hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
弥生初期水田に関する総合的研究－文理融合研究の新展開－

これまでに実施してきた秋津遺跡・中西遺跡の発掘調査現場における弥生初期水田の考古学的データの収集及びデータベース作成を行い、分析試料採取及び分析作業を継続して実施した。さらに、水田面の高低差と畔の高さの空間変動から、当時の湛水特性を明らかにし、連続した小区画水田群での水田面の高低差の空間変動解析及び湛水実態の解明を進めた。復元水田実験では、DNA型が古代品種に近いと想定される30品種・系統を選定し、平成29年年度に種籾増殖を目的として栽培した。平成30年度は、30品種・系統から選抜した7品種・系統を2作期で栽培し、窒素吸収動態モデル構築のためのデータを収集・解析した。なお、復元水田実験については、その成果を一般向けに公開するイベントを企画しており、収穫物の食味試験を実施した。弥生時代に栽培されていた可能性が高い多様なイネ品種のDNA型を明らかにするとともに、将来的に中西遺跡ほかの発掘調査でイネ遺存体が出土した場合に備える。また、栽培試験と気象観測を継続し、弥生時代に栽培された品種を発育特性の面から検討した。さらにこれらの観測データをもとに生長特性や成長パラメータを検討することで、弥生時代における水稲の収量変動についても検討した。耕作地である水田遺構の変遷と農具である遺物の変遷に相関関係が認められるのかを検証することを目的として、橿原考古学研究所所蔵図書の検索を通じて、弥生時代古墳時代の水田関連遺構及び農耕関連遺物の集成を実施した。これまでに近畿地方及び近畿地方周辺にあたる東海・北陸地方の資料集成を行った。これまでに実施した秋津遺跡・中西遺跡の発掘調査における分析試料採取、採取した試料の整理及びデータ解析を進め、水田形態・規模などに関するデータベース作成は基本的に終了した。これをもとに、弥生時代前期の小区画水田を対象に、水田の管理で最重要な湛水に関連する水田の構造と湛水機能との関係の経時的変化と空間変動を農学的・考古学的視点から解析した。また、弥生時代のイネの生育と収量を推定するための窒素吸収動態モデルを構築するためのイネの生育特性データを収集・解析した。さらに、弥生時代の初期水田の環境パターンについて、植物遺体分析及び微遺体分析、粒度分析を行い、いくつかの遺跡で類例の分析を加えた。特に粒度分布の尖度及び突出から、灌漑のパターンと停滞のパターンを導き出した。復元水田実験では、平成29年度に作付けした古代品種に近いと想定される30品種・系統のうち、平成30年度は7品種・系統を選定し、2作期で栽培した。熱帯ジャポニカ品種は過去2度にわたり日本列島に渡来したと考えられ、弥生期に渡来した可能性がある熱帯ジャポニカ品種と江戸期に渡来したそれとを区別するDNAマーカを開発した。これにより、将来イネ種子が出土した場合の品種群の同定を確実に行えるようになる。復元圃場での栽培実験で得られた平成29年度の出穂日と平成30年度の出穂日の関係から、古代品種が2つのグループに分かれて現われ、出穂日が遅い品種が多いことが明らかになった。これらの古代品種が持つ発育パラメータを調べたところ、温度に関係するパラメータと日長に関係するパラメータの間に、一定の関係があることが分かった。橿原考古学研究所所蔵図書の検索による資料集成は、対象となる近畿各府県のうち、滋賀県・京都府・奈良県・和歌山県のすべてと、大阪府・兵庫県の大半が終了した。中西遺跡第31次調査での分析試料採取及び解析については今後も継続する。また、連続した小区画水田群での水田面の高低差の空間変動解析をすすめ、湛水実態の解明を進めるとともに、収集したイネの生育特性データの解析をすすめ、窒素吸収動態モデルを構築し、弥生時代のイネの生育と収量を推定する。弥生時代の初期水田の環境パターンのケーススタディとなる遺跡をさらに増加させつつ、環境読み取りの解析法を検討しパターン化をより明確にし、環境と灌漑など農耕技術を位置付ける。復元水田実験においては、平成30年度に選定した品種を栽培する。栽培結果を報道関係を通じて広く公開し、収穫物を用いた試食イベントを企画する。これにあわせて、弥生時代における米の調整方法(精米の方法)の検討を合わせ行い、出土種子の調整の状態を明らかにすることを目指す。(出土種子が、もみのまま保存されたか、またはいわゆる「搗米」として保存されたかを明らかにする。)栽培試験と気象観測を継続することで、弥生時代に栽培された品種を発育特性の面から検討する。さらにこれらの観測データをもとに生長特性や成長パラメータを検討することで、弥生時代における水稲の収量変動について検討する。播種日もしくは移植日を変えた圃場栽培実験を行う。今年度に得られる実験結果と、昨年までに得られた実験結果を組み合わせて解析することで、古代品種の発育パラメータをより明らかにすることを研究目的とする。さらに、これまでに得られた収穫量などの実験データをもとに、成長パラメータと収穫係数を明らかにするための検討を行う。図書検索による資料集成については、近畿地方及び錦地周辺地域の集成を上半期を目途に終了させる。終了後、遺構としての水田の変化と、遺物としての農具の変化に相関関係が見られるかを検討する。。中西遺跡発掘調査現場における分析試料採取を継続するとともに、平城京下層遺跡で確認された弥生前期水田における考古学的データの収集及び分析試料採取を行った。

弥生時代前期の小区画水田群での水田面の高低差と畔の高さの空間変動から当時の湛水特性を明らかにした。無肥料で栽培した当時のイネ品種の生育特性値と収量などを調査した。世界の古気候データとテレコネクションを用いて弥生時代初期の奈良の古気候復元を行うために、古気候データのある地点と奈良の気象データのテレコネクション解析を行った。北京の古気温復元データと、奈良の気象データとの相関関係を調べた結果、奈良の8月平均気温が北京の夏期平均気温復元データと最も相関が高く、回帰分析による寄与率が約0.60と高い値を示した。平城京右京三条二坊十四坪発掘調査と中西遺跡第16次調査区の弥生時代前期小区画水田遺構で、植物遺体分析を行った結果、やや乾燥から湿潤まで環境にばらつきはあるものの、オモダカ属やミズワラビなど典型的な水田雑草も生育し、当初より土壌の形成のよい機能的な水田が造られていたことが示唆された。平成29年度から実施する予定となっている復元水田実験のための用地選定及び借地交渉を行い、奈良県立万葉文化館が管理する耕作地をその用地として確保した。また、農作業に対する地元協力者確保のため、地元総代を通じて募集してもらえるように調整した。弥生時代に栽培されていたイネ品種の復元のために、今後出土するであろうイネ種子のDNA分析に基づく品種分類のための分子マーカの開発を行った。弥生時代のイネ品種が遺伝的に多型であったであろうことを考え、現存する品種「神力」を対象に、4つのDNAマーカの多型に基づいて分類を試みた。発掘調査現場における分析試料採取、採取試料の整理及びデータ解析、さらに発掘調査データをもとにした水田形態・規模などに関するデータベース作成は予定通り実行することができた。水文環境復原のための、気象観測機器の設置及び観測、復元水田実験に向けた栽培品種の選定に関しては、概ね予定通りに進行していると考えている。実験用水田の借地を始めとする準備作業など、概ね作業計画に沿って進展していると考えている。ただし、中西遺跡の発掘調査によって良好なイネ試料を確保することができず、復元実験用品種選定においては他地域での検討結果を適用せざるを得ない状況があったこと、復元実験のための水田候補地絞り込みの遅れにより用地決定が年度末にずれ込んだため、気象観測機器の設置に矢や遅れが生じたこと、本来28年度中に実施しておくことが望ましい農作業の一部が着手できなかったことなど、一部作業においては、当初予定を完全に達成することができなかった。しかし、ともに研究成果に重大は悪影響を及ぼす程の深刻な遅延ではなく、その意味において、大きな問題はないと考えている。東アジアにおける水稲耕作との比較を目的として、世界遺産にも当路側されている中国雲南省元陽の視察を実施した。視察時期は年度末にずれ込んだものの、元陽の棚田と弥生初期水田の共通点・相違点などが明確に認識でき、調査目的は十分に果たせたと考えている。中西遺跡第30次調査現場における弥生初期水田の考古学的データの収集及び分析試料採取を継続して実施した。これまで実施した発掘調査及び分析作業を通じて水田面の高低差と畔の高さの空間変動から、当時の湛水特性を明らかにしてきたが、これを追認・補強するデータを蓄積した。復元水田実験では、発掘調査
色素細胞特異的な白斑誘導物質の細胞障害性評価系の確立と障害メカニズムの解明

ロドデンドロール(RD)含有美白化粧品使用者に尋常性白斑類似の色素脱失症が出現した。RDはチロシナーゼ(TYR)活性依存的にメラノサイト(MC)特異的な細胞障害を惹起すること、一方でNRF2酸化ストレス(OS)応答系を活性化し細胞障害を防御することを見出し、両者のバランス破綻が色素脱失発症の要因である可能性を示した。しかし、正常MCでは細胞株や条件の違いによりRD感受性が大きく異なるという問題点があった。本研究は、白斑発症リスク物質を安定評価できる遺伝子改変メラノーマ(ML)株作出による高汎用性評価系の確立、MC障害メカニズム解明による診断・予防・治療法の提案を目的とした。細胞接着性と増殖能を基準に選んだML6株の中からRD細胞障害性(IC50値:3.110 mM)とTYR mRNA発現量を考慮してゲノム編集用としてA2058株を選択しNRF2のノックアウト(KO)クローン株を作出した。DNA配列変化とNRF2タンパク質の消失を確認し、TT⇒G置換およびGATT欠損の2種の株を得た。NRF2陽性対照クローン株と比べKO株のRD感受性は差がなかったが、NRF2活性化剤処理ではNRF2のKO株にも関わらず予想に反しNRF2標的遺伝子群が誘導された。同様にH2O2による細胞障害性にも差がなかったことから、本株ではRDやOSによる細胞障害性防御にNRF2は関与せず、未知の転写因子誘導による抗酸化酵素群が寄与している可能性が示された。上記4クローンはA2058株に比べTYR mRNAを高発現したが、TYRのノックダウンによってもRD感受性に大差なく、他のML株でも同様の結果が得られた。以上、MLではMCと異なり、RD細胞障害性はTYR非依存的であり、RDやOS細胞障害性防御にNRF2が関与していないことが示唆され、MLは白斑リスク物質の評価用細胞として適さないことが分かった。メラノーマによる白斑リスク物質の評価系の確立を検討すべく、ヒトML株XX株の中から、細胞接着性・増殖性・TYR遺伝子発現量を考慮してA2058株を選択し、ゲノム編集により変異の異なる2種のNRF2KOクローン株を作出した。しかし、正常MCではNRF2mRNAのノックダウンによりRDに対する細胞障害性(RD感受性)は増強されたのに対し、NRF2のKOクローン株では予想に反してRDのみならずH2O2による細胞障害性にも差がなかった。そこで、2種のクローン株について、陽性対照の2種のクローン株とともに、NRF2遺伝子が本当にKOされているか?、NRF2活性化剤処理により下流のNRF2標的遺伝子群(GCLC, HO-1, NQO-1)が誘導されていないか?、などの検証実験を多数行う必要があった。結果として、用いたML細胞では、NRF2非依存的な抗酸化遺伝子群の存在が示唆され、正常メラノサイトとは異なり白斑リスク物質の検出を妨げている因子の存在が考えられた。化学白斑リスク物質の評価系として、RD細胞障害性が不安定なMCの変わりに、MLのNRF2遺伝子KOクローンを用いるという方針は、NRFがKOされていても酸化ストレスによって抗酸化系酵素群が誘導されるため困難であった。NRF2以外の因子による抗酸化酵素群遺伝子転写の増強メカニズムの解明は、本研究の目的の達成、およびがん細胞の酸化ストレス耐性能獲得メカニズムの解明などに有用と考えられる。しかし、残存研究期間を考慮し、第一優先として、MLではなく不死化MC株を用いた化学白斑リスク物質の評価系確立を優先する。ただし、NRF2以外の抗酸化系酵素群の誘導メカニズムについても随時検討を継続する。不死化法には腫瘍抑制遺伝子の活性化法があるが、リソソーム生合成の増強など細胞の代謝変化を伴うことが知られており、今回はテロメア逆転写タンパク質(TERT)の発現を介する不死化MCを用いる。hTERT導入不死化MCについてRDの細胞傷害性を評価し、MCで見られたようなTYR依存性やNRF2活性化による細胞障害性の低下などを調べ、高感度で安定的にリスク物質の評価ができるかどうか、ゲノム編集によるNRF2のKOが可能か、必要か、などを優先的に検討する。RDの評価が可能であれば、化学白斑や尋常性白斑を発症させることが臨床的に明らかになっている他の化合物の検出が可能かどうかを検討する。対象となる化合物は、モノベンゾン、t-ブチルフェノールなどのフェノール性化合物である。さらに、白斑発症が報告されていないフェノール性化合物、非フェノール性だが白斑発症が報告されている化合物(スルフィドリル化合物、ベンジル化合物、フェルフェナジン、アザレイン酸など)についても検討する。さらにRD細胞障害性に影響を与えるNRF2系以外の標的分子を評価することで、そもそも化学白斑を発症しやすいリスク要因を探りたい。ロドデノール(RD)含有の美白化粧品使用者に、尋常性白斑と類似した色素脱失症が出現した。RDがチロシナーゼ活性依存的にメラノサイト特異的な細胞障害を惹起すること、NRF2酸化ストレス応答系がグルタチオンの産生を介して細胞障害を防御することを見出し、両者のバランス破綻が色素脱失発症の要因である可能性を示した。しかし、正常メラノサイトでは、用いる細胞株や培養条件(背景因子)の違いによってRD障害性を示さない問題点があった。

本研究は、RDなどの白斑発症リスク化合物を安定評価できる遺伝子改変メラノーマ株を作出して汎用性の高い細胞評価系を確立し、白斑発症におけるメラノサイト障害メカニズム解明により診断・予防・治療法を提案することを目的とした。ヒトメラノーマを10株以上使用し、RDに対する細胞障害性/細胞増殖抑制作用を検討した結果、1mM以下のRDに感受性を示す細胞株は存在しなかった。そこで、培養時における血清添加量、チロシナーゼ発現能、グルタチオン合成能、あるいはオートファジー活性の制御や、細胞株に混在が予想されるアメラノティックメラノーマ細胞(メラニン合成能がなく増殖能の高いメラノーマ細胞)除去などを順次試み、単独因子の条件変更で、RDに対する細胞障害性を増強できないかを検討中である。細胞内の酸化ストレスに対する抵抗性に寄与する大きな要因の一つはNRF2系と考えられる。メラノーマ細胞のNRF2ノックアウト(KO)により、他の感受性に対する個別の評価がしやすくなると考え、細胞増殖性やチロシナーゼ発現に問題のないA2058株を選択し、CRISPR/Cas9を用いたゲノム編集によりNRF2遺伝子のKO株を作製した。現在、複数のクローン株についてNRF2遺伝子の配列、タンパク質発現、mRNA発現、チロシナーゼ発現などの性質を調べ、今後の解析に用いるクローン細胞を選択している。以前の研究で、ヒト正常メラノサイトでは、用いる細胞株や培養条件の僅かな違いによってもRD障害性を示さない問題点があり、白斑発症リスクのある化合物を安定評価できる系として用いることは困難であった。これは、チロシナーゼ発現、抗酸化系の能力ほか、複数の背景因子の影響によると推定された。この複数要因を解析するには正常メラノサイトではなく、遺伝子改変可能なメラノーマ株を用いることが有用と考え、まず標準の培養条件下でRDに高感受性を示すメラノーマ株の選択を実施したが、10株以上のメラノーマ株を調べても期待に反して低濃度でRDの細胞障害性を評価できるような細胞株は得られなかった。その原因として、メラノーマ細胞はそもそもヘテロな細胞集団であり、メラニン合成能をもたない細胞増殖能の高い細胞(アメラノティック細胞)が存在している可能性や、複数の抗酸化システムが寄与している可能性が考えられた。そこで、チロシナーゼ発現能、抗酸化能、オートファジー能の制御に加えて、メラノーマ細胞株に混在が予想されるアメラノティックメラノーマ細胞(メラニン合成能がなく増殖能の高いメラノーマ細胞)の除去など、障害性に関わる諸条件が、RDの細胞障害性を高めるか否かの検討を実施している。以上の経緯の通り、ゲノム編集に用いるメラノーマ細胞の選択に時間を要し着手に後れを生じたため、少なくとも細胞増殖とチロシナーゼ発現に問題のメラノーマ株としてA2058株をモデルメラノーマ細胞株として選択し、CRISPR/Cas9を用いたゲノム編集によりNRF2遺伝子のKO株を作製し、現在そのキャラクタライゼーションに取り組んでいる。ロドデンドロール(RD)含有美白化粧品使用者に尋常性白斑類似の色素脱失症が出現した。RDはチロシナーゼ(TYR)活性依存的にメラノサイト(MC)特異的な細胞障害を惹起すること、一方でNRF2酸化ストレス(OS)応答系を活性化し細胞障害を防御することを見出し、両者のバランス破綻が色素脱失発症の要因である可能性を示した。しかし、正常MCでは細胞株や条件の違いによりRD感受性が大きく異なるという問題点があった。
新しい分泌型マラリア防御抗原の性状と特異性

1.Plasmodium bergheiXAT感染に対して強い防御効果を示す2種の原虫抗原特異的モノクローナル抗体(B1D6抗体、H6G11抗体;いずれもIgG1)を作製し、これらの抗体とその標的抗原であるマラリア防御抗原の性状と特異性について検討した。2.2種の防御モノクローナル抗体は、どちらもELISA法においてP.berghei XAT抗原に強く反応したが、P.berghei NK65抗原に対しては反応性が弱かった。P.bergheiNK65マラリアに対する防御効果を調べると、コントロールに比して感染初期の原虫血症が抑制され、さらに延命効果が認められた。4.B1D6抗体が認識する標的抗原の発育ステージ特異性を間接蛍光抗体法で調べると、シゾント内部に強い蛍光が認められ、遊離メロゾイトやトロフォゾイトには蛍光が認められなかった。5.B1D6抗体が認識する標的抗原の細胞内局在を免疫電子顕微鏡で調べた結果、感染赤血球内のparasitophorous vacuoleやcleft内に局在していた。6.B1D6抗体を精製後カラムに結合させ、このアフィニティーカラムを用いて抗原を精製した。Western blot法により、この精製抗原標品中に上記の150kDと160kDタンパクが含まれることを確認した。今後この精製抗原を酵素処理し、得られた部分標品について内部アミノ醸配列の解析を行う予定である。1.Plasmodlum berghei XAT感染後、さらに感染赤血球で免疫したマウスの脾細胞を用いて、原虫抗原特異的モノクローナル抗体を産生する7種のハイブリドーマを作製した。2.P.berghei XATの感染初期にこれらのモノクローナル抗体(腹水型)を投与し、原虫血症の観察を行ってその防御効果を調べた結果、その中の2種(B1D6抗体、H6G11抗体)に感染防御効果が認められ、特にB1D6抗体で効果が強かった。3.防御効果が認められなかったモノクローナル抗体のサブクラスがすべてIgMであったのに対し、防御能を有した2種のモノクローナル抗体のサブクラスは、いずれもIgG1であった。4.これら2種の防御モノクローナル抗体は、どちらもELISA法においてP.berghei XAT抗原には強く反応したが、P.berghei NK65抗原に対しては反応性が弱かった。5.B1D6抗体の標的抗原の分子量を調べるためwestern blotting法を行った結果、B1D6抗体は推定分子量150kDと160kDに位置するバンドと強く反応した。さらに、もう一方のIgG1防御抗体であるH6G11抗体もまた、同じ推定分子量のバンドを認識した。6.防御能を有するB1D6抗体が認識する標的抗原の原虫発育段階特異性を明らかにするため間接蛍光抗体法を行った結果、schizontsに強い蛍光が認められ、遊離merozoitesやtrophozoitesには蛍光が認められなかった。7.B1D6抗体が認識する標的抗原の細胞内局在を免疫電子顕微鏡法で調べた結果、標的抗原はP.berghei XAT感染赤血球内のparasitophorous vacuoleやcleft内に局在していた。また、感染赤血球膜には標的抗原の存在は認められなかった。1.咋年度に引き続き、Plasmodium berghei XAT感染に対して強い防御効果を示す2種の原虫抗原特異的モノクローナル抗体(B1D6抗体、H6G11抗体;いずれもIgG1)を用いて、これら抗体とその標的抗原であるマラリア防御抗原の性状と特異性について検討した。2.これら2種の防御モノクローナル抗体は、どちらもELISA法においてP.berghei XAT抗原には強く反応したが、P.berghei NK65抗原に対しては反応性が弱かった。そこでP.bergheiNK65マラリアに対する防御効果を調べると、コントロールに比して感染初期の原虫血症が抑制され、さらに延命効果が認められた。

5.B1D6抗体を精製後カラムに結合させ、このアフィニティーカラムを用いて抗原を精製した。Western blot法により、この精製抗原標品中に上記の150kDと160kDタンパクが含まれることを確認した。今後この精製抗原を酵素処理し、得られた部分標品について内部アミノ酸配列の解析を行う予定である。
遷移金属錯体の酸化還元能を利用する小員環化合物の電子移動反応

14族有機金属化合物から光誘起電子移動によって生成する活性種の化学的特性を明らかにし、その合成化学的展開を図ることを目的として、芳香族炭化水素や[Ru(bpy)_3]^<2+>をレドックス型光増感剤とするケテンシリルアセタールおよびシクロプロパノンシリルアセタールの電子不足型アルケンへの光付加反応を行い、以下の知見を得た。1.アルゴン雰囲気下、1,1-ジシアノ-2-フェニルエテンとケテンシリルアセタールとを含むアセトニトリル溶液にピレンを光増感剤として>280nm光を照射すると、1,1-ジシアノ-3-メトキシカルボニル-2-フェニルブタンがほぼ定量的に生成した。この光反応はピレンのかわりにフェナントレンや[Ru(bpy)_3]^<2+>を用いても進行し、4級炭素を位置選択的に導入できることを明らかにした。2.ケテンシリルアセタールはピレンを光増感剤に用いると、電子受容性の小さな1-シアノ-2-フェニルエテンや1-メトキシカルボニル-2-フェニルエテンと速やかに反応し、位置選択的に付加体を生成したまた、1,1-ジシアノ-2-フェニルエテンとシクロプロパノンシリルアセタールとの光反応では、フェナントレンを光増感剤として用いると効率よく付加体を与えることを見出した。3.これらの光付加反応はいずれも溶媒効果や蛍光挙動の解析などから芳香族炭化水素または[Ru(bpy)_3]^<2+>をレドックス型光増感剤とする光誘起電子移動を鍵過程として進行し、光増感剤および基質の酸化還元電位によって反応性が大きく支配されていることを明らかにした。
血管平滑筋および内皮細胞の増殖・遊走におけるトロンボスポンディン1の機能

1.発現ベクターの作製実験開始当初は発現ベクターのpCB6(+)(cytomegarovirus promoter, human growth hormone terminater; Dr. Frank Rauscher IIIから供与)に完全長トロンボスポンディン1(TSP1)cDNAを組み込む予定であったが、どうしてもクローニング出来ないため、発現ベクターを6.2kbのpCB6(+)から5.4kbのpcDNA3(Invitrogen)に、またTSP1のcDNAも3'-UTRをほとんど削除し4.4kbまでに短縮して現在クローニング中である。また同時に並行して、もともとのTSP1 cDNAのプラスミドベクター(hTSP1 cDNA/pBS KS(+))にcytomegarovirus promoter(0.6kb)を直接組み込む方法、retrovirus vectorを用いる方法も行っている。
作用素論的方法による行列不等式の研究

本研究では,作用論的方法,すなわち行列空間のあいだの線形および非線形写像を利用することにより,行列論でしられていた種々の不等式および固有値に関する不等式の根元にある統一原理を探るとともに,新しい不等式の確立を目標とした。特に重点的に研究を集中したのは,Hadamard積に関連した不等式である。2個の行列の指数関数のノルムの比較として重要なGo1den-Thompsonの不等式は,そのままの形では3個以上の場合に拡張できないが,Hadamard積を媒介とすることにより,少し変形した形での拡張ができることを見いだした。(論文1)正線形写像による変換では,逆行列をとる操作をこの写像の前後に施すことにより順序関係が弱くなって現れる。この操作で順序が保存されることを要求すると,少し強い順序関係を規定する。この強い順序関係の本質を解明した。(論文2)2つの正規行列の一方を固定し,他をあらゆるユニタリ行列から引き起こされる回転写像で動かしたとき,ノルムで計ってどこまで離れられるかが問題になることがある。この最大値に関して有用な評価を確立した。(論文3)行列空間のノルムとして,0<ρ<∞をパラメータとするρ^-半径があるが,これの作用素論的背景を探求し(論文4),2つの行列のことなるパラメータに関する半径が判っているとき,この2つの行列のHadamard積に関しては如何なるパラメータでの半径に関する情報がえられるかを追求した。(論文5)数列に関するHolderの不等式が,対象を行列としたとき,非可換性の困難をのり越えて,如何なる形で成り立つかを,特にHadamard積との関連で解明した。(論文6)これらの成果を含め,この研究で得られた成果を広く世界の研究者に理解してもらうために,英文の報告書を作成した。(1)3個以上のエルミート行列H_i(i=1,2,...,n)に対してe^<H1+...+Hn>ト積e^<H1>...e^<Hn>は一般に等しくはならない。せめて望まれるそれらのノルム||e^<H1+...+Hn>||と||e^<H1>...e^<Hn>||の比較も一般には可能でない。その障害はすべてH_j(j=1,...,n)が可換でないことに起因する。これを克服するため,一度可換な対象に置き換えてそこで処理し,その結果を引き戻すという着想にそって研究を進めた。普通の積でなくテンソル積e^<H1>【cross product】...【cross product】e^<Hn>を考え,それを引き戻すにはアダマ-ル積X_1о...оX_nを使った。各ユニタリー行列Uを媒介として回転H→H(U)≡U^*HUを導入し,求めるノルムの評価式として次をえた:となるλ>0の存在を確立した。また,γA>Aとなる最小のγを求める問題は,正値2治形式に関するKantorvicの不等式と密接に関連しているのを見いだした。1.行列空間には,通常のノルムの他に,0<p<∞をパラメーターとして,p-半径ω_p(・)が導入されている。すべての要素が正の行列A,BのHadamard巾A^<(α)>,B^<(1-α)>と,それらのHadamard積A^<(α)>oB^<(1-α)>との半径に関して,通常のHolderの不等式に対応して,どんな不等式関係が成り立つかを追及して,次のような不等式を確立した:2.4個の数

a,b,c,dと,1/p+1/q=1の関係にある正の数1<p,q<∞に関してという,いわゆるHolder型の不等式が成り立つ。数a,b,c,dを行列A,B,C,Dに置き換えたとき,行列の非可換性のため上の右辺の積は正定値とならないので,不等式自体が意味を持たない。それでは、行列の場合にも一般化できるためには,Holderの不等式をどの観点から把握すればよいかという考察から着手した。p=2の場合を除いては,行列不等式の形での一般化は不可能なことがわかり,その代わりにトレースを被せた形で,A,B【greater than or equなる不等式がなり立つことを証明し,また関連した多くの行列不等式を確立した。
セルフジョイント方式を導入した革新的超伝導マグネットへの挑戦

経済性・保守性の高い商用核融合炉の実現のために研究開発が行われている分割型高温超伝導マグネットに用いる機械的接合技術として、研究代表者は負熱膨張特性を持つ材料および電磁力を利用するセルフジョイント技術を提案した。本研究を通して、負熱膨張特性を持つ材料DFRPを用いての機械的接合が可能であること、また電磁力を利用できる大電流印加時でも低抵抗接合が実現可能であることを示すことができた。本研究では、負膨張・電磁力を利用したセルフジョイント技術を確立し、大電流印加時、高磁場環境下で高温超伝導ケーブルの機械的接合法の試験を実施することにより、大電流・高磁場用分割型高温超伝導マグネットが設計可能であることを示すことを目的としている。初年度にあたる本年度は、まず、不熱膨張特性を持つDFRPを組み込んだ実験装置を用いて、BSCCO2223ケーブルの接合試験を液体窒素浸漬冷却体系およびGM冷凍機伝導冷却体系で行い、DFRPによる接合法の検証を行った。まず、液体窒素浸漬冷却体系において、接合部付近に設置したひずみゲージにより、温度低下にともなってDFRPが膨張し、接合力が得られることを確認した。液体窒素浸漬冷却体系で行った実験においては、従来の接合試験に近い性能を得ることができたが、GM冷凍機伝導冷却体系で行った実験においては、装置組立時の不具合により、従来の接合試験で得られた接合抵抗よりも大きな接合抵抗が得られた。また、温度低下によって接合抵抗は低下することが確認されたが、これは温度低下にともなうDFRPによる接合力の増加と、ケーブルの臨界電流密度の向上の2つの要因があり、それぞれの要因の度合いがどの程度であるかを今後、明らかにしていく必要がある。また、高電流印加用のケーブルとして、新たにコンジット型BSCCO2223ケーブルを製作し、液体窒素浸漬冷却体系でその臨界電流が750Aであることを確認した。このケーブルを用いて接合試験を行ったが、ケーブル構造の問題により、十分に低い接合抵抗が得られなかったため、今後はケーブル構造を最適化するとともに、ケーブルを構成する高温超伝導テープの枚数を増やすことによってkAオーダーの電流を流せるケーブルを製作し、kAオーダーの電流を印加した場合の接合性能を評価する必要がある。本研究では、負熱膨張・電磁力を利用したセルフジョイント技術を確立し、大電流印加時、高磁場環境下で高温超電導ケーブルの機械的接合法の試験を実施することにより、大電流・高磁場用分割型高温超伝導マグネットが設計可能であることを示すことを目的としている。初年度の研究において、負熱膨張特性を持つDFRPを用いて、BSCCO2223ケーブルの機械的バットジョイントの試験を行った結果、DFRPの膨張による接合力の増加と、ケーブルの臨界電流密度の向上により、温度が低下すると接合抵抗が低減されることが確認された。2年目にあたる今年度は、BSCCO2223ケーブルのバットジョイントにおいて観察される臨界電流の向上による接合抵抗の低減効果の度合いについて定量的な考察を加えることを目的として、実験データと解析に基づくBSCCO2223ケーブルの臨界電流の予測、および新たな接合試験機の製作とその試験機での接合試験を行った。臨界電流解析では、解析コードの妥当性を得ることはできたが、解析に導入した実験データが自己磁場の影響を考慮していなかったものであったため、正確な臨界電流の予測のために、今後はBSCCO2223テープの自己磁場の分布を実験的に取得することが必要である。また、本年度、製作した接合試験機では、組立時の不具合により、温度低下にともなう臨界電流の上昇と接合抵抗の変化の関係を評価するために必要なデータを取得することができなかった。また、銅ジャケット付BSCCO2223ケーブルを製作し、液体窒素温度において臨界電流900Aを達成した。今後は、この銅ジャケット付BSCCO2223ケーブルを用いて、また本年度の装置の問題を踏まえて、装置を改良し、接合時の磁場-温度-接合抵抗特性の評価を行う予定である。本研究では、負熱膨張・電磁力を利用したセルフジョイント技術を確立することで分割型高温超伝導マグネットが設計可能であることを示すことを目的としている。具体的な実施項目は、1)負熱膨張特性を持つDFRPによる高温超伝導導体の機械的接合の実証実験、2)大電流用導体の作製とそれを用いた接合試験の実施、3)構造解析による接合部構造の検討である。1年目・2年目の研究においては、DFRPを用いての高温超伝導導体の機械的接合が実験的に可能であることを示し、また1kAオーダーの大電流が通電可能な銅ジャケット付BSCCO 2223導体の製作を完了した。最終年度にあたる本年度は、構造解析による接合部構造の検討、および上記銅ジャケット付BSCCO 2223導体を用いての接合試験を実施した。構造解析においては、熱ひずみの影響によって接合面に不均一な接触圧力分布が発生することを示した。これは導体の材料構成を適切に選定することで改善することができるため、導体構造が設計には重要であると言える。

また接合力を2方向からの組合せにすること、または導体全体に一様な圧縮応力を作用させることで接合面での接触圧力を均一化させることができることを示した。電磁力接合を用いた場合、後者に近い状況を作り出すことができ、これはセルフジョイント方式が有効な接合手段であることの一つの証明であると言える。銅ジャケット付BSCCO 2223導体を用いた接合試験では、構造解析の結果を元に、より均一な接触圧力が実現できる実験体系をまず構築して、接合抵抗を評価した結果、大電流印加時でも100nΩオーダーの低接合抵抗が実現可能であることを示すことができた。以上より、セルフジョイント方式による分割型高温超伝導マグネットの実現可能性を示すことができた。今後は大型導体を用いての実証試験、および具体的な構造設計が必要となると考えられる。
カプシクム属植物のトバモウイルスに対するL抵抗性遺伝子の単離と機能解析

これまでにAFLP解析からL^3遺伝子と強く連鎖する3つのAFLPマーカー(AFLP214、AFLP339、AFLP1167)が得られた。AFLP339を起点に構築したBACコンティグ(Contig339)では、新たに作製した3つのSCARマーカーを含め、抵抗性個体に特異的な8つSCARマーカーを作製できた。AFLP214を起点にしたBACコンティグ(Contig214)では、抵抗性個体に特異的な1つのSCARマーカーを作製できた。AFLP1167に関しては、SCARマーカーの作製には至らなかった。1840個体のF_2集団を用いてContig339、214、L^3遺伝子の連鎖解析を行った。Contig339とL^3遺伝子の遺伝距離が0.11cMとなり、Contig214からContig339とL^3遺伝子までの遺伝距離がそれぞれ1.47cMと1.69cMとなったことから、これら3つの位置関係は、contig214、339、L^3遺伝子の順番になることが明らかとなった。L遺伝子型が明らかな20系統のカプシクム属植物を用いて抵抗性個体に特異的なSCARマーカーの塩基配列を比較し、4種類のL遺伝子型を特徴づける配列を探索した。L^3遺伝子との遺伝距離が0.16cMのマーカーをAfaIで制限酵素処理すると、L^1品種で5断片、L^2品種のC.frutescensとC.chinenseで2断片、L^2品種のC.baccatumで3断片、L^3品種で3断片、そしてL^4品種で2断片が検出され、このマーカーがL遺伝子型を識別できるCAPSマーカーとなることが明らかとなった。さらにこのマーカーをPshBIで処理すると、AfaI処理では識別が困難な遺伝子型も容易に識別できた。以上のように今回の研究から、4種類のL遺伝子型を識別できるCAPSマーカーを開発することができた。
砂粒子の動きを直接観察するせん断実験

近年の土質力学における実験技術の発展は複雑な載荷条件下における砂の挙動についても多くの知見をもたらした。ピーク強度の発現、その後の軟化と残留強度状態の存在などである.しかし振り返ってみると、これらの知識はすべて砂の外部からの観察(応力とひずみの測定値)を集積したに過ぎず、観察された事象を誘起した根源の機構については何ら判明していないことがわかる。根源の機構とは砂のせん断の場合、粒子間の相互作用であろう.これには粒子間の接触、摩擦、力の伝達、分離などが含まれる。本研究ではゴム膜と透明アクリル板で砂の試料を包め、砂に真空圧を供給して剛性を与え、軸方向に圧縮せん断する装置を作成した。これを第一号機と称する。せん断時の砂粒子の運動を透明アクリル板を通して観察することができ、200倍のディジタル顕微鏡で動画として記録した。さらに第二号機ではゴムのように伸縮自在でありながら透明な材料で砂試料を包み、内部に真空を供給して剛性を付与し、三軸装置でせん断試験をできるようにした。但し、顕微鏡を試料に近接させなければならないので、三軸せん断装置のような圧力室は存在せず、もっぱら負圧によって供試体を自立させている。豊浦砂試料及び豊浦砂にレキ(実はアルミニウムの小円盤)を混入させた供試体を用いて多くの排水せん断試験を行ない、次の知見を得た。1)ピーク強度を過ぎて軟化が始まると、ひずみの局所化とすベリ面の形成が起る。2)すベリ面は実は砂粒子十数個分の厚さを持つせん所帯である。3)ダイレイタンシーに伴う体積膨張1は、せん所帯の内部に集中する。4)せん所帯の内部では砂粒子の回転運動が著しく、転がり摩擦がすベリ摩擦より小さいことが軟化の原因らしい。5)砂中に混入したレキ粒子は周辺砂粒子の自由な運動を妨害する。しかし砂全体としての強度はレキ間の砂によって支配される。6)ただし、レキ粒子がσ1方向に整列して荷重を支える柱を形成している場合、かなりの強度増加が見込める。せん断を受ける砂試料の内部で砂粒子が滑動や回転をする様子を観察した。使用した装置は過去に工夫して作製したものに改造を施したもので、せん断中の間隙空気圧や有効応力を測定出来る。またゆる詰め砂の実験も今回始めて可能になった。せん断帯shear band内部の砂粒子運動に特に着目し、その回転がせん断層外部に比べて特に激しいことを観察した。巨視的応力がピークを過ぎて軟化を始めたころに粒子回転が激しくなる。その理由は、回転のほうが粒子滑動より摩擦が小さく、せん断帯の変形も小さな力のもとで進行できるから、と推定している。せん断帯の厚さについて、粒子直径の10倍ないし30倍の範囲でさまざまな議論がなされているが、それらはいずれも粒子運動の直接観察に基づいたものではない。今回の研究ではせん断帯を直接顕微鏡で観察したが、それによるとせん断帯の厚さは一定ではなく、ゆる詰め砂ほど分厚くなることがわかった。またせん断帯内部の粒子運動を、せん断成分すなわち巨視的なせん断ひずみの方向とダイレイタンシーを反映する直交成分とにわけ、巨視的ピーク強度後の砂試料の体積膨張は大半がせん断帯内で発生していることを示した。
標的結合部位の網羅的探索と結合化合物の選別を可能にする共溶媒計算手法の開発

今日、計算機を用いた創薬が広く行われている。一方、比較的容易な標的タンパク質への創薬が尽くされた結果、新薬開発の難易度が高まっており、手法の高度化が待たれている。本研究は、既知薬剤の部分構造を共溶媒とした共溶媒分子動力学(cMD)法を大規模に実施・評価し、薬剤結合部位が自明でない標的タンパク質に対する新たな薬剤候補化合物の選別手法を開発する。東大のスパコン「Reedbush」等大規模計算機を用いたシミュレーションを実施、部分構造の挙動の分類・整理を通して、効率的な薬剤開発の方策を提案する。また実応用として、近年社会問題となっている精神疾患の薬剤開発を通して本手法の有用性を実証する。
骨量、リスク要因、骨代謝指標による男性の包括的骨折リスク評価モデルの構築

2008年に65歳以上男性2182人についてFORMEN研究のベースライン調査を実施し、骨代謝指標等の測定を完了しデータベース化した。体格、喫煙等の骨折臨床的リスク要因と骨量低下との関連を明らかにした。また、ベースライン時の椎体骨折判定を2012人について完了した。これまでに29名の症候的骨折発生を確認できたが十分数ではなく、2012年の5年追跡にて骨折リスク評価モデルの構築の完成を行う。我々は「高齢者のQOLと住居環境に関するコホート研究-藤原京スタディ」を本体研究とし、地域在住の男性を対象とした大規模コホート研究によって、日本人男性について、最新の骨代謝マーカーを含めた骨折リスク評価モデルを開発し、予防対策と実施基準を立案することを目的として、本研究を実施した。平成20年度は、以下の調査を当初の予定通り実施した。これまで、65歳以上男性2182人についてベースライン研究を完了した。今回、平成20年11月末までにデータが出そろい欠損が無かった1195人分の解析を行った。骨粗鬆症の有病率については、正常が63.5%、ややもしくは低下が29.5%、骨粗鬆症7%と判定された。年齢階級別にみると6569歳では5.6%だが、加齢と共に増加し、85歳以上では21.1%となった。また、症候的骨折の有病率は、4.6%であった。また、体格と骨粗鬆症の関連では、標準BMIといわれる22、±10%、±20%で分類し関連を検討した結果、BMIが22未満となると骨粗鬆症+骨減少症の有病率の上昇が認められ、BMIが26.4以上を基準とすると、BMIが19.822の群で腰椎で3.5倍、大腿骨近位部で4.8倍、BMIが19.8未満の群では、各々の部位で11.5倍、17倍に有病率が有意に上昇していた。食生活との関連では、現在の牛乳飲用が少ないほど、大腿骨近位部における骨粗鬆症+骨減少症の有病率が有意に上昇する傾向が認められた。平成21年度には、予定通りベースライン時以降の症候的骨折および疾病発生状況の郵送による追跡調査を定期的に実施し、症候的骨折を正確に把握する。また、ライフスタイル・既往歴・家族暦・最新の骨代謝マーカー等の影響評価、骨粗鬆症の有病状況および既存骨折のQOL指標への影響を断面的に評価し、学会で成果発表を行う。「高齢者のQOLと住居環境に関するコホート研究-藤原京スタディ」を本体研究とし、地域在住の男性を対象とし平成20年度に65歳以上男性2182人についてベースライン研究を完了した。平成21年度は、当初の予定通り以下について実施した。骨代謝マーカーであるオステオカルシン(OC)、低カルボキシル化オステオカルシン(ucOC)、酒石酸抵抗性酸フォスファターゼ(TRACP5b),I型コラーゲン架橋C-テロペプチド(CTX)について測定を完了した。ベースライン時調査で把握された既往歴ならびに服薬歴の骨代謝と骨折発生に対する影響を評価するため、質問票から疾患名と服用薬剤名をコード化し収集した。来年度はこれらの情報を合わせてデータベースを構築し、骨折リスク評価モデルの検討に用いる。ライフスタイル要因と骨代謝および骨密度との関連について検討し、喫煙者では有意に骨密度が低く、喫煙年数が長いほどその度合いが大きいことを明らかにした。また、納豆の摂取頻度の高い者では、ビタミンK摂取のバイオマーカーであるucOC値が有意に低く、骨量減少者の割合が低いことを明らかにした。ベースライン時以降の症候的骨折および疾病発生状況の郵送による追跡調査を完了した。現在、症候的骨折のデータ集計を行っている。また、ライフスタイル要因の骨密度および骨代謝マーカーへの影響評価を断面的に評価し、2009年の日本公衆衛生学会総会で成果発表を行なった。「高齢者のQOLと生活機能に関するコホート研究-藤原京スタディ」を本体研究とし、地域在住の男性を対象とし平成20年度に65歳以上男性2182人についてベースライン研究を完了した。平成21年度は血液生化学検査、骨代謝マーカーの測定を完了しデータベース化した。平成22年度は以下について実施した。ベースライン時調査で把握された既往歴ならびに服薬歴の骨代謝と骨折発生に対する影響を評価するため、質問票から疾患名と服用薬剤名をコード化し、データベースを構築した。HMG-CoA還元酵素阻害剤及び降圧薬服用と骨密度・骨代謝マーカーの関連を検討した。その結果、HMG-CoA還元酵素阻害剤、βブロッカー、サイアザイド系利尿薬服用者では、ライフスタイル要因等の影響と独立して骨代謝回転が抑制される可能性を明らかにした。

ベースライン時の椎体骨折の判定に必要な脊椎のデジタル画像の解析を約1700名について実施し、年度末までにデジタル画像を撮影した2012人の解析を完了した。追跡期間中の骨折発生状況については、質問票の郵送調査と電話調査を実施し、96.4%について回答を収集できた。ベースライン時以降の新規の症候的骨折は平成20年に9人、平成21年に20名の計29名であった。ベースライン時の既存椎体骨折を含めた骨折歴、骨密度、ライフスタイル要因、既往歴、薬剤服用歴、骨代謝指標を説明指標とし骨折リスク評価モデルの構築に用いた。
孤独死防止へ向けての高齢者の心理特性に着目したアセスメント・ツールの開発

アンケート調査票の質問項目の文章表現の精緻化:見守り支援を利用している高齢者の平均年齢が非常に高く、自己評価による回答形式の困難性と得られた回答の妥当性の問題が強く予想されることから、他者評価による回答形式にも耐えられるアンケート調査票になるよう、質問項目の表現にさらに工夫を加え、使用感を確認した。インタビュー調査結果の分析を経て抽出された特性10のうち2つのコアカテゴリー(「老人力」と「心理的不安定」)は倫理的配慮の一環で除外した。最終的には計24項目から構成されるアンケート調査票を作成するに至った。文章表現の工夫例としては、「遠慮深い」を「遠慮深いほうである」へ、「誰かが自分を助けてくれると思う」を「誰かが自分を助けてくれると思っている」へ、「誰とでも話せる」を「他人と気軽に話せる」へなど、他者が回答しやすいように変更した。文献検討(書籍):孤独死問題を考察する上で役立つ参考図書を検討した結果、社会福祉学の立場から執筆された6点(『大都市のひとり暮らし高齢者と社会的孤立』『孤独死を防ぐー支援の実際と政策の動向』『社会的孤立問題への挑戦ー分析の視座と福祉実践』『孤独死のリアル』『老人に冷たい国・日本ー「貧困と社会的孤立」の現実』『高齢者の社会的孤立と地域福祉ー計量的アプローチによる測定・評価・予防策』)が、終末期医療に従事する医師の立場から書かれた2点(『孤独死ー被災地で考える人間の復興』『男の孤独死』)が、社会学の立場から執筆された1点(『孤立の社会学ー無縁社会の処方箋』)が、フリーライターによるもの1点(『孤独死大国ー予備軍1000万人時代のリアル』)が、エッセイストによるもの1点(『極上の孤独』)が、報道サイドから1点(『無縁社会』)が挙げられた。なお、心理学の立場・視点から執筆された書籍はなかった。見守り支援を利用している孤独死のリスクのある一人暮らし高齢者の平均年齢が非常に高いため、超高齢者への倫理的配慮の必要性ならびに超高齢者から得られるデータの妥当性の問題を考慮に入れてデータの収集方法(自己評価形式と他者評価形式の両方)および研究手法(「アナログ研究」)を変更したところ、研究対象者の選定に科学的妥当性がないとの理由で倫理審査を通過することができなかった。倫理規程に則り再審査請求を行ったが、不承認という結論は変わらなかった。(また、研究代表者の所属する機関の倫理委員会の承認を得られない場合は筆頭で研究論文を刊行できないルールになっているので、研究分担者の所属する機関で倫理審査を受けることが代替措置にならない。)「アナログ研究」を採用して得られるデータに対し多変量解析を行い、アセスメント・ツールを開発する研究計画を立てたが、わたくしどもの研究手法への承認が倫理委員会にて得られないため、アセスメント・ツールの作成方法と様式を当初予定したものから変更せざるを得なくなった。そこで、アンケート調査によるデータ収集は断念し、理論的枠組みに沿って質問項目を取捨選択し、「(高齢者の)人とつながっていられる特性」を反映するであろう構成要素を可視化できるレーダーチャートを作成する。その上で、レーダーチャートのパターン分類を試みる。加えて、代表的なパターンを複数個取り上げ、見守り支援提供者の支援レベル向上に資するいくつかのコメント文を作成する予定である。平成28年度に実施した研究の成果は,1.文献検討,2.見守り相談員(見守り活動の経験者)6名を対象としたインタビュー調査の分析と考察, 3.見守り支援利用者8名を対象としたインタビュー調査の分析と考察,の3点である。まず,「孤独死(あるいは孤立死)」に関する研究を洗い出すにあたり,孤独死(あるいは孤立死)に関する文献を各種データベースにて検索した。医学中央雑誌Web版ver.5, CiNii,Medline,CiNahlを用いて検索したところ,延べ257件の文献がヒットした。9つの基準を設け,該当文献を除外したところ,(1)孤独死予防への取り組みや社会的支援に関する論文8件,(2)孤独死の現状や背景について言及した論文10件,(3)孤独死の疫学的考察1件,(4)孤独死高齢者の特性について考察した論文4件,(5)法医学的調査研究5件の計28件で,5カテゴリーに分類された。なお,原著論文は計10件であり,「孤独死」を論じているものと「孤立死」を論じているものに二分される。10件の論文はすべてが横断研究であり,孤独死(あるいは孤立死)とその関連要因との因果関係を分析したものはなかった。次に,見守り相談員を対象としたインタビュー調査から,「孤独死防止へ向けた高齢者の心理特性に関する研究ー(1)見守り相談員からみた見守り支援利用者のポジティブな特性,(2)見守り相談員からみた見守り支援拒否に関連する高齢者の心理特性」をまとめ,孤独死防止のための見守り支援の利用者を対象としたインタビュー調査から,「孤独死防止へ向けた高齢者の心理特性に関する研究ー(1)見守り支援利用者が語る自身のポジティブな特性」をまとめた。以上から,「孤独死研究の動向と今後の課題」が明らかとなり,また孤独死防止へ向けた高齢者の心理特性(ポジティプな特性/見守り支援拒否に関する特性)をリストアップできた。平成28年度においては,研究計画段階で立案されたすべての研究をほぼ終了した。

それらは3つで,(1)「孤独死(あるいは孤立死)」に関する文献レビュー,(2)見守り相談員(見守り活動の経験者)および見守り支援利用者を対象としたインタビュー調査の実施ならびに分析と考察(ただし,見守り支援利用者が語る見守り支援拒否に関連する高齢者の心理特性についての分析・考察はこれからである),(3)孤独死に関する高齢者の(心理)特性についての項目のプール,であった。なお,国内外の報告書や新刊書などの引き続きの取り寄せは今後の作業である。しかしながら,国内で刊行されたものはきわめて限られており,海外では孤独死(「kodokushi(lonely death)」という現象がほとんど重視されていないことが判明したので,これらの作業による成果はあまり期待できない。昨年度のインタビュー調査結果から得られたデータをカテゴリー化(ほぼ同じ言及を統合)したところ、6名の見守り相談員が語った利用者の支援受け入れに関する特性は35カテゴリー(データは延べ120)にまとめられた。また、8名の支援利用者が語った利用者の支援受け入れに関する特性は31カテゴリー(データは延べ147)にまとめられた。一方、6名の見守り相談員が語った利用者の支援拒否に関する特性は31カテゴリー(データは延べ93)にまとめられた。また、8名の支援利用者が語った利用者の支援拒否に関する特性は47カテゴリー(データは延べ182)にまとめられた。従って、インタビュー調査から得られたデータは最終的に延べ144カテゴリーとなった。その結果を受けて、「支援受け入れに関する心理特性」および「支援拒否に関する心理特性」からぞれぞれ5つのコアカテゴリーが得られた。すなわち、前者については、「人間関係形成力(新しい人間関係を築ける力)」「受援力(支援を受け入れ活用する力)」「コミュニケーション力(相手に敬意を払い対話する力)」「他人を信頼する力」「老人力(老いてなお前向きに生きる力)」と表される上位概念に、後者については、「自立願望」「対人関係回避」「心理的不安定」「人間不信」「内向性」と表される上位概念にまとめられた。さらに、インタビュー調査から、見守り支援利用者は受けている支援に満足しており、支援の継続を望んでいた。言及された理由をみると、一人暮らし高齢者の欲求の充足や心配への手当てがなされていることが分かり、見守り支援が一定の効果をもっていることが明らかになった。同時に、孤独死防止へ向けての見守り支援制度が有効に機能しない理由の一つとして、一人暮らし高齢者の支援拒否の心理特性が挙げられるが、見守り支援の妨げにつながる別の要因についても視野に入れておく必要があることが示唆された。アセスメント・ツール開発とレーダーチャート作成に向けて、配慮を要するカテゴリーおよびコアカテゴリーを除外した上で、採択するカテゴリーおよびコアカテゴリーを決定し、研究計画時より優れた研究デザイン(パイロットスタディは倫理審査後)を組んだが、「アナログ研究」に対する理解が弊校倫理委員会からは得られず、アンケート調査実施には至っていない。一人暮らし高齢者候補と言える高齢化した民生委員を対象に、自己評価式ならびに他者評価式の回答手法を採用することで、自己および他者評価のどちらにも耐えられるアセスメント・ツールを作成したいと考えている。(見守り支援を受けている高齢者の平均年齢は非常に高く、侵襲性が高い(倫理的配慮が必要と考える)という観点から調査対象者の変更に至った。