hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
活性依存型阻害剤をプローブとしたシグナル伝達因子の細胞内活性評価法の開発

シグナル伝達因子を標的とし、標的因子が活性化されてその触媒残基の反応性が高い状態にある場合に限り共有結合する活性依存型阻害剤に対する反応性を、シグナル伝達因子の活性化状態の指標として用いる方法論を検討した。阻害剤による修飾の検出には、阻害剤をハプテンとして作製した特異抗体を用いたウエスタン法を活用した。TOR経路と酵母Rim101経路をモデルに、3種類の活性依存型阻害剤を用い、方法論の有効性を確認した。TOR経路においてTOR自体を標的とするワートマニンと未同定の活性化因子を標的とするTPCK、酵母Rim101経路においてプロテアーゼRim13を標的とするE-64-dという3種類の活性依存型阻害剤に対し、その修飾基をハプテンとした抗体を作製した。抗ワートマニン抗体は、培養細胞を用いた実験において、内在性mTORのワートマニン化をウエスタン法により検出することが可能な力価と特異性を備えていた。そこで、mTORに対するワートマニンの反応性が培地中のアミノ酸栄養の有無により変化するかどうかをこの抗体を用いて調べたところ、mTORC1活性が低下することが確認されたアミノ酸飢餓条件下においても、反応性の低下は認められなかった。このことは、mTORC1活性がmTOR自体のキナーゼ触媒活性とは別のレベルで制御されていることを示唆している。抗TPCK抗体は、培養細胞を用いた実験において、ウエスタン法により複数の内在性タンパク質のTPCK化を検出することができた。これらのTPCK化タンパク質には、raptor、rictor、mLst8、mSin1などのmTOR複合体構成因子は含まれていなかったが、mTORがTPCK化されることを見出した。TPCK化される残基をmTOR上に2箇所同定したが、これらの残基に変異を導入した変異体mTORもTPCK耐性を示さなかったため、これらの修飾の意義は不明である。抗E-64抗体は、ハプテンを抗原としたELISAでは十分な力価と特異性とを備えていたが、E-64化したパパインをウエスタン法により検出することができなかった。E64化された種々の基質に対する反応性を検討した結果、ペプチド内のシステイン残基が修飾された抗原に対する力価が低いことが明らかになり、修飾プロテアーゼの検出のためにはペプチド性の抗原を用いて抗体を作製する必要があると考えられる。栄養応答性TOR経路においてTOR自体を標的とするワートマニン、TOR活性化機構の未同定因子を標的とするTPCK、酵母アルカリ環境応答性Rim101経路においてプロテアーゼRim13を標的とするE-64-dという3種類の活性依存型阻害剤に対し、その修飾基をハプテンとした抗体を作製した。抗ワートマニン抗体は、HEK293細胞を用いた実験において、内在性mTORのワートマニン化をウエスタン法により検出することが可能な力価と特異性を備えていた。そこで、ワートマニン処理条件の最適化を行った後に、mTORに対するワートマニンの反応性が培地中のアミノ酸栄養の有無により変化するかどうかをこの抗体を用いて調べたところ、mTORC1活性が低下することが確認されたアミノ酸飢餓条件下においても、反応性の低下は認められなかった。抗TPCK抗体は、哺乳類培養細胞を用いた実験において、ウエスタン法により複数の内在性タンパク質のTPCK化を検出することができた。これらのTPCK化タンパク質の同定が進行中である。さらにそれに加えて、mTORそれ自身がTPCK化されることを新たに見出した。mTOR上のTPCK化標的残基の同定を進めている。抗E-64-c抗体は、ハプテンを抗原としたELISAでは十分な力価と特異性とを備えていたが、E-64-c化したパパインをウエスタン法により検出することができなかった。ウエスタン法の最適化を進めている。今年度に計画していた3種類の抗体を作製し、2種類については期待した力価と特異性を有していることを確認した。また、計画どおりにこれらの抗体を用いたウエスタン法の条件を確立し、標的シグナル伝達因子の活性化状態を評価することが可能になった。これにより、次年度に計画していたmTOR活性化状態の評価に関する実験を既に一部行った。また、TPCK化標的分子の同定する過程で、計画には無いことであったが、mTOR自身のTPCK化を見出した。残る1種類の抗体については、十分な力価と特異性が確認できず、次年度にウエスタン法の最適化が必要である。残る抗E-64-c抗体を用いた活性化状態評価法の確立を目指す。また、今年度に既に確認したmTORのワートマニン化が、アミノ酸栄養に不応答性のmTORC2画分が恒常的に活性を持っていることによって、mTORC1画分に起こっている変化がマスクされてしまっている可能性があるため、mTORC1画分におけるワートマニン化を確認する。さらに、TPCK化の未知標的の同定と、mTOR上の標的残基の同定を進め、アミノ酸栄養応答経路におけるTPCK標的分子の機能を明らかにする。

計画の進展に伴うこれらの変更に加え、当初計画に沿ったシグナル伝達因子の活性制御機構と活性化の空間的制御の解析を進める。今年度と同様に、現有の設備を用いて研究を進めるため、設備備品の購入は行わない。また、効率よく研究を遂行するために、一時的な研究支援者の雇用を計画している。
放射光励起ガスソースCVDによる高誘電体薄膜の低温形成

半導体デバイスで用いる高品質の高誘電体(絶縁)薄膜を、シンクロトロン放射光励起法を用いて“低温"形成する方法を研究した。検討した膜形成法は、超高真空化学反応槽を用い、原料ガスを清浄化した半導体(Si、GaAs)基板表面に供給し、基板表面に真空紫外域の放射光を照射することにより原料ガスの光分解、基板表面における表面反応を促進させ、よって良質の高誘電体膜を形成させるというものである。良質の高誘電体薄膜を形成するには、膜形成前に基板表面を清浄化する必要がある。これは極薄の酸化膜を形成する場合に特に重要である。そこで先ず、Si基板表面の清浄化法についての基礎的研究を行った。放射光を用いたシリコン表面上の自然酸化膜の除去法とオゾンを用いた炭素の除去法について検討し、シリコン表面上のイオン光脱離の素過程とオゾン酸化素過程を解明した。また、フッ酸溶液処理シリコン表面について、多重内部反射法による赤外分光測定によって表面の粗さや表面不純物量を調べた。次に、高誘電体膜形成の反応過程の解明を試みた。まず、Si表面上に酸化材であるテトラエトキシシラン(TEOS)を吸着させ、その吸着表面に放射光を照射することによって起こるTEOSの光分解過程を光電子分光測定によって調べた。その結果、TEOSのみを吸着させた場合にはエトキシル基の分解が不十分であるが、TEOSと共に水を吸着させるとエトキシル基の分解が促進することを確かめた。また、清浄化した半導体基板表面上にシリコンアルコキシド・ガスを導入しながら放射光を照射してシリコン酸化膜を形成する実験を行った。実験の結果、アルコキシル基の光分解が確認できた。また、光電子分光、赤外分光測定から、アルコキシドが光分解、光重合して、シリコン酸化膜が形成されることを確認した。本研究の目的は、放射光励起ガスソ-スCVD法による高誘電体薄膜の低温形成である。本年度は(1)CVD反応槽の整備、(2)半導体基板表面の清浄化法の研究、(3)放射光を用いたSi表面上の酸化膜形成実験を行った。(1)についてはガス制御系、赤外分光用光学系の製作・整備が完了した。赤外分光系については、表面感度に優れた多重内部反射法を真空中で行う方法を確立した。この方法の有効性は後述する放射光照射実験で確かめた。(2)については、シリコン基板のエッチング溶液を用いた表面清浄化を中心に研究した。良質の高誘電体薄膜を形成するには基板表面上の不純物の除去、基板表面の平坦化が重要である。前者については放射光を用いたシリコン表面上の自然酸化膜の除去法とオゾンを用いた炭素の除去法について検討し、シリコン表面上のイオン光脱離の素過程とオゾン酸化素過程を解明した。後者については、フッ酸溶液処理、アルカリ溶液処理の場合について表面の粗さを調べた。多重内部反射法による赤外分光測定の結果、フッ酸溶液処理では表面が荒れるが、アルカリ溶液(NH4F)処理では極めて平坦なSi(lll)面が得られること,またその面上には自然酸化膜が存在しないことを見いだした。この結果は良質の高誘電体薄膜を形成する上で重要である。(3)の実験は、文部省高エネルギ-物理学研究所放射光実験施設で行った。シリコン酸化膜の原材料であるテトラエトキシシラン(TEOS)を含む有機溶剤をシリコン基板表面上に回転塗布し、その塗布膜に真空紫外光を照射した。上述の赤外分光系で"その場"観察した結果、有機物の光分解・脱離と酸化膜の形成を確認した。

今後、薄膜形成条件等を詳細に調べていく必要があるが、放射光励起法が高誘電体薄膜を形成する上で有効であることが確かめられた。本研究の目的は、放射光励起ガスソースCVD法による高誘電体薄膜の低温形成である。本年度は、(1)赤外多重内部反射法を用いた半導体基板表面の清浄化法の研究、(2)放射光を用いたSi表面上のテトラエトキシシラン(TEOS)の分解過程の研究を行った。(1)については、前年度に製作した赤外分光装置を用いて、フッ酸等の表面処理溶液を用いて清浄化したシリコン表面の、原子レベルでの表面形態と、空気中に放置した場合等における表面の安定性を研究した。良質の高誘電体薄膜を形成するには基板表面上の自然酸化膜形成の抑制や基板表面の平坦性が重要であり、これらの点を重点的に調べた。なお、用いた赤外分光装置は、表面感度に優れた多重内部反射法による赤外吸収測定を大気中のみならず真空中でも行うことができる装置である。フッ酸(HF)処理、アルカリ溶液(NH_4F)処理の場合についてシリコン表面の粗さを調べた結果、フッ酸処理Si(111)面は荒れているが、アルカリ溶液(NH4F)処理では極めて平坦な面が得られること、Si(100)面ではアルカリ溶液でも平坦な面が得られないことが確かめられた。これらの面を大気中に放置すると酸化は表面Si原子のバックボンドからも起こるが、この酸化は平坦なSi(111)面では抑制されることが分かった。なお、バックボンド酸化には基板面方位依存性があることも分かった。(2)については、Si表面上に酸化材であるTEOSを吸着させ、その吸着表面に放射光を照射することによって起こるTEOSの光分解過程を光電子分光測定によって調べた。その結果、TEOSのみを吸着させた場合にはエチル基の分解が不十分であるが、TEOSと共に水を吸着させるとエチル基の分解が促進することを確かめた。半導体デバイスで用いる高品質の高誘電体(絶縁)薄膜を、シンクロトロン放射光(以下、放射光と略す)による光励起法で"低温"形成する方法を検討した。本研究の膜形成法では、高真空化学反応槽を用い、原料ガスを半導体基板表面に供給し、基板表面に真空紫外域の放射光を照射することにより、原料ガスの光分解と基板表面における化学反応を促進させて高誘電体膜(SiO2膜、Ta2O5膜)を形成する。放射光照射時に基板表面から脱離する分子種と脱離量を調べ、光照射による基板表面の化学状態の変化を光電子分光法と赤外分光法でその場("in-situ")観察した。実験は、東京大学物性研究所軌道放射物性研究施設において行った。清浄化した半導体基板表面上に原料ガスを導入しながら電子蓄積リングからの放射光を照射した。原料ガスは、SiO_2についてはテトラメトキシシラン(TMOS)とテトラエトキシシラン(TEOS)を、Ta_2O_5についてはペンタエトキシタンタル(TAETO)を用いた。実験の結果、光照射時に脱離する分子種は水素、炭化水素、一酸化炭素であることが分かり、メトキシル基の光分解が確認できた。また、光電子分光法、赤外分光法で、光照射による膜の組成変化を調べた結果、TMOSとTEOSについては、これらの分子が光分解、光重合して、シリコン酸化膜が形成されることが確認できた。TAETOについては放射光照射だけでは酸化膜が形成されなかった。以上の結果から、シリコン酸化膜の放射光による低温形成が可能であることが確認された。
オストメイトの社会復帰に対する患者教育のシステム化に関する研究

人工肛門造設術を受けた患者(オストメイトと略す)は、入院中よりも退院後の方が悩みを多く抱えている。そのため、退院後のオストメイトの社会復帰や自立支援に対しては、医療機関のみにとどまらず、他機関と協力した組織的な患者教育体制をつくることが必要である。そこで、本研究では、福岡県オストミー協会所属のオストメイトとWOC認定看護師と協力しながら、医療機関・ストーマ装具会社・大学・患者会による組織的な教育的アプローチを明らかにすることを目的とし、健康教室を実施かつその成果について研究を行ってきた。平成18年度は、福岡県筑豊地区在住のオストメイトに対して、健康教室を6月、7月、8月、9月、11月、12月の合計6回実施した。ここでは、ストーマケアに関する集団学習の後、WOC認定看護師から個別指導を受けるという形式をとり、オストメイトのセルフケア自立に貢献した。また、健康教室に参加したオストメイト50名からインタビュー調査を行い、これまでの患者教育のシステム化に対する評価を行ってきた。その結果、医療機関・ストーマ装具会社・大学・患者会が組織的に関わる教育体制を整備したことについては、退院後の日常生活上の悩みが改善されたという高い評価が得られた。しかし、患者教育の方法については、これまでのようにWOC認定看護師の一方向的なストーマケアに関する知識や技術を与える講義形式の学習方法よりも、ケアの主体者であるオストメイトと学習の支援者である看護師との共同関係を基盤とした参加型学習を望んでいることが明らかになった(日本看護学会看護管理;302-304,2006)。ここでの成果をいかし、今後はオストメイトと看護師の双方による相互主体的な取り組みを展開していくために、共に教材を開発・作成する過程を通して参加型学習を実現したいと考えている。そして、本研究で開発した教材や指導マニュアルを、福岡県内の人工肛門造設術を実施している病院看護師に配布することで、看護師のオストメイトに対する患者教育のスキルアップと看護における生涯教育にも寄与していきたい。人工肛門造設術を受けた患者(以下オストメイトと略す)は,入院中よりも退院後の方が悩みを多く抱えているといわれている。そのため,退院後のオストメイトの社会復帰や自立支援に対しては,医療機関のみにとどまらず,他機関と協力した組織的な患者教育体制をつくることが必要である。そこで,本研究では,福岡県オストミー協会所属のオストメイトとET看護師と協力しながら,医療機関・企業・大学による組織的な教育的アプローチを明らかにすることを目的とし,健康教室を実施かつその成果について研究を行ってきた。健康教室については,筑豊地区在住のオストメイトを対象に,7月,10月,11月に実施した。ここでは,ストーマケアに関する集団学習の後,ET看護師から個別指導を受けるという形式をとり,オストメイトのセルフケア自立に貢献した。また,健康教室に参加しているオストメイト20名から学習ニーズのインタビュー調査を行い,組織的な教育的アプローチの成果について検証してきた。その結果,健康教室に参加した当初は,「ストーマケアに対する知識や技術」に対する学習ニーズが中心だったが,参加回数が増えていくことで,「精神的サポートを含めた学習」を求めていた。このことは,オストメイトにとって健康教室が,ストーマケアの学習の場のみにとどまらず,自己の心情を互いに吐露し合う共感的理解の場としても機能していることを意味しており,自立支援と地域貢献に大きく寄与できたと評価できる。さらに,この調査結果については,先の第64回日本教育学会(8月;東京),第36回日本看護学会老年看護(9月;鳥取),第36回日本看護学会看護管理(11月;奈良)において研究発表を行い,患者会と医療機関,そして大学が共につくる組織的な教育体制の先駆けとして高い評価を得た(日本看護学会論文集に掲載予定)。ここでの成果をいかし,平成18年度は,ET看護師のみならず福祉用具相談員からの専門的な知識の提供やオストメイトどうしのワークショップ等を取り入れる事で,学習者中心の患者教育の実現に一層貢献したいと考えている。

しかし、患者教育の方法については、これまでのようにWOC認定看護師の一方向的なストーマケアに関する知識や技術を与える講義形式の学習方法よりも、ケアの主体者であるオストメイトと学習の支援者である看護師との共同関係を基盤とした参加型学習を望んでいることが明らかになった(日本看護学会看護管理;302-304,2006)。ここでの成果をいかし、今後はオストメイトと看護師の双方による相互主体的な取り組みを展開していくために、共に教材を開発・作成する過程を通して参加型学習を実現したいと考えている。そして、本研究で開発した教材や指導マニュアルを、福岡県内の人工肛門造設術を実施している病院看護師に配布することで、看護師のオストメイトに対する患者教育のスキルアップと看護における生涯教育にも寄与していきたい。
中枢神経系疼痛制御機構と理想的な麻酔法、疼痛管理法の探求

これまでまったく疼痛管理とは関係していないとされている薬剤の脊髄、硬膜外投与で緩和されることが明らかとなってきた。このことは脊髄後角レベルに様々な疼痛伝達、抑制機構があることを示している。この機構に作用すると考えられる様々な薬剤を動物実験、臨床研究で用いることにより、手術後に疼痛抑制作用を示すことを明らかとした。このような方法により術後クオリティオブライフが向上することが期待できる。手術侵襲に伴う末梢神経損傷、それに引き続く炎症反応により、自発性疼痛、痛覚過敏、ならびにアロディニアという特殊で複雑な疼痛状態が引き起こされる。これらの疼痛状態は、通常の鎮痛薬である麻薬や抗炎症薬ではコントロールが難しく、これまでまったく疼痛管理とは関係していないとされているネオスティグミン、アデノシン、クロニジンなどによる薬剤の脊髄、硬膜外投与で緩和されることが明らかとなってきた。近年、本邦でも使用可能となった、α2受容体刺激薬であるデクスメデトミジンは集中治療室での鎮静薬としてその保険適応が認められているが、鎮静作用のほかに鎮痛、抗侵害作用があることが認められている。さらに、デクスメデトミジンには呼吸抑制作用が少なく、気管挿管時にその刺激を和らげ、安定した循環動態を得ることができるため、スムーズな抜管操作を必要とする、脳神経外科や心臓に疾患を持った患者さんの麻酔に有用であると考えられる。今回、デクスメデトミジンの術中使用が術後鎮痛状態に与える影響を調べ、硬膜外ネオスティグミン投与との相互作用について検討した。対象は婦人科良性疾患開腹患者で、デクスメデトミジンは麻酔導入直後より鎮静作用に必要な推奨投与量を手術終了まで持続的に静脈内投与した。一方でネオスティグミンは硬膜外腔に局所麻酔と同時に注入した。麻酔方法は一般的に用いられている硬膜外麻酔併用全身麻酔でいった。術後鎮痛状態は、術後5回、手術終了2,4,6,24,72時間後に視覚的アナログ法で評価した。デクスメデトミジン、ネオスティグミンそのものは術後24時間で鎮痛状態を改善したが、その差は対照群に比べ有意なものでなかったが、その両者の投与により著名に術後鎮痛状態に改善した。これらの結果はデクスメデトミジン、ネオスティグミンの併用が有効な術後鎮痛方法となることを示しているが、更なる改善が必要であることを示唆している。手術後の疼痛状態は、通常の鎮痛薬である麻薬や抗炎症薬ではコントロールが難しく、これまでまったく疼痛管理とは関係していないとされているネオスティグミン、アデノシン、クロニジンなどによる薬剤の脊髄、硬膜外投与で緩和されることが明らかとなってきた。我々は、これまでに、デクスメデトミジンの術中使用が術後鎮痛状態に与える影響を調べきたが、その効果が十分でなかったため、より高い濃度を用いその効果を検討した。対象は婦人科悪性疾患開腹患者で、デクスメデトミジンは麻酔導入直後より鎮静作用に必要な推奨投与量の2.5倍を手術終了まで持続的に投与した。麻酔方法は一般的に用いられている硬膜外麻酔併用全身麻酔で行った。術後鎮痛状態は、術後5回、手術終了2,4,6,24,72時間後に視覚的アナログ法で評価し、患者調節鎮痛法により術後鎮痛剤使用量を比較した。デクスメデトミジンの高容量投与は、術後鎮痛状態を改善したが、その差は対照群に比べ有意なものでなかった。しかしながら、術後鎮痛剤使用量、また、その初回使用までの時間は有意に減少、延長した。さらに、高容量投与による副作用等は認められなかった。これらの結果より、術中のデクスメデトミジンの高容量投与は有効な術後鎮痛方法となることを示している手術後の疼痛状態は、通常の鎮痛薬である麻薬や抗炎症薬ではコントロールが難しく、これまでまったく疼痛管理とは関係していないとされているネオスティグミン、アデノシン、クロニジンなどによる薬剤の脊髄、硬膜外投与で緩和されることが明らかとなってきた。近年、本邦でも使用可能となった、α2受容体刺激薬であるデクスメデトミジンは、鎮静作用のほかに鎮痛、抗侵害作用があることが認められている。

我々は、これまでに、デクスメデトミジンの術中使用が術後鎮痛状態に与える影響を調べきたが、その効果が十分でなかったため、よりネオスティグミンとの相互作用、ならびに術後覚醒状態に与える影響を検討した。対象は婦人科悪性疾患開腹患者で、デクスメデトミジンは麻酔導入直後より手術終了まで持続的に投与し、ネイスティグミンは硬膜外腔に単回投与した。麻酔は一般的に覚醒が良好なセボフルレン、プロポフォールで維持した。術後鎮痛状態は、術後5回、手術終了2, 4, 6, 24, 72時間後に視覚的アナログ法で評価し、デクスメデトミジン、ネオスティグミン併用群で有意に改善した。また、デクスメデトミジンをプロポフォール麻酔科で使用した際には、セボフルレンと比べ有意に覚醒時間が延長した。これらの結果より、術中のデクスメデトミジンの使用はネオスティグミンとの併用により有効な術後鎮痛方法となるが、プロポフォール麻酔科では覚醒遅延に注意が必要である。
弱い相互作用による中性子スピン回転の研究

弱い相互作用による中性子スピン回転の実験では、中性子スピンが、原子核標的内で回転する角度θを中性子偏極保持磁場に対する射影角に変換し、その角度を偏極ヘリウム3フィルターで解析する。初年度では、中性子スピン操作の基礎研究のための予備実験を行った。この実験では、偏極中性子をランタン原子核に入射し、P波共鳴に於ける中性子スピン回転の測定を行なった。結果は、弱い相互作用によるパリティ混合理論と矛盾していなかったが、最終結果を得るためには系統誤差をより小さくする必要があることが分った。特に、中性子スピンを、スピン移送系から磁気的に分離された標的系へ非断熱的に移行させる際の精度が問題となる。この目的のため、スピン移送系を構成するスピン保持用コイルを新しく設計するとともに、標的核とスピン保持用磁場を分離するためのニオブ超電導箱と、それを転移温度以下にする液体ヘリウムクライオスタットを製作した。次年度では、中性子スピン回転の実験の更なる精度向上を目指して中性子スピン移送系と、中性子スピン解析のためのヘリウム3フィルターの改良を行なった。中性子スピンは最初ビーム軸方向を向いているが、標的入射直前に水平面内で横方向を向いている必要がある。このため移送系の磁場を断熱条件を充分満足する様に設定しなければならない。これまでに判明した断熱条件の厳しいケ所を、移送用コイルを増強することで改善した。また、スピン回転角の検出感度は、ヘリウム3原子核の偏極率に大きく依存する。偏極率はヘリウム3ガスを封入するガラス容器の素材や、製造法、洗浄法で決まってしまう。今回は特に洗浄法の開発を行い、優れた特性を持つヘリウム3ガラスセルを安定して供給できる様になり、中性子スピン解析系の統計精度の向上ができた。弱い相互作用による中性子スピン回転の実験では、中性子スピンが原子核標的内で中性子運動量の周りの回転する角度thetaを、超伝導体内のマイスナー効果による磁場分離により、中性子偏極保持磁場に対する射影角に変換する。そして、磁場で保持されるP_nsintheta成分を偏極^3Heフィルターで解析する。本年度では、手持ちの有り合わせの部品を組み合わせて中性子スピン操作の基礎研究を行ない、中性子スピン回転の実験を開始し予備的実験結果を得た。この実験は、p波共鳴における中性子スピン回転の世界で初めての実験である。予備結果では、弱い相互作用によるパリティ混合理論と矛盾しない。最終結果を得るには、系統誤差を小さくする必要がある。系統誤差を小さくするには、中性子スピンの非断熱通過法の精度向上が重要であると判明した。非断熱通過法の不完全により、余分の偏極成分が混入し、しかも混入の度合に中性子エネルギー依存性があり、実験結果に影響する。この影響は、注意深い解析により除去出来るが、実験精度をあげるには非断熱通過法の改良が必要である。よって、中性子スピンの非断熱通過法の改良の為の、磁場計算を行い、新しい中性子スピン保持用コイルの設計を行なった。また、中性子スピン操作をより完全にするため、標的を挿入する新しいニオブの超伝導箱とそれを転移温度以下にする液体ヘリウムクライオスタット等、を製作した。これは、回転角射影角変換をより完全にするものである。弱い相互作用による中性子スピン回転の実験精度の向上を計るため、中性子スピン移送系の改良と、中性子スピン解析器の性能向上を行った。中性子スピンは、標的が挿入されている超伝導箱に入射する直前に、ビーム軸方向から水平面内で横方向に回転される。このとき、スピンの断熱通過の条件が満たされるように磁場を作る必要がある。また、超伝導箱透過直後弱い相互作用による中性子スピン回転で生じた垂直成分は、垂直磁場で保持され、断熱通過法によって、ヘリウム3中性子スピン解析器に導かれる。これまでに、断熱条件が少しあまかった箇所が判明したので、中性子スピン移送用コイルを増強により、断熱条件の不足による系統誤差を小さくした。

また、回転角検出感度は、ヘリウム3原子核の偏極率に、おおきく依存する。偏極率はヘリウム3ガスを封入するガラス容器の素材や、製造法、洗浄法に大きく依存する。今回、洗浄法の開発を行ない、優れた特性を持つ、ヘリウム3セルを安定して供給できるようにした。これは、中性子スピン回転の統計精度をあげる上で重要な貢献をする。
小児造血器腫瘍のlineage診断:腫瘍細胞の遺伝子レベルでの解析

フロ-サイトメトリ-によるphenotypeの分析,myeloperoxidase(MPO)染色などの結果から,異なるlineage関連マ-カ-をもち広義のmixed lineage leukemia(MLL)と診断した白血病のうち,Karyotype,genotypeを十分に検索しえた25例について検討を加え,以下の結果を得た。1.MLLは4群に分類することが可能であった。〈A群〉特定のlineageに帰属していると考えられる白血病細胞が、表面マ-カ-上他のlineage関連抗原を発現している場合。例えばL1の形態を示しMPO染色陰性でBーlineage(B)関連抗原が陽性かつ免疫グロブリン(Ig)遺伝子の再構成が存在するBーlineage ALLと考えられる例で,CD13・33などのmyeloid(M)関連抗原を同時にもつ場合である。このような例は13例存在した。〈B群〉各種の解析を行ってもlineageを同定することが困難な場合、例えばL1あるいはL2の形態をもちMPO陰性かつphenotypeの上異なるlineage関連抗原を有し,Ig遺伝子,T細胞レセプタ-遺伝子ともに胎児型を示す場合で6例がこれにあたる。〈C群〉Ph^1染色体あるいは11q23に切断点をもつ転座が存在し,B・M関連抗原を同時にもつ幹細胞レベルでの白血化と考えられる場合で,5例がこの群に分類された。〈D群〉2つ以上のクロ-ンからなる場合。フロ-サイトメトリ-で大型の顆粒を有する細胞がCD11bに,小型の顆粒のない細胞がCD19を発現しbiclonalと考えられた例が1例のみ存在した。2.治療法の選択。A群は、各lineageにそった化学療法を行うことで臨床上問題ないと考えられたが,B群,C群では症例により十分な検討が必要と考えられた。2.治療法の選択。
マウス左右軸形成及び嚢胚形成におけるlefty及びnodalの機能解析

TGFβファミリーに属するlefty2の胚発生における役割を明らかにするため、lefty2ヌル変異マウスの作成及び解析を行った。lefty2は嚢胚形成に胚体後方中胚葉で発現するが、lefty2-/-胚にはこの発現が消失することによる異常が生じた。lefty2-/-胚には7.75dpc以降になっても中胚葉分化が観察されず、代わりに原条領域は側方に拡張し、大量の中胚葉が蓄積されていった。TGFβファミリーに属するnodalは嚢胚形成後期まで胚体外胚葉と内胚葉で発現するが、lefty2-/-胚ではnodal発現は消失することなく持続した。さらに、lefty2-/-nodal lacZ/+胚ではlefty2-/-胚の表現型が部分的にレスキューされた。従って、Lefty2はnodal発現を抑制することによって原条の維持に働いていることになる。laftyとnodalの相互関係をゼブラフイッシュでさらに解析した。マウスlefty2及びantivin(ゼブラフイッシュlefty1)過剰発現胚の表現型はNodalシグナリング欠損変異体の表現型と極めて一致した。Nodalシグナリングを欠くMZoep変異体やantivin過剰発現胚ではsquint,cyclops(ゼブラフィッシュnodal)及びantivinの発現が維持されず、逆にsquintの過剰発現によってantivinが発現誘導された。また、ActRllBとativin及びsquintの共注入はそれぞれの過剰発現の効果を抑制することから、ActRIIBは両因子の共通の標的であると考えられた。以上より、Nodalは自分自身の発現を誘導させる一方でleftyの発現も誘導する。leftyは恐らくNodalとActRIIBを競合することでNodalシグナリングを抑制するフィードバック阻害因子であることを明らかにした。
南アルプスにおける「お花畑」の数十年スケールでの環境－植生動態

南アルプスの「お花畑」の植生について2011-12年に調査し、その結果を1981-82年の調査結果と比較し、その30年間の変化とその要因を検討した。森林限界以下の「お花畑」の植生はかつて、シナノキンバイ、ミヤマキンポウゲ、ニッコウキスゲなどが優占していたが、近年はシカによる食害で、シカが食べないミヤマバイケイソウやマルバタケブギが優占し、大きく変化していた。一方、高山帯では、チングルマやガンコウラン、ミネズオウ、アオノツガザクラなど、同じ場所では30年間で優占する植物種に変化がなく、このことからシカによる食害の影響は近年、森林限界付近まで及んでいると考えられる。南アルプスの「お花畑」の植生について、1981-82年の調査とその30年後の調査結果を比較し、その30年間の植生変化とその要因を検討した。2012年7月に北岳北荒川岳塩見岳三伏峠の範囲の「お花畑」の植生調査を実施した。三伏峠(2620m)の「お花畑」の植生は、1991-92年にはシナノキンバイ、ミヤマキンポウゲが優占し、他にカラマツソウ、ハクサンフウロ、タカネグンナイフウロ、ハクサンチドリ、マルタケブギ、ミヤマシシウド、オオカサモチなどが分布していた。しかし、2012年にはシカによる食害でかつての植生が破壊され、「お花畑」は柵で囲まれて保護されていた。柵の外ではミヤマバイケイソウが全体の50-70%を占め、その他にはホソバトリカブトやシロバナヘビイチゴなどが分布していた。ミヤマバイケイソウやホソバトリカブトはシカが食べない植物であると考えられる。北荒川岳横(標高2650m)の「お花畑」は、1981-82年のときは、7月下旬にシナノキンバイ、ミヤマキンポウゲ、タカネグンナイフウロなどが優占して開花し、8月になるとマルバタケブギが一面開花していた。しかし、2012年7月下旬には、70-90%を占めていたのはマルバタケブギであった。このように、三伏峠や北荒川岳横など、森林限界(標高約2650m)以下の「お花畑」の植生はシカによる食害の影響を大いに受けていた。前年度の聖平等の調査結果同様に、南アルプスの広範囲にわたって「お花畑」の植生がシカ害によって大きく変化していることが判明した。本研究成果は、2012年日本地理学会春季学術大会(熊谷(立正大学))において「南アルプスの「お花畑」における30年間の植生変化とシカ害」という演題で、ポスター発表を行った。南アルプスの「お花畑」の植生について、2011-12年に調査し、1981-82年に調査した結果と比較し、その30年間の変化とその要因を検討した。柵の外ではミヤマバイケイソウが全体の50-70%を占め、ホソバトリカブトも見られた。聖平(標高2370m)の「お花畑」の植生は、1991-92年にはニッコウキスゲが優占していたが、2011年には、保護されていた柵内でニッコウキスゲはわずかに見られるのみで、柵の外ではミヤマバイケイソウが30-50%を占めていた。このように、三伏峠や聖平、北荒川岳横など、森林限界(標高約2650m)以下の「お花畑」の植生はシカによる食害の影響を大いに受けていた。一方、聖岳山頂と奥聖岳山頂の間の稜線にある線状凹地(標高2900m)の2011年の植生は、チングルマやガンコウラン、ミネズオウ、アオノツガザクラが植被率10-30%と優占し、その植生は1981-82年の植生とほぼ同じであった。このことからシカによる食害は近年、森林限界付近まで影響が及んでいると考えられる。

一方、高山帯では、チングルマやガンコウラン、ミネズオウ、アオノツガザクラなど、同じ場所では30年間で優占する植物種に変化がなく、このことからシカによる食害の影響は近年、森林限界付近まで及んでいると考えられる。南アルプスの聖平から茶臼岳にかけて、2011年7月に「お花畑」の植生分布を調査した。7つのプロットにおいて植生調査を行った。近年、シカによる食害の影響が大きく、高山植物を守るために各地の「お花畑」に柵が設置されている。柵内は、ミヤマカラマツ、イブキトラノオ、ミヤマキンポウゲ、シナノキンバイ、ハクサンフウロ、イワオトギリ、ニッコウキスゲ、タカネスイバ、エゾシオガマなど、本来、この地域に生育する高山植物が優占するが、柵外はシカの食害の影響で、シカが食べないバイケイソウが繁茂していて、他の植物はあまり生育していなかった。1981-82年に「お花畑」の植生について調査した結果と現在の柵内は類似しているが、柵外はまったく変化していた。聖平の「お花畑」に特徴的であったニッコウキスゲは現在ほとんど見られず、わずかに残っている個体にはネットがかぶせられて保護されている。比較研究のために、ケニア山でも調査を行った。ケニア山のティンダル氷河の斜面下方では、近年の氷河の後退にともなって先駆的植物の分布上限が前進していたが、氷河の後退速度が1958-1996年の約3m/年に比べ、1997-2011年は7-15m/年と早くなり、それにともなって先駆的植物の前進速度も速くなった。氷河斜面下にはそれまで見られなかったHelichrysum citrispinumが2009年にはあらたに32個体確認され、その多くが開花していたが、気温データの解析より、その分布拡大や開花には、2009年3-9月の月平均気温が平年よりも1°C以上高かったことが影響していると推定された。また、2011年には、通常12-2月に開花するジャイアント・セネシオのSenecio keniodendronが8月に多数開花していたが、これには2011年に乾季の6-8月に降水量が多かったことが影響していたと考えられた。2011年には南アルプスの聖岳稜線から聖平、上河内岳南方の線状凹地、茶臼岳周辺までにわたる範囲の「お花畑」の植生調査を行った。2012年には北岳から、北荒川岳横、熊ノ平、塩見岳、三伏峠に至る「お花畑」の植生調査を行った。このような南アルプスの広大な範囲にわたって、「お花畑」がシカ害により大きく変化していることが明らかになった。また、聖平や三伏峠ではシカ害から「お花畑」を保護するために柵が設けてあり、その柵内と柵外では大きく植生が異なっていることも判明した。また、聖岳と奥聖岳の間の稜線にある線状凹地(標高2900m)では雪田植生であるアオノツガザクラやチングルマなどが生育し、それらは1981-82年の調査でも優占していた種であったため、このような森林限界以上の「お花畑」にはシカ害が及んでいないことが判明した。一方、この聖岳稜線上の線状凹地には、30年前には優占していなかったガンコウランやミネズオウが2011年には広く分布していることが明らかになった。この2種は木曽駒ヶ岳で実施されている温暖化実験で気温が1-2°C上昇することにより分布を拡大させた種であったため、南アルプスの「お花畑」にも温暖化の影響が生じている可能性が示唆された。以上のように、南アルプスの「お花畑」の30年間の植生変化が明らかになり、貴重な研究成果をあげていると考えられる。南アルプスの「お花畑」の植生を1981-82年の調査結果と比較して、高山の環境ー植生動態を明らかにする本研究は、2011年度には聖平およびその周辺において7つのプロットを設けて植生調査を行い、約30年間の変化を分析できた。その植生変化の大きな要因はシカによる食害であるが、近年の温暖化も植生変化には影響していると考えられる。その温暖化の影響を考えるため、比較調査として1992年より植生と環境の調査を行っているケニア山でも2011年に現地調査を実施し、温暖化が植生に与える影響を解析した。
小児血管炎患者の血清中PAMPsの自然免疫受容体の解明による新規治療法の開発

我々は、液体クロマトグラフィー質量分析法(LC-MS)を用いて川崎病患者特異的に出現する物質を患者血清中に同定した。抽出法・解析法の改良によりPAMPsと考えられる川崎病特異的物質を網羅的包括的LC-MSを行うことによりに川崎病特異物質を高感度、高特異度で検出可能となった。網羅的包括的LC-MSで計10回独立に測定し、2回以上有意であった分子群を特定した。その分子群を4地区で測定したところ不全型1例を除くすべてで検出した。また一部の川崎病特異物質と冠動脈病変との関連も見られた。一部の特異物質は分子構造もほぼ同定された。今年度は、まずその川崎病特異的物質の再検討を行い、川崎病の臨床的特徴である地域性、季節性を証明する結果が得られた。既に報告した結果と同様、ある特定の細菌のバイオフィルム形成条件下での培養上清をある抽出法により、川崎病特異的物質と同じPAMPsを確認することができた。現在、その物質の構造解析を行っている。一方で、自然免疫受容体によるリガンド認識を可視化できるレポーター細胞株を使って、川崎病特異的物質と同じPAMPsの受容体を検索を行った。いくつかの受容体がこのPAMPsであることがわかり、さらにそのPAPMsとの結合の確認やそのシグナル下流の解析を詳細に検討している。川崎病特異的物質に多様性を認めており、その解析は複雑・難解であったが、平成27年度内にある細菌から同じPAMPsを検出できており、構造解析を現在行っている。そのPAMPsについての受容体についてもいくつかの候補を絞ることができた。以上からも、概ね順調に進展していると評価している。我々は、液体クロマトグラフィー質量分析法(LC-MS)を用いて川崎病、IgA血管炎患者特異的に出現する物質を患者血清中に同定した。川崎病患者特異的物質はエルシニア菌や空中微生物由来の病原体関連分子パターン(PAMPs)と同一の物質であった。抽出法・解析法の改良によりPAMPsと考えられる川崎病特異的物質を特異度100%、感度ほぼ100%で見出し、多検体処理可能な解析法を確立した。症例数を増やして新規診断法の開発を進めている。また血清と共通のPAMPsの1つの構造解析を完了し、その確認と合成を行う予定である。PAMP合成品でその機能解析と受容体探索を今後行っていく。また血清と共通のPAMPsの1つの構造解析を完了し、概ね順調に進展している。網羅的包括的LC-MSで冬4回、春1回、夏4回、秋1回、計10回独立に測定し、2回以上有意であった分子群を特定した。その分子群を富山、和歌山、東京、福岡で測定したところ不全型1例を除くすべてで検出した。平成27年度での同定・確認できた特異的物質の構造解析をすすめていき、その物質が何であるかを追加実験し、考察していく。また、上記のようにその物質の受容体の解析を行う。その受容体が既知の受容体でない場合や細胞質内受容体の場合には、さらには下流シグナルの解析を行う。自然免疫受容体の下流のアダプター分子は様々であり、それらのノックアウトマウスから骨髄由来樹状細胞や血管内皮細胞を採取し、川崎病特異的物質やPAMPsで刺激し、炎症性サイトカインの産生がないものが小児血管炎を惹起するシグナル伝達に関連するものと考えられ、そのシグナル伝達上流にある自然免疫受容体が血管炎を惹起する受容体と推定できる。以上のように、リガンドとなる特異的物質とその受容体の2つの内容で病態解明のための研究をすすめていく。多検体処理可能な解析法を症例数を増やして検証していく。構造解析を完了した血清と共通のPAMPsの1つの確認と合成を行う予定である。
動画像圧縮アルゴリズム及びH.264エンコーダLSIの研究

H.264の動画像圧縮処理の低演算量化を研究の目的とし、実施計画に従い、ハードウェア指向All Zero Block(AZB)検出アルゴリズムおよびハードウェア指向フル動き探索アルゴリズムの2つの課題の研究を進め、3件の国際会議で発表し、1件の学術論文に採択された。ハードウェア指向AZB検出アルゴリズムでは、まず、AZB検出の十分条件を調べるための理論解析を行った。その結果、部分絶対値差分(SAD)計算に基づく、4x4AZB検出アルゴリズムを考案した。また、SAD計算の順序を工夫する事によりハードウェア実装可能とした。さらに、量子化パラメータ(QP)を用いた8x8AZB検出アルゴリズムを提案した。これらの成果は、IEICE論文誌(2009年4月号掲載)、並びに当該分野を代表する国際会議であるEUSIPCO08に掲載された。また、SATDに基づく4x4、8x8のAZB検出アルゴリズムを提案し、やはり代表的な国際会議であるSIP08とMMSP08でそれぞれ発表した。さらに、ガウス分布の残余データに基づき、SATDベースの4x4AZBの閾値計算法を考案した。また8x8SATD分布に基づく静的解析による8x8AZB閾値計算法を考案した。以上の取り組みによりSADに基づく従来手法との比較において、4x4変換に対しては12.16%から42.68%、8x8変換に対しては4.86%to73.55%の演算量削減が図れる見通しを得た。また、SATDベースでは、4x4変換に対しては6%から62.61%、8x8変換に対しては0.95%から79.48%(いずれもQP値によって異なる)の演算量削減の見通しを得た。ハードウェア指向フル動き探索アルゴリズムでは、レート最適化に基づくスキソプモード計算打ち切り手法を考案し、IEEE ICIP09に投稿した。レートとひずみの分布に対する静的解析により、レートとひずみの空間及び時間情報を用いて計算打ち切りを決めている。本手法により、12.1%から72.9%(QPの値やビデオによって異なる)の演算量を削減可能な見通しを得た。
森林資源の供給と有効利用を目指した環境ストレス耐性樹種の創製

本研究では、形質転換可能なモデル樹種の交雑ポプラ(Populus tremula×P.alba)に、ニホンカラマツ(Larix kaempferi)木部由来の冬季誘導性ガラクチノール合成遺伝子を導入し、ラフィノース合成による凍結ストレス耐性の向上を試みた。当該遺伝子発現によって緑葉、師部、木部の各組織でラフィノース含量が有意に増加したが、師部や木部の凍結抵抗性には明確な差は見られなかったものの、低温馴化した緑葉で凍結ストレス耐性に有意な差が見られた。本研究では、北方樹木由来のストレス耐性遺伝子を導入して環境ストレス耐性樹種の創製を目指して研究を開始した。材料には形質転換可能なモデル樹種かつ成長の早い交雑ポプラ(ハイブリッドアスペン、Populus tremula×P. alba)を、導入遺伝子にはニホンカラマツ(Larix kaempferi)木部柔細胞の冬季誘導性遺伝子群の中から複数のストレス耐性に関与する可能性を秘める候補遺伝子をそれぞれ用いることにした。本実験では、ラフィノース族オリゴ糖合成の基質のひとつであるガラクチノールを合成するガラクチノール合成酵素の遺伝子LkGolSを最初の形質転換に用いた。この標的遺伝子のcDNAを形質転換用ベクター(pBI121)のカリフラワーモザイクウィルス35Sプロモーター下流に挿入し、アグロバクテリウム(Agrobacterium tumefaciens)法によってハイブリッドアスペンの形質転換を試みた。抗生物質(カナマイシン)耐性によって選抜された形質転換カルスから個体再生した後、導入遺伝子の発現状況をRT-PCRで検証し、LkGolSの発現量の多い株を選抜した。その後、緑葉を用いて糖組成を調べ、野生株と形質転換体とで組成の違いを比較したところ、ラフィノースの蓄積量が野生株より有意に増加した形質転換株が1系統見出された。また、緑葉の凍結抵抗性を測定したところ、ラフィノースの蓄積量が野生株より増加した1系統では、低温馴化後の凍結抵抗性が野生株より有意に高いことが判明した。今後は、これらについて茎の師部と木部の組織においても同様に比較することで、過冷却能ならびに細胞外凍結能におけるラフィノース族オリゴ糖の生理作用について検証する予定である。本研究では、昨年度に引き続き、北方樹木由来のストレス耐性遺伝子を導入した環境ストレス耐性樹種の創製を目指して研究をおこなっている。材料には形質転換可能なモデル樹種かつ成長の早い交雑ポプラ(ハイブリッドアスペン、Populus tremula×P.alba)を、導入遺伝子にはニホンカラマツ(Larix Kaempferi)木部柔細胞の冬季誘導性遺伝子群の中から複数のストレス耐性に関与する可能性を秘める候補遺伝子をそれぞれ用いることにした。ラフィノース族オリゴ糖合成の基質のひとつであるガラクチノールを合成するガラクチノール合成酵素の遺伝子LkGolSを導入した形質転換体の機能評価を昨年度に引き続き行っている。なかでも木部組織を用いて凍結抵抗性を評価するためには成熟した木部組織の調製が必要である、そのための個体の増殖と成長に時間を要しているため、過冷却能への影響評価は現在継続中である。また、次なる形質転換体の作出のため、カラマツ由来のデハイドリン及びデハイドリン様タンパク質をコードする遺伝子のcDNAを形質転換用ベクター(pBI121)のカリフラワーモザイクウィルス35Sプロモーター下流に挿入し、アグロバクテリウム(Agrobacteriun tumefaciens)法によってハイブリッドアスペンの形質転換を試みているところであり、まだ結果を得られる段階には至っていない。今後は、引き続き形質転換体の導入遺伝子の影響評価を行うとともに、他のストレス耐性に関与する遺伝子を用い、新たな形質転換体の作出を試みる予定である。本研究では、北方樹木由来のストレス耐性遺伝子を導入して環境ストレス耐性樹種の創製を目指して研究を継続している。材料に形質転換可能なモデル樹種かつ成長の早い交雑ポプラ(ハイブリッドアスペン、Populus tremula×P.alba)を、導入遺伝子にニホンカラマツ(Larix kaemferi)木部柔細胞の冬季誘導性遺伝子群の中からストレス耐性の候補遺伝子としてデハイドリン遺伝子を用いて形質転換体の作出を試みた。しかし、選抜と増殖が上手くいかず、現在再試行中である。また、すでに作出できたラフィノース合成遺伝子を導入した形質転換体に関しては、当該遺伝子発現によって緑葉、師部、木部の各組織でラフィノース含量が有意に増加したが、師部や木部の凍結抵抗性には明確な差は見られず、低温馴化した緑葉という限られた条件でのみ凍結抵抗性に差が見られた。そのためラフィノース蓄積のストレス耐性への関与が期待されるが、環境ストレス時の個体成長への影響等について、さらに詳細な条件検討に基づく検証が必要である。そのため、ラフィノース族オリゴ糖の蓄積によって、細胞外凍結する師部や緑葉と過冷却する木部の双方でどれだけストレス耐性に貢献できるかについて、引き続き研究を継続している。

さらに、フラボノール配糖体には抗氷核活性(過冷却促進活性)を有するものが存在することが当研究室により明らかにされた。一般的にフラボノイド配糖体は抗酸化性を示すものが多いため、過冷却促進活性を有するフラボノール配糖体の蓄積は、耐寒性と抗酸化能の双方の向上を期待できる。ただし、過冷却活性を有する特定のフラボノイド配糖体の合成を促すことが難しいため、フラボノイド合成を活性化するマメ科植物由来の転写因子MYB12の遺伝子を用いて形質転換個体を作出した。個体数が増えた時点で供試材料を選抜し、以降、環境ストレス耐性の評価を試みる。
表皮に単純ヘルペスウイルス抗原を発現するトランスジェニックマウスの作製とその応用

今年度は大阪大学より分与をうけたケラチン5プロモーターに単純ヘルペスの糖蛋白gCの遺伝子を組み込んだプラスミッドの作成を行った。ケラチン5プロモーターに単純ヘルペスの糖蛋白gCのDNA配列を正の方向に組み込みpolyA配列をその下流につけたプラスミッドを作成し、精製後、確認のためのシークエンスを行い逆方向に挿入された可能性について検討中であったが、米国留学のため研究施設である久留米大学医学部を離れた。
血管肉腫に対するウイルスベクターを用いた新治療の試み

皮膚血管肉腫は致死率の高い予後不良な悪性腫瘍である。近年、不活化センダイウイルスであるHVJ-Eエンベローブベクター(HVJ-E)はそれ自体が抗腫瘍効果を示すことが示されている。そこで、本研究はHVJ-EおよびIL-2遺伝子導入、スニチニブリンゴ酸塩による血管肉腫モデルマウスに対する治療効果の評価を目的として行った。また、IL-2を含むHVJ-EはHVJ-E単独投与に比べ、有意に血管肉腫の増大を抑制した。HVJ-Eによる抗腫瘍効果はCD8陽性細胞、NK細胞の増加、制御性T細胞の減少と関連があった。スニチニブリンゴ酸塩はin vitroまたはin vivoにおいてマウス血管肉腫細胞株ISOS-1の増殖を抑制した。HVJ-Eとスニチニブリンゴ酸塩の併用によりHVJ-E単独に比べ優位に血管肉腫の増大を抑制した。血管肉腫(angiosarcoma : AS)は予後不良な疾患で、根治が望める治療は確立されていない.そこで,様々な悪性腫瘍に対する新しい治療法として,臨床応用がなされつつある遺伝子治療に注目した.不活化センダイウイルスであるHVJ-Eエンベローブベクター(HVJ-E)を用い,実験動物に作成した皮下AS腫瘍に対し,抗腫瘍エフェクター,1)IL-2, 2)ドセタキセルを用いての治療研究に着手した.研究内容・結果1.マウス血管肉腫細胞株ISOS-I細胞を用いてin vitroでドセタキセル,HVJ-E, IL-2により抗腫瘍効果があるかを検討:in vitroにおいてはドセタキセルでは濃度依存的にISOS-Iの増殖抑制効果を示した.2)HVJ-Eとドセタキセルの併用での抗腫瘍効果の検討:両者併用によりドセタキセル単独よりも抗腫瘍効果は得られる傾向がみられた.血管肉腫(angiosarcoma:AS),臨床応用がなされつつある遺伝子治療につき検討.不活化センダイウイルスであるHVJ-Eエンベローブベクター(HVJ-E)を用い,実験動物に作成した皮下AS腫瘍に対し,抗腫瘍エフェクター,1)スニチニブリンゴ酸塩を用いての治療研究をおこなった.研究内容・結果1.マウス血管肉腫細胞株ISOS-I細胞を用いてin vitroでスニチニブリンゴ酸塩により抗腫瘍効果があるかを検討:in vitroにおいてはスニチニブリンゴ酸塩では濃度依存的にISOS-1の増殖抑制効果を示した.2)HVJ-Eとスニチニブリンゴ酸塩の併用での抗腫瘍効果の検討:両者併用によりスニチニブリンゴ酸塩単独よりも抗腫瘍効果は得られる傾向がみられた.3)スニチニブリンゴ酸塩単独での抗腫瘍効果の検討:スニチニブリンゴ酸塩単独投与においても容量依存的に抗腫瘍効果が得られた.血管肉腫(angiosarcoma:AS)は予後不良な疾患で、根治が望める治療は確立されていない.そこで,様々な悪性腫瘍に対する新しい治療法として,臨床応用がなされつつある遺伝子治療に注目した.実験動物に作成した皮下AS腫瘍に対し,不活化センダイウイルスであるHVJ-Eエンベローブベクター(HVJ-E)を用い,単独またはIL-2遺伝子を封入して治療研究をおこなった.また、抗腫瘍エフェクター,1)スニチニブリンゴ酸塩についても抗腫瘍効果を検討した.研究内容・結果1.マウス血管肉腫細胞株ISOS-I細胞に対し、スニチニブリンゴ酸塩はin vitroにおいて濃度依存的に増殖抑制効果を示した.2.BALB/cマウスに作成したAS腫瘍を用いて.in vivoにおけるスニチニブリンゴ酸塩,HVJ-E,HVJ-EにIL-2遺伝子を封入して投与することによる抗腫瘍効果を検討.また、それらの併用治療を試みた。2)スニチニブリンゴ酸塩単独投与において容量依存的に抗腫瘍効果が得られた.4)HVJ-EにIL-2遺伝子を封入して投与することによりHVJ-E単独投与より抗腫瘍効果が増強した.3.HVJ-E投与マウスにおいては腫瘍浸潤リンパ球においてCD8陽性細胞とNK細胞の割合が増加し、所属リンパ節の制御性T細胞の割合が低下を示した。