hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
主要造岩鉱物中の相互拡散係数の決定

これは、純粋なフォルステライトでは決して起こらないことであり、Feを含むカンラン石をダストとして有する、初期太陽系ネビュラにおけるSi-Fe-Mgの分別過程において非常に重要である。このような不一致蒸発にも関わらず、表面は比較的平坦であり、内部には方位によって明瞭に異なる拡散プロファイルが形成された。1500°Cについては、長時間の実験生成物が転位からの選択的蒸発により、非常に凹凸の激しい表面のかんらん石になり、界面近傍の不規則ゾーニングのため拡散係数の決定が困難であった前年度の問題を解決した。1500°Cの実験生成物の表面近傍の断面組成の2次元分布を決定し、数十ミクロン程度の平坦面に向かうプロファイルを何本も測定し、それが互いに良い一致を示す事を確認した上で、拡散プロファイルであるとした。1500°Cと1300°Cでは拡散速度の異方性は、1400°C同様であるが、1300°Cにおいてaとb軸方向がかなり接近した値を示すようになる。本年度は、蒸発法によりCr-Alスピネル中の元素の拡散について新知見を得た。出発物質としては、できる限り正八面体の良好な{111}面を持つ12mmのサイズの北海道幌加内産のクロマイトを用いた。このスピネルは、Cr/(Cr+Al)=0.84, Mg/(Mg+Fe)=0.4, Fe^<3+>/(Al+Cr+Fe^<3+>=0.07のほぼ均質な組成を持っている。この試料を、1300, 1400, 1500°Cの真空中で、7100時間加熱し、重量変化、{100}面の表面組織、表面組成、および{100}に直交する断面での組成プロファイルを観察・測定した。クロマイトは非調和蒸発し、表面には、正三角形のevaporation hillockやpitが形成され、局所的にコランダム-エスコライト固溶体が認められる。厚さ60μmの顕著な二つのゾーンからなる組成プロファイルが発達し、外側は、厚さ50μmでFe^<3+>とFe^<2+>に欠乏し、内側は、厚さ10μm程度で、これらの元素が内側に向かって増加し出発組成に達する。実験結果から(1)磁鉄鉱成分は還元反応によって選択的に蒸発し高速拡散している事、(2)外側反応帯におけるCrとAlのuphill diffusionからCrの自己拡散係数がAlに比してかなり大きいことが判明した。前者の点は酸化還元反応に伴う磁鉄鉱成分の変化が短時間で起きる事を示しており、後者の点は、Ozawaa(1989)によって指摘された、かんらん岩のクロマイトの変形メカニズムが拡散クリープであることを支持している。今後、スピネルの蒸発過程の定量的なモデリングによって、拡散係数や反応速度を決定する必要がある。
立体配座制御に基づく高性能フォトクロミック化合物の創製

第3級水酸基をもち、分子内水素結合を形成するジアリールエテン誘導体を合成したところ、ヘキサン中において環化の量子収率は0.85、ジアステレオ選択性は>99.5:<0.5となり、量子収率が大きく、単一のジアステレオマーが生成する系を構築することができた。また、ヒト血清アルブミンをテンプレートとし、ヒドロキシメチル基を有するジアリールエテンを取り込ませて緩衝液中で紫外光照射を行ったところ、インキュベーション温度を-4°Cにすると71% eeのエナンチオ選択性で光環化反応を起こした。これにより、分子外の不斉をフォトクロミック分子に転写して、オンデマンドで不斉を発現・消滅させられる系を創出した。平成23年度には、以下の二つのことを行う計画をたて、実行した。(1)ビスアリールインデノールという、不斉炭素を持つフォトクロミック化合物で、ヘキサトリエン系のラセンの巻き方を水素結合によって制御し、高いジアステレオ選択性と高い光反応量子収率を達成する。ビスアリールインデノンへのアルキルリチウムの反応によって、アルコールの付け根に導入するアルキル基を種々変えた化合物を合成した結果、t-Bu基の際にヘキサン中で光反応を行うと、ジアステレオ選択性100%、光環化量子収率0.85を記録した。今のところこの化合物以外にジアステレオ選択性100%を記録していない。今後、導入する置換基および骨格の最適化によってさらに高性能の化合物を合成する。(2)置かれた媒体の不斉を感知して、エナンチオ選択的なフォトクロミズムを示す化合物を合成する。当初、トリエチレングリコール鎖による環構造によって面性不斉を持たせた化合物を合成し、その鎖が動くことによって不斉が誘起されることを考えていたが、その鎖が無い場合はヘキサトリエンのラセン構造が媒体によって直接偏り、そこに光照射することによってエナンチオ選択的なフォトクロミック環化反応が起きるであろうことが分かった。そこで、ヒト血清アルブミン(HSA)を不斉媒体に選んで、このことを検証した。水酸基を有するジアリールエテンを合成し、HSAに取り込ませ、光照射をしてエナンチオ選択性を調べた結果、水酸基を構造の外側に持つビスチエニルエテンが、60%を超えるエナンチオ選択性を示した。水酸基をラセン構造の内側に持つ化合物は30%以下のエナンチオ選択性であり、水酸基を持たない化合物はその中間の値を示した。このことから、ジアリールエテンの構造自体がHSAの中でヘリカルな構造をとり、水酸基の置換する位置によってラセン構造の偏りが強調されたり弱められたりすることが分かった。これまでのジアステレオ選択的フォトクロミック反応において分子内水素結合を一つ持たせた化合物においては、置換基を嵩高くすることで、環化量子収率0.85、環化のジアステレオ選択性100%、環化収率98%を達成していた。今年度、水素結合を二つもたせられる化合物を合成したところ、環化量子収率0.95、環化収率99%を達成した。興味あることに、水素結合を強固に作るヒドロキシ基がanti型の構造より、片方の水素結合が弱くなるsyn型の方が良い性質を示した。これは、光環化する際に水素結合が切れて反応するか、切れずに反応するか、という違いがあってanti型の方がよりエネルギーを必要とするためではないかと推察している。平成25年度に、平成23-24年度の成果である、ヒト血清アルブミン(HSA)に取り込まれたビスチエニルエテンが室温で63%ee、-4度で71%eeを示すことを論文発表した。平成25年度に、この研究を更に進めた。媒体に第三の物質を少量添加すると、HSAのコンフォメーションに変化が生じることをCDスペクトル測定によって確認した。他のフォトクロミック化合物を用い、媒体に添加する物質の種類と量を変化させて検討したところ、室温で最大94%eeを達成できた。さらに、ビスチエニルエテンの取り込みの際の温度を-4度まで下げると、>99%eeの選択性を達成できた。これは実に画期的な成果である。エナンチオ選択的フォトクロミズムの研究において、HSAではなくDNAを用いた研究を行った結果、40%程度のエナンチオ選択性を観測した。1平成24年度には、平成23年度に得られた、水素結合を利用して反応の立体配座を制御できる、ジアステレオ選択性100%、環化量子収率85%のビスアリールインデノールについて論文発表した。この化合物は、無極性溶媒であるヘキサン中でジアステレオ選択性、環化量子収率が高い値を示す。極性溶媒中では水素結合が阻害され、立体配座の制御が強く働かなかった。

このことを検証するために、水素結合を阻害する部位を持つビスアリールインデノールを合成し、ジアステレオ選択性と環化の量子収率が低下することを確認した。2水酸基と窒素原子による水素結合を複数持つ化合物の合成に着手した。これらの化合物では、立体配座の制御がより強く働き、極性溶媒中でも高いジアステレオ選択性と大きい環化量子収率が期待される。3平成23年度に、水酸基を二つ持つジアリールエテン(1)がヒト血清アルブミン中で63%のエナンチオマー過剰を示すこと、水酸基の位置が重要であること、水酸基を持たない化合物では(1)と逆の絶対立体配置の異性体を主に生成することを見つけたが、平成24年度には、温度を下げると(1)のエナンチオマー過剰が71%まで向上することを見つけた。また、化合物の構造を種々検討し、また媒体の組成を検討することにより、ヒト血清アルブミン中で80%のエナンチオマー過剰を示す反応系を見つけた。4平成25年度には、これら123の研究を継続するが、特に2と3について集中的に検討し、さらに高い立体選択性を示す化合物と媒体の組成を追求し、構築する。本研究の目的は、ヘキサトリエンーシクロヘキサジエンの変換に基づくフォトクロミック化合物のヘキサトリエン部位の立体配座を、(1)環化しやすい配座に保つこと、(2)ヘキサトリエンのラセン不斉を制御すること、によって制御し、高い光環化量子収率と高い立体選択性を合わせ持つ化合物を得ることを目的とする。立体配座の制御は、フォトクロミック分子とその光反応環境場の相互作用を適切に設計することにより行う。ヒト血清アルブミン、DNAを光反応環境場として用いたところ、ヒト血清アルブミンを用いた場合に良い結果が得られた。そこで、本年度はその絶対立体配置の決定も試みた。従って、メチルエステルの光閉環反応については、メチルエステルの開環体を用いるか、あるいはカルボン酸の開環体の光反応を行った後にメチル化することで、同じHSAを用いて異なるエナンチオマーを優勢に作り分けられることを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。有機光化学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に、ジアステレオ選択性100%を達成し、環化量子収率も0.85と非常に大きな値を達成することができた。さらに、HSAを媒体としたエナンチオ選択積フォトクロミズムにおいて、すでに60%eeを超す値を記録した。これは、初年度の成果としては素晴らしい結果である。平成25年度当初の研究実施計画に挙げた三つの点、すなわち、(1)複数の水素結合をもつ化合物を合成し、そのジアステレオ選択性を高める、(2)ヒト血清アルブミン中におけるエナンチオ選択的光環化反応において、更に高いエナンチオ選択性を目指す、(3)DNA、コレステリック液晶などのキラル媒体中における高いエナンチオ選択性を追求する、に関して、(1)は予想以上の高い性能を示す化合物を得ることに成功した。(2)について、ほぼ完全なエナンチオ選択性を示す系を構築できた。(3)について、DNAをキラルテンプレートとして用いる、これまでにないコンセプトによる実験を行い、比較的高いエナンチオ選択性を観測した。このように、すべての研究計画において、予想をはるかに上回る良い成果を挙げることができた。特にHSAを用いてほぼ100%eeの選択性を得たことは特筆に値する成果である。従って、区分(1)当初の計画以上に進展している、と判断した。
ＮＩＲＳによるｒｅａｌ－ｗｏｒｌｄ脳機能画像にもとづく精神疾患の生活障害の解明

精神疾患における生活障害の脳機構を解明するために、実生活における対人行動としての会話をとりあげ、その最中の脳機能を近赤外線スペクトロスコピィNIRSを用いて検討した。統合失調症においては、生活障害に関連する陰性症状や不統合症状が右下前頭部の賦活低下と、うつ病においては生活機能レベルが左前頭部の賦活低下と関連していた。このように、実生活real-worldにおける脳機能を評価する脳画像法を確立し、その低下が精神疾患の生活障害と関連することを明らかにした。会話を行っている2名の脳機能を同時に測定し、その関係を検討した。初対面の被検者ペア7組について、15秒交代の180秒間の会話課題(15秒条件)と、そうした制約のない自由な会話(自由条件)の2課題を実施し、その最中の脳活動をNIRSで検討した。いずれの課題においても、前頭部から側頭部にかけての広い範囲で賦活が認められたが、自由会話では180秒の課題区間の後半で賦活が小さくなっていくのに対して、制約会話ではそうした傾向が目立たたなかった。これは、制約会話において15秒交代という不自然な会話を継続するために、意識的な努力を必要としたことを反映した結果と考えられた。会話を行った2名のペアの脳賦活の関係を波形相関として検討すると、15秒条件では広い範囲で正の相関を認めたのに対して、自由条件ではそうした正の相関のなかで右半球の背外側前頭前野では相関は負であった。制約会話における広い範囲の正の相関は、不自然な会話を継続するために2名の被検者の脳賦活が同期していたことを示唆すると考えられる。これに対して自由会話での負の相関は、場の雰囲気にもとついて自然に話し手と聞き手という役割分担とその交代ができたこと、そうした場の雰囲気や役割分担を右背外側前頭前野が担っていることを示唆すると考えらえられた。このようにして、自然な姿勢で会話を行っている最中の脳活動を捉え、しかも2名の脳機能の関連を検討することで、対人関係の脳機能を明らかにすることができることが示唆された。精神疾患の診断や治療にこの方法を応用できる可能性を検討していくことを予定している。これらと同じ課題を用いて統合失調症について検討を行ったところ、左側頭部の脳賦活は陽性陰性症状評価尺度the Positive and Negative Syndrome Scale (PANSS)で評価した不統合症状と負の相関を、右下前頭部の脳賦活はPANSSの陰性症状や不統合症状および罹病期間と負の相関を示した。このようにして、統合失調症において臨床的に認められる不統合症状や陰性症状の背景に対人場面における自己制御の障害が示唆されることを、NIRSを用いて会話における脳機能を検討することで明らかにすることができた。以上より、人間の脳機能として対人場面における自己制御を検討することの重要性を明らかにすることができ、研究として実験場面で脳機能を検討することの枠を越えて、より現実に近い実生活場面における脳機能を検討することの必要性(real-world neuroimaging)、人間が一人ではなく対人行動を行っている最中の脳機能を検討することの重要性(two-brain neuroscience)を示すことができた。Real-world脳機能画像研究として、会話を行っている2名の脳機能を同時に測定し、その関係を検討した。初対面の被検者ペアについて、15秒交代の180秒間の会話課題(15秒制約条件)と、そうした制約のない自由な会話(自由会話条件)の2課題を実施し、その最中の脳活動をNIRSで検討した。いずれの課題においても、前頭部から側頭部にかけての広い範囲で賦活が認められたが、自由会話条件では180秒の課題区間の後半で賦活が小さくなっていくのに対して、15秒制約条件ではそうした傾向が目立たたなかった。これは、15秒制約条件において15秒交代という不自然な会話を継続するために、意識的な努力を必要としたことを反映した結果と考えられた。こうした賦活と臨床データとの関連を検討すると、15秒制約条件においてはJARTで評価した知能との正の相関がとくに課題後半で右背外側前頭前野付近を中心に認めたのに対して、自由会話条件においてはSTAIで自己評価した不安傾向やSDSで自己評価した抑うつ症状との負の相関が同じように課題後半で右背外側前頭前野付近を中心に認めた。この結果は、15秒制約条件という不自然な会話を継続するためには知的な機能を必要とすること、それに対して自由会話条件で自然な会話を行うことうえでは不安や抑うつが少ないことが重要であることを示していると考えられた。さらに15秒制約条件と自由会話条件のいずれにおいても、PBIで評価した母親の養護項目得点と負の相関が認められ、母親の養育が十分であったと感じているほど小さな賦活で会話の継続が可能であることが示された。

同じ課題により精神疾患について検討を行うと、統合失調症においては左側頭部の脳賦活は陽性陰性症状評価尺度the Positive and Negative Syndrome Scale (PANSS)で評価した不統合症状と負の相関を、右下前頭部の脳賦活はPANSSの陰性症状や不統合症状および罹病期間と負の相関を示した(J Psychiat Res 47:1581-9, 2013)。また、大うつ病と双極性障害においては、会話による脳機能の全体的な賦活は左半球の背外側前頭前野から前頭極にかけて低下を示し、また発話相による賦活は前頭極で低下を示した。前者は大うつ病性障害群においてGAF得点と正の相関を、後者は双極性障害群において発症年齢と負の相関を示した(J Psychiatr Res 57:74-83, 2014)。このようにして、統合失調症や気分障害の臨床症状や機能レベル低下の背景にある脳機能を、NIRSを用いた会話データというReal-world脳機能画像として明らかにできた。26年度が最終年度であるため、記入しない。精神医学26年度が最終年度であるため、記入しない。fMRIを代表とする脳機能画像研究は意識のある状態における脳機能を検討できる点で画期的であったが、いっぽうで一人の被検者が臥位となり無動の状態でないと検査ができないという制約がある。NIRSの方法論の特徴を生かすことでこうした制約を越えて、自然な状態において会話を行っている2名の被検者の脳機能を同時に測定し、しかもそうして得られたデータについて解析法を確立した点で、順調な研究成果が得られている。NIRSの方法論の特徴を生かすことでこうした制約を越えて、自然な状態において会話を行っている被検者の脳機能を測定する方法論を確立し、それを精神疾患のひとつである統合失調症に適応することで、統合失調症の生活障害と関連する脳機能の特徴を明らかにすることができた点で、順調な研究成果が得られている。NIRSの方法論の特徴を生かすことでこうした制約を越えて、自然な状態において会話を行っている2名の被検者の脳機能を同時に測定し、しかもそうして得られたデータについて初年度は2名のデータの相互関係を解析する方法を確立し、第2年度は臨床指標との関係を明らかにして15秒制約条件と自由会話条件における脳機能の相違点を明らかにした点で、順調な研究成果が得られている。保険適用拡大「光トポグラフィー検査ー抑うつ状態の鑑別診断補助に使用するもの」(D236-2の2)2014.4.19.および11.で述べたように、現在のところ健常者について会話を行っている際の脳機能を2名同時に測定する方法論を確立した。この方法を洗練させるとともに、今後は統合失調症・うつ病・双極性障害・広汎性発達障害についてもNIRSデータの測定は行っていく。さらに、会話のみならずより日常生活に近い状況でのNIRS検査が可能であるかどうかの検討を行っていく。
単純ヘルペスウイルスの増殖と病原性発現の分子基盤

ヒトの病原体として重要な単純ヘルペスウイルスの増殖機構、病原性発現機構を明らかにするため、ウイルスの保有する遺伝子産物の機能解析を行い、それらがアポトーシス制御、蛋白質分解系制御、細胞内輸送系制御に関わっていることを明らかにした。また、細胞因子としてINSM1、Tankylase1がウイルス増殖に関与していることを示した。これらの基礎研究はワクチンや腫瘍溶解性ウイルスの開発に有用であった。本研究は「ウイルス研究マトリックス」の視点から、DNAウイルスの中でもヘルペスウイルスを取り上げて研究を推進する。単純ヘルペスウイルス(HSV)はヘルペスウイルス科のプロトタイプとして最も分子的理解が進んでいるが、増殖、病原性発現機構ともに不明な点が数多く残されている。また、HSVは少なくとも74個の遺伝子を保有するが、半数以上の遺伝子機能については未だよくわかっていないのが現状である。本研究の目的は、ウイルスの増殖機構、病原性発現機構にこれらの遺伝子がどのような役割を果たしているのかを明らかにすることである。単純ヘルペスウイルス(HSV)は少なくとも74種の遺伝子をコードする。本研究は、アクセサリー遺伝子の機能解析を通して、HSVの増殖、病原性発現の分子機構を明らかにすることを目的とする。1.UL14遺伝子産物は分子シャペロン機能をもつテグメント蛋白質であることを明らかにしてきたが、UL14欠損HSV-1(UL14Δ)を用いて増殖における役割についてさらに検討した。その結果、UL14は感染直後に生じる主要テグメント蛋白質VP-16(α-trans-inducingfactor)の核内移行を著しく促進させること、また細胞内に侵入したカプシドの核表面への輸送にも影響を与えることが明らかになった。2.HSV-1感染細胞では、宿主の熱ショック蛋白質(hsp)が集積して核内に顕粒状のVICE(virus-inducedchaperon-enriched)fociと呼ばれる構造体が形成される。我々は、UL14遺伝子産物が感染後期にVICEfociに集積すること、UL14Δ感染細胞ではVICE fociの形成が減少することを見出した。3.UL11遺伝子産物はN末がミリストイル化、パルミトイル化を受ける膜蛋白質でエンベロープ獲得過程に重要な役割を果たす。このUL11と、2種の膜結合テグメント蛋白質、UL56(C末端アンカー型typeII膜蛋白質)とUL51(N端がパルミトイル化される膜蛋白質で粒子の成熟過程に重要)との結合について検討した。この結果、UL11とUL56は感染後期に複合体を形成するが、UL51とは相互作用が認められないことがわかった。4.マウス鼻腔感染系を用いてUL56欠損ウイルス(UL56Δ)の中枢神経侵襲性について検討した。その結果、UL56Δは親株と異なり、三叉神経節経路では中枢に達するにも関わらず、嗅神経経路では嗅球の僧帽細胞にも達しないことがわかった。本研究はHSVの増殖、病原性発現におけるHSV遺伝子産物の機能、役割を明らかにすることを目的とする。UL14遺伝子産物はすべてのヘルペスウイルスがホモログを有するコア遺伝子の一つであるが、我々はUL14が分子シャペロン様機能、抗アポトーシス活性をもつことを明らかにしてきた。今回、UL14遺伝子欠損ウイルス(ΔUL14)や転写制御機能をもつ主要テグメント蛋白質VP16にGFPを融合させたVP16-GFP発現ウイルス(14D-VP16G)を用いて増殖過程におけるUL14の役割を明らかにすることを試みた。ΔUL14では感染2時間後のIE遺伝子の発現が有意に低いことが判明した。さらに、14D-VP16Gを用いて検討した結果、感染初期のVP16-GFPの核内蓄積、カプシドの核周囲への到達が有意に遅延していることがわかった。以上の観察から、UL14は侵入直後のヌクレオカプシド、及び主要テグメントタンパク質VP16の核への輸送に重要な役割を果たしていることが示唆された。UL56遺伝子はαヘルペス亜科に特有な遺伝子で典型的なアクセサリー遺伝子の一つである。これまでにUL56遺伝子産物がウイルス粒子に含まれるC末端アンカー型type II膜蛋白質であり、神経特異的キネシンKIFIA及びウイルス粒子の成熟・放出に重要なUL11と相互作用することを明らかにしてきた。今回、UL56と相互作用する細胞宿主因子としてユビキチンリガーゼNedd4を新たに固定したので、HSV感染細胞におけるNedd4の動態について検討した。共発現細胞で両者は共局在し、UL56との共発現によりNedd4のユビキチン化パターンに変化が認められた。その意義については今後の課題である。これはワクチン、ウイルスベクター、抗ウイルス剤の開発にも有用である。

UL14はすべてのヘルペスウイルスがホモログを有するコア遺伝子の一つであり、分子シャペロン様機能、抗アポトーシス活性をもつこと、侵入直後のヌクレオカプシド、及び主要テグメントタンパク質VP16の核への輸送に重要な役割を果たしている。また、アミノ酸残基を置換したUL14変異ウイルス14(P3)、14(K51M)を作製し、UL14完全欠損(14D)及び復帰ウイルスと種々の性状について比較した結果、UL14が感染後期におけるVP16の動態にも影響を与えること、HSV粒子の成熟過程にも関与していることを明らかにした。UL56はウイルス粒子に取り込まれるC末端アンカー型type II膜蛋白質であり、神経特異的キネシンKIF1A、ユビキチンリガーゼNedd4、及びウイルス粒子の成熟・放出に重要なUL11と相互作用する。さらに、Nedd4-GFP発現細胞において、野生株、UL56欠損株(dUL56Z)、復帰株(dUL56Zr)を感染させリアルタイムイメージングにて動態を観察した。その結果、UL56がNedd4の局在性に著しい影響を与えることが明確に示された。US3はアポトーシス抑制、カプシドの核外輸送、細胞骨格系制御、免疫機構からの回避など多面的な作用をもつ。また、HSV-1およびHSV-2の野生株およびUS3欠損株感染マウスを用いて、様々な組織におけるアポトーシス誘導の有無について改めて総合的な評価を行った。その結果、US3の有無にかかわらずアポトーシスが強く誘導される細胞群(組織)があることが判明した。近年、HSVを含む複数のウイルス感染系において宿主ユビキチンシステムの積極的な利用・制御が報告されている。我々はUL56がテグメントに存在するC末端アンカー型膜蛋白質をコードすること、Nedd4を制御することを明らかにしてきた。本年度は、Nedd4ファミリーに属する他のユビキチンリガーゼのHSV感染による変化、及びその過程におけるUL56の役割を検討した。その結果、複数の細胞株においでHSV-1、HSV-2野生株の感染によりItchの検出量が経時的に減少し、感染12時間後にはほぼ消失ずることが判明した。この変化はUL56欠損株感染細胞ではみられなかった。また、EGFP-UL56発現細胞においてもItchの検出量が顕著に減少していた。一方、WWP2についてはHSV感染による明らかな変化は検出されなかった。Nedd4ファミリーゴビキチンリガーゼはUL56のPPXYモチーフと結合しうるドメインを共通してもつが、HSV感染による変化は限られたユビキチンリガーゼだけに見られることが明らかとなった。UL14は分子シャペロン機能を有するmultifunctional proteinであり、IE遺伝子の転写活性化作用を有する主要テグメント蛋白質VP16の核内輸送、及びカプシドの核表面への移行に重要である。しかし、教科書的には細胞質に放出されたVP16は宿主因子HCF-1と共に核に移行するとされている。本研究では、HCF-1と結合不可能なVP16(Y364A)を用いて、UL14との共発現時の核移行を検討した。その結果、VP16(Y3研A)はVPi6(wt)と同様にUL14との共
数学教師の確率指導リソース

団塊世代教員の大量退職の影響から,授業研究を通して行われてきた「ベテランから若手への経験知の伝達」が今後ますます困難になる。先輩教員というメンターが不足する状況で,若手教員は使える道具はなんでも使い,自分たちで専門性を高めていかなければならない。では使える道具とは何か。実はそのような情報はこれまで体系的に整理されてこなかった。本研究では,現在の日本における「教師に利用可能な道具=リソース」(教科書や教育雑誌など)を調査し,その性格を特定する。なお,その際には,今日の数学教育動向(統計教育の強調)や申請者のこれまでの研究(確率学習の困難性)を踏まえて,特に確率授業に関わるリソースに焦点をあてる。
薄膜・コーティング膜の残留応力分布の測定と評価

研究により得られた事項は、(1)X線侵入深さの定義窒化ケイ素の薄膜に円筒曲げにより応力勾配を与え、X線応力測定により得られる応力は、表面からすべての回折強度による重み付き平均応力であることが明らかとなった。(2)薄膜のX線侵入深さ薄膜の場合は、表面から侵入したX線が膜を突き抜けてしまうので、膜厚からの回折強度による重み付き平均応力をとることになる。膜厚が有効X線侵入深さの6倍を越える場合は、一般のバルク材と同様と見なすことができる。つまり、表面から有効X線侵入深さの6倍以上の深さが、x線回折強度のすべてに相当する。(3)研削残留応力勾配の解析研削残留応力分布を求めるために、表面粗さの影響を考慮したモデルを提案した。さらに、残留応力分布を求めるためにsimplex法を用いて残留応力解析を行い、実際の残留応力分布と近い分布を得ることができた。(4)熱遮蔽コーテイング膜の解析プラズマ溶射された正方晶ジルコニアは、a軸とc軸の距離が極めて近いので、X線測定に適した回折を決定することが必要であり、400回折格子面がもっとも測定に適している。ただし、溶射膜は気孔とき裂がより溶射された溶着層の堆積で膜が形成されているために、すべりも生じている。またひずみゲージによる負荷方法は、ゲージセメントにより膜の欠陥やすべりが固定されてしまうので正しくない。熱遮蔽コーテイング膜の上記の複雑な機械的挙動を正面に捉えた研究がまず必要であることがわかった研究により得られた事項は、(1)X線侵入深さの定義窒化ケイ素の薄膜に円筒曲げにより応力勾配を与え、X線応力測定により得られる応力は、表面からすべての回折強度による重み付き平均応力であることが明らかとなった。熱遮蔽コーテイング膜の上記の複雑な機械的挙動を正面に捉えた研究がまず必要であることがわかった○X線侵入深さについて窒化ケイ素の薄板(板厚100μm)を作製し、円筒曲げにより急勾配の曲げ応力を負荷してX線応力測定を行った。1.cosψ法により応力分布解析を行い、その結果と既知の曲げ応力分布と比較した。2.既知の応力分布と一致するX線侵入深さを決定したところ、表面から無限大までとなった。すなわち、回折に寄与する全ての回折強度をもとにX線応力分布の解析をすることが必要であることがわかった。こけをCr,Cu特性X線(波長の違いによりX線侵入深さが異なる)により、調べたが、同様の答が得られた。従来は、X線侵入深さをX線入射強度枷が1/eになる深さまでとして、取り扱っていたがこれは、X線残留応力分布測定においては、誤りであることが明白となった。3.有効X線侵入深さの6倍の厚さがあれば、ほぼ無限大の板厚があるものと同等であることも計算により求められた。○X線侵入深さコーティング膜への拡張1.以上の結論をX線侵入深さの6倍よりも薄い薄膜・コーティング膜の場合について拡張するための薄膜の膜厚考慮した重み係数を解析し提案した。2.膜あつを考慮した重み係数の定義を実験結果と比較検討し、その正しさを証明した。本年度の研究により得られた事項は、前年度得られた成果としての応力測定のためのX線侵入深さの定義を基にして、研削残留応力、コーティング膜の残留応力の測定に拡張した。得られて結果は以下のごとくである。(1)研削残留応力勾配の解析研削残留応力分布を求めるために、表面粗さの影響を考慮したモデルを提案した。(2)熱遮蔽コーテイング膜の解析プラズマ溶射された正方晶ジルコニアは、a軸とc軸の距離が極めて近いので、X線測定に適した回折を決定することが必要であり、400回折格子面がもっとも測定に適している。ただし、溶射膜は気孔とき裂があり溶射された溶着層の堆積で膜が形成されているために、すべりも生じている。

またひずみゲージによる負荷方法は、ゲージセメントにより膜の欠陥やすべりが固定されてしまうので正しくない。熱遮蔽コーテイング膜の上記の複雑な機械的挙動を正面に据えた研究がまず必要であることがわかった
清末民初期中国の地方自治と近代国家形成

本研究が中心に扱っている時期は一般にいわゆる辛亥革命時期に相当し、これまで君主制から共和制への変化が強調されてきた。本研究ではむしろ中華民国成立前後の連続性に留意し、近代国家としての統合を可能にする地方政治制度の整備という観点から当該時期の政治史を分析し、以下のような成果が得られた。1清朝は20世紀に入って立憲制の採用を決定するが、その準備のための一つの重要な課題が地方政治制度の改革であった。地方政治制度の改革にあって、実際に立案を担当したのは官制編制館であったが、なかでも中心的な役割を担ったのは日本留学経験者であった。この改革案においてはじめて地方自治制の導入が提起され、また省政については行政の専門的分化の方針が盛り込まれた。2政治制度改革案の実質的策定集団が日本留学経験者によって構成されている点は、官制編制館が改組して成立した憲政編査館も同様であった。憲政編査館は中国が立憲君主国家に移行するために必要な諸政策の立案に従事したが、地方政治制度の面に関する重要な関与は「各省官制通則」の策定である。この「通則」には、地方自治制に加えて、行政の専門的分化と合議的運営のための省政組織の導入が盛り込まれていた。3中華民国が成立して後、袁世凱は地方政治制度の統一を指示する大総統令を公布したが、その内容は法制局で起草された改革案を基礎にしていた。法制局の構成員にも日本留学経験者は多く、憲政編差館の館員との重複もかなり見られた。この大総統令は地方行政の専門的分化と合議的運営という清末以来の改革案を継承しつつ、軍民分治主義の採用と外交、司法、財産権の回収によって地方に対する中央の優位性を担保しようとしていた。ここに見られる一連の改革の過程は、中国における近代国家形成にふさわしい地方政治制度の整備であった。
カルチュラル・アサイラム―中国インディペンデント・ドキュメンタリーの生成と流通―

本研究の目的は、中国インディペンデント・ドキュメンタリーを対象に、「カルチュラル・アサイラム」という新たな枠組みを導入することによって、現代中国の非公的文化生産のダイナミクスを解明することである。研究期間全体を通し、中国インディペンデント・ドキュメンタリーというアサイラムの誕生から衰微までの包括的な歴史像を相当程度、明確化することができた。とりわけ2018年度は、電影産業促進法の施行(2017年3月)後の当該領域の収縮と移行状況について以下の調査を行い、期間全体を通した成果の発表と研究交流を重点的に進めた。(調査)中国、香港、米国において、当該領域の収縮と他領域・他地域への移行の実態を調査し、中国美術学院、上海映画祭、平遥国際電影展、UCLA、CalArts、ミシガン大学の研究者・実務家らと研究交流を推進した。2015年に誕生25周年を迎えた中国インディペンデント・ドキュメンタリーのアサイラムとしての機制と実験の諸相を明らかにすべく、今年度は北京調査を行い、栗憲庭電影基金と同基金主催の北京独立映像展、呉文光の新拠点・秦家屯、CIFAにおいて関係者および現地在住監督のインタビュー、資料と作品収集を行った。国内では、東京国際映画祭、東京フィルメックス、恵比寿映像祭、文革50周年記念研究会等において来日関係者のインタビュー調査を行ったほか、山形国際ドキュメンタリー映画祭、中国インディペンデント映画祭、大阪アジアン映画祭、グリーンイメージ国際環境映像祭においては調査に加え、質疑応答の進行・通訳を務め、関連主題討議の場の創出に努めた。さらに、日本在住の中国およびアメリカ人監督のインタビューを行い、本課題のグローバルな諸相を検討した。また、明治学院大学開催のシンポジウム「中国独立映画のプラットホーム:俳優王宏偉の多様な貌」を組織し、俳優兼栗憲庭電影基金アートディレクター・王宏偉氏を招き、中国インディペンデント映画の歴史と現状を議論し、あわせて本課題の発表を行った。また前述の映画祭等で来日した監督、映画祭組織者、研究者らを招いた連続研究会を開催したほか、早稲田大学現代中国インディペンデント映画研究部会、国際交流基金アジア映画研究会に参加し、本課題および比較対照地域に関する情報収集と広範な討議を行った。神奈川大学エクステンションセンターでは本課題の研究成果を講演の形で披露した。さらに、本課題と密接に関連する、中国インディペンデント・ドキュメンタリーの字幕翻訳についての発表をAAS(シアトル)、立教大学異文化コミュニケーション学部、同大学アジア地域研究所、日本映像翻訳アカデミーで行った。また、山形国際ドキュメンタリー映画祭出品作『青年★趙』を字幕翻訳し、立教大学でも公開上映会と討論を行った。当初予定していた雲南への調査を延期したものの、北京における調査や、国内映画祭への参加などを通し、中国インディペンデント・ドキュメンタリーのインタビューと資料収集をほぼ順調に進めることができた。また、前項で述べた通り、研究協力者である監督および映画祭組織者の来日機会をとらえて、インタビューを進め、研究会を連続開催したことにより、予期した以上の調査結果を得られたほか、研究会に参加した他領域の研究者との討論を通し、本研究課題の持つ多様な側面を検討することができた。また、明治学院大学でのシンポジウム「中国独立映画のプラットホーム:俳優王宏偉の多様な貌」、AAS(Association for Asian Studies、シアトル)、立教大学および神奈川大学エクステンションセンターにおいての発表・講演などで、本研究課題の途中成果を報告する機会が与えられた。それらの報告の準備作業や、報告後の関連研究者との意見交換などにおいて、本研究が進めてきた作業をより明確に理論的に捉えなおすことができた。本年度は本研究課題の初年度にあたり、当初はアサイラムの基盤となる中国の非公的映画祭をめぐる基礎情報の把握を目標としていたが、上記のような討論や発表の機会を得たことで、アサイラム内部における行動規範や実験の諸相を多くの事例を通して検討することができ、当初の予定以上に研究を進展させられた面も多く、総じて、雲南の調査延期を十二分に補う成果が得られたと考えている。2016年度は、中国インディペンデント・ドキュメンタリーのアサイラムとしての機能、とりわけその境界線の諸相の把握を主眼に置き、次の調査活動を行なった。海外においては、内蒙古青年電影週(フフホト)、香港大學開催の中国インディペンデント・ドキュメンタリーの連続企画「情欲中国」(香港)、深セン芸穂影展(深セン)の『作家電影』パネル等に参加し、国内においては、早稲田大学ジャーナリズム研究所研究会、関西クイア映画祭、あいちトリエンナーレ、大阪アジアン映画祭、東京大学閻連科講演会等において、研究課題に関する資料収集と討議を行なった。国際共同研究としては、台灣國際紀録片影展(台北)の招聘で、呉文光監督、洪國鈞教授(デューク大学)と共にパネル「民間記憶計劃與非虚構創作」に参加した。また、胡傑監督と江芬芬プロデューサーを招く国際研究集会を、早稲田大学現代中国インディペンデント映画研究部会、専修大学土屋研究室、青山学院大学陳研究室らと共催した。さらに、ミシガン大学(アナーバー)において海外在住の中国人インディペンデント監督、崔子恩、王我、応亮の3氏を招聘したシンポジウムと特集上映「Three Songs of "Exile": Independent Chinese Filmmakers Far From Home」を組織し、その成果を表象文化論学会『REPRE』(Vol. 29)に寄稿した。なお上映作品『Filmless Festival』は、王我監督の助言の下、東京大学の学生らと字幕翻訳を行なった。

国内においては、龍谷大学で開催された日本現代中国学会関西部会大会の招聘を受け、本研究の成果を講演の形で披露し、それを発展させた論文を『大衆文化』(第16号)に発表した。さらに、座・高円寺ドキュメンタリーフェスティバルの招請を受け、『青年★趙』の被写体である趙昶通氏との対談を企画・開催した。中国国内のインディペンデント映画をめぐる規制が強化され、主要国内映画祭の開催中止が続く中、当初予定していた雲南での「雲之南影展」調査を中止(延期)したものの、2016年度に実施した以下の調査により、これまでの研究が明示的に論じていなかった二つの主要な新動向を確認することができた。すなわち、中国国内で新たな拠点形成を模索する動き(内蒙古青年電影週等)と、国外に拠点を移す動き(香港中国独立紀録片研究会「情欲中国」等)である。加えて、それらの動向とアサイラムの境界との錯綜した関係を、今年度参加・実施した研究活動を通して、以下の4観点から理論的、例証的に捉え直すことができた。すなわち、1)ドキュメンタリーと他ジャンル芸術との交接(台灣國際紀録片影展および深セン芸穂影展のパネル参加、東京大学閻連科講演会)、2)ジェンダー(関西クイア映画祭、大阪アジアン映画祭)、3)映画祭と自己検閲(胡傑監督国際研究集会)、4)国境の内/外(「Three Songs of "Exile": Independent Chinese Filmmakers Far From Home」)である。また、日本現代中国学会関西部会大会における招待講演や、首都大学東京における中国インディペンデント・ドキュメンタリーに関する集中講義など、本研究の途中成果を発表する機会が与えられ、それら報告の準備作業や、報告後の関連研究者らとの意見交換などにおいて、本研究がこれまでに進めてきた作業をより明確に理論的に捉えなおすことができた。上記のような調査研究の機会を得たことにより、総じて、雲南調査中止を十二分に補う成果を得ることができた。とりわけ、中国国内の新拠点形成と海外移転の現状についての調査は、本研究課題に重要な新視点をもたらすもので、当初予期していた以上に研究を進展させることができたと考えている。(概要と意義)2017年3月から中国では電影産業促進法(映画法)の施行という、本研究開始時には予測し得なかった政策変更が行われ、これまでグレーゾーンにあった検閲未通過作品の制作・流通は厳しく規制された。本年度はとくに、この急変の実態把握に緊要性と重要性を認め、以下の調査・研究を行なった。調査により、中国インディペンデント・ドキュメンタリーのアサイラムの収縮と他領域との融合・移行状況という新たな状況について以下の知見が得られた。(調査)中国では、宋荘及び栗憲庭電影基金(北京)、太原及び平遥映画祭(山西)にて調査を行い、平遥でのジャ・ジャンクー監督インタビューを『Studio Voice』に掲載した。また欧州では、王兵特集が組まれたカッセル・ドクメンタ、艾未未(アイ・ウェイウェイ)スタジオ(ベルリン)、ベネチア・ビエンナーレにて関係者インタビューと資料収集を行ない、アサイラムの国外及び他領域への移行状況を調査した。
開発途上国のTFP推定と信頼性

経済成長の要因は、労働、物的資本(生産設備)、それ以外の技術進歩などの要因(全要素生産性)に分解することができる。特に、全要素生産性は、長期の経済成長において大きな役割を果たすことが指摘されてきた。この全要素生産性の大きさの推定については複数の方法が提案されている。それらの複数の方法はどれが望ましく、またどの程度正確なのであろうか。本研究は計算機上で実験を行うことにより、これらの点を明らかにした。本年度は本研究で利用する経済モデルについての先行研究サーベイとそれに基づく経済モデルの構築を重点的に行った。本研究は複数生産部門を扱う研究である。一方、最近年においては、複数生産部門を内包するマクロ経済モデルとして、産業構造変化研究に関する一連の研究が注目を浴びている。このため近年の産業構造変化研究についての先行研究サーベイを実施した。産業構造変化研究においては、Duarte and Restuccia(2010)が動学一般均衡モデルを利用した研究を行っており、また彼らの経済モデルを応用した研究がその後数多く行われるようになってきている。Duarte and Restucciaは閉鎖経済を念頭とした研究であるが、Matsuyama (1992, 2009)の理論研究が指摘するように、開放経済を前提とした場合には、経済モデルの振る舞いは大きく変わる可能性がある。この点を意識し最近年には開放経済下における産業構造変化研究が行われるようになってきている。例えば、Teignier (2012)、Ungor (2012)、Betts, Giri, and Verma (2013)、Uy, Yi, and Zhang (2013)が、開放経済下の産業構造変化研究を行っている。これらの産業構造変化研究をサーベイすることにより、次の点が明らかになった。貿易の存在は産業構造変化に理論的には大きな影響を与え得る。しかし、現実には関税などの保護的貿易政策のために、貿易は産業構造変化に大きな影響を与えないこともある。このためシミュレーションにおいては貿易政策を考慮した分析が重要である。また産業構造変化の初期においては、エンゲル法則の影響力が大きいため、これを反映したモデル構築が必要である。本年度の研究においては、上述の研究サーベイに基づき、今後の研究で使用する動学一般均衡モデルの構築を行った。産業構造変化の転換点前後のTFP推計を行うためのデータ収集を行った。転換点は経済発展の比較的初期の段階に発生するために、TFP推計に必要なデータを収集することが困難なことが多い。この点に関し、日本の場合には、同時期のデータが整備されているため、日本の産業構造転換点前後のデータを収集した。ただし、日本のデータであっても、1955年から1975年当時のデータであるため、データ収集は容易ではなく、複数の大学図書館、研究所図書館を訪問し、データ収集を行った。収集されたデータから、県別、産業別の、付加価値、資本ストック、労働時間を推計し、これをデータベースとしてまとめた。構築したデータベースに基づき、日本の産業構造変化時期の生産関数を推定した。これら3つの要因の内、特に全要素生産性は、長期の経済成長において大きな役割を果たすことが指摘されてきた。こうした全要素生産性の重要性のため、その値の計測にも関心が集まっている。全要素生産性の推定方法は複数のものが存在する。ただし推定であるため、常に正確な値を計測できるとは限らない。特に開発途上国の場合には、推定の基になるデータが入手困難である。あるいは、データが不正確であるというケースが少なくない。例えば、精度の高い物的資本データは入手が困難であることが多い。また、推定方法が不得手とする推定環境なども存在する。こうした開発途上国特有の問題の下で、全要素生産性はどの程度正確に推定することができるのだろうか。本研究では、現在利用されている複数の全要素生産性の推定方法について、どの方法がより正確にTFPを推定することができるのか、どの程度正確に真の値を推定できるのかという研究課題に焦点を当てた。本研究は計算機上の実験、いわゆるモンテカルロ実験を行うことにより、これらの点を分析した。分析の結果、計量経済学的な方法に基づく推定方法は、推定結果のばらつきが大きいことが明らかになった。これに対して、労働所得データに基づいて、(計量経済学を用いずに)全要素生産性を推定する方法を用いた場合には、推定結果のばらつきが少なく、比較的正確にかつ安定的に全要素生産性を推定できるという結果を得た。生産関数の初期段階の推定を行っている。妥当な形での生産関数推計が行えた場合には、それに基づくTFPの推計は比較的容易である。また、当初予想していたように、産業構造変化の前後とでは、推計される生産関数が大きく異なっている。このため、産業構造変化の前後では推計方法についての注意が必要であることが、改めて示唆された。開発経済学

2014年度までに構築したデータベースに基づいて、産業構造の転換点前後の生産関数の推定を行う。推計の際には、期間、方法を変更して複数の推定を行う。それらの結果を比較することにより、推定に当たって注意すべき点を分析する。以上でえられた結果を報告書にまとめる。予想されなかったような問題が特に発生していないため、当初計画と同程度の進捗となっている。今後は経済モデルのシミュレーションとモンテカルロ実験が、研究の中心となる。この部分で予見される問題としては、コンピュータプログラム上の間違い(バグ)である。バグはしばしば見過ごされてしまうが、結果に大きな影響を与え得る。この問題を避けるために、2回、別々にプログラムを書き、両者の結果が同一になるかを確認するということを行う。これによりバグをなくすように努める。
薬物代謝酵素遺伝子多型と発現遺伝子プロファイルによる急性白血病の層別化

急性白血病の予後を規定する宿主側要因と白血病細胞の性状に起因する要因の統合的な解析による新たな層別化システムの確立を目的として、急性骨髄性白血病細胞における薬物代謝酵素CYP3A4、GSTT1、NQ01、MPO遺伝子多型とp53、N-RAS、FLT3遺伝子異常出現との関連を日本成人白血病研究グループ(JALSG)の同一プロトコールにより治療された201例のde novo急性骨髄性白血病を対象に解析した。CYP3A4のpolymorphismは日本人には認めなかった。GSTT1欠失例は35.8%に認めた。NQO1多型は、P/P:46.1%、P/S:37.8%、S/S:16.1%、MPO多型は、A/A:0.5%、A/G:15%、G/G:83.9%であった。一方、p53遺伝子変異は4.5%、N-RAS遺伝子変異は13.9%、FLT3遺伝子変異は26.9%に認めた。このうち、6例には2種類の遺伝子変異を重複して認めたが、総合すると42.3%の症例にいずれかの遺伝子変異を認めた。これら遺伝子変異と薬剤代謝酵素遺伝子多型の間には有意な相関関係は認めなかった。しかし、p53遺伝子変異とFLT3遺伝子変異は、それぞれ独立した予後不良因子であることが明らかとなった。更に興味有ることに、GSTT1遺伝子多型において、GSTT1欠損例においては、治療開始後120日以内の早期死亡例が有意に多く、全生存率に対しても予後不良因子であることが明らかとなった。薬剤代謝酵素遺伝子多型は、白血病発症との因果関係を示すものとして重要性を指摘されてきたが、本研究の結果により、細胞側予後不良因子をもつ症例において、治癒率向上のためにいたずらに治療強度を上げることが必ずしも患者にとって有益ではない可能性が示唆された。今後は更に症例数の蓄積と更なる細分化によりこれらの関係を明確にすることが必要である。
アスパラガスにおけるホメオティック変異体の分子生物学的解析と雌雄花器官の形成制御

アスパラガスには雄性活性因子Mを同型接合体として持つ系統(超雄性系統)が存在し,このような遺伝子型をもつ系統を花粉親として用いると次世代には雄性個体のみが生じる。そのため,種子生産を目的として超雄性系統の育成が行われてきた。超雄性系統を得るには,雄性花でありながら雌蕊に受精能力をもつ花を着生する系統(雄性両性同株系統)を利用する方法がある。しかし,結実性雄性花を着生する系統は稀にしか存在せず,実際に育成された超雄性系統は極めて限られている。アスパラガスの花は両性花として分化した後,花器官の発育不全により単性花に成熟する。花器官の形成はMADS-box遺伝子によって決定されることがわかっている。アスパラガス'Gold Schatz'の系統(GS#2)は,本来雄蕊が分化する位置,Whorl3に雌蕊様器官を形成する。その変異の原因を調べたところ,クラスB遺伝子の発現低下が関係していることが明らかになった。'GS#2'では雌花形成の際に起こるはずの雄蕊の発育不全が見られず,whorl3に形成された花器官は発育し続けることから、性発現に障害が起きでいると推定される。野生型系統を花粉親として交雑した結果,次世代の表現型はすべて野生型となった。このことから,'GS#2'のホメオティック変異は劣性形質であると考えられた。今後の研究として,'GS#2'の変異形質を次世代個体で発現させる手法の確立が必要である。一方,短期的に応用可能な研究として,雌雄アスパラガスの早期判別法の確立に取り組んだ。その結果,DNAマーカーの利用が,幼植物段階での判別に有効であることがわかった。さらに,この雄性判別DNAマーカーを用い,定量PCRを行うことにより,雄性個体と超雄性個体を高い確実性で判別できることがわかった。この結果から,超雄性個体は雄性活性因子に関し同型接合であることが示唆された。アスパラガス(Asparagas officinalis L.)の'Gold Schatz'2系統のうちの1系統(GS#2)は花器官のホメオティック変異系統であり,もう一方は野生型系統(GS#1,雄性)である。GS#2は,whorl 3の位置に心皮状の器官を形成する。ノーザンハイブリダイゼーションによる解析で,GS#2の花芽では,AOGLOAおよびAOGLOBの発現が見られないことに加えて,AODEFの発現も極めて低いことが明らかとなった。アスパラガスの花では,試料の発育が不揃いであるため,斉一な発育ステージの花芽を集めることが困難である。そこで,発育初期の花芽についてin situハイブリダイゼーションによる解析を行なった。その結果,AODEF遺伝子は,発育初期では発現しているがその後発現しなくなること,AOGLOはごく初期から発現していないことがわかった。GS#2については,導入の経緯が不明であるため,遺伝学的な性が不明であった。形態的な特徴から性が推定出来ないのは,花器官のホメオティック変異による。そこで,アスパラガスの雌雄性を判定する分子マーカー(Jamsari et al. 2004)を用いてGS#2の雌雄性を判定した。その結果,この系統は遺伝的に雌性であることがわかった。

このマーカーを用い,いくつかのアスパラガス株について雌雄の判定を行った結果,花の形態から判断される性との間に矛盾は認められず,その有効性が確かめられた。GS#2の事例はMADS-Box遺伝子と性発現が必ずしも無関係でないことを示唆した。そこで,MADS-box遺伝子の発現と花の雌雄性発現との関連を調べるために,遺伝子導入方を検討した。アスパラガスへの遺伝子の導入法として,Agrobacteriumの感染を利用する方法が報告されているが,安定した技術として確立されるには至っていない。方法を確立するため,選択マーカーとして薬剤耐性遺伝子,レポーター遺伝子としてGUS遺伝子を用い,アスパラガス懸濁培養細胞へのAgrobacteriumの感染を介した遺伝子導入を試みた。その結果,処理したアスパラガス細胞でのGUS遺伝子の発現が確認された。ドイツから導入されたアスパラガス(Asparagas officinalis L.)'Gold Schatz'2系統のうちの1系統(GS#2)は花器官のホメオティック変異系統であり,もう一方は野生型系統(GS#1,雄性)であった。GS#2は,whorl 3において雄蕊のかわりに雌蕊を形成する。リアルタイム定量PCRによるMADS-Box遺伝子の発現解析を行ったところ,GS#2の花芽では,AOGLOBとAODEFの発現が極めて低いことが明らかになり,in situハイブリダイゼーションによる結果とあわせて,クラスB遺伝子の発現障害が花の形態変異の要因の一つであると推定された。野生系統とGS#2を交雑し,後代の花の形状を調べたところ,whorl 3に雌蕊が生じる系統は得られなかった。超雄性アスパラガス系統の分離・育成法の開発には,雄性決定因子の定量的測定が有効である。アスパラガスは性染色体に形態的区別がないため,従来,花の形態による雌雄性の判定が行われてきたが,近年,雄性決定因子と強く連鎖する分子マーカー(Jamsari et al. 2004)を用いた雌雄判定法が開発され,広範囲なアスパラガス品種に利用できることが明らかになった。そこで,このマーカーDNAの内部配列を用い,ゲノムに含まれるマーカーの存在比を定量PCRにより測定した。その結果,既知の雄および超雄性アスパラガス系統において,ほぼ1:2の比率が得られ,定量PCRが雄性および超雄性アスパラガスの発育初期段階での判定に利用できることがわかった。現在,結実可能なアスパラガス雄性系統として品種ガインリムを用い,自殖後代における雄性マーカーと存在比と超雄性との関係を調べている。アスパラガス(Asparagus officinaiis L.)の単性花は,花器官の発育不全によって生ずる。すなわち,雌花はWhorl3における花器官の発育不全とWhorl4における花器官(雌蕊)の成熟によって形成され,雄花はWhor14における花器官の発育不全とWhorl3における花器官(雄蕊)の成熟によって形成される。アスパラガス`Gold Schatz'の系統'GS2'(GS2)はホメオティック変異系統であり,単性花の形成過程でおこる花器官の発育不全と成熟を解析するための貴重な研究素材である。しかし,形態変異の仕組みは不明である。そこで,GS2を雌性親,`Mary Washington500W'(MW)雄性株を野生型雄性親として交配し,得られた種子から実生個体を育成することによって,後代における花の形態とMADS-box遺伝子AODEF, AOGLOA, AOGLOB, AOAG1, AOAG2の発現を解析した。発現解析は各遺伝子の部分配列をプローブとした定量PCRにより行った。