hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳動脈瘤増大・破裂における分子機構と薬物制御

雌ラットに脳動脈瘤を誘発し、高血圧やエストロゲン欠乏状態が脳動脈瘤形成および増大に及ぼす分子機序の解明と、薬物治療による脳動脈瘤壁の安定化の可能性、機序を検討した。酸化ストレスや炎症関連分子によって血管壁が崩壊することで脳動脈瘤形成にいたる可能性を示した(J Hypertension, 2010)。脳動脈瘤の形成・増大に炎症や酸化ストレスが強く影響することを示した(J Hypertension, 2009、Neurosurgery, 2009)。さらに脳動脈瘤抑制にはRASに加えてmineralcorticoid receptor (MR)の抑制が重要であり、かつ脳動脈瘤形成において高血圧よりエストロゲン欠乏と、体内塩分貯留が強い影響を及ぼす可能性が示唆された(Hypertension, 2009)。我々は新たにラット脳動脈瘤モデル(両側後腎動脈結紮による腎性高血圧+一側総頸動脈結紮による血行動態変化+両側卵巣摘出によるエストロゲン欠乏状態の誘導)を開発し(J Neurosurg. 2005 ; 103:1046・51)、脳動脈瘤形成と血管内皮の形態学的変化やeNOSの発現低下、炎症細胞の発現やmatrix metalloproteinase-9(MMP-9)活性化の関与について報告した(J Neurosurg. 2005, 103:1052-7, J Neurosurg. 2007, 107:405-411)。また17β-estradiolによるホルモン補充療法やangiotensin typeI receptor阻害剤、mineral corticoid receptor阻害剤やphosphodiesterase阻害剤によって脳動脈瘤形成が抑制されることを示している。脳動脈瘤の治療には開頭術と血管内手術があるが、さまざまな理由からこれらの治療が適応とならない事も多い。このため本研究では薬物治療などの新たたな治療方法の開発研究を目指す。免疫組織学的に脳動脈瘤壁では接着因子の発現、酸化ストレスの上昇、タイトジャンクション蛋白(occludin, ZO-1)の発現低下、マクロファージの浸潤、MMP-9の発現、eNOSの発現低下等が観察された。電子顕微鏡での観察において、血管内皮の形態学的変化、血管内皮の間隙形成やその間隙からの炎症細胞の浸潤が確認できている治療効果をみるために、動脈瘤誘発後1か月で50%、3ヶ月で約90%の動脈瘤形成が見られたモデルに薬物投与を行っている。高血圧やエストロゲン欠乏状態が脳動脈瘤形成および増大に及ぼす分子機序の解明と、薬物治療による脳動脈瘤壁の安定化の可能性、機序を検討するために雌ラットに脳動脈瘤を誘発し、動脈瘤の形成・増大過程における血管内皮のtight junction蛋白のoccludinやZO-1の発現を調べた。動脈瘤壁では、これらの低下によってマクロファージの血管壁への浸潤が亢進され、酸化ストレスや炎症関連分子によって血管壁が崩壊することで脳動脈瘤形成にいたる可能性を示した(J Hypertension, 2010)。さらに抗炎症、抗酸化あるいは血管内皮保護作用を示す可能性のある薬剤(エストロゲン補充療法、angiotensin II type 1 receptor, phosphodiesterase 4 inhibitor)をラット脳動脈瘤モデルに投薬し、脳動脈瘤の形成・増大抑制作用を調べた。これらの薬物を用いて抑制効果がみられ、脳動脈瘤の形成・増大に炎症や酸化ストレスが強く影響することを示した(J Hypertension, 2009、Neurosurgery, 2009)。さらに特異的なmineralcorticoid receptor (MR)阻害剤eplerenoneで治療すると血圧非依存的に動脈瘤が抑制され、この効果と相関して塩分摂取量が低下した。逆にMR agonistであるDOCAを投与したDOCA-saltラットでは塩分摂取量の増加が認められ,軽度の血圧増加にもかかわらず高血圧ラットと同頻度の動脈瘤形成を認めた。脳動脈瘤抑制にはRASに加えてMRの抑制が重要であり、かつ脳動脈瘤形成において高血圧よりエストロゲン欠乏と、体内塩分貯留が強い影響を及ぼす可能性が示唆された(Hypertension, 2009)。脳動脈瘤破裂に関しては我々のモデルにおいてはスタチン投与によって破裂しやすいことが判明しており(Tada et al. Stroke, 2011)、また増大部位とは別の部位で破裂が認められるごとから病因が異なる可能性があり,またさらに詳細に破裂の機構を解明することが必要と考えている。
ISS実験研究成果の社会還元のための噴霧シミュレータ開発と噴霧物理解明

前年度に研究が進み、実施計画を前倒しすることができたため、今年度はよりエンジン作動条件に近付け、蒸発噴霧および燃焼噴霧の解析に注力した。その結果、ISS実験結果の成果として本研究で提案している乱流微粒化モデルが噴霧形成の解析には非常に有効であることが分かった。蒸発噴霧や燃焼噴霧においては噴霧周りに蒸発層を挟んで低温層と高温層の形成が起こることで三層構造が形成され、この構造は噴霧形成途中においては維持されるため、噴霧分裂長さが下流のエンジン燃焼室の特性を決める。さらに燃焼噴霧における燃焼(昇温)が動粘性係数の変化を起こし噴霧をより早く分裂させることも分かった。そのため、噴霧の発達距離を正確に見積もることが重要であることが改めて認識された。これまでこのような解析は行うことができなかったが、我々の提案した乱流微粒化モデルのおかげで噴霧の形成過程を詳細に追うことが可能になり、噴霧の物理機構を明らかにすることができた。これらの結果は、すでに30年度に査読付論文として発表してある(Combustion and Flame誌)。これは、本研究のアプローチのように非定常に噴霧の形成を正しく追うことでしかこのような結果を得ることができないため本研究の優位性を示している。これらの噴霧特性はエンジン条件では燃焼や排出物の特性に強く影響するため、本解析は実用面でも有用なツールになる。本研究で開発したコードはエンジン解析に実装できるよう自動車メーカと共同してコードの効率化を進めている。このため、社会還元という意味でもインパクトある結果になると考えられる。当初計画では、30年度後半に開始するはずだった蒸発・燃焼噴霧の解析を前年度の進捗により年度当初から開始でき、その解析結果を分析することで噴霧形成・発達のメカニズムを詳細に解明することができた。また、化学反応(燃焼)に関しては、簡素な総括一段反応系とより詳細な多段反応系をコードに組み込み、着火遅れや生成物に関する中間反応の効果も明らかにすることができた。これは当初計画より進んで進捗している。多段反応系の解析は時間がかかるが、科研費で導入した計算機により占有してコード効率の向上と複数ケースの計算実行ができたため、解析時間が確保できたことが大きく寄与した。これにより、前年度確認されていた非蒸発噴霧に対する本コードの有効性が、さらに蒸発や反応(燃焼)を入れても有効であることが確認された。これは、エンジン解析には非常に有効な特性であり、実用化への道筋をつけた。30年度の解析により、本研究での微粒化モデルとそれを組み込んだコードの有用性は確認された。したがって、31年度はより有用な結果を得て噴霧機構のデータベースを構築するために、噴射条件を変えてより多くのケースで解析を行い、さらなる噴霧形成物理の理解につなげることとする。特に、エンジン条件でも使われることが多い非定常な複数回および複数本の噴射について解析し、複数噴霧の干渉等を解明する。これを単噴射と比較することでエンジン設計の知見が得られることを期待している。また、これまで主にディーゼル噴霧に代表される自動車エンジンでの噴霧条件を想定しているが、コードの有用性から高圧のガスタービンやロケット噴霧にも同時に適用できるため、それらに適用して噴霧機構を解明する。そうすれば、より広い範囲で産業界での有用性も認識されることとなると思われる。また、当初計画を前倒しして、他計算機システムにおける実エンジンでの設計への利用を想定してコードの汎用性を高める改良を行う。それにより、より開発現場で使いやすいコードにし、社会還元を行うこととする。第一段階として、我々が提案している乱流微粒化モデルが、恣意的パラメータを条件ごとに導入する必要なく様々な噴射条件に対応していることを確認した。これには噴射条件を変えて実際にノズル付近の解析を行い、限定的ではあるが公表されている実験データと比較することでその有効性を実証した。これは並列化性能を向上させたこともあり想定以上にはやく進み、モデルの微修正を行いその有効性を確認することができた。第二段階として、予定を前倒しして当初30年度実施予定の非燃焼噴霧全体の解析を複数ケース実施した。この結果、やはり我々の提案している乱流微粒化モデルの有効性を確認できた。また、実験では得られない噴霧内部の詳細な流れ情報を得ることができたため、乱流噴霧の形成過程の物理メカニズムについても明らかにすることができた。この成果をまとめ、学会発表での受賞(第49回流体力学講演会/第35回航空宇宙数値シミュレーション技術シンポジウムにて最優秀賞(航空宇宙数値シミュレーション技術部門)を受賞)や、査読付論文としての発表(Combustion and Flame誌)につなげることができた。この結果は、これまでの噴霧解析に革新を迫るものでインパクトのある結果だと考えている。また、さらに蒸発噴霧及び燃焼噴霧の解析を前倒しで開始しており、さらなる知見の獲得を目指している。幸い、自動車メーカにも関心を持ってもらっており、共同での研究等の情報交換につなげて社会還元の道筋をつけている段階である。当初計画では、29年度中に噴霧モデルの高度化とノズル直下領域に限定した解析まで進める予定であったが、この作業は予想以上に進捗した。導入した計算機により占有してコード効率化と計算が実施できたため、ノズル直下の領域の解析時間が想定以上に短縮できたことが大きい。

このため、多くの計算ケースを実施することが可能になり、様々な実験条件に対して提案しているモデルが対応できるか確認する作業を前倒しで進めることができた。その結果、モデルの大幅な変更は必要がなく、様々な実験条件に対応できることが確認されるという良好な結果を得ることができた。したがって、年度の前半でモデルの高度化も終了した。そのため、当初30年度に実施予定の非燃焼噴霧の全体解析を29年度に前倒しで実施した。結果は良好で、すでに査読付論文として投稿、アクセプトされる段階まで進めることができた。前年度に研究が進み、実施計画を前倒しすることができたため、今年度はよりエンジン作動条件に近付け、蒸発噴霧および燃焼噴霧の解析に注力した。その結果、ISS実験結果の成果として本研究で提案している乱流微粒化モデルが噴霧形成の解析には非常に有効であることが分かった。蒸発噴霧や燃焼噴霧においては噴霧周りに蒸発層を挟んで低温層と高温層の形成が起こることで三層構造が形成され、この構造は噴霧形成途中においては維持されるため、噴霧分裂長さが下流のエンジン燃焼室の特性を決める。さらに燃焼噴霧における燃焼(昇温)が動粘性係数の変化を起こし噴霧をより早く分裂させることも分かった。そのため、噴霧の発達距離を正確に見積もることが重要であることが改めて認識された。これまでこのような解析は行うことができなかったが、我々の提案した乱流微粒化モデルのおかげで噴霧の形成過程を詳細に追うことが可能になり、噴霧の物理機構を明らかにすることができた。これらの結果は、すでに30年度に査読付論文として発表してある(Combustion and Flame誌)。これは、本研究のアプローチのように非定常に噴霧の形成を正しく追うことでしかこのような結果を得ることができないため本研究の優位性を示している。これらの噴霧特性はエンジン条件では燃焼や排出物の特性に強く影響するため、本解析は実用面でも有用なツールになる。本研究で開発したコードはエンジン解析に実装できるよう自動車メーカと共同してコードの効率化を進めている。このため、社会還元という意味でもインパクトある結果になると考えられる。当初計画では、30年度後半に開始するはずだった蒸発・燃焼噴霧の解析を前年度の進捗により年度当初から開始でき、その解析結果を分析することで噴霧形成・発達のメカニズムを詳細に解明することができた。また、化学反応(燃焼)に関しては、簡素な総括一段反応系とより詳細な多段反応系をコードに組み込み、着火遅れや生成物に関する中間反応の効果も明らかにすることができた。これは当初計画より進んで進捗している。多段反応系の解析は時間がかかるが、科研費で導入した計算機により占有してコード効率の向上と複数ケースの計算実行ができたため、解析時間が確保できたことが大きく寄与した。これにより、前年度確認されていた非蒸発噴霧に対する本コードの有効性が、さらに蒸発や反応(燃焼)を入れても有効であることが確認された。これは、エンジン解析には非常に有効な特性であり、実用化への道筋をつけた。当初計画を前倒しして、エンジンでの利用を想定して蒸発噴霧と燃焼噴霧の解析を行う。計算は複数ケース実施し、提案した乱流微粒化モデルの有効性の再確認と噴霧物理の解明を行う。
ソフトケミストリー法による白金族・貴金属酸化物超伝導体の探索

当該年度は、反応場として無機溶融塩およびイオン液体を用い、電気化学合成により薄膜・厚膜を合成する手法を確立した。まずは2元系の超伝導材料(MgB_2, FeSe, Nb_3Snなど)の合成を試みた。低温の電気化学合成は、以下に示すように応用面からも有用である。従来の薄膜作製法(蒸着法)では、筒状基板などに多元系化合物を成膜することは事実上不可能であった。それに対し、電気化学合成では、適当な形状の電極をデザインすることにより、均一な厚みの薄膜を電極上に作製することができる。また、設備コストは従来法に比べて著しく低い。大がかりな蒸着装置が不要であり、定電流源、イオン液体および出発原料さえあれば大面積の導電性基板表面に超伝導材料を成膜し、磁気シールド等を作製することが可能である。これは応用研究の進展と新たな産業分野の創出につながるものと期待される。本研究は物質材料研究機構(NIMS)の高野グループとの協力体制の下で行った。電気化学合成の溶媒として有機溶媒に少量のイオン液体を添加して用いる新しい手法を開発し、MgB_2の電析を低温(室温60°C)の範囲で試みた。溶液中のMg, Bのイオン濃度と還元電位の最適化により、酸化物を不純物として含むもののMgとBの共電析に成功した。本手法は、申請書で提案した水酸化アルカリを溶媒として用いた場合の低温合成よりもさらに低温での合成を可能とした。また、酸化還元電位の低いMg, Bからなる化合物を合成できたことは、本手法は酸化還元電位のより高い貴金属を含む新物質の探索に大変有効であることを示すものである。本研究では、初年度にコバルト酸化物の合成を試み、アルカリ金属炭酸塩を用いたFlux法により、Ruddlesden-Popper構造(以下RP構造)のn=2にあたるCo酸化物Sr_3Co_2O_<7-d>の単結晶育成、さらにn=3にあたるSr_4Co_3Cl_2O_<7.5+d>単結晶育成に初めて成功したコバルトは周期表の同列にある貴金属ロジウム(Rh)、イリジウム(Ir)よりも酸化しやすいことから一般的には貴金属には含まれないが、同じ電子配置を有することから本研究の対象である。それらの物質を酸化することで金属均な電気伝導を有することを見出したが、現在までのところ超伝導には至っていない。そこで本年度は新たな貴金属酸化物質の探索を目指した。材料合成には当初の計画通り電気化学合成手法を用い、電気化学合成に用いる溶媒として、水酸化アルカリ等の無機塩およびイオン液体を用いた。とくにイオン液体を用いた合成は、イオン液体が室温で液体であることからこれまでにない低温で材料合成が行えること、またイオン液体は電位窓が広く、通常実現しにくい金属の酸化状態の化合物を電気化学的な手法で合成できる可能性があるという特長を有する。欧米で盛んとなっているグリーンケミストリーの流れに乗り、現在多くの研究者がイオン液体を反応溶媒として評価しているが、無機機能材料の合成に利用しようとする試みはほぼ皆無であり本研究は新規でかつ独自性が高い。水酸化アルカリ等の無機塩は反応容器である石英を侵すものが多いことから、本年度の後半は、容器と反応しないイオン液体を主に用いて合成を試みた。イオン液体を用いた新しい無機材料の合成化学の確立を目指すにあたり、東京農工大学の大野・中村研究室でディスカッションを行いながら進めたところ、イオン液体を電気化学合成で用いた際の欠点として、通常のイオン液体は極性がせいぜい低級アルコール程度と小さいことから金属塩の溶解度が小さく、使用できる原料が極めて限られることが分かった。そこで本研究ではask-Specific Ionic Liquids(TSIL)と呼ばれる新しい種類のイオン液体に着目した。TSILの中でもとくにbetaine bis(trifluoromethylsulfonyl)imide似下[Hbet][Tf2N])はブレンステッド酸であることから多くの金属塩を溶かすことが可能である。それを用いてまずは2元系の超伝導材料(MgB2,FeSe,Nb3Snなど)の合成を試みた。その結果、原料となる金属塩を溶解することはできたものの、金属塩を溶解したイオン液体はわずかな酸化還元電位でも化学変化するものが多く、強酸化、強還元を行うことが難しいことがわかり超伝導材料を電析できるには至らなかった。そこで、本研究ではつぎにN,N-ジメチルホルムアミド(以下DMF)やジメチルスルホキシド(以下DMSO)などの非プロトン有機容媒を用いた電解合成を試みた。これらの有機溶媒は高極性でかつ電位窓が広い特長を有する有機溶媒は導電性が低く電気化学合成には補助電解質を必要とするがその補助電解質としてイオン液体が有用であることを見出したこの新しい電気化学合成手法によりMgB_2の合成を試みた結果、酸化物を不純物として含むもののMgとBの共電析に成功した。今後も物質材料研究機構(NIMS)との協力しながら電気化学合成を進めて行く。まずは、応用上有用なMgB_2薄膜の電気化学合成法の確立を目指す。これまでにN,N-ジメチルホルムアミド(以下DMF)やジメチルスルホキシド(以下DMSO)などの高極性非プロトン有機溶媒を用いた電解合成でMgとBの共電析に成功している。しかしながら、目的としたMgB_2の収量は少なく、また酸化物の不純物が多い。したがって当面の課題は本手法の確立となる。

これまでに出発原料のMgとBの塩としてMgC12およびH3BO3を用いている、不活性ガス雰囲気中での電析を行っても酸化物が生成することから、H3BO3に含まれる酸素が酸化物生成の原因となっている可能性がある。そこで今後は酸素を含まないBの塩を探索する。また不純物に関しては、Mg+2B->MgB_2の反応速度が室温付近では遅いことから、電析の速度が速いとMgB_2が生成せず不純物もしくはMg B単体が電析されていることも考えられる。これについては溶液中のMgとBの濃度および支持電解質のイオン液体の濃度の最適化を図り、電析速度を調節することで不純物を減らす方策をとる。以上のことから、MgB_2の電析手法を確立し、それによって得られた知見を用いてさらなる新物質探索を行っていく。本年度は、イオン液体を反応場として用い電気化学合成を試みた。イオン液体のみを溶媒として用いてMg_B2等の超伝導材料を合成するのは難しく、有機溶媒とイオン液体を適度に加え合わせた溶媒が良いことが分かった。この知見を得るために、多くのイオン液体を試みた。またイオン液体の極性が低く金属塩を溶解しにくいことから、原料となるイオン液体に溶解する塩の探索のため多くの試薬を試した。本年度は、研究を遂行するにあたり高額でかつ納期まで長時間のかかるイオン液体や試薬等に関して、NIMSが既に所有していたものを多く使用したおかげで、新規な材料合成手法の開発と研究の大幅なスピードアップを図ることができた。次年度はそれらの試薬やイオン液体の購入に充てNIMSに返却する。また、合成雰囲気を制御するための石英管、電極として使用した白金板等もNIMSが既に所有していたものを多く使用したためそれらを購入する。一方、現在MgB_2の合成の際、MgやBの酸化物が不純物として混入し、原料に含まれる酸素が原因と考えられることから原料となる新たな金属塩を探索する。当該年度は、反応場として無機溶融塩およびイオン液体を用い、電気化学合成により薄膜・厚膜を合成する手法を確立した。まずは2元系の超伝導材料(MgB_2, FeSe, Nb_3Snなど)の合成を試みた。低温の電気化学合成は、以下に示すように応用面からも有用である。従来の薄膜作製法(蒸着法)では、筒状基板などに多元系化合物を成膜することは事実上不可能であった。それに対し、電気化学合成では、適当な形状の電極をデザインすることにより、均一な厚みの薄膜を電極上に作製することができる。また、設備コストは従来法に比べて著しく低い。大がかりな蒸着装置が不要であり、定電流源、イオン液体および出発原料さえあれば大面積の導電性基板表面に超伝導材料を成膜し、磁気シールド等を作製することが可能である。これは応用研究の進展と新たな産業分野の創出につながるものと期待される。本研究は物質材料研究機構(NIMS)の高野グループとの協力体制の下で行った。電気化学合成の溶媒として有機溶媒に少量のイオン液体を添加して用いる新しい手法を開発し、MgB_2の電析を低温(室温60°C)の範囲で試みた。溶液中のMg, Bのイオン濃度と還元電位の最適化により、酸化物を不純物として含むもののMgとBの共電析に成功した。本手法は、申請書で提案した水酸化アルカリを溶媒として用いた場合の低温合成よりもさらに低温での合成を可能とした。
組合せ論の研究

離散数学、特に、グラフ理論に関する研究が活発に行われた。たとえば、グラフの頂点集合の分割問題としては、k-連結グラフは大きさを指定したk個の連結部分グラフに分割できるという結果が有名であるが、連結度を最小次数におきかえた問題、すなわち、最小次数がk以上の連結グラフは大きさを指定したk個の部分グラフで最小次数が1以上のものに分割できるという予想を肯定的に解決した。さらに、最小次数が3k-2以上ならば、各部分グラフが含むべき点を1点ずつ指定しても孤立点を含まないように分割できということを証明した。また、独立な2点の次数和が頂点数以上ならばハミルトン閉路が存在するという有名な結果を拡張して、独立な3点の次数和が頂点数以上ならば2つの閉路で頂点集合を覆うことができるということを示した。さらに、連結グラフの独立な3点の次数和が頂点数以上であれば、最長閉路の長さが最長通路の長さ-1以上になることを示した。グラフの自動描画に関しても進展があった。グラフの頂点間に適当な力を働かせると、安定状態では構造がよくわかるレイアウトが得られる。頂点と辺の間にも力を働かせることにより頂点が無関係な辺の近くにいかないようになった。また、力を定義する関数と最終状態数の関係もわかってきて、頂点間の距離が小さいとき、あまり大きな力を加えないほうが最終状態数が多くならないことがわかった。一方、グラフ距離が2の時は比較的大きな反発力を与えたほうが美しいレイアウトが得られることもわかった。また、整数から成る集合を和が指定した値になるように分割するという問題も研究された。とくに、1から2n-1までの奇数の集合を和が偶数で一定の値となるように分割できるための必要十分条件が得られた。
卵殻のテラヘルツ特性に基づく鶏卵の性別および胚の非破壊検出

卵殻の紫外から近赤外までの透過,反射,蛍光の分光情報を蓄積することにより,鶏卵中の品質,鮮度,鶏胚の非破壊モニタリングを行う。また,卵殻の厚さを非破壊計測可能な波長帯の探索,その消費速度の雌雄による違いを計測する。続いて鶏胚のバイタルサインのモニタリング可能なシステムを構築する。本実験成果により,孵化前の雌雄判定および孵化中の鶏胚の計測に貢献する。
海軍工廠における技術開発と技術思想の変容に関する史的分析

日本の技術史・技術思想の中で海軍工廠の果した役割をどう評価するのかが本研究の課題であった。軍事技術は当事者の「質」への拘泥に拘らず、その質が容易に定量化出来るところに最大の特徴があった。そのことが当事者のみならず日本の技術開発のあり方を時として視野狭窄に陥入らせることになった。また海軍技術は、技術の直接的担い手となった造船官、技師、技手等の性格によってと云うよりは、用兵側の要求と理解度によって大く規制されていた。また研究史上、造船船殻技術についての研究は比較的に容易であるが、造機・造兵関係の研究は難しく、そのことが実は日本の技術開発のアンバランスな性格と係わっていることも明らかとなってきた。研究領域としては膨大なものとなることが分ってきたため、研究整理にあたっては技手養成所の修了者と、海軍造船官を中心に追究していくことに力点をおいて作業を進めた。その中で、技手養成所は、研究史上で指摘されてきた通説的理解とは異り、単に中堅層の養成機関だったのではなく、甚だ日本的な内部登用システムとなっていたし、海軍工廠の急拡大過程こそは、固有の特性の曖昧化していく過程だった事が分った。海軍造船官についての研究においては、用兵上の要求と技術開発の接点での直接的担い手として特徴的事実が明らかに出来てきたが、漸時に造兵・造機部門との関係が弱くなり、そのことが技術開発上の隘路を齊らし、ひいては技術の体系にアンバランスを惹起した事に注目してきた。日本の技術史上の基本性格とも言える技術開発のグランド・デザイン力の弱さが本課題でも明らかとなってきたが、やや批判的にかっての日本人の努力のあとを再検討したいと考えている筆者と、関係者の内部批判を好まない関係各位の一貫した態度との調整が手間どり、事前の各位との約束もあって成果の公表にはあと暫く時間を戴きたい。本調査においては、海軍艦政本部、海軍技手養成所の関係者からの聴調および資料収集を主な作業課題とし、海軍における技術開発の基本方針と技術思想の変容過程ならびに、工廠内技術職層の育成過程を明らかにすることを研究課題としている。調査を行って予想以上に物故者が増えており、こうしたテ-マによる研究を続けるには最期の機会になっていることを痛感している。第1年度の最大の成果は、技手養成所の社会制度上の特性が甚だ日本的な複雑さに満ちていたことを確認できた点にある。本養成所は官制度は明らかに中間技能職層の育成にある。この限りで兵藤〓氏が風に企業内教育制度として把握し、中等実業学校程度の教育機関だと判断したのは誤っていない。しかしかっての我国中等実業教育機関が必ずしも「職工」の養成機関にとどまらなかった以上に、技手養成所の終了者の社会的軌跡は多様である。彼等の中には判任官待遇で続る者もいる一方、動任官待遇にまで昇っていく人材が生まれてくる。これらに関することは、人材に関する社会的評価のあり方がより長期的であって技手養成所がその一つの通過点として評されていることを示している。結局、日本の教育システムは終了者の社会的軌跡を総合して判断すべきなのであって、ヨ-ロッパ流に学歴が社会的地位と直裁に結びついているものとは判断すべきでないことが明らかにされなければならない。この点で具体的な成果を得たことは大きな前進だったと考えているが、残された課題は多い。あと二年間のフィ-ルド・サ-ベイで一つでも多くの課題の核心に迫っていきたいと考えている。

3年計画で海軍艦政本部および海軍技手養成所の関係者からの聴調を進め、一方で文献研究と資料収集を行っている。技手養成所出身者からの聴調は30名を越え、同所の社会的性格を明らかにしていくための手懸りはかなり得られたものと考えている。日本的労使関係においては中間層の養成機関として設立された企業内教育機関や中等実業教育機関が当初目的の範囲を越えた社会的機能を持ち易いことが確認できたように思われ、それを追及しようとしているのが次頁の第一論文である。当論文では技手養成所出身者の海軍工廠時代とそれ以降の社会的移動を追跡するところから、改めて技手養成所の社会的性格を明らかにし、そのことが日本の雇用慣行の歴史的条件と深く絡っていることを示すことに力点をおいている。当初は1990年度中に発表の予定であったが、東京の関係者の遺族の方から膨大な手記・遺稿を拝借する機会を得たため全面的に手直しをして発表の予定である。第二年度は主として艦政本部関係者の方々の資料収集と聴調に力を入れてきた。日本の技術開発の全過程を通じて技術の社会的背景や、その応用を通じて模索されるグランド・デザイン力の弱さが何故に原因しているのかという点に長く疑問と関心を持ってきたが、まだ十分に納得できる説明根拠を得るに至っていない。技術開発のトップが中間層との間で形成するインフォ-マルな人間関係が稠密なのに対して、エリ-ト集団内部のコミュニケ-ションが貧困であることに注目はしているが、内藤初穂氏ら光学の見解にも学びつつ、もう少し核心に迫る努力をしたいと考えている。中間的な報告は次頁の第二論本で行う予定である。海軍関係の新刊書が多く出版され、それらの検討に追われた。海軍技手養成所の形成と機能に関する中間報告書を作製して、関係書に送付し、それに対する関係各位の意見・批判を参考に報告書の手直しに入った。これまで企業内養成機関として同養成所は研究史上で紹介されてきた。ところが、海軍工廠では別に見習工制度がおかれており、そのための職工教習所が養成工制度の中心として機能しており、技手養成所はその見習工の中から一部優秀な人材を推薦登用していくための機関であり、単なる中堅職工養成機関ではないことが分ってきた。更に1930年代における急速な雇傭規模の拡大は、それら内部登用制度の性格を急変させていったことも明らかに出来た。こうした事から技手養成所と職工教習所の性格を個々に評価するだけでなく、時期的にも区分して分析する必要が生じた。更に、こうした制度は初め昭和に入って整備されてきたのではなく、既に明治期に降存在していて、一時期に断絶した後に復活整備されていたことも分った。このため制度史全体の見直しも必要となった。一方、帝国大学の卆業生を中心とする技術革新の中心的担い手のうち、造船部門を担った造船官については研究が容易であったが、他の造機・造兵部門については手懸りを得ることが難しいことが明らかとなった。そのことは研究史上の疎密の問題だけではなく、技術開発史における我国の基本体質とも係わっていることが明らかとなってきた。海軍における技術開発の歴史は、団兵上の要求と内在的に係わっている。にも拘らず、団兵と技術は断然と区分され、かつ団兵の下位に技術がおかれ、軍の本流とはなり得なかったところにアメリカ等との差異がある。その事が日本の技術開発に固有の性格と特性を与えることになっていたが、技術史および技術思想史上の課題を追究する上での貴重な中間考察が出来たものと考えている。
ストック・フロー構造の把握による中山間地域の持続可能性評価

日本の国土面積の約7割を占める中山間地域は、そのほとんどが経済的な生産力の低い森林や農地で占められている。それら森林や農地は水源涵養、土砂災害防止、二酸化炭素吸収などといった多面的機能を持ち、重要な「社会的価値」を有している。しかしながら、それらの社会的価値の多くは、市場を経由しない外部経済効果であるがゆえに、それだけでは経済活動が直接的に発生しない。従って、都市住民に対して大きな貢献を果たしているにも関わらず、それに見合った評価がされてこなかった。また、多面的機能を発揮させるために必要な費用が果たしてどれだけかかるのか、どの地域から優先して行うことが効率的かについて、十分な検討がなされていない。加えて、中山間地域には財政的に厳しい自治体が多く、都市部からの所得移転で支えられていることもその持続性を脆弱化させる要因となっている。今後は、都市部も財政状況の行き詰まりを迎え、人口減少がそれに拍車をかけることから、所得移転も限定的になると想定される。そこで、単独での経済的自立が困難である中山間地域には、都市部に対して自らの地域の社会的必要性を示すことが求められる。それは、中山間地域が社会的必要性に見合う所得移転を受ける、逆に都市部から見ると共存のために手を組むに値する地区か否かを評価する尺度ともなる。今年度は、昨年度まとめたストック・フローの概念を根本に、中山間地域における、多面的機能を発揮する森林・農地の「社会的必要性=NOD (Social Necessity of Districts)」指標を構築した。これは、人が地域に携わることで半自然資本の多面的機能を顕在化させ、都市や国土に好影響を与えることを想定して、その機能が発揮する効果・価値と、それを定常的に発揮させるために必要な投入との比で表される効率性指標である。この指標を実際の地域で用い、算出を行った。本年度は、中山間地域におけるストックの定義を行うと共に、それに付随するフローがどのようなもであるかを示した上で、中山間地域に期待される持続可能性を保持した土地利用のあり方について考察を行った。中山間地域の森林の特有の問題として、森林の内訳の半分は戦後の拡大造林施策による経済活動発展の為に植林された人工林(針葉樹林)であり、人工(例えば、橋梁、道路などのインフラストラクチャー)とも、自然(例えば、天然林など)とは、区別し、自然ストックを人間が経済活動のために改良した、半自然ストックであるということを確認した。さらに中山間地域のストックが、どのようなフローを必要とし、そして新たなフローを作り出すかについて検討し、中山間地域はストックが豊富にあったにも関わらず維持管理ができないためにストックの質・価値が下がり、過度なインフローと、微量のアウトフローを発生しているに過ぎず、現代の日本において日本の都市地域と補完的関係を有するのは海外であるという状態であることを確認した。また、持続可能性のもと、中山間地域が如何に他地域(例えば、都市地域)に社会的(外部)効果を作り出しているかをストック・フローのモデルによって再評価することが可能である。よって本研究では、中山間地域が作り出す様々な多面的効果が発揮する社会的必要性指標の開発に取り組んだ。自然・半自然ストックが放つ二酸化炭素吸収、水源涵養機能など、近年の科学技術で徐々に明らかにされている研究結果を統合すること、および一部で取り組みが始まりつつある排出権取引などのビジネスモデルを組み合わせることで、森林ストックが、放つ社会的必要性およびそれに付随する、インフローおよびアウトフローが起こすビジネスモデルの可能性についての考察を行った。さらに人口減少下および木材需要などを考慮した中山間地域のゾーニング(中山間地域からの撤退)についての検討も行った。
膵石の生成機序と予防に関する基礎的・臨床的研究

1.基礎的研究(1)慢性胃・膵瘻犬の十二指腸内にクエン酸製剤を注入すると、重炭酸塩を含む膵液分泌は用量依存性に抑制された。(2)重炭酸塩水溶液および膵液を溶媒とするジメタジオン(DMO)、クエン酸溶液中でのCaCO_3の溶解度は、有機酸の濃度には正の、重炭酸塩濃度とpHには負の相関を示し、非煮膵液中では抑制された。これらの結果は、臨床上DMOの前駆物質であるトリメタジオン(TMO)とクエン酸の併用により、膵石溶解効果が増強されることを意味する。(3)アルコール性慢性膵炎患者の切除膵を用いて連続パラプィン切片を作製し、HE染色後に高速画像解析装置により膵管の3次元構築を行っている。現在、研究が進行中である。2.臨床的研究(1)34例の膵石症患者にTMOを用いる経口膵石溶解療法を行った。その結果、68%に溶解効果を、33%に膵外分泌機能障害の正常化を認め、膵性糖尿病の63%が食事療法と経口剤によって十分にコントロールされ、78%の疼痛の消失を認めた。TMO内服の中断、中止例の検討から、膵石溶解後も当薬剤の内服を継続すべきであると考えられる。(2)膵管内の蛋白栓ないし非陽性結石、あるいは粘稠度の高い膵液に起因すると思われる頑固な反復性膵炎発作を訴える2例に、去痰剤である塩酸ブロムヘキシンを投与した。その結果、膵炎発作は劇的に消失し、かつ膵管の不整拡張の改善を認めた。当薬剤はこのような"機能的膵管狭窄"に対して有望な薬剤になりうると思われる。1.基礎的研究1)クエン酸製剤のイヌ膵液中への排泄と膵液分泌に及ぼす効果について.in vitroの実験において、クエン酸はdimethadione(DMO)に比して、膵石の主成分であるCaCO_3を溶解する作用が大であることが判明している。慢性胃・膵瘻犬の十二指腸内にクエン酸製剤(クエン酸Na、クエン酸K、無水クエン酸)を注入すると、セクレチン刺激下での膵液分泌は用量依存性に抑制されるが、経静脈性に投与した場合は抑制効果の発現はなく、また膵液中にクエン酸は検出されなかった。すなわち、クエン酸製剤は腸管から膵液分泌抑制物質(仮に“substance X"と命名)を遊離させると考えられる。特に重炭酸塩分秘の抑制はDMOの膵石溶解作用を増強するので、DMOの前駆物質であるtrimethadione(TMO)とクエン酸製剤の併用は臨床上膵石溶解効果を促進させる可能性がある。2)膵管病変の三次元的(3D)構築に関しては、手術による膵切除標本が得られたので、コンピューター解析に着手した。2.臨床的研究1)TMOとクエン酸製剤の併用を3例の膵石患者において開始した。TMO投与量は増加させず1日0.60.9gに抑えている。明らかな溶解促進効果はまだ認められていない。クエン酸製剤の投与量を増加させる必要があるかもしれない。2)膵石症32例中、23例(72%)にTMO-DMOによる溶解効果を認めている。アルコール性膵石症は非アルコール性に比して、膵石溶解効果が低いことが判明した。その原因を今後究明する必要がある。3)protein plug(蛋白栓)は石灰化膵石の前段階ないしrisk factorになりうる。腹痛発作を繰り返す一例において、ある薬剤の経口投与によりplugが消失し、かつ膵管拡張と腹痛発作も消失した。今後の興味ある研究課題である。

1.基礎的研究重炭酸塩水溶液および膵液を溶媒とするジメタジオン(DMO).クエン酸溶液100ml中に0.2gの粉末CaCO_3を添加し、その溶解度を検索した。その結果、CaCO_3の溶解度は、有機酸の濃度には正の、重炭酸塩濃度とpHには負の相関を示し、非煮沸膵液中では抑制された。CaCO_3の溶解度は、クエン酸溶液>DMO溶液であった。これらは、前年度に報告したイヌでの実験結果と考察に更に支持する結果である。2)膵管病変の三次元的(3D)構築膵管内に蛋白栓を有するアルコール性慢性膵炎患者の切除膵を用いて連続切片を作製し、HE染色を行った。現在、これを3D構築用コンピュータにかけ、膵管の再構築を行っている。2.臨床的研究1)34例の膵石症患者にトリメタジオン(TMO)を用いる経口膵石溶解療法を行った。その結果、68%に溶解効果を、33.%に膵外分泌機能障害の正常化を認め、また、膵性糖尿病の63%が食事療法と経口剤によって十分にコントロールされ、78%に疼痛の消失を認めた。膵石溶解後も内服を継続すべきであると考えられる。2)膵管内の蛋白栓ないし非陽性結石か、あるいは粘稠度の高い膵液に起因すると思われる頑固な反復性膵炎発作を訴える2例に、去痰剤である塩酸ブロムヘキシンを投与した。その結果、膵炎発作は劇的に消失し、かつ膵管内蛋白栓の消失と膵管の不整拡張の改善を認めた。当薬剤はこのような"機能的膵管狭窄"に対して有望な薬剤になりうると思われ、今後の基礎的、臨床的研究が必要である。
ヒト顆粒玉コロニ-刺激因子相補性DNA発現線維芽細胞を用いた遺伝子治療法の研究

ヒト顆粒球コロニ-刺激因子(hG-CSF)CDNAをウシ乳頭腫ウイス由来で薬剤(G418)耐性遺伝子をもつBMGNeoプラスミドベクタ-のメタロチオネインプロモ-タ-下流に翻訳方向に挿入した。得られたBMG-hGCSFプラスミドをマウス線維芽細胞であるNIH3T3細胞にリン酸カルシウム法で導入し、G418耐性細胞クロ-ンの中からhG-CSF高発現細胞クロ-ンを抗hG-CSF抗体を用いた酸素免疫測定法により選択した。このうちの1つの細胞株(NO,14)を大量培養し、コントロ-ル細胞株とともにヌ-ドマウスの皮下、腹腔ならびに静脈内に各1x10^7個ずつ投与し、その後のマウス静脈血の変化を観察した。この結果NO,14細胞を移植したマウスにおいて著明な顆粒球増多を約1週間目よりみとめ、これは他のコントロ-ル細胞移植マウスの約20倍にも及んだ。しかし、赤血球数、ヘモグロビン値、血小板数には著しい差異はみとめられなかった。移植後4週目に各マウスの骨髄ならびに脾臓を摘出し、その中の骨髄前駆細胞数を検討した。この結果NO,14細胞移植マウスの脾臓において、全血球系にわたる前駆細胞の増加をみとめた。このことにより、NO,14細胞はhG-CSFを高発現し、その移植により、マウス脾臓造血能の著明な増加をもたらしていることが明らかとなった。次にこれらの細胞を拡散チャンバ-中で培養し、このチャンバ-をマウス皮下に移植した。NO,14細胞移植マウス静脈血中の顆粒球数は第2日目よりコントロ-ル群に比べ、次第に増加した。第7日目に70%エタノ-ルでチャンバ-中を処理したところ、細胞の死滅により顆粒球数の正常値への復元をみた。次に第9日目に再度1×10^7個のNO,14細胞をチャンバ-へ導入することにより顆粒球数の増多を再現できた。この拡散チャンバ-法は、遺伝子レベルでの発現コントロ-ルが困難な現在、遺伝子治療法の臨床応用として重要と思われる。
共生クロレラを持つ原生生物による土壌結合元素の細胞内油滴顆粒への蓄積機構

共生クロレラを持つ原生動物ミドリゾウリムシは、土壌結合性セシウムを土壌から解離させ、細胞内に高濃度に蓄積する能力を持つ。しかし、なぜこれらの原生動物がセシウムを蓄積するのかという生物学的な機構はわかっていない。また、生物学的に見て興味深いのは、取り込まれたセシウムがミドリゾウリムシの細胞質中にある油滴に最終的に蓄積していることである。そこで本研究では、1共生クロレラを持つ原生動物が蓄積する金属元素の種類、2金属元素の蓄積に関わる共生クロレラの関与、3油滴顆粒への金属元素の蓄積の機構とその生物学的意義、について解析し、本技術の生物学的基盤を確立することを目的とした。2018年度には、共生クロレラChlorella variabilis Kb1株を細胞内に有するミドリゾウリムシPb-Kb1株から、まず、包膜(PV膜)を保有した状態で共生クロレラを取り出し、次いで浸透圧ショックにより破裂させたPV膜のみを遠心分離により単離する方法を開発した。また、PV膜の起源である食胞膜も単離し、それぞれの膜に含まれるタンパク質をSDS-PAGEで展開し、それらを質量分析法により網羅的に解析した。解析に用いたレファレンスデータとしては、2017年度に取得したミドリゾウリムシPc-Kb1株のトランスクリプトームデータおよび別途取得した共生クロレラKb1株のトランスクリプトームおよびゲノムデータベースを用いた。その結果、PV膜から検出されたタンパク質は、すべてミドリゾウリムシ由来のものであることと、食胞膜とPV膜のタンパク質組成は極めて異なっていることがわかった。また、PV膜に特徴的なタンパク質として、油滴顆粒の形成に関与する可能性のある脂質輸送体をはじめとする、PV膜の機能に関係すると考えられる様々な輸送体タンパク質が同定された。2018年度には、2017年度の取得したトランスクリプトームデータを用いたプロテオーム解析を行い、クロレラを包むPV膜の機能に関与すると考えられる様々なタンパク質を同定することに成功した。このように当初の研究計画はほぼ順調に進行しており、最終年度にはこれらのデータの更なる解析と、共生藻と脂質顆粒との形態的関連性を調べるための電顕観察を行っていく予定である。本研究の今後の推進方策に関しては、申請書に記述した通り、1)ミドリゾウリムシから油滴顆粒を単離し、2)そこに含まれる脂質とタンパク質組成を質量分析法により網羅的に解析し、さらに3)同様の金属元素の取り込み現象が他のクロレラ共生原生動物(ミドリアメーバなど)でも認められるのかを検討する。また、4)油滴に含まれるタンパク質からセシウム蓄積に関与するセシウム吸着性タンパク質を探し、5)セシウムが細胞内膜系を通過する際に働いていると考えられるセシウム輸送体も探索する、という内容を順次進めていく予定である。これらの知見を合わせ、最終的には、6)ミドリゾウリムシを介するセシウムや栄養塩類の環境中での循環が存在することを証明したいと考えている。セシウムの蓄積を示すのは共生クロレラChlorella variabilisを細胞内に有するミドリゾウリムシのみである。そこで、2017年度においては、ミドリゾウリムシから単離した直後の共生クロレラと、ミドリゾウリムシから取り出して一年以上自由生活を行っているクロレラからmRNAを抽出し、次世代シーケンサーを用いた比較トランスクリプトーム解析を行った。その結果、いくつかのmRNAの発現に顕著な差異が認められた。ホストのミドリゾウリムシの遺伝子発現に関しても、栄養条件の違いを考慮して、培養日数の異なる2つのステージについて新たなトランスクリプトーム解析を実施した。これらの遺伝子データは、共生クロレラの有無と遺伝子発現の関連性を解析するのみならず、次年度以降のタンパク質レベルでの解析に用いる質量分析のレファレンスデータとしても用いる予定である。2017年度には、ミドリゾウリムシの細胞内から油滴顆粒を単離・精製する方法を開発し、次いで油滴に含まれるタンパク質について質量分析を行い、遺伝子を同定することを計画した。油滴顆粒の単離・精製に関しては、研究開始時に予想していたように、Percoll密度勾配遠心法により回収することに成功した。一方、質量分析に関しては、解析に必要なレファレンスデータとして、ミドリゾウリムシに含まれる共生クロレラが発現するmRNAの網羅的データベースも構築する必要があったため、2017年度はこれを重点的に実施した。クロレラからのRNAの抽出法を確立するために若干の試行錯誤が必要であったが、結果的にトランスクリプトーム解析に成功した。

また、生物学的に見て興味深いのは、取り込まれたセシウムがミドリゾウリムシの細胞質中にある油滴に最終的に蓄積していることである。そこで本研究では、1共生クロレラを持つ原生動物が蓄積する金属元素の種類、2金属元素の蓄積に関わる共生クロレラの関与、3油滴顆粒への金属元素の蓄積の機構とその生物学的意義、について解析し、本技術の生物学的基盤を確立することを目的とした。2018年度には、共生クロレラChlorella variabilis Kb1株を細胞内に有するミドリゾウリムシPb-Kb1株から、まず、包膜(PV膜)を保有した状態で共生クロレラを取り出し、次いで浸透圧ショックにより破裂させたPV膜のみを遠心分離により単離する方法を開発した。また、PV膜の起源である食胞膜も単離し、それぞれの膜に含まれるタンパク質をSDS-PAGEで展開し、それらを質量分析法により網羅的に解析した。解析に用いたレファレンスデータとしては、2017年度に取得したミドリゾウリムシPc-Kb1株のトランスクリプトームデータおよび別途取得した共生クロレラKb1株のトランスクリプトームおよびゲノムデータベースを用いた。その結果、PV膜から検出されたタンパク質は、すべてミドリゾウリムシ由来のものであることと、食胞膜とPV膜のタンパク質組成は極めて異なっていることがわかった。また、PV膜に特徴的なタンパク質として、油滴顆粒の形成に関与する可能性のある脂質輸送体をはじめとする、PV膜の機能に関係すると考えられる様々な輸送体タンパク質が同定された。2018年度には、2017年度の取得したトランスクリプトームデータを用いたプロテオーム解析を行い、クロレラを包むPV膜の機能に関与すると考えられる様々なタンパク質を同定することに成功した。このように当初の研究計画はほぼ順調に進行しており、最終年度にはこれらのデータの更なる解析と、共生藻と脂質顆粒との形態的関連性を調べるための電顕観察を行っていく予定である。本研究の今後の推進方策に関しては、申請書に記述した通り、1)ミドリゾウリムシから油滴顆粒を単離し、2)そこに含まれる脂質とタンパク質組成を質量分析法により網羅的に解析し、さらに3)同様の金属元素の取り込み現象が他のクロレラ共生原生動物(ミドリアメーバなど)でも認められるのかを検討する。また、4)油滴に含まれるタンパク質からセシウム蓄積に関与するセシウム吸着性タンパク質を探し、5)セシウムが細胞内膜系を通過する際に働いていると考えられるセシウム輸送体も探索する、という内容を順次進めていく予定である。これらの知見を合わせ、最終的には、6)ミドリゾウリムシを介するセシウムや栄養塩類の環境中での循環が存在することを証明したいと考えている。
農産物市場統合に関する分析手法の開発とその実証的研究

異なる市場の空間的統合度合を推計する実証研究は、市場の効率性向上という政策的要請もあり、これまで膨大な量の研究がなされてきた。これらの研究は、異なる2市場間の価格情報の相互作用を、市場間の取引費用や取引量のデータを組み込みながら、時系列計量経済分析の枠組みで行われてきた。本研究はこれらの分析枠組を、空間動学的パネルデータの分析手法を用いることにより拡張し、マダガスカルの米市場の統合度の実証研究に応用するものである。本研究が提示する分析枠組により、従来の時系列分析の枠組では分析が出来なかった、複雑なネットワーク構造を有する市場間の相互作用の分析が可能となる。
ライフスタイルと健康度との関連

飲酒習慣、喫煙習慣、運動習慣、食習慣、労働状況などのライフスタイルと健康度との関連を明らかにした研究では、収集したデータ数が多いものの、特に運動習慣については詳細に検討されていない。つまり、規則的な運動実施の有無や運動頻度(1週間に何回)が調査されているのみで、運動強度や運動持続時間は、それほど詳細には分析されていない。従って、本研究では、653名もの被験者を対象に、波多野(1978)の方法を活用し、エネルギー代謝率(RMR)を用いて、1カ月間のエネルギー消費量を求め、さらには、岡本ら(1989,1990)の方法を利用して、運動強度、運動頻度、運動持続時間から運動量点数をも求めて、運動習慣を把握した。また、健康度としては、虚血性心疾患などの心疾患が死因の2位を占めていることもあり、虚血性心疾患の原因の1つでもある血清脂質(総コレステロール、高比重リポ蛋白コレステロール[HDL-C]、動脈硬化指数、中性脂肪)と、その誘因である体脂肪(体脂肪量、体脂肪率、除脂肪体重)、血圧(収縮期血圧と拡張期血圧)などを測定し、ライフスタイルとの関連を分析した。本研究の結果、運動習慣とHDL-C(善玉コレステロール)との正の相関、運動習慣と動脈硬化指数〔(TC-HDL/HDL)〕との負の相関などが明らかになった。つまり、身体的活動量の多い活動的な日常生活を送っている人は、動脈硬化を抑制する要素の多いことが明らかになった。さらに、有意差検定結果などから、労働の場においても、歩き回ることの多い活動的な人は、HDL-Cが多いことなどが明らかになり、そのほか、ゆっくり食事をする人ほど血清中性脂肪が少ないこと、毎日規則正しく食事をしている人ほど体脂肪率が少ないことなど、食習慣と血清脂質との関連も明らかになった。初年度は当初の計画通り進んでおり、かなりデータを収集した。具体的には、飲酒習慣、喫煙習慣、運動習慣、食習慣、労働状況などといったライフスタイルを調べた。ライフスタイルについては、労働省労働衛生課(1992)の方法を活用して調査を実施した。飲酒習慣については、山田(1990)と同様の方法を利用し、酒、ビール、ウィスキーをアルコール濃度から日本酒量に換算し、運動習慣については、波多野(1978)の方法を活用し、エネルギー代謝率(RMR)を用いて、1カ月間のエネルギー消費量を求め、さらには、岡本ら(1989,1990)の方法を利用して、運動強度、運動頻度、運動持続時間から運動量点数をも求めて、異なった2つの方法でできる限り客観的に運動習慣を把握した。そして同時に、総コレステロール(TC)、高比重リポ蛋白コレステロール(HDL-C)、中性脂肪を定量し、TCとHDL-Cから動脈硬化指数も算出した。さらに、体脂肪量、体脂肪率、除脂肪体重、血圧(収縮期血圧と拡張期血圧)なども測定した。本年度の具体的な研究結果として、運動習慣とHDL-C(善玉コレステロール)との正の相関関係や同様に運動習慣と動脈硬化指数〔(TC-HDL/HDL)〕との負の相関関係などが明らかになった。つまり、詳細に運動習慣を把握した結果、やはり身体的活動量の多い活動的な日常生活を送っている人達は、動脈硬化を抑制する要素の多いことが明らかになった。ただ、男女別・年代別で研究結果にかなり差のあることがわかり、来年度は男女別・年代別に詳細な分析を行うことにした。飲食習慣、喫煙習慣、運動習慣、食習慣、労働状況などのライフスタイルと健康度との関連を明らかにした研究では、収集したデータ数が多いものの、特に運動習慣については詳細に検討されていない。

つまり、規則的な運動実施の有無や運動頻度(1週間に何回)が調査されているのみで、運動強度や運動持続時間は、それほど詳細には分析されていない。従って、本研究では、653名もの被験者を対象に、波多野(1978)の方法を活用し、エネルギー代謝率(RMR)を用いて、1カ月間のエネルギー消費量をも求め、さらには、岡本ら(1989,1990)の方法を利用して、運動強度、運動頻度、運動持続時間から運動量点数を求めて、運動習慣を把握した。また、健康度としては、虚血性心疾患などの心疾患が死因の2位を占めていることもあり、虚血性心疾患の原因の1つでもある血清脂質(総コレステロール、高比重リポ蛋白コレステロール[HDL-C]、動脈硬化指数、中性脂肪)と、の誘因である体脂肪(体脂肪量、体脂肪率、除脂肪体重)、血圧(収縮期血圧と拡張期血圧)などを測定し、ライフスタイルとの関連を分析した。本研究の結果、運動習慣とHDL-C(善玉コレステロール)との正の相関、運動習慣と動脈硬化指数〔(TC-HDL/HD)〕との負の相関などが明らかになった。つまり、身体的活動量の多い活動的な日常生活を送っている人は、動脈硬化を抑制する要素の多いことが明らかになった。さらに、有意差検定結果などから、労働の場においても、歩き回ることの多い活動的な人は、HLD-Cが多いことなどが明らかになり、そのほか、ゆっくり食事をする人ほど血清中性脂肪が少ないこと、毎日規則正しく食事をしている人ほど体脂肪率が少ないことなど、食習慣と血清脂質との関連も明らかになった。