hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カーボンナノチューブ探針に対する先端特異的な逐次合成反応技術の開発

1.研究の目的固相合成の原理を利用し、カーボンナノチューブ((NT)の先端に逐次的に付加反応を行い、望みの化合物を合成する方法を開発する。2.本年度の研究実施計画に対する研究成果(1)表面反応の進行の追跡金基板上を作製し、その表面において異なる2種類のチオール分子の吸着反応をマイクロコンタクトプリンティング法により行った。この金基板を電極として電気化学的に還元して得られるボルタモグラムから、2成分の自己組織化単分子膜が得られたことを確認した。またAFMを用い、摩擦像とフォースボリューム測定から得られる吸着力像により、親水性と疎水性のパターンが生じていることを確認した。市販の窒化シリコン製の探針を用いたほか、自作したCNT探針を用いることもできた。なお、フォースボリューム測定の結果より、用いたCNT探針の先端部分は部分的に磨耗することが示唆された。(2)単一のCNT先端での逐次合成の試みフォースカーブ測定を通して探針先端にカルボキシル基が存在することが推測されたCM探針に対し、アミノエタンチオール、ついでメルカプトプロピオン酸とのカップリング反応を行なった。反応の都度行なったフォースカーブ測定の結果は、それぞれの反応が探針先端で起こったことに対応した。このことはCNT探針の逐次的な化学修飾が可能であることを強く示唆するものであった。3.CNT探針利用に関する今後の展望本研究結果は、固相合成法により核酸塩基またはペプチドオリゴマー分子にて修飾されるAFM探針の実現可能性を示している。またCNTが使用により磨耗することは、その再生利用の可能性(再び化学修飾し、探針として利用)を示すものである。一方、磨耗が起こらないようなソフトなシステムを利用する、新奇な化学分析法への応用も考えられる。本研究課題では固相合成の原理を利用し、カーボンナノチューブ(CNT)の先端に逐次的に付加反応を行い、望みの化合物を合成する方法を開発し、分子認識プローブとして供することを目的としている。まずCNTのモデルとして自己組織化単分子膜(SAM)を作成することを目指し、マイクロコンタクトプリンティング(μCP)法を用い、2次元パターン試料を作成することに成功した。SAMの基板として、マイカに金を蒸着したものと、さらにテンプレートストリッピング法によりガラスに移しとったものの2種類を作製し、μCPの容易さと電気化学セルへ適合性の観点で比較したところ、マイカに金を蒸着したもののほうが優れているとわかった。μCP法により、この基板の上に、疎水性のアルカンチオールと親水基(-OH)を持つアルカンチオールを混合した2成分のSAMを作成し、そのことは原子間力顕微鏡(AFM)により確認した。また、水酸基(-OH)に対する反応の成否を電気化学測定法で行なうための電解槽を試作した。平成18年度には引き続きこの装置を用いて表面反応の進行を追跡する。以上と平行し、AFM用カンチレバー探針の先端に取りつけたCNT先端に対する付加反応の可能性を探るため、カップリング試薬を用いて先端にチオール基を導入、金微粒子を付けることを試みた。走査型透過電子顕微鏡により観察したところ、金微粒子を確認するには至っていない。このことは反応を行なうためにCNT先端の活性化が必要であることを示唆するものであり、平成18年度には活性化を含めてCNT先端への逐次合成を実施する。
革新的低温ストレスによる根菜類の美味しさファクターの制御

低温保管した市販ナガイモでは、糖量の変化はみられず、総ポリフェノールは増加傾向、遊離アミノ酸では、アラニン、セリン、アルギニンが比較的含有量が多く、ギャバが5°Cから-10°Cの低温保管によって増加することを見出した。次に、5°Cから-20°Cの任意温度条件下でギャバとグルタミン酸の変化を追跡した結果、-5°C保管において最もギャバが増加し、同時にグルタミン酸の減少が見られたことから、凍結濃縮による酵素反応の促進が示唆された。市販のナガイモ(青森県産)とゴボウ(群馬県産)を試料として、示差走査熱量計(DSC)を用いた冷却・昇温試験を行った。その結果、ナガイモ切片では-3°C前後、ゴボウ切片では-5°C前後に融点(=凍結点)が存在すると推定された。続いて、ナガイモ(青森県産)およびゴボウ(青森県産)の低温ストレス負荷試験を行った。ここでは、試料を切片化して脱気包装後、5°C、-2°C、-10°C、-20°Cでの定温保管に加え、5°Cと-2°Cの間での定期的な入れ替えや、一晩20°C庫内に移行させて温度ショックを与える条件を設定し、最長で6週間の試験を行った。それぞれの試験区についてアミノ酸分析、ポリフェノール測定、糖分析を行った結果、ナガイモでは、低温処理前試料に比べ血圧降下作用、精神安定作用、脳機能改善作用などの効果が注目されている機能性成分γ-アミノ酪酸(通称:ギャバ)が、-20°C保管を除く全ての試験区で増加していることを確認し、最も増加した試験区では処理前に比べ約9倍に達した。ポリフェノール量は、保管期間が長くなるにつれて増加する傾向にあったが、最大でも1.5倍程度であった。糖分析の結果からは、低温処理による増加は確認されなかった。一方、ゴボウ試料についても同様に5°Cから-10°Cの低温保管中にギャバが増加することを確認した。ギャバの増加については、酵素反応を促進させるために室温以上で検討した報告は多く見られるものの、氷点下での増加は新たな知見と思われる。今年度の低温ストレス条件では甘味関与成分を増加させることはできなかったものの、当初想定していなかった機能性成分ギャバが増加するという学術的、産業的にも価値のある知見が得られた。市販ナガイモ(平成28年9月購入、青森県産)および青森県産業技術センター野菜研究所で試験栽培された秋堀ナガイモ(平成28年11月収穫、以下、試験栽培ナガイモ)を試料として低温ストレス負荷試験を行った。各試料を切片化して脱気包装後、5°C、1°C、-5°C、-10°C、-15°C、-20°C環境下の各エタノール溶液に浸漬した状態で、市販ナガイモは最長2週間、試験栽培ナガイモは最長8週間保管した。保管終了後の試料を凍結乾燥した後、剥皮した可食部位を粉砕し、80%エタノール抽出画分についてアミノ酸分析を行った。その結果、前年度の結果と同様に-20°Cを除いた-5°Cから-15°Cの試験区でγ-アミノ酪酸(ギャバ)の増加を確認し、特に-5°Cから-10°Cにかけてそのピークがみられた。また、ギャバの増加と並行してグルタミン酸の減少が確認されたことから、グルタミン酸の脱炭酸酵素反応によってギャバが増加したものと考えられた。一方、低温保管前の市販ナガイモに含まれるギャバは、試験栽培ナガイモの約2.3倍、同じくグルタミン酸は1.9倍ほど高かったことから、市販ナガイモでは、収穫後の低温貯蔵中にこれらの成分が増加していると考えられた。以上の結果から、ナガイモの品質を保持できる低温保管によりグルタミン酸を十分に増加させた後、-20°Cに至らない氷点下温度帯(-5°Cから-10°C)で保管することによって、ギャバを増加できる可能性が示された。氷点下において酵素反応を促進させる方法を確立できれば、ナガイモのギャバ増加に限らず、様々な酵素利用分野へ応用できる画期的な技術として展開が期待できる。平成28年度の目標としていた、「ナガイモを氷点下保管した際のギャバ増加の再現性」を確認することができた。また、ギャバの増加と並行してグルタミン酸の減少が確認されたことから、酵素反応が氷点下で進行している可能性が新たに示された。前年度までに、ナガイモを氷点下保管すると一定の温度域においてγ-アミノ酪酸(ギャバ)が増加し、並行してグルタミン酸が減少することを確認した。最終年度は、ナガイモに加えて、ゴボウ、トマト、ジャガイモ(いずれも市販品)を試料とし、このうち、ナガイモ、ゴボウ、ジャガイモは切片化し、トマトは切断せずに試験を行った。いずれも脱気包装後、-5°Cおよび-10°Cのエタノール溶液への浸漬と、リキッドフリーザーを用いて最終的に-5°Cとなるよう段階的に低温化する方法で氷点下貯蔵(合計7日間)した。その結果、ナガイモとゴボウでは、未処理区(氷点下貯蔵なし)に比較して全ての氷点下貯蔵区でギャバが増加し、同時にグルタミン酸の減少が見られた。一方、ジャガイモでは-5°Cおよび-10°Cへ浸漬した試験区においてギャバ増加とグルタミン酸減少の傾向が見られたが、トマトでは処理の違いによるギャバ、グルタミン酸の変動は見られなかった。

おそらく、試料サイズや成分組成に伴う凍結濃縮速度が影響したものと思われた。次に、凍結濃縮と酵素反応促進の関わりを検証するため、温度別にペクチナーゼ試験を行った。ここでは、ペクチン溶液(基質)にペクチナーゼ(酵素)を添加し、酵素反応に伴い生成するガラクツロン酸を測定した。氷点下での試験は、-5°Cとしたエタノールブラインにペクチン・ペクチナーゼ混合溶液を部分的に浸漬し、氷晶を形成させた後、徐々に氷晶を成長させ未凍結領域(濃縮領域)を形成させた。これに5°C保管と酵素反応の至適温度となる50°C保管も併せて行った。その結果、5°C、50°Cともにガラクツロン酸は増加したが、-5°Cで部分的に濃縮した未凍結領域においてそれを上回るガラクツロン酸が生成された。以上のことから、凍結濃縮領域において酵素反応が促進されることが示唆された。低温保管した市販ナガイモでは、糖量の変化はみられず、総ポリフェノールは増加傾向、遊離アミノ酸では、アラニン、セリン、アルギニンが比較的含有量が多く、ギャバが5°Cから-10°Cの低温保管によって増加することを見出した。次に、5°Cから-20°Cの任意温度条件下でギャバとグルタミン酸の変化を追跡した結果、-5°C保管において最もギャバが増加し、同時にグルタミン酸の減少が見られたことから、凍結濃縮による酵素反応の促進が示唆された。-10°Cの低温保管中にもギャバの増加を確認しており、酵素反応によるメカニズムでは説明が難しい現象が見られた。今後、ターゲット成分をギャバに絞り、低温と成分増加の関わりについてさらに詳しく追求する。これまでの結果では、試験開始から2週間でのギャバ増加が顕著であったことから、低温ストレス負荷開始から初期の段階における成分変動を追跡することとし、処理条件を細分化しながら再現性を確認する。氷点下で保管したナガイモにおいて、酵素反応によると思われるギャバの増加を確認した。本来、酵素反応は至適温度を外れた低温域で抑制されるはずであるが、本研究を通じて、氷点下の温度帯でも酵素反応が促進する結果が示された。このことから平成29年度においては、氷点下での酵素反応挙動を確認するため、セルラーゼやペクチナーゼなどの市販酵素を用いて同様の試験を実施する。食品加工、冷凍
脂肪幹細胞と炎症細胞のNotchシグナル制御による肥満治療、幹細胞治療の開発

発生期の臓器形成における多面的作用で知られるNotchシグナルであるが、生活習慣病における役割は不明であった。そこでNotch1ヘテロ欠損マウス(N1)を通常食、高脂肪食のもと飼育したところ体重、脂肪沈着に変化を認めた。N1の白色脂肪において増殖因子および脂肪の分化における転写因子の発現に変化が見られた。3T3 L1細胞にNotchシグナル阻害薬およびNotch1siRNAでノックダウンしたところ脂肪分化効率に変化が生じた。N1の脂肪幹細胞を単離して分化誘導をかけたところ同様の傾向を認めた(以上投稿準備中)。以上よりNotch1シグナルの減少は脂肪分化に影響を与えると考えられる。Notchシグナルは炎症細胞、血管細胞などの多様な細胞において幹細胞維持、増殖、活性化と多面的な生理作用があるため、肥満の病態にも大きく関与していると仮定した。我々のNotch受容体遺伝子改変マウスの実験モデルを用いた豊富な観察と経験から、Notch1ヘテロ欠損マウスにおいて体重増加に変化が出るものと予想し以下の検討を行った。Notch1ヘテロ欠損マウスが食餌量の変化がないにもかかわらず、肥満しやすいことから、通常食、高脂肪・高ショ糖食を与えて対照マウス、Notch1ヘテロ欠損マウスの4週齢から16週齢まで体重を計測した。両群間で食餌量に差はなかったが、12週齢以降いずれの食餌でもNotch1ヘテロ欠損マウスのほうが体重増加が大きかった。また、内臓脂肪の重量として鼠蹊部の脂肪重量を図ったところ、通常食では差がなかったものの、高脂肪・高ショ糖食ではNotch1ヘテロ欠損マウスのほうが重量が大きかった。MRIで内臓脂肪量を測定するとやはり、高脂肪・高ショ糖食後の16週齢ではNotch1ヘテロ欠損マウスのほうが脂肪量が多かった。脂肪組織について組織を検討した。Notch1ヘテロ欠損マウスでは、肥大した脂肪細胞と、逆に幼若と思われる径の比較的小さい脂肪細胞が多く、Notch1シグナルが、脂肪前駆細胞の増殖、あるいは脂肪分化・成熟に関与していると考えられた。今後は脂肪組織における脂肪の増殖・分化のマーカーの発現変化を測定予定である。Notchシグナルは炎症細胞、血管細胞などの多様な細胞において幹細胞維持、増殖、活性化と多彩な生理作用があるため、肥満の病態にの大きく関与するという仮説ものと以下検討を行っている。これまでのNotch1ヘテロ欠損マウスを実験モデルに用いた抱負と観察から、体重増加に変化が出ると予想し、以下の検討をおこなった。野生種マウス、Notch1ヘテロ欠損マウスについて生後4週齢より通常食餌および高脂肪食負荷を行い、食餌量、体重の変化について代謝ケージを用いて計測する。通常食餌より負荷後、8週と12週後にOGTT、ITTをおこなってインスリン感受性、耐糖能、血清コレステロール、中性脂肪など生化学的パラメータの測定をおこなった。両群間で食餌量に差はなかったが、12週以降、いずれの食餌でもNotch1ヘテロ欠損マウスの体重が大きかった。MRIで脂肪沈着を検討したところ、体重同様、Notch1ヘテロ欠損マウスで多く認められた。Notch1ヘテロ欠損マウスの高脂肪食でのみ、インスリン感受性、糖感受性の異常が認められた。低温室(摂氏4度)における体温変化について、両マウスでは変化がなく、代謝が大きく変化してないと考えられた。3T3細胞を脂肪細胞に分化する際、Notch1をノックダウンしたところ、脂肪分化は促進していた。今後は脂肪前駆細胞が脂肪細胞に分化する際のNotch1の役割について検討を進める。発生期の臓器形成における多面的作用で知られるNotchシグナルであるが、成体においても多彩な作用がある。これまで我々は虚血下の血管新生、動脈硬化に重要な役割を示すことを明らかにしている(Circ Res2007, Circ2009, BBRC2009)。しかし、生活習慣病におけるNotchシグナルの役割は不明であった。そこでNotch1ヘテロ欠損マウスを通常食、高脂肪食のもと飼育したところ食餌量は不変であったが、体重増加に変化を認めた。解剖所見、および、CTの所見において内臓脂肪沈着に変化を認めた。Notch1ヘテロ欠損マウスの内臓の白色脂肪において増殖因子および脂肪の分化における転写因子の発現に変化が見られた。3T3 L1細胞にNotchシグナル阻害薬を作用させてNotchシグナルを薬理的に抑制したところ、脂肪分化効率と脂肪の分化に関与する転写因子の発現に変化が生じた。Notch1ヘテロ欠損マウスの脂肪幹細胞を単離して分化誘導をかけたところ同様の傾向を認めた(以上投稿準備中)。Notchシグナルは生活習慣病の治療標的となりうる。我々はNotch1シグナルの活性化に新たにカテプシンKが関与することを明らかにした(Nat Commun. 2014)。様々なシグナルのクロストークがNotch1の活性化を介して脂肪分化制御する可能性がある。

N1の脂肪幹細胞を単離して分化誘導をかけたところ同様の傾向を認めた(以上投稿準備中)。以上よりNotch1シグナルの減少は脂肪分化に影響を与えると考えられる。マウスの繁殖が遅れ、引数をそろえるのに時間がかかっている。細胞実験について分化条件にややばらつきがあるように感じる。代謝学一部の動物実験についてはさらに実験個体を増やし、統計的に裏付けをとる。細胞は別の株を準備したり、脂肪幹細胞の初代培養を進める。マウスの繁殖が遅れ、必要な引数をそろえるのに時間がかかっている。実験計画の遅延のため特にマウスを十分増やせず、検体処理が進まなかったため。対照マウス、Notch1ヘテロ欠損マウスに、4週齢から通常食、高脂肪・高ショ糖食を与えて、12週齢、16週齢においてNotch受容体の発現とその下流の転写因子、内臓の脂肪の増殖・分化のマーカーの発現変化をRT-PCRなどで計測する。培養前脂肪細胞3T3 preadipocyteの分化過程で同様に発現を計測する。予備実験において脂肪組織のNotch1受容体の発現は対照マウスに比してNotch1ヘテロ欠損マウスではほぼ1/2に減少していた。しかし、ホモログのNotch受容体(Notch2、Notch3、Notch4)の発現は変化しておらず、脂肪組織の増加について、Notch1受容体が重要であると考える。実験検体を増やすようにマウスの個体を増やす代換で細胞実験も入れるマウスの繁殖が遅れてしまい、実験が進まず、予算通りに執行できず遅れが生じた。マウスの使用スペースを増やして繁殖を進め、実験個体を増やしてこの2年間で後れを取り戻していく。
手書き計算機システムのためのソフトウェアアーキテクチャの研究

従来のソフトウェアアーキテクチャとシステムソフトウェアは、数値表現と文字コードをデータ表現の基底とし、演算系も数値表現に対する四則演算を基本演算系としてきた。しかし、手書き図形を処理するためのソフトウェアアーキテクチャは、このような従来の発想ではなく、手書き文字/図形に適合した資源管理モデルを応用ソフトウェアに提供すると同時に、効率よくデータを管理するOSが必要となる。本研究では、手書き図形の本質を理解し、手書き図形の処理システムの基本アーキテクチャを定めることを本質的課題として捉え、この基本アーキテクチャを実現する資源管理機構を技術的課題とした。これら課題に対して、次の研究を行った。1.手書き図形の基本アーキテクチャとして、「抄紙」、「意紙」、「電紙」などのリンクを主体とするデータ管理方式を提案し、これら方式を効率よく管理するミドルウェアを構築し、その有効性を確認した。2.上記データ管理を構築するための基盤として、2次元アドレスを有するマイクロカーネルを設計・実現し、そのプリミティブを明らかにした。3.システム記述言語してC++オブジェクト指向言語を採用し、上記システムでの実装方式を設計し、言語仕様の拡張および言語処理系の実装を行った。以上の結果から、以下の知見を得ることができた。1.手書き計算機システムにおいては、多義性・多態性を扱うことが本質的な課題であり、それを念頭においたアーキテクチャが重要なこと。2.多義性・多態性を計算機上の仮想的な紙のモデルを提案したこと。特に、仮想的なリンクが重要な役割を果たすこと。3.多義性・多態性を扱うためのOSアーキテクチャとして、マイクロカーネル構成とオブジェクト指向によるシステム記述が有効であること。今後の課題は、手書き入力が広く利用されている携帯型計算機への展開、また、今後よりいっそう重要となるネットワーク上の分散システム手書きオブジェクトに対する考察である。本研究では,手書きインタフェースをサポートする計算機システムのためのソフトウェアアーキテクチャに関する研究を行った.本年度は,基盤となるオペレーティングシステムおよびミドルウェアの開発を行った.OSとしては,手書きデータの持つ多義性,多様性に対応できる拡張性を提供するように,設備として購入したIBM PC/AT互換機に,表示一体型タブレットを接続し,これらをサポートするマイクロカーネルとして実現した.本マイクロカーネルは,データをすべてメモリオブジェクトとして扱うことが可能であり,タブレットや通信部分など,OS内部の資源や周辺デバイスのインタフェースもすべてメモリオブジェクトとして扱い,これらを同一のアドレス空間上に配置することで,コンテキストスイッチや通信データのコピー,変換などのオーバヘッドを減らした.また,手書きで生成される各オブジェクトに対応するメソッド呼出しは,リンケージテーブルとして抽象化し,ダイナミックリンカによる動的なリンク機構をシステム機能として導入した.これにより,手書きの各データに対応した言語処理系を動かすための複数のコンテキスト提供環境を作成した.実際に,この機構を用いてJavaの仮想マシンやMS-DOSのAPIを実現し検証した.本研究による今年度の成果は次のとおりである.1.手書きデータのための拡張可能なマイクロカーネルの開発2.メモリオブジェクトに基づくOS資源の管理機構の実現3.各オブジェクトに対応した複数の言語処理系を実行可能なコンテキスト提供環境の開発昨年度は手書きデータに適した機構として、メモリオブジェクトを基に「抄紙」モデルを提案した。本年度は、OS/omicron第4版を用いて、各種サーバを実現した。これらのサーバを動かすために昨年度実現したマイクロカーネルの性能及びプロテクションを強化し、データ管理の機構の設計と実現を行った。システム構築の際の記述としてオブジェクト指向を取り入れることを本年度の目標としたが、OS/omicron第4版向けのC++言語の基本設計及び主たる機能である仮想関数を実装し、本モデルに基づいたシステム構築法を提案した。また、分散手書きKJ法という応用研究に本システムを使用し、その有効性を検証することができた。

主たる成果は以下のとおりである。1.「抄紙」機構を管理するOSの実現「抄紙」の機構を管理・実現するOSとして、昨年度完成したマイクロカーネルSMARTの設計を見直し、性能向上、プログラミングモデルの明確化、保護空間によるデータ管理の信頼性を高める機構を導入し、実現し、論文及び国際学会で成果公表を行った。このマイクロカーネル上に「抄紙」をはじめとする種々のサーバを構築し、手書きデータの持つ多義性・多様性を扱うことのできるOSでは、ワンレベルストア、動的結合の機能が重要であることを立証できた。2.「抄紙」モデルをより具体化した「意紙」手書きデータ管理機構の実現「抄紙」モデルをオブジェクト指向パラダイムを取り入れて、多義性・多様性を表現するリンク機構を有する「意紙」を設計・実現した。また、「抄紙」「意紙」などの手書きデータ管理機構を容易に実現するために、ワンレベルストア上で履歴を管理することのできるファイルシステムの研究を行った。この結果、リンクが手書きデータの相互関係を管理するのに有効であることがわかった。3.手書き向けのシステム拡張機構の設計・実現とオブジェクト指向言語の基本実装手書きデータに対応するために、システム構築をオブジェクト指向的な方法論で拡張する方式を提案し、C++言語を用いてその有効性を検証した。本実装により、システムの有効性を分散手書きデータを通じて明らかにすることができた。本年度は、システム全体の評価、特に、カーネルレベルと応用プログラム層からの視点で、本アーキテクチャの有効性を確認するために、次の研究を行った。1.「電紙」機構を管理するOSの評価「電紙」の機構を管理・実現するOSとして設計されたSMARTμカーネルにより、手書きデータの持つ多義性・多様性を扱うことができ、OSアーキテクチャとしてワンレベルストア、動的結合の機能が重要であることが明らかになったが、さらに種々の手書きデータのサーバを構築したことで、有効性と限界をより明確にすることができた。2.「電紙」モデルをより具体化した手書きデータ管理機構の評価「電紙」モデルをオブジェクト指向パラダイムを取り入れて、電子研究ノート、連続メディアの再生ツール、描画ツールなどを移植し、アーキテクチャの有効性を評価した。3.手書き向けのシステム拡張機構としてのオブジェクト指向言語処理系の拡充と評価手書きデータに対応するために、システム構築をオブジェクト指向的な方法論で拡張する方式を提案し、C++言語を用いてその有効性を検証したが、システムの資源管理を実際にオブジェクト指向で記述し、また応用層でのプログラム開発を容易にするため、クラスライブラリを充実した。
超広視野観測に基づく銀河形成研究

本研究の目的は密度環境によって銀河形成の偏りが大きい宇宙年齢10億年30億年の初期の時代に注目し広視野の観測データに基づいて初期の銀河形成過程の解明を目指すものである。代表的な高赤方偏移の大規模構造であるz=3.1のSSA22領域に注目し、多色素行解析、輝線強度分布解析、広視野分光観測による銀河間ガス吸収の研究、大質量銀河形成領域のすばる補償光学観測やALMA望遠鏡による詳細研究を行った。また、さらにより高赤方偏移での星形成と密度環境との関連を調べるため、銀河多色スペクトルの解析に基づくz=4の時代の星形成銀河研究を進めた。研究成果は、15編の学術論文、8件の学会発表などで報告した。本研究課題はすばる望遠鏡広視野観測装置などを用いて取得する高赤方偏移銀河の広域撮像データなどに基づいて高赤方偏移における銀河形成現象の密度環境依存性を調べることである。平成26年度は、まず、すばる望遠鏡戦略枠観測データを用いて、SSA22原始銀河団領域における新しい広視野銀河サンプルの構築を進めるとともに、原始銀河団中心領域における近赤外線分光による力学構造解明研究(Kubo et al. 2015として論文発表)、広視野から抽出した階層的多重合体課程にあると考えられるコンパクトな銀河群の性質を解明する研究(論文作成中)を進めた。HSC広視野データは、これまでの我々のライマンα輝線銀河の観測領域のすべてを、grizyバンドにの多色フィルタによりカバーしている。さらに同天域において利用可能なUKIRT望遠鏡、CFHT望遠鏡、Spitzer衛星の紫外線および赤外線観測データをあわせて、広視野の多色測光カタログの作成を行っている。また、これと並行して、銀河紫外線スペクトルの密度環境依存性の研究も進めた。26年度は、特にすばる望遠鏡SXDS観測領域のサーベイデータを用いて、銀河の色セレクション、検出限界、スペクトル解析におけるサンプルの完全性を評価し、よりバイアスなく密度環境依存性を調べるための手法の開発を進めるとともに、その評価を行った。同時に、すばる望遠鏡戦略枠観測による広視野撮像データを取得し、銀河サンプルの構築のための予備的な解析を行った。データ解析および整理を進めるため、ワークステーション一式とパーソナルコンピュータ、およびデータ運用・保管のためのハードディスクなどの購入を行い、研究を遂行した。本研究の目的は、138億年の宇宙史において、密度環境によって銀河形成の偏りがとくに大きいと考えられる宇宙年齢10億年30億年の初期の時代に注目し、すばる望遠鏡Hyper-Suprime Cam等を用いて得られる共動座標で数100 Mpcのスケールという広視野の観測データに基づいて、初期の銀河形成過程の解明を目指すものである。平成27年度は広視野多色撮像データに基づいて、(1)SSA22高密度領域におけるHSCデータなどによる多色銀河解析、(2)SSA22領域の多色銀河サンプルの分光観測による銀河間ガス吸収の観測研究、(3)SSA22領域の非常に大きな輝線等価幅を持つ天体の多色スペクトル解析、(4)すばる望遠鏡広視野データ、スピッツァー赤外線宇宙望遠鏡などによる広視野での銀河多色スペクトルの解析、等の研究を進めた。このうち、広視野での銀河多色解析からは、赤方偏移z=5を超える星形成を終えた静的な銀河の数密度を求める研究の他、赤方偏移z=4での紫外線スペクトルの傾きについて詳細に調べる研究をすすめ、z=4でも本来最も活動性が高く光度が大きな星形成銀河が最も強い吸収を受けていること、吸収を補正した星形成率は数百数千太陽質量/年に及ぶこと、および、低光度側で吸収の影響が無視できるようになる遷移光度の発見などの成果を得た。また、SSA22原始銀河団領域の研究では、大質量銀河形成につながる密な銀河群の同定とその性質の研究に加え、広視野多色データに基づいてz=3.1大規模構造およびその背後の天体を同定し、銀河間ガスの吸収分布を求めるための分光観測を遂行した。特に大きな輝線等価幅を示す銀河については、多色スペクトル解析から、100万年以下の非常に若い星形成年齢の電離モデルにより基線等価幅を説明する結果を得た。平成27年度は、原始銀河団領域について、すばる望遠鏡、ALMA望遠鏡の観測に基づいた研究結果をとりまとめ出版するとともに、すばる望遠鏡HSC装置によって取得された同領域広視野多色画像の解析、原始銀河団領域における非常に大きな水素ライマンα輝線等価幅天体の統計的および個別天体の研究、SSA22領域でのケック望遠鏡による銀河間ガス分布の観測の実施と解析、すばる望遠鏡広視野カメラデータを中心とする多色画像による紫外線スペクトル性質の解析、すばる望遠鏡広視野データおよびケック望遠鏡分光データによる高赤方偏移低光度銀河核の探査研究などをすすめた。本研究の目的は、138億年の宇宙史において、密度環境によって銀河形成の偏りがとくに大きいと考えられる宇宙年齢10億年30億年の初期の時代に注目し、すばる望遠鏡等を用いて得られる共動座標で数100 Mpcのスケールという広視野の観測データに基づいて、初期の銀河形成過程の解明を目指すものである。平成28年度は広視野多色撮像データに基づいて、また、前年度から引き続いて(1)SSA22高密度領域における多色銀河解析とライマンα輝線等価幅解析、(2)SSA22領域の多色銀河サンプルの分光観測による銀河間ガス吸収の観測研究、(3)SSA22領域の非常に大きな輝線等価幅を持つ天体の多色

スペクトル解析、(4)すばる望遠鏡広視野データなどによる広視野での銀河多色スペクトルの解析に基づくz=4の時代の星形成銀河研究を進めたことに加え(5)SSA22原始銀河団領域で発見された大質量銀河形成領域のすばるAO観測による形態の研究、(6)ALMA望遠鏡による原始銀河団領域の大質量銀河形成領域の研究も行った。輝線等価幅研究では、原始銀河団領域において、特に250Åを超える大きな等価幅を持つ銀河の存在比が高いという観測結果を確立し、これを説明する低質量銀河の爆発的星形成の非常に若い段階が多数観測されるというモデルを提唱した(指導学生の修士論文として発表)。原始銀河団における中性ガスの観測では、狭帯域撮像データに基づいて、銀河間に数10Mpcスケールで広がる中性水素の分布を検出し、初期のガスの冷却、銀河形成との関係を論じた(Mawatari et al. 2017)。原始銀河団中の大質量銀河形成領域のAOおよびALMAによる観測からは、最終的に合体し大質量銀河に成長する前の段階で、静的な段階に達した銀河と強いダスト吸収を受ける星形成銀河とが共存するフェーズがあることを明らかにした。本研究の目的は密度環境によって銀河形成の偏りが大きい宇宙年齢10億年30億年の初期の時代に注目し広視野の観測データに基づいて初期の銀河形成過程の解明を目指すものである。代表的な高赤方偏移の大規模構造であるz=3.1のSSA22領域に注目し、多色素行解析、輝線強度分布解析、広視野分光観測による銀河間ガス吸収の研究、大質量銀河形成領域のすばる補償光学観測やALMA望遠鏡による詳細研究を行った。また、さらにより高赤方偏移での星形成と密度環境との関連を調べるため、銀河多色スペクトルの解析に基づくz=4の時代の星形成銀河研究を進めた。研究成果は、15編の学術論文、8件の学会発表などで報告した。SSA22広視野領域におけるすばるHSCデータは、一定の感度を達成したものが得られている。また、紫外線スペクトルの密度環境依存性を研究するための基礎となるサンプル完全度の見積もり・評価の手法を構築した。これらに基づいて、27年度以降の研究をさらに展開することが可能である。原始銀河団領域SSA22では、広視野多色サンプルの分光観測による銀河間ガス分布の観測、大きな等価幅のライマンα輝線銀河観測をさらにすすめる。また、すばる望遠鏡HSCデータを用いたより広い一般広視野領域での紫外線スペクトル研究の実施、変光解析を用いた活動銀河核の同定と銀河・ブラックホール共進化の研究を進める。天文学原始銀河団構造研究では、質量銀河の分布とその性質を調べる研究を、SSA22探査領域全域に拡張し、様々なLAE密度について研究をさらに進める。特に多色観測による原始銀河団構造に付随する銀河の抽出の精度を高め、より信頼度の高い解析を進めたい。紫外線スペクトルの密度環境依存性の研究では、HSCデータを用いた広視野研究を進めたい。2016年1月に所属が東北大学大学院理学研究科から宇宙航空研究開発機構・宇宙科学研究所に変更となり、科研費の移管に要した期間を含めて研究計画を変更した。平成28年度において、データ解析のためのストレージ(ポータブルハードディスク)、国内研究集会における研究発表に使用する。
ファクシミリを利用した看護関係文献(一次資料)の提供の自動化

看護教育・実践における質的向上を図るためには、教育施設・医療施設等における看護文献・図書の充実が重要である。しかし一般には一施設における専門雑誌の確保には限度があるため、文献を他施設から入手することが必要となる。研究者らが編纂している「日本看護関係文献集」(約450種誌を対象)の文献複写サービスの場合、入手するまで平均2週間を要している。そこで本研究では、現在十分に流通しているファクシミリによって、「日本看護関係文献集」で取り扱った文献(一次資料)の提供を即時実行できるよう自動化システムを構築した。今回構築したシステムによる文献入手手順は以下のとおりである。1.文献の所望者はFAXの電話機で文献サービスセンターに電話する。2.FAXモデムに電話がかかりパソコンが険知。パソコンは音声でセンターであることを所望者に案内。次に所望文献番号をプッシュホンで入力することを案内する。3.所望者は文献番号をプッシュホンで押す。4.センターのパソコンは受け取ったプッシュ番号を音声で返す。OKなら「0」を押して、ピ-音がしたら受信ボタンを押し、受話器を置く。5.「0」を受け取ったセンターのパソコンは文献格納メモリから所望文献を検索しデータをFAXモデムに送り自動的に送信する。6.所望者のFAXに文献が届く。文献格納メモリにはイメージスキャナーで取り込んだグラフィクデータを格納してある。一方、利用者を対象とした調査結果から今後の検討課題としては、文献集発行の迅速化、文献検索のコンピュータ化が重要であると考えられたため、それらに資するよう、事項索引に用いる約4,500の用語の全体的見直しを行った。また、本研究に併せて、全用語の中から305を看護学関連の学術用語として選定し、文献利用の参考に資するよう看護学構造上の意味づけを行った。看護教育・実践における質的向上を図るため、教育施設・医療施設等における図書資料・看護文献の利用に関して充実されなければならない。本研究は、看護文献利用の効率化を図る目的で、ファクシミリを利用した文献一次資料の提供の自動システムを作成を行っている。システムを構築するにあたり、まず現在郵便によって行われている書誌「日本看護関係文献集」の文献複写サービスの過去2年間の利用状況を調査した。その結果、複写サービスの利用者が文献の複写を依頼してから入手に到るまで平均で2週間を要すこと,文献の複写依頼の多いジャーナルは10誌程であり特に2誌に集中すること,発表時期が5年以上前の文献であっても複写依頼は多数存在することなどが分かった。以上の調査結果より、本システムにデータとして投入する一次資料の絞り込みが可能となり、本システムのプログラムを作成する一方、データの作成を行った。本システムは取り扱う全文献に対応する通し番号の一覧表がデータとして必要不可欠であるが、その通し番号の一覧表データの入力システムを構築し、一覧表データの作成も行った。本システムは、著作物(文献)の複製を伴うために適法性の検討が必要である。適法性については調査を行い、出版者及び著作者ともに許諾を得て文献の複製を行うものであれば、現在のところ問題は無いことが分かり、出版社に著作物の複製許諾の依頼を行った。現在はいくつかの出版社から許諾を得、さらに多くの出版社に複製許諾を申請する一方で著作者個人からの複製許諾申請を準備している段階にある。文献を本システムに投入するだけで、まだ利用しないとしても、それは著作物の複製として扱われ、出版者・著作者の両者の許諾が必要であることから、現在文献の投入は保留されている。

しかし一般には一施設における専門雑誌の確保には限度があるため、文献を他施設から入手することが必要となる。研究者らが編纂している「日本看護関係文献集」(約450種誌を対象)の文献複写サービスの場合,入手するまで平均2週間を要している。そこでファクシミリを利用して文献(一部資料)の提供を即時実行できるよう自動化システムを構築するとともに、これまでの文献複写サービス利用者に利用に関する調査を実施するなどして、実用化に向けて検討した。今回構築したシステムによる文献入手手順は以下のとおりである。1.文献の所望者はFAXの電話機で文献サービスセンターに電話する。2.FAXモデムに電話がかかりパソコンが検知。パソコンは音声でセンサーであることを所望者に案内。次に所望文献番号をプッシュホンで入力することを案内する。3.所望者は文献番号をプッシュホンで押す。4.センターのパソコンは受け取ったプッシュ番号を音声で返す。OKなら「0」を押して、ピ-音がしたら受信ボタンを押し、受話器を置く。5.「0」を受け取ったセンターのパソコンは文献格納メモリから所望文献を検索しデータをFAXモデムに送り自動的に送信する。6.所望者のFAXに文献が届く。(文献格納メモリいはイメージスキャナーで取り込んだグラフィクデータを格納)一方、利用者を対象とした調査結果から今後の検討課題としては、文献集発行の迅速化、文献検索のコンピュータ化が重要であると考えられたため、それらに資するよう、事項索引に用いる約4,500のキーワードの全体的見直しを行った。また、本研究に平行して、全キーワードの中から305を看護学の学術用語として選定し、文献利用の参考に資するよう看護学構造上の意味づけを行った。
神経免疫サイクルに着目した皮膚アレルギー疾患の病態解明

(1)アレルギー性接触皮膚炎における末梢神経の役割真皮樹状細胞に着目して前年度までに実施した結果として、除神経モデルマウス群では複数のハプテンを用いアレルギー性接触皮膚炎において、耳介腫脹の減弱や皮膚局所への浸潤細胞数の低下やサイトカイン産生の減弱を認めた。さらに、養子移入を用いた実験より、アレルギー性接触皮膚炎の感作相で、皮膚末梢神経が主に働いていると考えられた。そこで、感作相に着目した検討をすすめた。その結果、除神経モデルマウス群では真皮樹状細胞の遊走が抑制されている傾向を認めた。以上より、皮膚末梢神経が真皮樹状細胞の所属リンパ節への遊走に影響を与えていることが示唆された。(2)二光子励起顕微鏡を用いた皮膚末梢神経と真皮樹状細胞の位置関係皮膚末梢神経が所属リンパ節への真皮樹状細胞の遊走に関わることが示唆されたため、二光子励起顕微鏡を用い、末梢神経と真皮樹状細胞の分布を観察した。昨年度までに確立された皮膚の透明化(CUBIC)処理を実施し、末梢神経をPGP9.5で、真皮樹状細胞をランゲリンでラベルし観察した。皮膚末梢神経の近傍に真皮樹状細胞が存在することが分かった。マウスを用いた実験を中心に実施しているが、アレルギー性接触皮膚炎における樹状細胞の役割に絞り込むところで苦戦した。分子メカニズムをはじめとした詳細を検討するのに時間を要している。除神経モデルマウスにおけるアレルギー性接触皮膚炎における樹状細胞の役割に着目した研究をすすめており、樹状細胞の遊走に関わるような分子メカニズムを明らかにしていく予定である。その際、脊髄後根神経節細胞(DRG)等も使用し、in vitroでの解析も併せて進めていく予定である。(1)アレルギー性接触皮膚炎における末梢神経の役割上述のマウス除神経モデルを作成し、オキサゾロン(OX)というハプテンを用いアレルギー性接触皮膚炎を実施した。RTXによる除神経を実施したマウスでは、アレルギー性接触皮膚炎による耳介腫脹の減弱と、組織学的に炎症細胞浸潤の低下が認められた。また、皮膚内に浸潤するT細胞やCD45陽性細胞数も、除神経群において減弱していた。耳介におけるIFNgのmRNAの発現も、除神経群で低下していた。さらに、異なるハプテンとし、DNFBやFITCを塗布した場合も同様にアレルギー性接触皮膚炎による耳介腫脹の減弱を認めた。外科的除神経処置を実施した群においても同様に、耳介腫脹の減弱を認めた。以上より、皮膚内末梢神経が、アレルギー性接触皮膚炎の病態形成に関与していることが示唆された。(2)アレルギー性接触皮膚炎の感作相における末梢神経の役割続いて、これらの皮膚末梢神経の作用がアレルギー性接触皮膚炎の感作相と惹起相のどちらで主に働いているのかを検討するため、養子移入を用いて実験した。野生型マウスを感作し(ドナー:E)所属リンパ節を回収し、野生型マウス(レシピエント:E)や除神経マウス(レシピエント:R)に移入したのちに、再度オキサゾロンによる惹起を実施した場合、耳介腫脹に差はみられなかった。一方で、除神経マウスを感作し(ドナー:R)、同様に野生型(レシピエント:E)、もしくは除神経群(レシピエント:R)に移入した場合どちらも、耳介腫脹の減弱を認めた。以上より、皮膚末梢神経はアレルギー性接触皮膚炎の感作相で働いていることが示唆された。マウスを用いた実験を中心に実施しているが、除神経モデル等手技として確立するのに、時間要した部分があるため。除神経マウスモデルにおけるアレルギー性接触皮膚炎の低下に関係する細胞を、ノックアウトマウス等を用いて具体的に証明していく予定である。また二光子励起顕微鏡を用いた研究もすすめていく。

除神経モデルマウスにおけるアレルギー性接触皮膚炎における樹状細胞の役割に着目した研究をすすめており、樹状細胞の遊走に関わるような分子メカニズムを明らかにしていく予定である。その際、脊髄後根神経節細胞(DRG)等も使用し、in vitroでの解析も併せて進めていく予定である。
刑事訴訟における公判の充実・迅速化方策

平成11年ころから司法制度改革審議会を中心として本格化した司法制度改革のための検討において、刑事司法については、裁判員制度の導入や公的刑事弁護制度の整備と並び、刑事裁判の公判の充実・迅速化を促進することが大きな課題とされた。そして,同審議会は,平成13年6月に公表した報告書において,この刑事公判の充実・迅速化を図るため、平成争点整理や証拠開示などを含む新たな公判前の準備手続の創設や公判の連日的開廷、刑事事件専従の弁護体制の確立、公判における直接主義・口頭主義の実質化などを内容とする改革を提言した。これらの方策の具体化にあたっては、諸外国の経験や実績に学ぶとともに、法理論的にも検討すべき問題が数多く存在したが,本研究では、それらの方策のうちでも、特に準備手続の在り方や公判の連日的開廷、公判審理の在り方について、欧米諸国の法制や実情を調査し、また方理論上の問題点を分析検討することにより、それらの具体化策のあるべき姿を追及しようとした。このため、関連資料の収集・分析を行うとともに、関係機関から実情を聴取し、我が国の問題状況を確認したうえで、関連文献・判例の分析や諸外国の問題状況につき比較法的検討を行い、それらを基礎として、研究代表者および分担者の問で問題点につき討議を積み重ねた。その結果、成果が得られた点については、順次、論文等として公表した。上記改革の具体化は,司法制度改革推進本部裁判員制度・刑事検討会での検討を経て,平成16年5月の裁判員法の制定および刑事訴訟法の一部改正(公判前整理手続,期日間整理手続,証拠開示手続,即決裁判手続,被疑者国選弁護制度の導入等)により実現したが,本研究の成果は,その立案の作業に一定の影響を与えたばかりか,成立した法制度の解釈・運用にも有用な指針を与えるものと思われる。現在広範囲で作業が進められている司法制度改革の一環として、刑事司法については、いわゆる裁判員制度の導入や公的刑事弁護制度の整備と並び、公判の充実・迅速化を図ることが大きな課題になっており、そのために、争点整理や証拠開示などを含む新たな準備手続の創設や公判の連日的開廷、刑事事件専従の弁護体制の確立、公判における直接主義・口頭主義の実質化などを内容とする改革が検討されているが、これらの方策の具体化にあたっては、諸外国の経験や実績に学ぶとともに、法理論的にも検討すべき問題が数多く存在する。本研究では、それらの方策のうちでも、特に準備手続の在り方や公判の連日的開廷、公判審理の在り方について、欧米諸国の法制や実情を調査し、また方理論上の問題点を分析検討することにより、それらの具体佳作のあるべき姿を追及しようとするものである。初年度の本年度においては、関連資料の収集・分析を行うとともに、関係機関から実情を聴取し、我が国の問題状況を確認したうえで、関連文献・判例の分析や諸外国の問題状況につき比較法的検討を行い、それらを基礎として、研究代表者および分担者の間で問題点につき討議を行った。その結果、一定の成果が得られた点については、随時、論文等として公表した(11「研究発表」参照)。現在具体化の作業が進行中の司法制度改革の一環として、刑事司法については、裁判員制度の導入や公的弁護制度の整備とならび、刑事事件の公判を充実・迅速化することが大きな課題となっており、そのために、争点整理や証拠開示などを含む新たな公判前準備手続の創設や公判の連日的開廷、刑事事件専従の弁護体制の確立、公判における直接主義。口頭主義の実質化などを内容とする改革が検討されてきた。

その結果として、これらを実現するための法案が平成16年2月に国会に提出され、現在審議中であるが、それらの立法化にあたってはもとより、法律成立後の運用にあたっても、諸外国の経験や実績に学ぶとともに、法理論的あるいは法政策的に検討すべき問題点が数多く存在する。本研究は、それらの方策のうちでも、特に公判前準備手続の在り方や公判の連日的開廷、公判審理の在り方について、欧米諸国の法制や運用実態を調査し、また法理論上の問題点を分析検討することにより、運用面をも含めた具体化策のあるべき姿を追究しようとするものである。初年度の研究に引き続き、今年度においては、関連文献資料の収集・分析および関係機関からの事情聴取を実施するとともに、諸外国の問題状況について比較法的検討を行い、それらを基礎として、研究代表者および分担者の間で討議を重ねた。その結果、一定の成果が得られた点については、順次、法律雑誌に論文等の形で公表し、また今後も公表を予定している。
有限群の群環上の誘導加群と誘導指標

次の3つの事項について研究成果がありました。1.有限群の指標環のJacobson根基について2.有限群の指標環の単数(無限位数)の決定3.2つの有限群G, Hのそれぞれの指標環が同型であるときG, Hのそれぞれのmodular表現の間にどのような関係が存在するか。G:=有限群、R(G):=Gの指標環とする。項目1について定理1 R(G)のJacobson根基は0である。項目2についてp(≧5)は素数、ω:=1の原始p乗根とする。2つの有限群G,Hに対し、それらの指標環をそれぞれR(G),R(H)とする。Zを代数的整数全体から成る環とし、λをZR(G)からZR(H)への同型写像とする。このときWeidmanとSaksonovは別々にGとHのcharacter tableは同じであることを証明した。しかしこれはmodular表現については一般には成り立たない。我々は同型写像λの存在が有限群のmodular表現にどの程度影響を与えるかを考えた。次の深い結果が得られた。先ず記号の説明から始める。BI(G)=Gのp-block全体の集合、A_F(G)=φ_1,...,φ_γのF-係数一次結合全体の集合(これをF上のGの指標環と言う。)このとき次が成り立つ。(1)λはGのp'-section全体の集合からHのp'-section全体の集合への一対一対応を定める。(3)λはBl(G)からBl(H)への一対一対応を定める。更にλによってGのp-block BがHのp-block B'に対応しているとき、次が成り立つ。有限群Gの標数0の体K上の表現の指標全体のなす環をGの指標環といい、char_K(G)で表す。特にKが1の原始|G|乗根をふくむときchar_K(G)の代わりにchar(G)と簡単に記すことにする。ここではKは1の原始|G|乗根を含むものとする。この1年間の研究で次の2つの事項に関する結果が得られた。(2)char(G)の無限位数をもつ単数を構成することが出来た。(1)について概略を述べる。Iを体Kの代数的整数全体のなす環とし、pをIの極大イデアルとすれば、G∋cについてa(c,p)={φ|φ∈char(G),φ(c)∈p}はchar(G)の極大イデアルである。またchar(G)の任意の極大イデアルはa(c,p)の形である。これはBanaschewskiの得た結果である。この結果を利用して次の定理を得た。定理char(G)のJacobson根基は0である。(2)について概略を述べる。G'をGの交換子群とする。剰余群G/G'のK上の表現は自然にGの表現になるから、char(G/G')⊆char(G)が成り立つ。pを5以上の素数とし、pは|G/G'|の約数であるとする。G/G'はアーベル群であるから,char(G/G')〓Z[G/G'](群環)が成り立つ。Z[G/G']の位数無限の単数の存在が知られているので、char(G/G')にも位数無限の単数が存在することがわかる。また直接にchar(G/G')の位数無限の単数を構成することが出来た。このことから次の2つの定理が得られた。有限群の指標環の環としての構造を研究した。その際、有力な方法の一つとして考えられるのは単数群の構造を調べることである。有限群の指標環の位数が有限の単数からなる単数群の構造は既に知られている。K.Yamauchiの論文Hokkaido Math.J.Vol.20(1991),477-479を参照せよ。この1年間の研究で、有限群の指標環の無限位数の単数を具体的に構成することが出来た。以下にその概略を述べる。G:=有限群,R(G):=Gの指標環,U(R(G)):=Gの指標環の単数群,|G|:=Gの位数,G':=Gの交換子群,p(【greater than or equal】5)を素数とし,ωを1の原始p乗根とする。このとき次の定理が得られた。定理2 ε=±1でη,θ,λを1の原始p乗根、(θ+1)/(η+1)=ε又はελが成り立つものとする。このとき次の(i),(ii)が成り立つ。(i)ε=

1(ii)η=θ又はηθ=1定理3 G=<a>を位数pの巡回群とし、ψを、ψ(a)=ωで定義されるGの1次の指標とする。このとき±f_<ij>(ψ)は無限位数なるR(G)の単数である。ここにf_<ij>(x)は定理1で定義された関数である。定理5 pが|G/G'|の約数ならば、R(G)は無限位数の単数をもつ。
近代上海における滬劇の形成と展開

今年度は、二度に亙る現地調査(上海)と三回の国内研究交流及び調査(大阪)を行なうとともに、現地上海において関連の演劇資料などを発見、購入することができた。今年度は、滬劇が都市・上海で上演を行った時期、とりわけ30年代以降から新中国建国後に至る時期に焦点を絞り、研究を進めた。進行中である『新世界』『申曲日報』からのデータ抽出とは別に、建国初期の重要な刊行物『亦報』についても、滬劇に関わるデータ抽出を行った。上海での調査では、前年度に行った建国初期の滬劇演出研究に関わる補完的な資料を手に入れるとともに、民国期から建国初期の上海における伝統劇上演資料(戯単:パンフレット)の収集に力を入れた。また、上海で発行された一般紙の1938年以降50年代に至る滬劇上演広告の画像データも収集した。国内では、『申報』の関連記事収集、京劇史研究会や中国都市芸能研究会における研究経過発表を行った。とくに、上述の収集データに基づいて、40年前後の『秋海巣』ブームを例に、民国期の流行文化の中に滬劇がどう位置づけられるのか、ということについての分析を行い発表した。この問題は、滬劇が、他ジャンル(小説や映画)の芸術領域とどのように交流していたのか、滬劇の演出の実態はどうだったのか、など多くの問題群を孕んでおり、それらの点に注意しながら、今年度中に論文としてとりまとめたいと考えている。今年度は、二度に亙る現地調査(上海・北京)と一回の国内資料調査(東京)を行なうとともに、近代上海の遊楽場新世界が発行した小新聞『新世界』を購入し、記事の調査と分析などを中心に研究を進めた。現地調査協力者であり、インフォーマントである周良材氏については、中国都市芸能研究会と協力し、その半生記の執筆を依頼して『中国都市芸能研究』第三輯(中国都市芸能研究会,2004年10月)に掲載した(「亦嗔亦喜的藝術人生」)。現地調査では、この貴重な記録を基に、本人への補完的なインタビューを行い、民国期から新中国建国後に亙る滬劇の状況を把握した。この調査は今後も継続して行なっていく。上海図書館での調査では、清末期の滬劇の状況を示す史料を閲覧・複写し、滬劇の形成期に関わる記録を数多く収穫した。また、この形成期に関わる周良材氏の論文「灘簧戯とその時代-滬劇対子戯、同場戯について-」を訳出、発表するとともに(『広島経済大学研究論集』第27巻第4号2005年3月)、滬劇研究史の現状についての整理も行い、数度に亙って研究発表を行った(早稲田大学21世紀COE演劇研究センター演劇理論(東洋)コース研究集会,2005年3月12日等)。国内調査は、早稲田大学中央図書館を中心に行い、ことに滬劇に深く関わる文明戯関連の史料を多く閲覧することができた。『新世界』の記事調査については、1920年21年分についてはほぼ終了し、今後継続的に調査をしていく。また『申曲日報』についても、重要な記事の調査はほぼ終了し、データベース化に着手していきたいと考えている。今年度は、二度に亙る現地調査(上海)と一回の国内研究交流(大阪)を行なうとともに、現地上海において関連の演劇資料などを発見、購入することができた。滬劇の形成期についての研究は、前年度より継続中であり、現地研究者の周良材氏の研究成果を踏まえて、論文「早期滬劇演目への視点-周良材氏の研究を中心に-」(『広島経済大学研究論集』第28巻第1号2005年6月)にとりまとめた。それ以降の都市における滬劇の上演状況についても『新世界』の記事調査を含め、各種資料にあたり継続的に調査中である。来年度にはデータベース化に着手したい。『申曲日報』のデータベース化については順次進めている。上海図書館での調査では、49年の新中国建国前後における滬劇の状況を示す史料を閲覧・複写し、滬劇が新政権の下でどのような上演を経験していったのか、という点を中心に分析した。その結果、新中国建国直後の数年間は、まだかなり自由な雰囲気の中で、民国期からの流れを汲む上演活動が行なわれていたこと、一方で、新文芸工作者など、伝統劇とはゆかりのない人物が滬劇の「演出」に関与していた(させられていた)実態などについて、一定程度明らかにすることができた。滬劇が、民国期における形成・繁栄期から、建国後、政治の道具として硬直化するまでの、曖昧な期間の上演活動の実態把握は、当該研究にとっても重要であり、今後も継続的に研究していく。なお、当該時期の滬劇上演に関わる研究成果を「滬劇の『導演』-『羅漢銭』とその周辺-」(『中国文学研究』第31期,早稲田大学中国文学会;印刷中)としてとりまとめた。