hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子設計とselection法の併用による新規機能性RNPの創製

本研究の目的は、分子設計の手法と進化工学的手法を組み合わせた、合理的な機能性RNAの創製法を確立し、RNAの機能性分子としての潜在能力を追求することである。昨年度までに、当研究室で作製されたシス型リボザイムを分子モデリングの手法により改変し、新たなトランス型リボザイムを作製することに成功した。また、そのトランス型リボザイムを試験管内で進化させるための系を考案し、その構築を完了した。本年度は、この試験管内進化系を用いて、上記トランス型リボザイムの試験管内進化実験を行った。まず、昨年度までに構築したトランス型リボザイムの試験管内進化実験を行った。具体的には、トランス型リボザイムの基質認識モジュールをランダムな配列と置換した分子集団(ライブラリ)を作製し、そのライブラリを試験管内進化系に投入し、5ラウンドの試験管内進化実験を行った。その結果、2ラウンド目で微弱な活性が確認できたものの、それ以降のラウンドでの活性の濃縮が見られなかった。そこで、各ラウンドでの選択圧等を変更し、再度の試験管内進化実験を行ったところ、4ラウンドの選択操作で有意な活性の濃縮が確認できた。次に、4ラウンド後のライブラリをクローニングし各クローンの活性を測定したところ、プロトタイプと同程度の活性をもつクローンを数種類同定できた。しかし、その各クローンの塩基配列を決定したところ、ランダム化した基質認識モジュールの配列は元のプロトタイプと同一であった。この結果は、ランダム化したモジュールの配列空間内に、プロトタイプと同等あるいはそれ以上の性能をもつ配列が存在しないか、あるいは非常に少ないことを示唆している。そこで現在、ランダム化するモジュールを触媒モジュールに変更し、かつランダム配列をさらに長くすることで配列空間を広げたライブラリを新たに作製し、再度の試験管内進化実験を行っている。本年度の研究計画では、既知のRNA構造モチーフを組み合わせて基本骨格RNAを設計し、その基本骨格上に新規な触媒コアを創製する予定であった。その計画に従い、RNA構造モチーフについての生化学的解析を行い、論文として発表し、また、そのモチーフを組み合わせ、新たなRNA構造体を設計した。その間に、当研究室で平行して進められていた研究により、別のRNA構造骨格上に高活性な触媒コアドメインが作製された。そこで、今回得られた触媒コアをさらに高度な機能を有する分子へと進化させる実験を行ったほうが、より迅速に本研究の目的を達成できると判断し、現在はその方向で研究を行っている。まず、分子モデリングの手法により、得られたシス型リボザイムを基質ドメインと触媒ドメインに分割し、それらのドメイン間に既知のRNA三次相互作用モチーフを挿入することで、トランス型リボザイムへと改変した。作製したトランス型リボザイムは、シス型には劣るものの有意な活性を示し、シス型同様の高い基質特異性をもち弱いながらターンオーバー能も有することが判明した。ついで、このトランス型リボザイムを試験管内で進化させるための系を考案し、その構築を試みた。具体的には、人工細胞類似体を作製し、その中で反応・選択を行うことで、分子を進化させる系である。現在、細胞類似体の作製、その中での反応の制御に成功し、実験系が完成しつつある。今後は、この実験系を完成させ、簡単な予備実験の後、トランス型リボザイムの試験管内進化を行い、さらに高活性なリボザイムを取得する予定である。本研究の目的は、分子設計の手法と進化工学的手法を組み合わせた、合理的な機能性RNAの創製法を確立し、RNAの機能性分子としての潜在能力を追求することである.昨年度までに、当研究室で作製されたシス型リボザイムを分子モデリングの手法により改変し、新たなトランス型リボザイムを作製することに成功した。また、そのトランス型リボザイムを試験管内で進化させるための系を考案し、その構築を試みた。本年度は、この試験管内進化系を完成させ、上記トランス型リボザイムの試験管内進化実験を行った。まず、昨年度に途中まで行っていた試験管内進化系の構築を完了した。具体的には、活性種の選択法を当初の予定から変更した。これは、当初の予定通りの選択法だと系の複雑性が増大し、その実用性に問題が生じると判断したためである。次に、この進化系が想定通りの挙動を示すかどうか確認するため、予備実験を行った。具体的には、活性型と不活性型の分子を混合し、この進化系を通すことで、活性型が濃縮されるかどうかを確認した。結果、活性の増大が観察され、想定通り活性型の濃縮が起きていることが示唆された。そこで、これまでの結果から、試験管内進化系が完成したと判断し、実際にトランス型リボザイムの試験管内進化実験を行った。トランス型リボザイムの基質認識部位2つのうちの1つをランダム配列化した分子集団(プール)を作製し、そのプールを試験管内進化系に投入し、5ラウンドの試験管内進化実験を行った。この試験管内進化実験の失敗の原因として、進化実験の各段階での実験精密度の低さ、および、選択圧の不適切性が考えられる。よって、今後はこれらの点を改良し、再度の試験管内進化実験を行う予定である。

本研究の目的は、分子設計の手法と進化工学的手法を組み合わせた、合理的な機能性RNAの創製法を確立し、RNAの機能性分子としての潜在能力を追求することである。昨年度までに、当研究室で作製されたシス型リボザイムを分子モデリングの手法により改変し、新たなトランス型リボザイムを作製することに成功した。また、そのトランス型リボザイムを試験管内で進化させるための系を考案し、その構築を完了した。本年度は、この試験管内進化系を用いて、上記トランス型リボザイムの試験管内進化実験を行った。まず、昨年度までに構築したトランス型リボザイムの試験管内進化実験を行った。具体的には、トランス型リボザイムの基質認識モジュールをランダムな配列と置換した分子集団(ライブラリ)を作製し、そのライブラリを試験管内進化系に投入し、5ラウンドの試験管内進化実験を行った。その結果、2ラウンド目で微弱な活性が確認できたものの、それ以降のラウンドでの活性の濃縮が見られなかった。そこで、各ラウンドでの選択圧等を変更し、再度の試験管内進化実験を行ったところ、4ラウンドの選択操作で有意な活性の濃縮が確認できた。次に、4ラウンド後のライブラリをクローニングし各クローンの活性を測定したところ、プロトタイプと同程度の活性をもつクローンを数種類同定できた。しかし、その各クローンの塩基配列を決定したところ、ランダム化した基質認識モジュールの配列は元のプロトタイプと同一であった。この結果は、ランダム化したモジュールの配列空間内に、プロトタイプと同等あるいはそれ以上の性能をもつ配列が存在しないか、あるいは非常に少ないことを示唆している。そこで現在、ランダム化するモジュールを触媒モジュールに変更し、かつランダム配列をさらに長くすることで配列空間を広げたライブラリを新たに作製し、再度の試験管内進化実験を行っている。
太古代の磁場変動の実測に基づく地球進化過程の解明

本研究は古地磁気測定から、太古代の磁場の存在、磁場強度、磁場変動の様相を明らかにし、地球進化に伴う内核成長のモデル計算等の理論と組み合わせることにより、コアの進化の歴史を明らかにすることが目的である。古地磁気測定では、オーストラリアピルバラ地域において大量の岩石を採集した。これらは太古代の縞状鉄鉱の連続試料、チャート、グリーンストーン類、貫入岩等の岩石であり、35億年前から太古代の終わりである25億年までの年代を持っている。各岩石について、交流消磁、熱消磁により残留磁化の安定性についての吟味を行った。縞状鉄鉱に関しては連続試料を約1cm毎にサンプリングし、磁化測定を行った。この結果、33億年の太古代にも地磁気の逆転があったことが確認され、逆転史を求めることができたが、次の段階ではこの縞状鉄鉱の堆積速度を決定することにより、逆転頻度を明らかにすることが残されている。火山岩、貫入岩に関しては古地球磁場強度の測定を開始した。テリエ法とショウの方法を併用することにより、古地球磁場強度を測定したが、結果は33億年前の岩石は現在の磁場の数倍程度の強い磁場を示すが、26億年の頃の岩石は現在よりも弱い磁場強度を示し、大古代の磁場強度が初期は強く、太古代一原生代境界に近づくに従って弱くなっていたことを示唆する。理論計算では、内核の成長過程のシミュレーションと内核の成長に伴うダイナモ作用の変化を計算した。また、太古代の磁場変動をコアの活動に結びつけるために、現在の磁場変動の原因とメカニズムを明らかにする研究を行った。内核成長に関る研究では、地震観測から得られる内核の異方性や不均質性と内核の成長速度を結びつける基本的関係が導かれた。、磁場変動メカニズムに関してはマントルの自転速度変動に伴う外核の流体運動への擾乱により、1000年程度の時間スケールの磁場変動が説明可能なことが明らかになった。太古代の岩石試料について古地磁気測定を行った。試料はオーストラリアピルバラ地域で採集されたものであり、岩石の種類は主として火山岩及びBIF(縞状鉄鉱)である。火山岩は主に海底に噴出した玄武岩であり、これらの試料について熱消磁及びテリエ法による古地球磁場強度の測定を行った。熱消磁の結果はほとんどすべての試料が安定な残留磁化を持ち、磁化は1成分であり2次的な成分は少ないことがわかった。また残留磁化は580度Cでほぼ無くなるので、磁化を担う鉱物はマグネタイトであると考えられる。高温での磁気帯磁率及び飽和磁化の測定を行った結果では、実験室内での温度による変質は650度C以下ではほとんど起こらず、より高温にすると変質して多くのマグネタイトが析出する。岩石中の粘土鉱物等の測定からこれらの岩石の変質は軽微であるとされているが、顕微鏡観察の結果からも噴出時の変質によって生じた粒子サイズの小さなマグネタイトが持つ化学残留磁化がこれらの試料の残留磁化の起源であると考えられる。テリエ法の結果は33億年前の地球磁場が現在より数倍大きかったことを示唆しているが、信頼できる太古代の磁場強度を推定するためには化学残留磁化の磁化効率についての研究がまだ必要とされる。BIFに関しては33億年及び25億年の年代を持つ試料について、熱消磁実験を行った。

測定結果は、BIF試料の残留磁化が堆積方向には数回の逆転を示し、また磁化方向及び極性が堆積面を示す縞方向にはそろっていることから、BIFの示す磁化が堆積時に獲得したものであり、かつ太古代に磁場の逆転があったことが示唆される。残留磁化を担う磁性鉱物は33億年前の試料はヘマタイト、25億年前の試料はマグネタイトである。これらの磁性鉱物はそれぞれ堆積時に存在していたものであり、堆積後に2次的に作られたものではないことが、残留磁化の測定結果から示唆される。本研究は太古代の岩石の古地磁気測定により、太古代の磁場の存在、磁場強度、磁場変動の様相を明らかにし、地球進化に伴う内核の成長モデルのモデル計算等の理論計算と組み合わせることにより、コアの進化の歴史を明らかにすることが目的である。今年度は、古地磁気測定においては、オーストラリアピルバラ地域において新たに大量の岩石を採集した。これらは太古代の縞状鉄鋼の連続試料、チャート、グリーンストーン類、貫入岩等の岩石であり、年代的には35億年前から太古代の終わりである25億年までの年代を持っている。現在は各岩石種、各年代の岩石についてパイロットサンプルを選び出し、交流消磁、熱消磁により岩石の持つ残留磁化の安定性について吟味が終わった。縞状鉄鋼に関しては連続試料を約1cm毎に2.5mサンプリングし、磁化測定を行った。この結果、33億年の太古代にも地磁気の逆転があったことが確認され、2.5mにわたる逆転史を求めることができたが、次の段階では、この縞状鉄鋼の堆積速度を決定することにより、太古代の逆転頻度を明らかにすることが残されている。火山岩、貫入岩に関しては古地球磁場強度の測定を開始した。昨年度までは主にテリエ法によって古地球磁場強度を測定していたが、本年度には交流消磁を用いるショウの方法を併用することにより、測定強度の信頼度を高めることを行っている。結果は33億年前の岩石は昨年度の結果と同じように現在の磁場の数倍程度の強い磁場を示すが、26億年の頃の岩石は、現在よりも弱い磁場強度を示唆するものであった。大古代の磁場強度が初期は強く、太古代一原生代境界に近づくにしたがって弱くなっていたことを示唆するものである。理論計算委置いては、内核の成長過程のシミュレーションを前年度に引き続いて行い、地震観測から得られる内核の異方性や不均質性と内核の成長速度を結び付けるための基本的関係が導かれた。
看護師の外国人患者への対応能力の向上を目的とした外国人患者対応支援ツールの開発

国際化に伴う外国人患者の増加により、救急外来に勤務する看護師の外国人患者対応数の増加が今後見込まれる。そこで、救急外来に勤務する看護師の外国人患者への対応能力や既存資源の活用状況と活用の阻害要因を分析し、既存資源の活用における課題を明確化させることで、既存資源の効果的な活用方法の検討と、既存資源を応用した外国人患者対応支援ツールの開発する手がかりとなり得ると考え本研究を遂行している。平成30年度は、本研究の示唆の一つとなり得る異文化に関する研究について分析と考察を行い、国際学会で発表を行った。加えて、文献検討ならびに本研究テーマに関連する国内・国外の学会への参加、海外の医療機関の視察と医療従事者へのヒアリング、交流者とのディスカッションにより看護師を含む医療従事者の外国人患者への対応能力や対応状況に関する情報収集を行い、看護師を対象とした質問紙調査の質問項目を検討した。また、国内の救急外来に勤務する医療関係者や国内外の有識者からのヒアリングを実施し、外国人対応の現状と課題についての情報を収集を行い、開発する支援ツールの内容について検討を行った。現在、看護師への支援内容の一部となり得る内容について海外の団体の許可が得られたため、有識者の助言を得ながら開発中である。また、救急外来に勤務する看護師の外国人患者への対応能力と、対応を支援する既存資源の活用状況、活用の阻害要因についてデータ収集を行うための準備および調整を行っている。情報取集に関しては概ね順調に進めることができた。一方で調査には至っておらず、データ取集可能な施設の選定ならびに決定に期間を要したこと、ならびに研究者の異動に伴う倫理申請の遅延により、当初予定よりも遅れている。本プロジェクトの2年目にあたる本年度は、対象施設ならびに医療従事者の外国人患者対応に関する調査から得られたデータ分析の結果より、課題を抽出し開発に向けた検討をおこなう予定である。実施予定の調査については現在倫理申請中であり、承認が得られ次第データを収集していく。ツールの開発も並行して取り組んでおり、引き続き得られたデータを元に検討を進める。また、本研究のベースとなる研究の論文投稿に向けて準備中であり、引き続き進めていく。当該年度では、質問紙調査に至らなかったため、「質問紙調査に要する物品」や「データ収集・整理等を行うリサーチアシスタントの雇用」の支出が少なかった。次年度は、調査に要する「データ収集・整理等を行うリサーチアシスタントの雇用」、「調査項目ならびにツール作成や分析に用いる文献取り寄せ費」、「翻訳などのツール開発費」、「極的に海外からの情報を取り入れる、ならびに発信する」のための費用として本年度繰り越し研究費を使用予定としている。
管材の液圧成形に及ぼす周方向初期偏肉の影響の解明

薄肉円管の液圧張出し変形に及ぼす周方向初期肉厚分布(初期偏肉)・材料特性値・加工条件の複合的影響を,実験とFEMシミュレーションとにより明らかにすることを目的に研究を行った.成形型を用いない自由バルジ加工については,前年度,円管に内圧のみを負荷する場合について検討を行ったが,今年度は内圧と内圧に比例する軸押込みを同時に負荷する場合について検討した.軸押込みを負荷すると,管の張出し変形に伴う肉厚減少(肉厚の変化)を抑制することができる.肉厚減少の抑制効果は初期偏肉の影響を受け,その効果は管の周方向に一様とはならないが,偏肉増加の抑制にも寄与する実験結果が得られた.内圧と軸押込みの組み合わせについては,本研究で行った組み合わせ以外にも多数考えられるので,本件に関しては今後も継続して検討を行う必要があると考える.成形型を用いる加工については,円筒型を用いる場合について検討を行った.円筒型の円の中心と円管の円の中心とを偏心させて加工する場合,円管の初期肉厚の薄い側が先に円筒型に接触するように偏心させると,円管の初期偏肉率の増加を抑制しつつ管を張出し加工することができることが明らかとなった.薄肉円管の液圧張出し加工に及ぼす周方向初期肉厚分布・材料特性値・加工条件(外力,変形量,摩擦など)の複合的影響について,実験とFEMシミュレーションとにより明らかにすることを目標に,本年度は,銅管,黄銅管,アルミニウム管を用いて研究を行った.結果として,まず,本研究を通じて,円管の液圧自由張出し加工に適したFEMシミュレーション手法を明らかにすることができた.従来,管材に内圧を負荷する場合には,液圧の大きさを直接的に制御する手法が用いられてきた.しかし,本研究では,圧力媒体の管内部への流入量(または,管内部の内容積)を制御するような手法を用いることにより,従来手法では得ることが困難な最大内圧(内圧の極大値)を比較的簡単に求めることができるようになった.最大内圧は,管材の寸法及び材料特性値の影響を受けるため,実験とFEMシミュレーションとを比較する上で有用な指標であり,FEMシミュレーション結果の妥当性の検討する上でも有効であることが確認できた.また,初期偏肉を有する円管に内圧のみを負荷して自由張出し変形させた場合の変形挙動は,1.管両端部の軸方向変位の影響を受ける2.張出し変形部長さの影響を受けることが分かった.初期偏肉を有する円管を変形させた場合,一般的に,変形が進むにしたがって偏肉が大きくなり,また,張出し量の周方向分布が不均一となり,管は回転対称形状には膨らまなくなる(偏心が生じる).そのような変形挙動は,管端部の軸方向変位を固定した場合に顕著となることが明らかとなり,管端部の軸押込みが管材の自由張出し変形の均一化に有効であろうことが分かった.また,張出し変形部長さに関しては,本研究の範囲内では,偏肉の進行よりも偏心の進行に影響を及ぼすことが分かり,同一の張出し量に対して,変形部が長い場合の方が偏心量は大きくなる傾向が現れた.薄肉円管の液圧張出し変形に及ぼす周方向初期肉厚分布(初期偏肉)・材料特性値・加工条件の複合的影響を,実験とFEMシミュレーションとにより明らかにすることを目的に研究を行った.成形型を用いない自由バルジ加工については,前年度,円管に内圧のみを負荷する場合について検討を行ったが,今年度は内圧と内圧に比例する軸押込みを同時に負荷する場合について検討した.軸押込みを負荷すると,管の張出し変形に伴う肉厚減少(肉厚の変化)を抑制することができる.肉厚減少の抑制効果は初期偏肉の影響を受け,その効果は管の周方向に一様とはならないが,偏肉増加の抑制にも寄与する実験結果が得られた.内圧と軸押込みの組み合わせについては,本研究で行った組み合わせ以外にも多数考えられるので,本件に関しては今後も継続して検討を行う必要があると考える.成形型を用いる加工については,円筒型を用いる場合について検討を行った.円筒型の円の中心と円管の円の中心とを偏心させて加工する場合,円管の初期肉厚の薄い側が先に円筒型に接触するように偏心させると,円管の初期偏肉率の増加を抑制しつつ管を張出し加工することができることが明らかとなった.
重粒子線照射の正常眼組織に対する影響

悪性眼内腫瘍や眼窩腫瘍への重粒子線応用を行うことを目的とし、その適正な線量の決定のため、正常眼組織に対する影響を検討した。今回の研究においては、正常Wisterラット(8週令、体重約150g)に重粒子線を照射し、検眼鏡的にまた網膜電図によりその影響を検討した。重粒子線の照射はカーボンイオンを用い、290MeV/uで加速を行った。照射線量は1,2,4,8,16Gyを1回照射とした。照射後1,3,6ヶ月後に、水晶体に関しては検眼鏡的にMarrianらの程度分類にしたがってスコアー化した、ただし成熟白内障はスコアー5として検討し、網膜電図においてはそのa-波・b-波の振幅を、同年齢のラットと比較検討した。白内障に関しては、照射後1ヶ月ですでに8,16Gy照射群では対照と比較して有意に白内障の程度が高くなっており、照射後6ヶ月では4Gy照射群でも対照と比較して有意に白内障の程度が高かった。網膜に関しては網膜電図のa-,b-波の振幅を比較すると、照射1ヶ月ではどの群とも対照と比較して有意差はみられなかった。3ヶ月では16Gy照射群のb-波の振幅が対照と比較して有意に低下してた。6ヶ月では8、16Gy照射群にてb-波の振幅の低下がみられたが、a-波に関しては対照と差はみられなかった。上記の結果より、従来のX線照射の報告と比較すると、カーボンイオン照射において、水晶体への影響はX線の23倍で、網膜への影響はX線の4倍程度と推察された。また網膜に関しては主に網膜内層が傷害されているものであり、網膜血管の血流障害による変化が主であると考えられた。重粒子線は高linear energy transfer線の一つで、そのためX-線と比較して生物に対する影響を示す指標であるRBE(relative biological effect)が高いという生物学的な効果を持ち、従来の放射線治療では治せなかった放射線抵抗性の悪性新生物にも有効な治療と考えられている。一方、いくらその物理学的な特性で線量分布が優れていても、眼球周囲の腫瘍や、眼内の腫瘍に対して照射を行う場合に、正常眼組織も同時に照射野に入ってしまうことは避けることのできないことであり、重粒子線の正常眼組織に対する影響を知ることは臨床応用に向けて急務と考えられる。そのため以下の実験を現在行っている最中である。8週令のウイスターラットに対して、カーボンイオンによる重粒子線を4Gy、16Gyの一回照射を行い、コントロール群と比較を行った。個体数は4Gy群30匹、16Gyの群22匹である。麻酔下にてアクリル板にラットを固定し、タングステンによる遮蔽板により、右眼のみに、重粒子線が照射されるようにした。16Gy照射の群では、照射後2週目より、眼瞼の皮膚のびらんがみられ、また、角膜の混濁がほとんどの症例で認められた。4Gy照射の群に関しては、皮膚・角膜には変化は認められない。水晶体、網膜、視神経に対する影響については、現在、経過観察中のため、報告することはできない。また、長期的な影響についても現在検討中である。重粒子線の眼内腫瘍、および眼窩腫瘍への応用を行うためには、正常眼組織に対する影響を知ることが必要な条件である。今回の研究においては、正常ラットに重粒子線を照射し、その影響について検討した。Wisterラット(8週令、体重約150g)を用いた。重粒子線の照射はカーボンイオンを用いた。290MeV/uで加速を行った。

照射後1,3,6ヶ月後に、水晶体に関しては検眼鏡的にMarrianら^1の程度分類にしたがってスコアー化した、ただし成熟白内障はスコアー5として検討し、網膜に関しては網膜電図によりそのa-波,b-波の振幅を、同年齢のラットと比較検討した。白内障に関しては、照射後1ヶ月ですでに8,16Gy照射群では対照と比較して有意に白内障の程度が高くなっており、照射後6ヶ月では4Gy照射群でも対照と比較して有意に白内障の程度が高かった。網膜に関しては網膜電図のa-,b-波の振幅を比較すると、照射1ヶ月ではどの群とも対照と比較して有意差はみられなかった。3ヶ月では16Gy照射群のb-波の振幅が対照と比較して有意に低下してた。6ヶ月では8、16Gy照射群にてb-波の振幅の低下がみられたが、a-波に関しては対照と差はみられなかった。上記の結果より、カーボンイオン照射において、水晶体への影響はX線の23倍で、網膜への影響はX線の4倍程度と推察された。また網膜に関しては主に網膜内層が傷害されているものと考えられた。
国際協働学習ネットワークによるグローバル英語ライティング教育システムの構築

3年目となる本年度は、海外提携校とのオンラインでのエッセイライティングの本データを収集した。1)海外提携大学との実施調整:台湾・国立成功大学、台湾・Mackay Medical Collegeと本学医学科1年生と2年生を中心としてライティングデータを収集した。2)本学医学生のライティングデータは2年生はネイティブチェックを介した作文とし、1年生は介さない手法で行った。3)また2年生はルーブリックを活用し作文の自己評価を行わせた。ルーブリックはライティングのスキルや精度の評価というよりは、むしろ医学生が自らの意識に向かい合うプロセスを数値化できる評価尺度を採用し、自らの作文表現に対するメタ認知や気づきを促すことを目指した。具体的にはWriting Assessment and Evaluation Rubricsを援用し、自己の主張でもっともよいと思う箇所、一番楽しんで書いた箇所、一番難しかった箇所、一番上手く書けた箇所、書いた後の学び、エッセイ評価(数値)、改善すべき点、次回焦点を当てたい目標、などについて自己評価を行わせた。また各課題ごとにピアレビューとして各人2名を選定し、一番よかった点、段落と文章の論理的結合(接続詞)、書き出し、エッセーのフォーカス、書き手の価値観・信念、曖昧さの排除、スペリング、などについて互いに評価させた。学習者の英語能力が異なるため組み合わせに難しさも感じたが、他者の視点を介することで独りよがりな作文から脱してメタ認知力を身につけることも視野に入れた。タイ王国タマサート大学の参加を見込んでいたが、先方のカリキュラムの都合により参加は見送られた。一方で台湾の国立成功大学とMackay Medical Collegeからの参加はキープすることが出来たので基本的なデータ収集は終了した。国内、海外ともに医学部はカリキュラムがタイトでお互いの日程を合わせることが難しかったが8割方は達成できたので概ね順調に推移しているといえる。最終年度となる2019年度は、2年目3年目に収集した作文データを電子化しそれに学習者データ(ルーブリック自己評価とネイティブによる作文評価)を加えたものをデータベース化し言語分析を実施する。特に計量言語学的な側面からの分析を中心として、日本人医学生と海外医学生(特に台湾の医学生)にみられる価値観や信念の相違や、医療にたいする文化的背景の影響などを計量テキスト分析ツールであるKH coderにより明らかにする。平成28年度の研究実績は以下の通りである。1日本人医学生(宮崎大学医学部医学科)と海外協力大学との国際協同学習プロジェクトを開始する準備を実施した。具体的には国立台湾成功大学医学部、台湾マッケイ大学医学部、インドネシア・ブラウィジャヤ大学医学部との調整・共同研究の事前打ち合わせを実施した。当初高雄医科大学の参加を予定していたが、相手先都合により参加見合わせとなった。2使用するシステム(Moodleサーバー)を立ち上げた。当初学内サーバーを利用する予定であったが、システム保守やセキュリティの面から専門業者に委託することとした。3ライティング交流に使用するオンライン教材を作成し、サーバーにアップした。内容は医療者としての価値観や信念を問うものとした。4パイロットスタディとして初年度にオンライン交流を実施した。学習者(国内外)からのフィードバックをオンラインで収集した。5評価指標に関して分担者と今後の方針を討議した。その結果、実際にライティングを実施した結果、学習者の能力評価を実施するにあたってはライティングの正確さや流暢さも重要であるが医療者としての成長を評価する「内省(reflection)」を調査してみる必要もあると判断した。今後評価基準策定に当たっては、Writing Assessmentand Evaluation Rubrics. Grade6 (McGrow Hill)などを参照しながら、フォームや文法の自己評価に加えて、「前回」から「次回」につながる自己省察も含めたポートフォリオを活用した評価指標を策定したい。当初、高雄医科大学(台湾)の参加を見込んでいたが相手先の都合により参加を見合わせることになった。とはいえ、他のパートナー大学の参加により交流実施は確保できた。初年度は交流までの予定はなかったものの、パイロットスタディとして交流を実施できた。また評価項目についてもテクニカルな部分のみではなく、医療者としての価値観や信念についての内省をみるために質的な評価基準も必要であるとの気づきを得た。本年度で2年目となる。初年度に実施したオンライン交流をベースとして、今後の展開を策定するための分析と提携校との調整を中心に研究を進めた。1)海外提携大学との実施調整を行った。すでに交流を始めている台湾・国立成功大学、台湾・Mackay Medical Collegeとは引き続き交流を進める。インドネシア・ブラウィジャヤ大学とはスケジュールの都合により一端交流は休止することとした。2)昨年に引き続き、Moodle上に構築したライティング交流クラスMed Exchangeに新たな教材を作成するためMackay Medical Collegeの臨床教授、助教綬との打ち合わせを実施し方向性を共有した。3)英文エッセイの評価項目策定:学生の英文ライティングを評価するための項目を策定する。ライティングのスキルや精度の評価というよりは、むしろ医学生が自らの意識に向かい合うプセスを数値化できる評価尺度を目指した。Writing Assessmentand Evaluation Rubrics. Grade6 (McGrow Hill)などを参照しながら、フォームや文法の自己評価に加えることとした。4)ライティングデータを一部電子データ化しその結果をまとめた。5)参加者への事後インタビュー(オンライン)を実施し、システムの評価を行った。このプログラムの意図は、第一義的には異なる文化や価値観との「遭遇」と「交流」であり、その先に見えてくる自己の信念や価値観への気づきを促すことである。

それをさらに深めるためにも、今後ライティングスキルの向上を目指した介入は必要であろう。本年度は、前年度のオンライン交流の分析を中心に研究を継続した。価値観や信念、医療に関する文化的な側面などについてエッセイライティングを通しての学びについて、参加者はおおむね肯定的に捉えていることが明らかとなった。その一方で、文法的精度や語彙などライティングの技術的側面についてはあまり満足していない。今回のプログラムではアジア圏の大学との交流を実施した。交流先の大学はすべて10月を新学期とする欧米型の学期制であり、加えてその国特有の行事(旧正月など)により必ずしもお互いのペースが合わないために、ライティングの回数も限られたものとなった。そのため途中にライティングスキルに関する教育を集中して実施する時間的余裕がなく、教師の介入も特に行わなかった。このプログラムの意図は、第一義的には異なる文化や価値観との「遭遇」と「交流」であり、その先に見えてくる自己の信念や価値観への気づきを促すことである。交流先大学としては、インドネシアと中国も可能性を探っていたが、実際の調整などを考えると今回は台湾に絞って実施するほうが得策かもしれない。その意味では台湾成功大学とMackay Medical Collegeとの交流を中心に進ることとしたい。3年目となる本年度は、海外提携校とのオンラインでのエッセイライティングの本データを収集した。1)海外提携大学との実施調整:台湾・国立成功大学、台湾・Mackay Medical Collegeと本学医学科1年生と2年生を中心としてライティングデータを収集した。2)本学医学生のライティングデータは2年生はネイティブチェックを介した作文とし、1年生は介さない手法で行った。3)また2年生はルーブリックを活用し作文の自己評価を行わせた。ルーブリックはライティングのスキルや精度の評価というよりは、むしろ医学生が自らの意識に向かい合うプロセスを数値化できる評価尺度を採用し、自らの作文表現に対するメタ認知や気づきを促すことを目指した。具体的にはWriting Assessment and Evaluation Rubricsを援用し、自己の主張でもっともよいと思う箇所、一番楽しんで書いた箇所、一番難しかった箇所、一番上手く書けた箇所、書いた後の学び、エッセイ評価(数値)、改善すべき点、次回焦点を当てたい目標、などについて自己評価を行わせた。
カーボンナノチューブを用いた高性能微小電子線源の作製

本研究ではカーボンナノチューブの電子線エミッタとゲート引出し電極を基板に一体化したゲート付微小電子線源を作製する.カーボンナノチューブは基板に設けた微細孔の底からのみ選択成長させた.この選択成長の技術を用いてゲート付カーボンナノチューブ微小電子線源を簡単につくるプロセスを開発した.1.カーボンナノチューブのパターン成長まず,触媒となるFe薄膜の厚さを最適化した.基板表面にパターニングしたFe薄膜で成長を行うことにより,カーボンナノチューブのロッドパターンができた.このロッドは基板とほぼ垂直に配向しており,約50μm成長させても,2.5μmのロッドパターンが上面から観察できた.基板から100μmの位置に引き出し電極を設け電界放出することも確かめた.2.微細孔からのカーボンナノチューブの選択成長Cr蒸着膜の上に触媒となるFe薄膜を蒸着してCVDを行ってもカーボンナノチューブは全く成長しないことがわかった.Crをマスクとして微細孔を形成し,微細孔の底からのみ約2μm径のカーボンナノチューブ束を成長させることができた.しかし,カーボンナノチューブ束は基板表面から10μm以上突出し,ひも状に曲がったものとなった.3.カーボンナノチューブの反応性イオンエッチングO_2の反応性イオンエッチングで不要なカーボンナノチューブの除去を試みた.エッチング速度は約10μm/minと大きく,カーボンナノチューブ束の外周の方が束の中心よりエッチング速度が大きいことがわかった.このことは、ゲート電極と接触する可能性の大きな周辺部のカーボンナノチューブを選択的に除去できるため望ましい特性である。現在のところゲート電極とカーボンナノチューブの接触を完全に取り去ることはできていない.今後,カーボンナノチューブの成長時間,O_2の反応性イオンエッチングの条件の最適化を行う必要がある.本研究ではカーボンナノチューブの電子線エミッタとゲート引出し電極を基板に一体化したゲート付微小電子線源を作製する.カーボンナノチューブは基板に設けた微細孔の底からのみ選択成長させた.この選択成長の技術を用いてゲート付カーボンナノチューブ微小電子線源を簡単につくるプロセスを開発した.1.カーボンナノチューブのパターン成長まず,触媒となるFe薄膜の厚さを最適化した.基板表面にパターニングしたFe薄膜で成長を行うことにより,カーボンナノチューブのロッドパターンができた.このロッドは基板とほぼ垂直に配向しており,約50μm成長させても,2.5μmのロッドパターンが上面から観察できた.基板から100μmの位置に引き出し電極を設け電界放出することも確かめた.2.微細孔からのカーボンナノチューブの選択成長Cr蒸着膜の上に触媒となるFe薄膜を蒸着してCVDを行ってもカーボンナノチューブは全く成長しないことがわかった.Crをマスクとして微細孔を形成し,微細孔の底からのみ約2μm径のカーボンナノチューブ束を成長させることができた.しかし,カーボンナノチューブ束は基板表面から10μm以上突出し,ひも状に曲がったものとなった.3.カーボンナノチューブの反応性イオンエッチングO_2の反応性イオンエッチングで不要なカーボンナノチューブの除去を試みた.エッチング速度は約10μm/minと大きく,カーボンナノチューブ束の外周の方が束の中心よりエッチング速度が大きいことがわかった.このことは、ゲート電極と接触する可能性の大きな周辺部のカーボンナノチューブを選択的に除去できるため望ましい特性である。現在のところゲート電極とカーボンナノチューブの接触を完全に取り去ることはできていない.今後,カーボンナノチューブの成長時間,O_2の反応性イオンエッチングの条件の最適化を行う必要がある.本研究ではシリコン基板に作製した微細孔の底からエミッタとしてカーボンナノチューブを熱CVDで成長させ、引出し電極は基板表面に作製する。これにより、エミッタと引き出し電極が基板に一体化し、低電圧で安定な動作をするゲート付き微小電子線源を作製する。この目的を達成するため、本年度は以下の実験を行った。1.シリコン微細孔の作製プロセスの都合上アスペクト比が23程度の垂直な断面形状をもつシリコン細孔を均一性よく作製する必要がある。クロムをマスクとしてSF_6+50%O_2の混合ガスを用い、圧力1.3Paで反応性イオンエッチング(RIE)によりシリコンのエッチングを行った。その後、側壁の絶縁のため熱酸化を行い、RIEにより側壁の酸化膜を残して、細孔底部の酸化膜のエッチングを行った。これにより周期5μm、細孔の直径約1.3μm、深さ約5.5μmの微細孔が形成できた。2.カーボンナノチューブの作製シリコン基板の表面にカーボンナノチューブ成長の触媒となるFeをリフトオフでパターニングしてつけた。周期5μm、Feの触媒部は2μmとした。この試料を温度715°Cの炉内に入れ、反応性ガスとしてアセチレン30sccm、ヘリウム200sccmを用いて熱CVDを約10分行った。この結果、Feの触媒がある部分からだけ基板と垂直に配向したカーボンナノチューブを選択成長させることができた。3.電界放出特性の測定ターボポンプで排気できる測定用チャンバーを設計、作製した。600Vの電源を購入し、電流、電圧特性がパソコンで計測できるようなシステムを構築した。この測定系を用いて2.で作製されたカーボンナノチューブからの電界放出特性を調べた。

アノードは基板から100μmのところに設置した。作製された素子は230Vから電流が流れ始め、300Vで約10μAの電流が得られた。本研究ではシリコン基板に作製した微細孔の底から電子線のエミッターとしてカーボンナノチューブを熱CVDで成長させ、引き出し電極は基板表面に作製しておく。これによりエミッターと引き出し電極が基板に一体化し、ゲートとエミッタの距離も近づけ、低電圧で安定な動作をするゲート付微小電子線源を作製する。この目的を達成するため、以下の実験を行い、ゲート付のカーボンナノチューブ微小電子線源を簡単につくれるプロセスを確立した。1.微細孔からのカーボンナノチューブの選択成長本研究において最も重要な点は微細孔の底からのみカーボンナノチューブを成長させることである。カーボンナノチューブの成長は触媒となるFeの蒸着条件や下地の材料に強く依存する。そこで、電極材料となるCr蒸着膜の上にFe触媒を蒸着させて熱CVDを行ったところ、Cr蒸着膜上からはカーボンナノチューブが全く成長しないことがわかった。これを利用して、基板表面にパターニングしたCrをマスクとして基板に微細孔を形成、Fe触媒を蒸着した後、カーボンナノチューブを成長させると基板の底からのみカーボンナノチューブを成長させることができた。パターニングされたCrはそのままゲート電極として用いられるため、簡単なプロセスでゲート電極付エミッタを作製できる。2.カーボンナノチューブのエッチング1.で述べた方法で作製されたカーボンナノチューブは成長スピードのコントロールが不十分であるため基板表面から1020μmも突出したものとなった。そこで、酸素プラズマでカーボンナノチューブの反応性イオンエッチングを行った。エッチング速度は10μm/minにもなり、細孔中心部よりも周辺部のカーボンナノチューブの方がエッチング速度が大きいことがわかった。このことは、ゲート電極と接触する可能性の大きな周辺部のカーボンナノチューブを選択的に除去できるため望ましい特性である。
ネフローゼ症候群の発症・進展におけるVPFの意義

ネフローゼ症候群の発症および進展におけるvascularpermeability factor(VPF)の役割を検討するのが目的である。ネフローゼ期の患者血清中のVPF濃度を測定したところ、未治療の場合には正常人に比し有意に上昇していた。これらの患者の腎生検にて得られた組織を用いて、免疫染色で糸球体におけるVPFの局在を検討したが、特異的染色性は認められなかった。また、既に確立している不死化糸球体内皮細胞を用いて、患者血清のアルブミン透過性を検討したところ、正常人から得られた血清に比し有意に糸球体内皮細胞におけるアルブミン透過性が亢進していた。Ribonuclease protectionassayを用いて、ネフローゼ患者より得られた末梢血単球におけるVPF mRNAの発現を検討したところ、正常人に比し有意にその発現が亢進していた。これらの結果より、ネフローゼ症候群の患者では、末梢血単球から分泌されるVPFが糸球体に作用して、アルブミン透過性を促進している可能性があることが判明した。今後は、糸球体におけるVPF受容体の発現の面から検討していく予定である。この研究結果は、現在投稿中である。
3核子間力におけるグリーン関数理論

エキゾチック核の性質を理解するためには、多体系における解析手法を発展させることが必要である。平成21年度の研究では、グリーン関数理論を、3核子間力などに代表される、広い意味での核構造に拡張している。本研究成果は、原子核での1核子の運動とドリップライン核を研究する上で、重要な役割を果たすものと期待される。研究手法として数値計算を使用し、現在用いているコードの並列化と、3核子問力を取り入れた研究を行うことが可能である。並列化し、数値計算を効率化することで、78Ni(A=78)と100Sn(A=100)を含むpf殻領域におけるアイソトープを調べることができるようになる。1.平成21年度に、現在用いているコードが改良されたため、56Ni(A=56)核を計算することに成功した。この計算の結果、分光学要素の縮小の原因が以前より明確となった。2.FRPAコードの並列化は現在進行中である。FRPA方程式を再配列し、効果的な数値計算の方法は実現した。時間を短縮し、効果的な数値計算を行うことは、本研究において重要な役割を果たす。この計算により、中規模程度のスーパーコンピューターを用いて、100Sn(A=100)程度の重い原子核の性質を理解することが可能となるであろう。3.FRPAを、3核子間力を含むように拡張することができた。最初のケーススタディーとして、解析的に計算可能な調和振動子の基底における相互作用を研究した。これは実際の原子核を再現はしていないが、グリーン関数理論に3核子間力を取り入れた最初の研究となるだろう。その後、実際の原子核における模型に適用する予定である。主として3NFの研究を中心に、日本だけではなくヨーロッパの研究者とも共同研究を行う予定である。
蛍光標識グルコース誘導体の消化管癌診断への応用

蛍光標識L-glucose誘導体は、癌組織に特異的に取り込まれることが知られている。L-glucose誘導体は、現有の蛍光内視鏡により局在を可視化することができる。まず、胃粘膜の生検標本(癌・非癌部)にL-glucose誘導体を浸透させ、蛍光内視鏡で蛍光強度を定量比較したが、蛍光強度の有意差は得られなかった。組織損傷による非特異的取り込みが原因と考えられた。そこで胃粘膜下層剥離標本、胃粘膜切除標本等で同様の測定を行ったが、有意差は得られなかった。このことから、切除標本では組織損傷を極小化することは困難と考えられ、消化管粘膜への直接散布にて局在を可視化できるか検証する必要があると考えられた。生検診断における悪性度評価は、その後の治療方針を決定する上で極めて重要な意味をもつ。正確な悪性度評価が可能となれば、無用な経過観察を減少させて、適切な治療が早期に実施されることとなる。そこで、悪性度の高い癌を正確に識別できる新規蛍光標識グルコース誘導体用いて、胃癌の生検診断が可能かどうか、以下の検討を行った。胃癌の内視鏡的治療直前に,内視鏡治療で切除が予定されている部分(癌および癌周囲組織)からの生検(直径1-2mm程度のサンプリング)標本を用いて、市販の蛍光内視鏡(オリンパス社製)を用いて観察を行った。生検組織(癌部、非癌部)の自家蛍光観察像を撮像後、蛍光標識グルコース液に一定時間浸漬させた後に再度自家蛍光観察を行い、それぞれの蛍光強度を測定しその差の定量化を試みた。蛍光強度iAF (Intensity of AF)は、蛍光標識グルコース液の浸漬により32から42に増強した。しかしながら、同様の傾向は癌周囲組織(非癌部)でも観察され、今回の内視鏡下の生検組織を用いる方法では、正確な悪性度評価が困難と考えられた。蛍光標識グルコースが、生検による細胞膜損傷によって、癌細胞、非癌細胞に関わらず細胞内に非特異的に浸透した可能性があり、癌細胞の特異的な取り込みを証明できなかった。平成26年度は、阻血時間が短く、細胞ダメージが少ないと考えられる胃癌の内視鏡的粘膜切除標本を用いて、同様の測定を行う予定である。平成26年度は阻血時間が短く、切除操作による粘膜表面の損傷が比較的少ない微小胃癌の内視鏡的粘膜切除(EMR)標本を用いて、昨年同様市販の蛍光内視鏡(オリンパス社製)による蛍光強度(iAF=intensity of AF)の測定を行った。切除標本を展翅固定し、L-glucose添加リンゲル液浸透前後で、AFIモードで写真撮影。フォルマリン固定した病理標本で、癌領域を同定し、癌領域と非癌領域におけるiAFを計測した。その結果、癌領域と非癌領域におけるiAFの浸透前後の増分はそれぞれ8.5±5.2 vs. 8.3±7.2 ( p>0.15)で有意差を認めなかった。以上の結果から、EMR標本においても細胞損傷によるL-glucoseの非特異的浸透が示唆された。今後、細胞損傷を更にminimizeするpreparationにて同様の測定を行う必要があると考えられた。懸案であった損傷と阻血時間を極小化するため、ポリープ型早期がんのポリペクトミー標本を用いて、蛍光標識グルコース浸透実験をおこなった。そのため、サンプルの切除から回収までの所要時間を60秒以内と定めた。サンプルの癌・背景組織の蛍光強度iAF (Intensity of AF)を測定したところ、癌・背景組織ともに蛍光強度の経時的増強が観察された。このことから、組織損傷を極小化したサンプルを用いても、非特異的浸透の除外は困難であることが示唆された。今後、内視鏡観察下に薬液を散布し、生体内診断法の可能性を検討する計画である。EMR切除標本を用いても、体外診断法としての問題点(細胞損傷によるL-glucoseの非特異的浸透)がクリアできなかった。消化器内科1)より組織損傷の少ない採取法を検討する。2)動物実験による安全性評価は既に済んでいる。生体内使用の安全性評価の結果をまって、内視鏡下散布による生体内診断法の可能性を検討する。蛍光標識グルコースの安全性評価(動物実験)の遅れにより、標識グルコースの入手が困難な時期があり、研究に遅れが生じた。25年度の検討では生検組織を用いた対外診断としの問題点(生検による組織のダメージ)が浮き彫りとなった。生検という侵襲操作による虚血が、非選択的なグルコースの浸透を惹起した可能性がある。より阻血時間の短い、内視鏡的粘膜切除標本による検討を、同様な方法で行う。

生体内使用の安全性が評価され次第、内視鏡下散布による生体内診断法としての可能性を検討する予定である。必要な物品の購入が間に合わなかった。今年度物品費と合算して、購入予定である。
「ドイツ文筆家保護連盟」の活動状況について

今年度の研究は、前年度までの研であった「ドイツ文筆家保護連盟」(Schutzverband DeutscherSchriftsteller:以下SDS)の設立から解体までの組織変遷を、近代以降のドイツの文筆業をめぐる諸問題と、世紀転換期からワイマール共和国期における全般的な社会運動との関連を再度ふまえながら概観し、組織解体直前の動向と、1933年以降、フランスへの亡命を果たしたSDSの活動について重点的に調査した。SDSは、ナチス権力掌握前夜、つまり、1920年代後半から30年代にかけて度重なる内部崩壊の危機にさらされ、それまで超党派的組織としてドイツ文筆業界に君臨してきた組織力に翳りが見え始め、組織の斜陽化の一途をたどることとなる。SDSは、組織内に生まれた政治イデオロギーにより、文筆業の代表機関としての本来の機能を失ってしまう。1933年6月9日に設立されたナチス国家直属の文筆業による情報プロパガンダ機関である「ドイツ文筆家帝国連盟」(Reichsverband Deutscher Schriftsteller:以下RDS)は、それまでドイツで活動展開していた文筆家団体を次々とその傘下に入れ、SDSもついに同年7月31日、RDSへ吸収合併され、SDSは、1909年から続いたドイツでの活動に幕を下ろしたのであった。SDSが組織の終焉を迎えた後、フランスへ亡命を果たした一部のSDS会員により、組織解体から僅か三カ月後の1933年10月31日、パリで「亡命におけるSDS」(SDS im Exil)が結成される。この組織は、1935年6月21日25日までの五日間、パリで開催された反戦・反ファシズムと新しい文化創造を目指し、世界38カ国から約250名の作家、知識人が参加した「第一回パリ国際作家大会」に参加し、大会四日目にドイツ亡命作家団体代表として共同声明を発表している。このように、SDS亡き後、その理念を継承した「亡命におけるSDS」は、ドイツの反ファシズム亡命文学者、知識人の一大拠点として、戦後まで持続的な活動をパリで展開したのであった。今後の研究の展望として、パリ亡命期のSDSの活動を追っていくとともに、SDSが組織解体へと至るプロセスをより詳細に追っていき、ナチス政権による文筆業の統合と、亡命作家の活動を比較しながら1933年以降の国内外の文筆業を包括的に考察していきたい。今年度は、20世紀初頭のドイツに成立した文筆家の職業団体「ドイツ文筆家保護連盟」(Schutzverband Deutscher Schriftsteller:略称SDS)の活動史を通時的にたどり、出版・印刷業が近代的な文化産業として確立していく中で顕在化した当時の文筆業をめぐる諸問題を社会文化史的な観点から考察を行った。研究成果は、随時、6月の全国学会、12月の雑誌論文で発表・掲載し、これまでの研究を12.月の博士論文でまとめることができた。本研究を概括すると、SDSの綱領パンフレット『商品としての文学』("Literatur als Ware")、機関紙『文筆家』"Der Schriftsteller")に掲載された活動報告、第一次世界大戦中にSDSによって刊行された『ドイツ兵士の本』("Das deutsche Soldatenbuch")および『SDSの戦争ファイル』("Kriegsmappe des SDS")を中心的に取り上げ、世紀転換期からワイマール共和国期に至る政治・経済・社会情勢の変動を視野に入れながら、SDSの活動を実証的に分析・記述することである。「文学の商業性」、「職業としての文筆業」、「文筆家労働組合の誕生」、「著作権」、「検閲」、「ナショナリズム」といったテーマが主要な考察対象となっており、本研究は、従来の文学研究では等閑視されてきたような文筆活動の隠れた局面を明らかにしようとするものである。本研究の成果は、従来の作家・作品論を中心とした個別研究あるいは文学史記述では全く取り上げられてこなかった作家の職業団体としての動態に着目し、文学活動を<経済的な営為としての文筆業)という視座から捉えた点にあると考えている。単にひとつの文筆家団体の活動史を実証的に再構成するだけではなく、その成立から解体に至るまでの過程において顕在化した、文学作品のもつ「商業性」と「芸術性」をめぐる論争、文筆家のアイデンティティと社会的なステイタスの問題、映画、ラジオなどのマス・メディアとの関係、出版産業・市場との関係、著作契約と報酬、公権力による「検閲」の問題等、これらの文筆活動に伴う根本的なテーマを具体的に論述した。

また、本研究の考察対象となったSDSは20世紀初頭に成立し、ナチスの権力掌握とともに解体された文筆家団体であるが、この団体の足跡は、戦後のドイツにおける文筆家の組織的な活動にも影響を及ぼしており、そこに本研究成果の現代的意義を認めることができると考えている。今後は、博士論文でまとめたSDSの活動史の中から、ワイマール共和国期における映画・ラジオなどのマス・メディアと文筆家の関わり、SDSの活動全体を通して特に組織活動の主柱であった「検閲」闘争に着目して論文を掲載していく。さらに、1933年の組織解体以降、フランスのパリでSDSの亡命分派が成立した団体「亡命におけるSDS」(SDS im Exil)の活動を追い、これまでの亡命文学研究において新たな視座を確立したいと考えている。今年度の研究は、前年度までの研であった「ドイツ文筆家保護連盟」(Schutzverband DeutscherSchriftsteller:以下SDS)の設立から解体までの組織変遷を、近代以降のドイツの文筆業をめぐる諸問題と、世紀転換期からワイマール共和国期における全般的な社会運動との関連を再度ふまえながら概観し、組織解体直前の動向と、1933年以降、フランスへの亡命を果たしたSDSの活動について重点的に調査した。SDSは、ナチス権力掌握前夜、つまり、1920年代後半から30年代にかけて度重なる内部崩壊の危機にさらされ、それまで超党派的組織としてドイツ文筆業界に君臨してきた組織力に翳りが見え始め、組織の斜陽化の一途をたどることとなる。SDSは、組織内に生まれた政治イデオロギーにより、文筆業の代表機関としての本来の機能を失ってしまう。1933年6月9日に設立されたナチス国家直属の文筆業による情報プロパガンダ機関である「ドイツ文筆家帝国連盟」(Reichsverband Deutscher Schriftsteller:以下RDS)は、それまでドイツで活動展開していた文筆家団体を次々とその傘下に入れ、SDSもついに同年7月31日、RDSへ吸収合併され、SDSは、1909年から続いたドイツでの活動に幕を下ろしたのであった。SDSが組織の終焉を迎えた後、フランスへ亡命を果たした一部のSDS会員により、組織解体から僅か三カ月後の1933年10月31日、パリで「亡命におけるSDS」(SDS im Exil)が結成される。この組織は、1935年6月21日25日までの五日間、パリで開催された反戦・反ファシズムと新しい文化創造を目指し、世界38カ国から約250名の作家、知識人が参加した「第一回パリ国際作家大会」に参加し、大会四日目にドイツ亡命作家団体代表として共同声明を発表している。このように、SDS亡き後、その理念を継承した「亡命におけるSDS」は、ドイツの反ファシズム亡命文学者、知識人の一大拠点として、戦後まで持続的な活動をパリで展開したのであった。今後の研究の展望として、パリ亡命期のSDSの活動を追っていくとともに、SDSが組織解体へと至るプロセスをより詳細に追っていき、ナチス政権による文筆業の統合と、亡命作家の活動を比較しながら1933年以降の国内外の文筆業を包括的に考察していきたい。