hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮収縮の制御に関与する子宮筋イオンチャネル特性の分子生理学的解析

子宮平滑筋の興奮収縮連関には,細胞内Caイオンの動員が必要不可欠である.既に我々は,細胞膜上のL型及びT型電位依存性Caチャネルの遺伝子発現に関し,ステロイドホルモンとの関係から報告してきたが,細胞内Caイオンの動員機構を理解するためには,筋小胞体膜上に存在するイノシトール三リン酸(IP3)受容体とリアノジン(Ry)受容体の役割を知ることも重要である.さらに,平滑筋細胞の膜の安定化や電気的特性の理解には,NaイオンやKイオンの動員機構を解析することも重要である。そこで本研究では,子宮平滑筋のIP3受容体とRy受容体の2つの受容体チャネルの発現と,電位依存性Naイオンチャネルの発現を分子生理学的に解析した.DNA解析ソフトを用いて,IP3受容体・Ry受容体・NaイオンチャネルcDNAの一部を規定するプライマーを作成し,妊娠ラット子宮筋から抽出されたRNAを用いてreverse transcription-polymerase chain reaction(RT-PCR)を行った.ここで,PCRの反応特異性を直接塩基配列法・制限酵素解析法を用いて確認し,アイソフォームの解析を行った.そして,PCR産物を電気泳動した後そのゲルを染色し,ゲルバンドをscanning densitometry systemを使って解析し相対的に比較定量した.次に,アフリカツメガエル卵母細胞翻訳系を用いたイオンチャネル電流の解析を行った.アフリカツメガエルから摘出された卵巣から卵母細胞を得た後,妊娠ラット子宮筋から抽出されたtotal RNAをその卵母細胞に注入した.卵母細胞を培養した後,卵母細胞のイオン電流を測定し比較検討した.妊娠の進行とともに,その電流特性に変化が見られた.子宮平滑筋の興奮収縮連関には,細胞内Caイオンの動員が必要不可欠である.既に我々は,細胞膜上のL型及びT型電位依存性Caチャネルの遺伝子発現に関し,ステロイドホルモンとの関係から報告してきたが,細胞内Caイオンの動員機構を理解するためには,筋小胞体膜上に存在するイノシトール三リン酸(IP3)受容体とリアノジン(Ry)受容体の役割を知ることも重要である.さらに,平滑筋細胞の膜の安定化や電気的特性の理解には,NaイオンやKイオンの動員機構を解析することも重要である。そこで本研究では,子宮平滑筋のIP3受容体とRy受容体の2つの受容体チャネルの発現と,電位依存性Naイオンチャネルの発現を分子生理学的に解析した.DNA解析ソフトを用いて,IP3受容体・Ry受容体・NaイオンチャネルcDNAの一部を規定するプライマーを作成し,妊娠ラット子宮筋から抽出されたRNAを用いてreverse transcription-polymerase chain reaction(RT-PCR)を行った.ここで,PCRの反応特異性を直接塩基配列法・制限酵素解析法を用いて確認し,アイソフォームの解析を行った.そして,PCR産物を電気泳動した後そのゲルを染色し,ゲルバンドをscanning densitometry systemを使って解析し相対的に比較定量した.次に,アフリカツメガエル卵母細胞翻訳系を用いたイオンチャネル電流の解析を行った.アフリカツメガエルから摘出された卵巣から卵母細胞を得た後,妊娠ラット子宮筋から抽出されたtotal RNAをその卵母細胞に注入した.卵母細胞を培養した後,卵母細胞のイオン電流を測定し比較検討した.妊娠の進行とともに,その電流特性に変化が見られた.子宮平滑筋の興奮収縮連関には,細胞内Caイオンの動員が必要不可欠である.既に我々は,細胞膜上のL型及びT型電位依存性Caチャネルの遺伝子発現に関し,ステロイドホルモンとの関係から報告してきたが,細胞内Caイオンの動員機構を理解するためには,筋小胞体膜上に存在するイノシトール三リン酸(IP3)受容体とリアノジン(Ry)受容体の役割を知ることも重要である.さらに,平滑筋細胞の膜の安定化や電気的特性の理解には,NaイオンやKイオンの動員機構を解析することも重要である.そこで本研究では,子宮平滑筋のIP3受容体とRy受容体の2つの受容体チャネルの発現を分子生理学的に解析した.DNA解析ソフトを用いて,IP3受容体・Ry受容体cDNAの一部を規定するプライマーを作成し,妊娠ラット子宮筋から抽出されたRNAを用いてreverse transcription-polymerase chain reaction (RT-PCR)を行った.ここで,PCRこの反応特異性を直接塩基配列法・制限酵素解析法を用いて確認し,アイソフォームの解析を行った.次に,PCR産物を電気泳動した後そのゲルを染色し,ゲルバンドをscanning densitometry systemを使って解析し相対的に比較定量した.子宮平滑筋の興奮収縮連関には,細胞内Caイオンの動員が必要不可欠である.既に我々は,細胞膜上のL型及びT型電位依存性Caチャネルの遺伝子発現に関し,ステロイドホルモンとの関係から報告してきたが,細胞内Caイオンの動員機構を理解するためには,筋小胞体膜上に存在するイノシトール三リン酸(IP3)受容体とリアノジン(Ry)受容体の役割を知ることも重要である.さらに,平滑筋細胞の膜の安定化や電気的特性の理解には,NaイオンやKイオンの動員機構を解析することも重要である.そこで本研究では,子宮平滑筋のIP3受容体とRy受容体の2つの受容体チャネルの発現を分子生理学的に解析した.DNA解析ソフトを用いて,IP3受容体・Ry受容体cDNAの一部を規定するプライマーを作成し,妊娠ラット子宮筋から抽出されたRNAを用いてreverse transcription-polymerase chain reaction (RT-PCR)を行った.ここで,PCRの反応特異性を直接塩基配列法・制限酵素解析法を用いて確認し,アイソフォームの解析を行った.

そして,PCR産物を電気泳動した後そのゲルを染色し,ゲルバンドをscanning densitometry systemを使って解析し相対的に比較定量した.次に,アフリカツメガエル卵母細胞翻訳系を用いたイオンチャネル電流の解析を行った.アフリカツメガエルから摘出された卵巣から卵母細胞を得た後,妊娠ラット子宮筋から抽出されたtotal RNAをその卵母細胞に注入した.卵母細胞を培養した後,卵母細胞のイオン電流を測定し比較検討した.子宮平滑筋の興奮収縮連関には,細胞内Caイオンの動員が必要不可欠である.既に我々は,細胞膜上のL型及びT型電位依存性Caチャネルの遺伝子発現に関し,ステロイドホルモンとの関係から報告してきたが,細胞内Caイオンの動員機構を理解するためには,筋小胞体膜上に存在するイノシトール三リン酸(IP3)受容体とリアノジン(Ry)受容体の役割を知ることも重要である.さらに,平滑筋細胞の膜の安定化や電気的特性の理解には,NaイオンやKイオンの動員機構を解析することも重要である.そこで本研究では,子宮平滑筋のIP3受容体とRy受容体の2つの受容体チャネルの発現と,電位依存性Naイオンチャネルの発現を分子生理学的に解析した.DNA解析ソフトを用いて,IP3受容体・Ry受容体・NaイオンチャネルcDNAの一部を規定するプライマーを作成し,妊娠ラット子宮筋から抽出されたRNAを用いてreverse transcription-polymerase chain reaction(RT-PCR)を行った.ここで,PCRの反応特異性を直接塩基配列法・制限酵素解析法を用いて確認し,アイソフォームの解析を行った.そして,PCR産物を電気泳動した後そのゲルを染色し,ゲルバンドをscanning densitometry systemを使って解析し相対的に比較定量した.次に,アフリカツメガエル卵母細胞翻訳系を用いたイオンチャネル電流の解析を行った.アフリカツメガエルから摘出された卵巣から卵母細胞を得た後,妊娠ラット子宮筋から抽出されたtotal RNAをその卵母細胞に注入した.卵母細胞を培養した後,卵母細胞のイオン電流を測定し比較検討した.妊娠の進行とともに,その電流特性に変化が見られた.
抗がん活性アルカロイド・ハオーアミン類の新規合成法の開発と絶対立体化学の決定

Tetrahydropyridine骨格の形成を、インダン上のホルミル基と、窒素原子から伸長した大環状アミン構造を持つ側鎖との分子内マクマリーカップリングによる閉環により行なう経路を立案し、モデル化合物を用いた検討により、これが有効であることを示唆する結果を得た。3-aza-[7]-paracyclophane構造の構築に関しては、大環状ラクトンを鋳型としパラジウム触媒を用いたHeck型反応によるビアリール構造の構築を目指し合成を進めたが、良好な結果は得られておらず、更なる検討を要することが示唆された。Haouamine類の合成において中核を担うと考えられるindeno-tetrahydropyridine骨格の効率的構築法の開発と、3-aza-[7]-paracyclophane骨格の効果的構築法の開発に重点を置き研究を行った。Indeno-tetrahydropyridine骨格の構築については、計画通りβ-ラクタムの構造的特性を活用した方法論に基づいた検討を行った。文献既知のβ-ラクタムより芳香環の導入を順次行った後、Friedel-Crafts型の環化反応を用いてインデンーβ-ラクタム縮環部を高収率で単-の成績体を得ることに成功し、目的とするIndeno-tetrahydropyridine骨格合成の終盤までたどり着くことができた。この検討の途上、本化合物群特有の性質によりN-アリール保護基の脱保護に困難を強いられたが、既存の方法に改良を加えることで満足すべき収率で脱保護体を得られることを見いだしている。これらの詳細については、第46回日本薬学会東北支部大会及び薬学会第128年会にて口頭発表を行った。また3-aza-[7]-paracyclophane構造の構築に関しては、大環状ラクトンを鋳型としパラジウム触媒を用いたHeck型反応によるビアリール構造の構築を目指し合成を進め、反応条件の精査を行った。それと並行してニッケル触媒によるジエンーインの環化付加反応も行った。現在のところ、いずれにおいても良好な結果は得られておらず、引き続き検討を要することが分かった。Haouamine類の構造において、特徴的かつキラル要素の集約されているindeno-tetrahydro-pyridine骨格の不斉構築法の開発と、3-aza-[7]-paracyclophane骨格の効果的構築法の開発、ならびに不斉全合成を目指し研究を行った。Indeno-tetrahydropyridine骨格の構築については、昨年度の成果に基づき、β-ラクタムの構造的特性を活用した方法論を基盤とする検討を行い、三環性β-ラクタムの開環を伴った更なる炭素骨格の導入に成功した。求核剤としてはニトリルアニオンが最適であり、高収率でフェニルアセトニトリル単位を与えることを見いだし、更なる変換を行った結果、目的とするindeno-tetrahydropyridine骨格を痕跡量ながら得ることができた。しかしながら、その終盤での再現性が問題となり、別経路での検討に着手した。この間の詳細については、The 17th International Conference on Organic Synthesisおよび第50回天然有機化合物討論会にてポスター発表を行った。別経路では、光学活性な三環性β-ラクタムの閉環の検討段階まで進めることができ、更なる詳細な検討が必要であることが判明した。また3-aza-[7]-paracyclophane構造の構築に関しては、大環状ラクトンを鋳型としパラジウム触媒を用いたHeck型反応によるビアリール構造の構築を目指し合成を進めたが、良好な結果は得られなかった。そこで合成経路の変更を行い、tetrahydropyridine骨格の形成を、インダン上のホルミル基と、窒素原子から伸長した大環状アミン構造を持つ側鎖との分子内マクマリーカップリングによる閉環による経路を立案し、モデル化合物を用いた検討を行った。
f電子系の第一原理計算手法開発と磁気異方性評価への応用

希土類磁石材料などのf電子系の第一原理計算を,密度汎関数法の枠組みの中で取り扱う計算手法を開発し,その応用として,f電子系結晶の電子状態や磁性を,議論するための基礎を確立することが目的である.電子が自分自身と相互作用する自己相互作用をf軌道に対して補正する方法および,そのような効果を密度汎関数法の枠内でも取り入れることのできる最適化有効ポテンシャルを用いる方法を開発した.その結果,ポテンシャルの形状に特別な仮定をしないフルポテンシャル最適化有効ポテンシャルの方法で希土類元素のf状態を取り扱えることを見出した.これらの手法の応用として希土類磁石材料の電子状態と磁気異方性の研究を行った.f電子系の電子状態を扱うために,(1)自己相互作用補正をKKRグリーン関数法に対して全エネルギーなまで含めて正しく取り入れたコードを完成、(2)静的RPAレベルの相関功を取り入れた最適化有効ポテンシャル法を開発した。(1)に関しては、Sm2Fe17N3系永久磁石材料について、磁気異方性を計算するとともに、Nを導入することにより磁気異方性が面内から強い一軸性に変化する機構を、Nのp状態とSmのf状態の混成効果により説明した。また、Fe間、Sm間およびSm-Fe間の交換相互作用パラメータを計算し、磁気転移温度の評価を行った。得られた結果は実験的に得られている、磁気異方性のN濃度依存性、キュリー温度を良く説明するものである。これらのことより、Smのf状態は多くの計算で仮定されているようなコア状態ではなく、周囲のイオンと化学結合を持つある程度広がったてバンドの形成に寄与する状態であることが結論された。また、同様の計算をNd2Fe14Bに対しても行い、交換相互作用パラメータを計算するとともに、メスバウアー、NMR等で観測可能なNdおよびFeの超微細相互作用磁場の計算を行った。(2)に関しては最適化有効ポテンシャル法の再定式化を行い、これまでは定式化に不備があったために取り扱いが不可能であったスピン分極した系に対しても最適化有効ポテンシャル法が適用できるようにした。現在、f電子系へ適用するためのコードの整備を開始している段階である。f電子系の電子状態を記述するために、前年度までに整備した(1)「自己相互作用補正をf状態に対して行うKKRグリーン関数法コード」、および新たに整備を進めた(2)「f状態の交換相互作用を厳密に取り入れた最適化有効ポテンシャル法を用いたKKRグリーン関数法コード」、を用いた希土類永久磁石材料の電子状態および磁気異方性の研究をすすめた。(2)の方法は意味が明らかであり、より説得力のある近似に基づいているが,得られた結果は予想に反して,物理的にみて妥当といえる程度のf状態の局在化が起こらなかった。それに対して(1)の方法ではf状態をコア状態として扱った場合と価電子として扱った場合との中間程度の局在化した状態が得られた。これはf電子系の凝集エネルギー等から評価して妥当な結果である。これらの結果は、二つの異なった方法によるf電子状態の取扱いの結果には定性的な違いが生じる事を意味している。二つの方法の不一致,特に厳密な交換相互作用を用いた方法で局在化が記述できなかった原因について解析を進めているが,現在の取扱いがフルポテンシャル法でないため,最適化有効ポテンシャルの角度部分に関する構成に問題があることが予想される。一つの解決法はフルポテンシャルKKR法に最適化有効ポテンシャル法組み込むことであるが、かなり大規模なコード開発を要求される。もう少し簡単に改良が得られる可能性のある方法は角運動量に依存した外部ポテンシャルを導入することである。これを許す非局所密度汎関数法を構築して、非局所ポテンシャルの方法の定式化を行った。f電子系の記述を可能にする自己相互作用補正,および厳密交換項を用いた最適化有効ポテンシャル法を用いて,希土類磁石材料の磁気異方性を評価することによってその有効性の検証を行うとともにその問題点を明らかにし,最終年度にむけた研究推進の方向性を定めることができた。f電子には厳密交換項を、f電子以外にはLDAを用いて最適化有効ポテンシャルを構成する、ハイブリッド有効ポテンシャルの方法に関しては計画通りに開発を行うことができた。その方法を用いた計算の解析の結果,現在の最適化有効ポテンシャル法には問題点があることを見いだした。そのため、その手法を用いたそれ以上の発展的な応用計算は実施しなかった。その意味では,当初の計画以上の進展とは言えない。局在化したf電子の状態を記述するために、自己相互作用補正(SIC)をf電子に対して適用する方法と、厳密交換項を用いた最適化有効ポテンシャルを適用する方法を開発してきたが、最適化有効ポテンシャルでは十分な軌道の分極が起こらない。そのためSICを用いる方法をさらに発展させる方向で研究を推進した。SICはユニタリー不変でないために軌道の選び方に対する任意性が残る。この点を改良するために、SICの新しい定式化を行った。この定式化ではSICを取り入れることは単一軌道に対する交換相関エネルギーを計算することに帰着する。単一軌道交換相関エネルギーを結合定数による積分の形で書き、その結果を結合定数の端点の一次結合で近似することによってFilippettii流のSICの表式を得ることができた。しかし一次結合の定数はFilippettii流の0.5とは限らない。ハイブリッドDFTの例にならえばこの定数は0.25となることから、この値を採用して以下の計算を行った。

(1)RCo2 (Rはランタナイド)中の140Ceおよび111Cdの超微細磁場が摂動角相関(PAC)を用いて測定されている。f状態を如実に反映するので、これらを計算し理論との一致を調べた。その結果、計算はランタナイドを変化させたときの全体としての傾向を再現はするものの、定量的な一致は得られない(100%以上の過大評価)ことが分かった。この事情は単純はLDA計算の結果でも同様であり、実験を説明するためにはさらに精密化した理論の枠組みが必要であることが示唆される。(2)Ceを含む磁石材料が、次世代の安価な永久磁石材料として注目を集めているが、Ceの価数制御が重要なポイントになる。そのことを念頭にSICを用いた計算によってどのような条件でCeの3価あるいは4価の状態が実現するかを典型的な永久磁石材料をベースにして計算し知見を得た。最適化有効ポテンシャル法が予想通りの結果を出さない主な理由の一つは、現在まで開発したコードは球対称ポテンシャルを仮定したものであるために、異なった磁気量子数を持つ軌道を区別することができず、したがってこれらの軌道の分裂を十分に記述する有効ポテンシャルを作れないためであることが分かった。当該年度ではこの点を改良するためにフルポテンシャルKKR法に最適化有効ポテンシャルを導入して研究をすすめる予定であったが、以下の事情によって予定通りに研究を遂行することができず、そのためやむをえず平成28年度まで研究期間の延長を行うこととした。当初予定していたコード開発のためのクラスター計算機が電子計算機室電源工事の遅延のため研究年度内での導入が不可能になった。このため予定していたコード開発およびテスト計算に大きな遅延が生じた。また、海外研究協力者が出産のため平成28年6月から平成29年8月まで休暇に入った。このため十分な共同研究を遂行することができなくなった。希土類を含む金属間化合物の第一原理電子状態において、十分に根拠がありしかも実用的なfの取り扱い方法が存在しない。オープン・コア近似をLDA/GGAと併用することが多いが、第一原理からは程遠い。本研究では。局在化したf電子の状態を記述するために、自己相互作用補正(SIC)を適用する方法と、最適化有効ポテンシャル(OEP)を用いる方法を開発した。最終年度において、これまで手がつけられていなかった、有効ポテンシャルの角度部分の効果を取り入れる手法を開発した。f軌道に対しては占有軌道と非占有軌道の間の軌道の大きな分裂がおこり、この効果が有効ポテンシャルに入っていることが必要である。有効ポテンシャルは局所ポテンシャルであるから、この効果は角度部分が担わなければならず、この点が前年度までには完成できていなかった。そのためOEPを用いた時にも期待した効果を得ることができなかった。最終年度において、角度部分に対する有効ポテンシャルの開発を行い、初歩的な段階ではあるが、そのコード化を進めた。研究期間全体を通して得られた成果として、SICの新しい定式化を行った。SICはユニタリー不変ではないために軌道の選び方に任意性が残る、新しい定式化では交換相関エネルギーを結合定数による積分の形で書き、その結果を積分の端点での値の1次結合で近似する。
低複屈折光学材料の基礎的研究およびモデル高分子の開発

高分子ガラスの複屈折の発生および緩和に影響を与える分子構造の因子を明らかにするために、多数の高分子の複屈折と粘弾性を測定した。特に種々のビニル系高分子の比較により、複屈折には主鎖の配向による因子と主鎖まわりの回転による因子があること、前者は高温・長時間で、後者は低温・短時間で支配的であることを明らかにした。また複屈折の大きさを、高分子のモノマー単位の分極率の異方性と、主鎖方向および回転に関する配向関数で表現する表式を導き、配向関数がモノマー単位の幾何学的異方性によって変化する様子を明らかにした。これらの結果を組み合わせて、高分子構造から複屈折の大きさを予測する方法を確立した。この結果に基づいて、複屈折の低いと予測される数種類の高分子を合成し、既存の高分子材料を含めて検討を行った結果、主鎖に環状構造を有するいわゆる環状アモルファス・ポリオレフィンは一般的に優れた低複屈折材料であることを明らかにした。この系列について、分子構造の違いの効果を詳細に検討し、特に優れた性能の材料を見つける指針を得ることができた。また水素化ポリスチレンについて同様な検討を行った結果、適当な水素化度のものはきわめて低い複屈折を示すことを見出し、水素化度の異なる試料の混合によって複屈折度が調節できる見通しを得た。これらの研究の過程で、複屈折度の低い高分子では複屈折が温度によって相当変化することを見出した。この観察結果は従来の考え方である側鎖運動では説明できないものであり、さらに研究する価値があると考えられる。この結果に基づいて、複屈折の低い高分子材料、成形加工の際の複屈折の緩和が制御しやすい高分子材料のモデルとして、ベンゼン環を主鎖と側鎖に適当な比率で含む3種類の高分子を設計した。予備的な合成により、これらの高分子は極めて高いガラス転移点を有すること、溶媒に溶解しにくいことなどが観察された。光学材料としての性能は現在検討中である。一方、今回設計した高分子は溶媒に溶けにくく、ゲルパーミエイション・クロマトグラフィー法などで分子量を測定することができず、また溶液論的な方法で分子キャラクタリゼーションを行うことができない。永続的で着実な研究開発のためには、このような情報の得易いモデル物質による研究が必要と考えられるので、光学的な特性のみならず、溶解性なども考慮した高分子の構造について現在検討中である。また複屈折の大きさを、高分子のモノマー単位の分極率の異方性と、主鎖方向および回転に関する配向関数で表現する標識を導き、配向関数がモノマー単位の幾何学的異方性によって変化する様子を明らかにした。

この系列について、分子構造の違いの効果を詳細に検討し、特に優れた性能の材料を見つける指針を得ることができた。また水素化ポリスチレンについて同様な検討を行った結果、適当な水素化度のものはきわめて低い複屈折を示すことを見出し、水素化度の異なる試料の混合によって複屈折度が調節できる見通しを得た。これらの研究の過程で、複屈折度の低い高分子では複屈折が温度によって相当変化することを見出した。この観察結果は従来の考え方である側鎖運動では説明できないものであり、さらに研究する価値があると考えられる。
IRF-3活性化抑制因子の機能解析

Interferon regulatoryfactor-3(IRF-3)は、ウイルスや細菌感染に対する宿主自然免疫応答の初期においてNF-kappaBとともにI型インターフェロン(IFN)産生に不可欠の細胞転写因子であり、その後の免疫反応の帰趨を左右するという点で精密な正負の制御機構が存在すると考えられている。近年その活性化をになう分子機構の解明が進んでいるが、一旦活性化されたIRF-3に対していかなる負の制御機構が存在するかについては、ほとんど報告がなされてない。本研究は、NF-kappaB活性化経路において脱ユビキチン化およびユビキチン化酵素として働くことが知られているA20がウイルス感染または2本鎖RNA投与によって誘導されるIRF-3の2量体化、転写活性化とIFNbeta産生を抑制していること、その抑制にはカルボキシル末端側のE3機能を有するZnフィンガードメインが必要であること、A20がIRF-3リン酸化酵素であるIKKiおよびTBK1と結合することなどを初めて明らかにした(Saitoh et al.,J.Immunol.2005)。IRF-3とNF-kappaBはともにI型IFN産生誘導に必要で、免疫反応において重要な役割を果たすがゆえに、その転写活性は多段階で精密なコントロールを受けている。正の制御機構の破綻は免疫不全症候群に、負の制御機構の破綻は自己免疫性疾患や敗血症ショック、悪性腫瘍などの病態に繋がることが報告されている。制御機構全体の分子レベルでの包括的理解が進めば、これらの病態解明と治療法開発に貢献することが期待される。本研究に着手したきっかけは、HIVのNefと結合する因子Nef associated factor 1 (Naf1)が、polyI:C刺激によるIRF-3依存的な転写活性化を抑制し、siRNAにより内因性Naf1の発現を抑制するとpolyI:CによるIRF-3依存的な転写活性化が促進されることを発見したことであった。その後、NefとIRF-3の関係を詳細に調べていくうちに、IRF-3をより強力に抑制するのはNaf1に結合するA20という分子であることが判明した。A20はごく最近の報告で、deubiquitinase、ubiquitin ligase両方の活性を通じNF-kappaB活性化経路の中で負の制御因子として働いていることがわかっている。本研究により明らかになったことは、IRF-3活性化経路の中でIRF-3リン酸化酵素と考えられているTBK1/NAKとIKKi/IKKeにA20が結合すること、IRF-3のリン酸化および2量体化を抑制すること、それによりIRF-3依存的転写活性化を強力に抑制すること、内因性A20をsiRNAにより減少させるとウイルス感染や2重鎖RNA刺激反応性インターフェロン産生が増強されることであり、論文として本年2月に出版されたJournal of Immunology誌に発表した。一般に生体(細胞)内の制御システムは、活性化(正)と不活性化(負)の制御バランスの上に成り立っている。ウイルス感染への反応の場合も同様であって、1型インターフェロンが産生されることは生体防御の第一段階である自然免疫反応としてきわめて重要であるが、過度の免疫反応を起こさないためには負の制御機構が必要である。その意味で、ウイルスに対する自然免疫反応における負の制御因子を同定した本研究の意義はたいへん大きい。
「道」という形態の世界遺産における斜面災害避災システムの構築

熊野参詣道を対象とし、2011年台風12号災害による被害アーカイブをGISにより構築した。また、伊勢路横垣峠を対象として、多点雨量計測および地下水位計測、2次元FEMによる浸透流解析、斜面安定解析を実施し、崩壊発生時の再現解析により雨量と地下水位の状況を推定した。最終的に観光客への防災情報として、災害発生箇所、危険箇所、一時退避場所等を含めた「観光防災マップ(案)」を作成した(公開準備中)。文化遺産の保全および観光に訪れる人命の保護は重要な課題である。世界に2例しかない「道」という形態の世界遺産は、自然災害から文化財や観光客を保護するための体系的な防災システムが確立されていない。本研究は、世界遺産「熊野参詣道」を対象として土砂災害ハザード評価、一時避難所の設定方法、ユニバーサルな防災情報コンテンツの作成について研究し、利用しやすい情報提供システムを構築することを目的としている。2014年度は、A:アーカイブ作成、C:土砂災害発生危険評価(3年継続)の他、次年度予定のB:観光客の情報ニーズについて、避難ルートの選定やサインの認識に関するアンケート調査も行った。A:アーカイブは、GIS上で紙媒体(アナログ情報)を追加し、参詣道の位置情報(デジタル)を作成し、防災情報を重ねて構築する。3県に渡る参詣道の管理状況及び被災履歴、紙媒体地図等、必要データの調査収集は完了したが、デジタル化の過程で、ベースとなる基本地図情報と紙媒体との乖離が大きく、作成するデータの精度に問題が生じたため、作業を一旦止め、地理情報系の専門家の助言を受ける手筈を整え、次年度以降に精度の高いデータを構築できるよう、予定を変更した。C:土砂災害発生危険評価については、多点雨量観測、風向風速計測を行い、対象とする「横垣峠」では1山間部の降雨特性に局地性は見られない、2斜面方位による有意な差が認められるが、100mmを超す降雨イベントでは風の影響が大きく、通常と異なる降雨特性となる等を明らかにした。これらは秋冬の観測結果であるため、次年度以降も引き続きデータを収集し、梅雨期や台風期の降雨についても分析を進める。また、数値解析による斜面安定評価をもって一次避難所設定を行うこととし、横垣峠の全線踏査、風化侵食状況の確認、土質調査および原位置調査を実施し、モデル断面作成検討のための崩壊再現解析を試みた。本研究は、世界に2例しかない「道」という形態の世界遺産について、有効な防災手法の提案を目指すものである。文化財保全および観光客保護の観点から土砂災害ハザードの抽出、一時避難所の設定、利用しやすい防災情報の提供等について、有用な避災システムを構築することを目的としている。研究は大きくA:アーカイブ作成、B:観光客の情報ニーズ、C:土砂災害発生危険評価から成っている。今年度は、昨年度に実施したB:観光客の情報ニーズに関するアンケート調査結果を分析した。避難ルート選定では、正しいルートを選定した観光客はevacuate、outside、ground、safeの4つを重視していることをベイズ統計を用いて定量的に示した。サインの認識については1安全色彩、2案内用図記号、3イラストの観点から分析し、ピクトグラムの認識において色情報はサイン解読への寄与率が低い可能性があること、イラストはシンプルなデザインの方が余計な類推が発生しないこと等を明確にした(平成28年度実績論文投稿中)。C:土砂災害発生危険評価については、初年度に斜面方位による雨量捕捉差が顕著に見られたこと、局地的降雨が見られたこと、大規模崩壊が発生するほどの降雨が観測されなかったことを受け、多点雨量計測を継続し、精度向上のため開空度の高い地点に計測器を増設した。H26-27年度の計測データと国土交通省1kmメッシュ解析雨量との比較、また開空度と補足量の関係について分析し、精度向上のための検討を行った(平成28年度実績口頭発表、ポスター発表採録済)。数値解析を用いた危険度評価研究では、2011年崩壊発生時の降雨を基準とするにあたり、アメダスと解析雨量を用いて浸透解析を実施し降雨特性と浸透状況を明らかにした他、モデル作成のための層厚、地下水設定に関する検討を実施した(平成27年度実績論文、口頭発表等)。A:アーカイブ作成において、地図化と崩壊履歴のまとめについて、データの収集は初年度にほぼ終わったと考えていたが、それまでなかったようなデータ(地図等)が後から公開されるなどしたため、最終的に漏れや抜けがないかもう一度精査したいと考え、その部分が後回しになっているため予定よりやや遅れている。B:観光客の情報ニーズについて、初年度に実施したアンケートは、研究対象地を対象としたものではないため、改めて熊野那智大社でアンケート調査を実施する予定をしていた。アンケートの組み立てに時間がかかり、観光客の多い時期、および調査人員確保の最適期を逃したため、一年先延ばしにしている。C:降雨特性については、順調にデータを蓄積し、開空度の高い場所や樹冠の影響が懸念される場所の検証用の増設等も確実に実施できており、解析雨量との比較等、データの信頼性向上のための分析も予定通り実施できている。

平成28年度は、近年増加している国内外からの観光客に対して、自主的な安全確保を促すための情報提供を目的とし、熊野那智大社の協力を得て「観光客の情報ニーズアンケート調査」の実施、その結果を踏まえた「観光防災マップ(案)伊勢路横垣峠」の作成、地元自治体である御浜町の協力を得て「マップの有効性検証アンケート」を実施した。その際に、現地踏査に基づいて緊急時(例えば南海トラフ地震発生等)の一時避難場所、避難ルートを設定し、マップに搭載した。アンケート調査では、44.1%の観光客は災害に遭う可能性を考えていたが(n=354)、何らかの備えをした人はそのうち17.3%であった。全体の12.7%の観光客は、安全に観光するためにどのような準備をすれば分からないので準備をしなかったと回答し、その回答者を含めて全体の74.3%が必要な準備が何か分かったらこれから準備をすると回答した。その他観光客が必要な情報や、利用しやすい公開方法についてデータを収集し、マップの作成と公開に反映させた。公開準備は約50%完了した。また、土砂災害発生危険度評価については、基準データとする雨量の計測方法に関し、樹冠通過雨量と開空度との相関について、開空度算出の範囲を標準の90度から狭くするほど相関性は向上し、30度に変更させることで係数比で平均0.082向上することを明らかにした。さらに斜面安定性評価への地下水位利用について、多点計測での降雨応答特性、変動特性の違いについて、標高、地質構造の観点から整理した。土壌雨量指数と地下水位の相関ではピーク時にタイムラグが生じるものの、降雨規模が大きくなるほどタイムラグが減少し、土壌雨量指数を地下水位上昇の代替評価指標として利用できる可能性を明らかにした。熊野参詣道を対象とし、2011年台風12号災害による被害アーカイブをGISにより構築した。また、伊勢路横垣峠を対象として、多点雨量計測および地下水位計測、2次元FEMによる浸透流解析、斜面安定解析を実施し、崩壊発生時の再現解析により雨量と地下水位の状況を推定した。最終的に観光客への防災情報として、災害発生箇所、危険箇所、一時退避場所等を含めた「観光防災マップ(案)」を作成した(公開準備中)。「A:参詣道の地理空間情報および管理、防災情報、被災歴のアーカイブ作成」については、元データとなる紙媒体地図と基本地図情報(デジタルデータ)が整合しないという課題に直面し、また扱うデータ量が大きいためPCのスペック不足等の課題もあり、作業は予定より遅れている。参詣道が概ね山間部を通っているため、オルソ画像や航空写真等での確認も困難であるが、地理情報系の専門家の助言を受けながら可能な限り早期に正確なデータの構築を進めたい。「B:デジタル・アナログ情報提供システムの検討および観光客の情報ニーズ」については、海外出張の機会に観光地で一部アンケート調査を先行実施し、予定より研究を推進することができた。「C:土砂災害発生危険評価」については、当該年度に予定していた計測機器設置は完了し、データの回収および分析により、短期間ではあるが、ある程度の傾向を掴むことができた。台風期に1度、落葉による雨滴侵入部の閉塞によってデータ欠損および機器の故障が生じたため、ごみ受けの改良(追加設置)、機器の交換等を行い、メンテナンスを高頻度化した。研究の進捗にともない、一通りの課題が抽出され、順次改善を計ってきており、遅れたものもあるが、先行して進められた分もあるため、全体としてはおおむね順調に進展しているものと評価した。平成28年度にアンケート調査に必要な人員が確保ができた。
ＦＩＲＳの診断と治療への応用を目的としたフリー・アクチビン測定法の開発

FIRSの主要な背景疾患は絨毛膜羊膜炎である。羊膜は無血管性の組織であり羊膜細胞で産生されたactivin Aは羊水中に分泌されて胎児に影響すると考えられる。羊膜炎のモデル系としてヒト羊膜培養細胞にLPS又はTNF-αを作用させ、LPSとTNF-αによる羊膜細胞からのactivin A分泌促進を明らかにした。活性のあるfreeactivin Aは結合蛋白であるfollistatinやFSTL3が結合していない状態にあるため結合部位をepitopeとしてpeptide抗原を合成、免疫後、精製抗体を得た。この抗体を用いてTNF-α刺激により羊膜細胞から分泌されるactivin Aを解析中である。FIRSを惹起する基礎疾患としての絨毛膜羊膜炎のin vitroモデル系として、ヒト羊膜初代培養細胞系を用いて、炎症性サイト均インTNF-αのactivin合成に対する作用を研究した。これにより、羊膜間葉系細胞と羊膜上皮細胞ではTNF-αに対する反応が異なることを明らかにした。すなわち、activin βA subunit mRNAの発現は、羊膜間葉系細胞では、TNF-α添加後早期に上昇し6時間でピークとなった後、低下するのに対して、羊膜上皮細胞では、添加後1224時間でピークとなった後、48時間まで高値で、羊膜間葉系細胞と羊膜上皮細胞では、異なる機序によりactivin βA subunit mRNAの発現が増加していると推測された。FIRSを惹起する基礎疾患として絨毛膜羊膜炎が知られており、Blanc分類3期では炎症が羊膜まで及ぶが、羊膜は無血管性の組織で、羊膜細胞で産生された増殖因子やサイトインは直接羊水中に分泌され胎児に摂取される。この段階のin vitroモデル系として、ヒト羊膜細胞培養系を用いて、グラム陰性菌体成分のlipopolysaccharideがactivin A分泌を増加させることと、炎症性サイトカインTNF-αはlipopolysacckaride以上の強いactivin A分泌促進作用を有することを明らかにした(論文投稿中)。25年度が最終年度であるため、記入しない。アッセイ法の開発はやや遅れているが、TNF-α刺激によりfree activin Aを増加させることが予想される羊膜培養細胞上清をfreeactivin A測定検討用サンプルとしてストックを作製したこと、現有の抗体以外に、新たに、free activin Aの認識に優れたペプチド抗体の作製を開始したこと、種差が少ないbovine activin Aを用いた抗体作製の準備を開始したこと、また、絨毛膜羊膜炎モデルとしての羊膜細胞培養系で炎症性サイトカインTNF-αによるactivin A産生・分泌の増加を明らかにし論文として発表したこと、グラム陰性菌体成分であるlipopolysaccharideが羊膜上皮細胞培養系でactivin A産生・分泌を刺激することを明らかにし論文投稿中であることより、上記と判断した。これまでに頻用されてきたactivinのELISAでは、SDSを用いた前処理を必要としている。SDSによる前処理では、binding proteinは解離するため、free activinもbinding proteinに結合したactivinもactivinとして測定される。Activinとβ-subunitを共有するinhibinについては、Europium-chelate標識によるtime-resolved fluoroimmunoassayにより、前処理無しで妊婦血清の測定が可能となったため、同様の方法によるfreeactivin測定法の開発を進める。また、研究の過程で、絨毛膜羊膜炎モデルとしての羊膜細胞培養系でactivin A,inhibin,activin binding proteinの発現に関する新たな知見を得たので、この系を用いた研究も進める。
連続単槽式硝化脱窒反応器の開発研究

本研究では、従来の窒素除去プロセスの欠点を改善しうる反応器として、一槽で硝化と脱窒を完了させる連続単槽式反応器の開発を試みた。すなわち、一槽の中で硝化・脱窒を行わしめることの可能な反応器として二重管型反応器を下水処理に適用し、その操作・設計因子の検討を行った。また、本研究では本研究室で単離した好気性脱窒菌を活用した単一槽硝化・脱窒処理法の可能性についても検討した。初めに一槽の中に好気性条件と無酸素条件の双方を創出するために重要となる液循環流速およびK_Laに関する予測式を実験的かつ理論的に構築した。さらにその結果に基づき実下水の連続処理実験を行った結果、本反応器は適切な条件で運転することにより7075%のTN除去率を得ることが可能であることを実証した。また、80%以上の硝化率および脱窒率を得るには好気ゾーン比および無酸素ゾーン比の双方を0.35以上に維持する必要があることを明らかにした。流入水のC/N比に関しては約3程度と高く維持する必要があることを明らかにし、流入下水の直接処理が効果的であることが実証された。また、ドラフトチューブ径と反応器径の比(D_i/D_o)は窒素除去に影響を及ぼし、有効水深4mの反応器を用いた実験ではD_i/D_o0.19のみで72%という高いTN除去率を得ることができた。反応器水深に関しては、その増加により、好気ゾーン比および無酸素ゾーン比双方の必要条件の確保が容易になることをDO減少率に基づく解析より明らかにした。また、数理モデルを提示し、これを用いて各操作・設計因子が窒素除去に及ぼす影響に関してさらに検討を加えた。好気性脱窒菌を活用した単一槽硝化・脱窒処理法に関しては、まずその基礎として混合菌体中から好気性脱窒菌を定量する手法を開発した。また、数理モデルを提示し、これを用いて検討を行った結果BOD-MLSS負荷が高くなるほど混合菌体中の好気性脱窒菌の割合が増加することが明らかになった。現在まで、研究室で得られていた、下水からの有機物除去、硝化および脱窒に関する知見を総合して、有効高さ4mのドラフトチューヴ型の反応器を製作した。この反応器では内筒部では好気性条件を、そして外筒部では微好気性および無酸素条件を現出させることを目的としている。そして、トレーサ実験により流動状態を把握すると共に、種々の曝気量条件下での循環流速と酸素移動容量係数の測定により、内筒での曝気量による循環流速および酸素移動容量係数を表記する実験式を確立した。そして、この装置による団地下水の連続処理実験を開始し、冬季でも滞留時間12時間で良好な有機物除去および窒素除去を達成し得ることを実証した(津野、小野)。そして、この実験装置内で活躍している脱窒菌や硝化菌の活性把握手法を開発し、処理効果と各種活性との関連の検討を試みた。その結果、脱窒には溶解性有機物のみならず、滞留の長い浮遊性有機物の存在が重要であることが提示された。このことから、最初沈殿池を通さずに流入水を反応器に直接流入させることの効果が定量的に評価された(宗宮)。

現在までに得られていた有機物除去、硝化および脱窒に関する知見を基に、これら現象を表記し得る数理モデルを作成し、このモデルを本研究での反応器に適用した。その場合、このモデルは、水質変換モデル、流動モデル、曝気量と循環流速との関連モデルおよび曝気量と酸素移動容量係数との関連モデルを結合したものであり、このモデルによるシミュレーション結果と上記実験データとの比較により、このモデルの適用性を検証した(津野)。本粘度は前年度に引き続き操作条件(好気ゾーン比、BOD容積負荷率およびMLSS濃度)を種々変化させて処理効果実験を行い、これらと処理効率との関係把握を行った。その結果、好気ゾーン比を0.220.28とすることで硝化反応、脱窒反応ともに良好に行われることを示した。また、適切なBOD容積負荷率は本処理法の設計条件である反応器径とドラフトチューブ径の比(D_1/D_0)により変化し、反応器水深が4mである場合にはD_1/D_0を0.19とすることにより0.・20.4(kgBOD/m3・day)と広範囲の条件下で70%以上という高い窒素除去率を達成しうることを明らかにした。MLSS濃度は3,0004,000mg/Lに維持することにより,上記のBOD容積負荷率の条件下では硝化菌の増殖に必要なSRTを確保でき良好に硝化反応を進行させることが可能であることを明らかにした。本年度はD_1/D_0が液循環流量および総括酸素移動容量係数(K_La)に及ぼす影響に関する検討も行い、D_1/D_0が増加するにつれて循環時間が短くなることを明らかにした。また、発砲面積率(散気装置総断面積/反応器断面積)が一定であればD_1/D_0はK_Iaに影響をほとんど及ぼさないころも明らかにした。以上より、設計条件としてのD_1/D_0は0.19程度とすることが適切であることを明らかにした。また、上記の実験結果および各種環境条件が有機物除去、硝化および脱窒の各速度に与える影響を従来の動力学モデルに組み込み,D_1/D_0を変化させた場合の処理結果の予測を可能とした。さらに、任意の形状の反応器における処理結果を予測するための基礎的知見を得た。本研究では、従来の窒素除去プロセスの欠点を改善しうる反応器として、一槽で硝化と脱窒を完了させる連続単槽式反応器の開発を試みた。すなわち、一槽の中で硝化・脱窒を行わしめることの可能な反応器として二重管型反応器を下水処理に適用し、その操作・設計因子の検討を行った。また、本研究では本研究室で単離した好気性脱窒菌を活用した単一槽硝化・脱窒処理法の可能性についても検討した。初めに一槽の中に好気性条件と無酸素条件の双方を創出するために重要となる液循環環流速およびK_Laに関する予測式を実験的かつ理論的に構築した。さらにその結果に基づき実下水の連続処理実験を行った結果、本反応器は適切な条件で運転することにより、7075%のTN除去率を得ることが可能であることを実証した。また、80%以上の硝化率および脱窒率を得るには好気ゾーン比および無酸素ゾーン比の双方を0.35以上に維持する必要があることを明らかにした。流入水のC/N比に関しては約3程度と高く維持する必要があることを明らかにし、流入下水の直接処理が効果的であることが実証された。また、ドラフトチューブ径と反応器径の比(Di/Do)は窒素除去に影響を及ぼし、有効水深4mの反応器を用いた実験ではDi/Do0.19のみで72%という高いTN除去率を得ることができた。反応器水深に関しては、その増加により、好気ゾーン比および無酸素ゾーン比双方の必要条件の確保が容易になることをDO減少率に基づく解析より明らかにした。また、数理モデルを提示し、これを用いて各操作・設計因子が窒素除去に及ぼす影響に関してさらに検討を加えた。
フローサイトメトリーを用いた肝臓における幹細胞の特性解析

本研究は、慢性肝炎や糖尿病など群・膵疾患に対する再生医療の実現を目標として、組織幹細胞を安全かつ簡便に分離・操作する新技術を確立するとともに、幹細胞の分化・増殖機構の分子基盤を解明し、人為的な再生制御を可能とする手法の開発を試みるものである。すなわち、単離した肝細胞集団の中から、極少数しか存在しない組織幹細胞を、FACS(fluorescence activated cell sorter)とモノクローナル抗体を用いた精度の高い細胞分離法により純化・回収し、幹細胞のより高度な操作技術(自己複製による培養系における増幅、可塑性の制御等)の確立や幹細胞の分化・増殖機構の解明を行った。まず、本研究室における先行研究で明らかとなっているマウス胎児肝臓中の肝幹細胞に関する知見を基盤として、ラット胎児肝臓における肝幹細胞の分離を試みた。その結果、ラット胎児肝臓における非血球画分中のICAM-1^+RT1A^<low/->細胞に、高い増殖能・多分化能・組織再構築能を兼ね備えた肝幹細胞が限定的かつ高頻度に存在することが判明した。そこで、幹細胞が活性化されていると考えられる肝障害成体ラットの肝臓を対象として、同様の細胞が存在するのか否かを解析した。すなわち、AAF(acetylaminofluorene)投与と肝切除を行った肝障害ラットモデルの成体肝臓を解析したところ、ラット胎児肝臓と同様にICAM-1^+RT1A^<low/->細胞が存在することが判明した。このICAM-1^+RT1A^<low/->細胞の80%以上が、マウス胎児肝臓中の肝幹細胞のマーカーであるc-Metを発現していた。また、FACSで分離したICAM-1^+RT1A^<low/->細胞を対象としたRT-PCRによる解析結果より、この細胞画分にAFP, c-Met、c-Kit, albuminなど肝前駆細胞で発現している複数の遺伝子が強く発現していることが確認された。培養実験の結果より、ICAM-1^+RT1A^<low/->細胞は他の画分と比較してより高い増殖能を持っており、移植実験でもin vivoにおける組織再構築能も高いことが明らかになった。以上の結果より、成体肝臓と胎仔肝臓における幹細胞細胞表面マーカーの表現型には関連性があることが示唆され、FACSを用いて成体肝幹細胞の分離と同定も可能であると考えられた。
東ドイツにおけるスポーツ振興の理念・方策とその実現に関する研究

1.「閣僚評議会の決定」(1956年)以前の東ドイツにおける年度スポーツ計画の内容と特徴、平成30年8月、日本体育学会第68回大会(徳島大学)、予稿集p.74頁。ドイツ連邦公文書館に所蔵されている1953年から1955年に国家委員会会議等で使用された「スポーツ計画」に注目し、その構成、内容、特徴などを明らかにすることによって、1950年代前半におけるスポーツ政策の一端を検討した。結果、1956年のスポーツ計画では、学校スポーツ共同体の設置など東ドイツスポーツの独自性を窺わせるような内容もみられた。2.1956年末の東ドイツスポーツの状況:「1956年の民主的スポーツ運動発展に関する報告」の分析を中心として、平成30年度筑波大学体育・スポーツ史研究会、2019年1月、全10頁。本発表では、従来の研究では使用されていない「1956年の民主的スポーツ運動発展に関する報告」の内容と特徴を検討し、1956年末の東ドイツにおけるスポーツ状況の一端を明らかにした。結果、報告には東ドイツ独自とされる学校スポーツ共同体などに関する記述はなく、この時期の東ドイツでは、スポーツに関する事項が法的に規定されても、それを実行に移すまでには時間がかかったこと等が窺えた。3.Germany's Sports Policies During the 1970s : As Seen in the Federal Government's Sports Reports、平成31年3月、北陸体育学会紀要、第55号、1-15頁。1970年代のドイツのスポーツ政策を、報告書を手懸りに検討した。結果、1970年代の連邦及び関係各省等のスポーツ政策の内容、スポーツ支援を協力的、円滑に行うための組織づくり、ヨーロッパスポーツ代表者会議、ユネスコ会議等の国際会議における連邦の対応、西側諸国との協調等が明らかとなった。1.資料の選定と収集:本研究では、1949年から1970年を中心にドイツ連邦公文書館の東ドイツスポーツ関係資料を収集する。昨年度までにリストを作成した結果、東ドイツ国家身体文化・スポーツ委員会の資料(DR5文書と記されている)だけでもすべてを収集することは予算的に量的に不可能であることが判明したので、平成30年度では、第一に、東ドイツの主なスポーツ関係規定に直接関連する資料を収集し、第二に、目録シートの1国家委員会及び内閣官房の指導と組織、2計画と報告の資料を主に収集した。2.分析枠組みの構築と海外研究協力者との協力:平成30年度においても、分析枠組みの構築に役立てるために、今まで見落としている可能性のある東ドイツスポーツ史、東ドイツスポーツ政策に関係する先行研究や参考文献をできる限り網羅的に収集した。また、旧東ドイツスポーツ関係者との交流も必要と考え、ドイツ体育大学学長であったロガルスキー氏とはメールで引き続き情報を交換した。3.資料の分析と学会発表:資料収集とともに、東ドイツが建国した1949年から1950年代の資料分析を進めている。その多くは東ドイツ時代には極秘のものであった。その成果の一部を日本体育学会、筑波大学体育・スポーツ史研究会において発表した。また、東ドイツスポーツ政策の特徴を明確にするためには、ドイツのスポーツ政策との比較も必要と考え、1970年代のドイツにおけるスポーツ政策を検討したものを北陸体育学会において発表した。昨年4月に大学を異動したこと、蒐集した資料が膨大であることから、予定よりも資料の分析がやや遅れている。1.資料の選定と収集:「東ドイツにおいて政権政党であったSED、国家的機関、大衆団体であるスポーツ統括団体などによって出されたスポーツに関係する諸規定に示されるスポーツ振興の理念や方策が、どの程度まで実現されたのか、それがどのように変容したのかを、東ドイツが建国した1949年から1970年までの時期を中心に、ドイツ連邦公文書館所蔵資料を手掛かりに明らかにし、その背景を検討する」という本研究の課題を解決できる資料を収集したいが、DR5文書だけでもすべてを収集することは予算的に量的に不可能であるので、平成31年度においても、第一に、DR5文書の、東ドイツの主なスポーツ関係規定に直接関連する資料を収集し、第二に、目録シートの1国家委員会及び内閣官房の指導と組織、2計画と報告の資料を主に収集したい。2.資料の分析と情報交換:平成31年度は収集した史料の分析を中心としたい。特に、平成31年度には1950年代後半から1970年までの史料の分析に時間を費やしたい。本研究が外国のスポーツを政策史的に研究するものであることから、海外研究協力者と情報を交換も続け、研究の質を高めていきたい。3.学会発表:平成31年度には海外で研究成果を発表したいと考えている。東北アジア体育・スポーツ史学会第13回大会を予定しており、東ドイツのスポーツがまだ世界の注目集めていなかった1950年代半ばの東ドイツにおけるスポーツ振興の理念・方策とその実態との関係を発表したいと考えている。1寳學淳郎、私の東ドイツスポーツ史研究、体育史学会第5回大会、2016年5月。主に研究方法論を中心に「私の東ドイツスポーツ史研究」というテーマで講演した。社会主義国家であった東ドイツのスポーツ史を再構成するためには、スポーツ振興の理念・方策と現実の差異を検証する必要性などを指摘するとともに、東ドイツスポーツ関係資料の現状などを報告した。2寳學淳郎、1970年代のドイツのスポーツ政策に関する研究:連邦政府スポーツ報告書を手懸りにして、日本体育学会第67回大会、2016年8月。