hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
戦後農村女性のサブシステンス活動にみる農本的思想の特質とその構造

本研究では、1990年代に誕生した農村女性ネットワークに着目し、この事例を<自己決定>を目指すサブシステンス活動の一種として捉えた上で、事例がどのような時代的特性をもった変革思想(=農本思想)として位置づけられるのかについて、ネットワーク参加者を事例としつつ、思想分析の観点から明らかにすることを目的とした。その結果、インフォーマント各々の動機形成過程の詳細、および変革の方向性として3種のタイプが見いだせることが明らかとなり、その研究結果を「『農村女性ネットワーク』にみる変革の志向性とその形成過程ー『田舎のヒロインわくわくネットワーク』を事例にー」と題した学術論文として発表した。近年の農村女性によるネットワーク作りや起業などのさまざまな活動は、しばしばエンパワーメントなどの用語と共に説明されてきた。だがその一方で、これらの事例では農業の重要性を訴える思想や活動(=農業本位の思想)との結びつきがしばしば見られるにも関わらず、両者の結びつきには従来あまり目を向けられてこなかった。本研究ではこれまでの農村女性研究を一歩押し進め、農業本位の思想にみられる歴史的動態や各種要素が、どのように農村女性たちをとりまく環境として作用してきたのかを明らかにし、その上で農村女性の今日的な活動のもつ特長とその構造を明らかにすることを目的とする。そこで問題となるのが、農業本位の思想には近現代を通史的に眺める分析フレームが十分に整備されていない点である。そこで本年度は、<自己決定権の確保>という分析視角を設定し、これらが農的な<場>において歴史的にどのように発現してきたかに関する概念構築的な考察を研究のひとつの柱としてきた。この研究に際しては、アメリカのアグラリアニズム思想、およびフェミニズム研究者のM・ミースらが用いているサブシステンス概念、の2点に着目した。とりわけサブシステンス概念は、先進国・途上国を問わず、農的な領域から社会変革を志す人々の思想と実践を分析するのに有効であり、農業本位の思想とも親和的であることが本研究により解明されている。そしてこれら2つの概念を補助線に用いることで、農業本位の思想を通史的に把握できる方法を導出できたため、現在、これらの成果を学術雑誌に投稿中である。またフィールドワークについては、調査対象である農村女性ネットワークが結成以来の活動方針を大きく転換することとなった経緯に関する調査を加味しつつ、農村女性の個人調査についても長野県および福岡・熊本県に居住するインフォーマント(計5名)に対して実施し、必要となるデータを入手した。従来の農本主義研究では分析対象が戦前の事例にほぼ限定されており、「戦後農本主義」についても研究グループによる検討が一部始まってはいるものの、いまだ十分な分析フレームを構築するには至っていない。申請者はアグラリアニズムとの比較を念頭におきつつ、農村女性の活動は十分に「戦後農本主義」に相当するとの仮説を抱いており、そのため本年度はこれらの理論構築に研究の力点を置くこととした。その際に必要となったのは、通史的・相互連関的に事例を眺めることのできる分析概念の設定である。そこで本研究ではアメリカのアグラリアニズムの流れ、およびドイツのM・ミースらが女性による社会運動を分析する際に用いているサブシステンス概念の2点に着目した。とりわけサブシステンスの概念については【農】の領域と親和的であり、先進国・途上国を問わず、農的な世界に身を置いて社会変革を志す人々の思想と実践を分析するのに有効な概念として注目されているのが選択した理由である。そして両者の関連性をもとにすることで「戦後農本主義」論の枠組みを構築できることを明らかにした上で、成果を学術雑誌に投稿した(現在、審査中)。またフィールドワーク面については、当初計画では全国の6名程度の農村女性の聞き取りを予定していたが、初年度の調査では方向性の検討も目論んでおり、また調査対象である農村女性ネットワークが当該年度中に交流学習集会の開催を決定したこともあり、それに対応する形で調査地の変更を行い、調査を実施しデータを入手した。近年の農村女性による起業や社会貢献などのさまざまな活動は、しばしばエンパワーメントなどの用語と共に説明されてきた。だがその一方で、これらの事例では、<農>のもつ様々な機能と効用を再確認し、その重要性を訴える思想や実践(=農業本位の思想)との結びつきが広範囲にみられるにも関わらず、両者の結びつきには従来あまり目をむけられてこなかった。本研究ではこれまでの農村女性の研究を一歩押し進め、農業本位の思想にみられる歴史的動態や各種要素の発現形態が、農村女性をとりまく環境としてどのように作用してきたのかを明らかにし、その上で農村女性の活動がもつ今日的な特性とその構造を思想分析の観点から明らかにすることを目的とする。そこで問題となるのが、農業本位の思想には、近現代を通史的に把握できる分析フレームが十分に整備されていない点である。そこで本年度は理論的作業として<自己決定権の確保>という分析視角を設定し、これらが農業本位の思想において歴史的にどのように発現してきたのかに関する概念構築的な考察を、研究の柱のひとつとしてきた。この研究に際しては、アメリカのアグラリアニズム思想と日本の農本主義思想、およびフェミニズム研究者のM・ミースらが用いているサブシステンス概念に着目した。とりわけサブシステンス概念は、先進国・途上国を問わず、<農>的な領域から社会変革を志す人びとの思想と実践を分析するのに有効であり、農業本位の思想とも親和的であることが本研究を通じて徐々に明らかになりつつある。

そしてこれらの視角を補助線に用いつつ、農業本位の思想を通史的に把握する方法について考察を行った上で、その知見を学術雑誌(『村落社会研究ジャーナル』)に投稿した。ただし論文はまだ掲載決定には至っておらず、査読者等のアドバイスを踏まえて、現在、投稿論文の書き直し作業を行っているところである。近年の農村女性によるさまざまな活動は、しばしばエンパワーメントなどの用語と共に説明されてきた。だがその一方で、これらの事例では、<農>のもつ様々な機能と効用を再確認し、その重要性を訴える思想や実践との結合が広範囲にみられるにも関わらず、両者の結びつきは従来あまり目をむけられてこなかった。本研究では、1990年代に誕生した農村女性ネットワーク(「田舎のヒロイン」)に着目し、この事例を農業本位の思想(=農本的思想)を体現した活動の一種として位置づけると共に、従来の農村女性に関する研究を一歩押し進め、農業本位の思想にみられる歴史的動態や各種要素の発現形態を踏まえつつ、それらが農村女性をとりまく環境としてどのように作用してきたのか、および、農村女性の活動がどのような時代的特性をもった変革思想としてそこに位置づけられるのかについて、このネットワークへの参加者を事例としながら、思想分析の観点から明らかにすることを目的とした。そこで問題となるのが、農業本位の思想には、近現代を通史的に把握できる分析フレームが十分に整備されていない点である。そこで実体分析の作業として、<自己および社会の変革方向>および<変革に向けた動機の形成過程>という分析視角を設定し、これらの要素が農村女性の諸活動とどのような関係を形成しているのかについて、その構造を明らかにすることを目的として分析を行った。その結果、インフォーマント各々の動機の形成過程を解明できたと同時に、変革の方向性として3点のタイプ(「地縁集団型」「任意集団型」「ドメスティック型」が見いだせることを明らかにした。分析結果は「『農村女性ネットワーク』にみる変革の志向性とその形成過程ー『田舎のヒロインわくわくネットワーク』を事例にー」と題した学術論文として『生物資源経済研究』に掲載された。本研究では、1990年代に誕生した農村女性ネットワークに着目し、この事例を<自己決定>を目指すサブシステンス活動の一種として捉えた上で、事例がどのような時代的特性をもった変革思想(=農本思想)として位置づけられるのかについて、ネットワーク参加者を事例としつつ、思想分析の観点から明らかにすることを目的とした。その結果、インフォーマント各々の動機形成過程の詳細、および変革の方向性として3種のタイプが見いだせることが明らかとなり、その研究結果を「『農村女性ネットワーク』にみる変革の志向性とその形成過程ー『田舎のヒロインわくわくネットワーク』を事例にー」と題した学術論文として発表した。理論研究の面において、アグラリアニズム思想と農本主義思想の比較を行い、両者からサブシステンス領域を抽出すると共に、農業本位の思想の通史的な分析枠組みの構築を行い、これらの知見を学会誌(『村落社会研究ジャーナル』)に投稿し、その後の査読結果を受けて論文の方向性および中心概念の展開方向について見直しを行った上で再投稿を行ったものの、まだ修正を必要とする段階にあると判断されており、掲載決定には至っていない。
社会行動を利用したモルモット音弁別の音響および神経基盤

モルモットを用いて音識別学習系を確立し、音識別した動物の聴覚皮質における神経活動の特徴、特に時間情報の表現、を見いだすことを目的とした。競争原理に基づいた新しいトレーニング法を開発し、訓練が困難な動物の学習を容易にした。条件刺激音に対する訓練動物の聴覚野における活動(膜電位感受性色素を用いた光学的イメージング)と、訓練を受けない対照動物での活動には明確な差がなかった。しかし条件刺激音を時間軸に沿って反転した逆転音に対して、両群間で活動ピーク比の有意な差(対照>訓練; p<0.05)を見いだした。この結果は聴覚皮質の可塑的変化では、回路が時間情報の処理に特化するように変化した可能性を示唆する。本年度の成果:日々行う給餌に際して生じる音(足音)を条件刺激音として餌と連関させると容易に音識別学習がなされることが判明した。さらに他の7種類の自然音と組み合わせた試験音セットを聞かせても、足音(標的音)に対してのみ学習行動が惹起されることが解明された。一方この学習過程において、条件刺激音に続く給餌にともなう雑音に動物がしばしば条件づけられてしまうことが予備実験で判明していたが、これを回避する方策として2匹同時に訓練箱に置く事により、2個体間で競争の原理が働き少しでも餌を他より早く獲得しようとするため、先行する条件刺激音により注意を払うようになり、効率のよい学習をさせることが可能となった。意義:モルモットは聴覚末梢研究に非常に多く貢献してきたにも拘らず、学習に適していないと長く考えられてきた(PubMed, guinea pig x cochlear=5852, guinea pig x leaning=532ないしguinea pig x auditory cortex=312)。行動学習が可能となれば、内耳損傷における人工内耳装着の基礎実験においてどの程度機能回復がなされたのかを、従来から行われてきたABR(聴性脳幹反応)に加えて、判定できるようになる。重要性:さらに音識別時に示す特異な報告行動に基づき、刺激音を変調し、音のどのような要素が脳でどのように処理されているかを解明する事ができるものと期待される。目下この方向性の実験を継続する予定である。音識別の機構が解明されると"意義"で述べた人工内耳施術においてどのような変化が脳内に生じる事に寄り、機能が回復していくかを調べられるものと考えられる。自然音はharmonicな動物の鳴き声や人の音声とnon-harmonicな環境音からなる。環境音は多様な包絡を示す広帯域ノイズの音から構成されていて、自然状況下では捕食動物の接近音や、実験環境下では給餌者の足音などが例であり、harmonic音同様に動物の行動変化を引き起こす。動物ではトリを除いて音認識機構は十分には解明されていない。またトリですら元来harmonicなsongをコミュニケーションに使用することからnon-harmonicな音の識別についての機構はほとんど解明されていない。本研究は長所としての音感受性の良さ、鳴き声の周波数帯域が人の声と重複すること、臨床での蝸牛implantで頻繁に使用されてきた実績等を考慮して、モルモットを訓練し特定の標的音に条件付けさせ、標的音から周波数要素と時間要素を別々に取り除いた試験音に対する反応行動から、音識別にそのような音響要素が関与するか、更にその音識別機構を神経科学的に解明することを目標とした。従来音による条件付けが不安定であると考えられていた動物種であるモルモットの訓練は、競争原理を利用し2匹同時に訓練を施すことにより僅か3週間ほどで条件付けることが出来るようになった。また標的音から周波数要素と時間要素を別別に除去し、それら変更音に対する反抗行動を指標にして、音識別の差異に依存している要素を同定した。モルモットは低い周波数成分を欠く変更音には標的音と異なり反応行動を示さなかった。また時間軸に標的音を反転させた変更音にも行動反応を示さなかった。一方高周波成分を除去した変更音や、標的音の構成するセグメントの順序やセグメント間隔を変えた変更音には、標的音と同様な反応行動をおこした。以上から低い周波数要素と微細な時間要素に依存して、モルモットはnon-harmonicなノイズ様の自然音を識別していると考えられた。立ち上がりの鋭い徐々に減衰していく自然音を条件刺激(CS)、餌を強化因子としてモルモットを訓練した。その後訓練により動物の脳がどのような変化(可塑性)を示したかを膜電位感受性色素を用いて調べた。実験は分担者である豊橋科学技術大学堀川研究室に出向いて主に行なった。訓練群ではCS音により特定の反応行動が生じたが、対照ナイーブ動物群では生じなかった。しかし両群においてCSによる聴覚皮質活動の度合いをイメージングしても明瞭な差を見いださなかった。

しかし可塑性により確実に神経回路に何らかの変化が生じていると想定し、CSと周波数成分は同じであるが、時間経過の逆転する音(R音)を刺激音として、回路の特性変化をより多面的に調べた。その結果R音では両群とも反応行動は起こらなかったが、対照群に比べ訓練群でより顕著に活動パターンの減少が見いだされた(H25年度の結果)。本年度はR音でなぜ皮質活動が減弱したかを、逆転音を時間軸に沿って3等分して、それぞれの成分がどのような活動を引き起こすかを調べた。その結果、順行CS音の立ち上がり部分(ON)およびその逆転したものどちらでも強い皮質活動が生じる事、減衰部分は逆転すると皮質活動を強く抑制すること、従ってR音では最初にこの減衰部が刺激となるため、その後にくるCS音の立ち上がりに相当する部分により生じる強い活動が、抑制されることが判明した。このことは訓練、対照群ともに共通の現象であったことから、H25年度の結果を考慮すると、訓練により抑制回路の活性が増強されたと推定した。なお結果は国際学会(ARO;San Diego, USA, 2014.2.24)、UCSFでのセミナー(Center for Integrative Neuroscience, San Francisco, USA, 2014.2.27)にて発表した。平成22年度と平成23年度にかけて特定音への条件付けとその識別実験に成功した。その際従来モルモットで行われてきた痛み等の不快刺激ではなく餌を強化因子として、また動物の社会行動を利用することにより約2週間でオペラント条件付けを安定して成立させることが出来るようになった。この条件音に対して96%の反応行動をおこす条件下で、その周波数と時間構造に関して変調した標的類似音を用いて行動誘発を調べたところ、周波数情報と微細な時間構造を手がかりにして音を認識していることが分かった。大きな秒単位の時間構造はこの条件下では重要ではなかった。この結果を誌上発表した(PLos One, 2012.12.10)。音を識別する際の脳活動を時空間的に解明するため共同実験者と膜電位感受性色素を用い、ナイーブ対照群と訓練条件付け群の間で、条件音とその時間軸に逆転した音に対する脳活動を調べた。その結果条件音と時間反転音による脳活動には顕著な差が生じること、この差は対照と訓練群間で優位であることが見いだされ、国際学会(ARO; USA, 2013.2.17)にて発表した。時間軸に反転した音は自然界では生じることはなく、かつまた構成周波数的には条件音とまったく同一であることから、両群間での条件音と時間反転音の差が異なることが、訓練による聴覚皮質回路の可塑的な変化に由来する可能性を主張した。行動学的に動物の音聞き分けの可否をほぼ80%の達成度を指標にすると3週間で条件付けができることから今後行う神経学的解析の基盤となりうる。25年度が最終年度であるため、記入しない。ある自然音に対して条件付けが完成し特定の行動を引き起こすようになった際には。その際シナプス結合のウェイトが変化するすると同時に、新しいシナプス結合の形成と古い結合の刈り込みが生じている可能性がある。
主題と表現

歴史を通して示された芸術表現上の主題が時代、民族、社会等の芸術世界の構造上の諸契機に応じて表現上いかなる展開をとげるかを追求する目的で、初年度は各芸術領域で主題の特性の分析にとつめた。そこで得られた所見は、1.音楽ではモティ-フの性格と構造が主題の特性と展開を決める。2.工芸では主題よりもモティ-フ(オ-ナメント、パタ-ン、文様)が表現の特性を決定する。3.美術では主題よりは描写対象が作品表現の特性を決める。4.演劇に関しては主題は表現の目標としての思想内容にあたり、素材(題材)を作者の精神的観点から捉えることによって抽出された意味連関であり、モティ-フとミュトスないしプロットによって具体的に展開される、というものであった。以上を念頭に第二年度と第三年度、各ジャンルで研究を重ね、以下のような知見を得た。1.19世紀の標題音楽、たとえばベルリオ-ズの幻想交響曲では主題の変形の手法が現れ、五つの楽章が一定の主題(固定楽想)で統一されるが20世紀初頭の第二次ヴィ-ン楽派の無調の音楽になると作品は無主題的となり短小化し、作品の統一性を文学的テキストに依存することになる。この傾向は現代演劇にも妥当し、作品の断片化、コラ-ジュ・スタイル、上演の自律性と言葉の解体が進み、プロットも作品構成上の一要素にすぎなくなって作品と堅く結びつかなくなる。2.工芸では、主題は木工芸や編物、織物、芸において素材の中に、あるいは製作工程や自然の作用において偶成的に見出されることがあるが、日本の文様では寓意性がみられ、文様が装飾以外の何ものにも奉仕しなくなるのは近代以後のことである。3.美術、とくに日本の近世初期風俗画は慶長末から元和、寛永期に町絵師を中心に主題を浮世的世界に求め、近世的な人間像を表現しえた。本研究の目的は,芸術の歴史を通して示された芸術表現上のさまざまな主題のうちから,基本的で重要と考えられる可能な限りの主題を特定し,時代,民族,社会等々の芸術世界の構造上の諸契機に応じて,その主題が表現上いかなる展開をとげるかを追求することにある.そして本年度の研究の実施にあたっては,まず各芸術領域に共通し,美学的総合的な研究に適切な芸術表現上の主題を特定することをめざした.が,それぞれの分担するジャンルが,美学,美術,工芸,音楽,演劇という広がりをもつため,まず,主題とは何かという問題に研究の焦点をしぼる結果になり,芸術各ジャンルにおける主題の特性の分析に努めた.その結果,各ジャンルの主題の特性に関して以下の点が明らかになった.1.音楽においては,主題はモティーフの集合体とみなすことができ,モティーフの正確と構造が,全体としての主題の性格と構造と展開の可能性を決定する.その意味で,主題とモティーフの関係は最も緊密である.2.工芸では,主題よりはモティーフ(オーナメント,パターン,文様)が,作品表現の主要な特性を決める

.3.美術においては,主題はむしろ描写対象が,作品表現の特性を決定する.4.映像・文芸に関しては,主題は表現の目標としての思想内容にあたり,素材(題材)を作家の精神的観点から捉えることによって抽出される意味連関であり,モティーフとミュトス(Mythos)ないしプロットによって具体的に展開される.以上から主題(Thema)のモティーフとの関係,ミュトスとの関係が次の研究課題の一つとなる.次年度は各ジャンルの主題の特性に対応する表現形式とプロセスを吟味する.音楽において例えばソナタ形式の主題のようにモティーフの性格と構造が主題の性格を決定し、音楽の展開をも規定する場合があるが、19世紀の標題音楽には主題そのものの変形の手法が明確に現れてくる。ベルリオーズの幻想交響曲(Symphonie fantastique.op.14)では標題をもつ5つの楽章が一定の主題(固定楽想、idee fixe)の変形で統一される。しかし「主題」という観念は、今世紀における調性の解体とともに姿を消していく。そのことは演劇においてもある程度指摘できることであって、今世紀になって演劇が鑑賞されるべきものから体験されるべきものに立ち戻り、戯曲・演技・演出のそれぞれにおいて断片化、多面性をもつ対話、コラージュ・スタイルといった特長が現れ、テーマとモチーフの関連が不明確になる。一方、美術においては主題とは描写対象をさす。時粧風俗を対象とする風俗画では当然対象の再現的表現が強く要求され、画家の内面性の自由な表出は幾分制約されよう。肖像画の場合は肖似性が問題になるため風俗画と同じことがいえるようであるが、肖像画では描かれる人物の精神性の表出が求められるため、その表現に画家の内的視覚性が大きな意味をもってくる。工芸において「主題と表現」が問題となるのは絵画に近い装飾文様であろう。しかし例えば花や鳥を題材とする文様が純粋に装飾以外の何ものにも奉仕していないといえるのは近代以后のことであり、古来、文様の題材の背後には寓意が潜んでいることが多かった。その一方、工芸品のうちには材料そのものに主題が求められ、或いは材料を加工し器物を製作する工程から例えば木工芸における「木目」にみられるように材料の中に主題が見出されることがある。また縞、格子、亀甲、菱、立涌のように織る、編むといった工程から文様が生まれることもあるのである。歴史を通して示された芸術表現上の基本的な主題が時代、民族、社会等の芸術世界の構造上の諸契機に応じて表現上いかなる展開をとげるかを追求することに本研究の目的はあり、本年度において以下の点が明らかとなった。1.材料の中に、あるいは技術ないしは製作工程において主題が見出されることのある木工芸、編み物、織物や、窯の内部で自然の力が作用して出来上った作品に主題が見出されるといった偶成的なあり方の一方で、工芸にみられる日本の文様の大半は具体的な主題をとり、例えば花や鳥を題材とする文様は、背後に社会的、思想的、宗教的、文学的寓意が秘められ、文様が純粋に装飾以外の何ものにも奉仕しなくなるのは近代以後のことである。2.主題を等しくする豊国神社蔵狩野内膳筆豊国祭礼図展風一双と、徳川黎明会蔵の同名の一双を比較すると、庶民風俗の表現において狩野派画人は伝統画派としての矜持と権威者としての姿勢をくずすことが許されなかったのに対して、近世初期風俗画は慶長末から元和、寛永期にいたると町絵師を中心に主題を遊里、芝居で代表される浮世的世界に求めることによって近世的な人間像を十全に表現しうるようになった。しかしこの世界は狩野派にとってはもはや全くあずかり得ない世界であった。3.楽曲を成長、発展させるモティ-フの集合体である主題によって形成されてきた西欧の音楽が第二次ヴィ-ン楽派の無調音楽において無主題的となったのと同じく現代演劇の特質をなすものも作品の断片化、多面性をもつ対話、コラ-ジュ・スタイルといった要素に加えて上演の自律性、言葉の解体が進み、プロットも構成の一要素となって作品と堅く結びつくことはなくなり、それを積重ねてイメ-ジやモチ-フを創出し、記憶と時間の不確定、繰返しの多用が思想、感情のリズムをつくる。
中朝をめぐる歴史認識とその今日的動態についての考察

歴史に対する評価は往々にして現代社会のさまざまな思惑から、学術的客観性を逸脱して多方面への問題へと波及する可能性をはらんでいる。そうした傾向を排除して、この地域に共生をもたらす歴史認識の形成は如何にして可能となるのか。本研究課題はこうした課題への一定の解答を得るための具体的且つ詳細な資料・データをまとめ上げようとするものであった。とりわけ、高句麗史およ渤海史に関しては政治・言語・文化・教育といった現代的事象と深く繋がっており、この方面の分析・整理は不可欠である。本年度は、一方ではまず問題となる地域において学術研究あるいは教育を担う機関がどのような認識を持っているか、さらにはどのような具体的方途を講じているかを、日本国内の各方面の専門家の協力をえつつ検証すべく延辺大学を訪れ、直接的に指揮する立場にある総長に面談し、一定の歴史認識の枠組みを構築しえた成果として、これを国家の政策(国益)に直結させようという動きを確認することができた。それはこれまで問題になってきた`領土論'とはまた異質の、一定の経済的利得追究的な`史跡および周辺自然の世界遺産化'を目指そうとするものであった。そうした動きの状況を歴史の現場から把握すべく、高句麗・渤海の史跡周辺を精査し、そうした地域の大きな変容相を確実に解明することができた。朝鮮民族文化方面の研究者たち(熊谷明泰・関西大学教授、佐野正人・東北大学助教授)の他、特に世界遺産問題では日本でのトップクラスの専門家である毛利和雄・NHM解説委員らの協力は大きかった。さらに、これまで日本では20カ所ほどしか確認されていなかった北朝鮮内の渤海遺跡所在地を、文献精査によって60カ所以上の確認を行った。本研究課題の最大の意義は、ことに高句麗史をめぐる歴史認識問題の背景を中国および朝鮮半島地域の現代的事象(政治・言語・文化・教育等)の視点から分析する点にある。歴史評価は往々にして現代社会のさまざまな思惑から、学術的客観性を逸脱して多方面への問題へと波及する可能性をはらんでいる。本年度は中国集安地域および北朝鮮平壌地域といった海外、また奈良地方のような国内においてフィールドワーク、文献調査の両面から研究を実施し、加えて、専門家の見解を収集しながら高句麗史研究の特徴(特に歴史評価に焦点を絞る)を調べ、同時に社会での見方(世論等)と政治的動きについて基本認識を築いた。とりわけ、同時代的古墳でありながらも日本の古墳時代のものと高句麗のものとの位置差(垂直位相差)の物語る理由に一定の仮説を得ることが出来たし、また一方中国で唯一の高句麗史学博士学位保持者である朴燦奎・延辺大学教授(東北大学大学院環境科学研究科客員研究員・日本学術振興会フェロー)を招いた講演会や毛利和雄・NHK解説委員との意見交換等によって中国での高句麗史論議の歴史的流れを押さえることが出来た。現在、中間報告に向けて原稿の整理中である。
地域問題解決のための協働の実践モデル構築に関する実証的研究

地域社会に存在する問題を解決するためには、専門職と地域住民が対等な関係を保ち、協働した活動を展開していくことが有効である。本研究では、当事者の問題解決能力の向上させるためには、対象者と支援者が当事者としての役割分担を行い、実践活動を継続して展開していくことが重要であると考えられた。また、当事者が外部の資源・専門職を積極的に活用していくことで、問題解決能力がより高まる可能性が示唆された。地域社会に存在する問題を解決するには、専門職と地域住民が支援者-対象者という一方向的な関係ではなく、両者が対等な関係を保ち協働することが必要である。しかし、実際には支援者である専門職が対象者で地域住民を主導する形で活動が展開されている場合があり、対等な関係で協働した活動が展開されているとは言い難い状況も報告されている。また、地域保健活動では支援者と対象者が協働して問題解決を行い、当事者自身の問題解決能力を向上させることが重要である。そこで本研究は、支援者と対象者が対等な関係で協働していく実践活動を通して、当事者自身の問題解決能力の向上と協働する際の活動指針(協働実践モデル)を構築することを目的とする。平成20年度は対象者間の合意形成をはかり、主体的な実践活動の展開に向けた連絡・調整、意向確認を行う期間とした。協働に関する基本方針として対等の原則、目的共有の原則を掲げている機関もみられ、本研究においても当事者同士(支援者・対象者)が対等な関係を保ち、両者の合意形成・目的共有を十分に行うことが不可欠と考えられた。そこで、対象者との意見交換会を設定し、現状の報告、問題意識の共有、課題の明確化などを行った。その結果、支援者・対象者が当事者となり問題解決に向けた主体的な取り組みを行う必要性が確認された。平成21年度は、前年度に得られた成果(対象者と支援者が当事者となり、問題解決に向けた主体的な取り組みを行う方針)に基づき、本研究の趣旨に賛同した新任保健師と研究者らがともに当事者となり、問題解決に向けた実践活動(自主勉強会)を展開した。自主勉強会は、当事者(対象者、支援者)が抱える課題を協働によって解決することを目標として、月1回程度開催することとした。活動開始後約3か月間は、当事者の意見交換を目的とした交流会を開催し、現状と課題を共有する準備期間とした。その後、外部の研究会活動への参加を契機に、自主勉強会の運営方針・活動内容の明確化をはかり、以後は定期的に母子保健、精神保健などに関する事例検討会、外部講師を招いた研修会を継続開催した。また、自主勉強会の開催に際し、企画担当者らによる事前打ち合わせと反省会を開催し、当事者を取り巻く現状・課題を共有する場面を意図的に設けた。加えて、地域保健活動について専門的知識を有するファシリテーターの協力を得ながら、支援者(研究者)の立場を明確化する(当事者として位置づける)ことで、対象者と支援者が対等な関係を保つように配慮した。その結果、当事者が主体的に意思決定を行い、活動内容の評価と実践活動へのフィードバックを行う場面が増加した。よって、当事者の問題解決能力の向上には、対象者と支援者が当事者となり協働していくという認識を持ち、当事者が主体的に外部の資源・専門家を積極的に活用していくことが有効であることが示唆された。
トンネル電流誘起によるテラヘルツ波の発光・検出・分光

本研究では,STM誘起によるTHz発光計測法の実現を目指した.目的を達成するため,THz近接場顕微鏡に対して,STM機能を付加して常温STMを作製しSTM発光検出にトライした.トンネル電流に起因すると考えられる近接場信号が確認できたものの,その確実な要因まではS/Nが悪いため確認できなかった.S/N向上のため,試料およびSTMを全て極低温環境下に将来的に持っていく必要がある.分光へ向けては,3重量子井戸を持つ2帯域タイプのCSIPを実現し, 1素子で高感度に2波長検出可能な検出器の実現に成功した.本発明は本研究分野における分光測定の実現可能性を大きく推し進める結果となった.本研究では,STM誘起によるTHz発光計測法の実現を目指した.目的を達成するため,THz近接場顕微鏡に対して,STM機能を付加して常温STMを作製しSTM発光検出にトライした.トンネル電流に起因すると考えられる近接場信号が確認できたものの,その確実な要因まではS/Nが悪いため確認できなかった.S/N向上のため,試料およびSTMを全て極低温環境下に将来的に持っていく必要がある.分光へ向けては,3重量子井戸を持つ2帯域タイプのCSIPを実現し, 1素子で高感度に2波長検出可能な検出器の実現に成功した.本発明は本研究分野における分光測定の実現可能性を大きく推し進める結果となった.研究代表者が最近開発した超高感度THz近接場顕微鏡は,常温物質のミクロな熱揺らぎに伴う極微弱THz波(波長:1216Fm)を,ナノスケールの超高分解能で検出できる.本研究の目的は,THz波発生のエネルギー源としてトンネル電流を新たに注入することで,物質研究展開へ向けて大きな飛躍を図ることにある.具体的には,THz近接場顕微鏡にSTMと分光機能を付加し,THz波の「発光・検出・分光」を通して物質・生体系の微視的現象に迫る新計測手法を構築する.平成24年度においては,THz近接場顕微鏡のAFMを粗動,トンネル電流制御を微動として利用することで高速の探針位置決めを実現し,常温常圧STMの試作機を構築した.本STMを利用して金属や誘電体表面におけるSTM発光検出を試みたが,S/Nが非常に小さく,STM発光と考えられる光がわずかに検出されるものの,再現性の高いデータを得るのが困難であった.そこでS/Nを大幅に向上させるために低温STMへの検出器CSIP導入を試み,現在設計を行っている.また将来的な分光計測へ向けて,異なる波長のCSIPのラインナップをそろえることにも注力し,平成24年度は12,15,17脚のCSIPを作製することに成功した.また検出構造を改良することによって,より長い波長(45μm)のCSIP作製にも成功し,将来的な分光計測へ向けて大きく展望を開いた.研究代表者が最近開発した超高感度THz近接場顕微鏡は,常温物質のミクロな熱揺らぎに伴う極微弱THz波(波長: 820 μm)を,ナノスケールの超高分解能で検出できる.本研究の目的は,THz波発生のエネルギー源としてトンネル電流を新たに注入することで,物質研究展開へ向けて大きな飛躍を図ることにある.具体的には,THz近接場顕微鏡にSTMと分光機能を付加し,THz波の「発光・検出・分光」を通して物質・生体系の微視的現象に迫る新計測手法を構築する.平成25年度においては,水晶振動子にPtIr短針を張り付けたプローブを作成して,しあフォース制御を粗動,トンネル電流制御を微動として利用することで高速の探針位置決めを実現し,常温常圧STMの試作機を構築した.本STMを利用して金属や誘電体表面におけるSTM発光検出を試みたが,STM発光と考えられる光がわずかに検出されるものの,再現性の高いデータを得るのが困難な状況が続いている.そこでS/Nを大幅に向上させるため,低温STMの導入など新たな設計を行っている.一方,検出器の開発に関しては大きな進歩があった.将来的な分光計測へ向けて,異なる幅の量子井戸を準備することで2色(9, 15μm)を検出可能なCSIP検出器を実現し、分光計測へ向けて大きく展望を開いた.研究代表者が最近開発した超高感度のTHz近接場顕微鏡は,常温物質のミクロな熱揺らぎにともなう極微弱THz波(波長: 1216 μm)を,nmスケールの超高分解能で検出することにができる.ただしこの手法は,信号源を熱輻射に頼る点が物質研究展開への1つの制約となっている.そこで本研究では,THz波発生のエネルギー源としてSTMによってトンネル電流を注入することで,物質研究展開へ向けて大きな飛躍を図っている.具体的には,THz近接場顕微鏡にSTMと分光機能を付加し,THz波の「発光・検出・分光」を通して物質・生体系の微視的現象に迫る新計測手法を構築することを目標とした.前年度において常温の簡易STMを構築し,STM発光の検出を試みたところ,金属とタングステン探針間において近接場信号の増強が確認された.しかしS/Nが低く,明快な解析が困難なため,平成26年度は構築STMの低温化を試み,低温チャンバにSNOM/STM機構を組み込んだ低温THz近接場顕微鏡を設計した.具体的には,4.2Kの低温真空チャンバ内に検出器CSIP,測定試料,および観察光学系すべてをアセンブルした装置を設計している.

分光へ向けては,前年度開発した2色CSIP検出器の量子効率向上へ向けて,金ナノギャップをアンテナとして導入したCSIPを開発し,量子効率の大幅な向上(8%から16%へ)に成功した.本設計を元に,今後は低温SNOM/STMを開発し,STM発光分光を試みる予定である.26年度が最終年度であるため、記入しない。加工計測学26年度が最終年度であるため、記入しない。目標としていた常温常圧STMの開発は予定通り達成したものの,STM発光検出には未だ成功していない.そのため方針を微修正し,S/Nを上げるために現在低温STM内に検出器CSIPを導入する装置を設計中である.しかし異波長検出器のラインナップをそろえる件については,平成25年度以降の目標としていたが,平成24年度の時点でかなり進めることができた.以上から自己評価を(2)としている.目標としていた常温常圧STMの開発は予定通り達成したものの,STM発光検出には未だ成功していない.そのため方針を微修正し,S/Nを上げるために現在低温STM内に検出器CSIPを導入する装置を設計中である.しかし異波長検出器のラインナップをそろえる件については,三重量子井戸構造による2色検出を実現し,分校計測実現に向けて大きく進展した.以上から自己評価を2としている.26年度が最終年度であるため、記入しない。確実にSTM発光検出を行うために,S/Nを上げるのが困難な常温STMではなく,低温STMに検出器を組み込んで発光検出実験を行う予定である.低温STMでTHz発光検出を行ったのちにそのノウハウを常温STMに活かし,最終的に常温のSTM発光にトライする予定である.検出器開発については,異波長CSIPのラインナップがそろってきているので〓広帯域CSIPの開発にも挑戦する.確実にSTM発光検出を行うために,S/Nを上げるのが困難な常温STMではなく,低温STMに検出器を組み込んで発光検出実験を行うことも考慮する.低温STMでTHz発光検出を行ったのちにそのノウハウを常温STMに活かし,最終的に常温のSTM発光にトライする予定である検出器開発については,2色CSIPを実現したので,波長のラインナップを揃えつつ3色以上のCSIPにも挑戦する.26年度が最終年度であるため、記入しない。次年度に低温STMの作製を完成させる予定であるため,そのために必要な予算を次年度使用額として計上している.主に低温STM中に検出器CSIPを導入する際に必要な物品に使用する予定である.検出器(CSIP)の多色化の目途が立ち,次年度にウエハを多数設計・購入する予定のため。多色検出器用ウエハの購入、および検出器評価用の計測器等を購入する。
ノズル内部に設置した偏向板や偏向リングによる噴流の拡散制御に関する研究

本研究課題では,円形や平面ノズル出口直前に縮小または拡大する小さな有限長ノズルである偏向板または偏向リングを設置することで,簡易的に速度差を有する同軸噴流を形成させて,噴出後の噴流の拡大とエントレインメントを制御するデバイスの研究開発を行う.その結果,縮小偏向板やリングにおいては噴流の減衰を押さえること,拡大偏向板やリングにおいては噴流の広がりを促進させることが出来ることを明らかにした.本研究課題では,円形や平面ノズル出口直前に縮小または拡大する小さな有限長ノズルである偏向板または偏向リングを設置することで,簡易的に速度差を有する同軸噴流を形成させて,噴出後の噴流の拡大とエントレインメントを制御するデバイスの研究開発を行う.その結果,縮小偏向板やリングにおいては噴流の減衰を押さえること,拡大偏向板やリングにおいては噴流の広がりを促進させることが出来ることを明らかにした.本研究では、円形や平面噴流出口直前のノズル内部に縮小または拡大する小さな有限長ノズル(偏向板または偏向リング)を設置することで、簡易的に速度差を有する同軸噴流を形成させて、噴出後のジェットの拡散とエントレインメントを制御するデバイスの研究開発を行うことを目的としている。今年度は先ず、平行なリングを着けた状態である同軸円形噴流の比較的低いレイノルズ数領域での3次元数値シミュレーションをFLUENTを用いて行い、さらに粒子画像流速測定法による水槽実験との比較を行い、渦構造が軸対称モードとヘリカルモードに変化する速度比と2つのモードの渦構造が噴流流れ場に及ぼす影響を明らかにした。次に、平面噴流出口直前のノズル内部に縮小または拡大する小さな有限長のノズルを設置した場合の平面噴流に関しての流れ場計測を空気噴流で行った。その結果、ノズル内部に偏向板を設置することで簡易的に速度差を生じさせ、流れ特性を変化させること。拡大偏向板を設置した平面噴流は、せん断層内の渦が強まり、上流で混合・拡散が促進されること。縮小偏向板を設置した平面噴流は,内側噴流にポテンシャルコアが形成され、ノズル出口近くでのせん断層内の渦が弱まり、混合・拡散が抑制されることを実験から明らかにした。さらに、円形噴流出口直前のノズル内部に縮小または拡大する小さな有限長のノズルを設置した場合の円形噴流に関しての流れ場計測を空気噴流で行い、同様な結果が得られた。そして、実験と同様な条件において標準k-ε乱流モデルによる軸対称の数値シミュレーションを行い、速度分布の実験結果との一致が見られ、流れ場の混合拡散の様子を明らかにした。以上の研究成果は、日本機械学会や関連の国際会議の講演会で報告し、Journal of Fluid Science and Technologyに掲載される。本研究では、円形や平面噴流出口直前のノズル内部に縮小または拡大する小さな有限長ノズル(偏向板または偏向リング)を設置することで、簡易的に速度差を有する同軸噴流を形成させて、噴出後のジェットの拡散とエントレインメントを制御するデバイスの研究開発を行うことを目的としている。今年度は、主に、円形噴流出口直前のノズル内部に縮小または拡大する小さな有限長のノズルを設置した場合の円形噴流に関してレイノルズ数左Re≒3.3×10^4の下で空気噴流実験を行い、熱線流速計のよる流れ場計測と高速ビデを用いた可視化実験を行った。その結果、拡大リングを設置した円形噴流は、外側噴流のノズル出口速度が大きく乱れも増加するため、噴流の広がりが大きくなること。縮小リングを設置した円形噴流は、内側噴流にポテンシャルコアを有し、中心軸付近の速度減衰が小さいため、噴流があまり広がらないことを明らかにした。さらに、平面噴流出口直前のノズル内部に縮小または拡大する小さな有限長のノズルを設置した場合の平面噴流に関しての数値シミュレーションをANSYS FLUENTを行い、昨年度行った空気噴流での実験結果と同様に拡大偏向板を設置した平面噴流は、せん断層が強まり、上流で混合・拡散が促進されること。縮小偏向板を設置した平面噴流は,内側噴流にポテンシャルコアが形成され、ノズル出口近傍でのせん断層の弱まり、混合・拡散が抑制されることを確認した。このように、噴流の広がりの減少と増大のメカニズムが軸対称と2次元の流れ場で同様であることを初めて見出したことは意義がある。以上の研究成果は、日本機械学会の国内と国際会議の講演会、可視化情報学会で報告した。今年度は、噴流の拡散制御の効果を高めるために、平面噴流において、ノズル内部に偏向板およびノズル出口端に鋸歯状タブを設置した場合を調べ、次の結果を得た。1鋸歯状タブのみ設置した噴流の場合、噴出後に縮流が生じて流れが中央に寄せられ、噴流の広がりは鋸歯状タブがない噴流と比べて小さくなった。さらに、タブの間隔を変えることで、広がりに影響することを示した。2鋸歯状タブを付加した拡大偏向板付き噴流は、タブによる外側噴流の縮流で乱れのピーク値が中心線側に近づき、速度も増加するため、タブなしの拡大偏向板付き噴流と比較してx/H≦10で噴流の広がりが抑制される。

3鋸歯状タブを付加した縮小偏向板付き噴流は、縮流によりノズル出口近傍でわずかに半値幅が減少した。しかし、下流側ではタブの有無による大きな差は見られなかった。4拡大および縮小偏向板付き噴流に鋸歯状タブを付加した場合、明確に卓越する周波数は見られなかった。以上のように、偏向板よりも劇的な流れ特性への変化は見られなかったが、鋸歯状タブの影響を明らかに出来た。さらに、加振の影響に関しては、数値シミュレーションをANSYS FLUENTによるLESの計算を進めている。このように、偏向板または偏向リングとタブを用いることで噴流の広がりの制御が可能であることを見出したことは意義がある。以上の研究成果は、日本機械学会の国内講演会で報告した。同軸円形ノズルによる軸対称の流れ場における市販コード(FLUENT)を用いた数値シミュレーションと空気による円形噴流実験に関してデータを取得し、水噴流実験に関しては現在実験を進めているため、おおむね順調に進展していると言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。円形や平面噴流出口直前のノズル内部に縮小または拡大する小さな有限長のノズル(偏向板または偏向リング)を設置することで、噴流を拡散させる条件と、拡散させない条件が明らかになってきたため、ノズル形状の3次元化、強制加振の影響を調べ、さらなる制御条件を明らかにする。
大学日本語教育プログラムを対象とした開発型評価ー持続可能で有用な開発型評価とは

本研究課題は、大学の日本語教育部門における開発型評価(Developmental Evaluation)の実践をメタ評価し、1開発型評価が当該プログラムの発展に寄与しているか、2開発型評価を成功に至らしめる要因は何か、3開発型評価を持続可能な形で実践するための要因は何か、という3点を明らかにすることを目的としている。また、この評価実践が、第三者が他のプログラムにおいて開発型評価に取り組む際に参考になる実践事例とするためには、どのような記述が適切であるかを探求することも目的としている。平成30年度は、本研究課題の調査対象となるプログラムにおいて開発型評価の実践を継続する一方で、特に、開発型評価の実践を持続させる方法と、実践の記述法について検討した。具体的には以下の2点に取り組んだ。(1)開発型評価に関心を持つ国内の評価学関係者や実践家らとのネットワークを生かし、開発型評価を導入し持続させる方法について情報収集し、考察した。(2)開発型評価の実践をメタ評価し、実践を記述する方法の一つとして導入を予定している複線径路・等至性アプローチ(TEA)について、理論面の理解を深め、具体的な記述の方法を検討した。(1)はカナダを中心に開発型評価を実践する専門家を招聘し、公開講演会やワークショップ等を開催する、同専門家が開発型評価の実践者として複数機関に助言する場に同席し、観察記録を取るといったことを通じて、開発型評価の実践家らが抱える課題、教育現場の抱える課題や評価を生かし得る観点について情報収集し、考察を深めた。(2)は、組織の発展や変容を捉える上で分岐点の特定だけでなく、そこで発生する種々の要因の関係性を丁寧に紐解くことが、他事例への適用の可能性を左右すること、そのためには本研究課題外のパイロット事例を用いて分岐点の考察や記述をシミュレーションすることが望ましいことなどの示唆を得た。研究は進んだが、今年度予定していた「複線径路・等至性アプローチを活用したプログラムの変容の記述法の公開」について、公開を可能な段階までまとめることができなかったため、当初計画よりも実施が遅れていると考える。具体的な進捗状況としては、開発型評価の実践は予定通り進んでおり、その実践をメタ評価し、記述する手法の一つとして適用を予定している複線径路・等至性アプローチについても理解が深まり、次年度には中間報告をまとめる目処がついた。進捗が遅れた理由には、今年度初めに複線径路・等至性アプローチの専門家からの助言を受け、データ取得の前段階により時間をかけて援用のあり方を検討することになったことが挙げられる。しかし、一方で、当初予定を前倒しして、開発型評価を導入し持続させる方法についての検討に着手しており、開発型評価の実践家の育成と、その実践家に求められるコンピテンシーの検討が重要な鍵を握っていることを明らかにすることができた。論文は口頭発表という形で成果を公表できなかったために本研究課題の進捗状況を「やや遅れている」と判断したが、次年度以降は順調に研究を進められると考えている。今年度は以下の2点に焦点をあてて研究を進める。1)複線径路・等至性アプローチを活用したプログラムの変容の記述に取り組み、年度末までに論文や口頭発表などの形で中間報告的に、研究成果を発表する。2)開発型評価の実践家のコンピテンシーについて、開発型評価の実践・研究が進んでいるカナダやアメリカの事例を収集し、専門家らとの議論を踏まえて、大学日本語教育部門における開発型評価に求められる実践家のコンピテンシーを考察する。その成果は、年度末までに中間報告的に発表するとともに、開発型評価に関心を持つ国内の評価学関係者や実践家らとの議論の場を設ける。平成29年度は、本研究課題の調査対象となるプログラムにおいて開発型評価の実践を継続する一方で、開発型評価の実践をいかにメタ評価するかについて検討を重ねた。後者については具体的に以下の3点に取り組んだ。1)開発型評価に関心を持つ国内の評価学関係者とのネットワークを構築し、他の実践例などから開発型評価についての理解を深めた。2)日本国内における国際バカロレアプログラムの急速な展開を踏まえ、大学に入学して日本語を学ぶ学習者の背景の一つとして、国際バカロレアプログラムのプライマリー・イヤーズ・プログラム(PYP)、ミドル・イヤーズ・プログラム(MYP)、ディプロマ・プログラム(DP)における言語力の問題について情報を収集し、要点を整理した。3)開発型評価の実践をメタ評価し、実践を記述する方法の一つとして導入を予定している複線径路・等至性アプローチ(TEA)についても理論面・実践面の両方について情報を収集し、その適切な活用について検討した。研究は進んだものの、中間報告としても外部に公表する成果をまとめることができなかったため、当初計画よりも実施が遅れていると考える。具体的な進捗状況としては、開発型評価の実践は予定通り進んでいるが、その実践をメタ評価し、記述する手法についての議論は継続中で、メタ評価のための指標などを確定するに至らなかった。

特に、複線径路・等至性アプローチについては、理解が深まったが故にその適用(どの点に焦点を絞ってデータを採り、記述するか)は想定していた以上に慎重に決めるべきであることがわかり、初年度に適用のあり方を確定するのを控えた。本研究課題は、大学の日本語教育部門における開発型評価(Developmental Evaluation)の実践をメタ評価し、1開発型評価が当該プログラムの発展に寄与しているか、2開発型評価を成功に至らしめる要因は何か、3開発型評価を持続可能な形で実践するための要因は何か、という3点を明らかにすることを目的としている。また、この評価実践が、第三者が他のプログラムにおいて開発型評価に取り組む際に参考になる実践事例とするためには、どのような記述が適切であるかを探求することも目的としている。平成30年度は、本研究課題の調査対象となるプログラムにおいて開発型評価の実践を継続する一方で、特に、開発型評価の実践を持続させる方法と、実践の記述法について検討した。具体的には以下の2点に取り組んだ。(1)開発型評価に関心を持つ国内の評価学関係者や実践家らとのネットワークを生かし、開発型評価を導入し持続させる方法について情報収集し、考察した。(2)開発型評価の実践をメタ評価し、実践を記述する方法の一つとして導入を予定している複線径路・等至性アプローチ(TEA)について、理論面の理解を深め、具体的な記述の方法を検討した。(1)はカナダを中心に開発型評価を実践する専門家を招聘し、公開講演会やワークショップ等を開催する、同専門家が開発型評価の実践者として複数機関に助言する場に同席し、観察記録を取るといったことを通じて、開発型評価の実践家らが抱える課題、教育現場の抱える課題や評価を生かし得る観点について情報収集し、考察を深めた。(2)は、組織の発展や変容を捉える上で分岐点の特定だけでなく、そこで発生する種々の要因の関係性を丁寧に紐解くことが、他事例への適用の可能性を左右すること、そのためには本研究課題外のパイロット事例を用いて分岐点の考察や記述をシミュレーションすることが望ましいことなどの示唆を得た。研究は進んだが、今年度予定していた「複線径路・等至性アプローチを活用したプログラムの変容の記述法の公開」について、公開を可能な段階までまとめることができなかったため、当初計画よりも実施が遅れていると考える。具体的な進捗状況としては、開発型評価の実践は予定通り進んでおり、その実践をメタ評価し、記述する手法の一つとして適用を予定している複線径路・等至性アプローチについても理解が深まり、次年度には中間報告をまとめる目処がついた。進捗が遅れた理由には、今年度初めに複線径路・等至性アプローチの専門家からの助言を受け、データ取得の前段階により時間をかけて援用のあり方を検討することになったことが挙げられる。しかし、一方で、当初予定を前倒しして、開発型評価を導入し持続させる方法についての検討に着手しており、開発型評価の実践家の育成と、その実践家に求められるコンピテンシーの検討が重要な鍵を握っていることを明らかにすることができた。論文は口頭発表という形で成果を公表できなかったために本研究課題の進捗状況を「やや遅れている」と判断したが、次年度以降は順調に研究を進められると考えている。