hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
孤発性アルツハイマー病の発症分子機構の解明

孤発性アルツハイマー病(AD)は、膜タンパク質であるアミロイド前駆体タンパク質(APP)が二回の連続的切断を受けて生成するAβの可溶性オリゴマーが神経毒性を示し発症する。従ってAβが生成・分泌される仕組みを解明する事は、ADの根本治療法を開発する上で不可欠である。本研究では、APPがJIP1を介してキネシン-1の軽鎖(KLC)に結合する制御機構の解明に取り組んだ。キネシン-1によるAPP順行輸送の停滞は、Aβの生成増を引き起こす事が知られている。H24年度は、APPがJIP1bを介してキネシン-1の軽鎖(KLC)に結合する制御機構を解析した。その結果、APP-JIP1b-KLCの結合はAPP-JIP1b間ではなく、JIP1b-KLC間で制御されていることを明らかにした。JIP1bとKLCの相互作用は、これまで報告されてきたよりも複雑である事を明らかにし、新たな相互作用領域を同定した。相互作用にはタンパク質リン酸化が関わっており、H25はリン酸化サイトの同定を行う予定である。昨年度までに、孤発性アルツハイマー病(SAD)患者のCSF中のp3-Alcを測定したところ、プレセニリン遺伝子変異が無いにも関わらず、基質であるアルカデインのγ切断産物p3-Alcの切断が変化している事を明らかにし、SAD発症機構としてγ切断の異常を提唱してきた。Alcのうちp3-Alcαは分子種を選別定量するsELISA系の確立が難しく、提唱仮説の検証が難しかった。しかしながら、p3-Alcβは、2つの主要分子種p3-Alcβ37およびp3-Alcβ40を定量する方法が確立できた。予備的な解析では、老化およびAD患者で髄液(CSF)中のp3-Alcβに変動が認められた。H25年度は、どのような条件でp3-Alcβの変動が起こるのか解析を進めSADの発症機構の解明を進める。孤発性ADの新たな発症原因を提唱出来る成果を得て、診断法に役立てることが可能なp3-Alcの測定法を開発し、血液検査への道を拓いた。来年度に予定している発症原因の分子機構を解明できる道筋を開いた。TOP Journalへの掲載は出来なかったが、Annals of Neurology等のIFが10以上の雑誌に論文を掲載した。25年度が最終年度であるため、記入しない。孤発性ADの新たな発症原因を提唱出来る成果を得て、研究を継続している。p3-Alcβの分子種別定量法を確立し、来年度に発症原因の分子機構を解明できる道筋を開いた。また、KLCとJIP1bの結合制御領域の詳細を決定中であり、来年度中に決定できると考えられる。初年度にAnnals of Neurology(IF12)に論文を掲載した。今年度の成果は、TOP Journalへ向けて投稿準備中である。基礎研究と臨床研究を同時に進めることで、理論的にしっかりした疾患解析をより一層進める予定である。基礎研究と臨床研究を同時に進めることで、理論的にしっかりした疾患解析を進めてきたが、傾向を把握出来たので、基礎研究に重点を移し発症分子機構の解明を目指す。
甲状腺発癌過程でＳＮＸ蛋白が果たす役割の解明

正常甲状腺組織の免疫染色では、立方高円柱状の形状をとる濾胞上皮(活性化濾胞上皮)にSNX2陽性、扁平な濾胞上皮(非活性化濾胞上皮)の多くでSNX2陰性であり、甲状腺機能亢進状態であるバセドウ病、機能性結節症はびまん性にSNX2陽性であった。ラット正常甲状腺濾胞上皮細胞を用いた検討では、甲状腺刺激ホルモン投与により細胞が大型化し、SNX2蛋白の発現が増加することを確認した。甲状腺悪性腫瘍組織(乳頭癌)の免疫染色では、全例でSNX2陽性であった。以上より、SNX2活性は活性化甲状腺濾胞上皮細胞を示唆する新たなマーカーと考えられ、悪性腫瘍においても濾胞上皮の活性化を反映していると示唆された。甲状腺癌組織を用いた免疫染色では、SNX2は甲状腺乳頭癌、濾胞癌、未分化癌(各10例)のいずれにも瀰漫性に陽性であり、組織型による違いはみられなかった。一方、正常甲状腺組織では、高円柱状濾胞上皮細胞に一致してSNX2が陽性であり、扁平濾胞上皮細胞は陰性のものが多かった。形態計測による評価では濾胞上皮の細胞高とSN2陽性所見に相関がみられた(r=0.77)。高円柱状濾胞上皮はactive thyrocyteとされており、SNX2はactive thyrocyteに選択的に分布している可能性が考えられた。Sortilinはactive thyrocyteに高発現することが知られている蛋白であり、連続切片を用いた免疫組織学的評価ではSNX2とsortilinはいずれも高円柱状濾胞上皮細胞に分布していた。甲状腺機能亢進状態であるバセドウ病や機能性結節の多くでは濾胞上皮は瀰漫性にSNX2陽性であり、SNX2がactive thyrocyteを示すマーカーであることが示された。培養甲状腺濾胞上皮細胞(FRTL-5)を用いた検討では、TSH刺激によりSNX2発現が増加することをWestern blott法により確認し、細胞面積ならびに細胞周囲長を計測したところ、いずれもTSH刺激後に大型化していることから、活性化濾胞上皮細胞では細胞サイズが増加し、SNX2発現の増加することがin vitroでも示された。各臓器についてSNX2分布を検討したところ、SNX2 mRNAは全臓器に発現がみられたのに対し、免疫染色による評価では各臓器に分布するマクロファージ、結腸上皮、胃上皮、膵ラ氏島に陽性像が認められた。甲状腺悪性腫瘍(乳頭癌、濾胞癌、未分化癌)について、手術検体(ホルマリン固定パラフィン包埋切片)に対しSNX2免疫染色を施行した。いずれの腫瘍もSNX2は瀰漫性に陽性であり、組織型による差はみられなかった。剖検症例で得られた各組織からmRNAを抽出し、RT-PCR法によりSNX2 mRNAの発現を検討したところ、全ての臓器での発現がみられ、免疫染色でも同様の結果を確認した。甲状腺組織では、甲状腺ホルモン産生が活発な状態である立方状高円柱状濾胞上皮(active follicle)にSNX2陽性、不活発な状態である扁平濾胞上皮(inactive follicle)の多くでSNX2陰性であることを見出した。甲状腺機能亢進状態であるバセドウ病、機能性結節症例を用いて検討したところ、SNX2がびまん性に陽性であることを確認した。active follicleに陽性となることが報告されているsortilin蛋白もSNX2と同様に立方状高円柱状濾胞上皮陽性、扁平濾胞上皮の多くで陰性であり、同様の分布を示した。ラット正常甲状腺上皮細胞(FRTL-5)を用いた検討では、TSH刺激により細胞サイズが大きくなるとともに、sortilin、SNX2いずれも発現が増加することをWestern blot法により確認した。以上より、SNX2は活性化甲状腺濾胞上皮細胞を示唆する新たなマーカーと考えられ、悪性腫瘍においても小胞輸送の活性化を反映していると示唆された。甲状腺上皮以外では間質の炎症細胞に陽性像がみられた。遺伝子発現データベースでは(LSBM, http://www.lsbm.org/database/index.html)腎臓でもSNX2 mRNAが高発現していたことから腎生検検体を用いて染色を行い、正常壁側上皮細胞で陽性像を認めたが、様々な糸球体疾患では陽性所見に違いはみられなかった。甲状腺組織におけるSNX2の分布について、正常甲状腺、甲状腺悪性腫瘍、機能亢進性病変(Basedow病、Plummer病)を対象に免疫組織学的に検討した。

正常甲状腺組織ではfocalな分布を示し、高円柱状濾胞上皮(active thyrocyte)に陽性、扁平な形態の濾胞上皮(inactive thyrocyte)には陰性であった。active throcyte, inactive thyrocyteそれぞれ100個ずつを計測し細胞高計測値との相関を検討したところr=0.79であり、SNX2陽性像と濾胞上皮形態に有意な相関がみられた(p<0.05)。甲状腺癌では、乳頭癌(15例)、濾胞癌(9例)、髄様癌(10例)いずれにおいてもSNX2は腫瘍細胞に瀰漫性強陽性を示し、正常甲状腺組織と比較して有意であった(p<0.05)。未分化癌9例では7例で瀰漫性の陽性像であったが、正常甲状腺組織との有意差はなかった。機能亢進性病変でも多くの症例で瀰漫性強陽性を示したが、術前治療が行われているBasedow病の一部では正常甲状腺組織と同様にfocalな分布を示した。正常濾胞上皮培養細胞(ラットFRTL-5)を用いて、TSH添加前後でのSNX2発現量の変化をウェスタンブロット法を用いて検討したところ、TSH存在下(1mU/ml)ではSNX2発現の増加ならびに細胞の大型化(細胞面積ならびに細胞周囲長ともにp<0.05)。in vitroでの甲状腺培養細胞(FRTL-5)を用いた検討でいくつか結果が得られたが、FRTL-5培養条件の設定が難しく、十分な進展が得られていない。初年度の計画では免疫組織学的検討を予定しており、これに基づいて正常ではfocalな分布をとりactive follicleに選択的に陽性像を示したこと、悪性腫瘍の多くで瀰漫性強陽性像であったこと、機能亢進性病変の多くでも瀰漫性強陽性であったことを明らかにし、一定の結論が出せた。in vitroでの検討からパラフィン切片を用いた免疫染色による組織学的評価方法に切り替える。甲状腺での検討に関しては論文化済(Kanzawa M et al. Appl Immunohistochem Mol Morphol, in press)であるため終了とし、マクロファージマーカーとしてのSNX2の機能についての評価を行う。すでに知られているマクロファージ関連マーカー(CD163, CD86など)との比較を免疫組織学的に行う予定である。免疫組織学的検討での結果をもとに、培養細胞を用いた検討を行う。悪性腫瘍細胞株としてはラット甲状腺乳頭癌細胞株(FRTC)を、正常濾胞上皮細胞株としてはラットFRTL-5を使用する。両細胞でのSNX2発現、細胞内局在を比較検討する。甲状腺機能亢進性状態でのSNX2発現については、TSH刺激下で発現が増加することを初年度の実験で確認しており、悪性腫瘍細胞株でのSNX2発現の意義との違いを検討する。当初は平成24年度研究費全額をin vitroでの実験に費やす予定であったが、研究期間を考えると残り1年で論文化することは困難であり、残金\484,982の時点で平成25年度に繰り越すこととした。平成25年度分の研究費と併せ、病理切片での免疫組織学的検討、甲状腺検討論文化の費用に回すこととした。主な使用用途としては、パラフィン切片で使用する抗体を含む免疫組織学的検討に用いる試薬消耗品、甲状腺論文(Kanzawa M et al. Appl Immunohistochem Mol Morphol, in press)の別刷代である。生化学ならびに細胞培養関連の消耗品試薬に用いる。
悪性腫瘍転移または周囲リンパ節を用いた抗腫瘍活性化リンパ球誘導の基礎研究

動物を用いて以下の実験を行った。活性のある繊維細胞肉腫細胞株MCA205を用いて鼠径リンパ節近傍に皮下移植し、約10日後にその所属リンパ節である鼠径リンパ節、さらに大動脈リンパ節ならびに腋窩リンパ節を採取した。採取したリパ節を単細胞化した後、リンパ節に含まれる細胞数とリンパ節細胞中のP selectin ligand陽性細胞数を細胞表面抗原の測定により検討した。所属リンパ節は節1つあたり、平均して約1x10^7のリンパ節細胞をもち、大動脈周囲リンパ節・腋窩リンパ節の約1x10^6にくらべ10倍の細胞数を保有していた。また細胞内にあるP-selectin ligad陽性細胞数の割合も後者の3%に対して前者は7%と陽性細胞比率も著しく上昇していた。上記の皮下腫瘍移植後のリンパ節よりナイロンカラムを通してT細胞富裕細胞液を作成する。この細胞にP selectin chimeraを反応させ、このchimeraに結合する微小金属結合モノクローナル抗体を用いて磁場内のカラムを通過させることによりP selectin ligand陽性細胞にとんだ細胞液を作成した。(純度98%)これらの細胞と単離前のT細胞浮遊液ならびに対照である腋窩リンパ節のT細胞浮遊液で腫瘍細胞であるMCA205と48時間混合培養した後の細胞培養液上清におけるIFNγの分泌を比較検討した。鼠径リンパ節におけるIFNγの分泌は認められるものの、腋窩リンパ節からはほとんど認められなかった。また鼠径リンパ節から単離したP selectin ligand陽性細胞からは単離前の鼠径リンパ節の約20倍のIFNγの分泌を認めた。以上より皮下に移植した腫瘍の所属リンパ節からは反応性に細胞数の増加・腫大したリンパ節を有し、その中に多くの腫瘍に対するIFNγ分泌能のある前効果Tリンパ球が存在することが示唆された。(1)癌転移リンパ節の刺激増殖方法の確立外科手術時(胃癌、大腸癌、食道癌)に主病巣付近の腫大リンパ節を郭清した場合に、これを手術室にて無菌的に採取し、手術用鋏にて半切しHBSSを入れた滅菌シャーレに保存した。これを研究室に輸送し、ここでクリーンベンチ内にてさらに半切リンパ節を18G注射針にてさらに細かくし、これをナイロンメッシュを通すことにより腫瘍反応リンパ節の単細胞溶液を作成した。(2)リンパ節細胞の表面抗原の解析上の方法にてえられたリンパ節細胞の表面抗原をFACSにて測定した。解析した表面抗原はCD3,CD4,CD8,CD19,CD45,CD54,CD80,CD83,CD86,HLA-ABC,HLA-DR等の抗原に対するモノクローナル抗体を使用し、主にリンパ節中のT細胞での分類、さらには抗原提示細胞である樹状細胞の割合、その成熟度等を検討した。リンパ節中のTリンパ球中は、CD4は約55%、CD8は30%程度であり、樹状細胞と思われる細胞は5%以下であった。(3)リンパ節の刺激増殖方法得られたリンパ節細胞は抗CD3抗体と低濃度のIL-2を用いて刺激増殖させた。24wellプレートを用いてヒト抗CD3抗体(1mg/ml)の1000倍希釈液を0.5ccづつ各wellにいれ、冷蔵庫内で一晩静置した。これをPBSにて2回洗浄したものにリンパ節細胞液を2x10^6/mlにして48時間培養し、その後、細胞を回収した後に2x10^5/mlとなるように培地で希釈し、IL-2を60IU/mlとなるようにIL-2を加え、約5日間培養したところ、90%以上CD8陽性で約10倍に増殖したTリンパ球として得られた。以上より皮下に移植した腫瘍の所属リンパ節からは反応性に細胞数の増加・

腫大したリンパ節を有し、その中に多くの腫瘍に対するIFNγ分泌能のある前効果Tリンパ球が存在することが示唆された。
新しい遷移金属錯体分子伝導体の開発

分子性結晶中に存在する金属電子は多くの場合pπ性の分子軌道がつくる伝導帯を部分的に満し、その電子状態は多くの場合一次元的である。我々は沢山のカルコゲン原子を含むπ共役分子の結晶中の分子配列を制御する事により理想に近い二次元金属系をも形成出来る事を示したが、pπ電子に加えd電子を分子性金属の物性の舞台に登場させる目的をもって遷移金属錯体分子の形成する伝導体の研究を行った。具体的には、(R_1,R_2-DCNQI)_2Cuの物性及び構造を詳細に検討し、またM(dmit)_2(M=Ni,Pd,Pt,Au)系伝導系をも調べた。DCNQI-Cu系については次の結果を得た。1)(DMeO-DCNQI)_2Cu(R_1=R_2=CH_3O)の場合、約8kbarで金属不安定性が出現する。8-9.5kbarの間での抵抗の温度変化は特異的で温度降下に伴い系の状態は金属→半導体→金属へと変化する。8kbar近傍の抵抗の立ち上りはf=f_0-ClogTと表わされ伝導電子が磁気散乱を受けているかのように見える。10kbar以上の圧力では鋭い金属ー絶縁体転移が見られるが、低温での絶縁相ではCuカチオンの原子価はCu^+とCu^<2+>に分離しこれらが三次元格子(a×b×3c)を形成していると予想される。この事は8kbar近傍で、系の状態は一種の近藤系の状況にある事を示唆する。2)〔(CH_3)_<1-x>Br_x-DCNQI〕_2Cu系につき構造、伝導性、磁性、低温比熱等を調べた。特に比熱はx0.1近くで異常に増大し低温の金属状態での電子の有効質量がかなり重くなっている可能性を強く示し、1)の予想に対応する。3)低温構造は詳細に検討するためX線強度デ-タ-を集めた。一方Ni(dmit)_2系ではπ-受容性分子の作る伝導系としては最初の二次元金属〔(C_2H_5)_2(CH_3)_2N〕〔Ni(dmit)_2〕_2を以前報告したが、これに続く第二の系を見い出し、構造、伝導性を検討している。
腫瘍におけるTIMP-1のYAP制御機構の解明

1癌データベース(TCGA)およびヒト癌細胞株を解析し、様々な癌でTIMP-1の発現とYAP/TAZ活性化との間に正の相関が認められた。2TIMP-1は、CD63受容体およびIntegrin β1と複合体を形成し、SrcおよびRhoAを活性化してF-actin形成を促し、LATS1/2を抑制する。そしてYAP/TAZのリン酸化を低下させて核内移行を促し(活性化)、CTGFやCYR61などの増殖関連遺伝子の転写を促進し、癌細胞の増殖を亢進させることが明らかになった。3癌細胞で、TIMP-1の発現を抑制あるいはYAP/TAZを阻害することで、YAP/TAZを介して増殖能が低下することが示された。
二酸化炭素の新たな電気化学転換メカニズムを発現する金属原子膜積層電極の創製

二酸化炭素の電気化学還元反応は、電極となる金属種によって生成物組成が決定されるため既報にない新たな物質は生成されない。本研究では、電極となる金属表面での二酸化炭素の吸着力がこの反応における生成物選択性に関わる因子になることに着目し、異種金属の原子膜を積層させた金属原子膜積層電極を作製し、この電極上にて新たな二酸化炭素転換メカニズムを実現させることを目指している。平成30年度は、数種類の市販Cu箔上にNiを電着させたCu-Ni積層電極を作製し、その表面での二酸化炭素の電気化学還元反応による生成物選択性の評価を行った。検討の結果、二酸化炭素由来のメタンとエチレンの生成物組成が大きく変化し、これら炭化水素の電流効率が60%を上回ることを確認した。また、これら生成物選択率の向上にかかる条件因子が、Ni堆積量と支持電極となるCu箔を構成する結晶構造であることを明らかにした。これらの結果は、Niが堆積されたCu電極表面ではCu単独の表面と比較して多くの二酸化炭素を吸着するだけでなく、副生成物となるプロトン還元による水素生成反応を抑制し、効率良く二酸化炭素還元を促進させていると考えられる。しかし、今年度作製した積層電極は生成物組成の向上には成功したが、二酸化炭素から既報にない新たな物質の生成することについては、引き続き検討課題として残った。最後に、Cu単結晶膜電極上にNiを堆積させた電極を作製しCu結晶構造の影響を検討した。Cu(111)結晶構造は二酸化炭素からメタンへの電気化学還元に優位であることが報告されているが、この表面に微量のNiを堆積させると急激にメタンやエチレンといった炭化水素生成物の電流効率が低下し、一方で二酸化炭素の還元活性が低いCu(110)結晶構造のものは、これらの電流効率がそれぞれ倍以上増加することを確認した。Cu箔上に微量のNiを堆積させたCu-Ni金属積層電極表面では、単一Cu電極のものと比較して非常に高い二酸化炭素の電気化学還元活性を発現させることに成功した。これらは、Ni電着量を最適化したCu-Ni金属積層電極表面での二酸化炭素の吸着力が単一のCuおよびNi電極のものとそれぞれ異なるため、単一金属にない特異な電気化学還元メカニズムがこの金属積層電極表面で発現されたと考えられる。このような異種金属の積層構造を制御した電極を作製し、その表面で特異な二酸化炭素の吸着力を発現させることで、目的物質の生成に向けた二酸化炭素の電気化学還元メカニズムの実現が可能となる。このような理由から、本研究は目標に向けて概ね順調に進んでいると考えられる。単一金属電極上では実現できなかった新たな二酸化炭素の電気化学還元メカニズムを発現するため、異種金属原子層の最適積層条件を引き続き検討する。前年度の研究において、二元系金属積層電極の下地金属の結晶構造が電気化学還元メカニズムに影響を与える因子になるという興味深い結果を明らかした。今後はこの新たな知見を踏まえたうえで、金属原子膜の積層制御法の開発を進めるとともに、金属積層配列に伴う二酸化炭素の表面吸着エネルギーについても明らかにしていく。これらを進めるにあたり当該年度は、二元系金属積層電極上での二酸化炭素の吸着力に関する共同研究を行い、二酸化炭素の電気化学還元に関する研究の幅を広げる研究に注力する。また得られた研究成果は国際学会および国内学会で発表する。

このような理由から、本研究は目標に向けて概ね順調に進んでいると考えられる。単一金属電極上では実現できなかった新たな二酸化炭素の電気化学還元メカニズムを発現するため、異種金属原子層の最適積層条件を引き続き検討する。前年度の研究において、二元系金属積層電極の下地金属の結晶構造が電気化学還元メカニズムに影響を与える因子になるという興味深い結果を明らかした。今後はこの新たな知見を踏まえたうえで、金属原子膜の積層制御法の開発を進めるとともに、金属積層配列に伴う二酸化炭素の表面吸着エネルギーについても明らかにしていく。これらを進めるにあたり当該年度は、二元系金属積層電極上での二酸化炭素の吸着力に関する共同研究を行い、二酸化炭素の電気化学還元に関する研究の幅を広げる研究に注力する。また得られた研究成果は国際学会および国内学会で発表する。平成30年度においては、当初の研究計画に比べ二元系金属積層電極の作製手法およびその効果を早い段階で明らかにすることができたため、堆積させる金属試薬の購入量やその分析にかかる費用を抑えることができたことで繰越金が発生した。この繰越金については、令和元年度において原子膜積層構造形成に向けた加熱処理のための雰囲気ガスボンベ等の費用に充てる。
強誘電体の分極を利用した高効率太陽光水分解光電極の創製

当該年度は,可視光領域に吸収を有するSn2+系半導体酸化物としてSnNb2O6に着目し,まずSnNb2O6薄膜光アノード電極への強誘電体薄膜層の導入効果を検証した.成膜はPLD法により行った.ITO基板上に直接SnNb2O6を成膜した光電極と,SnNb2O6/ITO界面にBaTiO3強誘電体薄膜を導入した光電極を作製し,擬似太陽光照射下での光電気化学特性評価を行った.その結果,強誘電体層の導入による光電流値の低下が見られ,光キャリアの取り出し効率の向上には至らなかった.この結果はBaTiO3の伝導帯位置がSnNb2O6に比べ高い位置に存在したためであると考えられる.一方,当該年度は上記と並行して,SnNb2O6の欠陥構造と水分解活性の関係性を検証した.SnO2およびNb2O5ターゲットを交互にアブレーションする手法で成膜を行い,1サイクル毎のアブレーション回数を変化させることで精密に組成を制御した試料を作製した.X線回折法およびラマン分光法による評価と,光電気化学特性評価により,結晶構造・欠陥構造と水分解活性との関係性を検証した.成膜条件の最適化により,不純物や欠陥由来のピークの無いSnNb2O6薄膜の作製に成功し,この条件において最も高い光電流値と低いオンセット電位(約0.2 V vs RHE)を得た.Nb過剰組成においては,NbOx相の生成に伴い光電流値が低下した.一方,Sn過剰組成ではSn4+のNb5+サイトへの置換による局所構造の変化が示唆され,光電流値の低下とオンセット電位のポジティブシフトによる水分解特性の低下が見られた.過剰なSn4+はアクセプターとして機能しSnNb2O6のn型伝導性を低下させるため,SnNb2O6光電極の著しい特性低下を招くことが示された.本研究により,SnNb2O6における格子欠陥が水分解活性に与える影響の詳細が明らかになった.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度はSn2TiO4の光電極材料としての可能性を検証するため,パルスレーザー堆積(PLD)法によるSn2TiO4薄膜の製膜条件探索を行った.ターゲットにはSnO2-TiO2固溶体(SnxTi1-xO2)焼結体を使用した.まずSiO2基板上にターゲット中Sn濃度xおよび製膜時基板温度Tsを変化させた薄膜を作製し,それらの組成を蛍光X線測定により分析し化学両論組成の薄膜が得られる条件を探索した.その結果,x = 0.5,Ts = 300°C,酸素圧PO2 = 4 mTorrの条件において化学両論組成に近いアモルファスSn2TiO4薄膜が得られた.得られたアモルファス薄膜を,PLDチャンバー内でアニールすることで結晶性のSn2TiO4を得ることに成功した.上記の条件をもとに,Nb-doped SrTiO3(100)単結晶基板上にSn2TiO4薄膜を製膜し,擬似太陽光照射下,0.5M Na2SO4水溶液中で光電気化学特性評価を行った.標準水素電極電位に対し1.2Vにおける電流密度は約30 μA/cm2であり低い活性に止まったが, PLD法によりSn2TiO4薄膜を作製し,その光触媒活性を明らかにした報告はこれまでになく,この点は大きな成果と考えている低活性の原因として低い結晶性が考えられるが,より高温でのアニールではSn2TiO4が分解したため結晶性の更なる向上は困難と判断し,より安定性が高いSnNb2O6に対象材料を変更した.SnNb2O6薄膜の製膜においては,SnO2およびNb2O5ターゲットを用い,それらを交互にアブレーションすることで薄膜を作製した.Ts = 650°Cで製膜した試料において,X線回折測定およびラマン分光測定から結晶性のSnNb2O6が成長していることが確認され,SnNb2O6が高温で安定的に製膜可能な材料であることを示す結果が得られた.Sn2TiO4は不安定な物質であるため,高温での製膜ではSn2TiO4に比べより安定なルチル相が生成してしまうことが,本研究の過程で明らかとなった.材料の不安定さのためSn2TiO4の製膜は非常に困難であったが,組成を精密に制御したアモルファス薄膜をアニールすることによって多結晶のSn2TiO4薄膜の合成に成功した.

一方,本研究ではSn2TiO4のエピタキシャル成長を目的とし,Nb-doped TiO2やNb-doped SrTiO3単結晶基板上での製膜成長を試みたが,アモルファス薄膜をアニールにより結晶化させる手法では,当初期待していたエピタキシャル成長には至らなかったことから,進捗はやや遅れていると評価した.年度の途中からSn2TiO4に代わる材料としてSnNb2O6のPLD法による製膜に着手した.SnNb2O6はSn2TiO4と同様にSn2+を含有する物質であるが,Sn2TiO4よりも熱的安定性が高く,高温での製膜でも安定的に堆積可能であるという結果が当該年度の研究により得られた.強誘電体層の導入による電荷分離の促進効果を検証するに当たっては,半導体層に十分に結晶性の高い材料を用いることが望ましく,SnNb2O6の多結晶薄膜が本年度内に得られたことは今後の研究にとってポジティブな結果であると捉えている.当該年度は,可視光領域に吸収を有するSn2+系半導体酸化物としてSnNb2O6に着目し,まずSnNb2O6薄膜光アノード電極への強誘電体薄膜層の導入効果を検証した.成膜はPLD法により行った.ITO基板上に直接SnNb2O6を成膜した光電極と,SnNb2O6/ITO界面にBaTiO3強誘電体薄膜を導入した光電極を作製し,擬似太陽光照射下での光電気化学特性評価を行った.その結果,強誘電体層の導入による光電流値の低下が見られ,光キャリアの取り出し効率の向上には至らなかった.この結果はBaTiO3の伝導帯位置がSnNb2O6に比べ高い位置に存在したためであると考えられる.一方,当該年度は上記と並行して,SnNb2O6の欠陥構造と水分解活性の関係性を検証した.SnO2およびNb2O5ターゲットを交互にアブレーションする手法で成膜を行い,1サイクル毎のアブレーション回数を変化させることで精密に組成を制御した試料を作製した.X線回折法およびラマン分光法による評価と,光電気化学特性評価により,結晶構造・欠陥構造と水分解活性との関係性を検証した.成膜条件の最適化により,不純物や欠陥由来のピークの無いSnNb2O6薄膜の作製に成功し,この条件において最も高い光電流値と低いオンセット電位(約0.2 V vs RHE)を得た.Nb過剰組成においては,NbOx相の生成に伴い光電流値が低下した.一方,Sn過剰組成ではSn4+のNb5+サイトへの置換による局所構造の変化が示唆され,光電流値の低下とオンセット電位のポジティブシフトによる水分解特性の低下が見られた.過剰なSn4+はアクセプターとして機能しSnNb2O6のn型伝導性を低下させるため,SnNb2O6光電極の著しい特性低下を招くことが示された.本研究により,SnNb2O6における格子欠陥が水分解活性に与える影響の詳細が明らかになった.これまでの研究において,SnNb2O6は比較的安定な材料であり,当初主な研究対象としていたSn2TiO4に比べ結晶性の高い薄膜が得やすいことを明らかにした.今後は半導体層に用いる材料としてSnNb2O6に対象を絞り,製膜条件の最適化に取り組む.基板にはITO基板およびNb-doped SrTiO3基板を候補として検討する.X線回折法およびラマン分光法により結晶性や生成相の解析を行い,最適な基板温度,雰囲気酸素圧,各ターゲット(SnO2およびNb2O5)のアブレーション回数等の製膜パラメータを探索し,より結晶性が高く不純物相の無いSnNb2O6薄膜の製膜を目指す.半導体層として用いるSnNb2O6薄膜の作製と並行して,BaTiO3強誘電体層の製膜にも取り組む.製膜条件検討初期段階ではBaTiO3薄膜単独で製膜を行う.作製したBaTiO3薄膜はX線回折法により生成相の同定および結晶性,配向性の評価を行い,結晶性の良い単相のBaTiO3薄膜が得られる条件を明らかにする.BaTiO3の成長を確認した後,SnNb2O6/BaTiO3の積層薄膜の作製に取り組む.BaTiO3層は電荷分離を促進することが期待できる一方,電子伝導の抵抗となる可能性もあることから,BaTiO3層の膜厚は2 nm20 nm程度に抑えることを予定している.本年度では最終的にSnNb2O6/BaTiO3積層薄膜の光電流特性のBaTiO3層膜厚に対する依存性を評価し,強誘電体層の導入が光触媒活性に及ぼす効果を明らかにすることを目指す.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
脳内皮質活動分布可視化に関する基礎的研究

本研究は、まず、PET画像を用いた脳内糖代謝のコンパートメント解析を、ネットワークインバージョンを時間領域での拘束条件のもとで実行可能なモデルをHMMモデルをベースに構築し、その有用性を確認した。ついで、イリノイ大学のBinHe教授と協力して、非線形性の強い脳内等価ダイポール推定の問題にもネットワークインバージョンの手法を適用し、3つの等価ダイポールの間に協調関係を仮定することにより、視覚誘発電位などの等価表現を可能にした。すなわち、従来から行われている等価ダイポール表現ではノイズを含んだ実際の脳電位から逆推定可能なダイポール数は高々2程度であったが、本研究の提案法では、ダイポール相互の距離の関数としてダイポール相互の関係に協調関係を仮定し、推定すべき解の自由度を実質的に低減することで逆問題としての不適切性を回避し、3個程度のダイポール推定が安走に行えるものとした。この方法によれば、たとえばある面積を持った皮質の活動を、三角形の各頂点にダイポールを配したモデルで表現し、誘発電位などの時間的推移を、3角形の移動軌跡としてグラフィク表現することが可能になり、脳内の活動状況を的確に把握することが可能になる。現段階では、協調関係は距離のみの関数としているが、今後はMR画像などから得られる解剖学的なアプリオリ情報にもとづき、例えば中心溝やシルヴィウス裂といった主要な境界をはさむ場合には協調関係を低減するなど、きめ細かい束縛条件を仮定することで、より確度の高い複数ダイポール推定が可能になるものと考える。本研究では、人間の精神活動を支える脳内皮質活動分布の高精度可視化を目的としているが、本年度日本側では、脳内活動をポジトロン・エミッション・トモグラフイ(PET画像)やシングル・フォトン・エミッション・トモグラフイ(SPET画像)で表現する場合の画像解釈にニューラルネット技術を使う方法、及び脳内活動を等価ダイポール表現するときの逆問題解法にニューラルネットワーク技術を使用する方法について検討を行った。特に、PET画像処理においては、デコンボリューションを行うネットワークインバージョンに、動的正則化を加えることで、脳内活動をより鮮明に可視化することに成功した。また、SPECT画像については、3次元内の活動分布を、ニューラルネットワークの一形式である特徴マッピングの手法を用い2次元の画像として可視化し、さらにこの画像から得られた特微量を多層パーセプトロンで処理することにより、パーキンソン病の自動検出を行うシステムを構成した。また、頭皮上の電位計測を元に、脳内の電気的な現象としての皮質活動分布を画像化しようという目的については、米国イリノイ大学側が中心となって研究を進め、実際の頭皮形状を考慮した逆問題解法を提案し、視覚刺激時の脳内皮質活動を皮質電位分布の形で表現することができた。これと並行して、日本側では、ネットワークインバージョンのエネルギー関数にペナルテイー項を付加した逆問題解析ネットワークを用いて、頭蓋から離れ、脳深部に位置する中心溝に面した皮質活動を、深部等価ダイポール表現する方法についてシミュレーション実験を含む基礎的検討を行った。本研究では、人の脳の高次活動に伴う活性分布を可視化し、疾病の診断や脳内情報処理の基礎研究に役立てることを目的としているが、特に本年度はその表現形式について研究を進めた。先ずSPECT画像の表示・診断に関しては、原画像である脳SPECT画像から皮質に対応する部分を切り出し、その皮質内で特徴マップを予習させ、学習後特徴マップに原画像から補間したピクセル値を割り当て、脳皮質画像を2次元長方形内に構成した。ついで、この画像内を40分割し、各領域のピクセル値及び全画像ビクセル値平均、分数をニューラルネットワークに加え、アルツハイマー病、ビッグ病の自動検出を行った。この際、診断に用いたルールを明確な形で抽出するために、中間層の活性パターンを書く入カクラスごとになるべく直交させる評価関数を提案し、これをエネルギー関数に加えることで良好なルール抽出が可能になった。

脳内活動を電気的現象として画像化する方式については、米国イリノイ大学で計測・予処理を行った視覚誘発電位の解析に、日本側で提案したネットワークインバージョンを適用する方式を適用するとともに、複数の等価ダイボールの間に距離の関数としての相関を導入することで実質的に解の自由度を制限し、解の正則化を計る方式を提案した。この実験的評価については平成11年度に実施すべく、現在準備を進めている。本年度は、まず、PET画像を用いた脳内糖代謝のコンパートメント解析を、ネットワークインバージョンを時間領域での拘束条件のもとで実行可能なモデルをHMMモデルをベースに構築し、その有用性を確認した。ついで、イリノイ大学のBinHe教授と協力して、非線形成の強い脳内等価ダイポール推定の問題にもネットワークインバージョンの手法を適用し、3つの等価ダイポールの間に協調関係を仮定することにより、視覚誘発電位などの等価表現を可能にした。すなわち、従来から行われている等価ダイポール表現ではノイズを含んだ実際の能電位から逆推定可能なダイポール数は高々2程度であったが、本研究の提案法では、ダイポール相互の距離の関数としてダイポール相互の関係に協調関係を仮定し、推定すべき解の自由度を実質的に低減することで逆問題として不適切性を回避し、3個程度のダイポール推定が安定に行えるものとした。この方法によれば、たとえばある面積を持った皮質の活動を、三角形の各頂点にダイポールを配したモデルで表現し、誘発電位などの時間的推移を、3角形の移動軌跡としてグラフィック表現することが可能になり、脳内の活動状況を的確に把握することが可能になる。現段階では、協調関係は距離のみの関数としているが、今後はMR画像などから得られる解剖学的なアプリオリ情報にもとづき、例えば中心溝やシルヴィウス裂といった主要な境界をはさむ場合には協調関係を低減するなど、きめ細かい束縛条件を仮定することで、より確度の高い複数ダイポール推定が可能になるものと考える。
時間分解変位電流評価法の確立と有機デバイスのキャリア生成機構の解明

本年度は大きく分けて、(1)有機電界効果トランジスタ(OFET)の劣化過程の評価と(2)有機薄膜太陽電池(OSC)内のキャリア挙動の評価を行った。まずは(1)について詳細を示す。一般にOFETの劣化は素子内にトラップが形成されることで生じると考えられているが、素子駆動に伴う詳細なトラップ形成過程は評価されていない。変位電流評価法(DCM)はキャリアの挙動やトラップ形成の有無を評価できる有力な手法であるが、ドレイン電圧を印加したOFET駆動状態における研究はほとんどなされていなかった。本研究ではOFET駆動状態でDCM測定が可能な3端子DCMを提案し、OFETの劣化過程を調べた。素子を低電圧駆動することで閾委電圧のシフトが観測された。またシフト量はDCMで見積もられるトラップ電荷量に比例していることから、OFETの劣化はトラップ電荷によるものと断定できた。また3端子DCM結果から、トラップ電荷は(1)ソース電極直下、(2)チャネル部、(3)ドレイン電極直下と段階的に生じることがわかった。これは電界強度に依存してトラップが形成されるということを明瞭に示している。次に(2)のOSCに関する結果をまとめる。ドナー/アクセプタ積層型のOSCにおいては、Bathocuproine(BCP)層をアクセプタ/カソード界面に挿入することで、変換効率が向上することが報告されている。しかしBCPの最低非占有軌道(LUMO)は1.6-3.0eVと小さく、アクセプタ/BCP界面には大きなエネルギー障壁が存在していることがわかっている。このようなエネルギー障壁は一般に電子の輸送を妨げることから、BCP層挿入による変換効率向上の起源は完全には理解されていないと言える。本研究ではTime-of-flight(TOF)法を使用して電子の放出過程を調べた。その結果、BCP層を挿入しても素子内で生成された電子はスムーズに放出されていることがわかった。これはBCPのLUMO軌道を介して電子放出が生じていると言うよりも、BCPのギャップ内に準位が存在しており、この準位を介して電子放出が生じていることを示唆している。実験は大きく分けて有機電界効果トランジスタと有機太陽電池を行う予定をたてており、これについては計画通りに遂行できた。しかし結果を論文として提出するまでには至らなかったことから、やや遅れているという判断に至った。現在ほぼ論文は完成したので、近いうちに投稿する予定である。まず有機電界効果トランジスタの劣化に関する実験については、本年度の実験からドレイン電圧が素子の劣化に影響を与えていると思われる結果が得られている。これを詳細に調べるために、今後はドレイン電圧を変化させて詳細な劣化過程を調べる必要がある。さらに光電子収量分光法を用いて、トラップ電荷のエネルギー深さに関する実験もあわせて行いたい。また現在はドレイン電圧を電池電源を使用して供給しているため、印加できる電圧に制限がある。今後はフロート電源供給装置を測定計に組み込んで、3端子測定法をさらに改善する必要がある。次に有機太陽電池の実験に関しては、アクセプタ層/バッファ層間のエネルギー障壁に関わらず、比較的スムーズに電子の放出が生じるという結果が得られている。この放出はバッファ層のバンドギャップ内準位を介して生じていることを示唆しており、光電子分光法などによる直接的なエネルギー準位の評価が必要となる。本年度は大きく分けて有機電界効果トランジスタ(OFET)と有機太陽電池(OPVC)に関する研究を行った.以下にそれらの結果について簡潔に述べる.(1)OFET動作状態におけるチャネル形成過程の観測本年度の5月にドイツのアウグスブルク大学を訪問する機会があった.この段階ではまだOPVCに関する研究に着手していなかったので,OFETに関する研究を行った.ドレイン電圧を印加した状態でCapacitance-Voltage(C-V)測定を行い,低ノイズでFETがOff状態からOn状態に遷移する際のチャネル形成過程を観測することができた,現在この結果を解析し,論文にまとめている最中である.(2)変位電流測定法(DCM)によるOPVCの動作メカニズムの解明特別研究員の研究テーマとして,OPVCにおけるキャリア生成機構の解明を掲げている.本年度の後期から,実際に太陽電池を作成し,DCMという手法(過渡応答を含めたキャパシタンスの電圧依存性を調べることができる)を適用して基本特性を調べた.素子構造は典型的なITO/CuPc/C60/BCP/Alであるが,開放電圧以下で素子内にキャリアの偏り(もしくは蓄積?)に由来するような構造が現れた.一方ケルビンプローブ(KP)によって,C60上でBCPが巨人表面電位(GSP)を形成することもわかった.有機電界発光ダイオード(OLED)においてはこのGSPとホール注入開始電圧が密接に関係していることが報告されている.今後は観測されたDCM構造とGSPの関係を正しく理解する必要がある.本年度も大きく分けて有機電界効果トランジスタ(OFET)と有機太陽電池(OSC)に関する研究を行った.以下にそれらの結果について簡潔に述べる.(1)3端子容量-電圧測定によるアンビポーラーOFET動作状態におけるチャネル形成過程の観測我々はソースードレイン間に電池電源を使用してドレイン電圧(V_<DS>)を印加することで,FET動作状態において容量-電圧(C-V)測定を行う手法(3端子容量-電圧測定)を提案している.今年度は本手法を用いて,アンビポーラーOFETのチャネル形成プロセスについて調べた.

その結果電子とホールの共存によるチャネル形成や,これまでの2次元的なチャネル形成が生じるというトランジスタの動作モデルでは説明できない現象を見出した.従来のC-V法ではアンビポーラーモードの蓄積を評価できないため,本手法はチャネル形成過程を調べるための標準的な評価手法になりうる.(2)ケルビンプローブ法によるOSCの内部電界分布評価ITO基板上にOSCを作製し,表面電位(SP)の形成過程をケルビンプローブによって調べた.興味深いことに,CuPc層のSPは30nmで0.9eVにも達した.さらにC60を積層した場合,バンドベンディングのような変化が現れた.またBCP層は,昨年報告したように巨大表面電位(GSP)が現れている.素子内でもBCPによりGSPが形成され内部電位を0.6eVも変化させていることから,OSCの素子特性に何らかの影響を与えるものと思われる.以上のことから,OSCの動作を理解するためにはGSPやベンディングに加えて,CuPcの特異な電位変化を考慮しなければならないことがわかった.本年度は大きく分けて、(1)有機電界効果トランジスタ(OFET)の劣化過程の評価と(2)有機薄膜太陽電池(OSC)内のキャリア挙動の評価を行った。まずは(1)について詳細を示す。一般にOFETの劣化は素子内にトラップが形成されることで生じると考えられているが、素子駆動に伴う詳細なトラップ形成過程は評価されていない。変位電流評価法(DCM)はキャリアの挙動やトラップ形成の有無を評価できる有力な手法であるが、ドレイン電圧を印加したOFET駆動状態における研究はほとんどなされていなかった。本研究ではOFET駆動状態でDCM測定が可能な3端子DCMを提案し、OFETの劣化過程を調べた。素子を低電圧駆動することで閾委電圧のシフトが観測された。またシフト量はDCMで見積もられるトラップ電荷量に比例していることから、OFETの劣化はトラップ電荷によるものと断定できた。また3端子DCM結果から、トラップ電荷は(1)ソース電極直下、(2)チャネル部、(3)ドレイン電極直下と段階的に生じることがわかった。これは電界強度に依存してトラップが形成されるということを明瞭に示している。次に(2)のOSCに関する結果をまとめる。ドナー/アクセプタ積層型のOSCにおいては、Bathocuproine(BCP)層をアクセプタ/カソード界面に挿入することで、変換効率が向上することが報告されている。しかしBCPの最低非占有軌道(LUMO)は1.6-3.0eVと小さく、アクセプタ/BCP界面には大きなエネルギー障壁が存在していることがわかっている。このようなエネルギー障壁は一般に電子の輸送を妨げることから、BCP層挿入による変換効率向上の起源は完全には理解されていないと言える。本研究ではTime-of-flight(TOF)法を使用して電子の放出過程を調べた。その結果、BCP層を挿入しても素子内で生成された電子はスムーズに放出されていることがわかった。
コウモリを自然宿主とするRNAウイルスにおける宿主適応機序の解明

本研究では、ネルソンベイレオウイルス(NBV)p17タンパク質がその自然宿主であるコウモリ細胞において特異的に複製能を制御していることに着目し、p17による複製制御機構を解明する。コウモリを自然宿主とするウイルスと宿主との共生機構を理解する上で、有用な知見の蓄積を目的とする。
地域包括支援センターと関係機関の協働による在宅療養者の防災支援プログラムの開発

本研究は、先行研究で考案した在宅療養者の防災支援モデルに基づき、地域包括支援センターと関係機関の協働により展開する防災支援プログラムを開発することを目的としている。平成30年度は、平成29年度に作成・実施した「防災支援プログラム(試案)」の成果として、プログラム実施前後の調査結果および、計3回実施したプログラムの企画後の終了時アンケートの結果を関連学会で発表した。また、研究協力機関であるA市B地区を所轄するC地域包括支援センターと協働し、防災支援プログラムの実施結果の報告会を兼ねて、地域の介護保険関連の事業所等を対象に、研修会を開催した。加えて、平成29年度の防災支援プログラムに参加した居宅介護支援事業所や居宅サービス事業所の専門職に調査協力を依頼し、プログラム参加後1年間の利用者・家族への防災支援での関わりやその反応、防災支援における専門職自身の意識の変化等についてインタビューを実施した。インタビューでは、プログラムの中で話し合われたことを踏まえて、防災支援を意識して利用者・家族、関係職種と関わった事例が挙げられた。その一方で、利用者・家族、関係職種と防災対策について話し合うことの難しさや、専門職自身の防災支援に対する意識の継続での課題も挙げられていた。今後は、これまでに得られた研究成果をもとに、作成した「防災支援プログラム(試案)」の妥当性と、実用可能なプログラムとするための改善の方向性を検討する。平成29年度は、平成28年度に行った調査結果を踏まえて防災支援プログラムを考案した。プログラム案の実施にあたり、対象者が参加しやすい時期を考慮したことから、年度の後半での実施となり、データ分析の時期が計画段階より遅れ、平成30年度に持ち越しとなった。平成30年度は、プログラムの実践から得られた分析結果および、研究協力機関の研究協力体制にも変更があったことから、最終年度の実施内容の再検討が必要となった。関係機関と調整し、平成29年度のプログラムに参加した事業所の専門職を対象に、プログラム参加後1年間の利用者・家族への防災支援での関わりや反応、防災支援における専門職自身の意識の変化等をインタビューにより把握を行った。データ収集期間が、年度の後半となったため、研究の遂行が遅れた。次年度は、これまでに得られたデータを総合的に検討し、在宅療養者とその家族の防災対策を図る居宅介護支援事業所や居宅サービス事業所の専門職の関わりおよび支援上の課題を整理する。また、居宅介護支援事業所や居宅サービス事業所の専門職が、在宅療養者の防災支援に効果的に関わることを支援する地域包括支援センターの役割・課題を抽出する。これまでの分析結果は、論文としてまとめ、投稿する。平成30年度に引き続き、学会等への参加により、地域をフィールドに地域協力体制の構築等に関わっている実践者や研究者、本研究の展開で取り入れているアクションリサーチやプログラム評価研究に精通している研究者等との意見交換等を行う。これらを通し、プログラム案の妥当性や今後の活用性および普及のための方策を検討し、在宅療養者とその家族の防災対策における支援体制を具体化する。本研究は、研究代表者が先行研究で考案した在宅療養者の防災支援モデルを用い、地域包括支援センターと関係機関の協働により展開する防災支援プログラムを開発することを目的としている。平成27年度は、文献検索や、自治体および関係団体の報告書等から、防災対策に関わる地域での取組みに関する実践事例の収集を行った。また、日常的に在宅療養者に関わっている専門職を対象に、防災に関わる活動での実践事例や課題の把握を行った。研究論文では、在宅療養者の防災支援に関わる地域包括支援センターの活動に関する報告は少なく、実施内容に関する実態調査がほとんどであった。自治体および関係団体の報告書においても、災害発生時対応についてまとめられたものはあるものの、防災対策での取り組みについては限られていた。実際に取り組んでいる自治体では、保健・医療・福祉の専門職と地域住民との協働による、地域づくりを視野に入れた取り組みの重要性が挙げられており、地域単位での取り組みの必要性が示唆された。専門職への実践事例や課題の把握では、実践事例として、災害対策における「優先度別利用者リストの作成」、「防災対策のニュースの発行」、「チェック表を用いた防災対策の確認」などが挙げられた。課題は、「防災対策の意識の希薄化」が挙げられ、東日本大震災発生後は、サービス担当者会議で関係者が集まり、利用者の災害対策の検討を行っていたが、現在は全く行われていないことや、以前、行っていた防災対策の対応をしばらく行っていないことなどが把握された。利用者・家族および専門職いずれにおいても、繰り返しの意識化と日常の活動に組み込んだ防災対策の必要性が指摘されていた。現在、収集した内容を整理しており、分析結果をもとに、さらに今後の防災支援プログラムの組み立てに必要な情報把握を進める。本年度は、文献や報告書等による情報把握、および保健・医療・福祉関係の専門職を対象とした実践事例や課題の聞き取りを計画していた。文献検索においては、在宅療養者の防災支援に関わる文献・資料等の収集を行った。その中で、各地域における地域包括ケアシステム構築に向けた地域づくりの一環として、要援護者の防災対策を含めて取り組まれている例が確認された。今後は、地域包括ケアシステム構築での取り組み事例も参照しながら実践事例のある自治体や地域の把握を継続し、詳細の活動の関する情報把握を通して実施可能性の高い方法の検討につなげる。

また、実践事例の聞き取りについては、依頼していた専門職から活動の進捗状況等の事情により情報提供が得られなかったこと、その他の専門職においても、紹介できるほどの取り組みを行っていない等の理由から、情報提供の協力を得られたところが限られ、調整と情報収集に時間を要した。今後も継続して情報提供の候補者の把握を行いながら、並行して防災支援プログラムの考案を進める。本研究は、先行研究で考案した在宅療養者の防災支援モデルを用い、地域包括支援センターと関係機関の協働により展開する防災支援プログラムを開発することを目的としている。平成28年度は、研究協力が得られている自治体の居宅介護支援事業所および居宅サービス事業所の専門職を対象に、各専門職の在宅療養者に対する防災意識の実態調査を行った。63箇所の事業所に調査協力を依頼し、19箇所から承諾を得た。管理者を通じて84部の質問紙を配布し、郵送法で回収した。67部(回答率・有効回答率79.8%)の返信があった。対象者の所属の事業所は、訪問介護事業所(28.4%)、訪問入浴介護事業所(26.9%)、居宅介護支援事業所(25.4%)の順で割合が高かった。在宅療養者の防災対策について14項目で把握したところ、実施割合が低かったのは、「民生委員との日頃の関わりの確認」(26.9%)、「地域の支援体制の確認」(32.9%)、「災害の備えに関する助言・指導」(34.3%)等であった。防災支援での役割意識については、「関係機関との連携体制づくり」「利用者の安否確認」「利用者の安全確保」の割合が高く56割で、日頃の備えや支援者確保等に関する助言・指導等については、役割と認識している割合は12割程度であった。防災対策の実施や防災支援での役割認識に有意な関連が認められた項目は、「事業所の種別」、安全対策・安全管理に関する「研修会の参加の有無」、事業所内での「スタッフの防災教育の年間の実施回数」であった。実態調査の結果から、在宅療養者の防災に関して、専門職が充分に関わっているとは言い難いこと、関わりに事業所の特徴があること、研修会・勉強会が防災支援の意識や実践対応を高めることが示唆された。今回の結果を踏まえて、プログラム内容の具体的な検討を進めている。本年度は、実態調査を踏まえ、プログラムで展開する研修会の検討と研修会の実施を計画していた。昨年度から行っていた情報収集と自治体・地域包括支援センターとの調整に時間を要したこと、また、倫理審査の関係もあり、実態調査の時期が遅れたことから、研修会の実施時期を再検討する必要性が生じた。地域包括支援センターと研修会の内容を十分に検討すると共に、地域包括支援センターおよび参加協力を得る居宅介護支援事業所および居宅サービス事業所の関係者等が参加しやすい時期を考慮し、今後のスケジュールを再検討した。現在は、実態調査の結果を地域包括支援センターの関係者と確認し、実際に展開するプログラムの内容、協力を得る人材、実施場所等を検討している。平成29年度の中盤での実施に向けて準備をしているところである。本研究は、先行研究で考案した在宅療養者の防災支援モデルに基づき、地域包括支援センターと関係機関の協働により展開する防災支援プログラムを開発することを目的としている。
急性骨髄性白血病の発症と維持における転写因子Bach2の機能解明

急性骨髄性白血病(AML)は、血液中の顆粒球やマクロファージなどのミエロイド系の細胞に分化する未熟な細胞が、分化できずに増殖し続ける病気である。疾患の発症機序の詳細な理解は治療法の開発に繋がる可能性がある。AMLは、様々な原因で発症することが知られており、その原因の一つに、遺伝子発現調節因子(転写因子)の機能の異常がある。Bach2は、ミエロイド系の分化を抑制する転写因子である。AML発症の一因となるC/EBPファミリーとBach2は、同じ標的遺伝子の発現を逆方向に調節している。この研究では、AMLの発症と維持へのBACH2の関与の有無を検証する。