hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子どもに携わる専門職者を対象にした災害レインフォースメント育成プログラムの開発

本研究は災害時や何らかの危機的状況に陥ったときに子どもや親の命を守るために自助を基本とするが、子どもをあずかる施設においては養育者が来るまでは子どもの命を支え、守らなければならないため、それができる人材の育成プログラムを考えることである。保育所は独自に様々な災害を想定した訓練や一次救命処置の訓練の実施をしている施設もあった。しかし、学童保育所では狭い部屋にたくさんの子どもが過ごさなければならない状況がみられること、職員も専任の職員もいるが、嘱託や非常勤、アルバイト職員もいるため危機管理体制が非常時にとれるかはわからない、不安という声も多々きかれた。また学童保育所等は何らかの障がいをもつ子どももあずかっている施設もあり、より一層の強化が必要である。しかし、知的障がいの子どもしかいないのである。AEDは必要ない、小学校にAEDがあるから必要がないと回答している施設もあった。しかし、災害や何らかのトラブルは予期していない時におこるものであり、シミュレーションや訓練をしていないと非常時に動けない可能性がある。東日本大震災時に保育園や幼稚園、学校等での避難訓練を子どもたちがおこなっていたために助かったという事例もある。一人ひとりが、自分は遭遇しないだろうではなく、自分のこととして受け止めて、命を守る自助努力をしていく必要があると考える。そのために現在の避難訓練や研修の方法を考えて、実際に使える形での防災、減災対策を講じる必要がある。また危機管理体制を考えるうえで、自然災害のみではなく、人的災害も起こる可能性があり、フランスへテロ後におけるサポートや非常時の心理的な支援の在り方について研修を行った。フランスでは看護師等のありかた、医療制度に違いがあり、すべて当てはめることはできないが、何か異常があれば精神科にてフォローをしていくとのことであった。災害等を想定して、危機管理体制を整えるために、シミュレーションや研修がおこなえるような教材開発を予定しているが、盛り込む内容等を有識者の方から助言をうけ協議している。またその内容が現場に即しており、使用できるものでないと意味がないため、検討を繰り返している。子どもをあずかる施設が多岐にわたること、子どもも大きくなってきているため様々な環境に置かれている方が利用できるようにする。東日本大震災から月日が経過し戻られた方も多くいるため、広く現状について実態を把握する。そのうえで、災害訓練や防災用品について、危機管理体制(一次救命処置等)についてを研修を行えるように環境を整える。また子育て中の方や子どもをあずかる施設の方の意見を広く確認し現場に即した内容を配信する。子どもと家族に特化した減災に向けたポピュレーションアプローチのミニマムスタンダードを明らかにし、子ども自身とその親、子どもに携わる専門職者を対象にした災害レインどーすメント育成プログラムを検討することである。レインフォースメントとは、一般に強化、補強、増援を意味する言葉であり、子どもを取り巻く環境の災害時強化、増援である。震災のあったA県を訪ね、健康相談や子どもの現状について参加観察をおこなった。震災後であり、まだ家屋は崩れている様子も見受けられたが、子どもは新しい環境に順応しようとしている様子がみられた。また、当初、子育て中の親を対象に広くインターネット調査をしていく予定であった。文献検討、情報収集、資料収集や有識者から意見をもらった。その結果、学童期の死亡事故は減少しているが、幼少期の事故は数的には多くないものの著しい減少は見られていない。保育者が緊急時対応に関する意識や勉強する機会が設けられていないのではないかと考えられた。そこで、まずは近隣の保育施設(小規模を含む)に対して質問紙調査を行うこととした。また保育施設に勤務する看護職者も増加しているが、その能力が活用されていないのではないかという見解も見られているため、保育施設に勤務する看護職者へも同時に質問紙調査を行っていき保育施設での課題を明らかにし、プログラム内容を検討していくこととした。そこで、様々な文献検討や先行研究から緊急時の対策状況等を中心とした質問紙内容を検討し、大学の倫理審査委員会にて承認を得た。当初の計画であるとインターネット調査の実施を平成28年度は予定していた。しかし、被災現地への調査や文献検討や有識者の意見をうかがい、子どもを取り巻く環境を考えていくと保育施設や親子が利用する地域の環境を整えていくことが急務であること、親戚やつながりが希薄となる中、子どもと親が利用する施設等の職員などが対応できる能力をもつことで災害時及び緊急時に多くの命が助かるのではないかという意見もあった。そこで、保育施設における現状や保育施設に勤務する看護職の役割を明確にし、地域の中のマンパワーを利用していくことにより災害時の対策につながっていくのではないかと考え、保育施設に質問紙調査をすることとし、質問紙のプレ調査を夜間保育園にて行い、質問紙の確定及び倫理審査委員会に提出し承認を得て、すぐに質問紙調査ができる状況になっている。そのため、今後は質問紙調査の実施と今後の計画として、アクションリサーチの1つとして、保育園などをまわる計画している。そのため現在の研究計画、調査の流れは概ね順調に経過している。災害時に子ども等の支援や救命ができるような人(レインフォースメント)の育成プログラムの開発を行うことを目的としている。災害時は医療機関等も混雑し、何かあれば避難所等で助け合わなければならない。

また普段から予測ができない行動をとる子どもをまとめることも専門家が中心にならなければ困難であるが、自分も被災者となり困難も大きく、何かあったときは普段から練習やシミュレーションがきちんと行われていないと慌ててしまうという現状もあり、中心となれる人の存在は大切である。災害時のレインフォースメント育成にあたり、保育園など子どもと関わる機会の多い施設にて質問紙調査を行った。現在集計途中であるが、災害時対策として、避難訓練等は行われており、緊急時の対応として心肺蘇生の方法等も学習している。ただ、すべてにおいてシミュレーションまではなかなか実施できておらず、本当に起こったときの不安を抱えていた。また小規模施設においては、緊急時の対策がとれず、研修へも参加できない現状もあるため、広くレインフォースメント育成のためには子どもに関わる機会の多い方を対象に気軽に学べるシステムの構築が必要である.今後、子どもの状況も変化しているため、広くレインフォースメントの育成にあたり、障がいをもった子どもにも対応できる能力が必要となってくる。そのための対策を考えていくうえで保育園だけでなく、重症心身障害児施設等への調査も含めて検討をおこなう。東日本大震災で県外へ母子避難した方に現状を把握した。結果、地元へ帰った方、帰らないという決断をされた方それぞれであり、その場での新しいコミュニティーの育成が必要不可欠である。子どもと関わる機会の多い施設(保育園等)で質問紙調査を行い、集計が進みつつある。また、インタビューもすすみ課題が少しずつ明らかになりつつあるため。本研究は災害時や何らかの危機的状況に陥ったときに子どもや親の命を守るために自助を基本とするが、子どもをあずかる施設においては養育者が来るまでは子どもの命を支え、守らなければならないため、それができる人材の育成プログラムを考えることである。保育所は独自に様々な災害を想定した訓練や一次救命処置の訓練の実施をしている施設もあった。しかし、学童保育所では狭い部屋にたくさんの子どもが過ごさなければならない状況がみられること、職員も専任の職員もいるが、嘱託や非常勤、アルバイト職員もいるため危機管理体制が非常時にとれるかはわからない、不安という声も多々きかれた。また学童保育所等は何らかの障がいをもつ子どももあずかっている施設もあり、より一層の強化が必要である。しかし、知的障がいの子どもしかいないのである。AEDは必要ない、小学校にAEDがあるから必要がないと回答している施設もあった。しかし、災害や何らかのトラブルは予期していない時におこるものであり、シミュレーションや訓練をしていないと非常時に動けない可能性がある。東日本大震災時に保育園や幼稚園、学校等での避難訓練を子どもたちがおこなっていたために助かったという事例もある。一人ひとりが、自分は遭遇しないだろうではなく、自分のこととして受け止めて、命を守る自助努力をしていく必要があると考える。そのために現在の避難訓練や研修の方法を考えて、実際に使える形での防災、減災対策を講じる必要がある。また危機管理体制を考えるうえで、自然災害のみではなく、人的災害も起こる可能性があり、フランスへテロ後におけるサポートや非常時の心理的な支援の在り方について研修を行った。
インド西北沿岸地域におけるゾロアスター教徒の存続と変容の実証的研究

本研究は、これまで長年にわたって取り組んできたインド西北沿岸地域におけるゾ教の存続と変容に関する実態調査を、主に次の視点から発展させることを目的とした。この研究による新しい事実の発見と今後に結びつく研究の新たな展開の可能性に関する詳細は報告書(和文ならびに欧文)に記載した。なお、和文および欧文の報告書の内容は一部重なるが、相互に対応はしていない。1.ナウサリの聖火殿と鳥葬の塔に関するグジャラーティ史料を発掘し、翻刻する。従来、明らかにされることのなかった聖火殿の歴史をグジャラーティ史料によって明らかにするとともに、それらを英訳し、他のゾロアスター教研究者の活用に供した。2.有意味図版と作文による分析方法によって聖なる火と鳥葬に関するゾ教徒の心的態度を取り出す。これまで研究が行われて来なかったゾロアズター教の宗教的象徴に対するゾ教徒の思考と態度を、有意味図版と写真と作文を使用した分析方法で明らかにした。3.インド西北沿岸地域に現存するゾ教徒パーシーの実態を、イラン学ならびにイスラーム学の方法と分析視点から再吟味し、現地調査の内容を批判的に見直し、それらについての記述の正確さを徹底して精査する。古代イランの文化がゾ教徒のコミュニティーにどのように継承され、あるいはまた変容させられているかを、祈りと社会構造を中心に考察し、それらについて新しい事実を発見し、公表した。4.最後に、本研究は宗教現象ならびに宗教集団の変容の側面に関する仮説的見解を得ることも課題として含んでいる。宗教集団が移動する過程で、何が変容し、何が継続するのか、という視点から研究を行い、社会構造、経済的態度、儀礼慣習等に関して仮説的な新たな見解を提示した。本年度の研究実施計画にもとづき、『ナウサリ聖火殿』を英語に翻刻する作業(役割分担中別府・祭司長メルジ・ラーナ・F.M.コトワル)とイラーンにおけるゾロアスター教徒の実態調査(役割分担青木)を行った。(1)ナウサリの聖火および聖火殿の建設は、聖なる火および祭司の管轄権(panthak)をめぐるバガサ(Bhagarsath)祭司とサンジャン(Sanjan)祭司の対立を背景としている。(2)聖火殿の建設は、スーラトをはじめ、ナウサリ以外のパーシー・コミュニティとの連携によって行われている。この方法は、建設場所を中心とする従来の聖火殿建設と異なる。(3)聖火殿の建設は、当該史料にもとづくと、18世紀から19世紀にかけて、パーシーがインド西北沿岸地域からボンベイを中心にして、社会経済的基盤を築く時期に生じた祭司階級の分化に伴って行われた。青木は、2003年12月16日2004年1月15日、イラン南部のファールス州とイラン東部のヤズド州・ケルマーン州の2ヶ所を重点的に調査した。前者では、古代ペルシアのゾロアスター教遺跡が調査対象となり、後者では、現代のゾロアスター教徒の民間信仰が調査対象となった。その結果、(1)ゾロアスター教の拝火神殿遺跡の構造について、摩崖横穴式ダフマと拝火壇の密接な関係などを発見した。(2)また、イランの民間信仰に関して、聖木・聖水・岩石信仰が拝火壇の設置によってゾロアスター教的に合理化されているなどの事実を突き止めた。本年度の研究実施計画にもとづき、『ナウサリ聖火殿』を英語に翻刻する作業、有意味図版と質問紙表を使用しての祈りの分析とイラーンにおけるゾロアスター教徒の実態調査を行った。『ナウサリ聖火殿』史料の翻刻によって、現時点までに明らかになった事実は、次のとおりである。(1)ナウサリの聖火は、バガサ祭司(Bhagaria)のアンジュマン(Anjuman)とその下部組織が主体となってアンジュマンの利権のために創設した。

従来のように死者の魂の供養を目的としていない。(2)デサイ家とアンジュマンで聖火の所有権をめぐって争ったが、アンジュマンの所有権が認められた。(3)聖なる火が移されるとき、人々の祈りに応えて聖火が燃え上がるという奇跡が起こった。祈りの調査は、ナウサリに現存するゾロアスター教徒パーシーを対象として、質問紙表を使用しての面接法で行った。収集した事例数は300である。調査の結果、次のことが明らかになった。(1)パーシーは、最も重要な祈りの文言はアヴェスター語ですべて言えるが、その意味は全然知らない。パーシーの祈りは真言(manthra)や呪文として機能している。(2)パーシーは古代から継承している祈りの意味は知らないが、それらをいつ唱えるべきかは知っている。(3)パーシーが祈りの意味を知らないことは、(1)パーシーの祈りの言葉がアヴェスター語であり、アヴェスター語からグジャラーティ語への翻訳が十分に行われなかったこと、(2)パーシーが布教と改宗を禁止していること、(3)パーシーが宗教教育を十分に行ってこなかったことに起因している。青木は、2004年12月9日から同月27日、イラン国スィースターン・バルーチェスターン州とファールス州における古代ゾロアスター教遺跡の実態調査を行い、古代ゾロアスター教の拝火神殿と摩崖横穴式墓室の関連を明らかにした。本年度の研究実施計画にもとづき、有意味図版と刺激語と作文による分析方法を使用して、聖なる火と鳥葬に関するゾ教徒の心的態度を取り出した。有意味図版と刺激語による自由連想を含めた質問紙表調査によって、現時点までに明らかになった事実は、次のとおりである。(1)聖なる火については、竈の火と聖火殿の火に対する祈りの内容が異なっており、前者においては自身の身近なことがらのために、後者においては地域、コミュニティー、世界を含めたことがらのために祈る。(2)鳥葬には墓という考え方はなく、ゾロアスター教徒に強く見られる祖先崇拝の思考は、カラスヨ(一人ひとりの死者のために用意され、祖先祭祀の場面で使用される金属製の容器)と過去帳(ナームガラン)をとおして保持されている。(3)悪魔の存在とその影響に関する具体的な考え方と行動の仕方は、死および死体からの忌避という思考に表れており、この考え方と行動は『アヴェスター』の内容を大部分そのままの形で継承してきている。また、悪魔に対抗する手段である犬(犬による凝視)、牛(の尿による清め)、清浄儀礼(9日間隔離され身体の穢れをおとす儀礼)についての考え方と行動も『アヴェスター』の内容を継承している。(4)上述の事実は、昨年度の調査によって発見された事実、つまり、ゾロアスター教徒の古い祈りの意味はほとんどすべて継承されてきていないという事実と対照的である。青木は、中世ペルシア語パフラヴィー語文献の翻刻を行い、聖火と聖地に関する新たな知見を導き出した。特に、聖典『アヴェスター』をとおして記憶されてきている鳥葬、犬、清浄儀礼、悪魔、牛などの象徴的存在に関して有意味図版を使用した調査を再度行い、従来の調査のレヴューとした。
イネ胚乳品質を制御する転写ネットワークの解明

シロイヌナズナではSSP遺伝子発現制御にbZIP型転写因子であるABI5が関与していることが報告されている。イネのABI5ホモログであるTRAB1はイネ胚乳でも発現しており、イネでもSSP遺伝子発現制御に関わっている可能性がある。そこで、TRAB1過剰発現体やSRDXを融合したTRAB1のキメラリプレッサーの作出を試みた。C末にHAタグを融合したTRAB1を過剰発現させるコンストラクトを導入した形質転換体では抗田抗体を用いたイムノブロットでは過剰発現が検出できなかったため、N末にFLAGタグを融合したコンストラクトを作製し、再度形質転換中である。TRAB1キメラリプレッサー(TRAB1-RD)の過剰発現体では背丈が低くなるという表現型の他に、SSPが顕著に減少しており、RISBZ1やRPBFのノックダウシ系統と種子の表現型が酷似していた。このことから、これらの転写因子の上流で機能し、SSPの蓄積量を制御している可能性が示唆された。転写因子がin vivoで直接的に標的遺伝子を制御しているかどうかを調べるにはChIP-seq法が有効である。そこで、プロトプラストを用いたChIP-seq法の開発に向けて、葉肉細胞由来プロトプラストを用いた一過性過剰発現系の構築を行った。検証のため、SSPを制御しているRISBZ1やRPBFや、ERストレスシグナル伝達に関わるOsbZIP39をエフェクターとし、それらが制御する既知の遺伝子プロモーターを用いたレポーターアッセイを行い、従来の培養細胞由来プロトプラストを用いた一過性過剰発現系の結果と同様な結果が得られた。一過的強制発現系を利用して、OsGAMYBL2がGluB-1プロモーターに対して転写活性化能を有することは明らかにしている。AACAモチーフに変異を入れることでその転写活性化能は顕著に減少した。大腸菌に作成させたリコンビナントOsGAMYBL2がAACAモチーフに結合することをEMSAで明らかにした。これらのことから、OsGAMYBL2がAACAモチーフを介して直接SSP遺伝子の転写制御を行っていることが示唆された。OsGAMYBL2の発現解析を行うために、ProOsGAMYBL2 : GUSコンストラクトを作成、形質転換した。形質転換ベクター作成を省力化するため、最大3つのフラグメント(プロモーター、cDNA、タグ+ターミネーター)を1反応で同時に1つのコンストラクトに搭載できるMultiSiteGatewayシステムのパーツを作成した。RISBZ1、RPBF、OsGAMYBL2のプロモーターを単離し、上記のパーツを利用してレポーター解析用コンストラクトを作成した。また、一過的強制発現系を利用してCo-IPを行うために、RISBZ1、RPBF、OsGAMYBL2のC末端に3×FLAGタグもしくは2×HAタグを融合した発現ベクターを作成した。次年度にこれらのTF同士の転写制御、複合体形成についての解析を行う。13kDプロラミンを低減するとリシン含量が多いBiPが増加すること、BiPを過剰発現すると種子貯蔵タンパク質がmRNAレベルで低下し、種子中のリシン含量が相対的に増加することを明らかにした。一過的過剰発現系を利用して、OsGAMYBL2、RISBZ1、RPBFが、お互いの遺伝子発現量を正に制御しあっていることを明らかにした。また、OsGAMYBL2とRISBZ1については、自分自身の遺伝子発現量を正に制御していることも明らかにした。さらに、これら3つの転写因子はイネ細胞内で複合体を形成することが明らかとなった。、OsGAMYBL2の過剰発現体を作出を試みたが、再分化した個体が得られなかったため、カルスにおいて解析を行った。その結果、これまでレポーターアッセイでOsGAMYBL2によって制御されていることが示唆されてきた種子貯蔵タンパク質やRISBZ1、RPBFの遺伝子発現が誘導されており、in plantaでの発現制御を証明することができた。一方で、カルスに一過的にアグロバクテリウムを感染させた状態ではOsGAMYBL2タンパク質の蓄積は観察できたが、下流遺伝子発現誘導が観察されなかった。このことから、カルスにアグロバクテリウムを感染している状態ではエピジェネティックに抑制されている可能性が示唆された。胚乳品質を制御する因子の一つに小胞体ストレスが挙げられる。小胞体膜結合ドメインをもつbZIP型転写因子のうち、OsbZIP50はmRNAがIRE1によって特殊なスプライシングを受けることで、OsbZIP39はタンパク質が小胞体膜から切り離されることで核移行し、下流のシャペロンタンパク質の遺伝子発現を誘導することを明らかにした。TRAB

1キメラリプレッサー(TRAB1-RD)の過剰発現体では背丈が低くなるという表現型の他に、SSPが顕著に減少しており、RISBZ1やRPBFのノックダウシ系統と種子の表現型が酷似していた。このことから、これらの転写因子の上流で機能し、SSPの蓄積量を制御している可能性が示唆された。転写因子がin vivoで直接的に標的遺伝子を制御しているかどうかを調べるにはChIP-seq法が有効である。そこで、プロトプラストを用いたChIP-seq法の開発に向けて、葉肉細胞由来プロトプラストを用いた一過性過剰発現系の構築を行った。検証のため、SSPを制御しているRISBZ1やRPBFや、ERストレスシグナル伝達に関わるOsbZIP39をエフェクターとし、それらが制御する既知の遺伝子プロモーターを用いたレポーターアッセイを行い、従来の培養細胞由来プロトプラストを用いた一過性過剰発現系の結果と同様な結果が得られた。これまでは転写因子-種子貯蔵タンパク質遺伝子という1対1の関係のみが明らかになっていたが、複数の転写因子同士が複合体を形成して下流の発現制御をしていること、転写因子同士がお互いの発現を正に制御していることが明らかとなってきたため、ネットワークの一端が明らかとなってきつつある。本研究課題の最終目標は種子中での有用物質生産の高度化である。種子中で有用物質を高発現させると小胞体ストレス状況に陥ることが明らかとなっている。小胞体ストレス化では種子貯蔵タンパク質遺伝子を直接正に制御する転写因子群の転写量は変化せず、むしろタンパク量が登熟後期において多くなっているにも関わらず、下流の種子貯蔵タンパク質遺伝子発現量は顕著に低下している。これにはエピジェネティックな制御の関与が疑われる。そこで、小胞体ストレスに対するエピジェネティックな応答に関しても、可能であれば解析していきたい。
在宅で妻を介護・看取った夫のグリーフケアに関する研究

本研究の目的は、在宅で妻を看取る夫へ看取り後の悲嘆の問題も見据えて、妻の在宅ケア中からの支援が必要になるため、在宅で妻を介護・看取った夫に焦点を当てて支援のあり方を模索することである。従来では介護は女性が担うものとされており、家族を介護・看取る妻や娘・嫁などの女性介護者による調査・研究は多くされてきたが、男性介護者に対する調査研究は十分ではない。昨今の高齢化・多死社会の我が国では、男性介護者に対するケアの重要性がましている。特に現在、独居や夫婦2人暮らしの世帯が増加しており、妻を介護・看取る夫に対するケアの必要性が高まると予想される。また、妻に先立たれた夫は、悲嘆からの回復が遅れるという指摘もあり、看取り後の夫の生活再建という観点からも、妻を介護・看取る夫の状況を明らかにし、看取り後も見据えたケアのあり方を模索していく必要がある。平成30年度は、在宅で妻を介護・看取った夫をケアしたことのある訪問看護師9名にインタビュー調査を実施した。分析は1名のインタビュー施行ごとに行い、キーワードは次のインタビュー時に含めて行っていった。9名の分析の結果、在宅で妻を介護・看取る(看取った)夫の特徴は、【夫婦のありよう】【日常生活の継続】【つながり】【悲嘆】の4カテゴリに集約された。在宅でどちらを欠いても成り立たない、もしくは二人がそろって初めて夫婦という、切り離すことのできない【夫婦のありよう】が在宅ケアの基盤にあって、そこに加えて家事や介護をこなして【日常生活の継続】する力が介護者である夫が持ち合わせていることによって在宅が成り立っている。その際、【つながり】というのはあまり力を為さない、支えになるだけの影響力がなく、夫婦二人だけの世界が展開されており、【悲嘆】は当然のこととしても、夫婦で頑張ってきたのに出来なかった後悔が強いという特徴が見出された。在宅で妻を介護・看取った夫をケアした経験のある訪問看護師にインタビューを実施し、その内容を順次分析して、全体像の把握に努めている。これらの分析結果は、第24回日本老年看護学会にて発表することが決定している。在宅で妻を介護・看取った夫をケアした経験のある訪問看護師のインタビュー内容の分析を深めていく。さらに学会発表後は、学会誌に投稿するための論文執筆に取り掛かる予定である。さらにそれと並行して、在宅で妻を介護・看取った夫を訪問看護ステーションより紹介してもらい、インタビューを開始する予定である。昨年度は対象者とのインタビュー調査を中心に行ったため、パソコンなどの機器の購入を次年度に繰り越した。今年度は、H30年度に収集したデーターを分析・解釈するためのパソコンの購入、学会発表のための旅費・参加費、論文投稿のための英訳代、および新たにインタビューを行うための旅費や謝礼、インタビューデーターを録音したテープ起こし代などに使用する。
溶媒和した金属クラスターの構造、電子状態、反応性の理論的研究

非経験的分子軌道計算を主に用いて、Li,Naの原子・クラスターのアンモニア、水への溶解過程を研究した。まず、最近測定された[Na_2(NH_3)_n]^-.の光電子スペクトルを解析し、以下を明らかにした。1.[Na_2]^-の平衡核間距離附近では[Na_2]の基底状態が[Na_2]^-の第一励起状態よりエネルギー的に低く、[Na_2]^-の発光を観測するのは困難である。2.[Na_2]^-の光電子バンドの第一バンドは^1Σ_g、第ニバンドは^3Σ_uへの遷移に帰属されるが、第三バンドのエネルギー附近には^3I_u、^1Σ_uが偶然縮重して存在する。3.n=1では片方のNaにNH_3が結合した構造での^3Σ_u、^1Σ_u、^3Σ_gに由来する状態への遷移に第二から第四バンドが帰属できる。4.n=2ではn=1と同じ帰属が可能だが、第四バンドについては片方のNaに二つのNH_3が結合した構造での^3Σ_gに由来する状態への遷移がもっともらしいものの異性体に由来するバンドの可能性もある。5.溶媒和によるNa-Na距離の変化と電子分布から、Na...Na^+(NH_3)_n^-型の電子構造に徐々に変化している。このほかLi_2及びLiNaを比較研究した。次に水和Liクラスターの赤外スペクトルから水和Li^+イオンと水和電子の2中心状態の生成を示せるか検討した。その結果、[Li(H_2O)_8]では、局在化した水和電子の存在を特徴的付ける振動として3483cm^<-1>に、孤立した水分子のv_3の赤外強度の計算値を1としたとき約36倍も強いバンドが存在することが分かった。この振動は水に囲まれた電子雲が第二層の水の振動で揺さぶられるものであり、イオン化により消滅することからも中性クラスター中での2中心状態形成を裏付けている。また本重点研究グループでの共同研究として、水和1-ナフトールのIR-Dipスペクトルの解析と構造の研究を行った。この実験法と計算を併用し、金属溶媒和クラスターの構造をより精密に議論できると期待される。これらの研究を通じてクラスターの異性体探索用にab initioモンテカルロのプログラムを作成した。
制御性肝類洞内皮細胞を用いた直接及び間接認識T細胞性拒絶の同時制御法の開発

我々はこれまで、肝類洞内皮細胞が抗原特異的な免疫寛容誘導能を持つ事を示してきた。本研究では実際にマウスモデルを用いて肝類洞内皮細胞を移入し免疫寛容誘導し得るかを検討した。免疫不全マウスに同種類洞内皮細胞移入し、キメラ肝を構築した。生着したキメラ内皮はPD-L1を強く表出しており、免疫再構築後、キメラ内皮が誘導できた個体では、T細胞の応答抑制を認めた。さらに同種心移植を行ったキメラ肝マウスではグラフト心生着がドナー特異的に有意に延長した。これより、アロ類洞内皮移入により移植臓器に対する免疫寛容誘導は可能であることが明らかとなった。肝臓は各臓器移植の中でも生着しやすい臓器として知られているが、メカニズムのひとつに肝類洞を構成する類洞内皮細胞による循環免疫細胞の寛容化が挙げられる。これまでマウス肝類洞内皮細胞によって抗原提示されたT細胞は直接および間接認識経路で死滅あるいは麻痺に陥り、移植抗原特異的免疫寛容が誘導されることを示してきた。本年度の研究では、肝臓移植の際摘出されたレシピエントの肝臓から類洞内皮細胞を分離し、移植後の肝臓に門脈投与することでキメラ類洞内皮細胞を構築し、両経路で抗原提示するT細胞を共に寛容化する可能性を検討し、以下のような結果を得た。1)マウス類洞内皮細胞の門脈内移入によるキメラ類洞内皮細胞の構築:同種異系マウス間で、免疫不全マウス(Rag2/γ-chain/B6マウス)に類洞内皮細胞を門脈内移入し、4週後にB6マウスから同系骨髄移植にて免疫再構築を行った。末梢血解析ではCD4、CD8T細胞およびB細胞による免疫再構築を認め、MHC class I染色によってキメラ類洞内皮細胞の構築が確認できた。キメラ内皮が誘導できた個体では、in vitroMLRによってアロ反応性T細胞の応答が有意に抑制された。2)キメラ肝類洞構築をもつマウス(キメラ肝マウス)に対するアロ心移植モデルを用いた検討:1)で確立した免疫再構築後のキメラ肝マウスに対して、移入した類洞内皮細胞と同系マウスをドナーとしたアロ心移植を行った。キメラ肝マウスではグラフト心の長期生着例があったのに対し、キメラ化していないマウスでは移植後14日までに全例拒絶された。またキメラ肝マウスの長期生着例では抗ドナー抗体産生が完全に抑制されていた。これらの結果より、アロ類洞内皮移入によるキメラ肝作成は可能であり、キメラ肝により移植臓器に対する細胞性および液性免疫寛容誘導が可能であることが明らかとなった。21年度の研究では、肝臓移植の際摘出されたレシピエントの肝臓から類洞内皮細胞を分離し、移植後の肝臓に門脈投与することでキメラ類洞内皮細胞を構築し、両経路で抗原提示するT細胞を共に寛容化する可能性を検討した。同種異系マウス間で、免疫不全マウス(Rag2/γ-chain^<-/->B6マウス)に類洞内皮細胞を門脈内移入し、4週後にB6マウスから同系骨髄移植にて免疫再構築を行った。類洞内皮の門脈移入を行うと、MHC class I染色によって類洞内皮細胞のキメラ構築が確認できた。さらに生着したキメラ内皮はPD-L1を強く表出していた。免疫再構築後、キメラ内皮が誘導できた個体では、アロ反応性T細胞の応答が有意に抑制されていた。しかし抗PD-L1抗体の投与によりこの特異的T細胞応答抑制効果は消失し、PD-L1により免疫寛容が誘導されていることが示唆された。本年度は前年度に確立したキメラ肝マウスに対するアロ心移植モデルを用いたin vivoでの検討を行った。免疫再構築後のキメラ肝マウスに対して、移入した類洞内皮細胞と同系マウスをドナーとしたアロ心移植を行った。キメラ化していないマウスでは移植後14日までに全例拒絶されたのに対し、キメラ肝マウスではグラフト心生着が有意に延長した。このグラフト心生着延長効果はドナー類洞特異的であった。これらの結果より、アロ類洞内皮移入によるキメラ肝により移植臓器に対する免疫寛容誘導が可能であることが明らかとなった。
P/T大量絶滅事変後の全球的海洋生態系の回復現象

ペルム紀末の大量絶滅後の底生動物の回復現象を明らかにするため,今年度は北上山地,京都府北西部,ロシアウラル山脈地方の3カ所で主にフィールド調査を行った.また愛媛県田穂石灰岩のコアサンプルの詳細な観察と薄片による観察を行った.北上山地の気仙沼南方から石巻にいたる海岸部に露出する三畳系の調査では,従来の地質図副の誤りを修正し,さらに底生動物化石,生痕化石による多様度の変遷の調査を行った.この結果,この地域の回復はアメリカ西部とほぼ同じか,やや早く起きていることが明らかになった.また新たなギョリュウ化石の産地を発見し,追加標本を得ることが出来た.田穂石灰岩のコアサンプルの観察では,大量の岩石薄片を製作し三畳紀最初期から後期にいたる岩相,生物相の変化を追跡することが始めて可能になった.このセクションでは底生動物の定量的な回復減少が把握できた.この海山の頂上部に堆積したと考えられる堆積場では,スミシアン階から徐々に回復が見られ,他の陸棚地域の回復時期とほぼ同時期の回復であることがはじめて確かめられた.ロシアのウラル山脈地域では陸成のペルム紀,三畳紀の地層,古生物の観察,採集を行った.花粉分析をはじめとして,陸上での大量絶滅のパターンを知ることにより,今後海成層のパターンとの比較が可能となる.三畳紀初期のネオテーチス地域における回復現象が他地域とは異なり,グリースバッキアン階から比較的豊富な底生動物相が見られることに関し,日本古生物学会(6月,北九州),万国地質学会(8月,イタリア)で講演を行った.ペルム紀末の大量絶滅後の底生動物の回復現象を明らかにするため,今年度は北上山地,京都府北西部,ロシアウラル山脈地方の3カ所で主にフィールド調査を行った.また愛媛県田穂石灰岩のコアサンプルの詳細な観察と薄片による観察を行った.北上山地の気仙沼南方から石巻にいたる海岸部に露出する三畳系の調査では,従来の地質図副の誤りを修正し,さらに底生動物化石,生痕化石による多様度の変遷の調査を行った.この結果,この地域の回復はアメリカ西部とほぼ同じか,やや早く起きていることが明らかになった.また新たなギョリュウ化石の産地を発見し,追加標本を得ることが出来た.田穂石灰岩のコアサンプルの観察では,大量の岩石薄片を製作し三畳紀最初期から後期にいたる岩相,生物相の変化を追跡することが始めて可能になった.このセクションでは底生動物の定量的な回復減少が把握できた.この海山の頂上部に堆積したと考えられる堆積場では,スミシアン階から徐々に回復が見られ,他の陸棚地域の回復時期とほぼ同時期の回復であることがはじめて確かめられた.ロシアのウラル山脈地域では陸成のペルム紀,三畳紀の地層,古生物の観察,採集を行った.花粉分析をはじめとして,陸上での大量絶滅のパターンを知ることにより,今後海成層のパターンとの比較が可能となる.三畳紀初期のネオテーチス地域における回復現象が他地域とは異なり,グリースバッキアン階から比較的豊富な底生動物相が見られることに関し,日本古生物学会(6月,北九州),万国地質学会(8月,イタリア)で講演を行った.
ヒト表皮角化細胞における膜裏打ち蛋白質の細胞接着への関与

細胞膜は、種々の蛋白質から成る膜骨格によって細胞内側から裏打ちされている。この膜骨格の構造と機能については、これまで主にヒト赤血球で解析されてきたが、ヒト表皮角化細胞においても数種類のヒト赤血球膜骨格に類似した蛋白質の存在が免疫化学的に確認されている。ヒト表皮角化細胞の主要な裏打ち蛋白質であるスペクトリン様蛋白質(フォドリン)はCa^<2+>スイッチによって細胞質から細胞膜に移動する。同様にアクチン(細胞骨格)、ビンキュリン(裏打ち蛋白質)でも膜への移動が見られる。我々は培養ヒト表皮角化細胞にelectroporation法(電気穿孔法)を用いて抗ヒト赤血球スペクトリン抗体を導入し、細胞接着の様子を共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。この結果、細胞内で抗スペクトリン抗体とフォドリンの免疫複合体が形成され、アクチン、ビンキュリンとも細胞質から膜への移動が認められず、細胞接着が阻害された。このことからフォドリンが細胞接着に重要な役割を果たしていることが示唆された。また、フォドリンの生体内における細胞接着への関与を調べるため、ケラトアカントーマ・基底細胞癌の摘出標本を迅速凍結後、抗β-フォドリン抗体を用いて蛍光染色した。良性腫瘍であるケラトアカントーマでは、表皮角化細胞間が明瞭に染色されたが、基底細胞癌では細胞間に微弱な染色が認められる程度であった。今後低分化型の有棘細胞癌や悪性黒色腫などの悪性腫瘍、水庖症、角化異常症などにおけるフォドリンの役割についても検討する予定である.ヒト表皮角化細胞には、このほかにアンキリン、バンド4.1蛋白質などの裏打ち蛋白に類似した蛋白質が存在する。Ca^<2+>スイッチ前後でバンド4.1蛋白質はフォドリンと同様に細胞質から膜付近に移動した。このことからバンド4.1蛋白質もヒト表皮角化細胞の細胞接着に重要な役割を演じていることが示唆された。今後バンド4.1蛋白質やアンキリンに関してもelectroportion法による抗体導入を行い、さらに上述の皮膚疾患について免疫学的に検討する予定である。ヒト表皮角化細胞の主要な裏打ち蛋白質であるスペクトリン様蛋白質(フォドリン)はCa^<2+>スイッチ(培地のCa^<2+>濃度を上げると細胞接着が起こる、今回は0.07mMから1.85mMに上げた)によって細胞質から細胞膜に移動する。ヒト表皮角化細胞には、このほかにアンキリン、バンド4.1蛋白質などの裏打ち蛋白に類似した蛋白質が存在する。今回我々は、Ca^<2+>スイッチに伴うバンド4.1蛋白質の動きを共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。このことからバンド4.1蛋白質もヒト表皮角化細胞の細胞接着に重要な役割を演じていることが示峻された。今後バンド4.1蛋白質やアンキリンに関してもelectroporation法による抗体導入を行い、細胞接着への関与について検討する予定である。

良性腫瘍であるケラトアカントーマでは、表皮角化細胞間が明瞭に染色されたが、基底細胞癌では細胞間に微弱な染色が認められる程度であった。今後低分化型の有棘細胞癌や悪性黒色腫などの悪性腫瘍、水庖症、角化異常症などにおけるフォドリンの役割についても検討する予定である.ヒト表皮角化細胞には、このほかにアンキリン、バンド4.1蛋白質などの裏打ち蛋白に類似した蛋白質が存在する。Ca^<2+>スイッチ前後でバンド4.1蛋白質はフォドリンと同様に細胞質から膜付近に移動した。このことからバンド4.1蛋白質もヒト表皮角化細胞の細胞接着に重要な役割を演じていることが示唆された。今後バンド4.1蛋白質やアンキリンに関してもelectroportion法による抗体導入を行い、さらに上述の皮膚疾患について免疫学的に検討する予定である。
層間変位計測を前提とした建築構造物の簡易健全度判定システムの構築

層間変位は地震後の建物健全度判定に有用な情報となる。代表者のグループは、他に先駆けて、実建物に適用可能な層間変位の直接計測センサを開発している。本研究は、このセンサによる計測を前提とした簡易な健全度判定・損傷個所推定ステムの構築を目的としている。Eーディフェンス加振実験での層間変位センサによるデータ計測、センサのより小型化、より正確なデータ計測に向けたセンサ改良を実施している。健全度判定として、計測残留変位情報を利用した層降伏変位の推定、この推定値に基づく累積塑性変形量の算出と損傷梁位置の推定を提示した。現実的な対応として、限定層のセンサ計測を前提とした全層層間変位推定法も構築している。地震時の層間変位データは健全度判定に有用な情報を提供するが、実建物に適用可能な非接触型の形式で直接的にこのデータを計測可能なセンサーは以前はなく、研究代表者のグループが近年層間変位センサーを開発してきている。本研究は、層間変位情報を利用した簡易な健全度判定システムの構築を目指すものであるが、平成26年度は初年度であり、(1)層間変位センサーの小型化を意図したセンサーの作成;(2)累積塑性変形倍率を指標とする健全度推定手法の構築;(3)防災科学技術研究所・兵庫耐震工学研究センター(E-defense)での鉄筋コンクリート造1/3建物モデルの震動台実験に際して、小型化したセンサーを設置したデータ計測、を中心に行った。開発済みの層間変位センサーは実建物あるいは実大規模の建物実験モデルへの設置を意図したもので、50cmx50cm1mx1m程度の震動台用縮小建物モデルへの設置は困難であったが、今後のより簡易な実験を可能とするために、センサーの小型化を図った。「建物健全度判定システム」の構築にあたっては、層間変位センサーによる計測情報を利用して各層履歴を推定し、この履歴形状から「累積塑性変形倍率」を算出して、定量的に健全度を判定する枠組みの有効性をシミュレーションによって確認した。E-defenseでの実験に際しては、小型化したセンサーによって、2方向の層間変位データの同時計測を行った。実験時期が平成27年1月であり、また数多くの地震波による実験であったために、他のセンサーによって得られた実験データとの比較検証は完了していないが、おおむね正しく計測が行われている傾向は確認できている。27年度は、主に以下の2点を行った。第一に、層間変位センサーの小型化、さらには小型化したセンサー内に加速度計および角速度計を組み込んで、層間変位とともに、加速度・角速度の同時検出機能を付加した。従来の層間変位センサーはサイズ的にも、重量的にも、実建物あるいは実大建物模型への設置を前提としていた。このため、1/3スケール程度の模型への設置が限界となっており、小規模な小型建物模型へのセンサー設置は不可能であった。本センサーの原理は、天井設置の光源位置を、床設置の受光部が認識することで層間変位を測定している。小型化とともに角速度計を融合させたことで、センサー設置位置の曲げ変形の影響を定量化することができ、層間変位の修正が可能となった。また加速度計の融合によって、層間変位データと加速度データを融合したヘルスモニタリング手法への発展も期待できる。ふたつめは、層間変位情報のみに基づく損傷検出手法の構築である。構築したスキームは、事前の構造情報も、他の応答データもまったく必要としない。まず、層間変位時刻歴における残留変位情報を利用して各層の降伏変形をを推定する。これをもとに層の累積塑性変形量を算出し、層ごとに健全度を判定したうえで、各階梁の損傷度推定を行う。この手法の有効性については、平成25年12月のE-defense実験における層間変位情報を利用して検証している。実験時に観測された損傷梁位置を特定することに成功している。この結果から、層間変位計測による簡易健全度判定の大枠を構築できたものと考えている。最終年度の完成が十分に期待できるものと考えている。研究はほぼ順調に進んでいる。26年度に小型化したセンサーについては、27年1月のE-defense実験において従来のセンサーと同等の性能を有していることを確認したが、27年度のさらなる小型化、そしてそれに加速度計・角速度計を融合したセンサーの作成は、当初予定した以上にセンサー開発の成果があがっていると言える。研究申請時にE-defenseにおいて予定していたRC実験が延期になったため、センサー設置を、27年1月の壁式鉄筋コンクリート造縮小建物実験に変更している。が、期待した実験結果は得られている。層間変位情報に基づく健全度判定手法の構築については、当初の想定通り進捗している。本研究で用いる、以前より開発済みの「層間変位センサー」(今回の科研費研究で開発した小型統合センサーより大型となる)からは、健全度判定に有用な層間変形の時刻歴データが得られる。一般に、高層建物のモニタリングを行う場合、センサーの全層設置は現実的とは言えない。特に、「簡易ではあるが、有効な健全度判定」を目指すのであれば、全層設置は目的に合致しにくい、と言える。このような理由から、層間変位センサーの限定層への設置を前提として、それらの計測データに基づく、全層層間変形時刻歴推定が可能となれば、ヘルスモニタリングのいっそうの普及・推進が期待できる。

2017年度は、スプライン法に基づく推定手法を構築して、時々刻々と全層の層間変形データを得ることに成功した。構築した推定スキームは、地震時応答データ以外のいっさいの情報を必要としないので、すでに他の研究で提案されているようなモード形状等の情報収集は不要であり、より簡潔なヘルスモニタリングを可能としている。構築した手法の有効性は、E-defenseにおいて実施された18層鉄骨1/3縮尺建物モデルの加振実験データを利用して検証し、塑性域にはいった層があっても有効な推定が可能となることを確認した。また、この開発した推定手法を応用すれば、限られた層の加速度計測データのみからも、推定と簡易な積分手法の組み合わせによって全層層間変位推定に結びつけうることも確認している。2015年度末から2016年度にかけて、加速度計・ジャイロセンサーを組み込んだ層間変位センサーの小型化を実現した、この小型統合センサーを利用した健全性検証の検討を行っている。本研究は2016年度末で終了予定であった。しかし、加速度計・ジャイロセンサーを組み込んだ「小型統合間変位センサー」を完成させたので、このセンサーを小型模型に設置したときの計測結果に基づく健全度判定の検証を行う必要がある。レーザー変位計による計測結果と比較して、小型化センサーの計測データの精度を確認し、その精度を考慮にいれたうえでの健全度判定の正確度の検証を行う。この点が「やや遅れている」とした理由となる。本研究では、研究代表者のグループが独自に開発した「層間変位センサ」の使用を前提とした建築物の健全度診断の構築を目的としている。開発した「層間変位センサ」は、光学的なメカニズムを利用して、地震時に生じる層間変位を直接計測するものである。上階床下端に設置した光源の発する光から、下階床上端に設置したPSD要素が光源位置を割り出している。この計測原理に起因するが、床の曲げ変形によってPSD要素設置位置が傾斜すると、計測された層間変位に誤差が生じるおそれがある。この欠点に対処する目的で、ジャイロセンサと加速度計を組込んだ「統合型層間変位センサ」を試作した。このセンサを小型建物模型に設置して加振実験を実施し、ジャイロセンサによるデータからPSD設置位置の回転角情報を得ることで、計測誤差の補正を行い得ることを確認した。この補正の効果に関しては、レーザー変位計による計測値との比較から検証している。さらに、3次スプライン補間と組合せることで、限られた層に「小型統合型層間変位センサ」を設置するのみでも、全層の推定が可能であり、実用的な建物健全度判定法の構築に結び付けることができる。3次スプライン補間法については、現状でもっとも普及しているものが加速度センサであることを考慮し、加速度計測から層間変位情報に変換することを想定した全層推定手法についても検討し、学術誌への投稿を行った(査読を経て2018年4月号に掲載された)。層間変位は地震後の建物健全度判定に有用な情報となる。代表者のグループは、他に先駆けて、実建物に適用可能な層間変位の直接計測センサを開発している。本研究は、このセンサによる計測を前提とした簡易な健全度判定・損傷個所推定ステムの構築を目的としている。Eーディフェンス加振実験での層間変位センサによるデータ計測、センサのより小型化、より正確なデータ計測に向けたセンサ改良を実施している。
ミューオン精密物理で切り拓く次世代素粒子標準模型への道

今年度もミューオンの異常磁気能率(muon g-2)や関連する物理量について研究した。muon g-2は素粒子の標準模型を超える新物理を探るのに有用な物理量である。この物理量から新物理の存在を探るにはmuon g-2の実験値を標準模型の予言値と比較する必要があるが、後者を精密に計算する上で最も鍵になるのがハドロンからの寄与である。ハドロンからの寄与のうち不定性の最も大きなものはhadronic leading-order項と呼ばれる。我々は以前(2011年)、この項を精密に評価した結果を論文として発表した。この論文によると、muon g-2の実験値と理論値との間には3標準偏差以上のずれがある。これは標準模型を超える新物理の存在を示唆しており、非常に高い引用数を得た。一方で、この論文でインプットとして用いた実験データは現在ではすでに古く、最新のデータを用いて解析をやり直す必要がある。このような論文を我々は昨年度の2月に完成し、プレプリントサーバarXiv.orgに投稿した。我々はこの論文(arXiv:1802.02995)を今年度の4月に微修正した後に専門誌Physical Review Dに投稿した。この論文は今年度中に同誌に掲載された。また、関連する物理量の例としてQCD結合定数\alpha_sがある。上の論文ではe^+ e^- --> hadronsのデータを解析に用いたが、このデータに重み関数を掛けてエネルギーについて積分したものは有限エネルギー和則によってQCDの摂動論と関係づけることができる。我々は2GeV以下のデータと有限エネルギー和則とを用いてデータとQCDの予言とを比べることによりタウレプトン質量でのQCD結合定数の値を決定した。この結果はPhysical Review Dに論文として掲載された。ミューオンの異常磁気能率(muon g-2)は、素粒子の標準模型を超える新しい物理の存在を発見できる可能性がある物理量として広く注目を集めている。この物理量から新しい物理の存在を証明するにはmuon g-2を実験で測って得られた値(実験値)と標準模型からの予言値(理論値)との比較が重要であるが、後者の値を精密に計算する上で最も鍵になるのがハドロンからの寄与である。ハドロンからの寄与のうち最も不定性の大きなものはleading-order (LO)hadronic項と呼ばれる。我々のグループは、以前(2011年)、LO hadronic項を精密に評価した値を論文として発表した。この論文の結果によると、muon g-2の実験値と理論値との間に3標準偏差以上のずれがある。これは標準模型を超える新しい物理の存在を示唆するものと思われ、非常に高い引用数を得た(2017年5月現在500回以上)。この論文でインプットとして用いた実験データは2017年現在ではすでに古く、最新のデータを用いて解析をやり直すとともに、解析のあらゆる部分を見直して理論値をさらに精密に計算する必要がある。今年度の我々の解析では、新しいデータを解析に加えたり、輻射補正に由来する不定性の評価方法を見直したり、データの組み合わせ方を工夫したりするなど、解析の様々な部分に改良を施した。我々はすでに予備的な結果を得ており、この結果について最終的な調整を現在行っている段階であり、論文を準備中である。この研究課題の最も重要な研究はmuon g-2に対するleading-order hadronic項の再評価であるが、この研究についてすでに予備的な結果を得ており、論文を準備する段階に入っているため。今年度も昨年度に引き続き、ミューオンの異常磁気能率(muon g-2)について着実に成果を挙げることができた。muon g-2は素粒子の標準模型を超える新しい物理を探るのに有用な物理量として知られている。この物理量から新しい物理の存在を証明するためにはmuon g-2の実験値と標準模型からの予言値(理論値)との比較が重要であるが、後者の値を精密に計算する上で最も鍵になるのがハドロンからの寄与である。ハドロンからの寄与のうち不定性の最も大きなものはhadronic leading-order (LO)項と呼ばれる。我々のグループは、以前(2011年)、hadronic LO項を精密に評価した値を論文として発表した。この論文の結果によると、muon g-2の実験値と理論値との間には3標準偏差以上のずれがある。これは標準模型を超える新しい物理の存在を示唆するものと解釈でき、非常に高い引用数を得た。一方で、この論文でインプットとして用いた実験データは現在ではすでに古く、最新のデータを用いて解析をやり直すとともに、解析のあらゆる部分を見直して理論値をさらに精密に計算する必要がある。今年度は新しいデータを解析に加えたり、輻射補正に由来する不定性の評価方法を見直したり、データの組み合わせ方を工夫したりするなど、解析の様々な部分に改良を施した論文を完成させ、プレプリントサーバーarXiv.orgに投稿した(arXiv:1802.02995)。この論文によると、muon g-2の実験値と理論値との間には3.7標準偏差にあたる不一致が存在する。この結果により、標準模型を超える物理が存在する可能性は一層大きくなったと言える。なお、この論文は細部を微修正した後に2018年4月にPhysical Review D誌に投稿され、同月中に同誌への掲載が決定した。

この研究課題の最も重要な研究であるmuon g-2に対するleading-order hadronic項の再評価に関する論文を実際に完成させ、プレプリントサーバーに投稿することができたため。今年度もミューオンの異常磁気能率(muon g-2)や関連する物理量について研究した。muon g-2は素粒子の標準模型を超える新物理を探るのに有用な物理量である。この物理量から新物理の存在を探るにはmuon g-2の実験値を標準模型の予言値と比較する必要があるが、後者を精密に計算する上で最も鍵になるのがハドロンからの寄与である。ハドロンからの寄与のうち不定性の最も大きなものはhadronic leading-order項と呼ばれる。我々は以前(2011年)、この項を精密に評価した結果を論文として発表した。この論文によると、muon g-2の実験値と理論値との間には3標準偏差以上のずれがある。これは標準模型を超える新物理の存在を示唆しており、非常に高い引用数を得た。一方で、この論文でインプットとして用いた実験データは現在ではすでに古く、最新のデータを用いて解析をやり直す必要がある。このような論文を我々は昨年度の2月に完成し、プレプリントサーバarXiv.orgに投稿した。我々はこの論文(arXiv:1802.02995)を今年度の4月に微修正した後に専門誌Physical Review Dに投稿した。この論文は今年度中に同誌に掲載された。また、関連する物理量の例としてQCD結合定数\alpha_sがある。上の論文ではe^+ e^- --> hadronsのデータを解析に用いたが、このデータに重み関数を掛けてエネルギーについて積分したものは有限エネルギー和則によってQCDの摂動論と関係づけることができる。我々は2GeV以下のデータと有限エネルギー和則とを用いてデータとQCDの予言とを比べることによりタウレプトン質量でのQCD結合定数の値を決定した。この結果はPhysical Review Dに論文として掲載された。まず現在準備中の論文を完成し、専門誌に投稿するとともに研究会などで発表する。その後、得られた結果をもとに新しい物理の可能性を探るとともに、新しい物理の寄与が現れると期待される素粒子現象を順次調べてゆく。今年度に得られた結果をもとに、副産物として得られる様々な物理量を計算する。またmuon g-2に影響を及ぼすと期待される新しい物理の可能性を探るとともに、新しい物理の寄与が現れると期待される同様な過程を調べてゆく。次年度使用額は厳密に0円ではないがごく少額(290円)であり、次年度使用額は実質的に0円であると考える。次年度も研究打ち合わせや研究発表のための旅費を必要とするので、少額ではあるが、次年度の交付分と合わせて主に旅費に使用する予定である。