hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オンデマンド・バーチャルリアリティ鏡治療の難治性疼痛治療への応用

またサーバ開発にあわせて、既存VRMVFのバーチャル環境(VE)の刷新を図った。具体的には掴む対象物の種類を増やし、またその衝突や回転などは物理エンジンとしてHavok physics(havok社)を使用することでVE内の物体の動きがより自然となった。手のモデルも前システムでは手を複数のオブジェクトで作成しそれを重ねて表示することで手を動かしていが、当該研究のためワンスキンモデルに変更した。またVE内の影や物体を掴む動作もより自然となった。サーバ開発に伴ったVRMVFシステムの改良により、インターネットを介する動作環境が改善することが期待できる。24年度の研究目的の達成度は3やや遅れていると自己評価する。理由としては、平成24年度以降はオンデマンド・VR鏡治療の供用を開始し、蓄積されたデータをもとに臨床的な治療効果の解析、統計学的検証による難治性疼痛患者の特に運動に関連した特徴的障害パターンを解析し、fMRIなど機能的脳画像診断法を用いて関連を検証する計画であったが、平成23年度の未実施分である「患者が遠隔地から入力するツールとしてのインターフェース開発」をまず完成させる必要があった。そのため患者へのオンデマンド・VR鏡治療の供用時期がずれ込むこととなり、臨床治療データの蒐集が遅れる結果となった。特に難治性疼痛患者に特徴的な運動機能の障害パターンの解析が進まず、fMRIなど機能的脳画像診断法による解析計画の遅延に繋がっている。23年度の研究目的の達成度は(3)やや遅れていると自己評価する。理由としては、23年度に予定した開発の3つの柱のうち、「患者が遠隔地から入力するツールとしてのインターフェース開発」と「膨大な患者データを解析するプログラム開発」が予定通りに進捗しなかったためである。しかし当該研究遂行のため最も重要な柱となる、世界中からの双方向型のアプリケーションも処理可能なサーバ開発は終了しており、また既存MVFシステムはバーチャルリアリティ専門業者に委託してシステムを構築していたが、今回は遠隔地から入力を可能とする簡易型インターフェース開発を行った同じ研究分担者がVRMVFシステムの基幹プログラムを刷新したため、当該研究での簡易型インターフェースの全体システムへの実装も汎用性が高まると期待される。25年度は研究計画の進捗度の遅延を修正し計画通りの研究達成に努める。そのためにはオンデマンド・VR鏡治療への参加する難治性疼痛患者を広く募る。24年度には岡山大学病院ペインセンターと連携している施設へシステムを設置しており、更に多くの施設へ参加を募る。そして最終的なシステム運用形態である個人レベルでの治療とデータの蒐集を推進する予定である。患者データの蒐集後には25年度の研究の柱となる患者データ解析を行い、オンデマンド・VR鏡治療の臨床的治療効果の解析を行う。また難治性疼痛患者の運動に関連した特徴的障害パターンが解析できれば、fMRIなど機能的脳画像診断法を用いて関連脳部位を検証する。
ホルマリン放散のない木質ボードの製造に関する研究

木質材料から放散されるホルムアルデヒドが、室内環境問題の一つとして取り上げられているなか、非ホルムアルデヒド系樹脂として開発されたPEG系樹脂に着目し、木質ボードへの利用適性を評価することを目的として、単板を原料とした積層板の製造、可使時間の影響とプリプレスを利用した成形加工条件の検討を行った。不織布にレジンを含浸し、乾燥させた後に単板間に挿入することで、接着力が発現することを確認した。ストランドに接着剤を塗布し、乾燥させた後、放置した。塗布直後に熱圧締したボードも、3ヶ月後に製造したボードも曲げ性能、はく離強さに差は認められなかった。本試験範囲内では、材質の低下は生じないと判断できた。ヒノキパーティクルを原料としてボードを製造した結果、1次圧締温度が高いほど2次圧締後の材質は低下した。また、1次圧締温度は80°Cが最適であるとの結論を得た。ハンドリング可能で最も圧締時間の短い4分を最適1次圧締時間と定めた。上記の研究結果より、面材料としての木質材料への利用の他、成型加工製品への利用の可能性が示唆された。さらに、ストランドボードの製造実験を行い、最適化条件および耐久性能を検討した。その結果、(1)接着剤添加率は、ヤング係数、せん断弾性係数など弾性域内の物性値に対しては、大きな影響を与えないこと、(2)曲げ強さ、はく離強さ、耐水性能に及ぼす接着剤添加率影響は顕著であるが、接着剤添加率によりTSを抑制することが可能であること、(3)良好な機械的性質を得るためには、150°C以上を必要とすること、(4)耐水性が求められる場合、圧締温度180°C以上が必要であることを明らかにした。これらの結果より、PEG系接着剤は単板製品(veneer based products)類だけでなく、マット成形タイプのボード製造にも利用可能であることが示された。また、ストランドをエレメントとし、接着剤添加率、圧締温度条件の組み合わせを考慮することにより、性能の高いボード製造が可能であることが示唆された。非ホルムアルデヒド系接着剤として新たに開発されたPEG系接着剤に着目し、単板積層ボード(LVB)を製造して、木質材料への利用適性を検討した。不織布への含浸後、単板間に挿入する方法が可能であることが明らかになったため、この製造方法でので最適条件を検討した。接着剤塗布量は100g/m^2でほぼ最大の強度を示した。このことより、これ以上の接着剤の量は必要としないと判断した。また、熱圧温度200°Cで最大の強度を示した。これは、熱板温度が高いほど内部の接着が迅速に行われるためであると考えられる。また、圧縮時間の影響は10minで最大値を示した。単板含水率は機械的性質に大きく影響した。せん断弾性定数は含水率、010%の間では含水率の上昇に伴い増大した。しかし、その他の評価項目では、含水率の上昇に伴い強度低下が認められた。単板の厚さを変化させて試験では、評価した項目により異なる傾向が見られた。ヒノキとスギを比較すると、ヒノキの方が高い強度を示すことが明らかとなった。また、スキは吸水処理による強度低下がヒノキよりも顕著であった。

以上の結果より、PEG系接着剤は非ホルムアルデヒド系接着剤として木質材料の製造に利用する可能性が確認された。さらに、堆積時間を変化させてストランドボードを製造し堆積時間の増加に伴う強度低下を検討した結果、十分なオーブンアッセンブリタイムが可能であることが明らかになった。このことより、プリプレスしたマットを用いた成形加工への利用の可能性が示唆された。木質材料から放散されるホルムアルデヒドが、室内環境問題の一つとして取り上げられているなか、非ホルムアルデヒド系樹脂として開発されたPEG系樹脂に着目し、木質ボードへの利用適性を評価することを目的として、可使時間の影響とプリプレスを利用した成形加工条件の検討を行った。ヒノキストランドに接着剤を塗布し、マット含水率が7%となるように乾燥させた後、ビニール袋に入れ放置した。放置時間を30分3ヶ月の範囲で9水準設定した。製造条件は、接着剤添加率10%、圧締条件180°C、12分、3.0MPaで目標密度0.65g/cm^3、寸法400mm×400mm×12mmとした。また、ヒノキパーティクルを原料とし、接着剤添加率9%とした。最終的に密度0.65g/cm^3、寸法140mm×120mm×3mmのボードを製造した。1次圧締でマットを厚さ6mmのマットに圧縮し、2次圧締で厚さ3mmのボードを製造した。この過程で、1次圧締温度と時間を変化させ1次圧締条件の検討を行った。比較用に圧締温度を変化させ、1回の熱圧締でのボード製造を行った。放置時間の影響については、塗布直後に熱圧締したボードも、3ヶ月後に製造したボードも曲げ性能、はく離強さに差は認められなかった。本試験範囲内では、材質の低下は生じないと判断できた。また、成形加工条件については、50°C150°CまでMORは上昇し、その後の強度上昇は認められないものの、圧締温度150°C以上では17MPa程度の値を期待できることが明らかとなった。1次圧締温度が高いほど2次圧締後の材質は低下した。また、圧締温度100°C以上ではマット状態での硬化が始まるため、1次圧締温度は80°Cが最適であるとの結論を得た。80°Cで硬化させた樹脂の動的粘弾性を測定した結果から、ハンドリング可能で最も圧締時間の短い4分を最適1次圧締時間と定めた。上記の研究結果より、面材料としての木質材料への利用の他、成型加工製品への利用の可能性が示唆された。木質材料から放散されるホルムアルデヒドが、室内環境問題の一つとして取り上げられているなか、非ホルムアルデヒド系樹脂として開発されたPEG系樹脂に着目し、木質ボードへの利用適性を評価することを目的として、成形加工条件の検討を行った。また、ヒノキパーティクルを原料としてボードを製造し、1次圧締および2次圧締の効果を検討した。その結果、1次圧締温度が高いほど2次圧締後の材質は低下した。ハンドリング可能で最も圧締時間の短い4分を最適1次圧締時間と定めた。
キャンパスにおける文化的多様性への対応推進に向けた実証研究

本研究ではまず、高等教育機関における多様性推進の取り組みについて文献研究を行い、概念枠組みの整理を行った。また日本の大学における多様性への対応状況を把握するために、日本の大学で学ぶ留学生を対象としたインタビュー調査を実施した。さらにその結果を踏まえながら、留学生向けのキャンパス多文化風土評価尺度を作成し、日本語、英語、韓国語、簡体字、繁体字版の多言語版への翻訳作業を行って予備的調査を実施した。また日本同様にアジア出身の学生を多く受け入れている豪州の大学を訪問し、留学生の多様なニーズに対応するための支援体制について情報収集を行った。日本の状況については、国立大学の留学生支援の担当部署を対象とした調査を実施し、明らかにした。これらを踏まえ、30年度は、留学生を対象にキャンパス風土の調査を実施した。多様性対応は、組織次元の取り組みと、学生の視点からの評価の側面を持ち、どのようにキャンパス環境が評価されるかが、学生生活に強く影響を及ぼすことが明らかとなった。また出身国や滞日期間等によって、留学生側のキャンパス環境の評価は異なることも示された。一方、国立大学の留学生受入れ担当部署を対象とした調査では、日本の大学においては、留学生のニーズを把握するための十分な仕組みがないことや、従来調査が留学生のニーズを平均値として捉えてしまう問題が明らかとなった。また、留学生対応が組織の国際化や多様性対応の推進の次元と十分に連動しておらず、取り組みが進まない状況が示された。本研究で作成したキャンパス風土尺度は、在籍する留学生のニーズとその多様性を可視化し、取り組み課題を明確にすることを可能とする。今後、国内生の視点についても明らかにしながら、キャンパスの多様性推進をいかに進めて行くことができるか検討を続けたい。28年度は、国内外の高等教育機関において、多様性推進の取り組みがどのように展開してきたのかを、文献研究によって明らかにし、概念枠組みの整理を行った。さらに諸外国の高等教育機関において、文化的に多様な特徴を持つ学生のニーズに対して、どのように対応がなされているのかについて、情報を収集した。研究の成果の一部は、学会で報告し、研究論文にまとめ発表した。さらに多様なニーズに対して、キャンパスがどのような対応姿勢であるのかを捉える枠組みとして、キャンパスにおける多文化風土研究を参照し、主に米国において開発された、多文化風土の評価尺度について資料を収集、日本語への翻訳を行った。これらの文献研究の結果を踏まえ、日本の大学における多様性への対応状況を把握するために、スーテークホールダーに対する各種調査を開始した。まず日本の大学で学ぶ留学生を対象にインタビュー調査を実施、多文化対応状況を学生の視点から評価するための尺度作成に着手した。また特に大学院留学生に特有と思われる経験を聞き取り、留学生の多文化風土の評価に影響を及ぼす要因について検討を行った。さらに学生の多様性に対する日本の大学の、組織次元での取り組みの状況を把握するために、関連資料を収集し、質的・定性的な指標の抽出を行った。加えて国立大学の留学生支援の担当部署を対象に、留学生を対象とした学生調査の実施状況、実施の体制等についての質問紙調査を実施中である。今後これらを踏まえて、日本の大学における、文化的に多様なニーズに対する各次元の対応の状況を明らかにしていく。当初28年度に予定していた、国外の専門家に対する聞き取り調査は、日本国内の状況把握を先行させる計画に変更したことから、29年度に実施予定である。当初は29年度に実施予定であった、留学生に対する聞き取り調査については、既に開始しており、全体的には概ね順調に進展している。29年度は28年度中に実施した調査を継続、またその結果を分析して学会などで報告を行うとともに、研究論文にまとめ学術誌への投稿を行った。まず、28年度中に実施した留学生を対象としたインタビュー調査等の結果をまとめ、学会で成果を発表し、研究論文にまとめた(掲載決定済み)。また質的調査を踏まえて、留学生向けのキャンパス多文化風土評価尺度を作成し、日本語、英語、韓国語、簡体字、繁体字版の多言語版への翻訳作業を行った。翻訳版の内容の等価性を確認のちに、留学生を対象としたパイロット調査を実施し、尺度としての有効性を確認する作業を進めている。次に、留学生を対象としたインタビュー調査より、大学の組織としての対応体制が、キャンパスの風土形成に強く寄与することが予想されたため、国立大学の留学生支援体制に関して調査を実施した。中でも、学生のニーズやニーズの変化を各大学がどのように把握しているのかを明らかにするために、各大学の学生調査の実施状況に注目し、その特徴を検討した。その結果、留学生等の少数派の学生のニーズの把握を可能とするような全学的な調査実施体制は十分に整備されていない状態が確認できた。調査結果を整理し、学術誌に投稿を行った(掲載決定済み)。これら国内の関係者を対象とした調査結果と並行して、28年度に延期していた国外大学の訪問を行った。訪問先を、日本同様にアジア出身の学生を多く受け入れているが、日本とは異なる学生支援の体制を整備している豪州の大学とし、関係者の聞き取り調査を実施した。予備調査に十分な時間をかけ、対象を広げて実施する必要性があると判断し、計画を一部変更した。また学生・教職員等の協力を得る調査の実施において、調査協力者との日程の調整が難しい部分があり、スケジュールが全体的に遅れることとなった。ただし、研究自体は順調に進んでいる。

また日本の大学における多様性への対応状況を把握するために、日本の大学で学ぶ留学生を対象としたインタビュー調査を実施した。さらにその結果を踏まえながら、留学生向けのキャンパス多文化風土評価尺度を作成し、日本語、英語、韓国語、簡体字、繁体字版の多言語版への翻訳作業を行って予備的調査を実施した。また日本同様にアジア出身の学生を多く受け入れている豪州の大学を訪問し、留学生の多様なニーズに対応するための支援体制について情報収集を行った。日本の状況については、国立大学の留学生支援の担当部署を対象とした調査を実施し、明らかにした。これらを踏まえ、30年度は、留学生を対象にキャンパス風土の調査を実施した。多様性対応は、組織次元の取り組みと、学生の視点からの評価の側面を持ち、どのようにキャンパス環境が評価されるかが、学生生活に強く影響を及ぼすことが明らかとなった。また出身国や滞日期間等によって、留学生側のキャンパス環境の評価は異なることも示された。一方、国立大学の留学生受入れ担当部署を対象とした調査では、日本の大学においては、留学生のニーズを把握するための十分な仕組みがないことや、従来調査が留学生のニーズを平均値として捉えてしまう問題が明らかとなった。また、留学生対応が組織の国際化や多様性対応の推進の次元と十分に連動しておらず、取り組みが進まない状況が示された。本研究で作成したキャンパス風土尺度は、在籍する留学生のニーズとその多様性を可視化し、取り組み課題を明確にすることを可能とする。今後、国内生の視点についても明らかにしながら、キャンパスの多様性推進をいかに進めて行くことができるか検討を続けたい。29年度は28年度中に取り組んだ留学生を対象としたインタビュー調査等の結果をまとめ、学会で成果を発表する予定である。またキャンパスの国際化・多様性推進を担当する教職員、留学生とともに学ぶ国内生に対しても聞き取り調査を実施し、キャンパス風土に関する包括的なモデル構築を行う。さらに、28年度に作成した留学生向けのキャンパス多文化風土評価尺度について、項目を精査し、多言語への翻訳を行う。28年度に実施予定であった国外大学の状況についての訪問調査は、国内の大学の状況の把握についての分析を終えた段階で、多文化に対する組織的対応のあり方に関して、日本との比較が可能な大学を選択し、訪問先を選択後、実施する。30年度は、留学生に加えて、国内学生等を対象に加え、調査を継続実施中である。研究の進み具合は順調であり、予定通り修了できるものと予想している。次年度使用額が生じた主な理由は、当初28年度中に予定していた海外調査を、29年度に先送りしたことによる。今年度は、多様性推進の問題がどのような枠組みで捉えられているのか、文献研究や資料収集によって、日本国内と諸外国の高等教育機関の状況を把握することに注力した。比較研究によってより明確に焦点を絞れたことから、29年度には、それを踏まえて訪問先を決定する予定である。研究目的の達成には、予備調査により時間をかけ、対象を広げて実施する必要性があると判断し、計画を一部変更したことによって研究期間を1年延長した。
タイおよびインドネシアにおけるツパイ類の系統進化学的研究

インドネシア,タイおよびラオスでツパイの調査・研究を3年間にわたり実施した。ツパイ類の種間・属間の遺伝分化を定量するため、ミトコンドリアDNAのCOII(cytochrome oxidase subunit II)領域の塩基配列を決定し,東南アジアのコモンツパイの遺伝的な多様性について、検索した結果,ラオス、タイ、スマトラの12地区で捕獲した58匹のコモンツパイのCOII DNA(684bps)の解析で38のタイプが明らかとなった。これらは南型と北型とに大別され、塩基配列による分岐によるこれらの違い(0.1994)は、ヒトとチンパンジーとの差(0.1054)より約2倍も大きかった。故に今回の成績は、マレー半島基部のクラ地峡(北緯10度)より北に分布するツパイをTupaia belangeri、南に分布するものをT.glisとした先人の形態学的および染色体数による分類を基本的には支持したが、両者をクラ地峡で分けることは支持できなかった。即ち、今回の成績はクラ地峡の南のHat Yai(北緯7度)周辺では北型と南型の両者が混在しており、北緯7度あたりが両者を分ける境界領域であるようだ。ミトコンドリアDNAは母からしか継承されないので、この遺伝子マーカーの地理的興味ある分布は交雑の結果かも知れないし、非対称性の遺伝子浸透を反映しているのかも知れない。この点を明らかにするためには血清蛋白や核DNAの様な性と関連するマーカーを用いた更なる研究が必要である。しかし,頭蓋の形態計測の結果,南型集団が北型のそれより有意に大きく,主成分分析でもこのことは裏付けられたが,主成分得点は南北両集団を明確に分離するまでには至らなかった.以上の成績はコモンツパイは遺伝的には明らかな地理的変異を示し,この変異は頭蓋の形態にまで発現しつつあるが、姉妹種であるかも知れないことを示唆した。形態学的にはツパイにおける精子の形態形成過程に関与するであろう蛋白の存在を認識できるモノクローン抗体を作成した.ステロイド合成に関与するであろう酵素を認識するモノクローン抗体も作成した.13種の消化管ホルモン産生細胞の存在を2種のツパイで明らかにした.インドネシア,タイおよびラオスでツパイの調査・研究を3年間にわたり実施した。形態学的にはツパイにおける精子の形態形成過程に関与するであろう蛋白の存在を認識できるモノクローン抗体を作成した.ステロイド合成に関与するであろう酵素を認識するモノクローン抗体も作成した.13種の消化管ホルモン産生細胞の存在を2種のツパイで明らかにした.平成8年11月から平成9年1月にかけて,タイ,ラオスおよびインドネシアでツパイの情報収集と捕獲を行い,これまでにインドネシアで40匹,タイで50匹,ラオスで100匹のツパイから採材した。初年度としては十分な動物を捕獲できた。また,インドネシアのボゴール動物博物館所蔵のツパイの頭蓋,合計100個以上の計測を実施し,生態に基ずく種差を明らかにすべく研究を進めている。まだ帰国して期間も経っておらず,ほとんど成績が出る所まで至っていないが,現在,研究分担に基づいて鋭意研究を進行中である。ツパイ以外にマメジカ,バンブ-ラットやオオコウモリなど興味ある貴重な動物を入手できたので,これらについても研究を拡大したい。しかしミトコンドリアDNAの分析結果が少し出ているのでそれの紹介をしたい。インドネシアで採集したツパイの遺伝的特性を調べるため、ミトコンドリアDNAの個体変異を分析した。Dループ領域を含む約2kbのミトコンドリアDNA遺伝子をPCRで増幅し、各種の4塩基認識酵素で消化したのち、電気泳動法でDNA断片を分離し、銀染色で判定した。

この結果、中部ジャワと東部ジャワの2地域のミトコンドリアDNAの構造には明瞭な差があり、両者が遺伝的に大きく分化をとげているとの証拠が得られた。また、タイで採取したコモンツパイの構造とも大きく異なるとの結果が得られつつある。一方、同一地点で採取した試料にみられる個体変異は乏しく、多くの制限酵素で切断パターンの相違は認められなかった。次ペイジの10.研究発表は本年度研究のものではないが,本研究の研究代表者および研究分担者によるツパイに関する研究報告である。平成9年8月,インドネシアで,同年10月から11月にかけてタイおよびラオスでツパイの情報収集と捕獲を行った。昨年度のインドネシアでの採材はジャワ島でしか成功しなかったが,今年度はジャワ島に加えてスマトラ島での採材に山火事にもかかわらず幸運にも成功した。さらにこれまで捕獲できなかったオオツパイ(Tupaia tana)を1頭ではあるが初めて入手できた。タイでも煙害に悩まされながらも採材は出来たが,ラオスでは政府の政策変更で野生動物の入手が研究といえども非常に厳しくなり,所期の目的を達成出来なかった。しかし,ツパイ類の種間・属間の遺伝分子化を定量するため、ミトコンドリアDNAのCOII(cytochrome oxidase subunit II)領域の約650塩基配列を決定し、その解析結果、次の知見が得られた。1)タイ東部Tratで採集したDendrogalemurinaは明瞭にTupai属から区別でき、単系統と判断された。2)Tupaiaglisと一括してきたインドシナ半島、マレー半島、スンダ列島に生息する動物には、2グループが識別できた。両者の分布境界はマレー半島基部のクラ地峡付近と考えられ、動物地理学でいう東洋区に含まれているインドシナ亜区とスンダ亜区の境界に一致する。また、この結果は、T.glisをT.belangeri(北方種)とT.glis(南方種)に二分する分類の考えを支持する。3)インドネシア島嶼部に生息するTupaia属の種間にも顕著な遺伝分化が認められる。血漿タンパク多型の解析もこれらを支持する成績が出つつある。また、卵巣におけるステロイド合成酵素・アロマターゼ免疫組織化学的研究により、T.glisとD.murinaの種間に興味ある差異が認めら上記のミトコンドリアDNAの解析結果を形態学的にも支持した。これらは来年度公表の予定である。平成10年7月,インドネシアで,同年8月と12月タイでツパイの調査・研究を行った。ツパイ類の種間・属間の遺伝分化を定量するため、ミトコンドリアDNAのCOII(cytochrome oxidasesubunit II)領域の塩基配列を決定し,東南アジアのコモンツパイの遺伝的な多様性について、検索した結果,ラオス、タイ、スマトラの12地区で捕獲した58匹のコモンツパイのCOII DNA(684bps)の解析で38のタイプが明らかとなった。これらは南型と北型とに大別され、塩基配列による分岐によるこれらの違い(0.1994)は、ヒトとチンパンジーとの差(0.1054)より約2倍も大きかった。
新規ラジカル環拡大反応:反応機構の解明と医薬化学的展開

ラジカル反応はその合成化学的有用性及び反応自体への有機化学的興味から、近年盛んに研究されている。申請者は、ラジカル反応を用いてハロヒドリンまたはα-ゼレノアルコールの水酸基α-位に立体及び位置選択的にC2ユニットを導入する方法を最近開発し、その研究過程で新規ラジカル環核大反応を見い出した。本研究では、この環核大反応の機構を実験的に明らかにすことを計画した。平成11年度は、重水素ラベル基質を用いた実験及び反応速度論的解析した。本環拡大反応は3員環型5価ケイ素ラジカルを経る不可逆反応であることが明かとなった。この結果は、5価ケイ素ラジカルの存在を実験的に示した初めての例である。このような5価ケイ素ラジカルを中間体として想定することで、他の類似反応の機構が合理的に説明できる。平成12年度は、本ラジカル反応を医薬化学へ展開した。先ず、D-グルコースがイノシトールトリスリン酸(IP_3)のイノシトール骨格のmimicとなりうる想定し、代謝的に安定なC-グリコシド型グルコース誘導体を数種類設計し、上記あラジカル反応を鍵反応として合成した。これらの生物活性を検討した結果、IP_3受容体親和性並びに細胞内Ca^<2+>-放出活性を有する新規リガンドを見い出した。さらに、本ラジカル反応をアンチセンス核酸合成用のヌクレオチドユニットとしての利用及び抗ウイルスル活性ができる4'-分枝糖ヌクレオシドの合成に応用した。本研究では、この環核大反応の機構を実験的に明らかにすることを計画した。今年度の重水素ラベル基質を用いた実験及び反応速度論的解析より、本環拡大反応は3員環型5価ケイ素ラジカルを経る不可逆反応であることが明かとなった。このような。5価ケイ素ラジカルを中間体として想定することで、他の類似反応の機構が合理的に説明できる。一方、医薬化学的展開として、このラジカル反応をイノシトールトリリン酸(IP3)受容体リガンドの創製研究への応用することを検討した。D-グルコースがIP3のイノシトール骨格のmimicとなりうる想定し、代謝的に安定なC-グリコシド型グルコース誘導体を数種類設計し、上記のラジカル反応を鍵反応として合成することに成功した。現在、それらの生物活性を調べている。先ず、D-グルコースがイノシトールトリスリン酸(IP_3)のイノシトール骨格のmimicとなりうる想定し、代謝的に安定なC-

グリコシド型グルコース誘導体を数種類設計し、上記のラジカル反応を鍵反応として合成した。これらの生物活性を検討した結果、IP_3受容体親和性並びに細胞内Ca^<2+>-放出活性を有する新規リガンドを見い出した。さらに、本ラジカル反応をアンチセンス核酸合成用のヌクレオチドユニットとしての利用及び抗ウイルスル活性ができる4'-分枝糖ヌクレオシドの合成に応用した。
スペイン統治下の南イタリアにおける中世末期からルネサンスへの建築の変遷

平成30年度では、スペインとイタリアでの現地調査による成果と前後して、中国での招待講演と、国際シンポジウムで庭園に関するテーマを手がけることになった。まず〔学会発表〕からみていくと、9月に日本建築学会大会で行われた下記の発表が挙げられる。この発表では、ブルネレスキが設計の手本とした地元中世のフィレンツェ洗礼堂について、建築本体のみならず、ドームの天井画に描かれたキボリウムに着目することで、トスカーナ地方の中世建築にはあまり類例がなかった円形平面のペンデンティヴ・ドームや帆形ドームの着想源を突き止めることができた。次に前述の中国での招待講演については、イタリア・ルネサンスのヴィッラや庭園には古代ローマの復興と中世における断絶という特徴が見られるが、スペイン中世のイスラーム庭園に受け継がれたという仮説を提案した。また、地理的にも東アジアの離宮や別荘との共通点がうかがえることを示した。とりわけ中国には優れた庭園が多く残されていることもあり、今後国際共同研究を進めるきっかけをつくることができた。また、もうひとつの国際共同研究として、古今東西の庭園に関するシンポジウムで、イタリア・ルネサンスの庭園について発表した。このときには15世紀のフィラレーテ『建築論』に掲載された庭園をそなえた建築とその用語を分析することによって、娯楽性が重視された庭園と実用的な庭園とをフィラレーテが使い分けていたことと、16世紀以降の庭園に大きな影響を与えたことが明らかになった。平成28年度では、当初予定していたスペインの調査が先送りになり、イタリアの調査から着手することになったため、その成果物もイタリアに関するものとなった。まず〔学会発表〕からみていくと、9月にパナソニック汐留ミュージアムで行われた下記の招待講演が挙げられる。この講演では、ミケランジェロは本当に古代を凌駕したのか、そしてどのようにすれば古代を凌駕したといえるのか、という問題を設定し、彼の建築素描に描かれた古代建築や建築のオーダーを中心に論じた。また、「セルリオの建築書『第五書』の宗教建築の礼拝堂について」と題する原稿を執筆し、今年9月に広島工業大学で行われる日本建築学会大会で発表するために投稿した。次に〔図書〕のひとつとして、監修に携わった『ミケランジェロ展』に収められた下記の論文があげられる。この論文では、彫刻家として活動をはじめたミケランジェロが、見地設計にも挑戦する過程を、建築図面の表現上の変化から辿って、立面図重視から平面図重視への変遷を明らかにした。また〔図書〕のもうひとつとして、ジョルジョ・ヴァザーリ『美術家列伝』所収の建築家の伝記の翻訳と解題があげられる。フラ・ジョコンドはおもにヴェネト地方、バッチョ・ダーニョロはフィレンツェ、そしてアントニオ・ダ・サンガッロ・イル・ジョーヴァネはローマで活躍した。前述の〔学会発表〕や〔図書〕との関連性についてみると、フラ・ジョコンド版『ウィトルウィウス』はセルリオの建築書にも大きな影響を与え、バッチョ・ダーニョロとアントニオ・ダ・サンガッロはミケランジェロとは対立関係にあったものの、都市景観を刷新するようなパラッツオを設計した。平成28年度は、科研費による研究以外に多くの仕事が集中したため、現地調査前にスペイン建築史に関する文献を十分に読解し、精緻な計画を立てることができなかった。そこで、すでにある程度研究の蓄積もあるイタリアの調査を先に進めることにした。すなわち、平成28年度の予定と平成30年度の予定が入れ替わったのである。昨年のイタリア調査については、9月におよそ2週間でヴェネト地方やエミリア・ロマーニャ地方の現地調査を実施した。これらの地方の主要な都市はすでに訪れたことがあるため、今回は公共の交通機関ではアクセスが難しいものを中心にレンタカーで訪れた。遺構は広範囲に点在しているために多くの移動時間を費やすことになったが、修復中で見学不可の建物はなかったため、ほぼ予定通りに実施することができた。また、現地の図書館や美術館における文献調査については、前述のセルリオの建築書の異なる版を比較しながら閲覧することができた。平成29年度では、スペインの現地調査については予定通りに進めることができたものの、入手できた資料が多岐にわたったため、それらの読解に時間がかかり、現在ではまだまとまった形にできていない状態である。しかしながら、スペインのルネサンス建築では、とくに開口部や天井といった細部に地元中世のイスラームやゴシック建築の特徴が残されていることが確認できたので、次年度の課題としたい。一方、同時並行で進めているイタリア・ルネサンスの研究については、報告者の以前からの研究の蓄積がかなりあるため、そのいくつかをまとめることはできた。まず〔学会発表〕からみていくと、「セルリオの建築書『第五書』の宗教建築の礼拝堂について」と題する原稿を執筆し、9月に広島工業大学で行われた日本建築学会大会で発表した。また同大会では、卒業論文の研究指導をした学生・中島康雄との連名で、「幕末の台場と明治の砲台に見る刎出しの違い」と題する発表もした。この場合、研究対象の場所や時代は異なるものの、軍事技術者として活躍した後述のサンミケーリとは、方法論の上で応用が可能な知見を得ることができた。次に〔図書〕として、ジョルジョ・ヴァザーリ『美術家列伝』所収の二人の建築家の伝記を翻訳し、解題を執筆した。ミケーレ・サンミケーリはおもにヴェローナやヴェネツィアで、そしてバスティアーノ・ダ・サンガッロはローマで活躍した。

とりわけサンミケーリは、若年にはローマで修業を積んだのち、現在のクロアチア領やギリシア領をも含む広範なヴェネツィア共和国に点在する軍事関連施設の設計に多く携わったことは注目に値する。一方、サンガッロについては透視図法の名人として多くの舞台背景画を手がけており、前述のセルリオの建築書『第二書』との関係が明らかになった。平成29年度のスペイン調査については、9月におよそ3週間でマドリッド周辺とアンダルシア地方の現地調査を実施した。マドリッドではおもにトマス・ナバロ・トマス図書館で文献調査を行い、おもな資料は収集することができた。ただし夏季で開館時間が短かったため、予定よりも多くの日数を費やすことになった。一方、アンダルシア地方については、グラナダ、コルドバ、セビージャなどの主要な都市では遺構や美術館の調査は予定通りにはかどったが、郊外の小都市については公共の交通機関ではアクセスが難しいものも多いため、レンタカーで訪れた。アンダルシア地方の遺構は広範囲に点在しているため、移動時間を多く費やすことになった。修復中で見学不可の建物はなかったが、写真撮影については許可されなかったものもいくつかあった。平成30年度では、スペインとイタリアでの現地調査による成果と前後して、中国での招待講演と、国際シンポジウムで庭園に関するテーマを手がけることになった。まず〔学会発表〕からみていくと、9月に日本建築学会大会で行われた下記の発表が挙げられる。この発表では、ブルネレスキが設計の手本とした地元中世のフィレンツェ洗礼堂について、建築本体のみならず、ドームの天井画に描かれたキボリウムに着目することで、トスカーナ地方の中世建築にはあまり類例がなかった円形平面のペンデンティヴ・ドームや帆形ドームの着想源を突き止めることができた。次に前述の中国での招待講演については、イタリア・ルネサンスのヴィッラや庭園には古代ローマの復興と中世における断絶という特徴が見られるが、スペイン中世のイスラーム庭園に受け継がれたという仮説を提案した。また、地理的にも東アジアの離宮や別荘との共通点がうかがえることを示した。とりわけ中国には優れた庭園が多く残されていることもあり、今後国際共同研究を進めるきっかけをつくることができた。また、もうひとつの国際共同研究として、古今東西の庭園に関するシンポジウムで、イタリア・ルネサンスの庭園について発表した。このときには15世紀のフィラレーテ『建築論』に掲載された庭園をそなえた建築とその用語を分析することによって、娯楽性が重視された庭園と実用的な庭園とをフィラレーテが使い分けていたことと、16世紀以降の庭園に大きな影響を与えたことが明らかになった。今年度は当初の計画どおり、16世紀のマドリードとその周辺の建築について調査を行う。研究対象となる建築は、ゴシック的な性格を備えた前半のプラテレスコ様式と、後半の本格的なルネサンス様式とに大きく分類できる。とくにスペイン王カルロス1世とフェリペ2世の建築については、すでにローマの盛期ルネサンスの影響も見られ、実際にイタリアから多くの芸術家も招聘されている。大規模で有名なものも多く、当然のことながらすでに多くの研究がされており、建築単体としての新たな知見を導き出すことは難しい。
DNA上での修復タンパク質実時間計測を目指すハイスループット一分子計測デバイス

バイオMEMSと一分子生物物理双方の技術の融合を目指したハイスループット一分子操作・計測デバイスの開発を行った。加工したシリコン基板とガラス基板とをボンディングすることにより、マイクロチャネルとナノチャネルやナノスリットを組み合わせたデバイスを設計・製作し、実際にそのナノチャネル内でDNAを分子レベルで観察、操作できることを確認した。本研究の目的は、DNA上をスライドするタンパク質の実時間計測を実現するため、バイオMEMSと一分子生物物理双方の知見と技術を融合したハイスループット一分子操作・計測デバイスを開発することである。具体的には、ナノチャネルなどの微細構造を用いて基板上に自動的に並列伸長した多数のDNA上で蛍光修飾したタンパク質の物理的運動を実時間計測することを最終目標としている。本年度は、デバイスを設計するにあたり、DNAが一本だけ挿入され、適度な伸長度合いを保つナノチャネルの幅と高さ、またはDNAが一本も挿入されないための最大企画等の予測値を、deGennesの法則を用いて算出した。その理論値をもとにデバイスの形状を設計し、加工したシリコン基板とガラス基板とをボンディングすることにより、マイクロチャネルとナノチャネルを組み合わせたデバイスを製作した。そのデバイスを用いた検証実験で、マイクロチャネル内のλDNA分子(長さ15μm)は空洞の親水性ナノチャネル(幅10mm、高さ100mm)内へ1本ずつ、毛管力(キャピラリーフォース)により無動力で侵入することが確認された。またマイクロチャネルへつながる出口付近で自動的に停止する現象も認められた。相同組み換え蛋白質など、DNA結合タンパク質のDNAとの相互作用は、生物学や生物物理学の分野において長年最も活発に議論が交わされてきた課題の中の一つである。また近年では腫瘍学などとの関連から医療の分野からも注目を集めてきている。そのため、癌や製薬の研究にとっても重要な課題となってくるであろう。このように当研究は他の学術分野に影響を与える純粋科学的価値のある研究成果を生み出すのみならず、人工DNA修復技術、癌治療、遺伝病治療などの新技術の創生のためにも大変重要な知的資産を形成する可能性を秘めている。本研究の目的は、バイオMEMSと一分子生物物理双方の知見と技術を融合したハイスループット一分子操作・計測デバイスを開発することである。本年度は、昨年度de Gennesの法則を用いて算出した、DNAが一本だけ挿入され、適度な伸長度合いを保つナノチャネルの幅と高さ、またはDNAが一本も挿入されないための最大企画等の予測値をもとに、デバイスの製作、改良を行った。加工したシリコン基板とガラス基板とをボンディングすることにより、マイクロチャネルとナノチャネルやナノスリットを組み合わせたデバイスを製作した。ボンディング前のガラスの表面処理方や、DNA実験に最適なチャネルの幅、高さ、長さなどのパラメタの最適化を行った。そのデバイスを用いた検証実験では、当初予定していた、マイクロチャネル内へλDNA分子(長さ15 μm)を、空洞の親水性ナノチャネル(幅100 nm、高さ100 nm)内へ1本ずつ、毛管力(キャピラリーフォース)により無動力で進入させる方法では、多様なDNA操作や溶液交換をなどの実験を行うことが難しかったため、HPLCポンプを用い、ナノチャネルへ圧力をかけ、DNAを挿入、操作、観察する方法をとった。DNAのナノチャネル内での操作、観察手法の確立は、DNA結合タンパク質とDNAとの相互作用など、生物学や生物物理学の分野において重要な課題の中の一つである。これらの生物学実験は、腫瘍学などとの関連から医療の分野からも注目を集めてきている。初年度の目標であるナノチャネルデバイスの設計・製作と、DNAによる検証実験やその追加実験にも成功しているため、概ね順調に進展しているといえる。24年度が最終年度であるため、記入しない。ナノチャネル内でのDNAの挙動をより正確に制御するため、異なる種類、長さのDNAを分離し、同じ長さのDNAを回収することも必要な要素である。そのため、DNA結合タンパク質とDNAの相互作用実験の準備と並行し、ナノチャネル内でDNAを、主に長さに依存して分離する技術の確立も行う。
創傷治癒における線維芽細胞の増殖機構と遊走性

創傷治癒において線維芽細胞の役割ははなはだ重要である。線維芽細胞の増殖なしには創傷治癒は生じないが、他方線維芽細胞の過形成は臨床的にケロイドや肥厚性瘢痕そ生じて好ましくない。適量の線維芽細胞増殖が適当な期間生じることが理想的である。そこで創傷治癒初期に必要な線維芽細胞の遊走と瘢痕形成期。線維芽細胞増殖の抑制機序を解明することが重要と思われる。ヒト正常皮膚、ケロイドおよび肥厚性瘢痕から抽出培養した線維芽細胞の遊走因子に対する反応を検討した。遊走因子として性ホルモンをとりあげた。ケロイド由来線維芽細胞はテストステロンに有意の遊走能を示し、肥厚性瘢痕由来線維芽細胞はエストラジオ-ルに有意に遊走能を示した。正常皮膚由来線維芽細胞は一定の傾向を示さなかった。一方ケロイドと毛孔性苔癬との合併率をしらべると的例のケロイド患者の中42人、62.8%に毛孔性苔癬を認めたが非ケロイド者451人の中5人1.1%のみが毛孔性苔癬を有した。テストステロンは毛育成に関与し、毛孔性疾患としての毛孔性苔癬とケロイドとの高合併率、他の毛嚢性疾患とケロイドとの高合併を考慮する時、ケロイド発症と毛嚢との関連が強く示唆される。創傷治癒における線紺芽細胞の動態をしらべるに当たってまず臨床的に典型的な創傷治癒過程を示す肥厚性瘢痕とケロイドについて検討した。肥厚性瘢痕とケロイドは共に線紺芽細胞を主要素とする病変であるが、肥厚線瘢痕では線紺芽細胞の自然消退がみられるのに、ケロイドでは線紺芽細胞は増殖的である。その発生は前者では純粋な創傷治癒過程の一時期であり、後者では創傷治癒過程である場合とそれに無関係な場合とがある。そこで多数の臨床例においてケロイドと肥厚性瘢痕の固体の状況、好発部位、局所条件、病理組織を比較検討した。ケロイドでは、90%以上に両側上腕に毛裏角化症を有し、毛裏角化症を示さない症例では局所多毛症を有していた。またケロイドと肥厚性瘢痕が共存している症例では、ケロイドは硬毛有毛部に生じることが多く、肥厚性瘢痕は硬毛を避けた部位に認められた。一方病理組織ではケロイドでは乳頭層にリンパ管拡張がみられ、ある症例では毛裏を中心に強い炎症状態が確認できた。これらの結果、ケロイドにおける線紺芽細胞の持続的活動は、毛裏成分の何等かの刺激が関与していること、リンパのウッ帯がさらに関与していることが示唆された。現在線紺芽細胞培養により、リンパ液に対するケモタクシス、毛裏成分に対するケモタクシスを検討中であり、ひき続きこれらの検討と、人工的なリンパ筋腫を動物に作成し、線紺芽細胞の動態をしらべる予定である。創傷治癒の一過程である肥厚性瘢痕と線維芽細胞の腫瘍性増殖を示すケロイドの相違は組織学的に鑑別不可能であるというのがこれまでの定説となっていた。我々はこの両者の臨床的な特徴から、ケロイドが毛嚢に何等かの関係を有していることを認めた。すなわちケロイド患者の66%に毛孔性苔癬が合併しているのがわかった。ケロイドを有しない者での毛孔性苔癬の発症率は2%であり、ケロイドと毛孔性苔癬との関係は極めて高いものといわざるを得ない。さらにケロイドを合併している毛孔性苔癬の病理組織像ではケロイドにみられた真皮乳頭層のリンパ管拡張がある症例での毛孔性苔癬の真皮乳頭層にもみることができた。毛孔性苔癬以外の毛の異常として毛嚢炎や前胸部の多毛症を加えるケロイドとこれら毛の異常疾患との合併率は80%以上に及んだ。

一方、人ケロイドから分離した線維芽細胞は血漿成分に対して遊走性を示したが、毛嚢角質成分に対してはまだ明確な知見を得るに到らずひき続き研究中である。ヒト正常真皮とケロイドからそれぞれ採取した線維芽細胞を培養し、chemical mediatorとして性ホルモンを検討した。陰性対照に対してはケロイドと正常皮膚間に遊走性の有意差は認められなかったが、エストラジオ-ルではケロイド由来の線維芽細胞に有意な遊走性がみられた。一方テストステロンに対しては正常真皮由来の線維芽細胞に有意な遊走性の差が認められた。一般に真性ケロイドは性別差に於て有意に女性に多く、しかも思春期以降の成熟女性に好発する。前年度の研究でケロイドが毛裏性疾患と深くかかわっていることが推論され、毛裏角化症などの病変およびその体値を持つ個体が女性ホルモンによってその活動を刺激される結果ケロイドが形成されるものとの推論が可能と思われる。テストステロンに対する正常真皮由来の線維芽細胞が有意に反応したことは、ケロイドと正常真皮とのそれぞれの線維芽細胞間に性ホルモンに対する反応の違いを示して興味深いが、その臨床的な意味づけはまだ分らない。女性ホルモンとケロイドという関連は極めて興味深いものと考えられる。
事業成長と価値獲得を促進する製品ライン戦略に関する研究

日本のカメラメーカーの製品ラインアップの変遷を定量的、定性的に調査した。そのなかで明らかになったことは、企業がカメラ事業の事業ドメインをどのように定義づけ、それに沿った製品ラインアップを如何に取り揃えることができるかが鍵になるということであった。時代の移り変わりのなかで、多様な製品が代替製品として、カメラの前に現れた。しかし、各社のカメラ事業に関する事業ドメインが一貫性を持ち、それに沿った製品ラインアップを実現する仕組みを構築できれば、事業成長と価値獲得に結びついているのである。昨年度に引き続き、デジタルカメラを販売するブランドメーカーに対して、製品ライン戦略の変遷に関する聞き取り調査を行った。また、デジタルカメラの設計・製造に携わる設計・生産会社(OEM,ODM,EMS,設計支援企業)に対してインタビュー調査を行い、製品ライン戦略の変遷が彼らの事業領域にどのような影響を与えているのかを把握するように努めた。加えて、上位移行を促す製品ライン戦略の実現に対して、ブランドメーカーがどんな販売戦略を描き、それがどのような成果に結びついているかについて、デジタルカメラを販売する流通企業に対してインタビュー調査を行った。ここまでで得られた知見をもとに、製品ライン戦略が持つ事業成長と価値獲得との関連性について、学会発表を行った。ひとつは「デジタルカメラ産業における台湾企業の能力進化:X社を前身とする日本企業3社のビジネスシステムの変化から探る」(日本経営学会、関西学院大学、2013年9月47日)である。台湾のOEM/ODM企業とそれを支える日本企業(レンズ設計、製品設計、開発支援)を、ブランドメーカーの製品ライン戦略の実現機構と捉え、役割が如何に変容してきたのかについて分析を行った。もうひとつは、研究期間中に急速に広まったスマートフォンの普及に対して、ブランドメーカーはどのような対応を採っているのかについて、現状分析を行った「スマートフォンの普及がデジタルカメラ産業へ与える影響」(産業学会、専修大学、2013年6月89日)である。この成果は「スマートフォンの普及に対応するデジタルカメラメーカーの戦略」『産業学会研究年報』第29号として2014年6月に刊行されることが決定している。日本企業各社の製品ライン戦略の変遷を定量的に把握するための準備作業をおこなった。調査対象企業7社に対して、本調査への協力を依頼するとともに、調査対象企業が提供可能な量的データについて打ち合わせをおこなった。企業側が保有していないデータについては、代替するデータを検討し、入手した。その作業と並行して、各企業が描いたストーリーや製品ライン戦略を実行する事業システムの設計について記述されている各社のホームページ上の資料や雑誌記事などを収集し、把握に役立てた。一部の企業がどのように製品ライン戦略を描いてきたのか、そして、製品ライン全体を如何に組織的にマネジメントしてきたのか、また、製品ライン戦略を遂行するうえで事業システムは如何に設計されてきたのかについて、整理をおこなった。そのうえで、それらの企業の開発・生産・購買・販売などの機能部門の担当者に対して、インタビュー調査を実施し、意思決定が如何になされたのか、その意思をカタチにするために、どんな困難に直面し、どう乗り越えたかを把握している。これらの調査研究と並行して、スマートフォンの急激な普及によりデジタルカメラの出荷台数が減少するという状況が明らかになってきたので、写真とはいかなる価値を提供するものであるのか、これまでの「カメラ」がどんな代替製品や補完製品を持ってきたのかについての調査研究もすすめた。これは製品ライン戦略を描くうえで、代替製品や補完製品との関係を理解することは重要だと考えたためである。当初は調査対象企業を5社程度と考えていたが、2012年度中に7社の協力が得ることができ、その資料収集とインタビュー調査を行った。一方で、企業数が増えたことで、事例を整理するという完成度の面では、若干進捗が遅れている。しかし、2013年度に協力依頼と資料収集、インタビュー調査を行おうとしていた企業を先行して調査しているので、トータルで考えると、おおむね順調に進展していると考えてよい。2012年度のフィールドリサーチに加えて、買い替えや買い増し時の上位移行に携わる小売企業にも聞き取り調査を行い、そこで得られた知見をもとに、事業成長と価値獲得の要因とその論理を明示する。そして、その際、1次情報を公開可能な形で文書化し、研究成果をいくつかの学会発表を通して社会に還元するとともにブラッシュアップを図る。また、協力企業に研究成果と具体的な施策を示し、評価を受ける。昨年度は3万円強の残額が生じたが、年度末に無理な年度内消化しなくてよいとのことであったので、今年度有効に活用することを選択した。したがって、今年度の使用計画に大幅な変更はない。
ゼブラフィッシュ個体のライブイメージングを用いた細胞周期と脊索器官発生の相関解析

申請者はこれまでに、ゼブラフィッシュの個体レベルで細胞周期インディケータとして機能する細胞周期の進行を2色で示すインディケータ(zFucci)の開発および、これを遺伝子導入したゼブラフィッシュ(Cecyi1)個体を作製した。個体発生は、細胞増殖と形態形成・組織分化が時間的・空間的に巧妙に調節されて生じる。古くから、細胞周期のリズムが内在性の発生時計として機能しているのではないかと考えられてきた。したがって、zFucciを発現したモデル動物の胚発生過程をライブ観察することで、発生現象と細胞周期の相関および非相関関係を明らかにできる可能性が高い。当初、脊索での分化の様子をモデル化するために、類似点の多い体節形成のモデルに注目していた。脊索と同時に体節形成の観察を行ったところ、体節の形成・分化に細胞周期依存・非依存的な細胞移動・細胞運動のパターンが観察されることに気付いた。以上からまず、体節の解析を先行することにした。そこで、体節形成リズムに相関した細胞周期の同調性の有無を解析するために、Cecyi1胚のライブ観察及び画像・統計処理を行った。さらに、細胞周期の進行停止が体節形成とその進行周期に影響を与えるかを調べるため、Cecyi1胚への細胞周期進行阻害剤の効果の評価をFACS解析により行った後、阻害剤を投与した状態でCecyi1胚をライブ観察及び画像・統計処理を行った。その結果、ゼブラフィッシュでは、周期的な体節形成のメカニズムは細胞周期の進行との同調性は観察されず、これらは独立したシステムであると考えられた。一方で、体節の分化については細胞周期進行に特異的な現象が見られた。体節は分節化後、体節内で細胞が動きながらそれぞれの役割を持つ細胞に分化し、筋節として成熟していく。細胞周期進行阻害剤によって、その成熟過程に変化があることがわかった。そこで細胞の動きに注目し、分化マーカーを用いて、阻害剤を投与した状態でCecyi1胚体節の分化と細胞周期の関係を観察し、分化においては細胞周期依存的な分化阻害が起こっていることが示唆された。これに加え、Tail protrusionにおいても体節の分化と同様に、細胞周期依存的な細胞の動きの阻害が起こっていることが観察された。当初の目的である、脊索での分化の様子と同時に体節形成の観察を行ったところ、体節の形成・分化に細胞周期依存・非依存的な細胞移動・細胞運動のパターンが観察されることに気付き、体節の解析を先行することにした。そのため、当初の脊索の形態分化に関しての研究の進行は遅れているが、私は体節形成・分化における内在性時計としての細胞周期と分節時計の相関の有無の解析を行い、体節形成およびTail protrusionにおける細胞周期と細胞周期の相関および非相関関係を明らかにしてきている。現在は、明らかになってきた体節形成およびTail protrusionにおける細胞周期と細胞周期の相関および非相関関係を、細胞の動きに注目し、ライブ観察及び分化マーカーを用いて体節の分化と細胞周期の関係を論文にまとめている。その後、当初の目的である、脊索での分化の様子と同時に体節形成の観察・解析しモデル化を進める予定である。申請者はこれまでに、ゼブラフィッシュの個体レベルで細胞周期インディケータとして機能する細胞周期の進行を2色で示すインディケータ(zFucci)の開発および、これを遺伝子導入したゼブラフィッシュ(Cecyil)個体を作製した。そこでまず、体節形成リズムに相関した細胞周期の同調性の有無を解析するために、Cecyil胚のライブ観察・像解析と統計解析を行った。つぎに、細胞周期の進行停止が体節形成とその進行周期に影響を与えるかを調べるため、Cecyil胚への細胞周期進行阻害剤の効果の評価をFACS解析により行った後、阻害剤を投与した状態でCecyil胚をライブ観察・像解析と統計解析を行った。体節は分節化して後、体節内で細胞が動きながらそれぞれの役割を持つ細胞に分化しながら、筋節として成熟していく。そこで、これから細胞の動きに注目し、分化マーカーを用いて体節の分化と細胞周期の関係を明らかにしている途中である。