hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
味覚経路に発現するカプサイシン受容体の機能解析

唐辛子の辛味の主成分であるカプサイシンは,transient receptor potential V1 (TRPV1)を介して感知される。辛味は一般には味覚と思われているが,生理学的には痛み(侵害性刺激)とされていてこれまでは純粋な味覚の神経である鼓索神経にはTRPV1は存在しないと予想されていた。しかし我々のプレリミナリーな実験では味覚経路にカプサイシン受容体が発現していることが示唆され,本研究「味覚経路に発現するカプサイシン受容体(TRPV1)の機能解析」が開始された。平成18年度は電気生理学的(鼓索神経whole nerver ecording),分子生物学的(RT-PCR),組織学的(in situ hybridization)に味覚経路にTRPV1が発現していることを確認した。本年度の成果を報告する。1.孤束核味覚領でのTRPV1の分布:ラット孤束核で免疫染色を行い,TRPV1含有神経線維を確認した。2.孤束核味覚領のTRPV1含有神経線維の由来神経の検討:手術的に膝神経節を破壊し,孤束核で免疫染色を行った。味覚領のTRPV1の免疫反応が減衰したことから,鼓索神経由来であることが示唆された。3.カプサシン刺激による味覚領でのc-Fosの発現:中枢神経活性のマーカーであるc-Fosがカプサイシン投与により孤束核味覚領で発現することを確認した。4.ヒト舌での「辛味地図」の作製:ボランティアを被験者にして辛味の知覚検査を行い,辛味を感じ易い場所と味覚が敏感な所(舌乳頭)が一致することが判明した。5.中耳手術後の片側鼓索神経切断患者でカプサイシン知覚の左右差の確認:鼓索神経切断側の方がカプサイシンに対し鈍感であった。以上,ほぼ申請した研究計画調書の通りに進行した。本研究の結果がら辛味ば単なる侵害刺激でほなく味覚に大変近い感覚であると考えられた。トウガラシの辛味の主成分であるカプサイシンは、transient receptor potential V1(TRPV1)を介して感知される。辛味は一般には味覚と思われているが、生理学的には痛み(侵害性刺激)とされていてこれまでは純粋な味覚の神経である鼓索神経にはTRPV1は存在しないと予想されていた。しかし我々のプレリミナリーな実験では味覚経路にカプサイシン受容体が発現していることが示唆された。こうして本研究味覚経路に発現するカプサイシン受容体(TRPV1)の機能解析が開始された。現在も研究は進行中であるが、これまでの成果を報告する。1.カプサイシン溶液刺激による鼓索神経の応答の電気生理学的検討高濃度のカプサイシン溶液刺激で、徐々に鼓索神経の放電が上昇し、活性化することが示唆された。これは持続的であり、すぐには消失しない。我々が辛い物を食べた後、辛味が持続するという現象とよく似たものであった。さらに酸味や甘味などの純粋な味覚に対するカプサイシンの影響に関して解析を進める。膝、舌咽、三叉神経節から全RNAを採取して、RT-PCR法を用いてTRPV1の発現に関して検討を行った。シークエンスも確認し、膝神経節を含めTRPV1が発現していることが示唆された。既に実施済みである。^<35>S標識したリボプローブで膝神経節の神経細胞体のいくつかにhybridizationシグナルを認めた。4.トレーサー実験舌にトレーサー:DiOを注射して舌に分布する鼓索神経の細胞体を同定し、さらに免疫組織化学法を行い、TRPV1とDiOの重なりを確認した。5.TRPV1ノックアウトマウス現在飼育中である。以上、ほぼ申請した研究計画調書のとおりに進行している。

5.中耳手術後の片側鼓索神経切断患者でカプサイシン知覚の左右差の確認:鼓索神経切断側の方がカプサイシンに対し鈍感であった。以上,ほぼ申請した研究計画調書の通りに進行した。本研究の結果がら辛味ば単なる侵害刺激でほなく味覚に大変近い感覚であると考えられた。
高活性リグニン分解菌のリグニン分解に関与する酵素系の解明

高活性リグニン分解菌Phanerochaetesordida YK-624株は菌体外に2種類のリグニンペルオキシダーゼ(LiP)様ペルオキシダーゼアイソザイム(YK-PO1及びYK-PO2)を産生することを明らかにした。これらのアイソザイムは既存の白色腐朽菌P.chrysosporiumの産生するLiP(Pc-LiP),と比較してフェノール性及び非フェノール性β-O-4型リグニンモデル化合物の分解に優れており、また高分子基質であるシナピルアルコールオリゴマーの酸化にも優れていた。YK-PO1及びYK-PO2のN末端アミノ酸配列を調査したところ、Pc-LiPと比較して極めて相同性が低いことが判明した。またこれらのアイソザイムはPc-LiPより高い過酸化水素耐性を有していた。この様に、P.sordida YK-624株の産生するYK-PO1及びYK-PO2はPc-LiPと異なる様々な性質を有していたので、速度論的解析によりこれらの起因について考察することにした。基質としてベラトリルアルコール(VA)及び過酸化水素を用いてLineweaver-Burkeプロットを作成したところ、YK-PO2は典型的なordered bi-bi ping-pong機構により、また、YK-PO1はsequential機構によりVAを酸化していることが判明した。これまで白色腐朽菌の産生するペルオキシダーゼはperoxidase ping-pong機構により基質を酸化するといった報告のみであり、P.sordida YK-624株の産生するYK-PO1及びYK-PO2は既存の白色腐朽菌の産生するペルオキシダーゼとは異なった触媒機構を有するといった新規な知見が得られた。高活性リグニン分解菌Phanerochaetesordida YK-624株はMn欠損培地において効率的に非フェノール性β-0-4型リグニンモデル化合物の分解を行うことが明らかとなっている。そこで本研究では本培養系より非フェノール性β-0-4型リグニンモデル化合物の分解に関与する酵素の単離・精製を試みた。Mn欠損培地より得られた粗酵素液をMono Qカラムにて分析したところ、ペルオキシダーゼ活性を有する画分に非フェノール性β-0-4型リグニンモデル化合物分解活性が存在した。そこでペルオキシダーゼに着目して単離・精製を行った。Mono Qカラム及びSuperdex 75カラムにより目的酵素は精製され、本酵素は分子量約50kDaのペルオキシダーゼであることが判明した。本酵素(YK-PO1)とP. chrysosporium由来のリグニンペルオキシダーゼ(Pc-LiP)による非フェノール性β-0-4型リグニンモデル化合物の分解を行ったところ、分解生成物に違いは見られなかったものの、分解活性に違いが見られ、YK-PO1はPc-LiPより非フェノール性β-0-4型リグニンモデル化合物に対して親和性の高いことが判明した。さらにP. sordida YK-624株をMn欠損培地において振とう培養したところ、YK-PO1とは異なるアイソザイム(YK-PO2)が得られた。本アイソザイムはベラトリルアルコール酸化活性及び分子量はPc-LiPと類似していたが、非フェノール性β-0-4型リグニンモデル化合物分解活性はYK-PO2の方がPc-LiPより高かった。つまり、P. sordida YK-624株より得られた2つのペルオキシダーゼアイソザイムはPc-LiPより非フェノール性β-0-4型リグニンモデル化合物分解活性が高いことから、新しいタイプのペルオキシダーゼであることが予想された。現在これらペルオキシダーゼアイソザイムの諸特性についてさらに検討中である。
電子ビームを用いたハイパー核の分光学的研究

米国ジェファーソン研究所において(e,e K^+)反応によるΛハイパー核分光実験に用いる散乱電子位置検出器であるシリコンストリップ検出器(SSD)の性能および、放射線ダメージについて、東北大学原子核理学研究施設の電子ビームを使って測定した。ジェファーソン研究所での実験では、1ストリップあたり、毎秒10^5個の電子が通過し、実験終了までに20-30kGyの放射線を浴びると予想されている。このような高計数率下でも検出効率を落とすことなく動作した。また、放射線耐性については、電子ビームの直接照射を160kGyまで行い、照射量ごとの性能変化を調べた。その結果、リーク電流は、照射量とともに増大したが、目に見える性能の劣化は、観測されなかった。このテストにより、本実験での放射線による影響は問題ないことがわかった。(e,e K^+)反応によるΛハイパー核分光実験のデータ収集は、2000年3月より始まり、この測定により、p-shell Λハイパー核の励起エネルギースペクトルが系統的に、エネルギー分散能600keVで測定され、特にこれまでの研究されてきた中間子ピームでは、生成されにくかったun-natural paritystatesの観測から、ΛN有効相互作用のスピン依存項が明らかになることが期待される。本件究は、電磁相互作用を通じてハイパー核を生成し、その構造を調べることによりハイペロン・核子間の有効相互作用を調べることを目的としている。また、その素過程である電磁相互作用によるストレンジネス生成を明らかにすることを目指して、γ+n→Λ+K^0反応の実験を行う。(e,e'K^+)反応によるΛハイパー核分光実験では、エネルギー分解能が600keVとこれまで中間子2次ビームを用いて行われてきた分光実験の2MeVに比べて飛躍的に向上し、さらにΛのスピンの反転した状態も励起できるので、より詳細な分光学的情報を得ることが期待される。本年度は、この実験に用いる錯乱電子スペクトロメータの焦点面位置検出器であるシリコンストリップ検出器(SSD)を製作し、ノイズレベル、時間分解能等が実験上要求される性能を満たしていることを確認した。予定していた核理研での電子ビームを用いたテストはビームタイムのスケジュール上行うことはできなかったが、2000年1月より始まるデータ収集の前に可能な限り行う予定である。また、実験中の放射線ダメージをモニターするためのモニター用のプログラムの開発を行う。γ+n→Λ+K^0反応は,始状態・終状態とも電荷が関与しないユニークな反応で、γ+p→Λ+K^+反応との比較により、ストレンジネス生成のチャンネルを分離して調べることが可能となる。現在、核理研での12GeVブースター運転の準備状況に合せて、実験に必要な検出の検討及び準備を行っている。
触法精神障害者の治療・処遇策について

欧米諸国に比して遅れている我が国の触法精神障害者処遇策の改善に資するため、次の三点について調査を行った。1.触法精神障害者の再犯に至る経緯を、1980年1年間に法務省に報告された総計946例の触法精神障害者の11年間に亘る追跡調査によって、調査し、分析した。2.触法精神障害者の犯罪と処遇の現状についての調査.1994年1年間に法務省に報告された総計1125例の触法精神障害者について、その犯罪と処遇の状況を、1980年のそれと比較し、分析した。3.我が国の触法精神障害者処遇策の現状を、イギリスのそれと比較し、検討した。これら三つの調査から、触法精神障害者処遇策の検討を進める上で重要と思われる、次のような事実が明らかにされた。(1)我が国の触法精神障害者の90%以上は、責任能力の障害を理由に検察官により不起訴の裁定を受けており、その比率は近年一層高まっている。(2)触法精神障害者の不起訴処分の現状には、簡易精神鑑定の質に問題が多いこと、精神鑑定における責任能力判定と、精神保険診断の自傷他害の危険性の判定の間に齟齬が生じやすいことなど、重大な欠点がある。(3)不起訴処分後に精神病院に入院した事例についても、制度上の欠陥により、再犯危険性を理由とする退院制限や、退院後の保護観察を行うことが出来ない。このためもあって、(4)危険な患者が、手が掛かるという理由でむしろ早期の退院を認められたり、退院後じきに治療を中断して再発し、犯罪を繰り返すような事例も少なくない。(5)危険な患者を長期収容する病院では、不備な体制で一般患者と一緒に収容するため、病院内での他患者の殺人など、重大な結果を招くことも少なくない。我が国においては、このような調査所見を生かし、触法精神障害者処遇策の確立を急ぐ必要がある。触法精神障害者の処遇・治療策のあり方を研究する目的で、2種類の調査を実施した。一つは、1994年1年間に法務省に登録された全1124例のデータの分析で、1980年の946例のデータと比較して、犯行後の精神鑑定、法的処分等にどのような変化が生じているかを調査し、以下のような結果を得、さらに調査分析を勧めている。1980年に比較して1994年の資料には、以下のような特徴が認められた。(1)罪種では殺人が207件から152件に減少し、詐欺・窃盗が214件から317件に増えたことに代表されるように、より軽微なものが多くなった。(2)精神鑑定例では鑑定なし、簡易鑑定が多く、本鑑定が少なくなった。(3)処分判定では心神喪失の判定が少なくなり、心神耗弱・不起訴の判定が多くなった。(4)事件後の処遇では、措置入院が428件から600件へと増加した。(5)この措置入院患者について比較すると、1994年では、過去に措置入院歴を有するものが増加し、また平均措置入院期間が短くなる傾向が認められた。一方で、社会全体としてみると措置入院は減少しており、少数の触法精神障害者が頻回精神病院に措置入院するという、措置入院患者の回転ドア的処遇の存在の可能性が示唆される。

もう一つの調査は、触法精神障害者の処遇についての一般の意識調査であるが、慶應大学法学部加藤久雄教授の協力により、同大学学生487人に対し「精神障害者の犯罪とその処遇及び社会復帰」と題するアンケート調査をおこなうことが出来た。これによれば、多くの人が精神障害者のイメージをマスコミの事件報道から得ていること、多くの人が、犯罪を行った精神障害者とそうではない精神障害者が同じ施設で同一の基準によって処遇される日本の現状に多くの人が疑問を抱いており、触法精神障害者の退院・社会復帰には特別なサポートや、時にはその制限が必要であると考えていることなどが明らかになった。本年は、我が国の触法精神障害者処遇の改善策を探る目的で、下記の二つの調査を行った。一つは、触法精神障害者の追跡調査で、再犯として殺人等凶悪犯罪を犯した事例の犯行に至る経緯を詳しく調査、分析し、我が国の触法精神障害者処遇の問題点について検討を加えた。もう一つは、触法精神障害者処遇にかかわる我が国の法制度、処遇施設についての、欧米諸国、特にイギリスのそれとの比較検討で、我が国の対策の欠陥を明らかにするものとなった。再犯事例の分析では、再犯予測因子として、「過去10年間の前科前歴回数」が再犯と相関を示しており、このほか、薬物乱用、暴力団との関連なども再犯の要因として重要と思われる。指標犯行(1980年の犯行)後の処遇別に再犯率をみると、医療を受けた事例が18%、医療を受けなかった事例が37%で、事件後の医療の重要性が分かるが、中毒性精神障害者だけは、医療を受けた事例の再犯率(41.6%)の方が、医療を受けなかった事例のそれ(28.4%)より高く、治療効果が望めない現状にあることが分かる。再犯事例では、無職者や、住居不定者、単身者が多く、犯行時に精神科治療を受けていなかった者が大多数である。不安定な生活状況、および医療を受けていない状態で再犯に及んでいることが判明した。また、追跡期間中に、殺人等凶悪犯罪を行った事例の分析で、精神障害者による凶悪犯罪には、医療によって比較的容易に再犯が防ぎうる事例と、それがきわめて困難と思われるような事例があることを明らかになった。これらの触法精神障害の再犯事例の諸特徴、およびわが国の法制度、処遇施設の欠陥について検討し、触法精神障害者のための専門処遇施設の必要性、一部の危険な患者の退院制度を可能とし、退院患者の治療継続を促す保護観察を可能とするような、法及び制度の改革の必要性を明らかにした。
現職教員を対象とした遠隔教育システムの開発に関する研究

本研究では、現職教員が大学院レベルの教師教育を、キャンパスを離れた教育現場にいながらにして、継続的に受けることのできるシステムの開発をめざしている。具体的には、本学学校教育研究センターに導入された教育情報ネットワークシステムと教育現場のパソコン間で双方向に情報交換できるシステムと、教育現場で実施できる研修カリキュラム・と自己研修テキストを開発して、現職教員に対する遠隔教育を可能にすることを目的とした。今年度(最終年度)は、パソコン通信によるより簡便な情報交換を可能にし,一部の院生あるいは卒業生に対して、通信回線を用いた遠隔教育の実験を開始した。また,受講者に対して調査を行い,この方式の可能性について評価した。三年間の成果として,1)「授業研究」の支援に必要な各種のソフトウェアを遠隔地から利用できるようにした。2)教材の管理、院生のカリキュラムの管理の方法について検討し、それぞれの院生の目的に応じた訓練コースを編成した。3)「教材開発」、「情報教育」に関する教材パッケージを整えた。4)大学院において遠隔教育を前提としたカリキュラムを実施した。その結果を調査し、本方式の可能性と適応限界について明かにした。5)2年間の大学院教育を終えた現職教員数グループに対して試行的に利用し、運用上の問題点を検討した。以上のように,本研究の所期の目標は達成された。研究成果は,教育工学関連の学会に論文としてまとめたほか、最終報告書にまとめ,印刷配布した。具体的には、本学学校教育研究センタ-に導入された教育情報ネットワ-クシステム(中型計算機)と教育現場のパソコン間で双方向に情報交換できるシステムと、教育現場で自己研修的に実施できる研修用のカリキュラム(「情報教育」「授業研究」の2コ-ス)を開発して、現職教員に対する遠隔教育を可能にすることを目的とする。平成2年度は、大学院レベルの遠隔教育を実用化するための基礎的環境の整備に重点を置いた。具体的には次の問題が解決した。1.教育情報ネットワ-クシステム(中型計算機)を学内の各教官のパソコンから利用できるように、電子メ-ル、電子掲示板(BBS)等のソフトウェアを整備した。3.大学院の現職向け授業(教育情報基礎演習)において、試行的に利用し、現職教員の問題解決に必要な情報と、検索にプロセスを明らかにした。4.コンピュ-タ通信と、顔合わせ討論のプロトコルを比較分析し、遠隔教育に向いたコミュニケ-ションの条件を明らかにした。5.大学院レベルでの現職教員用の教材パッケ-ジをこれまでに11コ-ス分を開発し、院生が自学自習によって学習できるテキストを新しく3コ-ス分開発して環境を整えた。今年度までの、研究によって、遠隔教育のための技術的問題については、ほぼみとおしが得られたので、次年度は、一部の院生あるいは卒業生に対して、通信回線を用いた遠隔教育の実験を開始する予定である。具体的には、本学学校教育研究センタ-に導入された教育情報ネットワ-クシステム(中型計算機)と教育現場のパソコン間で双方向に情報交換できるシステムと、教育現場で自己研修的に実施できる研修用のカリキュラム(「情報教育」「授業研究」の2コ-ス)を開発して、現職教員に対する遠隔教育を可能にすることを目的としている。今年度(3年計画の2年目)は、一部の院生あるいは卒業生に対して、通信回線を用いた遠隔教育の実験を開始した。内容としては、「授業研究」、「情報教育」を対象としている。1.「授業研究」の支援に必要な各種のソフトウェアを遠隔地から利用できるようにした。2.教材の管理、院生のカリキュラムの管理の方法について検討し、それぞれの院生の目的に応じた訓練コ-スを編成できるようにした。3.「授業研究」、「情報教育」に関する教材パッケ-ジを整えた。

4.2年間の大学院教育を終えた現職教員数グル-プに対して試行的に利用し、運用上の問題点を検討した。今年度までの研究成果に基づき、次年度は、このシステムをさらに多人数に拡大した場合の問題点を明らかにし、実用化のための準備を整える予定である。本研究では、現職教員が大学院レベルの教師教育を、キャンパスを離れた教育現場にいながらにして、継続的に受けることのできるシステムの開発をめざしている。具体的には、本学学校教育研究センターに導入された教育情報ネットワークシステムと教育現場のパソコン間で双方向に情報交換できるシステムと、教育現場で実施できる研修カリキュラム・と自己研修テキストを開発して、現職教育に対する遠隔教育を可能にすることを目的とした。今年度(最終年度)は、パソコン通信によるより簡便な情報交換を可能にし、一部の院生あるいは卒業生に対して、通信回線を用いた遠隔教育の実験を開始した。また、受講者に対して調査を行い、この方式の可能性について評価した。三年間の成果として、1)「授業研究」の支援に必要な各種のソフトウェアを遠隔地から利用できるようにした。2)教材の管理、院生のカリキュラムの管理の方法について検討し、それぞれの院生の目的に応じた訓練コースを編成した。3)「教材開発」、「情報教育」に関する教材パッケージを整えた。4)大学院において遠隔教育を前提としたカリキュラムを実施した。その結果を調査し、本方式の可能性と適応限界について明かにした。5)2年間の大学院教育を終えた現職教員数グループに対して試行的に利用し、運用上の問題点を検討した。以上のように、本研究の所期の目標は達成された。研究成果は、教育工学関連の学会に論文としてまとめたほか、最終報告書にまとめ、印刷配布した。
距離空間上の２つの変動指数をもつ関数空間

n次元ユークリッド空間ではSobolev空間に対応するMusielak-Orlicz-Hajlasz空間について,様々な諸性質(Poincareの不等式,連続関数の稠密性,容量の性質)や極大作用素の有界性などについて研究を行い,その応用として,Musielak-Orlicz-Hajlasz空間に対するRieszポテンシャルのSobolevの不等式について研究を行った.また,上記の研究成果を基に,Musielak-Orlicz-Newtonina空間に対しても,様々な諸性質(連続関数の稠密性,容量の性質,Lebesgue点,Fugledeの定理)の研究を行った.当初の24年度研究計画では,2つの変動指数をもつHajlasz空間におけるRieszポテンシャルに対するSobolevの不等式について研究を進めていく予定だったが,同時期に研究を進めていたユークリッド空間上のMusielak-Orlicz空間の研究が応用可能であることが判明したため,2つの変動指数をもつMusielak-Orlicz-Hajlasz空間に対して,当初の研究目的であるRieszポテンシャルに対するSobolevの不等式について研究を行った.さらには,前年度の研究成果を基に,Musielak-Orlicz-Newtonina空間に対して,これからの研究において必要であろう様々な諸性質について研究も行った.ここにNewtonina空間とは,Hajlasz空間と同様に,n次元ユークリッド空間ではSobolev空間に対応する関数空間である.当初の研究計画では,n次元ユークリッド空間ではSobolev空間に対応する2つの変動指数をもつHajlasz空間について,様々な諸性質(Poincareの不等式,連続関数の稠密性,容量の性質)や極大作用素の有界性などについて研究を行い,その応用として,2つの変動指数をもつHajlasz空間に対するRieszポテンシャルのSobolevの不等式について研究を進めていく予定だったが,同時期に研究を進めていたユークリッド空間上のMusielak-Orlicz空間の研究が応用可能であることが判明したため,2つの変動指数をもつHajlasz空間ではなく,Musielak-Orlicz-Hajlasz空間に対して,当初の研究目的であるRieszポテンシャルに対するSobolevの不等式について研究を行った.ここに,Musielak-Orlicz空間はこれまでのLebesgue空間やOrlicz空間だけでなく,変動指数をもつLebesgue空間,当初の研究対象であった2つの変動指数をもつ関数空間などを拡張した関数空間であるため,本研究で得られた関数空間の性質やSobolevの不等式などは,様々なタイプの楕円型微分方程式の解の存在や正則性の研究に応用されることが期待される.さらには,上記の研究成果を基に,Musielak-Orlicz-Newtonina空間に対しても様々な諸性質(連続関数の稠密性,容量の性質,Lebesgue点,Fugledeの定理)の研究を行った.ここにNewtonina空間とは,Hajlasz空間と同様に,n次元ユークリッド空間ではSobolev空間に対応する関数空間である.n次元ユークリッド空間ではSobolev空間に対応するMusielak-Orlicz-Hajlasz空間について,様々な諸性質(Poincareの不等式,連続関数の稠密性,容量の性質)や極大作用素の有界性などについて研究を行い,その応用として,Musielak-Orlicz-Hajlasz空間に対するRieszポテンシャルのSobolevの不等式について研究を行った.また,上記の研究成果を基に,Musielak-Orlicz-Newtonina空間に対しても,様々な諸性質(連続関数の稠密性,容量の性質,Lebesgue点,Fugledeの定理)の研究を行った.当初の23年度研究計画では,n次元ユークリッド空間ではSobolev空間に対応する2つの変動指数をもつHajlasz空間について,これからの研究計画で必要であろう様々な諸性質や極大作用素の有界性などについて研究を行う予定だったが,同時期に研究を進めていたユークリッド空間上のMusielak-Orlicz空間の研究が応用可能であることが判明したため,2つの変動指数をもつHajlasz空間ではなく,Musielak-Orlicz-Hajlasz空間に対して,当初の研究目的である,関数空間の様々な諸性質や極大作用素の有界性などの研究を行った.ここに,Musielak-Orlicz空間はこれまでのLebesgue空間やOrlicz空間だけでなく,変動指数をもつLebesgue空間,当初の研究対象であった2つの変動指数をもつ関数空間などを拡張した関数空間であるため,本研究で得られた関数空間の性質やSobolevの不等式などは,様々なタイプの楕円型微分方程式の解の存在や正則性の研究に応用されることが期待される.具体的研究実績としては,Musielak-Orlicz-Hajlasz空間のノルムの定義における下限に達するHajlasz微分の存在やPoincareの不等式,連続関数の稠密性,容量の性質,極大作用素の有界性について研究を行い,予定していた結果を得ることができた.尚,当初の予定では極大作用素の有界性については,有界な距離空間上で結果を得る予定だったが,非有界な距離空間上でも極大作用素の有界性を示すことができた.

当初の研究計画では,2つの変動指数をもつHajlasz空間におけるRieszポテンシャルに対するSobolevの不等式について研究を進めていく予定だったが,より一般的な関数空間であるMusielak-Orlicz-Hajlasz空間に対して,上記で予想していた結果を得ることができたため,当初の計画以上に進展していると思われる.また,前年度の研究を基に,Musielak-Orlicz-Newtonina空間に対して,連続関数の稠密性,容量の性質,Lebesgue点,Fugledeの定理についての研究ができたことも理由の1つである.当初の研究計画では,2つの変動指数をもつHajlasz空間について,ノルムの定義における下限に達するHajlasz微分の存在やPoincareの不等式,連続関数の稠密性,容量の性質,極大作用素の有界性などの研究を行う予定だったが,より一般的な関数空間であるMusielak-Orlicz-Hajlasz空間に対して,上記で予想していた結果を得ることができたため,当初の計画以上に進展していると思われる.また,極大作用素の有界性についても,有界な距離空間上ではなく非有界な距離空間上でも極大作用素の有界性を示すことができたことも理由の1つである.今後の研究の推進方策としては,当初の計画通り,24年度の研究成果である有界領域におけるRieszポテンシャルに対するSobolevの不等式を利用することで,非有界領域におけるRieszポテンシャルに対するSobolevの不等式について研究を進めていきたい.今後の研究の推進方策としては,当初の計画通り,23年度の研究成果である極大作用素の有界性を利用することで,距離空間上のMusielak-Orlicz空間に対するRieszポテンシャルのSobolevの不等式を示したい.また,非有界な距離空間上でも極大作用素の有界性を得ることができたので,その応用として,非有界な距離空間上でのMusielak-Orlicz空間に対するRieszポテンシャルのSobolevの不等式についても研究を進めていきたい.次年度使用額が生じた理由として,「研究業績の概要」,「現在までの達成度」でも触れたように,研究対象の空間をより一般化し,さらには新たな空間も研究対象としたため,購入予定の研究書が変更になったためである. 25年度には次年度使用額と25年度請求額を用いて,変更になった研究書を購入する予定である.次年度使用額が生じた理由として,「研究業績の概要」,「現在までの達成度」でも触れたように,研究対象の空間をより一般化したため,購入予定の研究書が変更になったためである. 24年度には次年度使用額と24年度請求額を用いて,変更になった研究書を購入する予定である.
多血小板血漿による軟骨分化の分子メカニズムの解明　－軟骨再生薬創薬を目指して－

多血小板血漿(platelet rich plasma;以下PRP)やクリオプレシピテート(以下クリオ)に未分化軟骨細胞株ATDC5やヒト間葉系幹細胞の軟骨分化誘導能や細胞増殖作用があることを同定し、クリオがPRP同様に軟骨再生医療に直接応用可能であることを示す基礎データを得た。またPRPやクリオによる軟骨分化誘導にSOX6やSOX9が重要な役割を果たしていることを示した。PRPによる軟骨分化誘導や細胞増殖能を担う分子のひとつとしてPDGFβを同定した。SOX6/SOX9の下流の新規軟骨分化誘導転写因子としてEMX1/EMX2を同定した。ATDC5にPRP (多血小板血漿)を作用させ、軟骨分化を誘導可能な濃度を検討すると1-2%の比較的低濃度でも1週間程度でalcian blueの染色性が向上し、軟骨分化誘導が確認された。一方同一条件でSOX6およびCOL2A1プロモーターを用いたルシフェラーゼ・レポーターアッセイを行いPRPの活性を簡便に評価可能か検討したが、反応性に乏しくレポーターアッセイによる簡易評価は困難と判断、以後の評価はalcian blue染色その他の染色法とCol2a1, Sox6など軟骨分化マーカーmRNAのリアルタイムRT-PCRによる定量法で行うこととした。転写因子の検討ではPRPの作用によりSoxトリオが誘導されている結果が示された。そこでマイクロアレイ上SOXトリオにより誘導される因子について改めて検討を行った結果、軟骨分化誘導に働く転写因子ファミリーをひとつ、転写共役因子ファミリーをひとつ、また機能未知分子をひとつ、新たに同定することができた。次いでインヒビターを用いて既知の液性因子・シグナル伝達系のPRPによる軟骨分化誘導への影響を調べると、軟骨分化誘導に一般的にかかわるとされるBMP/TGF-betafamily, ALK,SMADの経路以外にPDGF(血小板由来増殖因子)/VEGFを介した経路が重要な役割をもつことが判明した。一方採取血液のincubationや機械的刺激によりPRPの軟骨分化誘導能を高めたPRCF (plasma rich in chondrogenic factor)の作成については、BMP2など既知の軟骨分化誘導因子に匹敵するような強い活性を得るにはいたっておらず継続実験検討中である。2015年度に解析した転写因子EMX1, EMX2について作成したアデノウィルスベクターをヒトMSCに強制発現させる系で解析を行った。2つの転写因子のうちEMX2にはエクソン2の選択的スプライシングによるshort/longの2種類のアイソフォームが存在する。リアルタイプRT-PCRや細胞染色法による機能評価からEMX1よりEMX2の方が軟骨分化誘導能が高いこと、EMX2のうちshort isoformはより初期の、long isoformは後期の軟骨分化を誘導することが明らかになり、EMX2の選択的splicingが軟骨分化進行のスイッチとして働いている可能性が示唆された。TAp63betaとの協調作用をヒトMSCで確認したところALP染色、Col-IIの免疫染色でEMX2のlong isoformとの協調作用が確認された。以上の結果からp63やEMX2などのスプライシング制御が軟骨分化に大きな影響を与えることが想定されたためESE結合分子であるSRSFファミリー分子の発現ベクターを作成し軟骨分化に与える影響を検証した。プロモーターレポーターアッセイによるスクリーニングの結果SRSF5がSOX6やCOL2A1の転写活性を上昇させるという結果が得られた。ヒトMSCにおける軟骨分化モデルとしては、実際に臨床現場で広く利用されているクリオプレシピテート(以下クリオ)に着目した。クリオを作用させたMSCで実際にCOL2A1, SOX6などの軟骨分化マーカーの誘導やalcian blue染色で示される軟骨基質産生やALP染色で示される軟骨分化を確認できた他、細胞増殖能も上昇していた。一方でPRPやクリオプレシピテートそのものによる軟骨分化の程度は条件検討後も限定的で、SDS-PAGEや2次元電気泳動では特異的なバンドまたはスポットを確認することはできなかった。骨軟骨代謝学分子レベルでのPRPの作用点、作用機序については、転写因子レベル中心に新たな軟骨分化誘導因子を複数同定し、その基礎的な機能を解明中であること、またPRPに従来含まれていることが知られている液性の増殖因子のうち、従来その機能がcontroversialであったPDGFBや機能未知であったPDGFDに軟骨分化誘導能が存在することが確認されたこと、PDGFB/PDGFDは強制発現系でATDC5に細胞増殖とともに軟骨基質産生を誘導し、さらにATDC5にPDGFBをレトロウィルスで安定導入した系を確立することでPDGF経路を介した軟骨再生を安価に再現可能な系を確立したこと、など予想以上の結果を得ている。

とくに新規に同定した軟骨分化誘導転写因子についてはこれまでの既知の軟骨分化転写因子と異なり、未分化軟骨細胞に特異的にSOX6やCOL2A1のプロモーターを活性化、ATDC5やC3H10T1/2に導入すると軟骨基質産生とともにALP活性上昇、細胞増殖の抑制・停止など中期の軟骨分化を示す作用を示した。一方、PDGFを介した系はALP活性の上昇を伴わず、細胞増殖は促進することから、より初期の分化を担うと考えられ、これら2つの組み合わせは今後の研究の展望を考えた場合に極めて有望と考えている。一方、PRCFの作成については、incubation時間を中心に検討したが、安定して効率よく高レベルの軟骨分化を誘導する系の確立にはいたっていない。以上をあわせて考えると予測以上の進捗レベルの分野と進捗が遅れている分野があり、全体としては概ね予定通りの進捗状況と評価している。作用機序の解明については、平成25年度の知見をもとに新たに同定された軟骨分化誘導転写因子、転写共役因子、およびそれに関連した機能未知分子、さらにPDGF経路を中心に、軟骨再生医療への応用を念頭におきながら機能解析を行う。具体的にはプロモーター・レポーターアッセ、ゲルシフトアッセイやクロマチンIPなどによる作用点の解明、レポーターアッセイ、免疫沈降法やツーハイブリッドレポーターアッセイを用いた分子間相互作用の検討を行う。相互作用を認めた分子についてはレトロウィルス発現系への応用を考慮し相互のハイブリッド分子を作成しその機能を検証する。またPDGFDについてもPDGFBと同様レトロウィルスによるATDC5での安定発現系を利用し、その上清により軟骨分化を誘導可能か複数の未分化軟骨細胞株で確認する。さらに初代培養の末梢血や骨髄由来の間葉系幹細胞を用いたインビトロ軟骨形成系の作成をトライする。可能ならラットを用いた細胞・組織移植実験を行い軟骨再生医療への応用への足掛かりとする。PRCFについてはincubation時間での検討は有効とはいえなかったため、機械的刺激物理的刺激の他、比較的安価に入手可能な接着因子や組織因子をいくつか用いて血小板を刺激する系を作成し、PRCFが作成可能か検討を行う。
RCAS1を標的とした婦人科悪性腫瘍に対する新しい分子標的治療の開発に関する研究

RCAS1は婦人科癌に高頻度に発現し、末梢血リンパ球を含む受容体発現細胞にアポトーシスを誘導する。腫瘍悪性度亢進と相関するRCAS1発現による、(1)腫瘍細胞における悪性形質の修飾および、(2)腫瘍間質組織に対する質的変化誘導について解析し、RCAS1を標的とすることが婦人科癌に対する新たな治療戦略開発に繋がることを明らかにすることを本研究の目的とした。以下に本課題における研究成果を記載する。(1)担癌患者症例でのRCAS1発現と間質反応の質的変化に関する検討:(1)腫瘍細胞のRCAS1発現と原発巣・転移リンパ節におけるリンパ球のアポトーシス誘導との関連についてタネル法を含めた免疫組織染色により解析したところ、RCAS1発現に相関してリンパ球アポトーシスが誘導されていた。(2)担癌患者症例での腫瘍細胞RCAS1発現と線維芽細胞の形態、組織内分布の変化を抗RCAS1抗体、ビメンチンおよび種々の細胞膜分子、タンパク分解酵素に対する抗体を用いた免疫組織染色で解析したところ、RCAS1発現と相関して間質細胞のビメンチンの発現が減弱していた。腫瘍組織ではRCAS1発現とMMP-1およびLaminin-5の発現の間に正の相関が認められた。(2)子宮癌患者症例血清中のRCAS1についてELISA法を用いて測定したところ、頸癌、体癌共に健常者に比しRCAS1濃度は高値であったが、子宮頸癌では腺癌が扁平上皮癌に比し高値であった。さらに、血中RCAS1濃度の推移は臨床経過と相関しており、RCAS1が子宮癌のあらたなbiomarkerとなり得ることが示唆された。(3)RCAS1の膜型から分泌型への変換に関する検討:RCAS1は発現細胞のphorbol ester処理により分泌されるが、protease inhibitorを同時添加することで分泌が抑制されることから、RCAS1はectodomain sheddingにより分泌型抗原となることが示された。(4)RCAS1発現と悪性形質獲得に関する分子機構の解析:RCAS1遺伝子導入細胞を用い、in vitroコロニー形成能やヌードマウス移植後の造腫瘍能の変化について解析を行ったところ、RCAS1遺伝子導入細胞での造腫瘍性の亢進が認められた。その一方で、RCAS1に対する特異的siRNAを細胞導入することでヌードマウスでの造腫瘍性が抑制され、RCAS1がin vivoにおける造腫瘍性と関連があることが示唆された。以上の知見から、RCAS1が子宮癌治療における標的分子となり得ることが示唆された。RCAS1は婦人科悪性腫瘍に強く発現し、末梢血リンパ球にアポトーシスを誘導する。

本研究では腫瘍の進展を容易にするために生体内で形成される微小環境に関してRCAS1発現による、(1)腫瘍細胞における悪性形質の修飾および、(2)腫瘍間質組織に対する抑制効果について解析し、RCAS1を標的とすることが婦人科癌に対する新たな治療の開発につながることを明らかにすることを目的とした。以下に本年度の研究結果を記載する。(1)担癌患者症例でのRCAS1発現と間質反応の質的変化に関する検討:(1)腫瘍細胞のRCAS1発現と原発巣・転移リンパ節におけるリンパ球のアポトーシス誘導との関連についてタネル法を含めた免疫組織染色により解析したところ、RCAS1発現に相関してリンパ球アポトーシスが誘導されていた。(2)担癌患者症例での腫瘍細胞のRCAS1発現と線維芽細胞の形態、組織内分布の変化を抗RCAS1抗体、ビメンチンおよび種々の細胞膜分子、タンパク分解酵素に対する抗体を用いた免疫組織染色で解析したところ、RCAS1発現と相関して間質細胞のビメンチンの発現が減弱していた。腫瘍組織ではRCAS1発現とMMP-1およびLaminin-5の発現の間に正の相関が認められた。(2)子宮癌患者症例血清中のRCAS1についてELISA法を用いて測定したところ、頸癌、体癌共に健常者に比しRCAS1濃度は高値であった。さらに、子宮頸癌では腺癌が扁平上皮癌に比し高値であった。(3)RCAS1の膜型から分泌型への変換に関する検討:RCAS1は発現細胞のTPA処理により分泌されるが、GM6001を同時添加することで分泌が抑制されることから、RCAS1はectodomain sheddingにより分泌型抗原となることが示された。(4)RCAS1発現と悪性形質獲得に関する分子機構の解析:RCAS1遺伝子導入細胞を用い、in vitroコロニー形成能やヌードマウス移植後の造腫瘍能の変化について解析を行ったところ、RCAS1遺伝子導入細胞での造腫瘍性の亢進が認められた。その一方で、RCAS1に対する特異的siRNAを細胞導入することでヌードマウスでの造腫瘍性が抑制され、RCAS1がin vivoにおける造腫瘍性と関連があることが示唆された。RCAS1は婦人科癌に高頻度に発現し、末梢血リンパ球を含む受容体発現細胞にアポトーシスを誘導する。腫瘍悪性度亢進と相関するRCAS1発現による、(1)腫瘍細胞における悪性形質の修飾および、(2)腫瘍間質組織に対する質的変化誘導について解析し、RCAS1を標的とすることが婦人科癌に対する新たな治療戦略開発に繋がることを明らかにすることを本研究の目的とした。以下に本課題における研究成果を記載する。(2)担癌患者症例での腫瘍細胞RCAS
植物における細胞核輸送機能とその構造

本研究では、植物ウイルスゲノムにコードされる一部タンパク質分子のN-末端にコードされる核輸送シグナルを同定し、組織特異性や、輸送に必要な細胞質側の因子が生物種を越えて普遍的に機能するかどうかを明らかにすることを目的として研究を行った。これにより、植物細胞で機能する核輸送シグナルが、どのように働き、また細胞の種を越えて普遍的な知見を得ることが出来ると考えられる。本年度は、citrus tatter leaf virus(CTLV)のゲノムRNAの全長cDNAを合成し、この5'-末端にT7DNAポリメラーゼ遺伝子を導入し、インフェクシャストランスクリプトをin vitroで合成できるプラスミド(ITCL)を構築した。その結果、このプラスミドは、効率良く感染性転写CTLゲノムRNAを植物細胞において転写し、その後自己複製できることが確認された。一方、Nicotiana tabacumを本来の宿主とするtobacco etch virusの核輸送シグナルと推定される領域を切り出し、GUS遺伝子とともにITCLの外被タンパク質コード領域の一部と置換し、Chenopodium quinoaに接種導入し、現在その複製動態を調べている。
半導体絶縁膜界面での電荷移動と欠陥形成機構の解明

半導体基本素子であるMOS(Metal Oxide Semiconductor)を構成するゲート絶縁膜、シリコン、そして両者の界面に存在する欠陥構造を対象に、第一原理計算を用いて、その特性を評価した。具体的な系として、Si/SiO_2界面のPbセンター、Si基板中のボロンクラスタ(B_<12>)、そしてハフニウム絶縁膜中の酸素欠損、ハフニウム欠損の3種類の欠陥について詳細な検討を行い、その特性を明らかとした。現在のユビキタス社会を支えるULSI半導体の基本素子となるMOSFET(Metal Oxide Semiconductor Field Effect Transistor)では、半導体と絶縁膜との界面で生じる電荷移動が、絶縁膜や界面での欠陥生成に関与する。本研究期間では、負バイアス温度不安定性NBTI(Negative Bias Temperature Instability)を対象に研究を進めた。これは、MOSゲート絶縁膜の重要な信頼性指標の一つであり、界面準位と固定電荷が生成するが、機構に関しては,界面での欠陥を終端していた水素原子が,ストレス印加により界面より脱離する事で起こると考えられている。報告者は、ホールトラップしたSi/SiO_2界面から酸化膜中にホールが移動したあと、界面P_bセンタを終端している水素原子がSiO_2中に移動する水素原子移動モデルを提案し、界面への窒素導入によるNBTI助長効果などが反応熱の変化から説明できる事を報告してきたが、その遷移状態に関する計算は行ってこなかった。本年度は、そのポテンシャル面を第一原理計算により解析した。P_bセンタモデルとして(H_3Si)_3SiH、SiO_2モデルとしてO(Si(OH)_3)_2を用い、P_bセンタSiとOとの距離が7A(4A)の場合について水素原子移動のポテンシャル面を解析した。Si-O間の距離が7A(4A)の場合、活性化エネルギ1.6eV(1.5eV)、反応熱-0.8eV(-0.4eV)の発熱反応である結果を得た。また、NBTIでは水素原子が移動するのではなく、プロトンが移動するとの機構が提唱されているが、Si_34O_35H_43の大規模界面クラスタモデルを用い、プロトン移動、水素原子移動の双方のエネルギを非制限分子軌道計算で計算、水素原子として移動するほうが安定であることを確定する事ができた。半導体の基本素子となるMOSFET(Metal Oxide Semiconductor Field Effect Transistor)では、半導体と絶縁膜との界面で生じる電荷移動が、絶縁膜や界面での欠陥生成に関与する。前年度は負バイアス温度不安定性(NBTI)を対象に、第一原理計算によりその機構解析を進めたが、平成21年度は、絶縁膜中に形成される、各種欠陥構造について、その電子状態とエネルギ準位について詳細な解析を行った。欠陥に付随するエネルギ準位を精密に評価検討するため、本年度は、SAC-CI(Symmetry Adapted Cluster-Configuration Interaction)法による励起状態の解析を行い、評価した。従来は、欠陥構造に付随する電子状態の軌道エネルギで評価されていたエネルギ準位に比べ、今回の計算では、具体的に励起状態を求めることで、基底状態からの準位位置を直接的なエネルギ数値で評価できるメリットがある。今年度は、主に、絶縁膜中に存在する欠陥について解析を行った。また、対照として、無欠陥な絶縁膜モデルでの励起エネルギ(エネルギギャップに相当)も解析し、実験値との比較を行った。具体的な絶縁膜として、SiO_2並びにHfO_2を選び、酸素欠損構造、酸素欠損構造生成に伴い発生するLLDS(Lattice Largely Distorted Structure)について計算した。この結果、無欠損SiO_2では、9.9eV、無欠損HfO_2では5.8eVのギャップエネルギが得られた。実験値と比較して妥当である。また、酸素欠損に付随するエネルギ準位は、LLDS構造に付随したエネルギ準位に比べ、0.5eV0.6eV高く、伝導帯に近い位置にあることが判明した。また、基底関数、解析モデルのサイズ効果等についても評価を行った。半導体の基本素子となるMOSFET(Metal Oxide Seemiconductor Field Effect Tran-sistor)では、半導体と絶縁膜との界面で生じる電荷移動が、絶縁膜や界面での欠陥生成に関与する。前年度は絶縁膜中に形成される、各種欠陥構造について、その電子状態とエネルギ準位について詳細な解析を行った。本年度は、ゲート絶縁膜中に形成された欠陥構造の物性、特に、現在利用が進んでいるハフニウム酸化物(HfO_2)について、その荷電安定性の評価と、欠陥構造にAl、La、Mgなどの元素添加を行った場合のゲート絶縁膜としての信頼性の変化を、計算物理の手法であるバンド計算手法、具体的には、VASP(Vienna Ab-initio Simulation Package)プログラムを用いて解析を行った。単斜、立方の結晶相に加え、アモルファス状態での解析を行った。

この結果、先ず、HfO_2中の点欠陥に関しては、酸素欠損の生成エネルギが、Hf欠損の生成エネルギに比べ低くなる事、即ち酸素欠損に比べ、Hf欠損が生成しにくい事が分かった。次に、元素添加に必要となる生成エネルギでは、Alが一番低くなり、HfO_2中への元素添加ではAl添加により最も安定な状とになる事がわかった。また、La添加により、各結晶相での酸素欠損生成エネルギが高くなる事、Al添加によりcubic相では酸素欠損生成エネルギが高くなる事が分かり、La、Al添加により酸素欠損の生成が抑制されることが示唆された。さらに、単斜HfO_2の欠陥準位解析から、酸素欠損およびその欠損位置への元素添加により、絶縁膜としての特性劣化につながる深い準位の形成が見られる事が分かった。
幾何解析的手法による収束・崩壊現象の解明

断面曲率と直径が一様に有界な閉リーマン多様体のなすモジュライにおいて熱核の局所データに関するスペクトル逆問題の一意性と安定性を得た(代表者)。閉じた3次元アレクサンドロフ空間の崩壊現象を完全に分類し、更にアレクサンドロフ空間の局所リプシッツ強可縮性とリプシッツ強可縮距離球の安定性を証明した(代表者)。リッチ曲率の曲率次元条件が測度距離空間の集中において保たれることを証明し,正リッチ曲率をもつ閉リーマン多様体の第k固有値と第1固有値の比のkのみによる一様評価を得た(塩谷隆)。双曲的なオービフォールドに関して一般のエンドに対応するS行列から多様体を再構成する理論を完成した(磯崎洋)。断面曲率の絶対値と直径が一様に有界なn次元リーマン多様体と正規化されたリーマン測度の対の成すモジュライ空間の、測度つきGromov-Hausdorff収束位相に関するコンパクト化集合において、スペクトル逆問題を考察した(Y.Kurylev, M.Lassas両氏との共同研究)。このモジュライ空間に族する多様体上のラプラス・ベルトラミ作用素は、極限空間上のある自己共役作用素にL^2の意味で収束する(深谷)。まずはじめに、このモジュライ空間のサブジュライ空間として、局所距離球の体積増大度がある条件を満たす場合極限がオービフォルドになることに着目して、このサブジュライ空間の閉包に族するオービフォルドおよび自己共役作用素に対してスペクトル逆問題の一意性を示した。ここで考察するスペクトルデータはある領域上の熱核である。スペクトル逆問題の定性性を議論する為には、基点を設定してその回りの観測半径を設定する必要がある。基点の回りの観測半径を半径とする距離球内の十分稠密な有限個の点および時間において熱核スペクトルデータを観測し、二つの熱核スペクトルデータがある意味で十分近い二つの空間のGromov-Hausdorff距離が近いことが示された。その後、局所距離球の体積増大度に関する条件を取り去り、一般のモジュライ空間に対して上記結果を拡張することに成功した。現在論文準備中である。この研究を遂行する上で、4月のつくば、9月のヘルシンキ、12月のロンドンでの共同研究が大変役立った。2月に筑波大学で開催した研究集会「リーマン幾何と幾何解析」において結果のみ発表した。平成21年度に引き続き、断面曲率の絶対値と直径が一様に有界なn次元リーマン多様体と正規化されたリーマン測度の対の成すモジュライ空間の、測度つきGromov-Hausdorff位相に関するコンパクト化集合において、スペクトル逆問題を考察した(Y.Kurylev,M.Lassas両氏との共同研究)。平成23年2月の筑波大学、3月のUCLにおける両氏との共同研究により、このモジュライ空間のサブジュライ空間としてオービフォルドの場合に、スペクトル逆問題の一意性および定性性の議論を論文にまとめる作業がほぼ一段落しつつある。一般の場合は、来年度論文執筆に着手する予定である。平成22年8月にインドで開催された国際数学者会議の幾何学部門招待講演において、これまでのリーマン多様体の崩壊理論、本質的被覆、スペクトル逆問題について研究成果発表を行った。三石史人氏(筑波大D3)との共同研究により、3次元アレクサンドロフ空間の崩壊理論の第一段階、すなはち、空間が境界を持たない場合に、崩壊の構造を完全に決定することができた。リーマン多様体とは違った幾つかの崩壊現象が起こることが判明した。アレクサンドロフ空間のモジュライ空間はコンパクトであるので、このより大きな枠組みの中でリーマン多様体の場合の塩谷-山口の崩壊理論を拡張できた意味は大きい。来年度の課題は境界つき3次元アレクサンドロフ空間の崩壊理論を構築することであろう。この研究は、三石氏が12月の京都大学のセミナーで、また2月の筑波大学における研究集会において研究成果発表をした。今年度後半において、横田巧氏(京都大学数理解析研究所)との共同研究により、3次元閉多様体上のリッチ流の特異点構造の局所版の解明に成功した。来年度の研究において論文にまとめ、さらにある種のリッチ流の不変量の収束まで展開させたい。また2次元の曲率が上に有界な距離空間の局所構造について論文執筆中である。当初に比べて線職面の議論を深化させる必要がある。この考察で得られた知見は来年度以降の論文執筆に有益となろう。この研究については、11月に新潟大学で、12月に九州大学における集中講義において一部紹介した。(B.Kleiner,永野幸一氏、塩谷隆氏との共同研究)。