hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域河川の教材化及び着衣泳事後指導導入による水難事故未然防止学習プログラムの開発

中学生を対象に地域河川を利用した水難事故防止学習を実施し,河川環境に対する認識と河川に対する認識について検討した.その結果,河川環境に対する認識と河川に対する認識は有意に変容した.また,水難事故防止学習の内容は,生徒の生活実態を踏まえることが肝要であると示唆された.小学生を対象に危険予知訓練を実施した.授業中に児童が書いたワークシートの単語についてKJ法を援用して分類した.その結果,児童は,人の行動に目を向けたが,環境にあまり注意を払っていないことが明らかになった.また,リスク認識にプラスの影響を与えることが明らかになった.本研究の目的は、地域河川の教材化及び着衣泳事後指導導入による水難事故未然防止学習プログラムを開発することである。本年度公表した研究成果は、下記の通りであった。1水難事故防止学習における未然防止能力の育成を企図した指導法の検討(福井大学大学院教育学研究科教職開発専攻、2015年教師教育研究第8号)本稿は、水難事故の防止のために学校で行われている着衣泳の学習に着目し、我が国の水難事故の実態から、未然防止の資する学習方法のありかたについて検討した。研究者らがこれまで継続的に行ったプール及び地域河川における着衣泳学習の概要及び水難事故の未然防止に資する学習方法の在り方について地域河川の利用、着衣泳の事後指導が有効である可能性について言及した。2地域河川を利用した水難事故防止学習が生徒の河川に対する認識に及ぼす影響(安全教育学会、2015年安全教育学研究第15巻1号)本稿は、中学生を対象に地域河川を利用した水難事故防止学習を実施し、河川環境に対する認識と河川に対する認識について授業前・後の質問紙調査の結果をもとに検討することで今後の水難事故防止学習のあり方に資する知見を得ることを目的とした。授業前・後の平均得点の差を検討した結果、河川環境に対する認識と河川に対する認識は有意に変容した。また、地域河川での遊び経験の有無別に授業前・後の河川に対する認識を検討した結果、水難事故防止学習の内容は、河川での遊び経験といった生徒の生活実態を踏まえることが肝要であると示唆された。本研究の研究課題である地域河川の教材化に関しては、平成27年7月にA中学校において地域河川を利用した着衣泳の学習を地域の消防署と協同して実施した。実施内容は、河川歩行、ライフジャケットの着用、ライフジャケットを着用したフローィングポジションに関する内容であった。本研究課題に直接関わる平成28年度の調査に向けて、教育実践上の成果及び課題を把握することが出来た。本研究課題は、自然環境下で実際に教育現場と協力して授業の実践を伴うため、本年度は、概ね順調に進展したと判断する。また、事後指導に関しては、平成27年4から9月に指導内容を検討するための基礎的な資料を収集することができた。平成28年度日本体育学科において研究発表すべく分析中である。本研究の目的は、地域河川の教材化及び着衣泳事後指導導入による水難事故防止学習プログラムを開発することである。本研究(15K01520)は、河川を利用して水難事故防止学習を実施し、学習効果を明らかにすることが目的であった。授業は、中学校と大学教員と地域の消防署が協同で実施した。対象者は、中学校の生徒52名であった。学習効果の測定は、授業前後に実施した。調査項目は1水泳安全のスキル、2水難事故に対する認識、3河川環境に対する認識、4河川に対する認識であった。水難事故防止学習は、プールで行う着衣泳だけでなく、リスクを高める状況に身を置かないための認識を育てる指導も必要であると示唆された。2児童の内的要因が水難事故防止学習の学習効果に及ぼす影響-統率性、情緒性、外向性及びリスク認識、対策実行認識に着目して-(福井大学初等教育研究第2号)本研究(15K01520)は、児童の内的要因が水難事故防止学習の学習効果に及ぼす影響について、授業を元にした効果測定分析を通して明らかにした。対象者は5年生児童105人であった。結果は、1)リスク認識と対策実行認識の合成得点には、内的要因の影響は認められなかった。2)外向性の対策実行認識項目に交互作用が、統率性の対策実行認識項目と外向性のリスク認識項目に上位・下位群間差の主効果が見られた。未然防止の学習効果を得るには、内的要因よりも外的要因、すなわち学習経験や生活経験に着目する必要があると示唆された。地域河川の教材化に関しては、平成27年度に続き、平成28年度もA中学校において地域河川を利用して水難事故防止学習を実施した。実施にあたっては、平成27年度の内容を改善し、参加生徒全員にフローティングポジション等を学習させた。参加生徒の個人特性と学習効果の関連を調べるため、学習効果測定を実施した。これらは、平成27年度の実践研究を発展させる内容である。また、着衣泳の事後指導については、平成28年7月にA小学校でKYTトレーニングを実施し、学習効果測定を行うことができた。よって、本年度の進捗状況は、おおむね順調であると判断する。平成28年度に収集した資料は、現在分析中であり、平成29年度日本体育学会他で研究発表する予定である。

本研究の目的は、地域河川の教材化及び着衣泳事後指導導入による水難事故防止学習プログラムを開発することである。本年度公表した研究成果は、下記の通りであった。・危険予知トレーニングの手法を導入した児童に対する水難事故防止学習に関する事例的研究(教育医学第63巻3号)本研究は、小学生に対する水難事故防止学習として危険予知訓練を採用した。危険予知訓練の授業は、川と海のイラストを使用した。最初に、小学生にイラストの中にある危険を考えさせた。次に、自児童に危険への対策を考えさせた。授業中に児童が書いたワークシートの単語をKJ法で分類した。また、リスク認識と対策を実行する認識に関するアンケート調査を実施した。その結果、児童は、人の行動に目を向けたが、環境にあまり注意を払っていなかった。危険予知訓練を使用することは、リスク認識にプラスの影響を与えることが明らかになった。研究期間全体を通した主たる成果は、他に下記の研究が挙げられる。・地域河川を利用した水難事故防止学習が生徒の河川に対する認識に及ぼす影響(安全教育学研究第15巻1号)本研究は,中学生を対象に地域河川を利用した水難事故防止学習を実施し,河川環境に対する認識と河川に対する認識について学習効果測定を基に検討した.・小学生の内的要因が水難事故防止学習の学習効果に及ぼす影響-統率性、情緒性、外向性及びリスク認識、対策実行認識に着目して-(福井大学教育学部初等教育研究第2号)本研究は,小学生を対象に着衣泳を実施し,児童の内面と水難事故に対する未然防止学習効果を分析した.中学生を対象に地域河川を利用した水難事故防止学習を実施し,河川環境に対する認識と河川に対する認識について検討した.その結果,河川環境に対する認識と河川に対する認識は有意に変容した.また,水難事故防止学習の内容は,生徒の生活実態を踏まえることが肝要であると示唆された.小学生を対象に危険予知訓練を実施した.授業中に児童が書いたワークシートの単語についてKJ法を援用して分類した.その結果,児童は,人の行動に目を向けたが,環境にあまり注意を払っていないことが明らかになった.また,リスク認識にプラスの影響を与えることが明らかになった.今後の研究の推進方策として、下記の2点がある。1地域河川を利用した水難事故防止学習の効果を検証するため、事前、事後、遅延の各時点の学習効果を測定すること。2水難事故の未然防止に資する効果的な事後指導の在り方を検討するため、学習内容を明らかにすること、学習内容に基づき学習指導展開を検討すること、実際に着衣泳及び事後指導を実施し、学習効果を測定すること。今後の研究の推進方策は下記の通りである。1地域河川を利用した水難事故防止学習について、学習効果測定結果に基づく学習プログラムの改善。2着衣泳の事後指導として実施したKYTトレーニングの学習効果測定結果に基づく学習プログラムの改善。体育科教育学研究課題「地域河川の教材化及び着衣泳事後指導導入による水難事故防止学習プログラムの作成」の進捗状況は概ね順調である。しかし、本研究は、実際の学校現場での授業を対象にしており、天候に左右されやすいプールや河川といったフィールドで実施する着衣泳を扱っている。
擬一次元ハロゲン架橋混合原子価錯体におけるソリトンとポーラロンのダイナミクス

ハロゲン架橋混合原子価錯体の基底状態がポリアセチレンに似ていることから理論面からソリトンやポーラロンの存在が予言されていた。ここでは鎖間相互作用が一次元的な〔Pt(en)2〕〔Pt(en)2I2〕(ClO4)4と二次元的な〔Pt(ch×n)2〕〔Pt(ch×n)2Br2〕Br4の光誘起吸収スペクトルによるソリトンとポーラロンの生成制御について報告する。前者の化合物では鎖間に相互作用がないため鎖内ではM^<2+>とM^<4+>は交互に並んでいるものの、鎖間ではそれらは相関がなく自由に並んでいる(1D-CDW).一方、後者の化合物では隣接する鎖間がカウンターイオンとの水素結合により強く二次元的につながれているため鎖間での相関は強く、鎖間でM^<2+>またはM^<4+>同士は同じ位相で並んでいる(2D-CDW)。光誘起吸収スペクトルにおいて前者の化合物ではM^<2+>→M^<4+>CT吸収帯の低エネルギー側(ミッドギャップ)に3本の新しい吸収が現れるが、後者の化合物では2本しか現れない。これらの経時変化、吸収帯の数、位置などからbはソリトンに、それ以外はポーラロンに帰属される。ポーラロンは同一位相中の欠陥として現れるため次元性の違いに関わらず両化合物で観測される。一方、ソリトンの出現は構造の次元性の違いに大きく依存しており、鎖間の相関を考慮することにより説明された。つまり、1D-CDW系化合物では鎖間の相関がないため鎖の位相が途中で逆転することによりソリトンは容易に生成されるが、2D-CDW系化合物では鎖間に強い相関があり位相が二次元的に揃っているため一つの鎖の位相が途中で逆転することは難しくソリトンが生じない。このようにして鎖間相互作用の違いによりソリトンの生成を制御することができるようになったが、このようなことはポリアセチレン等の有機共役高分子化合物ではできなかったことである。さらに光誘起吸収スペクトルの温度変化によりポーラロンがキャリアーであることを明らかになった。トランス-ポリアセチレンを代表とする有機共役系において、一次元電子と格子が強く結合したソリトンやポーラロンなどの非線形素励起が特異な物性の原因であるとの立場から、非常に多くの研究が行われている。しかし、有機共役系化合物は良質の単結晶を得にくいことや鎖間相互作用も判然としないことから明確な結論を得ることができず、新しい物質の開発が望まれていた。我々は鎖間相互作用の異なる2種類の擬一次元ハロゲン架橋白金系混合原子価錯体の光誘起吸収スペクトルを測定を行うことにより、ソリトンとポーラロンの帰属を行いそれらのダイナミクスについて調べた。用いた化合物は[Pt(en)_2][Pt(en)_2X_2](ClO_4)_4(X=Br,I)と[Pt(chxn)_2][Pt(chxn)_2X_2]X_4(X=Br,I)である。前者は鎖間相互作用がほとんどなく一次元CDW系であり、後者は鎖間がカウンターイオンとの間で二次元的に強い水素結合でつながれており二次元CDW系である。

光誘起吸収スペクトルの結果、前者の化合物ではミッドギャップ領域に3本の吸収が現れたが、経時変化やエネルギー位置や数より、中央の吸収がソリトンに両端のものがポーラロンに帰属された。一方、後者の化合物では2本の吸収しか現れなかった。これらはポーラロンに帰属された。このようにポーラロンは構造の違いに関わらず現れ、ソリトンは一次元系のみに現れた。つまり前者の化合物では鎖間相互作用がないため鎖の位相が途中で逆転することによりソリトンは容易に生成されるが、後者の化合物では鎖間に強い相互作用があり位相が揃っているため、一つの鎖の位相が途中で逆転することは難しくソリトンは生じない。このように鎖間相互作用の違いを利用することによりソリトンの出現を制御できるようになった。ハロゲン架橋混合原子価錯体の基底状態がポリアセチレンに似ていることから理論面からソリトンやポーラロンの存在が予言されていた。ここでは鎖間相互作用が一次元的な[Pt(en)_2][Pt(en)_2I_2](ClO_4)_4と二次元的な[Pt(chxn)_2][Pt(chxn)_2Br_2]Br_4の光誘起吸収スペクトルによるソリトンとポーラロンの生成制御について報告する。前者の化合物では鎖間に相互作用がないため鎖内ではM^<2+>とM^<4+>は交互に並んでいるものの、鎖間ではそれらは相関がなく自由に並んでいる(ID-CDW).一方、後者の化合物では隣接する鎖間がカウンターイオンとの水素結合により強く二次元的につながれているため鎖間での相関は強く、鎖間でM^<2+>またはM^<4+>同士は同じ位相で並んでいる(2D-CDW)。光誘起吸収スペクトルにおいて前者の化合物ではM^<2+>→M^<4+>CT吸収帯の低エネルギー側(ミッドギャップ)に3本の新しい吸収が現れるが、後者の化合物では2本しか現れない。これらの経時変化、吸収帯の数、位置などからbはソリトンに、それ以外はポーラロンに帰属される。ポーラロンは同一位相中の欠陥として現れるため次元性の違いに関わらず両化合物で観測される。一方、ソリトンの出現は構造の次元性の違いに大きく依存しており、鎖間の相関を考慮することにより説明された。つまり、1D-CDW系化合物では鎖間の相関がないため鎖の位相が途中で逆転することによりソリトンは容易に生成されるが、2D-CDW系化合物では鎖間に強い相関があり位相が二次元的に揃っているため一つの鎖の位相が途中で逆転することは難しくソリトンが生じない。このようにして鎖間相互作用の違いによりソリトンの生成を制御することができるようになったが、このようなことはポリアセチレン等の有機共役高分子化合物ではできなかったことである。さらに光誘起吸収スペクトルの温度変化によりポーラロンがキャリアーであることを明らかになった。
青枯れ病菌巨大ファージと病原性の解析

青枯れ病菌巨大ファージRSL1ゲノムに検出した343個の遺伝子を対象にDNAマイクロアレイ解析を行い、感染期における4つの発現パターンを検出しゲノムマップ上に塗り分けた。持続的感染期に発現する12個の遺伝子を同定し、宿主菌増殖抑制/活性化制御等に関する機能解析を行い興味深い新規知見を得て、当初の目的を達成できた。病原細菌を薬剤を使わずファージを用いて持続的に制御する新システムとして重要と思える。当初研究目的、計画に従い以下の成果を得た。青枯病菌ファージRSL1調製(山田・藤江担当):研究に必要な十分量の高純度ファージRSL1粒子を調製した。DNAマイクロアレイ作製(山田担当):dsDNAゲノム231256bpに検出した計345個の遺伝子について最低二重に確認出来るDNAマイクロアレイを作製した。プローブ作製(山田・藤江担当):RSL1を青枯病菌株M4Sに感染させ、感染後5分(初期期発現)、10分(早期期発現)、60分(中期発現)90分(後期発現のタイミングで細胞を凍結させ全RNAを抽出し、RNAを逆転写酵素でcDNA化し標識した(プローブ作製)。発現タイミングの設定を適切に行うために、一ステップ増殖パターンを事前に確認した。アレイ解析:最適化した条件でハイブリダイゼーションを行い、プレートリーダーによりシグナルを検知しデータを情報化し、情報化データの解析を行った。当初の研究目的、計画に従い以下の成果を得た。青枯れ病菌ファージRSL1ゲノム(231,255 bp)に検出した343個の遺伝子(ORF)について、DNAマイクロアレイ法により感染期における発現性を調べ、初期遺伝子クラスター、早期遺伝子クラスター、中期遺伝子クラスター、後期遺伝子クラスターに分けマップ上に塗り分けた。RSL1ゲノムは遺伝子の配向性、遺伝子発現パターンから4つの領域に区別され、基本的に2種の異なるレプリコンの合体により進化したものと推定された。さらに、343個の遺伝子の中でRSL1の持続的感染期に特に強く発現する遺伝子12種をDNAミクロアレイ法で同定した。それらのうち3種(ORF106、NAD生合成系遺伝子;ORF137,未知遺伝子;ORF179、holin遺伝子)を大腸菌にクローニングし、さらにpRSS13を用いて青枯れ病菌に導入し影響を調べた。ORF106は異なる菌株で増殖促進効果を示し、一方、ORF137は明確な増殖抑制を示した。holin遺伝子は大腸菌の増殖を阻害した。RSL1ファージ感染により宿主青枯れ病菌は運動性を失い、菌体外多糖、菌体外グルカナーゼ等病原因子を低下させ、トマトへの感染能力を完全に失った。RSL1ファージ感染は宿主菌を完全に溶菌することなく、ファージと菌体の共存状態が保持された(平衡状態)。この状態でファージ耐性菌の増殖をORF137のような増殖阻害因子が抑制していると推定された。すなわちRSL1の有する多くの遺伝子は、宿主菌の生理状態に作用し従来知られていないファージ・宿主菌共存状態の維持に働くと思われる。ファージと菌体の共存状態は結果的に植物に対する病原性の喪失につながり、安定的な青枯れ病のバイオコントロールを行うことができる。このように青枯れ病菌巨大ファージRSL1ゲノムに検出した343個の遺伝子に発現パターン塗り分け、機能解析の当初目的を達成できた。
トレーニングに関するパーソナルデータベース作成のためのソフトウェア開発

本プロジェクトは、競技者(長距離走者)の実践的トレーニングに関するパーソナルデータベース構築のためのソフトウェアの開発を主要目的とした。今回のシステムは、携帯型ノートパソコン、カラープリンタ及び補助記憶装置(光磁気ディスクユニット)といったハードウェアとOSのMS-Window上で作動する自作のソフトウェアで構成されている。陸上競技・長距離走の指導における本システムの導入により、1.記録・走行距離・時間といった定量的データに対する統計的処理、2.トレーニング法に関する構造分析、3.実際のトレーニングにおける運動強度の適用とその判定、4.コンディショニングにおけるフィードバック等が可能になり、個人の実践的トレーニング内容に対する点検・管理が極めて容易になった。さらに各自がデータベースを作成することで、競技に対する動機づけや自己管理に対する意識化が促進された点でも大きな成果であった。特に従来のように週間・月間・季間の周期性を踏まえた時系列的データ全ての項目について、指導者自らが整理・点検・管理し、さらにそれら情報をコーチング場面に活用していくには限界があったが、今回のデータベース構築に基づくコンピュータ処理の導入により、競技スポーツにおける個別指導運営のための新たなノウハウを提供する形となった。さて本プロジェクトにおける研究成果については、協力いただいた担当コーチや各選手にフィードバックしていくほか、学会もしくは何らかの研究機関誌上においても報告する予定でいる。また試作されたソフトウェアについては簡単なマニュアルを作成し、さらに利便性の向上に向けて改良を加えていきながら、その普及・発展にもつとめていきたい。
疾患動物モデルにおける唾液腺由来神経成長因子による免疫調節作用機序の解明

われわれの研究グループではH.pyloriの経口免疫においてeffector T細胞の胃粘膜への浸潤の誘導や維持に唾液腺が必要であることを明らかにしている。われわれは唾液腺に多量に存在し、肥満細胞やマクロファージ、リンパ球など免疫系の細胞に作用する神経成長因子(NGF)に注目し、唾液腺に存在するNGFの免疫調節性について経口免疫モデルを用いて解析を行いて検討を行った。唾液腺摘出術(SALX)を施行した後で経口免疫を行ってもワクチン効果は得られなかった。しかし、SALXを施行した群であってもNGFを投与したマウスではワクチン効果が得られ、経口免疫においてTh2-type免疫応答を誘導していた。また各群のパイエル板のB細胞、T細胞、樹状細胞それぞれの局在を検討したところ、SALXを行ったマウスでは他のマウスとことなった細胞局在を示した。これらのことからNGFは経口免疫における粘膜免疫応答において重要な役割を果たしている可能性が示唆された。いかなる唾液由来の因子がどのようなメカニズムで宿主免疫応答を調整しているのか詳細は不明である。そこでわれわれは唾液腺に多量に存在する神経成長因子(NGF)に注目した。NGFは末梢や中枢の神経システムに関連した細胞だけでなく、肥満細胞やマクロファージ、リンパ球など免疫系の細胞に作用することが最近報告されている。唾液腺に存在するNGFの免疫調節性についての報告は存在せず、われわれが既に開発しているH. pylori感染モデルを用いて解析を行い、消化管におけるその作用の詳細を明らかとすることを目的とする。また、食物アレルギー動物モデルにも応用し、唾液中のNGFの食物アレルギーに果たす役割についても解明した。マウスは6週のC57BL/6雄マウスを用いてI群はコントロール抗体を投与したもの、II群はSALXを施行したマウス、III群はSALXを施行したマウスにNGFを投与したもの、IV群はanti-NGF投与したマウスとするし、唾液および血清に存在するNGF量の検討した。また各群おいてOVAに特異的な便中の分泌型IgAやOVAに特異的な血清IgG, IgG subclassについて検討をおこなった。そしてコントロール抗体やNGFで前処置した1×10^5/wellのsplenic B細胞を96穴のプレートにいれ、LPSやanti-NGFのある、なしで12日間培養し、IgGおよびIgAの産生量をELISAにて測定した。NGFにより特異的な分泌型IgA、血清IgGが制御されていた。各群のバイエル板を採取しB細胞(B220)、T細胞(CD3)、樹状細胞(CD11c)の染色をおこない、各群でそれぞれの局在を検討した。唾液腺摘出術(SALX)を施行した後で経口免疫を行ってもワクチン効果は得られないことから唾液由来の因子が経口免疫においてTh2-type免疫応答を誘導すると考えた。われわれは唾液腺に多量に存在し、肥満細胞やマクロファージ、リンパ球など免疫系の細胞に作用する神経成長因子(NGF)に注目し、唾液腺に存在するNGFの免疫調節性についてH.pylori感染モデルを用いて解析を行いて検討を行った。これまでの結果と同様に、SALXを施行した後で経口免疫を行ってもワクチン効果は得られなかった。また各群のバイエル板をB細胞(B220)、T細胞(CD3)、樹状細胞(CD11c)の染色をおこない、各群でそれぞれの局在を検討したところ、SALXを行ったマウスでは他のマウスとことなった細胞局在を示した。
フラクトエミッション解析法に基づくh-BN系新複合材料の粒界/界面制御法の開発

フラクトミッション解析法を用いて粒界/界面の制御を行うことにより、C/C複合材料より遙かに耐酸化性に優れた高強度・高靱性長繊維強化セラミック複合材料を開発することを目的としており、本年度は以下の実績をあげている。(1)主要設備である「フラクトエミッション解析装置」の整備を行った。本装置は試料室となる高真空チャンバー内に電子、光子を検出できるプローブおよび曲げ試験装置が装着されており、超高真空を実現できる。(2)実験試料として用いるhBN系複合セラミックスに関する開発研究を行い、hBN粉に窒化ケイ素粉、シリカ粉、イットリア粉を所定量(40wt%)添加し、1800°Cの高温で焼結すると最も緻密なマトリックス複合材料が得られることを見いだした。(3)上記hBN複合材料をマトリックスとする炭素繊維強化複合材料を作製し、常温1600°Cまでの強度を測定した結果、本複合材料の強度は1600°Cまで上昇を続け、1600°Cでの強度は常温のそれの2倍、350MPaに達することを見いだした。この現象は主として界面の特殊な状態によると考えられ、その説明モデルを提案した。(4)以上で得られ結果から、主として界面制御を中心とする作製条件のさらなる最適化を計り、常温強度の大幅改善に成功した。本研究は、フラクトエミッション解析法を用いて粒界/界面の制御を行うことにより、C/C複合材料より遙かに耐酸化性に優れた高強度・高靱性長繊維強化セラミック複合材料を開発することを目的としており、本年度は以下の実績をあげている。(1)主要設備である「フラクトエミッション解析装置」一式を発注し、整備した。本装置は試料室となる高真空チャンバー内に電子、光子を検出できるプローブが装着されており、テストの結果、10^<-9>Torrの超高真空を実現できることを確認した。(2)試料として用いるhBN系セラミックスに関する開発研究を行い、hBN粉に窒化ケイ素粉、シリカ粉、イットリア粉を所定量添加し、1800°Cの高温で焼結すると最も緻密なマトリックス複合材料が得られることを見いだした。(3)上記hBN系複合材料の常温1600°Cまでの高温強度を測定した結果、1400°Cまで強度が上昇する現象を見いだした。(4)上記hBN複合材料をマトリックスとする炭素繊維強化複合材料を作製し、常温1600°Cまでの強度を測定した結果、本複合材料の強度は1600°Cまで上昇を続け、1600°Cでの強度は常温のそれの2倍、350MPaに達することを見いだした。この現象は主として界面の特殊な状態によると考えられた。フラクトエミッション解析法を用いて粒界/界面の制御を行うことにより、C/C複合材料より遥かに耐酸化性に優れた高強度・高靱性長繊維強化セラミック複合材料を開発することを目的としており、本年度は以下の実績をあげている。
改変型リボソームを用いたペプチド核酸の翻訳合成法の開発

本年度は、前年度に進展が得られたc-Met-HGFシグナル伝達系を標的とする環状ペプチドの開発として、(1)再生医薬ペプチドの開発、(2)抗癌剤ペプチドの開発の2点を目標とし、研究を進めた。(1)は、スクリーニングで得たc-Met結合ペプチドをアゴニスト(活性化剤)として高機能化するという挑戦的な研究であった。本年度(3年目)ではアゴニストペプチドの最適化の安定性向上を行うことで、ペプチドの活性を大きく向上させることに成功した。さらに、共同研究により、開発した活性化ペプチドのc-Met活性化機序および、再生医薬としての応用研究を進めた。c-Metを活性化するペプチドとしては世界初の報告であり、大きなインパクトを持つ研究を達成したと考えられる。また、この研究は複数の学会で発表を行い、新規技術として特許を申請し、論文として現在投稿中である。(2)は、前年度までの方針では進展が見られなかったため、c-Metのリガンドである増殖因子HGFを阻害するペプチドを開発するという方針へ転向することで達成を図った。HGFはc-Metに対して強力なタンパク質間相互作用をもって結合するため、低分子量のペプチドで結合阻害を行うのは難しいと考えられた。しかし、HGFに対して特殊環状ペプチドのセレクションを行い、得られたHGF結合ペプチドの阻害活性を詳細に調べたところ、c-Met-HGF相互作用に対する非常に強力な阻害能を有することが明らかとなった。これまでにHGFを阻害するペプチドは報告されておらず、本研究で得られたペプチドはHGFを標的とした抗癌剤のシーズとして有望である。以上の研究結果が本年度の主な進捗である。特定のシグナル伝達系を標的とし、一つの技術を基盤として活性化剤と阻害剤という真逆の活性を有する化合物を開発した例はこれまでになく、高い新規性および有用性を有すると考えられる。本年度は研究の最終年度であるが、総合的に判断を行う。本研究は当初の計画と方針は少し変わったものの、多くの学会発表および論文発表、特許申請を行った。また世界的に見ても例がない研究結果を得ることができた。この結果は創薬分野での実用性、ケミカルバイオロジー分野での学術的な新規性の両面で優れたものと考えられ、研究は当初の計画以上に進展したと考えられる。(抄録なし)プロジェクトの初年度である本年度は、本研究において重要な部分を占めるセレクション系の確立を目指し、非タンパク質性アミノ酸を含む特殊ペプチドの無細胞翻訳系(Pure system)を用いた翻訳、また特殊ペプチドのセレクションを行った。その過程において、受け入れ先である研究室で報告されている非タンパク質性アミノ酸CIAc-Tyrをペプチドに導入することで、チオエーテル結合を含む特殊環状ペプチドの翻訳合成を行い、特殊環状ペプチドライブラリの構築を行った。モデル実験として、この特殊環状ペプチドライブラリとmRNAディスプレイ法を組み合わせたRaPIDシステムを用いてヒトの肝細胞増殖因子受容体c-Metに対するセレクションを行ったところ、新規となるc-Met結合特殊環状ペプチドが数種類得られたため、セレクション系の一部は確立できたと考えられる。ここで得られたペプチドはこれまでに報告されているc-Met結合ペプチドと比べ、はるかに強力な結合をするほか、いくつかのペプチドは高い血清内安定性を示した。このc-Metに結合する特殊環状ペプチドに蛍光分子を付加し、c-Metを過剰に発現しているヒト胃癌由来の細胞株に対してこのペプチドを加えたところc-Metが局在する細胞膜上に蛍光シグナルの局在が観察された。この結果より、今回得られたペプチドがc-Metのイメージングに適用できると考えられる。現在は、PET(Positron Emission Tomography)法を用いた生体内での腫瘍イメージングを目指し、韓国の研究グループとマウスを用いた腫瘍イメージングの共同研究を進めている。前年度に特殊ペプチドのスクリーニングにおいてc-Met(HGFレセプター)に結合する環状ペプチドが取得されたため、本年度はこのペプチドの応用を図ることを主とした。研究の応用としては(1)抗癌剤ペプチドの開発、(2)再生医薬ペプチドの開発、(3)腫瘍PETプローブの開発の3点を目標として立て、複数の共同研究などを遂行することで効率的に研究を進めた。(1)に関しては、c-Metタンパク質の作用機序に合わせてスクリーニングで得られたペプチドに化学修飾を加える、という新規な戦略をとることで達成を狙ったが、達成することはできなかった。スクリーニング法を変更するなどの新たな戦略が求められ、次年度は戦略の方針転換を行う予定である。(2)は、スクリーニングで得たペプチドをアゴニスト(活性化剤)として高機能化するという挑戦的な研究であった。ここでもc-Metの作用機序を理解した上でペプチドに化学修飾を加えるという戦略をとった。具体的には、c-Metを強制的に二量化できるような分子として、ペプチドをクロスリンカー剤でホモダイマー化した。この分子はc-Metのリン酸化を誘導し、細胞の増殖を促進するというアゴニストとしての機能を有していた。スクリーニングを用いてc-Metのアゴニストペプチドを開発した例はこれまでになく、またアゴニストとなる低分子も世界で初めての開発例であり、大きなインパクトを持つ研究を達成したと考えられる。(3)は、前年度に引き続きソウル国立大学の研究チームとプローブの開発を進めており、in vivoでのチオエーテル特殊環状ペプチドの応用を試みるつもりである。本年度は、前年度に進展が得られたc-Met-HGFシグナル伝達系を標的とする環状ペプチドの開発として、(1)再生

医薬ペプチドの開発、(2)抗癌剤ペプチドの開発の2点を目標とし、研究を進めた。(1)は、スクリーニングで得たc-Met結合ペプチドをアゴニスト(活性化剤)として高機能化するという挑戦的な研究であった。本年度(3年目)ではアゴニストペプチドの最適化の安定性向上を行うことで、ペプチドの活性を大きく向上させることに成功した。さらに、共同研究により、開発した活性化ペプチドのc-Met活性化機序および、再生医薬としての応用研究を進めた。c-Metを活性化するペプチドとしては世界初の報告であり、大きなインパクトを持つ研究を達成したと考えられる。また、この研究は複数の学会で発表を行い、新規技術として特許を申請し、論文として現在投稿中である。(2)は、前年度までの方針では進展が見られなかったため、c-Metのリガンドである増殖因子HGFを阻害するペプチドを開発するという方針へ転向することで達成を図った。HGFはc-Metに対して強力なタンパク質間相互作用をもって結合するため、低分子量のペプチドで結合阻害を行うのは難しいと考えられた。しかし、HGFに対して特殊環状ペプチドのセレクションを行い、得られたHGF結合ペプチドの阻害活性を詳細に調べたところ、c-Met-HGF相互作用に対する非常に強力な阻害能を有することが明らかとなった。これまでにHGFを阻害するペプチドは報告されておらず、本研究で得られたペプチドはHGFを標的とした抗癌剤のシーズとして有望である。以上の研究結果が本年度の主な進捗である。特定のシグナル伝達系を標的とし、一つの技術を基盤として活性化剤と阻害剤という真逆の活性を有する化合物を開発した例はこれまでになく、高い新規性および有用性を有すると考えられる。現在までに、本プロジェクトの基礎部分となるセレクション系の確立がほぼ終了した。また、モデル系としてのセレクションで得られたc-Met結合ペプチドが分子イメージング等のアプリケーションに非常に有用な分子であることが分かったため、研究の幅がさらに広がったものと考えられる。本年はc-Metに対するアゴニストの創成に成功しており、特殊ペプチド創薬分野における新しい技術開発に大きく寄与している。上記以外にも、新しい特殊環状ペプチド関連技術の開発に成功しており、リボソームを用いた翻訳技術を用いた応用的な手法の発展に寄与している。また、研究発表状況としても、複数の学会での発表、論文や学会誌への投稿などを行なっており、研究は順調に進んでいると考えられる。本年度は研究の最終年度であるが、総合的に判断を行う。本研究は当初の計画と方針は少し変わったものの、多くの学会発表および論文発表、特許申請を行った。また世界的に見ても例がない研究結果を得ることができた。この結果は創薬分野での実用性、ケミカルバイオロジー分野での学術的な新規性の両面で優れたものと考えられ、研究は当初の計画以上に進展したと考えられる。
DurkheimおよびDurkheimianにおける家族理論の再構成

本研究においては、従来のデュルケーム研究において欠落していた家族論の検討が、デュルケーム社会学の全貌を明らかにするために必要であるとの観点から、その家族社会学の再構成に必要な2系統の基礎的研究をすすめた。まず、(1)デュルケームによって著された家族論、デュルケームの家族論の輪郭を推測させる同時代の研究者の論評、特に1898年から1913年にかけて刊行された『社会学年報』(12巻)の家族社会学関係の書評論文をを訳出し、内容別の検索ができるようクロスレファレンス用資料を作成した。また、(2)デュルケームの家族論の妥当性を検証するための外的基準として、日本社会における家族・親族関係の原型が残るとされる、沖縄・奄美地方を中心とした南西諸島の親族組織原理、およびその地域変動にかんする資料を収集し、デュルケームの理論と接合できるよう検討をすすめた。その結果、(1)については、G.ダヴィの「デュルケームにおける家族と親族関係」が示す家族論の輪郭に、細部における傍証を加えることはできたが、新たな側面を加えるまでには至らなかった。また、(2)については、南西諸島の親族組織の地域変動を分析することにより、家族・親族組織の累進的進化モデルを検証しようと努めたが、父系血縁原理を中心とする門中組織と双系的原理のハロウジ組織の錯綜は、予測したより以上に複雑で、デュルケーム・モデルの検証-反証の手続きに行き着くには至らなかった。今後の課題としては、デュルケームの家族理論の検討によって彼の社会学理論の他の分野に新たな解釈を適用すること、そして、南西諸島における親族組織の地域変動にかんする整理をより一層おしすすめて、デュルケームの理論との接合をはかることがあげられる。
麻酔後医療事故の発生機序解明および予防のための検証研究

本研究の目的は、安全な周術期管理のために麻酔後の医療事故を予防する包括的な方法を、事故の発生機序の解明および麻酔管理による予防策の効果検証により明らかにすることである。具体的には、インシデントレポートを用いた後ろ向き研究(1)、麻酔薬を使用した無作為化比較試験(2)を行う。(1)では麻酔後1週間の医療事故発生に関連する要因を、術後せん妄や痛みなどの患者要因・術式や麻酔法などの手術要因・事故発生時の管理体制などの環境要因について探索する。(2)では、術後せん妄を予防する効果があると報告されている麻酔薬を使用し、チューブ自己抜去事故などの医療事故、術後せん妄、術後疼痛などのアウトカムへ与える影響を検証する。平成30年度は、(1)の研究成果を発表し、研究結果をもとに(2)の無作為化比較試験の実施に向け、研究体制を整え、各部署のスタッフとの協議を進めた。(1)の後ろ向き研究については、論文発表を行った。(2)の無作為化比較試験については、倫理委員会の承認を受け、試験実施に向け具体的な協議を進めており、研究はおおむね順調に進んでいると考えられる。平成31年度は(2)の無作為化比較試験を実施し、目標サンプルサイズの到達に4か月を想定しており、データ収集が終了次第、2019年度末までにデータ解析し論文発表を目指す。平成29年度は、主に(1)の後ろ向き研究を進めた。まず、帝京大学附属病院における麻酔後1週間の医療事故発生状況をインシデントレポートから把握した。特に術後チューブ自己抜去事故の発生に関連する患者要因・手術要因・環境要因を同定し、術前リスク因子として明らかにした。結果を学術論文としてまとめ、国際誌に現在投稿中である。(2)の無作為化比較試験については、まずは試験実施のためのプロトコールを帝京大学大学院公衆衛生学研究科の協力の下作成し、試験実施に向け帝京大学倫理委員会の承認を得た。また、帝京大学医学部麻酔科学講座、TARC(帝京大学臨床研究センター)、および手術室専従薬剤師などとの協議を進めた。(1)の後ろ向き研究については、データ収集・解析・論文作成を順調に進めることができた。平成30年度は(1)の後ろ向き研究については学術論文としての発表を目指し、(2)の無作為化比較試験については、研究プロトコールに基づき試験登録を行った上、試験を実施する。そして試験で収集したデータの解析・論文発表は帝京大学公衆衛生学研究科と協力して行う。その際、以前から術後せん妄に関する無作為化比較試験の実施経験のある豪州St.Vincent病院麻酔科からも助言を得る予定である。研究結果は学術論文としてまとめ、今後の医療事故対策の立案に役立てる。平成29年は、(1)の後ろ向き研究の実施、(2)の無作為化比較試験の研究プロトコールの作成を集中して行ったため、試験に必要な物品費を当初の予定より安価に抑えることができた。平成30年度には無作為化比較試験に必要な麻酔薬などを購入する予定である。
糖資化性改変大腸菌を用いた新規酵素特化型スクリーニング

申請者は、これまでバイオインフォマティクス技術を駆使し、オリゴ糖合成に有用な新規糖質加リン酸分解酵素(ホスホリラーゼ)を数多く発見してきた。しかしながら、既知のホスホリラーゼの報告例は少なく、また既知の遺伝子情報を基にスクリーニングされるホスホリラーゼは既知酵素と配列の相同性を有するものに限定されてしまう。そこで本研究では、糖資化性を改変した大腸菌を用いた、新規ホスホリラーゼの探索に特化したメタゲノミクススクリーニング手法を構築し、従来の手法では発見することが困難であった難培養性微生物を含む様々な環境微生物由来の新規ホスホリラーゼを網羅的に探索する。
微細フィンと蒸発器一体化によるコンパクト吸収器の研究

吸収式ヒートポンプの小型化のため吸収面および蒸発面を鉛直プレートとし、吸収面と蒸発面を交互に積層して一体化することを提案し、その基礎として鉛直平板壁面における吸収促進および蒸発促進について研究を行った。まず高性能吸収面として微細な矩形突起群を千鳥配列で設置したフィン壁面を製作し、LiBr水溶液への水蒸気吸収実験を行った。その結果、溶液流量が小さい場合には平滑壁では液膜が筋状となるのに対し、フィン壁面では巾方向に均一に流れ、流量が小さい程吸収量が大きいこと、またフィン壁面の吸収速度は平滑壁の約3倍大きいことが分かった。その他、壁面を冷却せず溶液入口過冷却のみで吸収を行う場合、フィン壁面と界面活性剤を併用することにより高い吸収性能が得られることを示した。さらに実験と対応した数値解析を行った結果、液膜が筋状となる平滑壁の低流量を除いて解析結果と実験結果は概ねよく一致し、フィンによる気液界面の直接冷却と流れの撹拌が吸収促進に有効であることが分かった。次に高性能蒸発面として壁面に銅メッシュを接合した蒸発面を製作し、水の蒸発実験を行った。その結果メッシュの毛管作用とフィン効果により液流量が小さい場合でも高い熱伝達率を維持し、メッシュサイズ#20,#40,#60の中で#40が最も優れることが分かった。さらに吸収面と蒸発面を対向させ吸収と蒸発を同時に行う実験により本提案の一体型吸収蒸発器の成立性を確認した。吸収式ヒートポンプにおける吸収器の小型化を図るため、吸収液が流下する壁面に微細フィンを設け吸収を促進する方法につき研究を行った。吸収液にはLiBr水溶液を用い、水蒸気で満たされた容器内に置かれた巾30mm、高さ115mmの鉛直冷却壁面に沿って吸収液を流下させ、吸収前後での溶液濃度変化から水蒸気吸収速度を求めた。壁面フィンの寸法は巾1mm、長さ5mm、高さ1.5mm、フィン間隙間3mmとした。実験条件は溶液濃度60%、系圧力2.13kPa、壁温20°Cとした。まず溶液入口温度を入口濃度に対する平衡温度である60°Cとし、種々の溶液流量に対する水蒸気吸収量測定をフィン壁面および平滑壁について行った。さらに実験と対応した数値解析を行った結果、液膜が筋状となる平滑壁の低流量を除いて解析結果と実験結果は概ねよく一致し、フィンによる気液界面の直接冷却と流れの攪拌が吸収促進に有効であることが分かった。次に溶液入口温度を過冷却状態(20°C)として実験を行った結果、フィン壁面では入口温度60°Cの場合に比べ吸収速度が約50%増加することが分かった。さらに界面活性剤として2エチル1ヘキサノールを添加する実験を行った。その結果、平滑壁では吸収促進効果が見られたのに対しフィン壁面では吸収速度が低下した。次に壁面を冷却せず(壁面断熱)、溶液入口過冷却のみにより吸収を行ったところ、フィン壁面でも界面活性剤により吸収が促進された。以上の結果を総合し、フィン壁面を用いることにより壁面冷却の場合で平滑壁の約3倍、壁面断熱の場合で約2倍の吸収速度が得られ、吸収器のコンパクト化に有効であることが明らかとなった。吸収式ヒートポンプの小型化においては特に低圧側の吸収器・蒸発器のコンパクト化が重要となるが、従来の管群型では蒸気流速の増加による圧力損失増大と液の飛散のため、そのコンパクト化には限界がある。そこで本研究では吸収面および蒸発面を鉛直プレートととし、吸収面と蒸発面を交互に積層して一体化することを提案し、その基礎として鉛直平板壁面における吸収・蒸発促進、および蒸発面と吸収面を対向させた場合の特性について研究を行った。

昨年度の壁面突起による吸収促進に関する研究に続き、本年度はまず蒸発面の高性能化を図るため壁面にメッシュを取り付けて蒸発実験を行った。壁面およびメッシュはいずれも銅製であり、予め半田メッキした壁面にメッシュをホットプレスして接合した。メッシュサイズとして#20、#40、#60の3種類を用い、平滑壁の場合と比較した。まず平滑壁の蒸発熱伝達率に関する実験値を平滑液膜の理論値と比較した結果、液膜レイノルズ数が約10以上では両者はほぼ一致するが、それ以下では液膜が筋状となるため蒸発性能が低下することが分かった。メッシュ壁の熱伝達率は平滑壁に比べて大きく、その促進効果は#40、#20、#60の順に大きく、平滑壁に比べて最大約2倍の熱伝達率が得られた。これらの結果よりメッシュ壁では毛管効果による液の保持、およびフィン効果により蒸発が促進されるが、メッシュが細かすぎると液が充満して促進効果が低下するためメッシュサイズには最適値が存在することが分かった。さらに蒸発面と吸収面を対向させた場合の実験を行った。蒸発面および吸収面は幅42mm、長さ125mmであり、蒸発面には冷媒液である水を流下させ、吸収面には臭化リチウム水溶液を流下させる。液流量を種々に変化させて実験を行った結果、蒸発性能と吸収性能のバランスにより系圧力が変化し、蒸発・吸収量が最大となる最適流量条件が存在することが分かった。
浅部地下構造物の耐震安定性に関する研究

1.一般に,地下構造物は地震に対して強いといわれている.実際,これまでの大きな地震でトンネルなどの地下構造物の大きな被害報告はほとんどない.しかし「中途半端な被り」の地下構造物についてがどのように考えればよいのだろうか.そのためにはまず,地中構造物に作用する動土圧について検討をしなければならない.そこでここでは,鉛直震動が及ばす土圧の基礎研究として落とし戸実験と数値解析を用いながら検討を行った.2.これまで得られた結論は以下の通り.被り高さが小さい場合,受働土圧はほとんど被り土圧に等しい.もっとも簡単に動的効果を含めるため,(1)鉛直震度をκυとして,式(1)の値を(1+κυ)倍し,(2)内部摩擦角φを大きくする,ことが考えられる.しかし,たとえκυを1にしてもせいぜい2倍の大きさになるだけである.φを大きくすると土圧は増大するが,実験によれば動的載荷によってもφはせいぜい10%程度上昇するだけで,土圧をそれほど大きくするものではない.たとえば神戸高速鉄道の大開駅を線路横断方向に見た場合,(無次元化された)被り高さは1以下である.したがって,鉛直動による受働土圧だけでは被害を説明することはできない3.今後の課題を記す.鉛直土圧は中柱の圧縮強度からはるかに小さい値である.ただし,水平動の影響で柱や外壁がせん断,曲げ破壊を起こしたのちにおいて,この鉛直荷重は重大な被害を引き起こす要因となりえる.その定量的把握を行いたい.1.一般に,地下構造物は地震に対して強いといわれている.実際,これまでの大きな地震でトンネルなどの地下構造物の大きな被害報告はほとんどない.しかし「中途半端な被り」の地下構造物についてがどのように考えればよいのだろうか.そのためにはまず,地中構造物に作用する動土圧について検討をしなければならない.そこでここでは,鉛直震動が及ばす土圧の基礎研究として落とし戸実験と数値解析を用いながら検討を行った.2.これまで得られた結論は以下の通り.被り高さが小さい場合,受働土圧はほとんど被り土圧に等しい.もっとも簡単に動的効果を含めるため,(1)鉛直震度をκυとして,式(1)の値を(1+κυ)倍し,(2)内部摩擦角φを大きくする,ことが考えられる.しかし,たとえκυを1にしてもせいぜい2倍の大きさになるだけである.φを大きくすると土圧は増大するが,実験によれば動的載荷によってもφはせいぜい10%程度上昇するだけで,土圧をそれほど大きくするものではない.たとえば神戸高速鉄道の大開駅を線路横断方向に見た場合,(無次元化された)被り高さは1以下である.したがって,鉛直動による受働土圧だけでは被害を説明することはできない3.今後の課題を記す.鉛直土圧は中柱の圧縮強度からはるかに小さい値である.ただし,水平動の影響で柱や外壁がせん断,曲げ破壊を起こしたのちにおいて,この鉛直荷重は重大な被害を引き起こす要因となりえる.その定量的把握を行いたい.
少年兵募集方策の展開を中心とする学校と軍隊の結合に関する基礎的研究

1、研究計画の遂行状況(1)公文類聚・陸軍成規類聚などにより、旧陸海軍の少年兵に関する基本法令を調査・収集した。(2)海軍飛行予科練習生・陸軍少年飛行兵・陸軍少年戦車兵など各種少年兵受験案内・参考書の刊行状況を調査した。(3)『子供の科学』『航空少年』『飛行少年』『週刊少国民』『若桜』『海軍』など少年兵募集に大きな影響力を与えた少年向け雑誌の刊行状況と記事内容について調査した。(4)各種少年兵関係団体の編纂にかかわる回想録・学校文書・学校史などにより、少年兵の強制的な割り当て募集・遂行の過程を調査研究した。2、研究実績の概要(1)少年兵の募集・採用に際して行われた学校への割り当て募集に注目することで、軍国主義教育というイデオロギー批判を脱し、軍と学校とのかかわりの具体的諸相、少年たちの「熱誠」を解明した。(2)学校と教師を介した強制割り当ての一方で、多くの少年が親の反対を振り切って志願した。各種少年兵の大量募集・採用が具体化する1941・42年を境として、少年向け各種雑誌の少年兵なかんずく少年飛行兵関係記事が一挙に増大した。また、少年兵案内・受験参考書・問題集の刊行も膨大な数にのぼった。当時の少年は少年飛行兵と航空機の情報に取り囲まれていた。児童・生徒が親の反対を振り切って志願したという「熱誠」を形成した各種メディアの機能と実態を解明した。
乳児における採尿方法の確立

本調査に参加した乳児は合計150名(男児76名、母乳育児のみ79名、平均月齢6.3+/-2.8ヵ月、平均身長68.0+/-8.8cm、平均体重8.0+/-2.4kg、平均在胎週数39.5+/-1.9週)であり、そのうち採尿することができた乳児は70名(53.4%)であった。採尿までに要した日数・時間はそれぞれ、採尿を試みてから平均5.0日・平均10.3分後であった。採尿できた乳児と採尿できなかった乳児の間で、男児の割合や月齢等の基礎特性に差は認められなかった。本研究期間全体を通して、我々の提案する方法によって半数程度の幼児の採尿が可能であることが示唆された。平成24年度は、我々の提案する採尿方法(入浴時に乳児の下腹部へぬるま湯を垂らして尿意を惹起し、直接紙コップに尿を採取する方法)に加えて、昨年度の対象者からの意見を元に、おむつ交換時の採尿や、児の性別の考慮などを対象者へ伝えることとした。また、昨年度と同様、自宅で採尿を試みて頂く3-12ヶ月の乳児及びその保護者を学内へのポスター掲示によって募集すると同時に、宮城県の広域に配布されている情報誌に募集記事を掲載して、対象者を募集した。その結果、120組の乳児およびその保護者にご協力を頂いた。その結果、乳児70名においては、我々の提案した採尿方法によって、採尿することが可能であった。しかしながら、残りの50名においては、採尿することができなかった。平成23年度および平成24年度に本調査に参加した乳児は合計150名(男児76名、母乳育児のみ79名、平均月齢6.3+/-2.8ヵ月、平均身長68.0+/-8.8cm、平均体重8.0+/-2.4kg、平均在胎週数39.5+/-1.9週)であり、そのうち採尿することができた乳児は70名(53.4%)であり、採尿までに要した日数・時間はそれぞれ、採尿を試みてから平均5.0+/-2.0日・平均10.3分後であった。平成24年度は、平成23年度に比べ、多くの対象に参加して頂き、本研究期間全体を通して、我々の提案する方法によって半数程度の幼児の採尿が可能であることが示唆された。平成23年度は、我々の提案する採尿方法(入浴時に乳児の下腹部へぬるま湯を垂らして尿意を惹起し、直接紙コップに尿を採取する方法)に従って、自宅で採尿を試みて頂く3-12ヶ月の乳児及びその保護者を、学内へのポスター掲示等によって募集し、18組の乳児およびその保護者にご協力を頂いた。その結果、乳児8名においては、我々の提案する採尿方法によって、7日以内に採尿することができたが、残りの10組においては、7日以内に採尿することができなかった。今回協力して頂いた保護者からは、おむつ交換時も採尿のタイミングとして候補となるのではないかという意見が多く寄せられた。また、乳児の性別によって適切な採尿方法が異なる可能性を示唆する意見も多く寄せられた。さらに、採尿方法を保護者に説明する資料の中に、専門的な言葉を含まれていたために、我々の提案する採尿方法が的確に伝わらなかった事例も見受けられた。したがって、採尿のタイミングとして、今回提案した入浴時に加えて、おむつ交換時も候補とすることや、男児・女児それぞれの採尿方法を提案することで、これまで困難であった乳児における採尿を簡便かつ合理的に行うことが可能となると考えられた。また、保護者への採尿方法の説明の仕方をよりわかりやすく実施する必要性が明らかとなった。平成24年度は、我々の提案する採尿方法を改良し、再度、3-12ヶ月の乳児及びその保護者に協力して頂き、採尿率を検討する予定である。研究計画書の倫理申請手続きもスムーズに進み、受理後速やかに対象の乳児および保護者の募集を開始することができた。数か月間で18組の対象の乳児および保護者を集めることができた。我々の提案した採尿方法による採尿成功率は44%とほぼ想定通りであった。採尿の可否に関わらず、乳児をもつ保護者からの有用な意見も収集され、平成24年度も、改訂した採尿方法による採尿率の検討が可能である。

平成23年度の調査結果を踏まえ、我々の提案する採尿方法を改良し、再度、3-12ヶ月の乳児及びその保護者の協力を募り、改良した方法による採尿率を検討する予定である。対象の乳児および保護者を新規募集し、応募者に対する研究の意義・内容の説明を行い、同意が得られた対象者へ採尿キット一式を配布し、採尿を試みて頂く。対象の乳児および保護者の基礎特性・採尿の可否等について調査票に記載して頂く。採尿が可能であった場合、尿試料を収集し、尿中コチニン・Na等を測定し、調査票から得られた受動喫煙の有無・栄養摂取状況との関連を検討する。上記計画実施のため、対象の乳児の保護者への説明者への謝金、対象者への謝金、ポスター・質問票印刷関連費、採尿キット(紙コップ、スピッツ等)準備費、採尿キット送付・返送費、尿中コチニン・Na等測定費が必要である。