hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がんサバイバーとの協働による「情報リテラシーを高めるモデル」の開発

システムの領域は【体験者目線へのシフト】、【新たな支援デザイン】、【場の拡大】、【人材育成】で構成された。この結果から、情報リテラシーを高めるためには、個人への働きかけにとどまらず、体験者と医療者相互への支援、体験者参加による新たなシステム構築の必要性が示唆された。モデルの完成に向けて、作成した試案の内容や方法の具体化と実現可能性の検討が今後の課題である。医歯薬学平成25年度はモデル開発の第2段階と位置づけ、がんサバイバーに対する情報支援プログラムの内容に関する知見を得るために、3つの計画を立案した。各計画の達成度は、以下の通りである。1.国内・海外文献レビュー:平成24年度から継続していた海外文献155件の分析を全て終了した。さらに、診断後の時間経過に応じて情報ニーズの優先順位が変化するとの知見を踏まえ、長期生存期にあるがんサバイバーを対象とした文献に焦点をあてて看護研究の動向を探索した。この結果は第28回日本がん看護学会学術集会(平成26年2月)において発表した。2.情報ニーズと情報探究行動に関する研究:研究対象者として初期治療終了後の前立腺がんサバイバーを選択し、治療後6か月経過した時点での情報ニーズと情報探究行動に関する1半構成的面接と2質問紙調査を実施している。今後、さらに対象者を追加してデータ収集を継続する予定である。昨年度の計画では前立腺がんサバイバーの他に乳がんサバイバーの調査も行う予定であったが、文献レビューの結果を踏まえ、より研究数が少なく、実態把握の重要性が高い子宮がんサバイバーに対象を変更することにした。この研究計画は立案済みで倫理審査終了後に開始する予定である。3.「情報リテラシーを高めるモデル」開発のためのアクションリサーチ:平成25年度はモデル開発に参画するがんサバイバーに対してアクションリサーチの勉強会を実施した。研究計画にそって進めることができている。H24年度は、「情報リテラシーを高めるモデル」開発に向けた基礎的資料を獲得する段階と位置づけ、3つの計画を立案した。1.海外施設の視察調査:米国のサバイバーシップクリニックにおいて医師の診療に同席した後、医師とナースプラクティショナーへのインタビューを実施した。この体験の一部と、インターネット、オンラインコミュニティ活用に関する海外の現状を誌上で紹介することで、多くのがん医療に携わる看護職に、がんサバイバーへの長期的支援の必要性と具体的な支援方法を提示することができた。2.国内・海外文献レビュー:がんサバイバーの情報ニーズに関する過去5年間の国内・海外文献を集め、主題に基づいて整理した。文献の内容について、国内文献22件は分析を終了したものの、海外文献155件のうち、約3分の1の検討はまだ途中であり、H25年度も引き続き、分析を継続する。
江戸初期以前の能楽ワキ方春藤流に関する総合的研究

1.春藤家・下掛かり宝生家の系図類の調査と整理を行い、相互に比較検討した。特に、山口県文書館毛利家文庫蔵『御家来之公儀被召出者』所載の春藤・東条系図が、戦国期について不備のあるものの、春藤・虎菊・下掛かり宝生の関係を示し、従来知られている春藤系図の信憑性を裏付けるものであることを確認した。さらに、新たに出現した能楽伝書数点に含まれる能役者諸家系図について、資料閲覧の許可を待って調査を行いたい。2.春藤家・下掛かり宝生家と関係の深い能楽師を訪問し、春藤流や下掛かり宝生流にかかわる資料調査と聞き取り調査を行った。その結果、幕末から明治にかけての貴重な資料や情報を得たが、本研究のテーマに関してはさほど得るところがなかった。しかし、関係諸家の資料により、下掛かり宝生家の初代に関する新資料のいくつかを確認できた。3.春藤家・下掛かり宝生家の役者について演能記録を調査し、享保頃までの江戸における演能記録一覧表を作成した。また、各地に散在する春藤家・下掛かり宝生家の役者の演能記録を調査し、地方諸藩における下掛かり宝生家先祖の活躍が、予想以上の広範囲に及ぶことを確認した。このことは、地方における江戸役者の活動について、従来の考えを改めるべき重要な意味を持つと思われ、今後の課題としたい。4.諸藩召し抱えや上方在住など各地に展開した春藤流・下掛かり宝生流の弟子について調査し、流儀の分布状況や流儀役者の実態を調査した。その結果、従来知られていた加賀・仙台・熊本・萩・高知以外に、尾張・紀州・水戸・富山・広島・諏訪・薩摩・岡山・岩国・松本・松山においても、春藤流役者の存在を確認できた。また、江戸においても幕府お抱え以外の役者が存在することを確認した。1,春藤家および下掛かり宝生家の系図類の調査と整理を行った。今年度は新たに発見した新資料はなかったので、今までに確認し得た系図類を写真等で収集し、相互に比較して検討を加えた。来年度には、さらに新資料の発掘に努めると共に、両家の家系を確定したい。2,春藤家や下掛かり宝生家と関係の深い能楽師を訪問し、春藤流や下掛かり宝生流にかかわる江戸時代の資料を調査し、あわせて、聞き取り調査を行った。来年度は、以上の調査で名前の判明した江戸末期頃の関係者の調査を通じて、江戸初期の資料の発掘に努めたい。3,春藤家および下掛かり宝生家の役者について、享保頃までの演能記録を調査した。今年度で江戸における演能記録はほぼ調査を終えた。来年度は江戸以外の演能記録を調査する予定である。4,諸藩召し抱えや上方在住の春藤流や下掛かり宝生流の役者の実態を調査した。今年度に得た知見としては、まず江戸において幕府お抱え以外の役者が存在することを発見した。また、従来知られていた加賀・仙台・熊本・萩・高知以外に、尾張・紀州・水戸・富山・広島においても役者の存在したことが確かめられた。来年度は、それらの役者の事績を調査し、伝書類の発掘に努めると共に、なお諸藩における役者の解明に努めたい。5,竹本幹夫氏によって、早稲田大学演劇博物館に春藤関係の謡本が存在することが発表された(平成8年12月芸能史研究会東京例会)。来年度、竹本氏に協力を要請して当該謡本の調査を行う予定である。

1.前年度に引き続き、春藤家・下掛かり宝生家の系図類の調査と整理を行なった。本研究の出発段階で予定していた系図類については、その調査を終了し、相互の比較検討を行なった。特に、山口県文書館毛利家文庫蔵『御家来之公儀被召出者』所載の春藤・東条系図は、春藤・虎菊・下掛かり宝生の関係を示すもっとも古い資料で、戦国期の系図に不備があるものの、従来知られている春藤系図の信憑性を裏づけるものであることが確認できた。また、本研究の過程で新たに存在を確認したもののうち、今年2月に古書肆目録に登場した能楽伝書数点に含まれる能役者諸家の系図は、目録掲載の写真や旧蔵者等の関係から相当良質のものと期待できる。それらの購入先は把握しているが、今年度中の調査は断念せざるをえず、来年度を期したい。2.前年度の調査で名前の判明した江戸末期頃の関係者の調査を通じて、江戸初期の資料の発掘に努めた。春藤家・下掛かり宝生家とも、江戸初期の資料は散逸しているが、関係諸家の資料により、特に下掛かり宝生家の初代に関する新資料を確認できた。3.各地に散在する春藤家・下掛かり宝生家の役者の演能記録について、享保頃までの演能記録を調査した。特に、地方諸藩における下掛かり宝生家先祖の活躍は、予想以上の広範囲に及ぶことが判明した。このことは、地方における江戸役者の活動を考える上で、従来の考えを改めるべき重要な意味を持っている。4.前年度に引き続き、各地に展開した春藤流の弟子について調査し、春藤流役者の分布状況を調べた。その結果、諏訪・薩摩・岡山・岩国・松本・松山においても、春藤流役者の存在を確認できた。5.春藤流・下掛かり宝生流にかかわる伝書・謡本の調査を行なった。当初予定していた詞章・所作等の流儀的差異については、確かな証拠を見いだせず、今後の課題としたい。
光誘起による炭素－スルホニル結合活性化を鍵とする新規触媒システムの構築

本研究の目的は光を駆動力とする炭素-スルホニル結合活性化を活用した新規触媒反応システムの構築である。昨年度はHantzschエステルなどの還元剤を用いたメチルスルホン誘導体の光還元反応をモデル反応として、炭素-スルホニル結合活性化に有効な均一系光触媒を探索した。その結果、ルテニウム、イリジウム錯体で炭素-スルホニル結合活性化反応が進行することが明らかとなった。興味深い点はルテニウム錯体ではスルホンの還元体を、イリジウム錯体は二量化体をそれぞれ選択的に与えることである。本年度はこの知見を活かしクロスカップリング触媒と組み合わせた新規触媒反応の開発を目指した。パラジウムやニッケルをはじめとする触媒共存下で様々な形式のクロスカップリング(鈴木-宮浦反応や還元的カップリング反応等)を検討したが、いずれの場合も目的とする生成物は得られずスルホンの二量化体が主に得られた。これはクロスカップリング反応と比較して炭素-スルホニル結合活性化反応が非常に速いためと考えられる。次に不飽和化合物への挿入反応を検討したところ、スチレン誘導体へのカルボスルホニル化反応が進行することが分かった。反応はほぼ完全な位置選択性をもって進行し、単一の目的の生成物を与えた。現在本反応の基質適用範囲の調査や反応メカニズムの解明を目指して検討を行なっている段階である。今後さらに光によって活性化される他の分子変換反応の開拓を進めていく予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。α位炭素-水素結合の化学変換を促進するスルホニル基は古くから有機合成に用いられてきた官能基の1つである。しかしながらスルホニル基は化学的に不活性であり、最終段階で還元的に除去する合成アプローチがとられてきたのが現状である。そのため炭素-スルホニル結合活性化、続く分子変換を選択的にかつ簡便に誘起することができれば、複雑な有機分子群に対する新たな合成手法を提示することにつながるためこれを達成する意義は大きい。これまでに当研究グループでは炭素-スルホニル結合活性化を可能にする新触媒を見出してきた。本研究ではこれまでのアプローチとは全く異なる光を駆動力とする炭素-スルホニル結合活性化を活用した新規触媒反応システムの構築を目的とする。本年度は炭素-スルホニル結合活性化に有効な均一系光触媒およびスルホニル上の置換基の開発を行った。Hantzschエステルを用いたメチルスルホン誘導体の光還元反応をモデル反応とし、様々な均一系光触媒を用いて検討を行った。その結果、還元力が強いことで知られているルテニウムやイリジウム錯体で炭素-スルホニル結合活性化が進行し、スルホンの還元体や二量化体が得られることが明らかとなった。青色光だけなく白色光でも反応は進行し、光を照射しないまたは光触媒を加えない条件では全く生成物が得られないことから、光触媒が炭素-スルホニル結合を活性化していることを実証することができた。またスルホニル上の置換基も反応性に大きく影響することを見出し、次のステップであるクロスカップリング反応の応用に向けた重要な知見を得たと考えている。1年目に計画していた光触媒による炭素-スルホニル結合活性化が起きることを実証できたが、クロスカップリング触媒と組み合わせた新規触媒反応を実施するまでには至らなかった。2年目も継続して検討する必要があると考えており、達成度は(3)とした。炭素-スルホニル結合活性化に有効であった光触媒を用いてクロスカップリング触媒と組み合わせた触媒反応を実施する。有機ホウ素化合物との反応をモデル反応とし、光触媒反応が共存できることが実証されているニッケル触媒をはじめ様々な金属触媒をスクリーニングし、結合形成反応が可能であることを実証する。さらに炭素-ヘテロ結合形成反応やアルキルカップリングなどを検討し、最短工程での多置換アリールメタン類の自在構築を目指す。
海洋微生物・微細藻類およびそれらの機能の利用のための基盤研究

本総合研究においては、数回の班会議やシンポジウムを開催して、海洋微生物、微細藻類の諸領域についての総合的かつ重点的研究が必須であるとの立場にたち、海洋微生物・海洋微細藻類の機能の解明および利用の基礎・応用両面の生物科学における目的・意義、この研究課題の必要性・緊急性、国内外の研究状況、研究推進の基本的コンセプト、そして研究遂行のための組織に関して調査・予備研究・討議を重ねた。そして、ワ-キンググル-プ(東京大学応用微生物研究所所長・宮地重遠、他9名)を組織して重点領域研究の方向性を更に詳しく数次に渡り調査、討議を行った結果、重点領域研究を遂行するにあたっては、海洋微生物・海洋微細藻類の機能の多様性と可塑性の分子生物学的解明・開発を諸領域を貫ぬく大きな柱として設定し、分子進化・系統、機能解明・利用、物質生産・合成、そして地球環境の4つの主要研究項目を、柱をとり囲む翼として研究体制を構築することが合意された。また、研究の手法は、分子生物学・遺伝子工学・細胞工学等のいわゆる先導的革新技術を主として用いることとした。しかし、海洋生物にこれらの先導的革新技術を適用する場合、海洋生物においてはこれらの技術開発があまり進展しておらず、ダイレクトアプリケ-ションが困難であると予想される。よって、海洋生物への先導的革新技術の適用を実現するための、いわゆる技術のアプリケ-ションソフト作成を目指した。共通基盤技術の開発という主要研究項目を柱を建てる土台として設立することにより、各々の主要研究項目の研究遂行を補強する形をとることが、初期の研究成果を達成するのに極めて有効であると合意された。上記のような慎重な調査と審議の結果、平成3年度重点領域研究の研究領域として「海洋微細藻類の分子レベルにおける生物学とその応用の展開」を設定、応募することと決定した。
バングラデシュにおける地下水砒素汚染の循環モデルの検証と砒素除去装置の開発

バングラデシュのマルア村を対象として以下のような成果が得られた。1)地下水砒素汚染の循環モデルの検証(1)環境基準である0.05mg/Lを超える井戸は、マルア村全体で60%を超えているが、それは、砒素を含む泥質層が第1帯水層中に多く挟在しており、取水がその泥質層の下方からなされていることに起因している。(2)砒素はほとんど3価の形で存在しており、また、鉄(2価)、アンモニア、重炭酸、リン酸の濃度が高く、ORPも全てマイナスであった。肥料やし尿、生活排水等が地下にひきこまれ、微生物活動が活発になり、地下の還元状態が促進されて砒素溶出を起こしていることが考えられる。(3)水田土壌中の砒素含有量は乾季に高く、雨季には低く、乾季の地下水灌概による水田土壌への砒素蓄積が起っていることが明瞭になった。また、砒素蓄積量は表層で最も高く、下層にゆくにつれて小さくなっているが、刈り入れ直前ではその逆に下層に多く砒素が蓄積している。雨季の水田では、砒素含有量は510mg/kg程度であり、またその深さ方向の分布も大体一様であった。(4)稲の部位別砒素含有量は、根>葉>茎>籾殻>米の順となり、稲中の砒素の大部分(マルア村95%、宮崎97%)が根に蓄積され、また、マルア村のコメの部分の砒素量は宮崎のものと大差がないことが認められた。米を通じた砒素の摂取量は、飲料水(As=0.05mg/L)経由のものとも大差がなかった。2)砒素除去装置(GSF)の開発(1)本研究ではGSFを2基建設し、その砒素除去性能を1年間にわたって検討してきた。その結果、GSF1号基では原水の砒素濃度0.180.26mg/Lが砂利槽通過後で0.05mg/L前後、砂槽(SSF)通過後では0.020.04mg/Lまで低下し、また、2号基ではそれらが0.100.14mg/L→0.020.06mg/L→0.010.03mg/Lとなっており、いずれも飲料水基準値を十分にクリアーしている。(2)メンテナンスとして、砂利槽の排水(1回/10日)、砂利洗浄(1回/3ヵ月)、砂層表面の切削(1回/月)を行なえば、(1)の水質は保障されている。(3)GSFから排出される砒素汚泥の溶出試験結果より、溶出濃度は0.210.27mg/L程度(GSF1号基)、0.100.15mg/L程度(GSF2号基)であり、わが国の土壌汚染対策法の第二溶出量基準0.30mg/Lを満たしていることがわかった。したがって、原位置における封じ込め措置をとればよく、公的な廃棄物処理・処分場が運営されるまでの暫定的な処分方法として、例えば、ポリバケツに密閉したまま、粘土地盤中に埋設するなどが考えられる。

その結果、GSF1号基では原水の砒素濃度0.180.26mg/Lが砂利槽通過後で0.05mg/L前後、砂槽(SSF)通過後では0.020.04mg/Lまで低下し、また、2号基ではそれらが0.100.14mg/L→0.020.06mg/L→0.010.03mg/Lとなっており、いずれも飲料水基準値を十分にクリアーしている。(2)メンテナンスとして、砂利槽の排水(1回/10日)、砂利洗浄(1回/3ヵ月)、砂層表面の切削(1回/月)を行なえば、(1)の水質は保障されている。(3)GSFから排出される砒素汚泥の溶出試験結果より、溶出濃度は0.210.27mg/L程度(GSF1号基)、0.100.15mg/L程度(GSF2号基)であり、わが国の土壌汚染対策法の第二溶出量基準0.30mg/Lを満たしていることがわかった。したがって、原位置における封じ込め措置をとればよく、公的な廃棄物処理・処分場が運営されるまでの暫定的な処分方法として、例えば、ポリバケツに密閉したまま、粘土地盤中に埋設するなどが考えられる。1.砒素汚染の循環モデルの検証現地で灌漑用の井戸を利用して揚水試験を行い、地下水の流動解析に必要な貯留係数や透水量係数などを井戸理論により求めた。その結果、灌漑用の井戸はスクリーンが1箇所しか取り付けられていないため、透水量係数はスクリーン付近のものとなり、帯水層全体の平均的な値は得られなかった。貯留係数については揚水井に近い観測井ほどその値に信頼性が低いものとなった。オールスクリーンの井戸を掘って、揚水試験を行う必要があることが認識された。一方、得られた透水量係数などを用いて地下水流動の逆解析を行った。その結果、貯留係数については比貯留率がS_s=1.7×10^<-5>(m^<-1>)という妥当な値が得られた。2.砒素除去装置の開発我々はこれまでにPSF(Pond Sand Filter)を開発し、池の水を活用して砒素を含まない飲料水を提供してきている。しかし、乾季には池の水がなくなるので、本研究はPSFを井戸水の砒素除去に活用し、PSFの通年利用を目指すものである。PSFは礫槽と砂槽からなっているが、その要素実験から次のような成果が得られている。(1)礫槽の濁度除去効果は大きく、40-150度の濁度は礫槽通過後には10-20度まで低下する。(2)バングラデシュの地下水は高濃度の二価鉄(2-5ppm)を含んでいるが、これを十分ばっきすれば、砒素はこれらの鉄と共沈する。0.2-0.4ppmの砒素を含む井戸水は礫層の通過後にはいずれも0.1ppmまで低下している。これを15cm厚さの砂ろ過させれば0.05ppmの値が得られた。(3)水槽中における砒素と鉄のばっきによる共沈実験では、3時間たっても沈殿は発生しない。(2)で述べた実験では井戸水は、礫槽中を水平に流れて共沈は礫間で起こるので、わずか一時間で沈殿が終了する。水平流動であるPSF(礫槽)の砒素除去効果が大きいことが証明された。(3)PSFの入口水槽に鉄屑を入れてばっきしながら、砒素除去実験を行った。礫槽通過後の砒素濃度は0.02ppm前後となり、砂ろ過後では0.01ppmのデータが得られた。バングラデシュでの廃棄物である鉄屑の有効利用の道が開かれた。1.砒素汚染の循環モデルの検証現地で灌概用の浅井戸と深井戸を利用して揚水試験を行い、地下水の流動解析に必要な貯留係数や透水量係数などを井戸理論により求めた。得られた透水量係数などを用いて地下水流動の逆解析を行い、年間の地下水挙動は追うことが出来た。精密な地下水流動解析が行なえるように、現在、観測井戸の増設・定期観測中である。また、井戸やため池周りにおける土壌や植物中の砒素濃度を求め、砒素の土壌・生態系中の蓄積に関する基礎的データを得ている。しかし、PSFは乾季には池の水がなくなるので、通年利用が出来ない。PSFを井戸水の砒素除去に活用するためにこれまでモデル実験を行なってきたが、今回は実物大実験を行なった。(1)供用中のPSFと全く同じもの(砂利タンク(1.5m×1.0m×1.0m)2槽と砂ろ過槽(2.0m×1.0m×1.0m)1槽)をバングラデシュ現地で2002.11-12に建設のうえ、2003.1にかけて実証実験を行なった。
精細胞におけるテロメレース活性の測定と不妊精子の質的診断への応用

精子にテロメレースの活性が残存しているかどうかおよびを検討することを目的にまずPCR法を用いたテロメレース活性の測定系およびSouthern blot法を用いたテロメア長の解析系を作製した.諸家の報告により強いテロメレース活性があるとされている培養癌細胞(泌尿器癌由来)を用いてテロメア長の測定を行い,細胞を継代した際にテロメア長の経時的変化を観察,またその変化とそれぞれの細胞を持つテロメレース活性を比較検討しその結果を報告した(Int J Urol掲載予定).またヒトの組織でもテロメア長,テロメレース活性が測定可能なことを移行上皮癌の検体を用いて示した.現在は不妊患者の精子におけるテロメレース活性を測定するシステムを確率しつつあり,特にそれぞれの検体間での測定対象精子のviabilityを標準化し患者間での比較検討が出来るようにするための方法を開発している.具体的にはswim up方法により十分な運動能力を持った精子を選択し精子数を統一してテロメレース活性の測定を行なう.対象がもともと精子の産生能の低い不妊患者であり現在1検体あたり10^410^5の運動精子を得るのがやっとであり培養細胞で確立したテロメレース活性の測定系では十分な評価が出来ていない.そこでさらに測定感度を上げるための工夫(nested PCR法など)を考案中である.精子にテロメレースの活性が残存しているかどうかおよびを検討することを目的にまずPCR法を用いたテロメレース活性の測定系およびSouthern blot法を用いたテロメア長の解析系を作製した.諸家の報告により強いテロメレース活性があるとされている培養癌細胞(泌尿器癌由来)を用いてテロメア長の測定を行い,細胞を継代した際にテロメア長の経時的変化を観察,またその変化とそれぞれの細胞を持つテロメレース活性を比較検討しその結果を報告した(Int J Urol掲載予定).またヒトの組織でもテロメア長,テロメレース活性が測定可能なことを移行上皮癌の検体を用いて示した.現在は不妊患者の精子におけるテロメレース活性を測定するシステムを確率しつつあり,特にそれぞれの検体間での測定対象精子のviabilityを標準化し患者間での比較検討が出来るようにするための方法を開発している.具体的にはswim up方法により十分な運動能力を持った精子を選択し精子数を統一してテロメレース活性の測定を行なう.対象がもともと精子の産生能の低い不妊患者であり現在1検体あたり10^410^5の運動精子を得るのがやっとであり培養細胞で確立したテロメレース活性の測定系では十分な評価が出来ていない.そこでさらに測定感度を上げるための工夫(nested PCR法など)を考案中である.
ナノポーラス電導性酸化物組織体

高分子の持つ局所構造と高次構造とをテンプレートとして、形態を制御したナノ細孔性鉄酸化物固体を創製し、その表面物性および固体物性の特異性を綿密かつ総合的な各種物性測定から明らかにし、新たな技術に対応できる高機能材料としての役割を明らかにすることを試みた。Fe(NO_3)_39H_2O・クエン酸・エチレングリコールを約373Kで反応させて細孔性鉄酸化物薄膜を調製した。Na/Fe=5atom.%に保ち(クエン酸)/Feモル比を2,4,8と変化させると、それぞれα-Fe_2O_3およびγ-Fe_2O_3の混合相が現れるが前駆体の有機成分量の増加にともない最終的に生成する鉄酸化物薄膜のγ-Fe_2O_3相が著しく増加し、また結晶子の配向性にも変化が現れることがわかった。N_2吸着等温線は全て低相対圧における吸着量の立ち上がりが大きいので、ミクロ孔を多量に持つことを示した。ただ、中相対圧領域においてもゆっくりと吸着量が増加しているので、メソ孔も有しているとみられる。PVA/クエン酸(wt.)=0.28の膜は細孔径23.5nmのメソ孔を持ち、PVA量が増加すると細孔径が2nm以下のミクロ孔領域の細孔が生じることがわかった。
置換活性部位を持つキレート配位子を導入した反応性金属－ケイ素錯体の開発と触媒機能

金属に弱く配位可能な酸素配位子部分を含むシリルキレート配位子(ビス(シリル)およびシリル(ホスフィン)キサンテン誘導体)を有する反応活性な後周期遷移金属(Ru, Rh, Ir)錯体を合成し,得られた錯体の反応性・触媒機能を調べた。その結果,同錯体を触媒とした特異な反応として,“(1)温和な条件下での芳香環C-H結合の活性化を経るアリールアルキンのシリル化反応",および“(2)金属ーケイ素結合上での可逆的な水素化/脱水素化を経るアルケンの水素化"を開発した。本研究では,2つのシリル配位子部分がキサンテン骨格で連結された多座配位子(以下xantsil("キサントシル")と略記)を持つ新しい配位不飽和イリジウム錯体の合成,および同錯体を触媒とした反応について検討し,下記1,2の成果が得られた。1 4,5-ビス(ジメチルシリル)-9,9-ジメチルキサンテンxantsilH2とIr(I)クロリド(シクロオクテン)錯体とを反応させた後,ホスフィンPCy3を加えさらに反応させることで,Si-H酸化的付加を経てビス(シリル)配位子xantsilを持つイリジウム-ホスフィン錯体Ir(xantsil)(PCy3)Cl (1)が得られた。X線結晶構造解析により,錯体1は結晶中で金属周りがシーソー型の幾何構造をとり,PCy3の2つのシクロヘキシル基にあるC-H結合と金属との間に極めて弱いアゴスチック相互作用を持つことがわかった。この相互作用を無視すると1は形式的に14電子錯体みなせる。また,NMRスペクトルの測定結果から,錯体1は固体状態では単一の14電子型の錯体として存在するのに対し,溶液中では14電子型錯体と,xantsilが2つのケイ素とキサンテン骨格の酸素とで三座配位した16電子型の錯体(推定構造)との平衡混合物となることが明らかとなった。次に,錯体1のクロリド配位子をトリフラト配位子に置換すると,xantsilがSiOSi型で三座配位した16電子錯体2へと定量的に変換されることがわかった。2得られた錯体1は,1気圧の水素雰囲気下で3,3-ジメチル-1-ブテンを水素化する触媒となることがわかった。また,化学量論反応の結果から,この触媒反応は1に水素分子が酸化的付加したジヒドリド錯体の生成を経て進行することが示された。さらに,1はジフェニルアセチレンの第三級シランによるC≡C三重結合のヒドロシリル化に対しても触媒活性を示すことを見出した。1シリル配位子部分とホスフィン配位子部分を併せ持つキサンテンを基本骨格とした新しいSi,O,P型キレート配位子"xantSiP"を開発した。また,金属として,類似のビス(シリル)キサンテン誘導体"xantsil"が配位した錯体について多くの研究実績のある8族遷移元素のルテニウムを対象とした。まず,配位子前駆体となるホスフィノ(シリル)キサンテン誘導体xantSiP(H)を合成し,次いでRu(H)(PPh3)3Clとの配位子置換反応を行いヒドリド(η2-シラン)錯体Ru{xantSiP(H)}(H)(PPh3)Cl (錯体1)が得られた。錯体1をスチレンと反応させたところ,η2-シラン配位子の水素とヒドリド配位子が脱離し,エチルベンゼンの生成を伴って16電子シリル錯体Ru(xantSiP)(PPh3)Cl (錯体2)へと変換されることがわかった。さらに,錯体2は水素と室温で反応し錯体1が生成した。得られた知見を応用し,錯体1を触媒としたアルケンの水素化反応を開発した。上述の結果は,金属ーケイ素結合上での可逆的な水素化/脱水素化を経てアルケンが水素化される新しい反応様式を実験的に明らかにした点で学術的価値がある。本研究成果を国際学会で発表するとともに,学術雑誌に論文として報告した。2ビス(シリル)キレート配位子xantsilを持つ3種類のイリジウム錯体Ir(xantsil)(PCy3)X (錯体3; X = Cl, OTf, I; X = Iの錯体は本年度合成した)について,アルケンの水素化反応に対する触媒活性を比較した。その結果,配位子Xの電子求引性が増大(OTf > Cl > I)するほど,錯体3の活性が向上することがわかった。この傾向は,本反応の律速段階と推定されるアルケンの金属への配位が,より電子不足な金属中心を持つ錯体の方が容易となることに起因すると考えられる。1ビス(シリル)キサンテン誘導体“xantsil"がSi,O,Si型で三座配位した16電子ルテニウムートリアミノホスフィン錯体を合成し,アリールアルキンと第三級シランとの反応の触媒として用いたところ,芳香環オルト位のC-Hシリル化とC-C三重結合のヒドロシリル化が一段階で起こる二重シリル化反応が進行した。本成果は,C-H結合の活性化を経る前例の無い触媒反応を開発した点で学術的意義が大きい。

2二座配位(Si,Si型)のxantsilを持つ14電子ロジウム錯体を合成し,その配位構造(歪んだシーソー型)を明らかにした。同錯体を触媒としたジフェニルアセチレンと第三級シランとの反応を室温で行ったところ,芳香環C-H結合の活性化およびC-C結合形成を伴うシリルインデンの生成が,C-C三重結合のヒドロシリル化(シリルアルケンの生成)と競合して起こることを見出した。シリルインデンを与える前者の反応(これまでの報告は一例のみ)は,従来のルテニウムやイリジウムのxantsil錯体を触媒とした場合には進行せず,中心金属の変更により反応の選択性を制御できることが示された。3シリルおよびホスフィン配位子部分を含むキサンテン誘導体“xantSiP"がSi,P型で二座配位した,16電子イリジウムおよびロジウム錯体M(xantSiP)(H)(L)Cl (M = Ir, L =ホスフィン,ピリジン; M = Rh, L =ホスフィン)を合成した。イリジウム錯体(L =ピリジン)と過剰量のヒドロシランとを反応させたところ,Si-H結合活性化とクロロシランの脱離が起こり,xantSiPがmeridional(Si,O,P)型で三座配位したヒドリド(シリル)錯体が生成した。今後,この結合活性化を利用した触媒反応を開発する予定である。金属に弱く配位可能な酸素配位子部分を含むシリルキレート配位子(ビス(シリル)およびシリル(ホスフィン)キサンテン誘導体)を有する反応活性な後周期遷移金属(Ru, Rh, Ir)錯体を合成し,得られた錯体の反応性・触媒機能を調べた。その結果,同錯体を触媒とした特異な反応として,“(1)温和な条件下での芳香環C-H結合の活性化を経るアリールアルキンのシリル化反応",および“(2)金属ーケイ素結合上での可逆的な水素化/脱水素化を経るアルケンの水素化"を開発した。「研究実績の概要」に記述した平成26年度の研究の重要な成果として,新規のシリル(ホスフィン)キレート配位子xantSiPを持つルテニウム錯体1,2を合成し,その金属ーケイ素結合上での可逆的な水素化/脱水素化を利用したアルケンの触媒的水素化を開発したことが挙げられる。この特異な反応様式を,今後H-H結合の活性化だけでなくヒドロシランのSi-H結合の活性化に適用することで,研究目的である当該錯体を触媒とした有機ケイ素化合物の変換反応の開発ができると期待される。また,従来の研究対象であるビス(シリル)キレート配位子xantsilを持つ錯体に加えて,xantSiPを持つ錯体についても対象とすることで,より多方面からの検討が可能になったと言える。以上の観点から,本年度の研究により,次年度の研究において発展が見込める科学的知見が得られたと判断できる。したがって,現時点において本研究はおおむね順調に進展している。有機金属化学シリル配位子部分を含むキサンテン誘導体であるxantsil (Si,O,Si型配位)およびxantSiP (Si,O,P型配位)がキレート配位した反応活性な遷移金属錯体を合成し,それらを触媒とした有機ケイ素化合物の変換反応を開発する研究を引き続き実施する。当初の研究計画では,金属として9および10族遷移元素を対象とする予定であったが,8族遷移元素(Fe, Ru)も対象に含める。特に,下記1,2を重点課題とする。1 Ru以外の810族遷移元素を中心金属としたxantSiP錯体を合成し,得られた錯体と不飽和有機分子(アルケン,アルキン等)およびヒドロシランとの化学量論反応をそれぞれ検討する。同反応の結果を応用し,xantSiP錯体を触媒とした不飽和有機分子のヒドロシリル化反応や脱水素シリル化反応を開発する。2これまでの研究で合成したRu-xantSiP錯体1,2およびIr-xantsil錯体3を触媒として用い,有機合成における利用価値の高い不活性なC-H結合の変換を含む反応を開発する。
腎不全治療への臨床応用を目指したヒト多能性幹細胞から腎前駆細胞への分化誘導

研究期間中に、申請者はOSR1-GFP knock-in human iPS cellのSIX2遺伝子座にtdTomatoを相同組換え法によりknock-inしたヒトiPS細胞ダブルレポーター株を樹立し、ヒト多能性幹細胞由来中間中胚葉から腎前駆細胞への分化誘導プロトコールの確立に関して、化合物や成長因子の組み合わせによって約30%の腎前駆細胞を作製することに成功した。新たに開発した誘導プロトコールを用いて作製した腎前駆細胞が生体内腎前駆細胞と同様の遺伝子発現や発生生物学的機能を有することを確認した。申請者は腎臓近位尿細管特異的SLCO4C1トランスポーターを利用した腎不全治療の臨床応用に向けて、ヒトの生理的環境下でのSLCO4C1の機能や発現の検討を目的としている。この目的のため、申請者はヒトiPS細胞から腎前駆細胞(SIX2陽性細胞)を分化誘導するプロトコールの確立を目指している。平成24年度は、平成23年度の目標のうち到達できていなかった(1)ヒト多能性幹細胞由来中間中胚葉から腎前駆細胞への分化誘導プロトコールの確立に関して、化合物や成長因子の組み合わせによって約30%の腎前駆細胞を作製することに成功した。さらに、平成24年度は(3)ヒト多能性幹細胞より分化誘導したSIX2陽性細胞が、生体内の腎前駆細胞と同様の生理学的および発生生物学的機能を有するか否かの検証、およびマイクロアレイによる遺伝子発現解析や移植実験を行う。(4)ヒトES細胞やマウスiPS細胞においても、同じ分化誘導プロトコールが同様に機能するか否か検討することを目的としていた。(3)に関しては新たに開発した誘導プロトコールを用いて作製した腎前駆細胞が生体内腎前駆細胞と同様の遺伝子発現を有し、尿細管様構造の構築などの発生生物学的機能を有することを確認している。さらに移植実験でも成体腎組織に生着することを確認している。マイクロアレイに関しては、有効な誘導プロトコールの最終確立を行ってから施行予定であり、準備はほぼ終了している。(4)に関しては、現在施行中の段階である。研究期間全体として、iPS細胞から腎前駆細胞への分化誘導プロトコールの確立には成功し、作製した腎前駆細胞の評価も概ね実施あるいは準備を終了している。本研究成果は、これまでに全く報告のない研究成果であり、意義のある内容であると考えられる。この目的のため、申請者はヒトiPS細胞から近位尿細管を作製するために、その前段階であるヒトiPS細胞由来の中間中胚葉(OSR1陽性細胞)から腎前駆細胞(SIX2陽性細胞)を分化誘導するプロトコールの確立を目指している。平成23年度は(1)ヒト多能性幹細胞由来中間中胚葉から腎前駆細胞への分化誘導プロトコールの確立、(2)腎前駆細胞マーカー遺伝子SIX2のレポーターiPS細胞株の樹立を目標としていた。(1)に関しては、共同研究者の長船らが開発した誘導法を用いてiPS細胞より分化誘導したOSR1陽性細胞に対して、当研究室が有する約40種類の増殖因子、および約8000種類の低分子化合物を試し、SIX2陽性細胞の分化誘導剤の探索を行った。当初は抗ヒトSIX2抗体を用いた免疫染色法とイメージアナライザーを組み合わせて、抗ヒトSIX2免疫染色像の解析方法を確立し、SIX2分化誘導剤の探索を行った。さらに、下記のSIX2-tdTomatoレポーター細胞株が完成してからは、より感度の高いレポーター細胞株を用いた高速スクリーニングを行っているが、明らかなSIX2分化誘導剤は発見できていない。(2)に関してはOSR1-GFP knock-in humaniPS cellのSIX2遺伝子座にtdTomatoを相同組換え法によりknock-inしたヒトiPS細胞ダブルレポーター株を樹立した。このレポーター細胞株を胚様体形成による3次元培養法で分化誘導することで、5%前後のSIX2陽性細胞を単離することに成功し、Single cell RT-PCR、免疫染色法によりtdTomato陽性細胞にSIX2が発現することを確認している。平成23年度は(1)ヒト多能性幹細胞由来中間中胚葉から腎前駆細胞への分化誘導、(2)腎前駆細胞マーカー遺伝子SIX2のレポーターiPS細胞株の樹立を目標としていた。(1)に関しては、抗ヒトSIX2抗体を用いた免疫染色法とイメージアナライザーを組み合わせて、高速かつ定量的な抗ヒトSIX2免疫染色像の解析方法を確立した。しかし、これまでに当研究室が有する約40種類の増殖因子、および約8000種類の低分子化合物を試し、イメージアナライザーによるSIX2分化誘導剤の探索を行っているが、明らかなSIX2分化誘導剤は発見できていない。

さらに、下記のSIX2-tdTomatoレポーター細胞株が完成してからは、より感度の高いレポーター細胞株を用いた高速スクリーニングを行っているが、同様に現時点では明らかなSIX2分化誘導剤は発見できていない。(2)に関してはOSR1-GFP knock-in humaniPS cellのSIX2遺伝子座にtdTomatoを相同組換え法によりknock-inしたOSR1-GFP, SIX2-tdTomatoダブルレポーター細胞株を樹立した。このレポーター細胞株を用いることで、分化誘導したSIX2陽性細胞の誘導効率の評価、および抽出を行うことが可能となった。(1)に関しては予定よりも遅れているが、スクリーニングの条件設定などは終了している。(2)に関してはほぼ達成されていることから、全体としてはやや遅れている状況と考えられる。平成23年度の目標であったSIX2分化誘導剤のスクリーニングは、OSR1-GFP, SIX2-tdTomatoダブルレポーター細胞株から誘導したOSR1陽性細胞を用いて、当研究室が有する残りの約20000種類の化合物の中から、SIX2分化誘導剤の探索を継続して行う。さらに平成24年度は(3)ヒトiPS細胞から作製された腎前駆細胞の機能の検証、(4)ヒトES細胞における分化誘導効率の検討を行う予定であった。(3)に関しては、現在、胚様体形成による3次元培養法を用いて、5%前後のSIX2陽性細胞の単離に成功しているが、腎前駆細胞としての解析を行うには分化誘導効率が不十分なため、まずSIX2分化誘導化合物の探索を優先して行う。分化誘導化合物を同定することができれば、iPS細胞より分化誘導したSIX2陽性細胞と、Six2-GFP knock-inマウスからsortしたSix2陽性腎前駆細胞との遺伝子発現プロファイルを比較する。さらに免疫不全マウスの腎被膜下への移植や、マウスやニワトリ胚の胎生腎臓に移植後に器官培養を行い、糸球体や尿細管などの多種類の腎臓の細胞に分化するか否かを検証する。また急性腎不全モデルマウスの腎臓に移植を行い、腎不全で障害された腎臓に生着し治癒を促進するか否かを検討する。(4)に関しては胚様体形成による3次元培養法による分化誘導法や、新たに同定できたSIX2誘導化合物を用いた誘導法によって、ヒトES細胞やマウスiPS細胞においてもSIX2陽性細胞が作製できるか否かを、RT-PCR、免疫染色法を用いて検討する。平成24年度も、SIX2陽性細胞を得るための細胞培養用試薬、細胞培養用器具などの消耗品は引き続き必要である。また、得られたSIX2陽性細胞と、Six2-GFP knock-inマウスからsortしたSix2陽性腎前駆細胞との遺伝子発現プロファイルを比較するためのマイクロアレイ用試薬を購入する。さらに、得られたSIX2陽性細胞が糸球体や尿細管などの多種類の腎臓の細胞に分化するか否かを検証する移植実験を行うために、実験動物が必要となる。糸球体や尿細管へ分化したことを確認するための抗体も購入予定である。大型機械に関しては、京都大学iPS細胞研究所に設置されているものを利用するため、特に購入予定はない。
複数熱源まわりの自然対流の干渉現象と熱源の伝熱特性

垂直な加熱平板を複数枚、等間隔で同一水平面上に分散配置した場合について、平板列まわりに生じる自然対流の流動・伝熱特性を数値解析および実験の両面から探った。試験流体として常温の水および空気を用いた。とくに数値計算に当っては、平板列全体を取り囲む広い計算領域を設定し、この領域の境界に適当な流入・流出条件を与え、完全楕円型の運動量および熱エネルギー式を解く、最も厳密と思われる計算手法を採用した。また、この数値計算結果を、計算と同一条件の下で行った実験結果と比較・検証した。以上の解析および実験により、以下の事実が明らかとなった。1.本解析により、平板列上方に生じるプルームの干渉現象が十分精度良く模擬できることが分かった。2.平板間流路内に誘起される自然対流の流速は、平板間隔のみならず,平板の枚数および平板列中に置かれた流路の位置により大きく変化し、とくに平板間隔が比較的広い場合、平板の枚数が増えるほど、平板列の中央側流路へいくほど高くなることを見出した。3.平板間流路出入口における流体の圧力は周囲流体圧力よりも低くなることを解析により明らかにした。このうち、とくに流路出口における負圧は、平板枚数が増えるほど、また平板列中央側流路にいくほど大きくなり、上述した自然対流流速の差がこの負圧によって生じることを明らかにした。4.平板の局所熱伝達率は平板間隔のみならず、平板の枚数および置かれた位置により大きく変化する。とくに平板聞隔が比較的広い場合には、平板の熱伝達率は平板枚数が増えるほど、また平板列中央側へいくほど高くなることが分かった。また、本数値解析により予測された各平板まわりの局所熱伝達率分布は実験値と良好に一致した。本年度は、垂直な加熱平板を複数枚、等間隔で同一水平面上に分散配置した場合について、平板列まわりに生じる自然対流の流動・伝熱特性を数値解析および実験の両面から探った。とくに数値計算に当っては、平板列全体を取り囲む広い計算領域を設定し、この領域の境界に適当な流入・津出条件を与え・完全楕円型の運動量および熱エネルギー式を解く、最も厳密と思われる計算手法を採用した。また、この数値計算結果を計算と同一条件の下で行った実験結果と比較・検証した。以上の解析および実験により、つぎのような知見が得られた。2.平板間流路内に誘起される白然対流の流速は、平板間隔のみならず、平板の枚数および平板列中に置かれた流路の位置により大きく変化し、平板間隔が比較的広い場合、平板の枚数が増えるほど、平板列の中央側流路へいくほど高くなることを見出した。とくに平板間隔が比較的広い場合には、平板の熱伝達率は平板枚数が増えるほど、また平板列中央側へいくほど高くなることが分かった。また、本数値解析に主り予測された各平板まわりの局所熱伝達率は実験値と良好に一致した。

本年度は垂直な加熱平板を複数枚、等間隔で同一水平面上に分散配置した場合について、平板列まわりに生じる自然対流の流動・伝熱の詳細を数値解析および実験の両面から探った。試験流体には常温の空気を用いた。数値計算では、平板列全体を取り囲む広い計算領域を設定し、この領域の境界に適当な流入・流出条件を与えて完全楕円型の運動量および熱エネルギー輸送式を解く、最も厳密な方法を採用した。また、この数値計算と並行して実験を行った。実験では、平板列まわりの流れを煙により可視化すると共に、平板列中の各平板の局所熱伝達率を測定した。また、これら実験結果と解析結果を比較・検証した。以上の解析および実験により、つぎのような知見が得られた。1.平板間流路内に誘起される自然対流の流量は、平板間隔のみならず、平板の枚数および平板列中に置かれた流路の位置により大きく変化し、とくに平板間隔b>34mmでは、平板の枚数が増えるほど、平板列の中央側流路ほど増加することを見出した。2.平板間流路出入口における流体の圧力は周囲流体圧力よりも低くなることを解析により明らかにした。とくに流路出口における負圧は、平板枚数が増えるほど、また平板列中央側流路ほど大きくなり、上述した自然対流流量の差がこの負圧に起因することを明らかにした。3.平板の局所熱伝達率は平板間隔のみならず、平板の枚数および置かれた位置により大きく変化する。とくに平板間隔b>34mmの場合には、熱伝達率は平板枚数が増えるほど、また平板列中央側ほど高くなることが分かった。また、本数値解析により予測した各平板局所熱伝達率は実験値と良好に一致した。
NMDAシグナル伝達におけるサードメッセンジャーの役割に関する薬理学的研究

興奮性アミノ酸レセプターのサブタイプの一つであるN-メチル-D-アスパラギン酸(NMDA)は、学習・記憶などの中枢神経系の可塑性形成プロセスばかりでなく、脳虚血、低酸素あるいは低血糖などによる遅発性神経細胞壊死の発症メカニズムにも関与することは周知の事実である。これら長期的あるいは永続的な細胞機能の変動現象の出現にはレセプター活性化に伴う長期的な生化学的反応性変化の関与が考えられる。したがって本研究では、NMDAレセプター活性化に伴う核内ロイシンジッパー型転写制御因子Activator protein-1(AP1)、cyclic AMP-response element結合蛋白質(CREB)およびMyc蛋白の変動を検索する目的で、NMDA末梢投与による各転写制御因子のDNA結合能の変化をゲル移動度シフト法により解析した。NMDA投与(150mg/kg)は海馬のAP1結合能を約6倍に増強させた。さらに、同処置は大脳皮質、線条体、視床下部および橋・延髄のAP1のDNA結合能を有意に増加させたが、これらの増加はいずれも2倍以下であった。しかしながら、中枢および小脳ではNMDA投与によるAP1結合の変化は見られなかった。海馬のAP1結合能は少なくとも150mg/kgまでは用量依存的に増加したが、小脳ではいずれの用量でもAP1結合能に著変は認められなかった。抗c-Jun抗体および抗c-Fos抗体を用いたスーパーゲル移動度シフト法により、海馬のAP1には少なくともc-Jun蛋白が存在すること、およびNMDA投与によりc-Fos蛋白が増加することが判明した。-方、CREB結合能はNMDA投与により海馬のみに有意な増強が認められたが、Myc結合能はいずれの脳内部位においてもNMDA投与による変化は観察されなかった。以上の結果より、NMDAの末梢投与は海馬におけるAP1のDNA結合能を選択的に増強する可能性が示唆される。
SNS素子を用いた極低温用温度計の試作

本研究の目的である極低温用の温度計の試作のため、超伝導体(S)としてNb、常伝導体N)としてCu,Auを採用してSNS素子を作成し、そのジョセフソン効果について研究した。まず、Cuを挟んだSNS素子については、交付された科研費で購入した卓上圧延機を用いてCuフォイルを作成し、その両面にNbをスパッタ成膜することで作成した。圧延機の使用によりCuの厚みが異なる様々な特性の素子の製作が容易となり、また素子の大きさも5mm角と小型で熱容量も小さく、素子をより現実的な形状にすることが出来た。例えばCuの厚みが20μmの試料では1Kから0.1Kの間でジョセフソン臨界電流Jcは4桁程度変化し、非常に敏感に温度変化を検知できることがわかった。また、室温とのヒートサイクルでもほとんどJcは変化せず、素子の安定性が確認できた。Jcの温度依存性については、Cu中の電子の平均自由行程l_Nが比較的長かったので、クリーン極限(l_N>ξ_N:ξ_Nは常伝導体中のコヒーレンス長)で期待されるexp(-AT)に比例したかたちに近いものになった。一般的にl_Nの長いクリーンな系を作るのは困難な反面、クリーン極限では素子の特性はl_Nに依らず、従って素子間の特性のばらつきが減る長所がある。そこで、次に、より長いl_Nの試料が得られやすいAuを挟んだSNS素子の研究を行った。素子はAuクラッドNb線の回りにNbをスパッタ成膜して作成した。Auの厚みは110μmと厚かったがジョセフソン電流が観察され、クリーン極限のexp(-AT)依存性も確認できた。この結果はクリーン極限における近接効果に関する論文の一部としてJ.Phys.Soc.Jpn.に投稿中である。今後はAuを用いたクリーン極限の素子について、より現実的な形状の温度計の試作を行う予定である。
多職種連携による幼児の食塩管理を主眼とした科学的な食育法の確立

本申請課題は、幼児(年中児:4-5歳)と保護者のナトリウム(Na)とカリウム(K)摂取量やその比(Na/K比)、変動量および地域差等を起床後第1尿による尿中排泄量から推定し、幼児と保護者間の尿中排泄量の関連や食行動等の規定因子ついて情報整備を行い、次にその結果に基づいて幼児を対象にした多職種連携による食塩管理を主眼とした科学的な食育のあり方を提案するものである。平成30年度は、保護者と幼児400組の登録を目指し、2地域(西日本:福岡県、東日本:福島県)で6園の研究連携幼稚園で研究説明会を実施した。研究説明会に出席した452名の幼児の保護者に研究の概要を説明し、同意が得られた365組の幼児と保護者を研究対象者として登録した。研究対象となった幼児とその保護者には、4-5月(春季)と10-11月(秋季)の各2日間(月・火曜日)における起床後第1尿(8検体/組)の提出を依頼した。なお、尿の採取は、保護者の非月経期間において、幼児と同日となるよう依頼した。また、食事調査として、妥当性が確認された食事調査票への回答を依頼した。全ての研究データを提出した研究対象者を最終解析対象者とし、次の3つの観点から解析を行い、研究成果を得た。ア)幼児338名を対象に春季の尿と食事調査を用い、幼児の尿Na/K比は、麺類、嗜好飲料類、調味料類が正に、果実類が負に影響していたことが示された。イ)母子297組の春・秋季の尿を用い、子の尿Na/K比は母の尿Na/K比に影響していることが示された。ウ)母子297組の春・秋季の尿を用い、子の尿Na/K比は地域差を認めなかったが、母の尿Na/K比は西日本の母に比較して東日本で有意に高値であった。この要因として、子の尿Na/K比が、両地域において母を凌ぐ高値となっており、ア)の研究成果である尿Na/K比に影響する食品を薦める食育の確立が急務であることが示された。本申請課題では、日本の複数地域において幼児とその保護者の複数日の起床後第1尿を採取することで、次のサブテーマについて研究を行うものである。すなわち、1)幼児とその保護者の随時尿による尿中排泄量の関連と問題点に関する情報整備を踏まえ、食事調査および食行動アンケートによる幼児のナトリウムとカリウム(ナトリウム/カリウム比)に関する食事因子の探索を行う(平成29-30年度)、2)多職種連携による食塩管理を主眼とした食育の検討を行う(平成31年度)の2点である。1)の研究については、目標であった400組の登録に届かなかったものの、複数地域において365組の幼児と保護者から同意を得て、季節毎の300組以上の尿検体(総数2400検体以上: 300組×連続2日×2季節)と食事調査データが収集できたことの研究価値は非常に高いと考えられる。現在、メインデータの解析が終了し、国内外の各種学会および学会誌に成果発表のエントリーを行っている。平成31年度は、本研究の2つのサブテーマのうち、2)多職種連携による食塩管理を主眼とした食育の検討を進める。具体的には、研究成果の情報共有と今後の食育について検討することを目的に、保育者を対象にしたワークショップ等の開催準備を進めている。また、幼児に対する減塩を主眼とした食育の実施と効果の評価法についても検討を進めている。研究成果報告書の作成についても検討を重ねているところである。本申請課題は、幼児(年中児:4-5歳)と保護者の食塩摂取量、変動量および地域差を起床後第1尿による尿中食塩(ナトリウム)排泄量から推定し、幼児と保護者間の食塩排泄量の関連や食行動等の規定因子ついて情報整備を行い、次にその結果に基づいて幼児を対象にした多職種連携による食塩管理を主眼とした科学的な食育のあり方を提案するものである。平成29年度は、本研究計画に則り、目標研究対象者数、保護者と幼児400組(西日本200組、東日本200組)を目指して、2地域で6園(西日本:福岡県2園, n=205の年中児が在籍、東日本:福島県4園, n=223の年中児が在籍)の幼稚園を選定し、各園と我々研究チームの間で研究連携協定を予定通り締結することができた。次に、同年3月までに、各園の代表者との研究実施にかかる具体的な打ち合わせが完了した。その後、3月末日までに6園のうち3園に通園する年中児(4-5歳)の保護者に対する研究説明会を実施し、165組(福岡県:86組、福島県:79組、)の同意を得ることができた(残り3園の説明会は、平成30年4月末までに開催)。同意を得た研究対象者には、妥当性が確認された食事調査票(幼児用:BDHQ 3y,保護者用:BDHQ)および食行動アンケート票(幼児用)、尿サンプル回収キット(1人あたり4サンプル、母子1組あたり8サンプル)の資料一式を手渡しており、H30年度には、研究連携幼稚園との連携により、これらの回収を実施できる準備が整った。すなわち、