hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超微分体の製造・操作過程に潜在する爆発危険とそのセンシング技術に関する基礎研究

その結果,衝撃波の反射は,粉体層がある方がない場合に比べて浸透性のために正常反射になりやすいことが分かった.本年度は、前年度からの研究を継続・発展させて、以下の3項目について実験を行った。1.衝撃波管による着火限界・着火遅れ時間の測定昨年は、分散方法による着火遅れ時間の違いについて調べた。今年度は同一の分散方法を用いて分散状態の影響について調べた。また、衝撃波管を用いた着火遅れ時間の測定実験としては初めて、分散した炭塵雲とその発光を同時に写真撮影することに成功した。その結果、実験を行った温度範囲内(8001100K)においては、十分に空間的に分散させた場合の着火遅れ時間の方が、不十分な分散状態の場合よりも小さいことが確認された。また、分散した炭塵微粒子の中で着火に至る粒子は数千個につき数個程度でしかないことが明らかになった。2.容器内における粉塵雲の爆発限界濃度の測定高速噴流で粒塵を分散させて、粒塵の空間濃度分布の時間変化を影写真法を用いて調べた結果、弁開口後一定時間以上経過すると空間的に比較的安定な濃度分布が得られることが分かった。この結果を利用すれば放電電極間に、ある程度の誤差の範囲で所要の濃度を設定することが可能になる。3.粉体層と衝撃波の干渉機構粉体層上を伝播する衝撃波の挙動、特に反射特性について調べた。前年度の研究結果から、粉塵層の浸透性の影響が顕著であることが判明したので、今年度は粗さや空隙率といったパラメータを自在に変えることの可能なモデル床を使用して実験を行った。撮影された影写真によって衝撃波波面の構造が明確になり、粉塵層上の衝撃波の反射を物理的に明快に解釈することに成功した。さらに、形状の相似なモデル床を用いた実験によって、波面構造の相似性が明らかになった。近年新素材などの原料としての新機能・高機能粉体の開発の進展は目覚ましいものがあり、今後さらに多種類の粉体の出現が見込まれているが、その製造・輸送プロセスにおける安全に関する研究はあまり進んでいない。しかしながら、古典的な爆発理論によれば粉体はその特性として比表面積が非常に大きいため輸送媒体(空気など)中に分散した場合、予想も出来ないほど危険な可爆性を持ち得るため、粉体の製造・輸送プロセスにおける危険性評価システムの確立が非常に重要になってきている。そこで本研究では、特に大きな災害をもたらす製造・輸送プロセス中における粉体爆発現象に関する基礎的知見を得るために、衝撃波管を用いた粉塵爆発実験技術の確立、粉塵濃度計測技術の開発を行い、粉塵雲の着火限界・爆発限界、および堆積した粉体層と衝撃波との干渉機構について調べた。得られた主要な結果は次の通りである。1.粉塵雲形成装置を製作することにより、極めて均質に分散した粉塵雲をつくることが出来るようになった。2.粉塵粒子の分散状態と着火している粒子の同時撮影に成功した。これにより、粉塵雲の着火は群としてではなく、少数の粒子の着火から始まることが分った。3.各種の微小穀物粉(コ-ンスタ-チ、小麦粉、片栗粉、そば粉、さらしあん等)を用いた着火実験から、雰囲気温度に対する着火遅れ時間が求められた。これらのデ-タからみかけの活性化エネルギ-は殆ど同じであることが分った。またそれぞれ穀物粉の着火下限界温度、着火上限界温度も求められた。4.粉体輸送管路中の衝撃波と粉体層の干渉機構を知るために、粉塵層上およびモデル粉体層上の衝撃波の斜め反射実験を行った。
卓越した球技スポーツ選手における実践知の獲得過程に関する質的研究

本研究の目的は,卓越した球技選手における実践知の獲得過程について明らかにすることであった.選手へのインタビュー調査を質的に分析し,以下の知見を得た(1)実践知は,コツとの出会い,コツの理解,コツの消失,コツの獲得という過程を通して獲得される(2)球技における戦術力の養成では,動作そのものを志向してその習得を目指すことと,対峙する選手との「対話」を志向して前意識的に動作することの2つが求められる.本研究の目的は,卓越した球技選手における実践知の獲得過程について明らかにすることであった.選手へのインタビュー調査を質的に分析し,以下の知見を得た(1)実践知は,コツとの出会い,コツの理解,コツの消失,コツの獲得という過程を通して獲得される(2)球技における戦術力の養成では,動作そのものを志向してその習得を目指すことと,対峙する選手との「対話」を志向して前意識的に動作することの2つが求められる.本研究の目的は,球技スポーツにおいて国際レベルで活躍し,現在は現役を引退している一流競技選手が持つ実践知の獲得過程を,質的研究方法を用いて一流競技選手と対話的に構築すること,および研究成果を技術・戦術的に発達段階にある球技選手,特にジュニア期における球技選手の効果的な指導に役立つ知見として実践現場に提供することである.平成22年度は,おもに,球技選手の持つ実践知を公共化する研究方法について再検討した.その結果,(1)実践知を実践現場のリアリティが反映されるように検討するには,実践知を客観化して対象としてとらえるのではなく,行為者の視点からとらえ直し,動感身体知に支えられている実践知を単なる机上の構想と区別する必要があること,(2)球技スポーツにおける実践現場で指導者や選手が用いている動きのコツとは,戦術思考力が身体化された〈カン〉身体知と技術力が身体化された〈コツ〉身体知が統一された身体知であるととらえることができ,球技における実践知はこの意味の動きのコツという言葉を手がかりにアプローチできること,(3)具体的には,動きのコツを手がかりにした内省,語りによる〈コツ〉身体知と〈カン〉身体知の外化,調査者と対象者による語りの共同産出,語りの内容に関するメンバー・チェック,個別事例の具体的様相の解読といった調査の手続きを行なうことで,実践の説明と解釈の精度の向上,反証可能性および語りの内容の妥当性および信頼性の保障といった,質的研究における科学性を保持しつつ,個人戦術における〈カン〉身体知と〈コツ〉身体知を行為者の視点を持って公共化できることを明らかにした研究実績の一部は,コーチング学研究第24巻第2号に発表した.研究実績の一部は,コーチング学研究第24巻第2号に発表した本研究の目的は2つある.1つは球技の一流競技選手が持つ実践知の獲得過程,すなわち「運動ができるようになる勘どころ」「運動感覚に支えられた身体の知恵」が形成されていく過程について明らかにすることである.もう1つは研究成果を,技術・戦術的に発達段階にある球技選手,特にジュニア期における球技選手の効果的な指導に役立つ知見として実践現場に提供することである.平成23年度は,1つ目の目的を達成するために,ハンドボール,サッカー,バレーボールなど,さまざまな球技種目の競技選手15名を対象に,実践知の獲得過程に関するインタビュー調査を行った,それぞれの対象者の語りを質的に分析した結果,球技における実践知の獲得では,まず「何も意識しないで動作ができる(できてしまう)段階」から始まり,次に「動作そのものを意識してできるようになる段階」を経て,最後に「相手の意図を意識してそれに応じた動作が前意識的にできるようになる段階」へと到達することを明らかにした.2つ目の目的を達成するために,インタビュー調査で得られた対象者の語りを「偶発位相」(動きのコツと出会う最初の段階)に着目して質的に分析した結果,個人戦術に関する実践知を発生させるためには,カンもコツも働かせなければならない状況の中でトレーニングを行う必要があることを明らかにした.その理由として,身体知を構成するカン身体知(身体化された戦術的思考力)とコツ身体知(身体化された技術力)はゲシュタルトクライス的関係を形成しているため,それぞれを絶縁的に養成しても「できる」という身体知は生まれてこないことを示した.なお,研究実績の一部は,第25回日本スポーツ運動学会大会シンポジウム(平成24年3月26日)において,「コツ身体知とカン身体知の峻別と統合を目指したハンドボールの指導」として発表した.本研究では,球技において国際レベルで活躍した一流競技選手が持つ実践知の獲得過程を,質的研究法を用いて明らかにしてきた.研究最終年度にあたる平成24年度においては,研究成果を技術・戦術的に発達段階にあるジュニア期における球技選手の効果的な指導に役立つ知見としてまとめ,コーチングの実践現場に以下の4点を提言した.(1)球技における個人戦術力は,技術力が身体化された<コツ>身体知と戦術的思考力が身体化された<カン>身体知の統一的な行為であるために,技術力と戦術的思考力のそれぞれを要素還元的な考え方に基づいて絶縁的に養成し,後からそれらを統合させるという方法は適切ではない.(2)球技における技術力を効果的に養成するためには,ゲーム状況を解決する十分な動作の獲得とその動作の自動化を目指す中で,「対峙する相手選手と相互主体的関係を結び,間主観的に対話できるように」という上位の目的を設定するとよい.

(3)球技における戦術的思考力を効果的に養成するためには,相手や味方選手との対応力や適応力の向上を目指す中で,「対峙する相手選手の行為に適切に対応するリアクションの行為を可能にする動作を習熟させた上で」という条件を設定するとよい.(4)個人戦術力の養成では,意識して習得・修正した動作をゲームで前意識的に発揮し,前意識的に発揮した動作を省察し,練習で意識的に修正するといった繰り返しが効果的である.なお,研究成果の一部は,スポーツ運動学研究第25号,ハンドボールリサーチ第1巻などで発表した.当該年度に設定した2つの目的のいずれにおいても,調査および調査結果の分析がほぼ完了している.24年度が最終年度であるため、記入しない。球技の一流競技選手を対象に,実践知の獲得過程に関するインタビュー調査を引き続き行う.平成23年度までの調査とあわせて,実践知の獲得過程を事例的に示すとともに,調査結果を「原志向および探索位相」「偶発位相」「図式化位相」に着目して分析し,実践現場に有用な知見を提示する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ラメラ相とスメクチック相の非線形レオロジー

本研究ではスメクチック相が示す特徴的なレオロジー挙動が、転位ループの非束縛転移における(i)フォーカルコニックドメインのサイズのスケーリング則、(ii)降伏応力の温度依存性、(iii)ずり流動誘起スメクチック・ネマチック転移などの相互の関連性を通じて理解できることを明らかにした。特にフォーカルコニックドメインのずり速度依存性と温度依存性を介した弾性特性の整理により、スメクチック相が示す弾性の物理的起源が解明された。ソフトマターとは高分子、液晶、両親媒性分子、コロイド、エマルション、生体物質、ガラス、粉流体などの物質群に対する総称である。ソフトマターの最も顕著な性質は、そのレオロジー特性(物質の変形と流動に関する性質)に表れる。ところが、ソフトマターのメソ構造が関与するレオロジーを記述する統一的な理論は、ごく一部の研究例を除いて、物性物理学として未だに存在しない。そのため、本研究では最も単純なメソスコピック構造として、一次元的なラメラ構造(リオトロピック系)またはスメクチック構造(サーモトロピック系)に着目し、そこに生じる転位などの欠陥構造の生成、消滅、運動に着目した理論を構築し、さらに理論的予測を実験的に検証した。平成21年度には実験的研究を中心に行い、サーモトロピック液晶である8CBを用いて、特にスメクチック・ネマチック転移点近傍でのレオロジー挙動を詳細に調べた。様々な温度に対して流動曲線(ずり速度とずり応力の関係)を測定したところ、典型的には(i)降伏応力を示す領域、(ii)べき乗則を示す領域、(iii)ニュートニアン領域の三つの領域が存在することがわかった。特に降伏応力は転移点に近づくにつれて消失する傾向が見られた。(i)の領域での降伏応力は、フォーカルコニック・ドメインが担っていると考えると、測定結果はドメインサイズの増大と対応させて理解することができる。これは、スメクチック相における欠陥の非束縛転移と関係していると考えられる。また、(ii)と(iii)の結果から、転移点近傍での動的相図を作成し、流動によってスメクチック・ネマチック転移が誘起されることを見出した。前年度に開始した非線型レオロジーに関しては、熱平衡状態における転位ループの増大に加えて、ずり流動が引き起こす非平衡な転位ループ密度の増加により、ずり流動誘起スメクチック・ネマチック転移が誘起されることがわかった。平成22年度には主にスメクチック相の線形粘弾性について理論的および実験的に検討した。ずり応力印加後に測定した動的貯蔵弾性率と損失弾性率の周波数依存性を調べたところ、すべての温度において、測定した周波数範囲では常に前者が後者よりも大きく、低周波数域ではプラトー領域が見られた。各温度におけるプラトー値のずり応力依存性をみると、ずり応力が増加するにつれて貯蔵弾性率も増加した。これらと顕微鏡観察の結果から、スメクチック相の弾性を支配するのはフォーカルコニックドメインとしての欠陥構造であり、層の配向転移によって欠陥構造が消失すると弾性も消失することを明らかにした。平成23年度には、主にスメクチック相の線形粘弾性の実験結果の理論的な解析を行った。実験的に得られた動的貯蔵弾性率の値を、ずり速度と換算温度の組み合わせによって整理して、スケーリング関係が成り立つことを確かめた。一方、独立の顕微鏡観察によりフォーカルコニックドメインの大きさを測定して、貯蔵弾性率と同様に、ずり速度と換算温度を組み合わせとする独立のスケーリング関係を見出した。

これらの二つのスケーリング関係が両立するためには、貯蔵弾性率とフォーカルコニックドメインの大きさが反比例する必要があることが明らかになった。また次元解析から、その比例係数はスメクチック相の曲げ弾性率と層圧縮弾性率で与えられる表面張力に対応していることもわかった。以上のことから、フォーカルコニックドメインを含むスメクチック相の弾性は本質的に表面張力で支配されていることが解明された。同様な現象は、リオトロピック液晶相のオニオン相でも見られ、欠陥構造を媒介とするレオロジーにおける普遍的な描像であることが示唆された。
中国花鳥画の図像学的研究

中国において、様々なモチーフに吉祥的な意味を寓意することは、古くから行われ、現在に至るまで、連綿と続いている。中国絵画の一つの大きなジャンルをなす、花鳥画は、旧来その写生的表現について造形的な研究が多く行われてきたが、そのモチーフに潜むこのような意味の問題について、考察されることは、まれであった。それは、ひとつには、そのような意味が当時の人々にとって常識でありすぎたため、文献資料などに言及されることが少なく、また文人中心の芸術観によって、そのような絵画に託された吉祥的な意味について、文字資料が残されることがなかったことが、要因となっている。本研究では、花鳥画モチーフに託された意味について、古く考古学的な文物に見られるモチーフの使われ方や『詩経』などに詠われたモチーフの意味などを手がかりに、宋以降の花鳥画のモチーフとそこに託された意味について、同時代の筆記や随筆などの文献、また陶磁器を中心とする工芸品におけるモチーフの使われ方などから探ったものである。特に宋代以降、職業画家によって描き続けられ、日本に多くの遺品が残っている一連の「藻魚図」「蓮池水〓図」「草虫図」について、そのような観点から、モチーフの意味とその受容について考察した(報告書では、「藻魚図」の部分のみが取り上げられている)。これらの、絵画はその吉祥的な意味を表現するものとして常に一定の需要があり、このように職業画家によって描き続けられたと考えられるからである。さらに、それらの吉祥の画題が、文人画家によっても描かれ、その場合多くは儒教的な人格の象徴として同一のモチーフが別の意味で語られたが、本研究では、文人と民間の画家の用いたモチーフや意味の共有や二重性、両者の相互関連などについても着目し、具体的作品や文字資料によって考察した。今年度は、花鳥画の図像学を考える上で、重要な時期である元代の、代表的職業花鳥画家、王淵に関する資料を集め、その代表作にみられる図像を中心にまとめ、上海博物館展記念国際シンポジュウムで発表し、発表論文を執筆しプロシーディングに投稿中である。これを通じて、元の職業画家の制作の実際について、文人画家との交渉や、作品にそれがどのように現れたか、また注文主との関係、どのような場面で作品が描かれたか明らかになった。特に花鳥画制作の際ある目的のためにそれにふさわしいモチーフが選ばれ画かれていたことが、文献資料からも確実に裏付けられたことは、収穫であった。さらに、具体的な作品について、そこに画かれたモチーフの意味を、元以前と元以降との作品との比較によって、連続的に解釈することが出来、これによって、文人と職業画家が、共通の基盤の上にモチーフを選び、少なくとも元代にはそれを共有していたことが、作品によって確認された。また、特に、このような作業・考察を通じ、中国絵画史上主流であった文人の山水画以外の、このような職業画家の花鳥画のなかにこそ、それぞれの時代の広範な人々が絵画に求めていた役割、絵画が社会の中で果たしていた役割について、見て取ることが出来るという問題意識を得た。そのような視点から、中国絵画史について再考する必要を痛感し、特に中国では芸術作品として扱われなかったため遺品がなく、今日日本にのみ多く残っている、宋元明の、草虫図、蓮池水禽図、藻魚図などの職業画家の花鳥画作品が担っていた役割を、図像学的な考察を中心に検証していくことを、今後の課題の柱として、現在次年度に向けて準備中である。主に宋・元代の花鳥画制作を、主題のもつ吉祥的意味から考察した。

先年度から引き続き元代の花鳥画家王淵の制作についてまとめるとともに、新たに、花鳥画のうち、特に蓮池水禽図・藻魚図・草虫図のモチーフに込められた図像学的な意味について考察した。この三つの画題は、宋代以降職業画象によって、多く描かれ、また文人画家にも取り入れられた。このような広範な制作の背景に、主題のもつ吉祥的な意味とそれによって引き起こされた需要が考えられる。このような観点から、それらの絵画の受容や役割について、主に画題の成立期であった宋代の状況を考察した。古代からの伝統については文献と考古学的出土資料を参照し、唐宋の状況については民間窯の陶磁器などの工芸品のモチーフを援用し、宋代の随筆や画史の記述と照らしあわせつつ、現存作品に基づいて考察した。その結果、蓮や魚など個々のモチーフのもつ重層的な意味が明らかになるとともに、そのようなモチーフの吉祥的意味故の作品の受容が、宋代にはすでに行われていたことや、婚礼など具体的な祝賀の場でのこれらの作品の受容についても、ある程度明らかにすることが出来た。また、そのような伝統が、明清の文人花鳥画にも反映し、モチーフの吉祥性に対する意識とそれ故のモチーフの選択が文人の画題や、さらには近代の日本画象の作画にも反映していることなども、確認できた。今後、この成果をもとに、更に絵画の受容という観点から美術作品を考え、花鳥画のみならず、人物画や山水画も含め、また文人と職業画家の関係なども視野に入れつつ、中国絵画全体を捉え直す作業を進める予定である。
TRAF6による細胞内シグナル伝達制御とその生体内における役割

TRAF6はTNF受容体(TNFR)スーパーファミリー及びIL-1受容体ファミリーを介した細胞内シグナル伝達に関わるアダプター蛋白質である。我々はこれまでにTRAF6の生体内における役割を明らかにするため、遺伝子欠損マウスを作成しその解析を進めてきた。前年度までにヒト疾患、hypohidrotic ectodermal dysplasia(HED)様の一部体毛と汗腺、皮脂腺の形成不全を見い出し、形態学的な観察を行った。さらにその分子メカニズムを明らかにする為、新規毛包関連TNFRファミリー分子である、XEDAR、TROY及びEDARのシグナル伝達におけるTRAF6の役割を検討した。その結果TRAF6はXEDARと強い、TROYと弱い結合を示し、EDARとはアダプター分子EDARADDを介して結合する事が明らかとなった。また、CD40細胞外ドメインとXEDAR細胞内領域とのキメラ受容体を発現させたTRAF6欠損マウス由来の胎仔繊維芽細胞では、CD40刺激によるNFκBの活性化が起こらない事から、XEDARのシグナル伝達にTRAF6が必要である事を明らかにした。以上の結果より、TRAF6がXEDARやEDAR等の受容体の下流で毛包、汗腺、皮脂腺といった表皮付属器官の発生を制御していることを報告した。また、以前に見い出していたTRAF6欠損マウスにおけるリンパ節の欠損については、共同研究により、TRAF6がTNF受容体ファミリーであるRANKの下流でリンパ節の発生を制御している為である事を明らかにした。
都市公園を核とした地域観光振興の可能性に関する研究

本研究は、観光資源としての都市公園の可能性と公園を核とした地域観光振興のあり方について考究することを目的としている。都市公園では歴史資源、自然資源、既存の施設等を活用することにより、地域を代表する観光地として多くの観光客を誘致することが期待される。一方、都市公園は周辺住民の利用に供する公共施設という側面もあるため、地域の観光振興を進めるには公園単独ではなく公園を内包する地域とともにまちづくりやマネジメントを考える必要がある。そこで、社会資本である都市公園の存在価値、利用価値の向上をはかるとともに、ストックを活用した持続可能な観光に貢献すべく、都市公園が核となる地域観光振興の方法論の構築を目指す。平成30年度では、都市公園を活用した地域の観光振興について実態と課題を把握するため、文献調査、海外及び国内の先進事例を対象とした現地調査(ヒアリングを含む)を実施した。その結果、観光資源は既存のストックを活用している、観光客は教育旅行の受け入れが重視され、波及効果は住民の意識や行動の変化への影響があるといった特徴が確認された。また、課題としてはインバウンド対応、関係者との連携、パークマネジメントプランの策定が必要であることが把握された。また、地方創生、地域の環境保全等、都市公園にて地域の課題を解決するための取り組みが実施されていることも把握された。あわせて、都市公園全般における観光振興に関する実態や傾向を再確認するため、全国の都市公園の管理担当者を対象としたアンケートによる管理運営実態調査の実施準備を行った。平成30年度においては、都市公園における観光利用に必要な要素や諸条件を把握し整理するために、既往の文献調査、全国の都市公園の管理担当者を対象としたアンケート調査、海外及び国内の事例調査、対象公園による現地調査等の結果から把握、整理することを予定していた。このうち、文献調査、事例調査は順調に進めることができたが、アンケート調査は、内容や方法の検討に時間がかかり実施できなかったため、令和1年度に改めて実施する予定である。令和1年度においては、全国の都市公園の管理状況を把握するアンケート調査、先進事例の現地調査をもとに、地域観光振興に寄与する都市公園のマネジメントに必要な諸条件について整理し、公園マネジメント手法について検討する。また、モデル公園による手法の検証を行い、運用上の問題点と改善策を提示する。初年度である平成29年度では、都市公園における観光利用の現状と課題について実態と課題を把握するため、文献調査、海外及び国内の先進事例を対象とした現地調査(ヒアリングを含む)を実施した。その結果、都市公園では公園利用との関連がある観光の特徴、観光資源として都市公園、都市公園を目的地とした観光旅行(ツーリズム)から整理することが可能であり、観光に特化した情報発信や観光資源を観光アトラクション化することが必要であること、観光地域づくりや観光振興まで展開するための連携・協力体制等の課題が把握された。また、観光振興、地域の活性化、子育て支援等、都市公園にて地域の課題を解決するための取り組みが実施されていることも把握された。あわせて、都市公園全般における観光利用に関する管理の実態や傾向を把握するため、全国の都市公園の管理担当者を対象としたアンケートによる管理運営実態調査の実施準備を行い、調査計画を立案した。平成29年度においては、地域と連携した公園管理の現状と課題について、既往の文献調査結果からの抽出、海外及び国内の事例調査、対象公園による現地調査等から把握、整理することを予定していた。このうち、文献調査、事例調査は順調に進めることができたが、調査内容の検討や関係者との調整に時間がかかり、対象公園による現地調査ができなかったため、平成30年度に実施する予定である。

あわせて、都市公園全般における観光振興に関する実態や傾向を再確認するため、全国の都市公園の管理担当者を対象としたアンケートによる管理運営実態調査の実施準備を行った。平成30年度においては、都市公園における観光利用に必要な要素や諸条件を把握し整理するために、既往の文献調査、全国の都市公園の管理担当者を対象としたアンケート調査、海外及び国内の事例調査、対象公園による現地調査等の結果から把握、整理することを予定していた。このうち、文献調査、事例調査は順調に進めることができたが、アンケート調査は、内容や方法の検討に時間がかかり実施できなかったため、令和1年度に改めて実施する予定である。次年度においては、全国の都市公園の管理担当者を対象に、都市公園全般における観光利用に関する管理の現状や課題について尋ねるアンケート調査を実施し、全般的な傾向の把握や先進的な事例の収集を行う。あわせて、地域観光振興に寄与する公園マネジメントに必要な諸条件について把握するため、対象公園でヒアリングを含めた現地調査を実施し、観光の需要や供給に必要な諸条件を整理することで、観光振興を進める上で必要な公園及び地域の現状と課題を整理する。令和1年度においては、全国の都市公園の管理状況を把握するアンケート調査、先進事例の現地調査をもとに、地域観光振興に寄与する都市公園のマネジメントに必要な諸条件について整理し、公園マネジメント手法について検討する。また、モデル公園による手法の検証を行い、運用上の問題点と改善策を提示する。
血管増殖関連分子を利用した血管損傷・血管炎の定量的測定法開発の基盤的研究

本研究で作成できたCL-K1のKOマウスについての表現型解析では、KOマウスは、低体重であり、生育不全を認めた。つぎに、マウスにおけるCL-K1の発現解析のための、マウスCL-K1発現系の作成と、抗体作成を行い、プロタイプの測定システムを開発した。一方、CL-P1KOマウスでは、TGマウスの作成が終了し、TG発現による発現を組織染色とreal time PCRにより選択し、KOマウスとTGマウスの交配を行い、胎生致死の改善ができるかどうかの検討を行った。申請者らの発見した新規コレクチン分子CL-P1,CL-K1は、直近の研究により両分子がげっ歯類やヒトで血管内皮細胞と血管平滑筋細胞に存在する事、さらにゼブラフィッシュに血管領域に存在し遺伝子knockdown実験から血管形成に関与する事、またCL-P1 knockoutマウスでは胎生致死を認め、両分子が血管新生や血管構築に深く関与する可能性を推測している。上記実験事実から、血管新生・増殖・損傷に関連して分泌するコレクチン分子や血管内皮細胞増殖因子群に対する抗体を利用して、高感度で且つ、一括して同時測定できるような、血管損傷測定システム開発を目論んでいる。平成22年度は、主にCL-K1のKOマウスについての研究を進展させできた。つまり、大阪大学遺伝情報研究センターとの共同研究にて、ES細胞へのターゲットベクターの打ち込み、キメラマウスの作成ができ、その後旭川医科大学内でヘテロマウスの作成とKOマウスの作成へと展開できた。上記の研究進展と、諸外国(アメリカMGH高橋教授、フランスツールス大学Olivier教授)との共同研究が始まり、国内においても、東海大学松下教授、福島県立大学藤田教授の間で共同研究がスタートし、来年度は本科研の研究グループに松下氏が参加することとなった。共同で,CL-K1KOマウスにおける異常形質の解析を行う予定である。また,CL-K1についての測定法についても、ヒト、マウス,CL-K1ともに樹立のための研究が進んだ。申請者らの発見した新規コレクチン分子CL-P1,CL-K1は、直近の研究により両分子がげっ歯類やヒトで血管内皮細胞と血管平滑筋細胞に存在する事、さらにゼブラフィッシュに血管領域に存在し遺伝子knockdown実験から血管形成に関与する事、またCL-P1knockoutマウズでは胎生致死を認め、両分子が血管新生や血管構築に深く関与する可能性を推測している。平成22年度において、作成できたCL-K1のKOマウスについての表現型の解析を進展させできた。つまり、CL-K1のKOマウスは、表現型では低体重であり、生育不全を認めた。つぎに、マウスにおけるCL-K1の発現解析のための、マウスCL-K1発現系の作成と、抗体作成を行った。一方、ヒトCL-K1の抗体作成が成功し、高感度測定システムを開発し、論文発表した[成果]。一方、CL-P1KOマウスでは胎生致死の再確認を行い、胎生期のいつ致死に至る研究が進んでいる。さらに、CL-P1TGマウスの作成が終了し、TG発現による発現を組織染色による解析を行った。諸外国(アメリカMGH高橋教授、フランスツールス大学Olivier教授)との共同研究が本格的に進展し、CL-K1のヒト測定の解析をアメリカ、フランスにて行っている。国内においては、東海大学松下教授、福島県立大学遠藤准教授の間の共同研究で、ヒト、マウスCL-K1の生物学的解析を進めた。申請者らの発見した新規コレクチン分子CL-P1、CL-K1は、直近の研究により両分子がげっ歯類やヒトで血管内皮細胞と血管平滑筋細胞に存在する事、さらにゼブラフィッシュに血管領域に存在し遺伝子knockdown実験から血管形成に関与する事から、本両遺伝子が血管新生や血管構築に深く関与する可能性を推測している。血管新生・増殖・損傷に関連して分泌するコレクチン分子や血管内皮細胞増殖因子群に対する抗体を利用して、高感度で且つ、一括して同時測定できるような、血管損傷測定システム開発を目論んで本研究を開始した。平成24年度において、作成できたCL-K1のKOマウスについての表現型の解析を進展させできた。一方、ヒトCL-K1の抗体作成が成功し、プロタイプであるが高感度測定システムを開発し、論文発表した。

さらに、CL-P1TGマウスの作成が終了し、TG発現による発現を組織染色とreal time PCRにより、もっとも発現の高い系統を選択し、KOマウスとTGマウスの交配を行い、胎生致死の改善ができるかどうかの解析を行っている。諸外国(アメリカMGH高橋教授、フランスツールス大学Olivier教授)との共同研究が本格的に進展し、CL-K1のヒト測定の解析をアメリカ、フランスにて行っている。国内においては、東海大学松下教授、福島県立大学遠藤准教授の間の共同研究で、ヒト、マウスCL-K1の発現系の樹立を行い、生物学的解析を進めた。1.世界で初めてCL-K1のKOマウスの作成に成功した。2.世界で初めてCL-K1測定系の樹立に成功し、ヒトCL-K1の正常値を明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.上記の成果にある、ヒトCL-K1血中濃度測定系を用いて、血管障害等にかかわりがあると推測される血管関連疾患についての疫学研究を国内や国外において、さらに積極的に進める[一部研究においては、旭川医科大学内は臨床研究にかかる倫理委員会で承認済み]2.最終年度では、MBL,CL-K1,血管増殖因子測定系を組み合わせて、同時に一度で測定できる分析測定システムを組み上げ、上記で探索している疾患において検討を行う予定にしている。
ヒト筋細胞の無血清培地の確立とその疾病研究への応用

1.ヒト筋細胞のin vitroでの生育と分化の促進私達が調製した無血清培地は、ヒト筋細胞のin vitro.即ち培養系での筋管形成を促進し、筋の自発収縮を起こすまでに成熟させることができた。通常の血清添加培地では筋管形成率が非常に劣る細胞(たとえばcytochyomec oxidase欠損症のような疾病筋、また腫瘍組織中の未分化な筋芽細胞)に筋管形成をなさしめ、in vitroでの検査、研究の材料を作ることができた。2.筋培養細胞並びに筋組織切片の、免疫学的,組織学的,生化学的微量定量法の確立筋細胞間の認識や融合に最も係り深いと思われる細胞表面の構成要素については余り研究が進んでいない。Thy-1抗原はその数少ない筋細胞表面の抗原として知られる。培養筋細胞のThy-1抗原を、免疫組織化学的に微量定量する方法を今回初めて確立した。筋細胞は96穴マイクロプレートにて培養した。筋管形成の過程におけるThy-1抗原の変動を測定した。一方に筋分化の指標としてCK活性をLDHをパラメーターとして測定した。いずれも培養間のバラつきは極めて小さく、再現性に富む方法を確立できた。(1)筋の細胞自身が遺伝的に有する筋管形成能の優劣を、Thy-1抗原の定量によって培養一日で判定できる可能性が示唆された。(2)筋分化によるThy-1抗原の表現の消長を、定量的に追跡した結果、筋細胞の接着によってThy-1抗原は消失し、筋細胞の内部にあっては、Thy-1抗原は変らないかあるいは増える傾向にあることが示唆された。(3)本法は培養細胞のみならず、生検組織にも応用できることを確かめた。(4)酸素活性と抗原性をほとんど同一の実験方法で測定できることも確かめた。従って、疾病の進行に伴う異種酵素間の活性変動や、同一酵素の経時的変動を定量化できることが分った。
アロメラニンの構造研究

アロメラニンは、菌類の生産するメラニンの一種で、1,8-ジヒドロキシナフタレン(DHN)から酸化的重合反応により生成する黒色の重合体である。本研究では、特にいもち病菌のアロメラニンについて研究した。アロメラニンの形成反応として、いもち病菌のコロニー周辺部に化学合成により調整したDHNを置床すると、そのコロニーの周辺部において黒色化がおき、またDHNの生合成中間体であるscytaloneでも黒色化反応が起こり、DHNの関連化合物である1-naphtholでは紫色化反応が起こることを昨年度観察した。2-naphtholでは、色素形成はないが、その1位で2量体化したダイマーを形成したことから、これらの反応がフェノールオキシダーゼによるラジカル形成を伴う重合反応であると思われた。今年度は、DHNから形成されたアロメラニンを原子間力顕微鏡(AFM)により観察するためにカバーグラス上およびHOPG(高配向熱分解グラファイト)上で形成させることを試みた。得られた黒色化ポリマーをAFM観察にかけたが、分子分解能の規則構造を探るまでには至らなかった。DHNからのアロメラニン形成反応を分子レベルで制御する工夫が必要である。ついで、DHNから生成したアロメラニンを培地に添加して、メラニン分解菌として知られているPhanerochaetechrysosporium菌を接種し分解実験を試みているが、培地中の色素の明確な脱色反応はこれまでのところ観察されていない。今後、本菌を用いてアロメラニンを分解させるためのアロメラニン添加量や培養条件等について検討する必要がある。アロメラニンの熱分解GC-MS解析までにはいたらなかった。アロメラニンは、1,8-ジヒドロキシナフタレン(DHN)の酸化的重合により生合成される高分子化合物である。最も重要な段階である酸化的重合反応は、アロメラニンを持つ菌類などの生物体により生産されるフェノールオキシダーゼが果たしているとされている。フェノールオキシダーゼの中では、特に酸素分子を電子受容体とするラッカーゼが大きな役割をもっていると報告されている。今年度は、DHNより酸素原子一つ少ないモデル化合物として容易に入手できる1-ナフトール(NP)を用いて、その粗酵素を用いる酸化的重合反応について特に解析した。この反応を触媒するラッカーゼは、イネいもち病菌(研53-33)をジャガイモ-スクロース培地で振盪培養し、培養初期の3日から4日目にその活性がもっとも高いことが判明した。この培養初期の培養ろ液中に分泌される粗酵素液を用いてNPを反応させると徐々に重合して紫色化するとともに、不溶性の着色した生成物が沈殿として生成し高分子化した。この沈殿物はメンブランフィルター上に取り出すとそのフィルターに強く付着し、乾燥させても粉末にはならず漆のような光沢あるコートが形成された。一方DHNは、化学合成して調整したDHNを用いて、いもち病菌の平板培養したコロニーの周辺部に置床すると、黒色化してアロメラニンの形成がみられた。またNPと同様に培養ろ液中の酵素による重合反応をおこなった結果、黒色のアロメラニンが形成された。NPと比べてDHNは、反応性が高く、DHNを単にスライドグラス上に置き空気中に放置しただけでも時間がたつと黒色化した。また、アロメラニン分解菌としてPhanerochaete chrysosporiumを入手し、現在この菌によるNPおよびDHNの重合物の分解実験を行っている。
表面吸着系、固液界面での電子移動と化学反応

金属、あるいは半導体表面・ナノ粒子に吸着した分子系(以下、表面吸着分子系)や、ヘテロ接合界面(固液界面や異種金属接合など)での電子励起や電荷移動反応は、光触媒、太陽電池、STM化学の中心的プロセスである。本研究では素過程として、表面界面での電気化学的電子移動と電子と界面原子との非断熱結合について理論手法の開発を行い、計算の適用と機構の解明を目標とした。H21年度は、低次元物性における非断熱相互作用の理論的解明として、金属被覆での金属表面における2次元パイエルス転移・表面状態・電荷密度波形成といった分子科学と固体物理の境界領域に対し、第一原理計算に基づく理論解析を行った。また、挑戦的課題として半導体有機分子膜-金属接合の電気伝導特性の第一原理計算を試みた。低次元物性の典型例として、電荷密度波状態の生成によるパイエルス転移の存在は指摘されているが、現実の表面吸着系での構造転移の観測は最近のことである。従来の電荷密度波の理論は、固体物理の立場から波数空間におけるフェルミベクトルのネスティングで説明されてきたが、これは実在系での転移の一つの機構であり、電子-格子相互作用に対しての強・弱結合、コヒーレンス長等の要因や、表面吸着状態との関係といった原子論あるいは化学結合論的描像は明らかではない。本研究では、ネスティングベクトル計算だけでなく、表面電子状態、表面フォノン計算から、転移のプロモートモードを特定し、分子や錯体系でスタンダードな、実空間におけるヤン・テラー理論でのモデルを導入し、第一原理計算による検証を行った。理論計算の結果、W表面では強結合パイエルス転移・CDWによる構造安定化が、対称性の低下による静的ヤン・テラー効果として理解でき、バンドギャップの開きもこれで再現できるが、同じく強結合であるIn/Cu表面では構造歪みは動的ヤン・テラー効果であり、Born-Huang項かそれ以上の高次項でないと転移機構が説明できないことを明らかにすることができた。金属、あるいは半導体表面・ナノ粒子に吸着した分子系(以下、表面吸着分子系)や、固液界面での電子励起と電子(正孔)移動反応は、電極反応、光触媒、太陽電池、STM化学の中心的プロセスである。本研究では素過程として、表面界面での(電気化学的)電子移動と(非断熱)反応動力学について理論手法の開発を行い、計算の適用と機構の解明を目的としている。H20年度は、固液界面での特異的励起状態として、溶媒和電子状態の物性に焦点をあて、理論的解明を試みた。酸化チタン表面と極性溶媒、特に水の場合、水は界面第一層ではice型の秩序構造をとっており、表面を光励起させた場合、バルク電子の電子移動励起による溶媒和電子が形成されることが実験により明らかになっている。実在系では固体表面は欠陥サイトが存在し、大気中の水が吸着している場合が多いので、表面触媒では通常何らかの形で水(溶媒)が関与する。従って、界面光触媒作用などにおいて、溶媒和電子の性質は非常に重要である。我々は第一原理計算をもとに、溶媒和電子状態や水素結合強度のモデル理論を組立て、その定性的性質を明らかにした。特に、水が、分子吸着した場合、解離吸着した場合、及びTiO2表面に酸素欠陥がある場合、ない場合それぞれについて、溶媒和電子分布密度と水素結合強度について強い相関があり、この相関が、界面溶媒和電子の生成機構がバルク溶媒での溶媒電子と非常によく似ていることが初めて定量的に示すことに成功した。これは、界面溶媒和電子の反応性を、バルク溶媒和電子との対比から解析することの可能性を示しており、今後の発展が見込まれる。
超過冷却保存されたヒト小型肝細胞によるヒト肝臓化ハイブリットマウスの開発

肝細胞移植に必要なドナー細胞の採取は、安全に施行される必要がある。肝切除術は、難易度が高い手術とされ、高い合併症と在院死亡が問題となっていた。生食滴下モノポーラーによる肝切除術は、止血能力が高く、術後の肝機能の早期回復に影響していた(Hepatogastroenterology 2008;55:2188-2192.)。小型肝細胞にPdx-1遺伝子を強制発現させるとインスリン・グルカゴン・ソマトスタチンの産生細胞に形質転換させられることを証明した(J Hepatobiliary Pancreat Surg 2008;15:310-317.)。同時に小型肝細胞はβ細胞に成熟肝細胞はα細胞に形質転換しやすいことを証明した(J Hepatobiliary Pancreat Surg 2008;15:403-409.)。次にUTIは肝再生にとって重要な因子であり、UTI欠損動物では肝再生が遅れることを証明した(Liver Int 2009;29:979-987.)。宿主反応性の遺伝子発現で日本人とフィンランド人でどのような遺伝子発現の共通性や相違性が認められるかを網羅的解析で証明し、人種特異的な遺伝子反応セットを証明した(Genes Chromosomes Cancer 2010;49:28-39.)。これらを証明し、国内および国外で発表し、意見交換と学術交流を行った。小型肝細胞の分離および凍結条件を決めるべく実験を行った。従来法の凍結法では解凍後の生存率が不十分であったため、不凍液を新規に開発すべく凍結解凍温度の詳細な検討を行った。市販の凍結装置においてはたとえプログラムフリーザーを使用しても、検体の温度が一定の周期をもって上下することが判明した。この微妙な温度の不安定さが検体の生存率を下げている可能性があり、これに一定磁場をかけて安定した温度管理ができないかを検証中である。一方で、ヒト肝細胞の分離も必ずしも安定してるとは言えず、ヒト臨床での問題点を再検証し、最適な分離条件を決める必要性が再認識された。そこで、肝切除後の肝再生に術中に使用される熱凝固装置の影響を他の止血装置を使用した患者群と比較検討を行い発表した。生体内では少なくても熱凝固の影響はなく、ドナー細胞の採取にも影響する可能性のないことを確認した。また、肝切除後に何らかの合併症を来すような症例では肝機能が悪く、HGF値が高く、予後も悪い事を発表した。このことは、肝慢性疾患ではHGFは必ずしも肝細胞に対して再生を促進させる効果よりは、むしろ間接的に肝機能が悪いことや悪性腫瘍の発生や進展を促進している可能性が示唆された。また、同様にATIII値も肝機能の指標として、ドナー細胞の採取指標としても有用である可能性を発表した。肝細胞の保存条件を検証する一方で、肝細胞移植でのドナー細胞の機能活性を検証するため、肝硬変モデルの作成を行った。一方で、肝硬変の発症要因やドナー細胞の機能発現にUTIが関連しているとの仮説からUTIノックアウトマウスを使用した、肝再生実験を行った。UTIの欠損ではマウス肝再生が遅延し、細胞周期の比較的後半でS期以降の遺伝子発現発現群が高値であったことからG2/M期での遺伝子発現異常をきたす事を証明し、論文で成果が発表された。また、肝細胞にとっては直接的な増殖活性を示さなかったものの補助的な増殖促進効果を認め、UTI欠損マウスの肝細胞ではUTIの添加により増殖活性が回復し、UTIは肝再生にとって重要な因子である事を証明した。一方で、これらの遺伝子発現解析をフィンランドとの国際共同研究として発展する可能性を探求し、邦人とフィンランド白人との遺伝子発現解析を施行し、その成果が発表された。

さらに、ヒト肝細胞分離に最も重要な安全にドナー細胞を採取する方法を、腹腔鏡を使用した低侵襲法として、国際学会で実際の手技を発表し、意見交換を行った。ハイブリットキメラ動物の作製に必要なドナー細胞としてヒト小型肝細胞は正常の肝組織が必要である。従来の開腹手術での採取は、大きな創部のために術後の運動機能障害や感覚異常をきたす事もあり、手術後の日常活動に一定期間の制限をきたす事が大きく、早期の社会復帰を目指した手術法の確立が望まれていた。本研究では、腹腔鏡下手術で肝切除術を可能にし、最低限度の創部で罹患組織の摘出とドナー細胞の採取を安全に施行するために、肝臓の流入血を気腹下に制御する遮断装置を考案・開発し特許の申請を行った。これに伴い、肝切除術の術式は開腹肝切除術や腹腔鏡補助下肝切除術に加えて完全腹腔鏡下肝切除術が可能になった。術後は退院までの回復期間が従来の10日から5日程度と飛躍的に短縮され、その後の社会復帰も短縮し創部痛もほとんど認められなくなった。今回の開発に伴い、これまでに報告された開腹手術を腹腔鏡手術の術後成績のメタ解析を行い、同時に検出力解析を併用し、検証と確認を行った。結果として、手術時間は有意差を認めないが最近の腹腔鏡下手術では短縮傾向にあり、出血量は腹腔鏡下手術で有意に少ないもののヘテロジェナイエティーを認め、術後合併症と在院日数は腹腔鏡下手術で有意に減少・短縮していた。aエラーを0.05とした検出力80%以上の結果をいくつかの結果で認めたものの多くは70%台もしくはそれ以下であり、症例集積が望まれたことを報告した。
有明海周辺地域特有の細菌性食中毒「バルニフィカス感染症」の新規治療方法の開発

バルニフィカス感染性バクテリオファージの探索を行った。有明海の底泥より4種類のバクテリオファージの分離に成功した。分離バクテリオファージの宿主特異性を調べたところ、全バクテリオファージはVibrio vulnificusNBRC 15645^Tのみに感染することを明らかにした、また、分離バクテリオファージを電子顕微鏡で観察したところ、横輻約200 nm、高さ約800 nmのバクテリオファージであることが分かった。さらに、分離バクテリオファージの溶菌曲線を作成した。また、分離バクテリオファージのゲノム抽出を試みたが、十分な収量が得られなかった。一方、V.vulnificus ATCC27562^TおよびV.vulnificusK-6株の培養液をC57BL/J6マウスの後肢足底部への皮下注射を行い、バルニフィカス感染症動物実験の作成に成功した。さらに、V.vulnificusK-6株および感染性バクテリオファージを感染させたK-6株の溶原株(L-K-6株)をC57BL/J6マウスの足底部に皮下注射した。その結果、K-6株では6匹中4匹が死亡したが、L-K-6株では、6匹中全匹生存した。また、L-K-6株では、K-6株と比較して増殖速度の低下と溶血活性の上昇が観察された。本研究では、有明海の風土病として認識されている細菌性食中毒ビブリオ・バルニフィカス(Vibrio vulnificus)感染症の新規な生物学的治療方法として「ファージセラピー」の開発を目的としている。平成20年度に実施した研究内容は下記の通りである。1、ビブリオ・バルニフィカス感染性バクテリオファージの分離および性状解析有明海の底泥からV.vulnificus NBRC 15645^Tに感染するバクテリオファージ4株を分離し、プラークの直径はいずれも2-3mmであった。また、他のV.vulnificus株(K株、F株、MY株)への分離バクテリオファージの宿主特異性を検討したところ、いずれもNBRC15645^T株にのみ特異的に感染することが明らかになった。2、分離バクテリオファージのゲノム抽出分離バクテリオファージ4株よりLambda Mini Kit(QIAGEN製)を用いてゲノム抽出を行ったところ、いずれも0.20ng/μL以下の収量であった。3、分離バクテリオファージの溶菌曲線の作成分離バクテリオファージのV.vulnificus NBRC15645^T株を宿主とした溶菌曲線をBio-Photorecorder[○!R]TVS062CA(タイテック製)により作成した。いずれのファージにおいても溶菌が示されたが、完全に溶菌することはなかった。4、分離バクテリオファージの電子顕微鏡観察分離バクテリオファージの電子顕微鏡による観察を行ったところ、横幅約200nm、高さ約800nmであった。本研究では、有明海の風土病として認識されている細菌性食中毒ビブリオ・バルニフィカス(Vibriovulnificus)感染症の新規な生物学的治療方法として「ファージセラピー」の開発を目的としている。平成21年度に実施した研究内容は下記の通りである。1、ビブリオ・バルニフィカス感染性バクテリオファージの分離風呂の水、トイレの水、川水、雨水、苔、砂、海水、排水、砂、土壌などの様々な分離源より7種のV.vulnificus株(P-11、P-15、A-2、K-1、K-2、K-10、L-5)に感染するバクテリオファージの分離を行った。ところが、いずれのV.vulnificus株に感染するバクテリオファージは得られなかった。2、動物感染モデルの作成C57BL/J6

マウスにV.vulnificus ATCC27562^Tの培養液(10^7cfu)を右後肢足底部への皮下注射あるいは経口投与を行った。その結果、経口投与した場合、四肢に腫脹等の目立った変化は見られず、肝臓、胃、小腸においても特異的な所見は見られなかった。一方、皮下注射した場合、投与2時間後程度からV.vulnificus摂取側下肢の腫脹が認められ、6匹中2匹が投与後26時間以内に死亡し、その下肢浸出液からV.vulnificusが検出された。同様に、V.vulnificusK-6株の培養液を、マウス足底部に投与し、動物感染モデルの作成に成功した。3、動物感染モデルへのビブリオ・バルニフィカス感染性バクテリオファージの投与C57BL/J6マウスにV.vulnificusK-6株および感染性バクテリオファージを感染させたK-6株の溶原株(L-K-6株)を足底部に皮下注射した。その結果、K-6株では6匹中4匹が死亡したが、L-K-6株では、6匹中全匹生存した。また、L-K-6株では、培養液の増殖速度の低下と溶血活性の上昇が観察された。
東日本大震災被災地のコミュニティ形成を支援する社会教育の構造と論理

東日本大震災の被災地である宮城県山元町の地域復興とコミュニティ形成にかかわって山元町へのフィールド調査を7月と12月の2回にわたって行った。7月調査では、津波被災地区における男性住民による「みんなの図書館」運営にかかわるボランティア活動等について聞き取りをおこなった。また、自治会役員から念仏講等の民俗行事の実態や子ども神楽等の伝統芸能継承活動について聞き取りをおこなった。12月調査では、4年前から山元町の青年層が中心となって実施している「やまもとはじまるしぇ」を視察し、関係者と懇談した。山元町では、震災後に人口流出、高齢化が加速度的に進み、地域の祭りの継承や地域コミュニティの継続が課題となってきていることを確認した。震災後の山元町における地域課題に取り組む住民の動向とそうした住民活動を支えた震災以前からの社会的基盤や住民の学習活動の蓄積の解明を行う必要を明らかにした。山元町では、コンパクトシティ構想のなかで小・中学校の新設が実施され、通学区域の再編が実施された。本年度(平成30年度)は、山元町における学校再編にかかわる基礎的な情報収集に着手した。また、被災後の山元町の行政施策に関する行政資料を収集し、整理をおこなった。山元町でのフィールド調査と併せて、東北地域の被災地のなかで山元町の復興過程を位置づけるため、宮城県南三陸町、気仙沼市、岩手県大船渡市、住田町において情報収集と住民への聞き取りをおこなった。また、国際比較研究の観点から、2004年のインドネシア・スマトラ島沖の地震による津波で3万人を超える犠牲者と50万人に上る被災者をだしたスリランカ調査に参加し、民間団体(SALVODAYA)による地域災害対応事業(Community Disaster Managment Centre)について調査をおこなった。研究開始当初、研究の主対象地域である宮城県亘理郡山元町の沿岸部に居住する住民のコミュニティ意識、コミュニティ形成にかかわる課題意識について調査を実施する計画であった。しかし被災地が「震災復興の局面からまちづくりの局面」に移行している段階においてまちづくり(コミュニティ形成)に関わる多様な活動が展開されている。こうした活動は歴史的に形成されてきたものであり、また、住民の被災程度や社会的活動の有無によってコミュニティへのかかわり方も異なっていることが明らかとなり、被災地域を限定して質問紙調査重視の研究方法では、多様化する地域住民の活動やコミュニティ形成のプロセスをとらえることは困難であることが自覚されるようになった。こうした研究状況を乗り越えるため研究方法の再検討をおこない、研究代表者および研究分担者がそれぞれに関心を持つテーマを設定し、そのテーマに従って歴史的、社会的視点からの聞き取りによる質的研究を進めることにした。こうした個別研究の結果にもとづきアンケート調査を設計することにした。山元町では、震災以前において青年団、婦人会等の社会教育活動が展開されていた。社会教育活動の蓄積や住民間のつながりが震災復興の基盤となっているということが想定される。このような観点から、研究代表者、研究分担者が以下のようなテーマを設定し、調査研究を進める。1)被災地の住民の結節点となっている寺院(曹洞宗普門寺)の役割の解明。2)山元町の新しい祭りである「はじまるしぇ」の実行委員会に集まっている青年の地域コミュニティ形成に関する意識の解明。3)山元町における婦人会等の組織、公民館の趣味サークルなどの女性のネットワークに着目して女性の視点から地域づくりの検討。4)社会教育委員の活動や地域の文化・芸能活動の担い手育成について検証。5)山元町における学校統合計画に対する住民意識の解明。6)山元町における公民館活動を歴史的に跡づけながら、震災後の行政計画及び社会教育計画について考察をおこない、山元町の地域づくりにおいて社会教育が果してきた役割の解明。以上のテーマについて山元町での聞き取り調査を実施する予定である。