hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
LSIめっきにおける逆解析を用いた無侵襲リアルタイムモニタリング手法の開発

電気銅めっきはLSIの製造において,ナノスケールの微細な配線からマイクロスケールのバンプなどの比較的大きい構造部品を形成するために利用されており,ますます重要な役割を担っている.これら多様な用途それぞれに対して最適な電気めっきを行うためには,めっきの仕上がり具合を支配するめっき表面上の電流密度を常時監視し,制御することが不可欠である.本研究では電磁場逆解析技術を応用することで,めっき表面上の電流密度を推定する手法を開発した.加えて,より簡便なLSIめっき電流密度の推定法として,めっき浴槽内の電位情報を利用しためっき電流密度分布の推定法を開発した.さらに海外の研究ノウハウを学ぶため,受入研究者と交流のあるカナダ国Simon Fraser大学のAsh Parameswaran教授のもとで,同教授が進める脳磁図(Magnetoencephalography,MEG)の研究・開発のプロジェクト活動への参加した.具体的な研究内容と成果を以下に示す.1.本研究ではMEGによる双極子の推定問題における逆解析手法に焦点を当て,打切り特異値分解法による双極子分布の概値推定と滑降シンプレックス法による推定解の修正からなる多段階逆解析手法を開発した.これにより,従来はMEGの利用者の経験に依存していた滑降シンプレックス法における初期値決定に関する問題を解決した.2.数値シミュレーションによる数値実験とMEG用ファントムによる検証実験の両面から本手法の有効性を検討した.数値シミュレーションによる数値実験では,電流双極子モデルを用いて,MEGセンサで測定される磁場を計算し,ランダムノイズを加えたものを擬似測定データとした.得られた擬似測定データに本手法を適用することで,磁場源となっている正解の電流双極子を推定することができた.また,磁気双極子数が多い場合でも,局所解を得ることなく実際の磁気双極子コイルを推定できることを確認した.電気銅めっきはLSIの製造において,ナノスケールの微細な配線からマイクロスケールのバンプなどの比較的大きい構造部品を形成するために利用されており,ますます重要な役割を担っている.これら多様な用途それぞれに対して最適な電気めっきを行うためには,めっきの仕上がり具合を支配するめっき表面上の電流密度を常時監視し,制御することが不可欠である.本研究では電気めっき中の電流密度の監視に重点を置き,めっき槽内の電場により誘起する磁束密度を槽外で測定し,逆解析することでめっき表面上の電流密度を推定する手法を開発した.本手法はめっきの条件に応じてリアルタイムで適用でき,得られた電流密度を制御にフィードバックできる.本年度の研究成果を以下に示す.1.本手法の逆解析において生じる非適切問題の適切化法を新たに開発した.特に,適切化法における適切化量の決定問題を統計学的手法を用いることで解決した.得られた知見は,本手法に限らず種々の不適切問題に対しても適用できると考えれる.2.逆解析に必要な電磁場の数理モデルの計算に有限要素法および境界要素法を応用し,任意形状のめっき槽に適用できるように本手法を発展させた.本計算手法は電場の領域積分を境界積分に変換することで,従来手法よりも高精度かつ高速に磁束密度を求められる工夫をしており,種々の電磁場の計算にも適用できると考えられる.3.電気銅めっき装置を製作し,本手法の検証実験を行った.本実験結果は本手法が実際のLSIウェハの電気めっきに対して十分に適用できることを示した.現在および来年度にかけて,本研究で得られた成果をカナダ国Simon Fraser大学のAsh M.Parameswaran教授が進める脳磁計の研究開発プロジェクトに応用している.これまでに良好な結果が得られており,その成果を学会などで発表する予定である.電気銅めっきはLSIの製造において,ナノスケールの微細な配線からマイクロスケールのバンプなどの比較的大きい構造部品を形成するために利用されており,ますます重要な役割を担っている.これら多様な用途それぞれに対して最適な電気めっきを行うためには,めっきの仕上がり具合を支配するめっき表面上の電流密度を常時監視し,制御することが不可欠である.本研究では電磁場逆解析技術を応用することで,めっき表面上の電流密度を推定する手法を開発した.加えて,より簡便なLSIめっき電流密度の推定法として,めっき浴槽内の電位情報を利用しためっき電流密度分布の推定法を開発した.さらに海外の研究ノウハウを学ぶため,受入研究者と交流のあるカナダ国Simon Fraser大学のAsh Parameswaran教授のもとで,同教授が進める脳磁図(Magnetoencephalography,MEG)の研究・開発のプロジェクト活動への参加した.具体的な研究内容と成果を以下に示す.1.本研究ではMEGによる双極子の推定問題における逆解析手法に焦点を当て,打切り特異値分解法による双極子分布の概値推定と滑降シンプレックス法による推定解の修正からなる多段階逆解析手法を開発した.これにより,従来はMEGの利用者の経験に依存していた滑降シンプレックス法における初期値決定に関する問題を解決した.2.数値シミュレーションによる数値実験とMEG用ファントムによる検証実験の両面から本手法の有効性を検討した.数値シミュレーションによる数値実験では,電流双極子モデルを用いて,MEGセンサで測定される磁場を計算し,ランダムノイズを加えたものを擬似測定データとした.得られた擬似測定データに本手法を適用することで,磁場源となっている正解の電流双極子を推定することができた.
機械的刺激に対する軟骨細胞の応答とその細胞内情報伝達

変形性関節症は関節軟骨に摩耗をきたす疾患である.その原因として軟骨細胞に加わるメカニカルストレスが最も重要な因子の一つとして知られている.これまで,メカニカルストレスを細胞レベルで検討した報告はない.我々はFlexercell strain unitを導入してその解析を行った.この装置は,コンピューター制御による陰圧により細胞に対する伸長負荷を加えることを可能にした.軟骨細胞代謝の指標としてケラタン硫酸を使用したが,このglycosaminoglycan(GAG)はその分布が軟骨基質に限定されていることにより,鋭敏な軟骨代謝の指標となることが我々の研究で明らかにされた.また我々は以前より軟骨細胞における細胞内情報伝達機構について詳細な検討を行っており,特にプロテインキナーゼCの役割については我々が初めて明らかにした成果である.以上が本研究の特色である.軟骨細胞にメカニカルストレスを加えると,その細胞形態が線維芽細胞様に変化した.細胞層よりのGAGおよびケラタン硫酸の遊離は亢進した.さらにメカニカルストレスにより軟骨細胞の固有の機能であるプロテオグリカン合成能は有意に低下した.以上の所見は変形性関節症における特徴的な所見であり,本研究によりその病態がin vitroで再現されたことを示している.さてプロテインキナーゼCの阻害剤の投与により,このプロテオグリカン合成抑制は完全に回復された.これらの結果は,軟骨細胞に対するメカニカルストレスの情報伝達にプロテインキナーゼCが関与することを示唆している.さらに我々はこのメカニカルストレスにおける細胞内情報伝達にガスメディエーターの関与を検討する目的で,軟骨細胞における活性酸素および一酸化窒素の検討を開始した.変形性関節症は関節軟骨に摩耗をきたす疾患である.その原因として軟骨細胞に加わるメカニカルストレスが最も重要な因子の一つとして知られている.これまで,メカニカルストレスを細胞レベルで検討した報告はない.我々はFlexercell strain unitを導入してその解析を行った.この装置は,コンピューター制御による陰圧により細胞に対する伸長負荷を加えることを可能にした.軟骨細胞代謝の指標としてケラタン硫酸を使用したが,このglycosaminoglycan(GAG)はその分布が軟骨基質に限定されていることにより,鋭敏な軟骨代謝の指標となることが我々の研究で明らかにされた.また我々は以前より軟骨細胞における細胞内情報伝達機構について詳細な検討を行っており,特にプロテインキナーゼCの役割については我々が初めて明らかにした成果である.以上が本研究の特色である.軟骨細胞にメカニカルストレスを加えると,その細胞形態が線維芽細胞様に変化した.細胞層よりのGAGおよびケラタン硫酸の遊離は亢進した.さらにメカニカルストレスにより軟骨細胞の固有の機能であるプロテオグリカン合成能は有意に低下した.以上の所見は変形性関節症における特徴的な所見であり,本研究によりその病態がin vitroで再現されたことを示している.さてプロテインキナーゼCの阻害剤の投与により,このプロテオグリカン合成抑制は完全に回復された.これらの結果は,軟骨細胞に対するメカニカルストレスの情報伝達にプロテインキナーゼCが関与することを示唆している.さらに我々はこのメカニカルストレスにおける細胞内情報伝達にガスメディエーターの関与を検討する目的で,軟骨細胞における活性酸素および一酸化窒素の検討を開始した.変形性関節症は整形外科領域において最も頻度の高い関節疾患の一つである.その発生にメカニカルストレスの関与が知られてきたが,その詳細については不明であった..本研究の目的は,関節軟骨細胞にメカニカルストレスを加え,軟骨代謝の変化を観察し,さらにその細胞内情報伝達機構に検討を加えることである.我々は軟骨細胞にストレスを加える装置であるFlexorcell strain unitをすでに購入しており,平成6年当初より実験を開始することができた.平成6年度の目標は,メカニカルストレスによる1)細胞形態の変化,2)細胞増殖能,3)細胞層よりのglycosaminoglycan遊離,4)プロテオグリカン合成能を検討することであった.これにより,変形性関節症の病態を再現することを目的とした.実験の結果,軟骨細胞はストレスにより線維芽細胞の形態をとり,細胞増殖能およびglycosaminoglycan遊離は亢進し,逆にプロテオグリカン合成能は低下した.これらの結果は変形性関節症における病態を再現したものである.成果の一部は,第8回日本整形外科学会基礎学術集会のシンポジウムにおいて発表した.以上のことより平成6年度の目標は達成されたと考えられる.平成7年度は,その細胞内情報伝達機構の解析を開始する予定である.変形性関節症は関節軟骨に摩耗をきたす疾患である.その原因として軟骨細胞に加わるメカニカルストレスが最も重要な因子の一つとして知られている.これまで,このメカニカルストレスを細胞レベルで検討した報告はない.我々はFlexercell strain unitを導入してその解析を行った.この装置は,コンピューター制御による陰圧により細胞に対する伸長負荷を加えることを可能にした.平成6年度に得られた知見として,1)メカニカルストレスによる細胞形態に変化,2)細胞層よりのグリコースアミノグリカンおよびケラタン硫酸の遊離亢進,3)DNA合成能の増加,4)軟骨細胞の固有の機能であるプロテオグリカン合成能の低下であった.以上の所見は変形性関節症における特徴的な所見であり,本研究によりその病態がin vitroで再現されたことを示している。平成7年度は特にメカニカルストレスによるプロテオグリカン合成能の低下に注目し,この現象にプロテインキナーゼCの関与の有無を検討した.

プロテインキナーゼCの阻害剤の投与により,メカニカルストレスによるプロテオグリカン合成抑制は完全に回復された.またプロテインキナーゼCを活性させるフォルボールエステルでプロテインキナーゼCをあらかじめdown regulateさせた場合には,このプロテオグリカン合成抑制は認めなかった.これらの結果は,軟骨細胞に対するメカニカルストレスの情報伝達にプロテインキナーゼCが関与することを示唆している。以上のことより当初計画した実験目標は達成され,変形性関節症の病態の一端が明らかにされたと考える.
膨張コンクリートと繊維補強材による複合構造の高機能化

短繊維や連続繊維の繊維補強材で補強した厚さが最大で10cmの圧縮強度が80N/mm^2以上の高強度膨張コンクリートを鋼構造や鋼合成構造に適用して、鋼の防錆を図るとともに、膨張エネルギーを有効に利用して新しい複合構造に変換させた高機能な複合構造を開発する基礎事項を解明することを主目的に、実験的研究を実施した。そして、膨張エネルギーを鋼との複合効果を向上させるために用いて、その鋼構造や鋼合成構造の性能向上を図り、この種高機能合成構造の設計手法を提案した。本研究により、次の事項が明らかになった。(1)鋼主桁方向のケミカルプレストレインは、鋼主桁中央断面ではほぼ高さ方向に直線分布するが、鋼主桁端部では床版と鋼桁の境界にずれを生じ、直線分布しない。この傾向は鋼主桁の高さが高いほど著しい。(2)鋼主桁方向のケミカルプレストレインは、鋼主桁直上では鋼桁による拘束の影響が大きいが、床版幅方向端部では、その影響が小さくなる。(3)ケミカルプレストレスの導入により、曲げ性状が向上するが、鋼桁と床版の境界でずれを生じた場合、鋼主桁の曲げ剛性の増加によるケミカルプレストレスの増加はほとんど期待できない。(4)外鋼管の円周方向に生じる膨張ひずみには、内側よりも外側の拘束鋼材比の影響が支配的であり、外側拘束鋼材比が大きくなるほど、膨張ひずみが小さくなる。(5)外側・内側の拘束鋼材比が異なっても、円周方向に膨張コンクリートがなす仕事量は、A法-軸拘束方法における仕事量とほぼ等しい。本研究は、短繊維や連続繊維の繊維補強材で補強した厚さが最大で10cmの圧縮強度が80N/mm^2以上の高強度膨張コンクリートとモルタルを鋼構造や鋼合成構造に適用して、高機能な複合構造を開発する基礎事項を解明することを主目的として実施した。鋼の防錆を図るとともに、膨張エネルギーを有効に利用して新しい複合構造に変換させるものであり、この種高機能合成構造の設計手法を、以下に示す手順により提案した。(1)短炭素繊維と短ビニロン繊維の添加量および高膨張性の膨張材の使用量を主として変化させた圧縮強度が80N/mm^2以上の高強度膨張コンクリートとモルタルを造り、膨張率と曲げ,圧縮,引張の各強度に及ぼす各要因の影響程度を求めた。(2)A法一軸拘束器具および鋼管により拘束して、各種拘束状態における高強度膨張コンクリートとモルタルの空隙構造および電気泳動試験による塩化物イオンの透過性の関連を求めた。(3)高さが40cmまでのH形鋼を、また膨張コンクリートとモルタルとしては、(1)の結果より約10種類の短繊維と高強度膨張コンクリートとモルタルを用いて鋼合成部材を作製し、部材軸方向およびそれに直角な方向の膨張率の経時変化を連続して計測した。この実験では、部材断面の形状寸法および厚さを要因にとり、合計30体の試験体を作製した。そのうち平成18年度までの長期間にわたる膨張率の経時変化を測定した後に曲げ強度試験を行う10体分についても、同時に作製した。(4)材齢3ヶ月において20体の部材の曲げ強度試験を行い、その力学的特性を検討し、高機能鋼合成部材の力学的特性を算定できる構造解析プログラムを作成して、設計方法をシミュレートした。

(1)鋼主桁方向のケミカルプレストレインは、鋼主桁中央断面ではほぼ高さ方向に直線分布するが、鋼主桁端部では床版と鋼桁の境界にずれを生じ、直線分布しない。この傾向は鋼主桁の高さが高いほど著しい。(2)鋼主桁方向のケミカルプレストレインは、鋼主桁直上では鋼桁による拘束の影響が大きいが、床版幅方向端部では、その影響が小さくなる。(3)ケミカルプレストレスの導入により、曲げ性状が向上するが、鋼桁と床版の境界でずれを生じた場合、鋼主桁の曲げ剛性の増加によるケミカルプレストレスの増加はほとんど期待できない。(4)外鋼管の円周方向に生じる膨張ひずみには、内側よりも外側の拘束鋼材比の影響が支配的であり、外側拘束鋼材比が大きくなるほど、膨張ひずみが小さくなる。(5)外側・内側の拘束鋼材比が異なっても、円周方向に膨張コンクリートがなす仕事量は、A法一軸拘束方法における仕事量とほぼ等しい。
筋肥大応答を最大限に得るためのコンカレント運動プログラムの確立

【目的】骨格筋のアミノ酸トランスポーターは筋細胞膜に位置し、筋内外へのアミノ酸輸送を担っている。近年の研究では、レジスタンス運動がmTORC1の活性化およびATF4の発現量の増加を介してアミノ酸トランスポーターのタンパク質発現量を増加させると報告されている。しかし、運動様式の異なる有酸素性運動がATF4およびアミノ酸トランスポーターのタンパク質発現量に及ぼす影響に関しては知られていない。そこで、本研究では、一過性の有酸素性運動が骨格筋におけるATF4およびアミノ酸トランスポーターに与える影響について検討することを目的とした。【方法】11週齢オスのSprague-Dawleyラットに対して、一過性の有酸素性運動(速度: 25m/min,時間: 60min)を実施し、運動終了0、1、3、6時間後に腓腹筋を摘出した。また、運動していないラットを対照群(CON)とし、同様に腓腹筋を摘出した。Akt/mTORシグナル伝達経路に関わるシグナル因子、ATF4およびアミノ酸トランスポーターであるSNAT2のタンパク質発現量をウエスタンブロッティング法にて評価した。【結果】一過性の有酸素性運動によって、Aktのリン酸化レベルは運動終了直後でのみ有意な増加が認められた(P<0.05 vs. CON)。次に、p70S6KおよびrpS6のリン酸化レベルは運動終了直後、運動終了1、6時間後において有意な増加が認められた(P<0,05 vs. CON)。一方、ATF4のタンパク質発現量は運動終了から1、3時間後において約3倍に増加し、SNAT2のタンパク質発現量は運動終了6時間後において約1.5倍の有意な増加が認められた(P<0.05 vs. CON)。【結論】一過性の有酸素性運動はmTORC1の活性化、ATF4およびアミノ酸トランスポーターのタンパク質発現量を増加させることが明らかとなった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
インドネシア1965年9.30事件の被害者女性たちのナラティブの収集と記述

1965年当時インドネシア共産党PKIのメンバーおよびその傘下に会った人々が犠牲になったインドネシア1965年9.30事件で逮捕された女性生存者を確認、2014年3月より2018年3月まで、毎年3月と8月、ジャカルタ、ジョグジャカルタおよびその近郊に住む約20名の女性とその家族に面会、その悲劇的体験についての語りを録音、録画、書き取りを行い、その言語学的特徴を探った。また、語られる『物語』そのものを書き取り、解釈を行い、犠牲者自身の使うキーワード研究も行った。犠牲者たちがどのように今を生きているのかをも記録した。現在著書執筆中。ナラティブ、および文法構造について論文3・学会発表6。1.データ収集について:インタビューの対象者が見つかり、すでにジャカルタのインタビュー対象者のホームには5回訪れている。JogjakartaおよびBorobudur付近の村落の方々にもそれぞれ2度のインタビューを行っている。録画録音は行っているがまだ分析をしていない。インタビュー対象者は現在まで12名。インタビュー対象者の数を増やすよりは各個人の語りをできるだけ長く録音録画することが望ましいと考えられた。インタビューは2014年8月ー9月、2015年3月にインドネシアに滞在し行なった。こうして対象者との関係を築くことができたと思う。当初は「9.30事件の女性犠牲者」のみを対象にしていたが、女性犠牲者へのアクセスが、とくに女性が孤立して住んでいる場合非常に難しいことがわかり、男性犠牲者にもインタビュー対象の範囲を広げた。録音録画などは現在のところ同意が得られている。2.理論構築について:歴史的事実の確認として、関連する博物館見学(ジャカルタおよびその近郊にて)および文献研究を始めている。最近出版された書籍の購入に努めた。文献研究にもとづく、犠牲者の経験についての研究は5月に行われたイスラエル・アジア学会(ハイファ大学)にて研究発表を行っている。言語分析として、5月ミャンマーにおける東南アジア言語学会、6月イタリアプロチダ島にて、それぞれジャワ語のナラティブ、インドネシア語の文末助詞について、研究論文発表をしている。3.録音録画したデータのドキュメンテーションについての方法論(例:e-LANというソフトウェアの使用法)をILCAA(アジアアフリカ言語文化研究所)でのワークショップに2度参加し、学んでいる。言語的特徴については研究中である。2015年ー6年は、データをアップロードすることと、さらなるインタビューを計画した。インタビューは、2月、3月それぞれ1週間、犠牲者たちへのインタビューを継続した。ジャカルタにおいて4人にインタビュー、Jogjakartaにおいて6名、Borobudurの村落において5名へのインタビューを継続した。一方で、アジア・アフリカ言語文化研究所塩原朝子主催ドキュメンテーション・ワークショップにおいて、データを報告。また、データをアップロードしてきた。8月、バリ、デンパサルにおいて、データ収集、公開における倫理問題について講演を行った。9月19日には、9.30事件50年周年会議に参加(インドネシア国立科学研究所LIPIにて)。発表論文.出版論文は次のとおり:「インドネシア異文化体験ジョークのメタ・プラグマティクス」『インドネシア:言語と文化22: 35-46.』日本インドネシア学会。インタビューは比較的集中してできている。録音、録画が進み、インタビューの対象となる人たちとの関係を築き上げることができている。それぞれの犠牲者とは3回以上会い、話しを伺っている。ジャカルタのシニアホームに住まう犠牲者女性たち、サポートグループ、また、中部ジャワにおける犠牲者たちのナラティブについて、会話分析法を探るため、指示語、情報構造にかかわるシンポジウムに参加、論文発表をしている。9;30事件の犠牲者のナラティブ研究について。2016年3月再びJakartaのインタビュー対象者、すなわち、犠牲者高齢者住宅を訪れインタビュー、資料収集を行った。3月にはJogjakartaにおいて再び犠牲者の第二世代であるPipietと会談、Pipietが紹介するIbu Hartini, Ibu Endang Lestariへのインタビューが可能であった。この二人のインタビューは、ヴィデオ撮影を行い、そのトランスクリプションがほぼ完成している。8月はじめ、アジア・アフリカ言語文化研究所塩原朝子教授主催、Kota Kinabaluでのドキュメンテーション・ワークショップに参加させていただき、その際に、このインタビュー状況、結果を発表し、コメントを仰いだ。2017年3月のはじめは再び上記の高齢者住宅を訪れ、ヴィデオ撮影、および男性犠牲者へのインタビューを行った。インタビューはこの時点で14名の犠牲者に行っている。そのうちのほとんどの人々には何度も面会し、インタビューも同じ質問も含め、数回行うことによって、個人のナラティブの変遷についても注意すべき点が見られた。インタビュー、トランスクリプションの流れで行ったデータの研究発表は、2014年イスラエル・ハイファ大学で行われたアジア学会での発表と、2017年5月4-6日Langkawiで開催されたISMIL (マレイシア・インドネシア言語学会)での発表がある。犠牲者の語りの特徴、とりわけ、その会話構造について報告した。2大都市JakartaおよびJogjakartaに住む9,30事件の犠牲者へのインタビューは、最初の年から毎年数回インドネシアを訪れてはインタビューや会談を続けている。当初の予定のように、多くの人々にインタビューをしてデータを集めるという、量的研究よりは、数少ないが数名のひとに何度か訪れ、同様の話を何回か行うことによって、ナラティブの特徴を理解していくという方法論に変わっていった。犠牲者たちは全てインタビューの申し出を快く受け入れてくれている人たちであり、彼らのオープンネスと豊富な知識に感心することが多い。

そのような理由から豊かな数のインタビューができている。一方、インタビューヴィデオ,ボイスレコーダーに保存している会話のトランスクリプションがすべて終了していない。トランスクリプションは時間とエネルギーを必要としており、そのための物理的環境が完璧ではない。また、分析にあたり、訊きたいことが再び出てくることがある。当初の予定とはことなり、インタビューをする相手の方々はインドネシアの各地域ではなく、JakartaとJogjakartaに住まうひとだけに絞った。トランスクリプションを一人でやってきており、いくつかのわからない部分がある。これをインドネシア母語者の援助を得て完成しなくてはならない。2014年3月より犠牲者に関する情報収集をインドネシアで開始。Komnas Ham (インドネシア人権団体)インドネシア現代史・経済事情研究者である倉沢愛子氏らの協力を得て、インタビュー可能な犠牲者たちを探すことができた。それ以降、犠牲者たちへのインタビューをはじめ、2018年3月まで、毎年3月、8月、9月の間は、毎年インタビューと録音、録画を行うことができている。2014年6月イスラエル・アジア学会において、論文「インドネシア9.30事件の犠牲者のナラティブについての初期的研究」を発表、2017年5月、ISMIL(International Symposium on Malaysian and Indonesian Linguistics)において「インドネシア政治事件犠牲者の語りにある文法的特徴」(Langkawi, Malaysia)2017年11月『インドシアの悲劇的体験のナラティブに言語的特徴」(天理大学)(インドネシア言語と文化2018年)2017年7月IPrA(International Pragmatics Association Bianual Meeting)Belfast, North Ireland2018年5月16ー18日SEALS(Southeast Asian Linguistics Society)などを発表し専門家からアドバイスを仰いだ。現在ナラティブのtranscriptionを続けており、その一つの分析である、ジャワ・インドネシア語での犠牲者の語りについて論文を書いており、2018.5 17-19 SEALS(South East Asian Linguistics Society)でLinguistic features ofJavanese-Indonesian narratives of traumaを発表する。
音調の伝播・定着のメカニズム解明にかんする探索的調査研究

本研究は、田中ゆかり氏によって命名された「とびはね音調」と呼ばれる首都圏の若年層に観察される「新しい」音調が,日本の地域社会にどのように伝播していくのか,そのメカニズムを模索するものである。研究期間内には,福岡県北九州市に所在する大学1年生を対象とした言語意識調査を実施するとともに,「とびはね音調」そのものの性質を詳細に記述すべく,首都圏生え抜きの大学生同士の対話音声の分析を行った。本研究は,首都圏方言で「新しい」音調とされる「とびはね音調」(田中ゆかり「「とびはね音調の成立と拡張-アクセントとイントネーションとの協同的(collaboralive)関係-」今石元久編『音声言語のパラダイム』和泉書院2007年)を題材にとり,東京で使用される音調・イントネーションが,全国各地の諸方言にどのように受容されるのか(受容されないのか)を探るものである。本年度では,調査実施のための,環境整備を行った。首都圏における「とびはね音調」は,同意要求文で私用されることが指摘されているため,全国諸方言における同意要求文のイントネーションについて言及した先行研究についてまとめ,近畿音声言語研究会にて発表した。同時に,『日本のふるさとことば集成』(国立国語研究所)を利用し,伝統的方言における同意要求文のイントネーションの音響的特徴について,先行研究での指摘を確認,検討した。また,首都圏における「とびはね音調」の音響的特徴の詳細な記述や,音調生起の言語内的条件の検討(統語関係や,単語のアクセント核の有無)を考慮に入れた調査が不十分なため,首都圏での実態自体を調査すべく,種々の言語内的条件を考慮した調査票を作成した。次年度は,その調査票をもとに,東京,福岡などで,調査を実施する予定である。なお,本研究では,統計の知識や音響音声学的な手法も要求されるが,各種学会が主催する勉強会に参加し,それらの知識の再確認も行った。本研究は、首都圏方言に観察される「とびはね音調」(詳細は田中ゆかり『首都圏における言語動態の研究』2010年・笠間書院を参照)を題材にして,首都圏方言における「新しい」音調が,日本各地へどのように波及,定着するか,そのメカニズムを模索するものである。その目的を達成するためには,日本各地の地域社会に生活する人々の言語に対する「意識」というものを明らかにすることも重要になってくる。そこで,本年度は,まず,福岡県北九州市に所在する大学の1年生(出身地は様々である)を対象に,以下のような意識調査を行った。首都圏における「とびはね音調」の使用者が若年層に多いと考えられ,首都圏における「とびはね音調」の担い手と同世代で,なおかつ地域社会に生活する人々の意識を探ることで,地域社会における「とびはね音調」の受容(あるいは非受容の)のメカニズムが解明できると考えたためである。・種々の場面や対話の相手を設定し,それぞれの場合において,自身が使用している言語がどのようなものであると意識しているのか・自身の出身地の地域方言や首都圏方言に対する好悪以上の調査の結果,地域社会に生活する大学生は,自身の出身地に対する愛着度が高く,多くの場合,自身の出身地の地域方言を使用すると意識する一方で,首都圏方言に対する志向性は必ずしも高いというわけではないということが判明した(特に,対話の相手が同級生である場合)。この結果は,地域社会に生活する若者がカジュアルな場面で「とびはね音調」(に類似した音調)を使用した場合であっても,その話者が意識的に首都圏方言を模倣したとは即断できないことを意味する。また,九州方言研究会第31回研究発表会での発表を通じて,九州各地で観察される「とびはね音調」(に類似した音調)の情報を得ることができた。さらに,各種音声データベースを利用し,種々の同意要求表現の音調の諸特徴を探索的に分析した。これらの情報は,来年度の研究,調査を遂行する上での貴重な示唆,指針となりうる。(1)音調の伝播の実態を探る前段階として,福岡県北九州市に所在する大学(九州共立大学)の学生を対象に,昨年度行った言語仕様実態調査結果を,「九州共立大学キャンパスことば集(第1版)」として,『九州共立大学研究紀要』第2巻第1号に発表した。(2)各地における音調の伝播の実態調査は,一個人後からだけではなかなか困難であるため,これまでの研究成果を報告し,さらには今後の研究の展開の可能性として,全国各地の研究者とのネットワーク構築,知見交換を模索するシンポジウムの企画を行うと同時に,そのシンポジウムにおいて,口頭発表も行った(日本音声学会第323回研究例会)。(3)研究を進めるに従って,首都圏若年層における「とびはね音調」についての詳細な(音声学的)記述をしなければ,日本全国各地における当該音調の伝播の実態を検討することができないと思うに至った。

まず,「基準」となるべき伝播の発信源における事象の詳細な記述がなければ,伝播の有無を論じることが出来ないと思われるからである。そのような問題点を解決するために,首都圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県)生え抜きの大学生7組の対話音声(約7時間分)を収録し,自発発話における「とびはね音調」の用例(82例)を採取し,その用例について,統語的,音声学的な分析・分類を行った。これは,読み上げ音声ではなく,自発的な対話音声を対象にした「とびはね音調」の実態を考察した,先駆的な試みである。
個体からの単一神経活動記録時に記録細胞の蛍光情報を取得できる新しい実験手法の開発

脳の機能のシステム的理解にはin vivoで生理状態での個々の神経細胞活動をその神経細胞の種類を同定した上で知ることが重要だが、大部分の神経細胞はin vivo活動記録時にその種類の同定ができない。一方、特定の種類の細胞にGFPなどの蛍光色素を持たせたmutantマウスや、蛍光色素などで特定の部位に投射する神経細胞のみを蛍光染色した個体では、多種類の細胞からなる神経回路内の特定の種類の神経細胞に蛍光物質が存在する。本研究は、これら個体を使ったin vivo単一神経活動記録時に、電気記録に用いるガラス電極を通じてレーザー光を導光し記録細胞の蛍光励起・検出を行うことで,in vivo電気生理記録時に細胞種類の同定も行う新しい実験方法を確立することである。既存のアルゴンレーザー、コリメータレンズ、ダイクロイックミラー、Cマウント光学部品(edmund製)、バンドパスフィルターなどの組み合わせで、GFPを発現させた神経細胞近傍にin vitroでガラス電極を近づけていき,蛍光励起と蛍光検出の具合を検討した。結果、ガラス電極からの蛍光励起はガラス電極後端のガラス面からコリメート光を入射することで可能であることを確認した。しかし、ガラス電極先端に黒塗りをしないと完全に先端付近の細胞のみの蛍光励起にならないことなどがわかった。また、外部光源で蛍光励起した細胞の蛍光をガラス電極経由で検出することも検討し,ガラス電極先端からの蛍光検出はフォトンカウント法を用いれば十分に可能(10kphoton/sec以上)なことがわかった。しかし、単一のガラス電極で蛍光励起・検出を行おうとすると、レーザー光の照り返しが問題となりS/N比が悪化することなどが現在の問題である。現在、この問題を光学・統計処理などで改善し,この方法をin vivo実験に応用できるように準備をしている。
菌根菌と土壌生息性菌生菌の相互作用の解明

外生菌根菌のマツタケ、ホンシメジ、ハツタケ、イグチ類などは優秀な食用菌であるが、一方、イグチ類、ショウロなどは森林の造成に役立ち、その方面での利用が望まれており、林地への菌根菌の増殖が必要である。人工培養を用いて林地への菌根菌の増殖を図る場合、土壌生息性の菌生菌による被害の軽減が重要であり、そのため以下の点に付き検討して各項のような成果を得た。菌根菌にトリコデルマを接種した際の相互作用を主に寒天培地を用いて、菌根菌とトリコデルマの相互作用を検討した。菌根菌を予め培養しておき、それと対峙培養するようにトリコデルマを接種する方法と、菌根菌糸体上に接種する方法の二つの方法を用いた。その結果、1)菌根菌を9種、14株、トリコデルマを2菌株用いて実験した。2)用いたトリコデルマに適した高温、高湿条件であったため、ほとんどの場合、最終的にはトリコデルマが蔓延した。しかし、数組合せにおいて菌根菌がトリコデルマの伸長を完全に抑えた。3)対峙培養ではトリコデルマの胞子発芽の抑制は全く見られなかったが、その後の菌糸の生長を抑制し、菌根菌の種類や菌株により、抑制の程度に差が合った。4)菌糸体上の接種では、トリコデルマの胞子発芽の抑制と菌糸伸長の抑制が見られた。前者が特に顕著で、菌種や菌株による差が明らかに見られた。5)相互作用の温度が低い程、トリコデルマの蔓延に時間がかかった。6)菌根菌とトリコデルマの相互作用に対しては、培地の種類の影響、特に、培地のCとNの影響が強く見られ、これらの濃度の組合せにより、反応は大きく異なった。7)培地の水分の影響も明らかに見られた。8)スプリットプレートによる試験も行ったが、3菌株の菌根菌ではトリコデルマによる侵害が顕著に見られた。1菌株では高糖濃度、低糖濃度どちらの条件でも菌根菌が抵抗性を示した。9)褐色腐朽菌、オオウズラタケでは一電子酸化物質の発生を検出したが、菌根菌では菌の生長が遅く、実験系を設定するに至らなかった。10)菌根を形成させたアカマツやクロマツは良い生長を示した。宿主菌根系にトリコデルマを接種すると、一部ハルティヒネットや菌套の見られない組合せもあった。という、結果が得られた。これらの結果から、培養条件を検討することにより、菌根菌がトリコデルマを抑える条件が得られると考えられる。菌根菌としては、応用きのこ学研究室で保有しているヌメリイグチ、アミハナイグチ、カラマツベニハナイグチ、ホンシメジ、ショウロ、ハナイグチの合計6種9菌株を用い、土壌生息性菌生菌としてトリコデルマハルチィアナム2菌株を用いて、菌根菌とトリコデルマの相互作用を検討した。9cmシャーレに調製した寒天培地に菌根菌を培養し、ある程度成長した段階で別に培養して得たトリコデルマの胞子懸濁液を接種し、両者の反応を経時的に観察した。培地としてはMMNなどの菌根菌用の寒天培地を主として用いた。調査項目としては、トリコデルマ胞子発芽、胞子形成など6項目を観察した。菌根菌の菌糸体上に胞子を接種した場合には、寒天培地上に接種した時よりも有意に胞子発芽の遅れが見られた。特に、カラマツベニハナイグチやショウロでは遅れが観察された。しかし、一旦胞子が発芽すると、トリコデルマの菌糸は菌根菌の菌糸体上で良く成長した。菌根菌の菌糸体上におけるトリコデルマ胞子の形成量を比較すると、カラマツベニハナイグチで有意に少ない場合が観察された。これらの項目に付いて、培養温度、培地の種類、培地の水分条件、及び、培地のC/N比が及ぼす効果に付いて検討を行った。さらに、相互作用において生成するガス成分の検討、菌根形成が相互作用に及ぼす影響に付いて予備的検討を行い、ガスクロマトグラフを購入した。

3)対峙培養ではトリコデルマの胞子発芽の抑制は全く見られなかったが、その後の菌糸の生長を抑制し、菌根菌の種類や菌株により、抑制の程度に差が合った。4)菌糸体上の接種では、トリコデルマの胞子発芽の抑制と菌糸伸長の抑制が見られた。前者が特に顕著で、菌種や菌株による差が明らかに見られた。5)相互作用の温度が低い程、トリコデルマの蔓延に時間がかかった。6)菌根菌とトリコデルマの相互作用に対しては、培地の種類の影響、特に、培地のCとNの影響が強く見られ、これらの濃度の組合せにより、反応は大きく異なった。7)培地の水分の影響も明らかに見られた。8)スプリットプレートによる試験も行ったが、3菌株の菌根菌ではトリコデルマによる侵害が顕著に見られた。1菌株では高糖濃度、低糖濃度どちらの条件でも菌根菌が抵抗性を示した。9)褐色腐朽菌、オオウズラタケでは一電子酸化物質の発生を検出したが、菌根菌では菌の生長が遅く、実験系を設定するに至らなかった。10)菌根を形成させたアカマツやクロマツは良い生長を示した。宿主菌根系にトリコデルマを接種すると、一部ハルティヒネットや菌套の見られない組合せもあった。という、結果が得られた。これらの結果から、培養条件を検討することにより、菌根菌がトリコデルマを抑える条件が得られると考えられる。1)イグチ類を中心とする菌根菌とTrichodermaharzianumの相互作用に付いて検討を行った。ヌメリイグチ3菌株、ショウロ2菌株、アミハナイグチ、カラマツベニハナイグチ、ハナイグチ各1菌株、とT.harzianum2菌株を用いて実験を行った。2)寒天培地を用いて、菌根菌とトリコデルマの対峙培養、または、菌根菌の培養菌子体の上にトリコデルマの胞子懸濁液を接種する方法を用い相互作用の検討を行った。検討内容としては、トリコデルマの胞子の発芽までの日数、トリコデルマ菌糸が発芽してシャーレ全面に広がるまでの日数、トリコデルマの胞子形成量を比較検討した。また、各種イグチ類の培養条件に付いて、炭素源、窒素減の条件を中心に検討を行った。菌類の生産する1電子酸化物質を検出するためにKTBAからのエチレンの生成をガスクロマトグラフで検討した。さらに、イグチ類の生育に対する炭酸ガスの影響を、炭酸ガスインキュベーターを用いて検討した。3)一般的に、菌根菌は寒天培地上における相互作用においてトリコデルマに侵害を受け、最終的にはほとんどの場合、トリコデルマの菌糸が菌根菌を圧倒してシャーレに蔓延した。しかし、菌根菌の種類により、また、培養条件により、菌根菌のトリコデルマに対する抵抗性に違いが観察された。対峙培養においてはトリコデルマ胞子の発芽は非常に早く、また、対峙する菌根菌の種類による影響は無かった。しかし、菌糸がシャーレ全面にまで広がるのに要する日数はかなり時間がかかり、菌の種類による違いが見られた。一方、トリコデルマを菌根菌の菌糸体上に接種した場合には、発芽までの日数が対峙培養にくらべて長時間を要した。また、菌根菌の種類や同じ種でも菌株により、発芽までの時間に差があった。発芽後のトリコデルマ菌糸の生育速度は、対峙培養に比べてむしろ早くなっていた。これに付いても菌の種類、同じ種でも菌株により、差が見られた。4)根菌の成長に対する炭素源、窒素源の濃度の影響を検討した結果、ヌメリイグチ属、アミハナイグチ属のきのこでは、かなり高い炭素濃度で最適の成長速度を示した。一方、窒素減については菌株による差が顕著だった。5)1電子酸化物質については、成長が早く、検出が容易と考えられる褐色腐朽菌に付いて検出を試みた。その結果、振とう培養で、約3週間後に顕著な活性を検出することが出来た。1菌根菌とトリコデルマの相互作用を寒天培地上で検討した。1)菌根菌としては、ヌメリイグチ、ホンシメジ、マツタケ、ショウロなど8種、13菌株を使用した。
食道癌の化学放射線療法関連遺伝子の解析と微小転移巣への効果

アラキドン酸からのプロスタグランジン生合成律速酵素であるCyclooxygenaseのアイソザイムCOX-2は、炎症関連細胞で発現し、炎症性サイトカイン等により誘導される。これが食道癌原発巣においても発現している。申請者らは食道癌の深達度および病期においてCOX-2過剰発現例ほど有意に進行しており、生存率でも過剰発現例では、有意に予後不良であった。多変量解析ではCOX-2の過剰発現は食道癌の独立予後因子であることを証明した。また、Snailは細胞接着因子であるE-cadherin(E-cad)を直接抑制し、上皮組織侵入を促進する転写制御因子である。食道癌症例においてE-cadの低発現と深達度、リンパ節転移陽性、リンパ管侵襲陽性と相関がみられ、Snailの発現陽性と深達度、リンパ節転移陽性、病期の進行度に相関が確認された。この二つの因子間に相関はなかったが、E-cad陽性例でのSnail陽性の生存率は有意に低下していた。また、多種癌腫での遠隔転移形成における、細胞遊走、増殖と脈管形成に関係するCXCL12とその受容体CXCR4の発現を粘膜下層浸潤食道癌症例で調べた。微小血管密度(MVD)と、CXCL12およびCXCR4との関連はなかったが、CXCL12はリンパ節転移(サイトケラチン染色による微小転移も含む)と有意な相関があった。更にMVD、CXCLI2はリンパ節転移を伴う食道癌原発巣で有意に多く確認され、CXCL12・CXCR4両方発現している症例に、微小転移を含むリンパ節転移が多いことを証明した。さらに、食道癌の放射線感受性因子の一つであるp53R2遺伝子において、食道癌細胞株TE-8を用い、p53R2 siRNAの遺伝子導入により放射線感受性が増強することを実験的に証明した。今後の食道癌に対する放射線化学療法治療の予後改善に寄与する可能性を見出した。食道癌の根治切除後に外来で経過観察がされている106例を対象とし,血中遊離癌細胞の検出をRT-PCR法を用いてCEA-mRNAの測定により行い,腫瘍マーカー(血清CEA, SCC)と比較した.CEA-mRNA陽性を39例(36.8%)に認め,深達度、リンパ節転移、臨床病期、血管侵襲と有意に相関がみられた。画像診断による再発は34例に確認され,CEA-mRNA陽性例を28例(76.5%)に認めた.この28例中CEA-mRNA陽性所見が画像再発診断より先行、同時、後行であった症例は各々18例(52.9%)、8例(23.5%)、2例(5.9%)であった。CEA-mRNAの再発に対する感度、特異度、陽性適中率、陰性適中率はいずれも血清CEA、SCCより高かった。現在化学放射線治療中の症例について血中遊離癌細胞の検出と治療効果について症例を蓄積中である.食道癌で術前化学放射線治療群と手術単独治療群の無作為化比較試験を行った.これらの両群のリンパ節微小転移の頻度や臨床病理学的因子,予後との関連について解析中である.

化学放射線治療の感受性および耐性に関して,治療前生検組織を用いてreal-time RT-PCR法および免疫染色法により検討中であるが,p53,p53R2,14-3-3sigmaの蛋白発現と,cox-2のm-RNAの発現と治療効果との関連が認められている.さらに細胞周期のG2-M期の調節因子の一つであるAurora-AやCyclin B1の発現について解析中である.これらの因子のうち,p53R2遺伝子について,食道癌細胞株(TE細胞)へのcDNA導入株を作製し親株との放射線感受性変化を比較検討中である.さらに、感受性因子または耐性因子の高発現株に関しては、siRNAによるノックダウン株を作成したのち同様の変化を観察中である.アラキドン酸からのプロスタグランジン生合成律速酵素であるCyclooxygenaseのアイソザイムCOX-2は、炎症関連細胞で発現し、炎症性サイトカイン等により誘導される。これが食道癌原発巣においても発現している。申請者らは食道癌の深達度および病期においてCOX-2過剰発現例ほど有意に進行しており、生存率でも過剰発現例では、有意に予後不良であった。多変量解析ではCOX-2の過剰発現は食道癌の独立予後因子であることを証明した。また、Snailは細胞接着因子であるE-cadherin(E-cad)を直接抑制し、上皮組織侵入を促進する転写制御因子である。食道癌症例においてE-cadの低発現と深達度、リンパ節転移陽性、リンパ管侵襲陽性と相関がみられ、Snailの発現陽性と深達度、リンパ節転移陽性、病期の進行度に相関が確認された。この二つの因子間に相関はなかったが、E-cad陽性例でのSnail陽性の生存率は有意に低下していた。また、多種癌腫での遠隔転移形成における、細胞遊走、増殖と脈管形成に関係するCXCL12とその受容体CXCR4の発現を粘膜下層浸潤食道癌症例で調べた。微小血管密度(MVD)と、CXCL12およびCXCR4との関連はなかったが、CXCL12はリンパ節転移(サイトケラチン染色による微小転移も含む)と有意な相関があった。更にMVD、CXCL12はリンパ節転移を伴う食道癌原発巣で有意に多く確認され、CXCL12・CXCR4両方発現している症例に、微小転移を含むリンパ節転移が多いことを証明した。さらに、食道癌の放射線感受性因子の一つであるp53R2遺伝子において、食道癌細胞株TE-8を用い、p53R2 siRNAの遺伝子導入により放射線感受性が増強することを実験的に証明した。今後の食道癌に対する放射線化学療法治療の予後改善に寄与する可能性を見出した。
経営と情報の統合に関する研究

本研究は,本学における「経営情報学」確立の方向への努力の一環である.研究は,「経営学」と「情報学」の二つの領域に分かれるが,両者を結ぶ共通概念は,「情報」である.●経営学の領域に属する研究成果には,つぎのようなものがある.1.経営全般に関するもの(1)経営における意志決定システムとしての組織の分布と,組織革新における情報の役割(2)経営活動のコントロールにおける情報の役割2.経営の各機能分野に関するもの(1)マーケティング活動のための情報システムの現状分析と将来展望(2)財務活動における情報利用の有効性とそれに伴なう利益の分析(3)人事管理のための人事情報データ利用を目指すコンピュータの活用(4)流通管理における社会の情報化の進展の影響による変化の予測●情報学の領域に属する研究成果には,つぎのようなものがある.1.経営における情報利用全般に関するもの(1)情報技術進歩の成果の活用に対する動向追跡2.情報技術の進歩に貢献するもの(1)組織記憶としてのデータベースの高度化のための理論的研究(2)プログラミング教育支援のための知的CAI開発のための基礎研究(3)会計情報システムにおける会計取引文の意味解析に関する研究(4)コンピュータ・ヴィジョンにおける目標追跡行動に関する研究(5)経営科学・統計学における重要な算法を支える理論に関する研究上記の各テーマにおいて,将来の研究方向をも示唆する発展性のある研究成果が得られた.本研究は,本学における「経営情報学」確立の方向への努力の一環である.研究は,「経営学」と「情報学」の二つの領域に分かれるが,両者を結ぶ共通概念は,「情報」である.●経営学の領域に属する研究成果には,つぎのようなものがある.1.経営全般に関するもの(1)経営における意志決定システムとしての組織の分布と,組織革新における情報の役割(2)経営活動のコントロールにおける情報の役割2.経営の各機能分野に関するもの(1)マーケティング活動のための情報システムの現状分析と将来展望(2)財務活動における情報利用の有効性とそれに伴なう利益の分析(3)人事管理のための人事情報データ利用を目指すコンピュータの活用(4)流通管理における社会の情報化の進展の影響による変化の予測●情報学の領域に属する研究成果には,つぎのようなものがある.1.経営における情報利用全般に関するもの(1)情報技術進歩の成果の活用に対する動向追跡2.情報技術の進歩に貢献するもの(1)組織記憶としてのデータベースの高度化のための理論的研究(2)プログラミング教育支援のための知的CAI開発のための基礎研究(3)会計情報システムにおける会計取引文の意味解析に関する研究(4)コンピュータ・ヴィジョンにおける目標追跡行動に関する研究(5)経営科学・統計学における重要な算法を支える理論に関する研究上記の各テーマにおいて,将来の研究方向をも示唆する発展性のある研究成果が得られた.本研究プロジェクトの初年度として、経営学および情報学に関する理論的文献研究を重点的に行なった。研究分担者は、それぞれ分担した研究テーマについての研究を推進し、その成果は月例研究会(研究分担者全員参加による)で順次報告され、活発なディスカッションにより多角的な検討がなされた。月例研究会のテーマと報告者は次の通りである。・知識構造とデータベース(小林功武)・情報技術の実施研究(山田善靖)・マーケティング情報システムの実態(森田一寿)・金融市場・財務活動・情報利益(宮俊一郎)・情報化と競争(松岡幸次郎)また、情報技術の活用に関する実態調査についても、下記のようなテーマの下で実施した。現在、分析の段階で、調査結果のまとめは次年度に持ち越される。・小売業における市場情報の活用に関して・人事情報のファイル化とその利用に関して・投資案スクリーニング・システムに関して・管理システムと企業業績の相関関係についてなお、本年度科学研究費補助金470万円は、利息30,767円とともに、ほぼ当初の計画通り費消された。消耗品費は、とくに人工知能の研究に資するため、関連ソフトウェアの購入にあてた。本研究プロジェクトの二年目として、研究計画に従い、研究分担者の個別研究を本格化させた。その成果を月例研究会で報告し、議論を重ねた。前年度までの文献研究で得られた経営学および情報学からの「統合」のための共通認識を、個別研究レベルに適用することに重点がおかれ、分担者各人の共通視点が明らかになりつつある。・情報による経営活動の制御(森谷宜暉)・予測の現状と課題(坂野匡弘)・人工知能と論理(菊池光昭)・画像処理およびコンピュータビジョン(宮内ミナミ)・大企業15社における昇進・昇格パターンの研究(花田光世)・経営情報学の構想(松田武彦)・情報処理技術者の雇用環境(石井正躬)・CAIシステム(石原辰雄)また初年度来、継続中の実態調査についても分析が進捗し、次のものがまとめられた。.小売業における市場情報の利用に関して.人事情報のファイル化とその利用に関して
卵母細胞発育における新規細胞膜エストロゲン受容体GPERの機能解析

卵母細胞の成熟過程における卵胞発育障害は早発閉経や高齢不妊患者において治療困難な病因であり、それらの病因の大半が原因不明である。本研究は卵母細胞における新規細胞膜エストロゲン受容体GPERの生理的意義について分子レベル・遺伝子レベルで解析し、卵母細胞成熟機構におけるエストロゲン情報伝達経路の役割を明らかにすることで不妊原因の一端を解明することである。また、子宮体癌におけるエストロゲン制御機構において、GPERが関与するシグナル伝達経路が関与しているか否か探索する予定である。培養細胞やゼブラフィッシュの卵母細胞を用いてGPERを発現させる実験は報告されているが、哺乳動物の卵母細胞に発現させる実験は報告されていない。すなわち、マウス卵母細胞では長期培養系が確立されていないため、実験系の確立には慎重な検討が必要である。そこで本年は、実験に必要なGPER抗体の選別やGPERのmRNA・プラスミドの作製に集中し、本研究計画に支障がないかどうか検討した。生殖細胞特異的に発現するBaonulcin1(Bnc1)によってGPERの遺伝子発現が制御されるか否か検討したところ、Bnc1による直接的な制御は受けていないことが判明したことから、当初の推測どおりBnc1シグナル系とGPERシグナル伝達とは中間の伝達因子が結合しあうことによって相互に関連しあうことが予想された。GPERの機能解析を行う場合、培養細胞を用いた実験系の方が有利であると考えられるため、今後は子宮体癌由来の培養細胞を用いてGPERシグナル伝達経路のシステムを解析する。本年は、マウス卵母細胞におけるGPERのmRNAがreal-time PCRによって検出されるか否か検討したところ、卵母細胞にGPER mRNAが十分に存在することが明らかになった。生殖細胞特異的に発現するBaonulcin1(Bnc1)によってGPERの遺伝子発現が制御されるか否かBnc1ノックアウトマウスの卵母細胞を用いてGPERの遺伝子発現レベルを検討したところ、発現レベルはほとんど変化していなかったことから、GPERはBnc1によって直接制御されないことが判明した。また、数種類の市販されているGPER抗体を用いてマウス卵母細胞における内在性GPERの局在が検出されるか否かを検討し、使用できる抗体を再確認した。さらに、マウス卵母細胞から抽出したTotal RNAからcDNAを作製し、マウスGPER mRNAの精製を試みた。また、GPERが子宮内膜症や子宮体癌などの婦人科疾患においてどのような生理的意義をもつか検討するため子宮体癌由来の培養細胞にトランスフェクションできるよう、プラスミドの作製を行った。これらは今後の研究を進める上で必要なものである。上述したように、培養細胞を用いてGPERの生理的意義を検討する。すなわちエストロゲン以外にGPERを活性化させる促進剤G1や、阻害剤G36などの薬剤を用いて免疫染色法で卵母細胞におけるBnc1の局在が変化するか否かを検討すると同時に、GPERシグナル伝達経路のシステムを解析する。

生殖細胞特異的に発現するBaonulcin1(Bnc1)によってGPERの遺伝子発現が制御されるか否かBnc1ノックアウトマウスの卵母細胞を用いてGPERの遺伝子発現レベルを検討したところ、発現レベルはほとんど変化していなかったことから、GPERはBnc1によって直接制御されないことが判明した。また、数種類の市販されているGPER抗体を用いてマウス卵母細胞における内在性GPERの局在が検出されるか否かを検討し、使用できる抗体を再確認した。さらに、マウス卵母細胞から抽出したTotal RNAからcDNAを作製し、マウスGPER mRNAの精製を試みた。また、GPERが子宮内膜症や子宮体癌などの婦人科疾患においてどのような生理的意義をもつか検討するため子宮体癌由来の培養細胞にトランスフェクションできるよう、プラスミドの作製を行った。これらは今後の研究を進める上で必要なものである。上述したように、培養細胞を用いてGPERの生理的意義を検討する。すなわちエストロゲン以外にGPERを活性化させる促進剤G1や、阻害剤G36などの薬剤を用いて免疫染色法で卵母細胞におけるBnc1の局在が変化するか否かを検討すると同時に、GPERシグナル伝達経路のシステムを解析する。