hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
感性・生体情報によるマルチメディア学習の評価手法開発と学習効果に関する研究

本研究では、マルチメディア学習環境における、学習者の表情などの感性情報や眼球運動などの生体情報を計測できるシステムを製作し、学習行動の評価分析方法を開発を検討した。さらに、学習におけるシステム環境の問題点や認知負荷を調べ、学習者の支援を行う方法についても検討した。本研究では、以下の内容を検討した。(1)瞳孔面積による興味印象の評価手法の開発:映像に対する興味関心の変化を計測するために、瞳孔面積や瞬目率、視聴者の興味度合いを同時計測するシステムを開発し、これらに相関関係があることを明らかにした。(2)瞳孔面積計測における瞬目の除去と復元手法の開発:瞳孔面積の計測中の瞬目による影響を除くために、瞬目復元のモデルを構成した。(3)鼻部皮膚温度による学習活動の評価:学習課題時の活動を、サーモグラフィーによる鼻部温度によって評価し、鼻部温度低下量と学習成績との相関関係を明らかにした。(4)顔の特徴点による顔表情程度の推定:顔の表情を特徴づける特徴点の動きによって、表情の分類とその表情の程度を推定するニューラルネットワークモデルを検討した。(5)眼球情報に基づく精神活動の評価:課題解決における心的負荷や情意的な変化を検討するために、眼球情報の変化を計測した。指標追従課題とドライブシミュレータにおける運転操作を与えた条件で、計算課題などの音声課題を与え、二重課題条件での変化を基に、眼球情報の変化モデルを構築した。(6)音楽環境と音楽習慣の関係の検討:BGMなどの音環境が、被験者の日常的な音楽習慣によって異なることを、実験によって明らかにした。本研究では、マルチメディア学習環境における、学習者の表情などの感性情報や眼球運動などの生体情報を計測できるシステムを製作し、学習行動の評価分析方法を開発する。さらに、学習におけるシステム環境の問題点や認知不可について検討し、学習者の支援を行う方法についても検討することを目的としている。本年度は、以下の3つの内容を検討した。(1)瞳孔面積による興味印象の評価手法の開発:提示映像に対する興味関心に対応して、瞳孔面積が変化することから、映像内容に対する瞳孔面積を計測した。視聴者の興味度合いも同時に連続的に測定し、両者には相関関係があることを明らかにした。また、映像内容はショットカットの単位に分割して評価したほうが、関係が顕著になることを示した。さらに、瞳孔面積は、「力量」の因子に対応する印象によって変化していることがわかった。(2)瞳孔面積計測における瞬目の除去と復元手法の開発:瞳孔面積の計測中に、瞬目が起こると、瞳孔面積値が急変することから、この部分を取り除く必要があった。そこで、ニューラルネットワークモデルによって、瞬目復元のモデルを構成し、これによって、瞬目時の瞳孔面積値を推定補完する手法を開発した。これによって、瞬目による欠損を無くし、連続的な瞳孔面積変化を得た。(3)鼻部皮膚温度による学習活動の評価:学習課題時の活動を評価するために、サーモグラフィーによって、鼻部の温度を計測した。その結果、学習活動時には鼻部温度は、安静時よりも有意に低下することと、温度低下量と学習成績の間に相関関係があることを明らかにした。(1)瞳孔面積計測における瞬目の除去と復元手法の開発:瞳孔面積の計測中に、瞬目が起こると、瞳孔面積値が急変することから、この部分を取り除く必要がある。そこで、MLP型ニューラルネットワークモデルによって、瞬目時の瞳孔面積値を予測するモデルを構成した。

また、モデルの改良を行い、その性能を評価した。(2)鼻部皮膚温度による学習活動の評価:学習課題時の活動を評価を、サーモグラフィーによって、鼻部の温度を計測した。特に、音環境による影響などを調べた。その結果、音環境においても、安静時よりも有意に低下することと、温度低下量と学習成績の間に相関関係があることを示した。(3)顔の特徴点による顔表情程度の推定:顔の表情を特徴づける眉、目、口の16の特徴点の動きによって「無表情」、「喜び」、「悲しみ」、「怒り」、「恐れ」などの7表情の分類を行うニューラルネットワークモデルを検討した。このモデルによって、各特徴点の変位から各表情の程度を推定することができることを示した。本研究では、マルチメディア学習環境における、学習者の表情などの感性情報や眼球運動などの生体情報を計測できるシステムを製作し、学習行動の評価分析方法を開発する。さらに、学習におけるシステム環境の問題点や認知負荷について検討し、学習者の支援を行う方法についても検討することを目的としている。本年度は、以下の3つの内容を検討した。(1)眼球情報に基づく精神活動の評価:課題解決における心的負荷や情意的な変化を検討するために、視覚情報処理の過程での眼球情報の変化を計測し、活動の評価を行った。視点移動の頻度や注視時間、瞬目、瞳孔面積変化によって、検討を行った。具体的な課題解決として、指標追従課題とドライブシミュレータにおける運転操作を与えた。さらに、これらの課題を実施しているときに、計算課題などの音声課題を与え、二重課題条件での変化を検討した。これらの結果を基に、眼球情報の変化モデルを構築した。(2)音楽環境と音楽習慣の関係の検討:BGMなどは認知的負荷を軽減するとされるが、その効果が被験者の日常的な音楽習慣によって異なることを、実験によって明らかにした。また、音楽のテンポや印象によっても受ける影響が異なることを示した。(3)顔の特徴点による顔表情の印象評価:顔の表情を特徴づける特徴点によって表情を表現し、これらの表情に対する情意的な評価の可能性を検討した。先行研究から快-不快と覚醒度の2つの指標による分類可能性尾を検討した。
1860〜1920年代の文学における日本女性像をめぐる図像と言説の比較文学的研究

本年度の研究では、1890年1920年代の日本文学において、女性がどのようなイメージで語られたのか、また、女性自身がこうした男性の作り上げた女性像をどのようにとらえ、自己をどのように表現したのか、という2点を追った。1つ目の点に関しては、明治時代に人口に膾炙した女性表象の代表的なものとして「女学生」をとりあげた。明治後期の日本において、「女学生」は「女子学生」という字義上の意味以上のものを人々に訴えかける存在であった。これまでも、女学生を主人公に一世を風靡した『魔風恋風』や『青春』といった文学作品の分析などを通して「女学生」は論じられてきたが、「女学生」のイメージ(以下「女学生神話」と記す)がどのような過程を経て固まったかについて言及されることはなかった。そこで、『魔風恋風』という一大ヒット作が生まれるまでに、西洋的な美しさを持ち、積極的で性的にも奔放な存在としての「女学生神話」がどのように確立したかを調査・論考し、「「女学生神話の誕生」を巡って」という論文にまとめた。平成11年度においては、(1)「捻れたヒロイン」の二重構造、(2)女性たちの言説、の2つのテーマを追った。(1)のテーマでは、西洋文学の圧倒的な影響の下にあった日本近代の男性作家たちが、植民地主義的な図式から逃れられずに男性でありしかも東洋人であるというジレンマを抱え続けた結果生み出すこととなったヒロイン像についての調査を試みた。当時の文学作品、新聞や雑誌の記事の分析からは、西洋への憧れと自らのコンプレックスが、西洋的な容姿や性質の日本女性を高く評価するという態度となってあらわれ、それが「女学生」という存在に投影される、という図式が見えてきた。その成果は、現在執筆中の博士学位論文の第2章「翻案された女たち」(原稿用紙170枚相当)という形となった。(2)のテーマでは、このような新しいヒロイン像の隆盛が実際の女性たちの言説にどのように関わっていったかを検証した。明治後期になると、文学作品だけでなく、雑誌への投稿などという形をとった女性たちのエクリチュールは激増する。そうした言説を雑誌などから収集、分析しながら、その中心的な存在として取り上げたのが、田村俊子である。彼女の著作の分析や、当時の彼女の文壇における評価を辿ってみると、彼女は、当時の「新しい女」を巡るさまざまな言説を、上手に自分の中に取り込んで、利用していっていることがわかった。こうして明らかになった点の一端をまとめたものが「「新しい女」からの発信-『あきらめ』再読」である。なお、この論文で考察した、田村俊子における女性同性愛の意味、という論点は、本研究に新しい視野をもたらすこととなった。この視野の広がりは、平成十一年十一月に行われた日本比較文学会第八回中部支部大会シンポジウム「「男色」を読み解く」という成果を生んでいる。
マクロリド抗生物質の合成とその化学変換

昭和61年度では、エライオフィリン(1)の分子中に存在する26個(セコ酸中13個)の不斉中心をD-glucose(2)及びlevoglucosan(3)から立体選択的に構築することを計画した。Aセグメントに対応するα-L-fucoside部分は(2)からfucal誘導体(4)へと変換した。この際水酸基の保護は合成の最終段階で予想される化合物の不安定さから中性的条件下に脱保護する必要性からシリル化合物を利用した。一方Bセグメントはlevoglucosan(3)から誘導される3,4-エポキシ体に対して立体及び位置選択的にEt基を導入することにより合成された。ここに合成したAセグメント(4)とBセグメント(5)を立体選択的にα-L-glycosldationを行い糖鎖部分構造に相当する化合物(6)を合成した。
市民と専門家が協働する成熟社会に相応しい建築関連法制度の構築

人口減少、少子高齢化という大きな社会システムの変換点にある今、成熟社会に相応しい新たな都市・建築関連法制度と社会システムのあり方について、建築分野の専門家と法律分野の専門家(弁護士)が分野横断的に合同で研究を行った。日本の建築関連法は国際的に特異なものとされているため、米国、韓国、オーストラリア、カナダなど諸外国の制度についてその背景、理念、実態、現状の課題などの調査を行い、日本の制度改正の可能性を検討するための基礎資料を作成した。また市民や基礎自治体の職員を交えた公開シンポジウムを開催して議論を行い、専門家の検討結果が社会にどのように受け止められるかを検証した。研究途中に東日本大震災が発生したため、震災復興の過程で見えてきた課題につても研究対象として追加した。研究成果は報告書に取りまとめた。報告書の構成を下記に示す。まえがき。第1章成熟社会に相応しい建築関連法の必要性(1:住環境を破壊する「合法」建築物群の問題、2:建築紛争の現場から都市法改正を考える、3:京都市における景観制度、4:コモンズ論総有の事例と課題)、第2章被災地の現状と挑戦が成熟社会への架け橋となる(1:被災地の現状から考えるこれからの都市計画とまちづくり、2:長浜・高松市丸亀、石巻市からみた現代的総有の試み)、第3章成熟社会に向けた法制度の改正(1:「総有」と「建築許可制度」の現代的意味、2:「所有」は、国土・都市再生の障害都市法改正提案、3:海外事例との比較の視点からみた現行の建築基準の課題、4:建築基本法制定運動の展開)、第4章成熟社会に相応しい建築関連法制度の課題、あとがき。まえがき。第1章成熟社会に相応しい建築関連法の必要性(1:住環境を破壊する「合法」建築物群の問題、2:建築紛争の現場から都市法改正を考える、3:京都市における景観制度、4:コモンズ論ー総有の事例と課題)、第2章被災地の現状と挑戦が成熟社会への架け橋となる(1:被災地の現状から考えるこれからの都市計画とまちづくり、2:長浜・高松市丸亀、石巻市からみた現代的総有の試み)、第3章成熟社会に向けた法制度の改正(1:「総有」と「建築許可制度」の現代的意味、2:「所有」は、国土・都市再生の障害ー都市法改正提案、3:海外事例との比較の視点からみた現行の建築基準の課題、4:建築基本法制定運動の展開)、第4章成熟社会に相応しい建築関連法制度の課題、あとがき。まえがき。オーストラリア、ニュージーランド、カナダ及び米国を中心に、文献やインターネットを通じた資料の収集、各国の関係者へのインタビュー等を実施し、建築基準の内容及びその運用の方法について、性能規定化、新技術及び既存建築物の扱い、基準策定時のコンセンサス形成プロセスなどに着目した実態の把握、日本の現状との比較分析を行った。

千葉市における高度地区実施に向けて、あるいは東京都、川崎市、西宮市、福山市におけるまちづくり条例制定に向けて、市民が勉強会等を行う上で、第三者的専門家による説明を踏まえて、議論の場を持つことにより、都市政策に対する専門家と市民の意識の異動を再認識するとともに、合理的な市民と専門家の関係性のあり方を探った。釜石市に2度(11月3ー4日および2月18-20日)訪問し、地元の住民や市の職員と、まちづくりの視点で意見交換を行った。対象地区は、主に唐丹町小白浜であり、東日本震災の津波被害に対する復興計画について、建築基準法39条による災害危険地域指定の具体的な実施にあたっての自治体としての考え方、被害者の復興住宅への要求の整理などの検討を行った。地方分権のためには市民の積極的なまちづくり計画への参画が不可欠であり、社会制度としてのふさわしいあり方も市街地であるか漁村であるか、またまちの大きさや密度によっても大きく変わってくることが考えられる。建築基準とその運用方法について、海外の対象国の状況の把握と、日本との比較分析を行った。専門家と市民の意見交換によるまちづくりに向けたコミュニケーションの実験的試みは行なえたが、研究内容を巡る研究会、報告会はさらなる取り組みの必要性を感じた。現状把握と地元住民との情報交換が中心となったこともあり、制度の提案の形にはなっていないが、復興まちづくりの視点で、建築の理念の実現に向けて市民と専門家の協調の状況を形成しつつある段階である。既存建築物の活用促進、新技術の導入の円滑化等に資するとともに、市民や関係主体の参加によるコンセンサス形成を通じた基準の策定を可能とする日本の建築基準及び関連システムのあり方についての検討を行うとともに、それについて幅広く議論するための公開研究会を開催し、その成果を公開する。復興が具体的に進んで行く中で、小規模自治体の特性を生かした建築社会制度の提案を、市の行政、被災者の意見も交えながら、さまざまに検討したい。専門家としての将来像へ向けての提案が、市民にとってまちづくりを自分たちの問題とする契機となることが期待される。建築物としての安全の問題についても、自分たちによる意思決定の可能性をさぐって行きたい。研究内容を巡るシンポジウムを都内及び地方において実施し、その成果のアーカイブ化を行うための経費として使用する。上記を実施するため、平成23年度予算のうち、必要な金額を保留し、平成24年度に執行することにした。
遺伝子導入体細胞移植による神経変性疾患治療

BDNFは、in vitroで、ventral midbrain由来のdorpaminergicneuronの生存を直接促進することが報告されており、in vivo実験系で猿パーキンソン病モデルにおけるBDNFの効果を検討した。成熟ニホンザルにmethy1-4-pheny1-1、2、3、6-tetrahydropyridine(MPTP)を静脈内投与することによってパーキンソン病モデルを作製した。体重約7Kgの日本ザルを以下のような3群に分けた。groupIは観察期間中、全く神経脱落症状が認められずMonkey Parkinsonian Rating scaleは0点であった。group IIは、MPTP処置後第一週はパーキンソン徴候を認めなかった、第二週には、寡動等の軽度のパーキンソン徴候を認めた。groupIII(non-BDNF group)は、MPTP処置後第一週の後半より寡動、強直、振顫等の軽度のパーキンソン徴候が出現し、第二週には、神経症状の悪化が認められた。第二週には、無効となり、自力で食物摂取が不可能となったため、胃内チューブを挿入し、水分、流動食の補給を行なった。Rating scale上BDNF投与群、非投与群間には、統計学的にも有意な行動上の差異が認められた。重度のパーキンソン症状を示した群では組織学的検討で黒質ドーパミン細胞の著明な脱落が観察され、臨床症状と組織学的所見には高い相関が認められた。組織標本上で細胞体が250μm^2以上の大型の神経細胞はBDNF投与群で有意に保存されていることが明らかとなった。したがって、MPTP投与による猿パーキンソン病モデルに対し、BDNFの脳室内投与が効果を持つことが神経学的徴候からもまた組織学的にも確認された。I)培養細胞株CHOに遺伝子導入を行い、ヒトNGFおよびBDNFのホルモン産生細胞を樹立した。この産生細胞が分泌するヒトNGFおよびBDNFは、in vitroの実験系でグルタミン酸により誘発される神経細胞死に対して神経保護作用を発揮することが示唆された。この研究結果は、アルツハイマー病をはじめとする神経変性疾患や脳の虚血性疾患に対してバイオテクノロジーにより産生される神経栄養因子が将来臨床応用されうる可能性を示唆している。II)ラット一過性前脳虚血モデルをもちいて、脳虚血に対するNGF,BDNFの関与を検討するとともに臨床応用の可能性を検討した。8分間の両側総頸動脈の結紮と低血圧負荷によりラット一過性前脳虚血を作製し、ラットNGFcDNA,BDNFcDNAプローブを用いたノーザンブロット解析によりNGFmRNA,BDNFmRNAの虚血後の変化を検討した。また同モデルにNGF、またはBDNFを脳室内へコントロールリリースし、in vivoで海馬CAl錐体細胞の遅発性細胞壊死(DND)に対する効果を検討した。その結果、ラット一過性脳虚血後、前脳広範囲ですみやかに内因性のtrophic factor遺伝子発現が起こることが示され、DNDの発生に何らかの関与がある可能性が示唆された。またtrophic factor脳内投与により、一過性脳虚血後の海馬CAl領域のDNDが抑制され脳虚血病変に対してtrophic factorが治療薬となりうる可能性が示唆された。I)培養細胞株CHOに遺伝子導入を行い、ヒトNGFおよびBDNF産生細胞を樹立した。この産生細胞が分泌するヒトNGFおよびBDNFは、ラット大脳皮質より得られた培養神経細胞を用いたグルタミン酸により誘発される神経細胞死に対して神経保護作用を発揮することを確認した(下濱俊)。II)

ラット一過性前脳虚血モデルをもちいて、脳虚血に対するNGF,BDNFの関与を検討するとともに臨床応用の可能性を検討した。8分間の両側総頚動脈の結紮と低血圧負荷によりラット一過性前脳虚血を作製し、ラットNGFcDNA,BDNFcDNAプローブを用いたノーザンブロット解析及びin situハイブリダイゼーションによりNGFmRNA,BDNFmRNAの虚血後の変化を検討した。その結果、ラット一過性脳虚血後、前脳広範囲で、すみやかに内因性のtrophic factor遺伝子発現が起こること、in situハイブリダイゼーションにより細胞虚血後BDNFmRNAは海馬CA3領域、歯状回で上昇することが確認され虚血後の神経細胞死に神経栄養因子の遺伝子発現が何らかの関与がある可能性が示唆された(塚原徹也、谷口隆之)。III)また同モデルにNGF、またはBDNFを脳室内へコントロールリリースし、in vivoで海馬CA1錐体細胞の遅発性細胞壊死(DND)に対する効果を検討した。またtrophic factor脳内投与により、一過性脳虚血後の海馬CA1領域のDNDが抑制され脳虚血病変に対してtrophic factorが治療薬となりうる可能性が示唆された(塚原徹也)。1)in vitroの系の神経変性モデルを作製し、バイオテクノロジーにより産生した生理的に活性なヒト神経栄養因子の神経細胞の変性防止に対する有効性について検討した。BDNFNGFは、グルタミン酸処置の24時間前より培地に添加しておき、直前に正常液に交換した。グルタミン酸誘発神経細胞死に対するヒトNGF BDNFの細胞保護効果を、無処置群、グルタミン酸処置群、ヒトNGF BDNF処置後にグルタミン酸を添加した群(NGF低濃度および高濃度)間で、ニューロンの生存率で比較検討したところ、ヒトNGF、BDNFがグルタミン酸による細胞死を濃度依存的に抑制することが示された。この結果は、大脳皮質ニューロンにおいてNGFやBDNFの様な神経栄養因子によりグルタミン酸毒性が抑制されることを示す。しかもその特徴は、グルタミン酸と同時投与では無効であり、保護作用発現のために比較的長時間の前投与を必要とすることである。2)ラット一過性前脳虚血後の神経栄養因子遺伝子発現制御についてノーザンブロット分析および免疫組織学的In situハイブリダイゼーション法を用いて検討し、さらに、細胞死に対するBDNF投与の効果についても検討することにより、細胞死と、BDNFとの関係について究明した。その結果一過性の前脳虚血後2時間から4時間にかけて、海馬および大脳皮質の両部位においてBDNFmRNA NGFmRNAの一過性の発現増加が認められた。また高濃度のNGF、BDNF(3.6μg protein)持続的脳室内投与による、海馬CA1領域における細胞死発生の有意な減少が確認された。3)成熟ニホンザルにmethyl-4-phenyl-1、2、3、6-tetrahydropyridine(MPTP)を静脈内投与することによってパーキンソン病モデルを作製し、BDNFの効果を検討した。
沿岸域における蛍光性溶存有機物の発生源および変質過程に関する研究

1)広島湾における蛍光性溶存有機物(FDOM)の物質収支や循環過程の解明前年度において、広島湾においては、強風などの撹乱作用により堆積物から底層海水に有機物の再溶解が起こっていること、再溶解する有機物の主体は陸起源腐植物質などの蛍光性有機物であることを明らかにした。今年度は、溶出された有機物の量や運命に関して野外観測及び室内実験により詳細に解明した。その結果、たとえ撹乱作用が短時間のものであっても、再溶解により底質海水に移行する有機物量は、河川から一日当たり流入する有機物量に匹敵するほどの量であること、また再溶解する有機物は、3次元蛍光マトリックス分析から判断する限り、底質海水中に含まれる有機物の化学組成ではなく、河川水のそれに近いことがわかった。したがって、これらの結果から、広島湾堆積物から海水中に移行する有機物量は、広島湾海水中の有機物収支を考える上で無視できない量であること、さらに堆積物中の有機物の直接の起源は、河川から流入した陸起源有機物であることが推定された。2)広島湾海水におけるFDOMの変質および分解機構の解明広島湾においては、河川からの流入および堆積物からの再溶解が、有機物の供給過程として重要である。これらの過程を通して広島湾海水に供給された有機物は、物理化学的、生物学的過程により、分解、消滅、変質すると考えられる。本研究では、細菌による生物学的過程を調べるために、汽水と海水の混合比を変化させた試料に、海洋細菌及び河川細菌を移植し、FDOMや組成の変化から、有機物の変質や分解過程を捉えるごとにした。その結果、100%汽水および100%海水試料では、それぞれ河川および海洋細菌による増加率が大きいのに対し、中間の混合比では両者による増加率が拮抗していた。故に、広島湾海水では、海洋細菌と河川細菌はそれぞれ異なった役割を持ちながら、有機物の変質および分解過程に関与することが示唆された。1広島湾における蛍光性溶存有機物(FDOM)の生成源および変質過程に関する研究平成17年度は、広島湾におけるFDOMの生成源や変質過程を探るために、以下の実験を行った。(1)豊潮丸航海時における広島湾海水中FDOMの濃度分布、分子量分布および光学特性の解明広島湾海水中でFODMの主要な生成源と考えられるフルボ酸濃度を3次元蛍光法および化学分析法の両方で測定した。すなわち、広島大学生物生産学部練習船豊潮丸の航海時に、その季節的および空間的濃度分布を調査することにより、フルボ酸の動態を解明した。同様な調査を太田川で実施し、河川からの流入量を明らかにした。また、フルボ酸以外のFDOMとして、合成洗剤中の蛍光増白剤、アミノ酸タンパク質、芳香族化合物などの存在の有無や濃度を調査した。その結果、湾奥から湾口にかけて陸起源のフルボ酸と思われる物質の濃度が減少すること、潮汐によってもその濃度が変動することが明らかとなった。その分子量分布を限外ろ過法で調べると、比較的低分子の物質(分子量3千以下)で構成されていた。また、フルボ酸以外に、タンパク質様物質および海洋性フミン物質が存在することがわかった。これらの物質濃度はおおむね湾奥で高く、湾口で低かった。タンパク質様物質は主に分子量1万以上の物質で構成されていた。次に、これら三つの物質の光分解性を人工太陽光の照射実験で確かめた結果、特にタンパク質様物質の分解速度が特に高いことが示された。(2)広島湾堆積物からのFDOMの溶出に関する研究湾奥から湾口にかけての堆積物を採取し、塩濃度を変化させたいくつかの溶液と混合して、FDOMなどの有機物の堆積物からの溶出を行った。その結果、陸起源のフルボ酸が海水中に特異的に溶出されることや、わずかな攪拌によっても堆積物から容易に海水に有機物が移行することが示され、広島湾における表面堆積物が海水中の溶存有機物、特にFDOMの濃度や組成に大きな影響を与えることが明らかとなった。上記(1)の結果は2006年度海洋学会春季大会(2006年3月)で口頭発表された。

これらの過程を通して広島湾海水に供給された有機物は、物理化学的、生物学的過程により、分解、消滅、変質すると考えられる。本研究では、細菌による生物学的過程を調べるために、汽水と海水の混合比を変化させた試料に、海洋細菌及び河川細菌を移植し、FDOMや組成の変化から、有機物の変質や分解過程を捉えるごとにした。その結果、100%汽水および100%海水試料では、それぞれ河川および海洋細菌による増加率が大きいのに対し、中間の混合比では両者による増加率が拮抗していた。故に、広島湾海水では、海洋細菌と河川細菌はそれぞれ異なった役割を持ちながら、有機物の変質および分解過程に関与することが示唆された。
極限集積並列・超高速アーキテクチャ

マルチメディア応用,危険監視システム,高齢者支援サービスロボットなど次世代産業に貢献する,革新的要素技術を開拓し、従来最高技術と比較して、2桁程度のオーダーの性能向上につながる場合もあることを示した。以下にその主要な成果を述べる。1.フローティングゲートMOSトランジスタに,多値記憶機能,しきい演算機能,パススイッチ機能を一体化できることに着目し、従来2値最高技術の50倍のロジックインメモリ多値VLSIの開発に成功した。本多値ロジックインメモリアーキテクチャは,通信ボトルネックを極限まで減少させるFPGAアーキテクチャ,演算回路と記憶回路への供給電源制御できる新しい低消費電力VLSIシステム,電流モード多値回路との融合による算術演算回路の高性能化など,次世代VLSIシステムの革新的な基盤技術となり得る.2.ニューロンMOSを通常のCMOS論理と融合して利用するための設計技術を確立した.また,自由度の高いアーキテクチャとその設計環境としてソフトコアプロセッサを用いた設計手法とプログラムによる低消費電力システムアーキテクチャPower-Proを開発した.3.メモリ技術とプロセッサのデータ処理を考慮した新しい機能メモリについて研究を行い,ベクトル量子化に適した専用LSlを数種類試作し,実時間動画像圧縮伸長に応用した.4.システムクロックを用いない自己タイミング型パイプライン機構によって、データ駆動型超並列処理方式を実現する、極限集積化向き超並列・極省電力システムの構成法を確立した。さらに、8.6BOPS(1.2W@2.5V)の映像信号処理性能を達成するチップを完成した。5.相互結合型ニューラルネットワークのニューロン出力端でのフォールトに着目した多重化技術や、階層型ニューラルネットワークの結合枝のフォールトに着目した再学習によるMTTF改善技術を示した。6.知能処理のためのニューロコンピューティングと次世代インタネットで利用されるThin Computerアーキテクチャの設計を行った。8.撮像と動画像圧縮を同時に行うアーキテクチャについて検討し、高速画像データ伝送時のボトルネック解消や低消費電力化に有効であることを、チップ試作を通して実証した。以下のような観点から、種々の新しい極限集積アーキテクチャを考察した。これらを通じて得られたデバイスへの要求をとりまとめた。(a)リアルワールド応用知能集積システム用VLSIプロセッサの設計演算遅れが最小となる並列構造プロセッサの構成理論を考案し、衝突チェックVLSIプロセッサやロボット制御プロセッサなどへの応用も検討した。(b)高性能多値集積システム従来の性能をはるかに越えるソース結合形多値集積回路、多値CAM、超多値光コンピューティング演算回路などの設計・試作を行なった。(c)新機能デバイスによる高性能演算回路の設計νMOSトランジスタなどの多機能デバイスに基づき設計された乗算回路などの総合的評価を行ない、このような機能デバイスをモデルにした柔らかい論理回路網の統一的設計を検討した。(d)機能メモリ型並列プロセッサ数語のメモリと算術演算機能が融合した機能メモリを基本ブロックとした超並列アーキテクチャによるシステム構成を考察した。(e)多次元流れ型超並列処理アーキテクチャ局所的自律制御方式に基づく流れ型並列処理をさらに発展させ、環状の自己タイミング型パイプライン間の相互作用を任意に制御する、触媒リングの考え方を導入した自律分散系の定式化を行なった。(f)フォールトレラントニューラルネットワーク冗長性を軽減したニューラルネットワークのフォールトトレラント設計を考案した。(g)非アルゴリズム知能処理一般化されたニューロコンピューティングに基づく知能処理の新しい計算パラダイムを提案した。以下のような種々の新しい極限集積アーキテクチャを考察し、高速化、コンパクト化、低消費電力化、知能化及びフォールトトレラント化などを目指した、新しいパラダイムに基づくコンピューティングシステムの構成法と設計法に関する研究を行った。

(a)リ-ド・マラ-展開によりコンパクトかつ高並列な演算回路を構成するため、シンボルに対する符号化を考察し、2進数とは異なる新しいデータ符号表現に基づく高速(多値)演算アルゴリズムを考察した。(b)電流源制御に基づく低電圧ソース結合形多値集積回路の構成法を考案し、その応用として最高性能乗算器を提案した。(c)衝突チェック用大小比較演算多値CAMや画像処理用4値ユニバーサルリテラル多値CAMの考察を行い、従来性能ははるかに越えることをを実証した。(d)マルチプロセッサシステムの通信ボトルネックを解消する多波長光インタコネクションを提案し、波長選択素子の試作に成功した。(f)メモリと算術演算機能が融合した機能メモリを基本ブロックとした超並列アーキテクチャを考案し、ベクトル量子化用並列VLSIプロセッサの試作を行った。(g)環状の自己タイミング型パイプライン間の相互作用を任意に制御する、多次元流れ型超並列処理アーキテクチャを提案し、その性能評価を行った。冗長性を軽減したニューラルネットワークのフォールトトレラント設計を考察した。(i)一般化されたニューロコンピューティングに基づく知能処理の新しい計算パラダイムを考察した。現在の性能をはるかに越えるプロセッサを開発するために、システムアーキテクチャや回路レベルにおいて、下記に示す革新的要素技術を提案し、その有用性を実証した。(1)リアルワールド応用知能集積システムとして、知能自動車用軌道計画、危険監視システム、キャッチングマシンなどを取り上げ、高並列多値演算アルゴリズムによる多値演算回路や記憶と演算とが融合されたロジックインメモリ多値集積回路を考案した。(2)ニューロンMOSデバイスを利用した最適な算術演算集積回路の設計や試作を通して総合的評価を行なった。(3)機能メモリにより演算機能と記憶機能を一体化させ、データの通信をできるだけ局所化させるDRAMベースの機能メモリ集積回路の試作・評価を行った。(4)自己タイミング型データ分流・合流機能を内蔵した単位処理機構とその命令体系を構築し、ソフトウェア/ハードウェアの統合的記述を可能にする手法を確立した。(5)大規模ニューラルネットワークを対象として再学習の実用性を評価した。また、結線の増加を防ぐ結合素子の導入の効果を解明した。(6)NPハード問題解決のための一般化されたニューラル計算パラダイムに対して、プラットホームのためのソフトウェア開発を行なった。
渋滞の奏でる音楽―予兆検知に向けた交通流可聴化理論の構築

今年度はi)高速道路における定点観測データの可聴化,およびii)背景音が歩行行動に及ぼす影響に関する実証研究を行った.i)に関しては,高速道路単路部ボトルネックで観測される交通状態を音で表現する手法を構築した.タイムウィンドウを1秒間隔,30秒間と設定し,その中での交通量を音量,平均速度をピッチにロジスティック変換した.音響変換するのは追越車線のみとし,ボトルネック直近とその上流区間の2地点で取得されたデータを用いた.渋滞発生時の交通状況を的確に音に反映させるため上流区間で観測されたデータは,2地点間の距離を自由走行速度で除した時間分だけシフトさせた上で,2地点で観測された"音"を合成した.これにより,速度のズレが"うなり"として音に表現されるため,渋滞発生直前の状況を直感的に理解できることが期待される.自由流状態,臨界状態(渋滞発生前15分),臨界状態(渋滞発生前30秒前),渋滞中の4状態を対象に,可聴化データと可視化データによる判別実験を行った.その結果,可聴化の方が高い精度で判別が可能であることが示された.ii)に関しては,音の要素をテンポ・心地よさ・リズムの複雑さの3つに分類し,それぞれの大小2パターンの組み合わせ全8パターンの楽曲を作成した.その上で,円形歩行路を設定し,その中に密度を変えて歩行者を配置し,8つの背景音に対して歩行実験を行い,各背景音に対する歩行者交通流の密度-平均速度図,および密度-交通量図を作成した.また,密度-交通量関係を2次曲線に近似し,それを用いて交通容量を推計した.走行速度に関して背景音を因子とした分散分析を行った結果,音の要素間で交互作用が確認され,テンポが速くリズムが単純な背景音の場合に有意に平均速度が高くなる傾向にあることが明らかとなった.また,交通容量を比較した結果,テンポが遅いほど交通容量が高くなる傾向にあることが分かった.オイラー系の可聴化手法を確立することができ,また,実験により渋滞予兆検知の可能性についての検証も完了した.また,次年度にラグランジュ系データの可聴化を行うが,そのためのデータ収集もすでに完了している.以上より,おおむね順調に進行できていると判断した.最終年度となる2019年度にはラグランジュ系データの可聴化に取り組み,とりわけ追従挙動の不安定性の可聴化を試みる予定である.そのためのデータ収集・整理作業はすでに完了しており,ミクロ交通流理論における安定性解析を理論的背景とした可聴化アルゴリズムを構築する.オイラー系データの可聴化の際と同様に,生成した音により交通状況の把握可能性について,官能試験を行うことにより検証を行う.また,これをドライバーへの交通状況の伝達手段として活用することを念頭に,可聴化変換のリアルタイム化についても検討を行う.一方,音環境と人間行動の関係については,昨年度の研究成果を深化させることを予定している.まず,昨年度は音の3つの要素を組み合わせたシンプルな楽曲を自作し,歩行実験に用いたが,今年度は一般の楽曲の使用を検討する.その際,SD法により音楽の質を分類し,楽曲を選択する予定である.次に,歩行者実験に際してはボトルネックを模擬した状況,および対面通行の状況など,より現実に即した状況を想定し,実験を行う予定としている.歩行挙動については画像解析により個別の歩行者の移動軌跡を収集し,ミクロ・マクロの両観点から分析を行う.本研究は,交通に関わるデータを音響化することで,渋滞の発生や事故などの予兆検知,事故や故障車の存在,あるいは特異イベントなどの異常検知,行動検知と可聴化による音響フィードバック効果に基づく行動変容手法の可能性について検討をするものである.研究期間の初年度である2017年度には,SonificationやAuditory Displayに関する文献調査,データの音響化を実現するシステムを構築するとともに,音響化するデータの整理を行った.文献調査に関しては,ICAD(International Conference of Auditory Display)の活動をフォローするとともに,関連する文献の収集や研究者へのヒアリング・意見交換を行った.その結果,Sonificationアプローチが交通の文脈で適用された事例はないこと,Sonification技術の実務への展開性という点において交通分野は適していることを確認した.また,音響生成システムに関しては,音響変換が可能な各種プログラム言語(R,Matlab,Python,Mathmatica,SuperCollider)などの特徴や拡張性を調査し,サンプルデータの音変換性能を確認した.その結果,音響合成に特化したプログラム言語であるSuperColliderが音響生成の点ではユーザービリティが高いこと,その一方で,プログラム言語としての特殊性のため,データの読み込みや音響データのファイル出力などの点で工夫が必要であることがわかった.最後に,音響と行動のフィードバックについては,サウンドヒューマンインタラクションとしてコンセプトを整理・明確化し,初段階として環境音が歩行者交通流に及ぼす影響評価のための実験計画を策定した.当初の研究計画では渋滞・事故発生の予兆検知のみを対象とする予定であったが,先行研究者とのディスカッションを経て,可聴化アプローチの実務展開を考慮し,サウンドヒューマンインタラクションに関する研究も含めて検討することとした.これはデータの可聴化を前提とし,移動体の状況を可聴化の上,それに対して行動意図を考慮したエフェクトをかけた上で移動体にフィードバックすることにより,行動変容を図るものである.それらを含めて総合的に研究の基盤形成はできており,おおむね順調に進展していると判断した.今年度はi)

高速道路における定点観測データの可聴化,およびii)背景音が歩行行動に及ぼす影響に関する実証研究を行った.i)に関しては,高速道路単路部ボトルネックで観測される交通状態を音で表現する手法を構築した.タイムウィンドウを1秒間隔,30秒間と設定し,その中での交通量を音量,平均速度をピッチにロジスティック変換した.音響変換するのは追越車線のみとし,ボトルネック直近とその上流区間の2地点で取得されたデータを用いた.渋滞発生時の交通状況を的確に音に反映させるため上流区間で観測されたデータは,2地点間の距離を自由走行速度で除した時間分だけシフトさせた上で,2地点で観測された"音"を合成した.これにより,速度のズレが"うなり"として音に表現されるため,渋滞発生直前の状況を直感的に理解できることが期待される.自由流状態,臨界状態(渋滞発生前15分),臨界状態(渋滞発生前30秒前),渋滞中の4状態を対象に,可聴化データと可視化データによる判別実験を行った.その結果,可聴化の方が高い精度で判別が可能であることが示された.ii)に関しては,音の要素をテンポ・心地よさ・リズムの複雑さの3つに分類し,それぞれの大小2パターンの組み合わせ全8パターンの楽曲を作成した.その上で,円形歩行路を設定し,その中に密度を変えて歩行者を配置し,8つの背景音に対して歩行実験を行い,各背景音に対する歩行者交通流の密度-平均速度図,および密度-交通量図を作成した.また,密度-交通量関係を2次曲線に近似し,それを用いて交通容量を推計した.走行速度に関して背景音を因子とした分散分析を行った結果,音の要素間で交互作用が確認され,テンポが速くリズムが単純な背景音の場合に有意に平均速度が高くなる傾向にあることが明らかとなった.また,交通容量を比較した結果,テンポが遅いほど交通容量が高くなる傾向にあることが分かった.オイラー系の可聴化手法を確立することができ,また,実験により渋滞予兆検知の可能性についての検証も完了した.また,次年度にラグランジュ系データの可聴化を行うが,そのためのデータ収集もすでに完了している.以上より,おおむね順調に進行できていると判断した.残る2カ年では以下の研究課題に取り組む.2018年度:交通流の定点観測データ,および移動体データを対象に,渋滞発生前の予兆を検知可能なデータの音変換アルゴリズムを構築する.また,構築したアルゴリズムに対する聴覚実験を行い,交通状態変動の知覚可能性を検証する.これらは実観測データ,およびシミュレーションデータに対して適用する予定である.一方,サウンドヒューマンインタラクションの観点より,音環境と歩行者交通流の関係性の定量評価を行う.具体的にはコントロールされた環境下において,テンポや快度のことなる音楽に対する集団での歩行者交通流特性,すなわち交通容量や自由走行速度などの指標の変動特性を定量的に評価する.2019年度:予兆検知の観点では,前年度に構築したアルゴリズムに基づき,機械学習による予兆検知手法を構築する.
旧石器時代中部ヨ-ロ-パにおける打製骨器の集成的研究

今日まで、旧石器時代の研究は石器を中心的対象として進められてきた。骨器はその陰となって本格的に研究が展開されてきたとはいえず、わけても打製の骨器は数の少なさも影響して、研究の対象とはなりにくかった。しかし、旧石器時代の社会の動態、とくに動物の狩猟・解体のあり方を復原するには骨資料の研究が不可欠である。また、解体した動物の骨資料から制作される骨器を分析することによって、解体のあり方もある程度見きわめることができる。本研究では、少ないながらも骨器研究の伝統のあるヨ-ロッパ中部地域を対象とし、基礎的な打製骨器資料の集成をおこない、これによって日本ではまだ著しく立ち遅れている旧石器時代の骨器の完成品、剥片をはじめとする骨器製作復原研究のための比較資料を整備することを目指した。具体的には、1.研究代表者が中部ヨ-ロッパにおいて実測してきた多数の打製骨器の実測図のトレ-スをおこない集成図化をはかった。あわせて文献に掲載されている打製骨器の図化も実施した。2.中部ヨ-ロッパ特にドイツ語圏における骨器の研究状況を1920年代から1980年代まで整理した。その結果、当該地域における近年の骨器および骨資料の基礎的研究は、アメリカ合衆国における研究のインパクトによる部分はあるものの、今日議論されている基礎的な問題の主要部分はドイツ語圏においては、すでに1930年代に集中的に検討されて成果があげられていたことをあきらかにできた。3.打製骨器の集成的研究の新知見としては、前期・中期旧石器時代においては、素材が骨であろうとも、石の場合と基本的に同様な製作方法をとりハンドアックス、クリ-ヴァ-、スクレイパ-などの完成形態が実現されていることを明らかにできた。これは今日に至るまで未確立であるところの骨器、とくに打製骨器の用語名称法に重大な示唆を与えるものである。
運動教室の実施形態を考慮したＱＯＬ向上に対する運動の効果

本研究では,中高齢者の健康関連QOL向上に対する運動教室の関連性を検討した.対象者は中高齢者54名であった.おおよそ11週間にわたる運動指導の前後で健康関連QOLと体力を測定した.運動教室と健康関連QOLの関連は,運動教室参加が直接的に健康関連QOLを向上させるモデル(モデル1),運動教室参加は,身体機能の向上を介して健康関連QOLを向上させるモデル(モデル2)を比較検討した.その結果,モデル1の方がモデル2よりも高い適合度を示し,モデル2においても身体機能の向上を介した効果に有意性は認められなかった.したがって,運動教室参加は直接的に健康関連QOLを向上させることが示唆された.これまでに研究代表者は,運動には,直接的に中高齢者の生活の質(QOL)を向上させる効果(直接的効果)と身体的機能の改善を介してQOLを向上させる間接的な効果(間接的効果)があり,直接的効果の方が間接的効果よりもQOL向上に強く関連することを報告している.しかしながら,この成果は単一の運動教室を対象として得られたものであった.この成果の一般化をはかるために,本研究では,さまざまな実施形態で運営されている運動教室を非ランダム化対照比較試験により比較検討する.比較対象となる運動教室のタイプは,それぞれ,運動指導のライセンスを有する少数の指導者が集団トレーニングを実施するタイプ(Aタイプ),運動指導のライセンスを有する多数の指導者が集団トレーニングを実施するタイプ(Bタイプ),運動指導のライセンスがない指導者が多数で集団トレーニングを実施するタイプ(Cタイプ),健康に関する講義受講(3回の運動指導含む)と個別で運動を実施する統制群である.このうち,Cタイプと統制群の測定はH23年度において実施済であった.H24年度の達成目標はAおよびBタイプの測定・介入を完了させ,データセットを完成させること,成果を発表・報告していくことであった.若干,当初の予定通りには進まなかった箇所はあるものの,おおよそ順調に研究を進めることが出来た.遅れが生じた箇所は,Aタイプの対象者数が十分ではなかった点,成果報告が予定よりも少なかった点である.本年では,Aタイプの対象者数の増加させること,成果報告を増やすことが目的である.現段階で得られている成果は,QOL向上に対する運動の効果はいずれの教室においても直接的効果が間接的効果よりも大きいこと,また,筋機能の向上はQOLの向上に関連する可能性があること,である.昨年度,これらの成果は国際学会発表1回,国内学会発表2回にて報告された.これまでに研究代表者は,直接的に中高齢者の生活の質(QOL)を向上させる運動の効果(直接的効果)と身体的機能の改善を介してQOLを向上させる運動の間接的な効果(間接的効果)を比較し,直接的効果の方が間接的効果よりもQOL向上に強く関連することを報告している.しかしながら,この成果は単一の運動教室を対象として得られたものであった.この成果の一般化をはかるために,本研究では,さまざまな実施形態で運営されている運動教室を非ランダム化対照比較試験により比較検討した.比較対象となる運動教室のタイプは,それぞれ,運動指導のライセンスを有する少数の指導者が集団トレーニングを実施するタイプ(Aタイプ),運動指導のライセンスを有する多数の指導者が集団トレーニングを実施するタイプ(Bタイプ),運動指導のライセンスがない指導者が多数で集団トレーニングを実施するタイプ(Cタイプ),健康に関する講義受講(3回の運動指導含む)と個別で運動を実施する統制群であった.H25年度の達成目標はAおよびBタイプの対象者数を増加し,データセットを完了させること,データ分析を行い,成果を発表・報告していくことであった.データセットの完成は達成出来たものの,成果発表は現在,論文作成中である.最終的に得られた成果は,運いずれの教室においても,直接的効果が間接的効果よりも大きいことであった.運動教室参加自体に中高齢者のQOLを高める効果があるものと考えられる.一方,本研究は,計画に起因する研究の限界がある.本研究の一部の対象者は,既存の地域コミュニティ(町内会)を通じて募集された.地域コミュニティを通じて参加した対象者は,個人の自由意思で参加した対象者と比較して,高体力等の差異があった.この差異が研究結果に影響を与えた可能性も考えられるため,今後はランダム化対照比較試験により運動の効果を検討する必要があるだろう.本研究では,中高齢者の健康関連QOL向上に対する運動教室の関連性を検討した.対象者は中高齢者54名であった.おおよそ11週間にわたる運動指導の前後で健康関連QOLと体力を測定した.運動教室と健康関連QOLの関連は,運動教室参加が直接的に健康関連QOLを向上させるモデル(モデル1),運動教室参加は,身体機能の向上を介して健康関連QOLを向上させるモデル(モデル2)を比較検討した.その結果,モデル1の方がモデル2よりも高い適合度を示し,モデル2においても身体機能の向上を介した効果に有意性は認められなかった.したがって,運動教室参加は直接的に健康関連QOLを向上させることが示唆された.これまでの先行研究より,定期的な運動の実施は,中高齢者の生活の質(QOL)を向上させることが明らかとなっている.

研究代表者は,運動は直接的にQOLを向上させる効果(直接的効果)と形態・身体的機能の改善を介してQOLを向上させる間接的な効果(間接的効果)があるものの,運動の直接的効果の方が間接的効果よりもQOL向上に強く関連することを報告している.しかしながら,この成果は単一の運動教室を対象として得られたものであり,成果の一般化をはかるためにはさまざまな実施形態で運営される運動教室を対象とする必要があるそこで本研究では,さまざまな実施形態で運営されている運動教室を非ランダム化対照比較試験により比較し,QOL向上のために必要な運動教室の要素を検討する.研究実施計画におけるH23年度の達成目標は,それぞれ実施形態が異なる4つの運動教室において,運動介入前の測定を行い,事前データセットを完成させることであったが,東日本大震災の影響により計画を変更せざるを得なかった.具体的な変更箇所は,対象とする運動教室2つを次年度に延期すること,一方で,研究開始が可能な2つの教室では運動介入(12週間)および事後測定も実施するというものであった.ひとつの運動教室は,複数の指導員が集団で運動指導を行うタイプであり,他方の教室は講義聴講と3回のみの運動指導の後,個別で運動を8週間実施するタイプであった.現段階で得られている成果は,それぞれ運動のタイプが異なる教室において,形態,身体機能,介入期間中の身体活動量およびQOLの向上は同程度であること,またQOL向上に対する運動の効果は,いずれの教室においても直接的効果が間接的効果よりも大きいことであった.H24年度は,AタイプおよびBタイプの運動教室を実施することが目的であった.先述の通り,対象者数がやや少ない点,成果報告が予定よりも少なかった点はあるものの,おおよそ予定通り遂行できた.当初の計画では,4つの運動教室を対象に介入研究を実施する予定であった.運動教室のタイプは,それぞれ,運動指導のライセンスを有する少数の指導者が集団トレーニングを実施するタイプ(Aタイプ),運動指導のライセンスを有する多数の指導者が集団トレーニングを実施するタイプ(Bタイプ),運動指導のライセンスがない指導者が多数で集団トレーニングを実施するタイプ(Cタイプ),健康に関する講義受講(3回の運動指導含む)と個別で運動を実施する統制群である.このうち,AタイプとBタイプの教室は,東日本大震災の影響によりH23年度中に実施することが困難となった.そのため,研究開始が可能であるタイプCと統制群の測定・介入を予定より早く開始するように計画の一部を変更した.以上,若干の変更があったものの,総合的には予定通り遂行できている.本年度以降の実施計画は,若干不足しているAタイプの対象者数を増加させ,分析精度の高いデータセットを完成させることを目標とする.また,これまでに得ている成果を学術誌論文(国際誌1編,国内誌1編の予定)にて報告する.本年度以降の実施計画は,昨年度実施できなかった実験群(AタイプとBタイプ)での測定・運動介入を実施し,全データセットを完成させることを第一の目標とする.また,これまでに得ている成果の一部を学会発表(国内2回,国外1回の予定)および学術誌(国際誌1編の予定)にて報告する.主に成果報告(論文掲載,印刷出版)に掛かる費用を使用する.データの収集・管理および成果報告に掛かる費用を使用する.
東南アジアにおける国境流動人口の感染症伝播疫学研究-セックスワーカーとエイズ

疫学調査により、中国雲南省国境地域における女性セックスワーカーの経済-社会人口学属性、エイズ・性感染症に関する知識、態度、sex behaviorの現状、及びHIV/AIDS,gonorrhea, syphilis, Chlamydiaの有病率及びリスクファクター等を明らかにした。この結果は日本のエイズ・性病感染症の予防策、研究方法に以下の提示ができる:1、感染症予防のためにhard-to-reach-populationに対する有効なapproach方法Respondent DrivenSampling(RDS)方法の実用方法と有効性を提示;2、東南アジア国境地域のhigh-risk-population及び流動人口に対する感染症予防の健康教育や介入が不足しているため、このpopulationがリスク行為を行いやすく、エイズ・性病などの感染症を感染される・させるリスクが高い、これはこれから経済活力で注目される東南アジア・メコン流域において、国際保健(国の壁を越えて感染症連携)の重要性を提示する。中国の経済発展にともない、東南アジア諸国との人的・物的交流が近年、急激に拡大している。なかでも陸続きのミャンマー、ラオス、ベトナムといったASEAN諸国には、資源開発やインフラ整備に関連して、商人や農産物仲買入、出稼ぎ労働者やセックスワーカーなど、さまざまな職種の中国人が大量に進出している。本研究グループはこうした視点を背景に、中国と東南アジア「黄金の三角地帯」に接する雲南省に焦点を合わせ、中国-ラオス国境地域及び中国-ミャンマー国境地域で、現地疾病管理センターの協力を得て、セックスワーカーを対象にした疫学調査を展開し、感染症流行と社会,文化ファクターの関係を究明することを課題にする。それはメコン流域の多国間感染症防御体制を構築するために不可欠な基礎資料となる。調査内容は:1、FHI BSS KABP質問票を用いてインタビュー調査により社会人口学属性、医療保障、流動歴、性病歴、感染症予防知識、性行動等;2、現地疾病管理センターによりエイズ、梅毒、淋病、クラミジア各項目の検査。2009年11月まで、129名street-basedと185名brothel-based、合わせて314人セックスワーカーを対象とした調査を完成した。結果として、対象の平均年齢は28.8歳(SD=8,3Y)。41.6%が客からの暴力を受けたことがあり、64.7%の者が性感染症の自覚症状があったに対し、半分位(47.7%)の対象は一回もカウンセリング、検査などのヘルスサービスを受けたことがなかった。検査の結果は対象のHIVとSTIの感染率は1.6%と29.3%であった、そのなかでも社会経済地位の相対に低いstreet-basedセックスワーカーの方は問題がもっと深刻であったことを明らかにした。結論としては、地方衛生当局が積極的にこのような盲区にいるグループを早速発見し、有効な流動性VCTなどの介入をすべきに提言できる。研究結果はメコン流域の多国間感染症防御体制を構築するために不可欠な基礎資料となる。女性セックスワーカーはbridge populationと言われエイズ流行のなかで重要な役割を働いている。中国国境地域の西双版納州A市疾病管理センターの協力により、医療サービスチームが現地の娯楽所(サウナ、クラブ、カラオケ、ホテル、ヘアサロンなど)にいる女性セックスワーカーを訪問し、Mobile AIDS Voluntary Counseling and Testing(VCT)医療サービスを提供した。調査対象者463名にFamily Health International(FHI)のBSS(Behavior Surveillance Survey)質問票によるインタビューをし、採血による梅毒RPR検査、エイズ検査とカウンセリングを行った。その結果は調査対象の性感染症の罹患率が12%に対し、8割(83%)がエイズ検査を受けてない現状を明らかにした。これは国境地域にエイズ流行の拡大に繋がり、国境を越えて周辺国に伝播して行くことが危惧される。他に、娯楽所以外にいる、衛生当局が把握していないセックスワーカー(Invisible FSWs)の存在については、その規模及びエイズ・性病の感染率に関する調査はほぼ空白であり、これからハイリスク集団に対する介入策の最重要課題の一つである。日本社会にも偏見やstigmaの要因で表面に出てない所謂hard-to-reach populationに対するVCT検査や健康教育などの介入が懸念される。