hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体吸収性高分子材料-骨形成因子複合体の骨誘導に関する実験的研究

なお,吸収性高分子は新生骨の成長に伴って吸収され,24週目には結合組織に置換されていた。これらの結果から,吸収性高分子は骨親和性を有し,脱灰骨の骨誘導能を阻害することのないことが示され,骨形成因子の担体として応用できる可能性が示された。今後,抽出を進めた骨形成因子に及ぼす影響について検索する予定である。骨形成因子を効果的に臨床応用するためには,骨誘導能を阻害することなく,一定期間同因子を局所に保持することの可能な担体を開発する必要がある。本研究では骨形成因子の担体として,生体吸収性高分子材料を応用できる可能性について検討した。前年度までに吸収性高分子は良好な骨親和性を示すこと,脱灰骨の骨誘導能を阻害しないことが確認されたため,今年度は脱灰骨からグアニジン塩酸によって抽出し,沈澱分離によって得た粗抽出骨形成因子と吸収性高分子の複合体をラット皮下に埋入した場合の骨形成状態について組織学的ならびに形態計測学的に検討した。その結果,1.埋入後2週目に吸収性高分子を含む結合組織中に梁状骨の形成が認められた。2.吸収性高分子周囲には異物反応が見られたが,一部では新生骨が吸収性高分子を取り囲むように増生する所見も得られた。3.複合体の埋入によって形成された骨組織の最大割面および軟X線不透過領域の面積は,骨形成因子単独埋入の場合よりも有意に大きい値を示した。今年度の研究結果から吸収性高分子は,骨形成因子の骨誘導能を阻害せず,骨形成量を増加させる作用を持つことが明らかとなった。本研究から,今回検索した吸収性高分子は,いずれも経時的に生体組織に置換される吸収性材料であり,良好な骨親和性を示すこと,骨形成因子の骨誘導活性を阻害しないことが確認された。また,骨形成量を増加させる作用も示したことから,これら吸収性高分子は骨形成因子の担体として応用できるものと考えられる。
大規模数理計画的アプローチに基づく回路計算量の下限導出手法の開発

論理回路モデルを代表とする各種計算モデルに対する,論理関数の計算量の下限導出手法に関する研究を行った.特に,計算量下限導出問題を大規模数理計画問題へと帰着するアプローチについて重点的に研究を行った.その結果,限定乱雑性を持つ論理関数に対する論理回路のサイズや,多数決関数を近似する論理関数に対する定数段数論理回路のサイズの漸近的値を明らかにすることに成功した.更には,単キュービット量子回路に対して,その表現の一意性が担保される正規形の概念を提案したる.論理回路モデルを代表とする各種計算モデルに対する,論理関数の計算量の下限導出手法に関する研究を行った.特に,計算量下限導出問題を大規模数理計画問題へと帰着するアプローチについて重点的に研究を行った.その結果,限定乱雑性を持つ論理関数に対する論理回路のサイズや,多数決関数を近似する論理関数に対する定数段数論理回路のサイズの漸近的値を明らかにすることに成功した.更には,単キュービット量子回路に対して,その表現の一意性が担保される正規形の概念を提案したる.本研究は,理論計算機科学分野において中心的な難問とされている,計算量の下界を求める問題に対して,従来の組み合わせ論的アプローチに,大規模な数理計画問題を計算機実験を通じて解析するという新たなアプローチを組み合わせ,その解決を目指すものである。今年度は,特に,各種の計算モデルにおける困難さの核ともいうべき組み合わせ論的構造を定性的に捉えることを目指し研究を行った。今年度の主な成果は以下の通りである。1.回路計算量の下限を導出する問題に対して,これまで知られる最良の結果である入力変数の5倍を導出する証明手法が,本質的にタイトであることを,この証明手法が適用可能である論理関数でかつ,入力変数の5倍のサイズの回路で構成可能であるものを具体的に提示することにより示した。本結果は,国内研究会で発表し,更に,国際会議TAMC08において発表予定である。2.項数や項の長さが制限された単調DNF式において,それを充足する割り当ての個数に対するタイトな上限および下限を極値組み合わせ論的手法を用いて明らかにした。本結果は,国際会議COCOON08において発表予定である。3.量子状態の重ね合わせ理論を用いた回路モデルである,量子論理回路において,ある条件を満たす基本素子から実現できる任意の1キュービット量子回路は,基本素子の列に一意に分解できること,および,その具体的分解手法を与えた。本結果は,国内研究会で発表し,現在,多キュービット回路への拡張を目指し研究中である。本研究は,論理回路モデルを始めとする種々の計算モデルに対する,計算量の評価手法の開発を目指したものである.これに対して,本年度得られた主要な成果は以下の通りである.1.回路計算量の下限導出問題に対レて,現在最良の下界である5nを与える限定乱雑性に基づく証明手法が,既にその手法が持ち得る限界点に達していることを,実際に条件を満たす論理関数を与えることにより示した.本結果は国際会議TAMC08において発表した.2.計算万能性が保証される量子回路基底である,クリフォード素子およびπ/8素子からなる1キユービット量子回路に対して,最簡,かつ,ユニーク性を保証する,正規形の概念を導入することに成功した.本結果は,国際会議AQIS08において発表した.3.定数段数の論理回路モデルにおいて,多数決関数を近似する論理回路サイズを決定する問題に対して,Valiantによる確率的手法を拡張することでタイトな上界を得ることに成功した.本結果は欧州における有力会議であるICALP09において発表予定である.4.クリーク関数を計算奇る定数段数向路のサイズに対して,既知の下界が,現在の証明手法の枠組みではタイトであることを証明した.また,最近Rossmanによって開発された下界証明手法をハイパークリーク問題等の,より広い関数に関して適用可能となるよう拡張することに成功し,これにより定数段数回路に対してロバストなDNF式を明示的に与えた.本結果は,計算量理論分野における有力会議であるCCC09において発表予定である.
脳血管支配自律神経及び知覚神経の形態学的相互関係とその加齢による変化

実験動物としてラットを用い、加齢に伴う脳血管支配神経(交感神経、副交感神経、知覚神経)の分布様式を調べるために、光学顕微鏡、及び電子顕微鏡レベルでの多重染色を試みた。それぞれの標識抗体として交感神経:抗tyrosine hydroxirase抗体、副交感神経:抗vasoactive intestinal peptide抗体、知覚神経:抗substance P抗体を用い、光学顕微鏡レベルではDAB反応とニッケル加DAB反応を組み合わせることにより同一切片上で二重染色し、また、電子顕微鏡レベルでは2次抗体として、大きさの異なる金コロイドを結合させた抗IgG抗体を用い二重染色を試みた。光学顕微鏡レベルでは、例えば、交感神経系と副交感神経系が一部寄り添う様に走行していることがわかった。しかし、電子顕微鏡レベルでは、単染色は可能であったが、多重染色による同一切片上での各神経の同定には至らなかった。そこで、交感神経、あるいは知覚神経に対して金コロイドで単染色した切片に、副交感神経に特異的に反応すると考えられるNADPH-diaphoraseとnitro bluetetramideにより発色させ、交感神経、知覚神経と副交感神経の走行について相互関係を検索し、それぞれの関係の加齢による変化を観察した。また、主要脳血管でのそれぞれの神経分布密度を免疫染色の手法を用いて特異的に染色し電子顕微鏡レベルで測定しそれらの加齢による変化も観察している。
がん治療における放射線の時間的線量配分に関する基礎研究

腫瘍の放射線に対する反応及び感受性を反映する先行指標の確立と分割照射による腫瘍治癒に関与する因子の解明を目的として研究が進められた。先行指標としてMicronucleus assay法(小野ら)の他に、In vivoで照射された腫瘍から細胞を調製し、in vitro色素排除試験を用いて細胞死をモニタ-し、腫瘍細胞の致死過程を線量依存的に判定する方法が確立されつつある(鈴木)。また、腫瘍の放射線反応を病理組織学的に(新部)あるいは免疫組織化学的に(小川)解析し、腫瘍の反応・感受性と関連づける研究や増殖細胞のみを染色するKi67抗体を用いることによる照射後の腫瘍内の細胞動態の解析(安藤、小川)も進んだ。小川らは、Head & Neck領域の患者では約10Gy照射後のヘルパ-・インデュ-サ-Tリンパ球の浸潤が腫瘍の消失と深く相関しているという結果を示した。腫瘍内に存在する放射線抵抗性細胞(Hypoxicな細胞も含め)の照射後の消長に関連して、安藤らがマウス線維肉種の中心部と辺縁部とからそれぞれ細胞を調製し、in vitro照射後にコロニ-形成でテストしたところ、腫瘍中心部細胞の方が放射線に対して抵抗性であった。小野らは、BUdR取込み法とMicronucleus assayを組み合わせて腫瘍中の増殖期細胞と静止期細胞を区別して放射線感受性を調べる方法を確立し、休止期細胞の抵抗性を明らかにした。これらの研究は今後、照射後の細胞動態の変化とそれにともなう感受性の変化の解析へ展開する。また、マウス扁平上皮がんの分割照射後に再発したものは、もとの腫瘍よりも放射線抵抗性であった(坂本)。これは従来の一回照射後の再発腫瘍について得られている結果と必ずしも一致せず、この事実の確認と解明は、間質への放射線効果などを含め、今後の課題のひとつである。
国際理解をテーマとした総合的な学習の教育課程編成とそれを支えるデータベースの構築

本研究は平成16年度(2004)から平成18年度(2006)までの三年間、国際理解をテーマとする総合的な学習の教育課程編成について、またそれを支えるデータベース手法について研究が進められた。内容は総合的な学習のためのものとして、特に、国際理解をテーマとしているところから、海外の学校との授業連携を考慮に入れながら、本研究が進められており、それを支えるIT技術を利用したデータベースとしては「WebGIS技術」を目玉とするGIS技術を援用したデータベース構築とその利用技術を中心に研究が進められた。全体的には、総合的な学習の教育課程編成については、(1)平和教育のための学習材の収集と編成(担当者:舟超、高橋)、(2)地域理解を深めるための学習材の収集と編成(担当者:室永、堀井)、(3)多文化教育共生のための学習材の収集と編成(担当者:谷川、福井)、(4)教員養成段階の体験学習の実施と評価(担当者、橋本、福田)、(5)韓国・中国との交流による学習法の検討(担当者、全、劉)、(6)IT技術を利用したデータベース構築(担当者:全、中村、森田)等について実施しており、それぞれの分野において成果を挙げている。その一例として、総合的な学習の教育課程編成については、長崎大学教育学部においてエクスポージャー的な体験学習を盛り込んだ授業を開設し、実施した。この授業は日中韓の合同体験学習、あるいは国際理解を深めるための総合的な学習の試みとして実施された。本研究の第一報でも報告したように、初めての試みに日本側では長崎大学、中国側では北京師範大学、北京教育学院、東北師範大学、韓国側では漢陽大学校が参加した。もう一つの例としては、IT技術を利用したデータベース構築である。これについては、「ケータイdeマッピングwith Google Map API」がデータベースエンジンとして完成され、第一報で報告を行っていたWebGISソフト(ケータイdeマッピング)を補強する形になった。また、新しい総合学習システムとしてRS/GISシステム"Eco-Jien"を開発し、総合的な学習のための実験授業も行われた。これら開発されたソフトやシステムは長崎大学付属中学校の生徒、長崎県立長崎西高等学校、長崎大学の学部学生による検証実験等を行った。また、教育分野で活用可能なソフトとしてその一部が一般公開にまでに至った(http://webgis.edu.nagasaki-u.ac.jp)。教育分野の方々により大いに活用されることを期待する。本研究は総合的な学習のためのもので、(1)総合的な学習の教育課程編成、(2)IT技術を利用したデータベースの構築の二つのテーマを持って取り組んだ。総合的な学習の教育課程編成においては「平和教育のための学習材の収集と編成(担当者:舟越、高橋)」「地域理解を深める学習財の収集と編成(担当者:室永、堀井)」「多文化教育共生のための学習財の収集と編成(担当者:谷川、福井)」「教員育成段階の体験学習の実施と評価(担当者:橋本、福田)」

「韓国・中国との交流による学習法の検討(担当者:全、曽、劉)」を行っており、IT技術を利用したデータベース構築については、「GIS情報のデータベース化に向けた手法の点検と実施(担当者:全、中村、森田)」をした。総合的な学習の教育課程編成においては、長崎大学教育学部においてエクスポージャー的な体験学習を盛り込んだ授業(平和多文化教育論、平和多文化教育演習)を開設した。初めての授業(平和多文化教育論)に14名の学生の受講希望があった。なお、この授業を実施するに当たっては韓国の漢陽大学校との間で交流授業形式を取り、漢陽大学校からの学生20名を短期留学生として受け入れた。エクスポージャー的な総合学習の有効性を明らかにするために設けられたこの授業は、通訳を交えた形で行われ、「国際理解」をテーマとした総合的な学習の新しい試みであり、総合的な学習の実践に強い教員養成のための新しい試みでもあった。平和教育・地域理解・多文化教育・教員養成のための試みであった。最後に、19項目によるアンケート調査を行った。その結果からすれば、新しいチャレンジの国際理解をテーマとした授業は高い評価を得た。IT技術を利用したデータベースの構築については、携帯電話を利用した地域理解や総合的な学習に活用可能なWebGISソフト(ケータイdeマッピング)を開発した。開発されたソフトは長崎大学付属中学校において生徒たちによる実験が行われた。平和・多文化のデータベースとしては、「長崎の教会分布調査」および「長崎の神社仏閣分布調査」を、ケータイ電話を用いて行い、データベースを構築した。これらのデータベースは地域理解を深めた教育教材として利用可能なものと思われる。本研究は総合的な学習における課程編成,データベース作成などを試みるもので,カリキュラム関連の課程編成およびIT関連のデータベースに大別される.総合的な学習の教育課程編成については「平和教育のための学習材の収集と編成(担当者:舟越,高橋)」,「地域理解を深めるための学習材の収集と編成(担当者:室永,堀井)」,「多文化教育共生のための学習材の収集と編成(担当者:谷川,福井)」,「教員育成段階の体験学習の実施と評価(担当者:橋本,福田)」,「韓国・中国との交流による学習法の検討(担当者:全,曽,劉)」などを実行しており,IT関連のデータベースに関しては「GIS情報のデータベース化に向けた手法の点検と実施(担当者:全)」を遂行した.特に,本研究を通して試みられている総合的な学習の教育課程編成においては,昨年から正規カリキュラムとして開講し,実施しているエクスポージャー方式授業「平和多文化教育論,平和多文化教育演習」があり,昨年度は14名の受講生に対して,今年度は20名の受講希望者があり,韓国の漢陽大学校にて「総合的な学習の国際版授業実習」が行われた.今回の授業では受講生が韓国の小学生および中学生を対象に,日本語による授業(通訳あり)を実施し,国際理解をテーマとした総合的な学習の体験場となった.なお,今回の授業では韓国の中学生および小学生を対象にアンケート調査を実施し,国際理解をテーマとする総合的な学習の教育課程編成およびカリキュラム構築のための基礎材料とした.これらのデータは学術論文として仕上げる予定にしている.
魚類の肝細胞の培養

ニジマス稚魚の肝細胞の初代培養を10ngmlのEGFと40nMのインシュリンを添加した10%牛胎仔血清加TC199を用いて行った。7例行なった内、上皮性の細胞が増殖した1例(RTL-4)は40日目に継代可能となり、現在まで100代以上植え継がれている。本細胞は段々倍加速度が速まり、7-10日で継代されるようになった。RTL-4は単層で増殖し、接触阻止を受けて増殖を止める上皮性の細胞からなっている。電子顕微鏡による観察では、大半の細胞は大きく球形で一個の丸い核を有していた。核の中央部には一個の電子密度の高い仁があり、細胞質には肝実質細胞の特徴であるよく発達した粗面小胞体とミトコンドリアが存在した。PAS弱陽性の細胞もいくつかあった。RTL-4は伝染性膵臓壊死症ウイルスに体して高い感受性を有していたが、伝染性造血器壊死症ウイルスに対する感受性は低かった。また、サクラマスの陸封型であるヤマメの発眼卵の肝細胞の培養を行なった。22例中一つの細胞株が樹立され、YEL-13と名ずけ、現在まで120代以上継代されている。YEL〓13は、接触阻止を受け単層で増殖する細胞で、上皮性の細胞と少数の線維芽細胞から構成されている。電子顕微鏡による観察では、大きな球形の核を有し、細胞質にはよく発達した粗面小胞体が存在し、細胞表面のマイクロビライは未発達であった。本細胞の染色体数は50から83の間に分布するものがほとんどで、その内の24%の細胞が56の染色体を有していた。YEL-13は15°Cと20°Cの間でよく増殖した。また、蛍光抗体法と免疫電気泳動により、本細胞はヤマメの血清タンパクの一つと同じ抗原性を有するタンパク質を生産分泌していることが判り、株化されても肝実質細胞の機能を有していることが確かめられた。ニジマスの稚魚とヤマメの孵化直前の発眼卵を用いて,肝細胞の培養を行った.ニジマスの場合は,哺乳類の細胞成長因子であるEGFとインシュリンを培養液に添加した実験群で良好な成績が得られ,肝細胞に類似した大型の上皮性の細胞がよく増殖した.その内の一例(RTL-4)は継代可能となり,昭和63年3月現在70代まで継代培養されている. RTL-4は1, 2個の仁を有する円型の核を持った上皮性の細胞からなり,接触阻止を受けて単層で増殖する.電顕的にも,肝細胞の特徴である大きな仁を持った円形の核を有する細胞が多かった.RTL-4は,サケ科魚類に強い病原性を有する伝染性膵臓壊死症ウイルスに高い感受性を有していたが,伝染性造血器壊死症ウイルスに対する感受性は低かった.ヤマメの胚肝細胞の培養は22例行った内,数例で上皮性の細胞の増殖がみられ継代可能となった.その内の一例(YEL-13)は極めて増殖が良く現在120代まで植え継がれている. YEL-13は円形の核を有する上皮性の細胞が接触阻止を受けて敷石状に単層で増殖する典型的な培養肝細胞の形態と増殖様式を示している.

この細胞はサクラマスの染色体数として知られている66個より少ない染色体を有するものが多く,染色体の欠落が疑われる.また, YEL-13の細胞質ではヤマメ血清に対する抗血清と反応するタンパク質はヤマメ血清のプソイドクロフリンの一つであり,現在,単離同定を急いでいる.ニジマス稚魚の肝細胞の初代培養を10ng/mlのEGFと40nMのインシュリンを添加した10%牛胎仔血清加TC199を用いて行なった。7例行なった内、上皮性の細胞が増殖した1例(RTL-4)は40日目に継代可能となり、現在まで100代以上植え継がれている。本細胞は段々倍加速度が速まり、7-10日で継代されるようになった。RTL-4は単層で増殖し、接触阻止を受けて増殖を止める上皮性の細胞からなっている。電子顕微鏡による観察では、大半の細胞は大きく球形で一個の丸い核を有していた。核の中央部には一個の電子密度の高い仁があり、細胞質には肝実質細胞の特徴であるよく発達した粗面小胞体とミトコンドリアが存在した。PAS弱陽性の細胞もいくつかあった。PTL-4は伝染性膵臓壊死症ウィルスに対して高い感受性を有していたが、伝染性造血器壊死症ウィルスに対する感受性は低かった。また、サクラマスの陸封型であるヤマメの発眼卵の肝細胞の培養を行なった。22例中一つの細胞株が樹立され、YEL-13と名づけ、現在まで120代以上継代されている。YEL-13は、接触阻止を受け単層で増殖する細胞で、上皮性の細胞と少数の線維芽細胞から構成されている。電子顕微鏡による観察では、大きな球形の核を有し、細胞質にはよく発達した粗面小胞体が存在し、細胞表面のマイクロビライは未発達であった。本細胞の染色体数は50から83の間に分布するものがほとんどで、その内の24%の細胞が56の染色体を有していた。YEL-13は15°Cと20°Cの間でよく増殖した。また、蛍光抗体法と免疫電気泳動により、本細胞はヤマメの血清タンパクの一つと同じ抗原性を有するタンパク質を生産分泌していることが判り、株化されても肝実質細胞の機能を有していることが確かめられた。
起震実験による病床環境災害と災害予防に関する研究

研究1.〔目的〕震度5以上の地震発生時のICUにおける体験内容を明らかにする。〔方法〕震度5以上の地震を経験したICU看護師を対象に地震発生時の対応等について面接調査を行った。調査内容は、地震発生時の医療機器の動き,対処等をフリートーキングにより行った。〔結果及び考察〕震度5以上の地震をICU勤務中に経験した17名の看護師に協力を得た。勤務帯はいずれも深夜勤務帯であった。看護師1人当たり23名の患者を受け持っていた。フリートーキングにより抽出された経験内容は、「1メートル以上の高さのある医療機器(透析機器・輸液スタンドなど)は揺れが大きく、転倒の危険を感じた」「輸液ボトルの落下の危険を感じた」「医療機器類のアラームは鳴らなかったがきしみや摩擦音など異常音を感じた」など12項目のカテゴリが抽出された。また対処行動は「患者の側に行った」「揺れの大きい医療機器を押さえた」など7項目が抽出された。以上の結果から、地震発生時ICU環境下において高さ1メートル以上の医療機器は不安定となり患者・看護師の安全性を脅かす危険性が高いことが明らかになった。研究2.〔目的〕揺れによる輸液スタンド転倒予防に向けた改善策を検討する。〔方法〕5脚輸液スタンドと輸液ポンプ装着位置による重心点と揺れによる動線を測定した。〔結果及び考察〕大型振動台上に(1)3脚輸液スタンド,(2)4脚輸液スタンド,(3)5脚輸液スタンド,(4)5脚輸液スタンドに輸液ポンプ設置の4種類の輸液スタンドを設置し、阪神淡路大震災時の揺れを(1)100%としてそれを基準に(2)50%,(3)125%,(4)150%,(5)200%で揺れを発生させ(1)一方向横,(2)一方向縦,(3)2方向,(4)垂直方向の4方向の加振を行い、動作解析を用いてそれぞれの動線を分析した結果、3脚輸液スタンドが転倒しやすく、5脚輸液スタンドが揺れによる影響が大きい。さらに輸液ポンプを装着している場合、装着側を軸として回転することが明らかになった。さらに安定性を確保するために重心計を用いて測定をした結果、輸液ポンプ位置は低位であるほど安定性は高くなるが、作業効率が低下する。そのため重心・動線と作業性の視点から検討した結果、輸液ポンプは輸液スタンドの中心点に設置することが望ましいと考えられた。目的:地震による揺れの病床環境への影響を明らかにし、災害予防方法を検討することを目的に、平成15年度は起震車に一般病床を再現し揺れによる影響を明らかにした。方法:実験研究1)起震車輌に、一般病床を仮設する。仮設は、一般病床で多く用いられている(1)標準型車いす,(2)背上げ式軽量ストレッチャー,(3)ワゴン車,(4)ギャッチベッド,(5)オーバーベッドテーブル,(6)ベッドサイドキャビネット,(7)五脚・四脚イルリガードル台をベッド周辺に配置。(8)その他一般病床に持ち込まれている患者の私物(カップなど)を配置した。2)揺れは、起震車により震度5.7の揺れを起し、2分間を2回ずつ実施した。結果及び考察:ストッパーで固定されているベッドは、重量の影響により横揺れに従い10cm以下の横ズレが生じる程度であるが、マトレスは1213cmのベッドからズレが生じる。臥床者がいる場合は、体重の重みが加わることでズレは少なくなると考えられるが、臥床者に及ぼす影響を検討する必要がある。また固定用具のないワゴン,オーバーテーブル類は揺れに従い左右に大きく揺れ、移動する。またイルリガードル台は揺れに応じて走行し、転倒する。その他の患者の私物用品は、ほとんど落下することが明らかになった。揺れの強度と比例しズレなどの移動は大きくなる。今回は環境への物の配置のみの基礎実験であったが、ベッドへ臥床者がいる場合や輸液を取りつけた状態でのスタンドの影響などを明らかにしてゆく必要性が示唆された。研究1.目的:一般総合病院・リハビリテーション病院における地震対策に関する取り組みの実態を明らかにする。方法:重症患者及び障害者に対する地震発生時の対応等について自記式質問紙を用いて郵送法によるアンケート調査を行った。結果及び考察:一般総合病院147施設(回収率71.5%),リハビリテーション病院55施設(回収率52.9%)であった。両施設とも約8割の病院で災害マニュアルが作成されており、防災訓練も実施されていた。しかしいずるえも火災想定のものであり、地震災害マニュアル及び訓練報告はなかった。また実施されている訓練内容は、初期消火と避難誘導であったが、一般総合病院における重症患者やリハビリテーション病院における障害に応じた詳細なものはなかった。地震発生時の対応や災害内容は火災災害とは異なることから地震発生時の対応マニュアル及び予想災害への対応を地震災害の観点から検討する必要がある。以上の結果及び平成15年度の起震実験の結果を踏まえ、患者にある程度自己管理が求められる輸液スタンドに着目し以下の研究を行った。研究2.目的:揺れによる輸液スタンドへの影響を明らかにする。方法:4m×4mの起振台上に

(1)三脚輸液スタンド,(2)4脚輸液スタンド,(3)5脚輸液スタンド,(4)5脚輸液スタンドに輸液ポンプ設置の4種類の輸液スタンドを設置し、阪神淡路大震災時の揺れを(1)100%として(2)50%,(3)125%,(4)150%,(5)200%に対して、(1)一方向横,(2)一方向縦,(3)2方向,(4)垂直方向の4方向の加振を行う。データは、2方向からのビデオ撮影により動きを収集し、DLT法による動作解析を行い、軌腺を分析する。結果:スタンド(1)は、約1000ml輸液を下げた状態で、一方向縦×200%加振で転倒する。他の輸液スタンドは転倒しない。輸液スタンド(3)は、いずれの加振でも他の3タイプとは異なる軌腺をつくり導線が長い特徴を示した。またスタンド(4)は輸液ポンプ設置側を軸として回転することが明らかになった。以上の結果から、スタンド(3)は、可動性が重視されているため、導線が長くなったと考えられる。またスタンド(1)は、輸液1000mlを設置することで上部に重量がかかった結果転倒したと考えられる。尚、詳細な動作は現在解析中であり、継続して分析を行い、さらに輸液スタンドの動きによる輸液針刺入部への影響を明らかにしてゆきたい。研究1.〔目的〕震度5以上の地震発生時のICUにおける体験内容を明らかにする。〔方法〕震度5以上の地震を経験したICU看護師を対象に地震発生時の対応等について面接調査を行った。調査内容は、地震発生時の医療機器の動き,対処等をフリートーキングにより行った。〔結果及び考察〕震度5以上の地震をICU勤務中に経験した17名の看護師に協力を得た。勤務帯はいずれも深夜勤務帯であった。看護師1人当たり23名の患者を受け持っていた。フリートーキングにより抽出された経験内容は、「1メートル以上の高さのある医療機器(透析機器・輸液スタンドなど)は揺れが大きく、転倒の危険を感じた」「輸液ボトルの落下の危険を感じた」「医療機器類のアラームは鳴らなかったがきしみや摩擦音など異常音を感じた」など12項目のカテゴリが抽出された。また対処行動は「患者の側に行った」「揺れの大きい医療機器を押さえた」など7項目が抽出された。以上の結果から、地震発生時ICU環境下において高さ1メートル以上の医療機器は不安定となり患者・看護師の安全性を脅かす危険性が高いことが明らかになった。研究2.〔目的〕揺れによる輸液スタンド転倒予防に向けた改善策を検討する。〔方法〕5脚輸液スタンドと輸液ポンプ装着位置による重心点と揺れによる動線を測定した。〔結果及び考察〕大型振動台上に(1)3脚輸液スタンド,(2)4脚輸液スタンド,(3)5脚輸液スタンド,(4)5脚輸液スタンドに輸液ポンプ設置の4種類の輸液スタンドを設置し、阪神淡路大震災時の揺れを(1)100%としてそれを基準に(2)50%,(3)125%,(4)150%,(5)200%で揺れを発生させ(1)一方向横,(2)一方向縦,(3)2方向,(4)垂直方向の4方向の加振を行い、動作解析を用いてそれぞれの動線を分析した結果、3脚輸液スタンドが転倒しやすく、5脚輸液スタンドが揺れによる影響が大きい。さらに輸液ポンプを装着している場合、装着側を軸として回転することが明らかになった。さらに安定性を確保するために重心計を用いて測定をした結果、輸液ポンプ位置は低位であるほど安定性は高くなるが、作業効率が低下する。
グローバルスタンダードに対応するトライアングル体制のあり方に関する研究

本研究では、第1に、前世紀末から今世紀初頭にいたる特に顕著な会計上の変化として、企業活動のグローバル化、資金調達活動のボーダレス化に促されて、会計情報の国際比較可能性に対する要請が一段と強まっている点を、歴史的に明らかにした。第2に、わが国の伝統的な企業会計は、会計上の諸規範が、商法、税法、証券取引法の3つの法令に組み込まれたトライアングル体制と呼ばれるスキームの中で実践されてきたことを、法律制度的に明らかにした。このため、実態開示を重視する国際的要請に適時・的確に対応しきれないという限界があることを指摘した。第3に、この限界を克服するため、わが国においては、1997年に連結会計基準を改定し、個別財務諸表よりも連結財務諸表を主たる財務諸表とする制度を、証券取引法上、実現した。これを契機に、商法・税法の定めのない連結財務諸表において、分配可能利益計算を超えて、企業実態を明らかにするための会計処理および表示の基準が積極的に開発されることとなった過程を明らかにした。第4に、いま、わが国の企業会計制度は、(1)費用収益アプローチを前提とする分配可能利益重視の会計から、(2)資産負債アプローチを前提とする企業実態開示重視の会計へとシフトしようとしているという状況にあることを明らかにした。第5に、この際、分配可能利益計算のための会計ルールと実態開示のための会計ルールとは、代替関係にあるべきなのか、または相互に補完関係にあるものとして位置づけるべきなのかが、国際的になお論争点として残されていることを指摘した。本研究では、これを今日の会計上の最重要課題として認識しており、適切な解決に向けて、さらに研究を掘り下げる必要がある。(1)近年、急速に進展しつつあるグローバルスタンダードに対応して、わが国の伝統的な企業会計のスキームである「トライアングル体制」は、今後どのように維持され、または変革されるべきか、そのあるべき方向性について研究した。(2)本研究においては、トライアングル体制から証券取引法会計を分離独立させることによって、一方において日本基準と各国基準との国際的調和を試み、証券取引法のもつ企業実態開示機能を一層徹底して遂行すると同時に、他方において商法会計・法人税法会計のもつ分配可能利益算定機能をも的確に遂行しうる会計の体系化を試みた。それは、伝統的な企業会計制度を見直し、高い次元での新しいトライアングル体制として再構築することを目指そうとしたものである。(3)最近におけるグローバルスタンダードの形成過程を整理するとともに、わが国の企業会計制度が、それらの国際的動向にどのように対応してきたかを、次の2点に分けて歴史的に研究した。(1)国際会計基準理事会を含む各国の会計基準設定主体が、現に提案し、あるいはすでに設定・公表した会計諸基準の特徴を、歴史的・個別的に整理分析した。(2)上記(1)に対し、わが国の会計基準設定主体がどのように対応してきたか、その経緯を歴史的に整理分析した。本研究では、第1に、前世紀末から今世紀初頭にいたる特に顕著な会計上の変化として、企業活動のグローバル化、資金調達活動のボーダレス化に促されて、会計情報の国際比較可能性に対する要請が一段と強まってきている点を、歴史的に明らかにした。

これを契機に、商法・税法の定めのない連結財務諸表において、分配可能利益計算を超えて、企業実態を明らかにするための会計処理および表示の基準が積極的に開発されることとなった過程を明らかにした。第4に、いま、わが国の企業会計制度は、(1)費用収益アプローチを前提とする分配可能利益重視の会計から、(2)資産負債アプローチを前提とする企業実態開示重視の会計へとシフトしようとしているという状況にあることを明らかにした。第5に、この際、分配可能利益計算のための会計ルールと実態開示のための会計ルールとは、代替関係にあるべきなのか、または相互に補完関係にあるものとして位置づけるべきなのかが、国際的になお論争点として残されていることを指摘した。本研究では、これを今日の会計上の最重要課題として認識しており、適切な解決に向けてさらに研究を掘り下げる必要性がある。
骨粗鬆症の骨髄細胞におけるシグナル伝達異常の解析とその調節による治療法の開発

研究の成果は3つに大別される。第1は、卵巣摘出による骨粗髪症動物モデルにおいて、ビフォスフォネートを使用して骨組織の表面で破骨細胞の機能をブロックした場合に生じる骨の梁と構造と強度の変化を明らかにした。第2は、全身性炎症による骨量減少モデルであるアジュバント関節炎ラットを用いて、全身性炎症における管リモデリングの異常を明らかにし、骨髄での細胞の分化を制御するインドメタシンやメソトレキセートを使用した場合のリモデリングの改善状態を明らかにした。第3は、急性のエストロゲン欠乏状態におけるリモデリングの異常を経時的に明らかにし、インターロイキン6,11などの細胞内シグナル伝達をGP130の抗体を用いてブロックした場合のリモデリングの変化を明らかにした。これらの一連の研究結果から、卵巣摘出、全身性炎症などにおける骨量減少では、骨吸収の増加が重要であることが明らかになった。骨髄でのIL-1,IL-6,IL-11,TNF,prostaglandinなどのサイトカインの増加が、骨髄における破骨細胞分化亢進のシグナルとなっていることが示された。炎症では活性化されたT細胞が、卵巣摘出では女性ホルモンの減少が、ともにこれらのサイトカインを増加させ、骨髄で破骨細胞を増加させると考えてよい。しかし、これらのサイトカインネットワークの一部をブロックすることは、骨の量と構造を維持するには必ずしも有用ではない。骨粗鬆症の治療には、これらの1つ1つのサイトカインの制御ではなく、骨吸収を包括的に制御することが有効であろう。(660字)研究の成果は3つに大別される。(660字)平成7年度の研究では、骨粗鬆症のモデルとして卵巣摘出ラット、アジュバント関節炎ラット、挫骨神経切除マウスを用い、骨量減少過程における骨吸収と骨形成のカップリング異常を明らかにした。各モデル動物の骨組織標本を経時的に採取し、カルセイン標識切片とTRAP染色切片を高感度カラーモニターを用いて計測した。卵巣摘出ラットでは術後2週間目で、腰椎の海綿骨の骨量が減少した。破骨細胞の数は卵巣摘出3日目より増加して、2週間で2倍となった。骨芽細胞による骨の形成は、腰椎では10日までは変化せず、その後6週間目でほぼ2倍にまで増加した。卵巣摘出後に破骨細胞は速やかに増加するのに対して、骨芽細胞の増加してくる時間が遅延した。破骨細胞と骨芽細胞の増加の程度は同じであった。アジュバント関節炎では10日目までは炎症はアジュバント摂取部位に限局し、全身性の関節炎はまだ生じない。しかし、腰椎の骨芽細胞機能は10日目ですでに著しく低下していた。さらに、その後、炎症の拡大とともに破骨細胞の数が増加した。また、メソトレキセートの投与により、これらの骨の細胞機能の異常はほぼ完全に防止された。挫骨神経切除では、神経切除直後より骨芽細胞の機能の低下と破骨細胞の増加が生じた。切除後1週間で骨梁表面での骨芽細胞の機能異常は改善傾向を示したが、破骨細胞は増加を続け3週間目にピークになった。今年度の研究で、3つの骨粗鬆症モデルにおける骨吸収-骨形成連関(カップリング)の破綻の様式が明らかになった。このような骨組織表面での各種のアンカップリングが、骨髄細胞から骨の細胞への分化の異常に起因する事は明らかである。これらの事実を手がかりとして平成8年度は、各骨粗鬆症モデルでの骨髄細胞の分化異常を検討する。(736字)平成8年度の研究では坐骨神経切除マウスにおける海綿骨の骨梁表面の骨吸収と骨形成の変化と、骨髄細胞における骨芽細胞及び破骨細胞の分化との関係を検討した。坐骨神経切除により不動化されたマウスの脛骨では術語14日で海綿骨の減少が明らかになる。骨梁幅が減少し、その後、4週間で骨梁数が減少する。

海綿骨の骨梁表面の骨芽細胞による骨形成面は不動化後7日で急激に減少した。骨形成速度は変化しなかった。破骨細胞面と破骨細胞数は不動化後18日より増加し21日に最大となり、その後減少した。骨髄液中のアルカリフォスファターゼ活性は不動化後、経時的に減少した。骨髄細胞中での骨芽細胞へ分化する細胞を含んだ細胞数ではCFU-f(colony forming unit fibroblastic)の数は、神経切除では変化しなかった。破骨細胞の前駆細胞を含むCFU-GM(colony forming unit Granulocyte and Macrophage)は不動化側と健常側とで同じであった。骨髄細胞の混合培養系での破骨細胞形成実験では、活性型ビタミンD,prostaglandin E2による刺激では、不動化側と健常側の骨髄細胞で差はなかったが、副甲状腺ホルモンによる刺激では、不動化後2週間の骨髄細胞で破骨細胞形成が増加した。これらの事実は、神経切除による骨の不動化では骨髄基質細胞は、CFU-fの分化までは影響されず、CFU-f以後で骨芽細胞の形成能が持続的に低下することを示している。また破骨細胞については、CFU-GMの分化までは不動化で影響されず、破骨細胞の最終分化段階である細胞融合の過程での副甲状腺ホルモンに対する感受性が一時的に増強して、破骨細胞数が増加するものと考えられた。不動化による骨吸収と骨形成のカップリングの異常には、骨髄細胞での細胞間でのシグナル伝達に異常が生じているものと推察される。平成9年度の研究ではヒトGP130に対するモノクロール抗体で、interleukin(IL)-6とleukemia inhibitory factor(LIF)の効果をブロックすることが知られているGPX7を用いて、これらのサイトカインシグナルのブロックによる破骨細胞と骨芽細胞の機能の変化を検討した。7カ月齢のWistarラットで卵巣摘出群と正常群を用意し、GPX7を蛋白量で1mg/kg(低用量)または4mg/kg(高用量)を週1回皮下注射した。件ではGPX7を使用した群では、骨ミネラル量も椎体の海綿骨量もsham群と同じレベルに維持された。高用量群では海綿骨表面で破骨細胞が覆おう面と細胞数は卵巣摘出群よりも有意に小さかった。GPX7高用量群の骨形成率は、卵巣摘出群よりも有意に増加した。しかし、脛骨近位の骨幹端部では骨ミネラル量はsham群よりも小さかった。ただし、海綿骨の骨梁幅はsham群と同じレベルを維持し、卵巣摘出対照群よりも大きかった。海綿骨梁での破骨細胞数は少なく見えたが、卵巣摘出群との統計学的差は有意ではなかった。17beta-estradiol0.125mg/kgの週1回投与では、腰椎、脛骨ともに卵巣摘出によるこつ量減少は完全に防止され骨吸収、骨形成の指標もsham群と同じレベルに止まった。GPX7を正常ラットに投与した場合には、GPX7によるIL-6のシグナル伝達抑制は、卵巣摘出による骨リモデリングの異常を変化させ、骨量減少に対して抑制的に作用することを明らかにした。しかし、その効果は、エストロゲン補充とは異なっていることを示した。従って、GP130シグナルシステムの亢進はエストロゲン欠乏の一部に過ぎないものと思われた。(738字)
『大乗起信論』と法蔵教学の実証的研究

『大乗起信論』(馬鳴菩薩造)は、六世紀以後の中国仏教、さらに日本仏教に大きな影響を与えてきた。内容は大乗仏教の根本思想である仏性論もしくは如来蔵思想を精密かつ論理的に論じられたものである。この論書には漢訳が真諦三蔵訳(旧訳)と実叉難陀訳(新訳)の二種類あるものの、サンスクリット原典もチベット訳本も存在せず、インド撰述か中国撰述か、議論の分かれるところである。当研究では、この論書を思想的・歴史的・実証的に解明すべく、サンスクリット語仏典を渉猟しつつ、中国、西域各地の仏教遺跡を調査し、インドの如来蔵思想、仏性論との比較研究を行った。当研究のちう一つの特色として、法蔵の『大乗起信論義記』を独立した思想書として見なし、その綿密な註釈と読み下し文の作成を共同研究の形式で行ったことが挙げられる。その際、とくに法蔵の主著である『華厳五教章』や『探玄記』の陳述との比較検討を行い、また彼が引用した経典や論書の文言は、サンスクリットやチベット訳のある場合は、それらとの異同を調査することによって意味を明確にすることに努めた。次に、当研究の成果としては、次の三点が研究過程で明らかになったことである。(1)法蔵は法相宗をライバルとして教判を形成したと考えられてきたが、智儼の最晩年になって急激に勃興してきた禅宗を意識した部分もかなりあること。(2)東大寺図書館で淨影寺慧遠の『大乗起信論義疏』の古写本を発見し、そのコピーを入手することができたこと。これについては、現在それを用いて大正蔵経版と比較しヴァリアントを整理している。(3)上のような研究を行う一方で、更に複数の文献を自動的に比較して、各文献それぞれの特色を明確にするコンピュータ処理法(NGSM)を更に発展させ、クラスター分析によって図示できるようにしたこと。I法蔵『大乗起信論義記』研究平成13年4月より隔月に一回の割合で定期的に研究会を実施してきた。笠間龍跳『冠註大乗起信論義記』五巻(東京森江書店、明治22年刊)、佐伯旭雅『冠導増補大乗起信論義記』五巻(京都法蔵館、明治26年刊)、山本儼識『冠導傍註大乗起信論義記』五巻(京都澤田文栄堂、明治27年刊)を逐一参照しながら、『義記』のテクスト本文や、今挙げた冠導本に引照される各種仏典、経典、論書を原テクストとつき合わせ、場合によればサンスクリット原典にまで遡り、出来る限り正確な註釈と、的確な読み下し文を作成してきた(吾妻・井上・木村・坂出・丹治)。またこの研究会の一環として、東京に赴き、資料収集および、東京在住の研究者と数度に渉って意見交換も行った。こうした研究の過程で明らかになったことは、1.法蔵は法相宗をライバルとして教判を形成したと考えられてきたが、智儼の最晩年になって急激に勃興してきた禅宗を意識した部分もかなりあること(石井)2.東大寺図書館で淨影寺慧遠の『大乗起信論義疏』の古写本を発見し、そのコピーを入手することができたこと(丹治)である。後者については、現在それを用いて大正蔵経版と比較しヴァリァントを整理している。

以上のような研究を行う一方で、更に複数の文献を自動的に比較して、各文献それぞれの特色を明確にするコンピュータ処理法(NGSM>を更に発展させ、クラスター分析によって図示できるようにした(石井)。II実証的研究平成14年3月下旬には中国、特に上海、寧波、杭州、西安に赴いて、各種仏教寺院をまわり、修行法や瞑想法など、実地調査を行う。また、西安の西北大学、北京の社会科学院等の仏教研究者と会談・討論する予定である。I法蔵『大乗起信論義記』研究本年度も、昨年に引き続き、隔月に一回の割合で定期的に研究会を実施してきた。本年度は、「解釈分」の訳注作成を行った。昨年と同様、笠間龍跳『冠註大乗起信論義記』五巻(東京森江書店、明治22年刊)、佐伯旭雅『冠導増補大乗起信論義記』五巻(京都法蔵館、明治26年刊)、山本儼識『冠導傍註大乗起信論義記』五巻(京都澤田文栄堂、明治27年刊)を逐一参照しながら、『義記』のテクスト本文や、今挙げた冠導本に引照される各種仏典、経典、論書を原テクストとつき合わせ、場合によればサンスクリット原典にまで遡り、出来る限り正確な註釈と、的確な読み下し文を作成してきた(丹治・吾妻・木村・井上)。資料調査として、立正大学、大正大学、駒沢大学の各図書館、および国会図書館等に赴き、文献の照合に努めた。また、調査によって得た重要資料については逐一整理し、保存に努めた。また、東京在住の研究者と数度に渉って意見交換も行った。II実証的研究本年度のフィールド・ワークとして、8月19日9月2日まで、大同の上・下華厳寺、雲崗石窟の調査を皮切りに、仏教聖地である五台山の各寺院の見学・調査、太原にある浄土宗発祥の地、玄中寺および崇善寺を調査。その後、敦煌の莫高窟見学をはじめ、トルファン、クチャ、高昌故城など、玄奘三蔵のゆかりの地、そして西安では、鳩摩羅什がサンスクリット仏典を漢訳した寺院として夙に知られる草堂寺を訪問し、中国仏教が成立してくる課程とその形跡を、その風土性との関連から調査できた。I法蔵『大乗起信論義記』研究隔月に一回の割合で定期的に研究会を実施してきた。わが国で法蔵の『義記』のテクストとして出版された笠間龍跳『冠註大乗起信論義記』五巻(東京森江書店、明治22年刊)、佐伯旭雅『冠導増補大乗起信論義記』五巻(京都法蔵館、明治26年刊)、山本儼識『冠導傍註大乗起信論義記』五巻(京都澤田文栄堂、明治27年刊)を逐一参照しつつ、『義記』のテクスト本文や、今挙げた冠導本に引照される各種仏典、経典、論書を原テクストとつき合わせ、更にサンスクリット原典にまで遡り、出来る限り正確な註釈と、的確な読み下し文を作成してきた。また、それと並行して、冠導本にも引照されているわが国の註釈書、例えば湛睿の『起信論義記教理抄』十九巻(1322、大日本佛教全書巻92・93)をはじめ、普寂の『大乗起信論義記要決』三巻(1776)、良恭の『大乗起信論義記講義』九巻(法蔵館明治20年刊)一蓮院秀存の『大乗起信論義記顕正録』五巻(西村護法館明治23年刊)慧澄の『大乗起信論義記講義』三巻(江戸、台宗書林、1863)など、貴重な資料の収集にも努めた。II実証的研究本年度は、報告書作成の年に当り、残る資料文献の収集に努めつつ、これをコピーないしマイクロ撮影した。また各研究分担者の専門分野に即した形で論文作成に取り組んだ。『義記』の研究についても収集した文献を整理しつつ、厳密な註釈と的確な読み下し文の作成を継続して行い、公刊の準備に努力してきた。
ラットの放射状迷路における数的弁別及びチャンキングに関する認知的研究

1.本研究は、放射状迷路においてラットがどのような順序で数的項目(報酬用ペレット数)を選択していくかを調べることによって、同時に提示された項目をラットがどのようにチャンキングするかを検討することを目的とした。2.実験では八方向放射状迷路の4つのアームを使用し(十字型迷路)、数的項目としての報酬用ペレット数は14個、7個、3個、1個の4種類を用いた。12日間の実験順化の後、固定群、変動群の2群に対し1日2試行の訓練が120日にわたり行われた(計240試行)。3.固定群では14、7、3、1ペレットをそれぞれ置くアームはすべての試行で固定されていた。変動群では14ペレットと3ペレットを置くアームは固定されていたが、毎日の第1試行で7ペレットを置いたアームには第2試行では1ペレットを置き、第1試行で1ペレットを置いたアームには第2試行では7ペレットを置くというように、第1試行と第2試行では7ペレットと1ペレットの位置が逆になっていた。4.実験の結果、固定群では14-7-3-1というようにペレット数の多い順にアームを選択したラットは2匹だけであり、2匹を含めて10匹中9匹のラットは順々に隣のアームを選択していた。変動群では第1試行、第2試行とも14-7-3-1の順序でアームを選択したラットは1匹だけであり、この1匹を含め10匹中8匹は順々に隣のアームを選択していた。5.以上のように、ペレット数の多い順に選択していくよりも、順々に隣のアームを選択していたことから、ラットがペレット数に関して数的な弁別をしていることを確証するような結果は得られなかった。
ゲノム構造と転写制御に関する網羅的解析

転写産物の正確な構造を決定するために、正確な転写開始点transcriptional start site (TSS)と転写終結点transcriptionaltermination site (TTS)を同定し、相関の解析を行った。14種類のヒト由来の正常組織と4種類の細胞株に由来するtotal RNA 100μgを使用して、TSS-TTS library、TSS-Random libraryを作成した。取得されたDNA断片を次世代シークエンサーillumina Hiseq2000を利用して塩基配列決定を行い、TSS cluster (TSC)、およびTTS cluster (TSC)を同定、解析に用いた。18種類のlibraryから総44,902 TSC-TTC、平均8,890 TSC-TTCを同定した。これらは全RefSeq遺伝子18,808遺伝子のうち、10,759遺伝子(25,600TSC-TTC)に対応していた。また、既知の574 lcRNA (818 TSC-TTC)、新規に5,709 TSC-TTCが同定できた。クラスターの総数は、TSCは6944個、TTCは16,577個であった。25,600 TSC-TTCのうち24,833TSC-TTC (97%)で統計的に有意(p<0.05)な相関がみられなかった。このことから、TSSの選択とTTSの選択は独立に行われていることが示唆された。例外的に統計的に有意な相関が見られた372遺伝子、767TSC-TTC近傍でユニット間の領域にRad21及びCTCFのピーク領域が濃縮していた。また、隣接した2つの遺伝子をまたぐTSC-TTCが174箇所同定され、遺伝子融合転写産物の存在が示唆された。融合転写産物が観察されない組織では遺伝子関領域にRad21とCTCFが濃縮されていた。遺伝子内、及び遺伝子間において多様な転写産物を生成することにより遺伝子機能の多様化が実現されている可能性が示唆された。また、本手法を用いてがん細胞でしばしがん原性を有する2つの異なる遺伝子間での融合遺伝子転写産物を同定することを試みた。肺がん細胞株であるLC2ADでのCCDC6/RET融合遺伝子、MCF7細胞でのBCAS4/BCAS3融合遺伝子などが同定でき、RT-PCR法により検証することが可能であった。(抄録なし)本研究では、4種類のヒト由来の細胞種、HeLa、DLD1、HEK293、MCF7を使用して実験を行った。転写開始点Transcriptome Starting Site(TSS)、転写終結点Transcriptome Terminal Site(TTS)、cDNAの内部構造を検証するために、それぞれの細胞種においてTSS/TTSMatePairLibrary、TSS/RandomMatePairLibraryを作成した。これらのlibraryを解析することにより、転写産物の全体像の検証を行った。また新規の遺伝子領域の同定も可能であった。ピストン修飾(H3K4me3、H3K27me3、H3K27Ac、H3K36me3)・RNA polymerase(CTD repeat、CTD repeat phospho S2)・CTCF・コヒーシン(Rad21)に対する抗体を用いたChlP-SeqLibraryの作成を行った。これらのデータを包括的に利用することにより、クロマチンのループ構造ピストン修飾、転写産物の3つの要素がどのように転写制御に影響を及ぼしているかということについて検証を行っている。MCF7細胞にエストロゲン刺激を行うことにより、estrogenreceptor-α(ER-α)とクロマチンの相互作用による転写制御の変化を推測した。エストロゲン刺激の有無によって変化する転写制御の変化をTSS/TTSMPL、TSS/Random MPLの結果から観測した。既存のchromatin conformation capture(3C)-Seqのデータを組み合わせて解析することにより、転写量だけではなく、スプライスパターンや転写終結といった転写産物の内部構造がクロマチンのループ構造により受ける影響について現在検証を行っている。

例外的に統計的に有意な相関が見られた372遺伝子、767TSC-TTC近傍でユニット間の領域にRad21及びCTCFのピーク領域が濃縮していた。また、隣接した2つの遺伝子をまたぐTSC-TTCが174箇所同定され、遺伝子融合転写産物の存在が示唆された。融合転写産物が観察されない組織では遺伝子関領域にRad21とCTCFが濃縮されていた。遺伝子内、及び遺伝子間において多様な転写産物を生成することにより遺伝子機能の多様化が実現されている可能性が示唆された。また、本手法を用いてがん細胞でしばしがん原性を有する2つの異なる遺伝子間での融合遺伝子転写産物を同定することを試みた。肺がん細胞株であるLC2ADでのCCDC6/RET融合遺伝子、MCF7細胞でのBCAS4/BCAS3融合遺伝子などが同定でき、RT-PCR法により検証することが可能であった。目標としていたlibraryの作成をほぼ終了し、データの解析に着手できた。複数のヒストン修飾が転写制御に関わっていることが知られているが、全ての転写産物においてヒストン修飾が一様であるわけではない。ヒストン修飾の相違による転写制御の差についての検証を行う。この際に、本研究で作成したlibraryの結果だけではなく、International Human Epigenome Consortium (IHEC) http://www.ihecepigenomes.org/のデータも使用する。既存のchromatinconformation capture (3C)-SeqやChromatin Interaction Analysis by Paired-End Tag Sequencing(ChIA-PET)のデータを利用して、クロマチンループ構造による転写制御の検証を行う。(抄録なし)