hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分散コンピュータシステムにおける資源管理に関する基礎的研究

本研究の研究対象は、1.情報処理資源の広域的配分方式と2.通信資源の有効的利用方式とに大別される。1.においては分散コンピュータシステムにおける負荷分散方式に対して主な研究成果を得た。TantawiとTowsleyが、局所領域およびスター型ネットワークについて、単一ジョブクラスの場合、システム全体の平均応答時間を最小にする負荷分散方式(全体最適化方式)の解を既に得ている。本研究では、その結果を諸方向に拡張した。まず、複数ジョブクラスの場合の解を得た。さらに、スター型配置が幾重にも重なるトリー型ネットワークに対する最適解を得た。さらに、最適負荷分散の解を求めるアルコリズムとして、TantawiをTowsleyのよりも単純で性能が良いものを発見した。また、全体最適化方式における不公平土に着目し、これを避けるため、各ジョブ(のユーザ)にとってその応答時間の期待値が最小にみえるように負荷分散を行う個別最適化方式を考え、その実現可能性を示し、その解を得た。両方式の解に対するシステムパラメータの影響を解析的におよび数値実験により調べ、直観と反する異常現象があることを発見した。2.では衛星通信アクセス制御方式について次のような成果を得た。(1)衛星パケット通信網のアロハ・予約複合アクセス方式の安定性について、カタストロフィー理論の手法を用いて検討し、負荷に応じて安定性が変化する様子をカタストロフィーで説明し、安定性の条件を定量的に求めた。(2)アロハ・予約複合アクセス方式の大局的挙動を求め、その特性を解析し、2種類の異なるメッセージを統合した効果とその適用領域を明らかにした。(3)アロハ方式とTDMA方式の複合方式を提案した。これは初送出はアロハ方式とTDMA方式、再送出はTDMA方式のみを用いる方式である。この方式は安定な動作と高い性能を示す。本研究の研究対象は, 1.情報処理資源の広域的配分方式と2.通信資源の有効的利用方式とに大別される.本年度は, 1.においては分散コンピュータシステムにおける負荷分散方式, 2.においてはアロハ・予約複合アクセス方式の一つであるAA/TDMA方式,の両方式に対して主な研究成果を得た.1.負荷分散方式については, TantawiとTowsleyが,局所領域およびスター型ネットワークについて,単一ジョブクラスの場合,システム全体にわたる平均応答時間を最小にする負荷分散方式(全体最適化方式)の解を既に得ている.本研究では,まず上記2種のネットワーク含む一般的なモデルにおいて,複数ジョブクラスの場合の全体最適化方式の解を得た.さらに,全体最適化方式における不公平さに着目し,これを避けるため,各ジョブ(のユーザ)にとってその反応時間の期待値が最小にみえるように負荷分散を行う個別最適化方式を考え,その実現可能性を示し,その解を得た.両方式の解は極めて類似しており,一方の解が他方の解の直観的な解釈を与えること等をみた.さらに,システムパラメータの影響も調べ,直観と反する異常現象を発見した.2.AA/TDMA方式については,長短2種類のメッセージが生起する環境を想定し,まず当方式を用いたネットワークの大局的挙動を把握した.次に当方式の特性を解析し, 2種の異なるメッセージを統合した効果及びその適用領域を明らかにした.さらに,当方式のチャネル制御法として, fixed boundary, movable boundary, no boundaryの3方式について比較検討し,次のような知見を得た. fixed boundary方式は最も単純で制御が容易である. movable boundary方式は最低限の安定性が保証され実用的である. no boundary方式によるとチャネルは有効利用されるがいくつかの問題がある,等である.本研究の研究対象は、1.情報処理資源の広域的配分方式と2.通信資源の有効的利用方式とに大別される。

本年度は、1.においては前年度に引き続き分散型コンピュータシステムにおける負荷分散方式、2.においては衛生通信アクセス制御方式、特に複合多元接続方式などに関して主な研究成果を得た。1.負荷分散方式については、まずスター型配置が幾重にも重なるトリー型ネットワークにおいて、全体の平均応答時間を最少にする負荷分散方式の解の満たす条件を求め、それが単一レベルのスター型の場合と同様の形をなすことを発見した。さらに局所領域ネットワークにおけるTantariとTOWSLEYの負荷分散アルゴリズムよりも単純で性能が良いアルゴリズムを発見した。またそのアルゴリズムを複数ジロブクラスの場合の負荷分散アルゴリズムに拡張し、具体的な局所領域ネットワークのモデルについて数値実験を行った。これらの実験は、全体最適化方式・個別最適化方式について行い数値例を得た。2.衛星通信アクセス制御方式については、二つの多元接続方式、アロハ方式とTDMA方式の複合方式を提案した。固定割り当てテーブルを利用したチャンネルアクセス制御を行うことにより、初送出はアロヘ方式とTDMA方式で、再送出はTDMA方式のみを用いる。このため、本方式は常に安定な動作が保障され、低負荷で応答時間が短く、高負荷で高いスループットが得られる。また、固定割り当てテーブルの代表的な二つの例として連続型と分散型をとりあげ、両者の比較検討をし、平均応答時間を改善するには連続型、スループットを向上させるためには分散型を用いると良いことを示した。
水性高分子-イソシアネート系木材接着剤における木材抽出物接着阻害の解析と改善

当該接着剤を用いた場合での木材抽出成分による接着阻害を解析し、改善方法を検討した。ここでは、対象接着剤の成分の一つであるラテックスと木材抽出物との間の濡れ性または界面安定性と木材接着強さの関連性に主眼をおいた。木材抽出成分は、グイマツ(北洋カラマツの一種)から、数種の極性溶媒で逐次分画した試料群を用いた。ラテックスは、表面修飾官能基量が異なる数種の試料を用意した。それぞれの臨界表面張力(γc)を、木材抽出成分は液滴接触角法を用いて、ラテックスはJIS準拠の方法で求めた。一方、抽出成分群を定量塗布した木材をラテックスで接着して試験体を作成し、その接着強さを評価した。極性の低い分画媒から得られた分画物を塗布した木材被着材での接着強さは、漸次低くなる。一例として、水抽出物を塗布した試験体と比べてヘキサン抽出物のそれは接着強さが半分である。また、抽出物とラテックスの臨界表面張力が近しいもの同士では、接着強さが高くなる傾向を示し、両者に一次の関連性が見られた。ここで「近しい」と表現をしているのは、それぞれのγcが同一値である組み合わせは、接着強さが最大とはならなかったためである。また、表面張力の値からは、貼り合わせた二つの物質を引きはがすのに必要な接着仕事と呼ばれる指標が算出できる。この接着仕事の大小と実際の接着強さの測定値とは非常によい一次相関が得られた。一方で、引張破断後の接着面を微視観察したところ、接着強さの低い試料では欠膠部分が多く見られた。以上のことから、木材抽出成分とラテックスそれぞれの表面張力の関連性が、接着強さに強い影響を与えることを当該接着剤でも証明した。使用する木材の抽出成分の量とその極性分布に応じて、適切なγcを有するラテックスを選択すれば接着阻害が改善できると、本課題では結論づける。木材抽出物による接着阻害の解析と改善を検討するために、木材抽出物と対象接着剤主成分の一つであるラテックスとの間の濡れ性または界面安定性と木材接着強さの関連性を調査した。ラテックス、または数種の極性溶媒で逐次分画した抽出成分それぞれの接触角測定を行った。その結果を基に臨界表面張力γcを算出し、木材抽出物が接着作業に及ぼす影響を予測した。そして、分画した抽出成分を定量塗布した木材をラテックスで接着して作成した試験体の接着強さを測定し、先の指標の妥当性を評価した。供試ラテックスはある方法(特許出願予定)で調製した表面自由エネルギーの異なる試料数種で、γcは3040(mN/M)であった。一方、グイマツ(北洋カラマツの一種)から得た木材抽出物の分画物のそれは3570であった。また、抽出物とラテックスの臨界表面張力が近しいもの同士では、接着強さが高くなる傾向を示し、両者に一次の関連性があることが示唆された。ここで「近しい」と表現をしているのは、それぞれの張力値が同一値である組み合わせは、接着強さが最大とはならない。これは、ここで示したラテックスのγcは水を除した塗膜での測定値であり、実際ラテックスはエマルション状で接着剤塗布作業時における抽出物を塗布した木材との濡れやすさを示すものではないことが理由と考えられる。ところで表面張力の値からは、貼り合わせた二つの物質を引きはがすのに必要な接着仕事と呼ばれる指標が算出できる。従って、木材抽出成分とラテックスそれぞれの表面張力の関連性が、接着強さに強い影響を与えることを明らかにした。

この接着仕事の大小と実際の接着強さの測定値とは非常によい一次相関が得られた。一方で、引張破断後の接着面を微視観察したところ、接着強さの低い試料では欠膠部分が多く見られた。以上のことから、木材抽出成分とラテックスそれぞれの表面張力の関連性が、接着強さに強い影響を与えることを当該接着剤でも証明した。使用する木材の抽出成分の量とその極性分布に応じて、適切なγcを有するラテックスを選択すれば接着阻害が改善できると、本課題では結論づける。
運動療法による冠動脈・頸動脈プラーク退縮と安定化、メカニズムの検討

我々は、運動療法・心肺機能と、冠動脈プラークの組成との関連がないかどうか、マイオカイン・脂質パラメーターなどのバイオマーカーとの関連についての検討を行ってきた。特に、脂質パラメーターでもHDLコレステロールの質には強く着目しているところである。平成30年度の研究実績で、骨格筋から分泌される様々なマイオカインと冠動脈プラークの「質」との関連をプラーク組成を解析することができるintegtrated-backscatter IVUS(IB-IVUS)を用いて検討し、冠動脈左主幹部において、irisin濃度が低いと、高い群と比較した場合に不安定病変になっている可能性があることを報告した。平成30年度に新たに解析を行った結果としては、HDLコレステロールのサブタイプとして、HDL2, 3に注目した。ROC curveを用いたカットオフレベルで、HDL3 14.3mg/dlとした場合、HDL 3が高い群では、HDL 3の低い群と比較した場合に、冠動脈形成術を行った際の周術期心筋梗塞の発生が有意に低いという結果であり、HDLコレステロールの質も極めて重要な因子であることが分かった。HDL3は運動療法で増えることも報告されており、この面からも本研究の意義があると考えられる。平成30年度一年間には、120例の血管内超音波を新たに確認し、これまでのバイオマーカーの比較を続けるとともに、筋肉量や握力等がその後の心血管イベントと関連しないかどうかの検討を行っている。・HDLコレステロールの質にも着目し、成果を報告できている。・血管内超音波データーも着実に増えている。これまで得た血管内超音波によって、冠動脈の組成を確認し、マイオカイン等のバイオマーカーの比較を続ける。運動耐容能・握力、そして筋肉量等との関連を調査するとともに、冠血行再建後の心血管イベントと関連しないかどうかの検討を行う。我々は、運動療法や心肺機能改善自体が慢性的に動脈硬化進展抑制効果や冠動脈プラーク安定効果による心筋梗塞発症予防効果があるかどうかについて検討を行っている。特に本研究では骨格筋から分泌される様々なマイオカインと、血管内膜の増殖、血管拡張、生体内血管新生に関わるとされるVEGF-Aに関し、特にVEGF-Aの「質」に着目して解析を行っている。これらの検討結果は、irisin濃度が高いと左主管部病変が安定化病変であり、irisin濃度が低いと不安定病変になっている可能性がある。言い換えるのであれば、運動習慣等の関連性が指摘されているirisinと冠動脈の質との関連を示唆するものである。マイオカインの中でirisinと、冠動脈プラーク(左主管部)における組成との関連を発見した。現在論文として投稿し、revisionをsubmitしている段階である。平成30年度も、症例数をより増やすことにより、データーの信頼性を高める。本年度は更に150症例のPCI患者を追加で検討したい。これらの患者についいて、PCIの際に行う血管内超音波等の所見を用いて、マイオカインのみならずVEGF-Aの「質」と、冠動脈プラーク組成との関連、運動習慣とCPX等によるパラメーターとの関連性について更に検討する。また、PCIを施行した虚血性心疾患患者に於いて、運動習慣、マイオカインのみならずVEGF-Aがどのように予後に関連するかなどについても調査し、それらの意義をつきとめるようにする。機器購入費、試薬が予定よりも安価であったこと、情報収集の旅費が安価で済んだことによる。繰り越し分について、平成30年度にエンロールした症例に対する試薬の購入、また成果発表に対して使用を検討している。次年度使用額が生じた理由は、試料測定代が節約できたため。
針葉樹人工林の外生菌根菌群集-広葉樹導入における埋土胞子の寄与可能性-

アーバスキュラー菌根性のヒノキ人工林内に、主要広葉樹と共生する外生菌根菌が存在するか、感染源別に調べた。ヒノキ林と広葉樹林の境界域では、ヒノキ側5m程度までは広葉樹側と類似した種構成の外生菌根菌群集が見られ、根外菌糸による影響と見られる。埋土胞子群集は境界から10mまで検出されたが、いずれも境界から離れた場所では外生菌根形成が困難と考えられる。菌根形成の見られない植栽広葉樹は成長が小さく、特に実生はほぼ全て枯死したことから、菌根形成の可否が広葉樹の生育や実生の生残に影響を及ぼすと思われる。また、外生菌根菌への感染が、根圏におけるバクテリア群集の多様性に影響を与えている可能性が示唆された。針葉樹人工林に外生菌根性広葉樹を更新あるいは植栽する際に問題となるのが、アーバスキュラー菌根性樹種であるスギやヒノキが長期間生育している林分に、感染可能な外生菌根菌が十分に存在しているかという点である。こうした林分では外生菌根菌の感染源として、近傍の外生菌根性広葉樹の根外菌糸だけでなく、子実体から散布される埋土胞子の存在が重要であると考えられる。そこで本研究では周辺広葉樹によるヒノキ人工林への外生菌根菌埋土胞子の供給を調べ、広葉樹導入時において外生菌根感染に埋土胞子がどれだけ寄与できるかを明らかにすることを目的とする。東京農業大学奥多摩演習林及び近隣のヒノキ人工林と広葉樹林において、境界をまたぐようにラインを複数設定し、124地点から土壌を採取した。乾燥させ根外菌糸による感染可能性を排除した後に無菌播種した芽生えを育成させ、菌根菌の釣り上げを行った。形成した菌根からDNA抽出、ITS領域のPCR増幅を行い、シークエンスにより塩基配列からBLASTプログラムを用いて菌根菌種を推定した。その結果、実生の菌根形成率はヒノキ林内と比較して、広葉樹林内のほうが有意に大きくなった。ヒノキ林内で見られた菌根菌種はCenococcum geophilumとRhizopogonの2種が大半であり、菌根形成個体は境界から10m先までのサンプルに集中していた。菌核による外生菌根菌種の侵入がある程度可能ではあるものの、境界から離れた場所では菌根形成が困難である可能性が考えられる。また、周辺広葉樹のうち、優占するミズナラについて実生の菌根菌種について調べたところ、当年生実生のほぼ全てが菌根菌に感染していた。菌種はRussula、Helotiales、Tomentella、Sebacinaなどに属しており、周辺広葉樹林内には一般的に見られる外生菌根菌リソースが存在していることがわかった。研究計画に一部修正点はあるものの、基本的には当初の予定どおりに研究を進めている。本研究では、スギ・ヒノキ人工林の周辺に存在する外生菌根性樹種であるカラマツ及び広葉樹に着目し、外生菌根菌の感染源が周辺林分からどの程度供給可能であるか調べた。あわせて根圏バクテリア群集の多様性についても調査を行った。カラマツ人工林について、成木と実生の菌根菌相を比較した結果、成木と実生あわせて8属の菌根菌が検出され、特に広葉樹でよく見られるロウタケ、ラシャタケ属が多く観察された。実生は採取したすべてに菌根菌の感染が確認され、菌根数と乾重量の間に正の相関が見られた。成木の根圏バクテリアはBurkholderia、Collimonas両属によって特徴づけられ、根圏土壌の群集とは有意に異なっていた。一方で、地上部成長量の違いは根圏バクテリア群集には影響を及ぼしていない可能性が示唆された。異なる菌根タイプであるミズナラとヒノキについてそれぞれ根圏バクテリア群集を調べた結果、ヒノキ根圏のバクテリアはほぼBurkholderia属で占められていたのに対し、ミズナラ根圏のバクテリア群集の多様性は高く、外生菌根菌の感染が根圏バクテリア群集に影響を与えている可能性が示唆された。ヒノキ人工林を群状伐採後に植栽した広葉樹(クマシデ、ミズナラ)について、近傍成木からの感染がない状況下での菌根菌感染状態及を調べた。共生する菌根菌群集は、樹種ごと、植栽位置ごとに異なり、ほぼ独立している傾向が見られた。菌根形成と地上部成長の関係を見たところ、地上部成長の極端に小さい個体は菌根形成が見られず、菌根菌感染が植栽木においても重要な成長因子となっていることが考えられた。針葉樹人工林に外生菌根性広葉樹を導入する際に問題となるのが、アーバスキュラー菌根性樹種であるスギやヒノキが長期間生育している林分に、感染可能な外生菌根菌が十分に存在しているかという点である。こうした林分では外生菌根菌の感染源として、近傍の外生菌根性広葉樹の根外菌糸だけでなく、埋土胞子の存在が重要であると考えられる。

ヒノキ人工林と広葉樹林の境界をまたぐようにラインを設定し、採取土壌を乾燥後無菌播種した実生を育成させ、埋土胞子の釣り上げ試験を行った。その結果、実生の菌根形成率はヒノキ林内と比較して、広葉樹林の方が有意に大きくなった。また、菌根形成個体は境界から10m先までのサンプルに集中しており、境界から離れた場所では菌根形成が困難である可能性が考えられる。ヒノキ人工林を群状伐採後に植栽した広葉樹について、近傍成木からの感染がない状況下での菌根菌種を調べたところ、共生する菌種は樹種ごとに異なっていた。また、地上部成長の極端に小さい個体は菌根形成がみられず、菌根菌感染が植栽木においても重要な成長因子となっていることが考えられた。さらに、実生を用いた埋土胞子の釣り上げ試験を行ったところ、菌根形成のない実生は殆ど全てが枯死したことから、このような場所では菌根形成の可否が実生の生残に影響を及ぼす可能性がある。カラマツ人工林について、成木と実生の菌根菌相を比較した結果、成木と実生あわせて8属の菌根菌が検出された。実生は採取したすべてに菌根菌の感染が確認され、菌根数と乾重量の間に正の相関が見られた。また、カラマツ成木の根圏バクテリアは根圏土壌の群集とは有意に異なっていた。菌根タイプの異なるミズナラとヒノキについてそれぞれ根圏バクテリア群集を調べた結果、ヒノキ根圏に対してミズナラ根圏のバクテリア群集の多様性は高く、外生菌根菌の感染が根圏バクテリア群集に影響を与えている可能性が示唆された。アーバスキュラー菌根性のヒノキ人工林内に、主要広葉樹と共生する外生菌根菌が存在するか、感染源別に調べた。ヒノキ林と広葉樹林の境界域では、ヒノキ側5m程度までは広葉樹側と類似した種構成の外生菌根菌群集が見られ、根外菌糸による影響と見られる。埋土胞子群集は境界から10mまで検出されたが、いずれも境界から離れた場所では外生菌根形成が困難と考えられる。菌根形成の見られない植栽広葉樹は成長が小さく、特に実生はほぼ全て枯死したことから、菌根形成の可否が広葉樹の生育や実生の生残に影響を及ぼすと思われる。また、外生菌根菌への感染が、根圏におけるバクテリア群集の多様性に影響を与えている可能性が示唆された。予定している研究項目を実行する。特にヒノキ人工林群状伐採地に植栽された広葉樹の外生菌根菌群集について、植栽木から細根と土壌を採取し、菌根菌種を推定する。土壌は乾燥後釣り上げ試験に用いて埋土胞子が試験区に存在するか調べる。また、アーバスキュラー菌根と外生菌根の根圏及び非根圏土壌からそれぞれバクテリアを分離し、感染様式の異なる菌根圏では存在するバクテリア群集に違いがあるか調べる。いずれの項目についてもある程度の結果が出ており、今後はより詳細な解析が必要になる。森林微生物学実験に必要な研究用消耗品費を確保する必要があるため。実験に必要な研究用消耗品費を確保する必要があるため。実験に必要な研究用消耗品を中心に、調査や成果発表に必要な旅費を確保する。
新規治療とバイオマーカー確立に向けた胃癌周囲間質に特異的miRNAの網羅的解析

癌の増殖・転移に関しては、癌細胞を取り巻く微小環境が注目されており、癌細胞と周囲間質との間の相互作用が重要とされている。胃癌においての癌の発生母地は、ヘリコバクター・ピロリ菌感染などによる慢性炎症と、それに引き続く周囲環境変化が発癌・癌進展関連していると考えられる。本研究は、近年注目されている腫瘍微小環境に焦点を置いたものである。胃癌周囲間質に関連するマイクロRNAの候補を網羅的アレイ解析により同定し、その機能解析結果をもとに胃癌微小環境でのマイクロRNAの役割を明らかにしてゆくものである。解析予定は以下である。1.胃癌切除検体を用いた癌部・癌周囲間質・非癌部間質の各々のマイクロRNAアレイ解析による、癌周囲間質で特異的に発現している幾つかの候補マイクロRNAの選出。2.複数の組織検体を用いて、候補マイクロRNAのvalidation study。3.癌周囲間質に特異的に高発現なマイクロRNAの局在についての検討。4.胃癌細胞株を用いて、in vitroでの間質特異的マイクロRNAの機能解析。5.胃癌患者・慢性胃炎患者・健常人の血液サンプル中での癌周囲間質特異的マイクロRNAの発現解析。胃癌切除検体において、網羅的データベース解析またはアレイ解析により癌周囲間質に関連する候補マイクロRNA選出を行っている。現状として、アレイ解析の結果において、癌部と癌周囲間質の比較ならびに癌周囲間質と非癌部間質の比較の両者を念頭においた候補RNA選出法を慎重に検討しており、その結果に基づいたvalidation studyによる検証を順次行っている段階である。今後は、それ以降の解析を行う予定である。胃癌切除検体において、網羅的データベース解析またはアレイ解析により癌周囲間質に関連する候補microRNAの選出について、アレイ解析からの選出法の検討をも含めて慎重に行っており、validation studyによる検証を順次行っている状況である。胃癌間質に関連する候補microRNAについて、複数の組織検体を用いたvalidation study、それ以降の解析を行う予定である。今後は、test scale及び多数症例でvalidation studyによる検証、それ以降の解析を行う予定である。

胃癌間質に関連する候補microRNAについて、複数の組織検体を用いたvalidation study、それ以降の解析を行う予定である。
農業情報経済学の構築

前年度の成果をふまえて、農業情報経済学の体系化はかった。研究の結果、体系化をはかるには、つぎの二部に分けることが望ましいとの結論をえた。第1部情報経済学編第1章「情報」の概念、および情報の経済学(長谷部担当)、第2章営農情報の利用と評価(永木担当)第2部情報の数理編(伊藤担当)第1部は農業情報経済学を農業経営を含めて意思決定に焦点をあてて情報の経済学的役割を分析する部分であり、第2部は情報縮約のための手法及び技術的な問題を取り扱う部分である。また、研究の過程で、理論が対象とする農業情報の利用の現状および今後の展望も重要課題と考え、検討した。今後の農業発展にとっては、情報資源を高度に活用した高付加価値農業の展開が不可欠である。したがって、現下の農業を取り巻く情報化の進展の中では、農業経済学の一分野としての「農業情報経済学」は、農業情報に関する研究の一層の進展に寄与することはもとより、日本農業の発展にとっても欠かせない重要な研究分野である。本研究は、このような新分野の基礎を切り開いたものといえる。研究内容が日本農業の情報化のための基本的なトールとなりうるとの意を強くし、研究計画書作成時に予定したように研究成果を教科書として公表することが重要と考え、本研究組織メンバー以外の研究者の協力をえ、その作業も同時に行うこととした。この教科書は、『農業情報の理論と実際』というタイトルで本年5月に刊行の予定である。(平成6年度までの研究経過)既往の研究の文献整理及び農業情報経済学体系化の理論的フレーム・ワークの作成をおこなった。具体的な作業は、以下の通りである。(1)文献整理農業情報に関する既往の経済学的および数理的研究を詳細に整理・分析した。(2)農業情報経済学体系化の理論的フレーム・ワークの作成研究者間の打ち合わせ会議を開き検討した。農業情報経済学の体系化という全く新規の研究であるため、今年度おこなった作業は7年度も継続しておこなう。(平成6年度の研究の評価)本年度の共同研究を通して、農業情報経済学の体系化にあたっては、理論の農業への適用を重視することが望まれるので、研究内容を2つの領域に分けて検討することがふさわしいという結論をえた。具体的には、(1)農業情報経済学の論理化(2)農業情報分析のための数理的方法の整理という2つの領域の研究をおこなって、最終年度の7年度にその成果を取りまとめるようにする。このような領域設定をおこなうことにより、論理とその実証方法が明確になるので、農業情報経済学の農業への適用可能性を高めることができる。今後の農業発展にとっては、情報資源を高度に活用した高付加値農業の展開が不可欠である。

研究内容が日本農業の情報化のための基本的なトールとなりうるとの意を強くし、研究計画書作成時の予定したように研究成果を教科書として公表することが重要と考え、本研究組織メンバー以外の研究者の協力をえ、その作業も同時に行うこととした。この教科書は、『農業情報の理論と実際』というタイトルで本年5月に刊行の予定である。
1930年前後中国における歴史学の形成:学術の同時代思想史

1930年前後の中国における歴史学の形成過程について,歴史学と他の学問領域との関係,学術制度と学術構想との関わり,欧米・日本との学術的・思想的同時代性に注目する観点から研究を進めた。現在の中国における中国古代史認識のルーツと言うべき,1930年前後における中国古代史研究の展開について,当時の学術構想・営為を詳しく跡付け分析することで,新たな見通しを示した。今年度(9月)は以下の内容に重点的に取り組んだ。(1)本研究の主要な研究対象である顧頡剛と傅斯年の中国古代史研究について,その著作において言及されている同時代の学者との関係も含め,比較しながら分析した。主に注意したのは,彼らが古代の史資料を具体的にどのように扱い,結果として明示的・非明示的にいかなる中国古代史像を提示したかという点である。これによって,両者の共通点と相違をより詳細に跡付け,1930年前後中国の古代史研究の形成と展開を,「疑古」などの単純な分類に収斂しない形で描き直すことを目指した。(2)顧と傅は共に中国古代史における「民族」の問題を重視していたが,その学術的背景と,古代史研究における内在的な意味,また現実の民族論との関わりを研究した。その際には,同時代の日本の中国史学よりする民族論との比較の視点も取り入れた。これによって,1930年前後中国の古代史研究が,現実の社会・政治との様々な緊張関係のもとで成立していったことを明らかにした。(3)顧や傅の構想した史学が,中山大学語言歴史学研究所から中央研究院,北京大学等へいかに展開したか,「社会科学」や「文籍校訂」等の領域との関係,また学術機関の制度的改変の側面も重視しながら研究した。上記研究のため,9月に台湾で資料調査を行った。また,関係する文献を収集した。以上の研究結果として,3.2万字程度の論文を執筆し投稿した。2月に行った発表分とも合わせ,研究成果を来年度発表していく予定である。本年度は,一年目の研究を補充し,新たに研究を進め,その成果を発表した。まず,一年目からの継続として,中山大学語言歴史学研究所から中央研究院歴史語言研究所への展開を研究した。考古学・歴史学・言語学・民俗学の諸分野に即して,その研究計画と実際に実施された内容を比較検討し,顧頡剛と傅斯年の学術構想の差異,研究人員の異動とも関連させて,両研究機関の異同を明らかにした。本年度の新たな研究としては,上述の二つの研究所が共に「歴史」と「言語(語言)」を組み合わせた名前となっていることから,なぜその両者が結び付くのか,傅斯年のドイツ留学経験から,また,近代日本における文献学の提唱とも比較して,分析を加えた。「歴史」と「言語」の組み合わせは,単に歴史学と言語学を並列させたものではなく,清末以来の「国(故)学」との継承・断絶関係のもと,中国を,その周辺地域をも巻き込みつつ歴史的に位置付けることを目指した,一種の方法論であったことが分かった。そこでは民族学・考古学が重要な役割を果たしていた。加えて,1930年前後の中国における歴史学形成の背景として,学術の社会的位置付けと制度的保障,及び諸学科間の関係をめぐる,当時の思想と具体的な制度・実践を論じた。以上の研究内容につき,三本の論文を発表した。まだ発表に至っていない部分については,速やかな発表を目指す。今後は,本研究課題について分析を深めると同時に,対象とする学者の範囲を広げていく必要があると考えられる。二年間の研究により,1930年頃の中国古代史研究についての,「疑古」から「釈古」・「歴史の再建」(「重建」)へ,という流れを再検討することができ,また,1930年前後中国における歴史学の形成について,欧米・日本の学術動向と関連づけつつ,知見を得ることができた。そして,研究の視点及び史料収集等について,今後研究を進めていくための基礎を形成することができた。
ロシア多国籍企業の組織・戦略に関する実証研究

新興市場経済、移行経済はこれまで国内の資本不足から直接投資を受け入れる地域として分析されてきた。しかし、2000年代に入り新興市場の経済成長は、新興国発多国籍企業、新興国からの直接投資というまったく新しい現象をもたらしている。本研究はロシア多国籍企業の組織、戦略を実証的に明らかにすることで、ロシア企業が比較優位部門において海外進出していること、海外進出において経路依存性が観察されること、さらにオフショア圏への進出とCIS諸国間での国際金融の結びつきが生じていることを析出している。ロシアにおける経済制度が多国籍化の組織・戦略を規定しており、既存の多国籍企業理論に制度立脚型の動機を提示している。本研究はロシア多国籍企業の組織・制度を分析し、新興市場発の多国籍企業の特質・経営戦略を解明することを目的としている。本年度は本研究の基盤部分として、(1)企業が社会において占める位置と行動、(2)国際金融論から見たロシア多国籍企業の組織構造に焦点をあてて実証研究を行い、研究成果を公表した。その際に、現地調査および国際学会での公表と共同研究の発展を意識して、研究を進めた。まず企業と社会の関係に関して、大きくはロシア企業の行動を企業の社会的責任という視角から実証研究を行い、ロシア企業における特殊な社会的責任行動の存在を明らかにした。本研究成果は2010年8月欧州比較経済学会、9月バーミンガム大学で国際会議をはじめ内外の有力なカンファレンスで比較企業・制度の視点から報告している。次に、多国籍企業の組織構造に関しては、ロシアに国内の資金の流れと国際的な資金の流れを多国籍企業が結びつける環になっていることを実証的に明らかにした。本研究成果は世界的に新しい視座からの接近であり、スウェーデンでのスラブ研究世界大会などで報告している。なお、本年度は、上記課題に関連して現地調査を2度行い、専門研究者とのネットワークを構築するとともに、基礎的な資料の収集を行った。さらに、本年度は、研究課題に関連して、グローバル金融・経済危機の伝播経路、危機要因とその影響にも、本研究課題を関連付けた。この分析視角は日米の国際的な共同研究の一環であり、ロシアが世界的に注目されるほどの経済危機を招く経路を析出した。本研究もまた、日本との比較研究を含めることで研究上の独自性を高め、一橋大学でのセミナーなどの報告や論文の形で公表している。また、本研究課題に関連して複数の著作を刊行することもできた。本研究は、ロシア多国籍企業の形成要因、経営戦略を分析するとともに、移行諸国・先進諸国における多国籍企業との国際比較を行い、それを通じて多国籍企業の立地理論に貢献することを目的としている。前年に行った現地調査と事例研究に基づいて、(1)企業と社会に関する論考を公表し、(2)多国籍企業の形成要因・経営戦略の実証研究に着手し、国際コンファレンスを中心にして研究成果を公表した。前者の課題はソウル大学での招待講演などの形で公表した。後者について、多国籍企業が国内企業の組織・行動を海外に移植しており、複雑な所有権関係を構築していること、それゆえに伝統的な多国籍企業理論において導出される進出動機(所有の優位、内部化優位性、立地的優位)も作用しているが、それ以上に企業特殊的優位と本国優位性要因が働いていること、国内の経済政策が多国籍企業の海外進出を導くこと、オフショア型多国籍企業がロシアにおいて共通して観察されることを、実証的に明らかにした。本研究成果は、2011年10月比較経済体制学会全国大会、12月国際コンファレンス(京都大学共同利用・共同研究拠点プロジェクト)、および論文の形で公表している。関連する現地調査を11月にベトナムハノイで実施した。世界的にも最先端の多国籍企業研究成果であり、本研究はイギリス・韓国およびロシアの専門研究者(12月に日本に招へい)との意見交換のなかで成果として取りまとめている。本研究課題に関連して、次の3つの点についても可能な限り研究成果を公表した。(1)世界経済危機の伝播経路とその影響、(2)ロシアの経済政策の根幹をなす近代化構想の背景と内容、(3)比較経済学の方法と新しい理論的枠組み。市場形成下のロシアでの多国籍企業を研究する上で、この3つの点はきわめて重要な論点となるものであり、いずれのテーマに関しても著作、国際学会報告、論文の形で公表している。本研究はロシア多国籍企業の形成とその経営戦略を分析することにより、現代ロシア企業の行動を明らかにするとともに、先進諸国・新興市場で国際比較をとおして最先端の多国籍企業論、移行企業論の発展に貢献することを目的としている。本年度は最終年度であることを意識して研究成果の公表を重視して研究を進めた。ロシア多国籍企業を総括した論文としてEmerging Multinationals in Russiaを執筆し、ロシア多国籍企業の経営戦略に経済制度の特性と政府の役割が強く作用していることを明らかにしている。

本論文を韓国ソウル大学で行われたThe Pacific Rim Economies: Institions and Development(欧州比較経済学会アジアワークショップ)と日本比較経営学会全国大会で報告し、新興多国籍企業を2000年代の新しい多国籍化の挑戦・現象であり、新興国経済システムを特徴付けるものと結論付けた。また、本研究は、京都大学経済研究所での共同利用・共同研究プロジェクトに関連させて、新興市場企業の行動に関する研究と位置づけ、本研究はロシア企業の制度の誤用・腐食という新しい分析概念の導出に成功した。さらに、平成25年度には企業理論としてより一般化するために日本企業との国際比較研究を進め、経済制度、市場と企業の相関を明らかにした。本研究成果は、とくに企業の社会的責任がどのように制度化されるのかに着目して比較研究したものであり、欧文の著書の形で公表するとともに、ベトナムおよびフランスで開催された国際学会において研究報告を行った。本研究課題に関連して、企業のコーポレートガバナンス研究についての研究およびロシア市場における近代化政策の実施状況に関する実証研究も行い、いずれについても適時その研究成果を公表している。本研究は、ロシア多国籍企業の形成要因、経営戦略を分析するとともに、市場移行諸国・先進国の多国籍企業と国際比較を行い、それを通じて最先端の多国籍企業理論の構築に貢献することを目的としている。平成24年度に、現地での聞き取り調査(11月)を交えて主に企業の動機と経営戦略に焦点をあてて実証研究を行うとともに、そうした多国籍化が新興市場において占める位置を検討した。本研究成果として、企業の動機において本国の経済制度が強く働いていること、政府の役割が誘導的であることを実証的に明らかにするとともに、オフショアへの投資とそこからの還流あるいは再投資と本国国内制度の強い影響力において中国のケースとロシアのケースには類似性が見られるが、旧ソ連の特殊な権益圏が多国籍化の基盤になっている点でロシアの独自性が存在することを析出している。また、平成24年度には、とくに企業内に働くステークホルダーの動機についても共同研究プロジェクトの一環として検討し、本課題の接近に取り込んでいる。平成24年度には国際学会での成果公表に重心をおいた。9月に欧州比較経済学会で、11月に韓国アジア経済コミュニティフォーラムで、1月にブリストル大学(イギリス)で、3月にWEAIおよびアジア経済研究機関ワークショップでそれぞれ報告し、本研究がロシア企業の実証研究だけでなく先端的な経済理論研究にも深くかかわっていることを主張した。同時に、新興市場経済が世界経済にもつ位置に関して研究報告を行った。本研究課題に関連して、1世界経済危機の動向、2ロシアの近代化の動態、3企業のコーポレートガバナンス研究についても研究を進め、いずれの課題についても適時研究成果を公表している。事例研究を中心にした実証研究成果を積み上げ、かつロシアの専門研究者(ポリス・ヘイフェツ教授とルステム・ヌレエフ教授)を招へいし、ロシア多国籍化についての議論を徹底して行うとともに、国際的なネットワークを強固にした。
マルチメディアを利用した遠隔大学院教育に関する研究

本研究の成果概要は下記のとおりである。(1)朝日大学で利用可能なISDN方式のテレビ会議システムを用いて、幾つかの遠隔教育の試行実験を行い、フィンレイ、秋丸、矢守の各種の論文に発表した。これらの研究により、大学院教育における遠隔教育の費用対効用を向上できる利用の可能性を検証した。(2)遠隔教育の設計と研究のための理論的モデルを考案した。このモデルにより、ユーザの人間的要素と通信システムの要素を明確にモデル化することができる。このモデルは、目的指向言語UML(Unified Modeling Language)を用いて開発中で、"最適な"設計を見出すために遺伝的アルゴリズム(Genetic Algorithms)を使用する。現在、この理論的モデルは設計およびプログラミング段階であり、本年(H12)後期にならないと詳細なテストが期待できない。しかし、この研究は新規で有望なものである。遺伝的アルゴリズムに必要な"フィットネス"関数として、秋丸、矢守、フィンレイの報告(1999)がプロトタイプとして使用されるであろう。報告者らは、ユーザのパラメータを通信システムのパラメータに関係づけることができる、幾つかのフィットネス関数を与えている。(3)遠隔教育用のテレビ会議サブシステムのへのATM(Asynchronous Transfer Technology)の適用可能性に関連する研究が、秋丸、フィンレイ、矢守(1999.2)で行われた。(4)ウェブベースのストリーミング形およびダウンロード形3次元グラフィックスについて検討した。この分野の研究は現在進行中であり、最初の成果として強力な3次元グラフィックス言語とレンダリングエンジンの必要性を示した。本研究では,大学における教育研究や企業その他への応用に対して,世界的な視野で遠隔教育についての研究を進める.産業や企業の国際化を含む最近の社会的,経済的状況の下での大学院教育を中心として検討し,特に社会人学生の就学上で時間と距離の克服,交通問題,環境問題等の解決に大きな効果が期待される遠隔教育の必要性を明らかにする.これらの検討にもとづいて,現在及び将来のニーズに対して最も適当と考えられる遠隔教育システムおよび適用方法のソリューションを見いだすべく研究を進めている.平成10年度は,次の通り研究を進めた,テレビ会議システム技術の国際標準について調査し,適用するネットワークとして,電話網(ISDN,ATMを含む),インターネット,衛星通信を検討対象として取り上げた.先ず,ISDN利用の各種TV会議システムについ伝送帯域,画像・音声品質及び操作性等の各種要因について比較検討を行ない,装置価格や通信コストとの関係について解析した.また.朝日大学名古屋サテライトを利2用して実施中の大学院経営学研究科の遠隔授業において,受講者に対してアンケート調査を行い,遠隔教育の効用を明らかにするとともに,改善すべき問題点を抽出した.さらに,国際協力協定を締結しているカナダケベック大学モントリオール校(UQAM)との間でISDN回線を利用して遠隔教育の試行を行ない,国際遠隔教育の実現性について予備的な実験を行った.これらの研究成果を,内外の学会および学術雑誌に発表し,また国際的学術雑誌(IEEE Communications Magazine)の遠隔教育についての特集号を研究担当者がゲストエディタとして編集した.まず、遠隔教育システムの利用者を含む理論的モデルを提案した。モデルはUML(Unified Modeling Language)、システムデザインを表すための目的指向的解法、最適なシステムを探索するために遺伝的アルゴルズムを用いて開発されつつある。すなわち、最適システムは、設計者が関心を持つシステム性能を計測する目的関数に関して最適に振る舞う。システム要素と利用者の双方が、設計者の意見により、望ましい設計に関する性質を反映するパラメータを規定することによりモデル化される。これらのパラメータは、いくつかの方法の一つでコード化され、最も簡単なのは2進符号化である。これらの流れは、ある意味で生命組織の遺伝子コードに対応する。これらの目的関数は、遺伝的アルゴリズム技術における"フィットネス(適合性)"関数と呼ばれ、与えられた既定のパラメータに対するシステムの"フィットネス"を定量化する。これらのパラメータは遺伝的変換に依存し、フィットネス関数の新たな値を生成する。

自然の適応と選択におけるように、保持される値は"フィットネス"システムに向かう、すなわち最適に行動する傾向がある。現在、UML型モデルを開発中で、すでに簡単なモデルを用い、フィットネス関数について初期の研究を行った。これらは、遠隔教育におけるテレビ会議システムの効用関数(秋丸、矢守)の研究に基づいて、更にフレーム速度、圧縮率などを含む複雑な"willingnessto-pay"関数を用いて、本年後半にテストされるであろう。第2に、大学院教育の新たなパラダイムの要素、たとえば、社会人学生、専攻の多様化、教授との対話・在宅勉学の必要性など、を明らかにした。このパラダイムは各種の遠隔教育を必要とする。本年夏に、仮想空間における遠隔教育の研究を行い、東海支部連大、WebNet2000などに発表予定である。
色刺激を使用した視覚誘発型BMIによる使用感および入力精度の向上に関する研究

視覚刺激誘発型BMIの実用化のため従来と比較し操作感の良い刺激の調査を行った。刺激の種類としては従来使用されている輝度変化に加え、安全性を高める緑/青の色変化を使用した。結果、緑/青の視覚刺激により使用感と精度が向上することが示された。その際の脳活動をMEGで計測、解析を行った。結果、後頭の視覚関連部位が両側で色刺激使用時に同期することが示唆された。これらの結果を元に判別手法を加えることで精度の向上が期待される。視覚刺激誘発型BMIの実用化に向けて、従来のものと比較して操作感の良い刺激について検討を行なった。刺激の種類としては従来、輝度の変化で刺激提示を行なっていたところに、緑/青の色の変化を利用して実験を行なった。この色の組合わせはてんかんに関連する先行研究において、棘波の発生頻度が最も低いものであり、使用感と安全性の向上を期待し、この刺激を選択した。実験条件としては輝度のみ(L条件)色刺激のみ(C条件)輝度と色(LC条件)の3種類を使用し、BMIによる15文字の文字入力を実験として行なった。結果としてL条件とC条件においては精度の差は無く、LC条件では他の2条件と比較して有意に高い精度となった。次にL条件とLC条件でBMIによる15回の機器操作を実験として行ない、その際、被験者に使用感についてVisual Analogue Scaleを用いた評価を依頼した。その結果、使用感についてもLC条件が有意に高く、精度についても文字入力の際と同様にLC条件が有意に高かった。これらのことから緑/青の視覚刺激を利用することで使用感と精度の向上が行なえることが示された。色変化を加えることは他の視覚刺激誘発型BMIにおいても容易に行なえることから、汎用性も高い。当初は使用感と安全性の向上は刺激の弱さから生じると仮説を立てて実験を行なったため、使用感の向上については想定通りと言える。現在はこのような結果が生じた原因について、同様の刺激を提示した際の脳活動についてMEGを使用して調査を始めている。今後もこの研究を進めていくことで、より使用感がよく、高精度なBMI機器の開発の足掛りになると考えられる。前年度は視覚刺激誘発型BMIの実用化に向けて、従来のものと比較して操作感の良い刺激について検討を行なった。その結果として緑/青の視覚刺激を利用することで使用感と精度の向上が行えることが示された。色変化を加えることは他の視覚刺激誘発型BMIでも容易に行なえることから、汎用性も高い。当初は色刺激が輝度刺激と比較して弱い刺激であることから使用感と安全性が向上すると仮説を立てて実験を行なったため、使用感の向上については想定通りと言える。しかしながら、それだけでは精度の向上については説明がつかない。そこで同様の刺激提示時の脳活動について脳磁図を用いて計測、解析を進めた。まず、脳磁図のセンサー位置をベースに解析を行い、刺激の種類を問わず後頭の視覚に関連する部位が両側で同期していることがわかった。さらにその同期の強度が輝度変化と比較して、色変化の際に有意に高いことを示した。しかしながら、脳磁図はセンサーと脳の部位の具体的な位置関係が明確でないため、具体的な位置を絞りこむことが困難であった。そこで脳磁図のセンサー位置を基準とした解析から、空間を基準とした解析について検討を始めた。これにより色刺激を使用した場合に有意に活動する具体的な脳部位が同定可能となる。現在のところ、センサーベースでの結果を元に脳活動の周波数帯を絞り込み調査を行ない、色変化の際に有意な同期が観察されつつある。このことから、輝度刺激に対して色変化の刺激を利用することでより広汎な領域での活動および同期が生じることで、BMIとしてより高い精度が生じたものと考えられる。現状我々の研究室で行っているBMIの判別手法では複数脳波チャンネル間での同期については考慮していないことから、今回得られた結果を元に判別手法を加えることで精度の向上が期待される。
新しい染色体構造解析法(CGH)を中心とした消化器系腫瘍の悪性度評価

(1)当教室で樹立したびまん性大腸癌株SRM(癌遺伝子分析にてc-myc遺伝子増幅が認められている)においてCGHによる解析をおこない、3p、11pの増幅、8pの欠失が認められた。8pの増幅はc-myc遺伝子の増幅と一致していた。(2)大腸癌12例における染色体異常の検討を行ったところ、進行度別、リンパ節転移別に関しては染色体異常において差はなかった。組織型に関しては高分化型腺癌では特徴は見受けられなかったが、粘液癌において9pの増幅がみられた。全体的にみると20p(6/12)、20q(7/12)の増幅と18q(8/12)、22q(5/12)の欠失がみられた。(3)大腸癌肝転移9例および非肝転移原発巣19例における染色体異常の相違点を調べたところ、肝転移症例において3p(4/9)、6q(4/9)、8q(5/9)、13q(4/9)、20p(5/9)、20q(8/9)の増幅と17p(3/9)、18p(2/9)、18q(2/9)、22q(2/9)の欠失がみられた。一方、非肝転移例では20p(6/19)、20q(5/19)の増幅と17p(2/19)、18q(6/19)、22q(3/19)の欠失を認めた。肝転移において20qの増幅が関与していると思われた。(4)大腸癌肝転移症例における原発巣11例、肝転移巣13例、また非肝転移原発巣11例のFISH、DNA indexによる検討では、FISHにおいて肝転移巣では7、17、18、20番の各染色体においてコピー数の増加を認めた。特に20番染色体においてtrisomy以上の増加は肝転移巣では13例中11例(84.6%)、大腸癌非肝転移原発巣は11例中6例(54.5%)、大腸癌肝転移巣は11例中5例(45.5%)であり、肝転移巣において多くみられた。以上より大腸癌の染色体異常の検討にはCGH,FISHが有用であった。特にCGHの検討では、肝転移症例に関し20qの増加が関与していると思われた。【目的】comparative genomic hybridization(CGH)は腫瘍DNAに生じる増幅・欠失を既知の遺伝子のみならず未知の遺伝子領域についてまで検出可能にした新しい細胞遺伝学的手法である。この技術を用いて、外科的に切除されたヒト大腸癌を中心に染色体・遺伝子異常の解析を行った。【対象と方法】ヒト大腸癌および正常組織(正常ヒト末梢血リンパ球)から抽出したDNAをそれぞれbiotin、digoxigeninで標識し、正常な分裂期中期染色体とhybridizationをおこなった。各々のDNAをFITC、rhodaminで可視化し、その蛍光画像をCCDカメラにて取り込み各染色体上での腫瘍/正常の蛍光強度比率を算出し増幅・欠失領域を決定した。

【結果】11q、17p、17q、20qの増幅と10q、14p、16q、18p、18qの欠失が複数の症例でみられた。すなわち既知の染色体異常(ex 18qの欠失=DCC)の他に未知の染色体異常を見いだせた。今後、CGHは種々の癌における染色体遺伝子異常の解析により遺伝子治療にも不可欠な情報をもたらすと考えられた。なお現在、他の消化器癌(胃癌、肝臓癌)についても同様の検討を行い、さらに間接法より簡便な直接法にて検討している。目的)消化器癌における染色体異常、コピー数の相違、及びにDNA量(D.I.)を測定することで癌の転移、悪性度予後等との関連性を究明する。対象と方法)結果)1.肝転移例では3p(4/9),6q(4/9),8q(5/9),13q(4/9),20p(5/9),20q(8/9)の増幅と17p(3/9),18p(2/9),18q(2/9),22q(2/9)の欠失がみられた。一方、非肝転移例では17p(4/19),20p(6/19),20q(5/19)の増幅と17p(2/19),18q(6/19),22q(3/19)の欠失を認めた。2.平均D.I.を比較したところ肝転移巣は1.79、大腸癌非肝転移原発巣は1.39、大腸癌肝転移原発巣は1.33であり肝転移巣において有意な増加を認めた。FISHにおいて肝転移巣では各染色体のコピー数の増加を認めた。特に#20染色体においてtrisomy以上の増加は肝転移巣では13例中11例(84.6%)、大腸癌非肝転移原発巣は11例中6例(54.5%)、大腸癌肝転移巣は11例中5例(45.5%)であり、肝転移巣において多くみられた。考察)1.2.の結果から肝転移に関して20番染色体の関与が大きいと思われる。特に近年、乳癌において20q13の領域で癌遺伝子が検出されたことなどからも可能性があると思われる。すなわち18qにあるDCC以外にも肝転移に関して20qの関与が考えられた。今回の検討では同時性肝転移症例のみおこなったが将来的には異時性肝転移症例でCGHをおこない、肝転移をおこすシステムを染色体異常の立場から検討していきたい。また、現在肝臓癌における染色体異常についてもCGHをもちい検討中である.
グラフとネットワークの並列アルゴリズムに関する研究

いくつかのグラフ・ネットワーク上の問題を解く効率の良い逐次・並列アルゴリズムを開発した.以下が主な成果である.1.直並列グラフや部分k-木上の多くの組み合わせ問題は線形時間で解けるが,辺彩色問題は直並列多重グラフ上でも今までに多項式時間のアルゴリズムが知られてない数少ない問題である.本研究では直並列多重グラフ上で辺彩色問題を線形時間で解く逐次アルゴリズムとO(log|V)時間で解く並列アルゴリズムを与えた.ここでVは与えられる直並列多重グラフの点集合である.この結果はスケジューリング問題を解く上で有用である.2.Gは無向平面グラフであり,Gの辺は非負実数の長さを持つとする.本研究ではGの2つの面の周上にk組の端子対が指定されたときに,それぞれの端子対を結び,長さの総和が最小な非交差道を求めるアルゴリズムを与えた.非交差道とは点や辺を共有するかもしれないが,互いに平面上で交差はしていない道のことである.アルゴリズムの計算時間はO(nlogn)である.ここでnは平面グラフの点数である.3.外長方形とその内部の1つの長方形(内長方形)で囲まれた平面領域をAとする.Aの内部にはr個の長方形障害物があるとする.外長方形と内長方形の周上にk組の端子対が指定されているとする.本研究ではA上でそれぞれの端子対を結び,長さの総和が最小な非交差直交道を求める効率の良いアルゴリズムを与えた.平面グラフ上の問題に帰着させて問題を解いており,アルゴリズムの計算時間はO(nlogn)である.ここでn=r+kである.このアルゴリズムはVLSIの一層配線問題等に応用できる.いくつかのグラフ・ネットワーク上の問題を解く効率の良い逐次・並列アルゴリズムを開発した.以下が主な成果である.1.直並列グラフや部分k-木上の多くの組み合わせ問題は線形時間で解けるが,辺彩色問題は直並列多重グラフ上でも今までに多項式時間のアルゴリズムが知られてない数少ない問題である.本研究では直並列多重グラフ上で辺彩色問題を線形時間で解く逐次アルゴリズムとO(log|V)時間で解く並列アルゴリズムを与えた.ここでVは与えられる直並列多重グラフの点集合である.この結果はスケジューリング問題を解く上で有用である.2.Gは無向平面グラフであり,Gの辺は非負実数の長さを持つとする.本研究ではGの2つの面の周上にk組の端子対が指定されたときに,それぞれの端子対を結び,長さの総和が最小な非交差道を求めるアルゴリズムを与えた.非交差道とは点や辺を共有するかもしれないが,互いに平面上で交差はしていない道のことである.アルゴリズムの計算時間はO(nlogn)である.ここでnは平面グラフの点数である.3.外長方形とその内部の1つの長方形(内長方形)で囲まれた平面領域をAとする.Aの内部にはr個の長方形障害物があるとする.外長方形と内長方形の周上にk組の端子対が指定されているとする.本研究ではA上でそれぞれの端子対を結び,長さの総和が最小な非交差直交道を求める効率の良いアルゴリズムを与えた.平面グラフ上の問題に帰着させて問題を解いており,アルゴリズムの計算時間はO(nlogn)である.ここでn=r+kである.このアルゴリズムはVLSIの一層配線問題等に応用できる.