hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
隣接する細胞間のコミュニケーションによる膵島機能制御

膵臓β細胞はβ細胞凝集体である膵島を構成することで必要量のインスリン分泌が発揮される。その高度な機能制御機構をβ細胞間のギャップ結合が担っていると想定し、β細胞におけるギャップ結合を介した情報連絡メカニズムについて検討した。シグナル伝達解析ツールの構築とその解析により、隣接する細胞への分泌シグナル伝播が確認できた。またそのシグナルは心筋細胞のように強くかつ持続性のある伝播ではなかった。コネキシン36は分泌機能に関与していたが、今回用いた遺伝子発現抑制系では十分ではなく新たな発現制御系で検討する必要性があることがわかった。インスリン分泌を機能とする膵臓β細胞は単一細胞では分泌応答が極度に減弱しており、β細胞凝集体である膵島を構成することで必要に応じたインスリン分泌が発揮されるが、その制御メカニズムは不明である。本研究では、その高度な機能制御機構の一つをβ細胞間のギャップ結合が担っていると想定し、膵β細胞におけるギャップ結合を介した情報連絡メカニズムを明らかにする。まず、本来β細胞に内在していない刺激・応答システムを導入することにより隣接した細胞へのシグナル伝達を直接的に解析するため、細胞間伝達シグナルを発信する細胞(A細胞)と受容する細胞(B細胞)をβ細胞株MIN6細胞に遺伝子導入することにより作製した。A細胞刺激物質によりA細胞でインスリン分泌が増強されること、またB細胞はグルコース刺激に応じてインスリンと相関的にモニター分子が分泌されることを確認した。また、すでに確立している擬膵島作製法を用いてA細胞とB細胞を混合培養して擬膵島を作製し、細胞間のシグナル伝達を検討したところ、A細胞とB細胞を1:1の細胞量で混合した擬膵島で、A細胞刺激物質によりB細胞からのモニター分子分泌が確認された。A細胞とB細胞が1:4の擬膵島では、B細胞からの分泌はやや減弱し、発火する細胞が一部でも存在すれば隣接している細胞に効率よくシグナルが伝わるという仮説は否定的であった。さらに、β細胞間シグナル伝達にギャップ結合が関与しているかどうかを検討するため、A細胞とB細胞にそれぞれコネキシン36ドミナントネガティブ変異体(Cx36-G61A-FLAG)を発現させた細胞を作製し、混合擬膵島を作製し解析したところ、分泌抑制が認められなかった。このコネキシン36変異体がドミナントネガティブとして機能していない可能性を考え、別のコネキシン36変異体の効果を検討するため、現在、Cx36-C231S-FLAG発現細胞を作製中である。膵臓β細胞はインスリン分泌を機能とするが、単一細胞では分泌応答が極度に減弱しており、β細胞凝集体である膵島を構成することで必要に応じたインスリン分泌が発揮される。しかしながらその制御メカニズムは未だ不明である。まず、膵島β細胞間のシグナル伝達を解析するツールとして、本来β細胞に内在していない刺激・応答システムを導入することにより、細胞間伝達シグナルを発信する細胞(A細胞)と受容する細胞(B細胞)をβ細胞株MIN6細胞に遺伝子導入することにより作製した。A細胞の刺激およびB細胞の応答反応はそれぞれ機能的に十分解析可能なレベルであることを確認した。また、A細胞とB細胞を混合培養して擬膵島を作製し細胞間のシグナル伝達を見た検討では、隣接する細胞に効率よくシグナルを伝えるためには、シグナルを発信する細胞、すなわち発火する細胞が、刺激応答する細胞と量的に同程度に存在する必要があることが確認された。β細胞間シグナル伝達のギャップ結合への関与として、A細胞とB細胞にそれぞれコネキシン36ドミナントネガティブ変異体を発現させた細胞を作製し、混合擬膵島を作製して解析したところ、分泌抑制が認められなかったため、新たなドミナントネガティブ変異体(Cx36-C231S-FLAG)を作製した。このコネキシン36変異体がドミナントネガティブとして機能しているかどうか、ギャップ結合通貨色素分子を細胞内にinjectionしてモニターする方法を立ち上げ、現在検討中である。一方、β細胞の機能のみならず細胞増殖や死についても関与しているかどうか、増殖マーカーや細胞死マーカーをレポーター遺伝子で確認できる細胞も作製中である。膵臓β細胞はインスリンを分泌する機能をもつが、単一細胞ではその分泌応答が極度に減弱しており、β細胞凝集体である膵島を構成することで必要に応じたインスリン分泌が発揮される。本研究では、その高度な機能制御機構の一つをβ細胞間のギャップ結合が担っていると想定し、膵β細胞におけるギャップ結合を介した情報伝達メカニズムを明らかにすることを目的としている。まず、膵島β細胞間のシグナル伝達を解析するツールとして、本来β細胞に内在していない刺激・応答システムを導入した。すなわち、細胞間伝達シグナルを発信する細胞(A細胞)と受容する細胞(B細胞)をβ細胞株MIN6細胞に遺伝子導入することにより作製した。A細胞の刺激およびB細胞の応答反応はそれぞれ機能的に解析できるレベルであった。β細胞間シグナル伝達のギャップ結合への関与として、A細胞とB細胞にそれぞれコネキシン36ドミナントネガティブ変異体2種類を各々発現させた細胞を作製し、混合擬膵島を作製して解析したところ、分泌抑制が明らかには認められなかった。

使用したコネキシン36変異体がドミナントネガティブとして機能しているかどうか、ギャップ結合通過色素分子を細胞内にinjectionしてモニターしたところ、コネキシン36変異体では色素通過がやや抑制されていたが明らかな差ではなかった。コネキシン36が分泌機能に関与してる可能性は見出せたが、コネキシン36の関与を検討する方法としてドミナントネガティブ変異体を用いた検討では極度に発現を抑制する系ではなかったことが明らかとなり、新たな発現抑制系で検討する必要があることがわかった。膵臓β細胞はβ細胞凝集体である膵島を構成することで必要量のインスリン分泌が発揮される。その高度な機能制御機構をβ細胞間のギャップ結合が担っていると想定し、β細胞におけるギャップ結合を介した情報連絡メカニズムについて検討した。シグナル伝達解析ツールの構築とその解析により、隣接する細胞への分泌シグナル伝播が確認できた。またそのシグナルは心筋細胞のように強くかつ持続性のある伝播ではなかった。コネキシン36は分泌機能に関与していたが、今回用いた遺伝子発現抑制系では十分ではなく新たな発現制御系で検討する必要性があることがわかった。初年度は、膵島β細胞間のシグナル伝達解析ツールの構築と擬膵島におけるギャップ結合の機能の解明を目的として研究を行った。シグナル伝達解析ツールの構築として、本来β細胞に内在していない刺激・応答システムを導入することにより、細胞間伝達シグナルを発信する細胞(A細胞)と受容する細胞(B細胞)を作製した。また、擬膵島におけるギャップ結合の機能解析としては、A細胞ならびにB細胞へ遺伝子導入したコネキシン36変異体がドミナントネガティブ変異体として機能していなかったことから、今年度は新たなコネキシン36変異体を作製した。その変異体がドミナントネガティブとして機能しているかどうか、分泌機能のみならずギャップ結合通貨色素分子を細胞内にinjectionしてモニターする方法を立ち上げて検討しているところであり、予定よりはやや遅れているものの順調に進められると考えている。また、来年度に行う予定であったβ細胞増殖や細胞死へのギャップ結合の関与についても着手しており、A細胞には増殖を誘導する、あるいは細胞死を誘導するようにし、B細胞にはアポトーシスや細胞死を誘導するERストレス関連マーカー、細胞増殖マーカーの発現をレポーター遺伝子で確認できるように導入している。これらについても順次機能解析を行う予定でおり、全体としては計画はおおむね順調に進んでいるものと考える。基礎医学コネキシン36ドミナントネガティブ変異体の作製が確認できた後は、ギャップ結合の通過シグナル分子について、開発したシグナル伝達解析システムを用いて網羅的に探索する。すなわち候補分子をシグナル発信細胞で増加させるため、内在しない受容体やトランスポーターなどをA細胞に遺伝子導入することにより、外因性の増加機構を賦与する。その後B細胞と混合擬膵島を作製し分泌増強をスクリーニングすることにより、ギャップ結合を通過する分子を同定する。
日欧建築交渉史に関する研究

西欧人は日本建築について、マルコ・ポ-ロ以後、どのようなイメージを描いてきたのか。著者はまず、「西欧における日本建築のイメージマルコ・ポ-ロから19世紀末まで」と題して、建築史学会で研究の概要を口頭発表した。西欧において日本建築が図版を伴って本格的に紹介されたのは、オランダ人のF.カロンによってであり(1661)、さらにオランダ人A.モンタヌスの『オランダ東インド会社遣日使節紀行』(1669)は、豊かな情報と多数の図版によって日本建築のイメージを決定的なものにした。ドイツにおいてはE.フランツィシが日本報告を行い(1668)、1660年代に西欧人は、日本建築のイメージを知識の上で共有するまでになっていた。しかし、実際に描かれていた建築の図版については、オランダとドイツではそのイメージに大きな隔たりがあった。カロンやモンタヌスが日本建築のモティーフを屋根の形や装飾に見出していたのに対して、ドイツではなお西洋式のままデザインされていたのだった。18世紀のドイツのおいて多数の中国館が建てられたが、これらの中国館に混じって、1790年代にベルリンのモンビジュ宮で日本館が建設された。同日本館は中国館とは異なり、簡素で開放的な形態をもち、建築史において中国と日本を差異化できた最初の作品となった。19世紀後期の日独の建築交渉史において重要な役割を演じた建築家は、エンデ&ベックマンであった。著者は、彼らによる日本の官庁集中計画に関して、著者ならびにシンポジウムにおいて研究成果を発表した。本年度は、まず4月に建築史学大会において「西欧における日本建築のイメージマルコ・ポーロから19世紀末まで」と題して、文献の上で西欧において日本建築がどのように記述され、実際に建てられた日本館にどのような意匠が施されたかについて口頭発表した。以後の研究は、そこでの発表をベースにして、項目別・時代別の論文化、活字化であり、資料収集ならびに建築意匠の分析を進めていった。文献解釈においては、イエズス会史料、旅行記を頼りに日本建築に関する内容の分析に努めた。西欧において日本建築のイメージ形成に大きな影響を与えたのは、オランダ人モンタヌスの著作『遣日使節紀行』(1669)であった。同文献の分析を徹底的に行い、その成果を1993年度日本建築学会関東支部大会で発表した。モンタヌスの著作に掲載された図版はファンタスティックなものであるが、城閣、宮殿、宗教建築に分類すれば、意匠的に一応のジャンル分けがなされていたこと、そこで濃厚に出された黄金のイメージは、江戸期の日本建築が装飾の全盛期を迎えていたことと関係し、時代の有する気配が西欧人によって増幅された結果として捕えられるという結論を導いた。また、日独建築交渉史の重要な人物エンデ&ベックマンの日本の官庁集中計画についての論考を発表した。なお、18世紀のドイツに集中して建設された日本館の分析、19世紀末のベルリン動物園の諸施設に現れたジャポニスムの影響については、ほぼ資料の収集を終え、平成6年度にこれらの成果を日本建築学会(大会・論文報告集)を中心に発表していく。本年度は、9月の日本建築学会大会において「18世紀末のドイツに建てられたモンビジュ宮の日本館についてシノワズリ-のなかの日本建築のイメージ」と題する学術講演を行った。同研究によって、モンビジュ宮の日本館が西欧建築史において中国と日本を差異化できた最初の作品であること、日本のモティーフが同時代のケンペルの著作ではなく、むしろ17世紀のモンタヌスに遡れることを明らかにした。3月の日本建築学会関東支部研究報告においては、「1660年代の西欧における日本建築のイメージについて」と題する論文を発表した。1660年代は、オランダ人カロンやモンタヌスの日本関係の著作の翻訳によって、他の西欧諸国に日本建築が紹介された時代であった。

しかし、掲載された図版(本邦初公開の図を含む)の意匠については各国でイメージにかなりな開きがあり、日本建築は言葉の上においてのみ共有されていたことを明らかにした。さらに、ドイツにおいて日本建築のイメージ形成に影響を与えた人物にE.フランツィシがいたことを指摘した。日独の建築交渉史において重要な建築家エンデ&ベックマンについては、8月にドイツで資料調査を行い、新たに現存建築と多数の図面を収集した。そこで得られた成果は、3月の日本建築学会関東支部歴史意匠部会のシンポジウム「蘇る赤レンガ棟法務省旧本館の復原改修工事」で発表した。また、これまでの19世紀を中心とした西洋建築史研究の成果を踏まえて『西洋建築様式史』を著わした。これで本研究に関する骨子は出来上がった。今度とも、研究を継続させて日本建築学会を中心にさらに論文を発表していく。
ポルフィリンの生合成過程におけるD環反転機構の解明

環状テトラピロールのポルフィリンは生命に必須な化合物の1つであるが、生物が生理的に利用するポルフィリンは4つのピロール環の置換基が分子の中心に対して対称には配置していない。この非対称性はポルフィリンやヘムの機能に重要な意味を持ち、生合成過程においてピロール化合物のポルフォビリノーゲンがハイドロキシメチルビラン合成酵素によって対称な形に順次縮合された後、ウロポルフィリノーゲンIII合成酵素(UROS)の作用でD環の反転を伴って環化することで決定づけられる。本研究ではUROSの反応機構の解明に寄与すべく、ヒト酵素の大腸菌での発現系を作成し精製酵素の性質を検討した。UROS遺伝子はヒト肝cDNAライブラリーからPCRによって増幅し、発現ベクターへ組み込んだ。発現させた酵素は溶菌後4°Cでも活性が速やかに低下してしまったが、グリセリンの添加によって安定性の改善が見られた。精製はグリセリン存在下で行い、HPLC用カラムを用いて溶菌後48時間に終了できるようにした。精製酵素は今までに報告されている標品に比べて極めて高い熱安定性を示し、DTT或いはEDTAの添加によって更に安定性が増加した。このことから酸化に対して感受性の高い酵素であると考えられたのでチオール基の数と活性の関係を調べたところ、蛋白分子内部に埋もれているCys残基が活性に重要であることが判り、結晶構造からそれはCys73であると考えられた。これはUROS活性の低下しているポルフィリン症患者に共通して最も多く見られる変異がC73Rであることによっても支持される。化学修飾の結果から活性には塩基性アミノ酸の関与が考えられたので、想定される活性部位近傍のLys、Arg、His残基の変異酵素を作成して活性、K_m、k_<cat>を測定した。その結果から推定された基質の結合様式として、対面する2残基によって基質を挟み他はそれを周囲から支えていると考えられた。生物にとって必須な分子であるポルフィリンは4つのピロール環が縮合したものであるが、その側鎖はD環のみ他の3環と異なる配置をしている。これは生合成過程中で一旦同じ向きに順次縮合されたハイドロキシメチルビラン(HMB)がHMB合成酵素(HMBS)によって生成された後でウロポルフィリノーゲンIII合成酵素(UROS)によってD環の再配置が行われる結果である。先天性骨髄性ポルフィリン症(CEP)患者ではUROS活性が低い為にHMBは非酵素的にウロポルフィリノーゲンIに変換し、これは生理的に利用されずに蓄積し重篤な症状を起こす。本研究ではヒトHMBSとUROSの大腸菌での発現系を確立し、酵素の精製を行った。大腸菌の粗抽出液中でUROS活性は速やかに低下してしまったが、溶菌時にグリセリンを添加することによって2日程度は活性が維持されることが判り、HPLCを用いて48時間以内に完了できる精製方法を確立した。精製したUROSはこれまでに報告されている例に比べて熱安定性が高く、DTTやEDTAの添加によって更に安定性が増した。このことから活性の低下にはCys残基が関与していると考えられ、熱処理による活性低下とCys残基数の関係を検討した。その結果、8残基あるCysの中で1残基は酵素内部に埋没しており、熱処理の初期においては埋没したCysのみが変化し、その1残基の変化によって酵素活性は20%にまで低下することが判った。

2001年に発表されたヒトUROSの結晶構造から推定すると埋没した残基の候補としてCys73が考えられ、これはCEP患者に共通して最も多く見られる変異がCys73→Argであることと合致している。この結果について現在論文投稿中である。生物にとって必須な分子であるポルフィリンは4つのピロール環が縮合したものであるが、その側鎖はD環のみ他の3環と異なる配置をしている。これは生合成過程中で一旦同じ向きに順次縮合されたハイドロキシメチルビラン(HMB)がHMB合成酵素(HMBS)によって生成された後でウロポルフィリノーゲンIII合成酵素(UROS)によってD環の再配置が行われる結果であることが知られている。先天性骨髄性ポルフィリン症(CEP)患者ではUROS活性が低い為にHMBは非酵素的にウロポルフィリノーゲンIに変換し、これは生理的に利用されずにコプロポルフィリノーゲンIとして蓄積し重篤な症状を起こす。本研究ではヒトHMBSとUROSの大腸菌での発現系を確立し、精製酵素の性質の検討を行った。大腸菌の粗抽出液中でUROS活性は速やかに低下してしまったが、溶菌時にグリセリンを添加することによって活性が2日程度維持されることが判り、HPLCを用いて48時間以内に終了できる精製方法を確立した。精製したUROSはこれまでに報告されている標品に比べて熱安定性が高く、DTTやEDTAの添加によって更に安定性が増加した。このことから活性の低下にはCys残基が関与していると考えられ、熱処理による活性低下とCys残基数の関係を検討した。その結果、8残基あるCysの中で1残基は酵素内部に埋没しており、熱処理の初期においては埋没したCysのみが変化し、その1残基の変化によって酵素活性は20%にまで低下することが判った。ヒトUROSの結晶構造から推定すると埋没した残基の候補としてCys73が考えられ、これはCEP患者に共通して最も多く見られる変異がCys73→Argであることと合致している。UROS活性に関与するアミノ酸残基を更に検討する為に、想定される基質結合部位近傍のアミノ酸残基変異酵素を作成し酵素学的性質を検討した。ポルフィリンは4つのピロール環が縮合したものであるが、生物が通常利用するポリフィリンはピロール環の側鎖が分子の中心に対して非対称な配置をしている。これは生合成過程中で、ハイドロキシメチルビラン(HMB)合成酵素(HMBS)によって一旦同じ向きに順次縮合された後でウロポルフィリノーゲンIII合成酵素(UROS)によってD環の再配置が行われる結果であることが知られている。先天性骨髄性ポルフィリン症(CEP)患者ではUROS活性が低い為にHMBは非酵素的にウロポルフィリノーゲンIに変換した後、生理的に利用されることなくコプロポルフィリノーゲンIとして蓄積し重篤な症状を起こす。生体試料から単離したUROSは特に熱に対して不安定であり、酵素学的研究は今まであまり行われていない。本研究では昨年度までにヒトUROSの大腸菌での発現系及び迅速な精製法を確立し、熱安定性が極めて高い精製標品を得ることができた。精製酵素の熱処理による活性低下とCys残基数の関係を検討した結果、酵素内部に埋もれたCys残基が酵素活性に強く関わっていることが示唆された。結晶構造から、内部に存在すると推定されるCys残基はCys73であり、これはCEP患者に共通して最も多く見られる変異がCys73→Argであることと合致している。
口腔癌におけるクロマチン再構成因子複合体の機能解析

がん研究においてmicroRNA,やDNAのメチル化といったエピジェネティクス制御が腫瘍の発生,進展に関与する報告が多くなされてきた。近年、クロマチン再構成因子複合体つまり、クロマチンの構造を変化させることにより転写活性を制御する機能が発がん・悪性形質の獲得に関わると提唱されてきているが、扁平上皮癌、特に口腔癌においてはこれらの報告は極端に少ない。本研究では、口腔癌においてクロマチン再構成因子複合体の異常が下流の分子にどのように寄与し、予後に影響を与えるのかに関して更なる検討をおこなうことを目的としている。本研究では、口腔癌においてクロマチン再構成因子複合体(特にARID1A/AT-rich interacting domain 1A)の異常が下流の分子にどのように寄与し、予後に影響を与えるのかに関して更なる検討をおこなうことを目的としている。本年度は口腔癌細胞株(SAS)を用いて、野生型(ARID1A発現株)とsiRNA処理をおこなったARID1A抑制株においてcDNAマイクロアレイによる網羅的解析をおこなった。2サンプルの解析おこない、2倍以上の発現があった遺伝子を56ピックアップした。その中でも6つの遺伝子では、2サンプルともに2倍以上の発現があった。現在、これらの遺伝子に注目し、解析を進めている。本年度の目標であったcDNAマイクロアレイによる網羅的解析をおこない、候補遺伝子の解析へ進んでいる。口腔癌に特徴的な発現を示す遺伝子に関して、口腔癌細胞株を用いてmRNA、タンパクレベルで解析をおこなう。また、口腔癌手術材料で免疫組織科学染色おこなう。染色結果から臨床病理学的諸因子および生存期間における予後解析をおこない、統計学的な有意差を認めるか比較検討する。
酸化血清中に存在する細胞傷害因子の探索-新規酸化ストレスマーカーの同定を目指して

1.酸化血清中の血管細胞増殖因子の同定前年度の結果から、酸化血清中に含まれる過酸化脂質が主要な血管細胞増殖因子として機能する可能性が考えられた。このことを証明するため、脂質を除去した血清(Lipoprotein Deficient Serum以下LPDS)を作成し検討した。ヒト血清にKBrを加え、超遠心を行い、上層にリポタンパク質画分を、下層にLPDS画分を得た。透析して得られたLPDSをラジカル酸化剤を用いて酸化し、酸化LPDSを作成し、AKTAクロマトグラフィーを用いてゲルろ過で分離した。分離したフラクションを、前年度確立したバイオアッセイ系で評価した。48穴プレートに、ヒト動脈内皮細胞(HAEC)やヒト動脈平滑筋細胞(AoSMC)などのヒト由来血管細胞を播種し、分離したフラクションをくわえた。各画分を添加して、2472時間培養後、生細胞数をMTT法を用いて測定した。その結果、高分子画分に認められた増殖因子が消失した。さらに、低比重リポタンパク質(LDL)を同様に酸化し、得られた酸化LDLを血管細胞に添加した結果、類似の細胞増殖が認められた。以上の結果から、酸化血清中の主要な細胞増殖因子は、酸化LDLに由来することがわかった。酸化ストレスと動脈硬化との関係において、重要な知見が得られた。酸化LDLの測定系に関しは、当ヒューマンストレスシグナル研究センターの酸化脂質ストレスマーカーtHODE、t7-OHChとの相関性について検討を行っている。また、これまで我々の研究室で認められた酸化LDL添加により当電点が変化するタンパク質の解析を行っている。2.接着分子の発現に及ぼす影響さらに、酸化血清の作用について、細胞表面への接着分子の発現に及ぼす影響について解析した。方法は同一で、得られた酸化血清フラクションを血管細胞に添加後、フローサイトメーターを用いて接着分子の発現量を定量した。その結果、生細胞数への影響とは異なるとこにピークが認められた。今後、この分子の同定を行っていきたい。1.酸化血清の作成とクロマトグラフィーによる分離系の確立水溶性のラジカル開始剤を用いて、酸化した血清を作成する。血清の酸化レベルは、化学発光や電気化学検出器を組み合わせたHPLCを用いて解析する。酸化した血清を、ゲルろ過やイオン交換クロマトグラフィーを組み合わせて分離・分画する。水溶性のラジカル開始剤2,2'-azobis-[2-(2-imidazolin-2-yl)propane]dihydrochloride(AIPH)、5mMで37°C、8時間ヒト血清を酸化した。その血清を現有化学発光・電気化学検出器を組み合わせたHPLCシステムで解析した結果、血清中におけるビタミンEやビタミンCなどの抗酸化物質の減少、コレステロールエステルヒドロペルオキシドなどの脂質過酸化物の増加およびカルボニル蛋白質の増加が認められた。作成した酸化血清についてAKTAクロマトグラフィーを用いてゲルろ過で分画し、生成した酸化生成物を分離した。脂質過酸化物は高分子画分に、カルボニル蛋白質は60kDa付近にピークが認められた。同分画サンプルをバイオアッセイ系に添加するサンプルとした。2.酸化血清中の細胞傷害因子の同定酸化した血清の各分離画分を96穴プレートに分注し、培養細胞に添加する。培養細胞としては、ヒトの正常細胞であるヒト動脈内皮細胞(HAEC)やヒト動脈平滑筋細胞(AoSMC)を用いる。各画分を添加して、2472時間反応後,生細胞数をMTT法で測定する。バイオアッセイ系を指標に、酸化により生成する細胞傷害因子を探索・同定する。酸化血清の分離画分をHAECやAoSMCに添加した結果、過酸化脂質などが含まれる高分子画分において、生細胞数の変化が認められた。このような変化は、未酸化の血清では認められなかった。生細胞数の変化上過酸化脂質のピークが一致し、また脂質を除いたLipoprotein deficient Seram(LPDS)では、生細胞数の変化が認められなかった。以上の結果から、HAECやAoSMCに対するの酸化血清中の主要なエフェクターとして、酸化リポタンパク質が機能する可能性が考えられた。今後、リポタンパク質のクラスの同定を行うとともにぐ血清での測定系の構築を目指していきたい。

以上の結果から、酸化血清中の主要な細胞増殖因子は、酸化LDLに由来することがわかった。酸化ストレスと動脈硬化との関係において、重要な知見が得られた。酸化LDLの測定系に関しは、当ヒューマンストレスシグナル研究センターの酸化脂質ストレスマーカーtHODE、t7-OHChとの相関性について検討を行っている。また、これまで我々の研究室で認められた酸化LDL添加により当電点が変化するタンパク質の解析を行っている。2.接着分子の発現に及ぼす影響さらに、酸化血清の作用について、細胞表面への接着分子の発現に及ぼす影響について解析した。方法は同一で、得られた酸化血清フラクションを血管細胞に添加後、フローサイトメーターを用いて接着分子の発現量を定量した。その結果、生細胞数への影響とは異なるとこにピークが認められた。今後、この分子の同定を行っていきたい。
爆弾低気圧がもたらす気象・海象災害の軽減に関する総合的研究

雲解像モデル、非静力海洋モデル、波浪予測モデル、高解像度大気大循環モデルとアンサンブル予測技術、同化手法、ダウンスケーリング、LES技術等を活用して、(1)南岸低気圧の急発達要因に係る新たなフィードバック過程の発見、(2)黒潮続流の暖水渦に対する低気圧中心の内部構造の応答の解明、(3)爆弾低気圧の予測精度の定量的評価と新たな客観的指標の開発、(4)北海道の暴風雪被害や北日本の突風被害をもたらした山岳の地形効果の定量的評価と発生要因の解明、(5)日本海沿岸域の高波・異常波浪の予測精度の改善と発生原因の解明、(6)北太平洋の爆弾低気圧活動の長期変動と温暖化の影響評価等、重要な学問的知見が得られた。アンサンブル再解析データを用いた日本付近の爆弾低気圧の予測精度解析から、日本海・オホーツク海上で発達する事例では上層トラフ、太平洋上の事例では降水に伴う潜熱加熱の予測精度が重要であることを明らかにした。また、領域大気海洋結合モデルを用いて爆弾低気圧の再現実験を行い、黒潮・黒潮続流域のSSTが中心気圧の低下にどの程度影響を与えるのか評価した。爆弾低気圧による暴風現象の数値解析として、1994年2月22日に北海道で発生した強風災害をもたらした事例を対象とし、領域気象モデルを用いて特に道央地区について高解像度シミュレーションを行なった。その結果、地形の影響を受けた強風域の微細構造が再現できた。また、2013年3月1日から3月3日にかけて北海道道東地方に暴風雪被害をもたらした爆弾低気圧の数値シミュレーションを行った結果より,北海道地方の山岳の障壁効果による風場の変形が,道東地方の暴風雪被害を拡大させた要因であることがわかった。WWIII波浪スペクトルモデルで日本海の低気圧(爆弾低気圧を含む)による高波浪発生・発達の代表事例ハインドキャストを実行し,富山湾に入射する波高,周期,波向の定量的な結果を求め,それぞれのケースの特徴を解析した。また,富山近海の風浪を衛星画像(ALOS)から空間的に求めるテストを行った。再解析データJRA/JCDASを利用して、低気圧の経路を抽出すると同時に、低気圧周辺の風速強度について評価した。その結果、急発達する低気圧ほど強風を伴う傾向にはあるが、発達率と強風は必ずしも対応していない結果が得られた。このことは、発達率と同時に最大風速についても情報を精緻化しておくことが爆弾低気圧に伴う気象・海象災害のデータを作成する上で必要であることを示唆している。但し、低気圧に伴う風速範囲の条件に関して課題も多く、強風情報を得るためのアルゴリズムの検討が引き続き必要である。急発達する南岸低気圧のメカニズムについて、新しいフィードバック仮説を提案した。具体的には寒冷コンベアベルト(CCB)に沿って暖流からの水蒸気供給が活発化し、後屈前線で収束・潜熱放出することで中心気圧が低下し、更なるCCBの強化が生じるという正のフィードバック・ループである。従来の中心気圧変化率による爆弾低気圧抽出法に代わって、新たに考案したオイラー的な気圧変化率を用いたLocal Deepening Rateをアンサンブル予報に適用し、爆弾低気圧予測可能性の定量化を実現した。また、再解析データJRA/JCDASを利用して、低気圧の経路を抽出すると同時に、低気圧周辺の風速強度について評価してアルゴリズムの検討を行った。これまでの緯度・経度座標から等距離座標系に変換し、範囲を決めるようなアルゴリズムへ変えた。今後、これを基に、強風情報を試みる予定である。爆弾低気圧による暴風現象の発生機構の解明のため、日本海沿岸域を対象地域として2012年から2014年の冬季の強風事例の発生特性を調べ、対象地域の周囲の地形といった地理条件の影響を受けて強風が発生する様子を示した。また、同時期の突風事例を数値シミュレーションの設定を検討した。北海道山岳地形が爆弾低気圧に伴う強風に及ぼす影響を調査し,山岳地形による道東地方への強風域の早期到達の効果を明らかにした。ALOS/PALSAR衛星画像を用いた波浪パラメータの推算を高速フーリエ変換による2次元スペクトル解析から行った。解析結果をNAWPHAS観測データやWWIII波浪推算モデル結果と比較することで解析誤差を算出した。また日本海上の温帯低気圧の進路や風速等によって、どのように高波浪の発生・発達が異なるのか、2008年2月下旬と2012年4月上旬の日本海高波浪に対して、WWIIIハインドキャストの結果を比較し、それらの特性を明らかにした。南岸低気圧の急発達の主要因の一つとして、寒冷コンベアベルトを介した潜熱加熱のフィードバック仮説を提唱したが、黒潮続流の暖水渦が、そのフィードバックを増幅させることで、低気圧中心のメソ構造を変化させることが新たに明らかになった。そして,低気圧の内部構造の変化は低気圧西象限の対流圏下層の水平風分布にも影響を与え,関東地方沿岸地域の暴風被害にも波及することが示唆された。またオホーツク海海氷分布が2013年3月2日に道東地方に暴風雪被害をもたらした爆弾低気圧に与える影響を調査し,多氷分布の時には北海道地方の下層風速を増大させる効果があることを明らかにした。気象庁全球大気客観解析データを用いて、北太平洋の爆弾低気圧活動の長期変動を調査し、1980年代中盤以降、インド洋・北西太平洋の高温化に伴い、1月の爆弾

低気圧活動が急激に活発化していることを見出した。爆弾低気圧に伴い発生する日本海沿岸の庄内平野での突風の実態を把握するため、稠密観測網による2シーズン分のデータから突風の時空間での出現特性を調べた。また、特に顕著な突風事例を11例抽出し、気象予報モデルを用いて高分解能シミュレーションを行い、前線の通過に伴い生じる強風の性状と地形の起伏に起因する風速変動の特徴を調べた。異常波浪「寄り回り波」のハインドキャストや予測において,富山港・伏木港では大きな誤差が生じる.この原因解明のため,富山湾の複雑地形に着目し,波浪の変形としての回折と屈折について波浪エネルギー平衡モデル(SWAN)を使い数値的に調べた結果,適切な解像度により有義波高・周期の精度向上が可能となった.また,ALOS-2/PALSAR-2の高分解能モードの衛星画像を用いた波浪パラメータ(波長・波向・波高)の推算を行い,沿岸域では水深の影響で波速が減衰し波長が短くなると共に、複雑な海底地形に伴う波浪の屈折が生じている事を示した.雲解像モデル、非静力海洋モデル、波浪予測モデル、高解像度大気大循環モデルとアンサンブル予測技術、同化手法、ダウンスケーリング、LES技術等を活用して、(1)南岸低気圧の急発達要因に係る新たなフィードバック過程の発見、(2)黒潮続流の暖水渦に対する低気圧中心の内部構造の応答の解明、(3)爆弾低気圧の予測精度の定量的評価と新たな客観的指標の開発、(4)北海道の暴風雪被害や北日本の突風被害をもたらした山岳の地形効果の定量的評価と発生要因の解明、(5)日本海沿岸域の高波・異常波浪の予測精度の改善と発生原因の解明、(6)北太平洋の爆弾低気圧活動の長期変動と温暖化の影響評価等、重要な学問的知見が得られた。簡便な爆弾低気圧発達率を考案し、大量のアンサンブル予報データを用いて爆弾低気圧の予測可能性を定量化できるようになったことや、爆弾低気圧の急発達プロセスについて新しいフィードバック仮説を提案できたことは、当初の計画以上に進展している。また、爆弾低気圧による強風事例について観測データによる強風の発現特性について調べ、突風事例を選別して対象事例の数値シミュレーションの設定の検討を行い、おおむね計画通りに進んでいる。日本海・富山湾の波浪予測への改善の方策として、海底地形の影響の取り込み、衛星データ活用を考えている。現在のところ、その道筋は明らかになってきたが、具体的にそれらの効果を取り入れた実施が少々遅れている。また、低気圧の強風情報を得るための基礎部分のアルゴリズムのプログラムの変更を終えたが、細かなパラメータ設定などに調整を要している。項目によって達成度に若干ばらつきがあるが、全体的にはおおむね順調に進展していると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。気象学、気候力学、自然災害科学1近年日本付近で発達した爆弾低気圧事例について、各現業予報機関のアンサンブル予報データベースを用いて、予測可能性とその変動要因について解析する。2抽出した複数の突風事例を対象として数値シミュレーションを行い、観測データと比較して再現性の検討を行い、暴風現象の発生機構を明らかにする。
海洋環境と資源をめぐる公共人類学的研究：ビスマルク海都市近郊離島の文理融合型研究

本研究は、パプアニューギニア北西部の離島村落を対象として、当該地域住民が関心を抱く海洋環境の変動と水産資源の変化・近代的漁法の導入との関係について民族誌的分析を実施したうえで、理学・水産学からの知見を住民に提供しつつ住民主体の海洋資源管理のあり方について人類学的分析をおこなうものである。その結果、以下の3点が明らかとなった。1「サンゴ礁が歴史を刻んでいる」という島民自信解釈と環境保全への関心の高まりが確認された。2伝統的資源管理とコミュニティベースによる近代的資源管理の住み分けが確認された。3望ましい共同管理のありようをめぐる島民の議論を経て環境保全のネットワーク構築が確認された。平成28年度は、本研究の主たる調査地域であるパプアニューギニア国東セピック州州都ウェワク近郊の離島を訪問し、サンゴの分布、サンゴ礁周辺の魚種及び漁法、漁撈活動の調査を実施、また国内において海洋資源管理、当該地域の気候変動に関わる近年の研究動向について研究報告会を実施した。具体的には、現地調査については、ビスマルク海のムッシュ、カイリル、カラサオ、タラワイ、ヴケオにおいて、川崎が社会組織について文化人類学的視点から、小松が気候変動とサンゴ生育について海洋物理の視点から、土井が魚種と漁法について水産資源学の視点から、聞き取り調査及びシュノケーリングによる実態調査をおこなった。その結果、環境変動を記録した地球科学的試料として炭酸塩分析が有効なハマサンゴの分布調査を現地島民と共におこなったが、島民自身が強い関心を抱くことになった。その社会的背景には、当該地域で外部環境保護団体によるワークショップ等の環境保護活動が活発化しており、サンゴの死滅化を中心とした「海洋環境保護思想」が島嶼地域に浸透していることによると考えられる。一方、こうした環境保護思想との関連から当該地域でおこなわれているダイナマイト漁がサンゴ死滅を増長させているとする考え方が島民に浸透している。このことから我々の調査が「環境変動を記録しているサンゴ」を守る活動として島民により解釈された。土井の実施した魚種・漁法調査についても、環境保護活動として解釈されていった。科学的調査が現地社会にとって、「価値ある」活動として受け入れられていったプロセスが明らかとなった。当初計画していた現地調査及び国内での研究会、これら研究活動について予定通り実施することができた。また現地での協力体制も予想以上に順調に進んでいる。特に、現地社会における環境保護活動への関心の高まりによって本研究が積極的に受け入れられていることから、おおむね順調に進展していると言えよう1.最終年度の研究成果本研究調査対象地域における近代的水産資源管理については、我が国の海外漁業協力財団による水産振興・漁業管理プロジェクトにおいてコミュニティベースとなる定置網漁業の試験操業が実施されてきたことから、実際に定置網操業をおこなっているオウム村を訪問し、ヒアリングをおこなうと共に操業作業に同行した。ヒアリングにより、当該村落に定置網漁業という新たな生業が誕生することにより利益分配、作業者への労働賃金等の経営的マネージメントにおいて村落内に相克が生じつつあり、それらの解消にあたって若手リーダーシップの台頭がみられることが明らかとなった。また、海洋環境の変動については、当該地域において国際環境NGO団体による啓発ワークショップが開催されるなど、資源管理と同様に国際社会の介入が進められている。そうした影響下において、沿岸域におけるダイナマイト漁操業、また嗜好品ベテルチューニングに必要となる石灰の生産による「サンゴ礁の破壊」を避難し抑制しようとする動きが住民の中から現れていること、またそうした社会運動において理学的知見が強く求められていることが明らかとなった。2.研究期間全体の研究成果当該地域における所謂「伝統的漁法」は個人・世帯単位で生産・消費されるため、小規模といえども近代的漁業に求められる集団操業を社会化していくための「しくみ」が必要であることが明らかとなった。また一方、伝統的漁労活動は、活動においても漁獲物の獲得だけではなく漁具の制作・メンテナンス、漁獲部の運搬、調理、廃棄まで村落全体の成員が関与する社会的事業である。近代的漁業が操業作業に関わる一部特定のメンバーによるものであると認識されていることから、社会全体が関与する事業となりえていない。村落儀礼に必要となる大量の食料を定置網漁業で確保するなど、社会的文脈に対応した仕組み作りが住民からも求められている。本研究の最終年度となる29年度は、再度、当該島嶼地域を訪問し、聞き取りと実地調査を継続していくと同時に現地島民が望んでいる海洋環境の保全活動の島嶼間ネットワーク作りを開始していく計画である。そのためにいくつかの島で簡単な調査報告会をおこなうことも計画していく。文化人類学
早産児におけるカンガルーケアの客観的な有効性の検証―循環変動を指標として―

早産児の母が、新生児集中治療室で行うカンガルーケア(児を母の乳房の間に抱いて裸の皮膚と皮膚を接触させるケア方法)における、母親・早産児への有効性を、母親の脳血流と心拍変動、児の心拍変動から客観的に検証する研究を行っている。この効果の検証をすることで、母子愛着形成促進プログラムの開発に応用が期待できる。平成30年度は研究に関する国内文献レビューを学会にて発表した。内容としては、国内におけるカンガルーケアの効果に関しては、児もしくは母の体温・心拍の変動や酸素飽和度を測定した文献は少なく、母乳率や母の心理学的側面に焦点をあてた研究(母への質的研究におけるインタビュー、心理的尺度を用いたアンケート調査など)が多く認められた。しかしその中においても、コントロール群を設定している研究はわずかであった。この結果から、同対象者の別時期を設定することでコントロール群として設定しており、母親の心拍変動と脳血流、児の心拍変動を観察するという本研究の意義の再確認となった。PowerLabを導入して研究対象者より同意取得後、1例測定を行った。対象者のNICUでの面会時、カンガルーケア時の測定をテストサンプリングとして複数回行った。しかし測定時期の途中において、測定データが本来予定していた機器(PC)では処理が不十分であり測定不能となる事があったため、PCを更に用意し、脳血流と心拍変動でデータ取り込みPCを別に分けるなどした。測定データを解析にかけ、最適なサンプリングレート等を検討中である。またクリアなデータ測定が行えるよう、更に測定環境の検討・機器の調整を行っている。今後、データ測定を更に進めていく予定である。測定データが本来予定していた機器(PC)では処理が不十分であり測定不能となる事があったため、PCを更に用意し、脳血流と心拍変動でデータ取り込みPCを別に分けるなどしたこと、また、研究機器を他の研究者と共有しており、使用に制限があること、更に現在の測定方法やデータ抽出では解析が困難な場合があることが判明した。そのため、更に環境や機器の調整を行い、データ抽出方法を見直していたことにより測定が遅れている。より正確な測定データを得るためにデータ抽出方法の見直しを行い、解析に適したサンプリングレートの検討を行い、不正確なデータ測定阻害因子となる環境要因と対策を検討する。その上で更にデータ測定を行っていく。平成29年度は研究に関する更なる文献レビューを行い、研究計画書をさらに見直し、当大学の倫理委員会からの承認を得た。脳血流と心拍変動測定のテストを成人で行ったが、小型無線センサ特有の測定機器上の限界や脳血流測定機器(NIRS)の一部破損もあり、より安定したデータ測定が可能な機器が必要であることが判明した。より適した器材を再度検討し、変更もしくは新たに準備した。また、複数のアナログデータを同じタイミングで記録する重要性も判明したため、PowerLabシステムを導入した。これにより、母の脳血流、心拍変動・児の心拍変動の同期性をより正確に測定することが可能となる。正確なデータを測定するために、新たに準備した器材等の設定・測定技術習得を行い、器材の具体的な使用方法を含めた測定手順を作成しなおした。また、脳血流や心拍を測定するにあたって、対象者の動きや覚醒・睡眠という意識状態も測定データに影響を及ぼすため、より正確なデータ解析をするためのデータ処理への準備として、データ測定時の統一的な記録方法も検討した。またテスト測定した心拍変動のデータの解析テストも行っている。この間、研究対象者が使用するNICUは改修工事を行っており、実際に測定する場所において、器材などを現地で設置しシミュレーションを行い、NICUの業務や母児面会への支障が最小限となるよう再度検討した。今後、測定テストを行いながらデータ測定を実際に行っていく予定である。倫理委員会への申請や文献レビューは進められていたが、実際にデータ測定テストを行っていくうちに、より正確なデータ測定のために測定機器の変更や改良を行い、その設定や機器の手配、設置、測定技術習得に時間を要した。また研究者の予想よりも、対象施設での研究対象の範囲となる早産児の数が少なかったため、測定機器が整っていてもデータ測定が行えなかった状況があった。しかし今回、より具体的で確実なデータ測定方法を検討・準備したことは、今後得られる研究結果において重要であったと考える。

しかしその中においても、コントロール群を設定している研究はわずかであった。この結果から、同対象者の別時期を設定することでコントロール群として設定しており、母親の心拍変動と脳血流、児の心拍変動を観察するという本研究の意義の再確認となった。PowerLabを導入して研究対象者より同意取得後、1例測定を行った。対象者のNICUでの面会時、カンガルーケア時の測定をテストサンプリングとして複数回行った。しかし測定時期の途中において、測定データが本来予定していた機器(PC)では処理が不十分であり測定不能となる事があったため、PCを更に用意し、脳血流と心拍変動でデータ取り込みPCを別に分けるなどした。測定データを解析にかけ、最適なサンプリングレート等を検討中である。またクリアなデータ測定が行えるよう、更に測定環境の検討・機器の調整を行っている。今後、データ測定を更に進めていく予定である。測定データが本来予定していた機器(PC)では処理が不十分であり測定不能となる事があったため、PCを更に用意し、脳血流と心拍変動でデータ取り込みPCを別に分けるなどしたこと、また、研究機器を他の研究者と共有しており、使用に制限があること、更に現在の測定方法やデータ抽出では解析が困難な場合があることが判明した。そのため、更に環境や機器の調整を行い、データ抽出方法を見直していたことにより測定が遅れている。平成30年度:1.文献レビューの学会発表:カンガルーケアの効果に関する文献レビューをより詳細に行い、8月にタイで行われる国際シンポジウムで発表する。2.データ収集・データ分析を進めていく。平成31年度:1.引き続きデータ収集・データ分析を進めていく。データ収集数は総数20組を予定している。2.研究成果を論文にまとめ、関連学会で発表する。より正確な測定データを得るためにデータ抽出方法の見直しを行い、解析に適したサンプリングレートの検討を行い、不正確なデータ測定阻害因子となる環境要因と対策を検討する。その上で更にデータ測定を行っていく。次年度使用額が生じた理由としては、データ測定が当初の予定に比して遅れており、消耗品の使用が予定より少量となっていたためである。今年度は文献レビューを国際シンポジウムで発表するため、それに関連した旅費(渡航費、宿泊費、学会参加費)や英語論文校閲費用に助成金を使用する予定である。また、測定開始後の心拍変動測定用の電極、NIRSプローブ関連の消耗品に使用する予定である。今年度予定していた海外での文献レビュー発表は、外部より資金獲得できたため本科研費用は使用する必要がなくなり、当初予定していた旅費代が次年度使用額として余剰となった。次年度は研究成果を発表するため、それに関連した旅費(渡航費、宿泊費、学会参加費)や英語論文校閲費用に助成金を使用する予定である。
中国語固有名詞の中日表記対応辞書とその知的検索支援システムの構築

本研究は当初の計画に従い以下の研究成果を得た。1.中国語音節片仮名表記法(jピンイン)の最適化中国在住の中国語母国語話者を対象とする聴取実験により、中国語音節の日本語仮名表記法(jピンイン)を体系として最適化した。なお、以下の研究成果はこの成果に基づき実現されたものである。2.日中対応表記辞書のコンテンツの作成と評価一般旅行者用観光ガイドブックの索引情報や中国資料集を素材として、一般観光客に有用な地名(観光地名477個、都市名80個)および主要な人名(姓51個、名45個)を網羅的に収集し、データベースシステムACCESS2000に格納した。また、学術的観点・実用的観点からの妥当性を確認した。3.知的検索支援システムの実装と評価中国語未学習の日本人でも比較的容易に入力できるように、ピンイン入力、偏や旁さらには画数による文字候補限定による入力の他に、図形的類似に着目する「日中類似変換」方式を提案し、知的検索支援システムとして実装し、学術的観点・実用的観点から妥当性を確認した。4.日中表記対応辞書のシステムとしての評価上記の中日表記対応辞書と知的検索支援システムとをHTML、php、VB、MySQLにより作成し統合した。中国語(GB2313コード)入力に関しては既存の日本語用IME(4,402文字)と上記4の方法(2,361文字)を併用する方式を採用した。5.Webサーパーの構築とWeb化の実験上述の成果をWeb形式で公開するためにWebローカルなサーバーを構築し、マニュアルのオンライン化を含めWeb化実験を行ない、初の計画通りの動作を確認した。6.システムの総合的評価最終年度統合した辞書・検索システムをアンケート形式で総合的に評価し、表示画面の構成、操作性、機能性に関し概ね良好であることを確認した。初年度は当初の計画に従い以下の研究成果を得た。1.jピンインの改良中国語音節の日本語仮名表記法(jピンイン)の品質をさらに向上させるために、中国人を被験者として聴取実験を行い、部分的な改良を行った。2.中国語固有名詞の収集とデータベース化市販の観光書籍を素材として、そこに記載されている地名(観光地名477個、都市名80個)および主要な人名(姓51個、名45個)を抽出し、データベースシステムACCESS2000 (Microsoft社製)に格納した。これらのデータはADO (ActiveX Data Object)を介してアクセスするように設定した。3.従来の中国語入力システムのサーベイ既存の中国語入力システムの機能と入力方法とを詳しく分析し、本研究で作成するシステムの基本的仕様を決定し、また、下記に述べるような新たな入力方法を提案した。4.中国語漢字入力方式の提案中国語の固有名詞(人名・地名)を、中国語を学んでいない普通の日本人にも入力することのできるように、従来のようなピンイン入力(Microsoft社製IME)、偏や旁さらには画数による文字候補限定による入力の他に、形態的類似点に着目する「日中類似語入力」を新たに設計した。5.日中表記対応辞典と知的検索支援システムとの統合上記の研究成果を統合して、次年度作成する中日表記対応辞典に対する基本的データ部とデータアクセス部とを作成した。特に、中国語入力に関しては、GB2313コードを対象とし、日本語漢字と同じもの(4,402文字)は既存のIME(Microsoft社製)を利用して入力するようにし、それ以外の漢字(2,361文字)の入力に上記(4)の方法を採用するようにした。

6.普本的有効性の評価上述の諸システムの有効性を確認するために、基礎的かつ予備的評価を行った。評価はアンケート形式で実施し、システムの画面の構成の良否、操作性、機能性に関して分析した。その結果、概ね良好であることが示唆された。本研究は当初の計画に従い以下の研究成果を得た。1.最適なjピンインの策定中国在住の中国語母国語話者を対象とする聴取実験により、中国語音節の日本語仮名表記法(jピンイン)を体系として最適化した。なお、以下の研究成果はこの成果に基づき実現されたものである。2.日中対応表記辞書のコンテンツの作成と評価一般旅行者用観光ガイドブックや中国資料集を素材として、一般観光客に有用な地名(観光地名477個、都市名80個)および主要な人名(姓51個、名45個)を抽出し、データベースシステムACCESS2000に格納した。また、学術的観点・実用的観点から妥当性を確認した。3.知的検索支援システムの実装と評価中国語未学習の日本人でも比較的容易に入力できるように、ピンイン入力、偏や旁さらには画数による文字候補限定による入力の他に、図形的類似に着目する「日中類似変換」方式を提案し、知的検索支援システムとして実装し、学術的観点・実用的観点から妥当性を確認した。4.日中表記対応辞書のシステムとしての評価上記の中日表記対応辞書と知的検索支援システムとをHTML、php、VB、MySQLなどにより作成し統合した。中国語(GB2313コード)入力に関しては既存の日本語用IME(4,402文字)と上記4の方法(2,361文字)を併用した。5.Webサーパーの構築とWeb化の実験上述の成果をWeb形式で公開するためにWebローカルなサーバーを構築し、マニュアルのオンライン化を含めWeb化実験を行ない、初の計画通りの動作を確認した。6.システムの総合的評価最終年度統合した辞書・検索システムをアンケート形式で総合的に評価し、表示画面の構成、操作性、機能性に関し概ね良好であることを確認した。なお、多言語文字表示に一部問題が残された。