hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
LETの異なる炭素イオン線と抗癌剤併用時の増感効果の解明

本研究は炭素イオン線照射と化学療法の同時併用時の増感効果の有無を明らかにすることが目的である。臨床試験として行われた症例の解析から炭素イオン線照射は化学療法併用により炭素イオン線単独と比較して腫瘍の縮小が大きいことが示された。また子宮頸癌腫瘍細胞株を用いた研究では低LET炭素イオン線照射ではシスプラチン併用群と非併用群で生存率に有意差を認めたが、高LET炭素イオン線照射では有意差が認められなかった。これらの結果から低LETの炭素イオン線照射とシスプラチンの同時併用は増感効果の存在が示唆され、高LETの炭素イオン線とシスプラチンの同時併用は増感効果が存在しない可能性が示唆された。ヒト子宮頸部腺癌細胞(HeLa細胞)に対して炭素イオン線照射を70 KeV/μl、30 KeV/μl、15 KeV/μlと異なるLETで照射を行った。照射2時間前にシスプラチン(1.5μg/ml)を暴露させた細胞と曝露させなかった細胞に対して、各LETの炭素イオン線照射を行い、colony assay法を用いて、生存曲線を作成する。LETごとに生存曲線は異なることが予測されるが、それぞれのLETにおけるシスプラチンの併用の有無による生存曲線の差異を解析し、シスプラチン併用による各LET炭素イオン線に対する増感効果を解析した。シスプラチン曝露群(併用群)及び、非曝露群(単独群)のコントロール(0Gy時)の生存率を1とすると各LETの2Gy照射時の生存率がそれぞれ、15 KeV/μl単独群:0.57±0.067、15 KeV/μl併用群:0.32±0.064、30KeV/μl単独群:0.24±0.032、30 KeV/μl併用群:0.22±0.068、70 KeV/μl単独群:0.092±0.036、70 KeV/μl併用群:0.081±0.014であった。本研究は高LET,低LET炭素イオン線照射と化学療法の同時併用時の腫瘍細胞における増感効果の有無を明らかにすることが目的である。計画している具体的な研究項目として、腫瘍細胞に対する高LETと低LET炭素イオン線照射時のシスプラチン併用の有無による生存率の差の解析である。子宮頸癌腫瘍細胞株(Hela細胞)に対して、炭素イオン線照射(放射線医学総合研究所にて照射実験が可能)を15KeV/μm、30KeV/μm、70KeV/μmと異なるLETで照射を行う。照射1時間前にシスプラチンを投与した細胞と投与しなかった細胞に対して、各LETの炭素イオン線照射を行い、colony assay法を用いて、生存割合を比較した。2Gyの炭素イオン線を照射した細胞で、15KeV/μmではシスプラチン併用群の生存率が35%、炭素イオン線単独の生存率が62%、30KeV/μmではシスプラチン併用群の生存率が16%、炭素イオン線単独の生存率が22%、70KeV/μmではシスプラチン併用群の生存率が8%、炭素イオン線単独の生存率が12%となった。15KeV/μmではシスプラチン併用群の生存率と炭素イオン線単独の生存率に有意差を認めた(p<0.005)が、30と70KeV/μmではシスプラチン併用群の生存率が低下する傾向はあるが有意差は認められなかった。これらの結果から低LETの炭素イオン線照射とシスプラチンの同時併用は増感効果の存在が示唆されたが、高LETの炭素イオン線照射とシスプラチンの同時併用は増感効果が存在しない可能性が示唆された。現在シスプラチン併用炭素イオン線照射における増感効果の解析を生存割合を評価項目として解析を進めており、臨床結果から推測された結果と同様に、低LETの炭素イオン線照射とシスプラチンの同時併用は増感効果の存在が示唆されたが、高LETの炭素イオン線照射とシスプラチンの同時併用は増感効果が存在しない可能性が示唆された。今後はそのメカニズムに関する研究を進めていく予定である。本研究は高LET、低LET炭素イオン線照射と化学療法同時併用時の腫瘍細胞および正常細胞における像観光課の有無を明らかにすることが目的である。計画している具体的な研究項目として、腫瘍細胞および正常細胞に対する高LETと低LET炭素イオン線照射時のシスプラチン併用の有無による生存率の差の解析である。ヒト子宮頸癌細胞(HeLa細胞)に対して、放射線医学総合研究所において炭素イオン線照射を13 KeV/μl、30 KeV/μl、70 KeV/μlと異なるLETで照射を行う。照射1時間前にシスプラチン(5 μM)を暴露させた細胞と曝露させなかった細胞に対して、各LETの炭素イオン線照射を行い、colony assay法を用いて、生存割合を比較した。現在ヒト線維芽細胞(AG0157)でも同様の実験を施行しており、同様の傾向が認められている。現在までにヒト子宮頸癌細胞(HeLa細胞)を用いて、炭素イオン線とシスプラチン併用における増感作用が高LETの炭素イオン線と低LETの炭素イオン線で異なる可能性が示唆される結果が得られている。現在、同様の実験を正常細胞であるヒト線維芽

細胞(AG0157)で行っており、同様の傾向が示されている。今後はさらなる実験の追加と解析、論文作成が必要となる。本研究は高LET,低LET炭素イオン線照射と化学療法の同時併用時の腫瘍細胞における増感効果の有無を明らかにすることが目的である。放射線医学総合研究所で行われている『局所進行子宮頸部腺癌に対する炭素イオン線治療と化学療法の同時併用療法』の臨床試験(1001)の途中段階の結果として、以前に行われた炭素イオン線治療単独の臨床試験の症例と腫瘍の最大径の縮小率を比較した結果、治療終了時点で腫瘍最大径の縮小率が化学療法併用症例で54%、単独の症例で29%であり、化学療法併用の症例で有意に縮小率が大きかった。(p=0.0098)またin vitroの研究では子宮頸癌腫瘍細胞株に対して、炭素イオン線照射を照射1時間前にシスプラチンを投与した細胞と投与しなかった細胞に対して15KeV/μm、30KeV/μm、70KeV/μmと異なるLETで照射をおこなった。各LETの2Gyの炭素イオン線を照射した細胞で、15KeV/μmではシスプラチン併用群の生存率が35%、炭素イオン線単独の生存率が62%、30KeV/μmではシスプラチン併用群の生存率が16%、炭素イオン線単独の生存率が22%、70KeV/μmではシスプラチン併用群の生存率が8%、炭素イオン線単独の生存率が12%となった。15KeV/μmではシスプラチン併用群の生存率と炭素イオン線単独の生存率に有意差を認めた(p<0.005)が、30と70KeV/μmではシスプラチン併用群の生存率が低下する傾向はあるが有意差は認められなかった。これらの結果から低LETの炭素イオン線照射とシスプラチンの同時併用は増感効果の存在が示唆され、高LETの炭素イオン線とシスプラチンの同時併用は増感効果が存在しない可能性が示唆された。本研究は炭素イオン線照射と化学療法の同時併用時の増感効果の有無を明らかにすることが目的である。臨床試験として行われた症例の解析から炭素イオン線照射は化学療法併用により炭素イオン線単独と比較して腫瘍の縮小が大きいことが示された。また子宮頸癌腫瘍細胞株を用いた研究では低LET炭素イオン線照射ではシスプラチン併用群と非併用群で生存率に有意差を認めたが、高LET炭素イオン線照射では有意差が認められなかった。現在シスプラチン併用による重粒子線治療の増感効果の解析が進んでおり、当初予想されていた低LETでの化学療法併用重粒子線治療の増感効果および高LETでの増感効果の欠如が示されている。現在、低LETおよび高LET炭素イオン線それぞれとシスプラチンの同時併用による増感効果の違いを免疫染色などを用いてメカニズムの解析を進めている。また異なる化学療法薬剤や細胞株を用いて、同様の研究を進めていく方針である。現在、正常細胞で同様の実験を正常細胞であるヒト線維芽細胞(AG0157)で同様の研究を行っており、今後は異なる細胞株や異なる化学療法薬剤を用いて同様の研究を進めていく方針である。またこの増感のメカニズムの解明のための実験準備を行っている。放射線腫瘍学今後は異なる化学療法薬剤における重粒子線治療併用での増感効果の検討を行う予定としている。さらに本研究での増感の機序を確認する目的でシスプラチン併用重粒子線治療時における細胞周期の変化などの確認を行う準備をしている。
要介護高齢者の口腔インプラントへの補綴的介入による心理的・機能的変化の解明

インプラント治療を受けた患者が加齢や全身疾患などのため,インプラントの清掃が困難となった際は早期介入が望ましいと提案されている.具体的には,患者自身や介護者の清掃を簡便にするため,インプラント上部構造(かぶせ部分)の維持様式を固定性(ブリッジ)から患者可撤性(義歯)へ変更するといった補綴的介入である.しかしながら,補綴的介入を行った際に起こる心理的変化や咀嚼機能を代表とする機能的な変化に関しては明らかにされていない.そのため,本研究において健常高齢者および要介護高齢者を対象にインプラント上部構造を固定性から患者可撤性へ変更することにより生じる心理的変化および機能的変化を明らかにする.インプラント治療を受けた患者が加齢や全身疾患などのため,インプラントの清掃が困難となった際は早期介入が望ましいと提案されている.具体的には,患者自身や介護者の清掃を簡便にするため,インプラント上部構造(かぶせ部分)の維持様式を固定性(ブリッジ)から患者可撤性(義歯)へ変更するといった補綴的介入である.しかしながら,補綴的介入を行った際に起こる心理的変化や咀嚼機能を代表とする機能的な変化に関しては明らかにされていない.そのため,本研究において健常高齢者および要介護高齢者を対象にインプラント上部構造を固定性から患者可撤性へ変更することにより生じる心理的変化および機能的変化を明らかにする.
MFCの微細3D構造によるブレーキディスク用C／C複合材料の高性能,高機能化

本研究テーマでは,微細な3D構造を有する炭化MFCの添加がC/C複合材料の強度特性に与える影響を詳細に調査した.その結果,炭化MFCを適量(1wt%)添加することによって,1方向C/C複合材料の曲げ強度が大きく改善することがわかった.この改善は炭化MFCによって炭素マトリクスの強度およびじん性の向上によるものであることがわかった.また,針状の微細繊維や球状の黒鉛等,異なる形状の添加材を用いて調査したところ,強度改善効果があるのは微細な3D構造を有する炭化MFCのみとなった.これらのことから,微細な3D構造によって,C/C複合材料焼成時に発生する空孔の形状が微細化され,その結果強度改善につながったと考えられる.本成果を応用することによって,多くのコストおよびエネルギを要する緻密化工程を省略することが可能となり,C/C複合材料の低価格化が可能となる.また本研究テーマでは,内部に空孔を有するC/C複合材料を対象とし,その空孔内部にCNTを生成し,摩擦特性を改善する手法を開発した.緻密化を省略し,内部に空孔を有するC/C複合材料を作製し,その空孔に熱CVD法によってCNTを生成した.CNTを生成したC/C複合材料は,従来のC/C複合材料に比べ,摩耗特性に大きな影響を与えることなく,摩擦係数の温度依存性が解消されることがわかった.この効果は,摺動面に生成されたCNTがC/C複合材料に対して硬く,アブレシブ摩耗を発生させていることがわかった.このアブレシブ摩耗はナノオーダで発生しているため,マクロな摩耗特性に大きな影響を与えないことが分かった.また摩耗しても摺動面に周期的にCNTが露出することによって,永続的な改善効果が期待できることもわかった.本成果を応用することによって,軽量かつ高摩擦係数を有する一般車両用C/C複合材料性の摩擦材開発が可能である.本研究テーマでは,微細な3D構造を有する炭化MFCの添加がC/C複合材料の強度特性に与える影響を詳細に調査した.その結果,炭化MFCを適量(1wt%)添加することによって,1方向C/C複合材料の曲げ強度が大きく改善することがわかった.この改善は炭化MFCによって炭素マトリクスの強度およびじん性の向上によるものであることがわかった.また,針状の微細繊維や球状の黒鉛等,異なる形状の添加材を用いて調査したところ,強度改善効果があるのは微細な3D構造を有する炭化MFCのみとなった.これらのことから,微細な3D構造によって,C/C複合材料焼成時に発生する空孔の形状が微細化され,その結果強度改善につながったと考えられる.本成果を応用することによって,多くのコストおよびエネルギを要する緻密化工程を省略することが可能となり,C/C複合材料の低価格化が可能となる.また本研究テーマでは,内部に空孔を有するC/C複合材料を対象とし,その空孔内部にCNTを生成し,摩擦特性を改善する手法を開発した.緻密化を省略し,内部に空孔を有するC/C複合材料を作製し,その空孔に熱CVD法によってCNTを生成した.CNTを生成したC/C複合材料は,従来のC/C複合材料に比べ,摩耗特性に大きな影響を与えることなく,摩擦係数の温度依存性が解消されることがわかった.この効果は,摺動面に生成されたCNTがC/C複合材料に対して硬く,アブレシブ摩耗を発生させていることがわかった.このアブレシブ摩耗はナノオーダで発生しているため,マクロな摩耗特性に大きな影響を与えないことが分かった.また摩耗しても摺動面に周期的にCNTが露出することによって,永続的な改善効果が期待できることもわかった.本成果を応用することによって,軽量かつ高摩擦係数を有する一般車両用C/C複合材料性の摩擦材開発が可能である.
オートファジーと気分安定薬の作用機序

気分安定薬の作用機序とオートファジー活性の関連、さらにイノシトール枯渇とオートファジー活性の関連を探るため、遺伝的イノシトール生成不全マウス(Impa1機能欠損マウスとImpa2 KOマウス)、あるいは気分安定薬であるリチウムを慢性投与したマウスにオートファジー活性の亢進が見られるかについて詳細に検討した。LC3タンパク質のI型からII型への変換を指標にしたとき、いずれのIpmaマウスにおいてもオートファジー活性の上昇の兆候を見いだすことはできなかった。さらに、リチウム慢性投与マウス(炭酸リチウム含有餌を使用)においては、血中リチウム濃度が治療濃度に達することを確認し、さらに鬱指標評価系として汎用される尾懸垂テスト、強制水泳テストにおいて無動時間が顕著に減少したが、このようなマウスにおいてもLC3 Iの減少あるいはLC3 IIの増加を認めなかった。これらのことから、1)Impa1,Impa2のいずれの遺伝子産物も直接オートファジーを調節する分子ではなく、2)気分安定薬としてのリチウムの作用は、オートファジー活性の上昇を介したものではないと考えられた。ただし、気分安定薬の作用が、LC3のII型への変換などを指標としていては判別できないほどの弱いオートファジー亢進作用を介している可能性や、Impa1あるいはImpa2を欠損させても、オートファジー活性を誘導するのに十分なイノシトール枯渇を引き起こすことができなかった可能性は排除できないと考えられる。脳内のイノシトール濃度別課題として進行中の双極性障害あるいは統合失調症脆弱性遺伝子のゲノムワイド関連解析においても、オートファジー関連遺伝子がこれらの疾患脆弱性に関与する遺伝子であるという示唆も得られなかった。現在、これらの結果を論文化すべく鋭意努力中である。「気分安定薬は、脳内でオートファジーを亢進させることでその薬効を発揮する」のではないかとの作業仮説のもと,さまざまな検討を加えた。まず、培養細胞をモデルに気分安定薬を作用させた場合のオートファジー活性の変動を検討した。オートファジーマーカーであるLC3はオートファジー活性の亢進とともに脂質修飾されSDS-PAGE上の移動度が上昇(LC3-II)、オートファーゴソームと呼ばれる小胞に局在するようになる。その後、オートファジー活性そのものにより分解され、タンパク量自体も次第に減少していくことが知られている。MEF細胞や何種類かの神経芽細胞腫由来細胞株に気分安定薬であるリチウムを高濃度で作用させると、48時間後にはLC3タンパク質の総量は大きく減少した。現在のところこれがオートファジーの活性の上昇を反映するものなのかは不明であるが、GFP-LC3を安定的に発現するMEF細胞を用いたtime-lapse観察においては、オートファーゴソーム数の増大が観察された。このことから、リチウムは確かにオートファジー活性を亢進させるのではないかと考えられた。次に我々は、このような細胞レベルの効果が、実際気分安定薬の作用機序と関連しているのかを検討するための次のステップとして、マウスにリチウム含有食を与え、行動に与える影響とオートファジー活性の関連を調べた。その結果、リチウム食は尾懸垂テスト、強制水泳テストにおいて無動時間を減少させるという抗うつ薬様の行動変化をあたえたものの、脳の各部位やその他の組織では生化学的に検出できるほどのオートファジー活性の変動は認めなかった。今後の展開には、より鋭敏なオートファジー活性の評価法を用いた解析が必要とされるであろう。
細胞内構造の分子形態学的解析から探る非光合成原生生物における植物型遺伝子の起源

本研究では、植物の誕生、即ちシアノバクテリア様生物の細胞内共生によって葉緑体(色素体)が獲得されて以来、共生体から宿主の真核生物のゲノム中へと移行してきた「植物型遺伝子」というものに注目し、藻類・非光合成原生生物においてそれらの遺伝子の進化的・機能的保存性を解明することを目的に解析を進めた。昨年度の成果を基にして解析対象と規模を拡充させると共に、光合成を行う藻類にも解析の重点を移し、「光合成をする/しない」、「葉緑体を持つ/持たない」の境界にあるような真核生物群を対象としてゲノム規模での進化生物学的解析を行った。その結果、現在葉緑体を持つ生物でも太古の地球では別の系統の藻類と遺伝子の伝達交換をしていた可能性が示唆され、地球環境において最も重要な生物的エネルギー転換である光合成の進化という点でも、ゲノムのモザイク的な進化が大きな役割を果たしていることが示された(Yang et al. submitted、Maruyama et al. editorially accepted)。また、二次共生による色素体の獲得過程において痕跡化した、ヌクレオモルフという共生体核において、これまで核ゲノム中には存在しないと考えられていた、遺伝子が、遺伝子構造の前半と後半が逆順にコードされた「逆順tRNA遺伝子」としてゲノム中に存在し、実際に転写され、タンパク質翻訳に寄与していることを示唆した(Maruyama et al. 2010 Mol Biol Evol)。さらに、共生体と宿主という枠を超え、寄生植物(ストライガ)と宿主植物という共生関係にある真核生物間においても、進化的時間軸で見た場合に比較的「最近」起こった遺伝子の水平伝達により寄生生物のゲノム進化が進んで来たことを示した(Yoshida et al. 2010 Science)。こうした解析により、真核生物ゲノムの複雑性が生物間の遺伝子交流・水平伝達・細胞内共生的伝達によってもたらされるというゲノム進化の基本原理とも言うべき進化過程を明らかにすることができた。今年度は、計画段階では予想もしていなかった結果が大規模な情報科学的解析から得られ、現在論文を投稿中である。まず、全世界に分散する原生生物ゲノム情報を大規模に収集し、シアノバクテリア由来遺伝子を探索する目的で、新たなゲノム規模系統解析プログラムを開発した。これを用いて、ゲノムデータを出発点として個々の遺伝子に関する分子系統樹を自動で作成するパイプラインを開発・実装し、様々な真核生物のゲノム情報からシアノバクテリア由来と考えられる「植物型」遺伝子を探索した。またこの際、東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センターのスーパーコンピュータシステムを利用し、高速のゲノム規模解析を実現することが出来た。その結果、驚くべきことに、真核生物の二大分類群の一つであり、植物(陸上植物とほば全ての藻類)、鞭毛アメーバなどが含まれる「バイコンツ」においては多<のシアノバクテリア由来遺伝子が発見され、それら遺伝子を分子系統学的に解析したところ、その起源は太古の一次共生あるいは二次共生に由来する可能性が高いという結論を得た(丸山ら、論文投稿済み)。興味深いことに、ヒトを含む動物や菌類、粘菌などが含まれる「ユニコンツ」ではそのようなシアノバクテリア由来と思しき遺伝子は殆ど発見されなかった。最近の研究では「バイコンツ」=「広義の植物界」という説も提案されている(Nozaki 2005 J Plant Res;野崎ら、投稿済み)ことを考え合わせ、本研究により、真核生物の根元、特にこれまで考えられていたよりもっと分岐の深い時点で、葉緑体の獲得(一次共生)が起こっており、その後に多くの系統で葉緑体(色素体)が失われた可能性があるという進化仮説が導かれた。この結果をふまえ、今年度の成果を国際誌に論文として投稿済みであり、現在査読中である。昨年度の成果をさらに拡大し、東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センターのスーパーコンピューターシステムを利用した高速の大規模ゲノム解析を、形態学的・分子系統学的に系統が明らかになっている非光合成原生生物の培養株を対象に行った。この結果、種々の生物の核ゲノムにおいて、これまで伝統的には「植物」に含まれていなかった原生生物の系統に多くの「植物型」遺伝子が存在することを発見した(Maruyama et al. 2009 BMC Evol Biol、Nozaki et al. 2009 Mol Phylogenet Evol)。これらの遺伝子の存在は、遺伝子水平伝達という進化的なイベントによりもたらされたと考えられるが、有力な仮説の一つは、太古の真核生物の祖先において葉緑体が獲得され、多くの系統では二次的に葉緑体を失ったために、「植物型」の遺伝子だけがゲノム中に残った、というものである。これは「植物」の概念を再定義する非常に重要な発見であり、今後の真核生物の起源、葉緑体の起源に関する議論の発展に大きく貢献するものと自負している。また、真核生物同士が遺伝子交流・水平伝達・細胞内共生的伝達を盛んに行うことによって、現在の我々にとっては複雑なパターンを示す真核生物ゲノムが確立してきたことを示すことができたことも、今年度の重要な成果であったといえる。

本研究では、植物の誕生、即ちシアノバクテリア様生物の細胞内共生によって葉緑体(色素体)が獲得されて以来、共生体から宿主の真核生物のゲノム中へと移行してきた「植物型遺伝子」というものに注目し、藻類・非光合成原生生物においてそれらの遺伝子の進化的・機能的保存性を解明することを目的に解析を進めた。昨年度の成果を基にして解析対象と規模を拡充させると共に、光合成を行う藻類にも解析の重点を移し、「光合成をする/しない」、「葉緑体を持つ/持たない」の境界にあるような真核生物群を対象としてゲノム規模での進化生物学的解析を行った。その結果、現在葉緑体を持つ生物でも太古の地球では別の系統の藻類と遺伝子の伝達交換をしていた可能性が示唆され、地球環境において最も重要な生物的エネルギー転換である光合成の進化という点でも、ゲノムのモザイク的な進化が大きな役割を果たしていることが示された(Yang et al. submitted、Maruyama et al. editorially accepted)。また、二次共生による色素体の獲得過程において痕跡化した、ヌクレオモルフという共生体核において、これまで核ゲノム中には存在しないと考えられていた、遺伝子が、遺伝子構造の前半と後半が逆順にコードされた「逆順tRNA遺伝子」としてゲノム中に存在し、実際に転写され、タンパク質翻訳に寄与していることを示唆した(Maruyama et al. 2010 Mol Biol Evol)。さらに、共生体と宿主という枠を超え、寄生植物(ストライガ)と宿主植物という共生関係にある真核生物間においても、進化的時間軸で見た場合に比較的「最近」起こった遺伝子の水平伝達により寄生生物のゲノム進化が進んで来たことを示した(Yoshida et al. 2010 Science)。こうした解析により、真核生物ゲノムの複雑性が生物間の遺伝子交流・水平伝達・細胞内共生的伝達によってもたらされるというゲノム進化の基本原理とも言うべき進化過程を明らかにすることができた。
源氏物語を中心とした物語作品の享受に関する総合的調査と研究

研究期間内に、以下の点を明らかにする。1.和歌作品の研究で明らかなように、古筆資料を収集すれば貴重な研究資料となる。物語作品においても、各地に散在する古筆資料を収集し、作品別、内容別(本文、梗概本、注釈など)に整理する。2.整理された古筆資料を精査し、資料間の繋がりや他の作品との関係などを明らかにすることによって、物語作品の古筆資料を解明していく。3.他の研究者の方々に、物語作品の中世における享受を示す。
自然視覚経験下の空間認識を支える脳内表現の定量的モデル化

人は様々な物に囲まれた複雑な環境の中でも,目に映る映像から瞬時に環境と自己の空間的な配置とその変化を把握できる.しかし,日常の自然な状況におけるこのような脳メカニズムは未だ明らかでない.本提案では,自由な視線移動を伴う広視野かつ自然な映像を観視している時の空間認識を担う脳内処理の解明を目指す.こうした研究から得られる知見は,主観的な空間認識状態を脳活動から直接推定する技術に使えるため,没入型VRの臨場感・映像酔い評価や認知症による空間認識障害の発見などの応用に資する.人は様々な物に囲まれた複雑な環境の中でも,目に映る映像から瞬時に環境と自己の空間的な配置とその変化を把握できる.しかし,日常の自然な状況におけるこのような脳メカニズムは未だ明らかでない.本提案では,自由な視線移動を伴う広視野かつ自然な映像を観視している時の空間認識を担う脳内処理の解明を目指す.こうした研究から得られる知見は,主観的な空間認識状態を脳活動から直接推定する技術に使えるため,没入型VRの臨場感・映像酔い評価や認知症による空間認識障害の発見などの応用に資する.
保険者機能の観点からみた時間ベースの病院原価計算の適用可能性

本研究は、米国の保険者機能の強化を背景とした病院原価計算の発展を、計算原理の精緻化の側面と計算合理性の側面から整理することで、医療の質とコストのバランスを考慮する価値重視の病院経営を支援する時間主導型の病院原価計算の有用性について明らかにすることを目的としたものである。本研究では、保険者機能が強化されるなかで提唱された価値重視の病院経営おいて、時間主導型活動基準原価計算(TDABC)や相対価値尺度法(RVU法)といった時間主導型の病院原価計算を用いて医療提供者と病院経営者に共通の情報基盤(common information platform)を構築する必要性があることを明らかにした。本研究では、米国の病院経営および病院原価計算に関する文献調査を中心に、保険者機能が強化されるなかで提唱された価値重視の病院経営おいて、病院原価計算を用いて医療提供者と病院経営者に共通の情報基盤(common information platform)を構築する必要性があることを明らかにした。そして、そこでは時間主導型活動基準原価計算(TDABC)や相対価値尺度法(RVU法)といった時間主導型の病院原価計算を用いることの有用性を明らかにした。また、フランス管理会計における手法の一つであるUVA法も、「原価の括り」を見出すことで計算を簡便化させることを重視している点でTDABCやRVU法と共通点があることを明らかにした。本研究の研究成果は、1単著「時間ベースの原価計算の適応可能性ー病院原価計算の分析を中心にー」九州経済学会年報第50集投稿(査読付き)2012年12月、2単著『米国における病院原価計算の発展と価値重視の病院経営』博士論文(九州大学大学院)2012年2月で発表している。とりわけ、博士論文において、TDABCをマイケル・ポーターの価値連鎖(Value Chain)との繋がりから論文を執筆することができたことは、本研究における大きな成果といえよう。また、最終年度に国立木浦大学校(韓国)にて本研究の成果報告を行い、意見交換を行った。結果、高齢化が進む韓国においても医療経営に対して関心が高く、それゆえ病院原価計算に対する関心が高いことが確認できた。本研究の目的は、病院原価計算の利用目的を保険者機能との関係から整理し、時間概念に着目して原価計算の日仏米の国際比較の観点から病院原価計算の適応可能性を検証することである。言い換えれば、保険者機能が強化される前後で医療制度の仕組みが変化し、それに伴って病院原価計算の利用目的が変化する際に、配賦基準としての時間概念の役割の有用性を分析することを目的としている。本研究は、病院原価計算の利用目的を保険者機能の強化との関連で分析し、さらに原価計算に係る導入コストと運用コスト側面を「時間」に着目することで、原価計算の管理可能性・実行可能性にまで言及する点に、学術的な特色・独創的な点がある。そこで掲げる課題は、1保険者機能と病院原価計算の利用目的の関係についての研究、2日仏米の時間ベースの原価計算を対象とした国際比較研究である。本研究が対象とする原価計算は、時間主導型活動基準原価計算(TDABC)と相対価値尺度法(RVU法)の2つの病院原価計算とフランスの付加価値単位法(UVA法)である。こうした原価計算に係る導入コストと運用コスト側面を「時間」に着目する動向を、保険者機能の強化を背景とする病院原価計算の視点から分析することは、病院原価計算研究のほか、TDABCの適応可能性を再考する一手段となりうる。こうした研究を行うにあたり、各国の医療保険制度および医療保険制度改革についての動向を詳細に把握する作業と並行しながら、米国病院経営・病院原価計算に関する文献収集を行う。また、筆者の研究課題は原価計算・管理会計の分野であるため、具体的な保険者機能については、専門家のアドバイスを国内外問わず定期的に受ける必要がある。そこで本研究では、末盛泰彦氏(元国立病院機構九州医療センター麻酔科医)や下関市中央病院を、研究協力者としてあげている。本年度は、米国の保険者機能の強化を背景とした病院原価計算の発展を、計算原理の精緻化の側面と計算合理性の側面から整理することで、医療の質とコストのバランスを考慮する価値重視の病院経営を支援する時間主導型の病院原価計算の有用性について明らかにすることができた。現在までの研究成果は、1単著「時間ベースの原価計算の適応可能性ー病院原価計算の分析を中心にー」九州経済学会年報第50集投稿(査読付き)2012年12月、2単著『米国における病院原価計算の発展と価値重視の病院経営』博士論文(九州大学大学院)2012年2月で発表している。

とりわけ、博士論文において、TDABCをマイケル・ポーターの価値連鎖(Value Chain)との繋がりから論文を執筆することができたことは、本研究における大きな前進である。また、原価管理と品質管理のバランスを目的として、各利害関係者の対立関係を解消する「価値重視の病院経営」において病院原価計算は、コスト面でのプロセス変化の影響を提示することにより、医療提供者と病院経営者が情報共有することが可能となる。つまり、価値重視の病院経営に貢献する病院原価計算は、利害関係者に「共通情報基盤」を提供することを利用目的として考える。こうした利用目的で病院原価計算を用いることは、経営管理志向ではなく「価値重視志向」と捉えることができる。そして、原価情報を価値重視の病院経営に用いるにあたっては、費用対効果の観点から時間を配賦基準とした原価計算の有用性が高くなり、TDABCやRVU法が用いられることになる。こうした米国の病院原価計算の発展と価値重視の病院経営の関係を明らかにした。本研究では、1保険者機能と病院原価計算の利用目的の関係についての研究、2日仏米の時間ベースの原価計算を対象とした国際比較研究について、並行して取り組んでいる。そこで得られた結論しては、時間要素を重視した原価計算は、病院に比較的馴染みやすいということである。例えば、クリティカルパスなどを導入し、パスにかかる時間を集計する際に合わせてコスト計算が可能となる点でいえば、TDABCは病院に受入れられやすい原価計算手法といえる。これはRVU法についても同様である。ただし、RVU法に関していえば、日本ではRVUを設定するノウハウもデータ蓄積もされていない現状から実行可能性が低い。そのためにも、RVU法やTDABCについて実際データを用いた研究を踏まえる必要がある。こうした保険者機能が強化されるなかでの病院原価計算の利用目的について、日本に当てはめた場合、文献収集だけではなく、国内を中心に実際の病院訪問調査を行う必要がある。そこで現在、下関市中央病院などの病院を研究対象として、わが国における医療保険制度に対する保険者機能のあり方と原価管理の関係性を、トップ・ミドル・ロワーのそれぞれの立場から研究調査(主にヒアリング調査)を行う予定である。こうしたヒアリング調査は、医療経営を研究テーマとする筆者にとって貴重な機会であり、また、医療現場の情報は、これまでの筆者の研究成果を裏付ける貴重な証言の一部となる。また、クリティカルパスに関しては、昨年度に医療マネジメント学会に参加することで、クリティカルパスの現状と課題を整理しているので、今年度はクリティカルパスと時間主導型の病院原価計算の関係をまとめることができると思われる。なお、昨年度は日本医療マネジメント学会(第15回熊本支部学術集会)と日本医療マネジメント学会(第11回佐賀県支部学術集会)にて情報収集を行っている。医療経営に関する原価データ資料は研究にとって必要不可欠である。そのため、医療経営に関する学会(医療経営学会、医療マネジメント学会など)に精力的に参加し、報告資料および情報交換を行う。そのための研究旅費として年4回×@30千円=120千円を計上している。
デジタルネイティブを対象にするｍラーニング環境における感情面支援に関する基礎研究

デジタルネイティブのための感情面支援に着目したモバイルラーニング環境の構築に向けた基礎研究として、毎年度、調査や実験を複数回行い、順調に研究計画を進めてきた。その結果、デジタルネイティブの携帯電話の利用においては、感情面に影響を及ぼす要因の多くがコミュニケーションに関連したものであることがわかった。例えば、コミュニケーションは自分自身や相手の感情面をコントロールする重要な役割を持つことや、コミュニケーションツールを通して受け取ったメッセージへの返信のタイミングが感情面のコントロールに大きな影響を持つこと、コミュニケーションの相手の属性のステレオタイプとメッセージ内容とのずれの影響などである。本研究課題の目的は、携帯電話を利用したモバイルラーニングについて、特にデジタルネイティブの特徴に注目して検討を行うことである。従来のモバイルラーニングに関する研究は、主として“いつでもどこでも"学習できるデバイスとして携帯電話などのモバイルデバイスを捉えられてきた。もちろんこれはモバイルラーニングの最大の特徴といえる。しかし、特に現代のデジタルネイティブにとっては、モバイルデバイスは、彼らの分身であるパーソナルなメディアであり、感情コミュニケーションのメディアでもある。以上を踏まえて、本研究課題の構想は、学習者の感情面を支援するために感情の伝達やコントロールを行うメディアとして携帯電話を位置づけ、学習者が意欲的に学習に取り組めるモバイルラーニング環境を提案することである。平成25年度には、大学生を対象にしたアンケート調査を中心に行った。アンケート調査では、携帯電話やスマートフォンなどのモバイルデバイスの使用状況に加えて、当該年度は特に、彼らの主な生活場所である大学におけるモバイルデバイスの利用に注目した。具体的には、モバイルデバイスの利用場所や状況について細かく調査した。例えば、大学の教室における授業中のモバイルデバイスの利用や、対面での友達や教員との会話中のモバイルデバイスの使用などであった。これらの調査の主な結果は、デジタルネイティブ世代の大学生にとって、特にメールやLINEなどの文字のやりとりによるテキストコミュニケーションにおいて、メッセージの受信確認や返信のスピードが重要であり、これらのコミュニケーションに関する制約が発生した場合に、彼らの感情面への負の影響が大きい可能性が示唆された。すなわち、彼らにとって、携帯電話などのデジタルデバイスを彼らの身体から遠く引き離すことは、心理面へのネガティブな影響があることがわかった。本研究の目的および意義は以下である。携帯電話を利用したモバイルラーニングに関する研究は、主に“いつでもどこでも"学習できるという携帯電話のモバイル性に着目する。しかし、デジタルネイティブにとっての携帯電話は、彼らの分身であるパーソナルなメディアであり、感情コミュニケーションのメディアでもある。本研究の全体構想は、携帯電話を感情のメディアと捉えたデジタルネイティブのためのモバイルラーニング環境の構築である。この構想に向けた本研究の目的は、学習者の感情面を支援するために感情の伝達やコントロールを行うメディアとして携帯電話を位置づけ、学習者が意欲的に学習に取り組めるモバイルラーニング環境を設計し、そのプロトタイプを開発することである。以上の目的を達成するために、初年度である平成24年度には大学生を対象にしたアンケート調査を行った。継続的な調査としての携帯電話、スマートフォン等の所有率やアプリ、その他機能の使用頻度等に加え、当該年度は、携帯電話、スマートフォンを用いたテキストコミュニケーションにおけるやりとりを終えるためのストラテジーに特に注目した。なぜならば、現在の主な大学生は小中学校の時から携帯メールなどのコミュニケーションをしており、また、そのやりとりが深夜まで続くなどの経験をしていたことが、文部科学省などの各種調査から示されているからである。すなわち、デジタルネイティブは、テキストコミュニケーションのやりとりがなかなか終わらず困ったことがある世代と言えなくもない。テキストコミュニケーションにおけるやりとりを終えるためのストラテジーを明らかにすることは、テキストコミュニケーションが身近な現代の小中高の子ども達への今後の情報教育への意義も大きい。以上のように、当該年度はモバイルラーニングのための基礎研究として、テキストコミュニケーションに焦点を当てた。デジタルネイティブにとっての携帯電話は、彼らの分身であるパーソナルなメディアであり、感情コミュニケーションのメディアでもある。この構想に向けた本研究の目的は、学習者の感情面を支援するために感情の伝達やコントロールを行うメディアとして携帯電話を位置づけ、学習者が意欲的に学習に取り組めるモバイルラーニング環境を検討することである。この目的のために、平成24年度より毎年度、調査や実験を複数回行い、順調に研究計画を進めてきた。コミュニケーションは自分自身や相手の感情面をコントロールする重要な役割を持つことや、コミュニケーションツールを通して受け取ったメッセージへの返信のタイミングが感情面のコントロールに大きな影響を持つこと、コミュニケーションの相手の属性のステレオタイプとメッセージ内容とのずれなどである。これらの成果のうち3つの成果が、日本教育情報学会、日本情報科教育学会、情報コミュニケーション学会でそれぞれ賞を受けた。見出された成果から、特に感情面に影響を及ぼす要因としてのコミュニケーションの多くが、学習活動に直接的に関係するものではなく、学習中のいわゆるマルチタスクによるものであることがわかった。すなわち、学習に直接関わる教材やシステムにだけ注目しても感情面支援の一部分を扱うことになると考えられるため、狭義の学習環境から学習者のメディア利用環境全般にまで広げた感情面支援の検討の必要性が高まった。そこで、特にマルチタスクを焦点化して再構築した研究課題を平成27年度に新たに応募し採択された。

その結果、デジタルネイティブの携帯電話の利用においては、感情面に影響を及ぼす要因の多くがコミュニケーションに関連したものであることがわかった。例えば、コミュニケーションは自分自身や相手の感情面をコントロールする重要な役割を持つことや、コミュニケーションツールを通して受け取ったメッセージへの返信のタイミングが感情面のコントロールに大きな影響を持つこと、コミュニケーションの相手の属性のステレオタイプとメッセージ内容とのずれの影響などである。教育工学研究課題の期間中に継続的に行う調査としての携帯電話、スマートフォンなどの所有率やアプリ、その他の機能の使用頻度などについては、毎年度同様の調査を行っていく予定であるため、この調査は、基本的には4年間同じ項目を使用するものであり、平成24年度に質問項目は完成した。しかし、それ以外の項目については、その時々のトレンドに関する項目も適宜入れて調査を行う。平成24年度の分析でわかったことは、デジタルネイティブの世代の多くの大学生は、はやいやりとりを軸にしてテキストコミュニケーションを捉えていることであった。平成24年度の結果を踏まえ、平成25年度は、デジタルネイティブについてより追求した。大学生を対象にして、大学の教室における授業中のモバイルデバイスの利用や、対面での友達や教員との会話中のモバイルデバイスの使用など、モバイルデバイスの利用場所や状況について細かく調査した。また、平成24年度に行った分析結果を、米国の出版社であるIGI GlobalのBook Chapterにまとめたり、日本教育情報学会の論文誌に投稿し採録されたりした。更に、大学において、授業の課題の提出方法について、デジタルデバイスの利用を探る実践的な試みも行った。加えて、モバイルデバイスを用いたテキストコミュニケーションについて統制された条件下でやりとりを分析するために、実験を実施した。本年度の調査、実験、実践からわかったことの主な一つに、現代のデジタルネイティブ世代の大学生の多くは、さまざまな電子メディアが利用できる環境においても携帯電話やスマートフォンといったモバイルデバイスをより選択する傾向があることである。この結果を踏まえ、次年度以降に行う調査、実験の大枠が固まってきた。以上の理由から、「おおむね順調に進展している」と回答した。当該年度は主として大学生を対象にしたアンケート調査を行った。
思春期自閉スペクトラム症における対人関係障害のスクリーニングツールの検証

【研究目的】本研究では自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder : ASD)におけるスクリーニング手法の新たな判断ツールとして,絵画欲求不満テスト(Picture Frustration Study : P-Fスタディ)の児童版に着目した. P-Fスタディ評価指標であり,欲求不満場面における常識的な反応の程度である,集団一致度(Group Conformity Rating : GCR)や,満田ら(2009)の質的分析による評価不能反応(Unscorable : U反応)類別(1.単純了解反応, 2.場面理解失敗反応, 3.説明不足反応, 4.意味不明反応)を参考に中学生のASD者の反応特徴をコントロール群と比較検討して明らかにすることを目的とした.【研究方法】対象は愛媛大学医学部附属病院精神科を受診したASD患者をASD群,公立中学校普通級に在籍するコントロール群とした.診断にはDSM-5を用いた.対象者は,言語能力は十分に発達しているが,コミュニケーションの困難さが顕在化しやすい中学生とした.両群に対し,本人はP-Fスタディおよびバールソン児童用抑うつ性尺度,その保護者には児童用自閉スペクトラム指数(The Autism-Spectrum Quotient : AQ)および対人応答尺度を実施した.またコントロール群は,精神科既往歴のある者, AQ得点がカットオフ値以上の者は除外した.得られたP-Fスタディの反応分類選別は臨床心理士3名による協議により行った.【研究成果】ASD群16名(M:F=11:5,平均13.63±0.60歳)と,コントロール群43名(M:F=24:19,平均14.0±1.00歳,研究協力者49名のうち6名除外)に対してMann-WhitneyのU検定を用いて比較検討を行った. P-FスタディのU反応数の2群間比較において, ASD群はGCR値が有意に低値で(p<.01), U反応数および意味不明反応(その場面状況とは全く関連性を見出せない反応である)数がいずれも有意に高値であった(p<.01).【考察】GCRの低さや, U反応数の多さは小学生を対象とした先行研究を支持する結果となっており,中学生においても同様にASD者の欲求不満場面の反応の偏りや,社会性の未熟さの存在が推測された.今後は対象者を一定にし, ASD者の意味不明反応の質的分析をコントロール群と比較しながら発展的に行うことが今後の課題である.【研究目的】本研究では自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder : ASD)におけるスクリーニング手法の新たな判断ツールとして,絵画欲求不満テスト(Picture Frustration Study : P-Fスタディ)の児童版に着目した. P-Fスタディ評価指標であり,欲求不満場面における常識的な反応の程度である,集団一致度(Group Conformity Rating : GCR)や,満田ら(2009)の質的分析による評価不能反応(Unscorable : U反応)類別(1.単純了解反応, 2.場面理解失敗反応, 3.説明不足反応, 4.意味不明反応)を参考に中学生のASD者の反応特徴をコントロール群と比較検討して明らかにすることを目的とした.【研究方法】対象は愛媛大学医学部附属病院精神科を受診したASD患者をASD群,公立中学校普通級に在籍するコントロール群とした.診断にはDSM-5を用いた.対象者は,言語能力は十分に発達しているが,コミュニケーションの困難さが顕在化しやすい中学生とした.両群に対し,本人はP-Fスタディおよびバールソン児童用抑うつ性尺度,その保護者には児童用自閉スペクトラム指数(The Autism-Spectrum Quotient : AQ)および対人応答尺度を実施した.またコントロール群は,精神科既往歴のある者, AQ得点がカットオフ値以上の者は除外した.得られたP-Fスタディの反応分類選別は臨床心理士3名による協議により行った.【研究成果】ASD群16名(M:F=11:5,平均13.63±0.60歳)と,コントロール群43名(M:F=24:19,平均14.0±1.00歳,研究協力者49名のうち6名除外)に対してMann-WhitneyのU検定を用いて比較検討を行った. P-FスタディのU反応数の2群間比較において, ASD群はGCR値が有意に低値で(p<.01), U反応数および意味不明反応(その場面状況とは全く関連性を見出せない反応である)数がいずれも有意に高値であった(p<.01).【考察】GCRの低さや, U反応数の多さは小学生を対象とした先行研究を支持する結果となっており,中学生においても同様にASD者の欲求不満場面の反応の偏りや,社会性の未熟さの存在が推測された.今後は対象者を一定にし, ASD者の意味不明反応の質的分析をコントロール群と比較しながら発展的に行うことが今後の課題である.
蛍光X線ホログラフィー装置の試作

結晶中で発生した蛍光X線は近傍の原子によって散乱される.その散乱蛍光X線は干渉効果を示し,強度に角度異方性が現れる.その干渉パターンをフーリエ変換する事によって結晶原子像の再生が可能である.これが蛍光X線ホログラフィー法である.ホログラフィー法はGaborが1948年に電子顕微鏡の分解能を向上させる目的で提案した.Gaborの方法では,物体をコヒーレントな電子波や光波で照射したときに生ずる散乱波(物体波)と,物体を素通りした波(参照波)との間の干渉により作られる回折像をホログラムとして記録後,参照波を用いて像再生するというものである.X線の散乱振幅は電子に比べて小さいので,蛍光X線ホログラフィーの実験は難しい.しかしX線では位相シフトの問題が無いので解析は容易である.光電子ホログラフィーは表面の,蛍光X線ホログラフィーはバルクの構造解析に有用と考えられている.我々は,高エネルギー加速器研究機構物質構造化学研究所放射光実験施設において,チタン酸ストロンチウムの単結晶のSrの蛍光X線ホログラムの測定に成功した(1997年12月).その後1998年3月には200ppmのZnを不純物として含むGaAsウエハー中のZnの蛍光X線ホログラム測定に成功し,Znの原子位置を決定できた.この実験は1998年4月にも追実験を行ない,より精密なホログラムの測定と再現性の確認ができた.実験室においては,蛍光X線ホログラム測定を,X線回折用X線管で測定しているが,他の研究者によると1つのホログラム測定には3ケ月を要するとの事で,現在まだ実験室での測定は成功していない.我々の測定した200ppmZnの蛍光X線ホログラムは,現時点で,低濃度の世界記録である.結晶中で発生した蛍光X線は近傍の原子によって散乱される.その散乱蛍光X線は干渉効果を示し,強度に角度異方性が現れる.その干渉パターンをフーリエ変換する事によって結晶原子像の再生が可能である.これが蛍光X線ホログラフィー法である.ホログラフィー法はGaborが1948年に電子顕微鏡の分解能を向上させる目的で提案した.Gaborの方法では,物体をコヒーレントな電子波や光波で照射したときに生ずる散乱波(物体波)と,物体を素通りした波(参照波)との間の干渉により作られる回折像をホログラムとして記録後,参照波を用いて像再生するというものである.X線の散乱振幅は電子に比べて小さいので,蛍光X線ホログラフィーの実験は難しい.しかしX線では位相シフトの問題が無いので解析は容易である.光電子ホログラフィーは表面の,蛍光X線ホログラフィーはバルクの構造解析に有用と考えられている.我々は,高エネルギー加速器研究機構物質構造化学研究所放射光実験施設において,チタン酸ストロンチウムの単結晶のSrの蛍光X線ホログラムの測定に成功した(1997年12月).その後1998年3月には200ppmのZnを不純物として含むGaAsウエハー中のZnの蛍光X線ホログラム測定に成功し,Znの原子位置を決定できた.この実験は1998年4月にも追実験を行ない,より精密なホログラムの測定と再現性の確認ができた.実験室においては,蛍光X線ホログラム測定を,X線回折用X線管で測定しているが,他の研究者によると1つのホログラム測定には3ケ月を要するとの事で,現在まだ実験室での測定は成功していない.我々の測定した200ppmZnの蛍光X線ホログラムは,現時点で,低濃度の世界記録である.蛍光X線ホログラフィー装置を組み立てた.また高エネルギー加速器研究機構物質構造科学研究所放射光研究施設において,SrTiO3の蛍光X線ホログラフィーを測定し,日本で最初の蛍光X線ホログラム測定及び結晶構造の像再生に成功した.続いて,西播磨のSpring-8において,GaAsウエハ-中の0.02%のZnの蛍光X線ホログラフィーの測定と像再生に成功した.我々は,1993年秋の科研費申請から,材料工学(細目番号455)へ科研費の申請を行ない,1997年度初めて,プロセス工学(細目番号465)から研究費の交付を受けたが,1993年秋の申請が認められていれば,世界で最初に,この独創的な蛍光X線ホログラフィー法の実験を,1996年のハンガリーのグループに先駆けて行なう事ができたはずである.ハンガリーの研究グループが蛍光X線ホログラフィーを研究発表後,X線回折の欠点を大きく凌駕する方法として,この蛍光X線ホログラフィー法の理論・実験両面での発展は著しい.この意味で,材料工学分野の科研費審査のあり方に重大な疑問を持つものである.世界的にみて,1996年来,100%の単結晶のみのホログラムの像再生には成功していたが,このように微量成分の像再生に成功したのは,世界で最初であり,本方法の実用化へむけて研究が加速するものと考えられる.現在上述の2つの結果について論文投稿中である.二瓶ら(東大生研)は,光電子回折現象のために,単結晶から放出されるX線光電子の強度に,角度依存性がある事を見出し,この現象を応用して様々な表面構造の解析を行なっている.

この方法は,1980年代になって回折電子波の角度異方性を直接電子波を参照して解析すると,結晶構造が像再生できることが分かり,光電子ホログラフィー法と呼ばれている.この方法を蛍光X線でもできないかという提案が合志(東大工)によってなされたが,こうした流れとはまったく独立に,ハンガリーの研究者が,蛍光X線ホログラフィーを実際に実現した(1996).我々も以前から準備を進めていたが,1997年末になって,ようやく,SrTiO_3にシンクロトロン放射光を入射させ,Sr蛍光X線強度の角度依存性を測定する事ができた.蛍光X線強度の角度依存性の実験データにはノイズが多く,数値的なスムージング処理がホログラム抽出には有効であることが分かった.Sr3d電子の光電子強度の角度依存性は,そのピークが結晶構造とよい対応がある.X線の波長と,光電子の波長とは違うし,X線と電子の散乱振幅も異なるので,パターンは一致しないが,蛍光X線ホログラムをフーリエ変換する事によって結晶構造解析が行なえた.このような蛍光X線ホログラフィーは,単結晶中にドープした微量元素の結晶中でのサイトの解析に役立つことが分かった.我々はGaAsウエハ中の0.02%Znの像再生にSPring-8で成功したが,この測定は,検出下限の点で現時点での世界記録である.
バシー海峡の先史文化

第4号台風がバシー海峡上空に長期間停滞して航空機運行不能(船舶はもともと途絶状態の島である),ために実質調査期間一週間程度と云う不運に見まわれたが,調査隊員一同奮勵し,下記の成果を得た.(1)Batan島・Sabtang島のSurveyの結果,多数の遺跡を発見してその位置・状態等を記録し,将来の研究の基礎を作ることができた.(2)Diojo Point Siteの調査の結果,その構造からこれが岬の先端部を利用した城塞此であることを明らかにし,さらに出土土器の熱ルミネッセンス法による分析の結果約400年前のものであることを確定させ,スペイン勢力浸入直前の社会発展の状況の推察にひとつの根拠を与えることができた.(3)Sunget Siteの小発掘調査により,土器の良質なサンプルを入手し,上記の年代決定法により,それが2420±350B.P.のものであることを確定させた.(4)Tayid Siteについては,これが銅器製作に関連する可能性を追求したがその証査は検出できなかったが,土器のサンプルを得, 1920±1502290±200B.P.との分析の結果を得た.(5)Batan島Ivana集落において現地人に土器整作を実演させ,粘土の採取から焼成に至るまでの一貫した作業を記録にとどめることができた.以上がその主なものであるが,特に(2)(3)(4)の各遺跡について絶対年代の推定値を得たことは今後の研究のよい足がかりをなすものである.この他各遺跡の各形式の土器毎に詳細な胎土分析の結果を残すことができた.第4号台風がバシー海峡上空に長期間停滞して航空機運行不能(船舶はもともと途絶状態の島である),ために実質調査期間一週間程度と云う不運に見まわれたが,調査隊員一同奮勵し,下記の成果を得た.(1)Batan島・Sabtang島のSurveyの結果,多数の遺跡を発見してその位置・状態等を記録し,将来の研究の基礎を作ることができた.(2)Diojo Point Siteの調査の結果,その構造からこれが岬の先端部を利用した城塞此であることを明らかにし,さらに出土土器の熱ルミネッセンス法による分析の結果約400年前のものであることを確定させ,スペイン勢力浸入直前の社会発展の状況の推察にひとつの根拠を与えることができた.(3)Sunget Siteの小発掘調査により,土器の良質なサンプルを入手し,上記の年代決定法により,それが2420±350B.P.のものであることを確定させた.(4)Tayid Siteについては,これが銅器製作に関連する可能性を追求したがその証査は検出できなかったが,土器のサンプルを得, 1920±1502290±200B.P.との分析の結果を得た.(5)Batan島Ivana集落において現地人に土器整作を実演させ,粘土の採取から焼成に至るまでの一貫した作業を記録にとどめることができた.以上がその主なものであるが,特に(2)(3)(4)の各遺跡について絶対年代の推定値を得たことは今後の研究のよい足がかりをなすものである.この他各遺跡の各形式の土器毎に詳細な胎土分析の結果を残すことができた.