hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
含フッ素オレフィンからのメタラサイクル化合物の合成と反応

本研究は全体を三段階に分けて検討を行ったが,その第一目標はフッ素原子を置換基として持つメタラサイクルの合成である。原料オレフィンとしてトリフルオロプロペンおよびフッ化ビニリデンを用いてメタラサイクル合成を検討したところ,いずれの場合も対応するニッケラサイクル(1,2)がそれぞれ収率56%および44%得られた。1,2は結晶性の良い個体で再結晶が可能な程度の不安定性を持っていた。また,当初から興味の対象であった位置選択性についてもトリフルオロメチル基あるいはフッ素がカルボニルα位のみに挿入されることが判明した。以上から第一目標は達成したことになる。第二段階として,ニッケラサイクル1,2への各種オレフィンの挿入反応を検討した。その結果,スチレンおよび1-ペンテンを用いた場合には速やかに挿入反応が進行し,反応後処理の後に対応する含フッ素カルボン酸がいずれも70%以上の収率で得られた。しかし,アクリロニトリルおよびアクリル酸を用いた場合には,目的の含フッ素カルボン酸の収率は30%以下であり,導入オレフィンの置換基が電子供与性の場合には,挿入反応が進行しやすく,電子求引性の場合には阻害される傾向にあることが見いだされた。現在,以上の第一および第二段階の成果を報文にまとめて投稿中である。第三段階に計画したキラルイミン配位子を用いる光学活性メタラサイクルの合成は用いたキラルイミン配位子の安定性が低く,得られたメタラサイクルも不安定で単離段階で分解してしまうため,単離には至らなかった。しかし,今後イミン構造を持つ光学活性saleneを利用して目的の達成を目指している。
未知の定積分項を含む非局所非線形境界値問題の解の安定性と極限形状の研究

微分方程式の係数の中に解自身の定積分項を含む、非局所非線形境界値問題は、物性物理学や微分幾何学等にあらわれるが、大域的解構造の解明の手法は数年前に研究代表者により突破口が開かれ、今回の研究課題遂行結果、応用範囲が拡がり、手法も深化した。従来未解明であった、Cahn-Hilliard方程式の空間1次元定常解の大域的分岐構造を完全に解明した。さらに、反応拡散方程式の定常解のまわりでの線形化固有値問題の固有値を決定する超越方程式、および、固有関数を表示する方法を発見し、その超越方程式の解析手法を示した。研究代表者四ツ谷晶二の主な研究成果について説明する.まず,小杉・森田との共同研究成果について説明する.非局所非線形境界値問題Chan-Hilliard equationの空間1次元定常解の全体構造を解明した.従来,間接的に解の全体構造を示唆するすぐれた結果が知られていたが,完全解明には至っていなかった.龍谷大学PD小杉聡博士と森田善久教授と共同で,楕円関数を用いてすべての解を表示し,解の構造を決定する問題を完全楕円積分を含む連立超越方程式に帰着しその解構造を完全に解明した.連立超越方程式に帰着されることおよびその解析いずれも従来の手法とは全く別な独創的なものであり,論文投稿先のDiscrete Conti.Dynam.Systemsの査読者から,驚嘆すべき明解さとシャープさをもった極めて質の高い論文であるとの評価を受けている.アーベル,ヤコビが創始した古典的な楕円関数論と,ここ数年で急速な進展を遂げた数式処理と計算代数の有機的な組み合わせをもって初めて解決できた画期的結果であり,今後,この方向の研究のパイオニア的な仕事となると確信している.なお,発見には数式処理を用いたが,証明はすべて手計算による厳密なものである.次に,若狭との共同研究成果について説明する.反応拡散方程式の定常解のまわりでの線形化固有値問題の固有値を決定する超越方程式,および,固有関数を表示する方法を発見し,その超越方程式の解析法を示したものである.古典的なSturm-Liouville理論で固有値・固有関数の存在は保証されているが,固有値を決定する簡潔な方程式があるかどうか,固有関数の簡潔な表示式があるかどうかは,根源的かつ重要な長年の未解決問題であった.早稲田大学大学院博士課程院生の若狭徹氏と共同研究で,これらのことに肯定的に答えるため,全く新たな手法を発見し,具体的にChafee-Infante問題に対し有効性を示した.さらに,拡散係数を零に近づけたときの,固有値分布や固有関数の形状について精密な漸近表示を得た.今回発見した手法は,線形化固有値問題の固有値問題のみならず古典的Sturm-Liouvine理論のそのものに新たな見方を与えることになっている.研究代表者四ツ谷晶二の主な研究成果について焦点を絞り説明する.既に雑誌DCDS投稿中であった,小杉・森田との共著論文が最終確認の上で掲載された.査読者より極めて高い評価をうけた独創的な研究である.非局所非線形境界値問題Chan-Hilliard equationの空間1次元定常解の全体構造をはじめて完全解明したもので,手法は従来の方法とは全く異なる.楕円関数を用いてすべての解を表示し,解の構造を決定する問題を完全楕円積分を含む連立超越方程式に帰着しその解構造を完全に究明した.アーベル,ヤコビが創始した古典的な楕円関数論と,ここ数年で急速な進展を遂げている,数式処理と計算代数の有機的な組み合わせをもって初めて解決できた画期的研究成果である.次に,雑誌CPAAに掲載が決定した,若狭徹(早稲田大)との共同研究成果について説明する.反応拡散方程式の定常解のまわりでの線形化固有値問題の固有値を決定する超越方程式,および,固有関数を表示する方法を発見し,さらに,拡散係数を零に近づけたどきの固有値分布精密な漸近公式を得る手法を提示している.具体的に,典型例のひとっである,振り子方程式に対して手法の有効性を確認した.双安定という一般的な枠組みで何が成り立つのかの吟味は大変興味のある問題である.本年度は,さらに上記研究を推し進め,もととなっている反応拡散方程式の解の挙動の理解に極めて重要な固有関数の形状について調べ,拡散係数を零に近づけたときの,精密に漸近表示を得ることができた.現在,論文としてまとめる作業を行っているところである.まず,研究代表者四ツ谷晶二の若狭徹(早稲田大)との共著論文ついて説明する.既に,反応拡散方程式の定常解のまわりでの線形化固有値問題の固有値を決定する超越方程式,および,固有関数を表示する方法を発見している.さらに,拡散係数を零に近づけたときの固有値分布

精密な漸近公式を得る手法も提示している.本論文では,上記の土台の上にたち,反応項が最も典型的なf(u)=sin uの場合に,すべての固有関数の形状について調べ,拡散係数を零に近づけたときの精密な漸近表示を得たものである.典型的な問題にもかかわらず未解決であった,すべての固有関数についての初めての結果である.この結果は,もととなっている反応拡散方程式の解の挙動の深い理解に大変有用なものとなる.今後の問題として,双安定という一般的な枠組みで何が成り立つかは大変興味のある問題である.次に,分担者森田善久と二宮広和の共著論文について説明する.反応拡散系のアトラクターに関する研究である,双安定な反応拡散方程式にも不安定非定数定常解が存在することに着目し,その不安定定常解と安定定常解をつなぐ進行波解の存在を示した.これにより,非平面な等高面をもつ新しいタイプの進行波解の存在がわかった.この進行波解は,フィッシャー方程式のような単安定系に見られるような進行波解であるので,ある速度より大きな速度に対して存在することが分かった.他の形状の進行波解の存在も現在研究を行っている.
チロシン脱リン化酵素SHP2の脳における機能について

この研究の目的は、様々な増殖因子・サイトカイン・細胞接着物質等のシグナル伝達を制御するチロシン脱リン酸化酵素SHP-2の、脳神経幹細胞の増殖・分化とニューロンの生存における機能を明らかにすることである。このためCre/loxPシステムを用いて組織特異的にSHP-2のドミナントネガティブ変異(DN変異)を発現させるトランスジェニックマウスを作製した。pCAGGSプロモーターの下流に、loxPに挟まれたEGFP(enhanced green fluorescent protein)を挿入し、その下流にDN変異を導入したコンストラクトを作製し、マウス受精卵に注入した。それを偽妊娠マウスの卵管に移植し全31匹の産子を得た。そのうちサザンブロットにて6ラインがトランスジェニックマウスであることが判明した。6ラインのうち3ラインは次世代でトランスジェニックマウスは生まれずその後の実験に用いることはできなかった。残りの3ラインを、主に神経、心臓、筋肉などにCreリコンビナーゼを発現しているpCAGGS-Creマウスをかけ合わせてその表現系を観察した。ライン#3-2:pCAGGS-Creをホモ接合体に持つマウスとかけ合わせたところ、3腹12匹のうち、ダブルトランスジェニックマウス(DN変異を発現)は1匹しか生まれず、多くが胎内で死亡している可能性が高い。ライン#7-5:ダブルトランスジェニックマウスはメンデルの法則にしたがって生まれてくるがオス3匹中1匹が3ケ月で死亡し(原因不明)、一匹に毛並み不良・外性器異常・手の筋力低下がみられている。ライン#8-4:ダブルトランスジェニックマウスのオス4匹中1匹に外性器異常がみられた。これまでの結果からSHP-2のDN変異を導入したマウスでは、原因はまだ不明であるが胎内/生後の死亡や外性器異常等が生じてくる可能性が高い。この研究の目的は様々な増殖因子やサイトカインのシグナル伝達経路を制御するチロシン脱リン酸化酵素SHP2の、神経幹細胞の増殖・分化やニューロンの生存における機能について明らかにすることである。1.申請者はSHP2の神経幹細胞における機能を調べるため、SHP2のドミナントネガティブ変異(DN変異)を神経幹細胞で過剰発現するトランスジェニックマウス(Tgマウス)を作製し、既にTgマウスの脳が虚血に対して脆弱であることを明らかにしている。今回はTgマウスにおける神経幹細胞の増殖能をin vitroで調べるために、胎生14日の胎児脳で将来線条体になる部位を取り出し培養しneurosphere形成率を検討した。EGF(epidermal growth factor)単独、あるいはEGF+bFGF(fibroblast growth factor)存在下では、野生型マウスに比べTgマウスにおいてneurosphere形成率が有意に増加していた。一方bFGF存在下では野生型マウスとTgマウスで形成能に差は認められず、増殖因子特異的な増殖能の違いを示した。2.ニューロンにおけるSHP2の機能を明らかにするために、Cre/loxPシステムを用いてニューロン特異的にDN変異を発現させるTgマウスの作製を開始した。pCAGGSプロモーターの下流にLoxPに挟まれたEGFP(enhanced green flourescent protein)を挿入し、その下流にSHP2のDN変異を導入したコンストラクトを作製した。培養細胞においてコンストラクトが理論通りに働くことを確かめた後に、コンストラクトを精製し受精卵に注入した。それらを偽妊娠マウスの卵管に移植し全15匹のマウスが出生した。今後Tgマウスであるか否かの確認を行いライン化した後にCreを発現するマウスと掛け合わせ解析を行っていく。
フェニルヒドラジノトロポン類のベンジジン転位型反応

トロポロン核への炭素側鎮の導入反応はいくつか開発されているが、フェニル側鎮の導入は容易でない。この二、三年トロポロン核へのフェニル側鎮の導入法について検討し、ベンゼン環のオルトあるいはメタ位に置換基をもつ2-(2-アリールヒドラジノ)トロポン類は酸によるいわゆるベンジジン転位型反応をうけ、アリール基がトロポロン核の5位へ容易に転位することを見出した。そこで、本年度はベンゼン環のパラ位に置換基をもつ2-[2-(4-メチルフェニル)ヒドラジノコトロポン(【1!】)をエタノール中塩酸存在下還流加熱すると、5-(2-アミノ-5-メチルフェニル)トロポロン(【2!】)と2-メチルインドロ[2,3-b]トロポン(【3!】)のほか、(4-メチルアニリノ)-2-アミノトロポン(【4!】)と(4-メチルアニリノ)トロポロン(【5!】)を生成した。化合物(【2!】)は(【1!】)の3,5-転位と加水分解によって生じたものであり、化合物(【3!】)は【1!】の3,3-転位によって3-(2-アミノ-5-メチルアニリノ)-2-アミノトロポンを生成したのち分子内求核反応によって環化したものと考えられる。これらはいずれもパラ置換ヒドラゾベンゼンの酸転位によるジフェニリンおよびO-ベンジジンの生成に類似している。さらに、化合物(【4!】)と(【5!】)はセミジンに相当するものである。今後は、化合物(【4!】)および(【5!】)におけるアニリノ基の位置を決めるとともに、転位に対するパラ置換基の効果ならびに反応機構について検討する予定である。
現代中東・アジア地域における紛争・国家破綻と社会運動

本研究の結果は、紛争経験国の選挙制度でエスニシティや宗派など伝統的社会紐帯が大きく反映されていること、伝統的社会紐帯の役割は中東諸国の権威主義体制の統治メカニズムにおいても大きいことが判明した。通称「アラブの春」は、権威主義体制諸国で大規模な路上抗議運動が出現したものであり、権威主義体制分析の枠組みに加えて、社会運動分析、国際関係論の視点を複合的に組み合わせた分析視角が必要であることが判明、個別事例を対象とした分析を進めた。本研究は、現在の国際政治情況において中東、アジア地域を中心に頻発している紛争状況を分析し、紛争の結果発生する破綻国家の問題をとりあげ、国家機能の阻害要因となる諸社会政治的要因を研究するものである。研究計画の初年度である平成21年度においては、特にイラク戦争以降のイラク、アフガニスタン攻撃以降のアフガニスタン、レバノン内戦後のレバノンにおいて、(1)紛争の発生過程(国際紛争、内戦)、(2)紛争の原因となった国家体制の制度的問題、(3)紛争を複雑化させた社会構造(民族、宗派対立皇族など)、(4)紛争過程で生じた社会運動の実態と、それによる国家・社会関係の変化、(5)紛争後の国家が抱える障害(破綻状態の実態)に焦点を当て、分担者あるいは協力者が現地に赴いて、データ収集と分析を行った。その際、国内で収集が不可能なイラクでの資料については、レバノンのイラク戦略研究所に代理収集を依頼し、イラク国内と行き来する同研究所のスタッフを通じて、諸政治政党の発行するアラビア語新聞をバックナンバーを含めて採集した。アフガニスタンについては、現地出身の博士後期課程学生のフィールド調査を通じて、データの収集に当たった。また採集された現地発行の新聞、一次資料を効率的に保管するため、大判スキャナーを購入、設置して資料の効果的利用に役立てた。また1月には東京外国語大学ベイルート事務所との共催により、ベイルートで2日間に渡り国際ワークショップ"Future of Iraq : Social, economic and political issues in question"を開催、イラク国内および中東諸国、西欧在住のイラク研究者を20人近く招聘して、戦後のイラクにおける政治経済社会状況の分析を行った。このワークショップは、イラク問題を取り上げた包括的なワークショップとしては、国際的にも他に塁のないものとして、イラクや日本のメディアにも取り上げられた。平成22年度においては、特にイラク戦争以降のイラク、レバノン内戦後のレバノンにおいて、(1)紛争の発生過程(国際紛争、内戦)、(2)紛争の原因となった国家体制の制度的問題、(3)紛争を複雑化させた社会構造(民族、宗派対立構造など)、(4)紛争過程で生じた社会運動の実態と、それによる国家・社会関係の変化、(5)紛争後の国家が抱える障害(破綻状態の実態)に焦点を当て、分担者あるいは協力者が現地に赴いて、データ収集と分析を行った。これらの収集資料は、昨年度導入したスキャナーでデジタル化作業を進め、内外のイラク研究者に利用可能なシステムを整備している。また2009年以来展開するイランの「緑運動」に関して現地調査を実施するため、分担者の松永氏がイランを訪問した。また7月にはバルセロナで開催された世界中東学会に若手政治学研究者を派遣し、中東における権威主義体制の現状分析について報告を行った。さらに国内では10月に京都大学との共催にて国際ワークショップを開催し、若手研究者によるアフガニスタン政治分析、インドネシアにおける分離運動、イラクのクルディスタンにおける連邦制度に関する報告を行った。こうした若手研究者の研究報告の対外発信を推進するとともに、その成果を踏まえて分担者の間で年間三回、研究報告会を開催し、最終年度での研究取りまとめに向けて意見調整を行った。本研究は、現在の国際政治情況において中東、アジア地域を中心に頻発している紛争状況を分析し、紛争の結果生ずる国家機能の阻害要因となる諸社会政治的要因を研究するものである。平成23年度は、特に2010年末から11年にかけて発生したアラブ諸国における反政府路上抗議運動の高揚と長期政権の転覆という政治的大変動(いわゆる「アラブの春」)を反映して、路上抗議運動をも広義の紛争と捉え、国家体制の変容と抗議運動との連関性に焦点を当てた研究を行った。昨年度、一昨年度同様、分担者及び協力者が研究対象地域に赴いてデータ収集と分析を行うとともに、最終年度である平成23年度は、成果の取りまとめ作業に力点を置いた。

そのため、分担者に加えて「アラブの春」発生事例として対照的な展開を辿ったエジプト、シリアの現代政治や社会運動に関する研究者、変動に直面して体制護持への新たな努力を迫られているサウディアラビアやヨルダンに関する研究者など、現在進行中の紛争状況を中東全体で包括的に理解するために幅広い分野から講師を招き、合宿形式でインテンシブな討論を数日にわたり集中的に行った(9月神戸大学、2月日本大学国際関係学部)。また紛争が国家体制に与える影響や民主主義や選挙制度などの制度の役割、さらには紛争当事国を取り巻く国際環境の変化を考察するうえで、地域専門家に限らず比較政治学、国際政治学などの理論を十分踏まえた議論を展開することが必要であるが、そうした政治学理論の専門家を講師に招き、分担者の研究報告に対して政治学理論の観点から批判的なコメントを加えていただいた(12月本学本郷サテライトでのワークショップ)。またアフリカ、南東欧など同じく紛争経験国の事例と比較するため、こうした地域の専門家の招聘も国内外から積極的に行った。
重粒子線トラック内における酸素および活性酸素の生成収量

重粒子線トラック内での酸素および活性酸素の生成収量(収率)を測定・評価するために、液体試料に種々の放射線を照射した際に発生する気体をそのまま分析できるオンライン気体分析装置を製作し、これと並行して、電子スピン共鳴(ESR)法により新規に開発されたスピントラップ剤を利用することでスーパーオキシドを検出する方法も確立した。前者の取り組みでは、酸素よりも収量が高くて検出が容易な水素の生成を検出することによって装置の性能を検証・向上させた。結果、十分な感度(20ナノモル程度以下)で水素を検出・定量することに成功した。ガンマ線照射時に発生する水素の収率も決定し、報告値と良い対応が得られた。水素の前駆体の一つである水和電子を除去する捕捉剤の濃度を変えた場合も同様であった。また、後者のESR法の利用では、新規スピントラップ剤G-CYPMPOを用いることによってスーパーオキシドだけでなく、OHラジカルや水素原子を検出できることが確認できた。さらに、他の手法では困難な、「スーパーオキシドの信号をOHラジカルの信号から分離すること」にも成功した。今後は、本研究で開発した装置や手法を重粒子線照射時の酸素や活性酸素の収率測定に拡張利用していく。当該年度の交付申請時には、(1)「オンライン気体分析装置」の開発、(2)ガンマ線照射における水素の生成収量のオンライン測定開始、(3)ESRによるスーパーオキシド定量手法の開発、の三つを目標に掲げていた。配賦が10月で実質的な研究期間が半年間と短く、全てを達成することはできず、主に(1)の気体分析装置の整備に取り組んだ。本装置は、フロー照射・分析・解析・遠隔制御という四つのシステムからなり、各々の構成および設定を最適化し、統合することに想定以上の時間を要した。これにより、(2)に着手することはできなかった。しかし、予備実験として非照射で微量の水素(100ナノモルあるいはそれ以下、1ccの気体中に濃度で数ppm程度含有される水素の量に対応)を検出することができたほか、再現性や定量の精度を向上させた。放射線分解で発生する気体は微量(モル量にして数マイクロモルあるいはそれ以下)であり、この程度の量の水素を再現性よく検出・定量できるように整備できたことで、放射線照射に対して本装置を適用する準備がほぼ整った。(3)に関しては、ESR装置の導入および動作確認ができ、新規に開発されたスピントラップ剤CYPMPOを用いることで酸性の条件下では、ガンマ線照射で発生するヒドロキシルラジカル、パーヒドロキシルラジカル(スーパーオキシドのプロトネーションフォーム)、水素ラジカル(水和電子のプロトネーションフォーム)のCYPMPO付加体の信号を確認することができた。これにより、検出が困難な中性条件下でのスーパーオキシドなどの検出および定量に取り掛かることができるようになった。本課題では「重粒子線照射で本当に酸素ができるのか」を明らかにし、関連する活性酸素の定量も試みることで「重粒子線の生物学的特徴を酸素と活性酸素に着目して明らかにしていくこと」を目的として以下の三項目の実施を当初計画していた。(1)オンライン(照射場中での)気体分析、(2)ESRによるスーパーオキシド定量手法の開発(ガンマ線照射での検証)、(3)測定結果を元にしたモンテカルロ計算コードの改良、平成21年度から始めた(1)で使用するオンライン気体分析装置の整備と(2)のESR法によるスーパーオキシド検出手法開発に想定以上の時間を要したため、平成22年度の前半は引き続き装置の整備およびスーパーオキシド検出手法確立に向けた検討を行った。この結果、7月頃にオンラインで放射線分解発生水素ガスを測定できる装置が完成し、新規スピントラップ剤を用いたスーパーオキシド検出法も確立するに至った。8月頃からガンマ線照射においてこれらの装置および測定法を用い、気体分析では水素を、ESR法ではスーパーオキシドのほかに水素原子やヒドロキシルラジカルなどの検出に成功した。11月頃には重粒子線照射時の水分解生成物検出にこれらの成果を拡大利用し、これに成功した。しかし、精確な定量までは行えず、各生成物の収率を決定するには至らなかった。このため、生成物収率の測定結果を元に行う予定であった(3)のモンテカルロ計算コードの改良は実施できなかった。
古代東アジア地域の外交関係と国内秩序の研究

本年度の研究目標は、特に隋代から宋代にかけて東アジア諸勢力間の外交関係として散見される「擬制親族関係」に注目して、東アジア地域の外交関係を検討することに加え、特別研究員としての研究成果全体をもとに、外交を通じた東アジア地域の連関を明らかにして、日本史を中心にした各国・各地域の歴史を、「東アジア」という地域の中に改めて位置付け直すことである。まず前者に関しては、以前に行った隋・唐代、および日本-渤海間の擬制親族関係についての予備的な検討をもとにして、時期を宋代にまで広げ、対象も中国王朝と西方・北方の諸勢力間や、日本-渤海間以外にも広げて擬制親族関係の事例を集積して、東アジア地域における実際の外交関係の全体像を明らかにした。その結果、従来説かれてきた日本・中国・朝鮮を中心とする、いわゆる「東アジア世界」に関しても、より広く中国の北方・西方を加えた「東部ユーラシア」という視点や、より狭く日本と朝鮮の類似性に注目するなど、複数の枠組を利用することで、より多様な理解が可能であることを提示した。また後者に関しては、宋代の外交文書・外交儀礼についての新たな研究を土台として、来る5月に歴史学研究会日本古代史部会において、「倭国・日本史と東部ユーラシア-613世紀における政治的連関再考-」と題する大会報告を行う機会を与えられた。当該報告では、従来「東アジア」という地域設定のもとに、西嶋定生・石母田正両氏の枠組で説明されてきた、7・8世紀を中心とする「東アジアの中の日本(史)」に対して、「東部ユーラシア」という新たな地域設定と、宋代を加えた新たな時期設定から再検討を加えていく。さらにこの作業を通じて、日本史も含めた広域の地域世界像についても言及していく予定である。最後に、今年度は中華人民共和国・北京大学中国古代史研究中心主催の国際シンポジウムに招かれ、本研究全体を通じた重要な検討課題である、日本-渤海関係の報告を行ったことを付記しておきたい。本年度の研究目標は、上表・批答の検討を通じて古代日本の国内秩序を検討することであった。上表とは、皇帝・天皇に対する上聞文書の「表」を提出する制度であり、日本では8世紀末の桓武朝で本格的に導入されているが、従来はあまり注目されていなかった。そのため、拙稿で明らかにした「書儀」の規定をもとにして、新視点として批答(皇帝・天皇からの回答)の分析と同時期の外交文書との比較を当初の計画としていた。これに加えて、「表」と類似の上聞文書、「状」が表とともに使用されていることから、新たに「状」の分析も行い、9世紀を中心とする古代日本の国内秩序の変化を検討した。その結果、以下の点を明らかにすることができた。第一に、唐では創業期から表・状双方が使用されており、その用途もほぼ重複しているが、日本で状の使用が開始されるのは860年代以降であり、用途についても致仕・辞大臣は表、辞大将・辞大納言以下は状という使い分けが形成されるなど、状の導入により臣下の階層性が設定されてくる。第二に、唐では批答で官人個人を特別扱いすることは原則としてないが、日本では840年代以降、藤原緒嗣・良房・基経など、王権中枢と深い関係を持つ臣下のみをより高く位置付けるようになる。これはい第一の点とは別の形で臣下に階層性を設定するものであり、同時期に進行していた摂関制の成立と密接に関係する、新たな秩序の形成過程を示すと考えられる。以上の研究成果は、2007年11月に名古屋古代史研究会、同12月に三田古代史研究会で報告しており、好反応を得た。また、2008年6月に予定されている大阪歴史学会大会での個人報告に応募して、審査の結果報告が決定している。この報告内容は、さらに審査を経た上で『ヒストリア』誌に掲載される予定である。本年度の研究目標は、北宋の契丹(遼)に対する外交儀礼、および契丹・金の北宋・南宋に対する外交儀礼に注目して、各々が抱く「国際秩序」を明らかにすることであった。当該期の外交儀礼に関する研究は、韓国の金成奎氏のものが存在するが、北宋-契丹間など重要な部分については未解明であるため、これらの検討を当初の計画としていた。これに加えて、高麗・西夏や、金に臣従していた時期の南宋の外交儀礼に関しても、断片的な記述から復元し得ることから、北宋・契丹・金にとどまらず、周辺諸勢力が抱く「国際秩序」についても分析を行った。第一に、北宋の契丹以外に対する外交儀礼は、国内の聴政制度(「対」の制度)と密接に関係しているのに対して、契丹に対する外交儀礼は聴政制度との関係を持たない。これは、北宋と契丹が対等関係である一方、契丹以外とは君臣関係にあることと対応しており、北宋のおかれた国際関係を如実に反映するものといえる。第二に、契丹の北宋に対する外交儀礼は、北宋の契丹に対する儀礼と相互に関係するのに対して、契丹の西夏・高麗に対する外交儀礼は、北宋の西夏・高麗に対する外交儀礼とは大きく異なり、契丹の北宋に対する外交儀礼に近い。これは、契丹が北宋との対等関係を前提にしながらも、独自の国際秩序を形成していたことを示している。

第三に、高麗・西夏の北宋・契丹・金に対する外交儀礼、および南宋の金に対する外交儀礼では、下位の国王・皇帝が起立する場合でも君臣関係を示す北面の位には就かないことに加え、使者の拝礼を受ける場合もあるなど、各勢力独自の「国際秩序」が一定以上容認されている。同様の事例は、隋・唐と倭国・日本、高句麗、回鶻の間でも見えており、複数の「国際秩序」が重なり合いながらも並存していると想定できる。以上の研究成果は、北宋に関する部分は拙稿「唐後半期から北宋の外交儀礼-『対』の制度と関連して-」の中に組み入れており、『史学雑誌』118編7号に掲載される予定である(7(1)(5))。また契丹・金に関する部分、高麗・西夏・南宋に関する部分も、今年度に報告の機会を与えられているので、それぞれ成稿の上公開していく。なお、昨年度研究を実施した2論文、「九世紀の君臣秩序と辞官・致仕の上表-状と批答の視点から-」および「長徳二年大間書の本文と写本系統について」を学会誌に発表して、前者は大会報告も行っていることも申し添えておきたい。本年度の研究目標は、特に隋代から宋代にかけて東アジア諸勢力間の外交関係として散見される「擬制親族関係」に注目して、東アジア地域の外交関係を検討することに加え、特別研究員としての研究成果全体をもとに、外交を通じた東アジア地域の連関を明らかにして、日本史を中心にした各国・各地域の歴史を、「東アジア」という地域の中に改めて位置付け直すことである。まず前者に関しては、以前に行った隋・唐代、および日本-渤海間の擬制親族関係についての予備的な検討をもとにして、時期を宋代にまで広げ、対象も中国王朝と西方・北方の諸勢力間や、日本-渤海間以外にも広げて擬制親族関係の事例を集積して、東アジア地域における実際の外交関係の全体像を明らかにした。その結果、従来説かれてきた日本・中国・朝鮮を中心とする、いわゆる「東アジア世界」に関しても、より広く中国の北方・西方を加えた「東部ユーラシア」という視点や、より狭く日本と朝鮮の類似性に注目するなど、複数の枠組を利用することで、より多様な理解が可能であることを提示した。また後者に関しては、宋代の外交文書・外交儀礼についての新たな研究を土台として、来る5月に歴史学研究会日本古代史部会において、「倭国・日本史と東部ユーラシア-613世紀における政治的連関再考-」と題する大会報告を行う機会を与えられた。当該報告では、従来「東アジア」という地域設定のもとに、西嶋定生・石母田正両氏の枠組で説明されてきた、7・8世紀を中心とする「東アジアの中の日本(史)」に対して、「東部ユーラシア」という新たな地域設定と、宋代を加えた新たな時期設定から再検討を加えていく。さらにこの作業を通じて、日本史も含めた広域の地域世界像についても言及していく予定である。最後に、今年度は中華人民共和国・北京大学中国古代史研究中心主催の国際シンポジウムに招かれ、本研究全体を通じた重要な検討課題である、日本-渤海関係の報告を行ったことを付記しておきたい。
人工現実感生成に貢献する触覚の脳内メカニズム

無麻酔サル頭頂葉中心後回の手指領域から単一ニューロン活動を記録した。その2、5、7野(頭頂間溝の前壁とその底部)には、両側性受容野をもつニューロンが多数存在するが(Iwamura et al 1994)、そのさらに内側部では、体幹、両腕、両肩の統合も行なわれていることを見出した(Taoka et al 1997,1998)。両手領域と両肩領域の間には前腕領域があるが、ここには、両側性ニューロンは少なく、むしろ体性感覚に加えて、視覚刺激にも応じるニューロンが集まっていることを見出した。これらのニューロンの体性感覚受容野は、身体の1ヵ所に限局するものと、互いに離れた2ヵ所以上にあるものとがあり、後者には両手、片方の手と反対側の肩などのように、両側を含むものがあった。また本来顔面の再現部位ではないにもかかわらず、顔面の一部、すなわち、顎、口周囲などが含まれているものもあった。視覚受容野は体性感覚受容野に近接あるいは空間的に一致していた。たとえば手のように移動可能な身体部分では、その移動とともに視覚受容野も移動した。その結果視覚受容野は、互いに離れた体部位が移動により近接して作られる空間に一致することもあった。視覚受容野は凝視点とは無関係であった。体性感覚と視覚統合型ニューロンのなかに、道具使用時に視覚受容野が道具にそって変容するニューロンがあった(Iriki et al 1996)。このように中心後回後部領域は体性感覚情報統合の最終段階の場であり、今後さらに研究を進めることにより、具体的に意味の分かる、さらに興味ある発見が得られるものと考えられる。
特発性顔面神経麻痺の新たな麻痺発症責任部位に関する基礎的研究

初感染顔面神経麻痺モデルにおける免疫組織化学では、膝神経節、顔面神経下行脚部、顔面神経核の3部位が顔面神経におけるウイルス増殖部位であると考えられ、電子顕微鏡による検討でもこれらの部位にウイルス増殖を認めたため、この3部位がウイルスの潜伏、再活性化に関与しうる部位であると考えられた。一方、再活性化顔面神経マウスモデルでは、免疫組織化学では、膝神経節、顔面神経核の2部位が顔面神経におけるウイルス増殖部位であると考えられ、電子顕微鏡による検討でもこれらの部位にウイルス増殖を認めたため、この2部位が再活性化時のウイルス増殖に関与しうる部位であると考えられた。以上のことより、HAV-1再活性化による顔面神経麻痺の責任部位は膝神経節部と顔面神経核と考えられるがその責任の割合について今後の検討が必要である。HSV-1接種により初感染顔面神経マウスモデルを作成し、同モデルからをHSV-1接種後1日から14日後まで連日で生理食塩水および4%パラフォルムアルデヒドで経心還流固定を行い、顔面神経管内顔面神経(膝神経節を含む)及び脳幹を摘出した。再びパラホルムアルデヒドにて後固定後にパラフィンにて包埋、薄切して切片を作成した。その切片を用いて抗HSV-1抗体を一次抗体に用いた免疫組織化学を行った。蛍光顕微鏡で末梢および中枢神経の観察を行い感染成立部位での感染標的細胞の研究と、その時間的、空間的増殖経路の研究を行った。その結果、ウイルスは接種3日後には末梢の膝神経節と中枢のルートエントリーゾーンといわれる神経が中枢へ刺入する部位に感染成立が認められた。4日後には顔面神経核での完成成立が見られた。これらの感染部位での抗体反応は接種後7日をピークとしてウイルス接種14日後ごろまで見られた。以上より、膝神経節、ルートエントリーゾーン、顔面神経核がウイルス感染の中心部位であることが明らかになったため、この3か所より同条件の電子顕微鏡用の資料を作成し、同資料を用いて電子顕微鏡での観察を続けている。現在までに明らかにされている範囲では、これらの部位ではおのおのウイルス増殖細胞やウイルス感染の拡大メカニズムが異なっており、来年度中には時系列でこれらの部位における詳細なウイルス感染、拡大のメカニズムが明らかになる予定である。抗CD3抗体抗CD4、抗CD8、抗CD72抗体産生ハイブリドーマを培養した。この培養夜より抗CD3抗体、抗CD4、抗CD8、抗CD72抗体をカラムを用いて精製した。同時に再活性化モデル用の初感染顔面神経麻痺モデルを作成した。これらは来年度に行う予定の再活性化モデルの研究に用いる予定である。初感染顔面神経モデルのウイルス増殖部位(膝神経節、ルートエントリーゾーン、顔面神経核)での増殖感染メカニズムを電子顕微鏡で観察した。また、HSV-1接種により初感染顔面神経マウスモデルを作成し、2か月経過後、抗CD3、抗CD4、抗CD8、抗CD72抗体を腹腔内に投与して免疫系を抑制し、再活性化顔面神経麻痺マウスモデルを作成した。同モデルから、抗体投与後1日から14日後まで連日で生理食塩水および4%パラフォルムアルデヒドで経心還流固定を行い、顔面神経管内顔面神経(膝神経節を含む)及び脳幹を摘出した。抗HSV-1抗体を一次抗体に用いた免疫組織化学を行った。蛍光顕微鏡で末梢および中枢神経の観察を行いHSV-1の再活性化部位の特定と同部位における再活性化および感染標的細胞の研究と、その時間的、空間的増殖経路の研究を行った。ウイルスは抗体接種4日後に顔面神経知覚枝の神経節である末梢の膝神経節部と顔面神経運動枝の中枢神経核である顔面神経核でウイルスの再活性化およびウイルス増殖が認められた。これらの感染部位での抗体反応は接種後7日をピークとしてウイルス接種12日後ごろまで見られた。以上より、膝神経節、顔面神経核がウイルス再活性化の中心部位であることが明らかになったため、この2か所より同条件の電子顕微鏡用の資料を作成し、同資料を用いて電子顕微鏡での観察を続けている。現在までに明らかにされている範囲では、これらの部位ではおのおのウイルス増殖細胞やウイルス感染の拡大メカニズムが異なっており、来年度中には時系列でこれらの部位における詳細なウイルス再活性化、拡大のメカニズムが明らかになる予定である。再活性化顔面神経マウスモデルを作成し、同モデルからを再活性化刺激後1日から14日後まで連日で生理食塩水および4%パラフォルムアルデヒドで経心還流固定を行い、顔面神経管内顔面神経(膝神経節を含む)及び脳幹を摘出した。

その切片を用いて抗HSV-1抗体を一次抗体に用いた免疫組織化学を行った。蛍光顕微鏡で末梢および中枢神経の観察を行い感染成立部位での感染標的細胞の研究と、その時間的、空間的増殖経路の研究を行った。その結果、ウイルスは再活性化3日後には末梢の膝神経節と顔面神経核にウイルス増殖が認められた。これらの感染部位での抗体反応は再活性化7日後をピークとして再活性化刺激14日後ごろまで見られた。以上より、膝神経節、および顔面神経核がウイルス再活性化および感染の中心部位であることが明らかになったため、この3か所より同条件の電子顕微鏡用の資料を作成し、同資料を用いて電子顕微鏡での観察を続けているが概要は以下の通りである。膝神経節部では神経節神経細胞内でウイルスの増殖が2日後には始り、再活性化刺激後の4日後には神経細胞の変性が出現するとともにシュワン細胞の変性が見られた。シュワン細胞の変性は脱髄性変性と軸索変性が混在していた。顔面神経核では再活性化4日ごろに神経細胞にウイルス増殖を認め、5日後には神経細胞の空胞変性が著名となった。
細胞集団が微小環境の広さと硬さを検知する機構の解明

アフリカツメガエル頭部神経堤細胞は細胞接着を完全に失う事なく集団的に移動する事が知られていたが、生体内の立体狭窄部などではどのようなメカニズムで集団移動をしているのかがわかっていなかった。先行研究においてLPAR2をノックダウンした神経堤細胞が細胞接着を異常に安定化させN-cadherin分子を細胞内に取り込む事ができなくなると立体狭窄において集団全体の形を変えることができず移動できなくなる、つまりLPAR2シグナルを受け取る事で集団内の組織流動性を獲得して立体狭窄に合わせて変形することができるので集団性を失うことなく移動できるということを見出した。この研究によって産まれた新たな疑問として神経堤細胞塊は立体狭窄を認識して変形するのか、それとも遺伝子プログラムによって予め流動性を獲得した細胞群が立体狭窄をすり抜けるのか?がわからなかった。そこで基質を含め周辺環境の硬さに注目し、基質に硬さの異なる縞状の構造を作る事で神経堤細胞がその場その場で狭窄の境界を硬さの違いとして認識している可能性を模索しようとした。光の照射によって分子間に架橋を生む物質と重合させたゼラチンにより硬さの異なる縞を持つ基質を作成し、神経堤細胞を置いたところ硬さの境界面に沿って他の刺激を与えなくとも移動を始めた。元になった疑問は完全には解明されていないが、神経堤細胞が硬さの違いを認識できる事が分かったのでおそらく集団全体が水のように流動性を獲得した訳ではなく、立体狭窄に接触して硬さの異なる部分を認識して変形しているものと考えられる。これを集団的弾性応答(Collective Durotaxis)と呼び、そのメカニズムと生体内移動の関係について調べる事にした。現在までの研究で硬さの差ではなく割合を認識していることが分かった。硬さの比が50倍から100倍程度のゲルにおいて非常に長い距離を移動し、その縞のサイズも移動に関係していることが分かった。しかしながら光重合ゼラチンで構成できる硬さが例えば2kPaと200kPaであるのに対し、ロンドン大学のRoberto Mayorグループから報告された神経堤細胞周辺の生体内の足場環境の硬さは12 Paと数100 Paであった。ゼラチンゲルではkPaオーダーのゲルを作成することは可能だが数Paのものは作ることができない。生体内の硬さは我々のゲルの誤差範囲にも満たない硬さである。このギャップはどのようにして埋める事ができるだろうか?まず連携研究者にお願いしてゲルのプロセッシング方法を模索した。しかしながら色々と条件を変えていくうちに全く集団移動が再現できなくなってしまった。結果ストライプを狭くしすぎて集団が硬さの境界を認識できなくなっていたようだった。ゲルの変更は最低限に抑え、神経堤細胞の状態を色々と変えることにした。ケモタキシス受容体のノックダウンでは移動は無くならなかったが、Co-attractionという細胞を集合させるシグナルの阻害は移動を阻害した。さらにLPAR2の阻害により細胞間接着を安定化させた集団も移動できなかった。追加の仮説として細胞集団が感知している硬さはゲルの硬さとは異なるのではないかと考えた。現在は硬さを測定するテンションセンサーを用いて実際に細胞が感知している硬さを生体内での硬さと比較しようと研究を進めている。FRETテンションセンサーを導入しゲル上で神経堤細胞が感知している細胞内張力と移動中の神経堤細胞内での張力を比較しようと考えている。別の培養細胞を用いたFRET解析では1kPaと4kPaの比較でもテンションセンサーのFRET効率には差が出るようだが細胞内の張力の平均値は硬い4kPaの方が高かった。張力が上昇するとセンサーが引っ張られFRET効率が落ちる仕組みなので低くなるはずだが両者の接着状態が違った。細胞間接着によって集団全体の張力は相殺され基質の強度より低い硬さを感知している可能性について明らかにし、その上で硬さの差と移動との関係を明らかにしていく。アフリカツメガエル頭部神経堤細胞は集団的に移動・浸潤し、頭部骨格などの発生に寄与する。本研究は細胞外の力学的環境が集団移動に与える影響を調べるため、細胞外基質濃度を一定にしたまま硬さを変えることのできる素材を用いて行う。ストライプ状に硬さの異なるゲルを配置し、その上に神経堤細胞塊を置いたところ、他の刺激が無くとも硬さの境界面に沿って細胞集団が移動することを発見した。ストライプの幅を変える事によっても移動ができなくなるため細胞集団が空間の広さと硬さを何らかのセンサー機構を用いて感知していることが考えられた。この機構を明らかにしたい。この目的を果たすためには細胞集団を集団として観察することはもちろん、個々の細胞レベルでの細胞接着や細胞骨格の挙動を追う必要がある。また細胞間にかかる力を推定する方法を開発することにより集団移動中の力の伝搬がどのように起こるのかを明らかにしようと考えている。これまでの過去の研究により集団移動中の神経堤細胞にはN-カドヘリンが必要であると考えられているが、集団的な力学感知に基づく移動(Collective Durotaxisと仮に名付ける)は阻害されなかった。これに伴い他の細胞間接着制御因子の候補について検証した。さらにその内の1分子の膜内構造をFRETテンションセンサーに改変し検証を行った。遺伝子のノックダウン、ノックアウト効率に問題があったため近縁動物であるネッタイツメガエルを導入し手法を改良しようと考えている。メカノゲルの作成には他大学の連携研究者の助力があった。様々な要因によりゲルの作成手順を変更せざるを得なくなったため、データの連続性にやや問題が生じている。

再度検証を行い、実験条件を最適化したい。また細胞レベルのイメージングによる細胞へのダメージで、低倍では問題なく出来ていたイメージングがうまく働かないという問題も抱えている。バイオセンサーの検証にはこのような問題の解決が必要であるため当初実験計画に入っていなかったツールも導入して問題を解決しようと考えている。アフリカツメガエル頭部神経堤細胞は細胞接着を完全に失う事なく集団的に移動する事が知られていたが、生体内の立体狭窄部などではどのようなメカニズムで集団移動をしているのかがわかっていなかった。先行研究においてLPAR2をノックダウンした神経堤細胞が細胞接着を異常に安定化させN-cadherin分子を細胞内に取り込む事ができなくなると立体狭窄において集団全体の形を変えることができず移動できなくなる、つまりLPAR2シグナルを受け取る事で集団内の組織流動性を獲得して立体狭窄に合わせて変形することができるので集団性を失うことなく移動できるということを見出した。この研究によって産まれた新たな疑問として神経堤細胞塊は立体狭窄を認識して変形するのか、それとも遺伝子プログラムによって予め流動性を獲得した細胞群が立体狭窄をすり抜けるのか?がわからなかった。そこで基質を含め周辺環境の硬さに注目し、基質に硬さの異なる縞状の構造を作る事で神経堤細胞がその場その場で狭窄の境界を硬さの違いとして認識している可能性を模索しようとした。光の照射によって分子間に架橋を生む物質と重合させたゼラチンにより硬さの異なる縞を持つ基質を作成し、神経堤細胞を置いたところ硬さの境界面に沿って他の刺激を与えなくとも移動を始めた。元になった疑問は完全には解明されていないが、神経堤細胞が硬さの違いを認識できる事が分かったのでおそらく集団全体が水のように流動性を獲得した訳ではなく、立体狭窄に接触して硬さの異なる部分を認識して変形しているものと考えられる。これを集団的弾性応答(Collective Durotaxis)と呼び、そのメカニズムと生体内移動の関係について調べる事にした。現在までの研究で硬さの差ではなく割合を認識していることが分かった。硬さの比が50倍から100倍程度のゲルにおいて非常に長い距離を移動し、その縞のサイズも移動に関係していることが分かった。しかしながら光重合ゼラチンで構成できる硬さが例えば2kPaと200kPaであるのに対し、ロンドン大学のRoberto Mayorグループから報告された神経堤細胞周辺の生体内の足場環境の硬さは12 Paと数100 Paであった。ゼラチンゲルではkPaオーダーのゲルを作成することは可能だが数Paのものは作ることができない。生体内の硬さは我々のゲルの誤差範囲にも満たない硬さである。このギャップはどのようにして埋める事ができるだろうか?まず連携研究者にお願いしてゲルのプロセッシング方法を模索した。しかしながら色々と条件を変えていくうちに全く集団移動が再現できなくなってしまった。結果ストライプを狭くしすぎて集団が硬さの境界を認識できなくなっていたようだった。
アデノウイルスの逆行性軸索輸送法による遺伝子治療法の開発:リーラーマウスを用いて

組換えアデノウイルスによる大脳皮質、小脳皮質、神経管への感染効率を、正常マウス、リーラーマウス、ヨタリマウスを用いて研究した。ここでリーラーマウスはリーリンを欠損するミュータントマウスであり、ヨタリマウスはDab-1遺伝子を欠損するミュータントマウスである。ヨタリマウスの大脳皮質、小脳皮質、海馬の層構造は極めてリーラーマウスに類似する構造異常を呈する。正常マウス、ヨタリマウス、リーラーマウスの脊髄にlacZ組換えアデノウイルスを注入し、皮質脊髄路ニューロンを逆行性に標識した。感染したニューロンは全細胞体があたかもGolgi像を見るように染色された。さらに大脳皮質に組換えアデノウイルスを投与し、2日後に反対側に逆行性に感染する脳梁交連線維系(callosal commissure : CC)ニューロンをβガラクトシダーゼ組織化学により証明した。ヨタリのCCニューロンの分布は極めてリーラーマウスに類似するが、しかし統計的に検討すると両者の間には差があることが証明できた。以上よりリーラーとヨタリではフェノタイプが異なることが明らかとなった。本研究により、リーラーマウス、ヨタリマウス、正常マウスの大脳皮質に効率よく組換えアデノウイルスを感染させる方法論が確立し、また副次的にCCニューロンの分布がヨタリ、リーラーで大きく正常と異なり、かつリーラーとヨタリ間でも異なることが証明できた。また幼若脳への遺伝子導入の実験を行い、組換えアデノウイルスを用いて効率よく大脳皮質および小脳皮質へ外来遺伝子を導入することを試みた。具体的には胎生期の小脳皮質あるいは神経管にアデノウイルスを注入し、幼若小脳プルキンエ細胞や脳室上皮細胞へ外来遺伝子を導入することができた。本年度は、CAGプロモーターと大腸菌βガラクシトダーゼをコードする遺伝子LacZあるいはgreen Fluorescent Protein(GFP)遺伝子を導入した組換えE1a・E3欠損型アデノウイルスベクター(Adex1CALacz)を、ヒト胎児由来293細胞で増殖後、高力価ウイルス液を作成することに成功した。そして膣栓確認後12日-21日の妊娠マウスを麻酔し、子宮壁越しに、ガラスピペットを用いてウイルス液をカハール・レチウスニューロンが軸索を伸ばす大脳皮質深層に注入した。注入後、1日から数日の期間をおいて、4%パラフォルムアルデヒドで動物を潅流後、脳を取りだし、同一固定液に2時間浸漬後、クリオスタットにて40μmの凍結切片を作成し、ゼラチン塗布スライドに切片を貼付した。Lac Z組換えアデノウイルスの場合は、X-gal染色あるいはβガラクシトダーゼに対する抗体を用いた免疫染色および電顕観察により、GFP遺伝子組換えアデノウイルスの場合は、蛍光顕微鏡により標識ニューロンの分布を調べたところ、注入後1日目に大脳皮質の分子層にあるハール・レチウスニューロンがX-gal陽性であった。したがって組換えアデノウイルスは、カハール・レチウスニューロンの皮質板内の神経終末より感染して、軸索内を逆行性に輸送され、辺縁層中の細胞体において転写・翻訳を開始しすることがわかった。今後、輸送されたウイルスゲノムがどのくらいの期間発現し、またどのような経過でDNAヌクレアーゼにより処理されて機能を失っていくかを調べる予定である。今年度は、上記の実験の他にリーラー奇形マウスの病因遺伝子リーリンの翻訳領域全長のうち、5'側のシグナル配列を含む領域1kbpから3kbpをアデノウイルス発現カセットAdex1CALaczに組み込むことにも成功した。

雌雄のリーラーへテロマウス(rl/+)を交配し膣栓確認後12日から21日の母親マウスを開腹し、子宮壁越しにリーリン遺伝子組換えアデノウイルスベクターを胎児大脳皮質に注入した。注入してから1日-数日後に胎児を潅流固定し、大脳のクリオスタット切片を作成する。抗リーリン抗体を用いた免疫組織化学とリーリンRNAを用いたin situ hybridization法を行ったところ、期待した導入リーリン遺伝子によるリーリン蛋白の発現が得られなかったので、次年度以降の課題としたい。CAGプロモーターと大腸菌βガラクシトダーゼをコードする遺伝子LacZ遺伝子を導入した組換えE1a・E3欠損型アデノウイルスベクター(Adex1CALacz)を、ヒト胎児由来293細胞で増殖後、高力価ウイルス液を作成した。腟栓確認後12日-21日の妊娠マウスを麻酔し、子宮壁越しに、ガラスピペットを用いてウイルス液をカハール・レチウスニューロンが軸索を伸ばす大脳皮質深層に注入した。注入後、1日から数日の期間をおいて、4%パラフォルムアルデヒドで動物を潅流した。脳を取りだし、同一固定液に2時間浸漬後、クリオスタットにて40μmの凍結切片を作成し、ゼラチン塗布スライドに切片を貼付した。lacZ組換えアデノウイルスの場合は、X-gal染色あるいはβガラクシトダーゼに対する抗体を用いた免疫染色および電顕観察により、GFP遺伝子組換えアデノウイルスの場合は、蛍光顕微鏡により標識ニューロンの分布を調べた。その結果、大脳皮質の分子層にあるカハール・レチウスニューロンが、逆行性にウイルス感染を受けて、強いβガラクトシダーゼ活性を示した。一方、リーラー奇形マウスの病因遺伝子リーリンreelin(Reln)の翻訳領域全長のうち、5'側のシグナル配列を含む領域1kbpから3kbpをアデノウイルス発現カセットAdex1CALaczに組み込んだ。雌雄のリーラーヘテロマウス(rl/+)を交配し腟栓確認後12日から21日の母親マウスを開腹し、子宮壁越しにリーリン遺伝子組換えアデノウイルスベクターを胎児大脳皮質に注入すして、リーリンを本来発現しないリーラーマウスの大脳皮質にリーリン遺伝子と同蛋白が発現するかどうかを検討中である。平成13年度は、lacZ組換えアデノウイルスによる大脳皮質への感染効率を、正常マウス、リーラーマウス、ヨタリマウスを用いて研究し、その成果を部分的であるが発表することができた(Aoki et al., Neuroscience Research vol.41:13-23,2001)。ここでリーラーマウスはリーリンを欠損するミュータントマウスであり、ヨタリマウスはDab-1遺伝子を欠損するミュータントマウスである。ヨタリマウスの大脳皮質、小脳皮質、海馬の層構造は極めてリーラーマウスに類似する構造異常を呈する。正常マウス、ヨタリマウス、リーラーマウスの大脳皮質に組換えアデノウイルスを投与し、2日後に反対側に逆行性に感染する脳梁交連線維系(callosal commissure : CC)ニューロンをβガラクトシダーゼ組織化学により証明した。ヨタリのCCニューロンの分布は極めてリーラーマウスに類似するが、しかし統計的に検討すると両者の間には差があることが証明できた。以上よりリーラーとヨタリではフェノタイブが異なることが明らかとなった。