hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ビタミンB12酵素における触媒機能の制御機構の解明

本酵素の活性中心でK^+または基質と直接相互作用している7つの残基,Gln141,His143,Glu170,Glu221,Gln296,Asp335,Ser362のそれぞれをAla残基に置換した変異酵素Qα141A, Hα143A, Eα170A, Eα221A, Qα296A, Dα335A, Sα362Aを作成した。これらの変異酵素のうち,Eα221AとDα335Aは(αβγ)、の四次構造を形成できず,酵素活性を示さなかった。同様に酵素活性をほとんど示さなかった,Hα143AとEα170Aは(αβγ)2を形成でき,酵素反応の中間体である基質ラジカルとB_<12r>が確認できたことから酵素の触媒機能に重要な機能を担っていると考えられる。残りのQα141A, Qα296A, Sα362Aは酵素活性の低下が限られており,触媒に直接関与する可能性は低い。ジオールデヒドラターゼのグリセロール結合部位残基への変異の導入と変異型酵素の機能解析ジオールデヒドラターゼは生理的な基質であるグリセロールの脱水触媒反応中に機構依存的不活性化を受ける。この不活性化は,グリセロールの3位水酸基がαサブユニットの301番目のSer(Sα301)および336番目のGln(Qα336)の側鎖との間に水素結合を形成して,酵素反応中の水酸基移動に伴う炭素骨格の回転を妨げることが一因であると予測された。そこで,これらのアミノ酸残基をAlaに置換して水素結合を取り除くことで,機構依存的不活性化における両残基の寄与を明らかにしようとした。また,Alaに置換すると基質結合部位に空間的余裕が生じることから,長鎖の1,2-ジオールを基質とできるかどうかも検討した。Sα301,Qα336をそれぞれAlaに置換した変異型酵素Sα301AとQα336Aおよび二重変異型酵素Sα301A/Qα336Aの精製酵素を用いて酵素機能を解析した。グリセロールを基質としたとき,Qα336の変異体であるQα336AやSα301A/Qα336Aでは,触媒速度(k_<cat>)が1/9から1/8に,補酵素の親和性(K_m)が約1/20に低下し,不活性化までの触媒回転数(k_<cat>/k_<inact>)も減少していた。これに対して,Sα301Aではk_<cat>が約1/3に補酵素のK_mが約1/2に低下したものの,k_<cat>/k_<inact>は4割程度上昇していた。1,2-ブタンジオールを基質にしたとき,二重変異型酵素Sα301A/Qα336Aでは脱水触媒活性が野生型酵素の約3倍に上昇していた。さらに,野生型酵素がほとんど作用できない1,2-ヘキサンジオールもSα301A/Qα336Aのよい基質となることが示された。以上の結果より,Qα336が触媒活性と機構依存的不活性化の防止に重要であること,およびSα301がグリセロールによる機構依存的不活性化に関与することが示唆された。また,Sα301AおよびQα336Aへの変異により鎖長の伸びた1,2-ジオールを基質とする酵素へと改変できることが示された。ジオールデヒドラターゼの触媒機能に重要であると示唆された活性中心残基Hisα143の酵素触媒反応における機能を詳細に解明する目的で,Hd143Aに加えて,Hα143E, Hα143K, Hα143L,およびHα143Qの変異型酵素を作製して酵素機能を解析した。Hα143EとHα143Kは酵素(αβγ)_2複合体の形成能が失なわれていた。Hα143AとHα143Lの触媒定数k_<cat>が野生型酵素の1.6%および0.01%と大幅に低下したの対し,Hα143Qでは36%を保持していた。さらに,野生型酵素に見られた上に凸のpH依存性は消失し,Hα143Qの基質の1,2-プロパンジオールのR体,S体に対する基質の親和性(K_m)と触媒定数(k_<cat>)の値が野生型酵素の傾向と逆転していた。
一次元ナノ材料と高分子錯体複合膜を用いるハイブリッド熱電変換素子の創製

低温排熱の有効利用法の一つとして、熱から電力を取り出す熱電変換技術が期待されている。本研究では、一次元ナノ材料としてスーパーグロース法で作られたSGCNTと種々の導電性ナノ錯体を用いた複合材料の熱電特性について検討した。汎用性高分子のポリ塩化ビニル(PVC)は優れた製膜性を持つ一方で、絶縁体であるため導電性を低下させる。この複合体に、CNTのキャリア移動を促進するパラジウムナノ粒子や、高分子錯体ナノ粒子を添加した複合膜の熱電特性を測定した。導電性のあるナノ粒子を添加することで、複合膜の電気伝導率が向上した。これは、導電性ナノ粒子によってSGCNTのキャリア移動が促進されたためである。近年、熱エネルギーを電気エネルギーに直接変換できる熱電変換技術が注目されている。従来の有機熱電変換材料は、無機材料と比べ性能が劣っていたが、カーボンナノチューブ(CNT)と複合させることで性能が大幅に向上することが報告されている。CNTは、高い導電性を持ち、比較的高いゼーベック係数と柔軟性を有する事から熱電材料への応用が期待されている。しかし、CNTの分散は容易でなく、高分子材料との複合化で分散性は向上するが、CNTの導電性は大きく低下する。本研究では、Pdナノ粒子をCNTに担持した(Pd-CNT)新奇有機/無機ハイブリッドを創製し、この熱電特性について検討した。酢酸パラジウムとCNTをNMP/DMFの混合溶媒に分散し、100°Cで45分間加熱した。その後、吸引ろ過で溶媒を除去し、メタノールで洗浄後70°C・6時間乾燥し、Pd-CNT粉末を得た。このPd-CNT粉末とポリ塩化ビニル(PVC)をNMP中に分散させ、ポリイミド基板上にキャストして複合膜を得た。Pd-CNTを添加した複合膜の熱電特性を測定したところ、ゼーベック係数はほぼ一定であったのに対し、一方導電率はPdナノ粒子を11 wt%含むもので最大となった。これにより算出したパワーファクター(PF )は、38μW/mK2で、ナノ粒子未添加のそれより1.7倍向上し、更にPdナノ粒子を調製後にCNTと混合した系よりも高いPFを示した。このPd-CNTによる熱電特性の向上を考察するため、ラマン分析を行った。CNTの欠陥は1600 cm-1付近に現れるGバンドと1350 cm-1のDバンドとの比(G/D比)で評価される。CNT単体のG/D比が1.48に対し、Pd-CNTのそれは2.40とPdの担持によりG/D比が向上した。これは、Pdの担持が、CNTの欠陥を補修しているものと考えられる。導電率がPdナノ粒子を11 wt%含むもので最大となり、算出したパワーファクターも、ナノ粒子未添加のそれより1.7倍向上した。この値は、Pdナノ粒子を調製後にCNTと混合した系よりも高い値である。ナノ粒子によるCNT表面の改質は、ナノ粒子の新しい応用として展開が期待される。世界の総エネルギー消費の約9割は、化石資源に依存しているが、その約半分が利用されず排熱として失われている。特に、排熱の大部分は200°C以下の低温排熱である。この低温排熱の有効利用法の一つとして、熱から電力を取り出す熱電変換技術が期待されている。これまでの研究で、アーク法で作られたカーボンナノチューブを主体とした有機/無機ハイブリッド熱電材料について報告している。CNT複合熱電材料の性能は、CNTの種類に依存する。本報告では、安価で大量に生産可能なスーパーグロース法で作られたSGCNTと種々の導電性ナノ粒子を用いた複合材料の熱電特性について報告する。CNT複合材料を印刷法で製膜するには、高分子材料との複合化が必要である。この複合体に、CNTのキャリア移動を促進するパラジウムナノ粒子(Pd NP)や、高分子錯体ナノ粒子(nano-PETT)を添加した複合膜の熱電特性を測定した。熱電材料の性能は、熱起電力を示すゼーベック係数S、導電率σから求められる熱電出力因子PF (PF=S2σ)で評価した。特にnano-PETTは、SGCNTの分散性を向上させる作用があり、緻密なCNTのネットワークを形成することによって、大幅な電気伝導率の向上が得られた。高価で性能の高いArc-CNTを用いたnano-PETT三元複合膜のPFが58.6 μW m-1 K-2であるのに対して、SGCNTを用いた系は、86.6 μW m-1K-2と同等以上の複合材料の開発に成功した。スーパーグロース法で作られたSGCNTと汎用性高分子および、高分子錯体ナノ粒子(nano-PETT)の三元複合膜で、高い成膜性を示した。この有機熱電材料の熱電特性は、昨年度の系よりも大幅な電気伝導率の向上が得られ、熱電出力因子PFが格段に向上した。熱電変換デバイスは、p型とn型の半導体の両方の利用が好ましいとされている。しかし、キャリアが電子であるn型の有機半導体は、一般に空気中で酸化されやすく、報告が少ない。

そのため、n型で空気や熱に安定な実用的有機熱電変換材料が求められている。我々は、CNT/ヒドラジン誘導体/高分子複合膜を調製し、空気下で安定なn型の薄膜材料の開発を検討した。CNTとヒドラジン誘導体を、N-methylpyrrolidone溶媒中で混合し、石英基板にキャストをして薄膜化した。熱電材料の出力因子であるPFは、ゼーベック係数S、導電率σから求められる。ドーピングをしていないCNT膜は、ゼーベック係数が50.9 μV/Kと正の値でp型を示す。これに対して、hydrazine hydrate (HH)を添加するとn型となった。しかし、このCNT/HH複合膜は空気中で不安定で、3日後にn型からp型に変化した。ヒドラジンの効果を持続させるため、各種汎用性高分子とのハイブリッドを行った。その結果、CNT/HH/poly(vinyl chloride) (PVC)は、空気下でゼーベック係数の負の値を16日間維持することが可能となった。これは、PVCの酸素透過率が低いため、HHの脱離を抑制しているものと思われる。さらに、ヒドラジン誘導体を種々変化させて熱電特性の変化を評価した。CNT/1,2-diphenylhydrazine/PVC複合膜は、80°C空気下でも比較的安定的で、ゼーベック係数は一か月間空気下で放置後も、負の値を示した。これは、1,2-diphenylhydrazineの芳香環がπーπ相互作用によりCNTに強く物理吸着しているためと思われる。低温排熱の有効利用法の一つとして、熱から電力を取り出す熱電変換技術が期待されている。本研究では、一次元ナノ材料としてスーパーグロース法で作られたSGCNTと種々の導電性ナノ錯体を用いた複合材料の熱電特性について検討した。汎用性高分子のポリ塩化ビニル(PVC)は優れた製膜性を持つ一方で、絶縁体であるため導電性を低下させる。この複合体に、CNTのキャリア移動を促進するパラジウムナノ粒子や、高分子錯体ナノ粒子を添加した複合膜の熱電特性を測定した。導電性のあるナノ粒子を添加することで、複合膜の電気伝導率が向上した。これは、導電性ナノ粒子によってSGCNTのキャリア移動が促進されたためである。本系で用いたPVCは耐熱温度が低く、長期間高温での使用が期待できない。そこで、耐熱性の高い高分子を用いハイブリッド熱電変換材料の創製を目指す。1)本系で用いた汎用性高分子は耐熱性が低く長期間高温での使用が期待できない。来年度は、耐熱性高分子を用いハイブリッド熱電変換罪障の創製を目指す。2)熱電変換デバイスは、p型とn型の半導体の両方の利用が好ましいとされている。しかし、キャリアが電子であるn型の有機半導体は、一般に空気中で酸化されやすく、報告が少ない。最終年度はn型有機熱電変換材料についても取り組む。超分子化学平成27年度5月に、新エネルギー・産業技術総合開発機構の「低炭素社会を実現するナノ炭素材料実用化プロジェク」:スーパーグロース法単層CNTを用いた有機熱電変換素子の開発(中核機関日本ゼオン)に、研究分担者として平成27ー28年度参画させて頂くこととなり、試薬や実験器具など共通できるところがあり、予算の繰り越しを行った。
タウレプトンをプローブとする新物理探索

本研究では、世界最高輝度を誇るKEKBファクトリー実験を40倍に増強したスーパーBファクトリー実験にむけ、我々が独自に開発したTOP粒子識別装置の技術確立を達成するとともに、名古屋大学データ解析装置を増強して大量のデータ解析やシミュレーション事象の生成が可能な環境を構築し、いち早く新物理を発見できる体制を整えること、これにより、タウLFV崩壊や、B中間子タウオニック崩壊の測定から、TeV領域の新物理探索を進めることを目指している。TOP検出器については、既にインストールを完了したTOP検出器の読み出し回路ファームウェアのデバッグ作業、時間測定パラメータや光センサーのゲイン較正パラメータの綿密な調整を薦め、宇宙線統合試験による性能検証を行なった。その結果、宇宙線トラック通過時に発生したチェレンコフ光のリングイメージを確認するとともに、ほぼ予想通りの性能が得られることを確認した。Belle IIデータ解析のGRID計算機環境については、昨年度に当初目標の7.25k HEPSpecを達成していたが、H29年度には更にCPU 96コアを増強し、その結果として計算能力が7kHepSpecから9.5kHepSpecまで向上した。その結果、高効率かつ安定にシミュレーションデータの生成が進んでいる。また、Belle IIコンピューティングシステム監視システムの開発を薦めた。物理解析では、昨年度に国際会議で口頭発表を行ったBelle実験全データを用いたB→D*τν崩壊の分岐比とτレプトンの偏極度の世界初測定結果を投稿論文にまとめ発表した。また、Belle II実験に向けて、Bタウオニック崩壊やレプトンフレーバーを破るタウ崩壊に関するスタディーを進めた。Belle II実験に向けて建設を進めたTOPカウンターは、名古屋大学で原理考案し、15年以上をかけて開発してきた独自の新型検出器であり、その完成を達成できたことは大きな成果である。今後検出器の詳細な較正作業で性能を引き出してゆく。また、名古屋大学タウレプトンデータ解析室のグリッド計算機資源の補強により、Belle IIのシミュレーションデータ生成も順調に進んでおり、Belle II実験への準備研究が順調に進んでいる。物理解析においては、Belle実験の全データに新しい解析手法を適用して、B→D*τν崩壊の新しい結果を得ることができた。加速器計画の遅れによってBelle II実験のデータを得ることは未だできていないが、新しい解析手法の導入によって、既存のBelle実験データかた予想を上回る精度の結果が得られたことや、測定が難しいと考えられていたτ偏極度の測定が可能となったことは大きな成果である。この結果についてH29年度に発表した論文の被引用数が既に100を超えていることはそのインパクトの大きさを示している。我々の研究の実績が評価され、名古屋大学研究大学強化推進事業として、飯嶋を代表とする「重フレーバー素粒子物理学国際研究ユニット」が設置され、実際の拠点形成が進みつつある。この点は予定以上の成果と言ってよい。H30年度にはSuperKEKB/Belle II実験の衝突実験が始まる。TOPカウンターについては、ビーム衝突実験に対応できる読み出しファームウェアのデバッグを進める。また、初期衝突データを用いてTOP検出器の詳細な較正作業を進めるとともに、粒子識別性能をミューオン対生成反応や、D中間子のKπ崩壊などを使って検証し、デザイン通りの性能が得られていることを確認する。H29年度までに増強が進んだBelle II GRID計算機によりシミュレーションデータを生成し、Belle II実験での物理解析のスタディーを進め、粒子識別アルゴリズムや、B中間子生成タグ手法の改良などの解析ツールの整備を進めてゆく。以上をふまえて、本研究が最終的に目指しているBelle II実験でのタウオニック崩壊やレプトンフレーバーを破るタウ崩壊の測定について、感度改良を検討する。また、本研究の関連する話題として、電子-陽電子衝突断面積の精密測定についてもスタディーを進める。この測定は、標準理論からのズレが報告されているミューオンの異常磁気能率の測定に重要なインプットとなる。タウオニック崩壊やレプトンフレーバーを破るタウ崩壊とこのミューオンの異常磁気能率の相関によって、新物理の模型に迫ることも可能となる。理論研究者とも協力して、こうした測定結果から物理を引き出す手法についても考究を進めたい。本研究では、世界最高輝度を誇るKEK Bファクトリー実験を40倍に増強したスーパーBファクトリー実験において、タウレプトンに注目した独自の研究を推進する。そのために、我々が独自に開発し建設を進めてきたTOP粒子識別装置の性能を極限まで引き上げその技術確立を達成するとともに、名古屋大学のデータ解析装置の能力を増強して(CPU30倍、Disk容量15倍)、大量のデータ解析やシミュレーション事象の生成が可能な環境を構築し、いち早く新物理を発見できる体制を整える。H26年度においては、本研究をハードウェア面で支えるTOP検出器の確立と大量のデータ解析処理を可能とするGRID計算機環境の強化、スーパーBファクトリーにおける物理解析テーマとデータ解析手法の考究を進めた。TOP検出器ついては、その高い粒子識別性能を引き出すために、光検出器ゲイン等の運転条件の最適化や入念な検出器較正作業とともに、TOP検出器実機モジュールの製作手法の詳細を決め、第1モジュールに製造を完了した。スーパーBファクトリー実験で得られる大量データの処理には、高速ネットワークで繋がれた国内外の主要研究機関計算機を使った分散処理が必須であり、研究期間内に順次計算機増強を行う。平成26年度においては、第1回目のCPUの調達を行い、既存計算機の5倍のCPUを確保した。さらに、タウレプトンをプローブとした新物理探索の具体例として、B中間子のタウオニック崩壊を取り上げ、スーパーBファクトリー実験で得られる荷電ヒッグス粒子探索感度について、様々な新物理モデルから考察を行った。

本研究では、世界最高輝度を誇るKEK Bファクトリー実験を40倍に増強したスーパーBファクトリー実験において、タウレプトンに注目した独自の研究を推進する。平成27年度においては、以下の成果が得られた。【物理解析】タウレプトンを終状態にもつB中間子の崩壊(タウオニック崩壊)に関して、Belle実験の全データを用いて、セミレプトニックタグ手法という新手法を用いたB→D*τν崩壊の崩壊分岐比の測定結果を発表した。一方、Belle II実験に向けたタウ崩壊の研究では、約1/ab相当のシミュレーション事象を用いて、kaon検出時にpionによる背景事象が深刻になる解析ではS/N比がBelle I実験に比べ1.52倍程度向上することを見た。【TOP検出器】Belle-II測定器に必要な16台のTOPカウンターの建設を行った。MCP-PMTの調達を完了するとともに、将来に向けて高い放射線耐性をもつMCP-PMTの製造手法を確立した。約250cm長の石英輻射体を製作するうえで必要な石英接着ステージを開発し接着作業をほぼ完了した。輻射体をハニカムパネルで製作した支持構造体に封入して15台の測定器を製作し、レーザーパルスや宇宙線を用いてデータ取得を行い、性能評価できたものをBelle-II測定器にインストールを行った。【データ解析装置】計算機では、CPUを2.1倍に増強した。Disk記憶容量は200TBを維持している。2015年夏から約半年間にビーム状況によるバックグラウンドを考慮した本格的なMCサンプルの生成を開始し、名古屋大学では、イベント数にしてO(10^9)、積分ルミノシティ換算で300/fb相当のMCサンプルを生成し、実際の環境により近い解析が可能になった。また、計算ノードの負荷試験ベンチを構築した。物理解析において、B→D*τν崩壊の崩壊分岐比のセミレプトニックタグ手法を用いた新しい結果が得られたことは今年度の著しい成果と考えている。この崩壊については、先行研究で標準理論の予想値よりやや高い測定結果が報告されていたが、新しく得た結果はこのズレの確度を高めるものとして注目された。TOP検出器に関しては、本研究によってTOP実機モジュールの製作をほぼ完了することができた。これは、10年以上にわたって名古屋大学で進めてきた開発研究がようやく本実験で使用される検出器として実現したもので、大きなマイルストーンの達成である。データ解析装置については、許される予算の範囲で可能な限りのグリッド計算機補強を行い、Belle II実験のモンテカルロ事象の生成を進めることができた。
実験及び解析に基づく新たな木材-鋼ハイブリッド構造システムの提案

研究者らがこれまでに提案・報告している鋼材と集成材のハイブリッド木橋の構造については、近年わが国で期待されている木造建築物の中高層化に対しても実用可能な技術であるが、鋼材と木材の荷重伝達機構のメカニズムなどハイブリッド構造システムとして構造特性については詳細な評価がなされていない。18年度には有限要素法解析を用いた構造解析による検証を行うことを目的に、汎用有限要素解析ソフトANSYSおよび解析用のPCを購入し、研究者らが行ったハイブリッド木橋に対する実験結果との詳細な比較検討を行った。鋼材および木材の弾塑性状態を考慮した非線形解析の結果は、従来の梁理論による解析結果と比較して、実験値との適合性が良く、鋼と木材のハイブリッド構造に対する適切な解析モデルについての有益な知見が得られた。なお、これらの研究成果は、18年度にアメリカ合衆国ポートランドで行われた木質構造世界会議、19年度に第6回土木学会木橋技術に関するシンポジウムや広島大学で行われた土木学会平成19年度全国大会において発表した。木材高度加工研究所では、平成18年度より文部科学省事業である産学官連携都市エリア事業に取り組んでおり、建築・土木分野における木材利用を目的としたハイブリッド構造に関する研究を進めている。土木分野においては、木橋や木製ガードレールへのハイブリッド構造の採用、建築分野においては耐火性能を付与した木質中高層建築物へのハイブリッド構造の採用に関する検討を行っており、本研究の成果が活かされている。こうした研究事業とも連携しながら、平成19年度には新たなハイブリッド構造の有限要素法解析を行った上に、防耐火委員会に参加して建築構造へのハイブリッド構造の実用可能性について検討を行った。したがって、18年度にはFEM(有限要素法)解析を用いた構造解析による検証を行うことを目的に、汎用有限要素解析ソフト(ANSYS)および解析用のPCを購入し、研究者らが行ったハイブリッド木橋に対する実験結果との詳細な比較検討を行った。なお、これらの研究成果は、アメリカ合衆国ポートランドで行われた木質構造世界会議(WCTE2006)や土木学会年次学術講演会、第6回土木学会木橋技術に関するシンポジウムにおいて発表した。こうした研究事業とも連携しながら、平成19年度にはFEM解析による伝熱解析などにも取り組み、耐火試験との比較評価を行うなど、建築構造へのハイブリッド構造の実用可能性について検討を行いたい。
新規神経回路創出のための分子基盤の解明

Six1/Six4二重欠損マウス神経管内には、本来存在しない知覚神経様の細胞が出現する。これは魚類や両生類の神経管内に生じるRohon-Beard(RB)細胞と呼ばれる一次知覚神経に極めて近い存在であった。アフリカツメガエルの発生過程では、RB細胞から髄外の脊髄神経節へと切りかわるが、Six1はその時期に発現が開始し、切換を担っていることが明らかになった。羊膜類の脊髄神経節ではその発生の初期からSix遺伝子が発現していることから、Six遺伝子のヘテロクロニックな発現が脊索動物一次知覚神経進化の鍵となっている可能性が示唆された。Six1/Six4二重欠損マウスにおけるRB様細胞の解析Six1/Six4二重欠損マウス胚では、神経管内に異所的に知覚神経様の細胞が出現する。その細胞では、魚類や両生類の幼生期神経管内に生じる一次知覚神経細胞(RB細胞)のマーカーであるTlx3やKv1.1が陽性であった。また、逆行性トレーサーによる標識実験から、その細胞が神経管の中から外に神経突起を伸ばしていることが明らかとなった。さらに、cre-loxシステムを用いた解析から、その細胞が神経堤細胞由来であることが強く示唆された。Six1/Six4二重欠損マウスの表現型回復実験マウス胚体幹部において、Six遺伝子は神経堤細胞のみならず間充織や筋肉にも発現が認められる。神経管内に異所的に生じた細胞が、神経堤細胞そのものに発現しているSix遺伝子の欠損によるものなのか否かを明らかにするため、Six1/Six4二重欠損マウスにおいて神経堤細胞特異的にSix1を強制発現させ、表現型の回復を試みた。結果、異所的に生じた細胞が有意に減少したことから、正常発生においては、神経堤細胞に発現しているSix1が神経管内に一次知覚神経を生じさせることを阻害していることが示唆された。両生類一次知覚神経細胞におけるSix遺伝子発現の解析及び過剩発現の影響両生類アフリカツメガエル胚のRB細胞や脊髄神経節神経細胞におけるSix遺伝子の発現を詳細に観察した。RB細胞ではその発生の後期、細胞死に先行してSix1が発現するが、脊髄神経節では哺乳類や鳥類と同様にその発生初期からSix1を発現していた。そこで、アフリカツメガエル胚の予定一次知覚神経領域に本来の発現開始時期よりも早くSix1を強制発現させたところ、RB細胞の発生プログラムを阻害し、同時に脊髄神経節様の神経細胞を本来の発生よりも早期に生じさせた。鳥類における神経堤細胞の解析、RB細胞の探索と解析、内在性Six遺伝子の抑制発生中の鳥類・ニワトリ胚脊髄神経節におけるSix遺伝子の発現を明らかにした。Six1遺伝子、Six4遺伝子は共に脊髄神経節発生の初期から発現しており、Six1遺伝子に関しては本研究室で作製されたニワトリSix1を特異的に認識する抗体と、神経細胞のマーカーであるIslet1/2、グリア細胞のマーカーであるSox10に対する抗体との多重染色により、Six1が神経細胞の系譜で発現していることが明らかになった。ニワトリ脊髄神経節発生におけるSix遺伝子の発現の時期・場所がマウスと酷似することから、羊膜類の脊髄神経節発生におけるSix遺伝子の役割が保存されている可能性が示唆された。また、ニワトリ胚にin ovoエレクトロポレーション法を用いてsiRNAを導入し、神経堤細胞特異的にSix遺伝子の発現を抑制することが出来た。得られた表現型とSix1/Sixs4二重欠損マウスの表現型とを比較し、Six遺伝子機能の共通点と相違点の検討を続けている。進化に関与していると考えられるSix遺伝子シス制御配列の探索Six遺伝子の発現開始時期がマウスとアフリカツメガエルで異なっていることの原因を明らかにするため、マウス脊髄神経節におけるSix1遺伝子発現を司ると考えられるシス配列とアフリカツメガエルの相同配列の活性を比較した。どちらの配列も発生中のアフリカツメガエル胚脊髄神経節で活性を示したが、RB細胞の発生過程においてはマウスのシス配列のみに活性が観察された。これによって、単一のエンハンサーの変化によるSix遺伝子の早期発現の獲得が一次知覚神経進化の鍵となった可能性が示唆された。
Bi系酸化物超伝導体の異常なTcの変化の機構と磁束侵入度の異方性の研究

1)3種のBi系酸化物超伝導体について高温からのクエンチとフェノ-ル処理が超伝導転移温度(Tc)に及ぼす影響を調べた。Bi2201相のTcはクエンチにより6Kから17Kに上昇し、転移開始温度は60Kに達することがわかった。同様に、Bi2212相のTcは69Kからは96Kに上昇した。Bi2223相のTcはクエンチ温度650°C以下で110Kのままである。Bi2201相とBi2212相のフェノ-ル処理でも同程度のTcの上昇がみられた。2)Y系酸化物超伝導体の高調波帯磁率の実験と理論計算の比較から多結晶試料のグレ-ン間の結合は超伝導から見ると第2種超伝導に相当することを明らかにした。3)ホ-ルとスピンが相互作用するはCuO_2面の超伝導モデルを提案しホ-ル濃度の関数として相図を描いた。Cuスピンのドメ-ン構造が超伝導と磁性に本質的役割を果たすことを指摘した。
脱原発後のドイツ原発立地自治体の地域創生を志向するアクター分析

本年度は旧東ドイツ地域の脱原発後の跡地開発をめぐって、新聞記事や立地自治体であるルブミンの行政資料の収集および利害関係者への聞き取り調査を計3回(2018年6月、11月および2019年3月にそれぞれ2週間程度)行なってきた。その結果、次の2点が明らかとなった。1点目は、国営の原発解体企業EWN社とルブミンを含めた周辺3つの自治体が協働した跡地への再開発計画が国策的に推進されていったことである。東西ドイツ統一・原発停止によって大規模な経済的・社会的影響を受けたルブミンでは、統一直後からすでに旧グライフスヴァルト原発跡地への新たな雇用創出が喫緊の課題となっていた。この原発跡地は複数の自治体の境界に位置していたことから、自治体間でが跡地開発の指針を協働して決定することが取り決められた。その結果、「エネルギー・テクノロジー拠点組合」と呼ばれる組織が設立され、地区詳細計画が策定されていった。2点目は、廃炉後の跡地開発、特に石炭発電所の誘致を巡り住民が二分され社会関係が悪化したことである。2000年の2月に公表されたEWN社・目的組合による跡地開発計画を争点に、ルブミンでは大きく2つの住民層に別れた。1つは、開発を支持するルブミン内の地域経済に利害関係を持つ住民層(Lubminer)であった。もう1つは、東西統一後にルブミン近郊の都市部から移住してきた住民層(Greifswalder)であった。前者の住民は、産業振興による地域活性化・大規模産業との共存を求め開発を支持し、後者の住民は、良い住環境・大規模産業依存からの脱却を求め、その多くが住民運動を展開した。これらの成果の一部は、2018年7月の名古屋大学社会学会にて、「ドイツにおける原発停止後の産業復興ー1990-2004年の原発立地自治体ルブミンを事例に」という題目で報告した。本年度も昨年度に引き続き、旧東ドイツ地域の元原発立地自治体においてフィールドワークをおこない聞き取り調査や参与観察等により着実にデータを収集し、当該地域のリアリティを明かにしつつあるものの、収集したデータの分析が遅れており、それゆえ成果の公表も、2018年7月の名古屋大学社会学会にて、「ドイツにおける原発停止後の産業復興ー1990-2004年の原発立地自治体ルブミンを事例に」という題目の口頭発表一本にとどまっている。このため、自己点検による評価を「やや遅れている」と判断する。次年度も引き続きドイツにて現地調査を進める。現地調査は2019年8月、12月に2週間程度現地調査を行なう予定である。調査内容としては、エネルギー開発に関わる州行政担当者、原発の解体・跡地開発を指揮するEWN社の責任者、原発跡地に誘致された企業担当者への聞き取りや1990年代から現在までの町議会の議事録を収集することで、廃炉後約30年に及ぶ原発立地自治体および原発跡地の長期的な産業立地過程を網羅する。引き続き住民への聞き取りを継続し、跡地開発を争点に開発を支持する/支持しない住民の意識や態度を把握することで、跡地開発と地域社会の関係性を捉える。加えて、元原発労働者や住民にライフヒストリーの聞き取りを併せておこなうことで、東西ドイツ統一後の政治・社会・経済へのドラスティックな変動を経験した旧東ドイツ原発立地自治体特有の経験をまとめていきたい。平成29年度は事前調査および本調査としてドイツでフィールドワークを2度おこなった。具体的には以下のとおりである。予備調査(1月4日から1月21日)では、原発立地自治体ルブミンの地域構造・産業構造・経済構造を明らかにすることを目的とした。まず、ルブミン市内の図書館や、近隣都市であるグライフスヴァルトの総合大学で、周辺地域の歴史・産業や旧グライフスヴァルト原発に関する文献を収集している。それらのデータから、旧東ドイツ時代のルブミンは資源が乏しい過疎地域であったこと、原発停止後のルブミンで地域振興策として砂浜資源を生かした観光地化が進んだことが明らかになった。本調査(3月16日から3月31日)では、旧グライフスヴァルト原発の原子炉解体事業者を中心に、企業としての取り組みや近隣地域との関係を明らかにすることを目的とした。具体的には原子炉解体事業者のInformationszentrum(情報センター)に赴き、展示されている資料の撮影や冊子の収集をおこなった。アーカイブ使用の許可を得た後は、原発建設時から完成までの写真資料、1990年代の新聞資料を収集している。他にも、原子炉見学ツアー兼講演で使用されたプレゼンテーションのパワーポイントや映像資料をはじめ、企業活動やリスクコミュニケーションに関する内部資料も収集することができた。加えて、広報部部長と職員にも企業の取り組みについての聞き取り調査を行った。収集したデータから、廃炉行程や現在までの作業進度の説明、廃炉や中間貯蔵施設が持つ放射能リスクへの事業者の対応、原発跡地の再開発に向けて目的組合(Zweckverband)が設立され自治体と原発解体事業者とを繋ぐ役割を果たしてきたことなどを、明らかにすることができた。本年度の調査で得られたデータの一部は平成30年度におこなわれる名古屋大学社会学会、環境社会学会自由報告にて報告予定である。理由:本研究課題を達成するために、申請時に設定していた調査対象地であった原発立地自治体であるビブリス/ブルンスビュッテル/シュタードランドを変更した。このため、調査、分析、成果の公表が遅れている。

調査対象を変更した理由は、3地域とも2011年にドイツ政府のエネルギー政策の転換を経て原発が停止した地域であるため、短・中期的な復興過程を捉えることはできるものの、長期的な復興プロセスを捉えることができないと考えたためである。そこで、新たな調査対象地としては、東西ドイツ統一を機に原発が停止した旧東ドイツ地域に位置する原発立地自治体ルブミンを設定した。ルブミンを研究対象にすることで、原発停止後から今日までの約30年に及ぶ長期的な視点から、経済基盤の消失・政治イデオロギーの転換を同時に迫られ、且つ多様なアクターが関係すると予想される地域の復興プロセスを明らかにすることができると考える。本年度は旧東ドイツ地域の脱原発後の跡地開発をめぐって、新聞記事や立地自治体であるルブミンの行政資料の収集および利害関係者への聞き取り調査を計3回(2018年6月、11月および2019年3月にそれぞれ2週間程度)行なってきた。その結果、次の2点が明らかとなった。1点目は、国営の原発解体企業EWN社とルブミンを含めた周辺3つの自治体が協働した跡地への再開発計画が国策的に推進されていったことである。東西ドイツ統一・原発停止によって大規模な経済的・社会的影響を受けたルブミンでは、統一直後からすでに旧グライフスヴァルト原発跡地への新たな雇用創出が喫緊の課題となっていた。この原発跡地は複数の自治体の境界に位置していたことから、自治体間でが跡地開発の指針を協働して決定することが取り決められた。その結果、「エネルギー・テクノロジー拠点組合」と呼ばれる組織が設立され、地区詳細計画が策定されていった。2点目は、廃炉後の跡地開発、特に石炭発電所の誘致を巡り住民が二分され社会関係が悪化したことである。2000年の2月に公表されたEWN社・目的組合による跡地開発計画を争点に、ルブミンでは大きく2つの住民層に別れた。1つは、開発を支持するルブミン内の地域経済に利害関係を持つ住民層(Lubminer)であった。もう1つは、東西統一後にルブミン近郊の都市部から移住してきた住民層(Greifswalder)であった。前者の住民は、産業振興による地域活性化・大規模産業との共存を求め開発を支持し、後者の住民は、良い住環境・大規模産業依存からの脱却を求め、その多くが住民運動を展開した。これらの成果の一部は、2018年7月の名古屋大学社会学会にて、「ドイツにおける原発停止後の産業復興ー1990-2004年の原発立地自治体ルブミンを事例に」という題目で報告した。本年度も昨年度に引き続き、旧東ドイツ地域の元原発立地自治体においてフィールドワークをおこない聞き取り調査や参与観察等により着実にデータを収集し、当該地域のリアリティを明かにしつつあるものの、収集したデータの分析が遅れており、それゆえ成果の公表も、2018年7月の名古屋大学社会学会にて、「ドイツにおける原発停止後の産業復興ー1990-2004年の原発立地自治体ルブミンを事例に」という題目の口頭発表一本にとどまっている。このため、自己点検による評価を「やや遅れている」と判断する。次年度以降もドイツで本調査を進める。具体的には、ルブミンをはじめとするドイツの原発立地自治体を対象に、原発が停止したことによる当該地域への影響と原発跡地利用の展開過程を明らかにするため、引き続き資料収集を進める。
ゴンドワナ超大陸地殻の炭素貯蔵庫としてのグラファイト

平成17年度マダガスカルと、南インドにおいて得られた試料から、大変に興味深い結果を得ることができた。この地域は、ゴンドワナ超大陸の一部で炭素の地殻とマントルのソースを研究するのに適当な地域である。マダガスカルのAntsirakambo鉱山でに採取されたカルクシリケイト質片麻岩とそれを貫く優白色花崗岩脈に含まれるグラファイトの結晶成長とその起源を明らかにするために、石墨結晶の微少炭素同位体の精密測定、異なった形態のグラファイト結晶のラマンスペクトルを測定した.カルクシリケイト片麻岩中のグラファイトはほぼ自形を示し,ラマンスペクトルは,オーダード結晶を示すスペクトルのみからなり,花崗岩脈中のグラファイトは自形を示す結晶の表面に細粒グラファイト結晶の集合体であるスケルタルグラファイトが見られ、ディスオーダースペクトルが特徴的に見られた.炭素同位体の結果から、カルクシリケイト片麻岩のグラファイトは-13.8‰,カルサイトは-10.3‰を示し,それぞれ非常に一定値を示した.この事は,グラファイトと共存するカルサイトが炭素同位体平衡の関係にあることを示し,同位体地質温度計を適用すると変成温度は,約760°Cであると見積もることができた。また,産状から,それぞれの炭素の起源は,有機物(約-26‰)と海洋起源炭酸塩(約0‰)と考えられるが,広域的な石灰岩のスカルン化を伴う変成作用を受けて現在のグラファイト(-13.8‰),カルサイト(-10.3‰)に変化したと考えられる.花崗岩脈のスケルタルグラファイトだけからなる試料の炭素同位体比は-15.5‰,自形を示す結晶の表面にスケルタルグラファイトが成長しているものの全体の平均値は-12.9‰で、同位体的累帯構造の平衡関係を調べたところ,明瞭な累帯構造を示しコアからリムに向かって3.2‰も軽くなっていることが分かった.これらの炭素安定同位体比の結果から,自形グラファイトとスケルタルグラファイトは形成時期が異なり,スケルタルグラファイトは二次的に形成されたことを示唆している.ほかに、46次の南極調査に参加し、石墨試料の同位体研究を行い、堆積起源の変成岩では、南インドのデーターと比較できる結果を得て、東ゴンドワナの断片において、炭素から見た地殻の進化を議論できるところに進展し、近々、公表される予定である。平成15年度科学研究費補助金の目的に沿い,南インド・マダガスカル・南アフリカにおいて、変成岩に関る石墨・その他の炭酸塩鉱物の産状調査・試料を採集しました。南、インド変成帯での石墨は、生物起源やマントル起源のさまざまな起源の炭素で構成されていると考えられています。炭素同位体比の結果から、生物起源の値(-30‰)からマントル起源の重い値(-5‰)まで、広い範囲の値を得た。その理由は、石墨を含んだ泥質片麻岩が部分融解するときに炭素同位体比の分配によると考え、現在その分配過程について、研究を行っています。もうひとつの結果として、石墨(2x0.8cm大)の単結晶内では、流体から結晶が成長していく過程における、炭素同位体の分配の記録を見つけることができました。結晶は、(0001)面に平行にスパイラルグロウス過程に従って成長をはじめ、次の層が順に重なっていくと考えています。現在は東ゴンドワナ超大陸地殻のさまざまな地域において石墨による研究を進めています。平成16年度前半では、本研究計画で示した研究目的の多くを達成することができた。それらは以下のようなものである。部分溶融時における、グラファイト中の炭素同位体の変化を知るために、スペインEl Joyazo地域のメタペライト捕獲岩の研究を行った。予察的結果からは、閉鎖系における溶融時では、単一の捕獲岩中の炭素同位体比が一定であることが明らかとなった。一方、南インドにおけるミグマタイト中のグラファイトの炭素同位体比はさまざまな値をとり、レンジも広いことがわかった。これらの岩石における炭素同位体に関しては、今後さらに分析を行う予定である。さらに、南インドのマデゥライブロックから産したグラファイトからも新たなデータを得ることができ、下部地殻中の炭素同位体値において不均質があることが明らかとなった。また平成16年度後半では、申請者は南極観測第46次隊に参加し、詳細な野外地質調査から、グラファイトのさまざまな産状を見出すことができた。南極東部におけるこれらグラファイトの産状は、スリランカや南インド、マダガスカルですでに観察されるものと類似することから、岩石の特徴や成因においても関連がある可能性が高いことが明らかとなった。これらを踏まえ、次年度においては、グラファイトの同位体比の変化を産状との対応を考慮に入れながらさらに追求し、そこから地殻深部における炭素同位体の移動・循環のプロセスを解明したい。マダガスカルのAntsirakambo鉱山でに採取されたカルクシリケイト質片麻岩とそれを貫く優白色花崗

岩脈に含まれるグラファイトの結晶成長とその起源を明らかにするために、石墨結晶の微少炭素同位体の精密測定、異なった形態のグラファイト結晶のラマンスペクトルを測定した.カルクシリケイト片麻岩中のグラファイトはほぼ自形を示し,ラマンスペクトルは,オーダード結晶を示すスペクトルのみからなり,花崗岩脈中のグラファイトは自形を示す結晶の表面に細粒グラファイト結晶の集合体であるスケルタルグラファイトが見られ、ディスオーダースペクトルが特徴的に見られた.炭素同位体の結果から、カルクシリケイト片麻岩のグラファイトは-13.8‰,カルサイトは-10.3‰を示し,それぞれ非常に一定値を示した.この事は,グラファイトと共存するカルサイトが炭素同位体平衡の関係にあることを示し,同位体地質温度計を適用すると変成温度は,約760°Cであると見積もることができた。また,産状から,それぞれの炭素の起源は,有機物(約-26‰)と海洋起源炭酸塩(約0‰)と考えられるが,広域的な石灰岩のスカルン化を伴う変成作用を受けて現在のグラファイト(-13.8‰),カルサイト(-10.3‰)に変化したと考えられる.花崗岩脈のスケルタルグラファイトだけからなる試料の炭素同位体比は-15.5‰,自形を示す結晶の表面にスケルタルグラファイトが成長しているものの全体の平均値は-12.9‰で、同位体的累帯構造の平衡関係を調べたところ,明瞭な累帯構造を示しコアからリムに向かって3.2‰も軽くなっていることが分かった.これらの炭素安定同位体比の結果から,自形グラファイトとスケルタルグラファイトは形成時期が異なり,スケルタルグラファイトは二次的に形成されたことを示唆している.ほかに、46次の南極調査に参加し、石墨試料の同位体研究を行い、堆積起源の変成岩では、南インドのデーターと比較できる結果を得て、東ゴンドワナの断片において、炭素から見た地殻の進化を議論できるところに進展し、近々、公表される予定である。
海外生産拠点で活躍できる生産技術者・保全要員の育成課題と技術移転

海外生産拠点では設備の高度化・生産革新を漸進的に進めているので、生産技術・保全部門の強化が重要な経営課題である。時間はかかるが、現地人の生産技術者や保全要員を育成し現地化を積極的に進めないと、高コスト構造を解消するのは難しい。しかし、日本人スタッフが完全に抜けてしまうと、高品質の維持や継続的な改善活動を展開していくことが難しいのも現実である。本研究では、自動車組立A社、自動車部品X社、Y社、Z社の生産技術者・保全担当者で海外赴任を経験した方に対し半構造化面接調査を実施し、海外で活躍できる人材の育成について検討した。研究成果として、類型化されたCDPの提示と技術移転の課題を示すことができた。製造業の海外生産が急速に拡大してきたが、現地での人件費の高騰が進み、現地工場の設備の自動化率も高くなっており、現地人材への生産技術・保全作業の技術移転が急務である。そこで、本研究では、海外生産拠点で活躍している日本人生産技術者・保全作業者に注目し、彼らの職務要件を明確化したうえで、それまでのキャリアを類型化し、それを参考に後継者のCDP(Career Development Program)のあり方を検討する。平成25年度の研究では、海外生産で先行している企業を訪問し、生産技術者、保全要員の育成にについて、人事部門、研修・生産技術部門でのインタビュー調査を実施した。プリスタディとして実施した2社の事例については下記の事例報告にまとめた。また、その後、自動車部品X社と総合電機Y社で事例調査を実施し、報告書を作成中である。トヨタ自動車の例では、海外生産拠点が50を超えるが、海外派遣者は内部育成のベテランである。なかでもトヨタ工業学園卒業者で海外赴任している人は多い。海外生産拠点への技術移転は現地採用リーダーの日本での研修と日本人テクニカル・アドバイザ一の現地への配置による。生産立ち上げの段階では何十人もが現地に出向いて支援するが、ある程度軌道に乗ると、日本で係長、組長クラスの方が3年ローテーシヨンで現地に赴任している。将来の海外要員を意識して、認定訓練校生の段階から海外ホームスティを義務づけるなど国際感覚の醸成にも力を入れている。製造業の海外展開が本格化し、グローバルなオペレーションが本格化している。しかしながら、人件費の高騰や生産品目の高度化もあって、現地工場の生産ラインの自動化が進み、労働装備率も高まっている。そのため、不良率の低減、設備稼働率の向上が現地工場の生産性を大きく左右することになる。ところが、現地生産の拡大スピードに、生産技術分野のローカルスタッフの育成が追いついておらず、母工場からの日本人スタッフの応援や出向によりトラブル対応をしており、日本人スタッフがなかなか抜けられないのが実態である。平成26年度の研究では、本格的にグローバル展開をして、海外生産をおこなう自動車部品X社の米国子会社およびインドネシア子会社の各工場で活躍する生産技術者、保全スタッフに対して、事前に用意した質問項目にしたがい、個人別に面接調査を実施し、その結果のとりまとめを進めた。また、三菱電機(株)生産技術センター、人材開発センターにて、生産技術者、保全担当者の新人から中核人材にまでの育成の制度的な枠組み、配属後のOJTを含めた人材育成の仕組みについて、管理者等への面接をもとに事例報告として下記の『法政大学キャリオアデザイン学会紀要』にとりまとめた。さらに、電機メーカーZ社の自動車関連部品の母工場の生産技術部門の責任者に海外派遣要員の育成の制度的な仕組みを伺い、そして、海外生産拠点に赴任した経験のある生産技術者と保全担当者各2名に対する集団面接を実施した。その結果はとりまとめ中である。各社とも、日本側の母工場で団塊世代が大量に引退したことに伴い中核的な生産技術者や保全スタッフの育成を強化する動きがみられる。今後ともグローバル生産を強化するためには、ローカルスタッフの育成とともに、海外工場で指導的立場で活躍できる中核人材の継続的な育成が人事上の重要な課題となるだろう。海外生産拠点で使われる生産設備は基本的には日本と同じ設備が使われているので、生産技術や保全担当のローカルスタッフの育成にあたっては日本の育成スタイルを踏襲する企業が多い。しかし、言語や生活習慣、教育水準、文化的な背景の違いから、日本のような育成しやすい環境が整っているわけではなく、日本人に代わって高度なレベルの職務がこなせるまでにローカルスタッフが成長するにはかなりの時間を要するのが現状である。そこで、母工場側からの生産技術、保全担当者が短期出張したり、3,4年間ほどの海外赴任でアドバイザーとして、ローカルスタッフの継続的に育成する形がとられている。平成27年度の研究では現地化が進んでいることで知られるタイの自動車組立A社、自動車部品X社、試作モデル製作Z社の3社に協力を求め、現地で活躍している保全担当者、生産技術者に事前に用意した質問項目に沿って答えてもらう半構造化面接調査を実施した。操業経験が長いこと、IMV(Innovative International Multi-purpose Vehicle)プロジェクトの中心的拠点であり、アジア域内での指導的役を担う工場になっていることからローカル人材が着実に育成されていた。また、日本国内で、自動車部品Y社の海外赴任経験のある生産技術者に対して同様の半構造化面接調査を実施した。英、米、中国工場などの赴任経験者であるが、英、米のスタッフの育成に苦労していることがうかがえた。これらの調査結果をもとに海外で活躍する保全担当者、生産技術者のキャリア類型を整理し,典型的なCDPの作成を試みた。

時間はかかるが、現地人の生産技術者や保全要員を育成し現地化を積極的に進めないと、高コスト構造を解消するのは難しい。しかし、日本人スタッフが完全に抜けてしまうと、高品質の維持や継続的な改善活動を展開していくことが難しいのも現実である。本研究では、自動車組立A社、自動車部品X社、Y社、Z社の生産技術者・保全担当者で海外赴任を経験した方に対し半構造化面接調査を実施し、海外で活躍できる人材の育成について検討した。研究成果として、類型化されたCDPの提示と技術移転の課題を示すことができた。時間的制約もあり、海外調査は自動車部品X社の米国とインドネシアのみであった。現地の生産ラインを見学して、現場での仕事ぶりを聞いた上で、現地で活躍する生産技術者、保全スタッフに個別にインタビューをしたのであるが、先進国と途上国では生産設備は高品質を維持するために、自動化のレベルもそれほど極端に異なるものではないが、現地人材の採用、育成の仕組みが国により異なり、違った意味で苦労をなさっていた。なかでもインドネシアでは企業内にフルタイムの1年間の教育訓練コースを設けて新卒者を対象に本格的な養成を始めていた。このような事情は現地に行ってみないとなかなか理解しがたい。Y社、Z社については国内調査のみにとどまったが、不明確な部分については平成27年度調査で補完する予定である。経営学平成27年度の研究では、平成26年度に実施したインタビュー調査の結果を速やかに整理し、海外生産拠点で活躍している生産技術者、保全スタッフに求められるスキル、知識、経験を整理し、能力要件を明確にした上で、CDP策定の具体化に取り組む。また、一部不明な点を補完するためにも、Y社、Z社に協力を求め、海外生産拠点での調査にもチャレンジする予定である。これらを踏まえて、本年度は最終報告書を作成する。プリスタディ2社の結果を踏まえて、国内調査を遂行中である。一部に遅れはあるがおおむね順調に進んでいる。自動車部品X社では約千人の保全要員が在籍しているが、うち7割は海外出張要員という。派遣期間は半年以内が圧倒的に多いのだが、3,4年間の出向者は40歳代が中心である。いろいろなケースがあり、簡単に類型化は難しい。実際に海外生産拠点で活躍している個人のキャリアをインタビューで明らかにする必要があるが、これについては帰国者にインタビューをするか、海外生産拠点に配置になっている方にインタビューすることになる。これについて平成26年度の研究に引き継いでゆきたい。海外調査が予定通り進まなかったため。平成25年度国内調査結果をさらに継続すると同時に、海外生産拠点に配属となっている方へのインタビュー調査を実施する。実際に経験してきた仕事内容、キースキル、現地で求められる能力などを整理する。当初予定では自動化率が高い先進国の海外生産拠点を想定していたが、近年では最新鋭設備の導入が多いのは中国や東南アジアであり、これらの国の生産拠点にも視野を広げて調査を実施する予定である。