hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腹部大動脈瘤における接着分子ICAM-1の分子機構の解明

高脂血症モデルマウスのアポEノックアウトマウス(SKO)および、アポEとICAM-1をダブルノックアウトされたマウス(DKO)に対して、アンジオテンシンIIを持続投与し腹部大動脈瘤を作成したところ、DKOマウスではSKOマウスに比べて腹部大動脈瘤形成が有意に抑制された。骨髄移植を用いた検討では、レシピエントがDKOであると腹部大動脈瘤形成が抑制された。以上より組織におけるICAM-1が腹部大動脈瘤形成に関与していることが示唆された。細胞接着因子であるintercellularadhesion molecule-1 (ICAM-1)は、内皮細胞をはじめ各種細胞に発現する膜貫通型の糖タンパクであるが、マクロファージなど炎症細胞の組織への接着に関与し、炎症性疾患の発症・進展と深く関与している。現在のところ腹部大動脈瘤の病変組織においてはマクロファージなどの炎症細胞の集簇が認められ、これらの細胞の腹部大動脈瘤発症・進展への関与が強く示唆されているものの詳細はまったく不明である。我々は、今までの研究や報告により、ICAM-1がマクロファージなどの炎症細胞の浸潤を制御し、それらによる炎症を介して腹部大動脈瘤の発症・進展に関与しているのではないかという仮説にいたった。そこで本研究においては(1)ICAM-1ノックアウトマウスの腹部大動脈瘤に対する影響の検討、(2)骨髄由来細胞及び血管壁構成細胞由来のICAM-1の腹部大動脈瘤に対する影響の検討、(3)骨髄由来細胞や血管壁構成細胞におけるICAM-1がもたらす細胞浸潤制御機構およびそれによる細胞外基質の調節機構の検討、(4)抗ICAM-1抗体の腹部大動脈瘤における治療薬としての可能性の検討を行うことにより、腹部大動脈瘤におけるICAM-1の重要性と分子機構を明らかにすることを目的とした。平成22年度は、まず、ICAM-1xapoEダブルノックアウト(DKO)マウスを作成し、breeding lineを作ることに成功した。次に、apoE KOマウスとICAM-1xapoE DKOマウスにアンジオテンシンII (AngII)を投与したところ、血圧やコレステロール、体重には群間で差がないにもかかわらず、ICAM-1xapoE DKOマウスでは有意に腹部大動脈瘤の形成が抑制された(n=16-18, p<0.01)。そこで、キメラマウスを作成し、骨髄由来細胞及び血管壁構成細胞由来のICAM-1のどちらが腹部大動脈瘤の発症に影響するかという検討を行い始めた。現在、骨髄移植を行い、検討を行っているところである。今後、1群がn=20前後になるように数を増やしている段階である。そこで本研究においては(1)ICAM-1ノックアウトマウスの腹部大動脈瘤に対する影響の検討、(2)骨髄由来細胞及び血管壁構成細胞由来のICAM-1の腹部大動脈瘤に対する影響の検討、(3)骨髄由来細胞や血管壁構成細胞におけるICAM-1がもたらす細胞浸潤制御機構およびそれによる細胞外基質の調節機構の検討などを行うことにより、腹部大動脈瘤におけるICAM-1の重要性と分子機構を明らかにすることを目的とした。平成22年度の結果を踏まえ、平成23年度は、まず、apoEノックアウトマウス(SKO)およびICAM-lxapoEダブルノックアウト(DKO)マウスそれぞれから骨髄細胞を採取し、それぞれのレシピエントマウスに移植し、合計4群のキメラマウスを作製した。移植後5週間たったところでアンジオテンシンII(AngII)を投与した。血圧やコレステロール、体重には群間で差がない一方、レシピエントのジェノタイプがICAM-1ノックアウトである群で大動脈瘤の形成が有意に抑制された。したがって骨髄由来細胞のICAM-1ではなく、血管壁構成細胞におけるICAM-1が重要であるという結果を得た。
デバイス構造を用いた強相関物質の多元的パラメータ制御

強相関物質における量子多体効果を調べることを目的として、電子密度や電子の運動エネルギーなど複数のパラメータをその場制御する実験手法を確立する。具体的には、電気二重層トランジスタの原理によるキャリアドーピングとトランジスタ基板の曲げひずみを組み合わせ、様々な有機モット絶縁体(反強磁性体や量子スピン液体)を金属や超伝導体などに変化させる。これによって、超伝導と磁気秩序の関係を明らかにする。
DNA依存性プロテインキナーゼを利用した放射線感受性予測と放射線増感

放射線によりDNAには様々な損傷が生じるが、細胞の生死にとって重要なのはDNA2本鎖切断であることがわかっている。DNA2本鎖切断は非相同的末端結合機構と相同的組換えにより修復される。このうち、人間の細胞では主に非相同的末端結合機構により修復が行われることが報告されている。我々は、非相同的末端結合機構の最初のステップであるDNA依存性プロテインキナーゼ(DNA-PK)の活性がPI3-キナーゼ阻害剤の1つwortmanninにより阻害され、放射線感受性が高められることを報告した(Hosoi et al. Int. J. Cancer1998)。さらに、我々は培養食道癌細胞の放射線感受性とDNA-PK活性の間に相関関係が認められることを明らかにした(Zhao et al. Clin. Cancer Res. 2000)。DNA依存性プロテインキナーゼ(DNA-PK)活性と放射線感受性に相関があるかどうかを検討する目的で、食道癌と大腸癌を用いて正常組織と癌組織の間でDNA-PK活性に違いがあるかどうかを検討した。術前未治療の大腸癌12例で検討した結果、全例で癌組織において有意にDNA-PK活性が高かった。術前未治療の食道癌14例を検討した結果では、正常組織と癌組織の間でDNA-PK活性に有意な違いは認められなかった。直鎖状DNA類似物質が細胞レベルでDNA-PK活性を抑制するかどうかを検討した結果、細胞上清中に加えた場合にもDNA-PK活性が抑制されることが明らかになった。
治療関連骨髄性腫瘍の疫学的、分子生物学的研究

全国135施設の共同研究者より収集した化学療法を実施予定の急性前骨髄性白血病(APL)を除く急性骨髄性白血病(AML)を登録するデータベースを解析して次の結果を得た。総登録症例数は1,945例で、新規発生(de novo)型1,845例(94.9%)および治療関連骨髄性腫瘍(t-MN)100例(5.1%)であった。発症時平均年齢は、t-MN型で有意に高かった(51.6 vs 46.3歳、p<0.0001)。男女比には有意差はなかった(男性:64.0% vs 57.4%)。診断時のHb濃度(8.4 vs 8.7 g/dl)と血小板数(7.0 vs 7.4万/μl)では有意差を認めなかったが、白血球数(15,000 vs 40,700/μl、p = 0.001)末梢血芽球比率(25.4 vs 46.2%、p < 0.0001)、および骨髄における芽球比率(43.94 vs 60.1%、p < 0.0001)では有意差を認めた。T-MNの特徴として、染色体核型では、5番染色体異常、7番染色体異常、3q異常および複雑核型(5個以上の核型異常)等の予後不良型が有意に多く(20.0% vs 9.7%)、t(8;21)およびinv(16)の予後良好型は少ないが、有意差は認められなかった(11.0% vs 17.9%)。全国117施設の共同研究者より収集した急性骨髄性白血病(AML)および進行期骨髄異形成症候群(骨髄での芽球10%以上、RAEB-2)のデータベースを解析して次の結果を得た。総登録症例数は3,156例で、新規発生(de novo)型2,336例(74.0%)、造血異常先行型609例(19.3%)および治療関連骨髄性腫瘍(t-MN)211例(6.7%)であった。分類不能例を除くとde novo型ではAMLが2041例(90.3%)、RAEB-2が218例(9.7%)で、t-MN型ではそれぞれ148例(75.9%)および47例(24.1%)でt-MN型で有意(p < 0.01)にRAEB-2が多かった。発症時平均年齢はDe novo型で59.3歳、t-MN型で64.6歳と有意にt-MN型で高かった。男女比に差はなかった。診断時のHb濃度(8.7 vs 8.6 g/dl)と血小板数(7.6 vs 7.1万/μl)には有意差を認めなかったが、白血球数はそれぞれ30,400/μlと15,400/μlで有意差を認めた(p < 0.01)。T-MNの特徴として、先行する血液異常を多く有し、染色体核型では、5番染色体異常、7番染色体異常、11q23異常および複雑核型(5個以上の核型異常)が有意に多く、t(15;17)白血病および正常核型が有意に少なかった。t(8;21)白血病およびinv(16)白血病に有意差は認められなかった。使用された抗腫瘍薬はアルキル化剤37.9%、トポイソメラーゼII阻害剤21.6%、その他40.5%であった。以上のごとく、治療関連骨髄性腫瘍はde novo型骨髄性腫瘍に比べて予後不良因子を多く持つことが明らかとなった。第1次コホートの疫学的調査を終了した。第2次コホートについて、集積した症例のデータモニタリングを行うことにより、治療法や生存期間の詳細な解析が可能となる。個人情報保護法が改定され、各症例のデータ収集が一時停滞していたが、新しい「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針ガイダンス」も示されたことから、この倫理指針に基づいてデータ収集が可能となった。全国137施設の共同研究者より収集した急性骨髄性白血病(AML)、骨髄異形成症候群(MDS)および慢性骨髄単球性白血病(CMMoL)のデータベースを解析して次の結果を得た。昨年度解析したデータベースとは、軽症型のMDSとCMMoLが加わっている点が異なっている。総登録症例数は6,425例で、新規発生(de novo)型5,426例(84.5%)、造血異常先行型478例(7.4%)および治療関連骨髄性腫瘍(t-MN)521例(8.1%)であった。de novo型ではAMLが2,726例(50.2%)、MDSが2,533例(46.7%)、およびCMMoLが167例(3.1%)で、t-MN型ではそれぞれ238例(45.7%)、279例(53.6%)および4例(0.8%)でt-MN型で有意(p < 0.01)にMDSが多かった。発症時平均年齢はDe novo型で66.9歳、t-MN型で67.0歳と有意差はなかった。男女比にも有意差はなかった。

診断時のHb濃度(10.1 vs 12.2 g/dl)と有意差を認めなかったが、血小板数(10.4 vs 8.5万/μl、p < 0.02)および白血球数(20,600 vs 12,200/μl、p < 0.01)で有意差を認めた。染色体核型の特徴としては、t-MN型では、正常核型(73.9 vs 66.3%)が有意に少なく、予後良好なinv(16)型(3.4 vs 7.7%)が有意に多かったが、t(15;17)型およびt(8;21)型に有意差はなかった。一方、予後不良な7番染色体異常(21.9 vs 29.1%)および複雑核型(5個以上の核型異常)(25.8 vs 34.5%)が有意に多く、5番染色体異常、11q23異常および3q異常は有意差がなかった。第2次コホートの疫学的調査を行った。個人情報保護法が改定され、各症例のデータ収集が一時停滞していたが、新しい「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針ガイダンス」も示されたことから、この倫理指針に基づいてデータ収集を行っている。ゲノムデータが個人情報に含まれたため、検体の収集が難しくなっている。今後は、集積した症例のデータモニタリングを行うことにより、治療法や生存期間の詳細な解析が可能となる。全国135施設の共同研究者より収集した化学療法を実施予定の急性前骨髄性白血病(APL)を除く急性骨髄性白血病(AML)を登録するデータベースを解析して次の結果を得た。総登録症例数は1,945例で、新規発生(de novo)型1,845例(94.9%)および治療関連骨髄性腫瘍(t-MN)100例(5.1%)であった。発症時平均年齢は、t-MN型で有意に高かった(51.6 vs 46.3歳、p<0.0001)。男女比には有意差はなかった(男性:64.0% vs 57.4%)。診断時のHb濃度(8.4 vs 8.7 g/dl)と血小板数(7.0 vs 7.4万/μl)では有意差を認めなかったが、白血球数(15,000 vs 40,700/μl、p = 0.001)末梢血芽球比率(25.4 vs 46.2%、p < 0.0001)、および骨髄における芽球比率(43.94 vs 60.1%、p < 0.0001)では有意差を認めた。T-MNの特徴として、染色体核型では、5番染色体異常、7番染色体異常、3q異常および複雑核型(5個以上の核型異常)等の予後不良型が有意に多く(20.0% vs 9.7%)、t(8;21)およびinv(16)の予後良好型は少ないが、有意差は認められなかった(11.0% vs 17.9%)。前向きの症例登録用データベースとweb applicationをすでに開発しており、今後新規発生するde novo AMLおよびMDSの登録を継続する。これらの症例の中で、同意が得られた症例について末梢血または骨髄細胞を収集し、計画している遺伝子解析を実施する。今後は、データモニタリングを行って、データの精度を上げる必要がある。この作業により、正確な治療や予後情報が得られ、解析の精度を増すことが可能となる。集積した症例の中で、同意が得られた症例について末梢血または骨髄細胞を収集し、計画している遺伝子解析を実施する。解析する遺伝子は当初の計画から増加させ、キメラ遺伝子解析を11種類、および変異遺伝子解析を53種類解析できるよう準備する。
線虫の高次生命現象に影響を与えるアンチセンス転写物の検索

アンチセンス転写物はメッセンジャーRNAと相補的な配列を持つRNAである。本研究では線虫を用いて、アンチセンス転写物が高次生命現象に与える影響を明らかにしようと試みた。まず、熱ショック転写因子やNotchシグナル経路の因子のアンチセンス転写物が実際に存在することを確認した。次に、メッセンジャーRNAの相補鎖を発現するライブラリーを構築した。これを線虫に食べさせてアンチセンス転写物を線虫に導入し、発生や稔性などにおいて表現型が現れるか調べた。その結果、線虫の成長遅延または不妊の表現型が観察された。この方法は、発生等に関与するアンチセンス転写物を同定解析する基盤になると考えられる。アンチセンス転写物(AS転写物)はmRNAと相補的な配列を持つ、タンパク質をコードしないRNAであり、mRNAの安定性調節に関与している。しかし、AS転写物が個体レベルの高次生命現象にどのような影響を与えるかはほとんど不明であった。モデル生物の線虫は個体レベルの解析に適している。初年度(平成24年度)にはNotchシグナル経路の構成因子lag-2や、熱耐性に関わる熱ショック転写因子hsf-1のAS転写物の検出に成功した。平成25年度には、RNA-seq法によって線虫の全転写物の配列を解読して、lag-2遺伝子およびhsf-1遺伝子のAS転写物が実際に合成されていることを再確認することができた。mRNAの3'非翻訳領域(3'UTR)には、AS転写物と相互作用する配列の存在が予想されている。そこで、本研究では3'UTRを組み込んだ大腸菌発現プラスミドのライブラリーを構築した。平成25年度には3'UTRに相補的なRNAを合成して線虫に導入することによって、発生や稔性などにおいて表現型が現れるか網羅的に検討した。解析したプラスミドクローンのうち、約2%で線虫の成長遅延または不妊の表現型が観察された。発生などに影響を与えるクローンが比較的多いことが考えられ、本方法は発生に関与するAS転写物を同定できることを示唆している。成長遅延が観察されたクローンには、リボソームタンパク質をコードする遺伝子の配列の一部を含むものも見出された。表現型が観察された線虫を解析する本研究の方法論は、機能的なAS転写物を同定解析する基盤になると考えられる。発生に関わる重要な細胞間シグナル伝達経路であるNotchシグナル経路は多くの動物で保存されており、この経路を構成するNotchおよびDeltaの2つの膜タンパク質が細胞間で結合することで情報が伝達される。モデルケースとして、線虫Notch経路の遺伝子についてアンチセンス転写物(asRNA)の有無を調べた結果、Deltaの線虫ホモログであるlag-2遺伝子にasRNAが存在することがわかった。発生におけるlag-2 asRNAの発現パターンを調べて、lag-2遺伝子に対する機能を解析することで、lag-2 asRNAの発生における意義を明らかにすることが可能である。また私たちは機能性食品AHCCが、哺乳類で転写因子NF-κBのmRNAおよびasRNAの発現に影響することを報告している。AHCCを線虫に与えたところ、寿命が延長され、熱耐性も向上させることを発見した。AHCCを与えた線虫では、heat shock protein(hsp)遺伝子の発現誘導に関わる熱ショック転写因子hsf-1の発現が増加して、さらにhsf-1 asRNAが存在することも見出した。AHCCによってasRNAの発現が増加するので、hsf-1 asRNAはストレス耐性・寿命制御に影響する可能性が考えられる。一方、線虫のasRNA発現ライブラリーを作製するため、野生型の初期胚からtotal RNAを抽出した。Total RNAからリボソームRNAを除去し、cDNAを作成した。Gatewayプラスミドを別途作製し、cDNAを逆向きにして組換えたライブラリーを作製したが、大腸菌に形質転換したクローンサイズは十分ではなかった。線虫のasRNA発現ライブラリーを作製するため、野生型の初期胚からtotal RNAを抽出した。Total RNAからリボソームRNAを除去してcDNAを作成したが、cDNA合成量が少なかった。原因の一つには、total RNA量が少なかった可能性が考えられる。初期胚は殻に覆われているため、殻を壊し胚をつぶした後にRNAを抽出する必要があり、他の発生段階よりもRNA抽出は困難である。そのため、線虫をさらに多量に繁殖させ初期胚を多量に得て、多量のtotal RNAを確保することを試みる必要がある。また同時に、初期胚以降の発生段階、たとえば生殖腺が十分に成長し卵母細胞・未受精卵を多く抱えるadult期の線虫からもRNAを抽出することを検討する予定である。生殖腺では多くの母性因子となる遺伝子が発現していると考えられ、初期胚発生に重要な影響を与える遺伝子のasRNAを見出せる可能性がある。

二つ目に、total RNA中のmRNA(リボソームRNA以外のRNA)の含量が予想外に低く、そのため実際に合成されるcDNA量が少なかったことも原因と思われる。さらにGatewayプラスミドを別途作製し、合成したcDNAを逆向きにして組換えたライブラリーを作製したが、大腸菌に形質転換したコロニー(クローン)数は予想よりかなり少なかった。全部のmRNAの3'非翻訳領域を含んで、その相補鎖(すなわちasRNA)を発現させるためには、ある程度、大きなクローン数が必要で、おそらく数万個のコロニーが必要と思われる。そのため、より多くのRNAを用いるのみならず、アプタマー配列を除いて単純化したGatewayプラスミドを作製する必要があるかもしれない。これらを改善すれば、さらにクローンサイズが大きくなると思われる。モデルケースのlag-2とhsf-1については既にasRNAを見出しているので、発現ライブラリーから相当するクローンを見出し、線虫の表現型解析を行う。ライブラリーから見出せない場合にはPCR法でcDNAを単離して、asRNA発現ベクターを作製する。lag-2遺伝子については、初期胚発生、神経発生、産卵口形成および生殖細胞の運命決定などの表現型を解析する。またhsf-1遺伝子は大腸菌に発現させたasRNAを摂取させ、寿命測定や熱耐性への影響を検討する。hsf-1の標的であるhsp遺伝子のasRNAの存在を確かめて、その表現型を解析する。十分に大きなクローンサイズのasRNA発現ライブラリーを得ること課題であるので、線虫をさらに多量に繁殖させ、初期胚を多量に得ることで多量のtotal RNAを確保する。多量のtotal RNAを得ることにより、mRNA含量の低さも無視することができる。また同時にadult期の線虫からもtotal RNAを抽出する。これらのtotal RNAを用いて十分な量のcDNAを合成し、ライブラリーを作製する。またアプタマー配列を除いて単純化して組換え効率のよいGatewayプラスミドを作製することも検討し、さらにクローンサイズを大きくする。作製したasRNA発現ライブラリーを用いて、RNAを大腸菌に発現させる。Feeding法によってRNAを線虫に導入し、発生や行動等の表現型について観察して異常を見いだす。行動異常は運動停止や不規則な動きについて、発生異常は発生の遅延や停止について、または産卵口形成などの器官形成の異常について検討する。スクリーニングにより、表現型を変化させるクローンを同定する。次に同定した遺伝子について遺伝学的解析により観察された表現型が遺伝子の機能を反映したものか確かめる。該当なし
病的心肥大関連転写因子 TEF-1のProtein Kinase Cによる活性制御機構

培養心筋細胞では、α_1アドレナリン性受容体刺激(α_1-刺激)によって動物モデルと同様の細胞肥大とβ-ミオシン重鎖(β-MHC)など胎児型遺伝子の再発現がおこる。申請者は、α_1-刺激で活性化されたprotein kinase C(PKC)が転写因子TEF-1を介してβ-MHC遺伝子の転写を活性化することを見出し、心筋細胞からaltemative splicingにより生じる7種のTEF-1 isoform cDNAをクローン化していた。平成7年度に申請者は新たなsplice variantを発見し、心筋には8種のisoform (αθ)が存在する事と、他臓器では異なるsplicingがおこる事を示した(ε;心房、γ;子宮、δ;肺、ζ;腎、他は骨格筋と心筋。脳と肝臓には無し)。興味深いことに、αζはβ-MHC promoterに特異的に結合し転写を活性化したが、DNA結合ドメインの一部を欠くηとθは転写を抑制した。ηとθは他のisoformとのヘテロ二量体形成によりDNA結合を阻害し転写を抑制している可能性があり、β-MHC遺伝子の転写はこれら正と負の作用を持つisoformのバランスにより調節されると考えられる。また、altemative translationによりN末端側を欠くTEF-1分子も存在することが判明したが(147番目のコドンAUGからの翻訳産物)、この分子もDNA結合ドメインを持たず、転写抑制作用を持つ可能性がある。一方、TEF-1には試験管内でPKCにより燐酸化されるisoformがあるが、今回cAMP-dependent protein kinaseにより燐酸化されるもの(α, β, ε, ζ)も判明した。申請者は、TEF-1が、α_1-刺激により細胞内で燐酸化されることも新しく証明したが、PKCにより燐酸化されるisoformとの異同は不明である。さらに最近、TEF-1の作用がpromoter依存性であることが判明し(β-MHC promoterを活性化するが、TEF-1を結合するviral promoterは抑制する)、TEF-1は心筋特異的遺伝子の転写を促進しつつ他を抑制することにより巧妙に遺伝子発現を調節している可能性が出てきた。脳と肝臓には無し)。
エクジステロイドによるカイコ前部絹系腺の予定細胞死の分子機構

カイコガ前部絹糸腺の予定細胞死は、昆虫ステロイドホルモンである20-ヒドロキシエクジソン(20E)により誘導される。20Eは、核内の転写調節因子として存在しヘテロ2量体で作用する核受容体(EcR・USP)に結合し転写調節を介してその作用を顕在化する。しかし、予定細胞死にあっては、核受容体を介した作用だけでは説明がつかない現象が多々あり、膜受容体或いはnongenomic作用を想定するに至った。まずは、前部絹糸腺細胞膜上でのエクジステロイド結合タンパク質の存在の証明を試みた。その結果、エクジステロイド結合因子が膜に存在し、膜埋め込み形のタンパク質であり、高い結合活性を有していることが明らかとなった。また、前部絹糸腺に20Eを作用させると1分以内にcAMPの急激な増加がある。さらに、20Eによる細胞死には、タンパク質リン酸化酵素の内のPKCが関与し、その下流にカスパーゼ3があることも明らかとなった。これらの全ての結果は、エクジステロイドの膜受容体の存在を強く示唆した。5令摂食期を終わる頃の前部絹糸腺に培養下で20Eを作用させると、細胞死を引き起こすが、その完了には140時間以上かかる。この長い時間は、細胞死の個々の要素と20Eとの関係を精細に検証することを可能とする。この系を用いて20Eと細胞死の関係を調べたところ、細胞死は、細胞膜のブレッビング、細胞収縮、DNA断片化、核凝縮、核断片化、アポトーシス小体形成の順で進行した。ブレッビングと細胞収縮及びアポトーシス小体形成は核受容体を介した20E作用のもとにあり、DNA断片化、核凝集、核断片化は核受容体を介さないnon-genomic作用により調節されていることが明らかとなった。以上の結果は、単一種のステロイドホルモンがgenomicとnon-genomic作用の両系を介して、細胞死という単一の生理応答を引き起こすという、これまでにないステロイドホルモン作用機構を提案するものである。昆虫が蛹へと変態するとき、新たな蛹の器官形成が始まるとともにそれまで機能してきた幼虫に特異的な組織や器官は予定細胞死により崩壊・除去される。これらの変化のすべては単一のステロイドホルモン、20-ヒドロキシエクジソン(20E)によりその引き金を引かれる。カイコガ前部絹糸腺は幼虫特異的組織であり、その予定細胞死は蛹初期に生じ、20Eにより実行される。本年度の研究により、以下の事が判明した。吐糸当日の20Eは初期遺伝子群の発現を促し、これが細胞死の初期段階の遺伝子として作用するが、初期中期遺伝子(群)の発現もある。転写調節因子ではない初期遺伝子の発現も見られ、細胞死の誘導とこの遺伝子発現は密接な関わりがある。現在、これらの遺伝子の強制発現系と不活化系を構築中であり、まもなくその機能解析が進む予定である。その後の細胞死の進行、すなわち核の凝縮・分解及びDNAの断片化は、膜受容体を介した20Eの作用によるものと考えられる。膜受容体の存在証明及びその生化学的解析は今年度で終了し、その解明に向けて膜受容体の精製の予備実験と遺伝子クローニングの準備をしている。膜受容体の下流には、動物細胞の細胞死における最終段階と共通性のある段階が前部絹糸腺でもあったが、そこに至るシグナル伝達系は脊椎動物とは異なることが示唆された。

ステロイド膜受容体を活性化した後・プロテインキナーゼCを経由するものの、カスパーゼ8やカスパーゼ9は関与しないことが判明した。昆虫が蛹へと変態するとき、新たな蛹の器官形成が始まるとともにそれまで機能してきた幼虫に特異的な組織や器官は予定細胞死により崩壊・除去される。これらの変化のすべては単一のステロイドホルモン、20-ヒドロキシエクジソン(20E)によりその引き金を引かれる。カイコガ前部絹糸腺は幼虫特異的組織であり、その予定細胞死は蛹初期に生じ、20Eにより実行される。本年度の研究により、以下の事が判明した。吐糸前2日前の絹糸腺は20Eに応答しないが、これは絹糸腺から細胞死抑制因子が出ているためであり、この因子は吐糸当日の絹糸腺の20E応答を抑制する。また、この因子は20E応答初期遺伝子及び初期後期遺伝子の発現を抑制する。現在この因子を精製・同定中である。DD法により得た新規遺伝子の機能解析は、キイロショウジョウバエのS2細胞を用いた機能解析の準備が整い、現在一つづつの機能解析を行っている。膜受容体を介した20Eの作用は、核の凝縮・分解及びDNAの断片化をおこし、この系には、カルシウム非依存的PKC、その下流にカスパーゼ3が関与することが明らかになり、核受容体経由の細胞収縮と明確な機能分化がおきていることが明らかとなった。また、膜受容体の生化学的特性の検証を終わり、可溶化方法も確立し、モノクローナル抗体を作成中である。カイコガ前部絹糸腺の予定細胞死は、昆虫ステロイドホルモンである20-ヒドロキシエクジソン(20E)により誘導される。20Eは、核内の転写調節因子として存在しヘテロ2量体で作用する核受容体(EcR・USP)に結合し転写調節を介してその作用を顕在化する。しかし、予定細胞死にあっては、核受容体を介した作用だけでは説明がつかない現象が多々あり、膜受容体或いはnongenomic作用を想定するに至った。まずは、前部絹糸腺細胞膜上でのエクジステロイド結合タンパク質の存在の証明を試みた。その結果、エクジステロイド結合因子が膜に存在し、膜埋め込み形のタンパク質であり、高い結合活性を有していることが明らかとなった。また、前部絹糸腺に20Eを作用させると1分以内にcAMPの急激な増加がある。さらに、20Eによる細胞死には、タンパク質リン酸化酵素の内のPKCが関与し、その下流にカスパーゼ3があることも明らかとなった。これらの全ての結果は、エクジステロイドの膜受容体の存在を強く示唆した。5令摂食期を終わる頃の前部絹糸腺に培養下で20Eを作用させると、細胞死を引き起こすが、その完了には140時間以上かかる。この長い時間は、細胞死の個々の要素と20Eとの関係を精細に検証することを可能とする。この系を用いて20Eと細胞死の関係を調べたところ、細胞死は、細胞膜のブレッビング、細胞収縮、DNA断片化、核凝縮、核断片化、アポトーシス小体形成の順で進行した。ブレッビングと細胞収縮及びアポトーシス小体形成は核受容体を介した20E作用のもとにあり、DNA断片化、核凝集、核断片化は核受容体を介さないnon-genomic作用により調節されていることが明らかとなった。以上の結果は、単一種のステロイドホルモンがgenomicとnon-genomic作用の両系を介して、細胞死という単一の生理応答を引き起こすという、これまでにないステロイドホルモン作用機構を提案するものである。
歯周病におけるカテプシンCの機能解析

歯周病は歯槽骨を含む歯周組織の広範囲な破壊を特徴としており、発症原因として宿主細胞由来のプロテアーゼが関与するという知見が増加してきている。その一つとしてPapillon-Lefevre症候群と称される重度の歯周病及び手掌足底角化症の原因遺伝子がカテプシンCであることが同定された。それではなぜカテプシンC遺伝子の変異が起きると歯周病を引き起こすのかを解決するためにヒト・カテプシンCの遺伝子及びこれまでに報告された14種類の変異体のcDNAを作製し、動物細胞に発現させて、これらのタンパク質化学的解析を試みた。ヒト肝臓由来のcDNAライブラリーから特異的プライマーを合成後、PCR法を用いてヒト・カテプシンCのcDNAを作製した。さらにこれらを動物発現ベクターpcDNA3.0に組み込み、HEK293T細胞に発現させた。本細胞はHela細胞等に比べ内在性カテプシンCの発現量が低く、カテプシンCの解析に優れていることをすでに確認している。実際解析を行うと、これらの変異体の大部分はタンパク量が十分発現しているもののプロテアーゼ活性が低い或は無いタンパクとして存在することが分かった。さらにタンパク質の前駆体としては存在するものが、成熟型に変化しにくい構造になってしまうことや変異のためカテプシンCタンパクが正常な高次構造をとれず、細胞内で急速に分解されてしまう変異体などがあることも分かった。なお野生型は一般的に考えられているようにリソゾームに細胞内輸送されるのに対して、変異体は異なるオルガネラへ輸送されていない可能性が残されている。そこで、現在共焦点レーザー顕微鏡を用いて、細胞内局在を検討しているところである。歯周病は歯槽骨を含む歯周組織の広範囲な破壊を特徴としており、発症原因として宿主細胞由来のプロテアーゼ(タンパク質分解酵素)が関与するという知見が増加してきている。その一つとしてPapillon-Lefevre症候群と称される重度の歯周病及び手掌足底角化症の責任遺伝子がカテプシンCであることが同定され、現在までに14種類の変異体が報告されている(Nature Genetics,23,421-424,1999;J. Med. Genet,36,881-887,1999)。それではなぜカテプシンC遺伝子の変異が起きると歯周病を引き起こすのであろうか。カテプシンCはタンパク質分解酵素なので、蛋白化学的解析が必須である。そこで組み替え型ヒトカテプシンCを動物細胞へ強制発現させて後、14種類の変異体を同様に作成し野生型との比較をすることにした。まずヒト・カテプシンCのアミノ酸配列はすでに報告されているものを元にcDNAを作製した。具体的にはヒト肝臓由来のcDNAライブラリー(タカラ社製)から特異的プライマーを合成後、PCR法を用いてヒト・カテプシンCのcDNAを作製した。これを動物発現ベクターpcDNA3.0に組み込み、HEK293T細胞に発現させた。しかし、ヒトカテプシンCは免疫ブロッテイング法では検出できないレベルのタンパク質しか発現してはいなかった。そこで発現方法を検討したり、cDNに間題がなかったか現在検討中である。これらが解決できれば順次14種類の変異体作成に取りかかる予定である。
肛門括約筋萎縮の回復を目指した下肢運動神経交叉吻合法による便失禁治療法の開発

【方法】成犬において、外肛門括約筋を脱神経させた後、大腿二頭筋神経を陰部神経に神経上膜縫合した。3カ月以上経過した後、外肛門括約筋を組織化学的に検討し、代替神経支配法の有効性について検討した。【結果】8頭15側において大腿二頭筋神経-陰部神経縫合が行われた。1側において筋萎縮のため外肛門括約筋の採取が不可能であった。他の14側では外肛門括約筋はよく保たれており、type1筋線維率は平均29.1%で大腿二頭筋のそれに似た変化を示した。筋線維の直径はtype1線維で平均34.0μm、type2線維で平均31.8μmであった。(大腿二頭筋のtype1筋線維率38.5%,type1線維直径34.8μm,type2線維直径37.2μm、外肛門括約筋15.2%,type1線維直径29.5μm,type2線維直径30.4μm)また、2犬において、両側の陰部神経を切除して、陰部神経切断犬を作成し、経過を観察したところ、両側ともに外肛門括約筋は萎縮し採取不可能であった。また、両側ともに大腿二頭筋神経-陰部神経縫合が行われた6犬ではresting pressure【結語】下肢の運動神経を縫合した肛門括約筋は、15側中14側で代替神経に支配され、それらは筋萎縮を免れ、むしろ筋線維が肥大している可能性があることが確認された。以上より、pudendal neuropathyによる外肛門括約筋の筋萎縮に対する治療法として、代替神経支配法は有用である可能性が示唆された。
ナノカプセル型MRイメージング剤の開発

本研究では、実施者がこれまでに開発したヘミクリプトファンと呼ばれるナノカプセルを基に、ナノカプセルの空孔内部にMRI造影活性を有する金属を導入した金属内包ナノカプセルの作成およびその機能評価により、ナノカプセルの空孔を利用した新たなMRイメージング剤の開発を目的としている。本年度は、ナノカプセルを生理条件下で使用することを指向して、ポリエチレングリコール鎖をカプセルのスペーサー部位に導入することで空孔内部を拡張したナノカプセルの合成を行った。カプセルの合成はジベンゾ-24-クラウン8-エーテルの一方の芳香族にアルデヒド基導入した一置換クラウンエーテルを出発原料とした。まず、強酸性条件下ホルムアルデヒドと反応させることで、環化三量体を得た。ついでトリス(2-アミノエチル)アミンとイミノ化した後、水素化ホウ素ナトリウムで還元することにより、トリエチレングリコールを6本有する空孔サイズの大きなナノカプセルを合成した。得られたナノカプセルはNMRより、2種類の回転異性体が存在することが明らかとなった。さらに、得られた新規ナノカプセルは空孔内部に亜鉛イオンが配位することを見出した。トレン配位子からガドリニウムを内包させるためのキレート型の配位子を合成する手法は既に見出しており、今後このポリエチレングリコール鎖を有する新規ガドリニウム内包ナノカプセルを合成し、造影能を制御できるMRイメージング剤への応用が期待される。本研究では、実施者がこれまでに開発したナノカプセルを基に、ナノカプセルの内部にMRI造影活性を有する金属を導入した新規MRイメージング剤を作成し、その機能を評価することで、ナノカプセルの特徴を利用した高感度なMRイメージング剤の開発を目的としている。最初に、ナノカプセルの合成を行った。まず、ナノカプセルのアミノ基をブロモ酢酸エチルによりアルキル化したのち加水分解することで、トリカルボキシ基を導入したナノカプセルを新たに合成した。次いで、塩化ガドリニウムと配位子交換することで、ガドリニウム内包ナノカプセルの合成に成功した。得られたナノカプセルの構造は、各種NMR測定、質量分析より明らかにした。得られたガドリニウム内包カプセルを評価するために、カプセルの半球構造となるアミン配位子を合成した。次いで、塩化ガドリニウムと配位子交換することで対応する単核ガドリニウム錯体と、使用する塩基を変えることで複核ガドリニウム錯体の合成に成功した。得られた、錯体はそれぞれ各種NMR測定、質量分析、元素分析、さらに複核錯体においては、単結晶X線結晶構造解析により詳細な立体構造を決定した。得られた錯体の安定性を錯体の安定度定数によりそれぞれ評価したところ、ガドリニウム単核錯体に比べ、ガドリニウム内包ナノカプセルの方が同じ配位数にも関わらず、錯体の安定度定数が10倍以上向上することが明らかとなった。次いで、1H NMRにより各錯体の緩和速度を評価したところ、広く医療現場で使用されているGd-DTPAよりも単核錯体および内包カプセルともに緩和度が高くなることが明らかとなった。当初の計画は、MRI造影活性を有する金属内包ナノカプセルの合成および緩和効果の検討であった。当該年度は、MRI造影活性を有するガドリニウム内包ナノカプセルの合成に成功し、その緩和効果について、比較モデルとなる錯体を用いて評価するところまで、研究が進むことができたので、おおむね順調に進んでいると考えている。本研究では、実施者がこれまでに開発したナノカプセルを基に、ナノカプセルの空孔内部にMRI造影活性を有する金属を導入した金属内包ナノカプセルの作成およびその機能評価により、ナノカプセルの空孔を利用した新たなMRイメージング剤の開発を目的としている。本年度は、フッ素化したナノカプセルの合成を行った。スペーサー部位にテトラフルオロフェニル基を導入し1分子につき合計12個のフッ素基を導入したナノカプセルの合成に成功した。フッ素化したナノカプセルはNMRおよびESI-MSにより同定した。また、空孔内部に水素結合を導入可能なトリアミド基とリンカーにエチル基を有する新規ナノカプセルを合成した。得られた新規トリアミドナノカプセルは各種NMRスペクトルおよびX線結晶構造解析によりその構造を明らかにした。ナノカプセルはクロロホルムとメタノールの混合溶媒中に可溶で、様々な4級アンモニウム塩をその空孔内部に包接することが明らかとなった。特に、生理活性物質のアセチルコリンにおいて、アセチルコリンの4級アンモニウム塩部位はカプセル内部に包接されるのに対し、アセチル基は空孔の外側に包接される部分包接現象を見出した。それらはX線結晶構造解析、NMRおよびESI-MSにより明らかにした。本知見により、ナノカプセルが単に内包した金属の緩和度や錯体の安定性に寄与するだけでなく、生体内の特定の基質を認識し、造影能をスイッチングしていくMRイメージング剤への応用が期待される。当初の計画では、フッ素化ナノカプセルにキレート配位子を導入し、ガドリニウム内包フッ素化ナノカプセルの合成および構造決定を行う予定であった。しかしながら、当該年度はフッ素化ナノカプセルの合成に成功したが、ガドリニウムイオンの導入およびその構造決定には至っていない。一方で、トリアミド基を有するナノカプセルの合成およびアセチルコリンなどの生理活性物質をナノカプセルの空孔内部に取り込むことを見出すことができた。これは、当初の計画には無かったものだが、本MRI造影剤の緩和度を基質特異的に制御可能なスマートMRI造影剤への応用が示唆された重要な知見が得られたと考えている。

本研究では、実施者がこれまでに開発したナノカプセルを基に、ナノカプセルの空孔内部にMRI造影活性を有する金属を導入した金属内包ナノカプセルの作成およびその機能評価により、ナノカプセルの空孔を利用した新たなMRイメージング剤の開発を目的としている。本年度は、スペーサー部位にビフェニル基を導入することで空孔内部を拡張したナノカプセルの合成を行った。得られたナノカプセルはNMR、X線結晶構造解析、ESI-MSにより同定した。その結果、ビフェニル基の導入によりこれまでに合成したナノカプセルよりも空孔内部が拡張されていることを見出した。また、得られたナノカプセルは溶媒によってコンフォメーションが変化することがNMRにより明らかとなった。クロロホルム溶媒では、空孔内部に溶媒が自由に出入りできるためにカプセルは空洞状のコンフォメーションを取っているが、DMSO溶媒中ではDMSO溶媒が空孔内部に入りにくいために、カプセルのスペーサー部位がねじれた状態になっていることが明らかとなった。また、得られた新規拡張ナノカプセルは亜鉛、コバルト、銅イオンと様々な金属内包ナノカプセルが構築できることを見出した。特に、コバルト内包ナノカプセルはX線結晶構造解析により空孔内部にクロロホルム、アセトニトリル及びコバルトと二種の分子と1種の金属を含む錯体を形成していることを見出した。本知見により、ナノカプセルが生体内の特定の基質を空孔内部に包接させることで、造影能を制御できるMRイメージング剤への応用が期待される。当初の計画では、拡張ナノカプセルにキレート配位子を導入し、ガドリニウム内包ナノカプセルの合成および構造決定を行う予定であった。しかしながら、当該年度は拡張金属内包ナノカプセルの合成に成功したが、ガドリニウムイオンの導入およびその構造決定には至っていない。一方で、拡張ナノカプセルが三成分を一度に内包できるナノカプセルであることを見出すことができた。これは、当初の計画には無かったものだが、本MRI造影剤の緩和度を基質の包接によって制御可能なスマート造影剤への応用が期待できる。本研究では、実施者がこれまでに開発したヘミクリプトファンと呼ばれるナノカプセルを基に、ナノカプセルの空孔内部にMRI造影活性を有する金属を導入した金属内包ナノカプセルの作成およびその機能評価により、ナノカプセルの空孔を利用した新たなMRイメージング剤の開発を目的としている。本年度は、ナノカプセルを生理条件下で使用することを指向して、ポリエチレングリコール鎖をカプセルのスペーサー部位に導入することで空孔内部を拡張したナノカプセルの合成を行った。カプセルの合成はジベンゾ-24-クラウン8-エーテルの一方の芳香族にアルデヒド基導入した一置換クラウンエーテルを出発原料とした。まず、強酸性条件下ホルムアルデヒドと反応させることで、環化三量体を得た。ついでトリス(2-アミノエチル)アミンとイミノ化した後、水素化ホウ素ナトリウムで還元することにより、トリエチレングリコールを6本有する空孔サイズの大きなナノカプセルを合成した。得られたナノカプセルはNMRより、2種類の回転異性体が存在することが明らかとなった。
肺及び心肺移植の保存と機能維持に関する総合的研究

1.肺および心肺保存細胞外液型電解質組成保存液が細胞内液型電解質組成保存液よりも優れていることが示され、従来の臓器保存液組成の概念が完全に覆された。保存液の添加物としてブドウ糖に変わりtrehaloseの有効性が確認された。中でもEp4液によるサル24時間肺保存実験では対照と比較して全く同等の移植肺機能が示された。2.拒絶反応の診断と治療純系ラット肺移植モデルによる研究から、拒絶反応の進行と共に移植肺BALF中のIL-2受容体陽性細胞数の増加とT4/T8比の低下と各種サイトカインmRNAの発現の増強が示され、免疫寛容モデルにおいてTNF発現の欠落から拒絶反応に伴う組織障害とTNFの関係が示唆された。サル同種肺移植実験においても胸腔内洗浄液中のリンパ球表面マーカーの解析から、同様にT4/T8比の漸減が認められた。ドナー培養線維芽細胞を標的細胞としたレシピエントT細胞の細胞障害活性解析から、拒絶反応の進行に伴いドナー特異的細胞障害活性が上昇することが示された。画像的には1H-MRIを用いた移植肺内水分動態の測定が行われ、SIおよびT2の上昇が拒絶反応の早期から検出されることが判明した。移植肺内接着分子の検討から肺胞上皮細胞にICAM-1が発現され、LFA-1陽性Tリンパ球の標的細胞となる可能性が示された。免疫抑制法に関する研究では肺移植における免疫抑制剤としてFK-506の有効性を確認した。3.移植後肺水腫純系ラット同系肺移植モデルにおいて移植肺肺水腫の形成における肺血管α受容体のsupersensitivityの関与が示唆され、さらにsubstance-Pの関与も示されたことから移植肺肺水腫の形成における神経切断の意義が強調された。また、血小板活性化因子阻害剤の投与が移植後の肺水腫の防止と肺循環の改善に有効であることも確認された。1.肺及び心肺保存に関する研究:肺保存では、保存液としてリン酸緩衝液とした細胞外液組成液の有用性とCa^<2+>拮抗剤添加の有効性が明らかとなった(藤村・富田)。また、摘出肺灌流モデルを用いた保存肺の機能評価方法が考案され、移植前の機能評価判定に進展が見られた(岡田、富田)。更には、肺保存研究の一環として心停止をきたしたドナ-からの肺移植の研究が進み、一定条件下では可能であることが示唆された(藤村)。一方、心肺保存では、心筋保護液におけるmulti dose投与の有効性が明らかとなった(田辺)。2.肺及び心肺の機能維持に関する研究:1)拒絶反応に関する研究;拒絶反応早期診断に関する研究では、気管支肺胞洗浄液中のリンパ球の細胞障害活性やIa抗原発現率の検出の有用性が示唆された(山口・富田)。一方、免疫抑制剤としてFK506の効果が明らかとなり、サルによる追試が進行中である(人見、富田、古瀬)。一方拒絶反応の自然寛容モデルが発見され、拒絶反応防止の上で大きな手掛かりが提供された(藤村)。2)移植後病態に関する研究;移植後急性期の合併症である虚血再灌流障害に白血球とニュ-ロぺプタイドであるsubstance Pの関与が指摘されており、その予防効果として好中球モノクロ-ナル抗体やPAF拮抗剤の有効性が判明した(藤村、草川、小松)。

また、気管支鏡下にドップラ-制効果による気管支粘膜血流量測定の技術を用いて、気管支吻合部創傷治癒に対するPGI_2の効果や免疫抑剤の影響の観察が可能となった(加藤、人見、田辺)。一方、移植後遠隔期における肺内神経再生の可能性が示唆された(藤村・川島)。3.移植適応に関する研究:肺高血圧モデルによる肺移植の有用性が明らかとなるとともに、末期心不全患者の詳細な心肺機能評価により、肺および心肺移植の適応が明らかとなってきた(川島、小柳)。1.保存に関する研究:肺保存においてはこれまで有用とされてきたEp4液の有用性が霊長類の肺保存においても確認された(藤村)。このほかに肺移植で多用されているUW液や、ET-K液の有効性も報告された(田辺、人見、富田)。また、保存液のPAF阻害剤を添加することで保存状況を改善できる可能性があることが示された(富田)。保存肺の機能の評価としては^1H-MRIの有用性が示された(岡田)。2.機能維持に関する研究:拒絶反応に関しては移植肺BAL中のマクロファージの増殖が拒絶反応の良い指標になることが示され(富田)、さらに移植肺に浸潤したリンパ球を用いたドナー特異的細胞障害活性の推移が拒絶反応の組識像と良く相関していることも示された(山口)。異種移植に関しても日本猿とヒヒの間の肺移植で研究が進められ、やはり拒絶反応にはT細胞が関与していることが判明した(古瀬)。心肺移植ではラットの心肺移植手技の改良によって術後長期にわたる移植臓器の状態が観察可能となった(小柳)。移植後の病態に関しては、ラット肺移植モデルにおいて移植後の肺水腫が移植3日後には回復してくることが示され(藤村)、移植後の肺障害の軽減のためにはウリナスタチンやPAF拮抗剤、ADFが有用であることが示された(小柳、人見、小松)。気管支吻合部の治癒に関しては大網の皮覆が気管支吻合法の如何にかかわらず有用であることが示された(草川)。3.移植適応に関する研究:犬による実験から、脳死後に心停止させたドナーからの肺移植の可能性が示され、肺移植ドナーの拡大が期待された(藤村)。また、原発性肺高血圧症に対する肺移植では心の形能異常が残存する可能性が示され、今後適応を考えるうえで重要な問題と思われた(川島)。アイゼンメンガー症候群での移植適応に関しては嫌気性代謝閾値測定が安全で有用な方法であることが示された(小柳)。1.保存に関する研究:肺保存においては従来の高カリウム型の保存液よりも細胞外液型の保存液が有用であることがEp4液(藤村)、KLM-ET液(加藤)、modifiedUW液(富田)を用いた研究から大方の合意を得るようになった。さらに保存肺の状態を保存中に評価することが難しい問題であったが、1H-MRIを用いて組織内水分量を測定することにより、非浸襲的に保存肺の状況を把握できる可能性が前年度よりも一歩進んで示された(岡田)。2.機能維持に関する研究:移殖後急性期の肺傷害に関しては本研究組織各分担者の研究を総括すると、自律神経切断と再灌流傷害が主たる原因であると考えてよいと結論された。前者の誘因としては神経伝達物質であるSubstance-P(並河)や交感神経受容体のsupersensitivityの関与が推定され、これに対して交感神経受容体拮抗剤の有効性が示された(藤村)。後者の病態形成には血小板活性化因子(小松)や血管内皮細胞傷害による血管内皮由来弛緩性物質の産生障害が関与すること(山口)が示された。再灌流障害による末梢循環不全に対してはウリナスタチンの効果が微小循環を観察する手技により視覚的に確認された(小柳)。
法治国家原理と迅速な刑事裁判手続との緊張関係に関する比較法的研究

本研究の目的は、「法の支配」と「公正な裁判を受ける権利」に着目した、刑事手続の国際比較である。それとともに、各国の刑事裁判実務の統一に欧州人権条約が及ぼした影響をも検討した。1第1の論文「刑事法における欧州統合の意義」(『法政理論』49巻1号(1996年5月掲載予定))では、後者の問題を論じた。そこでは、欧州人権条約第5条及び6条に関する欧州委員会および人権裁判所の実務は、各国の裁判に大きなインパクトを与えたことが示されている。以前、欧州の大部分の国々では、公判前の捜査はあまり厳格には規律されていなかったし、被告人の法的地位は弱かった。公判の結果は、ほとんど公判前の捜査によって決まるのに、である。欧州人権条約に定められた諸々の保障は、被告人の立場を強化し、その結果、刑事手続の捜査段階における権利バランスのよりよいあり方を気付かせることとなった。関連論文「日本における宗教団体の犯罪」(Stefan Bauhofer/Pierre-Henri Bolle/Vokler Dittmann編『宗派、オカルト-刑事学的側面』(チューリッヒ、1996年)所収)では、日本の刑事手続における宗派の犯罪の問題を探求した。欧州人権条約締結以前のスイスと同様に、公判前の手続期間における捜査当局の権利と逮捕者・拘留者の権利の間で、バランスが欠けていることは明らかである。別件逮捕・拘留や接見禁止の実務は日本国憲法に定められた保障を侵害しているように思われるが、裁判所はこうした実務を広範に支持している。さらに、この事実は、日本の刑事裁判では、自白が重要な要素となっていることと強い関連性がある。国際的な人権保護文書は、欧州人権裁判所のような有効な司法審査権力が伴えば、日本の裁判所を公判前における公正な裁判と法の支配の国際水準へと引き上げてくれることになろう。
脱離する生成分子のエネルギー分布からみる不活性小分子の活性化機構

1.本研究ではステップ上のCO_2生成の反応場所の確認に初めて成功した。2.CO_2分子の活性化の逆反応で生成し脱離するCO_2分子の並進エネルギーと反応場を調べることから、活性化に必要なエネルギーと反応場の構造との関係を検討できた。段階状構造の2つの白金表面、Pt(113)=(s)2(111)x(001)及びPt(112)=(s)3(111)x(001)上には、CO_2分子を活性化できる構造の異なる反応場として、ステップ上とテラス上の反応場所があることを脱離するCO_2の空間分布から確認できた。その反応場の同定と各反応場におけるCO_2分子の活性化に必要となるエネルギーを比較検討できた。一般に、反応は平らなテラス上で進行するが、反応種であるCOの吸着率が小さいときにはステップ上の反応場所が優先的になった。ステップ上の反応場から脱離するCO_2の並進速度はテラス上より常に小さい。Pt(112)ではテラスから脱離するCO_2の並進温度は最大値が約1300Kであり強い反発性脱離である。ステップから脱離するCO_2の場合では約1100Kまで減少する。CO_2の活性化としてはステップの反応場が有効であることが明らかになた。。3.条件による反応場所の切り替えを捉えた。Pt(113)上では反応場所の鮮やかな切り替わりを観測できた。ステップ上の反応場所とテラス上の反応場所の寄与の割合はCOの吸着率が決めていた。4.反応場所の傾きの保存を定式化できた。傾いた反応場から反発されて脱離するCO_2の指向角と反応場の傾き角との関係を解明でき、今後の反応場所の同定に有効になった。5.CO_2活性化の逆反応であるCO酸化反応から生成脱離するCO_2の空間分布、速度分布の測定には角度分解昇温脱離型飛行時間測定法がたいへん有効に働いた。。