hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パルス電界による細胞内物質の選択的放出の研究

細胞内容物を取り出すために従来から行われているような、ガラスビーズや超音波を用いて細胞を細かく破砕する機械的方法とは全く異なる新しい方法として、細胞を破壊することなく内容物を放出させることのできるパルス電界印加法を提案し、2年間の実験的検討を行った結果、次のような新しい知見が得られた。1、酵母懸濁液から、パルス処理により、機械的破砕法と比較して約30%程度の量のタンパク質が放出され、印加電圧の変化による生残菌数と放出特性との関係を求めた結果、菌を殺さずに内容物のみを放出させることが可能であることがわかった。2、印加するパルス電界強度の調節によって、菌体の内部より放出される酵素の種類とその放出特性が異なることより、電気的条件の変化のみにより細胞内容物を選択的に放出させることが可能であることがわかった。3、走査型電子顕微鏡による細胞表面の観察から、パン酵母では、内容物の放出後においても処理前の形状を保っており、細胞壁の損傷の著しいガラスビーズで機械的に破砕したものと比べ、損傷は見られなかった。なお、以上の結果の一部を、国際学会[1]ならびに口頭発表[2,3,4]を行い,来年度の国際学会[5,6]にて発表の予定である。従来の機械的細胞破砕法とは機構の全く異なる新しい方法として、パルス電界印加法に対する実験的検討を行った。酵母細胞懸濁液に極めて短い高電圧パルス電界を印加すると、細胞膜が破壊される(不可逆的に乱れる)ことによって、細胞を機械的に破砕することなく、更には選択的に内容物を放出させる方法の開発を最終目的としている。平成4年度においては、細胞内物質放出のための電気的パラメータの影響と、それら操作条件の微調節による内容物放出の生残菌数への影響の実験的検討を行った。その結果、次のようなことがわかった。(1)まず、10の8乗オーダーになるまで菌数を高めた酵母菌を用いて、パルスの印加エネルギを変化させたときの細胞内容物質放出量を求めた。パルスのエネルギーを増加するにつれて、放出量が二段階に増加することがわかった。(2)細胞内物質の放出を行わせると、菌は死滅する様子が見られたが、パルスエネルギの極めて小さい場合には、かなりの数の菌が(1050%)生残することがわかった。(3)分光光度計を用いた測定により、放出物質は核酸関連物質とタンパク質であることがわかったが、詳細については平成5年度において液体クロマトグラフィー及び電気泳動を用いてさらに検討を行う予定である。なお、以上の結果を平成4年10月に行われた化学工学会秋期大会及び静電気学会において口頭発表を行った。細胞内容物を取り出すために従来から行われているような、ガラスビーズや超音波を用いて細胞を細かく破砕する機械的方法とは全く異なる新しい方法として、細胞を破壊することなく内容物を放出させることのできるパルス電界印加法を提案し、2年間の実験的検討を行った。その、2年目にあたる本年度(平成5年度)においては新たに次のような結果が得られた。なお、以上の結果の一部を、本年度は国際学会[1]ならびに口頭発表[2]を行い、来年度の国際学会[3]にて発表の予定である。
高度原位置土壌浄化技術の開発

本年度は、前年度に開発した動電学的手法による実規模レベルの重金属浄化予測解析手法の高精度かを図ると同時に、カドミウム等の陽イオンとして土壌間隙水に溶出してくる重金属の浄化に重要である土壌の酸性化、また、陰イオン性重金属の代表として六価クロムを対象にとして、不飽和砂質汚染土壌への適用について新たな数値解析手法を開発し、解析を実施した。検討項目としては、不飽和砂質土壌を対象に陽イオン性重金属の浄化に強く影響する土壌の酸性化速度および挙動解析、また、六価クロムの移動速度および浄化挙動解析を行った。開発した解析手法には、不飽和砂質土壌ではイオン移動による物質移動が電気浸透流や動水勾配による移流と比較して卓越していることから、イオン移動による物質移動を電気的に発生する移流と考え、また、イオン移動速度への土壌間隙水の電解質濃度(電気伝導度、イオン移動度)の影響および屈曲度の含水率依存性が考慮されている。以下に、本年度の研究遂行で得られた結果の要約を示す。1.土壌酸性化速度は、飽和土壌よりもそれ以下の含水率をもつ不飽和土壌において速度のピークを示す。2.六価クロムの移動速度は、飽和土壌よりもそれ以下の含水率をもつ不飽和土壌において速度のピークを示す。3.重金属汚染土壌の浄化効率に、土壌間隙水の電解質濃度(電気伝導度、イオン強度)および屈曲度の含水率依存性が強く影響する。重金属不飽和砂質汚染土壌を高効率で浄化を行う手法として、動電学的土壌浄化手法が有効であり、また、効率よく浄化を行う上で重要な因子について明らかにすることができた。本年度は、重金属に汚染された土壌を対象に、電気による移流を動水勾配による移流へ変換した簡便な数値解析手法を開発し、その解析手法を利用して土壌物性の違い及び処理における操作因子が、動電学的土壌浄化技術による浄化に与える影響を検討した。また、実サイトを想定した浄化予測解析を行い、浄化期間と浄化コストから、動電学的土壌浄化技術の設計について考察した。その結果、以下のような知見を得ることができた。1.動電学的土壌浄化技術は土壌の透水性に左右されず適用することができる。2.動電学的土壌浄化技術に地下水揚水法を併用することによって、土壌透水係数が10^<-4>(cm/s)オーダー以上で顕著に浄化効率の改善が見られる。3.不飽和土壌においては、動電学的土壌浄化技術の浄化効率が低下した。したがって高透水性の土壌に対しては動水勾配の併用等土壌の飽和度を向上させる工夫が必要である。4.動電学的土壌浄化技術における電極配列は、例えば六角形型配列のように、総電極井戸数に対して陽極井戸数が多いほうが効率良く浄化を行える。5.動電学的土壌浄化技術による浄化期間は、おおよそ電極間隔に比例し、電極間隔が大きくなると浄化期間は長くなる。6.動電学的土壌浄化技術による浄化コストは、電極間隔が大きくなるほど小さくなる。本年度に開発した簡便数値解析手法を用いて、重金属汚染土壌に動電学的手法を適用した場合の浄化プロセスおよび挙動を検討し、この浄化技術の有効性を示すことができたと共に、その設計に関しても考察した。この成果は、今後の動電学的土壌浄化技術の確立において、有効に利用されることが期待される。本年度は、前年度に開発した動電学的手法による実規模レベルの重金属浄化予測解析手法の高精度かを図ると同時に、、重金属として陽イオン性の代表としてカドミウムを、また、陰イオン性重金属の代表として六価クロムを対象にとして、実規模レベルの汚染サイトを想定した浄化予測を実施した。

検討項目としては、飽和土壌を対象に陽イオン性重金属の浄化に強く影響する土壌の酸性化挙動解析、また、操作因子として各種電極配列の浄化効率に与える影響、さらに、電極間電位差および電極間距離が浄化効率に与える影響(2)について検討を行った。また、不飽和土壌における重金属の浄化予測解析手法を確立すると同時に、カドミウムおよび六価クロムを対象に浄化予測を実施した。また、不飽和土壌への動水勾配併用による浄化促進についても詳細に検討を行った。以下に、本年度の研究遂行で得られた結果の要約を示す。1.実規模重金属汚染土壌に動電学的手法を適用する場合、陽極/陰極一対に配列する最も基本的な電極配列より、多角形構造になるように電極を配列する方が効果的である。2.電極間電位差は、100V/m程度が浄化効率および土壌の過度の温度上昇を抑制する上から適当である。3.浄化に要する時間は電極間隔に強く依存し、電極間隔が大きくなるほど浄化時間は長くなる。4.不飽和土壌を対象とするほうが、飽和土壌を対象とする場合より、浄化に要する時間が長くなる。5.不飽和土壌に対して、動水勾配による水の注水を行うことで、浄化に要する時間を大幅に短縮できる。重金属汚染土壌を高効率で浄化を行う手法として、動電学的土壌浄化手法が有効であり、また、効率よく浄化を行う上で重要な操作因子について明らかにすることができた。本年度は、前年度に開発した動電学的手法による実規模レベルの重金属浄化予測解析手法の高精度かを図ると同時に、カドミウム等の陽イオンとして土壌間隙水に溶出してくる重金属の浄化に重要である土壌の酸性化、また、陰イオン性重金属の代表として六価クロムを対象にとして、不飽和砂質汚染土壌への適用について新たな数値解析手法を開発し、解析を実施した。検討項目としては、不飽和砂質土壌を対象に陽イオン性重金属の浄化に強く影響する土壌の酸性化速度および挙動解析、また、六価クロムの移動速度および浄化挙動解析を行った。開発した解析手法には、不飽和砂質土壌ではイオン移動による物質移動が電気浸透流や動水勾配による移流と比較して卓越していることから、イオン移動による物質移動を電気的に発生する移流と考え、また、イオン移動速度への土壌間隙水の電解質濃度(電気伝導度、イオン移動度)の影響および屈曲度の含水率依存性が考慮されている。1.土壌酸性化速度は、飽和土壌よりもそれ以下の含水率をもつ不飽和土壌において速度のピークを示す。2.六価クロムの移動速度は、飽和土壌よりもそれ以下の含水率をもつ不飽和土壌において速度のピークを示す。3.重金属汚染土壌の浄化効率に、土壌間隙水の電解質濃度(電気伝導度、イオン強度)および屈曲度の含水率依存性が強く影響する。重金属不飽和砂質汚染土壌を高効率で浄化を行う手法として、動電学的土壌浄化手法が有効であり、また、効率よく浄化を行う上で重要な因子について明らかにすることができた。
意図性推論の対人相互作用的基盤に関する研究

本研究では、ヒトの謝罪という行為をコストリー・シグナリングのモデルにより分析し、コストのかかった謝罪ほど誠意のある謝罪と知覚されるという仮説を場面想定法の質問紙実験と実験室実験により検証した。本研究の意義は、従来、個人の認知過程として分析されていた意図性推論(謝罪者の謝罪意図の推論)が相互作用の産物でることを示すとともに、この領域における進化心理学的アプローチの有効性を示したことにある。H18年度には、(1)意図性推論と他者の行為への非難・賞賛の関係についての場面想定法実験、(2)謝罪者の意図の推論に関する場面想定法実験を行った。研究(1)では、Malle & Bennett(2002)の実験結果より、行為に意図があったと知覚された場合、ネガティブな行為への非難が増大する程度の方がポジティブな行為への賞賛が増大する程度よりも大きいと予測した。実験1では、1020種類の日常的なポジティブもしくはネガティブな行為の記述を読んだ参加者に、その行為が意図的に行われた程度の推測と、それが非難・賞賛に値する程度を評定してもらった。その結果、予測通り、意図性を知覚した者ほどより強く賞賛・非難する傾向があり、その効果はネガティブな行為の場合に特に大きかった。実験2では、参加者にそれぞれの記述で明示的に意図性を操作し、当該行為が非難・賞賛に値する程度を評定してもらった。その結果は、やはり仮説を支持するものであった。研究(2)では、対人的な相互作用で意図せずに他者に損害を与えた者が、どのような謝罪を行えば効果的に相手の怒りを鎮めることができるか(悪意がなかったことを効果的に伝達可能か)を検討した。ここでは、経済学のシグナリング・ゲーム及び生物学におけるコミュニケーションの進化に関する理論(ハンディキャップ原理)から、謝罪に含まれるコスト(与えた損害の補償に関する約束等)が怒りを鎮める重要な要因であると予測し、この予測を支持する実験結果を得た。H19年度には、H18年度に行った謝罪意図の推論に関する場面想定法実験を拡張した追加的な場面想定法実験を行い、H18年度の結果を確認した。及び同様の内容を行動データとして確認する実験室実験を行った。これらの実験では、対人的な相互作用で意図せずに他者に損害を与えた者が、どのような謝罪を行えば効果的に相手の怒りを鎮めることができるか(悪意がなかったことを効果的に伝達可能か)を検討した。ここでは、経済学のシグナリング・ゲーム及び生物学におけるコミュニケーションの進化に関する理論(ハンディキャップ原理)から、謝罪に含まれるコスト(与えた損害の補償に関する約束等)が怒りを鎮める重要な要因であると予測した。上記の2つの実験の結果はこの予測を支持するものであった。また、ハンディキャップ原理とコミュニケーションに関わる問題に、言語の正直さの問題がある。謝罪場面に即して言えば、他者が口で謝ることにも相応の効果がある。このような口頭での謝罪が何のコストも含まないにも関わらず、相手から幾分か信用されることは生物学的には大きな謎である。これに対して、Lachmannらは虚偽に対する他者からの制裁が口頭言語の正直さを支える鍵であるとする議論を展開している。上記の謝罪実験に加えて、虚偽に対して人々が義憤を感じ、制裁を加えるのかどうかを実験により検討し、これを支持する結果を得た。上記の二つの系統の研究は、いずれも研究論文としてまとめ、現在、学術雑誌において審査中である。H20年度には、H19年度に謝罪場面においてコストリー・シグナリング理論の予測を検討し、その妥当性を確認したことを受け、配偶者選択場面においてコストリー・シグナリング理論の予測の検討を行った。具体的には、潜在的な配偶者に対して自分が相手を真に愛しており、長期的なコミットメント関係を形成する意図があることをいかにして相手に伝えることができるかを検討した。コストリー・シグナリング理論に基づき、特に男性は潜在的パートナーに対してコストをかけて求愛することによって、自分の愛情が誠実なものであることを示すことができると予測した。例えば、高価な贈り物を贈る、忙しい時間を削って相手と一緒に過ごすなどである。これらのコストはく短期的配偶戦略を採用し、できるだけ多くの女性と関係を持ち、長期的なコミットメント関係をもつ意図のないものには支払うことのできないコストであり、特定の女性との関係にコミットしており、かつその女性と長期的な配偶関係に留まる意図のある男性にのみ産出可能なシグナルになると考えられる。今年度は、場面想定法を用いた実験により、同じ結果をもたらす行為であっても、それが行為者にとってコストのかかるものであったときに、相手が愛情とコミットメントを感じ取ることが示された。ただし、興味深い例外は、金銭的なコストによるシグナルであった。これに関しては、女性は相手のコミットメントを読み取りにくいことが明らかとなった。これは、金銭の浪費によるシグナルが、男性の社会的地位のシグナル(したがって、多くの女性と関係をもとうとする短期的配偶戦略でも用いられるシグナル)であるからかもしれない。
ドミニカ共和国における虚血性心疾患の実態把握とリスクファクターに関する研究

研究代表者の伊東は、JICAのドミニカ共和国(ド国)消化器疾患研究臨床プロジェクトの専門家派遣団の一員として、平成3年4月10ー18日サントドミンゴ市を訪れた。この間、ド国側の研究分担者と会合し本研究の基本的構想を説明し、ド国側の合意を得た。ド国では虚血性心疾患が高率であると思われるが、信頼すべき疫学調査はないとのことである。平成3年5月、伊東と小澤は研究計画を作製しド国側に送付した。その大要は次の通りである。ド国の24ー74才の住民約2000名(10才毎に男女各200名)を抽出し、血圧、血清コレステロ-ル、喫煙習慣について検診を行う。また、人口約10万人の地区を選び、死亡届けにより心疾患による死亡者をランダムに100名を選択し、医師・医療機関を訪問して胸痛、心電図、血清酵素の所見を収集する。その所見により、国際協同研究班の診断基準に従って死因を分類する。その結果により、その地区の虚血性心疾患死亡数を補正して人口対の死亡率を算出する。伊東と小澤は平成3年7月30日ー8月15日、サントドミンゴ市を訪れ、本研究に関する調査を行った。その概要は以下の通りである。(1)サントドミンゴ市の国立・私立病院を訪問し診療の実態を視察した。(2)厚生省を訪問し、保健衛生の行政システムの視察と資料の提供を受けた。厚生省の統計によれば、死因の10位以内に、心筋梗塞、脳血管障害、心停止、心不全などの心血管病が含まれている。(3)わが国の虚血性心疾患に関する疫学調査の資料をド国側に提供した。(4)ド国側より、ド国の全地区からランダムに2000名を抽出して検診を行うこと、および、死亡調査の対象地区として、ラ・ロマ-ナ市を選定するとの提案があり、検討の結果、両国側が同意した。目的ドミニカ共和国における虚血性心疾患のリスクファクターに関する調査対象と方法サントドミンゴ市消化器病センターに勤務するドミニカ人143名を対象とし、血清総コレステロール(TC)、HDLコレステロール、血圧、喫煙習慣を調査した。成績各年齢層におけるTCとHDLの平均値(mg/dl)、および高TC(≧220mg/dl)、低HDL(<40mg/dl)、高血圧、喫煙習慣の頻度(%)は表に示す通りである。考案と結論TCとHDLは日本および欧米諸国と比較して低値の傾向が見られる。とくに、低HDLは全体の42%の高率に見られた。ドミニカ共和国の厚生省の死亡統計によれば、死因の10位以内に心筋梗塞、脳血管障害、心停止、心不全などの心血管病が含まれている。しかし、これまで、同国における虚血性心疾患による死亡率やリスクファクターに関する信頼すべきデータはない。今回の成績で、低HDLと高血圧がかなりの高率に見られ、このことが同国の虚血性心疾患の多発に関連している可能性がある。今後、さらに検討の必要がある。
小児睡眠時無呼吸症候群患者の手術による認知機能、睡眠行動の改善についての検討

小児の睡眠障害はアデノイド・扁桃肥大が原因となる閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSAS : Obstructive Sleep Apnea Syndrome)が主である。アデノイド・扁桃摘出術によって、口呼吸、いびき、無呼吸、睡眠中の陥没呼吸、胸郭変形、夜尿、起床時の不機嫌、成長発育不良などが著明に改善することが臨床的に経験されるが、近年OSASによる行動異常(多動や攻撃性)、学習障害、ADHD(注意欠陥・多動性障害)との関連が指摘されている。終夜睡眠ポリグラフ、簡易検査であるヒプノPTT、行動評価としてアクティウオッチ、OSA-18を用いて、小児OSASの病態について検討した。簡易検査であるヒプノPTTを終夜睡眠ポリグラフに加えることによって、呼吸努力の評価が可能であった。OSA-18では睡眠や日中の行動、保護者の不安が有意に改善して、手術療法の効果が見られた。アクティウオッチは少数例にしか施行できず、24時間の使用が困難で十分な評価は難しかった。睡眠時無呼吸症候群(SAS)の重症度として成人では無呼吸低呼吸指数(AHI)が指標となるが、小児は胸郭が柔らかく、代償するため、AHIでは予測できないことがしばしばである。そこで、脳波を含めた終夜睡眠ポリグラフ(PSG)とともにヒプノPTTを用いて呼吸努力の有無と睡眠イの脳波上覚醒について手術前後の比較を行った。ヒプノPTTは動脈血が左心室から送り出される心拍変動が指先の脈に到達するまでにかかる脈波伝達時間で換気努力の評価と自律神経刺激による覚醒反応の検出が可能な簡易な機械であり、小児の検査に適すると考えられた。24名では、閉塞型、中枢型無呼吸などの判別が可能であった。PSGとの比較では覚醒反応検出の鋭敏さはみられなかったが、換気努力の評価には有用であった。また、小児の睡眠障害では、行動異常(多動や攻撃性)や学習障害、ADHD(注意欠陥・多動性障害)との関連が指摘されているが、その機序は明らかではない。手術治療を行った小児20名に行動反応、生活様式の変化について検討を行いその変化を検討したが、明らかな行動関連の変化の検出は難しかった。今後自閉症、広範性発達障害児の睡眠について検討して、行動検査と発達評価を加えていく予定である。睡眠時無呼吸症候群(SAS)の重症度として無呼吸低呼吸指数(AHI)が指標となるが、小児は胸郭が柔らかく代償するためAHIでは予測できないことがしばしばである。そこで、脳波を含めた終夜睡眠ポリグラフ(PSG)とともにヒプノPTTを用いて呼吸努力の有無と睡眠中の脳波上覚醒について手術前後の比較を行った。ヒプノPTTは動脈血が左心室から送り出される心拍変動が指先の脈に到達するまでにかかる脈波伝達時間で換気努力の評価と自律神経刺激による覚醒反応の検出が可能な機会であり、小児の検査に適すると考えられた。24名では閉塞型、中枢型無呼吸の判別が可能であった。PSGとの比較では覚醒反応検出の鋭敏さは見られなかったが、換気努力の評価には有用であった。また、小児の睡眠障害では行動異常(多動や攻撃性)、学習障害、ADHD(注意欠陥・多動性障害)との関連が指摘されている。アデノイド・扁桃摘出術による手術治療を行った小児に腕時計型の行動評価が可能であるアクティウオッチを5名に施行したが、術後観察期間が短かったためか明らかな変化は見られなかった。小児32名の保護者に術前後でOSA-18で行動反応、生活様式の変化について聞いたところ、28名の保護者が気分のむらや攻撃性異常に活発な行動が改善していると回答していた。また、手術によって子どもの健康の心配や低酸素になっているのではないか、という保護者の心配やストレスが軽減してしいることがわかった。PSG、PTTによる睡眠パラメーターの改善、一部には2年間の追跡によって顎顔面形態の改善もみられ、保護者による改善度も高かったが、客観的な行動異常の評価は難しいことがわかり、今後は評価の方法の検討が必要と考えられた。
脳腸相関の異常における脳腸ペプチドの作用

過敏性腸症候群(irritable bowel syndrome; IBS)は、ストレスによって腹痛と便通異常が増悪する代表的な内科疾患である。本研究の目的は、ストレス関連疾患としてのIBSの病態生理を脳腸ペプチドcorticotropin-releasing hormone (CRH)の動態から明らかにすることである。健常者を対照とし、IBS患者におけるCRH投与によるadrenocorticotropic hormone (ACTH)分泌、大腸機能の変化ならびに大腸伸展刺激時の脳機能の変化を機能的磁気共鳴画像(fMRI)で検討した。その結果、IBS患者では、CRH投与によるACTH分泌の増強が再確認された。CRH投与は大腸の微細収縮を惹起し、特に男性IBS患者でその現象が顕著であった。女性IBS患者では、安静時副交感神経活動の低下が見られた。健常者においては、個人個人のCRH投与によるACTH分泌反応は大腸伸展刺激時の膝前部前帯状回の血中酸素濃度依存的(BOLD)信号と負の相関を示した。しかし、IBS患者においては、有意な負の相関が失われていた。更に、健常者の大腸電気刺激時に内臓知覚大脳誘発電位と血中ACTH、cortisolを分析し、同時に左右の背外側前頭前野に経頭蓋磁気刺激を加えてその影響を見ている。CRH受容体CRH-R2の刺激はストレス応答を減弱させることが知られている。IBS患者と健常者のCRH-R2遺伝子を含むゲノム分析を行った。動物はラットに大腸伸展刺激を加える前に音刺激を加え、内臓刺激による恐怖条件付けモデルを作成し、扁桃体のCRH陽性線維の変化を検討した。内臓刺激による恐怖条件付けモデルの作成に成功し、その病態は扁桃体中心核のCRH陽性線維の増加を伴っていた。以上の結果はIBSにおける脳腸ペプチドCRHの重要な役割を強く示唆しており、今後の研究の展開が多いに期待される。過敏性腸症候群(irritable bowel syndrome; IBS)は、ストレスによって腹痛と便通異常が増悪する代表的な内科疾患であり、ストレス関連疾患としてのIBSの病態生理を脳腸ペプチドcorticotropin-releasing hormone (CRH)の動態から明らかにすることは、科学的な意義が非常に大きい。申請書に於いて、脳画像を用いた脳腸相関へのCRHの関与の分析、遺伝子多型分析、磁気刺激、動物実験について研究が進行している。研究実績の概要に記載した通り、申請書に記載した速度で分析が進んでいる。申請書に於いて、脳画像を用いた脳腸相関へのCRHの関与の分析、遺伝子多型分析、磁気刺激、動物実験について研究を進行させている。当初の計画通り進展させることにより研究を進める方策で良いと判断する。まず、IBS患者における内臓刺激に対するCRH動態の異常を健常者を対照にして分析しつつある。大腸刺激下でのPETによる局所脳血流による中枢神経応答がCRHの存在下でどのように変化するかを検証しつつある。また、健常者の大腸電気刺激時に内臓知覚大脳誘発電位と血中ACTH、cortisolを分析し、同時に左右の背外側前頭前野に経頭蓋磁気刺激を加えてその影響を見ている。IBS患者と健常者のCRH-R2のゲノム分析を行っている。動物はラットの母子分離を1日180分施行し、trinitrobenzene sulfonic acid (TNBS)で腸炎を惹起した後に回復させるモデルにおけるCRH受容体CRH-R1拮抗薬の内臓知覚への効果を分析している。本年度の段階での結果は、IBS患者では扁桃体局所脳血流量がCRH投与で増加する。IBS患者ではこれに内臓刺激が追加されても扁桃体活動が飽和しており、これが血漿noradrenalineの動態と並行する。右背外側前頭前野への経頭蓋磁気刺激は内臓知覚を減弱させるが、血中ACTHは上昇する。IBS患者のCRH-R2遺伝子多型の分布は健常者と異なっていた。母子分離とTNBS腸炎の二重負荷モデルは内臓知覚過敏を増悪させるが、その応答はCRH-R1拮抗薬の投与で改善する。以上の結果を順次論文化して公刊して行く予定であり、今後の研究の展開が多いに期待される。申請書に於いて、脳画像を用いた脳腸相関へのCRHの関与の分析、遺伝子多型分析、磁気刺激、動物実験について計画を立案している。本研究の目的は、ストレス関連疾患としてのIBSの病態生理を脳腸ペプチドcorticotropin-

releasing hormone (CRH)の動態から明らかにすることである。健常者を対照とし、IBS患者におけるCRH投与によるadrenocorticotropic hormone (ACTH)分泌、大腸機能の変化ならびに大腸伸展刺激時の脳機能の変化を機能的磁気共鳴画像(fMRI)で検討した。その結果、IBS患者では、CRH投与によるACTH分泌の増強が再確認された。CRH投与は大腸の微細収縮を惹起し、特に男性IBS患者でその現象が顕著であった。女性IBS患者では、安静時副交感神経活動の低下が見られた。健常者においては、個人個人のCRH投与によるACTH分泌反応は大腸伸展刺激時の膝前部前帯状回の血中酸素濃度依存的(BOLD)信号と負の相関を示した。しかし、IBS患者においては、有意な負の相関が失われていた。更に、健常者の大腸電気刺激時に内臓知覚大脳誘発電位と血中ACTH、cortisolを分析し、同時に左右の背外側前頭前野に経頭蓋磁気刺激を加えてその影響を見ている。CRH受容体CRH-R2の刺激はストレス応答を減弱させることが知られている。IBS患者と健常者のCRH-R2遺伝子を含むゲノム分析を行った。動物はラットに大腸伸展刺激を加える前に音刺激を加え、内臓刺激による恐怖条件付けモデルを作成し、扁桃体のCRH陽性線維の変化を検討した。内臓刺激による恐怖条件付けモデルの作成に成功し、その病態は扁桃体中心核のCRH陽性線維の増加を伴っていた。以上の結果はIBSにおける脳腸ペプチドCRHの重要な役割を強く示唆しており、今後の研究の展開が多いに期待される。過敏性腸症候群(irritable bowel syndrome; IBS)は、ストレスによって腹痛と便通異常が増悪する代表的な内科疾患であり、ストレス関連疾患としてのIBSの病態生理を脳腸ペプチドcorticotropin-releasing hormone (CRH)の動態から明らかにすることは、科学的な意義が非常に大きい。申請書に於いて、脳画像を用いた脳腸相関へのCRHの関与の分析、遺伝子多型分析、磁気刺激、動物実験について研究が進行している。研究実績の概要に記載した通り、申請書に記載した速度で分析が進んでいる。申請書に於いて、脳画像を用いた脳腸相関へのCRHの関与の分析、遺伝子多型分析、磁気刺激、動物実験について計画を立案している。当初の計画通り進展させることにより研究を進める方策で良いと判断する。
次世代シークエンシングによる骨軟部腫瘍特異的融合遺伝子検出の試み

腫瘍特異的融合遺伝子を有する骨軟部腫瘍のホルマリン固定パラフィン包埋腫瘍組織から抽出したRNAを用いて次世代シークエンス(NGS)解析を行ったが、当該融合遺伝子をうまく検出できなかった。通常のホルマリン固定された腫瘍組織はNGS解析には不適であり、固定に緩衝ホルマリンを用いるなどの工夫が必要と考えられた。一方、凍結新鮮腫瘍組織を用いた解析では当初想定しなかった融合遺伝子(PAX3-MAMAL3等)が検出され、類似した特徴を示す腫瘍の症例を収集して検討することにより、それらの腫瘍における臨床病理学的な多様性を見出すことができ、同解析は骨軟部腫瘍における有用な補助的診断法と考えられた。骨軟部腫瘍は発生頻度が低いにも関わらずその種類が多く分類が複雑です。骨軟部腫瘍の中には、それらの組織型に特徴的な融合遺伝子を有するものがあることが今日広く認識されており、それら融合遺伝子をRT-PCR法やFISH法で検出することは補助診断法として応用されています。しかし、未だ見出されていない融合遺伝子や既知の融合遺伝子のバリエーションは多数存在していると考えられており、それらを日常の病理診断の現場で用いられているホルマリン固定パラフィン包埋腫瘍組織(FFPE)から見出すことのできる方法の開発が求められています。本研究では1)近年開発されている次世代シーケンス技術とFFPEを用いた融合遺伝子検出の実行可能性を検証するとともに、2)未知の融合遺伝子を見出し診断精度をさらに向上させることを目的としています。本年度は、主に上記1)の研究目的を中心に研究を進めています。複数の企業と本研究の実施のための方法・実行計画に関する話し合いや見積もりの結果、本学に設置されていない次世代シーケンス解析を北海道システムサイエンス社に委託して行うことといたしました。試薬のキットが高額であることに加え、解析も高額であるため初年度の予算で1)の研究目的に関する研究計画の解析を実行することは難しく、A.ライブラリ調整、B.次世代シーケンス解析、C.データ解析といった3段階の検索のうち、ABの解析を本年度に行い、Cは次年度の解析といたしました。融合遺伝子を有することが既に知られている腫瘍のサンプルとして、当初はユーイング肉腫や滑膜肉腫を想定していましたが、粘液型脂肪肉腫も主たる解析対象に加え、FFPE腫瘍組織からRNAを抽出して解析を進めています。本年度は次世代シーケンス法を用いて骨軟部腫瘍のFFPEよりどの程度融合遺伝子を検出することが可能かを検証するための研究を行ってきました。まず、既に融合遺伝子を有することが確認されている骨軟部腫瘍を対象に症例を選択し、FFPEからRNAを抽出し解析することといたしました。解析を委託する北海道システムサイエンスとの協議の結果、手法としてはillumina社のRNA-seq法を選択し、費用の問題から10検体の解析を行う計画を立てましたが、FFPEからの解析は実績がほとんどないとのことで、新たな試みでした。FFPEから抽出された核酸は保存状態が不良である可能性があり、その場合、解析を進めることができない可能性があります。症例によっても核酸の保存状態は様々であることが予想されますので、解析に進める10サンプルに対し、FFPEからの核酸22検体、凍結腫瘍組織から抽出した核酸5検体を準備しました。解析には一定量の核酸濃度・量が必要ですが、核酸の保存状態が不良な検体があり、RNAサンプルの準備にやや時間を要しました。まずRNAサンプルの品質チェックを行いましたが、FFPEから抽出したもののうち7検体はRNAの保存状態が不十分で、解析可能と予想されたのは15検体でした。一方、凍結腫瘍組織から抽出した5検体は全て解析可能と予想されました。これらから、FFPEから抽出した9検体と凍結腫瘍組織からの1検体を解析対象として選択し、さらなる解析に進めました。ライブラリ調整は2検体では初回PCRにて充分なPCR産物の収量が得られませんでしたが、2回目までにはいずれの検体におきましても200ng以上のPCR産物が得られ、目的としている260bp付近にピークが見られ、解析可能となりました。Illumina HiSeqによる次世代シーケンス解析も終了しました。28年度の予算でデータ解析を進める予定です。組織像が多彩である上に日常診療で遭遇する機会が少ないなどの理由で一般に診断が困難とされている骨軟部腫瘍の正確な病理診断に寄与できる新たな分子遺伝学的手法の候補として、最近開発された次世代シークエンス(NGS)法の実効可能性と有用性を検討するのが本研究の目的です。平成27年度はNGS法の受託解析で実績のある専門委託業者を選定した上で、日常の病理診断に汎用されているホルマリン固定パラフィン包埋組織(FFPE)からのRNAの抽出法を確立し、解析用サンプルとしての品質の調査を詳細に行ったところ、約7割のサンプルがNGS法での解析可能との結果が得られました。この結果を受けてすでに特異的な融合遺伝子が検出されている滑膜肉腫などの骨軟部腫瘍のFFPEから抽出したRNAを用いてNGS解析を行いましたが、残念ながら目的とする遺伝子異常は検出されませんでした。したがって、平成28年度は解析用のサンプルをFFPEから凍結新鮮腫瘍組織に変更し、以前に得られた臨床病理学的所見から未知の融合遺伝子の存在の可能性が予想された骨軟部腫瘍症例をNGS法で解析することにしました。

10例の腫瘍検体を解析した結果、2例において既知ではあるものの腫瘍の臨床病理学的特徴からは当初想定しなかった融合遺伝子が検出されたため、この所見をすでに収集している類似の症例を多数用いて調査し、その妥当性を確認することができました。また、このほかにも目下報告されていない融合遺伝子の候補が複数検出されたことから、今年度はreverse transcription-polymerase chain reaction(RT-PCR)法やfluorescence in situ hybridization (FISH)法などを用いてその真偽を確認する予定としております。平成27年度から28年度にかけて、次世代シーケンス法(NGS)を用いてホルマリン固定パラフィン包埋腫瘍組織(FFPE)から抽出したtotal RNAから骨軟部腫瘍(ユーイング肉腫、滑膜肉腫等)の既知の融合遺伝子がどの程度検出可能であるかを検証しました。凍結新鮮腫瘍組織からRNAを抽出した1例の滑膜肉腫を陽性対照として検討したところ、その陽性対照からはSS18-SSX融合遺伝子が検出されたにも関わらず、FFPEから抽出したRNAを用いた9例ではいずれも融合遺伝子は検出できませんでした。従って、現状ではFFPEからNGSを用いて融合遺伝子を検出するのは困難であると考えられました。そのため今回は凍結新鮮腫瘍組織から抽出したRNAを用いて未知の融合遺伝子の検出を試みるという方針に変更しました。腫瘍組織が凍結保存されており臨床病理学的特徴から未知の融合遺伝子を有する可能性が高いと推定される10症例をまず選択し、それらの凍結腫瘍組織からRNAを抽出しNGSにて解析を行いました。その結果検出された様々な遺伝子異常の中から、リードのゲノム上でのマッピング位置やマッピングリード数などを基に54種類の遺伝子異常を融合遺伝子の候補として抽出できました。これらのうち2例では、すでに報告されている稀なタイプの融合遺伝子PAX3-MAML3ないしBCOR-CCNB3が検出されました。この結果を確認するべくこれまで収集済の多数例をRT-PCR法にてスクリーニングしたところ、それぞれを1例と9例に見出しました。これらの臨床病理学的特徴を解析し、その結果を2017年4月に行われる日本病理学会総会で報告するとともに論文を投稿準備中です。また、残りの8例の解析では、新規の融合遺伝子の候補が50種類余り検出されているため、これらが新たな融合遺伝子であるのかどうかの検討を現在行っているところです。骨軟部腫瘍ではreverse transcription-polymerase chain reaction (RT-PCR)法やfluorescence in situ hybridization (FISH)法を代表とする分子遺伝学的手法を用いた腫瘍特異的融合遺伝子の検出が補助診断法として応用されていますが、本研究ではそれらに代わる新たな手法として次世代シークエンス(NGS)が有用か否かを検討しました。
ライム病ボレリアの起源、世界伝播に関する分子遺伝学的研究とライム病制圧

ライム病関連ボレリアはIxodes属マダニI.persulcatus,I.ovatusや患者、野生ゲッシ類動物、渡り鳥などから分離されている。ボレリアを保有する日本の主なベクターマダニはI.persulcatusとI.ovatusで、それぞれ、北日本、日本全国に棲息する。ボレリアは950kbの線状染色体と複数の環状、線状プラスミドを持つユニークな細菌である。以下に本研究の成果を挙げる。1)日本、欧州、米国のボレリアのゲノムDNAを制限酵素EcoRVまたはHincIIで消化、23S rRNA遺伝子プローブNPまたはStyでハイブリダイゼーションを行い、そのRFLPパターンからIXのリボタイプに分けた。4)ライム病ボレリアにおいて分子量の変動の大きい主要表層蛋白質OspAに対する単クローン抗体を調製、その反応性より日本分離株を11 OspA血清型に分けた。一方、欧州分離株は7血清型に分けられ、Munchen大学Wilske教授と共同でOspA単クローン抗体16種を用い比較検討し、B.afzeliiのみが一致し、日本のライム病ボレリアが血清学的にも欧米株と異なることを明らかにした。5)Korenberg教授、Volkov博士との共同研究でハバロフスク、ウラジオストク、ユジノサハリンスク周辺で採取したマダニI.persulcatus846匹、ゲッシ類Apodemus agrarius,A,peninsulae,Clethrionomys rufocanus,Tamias sibricus,Sorex sp.など約50頭からボレリアの検索を行い、マダニの225匹(26.6%)がボレリアを保有した。マダニ、野生ゲッシ類分離株の23S-5S rRNA遺伝子のRFLP(リボタイピング)、5S-23S rRNA遺伝子intergenic spaceのRFLP解析により、約80%がB.garinii,10%がB.afzelii,残りが両菌種の二重感染と未同定などで、B.burgdorferi sensu strictoは見いだされ無かった。この分布は日本国内でのライム病ボレリアの分布にほぼ一致し、ライム病が極東ロシアを経て日本に伝播するという我々の仮説に一つの証拠を提供した。6)日本に広く分布するI.ovatusより分離されるB.japonicaの病原性については直接的証拠がなかった。Max-Planck研究所Simon教授との共同研究でSCID,C3H/HeN,ddYマウスに関節炎を誘発させ、前2者のマウスからは再分離に成功し、病原性の存在を示唆した。9)I.persulcatus (hard tick由来)より分離した38kDa小型鞭毛蛋白質と1組の23S-5S rRNA遺伝子をもつボレリアは16S rRNA1368塩基の配列分析から、ライム病ボレリアよりも回帰熱ボレリア(soft tick由来)に近い新種でB.miyamotoiと命名した。10)本共同研究の成果につき、Johnson教授、Baranton教授,Simon教授,Wilske教授(Munchen大学)、福長、増沢、柳原は1996年1月22、23日米国カリフォルニア州ベンチュラ市ホリデイインにおいて総括、評価の会議を行い、本共同研究が所期の目的を達成したことを確認した。

6)日本に広く分布するI.ovatusより分離されるB.japonicaの病原性については直接的証拠がなかった。Max-Planck研究所Simon教授との共同研究でSCID,C3H/HeN,ddYマウスに関節炎を誘発させ、前2者のマウスからは再分離に成功し、病原性の存在を示唆した。9)I.persulcatus (hard tick由来)より分離した38kDa小型鞭毛蛋白質と1組の23S-5S rRNA遺伝子をもつボレリアは16S rRNA1368塩基の配列分析から、ライム病ボレリアよりも回帰熱ボレリア(soft tick由来)に近い新種でB.miyamotoiと命名した。10)本共同研究の成果につき、Johnson教授、Baranton教授,Simon教授,Wilske教授(Munchen大学)、福長、増沢、柳原は1996年1月22、23日米国カリフォルニア州ベンチュラ市ホリデイインにおいて総括、評価の会議を行い、本共同研究が所期の目的を達成したことを確認した。1)国際学術研究(共同研究)班会議開催。1994年6月イタリア・ボロ-ニャ市で開催の第VI回ライム・ボレリア症国際会議に先立ち6月18日ホテル・サンドナートにおいて班会議を開いた。研究経過と評価、今後の研究方針について討論し、11月に招聘予定者を中心とする「ライム病国際シンポジウム」を日本において開催することの意義を了承し、プログラム、講演要旨集刊行、役割分担など運営について具体的決定を行った。2)ライム病国際シンポジウム。当国際学術研究(共同研究)メンバー並びに神大川端真人、旭川医大橋本喜夫、中国医学科学院張哲夫、韓国建国大学朴慶熈博士らの第一線研究者を招聘して11月12日浜松市舘山寺において組織委員長柳原保武で開催した。米国、中国、韓国、台湾などからも参加者があり、参加者に強いインパクトを与え、第2回ライム病国際シンポジウム開催の要望もあがり、会議は成功裏に終了した。3)遺伝学的解析と分類。シュルツェマダニ由来ボレリアの小さな鞭毛蛋白質遺伝子をクローンし、塩基配列を決定、DNA相同性、16SrRNA遺伝子の塩基配列、G+C含量から回帰熱ボレリアに近縁の新種であることを示した。(福長ら)4)ライム病の伝播経路。アカハラ、アオジなどのトリがライム病病原体保有動物であること、日本のB.afzelliはアカネズミ-ダニ間で、B.gariniiはトリーダニ間で維持され、日本産菌株の伝播経路の特徴を明らかにした。(宮本、中尾ら)5)病原性発現機序。B.burgdorferi病原株の63代継代で主要表層蛋白質Osp C消失、非病原株を得、Osp Cの発現が感染性、病原性に関連していること、また、非病原株ではOsp C遺伝子の転写阻害が起こっており、転写調節に与かっていると考えられる蛋白質の存在を明らかにした。(増沢ら)
ヒト精子抗原75kD蛋白質の免疫性不妊発症機序の解明及び避妊ワクチンとしての意義

免疫性不妊症の発症機序を解明していくためには、抗精子抗体の対応抗原の同定が不可欠である。今回我々は、不妊症患者の抗精子抗体と反応し、ラット精子との交差抗原性を有するヒト精子抗原75kD蛋白質及びヒト、ラット、マウスの精子を凝集させるモノクローナル抗体YWK-IIに対応する抗原の細胞外領域に相当する合成ペプチドの中、能動免疫による避妊効果が認められたYAL-198について、以下の実験を行い、いくつかの知見を得た。1.75kD蛋白質中の不妊症と関連する抗原分画決定のための合成ペプチド作製ヒト精子抗原75kD蛋白質の既に決定されたアミノ酸配列より、蛋白質の抗原性に最も関係があるとされる親水性の領域を推定し、2つの領域について16残基のアミノ酸より成るポリペプチドをFmoc固相法によって合成した。この2つのペプチドの収量は17mgと15mgで、アミノ酸組成比を測定し、当初の予定したペプチドとほぼ相同であることを確認した。2.YAL-198に対するモノクローナル抗体及びポリクローナル抗体の作製とそのヒト及びマウス受精系に対する影響の検討(1)抗YAL-198モノクローナル抗体及びポリクローナル抗体(IgG分画)を作製し、ヒト精子凝集試験、精子不動化試験、及び透明帯除去ハムスターテストを行った。結果はいずれも陰性であった。(2)マウス受精系及び胚発育に対する影響をみるためマウス体外受精時に抗YAL-198抗体を添加し、受精率、胚細胞分割率を測定した。受精率は抗YAL-198抗体群(モノクローナル抗体及びポリクローナル抗体)と対照群に差はみられなかったが、胚発育に関しては、抗YAL-198抗体添加によって4細胞以上の胚分割を著明に阻害した。以上より、合成精子抗原ペプチドYAL-198の避妊効果は受精障害ではなく、胚発育の阻害である可能性が示唆された。今回我々は、米国ロックフェラ-大学、The Population Councilにおいて同定された不妊症患者の抗精子抗体と反応し、ラット精子との交差抗原性を有するヒト精子抗原75kD蛋白質について、以下の実験を行い、いくつかの知見を得た。1.75kD蛋白質中の不妊症と関連する抗原分画決定のためのポリペプチド合成ヒト精子抗原75kD蛋白質の既に決定されたアミノ酸配列より、親水性インデックスを算定して、蛋白質の抗原性に最も関係があるとされる親水性の領域を推定した。このうち2つの領域に関して16残基のアミノ酸より成るポリペプチドを合成した。すなわち、Fmoc固相法によってペプチドを合成後、Fmoc基を脱保護し、逆相HPLC法で精製した。この2つのペプチドのアミノ酸組成比を測定し、当初の予定したペプチドとほぼ相同であることを確認した。2.合成したポリペプチドの抗原化とラットに対する能動免疫合成した2つのポリペプチドを、キャリア蛋白質であるkeyhole limpet hemocyaninと縮合させることによって抗原化した。膣スメア法により前もって雌ラットの性周期を確認しておき、12週20週令の雌ラットに抗原化したポリペプチドを能動免疫中である。能動免疫の約1カ月後にELILSA法を用いて同ペプチドに対する抗体産生を確認した後、雄ラットをmatingさせ10日後開腹し、子宮内の胎仔数をカウントして避妊効果を検討する予定である。さらに採取される抗血清を用いて、対応抗原を決定すると共にラットの体外受精系への影響を検討する予定である。

免疫性不妊症の発症機序を解明していくためには、抗精子抗体の対応抗原の同定が不可欠である。今回我我は、不妊症患者の抗精子抗体と反応し、ラット精子との交差抗原性を有するヒト精子抗原75kD蛋白質及びヒト、ラット、マウスの精子を凝集させるモノクローナル抗体YWK-IIに対応する抗原の細胞外領域に相当する合成ペプチドの内、能動免疫による避妊効果が認められたYAL-198について、以下の実験を行い、いくつかの知見を得た。1.75kD蛋白質中の不妊症と関連する抗原分画決定のための合成ペプチド作製ヒト精子抗原75kD蛋白質の既に決定されたアミノ酸配列より、蛋白質の抗原性に最も関係があるとされる親水性の領域を推定し、2つの領域について16残基のアミノ酸より成るポリペプチドをFmoc固相法によって合成した。この2つのペプチドの収量は17mgと15mgで、アミノ酸組成比を測定し、当初の予定したペプチドとほぼ相同であることを確認した。2.YAL-198に対するモノクローナル抗体及びポリクローナル抗体の作製とそのヒト及びマウス受精系に対する影響の検討(1)抗YAL-198モノクローナル抗体及びポリクローナル抗体(IgG分画)を作製し、ヒト精子凝集試験、精子不動化試験及び透明帯除去ハムスターテストを行った。結果はいずれも陰性であった。(2)マウス受精系及び胚発育に対する影響をみるためマウス体外受精時に抗YAL-198抗体を添加し、受精率胚細胞分割率を測定した。受精率は抗YAL-198抗体群(モノクローナル抗体及びポリクローナル抗体)と対照群に差はみられなかったが、胚発育に関しては、抗YAL-198抗体添加によって4細胞以上の胚分割を著明に阻害した。以上より、合成精子抗原ペプチドYAL-198の避妊効果は受精障害ではなく、胚発育の阻害である可能性が示唆された。
中国・新疆ウイグル自治区の女性と生活環境に関する総合的研究

本研究者らは平成1517年度の3年間に中国・新疆ウイグル自治区のウルムチ、カシュガル、アトシュ、ハミ、トルファン、ホータンなどの地区を訪問し、ウイグル女性と生活環境に関する実態調査を行った。研究方法は民家訪問による聞き取りや測定、写真記録などである。調査は研究分担者の専門性から家族、ジェンダー、服飾、食文化、住環境の分野に分かれた。現地の状況把握や円滑な調査のために、地元の中学校・大学の教員や博物館のスタッフ、日本に留学しているウイグル女性らウイグルの人々の協力を依頼した。研究における調査や比較の視点として主に以下のものを設定した。(1)子どもの教育(2)日常とラマダンなどの大きな宗教行事の時の生活の相違(3)ムスリムの女性としての祈りの状況(4)家族関係・衣食住における生活の伝統と変容一都市と農村、中心部と地方部、漢化の影響、夏と冬の生活、テレビを始めとする情報化の影響等から。学校教育における子どもの問題は高校進学率が低下していることで、学校に行けない生徒が増えていることである。特にこの地域で80%を占める貧しい農家の家族では、両親が教育を受けていないことから子どもに期待をかけず、子どもが学校に行く妨げにもなっている。子どもの育児は母親が担当するが、親戚や自分自身の母親から援助を受けることが多い。ウイグルの人々は家庭の仕事に対して性的役割分業をしっかり保持する伝統を維持している。特にムスリムの社会では長老が実験を持つ制度が強く、そのために特に女子が教育を受けること対する意識が男子に比べて低いものになっている。ラマダン(ラマザン)の1ヶ月は昼間の町は活気が無いが、日没と同時に人々は何かを食し、食した場所には幸せが宿るともいわれ、町のレストランは家族連れでにぎやかになる。民家においても羊の出汁を用いた汁麺やポロを中心とした定番料理があり、隣人が寄り合い楽しく過ごしている。女性のムスリムとしての祈りの準備は服装を整えることから始まり、少しの水を用いて身体の各部を清らかにするしぐさの工程は合理的で洗練されたものである。1日5回の祈りは農繁期には必ずしも完全に行われていない。一方男性は通常モスクに出かけて祈るが、メッカに詣でてアジになることを最上とする考えは男女共にあり、強い宗教心が生活を支配している。また新疆ウイグル自治区への漢族の人口増加が目立ち、特に教育に深刻な影響を与えている本研究者らは平成1517年度の3年間に中国・新疆ウイグル自治区のウルムチ、カシュガル、アトシュ、ハミ、トルファン、ホータンなどの地区を訪問し、ウイグル女性と生活環境に関する実態調査を行った。また新疆ウイグル自治区への漢族の人口増加が目立ち、特に教育に深刻な影響を与えている初年度の平成15年度は、冬期におけるウイグル族の生活調査を計画した。ところが平成15年2月、中国でサーズsars騒動が起こり、冬期の訪問が危ぶまれたが、本プロジェクトでは、予防接種などの準備や衛生情報を出来る限り収集すると共に、研究者の体調を重視して参加者を5名に決定した。訪問先はカシュガルを中心に南疆を選び、本年度はラマダン(断食・本年は10/2711/27)の期間を考慮に入れ、11月1622日を調査訪問の期間とした。

南疆ではカシュガル市とアトス市を中心にして民家、中学校、幼稚園等において調査を行った。カシュガル地域には2年前の夏にも訪問しているので、時間的・気候的比較が可能であった。また、アトス市はカシュガルから北に46km、車で約1時間の所にある町で、イスラム教がウイグル族に初めて広まり、そのことで当地のウイグル族の教育意識が高いということが知られている。その実態を生活の場面から知ることも今回の調査目的とした。今年度は訪問前に、立命館アジア太平洋大学のウイグル族の女性研究者や北海道大学の大学院に留学しているウイグル族の院生、在日中のウイグル族の研究者らと研究交流を行い、ウイグル族の協力による研究体制を形成することができた。調査の結果、1)冬期とラマダン時期の生活における特色を資料とすることができた。冬には地下で生活をすると聞いていたが、住居の様子や家族の営み、服飾や食事の様子など詳細な実態が明らかになった。またラマダンの時期の人々の様子や特に食生活が明らかになった。2)ウイグル族の教育や就職、女子の結婚やその後の生活など、ジェンダーの視点から複雑で困難の多い状況が明らかになった。2年目の平成16年度はウイグル自治区東部の中心地であり、漢族の文化が多く入っているといわれるハミ(哈密・ウイグル語でクムル)を訪問した。期間は9月8日9月15日である。プロジェクトのメンバーは衣・食・住生活の分野の研究者である。調査にはウイグル族の留学生や地元の研究者の協力を得た。ウルムチ市でハミ出身の50代の女性からハミの概要を聞き、訪問民家を選定した。今回は日常の宗教的な場面、結婚式、アジの人々の生活、ハミの生活の特徴などに焦点を当てた。また住宅の形態から、一戸建て、集合住宅の両方を訪問することにした。ハミはウルムチから鉄道を利用して約9時間の所に位置する。ハミ爪で知られているが、爪の産地はピチャンである。7軒の民家を訪問し、2名のアジに面接した。メッカに詣でた者に与えられるアジという尊称は、幾つかの条件をクリアしているだけに、対面すると特別の存在であることが自ずと納得できた。面接した女性のアジは73歳で、三つ編みの黒髪、上等のドッパ(帽子)、たっぷりしたスカーフ、アトラスのワンピースといった伝統的は服装で、誇りと自信がみなぎっている様子であった。夏は1日5回行うというお祈りの様子を記録した。その他、結婚式の場面では花嫁の家での客のもてなし、花嫁道具、門出、夫からの贈り物の贈呈式の様子などが観察できた。さらにハミ地区で初めて女医になった女性の一生など、興味深い調査が実現した。食生活関係では、葡萄などの農作物の手入れ、ハミ独特の料理の作り方、客のもてなし方などを調査した。住生活では一戸建てや集合住宅の間取りや住まい方の調査を行った。3年目の平成17年度は総仕上げとしてトルファンとホータン、グマ、キリヤを訪問して調査研究を行った。今回の訪問はプロジェクトの代表者・分担者の全て(7名)が参加した。期間は8月29日9月9日である。調査にはウイグル族の日本留学生や地元の研究者の協力を得た。訪問民家は合計16軒である。トルファンやホータンの郊外に出向くと、葡萄栽培を中心とした農家の厳しい生活があった。その中でも1日5回の祈りは時間を変更しながらも守られ、宗教に支えられた女性の生活を把握することができた。
皮膚、軟部組織、骨格を有するダミーによる、変形が褥瘡の悪化に係るメカニズムの解明

1臀部ダミーの皮膚、脂肪層、筋肉層、骨の境界面あるいは内部に荷重と剪断力を計測するセンサを留置する。2臀部ダミーを褥瘡発生が懸念されるような条件下におき、圧縮応力/剪断応力を定量化し、生体組織に生じる変形を計測する。3過酷な条件下に加えて、多様な介入物が関与した条件(クッションの有無と差異、座位姿勢の変化等)を設定し、圧縮応力/剪断応力を定量化し,生体組織に生じる変形を計測する。以上の研究によって、圧縮応力やズレを生じる剪断力による、組織の変形が、内部からの褥瘡(特に重篤なポケット状褥瘡)発生原因ではないかを明らかにする。その成果を活かして、褥瘡の予防および軽癒に貢献できると考える。