hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
特殊環境における歯車の歯面損傷と性能評価に関する開発研究

本研究は,表面改質技術を実用の機械要素である歯車に適用するための基盤研究として,平成7年度に開発した無潤滑大気圧下および10^<-5>Paの高真空中で運転可能な歯車試験機を用いて,表面改質を施した歯車の表面強さおよび動的性能評価を歯車損傷との関連において明らかにするとともに,トライボメカニクスおよび材料工学的解析を実際の機械要素である歯車に適用することを目的とする.平成8年度においては平成7年度に実施した二円筒試験機などによる予備実験結果に基づき,表面改質された歯車の高真空中の試験を行った.実験に用いた表面改質歯車のバルク材はステンレス鋼SUS440Cである.歯車には,無電解Ni-P合金めっき,Snめっき熱拡散処理および浸硫処理の表面改質が施された.実験は,小歯車回転速度200rpm,ピッチ点における最大ヘルツ応力735MPaで行われた.大小歯車駆動軸に取付けられたトルク計により歯面の摩擦損失が評価され,歯元ひずみの測定結果から歯車の運転性能変化が考察された.本歯車試験結果は,真空中で行われた二円筒試験結果と比較検討された.さらに,平成7年度から引き続き継続している表面改質を施したローラを用いた真空中,無潤滑での二円筒試験,常温無潤滑および油潤滑の二円筒試験,ならびに常温および高温でのピンオンディスク試験により,それぞれの表面改質法における摩擦・摩耗特性を明かにし,特殊環境下における総合的な特性並びにトライボメカニクスを明らかにしつつある.また,本年度の結果に基づき平成9年度に実施する表面改質歯車の設計を行い,表面改質歯車歯面接触状態の基礎的解析,検討を行った.本研究は,表面改質技術を実用の機械要素である歯車に適用するための基盤研究として,平成7年度に開発した無潤滑大気圧下および10^<-5>Paオーダーの高真空中で運転可能な歯車試験機を用いて,表面改質を施した歯車の表面強さおよび動的性能評価を,歯面損傷との関連において明らかにするとともに,トライボメカニクスおよび材料工学的解析を,実際の機械要素である歯車に適用することを目的としている.平成9年度は本研究の最終年度であり,歯車試験機および二円筒試験機を用いて,表面改質されたローラおよび歯車の高真空中での試験を実施した.実験に用いた表面改質歯車およびローラのバルク材はステンレス鋼SUS440Cで,歯車には,無電解Ni-P合金めっき,Snめっき熱拡散処理および浸硫処理の表面改質を施した.歯車試験は,小歯車回転速度100rpmおよび200rpm,ピッチ点における最大ヘルツ応力519MPaおよび735MPaで行われ,トライボ性能に及ぼす回転速度と負荷面圧の影響を調べた.また,大小歯車駆動軸に取付けたトルク計により歯面の摩擦損失が評価され,小歯車(駆動歯車)歯元ひずみの測定結果から歯車の運転性能変化が考察された.本歯車試験結果は,滑り速度および負荷条件を歯車試験と対応された真空中二円筒試験結果と比較検討された.さらに加えて,表面改質を施したローラを用いた油潤滑の二円筒試験,ならびに大気中の常温および高温でのピンオンディスク試験により,それぞれの表面改質法における摩擦・摩耗特性を明らかにし,特殊環境下における統合的なトライボ性能評価ならびにトライボメカニクスを明らかにしている.
鉄白金磁性合金を活用したアタッチメントシステムの新展開

1.昨年度、前装用レジンと鉄白金合金との接着性について検討したが、本年度は義歯床用レジンとの接着性についても検討を行った。VBATDT系プライマー処理はプライマー未処理のコントロール群と同程度の接着強度しか示さず、10000サーマルサイクル(TC)後は1MPa程度まで低下した。4-META系プライマー処理を行うとコントロール群の2倍の接着強度が得られたが、10000TC後、コントロール群と同様の接着強度へ低下した。MEPS系、MDP系では、コントロール群の3倍以上となる15MPa以上の接着強度が得られた。10000TCによってMEPS系プライマー処理材の接着強度は10MPa程度へ低下した。一方MDP系プライマー処理の場合、10000TCと0TC間で接着強度に有意差は認められなかった。前装用レジンの場合もMDP系は同様の優秀な成績が得られており、鉄白金合金のプライマーとしてはMDP系が最適であることが分かった。2.口腔内では咬合に伴う摩耗現象が予想される。そこで摩耗特性について検討を行った。上顎、下顎第一大臼歯に鋳造した鉄白金磁石合金、金銀パラジウム合金、陶材焼付用金白金合金、Co-Cr合金について5kgfの咬合力で50000回の咬合運動を行い、摩耗試験を行った。金白金合金や金銀パラジウム合金の20分の1程度の摩耗量で耐摩耗性に非常に優れていることが明らかになった。磁石として使う場合、時効処理によって規則化させているため硬さも向上する。そのため、優れた耐摩耗性が得られると思われる。3.鉄白金磁石合金の新たな応用分野として薄膜磁石によるマイクロマシンへの応用が最近考えられている。そこでRFスパッタリング法で作製した1.7μm厚の薄膜の磁気特性及び微細組織について検討を行った。500°Cの熱処理によってレマネンスエンハンスメントが確認された。TEM観察の結果50nmの領域内でL1_0型規則相とfcc不規則相が混在していることが確認できた。これらの相間の強い交換相互作用が期待された。1.鉄白金磁性合金は組成の僅かの変化で磁石あるいはキーパー、双方の磁気性質を得ることが出来る特徴を持つ。磁石としての硬質磁性を向上させることが出来れば、少ない体積で効果的なアタッチメントが実現できる。鉄白金磁石と同じL1_0型規則構造の白金コバルト磁石とのハイブリッド化の可能性を検討した。現在の所、十分な性能は得られていないが、鉄白金磁石も白金コバルト磁石も熱処理によるL1_0型規則相形成と微細組織制御が重要であり、今後微細組織変化を詳細に検討していく予定である。2.臨床応用の一例として、小口症患者でも装着可能な全部床を実現するため、折り畳み式義歯床の固定装置に適用を試みた。鋳造成形が容易な本材料の特徴を生かせる特製の折り畳み式義歯床を実現できた。適度な機械的強度が必要な全部床の中で、磁石、及びキーパーは可動部分の固定を行う機能材料の役目を果たすので、母材との強固な接着、結合が必要となる。今回はコバルトクロム合金のメタルフレームとレーザー溶接を行った。

チタン、コバルトクロムなどの軽量材料とのレーザー溶接は非常に重要なキーファクターであり、この点に関して、機械的強度、耐食性などの詳細な評価を今後行っていく必要があることが確認できた。3.インプラントの上部構造物としての臨床応用を検討した。内冠にキーパー、外冠に鉄白金磁石を用い、さらに外冠にレジン前装を行うことにした。以上の設計方針を元に製作検討を行った。外冠と内冠の間に効果的に吸引力を発現させるため、両者のマージン部では通常のフレームワーク設計と異なる要件が求められることが分かった。マージン部で磁束密度を集中させるため特殊形状を付与させる点、また磁石エネルギーを得るためにある程度の肉厚が必要となる点である。これらの視点に基づき、新しい外冠フレームワークとバットメントを検討中である。またレジンとの接着性も検討課題である。鉄白金磁性合金を臨床応用する際に審美性を確保する必要がある。しかし本合金は熱履歴によって磁性が劣化すると思われるので、陶材焼付は困難と考えられる。レジン前装法しかないと考えられるが、鉄白金合金とレジンの接着性に関する検討は、今までないため、この点について検討を行った。鉄白金合金は70wt%近く白金を含み、残りのほとんどは鉄である。そこで卑金属用プライマーとしてMDP,4-META系の2種、貴金属用プライマーのVBATDT系、両用プライマーのMEPSを用いて、さらにプフイマーなしのコントロール試料と接着強度を比較した。接着後、サーマルサイクルなしの状態で、コントロール試料及びVBATDT系の接着強度は4MPa程度であった。一方卑金属系の2種及び両用のMEPS系では1415MPaの接着強度が得られた。10000回のサーマルサイクル後、コントロール試料及びVBATDT系の接着強度は限りなく0に近く、接着性は得られなかった。4-META系の卑金属用プライマーでは接着強度は5MPa強でサーマルサイクル前と比べ、半分以下となった。MEPS系では若干接着強度の低下が見られたが、有意差が認められるほどではなかった。MDP系の場合、サーマルサイクル後も接着強度の低下は認められず、優秀な成績であった。貴金属用プライマーは金に対する接着性を期待して、イオウ化合物(チオール基)を含んでいる。しかし、本合金には金は含まれていないため、VBATDT系貴金属プライマーでは、接着性を得られなかったと思われる。卑金属に対して接着性を発揮する成分を持つプライマーは、鉄白金合金中の鉄と何らかの作用していると思われる。特にMDP系のプライマーでは10000回のサーマルサイクル後も15MPa程度の接着強度を示しており、臨床的にも十分な性能が得られると思われる。1.昨年度、前装用レジンと鉄白金合金との接着性について検討したが、本年度は義歯床用レジンとの接着性についても検討を行った。VBATDT系プライマー処理はプライマー未処理のコントロール群と同程度の接着強度しか示さず、10000サーマルサイクル(TC)後は1MPa程度まで低下した。4-META系プライマー処理を行うとコントロール群の2倍の接着強度が得られたが、10000TC後、コントロール群と同様の接着強度へ低下した。MEPS系、MDP系では、コントロール群の3倍以上となる15MPa以上の接着強度が得られた。10000TCによってMEPS系プライマー処理材の接着強度は10MPa程度へ低下した。一方MDP系プライマー処理の場合、10000TCとOTC間で接着強度に有意差は認められなかった。
フォワード・ジェネティックスを用いた先天的恐怖の分子メカニズム解明

申請者らはマウスにおける捕食者由来の匂い分子を用いた先天的恐怖の誘発法と測定システムを構築し、これらとランダム点突然変異マウスを用いたフォワード・ジェネティックスの手法を組み合わせることで、先天的恐怖反応に異常を示すマウス2系統の樹立に成功した。本研究では、1)遺伝学的連鎖解析と全エクソームシーケンスを駆使して、上記2系統中1系統の原因遺伝子変異(Popcorn突然変異)を同定し、2)突然変異の因果関係を確認するために、CRISPR / Cas9システムによってPopcorn突然変異マウスを作製し、3)Popcorn突然変異マウスのなかに社会的に従順および不安の2つの表現型を同定した。農学
ゲノムワイド解析による複製開始複合体形成制御とクロマチン制御連携の解明

本研究では、染色体DNA複製制御とクロマチン制御の時空間的連携の全体像解明に向け、以下のゲノムワイド解析を行った。まず、pre-RC因子MCM、CDC6のChIP-Seqおよびクロマチン構造を調べるFAIRE-Seq解析を行った。これらのデータを既存データベースに登録されている複製開始部位のゲノムワイドデータ、ヒストン修飾や転写因子のChIP-Seqデータ、各遺伝子の転写量のデータ、あるいは遺伝子のorganization等と比較検討することにより、以下のことが明らかになりつつある。1pre-RCはプロモーター上流に形成されやすく、オープンなクロマチン構造によりある程度形成が促進される。2しかしながら、pre-RCが発火して実際に複製開始点となるかどうかが、より強くオープンなクロマチン構造に影響される。結果として、複製開始点はプロモーターの上流に存在しやすい。3一般的に、転写量が多い遺伝子では、クロマチンオープネスが増加している。したがって、転写が活性な遺伝子では、プロモーター上流に複製開始点が存在することになる。4このことによって、転写が活性な遺伝子領域で、複製と転写の衝突が避けやすくなる。なお、複製と転写の衝突はDNAダメージとなることが知られている。5プロモーターの上流に向かう複製フォークは、もしすぐ近くに転写が活性な遺伝子が存在する場合、その転写と衝突してしまう可能性がある。そこで、インターメアを含む非転写領域が一定の長さ存在していることが重要となってくる。6実際に、染色体脆弱部位として知られている幾つかの巨大遺伝子領域において、pre-RCの形成効率は通常の活性な遺伝子領域とあまり変わらないが、発火する複製開始点はやはりプロモーター上流に存在する。そのため、下流に向かうフォークがカバーする領域が広く、結果として遺伝子の後半領域で転写と逆方向から来るフォークが衝突してしまう可能性が考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、ヒト細胞系において、1複製開始複合体(pre-RC)因子ORC1、CDC6、Cdt1及びMCM7、2それらと関連しているクロマチン制御因子、すなわち転写への関与も知られているSNF2Hおよび新規ヒストンシャペロンGRWD1、そして3ヒストンやその修飾、4クロマチン構造、などの時空間的連携を、非コード領域を含めゲノムワイドに解析する。本年度の解析で以下のことが明らかとなった。1HeLa細胞を用いCDC6、MCM7のChIP-Seqを行い、それらを組み合わせゲノムワイドにpre-RC形成部位を決定した。また、抽出されたMCM7結合部位は、既報告のSNS部位と有意に共局在した。同定されたpre-RC形成部位は、特定の配列に存在するというより、特定の領域に高密度で存在するものと考えられた。また、pre-RCは遺伝子のプロモーター部位に多く存在することがわかり、オープンなクロマチン構造を持った部位に形成されやすいことが考えられた。2新規ヒストンシャぺロンGRWD1に対してもChIP-Seqを行い、pre-RCに有意に共局在していることを明らかにした。ここでは、抗GRWD1抗体を用いた内因性GRWD1に対する解析と、抗HA抗体を用いた外因性HA-GRWD1に対する解析を組み合わせることにより、より正確に結合部位を推定した。3FAIRE-Seq解析により、SNSと共局在するpre-RC形成部位、つまり発火(複製開始)しやすいpre-RC形成部位は、オープンなクロマチン構造を持つことがわかった。そして、このpre-RC形成部位周辺のchromatin opennessの維持にGRWD1が重要な役割を持つことが示唆された。なおFAIRE法とは、細胞をホルムアルデヒド処理し、その後DNAを断片化、フェーノール抽出を行うことで蛋白質結合の多いDNA断片とフリーのDNA断片を分離し、可溶性画分DNA断片を解析する方法のことである。

全体的に、概ね順調に進んでいると考えている。上述のように興味深い結果を得ており、本年度のデータと併せ早期の論文発表を目指す。27年度が最終年度であるため、記入しない。以上の結果を踏まえ平成27年度は以下の検討を行う。1Seqの結果を、代表的な複製開始点におけるqPCR解析によって確認する。LMNB2及びMCM4 originにおいて、概ね予想通りの結果を得つつある。2更に、Seqの結果から、いくつかの新たなGRWD1に制御されていると思われる新規originを選び、その妥当性をqPCRで検討する。3新たにSNF2HのChIP-Seq解析を開始する。そしてSNF2H抑制のpre-RC形成部位周辺のクロマチン状態への影響を調べる。すなわち、SNF2HをsiRNAで抑制して、FAIRE-Seq解析等を行う。4以上のデータに関して、すでに登録されているヒストン修飾や他の転写因子のChIP-Seqデータとも比較しつつバイオインフォマティクス解析を行う。
心理的寿命を考慮した木製品のLCA

環境問題および資源の有効利用の点から木製品の有利性を論じるとき,その炭素ストック性が強調される傾向にある.この主張は木製品が物理的寿命を全うすることを前提としているため,使用者によって規定される心理的寿命と生産者が設定した物理的寿命は必ずしも一致しない.本研究は「木製品の心理的寿命の客観的評価の実現」を目指して,木製品の第一印象および記銘性に影響する諸因子を,心理応答および生理応答計測によって抽出することを目的とする.1)そもそも我々は,身の回りの木材や木製品の存在をどのくらい正確に把握しているのだろうか?そこで,木材部分の割合が既知の住宅内装画像(インテリア画像)を種々用意し,見た目の木材率(心理的木材率)を調査した.その結果,我々は意外なほど正確に木材の存在量を見積もれることがわかった.また,柱や梁,桟など木材が軸的(線的)に使われている場合には,木材量評価のばらつきが大きくなる傾向が見いだされた.2)上記の知見をさらに系統的に究明するために,広さや調度品は同じで,内装部材として用いられる木材だけが種々変化するインテリア画像をコンピュータ・グラフィックスで表現し,これらの心理的木材率を調査した.調査票を用いた調査においても,ヘッドマウンテッドディスプレイを用いた調査においても,我々は木材量を概ね正確に把握していることが明らかになったが,木材量が多いほどその内装が好ましいわけではなく,適度な木材量とともにその使い方(面的か,軸的かなど)も考慮する必要があることがわかった.今後,木質インテリアのデザイン性評価に使用可能な要因を抽出し,これを数量表現するための手法を考えるべきといえる.環境問題および資源の有効利用の点から木製品の有利性を論じるとき,その炭素ストック性が強調される傾向にある.この主張は木製品が物理的寿命を全うすることを前提としており,使用者によって規定される心理的寿命と,生産者が設定した物理的寿命とが必ずしも一致しないことは考慮されていない.本研究は「木製品の心理的寿命の客観的評価の実現」を目指して,木製品の第一印象および記銘性に影響する諸因子を,心理応答および生理応答計測によって抽出することを目的とする.1)我々は木目模様の何に目を惹きつけられるのか?このことを客観的に明らかにするために,アイマークレコーダを用いて木目模様の誘目性の解析を行った.縞模様である単純なまさ目模様では,観察者の視点は特にとどまることなく,狭い範囲内で上下左右に散る傾向にあった.一方,屋久スギの笹杢,ケヤキの玉杢,ハルニレの葡萄杢など複雑な木目模様では,屈曲点の頂点部分や円弧の周囲など,明暗コントラストが大きく形状を認識しやすい特徴点に視点が停留し,被験者による差も小さかった.視線の縦方向の停留位置のばらつき(標準偏差)で視線の停留パターンを数値化し,各木目模様の与える視覚的イメージとの対応関係を調査したところ,停留位置のばらつきが大きいほど「複雑な」イメージを与えやすいことがわかった.2)印象に残りやすい木製品の手触りとは何か?このことを明らかにするための基礎資料を得るために,3次元スキャナを用いて熱的特性の似通った様々な特殊紙をスキャンし,表面凹凸が明暗で表現された2次元プロファイルを収録した。画像解析的手法によるプロファイルの周波数解析などをまず試みたが,「質感」と結びつけるためには,人の触感覚と結びついたプロファイルの数量加法を検討する必要がある.環境問題および資源の有効利用の点から木製品の有利性を論じるとき,その炭素ストック性が強調される傾向にある.この主張は木製品が物理的寿命を全うすることを前提としているため,使用者によって規定される心理的寿命と生産者が設定した物理的寿命は必ずしも一致しない.本研究は「木製品の心理的寿命の客観的評価の実現」を目指して,木製品の第一印象および記銘性に影響する諸因子を,心理応答および生理応答計測によって抽出することを目的とする.1)そもそも我々は,身の回りの木材や木製品の存在をどのくらい正確に把握しているのだろうか?そこで,木材部分の割合が既知の住宅内装画像(インテリア画像)を種々用意し,見た目の木材率(心理的木材率)を調査した.その結果,我々は意外なほど正確に木材の存在量を見積もれることがわかった.また,柱や梁,桟など木材が軸的(線的)に使われている場合には,木材量評価のばらつきが大きくなる傾向が見いだされた.2)上記の知見をさらに系統的に究明するために,広さや調度品は同じで,内装部材として用いられる木材だけが種々変化するインテリア画像をコンピュータ・グラフィックスで表現し,これらの心理的木材率を調査した.調査票を用いた調査においても,ヘッドマウンテッドディスプレイを用いた調査においても,我々は木材量を概ね正確に把握していることが明らかになったが,木材量が多いほどその内装が好ましいわけではなく,適度な木材量とともにその使い方(面的か,軸的かなど)も考慮する必要があることがわかった.今後,木質インテリアのデザイン性評価に使用可能な要因を抽出し,これを数量表現するための手法を考えるべきといえる.
顎関節症患者における顎関節位置関係の計量X線診断

顎関節同時多層断層エックス線フィルムをデジタル画像処理して変形性顎関節症患者の関節腔隙の狭小化等に絞り検討を加えた.その際,最終的に下顎頭,関節窩の位置関係をグラフ化する事が出来るが,関節結節最下点(E)と側頭鱗鼓室裂溝の位置(F)を指示して,この両点を結ぶ上方の関節腔隙の面積を画素数で表わし,また(E)と(F)の間の距離も求められるようにした.上記の画像処理時間は約10分程度で比較的短時間の内に作業が完了できる.又この画像処理のポイントは,本来辺縁がぼけている下顎頭,関節窩を明瞭に抽出する作業にあることは言うまでもない.さて当教室は過去3年間顎関節症患者150余名に対し,顎関節同時多層断層エックス線撮影を施行したが,その内,健常者のグループ,臨床的には顎関節症を示しているが,断層エックス線フィルム上では異常所見を示さない26名のグループ(52顎関節),更に変形性顎関節症を示す24名(34顎関節)の厳選したグループとに大別し,夫々の関節腔隙の狭小化,関節結節最下点と側頭鱗鼓室裂溝を結ぶ距離,下顎頭-関節窩間距離などを計測した.<結果>1.変形性顎関節症を示した症例の内, Osteophyteを示す症例において関節腔隙の極端な狭小化を認めた.2.断層エックス線フィルムで,異常所見を認めないグループと,健常者グループとは,関節腔隙,及びE-F間距離とも有意差を認めなかった.3.変形性顎関節症のグループは,変形を示さないグループに比べて, E-F間距離が短く,関節腔隙も狭小化していた.顎関節同時多層断層エックス線フィルムをデジタル画像処理して変形性顎関節症患者の関節腔隙の狭小化等に絞り検討を加えた.その際,最終的に下顎頭,関節窩の位置関係をグラフ化する事が出来るが,関節結節最下点(E)と側頭鱗鼓室裂溝の位置(F)を指示して,この両点を結ぶ上方の関節腔隙の面積を画素数で表わし,また(E)と(F)の間の距離も求められるようにした.上記の画像処理時間は約10分程度で比較的短時間の内に作業が完了できる.又この画像処理のポイントは,本来辺縁がぼけている下顎頭,関節窩を明瞭に抽出する作業にあることは言うまでもない.さて当教室は過去3年間顎関節症患者150余名に対し,顎関節同時多層断層エックス線撮影を施行したが,その内,健常者のグループ,臨床的には顎関節症を示しているが,断層エックス線フィルム上では異常所見を示さない26名のグループ(52顎関節),更に変形性顎関節症を示す24名(34顎関節)の厳選したグループとに大別し,夫々の関節腔隙の狭小化,関節結節最下点と側頭鱗鼓室裂溝を結ぶ距離,下顎頭-関節窩間距離などを計測した.<結果>1.変形性顎関節症を示した症例の内, Osteophyteを示す症例において関節腔隙の極端な狭小化を認めた.2.断層エックス線フィルムで,異常所見を認めないグループと,健常者グループとは,関節腔隙,及びE-F間距離とも有意差を認めなかった.3.変形性顎関節症のグループは,変形を示さないグループに比べて, E-F間距離が短く,関節腔隙も狭小化していた.
毛包由来間葉系細胞の混合移植による毛髪再生

脱毛症に対する先進医療として、細胞を用いた毛髪再生医療が注目されている。毛包由来の毛乳頭細胞を用いた基礎研究が多く行われる中、未だにヒト細胞から構成される毛包の新生は実現していない。近年、毛包を構成する真皮毛根鞘に比較的未分化な細胞が多く存在することが明らかになってきた。この真皮毛根鞘に存在する間葉系細胞である真皮毛根鞘細胞に着目し、この真皮毛根鞘細胞を毛乳頭細胞に混合することで毛包再構築能を向上させた後、その混合細胞塊を適切な方法で移植することにより、臨床応用可能な毛髪再生治療を開発することが本研究の目的である。本年度は、まず患者の同意の上で臨床検体(形成外科手術で生じた余剰皮膚に付属する毛包)を採取し、顕微鏡下で毛乳頭と毛根鞘を分離した後、毛乳頭細胞と真皮毛根鞘細胞のexplant cultureを開始した。34週間の培養により増幅したこれらの細胞と、事前に準備した新生児C57BL/6Jマウスの背部皮膚から単離した表皮系細胞を混合して、BALB/C nu/nuマウスにチャンバー法を用いて移植した。移植後1週間でチャンバーを除去し、移植後8週間で移植部位の皮膚を採取して、組織学的評価を行った。再生毛包数を計数し、更に再生毛包の成熟度をPausの分類法を用いて8段階のstageに分類したところ、真皮毛根鞘細胞混合群では毛乳頭細胞単独群と比較して再生毛包数が増加しており、また再生毛包の成熟度も高いことが確認された。研究計画書の予定通り、毛包由来間葉系細胞の初代培養、細胞移植実験、組織学的評価を全て行うことができた。次年度では、引き続き細胞移植形態の最適化(細胞懸濁液・細胞シート・細胞凝集塊の作製および遺伝子発現解析)を行う予定である。実験の遂行に必要な実験機器は当研究室に既に備わっており、消耗品に関しては支給助成金の範囲内で購入可能である。研究計画書に従って研究を推進していく予定である。消耗品調達の方法を工夫したことで、当初計画より経費の使用が節約できたため未使用額が生じた。現在研究計画書の予定通り研究を遂行できているが、次年度に計画している実験において追加実験を行う上で当該未使用分を使用する予定である。
福祉社会・政策デザインにおける次世代人材育成の国際比較

福祉社会・政策デザインにおける次世代人材育成を研究し、その国際比較をおこなった。いずれの国においても移民など国家レベルを超えたグローバルな社会問題を、地域レベル、コミュニティレベルで扱う社会福祉専門職の仕事の重要性が高まり、その養成が急務になっていることが明らかになった。福祉社会・政策デザインのための人材育成のため、狭義のソーシャルワーク(対人社会サービスや援助技術)で深化してきた専門性を核にしつつ、広義の専門性(社会変革と安定、問題解決と社会調和、主体のエンパワーメントと解放についての知識とスキル)の総合的な習得が、地方自治体、企業、NPO等によって、いかなるプログラムやカリキュラムで運営されているかの国際比較の基礎作業をおこなった。調査対象とする国は、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、スウェーデン、日本、メキシコで、各国の福祉社会・政策における変化の動向の見取り図を踏まえ、主要な転換点の分析をおこなった。国際レベル、国家レベル、地域レベル3つのレベルの分析によって、西欧での議論のトレースの上、日本およびアジア、その他地域における基礎データを収集した。とくに、日本の高齢社会に対応する次世代育成策について、以下の2地区を選定した((1)北九州市において、高齢者の孤独死について北九州市社会福祉協議会に対してのヒアリング、(2)福岡市においてm労働組合に対してのヒアリング)。以上を踏まえ、日本の高齢社会に対応する次世代育成策について以下の調査をおこなった。関連して、伝統的な墓石事業における事業者に対してヒアリングを実施した。その結果、また、「NPO」グリーフサポートもりおかについて、事業者に同行することを重ね、現場を踏査した。その結果、孤独死への対応、よりよい生をめぐる次世代人材育成についての分析仮説を導いた。久塚は、フランスにおいて、社会保障のあり方を考察した。パリにおいて次世代育成支援政策、とくに女性と家族支援に関する資料収集、インタビューを行った。また、日本(盛岡市、北九州市)における独居高齢者の生活支援策について現地調査を行った。岡澤は、北欧諸国において、経済不況の長期化、普遍主義型福祉の維持と次世代人材育成について、とくに、ルンド、ストックホルム等において現地調査し、成長と福祉の両立を追求する北欧デモクラシーの政策対応について分析した。坪郷は、ドイツにおいて、連邦家族・高齢者・女性・青年省、キリスト教民主同盟本部、社会民主党本部において、次世代育成政策に関してインタビューを行った。とくに、ベルリン、ハレ等において、2009年ドイツ連邦議会選挙における各党の次世代育成政策の特徴を調査した。さらにメルケル中道右派政権の連立協定における家族政策をはじめとする次世代育成政策について分析を行った。畑は、メキシコにおいて、農村開発における次世代人材育成政策について調査した。とくに、ウエフートラ市における先住民共同体開発、女性の活動参加における、大学・NGOの役割についてインタビューを行った。また、高齢者医療無料サービスや社会医学運動について調査した。篠田は、アメリカにおいて、労働問題における次世代人材育成のあり様を、とくに、ポートランドにおいて、労働問題における階級・人種を巡る政治的・社会的変容の促進、歴史の重要性とそれに基づく戦略的な記憶の組織化、教育の重要性について考察した。早田は、イギリスにおいて、大都市減退地の都市再生における次世代人材育成政策について調査した。とくにロンドンとバーミンガムにおいて、コミュニティベースの協働プロジェクトと人材育成政策の関係について資料収集、分析した。また日本の川口市において、都市再生と人材育成政策の連携に関して社会実験をおこなった。「福祉社会の変容」と「政策デザインの担い手としての次世代の育成」との関係について、総論的観点からと各論的観点から研究を実施した。総論的研究は、(1)低成長時代に高福祉・高負担型社会がどのように対応したかについて北欧諸国家をフィールドとして岡澤が、(2)ドイツのシュレーダー「赤と緑」の連立政権期、大連立政権期、メルケル保守リベラル政権期における政策の変容について、政権交替した場合でも揺らぎのないシステムという観点から、坪郷が研究した。同様の観点から、(3)早田はイギリスについて、(4)久塚は日本とフランスについて、(5)篠田は日本とアメリカについて、(6)畑はメキシコについて研究した。研究の結果、日本とメキシコについては、グローバル化や政権交代などの変化に対しての影響が、具体的施策の場面でも見られることが伺われた。各論的研究は、次世代人材育成の具体的な施策について、(1)久塚はフランスにおける若手研究者の育成、日仏の工芸職人の次世代の育成を、(2)岡澤はグローバリゼーションの潮流の中での次世代育成について、(3)早田はイギリスの福祉専門職の資格取得制度と再教育制度について、(4)坪郷はワーク・ライフ・バランス政策などをベースにして家族政策の担い手を、(5)篠田は日米の労働運動における次世代育成の可能性に焦点を絞り研究を行い、(6)畑は新自由主義的社会政策が主流であるメキシコについて、メキシコシティの高齢者・女性・家族についての政策と、大学やNPOが政策形成に果たす役割に関して研究を行った。得られた知見は、成熟した市民社会を基盤とした国や地域においては、グローバルパラダイムでの対話が可能な社会を形成することの必要性が認識され、新しい「市民社会的な担い手」が登場しており、結果的に、市民的専門家と専門家的市民との対話が促進されることとなり、政権交代の中でも揺らぎのない福祉社会形成の可能性が拡大しているということである。
現代のドイツ・オーストリアにおけるメッセージ・ソングのテキスト研究

本年度は特に、80年代以降の日・米・独・墺のメッセージ・ソングのテキストに関して収集と分析を進めた。その結果、独・墺においてもこの時間のメッセージ・ソングは主としてロック系の歌手によって作成され、リーダー・マッハーと呼ばれるフォーク系の歌手の活動が著しく低下したことが明らかとなった。またメッセージの内容に関しては、環境保護・男女平等・社会的弱者の保護・反原発など、各国に共通する一般的なテーマが主流となり、その分、国毎の個別性が希薄化している傾向が見えてきた。いわゆるヒット曲とメッセージ・ソングを比較してみると、80年代のヒット曲の歌詞には物語性が乏しい点、またリズムやメロディーによって聴衆を快楽を与える点が傾向として見えてくる。つまり、ある特定のメッセージを一定の物語として表現し、聴衆の理性に訴えるというスタイルの歌が衰退し、リズムやメロディーによって聴衆の無意識に訴えて快楽を与えるというスタイルが人気を得るという傾向が、80年代には定着するのである。80年代にはメーッセージ・ソングというジャンルそのものがマイナー化し、社会的影響力を失っていったようである。こうした事実が明かになったことを踏まえて、その社会的背景を現在考察中である。断定できる段階ではないが、80年代に福祉国家が独・墺で一応の完成したことに伴う個人主義化や自己中心化の進行が、メッセージ・ソングの衰退に影響したものと考えられる。歴史的影響関係に関してみると、トゥホルスキーやケストナーおよびブレヒトに影響を受けた作品を発表してきたリーダー・マッハーの活動力が80年代には著しく低下したことが明確となった。また共時的影響関係にに関してみると、英米系のロック歌手がメッセージ・ソングのテーマを決定するという傾向が顕著となり、独・墺系のリーダー・マッハーの独自性は薄らいできていることが明かとなった。
神経性やせ症患者における反社会的行動とその神経基盤

神経性やせ症患者では万引き行為が多く認められることが知られるが、その原因は未だ不明であり、有効な治療法も存在しないのが現状である。本研究では、神経性やせ症患者と健常被験者を対象に、万引き行為の状況を模した脳機能的MRI(fMRI)課題における、行動変容困難に寄与する脳領域の関与と罰への感受性の影響について検討し、神経性やせ症患者に万引き行為を多く認める原因に迫る。更に報酬や罰への感受性に関する心理検査や心理実験課題を実施し、背景要因を多角的に解析する。
高度に規制された三次元π共役システムの創製

非局在化電子系の次元構造と機能の合目的に設計に関し、本研究では、三次元的に規則配列されレドックス活性な三次元π共役システムを構築する。既に、ポルフィリン環に対しπ共役分子鎖を三次元的に規則配列させた三次元π共役システムを可能にしてきた。ポルフィリンではアトロプ異性が存在するが、この異性体の構造を反映した電子系も可能であった。π共役鎖を三次元的に導入したポルフィリンへの亜鉛の導入を検討した。フェニレンジアミン鎖を導入したポルフィリンのaaaa誘導体を酢酸亜鉛(II)と反応させ、対応する亜鉛ポルフィリンを得た。フェニレンジアミン鎖の構造や位置関係は、錯形成前と大きく変化なく、亜鉛はポルフィリン面に対してフェニレンジアミン鎖とは反対側から導入されていることが明らかになった。次に、亜鉛ポルフィリン錯体と二座配位子との錯形成挙動に関して研究を展開させた。二座配位子としてDABCOを用い錯形成を行うと、紫外可視吸収スペクトルにおいてポルフィリンのSoretバンド、Qバンドが長波長側へシフトした。これは亜鉛ポルフィリンへのDABCOの配位によると考えられる。NMRスペクトルにおいても2:1の錯形成挙動が観測された。導入した配位子はポルフィリン面に対してナフチル基側、すなわちフェニレンジアミン鎖とは反対側の面から配位していることが判明した。以上のように、亜鉛ポルフィリンとDABCOからなるサンドイッチ型錯体の形成が可能になった。このサンドイッチ型錯体にDABCOを加えると1:1錯体が形成された。さらに、この錯体に対しポルフィリン錯体を加えると再び2:1錯体へ誘導された。上記の研究の結果、電子受容体であるポルフィリン環が電子供与体であるフェニレンジアミン鎖で三次元的に囲まれた共役系を構築することができた。フェニレンジアミン鎖のレドックス特性を駆使することで、レドックススイッチが可能なレセプターになると考えられる。
触媒的一電子還元系の開発に基づく高選択的分子構築法

ラジカル生成における有力な手段である遷移金属錯体の一電子レドックスプロセスを円滑に作用させた効率的な電子伝達システムを構築することにより、従来難しいとされていた一電子酸化還元触媒系を可能にしてきた。1)還元的カップリング反応において、溶媒や触媒系を形成させるため必須なクロロシランの選択が、炭素-炭素結合生成におけるジアステレオ選択性を発現するための必要であることを明らかにした。2)分子内にラジカル受容体部位が存在する場合、分子内カップリング反応が起こった。この変換も触媒的に進行し、対応する付加体のアルコールが生成した。例えば、ジカルボニル化合物から出発すれば、両者がカップリングした環状ジオールが得られた。また、オレフィニックアルデヒドが基質であれば、ケチルラジカルのexo環化によって生じたラジカル中間体がクロロ基で捕捉されたクロロアルコールへ誘導された。いずれの触媒反応においても、本触媒系を用いることで炭素-炭素結合における非常に高い立体選択性が見られた。3)バナジウム錯体以外の錯体で一電子還元を可能にする触媒系が可能か明らかにするため種々の錯体でスクリーニングした。アルミニウム共存下、希土類金属であるヨウ化イッテルビウムが一電子還元剤として作用することが判明した。種々のハロゲン化物が効率的に還元された。以上の如く、遷移金属錯体の一電子レドックスプロセスの触媒化に基づき、有機合成的に有用な実践的分子変換法が可能となった。
真空中に取り出された中空イオンからのAuger電子放出

1.低速多価イオン(数keV/核子程度のエネルギーのC^5+、N^<5+>、O^<7+>)と金属(Ni、Au)薄膜にあけられた細孔(キャピラリー:内径100nm程度、長さ1μm程度)の内壁との相互作用を用いて、中空原子(イオン)を生成した。2.真空中への中空原子(イオン)の引き出しの確認を、(1)X線とイオン価数のコインシデンス測定、(2)高分解能軟X線分光測により行った。3.長寿命の励起状態から放出されるAuger電子を高分解能、高検出効率で測定するためにゼロ度電子分光法を用いて、真空中に取り出された中空原子(イオン)の脱励起過程で放出されるAuger電子を初めて観測した。4.観測されたKAugerスペクトル(強度分布など)は、C^<5+>、N^<6+>、O^<7+>のいずれのイオンの場合も定性的には同じ傾向を示す。5.観測されたKAugerスペクトル(強度分布など)は、標的として用いた薄膜の材質に対して顕著な依存性を示していない。6.観測されたエネルギーおよび寿命から、イオン価数とのコインシデンス測定を行うことなく、中空原子(イオン)の脱励起により生成された励起状態(1s2s2p 4P)を同定することができた。7.同定できた励起状態(1s2s2p 4P)は、過去の中空原子のX線とイオン価数とのコインシデンス測定実験から予測されていた長寿命の励起状態である。8.絶縁体にあけられた細孔に多価イオンを入射した場合に、キャピラリー内壁面の帯電現象により、金属薄膜の場合と質的に異なる、ビームガイド効果が起こることを観測した。9.絶縁体キャピラリーに多価イオンが入射した場合に、ビームガイドが起こる条件下でも、入射した多価イオンのうち半分程度は常時内壁に衝突をしており、絶縁体キャピラリーでも中空原子が生成されている可能性があることを確認した。1.真空中に取り出された中空イオンから放出されるAuger電子を測定するために、測定装置などの測定系の準備を行った。具体的には、(1)既存の電子分光器の改造(新たな真空槽への取り付けるための改造、電子検出器取り付け法の改良など)、(2)電子分光器等を制御するための回路、プログラムの開発(測定を自動化し、遅延X線測定あるいは荷電分析測定との同時測定を可能にするため)を行った。2.これと並行して、Auger電子測定を行うための予備測定として、種々の価数のArイオン(16個のL殻空孔を持つ)とNイオン(12個のK殻空孔を持つ)の遅延X線と価数の同時測定を行った。ECRイオン源から引き出された核子あたり数keVのArイオンとNイオンをマイクロキャピラリー薄膜に入射させ、イオンとキャピラリー内壁面との相互作用で生成された、中空イオンの脱励起過程で放出されるX線(遅延X線)と価数の同時測定を行った。

その結果、(1)入射する多価イオンが内殻に複数個の空孔を持つ場合、最終的に一個の電子を捕獲したイオンから放出される遅延X線の放出寿命は二個以上電子を捕獲したイオンから放出される物の寿命に比べ短くなるが、(2)内殻空孔が一個の場合には遅延X線の寿命は最終的に捕獲された電子数に依らない。これは、遅延X線の寿命には内殻を埋める最後の遷移の遷移寿命が大きく寄与している事を示唆している。但し、価数との同時測定時のX線測定は分解能の問題で遷移の順位を同定出来ていない。3.Nイオンに関ついては、高分解能X線分光器で放出X線寿命を測定し、内殻を埋める最後の遷移に関わる順位の同定を行い、上記2の結果との関係について検討を行っている。1.真空中に取り出された中空イオンから放出されるAuger電子を測定するための装置の整備を昨年度に引き続き行った。具体的には、(1)電子分光器を真空槽に取り付け、真空排気、電圧の印加等の基本的な試験、(2)電子分光器の制御及びデータ解析をWINDOWS上で可能とするためのプログラムの開発を行った。2.Auger電子測定を効果的に行うための予備測定として、昨年度に引き続き、種々の価数のArイオンとNイオンをNiマイクロキャピラリー薄膜に入射させ、イオンとキャピラリー内壁面との相互作用で生成された中空イオンの脱励起過程で放出されるX線と最終イオン価数との同時測定および、高分解能X線分光器によるX線放出寿命測定を行った。3.Niマイクロキャピラリー表面からの多電子捕獲により中空原子が生成されるが、標的を絶縁体とした場合に何が起こるかを確認するため、polyethylen terephthalate(PET)薄膜に直径200nm程度の多くの穴(マイクロキャピラリー)をあけた試料にNe^<7+>イオンを照射し、イオンの通過率などを測定した。イオン電流は0.1nA程度で実験を行った。その結果、PET製マイクロキャピラリーではイオンビームがキャピラリー軸方向に曲げられる現象、いわゆるキャピラリーによるビームガイド効果が観測された。これは、大量のイオンビームによりキャピラリー内壁面が帯電し、帯電後にやってきたイオンがこの帯電表面で追い返され固体表面との衝突を起こさずにキャピラリー中を通過していると考えられる。絶縁体マイクロキャピラリーを標的として用い、大電流(nA程度)で実験を行う場合には、金属キャピラリーとは質的に異なる現象がキャピラリー内で起こっている。1.真空中に取り出された中空イオンから放出されるAuger電子測定用実験装置が他の装置からの磁場(超伝導磁石からの弱い漏れ磁場)の影響を受けることが明らかとなったため、他の装置からの磁場の影響が無視出来るように、実験ビームライン上の設置位置の移動を行った。それに伴い。(1)真空槽の高さの変更、(2)標的導入部分の改造を行った。2.磁場の影響によりAuger電子の測定が正確に行えない期間に、ArイオンをNiキャピラリー薄膜に入射させ、イオンとキャピラリー内壁面との相互作用で生成された中空イオンの脱励起過程で放出されるX線と最終イオン価数との同時測定の実験を行ない、昨年度までの結果同様、一電子捕獲したイオンとコインシデンスしたX線強度の減少する時間が、複数の電子を捕獲したイオンとコインシデンスしたX線の強度の減少する時間よりも短い事が確認された。このX線強度の減少する時間は、X線を放出している電子の脱励起に要する時間と考えられる。実験結果は、「複数電子を捕獲した場合には、X線を放出する電子が、先に内殻まで脱励起した電子により遮蔽された核電荷を感じるために、一電子のみを捕獲した場合の脱励起時間に比べ長い寿命を持つ」と言うモデルで、定性的に説明が出来ることがわかった。このモデルはNイオンを入射した場合の実験結果をもうまく説明出来るものである。3.Polyethylen Terephthalate薄膜にあけられたマイクロキャピラリーなどの、絶縁体にあけられたキャピラリーでイオンビームのガイド効果が起こることがわかってきているが、ガイド後の価数分布の測定を行い、金属(Ni)にあけられたキャピラリーを透過した後の価数分布とほぼ一致している事を確認した。
次世代時間反転対称性の破れ探索実験(TRIUMF-MTV実験)（国際共同研究強化）

原子核のベータ崩壊における相関精密観測により、自然界の最も基本的な対称性である時間反転対称性を最も高い精度で検証する実験の遂行とこのMTV実験の国際化を伴う発展が本研究の目的であり、具体的にはTRIUMF研究所に設置した円筒型ドリフトチェンバーと加速器から供給される偏極リチウム-8原子核ビームを組み合わせた測定を国際共同研究として行った。併せて、加速器を用いず、放射線源を用いた長期測定によるローレンツ対称性のテストの現地検証も行い、国際化による発展として新たな研究の方向を見出すことが出来た。本研究の海外の現場での活動を完了した後、最終年度は主としてそれまでに得られたデータの解析を進めると共に、検出器の較正試験を国内にて行った。結果として、偏極した原子核の半減期の時間変動の形で、弱い相互作用におけるローレンツ対称性の検証のデータ得られていることを確認し、混入する系統誤差の徹底的な調査を進めた。時間反転対称性と併せて、本研究で発展的に考案されたローレンツ不変性の検証と太陽ニュートリノ起源の新現象の検証に対しても有効なデータ収集に成功し、重要な結果を得る事が出来た。これらの実験はごく最近、注目されてきたもので、TRIUMF研究所の研究者らと議論しながら実験のデザインを行った。これらの解析を進め、学会で発表した。MTV実験に続く展開として、TRIUMF研究所におけるローレンツ対称性の検証を主眼とした新プロジェクトの立案と、同じくTRIUMF研究所における陽電子を用いた量子力学の基礎に関する実験研究の議論等、本研究に続く国際化の展開に繋がる成果をあげることができた。内定年度:2015本研究は、原子核のベータ崩壊の精密観測による時間反転対称性の破れ探索の実験研究を、TRIUMF研究所の実験課題として推進すると共に、国際共同研究としての基盤を構築し、今後の発展を目指すものである。具体的には、スピン偏極したLi-8原子核をTRIUMF研究所の加速器施設を用いて大量に生成し、これを停止させてベータ崩壊を観測する。放出されたベータ線の横偏極度をMott散乱の左右非対称性を観測する事で測定する。その為、円筒型ドリフトチェンバーを用いた飛跡検出器を用いる。本研究では、これまでの準備研究で構築された実験装置を実際に使用し、TRIUMF研究所にて国際共同研究として本番のデータ収集を行った。平成28年度は、これに加え、長期の国際研究として初めて実現可能な、長期間測定によって殆ど未検証の弱い相互作用におけるローレンツ不変性の検証も行った。更に、太陽ニュートリノ起源の新現象の探索もデータ収集を行い、これらのデータは現在、解析中である。時間反転対称性、ローレンツ不変性、太陽ニュートリノ起源の現象という上記の三つの研究は、国際共同研究としてこれまでの準備研究を大きく発展させる形で実施が実現された。TRIUMF研究所は低エネルギー原子核実験による、標準模型の検証という研究テーマを進める研究者が多く在籍しており、TRIUMF研究所内外において国際的に注目される研究を多数、展開している。本研究は、かような環境下で研究活動を進めることで当初の目標に収まらない分野の成果をあげつつある。本研究は現在も続行しており、平成29年度には最終的なデータ収集を行う予定である。本研究は、基課題で推進するMTV実験を、国際共同研究チームを構築し、今後の発展の基礎とする事、そして、長期間TRIUMF研究所に滞在してこの分野の研究組織を形成し、一つの目標として未検証の弱い相互作用におけるローレンツ不変性の検証を行うことを目標としていた。実際の進捗状況は、これらに加えて、ローレンツ不変性に関しては複数の研究手法を考案、実現するに至り、さらに太陽ニュートリノ起源の新現象探索という、全く新しい分野を開拓する事が出来た。これらは国際共同研究を行うことで初めて得られた成果であり、順調に進展していると自己評価する。原子核のベータ崩壊における相関精密観測により、自然界の最も基本的な対称性である時間反転対称性を最も高い精度で検証する実験の遂行と国際化を伴う発展が本研究の目的であり、具体的にはTRIUMF研究所に設置した円筒型ドリフトチェンバーと加速器から供給される偏極リチウム8原子核ビームを組み合わせた測定を行う。当該年度には前年度までに設置し、テスト測定を終えた実験装置を用いた本番のデータ収集を行った。結果として最高精度を達成しうるだけの統計データを取得する事に成功した。感度を向上させるため、その過程でTRIUMF研究所における共同研究として標的から放出される電子の多重散乱による感度低下を抑制すべく、標的容器の開発と試験をTRIUMF研究所の試験施設を用いて共同研究者と共に行った。時間反転対称性と合わせて、本研究で発展的に考案されたローレンツ不変性の検証と太陽ニュートリノ起源の新現象の検証に対しても有効なデータ収集に成功し、重要な結果を得る事が出来た。具体的には、主として半減期の方向依存性を、地球の自転を利用した時間変動として検証できるデータを取得した。ローレンツ対称性が破れていなければ、宇宙に特別な方向はないため、弱い相互作用の現象に異方性は生じないはずだからである。当該年度に得られた大量のデータは現在解析中であり、物理結果として近く公表予定である。本研究課題は、基課題で推進するMTV実験を国際共同研究チームとして発展させるとともに、長期間TRIUMF研究所に滞在して共同研究者との研究組織を形成し今後の発展の基礎とする事を目的としている。

その共同研究の中で、具体的な感度向上の開発と試験、そしてビーム供給に関する成果があり、さらにローレンツ対称性や太陽ニュートリノという全く新しい分野の開拓をする事が出来た。これらは国際共同研究を行う事で初めて得られた成果であり、順調に進展していると自己評価する。原子核のベータ崩壊における相関精密観測により、自然界の最も基本的な対称性である時間反転対称性を最も高い精度で検証する実験の遂行とこのMTV実験の国際化を伴う発展が本研究の目的であり、具体的にはTRIUMF研究所に設置した円筒型ドリフトチェンバーと加速器から供給される偏極リチウム-8原子核ビームを組み合わせた測定を国際共同研究として行った。併せて、加速器を用いず、放射線源を用いた長期測定によるローレンツ対称性のテストの現地検証も行い、国際化による発展として新たな研究の方向を見出すことが出来た。本研究の海外の現場での活動を完了した後、最終年度は主としてそれまでに得られたデータの解析を進めると共に、検出器の較正試験を国内にて行った。結果として、偏極した原子核の半減期の時間変動の形で、弱い相互作用におけるローレンツ対称性の検証のデータ得られていることを確認し、混入する系統誤差の徹底的な調査を進めた。時間反転対称性と併せて、本研究で発展的に考案されたローレンツ不変性の検証と太陽ニュートリノ起源の新現象の検証に対しても有効なデータ収集に成功し、重要な結果を得る事が出来た。これらの実験はごく最近、注目されてきたもので、TRIUMF研究所の研究者らと議論しながら実験のデザインを行った。これらの解析を進め、学会で発表した。MTV実験に続く展開として、TRIUMF研究所におけるローレンツ対称性の検証を主眼とした新プロジェクトの立案と、同じくTRIUMF研究所における陽電子を用いた量子力学の基礎に関する実験研究の議論等、本研究に続く国際化の展開に繋がる成果をあげることができた。平成28年度には順調に一部のデータ収集を行い、現在、得られた大量のデータ解析を進めている。その中で、実験の最終的な精度を決定づける、統計誤差と系統誤差の理解が非常に進んだため、その知見を活かして最終的なデータ収集を平成29年度に行う予定である。また、ローレンツ不変性の検証に関しては長期間の観測が必要であり、これらは数か月というスケールで現在も観測を続行している。TRIUMF研究所に長期間渡航しての研究は平成29年度で完了し、以降はデータ解析、成果発表を行う予定である。2017年度に加速器のビーム供給を工夫することで当初見込みよりも早い段階で全ての加速器ビームを用いたデータ収集を完了する事が出来た。今後は、得られたデータの解析を主として進めるととともに、結果の公表を行う。併せて、学術論文や学会発表だけでなく一般社会への成果発信も積極的に行う予定である。