hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音響伝播特性を用いた斜面地震の水分量センサーの開発

前年度に引き続き、地盤中を伝わる音波(弾性振動)の伝播特性の変化を利用して、土壌水分量(飽和度)を推定する技術の開発を試みた。斜面防災において、法尻部に音波の発信機と受信機を数m数10m離して埋設し、その間の測線上の音波の伝わり方の変化を捉えることで、測線上のどこかが高含水比になったことが検知できれば、少ない機器で広範囲の斜面地盤内の土壌水分量を監視でき、効率的な警報システムに応用できる。19年度は、土槽内に不飽和砂質土を詰めた模型地盤内で、弾性波の伝播速度と飽和度の関係を調べた。まず、模型地盤内で効率的に弾性波を発生させ、また受信できる素子を開発した。これには、圧電効果で電圧に応じて振動板がたわみ変形する圧電スピーカーに防水処理を施し、振動板が直接土と接触するように埋めるのが、効率がよいことが分かった。従来は、電圧に応じて軸方向に伸縮する圧電素子が一般に使われていたが、これでは変位が小さく、不飽和土中では減衰が大きいために振動が届かなかったが、本研究の方法はこの問題をある程度解決する方法の一つである。この方法で発生する振動は、主にP波が受信センサーに伝わると考えられるが、小型土槽中の実験では拘束圧がきわめて低いために、伝播速度が遅く、また飽和度による速度の変化は、三軸供試体内の速度ほど顕著ではなかった。これは、前年度の三軸供試体での試験で、拘束圧が低いほど飽和度による速度の変化が小さくなる傾向にあったのと一致する結果である。音波の伝わり方の変化を利用して、斜面の土壌水分量を推定し、豪雨時の斜面防災に役立てる技術の開発を目的とし、不飽和土中の弾性波速度の測定実験を系統的に行った。圧電効果を利用した音波の発信・受信素子(ベンダーエレメント)を組み込んだ三軸圧縮試験装置を設計製作し、その駆動装置としてのアンプ、ファンクションジェネレータを購入し、また受信信号を増幅する計装アンプを製作して、弾性波測定が可能な試験装置を開発した。細粒分を含む山砂で、飽和度を変えてP波、S波の伝播速度を測定した結果、自然含水比(飽和度30%程度)の状態から飽和度80%程度になるまで水分を含んだとき、P波、S波とも1040%程度、弾性波速度が低下するという結果が得られた。当初は、飽和に近くなると間隙水の音波速度の影響が強くなり、特にP波の速度が上昇すると予想していた。実際には、完全に飽和すればP波速度は大きく上昇するが、不飽和の状態では、水分を含んだ分だけ土の湿潤密度が上昇することなどの要因で、弾性波速度は遅くなった。弾性波速度の変化が十分大きいことから、この性質を使って土壌水分量を推定することは可能だと考えている。次年度は、さらに詳細な要素試験に加えて、模型地盤を使ったより実用に近い条件での音波測定実験を行いたい。また、2006年2月にフィリピン・レイテ島ギンザウゴンで発生した大規模地すべり、およびその周辺での斜面災害、フィリピン・マウンテンプロビンス州の斜面災害の現場に行き、被災状況を調査するとともに、原斜面および堆積物中の音波速度を測定する弾性波探査を行った。特にギンザウゴンに大量に堆積した崩壊土砂は、水を含むことにより極端に強度が弱くなることが観察された。現地の土も持ち帰り、不飽和条件下での弾性波速度を測定し、上記と同様の結果を得た。これらの結果も、次年度に、音波の伝播速度と共にこの技術の実用化を検討する際に活用する。
機関リポジトリを活用した大学別発信型語彙リストのオーダメイド作成法

科学論文の執筆や論文の読解において求められる重要な英語語彙は,分野や組織によって異なるため,分野や部局等の組織別に選定されることが望ましい.本研究は,近年,大学などの主要な研究機関で整備されている機関リポジトリ(自機関の著作物を電子アーカイブし公開するオンラインデータベース)を活用し,大学・部局別の重要語彙リストを効率的に作成する方法を提案した.実際に,九州大学を対象として,提案手法による部局別重要語彙リストを作成し,その有用性を確認した.今年度は,主に次のようなテーマを重点的に推進した.1.機関リポジトリの登録状況の精査:機関リポジトリについては,申請段階でも述べていた通り,多くの大学でその登録状況が,さまざまな事由により,捗々しいとは言い難い状況である.これらを教員データベース等と連携しつつ補完する試みや,それで見込まれるデータ量等の検討も行った.また,当初は想定していなかった,論文アブストラクト集の自動収集に小課題が良い意味で派生している.2.著者や講座等の偏りの解消に向けた検討:機関リポジトリへの現在の登録状況は,研究者や講座によっても大きく異なる.本研究で指向する機関リポジトリに基づく語彙・表現リストでは,論文のボリューム(語数等)を考慮することはしてきたが,現在のように論文等を全て平等に計数している場合には,このような偏りが強く影響することが懸念される.実際,その傾向が観測されている.そこで,著者単位で論文を重み付けする,といった検討を行い,その準備を行った.3.機関リポジトリの論文集合と学術論文コーパスとの語彙比較:研究大学の機関リポジトリに登録された論文集から得られる語彙と,同大学(のさらには各分野)で重要といわれる論文が集められたコーパスにおける語彙分布を比較し,その差の精査を開始した.次年度以降,当該大学の関係者との新たな共同研究として推進していく.科学論文の執筆や論文の読解において求められる重要な英語語彙は,分野や組織によって異なるため,分野や部局等の組織別に選定されることが望ましい.本研究は,近年,大学などの主要な研究機関で整備されている機関リポジトリ(自機関の著作物を電子アーカイブし公開するオンラインデータベース)を活用し,大学・部局別の重要語彙リストを効率的に作成する方法を提案した.実際に,九州大学を対象として,提案手法による部局別重要語彙リストを作成し,その有用性を確認した.本課題の初年度である平成24年度は,6月と12月の2度の打ち合わせと研究実施計画に従って,次のような実績を上げた.1.機関リポジトリの構造分析とデータ利用の準備:本研究で必要不可欠で最も重要な視点である機関リポジトリについて,研究従事者らの所属組織の機関リポジトリを中心に,関係部署との折衝の上,その構造分析と利用できるデータの目処をつけた.九州大学・静岡大学・立命館大学のそれらであるが,いずれの大学の機関リポジトリも,現時点の蓄積状況では不十分であることが明らかとなり(最も蓄積状況が良好と考えられる九州大学でも2012年7月時点で,英語著作物は5838点),別途,それらを補完する手続きの必要性が指摘された.2.重要語彙・表現リストの基本設計:本研究でターゲットとするような,機関別の重要語彙・表現リストの基本的な議論を2度の打ち合わせで行い,あわせてその抽出のための特に量的指標について基本的なレビューを行った.抽出指標については,主に頻度あるいはそれから派生する確率ベースの従来法を,まずは試行することを確認した.また,こういったリストの活用時に,どのような情報を併せて学習者に提示すべきか,といった,最終的な活用法に関する議論も行った.3.重要表現リストの部分的な試作:蓄積状況が比較的良好な九州大学の機関リポジトリ内の英語著作物データを活用し,研究従事者に親密性が高い情報系学部・研究科を対象とした重要表現リストを部分的に試作した.なお,作成プログラムについては研究従事者(田中)が別課題で推進している不連続な連語項目抽出に利用するものを応用した.昨年度までの成果を受け,今年度は主に次のような事項を推進した.1.個人の語彙分布に基づいた重要語彙の選定法の開発:機関リポジトリへの現在の登録状況は,研究者や講座によっても大きく異なる.本研究で指向する機関リポジトリに基づいて部局や講座毎の重要語彙を選定する際,素直に全て平等に計数すると,前文のような偏りが強く影響する.そこで,一旦,個人の語彙分布を,共著状況を考慮しつつ推定する.その後,部局や講座の語彙分布を,所属する研究者の語彙分布を平等に平均化し,高確率の語を当該部局・講座の重要語彙の候補とする方法を提案した.2.モデル大学の機関リポジトリに基づいた重要語彙の選定:前項目で述べたような方法を,実際に九州大学の機関リポジトリQIRに適用し,九州大学の部局別重要語彙の候補を作成した.得られた語について,特に情報分野を中心に,九州大学の研究分野を強く反映したものであるか,登録状況による偏りが解消されつつあるか,といったことを確認した.エリザベス朝文学および英語教育昨年度の段階で,機関リポジトリを活用した表現リストを試作し,語彙リストが後発となったなど,他課題との関係もあり,研究計画上の小課題の入れ替えが起こっている.

その過程で基本的な問題(機関リポジトリの不充足状況・偏り等)については,ほぼ出尽くしたと考えている.残された最も重要な点は,0.5年程度後ろ倒しになってしまっている,重要語彙選定指標の選考であるが,基本的には最終年度の語彙リスト作成時に並行して行うことで,それらを完遂できるものと考えている.「平成24年度の研究実施計画」で掲げたもののうち,一部未実施の項目があったり,次年度の項目を先取りしたものがあったりするものの,概ね期待通り研究が進展した.未実施の項目としては,機関リポジトリのデータをたとえばWeb経由で収集するようなAPI・プログラム等の作成・実施で,未着手である.現在の機関リポジトリはそういった使用法を想定して設計されているものがほとんどであり,既にそのような目的のAPI等は公開されていたが,本年度は「研究実績の概要」でも述べたように研究従事者らの所属機関を対象に,まずは直接データを関係部署と折衝し,入手し,内容分析等を先行した.また,機関リポジトリ内のデータの基礎資料という視点からの調査については,もともと次年度にまたがる課題である.今年度は既に他機関・従来研究でなされ公開されているような情報を参照するにとどまった.先行した項目としては,重要語・表現選定のための手続きの開発,語彙・表現リストの部分的な試作である.特に2語以上で構成されるような重要表現の選定について,研究従事者の他の研究課題とも同期し,先行したかたちで実施した.最も懸案だった機関リポジトリの不充足状況の解消が研究推進上の大きな懸念の一つであったが,様々な調査・試行の結果,当初想定していた補完方法は断念することで,今後の研究デザインが明確化した.それによって,基本的には不充足状況下での登録状況の偏りの解消に帰着され,それについては今年度で一定の方向性を得ている.したがって今後は,未着手となっている機関リポジトリに基づいた語彙リスト編纂を行う.また,現在の研究組織以外の研究者らとの本課題にかかわる新たな連携体制を整えており,上述した語彙傾向比較等を推進し,当初の目的を達成する.申請書および初年度の交付申請時にあげた研究実施計画のなかで前後した項目はあるものの,計画上はそれらを入れ替えた形で推進することで,次年度期待される進捗状況に達するものと考えている.初年度の研究推進から見えてきた,次年度以降,特に重点的に進めるべき事柄には以下のようなものである.1.機関リポジトリの補完:機関リポジトリへの論文等の登録状況は,必ずしも高くなく,活用できる論文等を充足しなければ,本研究で指向するような機関別の重要語彙・表現リストの作成は難しいことは明らかである.機関リポジトリとは別に,研究者らの研究情報データベースと論文等を公開しているデータベースを活用することで,機関リポジトリの補完に相当するような手続きを検討し,それを半自動的に実現するようなプログラム等を準備する必要がある.2.機関リポジトリ内のデータからの文献参照情報の収集:本課題は発信型の語彙・表現リストを指向する,という視点から,当該機関の発信成果である機関リポジトリ内の論文等にまずは焦点をあてているわけであるが,たとえば低年次の大学生にとっては,関係分野の基本文献等を読み解くためのような語彙・表現リストも英語教育上重要である.そのような意味では,機関リポジトリ内の論文等に含まれる文献参照情報を活用し,当該機関の研究者らが発信したもの以外にも電子的に入手できるものについては,今回のようなリスト作成に活用することで,基本的・受動的な語彙・表現リストの整備が期待される.研究分担者の田中省作立命館大学教授が,海外出張を予定していたが、公務の関係で出張できなくなったため.
梨剪定枝からアルカリ賦活法による活性炭化物の製造とその水質浄化能評価

梨剪定枝の有効活用を目的に,梨剪定枝から水酸化ナトリウム賦活処理により水質浄化能を持った活性炭を製造し,その水質浄化能を評価した.梨剪定枝を110°C, 3時間の乾燥したものを原料とした.梨剪定枝重量当たりの水酸化ナトリウム重量(以下,水酸化ナトリウム比と呼ぶ)を変化させて賦活温度800°Cで1時間の賦活処理した結果,水酸化ナトリウム比の増加により比表面積は最大値を示した.本条件では水酸化ナトリウム比が0.5の時に,比表面積が最大値598m2/gの梨選定活性炭を得た.また,水酸化ナトリウム比を0.5とした時に賦活温度を600800°Cで変化させた結果,賦活温度とともに比表面積は大きくなり,比表面積は800°Cで最大値598m2/gであった.活性炭の細孔構造を調べるため77Kでの窒素吸着等温線を測定した結果,水酸化ナトリウム比の増加,または賦活温度の上昇により比表面積が大きくなるほど,相対圧0.4以上での窒素吸着量が多くなることから,活性炭の細孔構造は比表面積の増加によりメソ細孔が発達することがわかった.水酸化ナトリウム比0.5,賦活温度800°Cで製造した梨選定活性炭0.1gをリン酸イオン濃度20mg/Lのリン酸水溶液,またはリン酸二カリウム水溶液20mLに24時間浸し,水溶液に残存するリン酸イオン量をモリブデン青吸光光度法(JIS K 01002 46.1.1)にて測定した結果,リン酸二カリウム水溶液ではリン酸イオンの吸着は認められなかったが,リン酸水溶液中ではリン酸イオンの吸着が認められ,その吸着量は3.97mg-HPO^<3->/g-ACであった.市販の活性炭(和光純薬製,特級,賦活方法:塩化亜鉛賦活,原料:おがくず等,比表面積: 1596m2/g)でのリン酸水溶液のリン酸イオン吸着量は4.00mg-HPO^<3->/g-ACであり,梨剪定活性炭は市販の活性炭よりもわずかにリン酸イオン吸着量が低かった.これは,活性炭の重量あたりの比表面積の差によると考える.使用した活性炭の面積当たりの吸着量を比較すると,梨剪定活性炭の吸着量は6.64mg-HPO^<3->/m2であり,市販の活性炭の吸着量2.50mg-HPO^<3->/m2よりも多く,梨剪定活性炭のリン酸イオン吸着能が高いことがわかった.梨剪定枝の有効活用を目的に,梨剪定枝から水酸化ナトリウム賦活処理により水質浄化能を持った活性炭を製造し,その水質浄化能を評価した.梨剪定枝を110°C, 3時間の乾燥したものを原料とした.梨剪定枝重量当たりの水酸化ナトリウム重量(以下,水酸化ナトリウム比と呼ぶ)を変化させて賦活温度800°Cで1時間の賦活処理した結果,水酸化ナトリウム比の増加により比表面積は最大値を示した.本条件では水酸化ナトリウム比が0.5の時に,比表面積が最大値598m2/gの梨選定活性炭を得た.また,水酸化ナトリウム比を0.5とした時に賦活温度を600800°Cで変化させた結果,賦活温度とともに比表面積は大きくなり,比表面積は800°Cで最大値598m2/gであった.活性炭の細孔構造を調べるため77Kでの窒素吸着等温線を測定した結果,水酸化ナトリウム比の増加,または賦活温度の上昇により比表面積が大きくなるほど,相対圧0.4以上での窒素吸着量が多くなることから,活性炭の細孔構造は比表面積の増加によりメソ細孔が発達することがわかった.水酸化ナトリウム比0.5,賦活温度800°Cで製造した梨選定活性炭0.1gをリン酸イオン濃度20mg/Lのリン酸水溶液,またはリン酸二カリウム水溶液20mLに24時間浸し,水溶液に残存するリン酸イオン量をモリブデン青吸光光度法(JIS K 01002 46.1.1)にて測定した結果,リン酸二カリウム水溶液ではリン酸イオンの吸着は認められなかったが,リン酸水溶液中ではリン酸イオンの吸着が認められ,その吸着量は3.97mg-HPO^<3->/g-ACであった.市販の活性炭(和光純薬製,特級,賦活方法:塩化亜鉛賦活,原料:おがくず等,比表面積: 1596m2/g)でのリン酸水溶液のリン酸イオン吸着量は4.00mg-HPO^<3->/g-ACであり,梨剪定活性炭は市販の活性炭よりもわずかにリン酸イオン吸着量が低かった.これは,活性炭の重量あたりの比表面積の差によると考える.使用した活性炭の面積当たりの吸着量を比較すると,梨剪定活性炭の吸着量は6.64mg-HPO^<3->/m2であり,市販の活性炭の吸着量2.50mg-HPO^<3->/m2よりも多く,梨剪定活性炭のリン酸イオン吸着能が高いことがわかった.
カタユウレイボヤのオキシトシン・バソプレシン様ペプチドの動態解析

外皮が半透明であるホヤに蛍光タンパク質遺伝子を繋げたホヤバソプレシン遺伝子を導入し、この蛍光タンパク質を検出する方法を用いることでホヤバソプレシンの遺伝子発現や動態について解明しようと試みた。当期間の研究により、上記の遺伝子を安定的に導入したホヤの作製に成功し、その蛍光観察の結果から、ホヤバソプレシン遺伝子が脳神経節から末梢器官へ向けて伸びる神経線維で発現すること、一定間隔おきに強い蛍光発色を示す末梢神経細胞が全身に存在することを確認した。A.トランスジェニックホヤの作製カタユウレイボヤは外皮が半透明なことから、蛍光タンパク質の検出が容易である。したがって、追跡したい分子がこの蛍光タンパク質と融合すれば、この分子の動態をホヤが生きたまま直接的に観測できる。我々はホヤバソプレシン/ホヤニューロフィジン(Ci-VP/Ci-NP)遺伝子と蛍光タンパク質遺伝子の融合遺伝子をゲノムに組み込んだトランスジェニックホヤを作製し、その観察によりCi-VPの動態を解明すべく研究を遂行した。最初に、我々は上記融合遺伝子を含むホヤゲノム挿入用プラスミドを作製した。次に、ホヤ卵にこのプラスミドを電気穿孔により導入し、これらから良質の個体を選択・育成することにより、Ci-VP/Ci-NP遺伝子をゲノムに挿入したトランスジェニックホヤ系統の確立に成功した。この系統樹立は動態解析において必要不可欠であり、これを用いた解析からCi-VPの詳細な分子機構や生理機構の解明につながることが期待できる。Ci-NPはCi-VPと結合してその細胞内輸送を補助する役割をもつタンパク質である。我々はこのCi-NPに蛍光タンパク質を融合させることにより、擬似的にCi-VPの動態を追跡することを着想した。この実験を成立させるための前提条件として、Ci-NPがCi-VPと相互作用して正常に機能することを確認する必要がある。我々はこれらの相互作用の検証に必要なCi-NPを取得すべく、カイコ幼生でのCi-NP大量発現実験を行った。その結果一定量のCi-NPがカイコ幼生で発現していることを確認できた。一方、Ci-NPが正常に機能することを確認するために、Ci-NP配列に変異導入した複数のプラスミドを作製した。今後、これらの材料を用いて、上記の前提条件が正しいことを証明する。A.トランスジェニックホヤの観察カタユウレイボヤは外皮が半透明なことから、蛍光タンパク質の検出が容易である。したがって、解析したい遺伝子の転写領域下流に蛍光タンパク質遺伝子を繋げることにより、目的遺伝子の発現をリアルタイムで観察できる。我々はホヤバソプレシン(Ci-VP)遺伝子の転写領域下流に蛍光タンパク質遺伝子を融合した遺伝子のトランスジェニックホヤを作製した。このトランスジェニックホヤ観察の結果、脳神経節および脳神経節から放射状に伸びている多くの神経繊維でCi-VP遺伝子の発現が示唆され、さらに一定間隔おきに強い蛍光発色を示す末梢神経細胞が全身に存在することを確認した。これらの神経線維は入水口や消化管などの末梢器官に向かって伸びており、Ci-VP受容体も様々な末梢器官で発現していることから、脳神経節からのCi-VP放出により多くの末梢作用が引き起こされることが推測される。すなわち脳神経節・神経線維・末梢神経細胞のネットワークを介して、Ci-VPは様々な生理作用を引き起こすと考えられる。B.ホヤニューロフィジン(Ci-NP)の解析ニューロフィジンはバソプレシンと結合して細胞内輸送を補助する役割をもつタンパク質である。我々はホヤニューロフィジン(Ci-NP)に蛍光タンパク質を融合させることにより、擬似的にCi-VPの動態を追跡することを着想した。この実験を成立させるための前提条件として、Ci-NP/蛍光タンパク質の融合タンパク質が生体内で正常に機能していることを確認する必要がある。そこで、この融合タンパク質遺伝子を哺乳類培養細胞に導入し、その局在を確認したところ、小胞輸送経路にCi-NP/蛍光タンパク質の融合タンパク質が正常に組み込まれていることが示された。
企業の不動産戦略と企業価値に関する実証研究と事例研究

日本企業の不動産保有比率と株式市場の評価について検証した。不動産保有比率の上昇は、株価にネガティブな影響を与えることが明らかになった。不動産補油比率とシステマティックリスクの間には、有意な関係は観察されなかった。本年度は,企業財務の領域において,経営戦略と不動産戦略を考えるためのベースとなるモデル分析とデータ収集に加え,試験的な実証研究を試みた.わが国の企業金融は,銀行貸出をベースとする間接金融の比率が高い.そのため,債務超過に陥った企業は,銀行との間で負債契約の再交渉を行い,債務免除を受けることが少なくない.バブル崩壊後の不動産関連企業の財務的な特徴の一つが,銀行との債務免除であった.債務免除の交渉を行う際には,不動産などの有形固定資産を保有していることが有利になる.Isagawa,Yamaguchi and Yamashita(JFR)では,債務免除が合意しやすい条件を理論的に明らかにし,債務免除の前後における資本市場の評価について検証した.実証研究のサンプルには,大京,アーバンライフ,東和不動産,長谷工,ミサワホームダイヤ建設など不動産関連企業が多く含まれている.標準的なイベントスタディの方法を用いて行った検証の結果,理論モデルが予測する通り,債務免除の合意というイベントに対して,不動産企業を多く含むサンプル群の株価は上昇した.同時に,債務免除に合意した銀行の株価もある条件の下では上昇した.砂川(企業会計)では,企業価値を測定するフレームワークの再検討を試みた.そこでは,ゴーイング・コンサーンを前提とする限り,割引現在価値方が有効であることを示した.割引現在価値の考え方は,40年以上もの間変わっておらず,将来的にも企業価値評価のフレームワークとして,用いられるであろう.砂川・福島(不動産証券化ジャーナル)では,企業の不動産戦略をコーポレートファイナンスのフレームワークで解釈する可能性について言及した.さらに,実証研究の方法論についても展望を述べ,来年度以降の実証研究の方向性を示した.本年度は、昨年度に作成したデータベースを用いて、企業不動産と株式市場の評価に関する実証研究を行った。加えて、企業不動産と市場の評価に関する先行研究のまとめと、株式市場に評価に関する実証研究と事例研究を行った。まず、企業不動産と株式市場の評価について、1990年1月-2009年12月までのデータを用いて実証分析を行ったところ、次のことが明らかになった。第一に、不動産投資を増加した企業ほど、株式の年間パフォーマンスが低下している。このことは、複数の方法を用いた検証のいずれにおいても確認できた。サンプル期間において、株式市場は、企業の不動産投資をネガティブに評価したといえる。第二に、企業不動産を含む有形固定資産を増加した企業ほど、システマティックリスクが上昇した。株式市場の評価が低下したのは、リスクの増加が一因であると考えられる。元来、不動産や固定資産の投資は、事業リスクを高めるものであるが、市場はリスクに見合うリターンを稼げないという評価をしたようである。本研究結果は、現在論文としてまとめているところである。次に、企業不動産を直接あつかったものではないが、関連する研究として、株式市場とコンプライアンスや説明責任の関係について、予備的な調査を行った。コンプライアンスの向上や説明責任を果たすことは、投資家の評価を高めることを確認した。コンプライアンスや説明責任の指標は、不動産戦略に対する株式市場の評価をコントロールする変数として必要な可能性がある。コンプライアンスに関する成果は、ワーキングペーパーである。また、株式市場の評価に関連して、ファイナンス理論の貢献についてまとめた論文を寄稿した。本研究では、企業の主要な事業資産である不動産(Real Estate)に注目し、不動産の保有とそれが企業価値に与える影響について実証研究を行った。企業は戦略的に不動産を保有したり、売却したり、賃貸したりする。そのアクションに対して、株式市場がどのように半どうするかを株価のパフォーマンスとリスク尺度である株式ベータを用いて検証した。まず、不動産保有比率(対総資産)では、欧米の30%に対し、日本の東証1部上場企業は20%程度である。サンプル期間の相違もあるが、日本企業は不動産保有比率が高いということはない。次に株式市場の反応であるが、株価に影響する変数をコントロールした後、不動産保有比率が上昇した企業の株価は、平均的に有意な下落にあることが分かった。欧米の実証研究では、企業の不動産保有比率の増加が株価にネガティブなインパクトを与えるという結果が示されている。本研究は、同様の結果が土地神話のあった日本においても観察されることを明らかにした。先進国の資本市場や投資家は、企業が戦略的に不動産を保有することを好ましいとは考えていないようである。日本においては、企業の不動産保有比率が低下傾向にある。企業の行動は、資本市場の評価を考慮したものであると解釈できる。株価が下落するのは、収益力が低下するか、リスクが高まり資本コストが上昇するかのいずれかである。本研究では、とくに後者のリスクに焦点をあてて、株価下落との関係を調査した。その結果、不動産保有比率と企業のシステマティックリスクの間には、正の相関を観察することができなかった。資本市場は、不動産保有に見合う収益が上げられないという見方をしている可能性がある。本研究のサンプル期間は、1977年から2009年であるが、この期間は、平均的に不動産は割高な投資対象であったといえる。本研究の成果は、現在、海外雑誌に投稿中である。

データ収集と実証分析は順調であるが、事例研究については、計画より若干遅れがでている。インタビュー先の論文発表に対する承諾が得られにくいことが理由である。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記の理由のため事例研究については見直し、実証研究により注力することを検討している。
増殖抑制誘導能を持つ糖転移酵素遺伝子の解析

GD3合成酵素遺伝子を発現させた細胞に何が引き起こされて増殖抑制が起こるのかを分子細胞生物学的に解明すること、他の糖鎖遺伝子に同様の作用を持つものがあるか否か検討することを目的とし解析を進めた。1.GD3合成酵素遺伝子を発現させたNeuro2a細胞の解析:昨年度は、GD3合成酵素遺伝子を一過性に発現させるベクター(pcD-SRα系)を用いた。しかし、この系では、当該遺伝子発現後生じる現象を経時的に解析するには不向きである。そこで、TetによりGD3合成酵素の発現を調節できるベクター系を確立した。今後、この系を用いて、GD3合成酵素の発現を誘導後、増殖抑制に至るまで、経時的にガングリオシド各分子種の発現、各種がん遺伝子、なにびに、HPC-1、アセチルコリンエステラーゼなどの発現がどのように消長してゆくのかmRNA,タンパク質レベルで解析することが可能となった。2.他の糖鎖遺伝子に増殖抑制を促すものがあるか否かの検討:我々がクローニングした16種の糖転移酵素遺伝子の中ににGD3合成酵素遺伝子と同様の作用を持つものがあるか否かを検討した。その結果、H-タイプのα1,2-フコース転移酵素遺伝子を発現させると、Neuro2a細胞のガングリオシドはほとんどFuc-GM1だけになり、GD3合成酵素遺伝子にみられた分化とは異なった方向に分化しうることが明らかとなった。GD3合成酵素遺伝子の結果と合わせて考えると、細胞表層の糖脂質性糖鎖は細胞の状態をある程度規定していると考えられる。さらに、様々な糖転移酵素遺伝子を導入し発現させることにより、細胞表層の糖鎖を様々に改変することが可能であることを示している。これは、がん細胞の転移や増殖を抑制する新しい戦略の可能性を示唆するものである。いずれにしてもさらに詳細な検討が必要てある。
aPKCλ/ιの口腔癌悪性度への関与-予後サロゲートマーカ―としての有用性-

予備実験で口腔扁平上皮癌のaPKCλ/ι過剰発現と臨床病理学的因子に相関を認めることが判明していたため,その結果を論文とするため症例数を増やして実験を行った.横浜市立大学附属病院歯科・口腔外科で加療した口腔扁平上皮癌患者76症例に対し臨床病理学的因子と予後をとりまとめた.また,その病理組織標本に対しaPKCλ/ι免疫組織学的染色を実施し,aPKCλ/ι発現ならびに細胞極在を調査した.臨床病理学的因子と予後,aPKCλ/ι発現および細胞局在の相関について,単変量解析,多変量解析を用いて統計学的に検討した.その結果,28症例(36.8%)でaPKCλ/ιの過剰発現を示した.病理組織学的分化度が低分化型の症例(p<0.01),60歳未満の症例(p<0.05),男性の症例(p<0.05)において有意にaPKCλ/ιの過剰発現を認めた.また,aPKCλ/ι細胞局在と5年累積無増悪生存率の間に有意な相関関係を認め,細胞質タイプと比較して核タイプで予後が低下していた(p<0.05).低分化型においてaPKCλ/ιの過剰発現を認めたことから,aPKCλ/ιの過剰発現が予後予測因子となり得る可能性が示唆された.また,aPKCλ/ιの細胞局在が核優位で5年累積無増悪生存率が低下したことも併せてaPKCλ/ιは口腔癌における重要な予後予測因子になりうる可能性が示唆された.以上の結果をANTICANCER RESEARCH誌に投稿し,acceptを得た.続いて,上記で得られた知見を細胞レベルで検証するため,ヒト口腔扁平上皮癌細胞株(HOSCC細胞株)をスクリーニングし,aPKCλ/ιを過剰発現するHOSCC細胞株を同定した.現在は同定したHOSCC細胞株を使用し,aPKCλ/ι阻害薬を用いた細胞増殖能の実験を行っている.本年度の一番の目標であった論文の投稿,ならびにacceptを得ることができた.種々の上皮性癌の進展や転移に関与しているとされるaPKCλ/ιが口腔扁平上皮癌においても過剰発現していることが判明した.また,より悪性度の高いとされる病理組織学的に低分化型の症例において有意にaPKCλ/ι過剰発現を示した.さらにaPKCλ/ιの細胞局在が核優位になるほど予後が低下することも判明した.aPKCλ/ιの過剰発現や細胞局在が口腔扁平上皮癌の悪性度の指標となりうると考えられた.この結果を踏まえて研究を継続していくことで,本研究の目的である新たな診断方法への応用が期待できた.一方で誤算であったのは,細かい統計学的な部分を検討するとその結果は必ずしも予定通りとは言えなかった.その原因として,サンプルとして使用した76症例について治療方法が統一されていないことが挙げられる.結果として一般的に予後が良いはずのStageI症例より予後の悪いStageIII症例のほうが予後が良い母集団となってしまい,予後因子との統計処理を行う上で足かせとなってしまった.そこで治療方法を揃えたサンプルを使用してaPKCλ/ι免疫組織学的染色を行い,改めて統計学的解析をしたいと考えている.ただし,治療方法を揃えたサンプル収集には時間を要するため,本研究期間内には難しいと思われる.In vitroの実験系で使用するaPKCλ/ι過剰発現HOSCC細胞株の同定はやや難渋したものの予定通り同定することができた.次年度はこの細胞株を使用した研究を推進していく予定である.本年度の臨床的な実験で得られた知見を基に,次年度はIn vitro,In vivoで証明する実験を行っていく.同定されたaPKCλ/ι過剰発現HOSCC細胞株を使用し,in vitroでの癌増殖能と細胞浸潤能を検討する.具体的にはaPKCλ/ι過剰発現HOSCC細胞株においてaPKCλ/ι阻害薬投与群とコントロール群を設定し,作用機序の異なる2種類の薬剤(ATMとPeptide Z)を使用してその増殖能と浸潤能を比較検討し,aPKCλ/ιがHOSCC細胞株の細胞増殖能と浸潤能に関与していることを明らかにする.次いでaPKCλ/ιをノックダウンしたHOSCC細胞株を樹立し,阻害剤による効果の特異性を検証する.さらに,これらの細胞株を使用した動物実験も開始していく予定である.aPKCλ/ιと同様に癌の進展・転移に関与しているとされるIL-6やALDHにとaPKCλ/ιとの相関性を検討する.具体的には,これまでに用いた76症例の標本をIL-6ならびにALDH免疫組織染色を行い,それぞれの発現を調査する.これらの結果を臨床病理学的因子,予後因子と比較して統計学的解析を行うと同時に,aPKCλ/ιの発現とIL-6ならびにALDHの発現を比較検討することで,aPKCλ/ιとIL-6・ALDHが癌の進展・転移に相互的に関連している可能性について調査する.予備実験で口腔扁平上皮癌のaPKCλ/ι過剰発現と臨床病理学的因子に相関を認めることが判明していたため,その結果を論文とするため症例数を増やして実験を行った.横浜市立大学附属病院歯科・口腔外科で加療した口腔扁平上皮癌患者76症例に対し臨床病理学的因子と予後をとりまとめた.また,その病理組織標本に対しaPKCλ/ι免疫

組織学的染色を実施し,aPKCλ/ι発現ならびに細胞極在を調査した.臨床病理学的因子と予後,aPKCλ/ι発現および細胞局在の相関について,単変量解析,多変量解析を用いて統計学的に検討した.その結果,28症例(36.8%)でaPKCλ/ιの過剰発現を示した.病理組織学的分化度が低分化型の症例(p<0.01),60歳未満の症例(p<0.05),男性の症例(p<0.05)において有意にaPKCλ/ιの過剰発現を認めた.また,aPKCλ/ι細胞局在と5年累積無増悪生存率の間に有意な相関関係を認め,細胞質タイプと比較して核タイプで予後が低下していた(p<0.05).低分化型においてaPKCλ/ιの過剰発現を認めたことから,aPKCλ/ιの過剰発現が予後予測因子となり得る可能性が示唆された.また,aPKCλ/ιの細胞局在が核優位で5年累積無増悪生存率が低下したことも併せてaPKCλ/ιは口腔癌における重要な予後予測因子になりうる可能性が示唆された.以上の結果をANTICANCER RESEARCH誌に投稿し,acceptを得た.続いて,上記で得られた知見を細胞レベルで検証するため,ヒト口腔扁平上皮癌細胞株(HOSCC細胞株)をスクリーニングし,aPKCλ/ιを過剰発現するHOSCC細胞株を同定した.現在は同定したHOSCC細胞株を使用し,aPKCλ/ι阻害薬を用いた細胞増殖能の実験を行っている.本年度の一番の目標であった論文の投稿,ならびにacceptを得ることができた.種々の上皮性癌の進展や転移に関与しているとされるaPKCλ/ιが口腔扁平上皮癌においても過剰発現していることが判明した.また,より悪性度の高いとされる病理組織学的に低分化型の症例において有意にaPKCλ/ι過剰発現を示した.さらにaPKCλ/ιの細胞局在が核優位になるほど予後が低下することも判明した.aPKCλ/ιの過剰発現や細胞局在が口腔扁平上皮癌の悪性度の指標となりうると考えられた.この結果を踏まえて研究を継続していくことで,本研究の目的である新たな診断方法への応用が期待できた.一方で誤算であったのは,細かい統計学的な部分を検討するとその結果は必ずしも予定通りとは言えなかった.その原因として,サンプルとして使用した76症例について治療方法が統一されていないことが挙げられる.結果として一般的に予後が良いはずのStageI症例より予後の悪いStageIII症例のほうが予後が良い母集団となってしまい,予後因子との統計処理を行う上で足かせとなってしまった.そこで治療方法を揃えたサンプルを使用してaPKCλ/ι免疫組織学的染色を行い,改めて統計学的解析をしたいと考えている.ただし,治療方法を揃えたサンプル収集には時間を要するため,本研究期間内には難しいと思われる.In vitroの実験系で使用するaPKCλ/ι過剰発現HOSCC細胞株の同定はやや難渋したものの予定通り同定することができた.次年度はこの細胞株を使用した研究を推進していく予定である.本年度の臨床的な実験で得られた知見を基に,次年度はIn vitro,In vivoで証明する実験を行っていく.同定されたaPKCλ/ι過剰発現HOSCC細胞株を使用し,in vitroでの癌増殖能と細胞浸潤能を検討する.具体的にはaPKCλ/ι過剰発現HOSCC細胞株においてaPKCλ/ι阻害薬投与群とコントロール群を設定し,作用機序の異なる2種類の薬剤(ATMとPeptide Z)を使用してその増殖能と浸潤能を比較検討し,aPKCλ/ιがHOSCC細胞株の細胞増殖
表面改質吸着剤を利用した多成分混合物の分離・精製に関する化学工学的研究

1)粒状活性炭へのアルカリ添着、粒状および繊維状活性炭のスルホン化を行い、得られた試料の充填層への通気によって、空気中の悪臭成分(硫化水素、メチルメルカプタン、トリメチルアミン)の除去、特に酸性、塩基性ガスの同時除去を試み、平衡、速度のデータを得て設計法を確立した。(竹内)2)市販分子ふるいカーボンへのベンゼン蒸気熱分解生成物沈着(CVD)を流動層反応器を用いて行い、得られたミクロ孔調整品を用いて圧力スイング吸着装置により空気分離(窒素、酸素分離)を行った。分離性能向上のためのCVDおよび吸着操作の条件が得られた。さらに熱天秤法でゼオライトへのテトラメトキシシランのCVDを行って細孔調整と気体分離への適用を試みた。(茅原)3)スチレンージビニルベンゼン共重合体(樹脂)の表面改質の一つとして三級アミノ化を行い、それを用いてアミノ酸の分子分画を試みた。さらに高分子量の色素の分離への適用を試みた。(古谷)4)種々の内部表面積を持つ活性炭素繊維の充填層により上水水源中のフミン質の除去を試み、破過曲線、処理水中の漏出有機物の分子分画を行った。分子量数百から数千の水溶性有機物の挙動が判明した。(竹内、鈴木義)5)ハイドロキシアパタイトおよびその改質品(リン酸基をスルホン基に置換)を用いて二価の重金属イオン除去を試みた。交換平衡は直角型(不可逆平衡)、鉛、銅、カドミウムイオン間に選択性がみられた。撹拌槽、固定層方式での除去率、除去速度など設計資料が得られた。(鈴木喬、竹内、鈴木義丈)以上のごとく、吸着剤の化学的改質の諸条件、常質吸着剤による脱臭、空気分離、溶液および水処理の設計資料が得られ、所期の目的が達成されたものと考えられる。本年度は研究設備を整えた上で、下記のごとき成果が得られた。1)水酸化ナトリウムなどを含浸・添着した活性炭固定層に硫化水素,メチルメルカプタンを含む空気を流して吸着・除去した。未添着炭の数10倍の性能が得られた。スルホン化炭によるトリメチルアミン吸着では、低濃度ほど性能が高くなることなど実用上有用な結果が得られた。(竹内,鈴木義丈)2)ベンゼン蒸気の熱分解生成物を市販分子ふるいカーボンに添着させて細孔径調節を行った。得られた試料は、酸素対窒素の吸着速度比20を示し、それを用いた圧力スイング吸着実験から空気分離への利用が可能なことが判明した。(茅原)3)多成分系液相吸着に用いる吸着剤の性能を評価するため、まづ市販の活性炭,多孔質樹脂を用いてアルコールやカルボン酸などの三成分系水溶液の系で平衡と粒内拡散係数を測定した。理想溶液理論とフロインドリッヒ等温式を用いて平衡データの相関を行う簡便法が有用なことが知られた。また、多成分系吸着における粒内拡散係数の吸着量依存性を示す相関式が得られた。次年度は表面改質吸着剤について同様な検討を行う予定である。(古谷)4)我々が新たに見出した無機系陽・陰両イオン交換体であるハイドロキシアパタイトを用いて、その構造内の【Ca^(2+)】を【Pb^(2+)】または【Ag^+】イオンで一部置換させて改質を行った。

それを用いると、長半減期(1.6×【10^7】年)の放射性廃棄物イオン【^(129)I】の固定化が可能となることが示唆された。(鈴木喬)5)ハイドロキシアパタイトへの【Pb^(2+)】,【Cu^(2+)】,【Cd^(2+)】などの単一の二価重金属イオン吸着(交換)における平衡は直角型であることから、移動速度を回分撹拌槽を用いて求め、設計データが得られた。(竹内,鈴木喬)次年度は、改質吸着剤の調整法を検討するとともに、多成分分離操作のシミュレーションを行う。1)粒状活性炭へアルカリ添着,コハク酸添着またはスルホン化処理を行って,それらの処理炭を用い,空気中の数十〓至数百ppm含ませた硫化水素,硫化メチルおよびトリメチルアミンを吸着除去した.平衝と吸着速度を考慮した破過曲線の数値計算結果を実測結果と対比し,単一成分と酸性および塩基性ガス両成分除去の場合の設座法の検討を行った. (竹内,鈴木義丈)2)分子ふるいカーボン5Aの市販品に,ベンゼン蒸気の熱分解で生成する炭化物を添着させ,ミクロ孔径の調整を行う操作を小型の流動層で連続的に行い,温度,ベンゼン蒸気濃度などが添着量やDSAにおける窒素と酸素の吸着速度差の制御にどのように影響するか検討した.その結果,安定操作ならびに均一な製品を得る条件などがわかった. (茅原)3)官能基を含まないMR(巨大網状構造)樹脂をクロルメチル化し,ついでアミノ化し,交換容量の異る4級アンモニウム樹脂が得られた.それを用いて卵白アルブミンの吸着平衝,移動速度を調べた結果,CL型,OH型とも大差なかった.これより,安定なCL型を用いる方が良いと判明した.また,MR樹脂粒内でのフェノール誘導体の拡散機構を単一および二成分の場合について検討した. (古谷)4)粒状活性炭および繊維状活性炭を用いて上水の原料水中の溶存有機物,特にトリハロメタン生成前駆物質の吸着除去を行い,簡便な破過曲線行算法を得た. (古谷英二,鈴木義丈,竹内)5)ハイドロキシアパタイトの構造内のCa^<2+>をPb^<2+>,Ag^+にて置換させ,それを用いて放射性廃物中の^<120>I^-の除去を試み,良好な結果を得た.また,通常のハイドロキシアパタイトにより,Pb^<2+>,Cu^<2+>,Cd^<2+>の三成分のイオンを除去するための操作条件と回分操作での除去率を検討した. (鈴木喬,竹内雍)1)粒状活性炭へのアルカリ添着、粒状および繊維状活性炭のスルホン化によって得た試料の充埴層への通気により、空気中の悪臭成分(硫化水素、メチルメルカプタン、トリメチルアミン)の除去(酸性、塩基性ガスの同時除去)を試み、平衡と速度のデータを得て設計法を確立した。(竹内)2)市販分子ふるいカーボンへのベンゼン熱分解生成池沈着(CVD)を流動層反応器にて行い、得られたミクロ孔調整品を用いて圧力スイング吸着装置で空気(窒素、酸素)分離を行った。分離性能向上のためのCVDおよび吸着操作の条件が沢定出来た。また、熱天秤法でゼオライトヘのテトラメトキシシランのCVDを行い、細孔調整と気体分離への適用を試みた。(茅子)3)スチレンージビニルベンゼン共重合体(樹脂)の表面改質の一つとして三級アミノ化を行い、それを用いてアミノ酸の分画を試みた。さらに高分子量の色素の分離への応用を試みた。(古谷)4)種々の活性炭素繊維の充埴層により上水水源中にフミン質を除去し、破過曲線、漏出水中の有機物の挙動を明らかにした(竹内、鈴木義)5)ハイドロキシアパタイトやよびそのリン酸基をスルホン基に置換したものを用して、二価の重金属イオン除去を試みた。
心筋内アクアポリンの分子病理学的分析による心筋細胞傷害・心機能障害の評価

心筋細胞傷害および微小血管透過性の増加による心筋浮腫が心機能に障害を与えることが報告されている。剖検時心臓から採取した左心室前後壁、右心室および両心房を用いたリアルタイムRT-PCRにより、心筋内のアクアポリン(AQP-1、-4)mRNA発現量、心筋組織のAQP-1、-4の免疫染色で発現量と分布、および心膜液中の心房性・脳性ナトリウム利尿ペプチド(ANP・BNP)濃度を分析した。その結果、APQ1については、左心室前壁で窒息死が急性心筋梗塞以外の心臓性突然死より有意に低く、急性心筋梗塞および急性虚血性心疾患で再発性心筋梗塞より有意に低かった。また、急性心筋梗塞は慢性うっ血性心不全よりも有意に低かった。右心室では窒息死は心臓性突然死よりも有意に低かった。左心房では窒息死は急性虚血性心疾患および再発性心筋梗塞よりも有意に低かった。右心房では窒息死は急性虚血性心疾患を除く心臓性突然死よりも有意に低く、急性心筋梗塞は再発性心筋梗塞および慢性うっ血性心不全よりも有意に低かった。AQP4において、窒息死は左心室後壁および右心室での急性虚血性心疾患よりも有意に低く、右心室および右心房での再発性心筋梗塞よりも有意に低かった。右心房では急性虚血性心疾患は再発性心筋梗塞よりも有意に低かった。免疫染色ではAQP1とAQP4の染色強度に死因間の相違は認められなかった。心膜液中BNPは再発性心筋梗塞および慢性うっ血性心不全でその他の死因より有意な高値を示した。窒息死における全身性低酸素症の終末期の二次性心筋障害によって、心筋浮腫を引き起こすことによる心機能不全では、心臓性突然死における原発性の心筋浮腫を引き起こす心原性心機能不全に比べて低いことが示唆された。心筋内のAQP1・AQP4のmRNA発現量と心膜液中のBNP濃度を指標として各心疾患における心機能・病態を評価しうることが示唆された。
アフリカにおけるクロサイ族の多様性変動と初期放散の要因の解明

本研究では、従来から不明確であったクロサイ族の起源や系統関係を明らかにすること、そしてこれらがいかにしてアフリカで出現・多様化・衰退してきたのかを明らかにする。さらには分布範囲を変遷を議論し、その要因が古環境変化やほかの草食哺乳類との競争にあるという仮説を立て、これを検証することを目的とする。具体的には、1)クロサイ族全種の分類を整理し、系統解析によりこれらの系統関係を明らかにする。2)それらの時代ごとの種数と分布変化をまとめる。3)その変遷を古環境変動やウシ科・ウマ科の多様性と比較する。本年度の計画は、上記1)の目的を遂行するために、アフリカで発見されたクロサイ族およびその祖先系と考えられているParadiceros属の模式標本を調査することにあった。予定通り、ケニアのケニア国立博物館、フランスのパリ国立自然史博物館ならびにリヨン第1大学の計3機関に訪問し、Paradiceros属の標本、アフリカのケニア、アルジェリア、チュニジアで発見されたクロサイ属4種の模式標本を観察できた。今回の標本調査により、アフリカのクロサイ属とその近縁種の模式標本類は観察が完了した。また、ギリシャで産出したクロサイ属1種についても若干数の標本観察を実施した。研究成果の公表については、パリで行われたIPC5でクロサイ族を含めたアフリカの後期中新世サイ科化石の群集組成について発表し、とくに分類の未確定な標本について意見交換ができ、分類群の整理の見通しが立った。さらにギリシャの研究者との意見交換によりヨーロッパのクロサイ族の標本に関する情報を得た。本年度は国際誌にアフリカのサイ科に関する記載論文を公表した。本年度は当初の予定通り、標本調査でケニア国立博物館とパリ国立自然史博物館およびリヨン第1大学への渡航、および国際学会参加(パリ)を実施した。9月の台風の影響によりケニア渡航は当初の予定より短くすることになり、観察を予定していた標本の8割程度を調査することになったが、今後実施予定であるクロサイ類の系統解析に十分なデータ(Paradiceros属の標本群)を得ることはできた。従来記載論文で報告されていた標本に加えて、これまで未記載の頭蓋・下顎・臼歯・四肢骨も併せて観察でき、模式標本と同一産地から見つかった標本をほぼすべて観察した。これによって分類を検討するのに十分な形質を把握できた。これらの標本も含め、Paradiceros属の再記載を行っている。予算の問題もあるが、未観察の標本については次年度観察するか検討する必要がある。フランスの2機関ではクロサイ族の絶滅種を観察できた。具体的にはパリ国立自然史博物館とリヨン第1大学において予定していたアフリカのサイ化石3種およびその近縁種の標本を観察した。現状、アフリカで発見されたクロサイ族の模式標本はすべて観察が終了した。標本群にはクロサイ族とは異なる種と思われる標本もあり、現在その分類も検討中である。次年度は予定どおりヨーロッパおよび中国から産出したクロサイ族の標本を観察する。ドイツおよび中国の研究機関および博物館に訪問し、ヨーロッパや中国で産出したクロサイ族化石2種を観察する。アフリカの分類群については、年代ごとの分布変遷を整理し、中新世のアフリカにおけるクロサイ族の分布変遷を把握する。本年度に観察を実施したParadiceros属の分類学的再検討が完了次第、学会発表および論文公表を予定している。

従来記載論文で報告されていた標本に加えて、これまで未記載の頭蓋・下顎・臼歯・四肢骨も併せて観察でき、模式標本と同一産地から見つかった標本をほぼすべて観察した。これによって分類を検討するのに十分な形質を把握できた。これらの標本も含め、Paradiceros属の再記載を行っている。予算の問題もあるが、未観察の標本については次年度観察するか検討する必要がある。フランスの2機関ではクロサイ族の絶滅種を観察できた。具体的にはパリ国立自然史博物館とリヨン第1大学において予定していたアフリカのサイ化石3種およびその近縁種の標本を観察した。現状、アフリカで発見されたクロサイ族の模式標本はすべて観察が終了した。標本群にはクロサイ族とは異なる種と思われる標本もあり、現在その分類も検討中である。次年度は予定どおりヨーロッパおよび中国から産出したクロサイ族の標本を観察する。ドイツおよび中国の研究機関および博物館に訪問し、ヨーロッパや中国で産出したクロサイ族化石2種を観察する。アフリカの分類群については、年代ごとの分布変遷を整理し、中新世のアフリカにおけるクロサイ族の分布変遷を把握する。本年度に観察を実施したParadiceros属の分類学的再検討が完了次第、学会発表および論文公表を予定している。レプリカ作成用の消耗品および文献複写費用が予定よりも安価で支払うことになり、今年度使用額に残額が生じた。次年度の研究計画として、アフリカにおけるサイ科化石産地をレビューするため、未入手の文献資料を購入・複写を考えている。残額分はそれらの文献複写および購入費として使用する予定である。
鮮新・更新世の中部日本の環境変化と植生・フロラの地理的分化過程

中部日本とその周辺の鮮新・更新統から大型植物化石群(種実類・葉)を採取して地質層序学的に位置づけ,同時代の植物化石群の種組成を地域間で比較した.その結果,前期更新世前半には中部地方の東北側と南西側でフロラの分化がすでに始まっていたが,地質学的資料から積雪環境が顕著になったと考えられる,約120万年前から100万年前にかけて日本海側と太平洋側の植生やフロラの分化が顕著になったことが明らかになった.中部日本とその周辺の鮮新・更新統から大型植物化石群(種実類・葉)を採取して地質層序学的に位置づけ,同時代の植物化石群の種組成を地域間で比較した.その結果,前期更新世前半には中部地方の東北側と南西側でフロラの分化がすでに始まっていたが,地質学的資料から積雪環境が顕著になったと考えられる,約120万年前から100万年前にかけて日本海側と太平洋側の植生やフロラの分化が顕著になったことが明らかになった.本研究の目的は,地質学資料,植生史資料,現生植生地理学資料の総合化により,第四紀の日本列島の環境変遷史に植生とフロラの地域分化プロセスを位置づけ,東アジア植物区系の生物多様性形成過程を明らかにすることである。そのため,東アジアでもっとも地質層序や地形発達史が詳細に明らかになっており,保存状態のよい大型植物化石が多産する新潟県中部の魚沼層群,岐阜県南部の東海層群,滋賀県南部の古琵琶湖層群,和歌山県北部の菖蒲谷層,宮崎県南部の更新統堆積物などの鮮新世から更新世にかけての地層を調査するとともに,大型植物化石を採取し分析することで,中部日本を中心とした日本海側と太平洋側,東北日本と西南日本の植生とフロラの地理的分化のプロセスを検討した。その結果,新潟県の魚沼層群と近畿地方中部の鮮新、更新統では鮮新世後期から前期更新世の化石フロラの組成は異なり,コウヨウザンなどは近畿地方だけから産出し,メタセコイアなどの消滅層準は近畿地方のほうが遅い傾向が見られた。一方,魚沼層群ではブナが多産する傾向が見られた。現在のようなフロラや植生の背腹性が前期更新世後半の約120万年前から顕著になり始めたと考えられた。常緑広葉樹の化石は中部日本のどの地層でも非常に少なく,大阪層群では中期更新世の約40kaの地層でのみ比較的多かった。一方,宮崎県南部の中期更新世の地層では中期更新世のどの間氷期も常緑広葉樹に富むことが明らかになった。魚沼層群の前期更新世後半の植物群の消滅,出現過程の詳細な検討からは,約120万年前以降に草本植物の種多様性が増加することが明らかになった。本研究の目的は,地質学資料,植生史資料,現生植生地理学資料の総合化により,第四紀の日本列島の環境変遷史に植生とフロラの地域分化プロセスを位置づけ,東アジア植物区系の生物多様性形成過程を明らかにすることである.そのため,東アジアでもっとも地質層序や地形発達史が詳細に明らかになっており,保存状態のよい大型植物化石が多産する新潟県中部の魚沼層群,岐阜県南部の東海層群,滋賀県南部の古琵琶湖層群,和歌山県北部の菖蒲谷層,宮崎県南部の更新統堆積物などの鮮新世から更新世にかけての地層を調査するとともに,大型植物化石を採取し分析することで,中部日本を中心とした日本海側と太平洋側,東北日本と西南日本の植生とフロラの地理的分化のプロセスを検討した.その結果,現在のようなフロラや植生の背腹性が前期更新世後半の約120万年前から顕著になり始めたと考えられた.魚沼層群と菖蒲谷層に共通して分布する約170万年前に堆積した福田火山灰層の上下の化石群を検討した結果,福田火山灰の上位の地層から,MIS60の寒冷期に対比される化石群の存在が明らかになった.魚沼層群の約230万年前から60万年前の化石群を詳細に検討し,木本と低木・つる植物,草本という生活型にわけて,植物群の消滅・出現過程や種多様性の変化を比較した結果,約120万年前以降に特に草本植物の種多様性が増加することが明らかになり,この時代の攪乱環境の増加がそれをもたらしたと考えた.古琵琶湖層群の化石林の木材と種組成と堆積環境の検討により,約180万年前の河川後背湿地に生育したメタセコイアとスイショウは、攪乱環境の違いによってすみわけていたことを明らかにした.