hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
消化器神経内分泌腫瘍の発生、進展機構の解明とそれを応用した分子標的治療の開発

消化管神経内分泌腫瘍(NET)の発生、腫瘍進展様式を解明し、新規治療法の開発を目指すことを目的とした。当院での膵NET切除例33例の再検討から、Neuroendocrinecarcinoma(NEC)は特に予後不良で、新規治療法開発が特に急務であることが示された。膵発生時に重要な機能を持っPdxl,Ngn3を強発現する群は予後良好であり、腫瘍の分化度を示していると考えられた。現在、NET細胞における機能を解明中である。消化器神経内分泌腫瘍(GEP-NET)は比較的まれな疾患であるが、中には転移、浸潤をきたし悪性度が高いものの含まれる。近年、その発生頻度は上昇しているが、その臨床病理学的特徴、悪性進展の分子機構についてはほとんど知られていない。そこで、本研究では膵発生の神経内分泌腫瘍(P-NET)を中心に、その悪性進展の分子機構を明らかにし、新規治療法の開発を目指すことを目的とした。まず、千葉大学附属病院におけるP-NET手術症例の臨床病理学的検討を行った。1997年から2012年までに切除を行った33例を対象とした。WHO 2010年の分類に従い、これらの摘出腫瘍組織におけるKi-67 indexおよび、ホルモンの発現を免疫染色法で検討した。Ki-67 indexを2%以下、3-20%、21%以上でG1(24例), G2(5例), NEC(4例)に分類するとG1では再発、死亡例とも認めず、G2では肝再発例2例を認めるものの全例生存、NECでは全例が2年以内に死亡しており、indexが増加するに従い予後が不良になっていた。また、ホルモン分泌との関係を見るとNECではホルモン分泌を認めない症例がおおく、細胞が未分化になるにつれ予後が不良になることが示唆された。そこで、前腸細胞から膵内分泌細胞の分化に重要な転写因子であるPdx-1およびNgn-3の発現を免疫染色法で検討した。両者とも正常膵組織ではランゲルハン氏島に強く発現していた。P-NETにおける発現は症例によって異なり、ランゲルハン氏島の発現より強い強発現群、弱い低発現群に分けると両因子ともに発現が強い群は無再発生存期間、全生存期間ともに予後良好であった。すなわち、これらの因子の発現は内分泌細胞において分化している状態を表しているものと思われた。今後、細胞実験を通し、これらの因子の腫瘍細胞における役割を検討していく予定である。消化器領域の神経内分泌腫瘍(neuroendocrine tumor:NET)は比較的悪性度が低い腫瘍であるが、中には転移、浸潤をきたし、悪性度が高いものも含まれる。しかし、その腫瘍発生、進展の分子機構はほとんど知られていないのが現状である。そこで、本研究の目的は転写因子などの分子生物学的観点から、本腫瘍に有効な新たな治療法を見出し、確立することである。本年度はこれまで当科にて切除手術を行った膵内分泌腫瘍の臨床病理学的特徴にて検討した。1997年より2011年12月まで切除術を行った膵内分泌腫瘍例は25例であった。これらを腫瘍発現分泌酵素別に見たところ、インスリノーマが6例と最も多く、ガストリノーマ、ソマトスタチノーマを各1例認めた。その他の17例は分泌酵素の発現を認めなかった。25例中、これまでに3例を原病死にて失っている。これらの3例はいずれも低分化型の腫瘍であり、うち一例は小細胞癌であった。特に、18歳女性に認めた小細胞癌では、切除手術を行ったものの、根治切除に至らず、腫瘍の再燃を早々に来たし、術後2ヶ月で失っている。このような症例における、神経分化に関わる因子、および、膵内分泌細胞の分化に関わる因子の発現を免疫染色にて確認しようと現在試みている。これまで、ngn-3, neuroD,pdx-1といった因子の免疫染色を施行しているが、現在までは至適な染色状況を見いだすことができず、その発現の正確な把握が困難であり、染色条件の変更などを挑戦している。過去の膵癌内分泌腫瘍切除例の症例の集積については問題なく進行している。しかし、発現転写因子の検討では、免疫染色の至適染色条件がまだ決まっていないため、その結果をまとめる段階に至っていない。今後は、至適染色条件の検討を行っている。特に、antigen retrievalの条件設定を種々の方法を試すことで施行する予定である。また、膵内分泌腫瘍細胞株(例:MIN-6)におけるこれらの転写因子の発現をRT-PCR法や蛍光免疫染色法で観察し、その発現が認められた場合はsiRNA法やアンチセンス法を用いて発現抑制を行い、細胞増殖、発現酵素量の変化、細胞浸潤、遊走能の変化について検討する予定である。まず、免疫染色の至適条件の決定を行う。このため、各転写因子に対する抗体の購入、および、免疫染色用に使用する試薬の購入に充てる。

また、細胞株を使用した実験を行うに当たり、細胞培養に必要な培養液、添加用血清、および培養プレートといった備品の購入にも使用する。siRNA実験では、発現阻害対象とする転写因子それぞれに対し、2-3種類の異なった配列のsiRNAを利用する必要がある。また、negative controlとしての対照実験を行う2重鎖RNAも購入する予定である。次年度は、このような計画のもとに実験を遂行する予定である。
無機化合物複合化による高い水素ガスバリア性能を有する炭素繊維強化プラスチック

柔軟な層状の結晶構造を持つ珪酸塩等の粘土鉱物を一方向に高配向した水素ガスバリア性の高い粘土膜材料について,水素ガス透過率や熱膨張率等の基礎物性や極低温下での強度等の機械的特性を明らかにした.粘土膜と炭素繊維強化プラスチックとの複合化技術および成形技術を確立し,将来の再使用型宇宙輸送システム向けの小型の複合材製液体水素タンクの試作研究と実証試験を実施した.柔軟な層状の結晶構造を持つ珪酸塩等の粘土鉱物を一方向に高配向した水素ガスバリア性の高い粘土膜材料について,水素ガス透過率や熱膨張率等の基礎物性や極低温下での強度等の機械的特性を明らかにした.粘土膜と炭素繊維強化プラスチックとの複合化技術および成形技術を確立し,将来の再使用型宇宙輸送システム向けの小型の複合材製液体水素タンクの試作研究と実証試験を実施した.無機化合物である粘土膜クレーストと炭素繊維強化プラスチックのプリプレグとのサンドイッチ積層方法により,高圧下で高温硬化させた無機化合物複合化炭素繊維強化プラスチックの供試体について,1.引張荷重(0.5%,0.7%歪)×(1,000,10,000回)2.極低温衝撃(液体窒素温度×100,1,000回)3.衝撃負荷(1,2,5,3,3.5,4,5J/mm)の負荷をかけた後の水素ガスバリア性能への影響を調べた.その結果,荷重負荷について,0.5%歪では,負荷の繰り返し数に関係なく水素ガスバリア性能への影響は見られず,0.7%歪では,10,000回以上の負荷の繰り返しになるとガスバリア性能が維持できなかった.次に1,000回まで極低温衝撃を繰り返しても,水素ガスバリア性能に殆ど影響はなかった。衝撃負荷については,1.0[J/mm]程度では,ほとんど水素ガスバリア性能に影響せず,2.5[J/mm]以上では,供試体そのものが貫通した.粘土膜のクレーストについて,基礎的な材料特性として1.ヤング率,2.破断歪,3.熱膨張率の計測を行った.-50°Cの低温においても1.5から3%程度の破断歪が得られることが分かった.また,熱膨張率は,低温で小さく,また常温を超えるとマイナスになるという特異現象が現れることが分かった.液体水素タンク用の構造様式検討のために,炭素繊維強化プラスチックに粘土膜クレーストを複合化した小型タンクの試作を行い,簡単な耐圧試験およびヘリウムガスによるリーク試験を実施した.昨年度に引き続きスタンダードタイプ及び耐水性を向上させた粘土膜を積層複合化した炭素繊維強化プラスチックについて,極低温や荷重負荷後の水素ガス透過率試験及び極低温での機械的特性試験を実施した.その結果,改めて高い水素ガスバリア性能を確認することができたが,極低温衝撃や荷重負荷後の定量的な影響については今後とも検討が必要である.また,液体窒素及び液体ヘリウム温度における機械的特性として,粘土膜の引張り強度おいては1%,引張りせん断では1.5%近い破断歪になることが分かり,液体水素容器材料に適合する見通しが得られた.今年度より粘土膜複合化炭素繊維強化プラスチックを利用した液体水素タンク構造様式についての研究に着手し,タンク本体および配管との接続口,接合部の構造様式について試作を重ねた.最終的に容積1リッターと4.3リッターの液体水素タンクの試作に成功し,水による耐圧試験及びヘリウムガスを用いた漏洩試験までを実施した.また液体水素タンクの試作と平行して,線膨張率の極めて小さい窒化珪素の口金を用いた粘土膜複合化炭素繊維強化プラスチック製の液体水素用の配管を試作した.耐圧試験およびリーク試験を実施後に実際の液体水素を用いた液流し試験を宇宙航空研究開発機構の能代多目的実験場にて行った結果,水素等のリークも認められず,液体水素配管としての健全性を確認することができた.次年度は,実際の液体水素タンク及び配管の設計仕様に基づく試作と性能試験を実施する計画である.液体水素タンクの試作の副産物として,燃料電池車用の超高圧(700気圧)水素ガスタンクの試作も行った.粘土膜複合化炭素繊維強化プラスチックを水素ガスバリアの内穀とし,その外側に炭素繊維をフィラメントワインディングにより補強する構造様式を採用した.これについても本格的な性能試験を次年度以降に予定している.前年度までに実施した粘土膜に関する基礎物性や機械的材料特性に関する基礎研究,引き続き実施した粘土膜複合化炭素繊維強化プラスチックを利用した液体水素タンク構造様式(タンク本体の構造,接続口,接合部等の周辺部位構造,断熱材とのインタフェース構造)の研究そして小型液体水素タンクの試作と水による耐圧試験及びヘリウムガスを用いた漏洩試験等の評価試験に関わる応用研究に基づき,当該研究の最終年度の成果として,評価試験用の4.3リッターの液体水素タンクの試作を完遂することができた同供試体については,水による耐圧試験およびヘリウムガスを用いた漏洩試験を実施し,いずれも実用的技術基準をクリアした.宇宙航空研究開発機構の能代多目的実験場において,実際の液体水素を用いた加圧液流し試験を行った結果,水素等のリークも認められず,液体水素容器としての健全性を確認することができた.これらの成果から,粘土膜複合化炭素繊維強化プラスチックを利用した液体水素タンクについて,再使用型宇宙輸送システム搭載に向けて,実用化への一歩を踏み出すことができたと言える液体水素タンクの試作の副産物として,粘土膜複合化

炭素繊維強化プラスチックを水素ガスバリアの内殻とし,その外側に炭素繊維をフィラメントワインディングにより補強するという構造様式を採用するアイデアで,燃料電池車用の超高圧(700気圧)水素ガスタンクの試作も継続して行っている.水による基礎耐圧試験およびヘリウムガスによる漏洩試験に合格したことから,引き続き水素ガスを用いた本格的な充填試験および漏洩性能試験を水素ガス専業メーカで実施する計画である
緊急帝王切開に対する妊婦の適応力を高める出産準備教育プログラムを用いた介入研究

本研究の目的は、緊急帝王切開(以下、緊急帝切)に対する妊婦の適応力を高めるために、帝切に関する包括的な出産準備教育プログラム(PEACE)を開発し、妊娠後期にPEACEを実施して、産褥1か月までの介入効果を評価することであった。20132014年度は、帝切経験者を対象としたネットリサーチと帝切既往経腟分娩の試行(TOLAC)を経験した女性への面接調査を実施した。20152016年度はPEACEの開発と教育媒体の小冊子作成、医療専門職および一般人を対象としてシンポジウムとセミナーを開催した。2017年度は研究協力施設の通常の妊娠後期の母親教室で、PEACEを用いた介入研究を行った。本研究では、緊急帝王切開(以下、帝切とする)に対する妊婦の適応力を高めるために、妊婦に対して帝切に関する包括的な出産準備教育プログラムを開発し、そのプログラムを用いた介入研究を実施することを計画している。そのプログラム開発の第一段階として、平成24年度は帝切経験者516名(緊急帝切群258名、予定帝切258名)に対してネットリサーチを行い、対象者が妊娠中あるいは術前に得ていた帝切に関する情報や出産準備教育の実態を把握し、帝切経験者の満足度から今後のニーズや要望を探った。平成25年度は、第二段階として、Trial of Labor After Cesarean Delivery (TOLAC)を試行する女性の情報提供・出産前準備教育と出産体験に関する認識を調査した。TOLACでは他の妊婦よりも分娩途中に緊急帝切となる可能性が高く、TOLACを希望する妊婦は、分娩方針の選択や分娩準備において特別な情報提供や出産準備教育が必要であり、その出産体験はより複雑であることが推測されたためである。調査方法にはMixed methodsを用い、25年度は面接調査を実施した。対象者は直近3年以内にTOLACを試行した女性で、結果的に経腟分娩した(以下、VBACとする)女性2名、緊急帝切となった女性2名、計4名であった。また、既往帝王切開妊婦の分娩方針や情報提供は、分娩施設によって大きく異なるため、幅広い分娩施設の属性と地域特性のデータが得られるというメリットから、TOLACを施行した者に対するネットリサーチの準備を行った。このプログラム開発に際しては、1日本人女性の特長や帝切に関するニーズおよび医療現場の現状を踏まえた内容、2妊婦の不安を過度に助長しないようによく構成された教育媒体を作成する、3実践現場で導入しやすいような形式でのプログラムとすることが重要である。しかし、日本では帝切経験者を対象者に含めた出産体験や満足度、周産期のニーズに関する大規模な調査はない。そこで、平成24年度は第一段階として、帝切経験者が妊娠中あるいは術前に得ていた帝切に関する情報や出産準備教育の実態を把握し、実際に経験後の満足度から今後のニーズや要望を探ることを目的にネットリサーチを行った。その結果、予定帝切、緊急帝切各258名、計516名からの有効回答を得た。帝切に関する情報や出産準備教育に対する理解度・満足度は概して低くはなかったが、2群間の比較では、理解度・満足度ともに緊急帝切群のほうが予定帝切群よりも有意に低かった。医師または看護者による帝切に関する説明で、さらに充実させる項目としては、手術のリスクとその対応策(37.4%)、術後の心身の回復のめやす(33.1%)、手術の方法(30%)、なぜ帝切が必要かまたは適しているか(28.9%)の順に多かった。通常の出産前教育については、全体の56%が帝切に関する情報が「少しはあったほうがよい」、25%が「詳しくあったほうよい」と回答した。以上から、緊急帝切経験者は予定帝切よりもネガティブな認識を持っていることが明らかになった。今後、今回明らかになった帝切経験者に充足が期待されている内容を吟味し、帝切に関する包括的な出産準備教育プログラムを開発する予定である。平成26年度は帝王切開経験者516名に対して行ったネットリサーチ結果を国内外の学会で発表した。分析結果から、女性全体の帝王切開の説明に対する理解度、出産全体への満足度はそう低くなかったが、緊急帝王切開群は選択的帝王切開群よりも、理解度も満足度も有意に低いことが分かった。また、もっと欲しかった情報としてニーズが高かったのは、手術のリスクとその対策、手術方法(麻酔)、手術が必要な理由、術後の心身の回復の目安であった。また、帝王切開分娩時の適応力が高かった女性は出産満足度が有意に高かった。このことから、帝王切開分娩に関する基本的事項でさえ情報提供が十分ではない現状があることと、情報提供を改善し、妊婦の適応力を高めることができれば出産満足度も向上することが示唆された。また、TOLAC(帝王切開既往経腟分娩)経験者4名に対するインタビュー内容を質的に分析した結果、TOLACを志す女性たちの産み場が大変限られてきており、産み場を探す過程に第一の困難があること、VBAC(帝王切開後の経腟分娩)が成功したかどうかという結果にかかわらず、家族や医療者の理解と協力を得ていかに自分の意思を通すことができたか、が出産体験として重要であることが分かった。

さらに、これまでの研究成果還元として、名古屋で「帝王切開分娩の情報提供のあり方を考えるシンポジウム」を開催した。医師、助産師、当事者を含む4名のシンポジストに講演いただき、フロアとのディスカッションを行った。同意を得た参加者に無記名式質問紙調査を行った結果、シンポジウムの内容は大変好評であり、本シンポジウムの内容が臨床に還元されることが期待される。平成27年度は、これまでの複数の調査結果を統合し、「緊急帝王切開に対する妊婦の適応力を高める出産準備教育プログラム」の開発に着手した。具体的には、まず未発表であったTOLAC経験者に行ったインタビュー調査の分析成果を学会で報告した。また、平成24年度の研究開始以来行ってきた、帝王切開経験者へのネットリサーチ、TOLAC経験者に行ったインタビュー調査、帝王切開分娩のケアと出産準備教育を考えるシンポジウムの開催、および学会等でのディスカッションを通じての知見を統合した。その結果、やはりどの妊婦にも出産準備教育にて、帝王切開の可能性とそうなった場合の対処について情報提供すべきであるということが明らかとなり、妊婦に提供すべき内容を選択抽出することができた。これをもとに、小冊子「お産のときの『もしも』に備えよう:帝王切開分娩について」(A5判全10ページ)を作成した。この小冊子に対する専門職者の意見を聴取し、実際の病院等での出産準備教育で小冊子を教育媒体として使用する可能性を探るため、平成28年3月に「出産準備教育における帝王切開分娩の情報提供セミナー」を名古屋で開催した。助産師、看護師、医師ら40名が参加した。3つの講演後に、本プログラムを紹介し、小冊子についてグループワークを行って意見を聴取することができた。また、介入研究の準備として、研究協力予定施設のA病院のほかに、2つのクリニックでも勉強会を行い、研究代表者が帝王切開分娩の情報提供の意義について講演した。プログラムで重要となる小冊子の作成に予想以上に時間を要した。また、専門職者からの意見を聴取するために、アンケート等では限界があると考え、当初の計画外にセミナーを実施したり勉強会をしたため、時間を要し、予定していた時期に介入研究を開始できなかった。しかし、その分示唆に富んだコメントをいただけたので、小冊子およびプログラムを精錬して介入研究に備えることができると考える。本研究の目的は、緊急帝切に対する妊婦の適応力を高めるために、妊婦に対して帝切に関する包括的な出産準備教育プログラムを開発し、そのプログラムを用いた介入を実施し、介入効果を評価することである。平成28年度は、出産準備教育プログラムの試作教材(ブックレット『すべての妊婦さんとご家族へ緊急帝王切開分娩について』)の精錬を行った。具体的には、一般の乳児の母親10名に試作ブックレットを見てもらったうえでヒアリングを行い、「文字が多すぎる」「言葉が難しい」「もっとイラストがあったほうがよい」等の意見をもとに、文章での説明を極力控え、イラストで説明するようにした。また、すでに集約していた専門家からの意見をもとに、緊急帝王切開に特化した内容であることが強調されるように、再構成した。これにイラストレーターによる画像を差し込み、A5版12ページのブックレットが完成した。上記と並行して、介入研究の協力施設を募り、愛知県内のA施設の協力を得た。
敗血症におけるアポトーシスとサイトカインネットワーク及び遺伝子多型の解析

救急および集中治療領域におけるさまざまな疾患(急性膵炎,腹膜炎,ARDS,重症熱症,外傷)の敗血症状態におけるナイトカインネットワークを調査するとともに,apoptosisを誘導する上・下流のサイトカイン,さらには遺伝子多型において特定のgenotypeが存在するか否かが注目される点について研究し,研究実績を以下のように残し,科研費終了後も今後継続研究しいくつもりであるが報告する。初年度は第42回日本腹部救急医学会総会ワークショップ(敗血症患者におけるケミカルメディエーターの動態とその制御),第9回日本臨床救急医学会総会においてワークショップ(救急における感染症)において炎症性サイトカイン,抗炎症性サイトカインおよびHMGBlなどについて測定し,敗血症(腹膜炎,急性膵炎など)との関係についてある程度解明することが可能となり発表した。また第20回日本外傷学会総会,第62回消化器外科学会総会においても発表し研究実績を残した。第30回米国ショック学会総会でも発表し海外においても一定の評価は得られたと考える。さらに本年度は第22回日本ショック学会総会,第62回日本消化器外科学会総会,日本臨床外科学会総会,日本腹部救急医学会総会においても発表し研究実績を残した。また論文報告においては,日本外科系連合会雑誌に掲載され,現在日本集中治療学会雑誌および日本臨床外科学会雑誌において現在投稿中である。そして最終報告として平成20年4月以降,日本外傷学会総会,日本麻酔学会,日本臨床救急医学会,米国外傷学会総会にて発表予定である。今後さらに敗血症における,これまでに生体の恒常性を維持する意味でapoptosisおよびnecrosis,抗炎症性サイトカインと炎症性サイトカインのバランスが大きく関与していることは明らかにしつつ,個々のサイトカインを測定し,その病態を解析し,それを基に重症度の予測や適切な治療には結び付けられるのではないかと考え,さらに薬理遺伝観点から遺伝子の解析を行いオーダーメイド治療への発展を考え,今後も研究実績を重ねるつもりであるが報告する。救急および集中治療領域におけるさまざまな疾患(急性膵炎、腹膜炎、ARDS,重症熱症、外傷)の敗血症状態におけるサイトカインネットワークを調査するとともに、apoptosisを誘導する上・下流のサイトカイン、さらには遺伝子多型において特定のgenotypeが存在するか否かが注目される点について研究し、研究実績を以下のように残し、今後継続研究しいくつもりである。第42回日本腹部救急医学会総会ワークショップ(敗血症患者におけるケミカルメディエーターの動態とその制御)、第9回日本臨床救急医学会総会においてワークショップ(救急における感染症)において炎症性サイトカイン、抗炎症性サイトカインおよびHMGB1などについて測定し、敗血症(腹膜炎、急性膵炎など)との関係ついてある程度解明することが可能となり発表した。また第20回日本外傷学会総会、第61回消化器外科学会総会においても発表し研究実績を残した。また第29回米国ショック学会総会においても発表し本邦および海外においても一定の評価は得られたと考える。今後さらに敗血症における、これまでに生体の恒常性を維持する意味でapoptosisおよびnecrosis、抗炎症性サイトカインと炎症性サイトカインのバランスが大きく関与していることは明らかにしつつ、個々のサイトカインを測定し、その病態を解析し、それを基に重症度の予測や適切な治療には結び付けられるのではないかと考え、さらに薬理遺伝的観点から遺伝子の解析を行い、オーダーメイド治療への発展を考え、研究実績を重ねるつもりである。
ゲノム編集と化合物による細胞内在性タンパク質操作技術の開発

本研究では、申請者の独自技術である「局在性リガンドによるタンパク質局在制御技術(SLIPT)」と「ゲノム編集技術」を融合し、タグタンパク質をノックインした内在性タンパク質の局在を化合物(局在性リガンド)で制御する基盤技術を確立する。本年度は、下記の成果を達成した。1)高汎用的な新規eDHFRタグの開発。我々はこれまでに、大腸菌ジヒドロ葉酸還元酵素(eDHFR)のN末端にLys残基の6回繰り返し配列を付加した「K6-eDHFRタグ」を開発している。これをタグタンパク質として標的タンパク質のN末端に融合すると、局在性リガンドmDcTMPの添加によってK6-eDHFR融合タンパク質を細胞質から細胞膜へ特異的に移行させることができる。しかし、このK6-eDHFRタグは標的タンパク質のN末端でしか機能せず、タンパク質のC末端に導入すると細胞膜特異性を失う。そこで今回、eDHFRの結晶構造に基づいたプロテインエンジニアリングを展開し、標的タンパク質のN末端、C末端、さらにはドメインードメイン間に融合しても細胞膜特異的な局在移行を実現する高汎用的な新規eDHFRタグを開発することに成功した。2)内在性タンパク質のC末端へのノックイン法の確立。CRISPR/Cas9による部位特異的ゲノム切断とゲノム修復機構を利用することで、内在性タンパク質のC末端にin-frameで上述の新規eDHFRタグをノックインする手法を確立した。今後、これらの要素技術を統合することで、内在性タンパク質の局在制御技術ならびにその蛍光イメージング技術の開発を進める。上述のように、本年度は当初予定していたゲノム編集の立ち上げが順調に進行し、内在性タンパク質のC末端に外来遺伝子をノックインするための実験系を構築することに成功した。今後さらなるプロトコルの改良が必要ではあるが、eDHFRでタグ付けした内在性タンパク質の発現細胞が得られており、次年度に繋がる大事な基盤を構築できた。また、本年度開発した新規eDHFRタグは、標的タンパク質のN末端、C末端、さらにはドメインードメイン間に融合することができるため、内在性タンパク質の局在制御はもとより、SLIPTによる細胞内シグナル操作体系の拡張における極めて有用な基盤ツールとなる。今後は、今年度開発した新規eDHFRタグを活用して、内在性タンパク質のN末端やC末端へのノックインを展開していく。さらに、化合物(局在性リガンド)の改良にも取り組み、内在性タンパク質の局在制御を実現できる汎用的な基盤技術(CRISPR-SLIPT技術)の構築を目指す。
日本とチュニジアにおける翼状片とベーチェット病の比較研究

翼状片は地中海地方に多い疾病として世界的に有名であるが、我国においては、九州、沖縄県地方に多い。一方、ベーチェット病は、地中海沿岸諸国と日本に多いことが広く知られている。本研究は、地中海地方に多い眼疾患として翼状片とベーチェット病をとりあげ、これら二疾患が我国にも多いことに着目し、両国間でその臨床像に差がないか否かを調査し、治療と予防に役立てることを目的とした。平成5年度には、チュニジアにおける翼状片とベーチェット病の患者を、主としてCharles Nicolle病院眼科、Ouertani教授を中心に集め、診察して臨床像を記録した。また、日本側から研究代表者雨宮がチュニジアに派遣され、翼状片患者から翼状片組織の採取と、翼状片とベーチェット病患者の診察が行われ、日本における両疾患の臨床像との比較を行った。一方、長崎においては、長崎大学附属病院眼科を中心に、広く長崎県下より翼状片とベーチェット病患者を集め、診察と調査が行われた。両施設ともに翼状片について約50例の患者についての臨床所見をえ、ベーチェット病については、チュニシアで約40症例、長崎大学において約20症例の臨床データをえた。また、翼状片の病理標本は、チュニジア人患者から3例、日本人患者から23例をえた。平成6年度は、平成5年度に引き続いて両施設において翼状片とベーチェット病患者の診察と臨床所見の蓄積が行われた。しかし、両国間の臨床所見の解釈については、チュニジア人患者については日本人医師が、日本人患者についてはチュニジア人医師が実際に診察して、誤解を避ける必要を感じた。そのため、本年度は、チュニジアより外国人研究分担者Ouertaniを日本へ派遣し、長崎大学医学部附属病院眼科において、翼状片とベーチェット病の日本人患者を診察させた。また、研究代表者雨宮、日本側研究分担者大平、チュニジア側研究分担者Ouertaniの3人が集って、日本とチュニジアにおける翼状片とベーチェット病の臨床像の相違について討論した。平成7年度は、日本とチュニジアにおける翼状片とベーチェット病の臨床像の相違についての討論をふまえ、不足症例を両国で補充するとともに論文としてまとめた。論文については研究発表欄参照。結果の要旨は以下の通りである。翼状片は、日本では出血性のものは極めて少なく、中年以降に多いのに対し、チュニジアでは、出血性翼状片が多く、若年から中年の者に多い傾向があった。ベーチェット病はチュニジアにおいて重症例が多く、失明率が高かった。また、チュニジアでは眼底出血を来たす網膜血管障害例が多い傾向があった。翼状片について、4種の増殖因子を免疫組織化学的に検索した。翼状片では、酸性線維芽細胞増殖因子、塩基性線維芽細胞増殖因子、血小板由来増殖因子、腫瘍化増殖因子が、翼状片の上皮、血管内皮、線維芽細胞等に強く存在したが、対照としての正常結膜では、腫瘍化増殖因子、血小板由来増殖因子が弱かった。これは、翼状片発症に、これらの増殖因子が相互作用を及ぼしていることを示唆する。この結果は、以後の病理学的研究の基礎的データとなるものである。更にチュニジアに特徴的な出血性翼状片の採取のために、研究代表者雨宮をチュニジアに派遣し、36症例の標本を採取した。同時にチュニジアにおける翼状片とベーチェット病患者を診察し、両国間の相違についての論文をまとめるために、研究分担者Ouertaniと討論した。

論文については研究発表欄参照。結果の要旨は以下の通りである。翼状片は、日本では出血性のものは極めて少なく、中年以降に多いのに対し、チュニジアでは、出血性翼状片が多く、若年から中年の者に多い傾向があった。ベーチェット病はチュニジアにおいて重症例が多く、失明率が高かった。また、チュニジアでは眼底出血を来たす網膜血管障害例が多い傾向があった。翼状片について、4種の増殖因子を免疫組織化学的に検索した。翼状片では、酸性線維芽細胞増殖因子、塩基性線維芽細胞増殖因子、血小板由来増殖因子、腫瘍化増殖因子が、翼状片の上皮、血管内皮、線維芽細胞等に強く存在したが、対照としての正常結膜では、腫瘍化増殖因子、血小板由来増殖因子が弱かった。これは、翼状片発症に、これらの増殖因子が相互作用を及ぼしていることを示唆する。この結果は、以後の病理学的研究の基礎的データとなるものである。更にチュニジアに特徴的な出血性翼状片の採取のために、研究代表者雨宮をチュニジアに派遣し、36症例の標本を採取した。同時にチュニジアにおける翼状片とベーチェット病患者を診察し、両国間の相違についての論文をまとめるために、研究分担者Ouertaniと討論した。地中海地方に多い翼状片には、球結膜に出血をきたすものがあるが、我が国ではほとんどみられない。チュニジアで出血性翼状片を手術時中に採取し、我が国における翼状片と組織病理学的所見を比較することを目的として、チュニジアを訪問した。また、地中海地方と日本に多いベーチェット病の眼の臨床像を比較するために、患者の調査をすることも目的である。翼状片は日光の強い季節に悪化すると考えられたので、チュニジアでの調査を8月にした。また、日光の強い地方がよりよいと考えられたので、チュニジア南部のジェルバ島を調査地として選んだ。しかし、日中気温が40°C以上になり、あまりに暑いために患者が病院を受診しないという欠点のあることが判明した。来院した患者のうち出血性翼状片については手術を施行し、その際採取した標本を固定液にいれて日本に持ち帰った。現在、光学顕微鏡による病理学的検索と、血管増殖因子についての免疫組織化学的検索を、日本において採取した標本とともに施行中であり、その結果は、平成6年4月中旬に開催される第98回日本眼科学会総会で発表される。発表者はチュニジアからの文部省国費留学生、長崎大学医学部眼科研究生のKria医師で、この意味でも国際学術共同の研究の実は上がったと思われる。ベーチェット病症例も新患があり、2年前に調査した症例に加えられ、データとして蓄積された。チュニジアにおけるベーチェット病では、網膜に出血するなど血管性変化が著明でこの点が我が国におけるベーチェット病の臨床像と異なる点である。酷暑の季節には、翼状片病変部が活動性で、意図する標本を得る確率は高いが、患者が暑さのために来院しないので、チュニジア側とこの点を再検討する必要がある。調査地ジェルバ島は調査に適した土地と考える。本年度はOuertani教授が平成6年9月1日-9月14日まで日本に滞在し、長崎大学医学部附属病院において翼状片患者とベーチェット病患者を診察した。
新規カルベン配位子合成を鍵とする安定2価錯体からの高活性ニッケル0価触媒の創製

ニッケル触媒の新規合成法の開発に成功し、ハロゲン化アリール類との反応を試みることで、多くの触媒反応において重要とされる素反応の一端を解明することができた。その結果、触媒反応が一般的に提唱されている経路とは異なる経路で効率的に進むことも明らかにした。一方、新規触媒反応の開拓として、フルオロアルカンの活性化反応を試みたところ、ニッケル錯体を加えない場合に新たな活性化反応が起こることを明らかにした。新規配位子の合成研究では、有効な配位子の発明には至らなかったが、合成の過程において新しい化学反応を見出すことができた。本研究では、汎用性が高く、安定で利用しやすいニッケル(0)ソース開発研究の一環として、新たなカルベン配位子の構築を通じて簡便なルートでの安定な新規ニッケル(0)錯体合成および構造決定をし、安定性と共に、その触媒活性を評価する。初年度は、これまでに合成してきたニッケル2価錯体の触媒反応活性を調べるとともに、新たな0価錯体の前躯体となる2価錯体の設計と合成、またその還元による0価錯体の合成を試みた。一方で、新たな配位子となるイミダゾリウムカルベンの原料である新規アニリン類の合成についても検討した。まず、Ni(acac)_2錯体とカルベン配位子を混ぜた結果、新たにカルベンが1分子配位した2価錯体、Ni(acac)_2(NHC)(NHC:イミダゾリウムカルベン)を合成、その構造決定に成功した。この錯体は高い収率で単離でき、触媒反応の触媒前躯体として用いることが可能であるとともに、水素化ナトリウムや金属ナトリウムによる還元反応によって、不安定なニッケル0価前躯体を用いることなく容易に高い収率で安定な14電子0価錯体、Ni(NHC)_2を生成させることが可能であった。この0価錯体についても初めてその構造を明らかにした。一方、2,6-位にアミン類が置換したアニリンの合成を試みた。いくつかの合成ルートを検討した結果、ニトロベンゼン誘導体からの触媒的アミン置換反応を用いて、ピロリジン、モルホリン、アニリンを導入した新規アニリン類の合成・単離に成功した。現在それらを用いた配位子合成を検討中である。2年目は、初年度において見出したニッケル0価錯体の新規合成法を利用し、ハロゲン化アリール類との反応を試みることで多くのニッケルを用いた触媒反応において重要となる、素反応を解明する研究を行った。その結果、予想外の結果を得た。すなわち、イソプロピル基を持つかさ高いカルベン配位子が2分子結合したニッケル0価錯体は、酸化的付加において選択的に1電子移動の結果生成する1価の15eハロゲン化錯体を与え、その構造を明らかにすることができた。またこの1価錯体は通常の2価酸化的付加錯体を経由すると言われている触媒反応を効率的に触媒することも明らかにした。一方、新規触媒反応の開拓として、フルオロアルカンの活性化反応を試みた。驚くべきことに、ニッケル錯体を加えない場合に1級3級フルオロアルカンはGrignard試薬のみによって活性化され、特にフェニルマグネシウムクロリドやビニルマグネシウムクロリドを用いた場合にはC-C結合形成を伴ってクロスカップリングすることを明らかにした。またニッケル錯体を加えた場合にもC-F結合の活性化反応が進行し、アルカンやアルケンを触媒的に生成することを明らかにした。現在、電子移動機構によって進行する初めての触媒的C-F結合切断反応であることを見出しており、更に有効な分子変換反応への検討を進めている。新規配位子の合成研究では、有効な配位子の発明には至らなかったが、合成の過程において新しい有機反応を見出すことができた。
口腔癌EGFR分子標的治療薬の心毒性・皮膚障害発生機構の解明と治療薬の開発

セツキシマブはEGFRに対する分子標的治療薬であり、その有効性が高く評価されているが、皮膚症状、心障害が高頻度に起こり治療の妨げとなっている。副作用を抑制できれば他の抗癌剤より良好な予後が得られるものであるが、一般にはEGFRを分子標的とするため、これらの障害が起こることは当然であり、抗腫瘍効果を維持したまま副作用を抑制する治療法はあり得ないと考えられてきた。本研究では、EGFRを起点とするセツキシマブ作動ネットワークにおける皮膚毒性カスケードと心毒性カスケードが抗腫瘍効果カスケードと分岐することを利用し、皮膚症状や心毒性を抑制、かつ抗腫瘍効果を維持・増強する併用治療薬の開発を行う。
発芽ヒマ種子にけるプロテインボディ液胞変換機構の細胞生理学的研究

種子の発芽に伴い、プロテインボディは互いに融合して、液胞に変換していく。このプロテインボディ液胞変換現象を、特にmembrane flowにおいて重要な膜融合機構の解明に焦点を置いて解析を加えた。各発芽の時期にあるヒマ及びカボチャ種子子葉から、プロテインボディ膜あるいは液胞膜(トノプラスト)の単離法を確立し、それらの膜蛋白質の変動を解析した。ヒマ種子のプロテインボディ膜には、4種の主重膜蛋白質(80kD、28kD、26kD、24kD)が存在するが、プロテインボディから液胞への変換に伴って、これらの主要膜蛋白質は減少していった。一方、カボチャ種子のプロテインボディ膜には、5種の主要膜蛋白質(73kD、51kD、32kD、27kD、23kD)が存在していた。これらの主要膜蛋白質も、発芽に伴うプロテインボディー液胞の変換過程において減少していくこと、逆に新たな膜蛋白質(94kD、58kD、16kD)が出現してくることが判明した。これら膜蛋白質のうち、ヒマ種子80kDとカボチャ種子73kD、及びヒマ種子26kDとカボチャ種子32kDは、特異抗体が各々と反応性を示すことから、構造及び機能に類似性をもつことが考えられる。組織化学的解析から、プロテインボディの融合は、種子の発芽吸水後2日以内で生じることが明らかとなった。そのため、乾燥種子プロテインボディ膜の主要蛋白質(73kD、51kD、32kD、27kD、23kD)と2日目までに出現してくる膜蛋白質(94kD)に焦点をしぼり、これらの特異抗体を作製した。特異抗体を用いたこれら膜蛋白質の変動の解析は、上述の結果と支持するものであった。現在、これら膜蛋白質の膜内におけるトポロジーを解析するとともにこれら膜蛋白質の特異抗体が、プロテインボディ膜の融合にどのように作用するか解析を加えている。本研究は発芽ヒマ種子におけるプロテインボディから液胞への変換を,特にそれらオルガネラの膜系の変化に着目して,比較検討することにより,膜融合を引きおこすメカニズムを分子レベルで解明することを目指すものである.今年度の研究により以下のことが明らかとなった.1.ヒマ種子の貯蔵蛋白質の1つである11sグロブリンはrER上でprepro型として合成された後, co-translational processingを受けてproglobulinに変換する.次にproglobulinはプロテインボディの可溶画分に存在する酵素により, post-translational processingを受けて,成熟型のグロブリンになることが判明した.この11sグロブリンの細胞内輸送のメカニズムはカボチャ種子で観察されたものとほぼ同様であると考えられる(Plant Cell Physiol 1988 in press).2.乾燥ヒマ種子からグリセロール法により,プロテインボディを多量に調整し,超音波処理によりオルガネラを破壊した後,蔗糖密度勾配遠心法により,プロテインボディ膜を調整した.得られた膜画分のSDS-ポリアクリルアミド電気泳動による解析から, 4種の主要膜タンパク質80kDa, 28kDa, 26kDa, 24kDaが同定され,これら4種の膜タンパク質の特異抗体が調整された.80kDa, 26kDa, 24kDaのタンパク質は糖タンパク質であること, 28kDaタンパク質はTriton x-114の二層分配において, Triton層に検出される極めて疎水性の高いタンパク質であることが判明した(植物生理学会発表)

.3.80kDaのタンパク質は,種子の発熟期に11sグロブリンとほぼ同様のパターンで合成,蓄積され,種子の発芽期には,プロテインボディの融合に伴って,消失することが判明し,プロテインボディの融合にこの80kDaタンパク質が関与していることが示唆された(植物生理学会発表).今年度の研究遂行において,購入した分光光度計は順調に作動している.昨年度はヒマ種子を材料としてプロテインボディー液胞の変換を解析したが、今年度は、同様の変換現象を示すカボチャ種子を用いて解析を行った。各発芽の時期にあるカボチャ種子子葉から、プロテインボディあるいは液胞の単離法を確立した。精製したこれからのオルガネラ画分を超音波処理により破壊し、その膜成分を無糖密度勾配遠心法により分離した。膜成分の密度は、プロテインボディ膜はd=1.20g/cm^3であるが、発芽2日目にはd=1.7g/cm^3、4日目にはd=1.07g/cm^3と徐々に現象した。この膜密度の減少は、構成膜蛋白質の変動に対応していると考えられるため、各膜画分の主要蛋白質を解析した。その結果、乾燥カボチャ種子のプロテインボディ膜には、5種類の主要膜蛋白質(73kD、51kD、32kD、27kD、23kD)が存在していた。発芽後2日目の膜画分には、これらの蛋白質の量は少なく、発芽後4日目の膜画分には、これらの蛋白質は検出されなかった。一方、2日目の膜画分には、新たな膜蛋白質として94kDが、4日目の膜画分には、それに加えて58kD、16kDの蛋白質成分が検出された。これらの結果より、種子の発芽に伴って、プロテインボディは液胞に変換していくが、その変換期には、膜蛋白質構成が大きく変動していることが明らかとなった。プロテインボディー液胞の変換には、種子の発芽後2日目までに生じるプロテインボディの融合がその重要な因子となる。そのため、乾燥種子プロテインボディ膜の主要蛋白質(73kD、51kD、32kD、27kD、23kD)と2日目までに出現してくる膜蛋白質94kDに焦点をしぼり、これらの膜蛋白質の得意抗体を調整した。これらの特異抗体がプロテインボディ膜の融合にどのように作用するか解析を加えている。
がん細胞からiPS細胞を介し樹状細胞を誘導し、がん免疫療法に利用する試み

急性骨髄性白血病細胞から樹状細胞を誘導して、これにより効率良く既知、あるいは未知のがん抗原を提示する樹状細胞を作り、がん治療に利用しようという試みがある。本研究はiPS細胞を介する事により固形腫瘍から樹状細胞を誘導し、がん治療への応用の可能性を探る事を目的とする。また白血病細胞からも同様のやり方で誘導する事を試み、これまでの問題点とされている点を解決し新たながん治療法の確立をめざした。まずiPS細胞よりの樹状細胞への誘導プロトコールの確立を試み、マウス、ヒトiPSでいずれも樹状細胞への分化誘導が確実に行なえるようになった。この上で、がん細胞からのiPS樹立を試みた。正常組織からのiPS樹立にはすでに実績があったため、まずヒト網膜芽細胞腫の摘出献体よりiPSの樹立を試みた。遺伝子導入効率が低いため様々な方法で4因子の導入を試みたが樹立に至らなかった為、マウスの化学物質で誘導して樹立したがん細胞でモデル実験を行なうこととし、遺伝子導入効率が極めて高い事を確認し、4因子を導入したがiPSの樹立に至らなかった。さらに別の細胞株にて同様の試みを行なったが樹立にいたらず、がん細胞の初期化にはなんらかの原因で従来の4因子導入では行い得ない、という結論にいたった。マウスに化学発ガン剤を投与して作製したがんの複数種類のセルラインから抗原の分かっているラインとしてメラノーマのセルラインを、抗原がはっきりしていないが同様に作製された他のがん種として大腸ガン、繊維芽細胞腫のラインについてiPS細胞の樹立を試みた。通常のiPS細胞の樹立に利用しているVSVG-pseudo typeのレトロウイルスがいずれも高効率で感染する事をまず確認したが、4 factorあるいは3 factorのレトロウイルスを感染させてもiPS細胞の誘導はできなかった。遺伝子導入方法をレトロウイルスから市販のリポフェクション試薬、タンパクの細胞膜通過エピトープを用いた方法に変更したがやはりいずれもiPS細胞の樹立は困難であった。一方で、iPS細胞より樹状細胞を誘導するプロトコール作りを行ない、マウスのiPS細胞からOP9細胞をフィーダーとして用い、その後、様々なサイトカインを培地に添加する事で効率良く複数のサブセットの樹状細胞を誘導するプロトコールが確立した。サブセット間の性質の違いについて検討を加えている。さらに同様の方法を用いてヒトiPS細胞からも効率よく樹状細胞サブセットの分化に成功した。LPS刺激によりmaturationも起こり、抗原の貪食・切断能が確認された。さらにPDCのサブセットを誘導するプロトコールの確立を目指している。今後の問題として、遺伝子が発現しているにも関わらず何故iPS細胞が樹立できないのかという問題が残ったが、p53遣伝子の発現量を人為的に変動させる事で樹立が可能になるかどうかについて検討を加えている。
国際的花粉情報システム構築に向けた基礎的・疫学的研究

花粉自動計測装置のデータをシステムとして構築し、ホームページ上でリアルタイム花粉飛散情報を公開し、国際会議でその成果を報告した。また、スギ花粉飛散数と発症日調査からスギ花粉数と患者数には年次変動の少ない相関関係があることが判明した。EPA等不飽和脂肪酸とアレルギー抗体IgEの関わりでは、IgEと脂肪酸の明確な関係はなかったが、EPA低値群で累積花粉数が1,000個前後で増加傾向がみられ、EPAの影響の可能性が考えられた。テーマは、1.花粉症情報に関する調査研究と情報の発信について、2.スギ花粉飛散数と花粉症発症患者数の関係を統計解析し、発症の閾値を検討する、3.アレルギーへの食事・栄養因子の影響ー血中脂肪酸と特異的IgE・RAST等の関わりについてであった。研究1.花粉症情報に関する調査では、自動計測器(KP-1500)がダーラム、バーカードと有意の相関のある事を検証した上で、KP-1500によるリアルタイム花粉情報システムを構築し、当大学公衆衛生学教室のホームページで発信することができた。また、花粉情報として求められるのは、1花粉飛散量と飛散開始日、2薬、治療法のアドバイス、3翌日の飛散予測の3項目であった。研究2.スギ花粉飛散数と花粉症患者発症日調査では、富山県医師会の協力を得て花粉症発症患者調査の実施し、累積スギ花粉数の対数値と累積患者数には年次変動の少ない安定した量反応関係があることが判明した。また、花粉数が少ない段階でも患者数は徐々に増加するが、数百から1,000個前後で、急激に増加する傾向が確認された。閾値を検討する上で最も花粉数と量反応関係が明確なのは眼鼻両方の症状を示す患者であった。研究3.アレルギーの食事・栄養因子の影響ー血中脂肪酸と特異的IgE・RASTの関わりについては、血清IgE抗体と脂肪酸(不飽和脂肪酸代謝物、エイコサノイド)との明確な相関は得られなかった。しかし血清EPA組成量別にグループ化し検討すると患者の発症閾値に若干の違いが認められた。特にEPAの低値群では累積花粉数が1000個前後でも直線的増加傾向がうかがわれた。花粉症患者発症日調査でも数百から1,000個前後で、患者が急激に増加する傾向が観察されたが、そうした患者にはEPA組成量が低いこととの関連が疑われた。発症の閾値とEPA等の不飽和脂肪酸の影響については、更に検討すべきと考えられた。・花粉自動計測器を用いたリアルタイムの花粉情報システムの構築に向け、専門家との協議を行った。その結果、今シーズンよりホームページ上でリアルタイム情報を提供できた。これは、花粉情報システム構築に向けた大きな成果である。・「疫学的量反応関係にもとづく花粉症発症閾値の解析ー特に血中脂肪酸との関係」の富山大学倫理委員会による承認(承認番号:臨認23-108)を受け、疫学的調査に取り組んだ。県内各地の耳鼻咽喉科医および眼科医、約30定点の協力を得て、現在まで、花粉症患者約3,500名のアンケート調査を終了した。・スギ花粉飛散調査は、富山県内、8カ所で定点観測を実施し、県東部と西部、海沿いと山沿いおよび市街地や平野部などの地域差を比較対照した。また、県医師会との連携により発症患者調査を実施した。これらをスギ花粉飛散量との相関について分析し、地域差や閾値解析のためのデータとして検討中である。・花粉飛散観測定点で海沿い、平野部、呉西地区3カ所の医療機関に協力を依頼し、花粉症患者(105名)と対象者(10名)、合計115名に対し血液検査を実施し、スギ花粉、ヒノキ花粉、ハンノキ花粉、カモガヤ花粉(イネ科)およびハウスダストに対するIgE抗体価の測定と生活習慣についての調査を実施した。現在、解析のため、アンケート調査結果、血液検査結果のデータを整理、入力中である。花粉情報の利用や有効性についても、アンケート調査をもとに、現在解析中である。・花粉情報は、今年よりホームページ上でリアルタイム情報を提供できた。花粉情報システム構築に向けた大きな成果である。・疫学調査については、調査人数、調査内容とも目標の水準に至達した。しかし、調査地域は富山県内のみで他県に広げられなかった・花粉情報の利用や有効性については、アンケート調査をもとに、現在解析中であるが、更に深い調査と解析が必要とされている。・閾値の解明を目的とする疫学調査には相当数の対象者数が必要とされる。県外に頻繁に訪問し協力依頼や現地調査を実施するには経費および人員の確保が難しく、県外に広げられなかった。今後の研究の重点は、疫学研究データの解析である。3,000人以上のデータを用いて、花粉症発症閾値を解析するとともに発症閾値の違いに及ぼす諸要因を解明することが課題となっている。

また、血液検査を実施した115名のデータを用いて、アレルギー起因性花粉の種類と関連性を解析し、花粉症発症に及ぼす食事・栄養因子、特に魚の摂取と生活習慣の影響を血中脂肪酸の値などを考慮した上で解析する。・花粉情報については、自動花粉計測器KP-1500を用いて表示されたデータの解析を行い、ダーラムなど従来の観測結果と対象し精度を検証する。それによりリアルタイム情報の今後の課題と方策を再考する。以上のの解析結果をふまえて、花粉情報のあり方と、その利用法に関する提言を行い、最終評価を行いたいと考えている。・海外における花粉症と花粉情報のあり方を探り、日本における実績を報告するためにも、国際学会の実行委員としての参加し、国際交流と情報発信に務める。・空中花粉調査費用(10万円)および花粉自動測定器の定期点検およびメンテナンス費用20万円)が経費として必要である。また、リアルタイムの花粉情報をホームページ上で発信するために、ソフト開発なども含めご協力いただいた謝金(5万円)を考えている。・血清中脂肪酸の測定と解析には、測定費用10万円(@870円×115名、消費税)、器具および試薬の購入に30万円を見込んでいる。・今年8月に東京で開催される第13回国際花粉学会議(the IPC XIII/IOPC IX 2012,August 23-30, 2012 in Tokyo, Japan)の参加と日本における花粉情報について発表を行い、世界的な状況の把握と国際的課題を整理し、今後の展望を探る。1週間にわたる出張旅費は15万円、通信費(5万円)、5発表資料の作成費(5万円)が必要となる。・最終的なまとめと評価として、過去に得られたデータを時系列に比較し、その相違点を明らかにする。発症の閾値に関わる諸要因を明らかにし、どのような総合的花粉症情報が必要とされているか評価まとめる。また、その情報をどのように発信すべきかを考察する。・得られた成果を総括し、まとめ、報告書を冊子として作成、発行する。印刷費、送料等(25万円)