hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔癌の化学療法における口内炎に対するＧ－ＣＳＦ含嗽製剤の有用性に関する検討

本研究は口内炎患者の粘膜上皮の分化・増殖を目的にG-CSF含嗽製剤を開発し、さらにその有効性を検証して画期的な口内炎治療薬として臨床応用することを目的とした。口腔癌に対して全身化学療法を施行した症例のうち、有害事象において口内炎grade3以上の症例を対象とした。G-CSF含嗽群は、口内炎が著しい改善を示した。一方プラセボ群は、口内炎はやや悪化傾向を示した。疼痛に関してもG-CSF含嗽群は著しくVASが低下したが、プラセボ群はVASの悪化傾向を示した。摂食状況はG-CSF含嗽群は改善を認めたが、プラセボ群は摂食状況変化なしあるいは悪化した。研究は癌化学療法による口内炎患者で有害事象grade3以上に至る重傷例であり、G-CSF含嗽薬の投与による口内炎治療の有用性を検討するものである。投与薬剤はフィルグラスチムであるが、近年細胞上皮の分化・増殖促進効果が明らかになり、口腔粘膜上皮再生に関しても期待できるとの報告もある。本研究は口内炎患者の粘膜上皮の分化・増殖を目的にフィルグラスチム含嗽を開発し、その有用性を検討するものである。方法は口腔癌に対して全身化学療法(ドセタキセル、シスプラチン、5FUの3薬剤投与)を施行する症例で有害事象の口内炎がgrade3以上の重傷例を対象とした。平成24年は25症例を行い、フィルグラスチム300μグラム分4、75μグラム分1、プラセボ群をランダムに割り付けを行い、投与期間5日間の評価を行った。評価は含嗽治療前後においての口内炎の改善度、疼痛の改善度、摂食状況の評価、在院日数と統計学的(二重盲検比較試験)に有効性を検討した。現在までの結果はフィルグラスチム300μグラム分4群は全症例口内炎gradeの改善を認め、疼痛改善もVAS50%以上改善が全症例であった。一方プラセボ群(既存の含嗽剤)は全症例5日間では改善はなく、悪化症例もみられた。疼痛もVASで改善症例はみられなかった。中間報告で統計的な解析はできないが、フィルグラスチム300μグラム分4では既存の含嗽剤より著しい効果がでているものと思われた。癌化学療法あるいは放射線療法による口内炎は頻出する有害事象であるが、重篤になると口腔機能障害や感染症を引き起こし、患者のQOLを著しく低下させる。しかし、本邦での口内炎対策は消毒剤、消炎剤あるいは鎮痛剤が主でいまだ有効な治療法は確立されていない。G-CSF(顆粒球コロニー刺激因子)は好中球減少症へ応用されている薬剤であるが、近年細胞上皮の分化・増殖促進効果が明らかになってきており応用が待たれている。本研究は口内炎患者の粘膜上皮の分化・増殖を目的にG-CSF含嗽製剤を開発し、併せてG-CSF含嗽製剤の濃度・含嗽回数を検討して至適投与法を決定し、画期的な口内炎治療薬として臨床応用することを目的とする。癌放射線化学療法における口内炎(NCICTC分類)にてgrade3以上の重篤な口内炎出現症例に対して高用量フィルグラスチム1日300μg/分4にて5日間含嗽治療をしたところ、30例全例口内炎のgradeが下がり、治癒した症例もみられた。疼痛VASも70ー90%以上の高い改善率を示し、経口摂取不可から常食摂取可能となった症例みられた。。内容は第54回日本口腔外科学会総会(平成21年10月)にて有効な治療法であることを報告した。放射線化学療法による口内炎に対するG-CSF含嗽治療は対照群と比較し、口内炎、疼痛VAS、QOLの向上ともに有意に改善した。申請者は、まずこのpilot studyの研究を統計学的にまとめ、の有効性を確立する。G-CSF含嗽治療は短期間で口内炎の治癒促進が見込める本邦では初めての治療法で、その意義(患者のQOL、治療継続の可否、感染症の減少、在院日数などの医療経済効果)は非常に大きいと考える。本治療法は他領域の悪性疾患に対する癌化学療法の口内炎有害事象の治療にも有用と考えられ、多くの患者に有益な治療法の提供が可能と考えられた。癌化学療法による口内炎は頻出する有害事象のひとつであるが、重篤になると口腔機能障害や感染症を引き起こし、患者のQOLを著しく低下させる。しかし、本邦での口内炎対策は消毒剤、消炎剤あるいは鎮痛剤が主でいまだ治療は確立されていない。

G-CSF(顆粒球コロニー刺激因子)は好中球減少症へ応用されている薬剤であるが、近年細胞上皮の分化・増殖促進効果が明らかになってきており応用が待たれている。本研究は口内炎患者の粘膜上皮の分化・増殖を目的にG-CSF含嗽製剤を開発し、さらにその有効性を検証して画期的な口内炎治療薬として臨床応用することを目的とする。平成23年は口腔癌に対して全身化学療法(TPF療法;シスプラチン、ドセタキセル、5ーFU)を施行した20症例のうち、有害事象において口内炎grade3以上に悪化した13症例を対象とした。振りわけはG-CSF含嗽群5例、プラセボ群8例であった。G-CSF含嗽群はgrade3(5名)→grade0(2名)、grade1(3名)と著しい改善を示した。プラセボ群はgrade3(8名)→grade4(2名)、grade3(5名)、grade2(1名)と口内炎はやや悪化傾向を示した。両群間には有意な差を認めた。疼痛に関してもG-CSF含嗽群は著しくVASは低下したが、プラセボ群は悪化傾向を示した。摂食状況はG-CSF含嗽群は摂食状況の改善を認めたが、プラセボ群は摂食状況は変化無しあるいは悪化した。いずれの評価においてもgrade3の口内炎が5日間の含嗽でG-CSF含嗽群は著しく改善し、プラセボ群は改善はなく、むしろ悪化していた。症例は残り10症例で順調に進んでいる。研究内容も著しい効果が示されており統計学的な考察でも十分有意差がでる印象である。予定症例20症例であったが、平成23年度中に25症例まで症例数が増えた。G-CSF群とプラセボ群では、G-CSF群は口内炎grade、疼痛ともに著しい改善をしたのに対して、プラセボ群は変化無しあるいは悪化であり。予想以上の薬効と思われた。上半期で施行症例10症例を終了させ、集積データの全データを被験薬割り付け表を開封し、フィルグラスチム300μグラム分4、75μグラム分1、プラセボ群をランダム三者のそれぞれの比較有意性を検討する。解析方法は多重比較試験FisherのLSD法により群間解析を行う(危険率5%)。本研究の平成23年度の結果から、G-CSF含嗽はプラセボ群に比較して著しい効果がみられることが少数症例ながら統計学的に確認できた。現在のところG-CSF含嗽によると思われる有害事象はみられないが症例数増加とともに注意をしていく。今回プラセボはアズレン含嗽であるが、本邦で有用とされているプロプラジンク含嗽やレバピミド含嗽なども今後対照群に加え、臨床に則し応用する必要性が感じられた。次年度もフィルグラスチム、基剤、容器購入が主である。学会発表、論文発表にも使用する平成24年度は口腔癌に対して全身化学療法を施行予定20例を予定している(累計45例)。平成23年度に得られた結果を基にして、日本経腸静脈栄養学会にて中間発表を行う。研究費はG-CSFおよびプラセボ薬に概ね使用される。また研究によって得られるデータを集計する事務員を週一回雇用する。日本経腸静脈栄養学会に発表へ向かう旅行費に使用する。
現代倫理学における「ヒューム主義」に関する哲学史的研究

現代倫理学の議論において主要なテーゼとして前提されている「ヒューム主義」の系譜を文献的に辿り、「ヒューム主義」という思考の枠組みの哲学的意義を探った。現在論じられている枠組みから探究を開始し、100年間の現代倫理学史を遡る形で、「ヒューム主義」を哲学史的に検討した。その結果、「ヒューム主義」は、その内容において、ヒュームの哲学とは異なる倫理学上の問題から派生してきたことがわかってきた。このことにより、現代倫理学における「ヒューム主義」の哲学的意義がより明確に捉えられると思われる。本年度は、「ヒューム主義」に関して、メタ倫理学文献の収集と、現代倫理学の主要著作間の連関の繙きを実施した。系譜を描き出す方法として、現代の最新版ヒューム主義から、その依って立つ先行研究へと遡り続けて、19世紀終わりから20世紀初頭にかけての時期にまでその来歴を辿るという手法を採用した。21世紀最初の10年間の「ヒューム主義」を規定したテーゼの原型をマイケル・スミスによる『道徳の中心問題』前後の定式化にみいだし、そこに含まれる「信念/欲求の心理モデル」、「適合の向き」、「実践理性の懐疑論」についてそれぞれの来歴を文献的に辿った。その結果、示唆された哲学史的解釈の萌芽的方向性は、現代倫理学における「ヒューム主義」の主たる起源は、ヒューム哲学にあるというよりむしろ、H.シジウィックらが取り組んだ19世紀後半の「実践理性の二元論」的課題や、合理的意思決定論を含む現代行為論である、ということ、および、現在とは異なる発展の可能性として、オースティン以降の言語行為論・言語コミュニケーションの哲学に連なる「ヒューム主義」がありえたのではないか、ということである。実際、文献的に明らかなのは、ヒュームの道徳哲学が英語圏の倫理学者たちによって注目され始めたのは比較的最近のことだということである。これらの知見は、ムーア以降、直覚主義、情動主義、指令主義などと辿って行く従来通りのメタ倫理学史の視座からは見えにくい思想連関であり、従来の「正史」を覆すには至らないまでも、一定程度楔を打ち込む効果が見込まれるはずである。というのも、哲学史を重視しないメタ倫理学の思潮の中では、ある時点で強いインパクトをもった概念図式がそのまま過去へと外挿されて歴史観を変容させることが起こりやすく、その吟味には一定の哲学的かつ哲学史的意義があると思われるからである。昨年度において明確になった「ヒューム主義」の三つの系譜((1)信念/欲求モデル、(2)適合の向き、(3)実践理性の懐疑論)をそれぞれ個別に探究することが本年度の課題であった。(1)について、ヒューム研究者および心の哲学の専門家らとの議論を通じて、信念/欲求モデルの哲学的重要性について検討し、現代倫理学の「ヒューム主義」がその一角を成すに過ぎないこと等を学んだ。それとともに、(2)について、M.スミス流の「適合の向き」がサール流の「適合の向き」と実質的に異なっている背景に、その理論的妥当性をめぐる見解の相違があり、それが「ヒューム主義]の哲学的重要性を高めうるかもしれない、という見通しを得た。さらに、(3)について、内在主義/外在主義論争の百年間の系譜を具体的に追うことで、この論争に現代倫理学史上の位置づけを与えようと試みた。その過程で暫定的に明らかになったのは、この論争が、そもそも直観による「正しさ」の把握と動機づけとの関係を神や信仰を持ち出さずにいかにして説明しうるか、という課題に深く関わっており、直観主義理論における動機づけ理論の確立という側面をもつ、ということである。さらに、後のカント主義的なアプローチの隆盛により、その対抗理論としての動機づけのヒューム主義理論がいっそう鮮明になった、ということも明らかになった。これらを総合的に踏まえ、昨年度の文献的な系譜研究と合わせることで、いよいよ「ヒューム主義」という思考の枠組みがもつ哲学的含意と有効性を論じる準備が整ったことになる。本研究課題によって、分析倫理学の論争上、多くの哲学的な争点が理論装置の洗練のために切り詰められてきたということがより明示的になったと思われる。
IT(情報技術)対応の会計情報システム構築と証券市場の評価に関する実証研究

情報技術(IT)対応の会計情報システムの構築状況と重点項目を解明する目的に対し,2年間の活動実績は次のとおりである.平成13年度は激変する経営環境を前提として,ITと会計情報の相互関係と企業意識を調査した.既に国際化が進む海外事例とともに,グローバル化に端を発する会計制度改訂が顕著な我が国は連結,年金,金融商品,時価会計,税効果,及び減損会計への対処が急務である.したがって,これら会計情報システムヘの影響を主眼におく.会計情報を経営支援ツールとする際,単にITによるデータ連携の有用性だけでなく,いかなる背景や要請に基づき企業組織化されるか利便性と課題両面を考察した.平成14年度は前年度に基づき,会計情報システムの適切・妥当性と効率的システム設計のための体系化を模索した.分析結果を検討し,誘導する個々の条件抽出を実施する.情報の効率性・質的向上に関し,設計から実施に至る組織再編,移行期間,投資金額などを精査する.また,市場の会計情報に対する評価も検証する.これは,情報の非対称性に着目し,証券市場論を活用して市場に対する影響度を見るためである.最後に,現時点の知見を少しく詳述する.ITを前提とする経営に加え,企業内外で異なる情報特性を分析・調査するのに課題が多く残された.中でも,業種・業態間で着目する会計情報が異なる点,経営状況に応じて何がその時点で適切な情報かが問われる.また,経営組織の再編が会計領域にも及ぼす影響は多岐にわたり,情報伝達の効率性に応じた組織・制度設計が要請される.業種(金融,製造業・サービス)の差異により,情報システムの構築状況に差異があることは予期できたが,情報化投資に対する決定が企業価値に結びつくのか、市場への影響について明確な結果は導き得なかった.なお,これら研究成果は学会報告及び紀要論文等で示していく.平成13年度の研究実績の概要は当初に示した計画書に基づき実施している.第一に,情報技術の発展に伴う企業経営環境の変化を焦点に当てた上で,情報技術と会計情報の関係,及びそれに対する企業関係者の意識変化を様々な側面から分析・調査中である.具体的に各業種・企業の関連部署ごとの担当者への聞き取りや著名な研究者の文献収集サーベイを実施した.その際,会計情報のシステム構築・整備状況に対する質問事項を幾つか設定し,グローバル化に端を発した会計基準の見直し,とりわけ連結決算書,キャッシュフロー,退職給付,金融商品,時価会計,税効果,及び減損会計といった新たな会計専門知識が不可欠な企業担当者への影響に着目している.彼らの認識とその対処法に関連し,企業の情報システム構築における会計情報の役割について,文献や有料データベースの活用により現状把握を行い,また監査法人(公認会計士)と企業の協力関係について調査中である.当然,我が国企業における会計事象の大部分は欧米企業において常識の範囲内であるが,北米(アメリカ・カナダ)における海外調査を中心として行い,企業の会計情報システムの構築状況やその効果についての分析を継続中である.また,一つのマネジメントツールとして会計情報を認識する際,単なる電子情報というデータ連携面だけでなく,個々の企業や業種によりいかなる背景と要請に基づきそれが組織化されるのか,どう利便性と結びつくかを慎重に調査している.また,それが企業の競争戦略上重大な影響を及ぼすため,頻繁な情報交換と慎重な分析を試行している.以上,平成13年度の研究実績を述べたが,未だ発展途上にあり次年度(平成14年度)における綿密な分析と考察を行った上での整理が待たれる.情報技術(IT)対応の会計情報システムの構築状況と重点項目を解明する目的に対し,2年間の活動実績は次のとおりである.平成13年度は激変する経営環境を前提として,ITと会計情報の相互関係と企業意識を調査した.既に国際化が進む海外事例とともに,グローバル化に端を発する会計制度改訂が顕著な我が国は連結,年金,金融商品,時価会計,税効果,及び減損会計への対処が急務である.したがって,これら会計情報システムヘの影響を主眼におく.会計情報を経営支援ツールとする際,単にITによるデータ連携の有用性だけでなく,いかなる背景や要請に基づき企業組織化されるか利便性と課題両面を考察した.平成14年度は前年度に基づき,会計情報システムの適切・妥当性と効率的システム設計のための体系化を模索した.分析結果を検討し,誘導する個々の条件抽出を実施する.情報の効率性・質的向上に関し,設計から実施に至る組織再編,移行期間,投資金額などを精査する.また,市場の会計情報に対する評価も検証する.これは,情報の非対称性に着目し,証券市場論を活用して市場に対する影響度を見るためである.最後に,現時点の知見を少しく詳述する.ITを前提とする経営に加え,企業内外で異なる情報特性を分析・調査するのに課題が多く残された.中でも,業種・業態間で着目する会計情報が異なる点,経営状況に応じて何がその時点で適切な情報かが問われる.また,経営組織の再編が会計領域にも及ぼす影響は多岐にわたり,情報伝達の効率性に応じた組織・制度設計が要請される.業種(金融,製造業・サービス)の差異により,情報システムの構築状況に差異があることは予期できたが,情報化投資に対する決定が企業価値に結びつくのか、市場への影響について明確な結果は導き得なかった.なお,これら研究成果は学会報告及び紀要論文等で示していく.
建設副産物のリサイクルに関わる物質フローと環境負荷の算定手法に関する研究

建設副産物の再利用および再使用に関わる物質フローと環境負荷の算定に関して長期的かつ広域的な観点で汎用的な評価手法を開発することを目的として、舗装発生材の廃棄およびリサイクル過程における物質フローと環境負荷量(国内処女資源採取量、国内石灰石消費量、エネルギー消費量および二酸化炭素排出量)を積み上げた基礎デタベースの構築を行った。舗装発生材については、舗装材(アスファルト混合物、セメントコンクリート)と路盤材(クラッシャラン、粒度調整砕石)に着目して新規製造と再生製造での材料生産時における環境負荷量の低減効果を定量的に評価することができた。アスファルト舗装における再生材の投入効果に着目すると、一酸化炭素排出量について42%という削減率が得られ、エネルギー消費量についても同様の結果となった。資源消費量については、下層路盤を100%再生資源で生産したと仮定したときの全層トータルでの削減率が35%程度となった。さらに、日本全国の都道府県単位で産業構成に着目した物資フロー分析を行い、建設副産物のリサイクルを考慮した物質循環評価を試みた。建設業については、対象とした3業種(製造業、建設業、鉱業)の中で最も物質循環に関わる効率が高く評価され、ばらつきも比較的少なかった。建設業における地域間のばらつきについては、建設プロジェクトの規模、建造物の種類、更新時期の違いなどによる発生廃棄物や副産物の種類が強く影響するものと考えられる。最終的には、建設産業を中心に、産業連関に着目した資源・廃棄物の生産・消費・リサイクル・処分に伴う移動特性を把握し、それら特性の相違を地域および産業活動の視点から考察した。産業単位と地域単位を組み合わせた分析結果から、都道府県ごとの主力産業の生産効率や廃棄物発生特性の比重が重要な意味を持つことが明らかになった。建設副産物の再利用および再使用に関わる物質フローと環境負荷の算定に関して長期的かつ広域的な観点で汎用的な評価手法を開発することを目的として、舗装発生材の廃棄およびリサイクル過程における物質フローと環境負荷量(国内処女資源採取量、国内石灰石消費量、エネルギー消費量および二酸化炭素排出量)を積み上げた基礎データベースの構築を行った。具体的には、各種の舗装材料を用いて実際に舗装工事を行った場合の環境負荷排出量について、交通量区分別に設定した単位面積あたりのモデルケースに適用し、舗装構造と環境負荷排出量の関係について考察した。さらに、建設コストについても一般的な積算手法を用いて新規・再生材を使用した工事費の比較を行うことにより、環境負荷排出・建設コスト両面から各種の舗装構造を検討し、道路舗装に関わるリサイクル効果の現状把握と汎用的な評価手法を提示することができた。アスファルト舗装における再生材の投入効果に着目すると、二酸化炭素排出量について42%という削減率が得られ、エネルギー消費量についても同様の結果となった。アスファルト舗装に再生材を投入することによる、二酸化炭素排出量とエネルギー消費量の削減効果は、軽交通から重交通道路に向かって段階的に優位性が増すことが特徴となっていた一方で、資源消費量とコストの低減効果は交通量に関わらずそれぞれ35%程度(資源消費量)および12%程度(コスト)見込まれることがわかった。日本全国の都道府県単位で産業構成に着目した物資フロー分析を行い、建設副産物のリサイクルを考慮した物質循環評価を試みた、全国平均では、1円の生産額に対して約1gの廃棄物を発生させる評価結果となったが、都道府県ごとに見ると、1円の生産に対して0.4gの廃棄物発生で済む地域から2g以上の廃棄物を発生させる地域まで、大きなばらつきがあった。

さらに、都道府県ごとの製造業、建設業、鉱業について、(1)各産業に投入される総物質流入量(flow)に対する各産業から発生する産業廃棄物発生量(waste)、(2)各産業の生産額(product)に対する各産業からの産業廃棄物発生量(waste)、(3)各産業の生産額(product)に対する各産業への総物質流入量(flow)、という3つの物質循環評価を試みた。(1)については、産業ごとの「資源有効利用率」の評価となるが、「waste/flow」の平均値で見ると、製造業0.08、建設業0.07となっており、両産業に投入された資源の10%弱にあたる廃棄物が発生していることになる。他方、鉱業では、0.42と資源投入量の約40%にあたる産業廃棄物が発生していることになり、同じ第2次産業でも、製造業、建設業とは約4倍の開きがあった。(2)については、地域ごとの各産業における「廃棄物発生から見た生産効率」を評価しており、製造業、建設業では、1円の生産額に対して平均約2gの産業廃棄物を発生する計算となった(3)は、地域ごとの各産業の「省資源の観点からみた生産効率」を評価しており、製造業、建設業では、1円の生産額あたり平均約30gの資源投入が必要ということが明らかとなった。建設業については、対象とした3業種の中で最も物質循環に関わる効率が高く評価され、ばらつきも比較的少なかった。建設業における地域間のばらつきについては、建設プロジェクトの規模、建造物の種類、更新時期の違いなどによる発生廃棄物や副産物の種類が強く影響するものと考えられる。建設産業を中心に、産業連関に着目した資源・廃棄物の生産・消費・リサイクル・処分に伴う移動特性を把握し、それら特性の相違を地域および産業活動の視点から考察した。重量ベースの都道府県間産業連関表を分析することにより、資源循環を以下のような5つのフェーズに分類しながら物質フローを評価することができた。1)資源・製品フェーズ(自然もしくは産業から産業に投入されるもの)。2)消費フェーズ(産業から民生に投入されるもの)。3)廃棄物発生フェーズ(各産業から廃棄物処理業に処理・処分委託されるもの)。4)リサイクルフェーズ(廃棄物処理業から各産業に投入されるもの)。5)最終処分フェーズ(企業から直接最終処分業者に処分委託されるもの)。産業廃棄物処理処分委託量の産業廃棄物種類割合については、全国平均で建設廃材が54%を占めていた。建設業におけるリサイクル流入量については、愛知県、大阪府など大都市地域だけでなく青森県、新潟県、茨城県、島根県、岡山県、広島県、山口県など、地方においても大きな値を示した。産業・業種別廃棄物種類別の最終処分フェーズにおける流出量の産業別割合を見ると、全国平均で建設業は37%となったが、北海道72%、沖縄県74%と全国平均の2倍近い値を示す地域がある一方で、秋田県では建設業が9%で電力・ガス・水道業が74%と全く異なる傾向を示した。
複数の反応点をもつ糖質化合物と有機金属化合物との反応における反応方向の制御

1.活性化された糖質化合物と有機金属化合物との反応3ー0ーメシルグリカ-ル1にトリメチルアルミニウムを反応させた場合には、1αー異性体2と1βー異性体3が生成比46.5:1で生成し、メチルトリイソプロポキシチタニウムを反応させたときには、3ーメチル誘導体4が優先的に得られることが分かった。アリル系グリニヤ-ル試薬は選択的に1ーエノー3ーウロ-ス5のカルボニル基と反応し、糖環の下側からの攻撃で生成した化合物6と上側からの攻撃で生成した化合物7が1:1の割合で得られた。一方、アリル系チタン化合物やアリル系アルミニウム化合物と反応させた場合には6と7の生成比は410:1に向上することが分かった。2.マイシナミシンIのフラグメントの合成ジアンヒドロ糖8からアルデヒド9を合成したあと、3段階でマイシナミシンIのCー4Cー9フラグメントと等価な化合物10を合成した。
避難場所から開発の最前線へー東南アジア大陸山地部にみる地域社会の再編過程

本研究は、いかに地域社会が持続性を維持してきたのか、グローバル化が急激に進行している中で地域社会が形成してきた持続性がどのような影響をうけ、そして今後どのように構築していくべきかという問題に対して、社会的少数集団の避難地帯としてのセーフティネット機能をもってきた山地利用の変遷から明らかにし、答えようとするものである。この研究目的に対して、2012年度の研究計画は、ラオス北部における現地調査を継続し、データの収集を続けるとともに、研究成果の出版に向けて他の研究者との交流および協力関係を構築することであった。調査地域のうち、ルアンナムター県において移住と水田開拓過程について調査を行った。この地域は、ラオス北部において近年もっとも人口流入が大きく、土地利用も急激に変化している地域である。盆地ごとに、ムアンとよばれる小首長国が成立していたといわれてきたが、このルアンナムター盆地は水田開拓には十分な面積をもつにもかかわらず、過去100年ほどの居住歴しかなかった。また、ムアンはタイ系民族による統治国であるといわれてきたが、この地域は山地民の入植が早く、かつ様々な民族が継続的に流入してきた地域であることがわかった。また、東南アジア大陸部では、近代化後に出生率と死亡率が急激に減少してきたといわれてきた。つまり、近代化前後での変化が主な研究対象であった。1970年代から現代までの人口および世帯構造を再構築してみると、1980年代に急激に出生率と死亡率が上昇していた。また、近年の死亡率の減少は、近代医療の普及だけが原因とは考えられたなかった。この原因について、今後も検討を進めていく必要がある。さらに、ペンシルバニア州立大学との協力関係を構築し、共同の成果出版を目指して作業中である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。この研究目的に対して、2011年度の研究計画は以下のようなものであった。5月に研究プロジェクトのスタートアップワークショップをラオスで開催し、関係者で今後の研究計画の打ち合わせを行う。7月9月に広域調査を実施する。その結果をもとに、人工衛星画像の分析と村落のマッピングを行い、ベースマップを作成する。2月3月に、それぞれの村落においてより詳細な調査を実施する。実際には、当初研究対象として予定していたラオス北部から、隣接する中国南西部およびタイ国東北部まで調査地域を広く調査した。これは、ラオス北部が近年のグローバル化によって、隣接する地域との関係を再構築し、かつ過去におけるよりも活発な交流がみられたため、ラオス北部を相対化してみる必要がでてきたからである。研究の目的にあげた対象地域について、比較的な視点から位置づけるために隣接する中国南西部およびタイ国東北部を調査する必要があった。

よって、計画上は予定外であったこれらの地域における調査を行ったために、2011年度に行う予定であった調査成果のとりまとめと学会発表を行うことができなかった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。2011年度に行えなかった調査成果のとりまとめと学会発表を早急に行い、すみやかに研究対象地域における研究を続行する。また、当初の研究計画よりも、より多くの関連分野の研究者および現地研究者との連携をすすめ、研究成果の位置づけを明確にし、一般化につとめる。
肌トラブル回避を目指した肌にやさしい低刺激口拭き用素材と適切な清拭法の提案

清拭素材としてどのような素材が"肌に優しいのか"を明らかにするため、拭き取り用素材として使用されるタオル、ガーゼの他、肌着用のニットやウエットティシュなど20種類の素材を試料として選択した。これらの素材を摩擦擦特性(平均摩擦係数MIU値、平板法による摩擦係数)から肌への刺激について検討した。素材を系統別に比較すると、マイクロファイバータオル>無撚糸タオル>ガーゼ、通常タオル>ニット地の順にMIU値は小さくなる傾向が得られた。これらの試料から通常タオル、無撚糸タオル、ニット地2種、ウエットティッシュの6種類を試料として採用し、人工皮膚を拭いた時の清拭者の指先にかかる力と人工皮膚側にかかる力をそれぞれ接触力センサー・ハプログと触感フォースプレートを同期させて検出した。その際、モーションキャプチャも併せて同期させ、拭き取り時の動作を観察した。拭き取り力は本人の感覚に任せ、やさしく拭く、強く拭くの2段階とした。また、フォースプレートをテンシロン万能試験機に取り付け、平板法摩擦特性試験による摩擦力と押圧力についても測定した。いずれの実験も乾燥状態の試料と湿潤状態の試料について行った。人工皮膚を強く拭いた時と弱く拭いた時の接触力と押圧力及び摩擦力の差は明瞭であった。試料間の差については、タオル、ニット、ウェットティッシュの順に小さくなる傾向がみられ、乾燥状態よりも湿潤状態の試料の方が押圧力は大きくなったが、摩擦力は小さくなる傾向が認められた。また、平板法で測定した動摩擦係数とフォースプレートのデータより算出した動摩擦係数はほぼ一致することが確認でき、フォースプレートは摩擦特性の測定に有用であることが確認できた。拭き取り力を弱から強に変化させた場合、拭き取り時の摩擦力は、いずれの試料においても、乾燥状態よりも湿潤状態の方が摩擦力の増加率は小さいことがわかった。申請時の計画では、乳幼児を持つ保護者(父母、祖母など)および保育士などを対象に、子育てあるいは保育の現場において子どもたちの肌に関して気をつけていることやスキンケアの方法などについて、アンケート調査を行う予定であった。しかし、保育園との日程調整がうまくいかず、実施できていない。収集した試料については、様々な物性を測定する予定であったが、時間的な問題で摩擦特性についてのみの測定で終わっている。1アンケートの実施:拭き取り素材の物性に関して、摩擦特性以外に圧縮特性、曲げ特性などの測定を追加し、収集した試料全体については多変量解析の手段によってグループ分けをする。2試料の生地特性の把握と試料選定:現在までの進捗状況で述べたように、保護者及び保育者へのアンケートが実施できていないため、できるだけ早い時期にアンケートの実施を行う。3被検者による肌のふき取り動作の確認実験:頭部マネキンを使用し、乳幼児の顔の清拭を想定した拭き取り動作を観察する。被検者は大学生と小さい子どもを持つ母親とする。4肌のふき取り実験:皮膚トラブルがない成人を対象にし、刺激の少ない拭き取り方法について官能検査を行う。その際、母指、示指、中指の指先に触覚力を測定できるハプログセンサ(現有装置)を装着させ、清拭をしている時の指先の力を測定しておく。5選定試料の評価実験:3と4の結果を踏まえて、実験用の拭き取り動作を決定し、触感フォースプレートとモーションキャプチャの同期測定により、拭き取り力測定と拭き取り動作解析を行う。

しかし、保育園との日程調整がうまくいかず、実施できていない。収集した試料については、様々な物性を測定する予定であったが、時間的な問題で摩擦特性についてのみの測定で終わっている。1アンケートの実施:拭き取り素材の物性に関して、摩擦特性以外に圧縮特性、曲げ特性などの測定を追加し、収集した試料全体については多変量解析の手段によってグループ分けをする。2試料の生地特性の把握と試料選定:現在までの進捗状況で述べたように、保護者及び保育者へのアンケートが実施できていないため、できるだけ早い時期にアンケートの実施を行う。3被検者による肌のふき取り動作の確認実験:頭部マネキンを使用し、乳幼児の顔の清拭を想定した拭き取り動作を観察する。被検者は大学生と小さい子どもを持つ母親とする。4肌のふき取り実験:皮膚トラブルがない成人を対象にし、刺激の少ない拭き取り方法について官能検査を行う。その際、母指、示指、中指の指先に触覚力を測定できるハプログセンサ(現有装置)を装着させ、清拭をしている時の指先の力を測定しておく。5選定試料の評価実験:3と4の結果を踏まえて、実験用の拭き取り動作を決定し、触感フォースプレートとモーションキャプチャの同期測定により、拭き取り力測定と拭き取り動作解析を行う。交付額が申請額より大幅に減額され、本年度は装置でほぼ全額を使用したため、残額が試料の購入などに充てるには少額となってしまった。残額は来年度の交付額と合算して、人件費や試料購入費として使用したい。
ソフトウェア互換な専用ハードウェアを合成する高位合成系に関する研究

本研究では,ANSI-Cで書かれたプログラムに対し,その中の指定された部分を,CPUでソフトウェアとして実行される他の部分からアクセラレータとして起動できるハードウェアに合成する方法について研究を行った.高位合成システムを試作し,FPGAボード上で動作を確認できた.また,サイクル数がオペランドやハードウェアの状態に依存して変動する演算の存在下で,無駄な待ちを生じさせない「可変スケジューリング」とその近似計算法を開発した.本研究では,ANSI-Cで書かれたプログラムに対し,その中の指定された部分を,CPUでソフトウェアとして実行される他の部分からアクセラレータとして起動できるハードウェアに合成する方法について研究を行った.高位合成システムを試作し,FPGAボード上で動作を確認できた.また,サイクル数がオペランドやハードウェアの状態に依存して変動する演算の存在下で,無駄な待ちを生じさせない「可変スケジューリング」とその近似計算法を開発した.Cプログラムを入力としてソフトウェアとハードウェアからなるシステムを効率的に設計するための技術や方法論について研究を行い,下記の成果を得た.1.ハードウェア合成アルゴリズムの研究Cプログラム中の関数を,効率的なハードウェアに合成するための,演算スケジューリング,資源バインディングのアルゴリズムについて研究を行った.特に,メモリアクセスのようなサイクル数が不定の演算を効率よくスケジューリングする新しいアルゴリズムを開発した.2.ソフトウェアの記憶モデルのハードウェア化の研究Cプログラム中の様々な記憶クラスの変数をハードウェアとして実現する方法に関する研究を行った.特に,定数配列についてはROMとして実現し,自動変数と静的変数は初期化可能なレジスタファイルとして実現する方式を考案し,これを実現するための高位合成処理系の実装を行った.3.高位合成システムのプロトタイプ試作とテスト試作中の高位合成システムのプロトタイプにおいて,合成可能なCプログラムの範囲を拡張した.また,フルセットのANSI-Cを合成するための試みとして,MIPSアセンブリ言語からハードウェアを合成する処理系を試作した.4.ハードウェア構成の研究プロセッサと専用ハードウェアの効率的なシステム構成方式について研究を行い,4個のプロセッサ/ハードウェアを搭載するシステムをFPGA上に合成し,その動作を外部から観測する枠組みを完成した.5.ソフトウェア関数とハードウェア関数の連携のメカニズムプラグマを用いることより,個々の関数をハードウェアとソフトウェアのどちらで実装するかの指定,非同期関数呼び出しによるハードウェアとソフトウェアの並列実行を可能にする枠組みを構築した.Cプログラムを入力としてソフトウェアとハードウェアからなるシステムを効率的に合成するための手法について研究を行った。具体的には次の成果を得た1.実行サイクル数が不定の演算の存在下で効率的なスケジューリングを実現する「可変スケジューリング」に対し、回路規模を抑制しつつ実行時の性能を確保する近似アルゴリズムを開発した。2.CプログラムからSUIFのデータ構造を経由してCDFGを生成するのではなく、Cコンパイラが生成するアセンブリからCDFGを生成し、ここからハードウェアを合成する処理方式について検討を行った。Cプログラムレベルでハードウェア化する関数とのインタフェースをとる更新を行い、リンク済バイナリを逆アセンブルして得られるアセンブリからハードウェアを合成する手法を開発した。3.合成するハードウェアをソフトウェアから効率的に起動する方式について検討を行い、アセンブリプログラムの任意区間を指定して、そこからCPUと密結合したコプロセッサを合成する手法を新たに考案した。4.高位合成系のプロトタイプの開発を進めるとともに、合成した回路の性能や回路規模を、それぞれシミュレーションと論理合成で評価できる環境を整備した。ANSI-Cプログラムを入力とし、それを実行する汎用プロセッサと等価な専用ハードウェアを自動合成する技術に関する研究を行なった。今年度の主な成果は次の通りである。1.アセンブリ言語を中間表現とする高位合成システムの実装を進め、MIPS用GCCが生成するアセンブリプログラムからハードウェアの合成を行い、最終的にVerilog-HDLを生成するシステムを実装した。合成したハードウェアをMIPSと結合したものが正しく動作することを論理シミュレーションにより確認できた。2.実行サイクル数が変動する演算器を含む回路を効率よく動作させる手法としてこれまでに考案した可変スケジューリングに関し、2つの近似計算手法を開発した。さらに、FPGAをターゲットとした合成まで行う処理系を作成することにより、近似手法が回路規模やレジスタ間遅延の抑制に有効であることを確認できた。3.プロセッサと密結合し、プロセッサからハードウェアをほとんどオーバヘッドなしに起動する方式について検討を進めた。昨年度は単一のハードウェアのみ接続可能であったのに対し、複数のハードウェアを接続可能となるよう方式の改良を行った。4.論理合成におけるバインディングにおいて、スケジューリングの資源制約よりも多くの演算資源を使用することによってマルチプレクサの生成を抑制し、全体としてのハードウェア量を削減する手法を開発した。この手法を実装し、回路をFPGAに合成して評価を行った結果、従来手法よりも回路規模と遅延が削減できることが確認できた。
ヒト前頭前野の機能的およびレチノトピック組織化の多重表現に関する研究

本研究は、ヒト前頭前野皮質における認知カテゴリーによる機能分化(記憶関連領域や眼球運動関連領域)とレチノトピー(retinotopy,網膜部位再現性;視野と皮質との1対1かつ連続的な対応関係)表象との関連性をfMRIによる脳活動計測で調べ、両表象を統合した前頭前野の組織化の総合的な理解の枠組みを築くことを目的とする。本年度は、fMRI実験中にコンピュータによる刺激呈示とMR装置の撮像開始を同期させるためのシステム開発を行い、位相符号化法(Sereno et al., 1995; Wandell et al., 2005など)と呼ばれる刺激呈示・fMRIデータ解析手法を用いて、前頭前野のトポグラフィーを同定するための予備実験を行った。また、前頭前野の活動を従来よりも詳細に捉えるために、実験データ取得と並行して解析方法の改良も行った。具体的には、非常に明確なレチノトピー表象を有する第1次視覚野の活動を基準に、大脳皮質上の活動を人間が見ていた視野の空間へと逆変換して可視化する手法を開発した。この手法を前頭前野活動の解析に適用することにより、記憶、注意、眼球運動課題などのパフォーマンスと脳活動との関係を1対1に対応づけて議論することが可能となる。前頭前野の組織化の様態を明らかにすることに役立つだろう。さらに、京都大学大型計算機センターが保有するスーパーコンピュータ資源を利用し、fMRI撮像データの空間解像度を従来の3×3×3mm^3から約1×1×1mm^3まで擬似的に向上させる解析システムを構築した。この手法を適用することで、前頭前野のより詳細な活動を捉えることが可能となる。
カリマコス-ヘレニズム文学の様相とその意義

本研究は、ヘレニズム文学の至宝、カリマコスの諸作品を研究し、(1)カリマコス詩歌の文学的意義を考察すること、(2)カリマコスを中心とするヘレニズム文学の特質について考察すること、(3)カリマコス並びにヘレニズム文学が後代に与えた意義を究明すること、主としてこの三点に焦点をあてて考察した。カリマコスの作品は、神々への『讃歌集』6編と『起源物語』、それに風刺詩の断片が残るのみである。いずれの作品もいまだ日本語に翻訳されておらず、その研究もほとんど行われてこなかった。本研究では、これらの作品を初めて日本語に翻訳し、それらが緻密で文学技巧を駆使した薫り高い文学であることを研究した。これにより、古典文学に関心を抱く人々にカリマコス文学の全容を提示するものである。本研究はヘレニズム文学の至宝、カリマコスの諸作品を研究し、(1)カリマコス詩歌の文学的意義を考察すること、(2)カリマコスを中心とするヘレニズム文学の特質について考察すること、(3)カリマコス並びにヘレニズム文学が後代に与えた意義を究明すること、主としてこの三点に焦点をあてて研究することを、その目的とする。カリマコスは紀元前4-3世紀に、プトレマイオス2世治下のアレキサンドリアの宮廷を舞台に活躍し、数多くの文学作品を残した詩人である。古代の辞典(スーダ辞典、紀元後10世紀)によれば、カリマコスは800作余りの詩を書いたといわれ、ヘレニズム文学を代表する詩人・文学者であった。しかしながら今日ではその作品の大半は失われており、わずかに六編の讃歌集(『ゼウス讃歌』、『アポローン讃歌』、『アルテミス讃歌』、『デーロス島讃歌』、『アテーネー讃歌』、『デーメーテール讃歌』)と、祭や風習の原因・起源を語る『起源物語』、それに風刺詩とその断片が残るにすぎない。しかも、これらの日本語訳は未だ出版されていない。本年度は次のように、理論的、基礎的な研究と資料収集に比重をおく活動を行った。(1)カリマコスの讃歌集の翻訳を試みた。併せてその詩の構造上の問題、用いられている言語表現も研究し、訳注をほどこす作業を進めた。特に神々への讃歌においては、カリマコスがギリシア古典の伝統を踏まえつつ、従来の神話にどのような創意を加え、神話の基盤、根拠をどこに求め、どのような神話理解をしていたかを考察した。(2)関連部門の国内の研究集会への参加国際基督教大学、京都大学などで開かれる研究集会へ出席した。(3)資料、文献の収集カリマコスのスコリア(古註)など、金沢大学図書館に所蔵されていない書籍をイギリス・ケンブリッジ大学図書館で閲覧した。本研究は、ヘレニズム文学の至宝、カリマコスの諸作品を研究し、(1)カリマコス詩歌の文学的意義を考察すること、(2)カリマコスを中心とするヘレニズム文学の特質について考察すること、(3)カリマコス並びにヘレニズム文学が後代に与えた意義を究明すること、主としてこの三点に焦点をあてて研究することを、その目的とする。22年度は、カリマコスの作品中、主として神々の讃歌集を翻訳することに力を注いだ。カリマコスは800作余りの作品を記したことが伝えられているが、今日ではわずか6編の神々への讃歌集と、祭りや風習の原因・起源を語る『起源物語』、それに風刺詩とその断片が残るのみである。22年度はこのうち、讃歌集を翻訳することにより、この作品がカリマコス作風の特徴をきわめてよく表しており、緻密で文学技巧を駆使した薫り高い讃歌集であることが考察された。また、カリマコスが活躍した紀元前4-3世紀の、アレキサンドリアの宮廷を舞台にした文学サークルの特質についても、研究が行われた。22年10月には、イギリスからジョイス・レノルズ博士を招待し、ヘレニズム時代の墓碑銘や、それらから考察される当時の社会背景についての講演会、並びにシンポジウムを開催した。

カリマコスは800作余りの作品を記したことが伝えられているが、今日ではわずか6編の神々への讃歌集と、祭りや風習の原因・起源を語る『起源物語』、それに風刺詩とその断片が残るのみである。22年度はこのうち、讃歌集を翻訳することにより、この作品がカリマコス作風の特徴をきわめてよく表しており、緻密で文学技巧を駆使した薫り高い讃歌集であることが考察された。また、カリマコスが活躍した紀元前4-3世紀の、アレキサンドリアの宮廷を舞台にした文学サークルの特質についても、研究が行われた。22年10月には、イギリスからジョイス・レノルズ博士を招待し、ヘレニズム時代の墓碑銘や、それらから考察される当時の社会背景についての講演会、並びにシンポジウムを開催した。23年度は、主として『起源物語』に関する研究と、その翻訳を行った。また、カリマコスと同時代にアレキサンドリアで活躍し、文学サークルの仲間として影響を与え合ったテオクリトスについての研究も行った。
比較可能性がとれた海水中栄養塩濃度の全球分布及び総量に関する研究

海洋での栄養塩の正確な空間分布を明らかにするための基礎となるデータセット作成を行った。栄養塩標準を用い分析の不確かさが0.2%より良い測点間の比較可能性が確保されている航海を6航海行うとともに複数のデータセットから栄養塩データが存在している航海を抽出した。これらのデータから、栄養塩標準を使用し比較可能性が明示的に確保されている航海を基準として、全球243点で交点での解析をおこない栄養塩濃度を補正した後、さらに当初の予定にはなかった溶存酸素量のデータについても栄養塩データを同様な処理を行い、深度面で整合性のある0.5度メッシュ、平均50m厚み136層の格子点データセットを作成した。太平洋2航海(P10およびP13)および大西洋1航海(A22)においてすべての測点で栄養塩標準を用い、比較可能性が確保された栄養塩濃度測定を行い、比較可能性が確保された栄養塩濃度測定をおこなった航海が存在しない西部北大西洋の空白域を減らすとともに、交点での補正の不確かさを減少させるデータを得た。過去データについて、WOCEおよびCLIVARの全航海、およびWGHCのデータをすべてデータベース化した。また、OSD09データセットと上記データの重複チェックを行い、データベースに追加する準備を行った。全海洋から234箇所を交点として選択し、それぞれから半径250km以内で、2000m深までデータがある測点を選び出し、過去データを栄養塩標準を使用したCLIVAR計画での10航海(P01,P03,P06,P09,P10,P14,P21,A10,I03,I04)および本課題により新たに行なう航海との交点から評価し補正するための準備作業を完了した。一部の交点については、個別に比較可能性がどのように向上したかについて、解析作業を行い、全球栄養塩データセットの作成技術を確認するため、既存のデータセットWOA05,WOA09およびWGHCの詳細を解析した。その結果、栄養塩標準を用い、比較可能性が確保された栄養塩濃度測定を行った複数の航海間の差は、分析の不確かさである0.2-0.4%程度の範囲の中にあることを確認した。このことにより、本研究が目的とする3%程度の不確かさを持つ全球栄養塩データセットの作成が現実に可能であることを再確認した。「海洋での栄養塩の正確な空間分布を明らかにする。」ための基礎となるデータセット作成を中心に研究をすすめた。またデータ処理のためのツールの開発と陸上での国際共同実験を行い、栄養塩データの比較可能性の程度を検討した。データセット作成のために、栄養塩標準を用い分析の不確かさが0.2%より良い測点間の比較可能性が確保されている航海を北太平洋、南大洋、北大西洋および北極海で計7航海行った。複数のデータセット(CCHDO,WGHC,CARINA,PACIFICA,気象庁)から栄養塩データが存在している航海を抽出し、データセットに組み込んだ。これらのデータから、栄養塩標準を使用し比較可能性が明示的に確保されている航海12航海を基準として、全球243点で交点での解析をおこない、各種のパラメータ毎に得られている栄養塩標準を補正し、比較可能性を明示的に確保された値とするためのファクターを計算した。得られたファクターはほぼ1.00+-0.12(硝酸塩の場合)となり、陸上での国際共同実験で評価された比較可能性の程度と一致した。この得られたファクターを使用し、栄養塩濃度を補正した後に、深度面で整合性のある0.5度メッシュ、平均50m厚み136層6500m深までの格子点データセットを作成した。さらに6500m以深も手作業で格子点にデータを書き込んだ。海洋内部での人為起源のCO2蓄積量を正確に見積もるため、比較可能性を確保し補正された栄養塩濃度のデータセットに対して、全炭酸とアルカリ度のデータを統合した、解析のための予備的データセットの作成を行った。当初の予定にはなかったが溶存酸素量のデータについて仮定を置いたのち栄養塩データと同様な処理を行い、データセットに組み込んだ。これにより、海洋での炭素:窒素:りん:酸素(C:N:P:O)比の挙動の検討も可能となった。データセット作成のために、栄養塩標準を用い分析の不確かさが0.2%より良い測点間の比較可能性が確保されている航海を4航海行った。複数のデータセット(CCHDO、WGHC、CARINA、PACIFICA、気象庁)から栄養塩データが存在している航海を抽出し、データセットに組み込んだ。

これらのデータから、栄養塩標準を使用し比較可能性が明示的に確保されている航海を基準として、全球243点で交点での解析をおこない、各種のパラメーター毎に得られている栄養塩濃度を補正し、比較可能性を明示的に確保された値とするためのファクターを計算した。得られたファクターはほぼ1.00+-0.12(硝酸塩の場合)となり、陸上での国際共同実験で評価された比較可能性の程度と一致した。この得られたファクターを使用し、栄養塩濃度を補正した後に、深度面で整合性のある0.5度メッシュ、平均50m厚み136層の格子点データセットを作成する作業を進めた。海洋内部での人為起源のCO2蓄積量を正確に見積もるための準備を開始した。比較可能性を確保し補正された栄養塩濃度のデータセットに対して、全炭酸とアルカリ度のデータを統合し、解析のための予備的データセットの作成も完了している。当初の予定にはなかったが溶存酸素量のデータについても栄養塩データと同様な処理を行い、データセットに組み込んでいる。これにより、海洋での炭素:窒素:りん:酸素(C:N:P:O)比の挙動の検討も可能となった。予定したすべての観測航海を行うとともに、過去データの収集と整理を終えた。栄養塩標準を使用した航海と過去の航海との交点で評価を行い補正する段階に到達した。25年度が最終年度であるため、記入しない。1.栄養塩標準を用いた比較可能性が確保された航海を行い最終的に全海洋をカバーするデータセットを作成する予定であったが、インド洋において海賊が出没するため取り止めとなった航海がある。その代替として過去データのなかから比較的高品質の航海を選び出し、データセットに組み込んだ。2.当初予定にはなかったが、南大洋における栄養塩標準を用いた比較可能性が確保された航海を行い、データを取得することができた。しかし、航海終了が2013年2月であったため、データセットへの組み込みが2013年3月となり、全体のデータ処理に遅れが生じた。3.北大西洋および大西洋側の北極海における高品質データを入手するために英国やオランダ等複数の国の海洋研究機関を訪問した。最終的にはデータを入手することができたが、入手時期が2013年3月となったため、上記南大洋のデータと併せて全体のデータ処理に遅れが生じたが、研究に必要なデータの収集は完了した。4.データ処理のためのツールの開発は終了した。当初の計画に従い、全海洋で比較可能性が確保された栄養塩データセットの作成を継続する。また、昨年度末から今年度にかけて行っている北大西洋航海の結果を速やかに組み込むことにより、比較可能性が低かった北大西洋での不確かさの向上を図る。データ収集が完了するとともに格子点データ作成のためのすべてのツールも完成している。また、(栄養塩については)比較可能性がとれたデータセットが平成25年3月末に出来上がっている。従って、平成25年度は当初の研究目標である深度面および密度面での整合性のある0.5度メッシュ、平均50m厚み136層の格子点データセットを作成する。また、海洋での窒素(N)、りん(P)、けい素(Si)の総量計算と検証を行う。さらに得られた硝酸塩とリン酸塩の濃度からN/P比を計算し、N/P比の現実的な空間分布を作成する。これらのデータはデータベースの作成手順を示したドキュメントとともに論文として投稿する計画である。
セラミックス・コーティング材の摩耗評価と試験法に関する研究

1.摩耗機構の数値シミュレーションころがり-すべり接触時における被接触材料の変形挙動には繰返し塑性変形によるラチェット現象が重要であることが判明した。よってその現象を解析するために、研究代表者が提案している繰返し塑性構成式を有限要素法に組み込み、シミュレーションを行った。その結果、繰返し接触によって生じるラチェット現象により、接触表面近傍でせん断塑性ひずみが蓄積されていくことが判明した。つまり、基材摺動面近傍では累積塑性仕事が最大となり、この位置と摩耗粉の原因となるクラックの発生点が対応すると予想される。また、被接触材料の種類、摩擦係数の違いなどにより、変形、応力およびひずみの分布は著しく異なることが分かった。2.セラミックス・コーティング材の変形挙動解析セラミックス・コーティング材の変形挙動をより高精度に解析するための有限要素モデルを作成し、解析を行った。その結果、コーティングを厚くするほど変形量は小さくなりその効果は期待できるが、コーティングを厚くしすぎると逆にコーティングと基材の界面に応力集中が生じ、コーティング界面近傍の挙動が新たな問題となる可能性があることが分かった。3.摩耗試験・評価法の検討摩耗評価法の検討を行った結果、接触面の変位量には圧縮荷重による塑性変形量と摩耗粉の発生による基材の摩滅の両者含まれる。これらの発生メカニズムは別々なものとしてとらえて評価する必要性を見出した。また、コーティングを施した接触面の摩耗評価法としてレーザースペックルによる評価を応用できそうである。これについては今後も継続して検討を進める。1.摩耗構成式の定式化および数値シミュレ-ション(石川)1.1.非弾性構成モデルとして繰返し塑性構成式の摩耗現象への適用可能性の検討。1.2.微細構造の変化を示す内部変数を含めた形で摩耗材の非弾性構成式の定式化の検討。1.3.有限要素法による摩耗時の非弾性変形シミュレ-ション。上記の数値計算には、申請経費で北海道大学大型計算機センタ-を利用した。また、解析結果のカラ-グラフィク化には、パソコン(PCー98XL^2、現有)を用いた。2.摩耗の誘因となる内部欠陥の観察(内田)摩耗挙動は表面状態だけで決定されるわけではなく、内部の応力・ひずみ状態に大きく左右される。摩耗の誘因となる内部応力・ひずみに基づく欠陥の発生を観察することが重要である。このため、民間研究者が東芝重電技術研究所のSEM(現有)によって内部微細構造観察を行った。また、従来の破壊力学の適用についても検討した。3.表面摩耗画像処理システム(但野)3.1.サ-ボパルサ-(現有)に組み込める表面摩耗実験装置を、申請経費で試作した。3.2.摺動中の表面状態は、マイクロスコ-プ(申請)でリアルタイムにかつ連続的に観察する予定であったが、まだうまくいっていない。1.摩耗機構の数値シミュレ-ション前年度の結果より、ころがり-すべり接触による変形挙動には繰返し塑性変形によるラチェット現象が重要であることが判明した。よってその現象を解析するために、研究代表者が提案している繰返し塑性構成式を有限要素法に組み込み、シミュレ-ションを行った。その結果、コ-ティングを施していない機械構造用炭素鋼(S20C)では、繰返し接触によって生じるラチェット現象により、接触表面ではなく表層下においてせん断塑性ひずみが蓄積されていくことが判明した。つまり、機材摺動面近傍では累積塑性仕事が最大となり、この位置と摩耗粉の原因となるクラックの発生点が対応すると予想される。2.セラミックス・コ-ティング材の変形挙動解析セラミックス・コ-ティング材の変形挙動をより高精度に解析するための大規模な有限要素モデルを作成し、解析を行った。その結果、コ-ティングを厚くするほど変形量は小さくなりその効果は期待できることがわかった。