hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
氷温貯蔵によるイカ筋肉の高品質保存の試み

鮮度低下の早いイカ筋肉に対し、「氷温貯蔵」を応用し、イカ筋肉の特徴である"うまみ"と"テクスチャー"を保持しつつ、保存期間の延長を目指すことを目的として実験を行ったところ以下の結果が得られた。1)イカの外観については,氷温貯蔵個体では冷蔵よりも有意に赤色が鮮やかであり,かつその持続時間は12時間と長かった。このような外観の保持効果は商品価値を決める上での非常に重要な要因となりうる。2)鮮度低下に伴い軟化しやすい物性については,氷測貯蔵によりその変化を抑えることはできなかった。3)エキス成分に関して比較した場合,遊離アミノ酸においては顕著な違いがなく,氷温貯蔵の特徴である味成分の変化は認められなかった。しかし,鮮度指標のK値の上昇は氷温貯蔵によって遅れており,K値上昇の原因であるイノシン酸の分解は抑えられているようであった。4)筋タンパク質の側面からみると,量的な変化は認められないが,不溶性タンパク質の組成に若干の変化が生じた。不溶性タンパク質の多くは構造タンパク質である。これらの量が変化せずに組成が変化したということは,水に対して溶解性が増すほどの分解は受けていないものの,ある程度の分解を受けているために,電気泳動のバンドパターンが変化したと考えられた。以上の結果から,氷温貯蔵はイカの外観保持・K値の上昇抑制といった,鮮度保持における重要な成果を実現しており,今後のさらなる発展が期待される。鮮度低下の早いイカ筋肉に対し、「氷温貯蔵」を応用し、イカ筋肉の特徴である"うまみ"と"テクスチャー"を保持しつつ、保存期間の延長を目指すことを自的として実験を行ったところ以下の結果が得られた。1.イカ肉の氷温の決定:イカ筋肉の氷結点が-2°Cであることが明らかとなったため、-2°C0°Cの範囲でできる限り-2°Cに近い温度をイカ筋肉の氷温と決定した。2.氷温貯蔵によるイカ肉の物性変化:イカ筋肉は死後9時間というきわめて早い段階で急激な軟化現象が生じるが、氷温貯蔵した場合、軟化現象が抑えられていた。3.氷温貯蔵におけるイカ筋肉のドリップ量の変化:冷蔵貯蔵品に比べ、貯蔵期間の延長に伴うドリップ流出量は抑えられていた。4.氷温貯蔵におけるイカ筋肉の組織学的変化:貯蔵期間の延長に伴い、冷蔵貯蔵品は、筋細胞間に隙間が生じたが、氷温貯蔵品は、1ヵ月後においても隙間があまり生じず、ドリップ量が増加しなかった要因のひとつと考えられた。5.氷温貯蔵におけるイカ筋肉の呈味成分の変化:イカ筋肉中のうまみ成分であるイノシン酸、および遊離アミノ酸量は、冷蔵貯蔵品と比べ1ヶ月後において有意に多かった。これは、ドリップ中にこれらのうまみ成分が多く含まれているためと考えられた。以上の結果から、イカ筋肉の氷温貯蔵は、冷蔵貯蔵に比べ、非常に有効な保存方法であることが推察された。
ホメオボックス遺伝子の二段階転写調節による肢芽の区画化と遠近軸形成

BarH1,BarH2は、Bar座位にある一対のホメオボックス遺伝子で、これらのコードする蛋白質は、同一の標的DNA配列に結合し、機能的にも互いに冗長な転写制御因子として働いている。BarH1,BarH2を合わせてBarとよぶ。Barは、コンパートメント特異的に発現し、そのコンパートメントのidentityを決めている。本年度の研究及びそれ以前の研究から、肢や背中の前端部でのBarの役割が明らかにされた。肢では、Barはホメオボックス遺伝子aristalessと拮抗的に互いの発現を制御し、肢の最先端部位を最先端分節とそれに隣接する分節(コンパートメント)に二分している。肢とは異なり背中では、はっきりした物理的な境界が見いだせないがチェッカー・スクエアー状のコンパートメントがあり、縦横に発現した転写制御因子の組み合わせによりそれぞれの運命決定がなされていると考えられる。従って、背中における転写制御因子コンパートメントの形成は、肢とは全く異なり、むしろその対極的な仕組みにより行われているかも知れない。背中においてBarは、前端部を特定する遺伝子で、その領域で例えばプレパターン遺伝子とし働き、プロニューラル遺伝子を正に制御し背中前端での末梢神経系の形成を支配している。背中前端におけるBarコンパートメントと直交したコンパートメントを形成し、後部側からBar発現を制御しているのが、winglessコンパートメントである。このwingless発現領域の形成機構について詳しく調べた。wingless領域は、正中線からのモルフォゲンDppにより制御されていたが、ここには4つの異なった並列した制御機構が存在していた。それらは、Pannier/U-shaped複合体による負の制御、非結合型Pannierによる正の制御、未知の因子を介する正の制御、Wgによるautoregulationである。Pannier/U-shaped複合体が、従来の考えとは異なり、直接DNAに結合する因子であることも示し、更に、リプレッサーとして働くだけでなく遺伝子活性化にも関わる場合があることを明らかにした。
川崎病冠動脈病変に対するカテーテル治療の遠隔成績に関する多施設研究

本研究の目的は,川崎病冠動脈病変に対するカテーテル治療の遠隔期成績,特に再狭窄の発生率と出現時期について多施設による検討を行うことであった.当初の計画案どおりに,まず国内で川崎病のカテーテル治療を積極的に行っている施設を選出し,これまでの川崎病カテーテル治療件数を調査した.次により詳細な項目として,用いられたデバイスの種類,急性期成績,急性期合併症,フォローアップ期間,最終受診,最終受診時における虚血性病変の有無およびその検出方法,抗血栓・抗血小板療法,遠隔期合併症の有無,などを調査した.最終的にカテーテル治療を,冠動脈バルーン血管形成術(PTCA), Rotational ablation(PTCRA), Stent留置術(Stent)の3群に分け,比較検討した.治療成績の安定した1990年1月より2001年8月までの治療例を対象とし,さらに3ヶ月以上フォローアップされた例を検討した.最終的に10施設より88症例が報告され,計101回のカテーテル治療が検討された.内訳はPTCA :22回,PTCRA :68回,stent :11回であり,5年非再狭窄率はそれぞれ66%,69%,91%であった.Stentは他の2群と比べ,有意に高い長期開存率を示していた.PTCA群はPTCRA群に比し有意に早期再狭窄率が高く,再狭窄の多くは治療早期に血栓性閉塞していた.以上の結果より,川崎病に対するかテーテル治療は完全なものではないにしろ成人の冠動脈カテーテル治療成績と同等もしくはそれ以上の治療成績であり,適切な治療法の選択と手技の向上により,さらに良好な治療成績を得ることが可能と結論した.以上の結果は第7回国際川崎病シンポジウムで発表した.今後の研究展望として,より良好な長期開存率をえるため,合併症例の詳細な検討と治療後の至適抗血栓療法の確立が急務と考えられ,新たな調査研究の必要性が示唆された.本研究の目的は,川崎病冠動脈病変に対するカテーテル治療の遠隔期成績,特に再狭窄の発生率と出現時期について多施設による検討を行うことであった.当初の計画案どおりに,まず国内で川崎病のカテーテル治療を積極的に行っている施設を選出し,これまでの川崎病カテーテル治療件数を調査した.次により詳細な項目として,用いられたデバイスの種類,急性期成績,急性期合併症,フォローアップ期間,最終受診,最終受診時における虚血性病変の有無およびその検出方法,抗血栓・抗血小板療法,遠隔期合併症の有無,などを調査した.最終的にカテーテル治療を,冠動脈バルーン血管形成術(PTCA), Rotational ablation(PTCRA), Stent留置術(Stent)の3群に分け,比較検討した.治療成績の安定した1990年1月より2001年8月までの治療例を対象とし,さらに3ヶ月以上フォローアップされた例を検討した.最終的に10施設より88症例が報告され,計101回のカテーテル治療が検討された.内訳はPTCA :22回,PTCRA :68回,stent :11回であり,5年非再狭窄率はそれぞれ66%,69%,91%であった.Stentは他の2群と比べ,有意に高い長期開存率を示していた.PTCA群はPTCRA群に比し有意に早期再狭窄率が高く,再狭窄の多くは治療早期に血栓性閉塞していた.以上の結果より,川崎病に対するかテーテル治療は完全なものではないにしろ成人の冠動脈カテーテル治療成績と同等もしくはそれ以上の治療成績であり,適切な治療法の選択と手技の向上により,さらに良好な治療成績を得ることが可能と結論した.以上の結果は第7回国際川崎病シンポジウムで発表した.今後の研究展望として,より良好な長期開存率をえるため,合併症例の詳細な検討と治療後の至適抗血栓療法の確立が急務と考えられ,新たな調査研究の必要性が示唆された.
減速冷却した分子とリュードベリ原子の低温衝突反応

1.分子の並進制御(1)時間依存電場を利用したシュタルク減速器を用いると、低速ビームを静止させ13mK程度の低温とすることができることを数値計算によって確立した。この成果は国際的に注目され、インドで開催されたThe 7th Asian International Seminar on Atomic and Molecular Physicsでの最初の招待講演に採択された。理論的な理解は、実験の際に現象を把握する上で不可欠な知見となる。上記国際学会の結果は抄録論文として投稿され、現在査読が行われている。(2)画像観測実験(イオンイメージング)を行うための装置開発をおこなった。ただし、使用していた検出器が研究の途中で故障したため、その修理に多くの経費を要した。2.ナノ炭素構造の振動分散関係(1)減速冷却した分子の生成ならびに並進制御は、分子線と表面の散乱現象に画期的な結果をもたらすと考えられる。これは、申請者らを含め欧米で近年開発が進められている超低速分子線を用いた実験に関連している。表面実験への展開を念頭に、高配向性熱分解グラファイト(HOPG)の表面のモデルとなるポリアセンの振動分散関係を構築した。この結果は、多環芳香族炭素分子の精緻な分子分光学的知見をを基盤としている点に大きな特徴がある。すなわち、材料分析としての観点のみならず物理化学の原理からの知見を得た点に意義がある。1本の縮合構造を有するポリアセンの結果を分子構造総合討論会2006で講演し、J.Chem.Phys誌ならびに化学と工業誌に出版した。(2)多数の縮合環列数を有する炭素ナノリボンに関しての結果を日本化学会で講演した。間もなく一流誌への投稿に至る予定である。3.分子の電場による配向制御ベンゼン環を含む分子において、ベンゼン環のπ電子と置換基のσ電子が顕著に相互作用する結果を見出した。ハロゲンを導入したベンゼン誘導体ならびに架橋構造を持つシクロファン分子に関してラマン強度の計算を行い、σ-π軌道相互作用が分曲率の増大に本質的な役割を果たしていることを立証した。1.リュードベリ原子分子の分光と制御(1)He原子とH_2分子が時間的に変動する不均一電場によって減速され冷却されることのシミュレーションを行った。これらの系のシュタルク効果を計算するプログラムに対し、電磁軌跡計算プログラムを適合させることにより、リュードベリ-シュタルク減速の理論計算と実験装置の設計を行った。これらのシミュレーションにはワークステーションと数値計算ライブラリを用いた。理論解析を元に制御電極を設計し、自作の2セットの高電圧電源からの±10kV程度のパルス電圧を、分子線の並進運動に同期させて交互に印加する方法の理論計算を行った。これらの成果を分子構造総合討論会とレーザー物理国際ワークショップで発表し、日本物理学会誌に解説記事を出版した。(2)ナノ秒レーザーを用いて真空紫外光を発生させるための装置調整を行った。冷却を企図している小分子の分光実験を行うためには、理論との一致を検証し実験設計を行う上でもとりわけ重要であることがわかった。また、画像観測による光解離分光のための装置を導入し、低温に冷却することのできるパルスノズルの製作を行った。2.分子の電場による制御(1)極性分子を電場を用いて制御するため、分子構造の変化に対する分極率変化の計算をLinux計算機を用いて行い、実測結果との比較を行った。

その結果、ベンゼン環を含む分子において、ベンゼン環のπ電子と置換基のσ電子が顕著に相互作用する結果を見出し、J.Chem.Phys誌に論文発表を行うと共に、2005環太平洋国際化学会議で英語講演を行った。対象とする分子にハロゲン原子や架橋構造を導入すると、さらに顕著なσ-π相互作用に由来すると分極率変化が得られた。以上の結果を日本化学会で発表する(平成18年3月末)。1.分子の並進制御(1)時間依存電場を利用したシュタルク減速器を用いると、低速ビームを静止させ13mK程度の低温とすることができることを数値計算によって確立した。この成果は国際的に注目され、インドで開催されたThe 7th Asian International Seminar on Atomic and Molecular Physicsでの最初の招待講演に採択された。理論的な理解は、実験の際に現象を把握する上で不可欠な知見となる。上記国際学会の結果は抄録論文として投稿され、現在査読が行われている。(2)画像観測実験(イオンイメージング)を行うための装置開発をおこなった。ただし、使用していた検出器が研究の途中で故障したため、その修理に多くの経費を要した。2.ナノ炭素構造の振動分散関係(1)減速冷却した分子の生成ならびに並進制御は、分子線と表面の散乱現象に画期的な結果をもたらすと考えられる。これは、申請者らを含め欧米で近年開発が進められている超低速分子線を用いた実験に関連している。表面実験への展開を念頭に、高配向性熱分解グラファイト(HOPG)の表面のモデルとなるポリアセンの振動分散関係を構築した。この結果は、多環芳香族炭素分子の精緻な分子分光学的知見を基盤としている点に大きな特徴がある。すなわち、材料分析としての観点のみならず物理化学の原理からの知見を得た点に意義がある。1本の縮合構造を有するポリアセンの結果を分子構造総合討論会2006で講演し、J.Chem.Phys誌ならびに化学と工業誌に出版した。(2)多数の縮合環列数を有する炭素ナノリボンに関しての結果を日本化学会で講演した。問もなく一流誌への投稿に至る予定である。3.分子の電場による配向制御ハロゲンを導入したベンゼン誘導体ならびに架橋構造を持つシクロファン分子に関してラマン強度の計算を行い、σ一π軌道相互作用が分曲率の増大に本質的な役割を果たしていることを立証した。
表面分子修飾による強磁性酸化物の伝導特性制御と有機半導体へのスピン注入

本研究では、自己組織化単分子膜(SAMs)が有する高い被覆率及び大きな永久双極子モーメントに着目し、SAMsをキャリアドープ層兼スピン注入層として導入することによって強磁性半導体CoドープTiO_2の伝導特性制御の実現、及び有機半導体への効率の良いスピン注入の実現を目指している。始めに、これまでに確立したSAMsを形成するための技術と導電性高分子のPEDOT:PSSを用いて界面のバンドアライメントを評価するための技術を組み合わせて、異なる永久双極子モーメントを有するSAMsがPEDOT:PSS/ZnO接合のバンドアライメントに与える影響を検討したが、顕著な効果は観測されなかった。これには用いている有機シラン系のSAMsの配向性が悪いことが原因として挙げられる。現在では分極効果の観点からより有望なカルボン酸系のSAMsを再現性良く形成する手法を確立しており、同SAMsがバンドアライメントに与える影響を引き続き検討する。本研究を遂行する過程で見出した透明な有機ショットキー電極(PEDOT:PSS)をZnOに適用することにより、産業的に極めて重要性の高い高性能紫外線センサーと高移動度電界効果トランジスターを実現することに成功した。特に、Mgを添加してバンドギャップを制御したZnO(Mg_xZn_<1-x>O)とPEDOT:PSSの接合では、Mg組成を制御することによって高い効率を維持したまま応答波長を制御することが可能であり、応用上極めて有用である。また、ショットキー接触を介した電界効果によってZnO/Mg_xZn_<1-x>Oヘテロ構造における量子ホール効果を精密に制御可能であることを初めて見出した。本研究では、自己組織化単分子膜(SAMs)が有する高い被覆率及び大きな永久双極子モーメントに着目し、SAMsをキャリアドープ層兼スピン注入層として導入することによって強磁性半導体CoドープTiO2の伝導特性制御の実現、及び有機半導体への効率の良いスピン注入の実現を目指している。まずはSAMsが酸化物半導体の電子状態に与える影響について検討するため、酸化物半導体/有機金属からなるショットキー接合を作製し、その動作の実現を目指した。そして、有機金属として導電性高分子であるPEDOT:PSSを用いることにより、ZnOやSrTiO_3、TiO_2などを半導体層とする高品質なショットキー接合の実現に成功した。特に半導体層にZnOを用いたショットキー接合は、簡便な素子作製工程にも関わらず、非常に良好な特性を示した。そこでこのPEDOT:PSS/ZnOショットキー接合に関して詳細な検討を行い、ZnO及びそのヘテロ構造における電子状態の評価を行った。まず、PEDOT:PSS/ZnOショットキー接合の電流-電圧特性及び容量-電圧特性の温度依存性を評価することにより、導電性高分子とZnOの接合界面におけるエネルギー準位の不連続量を定量的に評価することに成功した。その過程で、この有機物/酸化物界面には、構成要素のイオン性に由来する分極層が存在することを突き止めた。次に、同電極を用いて、ZnO系ヘテロ接合界面におけるキャリアの空間分布を低温(2K)で評価し、量子ホール効果の発現に寄与する二次元電子ガスを検出することに初めて成功した。また、同電極を用いたZnOの電界効果トランジスタ及びフォトディテクターを試作し、室温において、200cm^2/Vs程度の高い電界効果移動度及び100%近い光電変換効率を実現することに成功した。更に、ZnO系ヘテロ接合界面をチャネルとするトランジスタを作製し、二次元電子ガスの濃度を同電極で制御することにより、同界面における量子伝導を大きく変化させることに成功した。
放射光による突然変異誘発とDNA塩基配列変化のスペクトル

本研究では、放射光の利用によってはじめて可能になった、X線から紫外線にわたる広大な波長領域の単色光子の生物効果を、誘発突然変異体におけるDNA塩基配列変化に着目して解析した。そのために枯草菌から多数の突然変異体を分離してそのDNA塩基配列を調べる簡便な実験系を樹立した。この系では、各種放射線を照射された胞子から、ナリジキシン酸抵抗性の突然変異体を分離し、それぞれの菌株からDNAを抽出し、gyrA遺伝子の5〓末端の一部をポリメラーゼ連鎖反応によって増幅させ、えられたDNA断片を加熱により単鎖として、ポリアクリルアミドゲル電気泳動し、泳動パターンの比較により、タイピングする(PCR-SSCP法)。現在までに18タイプのgyrAアリルが見つかり、それぞれが特定の塩基配列変化を示した。この方法により、約950株の突然変異体の配列解析を行った。このうち8タイプは、一塩基置換であり、GC対からAT対への変化によるタイプ1とタイプ2が最も多く、これは紫外線、ガンマ線、放射光の真空紫外線、軟X線とも同様であった。約200株の放射光照射によって誘発された突然変異体で特殊なのは、残りの8タイプの二ないし三の連続した塩基対が一時に変化したものであった。このうち、カルシウム原子およびリン原子のK殻電子の共鳴吸収ピーク波長によって、タイプ14(GAAからACT)および、タイプ7(GAからAT)、8(TCからAT)、10(CAからTG)、11(TCAからGTT)、12(CAからTT)および15(TGからCA)が発見された。以上の結果から、放射光からの軟X線照射によって、細菌胞子に誘発される突然変異の大多数は、他の放射線源、ガンマ線や紫外線によるものと共通しているが、稀に連続した二および三塩基の変化を起こす事がある。これは、特にリン原子のK吸収端をふくむ長波長の軟X線領域で著しく、オジェ電子による高密度の電離による特異的なDNA損傷を示唆する。本研究では、放射光の利用によってはじめて可能になった、X線から紫外線にわたる広大な波長領域の単色放射線の効果を、特に誘発突然変異体におけるDNA塩基配変化に着目して解析することを目標としている。試料としては、真空中での照射が可能な細胞系として、枯草菌胞子をもちいている。枯草菌から突然変異体を分離してそのDNA塩基配列を調べる簡便な実験系の開発からはじめたが、本年度の研究によりほぼ完成させた。この系では、各種放射線を照射された胞子から、ナリジキシン酸抵抗性の突然変異体を分離し、それぞれの菌株からDNAを抽出し、gyrA遺伝子の一部(163bp)をポリメラ-ゼ連鎖反応によって増幅させる。つぎに増幅させたDNA断片を加熱により単鎖として、ポリアクリルアミドゲル電気泳動し、泳動パタ-ンの比較により、タイピングする。現在までに13タイプが見つかり、それぞれが特定の塩基配列変化を示した。この方法により、約150株の放射光照射によるものを含む約400株の突然変異体の配列解析を行なった。このうち8タイプは、一塩基置換であり、GC対からAT対への変化によるものが最も多く、これは紫外線、ガンマ線、放射光の真空紫外線、軟X線とも同様であった。放射光照射によって誘発された突然変異体で特殊なものは、残りの5タイプの二ないし三の連続した塩基対が一時に変化したものであり、真空紫外線(150nm)照射による二塩基連続変化(CAからTT)や、リンK殻吸収の共鳴波長での照射による三種類の二塩基連続変化と一種類の三塩基連続変化などの特異的な変化をみいだした。本研究では、放射光の利用によってはじめて可能になった、X線から紫外線にわたる広大な波長領域の単色光子の生物効果を、誘発突然変異体におけるDNA塩基配列変化に着目して解析している。昨年度および本年度の研究により枯草菌から多数の突然変異体を分離してそのDNA塩基配列を調べる簡便な実験系を樹立した。この系では、各種放射線を照射された胞子から、ナリジキシン酸抵抗性の突然変異体を分離し、それぞれの菌株からDNAを抽出し、gyrA遺伝子の5'末端の一部をポリメラーゼ連鎖反応によって増幅させ、えられたDNA断片を加熱により単鎖として、ポリアクリルアミドゲル電気泳動し、泳動パターンの比較により、タイピングする(PCR-SSCP法)。現在までに16タイプのgyrAアリルが見つかり、それぞれが特定の塩基配列変化を示した。この方法により、約800株の突然変異体の配列解析を行なった。このうち、タイプ10(CAからTG)、11(TCAからGTT)、14(GAAからACT)および15(TGからCA)は放射光照射されたものからのみ発見された。二種類の三塩基連続変化は、それぞれリン原子およびカルシウム原子のK殻電子の共鳴吸収ピーク波長による照射からえられた。

この系では、各種放射線を照射された胞子から、ナリジキシン酸抵抗性の突然変異体を分離し、それぞれの菌株からDNAを抽出し、gyrA遺伝子の5〓末端の一部をポリメラーゼ連鎖反応によって増幅させ、えられたDNA断片を加熱により単鎖として、ポリアクリルアミドゲル電気泳動し、泳動パターンの比較により、タイピングする(PCR-SSCP法)。現在までに18タイプのgyrAアリルが見つかり、それぞれが特定の塩基配列変化を示した。この方法により、約950株の突然変異体の配列解析を行った。このうち8タイプは、一塩基置換であり、GC対からAT対への変化によるタイプ1とタイプ2が最も多く、これは紫外線、ガンマ線、放射光の真空紫外線、軟X線とも同様であった。約200株の放射光照射によって誘発された突然変異体で特殊なのは、残りの8タイプの二ないし三の連続した塩基対が一時に変化したものであった。このうち、カルシウム原子およびリン原子のK殻電子の共鳴吸収ピーク波長によって、タイプ14(GAAからACT)および、タイプ7(GAからAT)、8(TCからAT)、10(CAからTG)、11(TCAからGTT)、12(CAからTT)および15(TGからCA)が発見された。以上の結果から、放射光からの軟X線照射によって、細菌胞子に誘発される突然変異の大多数は、他の放射線源、ガンマ線や紫外線によるものと共通しているが、稀に連続した二および三塩基の変化を起こす事がある。これは、特にリン原子のK吸収端をふくむ長波長の軟X線領域で著しく、オジェ電子による高密度の電離による特異的なDNA損傷を示唆する。
ゲノム病としての男性不妊症の研究-ゲノム再組換えと精子タイピング-

精子形成の過程ある減数分裂の機構を単一精子のゲノム解析で分析を試みた。ハプロタイプゲノムの塩基配列を比較すると、Y染色体にはリピート配列が多く、ヒト内在性レトロウイルス(HERV)由来の塩基配列を確認した。霊長類の系統図の分析からY特異的パリンドローム構造の由来を確認した。精子形成領域である、パリンドローム1, 2は比較的早期から存在し、精子形成に関与している可能性を証明した精子形成の過程ある減数分裂の機構を単一精子のゲノム解析で分析を試みた。精子形成領域である、パリンドローム1, 2は比較的早期から存在し、精子形成に関与している可能性を証明した減数分裂を経たハプロイドは、精子ひとつひとつに減数分裂期再組換えのクロスオーバーの結果が反映されている。したがって、次世代に影響を与える再組換え読み間違い率を反映していると考えられている。これは変異の生じ易さを反映している。材料としての個々の精子は、あらゆるパターンの再組換えのバリエーションを個々の細胞にもち、便利な材料と言える。したがって、減数分裂の再組換えのさまざまな特徴を反映し、再組換え読み間違い率を計算することができる。射出精子のさまざまな再組換えパターンを同定することによって、ゲノム病としての精子形成領域を確定することを本研究の目的としている。<単一精子の回収>健康成人男性の射出精子から回収する予定である。卵細胞質内精子注入術(ICSI)時に使用するマニュプレータにより、単一精子の回収は可能であり。単一精子の回収は確立された。<単一精子のDNA増幅>単一精子を回収した後、精子を溶解し、DNAポリメラーゼを用いて精子ゲノムを増幅させているが、ハプロイドゲノム増幅は容易でなく、安定した結果を得られていない。現在5個の精子を用いて、5倍希釈によって(実質は精子1個のDNA量)で増幅可能である。さらに、バッファなどの条件を変え精子1個からの全ゲノム、すなわちハプロイドゲノムを得るための技術を開発中である。このゲノムDNAを用いてコピー数を算定予定である。<単一精子からのFISH法>これに平行して、相同的再組換えを惹起するリピート配列による、欠失の存在をゲノムFISH法で確認する。現在Y染色体のリピート配列に対するBACプローブを入手し、その位置のゲノム構造の詳細を分析している。FISHそのものの技術はすでに確立し、プローブの開発を行っている。すなわち1kbp程度のプローブで、コピー数を確認できるようにしている。<単一精子の回収>健康成人男性の射出精子からカバーグラスにスメアを引き、顕微鏡観察下に単一精子を回収する技術の完成させた。本法はマニュプレータ使用により、手間を大幅に改善できた。この単一精子はハプロイド全ゲノムの増幅のテンプレートとして用いた。<単一精子のDNA増幅>前項で回収した単一精子をDNAポリメラーゼを用いて、ハプロイドゲノムを増幅したが、安定した結果を得られていないので、さらに創意工夫し克服しようと考えている。それはこれらのアンプリコンに対して、Y染色体の相同繰り返し配列と、サイズ多型性を考慮し、特異マーカーによって、さらに増殖させた後、そのサイズの違いから、増殖産物を同定させるフラグメント解析の技術は確定させた。<精子タイピングデータデースの整理>減数分裂不全率を計算しるために、最新のゲノム情報に更新し、新たなマーカーを検索した。さらに、ゲノムデータベースより、Y染色体の染色体間組み変えマーカー(X,Y)とY染色体の染色体間組み変えマーカー(Y-Y)の再組み変えマーカーを確定した。現在、Y染色体の偽常染色体部のマーカおよび、再組み変えのできない領域のマーカーを決定した。<単一精子からのFISH法>Y染色体上の(X,Y)、(Y-Y)領域のマーカーを確定でき、ゲノムFISH法で確認中である。現在Y染色体のBACプローブを入手し、鋭意分析中である。精子ゲノムFISHの技術はすでに確立し、プローブの検証および開発を行っている。ゲノムFISH法でY染色体の特殊性を利用して詳細を分析している。プローブの開発は、PCR法産物を直接標識する予定である。直接、精子FISHによって再組換え不全率を算定中である。単一精子の回収をおこなう技術およびハプロイド全ゲノムの増幅をDNAポリメラーゼを用いて前年度まで完成させている。NcBIデータベース(Build36)などのデータベースからハプロタイプの候補を検索した。ハプロタイプゲノムの塩基配列を比較し、Y染色体には繰り返し配列が多いことから、RepeatMaskarのソフトウエアを用い、その繰り返し配列の由来をスクリニングした。特に、精子形成領域にある8つのパリンドローム配列の由来を、Y染色体に挿入されているヒト内在性レトロウイルス(HERVs)をマーカーに行うことができると考えた。Y染色体長腕上にある、8つのパリンドローム構造(P1-8)は繰り返し配列が多いため相同再組換えが生じ、ゲノムの欠失が生じやすい。レトロウイルスは、その両端のLITR(long terminal repeat)が存在し、進化の過程で再組換えで単一LTRが存在し、後生に伝達される機構をマーカーとした。

特に、約3000万年前にヒトの共通祖先に感染しゲノムに取り込まれれ、HERVの一つであるHERV-K14Cの痕跡を検証することにより、Y染色体パリンドローム構造の生成について検討できることをみいだした。ソフトウエアMEGA4を用いてTheneighbor-joiningtrees系統図を作成し進化のマーカーにした。旧世界ザルと新世界ザルのゲノムDNAを用いた。Y染色体上にHERV-K14Cは146存在し29はY染色体に位置した.この29のHERVは各パリンドロームに分散しており、約810万年前大型類人猿時期に大きくY染色体のパリンドローム構造は分化したと考えられる。系統図の分析からP1.1/2、P3とP4がゴリラ系から出現することから、P1とP3,P4は約1000万年前にduplicationが生じ、パリンドローム構造が完成したと考えられた。精子形成領域である、P1.1/2、P3の安定化に関与している可能性が考えられた。
筋萎縮性側索硬化症の大脳皮質運動野におけるシナプスの検討

筋萎縮性側索硬化症(ALS)の大脳皮質運動野とくにBetz巨細胞におけるシナプスの変化を検索した。対照例の大脳皮質運動野を剖検時に切り出し、半分をホルマリンに固定し、パラフィンに包埋した後、各種染色を施し光顕で観察した。免疫組織学的には抗synaptophysin(SP)抗体を用いABC法にて可視化した。残りの各々半分は電顕用に2%グルタールアルデハイドで固定、型の如く処理した後、エポンに包埋した。薄切切片にトルイジンブルー染色を施し、光顕でBetz巨細胞を確認した後、超薄切片を作り電顕で観察した。まず、Betz巨細胞を倍率1,400で写真にとり、胞体表面に存在する個々のシナプスをさらに倍率8,000で写真にとって、その超微細構造を明らかにするとともに、Kontron computer解析装置を用いて、個々のシナプスの全長およびactive zone(AZ)の長さを測定した。ALS症例で一見正常と思われるBetz巨細胞の胞体表面のシナプスの変化について、対照例と同様の方法で検索した。SP活性は対照例の大脳皮質運動野でび慢性にみとめられ、大脳皮質運動野の神経細胞の脱落が高度なALS症例では、当該部位のSP活性が減少していた。対照例では、Betz巨細胞の面積が大きくなるにつれてその表面でみられるシナプスの数も増加した。Bets巨細胞の面積およびシナプスの数については両者間で有意差は認められなかった。ALS症例では個々のシナプスの全長は対照例に比較して減少していたが、個々のシナプスのAZの長さはむしろ増加していた。以上の所見は、ALSではBetz巨細胞の変性過程においてその表面に存在するシナプスに可塑性あるいは代償機転が働いていることを示唆している。
E型肝炎ウイルスの細胞継代による遺伝子変化とワクチン株への応用

中国のウイグル地方でのE型肝炎の流行の際、患者の糞便より共同研究者であるR.Huang博士が87A株を2BS細胞を用いて分離培養に成功した。その87A株をA549細胞を用いて経代に努めた。その結果が、裏面の掲載論文の1つである。一時は、細胞変性効果も観察された。また、それらの経代を重ねたウイルス株も安定で合った。ところが、その経代に用いたA549細胞にマイコプラズマの混入が中途より見られ、細胞の性質が変化したらしく、所謂細胞を用いての同株の経代増殖に問題をもたらした。即ち、細胞変性効果での判定には問題を残すので、細胞培養上清中のPCRで87A株を検出せざるを得なくなった。A549細胞に問題がないと思われる経代までの87A株の塩基配列はin vitroでは比較的に安定であった。ところが、裏面掲載論文に報告したように実際の流行株、ここでは中国の各地の患者便および血清からのPCRを用いてのPCR産物には少なからず、バリエイションが認められることが判った。培養細胞に問題が生じたので、血清からのPCR法で遺伝子の安定と変化を調査しているところである。わが国でも少数であるが、A型肝炎容疑患者にこのE型肝炎のウイルスと相同性を持つ塩基配列がその患者血清にあるらしいことが、その後の研究から明らかになりつつあり、調査研究を進めている。
超強酸中での求電子体の生成

超強酸中での超求電子体の生成と構造および反応性の調査を行った。また超求電子科学種の電子状態および軌道状態の考察のため分子軌道計算に基づく理論的研究も実施した。超強酸による超求電子体の生成、特にイミン環化反応であるpictet-spenglar反応について速度論研究を実施し、微量に平衡として生成するジカチオン性超求電子体の生成を提唱した。この超強酸触媒Pictet-Spengler反応の一般性を調査し、合成反応としての有用性の一部を提示した。また、フルオレン環化反応における強酸中生成する超求電子体の構造を提唱し、超強酸中において求電子反応性なしは電子環状反応性を高進した科学種の生成に一般性があるのではないかという概念を提出するに至った。本研究課程は、超強酸極限条件における有機分子のプロトン化現象を取り上げ、複数のプロトン化による生成する多価陽荷電有機分子の構造ならびに反応性、特に高進された=電子性、すなわち超電子体としての新奇な反応の一般化をめざした。本年度の成果として、電子環状反応ならびにフルオレン理想化反応におけるミカチオン活性種の関与を示した。平成10年度I.超求電子体に関する理論的研究1)超強酸による超求電子体の生成とその反応が一般酸触媒機構か特殊酸触媒機構によるかに関する反応速度論研究。2)超求電子体の理論的研究。観測できる超求電子体ばかりでなく観測できないほど微量にしか生成しない超求電子体の構造と反応性を高レベルの量子化学計算によって予測し新反応を設計する。上記の研究目標をイミン化合物の酸触媒分子内環化反応であるPictet-Spengler反応に適応し、芳香環に電子供与基かない基本的な反応系での反応を達成し、反応速度からシカチオンを反応活性種とする結論を得た。超強酸中での超求電子体の生成と構造、および反応性の調査を行なった。また超求電子化学種の電子状態および軌道状態の考察のため分子軌道計算に基づく理論的研究も実施した。超強酸による超求電子体の生成、特にイミン環化反応であるPictet-Spengler反応について、速度論研究を実施し、微量に平衡として生成するジカチオン性超求電子体の生成を提唱した。また、フルオレン環化反応における強酸中生成する超求電子体の構造を提唱し、超強酸中において求電子反応性なしは電子環状反応性を高進した。化学種の生成に一般性があるのではないかという概念を提出するに至った。
カムチャツカ半島の淡水供給が制御する環オホーツク陸海結合システム

親潮域が豊かな海である要因は、オホーツク海で海氷生成時に高塩化して重くなり沈降し、北太平洋中層水となって栄養物質を輸送する熱塩・物質循環にある。オホーツク海で沈降する海水(高密度陸棚水;DSW)の塩分はカムチャツカ半島の降水量に敏感なため、半島から海洋に流出した河川水がDSW塩分を通して、この循環の変動を引き起こす可能性が高い。この陸海連関の解明が本研究の目的である。カムチャツカ半島の河川から海洋に供給される河川流量を求めるために、カムチャツカ半島の12河川においてロシア連邦気象水文・環境監視局が収集した河川流量データを購入した。さらに、これらのデータの現場検証と追加データの取得が必要と判断されたため本補助金を繰越し、平成30年7月にカムチャツカ半島最大の流域をもつカムチャツカ川の調査を実施した。同時に、河川水の海洋への流出を調べるための、衛星海色データの収集を進めた。これと並行し、カムチャツカ半島を代表する湿原河川が沿岸海域に淡水を供給するにあたって重要なプロセスとなる潮汐混合を解明すべく、北海道東部の別寒辺牛川において通年にわたる河川水流出過程の現地観測を開始した。カムチャツカ半島からの河川水流出がオホーツク海および北太平洋の熱塩循環に与える影響を調査するため、数値シミュレーションを開始した。平成29年度は、北太平洋全域をカバーする高解像度モデルを用い、河川水流出の有り・無し実験を行った。ここでは、アムール川以外の、カムチャツカ半島からオホーツク海北部沿岸の河川水の影響を調べた。その結果、オホーツク海北部陸棚域で生成される高密度水(Dense Shelf Water; DSW)の塩分、さらにはDSWの沈み込みとオホーツク海の中層循環が河川水の有無に大きく影響を受けることが分かった。並行して、海洋沿岸流と河川水の詳細な関係を調べるためのシミュレーション構築を始めた。カムチャツカ半島の12河川の月別流量データを最長で80年間分入手することができたので、これらの河川の流量特性を把握することが可能となった。カムチャツカ半島最大の流量を持つカムチャツカ川に加え、第2の流量を持つペンジナ川のデータを入手することができ、融雪期に集中して流出があること、また経年変動が大きいことが分かった。ペンジナ川はDSWの形成域に近いため、この河川特性の解析は重要である。また、最大の流域をもつカムチャツカ川の河川水が太平洋に流出してからどのような経路で輸送されるかを知るために、衛星からの海色データを用いてカムチャツカ川河口から太平洋沿岸における河川水の痕跡を追跡したところ、河川水は半島の沿岸に沿って南へと輸送されることが示唆された。それゆえ、本研究で最初に提示したカムチャツカ半島の河川水がカムチャツカ半島沿岸の塩分濃度に影響を与え、オホーツク海のDSW形成の多寡に影響しているという仮説の蓋然性を一部確認することができたと考える。一方、数値モデルを用いた解析では、カムチャツカ半島からオホーツク海北部沿岸における河川水のDSW塩分に対する影響を調べるために、オホーツク海を特に高解像化した北太平洋モデルを用いた。カムチャツカ半島からオホーツク海北部沿岸域の河川水有り・無し実験を行ったところ、カムチャツカ半島はDSW形成域の上流側にあたるため、DSW塩分に対する河川水の影響が大ききことが分かった。一方で、アムール川のDSW塩分に対する直接的影響は小さいことが示唆された。また、非構造格子を用いオホーツク海全域をカバーする海洋沿岸流モデルの構築を開始した。非構造格子を用いることで沿岸域を非常に細かく解像することができ、河川流出水と沿岸流の詳細なシミュレーションを行うことが可能となる。このように、順調に研究が進んでいる。河川流量データを得ることができた12河川における流域面積と流量の比(比流量)をもとに、河川流量データの得られないカムチャツカ半島の全河川の流量データを流域面積から推定し、カムチャツカ半島全域の河川から海洋へと供給される淡水流量を求めることを試みる。一方、客観解析データから求められる可降水量のデータを活用し、カムチャツカ半島の各河川流域から流出する河川流量も並行して計算する。これら二つの方法によって求められた河川流量は、河口域の流出プロセスを無視したものであるので、年間流出量として用いることは可能であるが、月別流出量として用いることは難しい。そこで、別寒辺牛川の観測で明らかとなる湿原の流出プロセスをカムチャツカ半島の河川流出プロセスのモデル化に応用する計画である。また、河川流出水の海洋における振る舞いに関して、最大の流域をもつカムチャツカ川の河川水が太平洋に流出してからどのようなプロセスと経路で輸送されるかを調べるためにカムチャツカ川河口域から海岸線に沿って現地調査を行い、塩分濃度と水温を指標に河川水を追跡する。一方、非構造格子を用い沿岸域を詳細に解像する海洋沿岸流モデルの開発を進める。まずは、オホーツク海領域のモデルを構築しカムチャツカ半島の西側沿岸から流出する河川水の挙動とDSWへの影響を調べる。また、オホーツク海を特に高解像にした北太平洋物質循環モデルの開発を進める。今年度の河川有り・無し実験により、このモデルで河川水のDSWへの影響を大まかに再現できることが分かった。来年度は、中層鉄循環など物質循環の再現性向上を重点的に進める。その後、物質循環に対する河川水の影響を、数値シミュレーションにより検討する。

親潮域が豊かな海である要因は、オホーツク海で海氷生成時に高塩化して重くなり沈降し、北太平洋中層水となって栄養物質を輸送する熱塩・物質循環にある。オホーツク海で沈降する海水(高密度陸棚水;DSW)の塩分はカムチャツカ半島の降水量に敏感なため、半島から海洋に流出した河川水がDSW塩分を通して、この循環の変動を引き起こす可能性が高い。この陸海連関の解明が本研究の目的である。カムチャツカ半島の河川から海洋に供給される河川流量を求めるために、カムチャツカ半島の12河川においてロシア連邦気象水文・環境監視局が収集した河川流量データを購入した。さらに、これらのデータの現場検証と追加データの取得が必要と判断されたため本補助金を繰越し、平成30年7月にカムチャツカ半島最大の流域をもつカムチャツカ川の調査を実施した。同時に、河川水の海洋への流出を調べるための、衛星海色データの収集を進めた。これと並行し、カムチャツカ半島を代表する湿原河川が沿岸海域に淡水を供給するにあたって重要なプロセスとなる潮汐混合を解明すべく、北海道東部の別寒辺牛川において通年にわたる河川水流出過程の現地観測を開始した。カムチャツカ半島からの河川水流出がオホーツク海および北太平洋の熱塩循環に与える影響を調査するため、数値シミュレーションを開始した。平成29年度は、北太平洋全域をカバーする高解像度モデルを用い、河川水流出の有り・無し実験を行った。ここでは、アムール川以外の、カムチャツカ半島からオホーツク海北部沿岸の河川水の影響を調べた。その結果、オホーツク海北部陸棚域で生成される高密度水(Dense Shelf Water; DSW)の塩分、さらにはDSWの沈み込みとオホーツク海の中層循環が河川水の有無に大きく影響を受けることが分かった。並行して、海洋沿岸流と河川水の詳細な関係を調べるためのシミュレーション構築を始めた。カムチャツカ半島の12河川の月別流量データを最長で80年間分入手することができたので、これらの河川の流量特性を把握することが可能となった。カムチャツカ半島最大の流量を持つカムチャツカ川に加え、第2の流量を持つペンジナ川のデータを入手することができ、融雪期に集中して流出があること、また経年変動が大きいことが分かった。ペンジナ川はDSWの形成域に近いため、この河川特性の解析は重要である。また、最大の流域をもつカムチャツカ川の河川水が太平洋に流出してからどのような経路で輸送されるかを知るために、衛星からの海色データを用いてカムチャツカ川河口から太平洋沿岸における河川水の痕跡を追跡したところ、河川水は半島の沿岸に沿って南へと輸送されることが示唆された。それゆえ、本研究で最初に提示したカムチャツカ半島の河川水がカムチャツカ半島沿岸の塩分濃度に影響を与え、オホーツク海のDSW形成の多寡に影響しているという仮説の蓋然性を一部確認することができたと考える。一方、数値モデルを用いた解析では、カムチャツカ半島からオホーツク海北部沿岸における河川水のDSW塩分に対する影響を調べるために、オホーツク海を特に高解像化した北太平洋モデルを用いた。カムチャツカ半島からオホーツク海北部沿岸域の河川水有り・無し実験を行ったところ、カムチャツカ半島はDSW形成域の上流側にあたるため、DSW塩分に対する河川水の影響が大ききことが分かった。一方で、アムール川のDSW塩分に対する直接的影響は小さいことが示唆された。
摂食・嚥下機能向上支援とその評価に関する研究：支援効果および関連因子の検討

摂食・嚥下障害の治療効果エビデンスの蓄積は大きな社会的要請であり、効果判定におけるQOL評価の重要性は急速に増加していると考えられる。摂食・嚥下障害者を対象とした新規QOL尺度を開発し、信頼性・妥当性検証調査を行った。2012年11月2014年2月に共同研究施設を受診した摂食・嚥下障害者を対象に、暫定版尺度を使用した横断調査を実施した。研究対象は20歳以上の男女とした。調査期間中、144名のデータが収集された。これらのデータを基に計量心理学的検討を行った結果、本尺度の信頼性・妥当性が確認された。高齢化が進む先進諸国において、摂食・嚥下機能向上に関する介入やその評価はいっそうの検討が必要な研究テーマとなっている。介入効果の評価のための主観的指標は、研究において重要な意義を持つことが推察される。平成19年21年度科学研究費基盤研究(C)「摂食・嚥下機能向上支援とその評価に関する研究:患者立脚型アウトカム指標の開発」で作成された新規尺度について、信頼性・妥当性検証のための本調査を実施した。名古屋大学医学部倫理委員会ならびに調査実施施設の施設内倫理委員会において、信頼性・妥当性検証調査に関する研究計画の承認を受けた。平成24年4月25年3月に研究実施施設(藤田保健衛生大学関連施設など)を受診した摂食・嚥下障害者(入院、外来、在宅)を対象に横断調査を実施した。研究対象は20歳以上の男女とし、原因疾患は問わない。研究参加の同意が得られた者に対して質問票調査を行う。さらに、摂食・嚥下障害などに関連した医療情報を収集した。本年度の研究成果は、日本摂食・嚥下リハビリテーション学会および日本疫学会で報告をおこなった。後者では、収集されたデータを用いて摂食・嚥下障害の関連症状が健康関連QOLのどの領域に影響を与えているかを探索的に検討し、その結果を報告した。本結果より、一般集団と比較して、摂食・嚥下障害者は健康関連QOL、とりわけ身体機能、日常役割機能、社会生活機能の低下が認められた。食物が口からこぼれたり、食事時間が長くなったりすることは、日常役割機能に影響を与えていることが示唆された。また、むせによる精神面への影響も認められた。流涎は社会生活に影響を与えていることが示された。食事時間の延長は日常的な疲労につながり、健康関連QOL低下にかかわってくることも推察された。今後、解析対象数を増やして、摂食・嚥下障害の重症度やADLを考慮した分析をおこなっていく予定である。摂食・嚥下を支える口腔機能の向上は介護予防の柱のひとつであり、誤嚥性肺炎予防策としての高齢者の口腔ケアが介護予防事業にも導入されている。日本をはじめ、高齢化が進む先進諸国において、摂食・嚥下機能向上に関する介入やその評価は、よりいっそうの検討が必要な研究テーマとなっている。これらの研究実施において、介入効果の評価のための主観的指標は、客観的指標と同様に重要な意義を持つことが推察される。そこで、平成19年21年度科学研究費基盤研究(C)「摂食・嚥下機能向上支援とその評価に関する研究:患者立脚型アウトカム指標の開発」で作成された新規尺度について、信頼性・妥当性検証のための調査を実施した。本尺度は、摂食・嚥下障害者を対象とした、身体面、精神面、社会面を構成概念とするQOL評価指標である。患者への半構造化面接を実施し、質問項目および概念を抽出、尺度を作成している。従来の尺度と較べて、より高度な摂食・嚥下障害者の評価にも使用できるよう、項目内容に工夫が施されている。パイロット・スタディの結果をもとに項目を絞り、入院・施設入所者版ならびに通院・在宅者版の2バージョンの質問紙を作成した。名古屋大学医学部倫理委員会において、信頼性・妥当性検証調査に関する研究計画の承認を受けた。そして、平成23年11月25年2月に研究実施施設を受診した摂食・嚥下障害者(施設入所や在宅含む)を対象に、横断調査を実施した。研究対象は20歳以上の男女とし、原因疾患は問わないとした。研究参加の同意が得られた者に対して、質問票調査を行った。調査期間中、入院・施設入所者118名、通院・在宅者26名の計144名のデータが収集された。これらのデータをもとに計量心理学的検討を行った結果、本尺度の信頼性・妥当性が確認された。

摂食・嚥下を支える口腔機能の向上は介護予防の柱のひとつであり、誤嚥性肺炎予防策としての高齢者の口腔ケアが介護予防事業にも導入されている。日本をはじめとする高齢化が進む先進諸国において、摂食・嚥下機能向上に関する介入やその評価は、よりいっそうの検討が必要な研究テーマとなっている。これらの研究実施において、介入効果の評価のための主観的指標は客観的指標と同様に重要な意義を持つことが推察される。そこで、平成19年21年度科学研究費基盤研究(C)「摂食・嚥下機能向上支援とその評価に関する研究:患者立脚型アウトカム指標の開発」で作成された新規尺度について、信頼性・妥当性検証のための本調査を実施した。本尺度は、摂食・嚥下障害者を対象とした、身体面、精神面、社会面を構成概念とするQOL評価指標である。患者への半構造化面接を実施し、質問項目および概念を抽出、尺度を作成している。従来の尺度と較べて、より高度な摂食・嚥下障害者の評価にも使用できるよう、項目内容に工夫が施されている。パイロット・スタディの結果をもとに項目を絞り、入院・施設入所者版ならびに通院・在宅者版の2バージョンの質問紙を作成した。名古屋大学医学部倫理委員会ならびに調査実施施設の施設内倫理委員会において、信頼性・妥当性検証調査に関する研究計画の承認を受けた。そして、平成23年11月24年3月に研究実施施設(藤田保健衛生大学関連施設など)を受診した摂食・嚥下障害者(入院、外来、在宅)を対象に横断調査を実施した。研究対象は20歳以上の男女とし、原因疾患は問わない。研究参加の同意が得られた者に対して質問票調査を行う。さらに、摂食・嚥下障害などに関連した医療情報を収集した。なお、本年度の研究成果はアメリカで開催された国際QOL研究学会で報告をおこなった。調査対象者が限られていることから、データ収集に時間がかかっている。今年度は調査実施施設を拡大して取り組んだことで、平成25年3月時点で100名のデータが収集された。目標数の達成は平成25年12月の見込みである。調査対象者が限られていることから、データ収集に予定以上に時間がかかっている。調査実施施設を拡大して取り組んでいるが、各々の倫理審査申請などの手続きにも時間を要している。平成25年度も継続してデータ収集をおこなう。各施設で収集した情報は連結不可能匿名化され、名古屋大学大学院医学系研究科予防医学教室へ提供される。提供された情報をデータセットとしてまとめた後、計量心理学的な分析をおこない、研究者間の討議を経て尺度を完成させる。Item Response Theory(項目反応理論)を用いて項目の絞り込みをおこなうために、150名以上のデータ収集を目標としており、平成25年12月に達成する見込みである。尺度の項目数はおよそ30を見込んでいるが、さらに10項目前後の短縮版質問紙も作成する。尺度完成後、まず代理回答に関する研究を開始する。摂食・嚥下障害者はその他の障害を同時に有することが多々あり、QOL評価においても本人から回答が得られないケースがある。代理回答の信頼性・妥当性の検証のため、家族あるいは介護者を対象とした調査を実施する。摂食・嚥下リハビリテーションを受けている患者の家族あるいは介護者で、研究協力の同意が得られた者を調査対象とする。摂食・嚥下リハビリテーション開始時に、患者に用いる質問紙と同じもので調査を行い、データを収集する。その際、患者と調査対象者の回答が相互に影響しあうことのないよう、とくに患者自身の回答内容が調査対象者に伝わらないように配慮する。患者および調査対象者のデータを照合し、代理回答の信頼性・妥当性について計量心理学的に検証する。