hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨折治癒におけるリコンビナント線維芽細胞増殖因子とビスホスフォネートの協調効果

骨折治癒遷延に対してリコンビナントヒト線維芽細胞増殖因子-2(rhFGF-2)の徐放性製剤を用いた治療法の開発を目指した結果、軟X線撮影、病理組織学的検討ならびに力学的検討においては骨癒合率、骨強度試験ともに有意に改善されていた。さらにrhFGF-2とビスホスフォネートとの協調効果についても検討を加えた結果、期待通りの結果がえられた。目的骨折治癒遷延に対してリコンビナントヒト線維芽細胞増殖因子-2(rhFGF-2)の徐放性製剤を用いた治療法の開発を目指す。結果rhFGF-2の徐放担体としてハイドロゲルを用いてラット大腿骨骨折モデルにおいて検討した。軟X線撮影、病理組織学的検討ならびに力学的検討により治療効果を評価した結果、骨癒合率、骨強度試験ともに有意に改善されていた。またrhFGF-2とビスホスフォネートとの協調効果についても検討を加え、期待した通りの結果が得られた。(1)ラット大腿骨骨折モデルにおけるハイドロゲル+rhFGF-2の効果の検討2.全身麻酔下,45匹のラット大腿骨骨折モデルを作成3.45匹のラットをコントロール群(ハイドロゲルのみ)、rhFGF-2低容量群(rhFGF-25.0μg)、rhFGF-2高容量群(rhFGF-2 20.0μg)の3群に4.1週ごとに体重測定(体重増加の有無はラットのコンディションを反映するため)5.手術6週間後に右大腿骨を摘出し、軟X線撮影と病理組織学的検討をおこなう。軟X線撮影像から骨癒合の判定の有無と骨癒合した標本での仮骨の面積を評価する。さらに病理組織標本から架橋形成、骨陵の大きさ、細胞浸潤の程度など検討6.生体力学的試験(3点曲げ試験)〈研究目的〉骨折治癒遷延に対してリコンビナントヒト線維芽細胞増殖因子ー2(rhFGF-2)の徐放性製剤を用いた治療法の開発を目指すために徐放担体としてハイドロゲルを用いてラット大腿骨骨折モデルにおいて検討する。〈研究実施計画〉1.ラット大腿骨骨折モデルにおけるハイドロゲル+rhFGF-2による新生血管の検討2.手術6週後に、麻酔下に開腹し下大静脈に26ゲージ針を留置後、2500単位のヘパリンを静脈内投与しつぎにIndian Ink 50mlを130mmHgで静脈内に投与する。その後チャンバー大腿骨を摘出し,透明標本を作製する。3.評価は専用ソフトNS2K-Proを用いて、単位面積当たりの黒さを数値化し、各群において統計学的検討を行う。〈結果〉6週後の大腿骨軟X線撮影結果では骨癒合率コントロール群10%、低容量群73,3%、高容量群76,9%であった。ハイドロゲルを担体としたrhFGF-2の効果は著明に認められた。またIndian Inkによる血管造影検査の結果、ハイドロゲル+rhFGF-2群はコントロール群にくらべ、著明に新生血管に富んでいた。これらをNS2K-Proを用いて、統計解析したところ、コントロール群にくらべ約50%の新生血管の増生が認められた。骨折治癒遷延に対してリコンビナントヒト線維芽細胞増殖因子ー2(rhFGF-2)の徐放性製剤を用いた治療法の開発を目指す。徐放担体としてハイドロゲルを用いてラット大腿骨骨折モデルにおいて検討する。軟X線撮影、病理組織学的検討ならびに力学的検討により治療効果を評価する。〈方法〉1.rhFGF-2+ハイドロゲルを投与したラット骨折モデルを2群作成する。(ラット各群15匹)2.術後2週で1群にビスホスフォネートとしてZoledronic acid(0.1mg/kg)を皮下投与し,残りの群には生理食塩水を皮下投与する(ZA(+)群・C群).3.術後6週で大腿骨を摘出し軟X線撮影、病理組織学的検討、生体力学的試験をおこない、ビスホスフォネートの強調効果について検討する。〈結果〉ビスホスフォネート群とコントロール群では骨癒合率に変化はなかった。(80%)しかしながら軟X線像では仮骨の大きさに有意差がみられた(ビスホスフォネート群>コントロール群)。また病理組織学的にはビスホスフォネート群では破骨細胞、骨芽細胞が乏しく、骨吸収されている部分も少なかった。力学的試験では有意差がなかった。〈考察〉これらの結果は、rhFGF-2+ハイドロゲルにさらにビスホスフォネートを投与することの効果は仮骨の大きさのみであり、骨癒合率、力学的問題に有意差がなかった。おもに骨髄内の骨密度増加に働き、皮質骨には影響が少ないことを考えれば、納得がいく結果であった。マイクロCTの配備のため実験が4か月遅れたが、無事取り戻すことができた。

軟X線撮影、病理組織学的検討ならびに力学的検討により治療効果を評価する。これまで実施したpreliminaryな研究では骨癒合率、骨強度試験ともに有意に改善されていた。さらにこれまで行ってきたrhFGF-2とビスホスフォネートとの協調効果についても検討を加え、将来的に臨床応用が目的であり、これまで順調に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。ハイドロゲルを担体としてrhFGF-2+ビスホスフォネートの協調効果について同様に検討をおこない、ビスホスフォネート投与の効果について検証する必要があるこれまでの実験結果を踏まえたうえで、さらに骨質の改善のためにビスホスフォネートを投与し、ハイドロゲル+rhFGF-2+ビスホスフォネートの協調効果について検討を加える。1.ラット各群15匹に対して同様の手術を行う(2群)。2.術後2週でビスホスフォネートとしてZoledronic acid(0.1mg/kg)を皮下投与し,残りの半数は生理食塩水を皮下投与する(ZA(+)群・C群).3.術後6週で大腿骨を摘出し軟X線撮影、病理組織学的検討、生体力学的試験をおこない、ビスホスフォネートの強調効果について検討する。
側面が多角形で構成される折畳み疑似円筒の展開特性評価と簡易アクチュエータへの展開

平成13年度は、主に、折畳み円筒の製作、実験装置の試作、展開予備実験を行った.折畳み円筒は、片面コーティングにより気密性を保持できるシートを用いて製作され、完全展開時には、直径92mm、高さ400mmの円筒になる。円筒側面は、折畳み条件を満たす単一の二等辺三角形で構成され、圧縮空気の充填により、円筒に展開された。折畳み円筒モデルは、折畳み時に円筒の軸方向から見て、正n角形となる水平折タイプ、螺旋折タイプの2種類の折畳み様式を持ち、予備展開実験から、最適な使用圧縮空気の圧力は2気圧、製作精度を維持できる最大の折畳みの角数nは、n=10のと結果を得た。平成14年度では、前年度の結果を基に、試験装置の改良を重ね、折畳み様式の異なる十数種の円筒を製作し、系統的に実験を行うとともに、折線をトラス部材と考えた場合の、展開時の部材に生じるひずみの変化を解析的に求め、その結果から、円筒の展開特性の推定を試みた。さらに、不等辺三角形を側面三角形に用いた円筒も製作し、それらの展開特性を検討し、以下の結果を得た。1.ひずみの解析から、水平折よりもら旋折の場合の方が、また、折畳みの角数nが大きいものほど、展開時の最大ひずみが小さくなり、より抵抗の少ない展開特性が得られることがわかった。2.負荷を掛けた展開実験は、ひずみの解析結果と良く一致し、n=9の螺旋折タイプの円筒で、最大約1kgの負荷に抗して展開が可能であることが確認できた。3.展開時間は、負荷の増加に伴い増加するが、その増加は、最大負荷の6070%までは余り大きくなく、この範囲での利用が、簡易アクチュエーターとして効率的であることが分かった。本研究により、折畳み円筒の解析手法と実験手法が確立でき、本研究の範囲では、n=9の螺旋折の円筒が簡易アクチュエーターのとして最適である考えられる。片面コーティングにより気密性を保持できるシートを用いて、完全展開時に概ね直径100mm、高さ400mmの円筒になるように、円筒側面が折畳み条件を満たす単一の三角形で構成される様々な折畳み疑似円筒モデルを製作し、圧縮空気の充填により、展開実験を行った。製作したモデルは、折畳み時に円筒の軸方向から見て、正5角形、正6角形、正8角形、正10角形になるモデルで、それぞれに、平重ねタイプ、螺旋重ねタイプ、交互螺旋重ねタイプの3種類の三角形の配置様式を持つモデルの、合計12種類である。展開実験は、1,2,3気圧の圧縮空気で実施し、また、折畳み円筒のみ展開実験に加えて、折畳まれた円筒上に重なりを載せ負荷をかけた状態での展開実験も行い、折畳み様式と展開時間の関係や積載能力の関係などを調べた。得られた主な結果は以下の通りである。1.展開時の空気圧が、大きいほど完全展開に要する時間は短くなるが、1気圧と2気圧の展開時間の差よりも2気圧と3気圧の差の方がいずれのモデルにおいても小さく、ある空気圧以上では展開時間は変化しないと思われる。また、交互螺旋重ねタイプの5角形モデルは、1気圧では階段状の展開を示したことから、スムーズな展開には、6角形以上の折り数が必要と考えられる。

2.正6角形、正8角形の展開実験から、完全展開に要する時間は、平重ねタイプ、螺旋重ねタイプ、交互螺旋重ねタイプの順に大きくなる。また、平重ねタイプの完全展開に要する時間は、正6角形で約0.80秒、正8角形で約0.95秒、正10角形モデルで約1.3秒であり、折り数の増加とともに展開速度が遅くなる傾向がある。3.2気圧で展開した場合の積載能力は、正8角形の螺旋重ねタイプのモデルが約800gで最も大きく、いずれの折り数においても、平重ねタイプより螺旋重ねタイプのモデルの積載能力が1.52.0倍程度大きい。平成13年度は、主に、折畳み円筒の製作、実験装置の試作、展開予備実験を行った.折畳み円筒は、片面コーティングにより気密性を保持できるシートを用いて製作され、完全展開時には、直径92mm、高さ400mmの円筒になる。円筒側面は、折畳み条件を満たす単一の二等辺三角形で構成され、圧縮空気の充填により、円筒に展開された。折畳み円筒モデルは、折畳み時に円筒の軸方向から見て、正n角形となる水平折タイプ、螺旋折タイプの2種類の折畳み様式を持ち、予備展開実験から、最適な使用圧縮空気の圧力は2気圧、製作精度を維持できる最大の折畳みの角数nは、n=10のと結果を得た。平成14年度では、前年度の結果を基に、試験装置の改良を重ね、折畳み様式の異なる十数種の円筒を製作し、系統的に実験を行うとともに、折線をトラス部材と考えた場合の、展開時の部材に生じるひずみの変化を解析的に求め、その結果から、円筒の展開特性の推定を試みた。さらに、不等辺三角形を側面三角形に用いた円筒も製作し、それらの展開特性を検討し、以下の結果を得た。1.ひずみの解析から、水平折よりもら旋折の場合の方が、また、折畳みの角数nが大きいものほど、展開時の最大ひずみが小さくなり、より抵抗の少ない展開特性が得られることがわかった。2.負荷を掛けた展開実験は、ひずみの解析結果と良く一致し、n=9の螺旋折タイプの円筒で、最大約1kgの負荷に抗して展開が可能であることが確認できた。3.展開時間は、負荷の増加に伴い増加するが、その増加は、最大負荷の6070%までは余り大きくなく、この範囲での利用が、簡易アクチュエーターとして効率的であることが分かった。本研究により、折畳み円筒の解析手法と実験手法が確立でき、本研究の範囲では、n=9の螺旋折の円筒が簡易アクチュエーターのとして最適である考えられる。
タンパク質の一分子計測を目指した新しいプローブ分子の開発

本研究課題では筋収縮弛緩機構の解明を目指し、トロポニンCの-分子計測を可能とする新規なプローブ分子の開発を進めてきた.まず、二官能性蛍光ラペル剤の開発については、二官能基型蛍光ラベル剤BRhoおよびBrosを設計・合成した. HPLCや1H-HMRの解析からBRhoではカルボキシ基の向きにより水素結合様式が変化するため、物性の異なる2つのラベル化タンパク質が生成することがわかった.一方、Brosではタンパク質結合後に一様なコンフォメーションをとることがわかり、蛍光ラベル化剤としてより優れた性質を有することがわかった.次に、タンパク質希土類蛍光ラベル剤の開発を行った.まず、非天然のアミノ酸配列(ペプチドタグ)を特異的に認識する希土類錯体を合成した.本錯体は亜鉛イオンを介してポリアスパラギン酸と錯形成し、ペプチドタグ中のトリプトファン側鎖から希土類中心へのエネルギー移動が効率よく進行することで、希土類の発光が遅延蛍光成分として観測されることがわかった.本研究課題では筋収縮弛緩機構の解明を目指し、トロポニンCの-分子計測を可能とする新規なプローブ分子の開発を進めてきた.まず、二官能性蛍光ラペル剤の開発については、二官能基型蛍光ラベル剤BRhoおよびBrosを設計・合成した. HPLCや1H-HMRの解析からBRhoではカルボキシ基の向きにより水素結合様式が変化するため、物性の異なる2つのラベル化タンパク質が生成することがわかった.一方、Brosではタンパク質結合後に一様なコンフォメーションをとることがわかり、蛍光ラベル化剤としてより優れた性質を有することがわかった.次に、タンパク質希土類蛍光ラベル剤の開発を行った.まず、非天然のアミノ酸配列(ペプチドタグ)を特異的に認識する希土類錯体を合成した.本錯体は亜鉛イオンを介してポリアスパラギン酸と錯形成し、ペプチドタグ中のトリプトファン側鎖から希土類中心へのエネルギー移動が効率よく進行することで、希土類の発光が遅延蛍光成分として観測されることがわかった.タンパク質の一分子計測はプロテオミクス研究において、究極かつ本質的な情報をもたらす手法である。本研究課題では筋収縮弛緩機構の解明を目指し、トロポニンCの一分子計測を可能とする新規なプローブ分子の開発を進めている。まず、二官能性蛍光ラベル剤の開発については、タンパク質結合後に一様なコンフォメーションをとる新たな二官能基型蛍光ラベル剤BRosの設計・合成に着手した。BRosの物理化学的特性を既存のBRhoと比較検討し、ラベル化剤としての有用性を明らかにした。さらにトロポニンCのαヘリックス部分のモデルペプチドを用いてラベル化後のコンフォメーションについてHPLCを用いて検討したところ、BRhoではジアステレオマーの生成によって2種類のフラグメントが確認されたのに対し、BRosでは単一の成分のみを与えたことから、BRos結合後のタンパク質では一様のコンフォメーションを有していることが明らかにされた。さらに1H HMRの解析から、αヘリックス上におけるBRhoとBRosの違いは、カルボキシ基の有無によるリシン残基との水素結合に起因していることが判明した。これらの成果は、平成20年度の研究計画であるトロポニンCの一分子イメージングにおいて非常に有用なものである。また、希土類蛍光ラベル剤の開発については、励起したトリプトファン残基からのエネルギー移動によって発光する希土類錯体の合成を行った。さらに、トリプトファンの位置を調整し、エネルギー移動効率が最も高いアミノ酸配列(タグ)を決定した。平成20年度はこれらの研究成果を踏まえて、タンパク質の認識、イメージングに取り組む。タンパク質の一分子計測はプロテオミクス研究において、究極かつ本質的な情報をもたらす手法である。本研究課題では筋収縮弛緩機構の解明を目指し、トロポニンCの一分子計測を可能とする新規なプローブ分子の開発を進めてきた。前年度に引き続き、タンパク質希土類蛍光ラベル剤の開発を行った。今回設計した分子は、中心金属イオンとして蛍光性の希土類イオンとして知られているテルビウムを用い、さらに亜鉛イオンとの錯形成を利用して特定のアミノ酸配列(ペプチドタグ)を認識させるものである。さらに、ペプチドタグ中のトリプトファン側鎖から希土類中心へのエネルギー移動が効率よく進行することで、希土類の発光が遅延蛍光成分として観測される。まず初めに、合成した希土類錯体と最も強く結合し、効率的なエネルギー移動が起こるためのペプチドタグ配列を探った。各タグ分子を固相法により合成後、HPLCで単離・精製し、MALDI-TOFにより目的物の確認を行った。タグ分子と希土類錯体との錯形成の様子は、等温滴定カロリメトリー(ITC)および蛍光スペクトルで追跡し、それぞれの滴定から結合定数を決定した。続いて、各タグ分子と錯形成した希土類錯体の蛍光寿命を軽水中および重水中でそれぞれ求め、希土類イオンに直接配位している水分子の数を計算したところ、水分子の数が希土類イオンの発光強度に影響を与えていることがわかった。すなわち、タグ配列におけるトリプトファン残基と希土類中心の距離が近くなることで、効率的なエネルギー移動が起こるだけでなく、水分子の配位も妨げるため、強い発光が観測されるようになる。次に設計したタグ配列をグルタチオントランスフェレーゼ(GST)に融合し、タグ融合タンパク質の特異的な認識が可能かどうか検討した。

その結果、タグ配列を有していない細胞破砕溶液では、希土類錯体添加時においても大きな系蛍光増大は認められなかったのに対し、タグ融合タンパク質が含まれている細胞破砕溶液では、希土類イオンの強い発光が観測された。すなわち、希土類蛍光ラベル剤へのエネルギー移動は、タグ中のトリプトファンからのみ起こっていることがわかった。
サミュエル・ベケットにおけるモナド的運動：身体運動からイメージ運動、〈流動〉へ

サミュエル・ベケットにおける運動論の一端として、昨年9月プラハで開催されたシンポジウム「ベケットとテクノロジー」で、筆者はベケットの身体的運動のなかでももっとも幾何学的、数学的運動を展開する『クワッド』(1981)の分析をした。ベケットはテレビ、ラジオなど音声や映像メディアを表現手段としてテクノロジーの可能性を追求しているが、形而上学的問題も同時に追求している。むしろテクノロジーよりも形而上学的問題の追求が、作品の核心にあった。その一例が、『クワッド』である。音と光と身体の微細な変化と完璧な同調運動を求めたベケットだが、当時のテクノロジーではそれが実現できないことがわかり計画を断念する羽目に至る。そのとき彼が制作ノートに記した言葉が「ドラマ化されたタブー」(RUL MS2100, 1981)であり、本発表(“Technology and Metaphysics: Decomposing the 'Dramatized Taboo' in Quad" )は謎とされてきたこの言葉に一つの答えを見出すものである。また昨年10月にはiASIL Japanのベケット・シンポジウム“Samuel Beckett and the Imagination of the Postcatastrophe"において、ベケットの生死を超えた不思議な運動の背後にライプニッツへの批判と共感が混交していることを指摘した。とくに第二次大戦中や戦後のベケットのテクストには、ライプニッツ予定調和批判が頻出するのである。ベケット研究においても、エミリー・モラン『サミュエル・ベケットの政治的想像力』という画期的な研究書が出て、これまで政治とは無縁のように描かれてきたベケット像を書き換えた。筆者は、モランの研究もふまえたうえで、さらにベケットにおける形而上学的想像力についても考察する予定である。昨年9月のプラハでのシンポジウム、10月の東京でのシンポジウムで二度の発表をすることにより、運動をキーワードとするベケット論の基礎がある程度できた。また二本の発表論文はともに出版にむけて英語論文にする予定である。どちらも推敲を通じて、ベケットによる形而上学的想像力が、その多くをライプニッツに負っていることを明らかにしたい。今後の研究推進方策としては、ベケット文学における運動のタイプ(身体、イメージ、流動)を意識しつつ、ドゥルーズのベケット論とエミリー・モランの政治的想像力を踏まえて、持論を展開していく予定である。エミリー・モランによる『サミュエル・ベケットの政治的想像力』は、これまでのベケット研究の枠を打ち抜くもので、膨大な歴史的コンテクストの資料を踏まえた上での、ベケットのテクストの緻密な解読には大いに啓発された。今後の研究はこの書を無視しては不可能だとさえいえる。筆者が追求しているベケットにおけるライプニッツを中心とする形而上学的想像力も、政治的想像力とどのように関係するのかを明らかにしなければならない。むしろエミリー・モランの政治的解読を踏まえることによって、筆者の形而上学的想像力の意味が明確になるようにも思われる。その進捗を、2019年の国内外の学会を視野にいれて発表していきたい。またベケット1930年代のノートを再確認しに、トリニティ・カレッジ・ダブリンへ計画中である。これにより、形而上学的想像力の具体的例を実証的に示す。以上のような予定である。

今後の研究推進方策としては、ベケット文学における運動のタイプ(身体、イメージ、流動)を意識しつつ、ドゥルーズのベケット論とエミリー・モランの政治的想像力を踏まえて、持論を展開していく予定である。エミリー・モランによる『サミュエル・ベケットの政治的想像力』は、これまでのベケット研究の枠を打ち抜くもので、膨大な歴史的コンテクストの資料を踏まえた上での、ベケットのテクストの緻密な解読には大いに啓発された。今後の研究はこの書を無視しては不可能だとさえいえる。筆者が追求しているベケットにおけるライプニッツを中心とする形而上学的想像力も、政治的想像力とどのように関係するのかを明らかにしなければならない。むしろエミリー・モランの政治的解読を踏まえることによって、筆者の形而上学的想像力の意味が明確になるようにも思われる。その進捗を、2019年の国内外の学会を視野にいれて発表していきたい。またベケット1930年代のノートを再確認しに、トリニティ・カレッジ・ダブリンへ計画中である。これにより、形而上学的想像力の具体的例を実証的に示す。以上のような予定である。1万円未満での有効な消耗品等の使い道が見つからなかったため。
アルコール性肝障害における動脈硬化発症機序の解明：肝由来小胞体封入病態情報の関与

メタボリックシンドロームを基盤とするアルコール性肝障害と動脈硬化症には深い関連があるが、このメカニズムの全容は明らかにされていない。申請者らはアルコール性肝炎マウスにおいて障害肝細胞が細胞外小胞を放出することを報告しており、肝由来の細胞外小胞が病態情報を小胞に閉じ込めて(病原性情報エントロピーを低く保つ)血管内皮細胞に伝播することで動脈硬化症に寄与する可能性を見出した。そこで本研究では、肝由来の細胞外小胞が動脈硬化症を誘発する機構の解明や細胞外小胞成分を解析し動脈硬化症誘発を阻害する治療標的の探求と動脈硬化症を予測するバイオマーカーの開発を通し、「細胞外小胞を介した病態情報伝播による動脈硬化症の病態連繁の解明」を行うことを目的とした。本年度は、アルコール性肝炎マウスモデルを用いて解析を行った。その結果、短期間のアルコール投与では動脈硬化症の症状は軽微にとどまったものの、骨格筋に様々な変化が生起することが観察された。アルコール性肝障害においては、動脈硬化症とサルコペニアの合併が知られており、これら3つは極めて密接な連繋を持ちつつアルコール性肝障害における全身の病態形成にかかわることが強く示唆された。動脈硬化症のみならずサルコペニアにおいても我々の研究テーマである肝細胞由来の細胞外小胞が臓器間病態情報伝播体として重要な役割を果たす可能性があり、細胞外小胞を基軸とした「アルコール性肝障害・動脈硬化症・サルコペニア」の病態とメカニズム解明へ展開する予定である。平成30年度は、アルコール性肝炎マウスモデルを用いた検討で、軽微な動脈硬化症の発症に加え、骨格筋に様々な病的変化が起こることを見出した。肝障害、動脈脈硬化症とサルコペニア、これら3つは極めて密接な連繋を持ちつつアルコール性肝障害における全身の病態形成に寄与することを示す極めて興味ある知見が得られつつある。アルコール性肝炎マウスモデルを用いた解析から、短期間のアルコール投与では動脈硬化症は軽微にとどまったものの、骨格筋に様々な変化が生起することが観察された。アルコール性肝障害、動脈硬化症とサルコペニア、これら3つは極めて密接な連繋を持ちつつ全身の病態形成にかかわることが示唆された。メタボリックシンドロームを基盤とするアルコール性肝疾患と動脈硬化症には深い関連があるが、このメカニズムの全容は明らかにされていない。研究代表者らはアルコール性肝炎マウスにおいて障害肝細胞が細胞外小胞体を放出することを報告しており、肝由来の細胞外小胞体が病態情報を小胞内に閉じ込め(病原性情報エントロピーを低く保つ)血管内皮細胞に伝播することで動脈硬化症に寄与する可能性を見出した。そこで本研究では、肝由来の細胞外小胞体が動脈硬化症を誘発する機構の解明や細胞外小胞体成分を解析し動脈硬化症誘発を阻害する治療標的の探求と動脈硬化症を予測するバイオマーカーの開発を通し、「細胞外小胞体を介した病態情報伝播による動脈硬化症の病態連繁の解明」を行うことを目的とした。平成29年度は、アルコール性マウスの血中細胞外小胞体をflow cytometryにて測定し精製した。さらにエタノールを添加した障害肝細胞の上清中の細胞外小胞体数をflow cytometryにて測定し、障害肝細胞から細胞外小胞体が放出されていることを見出した。また標的細胞である血管平滑筋細胞の活性化を検討する系の立ち上げも行った。以上、申請時の研究計画をほぼ達成できたが、細胞外小胞体に含まれる情報成分の同定に関しては継続課題となっている。

動脈硬化症のみならずサルコペニアにおいても我々の研究テーマである肝細胞由来の細胞外小胞が臓器間病態情報伝播体として重要な役割を果たす可能性があり、細胞外小胞を基軸とした「アルコール性肝障害・動脈硬化症・サルコペニア」の病態とメカニズム解明へ展開する予定である。平成30年度は、アルコール性肝炎マウスモデルを用いた検討で、軽微な動脈硬化症の発症に加え、骨格筋に様々な病的変化が起こることを見出した。肝障害、動脈脈硬化症とサルコペニア、これら3つは極めて密接な連繋を持ちつつアルコール性肝障害における全身の病態形成に寄与することを示す極めて興味ある知見が得られつつある。次年度(平成30年度)は、アルコール性肝障害マウスの細胞外小胞体やエタノール障害肝細胞からの細胞外小胞体を標的細胞である血管平滑筋細胞に添加し、血管平滑筋細胞の活性化について検討する。血管平滑筋細胞の活性化経路をおさえた上で、活性化経路に関与する細胞外小胞体成分を阻害し平滑筋細胞の活性化を抑制できるかを検討し、動脈硬化発症に寄与する因子の同定を行う。アルコール性肝炎マウスモデルを用いた解析から、短期間のアルコール投与では動脈硬化症は軽微にとどまったものの、骨格筋に様々な変化が生起することが観察された。アルコール性肝障害、動脈硬化症とサルコペニア、これら3つは極めて密接な連繋を持ちつつ全身の病態形成にかかわることが示唆された。最新の論文報告を受けて、従来の超遠心法による細胞外小胞体成分の精製法を新しい方法に移行させている。この検討に時間を要し、平成29年度から平成30年度にわたる継続課題として細胞外小胞体成分を実行中であり、そのため同プロジェクトに関わる予算の一部を次年度(平成30年度)に繰り越した。平成30年度の検討で、肝障害、動脈硬化症とサルコペニア、これら3つが極めて密接な連繋を持ちつつアルコール性肝障害における全身の病態形成にかかわることを示唆する興味ある知見が得られた。動脈硬化症のみならずサルコペニアにおいても我々の研究テーマである肝細胞由来の細胞外小胞が臓器間病態情報伝播体として重要な役割を果たす可能性があり、細胞外小胞を基軸とした「アルコール性肝障害・動脈硬化症・サルコペニア」の病態とメカニズム解明へ展開するべく、予備的な実験を行い準備を行った。その結果、主たる本実験を平成31年度に行う計画となり、平成30年度の予算の一部を次年度(平成31年度)使用額とした。
芳香族化合物をテンプレートとする遷移金属触媒による新規反応開発

報告者は既に、アレーン-遷移金属錯体を中間体として経由させることで、通常のアレーンでは進行しない"電子求引性基を持たない不活性フルオロアレーンに対するS_NAr反応"を触媒反応として進行させることに成功している。しかし本反応は触媒調製において熱的に不安定な錯体や強酸を用いる必要があり、また良好な収率で目的生成物を得るためにはトリエチルアミンやトリエチルシラン等の有機添加剤を加える必要があるという問題点がある。そこで報告者はこれらの問題点を解決し、より高効率かつ簡便な触媒系の開発を行った。具体的には、系中でアレーン交換を起すことにより直接中間体となるフルオロアレーン-ルテニウム錯体を形成させるべく、配位子としてアレーンを有する錯体を用いて反応検討を行った。その結果、フルオロアレーンとモルホリンをモデル基質として用い、ジオキサン中モレキュラーシーブス4Å存在下、配位子としてベンゼンを有する錯体である[Ru(benzene)Cl_2]_2と、AgOTf、P(p-FC_6H_4)_3から調製される触媒系を適応することで目的の反応が進行し、良好な収率でアミノ化された生成物を得ることに成功した。本触媒系は強い電子供与性基であるメトキシ基やアミノ基を有するフルオロアレーンに対しても適応可能であり、これまでの触媒系と比較して調製が簡便で有機添加剤を必要としないことだけではなく、多くの基質において高活性であるという点で意義深い。芳香族求核置換(S_NAr)反応は、様々な置換基を有する芳香族化合物の合成する上で有用な反応である。しかし本反応は一般的に、電子求引性基を持たない不活性フルオロアレーンに対しては適応できない。クロムヘキサカルボニル錯体などの遷移金属錯体を利用することで、不活性フルオロアレーンに対してS_NAr反応を進行させることが可能となるが、この手法は目的生成物を得るために化学量論量の遷移金属錯体を用い、しかもそれらの脱着のステップが必要という問題点がある。報告者は本研究において、アレーン金属錯体の特徴を活かし的さらに触媒反応へと展開することでこれらの問題点を解決し、効率的な不活性フルオロアレーンに対するS_NAr反応を開発した。具体的には、フルオロトルエンとモルホリンをモデル基質として、ジオキサン中、アレーン錯体を形成し得る種々の遷移金属錯体を検討した。その結果、Ru(cod)(2-methylallyl)_2, DPPPent(1, 5-bis(diphenylphosphino)pentane),トリフルオロメタンスルホン酸から調製される触媒系を用いることで、ルテニウム錯体を用いた不活性フルオロアレーンとアミンのS_NAr反応を開発した。本触媒反応は強い電子供与性基であるメトキシ基やアミノ基を有するフルオロアレーンに対しても適応可能であった。さらに見方を変えれば、本反応は一般的に安定で、直接的な変換が困難な炭素-フッ素結合を、触媒的に炭素-窒素結合へ変換した初めての例と言える。
ムンダ語のクレオール化メカニズムに見る，言語構造の歴史的変化に関する類型論的考察

本研究は、現代ムンダ語の口語データを収集するフィールドワークとデータ分析に基づいて文法構造の体性的を明らかにすることを主目的とした。具体的にナグリ方言を対象とし、研究者は東インドのジャールカンド州州都Ranchiを5回ほど訪れて調査を実施した。当該言語は本研究以前が手懸けていたが、本研究によってその文法構造の記述などの点で相当の理解が進み、他動詞性標識として既に知られていた-n vs. -dに加え、印欧語に見られる-o vs. -eといったAblautに相当するような“屈折"も示すなど、新たな発見があった。主たる成果は文法上の一致に関する単行本として出版するところとなった。2012年度は本研究実施の二年目に当たり、大枠としては前年度に引き続いてインド・ジャールカンド州州都Ranchi市周辺に於ける、現代ムンダ語ナグリ方言を母語とするインフォーマント・インタビューによるデータ収集が中心の活動となった。この言語に対する現地調査は既に前研究の時点で始めているので、本研究は現代ムンダ語の全体像を浮き彫りにする計画の仕上げ部分を構成する。この年度、研究者は前期にサバティカルを利用し、通常は実施できない5月6月期に第一回目の現地調査を行なった。結果からすると時期的に気候上の問題があったが、この機会を含めてそれぞれ三週間ほどの調査を三回繰り返したことで年度全体としては集中度が高まり、期待以上の成果が上がったと考えていい。具体的に"取り組んだのは、ナグリ方言に於けるObject Agreementの実態を浮き彫りにすることと、データ上の“揺れから見る「ムンダ語に於けるAgreementの本質解明」である。周知のように、ムンダ語は"Subject Agreement"に加えて"Object Agreement"も有す言語として有名だが、特に後者は同じ動詞語彙を用いながらも“直接目的語"と“間接目的語"の対立をAgreementで明示できるなど、文法的に極めて機能的な構造を持つ。しかしながら、その機能の仕方が如何なるメカニズムに拠るのかがこれまで解明されていたとは言い難く、その実態は前研究の時点はもちろん、前年度の調査をしても手応えを感じさせるだけの成果とはなっていなかった部分がある。この問題に関してはしかし、2012年度の調査活動を通じて相当程度、解明が進んだと言えよう。部分的には既に公表してきたが、本研究はポイントを「いくつかの頭語構造が“連合"して、ある種の「上位カテゴリー」を形成していると認識すべきであると結論した。13年度も過去二年と同様、東インドJharkhand州に赴いて行なう現地調査が中心だった。ムンダ語との取り組みは既に歳を重ね、この言語に特化した本研究も三年目を迎えて記述の中心だった文法構造は相当部分が明らかになってきており、最終年度はこれまで洩れていたデータの収集に注力し、未解決だった幾つかの構造上の問題解明に焦点を当てる活動を行なった。具体的には次のような、これまでは茫洋としていた:過去時制("Preterite")に於けるlen-/led-“無標"vs. ken-“強調"、他動詞の“自動詞化"による: ked- "Perfective" vs. ken- "Preterite"といった体系的対立構造を明らかにすることで、transitivityはアスペクトの問題のみならず語用論的機能とも大きく絡んでいる実態を浮き彫りにしたし、ムンダ語に特徴的な繋辞の対立mana-“存在"vs. tan-“同定"もnon-topical vs. topicalという語用論的対立を体現していると解釈することで極めて整然とした理解が可能となった。また、表層はkul `to send'の如く特段の標示のない動詞語彙も、kitab `book'を“補語"とする場合はBenefactiveを対格目的語とできないのに対し、cithzi `letter'が用いられると受取人を対格で表現できるといった“珍妙"な現象も、問題を単純な意味論的考察を超え、統辞体系全体に位置づけることでムンダ語の構造的体系性は極めて整然と浮き上がる。やはり科研費の補助によって公刊するに至った、この言語が示す文法体系の根幹を成すとも言える文法上の一致に関する単行本と共に、上述したような個別の言語構造上の幾多の謎を解明することで、本研究は当初の目的を十二分に達成できたと言えよう。本研究に於ける活動実態の中核となる現地調査の目的は,これまでの蓄積してきた現代ムンダ語の構造的根幹を成す文法体系の実態を明らかにするためのデータに残った欠落部分の補完作業完遂にある。研究者による最近の研究以外でも,「談話機能」のような伝統的な統辞論を越える語用論的視点を十分に考慮した記述・データはムンダ諸語に関してはほぼ皆無に等しかったからである。

本研究初年度となる2011年度は三週間ほどの現地調査を実施し,これまでの研究では言語学的解釈のできなかった,ムンダ語の様々な表現形式の文法構造を明らかにすべく,主にObject Agreement関連のデータを収集した。そうしたデータを分析した結果,"文法的一致"という,一般には形式的な言語現象と理解されながらも,こうした形態的特質は「談話機能」と深く結びついていることが窺えるようになった。そしてその一部は既に,紀要論文の形で公開するところとなっている。いちばんの収穫は,これまでは単に「目的語との文法的一致」と形式的に一括されてきた現象も実質的には目的語の(意味論的)属性により構造的な細分化か為されていることが究明できた点にある。単純な言い方をすれば「間接目的語と直接目的語は一致現象に於いて構造的に区分される」ということだが,両目的語は動詞語彙の意味組成に連動していて,動詞の形態的特性や統語論的なマーキングには全く現われないながらも,動詞語彙を構成するいわゆる「意味素」の理論的存在が一致現象を厳格に統御している実態が明確な形で浮き彫りとなった。こうした成果は,ムンダ語の文法構造の解明こ焦点を当ててきたこれまで研究から「語彙構造」の究明への移行を模索する平成24年度を迎えるに当たり,極めて好条件をもたらすところとなった。この実績を,更に同系言語との比較研究へと拡張するための基盤作りを目指す二年目へと有機的に繋げたい。本研究は一義的には、いわゆる東インドを中心に行なわれるムンダ諸語が、如何なるメカニズムによって「オーストロ・アジア語族」から分離してその“西部語群"を形成するに至ったかを解明するための基盤構築を図ることを目的とし、そのメカニズムの本質を「クレオール化」とする作業仮説を立て、最終的にはムンダ語の文法構造にその痕跡が残っているか否かを判断するに足りるだけの情報源として、この言語の構造と機能の仕方をフィールドワーク的手法で浮き彫りにすることを主眼として研究に着手した。現代ムンダ語ナグリ方言に対する現地調査は既に前研究の枠組みでも始めていたが、この言語の(基本的には統辞構造の)実態を明らかにするという基本的作業の推進は当初、困難を極めた。この言語の基本構造の概要は比較的容易に把握できたが、特にAgreementの実態解明に際しては“一進一退"を繰り返した。フィールドワークでは避けて通れない宿命ではあるが、一回の調査活動で収集したデータを元に一般化を試みても、次の調査では“反例"が続出し、調査が振り出しに戻ってしまうのである。2012年度はその意味で「大きな転機」となったと考えていい。調査活動の高密度化が幸いし、問題点が“風化"する前に不明朗な学術的認識に再検討を加えることができて、前研究で積み残していた問題点を含め、この年度で“解決"するに至ったムンダ語文法構造の“謎"は相当数に上る。昨年度までの研究成果としては「問題と認識できないでいた事態」が問題であったことに思い至れるようになったこと自体、極めて大きな進展であった。(具体的な論点については今後、公表する予定である。)結果として、本研究では予定していなかった問題まで研究対象が広がることとなったものの、それを含めても全体の70%、当初から計画していた対象に限れば80%以上の達成度を確保していると判断できる。
「こころの専門家」の誕生―沖縄県における1980年から現在までの医療人類学

「こころの専門家」とは何者か。彼らはいかなる来歴を持ち、社会の中でいかなる機能を担い、そして社会にいかなる変化をもたらしてきたのか。1980年から現在までの沖縄県での「こころの専門家」の誕生とその発展の歴史を記述することを通して、「こころの専門家」が文化の網の目の中でいかにして専門職として成立するのかの人類学的な理論モデルを生成した。それはベックのいう「第2の近代化」に即して、国家と学術団体が制度面と人材養成面で主導的な役割をはたすことで成し遂げられたものである。今後は諸外国との比較を行うことで、制度面での不備をいかに市場というアクターが補いうるのかを検討していく。本年度はほぼ予定通り研究課題を行った。課題1である「沖縄の初期臨床心理士会メンバーおよび非臨床心理士への調査」は順調に行われた。沖縄看護大学の渡久山准教授の協力を得たことで、現在沖縄在住でアクセス可能な最初期の臨床心理士のほぼ全数の調査を行い、加えて児童相談所などで心理的援助を行っていた非臨床心理士へのインタビュー調査も幅広く行うことができた。その結果、沖縄では米軍統治下にあった影響で、アメリカ精神医学・心理学の影響が強く、それは主に琉球大学の人脈を通じて広がっていったことが明らかになった。加えて、沖縄の土着的な治療文化は、最初期の臨床心理士にあっては直接間接に影響を及ぼしていたことが明らかにされた。課題2の「公的機関関係者へのインタビューおよび公的資料の収集と分析」も順調に推移した。主に精神病院の院長や事務長にインタビューを行い、当時の様子を再現するデータを得ることが出来た。さらには、新聞記事や公文書館での調査を行い、基礎的なデータを収集することが出来た。この調査の結果、臨床心理学が関係する様々な公的セクターの影響の中発展してきたという事実を確認し、その際に私立精神病院長の影響が大きかったように、それを担った人物の個人史やパーソナリティとも深く関連して発展を遂げてきたことが明らかになった。以上述べてきたように、本年度は主に1970年前後における臨床心理学や心理職の状況についての調査を行い、十分な成果を得ることができたと言える。ここまで研究協力者である沖縄県立看護大学渡久山朝裕准教授の支援もあり、今年度30人ほどのインタビューを行い、データの収集を得ることが出来た。したがっておおむね計画を果たしており、順調に進展していると言える。ただし、現在の時点で2名ほど、沖縄初期の臨床心理士の中で調査ができていない人物がいる。これは本人が引退を表明しているために、インタビュー依頼を謝絶したことによる。しかし、沖縄の臨床心理学の歴史を語るうえで最重要な人物であるため、現在交渉中である。次年度でもう一度チャレンジすることにしたい。本年度は以下の調査を推進した。1初期臨床心理士会メンバーの全数調査の残されていた分を完了した。1年目にはアクセスのできなかった臨床心理士にもアクセスができ、かつ非臨床心理士についても広くインタビュー調査を行うことができた。2公的資料の収集(特にメディア関係)を終了した。3市民向けアンケートの実施。また全国規模での心理臨床関係者の職能調査に参加してデータを得たのもあり、科研費で計画した調査の多くを今年度で達成することができた。4さらには沖縄県の臨床心理学の歴史に影響を与えている、沖縄県外での文化資源にも広く調査を行うことに成功した。5加えて、最終年度に行う予定であった、アジア各地の「こころの専門家」の実態についての予備調査を今年度中に始めることができた。具体的には台湾のインフォーマントを作り、一度現地調査を行うことができた。以上を踏まえて明らかになってきたのは、心理臨床の普及において外的要因の影響が非常に大きいということである。それは人材面でもそうであるし、制度面でもそうである。したがって、文化的要素が大きいのは、臨床心理学でも周縁部に位置する治療文化や人材であることが明らかになった。つまり、中核部では中央組織や国際基準の影響が強いために、文化的な影響をできるだけ排する形で、心理臨床が整備されていくのに対して、周縁部ほど土着の治療文化や地域固有の経済システムにそぐう形で心理臨床は発展していく。例えば、沖縄で言えば、学校における相談員にはそのような文化的な影響が色濃く見られる。これまでの研究によって、次年度で普遍的なモデルに至るための準備は十分になされたと考えている。今年度に行う予定であった研究に加えて、最終年度に行う予定だった国際比較研究の準備段階にまで研究が進展したという理由から。本年度は研究の最終年度として、これまでに行い損ねていた調査を行い、その上で全体を総括するべくモデルの生成を行った。具体的には、以下の3つの点について明らかにした。1まず昨年度に行った市民向けアンケートの結果を統計的に分析し、考察を行ったものを、国際学会と国内学会の双方で発表し、広く議論を行った。2次に、広く調査を行う中で、心の専門家の制度的な充実は、予算だけではなく、それを担う人材が不可欠であり、養成機関の果たした役割が非常に大きいことが明らかになってきたことから、医療人類学的に心の専門家の育成を行うとはいかなることであるのかについて分析を深めた。

その点は「心理療法家の医療人類学ー心の専門家はいかにしてつくられるのか」という翻訳書の出版(2018年6月出版)と、その終わりに掲載された「解題」で明らかにされている。これは英国と沖縄という異なる環境の心理療法家養成の社会的文脈を明らかにした業績であり、本研究の目指す「こころの専門家の誕生」をモデル化する上で非常に重要な意義をもつものとなった。3本研究の主要な眼目は「非臨床心理士」が心のケアをいかに担ったのかという点にあったため、特に1990年代以降の精神科デイケアでは誰がこころの専門家の役割を担っていたのかの検討を行い、それは医学書院の雑誌「精神看護」での「ふしぎの国のデイケア」という連載に反映されている。以上の研究成果を踏まえて、今回調査を行うことができたトルコ、台湾、シンガポール、マレーシア、インドといった地域での心の専門家のありかたと比較をすることで、最終的に心の専門家が後期資本主義(Beckのいう第2の近代化)の過程で、国家と学術団体が主導で進められるものであることをモデル化した。今後はこの知見を、学術誌等で発表していくことになる。以上の知見は、新しい国家資格である「公認心理師」に対して大きな貢献できると考える。「こころの専門家」とは何者か。彼らはいかなる来歴を持ち、社会の中でいかなる機能を担い、そして社会にいかなる変化をもたらしてきたのか。1980年から現在までの沖縄県での「こころの専門家」の誕生とその発展の歴史を記述することを通して、「こころの専門家」が文化の網の目の中でいかにして専門職として成立するのかの人類学的な理論モデルを生成した。それはベックのいう「第2の近代化」に即して、国家と学術団体が制度面と人材養成面で主導的な役割をはたすことで成し遂げられたものである。今後は諸外国との比較を行うことで、制度面での不備をいかに市場というアクターが補いうるのかを検討していく。次年度は1970年代以降の歴史的状況の変化についてインタビューを重ねていく。加えて、研究する中で、沖縄の臨床心理学史は日本全体の臨床心理学史と密接に結びついていることが理解されたため、より広い文脈として日本の臨床心理学史を視野に入れ、調査を行っていく。その上で、1980年代1990年代の沖縄の臨床心理学を担った人物への調査を重ねていくこととする。加えて、研究計画にもあったように、沖縄社会でのカウンセリングや心理療法の受容度についての調査を行うために、質問紙などを用いた調査を行う。このとき、沖縄とほぼ同じ条件にある他府県との比較、あるいは東京などの都市部との比較を行うこととする。27年度にやり残したことは、重要人物への残されたインタビューであるので、これも引き続き交渉を続けていく予定である。最終年度は国際比較を推し進め、その上で人類学的な「こころの専門家」についての普遍的なモデルを生成することが目指される。それを国際的な場で発表していくことに、力を注ぎたい。その上でも、現在交流のある台湾やインドのみならず、韓国やシンガポール、そしてカンボジアなど、アジア圏の広い地域での研究協力を募ることが大きな課題となる臨床心理学昨年度、思いがけず沖縄での調査がはかどり、一度の訪問で複数人の調査に成功したということから、若干費用が余ることになった。次年度使用額については、旅費として学会発表等のための海外出張に使用することとする。
船舶からの大気汚染物質放出規制海域の効果と評価に関する研究

本研究は、船舶起因の大気汚染物質を削減するため大気汚染物質放出規制海域(ECA)の範囲をどのように設定すべきなのかという政策インプリケーションを導き出すことを目的としている。研究の結果、第一に、ECAの最適範囲についての条件を導くことができた。第二に、船舶の位置選択に関する費用関数と大気汚染拡散モデルを含んだ数値シミュレーションを構築し、ECAの最適範囲とそれに影響を与える要因を明らかにした。これらの結果から今後ECAを設定する際の距離に関する政策インプリケーションを導いた。本研究は、船舶起因の大気汚染物質を削減するため日本が大気汚染物質放出規制海域(Emission Control Area、ECA)を設定した場合における効果と影響を分析し、どのように日本にECAを設定すべきなのかという政策インプリケーションを導き出すことを目的としている。なお、本研究は定性的な分析よりも、ECAのモデル化を行い、数値シミュレーションを開発することで、ECAの効果について分析を行うことを試みている。上記の目標を達成するために2013年度は、ECAの簡易的な理論モデルを構築し、精査を行った。そのモデルに基づき、ECAの最適範囲に関する条件を導出した。その範囲の最適条件とはECAの範囲を限界的に拡大した際の限界便益と限界費用が一致するところがその範囲であるというものであるこの簡易モデルの数値シミュレーションを実施するべく、シミュレーションの2つのパートの構築を行った。第一のパートは船舶から排出される大気汚染物質の拡散に関するシミュレーションである。ECAの簡易モデルの中ではこの大気汚染物質の拡散に関する関数が概念的に使用されている。これを明確にするべく、プルームモデルを利用した大気汚染物質の偏微分方程式数値シミュレーションを作成した。この数値シミュレーションにより、大気汚染物質の挙動が明瞭に理解できるようになっている。第二のパートは船舶の動きに関するシミュレーションである。現在は船舶の動きをマルチエージェントシミュレーションにてシミュレートすることを模索している。このマルチエージェントシミュレーションについては現在も開発途中である。上記の目標を達成するために2012年度は、ECAと大気汚染物質削減分析手法に関する既存文献のサーベイを実施した。文献サーベイにおいては、次に挙げる5分野について整理を行った。第一に国際海事機関におけるECAの概要と動向、第二にアメリカ・カナダが設定したECAに関する情報整理、第三に日本の委員会におけるECA設定議論の動向把握、第四に学術研究におけるECA研究について、最後にECAもしくは陸地における大気汚染物質排出すなわち外部不経済と空間に関する既存研究である。中でも、第四、第五分野を整理することで、ECAの最適範囲に関する研究が皆無であることが判明した。そこで、最適なECAの設定範囲を導出するために、Kanemoto(1987)のモデルを参考にしながら、ECAに関する簡易的な理論モデルを構築した。この理論モデルでは線形都市モデルを用いて、ECA範囲という空間に関わる事柄を分析できるようにしている。そしてそのモデルに基づき、ECAの最適範囲に関する条件を導出した。更にこの最適範囲の条件から、アメリカ・カナダが設定をしたECAに関する知見を導き出すことができた。本研究は、船舶起因の大気汚染物質を削減するため大気汚染物質放出規制海域(Emission Control Area、ECA)を設定した場合における効果と影響を分析し、どのようにECAを設定すべきなのかという政策ガイドラインを導き出すことを目的としている。上記の目標を達成するために2014年度は、ECAの簡易的な理論モデルに基づき、数値シミュレーションを作成した。数値シミュレーションは、2つの部分から構成されている。第一の部分は2013年に主に構築した船舶から排出される大気汚染物質の拡散に関するシミュレーションである。第二の部分は、船舶が航行する位置を意志決定するための費用モデルを作成し、それに基づき航行する位置を決定する数値シミュレーションである。航行位置を決定する費用モデルは座礁のコストと燃料のコストを盛り込んだモデルとなっている。船舶は一隻一隻形状等が異なるため、費用の関数も異なっている。これを費用モデルのパラメータを異なることで表現をした。2つの部分を作成したので、それらを使ってECAの費用便益を分析できる数値シミュレーションモデルを構築した。作成した数値シミュレーションを使い、ECAの最適範囲に関する分析を行った。同時に、シミュレーションで使用している各種パラメータを変更し、どのパラメータがECAの最適範囲を変更させるのか分析をした。それらを総合して、ECAの範囲を決める際の簡単なガイドラインを作成した。

交通経済学本研究は、次に示す3つのテーマについて研究を行い、定量的な視点からどのような制度にてECAを日本に設定すべきなのかを分析することとしている。3つのテーマとは1大気汚染物質の削減政策に関する既存文献のサーベイ、2最適なECA設定範囲と日本経済への影響に関する定量分析、3大気汚染物質排出の少ない船舶へのシフトを促す政策の定量分析である。2013年度は主に2を中心に研究を行った。簡易的な理論モデルの精査を行った。そしてその理論モデルを数値シミュレーションに移行する部分において現在試行錯誤を続けている。大気汚染物質の数値シミュレーションについては多くの既存研究等が存在するのでそちらを参考に作成をしている。他方、船舶のシミュレーションに関しては、技術的な問題点がいくつか存在しており、それを解決するべく他分野の調査やシミュレーション言語の習熟などを行っており、それらに時間を要してしまっている。この点において、当初の研究計画よりも進行は遅れていると言える。だが、シミュレーションに関して見通しがたっている部分もあるため、今年度の展開によりこの遅れを取り戻すことは可能であると期待できる。そして、3に関連しそうな既存文献などを集め、現在読み込んでいる最中である。なお、1については2012年度中に終了させている。研究発表の実績としては、2013年7月にブラジルのリオデジャネイロで開催された第13回世界交通学会にて、研究成果を発表した。学会報告用の論文は、査読による評価によってSelected-paperに選定された。本研究は、次に示す3つのテーマについて研究を行い、定量的な視点からどのような制度にてECAを日本に設定すべきなのかを分析することとしている。1大気汚染物質の削減政策に関する既存文献のサーベイ、2最適なECA設定範囲と日本経済への影響に関する定量分析、3大気汚染物質排出の少ない船舶へのシフトを促す政策の定量分析。2012年度は主に1と2の途中まで達成できた。具体的な達成度合いは、研究実績の概要に記載している。そして、『東京都市大学環境情報学部紀要』第14号に2012年度の研究成果をまとめ、発表している。加えて、2012年度の成果をブラジルのリオデジャネイロで7月に開催される第13回世界交通学会にて発表する。発表審査には既に通過し、学会発表のSelected-paperに選定されることも決まっている。2において研究することとなっている最適なECAの設定範囲については、簡単な理論モデルを構築しているものの、定量的な分析はまだ行っていない。以上のことから、1は完了し論文としてまとめている。