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放射加熱による燃料液滴の蒸発

液体燃料のもつ化学的エネルギーを機械的エネルギーに変換する場合に多く用いられている噴霧燃焼は,現象が複雑であり,未だ不明な点が多い.これまで,燃焼過程における放射の影響は,無視されることが多かった.しかしながら,数値計算の進展や,希薄燃焼の実用化にともなう燃焼限界の知見の拡大により,放射が燃焼過程で重要な役割を果たしていることが明らかになりつつある。本研究では,噴霧燃焼過程において火炎からの放射が液滴蒸発に及ぼす影響について調べる.蒸発挙動と蒸発速度に及ぼす放射エネルギー密度と初期液滴直径の影響を実験的に明らかにする.本年度は,大気圧力環境において正ヘプタン,エタノール,および水の3種の試料を用いて実験を行った.実験装置は,加熱源である炭酸ガスレーザー,CCDカメラ(毎秒30250コマ),パーソナルコンピュータ,液滴を支持するための懸垂線から構成される.雰囲気条件は室温・大気圧とした.懸垂線には,炭酸ガスレーザーの放射エネルギーを吸収しにくい金を用い,線直径を10μmとした.懸垂線直径を変化させて(5,10,20および50μm),液滴直径の二乗の時間変化を調べた.懸垂線直径を増大させると液滴寿命が増大する.懸垂線直径が大きい場合,放射加熱された液滴から懸垂線を伝わって流出する熱が多くなり,蒸発が遅くなったと推察される.放射加熱の場合,液滴直径の二乗の時間変化を表す曲線が下に凸の曲線を描く.このことから,放射加熱蒸発の蒸発係数は液滴直径に依存することがわかった.試料にエタノールおよび水を用いた場合,液滴直径の時間変化はほぼ直線になり,正ヘプタンの場合,指数関数的になることがわかった.また,放射出力密度および初期液滴直径が大きい条件では,正ヘプタンおよびエタノール液滴に放射加熱による爆発が観察された.液滴寿命は,爆発が起こる放射出力密度付近までほぼ放射出力密に反比例することがわかった.液体燃料のもつ化学的エネルギーを機械的エネルギーに変換する場合に多く用いられている噴霧燃焼は,現象が複雑であり,未だ不明な点が多い.これまで,燃焼過程における放射の影響は,無視されることが多かった.しかしながら,数値計算の進展や,希薄燃焼の実用化にともなう燃焼限界の知見の拡大により,放射が燃焼過程で重要な役割を果たしていることが明らかになりつつある。本研究では,噴霧燃焼過程において火炎からの放射が液滴蒸発に及ぼす影響について調べる.蒸発挙動と蒸発速度に及ぼす放射エネルギー密度と初期液滴直径の影響を実験的に明らかにする.本年度は,大気圧力環境において正ヘプタン,エタノール,および水の3種の試料を用いて実験を行った.実験装置は,加熱源である炭酸ガスレーザー,CCDカメラ(毎秒30250コマ),パーソナルコンピュータ,液滴を支持するための懸垂線から構成される.雰囲気条件は室温・大気圧とした.懸垂線には,炭酸ガスレーザーの放射エネルギーを吸収しにくい金を用い,線直径を10μmとした.懸垂線直径を変化させて(5,10,20および50μm),液滴直径の二乗の時間変化を調べた.懸垂線直径を増大させると液滴寿命が増大する.懸垂線直径が大きい場合,放射加熱された液滴から懸垂線を伝わって流出する熱が多くなり,蒸発が遅くなったと推察される.放射加熱の場合,液滴直径の二乗の時間変化を表す曲線が下に凸の曲線を描く.このことから,放射加熱蒸発の蒸発係数は液滴直径に依存することがわかった.試料にエタノールおよび水を用いた場合,液滴直径の時間変化はほぼ直線になり,正ヘプタンの場合,指数関数的になることがわかった.また,放射出力密度および初期液滴直径が大きい条件では,正ヘプタンおよびエタノール液滴に放射加熱による爆発が観察された.液滴寿命は,爆発が起こる放射出力密度付近までほぼ放射出力密に反比例することがわかった.液体燃料のもつ化学的エネルギーを機械的エネルギーに変換する場合に多く用いられている噴霧燃焼は,現象が複雑であり,未だ不明な点が多い.ガスタービンや液体ロケット機関,ディーゼル機関などの燃焼器の高性能化や低燃料消費率化,低公害化などの点から,高圧力下における噴霧燃焼の機構解明が望まれている.これまで,燃焼過程における放射の影響は,無視されることが多かった.しかしながら,数値計算の進展や,希薄燃焼の実用化にともなう燃焼限界の知見の拡大により,放射が燃焼過程で重要な役割を果たしていることが明らかになりつつある.本研究では,噴霧燃焼過程において火炎からの放射が液滴蒸発に及ぼす影響について広範囲な雰囲気圧力で調べる.蒸発挙動と蒸発速度に及ぼす放射エネルギー密度と初期液滴直径の影響を実験的に明らかにする.本年度は,大気圧力環境において実験を行った.得られた結果を報告する.実験装置は,加熱源である炭酸ガスレーザー,計測装置であるCCDカメラ(毎秒30コマ),モニタ,デジタルビデオレコーダ,液滴を支持するための懸垂線から構成される.燃料には正ヘプタンを用い,雰囲気条件は室温・大気圧とした.懸垂線には,炭酸ガスレーザーの放射エネルギーを吸収しにくい金を用い,直径が10,20および50μmの線3種類を用いた.懸垂線直径を変化させて,液滴直径の二乗の時間変化を調べた.懸垂線直径を増大させると液滴寿命が増大する.懸垂線直径が大きい場合,放射加熱された液滴から懸垂線を伝わって流出する熱が多くなるからと推察される.放射加熱の場合,液滴直径の二乗の時間変化を表す曲線が下に凸の曲線を描く.

このことから,放射加熱蒸発の蒸発係数は液滴直径に依存することがわかった.放射出力密度と液滴寿命の関係を調べた結果,液滴寿命は放射出力密度0.025W/mm^2付近から急激に短くなる傾向があることがわかった.噴霧燃焼はディーゼル機関や,ガスタービン,ロケットエンジン,工業炉などの燃焼器に用いられている燃焼方式である.その機構は非常に複雑で燃料の蒸発拡散・混合および燃焼が同時に進行し,互いに影響しあうため,現象をそのまま解明することは困難である.噴霧燃焼を解明するための基礎研究として,単一液滴の蒸発の研究が行われてきた.実機において,噴霧中の液滴蒸発は温度や圧力,気体との相対速度などの影響の他に火炎からの強い放射の影響を受ける.本研究では噴霧燃焼における燃料液滴の蒸発過程に着目し,放射加熱が液滴蒸発に及ぼす影響を調べることを目的としている.自由液滴による実験が理想的であるが,自由液滴を空間に静止させるのが困難であるため,単一懸垂液滴による実験を行った.しかしながら,放射エネルギーを吸収して液滴を加熱することや,熱伝導により液滴を冷却することなどの懸垂線が液滴蒸発に及ぼす影響が懸念される.今年度は,放射加熱蒸発の現象観察と懸垂線が液滴の放射加熱蒸発に及ぼす影響調べた.燃料に正ヘプタンを用い,放射出力密度,液滴初期直径,および懸垂線直径を変化させて単一液滴の放射加熱蒸発実験を行った,以下に得られた知見を列挙する.1.初期液滴直径が大きく,放射出力密度が高い場合,液滴は蒸発中に爆発を起こす.2.放射出力密度が決まれば,無次元液滴直径は初期液滴直径に依らず,時間履歴がほぼ同一である.3.放射加熱蒸発の場合,液滴直径の対数の時間履歴は,蒸発中期において直線であり,その傾きは放射出力密度が増大すると急峻になる.4.金線を用いた放射液滴蒸発実験では,液滴から懸垂線への熱流出により,蒸発が抑制される.懸垂線の放射エネルギー吸収の影響は少ない.液体燃料のもつ化学的エネルギーを機械的エネルギーに変換する場合に多く用いられている噴霧燃焼は,現象が複雑であり,未だ不明な点が多い.これまで,燃焼過程における放射の影響は,無視されることが多かった.しかしながら,数値計算の進展や,希薄燃焼の実用化にともなう燃焼限界の知見の拡大により,放射が燃焼過程で重要な役割を果たしていることが明らかになりつつある.本研究では,噴霧燃焼過程において火炎からの放射が液滴蒸発に及ぼす影響について調べる.蒸発挙動と蒸発速度に及ぼす放射エネルギー密度と初期液滴直径の影響を実験的に明らかにする.本年度は,大気圧力環境において3種の試料を用いて実験を行った.得られた結果を報告する.実験装置は,加熱源である炭酸ガスレーザー,CCDカメラ(毎秒30250コマ),パーソナルコンピュータ,液滴を支持するための懸垂線から構成される.試料には正ヘプタン,エタノールおよび水を用い,雰囲気条件は室温・大気圧とした.懸垂線には,炭酸ガスレーザーの放射エネルギーを吸収しにくい金を用い,線直径を10μmとした.懸垂線直径を変化させて(5,10,20および50μm),液滴直径の二乗の時間変化を調べた.懸垂線直径を増大させると液滴寿命が増大する.懸垂線直径が大きい場合,放射加熱された液滴から懸垂線を伝わって流出する熱が多くなるからと推察される.放射加熱の場合,液滴直径の二乗の時間変化を表す曲線が下に凸の曲線を描く.
日本における医学研究倫理学の基盤構築を目指す歴史的研究

1.十五年戦争期の医学研究事例に関する歴史的研究石井機関における医学研究の解明に関しては、常石が3回の訪米調査(ワシントンDC周辺)、土屋・中川[末永]・西山・岡田・刈田らが3回の訪中調査(ハルビン、藩陽、北京、長春、大連、太原)を実施し、それぞれ研究成果を著書、雑誌論文、および学会発表として公表した。また、石井機関の紀要『陸軍軍医学校防疫研究報告』第2部(復刻版、不二出版刊)のすべての掲載論文について抄録を作成するプロジェクトを、刈田が幹事長、西山が事務局長、土屋・中川[末永]が幹事、岡田・村岡が会員である「15年戦争と日本の医学医療研究会」のプロジェクトとして、研究協力者と共に実施し、全論文810本の抄録を完成させた。満州医科大学に関する研究に関しては、中川[末永]を中心に資料を分析し、その成果を学会発表および講演、雑誌論文、著書として公表した。以上の研究により、石井機関および大学における当時の医学研究の詳細な実態および広がりを確認できた。2.医学研究倫理学の原理の探究土屋と村岡を中心に、土屋が主宰する「医療倫理学研究会」において毎週輪読会を行い、倫理学的原理の本質と事例に対する役割に関する邦文図書7冊、英文図書4冊、英文論文8本を精読した。土屋と村岡はその成果を学会発表および雑誌論文として公表した。以上により、事例および語りを中心とする倫理学研究法の意義、医学研究論理全体の見取り図、および医学研究に関する主要な倫理学的原理の1つであるベルモント原理の歴史的意義、を確認し、今日の日本における医学研究の倫理学的原理を確定するための展望を得ることができた。1.十五年戦争期の医学研究事例に関する歴史的研究(1)石井機関における医学研究の解明に関しては、常石が『陸軍軍医学校防疫研究報告』(第2部)の内容を分析し、成果を著書1冊として刊行した。また、同誌の掲載論文すべての抄録を作成するプロジェクトを、西山が事務局長、土屋が幹事、岡田・村岡・中川[末永]が会員である「15年戦争と日本の医学医療研究会」のプロジェクトとして実施し、全体の40%にあたる442本の抄録を完成させた。さらに、土屋は中国の研究者と共に進めてきた共同研究の成果を中国語の共著論文として刊行したほか、自らの研究成果を7月末に中国・北京で行われた第22回国際科学史学会大会にて英語で発表した。(2)満州医科大学に関する研究に関しては、中川[末永]を中心に資料を分析し、中川[末永]が講演4回、雑誌論文1本、著書1冊を刊行した。これら2つのサブ・プロジェクトは、7/9に大阪、11/20に金沢、1/28に京都で、のべ10名の研究協力者とともに打合せを行い、成果の集約・進捗状況および今後の計画の確認を行った。また、常石は1/17から1/23まで米国ワシントンDCで、西山・中川[末永]・岡田・土屋は3/4から3/13まで中国ハルビン・瀋陽・北京で、それぞれ文献調査および研究交流を行い、貴重な文献を入手するなどの成果を上げた。2.医学研究倫理学の原理の探究土屋と村岡を中心に、土屋が主宰している「医療倫理学研究会」において毎週輪読会を行い、倫理学的原理の本質と事例に対する役割に関する邦語書籍5冊、英語書籍2冊を精読した。また、土屋は研究成果の一部を1月上旬に大阪大学で行われたワークショップ「福祉・看護・医療における人文・社会科学の挑戦」において発表した。1.十五年戦争期の医学研究事例に関する歴史的研究(1)石井機関における医学研究の解明に関しては、昨年に引き続き『陸軍軍医学校防疫研究報告』(第2部)掲載論文の抄録を作成するプロジェクトを、刈田が幹事長、西山が事務局長、中川[末永]

・土屋が幹事、岡田・村岡が会員である「15年戦争と日本の医学医療研究会」のプロジェクトとして継続実施した。土屋は自らの研究成果を、8月に中国・北京で行われた第8回生命倫理世界会議にて、英語で基調講演として発表した。(2)満州医科大学に関する研究に関しては、中川[末永]を中心に研究を継続した。これら2つのサブ・プロジェクトの成果は、2007年3月31日4月8日に大阪で行われている「戦争と医学」展の51枚のパネル展示として公表した。また、常石は11月15日23日に米国・ワシントンDCで、刈田・西山・中川[末永]・岡田・土屋は研究協力者と共に8月28日9月5日に中国・長春および大連で、それぞれ調査を行い、貴重な文献や知見を得て、その成果を公表した。2.医学研究倫理学の原理の探究土屋と村岡を中心に、土屋が主宰している「医療倫理学研究会」において輪読会を行い、英文図書2冊、英文論文8本を精読した。1.十五年戦争期の医学研究事例に関する歴史の研究(1)石井機関における医学研究の解明に関しては、一昨年・昨年に引き続き『陸軍軍医学校防疫研究報告』(第2部)掲載論文の抄録を作成するプロジェクトを、刈田が幹事長、西山が事務局長、中川[末永]・土屋が幹事、岡田・村岡が会員である「15年戦争と日本の医学医療研究会」のプロジェクトとして、研究協力者と共に継続実施し、全論文810本の抄録を完成させた。それらは当該研究会のホームページにて公開する。それにより石井機関における医学研究の広がりと射程を確認できた。(2)満州医科大学に関する研究に関しては、中川[末永]を中心に研究を継続し成果を公表した。また、常石は9月14日22日に米国・ワシントンDCで、刈田・西山・中川[末永]・岡田・土屋は研究協力者と共に8月25日9月5日に中国・黒龍江省ハルビン市および山西省太原市で、それぞれ調査を行い、貴重な文献や知見を得て、その成果を公表した。2.医学研究倫理学の原理の探究土屋と村岡を中心に、土屋が主宰している「医療倫理学研究会」において輪読会を行い、医学研究会倫理に関する英文図書2冊を精読した。それにより医学研究倫理全体の展望と、医学研究に関する主要な倫理学的原理の1つであるベルモント原理の歴史的意義を再確認した。3.全体の統括5月20日、7月29日、11月24日、3月23日の4回打合せを行い、以上の成果を集約し研究成果報告書を作成した。
リアルタイムDNAシーケンスを可能にする新規グラフェンナノポアセンサの開発

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
スマート暮らし効果体験と見える化による小学生の環境意識向上の実証

本研究の最終目的は「小学生の環境意識の向上を図ってスマート暮らしを普及」することで、将来的なCO2削減に寄与していくことにある。小学生は地球環境問題を学ぶことはあっても、自ら考えて地球環境問題を解決する行動を起こすことは難しい。しかし、小学生はゴミの分別やリサイクルについては、家庭や社会学習を通じて学び自ら実践してきている。幼いころの習慣として身に着ける事で、大人になってからも当たり前と思う感覚に結びついていくのである。また、大人は大人からの意見は聞き入れにくいが、子供からの意見は素直に聞き入れやすい特性を持つ。子供が学んだ成果を家庭に持ち帰り子供が自ら行動することで、大人もスマート暮らしを実施せざるを得なくなる。小学生の行動によって、家庭の温室効果ガス排出量の削減を図る大きなチャレンジ性と特色を有した研究である。大学から小学校へ、小学校から家庭へという教育課程とは逆の流れを辿り、研究・教育から家庭における環境への意識を改善することによって、大学の果たすべき役割の一つである社会貢献と、環境教育による将来的な人材の育成を行えると考える。2年目は、小学4年生の環境教育プログラムと1年間を通したタイアップ教育を行った。春先から緑のカーテン及び雨水活用装置を小学校に設置して、苗植えからグリーンカーテンの育成を小学生自らの手で行った。夏休みには、校舎を訪問するご家族が数十組あり、子供たちの活動を家庭に持ち帰る機会になったと考える。また、サーモグラフィカメラと温湿度計の計測を行い、体感と体験を通して肌で感じられたと考える。冬季には、大学生が作成した環境絵本デジタルワークショップ並びにエコロジカルワークショップを行い、小学生に対してより環境教育の浸透を図れたと考えている。本研究は3年計画で遂行するもので、2年目は小学生と共に緑のカーテンと雨水活用装置を通した実践的環境教育を行った。初春の時期に緑のカーテンと雨水活用装置を導入し、両者を組み合わせる事で、小学校の校舎内に環境負荷低減効果を産み出し、小学生の意識改革及び自主的環境活動を促す事ができたと考える。また、環境絵本ワークショップとエコロジカルワークショップを開催し、HEMSや節水シャワーなどの環境実験による「見える化」と「体験」を通じて、夏期および冬期のスマート暮らしを身に着け、家庭に持ち帰ったことで、家庭のスマート暮らしの促進を図ることができたと考える。1年間、小学校の環境教育プログラムとタイアップした活動を行うことができており、研究計画は予定通り進展している。最終年度は、本研究がもたらす成果の検証を主体とした研究計画を予定している。前年度までに設置した雨水活用装置、緑のカーテン、HEMS機器による計測は、最終年度においても引き続き継続して実施する。各家庭の生活形態及びエネルギー消費実態に基づいて、スマート暮らしプログラムを策定して実施していく。また、前年度に引き続きワークショップを開催し、スマート暮らしの成果を、温室効果ガス排出量の低減量として定量的に評価する。さらに、環境動画を作成して、メディア展開を行う事で、水平展開を図りたいと考えている。本研究の目的は、「小学生の環境意識の向上を図ってスマート暮らしを普及」することにより、将来的なCO2削減に寄与することにある。しかし、小学生はゴミの分別やリサイクルについては、家庭や社会学習を通じて学び自ら実践している。幼いころの習慣として身に着ける事で、大人になってからも当たり前と思う感覚に結びついていく。子供が学んだ成果を家に持ち帰り子供が自ら行動することで、大人もスマート暮らしを実施せざるを得なくなる。初年度は、電力の見える化を行い、サーモグラフィカメラによる可視化を交えた環境授業・実験・体験を共同研究者と共にワークショップを小学校で開催して、省エネ行動によるエネルギー削減を体感させた。また、各家庭の生活形態アンケートを行う事で、環境教育の成果を分析し、次年度以降の改善点を把握すると共に環境教育効果の評価を行った。2年目は春先から緑のカーテンを小学校に設置して、更なる環境教育効果を高めていく予定である。本研究は3年計画で遂行するもので、初年度は電化製品で消費される電力の見える化を図ると共に、アンケートを実施して各家庭の行動と課題を分析する計画であったが、計画通りに進捗している。夏期に本研究の計画について学会発表を行うことで計画の妥当性を社会的に公表し、年度末に共同研究者と共に市内の小学校で2年生に対して、かわ准教授協力の下で絵本ワークショップを行い、さらに4年生に対して共同研究者である笠井教授、近藤講師と共にクイズ形式のエコロジカル・ワークショップを行った(静岡新聞、中日新聞に掲載)。今回のワークショップでは生活に密着した事柄を中心に出題したが、それぞれのクイズの出題意図と児童の反応について、期待以上の成果が得られたと考える。また、実験後に最も印象に残ったクイズについてアンケート調査を行い分析も行い、初年度は当初の計画通り遂行できたと考える。

小学生は地球環境問題を学ぶことはあっても、自ら考えて地球環境問題を解決する行動を起こすことは難しい。しかし、小学生はゴミの分別やリサイクルについては、家庭や社会学習を通じて学び自ら実践してきている。幼いころの習慣として身に着ける事で、大人になってからも当たり前と思う感覚に結びついていくのである。また、大人は大人からの意見は聞き入れにくいが、子供からの意見は素直に聞き入れやすい特性を持つ。子供が学んだ成果を家庭に持ち帰り子供が自ら行動することで、大人もスマート暮らしを実施せざるを得なくなる。小学生の行動によって、家庭の温室効果ガス排出量の削減を図る大きなチャレンジ性と特色を有した研究である。大学から小学校へ、小学校から家庭へという教育課程とは逆の流れを辿り、研究・教育から家庭における環境への意識を改善することによって、大学の果たすべき役割の一つである社会貢献と、環境教育による将来的な人材の育成を行えると考える。2年目は、小学4年生の環境教育プログラムと1年間を通したタイアップ教育を行った。春先から緑のカーテン及び雨水活用装置を小学校に設置して、苗植えからグリーンカーテンの育成を小学生自らの手で行った。夏休みには、校舎を訪問するご家族が数十組あり、子供たちの活動を家庭に持ち帰る機会になったと考える。また、サーモグラフィカメラと温湿度計の計測を行い、体感と体験を通して肌で感じられたと考える。冬季には、大学生が作成した環境絵本デジタルワークショップ並びにエコロジカルワークショップを行い、小学生に対してより環境教育の浸透を図れたと考えている。本研究は3年計画で遂行するもので、2年目は小学生と共に緑のカーテンと雨水活用装置を通した実践的環境教育を行った。初春の時期に緑のカーテンと雨水活用装置を導入し、両者を組み合わせる事で、小学校の校舎内に環境負荷低減効果を産み出し、小学生の意識改革及び自主的環境活動を促す事ができたと考える。また、環境絵本ワークショップとエコロジカルワークショップを開催し、HEMSや節水シャワーなどの環境実験による「見える化」と「体験」を通じて、夏期および冬期のスマート暮らしを身に着け、家庭に持ち帰ったことで、家庭のスマート暮らしの促進を図ることができたと考える。1年間、小学校の環境教育プログラムとタイアップした活動を行うことができており、研究計画は予定通り進展している。次年度計画は、初春の時期に緑のカーテンと雨水活用装置を導入する予定である。両者を組み合わせる事で、小学校の校舎内に環境負荷低減効果を産み出す計画としている。また、休みを利用して初年度に引き続きワークショップを開催し、節水シャワーなどの環境実験による「見える化」と「体験」を通じて、夏期および冬期のスマート暮らし(省エネSTEP1)を実践する為の方策を家族で学習する。また、ドローン空撮による環境動画作成も行う予定である。・各家庭におけるエネルギー使用実態・行動パターンを分析・生活におけるムリ・ムラ・ムダの主要因を抽出
ゴリラのコミュニティ構造の解明

本研究では、野生ゴリラの糞から抽出したDNAを分析し、おもに単雄集団を形成するゴリラで、複数の集団を含む地域集団(コミュニティ)のオスの遺伝構造を明らかにした。ニシローランドゴリラとヒガシローランドゴリラの分析の結果、未成熟個体の移籍の様式はそれそれで異なるが、両亜種とも地域集団のオスは遺伝的に多様であることがわかった。この結果は、ゴリラのコミュニティが父系的でないことを示唆している。チンパンジーはオスが集団に残る父系的な社会であり、ゴリラとチンパンジーの地域集団のオスの遺伝構造は異なると考えられる。本研究は、野生ゴリラのDNA試料を分析することで、単雄集団を形成するゴリラの地域集団の遺伝構造、とくにオスの遺伝構造を解明することを目的としている。本年度は、昨年度収集したカフジビエガ国立公園のヒガシローランドゴリラの糞試料を用いて、常染色体上のマイクロサテライト領域の解析を行なうことを試みたが、多くの試料で結果を得ることができなかった。そこで、新たに121試料を現地の共同研究者に収集してもらい、性判別、Y染色体上のマイクロサテライト領域の解析を進めた。その結果、いくつかの集団で集団内にY染色体の多様性が見られることを発見した。これは、若いオスのゴリラが移籍をしていることを示唆している。昨年度得られたニシローランドゴリラの結果では集団内のオスのY染色体はすべて同じハプロタイプであったことを考えると、種間や環境によりゴリラの移籍様式が異なる可能性が考えられる。また、昨年度得られたニシローランドゴリラの遺伝構造の結果を国内学会および国際学会で発表した。本研究は、野生ゴリラの糞から抽出したDNAを分析することで、おもに単雄集団を形成するゴリラの地域集団のオスの遺伝構造を解明することを目的としている。本年度は、昨年度に予備的解析を行なったカフジビエガ国立公園のヒガシローランドゴリラについて、詳細な解析を行なった。オスと判定された8集団50試料について、Y染色体上の可変性の高いマイクロサテライト領域の型判定をした。全部で7つのハプロタイプがあり、そのうち4つのタイプが複数集団で見つかった。複数のオスの型判定ができた集団は6集団であったが、そのうち5集団で集団内に多様性があった。また、試料収集を行なった2回の間で、収集された集団が異なる個体が2個体いた。いずれの個体も隣接集団への移籍であり、糞サイズから未成熟オスであると推定された。調査地域ではメスが未成熟の子供を伴って集団を移籍することが報告されており、集団内にY染色体の多様性が見られたのは、このような移籍が頻繁に起こっていることが原因であると考えられた。今年度に論文化したムカラバのニシローランドゴリラではY染色体のタイプに集団内の多様性はなかったため、未成熟オスの移籍はカフジほど一般的でないのかもしれない。一方、複数集団を含めたY染色体の多様性は両地域とも高く、ムカラバで示唆されたようにオスの遠い集団への移籍がカフジでも起こっていたのかもしれない。今後更なる調査が必要ではあるが、両地域とも隣接集団のオトナオスのY染色体のタイプは多様であり、ゴリラは父系コミュニティを形成していない可能性が高いと考えられる。一方、カフジで父系と考えられているチンパンジーの解析も行なった結果、予想通りY染色体の多様性は低かった。今回の研究から地域コミュニティレベルでのオスの遺伝構造はチンパンジーとゴリラでは異なると考えられ、これは初期人類のコミュニティを考える上で重要な成果である。本研究は、野生ゴリラのDNA試料を分析することで、単雄集団を形成するゴリラの地域集団の遺伝構造、とくにオスの集団間の遺伝構造を解明することを目的としている。本年度は、まず解析の条件を整えるために、すでに収集してあったニシローランドゴリラの糞から抽出したDNAを用いて、少ない実験回数で、常染色体のマイクロサテライト16領域、Y染色体のマイクロサテライト7領域を解析できる系を整えた。また、ニシローランドゴリラでオスの集団間の血縁構造の解析を行ない、オトナオスは近くに血縁者が少ないことを明らかにした。これはニシローランドゴリラには集団を超えた父系コミュニティが存在しない可能性を示した結果である。次に、研究協力者より送付してもらったカフジビエガ国立公園のヒガシローランドゴリラの糞、計88試料(7集団)の解析を行なった。糞試料から、市販のキットを用いてDNA抽出を行なった後、リアルタイムPCR法でその濃度を計測した。また、比較的増幅しやすい性判別マーカーであるアメロジェニン遺伝子の断片の増幅を行なった。濃度測定とアメロジェニン遺伝子の解析結果から、88試料中51試料が今後の解析に使用できることがわかった。51試料のうち22試料がオスであり、そのオスのY染色体のマイクロサテライトの解析を行ない、6つのハプロタイプが見つかった。今後、常染色体のマイクロサテライトの分析を行なうとともに、解析試料数を増やして、ヒガシローランドゴリラの集団の血縁構造を明らかにしていく。

昨年度収集した糞試料から抽出したDNAの解析が一部うまくできなかったため、もう一度糞試料を収集することが必要となり、少し研究が遅れ気味になってしまった。それにより、本年度の目標であったヒガシローランドゴリラのDNA分析をすべて終えることができなかった。しかし、DNA試料収集も終わり、Y染色体の解析を終えたので、わずかばかり研究が遅れている程度である。本年度の目標であった、野生ゴリラから採取した糞試料を用いたDNA分析の実験方法を確立できた。少ない実験回数で効率よく解析ができるようになり、おおむね順調に進展していると言える。さらに、ヒガシローランドゴリラの試料についても、7集団88試料が研究協力者より届き、Y染色体上のマイクロサテライト領域の解析を行なったので、こちらも順調といえる。現在までに終えることのできなかったDNA分析を行ない、集団間のオス間の血縁構造の解明に努める。とくに、シルバーバック間の血縁関係の解析を進め、その結果をまとめ、学会等での発表を行ないたい。さらに、これまでに得られたニシローランドゴリラとの比較を行ない、ゴリラのコミュニティ構造について考察する。ほぼ当該の研究計画通りに進められており、今年度末にコンゴ民主共和国の研究協力者に連絡を取り、ヒガシローランドゴリラのDNA試料採取の継続を依頼した。その際、これまでの結果で、採取方法を工夫すると解析効率が上がると考えられたので、その方法についても伝え、採取を続けるように依頼した。次年度は、これまでに採取した試料と今後採取する試料をもとに、今年度に確立した方法を用いて、常染色体上およびY染色体上のマイクロサテライト領域の解析を進めていく予定である。継続してDNA分析を行なうため、それに必要な試薬に研究費の一部を充てる。その他、本研究内容発表のための国内旅費や図書などの購入を行なう予定である。継続して試料採取を行なうため、糞試料からのDNA抽出や解析用のPCRやシークエンサー用の試薬などに多くの費用がかかるので、次年度もおもに研究費の大部分を消耗品に充てる。
不均質材料の破壊力学とその岩石制御破砕への応用

不均質材料中の亀裂進展現象の解明とその岩石制御破砕への応用を目的とした基礎研究を実施し,以下に示す成果を得た。(1)岩石中の亀裂進展と岩石微視構造との関係および亀裂面形状と岩石微視構造との関係を実験的に検討した。まず,花崗岩を対象として定変位ダブルトーション試験を実施し,亀裂進展速度と微視構造との関係を分析した。その結果,花崗岩の亀裂進展速度や応力腐食指数は異方性を有すること,この亀裂進展の異方性は潜在マイクロクラックの配向性と密接に関係すること,などを明らかにした。また,実験後の供試体の亀裂面形状を分析し,亀裂面形状のフラクタル次元も潜在マイクロクラックの配向性と密接に関係することを明らかにした。以上の結果は,亀裂はその先端領域に先在するマイクロクラックと連結して進展していくこと,亀裂進展は確率プロセスで表現されること,を示している。さらに,不均質岩石の亀裂進展速度は単結晶やガラスのそれらと大きく異なるが,これらの相違は先在マイクロクラックの断面欠損による見掛け表面エネルギーの変化として説明できることを明らかにした。(2)岩石の不均質性が工学的性質に及ぼす影響を検討するために,岩石の風化・変質と微視構造との関係を分析した。その結果,耐スレーキング性は岩石中の粘土鉱物の組成・存在量のみならずその存在形態に密接に関係することを明らかにした。(3)不均質性とともにマルチクラック進展を考慮した数値応力解析手法を開発し,これにより亀裂進展の確率プロセスを表現することに成功した。また,この方法をブレーカー小割破砕,壁部材切断発破,粒度制御発破の問題に適用した。そして,ブレーカーによる小割破砕の亀裂進展・破断面形成と刃先形状との関係,壁部材切断発破における貼付け装薬条件,ベンチ発破における細粒分生成と大塊生成の機構,などを明らかにした。岩石の破砕機構とその最適制御法を明らかにするために,不均質材料中の亀裂進展に関する基礎的研究を実施した。今年度の研究成果を項目ごとにまとめると以下のようである。(1)岩石微視構造と亀裂進展プロセスに関する実験的検討:亀裂の進展プロセスをその場観察可能な定変位ダブルトーション試験装置を試作するとともに,校正試験を実施し,設計通りの性能を確認した。次に,微視的亀裂分布の配向性を有する花崗岩を対象として,亀裂面法線方向と亀裂進行方向の異なる9条件(27供試体)において定変位ダブルトーション試験を実施した。その結果,亀裂速度vと応力拡大係数Kとの間にはv=AK^n(ただし,nは応力腐食指数)の関係が成立するが,nとKの値には異方性が認められること,さらに,全ての結果の統計分析からlogA=-0.23n+2.94の関係が成立することが明かとなった。これは新しい知見であり,応力腐食指数と微視的不均一性との関係を示唆している。(2)亀裂進展経路と微視構造との関係に関する実験的検討:定変位および定荷重ダブルトーション試験の供試体を用いて蛍光法実体顕微鏡観察,走査電子顕微鏡観察およびEPMA観察を行い,亀裂の進展方向・経路と鉱物結晶などの微視構造との関係を実験的に検討した。とくに,亀裂の進展方向・経路と鉱物結晶との関係の定量化にはEPMAが有効であることを確認した。

(3)不均質材料中の亀裂進展確率に関する理論的検討:以上の実験的研究の成果に基づいて,弾性率および強度が不均一な材料中に存在する亀裂に対して,亀裂先端領域の応力状態・エネルギー状態を理論的に解析し,不均質材料の亀裂進展条件の定式化を試みた。その結果,均質材料に対する定数評価が不可欠となったため,次年度は溶融石英および単結晶石英を用いた実験を追加することとした。不均質材料中の亀裂進展現象の解明とその岩石制御破砕への応用を目的とした基礎研究を実施し,以下に示す成果を得た。(1)岩石中の亀裂進展と岩石微視構造との関係および亀裂面形状と岩石微視構造との関係を実験的に検討した。まず,花崗岩を対象として定変位ダブルトーション試験を実施し,亀裂進展速度と微視構造との関係を分析した。その結果,花崗岩の亀裂進展速度や応力腐食指数は異方性を有すること,この亀裂進展の異方性は潜在マイクロクラックの配向性と密接に関係すること,などを明らかにした。また,実験後の供試体の亀裂面形状を分析し,亀裂面形状のフラクタル次元も潜在マイクロクラックの配向性と密接に関係することを明らかにした。以上の結果は,亀裂はその先端領域に先在するマイクロクラックと連結して進展していくこと,亀裂進展は確率プロセスで表現されること,を示している。さらに,不均質岩石の亀裂進展速度は単結晶やガラスのそれらと大きく異なるが,これらの相違は先在マイクロクラックの断面欠損による見掛け表面エネルギーの変化として説明できることを明らかにした。(2)岩石の不均質性が工学的性質に及ぼす影響を検討するために,岩石の風化・変質と微視構造との関係を分析した。その結果,耐スレーキング性は岩石中の粘土鉱物の組成・存在量のみならずその存在形態に密接に関係することを明らかにした。(3)不均質性とともにマルチクラック進展を考慮した数値応力解析手法を開発し,これにより亀裂進展の確率プロセスを表現することに成功した。また,この方法をブレーカー小割破砕,壁部材切断発破,粒度制御発破の問題に適用した。そして,ブレーカーによる小割破砕の亀裂進展・破断面形成と刃先形状との関係,壁部材切断発破における貼付け装薬条件,ベンチ発破における細粒分生成と大塊生成の機構,などを明らかにした。
無機-有機傾斜組成複合光学マトリックスの設計と創製

シラノール[Si(OH)_4]とオルガノシラノール[R_2Si(OH)_2]との脱水縮合(ゾル・ゲル法)により作製したORMOSIL(Organically Modified Silicates)複合体を中心に、無機成分と有機成分との組成、構造の傾斜化を行い、光学物性と成膜性を原子・分子レベルで精密に制御し、機能性光学薄膜としての高性能化をはかる上での基本原理を明らかにすることで、それら新規複合材料の作製プロセスを確立すると共にその材料機能を評価体系化した。その研究成果は以下の通りである。1.テトラエトキシシラン(TEOS)に対して、ジメトキシジメチルシラン(DEDMS)、ジメトキシジフェニルシラン(DEDPS)、3-トリメトキシシリルプロピルメタクリレート(TMSPM)、等々の組み合わせでORMOSIL複合体を合成し、シリケート成分とオルガノシリケート成分との組成を広範囲に変化させ、可視光域の透過性および屈折率を始めとする光学物性およびガラス、シリコンウエハ-基板等への塗布すなわち成膜性を系統的に明らかにした。2.上記の結果に基づき、希土類錯体を分散したORMOSIL複合体を作製し、その蛍光強度と成形性へ及ぼすシリケート成分とオルガノシリケート成分との効果を明らかにした。その結果、シリケート成分とオルガノシリケート成分との割合が4:6のとき蛍光強度が最大となり、市販の蛍光体に対しておよそ60%の相対強度を示す透明蛍光体の作製に成功した。3.上記の透明蛍光体を用いて導波路を形成させたところ、発光方向に指向性をもつ蛍光体が得られた。
人工羊水中胎児保育装置の開発

新生児期では救命できない未熟児・病児を子宮内に近似した環境下で保育・治療しうる胎児子宮外保育装置の開発を目的として以下の研究を行った。研究にはヤギ胎仔を用い、長期間、本装置にて保育後、装置より離脱させ新生仔として保育することとした。初年度は、胎齢125日130日のほぼ成熟した胎仔を対象に、人工羊水中胎仔の長期間保育を行い、子宮外保育装置からの離脱を試みた。その結果、胎仔保育は極めて安定した状態で21日間以上可能であった。次年度は、主として胎齢90日100日の未熟山羊を対象として、同様の実験を行った。その結果、未熟胎仔でも安定した状態で100時間以上の保育が可能であった。しかし、現在のシステムで胎仔の長期間保育を行うためには、保育中にminor tranquilizerおよび筋弛緩剤を投与し、胎仔行動抑制と飲水制限が必須であった。そのため、人工羊水中から空気中に移行させたところ自発呼吸での保育はできなった。これはminor tranquilizerや筋弛緩剤の使用により、胎仔の呼吸様運動や胎動が抑制され、その結果呼吸筋や四肢の筋力の発達が障害されることによるものと推察された。最終年度は、以上の問題点を踏まえ、ヒト胎児への臨床応用の可能性について検討するとともに、子宮外保育中のヤギ胎仔の生理的実験モデルとしての可能性についても検討した。結論として、効果的な胎動抑制法の開発がなされれば、現在のシステムで、ヒト胎児への臨床応用も充分可能であると思われた。また、胎児慢性実験モデルとしての有用性も同時に確認できた。研究にはヤギ胎仔を用い、長期間、本装置にて保育後、装置より離脱させて新生仔として保育することとした。平成6年度は、ほぼ成熟した胎仔を対象に、人工羊水中胎仔の保育・管理方法の改善を行うとともに、装置離脱法の確立を目的とした。具体的には胎齢125日130日のほぼ完熟した胎仔を対象に、人工羊水中胎仔の長期間保育を行い、子宮外保育装置からの離脱を試みたが、胎仔の長期間保育を行うためには保育中の胎仔行動抑制と飲水制限が必要であり、そのためminor tranquilizerおよび筋弛緩剤を使用した。その結果、胎仔保育は極めて安定した状態で21日間以上可能となったが、人工羊水中から空気中に移行させたところ自発呼吸での保育はできなかった。長期間の子宮外保育は、胎仔行動抑制および飲水制限によって可能であることが判明したが、現在の管理法では筋力発達障害の問題がみられた。一方、この間の胎仔栄養法については十分な検討は行えなかった。長期間保育中の胎仔の発達・発育の評価を含め、次年度は未熟児胎仔の対象に加え検討したい。新生児期では救命できない未熟児・病児を子宮内に近似した環境で保育・治療しうる胎児子宮外保育装置の開発を目的として医科の研究を行った。本年度は胎齢125130日のほぼ成熟した胎仔に加え、胎齢90100日の未熟山羊を対象に人工羊水中胎仔の長期間保育を行い、子宮外保育装置からの離脱を試みた。未熟胎仔に対しても循環動態の安定のため、minor tranquilizerと筋弛緩剤投与による保育中の胎仔行動抑制と飲水制限が必要であった。

その結果、未熟胎仔でも安定した状態で100時間以上の保育が可能であった。未熟胎仔でも長期間の子宮外保育が可能であることが判明したが、現在のシステムにおける子宮外保育は、胎仔行動抑制および飲水制限によって可能であり、現状では胎齢は進行しても筋力発達障害の問題がみられた。次年度は、長期間保育中の胎仔の発達・発育に評価を含め、成熟胎仔および未熟胎仔も対象に加え再度検討するとともに、ヒト胎児への臨床応用の可能性についても検討を加えたい。新生児期では救命できない未熟児・病児を子宮内に近似した環境で保育・治療しうる胎児子宮外保育装置の開発を目的として研究を行った。研究にはヤギ胎仔を用い、長期間、本装置にて保育後、装置より離脱させ新生仔として保育することとした。本年度は最終年度として、胎齢125日130日のほぼ成熟した胎仔に加え、胎齢90日100日の未熟山羊を対象に人工羊水中胎仔の長期間保育を行い、子宮外保育装置からの離脱を試みた。また、ヒト胎児への臨床応用の可能性についても検討を加えた。本装置によれば、ほぼ成熟したヤギ胎仔のみならず未熟胎仔でも、長期間の子宮外保育が可能であったが、現在のシステムで長期間の子宮外保育を行う場合には、循環動態の安定化のため、minor tranquilizerと筋弛緩剤投与による保育中の胎仔行動抑制と飲水制限は必須であることが判明した。その結果、保育により胎齢は進行しても筋力発達障害の問題がみられ、装置から離脱させた後は人工換気が必要であった。したがって、ヒト胎児への応用のためには、ヒトの臍帯静脈が1本であることに伴う導入の問題以外に、この点がクリアされなければならない大きな問題点と考えられた。さらに本年度は、本装置で保育中のヤギ胎仔に、高二酸化炭素負荷あるいは、薬剤(副腎皮質ステロイド)負荷実験を行い、実験モデルとしての有用性も明らかとなった。
不妊夫婦の喪失と葛藤,その支援-見えない選択径路を可視化する質的研究法の展開

(1)子どもを望み不妊治療をしている女性から,子どもをもつことに関する語りを経時的に聴きとり,過去の経験の意味を問い返し更新しながら未来に向かう,自己の変容と維持の過程に接近した。そして,時間的展望を得て多面的になり重層化していく自己を捉え,治療中の閉塞状況を打開しうる援助者の介入に関する示唆を得た。(2)質的研究法TEMの応用的展開として,分岐点の概念に関し,ナラティヴ・プラクティスや対話的自己論との接合などに関する4つの理論的・方法論的な成果を得た。これまでの、不妊治療者の経験をもとに生涯発達心理学の観点から支援の検討を目的とした研究、ならびに質的研究法TEMに関する研究をそれぞれ発展させ、1.当事者夫婦の喪失や葛藤とその対処過程を捉え、カップルカウンセリングに資する知見を得る2.社会文化的な諸力と見えない径路を時間経過のなかで可視化するTEMの応用・発展可能性を検討することを目的に、次のことを行った。1)現象理解-インタビューの実施:現在不妊治療を受けている/受けた経験のある女性各1人を対象に、不妊治療経験に関するインタビューを行った。また、生殖医療カウンセラー(男性)を対象に、不妊特有の喪失に関するインタビューを、そして、助産師経験がありかつ助産師の教育に従事している女性研究者を対象に、出産の支援に関するインタビューを行った。2)対人援助-当事者グループ開催の試み:グループを企画・広報した。このこと自体社会啓発の意義があったが、参加者が見込めず実施には至らなかった。3)研究協働-国内外での実践知の生成:京都でTEN研究会を4回開催し、TEMの実践上の適用に関する議論を行った。また、国際対話的自己学会(ギリシャ・アテネ)に、研究協力者木戸彩恵氏(京都大学大学院)を同行して参加し、TEMに関する研究発表を行い、海外の研究者と意見交換を行った。この時、TEMに関する著書(2冊目)の刊行に関する協議を共同研究者サトウタツヤ教授(立命館大学)と行い、刊行に合わせて2012年にシンポジウムを開催すべく、TEMを共同で開発したヤーン・ヴァルシナー教授、ならびに対話的自己の世界的第一人者とヒューバート・ハーマンス教授にシンポジウム出席の内諾を得た。国内では、日本心理学会、対人援助学会、日本質的心理学会などに参加・発表し、近接領域の研究者や援助者と知見を共有した。また、ヤーン・ヴァルシナー教授のもとで1週間の在外研究を行い、TEMについて発表し、知見の共有、意見交換を行った。不妊治療者の経験をもとに生涯発達心理学の観点から支援の検討を目的とした研究、および質的研究法TEMに関する研究をそれぞれ発展させ、1.当事者夫婦の喪失や葛藤とその対処過程の把握、ならびに不妊心理臨床に資する知見の獲得2.人の発達や人生径路の多様性と複線性を、時間経過と社会文化的諸力の中で可視化するTEMの展開可能性の検討を目的に、次の研究を行った。1)理論:生殖に課題を有する女性1人を対象に、不妊治療への関わり方や子どもを望む想いについてその変容を捉えるべく、3回目と4回目の不妊(治療)経験のインタビューを行った。また、生殖医療カウンセラーを対象に、不妊特有の喪失とその対処に関するインタビューを実施した。TEM理論研究会の開催に向けた基盤をつくった。2)協働実践:現象を捉えるTEMの実践上の適用可能性を検討する研究会を4回(京都・立命館大学で3回、名古屋で1回)企画・開催した。国際ヨーロッパ心理学会(トルコ・イスタンブール)、ならびに研究協力者村本邦子教授(立命館大学)とともに国際活動理論学会(イタリア・ローマ)に参加し、前者ではTEMに関するポスター発表を、後者では不妊治療における夫婦関係に焦点をあてたポスター発表を行った。また、米国マサチューセッツ州ウースター(クラーク大学・TEMの共同開発者ヤーン・ヴァルシナー教授による受け入れ)に3週間程度滞在し、TEMに関する研究発表を行った。国内では対人援助学会、日本質的心理学会、日本発達心理学会などに参加し、近接領域の研究者や援助者と知見を共有した。3)応用的検討:TEMの2冊目の著書の刊行に向けた執筆・編集を、共同研究者佐藤達哉教授(立命館大学)とともに行った。ヴァルシナー教授には2012年12月に、TEMとの関連について検討している対話的自己理論の世界的第一人者ヒューバート・ハーマンス教授夫妻には9月下旬-10月初旬に来日いただき、国際的な研究交流を行うべく、準備を進めた。(1)現象理解ーライフストーリー・インタビューによる経験の把握:不妊治療を受けた経験のある女性1人に,5回目のインタビューを実施した。(2)文献購読ーTEMの理論的精緻化:5月に京都にて理論研究会を開催し,研究協力者(立命館大学佐藤達哉教授,札幌学院大学森直久教授他)とともに議論・検討した。(3)研究協働ー国内外での実践知の生成:TEMの実践上の適用可能性を検討すべく,実践的TEM研究会を,広島,京都,東京で3回開催し,また,学会参加・発表による研究協働を進めた。

10月にはアメリカジョージア州で開催の国際対話的自己学会に参加・発表した。また,日本心理学会,日本発達心理学会など,国内の各種関連学会で研究発表し,関連・近接領域の研究者や援助者と議論し,知見の共有を行った。3月にはデンマーク・オルボーグ大学で開催された文化心理学セミナー“METHODOLOGICALAFFORDANCES OF TEM"に出席し,口頭発表を行った。(4)応用的展開ー対人援助に向けた知見のまとめ:19月27日-10月8日にナイメーヘン・ラートボウト大学ヒューバート・ハーマンス教授および国際対話的自己研究所アグニエスツカ・ハーマンス-コノプカ氏を招聘し,グループで携わっている“Dialogical Self Theory"の翻訳に関する研究会を開催し,翻訳内容に関する確認・検討を行った。また10月6-7日に島根県で開催された日本パーソナリティ心理学会で講演いただき,その簡易通訳の役割を担った。2クラーク大学ヤーン・ヴァルシナー教授に12月19-27日に来日いただき,立命館大学で,TEMポスター発表会ならびに国際シンポジウム『質的研究・文化心理学の交差点ーヤーン・ヴァルシナー教授を迎えて』を開催した。また,TEMに関する2冊目の日本語著書『TEMでわかる人生の径路ー質的研究の新展開』を8月に刊行した。本研究課題の総括として位置づけている「質的研究法TEMの応用・発展可能性の検討、著書の刊行」、ならびに「質的研究法に関する国際シンポジウムの開催」に向けた準備を着実に進めることができているため、おおむね順調に進展していると評価する。24年度が最終年度であるため、記入しない。1)「理論-現象理解と文献購読会」に関し、前者については当事者女性に5回目のインタビューを行う。後者については、2012年5月に理論研究会を開催し、TEMに関する理論面での検討を進める。2)「実践-対人援助と研究協働」に関し、前者について、当事者グループの開催を目的のひとつにあげていたが開催に至っていない。当事者グループの潜在的ニーズはあるが、一方で、参加を呼びかけるもさまざまな理由によりそのニーズを掘り起こしきれない現実がある。よって当事者グループの実施に固執せずに、1)で捉えたインタビューデータをもとにした不妊心理臨床に資する知見の整理に力を注ぐこととする。後者に関しては、これまでと同様、TEMの実践上の適用を検討する研究会を行い、TEMの適用可能性を検討・共有しつつ、各種関連学会でセッションを企画し、学会という公的な場での議論や研究知見の共有を進める。3)「応用的展開(知見のまとめ)」については次の通りである。まず、2012年9月下旬にナイメーヘン・ラートボウト大学ヒューバート・ハーマンス教授、ならびに国際対話的自己研究所アグニエスツカ・ハーマンス-コノプカプログラムディレクターを招聘し、現在グループを構成し携わっている"Dialogical Self Theory"の翻訳に関する研究会を開催し、翻訳作業内容についての確認・検討を行う。また、引き続き10月6-7日に島根県で開催される日本パーソナリティ心理学会にて講演いただく。クラーク大学ヤーン・ヴァルシナー
皮膚乾燥疾患予防の湿度基準と住まい方の提案

本研究では、老化に伴い生理機能が低下する高齢者の健康リスク低減対応の一環として、乾燥疾患予防のための室内環境管理対策モデル提案に取り組む。高齢者の皮膚は若年者よりも乾燥しやすく、老人性乾皮症、老人性皮膚掻痒症といったトラブルに繋がりやすいと言われており、介護支援専門員等から、皮膚のケアの負担を懸念する声も聞かれる。本申請では、高齢者のQOL(Quality of Life)向上の基礎となる情報整備とその発信として、皮膚乾燥疾患予防のための室内空気衛生環境条件を調査し、乾燥感の生じるメカニズム解明への道筋をつけるとともに、高齢者の皮膚乾燥疾患予防のための湿度基準に関するエビデンスの構築と高齢者の健康維持増進のための室内空気環境に関する住まい方のモデルケース提案を行うことを目的とする。本研究は、1)日常生活における乾燥感発生予防に関する実態調査研究と、2)乾燥疾患の予防に関する実験室研究の2つの研究からなる。実態調査では、室内のQOL改善に関心の高い高齢者を対象に、生理量・心理量・環境測定を複数年に渡り行う。実験室でも同様に高齢者の協力を得て、無理のない範囲で生理量や心理量の測定を行う。本年度は、皮膚水分率の深さ方向の分布などの生理量と心理量の測定を実験室行うとともに、統計解析及び人体モデル等を用いた解析を行い、乾燥疾患予防のための湿度条件を含めた物理要因の寄与率の算出に着手した。これらの結果について、次年度の改善提案に落とし込む予定である。最終年度の測定を前倒しで行い、成果の充実を目指した。得られた結果を基に、改善提案の準備に着手している。前年度に引き続き、継続協力の高齢者を対象に改善パターンに基づく調査を行い、データを構築するとともに、QOL改善後に生理量及び心理量の測定を行い、課題点の整理を行う。初年度に実験室で得られた結果は、統計解析及び人体モデル等を用いた解析を行い、乾燥疾患予防のための湿度条件を含めた物理要因とその条件を明らかにし、次年度以降の実態調査計画に落とし込む予定である。当初の計画通り、初年度は、協力者の現状の住まい方や皮膚の状態を確認し、基礎データの作成を行った。また、次年度に予定している実験の準備を行うことができた。1)本年度の実態調査に先立ち、実験施設で皮膚乾燥感発生の温熱・湿度条件と生理量の検討を行う。2)実験施設で得られた乾燥感の発生要素について、実生活環境下での、皮膚の状態などのデータ作成を行う。先方の都合で、調査の結果報告が次年度になった。次年度往訪予定である。

研究を前倒しで進めるために、前倒し支払い請求を行ったが、変更額よりも少額で対応できた。翌年度分として請求した助成金と合わせ、残りの研究を遂行する予定である。
高次スピン分子のスピン多重度制御

通常ジラジカル種の二つの非結合性軌道(ΨAとΨS)はエネルギー的に縮重しており、3重項状態が最安定スピン多重度として存在する。しかしながら近年、その最安定スピン多重度が隣接する置換基に大きく影響されることも見出されてきた。そのジラジカル種のスピン多重度に関する研究は、カルベン・非ケクレ分子・キノジメタン類を対象とした研究が主流であり、かなりそれらの化学的反応性が理解されるようになっている。一方、局在化ビラジカル種に目を向けてみると、理論的研究(量子化学計算)が行われているが、高い分子内反応性(分子内環化)のため実験的検証が遅れている。そこで、本研究では、速度論的に安定化を受けた1,3-シクロペンタンジイルジラジカル種を研究対象として選び、(1)2位上置換基のスピン多重度に及ぼす置換基効果(量子化学計算により予想)と(2)そのスピン多重度に依存したビラジカル種の反応挙動を明らかにすることに挑戦した。平成11年度は、1,3-シクロペンタンジイルジラジカル種の2位上に二つの酸素官能基を導入したビラジカル種に焦点を絞り、その発生法の開発と最安定スピン多重度、及び反応性を明らかにすることを目標にし実験を行った。その結果、化学計算により予想された様に、確かに二つの酸素官能基が導入されたジラジカルは1重項状態が最安定スピン多重度を有することを見いだした。また、興味深いことに、そのビラジカルの寿命は、大きく溶媒の極性に依存することを見いだした。本研究で見いだされた事実は、この分野におけるbreakthrough的発見である。