hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
第一原理計算による表面・界面系の超伝導転移温度

ダイヤモンドなどの絶縁体の結晶は、通常であれば電気を通さないが、何らかの方法で電流を運ぶキャリヤを結晶中に導入できれば導体に変えることができる。従来は、キャリヤを生み出す不純物を結晶にドープする方法がキャリヤを導入する代表的な手法であったが、近年イオン液体などを用いた電気2重層の方法により絶縁体表面に強力な電場をかけ、キャリヤを電気的に誘導し結晶表面を金属化することが可能になり注目を集めている。掛ける電場を十分強くすれば、それだけキャリヤ数が増大するが、特にSrTiO3やZrNClなどの系では超伝導を発現(電場誘起超伝導)させる事も可能となっており大変興味深い。そこで本研究では、結晶表面に強力な電場を掛けたときキャリヤはどうのように誘導されるのか、また超伝導はどのような条件の場合に発現しうるのかを第一原理計算手法を用いて、現実の系に即したモデルに基づいて探ることを目的として研究を進めた。その結果、現実的な実験条件(表面で電場の強さを1V/Åと設定)においてダイヤモンド表面には10オングストローム程度の厚みでキャリヤが集積し、その部分が金属化しているものとみなされることがわかった。またその金属化した部分は1K程度の転移温度を持つ超伝導状態が実現しているであろうという結果が得られた。現状ではダイヤモンド系でまだこのような電場誘起超伝導が見つかったという報告はまだなされていないが、将来的には見つかることが期待される。またタングステンブロンズ(WO3系)の表面における高温超伝導の研究やFe/MgOの界面系を念頭に、そこに電場が掛かった時の電子状態や磁性の研究も行った。これらの結果は学会発表や論文等で発表を行った。ダイヤモンドやシリコンなどの純粋な結晶は通常絶縁体であるが、これに電気2重層の方法により強い電界をかけ、結晶表面に電気伝導を担うキャリヤを誘起することが近年可能になっている。本研究では第一原理計算を用いてダイヤモンド結晶表面に外部から強い電場がかかった系をシミュレーションして、その電子状態を理論的に解明することを目的としている。特に結晶表面に正の電荷を持つホールがキャリヤとして誘起される場合を念頭に置き、それが低温で超伝導状態になるかどうか、さらに超伝導状態が生じるのであれば、それが起こる転移温度は何度になるのかを、理論的に予測することを目指している。ダイヤモンドでは以前からその結晶中にホウ素などの不純物を微量注入し電気伝導を担うキャリヤを導入することは出来ており、低温で超伝導状態にすることも可能となっている。しかしながら不純物を結晶中に導入すれば、必然的にそれによる乱れの効果が避けられないことになり、超伝導転移温度上昇の妨げになるものと考えられている。しかしながら外部電場によりキャリヤを誘起してやれば原理的に乱れがない系の中にキャリヤを注入することが可能となり、超伝導転移温度の上昇も期待される。そこで本研究では第一原理計算を用いて超伝導の転移温度を現実的なモデルを用いて計算した。その結果外部電場がある程度強いとき転移温度は数度ケルビン程度の値となり十分実験的に観測できるものが得られることがわかった。現在この結果をまとめて学術論文として発表できるよう準備を進めている段階である。第一原理計算を用いてダイヤモンド表面で生じる電場誘起超伝導の転移温度を計算することが、本研究の主要な目的であるが、現在はこの結果をまとめて学術論文として発表すべく準備を進めている段階であり研究はおおむね順調に進展していると考えている。シリコンなどの通常の半導体では純粋な結晶にホウ素などの不純物を微量注入し電気伝導を担うキャリヤを結晶中に導入しているが、キャリヤを不純物によらず外部からの電界により注入することができれば、今まで超伝導現象が観測されていない物質においても新たな超伝導やすでに超伝導が見られている物質においても、不純物による乱れの効果を受けないので超伝導転移温度の上昇が期待される。電界を用いて半導体表面にキャリヤを注入したり制御したりする事自体は、電界効果トランジスタなどですでに実現しているが、キャリヤ密度を高めることが難しく超伝導を発現するまでには至っていなかった。しかし近年、イオン液体を用いた電気2重層構造を用いて半導体表面などに強力な電場を掛け、従来では不可能であった多数のキャリヤを表面に誘起することが可能になってきた。この超伝導状態を電場誘起超伝導と呼び、外部電場によって超伝導状態の制御が可能であるなどさまざまな特徴があり注目を浴びている。我々は早くからこの電場誘起超伝導の可能性に注目して、第一原理計算の立場から電場下での表面電子状態の研究を行ってきた。我々は特にダイヤモンド結晶に注目し、その表面に誘起されるキャリヤ分布などを現実的なモデルを用いて明らかにしてきた。本研究ではそれをさらに発展させ電子格子相互作用定数を第一原理計算により求め、格子振動を媒介にした電子間引力を起源とする超伝導の転移温度を評価した。その結果、外部電場が1V/オングストローム程度を超えた強さになれば超伝導は観測できる程度の電荷密度になることがわかった。この電場の強さは実験的に報告されている値の2倍程度に対応しており、今後実験方法の進展が進めば実現可能ではないかと思われる値となっている。この結果は学術論文にまとめ投稿中となっている。

第一原理計算を用いてダイヤモンド結晶表面で生じる電場誘起超伝導の転移温度を求めることが本研究の中心課題であるが、外部電場の強さを変えた時の電子格子相互作用定数を計算することに成功し、それを用いて超伝導転移温度を評価することができた。その結果はまとまり現在投稿中であるので、研究は概ね順調に進展しているものと考えている。シリコンやゲルマニウムなど通常の半導体ではホウ素などの不純物を結晶中に微量導入し電気伝導を担うキャリヤを注入しているが、キャリヤを不純物によらず外部からの電界により注入することができれば、今まで超伝導が観測されていない物質で新たに超伝導が見出されたり、超伝導になることが知られている物質においても、不純物による乱れの効果を受けないので超伝導転移温度の上昇が期待される。外部電場を用いて半導体表面にキャリヤを注入したり制御したりする技術自体は、電界効果トランジスタなどですでに実現しているが、超伝導を引き起までにキャリヤ密度を高めることは難しかった。しかし近年、イオン液体などを用いた電気2重層構造を用いて表面に強力な電場を掛け、従来では不可能であった多数のキャリヤを誘起することが可能になってきた。この超伝導を電場誘起超伝導と呼び、外部電場の強さを変えることにより超伝導状態の制御が可能になるなど興味深く注目を浴びている。我々は早くからこの電場誘起超伝導の可能性に注目して、第一原理計算の立場から電場下での表面電子状態や超伝導の可能性などの研究を行ってきた。その中でも特にダイヤモンド結晶に注目し、その表面に誘起されるキャリヤ分布などを現実的なモデルを用いて明らかにしてきた。本研究ではそれをさらに発展させ電子格子相互作用定数を第一原理計算により求め、格子振動を媒介にした電子間引力によるs波超伝導の転移温度を評価した。その結果、ダイヤモンド結晶の110面に電場を0.5V/オングストローム程度掛ければ超伝導転移温度として1ケルビン程度の値となり、観測可能であろうという事がわかった。この電場の強さは実験的に報告されている値程度であり、今後110面に電場を掛けるという実験の進展が期待される。この結果は学術論文としてまとめ発表した。第一原理計算を用いてダイヤモンドなどの半導体における電場誘起超伝導の可能性を検討することが本研究の中心課題であるが、この研究によりダイヤモンド結晶の110面に0.5V/オングストローム程度の電場を掛けることにより超伝導の観測可能であろうとの結果を得て学術論文としてまとめ発表することができた。従って研究は概ね順調に進展したものと判断している。ダイヤモンドなどの絶縁体の結晶は、通常であれば電気を通さないが、何らかの方法で電流を運ぶキャリヤを結晶中に導入できれば導体に変えることができる。従来は、キャリヤを生み出す不純物を結晶にドープする方法がキャリヤを導入する代表的な手法であったが、近年イオン液体などを用いた電気2重層の方法により絶縁体表面に強力な電場をかけ、キャリヤを電気的に誘導し結晶表面を金属化することが可能になり注目を集めている。掛ける電場を十分強くすれば、それだけキャリヤ数が増大するが、特にSrTiO3やZrNClなどの系では超伝導を発現(電場誘起超伝導)させる事も可能となっており大変興味深い。そこで本研究では、結晶表面に強力な電場を掛けたときキャリヤはどうのように誘導されるのか、また超伝導はどのような条件の場合に発現しうるのかを第一原理計算手法を用いて、現実の系に即したモデルに基づいて探ることを目的として研究を進めた。
妊娠高血圧症候群における絨毛細胞の機能とNotchシグナルの関連性

胎盤形成において、胎盤循環維持のために、胎盤へ母体血を流入させるらせん動脈の血管構成細胞をextravillous trophoblast(EVT)が置換し、血管抵抗の少ない大容量の血管に再構築する必要があります。妊娠高血圧症候群の原因は、この再構築の障害とされていますが、実際の臨床においてらせん動脈の再構築についての評価法は確立されていません。本研究では、らせん動脈の存在するヒト脱落膜組織を回収し、EVTについて免疫染色を用いた解析を行います。EVTの浸潤のみならず、その原因として、特にマウス実験で「らせん動脈の再構築」の重要な因子として証明されているNotchシグナルの発現を解析します。
齲蝕象牙質の染色性と超微細構造に関する研究

従前よりの研究及び62年度の研究によりウ蝕象牙質の超微細構造とウ蝕検知液による染色性の関係がほぼ解明された。即ち、ウ蝕による侵襲により象牙質は軟化し微小な空隙が基質中に生じ、且つ象牙細管も内容物を消失し、この疎な部分に色素液が侵入して発色するが、この際切剤によって生じたスメアー層がこの色素の侵入を妨げ、ウ蝕侵襲の程度の強弱による象牙質の脱灰軟化の度合と関係しながら色素染色の程度が低下することが明らかとなった。よってこれらの知見をふまえて、まず従来のウ蝕検知液を改良するために、溶媒の検討を行なったところ、種々の溶媒の中でジメチルスルフオオキシド(DMSO)が最もウ蝕象牙質内への侵透性が良好であることが明らかとなった。そこでこの溶媒を用いて1%のアシッドレッド検知液を試作し、溶媒としてのDMSOの至適濃度を検討したところ10%が選択された。次いで色素のウ蝕象牙質中への侵透を妨げる因子であるスメアー層を除去するために、この試作検知液に低濃度のクエン酸を添加し、正常象牙質及びエナメル質に侵襲を与えず、ウ蝕象牙質のスメアー層除去効果が最大であるようなクエン酸の至適濃度と選択した。その結果、このクエン酸の濃度は10%であることが明らかとなった。また、この検知液を用いて臨床成性を従来のものと比較したところ、浅いもの、中等度のもの、深いウ蝕のいずれに於いても検知回数が半減した。更に染色性も、着色した慢性ウ蝕においても、あざやかな赤色に着色することが明らかとなった。よってほぼ所期の目的どおり新しい処方のウ蝕検知液は完成された。従前よりの研究及び本年度の研究により齲蝕象牙質の超微細構造と齲蝕検知液による染色性の関係がほぼ解明された.即ち齲蝕による侵襲により象牙質は軟化し微小な空隙が基質中に生じ,且つ象牙細管も内容物を消失し,この疎な部分に色素液が侵入し発色するが,この際切削によって生じたスチアー層がこの色素の侵入を妨げ,齲蝕侵襲の程度の強弱による象牙質の脱灰軟化の度合と関係しながら色素染色の程度が底下することが明らかとなった.よってこれらの知見をふまえて,まず現在の齲蝕検知液を改良するために,溶媒の検討を行なったところ,種々の溶媒の中でジメチルスルフォチシド(DMSO)が最も齲蝕象牙質内の侵透性が良好であることが明らかとなった.そこでこの溶媒を用いて1%のアシッドレッド検知液を試作し,溶媒としてのDMSOの至適濃度を検討したところ10%が選択された.次いで色素の齲蝕象牙質中への侵透を妨げる因子であるスメP層を除去するために,この試作検知液の低濃度のクエン酸を添加し,正常象牙質に侵襲を与えず,齲蝕象牙質のスメア層除去効果が最大であるようなクエン酸の至適濃度を選択した.その結果このクエン酸の濃度は10%であることが明らかとなった.現在,この試作検知液を用いて臨床性能を従来のものと比較しながら検討中である.従前よりの研究及び62年度の研究によりウ蝕象牙質の超微細構造とウ蝕検知液による染色性の関係がほぼ解明された。昨年度の研究結果により、10%のクエン酸を含有した10%DMSO水溶液に1%の割でアシッドレッドを溶解した試作検知液を処方し、これを従来の1%アシッドレッドプロピレンクリコール溶液による検知液と比較しながら、臨床に用いてそれらの性能を比較検討した。

その結果、浅い齲蝕歯では従来のものが平均4.5回、中等度のものが、6.0回、深いものが5.7回であったのに比べ、新しい試作検知液によるものでは、浅いものが2.5回、中等度のものが3.2回、深いものが3.7回と大きく検知回数が減少した。これにより齲蝕象牙質除去がより能率的に行なえることが明らかとなった。また染色性については、従来のものに比べ鮮やかな赤色に染色し、且つ着色した慢性齲蝕の象牙質をも赤色に着色しうることが明らかとなった。一方、この試作検知液は10%のクエン酸を含有しているにもかかわらず、DMSOの影響により酸蝕力は弱く、窩洞周囲のエナメル質には何ら損傷を与えないことも明らかとなった。また、本試作検知液は従来のものにくらべて粘稠度が低く、何らかの方法で粘稠度を少し上げる必要性が示唆された。
神経障害性疼痛の情動的側面に対する新規診断法の開発

痛み感覚は体にある痛みの原因からの刺激だけでなく、痛みによる辛い気持ちも「痛い」という感覚を生み出す。このため、体だけに治療をしても痛みが良くならないことがある。今回痛み感覚の中でも「心の痛み」を測定する方法の開発を目的に、神経障害性疼痛マウスに心理的ストレスを与える研究を行った。その結果、心理的ストレスによって体内の遺伝子に変化が生じることが血液から明らかになった。この結果は「心の痛み」を血液検査で測定するという新たな方法の一助になり得る。痛みの感覚は器質的側面と情動的側面により構成されているが、臨床現場では器質的側面への治療が優先される傾向がある。治療抵抗例の中には情動的側面の関与が大きな病態も含まれているが、これに対する客観的指標がないことから漫然と器質的側面への治療が進められる傾向がある。このため情動的側面への介入が遅れてしまい、痛みの難治化が進んだり、背後にあるうつ病に対する治療が遅れることも現状では生じている。こうした現状をふまえ、今回痛みの情動的側面に対する客観的指標を確立することを目的に、神経障害性疼痛モデルマウスを用いた実験を行った。神経障害性疼痛マウス(坐骨神経を結紮;CCI群)を作製し、1週間で疼痛が慢性化したことを確認した。その後拘束ストレス負荷を行う群と行わない群(コントロール群)に分け、これらの前頭前皮質と脊髄、後根神経節において、痛みを構成する分子の変化を検討することとしていたが、平成26年度はストレスをかける時間などの条件検討で時間を要した。平成27年度は条件を確定して前述の部位での分子の発現の変化を確認すること、行動解析(疼痛行動、不安様行動、うつ病様行動)を行うこと、またこれらの結果を踏まえたうえで、各群において血清中のmiRNAの発現の変化を次世代シーケンサーにて解析を行う予定である。CCI群に情動ストレス負荷を与えた場合に特異的に認めるmiRNAを検出できれば、神経障害性疼痛の情動的側面に対するバイオマーカーとなりうることが期待できるものと考える。神経障害性疼痛モデルマウスに対する拘束ストレス負荷の条件を検討するにあたり、ELISAを用いてcortisolの発現を確認していたが、当初用いることを予定していた神経障害性疼痛マウス(SNTモデル)ではデータのばらつきを大きく、また解析に十分なサンプルを作製するのに時間を要することが経過中に明らかとなったことから、途中で実験系の変更を行った。このために進捗状況がやや遅れる結果に繋がっている。痛み感覚は器質的側面と情動的側面により構成されているが、臨床現場では器質的側面への治療が優先される傾向がある。こうした現状をふまえ、今回痛みの情動的側面に対する客観的指標を確立することを目的に、神経障害性疼痛モデルマウスを用いて研究を行った。神経障害性疼痛モデルマウス(坐骨神経を結紮;CCI群)を作製し、1週間で疼痛が慢性化したことを確認した。その後拘束ストレスをCCI群とコントロール群に1日2時間×14日間負荷し、これらによる痛みの変化と、不安、抑うつの程度の評価を行った。その結果、いずれの群でも拘束ストレスにより疼痛閾値の低下を認めた。また抑うつを強制水泳テストで検討し、いずれの群でも拘束ストレスによる悪化を認めた。不安についてはHole-board testで検討したところ、CCI群のみストレスによる悪化を認めた。これらのマウスよりL4ー6レベルの脊髄を摘出し、q-PCRにて遺伝子発現の変化を検討したところ、CCI群の拘束ストレス群で特異的にNMDA受容体サブユニットであるNR2AとNR2Bの低下を認めた。この結果は痛みに情動的ストレスが加わることにより脊髄レベルでも遺伝子発現に変化が生じることを示唆しており、痛みの新たなメカニズムを見出す可能性を有しているものと思われる。またこの変化にはmiRNAが関与している可能性があるが、miRNAが診断ツールとして有用であることから、今後血漿中のmiRNAの発現について検討することにより、痛みと情動的側面に対する診断法の確立に繋げていければと考えている。平成26年度中に新たな神経障害性疼痛モデルの確立が出来ており、また拘束ストレス負荷にて慢性ストレス状態となる最低条件を血中のcortisol量にて確認ができたので、平成27年度は慢性ストレスが神経系の分子発現の変化につながる条件を確立する。またその条件での各群における前頭前皮質と脊髄、および後根神経節での分子の発現の変化を確認すること、行動解析(疼痛行動、不安様行動、うつ病様行動)を行うこと、またこれらの結果を踏まえたうえで、各群において血清中のmiRNAの発現の変化を次世代シーケンサーにて解析を行う予定である。
6塩基以上を1つのコドンとして翻訳するtRNAの開発と医薬としての応用可能性

これまでに、通常の3塩基のコドンを拡張した4塩基コドンあるいは5塩基コドンが、対応する4塩基あるいは5塩基アンチコドンを持ったtRNAによって効率良く翻訳されることを見出している。そこで本研究では、6塩基あるいはそれ以上の塩基からなる拡張コドンが、対応するアンチコドンを持ったtRNAによって翻訳されうるかどうかを検討した。昨年度までの研究により、ストレプトアビジン遺伝子の83番目のチロシンのコドンを6塩基CGGUAGに置換し、それに対応する6塩基アンチコドンCUACCGを持ったtRNAを用いて非天然アミノ酸ニトロフェニルアラニンの導入が確認できたものの、その効率は非常に低かった。そこで、種々のtRNAについて、まず4塩基コドンとしての翻訳効率が高いものをスクリーニングし、それを6塩基コドンの翻訳に利用することを考えた。まず、いくつかの生物種由来のtRNAについて4塩基コドンの翻訳に適したものをスクリーニングした結果、非常に高効率に4塩基コドンを翻訳できるtRNAの存在が認められた。また、高効率なtRNAを取得するために、ピューロマイシンを3'に持つtRNAを用いたtRNAの分子進化を試みた。これにより、ランダム変異を導入したtRNAの中から翻訳活性の高いtRNAのみを取得することができた。これらの4塩基コドンを効率良く翻訳することのできるtRNAを改変することで、6塩基コドンを効率的に翻訳するtRNAも得られると予想される。まず、ストレプトアビジン遺伝子の83番目のチロシンのコドンを6塩墓CGGUAGに置換したmRNAを合成した。一方、それに対応する6塩基アンチコドンCUACCGを持ったtRNAを作製し、非天然アミノ酸ニトロフェニルアラニンによりアミノアシル化した。これらを大腸菌無細胞翻訳系へ加えて、タンパク質合成を行なった。生成したタンパク質をSDS-PAGEおよびWestern Blottingにより分析したところ、非常にわずかであったが6塩基が一つのコドンとして翻訳されたと考えられるタンパク質の生成を確認することができた。そこで、tRNAの種類を変えて6塩基コドンの翻訳をさらに検討することにした。まず、種々の塩基配列を持ったtRNA遺伝子を作製し、RNAポリメラーゼによりtRNAを合成して、非天然アミノ酸によりアミノアシル化した。これらのtRNAについて、通常の3塩基コドンに対する翻訳活性を確認したところ、tRNAの種類によって大きく異なることが観察された。今後、一旦3塩基コドンに対して高い翻訳活性を有するtRNA配列を取得し、それを6塩基アンチコドンへ改変することで、6塩基コドンを効率的に翻訳するtRNAが得られる可能性が高いと予想される。
三次元景観表示用航空写真に対する画像圧縮形式と電子透かしに関する研究

景観評価に利用する三次元仮想空間を構成する為の航空写真に対する画像圧縮方式の要件を定め、ベクトル量子化技術を用いた圧縮方式を構築した。併せて、構成に必要なデジタル標高モデルに対するベクトル量子化技術を用いた圧縮方式も構築した。デジタルデータの不正利用の防止の観点より電子透かしに求められる要件を定めた。ベクトル量子化技術を用いた圧縮技術がそれらの要件を満たす為に必要となる擬似乱数生成器に関する研究を進め、整数上のロジスティック写像に関して性質を明らかにした。三次元地形表示を行うためには、地形データと航空写真が必要である。本研究で用いた地形データは地表面を格子状に分割してその格子点の標高の集合である。その様な大容量の地形データを圧縮する為に、非可逆圧縮の一つであるベクトル量子化を用いた手法を提案した。三次元地形表示の為に、圧縮手法として2つの要求(展開速度が高速である事、任意の領域の標高値を取り出せる事)を挙げ、その要求を満たす圧縮手法のアルゴリズムを提案した。高速な処理を実現するために、展開処理をコードブックに対するランダムアクセスとベクトルの要素数回の加算処理だけで行えるようにした。また、代表的な可逆圧縮手法であるLHAより55%の時間で展開できることを確認した。任意の領域に対して展開処理ができるようにする為に、符号語列は入力ベクトルに対応する代表ベクトルのインデックスから構成するようにした。三次元地形表示に必要な、情報の取得にコストのかかるデータを保護する為に電子透かしを埋め込む事が必要である。電子透かしの埋め込みで透かし情報を拡散させる為に必要とされる、擬似乱数についての研究を行った。ロジスティック写像を用いた擬似乱数生成器は、計算機上の演算のため、有限制度の演算が求められる。その為解析の進んでいる実数域とは異なる性質を持つ。整数上のロジスティック写像を用いた擬似乱数生成器を設計する上で必要な性質を調査した。ロジスティック写像を用いたシンプルな擬似乱数生成器を定義し、それによる擬似乱数系列に対するNISTによる乱数検定を行うことで、擬似乱数の安全性を評価した。その結果56bit以上のビット長を持つロジスティック写像を用いた擬似乱数生成器を用いる必要があることがわかった。三次元景観表示に必要な航空写真には情報の取得および整備に多大なコストを必要とする。その為、情報の不正な二次利用を防ぐ目的で、電子透かし情報を埋め込む事が必要となる。しかしながら、我々が研究を進めている圧縮方法は利用する航空写真に共通の辞書を利用する。結果的に電子透かし情報は辞書の中に保存されるため、そこに対する攻撃を防ぐためにしづらい位置に情報を埋め込む必要がある。そこで、擬似乱数を用いることが考えられる。その擬似乱数に求められる要件は、1.ビット長の長い擬似乱数を生成可能なこと、2.擬似乱数を生成する乱数種が十分短いことが挙げられる。そこで、一般的には実数上で定義されるロジスティック写像を演算を高速化するために整数上に拡張したうえで用いる事を考えた。しかしながら、X_<i+1>=floor(4X_i(2^n-X_i)/2^n)で定義される整数上のロジスティック写像は自身の性質の解析が十分でないため、擬似乱数生成器として用いる上で安全性の評価が行われていない。そこで、整数上のロジスティック写像の性質を明らかにするべく研究を進めた。ロジスティック写像の計算途中結果4X_i(2^n-X_i)に着目し2nビット長のビット列として見なしたときに、数回写像を繰り返したときの各ビットにおける0と1の出現確率を全探索可能な範囲であるn=430に関して調査を行った。中央のビットは予想通り出現確率は0.5に近いが、上位および下位ビットに関しては出現確率に偏りが見られた。加えて、下位ビットには法則性が見られ、最下位ビットから数ビットに関しては出現確率の理論的な導出結果を得た。現実感のある地表面の閲覧には高解像度の航空写真が必要となるが。それ照の取得および整備には多大なコストを必要とする。その為、情報の不正な二次利用を防ぐことが欠かせない。その解決策の一つとして、電子透かしがある。しかしながら、我々が研究を進めている圧縮方法では利用する航空写真に共通の辞書を利用ために、電子透かし情報が辞書の中に保存されるため、辞書内の透かし情報を削除する攻撃を防ぐために、攻撃しづらい位置に情報を埋め込む必要がある。その要件は、1.周期の長い擬似乱数を生成可能なこと、2.擬似乱数を生成する乱数種が十分に短いことが挙げられる。

しかしながら、X_<i+1>=floor(4X_i(2^n-X_i)/2^n)で定義される整数上のロジスティック写像は性質の解析が不十分であり、擬似乱数生成器として用いる上で安全性の評価が困難である。そこで、整数上のロジスティック写像の性質を明らかにするべく研究を進めた。理想的なロジスティック写像と同等の初期値鋭敏性が有限精度のロジスティック写像には存在しないことを示し、新たな初期値鋭敏性の議論を行った。二つの初期値がリンク・ループ上の合流、非合流のどの状態になるかを調査した結果、微少な二つの初期値とランダムな二つの初期値には、状態の差が無いことを実験的に示した。また、計算途中結果4x_i(2^-X_i)に着目し2nビット列と見なしたときに、ビット毎の0と1の出現確率の調査を行った。中央のビットは予想通り出現確率は0.5に近いが、上位および下位ビットに関しては出現確率に偏りが見られた。加えて、下位ビットには法則性が見られ、最下位ビットから数ビットに関しては出現確率の理論的な導出結果を得た。
漁獲行為遭遇資源の生残性に関する行動生理学的研究

全地球的な自然環境保全に関する意識の高まりのなかで,漁業資源の管理についてもこれまでの効率性を追究した技術展開は見直しを迫られ,現実的な生態系保全型管理手法の導入が要求されている。特に,漁獲後の船上投棄,及び漁具から脱出した個体について資源への影響把握が重要な課題となってきている。本研究は平成5年度から3年間の研究計画で実施されたもので,水槽内での基礎的な実験を中心に研究を進め,また,最終年度にはこれまでの研究成果を公表していくとともに,シンポジゥムを実施して国内外への問題提起と解決法提案を実施してきた。実験内容とその成果として,初年度には漁獲行為に遭遇した個体の受けるストレスについて既往の文献を総述し,生残性やストレスに関する研究方法の決定を実施した。そのなかで血漿中コルチゾル測定によるストレス判定を試み,マアジを実験魚としてトロールを想定した回流水槽実験を行った。2年目には延縄,刺し網を対象に水槽内で漁獲実験を行い,釣り漁具に比べて刺し網で受けるストレスは高く,また死亡する個体の多くなることを確認した。また,心電図計測の手法によって漁獲過程におけるリアルタイムでのストレス測定も実施した。3年度では,旋網の漁獲過程における魚体選別を目的とした網糸グレーダーの性能試験を実施した。実験魚としてマアジ,イサキを用い,水槽内で収納空間を狭めていった場合の網目通過行動を観察し,実際の操業での応用性について考察した。また,定置網における揚網時刻,揚網間隔と漁獲組成の解明に関する研究を実施し,魚群入網の日周性や蓄積性を魚種別に検討した。この問題は適正な操業時刻や操業方式を考える上で無駄のない資源利用方式を考えるための基礎として有用である。なお,マダイ種苗を実験魚として横臥行動の発現とストレスの関係について基礎的な実験も実施し,コルチゾル測定と心電図計測による解析をおこなった。実験成果として十分な資料入手には至らなかったが,今後の研究課題として重要な方向であり,引き続き取り組むことが必要である。以上,3年間の成果をまとめて報告書を印刷した。漁獲行為遭遇資源の生残性に関する行動生理学的研究の初年度実績として、以下の通りである。1.各種漁具の漁獲過程を改めて検討し、漁具から脱出した個体の生残率に関する既往の文献調査により問題点の抽出を行った。2.東京水産大学坂田実験実習場、ならびに水産工学研究所魚群行動研究施設においてトロール網を想定した網目通過実験を行い、マアジの網内遊泳行動、網目通過行動、そして遊泳疲労について観察するとともに、網目通過個体の魚体損傷と生残性についての基礎実験を行った。3.千葉県館山湾においてソウダガツオ引縄漁法の漁獲過程に関する水中観察を行い、擬餌にかかるまでの行動パターンと各事象出現率の算出を行った。また、漁獲個体について坂田実験実習場屋外大型水槽に搬入し、長期飼育による生残性確認実験を行った。4.漁獲行為遭遇個体のストレス測定を目的として、マアジを実験魚として血液中のプラズマ・コルチゾル測定に関する基礎実験を行い、コルチゾルレベルの上昇をもとにストレスの状態を判定できることを確認した。5.心電図遠隔測定に関する基礎実験を行い、心拍数増加ならびに抑制の現象をもとに刺激-反応系解明の手法を確立するとともに、ストレスの状態をリアルタイムで判定する手法について検討した。

漁獲行為に遭遇した後に脱出し,あるいは投棄された資源の生残性についての知見は十分ではなく,特に選択的な漁具漁法開発を進める上で,脱出魚が実際に生き残り、次の資源再生産に寄与しているかどうかは重要な問題となっている。このことについて検討するため,マアジ,マダイを実験魚として水槽内で延縄釣りと刺し網の実験を行い,漁獲過程における実験魚の行動,時間経過にともなうストレスの変化,そして漁具から回収して放流した後の生残率を実験的に確認した。特に本年度の研究の中心として,血液中コルチゾル測定によるストレス程度の判定を試みた。結果として,釣り漁具では釣獲後の死亡はほとんどなく,ストレス量も釣獲直後にピークをもち,その後は低いレベルに安定した。これは釣り針に掛かった個体がその状態に早い段階で順応し,一定時間後は激しい動きを示さなくなることに起因する。一方,刺し網の場合には羅網中に鰓蓋を塞がれるような掛かり方をして死亡する場合もあり,ストレス量も時間経過とともに増加する結果であった。また,回収後の放流でも当初は目に僅かに見える程度の網跡が日数経過とともに徐々に大きな傷となり,死亡に至る個体が多く出現した。このような結果は,漁獲過程において受ける魚体損傷やストレスの程度が漁具によって異なり,投棄され,あるいは脱出した個体のその後の運命も大きく異なることが明きらかであった。今後,幾つかの漁法について漁獲圧力を再検討すると同時に,生残の可能性を高めるための手法を確立することが必要であり,この考え方に立って漁獲死亡率に投棄魚,脱出魚の生残性を含めたモデルを作成した。全地球的な自然環境保全に関する意識の高まりのなかで,漁業資源の管理についてもこれまでの効率性を追求した技術展開は見直しを迫られ,現実的な生態系保全型管理手法の導入が要求されている。特に,漁獲後の船上投棄,及び漁具から脱出した個体について資源への影響把握が重要な課題となってきている。本研究は平成5年度から3年間の研究の最終年度として,これまでの研究成果を公表していくとともに,シンポジゥムを実施して国内外への問題提起と解決法提案を実施してきた。他に,研究完成にむけた追加実験として,旋網の漁獲過程における魚体選別を目的とした網糸グレーダーの性能試験を実施した。実験魚としてマアジ,イサキを用い,水槽内で収容空間を狭めていった場合の網目通過行動を観察し,実際の操業での応用性について考察した。また,定置網における揚網時刻,揚網間隔と漁獲組成の解明に関する研究を実施し,魚群入網の日周性や蓄積性を魚種別に検討した。この問題は適正な操業時刻や操業方式を考える上で無駄のない資源利用方式を考えるための基礎として有用である。なお,マダイ種苗を実験魚として横臥行動の発現とストレスの関係について基礎的な実験も実施し,コルチゾル測定と心電図計測による解析をおこなった。実験成果として十分な資料入手には至らなかったが,今後の研究課題として重要な方向であり,引き続き取り組むことが必要である。以上,3年間の成果をまとめて報告書を印刷した。
顎骨および咀嚼筋に対するIGF-Iのアンチエイジング作用の解明

ラットへのIGF-Iの持続投与により、下顎骨は歯列弓の幅が大きくなり、舌は舌体部重量が増加し、組織学的に筋線維束の幅および細胞間隙、上皮の厚さが増大していることが明らかとなった。この舌肥大が、下顎骨の形態学的変化をひき起こしていることが示唆された。さらに、下顎頭の軟骨層の厚さおよび骨基質面積比、骨芽細胞数が増大していることがあきらかとなり、下顎骨の過成長は、下顎頭における軟骨性成長の促進によりひき起こされていることが示唆された。IGF-Iは、下垂体より分泌される成長ホルモンの影響下に、主に肝臓の成長ホルモン受容体を介して産生され、種々の組織の成長促進作用を有する。IGF-Iと骨や筋肉との関係として、IGF-Iは骨芽細胞、軟骨芽細胞の分化・増殖を促進し骨成長を誘導すること、衛星細胞依存性の筋肥大や筋芽細胞の分化・増殖を促進し筋線維の肥大を誘導することが知られている。本研究においては、顎口腔領域におけるIGF-Iの作用を解明することを目的に下顎骨と舌の形態および組織学的変化について検討した。実験動物は10週齢Wistar系ラットを用い、IGF-I群にはIGF-I製剤を、対照群には生理食塩水を背部皮下組織に4週間持続投与した。投与中止直後に下顎骨および舌を摘出した。軟エックス線装置を用いて下顎骨の側方向規格写真を撮影し、下顎骨の形態学的変化を計測した。舌の形態学的変化として舌体部重量、病理組織学的変化として、HE染色標本上で筋線維束の幅、細胞間隙/筋線維束の比率、上皮の厚さを測定した。本年度の研究成果として、ラットへのIGF-Iの持続投与により、下顎骨は歯列弓の幅が大きくなり、また下顎頭の長軸方向と下顎骨前後方向に部位特異的に過成長していることが明らかとなった。さらに、舌体部重量が増加し、組織学的に筋線維束の幅および細胞間隙、上皮の厚さが増大していることが明らかとなった。IGF-Iと骨の関係として、IGF-Iは骨芽細胞、軟骨芽細胞の分化・増殖を促進し骨成長を誘導することが知られている。これまでの研究において、IGF-Iにより下顎骨は上顎骨や大腿骨と比較して有意に過成長し、特に下顎骨体部と下顎頭が過成長することが明らかとなった。本研究においては、下顎骨歯列弓の形態変化および下顎頭の組織学的変化について検討した。実験動物は10週齢Wistar系ラットを用い、IGF-I群にはIGF-I製剤を、対照群には生理食塩水を背部皮下組織に4週間持続投与し、投与中止直後に下顎骨を摘出した。下顎骨歯列弓の形態変化は、IGF-I投与開始からIGF-I投与中止直後まで毎週経時的に下顎骨歯列弓の歯型を採得し、形態計測をおこなった。下顎頭の組織学的変化として、下顎頭軟骨層の厚さ、骨基質面積比、骨芽細胞数、破骨細胞数を計測した。本年度の研究成果として、ラットへのIGF-Iの持続投与により、下顎骨は歯列弓の幅が大きくなり、また下顎頭軟骨層の厚さ、骨基質面積比、骨芽細胞数はいずれも増加することが明らかとなった。また、破骨細胞数に変化はみられなかった。以上により下顎骨の過成長は、下顎頭の軟骨性成長によりひき起こしている可能性が示唆された。
バイコンティニュアスメゾポーラス酸化物材料の創製

吸着・分離,触媒,電極材料などの材料開発において,表面あるいは界面の設計は材料の性能を大きく左右する。その1つとして材料の多孔化ならびに多孔構造制御は重要である。近年,ミセルをテンプレートにしたメゾ多孔体合成が活発化しているが,金属酸化物などの結晶性物質への適用や制御できる細孔構造には制限も多い。本研究では,無機物の多孔構造制御のバリエーション拡大のための新しい方法を開発し,吸着・触媒や電極材料としての機能向上を目指した。これに対して,両連続相マイクロエマルション法,コロイド結晶テンプレート法により,シリカに限らずメタロシリケートやアナターゼTiO_2,LaMnO_3ペロブスカイト,カーボンにおいてメゾ・マクロ領域の細孔からなるさまざまな多孔構造形成を可能にした。得られた多孔体の吸着・触媒特性や電気化学充放電特性を調べ,ナノ領域での多孔構造制御により物質移動をスムーズにすること,比表面積(反応界面)が増大することにより,それぞれの機能を向上できることを明らかにした。主な成果を以下に示す。1.メソポーラスシリカ骨格内にAl,Fe,Tiを導入したメゾポーラスメタリシリケートを合成し,メチレンブルー(MB)の吸着特性の向上や光分解特性の発現を見出した。2.アナターゼTiO_2メゾ多孔体を合成し,比較的大きなメゾ細孔を有する多孔体では基質拡散性の向上により光分解活性が向上することを明らかにした。3.コロイド結晶テンプレート法で得たメゾ・マクロ多孔カーボンが高い電気二重層容量を示し,高速充放電が可能であることを明らかにした。4.TiO_2において,ナノ多孔構造制御により高速でのLiインターカレーションを可能にした。本研究では,界面コロイド化学的な自己組織構造を利用してバイコンティニュアスな無機多孔体の合成を行い,その構造と物性相関の解明を通して,機能電極材料の創製を行うことを目的とする。今年度は,コロイド結晶テンプレートおよび両連続マイクロエマルションを利用した多孔体合成について検討した。1.コロイド結晶テンプレート法によるTiO_2マクロ多孔体の合成0.10.5ミクロンの粒子径からなる単分散ポリスチレン(PS)ラテックス溶液から,PSコロイド結晶を調製し,その粒子間隙にチタンイソプロポキシド溶液を含浸させ,ゲル化後,550°C焼成することによりアナターゼTiO_2多孔体を得た。PS粒子径に対応したマクロ細孔が規則的に配列し,三次元的に連続した構造であることをSEM観察により確認した。2.コロイド結晶テンプレート法によるカーボン多孔体の合成12016nmのシリカコロイド溶液を遠心分離することによりシリカコロイド結晶を調製し,これをフェノール/ホルムアルデヒド混合溶液に浸漬し,128°Cで熱処理して粒子間隙にフェノール樹脂を生成させた。次いで,Arガス雰囲気下,1000°Cで熱処理することによりカーボンを生成させ,さらにHF水溶液で処理してシリカを溶出させることによりカーボン多孔体を得た。N_2吸着測定,TEM観察により,シリカ粒子サイズに対応したマクロメゾ領域サイズの細孔とフェノール樹脂そのものがカーボン化する際に生成するミクロ細孔からなる二元系多孔カーボンが得られていることがわかった。3.両連続マイクロエマルション法によるシリカメゾ多孔体の合成テトラデカン/ジドデシルジメチルアンモニウム/塩酸の3相系において両連続マイクロエマルションを調製し,これにテトラメトキシシランを加えゾル-ゲル反応を行った。得られたゲルを洗浄後,550°C焼成することにより高表面積シリカメゾ多孔体を得た。本研究では,界面コロイド化学的な自己組織構造を利用してバイコンティニュアスな無機多孔体の合成を行い,その構造と物性相関の解明を通して,機能材料の創製を行うことを目的としている。

昨年度の研究において,コロイド結晶テンプレートおよび両連続マイクロエマルションを利用してTiO_2,カーボン,SiO_2のメゾ・マクロ多孔体の合成に成功している。今年度は,TiO_2,SiO_2の合成についてさらに検討を加え,メゾ・マクロ多孔構造のより精密na制御が可能であることを明らかにした。1.コロイド結晶テンプレート法によるTiO_2二元多孔体の合成0.43および0.05ミクロンのポリスチレン(PS)ラテックス混合溶液から,二種類の粒子が規則配列したコロイド結晶を調製し,その粒子間隙にチタンイソプロポキシド溶液を含浸させ,ゲル化,焼成することにより,PS粒子サイズに相当する二種類の細孔を有するアナターゼTiO_2多孔体を得ることに成功した。2.両連続マイクロエマルション法によるTiO_2,SiO_2のメゾ多孔体の合成油/界面活性剤/希塩酸の3相系両連続マイクロエマルションの組成に依存して,SiO_2メゾ細孔構造を幅広く制御できることを見出した。本系では,両連続マクロエマルション中でのゾル-ゲル反応において,金属アルコキシドのゾル-ゲル反応が油/水あるいは界面活性剤/水界面で起こり,水相でのゲルネットワーク形成により細孔構造が形成されると推測された。そこで油/水の組成を変化させたところ,油相割合が高くなると細孔径ならびに細孔容積が増加することを突き止めた。一方,TiO_2合成においては,チタンアルコキシドの反応性が高くため,アルコキシドのみのゾル-ゲル反応では25nmの小さなメゾ細孔しか生成しないが,アセチルアセントンを共存させて反応速度を抑制することにより,1020nmの大きなメゾ細孔を有する多孔体を得た。本研究では,コロイド化学的手法を利用してバイコンティニュアスな多孔構造を有する無機多孔体の合成を行い,その構造と物性相関の解明を通して機能材料の創製を目指した。昨年までに,ミセルテンプレート法,コロイド結晶テンプレート法や両連続マイクロエマルション法により,SiO_2やTiO_2,カーボンなどの多孔体合成を行い,メゾからマクロ領域にわたる細孔サイズ制御を可能にしてきた。本年度は,多孔体の光触媒特性,光電流特性,電気二重層やLiインターカレーションなどの電気化学特性について調べ,構造-物性相関について検討を行うことで研究を総括した。1.メゾポーラスメタロシリケートやTiO_2メゾ多孔体による色素吸着・分解特性メソポーラスシリカ骨格内にAl,Fe,Tiを導入することにより,Al, Fe系ではメチレンブルー(MB)の吸着特性の向上,Fe,Ti系ではMBの光分解特性の発現を可能にした。TiO_2メゾ多孔体においては,比較的大きなメゾ細孔を有するTiO_2多孔体では反応基質の拡散性の向上により光分解活性が向上することを突き止めた。2.TiO_2マクロ規則多孔体の光電変換特性薄壁からなるTiO_2マクロ多孔構造を形成させることにより,光電変換の量子収率ならびに入射光の光電流変換効率を向上させることに成功した。3.カーボンおよびTiO_2ナノ多孔体の電気化学特性コロイド結晶テンプレート法で得たメゾ・マクロ多孔カーボンが高い電気二重層容量を示し,高速充放電が可能であることを明らかにした。
神経シナプス間隙でのニューロトランスミッター動態に及ぼす全身麻酔薬の作用の解析

麻酔薬は神経系の機能を可逆的に抑制してその麻酔効果を表わしていると考えられているが、現在、中枢神経系の麻酔薬の作用部位としてシナプスへの作用が注目され、特にシナプス間隙におけるニューロトランスミッターの動態に大きな影響を及ぼしていると考えられている。今回は、シナプス間隙においてCAの再吸収に関与するアミントランスポーターに焦点をあて、ケタミン、プロポフォールのそれらに対する作用を副腎髄質細胞をもちいて検討した。その結果は、1、ケタミンは^3H-NAの細胞内の取り込みを臨床濃度において抑制した。プロポフォールも^3H-NAの細胞内へ取り込みを臨床濃度において抑制した。2、ケタミンは副腎髄質細胞の細胞膜に対する^3H-デシプラミン結合を最大結合Bmaxを変えず結合定数Kdを変化させて阻害した。3、ケタミンは、カルバコール刺激によるCA分泌を抑制したが、^3H-NAの取り込みを抑制した濃度より高い濃度であった。以上の結果より、神経シナプスの間隙でのニューロトランスミッター動態に麻酔薬が重大な影響を及ぼしている事が明らかとなってきた。さらに、麻酔薬による細胞内蛋白質燐酸化反応やプロテインキナーゼ系に及ぼす影響についても報告した(Jimi et al,1997)。また麻酔薬だけでなく外科手術に使用されるプロタミンも交感神経のニューロトランスミッターの動態に影響を及ぼすことを示唆する結果を得ている(Minami et al.,1996).。さらに、抗精神薬のカルママゼピン(Yoshimura et al.,1995)やカルモジュリンキナーゼII阻害薬についてもシナプス間隙におけるニューロトランスミッターの動態に大きな影響を及ぼしている結果も得ている(Tsutsui et al.,1996)。今後は、マウスを用いて全身麻酔薬の中枢および末梢の交感神経のシナプス間隙におけるCA動態に対して総合的な解析を行い、全身麻酔薬がニューロトランスミッターの動態にどの様に影響するのか検討したい。
ポスト・コンフリクト国における難民の帰還と社会統合の方途

紛争によって発生した難民の帰還と社会統合は、ポスト・コンフリクト国における重要な課題の一つである。本研究は旧ユーゴスラヴィア連邦から分離独立した国々(クロアチア、ボスニア・ヘルツェゴヴィナ、セルビア)を調査地域として選定し、1990年代の民族紛争に伴って発生した難民の元の居住地域への帰還および統合の現況と課題、ならびに避難した地域に定住を決意した難民のホスト社会への統合の現況と課題を明らかにした。本年度はセルビア共和国を対象に難民の帰還と社会統合の進行状況を検討した。その結果、次のような知見を得た。(1)セルビアの難民については帰還と統合の間に明確な線引きをすることは難しい。セルビアに定住を決めた人びとの中には出身地に定期的に戻っている人びとがかなりいる。また一つの家族の中で帰還と統合を使い分けているケースもある。たとえば、親世代は帰国し元の居住地で生活しているが、子どもの世代はセルビアに定住しているパターンがそれである。セルビアは二重国籍を認めているので、難民にとっては帰還と統合を柔軟に組み合わせた生活設計が容易になっている。(2)現地社会への統合に成功した状態を、国籍の取得と市民権の実現、標準的な住宅の取得、安定した収入源となる仕事をもつことの3つの側面から考えた場合、これらをまだ達成していない人びとは多い。セルビアに定住した難民のうち、セルビア国籍と個人カードを取得し、完全に市民権を獲得した者は半分以下と見られ、住宅については間借りの部屋に住んでいる人もかなりいる。また難民・国内避難民の失業率は一般人口に比べてかなり高い。難民の中にはセルビア社会への統合にあまり期待していない者もかなり存在するように思われる。(3)就労問題は難民にとって最大の問題であるが、難民・国内避難民の間で失業率が高いことは彼らに対する差別や排除の結果ではない。少なくともそのように見る者はこの国ではほとんどいない。彼らの就業状況を悪くしている最大の原因はセルビアの経済発展が遅れていることにある。(4)難民が抱える就労と貧困の問題は難民に特有の問題ではなく、一般のセルビア国民が抱える問題でもある。だから、難民・国内避難民だけをターゲットにした対策をとることは妥当ではない。一般のセルビア国民の間での失業や貧困の問題を緩和するような対策が求められる。本年度はクロアチアにおけるセルビア人難民の帰還と再統合の現況を分析した。その結果は次の通り。1.クロアチアの中でセルビア人の帰還者がもっとも多い地域はかつてセルビア人の集中的な居住地域であった地域である。このうち、農山村地域ではセルビア人社会が維持される可能性は小さい。ここで常時居住する住民の大多数は高齢者であり、一人暮らしも多く、近い将来には集落そのものが消滅していくことが予見される。2.しかし、都市部ではセルビア人社会が維持される可能性は残されている。ここでは住宅の再建が完了したとすれば、雇用・仕事を確保できれば帰還者は生活を再建することができる。しかし、セルビア人帰還者にとって雇用・仕事の確保はもっとも難しい問題である。3.しかし、問題状況を改善する重要なファクターを見出した。それは政治的影響力である。セルビア人が一定の政治的影響力をもつ地域ではそうでない地域に比べてセルビア人の雇用機会は大きくなる。具体的には独立民主セルビア人党の影響力の大きさに依存している。4.クロアチアにおけるセルビア人の再統合の実現状況は全体的にはまだら模様である。一部にほぼ完全に再統合を果たした人もいるが、その一方でクロアチア社会への再統合を実感できない人も多数いる。その主要な原因の一つは就職難である。5.問題状況の改善のためには第一に就業機会が全体的に拡大することが必要である。しかし、全体的な就業機会が拡大するためにはこの国の経済が成長軌道に乗り、セルビア人帰還者が多数居住する地方社会に投資と開発が進む必要がある。その上で第二に採用慣行・採用方法の変化が求められる。現在のように政党所属と民族所属が重視されるのではなく、求職者の専門的知識と資質によって採否が決定されなければならない。そのためには客観性の高い選抜方法が導入され、選考過程の公平性と透明性を担保する法規制が必要だと考えられる。本年度はボスニア・ヘルツェゴヴィナにおけるマイノリティ難民の帰還と社会統合の現況を調査し、分析した。得られた知見は次の二点である。第1に先行研究やUNHCR(国連難民高等弁務官事務所)はボスニア・ヘルツェゴヴィナの難民の帰還はほぼ終了したとみなしている。しかし、難民の帰還のプロセスがまだ終わっていない地域がある。たとえば、私が調査したモスタールとその周辺地域出身のセルビア人難民がそうである。UNHCRの見立てとは異なり、彼らは住宅の転売や別荘化のためにではなく、帰還と居住のために紛争で破壊された住宅の再建を望んでいた。モスタールはヘルツェゴヴィナ地方の中心都市であり、就職の機会やビジネスの機会、子どもの教育機会、都会的な暮らしやすさが大きな魅力になり、難民が帰還を切望する要因を形成する。

第2にマジョリティの支配地域に残留するマイノリティ住民の存在の意義である。私の調査例ではモスタール(ボスニア連邦)のセルビア人、バニャ・ルーカ(スルプスカ共和国)のボシュニャク人とクロアチア人がこれに当たる。彼らは避難民にならなかったので、難民の支援組織であるUNHCRが彼らの存在に注目しないのは当然かもしれない。しかし、もし国際社会がボスニアの民族浄化を容認せず、このプロセスを元に戻すことを目標として掲げる場合には、彼らの存在にもっと大きな注目を寄せてよいはずである。なぜなら、難民の帰還がほぼ完了した現在ではこのような残留者の存在こそがその地域の民族純化の進行に歯止めをかけ、多民族的な社会を維持することを可能にしているからである。ボスニア・ヘルツェゴヴィナのマイノリティ残留者は厳しい生活条件にある。とくに雇用差別が存在し、年金などの恒常的な収入源をもたない者は最底辺の生活を強いられている。彼らの窮状はもはや難民政策の枠組みではなく、人権保障の観点から解決されるべき問題である。クロアチアにおける調査を完了し、難民の帰還と再統合の現況を分析し、『問題の所在と問題解決のための課題を明確にすることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。ボスニア・ヘルツェゴヴィナにおける調査を完了し、マイノリティの帰還の再統合の現況を分析することである。ボスニア・ヘルツェゴヴィナにおける調査の拠点地域は、サラエヴォ、バーニャ・ルーカ、モスタールであるが、さらにドゥルヴァールを追加する可能性を探っている。
ラットにおける神経移植術後の筋組成の変化の確認及びその臨床応用への試み

表情筋麻痺を呈する陳旧性顔面神経麻痺の患者に対し、他の部位より採取した筋体を顔面に移植する遊離筋体移植術が行われる。移植した筋体そのものが収縮して表情筋の働きをするため、重症患者にとって革新的な治療法であるが、本来の神経支配を失った移植筋体が術後にどのように運動機能を再獲得するか、そのメカニズムを示した報告は少ない。本研究では、ラットの咬筋の性質がその運動神経支配を変えることにより変化するか否かを検証する。もし変化していれば、同様の変化が遊離筋移植術によって移植された筋体にも起きていることが予想される。本研究結果は陳旧性顔面神経麻痺に対する外科治療において新たな基準となりうるものである。
慢性肝炎における各種インターフェロン誘導蛋白の動態

インターフェロン治療効果や慢性肝炎の病態には各種のインターフェロン誘導蛋白が関与していることが推測される。我々は、慢性肝炎組織におけるインターフェロン誘導蛋白の発現を調べ、慢性肝炎の各種臨床検査結果(肝組織進展度、インターフェロン治療効果)との関係を検討することにより、これらのインターフェロン誘導蛋白が慢性肝炎の病態にどのように関与しているか解明したいと考え、研究を行なった。10年度から12年度はインターフェロン誘導蛋白のひとつである二本鎖RNA依存プロテインキナーゼ(PKR)の肝組織中の発現量を、慢性肝炎患者において検討した。PKR mRNAの発現量を症例間で比較したところ、原因疾患や疾患の進展度(gradeおよびstage)との関係はみられなかった。またインターフェロン誘導蛋白のひとつであるMxA遺伝子の肝組織中での発現量を慢性肝炎患者において検討した。慢性C型肝炎12例では、MxA mRNA量と疾患の進展度(gradeおよびstage)との間に有意な相関関係はみられなかった。またMxA遺伝子のpromotor領域の一塩基多型(single nucleotide polymorphism : SNP)を検討し、肝組織中のMxA発現量との関係を検討したが、相関は見られなかった。13年度はさらに症例を増やしてMxA遺伝子のpromotor領域のSNPを検討した。慢性C型肝炎60例では、Hijikataらが報告したnt-88のG.G homozygote、G.T heterozygote、T.T homozygoteは、それぞれ31例、17例、12例にみられた。MxA遺伝子のSNPとインターフェロン治療効果との間に有意な相関関係はみられなかった。今回の我々の研究では、検討したインターフェロン誘導蛋白の肝組織における発現量と病態との間あるいはSNPと病態との間に有意な関係を認めなかった。10年度は、インターフェロン誘導蛋白のひとつである二本鎖RNA依存プロテインキナーゼ(PKR)の慢性肝炎患者肝組織中の発現量を検討した。治療上の必要から施行された肝生検により、本人の同意の元に得られ.た肝組織の一部からRNAを抽出し、PKR mRNA特異的プライマー及びTaqManプローブを用いてreverse transcriptionとpolymerase chain reactionを施行し、ABIPRISM7700シーケンスデイテクタにより、反応をリアルタイムに検出し、PKRmRNA量を定量した。検討した慢性C型肝炎15例、慢性B型肝炎6例の肝組織の、それぞれ5例と2例でPKR mRNAが検出された。PBC3例でも検討したが、PKR mRNAは検出されなかった。PKRmRNAと同様の方法で測定されたGAPDHmRNA量を内部標準とし、それとの比を計算することにより、PKR mRNAの発現量を補正し、症例間で比較したところ、原因疾患や疾患の進展度との関係はみられなかった。現在肝癌組織におけるPKR mRNAの発現の検討及び慢性肝炎肝組織におけるその他のインターフェロン誘導蛋白であるinterferon reguratory factor1 (IRF1)、p58、IRF2の測定を開始している。一方培養肝癌細胞株(SK-Hep-1)をインターフェロンで刺激することにより、PKR mRNA量が著明に増大することを確認し、現在その詳細な時間的変化を検討している。11年度は、10年度に引き続いて、インターフェロン誘導蛋白のひとつである二本鎖RNA依存プロテインキナーゼ(PKR)の肝組織中の発現量を、より多くの慢性肝炎患者において検討した。治療上の必要から施行された肝生検により、本人の同意の元に得られた肝組織の一部からRNAを抽出し、PKR mRNA特異的プライマー及びTaqManプローブを用いてreverse transcriptionとpolymerase chain reactionを施行し、ABIPRISM 7700シーケンスデイテクタにより、反応をリアルタイムに検出し、PKR mRNA量を定量した。