hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳卒中急性期における血圧変動と脳循環自動調節能障害の経時的評価

ANS-508(日本コーリン)を用いてトノメトリー法による一拍毎の心拍、血圧連続測定を非観血的に行い、心拍変動の周波数解析による副交感神経の定量的機能評価に加えて、一拍毎の連続血圧変動を解析することにより、交感神経の評価や圧受容体反射感受性の評価を行う。の2項目に関しては、すでに我々はNIRSを用いて、Shy-Drager症候群やオリーブ橋小脳萎縮症で脳循環自動調節能が障害されており・交感・副交感神経の機能低下が関与していることを報告し、NIRSを用いたhead-up tilt試験で脳循環自動調節能障害を評価できることを確認した。平成17年7月1日以降228名の患者にhead-up tilt試験を施行し1.2.を解析評価した。さらに、3.ポリグラフシステムPEG-1000を用いて、心電図R-R間隔を持続的に測定解析し、Tone-entropy法によるゆらぎを評価することにより心臓自律神経機能の評価を行うために、ポリグラフシステムPEG-1000を購入し、NIRSとANS-508の検査に組み入れてhead-up tilt試験を施行した。17名の慢性期脳梗塞及び神経変性疾患の患者について意識消失発作や失神の有無で比較検討したところ、起立性低血圧や脳循環自動調節能は相違を認めなかったが、Tone-entropy法の評価では、意識消失発作や失神を来す患者は、起立負荷時にToneが高値、Entropyが低値となり、心臓自律神経の潜在的な機能低下が示唆され、Tone-Entropy法は健常人のみならず、自律神経機能異常が疑われる患者の機能評価にも有用であると考えられた。平成18年度は発症1週間以内の急性期脳梗塞患者72例(平均71歳、テント下梗塞14例、テント上ではラクナ梗塞12例、アテローム血栓性梗塞20例、脳塞栓13例、TIA13例)に対して、脳ドック受診健常成人と比較して、病型、病変、危険因子について検討した。また、対象を臥位収縮期血圧(SBP)別に1群(SBP<120mmHg)、II群(120<SBP<140)、III群(140<SBP<160)、IV群(160<SBP<180)、V群(SBP>180)に分類し、血圧変動、脳循環自動調節能障害、Modiffied Rankin Scaleを用いた退院時の予後について検討した。結果は脳循環自動調節能障害は18%に認められたが、起立性血圧変動との関連は認められなかった。起立負荷時の血圧低下はSBP高値群(V群)が低値群(I,II群)に比して有意に大きかったが、脳循環自動調節能はSBP高値及び低値群(I,V群)がIII群に比して障害されやすいと考えられた。予後との関連ではSBP高値が退院時予後不良の予測因子であった。心拍変動の周波数解析ではhead-up tilt時の交感神経機能低下が退院時予後不良と関連している可能性が示唆された。急性期の血圧管理は、脳循環自動調節能を考慮して行う必要性があると思われた。Tone-entropy法の評価は今後例数を増やして検討していく予定である。
糸状菌セルラーゼの誘導・生産機構の改良に向けた基盤研究

1.T. reeseiのセルラーゼ生産メカニズムに着目し,セルラーゼ誘導物質であるソホロースの合成酵素(Cel1A)およびソホロース合成能力を増加させた変異型Cel1Aの過剰発現株の解析を引き続き実施した。カタボライト抑制株でこれらの酵素を発現させたところ,野生株同様にセルラーゼの生産量はCel1Aの発現量に強く影響を受けることを明らかにした。このことから,セルラーゼ生産量の頭打ちは,Cel1Aの過剰発現によるグルコースの蓄積が原因ではないことが明らかとなった。2.1の結果を受けて,2018年度の主要目的であるソホロース分解酵素(Cel3B)遺伝子の欠損株を作製した。Cel3Bの欠損によって,セルラーゼの生産量が約2倍に増加することを明らかにした。セルラーゼ生産量の増加は,セルロースで誘導される全ての酵素についておこり,Cel3B遺伝子の欠損はセルラーゼ誘導・生産を促進させる効果があることが明らかとなった。また,Cel3Bプロモーターを使用して他の酵素を発現させることによって,セルラーゼの生産量が増加することも明らかにした。これは,Cel3Bプロモーターのコピー数が増加することで,Cel3B転写因子の競合が起こり,結果としてCel3Bの発現量が減少したためと予想された。本手法によって,追加酵素の発現とセルラーゼ生産量の増加が同時に可能となり,各種バイオマスの分解に適した酵素を生産するための菌株改良を行うことが可能となった。3.セルラーゼ誘導に関与しているとされる糖質トランスポーター(Crt1)の過剰発現し,セルラーゼの生産量の促進を図った。Crt1過剰発現株は,野生株に比較してセルラーゼ生産量が増加した。しかし,菌のセロビオース取り込み量に顕著な差異は観察されなかった。このことから,Crt1は糖質の取り込みに積極的に関与しているわけではなく,セルラーゼ誘導のシグナル伝達経路に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。当初の研究計画を全て実施し,予想通りの結果を得た。これにより,予定通り最終年度の研究に取りかかることが可能となった。1.2018年度に作製したCel3B遺伝子欠損株のセルラーゼ生産量が増加した原因について引き続き調査する。2.糖質トランスポーターCrt1過剰発現株について,セルラーゼおよび転写因子の定量を実施し,セルラーゼ生産量が増加した理由を調査する。3.ソホロース合成酵素Cel1Aの過剰発現,Cel3B遺伝子欠損およびCrt1過剰発現を組み合わせることで,さらなるセルラーゼ生産量の増加を試みる。4.作製したセルラーゼ高生産変異株について,細胞内ソホロース蓄積量を定量し,セルラーゼ生産量との関連性を明らかにする。糸状菌Trichoderma reeseiのセルラーゼ誘導物質であるソホロースの合成酵素(Cel1A)の過剰発現を行い,セルラーゼ生産量に及ぼす影響を調査した。Cel1A遺伝子のコピー数を増やすことにより,過剰発現を試みた。いずれの形質転換体でも親株に比較して細胞内β-グルコシダーゼ(BGL)の活性が高くなった。形質転換体のBGL活性は培養後期まで維持され,Cel1Aの発現量を増加させることに成功した。また,Cel1A遺伝子のコピー数によってBGL活性が異なる複数の株が得られた。Cel1A発現量が比較的低い株ではセルラーゼ生産量が最大約2倍に増加し,Cel1Aの発現量が高い株ではセルラーゼ生産量が親株よりも低下した。これは,Cel1Aの過剰発現によってソホロースが合成され,セルラーゼ誘導が促進されたためと考えられるが,過剰量の発現では加水分解によりグルコースが生産されて,カタボライト抑制によりセルラーゼの生産が抑制されたためと考えられた。一方,ソホロース合成能力が高い変異型Cel1Aを上記の方法で発現させた結果,上記と同様の結果が得られ,酵素間による差は確認できなかった。このことは,変異型Cel1Aは加水分解活性が高く,ソホロースよりも加水分解に寄与した可能性が高いためだと推定される。変異型Cel1Aを使用してソホロースを合成させるためには,変異型Cel1Aの厳密な発現量の制御が必要であると考えられた。当初の研究計画の内容を全て実施し,終了した。本実験によって,目標としていたセルラーゼの生産量を増加させることに成功し,予定通り次年度の研究に進むことが可能となった。

これは,Cel3Bプロモーターのコピー数が増加することで,Cel3B転写因子の競合が起こり,結果としてCel3Bの発現量が減少したためと予想された。本手法によって,追加酵素の発現とセルラーゼ生産量の増加が同時に可能となり,各種バイオマスの分解に適した酵素を生産するための菌株改良を行うことが可能となった。3.セルラーゼ誘導に関与しているとされる糖質トランスポーター(Crt1)の過剰発現し,セルラーゼの生産量の促進を図った。Crt1過剰発現株は,野生株に比較してセルラーゼ生産量が増加した。しかし,菌のセロビオース取り込み量に顕著な差異は観察されなかった。このことから,Crt1は糖質の取り込みに積極的に関与しているわけではなく,セルラーゼ誘導のシグナル伝達経路に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。当初の研究計画を全て実施し,予想通りの結果を得た。これにより,予定通り最終年度の研究に取りかかることが可能となった。引き続き,同様の実験をカタボライト抑制解除株において実施するとともに,以下の新規な内容について研究を開始する。1.ソホロース分解酵素(Cel3B)遺伝子を破壊することによって,ソホロースの蓄積量を増加させ,セルラーゼ生産量を増加させる。2.ソホロース合成の基質であるセロビオーストランスポーターを過剰発現することによって,ソホロースの合成量を増加させ,セルラーゼ生産量を増加させる。1.2018年度に作製したCel3B遺伝子欠損株のセルラーゼ生産量が増加した原因について引き続き調査する。2.糖質トランスポーターCrt1過剰発現株について,セルラーゼおよび転写因子の定量を実施し,セルラーゼ生産量が増加した理由を調査する。3.ソホロース合成酵素Cel1Aの過剰発現,Cel3B遺伝子欠損およびCrt1過剰発現を組み合わせることで,さらなるセルラーゼ生産量の増加を試みる。4.作製したセルラーゼ高生産変異株について,細胞内ソホロース蓄積量を定量し,セルラーゼ生産量との関連性を明らかにする。
センダイウイルス(HVJ)の標的臓器特異性を規定する出芽極性シグナルの同定

1.ラット気管支上皮のクララ細胞が分泌する新しいセリン型酵素トリプターゼ・クララを分離同定し、これが肺における野生株ウイルスの活性化プロテアーゼの本体であることを証明した。更に、トリプターゼ・クララが気道上皮にのみ分布することが、センダイウイルスの感染増殖が肺に限局することの直接の原因であることを証明した。2.初感染巣である気管支上皮細胞において、ウイルスの出芽極性が尖頂領域に限局していることが気道における局所感染を規定し、一方、側基底領域から出芽することが全身臓器へのウイルスの播種に必要であることを証明した。3.センダイウイルスに感染した上皮性細胞が膜融合を起こして融合巨細胞を形成するためには、F蛋白の開裂活性化に加えて、ウイルス糖蛋白が側基底領域に発現していることが必要条件である。4.側基底領域からも出芽するF1-R株の感染細胞では、微小管などの細胞骨格系の構造と機能が破壊されており、上皮性細胞の持つ細胞極性が破綻していた。更に遺伝子塩基配列の比較から、F1-R株の変異M蛋白がこれに関与していることが強く示唆された。1.ウイルス糖蛋白輸送極性シグナルの解析。HVJ野生株(尖頂面からのみ出芽)とF1-R変異株(側基底領域からも出芽)の各F,HN,M遺伝子クローンを、ワクチニアベクターを用いて極性化MDCK細胞で発現させ、各蛋白の発現領域を膜蛍光抗体法と免疫電顕で調べ、更にパルスラベル後、各細胞画分の免疫沈降を行い、ゴルジ装置から各細胞膜領域への各蛋白の輸送極性の変化を経時的に定量した。単独で発現させた糖蛋白は何れも尖頂方向へ直接輸送された。変異M蛋白は野生株と同様に細胞質に広く分布していたが、会合傾向が見られた。一方、両極性に出芽する変異株4株を新たに分離して、遺伝子全塩基配列を決定したところ、M蛋白にアミノ酸置換が同定されたが、F1-R株とは異なる部位で起こっていた。更に、細胞質中のM蛋白は、transGolgiより上流に於て既に糖蛋白の細胞質領域と結合しており、両者は一緒に胞細膜へと輸送されることが示唆された。2.ウイルス感染による細胞骨格系と細胞極性の変化の解析colchicineやnocadazolでMDCK細胞の微小管を脱重合させると、野生株HVJの出芽極性および膜蛋白F,HNの細胞内輸送極性がF1-R株と同様に両極性に変化し、また側基底面からの選択的アミノ酸吸収極性および尖頂方向へ輸送される宿主糖蛋白gp80の輸送極性に破綻傾向が認められた。また微小管構造を蛍光抗体法で観察すると、野生株感染細胞ではほとんど変化が起こっていないが、F1-R感染細胞ではゴルジ装置周辺の微小管構造に乱れが認められた。更に、トリプターゼ・クララが気道上皮にのみ分布することがセンダイウイルスの感染増殖が肺に限局することの直接の原因であることを証明した。初感染巣である気管支上皮細胞において、ウイルスの出芽極性が尖頂領域に限局していることが気道における局所感染を規定し、一方、側基底領域から出芽することが全身臓器へのウイルスの播種に必要であることを証明した。センダイウイルスに感染した上皮性細胞が膜融合を起こして融合巨細胞を形成するためには、F蛋白の開裂活性化に加えて、ウイルス糖蛋白が側基底領域に発現していることが必要条件である。側基底領域からも出芽するF1-R株の感染細胞では、微小管などの細胞骨格系の構造と機能が破壊されており、上皮性細胞の持つ細胞極性が破綻していた。
知識ベース理論と取引費用経済学を用いたフランチャイズの利用理由に関する研究

本研究では、フランチャイズの利用を、(1)フランチャイズの利用が実施可能な経営上の選択肢なのか、(2)フランチャイズの利用が可能だとして実際に利用するのか、という2段階の意思決定問題として捉え分析した。それによると、第1段階については、業務の標準化やマニュアル化によって本部と加盟店間での知識移転が容易になると、フランチャイズの利用が促進されることが明らかとなった。第2段階については、資産の特殊性の高まりなどによって取引費用が大きくなると、フランチャイズの利用が抑制されることが判明した。また、フランチャイズ利用の意思決定では、組織文化やリスク知覚なども影響を与えていることが明らかとなった。平成25年度は、フランチャイズの利用の理由を明らかにするため、(1)知識ベース理論と取引費用理論の文献サーベイ、(2)文献サーベイに基づいた質問票調査の実施と分析を行った。まず、文献サーベイについてみると、フランチャイズの利用には知識の移転が特に重要と判断し、知識移転に重点を置いて先行研究の検討を行った。その結果の一部については、「小売業における複数店経営と知識移転」という論文として発表した。なお、小売業に関する論文としたのは、質問票調査の対象に小売企業を予定していたためである。次に、知識ベース理論と取引費用理論をもとに、フランチャイズ利用を説明する仮説を構築し、大手小売業900社に対して質問票調査を郵送によって実施した。その結果、分析可能な調査票を208枚回収した。なお、調査票作成に先立ち企業に対するインタビュー調査を行った。回収した調査票を分析したところ、まず、業務が標準化されるほど、フランチャイズの利用が多いことが判明した。第2点として、本部と店舗間に緊密なコミュニケーションが必要な場合には、フランチャイズの利用が減少することが明らかになった。第3点として、店舗運営のために店長に求められる能力が高くなるほど、フランチャイズの利用が減少することが判明した。第4点として、店舗運営を正社員以外に委ねることに伴うリスクの認識(高い不確実性)は、知識移転がフランチャイズ利用に与える影響の大きさを変化させることが判明した。具体的には、、(1)業務の標準化、(2)コミュニケーション、(3)本部の店舗に対するコントロールといった要因のフランチャイズの利用に対する影響の大きさが、不確実性の違いによって変化することが判明した。この結果は、知識移転に関する要因がフランチャイズの利用に影響を与えるものの、不確実性に示される取引費用要因も同時に影響を与えていることを示している。平成26年度は、知識ベース理論などの文献サーベイを進める中で、フランチャイズ利用の意思決定プロセスに関する理論研究と実証研究を実施した。まず、意思決定プロセスに関する理論研究では、フランチャイズ利用という意思決定が、意思決定タイプの中の戦略的意思決定に該当することを明らかにした。その上で、フランチャイズ利用の意思決定では、知識ベース理論と取引費用理論による要因が影響を与えるものの、両理論では説明できていない事実が存在することを明らかにした。説明しきれていない事実を解明するため、企業が置かれた文脈(context)に着目したところ、組織文化が特に重要であることが判明した。これら一連の理論研究を整理し、その一部については、「企業の境界に関する意思決定と組織文化」という論文として発表した。次に、理論研究を踏まえて実証分析を行った。具体的には、フランチャイズ利用に関して、知識ベース理論と取引費用理論に加え、組織文化を要因として取り入れた仮説を構築した。この仮説を検証するために、大手飲食業1,000社の代表者に対して、郵送による質問票調査を実施し、分析可能な134の回答を得た。回収した調査票をもとに、組織文化が調整変数(moderator)となる回帰分析を行ったところ、次のことが判明した。(1)本部と店舗間の知識移転の容易化につながる「知識符号化」が大きくなると、フランチャイズの利用が促進される。(2)組織文化がフランチャイズ利用に与える直接的影響は観測されなかった。(3)組織文化がフランチャイズ利用に与える影響は、本部と店舗間の知識移転の程度の違いを考慮すると顕在化する。この結果は、「知識移転が容易である」という条件が満たされた場合には、直営方式とフランチャイズ方式のいずれもが選択可能となり、組織文化が意思決定に与える影響が顕在化することを示していると考えられる。前年度までの研究から、知識ベース理論と取引費用経済学を併用することによって、フランチャイズ利用の理由がかなり説明されることが明らかとなった。平成27年度は、この成果を発展させるために、(1)フランチャイズ利用の促進につながる知識移転に影響を与える要因、(2)経営上の成果に影響を与えるフランチャイズ利用の効果、という2つの要因を分析モデルに組み込むことによって、知識移転とフランチャイズ利用に関するより包括的な分析を行った。具体的内容は次のとおりである。まず、イノベーション的姿勢、先取的姿勢、リスク・テイクという要素で構成される、企業家的志向が知識移転を促進させるという仮説を設定した。次に、知識移転が容易になると、企業の成長が促進されるという仮説を設定した。さらに、容易な知識移転によってフランチャイズ利用が進むことは、企業の成長をさらに高めるという仮説を設定した。上記の仮説を検証するために、実態調査等から質問票を設計し郵送による調査を行った。調査対象は、業種による違いを考慮する必要のない特定の業種(飲食業)とした。調査対象企業は売上高上位の1,300社である。調査対象企業の212社から調査票が返送されてきた。回収された調査票の内の分析目的に適合する約160社の調査票のデータを用いて、確認的因子分析や共分散構造分析などの分析を行った。

暫定的な結果によると、イノベーション的姿勢と先取的姿勢が、知識移転を促進させることが判明した。また、知識移転が容易となると、企業の成長が高まることも明らかとなった。さらに、容易となった知識移転によってフランチャイズを利用した出店が行われると、企業の成長がさらに高まることも確認された。今後は、まず、上記の暫定的な結果を検討し、分析の精緻化と頑健性の検証を進める。その上で、研究成果を社会に公開するため、最終的な結果の文章化を進め論文の完成を目指す。本研究では、フランチャイズの利用を、(1)フランチャイズの利用が実施可能な経営上の選択肢なのか、(2)フランチャイズの利用が可能だとして実際に利用するのか、という2段階の意思決定問題として捉え分析した。それによると、第1段階については、業務の標準化やマニュアル化によって本部と加盟店間での知識移転が容易になると、フランチャイズの利用が促進されることが明らかとなった。第2段階については、資産の特殊性の高まりなどによって取引費用が大きくなると、フランチャイズの利用が抑制されることが判明した。また、フランチャイズ利用の意思決定では、組織文化やリスク知覚なども影響を与えていることが明らかとなった。平成26年度の研究目標は、平成25年度の研究で不足していると判断された知識ベース理論の精緻化などを進め、可能であればマルチユニット・フランチャイズの研究を行うことにあった。目標達成に向けた具体的な活動は、文献調査を踏まえた仮説構築と質問票調査による仮説の検証(実証研究)であった。まず、仮説構築についてみると、(1)知識ベース理論の再検討、(2)最終的な決定に至るまでの意思決定プロセスの解明、(3)意思決定プロセスで重要な役割を果たす組織文化への着目などによって、堅固な理論的基礎を有する仮説を構築することに成功した。次に、質問票調査については、仮説の構成概念を的確に計測できる尺度を利用し質問票調査を実施した。回収された質問票に対して統計解析を行い、複数の仮説が支持されることを示すことに成功した。理論研究と実証研究の成果をみると、理論研究の一部の成果についてはすでに論文として刊行した。また、実証分析についても、学会発表審査をクリアし、2015年度に学会発表することが決まっている。さらに分析結果を論文としても書き上げ、雑誌掲載のために投稿済みである。上記のような実績を踏まえると、「遅れている」や「やや遅れている」には該当しないと判断した。しかし、目標に加えていたマルチユニット・フランチャイズに関する研究については、意思決定と組織文化に関する理論研究に予想以上の労力の投入が必要となったことから、分析するには至らなかった。また、知識ベース理論などの理論に対して、何らかの修正や改善を迫る理論的貢献ができるほどの成果を挙げていない。
超高感度、高確度かつ定量的プロテオーム構造解析装置の開発

ゲノム情報が明らかになった現在では、発現され、機能しているタンパク質そのものを解析するプロテオーム解析が重要課題の一つである。従来のプロテオーム解析はタンパク質の内部配列を基にゲノム上のタンパク質前駆体に帰属することが主であり、正確なタンパク質の同定とは言えないのが現状である。本研究課題ではN末端、C末端アミノ酸配列を高感度、高精度に決定する方法の確立を行った。本研究の成果は1)N末端ペプチドの単離、構造解析法の確立、2)ルテニウム錯体型標識試薬の開発と複合タンパク質の解析、3)タンパク質・ペプチドの選択的C末端誘導体化法及びその誘導体化に基づくプロテオミクス解析法の開発、4)NBSラベル化ペプチドのLC-MALDIシステムによる高感度、高効率分析、である。具体的にはN末端を選択的にビオチン部分とジスルフィド結合を有する試薬で修飾し、アビジン-ビオチン相互作用を用いてN端フラグメントのみを回収する。次に酸化的にジスルフィドを切断してN端フラグメントを取り出して質量分析することで容易にアミノ酸配列決定が行える。一方、ルテニウム錯体型標識試薬でタンパク質のN末端を選択的に修飾し、酵素消化したペプチドフラグメントを分離することなく質量分析することでN端アミノ酸配列決定が可能である。これはルテニウム錯体部分が質量分析において非常に高感度で検出できることによる。また、本試薬を用いることで複数混在しているタンパク質のアミノ酸配列決定が同時に行える。一方、C末端の選択的修飾は難しく、優れた方法は確立されていない。本研究課題ではオキサゾロンを経由する方法でC末端のみを誘導化し感度良く検出しアミノ酸配列を決定する方法を開発した。これらの方法論は独自性が高く、多数の論文を発表すると共に、国内特許7件、対応する海外の特許7件を申請した。試薬についてはORFinder^【○!R】-Nとして商品化した。MSを用いて発現タンパク質の確実な同定を行うために、そのN末端アミノ酸配列解析を行う方法を確立することを目的として、タンパク質N末端フラグメントを選択的に回収し、CAF法によりN末端フラグメントの配列解析を行う方法を開発した。タンパク質変性下で還元アルキル化とリジンアミノ基のブロックを行った後、N末端アミノ基に負電荷を有するAffinity Tagを付加した。これをTrypsin消化した後、N末端ペプチドを選択的に単離してMALDI-PSD-MSによりアミノ酸配列を解析した。これまでにいくつかの標準タンパク質において、そのN末端ペプチドを単離してアミノ酸配列を決定することができた。本方法は、多検体のハイスループットなN末端酸配列解析に有効であると期待される。次に、ペプチドのC末端のカルボキシル基をオキサゾロンに変換し、これに正または負電荷を持つ化合物をカップリングさせることにより、MALDI-MSにおいて感度を著しく向上させる方法を開発した。ペプチドと無水酢酸との反応によりオキサゾロン環を形成後、側鎖にグアニジノ基をもつアルギニンメチルエステル(Arg-OMe)を作用させた。この方法をロイシンエンケファリンに適用したところ、生成したAc-Tyr-Gly-Gly-Phe-Leu-Arg-OMeは、Argを含まないペプチドに比べて、MALDI-MSで50倍以上の高感度で検出された。オキサゾロンはペプチドのC末端のカルボキシル基のみに特異的に生じ、無水酢酸とペプチドの反応時に求核性官能基も大部分アセチル化によって保護されるために、ペプチドをあらかじめ化学的処理しておく必要はない。

Ac-Tyr-Gly-Gly-Phe-Leu-Arg-OMeのピーク(m/z 768)のMALDI-PSD分析においては、b系列、z系列のプロダクトイオンが優位に検出され、予想されるすべてのz系列イオンの観測により、元のアミノ酸配列が確認できた。ビス(ターピリジン)ルテニウム(II)錯体型エドマン試薬,N末端標識試薬を開発し,N端アミノ酸配列法を確立した。金属錯体部分は,以下に示す特長を有するためMALDI-TOF-MSなどの質量分析において極めて高感度な検出が可能となった。1)酸,塩基,熱,光,酵素処理に対し安定,2)カチオン性錯体のためイオン化されやすい,3)特徴的な同位体パターンにより,ノイズとの識別が容易,4)分子量が大きいためマトリックスなどの來雑イオンと区別されやすい。この新規エドマン試薬をもちいて,高度好熱菌であるThermus thermophilus HB8の[7Fe-8S]フェレドキシンのN端アミノ酸配列決定に成功した。N端標識試薬を用いた場合はMALDI-TOF-MSのPSD(post source decay)によるMS/MS解析に於いてN端フラグメントであるa_n系列が選択的に強調されて検出でき,12残基のペプチドやユビキチンなどの蛋白質のN端アミノ酸配列の決定に成功した。感度も10fmol程度でも可能で,2次元電気泳動で検出される蛋白質量に対応し,実用的にも十分であると言える。蛋白質のN端フラグメントを選択的に回収する方法を確立した。具体的には蛋白質中のシステインを還元アルキル化し,リジン側鎖をグアニジル化により保護した後,ビオチニルシステイン酸をN端に縮合させる。トリプシン消化した後,アビジンで修飾した樹脂によりビオチンで修飾されたN端を吸着させることで選択的に回収する。MALDI-TOFのPSDによる解析ではN端にあるシステイン酸のスルホニル基によりy系列フラグメントが選択的に検出されde novoによるアミノ酸配列決定が容易である。一方,ペプチドのC端をオキサゾロン化により活性化しカチオン性のCys-Argで修飾することでC端フラグメントの感度を選択的に向上させ高感度で検出する方法も開発した。昨年度の成果を元にビス(ターピリジン)ルテニウム(II)錯体型N端標識試薬について、さらに詳しい検討を行った。ロイシンとイソロイシンは質量が全く等しいアミノ酸であり、通常の質量分析では区別がつかない。理論上、MS/MSによるアミノ酸側鎖の解裂を詳細に調べることで解析が可能ではあるが、実際には低分子量の領域にはマトリックス(NALDI-TOF-MS)や溶媒(ESI-MS)が混在し、目的のシグナルとの区別が困難である。本研究課題で開発した上記のN端標識試薬を用いることで、(1)試薬の分子量が大きいため、低分子量の夾雑イオンとの分離が容易、(2)ルテニウム錯体固有の同位体パターンにより、目的物以外のシグナルとの区別が容易、(3)試薬を結合させることにより、感度が大幅に上昇することで目的物のシグナルのみを選択的に検出できるなどの点から、質量の全く等しいロイシンとイソロイシンを質量分析により容易に識別する手法を確立した。
MRSAおよびMRSEにおけるキノロン耐性機構

1.MRSAにおけるキノロン耐性機構(1)MRSAを含むS.aureusよりクマリン系抗生物質の耐性変異株を分離し,これらの変異株を感受性測定によりcoumermycin A(CMRM)に感受性を示し,novobiocin(NB)に低度な耐性を示すグループ1(3株)とCMRM,NBの双方に耐性を示すグループ2(18株),さらにCMRMに耐性を示しNBに感受性を示すグループ3(1株)に分類した.(2)これらの変異株のgyrB遺伝子の塩基配列を直接塩基配列決定法で検討したところ,すべての変異はArg-144(AGA)で見られ,AGA→AAA(Lys),AGA→AGC(Ser),AGA→AGT(Ser),AGA→ACA(Thr),AGA→ATA(Ile)の5種類の変異を認めた.また,グループ1ではすべてLysへの変異であり,グループ2ではSer,Thr,Ileへの変異が見られ,グループ3の1株では変異が認められなかった.2.MRSEにおけるキノロン耐性機構(1)キノロン耐性のMRSEを含む77株について,一本鎖DNA高次構造多形法により検討したところAよりIまでの9パターンが確認された.1.MRSAにおけるキノロン耐性機構(1)MRSAを含むS.aureusよりクマリン系抗生物質の耐性変異株を分離し,これらの変異株を感受性測定によりcoumermycin A(CMRM)に感受性を示し,novobiocin(NB)に低度な耐性を示すグループ1(3株)とCMRM,NBの双方に耐性を示すグループ2(18株),さらにCMRMに耐性を示しNBに感受性を示すグループ3(1株)に分類した.(2)これらの変異株のgyrB遺伝子の塩基配列を直接塩基配列決定法で検討したところ,すべての変異はArg-144(AGA)で見られ,AGA→AAA(Lys),AGA→AGC(Ser),AGA→AGT(Ser),AGA→ACA(Thr),AGA→ATA(Ile)の5種類の変異を認めた.また,グループ1ではすべてLysへの変異であり,グループ2ではSer,Thr,Ileへの変異が見られ,グループ3の1株では変異が認められなかった.2.MRSEにおけるキノロン耐性機構(1)キノロン耐性のMRSEを含む77株について,一本鎖DNA高次構造多形法により検討したところAよりIまでの9パターンが確認された.
対話型ペットロボットの開発

開発する対話型ペットロボットのシステムは,センサ系,認識系,処理系及び表出系に大別される.このうち,平成10年度は本ペットロボットの表出系となるぬいぐるみ型ハードウェアと処理系となる生物の神経回路ネットワークを模した対話型アルゴリズムの開発を行った.平成11年度は,まずロボットシステムに視覚センサとしてCCDカメラを搭載し,対話の相手との相対関係および周辺情報を視覚情報により獲得するセンサ系・認識系を開発し,前年度の成果とあわせて統合的なプロトタイプシステムを開発した.次に,人間の処理が本能と理性によるもので,その表出から内部心理状態を推測することが困難であるため,比較的本能的な処理・表出が行われているペット動物を対話の相手として用いることとした.具体的な対話としてペット動物との「遊び」を行うこととし,開発した対話型アルゴリズムによって人間とペット動物が遊ぶことに近い遊びができることを確認した.以上の成果から,目的とした対話型ロボットのプロトタイプを開発し,生物との対話によりアルゴリズムの有効性を実証した.今後の課題として,人間の表出のように複雑な情報から,相手の内部心理状態を推測できるようなシステムの開発が望まれる.開発する対話型ペットロボットのシステムは,センサ系,認識系,処理系および表現系に大別される.本年度は,このうちセンサ系および認識系を介して得られる外界からの刺激情報と,これまでの経験などの内部情報を処理して感情や意思として表出するための処理系の構築,および表現系としてぬいぐるみ型のペットロボット試作2号機の開発を行った.以下にそれぞれの研究成果について示す.○感情表出機構の自己学習による感情表出アルゴリズムの開発本研究では,人間とロボットの親密な関係の確立を目指して,自己の内部状態を人間に理解可能な「感情や意思」として表出し,さらに人間の表出する動作から人間の感情や意思を理解することが可能な対話型ロボットの開発を目的としている.ここで,ロボットは人間の手を煩わせることなく自ら内部状態を最も良く表現する表出方法を獲得しなければならない.そこで,本年度は人間の神経回路網の生理学的構造に基づき,外界から入力される刺激に対して個々の価値判断基準により生得的に神経回路のネットワークを学習し,さらにある環境において形成される集団内で遺伝的に最適な感情表出方法を学習する感情表出アルゴリズムを開発した.計算機上に仮想的なロボットワールドを構築し,シミュレーションにより有効性を検証した.○対話型ペットロボット試作機の開発感情や意思を表出するロボットのハードウェアとしてぬいぐるみ型のペットロボット試作2号機を開発した.開発したロボットは,首,両手,腰など12自由度をもつ移動ロボットである.人間が設定した感情表出動作を表現可能であることを確認した.今後,センサを取り付け,感情表出アルゴリズムとの融合を行う.開発する対話型ペットロボットのシステムは,センサ系,認識系,処理系及び表出系に大別される.このうち,平成10年度は本ペットロボットの表出系となるぬいぐるみ型ハードウェアと処理系となる生物の神経回路ネットワークを模した対話型アルゴリズムの開発を行った.平成11年度は,まずロボットシステムに視覚センサとしてCCDカメラを搭載し,対話の相手との相対関係および周辺情報を視覚情報により獲得するセンサ系・認識系を開発し,前年度の成果とあわせて統合的なプロトタイプシステムを開発した.次に,人間の処理が本能と理性によるもので,その表出から内部心理状態を推測することが困難であるため,比較的本能的な処理・表出が行われているペット動物を対話の相手として用いることとした.具体的な対話としてペット動物との「遊び」を行うこととし,開発した対話型アルゴリズムによって人間とペット動物が遊ぶことに近い遊びができることを確認した.以上の成果から,目的とした対話型ロボットのプロトタイプを開発し,生物との対話によりアルゴリズムの有効性を実証した.今後の課題として,人間の表出のように複雑な情報から,相手の内部心理状態を推測できるようなシステムの開発が望まれる.
器械運動における安全で効果的な補助技法の開発

本研究はスポーツバイオメカニクスの手法を用いて器械運動の安全で効果的な補助技法の開発と検証を行い、学習者の安全確保と新しい指導法を創造するとともに器械運動を教えることが上手な指導者の養成と安全で楽しい器械運動の普及を目指すことが目的である。器械運動の指導方法の一つに「直接的補助法」がある。この補助技法は一部の体操競技経験者が有する経験的かつ専門的な技術であり、これまで科学的知見はほとんどない。本研究では3次元モーションキャプチャシステムを使用した映像解析・動作分析と器械運動及び体操競技の指導を専門とする研究代表者と各種スポーツ運動の動作分析および筋電図計測を得意とする研究分担者1名の計2名からなる研究体制で実施する。「直接的補助法」についてスポーツバイオメカニクスの手法を用いて実験的に動経過の“どのタイミング"で、身体の“どこを"、“どのように"補助するかという技術について解明する。本研究は3カ年計画であり、次のように課題を設定し研究を推進する。1年目:マット運動についての基本的な技の補助技法の分析、2年目:鉄棒運動、跳び箱運動についての基本的な技の補助技法の分析、3年目:補助技法を使用した指導法の効果を検証が主な内容である。初年度となる平成29年度は、器械運動のマット運動についての基本的な技の補助技法について予備実験を行なった。分析対象は「前方倒立回転跳び」とし、その補助において熟練した補助者と補助技法をマスターしていない補助者の相違についてバイオメカニクス的手法を用いて検討した。2年目である平成30年度では追加実験を行い研究成果をまとめたものを日本体育学会第69回大会(徳島)において発表した。具体的には「マット運動における前方倒立回転跳びの補助技術を評価する。」と題して、マット運動における前方倒立回転跳びの対する直接補助法の有効性を明らかにした。本研究は3カ年計画であり、1年目の今年度はマット運動についての基本的な技の補助技法の分析を行い、2年目となる30年度ではマット運動における前方倒立回転跳びの対する直接補助法の有効性を明らかにした。本来ならば、2年目で鉄棒運動や跳び箱運動の分析を予定していたが、マット運動に関する知見の整理に思いのほか時間がかかり、他種目の実験には至らなかった。しかしながら、本研究においては一定以上の成果が得られたので概ね順調であると思われる。今後は器械運動の運動種目の内、2年目に実施予定であった鉄棒運動を取り上げ、鉄棒運動の「逆上がり」、「け上がり」の他、「後方支持回転」、「前方支持回転」などの補助技法について分析する予定である。可能であれば、跳び箱運動では切り返し技である「台上前転」、「開脚跳び」及び「前方倒立回転跳び」の補助技法について分析したい。本研究は3カ年計画であり、3年目である平成31年度は前年度に学会発表したマット運動の「前方倒立回転とび」の補助法に関する研究をさらに継続し、学術誌等に投稿する予定である。さらに平成31年度では器械運動の運動種目の内、2年目に実施予定であった鉄棒運動を取り上げ、鉄棒運動の「逆上がり」、「け上がり」の他、「後方支持回転」、「前方支持回転」などの補助技法について分析する予定である。最終的には得られたデータはマット運動と同様に分析したデータを視覚化して、映像データとともに指導者・学習者に呈示するための資料を構築し、蓄積してきたデータや知見を教員養成系の器械運動の実技授業で活用する段階まで進めていきたい。本研究ではスポーツバイオメカニクス分野で用いられる3次元モーションキャプチャシステムを使用した映像解析・動作分析と器械運動及び体操競技の指導を専門とする研究代表者と同じくスポーツバイオメカニクスを専門とし各種スポーツ運動の動作分析および筋電図計測を得意とする研究分担者1名の計2名からなる研究体制で実施する。1年目:マット運動についての基本的な技の補助技法の分析2年目:鉄棒運動、跳び箱運動についての基本的な技の補助技法の分析3年目:補助技法を使用した指導法の効果を検証が主な内容である。実験環境については既に整っており、3次元光学式モーションキャプチャシステムや各種計測装置は既存の物を使用するが、初年度については計測精度や実験方法を検討するための予備実験を行い実験を進めていく。分析対象は「前方倒立回転とび」とした。その補助において熟練した補助者と補助技法をマスターしていない補助者の相違についてバイオメカニクス的手法を用いて検討した。

本研究は3カ年計画であり、1年目の今年度はマット運動についての基本的な技の補助技法の分析を行った。実験環境については既に整っており、3次元光学式モーションキャプチャシステムや各種計測装置は既存の物を使用するが、初年度については計測精度や実験方法を検討するための予備実験を行い、次の実験を進めた。初年度となる平成29年度は、器械運動の運動種目の内「マット運動」についての基本的な技の補助技法について予備実験を行なった。具体的な分析対象は補助が有効な指導方法であると思われる巧技的な技である「前方倒立回転とび」とした。予備実験では補助の際の「押す力」を計測装置を自作しその精度と妥当性を検証し、実際の補助力を測定した。その補助において熟練した補助者と補助技法をマスターしていない補助者の相違についてバイオメカニクス的手法を用いて検討した。本研究はスポーツバイオメカニクスの手法を用いて器械運動の安全で効果的な補助技法の開発と検証を行い、学習者の安全確保と新しい指導法を創造するとともに器械運動を教えることが上手な指導者の養成と安全で楽しい器械運動の普及を目指すことが目的である。器械運動の指導方法の一つに「直接的補助法」がある。この補助技法は一部の体操競技経験者が有する経験的かつ専門的な技術であり、これまで科学的知見はほとんどない。本研究では3次元モーションキャプチャシステムを使用した映像解析・動作分析と器械運動及び体操競技の指導を専門とする研究代表者と各種スポーツ運動の動作分析および筋電図計測を得意とする研究分担者1名の計2名からなる研究体制で実施する。「直接的補助法」についてスポーツバイオメカニクスの手法を用いて実験的に動経過の“どのタイミング"で、身体の“どこを"、“どのように"補助するかという技術について解明する。本研究は3カ年計画であり、次のように課題を設定し研究を推進する。1年目:マット運動についての基本的な技の補助技法の分析、2年目:鉄棒運動、跳び箱運動についての基本的な技の補助技法の分析、3年目:補助技法を使用した指導法の効果を検証が主な内容である。初年度となる平成29年度は、器械運動のマット運動についての基本的な技の補助技法について予備実験を行なった。分析対象は「前方倒立回転跳び」とし、その補助において熟練した補助者と補助技法をマスターしていない補助者の相違についてバイオメカニクス的手法を用いて検討した。2年目である平成30年度では追加実験を行い研究成果をまとめたものを日本体育学会第69回大会(徳島)において発表した。具体的には「マット運動における前方倒立回転跳びの補助技術を評価する。」と題して、マット運動における前方倒立回転跳びの対する直接補助法の有効性を明らかにした。本研究は3カ年計画であり、1年目の今年度はマット運動についての基本的な技の補助技法の分析を行い、2年目となる30年度ではマット運動における前方倒立回転跳びの対する直接補助法の有効性を明らかにした。本来ならば、2年目で鉄棒運動や跳び箱運動の分析を予定していたが、マット運動に関する知見の整理に思いのほか時間がかかり、他種目の実験には至らなかった。しかしながら、本研究においては一定以上の成果が得られたので概ね順調であると思われる。
橋梁の耐風制振機構解明の為の測定流速分布から表面圧力分布を求める手法の開発

本研究の主眼は、物体周りの流速分布を把握したのち物体表面の圧力分布を知ろうとするものである。そのきっかけとなったのは、PIV(粒子流速測定法)が実用化されたことにより、物体周辺の詳細な流速測定が可能になった。この測定結果は、数値流体解析で得られる物体周辺の流速の場所的な詳細さと一致することを考えると、PIVで得られた流速測定結果を用いて数値流体解析の手法を応用することで物体表面の圧力分布を推定することができる。このことが可能になれば、橋梁断面のように複雑な構造断面でも、その周辺流速を知ることによって複雑な部分の圧力分布を知ることができることになり、橋梁断面の耐風制振法の開発に有用なツールを提供できることになる。昨年からはキャビティ内の流れをSIMPLE法で数値流体解析を行い、速度場、圧力場を求め、ナビアストークスの方程式からポアソンの圧力方程式を導き、これに速度情報を入れ、圧力場を求めることを行っているが、数値流体解析で得られた結果と一致するに至っていない。境界条件に関する検討が不足しているためであると考え、鋭意問題点の解明を行っているところである。これらの検討を行いながら、基本構造断面柱である矩形柱や橋梁断面として対風特性が良好な五角形断面桁周りの流速場の測定をPIVにより行うと同時に微差圧力計で表面圧力の測定を行っている。解析手法の完成に向けて更なる検討を重ね、これら測定データを用いて、解析方法の妥当性の検討を行うことにしている。そのきっかけとなったのは、PIVという粒子流速測定法が実用化されたことにより、物体周辺の詳細な流速測定が可能になった。本年度は、構造基本断面柱である正方形角柱の周りの流速分布をPIV法で測定することに成功した。測定は、平均流速分布と時間的に変動している場合の振動変位位置ごとの平均流速分布を測定した。これに対して、数値流体解析法のうちSIMPLE法を適用することで、流速に関する境界条件を与え、繰り返し計算を行うことによって、流速分布の修正と同時に流れ場の圧力場を推定できる流体解析プログラムを作成した。現在の所、このプログラムで、キャビティ内の流れのシミュレーションはできるようになっており、その結果として流速の境界条件を与えることでキャビティ内の壁面圧力分布を推定できる段階になっている。正方形角柱に対する境界条件の整備を行って平成19年度は、本研究の目的を達成する予定である。
自然発症の慢性腎不全猫へのAIM臨床投与と腎機能マーカーの確立

平成29年度のプレ臨床研究を経て、平成30年度については、AIM投与量(濃度)と最適な投与法の検証を行うため、新たに東京、大阪、京都、岡山、鳥取、愛媛の協力動物病院を拡大し、腎臓病猫に対するAIM臨床研究を行った。対象には、15歳以下の自然発症した腎臓病の猫(国際獣医腎臓病研究グループ(IRIS)が設定した慢性腎臓病のステージ2と3)を協力動物病院から推薦いただいた。さらに、担当獣医師による詳細な事前健康診断と血液生化学検査、各種炎症マーカー、高齢猫に多くみられる疾患マーカー(糖尿病、甲状腺疾患)、そして、IgE測定を行い、対象猫を選定した。投与プロトコールに関しては、平成29年度のプレ臨床研究からの改善点を踏まえ、AIM量と併せて、投与回数と投与に要する時間の見直しを行った。また、経過観察期間は、負担の軽減を考慮し、全投与終了1週間後の1ポイントのみとした。結果として、腎臓パネル(クレアチニン、BUN、無機リン、SDMA)だけでなく、尿毒素項目の変化も見られ、AIMの効果と反応マーカーとして有望な項目が、より明確化されてきた。数値の改善だけでなく、QOLの改善も見られ、食欲向上、活動性の復活などの報告も受けている。AIMの効果効能を検証する上では、ある程度の対象母数が必要と考えている。自然発症の腎臓病の猫を募ることは安易なことではなく、多くの協力動物病院の協力(推薦)と臨床研究の対象設定に合致した猫の選定が重要となってくる。また飼い主の理解と協力も不可欠であり、的確な診断、丁寧な対応が必要不可欠であるため、想定以上の時間を要している。また、結果に関しては、充分な母数を得てから、データ集計と分析が適切であると考え、平成30年度については、公的な研究発表は差し控えることとした。令和元年のAIM臨床研究においては、プロトコールの改善(特に投与回数)と対象猫の選定方法のブラッシュアップを図っていきたいと考えている。それにより、対象母数をさらに拡大し、より最適なAIM投与方法の確立を目指す。IRISステージの段階による、投与投与量の設定も検証をしたいと考えている。また令和元年については、今研究テーマの最終年度でもあるので、今まで得られた結果をまとめ、分析し、研究発表や論文として発表の機会を設けたいと考えている。平成29年度については、北海道、青森、東京、山梨、大分の動物病院の協力を得て、臨床研究の立ち上げとプレ臨床研究を行った。国際獣医腎臓病研究グループ(IRIS)の策定した慢性腎不全のステージ分類に則り、ステージ2以上の自然発症の腎不全の猫を各病院より推薦いただいた。その候補猫に対し、さらなる情報収集(既往例、合併症、現在までの腎不全の状態の推移と治療内容)を行い、併せて担当獣医師による詳細な健康診断と血液検査を実施した。その上で、研究対象と考えられた猫の飼い主に対し、AIM臨床研究参加への提案を行った。結果として、提案したほとんどの飼い主が臨床研究参加を希望され、約9か月に及ぶ臨床研究に参加していただいた。経過観察として、18回の測定ポイント(採血)を設定し、血液生化学検査、炎症マーカー測定、尿毒素等を測定した。また、研究期間中、飼い主の協力を得て、健康状態管理シートを自宅でつけていただき、約90日間の食欲、活動性、快適性などの変化を詳細に記録した。結果として、血液生化学検査におけるBUN、クレアチニン、SDMAが変化をとらえるマーカーとして有効であることが再認識され、中には、血中尿毒素の変化を顕著に示す猫もいた。炎症マーカーとして測定した猫血清アミロイド(SAA)とα1ーAGの動きも大変興味深い結果を示し、以降の研究において継続測定していく予定である。AIMの血中動態の変化においては、その濃度と投与効果との関連性について、更に母数を集め、継続して検証していく予定である。協力動物病院との連携が大変うまく進み、候補猫の順調な選定、プロファイル検証、健康診断、候補決定へと進めることができた。また、投与と経過観察期間も担当獣医師、飼い主とスムーズに連携ができた。自然発症の腎臓病の猫を募ることは安易なことではなく、多くの協力

動物病院の協力(推薦)と臨床研究の対象設定に合致した猫の選定が重要となってくる。また飼い主の理解と協力も不可欠であり、的確な診断、丁寧な対応が必要不可欠であるため、想定以上の時間を要している。また、結果に関しては、充分な母数を得てから、データ集計と分析が適切であると考え、平成30年度については、公的な研究発表は差し控えることとした。30年度については、投与法、経過観察期間、経過観察ポイントを改善し、猫にとってストレス負担を少なくすることを念頭に、新たな対象グループでの臨床研究を実施する。同時に、腎不全のステージや年齢等も考慮し、それらと効果との関連も検証していく予定である。令和元年のAIM臨床研究においては、プロトコールの改善(特に投与回数)と対象猫の選定方法のブラッシュアップを図っていきたいと考えている。それにより、対象母数をさらに拡大し、より最適なAIM投与方法の確立を目指す。IRISステージの段階による、投与投与量の設定も検証をしたいと考えている。また令和元年については、今研究テーマの最終年度でもあるので、今まで得られた結果をまとめ、分析し、研究発表や論文として発表の機会を設けたいと考えている。
骨粗鬆症での下顎骨の形態変化を解析し、高齢化社会に対応する顎骨の再建法をさぐる

本研究の目的は、骨粗鬆症での下顎骨に見られる形態的変化を詳細に調べることにより下顎骨での骨粗鬆症の病態メカニズムを解析し、顎骨再建法の開発のための基礎的な知見を得ることである。今回は骨粗鬆症のモデル動物として卵巣摘出ラットを用いて以下の実験を行った。1)材料と方法:正常ラット及び卵巣摘出ラットの下顎骨と大腿骨を材料とした。10%中性ホルマリンにて固定後、これらの試料を二重エネルギーX線にて分析を行い骨塩量を測定した。一方、樹脂に包埋後切片を作成し、ALP,TRAP,vonkossa染色を施し二次元画像解析装置による骨形態計測を行った。2)結果:卵巣摘出後4週から大腿骨の骨塩量は正常群に比べて有意差をもって減少し、その変化は海面骨を中心に見られた。また骨吸収を示す各パラメーターは増加した。しかしながら下顎骨では卵巣摘出後4週を経ても皮質骨、海面骨ともに骨量の著しい減少は見られず、正常ラットの下顎骨と比較しても形態的には変化が見られなかった。3)考察:骨組織の発育や骨量の変化に機械的な刺激は大変重要であることは多くの研究者によって示されている。今回の実験結果も下顎骨が他の長管骨と比べて、歯牙組織を有する特徴ある構造を示し、咀嚼とういう独特な運動を行うことが下顎骨の骨量維持に重要な役割を果たしていることが示唆された。これは今後顎骨の再建法を確立する上で重要な基礎的な知見となるものと考える。現在、歯牙を抜去した状態で卵巣を摘出し、顎骨の骨量変化を検討中である。