hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放電を利用したチタン製インプラントの表面改質

我々は放電を利用したチタンの表面改質について一連の研究を行った.その結果,グロー放電プラズマ(GDP)により表面改質したチタン板上には,RGD鎖を有する細胞接着性タンパクの付着が向上し,骨芽細胞様細胞の初期付着および分化上昇することが判明した.また,陽極GDP処理により,チタン表面のマイナス荷電が上昇し,ナトリウムを核としたリン酸カルシウムの析出が促進されることが確認された.本研究から,GDP処理はこれまで他機関から提唱されている,陰極GDP処理による表面清浄効果よりも,陽極GDP処理による荷電上昇が,チタンの生体適合性向上に有効であることが明らかになった.これらのメカニズムの解明から,チタン板表面に約1μmの骨様ハイドロキシアパタイトコーティング処理が可能となった.本コーティング処理は,ハンクス擬似体液に浸漬したチタン板を陰極,対極に白金箔を設定し,液中放電によりチタン板表面に液中の成分を吸着させ,骨様ハイドロキシアパタイトを析出させる方法である.本コーティング膜は,放電により析出したイオン活性の高いTiO酸化膜の中にコーティング膜の成分が傾斜的に存在しており,母材との密着性も非常に高いことが,X線光電子分光分析によって判明した.また,本コーティング膜の成分は,擬似体液から析出させることから,リン酸基が一部炭酸基に置換された骨のアパタイトときわめて類似しており,そのCa/P比も1.71と骨とまったく同一であることが本研究より明らかになった.一方歯科用インプラントは,口腔内に一部露出する経皮デバイスであることから,優れた骨伝導性と抗菌性を有することが望ましい.本研究では,電解液中での放電陽極酸化処理により,チタン表面に高い抗菌性と細胞適合性を両立させることに成功し,さらにその詳細なメカニズムを解明した.我々は放電を利用したチタンの表面改質について一連の研究を行った.その結果,グロー放電プラズマ(GDP)により表面改質したチタン板上には,RGD鎖を有する細胞接着性タンパクの付着が向上し,骨芽細胞様細胞の初期付着および分化上昇することが判明した.また,陽極GDP処理により,チタン表面のマイナス荷電が上昇し,ナトリウムを核としたリン酸カルシウムの析出が促進されることが確認された.本研究から,GDP処理はこれまで他機関から提唱されている,陰極GDP処理による表面清浄効果よりも,陽極GDP処理による荷電上昇が,チタンの生体適合性向上に有効であることが明らかになった.これらのメカニズムの解明から,チタン板表面に約1μmの骨様ハイドロキシアパタイトコーティング処理が可能となった.本コーティング処理は,ハンクス擬似体液に浸漬したチタン板を陰極,対極に白金箔を設定し,液中放電によりチタン板表面に液中の成分を吸着させ,骨様ハイドロキシアパタイトを析出させる方法である.本コーティング膜は,放電により析出したイオン活性の高いTiO酸化膜の中にコーティング膜の成分が傾斜的に存在しており,母材との密着性も非常に高いことが,X線光電子分光分析によって判明した.また,本コーティング膜の成分は,擬似体液から析出させることから,リン酸基が一部炭酸基に置換された骨のアパタイトときわめて類似しており,そのCa/P比も1.71と骨とまったく同一であることが本研究より明らかになった.一方歯科用インプラントは,口腔内に一部露出する経皮デバイスであることから,優れた骨伝導性と抗菌性を有することが望ましい.本研究では,電解液中での放電陽極酸化処理により,チタン表面に高い抗菌性と細胞適合性を両立させることに成功し,さらにその詳細なメカニズムを解明した.我々は放電を利用したチタンの表面改質について一連の研究を行った.その結果,グロー放電プラズマ(GDP)により表面改質したチタン板上には,RGD鎖を有する細胞接着性タンパクの付着が向上し,骨芽細胞様細胞の初期付着および分化上昇することが判明した.また,陽極GDP処理により,チタン表面のマイナス荷電が上昇し,ナトリウムを核としたリン酸カルシウムの析出が促進されることが確認された.本研究から,GDP処理はこれまで他機関から提唱されている,陰極GDP処理による表面清浄効果よりも,陽極GDP処理による荷電上昇が,チタンの生体適合性向上に有効であることが明らかになった.さらに,これらのメカニズムの解明から,チタン板表面に約1μmの骨様ハイドロキシアパタイトコーティング処理が可能となった.本コーティング処理は,ハンクス擬似体液に浸漬したチタン板を陰極,対極に白金箔を設定し,液中放電によりチタン板表面に液中の成分を吸着させ,骨様ハイドロキシアパタイトを析出させる方法である.本コーティング膜は,放電により析出したイオン活性の高いTio酸化膜の中にコーティング膜の成分が傾斜的に存在しており,母材との密着性も非常に高いことが,X線光電子分光分析によって判明した.また,本コーティング膜の成分は,擬似体液から析出させることから,リン酸基が一部炭酸基に置換された骨のアパタイトときわめて類似しており,そのCa/P比も1.71と骨とまったく同一であることが本研究より明らかになった.我々は放電を利用したチタンの表面改質について一連の研究を行った.その結果,グロー放電プラズマ(GDP)により表面改質したチタン板上には,RGD鎖を有する細胞接着性タンパクの付着が向上し,骨芽細胞様細胞の初期付着および分化上昇することが判明した.また,陽極GDP処理により,チタン表面のマイナス荷電が上昇し,ナトリウムを核としたリン酸カルシウムの析出が促進されることが確認された.

本研究から,GDP処理はこれまで他機関から提唱されている,陰極GDP処理による表面清浄効果よりも,陽極GDP処理による荷電上昇が,チタンの生体適合性向上に有効であることが明らかになった.これらのメカニズムの解明から,チタン板表面に約1μmの骨様ハイドロキシアパタイトコーティング処理が可能となった.本コーティング処理は,ハンクス擬似体液に浸漬したチタン板を陰極,対極に白金箔を設定し,液中放電によりチタン板表面に液中の成分を吸着させ,骨様ハイドロキシアパタイトを析出させる方法である.本コーティング膜は,放電により析出したイオン活性の高いTiO酸化膜の中にコーティング膜の成分が傾斜的に存在しており,母材との密着性も非常に高いことが,X線光電子分光分析によって判明した.また,本コーティング膜の成分は,擬似体液から析出させることから,リン酸基が一部炭酸基に置換された骨のアパタイトときわめて類似しており,そのCa/P比も1.71と骨とまったく同一であることが本研究より明らかになった.一方歯科用インプラントは,口腔内に一部露出する経皮デバイスであることから,優れた骨伝導性と抗菌性を有することが望ましい.本研究では,電解液中での放電陽極酸化処理により,チタン表面に高い抗菌性と細胞適合性を両立させることに成功し,さらにその詳細なメカニズムを解明した.
整数論的なL関数の解析的挙動の研究

(1)Euler-Zagierの多重和とBarnesの多重ゼータ関数の双方の一般化となっているような一般多重ゼーダ関数を導入し,Mellin-Barnesの積分公式を用いてその解析接続と漸近展開を示した。その応用としてHurwitzゼータ関数の高次巾平均の漸近展開,高次元球のLaplacianの行列式の明示公式などの結果を得た.(2)Ramanujan型公式,モジュラー関係式,近似関数等式(とRiemann-Siegel公式)とを結ぶ基本原理を浮彫りにし,その立場から種々のL関数の特殊値の急減少級数表示や,多重ゼータ関数との関連を見出した。(3)普遍性理論に正密度法を導入し,SL(2,Z)とその合同部分群の尖点形式に対応する保型L関数及びRankin-Selberg型L関数の普遍性定理,またLerchゼータ関数の同時普遍性定理を得た。最も重点的な研究が進められたのは多重ゼータ関数の理論である。Euler-Maclaurinの公式による方法や,Mellin-Barnesの積分表示による方法で,一般の多変数Euler-Zagier型多重ゼータ関数の解析接続の証明に成功した。さらにDirichlet指標を付けたものや,Barnes型の重みをつけたものへと理論を一般化し,その応用として多重指標和の評価,Barnesゼータ関数の重みに関する漸近展開,負の整数点での値の表示など多く新結果を得た。この理論は多重ガンマ関数や,更にそれを介して実2次体の理論に関係しており,従って多重ガンマ関数やHurwitzゼータ関数をお含む興味深い一連の等式,実2次体のHeckeのゼータ関数お特殊値の漸近表示,またRamanujan型の表示式なども得られた。一方,値分布論に関連して正密度法を導入し,SL(2,Z)の保型L関数の普遍性,またLerchのゼータ関数の同時普遍性の証明に成功した。更に一般のL関数についての普遍性の研究も進行中である。また,約数問題や近似関数等式についても一般的な,例えばLandau流の枠組での考察を進め,従来の結果を改良すると同時に,Riemannゼータ関数の近似関数等式の残余項の平均値理論についても,新しい手法を開発して詳細な漸近公式を導出することに成功した。(1)多重ゼータ関数の研究。Euler-Zagier型の多変数多重ゼータ関数について、Euler-Maclaurinの和公式を用いる方法あるいはMellin-Barnesの積分公式を用いる方法による解析接続を見出し、更に非正整数点での表示や漸近展開公式を得た。応用として、Hurwitzゼータ関数の任意高次巾平均のq-漸近展開公式、高次元球面上のラプラシアンの行列式の計算、実2次体のある種のHeckeのゼータ関数の特殊値の漸近公式などが得られた。(2)Ramanujan型公式と急収束級数。ゼータ関数、L関数の種々の特殊値を表示する新しいタイプの級数の導出、とくにモジュラー関係式を背景とした統一的理論の展開に成功した。またこの種の級数の数論的性質についての新知見を得た。Euler-Zagierの多重和とBarnesの多重ゼータ関数双方の一般化となっているような一般多重ゼータ関数を導入してその解析接続と,パラメータに関する漸近展開式を示した。さらにMordell-Tornheim型やApostol-Vu型の多重ゼータ関数,またDirichlet指標やより一般の係数を付けた多重Dirichlet級数についても,Mellin-Barnesの積分公式が有効に働き,解析的挙動が解明できることが判明した。Hurwitzゼータ関数の任意高次巾平均のq-漸次展開公式への応用もあり,種々の多重ゼータ関数をまとめあげる統一的画像が得られつつある。(2)Ramanujan型公式,モジュラー関係式,近似関数等式(とRiemann-Siegel公式)とを結ぶ基本原理がとらえられつつある。この方向に沿って種々のL関数の特殊値の急減少級数表示,その数論的性質と多重ゼータ関数との関係,近似関数等式と平均値公式といった課題に対して新知見を得た。
放射光を用いた経静脈冠動脈造影による運動時の冠動脈形態の評価

放射光を用いた経静脈冠動脈造影法の検討を進め,さらにこの造影法によって運動前と運動直後の冠動脈造影を行い,運動に伴う冠動脈形態の変化について観察した。平成14年度16年度にわたり,16例の患者において経静脈冠動脈造影を行った。うち協力の得られた6例では,運動前と運動直後に経静脈冠動脈造影を行った。今回の結果から,放射光を用いた経静脈冠動脈造影は右冠動脈,左冠動脈前下行枝の起始部から比較的末梢まで冠動脈を十分描出でき,冠動脈の狭窄病変を評価し得ることを明らかにした。しかし,左冠動脈回旋枝については,近位部の評価は可能であったが,回旋枝の中位部から末梢にかけては左室の造影像と重なりが生じ,十分な評価は困難であった。また,経静脈冠動脈造影は簡便性・安全性に優れており,運動直後の呼吸,心拍の増加している状態でも安全に造影することができた。運動直後の冠動脈造影では,右冠動脈の描出に良好であり,全例で運動に伴う冠動脈径の評価が可能であった。運動前ならびに運動直後の冠動脈径の検討から,運動中に心電図でST下降を示し,かつ冠動脈に有意狭窄のない患者において,運動に伴う冠動脈径の変化はわずかであり,心電図のST下降は冠動脈径の変化によるものではないことを観察した。運動に伴う冠動脈径の変化は少ないと考えられた。左冠動脈については右冠動脈に比べ径が細く分枝も多いため,運動後の冠動脈径の計測が困難な例も存在した。より画像精度に優れる撮像システムを用いる必要があると考えられた。そこで,平成16年度はデジタル撮像装置であるフラットパネルの導入を進めた。患者に使用するに至らなかったが,放射光照射装置とフラットパネルとの応答性ならびに照射線量と解像度の評価などを行った。フラットパネルを導入することでダイナミックレンジの大きいデジタル画像を得ることができ,画像処理も容易となるため経静脈冠動脈造影の画質を改善できることを確認した。平成14年度は,8例の患者において,シンクロトロンで発生する放射光を用いて造影剤の静脈注入による冠動脈造影(経静脈冠動脈造影)を行った。うち4例では,本造影法の利点である簡便性・安全性を活かし、運動前と運動直後に経静脈冠動脈造影を行った。今年度の研究によって,運動に伴う冠動脈形態の評価が可能であることが明らかとなった。また,さらに画像を改善するためには,現在のimage intensifierに比べより解像度に優れる撮像系を用いることが必要であると考えられた。今後は新たな撮像系の導入に努力するとともに,症例数を増やし研究の成果をあげたいと考える。なお、研究費は運動負荷を行うために心電計を購入するとともに,消耗品である造影剤,カテーテルシースを購入した。研究成果の一部を以下の学会・研究会で発表した。第2回九州放射光医学利用シンポジウム(2003年1月24日,福岡)第66回日本循環器学会学術集会札幌(2002年4月25日)・高エネルギー加速器研究機構における放射光冠動脈造影の現状第8回放射光医学研究会講演会(2003年1月11日,姫路)

平成14年度に引き続き平成15年度は,8例の患者においてシンクロトロンで発生する放射光を用いて造影剤の静脈注入による冠動脈造影(経静脈冠動脈造影)を行った。うち2例で,本造影法の利点である簡便性・安全性を活かし,運動前と運動直後に経静脈冠動脈造影を行った。右冠動脈の描出は良好であり,全例で冠動脈病変の有無を評価できた。また,運動に伴う冠動脈形態の評価も可能であった。しかし,左冠動脈は右冠動脈に比べ冠動脈が細く,また分枝も多いために,左冠動脈の描出が困難であった例も存在した。そのため,より解像度に優れる撮像系を用い画質を改善する必要があると考える。そこで,現在image intensifierを用いて撮像しているが,平成16年度からは新たにフラットパネルを導入したいと予定している。フラットパネルを用いることで,デジタルの画像を得ることができ,画像処理も容易となるため画質を改善できると考える。研究成果を以下の学会・研究会で発表した。・「放射光血管造影」化学放射線治療科学研究会(12月15日,東京)・「放射光を用いた冠動脈動画造影の臨床応用」第17回日本放射光学会年会・放射光科学合同シンポジウム(1月10日,つくば)・「放射光を用いた経静脈冠動脈造影の現状と展望」日本物理学会第59回年次大会シンポジウム(3月30日,福岡)昨年度までは放射光を照射して得られた画像をimage intensifierを用いて撮像してきたが,画質の解像度を改善させる必要から,平成16年度は,放射光撮影システムへのデジタル撮像装置であるフラットパネルの導入を進めた。放射光照射装置とフラットパネルとの応答性の検討,フラットパネルを用いた場合の照射線量と解像度の評価などを行った。それらの基礎的検討を通し,フラットパネルを導入することにより画質を改善できることを確認した。また,これまでに放射光を用いて経静脈的に冠動脈造影を行った49例について結果を検討したが,本造影法によって冠動脈主要部の形態評価が可能であることを確認した。合併症もほとんどなく,検査後に実施した患者アンケート調査でも,全員が「ほとんど苦痛がない」と回答し,多くの患者から「有用である」との回答を得ており,簡便で侵襲の少ない有効な診断法であることも裏付けられた。これまでの研究成果は以下の学会・研究会で発表し,論文を作成した。・「放射光の臨床応用:経静脈冠動脈造影」PF懇談会グループ「医学利用」,SPring-8利用者懇談会サブグループ「医学利用」合同研究会(2004年10月30日,つくば)
生体親和性蛍光ナノ粒子複合ビーズの創製と評価

SPG膜乳化法と架橋剤であるトリポリリン酸イオンとの静電的相互作用による架橋法を組み合わせて、キトサンビーズを作製する条件を検討した。次に、緑色に発光するYAG:Ce3+ナノ粒子および赤色に発光するEu3+ドープアパタイトナノ粒子を、キトサンビーズに複合化することを検討した。また、Eu3+ドープアパタイトナノ粒子とシリカビーズとの複合化と、YAG:Ce3+ナノ粒子とアルギン酸ビーズとの複合化も検討した。これまで蛍光ナノ粒子を静電的な相互作用によってポリメタクリル酸メチル(PMMA)ビーズへ複合化させる手法を主として検討してきた。しかし、この手法ではビーズ表面にしか蛍光ナノ粒子を導入できないことが問題点であった。また、蛍光ナノ粒子を複合化したビーズをバイオ応用へ広く展開していくためには、PMMAよりも生体親和性の高いマトリックス材料を利用することが求められる。このような点から、本研究では生体親和性が高く、天然に豊富に存在するマトリックス材料に着目した。例えば、キトサンはカニやエビなどの甲殻類の外骨格から得られるキチンを濃アルカリ中での煮沸処理等により脱アセチル化して得られるので、資源の枯渇の心配がなく、医療分野にすでに応用され、形状の制御も可能である。本研究では、生体親和性の高い原料からビーズを作製する際に、ビーズ表面に蛍光ナノ粒子を吸着させるだけなく、ビーズ内部に固定化させることを検討する。この第1ステップとして、粒子径が制御できるW/Oエマルション法と化学架橋法とを組み合わせて自家蛍光を示さないキトサンビーズを作製することを検討した。架橋剤として、グルタルアルデヒド(GST)、トリポリリン酸ナトリウム(TPP)、エチレングリコールジグリシジルエーテル(EGDE)の3種類を使用した。それぞれのキトサンビーズの自家蛍光を観察したところ、GSTを用いた場合には、シッフ塩基による蛍光が観測されたが、TPPおよびEGDEを用いた場合には自家蛍光は著しく低下することが明らかにされた。また、キトサンビーズ以外に、自家蛍光を示さないアルギン酸ビーズの作製方法およびYAG:Ce^<3+>蛍光ナノ粒子との複合化についても検討した。ヒドロキシアパタイト(HAp)は生体適合性が高い材料であり、Eu3+をドープすると赤色蛍光を示す。本研究では、SPG膜乳化法を用いて生体適合性のあるキトサンビーズを作製する過程において、ヘキサメタリン酸(HMP)被覆HAp:Eu3+ナノ粒子を加え、複合ビーズを作製することを検討した。2-アミノエタノールリン酸(AEP)水溶液に硝酸カルシウム四水和物と硝酸ユウロピウム六水和物を溶解させ、リン酸水素二アンモニウム水溶液と混合し、100 °Cで16 h熟成してHAp:Eu3+蛍光ナノ粒子分散液を得た。この分散液を透析により精製したのち、得られたゲルをHMP水溶液に再分散させ、凍結乾燥してHMP被覆HAp:Eu3+ナノ粒子粉末を得た。HMP被覆前後でのHAp:Eu3+ナノ粒子のゼータ電位の符号は正から負へ反転した。これはナノ粒子を被覆するAEPがHMPで被覆されたことを裏付ける。また、HMP被覆HAp:Eu3+ナノ粒子は、凍結乾燥してもトリポリリン酸(TPP)水溶液に再分散することができた。石油エーテル、流動パラフィンおよび界面活性剤を含む連続相に、分散相となるキトサンの酢酸水溶液を、SPG膜を通して加えて乳化させた。得られたエマルションに架橋剤としてTPP水溶液を滴下し、キトサンビーズを得た。キトサンビーズ作製時のTPP水溶液にHMP被覆HAp:Eu3+ナノ粒子粉末を加えて複合ビーズ1を得た。また、洗浄後のキトサンビーズにHMP被覆HAp:Eu3+ナノ粒子分散液を添加して複合ビーズ2を得た。光学顕微鏡画像より、複合ビーズ1、2ともに粒子径は、用いたSPG膜の孔径に近いサイズであった。蛍光顕微鏡画像ではキトサンビーズ、複合ビーズともに同等の赤色蛍光が観察され、HAp:Eu3+ナノ粒子の蛍光強度の増強などが今後の課題として残された。生体親和性の高いキトサンビーズの作製方法を検討した。キトサンをグルタルアルデヒド(GST)で架橋したビーズは、キトサンのアミノ基とGSTのアルデヒド基によるシッフ塩基の形成から自家蛍光を示した。そこで、SPG膜を用いたW/Oエマルション法によって、キトサンをトリポリリン酸(TPP)との静電的相互作用により架橋した低蛍光性ビーズを作製した。SPG膜孔径、キトサン原料濃度、TPP架橋剤量がビーズの形状と大きさに与える影響について検討した。SPG膜の孔径と同様のビーズを作製することができ、孔径と粒子径に相関性があることが明らかにされた。キトサン原料濃度を1.0 wt%から5.0 wt%へ増加すると、より球状なビーズが得られた。

また、TPP /キトサンモル比が1より大きい時に球状ビーズが得られた。次に、キトサンビーズを、青色可視光で励起し、緑色に発光するYAG:Ce3+蛍光ナノ粒子と複合化した。複合ビーズの作製方法の違いから、蛍光ナノ粒子の分布を調べ、蛍光強度を比較した。YAG:Ce3+ナノ粒子分散液添加のタイミングの違いから、架橋前添加、架橋後添加、洗浄後添加の3種類の複合ビーズを作製した。架橋前添加ではキトサンビーズは球状であったが、蛍光ナノ粒子は凝集したものが点在した。架橋後添加ではビーズが不定形で、凝集した蛍光ナノ粒子が点在した。これら2つの複合ビーズに関してはビーズの内部にもナノ粒子が存在した。洗浄後添加では、表面全体に均一な蛍光ナノ粒子が吸着し、球状の複合ビーズが得られた。吸着メカニズムとして、キトサンのアミノ基とYAG:Ce3+ナノ粒子の金属イオンとの配位結合や、正に帯電したナノ粒子と負電荷を持つTPPとの間の局所的な静電的相互作用などが考えられる。そのほかに、シリカビーズやアパタイト蛍光ナノ粒子の作製方法や両者の複合化方法を検討した。市販のキトサンは自家蛍光を示し、またグルタルアルデヒドを架橋剤として用いて作製したキトサンビーズも自家蛍光を示した。このため、キトサンの自家蛍光の原因を究明し、自家蛍光を示さないキトサンビーズを作製する方法を模索した。また、キトサン以外の生体親和性材料としてアルギン酸も検討材料として加えた。このため、当初の計画よりもやや遅れている。25年度が最終年度であるため、記入しない。架橋剤をグルタルアルデヒドからポリリン酸ナトリウムに変えることによって、昨年度に問題となっていたキトサンビーズの自家蛍光を著しく抑制することができ、キトサンがマトリックス材料として十分に利用できることを明らかにした。この低蛍光性キトサンビーズの調製方法を精査し、球状でサイズのそろったビーズの作製条件をかなり絞り込むことができた。さらに、低蛍光性キトサンビーズをYAG:Ce3+蛍光ナノ粒子と複合化する方法を検討し、ナノ粒子がビーズ表面に吸着したタイプの蛍光ビーズと、表面だけでなく内部にナノ粒子を内包するタイプの蛍光ビーズを作製する方法に目途を立てることができた。キトサンのほかに、シリカをマトリックス材料として選択し、シリカビーズのサイズを制御して作製することができた。蛍光ナノ粒子としては、YAG:Ce3+以外に、アパタイト蛍光ナノ粒子の作製を手掛けることができ、シリカとの複合化も着手することができた。キトサンやアルギン酸などの生体親和性の高いマトリックス材料を、蛍光ナノ粒子と複合化して蛍光マイクロビーズを作製し、その大きさや複合形態などの諸特性を評価していく。用いる蛍光ナノ粒子としては、本研究代表者が開発したYAG:Ce^<3+>やYVO_4:Bi^<3+>,Eu^<3+>などの蛍光ナノ粒子から着手する。さらに、生体親和性の高い材料系で蛍光ナノ粒子を作製し、複合ビーズを作製することを検討していく。生体親和性の高いマトリックス材料としてキトサンやシリカなどを選択し、蛍光ナノ粒子と複合化して蛍光マイクロビーズを作製し、複合形態や蛍光ナノ粒子の含有量などの諸特性を評価していく。
離婚後の共同養育実践のための教育研修システムの構築－オンラインプログラムの導入

1研究1「オンラインの離婚後親教育プログラムの改定、導入、効果測定、普及」アメリカ・フロリダ州立大学のオンラインプログラム(3部構成:パート1「共同養育の重要性」、パート2「共同養育に必要なスキルと方法」、パート3「親のセルフケア、DV/児童虐待の知識」、アンケート6つ:効果測定尺度、共同養育に対する評価尺度、共同養育への葛藤の測定尺度、幼児期の逆境体験など)の全翻訳をしたあと、日本の社会・文化に適応するように調査結果をもとに改定し、オンラインプログラムのサイトのパイロット版を立ち上げ、プログラムのチラシを作成、配布した。面会交流支援機関の研修会(東京、名古屋、大阪)、家庭裁判所調停員の研修会(広島)において、オンラインプログラムの活用、共同養育について講演を実施した。2研究2「面会交流支援者の研修プログラムと面会交流のガイドラインの改定、導入、およびネットワークの構築」2018年10月アメリカの監督付き面会交流支援ネットワーク(Supervised Visitation Network)から面会交流支援者の専門家2名を招聘し、2日間の国際セミナーを開催した。面会交流支援者、家庭裁判所調査官、裁判官、弁護士、臨床心理士など2日間で合計100名以上が参加し、面会交流支援者対象のトレーニング、援助が困難な家族(両親間の葛藤が高い、子どもが面会交流を拒否するなど)に対して、面会交流支援をする際のスキルと知識を学んだ。国際セミナーの内容と参加者のフィードバックを報告書としてまとめた。1研究1:オンラインプログラムの翻訳、およびwebサイトの立ち上げに、時間を要したが、当初の計画通りに研究は実施することができた。2研究2:アメリカから講師2名を招聘して、2日間の国際セミナーを開催し、面会交流支援者向けのトレーニングを計画通りに実施することができた。予想以上の参加者があり、トレーニングの必要性を改めて感じた。1研究1:現在のオンラインプログラムは、パイロット版であるが2019年度に完成版をアップさせて、オンラインプログラムのリーフレットを作成、厚労省、全国自治体、面会交流支援機関、弁護士事務所などに配布、講演を通して、普及をしたい。また、プログラム内のアンケートのデータを蓄積し、分析をし、アメリカのデータと比較して、学会発表する。2研究2:欧米の面会交流支援者へのトレーニングを受講し、それを日本の実情に合うように改訂し、マニュアルの作成、ワークショップの実施を通して普及させる。ホームページの設定が時間を要し、支払いが次年度に持ち越しになったためアメリカのフロリダ州立大学が作成、フロリダ家庭裁判所公認のSuccessful Co-parentingの著作権を得て、オンラインによる離婚後の親教育プログラムを日本に初導入した。
外国人日本語学習者のための音声学習支援システムの研究

本研究は,外国人日本語学習者のための音声学習支援システムの作成と,より効果的な音声教育の方法を探ることをその目的としている。平成2年度は,拍感覚養成のためのコ-スウエア作成を第1の目標とし,コ-スウエア開発をハ-ドウエア・ソフトウエアの整備と平行して行い,また,デ-タ収集も行った。平成3年度には,拍感覚養成コ-スウエア完成を目指し,アクセントに関する教育方法の研究も進める予定である。今年度の研究の進捗状況と得られた知見の主要な点を以下に示す。1.外国人日本語学習者の日本語の知覚と生成の関係を探る実験を行った。コ-スウエアのあるべき姿としては,聴解と発話評価の二つの形態を含む必要があることを確認した。2.促音訓練プログラムの評価の部分に必要な基礎デ-タ収集のために,外国人発話の促音拍の持続時間を加工し,日本人11名に対し知覚実験を実施した。その結果,先行研究のとおり,80ms120msが促音の存在を知覚し始めるポイントとなっていることが,ほぼ確認できた。しかし,外国人発話の評価をめぐっては,発音の自然さなど他の条件が大きく影響するため,持続時間だけでは評価できないことがわかった。3.拍感覚養成コ-スウエアのうち,促音訓練コ-スウエアの作成を開始し,音声の取りこみ・保存プログラムの開発を終了した。現在,音声の加工と問題作成用プログラム,訓練用プログラム,および,学習者の履歴保存に関するプログラムを開発中である。課題としては,学習者音声の自動切り出し,促音部分の認識方法,DPマッチングの移植などがある。
言語発達遅滞の症例分析に基づく文法能力獲得の実証的研究

これまで,文の産出・理解には,動詞などの述語が持つ項構造の情報が不可欠であると言われてきた.しかし,同じ項でも,格助詞からその意味役割が予測できるものと格助詞から意味役割が予測できないものがあり,これらが一様に獲得されるのかどうかということは明らかではなかった.本研究では,項構造の情報が文からどのように読み取れるのかということを,受身文の分析を通じて明らかにした.アスペクトなどの要因に左右されない要素を項とみなし,左右される要素は付加詞とみなされる.次に,ある述語の項の個々の意味役割や項の意味タイプなどの情報は,その述語と他の述語との意味的差異を利用して,獲得していくということを示唆した.平成26年度の目標は、発達遅滞児を対象とした構文検査の基盤となる理論の構築及び検査の手法の開発である。構文検査を行うには、いくつかの文型・構文を提示し、それぞれの文型・構文の理解度を評価していくが、そのためには、どのような構文を提示すべきかということと、ある構文は理解できるが、別の構文は理解できないというような結果をどのように評価すべきかということが一意に定まるような理論が必要である。基本的な理論としては高井2009で提案している項構造を利用した文構築のモデルを用い、これを精緻化する作業を行った。台湾の研究者である徐ペイリン氏の協力を得て、中国語からの新たな視点を取り入れることができ、理論は検査の土台になるに十分なほど精緻化できたと考えている。この作業による成果の一部を「直接受身化と一項化のラレ」2014年12月20日台湾日本語文学会『2014年度台湾日本語文学国際学術研討會国際會議手冊』93-99頁に掲載し、また、台湾の淡江大学において開催された2014年度台湾日本語文学会で「直接受身化と一項化のラレ」というタイトルで口頭発表を行った(2014年12月20日新北市台湾)。次に、心理言語学者の安永大地氏(金沢大学)の協力を得て、静止画ではなく動画や実際の実演を利用した検査方法の可能性を追求した。従来の静止画に基づく検査では、単語単位の理解を調べることは可能であるが、文単位の理解を調べることが難しい。特に、動作の開始・進行・終了の各段階を理解しているかどうかということを調べることができない。安永氏とは、動画や実演を使った検査が本研究には最適であるという点で一致した。安永氏との議論の成果は、金沢大学角間キャンパスにおいて開催された科研合同ワークショップ『言語の理論・理解・発達遅滞』(2014年3月31日から2015年4月1日金沢市石川県)において発表した。平成26年度より,科学研究費助成基金基盤研究C(課題番号26370452)の支援を受けて,「発達遅滞児の症例分析に基づく文法能力獲得の実証的研究」を行っている.この研究には,理論的な研究と実証的な研究の2つの側面がある.これまでの研究で、理論的な進展に関しては、動詞の項構造が改変するという可能性があることを明らかにした.これを認めると、発達遅滞児の獲得にも大きな影響が生じる.発達遅滞児は、項構造の内容を一度に獲得する必要はなく、段階を経て、徐々に獲得していくという可能性がある.これに基づくと、発達遅滞児の言語能力の程度を調べる場合にも、獲得しているか未獲得かの2段階ではなく、いくつかの段階を認めてもよいことになる.それぞれの段階における項構造がどのようなものであるのかを特徴付けることができれば.遅滞児がどの段階にいるかを判断できるようになる.次に、実証的な進展についてであるが、遅滞児に対する検査をするためには、動詞項目が必要である。そのためには、まず、検査に必要な各動詞の特性を記述しなければならない.この記述の仕方を考案した.各動詞とも(i)動作の対象物,(ii)動作の様態,(iii)対象物の変化,の3つの点に基づいて特性を記述し、動詞のリスト作りを進めている.現時点では、100語から200語弱のリストを作成する予定である.この作業と並行して,遅滞児への刺激の与え方を言語聴覚士と作成中である.具体的には、(i)視覚刺激,(ii)聴覚刺激の2つを基本として,五感に訴えかける手法を考えている.また,こちらの刺激提示の仕方に遅滞児を合わせることは難しいので,同じ視覚刺激でも,イラストを使った動画,聴覚士の実際の動き,人形を使った提示,などいくつかのバリエーションを作ろうと考えている.本研究では、理論的な面では、項構造の獲得には段階があるという予測のもと、それが具体的にどのような段階があるのか明らかにすることを目的としている。実証的な面では、発達遅滞児が動詞の概念をどの程度まで獲得しているのかということを観察することで、彼らがどこまで項構造を獲得しているのかということが測れるような検査手法を確立することを目的としている。これまでも、同様の着眼点から研究が行われているが、目立った成果は得られていない。本研究では、一昨年度、昨年度の2年間に渡る理論研究を経て、それは項構造が一度に獲得されるという前提に立っているからであるとの結論に達した。理論研究で、明らかにしたように、項構造の内容は文構築において改変され得るものである。

ということは、項構造は全一のものではなく、部分に分節できるように構造化されているものだという可能性がある。昨年度は、動詞の概念を3つのに分け、記述するという手法を考案した。そして、概念の各構成要素は、項構造の各構成要素に対応するという仮説を立てた。現時点では、動詞の概念の各構成要素を理解しているかどうかを調べるために、言語聴覚士と共同で、刺激提示の仕方とその反応の評価手法を作成中である。以上のことから、現在までの進捗状況はおおむね順調に進展していると評価できる。理論的な研究の面では,項構造は一定不変な内容を持っているのではなく,統語的な手続きによりその内容が改変されることがあるということを示した.この研究成果は,J.-R. Hayashishita(オタゴ大学)市との共同執筆中の"Passives in Japanese"において詳しく論じている.この論文は今年度中にJournal of East Asian Linguisticsに投稿予定である.また,動作語の語彙的意味は,その動作語と共起する項名詞の意味特性から同定可能であるという可能性を示唆した研究を,申請者の単独発表として台湾の台湾日本語文学国際学術研討會(2017年)へ投稿中である.動作語の語彙的意味は,その動作語と共起する項名詞の意味特性から推測でき,項名詞の個数は項構造で指定されているとすれば,動作語の語彙的意味と項構造には密接な関係があるということになる.ある動作語にとって適切な項名詞を,その動作語と共起させれば,その動作語の語彙的意味の理解に役立つ可能性がある.そこで,療育の現場での動作語獲得を支援する目的で,動作語と共起する項名詞の語彙的意味に注目させ,動作語の語彙的意味を理解させる手法の開発に着手した.現在は,検査に使う動作語のリストを作成中である.このリストに載せる動作語の特徴は,項名詞の語彙的意味を基盤にして記述している.リストが完成すれば,言語聴覚士のチームと共同で動作語の差異に注目させることが項構造の獲得に有効であるかどうかの調査を行う予定である.調査の基盤となる分析案の構築はほぼ予定通りに進んだ.対象児に対する検査手法も,今村亜子氏を中心とした言語聴覚士のチームが対象児にできるだけストレスフリーな手法を考案し,聴覚障がい児数人に対してパイロットスタディを行っている.動作語の記述及び,それに基づいたリスト作成の最終段階にはいったところで,私的事情により、十分な研究時間を確保が難しかった為、前年度は、当初計画通りに研究を進めることができなかった。しかし、今年度は当初も予定通りに研究を進めることができると考えている.平成26年度以降の研究は、文構築のメカニズムをつくることを目的としている。特に、各述語が持っている項構造の情報が文構築の際に、どのように利用されるのかということ、文が構築されていく過程で、格助詞がどのような役割を果たしているのかということを研究している.昨年度は,項名詞と付加詞に注目し,文構築のメカニズムがこれらを区別するために,どのような言語情報を利用しているのかということを考察した.具体的には,「経路」を表すヲ格名詞と「動作の対象」を表すヲ格名詞との分布を比較し,「経路」のヲ格名詞は動詞のアスペクト的性質によってその生起が決定されるということを明らかにした.(1)a.?*隕石が雨の中を地表に落ちた. b.隕石が雨の中を地表に落ちてきた.ヲ格名詞は,テクルにより継続性の意味を持つようになった(1b)では共起可能である.これは,ヲ格名詞が「継続性」という特性を持ち,その生起は「落ちる」という動詞のアスペクト的特性と合致するかどうかで決まると考えれば,説明できる.このように付加詞は動詞のアスペクト的性質と密接に関係している.
ミトコンドリア品質管理の破綻によるドーパミン神経の脆弱性と特異性の解明

本研究では、パーキンソン病発症機序におけるミトコンドリア障害説の解を求めるため、ミトコンドリア可視化の技術を応用した動物モデル作成、および神経細胞での変異ミトコンドリアの動態解析を行うことを目的とする。これによる、パーキンソン病モデルマウスの確立は変異ミトコンドリアを生み出す根本原因(内的要因)の探索をも可能とし、老化や孤発性パーキンソン病の実態に迫ることが期待される。
HIV感染機構の解明:ケモカイン受容体・リガンド相互作用の構造生物学的研究

Gタンパク質共役型受容体であるケモカイン受容体CCR5は、HIV感染における主要な共受容体として機能することが明らかとなっている。しかし、CCR5の大量調製法が確立していないこと、膜タンパク質-リガンド間相互作用を解析する構造生物学的手法が確立されていなかったことから、HIV感染メカニズムの原子レベルでの解明は未だなされていない。我々はリガンド分子上の膜タンパク質結合界面を同定する新規NMR手法として転移交差飽和法(TCS法)を確立した。そこで本研究では、CCR5およびリガンドの発現を行い、TCS法を用いてリガンド上のCCR5結合界面を同定することを目標とした。現在、昆虫細胞を用いた大量培養によるCCR5の調製を進めている。プルダウンアッセイにより、dgitoninで可溶化したCCR5にリガンド結合活性があることが確認された。一方、リガンドであるRANTESに関して大腸菌による均一15N標識を行い、1H-15N HSQCスペクトルに基づいてmonomer-dimer平衡の濃度依存性を調べた。その結果、RANTES濃度0.01mMでの測定においてほぼmonomer由来のみのシグナルを検出した。monomerシグナルの解析により、RANTESのmonomerとdimerの平衡に関する構造生物学的な情報が得られ、それを基にRANTESのCCR5上での結合様式を構造生物学的に解明することができると考えている。現在monomer由来のシグナルの解析を進め、NMRを用いたCCR5との相互作用解析を試みている。
アイソローバルの概念に基づく新規有機金属錯体触媒系の設計と合成

シクロペンタジエニル配位子を有するZirconoceneなどのメタロセン触媒(カミンスキー触媒)は、オレフィン重合触媒として非常に活性が高く、実際に工業化されている。これらの触媒系では、シクロペンタジエニル配位子を架橋したり、置換基を導入することにより、高分子のミクロ構造を高度に制御する研究が行われてきた。最近は、シクロペンタジエニル配位子以外の配位子を持つ、いわゆるポストメタロセン触媒の研究が、重合活性ばかりでなく、αオレフィンと極性モノマーの共重合を指向した研究の観点からも活発になってきている。われわれは、オレフィン重合触媒の支持配位子としてピロール骨絡にイミノメチル基を導入した2座配位子を導入した錯体の重合活性を報告してきた。本年度は、3座配位子を4族テトラベンジル錯体と反応させることにより得られた錯体の構造、反応性、ならびにメチルアルミノキサンを助触媒とした場合のエチレンに対する重合活性について報告する。4族テトラベンジル錯体と1当量の3座ビスイミノピロリル配位子をトルエン巾室温で反応させることにより、ベンジル基の一つが一方のイミン基に付加したジアニオン性配位子が配位したジベンジル錯体1(M=Ti),2(M=Zr),3(M=Hf)を赤褐色黄色の粉末として定量的な収率で得た。3座ビスイミノピロリルを有する種々のジベンジル錯体1-3を用いて、助触媒として1000当量のメチルアルミノキサンの存在下、1気圧でのエチレンの重合を行った。チタンを中心金属とする触媒前駆体の合成が難しかったため、他の金属と比較し、活性の違いを明確にすることはできないが、中心金属としてジルコニウムを用いた場合に最も高い重合活性を与える結果が得られた。配位子の窒素に結合したフェニル基が嵩高い方がより高い活性を示すことがわかった。中心金属周りを混み合わせることにより、高活性が保持できると考えられる。遷移金属錯体は、有機合成反応や重合反応の均一系触媒として重要である。これまで、われわれは、有機金属錯体触媒を目的とする反応に合わせて分子設計し、合成する研究を行ってきた。本研究では、より優れた触媒活性を示す有機金属錯体の開発を目的として、以下の重合触媒を研究した。タンタル錯体触媒による開環メタセシス重合タンタルのベンジリデン錯体がノルボルネンの開環メタセシス重合の触媒となることを見いだした^2。ブタジエンが配位したタンタル-ジベンジル錯体Cp^*Ta(butadiene)(CH_2Ph)_2(1)をノルボルネン存在下に加熱することによって開環メタセシス重合(ROMP)が進行し、cis-poly(norbomene)が得られた。一方、o-キシリデン配位子を持つタンタルのジベンジル錯体Cp^*Ta(o-(CH_2)_2C_6H_4)(CH_2Ph)_2(2)を触媒として用いることによりpoly(norbomene)のC=C2重結合をトランスに制御できることを見いだした。ブタジエンを補助配位子とした場合にホスフィン化合物としてベンジリデン錯体3が単離でき、o-キシリデンを補助配位子とした場合、ベンジリデン錯体4が単離できた。従って、ポリマーのC=C2重結合の立体化学は、重合反応の中間体であるタンタル-アルキリデン錯体のTa=Cの立体化学により制御されていることが明らかになった。タンタル錯体触媒による極性モノマーのリビング重合3族や4族のメタロセン触媒は、α-オレフィン類の重合ばかりでなく、極性モノマーの重合触媒となることが見いだされ注目されている^3。われわれは、メタクリル酸メチル(MMA)の重合触媒として、モノマーであるMMAを配位子とするタンタル錯体を開発し、リビング重合が進行することを見いだした。[Cp^*TaCl_2]_2と1当量のMMAを反応させることにより、タンタル-MMA錯体Cp^*Ta(MMA)Cl_2(5)を合成した。次に、錯体5と1当量のマグネシウム-ブタジエン化合物を反応させることにより、ブタジエン-MMA錯体Cp^*Ta(diene)(MMA)(6)を得た。錯体5と1当量のLi_2(R_2-dad)(thf)_4を反応させ、ジアザジエン-MMA錯体Cp^*Ta(Cy_2-dad)(MMA)(7)を得た。錯体5と7の分子構造は、X線構造解析を行うことにより確認した。いずれの錯体でも、MMA配位子はη^4-配位様式でタンタルに配位している。タンタル-MMA錯体6および7に1当量のアルキルアルミニウムを添加した系はMMAの重合触媒となり、シンジオリッチなポリマー(rr=70%)が生成した。AlEt_2Clを加えたときは重合は進行せず、AlMe_3を加えたときに最も分子量のそろったポリマーが得られた。

最近は、シクロペンタジエニル配位子以外の配位子を持つ、いわゆるポストメタロセン触媒の研究が、重合活性ばかりでなく、αオレフィンと極性モノマーの共重合を指向した研究の観点からも活発になってきている。われわれは、オレフィン重合触媒の支持配位子としてピロール骨絡にイミノメチル基を導入した2座配位子を導入した錯体の重合活性を報告してきた。本年度は、3座配位子を4族テトラベンジル錯体と反応させることにより得られた錯体の構造、反応性、ならびにメチルアルミノキサンを助触媒とした場合のエチレンに対する重合活性について報告する。4族テトラベンジル錯体と1当量の3座ビスイミノピロリル配位子をトルエン巾室温で反応させることにより、ベンジル基の一つが一方のイミン基に付加したジアニオン性配位子が配位したジベンジル錯体1(M=Ti),2(M=Zr),3(M=Hf)を赤褐色黄色の粉末として定量的な収率で得た。3座ビスイミノピロリルを有する種々のジベンジル錯体1-3を用いて、助触媒として1000当量のメチルアルミノキサンの存在下、1気圧でのエチレンの重合を行った。チタンを中心金属とする触媒前駆体の合成が難しかったため、他の金属と比較し、活性の違いを明確にすることはできないが、中心金属としてジルコニウムを用いた場合に最も高い重合活性を与える結果が得られた。配位子の窒素に結合したフェニル基が嵩高い方がより高い活性を示すことがわかった。中心金属周りを混み合わせることにより、高活性が保持できると考えられる。
一塩基多型を用いた10番染色体の解析-新規がん抑制遺伝子同定への試み-

Affimetrix Mapping 50K SNP arrayを用い、14例のglioblastomaサンプルを解析し、全ゲノム上のLOH部位を網羅的に解析した。Laser capture micro dissection法を用い、精度の高い腫瘍DNAを抽出し解析を行い信頼度の高い結果を得た。我々が確立したPLACE-SSCP法におけるSNPマーカーの間隔が1.5Mbp以下であるのに対し、SNP arrayは平均23.6Kbpと高密度SNPマーカーを有しており、より高精度、高密度の解析を可能にした。10番染色体には、これまでの報告同様、高頻度にLOH部位を同定することができた。本法を用い10番染色体短腕の共通欠失部位の絞り込みを行い、10p12.1領域に563Kbpの共通欠失部位を同定した。この領域はこれまでの報告のややcentromea側で、今回新たに3つの遺伝子(APBB1IP,PDSS1,ABI1)を同定した。これらがグリオーマにおける新たながん抑制遺伝子の候補として絞り込まれた。さらにLOH解析とコピー数を同時に解析することが可能となった為、uniparental disomy(UPD)というコピー数の変化を伴わないLOHの同定が可能となり、10番染色体においても遺伝子不活性化の機序としてUPDの関与が示唆された。これらの研究成果は第65回日本脳神経外科学会総会で報告し、現在投稿準備中である。さらにPLACE-SSCP法の解析法を改良し正常DNAなしでLOH判定をおこなうAverage Control Method(AcoM)を開発し、130例の髄膜種における1p36領域の解析を行った。1p36.32と1p36.11に19.3Mbpと2.02Mbpの共通欠失部位を同定し、髄膜種の悪性度に関与していることを証明した。この研究成果は第65回日本脳神経外科学会総会で報告し、現在Clinical Chemistryに投稿中である。今回解析した症例はglioblastoma (GB) 35例、anaplastic astrocytoma (AA) 8例、diffuse astrocytoma (DA) 8例、grade1のglioma5例である。GBの68%において10番染色体全体の欠失を認めたのに対し、AAでは1例を除きこのようなパターンは認められなかった。AAの全例とDAの63%において10pの欠失を認めた。これらの解析から10p13-15、10q23、10q25-26の3つのhot spotを同定した。このうち10p13-15領域はlow gradeの段階で既に欠失しており、グリオーマにおける腫瘍化に関与している可能性がある。今回、さらに10pの解析を進め、共通欠失部位を10p13領域まで絞り込むことができた。この領域のがん抑制遺伝子は未だ同定されておらず、現在、さらに症例を増やし、この領域の候補遺伝子の発現、遺伝子変異の検討を進めている。
腎移植を受けた思春期の子どもと親がともに生きる軌跡を説明できるモデルの構築

本研究は、腎移植を受けた思春期の子どもと親が相互作用を通して、どのような病みの軌跡を辿っているのかという、親子がともに生きる軌跡を説明できるモデルの構築を目的とした。本研究は、研究者の博士論文を基盤とした継続研究である。腎移植を行った思春期に至る親子6組(4組の親子、1組の思春期の子ども、1組の親)にそれぞれ面接調査を実施した。得られたデータを質的に分析した結果、腎移植を行った時期が幼少期であるか、あるいは、思春期であるかによって、思春期の子どもと親の軌跡のあり様に特徴が見出されることが明らかとなり、今後、移植形態や対象者数の拡大がモデル構築に向けて課題である。本研究の目的は、腎移植を受けた思春期の子どもと親がともに生きる軌跡を説明できるモデルの構築であり、【目標1】【目標4】を遂行する。本年度は、【目標1】腎移植を受けた思春期の子どもと親がともに生きる軌跡を明らかにするために、[ステップ1]半構成インタビューガイドの作成、[ステップ2]腎移植を受けた思春期の子どもと親を研究協力者とした本調査の実施開始を掲げた。[ステップ1]を作成するに当たり、学会誌等に掲載されている研究論文、並びに移植や腎臓病に関する専門書、移植を受ける子ども又は成人、その家族の手記も含めた書籍を収集し、分析を行った。また、研究協力者の選定やアクセス、研究協力者の特徴を踏まえたインタビューガイドの構成内容を洗練化するために、腎移植を受けた思春期の子どもと親の看護実践において、経験豊かな看護師3名にヒアリング調査を実施した。その結果、研究協力者の特徴として、1腹膜透析等を経ずに腎移植適応ケースも増えてきていること、2移植を受ける時期によって、思春期の子どもと親がともに生きる軌跡に何か特徴や違いが生じているということが明らかになった。また、移植の特徴として、1生体腎移植と献腎移植の違いが、腎移植を待つ思春期の子どもと親のあり様に影響を及ぼしているのではないかということ、さらに、2腎移植後の思春期の子どもと親のあり様にも特徴や違いが生じているのではないかということが明らかになった。また、腎移植に限らず移植関連や子どもや家族に関する学術集会に参加し、専門家から情報収集を行い、臓器移植法改正後の移植にまつわる日本の現状と課題も踏まえたインタビューガイドの作成に取り組んだ。そして、現在、[ステップ2]である本調査に向けて、インタビューガイドのさらなる洗練化とともに、倫理審査委員会への提出書類を整えている。本研究の目的は、腎移植を受けた思春期の子どもと親がともに生きる軌跡を説明できるモデルの構築であり、【目標1】【目標4】の遂行を目的としている。本年度は、昨年度に引き続き【目標1】腎移植を受けた思春期の子どもと親がともに生きる軌跡を明らかにするために、[ステップ1]インタビューガイドの構成内容についてさらに洗練化を重ねながら、[ステップ2]腎移植を受けた思春期の子どもと親を研究協力者とした本調査の実施開始に向けて、研究者が所属する看護研究倫理審査委員会に提出書類を整え、承認を得る手続きを完了した。【目標2】「腎移植を受けた思春期の子どもと親がともに生きる軌跡を説明できるモデル(仮)案」の作成に向けて、【目標1】[ステップ2]を現実的に遂行することができる方法を検討するために、腎臓病に関する学術集会や移植関連学会等が主催する講演会に参加し、専門家や経験豊かな実践家と情報交換を行った。その結果、研究協力者への倫理的配慮を十分に考慮したアクセス方法の検討が不可欠であること、また、本研究は思春期の子どもと親を対象としていることから、移植を終えて日常生活を営んでいる親子からアクセスすることで、思春期という親子の関係が新たな局面に転換していく課題に取り組む親子の軌跡が浮き彫りになるという示唆を得た。そこで、患者会等からアクセスを試みることとしたが、難航したため病院施設を中心に、現在、4施設への研究依頼を実施中である。また、理論的サンプリングとして、1型糖尿病をもつ思春期の子どもと親が辿る軌跡との比較検討を行うために先行研究を整理をした。本年度は、昨年度に引き続き【目標1】腎移植を受けた思春期の子どもと親がともに生きる軌跡を明らかにするために、研究協力施設へのアクセスを行いながら、[ステップ2]腎移植を受けた思春期の子どもと親を研究協力者とした本調査の実施を行った。その結果、腎移植を受けた思春期の子どもと親をセットとしたインタビュー調査を終え、インタビュー調査実施の最終調整を行い、新たに研究協力候補者への依頼を進め、さらに実施する段階に至っている。【目標2】「腎移植を受けた思春期の子どもと親がともに生きる軌跡を説明できるモデル(仮)」の作成に向けて、昨年に引き続き、腎臓病に関する学術集会や移植関連学会などの勉強会や学会に参加し、専門家や経験豊かな実践家と情報交換を行った。その結果、現在、移植を終えて日常生活を営んでいる思春期の子どもと親へのアクセスについては、彼らへの倫理的配慮を十分に考慮した上で、行う必要があることを再確認するとともに、思春期の子どもに限らず前思春期の子どもへと年齢の幅を広げることで、比較分析することも一つであるという示唆を得た。