hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
前立腺MRIと超音波の融合3次元ガイダンスによる高精度前立腺針生検法の開発

世界で一般に、前立腺癌の病理学的診断のための針穿刺のためのガイダンスに使用されている経直腸的超音波(TRUS)画像に、前立腺癌診断能が高いとされるMRI画像を融合するという「MR/US image fusion」は、今日では、その研究段階を経て、臨床応用が可能となっている。しかし、そのimage fusionの精度達成度は、未だに、operator dependentであり、一般臨床医でも正確なimage fusionを達成できるようにする技術開発が課題であった。本研究では、超音波TRUSプローブが、直腸内にある条件と、そのプローブのないMRI撮影では、直腸の腹側にある前立腺の形状における変形度には大きな差があることが、image fusionの誤差を引き起こす原因として、ひとつの大きな課題であった。そこで、超音波TRUSプローブの中身の金属類を全てはずした、プラスチック製外形のみを作成し、これを、MRI画像の撮影時に、患者の直腸内に挿入しておくことで、条件の同一化を図ることに成功した。本研究成果は、UkimuraらがInt J Urol.17(10):890-3.2010にて、英文論文にて報告(本研究課題による補助金によることも明記)した。本研究成果は、世界で広く、針穿刺のリアルタイムガイダンスに使用されているTRUS画像に、前立腺癌診断能が高いとされるMRI画像を融合する際、image-fusionの精度を、より容易に、向上することに貢献するものである。この研究成果により、前立腺針生検法における近年の(望ましくない)傾向である「患者への負担を課す針生検本数の増化」に歯止めをかけ、患者への負担を減らしながらも、正確な画像によるガイダンスによって、その診断精度向上に貢献するものである。すなわち、経済的かつ身体的な患者への負担を減らし、同時に、患者の利益(診断効率の向上)を確保できることができ、その臨床的意義は大きい。本研究の目的は、現在、医療画像の中で、もっとも前立腺診断能の高いとされるMRI画像を、針の実際のガイダンスに使用されているリアルタイム経直腸的超音波(TRUS)像に融合するコンピュータ技術を導入し、前立腺癌の診断における、超音波ガイド下無作為組織採取による病理学的確定診断法の正確性の向上を図ることであった。21年年度は、超音波TRUSプローブが、直腸内にある条件と、そのプローブのないMRI撮影では、直腸の腹側にある前立腺の形状における変形度には大きな差があることが大きな課題であったので、超音波TRUSプローブの中身の金属類を全てはずした、プラスチック製外形のみを作成し、これを、MRI画像の撮影時に、患者の直腸内に挿入しておくことで、条件の同一化を図ることに成功した。本研究成果に関しては、当初の申請時の研究代表者である浮村が、『「医療における情報通信テクノロジーの展望」、画像融合技術が手術を変える』、と題して、第59回日本泌尿器科中部総会でシンポジウムに招請され、泌尿器科診断・治療においても、画像融合法の重要性が広く認知されていきた。また、平成22年度の日本泌尿器科学会で発表する予定で演題採用されている。本成果に関する英語論文は、浮村らが、英文雑誌に投稿中で、現在、改定段階にある。
末梢神経障害患者転倒抑制のための神経刺激遅延歩行モデリングに関する研究

高齢者の転倒および転倒による怪我の予防は急務であり,末梢性神経障害患者は健常者に比べて非常に多く転倒・怪我をしている.本研究では,足からの触覚刺激と歩行動作との関係に着目し,冷却により神経刺激遅延歩行を模擬し,不整地による被験者歩行計測実験を実施した.足底の触覚感度の鈍化が歩行を不安定にする大きな要因の一つであるという転倒予防の指針となる新たな知見を得た.さらに,微細な振動刺激により触覚感度が向上することを明らかにし,転倒防止の新たな可能性を示唆した.高齢者の転倒および転倒による怪我の予防は急務であり,末梢性神経障害患者は健常者に比べて非常に多く転倒・怪我をしている.本研究では,足からの触覚刺激と歩行動作との関係に着目し,冷却により神経刺激遅延歩行を模擬し,不整地による被験者歩行計測実験を実施した.足底の触覚感度の鈍化が歩行を不安定にする大きな要因の一つであるという転倒予防の指針となる新たな知見を得た.さらに,微細な振動刺激により触覚感度が向上することを明らかにし,転倒防止の新たな可能性を示唆した.本研究では,足からの触覚刺激と歩行動作との関係に着目し,触覚刺激の遅延が歩行動作に及ぼす影響を明らかにし,転倒予防の指針となる新たな知見を探ることを目指している.研究実施初年度の主な目的は,解析用の歩行御モデルの作成と基本的な考え方を検証するとともに,次年度以降の分析・解析に使用する測定データの蓄積であった.具体的には以下のように実施した.1.末梢性神経障害患者の歩行モデリング・シミュレーション:末梢性神経障害患者の基本的なバランスコントロールシステムは健常者と同じであり,相違点は,センサ・モータニューロンの遅延のみであると仮定して,2次元剛体歩行リンクモデルを構築した.歩行計測データを基に各関節のトルクを計算して与えた.センサからのフィードフォワード入力と,モータへの出力に遅延を与えることで末梢性神経障害患者の歩行をモデル化した.MATLAB/Simulinkに実装し,遅延率を変更することにより,末梢性神経障害患者の重症度と転倒の危険率との関係をシミュレートすることが可能となった.2.歩行中の足底触覚刺激の量の変化に伴う不整地歩行運動の計測・データの蓄積:既往の寒冷療法を応用し,局所的に神経の発火頻度の低下,皮膚受容器の鈍化,筋のトーンの低下を各被験者に施し,末梢性神経障害を模擬する.整地より不整地のように歩行中に摂動がある場合の方が触覚刺激の影響が大きいはずである.モーションキャプチャ装置を用いて,整地と木片とカーペットで作成した不整地での歩行動作の計測・データの蓄積を行った.整地での歩幅,歩隔,歩行速度には有意な差が出なかったが,冷却前後での不整地歩行では,歩行速度,歩幅が統計に有意に減少した.計測結果より足裏への局所的に神経の発火頻度の低下,皮膚受容器の鈍化が不整地での歩行に影響を与えるという新たな知見を得た.本研究では,足からの触覚刺激と歩行動作との関係に着目し,触覚刺激の遅延が歩行動作に及ぼす影響を明らかにし,転倒予防の指針となる新たな知見を探ることを目指している.本年度の主な目的は,前年度に作成した神経遅延歩行モデルと計測した足底冷却時不整地歩行データを用いて,シミュレーションにより,触覚刺激の遅延と歩行動作の変動との関連性を探ることである.さらに,足底振動刺激により歩行の改善の可能性を探ることであった.具体的には以下のように実施した.1.触覚刺激の遅延とバランス制御・歩行動作への影響解明:前年度に作成した神経遅延モデルをもとに,シミュレーションにより遅延とバランス制御のバラツキの関係を調べた.また,健常若年者を用いて足底冷却による触覚遅延状態時での整地・不整地歩行計測を実施した.健常若年者のパラメータを用いた触覚遅延バランス制御のシミュレーションにより,健常若年者に遅延を与えることにより高齢者の動作特徴が出現することが明らかになった.また,歩行計測により健常若年者の冷却による触覚鈍化歩行と高齢者の歩行特徴が良く一致することも明らかになった.このことにより,歩行動作における触覚刺激遅延が,高齢者の歩行特徴や転倒リスクを示す大きな要因であるという新たな知見を得た.2.振動刺激による足底触覚感度改善:閾値以下の入力信号に適度の微弱ノイズを印可することによって,信号の検出力が増強されるという確率共振を生体工学に応用して足底触覚感度の向上を試みた.実際にピエゾアクチュエータを用いた振動体を作成し,足根幹に微小振動刺激を与えることにより,足底の触覚感度が向上することを被験者実験により明らかにした.これにより,触覚感度の向上が可能な振動刺激により歩行動作の改善,転倒リスク減少の可能性が示唆された.
テロメラーゼによるDNA二重鎖切断修復機構の解明

テロメラーゼは染色体末端でのテロメア配列伸長以外に様々な生理的機能を持つ。テロメラーゼがDNA修復に関わる事が推察されてきたが、これまで直接的な証明はなかった。本研究では細胞株を用い、実験的に導入したDNA二重鎖切断が、テロメア配列(TTAGGG)nの挿入で修復される事を見いだした。また、テロメア配列挿入がヒト遺伝多型の一つであることを見いだした。染色体非末端部にあるテロメア配列はDNA損傷修復の痕跡と考えられ、進化的に保存された遺伝子修復機序と考えられる。テロメア配列挿入によるDNA-DSB修復は、ランダムにおきる事象であり、大部分の挿入修復は、核内に浮遊するmRNAを鋳型としたと考えられる配列によって起きる。これまで、2種類のI-SceI認識配列導入細胞株(F5:U937由来;A15:OVCAR8由来)を用い、180クローンにおよぶ挿入修復の中に、4例のテロメア配列挿入クローンを同定した。さらに、公開されているヒト全ゲノムシークエンスデータ(Complete Genomics社による多民族背景52人の健常成人全ゲノムシークエンスデータ)から、ヒト集団の中に"遺伝多形"として、テロメア配列挿入が存在することを見出した。同時にテロメア以外の配列挿入によっても繰り返しDNA修復が行われている痕跡を見出し、これらの鋳型配列挿入多型が進化的に保存された、胚細胞中でのDNA修復機構であることを見出し、この発見をまず論文化した(Onozawa M et al. Landscape of insertion polymorphisms in the human genome. Genome Biol Evol. 2015 Mar 4;7(4):960-8.)。また、複数の腫瘍細胞株で、体細胞では発現が抑制されているTERTが高発現していることをRT-PCRによって確認した。当初SiRNAにより内在性のTERTを抑制することで、テロメア配列挿入イベントが低下することを確認しようとしたが、SiRNAによるTERT発現抑制が完全ではないこと、DNA-DSB部位へのテロメア配列挿入は鋳型配列挿入修復の中のわずか数%であることから、SiRNAによる内在性のhTERTノックダウンでは、有位差を示すのは困難と判断した。このため、addgene社より、正常およびドミナントネガティブ型のTERTプラスミドを手に入れ、現在哺乳類細胞での発現ベクターを作成中である。1ヒト遺伝多型としてのテロメア配列挿入の発見オンライン上でアクセス可能な“国際1000人ゲノムプロジェクト"の次世代シークエンスデータを解析し、ヒトゲノムの中に遺伝子多型としてテロメア配列挿入があることを見いだした。その中の一つは、遺伝子領域が5kbp欠失し、そこに60bpの(TTAGGG)n配列が挿入されているものである。欠失により領域の遺伝子AKNAD1の1エクソンがまるごと失われており、当該遺伝子の機能異常を伴う可能性がある。この遺伝子多型は、JPT(日本人東京)、HCB(中国人北京)のそれぞれ1個人に共通した配列であり、東アジア地域に共通祖先がいたものと思われる。この現象は過去の1個体の生殖細胞において生理的なDNA-DSB部位がテロメア配列挿入によって修復された事を示唆している。2DNA損傷がテロメア配列挿入で修復される事の証明I-SceI認識配列導入細胞株(F5、A15)を用い、I-SceI発現により細胞内で1箇所導入したDNA-DSBが、(TTGGGG)nのテロメア配列挿入で修復されることを確認した。異なる機序のDNA損傷で同様の現象が起こるかどうかCRISPRでのDNA二重鎖切断の導入の系を確立した。修復部位の挿入配列については、当初はDNA切断した部位をPCRにて増幅し、TAクローニングしたものから切断部位が配列挿入で修復されたものを確認していた。この方法では時間労力がかかるため、PCR産物を次世代シークエンスによるディープシークエンスすることで、ターゲット部位の切断効率、修復機序(欠失、挿入)を網羅的に解析する方法を確立した。挿入配列がテロメラーゼ活性によるものであることを示すため、ヒトテロメラーゼ(hTERT)およびそのドミナントネガティブ型(hTERT-DN)の発現ベクターを作成し、細胞株での発現を確認した。本研究から派生したテーマを論文化することができた。同論文ではゲノム構造がレトロトランスポゾンによるコピー&ペースト(挿入)形式で上書きされるClass1の鋳型遺伝子挿入多型(TSIPs: Templated Sequence Insertion Polymorphisms)の他に、DNA二重鎖切断部位が、周囲に浮遊するRNAを鋳型にして、欠失+長い配列挿入で修復されるClass2のTSIPsが存在することを明らかにした。挿入配列は核染色体の遺伝子領域のエクソンやイントロンが多く、ミトコンドリアDNAやテロメア配列の挿入も認めた。Class2による修復痕跡はClass1多型よりも多く、進化的により新しい時期に起きていることが推察された。

ある遺伝子のエクソンが、他の遺伝子のイントロンに挿入された場合、新たな遺伝子産物が生成される可能性があり、ヒトに限らず、全哺乳類のゲノム進化考える上で重要な発見となった。ヒト集団中でのテロメア配列挿入多型については、本論文では触れておらず未発表である。テロメア配列挿入については、TERTを高発現する腫瘍、胚細胞に共通した機構であると考えており、腫瘍細胞株でのデータを追加の上、TERTの新機能に焦点を当てて論文化予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。ゲノム医化学現在、ヒトTERTおよび、そのドミナントネガティブ型の発現ベクターを作成中である。これらを、BRCA1, PTENをターゲットとしたTALENベクターと共発現することで、DNA損傷部のテロメア配列(TTAGGG)n挿入の増減を確かめる。この系が動けば、CRISPRによるDNA切断でも同様の実験を行う。これらの結果により、TERTを発現する腫瘍細胞株では、制限酵素(I-SCEI)、TALEN、CRISPRなど異なる方法によって導入したDNA損傷が、テロメア配列挿入によって修復されることを示し、さらに、人の遺伝多形としてもテロメア配列挿入が起きている未発表データを提示し、TERTを高発現する胚細胞でも同様の機序が働くことを示し、テロメラーゼの新機能として論文化する。
電子スピン共鳴法による胎児酸化ストレスの新しい評価法の開発

我々は分娩時の子宮収縮に伴う子宮動脈および胎盤内血流の虚血再還流の評価にラジカルを測定することにより、胎児血にacidosisがみられるより前に酸化ストレスの検出が可能であることを発見した。これまでラジカルは発生後速やかに消失するため通常は実験室レベルでの測定に限られ、リアルタイムの評価が求められる臨床での応用はこれまで困難であった。しかし、ビタミンCラジカルをDMSO存在下に瞬時にESR装置で検出し、臍帯血中のビタミンCを推測する方法論を確立した。さらに、胎児ストレス評価に臍帯血の動脈、静脈を同時にそれぞれ評価するアイデアにより、より詳細な胎内環境のストレス状態を評価できる可能性を報告した。周産期医学の1つの目標として胎児の状態を非侵襲的かつ安全にどのように把握できるかということが重要な課題である。分娩時は子宮の持続的、間歇的な収縮に伴い子宮筋層内を走行するラセン動脈などの動脈が圧迫され、絨毛間腔の血流が減少し胎児は低酸素状態になる。予備能力が十分にある胎児(これをreassuring fetal status: NFSという)であれば、通常の子宮収縮に伴う血中酸素分圧が低下しても胎児心拍モニタリングには影響を及ぼさない。しかし、胎盤機能不全などにより予備能力が低下し、慢性的な低酸素状態になっている胎児では、化学受容体を介して、また直接的な胎児心筋に対する抑制作用のために胎児徐脈が出現し、危険な状態に移行していく。ここまで進行すると現在の胎児評価である胎児心拍モニタリングの異常、出生後の胎児臍帯動脈pH値の低下、低Apgar scoreなどが観察される。このような陣痛に伴う子宮筋の虚血再灌流状態では大量の活性酸素種(ROS)が産生され、過剰な酸化ストレスが生じていることが推測される。これまでの我々の研究で酸化ストレス時の評価として、血中の抗酸化物資の中で、最も酸化ストレスに速やかに反応するビタミンC(増加したROSを中和する)に着目して、電子スピン共鳴法による測定法の有用性を報告している。分娩時の酸化ストレスにより異常分娩時にはビタミンC値の著明な低下がみられることは昨年度までの研究で判明しており、今後は分娩時のビタミンC補給が分娩時の酸化ストレスを軽減させ、児の予後を改善させるかが課題となっている。これまでの胎児評価法で観察される状態より前の段階での酸化ストレス評価法は確立されておらず、本研究は、健常胎児からnon-reassuring fetal status(non-RFS)に至る過程の解明につながると考えており、今後の分娩時の抗酸化療法の可能性についても考察する。予備能力が十分にある胎児(reassuring fetal status)であれば、通常の子宮収縮に伴う血中酸素分圧が低下しても胎児心拍モニタリングには影響を及ぼさない。これまでの我々の研究で酸化ストレス時の評価として、血中の抗酸化物資の中で、最も酸化ストレスに速やかに反応するビタミンC(VC:増加したROSを中和する)に着目して、その有用性を報告している(Matsumoto S et al. J Neurochem Res. 2010)。電子スピン共鳴法によりビタミンCラジカルを測定し、間接的にビタミンCをリアルタイムに測定する手法を用いて、分娩時の酸化ストレスをより早い段階で評価(これまでの胎児評価法で観察される状態より前の段階)を可能とする本研究は、reassuring fetal statusからnon-reassuring fetal statusに至る過程の解明につながると考えられる。

しかし、胎盤機能不全などにより予備能力が低下し、慢性的な低酸素状態になっている胎児では、化学受容体を介して、また直接的な胎児心筋に対する抑制作用のために胎児徐脈が出現し、危険な状態に移行していく。ここまで進行すると現在の胎児評価である胎児心拍モニタリングの異常、出生後の胎児臍帯動脈pH値の低下、低Apgar scoreなどが観察される。このような陣痛に伴う子宮筋の虚血再灌流状態では大量の活性酸素種(ROS)が産生され、過剰な酸化ストレスが生じていることが推測される。これまでの我々の研究で酸化ストレス時の評価として、血中の抗酸化物資の中で、最も酸化ストレスに速やかに反応するビタミンC(VC:増加したROSを中和する)に着目して、その有用性を報告している(Matsumoto S et al. J Neurochem Res. 2010)。電子スピン共鳴法によりビタミンCラジカルを測定し、間接的にビタミンCをリアルタイムに測定する手法を用いて、分娩時の酸化ストレスをより早い段階で評価(これまでの胎児評価法で観察される状態より前の段階)を可能とする本研究は、reassuring fetal statusからnon-reassuring fetal statusに至る過程の解明の一助になったと考えられる。周産期医学基本研究は概ね終了し、達成結果を英文誌にて報告、受理されている。現在、さらに胎児機能不全の妊婦においてビタミンCの分娩時(手術前)投与により、臍帯血ビタミンCラジカルの改善と胎児の状態の改善が関連しているかを追跡調査している。(本学IRB承認研究)平成25年度は平成24年度に測定したVCRの結果のまとめと解析、論文化するとともにFRAS4による酸化度、還元度の測定と臍帯血プロテオミクス解析を行う。方法として平成24年度に得られた血液サンプルに対してFRAS4(活性酸素・フリーラジカル自動分析装置)を用いて酸化度(d-ROMs Test)測定を行う。原理はサンプル中のヒドロペルオキシドの定量化である。酸化ストレスが多くの疾患の危険因子として重要性が認識されており多くの研究が報告されている(Cornelli U et al.2000)。次に同じサンプルで血液の還元度(BAP Test)測定を行う。原理として三価鉄塩FeCl3がサンプル中の抗酸化物質の作用で二価鉄Fe2+イオンに還元され色の変化を光度計で測定し、サンプルの還元力をみる。さらに得られたサンプルを用いてプロテオソーム解析(2次元電気泳同動システム、迅速蛋白切出システム)を行い、酸化ストレスに着目した網羅的蛋白の解析を行う。平成25年度は引き続き研究計画を進め、プロテオソーム解析(2次元電気泳同動システム、迅速蛋白切出システム)を行い、酸化ストレスに着目した網羅的蛋白の解析を行う。そのための消耗品、関連試薬の購入に研究費を充てる。さらに平行して臍帯血中のd-ROMs Test,BAP testを行うため関連試薬の研究費を算定している。研究終了に合わせて統計学的解析を行い、論文にまとめる。
次世代ガンマ線望遠鏡で解き明かすかに星雲からのガンマ線フレア

次期気球実験のため、1.乳剤及びエマルションフィルムのマスプロダクション、2.製造済みフィルムの長期特性評価、3.シドニー大での実験前処理設備の立ち上げ及びテストランを行った。乳剤製造は名古屋大にある乳剤製造装置を用いて2014年1月から約1年間にわたり行った。その間に製造した乳剤は約200kgである。製造したすべての乳剤はUVSOR(愛知県岡崎市)にて電子線を照射し、放射線感度を評価した。また、乳剤の塗布を名古屋大にて行いフィルムの製造を行った。塗布したフィルム量は約60平米である。製造したフィルムの一部を用いて、気球実験実施までにおける長期保存特性を評価した。その結果、保管温度が高かった一部のフィルムでバックグラウンドレベルの増加がみられた。その対策法としてフィルムを高温高湿環境に置くことでバックグラウンドの消去が可能であることを見出した。気球実験実施にあたり、エマルションフィルムの前処理のための設備をシドニー大学に立ち上げ、テストランを2015年2月から3月にかけて実施した。現地での処理に問題ないことを確認し、気球実験用のフィルムは2015年4月から処理を始める予定である。次期気球実験は2015年5月に実施予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、かに星雲からのGeVガンマ線フレアの発生メカニズムの解明を目指す。2008年にNASAにより打ち上げられたFemiガンマ線宇宙望遠鏡によって、かに星雲からのGeVガンマ線フレアが観測された。よく理解されていたはずのかに星雲からの突発的なフレアは天文業界に大きな衝撃を与えており、フレア発生メカニズムの解明は大きな意義を持つ。我々はエマルション望遠鏡による宇宙ガンマ線観測計画(GRAINE)を進めている。気球に搭載したエマルション望遠鏡を用いてかに星雲の偏光観測を行うことによりガンマ線フレア現象の解明を目指す。偏光観測に向けて平成24年度では以下の研究に取り組んだ。○SPring-8の直線偏光ガンマ線ビーム照射実験の解析を推し進め、エマルション望遠鏡による偏光検出方法の最適化を検討するとともに、天体の偏光検出感度の評価を行った。○Geant4を用いたシミュレーションにおいて、エマルション望遠鏡の直線偏光に対する感度の評価を行った。また、反跳運動量を考慮に入れ望遠鏡のガンマ線に対する角度分解能のより現実的な評価を行った。また、GRAINEの次の気球実験をISAS/JAXA大気球実験室の協力のもと、2014年5月にオーストラリアで実施する予定であり、次回フライトに向けて以下の研究を進めた。○ガンマ線の到来方向を決定する上で不可欠な姿勢モニターを開発し2011年度に実施した気球実験に搭載したが、そこで得られたデータの解析方法の改良を行った。また、次の気球実験に搭載する実機を選定し性能評価を行った。○次の気球実験では荷電粒子に対して高いトラッキング効率をもつ新型エマルションフィルムを全面使用する予定である。新型エマルションフィルムを岡崎分子研UVSORに持ち込んで電子線を照射し、その性能評価を行った。エマルション望遠鏡による宇宙ガンマ線観測計画GRAINEを推進している。エマルション望遠鏡はガンマ線に対して優れた角度分解能が実現でき、また直線偏光に対する感度を持つ。現在は高輝度ガンマ線天体であるVelapulsarの観測を目指す次期気球実験を2014年11月にオーストラリア、アリススプリングスで実施するべく準備を進めている。そこではまたvela pulsarの偏光観測のためのデータ取得を開始する予定である。その後望遠鏡の口径面積の拡大を測り、高分解能観測や偏光観測などの科学観測を目指す。平成25年度では以下にあげる研究項目に取り組んだ。○次の気球実験で使用する新型高感度フィルムの飛跡検出効率及びフェーディング特性を評価した。新型フィルムの検出効率は従来使用していたOPERAフイルムと比べて優れていることを確認した。一方フェーディング特性は現状のままでは実験に耐えうる性能がないことを明らかにし、十分な乾燥処理の後に密封パックをすることが重要であることを見出した。○気球高度で望遠鏡の天球に対する姿勢をモニターするデイタイムスターカメラの開発を行った。先代機と比べて性能が向上したカメラを選定し、地上試験で実機の評価を行った。また、オンラインでの画像データ圧縮処理を開発し、実用的であることを確認した。○NewSUBARUにおける直線偏光ガンマ線ビーム照射実験を自ら計画、実験を実施し70MeV領域ガンマ線の角度分解能及びエネルギー分解能の評価を新型フィルムで初めて実測した。またGeant4によるモンテカルロシミュレーションとの比較を行い実験データとよく一致することを確認した。今後偏光検出能の評価を行う予定である。これらの研究開発によりGRAINEの次期気球実験の実現に向けて着々と前進している。

製造したフィルムの一部を用いて、気球実験実施までにおける長期保存特性を評価した。その結果、保管温度が高かった一部のフィルムでバックグラウンドレベルの増加がみられた。その対策法としてフィルムを高温高湿環境に置くことでバックグラウンドの消去が可能であることを見出した。気球実験実施にあたり、エマルションフィルムの前処理のための設備をシドニー大学に立ち上げ、テストランを2015年2月から3月にかけて実施した。現地での処理に問題ないことを確認し、気球実験用のフィルムは2015年4月から処理を始める予定である。次期気球実験は2015年5月に実施予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。偏光感度実証試験の全面的な解析を順調に進め、それに加えてGeant4に最近新たに導入された物理モデルを用いて偏光感度のシミュレーション評価を行うことが出来た。また、掲げた研究目的を達成する上で重要な次の気球実験の飛翔機会を2014年5月に得られる見込みであり、これに向けて当初予定していた姿勢モニターの準備を進めるだけに留まらず、エマルションの性能評価を行うことが出来た。次期気球実験の実施がJAXA国際気球実験に採択されており、放球機会は確保されている。その実現に向けて新型フィルムの基礎特性を調べることができた。また姿勢モニターの開発にも成功している。さらには、新型フィルムのガンマ線角度分解能、偏光感度の評価を行っており将来的な科学的成果の開拓に向けて準備を進めている。偏光感度実証試験の結果をまとめ論文投稿をする。そして、次の気球実験を成功させるための研究開発を進める。搭載予定の姿勢モニターの低温低圧環境試験や電磁ノイズ試験を行い2013年9月までにフライトレディにする。また新型エマルションフィルムはフライト後の砂漠環境下でも高いトラッキング効率を保つことが可能かを評価すると共に、フィルムを平面性よく大量生産する体制を整える。なお、次回フライトにおいて姿勢制御を行うことを検討していたが、姿勢モニターを3台搭載して制御は行わない予定である。2014年11月の気球実験を成功させるべく準備を進める。その後はフライトデータ解析を進める。そしてエマルション望遠鏡のイールド拡大に向けた新型フィルムの量産体制の確立、次の放球機会の確保に向けて全力を尽くす。
CO2地中固定のための人工バリアー

地球温暖化抑制のため、火力発電所等の排ガスから分離・回収したCO2を,地下深度1km前後にあって,間隙率の比較的大きな岩石からなる地下帯水層に圧入して溶解・固定化するという方法が検討されている.また,この方法では,浸透性が小さい天然の構造性バリアー,すなわちキャップロックが存在することを前提とし,その下部にCO2を圧入することになっている.しかし,地殻活動が盛んな日本では,そのように健全で広大なキャップロックがある場所は限られている.そこで本研究では,現位置反応法で形成した人工バリアーによってキャップロックの欠損部を覆い,また,断層等の移動経路を遮断してCO2の漏洩を防止するという,従来にない新技術を開発する.この目的を達成するために本年度は,以下のことを実施した.まず昨年度の実験結果を再検討した結果,模擬岩石の浸透率を計測する際の差圧の測定方法に問題があって計測値に大きな誤差を含む可能性のあることが判明した.そこで,高圧環境下で作動する高精度の差圧計を導入し,さらに,模擬岩石内部の流れが均一になるような工夫を新たに加えることで,その問題点を解決した.また,CO2と反応する溶液(反応性グラウト)の新たな候補として水ガラス溶液を用いて実験を行った結果,昨年度に用いたCa (OH)2水溶液よりも粘性が十分小さい上に現位置反応による浸透性低下量も大きく,実用に十分適するものと判断された.地球温暖化抑制のため、火力発電所等の排ガスから分離・回収したCO2を,地下深度1km前後にあって,間隙率の比較的大きな岩石からなる地下帯水層に圧入して溶解・固定化するという方法が検討されている.また,この方法では,浸透性が小さい天然の構造性バリアー,すなわちキャップロックが存在することを前提とし,その下部にCO2を圧入することになっている.しかし,地殻活動が盛んな日本では,そのように健全で広大なキャップロックがある場所は限られている.そこで本研究では,現位置反応法で形成した人工バリアーによってキャップロックの欠損部を覆い,また,断層等の移動経路を遮断してCO2の漏洩を防止するという,従来にない新技術を開発する.この目的を達成するために本年度は,以下のことを実施した.まず,現位置の状況を模擬する室内実験を実施するための装置を作成した.中心となる圧力容器は,腐食を避けるために肉厚のステンレス鋼管とした.その容器を100μmのガラスビーズで満たし,それを模擬岩石とした.容器の容量は2リットル程度である.容器内の圧力はシリンジポンプで調整する.また,CO2と反応する溶液(反応性グラウト)としてCa(OH)2水溶液を用意し,その溶液とCO2を,それぞれ別に容器内に流し込んだ.そして,Ca(OH)2水溶液とCO2との反応によって固形物を生成させ(現位置反応法),それによる模擬岩石の浸透性変化を計測した.なお,Ca(OH)2の溶解度は,水100g当たり0.165gに過ぎず,その程度の水溶液では仮にCO2と良く混合して十分な反応が起きたにせよ,間隙を閉塞するに足る沈殿物が生成される可能性は低い.これを解決するため,Ca(OH)2をショ糖のような炭水化物と結合させてサッカラートの形にすることで,溶解度を大きくした.この実験の結果,反応性グラウトとCO2との化学反応と思われる効果によって,模擬岩石の浸透率が約1/20に低下することが明らかになった.地球温暖化抑制のため、火力発電所等の排ガスから分離・回収したCO2を,地下深度1km前後にあって,間隙率の比較的大きな岩石からなる地下帯水層に圧入して溶解・固定化するという方法が検討されている.また,この方法では,浸透性が小さい天然の構造性バリアー,すなわちキャップロックが存在することを前提とし,その下部にCO2を圧入することになっている.しかし,地殻活動が盛んな日本では,そのように健全で広大なキャップロックがある場所は限られている.そこで本研究では,現位置反応法で形成した人工バリアーによってキャップロックの欠損部を覆い,また,断層等の移動経路を遮断してCO2の漏洩を防止するという,従来にない新技術を開発する.この目的を達成するために本年度は,以下のことを実施した.まず昨年度の実験結果を再検討した結果,模擬岩石の浸透率を計測する際の差圧の測定方法に問題があって計測値に大きな誤差を含む可能性のあることが判明した.そこで,高圧環境下で作動する高精度の差圧計を導入し,さらに,模擬岩石内部の流れが均一になるような工夫を新たに加えることで,その問題点を解決した.また,CO2と反応する溶液(反応性グラウト)の新たな候補として水ガラス溶液を用いて実験を行った結果,昨年度に用いたCa (OH)2水溶液よりも粘性が十分小さい上に現位置反応による浸透性低下量も大きく,実用に十分適するものと判断された.
ロンドン東インド商会のビジネス・ネットワーク、1800年〜1863年

イギリスの対アジア貿易の輪郭はインドを支配する東インド会社によってすでに形作られていたが、18世紀末以降、ロンドン・カルカッタ・広東にビジネス拠点をもつイギリス私商人が東インド会社の商業帝国に新規参入していった。本研究では、とりわけ急速にビジネス・ネットワークを伸張させたロンドン東インド商会群に焦点を当て、それらのビジネス戦略の諸特徴、東インド会社の経営活動との関係、あるいは他地域の東インド商業利害との間で生じる競合関係や相互協力関係を明らかにした。さらに、グローバルな規模で展開した東インド商業利害集団の諸活動から生まれるダイナミズムが、アジア・アフリカの諸地域を公式・非公式的に支配していったイギリス帝国主義の原動力になっていたことも、本研究において明らかになった。海外動向調査と史料調査のために2度渡英した。その際、大英図書館とロンドン大学図書館において、前者所蔵の旧インド省文書「ロンドン東インド・中国協会:年次報告書」、後者所蔵の「ラーペント書簡集」を調査した。さらに調査先をリヴァプール、マンチェスター、グラスゴーにも拡大し、商業会議所や東インド・中国協会の諸史料についての包括的な史料調査を行なった。日本国内の史料調査では、京都大学中央情報センター所蔵の「イギリス下院議会議事録」を調査し、本課題に関係する資料を収集した。その成果として、「マンチェスター=ロンドン枢軸の逆襲?-イギリスロンドン東インド商人たちのロンドン銀行計画(1836-1853年)-」『立命館文学』597号(2006年)を発表した。
電子顕微鏡下超微細作業のための再注視機能実現手法に関する研究

本研究の目的は,電子顕微鏡下で超微細作業を遂行する際に不可欠の再注視機能を実現するために,階層的画像誘導手法を確立することであった.再注視機能とは,過去に観察したことのある広い作業範囲の中の極微小な領域を,巨大なダイナミックレンジを克服して再び見付け出し,注視する機能である.階層的画像誘導手法とは階層内に記憶された生画像とのマッチングを用いて,注視点を目的地点まで階層的に誘導していく手法ある.本研究では,その基礎的手法を確立し有効性を確認するために,倍率が高・低の2段階のみの光学顕微鏡下において,再注視機能を実現した.本研究で実現した再注視アルゴリズムは以下のようなものである.(1)顕微鏡画像を観察しながらその画像を記憶するに値すると判断した場合,操作者が記憶を指示する.(2)その画像が既に記憶されている同倍率の画像と重なっていないことを画像マッチングにより調べ,新たに記憶する必要があるかないかを自動判断する.(3)その画像が既に記憶されている,1段階倍率の画像のどれの部分領域(子画像)であるかを調べる.必要であれば新画像も新たに記憶し,すべての記憶画像が親子関係で結ばれ,階層的に記憶されるようにする.(4)操作者はコンピュータ画面上の画像から再び作業したい部分の画像をマウスで指定する.(5)現在の画像と目的画像を画像マッチングにより比較する.共通部分がない場合,倍率を1段階下げ,目的画像の親画像と同様に比較する.共通部分が見つかったら,それが重なるように顕微鏡試料台をシフトする.(6)今度は1段階ずつ倍率を上げながらこの作業を繰り返していくと目的の画像を再注視することができる.実際に,広い範囲の中から前に観察したことのある任意の場所に自動的に戻ることができることを確認した.本研究の目的は,電子顕微鏡下で超微細作業を遂行する際に不可欠の再注視機能を実現するために,階層的画像誘導手法を確立することであった.再注視機能とは,過去に観察したことのある広い作業範囲の中の極微小な領域を,巨大なダイナミックレンジを克服して再び見付け出し,注視する機能である.階層的画像誘導手法とは階層内に記憶された生画像とのマッチングを用いて,注視点を目的地点まで階層的に誘導していく手法ある.本研究では,その基礎的手法を確立し有効性を確認するために,倍率が高・低の2段階のみの光学顕微鏡下において,再注視機能を実現した.本研究で実現した再注視アルゴリズムは以下のようなものである.(1)顕微鏡画像を観察しながらその画像を記憶するに値すると判断した場合,操作者が記憶を指示する.(2)その画像が既に記憶されている同倍率の画像と重なっていないことを画像マッチングにより調べ,新たに記憶する必要があるかないかを自動判断する.(3)その画像が既に記憶されている,1段階倍率の画像のどれの部分領域(子画像)であるかを調べる.必要であれば新画像も新たに記憶し,すべての記憶画像が親子関係で結ばれ,階層的に記憶されるようにする.(4)操作者はコンピュータ画面上の画像から再び作業したい部分の画像をマウスで指定する.(5)現在の画像と目的画像を画像マッチングにより比較する.共通部分がない場合,倍率を1段階下げ,目的画像の親画像と同様に比較する.共通部分が見つかったら,それが重なるように顕微鏡試料台をシフトする.(6)今度は1段階ずつ倍率を上げながらこの作業を繰り返していくと目的の画像を再注視することができる.実際に,広い範囲の中から前に観察したことのある任意の場所に自動的に戻ることができることを確認した.
北方湿原が気候温暖化に果たす役割の研究-釧路湿原とシベリアツンドラとの対比を中心として-

シベリア永久凍土地域の北部に広がる湿性草原(ツンドラ)は、夏季に高地下水位のために泥炭層の分解によるメタンガスの活発な発生がある。温暖化傾向での湿原からのメタンガス発生の傾向と将来の予測のため、現地での観測と平行して釧路湿原でのメタン発生の観測を行った。釧路湿原では、全体は融解しているものの冬季に表面部が凍結する。一方シベリアツンドラでは、全体に凍結状態にあるものの、夏季に表面部が融解する。従って泥炭層が凍結-融解を繰り返す過程では、共通性があり、シベリアでのメタンガス発生の条件や環境変動を知る手がかりとなった。3カ年を通じて、釧路湿原の北方温根内の赤沼付近で、湿原からのメタンガス発生量の観測を行った。一般的に行われているチャンバー法によっている。またメタンガス発生にかかわる環境要素として、湿原内の温度変動、水質変動、植生条件などについての観測も行った。その結果から以下のことが明らかになった。1)夏季の湿原からのメタンガス発生量は100-200mmg/m2・day程度であった。2)従来発生していないと思われていた冬季にも20-40mmg/m2・dayのフラックスを観測した。冬季の期間の長さを考慮すると、年間発生量に占める冬季の割合は20%にも達するので、特に冬季の長いシベリアツンドラでは、その発生分を十分に考慮する必要がある。3)メタンガスの発生量にもっともかかわる水質はEh(酸化還元電位)であった。100-200mv以下になると発生量が急増することがわかった。その他の水質要素はあまり影響しない。4)湿原構成の植生では、ミズゴケが卓越する部分では少なく、イネ科を中心とする部分でもっとも多かった。5)釧路湿原地域をカバーする衛星画像解析を行い、地表の植生被覆のタイプと地下水条件の相違から地表条件を区分し、現地観測結果と関連させて、釧路湿原全体からのメタンガス発生量の予測式を提案することが出来た。6)冬季に赤沼の結氷中の高濃度のメタンガスが集積していることを確認した。これも湿原からのメタンガス発生量に含める必要がある。既に本研究代表者による科研費国際学術研究の一環として、シベリア永久凍土ツンドラ地域でのメタンガス発生についての現地調査を平成7年7-8月に実施した。釧路湿原を類似ツンドラとして見なし、シベリアでは観測しえない夏から冬にかけての湿原からのメタンガス発生量変化についての継続的な観測を実施した。平成7年6月末に釧路湿原の調査予定地の選定のための現地調査を実施した。湿原の西側に位置する鶴居村温根内通称赤沼付近を設定し、国立公園への立ち入り許可申請等を環境庁に行った。併せて地中温度計測のために温度記録計を同地点に設置した。さらにLANDsat TMデータによる解析を行った。7-8月の間はシベリアでの観測を行っていたが、9月末から10月にかけて同定点でのメタンガス発生量の観測を行った。また併せて発生量に関連し、影響を与える要素として、水質、酸化還元電位、電気伝導度等の測定も測定した。この観測結果から、釧路湿原でのメタンガス発生量は400mg/m2/dayにも達することが判明した。これはシベリアツンドラ地域の観測値の4倍に匹敵する値である。また酸化還元電位は200mv/cmと比較的還元的な環境にあることが分かった。冬季にかけての観測として12月末にメタンガスフラックス観測を実施した。積雪が比較的多く、地盤凍結も5cmとまだ浅かったため、また深さ80cmでの地温が高い状態で維持されていたため、メタンガスフラックスは依然とし高レベルであり、最大100mg/m2/dayであった。2月20日から冬季観測を実施した。この時期の土凍結深さは40cmであった。凍土中からのメタンガス発生はほとんど観測されなかった。しかし。赤沼の凍結氷中には特異な形状を示す気泡が含まれており、数%の濃度の高レベルのメタンガスを検出した。凍結過程に及ぼす積雪の影響を調べるために、同地域で宇宙航空研と共同で、航空機に搭載したマイクロ波レーダによる観測、赤外ビデオによる観測を併せて実施した。1.釧路湿原でのメタンガス発生量の季節変動釧路湿原の赤沼周辺で、ほぼ2カ年にわたり湿原からのメタンガス発生量を観測した。方法はチャンバー法を用いた。湿原の構成植生の異なる2カ所でほぼ2ヶ月おきにメタンガスフラックスを測定し、併せて湿原内温度、酸化還元電位(Eh)、電気伝導度(Ec)、イオン濃度等の水質変動も観測した。観測の結果、フラックスの最大値は7月末に発生し、約800mg/m^2・dayであった。従来言われたような、冬季の土壌凍結時にも150mg/m^2・dayのメタンガス発生を記録した。従って年間の総発生量を見積もるには、土壌凍結期をゼロとすると、推定値を過小に見積もる可能性がある。2.水質の変動深さ80cmまでのPhの変動は、各シ-ズンともきわめて小さい。一方Ehについては257mVから490mVまでの変動を示した。深さ別では表層ほど高く、10cm、20cmではもっとも低くなっている。従ってメタンガス生成菌の活性度はEh値の低い10-20cmで最大となっている。溶存有機物は、4月には最小となり、夏に最大となっており、水温上昇によるメタン生成菌の活性変動に調和している。

3植生の影響2カ所の植生は次のように構成されている。地点No. 1クロバナロウゲ、カイツバタなどの広葉草本が60%を占める。次いでヤチスゲ、イワノガリヤスのイネ・スゲ科が40%を占める。地点No. 2では、ミズゴケ類の被覆が85%を超えていた。この植生の相違はメタンガス発生量に反映している。イネ・スゲ科の被覆地点は、ミズゴケ類被覆地点よりも80%メタンガスの発生量が多い。これは水中で発生したメタンガスが、草本の通気組織を通じて大気へ放出されるからである。こうした通気組織を持たないミズゴケ類被覆では、表層部の酸化菌による作用で、メタンガスは酸化され2酸化炭素に変化するためと考えられる。4冬季の湖氷内の気泡中のメタンガス濃度赤沼は水深が約2mあるが、冬季には40-60cmの凍結が生ずる。この湖氷には、楕円型の気泡が何層にも重なった構造をもって閉じこめられている。これは、冬季に湖底でのメタンガス生成が進行している一方で、表面から水の凍結が開始し、発生メタンガス気泡は凍結過程で氷に閉じ込められるためと考えられる。2月にこれらの氷の気泡を採取し、その中のメタンガス濃度を測定した。多くの場合4-6%と極めて高濃度のメタンガスが検出された。発生時の気泡のガス濃度はせいぜい1%未満であることから、湖氷への集積過程で、何らかの濃縮化が働いたものと考えられた。5シベリアツンドラとの対比釧路湿原では、年間を通じて下層部まで凍結することはない。一方シベリアツンドラでは年間を通じて融解することはない。しかしいずれも表層での凍結-融解が繰り返される過程では、共通性がらい、湿原からのメタンガス発生量に関わる環境要素には共通する部分が多い。シベリア永久凍土地域の北部に広がる湿性草原(ツンドラ)は、夏季に高地下水位のために泥炭層の分解によるメタンガスの活発な発生がある。温暖化傾向での湿原からのメタンガス発生の傾向と将来の予測のため、現地での観測と平行して釧路湿原でのメタン発生の観測を行った。釧路湿原では、全体は融解しているものの冬季に表面部が凍結する。一方シベリアツンドラでは、全体に凍結状態にあるものの、夏季に表面部が融解する。従って泥炭層が凍結-融解を繰り返す過程では、共通性があり、シベリアでのメタンガス発生の条件や環境変動を知る手がかりとなった。3カ年を通じて、釧路湿原の北方温根内の赤沼付近で、湿原からのメタンガス発生量の観測を行った。一般的に行われているチャンバー法によっている。またメタンガス発生にかかわる環境要素として、湿原内の温度変動、水質変動、植生条件などについての観測も行った。その結果から以下のことが明らかになった。1)夏季の湿原からのメタンガス発生量は100-200mmg/m2・day程度であった。2)従来発生していないと思われていた冬季にも20-40mmg/m2・dayのフラックスを観測した。冬季の期間の長さを考慮すると、年間発生量に占める冬季の割合は20%にも達するので、特に冬季の長いシベリアツンドラでは、その発生分を十分に考慮する必要がある。3)メタンガスの発生量にもっともかかわる水質はEh(酸化還元電位)であった。100-200mv以下になると発生量が急増することがわかった。
非正曲率空間上の離散・計算幾何学と最適化理論

CAT(0)空間とは,ユークリッド空間や双曲空間を一般化した非正曲率をもつ距離空間であり,ユークリッド空間を超えたモデリングや最適化理論が展開される新たな舞台として近年注目を集めている.本研究では,複体のCAT(0)性の組合せ的特徴付けやCAT(0)空間上の基本的な計算幾何学的アルゴリズムの設計に加え, CAT(0)複体上の最適化理論・アルゴリズムの基礎の構築を目標とする.CAT(0)空間とは,ユークリッド空間や双曲空間を一般化した非正曲率をもつ距離空間であり,ユークリッド空間を超えたモデリングや最適化理論が展開される新たな舞台として近年注目を集めている.本研究では,複体のCAT(0)性の組合せ的特徴付けやCAT(0)空間上の基本的な計算幾何学的アルゴリズムの設計に加え, CAT(0)複体上の最適化理論・アルゴリズムの基礎の構築を目標とする.
独立型社会福祉士によるソーシャルワークに関する実証的研究

制度から排除された人々に対して、専門職としての自律性を有する独立型社会福祉士は、つながる・つなぐ支援、柔軟・迅速対応、継続的支援、社会資源の開発、制度改善などを特徴とする支援を展開していた。非倫理的実践の可能性、個人対応の限界、対価確保の困難など多くの課題も残されているが、既存組織に属する社会福祉士等と連携しながら独立型社会福祉士だからこそできる実践をすることが、専門的支援を必要としているすべての人々への支援を実現するひとつの方法だと考えられる。平成19年度は、ソーシャルワーク実践に影響を与える組織要因や既存組織から独立して活動している社会福祉士によるソーシャルワーク実践の独自性の把握を主な目的として、日本社会福祉士会に属する全独立型社会福祉士442名と同数の既存組織所属の社会福祉士に対して無記名自記式の質問紙調査を実施した。現時点では単純集計によるデータ把握ではあるが、所属組織の利益や意向の優先、組織によるソーシャルワークに対する低い評価、組織が考える社会福祉士の限定的な業務範囲などの要因が、既存組織に属する社会福祉士のソーシャルワーク実践を制限していることが明らかになった。一方、既存組織から独立して活動している社会福祉士は、自由裁量性や中立性を最大限確保することによって、当事者主体や迅速および柔軟な対応を特徴とした実践を行っていることが把握できた。特に、既存の社会福祉関係組織に所属し勤務していた時には援助の必要性を感じながらも対応できなかった状況に、独立型社会福祉士としてはかなりの割合で対応できていることが明らかになっている。具体的には、当事者への援助が所属組織の収益にならなかった場合や所属組織が考える社会福祉士の業務に当事者への援助が含まれなかった場合などである。しかしながら、それらは脆弱な経済基盤や低い社会的信用および認知度という限界と隣り合わせであることも明らかになっている。引き続き本調査で得られた自由記述による質的データおよび量的データの分析を進め、考察を深めて行く予定である。平成19年度に実施した日本社会福祉士会に属する全独立型社会福祉士442名と同数の既存組織所属の社会福祉士に対する無記名自記式の質問紙調査の結果から明らかになった公的サービスによる未充足ニーズおよびそれらへの独立型社会福祉士による対応を具体的に把握するために、平成20年10月と11月に東京2回と大阪2回の合計21名の独立型社会福祉士に対するフォーカス・グループ・インタビューを行った。ICレコーダーで録音したデータはすべて文字起こしし、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチによって分析を行っている。現時点では、公的サービスによる未充足ニーズとして公的サービス対象ニーズ、グレーニーズ、インフォーマルニーズの3つに分類され、中でも公的サービス対象ニーズが充足されていない理由として(1)アクセス困難、(2)制度上の不備、(3)運用上の不備、(4)公的サービスの不足が見られる。これらの公的サービスによる未充足ニーズに対応する独立型社会福祉士の実践として、(1)抱括的・継続的支援、(2)アウトリーチ、(3)地域力向上支援、(4)ソーシャルアクション、(5)社会福祉士の育成が明らかになっている。このような実践を可能にする要因として、強い思い、柔軟性、個別性、地域感覚、公正性などが見られるとともに、アセスメント、ネットワーキング、ネゴシエーション、プレゼンテーションなどの能力が明らかになった。しかしながら、これらの実践を続けて行くには課題も多く、(1)対価確保、(2)収入と倫理的実践のバランス、(3)個人による限界への対応、(4)社会的地位の向上などが主なものとして見られる。現在も分析を継続しており、概念やカテゴリーの相互関係などを含む分祈を進めて行く予定である。平成20年度に実施した独立型社会福祉士に対するフォーカス・グループ・インタビューによって得たデータの継続的分析によって、福祉政策にもとづく制度から排除された人々の把握およびその人々に対する支援のあり方の検討を独立型社会福祉士のソーシャルワーク実践を通して行った。その結果、制度の対象外であることによって排除された人々とともに、制度の対象であるものの(1)サービス不足(2)サービス利用制限(3)サービス提供組織優先の視点(4)アクセス困難などの要因によって公的サービスを利用できていない人々の存在が明らかになった。そして、このような人々に対して、(1)つながる・つなぐ支援(2)包括的支援(3)柔軟・迅速対応(4)継続的支援(5)問題の顕在化と制度改善などを特徴とする支援を行っていた。このような支援は(1)制度からこぼれている人の支援を行うという強い志(2)自己スーパービジョン力(3)交渉力によって可能になっていることが明らかになっている。平成21年度は制度から排除された人々への地域に根ざした支援を可能にする具体的要因を明らかにするため、独立型社会福祉士本人、利用者、関係査それぞれに半構造化インタビューを実施し、独立型社会福祉士3名のソーシャルワーク実践に関して質的データを収集した。

未だ分析途中ではあるが、地域の状況を踏まえたうえでの支援を必要とする人のニーズに柔軟に応じた社会資源の開発やソーシャルアクションが非常に重要な実践の要因であることが明らかになっている。