hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
農材文化に基づく看護活動に関する民族誌学的研究-農村看護モデルの構築をめざして-

本研究は、農村に特有な看護活動はどのようなものか、保健婦は農村における活動をどのようにとらえているのかを探求することを目的とし、農村地域に勤務する24名の保健婦にエスノグラフィックインタビューを行い、質的に分析した。その結果、以下のことが明らかとなった。1.農村地域は、「伝統的な価値・規範」を保有する一方で、急激な「生活の変化」がみられた。2.農村地域住民と保健婦との関係性として、「保健婦と地域とのつながりの強さ」がみられた。3.農村地域看護活動として、「町村全体を対象とする」、「企画から実践まで行う」、「地域の中にシステムをつくる」、「人と機関、施設とつながりをつくる」、「実態を見る」、および「即、実践する」がみられ、これらの活動に共通する実践の全体志向性、住民密着性、即応性、創造性、多面性といった性質が抽出され、農村地域看護活動の特性および農村保健婦に必要な能力を示した。4.農村地域看護活動で中核をなす「人、機関、施設とつながりをつくる」活動には、「地域住民とつながりをつくる方法」、「関係職員・専門職とつながりをつくる方法」、「個人・家族とつながりをつくる方法」、「事業を行う際につながりをつくる方法」、「地域の中につながりをつくる活動」がみられ、これらの活動の実践の段階に農村地域のみに特有な具体的な看護活動および方法がみられた。5.農村地域看護活動に対する保健婦の認識として、「保健婦の活動理念」、「保健婦の達成感/やりがい」、「農村保健婦であることの不利」、「保健婦の正義感:町のために、住民のために」、「責任の自覚」、「向上心」が抽出され、「保健婦と地域のつながりの強さ」が農村地域の「保健婦の達成感、やりがい」を高めていた。以上のことから、効果的な農村看護実践のために、農村地域看護活動の実践知を帰納的に抽出して知識を蓄積し、体系化することの重要性を考察した。目的:本研究は、農村文化に基づく看護活動の知識の体系化と、それに基づく効果的な看護活動の枠組み開発の第一段階として、農村で行われる看護活動の持つ意味とその特徴的な方法を抽出し、記述することを目的とした。対象および方法:対象は、農村部に5年以上勤務する保健婦16名であり、平均年齢45.7歳、平均勤務年数17.8年であった。都道府県別では、北海道2名、栃木県1名、長野県9名、滋賀県1名、島根県3名であった。方法は、エスノグラフィックインタビューを行った。分析では、逐語録したデータを構成する言葉や文章を同じ意味内容を示すものに分類し、統合していった。結果および考察:(1)農村の特徴を示すカテゴリとして<農村の特徴:生活・価値/規範・看護活動に対する反応>、<農村の変化と老人問題>を抽出した。(2)農村地域における看護活動を示すカテゴリとして<基盤となるのは信頼できる人間関係>、<住民の満足感を高め生活を支える>、<保健婦と地域との強い関係>、<保健婦の達成感の獲得>、<農村で看護活動することの不利>を抽出し、<地域との関係をつくる活動>を農村地域における看護活動の意味を示すものと考えた。また<地域との関係をつくる活動>の視点から、農村部に特徴的な看護活動として、<地域との関係を育てる方法>、<地域の実情に応じた活動>、<事業を行う際の戦略>、<受け入れない個人・家族に関わる際の方法>、<地域の絆をつくる活動>を明らかにした。

(3)以上から、農村文化に基づく活動を考慮することの重要性、これらの知識の基礎教育への活用および農村の変化に目を向けた知識の蓄積の必要性を考察した。目的:農村地域で行われる看護活動の意味とその特徴的な方法を抽出し、記述するために、本年度は、1)多様な農村地域の対象者をさらに増やして調査すること、2)前年度の分析で明らかとなった保健婦の「地域との関係をつくる活動」に着目し、分析を進めること、を目的とした。対象および方法:対象者である農村地域に勤務する保健婦は、前年度の16名に、山形県(1町1村)3名、大分県(2町)2名、香川県(2町)2名、長野県(1町)2名を加えた25名であり、平均年齢46.3歳、平均勤務年数19.7年、同じ村に居住する者19名(76%)であった。調査はエスノグラフィックインタビューを行い、今回の分析では、「つながりをつくる活動」を示す言葉(構成単位)を同じ意味内容を示すもの同士で集めてカテゴリを作成し、カテゴリ内部を抽象度を比較しながら構造化した。結果:「地域とつながりをつくる活動」として、<住民とつながりをつくる活動>、<関係職員・専門職とつながりをつくる方法>、<個人・家族とつながりをつくる方法>、<事業を行う際につながりをつくる方法>、<地域の中につながりをつくる活動>の5つの活動がみられた。住民との関係性が親密であるという農村地域に特徴的な地域看護活動に基づき、基本的な保健婦活動が地域性を帯びながら、より強調される形で抽出されており、農村地域に特徴的な地域看護活動は、基本的な活動の具体化の段階で示されていた。本研究は、農村に特有な看護活動はどのようなものか、保健婦は農村における活動をどのようにとらえているのかを探求することを目的とし、昨年度までに収集した農村地域に勤務する24名の保健婦のインタビューデータに分析を加えた。その結果、以下のことが明らかとなった。1.農村地域は、「伝統的な価値・規範」を保有する一方、急激な「生活の変化」がみられた。2.農村地域住民と保健婦との関係性として、「保健婦と地域とのつながりの強さ」がみられた。3.農村地域看護活動として、「町村全体を対象とする」、「企画から実践まで行う」、「地域の中にシステムをつくる」、「人と機関、施設とつながりをつくる」、「実態を見る」、および「即、実践する」がみられ、これらの活動に共通する実践の全体志向性、住民密着性、即応性、創造性、多面性といった性質が抽出され、農村地域看護活動の特性おょび農村保健婦に必要な能力を示した。4.農村地域看護活動で中核をなす「人、機関、施設とつながりをつくる」活動には、地域住民とつながりをつくる方法」、「関係職員・専門職とつながりをつくる方法」、「個人・家族とつながりをつくる方法」、「事業を行う際につながりをつくる方法」、「地域の中につながりをつくる活動」がみられ、これらの活動の実践の段階に農村地域のみに特有な具体的な看護活動および方法がみられた。5.農村地域看護活動に対する保健婦の認識として、「保健婦の活動理念」、「保健婦の達成感/やりがい」、「農村保健婦であることの不利」、「保健婦の正義感:町のために、住民のために」、「責任の自覚」、「向上心」が抽出され、「保健婦と地域とのつながりの強さ」が農村地域の「保健婦の達成感、やりがい」を高めていた。以上のことから、効果的な農村看護実践のために、農村地域看護活動の実践知を帰納的に抽出して知識を蓄積し、体系化することの重要性を考察した。
内因性蛍光イメージングによる脳活動の可塑性の測定

瞬目反射学習に関与する小脳の領域を調べることを目的として,条件付け時の小脳の活動を自家蛍光イメージングにより解析した。マウス(C57BL/6)に手術を行い回復させた後,頭部固定条件下で,音を条件刺激,瞼への電気刺激を無条件刺激とする瞬目反射条件付け(遅延課題)を行い,その際に小脳から経頭蓋骨的に自家蛍光を測定した。非固定条件下と同様に,条件付け群では数日間の条件付けで学習が成立したが,偽条件付け群では学習は成立しなかった。小脳における自家蛍光は,条件刺激の提示後,上昇相と下降相からなる応答を示した。このうち上昇相は条件付け初期に,条件付け群において偽条件付け群より大きい傾向を示した。これらの結果は自家蛍光イメージングを用いることにより,運動学習伴う小脳活動の変化を高感度に測定できることを示唆している。またDBA/2マウスは瞬目反射条件付けにおいて小脳依存性が高いことが知られているため,イメージングによる小脳活動の解析に適していると考えられる。そこで頭部固定下における学習の可能性を検討した。その結果,DBA/2マウスはC57BL/6マウスと同様に遅延課題は学習するが,上位中枢依存性が高いトレース課題では顕著な学習障害を示すことが明らかとなった。一方,C57BL/6マウスは頭部固定下においても,十分,トレース課題を学習することが明らかとなった。以上の結果は,頭部固定条件下で行わなければならないイメージングにおいては,小脳の解析にはDBA/2マウスを,海馬を含めた上位中枢の解析にはC57BL/6マウスを用いると良いことを示唆している。瞬目反射学習には主に小脳の神経回路における可塑性が関与していると考えられている。神経細胞に含まれるフラビン蛋白は活動依存的に蛍光を変化させることが知られている。そこで小脳においてフラビン蛋白に由来する内因性蛍光を測定することにより,学習に関連した神経活動を明らかにすることが可能と考えられる。マウス(C57BL/6)をウレタン麻酔し,小脳付近の頭蓋骨を露出させてから蛍光顕微鏡下に固定して,冷却CCDカメラを用いて蛍光イメージングを行った。4倍の対物レンズ(開口数0.28)と0.35倍の中間レンズを用い,励起波長470-490nm,蛍光波長515-550nmの条件で,小脳のほぼ全体から自家蛍光画像を記録することが可能であった。はじめに前肢へ電気刺激を与えたところ,一部の個体において,小脳で一過性の自家蛍光の上昇がみられた。しかし瞬目反射条件付けにおいて条件刺激として用いられる音刺激(1kHz,85-90dB)に対しては,再現性のある応答は記録できなかった。麻酔下では十分な応答が得られないと考えられたので,次にペントバルビタール麻酔下で手術を行った後,回復させたマウスを覚醒状態で顕微鏡下に固定して,音刺激に対する応答を調べた。その結果,比較的再現性のある蛍光上昇が記録された。また無条件刺激として用いられる瞼への電気刺激(0.2mA程度)に対しては,音刺激より強い蛍光上昇が小脳のほぼ全体で記録された。これらの結果から,瞬目反射学習に関連した神経活動を内因性蛍光のイメージングによって測定することが可能になった。
アクアポリン動態解析による深部静脈血栓陳旧度判定の新規指標の確立

人体においてアクアポリンの減少は,潰瘍性大腸炎など様々な疾患に関与するとともに,抗がん剤による副作用の発生にも深く関わっていることが分かってきた.本研究課題においては麻酔下で野生型マウスを開腹して下大静脈を結紮することにより,深部静脈血栓症(DVT)モデルを確立した.この手法により結紮から1,3日後の急性期,5,7,10日後の亜急性期,14,21日後の慢性期まで,7段階の各状態の血栓を得ることが可能になった.これらの血栓における血液凝固線溶系因子,血栓溶解に関わっていると考えられるサイトカイン・ケモカインや受容体(IFN-gamma,TNF-alpha,TNF-Rp55,IL-6,CCR5,CX3CR1),細胞外基質分解酵素群(MMPー2,MMP-9),ウロキナーゼ型および細胞型プラスミノーゲン活性因子(uPA,tPA),さらに骨髄由来線維細胞(fibrocyte),血管内皮前駆細胞(EPC)の,血栓陳旧度にともなう動態を検討してきた.本年度はこれまで培ってきた手法をもとに,アクアポリン1,3について,免疫組織化学的染色を行った.両者の局在や動態と血栓陳旧度との関連性を明らかにし,血栓陳旧度判定のための新たな指標の確立を試みた.血栓断面積にアクアポリン1陽性領域は結紮後5日目までは70%以上を占め,7,10日目は40%前後に減少し,さらに14日以降では20%以下に至った.一方,血栓中のアクアポリン3陽性細胞数は結紮からの時間経過に伴い徐々に増加し,10日目で最も多くなり,その後減少する傾向を認めた.以上の結果と,マッソン・トリクローム染色によって得られた,コラーゲン領域との関連により,これまで難しかった,急性期の血栓陳旧度判定の指標が可能となることが示唆された.これまでに,血栓形成・溶解過程におけるメカニズムの解明を目指して,様々な因子について急性期から慢性期までの血栓においてその動態を明らかにしてきた.同時にヘマトキシン・エオジン染色像やマッソン・トリクローム染色像により,血栓の形態学的検索を行ってきた.白血球(好中球,マクロファージ)や細胞外基質分解酵素群(MMP-2,MMP-9),ウロキナーゼ型および細胞型プラスミノーゲン活性因子(uPA,tPA),サイトカイン,ケモカイン,またそれらの受容体,骨髄由来線維細胞(fibrocyte),血管内皮前駆細胞(EPC)などの血栓内の局在を解明するために,免疫組織化学的染色または蛍光二重染色を,用手法ならびに,自動免疫染色装置を用いて行ってきた.特に,自動免疫染色装置を用いることにより,陽性領域や陽性細胞数の変化について,より定量的な評価を可能にした.また血栓におけるサイトカイン,MMP,uPA,tPA等の遺伝子発現を,リアルタイムRT-PCRによって定量的に評価し,血栓陳旧度にともなう分子生物学的変化に関する結果を,現在もなお集積しているところである.特に血栓陳旧度判定においては,IFN-gamma,TNF-alpha,TNF-Rp55,IL-6,CCR5,CX3CR1の免疫組織化学的染色結果より,血栓陳旧度の基準となり得る新たな指標を見出し,研究成果の発表を予定している.本研究課題はこれらの実績を基礎として,アクアポリン1,3それぞれについての免疫組織化学的解析を行い,血栓陳旧度判定のための新たな指標を確立することを目的としている.本研究の目的を達成するために,必要な結果を着実に得ており,最終年度終了までに目的を達成できると考えている.国内外において深部静脈血栓症(DVT)を惹起する要因は今後も増え続けることが予想され,剖検時に深部静脈血栓が発見されること,そしてそれが死因や死後経過時間推定に重要な意味を持つ可能性がある場合も増える可能性がある.そこで以下の点に重点を置いて研究を推進する.実験用マウスを用いた下大静脈結紮によるDVTモデルから得られた,血栓の陳旧度判定指標を確立することが目的の一つである.血栓は血栓形成開始から1,3日後の急性期,5,7,10日後の亜急性期,14,21日後の慢性期まで,7段階の各状態の血栓組織標本について,抗アクアポリン1,3抗体それぞれを用いて免疫染色した結果に基づくものである.次にその結果を応用して,法医剖検例において採取された血栓試料についても,実験モデルと同様の手法を用いて血栓陳旧度の判定を試みる.また,アクアポリンの染色結果による血栓陳旧度評価結果は,これまでに発表してきたマッソン・トリクローム染色によるコラーゲン領域の変化や,白血球やマクロファージの数やその比をもとにした指標などとの関連や相関,整合性を常に検討していくこととする.このようにして血栓形成および溶解過程におけるアクアポリンの動態を解明することにより法医実務的研究へと発展させることを目的として研究を推進していくのはもちろんのこと,DVTの予防や治療方法開発に示唆を与えることのできる結果を見出すことも,視野に入れている.以上の結果については,国内外の法医学や免疫学,炎症,創傷などに関連する学会や,関連する分野の国際学会誌に発表する予定である.人体においてアクアポリンの減少は,潰瘍性大腸炎など様々な疾患に関与するとともに,抗がん剤による副作用の発生にも深く関わっていることが分かってきた.

本研究課題においては麻酔下で野生型マウスを開腹して下大静脈を結紮することにより,深部静脈血栓症(DVT)モデルを確立した.この手法により結紮から1,3日後の急性期,5,7,10日後の亜急性期,14,21日後の慢性期まで,7段階の各状態の血栓を得ることが可能になった.これらの血栓における血液凝固線溶系因子,血栓溶解に関わっていると考えられるサイトカイン・ケモカインや受容体(IFN-gamma,TNF-alpha,TNF-Rp55,IL-6,CCR5,CX3CR1),細胞外基質分解酵素群(MMPー2,MMP-9),ウロキナーゼ型および細胞型プラスミノーゲン活性因子(uPA,tPA),さらに骨髄由来線維細胞(fibrocyte),血管内皮前駆細胞(EPC)の,血栓陳旧度にともなう動態を検討してきた.本年度はこれまで培ってきた手法をもとに,アクアポリン1,3について,免疫組織化学的染色を行った.両者の局在や動態と血栓陳旧度との関連性を明らかにし,血栓陳旧度判定のための新たな指標の確立を試みた.血栓断面積にアクアポリン1陽性領域は結紮後5日目までは70%以上を占め,7,10日目は40%前後に減少し,さらに14日以降では20%以下に至った.一方,血栓中のアクアポリン3陽性細胞数は結紮からの時間経過に伴い徐々に増加し,10日目で最も多くなり,その後減少する傾向を認めた.以上の結果と,マッソン・トリクローム染色によって得られた,コラーゲン領域との関連により,これまで難しかった,急性期の血栓陳旧度判定の指標が可能となることが示唆された.これまでに,血栓形成・溶解過程におけるメカニズムの解明を目指して,様々な因子について急性期から慢性期までの血栓においてその動態を明らかにしてきた.同時にヘマトキシン・エオジン染色像やマッソン・トリクローム染色像により,血栓の形態学的検索を行ってきた.白血球(好中球,マクロファージ)や細胞外基質分解酵素群(MMP-2,MMP-9),ウロキナーゼ型および細胞型プラスミノーゲン活性因子(uPA,tPA),サイトカイン,ケモカイン,またそれらの受容体,骨髄由来線維細胞(fibrocyte),血管内皮前駆細胞(EPC)などの血栓内の局在を解明するために,免疫組織化学的染色または蛍光二重染色を,用手法ならびに,自動免疫染色装置を用いて行ってきた.特に,自動免疫染色装置を用いることにより,陽性領域や陽性細胞数の変化について,より定量的な評価を可能にした.また血栓におけるサイトカイン,MMP,uPA,tPA等の遺伝子発現を,リアルタイムRT-PCRによって定量的に評価し,血栓陳旧度にともなう分子生物学的変化に関する結果を,現在もなお集積しているところである.特に血栓陳旧度判定においては,IFN-gamma,TNF-alpha,TNF-Rp55,IL-6,CCR5,CX3CR1の免疫組織化学的染色結果より,血栓陳旧度の基準となり得る新たな指標を見出し,研究成果の発表を予定している.本研究課題はこれらの実績を基礎として,アクアポリン1,3それぞれについての免疫組織化学的解析を行い,血栓陳旧度判定のための新たな指標を確立することを目的としている.本研究の目的を達成するために,必要な結果を着実に得ており,最終年度終了までに目的を達成できると考えている.国内外において深部静脈血栓症(DVT)を惹起する要因は今後も増え続けることが予想され,剖検時に深部静脈血栓が発見されること,そしてそれが死因や死後経過時間推定に重要な意味を持つ可能性がある場合も増える可能性がある.そこで以下の点に重点を置いて研究を推進する.実験用マウスを用いた下大静脈結紮によるDVTモデルから得られた,血栓の陳旧度判定指標を確立することが目的の一つである.
火山噴出ガス濃度分布の遠隔計測のための携帯型吸収方式ライダーの開発

本研究では、火山噴出カガスの中で最も毒性の極めて高い硫化水素H2Sガス濃度の空間分布状態を約1kmの遠方より高感度計測するための小型で携帯可能な吸収分光方式ライダー(レーザレーダ)センサー装置の開発を目的としている。そのため、波長1.5μm付近の近赤外域の目に安全で小型・高出力のLDレーザならびにファイバアンプ光増幅器を試作し、2f検波法を用いて計測を行う。また、2次元方向にレーザ光を走査して背後の地面等からの散乱光を高感度検出して濃度・光路長積の定量測定を実現することを目的とした。実計測において、1,000-100ppm・mのH2Sガス濃度計測を実現できた。本研究では、火山噴出ガスの中で最も毒性の極めて高い硫化水素H2Sガス濃度の空間分布状態を約1kmの遠方より高感度計測するための小型で携帯可能な吸収分光方式ライダー(レーザーレーダー)センサー装置の開発を目的としている。そのため、波長1.6μm付近の近赤外域の目に安全で小型・高出力のレーザー発振・増幅器を試作し、2次元方向にレーザー光を走査して背後の地面等からの散乱光を高感度検出して微量(約1ppm・m以下)の濃度・光路長積の定量測定を実現することを目的とした。また、カメラによる風景画像にガス濃度分布を表示する機能を付加して簡易な動作法を確立して、高濃度域やガス放出量などの情報から災害の分析や救護活動などの対策立案のための災害情報計測システムとして役立てる可能性を短期間で検証するものである。1.5μm帯のDFB-LD(Anritsu製DFB-LD 20mW[max])をH2Sガスの吸収線を中心として変調し、2f検波法によるガスの定量計測を行った。理論解析による波長変調の最適化を具現化し、実際の計測波形と比較した。また、1kmの遠方計測を想定し、ファイバ光増幅器(Keopsys社製ファイバアンプ2W[max])を導入し、射出出力の増強を図った。理論的な信号対雑音比の解析結果を踏まえて、送受信光学系の構成を組み立てた。装置は2次元スキャンを実現すべく、トラッカー上に配置され、PCで観測方向の制御、ならびに画像化を図っている。H2Sのガス測定は研究室内にてガラスチャンバ内にて行った。本研究期間では火山現場での実計測には至らなかったが、装置の完成までこぎつけることができた。今後外部実験へと進める予定である。ガス計測
神経障害性痛に対する抗酸化作用物質の効果

神経障害性痛のため日常生活に支障をきたしている人は少なくなく,新しい治療法の開発が強く望まれている。神経障害性痛は,侵害受容ニューロンの損傷によって複数の神経系に多様な可塑化が惹起されるため,一旦病態が進行し完成されると既存の治療に抵抗を示し,治療が困難となる。以前我々は,アクロメリン酸Aを用いて神経障害性痛を惹起したマウスの神経障害1時間後と1週間後を比較することで,神経障害性痛の発現と維持の機序が異なっていることを明らかにした(Omoto H et al. Eur J Pharmacol. 760: 42-8, 2015)。これは,既存の治療法が初期の病態には著効するが完成された病態には抵抗を示すことの裏づけとなった。近年,神経損傷後に産生されるフリーラジカルが神経障害性痛の初期の病態に関与していることが明らかとなった(Nagata K et al. Jpn J Pharmacol. 90: 361-4, 2010)。フリーラジカルが損傷したニューロンの脱髄を惹き起こし,エファプスが形成されることにより疼痛閾値の低下や異常感覚を惹き起こす。痛みにより産生されたフリーラジカルがさらなる病態の悪化にも関与している可能性があり,フリーラジカルを抑制すれば神経障害性痛を発現と維持のどちらの段階でも抑制できる可能性がある。今回,神経結紮により神経障害性痛を発現させたマウスに,神経損傷前,神経損傷直後,神経損傷後症状が固定された後の各段階で抗酸化作用を有する薬剤を投与することにより,抗酸化物質が神経障害性痛を改善する可能性について検討を行った。神経結紮モデルマウスを一定の正確さで完成させることが困難であった。また,幼若マウスへの経口摂取が困難であった。神経結紮モデルマウス作成は他の研究者の協力を得て,遂行していく。当初計画していた行動学的評価は, i)筆を用いたアロディニアの反応, ii)Planter test, iii)von Freytest, iv)体重負荷測定機器,と多様であったため, i)とiii)あるいはiv)に絞って行うこととする。薬剤投与方法について検討する。神経結紮により神経障害性痛を発現させたマウスに,神経損傷前,神経損傷直後,神経損傷後症状が固定された後の各段階で抗酸化作用を有する薬剤を投与することにより,抗酸化物質が神経障害性痛を改善する可能性について検討を行った。使用機材の入手が遅れてしまった。また,神経結紮モデルマウスを一定の正確さで完成させることが困難であった。

今回,神経結紮により神経障害性痛を発現させたマウスに,神経損傷前,神経損傷直後,神経損傷後症状が固定された後の各段階で抗酸化作用を有する薬剤を投与することにより,抗酸化物質が神経障害性痛を改善する可能性について検討を行った。神経結紮モデルマウスを一定の正確さで完成させることが困難であった。また,幼若マウスへの経口摂取が困難であった。神経結紮モデルマウス作成は他の研究者の協力を得て,遂行していく。当初計画していた行動学的評価は, i)筆を用いたアロディニアの反応, ii)Planter test, iii)von Freytest, iv)体重負荷測定機器,と多様であったため, i)とiii)あるいはiv)に絞って行うこととする。薬剤投与方法について検討する。実験計画に遅れが生じたため次年度使用額が生じた。平成30年度の研究費と合わせて,今後薬剤の購入や実験動物ddYマウスの購入に使用する予定である。
空間秩序型高分子ブロック構造の構築

π共役系高分子であるポリチオフェンは、導電性や蛍光などの興味深い光電子物性を示すことから、他の機能性材料とハイブリッド化することで新たな電子材料の創製を目指した研究が数多く行われている。特に、有機薄膜太陽電池の分野では、ポリチオフェンとフラーレン誘導体のハイブリッドが活性層として頻繁に用いられており、それらの混合状態を適切に制御することが望まれている。一方、金属イオンと有機配位子から構成される多孔性金属錯体(PCP)が近年注目を集めている。PCPは均一で規則的なナノ細孔を有しており、細孔のサイズ、次元性、表面環境を自在に設計できるという特徴を持つ。さらに、PCPは配位結合により骨格構造が構築されているため、ホスト骨格を穏和な条件で容易に取り除くことができる。本研究では、PCPの細孔内にC60を導入後、ターチオフェンを重合することで、PCPの細孔内にポリチオフェンとC60が分散した複合体を構築した。そのご、EDTD水溶液を用いることで、ホスト錯体を除去し、PCPとC60の混合物を得た。得られた複合体の電子顕微鏡測定からこれら二つが数重ナノメートル以下のレベルで混合していることが明らかになった。無置換のポリチオフェンはπ平面性が高く、長い共役長を有しているが、不溶不融であるためプロセスができず、このようなデバイスへの応用は困難であった。PCPを介する本手法により、成型・加工が不可能な無置換ポリチオフェンのプロセスが可能となることが期待される。また、PCPとポリチオフェンとの複合体がNO2ガスを低濃度で識別できるセンサーとして利用できることも見出し、このようなPCPと導電性高分子の複合体が機能性材料創製のキーとなり得ることも明らかにした。28年度が最終年度であるため、記入しない。π共役ポリマーであるポリチオフェンの集合状態を制御することはポリチオフェンの持つ機能を引き出す上で非常に重要である。しかし無置換ポリチオフェンは不溶不融、つまりプロセス性がないため、それは不可能であった。一方、有機配位子と金属イオンとの自己集合反応により均一なナノ細孔をもつ多孔性配位高分子(PCP)が注目を集めている。本研究では、PCPの一次元細孔内で無置換ポリチオフェンを合成し、その後、PCPを除去することで、ポリマー鎖の配向が揃った無置換ポリチオフェン粒子の合成を行い、その伝導特性について調べた。一次元細孔を有する多孔性金属錯体[La(1,3,5-benzenetrisbenzoate)]n (1)の細孔内でターチオフェンの酸化重合を行い、1とポリチオフェンの複合体を得た(1-PTh)。次にキレート剤であるNa4EDTA水溶液を用いて、1-PThから1の骨格を除去し、PThを単離した。SEM測定の結果、1から単離したPThは、ホスト錯体のモルフォロジーを反映したロッド状形状を有していることが分かった。これは溶液重合によって合成されたポリチオフェンの形状とは大きく異なる。ポリマー鎖の配向を詳細に調べるために、TEMを用いたPThの電子線回折測定を行った。その結果、ホスト錯体の除去後もポリマー鎖の配向が揃ったポリチオフェン粒子が得らることが分かった。次に、PThの伝導特性を調べるために、交流インピーダンス測定を行った。1から単離したPThは溶液重合によって合成したものに比べて、3桁程度伝導度が高いことが分かった。両者の結晶構造に違いはないことから、伝導度の違いは、ポリマー鎖の配向が大きく寄与していると考えられる。以上、PCPを鋳型とすることで、プロセスできない無置換ポリチオフェンをプロセスし、伝導度を向上させることに成功した。多孔性配位高分子の細孔内でポリチオフェンを合成することで、単分子鎖から数本鎖で配列することに成功した。このような構造体は空間的に高秩序に有機高分子と配位高分子が配列しており、ここから配位高分子を除去しても、有機高分子の秩序性が保たれていることが分かった。この結果は当初予想していた以上の成果であり、多孔性配位高分子を鋳型とする新しい機能材料創製の開発につながる。

無置換のポリチオフェンはπ平面性が高く、長い共役長を有しているが、不溶不融であるためプロセスができず、このようなデバイスへの応用は困難であった。PCPを介する本手法により、成型・加工が不可能な無置換ポリチオフェンのプロセスが可能となることが期待される。また、PCPとポリチオフェンとの複合体がNO2ガスを低濃度で識別できるセンサーとして利用できることも見出し、このようなPCPと導電性高分子の複合体が機能性材料創製のキーとなり得ることも明らかにした。多孔性配位高分子の構造を変えることで、ポリチオフェンとの複合体における更なる機能性を追求する。例えば、3次元空間内にポリチオフェンを補足することで、ガスセンサーとしての利用を試みる。また、TiO2骨格を有する多孔性配位高分子を使用することで、ドナー・アクセプターが分子レベルで完全に交互になった構造体を作り出し、太陽電池への応用を進める。28年度が最終年度であるため、記入しない。
『保元物語』諸本における本文流動の研究

『保元物語』『平治物語』『平家物語』(以下、「軍記三作品」)を中心に、その前後の作品(『今鏡』『愚管抄』『六代勝事記』等)を調査し、これらの歴史認識の在り方を考察した。そして、保元の乱と平治の乱を一組の事件と見做し、時代の画期として認識する方法が、軍記三作品以前には確認できないという知見を得た。すなわち、「保元・平治」という認識は、軍記三作品によって生み出されたものと考えられるのである。本研究は、昨年度の軍記・語り物研究会冬季例会(1月24日於早稲田大学)口頭発表を経て、『国語と国文学』平成29年4月号に掲載された。また、延慶本『平家物語』と鎌倉本『保元物語』における崇徳関連話群の本文交渉を中心に据えつつ、両作品諸本を比較し、延慶本『平家物語』の編集意図を探った。そして、物語全体ではないが、崇徳関連話群として崇徳と西行との交流を感動的に描く方針を確認した。この記事群は『平家物語』と『保元物語』の確実な本文交渉を示す貴重な事例であり、『平家物語』編者が素材として用いた『保元物語』の在り方を示す意味でも示唆的である。本研究は『アジア遊学根来と延慶本ー紀州地域学研究紀ノ川編ー』(平成29年刊行)に収載予定である。その他、龍門文庫所蔵本『保元物語』『平治物語』、及び河野美術館所蔵本『平治物語』二点、計四点の書誌調査を行った。この調査により、両作品の享受の様相や写本の制作事情等を知ることができた。加えて、龍門文庫本は調査を続け、将来的に翻刻刊行を目指す。さらに、『保元物語』の原初的な姿の核には崇徳怨霊の来由を描く意図があったと想定し、そこには菅原道真怨霊の叙述が参照されただろうこと、また四類本『保元物語』『平治物語』に強い影響を与えた『平家物語』が語り本系統のいずれの現存伝本に近いのか、等の問題を調査中である。前者は本年度、後者は来年度の軍記語り物研究会で口頭発表を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。『保元物語』流布本系統の古態に遡るために古活字本・大東急本・蓬左本を比較し、前二者を併用することが原態への遡及に有効だという知見を得た。また、文保・半井本系統と宝徳本系統の混態とされる龍門本(奈良県阪本龍門文庫所蔵)と、語り物系統本文として重要な金刀比羅本『保元物語』『平治物語』(香川県金刀比羅宮所蔵)の書誌を調査した。前者は、二系統本文の混淆が語句・文章・記事と様々な単位で激しく行われており、独自異文も多く、再検討を要する。後者からは、『平治物語』の貼り紙に「閑院三条実有卿」、また金刀比羅宮所蔵『宝物台帳』寄贈者欄に「松崎保」の名が載り、当該伝本の伝来を知る端緒を得た。さらに、愛知県野間大坊にて江戸時代より始まるという「義朝最期」の絵解きの実態を調査し、その詞章や展開が流布本系統『平治物語』と共通点が多く、江戸時代の語り物は入手しやすい本文に依拠すると推定された。以上の研究は本年度の発表・論文化を目指す。加えて、保元の乱と平治の乱を一組の戦乱として捉える、「保元・平治」と称すべき認識の形成過程を、『保元物語』『平治物語』『平家物語』(軍記三作品)諸本や周辺の文献を用いて調査した。その結果、「保元・平治」という認識は、軍記三作品が初めて文献上に採用したことで一般に流布したと判明した。この研究は2016年1月24日の軍記・語り物研究会第408回例会(於早稲田大学)で口頭発表し、現在は『国語と国文学』に投稿、審査中である。同時に延慶本『平家物語』の注釈的研究も進めており、巻十の注釈については2015年8月29日の紀州地域共同研究会(於和歌山大学)で口頭発表した。さらに、巻十一「重衡卿、日野ノ北方ノ許ニ行事」以下四章段分の注釈原案を作成し、2015年11月8日(於青山学院大学)で口頭発表した。いずれも延慶本注釈の会編『延慶本平家物語全注釈』(汲古書院刊)各巻に収載予定である。『保元物語』流布本系統の古態追求は順調に進み、他文献との比較検討という次の段階に課題を移している。かつ、野間大坊での絵解き調査により、『平治物語』流布本系統と語り物本文の関係という新たな観点を得、この問題が流布本『保元物語』本文にも示唆を与えるものと見込まれる。次に龍門本『保元物語』については、文保・半井本系統及び宝徳本系統の古態を探る上で欠かせないものである点、さらに同『平治物語』についても調査を要する点の二点が判明し、今後の研究の指針を得た。そして金刀比羅本『保元物語』『平治物語』の書誌調査からは、一伝本の具体的な伝達経路(すなわち宝徳本系統本文の管理圏)の推測という、当初予定していなかった新たな問題点を発見できた。

このように、未発表ではあるものの、全てにおいて更なる課題を得ることができ、研究は進展しているといえる。「保元・平治」という歴史認識の形成過程を追求した目的は、『保元物語』『平治物語』『平家物語』(軍記三作品)の原作から現存伝本に至る大きな本文流動のなかで、改変されずに保持されてきたであろう本質、すなわち歴史認識のあり方を知るためである。したがって、この研究は『保元物語』諸本の本文研究において最も基礎的な文学観に関わり、なおかつ広汎な文献の精査を要する。こうした煩瑣な作業を経て昨年度中に口頭発表できた点、また会場でも好評を得た点、本年度冒頭には『国語と国文学』投稿に至った点で、大きく捗った点と考えている。延慶本『平家物語』の注釈的研究は、当初の計画にはなかったが、急遽巻十一終盤四章段分の注釈を担当することとなった。とはいえ、昨年度11月の口頭発表では充実した資料を提供でき、かつ一定の評価を得た点で、自らの知見も広がったと判断している。延慶本『平家物語』は軍記物語研究における最重要伝本であり、その注釈的研究の推進は『保元物語』研究の発展にも繋がるだろう。『保元物語』『平治物語』『平家物語』(以下、「軍記三作品」)を中心に、その前後の作品(『今鏡』『愚管抄』『六代勝事記』等)を調査し、これらの歴史認識の在り方を考察した。そして、保元の乱と平治の乱を一組の事件と見做し、時代の画期として認識する方法が、軍記三作品以前には確認できないという知見を得た。すなわち、「保元・平治」という認識は、軍記三作品によって生み出されたものと考えられるのである。本研究は、昨年度の軍記・語り物研究会冬季例会(1月24日於早稲田大学)口頭発表を経て、『国語と国文学』平成29年4月号に掲載された。また、延慶本『平家物語』と鎌倉本『保元物語』における崇徳関連話群の本文交渉を中心に据えつつ、両作品諸本を比較し、延慶本『平家物語』の編集意図を探った。そして、物語全体ではないが、崇徳関連話群として崇徳と西行との交流を感動的に描く方針を確認した。この記事群は『平家物語』と『保元物語』の確実な本文交渉を示す貴重な事例であり、『平家物語』編者が素材として用いた『保元物語』の在り方を示す意味でも示唆的である。本研究は『アジア遊学根来と延慶本ー紀州地域学研究紀ノ川編ー』(平成29年刊行)に収載予定である。その他、龍門文庫所蔵本『保元物語』『平治物語』、及び河野美術館所蔵本『平治物語』二点、計四点の書誌調査を行った。この調査により、両作品の享受の様相や写本の制作事情等を知ることができた。加えて、龍門文庫本は調査を続け、将来的に翻刻刊行を目指す。さらに、『保元物語』の原初的な姿の核には崇徳怨霊の来由を描く意図があったと想定し、そこには菅原道真怨霊の叙述が参照されただろうこと、また四類本『保元物語』『平治物語』に強い影響を与えた『平家物語』が語り本系統のいずれの現存伝本に近いのか、等の問題を調査中である。前者は本年度、後者は来年度の軍記語り物研究会で口頭発表を目指す。これまでに掲げた研究について、浮かび上がった課題を分析して問題点を焦点化し、集中的に考察すること、及び各研究内容に見合った学会での口頭発表、また学術雑誌絵の投稿を念頭に置いて研究を進める。『保元物語』流布本系統の古態追求においては、比較検討するべき文献を絞っていく作業、つまり注釈的研究により本文の典拠を明らかにし、本文の成立環境を限定していく必要がある。また野間大坊の由来や、流布本『平治物語』本文と絵解きの詞章との比較検討を行うことで、琵琶法師による語りの存在は確認されるものの、その全容が明らかではない『保元物語』『平治物語』の語りの実態の一端を探れるだろう。野間大坊の語りについては、本年度9月の説話文学会例会での発表と同機関誌への投稿を目指す。龍門本においては、前回の調査を踏まえて問題点を整理し、再び現地へ赴いて本文の性格を把握する。また金刀比羅本の伝来に関しては、「三条閑院実有卿」すなわち正親町三条実有と、高松藩家老の松崎家出身と思しい「松崎保」について、地誌・公卿日記等を確認する。
シクロデキストリン-ハイドロタルサイト複合体の徐放特性

SBE7-β-シクロデキストリンのハイドロタルサイトへのインターカレートは、SBE7-β-シクロデキストリンの濃度を変化さえることにより、層構造は変化せず、層間のSBE7-β-シクロデキストリンの数を変化させたインターカレーション化合物が合成できることがわかった。モデル薬物の導入は、SBE7-β-シクロデキストリンに包接させてからインターカレーションする方法とハイドロタルサイトヘインターカレートされたSBE7-β-シクロデキストリンへ包接する方法のいずれも可能であった。その際、SBE7-β-シクロデキストリンの濃度や反応溶媒を変えることのより複合体中のモデル薬物の量および存在状態を変化させることができることが明らかとなった。徐放特性を調べるために水および日本薬局方第二液中へのモデル薬物の溶出挙動を検討した。その結果、ハイドロタルサイト層間に存在するSBE7-β-シクロデキストリンの量を変えるとモデル薬物の溶出挙動が大きく変化することがわかった。特に、SBE7-β-シクロデキストリン最大量までインターカレートした複合体で、かなりの遅延放出効果が得られることが明らかとなった。三年計画の初年度は、ゲスト分子としてスルホン化α-シクロデキストリン、スルホン化β-シクロデキストリン、ホスト化合物としてMg-Al型ハイドロタルサイトを用いてシクロデキストリン-ハイドロタルサイト複合体の合成条件の検討および得られた複合体のキャラクタリゼーションを行った。使用したスルホン化シクロデキストリンのスルホン酸基置換度は、一分子あたり平均9で、かなり陰イオン性の強いゲスト分子である。ハイドロタルサイトへのインターカレーション反応は一般にイオン交換によって進行するため、容易に進行すると予想されたが、意に反してかなり進行が遅いことがわかった。様々な反応条件を検討した結果、塩素型ハイドロタルサイトを用いたイオン交換法よりもむしろ再構築法を用いた方がより反応がスムーズに進行することが明らかとなった。再構築法での最適反応条件は、pH1.5,60°C,4mMであった。得られた複合体をXRD, solid-state NMRによりキャラクタリゼーションを行った。層間距離は、1.62nmでα-シクロデキストリン、β-シクロデキストリン共に差はなかった。また、シクロデキストリンは、分解を受けることなく層間に保持されていることが、NMRの結果より明らかとなった。これらのことからシクロデキストリンは、その空洞をハイドロタルサイトの平面層が蓋をするような形で存在しており、徐放性製剤のホストとしては、問題を残した。この原因としては、スルホン化α-シクロデキストリンの負電荷があまりにも大きいためとも考えられ、次年度以降は、置換度の小さいシクロデキストリンや薬物を包接させたシクロデキストリンのインターカレーション反応を行う予定である。三年計画の初年度の昨年は、ゲスト分子としてスルホン化α-シクロデキストリン、スルホン化β-シクロデキストリン、ホスト化合物としてMg-Al型ハイドロタルサイトを用いてシクロデキストリン-ハイドロタルサイト複合体の合成条件の検討および得られた複合体のキャラクタリゼーションを行い、シクロデキストリンはその空洞をハイドロタルサイトの平面層が蓋をするような形で存在しており、徐放性製剤のホストとしては、問題を残した。そこで、中間年度の本年度は、これを克服するためにスルホン化シクロデキストリンよりも負電荷密度が小さく、薬物のDDS carrierとしての実用化の可能性が最も高いといわれているSBE7-β-シクロデキストリンを用い、ハイドロタルサイトとの複合体の合成条件の検討および得られた複合体のキャラクタリゼーションを行った。インターカレーション反応は塩素型ハイドロタルサイトを用いたイオン交換法によりスムーズに進行することがわかった。その最適反応条件は、pH9,室温,8mM,1hであった。得られた複合体をXRD,solid-state NMR,Raman,Fr-IRによりキャラクタリゼーションを行った。層間距離は、2.20nmで、シクロデキストリンは、分解を受けることなく層間に保持されていることが、NMR,Raman,FT-IRなどの結果より明らかとなった。これらのことからシクロデキストリンは、その空洞をハイドロタルサイトの層間の隙間の方に向けた構造をとっており、徐放性製剤のホストとして適した構造の複合体の合成に成功した。

次年度は、得られた複合体へのモデル薬物の包接実験を行うとともに、その徐放性についても検討する予定である。三年計画の二年目の昨年は、スルホン化シクロデキストリンよりも負電荷密度が小さく、薬物のDDS carrierとしての実用化の可能性が最も高いといわれているSBE7-β-シクロデキストリンを用い、ハイドロタルサイトとの複合体の合成条件の検討および得られた複合体のキャラクタリゼーションを行った。層間距離は、2.20nmで、シクロデキストリンは、分解を受けることなく層間に保持されていることが、NMR, Raman, FT-IRなどの結果より明らかとなった。これらのことからシクロデキストリンは、その空洞をハイドロタルサイトの層間の隙間の方に向けた構造をとっており、徐放性製剤のホストとして適した構造の複合体の合成に成功した。三年計画の最終年度の本年は、得られた複合体へのモデル薬物の包接実験を行うとともに、その徐放性について検討した。モデル薬物としてプラゾシンおよびテストステロンを用いて以下の結論を得た。1)モデル薬物の導入は、SBE7-β-シクロデキストリンに包接させてからインターカレーションする方法とハイドロタルサイトヘインターカレートされたSBE7-β-シクロデキストリンへ包接する方法のいずれも可能であった。その際、SBE7-β-シクロデキストリンの濃度や反応溶媒を変えることのより複合体中のモデル薬物の量および存在状態を変化させることができることが明らかとなった。2)徐放特性を調べるために水および日本薬局方第二液中へのモデル薬物の溶出挙動を検討した。その結果、ハイドロタルサイト層間に存在するSBE7-β-シクロデキストリンの量を変えるとモデル薬物の溶出挙動が大きく変化することがわかった。特に、SBE7-β-シクロデキストリン最大量までインターカレートした複合体で、かなりの遅延放出効果が得られることが明らかとなった。
血管分岐部付近での血栓形成に関する血行動態の分析

血管分岐部付近での微小血管吻合において分岐部直前と他部位での血行動態の違いを明らかにし、吻合部血栓の原因を解明することを目的とした。当実験では分岐後血管がほぼ同じ内径を有し、鎖骨上から下顎部までの限られた範囲で適度に固定されているラットの頸動脈を使用した。頚動脈分岐部より1mm中枢側で切離したA群、分岐部より5mm中枢側で切離したB群を3つに分け、それぞれ0度、45度、90度ねじって再吻合した。全ての検体で吻合直後、30分後の開存を確認した。さらに24時間後と1週間後に再開創し、開存を評価した。さらに走査型電子顕微鏡による吻合部内腔の形態の評価を行った。ねじれが0度の状態で吻合した検体および45°ねじって吻合した検体では、それぞれの開存率に明らかな差は認められなかった。しかし分岐部より1mm中枢側で90°捻って吻合した検体では24時間後、1週間後の開存率において、他の検体と明らかな差を認めた。走査型電子顕微鏡写真では、明らかな相違を指摘するには至らなかった。しかし、捻って吻合した検体は、肉眼的に開存していても吻合部に顕微鏡的には血栓が存在し、血栓の後方では血管内皮細胞の配向の乱れが観察され、乱流が生じている可能性が示唆された。ねじれがない場合、分岐部からの距離の違いにより、吻合の閉塞率に明らかな差は認めらなかった。ねじれが存在する場合は血管分岐部直前での吻合は閉塞の危険性を高めると思われた。血管分岐部付近での微小血管吻合において、分岐部直前と他部位での血行動態の違いを明らかにし、吻合部血栓の原因を解明する事を目的とした。当実験では分岐後血管がほぼ同じ内径を有し、鎖骨上から下顎部までの限られた範囲で適度に固定されている、ラットの頚動脈を使用した。吻合部近位で血管吻合を行うA群では分岐部より1mm中枢側で血管を切離、再吻合を行った。吻合部遠位で血管吻合を行うB群では分岐部より10mm中枢側で血管を切離、再吻合を行った。両者の吻合部における血管開存率を、吻合直後・24時間後・7日後に判定した。24時間後および7日後の検体を採取し、電子顕微鏡下に血管内皮の状態を観察した。結果、A群とB群の吻合部血管開存率に有意差は認められなかった。採取検体の血管内皮の状態にも有意差は認められなかった。切離する直前の状態を維持したまま血管吻合を行った上記の実験をコントロールとし、吻合部で血管を45度、90度とねじって吻合したものを実験群とし、血管開存率を比較した。B群に比し、A群で24時間後から7日内に吻合部血管閉塞が認められた。ねじって吻合を施行する実験が検体不足だが、分岐部付近で血管がねじれたまま吻合が行われた場合、血栓の原因となることが示唆された。
マックス・ウェーバーの音楽社会学を通した聴覚文化論の展開

本研究では、人文社会科学の諸分野において特に国外において盛んになっている音、聴覚に関する研究(サウンド・スタディーズ、聴覚文化論)について、社会学での研究が国内外ともに不十分であるため、社会学のこれまでの研究成果をもとに、特に研究上の視点と方法に焦点をあて研究を行った。人文社会科学において音や聴覚の研究は、視覚に比べ行われてこなかった研究テーマである。本研究では特にマックス・ウェーバーの音楽についての研究をもとにサウンド・スタディーズ、聴覚文化論のこれまでの研究について検討した。このことを通してそれらの研究の課題を明らかにし、それらの研究と社会学の研究とを結びつけ、展開するための基盤を示した。本研究の目的は以下の2点である。(1)西洋近代の「芸術音楽」を題材に、音楽社会学、近年国外で発展しつつある聴覚文化論やサウンド・スタディーズ、ノイズに関する研究、新しい音楽研究の研究成果を取りいれ、近代(モダニティ)の芸術と音・聴覚、社会との関係を明らかにする。(2)近年の音楽や聴覚文化の研究をふまえ、応募者のこれまでの研究を発展させ、マックス・ウェーバーの音楽社会学(芸術社会学)の再検討を行う。平成26年度は、近年の聴覚文化論、サウンド・スタディーズ、ノイズの研究、音楽研究、視覚文化についての国内外の文献や論文などの資料を収集し、聴覚文化に比べて研究が進展し、多彩な議論が行われている視覚文化論などの研究をもとに、聴覚文化論の展開について研究を行った。聴覚文化に関する研究はこんにち、特に海外においてかなり盛んに行われるようになっており、音に関する多様なテクノロジー、身体としての耳、音と聴取をめぐる社会的・歴史的・文化的状況や思想(家)などについて、さまざまな時代と国、地域についての詳細な事例研究が数多く生み出されている。しかしその一方で、聴覚を問題にすることの視点と意義について、視覚中心の近代と学問にたいする批判、身体(感覚)と精神(理性)、「聞くこと」と「聴くこと」に関する二元論の問題化といった点で論じられており、いずれも重要な点とはいえ、聴覚を問題にすることで近代性(モダニティ)の何が明らかになるのか、またいかなる視点を提示できるのかといったことが十分に明らかにされていない。さらに聴覚と社会、文化を問題にする上での方法論的視角も(方法論的視角が「視角」であることの問題性も含め)不十分な状態にある。近代の合理化(理性)についてのマックス・ウェーバーの社会科学と芸術社会学の方法論などについて再検討することで、こうした点を明らかにすることが27年度以降の本研究の課題である。平成27年度はサウンドスタディーズ、聴覚文化、感覚に関する人文社会科学での研究、感覚についての社会学での研究とともに、音楽のカノン(聖典)形成と18世紀後半以降の音楽を通したドイツのナショナリティ形成についての言説や先行研究の整理、マックス・ウェーバーの音楽社会学についての研究を行った。特に、これまでの感覚に関する社会学での研究について再検討するとともに、視覚文化論とのかかわりからサウンドスタディーズと聴覚文化論の研究上の視点と課題について検討を行い、論文としてまとめた。サウンドスタディーズと聴覚文化の研究では、構築主義的な視点から音に関わる諸現象が検討されているが、感覚を自然と社会の「中間」に位置づけようとする傾向がある。そうした感覚の位置づけは、これまでのジェンダー研究などの点から見て問題があり、またサウンドスタディーズなども重視されるようになっている「リフレクシヴィティ」についても、理論的および方法論的に十分に検討されておらず、今後の研究上の課題であることを示した。平成27年度に、本研究のこれまでの成果をまとめた論文を作成し、公表したため、研究課題はおおむね順調に進展していると考えられる。また研究のなかで、計画書作成時点では気づいていなかった問題や本研究に関連する研究課題も見出すこともできた。本研究の目的は(1)西洋近代の「芸術音楽」を題材に、音楽社会学、近年国外で発展しつつある「聴覚文化論」やサウンド・スタディーズなどの研究成果を取りいれ、近代(モダニティ)の芸術と音・聴覚、社会との関係を明らかにする、(2)近年の音楽や聴覚文化の研究をふまえ、マックス・ウェーバーの音楽社会学(芸術社会学)の再検討を行う。特に芸術の「技術」に焦点をあてるウェーバーの芸術社会学と音楽における「カノン」(聖典)形成との関係を明らかにする、の2点である。最終年度の研究では、音楽の「技術」に焦点をあてたウェーバーの音楽社会学について、ウェーバーの方法論に関する著作、サウンド・スタディーズの近年の研究をもとに再検討し、1ウェーバーの音楽社会学がウェーバーの他の社会学と共通する方法論的視角から行われた研究であること、2「技術」に焦点をあてたウェーバーの音楽社会学を、聴き方・聞き方、音楽的聴覚の社会的形成に関連する音楽的「エートス論」として展開可能であること、3ウェーバーの音楽社会学の視角が近代のドイツの音楽を通したナショナリティの形成に結びついていること、4ウェーバーの音楽社会学が「カノン」(正典)の研究とは異なる音楽研究の方向を示していたこと、5ウェーバーの音楽社会学の方法論がサウンド・スタディーズにおける「方法論」の議論にとって重要な視点を提示しうること、を明らかにした(論文「マックス・ウェーバーの音楽社会学と音楽の技術、「音楽的エートス」ーウェーバーの音楽社会学とサウンド・スタディーズ」)。

最終年度までに、諸感覚の研究に先行して展開していた視覚文化論をもとに、1990年代以降盛んになっている感覚と社会についての研究、感覚の社会学を再検討し、その理論的課題のいくつかを明らかにしたが、最終年度の研究ではその課題に取り組む礎石となる方法論的視角をウェーバーの音楽社会学の研究を通して示した。本研究では、人文社会科学の諸分野において特に国外において盛んになっている音、聴覚に関する研究(サウンド・スタディーズ、聴覚文化論)について、社会学での研究が国内外ともに不十分であるため、社会学のこれまでの研究成果をもとに、特に研究上の視点と方法に焦点をあて研究を行った。人文社会科学において音や聴覚の研究は、視覚に比べ行われてこなかった研究テーマである。本研究では特にマックス・ウェーバーの音楽についての研究をもとにサウンド・スタディーズ、聴覚文化論のこれまでの研究について検討した。このことを通してそれらの研究の課題を明らかにし、それらの研究と社会学の研究とを結びつけ、展開するための基盤を示した。26年度は、本研究のはじめの年度として、近年の音楽と聴覚についての研究状況を集中的に整理し直し、本研究が最新の研究成果をふまえ、それを発展させた研究となるようにすることを目的とした。研究を進めていく過程で、音のなかでも芸術音楽という近代西洋の特定の対象に限定したとしても、聴覚についての研究が当初想定していたより多くの領域、多くの問題にかかわることがわかり、こうした点についてまだ十分な整理を行うには至っていないが、さまざまな領域と問題、そしてそれらについての視角とのかかわりを見いだせたことは、本研究を進めていく上で大きな成果であった。交付申請書での計画に記したように、27年度からは研究成果を論文としてまとめ、公表していく。平成28年度は研究期間の最終年度であるため、さらに研究を進めるとともに、論文を作成するなど、研究成果のまとめを行う。社会学本研究の推進の上で最大の課題は、大学での教育、管理運営等の業務のなかでいかに研究時間を確保できるかにある。授業期間中は授業内容を本研究に関連させるなどして、本研究を推進していく。十分に余裕を持って注文していた洋書が発売延期となり、年度内に入手できなかったため、次年度使用額9053円が生じた。上記の洋書は注文中のままであり、次年度使用額はその購入額にあてる。