hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニューログロビンの細胞死抑制機構の解明と新規機能の探索

本研究では、ヒト・ニューログロビン(HNgb)が脂質ラフトの主要な構成分子であるフロチリン-1と相互作用するという先行研究を踏まえ、脂質ラフトがHNgbの細胞死抑制に与える影響について検証を行った.まず、GSTプルダウンアッセイを用いてHNgbとフロチリン-1との相互作用の詳細な解析を行ったところ、酸化ストレス下のモデルである鉄三価型のHNgbにはフロチリン-1はよく結合する一方、通常環境下のモデルである鉄二価-一酸化炭素結合型のHNgbにはフロチリン-1はほとんど結合しないことが判明した.また、実際にHNgbが脂質ラフトへ局在するか、細胞から脂質ラフトを単離して検討した結果、HNgbは酸化ストレス下でのみ、脂質ラフトに局在することが明らかとなった.これらのことから、HNgbは酸化ストレス下でフロチリン-1と結合して脂質ラフトへと輸送されることが示唆された.更に、脂質ラフトがHNgbによる細胞死抑制に重要かどうか、コレステロールを除去することで脂質ラフトを解離させる働きのあるメチル-β-シクロデキストリン(MβCD)を用いて検証した.その結果、MβCDの処理に伴ってHNgbの細胞死抑制能が完全に失われることが判明した.しかし、これはコレステロールを添加して脂質ラフトを再構成することによって解消された.従って、HNgbによる細胞死抑制には脂質ラフトが必須であることが明らかとなった.以上の結果から、HNgbは酸化ストレス下においてフロチリン-1との相互作用を介して脂質ラフトへ輸送され、細胞内シグナル伝達を制御して神経細胞死を抑制していると考えられた.本年度の研究においては、まず、ヒトニューログロビン(HNgb)の立体構造変化が酸化ストレスによる細胞死の抑制に重要であることを示すため、64番目のヒスチジンをバリンに変異させたH64V HNgb変異体(H64V HNgb)、およびヘムを亜鉛-プロトポルフィリンIXに置換したZn置換HNgb(ZnHNgb)を作製した。これら立体構造変化のできないH64V HNgbとZnHNgbをタンパク質細胞内導入試薬Chariotを用いてPC12細胞に導入し、野生型HNgbと同様に酸化ストレスに伴う細胞死を抑制するかどうか検討した。その結果、H64V HNgb、ZnHNgbはともに細胞死をほとんど抑制せず、酸化ストレスに伴うHNgbの立体構造変化が細胞死の抑制に重要であると判明した。これよりHNgbは単に活性酸素種を除去しているのではなく、立体構造変化に伴ってシグナル伝達を変化させるセンサータンパク質として機能していることが強く示唆された。また、細胞膜貫通特性に重要なゼブラフィッシュニューログロビン(ZNgb)のモジュールM1のアミノ酸配列を、他の細胞膜貫通特性をもつタンパク質と比較した結果、ともに塩基性アミノ酸残基を多くもつことが判明した。そこで、ZNgbのモジュールM1における塩基性アミノ酸残基が細胞膜貫通特性に与える影響を調べるため、部位特異的変異を導入した変異体が野生型ZNgbと同様に細胞膜貫通特性をもつかどうか検討した。その結果、細胞膜貫通特性をほとんど、もしくは全て失った変異体を得ることに成功した。これより、ZNgbのモジュールM1における塩基性アミノ酸残基が細胞膜貫通特性に重要な役割を果たしていることが示された。本年度の研究では、ゼブラフィッシュニューログロビン(ZNgb)のモジュールM1をヒトミオグロビン(HMb)に付加したキメラミオグロビン(CMb)を作製した.CMbはZNgb同様に細胞膜貫通特性を示し、培地に添加するのみで細胞内に導入された.また、CMbにおいて、ZNgbのモジュールM1の付加がヘムの結合状態、または二次構造に影響を与えるかどうかを調べるため、紫外可視吸光スペクトルと円二色性偏光スペクトルを測定して検討したところ、ZNgbのモジュールM1の付加はヘムの結合状態や二次構造にはほとんど影響しないことが判明した.これらの実験結果から、ZNgbのモジュールM1を他のタンパク質に付加することにより、本来の生理機能に加えて、新たに細胞膜貫通特性をもった新規機能性タンパク質の創製が可能であることが示唆された.また、昨年度の研究から細胞膜貫通特性にモジュールM1内のリジン残基が重要であると判明していたことから、正に帯電しているリジン残基が負に帯電している細胞外プロテオグリカンと相互作用する可能性を考え、細胞外プロテオグリカンを合成できないCHO細胞の変異株、A745およびD677に対して、CMbとZNgbが導入されるかどうかを検討した.その結果、CMbとZNgbは野生型のCHO細胞には効率よく導入されたが、A745とD677にはほとんど導入されなかった,このことはモジュールM1内のリジン残基と細胞外プロテオグリカンの相互作用が細胞膜貫通特性に重要であることを示唆している.本研究では、ヒト・ニューログロビン(HNgb)が脂質ラフトの主要な構成分子であるフロチリン-1と相互作用するという先行研究を踏まえ、脂質ラフトがHNgbの細胞死抑制に与える影響について検証を行った.まず、GSTプルダウンアッセイを用いてHNgbとフロチリン-1との相互作用の詳細な解析を行ったところ、酸化ストレス下のモデルである鉄三価型のHNgbにはフロチリン-1はよく結合する一方、通常環境下のモデルである鉄二価-一酸化炭素結合型のHNgbにはフロチリン-1はほとんど結合しないことが判明した.また、実際にHNgbが脂質ラフトへ局在するか、細胞から脂質ラフトを単離して検討した結果、HNgbは酸化ストレス下でのみ、脂質ラフトに局在することが明らかとなった.

これらのことから、HNgbは酸化ストレス下でフロチリン-1と結合して脂質ラフトへと輸送されることが示唆された.更に、脂質ラフトがHNgbによる細胞死抑制に重要かどうか、コレステロールを除去することで脂質ラフトを解離させる働きのあるメチル-β-シクロデキストリン(MβCD)を用いて検証した.その結果、MβCDの処理に伴ってHNgbの細胞死抑制能が完全に失われることが判明した.しかし、これはコレステロールを添加して脂質ラフトを再構成することによって解消された.従って、HNgbによる細胞死抑制には脂質ラフトが必須であることが明らかとなった.以上の結果から、HNgbは酸化ストレス下においてフロチリン-1との相互作用を介して脂質ラフトへ輸送され、細胞内シグナル伝達を制御して神経細胞死を抑制していると考えられた.
高周波電流誘起磁気トモグラフィ技術の開発

電気インピーダンスCT技術、磁気計測技術、レーザー技術を融合させることで、これまで実現できなかった安全・非侵襲・非接触で生体内の導電率分布を断層画像として取得するシステムの開発を目指した。まず電流誘起磁気トモグラフィ法を提案し、1kHzの8チャンネル電流誘起磁気トモグラフィの水槽ファントム実験システムを開発し、水槽内の導電率分布の画像化に成功し、電流誘起磁気トモグラフィの可能性を示すことができた。次に非接触電流注入装置を開発し、高周波光ポンピング原子磁気センサとの統合に必要な同センサの高周波特性について研究を行い、100kHzの磁束密度変化の高感度観測に成功した。疾患の画像診断法として、これまでX線CTやMRI(磁気共鳴画像化技術)、さらにはSQUID(超伝導量子干渉計)が利用されているが、X線被曝問題やシステム導入・環境整備に莫大なコストがかかることが問題であった。本研究では、電気インピーダンスCT技術、磁気計測技術、レーザー技術を融合させることで、これまで実現できなかった安全・非侵襲・非接触で生体内の導電率分布を断層画像として全身走査できるシステムを開発することを目的としている。まず、電流誘起磁気トモグラフィにおいて、測定対象物の導電率分布をどの程度の精度で検出できるかを検討するため、ファントム実験装置を構築する。現在入手可能な磁気インピーダンスセンサは、測定周波数1kHz以下、検出磁界>3nTの仕様であるため、100kHz以上を必要とする非接触電流注入法を用いず、電極を介して1kHz以下の電流を注入した。非導電体を水槽に置かない時、非導電体を水槽の中央に置いた時、非導電体を水槽中央から20 mm端に寄せた時の3つの状態で測定を行った。水槽の直径は150 mmであり、水槽内の水の導電率は20 mS/cm、水深は140 mmとした。非導電体には直径約70 mmのガラス瓶を用い、印加電流は766.6 Hz、5 mA(rms)の正弦波とした。磁気インピーダンスセンサを用いた8チャンネル電流誘起磁気トモグラフィの水槽ファントム実験システムを開発し、開発したシステムを用いて測定された磁場データから水槽内の導電率分布の画像化を行う事に成功し、電流誘起磁気トモグラフィの可能性を示すことができた。実験では、150 mmの水槽に対して非導電体が70 mmという極端に大きいものではあるが、導電率の変化による微弱な磁場を測定し、EIT画像再構築を行えるまでの精度に達することができた。疾患の画像診断法として、X線CTやMRI(磁気共鳴画像化技術)、さらにはSQUID(超伝導量子干渉計)が利用されているが、X線被曝問題やシステム導入・環境整備に莫大なコストがかかることが問題であった。本研究では、電気インピーダンスCT技術、磁気計測技術、レーザー技術を融合させることで、これまで実現できなかった安全・非侵襲・非接触で生体内の導電率分布を断層画像として取得するシステムの開発を行っている。平成27年度は、電流誘起磁気トモグラフィに必要な技術開発を行った。第1に高周波インピーダンス測定回路を開発した。電流誘起磁気トモグラフィでは100kHzから5MHzまでの高周波電流を、空気を介して測定対象物に流す必要がある。このため広帯域で高精度測定が可能な、4電極法インピーダンス測定回路を開発した。第2に高周波光ポンピング原子磁気センサシステムの開発を進めた。まず、ソレノイドコイル印加電流伝送導線の周波数特性について検討を行った。ソレノイドコイルに電流増幅器により増幅させた電流を印加させる時、BNCケーブルを用いた。BNCケーブルの特性インピーダンスは50Ωであり、コイル部分のインピーダンスが異なるため、BNCケーブルと導電の接続面で電流波の反射が起き、電流値の低下やノイズといった問題が生じたため、マッチング回路を作成した。光ポンピング原子磁気センサの高周波磁場特性に関しては、光ポンピング原子磁気センサの高周波磁気特性を明らかにするためにソレノイドコイル印加電流の周波数・ソレノイドコイル印加電流の振幅・レーザパワーの3つのパラメータを指定し、変化させて実験を行った。検出に関してフィルタ特性がQ=4.32のBPF使用し、ソレノイドコイル印加電流が100kHzまでならオシロスコープで確認することができた。平成27年度に計画していた、電流誘起磁気トモグラフィに必要な技術開発を行った。さらに体幹形状推定アルゴリズムを開発した。電流誘起磁気トモグラフィでは、画像化する体幹形状をできるだけ正確に取得することで、再構成画像の測定精度を向上させることが可能である。しかしながら簡易的な3Dスキャナでは、例えば呼吸によって体幹形状が変化している対象物をリアルタイムに測定することが難しい。そこで、歪みゲージを模した曲率センサを組み込んだ長尺フレキシブル基板を開発した。長さは100mmで均等に16箇所の曲率センサを組み込んだ。今年度はこれらのセンサから得られる曲率を想定して、2名の胸部CT画像からセンサ位置に相当する曲率を測定し、胸部形状を推定するアルゴリズムを開発することができた。CIMTでは、1MHz程度の高周波電流を0.1mA程度体内に非接触で流し、体内の電気力線から誘導された磁気強度を、体幹周囲に複数配置された超高感度光ポンピング原子磁気センサで計測する。

昨年度までに、内径5mm角のガラスセルにルビジウム(Rb)を充填したセンサセルを用い、静的再偏極モードかつ、直線偏光のシングルビームによる非線形磁気光学の光プロービングを採用した、超高感度光ポンピング原子磁気センサ測定システムを構築した。そこで今年度は、10kHz5MHzまで1mA以下の定電流が印可可能な高周波定電流回路、ならびに5MHzにおいて-3dBの広帯域特性を有する高周波差動増幅回路を開発し、100kHzおよび1MHzにおける測定システムの測定感度を評価した。正弦波を入力信号とし、振幅を減少させて磁気検出限界強度を求めた。その結果磁気シールドを用いた場合は、100kHzおよび1MHzで100nTであった。さらに磁気シールドを外した場合、100kHzで1uTであった。一方、0.1Aの十分な電流振幅を有する方形波で磁気を励起した場合に得られた検出感度が、磁気シールドを用いた場合に100kHzで13pT/√Hzと大きく異なった。この理由として微弱磁気においては、フォトディテクタから測定回路などへの長い信号線によるノイズが影響していることが考えられた。今後は、測定系を一体することで大幅なノイズ低減を実現する予定である。電気インピーダンスCT技術、磁気計測技術、レーザー技術を融合させることで、これまで実現できなかった安全・非侵襲・非接触で生体内の導電率分布を断層画像として取得するシステムの開発を目指した。まず電流誘起磁気トモグラフィ法を提案し、1kHzの8チャンネル電流誘起磁気トモグラフィの水槽ファントム実験システムを開発し、水槽内の導電率分布の画像化に成功し、電流誘起磁気トモグラフィの可能性を示すことができた。次に非接触電流注入装置を開発し、高周波光ポンピング原子磁気センサとの統合に必要な同センサの高周波特性について研究を行い、100kHzの磁束密度変化の高感度観測に成功した。磁気インピーダンスセンサを用いた8チャンネル電流誘起磁気トモグラフィの水槽ファントム実験システムを開発し、開発したシステムを用いて測定された磁場データから水槽内の導電率分布の画像化を行う事に成功し、電流誘起磁気トモグラフィの可能性を示すことができたため。平成28年度は最終年度のため、前年度までに構築した、非接触電流注入装置と高周波光ポンピング原子磁気センサを同期・統合したシステム構築し、測定を行う。ただし電流注入アレイ(8ch)はアクリル円柱管の外壁から離して設置することで隣り合う電極間、ならびに相対する電極間に非接触電流注入を行う。前年度に開発した高周波光ポンピング原子磁気センサシステムが1chであるため、ファントム自体を機械的に回転させることで、磁気走査を模擬する。医療工学非接触電流注入法に対応するため、1 MHz以上の高周波磁場測定が可能な磁気センサを開発し、前年度の研究で求められた測定感度を実現する。磁気センサの種類は、光ポンピング磁気センサとする。光ポンピング磁気センサはSQUIDを超えるsub fT/√Hzという感度に到達可能でありながら、小型化・低コスト化の可能な超高感度磁気センサである。
核輸送関連の核内複合体の構造解析と放射光測定法の改良

真核生物では、細胞が正常にかつ効率よく機能するためには、核と細胞質の間で連携した物質輸送が必要である。核ー細胞質間物質輸送では、輸送担体が分子量の大きな積荷分子を認識し、輸送担体-積荷分子複合体を形成し核膜を通過する。本研究では、核ー細胞質間物質輸送において、輸送担体がどのように積荷分子を認識し、どのような仕組みで核膜を通過するのかを、放射光を用いた高精度測定により得られた複合体構造に基づいて明らかにした。真核生物では、生命の維持や活動に必要な遺伝情報を保持する核と、蛋白質合成の場である細胞質が、核膜によって隔てられているため、細胞が正常にかつ効率よく機能するためには、核と細胞質の間で連携した核膜を介した物質輸送が必要である。核-細胞質間物質輸送では、核輸送担体がタンパク質やRNA等分子量の大きな積荷分子を認識し、輸送担体-積荷分子複合体を形成し核膜を通過する。本研究では、核-細胞質間物質輸送において、核輸送担体がどのように積荷分子を認識し、どのような仕組みで核膜を通過するのかを、放射光を用いた高精度測定により得られる高精度の複合体構造に基づいて明らかにする。本年度は、RNAの核外輸送に関わる複合体の構造解析から着手した。RNAの一つであるtRNAの核外輸送について明らかにするために、tRNA/exportin-5/RanGTP3者複合体の構造解析に向けた試料調製を行った。複合体の各分子の大量発現・精製方法及び複合体形成方法について検討した。tRNAの精製については、tRNAの合成時に分解されていることが分かり、分解されない安定した合成・精製系を確立した。RanGTPは単離すると非常に不安定で複合体形成効率を悪くしていることが、各分子の精製実験及び複合体形成実験から分かった。安定なRanGTPを単離するために数種類のタグ及びコンストラクトを作成し、発現・精製を行ったが、安定なRanGTPを得ることに成功しなかった。今後、RanGTPが安定状態で複合体を形成させる方法を検討する。真核生物では、生命の維持や活動に必要な遺伝情報を保持する核と蛋白質合成の場である細胞質が、核膜によって隔てられているため、細胞が正常にかつ効率よく機能するためには、核と細胞質の間で連携した核膜を介した物質輸送が必要である。核-細胞質間物質輸送では、輸送担体が分子量の大きな積荷分子を認識し、輸送担体-積荷分子複合体を形成し核膜を通過する。本研究では、核-細胞質間物質輸送において、輸送担体がどのように積荷分子を認識し、どのような仕組みで核膜を通過するのかを、放射光を用いた高精度測定により得られる高精度の複合体構造に基づいて明らかにする。本年度は、RNAの核外輸送に関わる複合体の構造解析と放射光ビームラインのミニビーム化に対応できる装置の導入を行った。RNAの核外輸送に関わる複合体(tRNA/exportin-5/RanGTP)の試料調製では、安定なRanGTPを単離するために数種類のタグ及びコンストラクトを作成し、発現・精製を行ったがどれも成功しなかったので、Ranを粗精製の状態で取り扱い、活性を保持している間に複合体を形成させる方法で行った。複合体形成後、ゲル濾過と電気泳動によって、複合体が得られていること確認をした。複合体の収量を上げるためには、tRNAの合成量を増やす必要があったので、同領域研究内の沼田先生(産総研)との意見交換によりtRNAの合成方法を改善し、大量に合成することに成功した。tRNAの皇を増やし、複合体形成させたところ、複合体が全く得られず、ゲル濾過では、ほとんどがボイドの位置に移動した。tRNA:Exp-5の割合が1:2なら複合体が得られているので、今後、効率よく安定な複合体を得るためのtRNA:Exp-5の割合を検討する。放射光ビームラインのミニビーム化に対応するために、高精度高速試料回転軸の導入を行い、測定位置をより精密に合わせられるようになった。本研究では、核ー細胞質間物質輸送において、輸送担体がどのように積荷分子を認識し、どのような仕組みで核膜を通過するのかを、放射光を用いた高精度測定により得られる高精度の複合体構造に基づいて明らかにする。本年度は、RNAの核外輸送に関わる複合体及び転写因子の核輸送に関わる複合体の構造解析に向けて以下のことを実施した。

(1)様々な積荷分子tRNAによる複合体の構造解析のために、tRNAのデータベース上で安定かつ生合成できる可能性のあるtRNAを3種類選択し、その中で大量の生合成が行えたtRNAについて複合体形成実験を行った。1種類については結晶化が行える程度の複合体の調製に成功した。(2)tRNA・exportin-5・RanGTP・eEF1aの4者複合体の結晶構造解析に向けて、eEF1aの発現系の構築を行った。(3)3.5A分解能でexportin-5の結晶構造を得ることに成功した。II.細胞分化に関わる核輸送の構造研究(1)細胞分化に関わるimportin-α1とα5の大量発現系を構築し、精製方法を確立した。importin-α1については、結晶構造解析に成功した。(2)転写因子群(Oct3/4、Oct6)の大量発現系を構築し精製方法を確立した。Importin-α1とそれぞれの転写因子との結合実験を行った。(3)importin-α1の結合部位を特定するために、転写因子内の認識ペプチドとの複合体の構造解析を行い、分解能3.0Aでの構造を得ることに成功した。真核生物では、細胞が正常にかつ効率よく機能するためには、核と細胞質の間で連携した物質輸送が必要である。核ー細胞質間物質輸送では、輸送担体が分子量の大きな積荷分子を認識し、輸送担体-積荷分子複合体を形成し核膜を通過する。本研究では、核ー細胞質間物質輸送において、輸送担体がどのように積荷分子を認識し、どのような仕組みで核膜を通過するのかを、放射光を用いた高精度測定により得られる高精度の複合体構造に基づいて明らかにする。本年度は、RNAの核外輸送に関わる複合体及び転写因子の核輸送に関わる複合体構造解析の構造解析に向けて以下のことを実施した。また、回折強度データの精度を上げるために、吹き付け装置の改良を行った。II.細胞分化に関わる核輸送の構造研究(1)importin-α1と認識ペプチド(NLSペプチド)との複合体の構造解析の結果、新しい結合部位として可能性のある部位が見つかった。(2)Oct3/4とOct6のimportin-α1に対する相互作用の差異を理解するためにimportin-α1とOct6との複合体の形成条件の検討を行った。Oct6との複合体はOct4との複合体に比べ溶解度が低いことが分かった。真核生物では、遺伝情報を保持する核と蛋白質合成の場である細胞質が、核膜によって隔てられているため、細胞が正常にかつ効率よく機能するためには、核と細胞質の間で連携した核膜を介した物質輸送が必要である。本年度は、RNAの核外輸送に関わる複合体の構造解析と放射光ビームラインのミニビーム化に対応するため昨年度導入した高精度高速試料回転軸の安定化対策の検討を行った。RNAの核外輸送に関わる複合体(tRNA/exportin-5/RanGTP)の試料調製では、RanGTPの精製標品に含まれる核酸の持込を減らすことにより、複合体の収量を78倍上げることに成功した。同質の複合体精製標品を用いて多くの結晶化条件の探索が可能になった。exportin-5単体の構造変化を観測するために、X線小角実験及び結晶構造解析を行った。X線小角実験では、溶液状態でexportin-5が安定な溶液条件を探索し、単分散の散乱パターンが得られるようになった。
高齢ドライバーの運転動機に基づいたリスク回避行動の理解と遂行促進

本研究の目的は、高齢ドライバーが示すリスクテイキング行動(Risk Taking Behavior, RTB)の特徴を解明し、それを防止するドライバー教育の方法を検討することである。調査の結果、高齢ドライバーは周囲の車両から物理的・精神的な圧力を受けており、その圧力から逃避するためにRTBをとりやすいことが明らかになった。こうした知見を自動車教習所指導員へ伝えたうえで、指導員同志の集団討議をおこない、RTBを防止するための助言・指導の方法を検討した。計画2年目に当たる本年度は、今後に予定している大規模調査に向けた探索的研究をおこなった。安全運転教育の研究・実践領域では、高齢ドライバーは自分の運転能力の低下を自覚し(老性自覚)、それを補償するためにリスク回避行動をとることが期待されている。しかしながら、このモデルはドライバーを理性的な存在と捉えすぎている面もあり、合理的人間観に基づくモデルが現実のドライバーの姿にどこまで合致するのかは明らかにされていない。以上の問題意識から2つの調査目的を設定した。第1に、高齢ドライバーが実施しているリスク回避行動の実体を把握すること、第2にリスク回避行動をドライバーに動機づける要因を明らかにすることである。調査は定量的質問紙調査と定性的面接調査の2部構成とした。調査対象者は宮城県、茨城県、栃木県在住の高齢ドライバー58名であった。質問紙調査の結果、老性自覚とリスク回避行動との間に強い対応関係は認められなかった。その原因のひとつとして、老性自覚があってもリスク回避行動を積極的にはおこなわないドライバーの存在が確認された。こうしたドライバー3名を抽出し、リスク回避行動をとらない理由を明らかにするために面接調査を行った。3名に共通していた特徴として、日常的に運転範囲を自宅周囲に限定していた。それにより運転中の精神的負担感が軽減されるため、積極的にリスク回避行動をとる必要性を感じていないことがわかった。2つの調査より、リスク回避行動を動機づける心理的要因として精神的負担感が重要であることが示唆された。今後は精神的負担感を多面的に捉え、それとリスク回避行動との関連性を検討していく予定である。前年度までの予備調査の結果を踏まえ、動機別に運転リスク行動を測定する尺度(動機別運転リスク行動尺度)を開発した。本尺度は、スリルや刺激を求める「刺激希求」、目的地への「先急ぎ」、自尊感情を高める「自己高揚」、他車からの圧力や煽り運転から逃げる「逃避」という4種類の動機に起因するリスク行動の頻度を5件法で測定する。調査は計3回実施し、調査1の対象者は、全国に居住する免許取得後1年以上の男女で、18-24歳(青年群)、39-49歳(中年群)、65歳以上(高齢群)の計600名。各年齢群は男女同数とし、なおかつ、過去3年以内に事故経験のある者を半数含めた。尺度の再検査信頼性を確認した調査2では、茨城県の大学生と専門学校生を計83名、尺度の収束的妥当性を確認した調査3では、調査1と同じ年齢群を計300名それぞれ対象とした。分析において、フロア効果を示す項目を除外し、残りの16項目に対して探索的因子分析(プロマックス回転)を行った。固有値と因子の解釈しやすさを考慮して2因子を抽出した。第1因子は「刺激希求」と「先急ぎ」のリスク行動を含むことから「スピード希求」と命名した。第2因子は「逃避」のリスク行動のみで構成されたことから「他車逃避」と命名した。「スピード希求」と「他車逃避」の両尺度において、事故経験者は高得点を示した。また、両尺度と既存尺度との間には部分的に予想した相関関係が認められた。これらの結果は、本尺度の妥当性を示していた。2種類のリスク行動は異なる年齢的特徴を示した。「スピード希求」を反映するリスク行動は青年男性に多く、これは従来から知られているリスク行動の特徴と一致していた。それとは異なり、「他車逃避」を反映するリスク行動は、女性では青年、男性では高齢者に多かった。これら2つのグループは、他車からの脅威や圧力に対して、自分の技能を越えて無理な運転をしやすいことが予想された。3年計画の初年度である本年度は、先行研究のレビュー、ならびに自由記述式質問紙を用いた探索的研究を行った。本研究では、幅広いタイプのリスク回避行動を収集・分類することを目的として、リスク回避行動を敢えて広い意味で捉え、いわゆる「慎重な運転者」が示しやすい運転行動と定義した。その結果、慎重な運転には、適応的行動と不適応的行動と呼べるような2つのタイプが存在することが明らかになった。適応的行動は、ドライバーが自分の運転技能・運転能力の衰えを自覚し、運転方法を変更することにより衰えを補おうとする補償的運転である。

補償的運転は、さらに「余裕を持った運転計画を立てる」「雨の日の運転を控える」など運転前に実施するタイプと、「スピードを出さない運転をする」「他のクルマに車線を譲る」など運転中に実施するタイプに大別される。これらの運転は、高い計画性や慎重な意思決定により支えられており、その多くは交通事故に遭遇するリスクを低減する働きを持つと考えられた。一方、不適応的行動は、「非常にゆっくりと左折して、対向車に急ブレーキをふまれる」、「後ろのクルマが気になって、前方への注意がおろそかになり、前のクルマにぶつかりそうになる」など、ドライバーが経験する脅威・不安により引き起こされる性質を持つ。こうした運転は、慎重でありすぎるがゆえに周囲の交通状況への配慮を欠いており、交通事故のリスクを高める場合があると考えられた。慎重な運転をしようとする動機が強い高齢ドライバーの事故を防止するためには、適応的行動を増やすだけではなく、不適応的行動を減らすことが重要な課題となると考えられた。計画の最終年度に当たる平成26年度は、平成25年度までの研究成果を踏また本格的調査を実施し、調査成果をドライバー教育の現場に還元することを目的とした。まず、動機の異なるリスクテキング行動(RTB)を多面的に測定する尺度(動機別運転リスクテインキング尺度)を新たに開発し、高齢ドライバーが敢行しやすいRTBの特徴とその動機を定量的に調査した。18-24歳、39-49歳、65歳以上の3群、計624名を対象としてweb調査を実施した。その結果、スピードを追い求めることにより生じるRTB(スピード希求型)と、他車からの圧力から逃避するために生じるRTB(他車逃避型)の存在を確認することができた。交通事故との関連性に注目すると、過去に事故経験のあるドライバーは、これら二種類のRTBをいずれもよく敢行する特徴を持っていた。つぎに年齢との関連性に注目すると、二種類のRTBは異なる年齢的特徴を持つことが明らかになった。スピード希求型は若者男性が示しやすく、加齢に伴い減少する傾向があった。それとは異なり、他車逃避型には明確な年齢差が認められなかった。つまり高齢男性は、若者男性と同じくらい他車逃避型RTBを示す性質があった。この結果から、他車逃避型は高齢ドライバーにおいても対策が求められるRTBであると考えられた。研究成果を踏まえた実践活動として、ドライバー教育を職務とする自動車教習指導員に対し、これまでの研究成果を講義した。その後に、他者逃避型RTBを防止するための方法を指導員と共同で検討した。ブレインストーミング型の集団討議を通して、他車逃避型RTBを防止するための様々な助言・指導内容が提案された。これらの提案は「知識・態度の形成」、「安全スキルの向上、「自己理解の促進」という3つのカテゴリーに分類できた。以上の研究成果は学会発表を行った後に、4本の論文として発表した。健康心理学感情心理学当初の計画では、本年度に予備調査と本調査までを実施する予定であった。予備調査は計画通りに実施し、その結果を分析することを通して、本調査での仮説生成までを順調に行うことはできた。しかしながら本調査では、当初に予定していたシルバー人材センターのみでは十分な数の高齢ドライバーを集めることが困難であることが明らかになった。そこで、新たに調査コンサルティング会社を介して対象者を募っている。予定していた数の対象者を確保できる見通しは立った為、来年度に早急に本調査を実施する予定である。
青年期女子の注意欠陥多動性障害（ＡＤＨＤ）への臨床心理学的アプローチ

青年期女子の注意欠陥多動性障害(ADHD)に焦点を当て、大学生ADHDの特性を明らかにし、大学における支援のあり方を検討した。大学生ADHDの特性として、注意、抑うつ、動機づけの問題を挙げることができた。臨床場面において、診断を持っている学生がまだ少数であることと、グレーゾーンの学生が多いことから、大学における支援は、ADHDの特性を持つ学生を対象にした個別のアプローチと、一般学生を対象とした全般的なアプローチの、双方向が必要であると明らかになった。大学生女子のADHDに焦点を当て、成人用ADHDのチェックリストを作成し、BIS/BAS尺度を用いて、ADHDと報酬系の機能との関連を明らかにする。また、行動制御やワーキングメモリなどの実行機能を評価する課題を実験的に実施し、ADHD、報酬系機能、実行機能との関連を探る。さらに、ADHDに特徴的な時間管理のまずさや、不注意を取り上げ、大学において、ADHDの学生をどのように支援することが必要かを、修学支援、生活支援、就労支援の三側面から検討することを目的とした。平成22年度では、青年期や成人ADHDに焦点を当て、ADHDに関する研究の概観を行った。その結果を、『成人ADHD(注意欠陥・多動性障害)研究とADHD学生の支援』(山下、2010)として報告した。内容としては、先行研究から示された成人ADHDの特徴、機能障害、治療について紹介した。また大学生のADHDに焦点を絞り、大学への適応との関連、先進的な支援を行っている大学の紹介や、わが国における現状を報告した。大学生のADHDの詐病の問題についても触れ、ADHD診断の問題点を挙げた。さらに、大学におけるADHDの学生へのアプローチについて案を提出した。また、大学生女子を対象とした青年期ADHDの実態把握をするために、先行研究成果を参考にして、成人ADHDのチェックリストの作成を検討した。さらに、ADHDに特徴的な時間管理のまずさや、不注意を取り上げ、大学において、ADHDの学生をどのように支援することが必要かを、修学支援、生活支援、就労支援の三側面から検討することを目的とする。平成23年度では、大学生のADHDについて、これまでの筆者の心理臨床活動を振り返りながら、先行研究を概観し、今後、大学生ADHDにどのようなアプローチが可能であるかについて検討し、その結果を、『大学生ADHDへのアプローチに関する一考察』(山下,2011)として報告した。内容は、大学生ADHDを考える際に、学業途中でドロップアウトしていったADHD事例とは質的に異なるかもしれないと想定されることから、大学生ADHDと一般成人ADHDの比較検討が必要であると示唆された。一方、学童期のADHDは、(1)小学校低学年児童でADHDの診断をされるタイプ、(2)小学校中学年以降で多動や衝動性が問題視されるタイプ、(3)中学生になって初めて相談機関を訪れるタイプに大別され、ADHDの下位タイプの多動-衝動性優勢型や混合型のいずれかであり、不注意優勢型は見過ごされがちではないかと推定された。大学生ADHDは、乳幼児期や学童期から問題になるようなケースとは異なった発達プロセスをたどるのではないかと考えられ、不注意優勢型に着目する重要性が指摘された。これらのことから、注意機能に注目し、測定課題について、先行研究を概観し、実験課題を検討した。「大学生ADHDへの臨床心理学的アプローチに関する一考察」(広島女学院大学人間生活学部紀要,創刊号,2014,27ー37)の題目で、研究の成果を報告した。「大学生ADHDへの臨床心理学的アプローチに関する一考察」の要旨は次の通りであった。ADHDの特性を持つ大学生への可能なアプローチを検討するために、成人ADHDや、注意機能、実行機能、報酬システム、動機づけ過程に関する先行研究を概観した。すなわち、「大人のADHD」「ADHDと自閉症スペクトラム障害」「ADHDの認知特性」「不注意と抑うつの関連」「ADHDにおける動機づけと報酬系」に関する先行研究を取り上げ、比較検討を行った。ADHDの特性をもつ大学生の適切な理解と対応が、学生の教育的適応を進める第一歩と考えられたからである。また、大学生ADHDへの支援が、実際にどのように行われているかについても先行研究を調査した。結果として、ADHDの特性を持つ大学生をサポートするためには、多様な分野における研究成果が必要であり、基礎的な研究の積み上げと、関連する学問分野における情報共有や連携が必要であることが明らかにされた。すなわち、大学においてADHDの特性を持つ学生への適切な支援を行うためには、注意機能に関する基礎的な心理学研究の成果を具体的に日常場面で応用できるようになることが必要である。

また、関連分野における基礎研究にも目を向ける必要があろう。さらに、神経心理学的検査の有用性を高めることが期待される。大学生女子を対象として、ADHDと、報酬系機能・実行機能との関連を探り、ADHDに特徴的な時間管理のまずさや不注意を取り上げ、大学においてADHDの学生をどのように支援すべきかを検討することを目的とした。平成24年度では、大学におけるADHD学生の支援に注目し、ADHD学生が同じ障害を抱えている他者と交流することが、ADHD学生自身が自分の特性を理解し、肯定的に自己受容し、必要な支援を取捨選択できるセルフ・アドボカシー・スキルの習得につながると考えられることから、ピアの視点を取り入れた支援のあり方を提案した。まず、大学におけるピア・サポート活動の実践記録を整理し、その結果を『大学におけるピア・サポート活動のあり方についてー11年間のキャンパス・サポーター活動を通して』(山下,2012)として発表した。次に、ピア・サポート活動と、ADHDを含めた発達障害とその傾向のある学生を対象とした支援のあり方を関連付けて検討を加え、『ピア・サポート活動を通してみた発達障害とその傾向のある学生に対する支援のあり方』(山下,2012)として報告した。すなわち、発達障害やその傾向のある学生を対象とした、支援される学生が支援する学生でもある、もしくは支援される学生が支援する側に移行するようなピア・サポートのあり方として、学内外のボランティア活動を活用することが有効ではないかと考えた。その理由として、支援を必要とする人に対する最適な支援は、自分が支援を要する人であるというアイデンティティを形成するのではなく、自分も支援することができるという、より複合的なアイデンティティ形成を目指すものであり、このことが、発達障害やその傾向のある学生にとって、ソシャル・スキル向上につながると考えられることをあげた。本研究は、大学生女子のADHDを研究対象として、報酬系機能、実行機能との関連を探り、ADHDに特徴的な時間管理のまずさや、不注意を取り上げ、大学においてADHD学生をどのように支援することが必要であるかを、学修支援、生活支援、就労支援の三側面から検討することを目的とした。学生相談の臨床場面では、ADHDの診断を持つ学生は非常に少なく、ADHDの特性や、ASD(自閉症スペクトラム障害)の特性を持つ学生に出会うことが多かった。したがって、大学生女子のADHDを含めた発達障害全般を研究対象とした。大学における発達障害の学生支援のあり方は、障害の種別ではなく、その学生の抱える困難さに焦点を当てる必要があること、発達障害の学生に対する合理的配慮を検討する際に、学生の抱える困難さと障害の特性との関連を説明することが出発点となることが考えられた。本年度は、学修支援に焦点を当て、「発達障害のある学生の学修支援への臨床心理学的アプローチ」(広島女学院大学人間生活学部紀要,2,43ー52,2015)において、大学生のADHDや、ASDの支援のあり方について、検討を加えた。その結果、学修支援においては、学生個人の抱える困難さに焦点づけた個別支援の方向性と、すべての学生を対象とした授業のユニバーサルデザイン化の方向性の二つがあり、後者では、特に授業における適切な情報保障のあり方を検討することが必要であることがわかった。
変換効率９９．９％級の電力変換器の実現

平成29年4月から5月において、初年度の目標である、変換効率99.9%級の単相インバータの実現のための【A-1】理論解析、【A-2】実現手法(回路、制御手法)、【A-3】試作一号機の設計製作、【A-4】高効率測定系の構築、さらに、【B-1】3相インバータ実現のための準備開始、の各課題に対して以下のように検討を行い、一定の成果が得られた。【A-1】理論解析に関しては、各種デバイスの導通抵抗とスイッチング損失を理論式として仮定し、提案しているトポロジーに基づき、2段、3段のチョッパでの理論効率式を導き、エクセルで数値計算した。その結果、99.9%を実現するために必要なオン抵抗、スイッチング損失、インダクタ抵抗、キャパシタの等価直列抵抗などが求まった。また、チョッパの段数に応じて最適な直流電圧を求める理論式を導出し最適化した。その結果、電力密度を考慮しなければ、既存の部品を用いても、効率99.9%が実現可能であることが示せた。また、この理論計算から、スイッチングデバイスへの高効率化のための要求仕様が求まった。【A-2】実現手法(回路、制御手法)に関しては、回路シミュレーションソフト(PSIM)を用いてデッドビート制御を行い、幅広い負荷変動範囲において正弦波出力が実現できることが示せた。【A-3】試作一号機の設計製作に関しては、設計を開始し、また、【A-4】高効率測定系の構築に関しては、検討を行い、引き続き遂行する基盤Sでの備品購入計画を立案した。さらに、【B-1】3相インバータ実現のための準備開始に関しては、アイデア段階の検討を実施した。以上のように、短い研究期間であったが、基盤Sへ向けて成果が出たので、これを出発点として、基盤Sの課題に向けて研究を遂行していく。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ベイジアン・ネットワークを用いた災害リスクの認知・評価構造モデルの構築と不安計量

本研究では、クライシス・コミュニケーションの合理化と不安マネジメントの向上に寄与することを目的とし、3月11日東日本大震災のクライシス・コミュニケーションを対象として、ベイジアン・ネットワークを用いた災害リスクの認知・評価構造モデルを構築し、リスク認知・評価に対する潜在変数不安の影響を定量的に計測する手法を提案した。そして、コーパス言語学に基づく計算論的アプローチを採用し、災害リスクに対する情報共有の現状を明らかにした.この際,コンサーン・アセスメント研究会CARGとの研究交流を通じて,リスクコミュニケーションのあり方と不安計量のための方法論の有効性について,土木計画,社会情報学といった多岐にわたる視点から議論してきた.上記の研究成果は,土木学会論文集に「災害時の不安計量とクライシス・コミュニケーションに関する研究」、IEEEに「Disaster Anxiety Measurement and Corpus-Based Content Analysis of Crisis Communication」の論文を掲載した。
職場を蝕む「裸の王様」症候群の解明ー仕事のスムーズな「流れ」への一考察ー

本研究の焦点は、寓話「裸の王様」の宮廷で作動していた「スムーズな流れ」である。「裸の王様」は、職務と役割が連鎖し、その連鎖が悲劇的な結果に導くというスムーズな流れのシナリオを具体的に示したものである。筆者は、日本のIT企業のイラストレイティブ・ケース・スタディーを用い、このようなスムーズな流れの特性を探求し、概念化した。IT企業で働く社員への「深い」インタビュー調査を通じ、質的データを採取した。日本のIT企業の職場では、オートポイエーシスの特性である構造的カップリングの「亜種」がスムーズな流れを生んでいた。この種のスムーズな流れのため、数えきれない人材と数億円を投じたプロジェクトが失敗し、会社自体も損失を負っていた。本研究の目的は、「裸の王様」症候群のメカニズムを解明することである。「裸の王様」症候群とは、職場での個々の職務・役割間で適切に調整されなくとも偶発的に発生しうる職場でのスムーズな仕事の「流れ」が好ましくない結果をもたらす現象を意味する。さらに、この「流れ」は非倫理的な実務で非難される企業ならびに大惨事を引き起こす企業の組織文化においても存在しえる。本研究は、この好ましくない「流れ」に関するメカニズムを解明することである。以下、おおよその研究計画を記した。(1)文献調査ならびにクリティカル・レヴューワークフロー・コーディネーション・組織化理論を中心に、職場の「流れ」に関する文献調査を行う。(2)質的調査知識集約型企業・IT企業で質的調査を行う。(3)計量的調査質的調査で得られたデータから、計量的調査をデザインし、「流れ」のメカニズムを測定する。なお、各段階において得られた成果をまとめ論文化し、国際学会等で報告する。また、国際レフェリー制ジャーナルへも投稿する。今年度は、文献調査・収集ならびにクリティカル・レヴューに専念した。本研究に関連する文献検索を行うとともに収集した。対象領域を、(1)ワークフロー・コーディネーション、(2)個を単位とした「行為」・「出来事」の連鎖反応、(3)問題のある状況でとりえる個人の反応・行動、(4)倫理的判断とした。勤務校の広島大学には、EBSCO Hostという経営系のオンライン・データベースが存在するが、検索能力、PDFファイルともに限定された機能となっている。また、本研究に必要な学術雑誌・図書も皆無に近い。したがって、EBSCO Hostのフルバージョン、ABI-Inform、各出版社から出ているオンライン・データベース等が筆者にも利用可能であり、最新の学術雑誌を閲覧できる図書館へ赴く必要があった。筆者にも利用が可能な国内の大学図書館では、専門書・学術雑誌を自由に閲覧できないため、英語圏の大学図書館で文献検索・収集、図書の閲覧を行う必要があった。筆者へ図書館利用許可(オンライン・データベースからのダウンロードも含め)が出ているアリゾナ州立大学ならびにカリフォルニア大学で文献調査・収集を行った。この段階で、「裸の王様」症候群に関するクリティカル・レヴューが完了するため、1年目の成果として論文化した。また、倫理的判断に焦点を絞り、部分的な成果としてまとめた論文を、アメリカ合衆国フィラデルフィア市で開催されたSociety for Business Ethicsで発表した。今年度は、IT企業訪問ならびに文献調査・収集に専念した。なお、昨年度の研究成果をまとめた論文をAcademy of Management2008Conference(アメリカ合衆国カリフォルニア州アナハイム市で開催)で発表した。日本のホワイトカラーの職場での質的調査の準備を行った。企業秘密・個人情報保護などにより、調査対象となる企業の事情に合わせ、質的調査のデザインを企画し、協力企業と折衝した。具体的には、首都圏に位置するIT企業で質的調査を行った。調査では、なぜ、どのように仕事の「流れ」が起こり、そのパラドックス的な現象が現れるかに注目する。具体的には、ワークフロー・コーディネーションの優劣が結果に直接影響を及ぼすと言われるIT企業のプロジェクト・マネジメントに関する調査を行った。したがって、EBSCO Hostのフルバージョン、ABI-lnform、各出版社から出ているオンライン・データベース等が筆者にも利用可能であり、最新の学術雑誌を閲覧できる図書館へ赴く必要があった。筆者へ図書館利用許可(オンライン・データベースからのダウンロードも含め)が出ているカリフォルニア大学で文献調査・収集を行った。

今年度の成果をまとめ、論文化したものをAcademy of Management2009Conference(2009年8月、アメリカ合衆国イリノイ州シカゴ市で開催)の査読審査に投稿した。2009年3月末の時点で、Academy of Managementより、査読を通過し、論文発表の許可を得た。本研究の目的は、「裸の王様」症候群のメカニズムを解明することである。今年度は、昨年度に得られた質的データの整理・分析・解釈し、論文化を行った。具体的には、grounded theory、case study method等で行われるもので、質的調査の内容と既存の概念とのフィット、もしくは、新たな概念の形成という作業を行った。なお、昨年度の研究成果をまとめた論文をAcademy of Management 2009 Conference(アメリカ合衆国イリノイ州シカゴ市で開催)で発表した。さらに、この学会で論文発表の後、カリフォルニア大学図書館で、文献調査・収集を行った。勤務校の広島大学には、EBSCO Hostという経営系のオンライン・データベースが存在するが、検索能力、PDFファイルともに限定された機能となっている。また、本研究に必要な学術雑誌・図書も皆無に近い。したがって、EBSCO Hostのフルバージョン、ABI-Inform、各出版社から出ているオンライン・データベース等が筆者にも利用可能であり、最新め学術雑誌を閲覧できる図書館へ赴く必要があった。筆者にも利用が可能な国内の大学図書館では、専門書・学術雑誌を自由に閲覧できないため、英語圏の大学図書館で文献検索・収集、図書の閲覧を行う必要があった。筆者へ図書館利用許可(オンライン・データベースからのダウンロードも含め)が出ているカリフォルニア大学図書館を利用した。当該年度の前半は、国際学会で発表する論文の準備に費やした。昨年度の成果をまとめた論文をAcademy of Management Conference 2010で発表するべく、査読審査に投稿していたが、査読審査を通過したという連絡が2010年3月にあった。その後、プレゼンテーションの準備をした。2010年8月、カナダ・モントリオールで開催されたAcademy of Management Conference 2010で論文を発表した。その後、英語圏のカナダ西海岸に位置するバンクーバーに立ち寄り、ブリティッシュ・コロンビア大学の付属図書館にて資料文献収集を行った。当該年度後半は、ブリティッシュ・コロンビア大学で資料文献収集を行った論文を熟読し、整理した。主に、オートポイエーシスの提唱者であるMaturana & Varelaの原典に戻って、熟読した。
神経可塑性におけるヒスタミンH3受容体

化学的除神経モデルとして6-ヒドロキシドパミン(6-OHDA)をラットの片側線条体に注入して、経時的にヒスタミンH3受容体の変化をBAS3000を用いたオートラジオグラフィーにより検討した。障害側の線条体と黒質において、ヒスタミンH3受容体の密度は上昇し、3週後に最大値に達し、12週まで持続した。この上昇は、ドパミンD1アゴニスト、SKF38393処置で対側レベルまで低下したが、D2アゴニスト、キンピロールは影響しなかった。すなわち、ドパミン神経系の障害に伴う神経可塑性において、D1受容体を介してヒスタミンH3受容体のアップ・レギュレーションが制御されていることが判明した。物理的除神経モデルとして、迷走神経切断に伴う背側迷走神経核(DMX)及び疑核におけるNO合成酵素(NOS)とH3受容体の変動を検討した。NOSの変動はNADPH-ジアフォラーゼ(NADPH-D)活性の組織染色と構成性NOS(cNOS)及び誘導性NOS(iNOS)の免疫組織化学で評価した。切断側のDMXでNADPH-D活性は著明に増加した。NOS阻害剤、N^w-ニトローL-アルギニン、デキサメサゾン処理で、NOSの増加は抑制された。しかし、ヒスタミンH3受容体の密度は変化しなかった。即ち、DMXの神経可塑性においてはヒスタミンH3受容体は関与していない。ヒスタミンH3受容体のクローニングは、用いたストラテジー、ホモロジー・クローニングによっては、現在までのところ成功していない。別のストラテジーを用いる必要があろう。
社会的な生活ストレスと飲酒・喫煙行動の変容との関連についての予防医学的分析

1986年11月の炭鉱閉山後に急速な人口流出がおこった長崎県下の離島、高島町では1989年3月現在、閉山時の人口5500人から1200人に減少し、ほぼ横ばい状態となった。高島に安住している人々は我々が閉山直後に全世帯に対して行なった郵送調査の結果から予測したとおり、職業別にみると下請け事業所勤務群、年齢別では56歳以上群であり健康に不安の高い集団であった。高島に残った人々にみられる低い健康水準を向上させるために、また自己の健康についての住民の態度をより積極的なものとするために、我々は新たな健康情報の伝達・保健指導の試みについて基礎的な検討を開始した。このシステムは多項目の数値(血圧、肝機能、血色素、体重など)で表わされた個人の健康情報が人間の顔の形(顔グラフ)に変換され、コンピュ-タからプリントアウトとして取り出すことができる。この顔グラフを2種類、すなわち(1)成人健診用、(2)高血圧危険因子調査用の2つである。成人健診用の顔グラフについて、これを用いて社会的ストレスを受けている高島町住民に1989年度に保健指導を実施した。その有効性を(1)異常の有無の判別、(2)異常の程度の判別、(3)正常の程度の判別、(4)興味の誘発、(5)親しみの誘発、(6)行動変容の誘発の6項目について評価した。健康情報を数値のみで住民に提出した場合に比較して、顔グラフは6つの評価尺度のいずれにおいても有効との評価を受けたが、とくに、興味の誘発、親しみの誘発が高い評価を得た。飲酒・喫煙行動とストレスの関連に関する実態を把握するために、聞き取り調査を行ない、さらに無理なく節煙・節酒へ誘導するためのプログラム作成について基礎的な検討を開始した。1.聞き取り調査:強度の社会的なストレスにさらされた集団として長崎の離島・高島を取り上げ、男子110名、女子170名について、飲酒・喫煙歴、飲酒・喫煙量、酒やタバコに対する態度、等を面接して調査した。比較集団として、長崎市に在住のサラリーマン世帯を取り上げ、100名について同様の聞き取りを行なった。聴取したデータについては、下の三つの視点から分析した。:すなわち、(1)長崎市のサラリーマン家庭と炭鉱家庭との比較、(2)高島における炭鉱労働者家庭と非炭鉱労働者家庭の比較、(3)高島における男女の比較。これまでに得られた結果は以下の2点であ:すなわち(1)長崎市に比較して、高島では酒への意識では性差が明らかでない一方で、実際の酒の飲み方には性差が著しく、女は殆ど飲まないのに比較して、男は多量に飲む傾向が認められる、(2)炭鉱労働者では酒への寛容度が非炭鉱労働者よりも高い。2.断酒者についての事例研究:高島の断酒者5名を選び、ライフヒストリーを聴取した後に、断酒状況を追跡中である。飲酒の開始と断酒とが、個人における生きがいの喪失、およびその回復と強い関連を持っていることが示唆されている。3.無理なく節煙・節酒へ誘導するためには、まず住民自身が自己の飲酒・喫煙の程度を冷静に認識した上で、それが引き起こされた状況についても自己認識を深める必要がある。そうして自己認識を支援することを目的として、健康情報伝達支援システムを開発し、個人の飲酒・喫煙量を情緒に訴える効果の強い人間の顔の造作として表現する試みを開始した。1986年11月の炭鉱閉山から3ケ月が経過し、人口流出が頂点に向いつつあった長崎県下の小離島・高島町の全2089世帯を対象に調査票を郵送し、1987年3月に転居先不明の115世帯を除き、1974世帯中726世帯(36.8%)より解答を得た。

高島の社会的な背景を考慮した上で、世帯主の基本的な属性として(1)性、(2)年齢、〔55歳以下、56歳以上〕、(3)職業〔企業勤務群、関連下請け事業所勤務群、外炭鉱群〕の3つを取り上げた。将来の進路(定住/転出)と性、年齢、職業との関連を調べたところ、今後も高島に定住する可能性が高い群として、年齢別には56歳以上群、職業別には下請け事業所勤務群が浮び上がってきた。定住希望の強い人々の特徴としては(1)環境変化への意識としては、人口高齢化への不安が、また下請け事業所勤務群では失職への不安が強く認められた。(2)健康・受容行動としては、56歳以上群は55歳以下群と比較して過去1年間の健康状態が良くないことが明らかとなった。下請け事業所勤務群は健康についての不安が高い反面で、給核を別にすると過去3年間の健康管理検診受診割合が低率であり、意識と行動との間に落差が認められた。行政地域を中心として保健活動を考えるときには定住する人口のみに目が向きがちである。我々はこのようなときに本調査を人口流出のさなかに行なうことにより、転出する可能性の高い集団と低い集団とを同定し、さらに両者の比較により、人口減少後の地域集団における健康水準と関連した問題点の所在を予測することができた。