hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
短寿命RI・電子散乱実験のための高速中性子トリガー検出器の開発

本研究の目的は、波形分別型(PSD)プラスチックシンチレーターを用いて小型かつ高速にガンマ線・中性子識別が可能な検出器を作り、理化学研究所SCRIT実験において電子・短寿命不安定核散乱実験における非弾性散乱事象の中性子トリガー検出器とすることである。実験において本検出器はトリガーカウンターとしてガンマ線・中性子識別をオンラインで行う必要があるので、本研究における重要な開発要素の一つはプラスチックシンチレータからの出力波形をデジタイズしてFPGAを用いた計算処理により高速に識別を行うことである。そのためにFPGA搭載の100MHzサンプリングレートのデジタイザーカードを購入した。ここで問題はFPGAにプログラム可能な計算処理には限界があり、よりシンプルなロジックで高度な波形識別を行わなければならないことである。そこで本年度はまだ実機検出器が完成してない状況なので、以前にテスト目的で購入したPSDシンチレーターで取得した波形データを用い、FPGAに実際に搭載可能なロジックの考案、そのロジックを用いた場合のガンマ線・中性子識別能力の評価を行った。その結果、フィッティング等を用いた高度なオフライン計算・解析と比較して現段階のシンプルなロジックではS/N比で数倍識別能力が落ちることが判った。これを改善するためには、デジタイザーボードの100MHzより高いサンプリングレートのデジタイザーを使うか、より高度なFPGAロジックの開発が必要となる。ただし高サンプリングレートのデジタイザーカードは価格的に高価になるので、まずは高度なFPGAロジックが実装可能か検証していく。本研究は当初の計画では初年度前半には全ての関連物品の購入を済ませ、後半には検出器の製作を完了させ性能評価実験を行う予定であったが、進捗は遅れており、本年度は検出器製作に必要な物品の調達を行った段階で終わっており性能評価までは進んでいない。遅延した理由としては当初の計画より使える予算が限られてしまい、もともと新規購入予定であった検出器の一部である光電子増倍管を他の実験で使わなくなったものを譲り受けることに切り替えた点が一つ、もう一点は中性子検出器の要であるEljen Technology社のPSDプラスチックシンチレーターの購入・納入に時間が掛かったことにある。(このPSDシンチレーターは発光量、透明度などの改善を繰り返しており、当初予定していた型ではなく、新しいバージョンのものが出たのでそれを購入した。)しかしながら上記概要に記述したように、以前購入した旧プラスチックシンチレータで取得したデータを用いた予備解析をおこない、FPGA実装の準備をすすめている。既に検出器製作に必要な器材は購入を完了したので、個々の1チャンネル検出器の組み立て及び動作確認を行い、旧PSDシンチレーターを使った検出器との性能比較を行う。まずは以前から使用しいている読み出し回路でデータ取得を行い、オフライン解析による波形分別の性能評価を行うが、同時にFGPAにプログラムするガンマ線・中性子識別ロジックはよりシンプルかつ分別精度の高いものを考え出していく。1チャンネル検出器での性能評価が済み次第、8チャンネル(3x2x3セグメント)の検出器を製作し、デジタイザーカードを用いた8チャンネル同時読み出しを行う。この8チャンネル検出器はSCRIT実験における電子蓄積リングの衝突点近傍に設置し、高ガンマ線環境での動作テストを行う。ここで得られた情報より、本実験での電子・短寿命不安定核の散乱ルミノシティからシグナル・バックグラウンド比(S/N)がどの程度になるか見積もる。本実験に際してS/Nが十分でないと判断されれば、更に追加で鉛によるガンマ線遮蔽を講じていく。(このPSD

シンチレーターは発光量、透明度などの改善を繰り返しており、当初予定していた型ではなく、新しいバージョンのものが出たのでそれを購入した。)しかしながら上記概要に記述したように、以前購入した旧プラスチックシンチレータで取得したデータを用いた予備解析をおこない、FPGA実装の準備をすすめている。既に検出器製作に必要な器材は購入を完了したので、個々の1チャンネル検出器の組み立て及び動作確認を行い、旧PSDシンチレーターを使った検出器との性能比較を行う。まずは以前から使用しいている読み出し回路でデータ取得を行い、オフライン解析による波形分別の性能評価を行うが、同時にFGPAにプログラムするガンマ線・中性子識別ロジックはよりシンプルかつ分別精度の高いものを考え出していく。1チャンネル検出器での性能評価が済み次第、8チャンネル(3x2x3セグメント)の検出器を製作し、デジタイザーカードを用いた8チャンネル同時読み出しを行う。この8チャンネル検出器はSCRIT実験における電子蓄積リングの衝突点近傍に設置し、高ガンマ線環境での動作テストを行う。ここで得られた情報より、本実験での電子・短寿命不安定核の散乱ルミノシティからシグナル・バックグラウンド比(S/N)がどの程度になるか見積もる。本実験に際してS/Nが十分でないと判断されれば、更に追加で鉛によるガンマ線遮蔽を講じていく。読み出し回路として使うFGPA搭載のデジタイザーカードを当初は100MHzサンプリングレートのものを初年度に買う予定だったが、予備解析の結果、少しサンプリングレートが高いものを買う必要があるかもしれないことが判ったので購入を見合わせている。もう少し検討をしてから購入手続きに入る。
バイオガスを主エネルギー源とする地域農業用冷房装置開発の基礎的研究

研究目的沖縄地域において消費される夏野菜の大部分は移・輸入に頼っている。一方、県内では比較的畜産が盛んであり、これに伴う廃棄物からメタンガスを得ることはすでに研究されている。そこで、本研究はこれらを熱源とするガス冷房装置を用いてハウス栽培することにより、沖縄及び類似の離島地域の夏野菜の自給率を高めるシステムを作るための基礎資料を得ようとするものである。研究成果の概要(1)栽培試験ハウス冷房栽培には大量のエネルギーを必要とし、そのままでは経済的に成り立たない。そこで夏野菜を栽培するために必要な最低の冷房時間を求めるため、3種類の野菜について各種の冷房時間で栽培した結果次のことが明らかになった。(ア)耐暑性の強い野菜である台湾ワケギには冷房の効果がなかった。(イ)ホウレンソウについては終日冷房の必要はなく、また朝の冷房効果はないが、夕方20°Cで2時間冷房すれば良い生育を示し十分市販に共せるものが得られると判断できた。(ウ)高冷地野菜であるレタスについてもホウレンソウ同様夕方20°Cで2時間の冷房をすれば十分に良い生育を示し、高冷地野菜もこの条件で栽培できることがわかった。(2)冷房装置の設計上述の栽培試験にもとづいて112【m^2】のハウスで栽培する場合、1台の2重効用ガス焚き吸収式冷温水機を使用する場合と、蓄熱水槽を設けた小型の一重効用ガス焚き吸収式冷温水機を使用する場合とについて設計を行った。これらの熱源は沖縄県においては豚糞から得られるメタンガスを用いるのが合理的であり、いずれの場合も豚62頭でこれを供給できることがわかった。
筋分化に付随する小胞体内カルシウム変動機構の解明

筋前駆細胞である筋芽細胞が筋蛋白質を発現する筋管細胞に分化する筋最終分化過程(以降筋分化と呼ぶ)において、一過的に小胞体ストレス応答が生じ、これが筋分化過程において重要な役割を果たしていることを私たちは以前報告した。更に分化過程に組込まれた生理的小胞体ストレスの発生源が小胞体内カルシウム枯渇であることを突き止め、小胞体内カルシウム枯渇をイメージングによって可視化することにより直接的に証明した。本研究課題では筋分化に伴う生理的な小胞体ストレスの原因である小胞体内カルシウム枯渇がどのように引き起こされるのか、その誘導機構を明らかにすることを目的として、筋分化過程を異なるステップで阻害したサンプルに対する遺伝子発現解析を行い、小胞体内カルシウム枯渇が生じる上流での変化を抽出することに取り組んでいる。その結果、小胞体内カルシウム枯渇を抑制した状態においても、小胞体膜成分に重要な分子の合成に関わる特定の遺伝子群について、発現上昇が生じることがわかってきた。これらの遺伝子群の発現が及ぼす小胞体の変化(増大や膜組成の変化等)によって、小胞体内カルシウム枯渇とそれに続く小胞体ストレスが引き起こされている可能性が考えられることから、これらの遺伝子群の発現を制御している転写因子をクローニングし、その活性化体を筋芽細胞に導入し、この時の小胞体膜の変化及び小胞体内カルシウム枯渇が生じるかどうかについて、現在検討を行っている。今年度初頭は研究室の移転作業に伴う研究室の立ち上げ作業(セットアップ)、またその半年後には私自身の外部研究機関への出向に伴う移転作業のため、継続して研究を行える環境になかった。このような理由から、今年度は研究費の使用も30万円に満たず、ほとんどを次年度に繰り越している。候補の経路が絞られたことから、引き続き関連遺伝子のクローニングを行い、筋芽細胞に強制発現させることで小胞体内カルシウムの変化が生じるかどうかを検討する。また、内在性のタンパク質の発現変化の確認及び、ノックダウン時の小胞体内カルシウム枯渇や筋分化への影響の検討を行っていく。これまでの研究から初期過程で筋分化を阻害するいくつかの薬剤を同定しており、それぞれの薬剤が分化のどのステップで抑制しているかについてカルシウムイメージング、細胞免疫染色及びウエスタンブロットにより解析を行った。各阻害剤存在下での筋分化時のマイクロアレイの結果と分化の進行度合いから、小胞体内カルシウム枯渇上流で変化する因子を抽出することを試みる。今年度はマイクロアレイサンプルの作製及び、マイクロアレイ解析結果の妥当性の検証を行った。分化誘導細胞では筋特異的遺伝子の発現上昇が、また阻害剤使用群では分化誘導細胞と比較して筋特異的遺伝子の発現低下が確認されたことから、解析条件が妥当である事が確認された。更に筋分化特異的に発現上昇が起こることを確認している膜脂質動態に関係する遺伝子群に関して、阻害剤存在下においても同様に発現上昇が生じることが明らかとなった。平成28年3月末で所属していた研究室(国立研究開発法人理化学研究所小林脂質生物学研究室・協力研究員)が主任研究員の定年のため閉鎖となり、4月(同所伊藤ナノ医工学研究室・協力研究員)、5月(同所脳科学総合研究センター神経細胞膜機能研究チーム・研究員)、8月(国立大学法人奈良先端科学技術大学院大学バイオサイエンス研究科応用免疫学研究室・助教)と3回の異動があった。異動に伴う準備や研究環境及び研究テーマの変化があり、円滑に研究を継続することが難しい状況であった。研究計画1年目で行った筋分化依存的小胞体ストレスを引き起こす遺伝子発現変化を抽出するためのマイクロアレイの結果を検討するため、小胞体ストレスレポーター筋芽細胞株の作製を試みた。小胞体ストレスに依存して誘導されるCHOP遺伝子のプロモーター下流に蛍光タンパク質GFP(CHOP::GFP)を挿入した配列を筋芽細胞ゲノムに組み込み、分化に影響のない細胞株を選別する予定であったが、他の遺伝子をゲノムに組み込みクローニングにより得た筋芽細胞株の分化誘導実験から、単一細胞由来の樹立筋芽細胞株では、元株と異なる分化状態を示すことが明らかとなった。

現在実験に用いているマウス筋芽細胞株C2C12は、すでにヘテロな集団として存在しており、これが分化時においても重要であることが示唆された。小胞体ストレスレポーター筋芽細胞株の作製方法を変更し、トランスポゾンを用いて高効率にゲノム上にCHOP::GFPを組み込み、クローニングを経ずにヘテロな集団のまま培養、維持し、これを今後の解析に用いるための準備に着手した。平成29年6月に出産したため、平成29年5月から10月末まで産前産後休暇及び育児休暇を取得した。また、研究室所属長が平成29年11月付で現所属に異動し、自身も平成30年2月16日付で同所属に異動した。異動に伴う研究室の閉鎖と引越作業のため、育児休暇後の研究の再開は平成30年3月に入ってからとなった。このような理由から、今年度は研究費の使用は全くなく、全額を翌年に繰り越し、「産前産後の休暇又は育児休業の取得に伴う科学研究費助成事業補助事業期間延長」を行った。筋前駆細胞である筋芽細胞が筋蛋白質を発現する筋管細胞に分化する筋最終分化過程(以降筋分化と呼ぶ)において、一過的に小胞体ストレス応答が生じ、これが筋分化過程において重要な役割を果たしていることを私たちは以前報告した。更に分化過程に組込まれた生理的小胞体ストレスの発生源が小胞体内カルシウム枯渇であることを突き止め、小胞体内カルシウム枯渇をイメージングによって可視化することにより直接的に証明した。本研究課題では筋分化に伴う生理的な小胞体ストレスの原因である小胞体内カルシウム枯渇がどのように引き起こされるのか、その誘導機構を明らかにすることを目的として、筋分化過程を異なるステップで阻害したサンプルに対する遺伝子発現解析を行い、小胞体内カルシウム枯渇が生じる上流での変化を抽出することに取り組んでいる。その結果、小胞体内カルシウム枯渇を抑制した状態においても、小胞体膜成分に重要な分子の合成に関わる特定の遺伝子群について、発現上昇が生じることがわかってきた。これらの遺伝子群の発現が及ぼす小胞体の変化(増大や膜組成の変化等)によって、小胞体内カルシウム枯渇とそれに続く小胞体ストレスが引き起こされている可能性が考えられることから、これらの遺伝子群の発現を制御している転写因子をクローニングし、その活性化体を筋芽細胞に導入し、この時の小胞体膜の変化及び小胞体内カルシウム枯渇が生じるかどうかについて、現在検討を行っている。今年度初頭は研究室の移転作業に伴う研究室の立ち上げ作業(セットアップ)、またその半年後には私自身の外部研究機関への出向に伴う移転作業のため、継続して研究を行える環境になかった。このような理由から、今年度は研究費の使用も30万円に満たず、ほとんどを次年度に繰り越している。得られたマイクロアレイ解析データの解析を進め、小胞体内カルシウム枯渇を生じさせる特異的な遺伝子発現変化を抽出する。候補の経路が絞られたら、それらの遺伝子をクローニングし、筋芽細胞に強制発現させることで小胞体内カルシウムの変化が生じるかどうかを検討する。
新しいトレーサーとしてのフミン質を用いた降雨流出機構の解明

本研究は、降雨流出現象の基本的な場である山林地斜面の流出機構を設定した流出小試験地における詳細な現地観測によって検討し、その基本的機構を明らかにしている。流出追跡の直接的な手法として紫外部260nm吸光度(E260)をトレーサーとする手法を提案し、これを用いた観測結果を検討して山地斜面流域における2流出成分モデルを提示している。本論文の研究は以下のように要約できる。まず、地中の深度ごとに採水したE260値の鉛直分布は深度とともに指数関数的に減少し、その分布形は降雨中も安定しており、夏期、融雪期の変動も小さいことを見いだしている。従来、トレーサーとして用いられている電気伝導度あるいは硝酸窒素イオンと比較して、E260値の利点を検証している。つぎに、河川水、地中水のE260値を継続的に測定した結果、小降雨時の河道流出量のほとんどは地表面から30cm以深(B層)からの流出によって占められ、降雨強度の増加とともに地表面から30cm以浅、A、AB層の近傍からの流出が混入することを明らかにしている。現地観測の結果に基づき、山腹斜面における流出モデルとして斜面の微地形と土層構造を考慮した2流出成分モデルを提案している。本モデルによる流出量の再現計算の結果は、実測流出および浅層、深層からの河道流出量の配分量も実現象を合理的に説明できることを示している。
ボールゲームの状況判断についての研究

本研究では,ボールゲームの競技状況における状況判断に着目し,状況判断のトレーニングについてラグビープレーヤーを対象として,実施し状況判断をテストによって評価した.その結果,トレーニング効果も認められ,状況判断を評価するためにプレーを言語化することも理解できた.さらに,状況判断の時間を考慮することで,スキル水準での違いを見ることができ,状況判断とスキル水準に関係があることがわかった.状況判断のトレーニングを応用することについても,競技未経験者へのトレーニングで一定の効果を見ることができた.このことを踏まえ,状況判断のトレーニング法を認知的トレーニング法とし,モデル化した.25年度については、ボールゲームの状況判断にかかわる先行研究をもとに新たな視点で、状況判断を向上させるトレーニングについての開発、検討を行った。特にジュニア期の選手、指導者への調査、試合中の動きから状況判断の是非を分析することが主となった。また、24年度以前に収集していた状況判断に関するデータについてまとめることもでき、論文として完成させた。内容については、以下のようであった。状況判断を向上させる認知的トレーニング法の応用を考え、授業を活用してラグビーに関わる基本的な知識、ルール、戦術などを学ばせるといった宣言的知識を付加し、さらに一定の期間に認知的トレーニング法を実施することによって、ラグビーの状況判断に及ぼす影響を検討した。ラグビーは、技術やルールの難易度の高さや身体接触を伴うことから、ボールゲームの中では非常に経験者は少ないと考えられる。そのため授業において、基本的な知識を学ばせ、認知的トレーニング法を実施することにより、状況判断を容易にさせ、未経験者のラグビーに対する理解を深めさせた。結果は、未経験者の状況判断は、授業後に有意に向上した。特に、ラグビー未経験者の「防御の状況」が向上した。経験者は、状況判断全体の変化はみられなかったが、「選択すべき個人のテクニック」が向上した。さらに、授業後の状況判断テストと宣言的知識のテストには有意な相関が見られた。また、状況判断テストの得点変化率と理解度については、経験者、未経験者ともに得点変化率の高い方が、理解度も有意に高い結果となった.26年度は、状況判断を向上させるトレーニングのフォーマットを完成させ、まとめることを計画している。本研究では,ボールゲームの競技状況における状況判断に着目し,状況判断のトレーニングについてラグビープレーヤーを対象として,実施し状況判断をテストによって評価した.その結果,トレーニング効果も認められ,状況判断を評価するためにプレーを言語化することも理解できた.さらに,状況判断の時間を考慮することで,スキル水準での違いを見ることができ,状況判断とスキル水準に関係があることがわかった.状況判断のトレーニングを応用することについても,競技未経験者へのトレーニングで一定の効果を見ることができた.このことを踏まえ,状況判断のトレーニング法を認知的トレーニング法とし,モデル化した.24年度の研究については、状況判断の正確性と速さについて、心理的要因の関係を調査することが中心となった。そのための、予備調査、聞き取り調査などから心理的要因に関わる内容の選別を行った。実験計画では、ラグビーに関する知識、戦術の知識を評価することにしていた。その評価内容について、高校生の指導者、選手から直接、調査することができ、分析・評価を行う予定である。さらに、事前に収集していたデータをまとめ、その中で新たに発見された課題をまとめることとなった。その結果と課題は以下のようであった。状況判断テストの結果をスキル水準別に比較したところ、非レギュラーグループにおいて、時間型テストの得点が有意に低くなった。特に時間型テストで、防御状況を見落としていることが明らかであり、時間的な猶予がなくなったときに正確な情報を察知できなくなっていた。状況判断に対する自己効力感と、状況判断したプレーの遂行に対する自己効力感について比較した結果、準レギュラーグループと非レギュラーグループについて、状況判断したプレーの遂行に対する自己効力感が有意に低くなった。2つのグループは、判断には自信を持っているが、そのプレーを遂行できる自信はないという結果であった。状況判断の評価とトレーニングに関して、スキル水準の低いプレーヤーなどに焦点をあて、不安や焦り、自己効力感などの心理的な要因を考慮した評価やトレーニングを検討することが望ましいと思われる。また、状況判断に関わる時間を速くしていくためには、ゲーム場面に多く存在する情報の中から、重要な情報を素早く察知させることや、状況を冷静に分析できることなど、思考的作業の効果的なトレーニングを使用したコーチングが重要であると考えられた。最終年度の研究成果と研究期間全体の成果として、状況判断を向上させるための「認知的トレーニング法」の構築を行えた。従来のボールゲームの状況判断のモデルを基に、調査、実験を行い、認知的トレーニング法の内容、方法をモデル化した。最終年度では、競技の基本的知識とされる宣言的知識と状況判断の関係をさらに調査して、宣言的知識が高いほど、知覚判断が優れることを実証できた。また、「認知的トレーニング法」についての総合的なまとめを「状況判断に関わる認知的トレーニング法の構築ラグビーフットボールを対象として(九州工業大学博士論文)」に掲載した。本研究の成果としては以下のようなことが挙げられる。1ボールゲームの指導時に状況判断を向上させる取り組みが、多様な手法で行われているが、その内容、方法については経験的側面を重視してたものが多くあることから、本研究ではその指導法を「認知的トレーニング法」とし、内容や方法のモデル化を行った。2状況判断は、知的活動の要素が多く、スキルレベルでの差が明確でないことも挙げられていたが、「判断の速度」について、スキルレベルが低い場合は状況判断の正確性が低下することがわかった。

3ボールゲームは経験的な側面が状況判断に影響していることがわかっているが、未経験者には宣言的知識と併用して、手続き的知識を与えることによって、戦術的な理解が深まり、特に攻撃時に防御に対応した判断が向上することが明らかとなった。4状況判断のトレーニングとして実施した「認知的トレーニング法」は、指導者と選手の双方向のやり取りを重視して行うことが効果的であり、指導者の考えを理解させることと同時に、選手が何を考えてプレーをしているのかを理解できる、コミュニケーション型のトレーニングとして、スポーツ指導に導入することができる。スポーツ心理学昨年度よりは、進捗状況は順調であると思われる。26年度で今までのデータをまとめ、完成させたい。本研究ではボールゲームにおける状況判断能力を向上させる手掛かりを見出せることに焦点を当てている。まずは、先行研究でも行っていたようにラグビーフットボールを対象に、研究をすすめているが、事前の調査・実験のデータをまとめることに時間がかかりすぎ、新たな調査・実験にいたるまでの時間が遅くなっている。どの種目でも高い競技力を身につけるには、身体的な特徴を持っていたり、優れた運動能力があったり、精神的な強靭さを持ち合わせていることなどがあげられる。その一方で、知的な要因を含めた認知的な能力をどのように育むのかといった問題も多く問われている。この研究において状況判断能力に関わる要因が解明されれば、身体活動を伴わないトレーニング(具体的なメンタルプラクティス、メンタルリハーサル)の開発に貢献することや、日本人の特性を生かしたボールゲームの戦術などへの開発の手掛かりになるのではないかと思われる。特に「正しく速い判断」をすることが、プレーヤーのパフォーマンス発揮に影響を及ぼしていることが明確になれば、「速さ」を必要とした状況判断能力の研究につながっていくと考えられる。このことを再認識し、状況判断の特徴を明らかにし、研究が滞らないようにペースアップしていこうと思う。研究計画を踏まえて、最終年度で研究を完結させることを最大の目標とします。ただし、状況判断のトレーニング法の構築・開発について、スポーツ指導の現場においては経験的側面が強調される課題として、古くから取り上げられている。その時々において、写真を使用したり、スライドを使用したり、スポーツ指導者が状況判断を向上させる取り組みを行ってきた。本研究が掲げた課題は、スポーツ指導の歴史を垣間見ることができるもので、今のスポーツ指導につながる「古くて新しい」課題といえる。また,最近のスポーツ指導においては、高圧的な指導や体罰、ハラスメントなど人権を無視した指導が問題となっている。
デュアルユース水素ビジネスエコシステムの構築

本研究では、グリーンイノベーション普及の観点から電気自動車(EV)を題材としたイノベーション普及研究調査として、EV購入における障壁および購入動機を明らかにするためにネットアンケートを実施した。その結果、EVの知覚属性(相対優位性、両立可能性、複雑性、試用可能性、観察可能性など)を評価する人は購入意欲が高いこと、すでにEVを購入している保有者と5年後に購入を検討している潜在採用者では、環境に対する意識に大きな差異があること、などがわかった。つまり、EV保有者は環境には興味がなく、他の自動車に比べてEVが経済的に得であり、EVの運転性能に魅力を感じているために購入している。一方、潜在採用者は保有者よりも環境性を重視しているが、EV購入に向けた合理的な価値としては実感しにくいようである。このことから、EVを普及するためには環境意識への訴えよりも、経済的メリットおよびEVの運転性能の高さをアピールすることが有効であるといえるとわかった。現在は、これらの成果をまとめて海外の雑誌論文に投稿する準備を進めている。2016年度に3つの国際学会で、グリーンイノベーション普及の観点から電気自動車の購買意欲についての成果報告を行った。(KMIS2016,ポルトガル,2016/11にて2件。ICGEA 2017,シンガポール,2017/3にて1件)このうちKMIS2016での発表1件がbest studentaward受賞し、一定の評価を得られた。現在は、これらの成果をまとめて海外の雑誌論文誌に投稿する準備を進めている。30年度は、これまで行った研究成果について、EVと燃料自動車の技術特性の違いや必要とされるインフラの違いなども考えながら、今後は水素・燃料電池技術の社会受容性についてイノベーションの普及の観点からまとめる。あわせて、諸外国に比して高額な初期投資が必要とされる水素ステーションの社会的価値の増進方法についても検討を進め、水素ビジネスエコシステムのあり方について提言する。これらの成果をまとめて海外の雑誌論文誌に投稿する準備をしている。平成27年度はイノベーション普及理論に基づいた燃料電池の社会受容性の調査研究についての検討と「水素ビジネスエコシステム検討会」の開催による情報収集の2つの柱をたてて研究を行った。水素・燃料電池技術の社会受容性を調査するためには、ユーザーがこの技術のイノベーション特性をどのように知覚しているのかを知る必要があるが、これら技術はBtoCの普及段階になく、直接的にイノベーション知覚特性を調査することができない。そこで、今年度は、エコカーという観点から見て、燃料電池車の前段階にある電気自動車のイノベーション知覚特性についてのネット調査を28年度に行うことを目指して先行研究の調査、質問紙の検討を行った。「水素ビジネスエコシステム検討会」は、27年度に4回開催し、M7クラスの直下地震における東京の被害想定、復興のシナリオ等の検討を行うとともに、現在の水素ステーションの配置状況や整備計画のシュミレーション等について情報収集を行った。今年度は、イノベーション普及理論に基づいた燃料電池の受容可能性調査の必要性についての論文を、日本における燃料電池技術研究のトップジャーナルである「燃料電池」Vol.15(3)に発表した。この論文の読者から、燃料電池技術のユーザーに対する調査への協力の申し出がるなど、この論文発表には一定のインパクトがあった。現在、調査実施の可能性について協議中である。しかし、いまだ極端に少数のユーザーしか獲得していない水素・燃料電池技術の知覚属性についての調査は困難であることが予想され、本技術の上位概念であるエコイノベーションの観点から電気自動車を題材にユーザーがこのイノベーションをどのように知覚しているのかを明らかにする質問紙調査を検討している。このように、困難はありつつも、代替手段を考えながら研究はおおむね順調に進展している。本年度は、グリーンイノベーション普及の観点から電気自動車(EV)を題材としたイノベーション普及研究調査として、EV購入における障壁および購入動機を明らかにするためにネットアンケートを実施した。このことから、EVを普及するためには環境意識への訴えよりも、経済的メリットおよびEVの運転性能の高さをアピールすることが有効であるといえる。今年度は3つの国際学会で、グリーンイノベーション普及の観点から電気自動車の購買意欲についての成果報告を行った。

つまり、EV保有者は環境には興味がなく、他の自動車に比べてEVが経済的に得であり、EVの運転性能に魅力を感じているために購入している。一方、潜在採用者は保有者よりも環境性を重視しているが、EV購入に向けた合理的な価値としては実感しにくいようである。このことから、EVを普及するためには環境意識への訴えよりも、経済的メリットおよびEVの運転性能の高さをアピールすることが有効であるといえるとわかった。現在は、これらの成果をまとめて海外の雑誌論文に投稿する準備を進めている。2016年度に3つの国際学会で、グリーンイノベーション普及の観点から電気自動車の購買意欲についての成果報告を行った。(KMIS2016,ポルトガル,2016/11にて2件。ICGEA 2017,シンガポール,2017/3にて1件)このうちKMIS2016での発表1件がbest studentaward受賞し、一定の評価を得られた。現在は、これらの成果をまとめて海外の雑誌論文誌に投稿する準備を進めている。28年度はエコイノベーションの普及の観点から電気自動車を題材としたイノベーション普及研究調査をネットアンケートにより実施予定である。この知見はより進んだエコイノベーションである燃料電池車の普及にも遡及することが可能であると考えており、電気自動車と燃料電池者の技術特性の違いや必要とされるインフラの違いなども考えながら水素・燃料電池技術の社会受容性の調査をユーザーの観点から進めていく。あわせて諸外国に比して高額な初期投資が必要とされる水素ステーションの社会的価値の増進方法についても検討を進める。29年度は、昨年度行ったEV車の購入意向を代理変数としたグリーンイノベーションの知覚属性と採用者特性の結果から、グリーンイノベーションの早期採用者に適合した情報・サービス提供の方法を探索する。EVと燃料自動車の技術特性の違いや必要とされるインフラの違いなども考えながら、今後は水素・燃料電池技術の社会受容性についてイノベーションの普及の観点からまとめる。あわせて、諸外国に比して高額な初期投資が必要とされる水素ステーションの社会的価値の増進方法についても検討を進め、水素ビジネスエコシステムのあり方について提言する。30年度は、これまで行った研究成果について、EVと燃料自動車の技術特性の違いや必要とされるインフラの違いなども考えながら、今後は水素・燃料電池技術の社会受容性についてイノベーションの普及の観点からまとめる。これらの成果をまとめて海外の雑誌論文誌に投稿する準備をしている。
土壌生態系の機能に対する放射線の影響

土壌には多種多様な微生物が生息しており、生態系における栄養塩や金属元素等の物質循環に重要な役割を果たしている。それ故、農耕地において作物が収穫できるのは、これら微生物の働きによるところが大きい。本研究では、水田土壌に生息する細菌群集に着目し、放射線に暴露された時の反応、そして土壌から溶出したイオンや元素量の変化について検討した。1 Gy/dayの線量率で5日間ガンマ線に連続暴露された水田土壌では、微生物群集の種組成が変化すること、そして溶存鉄濃度が低くなる一方で、硫酸イオン濃度が高くなることを明らかにした。そのため、土壌微生物群集の種構成や微生物活性の変化は、生態系の物質循環に影響すると予想される。平成18年度は、湛水土壌に対するガンマ線照射実験により、土壌から湛水溶液へのイオンおよび元素の溶出量に対するガンマ線の効果について情報を得ることを目的とし、実験を行った。水田土壌を井戸水で湛水し、これを1.2Gy/dayの線量率でガンマ線を30日間連続照射した。コントロールは、10cm厚の鉛ブロックを用いてガンマ線を遮蔽した。照射期間中、湛水溶液を回収し、この溶液の元素プロファイルをPIXEで分析した。溶液中の元素濃度はICP-MSおよびICP-AESで測定した。Fe(II)は1,10-フェナントロリン法により分析した。一部の陽イオンおよび陰イオンはイオンクロマトグラフを用いて分析した。ガンマ線照射から5日後、ガンマ線照射サンプルはコントロールと比較して明らかに薄茶色に着色していた。PIXE分析の結果、照射サンプルの鉄濃度がコントロールよりも低いことが分かった。鉄は還元状態の土壌中からFe(II)として溶液中に溶出する。そこで湛水溶液の酸化還元電位(ORP)とFe(II)濃度を求めた。照射サンプルはコントロールと比較してORPが20mV高く、Fe(II)は20μg/mL低い値であった。これらの結果は、ガンマ線照射が土壌の酸化還元に影響することを示唆している。一方、硫酸イオン濃度は照射サンプルで高くなることが分かった。統計的に有意では無かったが、分析した43元素の内、^<60>Ni,^<63>Cu,^<111>Cd,^<208>Pbおよび^<238>Uの濃度がガンマ線照線量の増加に伴い、高くなる傾向を示した。今後、細菌群集構造の変化と元素およびイオン濃度変化の因果関係について検討する予定である。平成19年度は、平成18年度に行った研究成果の再確認、得られた成果の学会および論文発表、さらに細胞外に存在するDNA(細胞外DNA)に対する放射線の影響について研究を行った。細胞外DNAは細菌の進化に関わるパラメータである。過去の研究において細菌が遺伝子として機能するDNAを細胞外へ放出することが実験的に証明されている。そこで、細胞外DNAをガンマ線に暴露することにより、細胞外DNAの遺伝子としての機能が失われる線量について検討した。機能の損失は形質転換効率(単位DNA量当たりの形質転換細胞数)で評価した。そのため、土壌微生物群集の種構成や微生物活性の変化は、生態系の物質循環に影響することが予想される。本研究では、ガンマ線に暴露した水田土壌から溶出した元素やイオン濃度および微生物群集構造の変化について検討した。平成20年度は、微生物群集構造の変化について検討した。その結果、(1)ガンマ線に暴露した水田土壌にはファーミキューテス門の細菌が優先していたこと、(2)ガンマ線暴露(線量率:1Gy/day, 5日間連続照射)により細菌群集構造が変化すること、(3)Heliobacterium modesticaldumやClostridium cylindrosporumの近縁種がガンマ線暴露により減少すること、(4)マッシリア属、クロストリジウム属およびロドスピルム科に帰属すると推定される細菌がガンマ線暴露により増加すること、等が分かった。さらに、この土壌から放射線に反応した細菌の単離を試み、Massilia属に帰属する細菌の単離に成功した。単離細菌はMassilia timonaeに近縁であるがDNA-DNAハイブリダイゼーションの結果別種の可能性が示唆された。なお、本研究で得られた成果については、平成20年10月に千葉県にある放射線医学総合研究所で開催されたThe 7^<th> Japan-France Workshop on Radiation Biologyで報告を行った。
tRNAのアミノアシル化を触媒するペプチド・リボザイム複合体の分子進化

本研究では生命のセントラルドグマにおいて必須の反応である、転移tRNAのアミノアシル化を触媒するペプチド・リボザイム複合体を、試験管内で分子進化させる。それにより現在のタンパク質を中心とする生物が出現する前の原始地球上に存在していたと考えられる、RNA・ペプチドワールドの存在を実験的に証明することを目的とする。最終的に天然のアミノアシルtRNA合成酵素の代わりに人工のアミノアシル化ペプチドリボザイムを用いて、再構成無細胞翻訳系でペプチドを翻訳することを試みる。本手法は様々なペプチドリボザイムを開発する基盤的手法となり、さらに非天然アミノ酸をタンパク質に導入する新しい手法の開発にもつながる。
神経芽腫におけるATRAによるtrkA遺伝子転写産物の発現と分化誘導に関する研究

RT-PCR法によりTRKAmRNA断片のサイズと発現量を解析し臨床的意味について検討した。未治療の神経芽腫60例を分析した。組織凍結標本よりAPGC法を用いてRNAを抽出し、RNA0.2μgから逆転写酵素を用いてcDNAを合成し、蛍光プライマーによりPCR法を行った。蛍光標識されたPCR産物のサイズと発現量をAppllied Biosystemsの自動DNAシークエンサーを用いて定量分析した。TRKAの発現量の範囲は0-428,000であった。発現量によりhigh expression ; TRKA >100,000,intermediate expression ; 35,000 < TRKA <100,000およびlow expression ;0<TRKA<35,000の3群に分けると2年生存率は、それぞれ87.5%、67.5%および20.0%であった。TRKAの発現量と予後との間には相関が認められ、ノザンブロットの結果とよく一致していた。異なるサイズのPCR産物が認められTRKAのheterogenietyとの関連が深いと考えられた。蛍光プライマーを使ったTRKAのRT-PCRは、アイソトープを使わない点で安全なうえにノザンブロットに比べ時間もかからずRNA量も1/100でよく、しかも定量性も優れているので神経芽腫の診断に有用であると考えている。また、初代培養株を用いた分化誘導実験では、進行期の神経芽腫のなかにNGFや、BDNFといったneurotrophinや、Alltrans retinoic acid(ATRA)単独では反応しないが、BDNFとATRAを同時に加えると神経突起を顕著に伸長させ強力な分化誘導が起こる腫瘍が存在することが明らかとなった。特にN-myc増幅例でその傾向が認められた。RT-PCR法よりTRKAmRNA断片のサイズと発現量を解析し臨床的意味について検討した。末治療の神経芽腫60例を分析した。組織凍結標本よりAPGC法を用いてRNAを抽出し、RNA0.2μgから逆転写酵素を用いてcDNAを合成し、蛍光プライマーによりPCR法を行なった。TRKAの発現量の範囲内は、0-428,000であった。発現量によりhigh expression;TRKA>100,000,intermediate expression;35,000<TRKA<100,000,およびlow expression;0<TRKA<35,000の3群に分けると2年生存率は、それぞれ87.5%、67.5%および20.0%であった。また、初代培養株を用いた分化誘導実験では、進行期の神経芽腫のなかにNGFや、BDNFといったneurotrophinや、All-trans retinoic acid(ATRA)単独では反応しないが、BDNFとATRAを同時に加えると神経突起を顕著に伸長させ強力な分化誘導が起こる腫瘍が存在することが明らかとなった。

腫瘍組織におけるtrkA転写産物のもつ2つのisoformの発現をRT-PCR法により測定する方法を確立し、神経芽腫の患者より摘出した腫瘍組織を用いてtrkA遺伝子転写産物の発現様式、組織病理、患者背景、治療成績を検討しtrkA遺伝子転写産物の生物学的意義を検討した。未治療の神経芽腫60例を分析した。TRKAの発現量は0-428,000であった。発現量によりhigh expression,intermediate expressionおよびlow expressionに分けると2年生存率はそれぞれ87.5%,67.5%および20.0%であった。TRKAの発現量と予後の間には相関が認められこれまでのノザンブロットの結果とよく一致していた。また、異なるサイズのPCR産物が認められisoformeの違いが腫瘍組織の分化度および予後との関連について検討を加えていく予定である。1歳未満の患者に自然治癒の期待できる予後のよいと考えられるIVs期の神経芽腫のなかにTRKAの発現量が0であり、N-myc非増幅でかつDNA ploidyはdeploid typeといった予後不良因子のそろった腫瘍が存在し実際に予後が不良であるという新しい範疇にはいる神経芽腫の存在も明らかとなった。このタイプの神経芽腫は、培養株を樹立できれば、N-myc遺伝子の導入による影響や、TRKA遺伝子による細胞分化の研究に役立てることができ将来遺伝子治療や分化誘導療法のモデルとして応用可能な研究を可能にすることができると考えている。RT-PCR法によりTRKAmRNA断片のサイズと発現量を解析し臨床的意味について検討した。組織凍結標本よりAPGC法を用いてRNAを抽出し、RNA0.2μgから逆転写酵素を用いてcDNAを合成し、蛍光プライマーによりPCR法を行なった。蛍光標識されたPCR産物のサイズと発現量をAppllied Biosystemsの自動DNAシークエンサーを用いて定量分析した。TRKAの発現量の範囲は、0-428,000であった。発現量によりhigh expression:TRKA>100,000,intermediate expression;35,000<TRKA<100,000,およびlow expression;0<TRKA<35,000の3群に分けると2年生存率は、それぞれ87.5%、67.5%および20.0%であった。TRKAヘの発現量と予後との間には相関が認められ、ノザンプロットの結果とよく一致していた。異なるサイズのPCR産物が認められTRKAのheterogenietyとの関連が深いと考えられた。蛍光プライマーを使ったTRKAのRT-PCRは、アイソトープを使わない点で安全なうえにノザンプロットに比べ時間もかからずRNA量も1/100でよく、しかも定量性も優れているので神経芽腫の診断に有用であると考えている。また、初代培養株を用いた分化誘導実験では、進行期の神経芽腫のなかにNGFや、BDNFといったneurotrophinや、All-trans retinoic acid(ATRA)単独では反応しないが、BDNFとATRAを同時に加えると神経突起を顕著に伸長させ強力な分化誘導が起こる腫瘍が存在することが明らかとなった。
エンドセリン研究の循環器疾患治療へのアプローチ

エンドセリン研究の循環器疾患、特に悪性重症高血圧及び腎他を含む臓器合併症治療へのアプローチとするため、平成5年平成7年度まで研究を行った。私共は既に悪性高血圧モデルやヒト重症高血圧において血中エンドセリン濃度が上昇していることを報告しているが、最初に腎合併症とエンドセリンとの連関を明らかにするためにラット糸球体メサンギウム細胞におけるエンドセリン産生調節について検討した。その結果糸球体メサンギウム細胞においても血管内皮と同様に産生量は少ないもののエンドセリン-1が産生されていること、さらにアンジオテンシンII、アルギニン、バゾプレッシン等により産生量が増加することを見い出した。さらに、高血圧モデルである自然発症高血圧ラット由来メサンギウム細胞では特に正常血圧ラットに比べてエンドセリン-1が多量に産生されていることを見い出した。また、最終年度にはET_A/ET_B受容体拮抗薬であるTAK-044を悪性高血圧ラットに慢性投与し、血圧の低下、腎機能の改善を認めた。これらの成績より、少なくとも悪性高血圧症ではエンドセリン-1が増悪因子の一つとして関与していること、ET受容体拮抗薬が悪性高血圧、特に腎合併症に対して有用性が期待されることが明らかとなった。私共は本態性高血圧症における腎合併症例あるいは腎機能低下悪性高血圧ラットにおいて、血中エンドセリン-1レベルの上昇を認めている(Kohno Metal Am J. Med 88:614, 1990;Kohno Metal Hypertension 18:93, 1991).平成5年度において、腎合併症との関連について検討するため、ラット培養メサンギウム細胞を用いてメサンギウム細胞自体よりのエンドセリン-1分泌調節機序について実験を施行した。エンドセリン-1合成がこの細胞においてもprotein kinase C-依存性であり、cyclic GMP依存性には抑制されることをみい出した。即ち、arginine vasopressinや、PDGFはproteine kinase C依存性に合成促進することを認めた。私共はエンドセリンと高血圧による腎合併症との関連について検討するため、ラット培養メサンギウム細胞を用いてメサンギウム細胞自体よりのエンドセリン-1分泌調節機序について検討し、エンドセリン-1合成ガンの細胞においてもprotein kinase C-依存性に合成促進され、逆にcyclic AMPもしくはcyclic GMP依存性に抑制されることを認めている。(Kohno M etal.kidey Int.42:860-866,1992;Kohnc M etal.Am J Physiol33:F678-F683,1993;Kohnc M etal.kidney Int 45:137-142,1994;Kohno M etal.Hypertension,in press,1995)さらに自然発症高血圧ラット(SHR)及びそのコントロールラットであるウィスターキョ-トラット(WKY)の腎より単離した培養メサンギウム細胞を用いて、SHR由来のメサンギウム細胞ではprotein kinase C活性化に対してより強くエンドセリン-1合成が促進されることを認めた。さらに両種において共にアンジオテンシンII、アルギニンバゾプレッシンがAT,レセプター,V,レセプターを介してやはりSHRのメサンギウム細胞においてより強くエンドセリン-1合成が亢進することを認めたこれらの成績はエンドセリン-1の高血圧腎合併症あるいは高血圧の成因への関与の可能性を示唆する。その結果糸球体メサンギウム細胞においても血管内皮と同様に産生量は少ないもののエンドセリン-1が産生されていること、さらにアンジオテンシンII、アルギニン・バゾプレッシン等により産生量が増加することを見い出した。

また、最終年度にはET_A/ET_B受容体拮抗薬であるTAK-044を悪性高血圧ラットに慢性投与し、血圧の低下、腎機能の改善を認めた。これらの成績より、少なくとも悪性高血圧ではエンドセリン-1が増悪因子の一つとして関与していること、ET受容体拮抗薬が悪性高血圧、特に腎合併症に対して有用性が期待されることが明らかとなった。
現代日本における、法と感情の関係についての現象学的考察

現象学的方法を法の分野に適用できるか。まず現象学的方法の、他の分野への応用例を検討した。医療、心理学、教育学などである。そして、現象学的方法は、非超越論的な仕方で拡張して解釈できるとの結論に至った。次に、感情が安定した合理的な情報を提供できるかどうかを現象学的に考察し、感情は一定の合理的側面をもつとの結論に至った。最後に、そのような感情の合理的な側面を、法の分野に活用する可能性を検討した。刑事裁判における被害者参加などの直接的な活用に加え、一般市民の感情を汲み取り考慮することで、司法改革が期待でき、法曹等の専門家と一般市民と感覚を架橋し、市民に支えられた法状態を実現できるとの結論に至った。当初の計画では、平成25年度は法学・法哲学の「問いの立て方」を広範に検証する予定であったが、これは平成26年度に変更し、当初平成26年度に計画していた「現象学の他分野への適用事例」の研究を行なった。計画変更の理由は、先に適用事例を研究しておくことで、法学・法哲学における「問いの立て方」を検証する際に、医療分野との対照を見極めつつ、手掛かりとしようと考えたからである。平成25年度の具体的な研究実績としては、具体的には、アメリカの現象学者、S.カイ・トゥームズの『病いの意味』に基づいて、医療分野への現象学の適用を考察した。また、心理学の分野における現象学的方法の適用事例を、アメディオ・ジオルジについても、文献を読み進めているところである。さらに、教育学の分野における現象学的方法の適用事例についても収集しているところである。平成25年度の研究成果の意義としては、現象学的方法の他分野、とくに医療分野への適応の仕方を確認したことで、このような医療分野と法の分野とで、何が異なるのかを考察する手掛かりを得たことである。医療分野への適応事例を考察したことで具体的には、現象学の適用はどのような問題系にも適用可能であるというのではなく、現象学の方法が効果的な問題系があるという洞察を得たことである。すなわち、現象学的方法の適用を考察する際には、その分野の中でどのような問題系の考察に現象学的方法が適しているのか、またその方法の適用が可能であるのかを切り分けて考えていく必要があるのである。このような洞察を前提として、平成26年度は法学・法哲学の「問いの立て方」の検証を進めていく予定である。平成26年度の具体的な研究実績としては、昨年度から進めていた、現象学的方法の、他学問分野への応用の分析を行なった。この研究の意義は、(1)他の学問分野への現象学的方法の応用を分析することで、現象学的方法の核心を把握することにつながること、(2)また応用の射程を確認することで、現象学的方法を応用可能な事象・問題領域を検討することができることである。具体的には、アメディオ・ジオルジの現象学的心理学を手掛かりに、現象学の心理学分野への応用を考察し、論文「ジオルジの現象学的心理学と、現象学的方法の応用の問題」を執筆した。現象学的教育学に関しても、マックス・ヴァン=マーネンの文献を中心に読み進めた。これと同時平行的に、法学・法哲学の「問いの立て方」についても、関連文献を読むことができた。考察を進めているが、まだ具体的な結論には至っていない。9月には文献収集のためにドイツに出張した。訪問先の大学図書館で、現象学的関係、法学・法哲学関係の文献を閲覧することができた。[最終年度に実施した研究の成果](1)感情は、変化しやすい非合理的なものなのか、それとも一定の合理性をもつのか、そして後者の場合、私たちにどのような有意味な情報を伝えるのかを考察した。その際、ハイデガーの状態性の分析などを手掛かりとした。(2)感情と法との関係性を考察するために、正義論について、アダム・スミスやベンサムなどの著作を研究した。(3)法の問題意識や法の問題の立て方を分析するために、法哲学や法理論について法哲学についての著作に即して分析した。以上の考察の仕上げとして(4)現象学的方法を法分野へとどのような形で応用し、法分野において感情が役割を果たす余地はどこにあるかを考察した。[研究期間全体を通じて実施した研究の成果]まず、現象学の方法を法分野へと応用するに先立ち、応用されるべき現象学的方法はどのようなものであるかを考察した。つまり、「フッサールの現象学的方法」という意味で狭く解するべきか、それともより広く現象学の方法を理解するべきか、という点である。その結果として、現象学的方法を事象分析に即した形で広く解するべきであり、それが現象学の精神に合致するとの結論に達した。次に、感情を現象学的に考察することで、感情が私たちにとっていかなる役割・機能を果たしているかという点を考察した。その結果、感情はつねに非合理的で変化しやすいものなのではなく、一定の制限のもとにではあるが、合理性をもっていて私たちの生活のために有用な情報を提供している側面をもつという結論に至った。最後に、そのような感情のもつ合理性を、法分野にどのように活用できるかという点を考察した。

そして、現象学的方法は、非超越論的な仕方で拡張して解釈できるとの結論に至った。次に、感情が安定した合理的な情報を提供できるかどうかを現象学的に考察し、感情は一定の合理的側面をもつとの結論に至った。最後に、そのような感情の合理的な側面を、法の分野に活用する可能性を検討した。刑事裁判における被害者参加などの直接的な活用に加え、一般市民の感情を汲み取り考慮することで、司法改革が期待でき、法曹等の専門家と一般市民と感覚を架橋し、市民に支えられた法状態を実現できるとの結論に至った。平成25年度より進めている、現象学的方法の応用の分析に時間がかかっている。平成26年度は現象学的心理学と現象学的教育学について、分析・考察した。そのため、法学関係の分析を進めているものの、一定の結論には至っておらず、その点で遅れている。哲学今年度は、現在進行中の、現象学的教育学について、年度の早期に一定の結論を見出す予定である。また、同時に進めている法学・法哲学の「問いの立て方」についても、年度の早期に結論を出したい。その上で、日本における、法と感情の問題を、できるだけ具体的に論じる予定である。平成25年度に予定していた、ドイツへの資料収集出張は、次年度に変更した。理由としては、勤務校の仕事の都合と、研究代表者に第2子が誕生し、長期の出張が難しかったためである。しかしながら、それにより平成26年度に予定していた研究を前倒したことで、却って今後の研究の方向性が明確になったと考えている。現象学的方法の他分野への適用事例の考察については、医療分野を中心としたために、まだ心理学や教育学の分野への適用事例の考察が残っているが、これはそのボリュームからも単年度で完成可能なものでないことは当初からわかっていたので、法学・法哲学の研究と平行して、平成26年度にも継続して行なうこととする。(1)ドイツ出張に必要な予算の一部を補うため、(2)必要な文献を早めに購入するため、これら二つの目的で、前倒し請求を行なった。(1)については、ユーロ高、燃油サーチャージの高騰により、予め組んでいた旅費の予算を上回ったために、実際に補うところとなった。(2)については、現象学的心理学、および現象学的教育学の分野での研究に時間がかかり、既に購入していた文献で間に合ったため実際には新たに文献を購入することはせず、そのため使用しなかった。平成26年度は、法学・法哲学について「問いの立て方」を広範に検証する予定である。具体的には年度の前半に、法学・法哲学についての手持ちの文献を精査し、「問いの立て方」について検証すると共に、必要な文献についての情報を集め、それを9月に予定しているドイツでの文献収集に活かす予定である。その上で、より広く「問いの立て方」を考察していく。さらに、平成25年度へと計画を変更し前倒しして実施した、現象学的方法の他分野への適用事例の研究を、心理学、教育学について引き続き平行して勧めていく予定である。最終年度にあたり、法学関係の文献購入に充てる計画である。平成25年度の研究計画では、ドイツにおいて資料収集する予定であったが、勤務校の仕事の都合および研究代表者に第2子が誕生し長期の出張が難しかったため、ドイツ出張を平成26年度に変更した。この計画変更が、次年度使用額が生じた理由である。平成26年度に、資料収集を目的としたドイツ出張の旅費として使用する予定である。