hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
難還元性酸化物の硫化と溶融塩電解還元を利用した金属粉末の製造技術開発

(1)「酸化物を硫化物へ高速に安価に硫化する方法の開発」として、CとS2ガスの組み合わせ、およびCS2液体からの気化ガス、を高温の酸化物に作用させたところ、酸化チタン、窒化チタン、イルメナイトはいずれも硫化チタンに転換出来た。ガス流量や時間によらず温度のみによって硫化物が生成した。これは、CS2ガスの熱分解が熱力学的平衡状態に有ることを示し、硫化チタンの化学量論組成からのずれとも対応した。とりわけ、窒化チタンは炭素汚染の懸念のあるCS2ガスではなく、イオウ単体を揮発させて硫化させることが可能になり、手法として大いに幅を広げることが出来た。(2)「硫化物を金属に還元する溶融塩電解還元の基礎調査」として、固体硫化物の金属Caによる還元、およびその還元反応が溶融塩中でも同様に生じること、など基礎調査を実施し還元に成功した。(a)作製した硫化チタンを昨年度確立した還元条件で還元したところ、イオウはほぼ完全に除去された金属チタンを得ることが出来たので、当初想定した酸化物を硫化し、さらに金属に還元するという策を実験的に証明することが出来た。(b)バナジウムの電解還元にも取り組み、低硫黄濃度の純バナジウム金属粉末の製造に成功した。とくにCaCl2-LiCl共晶の組成で還元を試み、反応温度を250Cも低下させることに成功した。これは反応時の消費熱エネルギーを低下させるので、実用化に大きな意味があるが、さらに反応メカニズムの面からも大いに興味ある新事実である。(c)低温溶融塩の開発に成功したので、硫化ビスマスおよび硫化鉛の還元を準備しCa還元を実証した。続いて電解還元の準備にかかっている。もともと探索的な研究であるが、得られた成果は期待した以上のものとなった。すなわち、酸化チタンの硫化に比較的簡単に成功し、さらにチタン鉱石であるイルメナイト鉱の硫化にも成功した。窒化チタンも硫化出来たことは望外で有り、従来法に優る成果である。しかも窒化チタンはCS2ガスのみならず、炭素のないイオウのみで硫化できることも判明した。CS2ガスでは作製した硫化チタンへの炭素汚染が懸念されたが、大きくは無かったので、硫化物を経ることで高純度品が製造できそうである。硫化バナジウムおよび硫化チタンの電解還元は予定通り順調に成果を上げている。さらに、600°Cを下回る低温溶融塩の利用にもLiClを含有させると効果があることが分かった。CaCl2にLiClを加えた溶融塩に対するCaSの溶解度は0.2mass%と大きくは無いが、還元反応が進んだことは還元機構の解析に大きな進歩があった。これらの成果を2年間に国際会議で6回発表することができ、硫化物製錬の効果を世界にアピール出来た。得られた硫化チタン、硫化バナジウムの純度の定量的な評価を行う。硫黄濃度、炭素濃度は予定している装置で対応可能であるが、硫化物中の酸素濃度分析はどの分析会社も難色をしてしており、当方で開発しなければならない。質量法、体積法、中和滴定法、を検討する。バナジウム系、チタン系での成功に基づき、スカンジウム系、ネオジム系、イットリウム系で酸化物を硫化し、しかる後還元するという世界初の試みを準備している。これらIII族元素は熱力学上、酸化物は極めて安定で、強い還元剤であるCaを用いても還元できず、フッ素を用いてフッ化物の還元が必要であった。本研究ではフッ化物に転換するのではなく、硫化物に転換するので、環境問題の解決のみならず、我が国のイオウ資源の有効利用となりうる。スカンジウム金属の我が国における生産例はなく、ネオジム磁石のリサイクルの基幹技術になりそうである。この分野で我が国がリーダーシップを取れる様に研究を強力に牽引していきたい。(1)酸化物を硫化物へ高速に安価に硫化する方法の開発CとS2ガスの組み合わせ、およびCS2液体からの気化ガス、を高温の酸化物に作用させたところ、酸化チタンは硫化チタンに転換出来た。ガス流量や時間によらず温度のみによって生成する硫化物の結晶構造が変わったことは、CS2ガスの熱分解が2時間程度で熱力学的平衡状態に有り、硫化チタンの化学量論組成からのずれと対応する事実を反映している。硫化炉の内部の邪魔板により硫化の程度が異なること、過剰に高温で硫化すると酸化物試薬保持のアルミナが反応すること、など実験により硫化条件が分かった。(2)硫化物を金属に還元する溶融塩電解還元の基礎調査固体硫化物の金属Caによる還元、およびその還元反応が溶融塩中でも同様に生じること、など基礎調査を実施し還元に成功した。市販原料のTiS2を用いて溶融CaCl2浴で電気化学的に還元を行ったところ、簡単にTiを得ることができた。電解還元では排ガスはS2が主成分であった。電気量の増加とともに試料内の残留硫黄濃度は低下し、0.03%Sにまで到達した。一方、原料に酸素が23%Oが含まれることから、原料由来、操作由来、が重畳し、0.7%O程度までの低減に留まったので、更に最適化の余地がある。硫化バナジウムの電解還元にも取り組み、低硫黄濃度の純バナジウム金属粉末の製造に成功した。

低融点の金属であるビスマスを用いて、液体ビスマスの製造に挑戦している。これが旨く成功すると更に本研究の応用範囲を広げることになろう。探索的な研究であるため初年度はあまり大きな成果は当初期待していなかったが、酸化チタンの硫化に比較的簡単に成功し、さらにチタン鉱石であるイルメナイト鉱の硫化にも成功した。望外であったのは窒化チタンも硫化出来たことで従来法に優る成果である。硫化チタンの電解還元は予定通り順調に成果を上げている。さらに、600°Cを下回る低温溶融塩の利用にもLiClを含有させると効果があることが分かったので、今後の発展が大いに望める。これらの成果を国内会議で3度、国際会議で一度発表することができ、硫化物製錬の効果をアピール出来た。これらの成果に加え、平成30年度には更に実験を追加して2つの国際会議で成果を発表予定である。(1)「酸化物を硫化物へ高速に安価に硫化する方法の開発」として、CとS2ガスの組み合わせ、およびCS2液体からの気化ガス、を高温の酸化物に作用させたところ、酸化チタン、窒化チタン、イルメナイトはいずれも硫化チタンに転換出来た。ガス流量や時間によらず温度のみによって硫化物が生成した。これは、CS2ガスの熱分解が熱力学的平衡状態に有ることを示し、硫化チタンの化学量論組成からのずれとも対応した。とりわけ、窒化チタンは炭素汚染の懸念のあるCS2ガスではなく、イオウ単体を揮発させて硫化させることが可能になり、手法として大いに幅を広げることが出来た。(2)「硫化物を金属に還元する溶融塩電解還元の基礎調査」として、固体硫化物の金属Caによる還元、およびその還元反応が溶融塩中でも同様に生じること、など基礎調査を実施し還元に成功した。(a)作製した硫化チタンを昨年度確立した還元条件で還元したところ、イオウはほぼ完全に除去された金属チタンを得ることが出来たので、当初想定した酸化物を硫化し、さらに金属に還元するという策を実験的に証明することが出来た。(b)バナジウムの電解還元にも取り組み、低硫黄濃度の純バナジウム金属粉末の製造に成功した。とくにCaCl2-LiCl共晶の組成で還元を試み、反応温度を250Cも低下させることに成功した。これは反応時の消費熱エネルギーを低下させるので、実用化に大きな意味があるが、さらに反応メカニズムの面からも大いに興味ある新事実である。(c)低温溶融塩の開発に成功したので、硫化ビスマスおよび硫化鉛の還元を準備しCa還元を実証した。続いて電解還元の準備にかかっている。もともと探索的な研究であるが、得られた成果は期待した以上のものとなった。すなわち、酸化チタンの硫化に比較的簡単に成功し、さらにチタン鉱石であるイルメナイト鉱の硫化にも成功した。窒化チタンも硫化出来たことは望外で有り、従来法に優る成果である。しかも窒化チタンはCS2ガスのみならず、炭素のないイオウのみで硫化できることも判明した。CS2ガスでは作製した硫化チタンへの炭素汚染が懸念されたが、大きくは無かったので、硫化物を経ることで高純度品が製造できそうである。硫化バナジウムおよび硫化チタンの電解還元は予定通り順調に成果を上げている。さらに、600°Cを下回る低温溶融塩の利用にもLiClを含有させると効果があることが分かった。
マイクロサイズ試験片による材料構成微視組織の機械的性質評価法の開発

金属材料の機械的性質は、材料固有(intrinsic)の強度に加えて、材料を構成する微視組織要素(粒界、析出物、第二相やそれらと母相との界面強度など)の特性に支配されている。したがって、材料を構成しているこのような微視組織要素の機械的性質を知ることが、材料の強化設計を考える上できわめて重要となる。これまでもそのような微小領域の機械的性質に関しては、ナノ硬さ計による間接的な計測はなされているが、実際に材料の構成組織から微小な試験片を作製して機械的性質の定量的評価は現在まで行われていない。本研究では、金属材料を構成する微視組織の機械的性質(強度、破壊靭性、疲労特性)を評価するため、構成組織の中からミクロンサイズの超微小サイズの試験片を切り出して、その機械的性質を評価する試験法の開発を行った。試料には、ラメラ組織に調整したTiAl基合金を用いた。この試料を厚さ0,1mm程度の薄片状に加工後、厚さ10μmの箔になるように機械研磨と化学研磨を行い、長さ10μm、幅10μm、厚さ10μmの微小片持ち梁試験片を収束イオンビーム加工機により切り出した。さらに、ラメラ間の破壊靭性が測定できるように、同じく収束イオンビーム加工機を用いて、ラメラ間に切欠を導入した。作製した微小TiAl片持ち梁試験片に対して、マイクロ材料試験機を用いて破壊靭性試験を行った。その結果、このサイズの試験片に対して、破壊靭性試験を行うことに成功した。得られた破壊靭性値は、通常サイズ試験片で得られている破壊靭性値に比較してきわめて小さかった。これはこのサイズの試験片では、外生的(extrinsic)な遮蔽効果が作用しないためであり、このことは、微小試験片を用いることで、本材料のintrinsicな破壊靭性値が求められることを示しており、マイクロサイズ試験が今後の材料開発にきわめて有用であることを示している。この試料を厚さ0.1mm程度の薄片状に加工後、厚さ10μmの箔になるように機械研磨と化学あるいは電解研磨を行い、長さ50μm、幅10μm、厚さ10μmの微小片持ち梁試験片を収束イオンビーム加工機により切り出した。さらに、ラメラ間の破壊靭性が測定できるように、同じく収束イオンビーム加工機により、ラメラ間に切欠を導入しまた。その結果、このサイズの試験片に対して、破壊靭性試験を行うことが、可能となった。

得られた破壊靭性値は、通常サイズ試験片で得られている破壊靭性値に比較してきわめて小さかった。これはこのサイズの試験片では、外生的(extrinsic)な強化機構が作用しないためであり、このことは、微小試験片を用いることで、本材料のintrinsicな破壊靭性値が求められることを示している。金属材料の機械的性質は、材料固有(intrinsic)の強度に加えて、材料を構成する微視組織要素(粒界、析出物、第二相やそれらと母相との界面強度など)の特性に支配されている。したがって、材料を構成しているこのような微視組織要素の機械的性質を知ることが、材料の強化設計を考える上できわめて重要となる。これまでもそのような微小領域の機械的性質に関しては、ナノ硬さ計による間接的な計測はなされているが、実際に材料の構成組織から微小な試験片を作製して機械的性質の定量的評価は現在まで行われていない。本研究では、金属材料を構成する微視組織の機械的性質(強度、破壊靭性、疲労特性)を評価するため、構成組織の中からミクロンサイズの超微小サイズの試験片を切り出して、その機械的性質を評価する試験法の開発を行った。試料には、ラメラ組織に調整したTiAl基合金を用いた。この試料を厚さ0.1mm程度の薄片状に加工後、厚さ10μmの箔になるように機械研磨と化学研磨を行い、長さ10μm、幅10μm、厚さ10μmの微小片持ち梁試験片を収束イオンビーム加工機により切り出した。さらに、ラメラ間の破壊靭性が測定できるように、同じく収束イオンビーム加工機を用いて、ラメラ間に切欠を導入した。作製した微小TiAl片持ち梁試験片に対して、マイクロ材料試験機を用いて破壊靭性試験を行った。その結果、このサイズの試験片に対して、破壊靭性試験を行うことに成功した。これはこのサイズの試験片では、外生的(extrinsic)な遮蔽効果が作用しないためであり、このことは、微小試験片を用いることで、本材料のintrinsicな破壊靭性値が求められることを示しており、マイクロサイズ試験が今後の材料開発にきわめて有用であることを示している。
ニホンカモシカ保全の基礎としての食物条件と繁殖パラメータの関係の解析

1.ニホンカモシカの生息密度,なわばりサイズ,食物条件,成獣メスの繁殖成功率の相互関係を明らかにするため,青森県下北半島(標高0-240m),山形県朝日山地(標高500-1100m),長野県上高地(標高1500-2000m)の3地域で調査を実施した.2.生息密度は,下北で14.2±2.5頭/km^2,朝日で7.4頭/km^2,上高地で1,6頭/km^2であった.成獣メスの年間なわばりサイズは,下北で10.5±3.6ha,朝日で29.8±3.6ha,上高地で49.8±31.6haであった.3.繁殖成功(成獣メスが出産し,かつ生後1年までその子が生存した場合)率は,下北で38.1%,山形県朝日山地で29.6%,長野県上高地で15.8%であった.4.雪上のトレース調査に基づき,冬顛の食物量指数(FAI:採食対象木本の幹の雪面断面積合計)と採食効率を調査した.平均FAIは,下北で1871.4mmm^2/10m^2,朝日で1236.2m^2/10m^2(下北の66.1%),上高地で869。8mm^2/10m^2(下北の46.5%)であり,地域間で有意差が認められた.採食効率は,下北で59.1個/10m^2,朝日で38.2個/10m^2(下北の64.6%),上高地で10.4個/10m^2(下北の17.6%)であり,同様に3地域間で有意差が認められた.5.なわばりサイズと生息密度の間,冬期食物量指数と冬期採食効率の間,冬期食物量指数となわばりサイズの問,及び冬期食物量指数と繁殖成功率の間で,それぞれ相関関係が認められた.即ち,海岸沿いで標高が低く,積雪量の少ない下北半島では,好適な食物条件に支えられる狭いなわばりサイズと高い繁殖率が高い生息密度をもたらしていること,反対に標高が高く,気象条件の厳しい亜高山帯の上高地では,低質な食物条件に起因する広いなわばりサイズと低い繁殖率が低い生息密度をもたらしていることが示された.1.ニホンカモシカの生息密度,なわばりサイズ,食物条件,成獣メスの繁殖成功率の相互関係を明らかにするため,青森県下北半島(標高0-240m),山形県朝日山地(標高500-1100m),長野県上高地(標高1500-2000m)の3地域で調査を実施した.2.生息密度は,下北で14.2±2.5頭/km^2,朝日で7.4頭/km^2,上高地で1,6頭/km^2であった.成獣メスの年間なわばりサイズは,下北で10.5±3.6ha,朝日で29.8±3.6ha,上高地で49.8±31.6haであった.3.繁殖成功(成獣メスが出産し,かつ生後1年までその子が生存した場合)率は,下北で38.1%,山形県朝日山地で29.6%,長野県上高地で15.8%であった.4.雪上のトレース調査に基づき,冬顛の食物量指数(FAI:採食対象木本の幹の雪面断面積合計)と採食効率を調査した.平均FAIは,下北で1871.4mmm^2/10m^2,朝日で1236.2m^2/10m^2(下北の66.1%),上高地で869。8mm^2/10m^2(下北の46.5%)であり,地域間で有意差が認められた.採食効率は,下北で59.1個/10m^2,朝日で38.2個/10m^2(下北の64.6%),上高地で10.4個/10m^2(下北の17.6%)であり,同様に3地域間で有意差が認められた.5.なわばりサイズと生息密度の間,冬期食物量指数と冬期採食効率の間,冬期食物量指数となわばりサイズの問,及び冬期食物量指数と繁殖成功率の間で,それぞれ相関関係が認められた.即ち,海岸沿いで標高が低く,積雪量の少ない下北半島では,好適な食物条件に支えられる狭いなわばりサイズと高い繁殖率が高い生息密度をもたらしていること,反対に標高が高く,気象条件の厳しい亜高山帯の上高地では,低質な食物条件に起因する広いなわばりサイズと低い繁殖率が低い生息密度をもたらしていることが示された.青森県下北半島における調査で下記の結果を得た.1.識別個体の成獣メス4頭について,昨年度および今年度の繁殖状況を確認した.昨年度生まれの1年子は2頭,今年度生まれの当年子は0頭であった.

2.森林下層植生に対するカモシカの採食圧を明らかにするため1998年に設定した試験区(2×2mの柵試験区と同面積の無柵試験区(対照区)5組)において,柵設置後4年後の追跡調査を行った.主要食物であるオオバクロモジの樹高は,柵区では34cm→62cmとなったのに対し,無柵区では32cm→38cmにとどまった.食物となる冬芽の総数は,柵区では1039個→914個,無柵区では1268個→826個であり,減少度合いは無柵区で大きかった.冬芽の層別構造においても,柵区と無柵区との間で差異が認められた.3.識別個体にパラポックスウイルス感染症の発症が確認された.2002年11月に2頭,2003年2月に新たに3頭が発症した.上記の調査の他,なわばりサイズ,食物条件,繁殖状況等に関する下北半島との比較対照調査地域として長野県上高地を新たに選定した.今年度は関係者との協議および協力者による予備調査を実施した.1.青森県下北半島において,識別個体の成獣メス4頭について,昨年度および今年度の繁殖状況を確認した.昨年度生まれの1年子は0頭,今年度生まれの当年子は1頭であった.2.長野県上高地において,食物の質(タンパク質含有率)を明らかにするため,冬期(2月)と初春(4月)に糞を回収し,糞中窒素量(FN)を分析した.上高地の2月のFNは1.48±0.13(N=14)であり,以前の調査で得られた下北半島の2月のFN値(1.46±0.21)との間で有意差は認められなかった.上高地の4月のFNは1.54±0.17(N=13)であり,下北半島の4月のFN値(1.87±0.25)との間で有意差が認められた.下北半島と上高地の成獣メスのなわばりサイズは,約10haと約100haと大きな違いがある.しかし,このなわばりサイズの差異は,以前行った下北半島と山形県朝日山地(なわばりサイズが約30ha)の比較結果と同様に,冬期の食物の質によっては説明されなかった.下北半島と朝日山地の比較では,冬期の食物の量に差異が認められており,今後,下北半島と上高地の冬期の食物の量について比較検討する予定である.1.青森県下北半島において,識別個体の成獣メス3頭の繁殖状況を確認した.昨年度生まれの1年子は0頭,今年度生まれの当年子は1頭であった.2.森林下層植生に対するカモシカの採食圧を明らかにするため,1998年に設定した試験区(2×2mの柵試験区と同面積の無柵試験区5組)において,柵設置6年後の追跡調査を行った.主要食物であるオオバクロモジの樹高は,柵区では34cm→62cmとなったのに対し,無柵区では32cm→41cmにとどまった.食物となる冬芽の総数は,柵区では1039個→702個,無柵区では1268個→661個であり,樹高,冬芽量ともにカモシカの採食の影響が認められた.3.冬期(2月)の食物供給量について,研究協力者より提供を受けた長野県上高地のデータを用い,これまで調査を実施した青森県下北半島および山形県朝日山地のそれとの比較を行った.その結果,上高地の冬期の食物供給量は脇野沢の38%,朝日山地の58%であった.3地域の成獣メスのなわばりサイズは,下北半島で約10ha,朝日山地で約30ha,上高地で約100haであり,冬期の食物供給量が多いほどなわばりサイズが小さい傾向が認められた.一方,これまでの調査結果では,この3地域の冬期の食物の質には差異が認められなかった.今後,この3地域における成獣メスの繁殖成功度の既存データをとりまとめ,食物条件と繁殖成功度の関係について比較検討する予定である.1.青森県下北半島において,識別個体の成獣メス5頭の繁殖状況を調査した.昨年度生まれの1年子と,今年度生まれの当年子の生息が各1頭確認された.2.成獣メスが出産し,かつ生後1年までその子が生存した場合を繁殖成功とした.本研究代表者によって19752004年に調査された下北半島の繁殖成功率のデータのとりまとめを行った結果,38.1%(N=118)であった.3.研究協力者より提供を受けた2地域の繁殖成功率のデータのとりまとめを行った.山形県朝日山地(19762004年)では29.6%(N=115),長野県上高地(19922004年)では15.8%(N=19)であった.4.上記3地域における本研究課題によるデータ,研究協力者からの提供データ,および既存の公表データに基づき,カモシカの生息密度,なわばりサイズ,食物条件,繁殖成功率の相互関係を解析した.その結果,なわばりサイズと生息密度の間,冬期食物量指数と冬期採食効率の間,冬期食物量指数となわばりサイズの間,及び冬期食物量指数と繁殖成功率の間で,それぞれ相関関係が認められた.
非線形マニフォールドを学習する自己組織化マップの開発および実問題への適用

データ集合の分布に基づいた非線形距離測度を定義するために,データ集合をグラフで表現し,それを自己組織化マップの学習アルゴリズムに組み込んだ.さらに,各データ点周りにエネルギー関数を考え,データ集合全体のエネルギー関数に基づくグラフ生成手法を開発した.これにより,計算コストの削減のみならず,上記手法のグラフ作成時に問題となる不完全グラフ(複数のグラフが構築される場合がある)が解消された.データ集合の分布に基づいた非線形距離測度を定義するために,データ集合をグラフで表現し,それを自己組織化マップの学習アルゴリズムに組み込んだ.さらに,各データ点周りにエネルギー関数を考え,データ集合全体のエネルギー関数に基づくグラフ生成手法を開発した.これにより,計算コストの削減のみならず,上記手法のグラフ作成時に問題となる不完全グラフ(複数のグラフが構築される場合がある)が解消された.データ集合に分布に基づいた非線形距離測度の定義の準備として,データ集合を線形変換して距離測度を定義する手法を,自己組織化マップの拡張版である自己組織化関係ネットワークに適用した.これを顎矯正手術事例の分類問題に応用し,口腔外科医と同等の分類結果を得ることを示した.また,この分類結果からエキスパートである口腔外科医の手術方針規則をIF-THENルール形式で抽出可能であることを示した.データ集合の分布に基づいた距離尺度の定義法に関して,研究代表者らが過去に提案していたグラフ距離に基づく学習手法の計算コストの問題点を解決するために,新しいグラフ構築手法を提案した.具体的には,各データおよび参照ベクトルをノードとしてノードを中心としたエネルギー場を考えた.エネルギーを徐々に大きくしていくことで,できる限り規模の小さなグラフを構築し,計算時間の削減を図った.シミュレーションの結果,従来手法と比較して,2030%の削減を実現した.これらの成果を,第9回自己組織化マップ研究会で報告した.また,平成20年9月に開催予定の国際会議IFMIP2008で報告予定である.研究実施計画では,エネルギー場の勾配を利用した距離尺度の定義および学習則の確立を目指していたが,その目的までは達成できなかった.しかし,エネルギー場の勾配を定義する手法の目途がついたので,来年度以降,それを適用した新しい自己組織化マップの構築が可能となった.データ集合の分布に基づいた非線形距離測度を定義するために,データ集合をグラフで表現し,それを自己組織化マップの学習アルゴリズムに組み込んだ.さらに,各データ点周りにエネルギー関数を考え,データ集合全体のエネルギー関数に基づくグラフ生成手法を開発した.これにより,計算コストの削減のみならず,上記手法のグラフ作成時に問題となる不完全グラフ(複数のグラフが構築される場合がある)が解消された.この結果を2008年9月に開催された国際会議WAC2008で報告した.データ分布からグラフを作成する方法は様々提案されているが,データ分布によっては,不完全グラフになったり,不必要なリンクを数多く生成したりすることが問題点として挙げられる.本手法は,それらの問題点を解決可能なものである.また, NMISTの顔画像データベースに提案手法を適用し,古典的な自己組織化マップと比較し,良好な分類結果が得られた.これらの成果から,データ集合の高次元空間内に内在する非線形なパラメータ推定が可能であることが示された.また一方で,学習安定性のためのバッチ処理アルゴリズムも考案した.現在,人工データでの検証はほぼ終了し, MNIST顔画像データベースでの検証を行っている.本バッチアルゴリズムでは,データ集合の重み付き平均を算出する必要があるが,上記エネルギー関数を利用してそれを実現した.本バッチアルゴリズムは,他の非線型マニフォールド学習手法にも適用が可能であると考えられ,応用範囲は非常に広いものであると考える.
哺乳類胚器官原基への遺伝子導入法の確立と骨格形成異常治療用の遺伝子セットの構築

今日では、胎児の遺伝性疾患発症リスクが妊娠初期に判明する一方で、安易な人工流産は回避されており、新生児のQOLを高める予防的遺伝子治療の早期確立が期待されている。胚発生期の四肢原基や上顎原基は体外に突出し、視認性が高いため電気穿孔法による遺伝子導入に好適である。原基内へ効率的に遺伝子を導入出来れば、遺伝性四肢形態異常や遺伝性口蓋裂の治療が可能になる。本研究ではヒトへの応用に向けた前段階として、哺乳類胚の四肢原基・上顎原基への遺伝子導入法の確立を目指した。遺伝子導入手法としては、過去に鳥類胚を用いて確立された電気穿孔法を応用することとした。本法ではまず注射針を用いて原基内へDNA溶液を注入し、次いで電極を挿入して通電することで、原基内の細胞へ遺伝子を導入する。なお、子宮内での哺乳類胚への遺伝子導入は、その空間的な制約から、卵殻内での鳥類胚への遺伝子導入より困難であることが予想された。そのため必要に応じ、DNA溶液注入用注射針と電極を組み合わせて一体化した器具を開発し、一連の操作の効率化(スピードアップ)を図ることも計画した。本研究ではまず、麻酔したマウスを開腹し、子宮を露出させ、これに穴を空けて胚の四肢原基を露出させ、注射針を用いて、DNA溶液に見立てた色素溶液を注入した。その後さらに、注射針を抜き同一箇所に、電極に見立てたタングステン線を挿入することを試みた。しかし鳥類胚では比較的容易なこの操作は、哺乳類胚においては、子宮にあけた小さな穴を経由して行わねばならないという制約のせいで困難であった。故にスピードアップのため前述の、注射針と電極を組み合わせて一体化した器具を開発することが上策と考えられた。ここまで研究を進めた段階で、研究代表者の退職を理由に、本研究を廃止した。
糖鎖およびヌクレオシドを有する高分子の組織化による高機能材料化

2′,3′-O-イソプロピリデンウリジンとp-スチレンスルホニルクロリドを反応して得られる2′,3′-O-イソプロピリデンウリジンp-スチレンスルホナ-トをモノマーとして重合→脱保護および脱保護→重合という二つの経路でウリジンを有するポリマーを合成した。脱保護の際に副反応が起こることから、脱保護→重合の経路で得られたポリマーの方が均一な構造をしていることもわかった。また、より高収率な合成のために、ウリジンのC-5′位を選択的にトリチル化し、アセチル化、脱トリチル化の後、p-スチレンスルホニルクロリドと反応して得られたモノマーを重合し、ポリマーをアンモニア飽和メタノールにより脱アセチル化してウリジンを有するポリマーを得た。一方、ウリジンp-スチレンスルホナ-トモノマーと糖残基を有するモノマーとの共重合により目的とするヌクレオシドおよび糖を有する高分子を合成した。ウリジンを有するポリスチレンはガラクトシルトランスフェラーゼを阻害した。低分子量の競合阻害剤であるUDPやUMPと比較してかなり強い阻害作用(ドナー基質の1%の濃度で75%の阻害活性)であったが、阻害形態については不明である。多官能の高分子阻害剤であるためにデータにばらつきが生じたことが原因であろうと考えられる。強い阻害作用の主な要因としては、高分子阻害剤を用いたことによる高分子効果のため、見かけの結合定数が大きくなったためと考えられる。一方、糖残基のみを有するポリスチレン誘導体では酵素阻害作用がまったくみられない。すなわち、本研究で用いた酵素は、基質である糖ヌクレオチドのウリジン部分に強く相互作用しているものと考えられる。
子供の乳酸性作業閾値の発達についての縦断的研究

小学校4年生次(平均年齢9.8歳)から高校2年生次(平均年齢16.5歳)まで、特に運動を行ってはいない健常男子9名について、縦断的に測定を行い、結果をまとめた。測定項目は、形態、骨年齢、超音波法による脚筋組成、心容積、乳酸性作業閾値、等速性筋力である。平均値でみると身長及び体重は11.5歳から12.5歳にかけて最も伸びが大きかった。一方代謝に関連した項目ではこれより1年遅れ、乳酸性作業閾値、心容積、等速性脚筋力ともに12.5歳から13.5歳にかけて最も伸びが大きかった。一方各指標の変化を暦年齢に対してではなく骨年齢に対して検討すると、平均値でみれば各測定項目は骨年齢に対して直線的増加を示すといえる。しかしこれも各被検者ごとにみるとそれらの伸びるパターンは異なっていた。各測定項目は骨年齢あたりにしても、最も大きく値が増加する年がある者があった。そしてこの最大の伸びを示す骨年齢は、各被検者によって異なっていた。ここで骨年齢に対して身長も大きくのびる者がおりその被検者ではその他の測定項目も同様に骨年齢に対する身長の伸びが大きい時に最も大きく伸びていた。乳酸性作業閾値は絶対値では同様に骨年齢や暦年齢に対して増加した。しかし最大酸素摂取量あたりの乳酸性作業閾値は骨年齢や暦年齢に対して低下していき、その後身長などの増加が少なくなった思春期後半になると、再び増加する傾向を示した。下腿の筋断面積に占める深部の遅筋線維の割合が高い者は、筋の筋化能力が高いこととなるが、その者では最大酸素摂取量あたり乳酸性作業閾値の割合も高かった。そして下腿の筋で速筋線維の多い腓腹筋が発達する時には、最大酸素摂取量あたりの乳酸性作業閾値が低下していた。そこで下腿の筋の酸化能力が乳酸性作業閾値を強く決定することが示された。
イオン能動輸送のメカニズム解明へ向けた立体構造解析

(1)超高度好熱菌であるMethanococcusjannaschii由来の水溶性P-type ATPaseであるMJ0968の結晶化を試みている。蛋白質の結晶化の為には、サンプルの安定供給が必須である。そのため、精製系の工夫を行った。超高度好熱菌由来の蛋白質は熱に対し耐性があることは良く知られている。また、これら菌由来の蛋白質を大腸菌等で大量発現し精製を行う際、前処理として回収した大腸菌自身を100°C前後で熱し、他の蛋白質を変性させ、精製の簡便化を行う方法は一般的である。そこで、この手法をMJ0968の精製系に組み込んだ。回収した大腸菌は液体窒素で凍らせ、また液体窒素中で粉末に処理した。その結果、回収した大腸菌に熱が均等に行き渡るようになった。C末に6Hisを修飾している関係上、熱処理後はヒスチジンカラムでの1ステップで精製を行えるため、これまで以上に簡便かつ大量に精製サンプルを得る事のできる方法を確立したと言える。現在、この方法で精製を行ったサンプルを用い、結晶化を行っている最中である。(2)シアノバクテリア由来の1)P-type ATPaseの大量発現を試みている。シアノバクテリアPCC6803株を入手し、genomic DNAを単離精製の後、4種類のATPase遺伝子をPCRでサブクローニングした。その後、これら遺伝子を大腸菌用の発現ベクターに組み込み、大腸菌による大量発現を試みたが、大量の発現蛋白質を得るに至っていない。今後、発現系の改良を行い、改善を図る予定である。
eポートフォリオ学習過程における学習傾向に適応した学習支援手法の研究

本研究の目的は大学初年次の学習者を対象にeポートフォリオ学習が促進するよう,様々なタイプの学習者に適合した学習支援を展開することにある.学習者にあった学習支援を実現するために,学習者がいくつかの学習タイプに分類されると考え,学習者を学習タイプごとに小グループに分け,小グループごとに適切な学習支援手法を適応する.学習者を同じ学習タイプに分類する手法として,Felderらの学習スタイルモデルに着目し,学習者を学習スタイルをもとに分類し,学習スタイルで分類されたグループごとにeポートフォリオ学習スキルの変化について考察した.eポートフォリオ学習スキルを測定する質問紙を評価のために開発した.平成25年度はeポートフォリオ学習に必要な自己調整学習アンケート項目の精選およびアンケートの実施,学習者傾向の分析手法の検討を計画していた.アンケート項目の精選については,eポートフォリオに関する国際学会に参加した際にeポートフォリオに関するリテラシをまとめたルーブリックについての研究発表があり,本研究のアンケート項目作成について拡張が必要であると判断し,アンケート項目の精選に平成26年度前半までを利用する予定である.並行して,学習者傾向を分析する手法を検討するために,過去年度に記録されていた約1000名の受講者の学習データを利用し,因子分析を行い,4つの共通要因を抽出,重回帰分析による各要因が与える効果の考察と各要因をもとに行うクラスタ分析により学習者分類を行った.本来は,作成したアンケートを利用し,アンケート結果をもとに学習者を学習者傾向毎に分類する予定であったが,アンケート項目再検討のため分析手法の検討を先に進めた.学習者傾向の分析については,その分析手法を研究会で発表し,他の研究者に広く意見を求め,着実に成果をまとめ進めている.また,過去年度より行っていたeポートフォリオ学習に関する実践について国際学会で発表し,eポートフォリオ学習と自己調整学習スキルとの連携性や関係性について他の研究者の意見を広く収集できた.意見を適切に取り入れ,その成果はアンケート項目と学習者傾向の分析のそれぞれの精度をより高めることができると考えている.本研究の目的は大学初年次の学習者を対象にeポートフォリオを利用した学習が促進するよう,様々なタイプの学習者に適合した学習支援を展開することにある.学習者に合った学習支援を実現するために学習者を学習タイプで分類する必要があり,平成26年度は昨年度検討を進めたeポートフォリオスキルに関するアンケート紙を実施し,分類を検討するとともに,アンケート紙の改訂および学習タイプ毎の学習支援手法の検討を行った.大学初年次の学習者を対象に開発したアンケート紙を実施し,学習者タイプによる分類の検討を進めた.検討段階ではあるが国内研究会にて発表を行い,専門家と情報共有することでさらに改良を行った.また,開発したアンケート紙について国際学会で一部発表し,専門家レビューを受け,改訂を進めた.本研究の目的は大学初年次の学習者を対象にeポートフォリオを利用した学習が促進するよう,様々なタイプの学習者に適合した学習支援を展開することにある.学習者にあった学習支援を実現するために,学習者がいくつかの学習タイプに分類されると考え,学習者を学習タイプごとに小グループに分け,小グループごとに適切な学習支援手法を適応する方針で進めている.分類した小グループのeポートフォリオ学習スキルが向上したかを評価するために,eポートフォリオ学習スキルを測定する質問紙が必要である.そこで,前年度までにeポートフォリオ学習スキルを測定するためのアンケート紙を一部開発し,実践環境においてアンケート紙を実施し,アンケート紙の問題点および改善点について確認した.学習者を同じ学習タイプに分類する手法として,Felderらの学習スタイルモデルに着目し,学習者を学習スタイルをもとに分類する.前年度には,学習スタイルごとにeポートフォリオ学習スキルの変化について考察した.本年度は,前年度の考察をもとに学習スタイルとeポートフォリオ学習スキルとの関係性について確認するとともに,学習スタイルをもとにグループ分けを行い,方略適応を試みた.グループ分け後の方略適応について実践環境で実施したが,期待通りの結果が得られず,至急改善検討を行っている.また,学習スタイルの測定は学習者へのアンケート紙実施により行っているが,分類の度にアンケートを実施したのでは,学習者の負担が大きい.そこでシステム化を考慮すると学習スタイルを別の要素から判定しグループ分けする手法の検討が必要となった.そこで,学習スタイルと学習ログとの関係性から学習者をグループに分けることができないか検討を行った.検討の結果,明確な指標を見つけるには至らなかったが,今後の新たな検討方針についてあげることができた.本研究の目的は大学初年次の学習者を対象にeポートフォリオ学習が促進するよう,様々なタイプの学習者に適合した学習支援を展開することにある.学習者にあった学習支援を実現するために,学習者がいくつかの学習タイプに分類されると考え,学習者を学習タイプごとに小グループに分け,小グループごとに適切な学習支援手法を適応する.学習者を同じ学習タイプに分類する手法として,Felderらの学習スタイルモデルに着目し,学習者を学習スタイルをもとに分類し,学習スタイルで分類されたグループごとにeポートフォリオ学習スキルの変化について考察した.eポートフォリオ学習スキルを測定する質問紙を評価のために開発した.昨年度残したeポートフォリオ学習に関するアンケート項目を開発し,専門家レビューを受け,改訂を行った.また,平成26年度後半には,開発したアンケートを大学初年次を対象に実施した.アンケート結果を分析し,学習者をグループ分けする方法について検討を行った.学習者をグループ分けし,各グループにあった学習支援方略について検討を行った.オンライン学習管理システムを基盤とした学習支援について検討を行い,実践規模の縮小や既存システムの有効利用により小規模な新機能開発で進める目処をたてた.今回検討した学習支援

方略に限定するのではなく,並行して他の効果的な学習支援方略がないか情報収集を行った.文献調査や研究者と情報共有していく中で,学習者の学習スタイルというパラメータも導入することで,より学習者に適合した学習支援方略について検討している.教育工学平成27年度は本研究の最終年度でもあり,これまでの結果がつながる成果をあげることを目標としている.平成26年度の研究活動において得られた学習スタイルという新たなパラメータの導入は慎重に検討を進め,研究成果として良い結果につながるか精査して進めて行く.今後の方策は次のとおりである.平成27年度前半に開講される科目において(1)前年度までに開発したeポートフォリオ学習スキルを測定するアンケートを学習支援方略の介入前と介入後で複数回行う.(2)学習支援方略前のアンケート結果により学習者を複数に分類する.(3)分類されたグループ毎に適合すると思われる学習支援方略を施す.(4)学習支援方略の介入後のアンケート結果により成果を測定する.(5)分類の適切性,学習支援方略の適切性について考察する.大規模な新機能開発は避け,実践規模の縮小や既存システムの有効利用により小規模な新機能開発により研究目標の達成を目指す.本年度はeポートフォリオ学習に必要な自己調整学習アンケート項目の精選およびアンケートの実施,学習者傾向の分析手法の検討が目的であったが,アンケート項目の精選について,情報収集段階で得られたeポートフォリオ学習のリテラシに関するルーブリックの研究をもとにアンケート項目について再検討を行う必要があるとの判断からアンケート項目の精選は現在も進行している.一方で,学習者傾向の分析手法については次年度以降も同様に行うことのできる形式で分析する環境が整い,アンケート結果を利用していつでも分析できる状態にある.アンケート項目の精選が年度内に完了しなかったが,eポートフォリオ学習のリテラシに関するルーブリックの研究をもとに再検討を行う事は本研究の成果をより広く利用してもらうために必要な再検討である.研究の精度をあげるためアンケート項目の精選を再検討するが,並行で進める事のできる計画は並行して進め,実践規模の縮小や既存システムの有効利用により当初計画となるよう加速して進める.平成26年度前半に(1)急ぎアンケート項目の精選を一旦終え,(2)アンケートの実施および(3)学習者傾向の分析を行う.平成26年度後半に(4)アンケート項目の見直しと(5)学習者傾向をもとにした学習支援方略の検討を並行して行い,(6)検討した学習支援
銅酸化物および鉄系超伝導体におけるノイズ測定による電荷秩序の観測

本研究では、銅酸化物および鉄系超伝導体に報告されているネマティック秩序の起源を明らかにすることを目的として、ノイズ測定など電子輸送特性を測定した。ノイズ測定では明らかな電荷秩序は観測できなかったが、このことはネマティック秩序が電荷密度波のような状態とは異なることを意味する。また、Ba(Fe1-xCox)2As2とFeSeの抵抗率・熱起電力の異方性の測定より、ネマティック相が鉄系超伝導体に普遍な電子状態で、その起源は軌道揺らぎであることが明らかになった。一方、Ba(Fe1-xCox)2As2では、局所的な磁気秩序による異方的スピン散乱によってネマティック秩序が隠されていることが明らかになった。近年、銅酸化物高温超伝導体および鉄系超伝導体において、自発的に回転対称性を破るネマティック相という一次元的な電子状態が報告されている。本研究の目的は、抵抗率およびネルンスト電圧のノイズ測定を行うことによって電荷秩序およびVortexの観測を行い、超伝導発現機構とネマティック電子状態がどのように関係しているかを明らかにすることである。ネルンスト効果は、電荷秩序や磁束フロー(Vortex flow)に敏感なプローブであり、本年度は、Coをドープした鉄系超伝導体を作製し、そのネルンスト効果の測定を行った。ネルンスト係数の温度依存性において、x=0の母物質ではSDWの転移に伴いネルンスト係数の増大が見られた。そのピーク値は1.6microV/KTと非常に大きく、ネルンスト効果が電荷秩序に敏感なプローブであることが良く分かる。Coドープ依存性に目を向けると、x=0の母物質ではSDWにより抵抗率が減少するが、CoをドープしていくとSDWにより抵抗率が増加する。これはCo不純物による異方的散乱によるものと考えられているが、これと同様に、Coをドープすると、ネルンスト効果もSDWによる変化の方向が変化し、ネルンスト係数は減少する。ネルンスト電圧は、基本的に緩和時間のエネルギー微分によるので、このことはCoをドープすると散乱過程が変化することを意味する。超伝導を示す組成では、低温で明瞭なVortexによるネルンスト効果の増大が見られた。しかし、高温超伝導体のように超伝導転移温度より高温からネルンスト効果が増大するような振る舞いは見られず、超伝導揺らぎは小さいということが分かった。一方SDW転移温度以上において、報告されているネマティック相の起こる温度付近において、ネルンスト係数の温度依存性が変化することを見出した。近年、銅酸化物高温超伝導体や鉄系超伝導体において、ネマティック相という回転対称性を自発的に破った電子状態が注目されている。我々はこのような電子状態をノイズ測定やネルンスト効果の測定により観測することを試みている。2014年度は、鉄系超伝導体において熱起電力の面内異方性を測定した。鉄系超伝導体においては反強磁性転移温度よりはるかに高温から抵抗率に異常な異方性が観測されている。この異方性の起源としては、反強磁性秩序によって再構築されたフェルミ面の異方性であるという解釈と、ドープされたCoや格子欠陥による異方的な不純物散乱によるという解釈があるが、いまだ解決していない。熱起電力は基本的に散乱時間に依存しない物理量であり、熱起電力の異方性の測定によってこれらの問題を解決できると考えられる。通常、非双晶化にはクランプで試料を挟んで面内方向に圧縮圧力をかける方法が用いられるが今回はピエゾ素子が低温で伸長することを利用して引っ張り圧力をかける手法を確立し、非双晶化を行った。抵抗率には報告されているように、反強磁性転移温度よりもはるかに高温から面内異方性が観測された。一方、熱起電力には転移温度以上では異方性が見られず、転移温度以下にのみ異方性が見られた。このことから、抵抗率にみられる転移温度以上の異方性は、ドープされたCoや、格子欠陥による不純物散乱の異方性によるものだと考えられる。一方、転移温度以下では、反強磁性相転移によるフェルミ面の再構築によって熱起電力に異方性が現れると考えられる。本研究の目的は、抵抗率やネルンスト電圧のノイズ測定を行うことによって、電荷秩序および超伝導Vortexの観測を行い、近年盛んに議論されているネマティック電子相の性質を明らかにすることである。昨年度までに、ピエゾ素子を用いて一軸圧を加えることによって鉄系超伝導体BaFe2As2の非双晶化に成功している。本年度はこのような手法で非双晶化したサンプルのノイズ測定を行った。しかし、現在のところ、電荷密度波のようなスライディング現象は観測されていない。一方、鉄系超伝導体の熱起電力の面内異方性についてさらに研究を進め、ピエゾ素子による変位に対する抵抗率、熱起電力の変化(ネマティック感受率)の測定を行った。抵抗率には、これまでに報告されているような、反強磁性・構造相転移に向かってCurie-Weiss的に発散するような振る舞いが見られたのに対し、熱起電力には、Curie-Weiss的な温度依存性は見られず、相転移温度以下で熱起電力の大きな変化が見られた。このことは、熱起電力が、ネマティック感受率に関係ない物理量であることを意味し、相転移温度以上で熱起電力に異方性が見られなかったことと矛盾しない。

散乱時間のエネルギー依存性が無視できると仮定すると、熱起電力は散乱時間に依らない物理量であり、上記の結果は、鉄系超伝導体の反強磁性・構造相転移温度以上に見られる異方性が散乱時間の異方性によるものであるということが明らかになった。しかし、散乱時間の異方性が、ドープしたCoやFeの欠陥による異方的不純物散乱によるものなのか、ネマティック相における磁気揺らぎによる散乱時間の異方性によるものなのかは、今回の実験では区別できない。動的な電荷秩序があれば、ノイズ測定で観測できる可能性があり、今後もノイズ測定を進めて行きたい。これまで、鉄系超伝導体のネルンスト効果や、非双晶化した試料を用いた熱起電力の異方性の測定を行い、ネマティック相と呼ばれる電子状態のマクロな物性が明らかになってきている。しかし、電荷密度波に見られるようなスライディングによるノイズは観測されていない。これらの原因が、試料の問題なのか、装置の問題なのかはっきりさせ、ノイズ測定の技術を確立させなければならないが、2014年4月に朝光准教授が足利工大に移動したため、実験装置の大半を足利工大に移設した。ノイズ測定に必要な装置もいくつか移設したため、研究の進捗に大きく遅れが生じている。また、本年度は、装置の移設に伴う部屋の移動や廃棄物の処理で時間が十分にとれず、これも遅れの原因となっている。今後、共同利用施設の利用や、共同研究を広げることによって、研究を推進していこうと考えている。鉄系超伝導体においては、超伝導転移温度以上から、電子系が結晶構造より期待される回転対称性を自発的に破る電子ネマティック秩序状態が実現されていると報告されている。しかし、昨年度まで測定を行ったBaFe2As2は、構造相転移とほぼ同時に磁気相転移を示す。そのため、その異方性の起原が、磁気揺らぎによる非弾性散乱や、格子欠陥や不純物の周りの局所的な磁気秩序による弾性散乱など、スピン散乱に関連して議論されてきた。一方、構造変化に結合した軌道揺らぎが電子状態の異方性に寄与しているとも報告されており、異方性の起源を解明は重要である。AlCl3, KClフラックスを用いた低温合成のFeSeは、結晶欠陥が非常に少なく、また、構造相転移に磁気相転移を伴わないために、本質的な電子ネマティック秩序状態を観測するのに適した物質である。本年度は、FeSeを用いて熱起電力の異方性の測定を試みた。BaFe2As2においては相転移温度以下のみで明瞭な異方性が見られ、抵抗率に見られる相転移以上の異方性は異方的な不純物散乱によるものだと考えられる。一方、FeSeの熱起電力の異方性は非常に小さく、構造相転移温度において明瞭な異方性の変化は見られない。また、相転移温度よりも高温から異方性が現れ、構造相転移温度で連続的に異方性が大きくなっている。このことより、FeSeにおいては構造相転移温度以上からネマティック秩序が発達しており、BaFe2As2においては、非常に大きな異方的不純物散乱に、本質的な電子ネマティックによる異方性が隠されていると考えられる。本研究では、銅酸化物および鉄系超伝導体に報告されているネマティック秩序の起源を明らかにすることを目的として、ノイズ測定など電子輸送特性を測定した。ノイズ測定では明らかな電荷秩序は観測できなかったが、このことはネマティック秩序が電荷密度波のような状態とは異なることを意味する。
祖母ー母親二世代の母子健康手帳疫学調査による生活習慣病発症の継世代的影響

最近,成人病胎児期起源説が世代を超える可能性があることが報告されるようになってきた.今回,胎内環境やその後の生活環境が,次世代の発育や発達にどのように影響しているのか,次のような研究目的を設定し,IUGR児の追跡調査を行なった.目的1.IUGR児の身体発育特性に関する調査,2.IUGR児の視床下部下垂体副腎系への影響を介したストレスへの精神・身体反応への影響に関する調査,3.IUGR児の脳への影響を介した認知機能・学習機能,衝動性・多動への影響に関する調査1994年1月から2000年12月までにA病院にて出生したIUGR児(標準値より10パーセンタイル未満)70名,1500g未満のAFD児(周数相当体重児)57名,正期産児(在胎週数37週以上,出生体重2500g以上)49名の子ども達とその母親を対象としアンケート調査を行った.属性や発育を記載する質問紙とCDI日本版(うつ得点)やPRS(LDスクリーニング)を配布した.回答は,IUGR児36名,AFD児34名,正期産児28名の計100名であった(回収率:56.8%).その後,希望者に対して同意を得たうえで,面接による調査(身体測定,心理負荷前後における血圧及び唾液中のコルチゾール測定と田中ビネー式検査)を実施し,同時に母子健康手帳のデータをコピーした.面接参加者は,IUGR児14名,AFD児16名,正期産児8名の計38名であった(参加率:38%、全体の21.6%)現在,CDI・PRS,田中ビネー式検査の得点集計が終了し,前回行った発達検査や身体発育,両親の学歴や年収との関連も含め,3群比較を行い,胎内環境の影響を分析検討中である.今後,身体発育に関して,出生時から検査時点までを縦断的にプロットし,IUGR児の特性を明らかにしていく最近,成人病胎児期起源説が世代を超える可能性があることが報告されるようになってきた.今回,胎内環境やその後の生活環境が,次世代の発育や発達にどのように影響しているのか,次のような研究目的を設定し,IUGR児の追跡調査を行なった.目的1.IUGR児の身体発育特性に関する調査,2.IUGRの視床下部下垂体副腎系への影響を介したストレスへの精神・身体反応への影響に関する調査,3.IUGRの脳への影響を介した認知機能・学習機能,衝動性・多動への影響に関する調査.1994年1月から2000年12月までにA病院にて出生したIUGR児(標準値より10パーセンタイル未満)70名,1500g未満のAFD児(周数相当体重児)57名,正期産児(在胎週数37週以上,出生体重2500g以上)49名の子ども達とその母親を対象としアンケート調査を行った.属性や発育を記載する質問紙とCDI日本版(うつ得点)やPRS(LDスクリーニング)を配布した.回答は,IUGR児38名,AFD児35名,正期産児30名の計103名であった(回収率:58.5%).面接の同意が得られた38名(IUGR児14名、AFD16名、正期産8名)を対象とし,心理社会的負荷テスト前後における血圧測定、唾液採取および発達検査を行った.身体計測の評価としてcatch up率とZスコア,IUGR(胎内発育)の脳への影響の評価としてPRSとCDIの得点を,3群で比較した.その結果,学童期の発育はZスコアはControlには及ばないものの標準以内で,catch up率は身長で約半数が体重は7割以上を示した.PRSにおいて,Controlの比較では,全項目得点,LDサスペクトrate,言語性領域得点および非言語性領域得点で有意に低かった.CDIは得点が1.7点高いものの有意差は認めなかった.面接調査では,IQは有意に低かった.また,負荷後の血圧が高い傾向を示した.今後,両親の学歴や年収などとの関連を含め,胎内環境の影響を詳細な分析を進める予定である.胎内環境やその後の生活環境が,次世代の発育や発達にどのように影響しているのか,以下の研究目的を設定し,IUGR児の追跡調査を行った.目的1.IUGR児の身体発育特性に関する調査,2.IUGRの視床下部下垂体副腎系への影響を介したストレスへの精神・身体反応への影響に関する調査,3.IUGRの脳への影響を介した認知機能・学習機能,衝動性・多動への影響に関する調査.1994年1月から2000年12月までにA病院にて出生したIUGR児70名,1500g未満のAFD児57名,正期産児49名の子ども達とその母親を対象としアンケート調査を行った.今回,面接の同意が得られた38名の中のVLBW児27名(IUGR児11名,AFD児16名),正期産児8名を解析対象として結果をまとめた.TSST