵抗を接続し、接合容量を1fF未満にすることで、10 GHzを超えるカットオフ周波数、およびfJ/bitオーダーの入力光信号に対して数百mVの出力電圧を得ることが可能であると見積もられた。本研究の一年目の成果として、3次元ポリマー細線を用いる光伝送の研究に取り組む前に、SiP上光配線に向けた小型・極低消費電力の受光器を実現する目的から、スローライト増強型の半導体薄膜受光器の設計を行った。フォトニック結晶構造を用いることで、受光器の吸収長を5.5μmまで短縮できることが分かった。素子長短縮による寄生容量の低減により、高負荷抵抗と接続するのみで電子回路の動作を保証するのに十分な電気信号が得られ、増幅回路を必要としないため消費電力の大幅低減が見込まれる。システムインパッケージ(system in a package: SiP)上光配線に向けた小型・極低消費電力動作受光器として、以下の研究成果を挙げた。(1)3次元有限差分時間領域法を用いて、スローライト増強型の半導体薄膜受光器の設計を行った。その結果、群速度35のエアブリッジ型フォトニック結晶構造を用いることで、受光器の吸収長を5.5 μmまで短縮できることが分かった。素子の遮断周波数も約20 GHzであり、光配線の要求性能を満たすのに十分な値が得られた。(2)フォトニック結晶型薄膜受光器の試作を行い、作製プロセスを確立した。以上の研究進捗状況から、次年度ではこの超小型受光器の作製と特性評価を行うと共に、光源と受光器間を低損失な3次元ポリマー光細線で繋ぎ、SiP上極低消費電力信号伝送が実現できると見込まれる。

システムインパッケージ上光配線における指標として、「光源」「光伝送路」「受光素子」の一連の光コンポーネントをパッケージ上に構築し、fJ/bitの低消費電力で伝送を行うことが必須とされている。本研究の二年目の成果として、3次元ポリマー細線を用いる光伝送の研究に取り組む前に、一年目において設計したSiP上光配線に向けた小型・極低消費電力の半導体薄膜受光器の作製および評価を行った。その結果、ストライプ幅0.7 μm、吸収長30 μmの一般的導波路型素子において0.95 A/Wの受光感度が得られた。また、各素子の感度データをまとめることで、吸収長を10 μm程度まで短縮できることが分かった。つぎに、この素子の動特性評価を行い、バイアス電圧-3 Vにおいて3dB帯域13.3 GHzを得ると共に、20 Gbit/sの大信号測定を行い、平均受信電力-10 dBmにおいてビット誤り率10-9以下の受光動作を実現した。以上の研究進捗状況から、素子長短縮による寄生容量の低減により、高負荷抵抗と接続するのみで電子回路の動作を保証するのに十分な電気信号が得られ、増幅回路を必要としないため消費電力の大幅低減が見込まれる。また、三次元ポリマー細線を用いて光源と低損失に接続することにより、SiP上極低消費電力信号伝送が実現できると見込まれる。本年度までにシステムインパッケージ上光配線に向けたフォトニック結晶型薄膜半導体受光器の設計及び作製プロセスの確立を行った。今後は設計した構造に基づいた作製を行い、受光器単体の特性評価を行う。また、二光子加工技術を用いることで、半導体光源と受光器を3次元ポリマー光細線で繋ぎ、光リンク構造における信号伝送特性を明らかにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。
生活ストレスとソーシャルサポートに関する研究

家族生活を中心とするストレス研究は、特定の大きな困難な状況にある家族の場合に限らず、一般の家庭生活場面をも対象として、ソーシャル・サポート研究との関連で捉える方向が期待されている。まず一般住民家族の生活ストレス調査から、M字型就業構造を考慮した場合の子育て期に多い主婦専業や子を抱えながら就業し続ける母親にストレスが高いという仮設は検証されなかった。また、ディストレスはライフステージや就業パターンに関連しない。これに対して、サポート資源の観点から、夫とのレジャー同伴行動や夫の心理的・社会的サポートが多いほど、また社会参加程度や家族外の支えが多くほどディストレスが低いことが示された。精神障害者家族を対象とした全国モニター調査では、家族の変化について、「世帯の収入額の減少」「同居家族の病気・事故・死去」等が多く、ディストレス項目では「将来への不安・焦り」で「大いにある」が半数近くを占める。このストレス状況に、専門職の関わりや家族会など特定状況に対応したサポート資源が多く導入され、有効性を示していた。川崎・長野地区の面接・事例調査では、10年前の初回調査で地域での家族ケアが成立していた精神障害者・家族の変化は大きく、同一家族による家族ケアが継続していたのは約半数だった。さらに、家族ケアが継続した家族でも家族ケアの機能は低下していた。家族ケアの変化に伴って、施設ケアに移行したのは2割程度だが、地域での社会的援助資源によるケア継続は僅かであり、大部分が新たな家族ケアへの交代によって成り立っていた。交代した家族ケアは不安定な基盤の上に成り立っており、精神障害者の家族ケアという特定ストレスを家族周期上の最後期に位置づく家族が対処していくためには、より充実したサポート資源が必要であることが示唆された。本年度は、前半に研究会議を開催し先行研究の再分析と文献研究により、特定ストレスの下での家族と一般住民家族における生活ストレスの特異性と共通性を捉える方法について理論的・実証的に検討した。この結果に基づき、まずは特定状況にある家族の場合について、調査実績のある川崎市(144例)と長野県東信地区(123例)の精神障害者家族サンプルに対して10年目の第2次追跡調査を実施した。また,91年に行った精神障害者を抱える家族の全国組織会員に対する調査のうち、継続調査の協力者(「家族モニター」)約3000例に対して,第2年度の本格調査へ向けてPRと関係維持のために、これまでの調査結果をフィードバックする簡単な報告と状況把握のための調査を進行中である。結果がまとまりつつあるのは,川崎・長野の第2次追跡調査のみであるため、その概要を以下に示す。1.これまで275例の状況が把握でき、このうち主たる援助者である回答者に変更があったのが76例(27.6%)、本人が死亡したのが32例(11.6%)、家族ケアの困難等により地域生活が困難となり長期入院になったのが37例(13.5%)あり、10年前と同じ家族から援助を受け地域生活が維持されていたのは147例(53.5%)のみだった。2.主たる援助者が変更した76例中、地域生活の中断は12例で、死亡を除く59例は別個の支援ネットワークが形成され地域生活が維持されていた。3.新たに導入された援助資源については、都市部の川崎では社会的な援助資源が活用され,農村部の長野では同胞や親族による援助と同時に、近年グループホームなどの制度的な資源が導入されていた。

家族生活を中心とするストレス研究は、特定の大きな困難な状況にある家族の場合に限らず、一般の家庭生活場面をも対象として、ソーシャル・サポート研究との関連で捉える方向が期待されている。本年度は、一般住民家族の生活ストレス調査と、特定ストレス状況にある精神障害者家族については、全国精神障害者家族会員調査の家族モニター(1,600例)に対する郵送調査を実施した。また、初年度に実施した川崎市と長野県東信地域の精神障害者家族の10年後追跡調査の中から、典型的な事例を40例抽出し、詳細事例調査を実施した。一般住民家族への調査は、長野県長野市の住民を対象に、「有配偶女性の生活ストレスに関する調査」を実施した。対象者選定は、選挙人名簿より満2554歳の有配偶女性を無作為に抽出した。配票数2465名、回収票1457票、有効票1455票で有効回収率は59.0%だった。回答者の平均年齢は41.5歳、夫は44.3歳、学歴は高卒が65.5%、短大以上が25.4%だった。また、就労形態は無職32.3%、常勤18.0%、パート・臨時32.0%、自営・自由業13.0%、世帯構成は68.0%が核家族である。分析に用いた主要概念はストレッサー、リソース、家庭生活観、役割アイデンティティ、家庭および職場のストレーン、心理的ストレス反応(ZungのSDSを元に作成、Cronbach's α=.86)である。主要変数と基本属性の関係を分析した結果、リソースの一部である「夫婦同伴行動」は、妻の職業の有無や夫の職業形態に規定され、子供が就学前と成人後に増加していた。「妻アイデンティティ」は、妻が専業主婦及び自営業の場合に重視されていた。「妻の心理的ストレス」は、高収入、高学歴であるほど低いことが明らかになった。また、育児期の女性とそれ以外の女性のストレス反応得点は、前者と後者で差が認められず、育児期の女性のストレスが高いという傾向は認められなかった。精神障害者家族に関する2つの調査は、現在調査を完了して、結果の集約と分析を進めている。本年度は、一般住民家族の生活ストレス調査の結果の分析と、特定ストレス状況にある精神障害者家族について、全国精神障害者家族会員モニター(1,667例)への郵送調査の回収を進め、結果を分析した。また、初年度に実施した川崎市と長野県東信地域の精神障害者家族の10年後追跡調査の結果を現地で報告し、結果に対する関係者の意見を聴取した。まず、一般住民家族の生活ストレス調査の分析から、農村部の長野市と都市部の調布市の調査でほぼ共通して以下のことが明らかになった。すなわち、基本課題の一つである、M字型就業構造を考慮した場合の、子育て期に多い主婦専業や、子を抱えながら就業し続ける母親にストレスが高いという仮説はデータでは検証されなかった。また、ディストレスはライフステージや就業パターンには関連しない。その上で、都市の有配偶女性でディストレスが高くなる条件としては、階層要因の「世帯年収=低」が確認された。他方、サポート資源の観点から、夫とのレジャー同伴行動や夫の心理的・社会的サポートが多いほど、また社会参加程度や家族外の支えが多くほどディストレスが低いことが示された。