hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炎症性腸疾患の病態解明および治療薬開発に向けての機能ゲノム解析

(目的)近年急速に進歩した機能ゲノム解析の方法を用いてヒト炎症性腸疾患の原因遺伝子を探索し、また異常をきたしている代謝経路を解明することにより創薬の標的となる分子を同定することを目的とする。具体的には、1)最近炎症性腸疾患に対する有効性が示唆されているPPARγリガンドの作用機序を解明するために実験マウス腸炎モデルにおいて網羅的遺伝子発現解析を行う。2)ヒト炎症性腸疾患の病変組織、特にクローン病の初期病変における遺伝子の発現プロファイリングをDNAチップ技術を用いて解析する。(方法)実験マウス腸炎モデルにおいて網羅的遺伝子発現解析、リストアップした遺伝子のValidation。候補遺伝子の遺伝子導入による補充療法やアンチセンスオリゴの導入による発現抑制療法を試み、候補遺伝子が新規治療薬の標的になりえるかの実証実験の検討。(結果)実験マウス腸炎モデルにおいて網羅的遺伝子発現解析から得られた遺伝子のValidation;マウス腸炎モデルにおいてPPARγリガンドの標的となる候補遺伝子は、(1)IFN-γなどのサイトカイン、ケモカイン、HLA classII抗原などの免疫関連遺伝子、(2)Grol oncogeneなどの癌遺伝子関係、(3)Aquaporinnなどの水電解質代謝にかかわる遺伝子関連、(4)Urinary proteinなどのフェロモン関連遺伝子であった。Validationは50個の候補遺伝子をReal-time PCRで定量し、約70%に優位な変化を認めValidationの結果、驚いたことに腸炎の進展に伴いPPARγ自体が著明に低下していることを見出した。そこで、PPARγ遺伝子を挿入したアデノベクターを作成し、腸炎モデルマウスに導入したところ劇的な治療効果が得られた。
新規冬眠特異的タンパク質(HP)の脳内存在様式と局在性に関する研究

本年度は、HP(HP-20、-25、-27のタンパク質複合体にHP-55が会合した構造を持つ)の脳脊髄液中での構造と、血液-脳脊髄液関門と考えられている脈絡叢を介してのHPの輸送の可能性を解析した。脳脊髄液中のHPの構造解析のためには、多量の脳脊髄液が必要となる。また、小動物であるシマリスの側脳室にカニューレを挿入し、麻酔下で脳脊髄液を採取するには、熟練と時間を要し、しかも、脳脊髄液中にHPが増加するのは、冬眠期間中(10月頃から翌年の3月頃まで)だけと限られている。このため、脳脊髄液採取可能な実験個体の作成、維持とその採取に多くの時間と労力を費やした。その結果集められた貴重なサンプルを解析した結果、血液からのHP分離に有用であったゲルろ過カラムは、脳脊髄液中のHPを吸着し分離不可能なことが明らかになり、血中HPと異なる性質を持つことが分かってきた。分離可能なゲルろ過カラムを選定し、native-、SDS-PAGE、western blottingを用いた解析から、脳脊髄液中のHPは、会合体からHP-55が解離した構造に変化していることが明らかになった。さらに、抗HP複合体抗体を用いた免疫組織化学的手法により、血液-脳脊髄液関門と考えられている脈絡叢に陽性反応が検出され、血中HPは冬眠期特異的に脳内へ輸送されることが示唆された。脈絡叢でのHP取り込み実験を行うため、脈絡叢標本の作成方法とそれを用いた生理実験系を検討した結果、スライス標本、摘出標本ともに作成後、経時的に細胞形態の崩壊が観察された。何れも、1時間以上のincubationにより、多くの細胞に形態的悪化が見られることから、これらの方法は摘出した脈絡叢の維持には適さないことが示された。今後、細胞あるいは組織培養などの他の方法の検討が必要であろう。本年度は、シマリスの脳内液と血液を定期的に採取し、抗HP抗体を用いた免疫化学的方法により両者の量的変化を検討した。シマリスは麻酔下で、側脳室にカニューラを挿入し、低温(5°C)・24時間暗条件下で一年を通して飼育した。この様な状態で飼育されたシマリスは、年周リズムで調節された冬眠を起こす。定期的に採取した脳脊髄液と血漿中でのHP濃度を測定した結果、血中では活動期に高く冬眠期に低くなるのに対し、脳内でのHP濃度は逆に活動期から冬眠期にかけて著しく増加することを明らかにした。さらに、活動期、活動-冬眠移行期、冬眠期、冬眠-活動移行期を詳細に検討した結果、血漿中のHP濃度は冬眠開始前から減少し始め、冬眠前期にその濃度が最低となった後、冬眠後半期から覚醒期にかけて漸進的に増加する傾向を示した。一方、脳脊髄液中のHP濃度は、活動期から冬眠開始期、冬眠開始期から冬眠期にかけて増加が認められた。但し、活動期から冬眠期にかけてのHPの増加パターンは2つに区分することができ、冬眠開始前に著しく増加するタイプと冬眠開始後しばらくしてから急激な増加が見られるタイプが存在した。両タイプともに、HPの急激な増加は10日から20日以内に生じた。冬眠期間中にピークに達した脳内HP量は冬眠覚醒前に減少し、その後個体は冬眠状態から活動状態に移行した。本年度の研究において、脳脊髄液中のHP量の増加が冬眠に先立って急激に起こることを明らかにし、脳室脈絡叢に存在する血液-脳脊髄液関門を通して、冬眠前にHPが血中から脳内に輸送されている可能性を示した。

何れも、1時間以上のincubationにより、多くの細胞に形態的悪化が見られることから、これらの方法は摘出した脈絡叢の維持には適さないことが示された。今後、細胞あるいは組織培養などの他の方法の検討が必要であろう。
CP対称性の破れを担うアクシオン場の現象論的研究

超弦理論の有効理論に普遍的に現れるアクシオン場の素粒子現象論を研究することで、超弦理論特有の性質に注目した現象論的考察を行うことを目標としていた。特に、本研究で対象とする余剰次元空間の計量に由来するアクシオン場は、ゲージ場との結合だけでなく、素粒子間の湯川結合を通じて素粒子と結合し、湯川結合のCP位相を決定する特徴がある。今年度は、アクシオン場の期待値がもたらすCP対称性の破れを検証するにあたり、宇宙論観測で示唆されているバリオン数非対称性に注目した。バリオン数非対称性の有力な機構であるアフレックダイン機構において、アクシオン場が力学的に変動する場合を考慮し、バリオン数生成量を再評価した。その結果、超対称DFSZ模型においては、宇宙論観測で制限されているアクシオン場の揺らぎが抑えられると同時に、アクシオン場が暗黒物質の候補になり、宇宙論観測と整合するバリオン数非対称性が生成されることが明らかになった。同成果をまとめた論文は査読付き学術誌に掲載された。また、アクシオン場と素粒子間の結合を明らかにするために、高次元場の理論に基づく高次の結合定数の構造を解析した。その結果、ゲージ背景磁場のある様々な余剰次元空間において、高次の結合定数は湯川結合を用いて記述されることがわかった。その際、ゲージ背景磁場が余剰次元空間にもたらす補正の理解が、本研究課題を行う上で重要であることを再認識した。そのため、計画していた予定を変更し、トロイダルオービフォールドやその特異点を解消したヘテロ型弦理論において、ゲージ背景磁場が及ぼす余剰次元空間の計量への影響を解析した。その結果、背景磁場の大きさに依存して、余剰次元空間の計量が変更されることが明らかになった。今年度は、CP対称性の破れを担うアクシオン場の現象論を展開する上で重要なアクシオン場の崩壊定数を評価することを目標の一つとしていた。その際、弱結合極限のみならず、強結合極限におけるアクシオン場の崩壊定数の理解が本研究課題を行う上で重要であることを再認識した。そのため予定を変更し、IIB型超弦理論の強結合極限を記述するF理論に基づき、モジュライ・アクシオン場の期待値の決定手法を解析した。その結果、ミラー対称性の手法を用いた閉弦・開元モジュライ・アクシオン場の固定手法が明らかになった。強結合極限におけるアクシオン場の崩壊定数の理解に留まらず、F理論に基づく素粒子現象論及び初期宇宙論に対して予言を行う際の第一歩になると期待される。弱結合極限においても、IIB型超弦理論に基づき、輻射補正を用いた新しいモジュライ決定機構を提案し、軽量アクシオン場が現れることを示した。軽量アクシオン場は、プランク衛星を初めとする宇宙論的観測に影響を与えるため、次年度に継続して研究を行う予定である。また、アクシオン場と素粒子間の結合を明らかにするために、様々な余剰次元空間上のSO(32)ヘテロ型弦理論に基づき、素粒子標準模型の導出を行った。その際、ゲージ背景磁場は素粒子の世代数だけでなく、アクシオン場と素粒子間の結合を決定する重要な性質を持つことがわかった。平成29年度の実施計画のうち、バリオン数生成とアクシオン場の崩壊定数の解析はまだ終了していないが、当初予定していなかったIIB型弦理論及びF理論における開弦及び閉弦由来のモジュライ・アクシオン場の固定手法を明らかにすることができたため。平成29年度に終了していないバリオン非対称性機構とアクシオン場の崩壊定数の解析を行う。
住民移転補償形態のあり方に関する研究

インドネシアのジャワ島に1987年に建設されたサグリンダム、同じくジャワ島に2015年に建設されたジャティゲテダム、宮城県に1989年に建設された七ヶ宿ダム、岐阜県に2008年に建設された徳山ダム、スリランカに1985年に建設されたコトマレダムを対象にして、これらダム建設によって移転を余儀なくされた住民の生活再建状況を調査分析した。分析は以下の3点のいずれかの視点について行い、住民移転計画の策定と実施がその後の住民の生活再建にどのように影響を及ぼすかを調査した。1数十年間にわたる移転後の長期的評価。2農林業を基盤とする農村地帯から都市への移住。3移転計画の策定における住民参加とジェンダーの問題。その結果、これまでの住民移転計画については、以下のように多くの改善の余地があることを明らかにした。(a)農業を継続することを希望する移転住民の多くは遠隔地よりダム近傍に移転することを強く望む傾向があり、代替地が遠隔地にある場合には移転が必ずしも順調には進まないこと。(b)移転補償と実際の移転との間に大きなタイムラグがある場合、住民が移転に対する投資を怠ってしまうことがあるので、補償実施後はすみやかに移転を実施すべきこと。(c)移転の水没地周辺での地域振興策として、観光業が注目されることが多いが、そのための制度制定やインフラ整備に十分な準備を早い段階で行うこと。また住民が観光業に従事することを想定する場合には、職業訓練を十分に行うべきであること。(d)ダム湖周辺地域もダム建設によって大きく影響を受けるので、直接水没する地域だけでなく、周辺地域に居住することになる住民にも十分な配慮を払うべきこと。(e)移転後の生活再建においては女性の果たす役割が大きいが、移転計画策定時に女性の意見が必ずしも十分に反映されてこなかったこと。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。インドネシア、コタパンジャンダムの建設によって移転させられた4カ村でヒアリング調査を行った。対象はリアウ州のムアラ・マハット・バル村、マヤン・ポンカイ村、コト・メスジット村、西スマトラ州のタンジュン・パウ村である。ムアラ・マハット・バル村は移転で村ごと遠隔地に移転したが、移転先の油ヤシのプランテーションで経済的に大きな成果をあげた。ポンカイ村は移転によってマヤン・ポンカイ、ポンカイ・シコマ、ポンカイ・バルの3村に分裂した。そのうちのマヤン・ポンカイは移転村の中で最も成功した。パーム生産がうまく行ったことと、パームの国際価格が好調だったことが原因である。この村は移転村の中で唯一、トランスミグラシで移住したジャワ人と定住し、彼らと友好的かつ競争的に交わった。それにより、文化の交流が進み、村の経済が底上げされた。コト・メスジット村は村ごと移転し、ナマズの養殖加工を行った移転民が経済的に成功した。インドネシア、サグリンダムの建設によって移転させられた住民に対してアンケート調査を行った。都市部に移転した10世帯のうち6世帯が移転前より農地が縮小したか失っていたが、半数が大幅に所得を伸ばすことに成功した。農村部に移転した51世帯のうち土地なしであったのは移転前に23世帯であったが、移転後には38世帯に増加した。しかし、所得は移転後に大幅に増加していた。都市部に移転した住民も農村部に移転した住民も、移転の満足度は高かった。アジア開発銀行における住民移転政策の評価を行った。プロジェクト・デザインが変更された場合の移転計画の実態に合わせた改定や、援助以外の事業と重複・隣接する場合の補償の適正な調整などが短期的な課題であり、国内法による補償レベルを援助機関のものに相当するレベルにまで向上させることが長期的な課題であることを指摘した。インドネシアの移転補償は原則として金銭補償で行われる。本研究対象となったサグリンダムとコタパンジャンダムにおいても水没財産の補償は金銭をもって行われた。世界銀行やOECDなどの国際機関は金銭補償を行うと、農民である移転住民は補償金を浪費してしまうので、土地による補償の方が望ましいとしている。しかし、2ダムの移転住民の調査を行ったところ、金銭を浪費した移転住民は少数であり、多くは生活再建に向けて賢明な投資を行っていることが明らかになった。また開発途上国に援助プロジェクトを供与する援助機関では、環境の改変、住民移転、先住民への影響など、プロジェクトが及ぼしうる負の影響を可能な限り回避し、回避が困難な場合には最小化するとともに対策を講じるため、セーフガード政策と呼ばれる政策を樹立し、それに基づき環境影響評価、環境管理計画や住民移転計画などを作成実施することを義務付けている。しかし、実際に発生する問題が、現状の政策の内容や実施状況により十分解決されない場合が散見されている。本研究では、アフリカ開発銀行、アジア開発銀行、欧州復興開発銀行、米州開発銀行を中心に、住民移転に関するセーフガード政策が良好に機能していない場合、問題の所在はどこにあるのかを明らかにできた。移転住民が不満を申し立てるのは補償金額が不十分である場合もあるが、それ以外に、ドナーの計画変更や不十分な事前調査など、補償にまつわるもの以外の要因も多くあることを明らかにした。インドネシア・コトパンジャンダムの建設により移転した12村について予備調査を行った。その結果、移転先でパーム栽培に転換したムアラ・マハット・バルの平均月収が711万ルピアと他村に比較して大きく上回っていた。

ジニ係数も0.29と12村中最も低い値を示した。次に高所得であったのが、マヨン・ポンカイで495万ルピアと続いている。ジニ係数も0.30とムアラ・マハット・バルに次いで低かった。3位はナマズ養殖に転換したコト・メスジットで397万ルピアであったが、ジニ係数は0.40と高い値を示した。4位以下は移転前から行っていたゴム栽培を継続した村落で、所得は200万ルピア前後に留まっていた。これら村落の現在の経済状況と移転時に受け取っていた補償金額との間に相関は見られず、補償金額よりも移転後の職業選択が村落の経済状況を分けていることが明らかになった。日本の徳山ダムの建設によって移転した住民の中に、移転前に村外から嫁入りした女性がいた。彼女たちは「ダム嫁」と呼ばれていた。移転後の住民が生活再建を果たす上で、ダム嫁は移転先のコミュニティとの関係構築に大きな役割を果たしていたことが明らかとなった。これまでの研究成果をAsian Journal of Environmental and Disaster Managenent2017年第9巻第1号の特集号として発表した。研究対象となったのは、御母衣ダム、徳山ダム、ラオス・ナムテン2ダム、トルコ・アタチュルクダム、ベトナムの2ダム、スリランカ・ビクトリアダムである。ここから、移転民に対して十分な補償金が支給されなくても、低利融資が行われれば、生活再建に大きく貢献することが明らかとなった。アジア6カ国(日本、インドネシア、ベトナム、トルコ、スリランカ、ラオス)のダムによる移転住民の生活再建状況がほぼ比較できるようになり、研究成果を発表することもできた。インドネシアのジャワ島に1987年に建設されたサグリンダム、同じくジャワ島に2015年に建設されたジャティゲテダム、宮城県に1989年に建設された七ヶ宿ダム、岐阜県に2008年に建設された徳山ダム、スリランカに1985年に建設されたコトマレダムを対象にして、これらダム建設によって移転を余儀なくされた住民の生活再建状況を調査分析した。分析は以下の3点のいずれかの視点について行い、住民移転計画の策定と実施がその後の住民の生活再建にどのように影響を及ぼすかを調査した。1数十年間にわたる移転後の長期的評価。2農林業を基盤とする農村地帯から都市への移住。3移転計画の策定における住民参加とジェンダーの問題。その結果、これまでの住民移転計画については、以下のように多くの改善の余地があることを明らかにした。(a)農業を継続することを希望する移転住民の多くは遠隔地よりダム近傍に移転することを強く望む傾向があり、代替地が遠隔地にある場合には移転が必ずしも順調には進まないこと。(b)移転補償と実際の移転との間に大きなタイムラグがある場合、住民が移転に対する投資を怠ってしまうことがあるので、補償実施後はすみやかに移転を実施すべきこと。(c)移転の水没地周辺での地域振興策として、観光業が注目されることが多いが、そのための制度制定やインフラ整備に十分な準備を早い段階で行うこと。また住民が観光業に従事することを想定する場合には、職業訓練を十分に行うべきであること。
俯瞰で見る大質量原始星円盤:円盤内奥から電波光球へ

大質量星形成領域は低質量星に比べて遠く、空間分解能が不足した状態で観測が行われて来た為、見かけの速度勾配が最大となる横向きの円盤を持つ天体に強いバイアスが掛かっている。こうした天体では円盤の二次元的構造を直接的に理解することは困難である。本研究では先行研究によって発見された円盤を真上から見込む現状唯一の大質量原始星G353に対してALMAを用いた高分解能多周波観測を行い、円盤の物理構造の徹底解明を目指す。また我が国が得意とする原始星理論/円盤の輻射輸送計算などを組み合わせたスペクトルモデルを作成し、赤外線アーカイブデータをベースに円盤多様性の検証へ向けた観測計画の立案を行う。
小売店立地の空間探索モデルの構築とその応用

一般に、小売店の立地決定は、都市とその都市内の立地点の二つのレベルの選定より成り立っている。本研究で考察する立地決定は後者であり、それに係わる立地因子にはさらに、企業の内部因子と外部因子とに分けられる。本研究では、研究視点をしぼるため、外部立地因子のみを取りあげた。外部因子には、その形態から、点、線、面、曲面の4種類に分類される。点とは競争商店や駅、線とは交通路や河川、面は土地利用、曲面は人口分布や地代などである。従来の小売立地モデルでは、何をどんな形式で組み込むかによって、モデルの特徴が生まれる。たとえば、立地-配分モデルでは、外部因子として人口分布を取りあげているが、それは点として処理されている。本研究の一番大きな特徴は、曲面で分布している外部因子をベーシック・スプライン曲面で3次元的に表現し、立地モデルに組み込む点にある。具体的には、小売店経営の収入を表す人口分布と、費用を表す地代分布をスプライン曲面で表現し、これら二つの曲面から、潜在的立地機会面(一種の収益面)を導出した。最大勾配方を用いて、この立地機会面上の最高点を順次空間的に探索し、小売センター(中心地)の立地点とした。このようにして構築されたモデルは、空間的探索-立地モデルとよばれ、立地空間のみならず需要空間において連続的である点に特徴がある。空間的探索-立地モデルは、愛知県岡崎市に応用され、小売センターの空間的立地パターンが予測された。実際のパターンと予測パターンの平均偏差距離は、1.01kmと短かく、モデルが現実をよく説明できることが判明した。今後の課題としては、住宅地から発生する消費のみならず、駅や道路における交通流から発生する消費をもモデル内に組み込むことが必要であろう。
リーマン面間の正則写像の研究

有限正種数の印付き開リーマン面Rが与えられたとき,同種数の印付き閉リーマン面のうち,Rからの正則写像で同相写像とホモトピックなものが存在するもの全体のなす空間Hの性質を考察した.この空間はタイヒミュラー空間Tの部分集合である.まず,種数が1のときHはTに一致するが,種数が1より大きいときにはHはTのコンパクト部分集合であることを示した.次に,Rを等角に埋め込ませるような同種数の印付き閉リーマン面の集合をMとし,MとHを比較した.明らかに,MはHの部分集合であり,種数が1より大きくて,Rが閉リーマン面から離散集合を除いて得られるリーマン面と等角同値であればMとHは一致する.対照的に,Rが縁状境界成分を持てば,MはHの真部分集合であることを証明した.互いに同相なリーマン面R,Sと,RからSの上への同相写像hとが与えられているとき,次の二つの条件を考える:(a)から(b)が導かれることは自明であるが,シッファーの定理によれば,Rがモデュラス有限な平面型二重連結リーマン面である場合,逆も成立することが知られている.前段落で紹介した結果を応用して,Rが有限正種数を持ち,また,縁状境界成分を持てば,必ずしも(b)から(a)は従わないことを示した.有限正種数の印付き開リーマン面Rが与えられたとき,同種数の印付き閉リーマン面のうち,Rからの正則写像で同相写像とホモトピックなものが存在するもの全体のなす空間Hの性質を考察した.この空間はタイヒミュラー空間Tの部分集合である.まず,種数が1のときHはTに一致するが,種数が1より大きいときにはHはTのコンパクト部分集合であることを示した.次に,Rを等角に埋め込ませるような同種数の印付き閉リーマン面の集合をMとし,MとHを比較した.明らかに,MはHの部分集合であり,種数が1より大きくて,Rが閉リーマン面から離散集合を除いて得られるリーマン面と等角同値であればMとHは一致する.対照的に,Rが縁状境界成分を持てば,MはHの真部分集合であることを証明した.互いに同相なリーマン面R,Sと,RからSの上への同相写像hとが与えられているとき,次の二つの条件を考える:(a)から(b)が導かれることは自明であるが,シッファーの定理によれば,Rがモデュラス有限な平面型二重連結リーマン面である場合,逆も成立することが知られている.前段落で紹介した結果を応用して,Rが有限正種数を持ち,また,縁状境界成分を持てば,必ずしも(b)から(a)は従わないことを示した.二つの互いに同相なリーマン面と,それらのリーマン面間の同相写像が与えられたとき,その同相写像とホモトピックな等角写像の存在とリーマン面上双曲的測地線の長さとの関係について考察した.そのような等角写像が存在するためには,測地線の長さの間にはある不等式を満たさなければならないことが知られているが,十分大きなクラスに属すリーマン面に対して,逆は必ずしも成立しないことを,正則写像の理論を応用して示した.一方,面上の曲線の自由ホモトピー類の極値的長さについても同様の問題が存在するが,これについては,未解決である.ただ,ごく特殊なリーマン面に対しては,双曲的長さの場合とは対照的に,逆も成立することを示すことができた.加藤は,代数曲線論の立場からリーマン面の研究をした.まず,特異点が高々結節点のみである平面代数曲線の変曲点におけるワイエルシュトラス空隙値について考察した.また,.Xが種数正の閉リーマン面Cの3葉の非覆面のとき,Cからの引き戻しではないX上の有理型函数の位数の範囲を求めた.柳原は,等角写像の一般化であり,タイヒミュラー空間論において重要な役割を果たす擬等角写像について調べた.すなわち,複素球面上の与えられたベルトラミ係数に対して原点,1,無限遠点を固定する複素球面の自己擬等角写像の構成法について,現在知られている局所解の張り合せる方法では無く,大域的に構成する方法について研究を行い,応用として擬等角写像の変分公式を得た.柏木は,有限型の2元巾零ブール行列を特定のブール行列と対称群を用いて特徴付け,対称群の作用での同値性を示した.有限正種数の印付き開リーマン面Rが与えられたとき,同種数の印付き閉リーマン面のうち,Rからの正則写像で同相写像とホモトピックなものが存在するもの全体のなす空間Hの性質を考察した.この空間はタイヒミュラー空間Tの部分集合である.まず,種数が1のときHはTに一致するが,種数が1より大きいときにはHはTのコンパクト部分集合であることを示した.次に,Rを等角に埋め込ませるような同種数の印付き閉リーマン面の集合をMとし,MとHを比較した.明らかに,MはHの部分集合であり,種数が1より大きくて,Rが閉リーマン面から離散集合を除いて得られるリーマン面と等角同値であればMとHは一致する.対照的に,Rが縁状境界成分を持てば,MはHの真部分集合であることを証明した.この結果を応用して,双曲的長さが定義するT上の関数と空間Mとの関係を考察した.

この他に,加藤は,単位円板の2葉の被覆リーマン面から各分岐点を中心とする小さい円板を除いて得られる開リーマン面において,そのリーマン面上の点が有界正則関数により分離されるか否かという問題と,除いた円板の半径との関係を調べた.また,柳原は,単位円板上の正則関数のうち重要なクラスを構成するブロック関数族について,単葉関数論や正則二次微分の理論を駆使して,その増大度の精密な評価を与えた.さらに,郷間は,ショットキー・ダブルが超楕円的である非平面型開リーマン面上のアールフォース関数の次数について調べた.
保存力学系における分岐の量子古典対応に関する幾何学的研究

分岐現象は、非線形系保存力学系においてカオスと並んで重要なキーワードである.古典系の示す分岐現象にいかなる量子論的現象が対応するかは、様々な視点から研究されている.筆者は、以上の背景の下、保存力学系の周期軌道分岐の量子古典対応を幾何学的な視点から研究した。特に、モデル力学系として、3パラメータ自由度を許す、1:1共鳴バ-コフ・グスタフソン標準形の4次打ち切り系を選び以下の成果をあげた.まず、このモデル系は古典論の枠内では、サドル・ノード型と呼ばれる分岐をその周期軌道に生じることを示し、同時に分岐を生じるパラメータ値の集合(分岐集合)を明らかにした.次に、この系にトーラス量子化法を適用し、量子論的分岐としてのエネルギー準位の偶然縮退を見出した。この研究で特徴的なのは、準位縮退や状態数等の精密な解析には不向きと思われてきたトーラス量子化法を、微分幾何的枠組みの中で用いることで、一切の近似を用いずに縮退の議論に成功したことである.上で述べた結果は、1996年ロシア共和国サラトフで開かれた、カオスと分岐理論に関する国際会議で発表された他、'the International Journal of Bifurcations and Chaos'に掲載される予定である.また、上記の結果についてロシア共和国原子核共同研究所主席研究員、セルゲイ・ヴィニッキー博士を招聘しレビューを受けた.その際、モデル系に帰着可能な物理系を見出す、いわゆる逆問題の考察が、応用面で今後重要となるであろうことも確認された.分岐現象は、非線形系保存力学系においてカオスと並んで重要なキーワードである.古典系の示す分岐現象にいかなる量子論的現象が対応するかは、様々な視点から研究されている.筆者は、以上の背景の下、保存力学系の周期軌道分岐の量子古典対応を幾何学的な視点から研究した。この研究で特徴的なのは、準位縮退や状態数等の精密な解析には不向きと思われてきたトーラス量子化法を、微分幾何的枠組みの中で用いることで、一切の近似を用いずに縮退の議論に成功したことである.上で述べた結果は、1996年ロシア共和国サラトフで開かれた、カオスと分岐理論に関する国際会議で発表された他、'the International Journal of Bifurcations and Chaos'に掲載される予定である.また、上記の結果についてロシア共和国原子核共同研究所主席研究員、セルゲイ・ヴィニッキー博士を招聘しレビューを受けた.その際、モデル系に帰着可能な物理系を見出す、いわゆる逆問題の考察が、応用面で今後重要となるであろうことも確認された.
感応性金属錯体を用いる人工光合成膜の創製

本研究の目的は、「pH・光・水素・酸素等の外部刺激に応答する高エネルギー金属錯体」と「自然から採取・精製した細胞膜」の融合によって得られる外部刺激応答型の人工光合成膜の構築である。具体的には、独自に開発する感応性「高エネルギー金属錯体(ヒドリド種,低原子価種,酸素活性種等)」と、独自に培養に成功した微生物由来の「単離細胞膜」を用いて、外部刺激を利用した水からの電子抽出システムの構築を目指している。即ち、本研究を通して、新学術領域「感応性化学種」のA04班が目的として掲げる人工酵素の構築に挑戦している。さらに領域内共同研究を通した、「感応性化学種-生体反応系」における複合機能の発現・解明にも挑戦している。平成26年度は、当初の計画通り、新たな材料の開発・探索に重点を置いて研究を進めた。その結果、新規な感応性金属錯体として、(1)過酸化酸素および酸素応答性のマンガン錯体、(2)水素応答性のロジウム錯体、(3)ギ酸応答性のニッケルールテニウム複核錯体の合成およびその性質を明らかにすることに成功した。さらに、新規な単離細胞膜となるバイオ材料を探索する中で、阿蘇くじゅう国立公園より採取したサンプルから、(1)新規な好熱性シアノバクテリア(Leptolyngbya sp. O-77)の単離および(2)新規なギ酸脱水素酵素の精製に成功した。上記成果および本研究遂行に伴い派生した成果は、8報の学術論文としてまとめた。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、当初の計画通り、新たな材料の開発・探索に重点を置いて研究を進めた。その結果、新規な感応性金属錯体として、(1)水素応答性のイリジウム錯体、(2)酸素応答性のマンガン錯体、(3)光応答性のガドリニウム錯体、(4)水の酸化を行うマンガン錯体の合成およびその性質を明らかにすることに成功した。さらに、新規な単離細胞膜となるバイオ材料を探索する中で、(1)新規な水素酸化酵素([NiFeSe]ヒドロゲナーゼ)の精製、(2)阿蘇くじゅう国立公園より採取したサンプルからは新規な微生物(Exiguobacterium sp. OS-77)の単離に成功した。上記成果および本研究遂行に伴い派生した成果は、1件の国際特許出願(PCT)および7報の学術論文としてまとめた。

9月から開始した平成24年度は、実験計画に沿って、既に合成に成功している材料(金属錯体、単離細胞膜)を用い、金属錯体と単離細胞膜の融合に関する初期検討を行った。その結果、コレステロール基を有する金属錯体を用いれば、比較的容易に単離細胞膜との融合が可能であることがわかった。また、新規な感応性金属錯体として、水素応答性のニッケルー鉄複核錯体、酸素応答性のニッケルールテニウム複核錯体、光応答性のガドリニウム錯体を合成することに成功した。さらに、新規な単離細胞膜となるバイオ材料を探索する中で、阿蘇くじゅう国立公園より採取したサンプルから新規な微生物を単離することに成功した。上記成果および本研究遂行に伴い派生した成果は、1件の特許出願および2報の学術論文としてまとめた。実施計画に沿って、既に合成に成功している材料(金属錯体、単離細胞膜)を用いて金属錯体と単離細胞膜の融合に関する初期検討を行い、次年度以降の研究を進めるにあたって重要な知見を得ることができた。さらに、新規な金属錯体、単離細胞膜材料を得ることができた。得られた成果および本研究遂行に伴い派生した成果は、特許出願するとともに学術論文としてまとめた。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、当初の計画通り、新たな材料の開発・探索に重点を置いて研究を進める。また、平成24年度に新しく得ることができた材料(金属錯体、単離細胞膜)を用いて、金属錯体と単離細胞膜の融合に関する研究を進める。実施計画に沿って、新たな材料の開発・探索に重点を置いて研究を進めた。その結果、新規な感応性金属錯体として、4つの新規錯体の開発に成功した。さらに、新規な単離細胞膜となるバイオ材料を探索する中で、1つの新規酵素の精製と1つの新規な微生物の単離に成功した。上記成果および本研究遂行に伴い派生した成果は、1件の国際特許出願(PCT)、10件の学会発表および7報の学術論文としてまとめた。九州大学大学院工学研究院応用化学部門小江研究室ホームページ平成26年度は、平成25年度に引き続き、新たな材料の開発・探索に重点を置いて研究を進める。また、平成25年度に新しく得ることができた材料(金属錯体、単離細胞膜)を用いて、金属錯体と単離細胞膜の融合に関する研究を進める。
粘土・アルブミン複合体を用いた光学分割用カラム充てん剤の開発

本研究では、粘土と容易に入手できる不斉生体物質であるアルブミンとの複合体を吸着剤に用いて液体カラムクロマトグラフィーを行い、有用な光学活性物質の分離・精製を行うことを目的とした。平成6年において、コロイド状粘土に対するアルブミンの吸着をpHを変えて調べた。その結果、粘土へのアルブミンの最大吸着量は2g/gにも達した。平成7年度においてはアルブミンが粘土に吸着するときの相互作用を明らかにするため、粘土・アルブミン複合体の構造をX線構造解析、固体NMRを測定した。また粘土薄膜にアルブミンを吸着させ原子間力顕微鏡(AFM)を用いて観察した。つぎに粘土・アルブミン複合体を用いて高速液体クロマトグラフィーを行い、有用な有機分子であるベンゾインの光学分割を実現した。最終段階として高速液体クロマトグラフィーの温度、pH,および再現性について検討して、分離の最適化を行った。購入した液体カラムクロマトグラムはこの研究において極めて有用であった。最後に、水晶振動子マイクロバランス(QCM)法を用いて、粘土薄膜中へのBSAの吸着量を測定した。QCM法では、電極の質量変化を電極の共鳴振動数の変化によってもとめた。質量変化(Δm)と振動数変化(Δf)との関係から、アルブミンの吸着量を各pHで求めた。この結果は、コロイド状粘土への吸着を調べた結果とよく一致していた。以上本研究によって粘土・アルブミン複合体の光学分割カラムとしての有用性が示された。今後はこの結果をもとにこのカラムの実用化に取り組みたい。平成6年度においては、アルブミンが粘土に吸着するときの相互作用の実体について明らかにし、それをもとに光学分割カラムの研究を行った。実際の実験手順は以下の通りである。(1)アルブミンの粘土への吸着を、水中に分散したコロイド状粘土を用いて調べた。特に、温度、pHおよび粘土粒子の大きさなどの影響に着目した。その結果、用いたアルブミン(牛血清アルブミン)はpH7.5近辺でほぼ粘土の2倍量の重量にまで吸着することがわかった。これより低いpHになると吸着量は急速に減少する。これはアルブミンが正に帯電するからであると考えられる。その結果より、粘土とアルブミンとの結合はおもに静電気力によるものと思われる。温度、粘土粒子の大きさの影響はあまり見られなかった。(2)このような吸着がどうして起こるのかを明らかにするために、粘土・アルブミン複合体の構造を調べるためにX線回折測定を行った。その結果、アルブミン分子は粘土の層空間内に単分子層を形成して吸着していることが解った。(3)コロイド状粘土とアルブミンの共存下で、種々の光学活性有機分子を加え、アルブミンが粘土に吸着するときにこれら有機分子が立体選択的に吸着されるののではないか検討した。その結果、ベンゾインおよびその誘導体はほとんど吸着されなかった。より水溶液への溶解度の低いビナフトールではわづかに吸着しR体がS体よりも強く吸着することがわかった。(4)以上の結果をもとに粘土で被覆されたシリカゲル粒子にアルブミンを吸着させそれを充填剤にしたHPLCを試みている。平成6年度においてコロイド状粘土に対するアルブミンの吸着を調べたので、本年度はアルブミンが粘土に吸着するときの相互作用の実体について明らかにした。粘土・アルブミン複合体の構造をX線構造解析、固体NMRを測定して調べた。また粘土薄膜にアルブミンを吸着させ原子間力顕微鏡(AFM)を用いて観察した(山岸、谷口)。

つぎに粘土・アルブミン複合体を用いて高速液体クロマトグラフィーを行い、有用な有機分子であるベンゾインの光学分割を実現した(谷口、大津)。最終段階として高速液体クロマトグラフィーの温度、pH,および再現性について検討して、分離の最適化を行った(山岸、大津)。今回購入した液体カラムクロマトグラフィはこの研究において極めて有用であった。最後に、水晶振動子マイクロバランス(QCM)法を用いて、粘土薄膜中へのBSAの吸着量を測定した。QCM法では、電極の質量変化を電極の共鳴振動数の変化によってもとめた。質量変化(Δm)と振動数変化(Δf)との関係から、アルブミンの吸着量を各pHで求めた。この結果は、コロイド状粘土への吸着を調べた結果とよく一致していた。
超高感度化MRIによる5mm径膵癌検出プロトコルの構築

生体内の酸化還元反応を鋭敏に検出できるニトロキシルプローブを用いて, DNP-MRIにより膵癌腫瘍内のレドックス状態を可視化することを最初の目標とした。まずは高い信号強度を得るためのESR励起時間を決定するためにファントムによる検討を行った。プローブの濃度が高くなるに伴い、信号強度が上昇することを確認し、ESR励起時間を500msと決定した。続いてマウスモデルを用いた検討に移った。膵癌細胞株はMIA PaCa-2を使用し、DMEM+FBS培地で培養後、1000000個をマウスの右下肢に移植した。移植後4週、6週、8週にそれぞれDNP-MRI撮像を行い、CmP代謝の経日的変化を観察した。プローブ投与後30秒後から信号強度が増強し、2分後に最大信号強度を示した。4週目は腫瘍内に均一なプローブの分布を認め、6週目からは腫瘍内に壊死領域を反映した低信号域を認めた。従って、今後の腫瘍マウスモデルを用いた検討では、CmPプローブが最も均一に浸透する、腫瘍細胞移植後4週目にDNP撮像を行うのが最適であると結論付けられた。基礎的検討を終え、マウスモデルを用いた検討に移っており、おおむね順調に進展していると考える。今後は、ナノカプセル内の封入濃度とMRI強度の関係を調べるために種々の濃度の造影剤を封入したファントムを作製し、カプセル内造影剤濃度とMRI信号強度の相関関係を明らかにし、最終的にはMRI撮像により最大効果を示す造影剤濃度を決定する。その後、マウスに腫瘍細胞を移植し、ガドリニウムを内包させたナノカプセルを投与後、腫瘍への造影剤集積の有無や信号強度を検討する。支出はほぼ旅費であり、物品購入を控えたため次年度使用額が生じた。しかし、額としては少額であり、次年度は計画通りの予算執行が可能であると考える。
カチオン性コメペプチドの多彩な生理活性と作用機構の解明および健康機能素材への応用

最終年度は,(A)コメα-アミラーゼの部分配列であるカチオン性ペプチドAmyI-1-18とそのアミノ酸置換体AmyI-1-18(N3L)の創傷治癒作用を明らかにすること,また(B)AmyI-1-18とAmyI-1-18(N3L)の創傷治癒の作用機構を明らかにすること,さらに(C)コメ糠タンパク質の酵素加水分解物から同定した3種類のカチオン性ペプチドの創傷治癒作用とその機構を明らかにすることを目的として検討したところ,以下の結果が得られた。1.AmyI-1-18とAmyI-1-18(N3L)は,ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)に対して,それぞれ細胞増殖促進活性,血管新生促進活性,および細胞遊走促進活性を示したことから,創傷治癒作用を有することがわかった。2.AmyI-1-18とAmyI-1-18(N3L)の血管新生促進活性は,血管内皮細胞増殖因子(VEGF)レセプター阻害剤の添加によって消失したことから,それらの血管新生促進作用はVEGFレセピターを介して発揮されることが明らかになった。また,細胞遊走促進活性は,細胞増殖阻害剤の添加によって減弱したことから,それらの細胞遊走促進活性は,細胞増殖に伴う遊走の促進に依存していることが明らかになった。3.コメ糠タンパク質の酵素加水分解物から同定した3種類のカチオン性ペプチドも,創傷治癒活性を有していた。また,血管新生促進作用はVEGFレセピターを介して発揮され,細胞遊走促進活性は,主に細胞増殖を伴わない遊走の促進に依存していることが明らかになった。コメタンパク質の酵素加水分解物から等電点電気泳動を用いてカチオン性ペプチドを調製し,(A)得られた画分のヒト病原性微生物に対する抗菌活性を明らかにすること,また(B)抗菌活性を有する画分からペプチドを逆相クロマトグラフィーを用いて精製し,含まれるペプチドを質量分析計とデータベースを用いて同定することを目的として検討した結果,本年度は以下の結果が得られた。1.コメ糠タンパク質のペプシン加水分解物を等電点電気泳動によって分離した結果,等電点が異なる20の画分を調製することができた。また,200 mgのサンプルから得られた各画分の収量は,それぞれ5-10 mgであり,等電点が10以上のカチオン性ペプチドの収量は約15%であった。各画分のヒト病原微生物であるPorphyromonas gingivalis(歯周病菌), Streptococcus mutans (う蝕菌) , Propionibacterium acnes (アクネ菌),およびCandida albicans(日和見感染真菌)に対する抗菌活性を測定した結果,画分18,19,および20から抗菌活性を検出できた。2.抗菌活性を検出した画分18,19,および20を,それぞれ逆相クロマトグラフィーを繰り返すことによって単一のピークを得るまで精製した後,各ピークに含まれるペプチドをマトリックス支援脱離イオン化飛行時間型質量分析計(MALDI-TOF/MS)とイネゲノムデータベースを用いて同定した。その結果,高い信頼性を有する3種類のカチオン性ペプチドを見出した。3.化学合成した3種類のカチオン性ペプチドは、いずれかのヒト病原微生物に対して抗菌活性を示した。平成28年度の研究の目的は,1)コメタンパク質酵素加水分解物からペプチドを調製する条件を最適化すること,2)等電点電気泳動によって分離した各画分のヒト病原微生物に対する抗菌活性を明らかにすること,および3)抗菌活性を有する画分から逆相クロマトグラフィーによってペプチドを精製した後,マトリックス支援脱離イオン化飛行時間型質量分析計とイネゲノムデータベースを用いて,ペプチドを同定することであった。本年度の研究において,酵素としてペプシンを用いて,pH2,反応時間5時間の条件で加水分解したときに,高い抗菌活性を有する画分を調製できることが判明した。また,等電点電気泳動を用いて分離した画分18,19,および20から歯周病菌,アクネ菌,う蝕菌,および日和見感染真菌に対する抗菌活性を検出できた。さらに,画分18,19,および20に含まれるペプチドを逆相クロマトグラフィーによって精製した後,マトリックス支援脱離イオン化飛行時間型質量分析計とイネゲノムデータベースを用いて,ペプチドを同定した結果,高い信頼性を有する3種類のカチオン性ペプチドを見出することができた。以上より,研究の28年度の目的は概ね達成できたと評価できる。本年度は,(A)コメ糠タンパク質の酵素加水分解物から同定したカチオン性ペプチドのリポ多糖(LPS)中和活性と血管新生促進活性を解明すること,また(B)コメ胚乳タンパク質の酵素加水分解物から等電点電気泳動を用いてカチオン性ペプチドを調製し,得られた画分のヒト病原性微生物に対する抗菌活性を明らかにすること,さらに(C)抗菌活性を有する画分からカチオン性ペプチドを同定することを目的として検討した結果,以下の結果が得られた。1.3種類のカチオン性ペプチドは,いずれもLPS中和活性と血管新生促進活性を示した。3.抗菌活性を検出した画分18,19,および20を,それぞれ逆相クロマトグラフィーによって単一のピークを得るまで精製した後,各ピークに含まれるペプチドをマトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間型質量分析計(MALDI-TOF/MS)とイネゲノムデータベースを用いて同定した。その結果,高い信頼性を有する5種類のカチオン性ペプチドを見出した。

平成29年度の研究目的は,1)コメ糠タンパク質酵素加水分解物から同定した3種類のカチオン性ペプチドのリポ多糖中和活性と血管新生促進活性を明らかにすること,2)コメ胚乳タンパク質酵素加水分解物からカチオン性ペプチドを調製すること,3)等電点電気泳動によって分離した各画分のヒト病原微生物に対する抗菌活性を明らかにすること,および4)抗菌活性を有する画分から逆相クロマトグラフィーによってペプチドを精製した後,マトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間型質量分析計とイネゲノムデータベースを用いて,カチオン性ペプチドを同定することであった。本年度の研究において,コメ糠タンパク質酵素加水分解物から同定した3種類のカチオン性ペプチドは,いずれもリポ多糖中和活性と血管新生促進活性を示した。また,コメ胚乳タンパク質を酵素としてペプシンを用いて,pH2,反応時間5時間の条件で加水分解したときに,抗菌活性を有する画分を調製できることが判明した。また,等電点電気泳動を用いて分離した画分18,19,および20から歯周病菌,アクネ菌,および日和見感染真菌に対する抗菌活性を検出できた。さらに,画分18,19,および20に含まれるペプチドを逆相クロマトグラフィーによって精製した後,マトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間型質量分析計とイネゲノムデータベースを用いて,ペプチドを同定した結果,高い信頼性を有する5種類のカチオン性ペプチドを見出すことができた。以上より,研究の29年度の目的は概ね達成できた評価できる。最終年度は,(A)コメα-アミラーゼの部分配列であるカチオン性ペプチドAmyI-1-18とそのアミノ酸置換体AmyI-1-18(N3L)の創傷治癒作用を明らかにすること,また(B)AmyI-1-18とAmyI-1-18(N3L)の創傷治癒の作用機構を明らかにすること,さらに(C)コメ糠タンパク質の酵素加水分解物から同定した3種類のカチオン性ペプチドの創傷治癒作用とその機構を明らかにすることを目的として検討したところ,以下の結果が得られた。1.AmyI-1-18とAmyI-1-18(N3L)は,ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)に対して,それぞれ細胞増殖促進活性,血管新生促進活性,および細胞遊走促進活性を示したことから,創傷治癒作用を有することがわかった。2.AmyI-1-18とAmyI-1-18(N3L)の血管新生促進活性は,血管内皮細胞増殖因子(VEGF)レセプター阻害剤の添加によって消失したことから,それらの血管新生促進作用はVEGFレセピターを介して発揮されることが明らかになった。また,細胞遊走促進活性は,細胞増殖阻害剤の添加によって減弱したことから,それらの細胞遊走促進活性は,細胞増殖に伴う遊走の促進に依存していることが明らかになった。3.コメ糠タンパク質の酵素加水分解物から同定した3種類のカチオン性ペプチドも,創傷治癒活性を有していた。また,血管新生促進作用はVEGFレセピターを介して発揮され,細胞遊走促進活性は,主に細胞増殖を伴わない遊走の促進に依存していることが明らかになった。当初の研究の目的に沿って,コメタンパク質の酵素加水分解物を出発材料として等電点電気泳動によって調製したカチオン性ペプチドを含む画分から,さらに継続してペプチドを精製した後,含まれるペプチドをマトリックス支援脱離イオン化飛行時間型質量分析計とイネゲノムデータベースを用いて,同定する。
米国におけるプエルトリコ移民の人種アイデンティティと政治意識に関する研究

今年度は、昨年度の継続として、ニューヨークにおけるコミュニティ活動に従事したプエルトリカンと、アフリカ系アメリカ人との交流・交渉から生まれるアイデンティティ構築と政治活動について分析を行った。なかでも、社会活動家であり、ジャーナリスト、詩人という多面性を持つヘスス・コロンという人物に焦点を当て、その作品を通して、1930年代以降のニューヨークというコンテクストに置かれたプエルトリカンの、人種意識と政治への関与を考察した。その際には、同時代を生き、ハーレム・ルネサンスの高揚を支えた人物としてアフリカ系アメリカ人研究では著名なA・ショーンバーグが、黒人としての人種意識に基づいて活動したことが、対照的な存在として言及されるが、それによって、ヘスス・コロンが人種問題よりも社会主義を重要視して活動したという一般的な理解では充分ではない、プエルトリカン固有の人種意識の困難さを明かにした。差別に曝されたアメリカ社会において、自らの白人性に執着したとみなされがちなプエルトリカン移民は、その政治的実践においてはむしろ黒人性への覚醒、アイデンティティ構築というコンテクストに照らすことで、その思想的状況をより豊かに析出可能となるのである。さらに、1960年代の公民権運動のなかで登場するコミュニティ自助組織「ヤング・ローズ」の、社会運動への影響力も重要であった。ブラックパンサー党への敬意から誕生したこの組織は、コミュニティにおける生活の問題を、アイデンティティの政治という表現を用いて主張してきた人々であった。その主張内容は、人種意識の特徴、人種の多様性についての認識を踏まえた、新しい社会運動への萌芽として重要であり、今後の研究の方向に指針を得ることが出来た。最終年度となる今年度は、これまでの3年間の研究をまとめる作業を行い、国際学会その他でのプレゼンテーションを実施したほか、雑誌論文として発表した。また、成果の一部は、出版準備中の本のなかの1章として、現在編集中の段階である。今年度の研究としては、まずニューヨーク市に向かった20世紀初頭のプエルトリカン移民の概要について、全体状況のなかでの位置づけ、統計的な内容、移民の発生要因、主要な経路、移民先での居住地、就業状況などの具体的史実について把握につとめた。そこからさらに、1930年代からその最盛期までに設置されたプエルトリコ移民局の史料を収集し、分析を試みた。移民局は、米国市民でありながら、国境の「外部」からの移民との競合・差別的まなざしの元に晒されたプエルトリコ移民の就業支援、生活支援などを主たる目的として設置された機関として機能したため、移民の実態状況を把握するうえで重要な史料を残している。なかでも、1917年移行、米国市民でありながら、パスポート以外にそれを証明するための手だてとして導入され、用いられた身元証明書は、米国における移民体験の特異性として注目に値する様々な内容を持っている。このIDカードの発行プロセスと、申請書の内容について中心的に採り上げ、史料に基づいて分析しつつ、社会状況のなかに置き直して批評する。移民局がプロファイルし管理したこのIDカードの申請書には、出身地や女性のばあいには婚姻の記録、米国における保証人、居住地などのデータに加えて、その身体的特徴を記入する欄が設けられ、個々人は自分の肌の色についての自己認識、島と米国における他者認識の齟齬を経験する機会となっていることが注目されるのである。今年度は、編著書で、上記内容について、特に1930年代までの状況を中心に採り上げて分析した論文の執筆のほか、移民局の史料を保管している、ニューヨーク市立大学ハンター校プエルトリコ研究センターを拠点として調査を実施した。今年度の研究においては、引き続き、ニューヨークに設置されたプエルトリコ移民局の史料と、コミュニティ新聞などのメディア史料の収集分析を試みた。プエルトリコ移民は占領後1917年の法制定によりアメリカ合州国の市民権を付与されていたにもかかわらず、トラブルを避けるという理由から身分証を所持するものがあった。このIDを発行したプエルトリコ移民局が管理した個人史料を手がかりに、プエルトリカンの人種的特徴、経済・生活状況等がどのように調査されたのか、これらのIDを必要としたのはどのような労働条件下にあった人々なのか、解析を行っている。ニューヨークでは、移民局を設置するにあたり、市当局との間にどのような交渉が存在したのか、移民を受け容れる市側の対応や社会問題化のプロセス、ローカルな政治交渉などについての過程も検討している。さらに、このような移民体験と政治とのかかわりについて検討するため、とくにアフリカ系コミュニティとの接点を、プエルトリカンがどのように経験したのか解明してゆく作業を継続している。具体的には、移民先のニューヨークで遭遇したアフリカ系アメリカ人を人種的対照項として構築されるアイデンティティ形成が、いかなる政治的経験のなかに置かれていたのかをあぶり出す作業である。ひとつの焦点として、黒人史家の間では著名なA・ショーンバーグと好対照な人物として注目される社会運動家・ジャーナリストにして詩人でもあったヘスス・コロンの作品研究を行い、アフリカ系というアイデンティティ形成との関わり、1930年代のハーレム・ルネサンスから60年代の公民権運動など隣接していたアフリカ系アメリカ人コミュニティの機運との関わりなどを考察した。また、もうひとつの焦点として、公民権運動に触発されて結成された組織「ヤング・ローズ」の現在にまで続くコミュニティ運動という視点についても対象を広げ、考察を試みた。

なかでも、社会活動家であり、ジャーナリスト、詩人という多面性を持つヘスス・コロンという人物に焦点を当て、その作品を通して、1930年代以降のニューヨークというコンテクストに置かれたプエルトリカンの、人種意識と政治への関与を考察した。その際には、同時代を生き、ハーレム・ルネサンスの高揚を支えた人物としてアフリカ系アメリカ人研究では著名なA・ショーンバーグが、黒人としての人種意識に基づいて活動したことが、対照的な存在として言及されるが、それによって、ヘスス・コロンが人種問題よりも社会主義を重要視して活動したという一般的な理解では充分ではない、プエルトリカン固有の人種意識の困難さを明かにした。差別に曝されたアメリカ社会において、自らの白人性に執着したとみなされがちなプエルトリカン移民は、その政治的実践においてはむしろ黒人性への覚醒、アイデンティティ構築というコンテクストに照らすことで、その思想的状況をより豊かに析出可能となるのである。さらに、1960年代の公民権運動のなかで登場するコミュニティ自助組織「ヤング・ローズ」の、社会運動への影響力も重要であった。ブラックパンサー党への敬意から誕生したこの組織は、コミュニティにおける生活の問題を、アイデンティティの政治という表現を用いて主張してきた人々であった。その主張内容は、人種意識の特徴、人種の多様性についての認識を踏まえた、新しい社会運動への萌芽として重要であり、今後の研究の方向に指針を得ることが出来た。最終年度となる今年度は、これまでの3年間の研究をまとめる作業を行い、国際学会その他でのプレゼンテーションを実施したほか、雑誌論文として発表した。また、成果の一部は、出版準備中の本のなかの1章として、現在編集中の段階である。