hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
富栄養湖堆積物の二酸化炭素吸収能力:中海・宍道湖の過去約四百年間の復元

サンプラーNo5178の使用習熟を行った。採取したコアについて予察的に分析を行ったところ、全有機炭素濃度(TOC濃度)は、約3%を示した。併せて、表層1cm泥質試料を中海南東部米子湾において広く採取したところ、中海南東部米子湾においてに窪地が存在するために表層TOC濃度は不規則であり、約1%約4%まで幅広い濃度分布を示すことが明らかとなった。備品として購入したラマン分光器を立ち上げ、中海表層堆積物有機物(ケロジェン)の特徴を検討したところ、約1350カイザー(cm^<-1>)および約1600cm^<-1>に大きなピークを有することが分かった。両者のピーク高の比は変化し、起源有機物の違いを反映するものと推察された。二酸化炭素濃度計を3台購入して、中海への設置に先立ち、精度と確度の比較をおこなった。松江市内での大気二酸化炭素濃度を測定した結果、バックグラウンド値は約390ppmであることが分かった。しかし、人が50cm以内に近づくとすぐに450ppm程度まで上昇したため、無人測定中の人の影響の判断または設置場所は検討を要する。なお、当初設置場所は湖心観測所を予定していたが、データロム交換と雨風等への対応が困難であることがわかり、中海湖心東部の江島に変更することが妥当と判断した。今年度は、中海中央部で2本、宍道湖中央部で1本の約80cmのコア試料採取を行い(本研究で購入した佐竹式コアーサンプラーNo5178を使用)、高解像度解析のため2mm毎にカットしてCHNS元素分析を行った。また、併せて表層試料を中海で9試料、宍道湖で13試料、採取した。結果は以下のとおりである。○中海:[表層泥]TOC濃度は南端湖心では3.64.0%のsapropelicな高い値を示したが、湖心北端では2.71.0%と北に向かって減少し、1997年よりも北端部で減少していた。この理由は中浦水門撤去(2005-2009年)によって新鮮な海水の流入が多くなったためと考えられる。[コア]湖心南の0-10cm(過去約40年)では、TOC濃度は3.43.9%間で細かな変化を確認し4回の周期的な減少傾向で特徴づけられた。金井ほか(2002)堆積速度2.8mmをあてはめるとその4回の年代は、2006年、1995年、1986年、1977年である(約十年周期)。20-80cmでは、11.3%と低かった。C/N比は全体で810程度で植物プランクトンが主な有機物の起源である。TOCが低い深度ではC/S比(全体では13程度)は高くなっており、やや酸化的底質環境になったことを示唆した。熱分解GC-MSの結果は、植物プランクトン起源であるnC15,nC17アルカン/アルケンが、陸上植物ワックスを示すnC29より明瞭に高い値を示した。○宍道湖:[表層泥]TOC濃度は東部を除き3.54.3%の高い値を示した。東端では1.8%の低い値を示し、西部の斐伊川河口周辺の南方では最高値4.6%を示した。C/N比は、西端から東端までほぼ6.87.5の値を示したが、斐伊川河口周辺では北部で高くなっており(910.5)、陸源有機物の影響が大きい。[コア]TOC濃度は細かな変化をしながら、1900年以後に下位の0.7%から上位の4.1%まで大きく増加したが、その間のC/N比は6-9で大きな変化はなかった。C/S比は22cm(1990年頃)に高くなっており、湖底への酸素供給量が増えたことを示している。軟X線写真解析の結果でも貝片は約18cmに確認されたが、その他の深度ではほとんど含まれず、C/S比と共に全般に貧酸素的環境であったことを示唆した。昨年度に採取した3本のコア試料(中海で2本,宍道湖で1本:6080cm)の分析を行ったところ次の結果が得られた。
強誘電性結晶の相転移点付近におけるソフトモードの低周波誘電スペクトルによる研究

平成6年度、7年度にわたって、試料の複素インピーダンスの測定方法の改良を進めた。その結果、1kHz20GHzの周波数領域、70K450Kの温度領域で精密測定が可能となった。現在、測定温度領域を液体ヘリウム温度まで広げる試みを進めている。この測定系を用いて下記の強誘電性結晶の低周波誘電スペクトルの測定を行ない、次ぎのような結論を得た。LHPおよびLHAの相転移を引き起こしている不安定モードは臨界緩和モードであり、ソフトモードは存在しない事が示された。ソフトモードが存在するとしている従来の実験結果は、再検討されなければならない。(B)三サルコシン塩化カルシウム(略称TSCC)の研究TSCCの相転移温度付近で観測されている臨界緩和モードは、相転移点から離れた温度領域で観測されているソフトモードと連続している事を明らかにした。相転移温度に近づくにつれてソフトモードの減衰が著しくなり、相転移温度近傍では緩和モードと区別できない型へと変化したものと考えられる。(C)重水素化された酒石酸リチウムタリウム(略称D-LTT)の研究臨界緩和モードは観測されなかった。LTT、D-LTT共に、その相転移機構は変位型である。重水素置換率の増加に伴って、この結晶の相転移温度が低温側に大きく移動する事を見い出した。重水素置換率約95%で、相転移温度はゼロK以下になる(相転移が消失する)。1.ソフトモードが報告されていた強誘電体PbHAsO_4の単結晶の育成を行ない、相転移付近における低周波誘電スペクトルを詳細に測定した。その結果、従来ソフトモードとされてきたモードが臨界緩和モードである事が明かになった。2.同型の強誘電体であるPbHPO_4とPbHAsO_4の相転移に伴う誘電的挙動を定量的に比較する実験を行なった。その結果、PO_4四面体とAsO_4四面体が担っている永久電気双極子能率の値の間に大きな違いが有る事が示された。3.臨界緩和モードが明瞭に観測されている水素結合型強誘電体の一つであるCsH_2PO_4の重水素置換効果を結晶構造の側面から調べる目的で、重水素置換率の異なる幾つかの単結晶を育成し中性子構造解析を行なった。結晶学的に独立な2種類の水素に対してそれぞれの重水素置換率を決定し、最近提案されているCsH_2PO_4の相転移モデルとの比較・検討を行なった。4.上記の研究を平行して、ヘリウム温度に至る広い温度領域で誘電スペクトルを精密測定するための同軸型試料ホルダー、クライオスタット、温度制御装置の作製を進めてきた。現在までにこれらの作製がほぼ終了しており、平成7年度から試運転を兼ねて六方晶BaTiO_3の実験に入る予定である。平成6年度に引き続き、試料の複素インピーダンスの測定方法の改良を進めた。(C)三サルコシン塩化カルシウム(略称TSCC)の研究TSCCの相転移温度付近で観測されてる臨界緩和モードは、相転移点から離れた温度領域で観測されているソフトモードと連続している事を明らかにした。(D)重水素化された酒石酸リチウムタリウム(略称D-LTT)の研究臨界緩和モードは観測されなかった。

LTT、D-LTT共に、その相転移機構は変位型である。重水素置換率の増加に伴って、この結晶の相転移温度が低温側に大きく移動する事を見い出した。重水素置換率約95%で、相転移温度はゼロK以下になる(相転移が消失する)。
デザイン型フェノールの特性を生かした高次制御付加縮合の開拓とその応用

本研究者は,近年,フェノール類の水酸基に機能分子を導入したデザイン型フェノールを用いてノボラックの合成を行うと,従来困難であったポリマーの主鎖構造,結合様式,分子量や高次構造の制御が可能なことを提唱している。中でも,デザイン型フェノールは,反応場の効果によりユニークな重合挙動を示す。たとえば高い対称性を持つ3官能性の1, 3, 5-トリメトキシベンゼンとホルムアルデヒドとを塩酸触媒により重合すると,溶媒を変化させるだけで直鎖状立体規則性高分子,多分岐高分子,内部環状構造を持つハニカム型ナノ微粒子をそれぞれ選択的に合成できることを発見した。このほか、マイクロ波を利用したフェノール樹脂の高速合成やナノロッドの合成にも成功している。フェノール樹脂はフェノールとホルムアルデヒドを酸または塩基触媒を用いて付加縮合することによって得られる熱硬化性樹脂であり,100年の歴史を有する人類最初の人工プラスチックである。安価で耐薬品性・耐熱性に優れているため,現在でも耐熱材料,建築資材,コンクリート,塗料などに用いられ莫大な量が生産されている。また液晶パネルや半導体基盤に用いられるレジスト材料としてその重要性は増す一方である。しかしフェノールとホルムアルデヒドは反応性が高く,反応を制御することが困難であり,ポリマーの精密分子設計に関する研究はほとんど行われてこなかった。そこで研究者らはフェノール類の水酸基に機能分子を導入したデザイン型フェノールを用いてノボラックの合成を行うと,従来困難であったポリマーの主鎖構造,結合様式,分子量や高次構造の制御が可能なことを提唱している。この新しい概念の重合法により,直鎖状,熱可塑性,超高分子量ノボラックの合成が可能となっただけでなく,10ナノ程度の芳香族系微粒子や立体規則性高分子の構築にも成功した。現在,これらのポリマーの性質を明らかにするとともにブレンド,有機/無機複合化,光機能化などの手法を用いて,フェノール樹脂の優れた耐熱性や機械的特性が生かされたナノマテリアルの開発を行っている。今回,400°Cを超える耐熱性を有する新規なポリマー,シリカゲルとの有機・無機ハイブリッド材料,反応性の微粒子であるポリカリックスアレーンを合成し,その性質を明らかにした。この新しい概念の重合法により,直鎖状,熱可塑性,超高分子量ノボラックの合成が可能となっただけでなく, 10ナノ程度の芳香族系微粒子や立体規則性高分子の構築にも成功した。たとえば,デザイン型フェノールは,反応場の効果によりユニークな重合挙動を示す。たとえば高い対称陸を持つ3官能性の1, 3, 5-トリメトキシベンゼンとホルムアルデヒドとを塩酸触媒により重合すると,溶媒を変化させるだけで直鎖状立体規則性高分子(テトラヒドロフランの場合),多分岐高分子(クロロホルムの場合),内部環状構造を持つハニカム型ナノ微粒子(酢酸・クロロホルム混合溶媒の場合)をそれぞれ選択的に合成できることを発見した。
活性化マクロファージを標的とする大腸腫瘍の治療・予防の試み

大腸癌の進展には、癌細胞と間質の活性化したマクロファージの相互作用が大きく影響する。本研究では、癌の間質で発現するインターフェロン?が、Trem-2、Cox-2などの因子によって発現調節を受け、マクロファージを活性化させることを示した。活性化したマクロファージには抗腫瘍効果があるため、これらの諸因子を利用することによって、大腸癌治療に新たな展開が期待しうると思われた。基盤C大腸癌の進展には、癌細胞と間質の活性化したマクロファージの相互作用が大きく影響する。一般に腫瘍の発生・進展過程では、腫瘍細胞と腫瘍周辺の微小環境の相互作用が大きな役割を果たすとされ、とりわけ腫瘍間質にリクルートされるリンパ球やマクロファージ(tumor associated macrophage、以下TAM)などの免疫担当細胞は重要である。腸管は内部におびただしい微生物を有し、間質の浸潤細胞群は常に微生物からの影響を受ける特殊な状況にある。今回の研究で申請者は、大腸に発生する腫瘍の特性を考慮に入れ、TAMの活性化を利用した新規治療法の基礎的検討を志した。助成金の交付を受けて、本年度は平成20年秋より、ApcMin/+マウスの腸腺腫の径を1mm未満、1-2mm、2mm以上の3画分に分類して、Lasercapture microdissection(以下LCM)を利用し、腸腺腫間質からRNAを採取した。そのうえでTAMリクルート開始後の活性化状態を検討するために、代表的なM1/M2マクロファージのマーカー(iNOS, arginase 1, mannose receptor, Ym1/2など)の他、各種サイトカイン(IL-10, 12, 17, 21, 23, 24, 27, TNF-aなど)、ケモカイン(CXCL14, CCL17, CCL22など)の発現プロファイルついて定量的RT-PCRにより検討した。その結果、ApcMin/+マウスの腸腺腫間質においては、M2マクロファージのマーカーが特に高発現し、腫瘍の大きさ依存性に発現が上昇していた。さらに、マクロファージのマーカーであるF4/80およびCD68に対する免疫染色によって、腸腺腫の増大過程でTAMの密度が増加する最初期の段階を検討したところ、ApcMin/+マウスの腸腺腫が長径1ミリを超えた時点で間質へのマクロファージ浸潤が増加することが明らかになった。その他、マウス内視鏡システムを構築し、RNAiのin vivo投与に関する条件検討を行っている。これらの検討により、TAMの活性化を利用した大腸特異的な新規治療法の検討が進捗しつつあるものと考える。大腸腫瘍間質に浸潤するマクロファージ(tumor associated macrophage、以下TAM)の活性化状態を変化させ、大腸腫瘍の進展予防・治療に結びつく知見を得ることを目標とし、当該年度には下記の実験を行った。2. ApcMin/+マウスへのCox・2阻害剤投与によるマクロファージ活性化に及ぼす影響の検討:ApcMin/+マウスに対しCox-2阻害剤の投与を行うと、腸ポリープ内のM2マクロファージのマーカー発現が減弱していた。4.マウス内視鏡を用いたmicro RNAの局所投与に関する条件検討:ApcMin/+マウスの大腸にマウス用内視鏡を挿入し、不活化センダイウイルスを併用してEGFPレポーター・コンストラクトを直視下に大腸ポリープに局所注入した。より効率の高い局注方法を確立するための条件検討を行った。以上の各実験により、TAMの活性化状態を調節する候補因子を同定した。これらの知見に基づいて、次年度は遺伝子治療への基礎的知見を得ることが期待される。本研究は、腫瘍の発生・進展過程における腫瘍微小環境の役割に注目し、腫瘍間質にリクルートされるマクロファージ(tumor associated macrophage、以下TAM)の活性化を利用した新規治療法開発の基礎的検討を志したものである。前年度までの知見に基づき、本年度は以下の検討を行った。1. ApcMin/+NRDc+/-マウスおよびApcMin/+マウスへのCox-2阻害剤投与実験により、ApcMin/+マウス腸腫瘍ではIFN-gammaの変動に伴ってTAMの活性化状態がM2からM1に変化することを確認した。2.ヒト・マクロファージ細胞株であるTHP-1およびマウス腹腔内マクロファージを用いた実験により、IFN-gammaはTrem2やその他のTh2サイトカインの存在下でもマクロファージの活性化状態をM1に変化させることを示した。3. NRDc+/-マウスに対してazoxymethane/dextran sodium sulfate (AOM/DSS)投与を行ったところ、WTマウスに比べTNF-alphaおよびIL-6の産生が抑制され、同時に腸腫瘍形成も抑制されることを確認した。4. ApcMin/+マウスおよびAOM/DSS投与による炎症性腸発癌マウスを用いて、マウス用内視鏡により大腸腫瘍を観察した。さらに大腸腫瘍に対して、不活化センダイウイルスを併用したRNAiの直視下局所注入に関する至適条件を設定した。

これらの検討に基づいて、IFN-gammaをはじめとするM1マクロファージ活性化因子をマウス大腸腫瘍に対して局所投与し、腫瘍の退縮効果を検証している。以上の実験により、IFN-gammaをはじめとする種々のTAM活性化因子の役割を明らかにした。これらの検討により、TAMの活性化を利用して大腸癌特異的な新規治療法を開発する上で、重要な基礎的治験が得られたと考える。基盤C
大気圧アルゴンプラズマ内でのNH系ラジカル生成機構の解明と脱硝反応の高効率化

本研究は,独自の技術であるラジカルインジェクション脱硝法における種々の反応機構を解明し,実用化に向けた高効率化へのブレークスルーを得ることを目的に行った。ラジカルインジェクション脱硝法とは,大気圧アルゴンプラズマを用いてNHiラジカル(NH_2,NH,N)を生成し,それらを排ガス中に注入することによりNOxを除去する方法である。本研究により,ラジカル剤(NH_3)がプラズマから受け取るエネルギーがNH_2,NH,Nラジカルの生成濃度に強く影響し,高脱硝率を得るに最適なエネルギー密度が存在することが明らかとなった。次に,アルゴンプラズマ内でのラジカル生成機構はRadiolysis, Charge transfer, Neutralization, Recombinationの4つの過程で起こるとして,プラズマ内でのアンモニアラジカル生成挙動についてモデリングし数値解析を行った。さらに,ラジカルインジェクション場での脱硝反応は20種の素反応が重要であることを明らかにした。ラジカルインジェクション脱硝法の高効率化に関する研究では,さきに構築したプラズマ内NHiラジカル生成モデルとラジカル脱硝素反応モデルを3次元熱流体シミュレーターにカップリングし,最適化のための種々のケーススタディーを行なった。脱硝率あるいはエネルギー効率には,ラジカルインジェクションの吹出し速度が強く影響し,ラジカル剤と排ガスの混合促進により,排ガス温度がわずか200°Cでほぼ100%の脱硝率,250g-NO/kWという驚異的なエネルギー効率を得られることが示唆された。シミュレーションの結果をもとに混合促進実験を行った結果,これまでの2倍以上のエネルギー効率が得られた。1.目的大気圧アルゴンプラズマを用いてNHiラジカル(NH_2,NH,N)を生成させ,排ガス中に注入することによりNOxを高効率に除去する研究を行っている。実用化に向けて酸素濃度適用範囲の拡大とモル比の低減およびスケールアップ法の確立が課題である。この課題の克服には,プラズマ内でのラジカル生成モデルおよびラジカルインジェクションによる脱硝反応メカニズムを明らかにする必要がある。2.研究実績荷電電圧,周波数,ラジカル剤のプラズマ内滞留時間等の種々のパラメータを変化させ脱硝率との関係を調べたところ,ラジカル剤がプラズマから受け取るエネルギー(エネルギー密度)が脱硝率に直接的に関与していることが明らかとなった。すなわち,ラジカルインジェクション脱硝法の実用化にあたっては,エネルギー密度が重要なスケールアップファクターとなる。この実験結果をふまえ,プラズマ内でのラジカル生成機構はRadiolysis, Charge transfer, Neutralization, Recombinationの4つの過程で起こるとして,プラズマ内での電子移動モデル,ラジカル生成・再結合モデルを考慮して計算解析を行った。計算によって得られたプラズマ内NHiラジカルの生成比率をもとに,NHiラジカルによる脱硝反応機構を構築した。プラズマ内ラジカル生成モデル,ラジカル脱硝反応モデル,3次元熱流体モデルをカップリングして,ラジカルインジェクション脱硝反応シミュレーターを試作した。計算解析と実験結果との比較から,新たに構築したモデルは,エネルギー密度に対する脱硝率の変化の傾向を表現できることがわかった。今後,各モデルの高精度化を進めていく必要がある。1.目的大気圧アルゴンプラズマを用いてNHiラジカル(NH_2,NH, N)を生成させ,それらを排ガス中に注入することによりNOxを高効率に除去する研究を行っている。実用化に向けてスケールアップ法の確立が急務であるが,この課題の克服には,脱硝反応に及ぼすラジカル剤と排ガスの混合の影響を反応経路も含め定量的に明らかにする必要がある。2.研究実績ラジカルインジェクション法において,脱硝剤と排ガスの混合が脱硝効率におよぼす影響を実験および数値解析から検討を行った。実験においては,脱硝剤の流量を増加させガス混合を促進させると,同じエネルギー密度ではエネルギー効率が飛躍的に増加することを見い出した。

低温プラズマ内でのラジカル転換を仮定し,主要な20本の脱硝素反応を組み込んだ3次元熱流体素反応解析を行った結果,ガス混合はラジカル連鎖反応を促進させる役割を果たし,その結果,脱硝率が向上することがわかった。ケーススタディーにより,反応場でのガス混合を十分促進させると,200°C程度の低温であっても脱硝反応は進行し高脱硝率が得られることが示唆された。これらの成果により,ラジカルインジェクション脱硝装置の設計指針および応用範囲を決定した。
音環境理解と対話管理技術に基づく大規模レシピデータを用いた調理支援に関する研究

2018年度は、主に調理中の音響データを収録したデータセットの作成と音響イベント検出技術を用いた調理行動の推定について取り組んだ。これまでに公開されている調理行動のデータベースは主に映像や画像処理を意図しており、音響データを併用するような場合でも十分な知見が得られてこなかった。そこで決められたメニューに対して、一連の調理行動を行った際の音響データの収録を行い、これを整備した。また収録された音響データを用いて、音響イベント検出技術の基礎的実験について取り組んだ。音響イベント検出として、メル周波数ケプストラム係数を用いた手法や非負値行列因子分解に基づく特徴量抽出などを検討し、一定の調理行動認識が可能であることを示した。一方で時系列情報を適切に導入するためにはレシピデータの活用が不可欠であることも明らかになり、こちらについては次年度以降の課題である。加えてレシピデータを対話シナリオに変換する技術の構築のためにレシピデータの構造化について基本的な検討をいくつか行った。具体的にはフローグラフへの変換や複数のレシピ中に登場する調理行動に相当する動詞の抽出などを検討した。上記の音響イベント検出に関する内容とレシピデータの構造化について、それぞれ国内学会で1件およびデータ活用のシンポジウムでの発表1件を行った。また2018年度内に国際会議への投稿を行い、こちらについては現在査読プロセスの段階である。音響イベント検出については一定の成果をあげることができている。一方でレシピデータを対象とした対話シナリオ変換技術については、予備的な実験にとどまっており、こちらについては2019年度、精力的に取り組む予定である。2019年度は引き続き音響イベント検出技術を調理行動認識に適用する際の、高精度化や高速化の技術について取り組む。一方で、レシピデータを出発点とした対話シナリオ変換に向けて、自然言語処理的アプローチも重点的に取り組む予定である。収録実験が当初計画より小規模となった点、および投稿予定の国際会議の開催が次年度となったことにより、それに関連する旅費支出が当該年度使用とならなくなったため。こちらについて翌年度は、特に国際会議については旅費としてより多くの支出を予定している。
現象学における「神学」論争:現代の哲学的神概念の検討

研究の2年目はハイデガー以後、主にフランスにおいて大きく発展した「現れないものの現象学」の展開を追い、ジャン・グレーシュによる『燃える芝と理性の光』(特に第2巻)を始めとする先行研究の収集・整理に当たりつつ、この名称の下に括られる哲学者の重要概念を整理し、動向全体を再構成する作業に当てられた。「フランス現象学の神学的転回」をめぐる通史的研究はまだ緒についたばかりであり、とりわけ、絶対的他者、贈与、生といった「現れないもの」を主題とする一連の現象学運動に対して、ジャニコーが加えた批判により生じたマリオンとの「神学」論争の争点と内実を明らかにすることが研究作業の中心となった。またジャニコーによる批判を受けたレヴィナスとの間では表立った論争は生じていないが、晩年の『観念に到来する神について』を参照しつつ、いかにレヴィナスが「方法論」を意識して超越を語る可能性を練成していったかを検討し、ジャニコーの批判の射程を明確化することができた。また同時に、超越の扱い方をめぐり、マリオンとレヴィナスの見えるもの(le visible)の論じ方の差異から、「神学的転回」内部に認められる重要な差異を指摘した。なおこの研究の一端は「Interdiction, entre image et mot」と題して国際学会で発表された。本年度の研究は、フランスにおける現象学の神学的転回を検討するための基礎作業にあてられた。具体的にはフランスの哲学者ジャン=リュック・マリオンとドミニク・ジャニコーの論争を導きとしながら、フッサール・ハイデガーらのテクストを再検討するという作業であったが、論争の対象がフッサールらのテクストの翻訳にも及んでいるため、ドイツ語原典のみならず仏訳書をも常時参照することとなった。一方でフッサールにおいては「第一哲学」としての現象学の身分そのものが議論の対象となるが、この作業は後にフランスでレヴィナスやナンシーといった思想家にまで至る第一哲学の系譜とでも呼ぶべき概念的枠組みを提示するものとなった。他方ジャニコーの批判は、フッサールの所与性(Gegebenheit)なる鍵語をマリオンが翻訳の過程で贈与(donation)という概念へと変貌させていく点に関わっている。すでにフッサール自身において所与の絶対性という形而上学的モティーフの孕む緊張関係をジャニコーが指摘するのに対し、マリオンは積極的にこの概念を発展させようとするところに、論争の一つの争点が認められる。本研究が独語原典と仏訳の双方を参照することで、フランスにおける現象学受容の側面をも併せ持つ所以である。なお本年度中、研究対象の一人であるナンシーをめぐるシンポジウムがイギリスで行われたため、参加することとなった(「研究発表」欄参照)。発表では後に複数性の存在論や一神教批判を展開するナンシーが、初期のドイツ・ロマン主義論である『文学的絶対』において既にハイデガーとの対決を準備していたことを指摘した。
大強度陽子ビームのための非接触型ビームプロファイルモニタの研究開発

RGIPMではSr-ferrite磁性体を用いた永久磁石を使用するが、磁性体材料の放射線耐性がモニタの寿命を決定する。J-PARCの遅い取り出しビームラインでは二次粒子生成標的や真空膜等ビームロスが大きいため、磁性体の放射線損傷による保持力の低下(減磁)が懸念される。これを定量的に評価するため、磁性体を70MeV-1.5μA陽子ビームに照射して放射線損傷の加速試験を行った。ビーム照射試験にはSr-ferriteの他、Nd-Fe-BとSmlCo5、Sm2Co17の磁性体を照射した。積算線量で10^<14>-10^<17>proton/cm^2の範囲で照射を行った。照射した試料の表面磁場をガウスメータで測定し、磁束密度の減少を観測した。実験の結果、Sr-ferriteは10^<17>proton/cm^2の照射でも表面の磁束密度に変化は無いことがわかった。これはJ-PARC遅い取り出しビームラインでもっとも放射線レベルが高い二次粒子生成標的の上流に設置されるRGIPMの寿命として10年以上の線量に相当する。本年度の研究の結果、RGIPMはJ-PARCの遅い取り出しビームラインでも十分長期にわたって使用できることがわかった。本研究では、大強度陽子加速器施設(J-PARC)で実現する50GeV-15μA陽子ビームの空間分布を測定するビームプロファイルモニタを開発する。ビームライン機器の放射線損傷を低減するため、非接触型のビームモニタが望まれる。これを実現するため、ビームが真空ダクト内を通過した際に残留ガス分子をイオン化して生じる電離電子を電場で収集するプロファイルモニタ(Residual Gas Ionization Profile Monitor : RGIPM)を考案した。J-PARCの遅い取り出しビームラインの真空度は1Pa程度であり、電離電子の電荷分布を直接測定することでプロファイルを測定できる。一方1Paの真空中での電離電子の平均自由行程は約3cmなので、電離電子が電極に到達するまでに残留ガス分子と弾性衝突して拡散が起きるのが問題である。これを解決するため、電場と平行に300ガウス程度の一様磁場を印加する。300ガウスの磁場中では電離電子の運動が約1mmのラーマー半径に抑えられるので、実用上十分な分解能を持つプロファイルモニタを製作することができる。本年度の4月に空冷電磁石を用いたRGIPMの試作器(電極ギャップ10cm)を製作し、KEKの12GeV陽子シンクロトロン(12GeV-PS)の遅い取り出しビームラインに設置し、ビーム試験を行った。500V/mの電場を印加した状態で磁場を印加すると、期待通り電離電子の拡散が抑制される様子が観測された。観測されたプロファイルは30cm下流にある既存のプロファイルモニタで測定された物とよく一致し、RGIPMの動作原理が実証された。また、8月以降に電極ギャップを20cmに広げた試作器でも試験を行い、良好な結果を得た。上記の結果をふまえ、機器のコンパクト化をはかるためSrフェライト磁性体を使って永久磁石を製作し、J-PARC用の実証機を製作した。12GeV-PSではビーム強度が0.1μA程度しかないため、東北大学サイクロトロンRIセンター(CYRIC)の50MeV陽子ビームを用いて最大3μAまでのビーム試験を行った。ビーム試験の結果は良好であり、3μAまで線形性を保ちながらプロファイルを測定することができた。本年度の研究の結果、RGIPMはJ-PARCの大強度陽子ビームでも安定して使用できる確証が得られた。
ナノテク繊維の開発とアパレル素材への応用

近年産業界におけるナノテクの発展は目覚しく、その分野は多岐にわたっている。素材分野においてもナノ材料と呼ばれる研究とその進展は、21世紀における材料の革命的変革を期待しえる。本研究は、ナノテク繊維の開発とアパレル素材への応用を目指して、その基礎研究に視点をおいて研究を展開している。本科学研究費により、走査型電子顕微鏡を購入し、1nm以上の繊維の観察を詳細に行うと共に、繊維や微粒子の化学構造を、入射電子線ビームから跳ね返って来るX線の波長から判別しえるEDS(energy dispersion X-ray spectrometry)を附属装置として購入した。これによる成果の概略は以下の通りである。本研究の意義の概略は、ゲルー結晶化法で作成した多層カーボンナノチューブ(MWNT)-超高分子量ポリエチレン(UHMWPE)並びにカーボンファイバー(CF)-UHMWPE複合材料の導電性機構について解明し、それをアパレル素材の開発の糸口になるような問題提起を行うことである。ゲルー結晶化の際にMWNTの表面を全面的にUHMWPEが覆うように結晶化する。PEは絶縁体であるので、この試料の電気伝導率は極めて低く10^<-11>S/cm以下である。殆どのUHMWPEがMWCNFの表面を被覆していると考えざるを得ない。しかし、この試料を150°Cで熱処理してUHMWPEをいったん融解し、再び冷却するとこれを証明するために、色々な組成比を持つMWNTとPEの試料を作成し、SEM観察によって求まるPBの被覆厚とPEと電気伝導度の関係から、どの程度PEの薄さに被膜がなされ時に導電性が生じ、この効果が何に起因するかを検討した。また素材としては、ポリエチレン以外に極性基を有するポリビニルアルコール(PVA)やポリアクリロニトリル(PAN)についても同様の実験を行い、用いる高分子の電気伝導度の違いが複合材料の電気伝導率に及ぼす影響を明らかにした。またアパレル素材への応用についても検討したが、基礎研究から応用研究への橋渡しは容易でなかった。本研究は、ゲルー結晶化法を用いて、ナノテク繊維の開発とアパレル素材への応用を目的とし、以下のテーマについて開発研究及び基礎研究を遂行した。1)肌着の場合、布を構成する高分子材料は親水性でなくてはならない。肌着として最もよく用いられているのは綿で、これの主成分はセルロースである。しかしセルロース繊維は衛生的で肌にも優しいが、女性用の肌着としては審美性に欠けることは否めないばかりか、皮膚荒れ(アトピー症状)のひどい患者や老人のオムツカバーにはなじまない。この問題を解決するには、皮膚の組成と大きく違わないゼラチン物質をポリビニルアルコールとブレンドし、肌に優しい繊維の開発を行うことを試みたが、相分離が顕著でうまくいかなかった。次年度の課題である。そこでまず第一段階として、ポリビニルアルコールとキトサンをブレンドし、得られたフイルムを延伸し、まず抗菌性があり、かつ親水性である素材の開発を試みた。その結果、2つの高分子は非晶状態では分子鎖の相溶性があることが判明した。また延伸によりキトサンが表面に多く現れることも判明した。現在繊維化の実験を試みている。2)カーボンナノチューブのニッケルメッキを試みたが、うまくいかなかった。そこで、まずポリアクリロニトリルにカーボンナノチューブを混合することを試みた。残念ながら試料は黒色になったが、力学特性は著しく向上した。

また、この素材を用いて炭素化を行なうと、従来の炭素化温度よりも低い温度で炭素材料が作成できることが判明した。なお、1)については研究成果の公表準備中であり、2)の一部は論文として公表した。本年度は研究目的の欄に記載した3項目について検討した。1)肌着として用いられる織物の素材は肌荒れしてはならないし、ねたきり老人の布団は抗菌性が付与されていなければならない。このため用いられる繊維は親水性高分子でなくてはならず、かつ抗菌性で肌荒れが回避できる素材の開発が必要である。また廃棄による生分解性についても検討した。この結果、キトサンとポリビニルアルコール、ゼラチンとポリビニルアルコールのブレンドゲルを作成して、これを既設の紡糸器で繊維の作成を行う。また抗菌性と生分解性効果についても実験を行ったが、紡糸器での巻き取りがうまくいかず、装置を改良するにとどまった。ただし基礎研究としてのフイルムについては、多くの有益な基礎データが得られた。2)繊維の導電性を高めるには、導電性微粒子やカーボンナノチューブを混入するか、あるいは導電性高分子で繊維を作成することである。前者は均一な混合を必要とし、後者は高分子の開発である。これにより、繊維の帯電性の防止の検討を行った。これについては、平成17年度に購入した走査型電子顕微鏡により、金属微粒子とカーボンナノチューブの高分子中での分散現象を試料の作成時、延伸時について検討を行った。本年度は微粒子と高分子との親和性、さらにはアスペクト比の異なるカーボンナノチューブが高分子と混合した際のからみ合い、さらには延伸によるからみ合いの変化について検討した。その結果、アスペクト比の小さい繊維は補強剤として、大きな繊維は導電性の向上に役立つことが判明した。炭素繊維や炭素材料の作成はアパレル繊維の開発や航空機や自動車のフレーム構造に用いられ、製品としての需要がますます増加するものと考えられる。しかし、グラファイト化には3000°Cの高温で熱処理することが必要である。これは大変なエネルギーの消費であり、エネルギー節約が叫ばれる21世紀においては改善が試みられる。2000°C低温でグラファイト微粒子を作成する研究にっいては幾つかの報告があるが、板状材料が開発されたという報告はない。本研究では、三層構造を持つポリイミドの中間層にニッケル微粒子を混入し、この三層のポリイミドを加熱していくと、1600°Cで、グラファイトが進行することが見いだされた。この方法はエネルギー消費を抑えるグラファイト板の作成に有効であることを物語っている。MWNTの存在下で、ポリイミドを合成すると、MWNTの分散性が極めて向上することが見いだされた。これは溶媒や熱で熔解しない高分子と機能性微粒子との複合材料を作成するうえで極めて有効な成果である。この手法は機能性微粒子や炭素フィラーの高分子マトリックスへの分散性を上げるために、混練り方やゲルー結晶化法に変わる方法として期待されるが、問題は作成された複合材料の延伸性に乏しいことが問題である。
統計力学の手法を利用した経済学理論の構築

ネットワーク理論、ゲーム理論、情報理論、(統計)物理学を用いて新たな理論を作ることに向けた研究を進めた。研究成果としては主にある関係性をネットワークとして表現し、その関係性(ネットワーク)が全体の結果にどのように影響するのか、関係性が結果をどう決めるのかをゲーム理論、ネットワーク理論、(統計)物理の手法を用いて明らかにしてきた。また(統計)物理の手法を用いた新しい理論の構築に向けて統計物理だけではなく情報理論や確率論も含めて準備を行い次に向けての良い土台を作ることが出来た。ネットワークに於ける距離の問題を分析を行った論文の出版を行うことが出来た。企業間の距離が増えると、その企業間の距離に反比例して取引ネットワークが形成されにくくなることを数量的に示した論文である。それ以外にネットワークの諸問題(ネットワーク上のゲームに於ける協力の問題など)の分析を行った。より具体的にはネットワーク上の不完全競争を数量競争で行う企業たちからなるモデルの研究に関する論文の改定を行った。研究開発投資の外部生効果をスピルオーバーと呼ぶがそれの波及効果をネットワーク上の過程とみなしどのようなネットワークならば成長率が高まるかと言ったスピルオーバーとネットワークの関係の研究を行った論文の改訂を行った。また、スピルオーバーのネットワーク構造と投資と成長率の関係を研究した論文の改訂を行った。ネットワークと協力の関係を囚人のジレンマ構造で研究し、どのようなネットワークならば協力行動が見られるかという研究を行った論文に関して国際会議で発表を行った。確率論関係及び数学関係の国際会議に出席し情報収集を行った。その他にはランダム行列理論を用いた研究を進めた。また、ランダム行列理論や情報理論など来年度の研究に向けた準備を行った。それ以外にも来年度の研究に向けた準備を行った。不動産価格の決定に関する研究を進めた。また、ネットワーク上の過程をモデル化するにあたって情報理論や情報統計力学との関係に注目しそれの準備を行った。ネットワーク上のモデルの研究において2本の論文を新たにジャーナルに発表することが出来た。一つは複雑ネットワークの構造と不完全競争の関係を扱った論文である。これは複雑ネットワークの構造がその上での不完全競争の結果に影響を及ぼすという研究である。ここで言う不完全競争とは数量競争であり、複雑ネットワークとはどことどこが競争関係にあるかを表したネットワークである。レギュラーネットワークやランダムネットワークではネットワーク構造のないモデルと殆ど同一の結果をモデルは弾きだすが、スケールフリーネットワークのようなネットワーク構造ではそれまでのネットワーク構造のないモデルとはかなり異なった新規な結果をモデルははじき出すことを示すことが出来た。もう一つの論文は生産性分布が何故パレート分布になるかという経験的な事実に対してネットワークの立場から一つの仮説を提示した論文である。生産性分布がパレート分布もしくはベキ分布になるということは経験的なデータからわかっている。この生産性分布がベキ分布になるという経験的な事実をこれまでに私が研究をしてきた生産性のスピルオーバーネットワークモデルを用いて説明する一つの仮説を提示することが出来た。また、採択までには至っていないがそれ以外にも複数の論文に関してリバイズへの招待を受け、それらの草稿の改訂に向けて研究を進めている。またそれ以外にも情報理論、確率理論、(統計)物理学等の研究に向けた準備を進めることが出来た。本年度は論文出版を行ったものの。全体としてみれば進行に中々時間がかかっているように思われる。しかしながら時間がかかるのは仕方がない側面もある。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に行った準備を生かし来年度以降の研究を進める。なるべく早くに準備を終わらせるように努力し早めに何らかの結果もしくは糸口を見出したい。
アンデス北高地における先スペイン期の金山開発

本調査は、ペルー国アンカシュ県ヤンガヌーコ遺跡複合(海抜3850-3950m)の発掘調査を行うことによって、この地域が、先史時代のペルー北海岸で大量に制作された金製品の材料を供給したのではないかという仮説を検証するとともに、本遺跡周辺の先史時代の様相を明らかにすることを目的に行われた。平成13年度は、ほぼ1×2kmの範囲にわたって測量と踏査を行い、本遺跡が金鉱山に接した遺跡であり、採鉱・選鉱活動が行われた可能性があることを確認した。平成14年度においては、海抜高度約3850mに広がる3つの区域(A,C,D)の発掘を行い、西暦紀元後10世紀から14世紀ごろ、本遺跡南西部の一部(A区)が金製品制作と関わりの深い北海岸起源の集団によって、一部(C区)は本地域(カイェホン・デ・ワイラス地域)固有の集団によって住まわれたこと、また、諸遺構の基部に深く堆積したパウダー状の砂から鉱物を分離し、ここで金の選鉱が行われたという可能性を示唆した。平成15年度の調査は、祭祀複合と思われたG区(海抜3950m)を発掘すると共に、調査中に遭遇した墳墓3基(H区)を調査した。その結果、本遺跡複合が、形成期末期(西暦紀元前500年から200年ごろと推定)まで、その居住と利用の歴史を遡ることを明らかにすることができた。特筆すべきは、夏季に多雨となるこの地域で、墳墓から織物の断片を発見するとともに、装身具を発見し、その原料分析から、この地域が特に北海岸地方と古くから交易関係をもっていたことが証明されたことである。本調査の成果はいずれもこれまで全く知られなかった事実を明らかにしている。今後は、この知見をもとにさらに調査を行うことによって、中央アンデス地域の古代史を書き換えることができるだろうと期待される。1.【調査地の概要と調査目的】本調査地ヤンガヌーコ遺跡は、ペルー国アンカシュ県ユンガイ市北方に聳える6000m級の高峰ワスカランとワンドイに挟まれ、海抜3,800mから4,200mにかけて約200,000m^2にわたって広がる細長い谷に位置する。谷の両側面には金を露天掘りした痕跡が残っており、谷の中央部や斜面部に形成された平坦地には、石造の集落址、祭祀施設、墓地、さらには選鉱場や工房と思われる構造が見られる。本年度は、遺跡の表面調査と中心部の地形測量を行うことを目的として調査を行った。2.【調査の経緯】交付申請を行った時点では、平成13年7月27日より9月8日までの期間に、上記調査を完了する予定であったが、ペルー大統領交代に伴う政情不安が懸念されたため、まず、8月18日9月1日に、松本、横山、カリオンが現地の状況視察と現地関係者との打ち合わせを行い、安全を確認した上で、平成14年2月20日3月20日の期間に、地形測量を主体とする所期の調査計画を実行・完了した。3.【調査の成果と今後の予定】インテンシヴな地形測量の結果、遺跡の主体部と最も古い採鉱地を中心に、ほぼ900,000m^2に及ぶ地形図を作成し、遺構を中心とする写真・ビデオ資料を作成した。地形図は今後撮影資料を基に補正し、分析を行うこととなる。また、要所々々で土器片の表面採集と鉱物サンプルの採取を行った。

土器片の観察からは、本遺跡が紀元前第1千年紀から少なくとも後1200年頃まで何らかの形で使用されたことが窺われ、当初の予想以上の長期的居住が予想されることとなった。鉱物サンプルは、現在、分析を待つ状態である。平成14年度においては、これらの調査成果を詳細に分析し、89月に再度調査団を派遣して、計画書に記載した通り、発掘調査を行う予定である。尚、本年度の調査が本計画の準備的色彩が強く、また年度末に行われたため分析がまだ不十分であり、論文を発表するには至っていない。平成14年度調査の進捗を待って成果発表を行いたい。ペルー国北高地南部、カイェホン・デ・ワイラス地方に位置する、ヤンガヌーコ遺跡の発掘調査を行った。ヤンガヌーコ遺跡は、ペルー有数の高峰、ワスカラン山とワンドイ山の間を走るケブラーダ・デマンダ河谷沿いにひろがる遺跡であり、海抜標高3800mから3900mを数える。河谷両側の斜面部には露天掘りを行ったと思われる痕跡が広範に認められるため、本遺跡は、金鉱山とその開発基地であったとする仮説を立て、調査に望んだ。すでに、2001年度調査において、当該河谷の主要部(最下流部)の地形測量を行ったが、2002年度調査においては、1.鉱物標本の収集、2.A区(南東部の小マウンド)の発掘、3.C区(ユラック・コラルと呼ばれる石囲いのある区域)の発掘、並びに4.D区(大岩を利用して作られたユラック・コラル近傍の墳墓と思われる施設)の発掘を行った。その結果は以下の通りである。1.についてはまだ十分な資料を収集することができなかった。2003年度も継続するが、周辺に金山が分布する現状等を考え併せれば、金山遺跡であったことはほぼ確実と考えられ、すでに掘り尽くされたものと結論づけざるを得ない。2.A区においては、少なくとも3期にわたる建築が見られるが、いずれも後期中間期(900-1470年)にあたると思われる。ここからは、北海岸に由来すると思われる土器が多出しており、鉱山開発のために海岸部から移民(ミトマ)が派遣されていた可能性が浮上してきた。3.C区もおそらくA区と同時期に利用された区域と思われる。床面を確認した結果3期にわたる居住区が確認されるが、地下式のダクトを伴った炉が散在しているのが特異な点である。強い焼成の跡がないことから、儀礼的な施設であったと思われる。4.D区においては、大岩の下部に予想された墓室には到達することができなかったが、明らかに人工的に作られた施設であることは判明した。また、この区域からは紀元前800年ころの土器が多数発見され、その周辺に古い遺構がある可能性が高くなった。2003年8月3日9月22日、ペルー、アンカシュ県ヤンガヌーコ遺跡の発掘調査を継続実施した。調査地域は、第I河谷G区およびH区であり、主たる目的は、先史時代に金の採掘が行われたと見られる本遺跡の、社会・文化状況を明らかにすることであった。1.G区は、海抜4000mの第I河谷北東端にある祭祀建造物群で、広場を含めほぼ200m四方にわたって広がる。主マウンドは、3つあり、最大のマウンドは、50m四方、高さ7mの規模をもつ。全体に堆積は薄かったが、ワラス赤地白彩土器が数点見られるほかは、無頸壺を主体とする土器群によって特徴付けられる。石造の地下施設、大岩を利用した祭祀施設などが分布する。土器特徴から形成期後期・末期(前500-200年)の建築だと考えてよい。2.H区において、大型の石造墳墓(第1号墓、高さ4m、幅2m程度、2体埋葬)、岩陰を利用し、石壁を巡らした墳墓(第2号墓、約6m四方、25体以上埋葬した集合墓)、および小規模の墓一基(第3号墓)を発見し、測量と清掃を行った。第1号墓も第2号墓も盗掘を受けているが、第2号墓は保存状態が良好であった。いずれも、土器はG区と同質で一様であり、形成期後期・末期の墓であると考えてよい。
反ヘブ学習によるニューラルネットの機能形成

本研究の目的は,反ヘブ学習則(及びヘブ学習則)によって,ニューラルネットにどのような情報処理機能が形成されるのかを理論的に明らかにすることである.本年度は,入力層と出力層からなる2層のニューラルネットに対して次の3通りの場合を考察した.(i)入力層から出力層への前向きの結合はヘブ学習に従い,出力層のニューロン間の結合は反ヘブ学習に従う場合.(ii)入力層から出力層への前向きの結合は1対1でかつ固定されており,出力層のニューロンの間の結合が反ヘブ学習に従う場合.(iii)入力層から出力層への前向きの結合のみが存在し,それらがヘブ学習あるいは反ヘブ学習に従う場合.これらのニューラルネットがどのような機能を獲得するかについて数学的な解析を行い,その結果,次のことが分かった.(1)(i)の場合,学習則を少し変えることにより,主成分分析,ノイズフィルタ,クラスタリングなど,種々の異なった信号処理回路が形成される.出力ニューロン間の相互結合における反ヘブ学習は,各ニューロンの機能分化に寄与する.(2)(ii)の場合には,新奇性フィルタやブラインド信号処理回路が形成される.後者の場合は,信号の非定常性が機能形成に重要な意味を持つ.(3)(iii)の場合,前向き結合が反ヘブ学習に従う場合には,Minor Component Analysisの機能が形成される.この場合については,従来のモデルを包括する一般的学習モデルを導いた.また,回路が空間的な構造を持つとき,入力の統計的性質に応じて,(空間的な意味での)ロ-パスフィルタやハイパスフィルタが形成されることが明らかになった.さらに,出力ニューロンの出力が小さい場合にはヘブ学習,大きい場合には反ヘブ学習が行われるようにすると,独立成分分析(Independent Component Analysis)と呼ばれる信号処理機能を持つようになることが分かった.この場合は,信号の持つ非ガウス性が機能形成に寄与している.本研究の目的は,反ヘブ学習則(及びヘブ学習則)によって,ニューラルネットにどのような情報処理機能が形成されるのかを理論的に明らかにすることである.本年度は,入力層と出力層からなる2層のニューラルネットに対して次の3通りの場合を考察した.(i)入力層から出力層への前向きの結合はヘブ学習に従い,出力層のニューロン間の結合は反ヘブ学習に従う場合.(ii)入力層から出力層への前向きの結合は1対1でかつ固定されており,出力層のニューロンの間の結合が反ヘブ学習に従う場合.(iii)入力層から出力層への前向きの結合のみが存在し,それらがヘブ学習あるいは反ヘブ学習に従う場合.これらのニューラルネットがどのような機能を獲得するかについて数学的な解析を行い,その結果,次のことが分かった.(1)(i)の場合,学習則を少し変えることにより,主成分分析,ノイズフィルタ,クラスタリングなど,種々の異なった信号処理回路が形成される.出力ニューロン間の相互結合における反ヘブ学習は,各ニューロンの機能分化に寄与する.(2)(ii)の場合には,新奇性フィルタやブラインド信号処理回路が形成される.後者の場合は,信号の非定常性が機能形成に重要な意味を持つ.(3)(iii)の場合,前向き結合が反ヘブ学習に従う場合には,Minor Component Analysisの機能が形成される.この場合については,従来のモデルを包括する一般的学習モデルを導いた.また,回路が空間的な構造を持つとき,入力の統計的性質に応じて,(空間的な意味での)ロ-パスフィルタやハイパスフィルタが形成されることが明らかになった.さらに,出力ニューロンの出力が小さい場合にはヘブ学習,大きい場合には反ヘブ学習が行われるようにすると,独立成分分析(Independent Component Analysis)と呼ばれる信号処理機能を持つようになることが分かった.この場合は,信号の持つ非ガウス性が機能形成に寄与している.
中等教育及び高等教育段階で学習障害をもつ学生へのサポートに関する日米比較研究〜米国カリフォルニア州と日本3大都市圏を対象に〜

中学校・高等学校における、通常学級、リソースルーム(日本では、通級指導教室)、特殊学級の教師及び校長への日米での質問紙調査の結果をまとめた。その結果、アメリカでは、学習障害のある生徒、その教師、保護者とともに、その生徒の学ぶ学級以外のタイプの学級からも多くのサポートを受けていること、通常学級の教師の特殊教育に関する研修をより受けていること、指導上困難を示すものの指導に好意的な気持ちをより多くもっていること等が、明らかになった。また、アメリカにおけるコミュニティーカレッジ、大学、研究大学に設置された学習障害へのサポートシステムの特徴と課題を明らかにした。本年度(平成11年度)は、(a)日本国内でのアンケート調査の準備と実施、及び、(b)カリフォルニア地区での学校への実地調査の実施、を行った。(a)日本国内でのアンケート調査の準備と実施アンケート用紙の作成、日本3大都市圏(東京圏、大阪圏、名古屋圏)の各地区(都府県市)への発送、回答用紙の回収を行った。調査対象は、公立中学校及び高等学校の、通常学級の教師、通級指導教室の教師、特殊学級の教師、及び、校長であった。(b)カリフォルニア地区での学校への実地調査の実施中等教育段階(中学校・高等学校)の関係学校に実地調査に出かけた。調査学校は、公立の中学校及び高等学校、私立の学習障害のための特別学校であった。来年度(平成12年度)は、(a)日本国内でのアンケート調査の結果の分析と、カリフォルニア地区での調査結果との比較分析を行う予定である。また、(b)カリフォルニア地区での実地調査として、特に、高等教育段階(大学及び)の関係機関に実地調査に出かける予定である。本年度(平成12年度)は、3年計画の2年目にあたり、(a)中等教育段階における日本国側でのアンケート調査の分析、及び、(b)高等教育段階における米国側(カリフォルニア地区)における実地調査を行った。(a)中等教育段階における日本国側でのアンケート調査の分析日本3大都市圏(東京圏、大阪圏、名古屋圏)の各地区(都道府県市)に対して昨年度に実施したアンケート調査の結果を分析した。対象は、中学校と高等学校における、校長、通常学級の教師、通級指導教室の教師、特殊学級の教師の4者であった。これにより、中等教育段階における学習障害のある生徒へのサポートの現状と課題が明らかになった。調査の結果と考察は、報告書にまとめた。(b)高等教育段階における米国側(カリフォルニア地区)での実地調査カリフォルニア地区における高等教育機関(コミュニティーカレッジ、大学、研究大学)における、学習障害のある学生へのサポートの現状と課題を、担当者へのインタビューを通して明らかにした。来年度(平成13年度)は、最終年度であり、高等教育段階における日本国側での実地調査を行い日米比較分析をすること、及び、3年間の研究を総括的に討論することを目的とする。さらに、その成果を冊子にまとめて関係機関に配布する予定である。