hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
好アルカリ性Bacillus属細菌のMrp複合体の構造解析

本研究では、細菌がアルカリ環境へ適応する際に不可欠な役割を担うNa^+/H^+アンチポーターの機能について研究してきた。本研究の対象であるMrpアンチポーターは、他のNa^+/H^+アンチポーターとは大きく異なり、複数のサブユニットからなる膜タンパク質複合体として機能することがこれまでに明らかとなっている。本年度は、このMrpアンチポーターの精製検討に加え、精製したMrpアンチポーターの活性を測定するため、人工脂質への再構成系についても検討した。その検討結果、構築した手法により複合体を保持した状態でMrpアンチポーターを精製し、明確な活性検出することができた。本研究で確立した手法はMrpアンチポーターの詳細な構造及び機能解析を行う上で有用な実験手法になることが期待され、Mrpアンチポーターの基質特異性や酵素活性パラメータの正確な算出、また構造解析に向けて大きな前進といえる。一方で精製方法の簡略化を目的として、より高い安定性を期待できる好熱性細菌由来のMrpアンチポーターホモログの機能解析と精製検討も行った。A.flavithermus WK1株由来Mrpアンチポーターは、アルカリpHにおいて非常に高いNa^+/H^+アンチポート活性を保持しており、さらに確立した手法によって精製することができた。一方で、T.roseum由来MrpアンチポーターはNa^+/H^+アンチポート活性は保持していなかったが、Ca^<2+>/H^+アンチポート活性を持つことが明らかとなった。これまでに報告例のないCa^<2+>輸送性Mrpアンチポーターの解析によって、Mrpアンチポーターの基質特異性にとって新たな知見が得られると期待される。平成21年度の研究目標は、好アルカリ性細菌由来のNa^+/H^+アンチポーターとして機能するMrpアンチポーターを精製し、人工脂質への再構築であった。研究計画では、大腸菌で発現させたMrpアンチポーターをコバルトレジンを用いて精製し、大腸菌極性脂質と卵白脂質から構成した人工脂質膜に挿入することで再構成膜小胞を作成、そしてその再構成膜小胞を用いてアンチポート活性を測定する計画であった。21年度の検討において、Mrpアンチポーターの適切な人工脂質膜への挿入は確認できたが、活性化には至らなかった。タンパク質の挿入が確認できたことからも、Mrpアンチポーター活性化のためのエネルギー付加方法に問題があると考えられる。そこで、まず再構成膜ではなく大腸菌Mrp発現株より調製した反転膜小胞を利用して、Mrpアンチポーターの活性化条件検討を行った。その結果、Mrpアンチポーターは、従来の塩化アンモニウムを用いて構築されたpH勾配だけでは十分に活性化されないこと明らかとなった。これまでに報告されているプロトン共役型アンチポーターがこの方法で活性化されているにもかかわらず、Mrpアンチポーターは活性化されないことから、これまでに報告されているようなNa^+/H^+アンチポーターとは異なる制御機構もしくは輸送機構を有する可能性が考えられる。細菌における細胞質ホメオスタシスに極めて重要な役割を担うNa^+/H^+アンチポーターの活性化機構解明は、本研究対象の好アルカリ性細菌だけではなく、細菌全般の環境適応機構を解明する上でも大変重要であると考えられる。本研究ではアルカリ環境に対する細菌の適応機構の一つとして考えられているNa^+/H^+アンチポーターの解析を行っている。Na^+/H^+アンチポーターは、細胞膜に内在した状態で機能するが、その構造、機能および制御機構などから様々な種類のアンチポーターがこれまでに発見されている。本研究対象のMrp複合体は、他のNa^+/H^+アンチポーターと異なり、複数のサブユニットからなるヘテロオリゴマーとして機能する特徴をもっている。またMrp複合体は黄色ブドウ球菌やコレラ菌などの病原菌をはじめ、多くの細菌において発見されている。本年度は前年度に引き続き、Mrp複合体の精製を試みたが、精製した酵素を人工脂質膜へ再構築することで微弱ながらもその活性を検出することができた。Mrp複合体の精製と再構築については、これまでに報告例がなく、今後さらに条件の検討を進めることでより詳細な機能および構造解析の進展が期待できる.これまでは塩化アンモニウムを用いたプロトン濃度勾配によりMrp複合体の活性化を試みていたが、高純度に精製されたF-ATPaseを共に人工脂質膜へ再構築することで、より安定にプロトン駆動力を構築することができ、Mrp複合体の活性を検出することができた。Mrp複合体自身の精製方法についても、これまでは界面活性剤ドデシルマルトシドを用いて細胞膜から抽出していたが、デシルマルトシドを用いることで活性なMrp複合体が抽出でき、活性が得られることが確認できた。また、アミノ酸置換変異の導入により、重要残基の同定および各サブユニットの機能的役割についても論文にまとめることができた。さらに呼吸鎖複合体Iサブユニットと相同性のあるMrpAサブユニットのカルボキシ末端が、その複合体形成過程においてMrp複合体特有の役割を果たすことが新たに導入した変異により明らかになった。

その検討結果、構築した手法により複合体を保持した状態でMrpアンチポーターを精製し、明確な活性検出することができた。本研究で確立した手法はMrpアンチポーターの詳細な構造及び機能解析を行う上で有用な実験手法になることが期待され、Mrpアンチポーターの基質特異性や酵素活性パラメータの正確な算出、また構造解析に向けて大きな前進といえる。一方で精製方法の簡略化を目的として、より高い安定性を期待できる好熱性細菌由来のMrpアンチポーターホモログの機能解析と精製検討も行った。A.flavithermus WK1株由来Mrpアンチポーターは、アルカリpHにおいて非常に高いNa^+/H^+アンチポート活性を保持しており、さらに確立した手法によって精製することができた。一方で、T.roseum由来MrpアンチポーターはNa^+/H^+アンチポート活性は保持していなかったが、Ca^<2+>/H^+アンチポート活性を持つことが明らかとなった。これまでに報告例のないCa^<2+>輸送性Mrpアンチポーターの解析によって、Mrpアンチポーターの基質特異性にとって新たな知見が得られると期待される。
心理学研究における多階層の特性構造を持つデータのための統計モデルの開発

伝統的な統計手法の研究においては、確率モデルにおける推定方法の精度の向上に焦点があり、数理的な理論の進展が著しい。しかし、学力試験を含む心理学研究における実践的データの分析の現場においては、これらとは異なる進展が要求されている。最大の課題は、蓄積されたデータの持つ複雑な構造や背景情報を、十分に利用する統計的分析法が必要とされていることである。本研究では、数値計算と記号処理における情報技術の進展を踏まえ、心理学研究における複雑な構造を持つデータを分析するために有効な統計モデルとその推定方法の開発を行った。分析素材としてセンター試験問題の解答情報を電子化した。現在のところ,単純なテキストファイルとして組み合わせ採点を含む正解の指示を整理している。これらのXML化については作業中である。また、記号処理言語(Prolog)を用いたXMLデータ操作の述語(関数)群および統計データ操作のために述語群を整備した。これらは複雑なモデル操作を行うための技術基盤を実現するためのものである。さらに大量のデータの柔軟な分析を行うために,並列処理(8コア)を可能とするWSを導入し,さらにProlog処理系とオープンソースのデータ解析ソフトウェア(R)を64bitOS(Linux x86_64)上で整備し,これらに並列計算に対応した高度に最適化された商用の数学関数ライブラリ(Intel MKL)を結合することにより,大量データの高速で柔軟な処理を可能とする基盤を整備した。伝統的な統計手法の研究においては,確率モデルにおける推定法方法の精度の向上に焦点があり,数理的な理論の進展が著しい。しかし,学力試験を含む心理学研究における実践的データの分析の現場においては,これらとは異なる進展が要求されている。最大の課題は,蓄積されたデータの持つ複雑な構造や背景情報を,研究上の真摯な要求に応えて取り入れることのできる分析手法が十分ではないことにある。多くの応用場面における主要な要求は,データの持つ多様な背景情報を分析に生かすこと,つまり現実的な課題の解決において要求されるに十分であるような対象関係の複雑さを表現しうるモデルを工夫しつつ,またこれらから導かれる意味的な制約(特に推定のためのモデルの候補の生成やパラメータの事前情報による拘束において)を十分に利用することにある。この要求に応え得るデータの分析方法を開発することが本研究の目的である。本年度達成度または研究の成果1)グラフィカルモデル(連鎖モデル)の統計的同値性の自動分類を記号処理言語(Prolog)の非決定的実行制御能力を利用することにより可能とした。2)記号処理言語(prolog)から非線形数値最適化を利用可能とするよう,準ニュートン法の最適化関数をProlog処理系に組み込んだ。3)UNICODE(utf8)で記述されたXML文書の取り扱いをProlog上で行う環境を整備した。4)大規模な統計計算に対応するため,64bitOS上で並列線形計算を可能とする統計分析環境を整備した。伝統的な統計手法の研究においては,確率モデルにおける推定方法の精度の向上に焦点があり,数理的な理論の進展が著しい。本年度は以下の研究を行った。1)複雑な属性を持つデータの統計的分析を行うために,記号処理言語(Prolog)を利用したデータ解析支援プログラム(群)を作成した。特に,多重分割表の分析と表示のために,複雑なモデル操作を可能とする方法を実現した。2)過去3年間分のセンター試験における得点調整対象科目間の難易度の比較を,非線形因子分析を用いて試みた。3)本追モニター調査時に一部共通設問項目計画による実験を行い,平成20年度と平成21年度のセンター試験の英語本試験問題の難易度比較を,非線形因子分析と2PL-IRTを用いて行い,推定精度について検討を加えた。
球技スポーツにおけるコーチング支援のための映像処理手法の開発

本研究では,ラグビーにおけるコーチング支援のために(1)試合映像から所望のシーンを抽出する手法,(2)選手のパフォーマンスが評価可能になるための選手やボールの追跡手法をそれぞれ検討し,それらを組み込んだアプリケーションを開発することを目的としている。H30年度は(2)の項目に関して以下のことを実施した。(a)撮影した試合映像からの人とボールの検出:物体検出手法の1つであるYOLO(You Only Look Once)やSSD(Single Shot Multibox Detector)を用いて,各選手の検出を試みた。結果として,画像全体の大きさに対して人物が写っている領域が小さすぎる場合には未検出が起こったが,概ね検出可能であることがわかった。また,ボールに関しては,複数のテンプレート画像を用意し検出を試みた。これらの手法を動画に対しても適用し,その効果を確認した。(b)2次元位置座標の推定(マッピング):画像中からコートのラインを検出し,その情報をもとに(a)で検出した各選手の位置推定を試みた。(a)において,正しく検出されている場合には精度の検証は実施できていないが概ね正しい位置に推定されていることを確認した。また,実際に2次元のコートの模式図に選手位置のマッピングを行い,動画の場合には時間的に位置座標が変化する様子を見ることができた。今後は,これらのソフトウェアを公開できるように整備していくことが必要である。本研究では,スポーツにおけるコーチング支援を目的として,(1)試合映像から自動的に所望のシーンを抽出する手法,(2)試合全体を通した選手のパフォーマンスが評価可能になる選手やボールの追跡手法,これらの手法について確立するともに,それらを組み込んだアプリケーションを開発する.対象とするスポーツは,今までに研究事例が少ないラグビーであり,平成26年度から平成27年度にかけては(1)のシーン抽出に関する研究に取り組む予定である.平成26年度は,主に次の項目を実施した.(a)動画像の取得:1台のビデオカメラを用いてグラウンドの種類(土・芝)や天候など様々な条件下でラグビーの試合の撮影を行った.この際に使用するビデオカメラは,アマチュアのチームでも使用できることを考慮し,家庭用のビデオカメラを使用した.(b)動画像からの人物検出の実施:最終的なシーンの特定は,人検出の結果およびシーンの大分類を行った結果とを統合することで行う.特徴量としてHOGを,人か背景かを分類するための識別器としてSVMを用いて,動画像からの人検出を試みた.その結果,約90%以上の精度で検出が可能であることがわかった.(c)特定のシーンの検出:シーンの大分類を実施するにあたり,まず動画像からスクラムシーンのみ抽出ができるか検討した.手法としては,人検出と同様の方法を用いた.実験の結果,80%以上の精度でスクラムシーンの検出が可能であることがわかった.本研究では,ラグビー競技におけるコーチング支援のために(1)試合映像から自動的に所望のシーンを抽出する手法,(2)試合全体を通した選手のパフォーマンスが評価可能になる選手やボールの追跡手法をそれぞれ確立し,それらを組み込んだアプリケーションを開発する.対象とするスポーツは,今までに研究事例が少ないラグビーであり,平成26年度から平成27年度にかけては(1)のシーン抽出に関する研究に取り組む予定である.平成27年度は,主に次の項目を実施した.(a)シーンの大分類手法の検討:試合映像を5種類のシーン(スクラム,モール&ラック,ラインアウト,キック,その他)に分類する.その中で,比較的判別のしづらいスクラムとモール&ラックを1つのカテゴリとして,4種類のシーンへの大分類を実施した.当初は昨年度開発した手法を用いて大分類を試みたが,精度が不十分であったため,深層学習を用いて大分類を行った.(b)シーンの詳細分類手法の検討:大分類実施後のスクラムとモール&ラックの詳細分類を行った.昨年度実装した手法を用いて検出した人間の立ち位置から,識別を試みた.しかしながら,その立ち位置の情報のみからでは識別は困難であることがわかった.(c)検出用データベースの構築とシステムの改良:様々な条件下(天候,場所の変更)での試合映像を撮影し,各シーンを手動で切り取りデータベースの構築を行った.それらに対して(a),(b)で適用した手法を用いてシーンの抽出を実施した.今年度までにシーンの抽出部分を完成させる予定であったが,シーンの大分類,詳細分類ともに昨年度の手法をそのまま適用しただけでは,分類が困難であった.そのため,各種条件で撮影した全ての試合に今年度の手法を適用できていない.よって,新たな映像に適用し,精度を検証する必要がある.本研究では、ラグビーにおけるコーチング支援のために(1)試合映像から所望のシーンを抽出する手法、(2)選手のパフォーマンスが評価可能になるための選手やボールの追跡手法をそれぞれ検討し、それらを組み込んだアプリケーションを開発する。H28年度は、H27年度に引き続き以下の項目を実施した。(a)動画像からのシーン抽出実験:畳み込みニューラルネットワーク(CNN)を用いてラグビーのシーン分類が可能か検討した。H27年度よりも学習枚数を増加させるとともに、既存のネットワークを導入することで精度の向上を実現することができた。また、このシーン検出に関する研究結果を国内の学会にて発表した。(b)複数台のカメラを用いた試合映像の撮影:2台のカメラをコートが広く見渡せる場所に設置し、試合映像を撮影した。また、様々な条件下での試合映像を得るために複数回に渡って実施した。加えて、この映像から静止画の学習画像を手動で切り出し、アノテーションを行った。

(c)選手の追跡手法の検討:(b)で撮影した画像を用いてプレーヤーの追跡が可能か検討した。抽出方法としては、シーン検出と同様にCNNを用い、各プレーヤー自体を人として抽出することは実現できた。しかしながら、各個人を識別し、追跡することは困難であることがわかった。これを解決するためには、各選手の癖や体格などの情報をCNNに記憶させる必要があると考えられる。次年度はこれらの情報を自動で獲得できるかも検討していく必要がある。予定では、H28年度において映像からボールの検出および追跡する手法についても検討する予定であったが、シーン分類の手法の検討に時間を取られてしまい、まだ検討できていない。しかしながら、検出を試みる手法自体は同一のものを利用する予定であるため、学習用の画像を用意することですぐに実験は可能である。現在、その準備を進めているところである。本研究では,ラグビーにおけるコーチング支援のために(1)試合映像から所望のシーンを抽出する手法,(2)選手のパフォーマンスが評価可能になるための選手やボールの追跡手法をそれぞれ検討し,それらを組み込んだアプリケーションを開発する.H29年度は,H28年度に引き続き以下の項目を実施した.(a)動画像からのシーン抽出アプリケーションの開発:これまでに開発してきたシーン抽出の手法をWindowsアプリケーションとして利用できるようにするために実装し,アプリ開発を行った.また,自身で利用し,機能の改良などに取り組んだ.(b)複数台のカメラを用いた試合映像の撮影:昨年度に引き続き複数台による試合映像の撮影を実施した.今年度は,3台のカメラを設置し,試合映像を撮影するとともに静止画の切り出しとアノテーションを実施した.(c)選手追跡手法の検討:人の追跡は畳み込みニューラルネットワーク(CNN)を用いて可能であったが,昨年度できなかった各選手の識別が可能か検証を行った.しかしながら,やはりラックなど複数人が交錯するような場面が発生したあとは,継続して追跡することが困難であるため,引き続き検討が必要である.(d)空撮映像の検討:ドローンを用いて試合映像を取得するための環境整備・操作方法の習得などを実施した.これに続いて,実際に試験的に飛行させ,空撮映像を撮影した.これを踏まえて次年度は試合映像を撮影し,解析に利用する予定である.H29年度が最終年度であったが,様々な理由で当初の目的までを達成できていないため,補助期間延長の申請を行い,H30年度も継続して実施することとなった.現在は,シーン抽出のアプリケーションについては開発途中である.また,人物追跡については検証実験を行い,選手の識別手法について検討している段階である.本研究では,ラグビーにおけるコーチング支援のために(1)試合映像から所望のシーンを抽出する手法,(2)選手のパフォーマンスが評価可能になるための選手やボールの追跡手法をそれぞれ検討し,それらを組み込んだアプリケーションを開発することを目的としている。
新規核タンパク「ちび」による癌抑制と細胞内情報伝達機構

細胞間の情報伝達を制御するWnt情報伝達経路は様々な形態形成に関与するのみならず、過剰に活性化されると癌化につながる。代表者らは、「ちび」がWnt経路のみならずHedgehog(Hh)経路においても抑制因子として機能することを、ショウジョウバエ胚を用いた解析により見出した。Hhは、Wntと互いに協調し合いながら発生を進行させる分泌タンパクで、やはりHh経路が異常に亢進されると細胞は癌化する。興味深いことにHhが作用する細胞では、β-カテニンが発現していない。したがってβ-カテニンとは異なるタンパクが、「ちび」の標的となっていると推測された。そこで、「ちび」と結合するタンパクを既知のHh経路構成タンパク(Ci,Fused,su(fu),Cos2など)に注目し、「ちび」の結合の有無をtwo-hybrid解析により検討した。その結果、「ちび」はCiと結合するがsu(fu),Cos2とは結合しないことが明らかとなった。また、「ちび」が確かにCiと結合することをin vitroでbinding assayにより確認した。「ちび」はCiと結合し、Hh経路において抑制因子として機能していると考えられた。さらに遺伝学的方法により、Hh経路で機能する既知の遺伝子との上流下流の関係を決定した。すなわち、1.「ちび」のRNAiによる遺伝子抑圧によりWgの発現が上昇した。「ちび」はWgの上流にあり、Hh経路にも関わっていた。2.engrailed,smoothenedの変異体胚で「ちび」遺伝子の抑圧を行い、engrailedとsmoothenedの下流で「ちび」が作用していることを示した。遺伝学的にも生化学的にも「ちび」がHh経路での抑制因子として機能することが明らかとなった。本研究では、本研究者らが発見したWnt細胞内情報伝達経路を抑制する新規タンパク「ちび」の癌化との関連およびその分子メカニズムを明らかとすることを目的に解析を行った。細胞間シグナル伝達を制御するWnt蛋白は高度に保存されたファミリーを形成しており、様々な形態形成に重要であるばかりでなく、Wnt経路が恒常的に活性化されると癌化をひきおこす。近年、我々はWnt経路の主要な転写因子β-カテニンと結合しWnt経路を抑制する新規核蛋白「ちび」を同定した。「ちび」はβ-カテニンの転写活性を抑制することから、正常細胞において癌抑制因子として機能する可能性が考えられる。本年度では、「ちび」が癌抑制因子である可能性を検討した。まず、ヒト乳癌由来培養細胞で「ちび」の発現量が減少しているかどうか検討した。しかし、検討した11種すべての培養細胞で「ちび」の発現レベルは、顕著な減少は見られなかった。そこで、「ちび」遺伝子に変異が入り、蛋白として抑制活性が低下している可能性を考え、これらすべての培養細胞から抽出したRNAからcDNAを作成し、シークエンスを行った。その結果、435番目のTがCへと置換されたsilent polymorphismのみが検出され、アミノ酸レベルでの置換は検出されなかった。これらの結果から、ヒト乳癌では「ちび」は癌抑制因子として機能していない可能性が高いと考えられる。現在までのところマイクロアレーを用いた解析により、甲状腺癌や子宮癌組織で「ちび」の発現量が正常組織と比べ著しく低下しているというデータが得られている。甲状腺、子宮は、「ちび」が癌抑制因子として働く組織の有力な候補と考えられ、今後は、これらの癌組織、そして対応する癌組織由来培養細胞で、「ちび」蛋白の解析を続けて行う。また、Hedgehog経路での「ちび」の機能も現在解析をおこなっている。
多文化社会の学校教育における「21世紀型スキル」の受容に関する研究

本研究は、カナダの三つの州を事例とし、「21世紀型スキル」の学校教育における受容について、その内容や教育課程上の位置づけ、構築過程を通して、カナダにおける「21世紀型スキル」の受容とその特徴として、次の三点を明らかした。第一に、各州で示された「21世紀型スキル」には、個人の理解や幸福について考えるためのコンピテンシーがいずれも含まれているという特徴が明らかになった。第二に、教育課程においては、学習の基盤を支えるものとして位置づけられていることが明らかになった。第三に、「21世紀型スキル」の内容の構築過程については、市民や関係機関との「対話」と「熟慮」を基盤に進められた。本年度の研究内容と成果の概要を以下の三点に挙げる。まず、本研究の中心的課題である「21世紀型スキル」「コンピテンシー」等の21世紀社会で通用する汎用的な資質・能力観の概念をそれぞれ明らかにした。これは、当初の研究計画では明示していなかった内容であるが、各州・準州の「21世紀型スキル」について検討する際、概念を整理し、他の用語との関連性を検証しておくことは必要であると考えた。具体的には、「コンピテンシー」と「21世紀型スキル」に着目し、それぞれの発展の背景と概念、特徴について、国内外の先行研究を基に概念整理を行った。「コンピテンシー」は、OECDの「コンピテンシーの定義と選択(DeSeCo)プロジェクト」より広がった概念であり、国際的に共通する資質・能力とその評価や枠組みについて示したものである。このようなDeSeCoの成果は、今日の各国の教育改革やPISAの内容にも影響を及ぼしており、今日の21世紀型スキルをめぐる議論においても重要な位置を占めるものである。一方、「21世紀スキル」については、「21世紀型スキルパートナーシップ(P21)」による21世紀型スキル運動や「21世紀型スキルの学びと評価(ATC21S)」という国際研究プロジェクトの内容に基づき、その概念の整理を行った。また、21世紀型スキル涵養の主たる担い手となる教員養成について、教師の資質・能力やの多様性に対応といった観点より、オンタリオ州における教員養成制度の動向を明らかにし、その特徴と課題について検討した。以上に加え、アルバータ州の教育政策について基礎的な資料の収集を行った。具体的には、教育課程改革及び教育課程関連文書、「21世紀型スキル」等の資質・能力の育成に関する政策文書、21世紀型スキル等の能力・資質の学校教育への導入に関する先行研究、そして、先住民教育に関係する政策文書の収集等を行った。本年度は、前年度に引き続き、資質・能力の向上に関連する教育政策文書の収集や教育課程における21世紀型スキルの位置づけを明らかにするために教育課程の分析を進めた。また、PISAにおいて最も好成績を収め、カナダ国内でも先進的に教育課程において21世紀型スキルを取り入れているアルバータ州で現地調査を行い、21世紀型スキルに代表されるような資質・能力の向上に関連した教育政策の最新動向や特色ある取り組みを行っている現地校において訪問調査を行った。以上の成果として明らかになったことは、以下のとおりである。まず、アルバータ州の市民像である。2030年の「高い教育を受けたアルバータ市民(successfully educated Albertan)」として、「思考し続ける市民(Engaged Thinker)」「道徳的な市民(Ethical Citizen)」「企業家精神を持った市民(Entrepreneurial Spirit)」という3つの市民像が提示されている。また、市民像に基づいた教育政策の方向性の明確化である。以上のような市民を育成するために「機会」「公平性」「市民性」「選択」「多様性」そして「卓越性」という原理に基づいた教育政策が展開されていること、そして、そのような教育政策において「教育に焦点を当てた」「学習者中心」の「コンピテンシーの育成」と「知識の創造と共有を支援する技術の活用」が重視されていることが明らかになった。初年度に実施予定であった海外調査(オンタリオ州)が未実施のままであるため。本年度は引き続き、資質・能力の育成に関する教育政策文書の収集を行うと共に、教育課程における21世紀型スキルの位置づけについて検討するため、教育課程の分析を進めた。PISA調査において好成績を収めているブリティッシュ・コロンビア州において現地調査を実施し、現在進行している教育課程改革動向における21世紀型スキルの取り扱いや、教育課程上の資質・能力の位置づけについて検討を行った。その結果、以下の三点がその特徴として明らかとなった。ブリティッシュ・コロンビア州の新教育課程においては、コア・コンピテンシー(コミュニケーション、思考力、個人的・社会的コンピテンシー)をすべての学習者に必要な不可欠な資質・能力と位置づけ、リテラシー(読解力)と数値的能力(math skills)の基盤のもとに、急速に変化する社会に対応する市民の育成を目指す者となっている。また、新教育課程においては、学習活動における教員の裁量が拡大されており、個別のニーズに対応することが可能な柔軟性を備えていることが特徴として挙げられる。そして、これまでのような知識重視型の教育ではなく、「知る・できる・理解する」モデル(Know-Do-Understand model)に基づいた、より深い理解を促し、転移可能な学習が重視されていることが明らかになった。先住民に対する資質・能力の育成に関する教育についてであるが、この度の教育課程改革における先住民教育に対する影響や関連について、管見の限り、見いだすことができなかった。引き続き、この点については課題としていきたい。

初年度に実施予定であった現地調査(オンタリオ州)が未実施のままであり、これまでの調査結果を総合的に捉えた分析が未完了であるため。本年度は、学校教育における資質・能力の育成に関する教育政策文書、とりわけ、教育課程における「21世紀型スキル」が導入されてきた過程とそのカリキュラム上の位置づけについて、これまで収集した資料を基に、分析のまとめを行った。また、先住民教育に対する影響や関連について明らかにするため、引き続き文献収集を行いながら、現状の分析を行った。その結果、特に後者の課題については、先住民教育政策における21世紀スキルを標榜した資質能力に関する議論については、収集した資料の限りにおいて、明らかにすることができなかった。先住民をめぐっては、歴史や文化、言語(母語)の継承、衛生問題や環境問題などの生活環境の向上、アルコールや薬物依存、自殺等に関する問題、成人病、乳幼児の高い死亡率などの健康上の課題など、解決されるべき現状や解決や改善が急がれる深刻な課題が多く存在していること、教育の面においては、低い到達度などの学力に関する問題、高い中途退学者率等、基礎学力の向上や卒業率の向上が主たる課題とされていることなど、非先住民にはみられない多くの課題が存在している。そのような現状において、「コンピテンシー」という観点からは、これまで、先住民の公衆衛生という観点から議論されてきたことはあるものの、本課題において中心的に取り上げてきた「21世紀スキル」の観点からは、政策としてまとめられるほどの議論が進んでいない現状が明らかとなった。以上のことから、先住民教育という観点に基づいた資質・能力の育成については、「21世紀型スキル」にみられるジェネリック・スキルの育成という観点からではなく、歴史的・文化的・社会的背景をふまえた分析が必要であるということが指摘できた。本研究は、カナダの三つの州を事例とし、「21世紀型スキル」の学校教育における受容について、その内容や教育課程上の位置づけ、構築過程を通して、カナダにおける「21世紀型スキル」の受容とその特徴として、次の三点を明らかした。第一に、各州で示された「21世紀型スキル」には、個人の理解や幸福について考えるためのコンピテンシーがいずれも含まれているという特徴が明らかになった。第二に、教育課程においては、学習の基盤を支えるものとして位置づけられていることが明らかになった。第三に、「21世紀型スキル」の内容の構築過程については、市民や関係機関との「対話」と「熟慮」を基盤に進められた。本年度は、関連する先行研究の収集の段階で、21世紀社会で通用する汎用的な資質・能力の概念を明らかにし、その関係性についても考察する必要性が明らかになった。この点については、研究計画では明確に位置づけていなかったが、先行研究の収集およびアルバータ州の教育政策関連文書・先行研究のレビューと並行して、「コンピテンシー」や「21世紀型スキル」の概念や内容の検討を行った。そのため、当初予定していた調査の計画・実施が遅延してしまい、当初の計画以上に遅れる結果となった。
高齢者-サービス拠点間「距離」のシミュレーションによる地域ケアの可能性の検討

本研究は、高齢者福祉における在宅か施設かの二者択一ではない第3の選択肢として「サポ'一トセンター(地域ケアサーピスの拠点)」を構想し、地域ケアの成立要件を検討するものである。構想は、ケア内部完結型の「施設」という枠組みを解体し、施設ケアサーピスを地域に開くことやその逆も想定して、既存のケアサーピス資源を有効活用した24時間の地域ケアにより、高齢者が在宅で住み続けられる仕組みである。こうした仕組みの成立には、制度や経済あるいは高齢者の心理的問題等の他に、高齢者の居住地点とケアサーピスの拠点間の「距離」が問題となり、本研究はこの「距離」に着目した。(1)本年度は昨年度から引き続き、拠点過疎地域における地域福祉環境について分析を行い、下記の結論を得た。拠点過疎地域では、小圏域の二一ズを逸脱した大規模施設の建設が、地域の居宅サーピス利用者を施設に吸引するように移動させ、結果として地域の居宅サーピスが利用者減によって弱体化すると言った構造が明らかとなった。介護内部完結型の施設が居宅サーピスと利用者を取り合うのに比べ、ケア外部利用型(居宅サービス利用)の住形態であれば、地域の居宅サーピスは相乗的に強化される。この意味から「施設の圏域・規模設定」と「居宅サーピスと住形態のパランスのとれた連携」の検討が必要である。(2)また実存する5拠点のサーピス圏域を対象にシミュレーションを行い下記の結果を得た。老年人口の増加によって訪問先が増加する際に、1日のヘルパーの移動距離がどのように変化するかをシミュレートした結果、ヘルパーの訪問箇所数の増加に伴い移動距離は比例的に増加するが、一定数以上となると移動距離がほぽ横ばいとなることなどが明らかになった。地域の老年人口の変化と移動距離の関係性が見えつつあり、発展して在宅を支えるに相応なサーピスを提供する際の、サービス提供圏の大きさ、拠点の地域配置、住形態との連携方法などの検討を行うについての前段階の成果が得られた。本研究は、高齢者福祉における在宅か施設かの二者択一ではない、第3の選択肢として「サポートセンター(地域ケアサービスの拠点)」を構想し、地域ケアの成立要件を検討するものである。前提とする構想は、住居とケアサービスが一体で提供される「施設」という枠組みを解体し、施設ケアサービスを地域に開くことやその逆も想定して既存のケアサービス資源を有効活用した、施設ケアと同じ24時間の地域ケアサービスにより、高齢者が在宅で住み続けられる仕組みである。こうした仕組みの成立には、制度や経済あるいは高齢者の心理的問題等の他、ケアサービスの提供者が移動する時間、すなわち高齢者の居住地点とケアサービスの拠点間の「(時間)距離」が問題となるので、本研究は、特にこの「距離」について、地理情報システム(GIS)を用いたシミュレーションにより、解析を試みるものである。本年度はサービス資源の中でも特に訪問介護・看護に着目し、サービス提供圏に関する下記の研究を行った。(1)訪問介護・看護拠点のサービス提供圏の実態について全国的な傾向を把握。全国の訪問介護・看護拠点のうち、無作為抽出した事業所宛に郵送自記式アンケート調査を行い、サービス提供圏サイズについて、拠点所在地の人口密度、あるいは利用者数などとの関係性を軸に分析。(2)訪問介護・看護拠点のサービス提供圏とサービス内容の関係性について考察。訪問介護・看護拠点のサービス提供圏とサービス内容について日本の数事例を取り上げて、詳細な実態把握を行った。更に、在宅福祉先進国とされ、特に小さな地域における福祉サービスに特徴のある、デンマークの実態と比較考察を行った。(3)全国の訪問介護・看護拠点の地域配置の現況について分析し、その問題点を明らかにする。全国の拠点の現所在をGISで地図上にプロットし、想定のサービス提供圏を与えて地域毎の高齢者居住人口との関係性と共にシミュレーションを行うことで拠点配置の地域特性を分析、結果をふまえて数事業所にヒアリングし、どのような問題点があるかを指摘した。本研究は、高齢者福祉における在宅か施設かの二者択一ではない、第3の選択肢として「サポートトセンター(地域ケアサービスの拠点)」を構想し、地域ケアの成立要件を検討するものである。本年度は,昨年度末に実施した拠点過疎地域における訪問介護・看護拠点のサービス提供実態について分析・考察を行った。調査対象は,「カバー拠点数1(想定半径10km)のメッシュ」から選択した13の拠点で,その設立主体は,社会福祉協議会6,社会福祉法人(社協以外)3,NPOが3,である。また人口減少が進む過疎地域の中から6町村を選び,行政の対応などについて実態を把握した。それらの調査で得られた結果は,以下の通りである。(1)拠点過疎地域の抱える問題について生活が車に依存していること,地理的には山間部など移動に関して厳しい条件であること,等々ヘルパーにとってもアクセスが難しい状況があり,またサービス利用者が集まらないなどの問題を抱えている。

(2)地域と結びついた高齢者の姿について職住が近接しており,また親戚が近隣に住んでいること,食べ物も自給自足で賄えること,地域の人間による助け合いが依然存在していること,などそれぞれの土地ならではの文化が生きている。(3)サービス提供側の工夫について移動コストと利用者の散在に対して,サービス提供圏を限定し拠点間の縄張りを明確にしていること,直行直帰の職員の採用や,地区内でのヘルパー養成を行うなどの工夫が見られた。本研究は、高齢者福祉における在宅か施設かの二者択一ではない第3の選択肢として「サポ'一トセンター(地域ケアサーピスの拠点)」を構想し、地域ケアの成立要件を検討するものである。構想は、ケア内部完結型の「施設」という枠組みを解体し、施設ケアサーピスを地域に開くことやその逆も想定して、既存のケアサーピス資源を有効活用した24時間の地域ケアにより、高齢者が在宅で住み続けられる仕組みである。こうした仕組みの成立には、制度や経済あるいは高齢者の心理的問題等の他に、高齢者の居住地点とケアサーピスの拠点間の「距離」が問題となり、本研究はこの「距離」に着目した。(1)本年度は昨年度から引き続き、拠点過疎地域における地域福祉環境について分析を行い、下記の結論を得た。拠点過疎地域では、小圏域の二一ズを逸脱した大規模施設の建設が、地域の居宅サーピス利用者を施設に吸引するように移動させ、結果として地域の居宅サーピスが利用者減によって弱体化すると言った構造が明らかとなった。介護内部完結型の施設が居宅サーピスと利用者を取り合うのに比べ、ケア外部利用型(居宅サービス利用)の住形態であれば、地域の居宅サーピスは相乗的に強化される。この意味から「施設の圏域・規模設定」と「居宅サーピスと住形態のパランスのとれた連携」の検討が必要である。(2)また実存する5拠点のサーピス圏域を対象にシミュレーションを行い下記の結果を得た。老年人口の増加によって訪問先が増加する際に、1日のヘルパーの移動距離がどのように変化するかをシミュレートした結果、ヘルパーの訪問箇所数の増加に伴い移動距離は比例的に増加するが、一定数以上となると移動距離がほぽ横ばいとなることなどが明らかになった。地域の老年人口の変化と移動距離の関係性が見えつつあり、発展して在宅を支えるに相応なサーピスを提供する際の、サービス提供圏の大きさ、拠点の地域配置、住形態との連携方法などの検討を行うについての前段階の成果が得られた。
降雨流出系の確率システム理論的研究

山地小流域における流出過程を流域貯留量と流出量の関係を表現するパラメータの時空間的変動から推定する目的で研究を進めた。パラメータの同定には確率システム理論を適用し、解析対象データは御手洗水試験流域(流域面積0.095km^2)における観測値を使用した。本研究で得られた成果は次のようである。1.フイルタリング理論は、観測できない量を状態変量にとることができるので、少ない観測量で多くの状態変量を合理的に推定することができ、流出モデルのパラメータを容易に同定できる。2.水みち流に代表されるような速い流出の発生、消滅とモデルパラメータの間には密接な関係が認められ、モデルパラメータ値の変動を追跡することにより、山腹斜面域における雨水の流出形態を、降雨量と流域流出量のみから時々刻々推定できる。3.上記(1)(2)の結果から、降雨流出系の内部構造を理解する上でシステム理論が有効であることが分かった。4.斜面流定数の時空間的変動特性を考慮した概念流出モデルを構築した。すなわち、斜面流の抵抗則が、斜面最上端から中央までは線形貯水池、中央から最下端までは非線形貯水池の2個のタンクのカスケード結合を考えた。このモデルにおいて末知のパラメータは両タンクからの流出係数となる。試験流域への適用例では、表面流出モデルと同程度の流量予測が可能であった。なお、両タンクの流出係数はオーダーが違う開きがあり、パラメータ同定の際に支障となる。集中定数型モデルとして貯留モデルを,分布定数型モデルとして表面数モデルを選定し,確率システム理論を適用することによって,両モデルに含まれるパラメータの時間的空間的変動を求め,そのパラメータの変化から降雨流出系の内部構造を推定した.御手洗水試験流域(流域面積0.095km^2)に適用した結果をまとめると次のようになる.1.河道における遅延滞流効果を無視できるような山地小流域では,洪水時の流域の貯留量と流出量の関係は山腹斜面の特性が直接反映される.その結果,洪水時の山腹斜面で卓越している雨水流の流下形態の変化を,流域貯留量と流出量曲線の勾配の変化から,推定できる.この勾配が貯留パラメータのPである,このパラメータの経時変動を非線形フィルタで容易に追跡できた.流出形態が急変するときの流域貯留量と流出量が簡単に同定できること,また,その前後のPの値が概略1.0と0.6が得られ,流れの抵抗則が線形(ダルシー則)から非線形(マニング則)へ変化していくものと推察できる.2.流域貯留量のある値を境に雨水の流れの様子が変化することが分かったが,この結果は流域を平均的にみたときのものであり,斜面の場所的な違いによる流れの様子を述べていない.そこで,分布定数系の表面流モデルをもちいて,流れの抵抗則の時空間的変動を追った.斜面を幾つかのリーチに分割し非線形タンクのカスケード結合として表面流モデルを取扱い,確率システム理論を適用できるように工夫した.試験流域での計算結果では,出水過程の大部分において,斜面中央までは線形則,下端から1/4の斜面は非線形則,中央から下端1/4の斜面はその遷移領域であることが分かった.この結果は,流域の集中化の問題に示唆を与える.62年度に引き続き、御手洗水試験流域(流域面積0.095km^2)における水文観測の継続と確率システム理論を流出解析に適用した。今年度は、流出モデルとしては、分布定数型の表面流出モデルに絞り、このモデルに含まれる等価粗度と斜面流定数について詳細な検討を加えた、さらに、これらの成果をふまえて、流域の集中化問題と流出モデルの構成に関して論じた。これらの結果をまとめると次のようになる。1.等価粗度の値は、有効雨量の算定法や等価流域のとり方で大きく影響を受ける。ゆえに、等価粗度を整備していく場合、有効雨量の算定法や等価流域のとり方に基準を設けることが必要である。

2.山地小流域を対象として表面流モデルを適用するときは、斜面流れを急勾配水路として取扱った場合とそうでない場合とでは、等価粗度に大きな違い(10割程度)が発生する。3.斜面流定数の時空間的変動を確率システム理論によって追跡した。試験流域での計算結果は、出水過程の大部分において、斜面の最上端から中央付近までは線形則に、それから下流端までは非線形則に相当する値をとる。この結果は、流出モデルを構築する場合の流域分割に対して有効な情報となる。4.斜面流定数の空間的分布特性を考慮し、斜面を2個のタンクで表わす概念モデルを考えた。1段目のタンクからの流出はダルシー則に従い貯水深に比例して流出し、2段目のタンクからはマニング則に従って流出すると仮定した。両タンクからの流出係数だけが未知パラメータとなるが、両者の値のオーダーに開きがあるため、パラメータ同定に問題がある。計算例によれば、表面流モデルの計算結果と同程度の精度であった。
次世代Webを用いたWebカメラ検索環境の構築

近年,次世代Webとして,セマンティックWebが注目されており,海外におけるISWC(International Semantic Web Conference)などの国際会議において活発に研究成果の報告が行われている.また,国内でも,Webインテリジェンスとインタラクション研究会など様々な研究会にて研究成果の報告が行われている.しかし,このように研究者間では注目を集めているものの,一般利用者の視点からすると,セマンティックWebは未だ知名度が低く,まだまだ研究段階にあるといわざるを得ない.このような背景には,現行のセマンティックWebに関する研究が,基盤部分に焦点を当てており,応用面を優先していないところにあると考える.そこで,本研究では,応用面を優先し,その一例として,多くのWebカメラをセマンティックWeb経由で知的に検索できる実用的な環境の構築を試みる.このような背景のなか,我々は,平成19年度に,Webカメラの発行基盤の整備(Webカメラに付与するメタデータのスキーマの検討,メタデータの表現形式の検討,及び,これらの発行ツールの実装)を行い,平成20年度には,これら発行基盤を活用して,Webカメラ検索環境の構築を行った.そして,平成21年度には,前年度構築したWebカメラ検索環境を用い,Webカメラの知的な検索環境の評価実験を行った.具体的には,本環境における適合率,再現率,F値の評価実験を行った.近年,次世代Webとして,セマンティックWebが注目されており,海外におけるISWC(International Semantic Web Conference)などの国際会議において活発に研究成果の報告が行われている.また,国内でも,Webインテリジェンスとインタラクション研究会など様々な研究会にて研究成果の報告が行われている.しかし,このように研究者間では注目を集めているものの,一般利用者の視点からすると,セマンティックWebは未だ知名度が低く,まだまだ研究段階にあるといわざるを得ない.このような背景には,現行のセマンティックWebに関する研究が,基盤部分に焦点を当てており,応用面を優先していないところにあると考える.そこで,本研究では,応用面を優先し,その一例として,多くのWebカメラをセマンティックWeb経由で知的に検索できる実用的な環境の構築を試みる.このような背景のなか,我々は,平成19年度に,Webカメラの発行基盤の整備(Webカメラに付与するメタデータのスキーマの検討,メタデータの表現形式の検討,及び,これらの発行ツールの実装)を行い,平成20年度には,これら発行基盤を活用して,Webカメラ検索環境の構築を行った.そして,平成21年度には,前年度構築したWebカメラ検索環境を用い,Webカメラの知的な検索環境の評価実験を行った.具体的には,本環境における適合率,再現率,F値の評価実験を行った.近年,次世代Webとして,セマンティックWebが注目されており,海外におけるISWC(International Semantic Web Conference)などの国際会議において活発に研究成果の報告が行われている.また,国内でも,Webインテリジェンスとインタラクション研究会など様々な研究会にて研究成果の報告が行われている.しかし,このように研究者間では注目を集めているものの,一般利用者の視点からすると,セマンティックWebは未だ知名度が低く,まだまだ研究段階にあるといわざるを得ない.このような背景には,現行のセマンティックWebに関する研究が,基盤部分に焦点を当てており,応用面を優先していないところにあると考える.そこで,本研究では,非常に多くのWebカメラをセマンティックWeb経由で知的に検索できる実用的な環境を構築し,これをインフラとして実社会に提供することにより,セマンティックWebの一般利用者への普及を試みる.このような背景のなか,平成19年度は,Webカメラの発行基盤の整備を行った.即ち,セマンティックWebを経由した知的な検索を想定した上で,個人でも知的な検索に利用できる形で簡単にWebカメラをWeb上に発行できる基盤の整備を行った.具体的には,Webカメラに付与するメタデータのスキーマの検討,メタデータの表現形式の検討,メタデータの記述に必要な概念の定義,及び,これらの発行ツールの実装を行った.本基盤整備により,平成20年度から実施を予定していた,必要なWebカメラの知的な検索環境の構築やその運用評価が行えるようになった.近年,次世代Webとして,セマンティックWebが注目されており,海外におけるISWC(lnternational Semantic Web Conference)などの国際会議において活発に研究成果の報告が行われている.また,国内でも,Webインテリジェンスとインタラクション研究会など様々な研究会にて研究成果の報告が行われている.しかし,このように研究者間では注目を集めているものの,一般利用者の視点からすると,セマンティックWebは未だ知名度が低く,まだまだ研究段階にあるといわざるを得ない.このような背景には,現行のセマンティックWebに関する研究が,基盤部分に焦点を当てており,応用面を優先していないところにあると考える.そこで,本研究では,非常に多くのWebカメラをセマンティックWeb経由で知的に検索できる実用的な環境を構築し,これをインフラとして実社会に提供することにより,セマンティックWebの一般利用者への普及を試みる.このような背景のなか,我々は,平成19年度に,Webカメラの発行基盤の整備(Webカメラに付与するメタデータのスキーマの検討,メタデータの表現形式の検討,メタデータの記述に必要な概念の定義,及び,これらの発行ツールの実装)を行い,平成20年度には,これら発行基盤を活用して,Webカメラ検索環境の構築を行った.本Webカメラ検索環境の構築により,平成21年度から実施を予定していた,必要なWebカメラの知的な検索環境の運用評価が行えるようになった.

近年,次世代Webとして,セマンティックWebが注目されており,海外におけるISWC(International Semantic Web Conference)などの国際会議において活発に研究成果の報告が行われている.また,国内でも,Webインテリジェンスとインタラクション研究会など様々な研究会にて研究成果の報告が行われている.しかし,このように研究者間では注目を集めているものの,一般利用者の視点からすると,セマンティックWebは未だ知名度が低く,まだまだ研究段階にあるといわざるを得ない.このような背景には,現行のセマンティックWebに関する研究が,基盤部分に焦点を当てており,応用面を優先していないところにあると考える.そこで,本研究では,非常に多くのWebカメラをセマンティックWeb経由で知的に検索できる実用的な環境を構築し,これをインフラとして実社会に提供することにより,セマンティックWebの一般利用者への普及を試みる.このような背景のなか,我々は,平成19年度に,Webカメラの発行基盤の整備(Webカメラに付与するメタデータのスキーマの検討,メタデータの表現形式の検討,メタデータの記述に必要な概念の定義,及び,これらの発行ツールの実装)を行い,平成20年度には,これら発行基盤を活用して,Webカメラ検索環境の構築を行った.そして,本年度(平成21年度)は,平成20年度に構築したWebカメラ検索環境を用い,Webカメラの知的な検索環境の評価実験を行った.具体的には,本環境における適合率,再現率,F値の評価実験を行った。
マウスにおける自発活動の遺伝基盤と学習下の変容過程

本研究の目的は次の2つであった。すなわち、1.(1)主として近交系マウスを用いて、新奇な自由場面でのマウスの諸自発活動成分が、出現頻度や系列特性などに関して一定の構造をもつことを示し、(2)その構造がどのように遺伝するかを近交系およびそれらの交雑集団を用いて検討することである。また、2.学習過程で獲得される行動は、このような生得的制約を受ける自発活動の構造に依存することを示すことであった。これは回避学習により検討が加えられた。その結果、1.(1)については以前に検討済みで、その結果も既に公表されている。平成4年度は、直接観察法を用いて、BALB/cとC57BL/6マウス、およびそのF1とF2のオープンフィールド行動の系列構造を分析することによって(2)が検討された。その結果BALB/c特有のストレッチング行動を中心とする系列がC57BL/6の移動行動や立ち上がりを中心とする系列構造の中に特徴的な形で組み込まれる(遺伝する)ことが分かった。2.既に先行研究が行なわれ、同様に研究論文として既に公表されている。平成3年度には実験が2つ行なわれた。最初が上記先行研究の追試であったが、結果が先行研究と一致せず、電撃強度が反応型を変化させる重要な要因であることが示唆された。そこで次の実験-1では、それに対する反応型が電撃強度の関数としてどう変化するかを観察し、次の実験-2で異なる反応型をとらせる強度の電撃を3種類用いて、2つのタイプの反応型(立ち上がり型と走行型)がともに正反応となる回避学習のプロセスをみた。その結果、実験-1ではC3H/Heは電撃強度の上昇につれて跳躍が急激に増加するのに対し、他の3系統は走行が増えることが分かった。実験-2の結果、跳躍が増加する電撃強度でC3H/Heは立ち上がりや跳躍型の反応により回避する割合が他の系統よりもずっと多くなることが分かった。このことは、電撃に対する直接的な反応型が回避反応として獲得されやすいことを示している。本研究ではおおむね基本的な考え方を支持する結果を得たが、目的1と2をよりよく統合するために、他の学習課題での検討がさらに求められる。本年度は、2近交系マウスを用いてオープンフィールド行動の遺伝様式を検討する予定であったが、諸般の事情から次年度に延ばし、平成5年度の研究計画の一部を実施した。平成4年度に行なわれた研究は以下の通りである。研究は2つの実験から成る。すなわち、(1)4近交系マウスのシャトル箱での電撃対処反応の変化を電撃強度を様々に変えて検討し(実験1)、次に(2)系統により、また強度により対処反応の型が異なる弱・中・強電撃強度を選んで、シャトル箱における能動的回避学習を行なわせた(実験2)。実験1の結果、電撃強度が微弱な時には、マウスは四肢を引っ込める反応や後ずさりなど、小さな運動反応を多く示すが、電撃強度が増大するにつれて、隣室への逃走やジャンプなどの大きな運動反応を示すように変化した。