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キリスト教・イスラーム文化混淆地域の歴史的遺構にみる建築技術の展開と交流

東西文明の接点という地政学的な条件を背景に、キリスト教及びイスラームを中心とした独自の建築文化が開花した、アナトリア・カフカース・シリアの各地域に数多く残存する歴史的建築遺構について、現地調査で収集したデータに基き、建築構成等の意匠的研究に加え、これまで看過されてきた建築構造、建築材料、地震工学等の建築技術の観点から、遺構群を横断した検討とその比較を通じて、その建築的特質を明らかにし、建築文化の交流の一端を明らかにした。また、本課題の研究結果を総合し、アルメニア教会エチミアジンのカトギケ聖堂の補強案を提示した。研究対象地域であるシリア、アルメニア、グルジア、トルコの各地において、歴史的建築物の悉皆調査ならびに現地研究協力者との研究・調査打ち合わせ及び調査許可関係の調整を実施した。○シリア・アラブ共和国においては、Qalat Semanをはじめとするアレッポ周辺のキリスト教建築遺構、Qasr Ibn Wardanなどのシリア中部のキリスト教建築遺構、ダマスクス旧市街地及び周辺のイスラーム建築及び世俗建築について、写真撮影・ビデオ撮影・実測(平面実測及び写真測量)、常時微動測定を中心に調査を実施した。また、19世紀に作成されたダマスクス旧市街の歴史的建造物に関する図面史料の存在を確認した。調査の実施に当たっては、シリア・アラブ共和国鉱物資源省地震研究所及び文科省の協力を仰ぎ、今後の調査についても研究協力することで合意した。○アルメニア共和国においては、Tatev修道院を重点的に調査した他、Aragatsの遺構をはじめとする西部地域の教会堂遺構について、写真撮影・ビデオ撮影・実測(平面実測及び写真測量)、常時微動測定を実施した。○グルジア共和国においては、平成22年度の調査実施に向けての準備として、首都トビリシに所在するチュビナシュビリ・センターに赴き、所長であるホシュタリア氏らとの折衝から、平成22年度からの現地調査の実施と、調査・研究への協力を取り付けた。○トルコ共和国においては、トルコ共和国大統領府災害危機管理省との調査協力について折衝を行い、平成23年度からの調査実施に向けた準備を行った。また、トルコ共和国中南部の初期キリスト教遺構及びイスラーム建築の予備調査を行った。上記の現地調査から、当該地域における遺構の状況を把握した。実測データに基づき、平面図及び写真測量による立面図を作成したほか、調査対象遺構が有する振動特性を把握した。なお、上記の調査成果の一部は、2009年度日本建築学会関東支部研究報告集等に報告されている。○シリア・アラブ共和国においては、前年度調査に引き続き、ダマスクス旧市街地及び周辺のイスラーム建築及び世俗建築について、写真撮影・ビデオ撮影・実測(平面実測及び写真測量)、常時微動測定を中心に調査を実施した。また、19世紀に作成されたダマスクス旧市街の歴史的建造物に関する図面史料を複写した。○アルメニア共和国においては、タテヴ修道院、アラガツの遺構等の教会堂遺構について、写真撮影・ビデオ撮影・実測(平面実測及び写真測量)を実施した。○グルジア共和国においては、首都トビリシに所在するチュビナシュビリ・センターのホシュタリア氏らの協力のもと、トビリシ周辺及び東部力ヘティア地域における建築遺構について、写真撮影・ビデオ撮影・実測(平面実測及び写真測量)を行った。○トルコ共和国においては、トルコ共和国大統領府災害危機管理省との調査協力について折衝し、平成23年度からの調査実施に向けた準備を行った。上記の現地調査から、当該地域における遺構の状況を把握し、実測データに基づいた平面図及び写真測量による立面図を作成したほか、一部遺構については、調査対象遺構が有する振動特性を把握した。なお、上記の調査成果の一部は、2010年度日本建築学会関東支部研究報告集、2010年度日本建築学会大会等において報告されている。■研究対象地域であるアルメニア、グルジア、トルコの各地において、歴史的建築物の悉皆調査ならびに現地研究協力者との研究・調査打ち合わせ及び調査許可関係の調整を実施した。○グルジア共和国においては、同国中部地域(ゴリ周辺)及び西部地域(クタイシ、ボルジョミ周辺)における建築遺構について、写真撮影・ビデオ撮影・実測(平面実測及び写真測量)を行った。調査にあたっては、同国立チュビナシュビリ・センターの協力を得て、また、当該機関と合同で、本プロジェクトの研究内容を中心とした研究ワークショップを開催した。○アルメニア共和国においては、バガランの遺構及びアパラン周辺における教会堂遺構について、写真撮影・ビデオ撮影・実測(平面実測及び写真測量)を実施した。

○トルコ共和国においては、同国東部ワン湖周辺地域の教会堂及びイスラームの遺構について、同国大統領府災害危機管理省及び文化観光省のもと、写真撮影・ビデオ撮影・実測(平面実測及び写真測量)を中心に実施した。なお、シリア・アラブ共和国については、現在の政情不安を踏まえて、同国鉱物資源省地震研究所等関係機関と連絡を取り合いながら、今後の研究協力継続に向けて情報収集に努めた。■上記の現地調査から、当該地域における遺構の状況を把握し、実測データに基づいた平面図及び写真測量による立面図を作成した。また、建築材料及び建築構造に関する調査研究として、ラブル・コア工法の壁体を再現し、強度試験を実施した。なお、上記の調査成果の一部は、2011年度日本建築学会関東支部研究報告集、2012年度日本建築学会大会等において報告されている。◯研究対象地域であるアルメニア、グルジアの各国において、歴史的建築物の調査ならびに現地研究協力者との研究・調査打ち合わせ及び調査許可関係の調整を実施した。なおトルコ共和国については、昨年度で調査自体は終了している。◯グルジア共和国においては、同国北西地域(スワネティ周辺)、中部地域(ゴリ周辺)、北部(カズベキ周辺)における建築遺構について、各遺構の基本情報の収集を主眼に、写真・ビデオ撮影及び実測等の調査を行った。調査にあたっては、同国立チュビナシュヴィリ・センターの協力を得た。また、本プロジェクトの推進や将来的な研究協力について、同センターの他、イリア大学付属地震研究所とも協議を重ねた。◯アルメニア共和国においては、首都イェレヴァン及び同国中西部(アシュタラクやアラガツォン県)に所在する遺構について、現況把握を主眼とした建築調査を実施した。また、以前よりアルメニア共和国文部省及びアルメニア教会(エチミアジン)の依頼を受けてきた、同国中部の都市ヴァガルシャパットのエチミアジン聖堂及びリプシメ教会堂について継続調査を行い、建築構造解析並びに改修計画立案のためのデータを収集した。エチミアジン聖堂については、具体的な修復事業の実施を念頭に、今後の活動計画について関係者との協議を実施した。◯シリア・アラブ共和国については、依然続く政情不安を踏まえて、先年に引き続き、今後の研究協力継続に向けて情報収集に努めた。◎上記の現地調査から、当該地域における遺構の状況を把握した。また、建築材料及び建築構造に関する調査研究として、建築材料の試験結果を踏まえてラブル・コア工法の壁体を再現し、強度試験を実施、解析を行った。なお、上記の調査成果の一部は、2013年度日本建築学会関東支部研究報告集、2013年度日本建築学会大会等において報告されている。◎研究対象地域であるアルメニア、グルジア、トルコの各国において、歴史的建築物の調査ならびに現地研究協力者との研究・調査打ち合わせ及び調査許可関係の調整を実施した。◯グルジア共和国においては、同国中部地域(ゴリ周辺)における建築遺構について、主として建築構造解析のための観測・データ収集を行った。調査にあたっては、同国立チュビナシュビリ・センター及びイリア大学付属地震研究所の協力を得た。また、本プロジェクトや将来的な研究協力について、両機関とも協議を重ねた。
可逆多電子酸化還元機能を持つ遷移金属クラスター錯体の構築

過去2年間では,電子プール的な機能をもつクラスター錯体の開発を目指し,Ru複核および三核錯体について,8-10電子を可逆的に出し入れできる錯体を合成するとともに,複核錯体内のオキソ架橋へのプロトン付加と連動させることにより,出し入れする電子の数やその電位を制御できることを示した.本年度は,オキソ架橋複核Ru錯体のプロトン関与酸化還元挙動の詳細を明かにすると共に,この錯体の有機化合物の酸化還元反応への応用を試みた.以下に要点を述べる.(i)水溶液中でのプロトン関与酸化還元反応.[Ru_2(μ-O)(μ-CH_3COO)_2(2,2'-bipyridine)_2(L)_2]^<2+>型(L=2-methylimidazole(Meim))について,pHvsE_<1/2>のdiagram(Poubaix diagram)を求め,これとアセトニトリル溶液中でのデータを組み合わせて,(III,III),(III,II),(II,II)の各状態でのオキソ架橋のpK_aを,それぞれ2,13.5,>20と評価した.また,(II,II)での2ケ目のプロトン付加のpK_aが5.2であることもわかった.(ii)プロトン関与酸化還元の構造.アセトニトリル溶液中でのサイクリックボルタモグラム(CV)のシミュレーションにより機構を考察した.弱酸存在下での1段階2電子移動は,(III,III)から1電子還元された後,(II,III)の状態でプロトン付加が起こりさらに還元が進む機構が妥当であることがわかった.(iii)有機物との反応.(II,II)の状態は極めて強いLewis塩基であり,α-ケト酸からプロトンを引き抜く.(II,II)を生ずる電位に設定し,CH_3Iを共存させたところα-ケト酸のメチル化が速やかに起こった.また,(II,III)を生ずる電位に設定し、酸存在下,シクロヘクサノンが触媒的に還元されることも明かとなり,Ru_2(μ-O)(μ-CH_3COO)_2型錯体が有機反応への応用に有望なことがわかった.過去2年間では,電子プール的な機能をもつクラスター錯体の開発を目指し,Ru複核および三核錯体について,8-10電子を可逆的に出し入れできる錯体を合成するとともに,複核錯体内のオキソ架橋へのプロトン付加と連動させることにより,出し入れする電子の数やその電位を制御できることを示した.本年度は,オキソ架橋複核Ru錯体のプロトン関与酸化還元挙動の詳細を明かにすると共に,この錯体の有機化合物の酸化還元反応への応用を試みた.以下に要点を述べる.(i)水溶液中でのプロトン関与酸化還元反応.[Ru_2(μ-O)(μ-CH_3COO)_2(2,2'-bipyridine)_2(L)_2]^<2+>型(L=2-methylimidazole(Meim))について,pHvsE_<1/2>のdiagram(Poubaix diagram)を求め,これとアセトニトリル溶液中でのデータを組み合わせて,(III,III),(III,II),(II,II)の各状態でのオキソ架橋のpK_aを,それぞれ2,13.5,>20と評価した.また,(II,II)での2ケ目のプロトン付加のpK_aが5.2であることもわかった.(ii)プロトン関与酸化還元の構造.アセトニトリル溶液中でのサイクリックボルタモグラム(CV)のシミュレーションにより機構を考察した.弱酸存在下での1段階2電子移動は,(III,III)から1電子還元された後,(II,III)の状態でプロトン付加が起こりさらに還元が進む機構が妥当であることがわかった.(iii)有機物との反応.(II,II)の状態は極めて強いLewis塩基であり,α-ケト酸からプロトンを引き抜く.(II,II)を生ずる電位に設定し,CH_3Iを共存させたところα-ケト酸のメチル化が速やかに起こった.また,(II,III)を生ずる電位に設定し、酸存在下,シクロヘクサノンが触媒的に還元されることも明かとなり,Ru_2(μ-O)(μ-CH_3COO)_2型錯体が有機反応への応用に有望なことがわかった.
X染色体の不活化を応用した表皮水疱症モザイクモデルの作製

本研究の目的は、X染色体の不活化を応用した表皮水疱症のモザイクモデル作製を試みることである。テトラサイクリン応答配列を有するプロモーター下でヒトXVII型コラーゲン(COL17)遺伝子cDNAを発現するマウスを作製し、X染色体上でK14プロモーター下でリバーステトラサイクリン発現制御因子を発現するマウスと交配しダブルトランスジェニックマウスを作製した。マウス表皮培養細胞へドキシサイクリンを投与するとCOL17遺伝子の発現は誘導できたがタンパクレベルでの発現には至らなかった。本手法によるモザイクモデル作製には、いかに高い発現効率を有する個体を作製できるかが課題であることが明らかとなった。表皮水疱症は、皮膚基底膜タンパクの遺伝子異常により発症し、容易に水疱を生じる遺伝性疾患である。遺伝病であるため全身の皮膚が脆弱になるのが一般的だが、一部島状に正常皮膚を有する患者が多数報告されている。これは皮膚の一部で遺伝子修復が生じ、モザイク状となったと考えられているが、発症機序には未知の点も多い。モザイク現象は軽症の表皮水疱症患者で多く報告されていることから予後と関連する可能性があるが、類似の症状を呈する表皮水疱症モデルが存在しないこと等から、詳細の解明には至っていない。本研究では、X染色体の不活化を応用しモザイク状の正常皮膚を混在する表皮水疱症モデルを作製することである。X染色体上でケラチン14プロモーター下にリバーステトラサイクリン発現制御因子を発現するトランスジェニックマウス(1)と、研究者らが最近作製した17型コラーゲン発現pTREベクタートランスジェニックマウス(2)、研究者らが以前に作製した17型コラーゲン遺伝子ノックアウトマウス(3)をそれぞれ交配し、理論的にはドキシサイクリン投与によってモザイク状に17型コラーゲンを発現するマウスを作製した。その結果、上記1と2を交配したマウス由来培養細胞を用いた際、mRNAレベルでドキシサイクリン投与に伴い17型コラーゲンの発現誘導が確認された。しかしタンパクレベルでは発現誘導は確認できず、1、2、3のトランスジェニックマウスを交配した際も、ドキシサイクリン投与によって明らかな表現型は誘導出来なかった。本結果から、ドキシサイクリンを用いた17型コラーゲン遺伝子の発現誘導は可能であるが、生体として明らかな表現型を誘導するためには、ドキシサイクリン投与に伴い強く発現誘導されるトランスジーンを有するマウス同士を交配することが不可欠であると考えられた。皮膚科学
軽水炉プラント機器材料の補修・保全後の長期信頼性検証技術の高度化

本研究の目的は、軽水炉の炉心構造材料であるオーステナイトステンレス鋼中に、運転中に蓄積する核変換ヘリウム(He)が原因となっって、補修などのために溶接処理を受けたときの熱履歴によって発生する粒界割れについて、加速器照射を使ってHeを注入し、材料の健全性を予測する手法の高度化をはかることである。核変換を模擬するために最初にHeを加速器で注入し、溶接熱履歴をいくつかの熱処理によって模擬し、さらにその後の使用に相当する照射損傷を再度加速器で与え、これらの試料の微細組織観察により劣化挙動を評価した。対象試料はSUS316であり、Heを加速器で室温にて101000appm注入した、溶接を模擬した熱処理は850-1050°Cでおこなった。熱処理後の再照射は最大0.5dpaまで行い、HAZなどを中心に微細組織観察を行った。He気泡は、He量の増加、熱処理温度の上昇、照射後のはじき出し損傷量とともに成長するのが観察された。また、熱処理後の0.5dpaの再照射により、熱処理なしでは見られない結晶粒界上でのHeバブルの成長が顕著になることが明らかとなった。本研究により、変換で生成したHeの溶接熱処理による成長が、He量、加熱時間、溶接後の再照射などによって大きくなることが明かとなった。特に結晶粒界上でのHeバブルの成長は脆化の原因となることが知られており、溶接材においても劣化の主な原因となる。それ故、軽水炉構造材料の補修後の長期信頼性確保のためには、溶接前の補修部分のHe量や、溶接時の熱入力などを極力抑えるためによ溶接条件を精密に制御することが必要となる。さらに溶接部材の補修後の定期的な検査間隔の設定などが重要になる。これらの他にもHeバブルを成長させる熱応力や周期的な熱サイクルなどについても十分な吟味が必要と考えられる。今後はこれらの因子についての詳細な検討が必要となることが予想される。本研究においては、軽水炉炉心構造材料が使用中に中性子の照射を受け、格子原子との(n,α)反応によって材料中に発生し蓄積するヘリウムが、その後の補修溶接による加熱で材料をどのように劣化させるかについて、模擬的な加熱実験と微細組織変化の解析から、劣化予測モデルを立てることを目的としている。本研究ではそのための手法として、1.加速器によるヘリウム注入と、2.模擬的な加熱処理、3.透過型電子顕微鏡による微細組織観察と評価を用いて、4.ヘリウムキャビティの形成条件のモデル化、5.粒界におけるヘリウムキャビティの形成モデル、6.キャビティ形成材におけるその後の追加的な照射による粒界偏析への影響、7.粒界脆化とキャビティ形成の関係を明かにする。17年度は試験方法の確立のためにSUS316鋼についてヘリウム注入と加熱処理実験を行い、下記のような成果を得た。10ppmおよび100ppmヘリウム予注入材の850°Cおよび1050°Cでの5分間の短時間加熱を行い、その後の透過型電子顕微鏡による微細組織観察により、結晶粒界への微細なバブルの析出についての情報を得た。結晶粒界および粒内でのヘリウムキャビティの形成は短時間加熱では顕著に起こらないことが明かとなった。

一方、10appm予注入後の300°Cでの1dpaの水素イオン照射では、予注入しない材料に比較して結晶粒界近傍にキャビティが約40倍の数密度(4x10^<21>/m^3)で形成し、かつ粒界近傍に50nm程度の幅にわたってキャビティの希薄帯を形成することが明らかになった。850°Cと1050°Cの熱処理だけでは明確なキャビティ形成が起こらないことから、ヘリウムの拡散がかなり遅いこと、一方ではじき出し損傷が起こるような環境下では、ほとんど動かないヘリウムを含む欠陥集合体が核となって微細なキャビティを形成し、それによって結晶粒界近傍での空孔の拡散を抑制していることが明かとなった。本研究においては、軽水炉炉心構造材料が使用中に中性子の照射を受け、格子原子との(n,α)反応によって材料中に発生し蓄積するヘリウムが、その後の補修溶接による加熱で材料をどのように劣化させるかについて、模擬的な加熱実験と微細組織変化の解析から、劣化予測モデルを立てることを目的としている。具体的には(1)加速器によるヘリウム注入、(2)模擬的な加熱処理、(3)透過型電子顕微鏡による微細組織観察と評価、(4)ヘリウムキャビティの形成条件のモデル化、(5)粒界におけるヘリウムキャビティの形成モデルの検討、(6)キャビティ形成材におけるその後の追加照射による粒界偏析、組織変化、(7)照射組織と粗大すべりなどの不均一変形と粒界近傍の変形挙動、(8)粒界脆化とキャビティ形成の関係を明かにする。18年度は下記のような成果を得た。加速器により10,100,1000ppmのヘリウムを予注入し、850°Cおよび1050°Cで5,50,500,5000分間保持し、その後の透過型電子顕微鏡による微細組織観察を行い、結晶粒界への微細なバブルの析出についてHe量、再加熱温度依存性、保持時間依存性の情報を得た。これらのデータを元にバブル成長を拡散モデルで検討した結果、この条件下ではバブルの成長は表面拡散によって支配されることが明かとなった。またHe含有材の溶接材の再照射による組織の変化を検討した結果、溶接熱処理によって形成したHeバブルは300°Cの再照射条件下でも成長すること、結晶粒内には転位ループが形成し照射硬化が起こること、しかし結晶粒界への新たなバブルの析出は起こらないことなどが明かとなった。これは再溶接材の再照射による照射硬化の挙動が熱履歴の有無に関わらす発生すること、マトリックスの照射硬化とバブル形成による粒界強度の低下、応力負荷による粒界への応力集中により、粒界割れが発生する可能性があることが明かとなった。本研究においては、軽水炉炉心構造材料が使用中に中性子の照射を受け、格子原子との(n,α)反応によって材料中に発生し蓄積するヘリウムが、その後の補修溶接による加熱で材料をどのように劣化させるかについて、加速器照射と加熱・引張り試験と微細組織変化の解析から、劣化予測モデルを立てることを目的としている。具体的には(1)加速器によるヘリウム注入、(2)模擬的な加熱処理、(3)微細組織観察と評価、(4)ヘリウムキャビティの形成条件のモデル化、(5)粒界におけるヘリウムキャビティの検討、(6)キャビティ形成材の追加照射による組織変化、(7)照射組織と粗大すべりなどの不均一変形と粒界近傍の変形挙動、(8)粒界脆化との関係を明かにする。19年度は(7)と(8)について下記のような成果を得た。水素イオンを300°Cにて照射し、0.11.0dpaの損傷を与えた。この試験片を300°Cで8x10^<-5>/秒のひずみ速度で変形を与え、変形量を1%から10%まで段階的に加え、その都度、電子線後方散乱スペクトル解析(EBSD)により変形領域のひずみ量の蓄積を追跡し、さらに表面の段差変化、結晶粒界近傍でのき裂発生の挙動を調査した。
チョウ媒花に対する盗花粉者から送粉者へのシフトと花形質への影響

本研究ではキツネノカミソリLycoris sanguinea var. sanguineaにおいて発見された新規送粉様式breaking-bud pollinationの意義と進化的影響について検証することを目的としている。研究者はキツネノカミソリにおいて、蕾から開き始めた段階の花を訪れるコハナバチが存在することを発見し、それによって種子形成がなされることを示した。本年度はこの送粉様式の生じた背景、更にこの新規送粉様式とキツネノカミソリの遺伝的分化との関係について検証を行った。新規送粉様式の観察される集団・観察されない集団それぞれ2集団ずつを用い、複数の集団個体を同所的に開花させる移植実験を行った。その中で、breaking budを訪れるコハナバチに対してのそれぞれの集団の適応度を比較した。その結果、新規送粉様式の観察された集団はそうでない集団に比べ適応度が高く、その要因は柱頭の成熟時期の違いにあることが明らかとなった。また9集団を用いた集団遺伝的・系統学的解析の結果、新規送粉様式の見られる3集団は他の集団と遺伝的に分化しており、それらは比較的最近分化したものであることが推定された。以上より、本研究で焦点を当てた新規送粉様式breaking-bud pollinationはキツネノカミソリがコハナバチに対し適応した結果生じたものであり、この送粉様式がキツネノカミソリの分化に影響を与えている可能性が示された。28年度が最終年度であるため、記入しない。ニッポンチビコハナバチによる盗花粉の有無について、コハナバチのみが通過できる籠、および訪花を阻害する覆いを用いた操作実験から検証した。その結果、コハナバチのみが訪花した「開花後」の花では、コントロールや「開花前」と比べて結果率・結実率ともに減少した。コハナバチの体表にキツネノカミソリの花粉が大量に付着していることは既に明らかになっており、これらの結果はコハナバチが「開花後」の花に対しては盗花粉者として働いている可能性を示唆するものである。受粉様式の解明について、マイクロサテライトマーカーを用いた自殖率の推定を行う予定であったが、現在まで多型のあるマーカーを開発することができておらず、滞っている。一方野外での操作実験を行った結果、自家受粉由来の種子は他家受粉由来に比べ高い発根率を示した。「開花前受粉」はその方法上自家受粉を促進する可能性が高く、キツネノカミソリの側もこの特異な送粉方法に適応している可能性がある。また近縁種のオオキツネノカミソリが自家不和合性であることを示唆する結果が得られ、キツネノカミソリとは異なる生殖様式を持つ可能性があることが明らかになった。また当初の予定に加え、キツネノカミソリ変種間での花形態と訪花昆虫との比較を行った。その結果、花形態と訪花昆虫には一定の関係があり、蜜量の多いオオキツネノカミソリにはアゲハチョウの仲間が、花粉の多いキツネノカミソリなどにはハチの仲間が多く訪れる、という傾向がみられた。また花サイズも訪花昆虫に合わせて変化した。これはキツネノカミソリが異なる送粉者に適応した形質を獲得した可能性を示すものである。本研究ではキツネノカミソリにおける送粉者との関係、特にbreaking-bud pollination(以下BBP)という新規送粉様式の意義について検証を行っている。通常の送粉者は花が開いた状態の時に訪れ、花粉や蜜を集めるとともに柱頭へと花粉が運ばれる。これに対してBBPは、花が蕾から開き始めた段階にコハナバチの1種が訪れ、花の内部で花粉を集めるとともに花粉が柱頭に付着するものである。これまでの送粉様式とは全く異なるBBPはキツネノカミソリに対いてどのような影響を与えているのか、検証を行ってきた。昨年度はキツネノカミソリ複数集団において、訪花昆虫観察及び花形態の測定を行った。キツネノカミソリには現在3つの変種が記載されており、それらは花形態や生息地、開花期などの違いから分類されている。特に花形態については、変種の1つであるオオキツネノカミソリはキツネノカミソリと比べて花の大きさが2倍近く大型であるなど、大きな違いのみられる形質である。このような違いはどのようにして生じたのかについて、「送粉者の違いが花形態の違いをもたらした」という仮説のもと調査を行った。調査の結果、キツネノカミソリの花形態はクラスター解析の結果3つのグループに分けられたが、それらは変種ごとにはまとまらない場合がみられた。また訪花昆虫観察の結果、コハナバチの仲間、大型のハナバチの仲間、そしてアゲハチョウの仲間という3タイプの昆虫が訪花昆虫全体の80%以上を占めることが明らかになった。さらにbreaking budへのコハナバチの訪花は限られた集団でのみ見られ、そのような集団は花形態では1つのグループにまとまることが明らかとなった。最後に得られたデータの相関関係について、一般化線形混合モデルを用いて検証したところ、コハナバチ・大型のハナバチの送粉頻度が特に花形態に影響している可能性が示唆された。まずこれまでの調査により明らかとなったBBPの発見についての論文が無事アクセプトされ、最低限の成果を得ることはできたと考えている。また複数の集団における訪花昆虫観察及び花形態測定から、キツネノカミソリが送粉者の違いによって花形態が変化している可能性が示された。

特にBBPの観察された集団はクラスター解析で1つのグループにまとまったことは興味深い結果であり、本例のような特殊な送粉様式が花形態に影響を与えていることを示唆する結果であると考えている。一方で上記とは別に籠かけ実験を行っている。これはBBPと完全に開いた花との適応度の比較・及びコハナバチが盗花粉者を行っている可能性について検証するための実験である。しかし、籠かけ実験に用いた籠が適切でなく、コハナバチ以外の訪花昆虫も侵入していることが観察された。これに関しては準備不足・調査不足の面が否めず、本研究の進捗を大きく遅らせてしまっている原因である。また遺伝解析のためのマーカー開発についても、多型が十分でないなどの理由から、進捗状況は順調であるとは言えない。以上の理由から「やや遅れている」という判断に至った。本研究ではキツネノカミソリLycoris sanguinea var. sanguineaにおいて発見された新規送粉様式breaking-bud pollinationの意義と進化的影響について検証することを目的としている。研究者はキツネノカミソリにおいて、蕾から開き始めた段階の花を訪れるコハナバチが存在することを発見し、それによって種子形成がなされることを示した。本年度はこの送粉様式の生じた背景、更にこの新規送粉様式とキツネノカミソリの遺伝的分化との関係について検証を行った。新規送粉様式の観察される集団・観察されない集団それぞれ2集団ずつを用い、複数の集団個体を同所的に開花させる移植実験を行った。その中で、breaking budを訪れるコハナバチに対してのそれぞれの集団の適応度を比較した。その結果、新規送粉様式の観察された集団はそうでない集団に比べ適応度が高く、その要因は柱頭の成熟時期の違いにあることが明らかとなった。また9集団を用いた集団遺伝的・系統学的解析の結果、新規送粉様式の見られる3集団は他の集団と遺伝的に分化しており、それらは比較的最近分化したものであることが推定された。以上より、本研究で焦点を当てた新規送粉様式breaking-bud pollinationはキツネノカミソリがコハナバチに対し適応した結果生じたものであり、この送粉様式がキツネノカミソリの分化に影響を与えている可能性が示された。マーカー開発が当初の予定よりも大きく遅れており、自殖率の推定などの解析は行えていない。複数の野外実験から新たな知見や方向性を得られてはいるものの、全体としてはやや遅れていると判断した。1.籠かけ実験の修正・再試行:進捗状況の大きく遅れてしまっている原因と考えられる籠かけ実験について、実験に使用する籠を改めて選定し直す。選定では、候補となる籠を複数用意し、コハナバチの訪れる別の植物を用いて籠かけ及び訪花昆虫観察を行う。コハナバチは5月ごろには地上部に現れるため、現在は5月に開花するナルコユリなどを用いて検証を行う予定である。2.植え替え実験:これまでの結果から、BBPがキツネノカミソリの花形態に影響を与えている可能性が示唆されている。しかしその適応的な意義についてはいまだに明らかとなってはいない。そこで今後は、別集団から複数の個体を人工的に移入し、適応度の比較を行うことでBBPの適応的意義について検証することを考えている。
中低層弾塑性構造物の最大地震応答と相関の高い地震動強さの指標に関する研究

本研究の目的は地震動を受ける中低層弾塑性構造物の最大応答と相関の高い地震動の強さの指標を明らかにすることである。固有周期が短い建物の最大応答は最大地動加速度と相関が高く、固有周期が長い建物では最大地動速度が相関が高いとされているが、それらの指標で基準化した地震動による最大応答は大きなばらつきがある。地震動をパルスと見なしてその時間積分である力積の最大値が地震動の強さの指標として最大応答との相関が高くて固有周期に依存しない指標であることを明らかにした。建築物の損傷を適切に評価できる地震動の強さとしてどのような指標が適切であるかを明らかにするために、1自由度系や多自由度系の弾塑性構造物について、多くの地震動を用いて時刻歴応答解析を行い、建築物の最大応答と地震動の力積に基づいた指標との相関の程度を調べた。地震動は最大加速度が3m/s/s程度以上を記録した国内外の水平方向の地震動を用いることにして、強震ネットで観測された被害地震の地震動を中心に米国と台湾の記録を含む総計120個の地震動を用いた。建物モデルは基本として弾塑性1自由度系モデルを用い、多自由度系については3層と5層として各層がバイリニア復元力特性で層せん断力係数がAi分布に従う建物モデルとして、1次固有周期は、0,1s1.Osに設定し、限界となる目標塑性率を2と4の2つの場合について解析した。地震動強さを基準化する指標としては、地震動をパルスと見なしたときの時間積分である力積に基づいた指標として、最大力積値と地動最大加速度に基づいたパルスとの最小値で定義した修正最大力積値およびパルスを半正弦波と見なしたときの最大応答に基づいた補正最大力積値の2つの指標を提案して、それらについて検討した。解析の結果,補正最大力積値や修正最大力積値についてどちらも固有周期が0.3s以下の短周期域では相関係数が0,7程度と低くなる場合も見られるが、固有周期の全範囲で相関係数がほぼ8割以上と高い層間が得られた。地震動強さの基準化にはどちらも適切な指標であることが分かったが、補正最大力積値は算定が簡単でないことから簡単に算出できる修正最大力積値が地震動を基準化するのには便利であることが分かった。地震動を受ける建築物の損傷を適切に評価するためにはどのような地震動の強さの指標を用いるのがよいかについて地震応答解析により検討を行った。昨年度までの研究で地震動をパルスの連続と見なしたときパル氏の時間積分で表される力積の最大値が他の指標よりも建築物の損傷との相関が高いことを明らかにすることはできたが、ばらつきの大きさを既往の研究よりも小さくすることはできなかった。このばらつきが大きい原因を明確にしてその改善を図らないと有効な指標にはならないので、1自由度系の弾塑性モデルを用いて力積の大きさが上位10個と構造物の応答値の上位10個の関係を詳細に調べた。この結果は地震動固有の特性に依存して複雑であるが、固有周期を0.2sから1.0sの範囲での特性としては、最大力積の9割以上の力積で最大応答の8割以上が決まっていると見なせるものが半分以上はあることが解った。最大力積を半正弦波の衝撃荷重とした推定値は最大応答は目標塑性率が2の場合は推定値が2割ほど大きくなり、この方法は基本的には問題ないが改善の余地がある。多自由度形についての解析は、RC造構造物を対象にしたモデルとS造構造物を対象にしたモデルを設定して解析を行っているが、現在解析途中であり、多くの解析に基づいてまとめる予定である。地震動を受ける構造物の最大応答は構造設計の基本となる指標であるため重要である。最大応答は複雑な地震動波形に依存するためにそれを簡単な指標で推定する方法がない。しかし、応答波形は固有周期との共振によりサイン波に近い性状を示すので、地震動をパルスの連続と見なしてそのパルスの時間積分である力積という簡単な指標で最大応答を適切に推定することが本研究の目的である。代表的な12個の地震動について、力積と最大応答それぞれ大きい方から10個の値を取り出してパルスの形状や最大応答になる直前にあるパルスとの関係を調べた。加速度応答スペクトルが一定になる固有周期が0.4秒以下では最大力積の直後に最大応答になるとは限らないが最大力積から最大応答がほぼ推定できることが判った。一方、速度応答スペクトルが一定となる固有周期が0.6秒以上では最大力積による応答が大きいのであるが最大力積から推定した応答は最大応答より8割から6割程度となることが判った。この要因は最大パルス以前の応答が加算されているためと思われるがそれを補正する有効な方法は検討中であるが見いだせていない。弾塑性多自由度系について基準化する指標による塑性率のばらつきを調べた。地動最大加速度、地動

最大速度、最大力積で基準化した120個の地震動を用いて調べた結果、最大力積で基準化した場合のばらつきが他の指標の場合よりも小さいことが判り、最大力積を用いる有効性が明らかになった。
大学生におけるLDL-コレステロールの健診スクリーニングの意義

家族性高コレステロール血症(FH)は、LDL-コレステロール(LDL-C)が遺伝的に高いために心血管病になりやすい病気である。心血管病予防のためには早期診断と早期治療が大切である。FHは遺伝病の中で最も頻度の高い疾患の一つであるが(200-250人に1人)、実は診断率が低い。特に、早期治療を開始すべき若年成人で低診断で、若年成人のためのFH早期診断法の確立は喫緊の課題である。本研究では、青年人口の代表である大学生において、健診LDL-C測定がFHの診断率向上に役立つかを評価するとともに、健診でみつかるLDL-C高値の若年成人からFHを見分けるにはどのような診断基準が望ましいかを検討する。
膵癌微小環境のクロストークによる免疫抑制を標的とする次世代ウイルス製剤の開発研究

本研究では、テロメラーゼ依存性アデノウイルスOBP-301(Telomelysin)に多機能がん抑制遺伝子であるp53を搭載した次世代型武装化ウイルス製剤OBP-702(Pfifteloxin)の膵癌間質細胞による免疫抑制機構への効果を検証し、臨床試験用ロットの大量製造が進む本製剤の難治性膵癌を対象とした実用化を目指す。特に、がん関連線維芽細胞(cancer-associated fibroblast; CAF)の免疫抑制分子であるTGF-β発現調節や免疫活性化に繋がるPTENがん抑制遺伝子の膵癌細胞での発現調節に着目してin vitroおよびin vivoでの解析を進める。
超偏極キセノンによる脳機能イメージング法の開発

超偏極129Xeの持っている脳機能イメージングとしての能力を実証するため、脳組織縦緩和時間(T1)の推定を試みた。キセノン信号減衰特性には脳血流量と縦緩和時間の双方の寄与が含まれる。T1を推定するためには血流量を精度よく推定しなければならない。そこで、炭酸ガスをラットに直接吸入させることで血液中の炭酸ガス分圧を制御することにした。炭酸ガス負荷時における血中の炭酸ガス分圧は脳血流量とよい比例関係にあることが知られており、信号減衰特性から精度よく脳血流量の影響を分離することが可能であった。時間間隔を変化させ取得した2回の核磁気共鳴信号の対数比(log(S2/S1))はフリップ角を反映した定数K、血中炭酸ガス分圧(PaCO2)と脳血流量の間の比例定数α、組織縦緩和時間(T1)との間に、log(S2/S1)=K-TR/T1+TR×α×PaCO2の関係がある。この関係式を利用し、PaCO_2とlog(S2/S1)に基づきブートストラップ法を適用し推定した組織縦緩和時間はそれぞれのラットで14秒から25秒であり、その平均値は18.3秒であった。次に、ヒトからのキセノン信号を収集し視覚刺激による脳賦活測定を試みた。1.5TMRI装置を用いて脳を5×5に分割した領域から超偏極キセノンのCSI画像を取得した。視覚野を賦活する手段としてスクリーンに投射された白黒反転の繰り返し画像(8Hz)を利用した。特徴的な2つのピーク高について視覚賦活時と安静時の比を求めたところ、195ppm付近の主ピークで1.37±0.23倍であり、192ppm付近の副ピークで1.26±0.23倍であった。主ピーク、副ピークがそれぞれ灰白質、白質由来だと考えると、これらの結果は脳血流量が全体的に増加していることを示している。空間分解能は不十分であるが、新しい脳賦活測定手法が実証できたことになる。本年度は超偏極129Xeの持っている脳機能イメージングとしてのポテンシャルを実証するため、ヒトからのキセノン信号収集として視覚刺激による脳賦活測定を試みた。脳組織の血流は神経活動の賦活により、血流が増加することが知られており、超偏極キセノンのCSI画像を安静時および、賦活時の両者で計測し、その差分画像を取得した。被検者の頭部に129Xe用バードケージコイルを装着し、ミラーを使って足元の視覚刺激用スクリーンを視認できる状態にしたうえで測定をおこない、視覚野を賦活する手段として、スクリーンに投射された白黒反転の繰り返し画像を利用する。撮像されたCSI画像はおよそ4cm四方のボクセルから得られる。体軸方向には傾斜磁場を印加していないためこの方向のデータはすべて積算された形で計測される。特徴的な2つのピーク高について、視覚賦活時から安静時の差を求め、従来のプロトン画像に重ね合わせて表示させたところ、第一次視覚野(中央下)の信号増加が認められ、これは従来の脳機能画像の結果と一致した。129Xe信号測定条件の最適化および、CSの縦緩和時間T1の計算について、動物実験により確認を行ない、感度の高い表面コイルにおいてT1を推定する手法を確立した。

CSスペクトラムのピーク位置の生成源を同定するため、炭酸ガスをラットに直接吸入させることで血液中のPaCO2を制御し、脳血流量レベルを変えて測定する実験手法を開発したが、超偏極キセノンを用いた測定は来年度の課題となった。また、こうした実験中、超偏極キセノンガス生成装置から得られる偏極率が安定しないということが問題となった。レーザー光によりRb原子蒸気の分布を測定するなど、偏極生成装置の安定化のための条件を探っているが、その原因についてはまだ未解明の部分がある。時間間隔を変化させ2回の核磁気共鳴信号を測定する手法により、我々は超偏極キセノン信号の減衰特性を測定してきた。この手法は、高感度な表面コイルに適用できる手法であり、昨年度発表した測定方法に関する論文は今年度の日本核磁気共鳴医学会において、優秀論文賞を受賞している。このキセノン信号減衰特性には脳血流量と縦緩和時間の双方の寄与が含まれ、脳機能イメージング法を確立するためには、この双方を分離独立して測定する手法を開発しなければならない。これまで、Diamoxを静注し、相対的な血流増加量を頭骨表面からレーザードップラー血流計で測定することにより、縦緩和時間の推定を試みてきた。20匹のラット測定から推定された縦緩和時間は分散が大きく、正しい推定値であるとは考えられなかった。そこで、血流量を精度よく推定するため、炭酸ガスをラットに直接吸入させることで血液中の炭酸ガス分圧を制御することにした。炭酸ガス負荷時における血中の炭酸ガス分圧は脳血流量とよい比例関係にあることが知られており、信号減衰特性から精度よく脳血流量の影響を分離することが可能であった。この結果、6匹のラット測定から推定された組織縦緩和時間は18.3±4.5秒であった。また、偏極セル9個の初期状態を検討した結果、偏極率を向上させるためには、Rb金属を封入する際飛散しないようにすることが望ましく、加熱だけではなく、放熱も可能な温度制御方法が必要であった。そのため、ガラス容器内に、Rb金属を飛散せずに封入するため、偏極セルの中央部に溝上の凹部を形成し、Rb金属が自然に流れ落ちるようにした。加熱方法については、偏極セルの外部を覆うガラス製のフードを作製し、高温の空気を送風することにした。こうした偏極装置の検討の結果、高偏極率を有する超偏極キセノンガスを再現性良く供給することができるようになった。
近代日本における身体の「西洋化」と其の人種的側面を巡る社会・文化史研究

平成18年度の研究実施状況としては、次の通りである。前年度において論文発表し高い評価を得た、近代日本における身体の「西洋化」研究の一つである"水虫"を巡る近現代日本社会・文化史的研究に、英米との比較史を加えたものを精力的に調査研究発表した。その成果を所属機関である国際日本文化研究センター主催の国際シンポジウム(香港)に参加発表した際の論文として提出した「20世紀初頭における米国有閑階級とathlete's footの成立」が、同センター論文集に受理され現在編集作業中である。同時に、本研究課題の主軸でもある、其の人種的自己認識を巡る社会・文化史研究についても発表を続けており、近代日本エリート層における身体の「西洋化」の象徴であった洋装と髭に関する調査研究を、同センター主催国際シンポジウム(於・エジプト)にて口頭発表し、その論文として「明治期洋行エリートの身体文化と人種的自己認識の形成-洋装と髭を中心に-」を提出、上記論文集に受理され現在編集作業中である。同テーマに含まれる身体文化として、日本のテレビCM史における「髪の色」を巡る自己認識の現代史的側面を「"黒髪の金髪好き"のゆくえ」と題し発表した。加えて、本テーマの基盤となっている身体の「西洋化」と食事、殊に肉食との歴史的関連に関して、「牛肉心酔という身体文化」を発表し、近々に「"牛肉=精力"幻想の成立-近代日本における肉食志向・菜食志向をめぐって-」も関連学会誌に投稿予定である。上記からも明らかなように、本研究課題に関しては肉食、人種、水虫という斬新な切り口からこれまでの「西洋化」研究に見逃されていた盲点並びに新境地を着実に開拓している。そして平成18年度の海外調査としてハーバード大学にて調査研究が出来たお陰で、本年は単著出版として本研究を世に問う時期が漸く訪れた。このような機会と環境を与えられた幸運に心から感謝すると共に精力的な成果発表に精進する次第である。平成16年度には、博士論文に基づき二つの研究論文を発表した。(「華麗なる<有色人種>という現実-明治期日本人エリートの洋装にみる洋行経験の光と影」伊藤守編『文化の実践・文化の研究:越境するカルチュラル・スタデイーズ』せりか書房、2004年、「黄色人種という運命の超克-近代日本エリート層の<肌色>をめぐる人種的ジレンマの系譜-」栗山茂久・北澤一利編『近代日本の身体感覚』青弓社、2004年)その後、関連テーマの一般向け文章を二本発表(「<イエロー>のはじまり」『彷書月刊』2005年1月)、(「<アジアン・ビューテイー>というパラドックス」『学習だより』日本理容美容教育センター、2005年1月)、このテーマに関しては04年末に東大で開催された日本顔学会での公開講演でも口頭発表した。尚、16年度は3月11日から3月17日までの間、米国での人種問題との比較社会・文化史的研究と其の相関関係を明らかにする為に、ハワイ大学及び諸史料館にて19世紀後半から20世紀初頭における日系移民の人種意識を巡る歴史的展開にかかる調査を行なった。当初、本年度はアメリカ本土のハーバード大学にて移民関連の歴史調査を行う予定であったが、1922年にハワイで小沢孝雄が最高裁裁判所に起こした人種裁判問題が、近代日本の人種意識の形成を考察するにあたり極めて重要な歴史的事件であることに気づき、急遽、研究計画を変え、小沢孝雄が裁判を起こしたハワイでの歴史調査を先に行う事とした。特に日本人の人種意識の問題は「イエロー」という概念の形成過程を如何に捉えるかが重大な点となっている為、対外関係を踏まえた日系ハワイ移民の人種意識形成との相関関係を調査した。その成果は調査が完了しだい、各種の出版物において刊行するつもりである。2005年度は、近代日本における身体の<西洋化>を巡る社会・文化史的研究の一つとして論文発表を行った。(眞嶋亜有「水虫-近現代日本の栄光とその痕跡-」園田英弘編『逆欠如の日本生活文化』思文閣出版、2005年)本論は『読売新聞』書評欄や『日本経済新聞』「春秋」でも取り上げられ高い評価を得た。2005年9月末10月初旬には、香港中文大学・国際日本文化研究センター共催の国際シンポジウム「グローバリゼーション、ローカリゼーションと日本文化」において報告した(題目:眞嶋亜有「香港脚という日本文化?-<水虫>大国・日本をめぐる比較生活文化的考察-」)。10月中旬には日仏会館主催のブリヤ・サバラン生誕250周年記念国際シンポジウム「食とグローバリゼーション:歴史的観点から見る料理」にて、「肉か野菜か:肉食をめぐる幻想の交流史」と題し報告し、フランスからの研究者とも交流を深め、研究の情報を得た。2006年3月には資料調査のために米国ニューヨーク州・コロンビア大学に滞在、調査研究を行ない「人種」と「身体美醜」の資料収集を行った。そのほか、研究課題に即した連載随筆を、日本理容美容教育センター副教材で二年間担当することとなり、今年度は計6回随筆を発表した。加えて、本研究課題に関連する日本人の海外体験についても、近畿日本ツーリスト季刊誌に随筆を掲載した。他、大修館書店『言語』3月号に現代日本の身体文化に関する巻頭エッセイを発表、また企業情報誌にも同様のテーマで連載を開始した。

2006年度は、本研究課題の科研最終年度として、さらなる進展と単著化に向けて一層の努力をして参りたいと考えている。平成18年度の研究実施状況としては、次の通りである。前年度において論文発表し高い評価を得た、近代日本における身体の「西洋化」研究の一つである"水虫"を巡る近現代日本社会・文化史的研究に、英米との比較史を加えたものを精力的に調査研究発表した。その成果を所属機関である国際日本文化研究センター主催の国際シンポジウム(香港)に参加発表した際の論文として提出した「20世紀初頭における米国有閑階級とathlete's footの成立」が、同センター論文集に受理され現在編集作業中である。同時に、本研究課題の主軸でもある、其の人種的自己認識を巡る社会・文化史研究についても発表を続けており、近代日本エリート層における身体の「西洋化」の象徴であった洋装と髭に関する調査研究を、同センター主催国際シンポジウム(於・エジプト)にて口頭発表し、その論文として「明治期洋行エリートの身体文化と人種的自己認識の形成-洋装と髭を中心に-」を提出、上記論文集に受理され現在編集作業中である。同テーマに含まれる身体文化として、日本のテレビCM史における「髪の色」を巡る自己認識の現代史的側面を「"黒髪の金髪好き"のゆくえ」と題し発表した。加えて、本テーマの基盤となっている身体の「西洋化」と食事、殊に肉食との歴史的関連に関して、「牛肉心酔という身体文化」を発表し、近々に「"牛肉=精力"幻想の成立-近代日本における肉食志向・菜食志向をめぐって-」も関連学会誌に投稿予定である。上記からも明らかなように、本研究課題に関しては肉食、人種、水虫という斬新な切り口からこれまでの「西洋化」研究に見逃されていた盲点並びに新境地を着実に開拓している。そして平成18年度の海外調査としてハーバード大学にて調査研究が出来たお陰で、本年は単著出版として本研究を世に問う時期が漸く訪れた。このような機会と環境を与えられた幸運に心から感謝すると共に精力的な成果発表に精進する次第である。
リンパ管機能を応用した新規緑内障治療薬の探索

本研究課題において、東北大学より大阪大学に異動したため、全ての研究計画(動物・臨床)を再申請し、承認される必要があったため研究が昨年はわずかに遅れていたが、既に研究は開始でき、研究の遅れを回復することが出来た。動物実験において、緑内障を反映する動物モデルを作成し、高眼圧マウスモデルを作成出来た。マウス輪部に11-0ナイロン糸で縫合し、円周方向に眼球を短縮するようなモデルである。そのマウスにTie2活性化サプリメントを3mg/kg/dayの濃度で内服投与し、マウスの眼圧変動を計測している。現在マウスの数を増加し、研究を行っている。すべてのマウスの眼圧が上昇しないため数が必要となっている。サプリメントを水に溶解し、ゾンデでマウスに直接投与し、眼圧の測定時に、吸入麻酔(セボフルラン)し、眼圧をアイケアにて測定する。次にpodoplanin中和抗体をマウスに投与する研究を現在も試みている。本研究ではマウスの隅角組織を正確に判別出来る事が重要であるため、組織切片の作成方法、さらには免疫化学検査を改良しており、昨年度に完成した。podoplanin抗体治療については、東北大学地域イノベーション分野の加藤幸成教授よりpodoplanin中和抗体であるPMab-1(マウス)、PMab-2(ラット)を供与して頂いているので、今回はマウスを使用し研究するため、PMab-1を使用し、この抗体を生後0日目よりマウスには100μgの腹腔内投与を行う。本抗体はマウス実験において、眼組織へ到達することを網膜組織などを用いて確認している。実際、ポドプラニン中和抗体の到達を確認したところ、網膜と毛様体に抗体が到達していることが確認された。更に昨年はリンパ管が自然に角膜に発症しているマウスを発見し、現在眼圧状態などを確認している。マウス研究が開始できている。中和抗体がマウス組織にしっかりと到達していることが確認されたり、新規のマウスを検証することができ、新規発見の予想が期待できるためである。また眼圧上昇モデルは不安定であるが、ある程度の数で眼圧上昇が確認出来ているので、研究が進展していると考える。角膜に自然にリンパ管が発症しているマウスを新規発見することができ、且つこのマウスに多くの眼球内phenotypeが出ていることが発見された。このため新規マウスにおいてリンパ管の働きを確認し、眼圧の変動や眼圧上昇に影響をうける網膜神経節細胞に異常が存在しているか確認する予定である。本研究課題において、東北大学より大阪大学に異動したため、全ての研究計画(動物・臨床)を再申請し、承認される必要があったため研究がわずかに遅れている。現在Tie2活性化剤を選定終了し、今年度に臨床研究を実施する予定である。臨床研究に用いるものは、薬事法における薬剤ではなく、サプリメント剤を使用する予定である。現在、本研究に用いるサプリメントが、本サプリメントを開発した施設において足のむくみを抑制出来ることを確認している。動物実験においては、Tie2活性化サプリメントを3mg/kg/dayの濃度で内服投与し、マウスの眼圧変動を計測したが、今のところ結果は出ていない。さらにまだマウスの馴化が出来ていないため、眼圧測定が安定していない。本年はサプリメントを水に溶解し、ゾンデで直接投与する計画である。眼圧の測定時に、吸入麻酔(セボフルラン)し、眼圧をアイケアにて測定する。本研究ではマウスの隅角組織を正確に判別出来る事が重要であるため、組織切片の作成方法、さらには免疫化学検査を改良しており、今年度には完成予定である。当該年度に東北大学から大阪大学へ異動したため、大阪大学で研究を施行するにあたり、多くの準備が必要であったので。研究の準備自体は終了しており、現在の遅れはすぐに取り戻すことが可能であると考える。

本研究ではマウスの隅角組織を正確に判別出来る事が重要であるため、組織切片の作成方法、さらには免疫化学検査を改良しており、昨年度に完成した。podoplanin抗体治療については、東北大学地域イノベーション分野の加藤幸成教授よりpodoplanin中和抗体であるPMab-1(マウス)、PMab-2(ラット)を供与して頂いているので、今回はマウスを使用し研究するため、PMab-1を使用し、この抗体を生後0日目よりマウスには100μgの腹腔内投与を行う。本抗体はマウス実験において、眼組織へ到達することを網膜組織などを用いて確認している。実際、ポドプラニン中和抗体の到達を確認したところ、網膜と毛様体に抗体が到達していることが確認された。更に昨年はリンパ管が自然に角膜に発症しているマウスを発見し、現在眼圧状態などを確認している。マウス研究が開始できている。中和抗体がマウス組織にしっかりと到達していることが確認されたり、新規のマウスを検証することができ、新規発見の予想が期待できるためである。また眼圧上昇モデルは不安定であるが、ある程度の数で眼圧上昇が確認出来ているので、研究が進展していると考える。東北大学より大阪大学に異動したため、動物実験計画・臨床研究計画の再度の申請が必要である。今回、動物実験計画については既に申請し、承認を得ているが、臨床研究計画については現在申請前段階である。しかし、東北大学にて既に申請し承認されているため承認を得る可能性が高いと考える。角膜に自然にリンパ管が発症しているマウスを新規発見することができ、且つこのマウスに多くの眼球内phenotypeが出ていることが発見された。このため新規マウスにおいてリンパ管の働きを確認し、眼圧の変動や眼圧上昇に影響をうける網膜神経節細胞に異常が存在しているか確認する予定である。予定していた動物実験と免疫染色実験が動物の関係で延期となり、そのための抗体が必要なかったため次年度に繰り越しを予定した。
超軌道速度の再突入体への輻射熱伝達の評価

近い将来の日本の宇宙機の地球再突入ミッションのカプセル熱設計に関連して、輻射熱伝達の実験的研究を行った。極超音速風洞施設(2段式軽ガス銃)を用いて、飛行マッハ数15のポリエチレン弾の周りに生じる輻射光の強度履歴の測定を行った。高速発光現象の計測には、本経費で購入した光パワーメーター(YOKOGAWA Model-3292)を使用した。この計測装置は、立ち上がり時間が5ナノ秒と非常に短いので、時間分解能の高い発光履歴を得ることができた。発光履歴は、飛行体前方に生じる弓型衝撃波層から強い発光があることを示しており、その最大値は、自由流空気圧の増加に対して指数関数的に上昇することがわかった。今後解析結果と比較を行う予定である。また、最初のピークの後方に、数センチから数十センチメートルに渡って、強度およそ十分の一の発光領域(テイル)が観測された。その長さは、空気圧にほぼ比例して変化した。この発光領域は、比較的低温度であるため、普通の高温気体からの輻射ではなく、炭素分子が関係した化学反応に伴う発光ではないかと考えられる。このテイルの存在は世界で初めての報告となり、今後飛行体のアブレーションによって生じる炭素と高温空気の化学反応の研究の、先駆けとなるものと期待される。実際の再突入カプセルの背面には、このテイル領域からの輻射熱伝達が、加熱の大部分を占めるものと予想され、今後の熱防御板の開発において,更なる輻射とアブレーション生成物の反応の研究が必要であることが示された。