hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ユビキタスを用いた聴覚障害者のためのモバイルコミュニケーション・教材に関する研究

本課題の研究成果は、次の通りである。1.電子情報通信学会技術研究報告に"聴覚障害者のための携帯電話を用いたリアルタイム文字提示システム"という論文名で発表した。この論文では、学年別に対応した漢字のみに自動で漢字の読みを付加してかな漢字混じり文を提示するシステムを開発したことと、講義の理解についてかっこ付き読みの効果をアンケート調査の結果から検証した。2.リアルタイムで話者の音声を速記用のキーボードを用いて、携帯電話に学年別に対応した漢字にルビを自動的に付加してかな漢字混じり文を提示する機能や、専門用語等の文字色を設定できる機能、文字サイズ、スクロール速度設定機能、文字更新時間、禁則処理、句点で自動改行する機能、発話内容を最初に戻って再表示する機能等を装備した携帯電話学年別ルビ付加リアルタイム文字表示システムを開発した。3.リアルタイムで話者の音声を速記用のキーボードを用いて、機種依存性がない音声通話と文字提示が同時に処理できる"Microsoft Windows Mobile"を搭載したモバイルホンに学年別に対応した漢字にかっこ付きで読みを付加してかな漢字混じり文を表示するモバイルホン学年別かっこ付きリアルタイム文字提示システムを開発した。4.映像切換機能と手話通訳者や話者の映像と前記のようなルビ付きのリアルタイム文字提示、それとパワーポイントのような説明資料を1つの画面に合成して提示できる操作方法と設置が簡単な装置を開発した。研究実績の概要は、次の通りである。1.学会、展示会等に参加し、本研究に関する様々な最新な情報と有益な資料を収集した。2.事前に回線敷設工事が必要なデジタル電話網であるISDN等が不要なモバイル機器である携帯電話を用いた遠隔地でリアルタイム字幕の情報保障を実施できる携帯電話対応遠隔地リアルタイム字幕提示システムの試作を行った。3.VOD(ビデオ・オン・デマンド)システムの調査と機能評価を実施した。この結果を基に、リアルタイムで映像・音声を圧縮・伸張できる機器を購入し、VOD(ビデオ・オン・デマンド)システムの一部を構築した。4.携帯電話等のモバイル情報機器の調査と機能評価を行い、前記2のシステムに組み込んだ。5.Webコミュニケーションが可能なインターネットを用いたテレビ電話等の調査と機能評価を行い、インターネット対応のテレビ電話を購入し、Webコミュニケーションシステムの一部を構築した。6.前記2のモバイル機器である携帯電話を用いた遠隔地でリアルタイム字幕の情報保障を実施できる携帯電話対応遠隔地リアルタイム字幕提示システムについて、日本特殊教育学会第43回大会で"聴覚障害学生のためのリアルタイム字幕提示システムの改良・研究(12)"のポスター発表を行った。7.式典、講演会、授業等の様々な場面で活用できる聴覚障害者にとって最適な情報保障を支援する3画面映像合成装置を開発した。この装置は、パソコンとダウンコンバータを連動することで、キーボード等により入力した文字列をリアルタイムの字幕画面として、話者と手話通訳者の2画面を合成した映像に提示できる。1.学会、展示会等に参加し,本研究に関する様々な最新な情報,調査(デジタルテレビ対応DVDレコーダー、プレーヤ等)により,有益な資料を収集した。2.事前に回線敷設工事が必要なデジタル電話網であるISDN等が不要なモバイル機器である携帯電話を用いた遠隔地でリアルタイム字幕の情報保障を実施できる携帯電話対応遠隔地リアルタイム字幕提示システムを開発した.このシステムでは,携帯電話で表示する字幕の文字サイズの設定,スクロール速度の設定が可能である.3.前記2の携帯電話対応遠隔地リアルタイム字幕提示システムを用いた情報保障を,筑波技術大学産業技術学部1学年(全員重度または最重度の聴覚障害者)を対象とした"聴覚障害補償演習B"の講義の中で,使用した.その後,携帯電話を用いたリアルタイム字幕提示に関する受講生学生を対象とした質問紙調査を実施した.4.VOD(ビデオ・オン・デマンド)システムの調査と機能評価を実施した.この結果を基に,リアルタイムで映像・音声を圧縮・伸張と,データの送受信ができる機器を購入し,VOD(ビデオ・オン・デマンド)システムの一部を構築した.5.携帯電話等のモバイル情報機器の調査と機能評価を行った.

この知見を基に携帯電話を購入し,前記3で実施した視聴実験で使用した.6.パソコンと携帯電話で利用できる学年別対応の漢字のみにルビを付加,または,かっこ付き読みを付加して字幕を提示できるシステムについての論文"聴覚障害者のための学年別ルビ付きリアルタイム字幕提示システムを用いた情報支援"を電子情報通信学会誌に投稿した.その結果,この論文が採録された.今年度の研究成果は、次の通りである。1.電子情報通信学会枝術研究報告に“聴覚障害者のための携帯電話を用いたリアルタイム文字提示システム"という論文名で発表した。この論文では、学年別に対応した漢字のみに自動で漢字の読みを付加してかな漢字混じり文を提示するシステムを開発したことと、講義の理解についてかっこ付き読みの効果をアンケート調査の結果から検証した。2.リアルタイムで話者の音声を速記用のキーボードを用いて、携帯電話に学年別に対応した漢字にルビを自動的に付加してかな漢字混じり文を提示する機能や、専門用語等の文字色を設定できる機能、文字サイズ、スクロール速度設定機能、文字更新時間、禁則処理、句点で自動改行する機能、発話内容を最初に戻って再表示する機能等を装備した携帯電話学年別ルビ付加リアルタイム文字表示システムを開発した。3.リアルタイムで話者の音声を速記用のキーボードを用いて、機種依存性がない音声通話と文字提示が同時に処理できる"Microsoft Windows Mobile"を搭載したモバイルホンに学年別に対応した漢字にかっこ付きで読みを付加してかな漢字混じり文を表示するモバイルホン学年別かっこ付きリアルタイム文字提示システムを開発した。4.映像切換機能と手話通訳者や話者の映像と前記のようなルビ付きのリアルタイム文字提示、それとパワーポイントのような説明資料を1つの画面に合成して提示できる操作方法と設置が簡単な装置を開発した。
心筋症成立におけるアポトーシス機構とその寄与の定量化

Fas/Fas ligandシステムは多くの組織でアポトーシスを誘導し、生体の恒常性の維持にあずかっている。我々は心不全患者の血中可溶型Fas ligandが増加しており、その産生の一部は心臓由来であることを示唆した。Fas ligandが心筋細胞アポトーシスを誘導し得るかは不明であったが、ラット培養心筋細胞において高濃度のFas ligandでのみアポトーシス誘導が可能であり、心筋はFas抵抗性を有していると考えられた(平成12年度報告)。ドキソルビシン前投与後にFas ligandの添加によりカスペース8活性は著増した。FLICEinhibitory protein(FLIP)はカスペース8の阻害蛋白であり、TNFファミリーによるアポトーシスを抑制することが知られている。【目的】ドキソルビシン前処置によって心筋細胞のFasに対する感受性が増加する機序を検討した。【方法】新生児ラットより単離した心筋細胞を用いて、ドキソルビシン前処置12時間後にrecombinant Fas ligandを投与した。N-acetylcysteine (NAC;50μM), superoxide dismutase (SOD;500u/ml)およびcatalase (CAT;500u/ml)はドキソルビシンと同時に投与した。FLIPの蛋白発現はウェスタンブロッティング法を用いた。カスペース8活性はcolorimetric protease assayを用いた。脂質過酸化物の測定はTBARS法を用いた。【結果】FLIPはドキソルビシンにより濃度および時間依存性に低下した。NACあるいはSOD+CATを用いたところ、ドキソルビシンによるFLIPの発現低下は回復した。同時に、これらの抗酸化剤によりドキソルビシンによるFas感受性の増強は消失した。ドキソルビシンとFas ligandの投与で相乗的に増加したカスペース8活性はNAC, SOD+CATによって消失した。次に、過酸化水素を前投与したところFLIPは濃度依存的に低下し、同時にFas感受性が増加した。【統括】心筋におけるドキソルビシンによるFas感受性増加にFLIP発現の低下が関与している。また、FLIP発現は酸化ストレスにより修飾される。Fas/Fas ligand(FasL)システムは多くの組織でアポトーシスを誘導し生体の恒常性の維持にあずかっている。同システムの破綻が免疫疾患などを惹起することが報告されている。心不全患者において血中可溶型FasLが上昇しており、その産生の一部は心臓内からであった(Yamaguchi S etal.Am J Cardiol 1999)。そこでFas/FasLシステムは心筋細胞アポトーシスを誘導し得るのか、誘導するとすればどういった状況かについて検討した。【方法と結果】ラット新生仔培養心筋細胞にヒトrecombinant FasLを添加したところ、FasL高用量でのみ心筋アポトーシスが観察された。アポトーシスを惹起しない低濃度のドキソルビシン(Dox)で前処置を行ない、その後FasLを添加したところ、FasL低用量から濃度依存性にアポトーシスが誘導された。またDoxとFasL両刺激によるcaspase-8活性は単独刺激に比し著増した。次に、このDoxによる易Fas感受性について検討を加えた。内因性の抗caspase-8因子であるFLIP(Nature 1997)の蛋白発現をwestern blottingで検討した。

Doxの投与によりFLIPの発現は時間および濃度依存性に減弱した。SOD+CatalaseないしNACといった抗酸化剤によりDoxによるFLIPの蛋白発現の減弱は認められなくなった。同時にDox前投与によるFasLによる易アポトーシスは観察されなくなった。caspase-8の活性増加も抗酸化剤により認められなくなった。【総括】FasLにより心筋細胞アポトーシスが誘導され得るが、低濃度のDoxの前処置により心筋細胞のFas感受性は亢進した。このFas易感受性は、Doxにより生じた酸化ストレスが内因性の抗caspase8因子であるFLIPの発現を減弱するためと考えられた。Fas/Fas ligandシステムは多くの組織でアポトーシスを誘導し、生体の恒常性の維持にあずかっている。我々は心不全患者の血中可溶型Fas ligandが増加しており、その産生の一部は心臓由来であることを示唆した。Fas ligandが心筋細胞アポトーシスを誘導し得るかは不明であったが、ラット培養心筋細胞において高濃度のFas ligandでのみアポトーシス誘導が可能であり、心筋はFas抵抗性を有していると考えられた(平成12年度報告)。ドキソルビシン前投与後にFas ligandの添加によりカスペース8活性は著増した。FLICEinhibitory protein(FLIP)はカスペース8の阻害蛋白であり、TNFファミリーによるアポトーシスを抑制することが知られている。【目的】ドキソルビシン前処置によって心筋細胞のFasに対する感受性が増加する機序を検討した。【方法】新生児ラットより単離した心筋細胞を用いて、ドキソルビシン前処置12時間後にrecombinant Fas ligandを投与した。N-acetylcysteine(NAC;50μM),superoxide dismutase(SOD;500u/ml)およびcatalase(CAT;500u/ml)はドキソルビシンと同時に投与した。FLIPの蛋白発現はウェスタンブロッティング法を用いた。カスペース8活性はcolorimetric protease assayを用いた。脂質過酸化物の測定はTBARS法を用いた。【結果】FLIPはドキソルビシンにより濃度および時間依存性に低下した。NACあるいはSOD+CATを用いたところ、ドキソルビシンによるFLIPの発現低下は回復した。同時に、これらの抗酸化剤によりドキソルビシンによるFas感受性の増強は消失した。ドキソルビシンとFas ligandの投与で相乗的に増加したカスペース8活性はNAC,SOD+CATによって消失した。
Myeloid/NK前駆細胞性急性白血病の病態解析

我々は、これまでに報告のない独特な表面形質と共通した臨床病理学的特徴を持つ急性白血病の一群を見出し、myeloid/NK前駆細胞性急性白血病と命名し報告してきた。この白血病は高頻度に髄外病変を伴い、白血病はペルオキシダーゼ染色陰性であるが、骨髄球系抗原CD33、NK細胞抗原CD56,CD7、造血幹細胞抗原CD34が陽性で、腫瘤の生検像はリンパ芽球性リンパ腫に類似するという特徴を有した。AMLの治療に一旦反応するが再発し、長期予後は不良という共通の治療反応性を示した。昨年度は、全国調査の多数症例の臨床情報を解析することにより、疾患単位として確立しうることを示した。本年度は、昨年度の全国調査のデータをもとに、DNA・RNAが利用可能な10例で詳細な解析を行なった。免疫グロブリン・T細胞受容体(TCR)遺伝子の解析では、1例で免疫グロブリン重鎖・TCRβ鎖・γ鎖・δ鎖のいずれもが再構成していた。その他の9例中では、免疫グロブリン重鎖・TCRβ鎖・γ鎖の再構成している例はなかったが、δ鎖のみ再構成している例が4例みられた。δ鎖の再構成パターンは、DDまたはDJの不完全型であり、特定の型に限定するということはなかった。CD3δ鎖、ε鎖遺伝子、ミエロペルオキシダーゼ(MPO)遺伝子、TdT遺伝子は一部の症例で発現が認められたが、統一した傾向はなかった。共通する染色体異常が3番染色体短腕・7番染色体短腕に認められたため、これらの転座切断点近傍に位置するTCTA,HOXA9,Ikaros,NF kappa B3各遺伝子の異常がないか、サザンブロット解析を行なったが、再構成は検出されなかった。患者検体量の限界から、この白血病の発症に関与する責任遺伝子の単離・同定には至らなかったが、これらの患者白血病細胞から細胞株を樹立し、責任遺伝子を単離することが今後の課題である。我々は、以前に報告のない独特な表面形質と共通した臨床病理学的特徴を持つ急性白血病の一群を見出し、myeloid/NK前駆細胞性急性白血病と命名し報告した。多数症例を解析することにより疾患単位として確立する意義について検証した。Myeloid/NK前駆細胞性急性白血病は、他群より有意に男性症例が多く、リンパ節病変を主体とする髄外病変を高率に認めた。病変の主座は骨髄で、腫瘍細胞比率は他群と同等であったが、末梢血中の腫瘍細胞は少なく、貧血・血小板減少の程度は軽いという血液学的特徴を示した。表面マーカーでは、他群よりCD2,CD5,CD11bの発現が高頻度で、CD13の発現が低頻度であった。AMLの治療が行われた12例中9例と、ALLの治療がなされた10例中4例が寛解に至ったが、再発が多く5年以上の長期生存例はなかった。AMLの治療での寛解率および予後は他群と有意差はなかった。Myeloid/NK前駆細胞性急性白血病は、AML M0の中でも、CD7+CD56+AMLの中でも独立した一群と考えられた。Myeloid抗原陽性のNK前駆細胞の白血病と考えられる。最終予後は不良で、今後最適な治療法の確立が課題である。

患者検体量の限界から、この白血病の発症に関与する責任遺伝子の単離・同定には至らなかったが、これらの患者白血病細胞から細胞株を樹立し、責任遺伝子を単離することが今後の課題である。
日常生活動作の改善に着目した肺炎患者のリハビリテーションクリニカルパスの作成

現在広く用いられている肺炎患者の入院計画書(クリニカルパス)は、薬物療法を主体としたものである。現在のクリニカルパスでは、肺炎が改善した時点でリハビリテーション(以下、リハ)を開始するが、開始時には認知面・身体面の低下が著明であり、回復に時間を要すため、転院が余儀なくされる。この研究の目的は、認知面と身体面(とくに、日常生活動作能力)に着目したリハプログラムを入院後早期から開始する群と従来の取り組みのみの群の自宅復帰率を比較し、リハの観点から新しいクリニカルパスを提案することである。
「リボスィッチ」による植物の代謝制御の新展開

代謝産物が、その代謝経路で働く遺伝子(DNA)に直接結合し、代謝産物自身の合成量を調節する「リボスィッチ」は、バクテリアにおいて重要な代謝制御機構である。一方、植物においてリボスィッチの報告は少なく、その重要性は不明であった。本研究では、植物におけるリボスィッチを網羅的にスクリーニングするための方法を確立し、植物におけるリボスィッチの重要性を明らかにすることを目的とした。そのために、蛍光タンパク質GFP遺伝子の上流に制御配列を挿入したコンストラクトを大腸菌に形質転換し、代謝産物の有無によってGFPの発現が制御されるかどうかを、セルソーターを用いて調べた。まず、既知のリボスィッチであるリジンによって制御されるLysC遺伝子を用いて実験した結果、リジン非存在下に比べて、リジン存在下においてGFPの蛍光が弱くなることが見出された。さらに、既知のリボスィッチであるチアミンによって制御されるThiC遺伝子を用いて実験した結果、チアミンの有無によりGFP蛍光の強さがわずかではあるが変化した。この結果から、今回用いた方法で、リボスィッチを検出することが可能であることが明らかとなった。しかしながら、遺伝子によりGFP蛍光の変化の度合いが異なることから、改良が必要であることが考えられた。次に、本方法を用いて植物のリボスィッチを探索するために、ゼニゴケのゲノムDNAをランダムに切断した後、サイズ分画し、GFP遺伝子の上流に連結したライブラリーを作成した。今のところ、ゼニゴケの全ゲノムをカバーするだけのクローンが得られていないが、今後必要な数のクローンが得られれば、これを用いてスクリーニングの系の確立を行う。本研究では、植物の代謝系で機能するリボスィッチを網羅的にスクリーニングすることを目的どしている。そのためにまず、GFP(緑色蛍光タンパク質)レポーター遺伝子を用いてセルソーターで目的の細胞を分離する方法を確立する必要がある。本年度は、既にリボスィッチとして知られている系を用いて、セルソーターでリボスィッチのスクリーニングが可能かどうかを検討した。既知の系としては、リジンがリボスィッチとして働くLysC遺伝子発現制御系を用いた。この系については、身30遺伝子の発現制御に必要な配列も明らかにされており、リボスィッチとして働くリジンの濃度もわかっている。まず、LysC遺伝子の制御配列を大腸菌よりクローニングし、GFP遺伝子の上流に連結した。この融合遺伝子を大腸菌に形質転換し、通常の培地で生育させた。この場合、リボスィッチは働いていないと考えられ、実際LysC制御配列からの遺伝子発現が起こり、大腸菌が緑色蛍光を発することが確かめられた。また、セルソーターによって、緑色蛍光の強度分布を調べた。次に、リジンを含む培地でこの大腸菌を生育させ、セルソーターを用いて、緑色蛍光の強度分布がどうなるかを調べた。その結果、50mg/1リジンを添加した場合、蛍光強度の分布が強度減少の方向に移動した。また、5mg/1リジンの添加では分布の変化は小さく、リジンの効果は濃度依存的であることがわかった。以上の結果から、GFPレポーター遺伝子を用いた、セルソーターによるリボスィッチの検出が可能であることが示唆された。平成19年度は、平成18年度に引き続き、セルソーターによってリボスィッチをスクリーニングする系の確立を試みた。そのために、リジンがリボスィッチとしてLysC遺伝子の発現制御を行う系に加え、チアミンピロリン酸がThi遺伝子の発現制御を行う系、ならびにビタミンB12がBtuB遺伝子の発現制御を行う系を新たなモデル系として用いることにした。具体的には、それぞれの遺伝子の制御配列を大腸菌や植物からPCR法によりクローニングし、GFP遺伝子の5'上流あるいは3'下流に連結し、大腸菌に導入した。そして得られた大腸菌が、代謝産物を添加しない条件下では発現抑制が起こらず、緑色蛍光を発することを確認した。現在、代謝産物の添加によって発現制御が行われるかどうかを、様々な条件下で調べている。植物のゲノム配列からリボスィッチによって制御される配列(遺伝子)をスクリーニングするために、ゼニゴケを材料としてゲノムライブラリーの作成を試みた。まず、ゼニゴケ葉状体からゲノムDNAを精製し、得られたDNAを切断した。次に、これらをサイズ分画した後、GFP遺伝子の5'上流に連結し、大腸菌に導入した。ゼニゴケのゲノム配列を全てカバーするライブラリーを作成するためには、多数の形質転換体を獲得する必要があり、現在実験中である。今後、必要な数の形質転換体が得られれば、代謝産物の有無により、GFP遺伝子の発現がどのように変化するかをセルソーターを用いて調べ、スクリーニングの系の確立を行う。

さらに、既知のリボスィッチであるチアミンによって制御されるThiC遺伝子を用いて実験した結果、チアミンの有無によりGFP蛍光の強さがわずかではあるが変化した。この結果から、今回用いた方法で、リボスィッチを検出することが可能であることが明らかとなった。しかしながら、遺伝子によりGFP蛍光の変化の度合いが異なることから、改良が必要であることが考えられた。次に、本方法を用いて植物のリボスィッチを探索するために、ゼニゴケのゲノムDNAをランダムに切断した後、サイズ分画し、GFP遺伝子の上流に連結したライブラリーを作成した。今のところ、ゼニゴケの全ゲノムをカバーするだけのクローンが得られていないが、今後必要な数のクローンが得られれば、これを用いてスクリーニングの系の確立を行う。
変性オリゴデンドロサイトによる神経細胞α-synuclein蓄積の抑制の検討

多系統萎縮症は難治性の神経変性疾患である。多系統萎縮症の患者脳ではグリア細胞と神経細胞にタンパク質(α-synuclein)が蓄積して神経変性を起こす。本研究では多系統萎縮症のモデルマウスと初代培養細胞の解析により、神経細胞に起こるタンパク質蓄積の阻害による神経変性に対する治療効果を検討した。神経シナプスの電気生理学的な解析により、タンパク質蓄積の抑制により障害されたシナプス機能が回復した。オリゴデンドロサイトにα-synucleinが蓄積して神経変性を起こす多系統萎縮症(MSA)は治療法が確立していない神経難病である。これまでに研究で、変性したオリゴデンドロサイトが神経細胞の変性誘導する機序を解明した。オリゴデンドロサイトで特異的にヒトα-synucleinを強制発現するトランスジェニック(TG)マウスを作製し、GCIなどのMSAの病理組織学的特徴を有する疾患モデルとして報告した。TGマウスでは運動機能の低下や脳萎縮、神経細胞の脱落が観察され、変性したオリゴデンドロサイトが神経細胞の変性を誘導することを示した。さらに、TGマウス脳由来の初代培養細胞に関する研究によりTGマウス脳神経細胞に蓄積するα-synucleinはMSA患者脳に起こる病的不溶化を示すことを示し、α-synucleinと同様に不溶化を起こす蛋白として微小管の構成蛋白であることを示した。本年度は、神経細胞変性の原因となるα-synuclein蓄積を治療標的として治療研究を行った。初代培養細胞等のin vitro研究で解明したα-synuclein蓄積の抑制結果から、MSAモデルマウス個体での抑制効果を検証し、マウス個体の神経変性に有効であることが分かった。過去の研究成果では変性したオリゴデンドロサイトが神経細胞の変性誘導する機序を解明した。本年度はマウス個体に1年間、抑制効果を期待する候補物質を投与し、不溶性α-synucleinやマウス脳萎縮の程度などにより評価を行った。本研究成果はフランスにて開催された第4回多系統萎縮症国際コングレスにおいて招待講演として報告し高い評価を得た。多系統萎縮症(MSA)は遺伝性が明らかでない、難治性の神経変性疾患である。本研究ではMSAのモデル動物・細胞の解析により根本的治療法開発をめざした。2005年MSA患者脳組織を解析しα-synuclein (Syn)が不溶化してグリア細胞や神経細胞に蓄積することを示した(Yazawa et al, Neuron)。病理学的には蓄積蛋白を持つグリア細胞の封入体はglial cytoplasmicinclusion(GCI)と呼ばれ、主としてオリゴデンドロサイトに局在する。そこでオリゴデンドロサイトにヒトSynを強制発現するトランスジェニック(TG)マウスを作製し、GCI形成などのMSAの病理学的特徴を有する疾患モデルとして報告した。TGマウスではGCI形成が神経細胞の変性を誘導し、進行性の運動機能の低下や脳萎縮などの神経変性が観察された。2009年TGマウス脳由来の初代培養細胞により、TGマウス脳神経細胞に蓄積するSynはMSA患者脳では不溶化し、Synと同様に不溶化を起こす蛋白として微小管の構成蛋白であるβIIIチュブリンを同定した(Nakayama et al, Am J Pathol)。微小管の重合阻害剤(ノコダゾール)はSynの不溶化と蓄積を抑制することを明らかにし、2蛋白間の結合がSyn蓄積に関与することを示した。本研究ではin vitroのノコダゾールSyn蓄積の抑制効果をin vivo個体で検証した。さらにTGマウス脳組織をパッチクランプ法により電気生理学的に解析し、抑制性ニューロンの機能障害が神経変性に先立ち起こることを示した。以上結果より、ノコダゾールによるSyn蓄積の阻害が神経細胞の機能障害を回復させることが明らかになった。今後、選択的なSyn蓄積の抑制方法を検討しヒトへの臨床応用をめざす。多系統萎縮症に対する治療法開発について疾患モデル動物を用いて発病機構に関する研究と治療法開発を実施し、第4回多系統萎縮症国際コングレスにおいて世界的なレベルでも方向性に誤りのないことが確認された。

本年度は、既に米国で治験が進んでいるリファンピシンについて我々のモデル動物について検討し論文として報告した。今後はより効果的な新しい治療標的を明らかにし、新たな治療法開発に取り組む。また、治療研究については国際協力を行い、欧米の研究者との協力体制の構築に努める。24年度が最終年度であるため、記入しない。多系統萎縮症の治療標的となりうる病態プロセスは、α-synucleinと微小管蛋白との結合であることを明らかしたことから、結合を抑制する候補となる物質について検討を進める。複数の候補物質の中から、モデルマウスにおいて1年間投与し不溶化α-synuclein蓄積を減弱させ脳萎縮を抑制する効果のある物質を特定する。また、更に病態メカニズムを解明し、他の治療標的についても検討を重ねる。具体的にはα-synuclein蓄積誘導因子などを考える。
建築合成構造の崩壊実験・解析と崩壊余裕度の定量化

本研究は、鋼構造、合成構造を用いた高層建物が完全崩壊に至るまでに有する余裕度を適切に評価できる解析手法の開発を射程とし、具体的には、鋼柱とコンクリート充填鋼管(CFT)柱の耐力劣化特性に関する解析、鋼柱とCFT柱の劣化特性検証実験、鋼柱とCFT柱を用いた高層建物の劣化・崩壊挙動の評価、高層建物の崩壊余裕度評価法による崩壊余裕向上度定量化手順の整備、から構成される研究を実施する。本年度では、鋼柱とCFT柱を用いた高層建物の劣化・崩壊挙動の評価を中心とし、複数の高層建物を対象に、鋼柱やCFT柱の耐力劣化が高層建物全体の崩壊に与える影響を、今までに構築した劣化モデルに直接組み込むとともに、有限回転を考慮した座標変換によって強幾何学的非線形を考慮した解析コードを整備することによって明らかにした。さらに、多岐にわたる高層建物がさまざまな地震動を受けたときの挙動を一般化し適切な評価手順を導くうえで、部材の劣化特性をとらえつつも計算効率を上げることが有用であることに鑑み、昨年度以来開発中のLDM(Lumped Damage Mechanics)を既に開発した解析コードに組み込むとともに、疲労による亀裂の進展と破断、局部座屈の進行による耐力劣化をLDMに組み込む手順を開発した。また開発した手順を適用した解析を、鋼構造梁端の破断を伴う実験に適用した結果、解析結果が実験事実と極めて良好に整合することを明らかにした。27年度が最終年度であるため、記入しない。巨大地震に誘発される長周期地震動によって、高層建物は大きな揺を長時間にわたって受けることが予想されている。このような状況下における鋼構造・合成構造建物の耐震性能評価においては、多数回の繰り返しによる鋼の局部座屈や破断、コンクリートのひずみ軟化に起因する劣化挙動を適切に模擬する必要がある。初年度においては、鋼柱とコンクリート充填鋼管(CFT)柱の耐力劣化特性に関する解析や実験に取り組んだ。とりわけ長周期地震動に固有な多数回繰返しによる耐力劣化特性に着目した実験を実施し、その実験結果に基づいて局部座屈の発生と進展から破断に至る過程を検討した。漸増繰返し載荷において、各振幅に対して2サイクルの繰返しを標準としたときに、それを20サイクルに増やすことによっても、最大耐力に達する変形以前であれば、その耐力特性には変化がないこと、一方それより大きな変形に対しては20サイクル実験の劣化が顕著であること、またその傾向はCFT柱よりも鋼柱で一層際だつことを明かにした。さらに柱や梁の劣化特性に関連して、LDM(Lumped Damage Mechanics)という考え方を新たに導入し、従来の塑性ヒンジに劣化特性を組み込むことによって、比較的簡便に、つまり多数の劣化部材が現出する高層建物においても、追跡可能なモデルを整備した。実験に関しては所定の成果を得ることができた。またLDMの適用については、その権威である研究者と共同研究する機会に恵まれたこともあって、次年度に続く崩壊解析への展望を大いに開くことができた。次年度においては、鋼柱とCFT柱を用いた高層建物の劣化・崩壊挙動の評価と、高層建物の崩壊余裕度評価法による崩壊余裕向上度定量化手順の整備を計画している。とりわけLDMの適用という極めて有望な解析法の導入が可能となったことによって、所定の成果を超すアウトプットへの展望が開けた。
既存ＲＣ造建築物における各種ばらつき因子の評価と耐久性診断への応用に関する研究

炭酸化に伴う鉄筋腐食はRC造建築物において主要な劣化現象と位置付けられている。一般的に,鉄筋腐食が生じるのは表層部のコンクリートが炭酸化して以降であり,炭酸化後のコンクリートの物質移動抵抗性を適切に評価することが重要となる。本研究では,炭酸化後の物質移動抵抗性の向上・劣化メカニズムに関わる基礎的研究として,炭酸化過程におけるセメント硬化体(普通ポルトランドセメント)の空隙構造変化,体積安定性に焦点を当て実験を行った。実験の結果得られた知見は以下の通りである。1.炭酸化時の環境と水和生成物の炭酸化:各水和生成物の炭酸化反応プロセスは,本研究の範囲内では水セメント比に依存せず炭酸化時の環境にのみ依存する。特に水酸化カルシウムはその他の相に先行して炭酸化するが,環境によっては速やかに収束してしまい,その他の相の炭酸化が比較的早い段階で進行する。2.水和生成物と空隙構造変化:炭酸化による空隙率変化の寄与を水和生成物ごとに比較した。その結果,水酸化カルシウムよりもその他の相の方が空隙率変化に与える影響が大きく,この寄与率は水セメント比や炭酸化時の環境によらない可能性を示した。一方,炭酸化は空隙構造の単純化を引き起こすと考えられ,この指標として測定した比表面積についても水セメント比や炭酸化時の環境に依存せず変化する可能性がある。3.体積安定性:水酸化カルシウムは炭酸化収縮への影響が小さく,また反応の過程で液水を生じるため炭酸化初期では収縮の発生が抑制される。従って水酸化カルシウムの炭酸化が収束しやすい環境や含有量が少ない系においては比較的早い段階で顕著な収縮が生じる可能性がある。4.水和生成物の炭酸化と空隙構造変化・体積安定性との対応:上記の知見や本研究の実験的事実に基づいて炭酸化過程における空隙構造変化ならびに体積安定性に関する相関図を示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。セメント系材料の炭酸化は、細孔溶液内のpH低下や炭酸カルシウムの生成に伴う空隙率の低下だけでなく、硬化体全体としての収縮を引き起こすことが知られている。近年の研究でこの炭酸化に伴う収縮がひび割れを生じ、セメント硬化体の物質移動抵抗性に影響を与えている可能性が示唆されている。炭酸化収縮を理解することは、上記のような炭酸化過程での物質移動抵抗性変化や炭酸化進行メカニズムを明らかにする一助となると考えられるが、その収縮性状やメカニズムに関する研究は少ない。本研究では、任意の乾燥度合い・炭酸化度合いにおける収縮量を取得すると共に、そのメカニズムについて炭酸化過程での水分保持特性変化に基づいて明らかにすることを目的として、円盤試験体を用いた実験を行った。実験の結果得られた知見を以下に示す。1.CO2濃度5%、20°C、60%RH環境で炭酸化させた結果、炭酸化開始後いずれの調合も速やかに収縮を生じ、炭酸化90日時点での収縮量は炭酸化開始から0.6%以上となった。2.水酸化カルシウムとその他の相の炭酸化は同程度の速さで進行するが、水酸化カルシウムの炭酸化は14日のうちに収束し5割程度が残存した。しかし、それ以降も炭酸カルシウム量が増加しており、その他の相(主にCSH)が炭酸化しているものと考えられる。3.炭酸化に伴って体積含水率、比表面積は低下した。特に炭酸化後の比表面積については調合によらず炭酸カルシウム量と良い相関が見られ、細孔内に析出した炭酸カルシウムがセメント硬化体空隙の親水性表面を覆うことで上記の結果が得られているものと考えられる。4.セメント硬化体の炭酸化は空隙内に炭酸カルシウムを生成することで、細孔内に保持される液水の量が低下する。これと同時に、空隙表面の親水性の低下や細孔溶液内のCaイオン濃度の変化が生じることで、炭酸化過程での収縮が生じているものと考えられる。炭酸化収縮メカニズムを考察するには、任意の乾燥・炭酸化度合いにおける収縮量を取得することが望ましい。本研究では厚さ1mm程度の試験体を用いることで、試験体内で生じる乾燥・炭酸化度合いの偏りを限りなく小さくできているものと考えられ、炭酸化収縮の測定方法の確立に向けて一定の成果があったものと考えられるため。また、29年度は上記の試験体を用いて炭酸化収縮性状を明らかにするとともに、炭酸カルシウム量の変化と水分保持特性の変化についても測定を行い、炭酸化メカニズムを硬化体内の水分量の観点から考察できたため。

2.水和生成物と空隙構造変化:炭酸化による空隙率変化の寄与を水和生成物ごとに比較した。その結果,水酸化カルシウムよりもその他の相の方が空隙率変化に与える影響が大きく,この寄与率は水セメント比や炭酸化時の環境によらない可能性を示した。一方,炭酸化は空隙構造の単純化を引き起こすと考えられ,この指標として測定した比表面積についても水セメント比や炭酸化時の環境に依存せず変化する可能性がある。3.体積安定性:水酸化カルシウムは炭酸化収縮への影響が小さく,また反応の過程で液水を生じるため炭酸化初期では収縮の発生が抑制される。従って水酸化カルシウムの炭酸化が収束しやすい環境や含有量が少ない系においては比較的早い段階で顕著な収縮が生じる可能性がある。4.水和生成物の炭酸化と空隙構造変化・体積安定性との対応:上記の知見や本研究の実験的事実に基づいて炭酸化過程における空隙構造変化ならびに体積安定性に関する相関図を示した。29年度の実験ではCO2濃度5%、20°C、60%RH環境において実施した。しかし、セメント硬化体あるいはセメント硬化体中の水和生成物の炭酸化性状は外部環境により異なるものと考えられる。今後は、実環境に近い環境で炭酸化収縮量を測定することを目的として、低CO2濃度、高湿度環境において実験を行う。また、炭酸化収縮メカニズムを水分保持特性の観点から、より詳細に検討することを目的として、炭酸化した硬化体内で生じている体積変化駆動力の算出を行う。算出に当たっては、炭酸化過程での水分保持特性の変化だけでなく、相組成の変化やこれに伴う固相密度、弾性係数の変化を各種測定により明らかにする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
嗅細胞膜の環状ヌクレオチド感受性イオンチャンネル

嗅受容器電位発生を担う環状ヌクレオチド感受性イオンチャンネルについて、以下の成果を得た。1.嗅細胞各部でのイオンチャンネル分布の確認:酵素処理により単離したカエルの嗅細胞各部から、パッチクランプ法でインサイドアウトパッチ膜を取り、環状ヌクレオチドを細胞内側から作用させることにより、単一イオンチャンネル活動の記録を行なった。その結果、嗅繊毛ばかりでなく、デンドライト膜、細胞体膜にも分布していること、又、このチャンネルは、cAMPばかりでなくcGMPにも感受性を持ち、リン酸化を介さずに直接作用を受けることが明らかになった。2.単位コンダクタンス、開閉のダイナミックス、イオン選択性:二価陽イオン欠除下での単位コンダクタンスは、24pS、1uMcAMP、1uMcGMPでの平均時間は、10msであった。濃度-反応関係は、Hillの式に近似でき、その係数は、1.3-1.6で、親和性(K_<1/2>)は、3-5uMであることから、環状ヌクレオチドのイオンチャンネルに対する作用は、協同的で、結合サイトは、2つあることが推定された。又、チャンネルの一価陽イオンについての選択性は、低いことから、このイオンチャンネルは、単に、陽イオンチャンネルと呼称されべきイオンチャンネルであった。3.イオンチャンネル蛋白分子の同定:粗製の嗅繊毛膜標本を材料にしたcAMPについての光親和性標識や、蔗糖密度勾配遠心分離による精製嗅繊毛標本についてのcAMPアフィニティ-カラム、SDS-PAGEによる検索から、35-39kDの分子質量の蛋白分子が環状ヌクレチド感受性イオンチャンネルであることが明らかになった。嗅細胞の受容器電位の発生は、環状ヌクレオチドを細胞内メッセンジャーとする一連の酵素反応系によるとする、嗅細胞内伝達機構仮説に立って、受容器電位発生の最終段である環状ヌクレオチドによりゲートされるイオンチャンネルについて、研究計画に添って、以下の成果を得た。1.嗅細胞各部での分布の確認:カエルの嗅細胞を酵素処理により高収率で単離し、パッチクランプ法で嗅細胞各部からインサイドアウト膜パッチを取り、環状ヌクレオチドを細胞内側から作用させる技法により、単一イオンチャンネル活動の記録に成功した。その結果、嗅繊毛ばかりでなく、デンドライト膜、細胞体膜にも分布していること、又、このチャンネルはC-AMPばかりでなく、C-GMPにも感受性を持ち、これらはチャンネル蛋白分子のリン酸化を介さずに直接作用することが明らかとなった。2.単位コンダクタンスの測定及び開閉のダイナミックス:予備的集計では、単位コンダクタンスは小さく、15pS内外、1μMc-AMP,c-GMPでの平均開時間は、25mSecであった。又反応一濃度関係より、これら環状ヌクレオチドのチャンネルに対する作用は、Hillの式に近似出来、協同的作用であること、その係数が2.5であることから、チャンネルの環状ヌクレオチド結合サイトは2又は3であることが予想された。3.イオンチャンネル蛋白分子の同定:粗製の嗅繊毛膜標本を材料とした、C-AMPについての光親和性標識では、主に35KDの蛋白分子が標識された。しかしその他に65KD,130KDなどの分子にも標識が見られ特異性に欠くため、イオンチャンネル分子と同定するに至らなかった。そこで、より精製された嗅繊毛膜を出発材料とすることが先決と考え、Ca-ショック法で得られた嗅細胞先端膜を精製する技法の確立に力を注いだ。その結果、走査電子顕微鏡で検査しながら、蔗糖密度勾配遠心分離により、より純粋な嗅繊毛膜標本う得ることが出来た。

1.嗅細胞各部でのイオンチャンネル分布の確認:酵素処理により単離したカエルの嗅細胞各部から、パッチクランプ法でインサイドアウトパッチ膜を取り、環状ヌクレオチドを細胞内側から作用させることにより、単一イオンチャンネル活動の記録を行った。その結果、嗅繊毛ばかりでなく、デンドライト膜、細胞体膜にも分布していること、又、このチャンネルは、cAMPばかりでなくcGMPにも感受性を持ち、リン酸化を介さずに直接作用を受けることが明らかになった。2.単位コンダクタンス、開閉のダイナミックス、イオン選択性:二価陽イオン欠除下での単位コンダクタンスは、24pS、1uMcANP、1uMcGMPでの平均開時間は、10msであった。濃度-反応関係は、Hillの式に近似でき、その係数は、1.3-1.6で、親和性(K_<1/2>)は、3-5uMであることから、環状ヌクレオチドのイオンチャンネルに対する作用は、協同的で、結合サイトは、2つあることが推定された。又、チャンネルの一価陽イオンについての選択性は、低いことから、このイオンチャンネルは、単に、陽イオンチャンネルと呼称されべきイオンチャンネルであった。3.イオンチャンネル蛋白分子の同定:粗製の嗅繊毛膜標本を材料にしたcAMPについての光親和性標識や、蔗糖密度勾配遠心分離による精製嗅繊毛標本についてのcAMPアフィニティ-カラム、SDS-PAGEによる検索から、35-39kDの分子質量の蛋白分子が環状ヌクレオチド感受性イオンチャンネルであることが明らかになった。
酸化チタンクラスターの植物へのドーピングによるバイオアクチベーション概念の創出

酸化チタン光触媒を植物にドープすることで,植物の模倣ではなく植物自体の活性を向上させることができないかと考え,酸化チタンを懸濁した栽培溶液を用いて植物を育成し,組織内部への酸化チタン微粒子の吸収と,酸化ストレスを指標とし生体機能への影響を調査した.組織中の過酸化水素量を測定したところ,光触媒と紫外線の照射により酸化ストレスが抑制された可能性が高いことがわかった.これは,紫外線や光触媒反応により生成された活性酸素種などに対して植物が応答し,抗酸化作用を活性化させたことによると考えられ,光触媒微粒子の導入により植物の抗酸化力が向上することが明らかとなった.酸化チタン光触媒を植物にドープすることで,植物の模倣ではなく植物自体の活性を向上させることができないかと考え,酸化チタンを懸濁した栽培溶液を用いて植物を育成し,組織内部への酸化チタン微粒子の吸収と,酸化ストレスを指標とし生体機能への影響を調査した.組織中の過酸化水素量を測定したところ,光触媒と紫外線の照射により酸化ストレスが抑制された可能性が高いことがわかった.これは,紫外線や光触媒反応により生成された活性酸素種などに対して植物が応答し,抗酸化作用を活性化させたことによると考えられ,光触媒微粒子の導入により植物の抗酸化力が向上することが明らかとなった.本研究課題では、酸化チタンナノ粒子を植物に吸収させ、光合成活動を活性化する効果を検証し、人工光合成材料の新しい設計概念の方向性を提示することを最終目的としている。また、このような人工の無機材料と植物のような生体材料との融合は、これまでにバイオミメティックやバイオインスパイアードといった概念で様々な検討が行われてきたが、本研究では、生物活動をそのまま活かし、より活性化させるバイオアクチベーションとう分野の構築も目指している。本年度は下記項目について検討を行った。【植物工場の設置とハーブ類の栽培手法の確立】葉物野菜で発芽しやすく成長も比較的早いバジルの栽培手法を確立し、水耕栽培による植物工場を立ち上げた。これにより酸化チタンナノ粒子を吸収させるための実験基盤を構築することができた。【酸化チタンナノ粒子の高分散溶液の開発】植物育成に必要な養液に対し、酸化チタンナノ粒子をナノサイズのまま分散性よく混合するための手法の開発とその評価を実施した。湿式微粉砕・分散機により酸化チタンナノ粒子を分散した養液の調整に成功し、動的光散乱式粒子径分布を測定したところ、50nmから60nmと非常に小さい平均粒径であることがわかった。【植物への酸化チタンナノ粒子の導入】酸化チタンナノ粒子及び水分散液を添加した栽培養液を調整し、バジルの苗木を人工光型植物工場準拠の栽培棚上で、白色LED照射、気温22度から24度の環境のもと、10日間育成した。このような条件における植物への影響を評価している。光触媒作用による水分解,二酸化炭素固定化,色素増感太陽電池等の植物の光合成を模倣した技術開発は盛んに行われているが,それらのエネルギー変換効率は未だ植物に及んでいない.そこで,酸化チタンナノ粒子等の光触媒材料を植物にドーピングすることで,植物の模倣ではなく植物自体の活性を向上させることができないかと考えた.本年度は,酸化チタンナノ粒子を懸濁した栽培溶液を用いて,シソ科の多年草であるバジルを育成し,組織内部への酸化チタンナノ粒子の吸収と生体機能への影響を調査した.また,酸化チタンナノ粒子が導入された植物の光触媒活性についても評価した.酸化チタンは植物栽培用の養液に分散させると平均粒径が小さくても50nmから60nmであることがわかった.バジルを育成したとき,根からは原子数濃度で0.28%のTiを検出し,葉の部分からはおよそ0.02%を検出した.粒径が700nmほどの酸化チタン粒子では根においてもTiはほとんど検出されなかった.Tiの導入が確認された条件において,植物への影響を酸化ストレスを指標として評価した.バジル組織の過酸化水素量をチオバルビツール酸反応法で測定したところ,酸化チタンナノ粒子が導入された植物に紫外線を照射したときのみ,過酸化水素の量は低い値を示した.植物に導入された光触媒に紫外線が照射され,酸化ストレスが抑制された可能性が高い.紫外線照射や光触媒反応により生成した活性酸素種等に対して植物が応答し,抗酸化作用を活性化させたことによると考えられ,光触媒ナノ粒子の導入による植物の抗酸化力の向上が示唆された.化学酸化チタンナノ粒子分散液とそれを用いた植物育成を実施した。植物工場を立ち上げ、温度、湿度及び光照射量を安定した環境を作り出し、再現性よく植物育成を行える栽培環境を構築した。酸化チタンナノ粒子の植物への導入及びその効果を検証する。酸化チタン有無による光合成活動の影響や、どのような条件で酸化チタンが植物内部へ導入されるのかを明らかにする予定である。
小学校外国語活動と中学校英語科の連携カリキュラム開発による授業接続のあり方の研究

本研究においては,平成24年度から26年度の3年間にわたって,小学校教育課程の「外国語活動」と中学校「英語」の授業の接続を意識したカリキュラム開発をおこなって授業のあり方を研究した。現状分析と課題考察により、本学部附属小・中学校の英語教育担当者の協力を得て,授業改善のための連携カリキュラム開発にかかわり,英語の第二言語習得研究を行いながら,この学習期に必要な言語認識の養成、小学校における学びに合った授業開発、中学校における教科としての英語の指導における工夫と評価の方法の開発を行い、研究論文として3編、実践報告5編,発表2編として成果を公表した。3年計画の2年目として,佐賀大学文化教育学部の附属小学校外国語活動担当教員と附属中学校英語科担当教員との合同研究会の協力を得ながら,理論的研究を進めた。ほぼ月1回の研究会において情報交換を行い、小中連携の9年間カリキュラムと学習デザインの検討をおこなった。附属学校としてのカリキュラム研究は、パフォーマンス課題とその評価の方法を、授業設計として研究するものであり、小中連携の段階的な英語能力の発達を図る上で示唆的な学習デザインとなっている。理論研究として、1年目に「小学校外国語活動と中学校英語科の接続(1) 現状と課題ー」として公表した内容に基づき、2年目は、小学校外国語活動の実践で、動機づけの開発を含む情意的な「素地」を育成するという必要があること、また,中学校英語科の授業においては,教科としての学習における外国語学習の意識づけが必要であり、4技能をバランスよく伸ばしていくための「基礎」づくりも意識した言語活動へと発展するべきではないかということが見えてきた。平成25年11月30日(土)第42回九州英語教育学会(佐賀研究大会)において、コーディネーターとして発表し、シンポジウム「佐賀の英語教育小中高の接続を考える」のパネリストの実践発表に基づいて小中連携の提言をおこなった。具体的には、佐賀大学文化教育学部附属小・中学校の連携を、「言語活動のパフォーマンス課題を設定し、ルーブリックによる評価の授業研究」として紹介してもらい、小学校での外国語活動の見取りを「チャレンジリスト」として取り組む実践、中学校での「逆向き設計」論に基づくパフォーマンス課題とルーブリック評価の実践から、次の段階における小学校外国語活動と中学校英語科の接続の研究を、参加者と共に深めることができた。3年計画の1年目として,佐賀大学文化教育学部の附属小学校外国語活動担当教員と附属中学校英語科担当教員との連携の研究会をまず構成し,研究代表者がそれに加わる形の研究組織をつくることができた。本研究課題の目的の共通理解を得て,月1回の研究会において理論研究の成果を順次この研究組織に紹介しており,小中連携の9年間カリキュラムと学習デザインの検証をおこなっている。まず理論研究として第二言語習得と関連した児童・生徒の認知発達上の特徴をどう捉える視点を,研究代表者から授業実践者に提供し,確認のフィードバックをもらいながら,理論的な検証をおこなっている。特に小学校から中学校1年生への接続期に注目した議論を,論文「小学校外国語活動と中学校英語科の接続(1) 現状と課題ー」としてまずまとめた。そこでは,小学校外国語活動の実践において,コミュニケーション能力を非言語を含む能力として大きく捉えるべきであり,動機づけの開発を含む情意的な「素地」を育成するという課題があることがわかった。また,受け入れる中学校英語科においては,教科としての英語学習において,外国語学習の意識づけをおこなっており,動機づけの持続を図りながら,音声の活動から,読み・書く活動へと,文字指導へとつないでいく課題があることが明らかとなった。上記の論文において,この小中の課題の理論的な分析をおこなっている。この分析に基づき,並行的におこなっているカリキュラム研究を,小中連携の段階的な英語能力の発達を図る英語学習デザインとして検討している。本研究「小学校外国語活動と中学校英語科の連携カリキュラム開発による授業接続のあり方の研究」では,科研費を受けて,佐賀大学附属小学校と附属中学校の協力による研究を有効に進めることができた。文科省から英語教育改革実施計画(2013)が発表されて以来,教科としての英語教育の小学校教育課程への導入が確実である時期に,今後の小中学校の連携的英語教育における課題を整理することができた。佐賀大学附属小中学校が,使命でもある先進的実験的な授業研究を行い,教育課程の接続を進める上で重要な提案をすることができた。特に,8月9日全国英語教育学会第40回徳島研究大会(徳島大学)課題フォーラム研究発表において,研究費による研究の内容を小中連携カリキュラム教育として研究発表を行った。また,研究論文として,平成26年8月,田中彰一・林裕子「小学校外国語活動と中学校英語科の接続(2) 英語教育改革実施計画(2013)を受けてー」『佐賀大学文化教育学部研究論文集』第19集第1号pp.21-39,また,平成26年11月,田中彰一・林裕子「小中接続における英語習得研究-言語認識の必要性-」『佐賀大学教育実践研究』第31号61-72を発表した。

なお,最終年度として,当研究の報告書として,『平成24年度平成26年度科学研究費補助金基盤研究(C)研究成果報告書小学校外国語活動と中学校英語科の連携カリキュラム開発による授業接続のあり方の研究』平成27(2015)年3月を発行した。英語教育学研究1、2年目に、研究協力組織の立ち上げ、現状と課題の分析をすることができたが,研究代表者が管理職であったため(今年度は離れている)、論文作成と学校行事等により授業の参観と分析、例会の回数と時間を十分に持つことができなかった。新学期後に研究組織の立ち上げをすることができたため,おおむね当初の予定通りに進めることができたが,小中の学校行事等により研究代表者と実践研究者との例会の回数を十分に持つことができなかった。今年度は研究の3年目(最終年度)として、研究1、2年目の研究成果として理論的な分析から出てきた現状と課題の分析をさらに掘り下げて考察し,カリキュラムデザインとしての実践授業の見直しを提案していきたいと考えている。8月の全国英語教育学会にて、研究の一部を発表し、年度の後半で研究全体を報告書としてまとめる予定である。そうした研究の総括をするとともに、「グローバル化に対応した英語教育の改革計画」にもとづく英語教育の改善がどのようになされるべきかという考察をおこなう予定である。この改革は、学習者である児童・生徒の英語学習のプロセスを尊重するものでなければならないと考えられる。無理のないカリキュラムデザインを構築するにはどうすればよいのかの視点でも研究を進めたいと考えている。今年度は研究の2年目として、実際に授業を担当している本学附属小中学校の協力を得て、授業観察と授業記録,アンケートの形式で小中連携授業の実態を調査し、理論研究で分析した指導のあり方と照合して分析する。ここでは学習の発達段階と学習内容の相関性の照合のために,1年目の研究成果である理論的な分析から出てきた現状と課題の分析をさらに掘り下げて考察し,小中接続のカリキュラムにおける授業のポイントがどのようなものであるかかを提案し,実践授業の見直しをおこないたい。その考察を受けて,授業の記録と分析をおこない,アンケート調査等の結果を加味しながらカリキュラム開発をおこない,学習者である児童・生徒の英語学習のあり方を考察する。引き続き研究文献の収集と分析を続けながら,小中接続期の第二言語としての英語の習得のプロセスを分析し,研究する。また研究費の一部は,授業分析や映像に残すなどの授業記録,またアンケート調査等に用いる。さらに小学校英語教育関係の学会にも積極的に参加し,最新の研究成果を収集し,本研究の参考にすることも怠らずにおこないたい。また,小中の教育現場においては,ICTの利活用が図られており,電子黒板やタブレットを使った授業が英語教育の小中連携に果たす効果についても分析をおこなうつもりである。そのため,今年度の予算の中からタブレットの購入をおこない,次年度の研究につなげることとしている。
日本美術におけるアンフォルメルの受容と展開

第二次世界大戦後まもなくフランス人のミシェル・タピエが構想した美的概念「アンフォルメル」にもとづく作品群は、1956年に日本に紹介されるや美術家に衝撃をもって受けとめられ、美術界にセンセーションを巻き起こした。本研究では、海外所蔵のタピエ旧蔵資料調査、国内所蔵の「アンフォルメル」に関連する資料調査、当時「アンフォルメル」の受容に深く関わった日本人関係者への聞き取り調査、国内外で所蔵されている日本人美術家の「アンフォルメル」関連作品の調査により、日本美術において「アンフォルメル」が果たした役割や「アンフォルメル」の今日的意義を考察する。
離散パンルヴェ方程式の特異点配置の実現

離散パンルヴェ方程式は,2変数非線形連立1階差分方程式で表示される2次元非自励離散力学系である.初期値空間と呼ばれる有理曲面(特異点配置)によって加法的,乗法的,楕円的差分の22種類(クラス)に分類され,基本データ(方程式,ラックス・ペア,超幾何関数型特殊解,アフィン・ワイル群表現)が構成されている.離散パンルヴェ方程式は有理曲面の実現と発展方向によって決定される.有理曲面の実現と発展方向は自由に選択できるが,適当な組合せを選択しなければ,方程式は複雑になり扱えなくなる.本研究では,有理曲面の実現すべてを構成し,それらに対応する発展方向を適当に選択し,基本データの完成を探求する.離散パンルヴェ方程式は,2変数非線形連立1階差分方程式で表示される2次元非自励離散力学系である.初期値空間と呼ばれる有理曲面(特異点配置)によって加法的,乗法的,楕円的差分の22種類(クラス)に分類され,基本データ(方程式,ラックス・ペア,超幾何関数型特殊解,アフィン・ワイル群表現)が構成されている.離散パンルヴェ方程式は有理曲面の実現と発展方向によって決定される.有理曲面の実現と発展方向は自由に選択できるが,適当な組合せを選択しなければ,方程式は複雑になり扱えなくなる.本研究では,有理曲面の実現すべてを構成し,それらに対応する発展方向を適当に選択し,基本データの完成を探求する.