hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖鎖を認識する白血球接着分子L-セレクチンの新しいリガンドの同定

生体内におけるリンパ球のホ-ミング現象は免疫系が秩序正しく機能を発揮するために必須の役割をしており、その特異性の少なくとも一部は白血球上の接着分子L-セレクチン(LECAM-1)が血管内皮細胞上の特定のリガンド分子と結合することにより担われる。私はラットL-セレクチンの細胞外ドメインとヒトIgG_1の定常領域ドメインを遺伝子操作によってつないだキメラ分子(LEC-IgG)をプローブとしてラットリンパ節におけるリガンドの解析を行った。はじめに、リンパ節の組織片のNP-40による可溶化物をWGA-カラムおよびLEC-IgG-カラムに順次かけ精製を進めた。得られた精製画分のSDS-PAGEの結果、160 kDaにほぼ単一なバンドが認められた。約100mgの精製の出発材料から2mgの精製標品が得られた。この分子はその分子量からこれまでに報告のない新たなL-セレクチンのリガンドであるものと考えられた。次に、この160kDaのリガンド分子をNa^<125>Iにより標識した後にL-セレクチンとの反応性を検討した。その結果、^<125>I-標識物はヒトIgG-ビーズには反応せずLEC-IgG-ビーズにのみ反応することよりL-セレクチンに特異的に結合するものと考えられた。また、EDTAおよびL-セレクチンのレクチンドメインに反応する中和抗体HRL1およびHRL3存在下においてL-セレクチンとの反応が阻害されることよりL-セレクチンのレクチンドメインを介して認識されるもの考えられた。非中和抗体HRL2およびHRL4はこのリガンド分子とL-セレクチンとの結合に影響を及ぼさなかった。また、L-セレクチンに結合することの知られているfucoi danやPPMEなどの多糖やsulfatideもこの分子のL-セレクチンとの結合を阻害した。また、このリガンド分子に糖鎖修飾を施した後にL-セレクチンとの反応性を検討したところ、N-グリカナーゼ消化ではわずかに反応性が弱くなるもののほとんど影響しなかったがO-結合型、N-結合型いずれの糖鎖をも切り出すことの知られているTFMS処理により、L-セレクチンとの反応性は完全に消失した。このことより、この分子上のO-結合型糖鎖がL-セレクチンとの結合に重要であるものと考えられた。今後この160kDaのリガンド分子の大量精製を行い、部分アミノ酸配列の決定およびcDNAクローニングを行いたいと考えている。
フラビウイルスコア蛋白質の核内移行と病原性発現

C型肝炎ウイルス(HCV)に感染すると肝硬変を経て高率に肝細胞癌を発症する。我が国には2百万人ものHCV感染者が存在すると推定され、既感染者に対する有効な肝癌進展阻止法の開発が急務である。近年、特定のクローン(JFH-1株)を用いたHCVの増殖系が確立されたものの、未だHCVの感染機構の詳細は明らかにされていない。HCVのコア蛋白質を発現するトランスジェニックマウスは、インスリン抵抗性や脂肪肝を経て肝細胞癌を発症する。コア蛋白質はウイルス粒子の構成因子であるが、一部は核やミトコンドリアへ移行する。これまでに我々は、HCVの病原性発現におけるコア蛋白質の核移行の重要性を明らかにしてきた。今年度は、HCVコア蛋白質の成熟機構と病原性発現の関連を解析した。HCVのコア蛋白質は、宿主のシグナルペプチダーゼによって前駆体蛋白質から切り出され、そのシグナル配列がシグナルペプチドペプチダーゼ(SPP)によって切断されて成熟する。しかしながら、ヒト細胞内での正確な切断部位や、粒子形成におけるSPPによる切断の役割は明らかにされていない。そこで、コア蛋白質の細胞内局在とウイルス増殖におけるSPPによる切断の生物学的意義を解析した。成熟コア蛋白質は界面活性剤耐性膜画分(DRM)にも検出されたが、SPPに耐性を示す変異コア蛋白質はDRMには存在しなかった。また、同様の変異を導入したHCVのJFH1株では、ウイルスの放出量が顕著に減少したことから、SPPによるコア蛋白質のプロセッシングは、HCVの粒子形成に重要な役割を演じていることが示された。日本脳炎ウイルス(JEV)感染細胞にはウイルス粒子に取り込まれている成熟型よりも低分子量のコア蛋白質が検出されることから、この分子が粒子形成以外の機能に関与している可能性が考えられる。そこで、JEV感染細胞におけるコア蛋白質のプロセッシングおよびその生物学的意義を解析した。精製コア蛋白質のカテプシンL切断断片の配列解析から、切断部位は18位のリジンおよび19位のアルギニン間であることが示唆された。さらにー過性に発現させたコア蛋白質の解析から、17位のロイシンがカテプシンLによるプロセッシングに重要であることが明らかとなった。そこで、17位のロイシンをアラニンへ置換し、コア蛋白質がプロセッシングを受けなくなるような変異ウイルスの作製を試みた。変異JEVはサル由来Vero細胞、ブタ由来PK15細胞、および力由来C6/36細胞において、野生型JEVと同等の増殖性を示したが、マウスマクロファージ由来RAW264.7細胞や、マウス神経芽腫由来N18細胞では、増殖性の顕著な低下が認められた。さらに、変異JEVは野生型JEVに比べて、マウスの頭蓋内接種では約10倍、腹腔内接種においても病原性の低下が認められた。以上の結果から、カテプシンLによるコア蛋白質のプロセッシングは、JEVの免疫細胞や神経細胞での増殖性およびマウスに対する病原性に重要であることが示唆された。JEVコア蛋白質のカテプシンL切断部位の周辺領域は、ウエストナイルウイルスやデングウイルス等のフラビウイルスで非常に良く保存されていることから、これらのウイルスにおいてもコア蛋白質がカテプシンLによる切断を受け、増殖性に関与する可能性が考えられる。
不可逆圧縮原理に基づく非IIDデータ学習手法に関する研究

本研究課題では大規模な情報源にみられる非IID性データからの学習手法の設計を行い,具体的なエージェント・人間の物理的行動データに関する成果を2件の国際会議で発表した.1件目は異常行動を認識する問題,2件は目的文脈の違いによる行動分布の違いを検出し,非IID性を補正する問題を扱い.さらに,非IID性学習を一般的に適用するための表現形式を提案し,学会発表(2)にて発表した.経時変化による分布の変化をともなう時系列の分類問題に取り組み,その成果を学会発表(1)にて発表した.本研究課題では大規模な情報源にみられる非IID性データからの学習手法の設計を行い,具体的なエージェント・人間の物理的行動データに関する成果を2件の国際会議で発表した.1件目は異常行動を認識する問題,2件は目的文脈の違いによる行動分布の違いを検出し,非IID性を補正する問題を扱い.さらに,非IID性学習を一般的に適用するための表現形式を提案し,学会発表(2)にて発表した.経時変化による分布の変化をともなう時系列の分類問題に取り組み,その成果を学会発表(1)にて発表した.非均質データを扱う問題設定として本課題では自己学習(Self-taught Learning)を取り上げた.これは非均質な追加(Auxiliary)データを利用して特徴生成の効果を向上する問題である.われわれはクラスタリング構造を特徴空間への射影において維持する枠組みを構築した.テキストドメインと協調フィルタリング(レーティング)データにおいて生成した特徴量と探索的解析や分類問題での性能に関する定量的な評価を行い,その成果発表の準備として国際会議ECMLに投稿した.ロボットの軌跡データについては時間的粒度の異なるデータからの学習結果を統合するアンサンブル手法を提案し,半教師付きの異常検出問題に適用した.その成果はSDM(SIAMデータマイニング)および複数国内の研究会で発表した.平成23年度の課題実施にあたり実用的なアプリケーションで扱われることが多い軌跡データを非均質データのベンチマークとして重点的に取り上げて行動理解の観点から解析を行った.研究目的において列挙した三つのデータ構造クラスの中で,第一の連続的にクラス構造の変化する非均質データとして多粒度データマイニング問題を定義し,アンサンブル学習に基づく異常検出の方法論を示した.また,第二のクラス構造が離散的に異なる非均質データとしてコンテクスト依存行動検出問題を定義した.これは行動の役割や目的をコンテクストとみなし,特定の役割でしか見られない行動を検出することを目的とし,行動の意味理解の重要な問題である.従来手法ではロバストに扱うことは難しかった.この問題を異常検出問題を特殊ケースとして,すなわち,異常検出はクラスタ構造の差異が異常行動のクラスタである場合として含むよう一般的に定義した.二つのデータ構造クラスを扱うための基礎手法として近傍距離サンプルを用いた近似密度比較の方法を定義し,それぞれの行動分析の目的にあわせて効率的な実装を設計した.従来の密度ベース手法よりも効率的であり,仮説生成や役割の判別にも役立つことを実験的に示した.これらの成果についてともにトップレベルの国際会議(SDM11,ICDM11)で発表し,さらに実験と議論を追加して英論文誌に投稿した.本研究課題では低コストで大規模なデータ収集が可能な情報源を扱うための一般的な方法論を構築するため,独立かつ同一な分布からの抽出という統計学的前提に従わないサンプル群を扱う非IID性データ学習の問題の定式化および原理的手法の設計を実施した.直接的な対象として,センサ機器や画像認識技術の普及により応用が期待される物理的行動データ,エージェントや人体部位を表す多変量時系列を扱った.本計画では,まず行動データにおける非IID性のカテゴリを個人差による行動パターンの分布の違いのようなドメイン内非IID性と異なる行動文脈におけるパターン分布の違いのような不連続な非IID性の2つに大きく分け,それぞれに対する問題を定式化した..これらを基礎として多変量時系列分類において有効とされる事例ベース・距離ベース手法を設計し,それらの成果を米応用数学学会国際データマイニング会議(2011)およびIEEE国際データマイニング会議(2011)にて発表した.前者は非IID性の一例としてエージェント行動の異常性を認識する問題を扱い,後者では追跡と探索行動といった目的文脈の違いによる確率密度分布の違いを検出し,非IID性を補正する方法を示した.この成果をふまえ,人行動の日常的なの動作と危険性事故性のある動作を分類するといった応用を行い.成果を査読付きジャーナルおよび国際会議に投稿した.また,行動時系列データ学習において非IID性学習,ドメイン交差学習の手法を一般的で適用可能にする表現形式を提案し,IEEE国際データマイニング会議附設時空間データマイニングワークショップ(2012)において発表した.これを基礎とした,経時変化による分布の変化をともなう時系列の分類問題に取り組み,その成果を米応用数学学会国際データマイニング会議(2013)において発表した.当初に挙げた3つの非均質データ構造クラスのうち2つについて実データの解析が完了し,データマイニング問題を扱う上で基礎となる近似密度比較手法を開発・検証するという目的を達成している.24年度が最終年度であるため、記入しない。人間行動データに拡張.行動クラスタラベルをより実用的な仮説生成に利用することを目指す.グラフマイニング手法であるスペクトル表現手法を基礎に方法論を構築することを検討する.同時に,3系列以上の時系列情報源を扱えるように拡張する.異粒度時系列データからの学習の知見を活かし,早期分類といった教師付き学習の方法を検討する.実応用として医療診断,GPS測地変位からの異常検出に取り組む.軌跡データと脳電位データの
子どもの健康・体力づくりのためのヘルスアップ・ロジスティクス理論の構築とその活用

健康づくりに関連する活動に体力測定、分析・評価、行動改善支援がある。しかし、これらの活動において生産性向上のための方策については、これまで論じられてこなかった。我々はこれまでに、流通システムの核であり、戦略的な業務内容の合理化を目指したロジスティクス理論を適用した“簡易的健康づくりフィードバックモデル"を提案してきた。本研究では、研究機関と地域保育所が連携して取り組んでいる子どもの体力づくり活動の実践から、このフィードバックシステム活用に向けた検証を行った。健康づくり及び体力づくりに関する実践活動については多くの報告がある.しかし,測定結果や評価情報を効率よく提供することが求められる現状に対してフィードバックの理論構築がなされていない現状があった.これまでの健康づくりや体力づくりは,測定者および測定集団の知識や経験に裏付けられた方法の伝承が行われてきたこと,健康づくり・体力づくりを主目的とするため,その準備や測定中の作業工程は重要視されてこなかったことが推測される.したがって,その活動をいかに最適化するかという内容については検討の余地があると考える.本研究では流通システムの核であり,戦略的な業務内容の合理化を目指したロジスティクス理論を適用した簡易的健康づくりフィードバックモデルの検証からヘルスアップ・ロジスティクス構築に関する検討を行うことを目的とした.ロジスティクスでは点(供給地点)から点(需要地点)までの「もの」や「情報」の流れの最適化を目指す.したがって,供給地点と需要地点を結ぶ活動がいかに効率よく,効果的に行えるかが焦点となる.特に本研究では,地域の保育園と研究機関との連携によるにおける幼児の健康・体力づくり活動を対象に分析析を行う.簡易的健康づくりフィードバックモデルは「広報システム」「測定システム」「分析・評価システム」「健康改善システム」の4つのシステムを軸としている。これらの各システムを円滑に稼動させるためには,人材,情報・知識,時間の最適化が必要になる.今年度は,これらの4つのシステムにおける全体の流れ・工程の検証を行った.まず,供給地点と需要地点について定義を再構築する必要が出てきた.本研究では公営の施設を対象としたため,2点ではなく3つの地点を相互に結ぶ必要が明らかにされた.また,これに加え供給地点である研究機関内における活動も重要な役割を果たしており,工程の検証には4つの地点を必要に応じて結ぶことを前提として分析を行った.その結果,「広報システム」では9工程,「測定システム」では3段階26工程,「分析・評価システム」では4工程,「健康改善システム」では35工程が必要であることが示された.今年度,各システムの工程順序が明確にされたが,工程におけるロスの原因分析,ロス低減対策およびその効果測定等の分析および改善を行う予定であった.これらの分析のための機器購入および研究環境整備を行っている.今年度得られた結果については,国内の学会において発表を行った.本研究では,ロジスティクス理論を適用した健康づくりの簡易的フィードバックモデルに則った幼児の健康・体力づくり活動を行うことにより,幼児のヘルスアップ・ロジスティクス理論を構築することが主たる目的であった.また,それに基づき大学生が活用できる教育ツールを開発することを目指した.ロジスティクスでは点(供給地点)から点(需要地点)までの「もの」や「情報」の流れの最適化を目指す.そこでは,点と点を結ぶ活動がいかに効率よく,効果的に行えるかが焦点となる.本研究では健康づくりの簡易的フィードバックモデルを「広報システム」「測定システム」「分析・評価システム」「健康改善システム」の4つのシステムを軸として構築したモデルに対して,まず,4つのシステムにおける全体の工程分析を行った.本年度は,このヘルスアップ・ロジスティクスの中核をなす「測定システム」に対して稼動分析の手法を用いて作業の滞留やロスの発生状況および原因について分析を行った.複数の実施場所および対象者についての分析を行った結果,作業滞留およびロスは「測定システム」の準備段階において最も多く発生し,続いて測定実施段階において多く発生していることが明らかにされた.これらの滞留およびロスの原因は行動自体ではなく,行動を決定するための判断にあることが示された.したがって,大学生の教育ツール作成においては測定準備段階および測定実施段階における最適化を目指す必要性が示された.健康づくりに関連する活動に体力測定、分析・評価、行動改善支援がある。今年度、各システムの工程順序が明確にされたが,工程におけるロスの原因分析,ロス低減対策およびその効果測定等の工程分析を進める必要がある.一般にいかなる作業においても,作業スキルの習熟度は作業効率に影響することが考えられる.また,熟練者の品質に対して未熟練者では品質保証が難しいことも考えられる.ところで,物流の作業工程は大きく6つに分類される.作業工程分析は課業工程に関する分析に該当すると考えられるが,さらにその下位作業として,単位作業や要素作業がある.本システムの生産性向上のために,これらの工程における時間,移動距離などを観察,調査し,ロスの低減について分析をする必要がある.

つまり,仕事量とそれらの時間比率の検証および価値を生む作業と付加価値を生まない作業に整理・分類し,行動および作業内容改良の着眼点を整理し、改善の仮説を立てる試みを行う.また,活動に参加する作業者(学生)のスキル向上と活動事態の品質保証のために,最適化されたフィードバックモデルを活用して幼児の健康・体力づくりの教育ツールを開発に着手する.そして,より効率的な工程数、時間と人数で継続的に幼児の健康・体力づくりを実践するための資料を作成する.身体健康情報科学
分散型大規模大名家史料群の高度学術資源化と地域還元

データベースシステムの整備および史料画像の撮影・公開を行うことによって、分散して現存している大規模大名家史料である対馬藩宗家文書の効果的な研究資源としての利用環境を整備し、幕藩制国家を構成する要素としての藩の性格や日朝交渉における対馬藩の役割および幕府ー対馬藩関係が日朝関係に与えた影響解明を解明する。研究成果を研究者以外に公開するための効果的な方法を実践的に研究し、歴史学の現在的課題への貢献方法を構築する。対馬藩の資料に関しては、現在の対馬の置かれた状況を考慮しても、良質な歴史史料を公開・発信することが重要である。本研究は史料のデータベース化と史料画像の公開システムを整備し、国際的なデジタルアーカイヴを推進する。またその一方で、日本と朝鮮の間で、両国の交渉を担った藩について政治史的・社会史的分析を行うことにより、藩から江戸幕府の対外関係の特質を明らかにする。日韓外交史研究において、対馬藩に関する良質な歴史史料を公開・発信することが重要な課題であることはいうまでもないが、対馬という日本の枠組みにはまりきらない藩をとりあげることは、幕藩体制下における藩の役割・性格の再検討、さらには近世におけるアジアと近代の関係を問い直すことに結びつくのではないかと期待する。
在宅虚弱高齢者の死亡に至るまでの機能低下と介護・医療の利用に関する推移

本研究の目的は,在宅虚弱高齢者の死亡に至るまでの機能低下と介護サービスならびに医療の利用の推移を明らかにすることである.本研究では,大阪府下の3自治体において,2012年4月から2013年3月までに介護保険制度において「要支援」と認定された者を対象者として,継続的にデータを収集し,経過を検討することとしている.収集するデータ内容は,対象者に関する観察期間の死亡や転出などの転帰,要介護度や日常生活自立度などの身体機能,介護給付実績(居宅サービス,居住系サービス,施設サービス利用の実績を含む),診療報酬(入院や外来にて給付された診療報酬の決定点数を含む)ならびに疾病,傷害及び死因の統計分類提要による疾病名などである.2018年度は,分析対象とした高齢者1658名について,医療・介護給付データからみた5年間の死亡までの経過と関連疾患について解析を実施した.年齢,世帯人員,要介護度,介護サービス等の利用を調整した分析を行った結果,男性は女性より死亡のリスクが高かった(ハザード比=2.13).また,男性においては,悪性新生物(ハザード比=1.71)と呼吸器系疾患(ハザード比=1.79)であること,女性においては,悪性新生物(ハザード比=2.04)と感染症等(ハザード比=1.85)であることが死亡と関連していた.以上より,要支援高齢者の疾患管理支援の一方策として,悪性新生物の管理ならびに男性では呼吸器系疾患,女性では感染症等の管理に着目する必要性が考えられる.今後,6年目以降のデータを追加しながら多面的に分析を進める予定である.1年目にデータ収集に際してデータ提供先との協議に時間がかかり,データ収集時期がややずれこんだため期間延長を行ったが,解析作業については,おおむね順調に進展している.2019年度は,これまで蓄積したデータについて解析を多面的に進め,成果発表を進める予定である.また,2019年度内に,2018年4月から2019年3月までのデータ収集を行う.また,大阪市立大学大学院看護学研究科在宅看護学領域研究員三浦剛氏と福島奈緒美氏ならびに大阪市立大学大学院看護学研究科後期博士課程の吉行紀子氏の研究協力を得て,解析や研究成果発表を進捗させる.本研究の目的は在宅虚弱高齢者の死亡に至るまでの機能低下と介護サービスならびに医療の利用の推移を明らかにすることである。平成29年度は,大阪府下の3自治体において,平成24年4月から平成25年3月までに介護保険制度において「要支援」と認定された65歳以上の高齢者1684名を対象として抽出した。また,これらの対象者について,認定時点から平成29年3月までの5年間をデータ収集対象期間とし,その間の死亡や転出などの転帰,要介護度や日常生活自立度などの機能,介護給付実績(居宅サービス,居住系サービス,施設サービスを含む),診療報酬(入院または外来にて給付されたICD-10に基づく診療報酬の決定点数を含む)に関するデータを当該自治体ならびに国保連合会の協力を得て把握した。予備的に解析をした結果,対象者1684名(100%)のうち,女性は1108名(65.8%),平均年齢は79.1(標準偏差6.8)歳,1人世帯は476名(28.7%)であった。また,5年間のうちに,生存者は1112名(66.0%),死亡者は528名(31.4%),転出者は44名(2.6%)であった。死亡者528名(100%)のうち,1年以内に166名(31.4%)の者が死亡していた。生存者1156名と死亡者528名を比較したところ,死亡者には男性が多く(生存者=男性25.3%,女性74.7%,死亡者=男性53.8%,女性46.2%,p<.0001),年齢が高かった(生存者=78.4歳,標準偏差6.6,死亡者=80.0歳,標準偏差7.1,p<.0001)。以上より,平成29年度は要支援高齢者は新規に認定された後,5年以内に約30%は死亡していることが示された。今後,データを追加しながら,詳細な分析を進める予定である。なお,当初平成21年度からのデータを収集する予定であったが,データ提供機関のシステム変更の都合により,平成24年度をベースラインとすることに変更した。データ収集に関してデータ提供先との協議に時間がかかり,データ収集時期がやや遅れている。本研究の目的は,在宅虚弱高齢者の死亡に至るまでの機能低下と介護サービスならびに医療の利用の推移を明らかにすることである.本研究では,大阪府下の3自治体において,2012年4月から2013年3月までに介護保険制度において「要支援」と認定された者を対象者として,継続的にデータを収集し,経過を検討することとしている.収集するデータ内容は,対象者に関する観察期間の死亡や転出などの転帰,要介護度や日常生活自立度などの身体機能,介護給付実績(居宅サービス,居住系サービス,施設サービス利用の実績を含む),診療報酬(入院や外来にて給付された診療報酬の決定点数を含む)

ならびに疾病,傷害及び死因の統計分類提要による疾病名などである.2018年度は,分析対象とした高齢者1658名について,医療・介護給付データからみた5年間の死亡までの経過と関連疾患について解析を実施した.年齢,世帯人員,要介護度,介護サービス等の利用を調整した分析を行った結果,男性は女性より死亡のリスクが高かった(ハザード比=2.13).また,男性においては,悪性新生物(ハザード比=1.71)と呼吸器系疾患(ハザード比=1.79)であること,女性においては,悪性新生物(ハザード比=2.04)と感染症等(ハザード比=1.85)であることが死亡と関連していた.以上より,要支援高齢者の疾患管理支援の一方策として,悪性新生物の管理ならびに男性では呼吸器系疾患,女性では感染症等の管理に着目する必要性が考えられる.今後,6年目以降のデータを追加しながら多面的に分析を進める予定である.1年目にデータ収集に際してデータ提供先との協議に時間がかかり,データ収集時期がややずれこんだため期間延長を行ったが,解析作業については,おおむね順調に進展している.平成30年度は,5年分のデータについて解析を行い,結果を示す予定である。また,平成30年度内に研究対象者の平成29年4月から平成30年3月までのデータ収集を行う。2019年度は,これまで蓄積したデータについて解析を多面的に進め,成果発表を進める予定である.また,2019年度内に,2018年4月から2019年3月までのデータ収集を行う.また,大阪市立大学大学院看護学研究科在宅看護学領域研究員三浦剛氏と福島奈緒美氏ならびに大阪市立大学大学院看護学研究科後期博士課程の吉行紀子氏の研究協力を得て,解析や研究成果発表を進捗させる.次年度以降も,引き続きデータ収集にあたり,経費が必要である。2019年度も引き続きデータ収集とデータ解析にあたり,経費が必要である.
強磁性粒子を用いた磁場援用セミアクティブダンパに関する研究

磁気混合流体に繊維状高分子材料を混合した流体を作動流体とすると,減衰力が増加することが明らかとなった.また,針状磁性粒子を混合した磁気機能性流体の場合,磁場の有無により粘性特性が変化し,特に磁気混合流体に針状磁性粒子を混合する場合,ベースとなる磁性流体量がある程度少ない場合に減衰力が極端に増加する場合があることを発見した.鋼球を用いた粒状体ダンパに磁場を印加すると,減衰力が増大する.特に死点近傍で減衰力が増大することがわかった.粒状体ダンパは設置角によって減衰力特性が大きく変わることがわかった.磁場の印加は粒状体ダンパの設置角依存性を低減する方法としても有効である.強磁性を有する鋼球を粒状体として使用した粒状体ダンパーを一定振幅で強制加振した際の減衰力特性について,印加磁場強度とストロークを変えてその影響を調べた.その結果,印加磁場下でストロークが小さい場合には,振動の死点近傍で急激に減衰力が増大するが,ストロークを比較的大きく取ると変位と共に減衰力が増加する漸硬型の特性が現れることが分かった.これは粒状体ダンパーを使用する際に,ある程度の振幅がある場合には変位に応じて減衰力を発せすることを示しており,実用化を考える際に重要な知見である.一方,粒状体ダンパーを傾斜させて設置した場合,設置角によって減衰力への重力の影響が顕著に現れることが実験によって明らかにした.また,このような条件での粒子挙動と減衰力との関係を明らかにするため,個別要素法を用いた数値解析を行った.数値解析によって得られた減衰力特性は実験と良く一致し,内部粒子の挙動を示すと共に,減衰力の発生メカニズムを明らかにした.さらに,この傾斜による重力の影響を低減する方法として,バネを有する機構を提案し,その有効性を実験的に確認した.また,別の重力効果低減方法として印加磁場を利用する方法を提案し,その効果を実験的に確認した.前述のような方法により,ダンパーの設置状態に依存せず,同様の減衰力特性を示すダンパーを提供できることになり,実用化において重要な結果である.磁気機能性流体を用いた減衰力可変ダンパーについては,作動流体となる磁気機能性流体を新たに作製して減衰力特性を実験的に調べた.その結果,ナノメートルサイズの針状鉄粉とミクロンサイズの球形磁性粒子を混合した磁気機能性流体は,磁気混合流体の場合とは異なり,針状鉄粉の混合割合を増やすと減衰力が増加することを示した.また,磁性エラストマーを粒状体として用いたダンパーについても実験的にその減衰力特性を明らかにした.MR流体および磁気混合流体それぞれに長径100nm,アスペクト比4の針状磁性粒子を混合した磁気機能性流体を新たに作製し,この流体を作動流体として用いたダンパーの減衰力を実験的に調べた.その結果,全磁性粒子の体積分率を一定とすると,MR流体に混合した場合には針状磁性粒子が多く含まれる方が,減衰力が大きくなることが明らかとなったが,印加磁場強度による減衰力増幅率は針状磁性粒子の混合割合が低いほうが大きくなる.一方,磁気混合流体に針状磁性粒子を混合した場合,磁性流体の混合割合が少量の時に,減衰力が突出して大きくなる現象を発見した.これは印加磁場の有無に依らない.粒子群を作動流体の替わりに用いた粒状体ダンパーの減衰力特性について実験的に調べた.その結果,粒子を鋼球としてダンパーエンドキャップ近傍に電磁石あるいは永久磁石を設置することにより,減衰力のダンパー設置角依存性が緩和され,ダンパーを傾斜させて設置しても,ピストンが上方へ移動する場合にも減衰力が発生することがわかった.永久磁石の適切な配置により,外部からの特別なエネルギーを必要とせずに粒状体ダンパー減衰力の設置角依存性を低減させることができることになり,粒状体ダンパーの実用化に際して重要な知見を得た.また,鋼球などの金属粒子を用いた場合について,粒状体ダンパー減衰力の現象論的モデルを構築した.現象論的モデルは,非線形ばねとヒステリシスを表すBouc-Wenモデルおよび摩擦スライダーを並列に結合したもので表現でき,このモデルによって得られた減衰力特性と実験から得られた減衰力特性はよく一致する.磁気混合流体に繊維状高分子材料を混合した流体を作動流体とすると,減衰力が増加することが明らかとなった.また,針状磁性粒子を混合した磁気機能性流体の場合,磁場の有無により粘性特性が変化し,特に磁気混合流体に針状磁性粒子を混合する場合,ベースとなる磁性流体量がある程度少ない場合に減衰力が極端に増加する場合があることを発見した.鋼球を用いた粒状体ダンパに磁場を印加すると,減衰力が増大する.特に死点近傍で減衰力が増大することがわかった.粒状体ダンパは設置角によって減衰力特性が大きく変わることがわかった.磁場の印加は粒状体ダンパの設置角依存性を低減する方法としても有効である.磁気混合流体を用いたダンパについて,繊維状高分子材料としてαセルロースを混合した場合について減衰力特性を明らかにした.αセルロースの混合割合の異なる磁気混合流体を用いて減衰力特性を実験的に調べた結果,αセルロースを混合することによって減衰力が大きくなることを示した.また,磁気混合流体に含まれるミクロンサイズ強磁性粒子の一部をαセルロースに置き換えた場合,印加磁場強度に対する減衰力増幅率は減少するものの,減衰力そのものについては同様かそれ以上の強さが得られることを明らかにした.この結果,強磁性粒子の一部をαセルロースに置き換えることによるダンパの軽量化が可能であることも示した.

強磁性を有する鋼球を用いた粒状体ダンパについて,ダンパ軸方向に印加磁場を与えた場合の減衰力特性について実験的に調べた.その結果,磁場印加によってその減衰力ー変位曲線は大きく変化し,強い磁場を印加すると死点近傍で急激に減衰力が増加することを明らかにした.また,印加磁場に対する減衰力の応答についても調べ,磁場印加および印加磁場消去に対して減衰力変化はミリ秒のオーダーで応答することを明らかにした.粒状体ダンパ内部での粒子挙動を数値解析によって明らかにするため,個別要素法による解析プログラムを作成して数値解析を行った.これにより,振動時の基本的な粒子挙動を明らかにした.ゲル粒子を用いた粒状体ダンパについて,その減衰力特性を実験によって明らかにした.金属粒子を用いた場合よりも弾性的な性質が強く発現し,あまり強い減衰力が得られないことが明らかとなった.また,磁性粒子を混合したゲル粒子を用いると,より大きな減衰力が得られることも明らかにした.当初計画に示したもののうち,(3)粒状体ダンパー減衰力の印加磁場依存性の解明,(4)粒状体ダンパー内粒子挙動の数値解析と減衰力発生メカニズムの解明,(7)印加磁場下における磁気混合流体ゲルダンパーの減衰力特性の解明,(8)粒子の特性が粒状体ダンパーに与える影響の解明,については基本的に予定通り達成できた.ただし,磁気混合流体ダンパーに関する研究については,現在当初計画とは若干異なる方向に展開している.すなわち,当初計画では既存の磁気混合流体を用いたダンパーの特性解明について計画していたが,これまでにない新しい磁気機能性流体を作製し,その上でその流体をダンパーの作動流体として用いた場合の知見を明らかにする方向に修正している.こちらの方が新規の知見としてインパクトがあるものと考える.磁気混合流体ダンパーならびに粒状体ダンパーの現象論的モデル構築については,当初計画よりも若干遅れ気味である.以上の理由から「おおむね順調に進展している」ものと判断した.当初の研究計画で示していたもののうち,(1)繊維状高分子材料を混入した磁気混合流体ダンパの減衰力特性,(2)粒状体ダンパ減衰力特性の印加磁場依存性,(3)粒状体ダンパ内粒子挙動の数値解析,(4)磁気混合流体ゲルダンパの試作,については基本的に予定通り達成できた.磁気混合流体ダンパの数値解析については遅れているものの,次年度以降に計画していた磁気混合流体ダンパの現象論的モデルの構築については一部成果がえられている.したがって,おおむね順調に進展しているものと判断している.引き続き,磁気機能性流体を用いたダンパーおよび粒状体ダンパーについて,それぞれの現象論的モデルの構築を試みる.そのために必要な条件での実験を追加で行う.ダンパーや実験装置の大型化は概ね達成できていることから,実機に近い形での実験も行い,磁気機能性流体ダンパーおよび粒状体ダンパーの減衰力特性を詳細に調べる.特に,磁場を用いた減衰力制御や,粒状体ダンパーについては設置角依存性をキャンセルする機構についてさらに詳細な実験を行い,実用化に向けて必要なデータの蓄積を行う.磁気混合流体ゲルを用いたダンパーについては,当初計画から若干の修正を加え,粒状体ダンパーの粒子として使用する方法を採用する.
化学療法誘発性末梢神経障害におけるグリア細胞を介した病態を解明し治療へと展開する

抗がん剤(パクリタキセル)を隔日4回腹腔内投与することによりCIPNモデル動物を作製、神経症状と炎症病態の関連を明らかにする。その後この病態に対して有効な薬剤を同定し、予防及び治療へと発展させていく。また、顕微鏡下にマウスからDRGを採取し初代培養したグリア細胞を作製し、動物実験で検討した病態について細胞レベルでも検討を行う。これにより、CIPNに対する治療効果とその機序をより多面的に明らかにする。
粒界整合性を考慮した鉄合金における溶質元素粒界偏析の本質的理解

鉄合金の粒界における溶質元素の偏析挙動は、粒界整合性、温度、溶質原子間の相互作用など様々の因子に影響される。本研究では、粒界の整合性を考慮したうえで、従来使われてきたオージエ電子分光法の代わりに、粒界面の脆性破壊を必要としない三次元アトムプローブ(3DAP)を用いることで、粒界偏析量や、偏析エネルギーなどを定量評価することを目的とした。今年度には、高周波溶解で作製したFe-0.01P(mass%)合金を研究対象として用い、フェライト粒界におけるP偏析挙動を調査した。均質化処理を行った試料を真空加熱炉でフェライト単相域である600°C, 24h焼鈍処理後、水冷することで組織を凍結した。得られたフェライト組織を電子線後方散乱法(EBSD)測定および集束イオンビーム(FIB)加工による断面観察を行うことで粒界の方位差および面方位を評価した。それらの実験結果に基づき、界面整合性を評価する幾何学的理論NCSモデル計算を行った結果、小角粒界の対応格子密度よりも大角粒界のほうが少なく、整合性が悪いことが確認された。特定な粒界を選択して3DAPで粒界偏析を測定した結果、従来の知見と同様に大角粒界におけるPの偏析量と比べて小角粒界で偏析量が少なく、粒界偏析におよぼす粒界整合性の影響はかなり大きいことがわかった。一方、Pの粒界偏析におよぼす元素添加の影響についても検討を行った。Fe-0.01P合金をベースに10ppmCおよび1ppmBを微量添加した合金を同様な解析手法でPのフェライト粒界偏析量を定量評価した結果、CとBの微量添加でPの偏析が抑制される傾向が見られた。当初に計画したFe-Mo二元合金におけるオーステナイト粒界偏析の検討を試みたが、二元合金のマッシブ変態が非常に速く、超急冷でもマルテンサイトを得ることは極めて困難であるため、現時点ではフェライト粒界偏析を中心として研究を行う予定である。今年度には、3DAPの測定条件を決定した上で、Pの粒界偏析量評価は可能であることがわかった。また、複数のフェライト粒界におけるP偏析を調査した結果、粒界整合性につれて偏析量が変化する傾向が明らかとなった。フェライト粒界におけるPの偏析エネルギーをより正確に評価するため、今後は異なる焼鈍温度における粒界偏析を定量評価する。また、Fe-0.01Pに50ppmのCを添加した合金についても同様な調査を行い、C添加の影響をさらに系統的に調べることで、P偏析におよぼす合金元素添加影響のメカニズムについて詳しく検討する予定である。今年度には、不純物元素の量をなるべくおさえた高純度Fe-Mo二元合金を作製し、供試材として実験を行った。真空加熱炉を用いて900°Cフェライト単相域で24h均質化処理を行い、その後500°Cで24h等温保持後水冷することで組織を凍結した。得られたフェライト組織を電子線後方散乱法(EBSD)測定でフェライト粒界の方位差を結晶回転軸と回転角度で評価し、集束イオンビーム(FIB)加工による断面観察で粒界面方位を評価した。それらの実験結果に基づき、界面構造を評価する幾何学的理論の一つでNCSモデル計算を行うと、小角粒界よりも大角粒界における対応格子密度のほうが少なく、整合性が悪いと予想される。特定な粒界を選択して3DAPで粒界偏析を測定した結果、従来の知見と同様、大角粒界におけるMo偏析量と比べて小角粒界でMoの偏析量が少なく、粒界偏析におよぼす粒界整合性の影響はかなり大きいことがわかった。一方、自動変態点測定装置などを用いてFe-Mo合金オーステナイトからの急冷実験を試したが、1500°C/sの冷却速度でマッシブフェライト組織が生成し、冷却はまだ不十分であった。今後は試料形状、冷媒などの因子を検討する予定である。今年度には、3DAPの測定条件を決定し、Moの粒界偏析量評価は可能であることがわかった。また、一条件でフェライトの粒界偏析を調査した結果、粒界整合性につれて偏析量変化の傾向が明らかとなった。一方、当初オーステナイトの粒界偏析測定も予定していたが、Fe-Mo二元合金は非常にマッシブ変態しやすく、オーステナイト化後急速焼入れてマルテンサイトを得るのは極めて困難であるため、現在まだ急速冷却の手法を模索中である。

今年度には、高周波溶解で作製したFe-0.01P(mass%)合金を研究対象として用い、フェライト粒界におけるP偏析挙動を調査した。均質化処理を行った試料を真空加熱炉でフェライト単相域である600°C, 24h焼鈍処理後、水冷することで組織を凍結した。得られたフェライト組織を電子線後方散乱法(EBSD)測定および集束イオンビーム(FIB)加工による断面観察を行うことで粒界の方位差および面方位を評価した。それらの実験結果に基づき、界面整合性を評価する幾何学的理論NCSモデル計算を行った結果、小角粒界の対応格子密度よりも大角粒界のほうが少なく、整合性が悪いことが確認された。特定な粒界を選択して3DAPで粒界偏析を測定した結果、従来の知見と同様に大角粒界におけるPの偏析量と比べて小角粒界で偏析量が少なく、粒界偏析におよぼす粒界整合性の影響はかなり大きいことがわかった。一方、Pの粒界偏析におよぼす元素添加の影響についても検討を行った。Fe-0.01P合金をベースに10ppmCおよび1ppmBを微量添加した合金を同様な解析手法でPのフェライト粒界偏析量を定量評価した結果、CとBの微量添加でPの偏析が抑制される傾向が見られた。当初に計画したFe-Mo二元合金におけるオーステナイト粒界偏析の検討を試みたが、二元合金のマッシブ変態が非常に速く、超急冷でもマルテンサイトを得ることは極めて困難であるため、現時点ではフェライト粒界偏析を中心として研究を行う予定である。今年度には、3DAPの測定条件を決定した上で、Pの粒界偏析量評価は可能であることがわかった。また、複数のフェライト粒界におけるP偏析を調査した結果、粒界整合性につれて偏析量が変化する傾向が明らかとなった。Moの粒界偏析エネルギーをより正確に評価するために、今後は等温保持温度を変化させ、EBSDで大角粒界を選択し、3DAPで粒界偏析を定量評価する。また、Fe-Mo-CやFe-Mo-P合金についても同様な実験を行い、元素間の相互作用による粒界偏析挙動の変化を調査する予定である。フェライト粒界におけるPの偏析エネルギーをより正確に評価するため、今後は異なる焼鈍温度における粒界偏析を定量評価する。また、Fe-0.01Pに50ppmのCを添加した合金についても同様な調査を行い、C添加の影響をさらに系統的に調べることで、P偏析におよぼす合金元素添加影響のメカニズムについて詳しく検討する予定である。
CODE-SWAN

本プロジェクトには、Multiple-Input Multiple-Output (MIMO)協力ワイヤレスネットワークにおいてSlepian-Wolf (SW)レート領域とMultiple Access Channel(MAC)レート領域の両者の利点を融合させることを可能とする理論的基盤を構築するとともに、漸近的にレート限界に迫る実用的なアルゴリズムを開発することにある。ターボ原理に基づく繰り返し復号法において情報源の相関に対応した対数尤度比の更新式を組み込むことで達成できることを示した。CODE-SWANプロジェクトの主な目標は、Multiple-Input Multiple-Output (MIMO)協力ワイヤレスネットワークにおいてSlepian-Wolf(SW)レート領域とMultiple Access Channel (MAC)レート領域の両者の利点を融合させることを可能とする理論的基盤を構築するとともに、漸近的にレート限界に迫る実用的なアルゴリズムを開発することにある。当該年度では、ターボ原理に基づく繰り返し復号法において情報源の相関に対応した対数尤度比の更新式を組み込むことで達成できることを示した。具体的には1.マルチパス伝送路を介したシングルキャリア伝送において、マルチユーザMIMOから、空間ターボ符号、さらに、相関のある情報の同時伝送の等化と信号合成へと進化する道筋を示し、信号分離を効率的に行う方法を考案した。また、その収束特性を多次元外部情報量伝達特性(EXIT Chart)によって解析した。その結果、Doped Accumulatorを用いた伝送符号化チェーンによって、相互情報量を漸近的に理想的な状態に導けることを明らかにした。2.フェージングチャネルを介したマルチユーザ同時受信システムにおけるそのキャパシティ領域、レート領域を明らかにした。CODE-SWANプロジェクトの主な目標は、Multiple-Input Multiple-Output (MIMO)協力ワイヤレスネットワークにおいてSlepian-Wolf (SW)レート領域とMultiple Access Channel (MAC)レート領域の両者の利点を融合させることを可能とする理論的基盤を構築するとともに、漸近的にレート限界に迫る実用的なアルゴリズムを開発することにある。具体的には(1)マルチパス伝送路を介したシングルキャリア伝送において、マルチユーザMIMOから、空間ターボ符号、さらに、相関のある情報の同時伝送の等化と信号合成へと進化する道筋を示し、信号分離を効率的に行う方法を考案した。(2)フェージングチャネルを介したマルチユーザ同時受信システムにおけるそのキャパシティ領域、レート領域を明らかにした。(4)最終年度では特に実用性の実証に焦点を当て、従来のモデルに基づいて発生させたチャネルインパルス応答に代えて、マルチディメンジョナルチャネルサウンディングフィールド実験の測定データを用いて、性能を検証した。外部評価委員(4名、全て外国人)からなるSteering Committee Board(すでにこのプロジェクトの意義、計画、欧州プロジェクトととの関連、などについて説明済みであり、Steering Committee Boardとしての参画合意を得ている)の前で主な成果を発表し、評価を受けた(JSPSプロジェクト、COATNET-2:23360170と合同)。その結果、価値のある多くの成果が認められた上、更なる発展の可能性についても前向きな評価を得た。さらに、欧州COST Action IC1004の非EU正式メンバーとして認められるなど、高い評価を受けた。これらを総合して、「当初の計画以上に進展している」と判断できる。但し、上述のミーティングで発表した成果は全て論文として投稿済みであるが、現在査読中のため、下記の「論文・発表」には含めていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。上述のように、外部評価者(Steering Committee Board)による評価・モニタリングにおいて高い評価を得た上、研究課題をさらに一般化したプロジェクトを欧州ユニオンへ共同提案することで合意した。このための作業が今後必要になるが、全て、本課題研究のためのリソースとは切り離して進める。尚、JSPSプロジェクト、COATNET-2:23360170とともに、プロジェクトが欧州ユニオンへ共同提案へ発展し、JSPSとの関係が失われれば、このような報告は提出されない(原資が異なるため)。
リッチ流による4次元多様体のリプシッツ幾何学の創始

1.閉面曲上のリッチ流は最終的には定曲率計量に共形構造を保って収束することが知られている。閉曲面上のリッチ流とともに、種種の幾何不変量がどの様に変化するか、例えば単調性は成立するかなどを考察した。特に、球面上の等周定数の単調性(ハミルトン)を一般の閉曲面上で考察した。その結果、等周定数の単調性そのものは成立しないであろうが、その振舞を追跡することは可能と思われる。今後の課題であろう。また、開曲面の場合のリッチ流の振舞はまだまだ謎に包まれている。研究代表者のM2学生である横田巧氏が、開曲面上のリッチ流の下で、絶対全曲率は単調非増加であり、また全曲率は不変であることを証明した。この結果は、今後一般次元への様々は方向への一般化が期待される。今後の課題として、この方向で非コンパクト多様体の無限遠の幾何とリッチ流の幾何・解析との関連を明らかにすることは大変重要と思われる。2.3月に筑波大学で開催した研究集会「リーマン幾何と幾何解析」において、国内の研究者と意見交流ができて本研究遂行の為に有益であった。特に、小林亮一氏(名古屋大学多元数理科学研究科)との議論などを経て、ホロノミーとリッチ流の関係といく新たな研究上の視点が得られたのは、将来の研究遂行上、有益である。3.3次元多様体の幾何化に対するPerelman氏の研究が最終的に肯定されつつある。その中で、J.Morgan氏との電子メールを通じて、3次元多様体の崩壊理論(塩谷隆一山口孝男)の議論を微修正できた。これにより、J.Morgan氏とG.Tian氏によってPerelman氏の3次元多様体の幾何化の仕事が全面的に肯定される日が遠くないのではないかと期待している。今年度、この方面でも貢献出来たと思う。3次元多様体のポアンカレ予想を含むサーストン幾何化予想に対するHamilton-Perelmanによるリッチ流の仕事の細部を詰めることに重点をおいた。その為と、国内では出遅れていた感のあるHamilton-Perelmanによるリッチ流に関する研究を促進する為に、平成17年1月に福岡で国際研究集会"リーマン幾何と幾何解析"を開催した。この研究集会の主な費用は深谷賢治氏(京都大)の科研費(S)に負うたが、補足的に本萌芽研究から会場費を支出した。この研究集会のかなりの部分が、Perelmanの仕事に関するもので、研究代表者がPerelmanの仕事を理解するのに大変役立った。特に、Kleiner氏(Michigan)の協力により、手術つきリッチ流における問題点が明瞭になったことは今後の研究の方針を立てる上で大変役立った。またColding氏(New York)の講演および氏との討論により、3次元多様体にアスフェリカルな連結和成分を持たないときのリッチ流の有限時間内での消滅定理(Perelman, Colding-Minicozzi)の極小曲面を用いるアイデアを明瞭に理解することが出来た。これも今後の研究に有益となるであろう。また4次元多様体上のリッチ流の特異点構造について戸田正人氏(お茶の水女子大)との議論などを経て、κ-solutionの分類に関する本質的な問題点がS^2×Rを初めとするソウルが2次元球面の場合の処理であることが明瞭になったことは今年度の研究の成果の一つである。これは,S^2上の階数2のベクトル束が非負曲率計量をもつ為の必要十分条件を求める幾何的な問題を含むものである。結局そのような空間上のリッチ流の分類が本質的な問題であることが判明した.特異点のまわりのブロー・アップ極限の曲率に関しては来年度以降の重大な課題である。本研究においては閉面曲がトーラスでなく、初期計量の曲率の符号がプラス・マイナス両方取る場合に、その符号がプラスかマイナスいずれかに一方になる時間評価を初期計量に関する情報で評価することを考察した。その結果、初期計量の曲率ポテンシャルを初めとする幾何不変量を用いて評価することが可能になる、ことが判明した。曲率ポテンシャルではなく、曲率そのものを用いた評価が可能であるかどうかは不明で今後の課題である。また、閉曲面上のリッチ流とともに、種種の幾何不変量がどの様に変化するか、例えば単調性は成立するかなど、将来の課題として多くの問題が考察の対象となり得ることがこの研究の知見として得られた。なお、12月に東京大学において曲面上のリッチ流に関する連続講義を行ない、有益な議論・討論が出来た。2.2月に筑波大学で開催した研究集会「リーマン幾何と幾何解析」において、国内の研究者と意見交流ができて本研究遂行の為に有益であった。特に、戸田正人氏(お茶の水女子大)との議論などを経て、4次元微分可能球面定理を将来の重要課題と見据えた場合に、4次元多様体のリッチ流の解析に関する具体的問題として、κ-解の分類が重要であることを再確認できた。これはS^2上の階数2のベクトル束で非負曲率計量をもつときその上にcanonicalなRicci soliton解をいつ構成できるのかといった興味深い問題を含む問題であり、今後の重要な研究課題となった、初期計量が正の曲率作要素を持つ場合は、リッチ流は定曲率計量に収束することが最近Wirking氏によって証明されたようである。上記に関連して、この結果を非負の曲率作要素を持つ場合に拡張することも今後の重要な課題である。

1.閉面曲上のリッチ流は最終的には定曲率計量に共形構造を保って収束することが知られている。閉曲面上のリッチ流とともに、種種の幾何不変量がどの様に変化するか、例えば単調性は成立するかなどを考察した。特に、球面上の等周定数の単調性(ハミルトン)を一般の閉曲面上で考察した。その結果、等周定数の単調性そのものは成立しないであろうが、その振舞を追跡することは可能と思われる。今後の課題であろう。また、開曲面の場合のリッチ流の振舞はまだまだ謎に包まれている。研究代表者のM2学生である横田巧氏が、開曲面上のリッチ流の下で、絶対全曲率は単調非増加であり、また全曲率は不変であることを証明した。この結果は、今後一般次元への様々は方向への一般化が期待される。今後の課題として、この方向で非コンパクト多様体の無限遠の幾何とリッチ流の幾何・解析との関連を明らかにすることは大変重要と思われる。2.3月に筑波大学で開催した研究集会「リーマン幾何と幾何解析」において、国内の研究者と意見交流ができて本研究遂行の為に有益であった。特に、小林亮一氏(名古屋大学多元数理科学研究科)との議論などを経て、ホロノミーとリッチ流の関係といく新たな研究上の視点が得られたのは、将来の研究遂行上、有益である。3.3次元多様体の幾何化に対するPerelman氏の研究が最終的に肯定されつつある。その中で、J.Morgan氏との電子メールを通じて、3次元多様体の崩壊理論(塩谷隆一山口孝男)の議論を微修正できた。これにより、J.Morgan氏とG.Tian氏によってPerelman氏の3次元多様体の幾何化の仕事が全面的に肯定される日が遠くないのではないかと期待している。今年度、この方面でも貢献出来たと思う。