hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低温強磁場下の2次元電子系の量子輸送:量子ホール効果と電子局在

2次元電子系の基底状態:(A)電子移動度の最大値が0.91m^2/Vsおよび2.71m^2/Vsと大きく異なるSi-MOSFET試料を用い、ランダウ準位充填率が2の状態の対角伝導率ならびにホール伝導率の磁場依存性を測定し、ホール伝導体とホール絶縁体間の相変化を調べた。その結果、相変化は電子のウイグナ-結晶化ではなくアンダーソン局在に起因することを確かめた。(B) GaAs/AlGaAs界面低電子移動度2次元電子系を用い、ランダウ準位充填率1/2の対角抵抗率の温度変化の測定から複合フェルミオンの弱局在のデーターを得た。電子局在の物性を含む量子ホール効果の総合的実験研究を行ない、以下に述べる結果を得た。1.量子ホール効果.(1)量子ホール効果のブレークダウン:(A)電子移動度が異なるGaAs/AlGaAsヘテロ構造からバタフライ型ホールバ-とその測定部と同じ矩形ホールバ-を作製し、ブレークダウン臨界電流はバタフライ型ホールバ-では幅に比例し、矩形ホールバ-では移動度が高い試料ほど幅に対して飽和する特性が強いことを発見した。(B)バタフライ型ホールバ-の中央部の幅20μm、長さ5μmの短チャネルで測定したブレークダウン臨界電流は通常バタフライ試料の測定結果と一致することを確かめた。(C)コルビノ電極試料で定電圧法でブレークダウンを測定し、バタフライ型ホールバ-と一致する臨界電場を得た。(D)バタフライ型ホールバ-の対角抵抗の活性化エネルギーのホール電場依存性を測定し、活性化エネルギーはホール電場の増加と共に直線的に減少することを発見した。(2)量子化ホール抵抗の高精度測定:測定部幅1mmの巨大バタフライ型ホールバ-と測定部幅15μmのバタフライ型ホールバ-のホール抵抗の高精度直接比較測定を行い(本年度購入したHe3プローブにテフロン被覆高絶縁導線を配線して使用)、臨界電場近傍でホール抵抗の減少傾向が認められたが、精度0.01ppmでは明確な電場依存性は確定できなかった。2.電子局在.(2)低電子濃度2次元電子系の基底状態:(A)Si-MOSFET2次元電子系絶縁体相の対角抵抗の活性化エネルギーの磁場依存性と磁場方位依存性を測定し、3角格子基底状態は強磁性相で垂直磁場中の3体環交換相互作用を仮定して磁場と方位依存性が説明できることを発見した。(B)GaAs/AlGaAs界面低電子移動度2次元電子系を用い、ランダウ準位充填率1/2の対角抵抗率はlogTの温度依存性をもち、複合フェルミオン間相互作用による可能性を議論できた。1.量子ホール効果.(1)量子ホール効果のブレークダウン:(A)電子濃度と電子移動度が異なるGaAs/AlGaAsヘテロ構造からバタフライ型ホールバ-(電流電極間長約3mm、電流電極幅400μm、測定部は長さ600μmで幅が異なる)を製作し、対角抵抗の活性化エネルギーE_Aのホール電場F_Hに対する依存性を測定し、E_A=hω_c/2-ael_BF_H(l_B:基底ランダウ軌道半径、a:定数)と表され、量子数i=2、4では、aは試料に依存するが電子濃度と移動度によらず、34.5±4.5であり、ブレークダウン電場における活性化エネルギーの値は電子移動度に反比例することを発見した。(B)
啓蒙専制期ハプスブルク君主国における知的公共圏の政治的機能の研究

本研究は、啓蒙専制期ハプスブルク君主国における公共圏、特に権力と言論活動の関係を検討するために、過激な啓蒙思想の流通と関連する3つのコミュニケーション・ネットワーク、1出版ネットワーク、2秘密結社ネットワーク、3宗派ネットワークの関係性と構造を解明し、ハプスブルク君主国における言論活動が「文芸共和国」と言われるような仮想的な知のネットワーク空間にどのような形で関与していたかに留意しつつ、ハプスブルク君主国における啓蒙期知的公共圏が果たしていた政治的機能について検証することを目的としている。2018年度は啓蒙専制期におこなわれた改革の影響下で広がった啓蒙思想を含む情報の流通過程を検証するために、主にオーストリアでの史料調査を重点的におこなった。ウィーンのオーストリア国立文書館、帝室・宮廷・国家文書館(Haus- Hof- und Staatsarchiv)所蔵の機密文書および皇帝フランツ文書を重点的に調査した。特に1790年代の史料を中心に撮影した。また、オーストリア国立文書館、一般行政文書館所蔵の警察省文書についても調査したが、これについては、焼失したものも多く、1790年代から1800年代の記録については目録が未整理であることもあり、ごくわずかなものを撮影したにすぎない。インスブルック(オーストリア)にあるティロール州立文書館では、検閲文書について調査をおこなった。バーデン=ヴュルテンベルク州立文書館の本館シュトゥットガルト州立文書館、分館ジグマリンゲン州立文書館(ドイツ)でウィーンの出版者ヴーヘラーについての史料調査をおこなった。ウィーンで開催された複数の学会に参加し、オーストリアの歴史学界の動向について知見を得た。2018年度に目的としていたオーストリアでの史料調査を十分におこなうことができた。また、ウィーン大学のマルティン・ショイツ教授には、在外研究の受け入れ教員となってもらい、情報交換をする機会を得て、今後も継続的に相談ができる関係を築いたことも成果である。2019年度は引き続き史料調査をおこなうことに加えて、収集史料に基づいた研究成果をまとめ発表していきたいと考えている。2018年度は所属組織によってウィーンでの1年間の在外研究が認められたこともあり、旅費について、予定よりも少なくなった。ただし、ウィーンで購入した資料、書籍を日本へ郵送するための費用が別途かかるため、帰国日および会計年度を考慮して、2019年度に繰越した上で郵送費用に充当することとした。
「聴く」ことに焦点をあてた神経難病患者のための看護継続教育プログラムの検証

本研究は、看護師が神経難病患者の心のケアとして「聴く」ことを支援する看護継続教育プログラムの有効性を検証することを目的とした。研究者らが先行研究で構築した教育プログラムの試案を精選し、月1回3回シリーズで行う参加型学習を基盤とした教育セミナーを開催した。その結果、セミナー参加者は、「患者が語れるように環境を整える」「聴くことに伴う構えを解消する」など、看護師の聴く態度の変容が患者に変化を与えることを体験しており、これらの結果から看護師の聴く力が養われたことが示唆された。本研究の目的は、看護師が神経難病患者の話を心のケアとして聴くことを支援するための看護継続教育プログラムの有効性を検証することである。今年度は、研究者らが先行研究(平成20年22年度科学研究費基盤研究(C)課題番号:20592565)で看護師を対象に、神経難病患者の話を「聴く」ことに伴う困難等について半構成的面接を行い質的帰納的に分析した結果から導きだした教育プログラムの要素ならびに教育方法の再検討を行った。それに並行して、<学習者としての対象理解><専門職としての看護師の理解><コミュケーション教育><教育プログラムの枠組み>などの視点から文献検討を行った。教育プログラムの要素については、難病医療、継続教育、コミュニケーション教育など携わる研究者、医師、看護師を交えて検討を行った。その結果、神経難病患者の<対象理解>に焦点をあてた【難病患者の理解を深めて聴く】ことだけではなく<ケア>に焦点をあて、【心のケアとして聴くことを深める】ことにも重点を置くプログラムに修正した。さらに、平成23年8月27日の第16回日本難病看護学会学術集会にて、「神経難病療養者のこころのケアとして「聴く」ことを考える-「聴く」というケアで主体的な選択を支援する-とのテーマで公開セミナーを開催した。公開セミナーでは、神経難病療養者の主体的な選択を支援する聴き方の方向性を見出すことを目標に講義ならびにセッションを行った。また、先行研究結果から導き出したデータを元に作成した「聴くシート」を、参加者のコミュニケーションスタイルを振り返る際に教材として活用した。神経難病患者の話をより良く聴くことに関心のある看護師は、患者の特性を概ね理解し、患者と向かい合う時間を確保することの難しさを感じながらも、より良い聴き方を模索していることが「聴くシート」から読み取れた。今後は、これらの結果をもとに教育プログラムを展開していく予定である。本研究の目的は、看護師が神経難病患者へ心のケアとして「聴く」ことを支援するための看護継続教育プログラムの有効性を検証することである。平成25年度は前年度に引き続き「聴く」ことに焦点をあてた看護継続教育プログラムに基づく教育セミナー(福岡)ならびに日本難病看護学会学術集会にて公開教育セミナーを開催した(東京)。学会セミナーでは「神経難病療養者のこころのケアとして「聴く」ことを考える-「聴く」ことと「聴き手としての私」との関係-というテーマでセッションを行い64名が参加した。テーマに取り上げた「聴き手としての私」はコーチングの領域で「自己基盤力」という表現で扱われ、「自分自身を十分に認識し自分自身をうまく使いこなしていくこと」と定義されている。今回はこの「自己基盤力」の観点からセミナーを展開し、「聴き手としての私」についてを考えるための実践ワークを行った。参加者からは「自分の思いが聴き手としての自分を邪魔していることが分かった」「自分のコミュニケーションの特徴をもっと知りたくなった」などの感想が聞かれ、より良い「聴き手」になるには聴き手としての私自身の思いや考えに気づくことの重要性を確認した。また、教育プログラムの検証を目的としたセミナー(1ヶ月に1回(土曜日)3回シリーズで開催)を福岡で開催(10月12月)した。参加者は8名で平均年齢47歳、神経難病患者への看護経験は平均4年であった。研修方法は、昨年と同様に講義、演習、PBLワーク、自己学習課題をベースに展開した。セミナーを通して参加は「患者の思いの理解より、患者の問題解決方法にとらわれていた自分に気づいた」「上手に聴くことを目指すのではなく、患者に寄り添いながら聴くことの重要性に気づいた」など、聴き手としての自分の姿勢を振り返る発言が多く聞かれた。セミナー参加者に実施した半構成的インタビューデータは分析の段階である。本研究の目的は、看護師が神経難病患者へ心のケアとして「聴く」ことができるための看護継続教育プログラムの有効性を検証するものである。平成24年度は、教育プログラム検証のため教育セミナーを関東地方の2カ所(東京、神奈川)で開催した。教育セミナーは「第1回:神経難病患者の心のケアとして聴くことを考える」「第2回:神経難病患者の話を聴くことに伴う困難を探る」「第3回:神経難病患者との会話を広げ、深めるための“聴く"技術を学ぶ」をテーマに展開した。

受講者は12名(女性12名、男性2名)で、東京セミナー(5名)、神奈川セミナー(7名)であった。学習方法は学習者が主体的にコーチングスキルを身に着けられるようにPBL(Problem Based Learning)の手法を取り入れた参加型学習の形式で行った。受講者からは、<自分自身の聴く姿勢や、聴き方の癖に気付いた><聴くことを通して患者との関係性に変化が生じた><患者の言葉の背後にある思いに目を向けられるようなった>などの声が聞かれた。また、第17回日本難病看護学会学術集会交流セミナーで、看護師が神経難病患者の話を「聴く」上での妨げとして捉えていた「時間」を取り上げ、41名の参加者と共にワークとディスカッションを行った。この結果は、日本難病看護学会誌に交流集会報告書にまとめた。秋季、カナダMcMaster大学の副学長Dr.Andrea BaumannとDr.Mabel Hunsbergerの両先生を招聘し、中間評価のための研究会を開催した(10月29日11月1日)。両先生を交えてPBLを中心とした課題学習の結果ならびに今後の課題についてスーパービジョンを得た。セミナーの全体評価は、質問紙(Active listening scale)、学習シート記録、セミナー終了後の半構成的面接によるインタビュー結果をもとに分析中である。本研究の目的は、看護師が神経難病患者の心のケアとして「聴く」ことを支援するための看護継続教育プログラムの有効性を検証することである。本年度は第19回日本難病看護学会学術集会(広島)での公開セミナーならびに“聴く"看護継続教育プログラムの検証のための教育セミナーを開催した。学術集会公開セミナーでは、神経難病患者のより良い聴き手としてのあり方を模索するため、“承認する聴き方"に焦点をあて参加型のワークを展開した。参加者は70名であった。ワークでは、“承認"すること、“承認"されることの両者の体験を共有した。患者を“承認"するコミュニケーションは、日常、無意識的に行っていたと実感する人が多く、ワークを通して、「思いや気持ちを聴く際に、ただ漠然と聴くのではなく、“承認"の視点を持って聴くことで会話が広がった」「以前より気になっていた患者と前向きに会話ができそうである」などの体験が語られていた。公開セミナーの結果は日本難病看護学会誌19(2)にて報告した。“聴く"看護継続教育プログラム(月1回3回シリーズ)の参加者は20人(男性1名、女性19名)で、平均年齢40.2歳、臨床看護経年数10年であった。講義ならびにコーチングを基盤としたコミュニケーショントレーニング、看護師が聴くことに伴う困難を解決する方略としてPBLによるワークを行った。また、参加者が臨床で「聴く」目標を立て、具体的な計画立案、実施、評価を行う自己学習を2回取り入れた。研修の態度評価は、Active Listening Scaleにて行った。参加者からは「自己のコミュニケーションパターンをふり返ることができた」「PBLの体験は視点を広げ、新しい課題の発見を導く」「聴くことがケアになることを実感できた」などの体験が語られていた。教育セミナーの評価は国際学会(25thALS/MND、18thEAFONS)にて公表した。
分子性錯体における固相光化学反応の増感効果

結晶場における光化学反応のエネルギー移動の立場から反応を制御する手法を確立することが、本研究の最終目標である。まず初年度は、研究対象となり得る新しい分子性錯体の探索を広汎に行った。異なる2成分が結晶性の錯体を形成し、一方の成分が光反応を起こすという系が要請されるが、この条件を満たす系として2、5-ジフェニル-1、4-ジチインと2、4-ジフェニルチオフェンからなる分子性錯体を見い出した。これらの化合物は、パラ位にメチル基や塩素が導入された場合も錯体を形成し、計9種類の組合せについてすべて錯体結晶が得られた。X線結晶解析の結果、両成分間には水素結合や電荷移動相互作用、包接作用などが認められず、ファンデルワールス力だけによってパッキングされた珍しい錯体であることが判明した。溶液中で、2、5-ジフェニル-1、4-ジチインの光反応は二量化生成物を与えた。一方、固体状態の光反応では、脱硫黄が起こりチオフェン環生成物が得られた。今後、これらの錯体自身に光照射を行ない、反応生成物の同定と定量を検討する計画である。錯体探索の過程で、電荷移動相互作用による分子性錯体についても検討し、いくつかの新しいドナーおよびアクセプター化合物を合成した。これらがつくる電荷移動錯体やラジカル塩の中には高い伝導性や超伝導性を示すものが見い出された。このような系の光伝導性を研究することにより、エネルギー移動に関する情報が得られるものと期待され、研究対象の幅が広がった。
セシウム137の多世代慢性的経口微量摂取による子孫マウスの心筋への影響

137Csの長期低線量・低線量率内部被ばくによる心筋への影響を検討するために137CsCl水溶液(100Bq/ml)を12ヶ月自由摂取させた群と対照群でそれぞれ3匹ずつのマウスを12か月間飼育した。これらマウスの心臓の透過電顕による組織構造解析と代謝産物の解析を試みた結果、137Cs内部被曝群の心筋では、対照群に比してミトコンドリアの膨化像や巨大化像の頻度が高くなる傾向が認められたが、統計学的に有意な差はなかった。また、心筋の代謝系では、137Cs水摂取群で抗酸化ストレスに関わるグルタチオン(GSH)が有意(P=0.033)に減少し、解糖系もグルコース6リン酸などが有意ではないが減退していた。福島、チェルノブイリ原発事故による放射能汚染は、高濃度汚染地域よりはるかに広範囲な低濃度汚染を引き起こした。このような環境下で暮らし続ける住人には、低線量内部被ばくによる人体への影響、特に継世代的影響が懸念される。しかし、ヒトでは世代交代の年月が長いために、これらの影響が判明するには数百年が必要である。そこで、福島、チェルノブイリ近郊と同じようなセシウム137(137Cs)汚染環境を実験室で再現し、その中で世代交代の速い近交系マウスを多世代交配し続けた子孫マウスでの発がん、突然変異、非発がん影響を調べるべく現在までに15世代以上の世代交代に成功した。本研究は、近年ICRPなどで緊急課題とされる低線量放射線もしくはCsの毒性による循環器系への影響が事実であるか挑戦的な実験による病理解明の検討を試みてヒトへの影響を推測することが目的である。本研究の初年度である平成26年度では、あらたに4世代の世代交代をすすめることができ、実験開始から22世代目までの交配に成功した。現在もそのまま同じ条件で兄妹交配を継続している(ヒトでの22世代はおおよそ400年に相当する)。また、本年度は、実験目標である心臓、血管への影響を検討するために、137CsCl水溶液(100Bq/ml)を12ヶ月自由摂取させた群と、137CsCl水溶液を2か月自由摂取させた後、対照群と同じ0Bq水を10か月自由摂取させた群(回復群)、そして対照群でそれぞれ3匹ずつのマウスを12か月間飼育した。現在、これらのマウスより剥出された血管と心臓を、2%グルタルアルデヒド固定と液体窒素による即時凍結保存を終了したところである。これにより、透過電顕による細胞構造解析とCE-TOFMSによるメタボローム解析用の試料を準備することができた。実験開始から平成26年度までにおいて23世代目までの交配に成功した(ヒトでの23世代はおおよそ450年に相当する)。心筋への137Csの低線量・低線量率内部被ばくによる影響を検討するために、17世代目マウスに137CsCl水溶液(100Bq/ml)を12ヶ月自由摂取させた群、137CsCl水溶液を2か月自由摂取させた後、対照群と同じ0Bq水を10か月自由摂取させた群(回復群)、対照群でそれぞれ3匹ずつのマウスを12か月間飼育した。これらマウスの心筋の透過電顕による組織構造解析と代謝産物の解析を試みた。137Cs内部被曝群(短期曝露群を含めて)の心筋では、対照群に比してミトコンドリアの膨化像や巨大化像の頻度が高くなる傾向が認められたが、統計学的に有意な差はなかった。このことから137Cs水摂取群では心筋において対照群より過剰の酸化ストレスが負荷されている可能性が示唆された。しかし、チェルノブイリ原発事故によるヒト平均体内137Cs量(122±18.5Bq/kg)よりはるかに体内濃度が高い137Cs水摂取群(心筋137Cs量は70Bq/g=70000Bq/kg)の長期内部被曝においてもこれまでの結果からは心筋組織構造や心筋代謝への有意な影響は認められなかった。放射線被曝による心筋への影響の存否については、今後さらにサンプル数を増やとともに更なる高線量域における実験の必要性があると考えられた。

また、心筋の代謝系では、137Cs水摂取群で抗酸化ストレスに関わるグルタチオン(GSH)が有意(P=0.033)に減少し、解糖系もグルコース6リン酸などが有意ではないが減退していた。セシウム137の多世代慢性的経口微量摂取による子孫マウスの心筋への影響を検討することが目的のため、セシウム137水を自由摂取させた世代数を極力多くしたマウスで、さらに、予定した3、6、12か月齢のマウスのうち、最もセシウム137の曝露時間が長く、影響を強く受けていると考えられる12か月齢マウスサンプルを先に得ることとしたために、平成26年度は殆どがサンプルを得るための飼育期間となった。そのために、当初予定していた、透過電顕解析、メタボローム解析の開始が若干遅れている。しかし、現在、予定した心筋、血管のサンプルをすべて得ることができ、透過電顕用のエポン切片作製を開始しているので、透過電顕解析を近く始められる状況にあり、平成27年度の予定に大きく影響しないと考えている。放射線基礎医学今後、固定サンプルを透過電顕解析により細胞構造、特に酸化ストレスの中心となるミトコンドリアの構造異常の有無について解析する。また、心臓は、生理活動のために多くの酸素を必要とする臓器で、心筋細胞内のミトコンドリアでは、多くの酸素を電子伝達系により代謝しており、多くの過酸化物を生じている。そのために、ミトコンドリア自身に対して酸化ストレスが強くかかる状況にある。そこへ、筋肉親和性の高い放射性セシウムがKイオンと共に取り込まれてくると心筋では放射線による酸化ストレスを相加的に受けることになる。さらに、Csは、放射性物質とは別に、Kイオンチャンネルブロッカーとしても知られるもので、放射性セシウムの壊変によってできるバリウムはさらに強力なKイオンチャンネルブロッカーである。CsはKイオンと同属のアルカリ金属であるので、生体内動態は、Kイオンと同じような動態を示す。心筋収縮には、Kイオンが大きくかかわっているために、Csのチャンネルブロッカーとしての毒性、そして、酸化ストレスによるミトコンドリアへの傷害が予想されるところである。そのために、電子伝達系の代謝がダウンすることで、酸素を必要としない、解糖系が亢進する可能性が考えられるので、この代謝系への影響を確認するために即時凍結心筋のCE-TOFMSによるメタボローム解析を行ってデータを得る予定である。そして、微細構造と代謝への影響を対照群と比較検討する。
電極表界面の構造制御による燃料電池反応の高効率化

電気二重層構造の理解は、燃料電池やキャパシタなどさまざまな電気化学デバイスの開発において重要であると考えられている。本研究では主にアルキルアンモニウムなどの疎水性カチオンが燃料電池反応として重要な酸素還元反応(ORR)に与える影響を解明する。単結晶電極を用いた電気二重層構造の解析の他、実用的なナノ粒子触媒にも展開し、疎水性カチオンによるORR高活性化を目指す。本年度は、疎水性カチオンを添加した過塩素酸溶液中におけるPt(111)単結晶電極のORR活性を評価し、カチオンのアルキル鎖長が与える影響を調べた。アルキル鎖長が長いほど活性向上に寄与し、テトラヘキシルアンモニウム(THA)を添加することで8倍の活性化を達成した。赤外分光法およびX線CTR散乱解析の結果、THAの疎水的な水和殻が水酸化物種の吸着を抑制していることが分かった。また、アルカリ溶液中において電解質カチオンのORR活性への影響を調べた。Pt(111)および立方八面体型Ptナノ粒子において、ORR活性はテトラメチルアンモニウム(TMA) >カリウム>ナトリウム>リチウムの序列となり、水和エネルギーと逆相関にあることがわかった。X線CTR散乱解析では、カリウム中ではPtの表面酸化に伴い表面第1層のラフネスが増加するのに対し、TMA中ではラフネスは観測されず、原子レベルで平滑な表面が維持されることがわかった。ナフィオン中のスルホン酸基はPt表面に特異吸着することで活性を低下させる。そこで、ナフィオン修飾したPt(111)表面において、疎水性カチオンがORR活性に与える影響を評価した。アルキル鎖が長いカチオンほど活性向上に寄与し、THAの添加により高活性化を達成した。疎水性カチオンによりスルホン酸基の吸着が抑制されることが示唆された。当初の計画通り、Pt単結晶電極を用いた酸素還元活性評価、および赤外分光、X線回折による電気二重層の構造解析を実施している。酸素還元活性評価では、疎水性カチオンによる活性の向上、およびカチオンのアルキル鎖長との相関解明に至っている。赤外分光では、疎水性カチオンによる吸着アニオンおよび吸着水の構造変化を確認している。X線回折では、疎水性カチオンによるPt表面層の構造変化を確認している。さらに、実用的なPtナノ粒子にも展開し、疎水性カチオンによる活性向上を達成している。当初の計画通り、窒素ドープグラフェン電極に展開し、酸素還元活性の評価を実施する。化学気相成長によって金属単結晶表面に窒素ドープグラフェンを合成する手法を確立する。酸性溶液およびアルカリ溶液中において、電解質であるアニオンおよびカチオン種が活性に与える影響を解明する。
生命科学の時代の人と生きものをめぐる民族誌的研究

研究課題に関わる実験動物とケア論に関する論文を国際ジャーナルへ投稿した。投稿するにあたり、日本の文化に疎い海外の読者が読むことを想定し、日本の宗教、文化、歴史的記述を増やすなどした。レビューの結果、さらなるリバイズ作業を行なっている。9月には、オランダからカロリーナ・ドミンゲスさん(アムステルダム大学)を招聘し、メルポメニ・アントナカキさん(ミュンヘン社会における技術センターの博士課程院生で大阪大学の客員研究員)と国際ワークショップ“Experimental Ecologies Workshop: Modes of livinginunstable worlds"を開催した。大阪大学、京都大学、早稲田大学、アムステルダム大学、IHEデルフトなどから15名ほどの大学院生や若手研究者、教員が参加し、有意義なディスカッションを行なった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。報告者は、今年度の前半神戸の某研究所においてフィールドワーク(科学者へのインタビューや実験室やラボミーティング、研究報告会での参与観察)を行った。また、研究所内でしか入手できない資料などを収集したほか、生命科学に関する書籍や資料を入手した。また、2016年6月にタイ、バンコクで開かれた国際人類民族科学連合(IUAES)で研究発表を英語で行った。また、京都大学人文科学研究所で開かれたワークショップ(米国ニュースクールのニコラス・ラングリッツ氏がコメンテーター)、アムステルダム大学のEating body groupのミーティング、ワークショップ“Japanese Scholar Afternoon"で英語の原稿を発表し、研究内容に対して生産的なコメントを得た。さらに、今年度の後半には、アムステルダム大学に客員研究員として在籍し、科学技術の人類学と科学技術論を専門とするアネマリー・モル教授とその研究グループにコメントをもらうなどして、理論や記述について発展させることができた。また、アムステルダム大学の人類学科の学生が主催する勉強会やリーディンググループに参加し、科学技術の人類学に限らず、医療人類学などに関する理論や概念も強化することができた。加えて、アムステルダムに滞在しながら、イギリスのカーディフ大学(ジョアンナ・ラティマー教授、マーラ・ミーレ教授)とレスター大学(スティーブ・ブラウン教授、マリア・プイグ・デラ・ベラカーサ教授)を訪問し、関連の研究者にコメントをもらった他、科学技術の人類学や科学技術論を学ぶ修士や博士課程の学生と交流を深め、若手のネットワークを作ることができた。論文執筆が主で、フィールドワークはあまり進まなかったものの、理論や記述について研究を大きく前進させることができた。とりわけ、本研究の主となる概念や理論について整理することができた。また、アムステルダム大学に滞在し、科学技術論の先駆者であるアネマリー・モル教授とその研究グループにコメントをもらいながら、執筆作業を進めることができ、さらにアムステルダムを拠点に国際ネットワークを広げることができた。また、報告者は、2016年5月に南山大学で開かれた日本文化人類学会に参加し、日本語で研究成果を報告した。7月に大阪大学の博士課程の院生とともに「超域ワークショップ」を企画し、3人の科学技術の人類学者とともに英語で発表を行った。2016年8月にスペイン・バルセロナで開かれたSociety for Social Studies of Scienceで研究発表を英語で行った。また、2016年10月にアムステルダム大学においてAnnemarie Mol教授のグループと共同でワークショップ“Organic Metaphor Workshop"を企画し、英語の原稿を発表し、研究内容に対して生産的なコメントを得た。2016年5月に二週間、カリフォルニア大学UC Davis校に滞在し、「存在論的回転」についてのPhDワークショップ、Donna Haraway, Vinciane DespretなどSTS研究のフェミニズム研究者による2日間のワークショップに参加した。2016年9月から12月において、アムステルダム大学に客員研究員として在籍し、科学技術の人類学と科学技術論を専門とするAnnemarie Mol教授とその研究グループにコメントをもらうなどして、理論や記述について発展させることができた。報告者は、博士論文を執筆しながら、国内外で研究発表を続けて来た。専門家にコメントをもらうとともに分析と理論を深め、今年度中に提出する目処をつけている。また、アムステルダム大学やカリフォルニア大学デイヴィス校に滞在し、ワークショップの議論に参加し、知識や理解を深めるとともに、若手やシニア研究者との交流を深めて来た。加えて、大阪大学やアムステルダム大学では、英語のワークショップを開催している。今後、国際的に研究を続ける上で、執筆や分析などの研究遂行能力のみならず、国際ネットワークと国際プロジェクトに関わるスキルを身につけている。期待通り研究が進展し、生産的な1年だったと言える。PD3年目ということで、研究のまとめ、研究発表と論文執筆を中心に行った。5月には、神戸大学で開かれた文化人類学会で「人新世」についてのパネルを主催し、生命科学の人類学のみならず、テクノロジーの人類学、環境科学の人類学などを行っている人類学者と共に発表・ディスカッションを行った。国際的に行われている「人新世」の議論を日本のアカデミアに紹介するだけでなく、本研究で得た独自の視点で「人新世」を考える視点を提供し、多くのオーディエンスから好評を得た。加えて、5月末にニュースクールより、研究者を招聘し、大阪大学においてPhD workshopを開催し、京都大学、大阪大学、コペンハーゲンIT大学、香港大学などの若手研究者との研究会を開催した。

また、環境科学の人類学を行っている大阪大学森田敦郎准教授とともに共著の原稿を執筆し、それを森田准教授が9月にポルトガルの国際会議で発表している。自分の研究としてまとめるだけでなく、他の研究と結びつけることで、研究で得た理論や概念を発展させることに努めた。論文執筆に関しては、英語の博士論文を書き上げ、12月に大阪大学人間科学研究科へ提出した。理論的考察部分では、ハンス・ジョルグ・ラインバーガーの実験システムという概念にヒントを得て、事例であるトランスレーショナル・リサーチのラボの分析に合うように「エコロジー」という概念を発展させた。続く事例部分(2ー5章)では、ラボにおける細胞培養や、動物実験をエスノグラフィックに詳細に記述し、分析した。この博士論文により、現代の生命科学研究の一端を明らかにすることができた。妊娠の体調不良、出産前後の休業により研究が中断されたが、全体としてこの博士論文をもとに複数の論文を国際ジャーナルへ投稿する準備が整った。妊娠したことにより、つわりや体調不良が重なり、今まで通り集中して研究を行うことができなかった。研究課題に関わる実験動物とケア論に関する論文を国際ジャーナルへ投稿した。投稿するにあたり、日本の文化に疎い海外の読者が読むことを想定し、日本の宗教、文化、歴史的記述を増やすなどした。レビューの結果、さらなるリバイズ作業を行なっている。9月には、オランダからカロリーナ・ドミンゲスさん(アムステルダム大学)を招聘し、メルポメニ・アントナカキさん(ミュンヘン社会における技術センターの博士課程院生で大阪大学の客員研究員)と国際ワークショップ“Experimental Ecologies Workshop: Modes of livinginunstable worlds"を開催した。大阪大学、京都大学、早稲田大学、アムステルダム大学、IHEデルフトなどから15名ほどの大学院生や若手研究者、教員が参加し、有意義なディスカッションを行なった。来年度は、複数の場所でフィールドワークを開始し、データ収集を行い、1年目で得た、理論や概念とでデータをつきあわせて、さらに研究を発展させることを試みている。8月には、バルセロナでおこなれる科学技術論の国際会議に出席し、関連のパネルで発表し、海外の研究者からコメントを得る。その後、再びアムステルダム大学に滞在し、研究グループとの議論を重ねながら論文執筆に取りかかる。今年度中に、本研究にかかわる博士論文を書き上げ、博士号を取得することを目標とする。
生体組織超音波減衰分布の高精度計測法の開発

本研究では,生体組織の音速や音波伝搬減衰などの音響特性量を指標として病変の進行を定量的にとらえる定量診断技術を発展させるため,生体組織構造の不均一を考慮した2次元超音波減衰分布の高精度計測法を開発することを目的とした。従来,生体組織は複雑で,生体組織の音響特性から病変の定量診断を行うのはかなりむずかしいと考えられてきた。しかし,本研究では生体組織の不均一性を考慮した生体組織用の高精度な音響特性測定法を開発した。本方法では,生体中を伝搬する複数経路の音波を分離し,それぞれの音波を用いて音速・減衰の値を求めることで安定な測定が可能となる。また,周波数として数MHz帯から数十MHz帯の超音波を用いることで,音波の散乱成分と,熱に変換される吸収との区別を明確にし,高精度減衰特性計測法を開発した。モデル試料を用いて計測精度を検討したところ,音速では5m/s以下,減衰では十数%以下の精度での計測ができることがわかった。人心筋組織を用いた予備的な測定によれば,正常な生体組織の音速・減衰は極めて安定で,さらに病変による物理的変化と音速値,減衰値の間には明確な関係があることが明らかになった。本計測法により,生体組織の物理的・化学的構造と音波減衰特性の関係について,実験的,理論的に検討でき,今後病変診断に結びつく基礎的知見を得ることが可能となる。本研究では,生体組織の音速や音波伝搬減衰などの音響特性量を指標として病変の進行を定量的にとらえる定量診断技術を発展させるため,生体組織構造の不均一を考慮した2次元超音波減衰分布の高精度計測法を開発することを目的としている。本年度は,水槽中にさまざまな生体高分子を用いて構造をもった擬似生体試料を作成し,ここを伝搬する音波の状況を観測した。振動子より送波された超音波は反射板で反射し再び振動子で受波される。周波数としては3.5MHzから100MHzについて行った。音波の散乱状況などを観察しながら音波散乱の効果と吸収の効果について検討した。この結果,これらの効果を十分な精度で分離できる見通しを得た。次に,この擬似生体試料の成分比を変化させたり,温度変化などによる物理的,化学的変化を与え,病変などの生体組織の構造変化と音響伝搬特性の関係について考察をすすめた。今年度,購入したファンクションジェネレーターとコンピュータにより超音波の送受波はコントロールされ,得られた受波データはコンピュータに転送され処理された。音波伝搬状況の観測結果をもとに,従来の均質媒質での音波伝搬理論に代わる,生体組織の構造と減衰特性の関係についての伝搬モデルを考察し,基礎的な処理法を構成した。生体組織の不均質について考慮し散乱と吸収の区別を明確にした計測法と,注意深い試料の選択により十分な精度での計測が可能になることがわかってきた。これは,当初の計画を十分満たしており,今後,実際の生体組織の測定による基礎データ収集につながるものと考えられる。また、周波数として数MHz帯から数十MHz帯の超音波を用いることで,音波の散乱成分と,熱に変換される吸収との区別を明確にし,高精度減衰特性計測法を開発した。

人心筋組織を用いた予備的な測定によれば,正常な生体組織の音速・減衰は極めて安定で,さらに病変による物理的変化と音速値,減衰値の間には明確な関係があることが明らかになった。本計測法により,生体組織の物理的・化学的構造と音波減衰特性の関係について,実験的,理論的に検討でき,今後病変診断に結びつく基礎的知見を得ることが可能となる。
植物の根毛伸長を支えるリン脂質シグナルの解明

本年度は、Pl(4,5)P2を調節する機構に関与することが推測されるタンパク質PCaP2について、PCaP2は根毛伸長過程においてどのような生理的役割をもつか解析した。植物細胞においてPCaP2がPI(4,5)P2と結合することを調べるため、PI(4,5)P2結合タンパク質との競合実験を行った。その結果、PCaP2が細胞膜上に発現することに伴いPI(4,5)P2結合タンパク質は細胞膜から脱離しサイトゾルに蓄積した。このことから、PCaP2タンパクは細胞膜上のPI(4,5)P2と結合し、その結果としてPI(4,5)P2結合タンパク質は細胞膜から脱離したことが考えられた。PI(4,5)P2と同様に細胞膜に蓄積することが知られるPI(4)Pについて競合実験を行ったところ、PCaP2はPI(4)P結合タンパク質とは競合しなかった。このことから、PCaP2はPI(4,5)P2と細胞膜上において特異的に結合することが明らかとなった。次に根毛伸長過程におけるPCaP2の生理的意義を調べるため、PCaP2を根毛細胞において過剰に発現させその影響を調べた。その結果、PCaP2を過剰に発現した根毛細胞ではエンドサイトーシスのマーカーとして用いられるFM4-64の取り込みが抑制されることが分かった。PCaP2分子内のPI(4,5)P2結合領域であるN末端を欠失した改変PCaP2を過剰発現させた根毛細胞ではそのような影響は見られなかった。これらの結果から、PCaP2はPI(4,5)P2と結合することによりPI(4,5)P2を介したエンドサイトーシスに影響を及ぼすことが明らかとなった。以上の実験から、PCaP2はPI(4,5)P2と結合することによりPI(4,5)P2シグナルを負に調節するという結果を得た。前年度と本年度の研究結果を論文にまとめThe Plant Journal誌に投稿し採択された。根毛は水・無機栄養素の吸収、植物体の固定、土壌微生物との相互作用に機能する植物組織である。根毛は根表皮の根毛細胞から発生し、細胞の伸長が先端のみで起こる「先端成長」によって形成される。その結果もたらされる円筒状形態は根毛機能を支えるための重要な因子である。これまでに、先端成長中の根毛細胞においては、ホスファチジルイノシトール4,5-二リン酸(PI(4,5)P2)とその生成酵素が細胞伸長の起こる先端の膜領域に蓄積すること、およびPI(4,5)P2生成酵素をコードするPIP5K3遺伝子を過剰に発現したシロイヌナズナは根毛伸長を著しく促進することから、PI(4,5)P2は根毛伸長の正の制御因子であると考えられている。本研究では、PI(4,5)P2によって制御される根毛伸長機構を解明するため、PI(4,5)P2生成酵素であるPIP5K3およびPI(4,5)P2結合能を有するカルシウム結合タンパク質PCaP2の制御的役割に注目した。初年度は、蛍光タンパク質を付加したPCaP2-GFP融合タンパク質およびPI(4,5)P2を特異的に認識する分子プローブの挙動について、共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。その結果、伸長中の根毛細胞において、PCaP2-GFP蛍光とPI(4,5)P2プローブが特定の膜領域上に観察されることが分かった。細胞内カルシウム濃度がこれらの局在化に関与する可能性を検証するため薬理学的手法を用いて検討した。つづいて、PCaP2遺伝子とPIP5K3遺伝子のT-DNA挿入破壊株を作製し、その表現型を観察した。さらに、PCaP2およびその部分タンパク質を過剰に発現した形質転換シロイヌナズを作製し、PI(4,5)P2プローブを発現するシロイヌナズナと掛け合わせ、両者を発現するシロイヌナズナを作製した。実験に必要な形質転換シロイヌナズナを全て作製し、それぞれ複数系統を得ることができた。また、PCaP2遺伝子とPIP5K3遺伝子の二重破壊株を作製し、それらの根毛形態に新たな表現型を見出すことができた。以上の理由から研究計画に沿い概ね順調に進んでいると考えている。次に根毛伸長過程におけるPCaP

2の生理的意義を調べるため、PCaP2を根毛細胞において過剰に発現させその影響を調べた。その結果、PCaP2を過剰に発現した根毛細胞ではエンドサイトーシスのマーカーとして用いられるFM4-64の取り込みが抑制されることが分かった。PCaP2分子内のPI(4,5)P2結合領域であるN末端を欠失した改変PCaP2を過剰発現させた根毛細胞ではそのような影響は見られなかった。これらの結果から、PCaP2はPI(4,5)P2と結合することによりPI(4,5)P2を介したエンドサイトーシスに影響を及ぼすことが明らかとなった。以上の実験から、PCaP2はPI(4,5)P2と結合することによりPI(4,5)P2シグナルを負に調節するという結果を得た。前年度と本年度の研究結果を論文にまとめThe Plant Journal誌に投稿し採択された。研究計画に従い、PCaP2およびその部分タンパクを過剰発現させた形質転換シロイヌナズナを用いてPI(4,5)P2プローブに及ぼす影響を調べる。特に、PCaP2を過剰に発現させたことによるPI(4,5)P2プローブの挙動と根毛の先端成長における影響を詳細に調べる。当初の予定より消耗品の購入が少なかったため次年度に繰り越した。
生殖内分泌機能におけるエンドセリンの役割の解析

まずラット卵巣を用いたエンドセリン受容体の遺伝子発現の局在を調べたところ、卵巣では顆粒膜細胞に著明なETBタイプの発現が認められた。特にその中でも卵を取り巻く卵丘に著明な発現が認められた。一方卵管においては平滑筋層にETAタイプの発現がみられた。さらに子宮においては受容体遺伝子のETAタイプの著明な発現及び少量のETBタイプの発現をノザンブロット法にて示した。卵胞および子宮内にエンドセリン存在すること及び今回我々のこれらの結果から卵の発育,受精,受精卵の子宮への輸送,着床においての広範な関与が示唆された。そこでさらに我々は、子宮内膜の脱落膜化に及ぼすエンドセリンの影響及びM-CSF,LIF,M-CSF受容体,LIF受容体などのサイトカイン系統の遺伝子発現に対する影響を、培養ヒト子宮内膜間質細胞および上皮細胞を用いて検討した。しかしながらエンドセリンは子宮内膜の脱落膜化様の形態変化,プロラクチン産生能,ステロイドホルモン受容体遺伝子発現のいずれにも影響を及ぼさなかった。そこでカルシウム顕微鏡を用いてエンドセリン投与時における細胞内カルシウムイオン濃度を調べたが著明な変化は見られず、子宮内膜での検討は打ち切った。さらに我々は培養ブタ顆粒膜細胞を用いてエンドセリンが黄体ホルモン産生を抑制することを証明したが、それに対する前述のサイトカインの影響およびこれらサイトカインの遺伝子発現に対するエンドセリンの影響を現在検討中である。
肥満症発症と減量治療抵抗性に関連する新規バイオマーカーの探索-PTP1Bの意義-

本研究では、肥満の解消や適正体重・血糖コントロールの維持に極めて重要な減量の治療抵抗性やリバウンドに関連する遺伝素因や分子バイオマーカーを明らかにし、糖尿病発症・進展の予知指標の確立を目指す。特に、有意と抽出された候補多型5遺伝子5SNPs、中でもProtein tyrosine phosphatase 1B遺伝子(インスリン抵抗性とレプチン抵抗性の関連)に着目し、肥満症における減量治療効果・治療抵抗性、糖代謝、肥満関連ホルモンとの関連を横断・縦断的に解析する。本研究では、肥満症コホートを構築し、日本人の肥満症発症や治療抵抗性に関連する遺伝素因を探索する。本年度は肥満症コホートデータベースを構築し、インスリン抵抗性とレプチン抵抗性に関連するとされるProtein tyrosine phosphatase 1B遺伝子(PTP1B)に着目し、肥満症における減量治療効果・治療抵抗性、糖代謝、肥満関連ホルモンとの関連を横断・縦断的に解析した。京都医療センター及び国立病院機構関連施設に通院中の447例の肥満症(男性/女性:196/251、平均年齢:50±15歳、平均BMI:32±6kg/m2)を登録し、学会ガイドラインに準拠した食事・運動療法による減量指導を施行した。本年度は、全例が登録後到達している3か月間時点までの追跡データの収集を行いデータの固定を行った。PTP1BのSNPは、既報よりrs3787348とrs6067484を選択し、測定を行った。マイナーアレル頻度は、rs3787348が45.5%、rs6067484は9.1%であった。3ヵ月減量療法後、rs3787348のG対立遺伝子を有する患者は、体重、BMI、胴囲、および総コレステロールの有意な減少を認めた(年齢、性別、初期値調整下における一般線形モデル解析[加法モデル])。一方、rs6067484においては有意な関連性は認められなかった。以上より、PTP1BのSNP rs3787348は減量治療における治療抵抗性と関連する可能性が示唆された。(1)肥満症コホートを構築し、研究計画時の目標症例数である500例に対し447(89.4%)の肥満症患者の登録が実施されている。(2)PTPIB遺伝子に対するSNP(rs3787348とrs6067484)の測定が完了している。(3)体組成や糖脂質代謝、アディポサイトカインなどの検索項目の測定も実施できている(本年度の報告では、アディポサイトカインなどは未解析)。(4)減量治療開始後、3ヵ月後までのデータ収集が全例について完了している。(5)6ヵ月、1年時点の追跡調査も、随時予定通り進行している。以上より、本研究は「おおむね順調に進展している」と判断した。初年度に継続して、肥満症コホートの追跡調査(6ヵ月、12ヵ月)を行う。(1)6ヵ月、12ヵ月時点の追跡データを用いた、長期減量治療効果に対する、候補遺伝子・候補SNPsの関連解析を行う。(2)心血管病(CVD)関連ホルモン・アディポサイトカイン、炎症、動脈硬化指標と候補遺伝子・候補SNPsの関連解析を行う(横断・縦断共に)。(3)治療方法や、生活習慣質問票などの調査結果によるサブグループ解析を行い治療抵抗性の特性を検出する。また、治療抵抗性を有する集団(本年度研究におけるrs3787348のG対立遺伝子を有さない集団)において、体重減少量に影響をあたえるベースライン因子及び、減量治療期間中の治療遵守度等との関連解析を行い、より効果的な治療方法の抽出を行う。(4)糖尿病発症や進展との関連、肥満関連ホルモンとの関連を解析し、減量行動を規定する因子を明らかにする。(5)PTP1B遺伝子などのメチル化と肥満・減量治療効果との関連解析PTP1BのSNP rs3787348やrs941798には、CTCF認識配列やGATA認識配列を含んでおり、メチル化などと関連する可能性が考えられる。また、PTP1B遺伝子を始め、他の肥満候補遺伝子のメチル化についても網羅的に解析する。

本年度は、全例が登録後到達している3か月間時点までの追跡データの収集を行いデータの固定を行った。PTP1BのSNPは、既報よりrs3787348とrs6067484を選択し、測定を行った。マイナーアレル頻度は、rs3787348が45.5%、rs6067484は9.1%であった。3ヵ月減量療法後、rs3787348のG対立遺伝子を有する患者は、体重、BMI、胴囲、および総コレステロールの有意な減少を認めた(年齢、性別、初期値調整下における一般線形モデル解析[加法モデル])。一方、rs6067484においては有意な関連性は認められなかった。以上より、PTP1BのSNP rs3787348は減量治療における治療抵抗性と関連する可能性が示唆された。(1)肥満症コホートを構築し、研究計画時の目標症例数である500例に対し447(89.4%)の肥満症患者の登録が実施されている。(2)PTPIB遺伝子に対するSNP(rs3787348とrs6067484)の測定が完了している。(3)体組成や糖脂質代謝、アディポサイトカインなどの検索項目の測定も実施できている(本年度の報告では、アディポサイトカインなどは未解析)。(4)減量治療開始後、3ヵ月後までのデータ収集が全例について完了している。(5)6ヵ月、1年時点の追跡調査も、随時予定通り進行している。以上より、本研究は「おおむね順調に進展している」と判断した。初年度に継続して、肥満症コホートの追跡調査(6ヵ月、12ヵ月)を行う。(1)6ヵ月、12ヵ月時点の追跡データを用いた、長期減量治療効果に対する、候補遺伝子・候補SNPsの関連解析を行う。(2)心血管病(CVD)関連ホルモン・アディポサイトカイン、炎症、動脈硬化指標と候補遺伝子・候補SNPsの関連解析を行う(横断・縦断共に)。(3)治療方法や、生活習慣質問票などの調査結果によるサブグループ解析を行い治療抵抗性の特性を検出する。また、治療抵抗性を有する集団(本年度研究におけるrs3787348のG対立遺伝子を有さない集団)において、体重減少量に影響をあたえるベースライン因子及び、減量治療期間中の治療遵守度等との関連解析を行い、より効果的な治療方法の抽出を行う。(4)糖尿病発症や進展との関連、肥満関連ホルモンとの関連を解析し、減量行動を規定する因子を明らかにする。(5)PTP1B遺伝子などのメチル化と肥満・減量治療効果との関連解析PTP1BのSNP rs3787348やrs941798には、CTCF認識配列やGATA認識配列を含んでおり、メチル化などと関連する可能性が考えられる。また、PTP1B遺伝子を始め、他の肥満候補遺伝子のメチル化についても網羅的に解析する。
教員の情報開示に対する消極性に関わる集団的要因の検討

昨年度は、保護者の情報理解力への信頼感や保護者の学校への態度の認識について、教員を対象に調査研究を行い、直接及び間接的なクレーム体験の頻度が教員の保護者に対する信頼感に影響を及ぼすことを明らかにした(植村・釘原、2017)。今年度は、教員集団側で情報開示に対して生じる圧力の源泉を明確にするために、看護教員を対象として、ビニエット実験を行った。研究参加者(男性2名、女性26名、平均年齢41.25歳)には、中学校で体罰が疑われる事案が生じたが、中学校長は最初の聞き取り調査で事実が確認できなかったことを理由に、それ以上の調査を行わない決定をしたという状況を提示した。研究参加者には、自身が教頭の立場であったとしたら、1)この後どのような行動をとるか、そして2)その行動をとる際の懸念や心配事を記述することを求めた。その結果、すべての人が校長の指示には従わず、再ヒアリング、他の教員や第三者への相談・報告を行うといった回答が得られた。そうした行動をとることに関する懸念事項としては、上司である校長の指示に従わないこと自体への違和感、組織内での孤立や自身の立場の問題が多く挙げられていた。この結果から、教員組織において情報隠蔽が生じる背景には、組織内のヒエラルキーによる行動統制の強さ、裏返せば多くの人が持つヒエラルキーへの黙従傾向が存在していることがうかがわれた。また、組織内部での勢力の偏り、上司ー部下間での対話の少なさ、経営に対するチェック体制などが情報開示の程度に影響する検討するため、教員を対象としたネット調査を実施し、データの分析を進めた。情報開示の抑制に影響する組織要因の概念的な整理とその尺度項目の構成に想定以上に時間が必要になり、一部の調査の実施が最終年度(2018年度)の後半となった。その結果、全体的な研究結果の整理やその発表には、研究期間が不足することになった。そのため、補助事業期間の延長を申請し、承認を受けた。まず、第1に昨年度の後半に実施した調査データの分析、整理を進め、結果を明らかにする。第2に、これまでに得られた研究結果を総合し、集団的要因が情報開示の抑制に影響する過程についての仮説モデルの構成を行なう。さらに、こうしたモデルに基づき、適切な情報開示を促進することについての考察と提言を行なう。こうした研究成果を学会等で発表し、社会に還元する。本年度は、第1に、保護者に対する教員の信頼感を検討するための調査を行った。情報を開示することに対する回避感情は、Solnit(2009)が言及した「エリートパニック」の概念に基づくと、一般大衆が適切に情報を扱ったり、感情を制御することに対する不信が根本にあると考えられたからである。教職員を対象としたオンライン調査を実施し、小中学校教諭548名、幼稚園・保育所・認定こども園の保育者257名から有効なデータが得られた。現在明らかになったのは、次のことである。まず、保護者からの直接のクレームを「たびたび」あるいは「たまに」受けたことがある人が、23%ほど存在し、一方で、全く受けたことがない人が20%ほど存在していた。何らかの理由で、保護者からのクレームを受ける頻度が高い人と、逆に、全く受けることがない人が2割程度ずつ存在していることがわかった。次に、保護者に対する信頼感を、「教員からの話を正確に理解してくれる」という側面から尋ねたところ、保護者に対する信頼の程度には小さくないばらつきが見られた。そこで、直接的にクレームを受けた程度ごとに、保護者に対する信頼の程度を検討したところ、クレームを受けた頻度が高いほど、信頼感が低下していく傾向が見られた。この傾向は、自身に対するクレーム体験ではなく、クレームを同業者が受けたという情報を聞いた頻度と保護者に対する信頼感との関係においてもみられた。クレームを受ける可能性を高く認識することは、保護者に対する信頼感を低減させる可能性があると解釈されうる。データの分析は現在進行中で、さらに他の要因との関連性の解析を進める。第2に、研究分担者と連携し、組織の不適切な行動が生起する要因について検討を進めた。第3者から不適切とみなされる行為が、利己的な動機に基づく場合と、組織に対する積極的な献身に基づく場合がある可能性を見いだした。情報開示を阻害する要因について、概念的な検討を進めることができた。また、計画していた保護者に対する信頼感の構造に関わるオンライン調査を実施し、教職員の保護者に対する信頼感について、重要なデータを得ることができた。今後、集団的な要因についての検討を進め、可能な限り、妥当かつ信頼性の高い調査方法を検討し、実施する。本年度は、昨年度に採取したデータをより詳細に分析し、一部の結果を学会にて発表した(植村・釘原、2017)。教員から保護者への信頼感は、「協力」、「役割意識」、「ネガティブな態度」の3因子からなっていることが見いだされ、その結果に基づいて3つの下位尺度を構成した。直接的なクレームを受けた頻度が高くなるほど、保護者の「協力」と「役割意識」への期待は低くなり、「ネガティブな態度」を持っているという推測は高まっていた。この傾向は、自分がクレームを受けたのではなく、「ある教員がクレームを受けたらしい」という間接的なものに関しても、一貫してみられており、保護者からのクレームが、保護者への信頼感を低下させることがわかった。こうした結果には、そのクレームの内容が影響を及ぼしていると推測される。