hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小胞体カルシウムイオン調節を基盤にしたアルドステロン合成制御機構の解明

副腎皮質癌細胞株(HAC15)にCALN1を過剰発現させると,アルドステロン合成酵素(CYP11B2) mRNA発現量は5.3倍に増加し(P<0.001),上清中のアルドステロン濃度は10.0倍に増加した(P<0.01).CALN1遺伝子発現を抑制すると,baselineではアルドステロン値に変化はみられなかったが,A-II刺激後のアルドステロン分泌は抑制された(P<0.05).既報からCALN1はゴルジ体あるいは小胞体に局在することがわかっており,副腎皮質におけるCALN1の細胞内局在を検討した.CALN1遺伝子のN末端側にGFPを融合したpLVSIN-Nと,細胞構造標識試薬CellLight ER-RFP (小胞体標識)あるいはGolgi-RFP (ゴルジ体標識)をHAC15に導入した.GFP融合CALN1の発現パターンは,小胞体と一致していることがわかった.CALN1が小胞体に局在することがわかり,さらに,小胞体はCa2+の細胞内貯蔵器官であるため,CALN1高発現したHAC15における小胞体Ca2+貯蔵量を解析した.小胞体内Ca2+濃度指示薬となるR-CEPIA1erを用いると,CALN1を導入したHAC15において,小胞体Ca2+濃度はコントロールに比較し有意に高値であった.2.アルドステロン産生腺腫における小胞体鍵分子の探索昨年度に行った網羅的遺伝子発現解析をさらに解析し,アルドステロン産生腺腫に高発現する小胞体関連分子をXを同定した.免疫組織化学による解析から,Xはアルドステロン産生腺腫に高発現していることがわかった.本研究における当初の計画では,試験4CALN1細胞内局在の検討,および,試験5In vitroでのCALN1遺伝子発現操作による機能解析を予定していた.試験4については,上述のように,副腎皮質細胞においてCALN1は小胞体に局在することがわかり,さらに,CALN1が高発現している細胞では,小胞体Ca2+貯蔵量が増えていることも同定できた.試験5については,レンチウイルスを用いてCALN1遺伝子操作を行い,CALN1過剰発現するとアルドステロン合成が促進し,CALN1を抑制するとアルドステロン合成が低下することを明らかにできた.さらに,当初は予定していなかったが,昨年度に行った網羅的遺伝子発現調節から,アルドステロン産生腺腫に高発現する小胞体関連因子を同定し,今後,更なる解析を行っていく予定である.新たな小胞体か連因子の同定は,当初予定しておらず,本研究は,当初の計画以上に進展していると考える.試験6高アルドステロン血症ラットモデルの作製低ナトリウム食で飼育したSplague-Dawley ratは,レニン・アンギオテンシンII依存性の高アルドステロン血症を示す(研究業績7).また,Splague-Dawley ratに腎動脈狭窄を人工的に作成,あるいは,アルドステロン持続注入したラットに対し,高ナトリウム食を負荷することで,レニン・アンギオテンシンII依存性高アルドステロン血症を呈する高血圧発症ラットを作成することができる.標的因子に関わる化学物質の投与などを行い表現型に与える影響を検討する.試験7作製した動物モデルの表現型解析作製した動物モデルの血圧,アルドステロン濃度を測定する.摘出した副腎組織におけるCYP11B2発現を免疫組織化学染色により評価する.副腎皮質球状帯をDAB2抗体で染色することにより,新規に同定した因子やシグナル伝達が副腎皮質球状帯の成長に与える影響も検証する.試験8新規に同定した小胞体関連因子Xのin vitroでの機能解析レンチウイルスを用いて,XをHAC15に過剰発現あるいは発現抑制し,アルドステロン合成に与える影響を検討する.さらに,アルドステロン合成の分子機構についても解析を行っていく.1.アルドステロン産生腺腫(APA)における網羅的遺伝子発現解析とCYP11B2発現解析の統合解析細胞内カルシウム調節に携わるEF-handをもつ155分子を抽出し,APAに高発現する遺伝子を複数抽出した.それらの中から,CYP11B2発現と最も正相関する遺伝子としてCALN1を同定した.qPCRによるCALN1 mRNA発現はAPAでは,アルドステロンを産生しない(非機能性副腎皮質腺腫)と比較して3.5倍に増加しており(P <0.001),CALN1とCYP11B2の発現には有意な正相関がみられた(r=0.310, P<0.05).APAは,細胞膜に存在するいくらかのチャネルやポンプに遺伝子変異が起こり,アルドステロン過剰症がもたらされることがわかっている.遺伝子変異を認めないwild type群(n=12),KCNJ5変異群(n=30),ATP1A1変異群(n=5)に分類したが,CALN1発現量の差は認めなかった.免疫組織化学では,APAにおけるCYP11B2とCALN1の発現部位は一致し,非機能性副腎皮質腺腫においては両者の発現はみられず,副腎皮質球状帯にCALN1とCYP11B2の発現を認めた.2.アンギオテンシンII (A-II)およびKCNJ5変異によるCALN1発現調節A-II (10nM)刺激下の副腎皮質癌細胞株(HAC15)で,CALN1発現は1.5倍に増加した(P<0.05).レンチウイルス

ベクターpLX303-KCNJ5-T158Aを用い,HAC15にKCNJ5変異を導入したところ,アルドステロン合成はコントロールに比較し5.6倍に上昇した.さらに,KCNJ5変異を導入したHAC15においてCALN1 mRNAは1.3倍に増加していた(P <0.05).本研究における当初の計画では,試験1:アルドステロン合成に関わる新規小胞体Ca2+貯蔵因子の同定.試験2:アルドステロン合成に関わる小胞体因子の発現解析.試験3:アルドステロン産生腺腫におけるステロイド合成酵素との関連を予定していた.試験1の「アルドステロン合成に関わる新規小胞体Ca2+貯蔵因子の同定」においては,アルドステロン産生腺腫を用いた網羅的遺伝子発現解析からアルドステロン合成の律速酵素であるCYP11B2と強い正相関のあるCALN1を同定した.試験2に示す「アルドステロン合成に関わる小胞体因子の発現解析」においては,アルドステロン産生腺腫において,CALN1が蛋白レベルで発現しており,アルドステロンを産生しない副腎腫瘍(非機能性副腎皮質腺腫)においては,CALN1が発現していないことがわかった.さらに,正常副腎において,アルドステロンを合成する副腎皮質球状帯のみにCALN1は発現していることもわかった.試験3の「アルドステロン産生腺腫におけるステロイド合成酵素」については,試験2にもちいた組織標本を用いて,CYP11B2発現との比較検討を行った.アルドステロン産生腺腫と副腎皮質球状帯にCYP11B2は発現しており,CYP11B2とCALN1の蛋白レベルでの発現も類似していることを確認した.つまり,当初予定していた計画を遂行できており,順調に進んでいると考える.さらに,アンギオテンシンIIやアルドステロン合成をもたらす遺伝子変異を副腎皮質癌細胞株に導入し,アルドステロン過剰合成時のCALN1が高発現することも同定している.これらの結果は,当初の予定以上の内容である.副腎皮質癌細胞株(HAC15)にCALN1を過剰発現させると,アルドステロン合成酵素(CYP11B2) mRNA発現量は5.3倍に増加し(P<0.001),上清中のアルドステロン濃度は10.0倍に増加した(P<0.01).CALN1遺伝子発現を抑制すると,baselineではアルドステロン値に変化はみられなかったが,A-II刺激後のアルドステロン分泌は抑制された(P<0.05).既報からCALN1はゴルジ体あるいは小胞体に局在することがわかっており,副腎皮質におけるCALN1の細胞内局在を検討した.CALN1遺伝子のN末端側にGFPを融合したpLVSIN-Nと,細胞構造標識試薬CellLight ER-RFP (小胞体標識)あるいはGolgi-RFP (ゴルジ体標識)をHAC15に導入した.GFP融合CALN1の発現パターンは,小胞体と一致していることがわかった.CALN1が小胞体に局在することがわかり,さらに,小胞体はCa2+の細胞内貯蔵器官であるため,CALN1高発現したHAC15における小胞体Ca2+貯蔵量を解析した.小胞体内Ca2+濃度指示薬となるR-CEPIA1erを用いると,CALN1を導入したHAC15において,小胞体Ca2+濃度はコントロールに比較し有意に高値であった.2.アルドステロン産生腺腫における小胞体鍵分子の探索昨年度に行った網羅的遺伝子発現解析をさらに解析し,アルドステロン産生腺腫に高発現する小胞体関連分子をXを同定した.免疫組織
モーションキャプチャデータを利用した身体動作記述システム

本研究では,モーションキャプチャシステムを用いた身体動作記録手法の確立と記録した動作データの再利用を目的として,舞踊符による動作記述手法の提案を行った.舞踊符とはモーションキャプチャシステムにより取得した身体動作データを頭・腕・胴・脚の部位毎に基本動作と呼ぶ再利用しやすい短い動作のまとまりに分割し,動作を表す名前を付けたものである.はじめに,舞踊符による再利用可能な動作素材のデータベースを作成するために,モーションキャプチャにより身体動作を取得した.舞踊符を作成するもとの身体動作として,一連の動作を基本動作に分割しやすく,分割した基本動作に動作名を割り当てるのが容易であるということから空手道の形を対象として10種類,計23の動作データの記録を行った.これまで動作データから舞踊符を作成するためには,対象動作に関する知識を有するものが目視により動作の分割点を決定して行っていたため,時間と労力を要する作業であった.この問題を解決するために,目視による分割と同等の動作分割性能となることを目標とした動作分割点の自動検出手法を提案した.この動作分割点の分割手法は,動作データを調査することにより得た,動作分割点での分割対象部位の位置と回転の変化における特徴を利用して動作を分割する.実験により,提案する動作分割点の検出手法が基本動作分割への有効な手法となり得ることを示した.作成した舞踊符(基本動作データ)はデータベース化して,3Dキャラクタアニメーシヨン等の人間のキャラクタに動きを付けるための動作素材として再利用可能にする.データベース化した舞踊符を,頭・腕・胴・脚の各部位毎に組み合わせて合成することにより新しい身体動作データを生成するためのアプリケーションプログラム「モーションコンポーザ」を開発し,舞踊符による身体動作記述システムの有効性を示した.本研究では,モーションキャプチャシステムを用いた動作記録手法の確立と記録した動作データを動作素材として再利用可能にすることを目的として,身体動作素材(舞踊符)データベースの構築ならびに舞踊符による動作記述法の提案を行っている.1.身体動作データベースのコンテンツとするために,モーションキャプチャ装置により空手道の形を対象として動作データの記録を行った.モーションキャプチャシステムの利用に関しては(株)わらび座の,そして空手道の形の実演に関しては日本伝剛柔流空手道巧志会(本部大阪府)の協力を得て,3名の空手道高段者による11種類,合計23の形の記録を行った.記録した形の動作データに次に述べる動作分割点検出手法を適用することにより,空手道の基本動作素材データベースを構築することが可能になる.2.従来,舞踊符の作成は対象動作に関する知識を有するものが目視により一連の動作から動作分割点を決定して行っていたため,時間と労力を要する作業であった.これを解決し,効率的に動作データベースを構築するため,動作分割点を自動検出する手法を提案した.提案手法は目視による分割と同等の動作分割性能となることを目標とし,はじめに動作データを調査し,身体部位の位置と回転の変化において目視による動作分割点がどのような特徴を示すのかを明らかにした.次にその特徴を利用して動作を分割するアルゴリズムを考案し,その性能について評価する実験を行った.その結果,提案する動作分割点の検出手法が基本動作分割への有効な手法となり得ることがわかった.提案手法により基本動作(動作プリミティブ)に分割した動作データをデータベース化することにより,動作素材として再利用可能にする.本研究では,モーションキャプチャシステムを用いた身体動作記録手法の確立と記録した動作データの再利用を目的として,舞踊符による動作記述手法の提案を行った.舞踊符とはモーションキャプチャシステムにより取得した身体動作データを頭・腕・胴・脚の部位毎に基本動作と呼ぶ再利用しやすい短い動作のまとまりに分割し,動作を表す名前を付けたものである.はじめに,舞踊符による再利用可能な動作素材のデータベースを作成するために,モーションキャプチャにより身体動作を取得した.舞踊符を作成するもとの身体動作として,一連の動作を基本動作に分割しやすく,分割した基本動作に動作名を割り当てるのが容易であるということから空手道の形を対象として10種類,計23の動作データの記録を行った.これまで動作データから舞踊符を作成するためには,対象動作に関する知識を有するものが目視により動作の分割点を決定して行っていたため,時間と労力を要する作業であった.この問題を解決するために,目視による分割と同等の動作分割性能となることを目標とした動作分割点の自動検出手法を提案した.この動作分割点の分割手法は,動作データを調査することにより得た,動作分割点での分割対象部位の位置と回転の変化における特徴を利用して動作を分割する.実験により,提案する動作分割点の検出手法が基本動作分割への有効な手法となり得ることを示した.作成した舞踊符(基本動作データ)はデータベース化して,3Dキャラクタアニメーシヨン等の人間のキャラクタに動きを付けるための動作素材として再利用可能にする.データベース化した舞踊符を,頭・腕・胴・脚の各部位毎に組み合わせて合成することにより新しい身体動作データを生成するためのアプリケーションプログラム「モーションコンポーザ」を開発し,舞踊符による身体動作記述システムの有効性を示した.
オレキシン神経活動制御による睡眠覚醒研究の新展開

睡眠覚醒は個体のみで生じる現象である。そのため、睡眠覚醒調節に関わる神経回路網の動作原理の解明には、全ての神経回路が保たれた丸ごと個体において、検証することが不可欠である。近年開発されたチャネルロドプシン2(ChR2)および、ハロロドフシン(Halo)を、オレキシン神経特異的に発現させると、in vivoにおいて、オレキシン神経の活動を光によって、人為的に制御することが可能となった。本研究では、オレキシン神経特異的にHaloを発現するトランスジェニックマウスを用いてインビボ、インビトロの両方において解析を行った。免疫組織化学的解析によって全オレキシン陽性神経の90%以上にHaloが発現していることを確認した。また、in vitroスライス標本を作成し、オレキシン神経にパッチクランプした後に黄色光を照射して神経活動の抑制を行い、光刺激の条件を設定した。黄色光照射により、過分極が生じることや、自発発火がほぼ完全に抑制されることを確認した。その後、意識下のマウスを用いてインビボにおけるオレキシン神経活動の抑制を試みた。光ファイバーを視床下部に留置しオレキシン神経活動を黄色光刺激により抑制した。同時に脳波筋電図および、縫線核セロトニン神経細胞から神経活動を細胞外記録によって記録した。LED光源の光を光ファイバーを介して黄色光を視床下部に導き、オレキシン神経活動を抑制すると脳波は徐波成分の増加を示し、セロトニン神経活動は完全に抑制された。これらのことから、オレキシン神経活動の抑制によって徐波睡眠が誘導されることが示された。睡眠覚醒が個体のみで生じる現象であるため、睡眠覚醒調節機構におけるオレキシン神経細胞の役割を明確にするには、全ての神経回路が保たれた丸ごと個体において、検証することが不可欠である。近年開発されたチャネルロドプシン2(ChR2)および、ハロロドプシン(Halo)を、オレキシン神経特異的に発現させると、in vivoにおいて、オレキシン神経の活動を光によって、人為的に制御することが可能となった。ChR2は、緑藻類に発現する非選択的陽イオンチャネルであり、450nmの青色光によって瞬時に活性化されてチャネルが開口する。そのため、青色光照射によって、膜電位は脱分極し、神経細胞では活動電位を発生させることが出来る。一方、Haloは、古細菌に発現する光感受性クロライドポンプであり、580nmの黄色光によって活性化されると、細胞外から細胞内ヘクロライドイオンを輸送する。すなわち、Haloを発現させた神経細胞では、黄色光照射によって、膜電位が過分極し、活動電位の発生がが抑制される。本年度は、オレキシンプロモーターを用いて、オレキシン神経特異的にChR2とHaloの両方を発現するダブルトランスジェニックマウスを作成した。組織化学的にオレキシン神経特異的にChR2とHaloが発現していることを確認し、実験に用いるトランスジェニックマウスラインを選別した。また、in vitroスライス標本を作成し、オレキシン神経にパッチクランプした後に青色光もしくは、黄色光の照射させて光刺激の条件設定を行った。
超小型衛星による紫外線突発天体探索

紫外線領域での突発天体を対象として、超小型衛星(6U CubeSat)に搭載する約20平方度の天域を200-300nmの波長域で観測する広視野近紫外線天体監視装置を開発し、2020年代早期に紫外線時間領域天文学の開拓を先導する。重力波源を含む突発天体を紫外域で即時観測するための超小型衛星の開発および打ち上げを計画しており、マルチメッセンジャー時間領域天文学を推進するタイムリーな研究である。約20平方度の天域をモニタリングし、近傍宇宙で発生する超新星爆発や高エネルギー天体現象の早期段階の進化を明らかにすることが期待される。突発天体現象を多波長の電磁波や高エネルギー粒子、さらには重力波を用いた観測により総合的に理解する「マルチメッセンジャー天文学」は近年急速に発展しているが、紫外線帯での観測は大気圏外、すなわち人工衛星に搭載する検出器が必要である。本研究では超小型衛星に紫外線検出器を搭載し、モニタリング観測を行うことにより中性子星連星合体や超新星のショックブレイクアウトなどを検出することが期待される。
カルシウムシグナルの発生と伝達に関する分子細胞生物学的研究

本研究の目的は、カルシウムシグナルの発生と受容伝達の分子機構を明らかにすることである。前年度までに、Ca^<2+>の流入に欠損を持つmid1変異株、およびCa^<2+>シグナルの受容または伝達に欠損をもつと予想されるmid2変異株とmid5変異株の分子遺伝学的解析を行った。本年度は、mid1変異株とmid2変異株に関して解析の最終段階を完了し、それぞれ論文発表した。一方、mid5変異株に関しては次の研究成果を得た。まず、mid5変異株は性フェロモンのシグナルによりshmooと呼ばれる細胞に分化した後死ぬこと、および細胞周期から離れてG_0期の状態でも死に易いことを明らかにした。また、MID5遺伝子は、哺乳類のMAPキナーゼキナーゼキナーゼ(MEKK)と相同な酵素をコードしているBCK1遺伝子と同一であることを明らかにした。興味深いことに、これまで他の研究グループにより、PKC1→BCK1→MKK1&2→MPK1というMAPキナーゼカスケードが存在し、それが浸透圧の調節に機能することが示されていた。しかし、性フェロモンのシグナルを受けた後に、このカスケードを構成するキナーゼ群が機能するかどうかは調べられていなかった。そこでそれを調べた結果、MID5(BCK1)遺伝子の下流ではたらくMKK1&2遺伝子あるいはMPK1遺伝子の欠損株はそれぞれ、性フェロモンを作用させるとmid5変異株と同様に細胞分化した直後に死んだ。ただし、PKC1欠損株だけは性フェロモンによって分化せず死ななかった。この結果は、このカスケードのうちMID5以下のキナーゼ群は性フェロモンのシグナル伝達に重要な役割をしていることを示唆する。
日本近世の貨幣統合と経済思想

16世紀から17世紀の日本国内での貨幣統合の経緯と当時の経済思想との関係を明らかにすることを目的に、史料検索ならびに研究発表に従事した。最大の成果は、単著(『撰銭とビタ一文の戦国史』)を発表したことである。本書では日本の中近世移行期の貨幣なかんづく銭の製造・流通に関する史実の紹介と近年の研究の達成を整理することで、16世紀から17世紀にかけて進行した近世的貨幣統合とくに銭の統合過程を復元した。これにより課題名にある「貨幣統合」については一定の知見を得た。「経済思想」については、2018年度社会経済史学会全国大会のパネル「日本近世における紙幣の生成と展開」における報告「紙幣を中心にみる近世日本貨幣制度像の再構築」を発表した。このなかで日本近世の同時代人の貨幣とくに紙幣に対する認識を整理した。加えて、貨幣史研究会において「太宰春台の貨幣論における素材観」と題し、日本近世中期における貨幣思想の一事例の歴史性を考察する口頭報告を行った。これら成果については2019・2020年度中に原稿化・発表予定である。史料検索を継続して進め、関連する情報を蓄積した。その成果を国内の大規模学会ならびに国際学会で口頭報告を行った(「概要」参照)。従来の当該分野の研究では非日本語での発信は少ない。英文での口頭発表を行うことで、非日本語話者との情報共有をすることができた。また、単著の形で研究成果を社会に還元した。以上のように、当該年度の研究計画として計画書にあげていた、個別実証事例の蓄積と一般化・概念化、政策と実態との比較兼希少、当該時期の経済思想との比較検証等の諸点については充分に進捗したものと自己評価する。当初計画の方法論により作業を行った結果、「概要」「進捗状況」に示した通りの進捗をみせた。つまり当初計画の方法論が適切であったことを確認できたので、これを継続する。当該年度に行った作業より得られた視点に基づく史料調査、国内外の学会・研究集会での発表、論文発表等さらなる史料検索の実施という、当初の研究計画に沿って作業を実施する。なお、2018年度に参加した国際学会で、複数の在外外国人研究者から共同研究の誘いをうけた。テーマは主に前近代貨幣の国際比較である。2021年度に開催される予定のWorld Economic History Congressのパネルに共同組織者としてエントリすることを目指し、2019年度から準備を行う。彼らとの議論の成果も当研究にフィードバックする。すなわち、国際的・学際的という、科研費による研究事業に一般的に求められている方法論を採用し、分析を進める。最大の成果は、これまで受給してきた科研費の成果も承け単著(近世の開幕と貨幣統合)を発表したことである。本書では日本の中近世移行期の貨幣使用に関する史実を検出することで、16世紀から17世紀にかけて進行した近世的貨幣統合の過程を復元した。また、同書のなかで中世における貨幣に対する心性に言及する史料を紹介し、その歴史的特徴を分析した。これは課題名にある「経済思想」に直結するものであり、その成果を次年度も継承する。史料検索では日本国内に加えて在外史料の調査も行った(連合王国ケンブリッジ大学、オックスフォード大学、大英博物館、コペンハーゲン国立博物館)。その内容を国内の大規模学会ならびに国際学会で口頭報告を行う予定である(「概要」参照)。とくに、当該テーマに関する英文論文を発表した。従来の当該分野の研究では英文での発信は少ない。英文での論考を発表することで、日本語リテラシを持たない主体への情報提供をすることができた。当該年度の研究計画として計画書にあげていた、論点整理、現状の成果の外国語(英語)での発信とそれにより得た世界史的・比較史的知見の方法論へのフィードバック、史料調査の開始という諸点については充分に進捗したものと自己評価する。

従来の当該分野の研究では非日本語での発信は少ない。英文での口頭発表を行うことで、非日本語話者との情報共有をすることができた。また、単著の形で研究成果を社会に還元した。以上のように、当該年度の研究計画として計画書にあげていた、個別実証事例の蓄積と一般化・概念化、政策と実態との比較兼希少、当該時期の経済思想との比較検証等の諸点については充分に進捗したものと自己評価する。当初計画の方法論により作業を行った結果、「概要」「進捗状況」に示した通りの進捗をみせた。つまり当初計画の方法論が適切であったことを確認できたので、これを継続する。当該年度に行った作業より得られた視点に基づく史料調査、国内外の学会・研究集会での発表、論文発表等さらなる史料検索の実施という、当初の研究計画に沿って作業を実施する。なお、在外史料調査のなかで在外の古貨幣学研究者と交流する機会をえた。彼らから教示をうけた貨幣実物を分析の軸とする方法論も今後積極的にとりいれる。すなわち、国際的・学際的という、科研費による研究事業に一般的に求められている方法論を採用し、分析を進める。なお、2018年度に参加した国際学会で、複数の在外外国人研究者から共同研究の誘いをうけた。テーマは主に前近代貨幣の国際比較である。2021年度に開催される予定のWorld Economic History Congressのパネルに共同組織者としてエントリすることを目指し、2019年度から準備を行う。彼らとの議論の成果も当研究にフィードバックする。
破骨細胞のチロシンリン酸化による細胞内Caイオン調節機構

破骨細胞の極性化や骨吸収能の発現にはチロシンキナーゼによるリン酸化が深く関わっており、極性化に伴いc-srcやFAKなどのチロシンキナーゼの活性化が認められることや、逆にチロシンキナーゼ阻害剤により骨吸収能が抑制されることが報告されている。しかしながら、破骨細胞のチロシンリン酸化を介する骨吸収能発現において細胞内Ca^<2+>濃度(|Ca^<2+>|_i)がどのように関与しているかほとんどわかっていない。そこで、破骨細胞のチロシンリン酸化阻害による|Ca^<2+>|_iの変化と極性化に伴い形成されるactin ringへの効果について検討した。以上より、極性化している破骨細胞ではチロシンキナーゼ阻害剤の投与により、細胞外からのCa^<2+>流入経路を介して細胞内Ca^<2+>濃度が上昇すること、さらに阻害剤はringの形成を抑制し極性化を抑制することが解った。従って、破骨細胞にはチロシンキナーゼによって抑制されるCa^<2+>流入経路が存在している可能性があり、チロシンリン酸化による極性化や骨吸収能の発現にはこの流入経路が介在している可能性がある。
固視微動および事象関連fNIRS信号解析に基づく認知機能のモニタリング

本研究課題では,注意の統制に関与する神経ネットワークに対する,客観的モニタリング手法の確立を目的とし,注視を維持した状態で注意の移動先を統制する空間手がかり課題を実施し,妨害刺激を意図的に無視するようなタスクを課した際に計測された固視微動の解析を行う.その結果に基づいて,注意の集中状態を定量的に把握すると同時に,事象関連fNIRS信号の解析により,注意の統制に関与する神経ネットワークの客観的評価を試みる.平成30年度は,予め指定された特定の視対象に注意を維持し続ける条件(注意維持課題),および,突発的変化に対して受動的に注意が捕捉される条件(注意割込課題)のうちのいずれかを課す空間手がかり課題を実施し,このときの脳活動をfNIRSにより計測した.両条件において提示される視覚情報は同一であり,注意の対象のみが異なる.したがって,これらの差分は,持続的注意の維持に関する領域,または,外乱への注意の移動を司る領域を明瞭化することが期待される.目標刺激への応答時間の分析により,実験条件の妥当性が確認されたことから,fNIRSを用いて右脳側頭葉を対象にして脳機能計測を行った.計測されたfNIRS信号に対しては,血流動態分離法(Yamada et al. 2012)を適用して脳機能性信号を抽出し,長期トレンドおよび高周波ノイズを除去した後,試行間の加算平均を求め,両条件間の差分を算出した.その結果,注意維持課題においては前頭葉腹側部(VFC)が優位となり,注意割込課題においては,頭頂側頭接合部(TPJ)が優位となることが明らかとなった.この結果は,fMRIによる空間手がかり課題において賦活する脳領域に関する報告(Corbetta et al. 2005)と概ね一致したことから,fNIRS計測に基づいた注意の統制に関与する神経ネットワークの計測が可能であることが示された.申請時における平成30年度以降の計画では,注意の統制に関与する脳領域を明らかにするために,視覚認知課題を実施し,この時の眼球運動と事象関連FNIRS信号の同時計測を行うことを予定していた.また,計測されたfNIRS信号に対しては,身体動作や心拍変動等に起因する皮膚血流のアーチファクトを除去し,血流動態分離法を適用することで,脳活動に伴ったヘモグロビン流量変動を高精度に抽出するための信号処理についても検討することを計画していた.「研究実績の概要」に記したように,これらの計画に沿って実験を実施し,得られたfNIRS信号の解析と評価を行った結果,fNIRSの解析に基づいた,注意の統制に関する機能的な神経ネットワークのモニタリングが可能であることが示された.これらの成果は,令和元年7月に開催される国際会議での発表を予定している.現状では,眼球運動とfNIRS信号の同時計測が着手前であるが,それ以外は計画通りに成果をあげており,研究計画に従っておおむね順調に進展しているものと判断している.最終年度は,本年度実績の概要でも述べた空間手がかり課題を実施して,このときの眼球運動,特に固視微動と事象関連fNIRS信号の同時計測を行う予定である.現在のところ,被験者の注意の状態の把握は,目標刺激に対する反応時間に基づいて判断している.すなわち,注意維持課題においては,手がかり刺激が指し示す位置に対する注意の促進効果が認められ,注意割込課題においては,突発的変化が生じた位置において注意の効果が確認されたことから,意図通りに注意が統制されているものとみなした.しかしながら,応答時間の差異には個人差が大きいことから,より正確かつ普遍的に注意の状態を把握するためには,多覚的な評価が必要であると思われる.そこで,令和元年度は,固視微動の解析に基づいた注意の集中と移動の客観的評価を試みる.固視微動のうち,マイクロサッカードと呼ばれる微小な視線のジャンプ運動は,注意の集中によってその発生頻度が低下することや,注意の移動が生じた直後に発生の抑制とリバウンドが連続的に観察されることが知られている.これらの知見に基づいて,本研究課題での空間手がかり実験において,被験者の注意の状態を把握するための手段として,固視微動解析を適用する.固視微動の解析結果と,事象関連fNIRS信号の解析結果を併せて評価することにより,注意の統制に関与する機能的な神経ネットワークにおける情報処理過程の客観的モニタリングを試みる.さらに,計測・解析の単純化や規格化を検討し,その医学的あるいは工学的応用について検討する.本研究課題は,注意の統制に関与する機能的な神経ネットワークにおける情報処理過程を客観的にモニタリングする手法の確立を目的とするものである.注視を維持した状態で注意だけを移動させる空間手がかり課題を実施し,ランダムなタイミングで現れる妨害刺激を意図的に無視するようなタスクを課した際に計測された固視微動を解析することにより,被験者の注意の集中状態を定量的に把握する.これと同時に,目標刺激および妨害刺激の提示時刻に関する事象関連fNIRS信号の計測し,その解析に基づいて注意の統制に関与する神経ネットワークの客観的評価を試みる.初年度は,固視微動から能動的注意の集中度を計測するための手法を確立するために,受動的な注意の移動に伴ってマイクロサッカードが誘発されうるかを確認した.注視を維持した状態で,ランダムなタイミングで周辺視野に光刺激を提示する実験を実施し,このとき計測されたマイクロサッカードの発生頻度を解析した.その結果,光刺激が視認できた条件では,刺激提示に伴って,マイクロサッカードの抑制とリバウンドが発生した.このことから,固視微動の解析に基づき,意図的でない注意の移動が把握できる可能性が示された.

一方,視覚的注意の統制に関与する脳活動がfNIRSで計測可能であることを確認するために,空間手がかり課題遂行中の右脳頭頂側頭接合部周辺におけるfNIRS信号を計測し,注意機構によって生じる脳活動の修飾を評価するための解析手法を検討した.その結果,注意の配置場所とは異なる位置に提示されたターゲットに対して,頭頂側頭接合部付近に賦活が認められ,fMRI計測に基づいた従来知見と矛盾のない結果が得られた.申請時の平成29年度の計画では,注視を維持しつつ,注意だけを移動させる空間手がかり課題を実施し,被験者の能動的注意の操作を統制し,受動的注意によるターゲット検出課題への影響を評価することを目指した.これによって,トップダウン注意の制御と,ボトムアップ注意による割り込み処理がもたらされ,注意の統制に関与する機能的な神経ネットワークを効率的に賦活させることを期待し,このときの固視微動およびfNIRS信号の解析を行うことを計画していた.研究の概要に記したように,これらの計画に沿って,固視微動および事象関連fNIRS計測実験を実施し,固視微動の解析に基づき,意図的でない注意の移動が把握できること,および,fNIRSにより注意の配置場所とは異なる位置に提示されたターゲットに対する,脳活動が計測可能であることを示す結果が得られた.これらの成果は,国際会議および国内学会にて研究発表するに至っており,研究計画に従って順調に進展しているものと判断している.本研究課題では,注意の統制に関与する神経ネットワークに対する,客観的モニタリング手法の確立を目的とし,注視を維持した状態で注意の移動先を統制する空間手がかり課題を実施し,妨害刺激を意図的に無視するようなタスクを課した際に計測された固視微動の解析を行う.その結果に基づいて,注意の集中状態を定量的に把握すると同時に,事象関連fNIRS信号の解析により,注意の統制に関与する神経ネットワークの客観的評価を試みる.平成30年度は,予め指定された特定の視対象に注意を維持し続ける条件(注意維持課題),および,突発的変化に対して受動的に注意が捕捉される条件(注意割込課題)のうちのいずれかを課す空間手がかり課題を実施し,このときの脳活動をfNIRSにより計測した.両条件において提示される視覚情報は同一であり,注意の対象のみが異なる.したがって,これらの差分は,持続的注意の維持に関する領域,または,外乱への注意の移動を司る領域を明瞭化することが期待される.目標刺激への応答時間の分析により,実験条件の妥当性が確認されたことから,fNIRSを用いて右脳側頭葉を対象にして脳機能計測を行った.計測されたfNIRS信号に対しては,血流動態分離法(Yamada et al. 2012)を適用して脳機能性信号を抽出し,長期トレンドおよび高周波ノイズを除去した後,試行間の加算平均を求め,両条件間の差分を算出した.その結果,注意維持課題においては前頭葉腹側部(VFC)が優位となり,注意割込課題においては,頭頂側頭接合部(TPJ)が優位となることが明らかとなった.この結果は,fMRIによる空間手がかり課題において賦活する脳領域に関する報告(Corbetta et al. 2005)と概ね一致したことから,fNIRS計測に基づいた注意の統制に関与する神経ネットワークの計測が可能であることが示された.
インクルーシブ教育における学級経営モデルの構築

本研究は通常学級における要支援児童への支援を学級経営として実施するモデルの構築を目指す。重視するのは、特別なニーズのある児童(要支援児)とそれ以外の児童の相互交流を促す学級経営であり、その原型を当事者の個別性(個別に抱く意味の違い)の観点から構築する。要支援児とは、障害に限らず学業不振や対人関係の問題等、心理社会的要因に由来して「生きにくさ」を抱え、活動性低下に陥っている児童である。彼らの生きにくさは、他児との関わりから生じて自己評価を下げ、この状態が放置されれば自己効力感の低下を招いて活動性低下を来し、生活不活発病へと進む。この悪循環の防止と脱却を図るための学級経営モデルを構築する。
周波数選択性反射板を用いた移動通信基地局用周波数共用アンテナの研究

本研究は,移動通信システムに用いられる基地局アンテナにおいて,複数の周波数で同時に動作可能なアンテナの実現を目的とし,特定の周波数だけで反射板として動作可能な周波数選択性反射板を適用し,既存の基地局アンテナに新たな周波数帯用のアンテナを一体化可能なアンテナ構成法の検討を行っている.基地局アンテナ実現に適した周波数選択性反射板の具体的な構造を明確にするとともに,一体化したときの既存周波数帯および新規周波数帯用アンテナの相互影響を低減可能なアンテナ構成を考案している.H25年度は,まず3.5GHz帯で入力特性を満足するとともに移動通信用基地局アンテナに適したセクタ指向性を所望帯域で実現可能な構成を検討した.周波数選択性反射板(FSR)を構成する素子を帯状ループ素子とすることで,3.4-3.8GHzにおいて半値角の帯域内変動を線状素子の20度程度から7度に低減できることをFDTDおよびモーメント法による電磁界シミュレーションにより明らかにした.また一般にFSRの素子は共振周波数で設計するが,本構成の場合,FSR素子を共振周波数で設計するとFSRに大きな電流が流れて放射特性が歪むことが明らかになった.低い周波数帯のアンテナとの共用化を考慮すると,共振周波数は高域に設定することが望ましく,本検討では指向性の前後比(FB比)を考慮し4.4GHzが適していることを示した.またFSR付ダイポールアンテナに適した素子構成の検討を実施した.偏波共用構成を念頭におき対称性のある素子構成として,クロスダイポール型,ループ型,Loaded leg型等について電磁界シミュレーションにより検討を行った.その結果,反射特性は,各素子が有する共振特性に依存し,小さい素子構造で他素子と同等の共振特性を得ることができるループ形状が適していることを明らかにした.FSR付ダイポールアンテナのFSRの配置素子数を大きくして半値角を制御する場合,中心から遠いFSR素子への電波の入射角が浅くなり,放射特性が乱れるという問題がある.そこで,配置数3素子のFSRにおいて,中心に対して両端のFSR素子の大きさを変化させ,反射位相を制御する構成について検討した.その結果,両端のFSRの大きさを変化させることにより半値角を約70度から100度まで連続的に設定できることを示した.両端のFSR素子の大きさに対して半値角は極小値が存在し,その値より大きくしても小さくしても半値角は上昇するが,両側のFSR素子の大きさを中心に対して.大きくした方が,FB比を小さくできることを示した.本研究では従来の周波数帯に加えて3.5GHz帯でも動作可能な移動通信基地局用のセクタアンテナの実現手法として,3.5GHz帯用アンテナに,周波数選択性反射板(FSR)にダイポールアンテナを配置したFSR付ダイポールアンテナを適用する構成について検討している.H26年度はH25年度の検討結果を踏まえ,FSRを構成する素子として帯状ループ素子,構成自由度の大きいガングバスタ(GB)素子,クロスダイポール素子を小型化したエルサレムクロス(JC)素子に着目し,セクタアンテナ実現に適した素子構成の比較検討を行った.その結果,半値角が5070度程度のセクタ指向性アンテナを実現する場合,どの構成を用いてもほぼ同様のセクタ指向性を実現できるが,GB素子はその配置自由度が一番大きく,調整がしやすいことがわかった.一方半値角が70度以上の半値角のアンテナの場合,特に帯状ループ素子を用いると半値角が周波数に対して大きく変動し,GB素子が配置自由度が大きく,周波数変動を最も下げられることがわかった.また各構成における電流分布を解析し,帯状ループ素子で半値角変動が大きくなる要因を分析した.また解析結果の妥当性を確認するため,正方形帯状ループで構成したFSR付ダイポールアンテナを試作し測定評価を行った.その結果,指向性の測定結果と解析結果はよく一致し,解析結果の妥当性を確認できた.基地局アンテナのマルチバンド化に向けた検討として,1.5GHz2.6GHz程度で動作する反射板付ダイポールアンテナの前面にFSRを配置したときの,反射板付ダイポールアンテナの指向性への影響について検討した.その結果,周波数が2GHz以下ではFSRによる指向性の影響はあまり見られないが,2GHzより大きくなると,反射板付ダイポールアンテナの指向性が歪むことを確認した.また指向性への影響は,GB素子を用い,素子配置間隔を狭くすると,指向性の歪みは低減することを確認した.本研究では従来の周波数帯に加えて3.5GHz帯でも動作可能な移動通信基地局用のセクタアンテナの実現手法として,3.5GHz帯用アンテナに,周波数選択性反射板(FSR)にダイポールアンテナを配置したFSR付ダイポールアンテナを,適用する構成について検討している.本年度は昨年度からの継続として,2GHz帯と共用する構造における相互影響を軽減可能な垂直偏波構成FSR付ダイポールアンテナのFSR形状の検討,FSR付ダイポールアンテナの半値角を調整可能な構成の検討,偏波共用化の実現に向け水平偏波構成のFSR付ダイポールアンテナについての検討を行った.相互影響を軽減可能なFSR形状としては,FSRの両端の素子のみ前方に配置する構成を提案した.その結果2GHz帯及び3.5GHz帯(3.43.6GHz)における半値角変動を5度以内にできる配置位置が存在することを明らかにした.半値角を調整可能な構成として,FSRをコーナリフレクタ構造としたアンテナ構成を提案した.本アンテナのコーナ角に対する半値角の特性は,通常の金属板を用いたコーナリフレクタアンテナとほぼ同等であり,コーナ角により半値角を35°120°まで変化できることを明らかにした.

一方FB比は従来のコーナリフレクタアンテナより劣化し,FSR素子の配置および間隔に依存することを示した.水平偏波のFSR付ダイポールアンテナ構成として,横向きのGang Buster素子を水平方向に一列配置した構成を検討し,半値角70度程度のセクタ放射指向性を実現できることを確認した.しかし2GHz帯アンテナと一体化すると半値角の周波数変動が大きくなることが確認された.電界分布の詳細解析より1列ではFSRの大きさが十分でなく後方放射する電界があることが確認されたため, FSR素子を互い違いに配列する構成を提案し,後方反射板による影響が一列配列構成よりも改善されることを示した.本研究は,移動通信システムに用いられる基地局アンテナにおいて,複数の周波数で同時に動作可能なアンテナの実現を目的とし,特定の周波数だけで反射板として動作可能な周波数選択性反射板を適用し,既存の基地局アンテナに新たな周波数帯用のアンテナを一体化可能なアンテナ構成法の検討を行っている.基地局アンテナ実現に適した周波数選択性反射板の具体的な構造を明確にするとともに,一体化したときの既存周波数帯および新規周波数帯用アンテナの相互影響を低減可能なアンテナ構成を考案している.FSR付反射板ダイポールアンテナ構成を用いてセクタアンテナを実現する上で,セクタ指向性の実現に適したFSR素子の明確化についての検討はほぼ完了した.実験による解析結果の妥当性の検証も確認するとともに,マルチバンド化に向けた検討も既に着手して基礎データを取得しつつあり,当初の目標通り着実に検討を進めている.本研究に関し,日本電信電話株式会社(NTT)から共同研究の依頼があり,実用的な観点も含め検討を進めることとなった.企業との共同研究での推進に関しても当初予定通りである.検討結果の論文化がやや遅れ気味であるが,H27年度にレター,論文の投稿を予定している.アンテナH27年度は,マルチバンドアンテナ実現に向けた共用検討を中心に検討を進める.H26年度の検討で,FSRを既存のアンテナに近接して配置した場合,2GHz以上の周波数で指向性が歪むことが確認されている.また一般に用いられているフィルタの急峻化技術である多段化の概念をそのまま本アンテナに適用すると,既存のアンテナの指向性の歪みが大きく,多段構成は本アンテナには適さないことも確認した.FSR素子形状や配置が既存のアンテナの指向性に影響することも確認しており,今後は素子形状の詳細検討や素子へのL,Cの装荷構成なども考慮しながらマルチバンド化の検討を進める.またNTTと共同で実用化に向けた検討も進めていく.さらに今までの成果の論文化,発表も並行して進める.H25年度の目標であった広帯域素子の実現において,当初目標の比帯域21%(3.4-4.2GHz)までは実現できなかったが,現在国際標準化会議において主に議論されている3.4-3.8GHzにおける動作の見込みがついた.また,FSRの設計指針(適切な素子形状および設計周波数)が明らかになったことは,アンテナ実現に向けて有意義な成果と考える.一方,H25年度に所内試作での性能確認を実施予定であったが,研究室立ち上げ時期であり研究スタッフのアンテナ設計・製作・測定の経験が乏しかったこと,測定環境に不具合が発生したことなどから,H25年度における測定による確認ができなかった.
エレクトロスプレーによる粒子発生と粒径分布計測:分散剤フリーの液相法合成ナノ粒子

本研究の目的は液相法合成ナノ粒子(および分散剤)を、エレクトロスプレー(静電噴霧)により孤立した凝集していない状態で気中に浮遊させ、エアロゾル計測装置を用いて粒径分布の計測および分散剤を定量的に分析するシステムを完成させることである。粒径が小さくなればなるほど(20nm以下)、その計測における分散剤の影響が大きくなると考えられることから、気中に浮遊する孤立した粒子から分散剤を除去することが重要な研究対象となり、分散剤フリー粒子を発生させ、その粒径分布を高精度で計測することを着目した。平成16年度には、以下のような研究項目を実施した。1)液相法合成場からのオンライン計測が可能な、溶液用ポンプとリンクさせたエレクトロスプレーチャンバーを用いて、微分型静電分級装置の出口から分級された帯電ナノ粒子を計測した。2)粒子の平均径および分布がわかっている市販の金コロイド(20nm程度)を含む水溶液をスプレーすることにより液滴とし、液滴を乾燥させた。その後、加熱により粒子表面の分散剤を除去したサンプルを微分型静電分級装置に導入して、ナノ粒子の電気移動度分布(モビリティ)を求めた。このモビリティ分布より粒子の粒径分布を求め、高分解透過型電子顕微鏡の計測結果と比較検討を行った。3)本研究で確立された計測システムを用いて、研究室で調製する化学沈澱法により生成された分散剤を含む金および銀のナノ粒子(10nm程度)の計測を行い、粒子の生成条件、時間によるナノ粒子の粒子径分布とともに分散剤の被覆条件を明らかにした。これによって、粒子を調整するときに操作条件(操作温度など)と合成粒子の分散剤の被服状態との関係も明らかにできた。本研究の目的は液相法合成ナノ粒子(および分散剤)を、エレクトロスプレーにより孤立した凝集していない状態で気中に浮遊させ、エアロゾル計測装置を用いて粒径分布の計測および分散剤を定量的に分析するシステムを完成させることである。平成15年度には、以下のような研究項目を実施した。1)液相法合成場からのオンライン計測が可能な、溶液用ポンプとリンクさせたエレクトロスプレーチャンバーを試作した。微分型静電分級装置の出口から分級された帯電ナノ粒子をできるだけ低濃度まで計測できるように、計数カウンターとして最も低い電流(約10^<-17>A)が計測できるエレクトロメータを用いた。3)本計測システムが有効となるよう、エレクトロスプレー装置、微分型静電分級装置、エレクトロメータの改良を行った。4)確立された計測システムを用いて、研究室で調製する化学沈澱法により生成された分散剤を含む金(Au)およびSiO_2のナノ粒子(5-10nm程度)の計測を行い、粒子の生成条件、時間によるナノ粒子の粒子径分布とともに分散剤の被覆条件を明らかにした。
同種造血細胞移植後MAIT細胞の役割の解析

同種造血細胞移植後に当院外来通院中で、再発なく移植後10ヶ月以上経過している173例に関して、MAIT細胞の割合や絶対数を評価した。健常者と比較して、血縁骨髄移植後及び非血縁臍帯血移植後では、末梢血におけるCD3+細胞におけるMAIT細胞の割合は有意に低かった。移植後月数と末梢血MAIT細胞数に関しては、臍帯血移植後においては正の相関を認めた。慢性GVHD発症例では、非発症例と比較して、末梢血MAIT細胞数は有意に少なかった。PMA刺激によるMAIT様細胞のサイトカイン産生能と慢性GVHDに関連は認められなかった。今後は、GVHD標的臓器におけるにおけるMAIT細胞の役割について評価する。ヒト末梢血を用いて、同種造血細胞移植症例と健常者におけるMAIT細胞(CD3+TCRγδ-CD161+TCR Vα7.2Jα33+)の割合をフローサイトメトリーを用いて評価した。経時的に、同種造血細胞移植後1、3、6、9、12か月、および移植後数年以上の複数の時点で評価した。非移植症例と比較して、同種移植後1年以上経過した臍帯血移植症例、血縁者間骨髄移植症例及び非血縁者間骨髄移植ともに、有意に末梢血MAIT細胞の割合が低いことが確認された。免疫抑制剤の投与は、末梢血MAIT細胞の割合に対して影響しなかった。これらの結果から、同種造血細胞移植後には末梢血MAIT細胞の免疫再構築は遷延することが確認された。次に、ヒト多発性硬化症、全身性エリテマトーデス、関節リウマチ、クローン病や潰瘍性大腸炎などの自己免疫疾患では共通して末梢血でのMAIT細胞が減少しているが、関節リウマチの関節液や炎症性腸疾患の大腸組織ではMAIT細胞が増加していることから、MAIT細胞は自己免疫疾患において炎症局所の病態形成の主要な役割を担っていると考えられていることから、同種造血細胞移植後の移植片対宿主病(GVHD)におけるMAIT細胞の役割を明らかにするために、慢性GVHDの発症と末梢血MAIT細胞の割合を調べた。慢性GVHDの発症やNIHによる重症度と末梢血MAIT細胞の割合に関連は認められなかった。しかしながら、MAIT細胞の活性化の指標であるいくつかの表面マーカーが上昇していたことから、MAIT細胞の活性化が慢性GVHDに重要な役割があることが示唆されていることから、さらなる解析を進めている。計画通り研究が進展している。自然リンパ球の一種である粘膜関連インバリアントT細胞(mucosal-associated invariant T: MAIT)細胞は、Th1およびTh17サイトカインや細胞障害顆粒を産生して、腸管粘膜に多く存在するが、ヒト末梢血においてもT細胞の15%程度存在することから、重要な生理機能を担うことが示唆されており、細菌感染防御や自己免疫疾患との関連が示されている。同種造血細胞移植においては、免疫不全の遷延や自己免疫疾患に類似する移植片対宿主病などを認めることから、MAIT細胞が重要な役割を果たしている可能性が高いと考えられることから、同種造血細胞移植後の免疫不全および移植片対宿主病などにおけるMAIT細胞の役割を調査した。2015年2月から2018年2月に同種造血細胞移植後に当院外来通院中で、再発なく移植後10ヶ月以上経過している173例を解析対象とした。末梢血単核球を分離して、MAIT細胞画分(CD3+TCRγδ- CD161+TCRVα7.2+)について、フローサイトメトリーで解析した。年齢中央値49(範囲、18-68)歳、移植ドナーは、血縁38例、非血縁14例、非血縁臍帯血121例であった。移植から末梢血評価までの中央値66(範囲、11-376)ヶ月であった。慢性移植片宿主病(cGVHD)を認めた74例の総合重症度は、軽症43例、中等症・重症31例であった。移植後日数及び月数とリンパ球数におけるMAIT細胞の割合は臍帯血移植後では正の相関を認めたが、血縁及び非血縁者間骨髄移植では認めなかった。cGVHD非発症と比べて、軽症及び中等症/重症では末梢血におけるMAIT細胞数が有意に減少していた。同種造血細胞移植後の免疫不全やGVHDにおけるMAIT細胞の役割を明らかにするために、種々の刺激による各種サイトカイン産生能などMAIT細胞の機能解析を、同種造血細胞移植後の時期やGVHD発症の有無になどで相違点があるかについて解析を行う予定である。また、GVHDの組織検体を用いて、GVHDにおける標的臓器でのMAIT細胞の集積などを明らかにすることで、病態局所でのMAIT細胞の役割について検証する。