hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
喘息発作状態に対するNMDA受容体遮断薬の治療効果

1.喘息状態時、NMDA受容体遮断薬の気管支拡張作用-雑種成犬を用いて、ヒスタミン(H)持続静注(10μg/kg+500μg/kg/hr)により気管支収縮を生じさせた後、生食(S群:n=7)またはNMDA受容体遮断薬であるケタミン10mg/kg(K群:n=7)、硫酸マグネシウム1.0mmol/kg(Mg群:n=7)を投与した。気管支鏡を用いて気管支断面積を測定した結果、H投与前の気管支断面積を100%とすると、H投与により、S群で58.3±6.0%、K群で67.0±6.3%、Mg群で68.6±5.0%であり、それぞれの薬剤を投与した結果、S群では60.0±6.9%と変化しなかったのに対し、K群で86.5±8.3%(p<0.01)、Mg群では95.8±8.3%(p<0.01)と有意に拡張した。2.喘息状態時、気道浮腫に対するNMDA受容体遮断薬の効果モルモットを用い、S群では生食(n=4)、K群ではケタミン10mg/kg(n=4)、Mg群では硫酸マグネシウム1.0mmol/kg(n=4)静注5分後に、H(30μg/kg)を静注して気道浮腫を生じさせ、同時に投与したエバンスブルー(40mg/kg)の気管への漏出量を指標に気道浮腫を定量した。S群では145.0±26.1mg/kgであったのに対し、K群で139.7±35.2mg/kg、Mg群で107.7±12.1mg/kgとMg群でやや低い傾向にあったが、群間に有意差は認めなかった。3.喘息状態時、炎症物質遊離連鎖反応に及ぼすNMDA受容体遮断薬の効果ラットを用い、S群では生食(n=5)、K群ではケタミン10mg/kg(n=5)、Mg群では硫酸マグネシウム1.0mmol/kg(n=5)静注5分後に、ニューロキニンA(11μg/kg)を静注して,肥満細胞からHの遊離を促し、EDTA加生食で肺胞洗浄を行い肺胞内に放出されたヒスタミンを回収した。洗浄液中のH濃度はRIA法を用いて測定した結果、S群で43.2±11.0、K群で32.2±3.2、Mg群で31.5±4.6とNMDA受容体遮断薬群でやや低い傾向にあったが群間に有意差は認めなかった。以上の結果により、NMDA受容体遮断薬群は喘息発生時、収縮した気管支を強力に拡張させるが、気道浮腫や炎症反応の連鎖に関しては、軽減させる傾向はあるものの有意な変化は認められなかったことより、今後更に詳細な研究をする必要があると思われた。

以上の結果により、NMDA受容体遮断薬群は喘息発生時、収縮した気管支を強力に拡張させるが、気道浮腫や炎症反応の連鎖に関しては、軽減させる傾向はあるものの有意な変化は認められなかったことより、今後更に詳細な研究をする必要があると思われた。
動学離散選択モデルの特定化検定とその応用

米トレーダーの市場選択行動の分析をしている研究では、複雑な動学離散選択モデルを用いており、加えて、取引のなかった市場に関してはデータが存在しない。本研究では、現実に則しているとは言い難い仮定を置かずに、より弱い仮定の下で、パラメータの真の値が入りうる区間を識別する方法を考案した。推定された区間それ自体に意味があるだけでなく、現実的かどうかわからない強い仮定の下で推定された点が区間に入るかどうかを調べることで、仮定を検定することが可能となった。現在、データ解析のためのプログラム作成中で、今後ワーキングペーパーや学術雑誌への掲載をしていく。特定化検定の検出力に関する研究では、滑らかでない関数を含む対立仮説を構築し、仮説に対する検定の一様な検出力を明らかにした。既存研究で考えられている対立仮説には非連続点を含むようなモデルは含まれない。そこで、既存研究で使われている対立仮説の集合を含み、かつ、非連続点を持つモデルも含むような対立仮説の集合に対して、検定の一様な検出力に関する性質を明らかにした。研究成果をEconometric Societyが主催する国際学会等で発表し、完成度を高めた。現在は学術雑誌への投稿プロセスの段階にある。加えて、既存の検定統計量の一様な検出力に関する性質を、ミニマックスアプローチを用いて明らかにした。特に、ノンパラメトリックカーネル法等を用いて滑らかにしたモデルを検定統計量の一部として使うsmoothing typeと呼ばれる検定は、ある程度滑らかである関数の集合に対して一様な検出力を持ち、検定が検出できるオーダーの下限を達成することがわかった。この研究成果を国内のワークショップで発表した。本研究は、論文の執筆段階であり、今後ワーキングペーパーとして公刊し、その後学術雑誌への掲載を目指している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、動学離散選択モデルの構造の正当性について説得力のある主張をする為に必要である統計的な検定手法を提案し、その応用を行う事を目的としている。本年度は、動学離散選択モデルのこれまでの理論的な発展・応用に関するリサーチと検定手法の開発を研究実施計画としていた。本年度は、実証と理論研究の両方を行い、研究成果の初稿を執筆し、研究結果を国内外の様々な学会で発表した。実用的で意義のある検定手法を提案するためには、動学離散選択モデルがどのような目的で使われ、応用上どのような問題が存在するのかを知る必要がある。モデルの汎用性や応用上の問題点を探るため、動学離散選択モデルを用いた実証研究を行った。具体的には、以下の二つの実証研究を行った。実証研究の一つ目では、発展途上国における取引業者の取引市場選択に関する問題についての分析を行った。二つ目の実証研究では、予期せぬ大規模な自然災害が発生した場合に、家計の消費や貯蓄等の経済行動がどのように変化するのかを分析した。新しい検定統計量を提案する際には、その検定方法がうまく機能する事を示す事が重要となる。ミニマックスアプローチは検定の検出力の意味での良さを調べるひとつの方法で、検定方法がうまく機能する事を示すために応用される手法である。この方法では、特定の関数空間に属する間違ったモデルが正しいモデルに近づく状況を考え、モデルの誤りを一様に検出できるオーダーを導出することで、検出力の意味での検定の良さを導出する。本年度の理論研究では、特定の滑らかさを持つ関数の空間を考えた場合に検定が検出できる最速のオーダーを考察した。動学離散選択モデルのモデルの特定化の正当性を判断するための統計的検定方法を提案するには、実務レベルにおいて、モデルがどのような理由・目的で選ばれ使われているのかを知ることが重要となる。また、データや計算コストに関する制約などの応用上の問題点を知ることは、実用的で意義のある検定手法を提案するために有用となる。本年度行った二つの実証研究は、その実証研究自体の貢献に加え、今後の理論研究を進めることにおいても有益となった。また、実証研究と同時に行った検定の性質に関する理論研究は、検出力の意味での検定の性質を調べる際に有用である。こちらの研究においても、この研究自体の貢献に加え、今後の動学離散選択モデルの検定を考える上で有益であった。以上から、本研究課題はおおむね順調に進展していると言える。本研究は、動学的な選択行動を表すモデルを用いた分析をする際に必要となる統計・計量経済学的な手法の発展とその応用を目的としている。データには、回答者の記入ミスなどによる誤差が含まれていることが多い。測定誤差を無視して分析を行うと、本来考えていた問題に対する分析結果は得られないかもしれない。そこで、経済主体の消費・貯蓄の選択行動を表す経済モデルにおいて、消費データの測定誤差に頑健な分析手法を考案した。提案した手法は、先行研究で提案されている手法よりも弱い仮定の下で適用可能であるため、既存の分析手法で置かれた仮定が妥当であるかの検定としても有用である。提案した手法を応用し、予期せぬ大規模な自然災害が家計の経済行動をどのように変化させるかを分析した。本研究を国内外の様々な学会で発表し、ワーキングペーパーとして公刊した。選択肢が多い場合やデータの制約により、すべての選択肢に対して十分なデータが得られないことがある。取引市場選択の問題に対する実証分析では、ある時期において取引が行われない市場があるため、その市場での取引価格や取引量のデータが存在しない。そこで、データが存在しない場合にも応用できる、モデルのパラメータを集合推定するための方法を考案した。

ミニマックスアプローチを用いた検出力に関する研究では、操作変数モデルの特定化検定が検出できる対立仮説のオーダーの上限を導出した。また、最近傍法を用いて構築した検定統計量が、その上限を達成することを示した。操作変数モデルに対する検定の検出力をミニマックスアプローチで分析した研究はこれまで存在しなかった。また、本研究で対立仮説として用いた関数の集合は、先行研究では扱われていないため、本研究で得られた結果は新しく、独創的であると言える。本研究をワーキングペーパーとして公刊した。動学的な選択行動を表すモデルを用いた実証分析を通して、モデルを応用する際に問題となり得る課題を明らかにし、問題に対する解決策の提案ができた。本年度に考案・提案した消費の測定誤差に頑健な分析手法は、既存のモデルの構造が統計的に妥当であるかの検定となっており、予定どおり順調に研究を進めることができた。取引市場選択の問題に対する実証分析では、今年度において、データが欠損している場合に有用な手法を考案できたため、来年度におけるさらなる研究の進展が期待できる。検定の検出力に関する研究では、検定の性質を表す一般的な結果を得ることができた。研究を進める過程において、二次的な結果や新たな課題の発見があり、本研究課題の拡張性が確認できた。本年度の研究実施計画では統計解析ソフトで利用可能なパッケージプログラムの作成を検討していたが、パッケージプログラムの開発には着手できていない。しかし、本年度は国内外での学会発表に加え、ワーキングペーパーとして二本の論文を公刊できた。以上から、本研究課題はおおむね順調に進展していると言える。米トレーダーの市場選択行動の分析をしている研究では、複雑な動学離散選択モデルを用いており、加えて、取引のなかった市場に関してはデータが存在しない。本研究では、現実に則しているとは言い難い仮定を置かずに、より弱い仮定の下で、パラメータの真の値が入りうる区間を識別する方法を考案した。推定された区間それ自体に意味があるだけでなく、現実的かどうかわからない強い仮定の下で推定された点が区間に入るかどうかを調べることで、仮定を検定することが可能となった。現在、データ解析のためのプログラム作成中で、今後ワーキングペーパーや学術雑誌への掲載をしていく。特定化検定の検出力に関する研究では、滑らかでない関数を含む対立仮説を構築し、仮説に対する検定の一様な検出力を明らかにした。既存研究で考えられている対立仮説には非連続点を含むようなモデルは含まれない。そこで、既存研究で使われている対立仮説の集合を含み、かつ、非連続点を持つモデルも含むような対立仮説の集合に対して、検定の一様な検出力に関する性質を明らかにした。研究成果をEconometric Societyが主催する国際学会等で発表し、完成度を高めた。現在は学術雑誌への投稿プロセスの段階にある。加えて、既存の検定統計量の一様な検出力に関する性質を、ミニマックスアプローチを用いて明らかにした。
GPCRを安定に可溶化できるリン脂質類似体の開発と高分解能NMR構造解析への展開

膜タンパク質は多くの薬の標的となっているが、そのままでは水に溶解しないため溶液NMRによる構造解析には制限がある。本課題では従来よりもサイズが小さく、膜タンパク質の機能を妨げない新規可溶化剤cholyl-PCを用い、膜タンパク質の可溶化と構造解析用試料調製を行った。バクテリオロドプシンはcholyl-PC中で50°C、1週間もの間安定であった。また無細胞合成により、N末端を蛍光色素で特異的に標識したβ2アドレナリン受容体を合成可能なことがわかり、今後native構造の受容体を得るため検討すべき事項を明らかにした。生体膜脂質の部分構造を持ち、かつ高分解能NMRに適した小さいサイズのGPCRー脂質複合体を形成するような新規可溶化剤の開発を目指して研究を行った。本年度はこれまで合成したCholyl-PC精製法の改良、Cholyl-PAの合成を行った。Cholyl-PCをホスホリパーゼD処理する事で、Cholyl-PAを合成した。また、バクテリオロドプシンbRはこれまで紫膜を購入していたが、培養した高度好塩菌から精製するよう培養系を立ち上げた。Cholyl-PCがbRを変性させずに可溶化できる事、熱安定性が高い事を確認した。また蛍光標識bRのFCS測定により、Cholyl-PCが46分子程度で1つのbRを可溶化していることが示唆された。Cholyl-PC/Cholyl-PA混合物ではbRの可溶化能が少し上昇した。非天然蛍光アミノ酸(TAMTA-C6-AF)をN末端に導入し、コイルドコイル用タグ(E3)を付加したβ2アドレナリン受容体(TAMRA-E3-β2AR)の合成系を用いてリガンド結合能を持つ受容体を得られるか検討した。可溶化剤存在下での合成を試みたところ、digitonin等の存在下でもβ2ARを合成できる事がわかった、しかし、cholyl-PC存在下では合成量が大きく減少した。これらの可溶化剤存在下でもアフィニティービーズ(alprenolol-agarose)への結合は見られなかった。また、リガンド存在下で同様に無細胞合成を行った後に可溶化剤を除去、アフィニティービーズを添加して共焦点顕微鏡で観察したが、ビーズへの選択的結合は見られず、凝集体が多数見られた。よってリガンド存在下でもリガンド結合能を持つ受容体は見られなかった。昨年度までにCholyl-PC、Cholyl-PAにより、バクテリオロドプシンbRを可溶化した。本年度は高分解能NMR測定に向けて15N安定同位体標識したbRを得るため、高度好塩菌の培養を行った。これまでの検討で培養液1Lあたり、10 nmol弱の同位体標識bRしか得られていないため、発現量の改善が必要である。β2アドレナリン受容体(β2AR)の無細胞合成系について、膜タンパク質のリコンビナント合成効率、膜挿入を改善させる事が報告されているmisticタンパク質(110アミノ酸)をβ2ARのN末端に導入した融合体を用いて、凝集抑制、膜挿入効率上昇を試みた。これまで用いて来たE3-β2ARと少なくとも同程度の効率でmistic-β2ARを無細胞合成可能なことがわかった。また、無細胞合成後にRNAse処理してからBiobeads処理する事で、未標識の蛍光色素の大部分を除去できた。蛍光色素Rhodamine Green(RG)を用いた場合もTAMRA同様にN末端を標識することができた。また、N-lauroylsarcosine添加により蛍光標識mistic-β2ARを可溶化できること、アルギニン添加によりDDMミセル中に可溶化後1日以上凝集を抑制できることが明らかになった。可溶化剤、bRについて合成法を確立したため、NMR測定に向けての準備が整いつつある。β2ARについてポリペプチド合成は可能なものの、正しくフォールドした受容体を得るため引き続き検討の必要がある。生物物理化学引き続き脂質頭部を変えた可溶化剤の合成、bRの可溶化能の確認、FCS測定を行い、最適な組成でNMR測定を行う。β2AR合成については、membrane scaffolding protein等が形成する脂質ナノディスク存在下でリガンド結合能を持つ受容体を合成した後に、本研究で開発した可溶化剤へ置き換えることができないか検討する。一部試薬が当初見積もりより安価であったため。可溶化剤合成関連試薬を購入する。
機能性高分子薄膜のき裂先端クレーズ破壊メカニズムの解明

本研究では,プラスチックフィルムの破壊過程をき裂先端クレーズ破壊の微視的観点に立脚して観察,測定している.このため,まず試験片のマイクロスコープ観察を可能にした小型引張試験機を製作した.ついでポリプロピレンおよびポリカーボネイト供試材について,母材およびデューパネル光コントロールウェザ-メータにて紫外線照射したものについて,き裂進展試験を行い,以下の結論を得た.(1)PC材およびPP材とも紫外線照射量があるしきい値を超えると材料は急激に損傷を受けて劣化する.すなわち,PC材では,照射量5750kJ/m2付近までは紫外線照射量が増加するのにつれて,破断伸びは徐々に減少したが,最大荷重はほとんど変動しなかった.しかし,約5750kJ/m2を超えると破断伸びおよび最大荷重は共に急激に減少した.一方PP材では,2000kJ/m2辺りまでは最大荷重および破断伸びは殆ど変化を生じなかったが,それ以上の照射量では破断伸びおよび最大荷重は急激に減少した.(2)き裂進展試験において,き裂が進展し始める前に,き裂先端領域において,PC材では塑性域の拡がりを生じたが,PP材ではこのような現象を生じなかった.(3)PP材およびPC材ともに,き裂進展中のCTOAはほぼ一定であったが,進展速度は徐々に増加した.(4)紫外線照射したPC材の引張試験の結果,3種類の破壊過程:き裂先端の塑性域はリガメント全域まで拡がり,き裂はこの塑性域中を進展しながら破断に至る;初め塑性域中を進展していたき裂は,ある時期から急速に進展しはじめ,塑性域を超えて脆性的な破壊を生ずる.この過程でマイクロクラックがボイドなどを生ずる;き裂先端における塑性域の発生がほとんど見られない脆性的不安定破壊が起こる.本研究では,プラスチックフィルムの破壊過程をき裂先端クレーズ破壊の微視的観点に立脚して観察,測定している.このため,まず試験片のマイクロスコープ観察を可能にした小型引張試験機を製作した.ついでポリプロピレンおよびポリカーボネイト供試材について,母材およびデューパネル光コントロールウェザ-メータにて紫外線照射したものについて,き裂進展試験を行い,以下の結論を得た.(1)PC材およびPP材とも紫外線照射量があるしきい値を超えると材料は急激に損傷を受けて劣化する.すなわち,PC材では,照射量5750kJ/m2付近までは紫外線照射量が増加するのにつれて,破断伸びは徐々に減少したが,最大荷重はほとんど変動しなかった.しかし,約5750kJ/m2を超えると破断伸びおよび最大荷重は共に急激に減少した.一方PP材では,2000kJ/m2辺りまでは最大荷重および破断伸びは殆ど変化を生じなかったが,それ以上の照射量では破断伸びおよび最大荷重は急激に減少した.(2)き裂進展試験において,き裂が進展し始める前に,き裂先端領域において,PC材では塑性域の拡がりを生じたが,PP材ではこのような現象を生じなかった.(3)PP材およびPC材ともに,き裂進展中のCTOAはほぼ一定であったが,進展速度は徐々に増加した.(4)紫外線照射したPC材の引張試験の結果,3種類の破壊過程:き裂先端の塑性域はリガメント全域まで拡がり,き裂はこの塑性域中を進展しながら破断に至る;初め塑性域中を進展していたき裂は,ある時期から急速に進展しはじめ,塑性域を超えて脆性的な破壊を生ずる.この過程でマイクロクラックがボイドなどを生ずる;き裂先端における塑性域の発生がほとんど見られない脆性的不安定破壊が起こる.
学際的な視点による講義理解の基礎的研究

1)学部留学生と日本人学生各30名がWeb講義を視聴して書いたノートからメタ言語表現の機能に関わる語句を抽出し、t検定を行った結果、重点提示、話題総括に有意差が確認され、日本人学生のほうが上記語句を書き留めていたことがわかった。2)日本の大学のWeb講義約4000編を分析し、典型的な9編の言語行動を分析した結果、メタ言語表現の機能を持つ箇所に非言語的キューなどマルチモーダルな情報提示が行われていた。3)交換留学生15名にインタビューを行いM-GTAを用いて分析した結果、物的・人的リソース、教師のマルチモーダルな行動、既有知識といった要因が持つアフォーダンスが自律的な講義理解の構築を促していた。本研究は、講義中の講義担当者の行動分析ならびに受講生がどのように講義の談話を聴き取り、理解に結び付けているか、その言語実践に関して調査を行い、量的かつ質的な分析により講義理解の過程を明らかにすることを目的としている。1.研究の方法量的調査1(1)調査対象:現在、Web上に公開されている各大学のOCW(Open Course Ware)約30校の講義、合計約2000編。(2)調査の方法:各講義の1時間的な長さ、2講義形式、3内容についての分析を行う。量的調査2 (1)調査の対象:日本の大学3校に在籍する日本人学生(NS)10名、外国人学部生10名(NNS)。(2)調査の方法:ある大学のOCW(Open Course Ware)にある16分程度の講義ビデオを視聴する過程で、Livescribe社製「echo smartpen」を用い、講義中の音声とノートテイキングの過程を記録する。その後、再生刺激法)によるフォローアップ・インタビューを行い、分析する。2.研究の成果2015年度の調査の結果、講義理解の過程においては、受講者がWebコンテンツ上の広範囲にわたる言語キュー、非言語キューを能動的に利用し、講義担当者からの発話意図やメッセージ性の高さを意識しながら理解に結び付けようとしている過程があることがわかった。更に、講義の談話におけるメタ言語に言及した回数がNSはNNSの約5倍となっていた。寅丸(2010)のメタ言語の機能分類を用いて、各分類項目におけるノートテイキングの量的分析を行った結果、NSが「話題提示/重要提示/疑問提示」の項目で多くなっており、それらに関してt検定を行った結果、「重点提示」において有意な差が確認された。量的調査1に関しては、まず、これまで約30大学における約2000編のWeb講義を対象としてその講義形式について調査を行ったが、教育領域においてICTを利用したコンテンツの開発が顕著であり、この1年で急激に分析対象のWeb講義が増えたため、最新の情報を収集しつつ、現在も分析を進めているところである。量的調査2に関しては、当初10名の日本人学生に対する調査の予定であったが、留学生教育ならびに日本語教育への貢献を鑑み、また平成28年度の調査対象である留学生の講義理解過程における問題分析を事前に行っておくため、新たに10名の学部留学生を調査対象とした。その結果、留学生特有の聞き取り上の困難点が明らかになり、2016年3月に国内の学会で調査結果を発表した。また、受講生がどのようなメタ言語を利用して理解を促進させているかについても調査の結果が明らかになり、2016年9月の海外の学会において発表することが確定している。このように量的調査2については、ほぼ予定通り進行しているが、量的調査1については、講義数が膨大な数となっているため、分析に時間がかかり、やや遅れている状況である。■量的調査1(Web講義におけるマルチモダリティ研究):Web上に公開されている日本の大学のOCW(Open Course Ware)30校の講義、合計2000編を対象に、各講義の1講義の時間的な長さ、2講義形式、3内容について分析を行った。さらに、マルチモダリティの理論的フレームワークから講義担当者の言語・非言語行動について分析を行った結果、メタ言語の重点提示の部分で特徴的な非言語キューやパラ言語的特徴が確認された。(主担当:古川)■量的調査2(講義理解過程の研究):本調査では、日本の大学3校に在籍する日本人学生(NS)30名、外国人学部生30名(NNS)を対象に、大学のOCWの講義ビデオを視聴させ、Livescribe社製「echo smartpen」を用いて音声とノートの記録を行った。同時に再生刺激法によるフォローアップ・インタビューを行い、分析した。2015年には寅丸(2010)のメタ言語の機能分類の各分類項目におけるノートテイキングの量的分析を行った結果、NSが「話題提示/重要提示/疑問提示」の項目で多くなっており、t検定を行った結果、「重点提示」において有意な差が確認された。インタビューでも講義の談話におけるメタ言語に言及した回数がNSはNNSの約5倍となり、メタ言語が講義理解過程に大きく影響する要素であることが確認された。(主担当:毛利)。■質的調査(交換留学生の講義理解における学習者オートノミーについての研究):日本の大学3校にて実際に日本語での講義を受講している交換留学生15名に対し、2016年度秋学期の初め、中間、終了時点の計3回に渡って縦断的にインタビューを行った。現在の分析状況から、日本語能力レベルが低い調査対象者に生じた問題や自律的に克服している実態が質的な方法論による分析により、明らかになると考える(主担当:中井)。

■量的調査1に関しては、これまで約30の大学における2000編のWeb講義を対象として調査を行ったが、教育領域においてICTを利用したコンテンツの開発が顕著であり、この1年で急激に分析対象のWeb講義が増えたため、最新の情報を収集しつつ、分析を進めた結果、当初より予定が遅れている。■量的調査2に関しては、本研究を申請した当初10名の日本人学生に対する調査の予定であったが、留学生に対する日本語教育の視点から留学生10名に対しても調査分析を行い、比較した結果、メタ言語利用の点から研究成果が見られたため、一般化を目指して新たに20名の学部留学生と20名の日本人学部生を調査対象として加えた。調査は全て完了しており、現在は分析を進めているところであるが、調査対象者を増やしたことで文字化と分析に時間がかかっている。■質的調査を2016年度に新たに開始し、留学生15名を対象に各大学3回(計9回分)のインタビューを行った。これらの調査も全て終了しており、現在は文字化データを分析途中である。このように2016年度に当初予定していた以上の調査を行い、それらは全て終了しているが、現在増加したデータを分析しているため、研究成果を発表する段階が当初の予定よりやや遅れている。量的調査1(Web講義におけるマルチモダリティ研究):平成29年度は、まず、日本の大学のWeb講義4000編の特徴を分析した。次にその講義の中から典型的なWeb講義9編(合計約150分)を抽出し、講義の談話でメタ言語が使用されている箇所にアノテーションをつけ、マルチモーダル分析の手法を用いて分析した。結果、メタ言語の「重点提示」「話題提示」の機能がある箇所で、非言語的キューやパラ言語が確認され、理解に関わる情報の提示が示唆された。結果は2017年8月のヨーロッパ日本語教育シンポジウムにて発表し、論文集にて掲載された。量的調査2(電子ペンを用いたノートテイキングの研究):平成28年度にパイロット調査の3倍の調査協力者(NS:日本人学部生30名、NNS:外国人留学生30名)を対象にして行った調査のデータに基づき、平成29年度には寅丸(2010)のメタ言語の機能分類を用いてノートテイキングの量的分析を行った。結果、NSが「重点提示/疑問提示/用語の言い換え/話題総括/行動提示」でNNSの平均値を上回り、t検定を行った結果「重点提示」「話題の総括」において有意な差が確認された。さらにインタビューの結果でもNSがメタ言語表現の機能を含む語句を重要箇所と判断していることが示唆された。この結果は、2017年度日本語教育学会秋季大会にて報告した。質的調査(交換留学生の講義理解過程における学習者オートノミーの研究):日本の大学3校にて日本語で講義を受講している交換留学生15名に対し、計3回に渡って縦断的にインタビューを行い、M-GTAによって分析した結果、資料や人といった物的・人的リソースだけではなく,教師の行動が持つマルチモーダルな要素,既有知識などの留学生を取り巻く様々な要因が持つアフォーダンスが自律的な講義理解の構築を促していく過程が示された。
唱導文献に基づく法会の綜合的研究

寺院や文庫に所蔵される唱導文献に関する研究において、唱導の実態や構造分析、法会・儀礼の場の研究は今後の課題である。このような状況に鑑み、諸寺院・文庫に伝存する唱導・法会関係テクストの調査・分析を進め、「法会学」提唱に向けて成果を積み重ねた。主たる研究成果として、金剛寺における聖教目録の作成および善本叢刊出版、勧修寺における文化財指定への最終準備、金沢文庫における神祇関係の唱導を中心とする展示企画の立案等がある。また、東アジア唱導文芸との比較研究を目的として、複数の国際研究フォーラムを開催し、その成果を書籍2冊にまとめることが決定した。寺院に所蔵される唱導文献に関する調査・研究の進展は、諸文芸の研究に大きな画期をもたらしたが、その一方で、唱導そのものの構造分析や、唱導の場である法会・儀礼の綜合的理解への研究は、未だ十分にはなされていない。日本中世の「法会学」の構築は、今後の課題といって良いであろう。そうした状況に鑑み、あらたな唱導・法会学の創成をめざして研究を推進している。寺院所蔵聖教調査・研究に関しては、主要調査寺院の目録整備作業を進めた。研究分担者阿部泰郎が中心となって進める真福寺調査に関しては、貴重聖教の展覧会を終えた後、新たな宗教テクスト学構築に向けての調査・研究が進められつつある。研究分担者上島享が中心となって進める勧修寺聖教調査に関しては、目録作成のためのデータ確認作業を進めるとともに、定期的に研究成果を論集にまとめている。研究代表者が調査メンバーとして加わる金剛寺聖教調査に関しては、棒目録作成を進めるとともに、次年度に国際研究集会の場で研究成果を公表することを計画している。唱導文献研究においては、南都関係では、貞慶関係の唱導文献の注釈作業を進め、ふたつの海外での国際研究フォーラムでその成果を報告した。安居院唱導関係では、『転法輪鈔』を中心に研究を進めた。上記の研究を統合的に紹介する場として、「第4回東アジア宗教文献国際会議」(於国立政治大学・台湾2014年3月15日)を企画し、成果報告を行った。この場では、敦煌文献を巡る研究発表も交え、東アジア宗教文献研究推進のための意見交換を行った。研究期間開始直後には、本研究の申請準備段階から共同研究として進めてきた内容の成果報告を、「白河院金峯山御幸の記録と記憶ー新出「江記逸文」をめぐってー」(説話文学会例会於慶應義塾大学2013年4月20日)と題してシンポジウム形式で行った。この内容については、次年度に学会誌への掲載が決まっている。寺院に所蔵される唱導文献に関する調査・研究を進展させ、法会の綜合的理解に結びつけるべく、各WT(ワーキングチーム)による作業を継続した。〔真福寺調査・研究WT〕は、主要文献分析に関する目録整備を進展させ、これを継続する手順を策定すると共に、断簡整理を進めて分析対象となる聖教類を見いだした。〔勧修寺調査・研究WT〕は、恒常的な調査と目録完成に向けて調書の点検作業を進めた。〔金剛寺調査・研究WT〕は、科研費基盤研究(B)(代表者:成城大学後藤昭雄)との共同作業を通じて基礎的目録を完成させた。〔安居院・南都関連唱導調査・研究WT〕は、安居院関係では『転法輪鈔』の分析を継続して紹介に向けての準備を整え、南都関係では、貞慶の唱導文献に関する網羅的分析に取りかかり、一部の文献の本格的な注釈作業を進展させた。また、東大寺関係の唱導文献についてもあらたな分析を開始した。〔法会の復元的研究プロジェクトWT〕は、後白河院政期の法会の復元的研究を進め、研究成果を公開する準備を整えた。〔東アジア宗教文献比較対照研究プロジェクトWT〕は、「第5回東アジア宗教文献国際研究集会」の開催方法を決定すると共に、比較対照研究のためのあらたな共同研究を発足させた。各々の研究成果を公表する主たる展開・連携フィールドの成果は以下の通り。前年度に説話文学会において共同研究の成果を公表した内容が、「白河院金峯山御幸の記録と記憶ー新出「江記逸文」をめぐってー」(『説話文学研究』第49号)として結実した。また、EAJS(ヨーロッパ日本研究協会)大会(於リュブリャーナ大学)で、研究代表者および研究分担者がパネル発表を行い、かつ「リュブリャーナ大学・筑波大学日本研究フォーラムー共同研究が拓く日本研究の新展開ー」におけるセッション「書物とことばの仏教文化史ー唱導・説教の地平からー」を通じて、国内外の研究者に報告を行った。各WT(ワーキングチーム)による調査の継続を行うと共に成果報告の場を設けた。〔真福寺調査・研究WT〕は、悉皆目録作成に向けて、黒板目録の入力とデータベース化を進めた。また、南都関連聖教分析の準備を整えた。〔金剛寺調査・研究WT〕は、金剛寺善本叢刊出版に向けての調査を進めると共に、本文紹介・解題から成る成果を公表するための出版助成金(第一期)を申請した。また、諸寺院の調査結果を統合するための準備を進めた。〔安居院・南都関連唱導調査・研究WT〕は、安居院流唱導研究においては、『転法輪鈔』本文紹介および研究成果報告のためのプロジェクトが最終段階に至った。

南都関連唱導研究においては、関連唱導文献の読解と注釈作業を進め、成果報告の準備を整えた。テーマ設定しているふたつのプロジェクトについて、〔法会の復元的研究プロジェクトWT〕では、復元的研究対象とする法会の範囲の検討を進め、後白河院関係の法会を主たる対象とすることを決定した。成果報告の方法については、さらに検討を進めることとした。〔東アジア宗教文献比較対照研究プロジェクトWT〕では、昨年度タシケント国立東洋学大学で開催したフォーラムの成果をまとめるべく、出版の計画を立案した。また、第5回東アジア宗教文献国際研究集会のテーマを玄奘三蔵にさだめ、アメリカ・欧州・中国からの研究者を招いて、「玄奘フォーラム」(於筑波大学東京キャンパス)として開催した。その成果についても出版の計画を立案済みである。あらたな展開の方向性として、仏教に限定しない法会・儀礼の場のあり方を探る試みを開始し、諸宗教における聖遺物研究のプロジェクトを進めた。なお、本年度までの研究により、基盤研究と位置づける諸寺院調査成果統合の必要性が高まり、また、復元的研究への道筋を構築する必要が生じてきた。そのような研究の進展状況に鑑み、今後の研究の展開方法を策定した。寺院や文庫に所蔵される唱導文献に関する研究において、唱導の実態や構造分析、法会・儀礼の場の研究は今後の課題である。このような状況に鑑み、諸寺院・文庫に伝存する唱導・法会関係テクストの調査・分析を進め、「法会学」提唱に向けて成果を積み重ねた。主たる研究成果として、金剛寺における聖教目録の作成および善本叢刊出版、勧修寺における文化財指定への最終準備、金沢文庫における神祇関係の唱導を中心とする展示企画の立案等がある。また、東アジア唱導文芸との比較研究を目的として、複数の国際研究フォーラムを開催し、その成果を書籍2冊にまとめることが決定した。本研究は各々のWT(ワーキングチーム)による調査・研究を中心に進めているが、すべてのWTにおいて、おおむね研究計画通りの進展が得られているため。〔真福寺調査・研究WT〕においては、科研費基盤研究(S)(代表者:阿部泰郎)との共同研究が開始され、唱導文献研究のさらなる充実した展開を期しているが、本研究の研究達成度は着実に維持されている。〔東アジア宗教文献比較対照研究プロジェクトWT〕では、本年度中に「第5回東アジア宗教文献国際研究集会」を開催する予定としていたが、第4回を充実した国際研究集会として直前の平成25年3月に台湾・国立政治大学で開催したため、次回に向けて内容のさらなる充実を図るべく、開催を平成27年度中に先送りした。しかしながら、平成27年度の第5回の企画が進展しているため、開催時期の変更という修正にとどまっている。一方、東アジア宗教文献国際研究集会を延期したものの、当初予定されていなかったタシケント国立東洋学大学・筑波大学シルクロード国際研究フォーラム「ひと・もの・知の往来ー国際比較日本文化研究の可能性を探るー」(於ウズベキスタン・タシケント国立東洋学大学2014年11月)を組織して、研究代表者および連携研究者2名が参加して研究成果を報告すると共に、研究成果報告書を刊行した。この点は、当初の計画以上に研究が進展した点と位置づけられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。日本文学各WT(ワーキングチーム)による調査・研究はおおむね順調に進展しているので、今後もそれを継続していく。ただし、研究年次の後半にさしかかる平成27年度は、各々の成果を横断的に結びつけていく方向を探ることとする。
核融合炉ブランケットにおけるトリチウムの増殖と回収

核融合炉固体ブランケットの設計においては,トリチウム(以下Tと記す)の自己充足性や事故時の安全性評価等の観点から,増殖材からのT放出特性のデータが必須である.そこで本研究では酸化リチウム(Li_2O)及びアルミン酸リチウム(LiAlO_2)からのT放出挙動についての知見を得る目的で,以下の実験的検討を行なった.1.T増殖材の中性子高温照射下T放出挙動核融合炉ブランケット使用情況に近い条件下でのT回収挙動に関する知見を得る目的で、東大弥生炉を用い、中性子高温照射(360ー700°C)下におけるLi_2OからのT放出・回収実験を行ない、放出速度及び放出化学形に関するデ-タを求めた。異なる粒子径(結晶粒径は同一)の試料を用いて行なった実験結果から、定常状態Tインベリントリ-の試料粒子径依存性を解析することにより、結晶粒内拡散係数及び結晶粒界拡散係数が分離して評価された。また定常状態Tインベリントリ-が試料粒子径に対して極小値を持こと、及びHeスイ-プガスにH_2(O-10%)又はCH_4(Oー1%)を添加した場合の定常Tインベリントリ-及び放出化学形Tの吸脱着や交換反応などが関与している可能性が指摘された。LiAlO_2についても同様の手法で実験が行なわれ、粒内拡散係数及び粒界拡散係数が予備的に求められた。2.T増殖材への水蒸気吸着・吸収挙動Li_2OからのT放出への吸脱着プロセスを明らかにするために,破過法によりLi_2Oへの水蒸気吸着・吸収量を450ー600°C,水蒸気分圧1ー100Paの範囲で測定した.その結果,水蒸気吸着量は試料粒子径に依存せず, 10^<-5>ー10^<-4>(gーH_2O/gーLi_2O)であり,吸着等温線の温度依存性より,吸着のエンタルピー変化が-22.5(kcal/mol)と求められた.核融合炉固体ブランケットの設計においては,トリチウム(以下Tと記す)の自己充足性や事故時の安全性評価等の観点から,増殖材からのT放出特性のデータが必須である.そこで本研究では酸化リチウム(Li_2O)及びアルミン酸リチウム(LiAlO_2)からのT放出挙動についての知見を得る目的で,以下の実験的検討を行なった.1.T増殖材の中性子高温照射下T放出挙動核融合炉ブランケット使用情況に近い条件下でのT回収挙動に関する知見を得る目的で、東大弥生炉を用い、中性子高温照射(360ー700°C)下におけるLi_2OからのT放出・回収実験を行ない、放出速度及び放出化学形に関するデ-タを求めた。2.T増殖材への水蒸気吸着・吸収挙動Li_2OからのT放出への吸脱着プロセスを明らかにするために,破過法によりLi_2Oへの水蒸気吸着・吸収量を450ー600°C,水蒸気分圧1ー100Paの範囲で測定した.その結果,水蒸気吸着量は試料粒子径に依存せず, 10^<-5>ー10^<-4>(gーH_2O/gーLi_2O)であり,吸着等温線の温度依存性より,吸着のエンタルピー変化が-22.5(kcal/mol)と求められた.
経験依存的大脳皮質入力のスクラップ・アンド・ビルドが恐怖反応に及ぼす影響

本研究は、「感覚経験に応じた神経回路のスクラップアンドビルド(可塑性)が行動出力に及ぼす影響を解明する」ことを目的とする。そのため、視覚刺激に対する恐怖反応と、その出力元である上丘パルブアルブミン陽性ニューロンを対象に、感覚経験の外乱による行動出力の変化を解析し、その脳内基盤を行動学的解析、電気生理学的手法、光刺激、in vivoイメージングなどの手法を駆使して解明する。
日本における特別ニーズ保育の歴史的系譜―戦前の養育困難・障害乳幼児問題を中心に―

本年度は、戦時下地方都市・農村の母子愛育事業において、障害乳幼児・保育困難児問題への対応がどのように具体化され、それらが当時の保育事業や母子保健衛生事業にいかなる影響を与えたのかを検討するために、愛育村に指定された石川県鹿島郡中能登町(旧・鹿島郡金丸村)および愛育会地方分室が置かれた金沢市を対象として作業を行った。具体的には、中能登町役場(史料室「学思館」)、金沢大学附属図書館本館・医学部附属図書館において愛育村事業および愛育会地方分室の関連史料の調査を実施した。金丸村は、1936(昭和11)年11月3日、金丸小学校講堂において愛育婦人会の発会式を開催している。金丸村の愛育村事業は、村上賢三をはじめとする金沢医科大学衛生学教室関係者らの協力を得つつ、愛育会派遣の保健婦丸山周子を中心に実践が展開された。これらの事業は、1940(昭和15)年9月に軍人援護事業の一環として設立された「愛育厚生館」における託児事業や乳幼児相談事業へと引き継がれた。その実績が愛育会本部にも評価されて、同年10月には愛育会より優良施設として選奨状と選奨旗の贈呈を受け、1942(昭和17)年6月には優良愛育事村として徳川義寛侍従の視察を受けた。次年度は引き続き、戦時下石川の保育・母子保健衛生事業における金丸村の愛育村事業の位置づけを明らかにするために、愛育会石川県地方分室が設置された「第三善隣館」(1935年4月開設)および「金沢医科大学衛生学教室」(現・金沢大学医学部)における実践・研究事業について検討を加えていく。
腟内細菌叢に着目した早産予防のための妊婦の好ましい生活習慣の検討

妊婦の細菌性腟症は早産リスク因子である。本研究は妊婦の腟内細菌叢と生活習慣の関連を検討した。まず文献検討を行い、次に観察研究を行った。妊婦の腟内細菌叢は、就業、きのこ・納豆の摂取、おりものシート使用、温水洗浄便座使用、女性が受けるオーラルセックスと関連している可能性が示唆された。Nugent scoreと腟分泌物pHは腟内細菌叢の評価に用いられる。Nugent scoreと腟分泌物pHは相関していたが、腟分泌物中の炎症性サイトカイン濃度はNugent scoreより腟分泌物pHとの相関が強かった。妊婦の腟内細菌叢の評価にはNugent scoreよりpHの方が優れている可能性が示唆された。本研究の目的は、妊娠期にある女性を対象として腟内細菌叢の状態と性行動や清潔行動、排泄行動などの生活習慣との関連を同時に検討し、細菌性腟症を含む腟内細菌叢の健康状態と生活習慣との関係を明らかにし、その結果から、腟内細菌叢の異常が原因と推察される早産の予防に資する生活習慣を提案することである。平成25年度は、研究の第1段階として、成人期以降の女性および妊婦の腟内細菌叢と関連可能性の高い生活習慣を、主に文献検討を中心に探索した。その結果、妊婦の腟内細菌叢の健康状態との関連可能性が示唆される生活習慣および生物学的要因、心理・社会的要因が複数抽出された。生活習慣では、主に、食・清潔・性に関する生活習慣が関連可能性のある要因として抽出された。食行動・嗜好品摂取においては、プレ・プロバイオティクス、数種のビタミン、喫煙などが抽出された。清潔行動は、洗浄法を含む外陰部の保清方法が関連要因として抽出された。性行動は、妊娠前・妊娠中の性行動や性交の方法などが抽出された。生物学的要因としては、妊婦の年齢、経産回数、合併症妊娠、体重などが抽出された。また、心理・社会的要因としては、婚姻状態、家庭の所得、慢性的ストレスなどが抽出された。一方、腟内細菌叢の健康状態の評価方法についても文献検討から示唆を得られた。腟内細菌叢そのものの評価には、PCR法を用いたクローンライブラリー法、T-RFLP法などがあった。細菌性腟症の評価には、グラム染色によるnugent scoreが多用されていた。さらに、腟内pHの測定や、炎症性サイトカインのインターロイキン6の測定、早産徴候として、超音波断層法によるcervical lengthやfunnelingなどの評価が用いられていた。細菌性腟症と腸内細菌叢との関連を指摘する文献もあり、腸内細菌叢の評価の必要性も示唆された。日本の早産率増加の背景に、妊婦の細菌性腟症の増加が推察されている。妊娠中は、ホルモンの影響を受け、腟内細菌叢の状態は良好に保たれると考えられていた。近年の研究において、細菌性腟症と女性の生活習慣との関連が指摘されている。関連性を指摘されている主な生活習慣は、食習慣、排泄習慣、清潔習慣、性習慣である。それに加え、妊娠中のストレスなどの心理的要因も指摘されている。当然、既往歴や産科歴などの生物学的要因も関連している。本研究は、妊婦の腟内細菌叢と生活習慣の関連を明らかにし、早産予防に資する妊婦の生活習慣を提案することを研究の最終目的としている。平成26年度は、国内外において発表された研究論文のレビューを実施した。これにより、妊婦の腟内細菌叢に影響を及ぼすと考えられる生物学的要因、生活習慣が抽出された。しかし、多くが海外の研究であること、論文によっては関連性がなかった要因なども存在した。そこで、文献レビューを基に、「妊婦の生活習慣が腟内細菌叢に及ぼす影響」を明らかにするための、臨床観察研究を計画し、所属大学の倫理審査を経て、データ収集を開始した。妊婦の細菌性腟症と早産の関連が指摘されており、妊婦の生活習慣が腟内細菌叢に影響を与える可能性も示唆されている。つまり、妊婦の腟内細菌叢を健常化する生活習慣を探索し励行する、あるいは細菌性腟症の発症に関連する生活習慣を中止することが、細菌性腟症の発症を予防することにつながり、結果として、細菌性腟症に関連した早産を減少させる可能性がある。27年度は、妊婦の生活習慣が腟内細菌叢に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、妊娠初期(16週)の妊婦を対象に観察研究を実施した。平成27年度は、全期間をデータ収集期間にあててデータを収集した。データ収集は調査紙調査142件と腟分泌物の採取54件を実施した。調査紙調査では、対象妊婦の属性、産科歴、就業状況、ストレス状態、食・清潔・排泄・性習慣、その他生活状況、妊娠経過について、妊婦の自記式調査および研究者による診療録調査を実施した。採取した腟分泌物について、直ちにpHを測定し、残りを炎症性サイトカイン(インターロイキン1β、8、6、TNFα)を測定するために、適切に処理し超低温で冷凍保存した。現在、調査紙による観察データの統計解析およびELISA法を用いて試料のサイトカイン濃度測定を開始したところである。

炎症性サイトカイン濃度については、分析途中ではあるが、腟分泌物のグラム染色塗抹検査である、Nugent scoreよりもpHとの相関が強い可能性がある。平成28年度は、収集データおよび試料のサイトカイン濃度測定を終了させ、生活習慣が腟内細菌叢に及ぼす影響を詳細に分析し、研究成果をまとめる。その後、研究成果を公開する。本課題は、平成27年度が研究最終年度であった。しかし、データ収集開始後に、研究協力者の異動に伴い研究協力施設が1施設減じたため、残る1施設でのデータ収集期間を延長したことにより研究進度が遅れた。妊婦の腟内細菌叢に影響を及ぼす具体的生活習慣および生物学的、心理・社会的要因について、文献研究と臨床観察研究によって検討し、以下のことが明らかとなった。妊娠初期の妊婦の腟内細菌叢の状態に影響を与えている可能性の高い生活習慣として、(1)食習慣・嗜好品:大豆発酵食品、キノコ類、喫煙、(2)排泄・清潔習慣:温水洗浄便座使用、おりものシート使用、(3)性習慣:妊娠前の性交頻度とオーラルセックスが推察された。生物学的要因として、妊婦の年齢と弱い相関関係が認められ年齢の高いものほど腟内細菌叢の状態は良好な状態を示していた。この背景に食習慣の影響が考えられた。心理・社会的要因には関連性が認められなかった。細菌性腟症の診断基準を満たす妊婦では、腟分泌物pHが高く、腟分泌物中の炎症性Cytokine濃度が高かった。炎症性Cytokineは、Nugent scoreよりも腟分泌物pHとの関連している可能性が高かった。妊婦の細菌性腟症は早産リスク因子である。本研究は妊婦の腟内細菌叢と生活習慣の関連を検討した。まず文献検討を行い、次に観察研究を行った。妊婦の腟内細菌叢は、就業、きのこ・納豆の摂取、おりものシート使用、温水洗浄便座使用、女性が受けるオーラルセックスと関連している可能性が示唆された。Nugent scoreと腟分泌物pHは腟内細菌叢の評価に用いられる。Nugent scoreと腟分泌物pHは相関していたが、腟分泌物中の炎症性サイトカイン濃度はNugent scoreより腟分泌物pHとの相関が強かった。妊婦の腟内細菌叢の評価にはNugent scoreよりpHの方が優れている可能性が示唆された。平成26年度は、平成27年1月1日付で所属の変更があった。年度途中での異動のため、前任機関では、研究計画書を完成させ、異動後に新機関で倫理審査を受ける計画とした。計画通り、異動後、速やかに倫理審査を受け、平成27年3月下旬から臨床観察研究を開始した。データ収集が終了し、データ・試料分析を開始したところである。平成28年度前期で、データ分析を終了させ、研究目的である、腟内細菌叢の正常化と関連する妊婦の生活習慣を抽出する。平成28年度後期は、研究成果をまとめ、さらに研究結果を公表する期間とする。母性看護学・助産学新機関での臨床観察研究がスムーズに開始された。平成27年3月末からの研究開始であるが、2週間程度の期間の対象者数、研究への協力状況から、交付申請書の計画通り、平成27年度中にデータ収集、データ分析が完了し、妊婦の生活習慣と腟内細菌叢の関連を明らかにできる予定である。平成25年度研究計画は、腟内細菌叢の状態と関連する可能性の高い生活習慣と生物学的要因を抽出するために、文献検討および専門職を対象とした聞きとり調査を実施する予定であった。文献検討についてはは概ね終了した。専門職を対象とした聞き取り調査の実施が遅れている。
競技者養成の「場」の構造変動と文化的再生産に関する社会学的研究

本研究の主な結果は以下の通りである.1.スポーツ競技者養成の《場》に着目し,学校運動部と民間スポーツクラブを自ら相対的自律性の獲得(正統性の獲得)のために独自に再生産戦略システムを有する《場》として捉え,それぞれ異なる《場》で養成された競技者の身体化された文化資本(ハビトゥス)の様相の差異を両下位《場》の教育戦略,象徴戦略の視点から分析することが目的であった.本研究の分析対象者は,全国上位の高校サッカー競技者で,中学校,高等学校を通して学校運動部に所属する194名と民間スポーツクラブに所属する78名であった.主な結果は,以下に示す通りである.1)学校運動部,民間スポーツクラブの両競技者ともに幼少期の相続的文化資本に差異はみられなかった.学校運動部および民間スポーツクラブの競技者間で現在の身体化された文化資本(ハビトゥス)の様相において差異がみられた.2)現在の身体化された文化資本(ハビトゥス)の様相の差異に関して,教育,象徴の各戦略の視点から検討され,特に民間スポーツクラブにおいて勝利志向の隠蔽のみならずその勝利志向を暗黙の内に前提化するようなハビトゥス形成に教育戦略や象徴戦略が巧妙に機能していることが示唆された.2.スポーツ競技者養成の下位《場》である民間スポーツクラブに着目し,指導者の有するスポーツ観,《場》に対する表象,親との関係性等から,スポーツ競技者養成の《場》の正統性をめぐる再生産戦略の諸相を教育戦略,象徴戦略,対人戦略という視点で明らかにするとともに,《場》の構造とハビトゥス形成のダイナミズムについて検討することが目的であった.本研究の分析対象者は,フルタイムの契約職員,専任職員,自営業主として勤務する民間スポーツクラブ指導者273名(サッカー83名,水泳111名,体操競技79名)であった.なお,比較分析のために,筆者が行った民間スポーツクラブ競技者の調査結果(2001)が必要に応じて用いられた.主な結果として,スポーツ観,《場》の表象において,指導者と競技者間で相同性が認められたが、競技者において,より限定的で強い意識や表象を有している場合がみられた.この両者間の相同性と異質性から,伝承の二重性のダイナミズムが示唆された.本研究の主な結果は以下の通りである.1.スポーツ競技者養成の《場》に着目し,学校運動部と民間スポーツクラブを自ら相対的自律性の獲得(正統性の獲得)のために独自に再生産戦略システムを有する《場》として捉え,それぞれ異なる《場》で養成された競技者の身体化された文化資本(ハビトゥス)の様相の差異を両下位《場》の教育戦略,象徴戦略の視点から分析することが目的であった.本研究の分析対象者は,全国上位の高校サッカー競技者で,中学校,高等学校を通して学校運動部に所属する194名と民間スポーツクラブに所属する78名であった.主な結果は,以下に示す通りである.1)学校運動部,民間スポーツクラブの両競技者ともに幼少期の相続的文化資本に差異はみられなかった.学校運動部および民間スポーツクラブの競技者間で現在の身体化された文化資本(ハビトゥス)の様相において差異がみられた.2)現在の身体化された文化資本(ハビトゥス)の様相の差異に関して,教育,象徴の各戦略の視点から検討され,特に民間スポーツクラブにおいて勝利志向の隠蔽のみならずその勝利志向を暗黙の内に前提化するようなハビトゥス形成に教育戦略や象徴戦略が巧妙に機能していることが示唆された.2.スポーツ競技者養成の下位《場》である民間スポーツクラブに着目し,指導者の有するスポーツ観,《場》に対する表象,親との関係性等から,スポーツ競技者養成の《場》の正統性をめぐる再生産戦略の諸相を教育戦略,象徴戦略,対人戦略という視点で明らかにするとともに,《場》の構造とハビトゥス形成のダイナミズムについて検討することが目的であった.本研究の分析対象者は,フルタイムの契約職員,専任職員,自営業主として勤務する民間スポーツクラブ指導者273名(サッカー83名,水泳111名,体操競技79名)であった.なお,比較分析のために,筆者が行った民間スポーツクラブ競技者の調査結果(2001)が必要に応じて用いられた.主な結果として,スポーツ観,《場》の表象において,指導者と競技者間で相同性が認められたが、競技者において,より限定的で強い意識や表象を有している場合がみられた.この両者間の相同性と異質性から,伝承の二重性のダイナミズムが示唆された.本研究は、スポーツ競技者養成の「場」のなかでも学校運動部と民間スポーツクラブに着目し、両者を自ら相対的自立性の獲得(正統性の形成)のために独自に再生産戦略システムを有する「場」として捉え、それぞれ異なる「場」の文化的再生産を主にハビトゥス形成とその「場」の有する再生産戦略との関係で検討することを目的としている。この目的の達成のために初年度は主に以下のことを実施した。まずわが国の学校運動部と民間スポーツクラブの成立過程を歴史社会学的に考察することを目的としてその資料収集に務めるとともに本年度はその基礎的検討のためにわが国におけるクラブの原型と思われる「寄合」、「一揆」、「座」、「講」、「株仲間」、「ユイ」、「会所」、「連」に関する社会史の検討を行ったが、さらに詳細な検討を行っているところである。