hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
育児期の母親の産後腱鞘炎を予防するための自己検診法と教育プログラムの配信システム

1)産後腱鞘炎予防プログラムの専門職評価:予防,セルフチェック,手と手首の病気,ストレッチ,抱っこと体の使い方等からなる8章40分の教材をmoodleにアップし,9名の評価を得た。受講トラブルもなく,8名がわかりやすい,7名が上肢機能障害の自動判定が有用だと回答した。そして,全員が満足・やや満足と答え,教材の活用の意思を示した。しかし,忙しい母親のために節単位で区切ったことが,負担となる可能性が指摘され章単位の動画に改修した。中国版は生活用品や家族役割の違いの指摘がありイラストや文章表現の工夫をした。スペイン語版は文字数の多さによるストレスを減らすため全編にBGM追加した。2)産後の腱鞘炎予防プログラムの実証実験:産婦人科,新生児訪問,乳児健診等で教材視聴とアンケートを依頼し,実用化に向け検証した。妊婦4名(妊娠33週から36週)と褥婦24名(産後1か月から7か月)が参加した。予想に反し,経産婦(26名)の視聴が多かった。視聴時に12名(妊婦2名,褥婦10名)手首痛があった。利用環境はスマートフォンが82%と多く,教材へのログインもスムーズにできた。視聴時のトラブルは1名4%のみであった。75%が教材の長さは丁度よかった,75%がわかりやすかった,61%が上肢機能障害の自動判定が参考になったと回答した。半数以上がよかったと回答した内容は抱っこと体の使い方,ストレッチであった。89%の人が取り入れたいものがあり,ストレッチ,抱っこの仕方の調整は70%を超えていた。教材の総合的満足度は,満足が32%,やや満足が36%であった。中国語版,スペイン語版の実証実験でも問題は無かった。3)産後腱鞘炎の予防法の普及を図るため,支援者用ハンドブックを作成し,保健師,助産師,看護師向けの講座(産後の腱鞘炎予防プログラムを活用した講義と予防法の演習4時間)を開催し,27名が参加し高評価を得た。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1)前向き縦断調査では産後の手と手首痛、ドケルバン腱鞘炎の有病率、主訴と重症度等との関連の解明、そしてHand20とEPDS、EQ-5D-5Lとの関連を検討することを目的とした。対象は2016年8月12月に2施設(診療所、総合病院)で出産した女性とした。調査は産後5日、2か月、6か月に行った。内容は手や手首の痛みの自覚、Hand20(上肢機能)、EPDS(うつ)、EQ-5D-5L(QOL)、他に分娩方法、児の状況、年齢、既往、家族構成等とした。統計解析はSPSSを用いた。所属大学及び協力施設の倫理委員会の承認を得て実施した。結果、産後5日は139名、2か月は134名、6か月は131名から回答を得た。このうち3回全てに協力が得られた131名を対象とした。手首痛の経験は妊娠中が6.9%、産後5日が12.2%、2か月が41.2%と増加し、6か月は24.4%に減少した。手と手首痛の関連要因は、産後5日は初経、分娩方法と妊娠中の痛みの有無であった。産後2か月は、初経、抱っこでの寝かしつけ、児ののけ反りであった。産後6か月の関連要因はあきらかにならず、抱っこや手首痛の既往など複合的要因が考えられた。Hand20が13.1以上を示した人は産後5日が9.9%、2か月が10.7%、6か月が12.2%と1割前後存在した。上肢機能障害ありの人は無しの人に比べ有意にQOLが低下していた。2)自己検診と教育介入では育児期の母親と支援者を対象とした上肢機能評価(握力、ピンチ力、Hand20評価)、抱っこ時のからだの使い方評価と修正など介入方法を開発した。3)在留外国人の調査では、調査票の翻訳、プレテストを行い、日本、中国、ペルーで乳児の母親を対象にHand20およびDASHを用いた横断調査を実施した。各国の手と手首痛の発症割合は20%前後であった。Hand20とDASHの相関も0.7程度と高かった。1)日本人へのコホート調査の先行研究の結果により、産後の腱鞘炎の発症時期が、産後1か月から2か月に多いこと、6月頃では新たな発症者が出ることは少ないことが明らかになった。そこで、腱鞘炎の早期発見、介入支援の根拠を得るためには、縦断調査の時期を産後4か月から6か月まで、2か月間引き伸ばす必要性が生じ、調査期間を平成29年6月までに延長することとなった。2)在留外国人の調査は、在留外国人を対象とすることでは、本研究の目的とする結果が得られないことが明らかになった。そこで、国内外での横断調査を行い乳児の母親の手と手首痛、上肢機能障害に影響を与える要因(特に育児行動、習慣など)を明らかにするために、日本、ペルー、中国で国際比較をすることにした。

外国人調査では当初ポルトガル語圏(ブラジル)も予定し、調査票などの翻訳も進めたが、研究協力者であるブラジルの大学の倫理委員会で乳児の母親に調査するには、一般での腱鞘炎の調査の実施が条件とされ、本研究の目的と異なるため中止とした。1)産後腱鞘炎予防プログラムの専門職評価:予防,セルフチェック,手と手首の病気,ストレッチ,抱っこと体の使い方等からなる8章40分の教材をmoodleにアップし,9名の評価を得た。受講トラブルもなく,8名がわかりやすい,7名が上肢機能障害の自動判定が有用だと回答した。そして,全員が満足・やや満足と答え,教材の活用の意思を示した。しかし,忙しい母親のために節単位で区切ったことが,負担となる可能性が指摘され章単位の動画に改修した。中国版は生活用品や家族役割の違いの指摘がありイラストや文章表現の工夫をした。スペイン語版は文字数の多さによるストレスを減らすため全編にBGM追加した。2)産後の腱鞘炎予防プログラムの実証実験:産婦人科,新生児訪問,乳児健診等で教材視聴とアンケートを依頼し,実用化に向け検証した。妊婦4名(妊娠33週から36週)と褥婦24名(産後1か月から7か月)が参加した。予想に反し,経産婦(26名)の視聴が多かった。視聴時に12名(妊婦2名,褥婦10名)手首痛があった。利用環境はスマートフォンが82%と多く,教材へのログインもスムーズにできた。視聴時のトラブルは1名4%のみであった。75%が教材の長さは丁度よかった,75%がわかりやすかった,61%が上肢機能障害の自動判定が参考になったと回答した。半数以上がよかったと回答した内容は抱っこと体の使い方,ストレッチであった。89%の人が取り入れたいものがあり,ストレッチ,抱っこの仕方の調整は70%を超えていた。教材の総合的満足度は,満足が32%,やや満足が36%であった。中国語版,スペイン語版の実証実験でも問題は無かった。3)産後腱鞘炎の予防法の普及を図るため,支援者用ハンドブックを作成し,保健師,助産師,看護師向けの講座(産後の腱鞘炎予防プログラムを活用した講義と予防法の演習4時間)を開催し,27名が参加し高評価を得た。【研究1】目的:上肢機能評価票Hand20の自己検診結果に応じた教育の効果を検証することである。方法:産科2施設で入院中の産後5日の女性を対象にした。登録者にガイドブックを配布し産後腱鞘炎の啓発を行い,ドゥケルバン病の誘発テストEichhoff's testと上肢機能評価票Hand20による自己評価を得た。産後5日と産後2か月のHand20スコアの重症度によりI群(0.0)とII群(0.113.0),III群(13.1以上)に分けた。I群は自然経過を観察し,II群とIII群には2回(産後3か月迄)の腱鞘炎予防教室への参加機会を設けた。さらにIII群には専門医を紹介し,受診者からは診察結果の報告を得た。最終的に産後6か月の上肢機能を評価した。尚,開発した腱鞘炎予防教室の内容は,1回2時間,計2回で行い,内容は第1回では,腱鞘炎を起こしやすい問題や癖への気づき,自己管理法とした。第2回では,乳児の発達に応じた抱っこの仕方,手首痛の対処法を身につけることとした。結果:163名の登録者を確保し縦断研究を進めたが,協力施設での分娩数の減少の影響に加え,縦断調査の期間を4か月から6か月延ばしたことで,産後6か月の評価を平成30年6月まで調査を継続する。研究2では,オープンソースのeラーニングプラットフォームMoodleを使用した腱鞘炎予防教材日本語版を開発した。内容は8章からなり,なぜ予防なのか,セルフチェック,手と手首の病気,ストレッチ,抱っこと体の使い方,寝かしつけと育児グッズを含む。これらをもとに中国語版,スペイン語版(中南米地域)を作成した。
ナメクジにおける学習特異的蛋白質LAPS18の機能解析と連合学習の分子神経機構

ナメクジにおいて学習特異的に発現量が増大する蛋白をdifferential display法により発見し,LAPS18と名付けた.本年度の研究では,LAPS18の発現パターンの解析を行った.LAPS18特異的抗体を作成し,ニンジンとキニジンを用いて条件付けしたナメクジの脳切片におけるLAPS18の分布をみると,コントロールの脳ではLAPS18は嗅覚中枢である前脳の細胞体層に局在していたのに対し,条件付けした脳では前脳神経突起層において著しいLAPS18の増大を示した.次にナメクジ前脳の初代培養神経を用いて,LAPS18の細胞内分布を調べた.その結果,permeabilize処理を行わない細胞でも細胞表面が染色されたことから,LAPS18は細胞表面に存在することが明らかになった.特に神経突起の成長円錐などに特徴的に存在しているのが観察された.また,LAPS18cDNAをCOS細胞にtransfectして発現させたところ,LAPS18蛋白質が培養液中に遊離していた.これらの結果は,LAPS18が分泌蛋白として細胞表面において機能していることを示しており,その機能として細胞どうしの接着,神経突起の伸長やシナプス形成などに関与していることが予想された.そこで細胞の移動に関係しているかどうか調べる目的で,初代培養神経の培養液中にLAPS18または抗LAPS18抗体を加えて,細胞の移動を観察した.その結果,LAPS18は細胞の凝集を促進し,抗LAPS18抗体は細胞の移動を抑制した.これらの結果から,LAPS18は神経回路の構造的変化を通じて記憶形成に関わっていることが予想される.ナメクジにおいて学習特異的に発現量が増大する蛋白をdifferential display法により発見し,LAPS18と名付けた.本年度の研究では,LAPS18の発現パターンの解析を行った.LAPS18特異的抗体を作成し,ニンジンとキニジンを用いて条件付けしたナメクジの脳切片におけるLAPS18の分布をみると,コントロールの脳ではLAPS18は嗅覚中枢である前脳の細胞体層に局在していたのに対し,条件付けした脳では前脳神経突起層において著しいLAPS18の増大を示した.次にナメクジ前脳の初代培養神経を用いて,LAPS18の細胞内分布を調べた.その結果,permeabilize処理を行わない細胞でも細胞表面が染色されたことから,LAPS18は細胞表面に存在することが明らかになった.特に神経突起の成長円錐などに特徴的に存在しているのが観察された.また,LAPS18cDNAをCOS細胞にtransfectして発現させたところ,LAPS18蛋白質が培養液中に遊離していた.これらの結果は,LAPS18が分泌蛋白として細胞表面において機能していることを示しており,その機能として細胞どうしの接着,神経突起の伸長やシナプス形成などに関与していることが予想された.そこで細胞の移動に関係しているかどうか調べる目的で,初代培養神経の培養液中にLAPS18または抗LAPS18抗体を加えて,細胞の移動を観察した.その結果,LAPS18は細胞の凝集を促進し,抗LAPS18抗体は細胞の移動を抑制した.これらの結果から,LAPS18は神経回路の構造的変化を通じて記憶形成に関わっていることが予想される.
高齢者からみた家電製品のユーザビリティに関する研究

1研究目的近年、VTR,電話機、洗濯機などさまざまな家電製品は、高機能化に伴い、操作が複雑になり、「操作方法がわからない」「操作手順を誤る」などユーザビリティに関する問題が発生している。特に高齢者において顕著である。習熟過程や使用頻度から分類すると、ユーザはノビス・ユーザ、エキスパート・ユーザ、カジュアル・ユーザの3局面としてとらえることができる。そこで、今年度は、これらの局面のユーザビリティや習熟過程における高齢者の特性を明らかにするとともに、高齢者の認知機能とインテリジェント機器の操作能力の関係について検討を行う。2研究結果電話機、マイコン式およびアナログ式炊飯器、VTRなど操作の複雑性が異なるインテリジェント機器を対象に、高齢者、若年者からなる被験者に課題操作を行わせるユーザビリテストを実施し、ビデオに収録した。実験後、操作時間、操作エラー、とまどいなどを抽出し、分析した。ノビス・ユーザとしての評価では、課題が容易な場合、達成時間、エラー数などのパフォーマンスにおいて高齢者と若年者の差はそれほど大きくないが、課題が複雑になるほど、高齢者と若年者のパフォーマンスの差が増大した。特に、高齢者においては、現在のモードが認識できず、間違ったモードで作業を行うなどの特徴が見られた。習熟過程では、最も複雑なビデオの予約操作において、ほとんどの若年者が1回の試行で習熟できたのに対し、10名の高齢者のうち2名は5回の助言を行ったにも拘わらず、習熟できなかった。高齢者が若年者に比べ、操作能力が劣る要因として、ユーザ・モデルを形成するに必要な経験・知識の違いや情報処理の処理速度やワーキングメモリの容量の違いなどが考えられたが、どちらが主要因であるかについては今回の研究では明らかにできなかった。1研究目的近年、VTR,電話機、洗濯機などさまざまな家電製品においては、高機能化に伴い、操作が複雑になり、「操作方法がわからない」「操作手順を誤る」などユーザビリティに関する問題が発生している。ユーザーは製品の外観、形状などのさまざまな情報を機器から受け取り、過去の経験や知識をもとにユーザー自身のユーザ・モデルを形成するが、ユーザインターフェイスを評価する場合、このユーザ・モデルが重要な役割をもっている。そこで、平成8年度は、ユーザが行ったアクションシーケンスを基に描いた状態遷移図からユーザモデルを抽出する方法について検討を行うこととし、操作経験のない若年者と高齢者からなる被験者を用いて行われたマイコン式炊飯器のユーザビリティテストのデータに状態遷移図法を適用し、その方法の問題点や対策について考察した。2研究結果状態遷移図のプロセス順位、頻度の高い不適切な遷移、不適切な状態に着目し、ユーザモデルの分析を行ったところ、アクションシーケンス全体がビジュアルに把握できるため、プロトコル分析に比べ分析が容易であることがわかった。しかし、具体的なモデルの抽出や認知的意味の分析についてはデータの質からみて困難であることがわかった。状態遷移図から問題となるプロセスを発見し、その認知的意味についてはさらにプロトコル分析を行うことが適切であると考えられた。グループを対象にした場合、プロセス順位の欠落、被験者個々の特性の打ち消し合いなどによりグループ共通のモデルを抽出することが困難となるが、解決策として問題となる箇所の前後の数プロセスに順位を付加して別に分析を行う方法、特性の似た小グループとグル-ピングする方法などが考えられた。
発達障害圏学生を対象とした修学不適応予防プログラムの開発

発達障害とは生まれつき認知やコミュニケーション、社会性、学習、注意力等の能力に偏りや問題を生じ、現実生活に困難をきたす障害を指す。発達障害の下位分類には自閉症スペクトラム(ASD)、注意欠陥多動性障害(ADHD)、学習障害(LD)がある。平成14年に文科省が実施した「通常学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に対する前項実態調査」では6.3%の児童生徒が知的発達には遅れはないが学習面や行動面の各領域で著しい困難を示すと報告された。この調査は医師等の診断を得たものではないので障害と断定することはできないが、発達障害圏の児童・生徒である可能性は高い。大学においても同様の割合で発達障害圏学生の存在が示唆されている。特に大学では高校までの学校教育と比較すると学校の管理や保護が減少し、学生個人の自主性が尊重される。また生活面でも親元から離れて一人暮らしをするなど学生を取り巻く環境の変化は大きい。そのため高校まで顕著な修学上の支障をきたすことがなかったものの大学入学後に長期不登校、抑うつ状態、摂食障害、ゲーム依存等適応上の問題を呈し、発達障害もしくは発達障害圏(グレーゾーン)と気づかれる事例は少なくない。本研究では入学時健康診断の際全学生に質問紙を実施し発達障害学生を把握する事、過去事例より発達障害圏学生が不適応を起こしやすい状況を分析する事、発達障害圏学生に対して認知行動療法を岐南とした不適応予防のためのグループワークプログラムを開発する事が目的である。平成29年度は過去14年にわたる保健センターでの発達障害圏学生の事例分析を行い、何らかの適応上の問題を生じた修学環境と当事者の障害特性を明確化して支援のための基礎資料を作成した。この平成29年度の事例分析した結果は平成30年度合計2回の国際学会・国内学会にて発表した。平成30年度は1健康診断時に新入生と4年生を対象に質問紙を用いた発達障害圏学生を把握し、グループワークの対象者の選定、及び2昨年度作成した基礎資料を基に発達障害圏の学生に対して認知行動療法を取り入れたグループワークを月2回実施した。このグループワークは1回70分80分程度、月2回、6ヶ月を1クールとして現在2クールが終了している。現在は新たな対象者に対して3クール目のグループワークを実施中である。今年(2019年)度は2018年度に引き続き健診時での質問紙による発達障害圏学生のスクリーニング及び新たな発達障害圏学生を対象としたグループワークを継続する。同時に2018年度のグループワーク参加学生のセルフモニタリングや種々の評価尺度の結果や自己効力感などのポジティブな変化がみられるかどうかをグループワークpre/postの結果をもとに効果検証し、学会発表及び学術誌への投稿を予定している。平成14年度の文科省の調査では通常の学級に約6%の割合で発達障害の生徒が在籍している可能性が報告され、大学においても同様の割合の発達障害圏学生の存在が示唆されている。しかし発達障害の診断を受け、障害受容を経て大学に入学するケースは比較的まれである。一方ASD等の診断基準は顕在化している不適切行為の項目数で判定するので、当事者が適応技術を習得すれば基準を満たさなくなるが、努力や工夫によって症状が不顕在化してもASDの認知特性そのものは持続しており、不安や混乱、達成感の乏しい状況が継続すればASDの症状は再度顕在化することが多い。また、高等学校までの学校教育に比べ大学では学校の管理や保護が減少し学生個人の自立性が尊重されるなど学生を取り巻く環境が大きく変化する。そのため高校までは顕著な修学上の支障をきたすことがなかったものの大学入学後に長期不登校、抑うつ状態等といった適応上の問題を呈し、発達障害と気づかれる事例は少なくない。本研究では入学時健診で全学生に質問紙を実施しASDを含む発達障害圏学生を把握する事、過去事例より発達障害圏学生が不適応を起こしやすい状況を分析する事、これらの分析に基づき発達障害圏学生に対して認知行動療法を主体とした不適応予防のためのグループワークプログラムを開発することが目的である。このプログラムにおいては実行機能の障害に焦点をあてる。平成29年度は過去14年にわたる保健センターにおいて研究代表者が介入した発達障害圏学生の事例分析を行い、適応上の問題を生じた修学環境と当事者の障害特性を明確化して支援のための基礎資料を作成した。また健康診断時新入生と4年生対象に質問紙を用いた発達障害圏学生の把握をした。また保健センターの来談している発達障害圏の学生と質問紙によるスクリーニングで把握した学生の中からグループワークの対象者の選定を行い、平成29年4月より月2回のグループワークを実施した。現在は水曜日の16時からグループワークを実施しているが、グループワーク対象者の履修科目が多岐にわたり、対象者全員が参加することが難しい場合も考えられる。その場合は時間変更も考慮する。

平成14年に文科省が実施した「通常学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に対する前項実態調査」では6.3%の児童生徒が知的発達には遅れはないが学習面や行動面の各領域で著しい困難を示すと報告された。この調査は医師等の診断を得たものではないので障害と断定することはできないが、発達障害圏の児童・生徒である可能性は高い。大学においても同様の割合で発達障害圏学生の存在が示唆されている。特に大学では高校までの学校教育と比較すると学校の管理や保護が減少し、学生個人の自主性が尊重される。また生活面でも親元から離れて一人暮らしをするなど学生を取り巻く環境の変化は大きい。そのため高校まで顕著な修学上の支障をきたすことがなかったものの大学入学後に長期不登校、抑うつ状態、摂食障害、ゲーム依存等適応上の問題を呈し、発達障害もしくは発達障害圏(グレーゾーン)と気づかれる事例は少なくない。本研究では入学時健康診断の際全学生に質問紙を実施し発達障害学生を把握する事、過去事例より発達障害圏学生が不適応を起こしやすい状況を分析する事、発達障害圏学生に対して認知行動療法を岐南とした不適応予防のためのグループワークプログラムを開発する事が目的である。平成29年度は過去14年にわたる保健センターでの発達障害圏学生の事例分析を行い、何らかの適応上の問題を生じた修学環境と当事者の障害特性を明確化して支援のための基礎資料を作成した。この平成29年度の事例分析した結果は平成30年度合計2回の国際学会・国内学会にて発表した。平成30年度は1健康診断時に新入生と4年生を対象に質問紙を用いた発達障害圏学生を把握し、グループワークの対象者の選定、及び2昨年度作成した基礎資料を基に発達障害圏の学生に対して認知行動療法を取り入れたグループワークを月2回実施した。このグループワークは1回70分80分程度、月2回、6ヶ月を1クールとして現在2クールが終了している。現在は新たな対象者に対して3クール目のグループワークを実施中である。大学入学後長期不登校、抑うつ状態等の適応上の問題を示して発達障害であることが判明する(未診断)学生の存在は、学業と社会生活では適応のためのスキルが異なっていることを示している。また、発達障害圏学生を支援するには従来の個別カウンセリングに加えて、社会適応力の向上や適切な感情表出をできるようにする工夫も必要である。本研究ではソーシャルスキルトレーニングやアサーショントレーニングを取り入れたプログラムを実践し、様々な評価尺度やセルフモニタリング等でその効果を定量的・縦断的に評価・分析している。今後は実行機能の障害に焦点を当てたプログラム内容を計画している。さらにプログラム内容の充実を目的として平成29年度に実行した事例分析による基礎的研究について、より詳細にわたるデータ解析を行い、プログラムに反映する。特にH30年度は1評価バッテリーの検討および2実行機能の改善に焦点をあてたプログラムの充実に重点をおいて進める。1については、発達障害圏学生が自己評価を行うのに適するように実用的な評価方法の組み合わせを検討する。2については、感情の理解と調整を支援するプログラムに加えてプランニングや問題解決により焦点をあてたプログラムとする。そのため、支援プログラム全体の構成や内容を再検討する。
遺伝学的根拠に基づく統合失調症のエピジェネティックな病態に関与する鍵分子の解明

統合失調症の病態にはジェネティックな機序とエピジェネティックな機序が複雑にからんでいると推測される。環境要因による影響の一部はエピジェネティックな機序を通じて統合失調症の発症に関わっていることが推測される。この機序には遺伝的多様性も関係している可能性がある。本研究は統合失調症の関連遺伝子であり、エピジェネティックな機序に関係するSMARCA2遺伝子の統合失調症の病態を解明することを目指した。Smarca2ノックアウトマウス、7週齢18週齢の雄、一部は4週齢の雄を用いた。研究は筑波大学および共同研究機関のヒトゲノム・遺伝子解析研究のための倫理委員会および筑波大学動物実験委員会の承認を受けて行われた。統合失調症に対するSMARCA2遺伝子のリスクアレルは機能減弱型であることが明らかとなっていた。細胞およびマウスでSMARCA2(Smarca2)をノックダウンすることによる他の遺伝子の発現変化が統合失調症の死後脳で報告されている遺伝子発現変化と有意に正の相関が見られた。このことから、SMARCA2遺伝子のノックアウトマウスはヒトの統合失調症モデルとして有用であると推測された。Smarca2ノックアウトマウスの行動解析では、社会交互作用(Social Interaction)テストにおいて、有意にマウスの接触の頻度が少なく、プレパルス抑制テストでプレパルスによる驚愕反応の抑制が減弱していた。さらにヘテロノックアウトおよびホモノックアウトマウスでは、MK-801による誘発行動量の増加が乏しく、また、音に対する驚愕反応の低減も見られなかった。本研究により本研究はクロマチンリモデリングに関わる分子も統合失調症の鍵分子の可能性があることが明らかとなった。本研究は統合失調症の病態にジェネティックな機序とエピジェネティックな機序が複雑にからんでいると想定し、これら両者が関与する機序を解明することを目的とした。そのためゲノムワイド関連解析を行い、関連遺伝子SMARCA2を発見した。関連多型はミスセンス多型とイントロン多型でイントロン多型はリスクアレルはこの遺伝子の遺伝子発現の低下と関連していた。関連ミスセンス多型による局在を各アレルのGFP融合タンパク質を細胞に発現させて検討した結果、リスクアレルは細胞局在の効率が悪く、また、形質転換した細胞形態もアレル間で差が見られた。各アレルを発現させた細胞での遺伝子発現の変化とRNAiによりノックダウンした細胞での発現変化を比較した結果、リスクアレルではノックダウンした細胞と遺伝子発現プロファイルは有意に相関していた。これより、リスクアレルは機能低下型と推測された。さらに、メタンフェタミンやNMDA型グルタミン酸受容体拮抗薬の慢性投与による統合失調症も出るマウスを作製して、Smarca2遺伝子発現レベルを検討した結果、有意に遺伝子発現は低下していた。また、抗精神病薬投与では逆に有意に遺伝子発現が上昇した。そこでSmarca2遺伝子のノックアウトマウスを作製して行動解析を行った結果ノックアウトマウスはプレパルス抑制や社会活動性の低下など、統合失調症に特徴的な傾向を有意に示した。これらの所見から、統合失調症の病態にエピジェネティックな機序が関与し、それにより多数の遺伝子の発現が変化して、統合失調症の複雑な病態が発生する、と推測された。
ビタミンK高含有沖縄野菜の摂取制限がワルファリンの薬効に与える影響の調査

沖縄県内で固有に摂取されているビタミンK含有量の多い野菜に関する情報を、琉球大学医学部附属病院に通院中のワルファリン服用患者に提供し、前後でワルファリンの薬効指標とビタミンK血中濃度を比較した。結果、これらの野菜はワルファリンの薬効に有意な影響を与えていないことが示された。これは、現在の沖縄県のワルファリン服用患者におけるビタミンK高含有野菜の摂取頻度および量が多くないためと考えられた。交付申請書に記載した研究計画に沿って臨床研究実施計画書および同意書等関連文書を作成し、琉球大学の倫理委員会で研究実施の承認を得た。個人情報の安全確保のため、インターネットに接続しない研究用パソコンを整備し、必要なソフトウェアをインストールした。試験実施計画書に沿って同意説明文書、研究の説明資料、被験者への配布パンフレットを印刷した。説明を行う外来の各診察室に配置する資料ケース、同意書やそのほか文書をまとめるためのファイルを購入した。平成23年3月1日より患者の組み入れを開始し、平成22年度中に3名に対して研究参加への意思確認をおこなった。本研究の介入内容が伝統的沖縄野菜の摂取に関する指導であることから、研究内容の説明と初回採血を同日に行う必要があることから、同意取得は意思確認の次の外来とせざるを得ず、平成23年度から順次組み入れを行っていく予定である。平成23年1月になって、有効性がビタミンKの影響を受けず用量調節も不要の抗凝固薬ダビガトラン(プラザキサ)が薬事承認され、ワルファリンに替わる薬剤として注目を集めるようになった。今後の普及の度合いによっては本研究の臨床的意義を揺るがしかねない状況となったことから、今後の研究の進め方について情報収集をするため、3月24日に国立循環器病センターにおいて、同薬の承認経緯に詳しい山本晴子先生、豊田一則先生に研究計画のプレゼンテーションを行い、意見を求めた。その結果、本研究の意義は当面の間は認められるとして計画の変更なしに研究を続行することとした。本研究は、伝統的沖縄野菜であるヨモギおよびニガナの摂取行動がワルファリンの薬効に与える影響を確認するために実施している。ヨモギおよびニガナはシュンギクなどと同じキク科の草本であり、ビタミンKの含有量が多く、ビタミンKに対する拮抗作用により抗凝固作用を発現するワルファリンの薬効に影響を与えている可能性がある。ワルファリンの薬効の不安定性は塞栓症の発症や出血事象など、時に生命にかかわることから、地域的に摂取されている食品であっても、その影響を評価することは重要である。本研究はワルファリン内服中の患者に沖縄野菜のビタミンKについて情報提供するパンフレットを交付し、その前後でワルファリンの投与量やPT-INR値、血中ビタミンK濃度を測定するデザインとした。これらの評価項目に変動があるかどうかを検討して、沖縄県という地域内での薬剤使用について、新しい有益な情報を得る事を目的としている。交付申請書に記載した研究計画に沿って作成され、琉球大学の倫理委員会で研究実施の承認を得た臨床研究実施計画書に沿って、前年度からの研究を継続した。年度内に35名の患者から研究参加への同意を得て、研究へ組み入れ、臨床研究実施計画書に沿って検査及び介入を実施した。抗凝固療法に関する最新の知見を収集するため12月3日の第111回日本循環器学会九州地方会(福岡)に参加した。本研究に協力している医師2名(大城克彦、呉屋薫)を第76回日本循環器学会学術集会に派遣し、抗凝固療法に関する最新の知見について情報収集した。組み入れ数は37人(男/女25/12)で、平均年齢70.8歳(標準偏差11.9)、BMI 24.3(同2.8)であった。アンケート調査の結果、37人中8人がニシヨモギ、ホソバワダンのビタミンK含有量が多いことを知っていたと回答し、ニシヨモギおよびホソバワダンを週に1回以上摂取するのはニシヨモギが5人、ホソバワダンが4人であり、うち2人が重複していた。主要評価項目は19人に観察された。PT-INRの0.5以上の上昇が16件、ワルファリン用量の減量が6件(重複あり)観察され、出血事象は観察されなかった。副次評価項目はPT-INRは前値1.9±0.7(平均値±標準偏差:以下同様)、4週間後に1.9±0.6(p=0.43)、ワーファリン用量は前値2.9±1.3 (mg)、4週間後2.9±1.3へ(p=0.21)、血中ビタミンK濃度は前値0.56±0.52 (ng/ml)、4週間後0.55±0.31へ(p=0.46)であり、それぞれ有意な変動はなかった。ビタミンK含有量の多い沖縄野菜を週に1回以上摂取しているのは、対象集団37例中7例(19%)であった。

本研究は対照群を置いていないため、結果の解釈には限界があるが、参考値として、12週間の経過中PT-INRが0.5以上低下またはワルファリン用量の増量が観察された症例は15例(PT-INR低下7例、ワルファリン増量10例、重複あり)であり、ワルファリンの薬効が弱まる方向への変動が主要評価項目と同程度存在し、副次評価項目の変動が有意でないということも考慮すれば、沖縄県内でワルファリンを内服中の患者一般ではニシヨモギおよびホソバワダンの摂取制限の指示は臨床的に有意な影響を持たないと考えられる。研究開始当初の症例登録のペースが遅く、最初の実施計画の期限を超過する結果となった。年度後半になって研究協力医師への声かけ等を毎週行うようにしたことで、順調な登録が進んだ。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き症例登録を推進していき、目標症例数までの残である15症例は年度前半早々に登録を終えられる見込みである。研究成果は論文化し、第77回日本循環器学会各術集会に演題として応募する予定である。
ユダヤ人入植地の空間設計とシオニズム思想の醸成

◆本研究の目的と内容宗教シオニストは、第三次中東戦争以降、イデオロギー的・神学的に先鋭化し、占領地に暴力的に入植してきた。その暴力はイスラエル左派にも向かっている。他方で、急進化・暴力化する宗教シオニストの入植者は「氷山の一角」に過ぎず、背後に広い支持基盤が存在すると指摘されている。本研究は、この指摘を論証するため、宗教シオニズムを核とした「共同体」の範囲と、それを成立させるイデオロギー・神学と物質的基盤とその変容過程を解明することを目的としてきた。本研究者はまず、占領地の実効支配を正当化する宗教シオニストの論理と、状況が規定する集合意識や規範の在り方を明らかにするため、宗教シオニスト入植者の死/死者をめぐる語りと空間表象に関する研究を行った。次に、現実との矛盾を解消するために宗教シオニストが採用した新しい入植地の形態に着目し、その内部の社会経済構造と集合意識の実態を考察した。ここでは、世俗的ユダヤ人と宗教的ユダヤ人の「共存」や「相互理解」といった意識・言説が、パレスチナ人や一部のユダヤ人の排除した上で創造・想像されるとともに、逆にこの意識・言説が排除を正当化していることを指摘した。◆本研究の独自性と重要性本研究の特色は、第1に、イスラエル/パレスチナを複数のく規範共同体>が併存・相互作用・競合・重複する空間と見なして分析する点にある。第2の特色は、パレスチナ/イスラエルの政治地理が、秩序・集合意識・境界の変容に伴う<規範共同体>の揺れ動きによって形成されると理解し、そのプロセスを体系化・概念化してきた点にある。本年度は、正当性を主張する人々の語りの意義に注目し、ヨルダン川西岸地区へ入植した宗教右派ユダヤ人へのインタビューや記念碑・墓碑の内容を分析した。当研究の第一の意義は、極右ユダヤ人入植者たちに直接インタビューし、彼らがどのように入植の過程で殺された仲間や親族の死を捉え、イデオロギーと結びつけ、占領と入植活動の正当化に利用しているか体系的に明らかにした点である。第二の意義は、領域的主権を巡る民族紛争を空間論的視角から捉え、当事者のイデオロギーやアイデンティティが空間上に表象されることで正当性を獲得し、実効的主権(単なる暴力行使)が法的主権(正当性をともなう権力行使)へと転換されていく過程と様相を明らかにした点にある。これによって、政治地理学ならびに国際政治学に新しい理論と方法論を提示することができた。上記の研究に加え、本年度は、宗教右派入植者の思想・組織的源流である宗教シオニズム内の思想的・地理的な多様性を考察した。当研究の重要性は、宗教シオニズムを「非メシア主義的な宗教シオニズム」と「順いのシオニズム」の2つの潮流に分けて分析するとともに、宗教シオニズム内の多様性をイスラエル/パレスチナのコロニアル(植民地的)な空間・経済・社会構造と関連づけて論じた点にある。当研究によって、宗教シオニストたちが、イスラエル建国の契機となった帝国主義、ナショナリズム、植民地的資本主義をユダヤ教の概念によって正当化する役割を担うとともに、イスラエルの軍事的勝利を介してそれらを神格化するまでに至った過程が明らかにされた。
電子欠乏性含窒素芳香環の特性を活用した新反応剤の開発

重金属を使用せず、C, N, Oの第2周期元素のみからなる反応剤は、毒性低減の点から創薬科学や生命科学における需要が高い。とりわけ新たな官能基変換を可能にし、化学・位置・立体選択性に優れ、安全性・安定性・経済性などの点で従前の反応剤を凌駕するものが求められている。本研究では申請者がこれまでに解明・蓄積してきたトリアジン環をはじめとする電子欠乏性含窒素複素環化合物の合成法、物性、構造と反応特性の相関性などの知見に基づいて、そのポテンシャルを最大限に引き出した次世代の反応剤を開発し、更にその生命科学分野における活用へと展開することを目的とする。2年目になる今年度は前年度の研究進捗状況に基づいて、(1)本課題開始前から進めてきた反応剤の応用ならびに発展研究と、(2)それ以外の新しい反応剤の開発研究の二つに分けて主に研究を実施した。(1)については、トリアジン骨格に電子求引性置換基を導入することにより縮合剤の反応活性が上がることを明らかにする一方で、複素環の活性化基に従来の第3級アミンの代わりに求核触媒能を有する化合物を用いることにより、一連の多段階エステル化反応を促進する反応剤の開発に成功した。酸触媒アルキル化剤では、メカニズム解明及び速度論的研究を通して脱離基の特性と触媒となる酸の機能解明を行い、簡便で効果的なカチオン性脱離基として作用していることを示した。(2)については、トリアジンに特有の物理・化学的特性を利用して、安定で高純度に単離・保存可能な新しいエポキシ化剤Triazoxの開発に成功した。縮合剤については、含窒素複素環構築において有用性を示す応用研究を行い、その成果について学会および論文で発表した。また、新たな官能基導入や新骨格を利用することにより、優れた脱水縮合剤やアシル化剤を開発し学術論文に発表し、現在は引き続きその展開研究を進めている。さらに親水性のポリマー縮合剤を開発し学会で発表した。アルキル化剤については、申請書に記載した理論に基づいて研究を進めた結果、弱酸性触媒でアルキル化反応が進行するための骨格を見出し、種々のアルキル化剤の開発に成功し、その成果について学会発表を行った。また反応のメカニズム及び速度論的観点から触媒となる酸の機能解明を行い、カチオン性脱離基という概念において新しい方法論を確立し、その成果を学術論文に発表した。次に従来までの問題点であった副反応を抑制し、反応開始のタイミングを制御可能な新規な中性ベンジル化剤の開発に成功し、論文発表をした。現在は、これまでに蓄積された知見に基づき、より困難な中性PMB化剤の開発を進めている。脱離基の新規ホスフィンリガンドについても合成法の確立と物性の解明に成功し、学会および論文で発表をした。また、新しい酸化剤としてエポキシ化剤の開発に成功し学術論文誌に発表するとともに、現在は更にその改良に取り組んでいる。その他の反応剤についても幾つかの化合物を設計合成し、その活性を評価する段階にある。以上より、実用的な反応剤開発は素反応開発より困難であることに鑑みて当初の期待以上の進捗状況であると判断した。前年度の研究は、当初研究方針に基づいて期待以上に進展していることから、この成果を踏まえた上で計画書に沿って引き続き進めていくと同時に、さらに進んで、有機合成や創薬化学はもちろん、プロセス、生命科学など幅広い分野で求められている様々なニーズに対応した多機能な反応剤を開発するとともに、開発した試薬を活用した新規な化学変換技術の開発・応用へと展開する。脱水縮合剤については新骨格構築のための効率的反応を開発し、その後得られた新規骨格を中心とした縮合剤を完成させるとともにその応用を目指す。特にタンパク質や糖質などの生体分子の特異的化学修飾法や、医薬品合成への実際の活用について検討を始める。また、より効果的な求核触媒を内包する究極的縮合剤の開発に挑戦する。アルキル化剤については、昨年から継続中の中性アルキル化剤を完成させ、さらにその官能基選択性を検討する。エポキシ化剤についても、昨年に引き続き活性、コスト、安全性などを指標に実用性の高い化合物への改良を目指す。その他、光駆動反応剤などの研究も順次推進する予定である。得られた成果については、特許出願の他、学会および論文での発表へと進める。新たな官能基変換を可能にし、化学・位置・立体選択性に優れ、安全性・安定性・経済性などの点で従前の反応剤を凌駕するものが求められている。本研究では申請者がこれまでに解明・蓄積してきたトリアジン環をはじめとする電子欠乏性含窒素複素環化合物の合成法、構造と反応特性の相関性などの知見に基づいて、そのポテンシャルを最大限に引き出した次世代の反応剤を開発し、更にその生命科学への活用へと展開することを目的とする。今年度は初年度であるため、(1)本課題開始前から進めてきた反応剤の応用ならびに発展研究、(2)それ以外の新しい反応剤の開発研究の二つに分けて研究を実施した。(1)については、縮合剤を活用した新規複素環骨格の構築法の開発に成功した。また、アルキル化剤と脱水縮合剤を中心にトリアジン骨格の互変異性エネルギーを駆動力とする新規ベンジル化剤及び脱水縮合剤を設計し、それらの効率的な合成法を開発するとともに、その反応性について評価した。

一方、トリアジン環上の置換基効果についてはハメットの置換基定数に基づいて導入可能な種々の官能基を有する化合物の合成法を開発すると共にそれらの活性を評価した結果、有意に活性の高い反応剤を見出した。(2)については、電子欠乏性ホスフィンリガンドの設計と合成法を開発し、その構造解析と金属触媒反応における配位子効果を解明した。一方、置換基の異なるトリアジン環過酸化物の合成を検討した結果、期待した活性を有する新規な酸化剤の開発に成功した。以上の研究成果について、学会ならびに論文で発表した。また、未発表のものについても順次論文を投稿する段階にある。縮合剤については、含窒素複素環構築において有用性を示す応用研究を行い、その成果について学会および論文で発表した。また、次に繋がる成果として、新たな脱水縮合剤やアシル化剤として期待される新骨格や官能基を見出した。アルキル化剤については、従来の問題点であった副反応がおきず、反応開始を制御可能な新規な中性ベンジル化剤の開発に成功し論文発表をした。また提案書通りの理論に基づいて研究を進めた結果、弱酸性触媒でアルキル化反応が進行するための骨格を見出した。新規ホスフィンリガンドについても合成法の確立と物性の解明に成功し、学会および論文で発表をした。さらに新しい酸化剤としてエポキシ化剤の開発に成功した。その他の反応剤についても種々の化合物を合成し、その活性を評価する段階にある。以上より、当初の期待通りの進捗状況であると判断した。重金属を使用せず、C, N, Oの第2周期元素のみからなる反応剤は、毒性低減の点から創薬科学や生命科学における需要が高い。とりわけ新たな官能基変換を可能にし、化学・位置・立体選択性に優れ、安全性・安定性・経済性などの点で従前の反応剤を凌駕するものが求められている。本研究では申請者がこれまでに解明・蓄積してきたトリアジン環をはじめとする電子欠乏性含窒素複素環化合物の合成法、物性、構造と反応特性の相関性などの知見に基づいて、そのポテンシャルを最大限に引き出した次世代の反応剤を開発し、更にその生命科学分野における活用へと展開することを目的とする。2年目になる今年度は前年度の研究進捗状況に基づいて、(1)本課題開始前から進めてきた反応剤の応用ならびに発展研究と、(2)それ以外の新しい反応剤の開発研究の二つに分けて主に研究を実施した。(1)については、トリアジン骨格に電子求引性置換基を導入することにより縮合剤の反応活性が上がることを明らかにする一方で、複素環の活性化基に従来の第3級アミンの代わりに求核触媒能を有する化合物を用いることにより、一連の多段階エステル化反応を促進する反応剤の開発に成功した。酸触媒アルキル化剤では、メカニズム解明及び速度論的研究を通して脱離基の特性と触媒となる酸の機能解明を行い、簡便で効果的なカチオン性脱離基として作用していることを示した。(2)については、トリアジンに特有の物理・化学的特性を利用して、安定で高純度に単離・保存可能な新しいエポキシ化剤Triazoxの開発に成功した。また、新たな官能基導入や新骨格を利用することにより、優れた脱水縮合剤やアシル化剤を開発し学術論文に発表し、現在は引き続きその展開研究を進めている。
飼育室排気系ダストを用いた実験動物ウイルスゲノムの新リアルタイム検出法の開発

1.実験動物飼育室排気系統のフィルターダストからのパラインフルエンザ3型ウイルス(PIV3)の検出感度および特異性の検討MHVの遺伝子診断の場合に決めたものと同様に転写量の最も多いと考えられるNタンパク領域をターゲットにして、1st PCR用のの計4種類のプライマーを設計してRNA-nested PCRを行った。Single-Step AGPC法を用いてフィルターダストから総RNAを調整し、これをテンプレートとしてKOR1をプライマーにリバース反応(37°C、60分間反応)を行い、cDNAを調整した。各cDNAをテンプレートとして1st PCR、さらにこれをテンプレートとして、2nd PCRを行った。2nd PCR産物を2%アガロースゲルで電気泳動して、175bpサイズのバンドが検出された。この診断法は、数分子のcDNAが存在すれば検出可能なきわめて高感度な方法であることが判明した。2.ダスト捕集法の改良実験動物飼育室中の空中飛散ダストをより効率良く捕集する方法と素材について検討した。通常のペーパー製フィルターと東レ製のナイロン素材であるトレミクロン【○!R】(プリフィルター)を比較したところ、1回目の結果では良好なダスト捕集能を示した。しかし、この比較研究については、再現性をさらに検討することとしている。今年度、排気系フィルターダストからのPIV3検出感度および特異性を検討し、検出条件の設定をめざした。MHVの遺伝子診断の場合、転写量の最も多いNタンパク領域をタ-ゲットに、の計4種類のプライマーを設計してRNA-nested PCRを行った。各cDNAをテンプレートとして1st PCR、さらにこれをテンプレートとして2nd PCRを行った。2nd PCR産物を2%アガロースゲルで電気泳動すれば、175bpサイズのバンドが検出された。しかしながら現有設備では、ダストの採集からバンドの確認までに7-8時間を要し、新たな感染が発見された場合に"その日のうちに(on the day)"対応することが困難であり、来年度導入を計画している「コスモアイ」を利用すれば、電気泳動・染色・観察の過程を約10分に短縮することが可能で、現状より1時間以上の時間短縮を図ることができる。パラインフルエンザウイルス3型(PIV3)については、我々が全塩基配列を明らかにしたGp株(J.Vet.Med.Sci.1998、DDBJ登録済)などを参照してプライマーを設計した。PIV3株の特性についての興味ある情報が得られると予想される。
ガフクロミックフィルムの不均一補正とCTの三次元計測に関する研究

ガフクロミックEBT2に紫外線Aを照射し,反応層の厚みの不均一が原因となる濃度不均一の補正方法を開発した.しかしながら,最適な紫外線の照射量が決定されていない.そこで放射線線量計測用フィルムであるガフクロミックEBT2フィルムに対しての有効な紫外線波長とその適正照射量である照射強度を時間にて求めた。紫外線蛍光灯を用い,ピーク波長360 nmの紫外線Aが最も反応が良い結果を得ていた.紫外線のピーク波長が360 nmの紫外線LEDを用い,ガフクロミックEBT2に対して最適な紫外線照射時間を調査したところ,4分の紫外線Aの照射で十分効果的であった.この結果から,ガフクロミックフィルムは診断用の高感度フィルムであるXR-QA2を用い,作製した紫外線の波長385 nmの紫外線Light Emitting Diode (LED)を使った紫外線照射装置での照射強度について調査した.つまり,このXR-QA2の濃度不均一補正に用いる紫外線Aの照射量と時間について検討した.方法はフィルムの切片に12,800 μW/cm2の強度の紫外線Aを5分毎の長さで0分から30分まで照射し,最適な濃度に変化する照射時間を求めた.その結果,15分から20分程度の照射時間で十分であることが判明した.ガフクロミックフィルムを利用したCTスキャンの三次元線量分布図作成に関する研究では,一回の単純回転照射(シングルスキャン)のみであり,且つ,アクリル半円柱を合わせたときの直径は10と16 cmの場合ではあるが,プロファイルカーブを用い解析した.その結果,X線照射部では両方とも表面の線量が高く,中心部の線量が低い結果を得た.しかしながら,照射部位に近い散乱線部では逆に表面より中心部の線量が高くなった.また,線量分布の三次元表示と解析に関してのアルゴリズム作成は,横断面の線量分布表示アルゴリズムの一部まで完成した.放射線治療用ガフクロミックフィルムEBT2における不均一性の補正方法について紫外線を照射することを企図した.紫外線蛍光灯を用いた場合はピーク波長360 nmの紫外線Aが最も反応が良い結果を得ているが,紫外線波長を限定できる紫外線LEDを用いて最適な紫外線波長を調査したところ,375 nmの紫外線Aの反応が最も効果的であった.このガフクロミックフィルムへの紫外線照射強度は4分の紫外線Aの照射で十分効果的であり,また,放射線診断用ガフクロミックXR-QA2では15分から20分程度の照射時間で十分であることが判明したことから,本研究の目的の一部であるガフクロミックフィルムの不均一性に対する補正方法である紫外線の前照射法は一応の結果を得た.これらの紫外線を照射したガフクロミックフィルムを用い,X線照射前後の画像を差分することにより,ガフクロミックフィルムの不均一性に対する精度の高い補正が可能となったことから,本研究はほぼ予定の通り進捗していると考える.一方,CTの三次元線量分布の解析と表示に関してもほぼ予定通りである.平面画像からの解析として,スライス厚2 cmで一回の単純回転照射(シングルスキャン)のみのX線照射であり,且つ,アクリル半円柱ファントムを合わせたときの直径は10 cm(新生児)と16 cm(成人)の場合のみであるが,その線量分布の解析は一部終了した.CTのX線管の回転方向に平行な横断面方向の解析はX線照射部位と散乱線部位に分けその濃度プロファイルカーブを用いて解析を行い,上記「研究実績の概要」に示すように有用な線量分布を得た.また,水平方向の解析は,X線照射部と散乱線部の両方を同時に解析している途中である.加えてガフクロミックの紫外線の影響についても研究中である.本研究は問題なく進行しており,最終年は本研究の目的であるCTの三次元線量分布の解析と新たに判明した問題点の解決について以下の3項目を主に研究する.ガフクロミックXR-QA2を用い,新しく開発した半円柱型ファントムと,新しく開発した三次元の線量分布を把握できる計測方法を用い,三次元線量分布図作成のアルゴリズムについての研究を行う.現在,線量分布の三次元表示と解析に関してのアルゴリズム作成に関しては,横断面の線量分布表示アルゴリズムの一部を完成しているので,次の段階として多数枚の断面データを短時間で作成できるアルゴリズムを完成させる.また,実際のCTの線量解析として本年度はスライス厚2 cm以外の1 cmや0.5 cmでの一回の単純回転照射(シングルスキャン)における線量分布の違いの解析をおこなう.加えて,スキャンとスキャンの間隔を種々設定して,線量分布の詳細な解析を行う.また,アクリル半円柱ファントムの直径を8 cmから16 cmまで2 cm毎に変化させて上述の調査検討を行う予定である.可能であれば上記アルゴリズムを用いた線量分布の解析も行う予定である.最後に,三次元データ作成時のガフクロミックフィルムの濃度不均一性補正の必要性の調査とその補正方法について検討する.本研究で用いているアクリル半円柱ファントムとガフクロミックフィルムを用いた線量分布評価法はX線照射領域の最大線量から散乱線領域の最低線量(ほぼ0に近い)まで,同時に評価ができる.そのため,ガフクロミックの持つ色素による濃度不均一性と反応層の厚さの不均一による濃度上昇の不均一性が低線量部分の不均一につながることになる.そこで,この不均一の補正方法の適応を検討する.方法として,これまでに研究してきた紫外線を用いたガフクロミックフィルムの濃度補正法を応用し,本方法の効果を検証する.

フィルム型線量計を用いたComputed Tomographyにおける三次元線量計測法の研究の一部として,本年度は紫外線を用いたフィルム型線量計の不均一補正について研究を行った.また,平成30年度の研究の前研究として,半円柱型ファントムとXR-QA2を用い,CTにおける三次元線量分布作成の前実験を行った.本研究ではCTの撮影条件,撮影したXR-QA2フィルムから三次元データを作成するための二次元データの抽出とデータの回転についての研究の必要性について明らかにした.平成29年度の研究目的と進捗予定に対し,評価を行う.本研究の目的は,1.385 nmの紫外線Light Emitting Diode (LED)を使った紫外線照射装置の照射強度に関わる研究と,2.CTにおける種々スキャンの三次元線量分布図作成に関する研究であり,平成29年度は1のLED紫外線照射装置に関わる研究である.平成29年度は開発した紫外線照射装置を使用し,Gafchromic XR-QA2およびXR-SP2に対する最適な紫外線-Aの前照射の強度(時間)を決定する研究を行った.まず,紫外線照射強度と時間の決定の前実験として,紫外線によるGafchromic反応層の濃度上昇が紫外線吸収に与える影響について研究した.次にGafchromic XR-QA2およびXR-SP2に対し,385 nm紫外線の単位時間当たりの照射量と照射時間について研究した結果,XR-QA2で20分およびXR-SP2で5分の照射時間で十分であることが判明し,次の研究に応用可能であることが判明した.また,平成30年度の研究の前研究として,半円柱型ファントムとXR-QA2を用い,CTにおける三次元線量分布作成の前実験を行った.紫外線照射の有無,およびファントムの大きさの違いによる線量分布の違いについて,前実験を行い,Gafchromic XR-QA2の不均一補正は反応層の不均一と紫外線防止のオレンジ層の不均一の両方を補正する必要があることが判明した.この不均一は信号とノイズの比が小さい場合に特に問題となることも判明した.このことから,CTの高精度三次元線量分布を作成するには上記二種類の不均一補正を行うことが必要であることが判明した.紫外線を照射し,差分処理を行うことにより,同時に補正ができる結果を得た.ガフクロミックEBT2に紫外線Aを照射し,反応層の厚みの不均一が原因となる濃度不均一の補正方法を開発した.しかしながら,最適な紫外線の照射量が決定されていない.そこで放射線線量計測用フィルムであるガフクロミックEBT2フィルムに対しての有効な紫外線波長とその適正照射量である照射強度を時間にて求めた。紫外線蛍光灯を用い,ピーク波長360 nmの紫外線Aが最も反応が良い結果を得ていた.紫外線のピーク波長が360 nmの紫外線LEDを用い,ガフクロミックEBT2に対して最適な紫外線照射時間を調査したところ,4分の紫外線Aの照射で十分効果的であった.この結果から,ガフクロミックフィルムは診断用の高感度フィルムであるXR-QA2を用い,作製した紫外線の波長385 nmの紫外線Light Emitting Diode (LED)を使った紫外線照射装置での照射強度について調査した.つまり,このXR-QA2の濃度不均一補正に用いる紫外線Aの照射量と時間について検討した.方法はフィルムの切片に12,800 μW/cm2の強度の紫外線Aを5分毎の長さで0分から30分まで照射し,最適な濃度に変化する照射時間を求めた.