hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子チャネリングを用いたサイト選択的EELS分光の定量化と磁性原子層電子状態解析

電子チャネリング条件下での電子線エネルギー損失分光(EELS)により,スピネルフェライトにおける遷移金属3d電子のサイトごとの電子配置を調べた.NiFe_2O_4では,3価のFeの配位子場分裂により生じたサイト間の電子配置の違いを明らかにした.これは,スピントロニクスに応用を鑑みたスピネルフェライトのサイト選択的な価数・スピン状態分析の可能性を示すものである.電子チャネリング条件下での電子線エネルギー損失分光(EELS)により,スピネルフェライトにおける遷移金属3d電子のサイトごとの電子配置を調べた.NiFe_2O_4では,3価のFeの配位子場分裂により生じたサイト間の電子配置の違いを明らかにした.これは,スピントロニクスに応用を鑑みたスピネルフェライトのサイト選択的な価数・スピン状態分析の可能性を示すものである.本研究の目的は,透過電子顕微鏡(TEM)に付随する電子線エネルギー損失分光(EELS)に電子線のチャネリング効果を利用した,局所領域でのサイト選択的電子状態解析を確立し,複数の機能サイトをもっ磁性材料解析に応用することである.A.測定シミュレーションの高精度化B.測定のデジタル自動制御C磁性多層薄膜の設計指針の獲得の3点の連携より,障害となる問題点を克服し,本解析法の有用性を示す.平成21年度はA.に関して、チャネリングEELSのシミュレーションの拡張、Bに関して、電子ビームロッキングEELS測定のスクリプト作成、Cに関して実用材料分析の手始め、をそれぞれ課題事項として掲げた。チャネリングEELSのシミュレーションはスウェーデン国ウプッサラ大のJan Rusz博士と共同で多波での動力学回折とEELS非弾性散乱を組み込んだ計算プログラムを開発し、実験結果と比較した。電子ビームロッキングEELS測定では、日本電子製JEM-2100で動作するPC制御スクリプトを作成した。これらは良好に動作し、スピントロニクス材料の一例であるスピネルフェライトNiFe_2O_4中のFeのd軌道電子の配置状態をサイトごとに分析し、現在論文を投稿中である。また、チャネリングEELS測定のシミュレーションよりEELS検出器位置敏感な測定法の可能性が見出され、試行実験において結晶サイトによるEELSスペクトル形状が検出器位置に依存して変調するのが確認された。本研究の目的は,透過電子顕微鏡(TEM)に付随する電子線エネルギー損失分光(EELS)に電子線のチャネリング効果を利用した,局所領域でのサイト選択的電子状態解析を確立し,複数の機能サイトをもつ磁性材料解析に応用することである.前年度までに整備した基礎技術を用いて,価数分布が明らかにされていない遷移金属スピネル酸化物MnFe_2O_4の遷移金属のサイトごとの価数を調べた.この物質はスピネル構造をもち,遷移金属は酸素4配位および6配位のTおよび0サイトを占有する.電子チャネリング効果によりサイトごとに分離したMnおよびFeのスペクトル,その第一原理計算から,Mnは6配位サイトで+2と+3価の価数混合状態にあることが示された.一方,Feのスペクトル形状は+3価のものに類似していた.電荷中性条件から,一部のFeは+4価をとると予想されるが,本実験ではエネルギー分解能が不足しており未確認である.本分析で問題となるのは,サイトごとのスペクトルに統計分離する際の一意性の無さである.この点はEDXを用いたサイトごとの元素分析と組み合わせることで,今後大きく改善されるものである.加えて,理論面での支援をいただいていたウプサラ大のJan Rusz博士を訪問し,同博士と申請者の所属研究グループの間でSTINT(スウェーデン国際共同研究教育助成)に平成23年度採用されたことは,今後の発展を支えるものとして収穫である.
粘性解理論を用いた退化放物型方程式の漸近解析

1階偏微分方程式系の漸近問題の1つである、均質化問題について研究を行った。その中で、時間均質化(平均化)問題を中心に取り組んだ。時間均質化の特徴は、極限方程式の表現を決定付けるためのセル問題で扱われる方程式系が常微分方程式系となることである。常微分方程式系の解の存在については難しい問題ではないのだが、周期解や概周期解の存在をここでは要求されるため、それほど単純でないことが分かった。周期解の可解性については、フレドホルムの交代定理を用いた方法で解決することができ、特殊な常微分方程式系のセル問題に関しては解くことができることが分かった。しかし、一般的な常微分方程式系の場合での周期解の可解条件に関する結果はあるのだが、実際に具体的な方程式にどれだけ活用できるかが明確ではないことも分かってきた。また、Mihai Bostan氏の最近の研究で、1次元の非線形常微分方程式とヒルベルト空間上での線形常微分方程式の周期解の可解性に関する論文を入手することができた。しかし、これもセル問題で扱うような常微分方程式系をすべて組み入れたものではなかった。以上のことから、1階偏微分方程式系の時間均質化問題は、セル問題の周期可解性が分かったものについては、極限定理を導くことができた。同時にセル問題の周期可解性や概周期可解性の問題の重要性も理解することができ、今後の課題として研究を続けていく必要があると思っている。空間均質化についてだが、いくつかの課題が見つかり、研究を始めつつある。例えば、一様楕円型方程式のLp粘性解に関する均質化問題である。通常の粘性解での均質化問題の結果は多く存在するのだが、可測性や非有界性の強い方程式を取り扱うためには、Lp粘性解を扱う必要がある。この場合は結果がほとんどないことが、この研究年度内で気づくことができ、研究の視野を広げることができたことは非常に有益だった。本年度は、平均曲率流方程式やベルマン方程式を主とした退化放物型方程式の漸近挙動と安定性に関する初期的研究を行った。ベルマン方程式については、2階偏微分方程式の無限連立系における粘性解理論の構築に取り組み、ペロンの方法による粘性解の存在と一意性に関する結果を得た。この粘性解は特別な関数のクラスについて考えており、一部の変数に関して連続ではなく可測な関数で粘性解の存在を示したことが重要なところである。これが、初期条件や境界条件を含んだ場合にも応用されることが予想され、また漸近問題の応用としてベルマン方程式系の均質化を考える上で鍵となるエルゴード問題の解の構成法にも有益な結果となったと考える。さらに、アメリカのシカゴにあるロヨラ大学のEmmanuel Nicholas Barron教授との研究打ち合わせにより、変分問題より現れる退化放物型方程式の粘性解理論を用いた最近の研究手法を知ることもできた。これは粘性解理論を利用した漸近解析研究の専門家でもあるL. C. Evans教授との共同研究によるもので、本研究代表者の研究課題の解決にも大きく寄与するものと考えている。平均曲率流方程式については、最近の結果である儀我・大沼両氏による定常問題の強比較定理に関する結果を分析し、これがノイマン境界値問題に応用することができるかを検証した。しかしながら、単純に定理の拡張することは困難であり、新たな手法の導入が必要であることが分かった。また、儀我・大沼の結果は、初期値問題、境界値問題にまで一切踏み込んでいないため、未解決な問題が多々あることも知り得た。強比較定理は平均曲率流方程式の解の漸近挙動を調べる上で重要な結果となるので、来年度以降もこの研究を継続して取り組んでいくつもりだ。本年度の研究は、関数偏微分方程式の均質化理論を中心に取り組んだ。ここで扱われた関数偏微分方程式とは、非局所項を含んだ特殊な場合であり、また偏微分方程式の連立系の一般化にもなり得るものである。偏微分方程式の均質化については、多くの研究者により結果が出されているが、しかし研究代表者が興味を持っている退化した偏微分方程式の均質化はあまりなされていなかった。それは、この方程式の解は一般的には滑らかではないことが知られており、方程式の特有の形から、超関数理論を用いることが困難であったからだ。そこで、この研究では粘性解理論による手法を用いることにしている。研究成果は次の二点が挙げられる。一つは、単独方程式ではあるが、部分的に退化楕円型となっている偏微分方程式の均質化である。均質化問題において、極限方程式の表現に関係するセル問題の可解性を調べることが重要である。しかし、解の滑らかさが期待できないため、従来の一様楕円型の場合のセル問題の可解性の証明のようには解決できない。そのため、セル問題について方程式を退化楕円型偏微分方程式と一様楕円型方程式に分離させ、セル問題を二段階に分けて解くという新しい手法により証明した。ただし、分離した偏微分方程式の退化した方は、一階の場合のみ解決した。もう一つは、一階偏微分方程式の連立系の拡散極限と均質化という二つの特異極限が同時に作用する場合について、極限方程式の表現についての結果を得た。こちらは、輸送項が線形の場合で考えており、極限方程式が二階退化放物型方程式となることが分かった。この結果でもセル問題の可解性が重要となるのだが、これは前結果が非常に貢献している。

輸送項が非線形の場合は、セル問題が複雑化してしまい、可解性の解決までには至っていない。これは今後の課題として取り組んでいきたい。1階偏微分方程式系の漸近問題の1つである、均質化問題について研究を行った。その中で、時間均質化(平均化)問題を中心に取り組んだ。時間均質化の特徴は、極限方程式の表現を決定付けるためのセル問題で扱われる方程式系が常微分方程式系となることである。常微分方程式系の解の存在については難しい問題ではないのだが、周期解や概周期解の存在をここでは要求されるため、それほど単純でないことが分かった。周期解の可解性については、フレドホルムの交代定理を用いた方法で解決することができ、特殊な常微分方程式系のセル問題に関しては解くことができることが分かった。しかし、一般的な常微分方程式系の場合での周期解の可解条件に関する結果はあるのだが、実際に具体的な方程式にどれだけ活用できるかが明確ではないことも分かってきた。また、Mihai Bostan氏の最近の研究で、1次元の非線形常微分方程式とヒルベルト空間上での線形常微分方程式の周期解の可解性に関する論文を入手することができた。しかし、これもセル問題で扱うような常微分方程式系をすべて組み入れたものではなかった。以上のことから、1階偏微分方程式系の時間均質化問題は、セル問題の周期可解性が分かったものについては、極限定理を導くことができた。同時にセル問題の周期可解性や概周期可解性の問題の重要性も理解することができ、今後の課題として研究を続けていく必要があると思っている。空間均質化についてだが、いくつかの課題が見つかり、研究を始めつつある。例えば、一様楕円型方程式のLp粘性解に関する均質化問題である。通常の粘性解での均質化問題の結果は多く存在するのだが、可測性や非有界性の強い方程式を取り扱うためには、Lp粘性解を扱う必要がある。この場合は結果がほとんどないことが、この研究年度内で気づくことができ、研究の視野を広げることができたことは非常に有益だった。
ユビキタスネットワーク社会における地理情報の新しい表現と利用に関する研究

本研究課題を構成する5つのサブテーマについて,それぞれ下記のような成果が得られた.(1)地図のユビキタス化の現状把握については,カーナビ,携帯電話,インターネットの検索サイトをとりあげて,地図の使われ方と表現の特徴を分析した.その結果,これらの新たな媒体での地図は,基本的には紙地図の表現を踏襲しながらも,デジタル独自の表現手法(対話性,動画・音声を加えたマルチメディア機能など)を駆使した工夫がみられることが明らかになった.(2)新しい地図のデザインと表現については,GISとVR(ヴァーチャル・リアリティ)技術を組み合わせた地理空間の新しい表現について,京都を事例とした歴史的景観の復元への応用を検討した.また,点分布にみられるクラスター性や分布の平滑化する新たな手法を考案した.(3)利用者の側からみたデジタル地図の効果については,携帯電話やインターネットを含むデジタル地図の利用実態とその評価について大学生を対象に実態調査を行った.その結果,携帯電話地図には改善の余地はあるものの,ウェブ配信地図の利用はかなり浸透してきており,入手の手間や利用の際の障害が紙地図よりも小さいという評価を受けていることが明らかになった.また,カーナビの利用者に対するインターネット・アンケートを実施し,カーナビ地図利用における男女差を中心にした分析を行った.その結果,従前の空間認知研究で明らかになった男女差の一端が,カーナビ利用にも反映されていることがわかった.(4)対話型地図作成の応用については,インターネットにおけるWeb2.0の動向を調査した結果,それが対話式で利用者の状況に応じて表現や内容を変えることができることから,「エゴセントリック・マッピング」ともいうべき新たな地図作成を促進しつつあることが明らかになった。(5)国際比較については,日米の観光案内書における空間描写の比較を行ったところ,地図表現や道案内文に文化的な影響がみられた,また,諸外国との比較でみた日本での地図のユビキタス化は,諸外国と比較して特異な展開を遂げていることが明らかになった.本研究課題を構成する5つのサブテーマについて,それぞれ下記のような成果が得られた.(1)地図のユビキタス化の現状把握については,カーナビ,携帯電話,インターネットの検索サイトをとりあげて,地図の使われ方と表現の特徴を分析した.その結果,これらの新たな媒体での地図は,基本的には紙地図の表現を踏襲しながらも,デジタル独自の表現手法(対話性,動画・音声を加えたマルチメディア機能など)を駆使した工夫がみられることが明らかになった.(2)新しい地図のデザインと表現については,GISとVR(ヴァーチャル・リアリティ)技術を組み合わせた地理空間の新しい表現について,京都を事例とした歴史的景観の復元への応用を検討した.また,点分布にみられるクラスター性や分布の平滑化する新たな手法を考案した.(3)利用者の側からみたデジタル地図の効果については,携帯電話やインターネットを含むデジタル地図の利用実態とその評価について大学生を対象に実態調査を行った.その結果,携帯電話地図には改善の余地はあるものの,ウェブ配信地図の利用はかなり浸透してきており,入手の手間や利用の際の障害が紙地図よりも小さいという評価を受けていることが明らかになった.また,カーナビの利用者に対するインターネット・アンケートを実施し,カーナビ地図利用における男女差を中心にした分析を行った.その結果,従前の空間認知研究で明らかになった男女差の一端が,カーナビ利用にも反映されていることがわかった.(4)対話型地図作成の応用については,インターネットにおけるWeb2.0の動向を調査した結果,それが対話式で利用者の状況に応じて表現や内容を変えることができることから,「エゴセントリック・マッピング」ともいうべき新たな地図作成を促進しつつあることが明らかになった。(5)国際比較については,日米の観光案内書における空間描写の比較を行ったところ,地図表現や道案内文に文化的な影響がみられた,また,諸外国との比較でみた日本での地図のユビキタス化は,諸外国と比較して特異な展開を遂げていることが明らかになった.本研究課題を5つのサブテーマに分けて、それぞれ以下のような分担で研究を実施した。(1)日本における地図の販売・普及状況について、関係する業界団体等でのヒアリング調査を行い、資料を収集するとともに、世界的にみて日本での普及率が高いカーナビと位置情報サービスについて詳細な情報収集と分析を行った。また、比較のために、欧州でのカーナビと位置情報サービスの現状について資料収集を行った。(2)ITを駆使した新しい地理情報伝達の方法について、技術的側面から検討するとともに、国土交通省が東京と神戸で実施した実証実験についても情報収集を行った。(3)IT技術を用いた新しい地図表現が、利用者の側からみて、従前の地図とどのような違いをもたらすかを実験によって検討した。具体的には、自動車ドライバーによるカーナビ地図の利用を想定して、地図の内容や表示方法が空間認知とナヴィゲーションに与える影響について実験を行った。(4)作り手と使い手が共同で地図作成に取り組む事例として防災マップをとりあげ、公衆参加型GIS(PPGIS)の技術を応用した対話型地図作成の有効性と課題について検討した。(5)スペインで開催された国際地図学会(ICA)大会およびオーストリアで開催されたLBS(位置情報サービス)シンポジウムにて研究成果の一部を発表するとともに、開催地の欧州をはじめとする諸外国での地図の普及と利用の現状について情報収集を行った。上記の作業の一部は平成17年度日本国際地図学会定期大会の特別セッション「ユビキタスマッピングの可能性」などで報告した。また、分担課題の進行状況について、東京で打合せを行った。

本研究課題を構成する5つのサブテーマについて,本年度は下記のような成果が得られた.(1)地図のユビキタス化の現状把握については,カーナビ,携帯電話,インターネットの検索サイトをとりあげて,地図の使われ方と表現の特徴を分析した.その結果,これらの新たな媒体での地図は,基本的には紙地図の表現を踏襲しながらも,デジタル独自の表現手法(対話性,動画・音声を加えたマルチメディア機能など)を駆使した工夫がみられることが明らかになった.(2)新しい地図のデザインと表現については,GISとVR(ヴァーチャル・リアリティ)技術を組み合わせた地理空間の新しい表現について,京都を事例とした歴史的景観の復元への応用を検討した.また,点分布にみられるクラスター性や分布の平滑化する新たな手法を考案した.(3)利用者の側からみたデジタル地図の効果については,携帯電話やインターネットを含むデジタル地図の利用実態とその評価について大学生を対象に実態調査を行った.その結果,携帯電話地図には改善の余地はあるものの,ウェブ配信地図の利用はかなり浸透してきており,入手の手間や利用の際の障害が紙地図よりも小さいという評価を受けていることが明らかになった.また,カーナビの利用者に対するインターネット・アンケートを実施し,カーナビ地図利用における男女差を中心にした分析を行った.その結果,従前の空間認知研究で明らかになった男女差の一端が,カーナビ利用にも反映されていることがわかった.(4)対話型地図作成の応用については,インターネットにおけるWeb2.0の動向を調査した結果,それが対話式で利用者の状況に応じて表現や内容を変えることができることから,「エゴセントリック・マッピング」ともいうべき新たな地図作成を促進しつつあることが明らかになった.(5)国際比較については,今年度は関連文献の収集と整理にとどめた.なお,今年の成果と昨年度の成果を総合して成果報告書を印刷し,関係する機関・研究者に配布した.
細胞間接着部位に局在する、膜結合型細胞増殖因子-細胞接着因子複合体の機能解析

本研究は、CD9やインテグリンと細胞膜中で複合体を形成している膜結合型細胞増殖因子HB-EGFについて、複合体を構成する各分子を明らかにし、その作用機構を明らかにすることを目的としている。今回の研究では以下の成果を得た。サル腎由来のVero細胞におけるをHB-EGF、DRAP27/CD9、インテグリンの細胞内局在部位の決定を間接蛍光抗体法によって調べ、これらの蛋白が細胞間の接着部位(アドヘーレンスジャンクション近傍)に局在することを明らかにした。HB-EGFのEGFドメインのN末側に存在するヘパリン結合部位(HBD)の役割を詳しく解析した。その結果、HBDはHB-EGFのマイトジェニック活性やジフテリア毒素結合活性そのものに直接必要ではなく、むしろそれらの活性を抑制していることが示唆された。(3)HB-EGF-DRAP27/CD9-インテグリン複合体にアソシエ-トする他の分子の同定Vero-H細胞の可溶化膜分画を抗インテグリンa3抗体や抗HB-EGFで免疫沈降して、共沈してくるタンパク質の同定を行なった。その結果、CD9と同じTM4ファミリーに属するCD63とCD81もこの複合体に含まれていることが明らかとなった。(4)髄鞘での-DRAP27/CD9の発現解析各種組織でのCD9の発現を調べた。その結果、中枢および末梢神経の髄鞘においてCD9の顕著な発現が認められた。これまで髄鞘において、TM4ファミリーの存在は全く知られておらず、髄鞘の形成と機能維持にこの蛋白が関わっているかどうかが今後の問題として提起された。HB-EGFは、EGFリセプターに結合して細胞の増殖を促進するが、一方でまたジフテリア毒素のリセプターとなっている分子である。我々は、HB-EGFが単純な増殖因子ではなく、細胞膜蛋白質DRAP27/CD9やインテグリンとアソシエ-トして大きな複合体を形成していることを明らかにしてきた。本研究では、HB-EGF並びにそれとアソシエ-トする分子の細胞接着や細胞増殖における機能的な関わりを調べ、細胞接着を介した細胞増殖の制御機構と細胞間相互作用について明らかにすることを目指している。今年度は、1) TPA刺激によりHB-EGFの分泌型への急速な転換が引き起こされること、2)サル腎由来のVero細胞におけるHB-EGF、DRAP27/CD9、インテグリンα3β1の細胞内局在部位の決定を間接蛍光抗体法によって調べ、これらは主に細胞間接着部位に分布し、2重染色でその局在は一致すること、3) HB-EGFのリセプターとなるEGFリセプターについても、細胞間の接着部位への集積が見られること、4)同じ細胞について、アドヘーレンスジャンクションに局在するカドヘリン、カテニンと比較を行ない、HB-EGF複合体がアドヘーレンスジャンクションもしくはその近傍に存在すること、5) CD9と同じTM4ファミリーに属するCD63がこの複合体にアソシエ-トしていること、を明らかにした。以上の成果より、細胞は必要に応じてHB-EGFの膜型と分泌型を使い分けていること、膜型はインテグリンや複数のTM4ファミリーのタンパク質を含んだ機能的複合体として細胞間接着部位に存在し、細胞接着を介した細胞間相互作用に働いている可能性が示唆された。すでにこれまでの研究で、(i)膜結合型細胞増殖因子HB-EGFがジャクスタクライン活性を持つこと、(ii)HB-EGFにアソシエ-トする膜タンパク質DRAP27/CD9がHB-EGF分子のジャクスタクライン活性を著しく高めること、(iii)ヘパラン

硫酸プロテオグリカンもHB-EGFにアソシエ-トしていること、を明らかにしている。今年度は以下の成果を得た。HB-EGFのEGFドメインのN末側に存在するヘパリン結合部位(HBD)の役割を詳しく解析した。その結果、HBDはHB-EGFのマイトジェニック活性やジフテリア毒素結合活性そのものに直接必要ではなく、むしろそれらの活性を抑制していることが示唆された。また、ヘパリンあるいはヘパラン硫酸プロテオグリカンはHBDに結合することによって、HBDの抑制効果を解除する働きがあることがわかった。(2)HB-EGF-DRAP27/CD9-インテグリン複合体にアソシエ-トする他の分子の同定Vero-H細胞の可溶化膜分画を抗インテグリンα3抗体や抗HB-EGFで免疫沈降して、共沈してくるタンパク質の同定を行なった。その結果、CD9と同じTM4ファミリーに属するCD63とCD81もこの複合体に含まれていることが明らかとなった。これらの分子がCD9同様にHB-EGFのジャクスタクライン活性を上昇させるかどうかを調べるたところ、CD81はCD9と同程度の上昇活性を示したが、CD63はCD9ほどHB-EGFのジャクスタクライン活性を上昇させず、TM4ファミリーの間で機能分担があることが示唆された。
磨砕タルクの水熱処理による各種粘土鉱物の合成

磨砕により反応性を飛躍的に増加させた磨砕タルクを出発物質として水熱処理を行ない、各種の粘土鉱物を合成する研究を行った。得られた結果は以下の通りである。1.タルクは磨砕することにより非晶質物質に変化すること。しかし、^<29>Si-NMRからはこの非晶質物質は局所的にはタルクの層状構造を残しているものと考えられる。2.この磨砕タルクを各種ナトリウム塩溶液および蒸留水により200250°Cで7日間程度の水熱処理を行うことにより、tri-型スメクタイトあるいは低結晶質タルクが得られた。しかし、当初に期待したセピオライトは今回の実験条件下では生成しなかった。3.各種アルミニウム塩(塩化アルミニウム、硝酸アルミニウム、硫酸アルミニウム、およびアルミン酸ナトリウム)溶液で同様に水熱処理を行った。生成物は溶液中のAlと出発物質中のSiとのモル比(Al/Si比と記す)、および反応時のpHにより異なることが判った。反応が酸性条件下の場合には、Al/Si比が低い時にはtri-型スメクタイト、中程度の時にはdi-型スメクタイト、高い時にはカオリナイトが生成した。さらに高濃度では、アルミニウムをより多量に含む不純物が生成した。反応がアルカリ性下で進行する場合には、Al/Si比が低い時にはtri-型スメクタイト、高いときはには蛇紋石のような、ほとんどアルミニウムを含まない粘土鉱物のみが得られ、アルミニウムを含む沸石類の副生成物が認められた。以上のように、タルクは磨砕することにより活性化し、粘土鉱物合成の出発物質として利用できることが明らかとなった。今後、処理条件を工夫することにより、さらに多くの粘土鉱物の生成が期待できるものと考えられる。天然産良結晶度のタルクを磨砕することにより作製した磨砕タルクを出発物質に用い、水熱処理により各種の粘土鉱物の合成を試みた。今年度の研究で得られた結果は次の通りである。1.磨砕タルクの作製と評価:天然産タルクを振動ミルで磨砕することにより磨砕タルクを作製した。この磨砕トルクは、X線回折や熱分析においてはほぼ非晶質と考えられるが、IRやNMRのデータからはタルクの局所構造を若干は残しているものと考えられた。2.この磨砕タルクからセピオライトの合成を目指して各種のNa塩溶液で水熱処理を行った。その結果、いずれの場合においてもセピオライトの生成は認められず、低結晶質タルク、スメクタイトなどの3-八面体型層状珪酸塩鉱物のみが生成した。今後は、処理溶液の種類、種結晶の添加などの工夫を加える必要があるものと考えられる。3.磨砕タルクのAlCl_3水溶液による水処理を行った。その結果、処理溶液の濃度が増すとともに、3-八面体型スメクタイト、2-八面体型スメクタイト、カオリナイトが生成することが明らかとなった。しかし、高濃度では不純物としてAl_<24>O_<11>(OH)_<44>Cl_6が生成し、単一相のカオリナイトの合成には、皿の工夫が必要なものと考えられた。4.いずれの場合も、未磨砕のタルクを出発物質にした場合は、ほとんど反応が進行しなかった。以上のように、タルクは磨砕により水熱条件下での反応性が増すこと、各種の粘土鉱物が容易に生成すること、が明らかとなった。しかし、当初に合成を目指したセピオライトの生成は確認されず、カオリナイトも単一相としては得られず、次年度にさらに検討を続けていく必要があるものと考えられる。

昨年度は、タルク磨砕することにより局所的にタルクの層状構造を残していると考えられる非晶質物質に変化すること。この磨砕タルクを各種ナトリウム塩溶液および蒸留水により200250°Cで7日間程度の水熱処理を行うことにより、tri-型スメクタイトあるいは低結晶質タルクが生成することを確認した。今年度は、各種アルミニウム塩(塩化アルミニウム、硝酸アルミニウム、硫酸アルミニウム、およびアルミン酸ナトリウム)溶液で200250°Cで37日間程度の水熱処理を行った。その結果、生成物は処理溶液中のAlと出発物質中のSiとのモル比(Al/Si比と記す)、および反応時のpHにより異なることが判った。反応が酸性条件下で進行する場合には、Al/Si比が低い時にはtri-型スメクタイトが、中程度の時にはdi-型スメクタイトが、高いときにはカオリナイトが生成した。さらに高濃度では、Al_<24>O_<11>(OH)_<44>Cl_6、ベ-マイト、あるいは明礬石のようなアルミニウムを多量に含む不純物が生成した。反応がアルカリ性下で進行する場合には、Al/Si比が低い時にはtri-型スメクタイト、高いときには蛇紋石ような、ほとんどアルミニウムを含まない粘土鉱物のみが得られ、アルミニウムを含む沸石類の副生成物が認められた。以上のように、タルクは磨砕することにより活性化し、粘土鉱物合成の出発物質として利用可能であることが明らかとなった。得られた粘土鉱物は、tri-型およびdi-型スメクタイト、カオリナイト、ならびに蛇紋石であった。当初に期待したセピオライトは今回の実験条件下では生成しなかった。今後、処理溶液の種類、処理条件等を工夫することにより、さらに多くの粘土鉱物の生成が期待できるものと考えられる。
ウエストナイルウイルス受容体下流のシグナル分子とウイルス侵入機構との関連性の解明

本年度は、昨年度に作製した材料を用いて侵入機構の解析を行った。結果(1)リコンビナントEタンパク質を用いたプルダウン法によるウイルス粒子に結合する細胞表面因子の検索と解析:リコンビナントEタンパク質とVero細胞の細胞抽出液を用いてプルダウンアッセイを行ったが有意なバンドは得られなかった。現在、Vero細胞のcDNAライブラリーを発現させたJurkat細胞の中でリコンビナントEタンパク質と結合するクローンを単離することにより、侵入時に必要な宿主因子を検索中である。結果(2)細胞内侵入に必要なシグナル伝達分子の検索と解析:細胞内侵入をより詳細に検討する為に、ウイルス粒子の可視化を行った。安全性を考慮し、SVPsを用い、蛍光色素DiDで蛍光ラベルした。蛍光ラベルSVPsを細胞に接種し、'蛍光顕微鏡を用いてタイムラプスイメージングによりSVPsの挙動を観察した。その結果、細胞膜上に吸着したSVPsは最初1μm/min程度のゆっくりした運動をしたのち、約7μm/min程度のより速い挙動を示した。この速い運動はノコダゾール処理によって消失する為、SVPsは微小管依存的な輸送を受けることが考えられた。またサイトカラシンD処理においても同様であった。以上の結果は、ウエストナイルウイルスがエンドサイトーシス経路を経ると考えられていることと矛盾せず、蛍光ラベルSVPsを用いれば、膜輸送分子およびそれらのシグナル経路とウイルス侵入の関連性を詳細に解析できることが明らかになった。またそれらの膜輸送分子やシグナル経路の阻害剤のウイルス侵入に対しての効果も検討することが可能となった。ウエストナイルウイルスの病態解明や治療方法の確立は急務であるが、本研究ではそれら病態解明や治療法の開発へ向けての基礎的な実験系や知見を提供することが出来たと考えている。今年度はウエストナイルウイルス(WNV)粒子の細胞内侵入についての材料及び評価系の作成、確立を中心に行った。(1)ウイルス粒子の細胞への結合および侵入性の簡便な評価系の確立感染の危険を避け安全に実験を行うため、envelopeのみからなるsubviral particles (SVPs)を作成し、細胞への結合性を評価した。Vero細胞にSVPsを吸着させた後、抗Eタンパク質抗体(α-E Ab)とフローサイトメーターにより解析した。この方法によりSVPsとVero細胞の結合を検出することが可能となった。また侵入性は、GFP遺伝子を持ったVirus-like particles (VLPs)を作成し、Vero細胞への感染後、GFP陽性細胞をフローサイトメーターで検出することにより評価した。(2)αVβ3インテグリン(ITG αVβ3)のサラフェンド株以外の受容体としての機能WNVサラフェンド株の受容体として報告されてITG αVβ3が他のWNV株の受容体として機能するのかを検討した。材料には強毒株であるニューヨーク(NY)株のSVPsとVLPsを用い、抗ITG αVβ3抗体による阻害能を検討したが、結合、侵入性のいずれも阻害されなかった。このことより少なくともNY株においてはITG αVβ3以外の受容体分子の存在が示唆された。(3)ウイルス結合因子の解析NY株の細胞への結合、侵入に必要な細胞因子の解析のために、Eタンパク質の可溶性領域であるエクトドメインとHis-tagの融合タンパク質を精製した。また、Vero細胞抽出液を吸着させたELISAプレートにSVPsおよびα-E Abを加え発色させることにより、Vero細胞内の結合因子が検出された。今年度に得られた評価系や材料を用いて来年度からはウイルス粒子の侵入に必要な細胞内因子の検索及び解析を行う。
中世英文学におけるボッカッチョの影響と「フィロストラト」のコンコーダンス作成

平成7年度に「フィロストラト」のコンコーダンスを編集した。これは総ページ数789の1巻本である。平成8年度は同じ作品の脚韻コンコーダンスを作成した。このコンコーダンスは総頁数は471の1巻本であり、脚韻語要素を見出し語にあげて、この作品の中の脚韻語を引くことができるようになっている。付録として脚韻語のアルファベット順リスト、脚韻語の頻度順リスト、脚韻語要素の頻度順リストおよび脚韻語の逆引きリストをつけてある。この二冊のコンコーダンスは、「フィロストラト」とチョーサーの「トロイラスとクリセイデ」の比較研究はもちろんのこと、これまで日本でなされてこなかった「フィロストラト」研究のための有益な道具を研究者に提供できたという点で意義がある。裏面の11で示した最初の論文は、コンコーダンス作成の問題点などを扱っている。二番目の論文は脚韻コンコーダンスを利用して、「フィロストラト」の脚韻語の特色を論じている。今後はこの業績をもとにして三つの研究を進行させていく予定である。最初は上であげた二つの作品に現れる登場人物の比較を行う予定である。チョーサーとボッカッチョの描いたトロイラス、クリセイデ、およびパンダロス像を明らかにしたい。二番目は「フィロストラト」の統語論の研究をまとめあげたい。このふたつはすでに進行中である。最後に「フィロストラト」の翻訳と語彙解説(Glossary)の編集である。これらの研究は、中世英文学がイタリア文学、特にボッカッチョからどのような影響を受けたかを明らかにするためいには必要不可欠なものである。平成7年度はボッカッチョの「フィロストラト」のコンコーダンスを完成させた。当初予定していた分冊にならず、1册のコンコーダンスとして仕上げることができた。総ページ数789頁で、A4版で仕上げてある。私が調べた限り、この作品は日本ではこれまであまり研究、翻訳の対象になっておらず、コンコーダンスもはじめての試みである。平成8年度はこのコンコーダンスを利用して、チョーサーの「トロイラスとクリセイデ」との比較研究を語彙の観点から実施する。併せて2年目の研究目的である「フィロストラト」の脚韻語リストを完成させる。今後はチョーサーとボッカッチョの作品の比較研究を進めながら、「フィロストラト」の統語論の研究をまとめてみたい。さらに「フィロストラト」の翻訳も将来の課題としたい。平成7年度に『フィロストラト』のコンコーダンスを編集した。この二冊のコンコーダンスは、『フィロストラト』とチョーサーの『トロイラスとクリセイデ』の比較研究はもちろんのこと、これまで日本でなされてこなかった『フィロストラト』研究のための有益な道具を研究者に提供できたという点で意義がある。二番目の論文は脚韻コンコーダンスを利用して、『フィロストラト』の脚韻語の特色を論じている。チョーサーとボッカッチョの描いたトライラス、クリセイデ、およびパンダロス像を明らかにしたい。二番目は『フィロストラト』の統語論の研究をまとめあげたい。

最後に『フィロストラト』の翻訳と語彙解説(Glossary)の編集である。これらの研究は、中世英文学がイタリア文学、特にボッカッチョからどのような影響を受けたかを明らかにするためいには必要不可欠なものである。
ＳＤＦー１／ＣＸＣＲ４システムを介した口腔癌の転移機構におけるｍｉＲＮＡの役割

口腔癌の転移機構の一つであるCXCR4システムの下流に存在するマイクロRNAをマイクロアレイにて検索した。その結果、膀胱癌でOncomiRとして報告されているmiR-518c-5pの発現上昇を確認した。miR-518c-5p阻害剤は、CXCR4システム依存的な口腔癌細胞の遊走を有意に抑制した。miR-518c発現ベクターを導入したB88-518c細胞は細胞増殖能と細胞遊走能が有意に上昇し、ヌードマウス移植モデルにおける、原発巣の増殖とリンパ節転移、遠隔転移を有意に亢進させた。以上より、miR-518c-5pはCXCR4システムの下流で口腔癌細胞の転移を制御している可能性が示唆された。本研究では高転移能を有するB88-SDF-1細胞を用い、SDF-1/CXCR4システムの下流に存在し、転移関連分子の発現を制御するmiRNAを同定することで、本システムのmiRNAを介した転移機構を明らかにすることを目的とする。昨年度は、miRNAアレイにてB88-SDF-1細胞において発現上昇しているmiR-Xを同定した。miR-Xの発現上昇は定量性PCRにて再現されたが、予測プログラムを用いたin silico解析では、膨大な標的分子が予測され、その標的分子を同定することは困難であった。そのため、本年度は以下の方法で研究を行った。1)miR-Xの機能解析:miR-Xに対する特異的阻害剤を導入したところ、B88-SDF-1細胞の増殖に対する影響はなかったが、その細胞遊走を有意に抑制した。さらに、miR-Xに対する発現ベクターを親株B88細胞に導入したところ、細胞遊走能は有意に上昇した。2)miR-Xの標的分子の検索:miR-XがB88-SDF-1細胞の遊走を制御していることが示唆されたため、miR-Xに対する特異的阻害剤を作用させた場合の、mRNAの動きをアフィメトリックス社製cDNAマイクロアレイにて検討したところ、22種類の変動mRNAが同定された。次に予測プログラムを用い、これらの分子をin silico解析したところ、miR-Xの結合配列を有するものが8種類存在していた。これらを定量性PCRにて再検したところ、2種類がPCRでも同様に発現上昇し、miR-Xの標的mRNAである可能性が明らかとなった。現在、これらの蛋白レベルでの発現変動を検討中である。平成23年度は、miRNAマイクロアレイを用いて、B88-SDF-1細胞で発現上昇しているmiR-518c-5pを同定した。miR-518c-5pの発現上昇は定量性PCRで確認された。予測プログラムを用いたin silco解析にてその標的分子を検索したが、膨大な量のためP値の高いものを選択肢、定量性PCRを行ったが、標的分子の同定はできなかった。平成24年度は、miR-518c-5pに対する特異的阻害剤を用いたところ、B88-SDF-1細胞の遊走は有意に抑制された。さらに、miR-518c-5pの発現ベクターを親株B88細胞に導入したところ、細胞増殖能と遊走能は著明に増強した。平成25年度は、miR-518c-5pを導入したB88-518c細胞をヌードマウスの咬筋内と静脈内に移植した。その結果、咬筋内での腫瘍増殖とリンパ節転移、さらには静脈内移植における肺転移が有意に増強した。B88-518c細胞における増殖と遊走はmiR-518c-5p阻害剤により抑制された。B88-SDF-1細胞を阻害剤処理し、cDNAマイクロアレイを行ったが、変動する分子はいずれも標的分子ではなかったため、B88-518c細胞をmock細胞のmRNAをcDNAマイクロアレイにより比較することで、標的と予想される数種類のmRNAを同定した。さらに、唾液腺癌の転移にCXCR4システムが関与していることを明らかにし、論文発表を行った。1.B88-SDF-1細胞におけるmiRNAの発現検索ーB88-SDF-1細胞とmock細胞におけるmiRNAの発現を,TORAY社製miRNAアレイを用いることで検索した.

その結果,4種のmiRNAにて有意な発現上昇を認め,11種のmiRNAにおいて有意な発現低下を認めた.2.既存の転移関連miRNAの抽出ー発現変動のあったmiRNAは機能未知なものが多く含まれていたが,B88-SDF-1細胞において,膀胱がんにおける転移促進miRNAと予想されているmiR-Xの発現上昇を認めた.3.2で抽出した転移関連miRNAの発現確認ーmiR-X,および機能未知であるが発現変動の大きかった5分子に関して,real-time PCRにより発現変化を再確認した.その結果,4分子はアレイの結果を反映していたが,中でも上述のmiR-Xが顕著な発現変動を認めた.4.転移関連miRNAに対する標的分子の検索ーmiR-Xにより発現抑制されることが予想される転移抑制分子を予測プログラムであるtarget scanを用い数個同定したが,real-time PCRではB88-SDF-1細胞における発現減少を認めなかった.転移促進分子であるCXCR4の下流には多くの転移関連miRNAが存在すると予想されたが,以外にも併せて15個程度のmiRNAしか変動がなく、既存の転移関連miRは同定できなかった。そのため、解析の進行に手間取ったが、これらの中から機能未知なmiRNAであるmiR-Xが、SDF-1/CXCR4システムの下流に存在する転移関連分子である可能性を明らかにした。当初は、miR-Xに対する阻害剤をin vivoで使用する予定であったが、費用面に問題があり、発現ベクターを導入する系に変更した。それ以外は、本年度は概ね研究計画通りに進行した。転移促進分子であるCXCR4の下流には多くの転移関連miRNAが存在すると予想されたが,以外にも併せて15個程度のmiRNAしか変動がなかった.また変動していたmiRNAも機能未知なものがほとんどであったが,転移関連miRNAと予想されているmiR-Xも含まれていた.しかしながら,miR-Xは転移性膀胱がんにおいて,発現上昇が認められることが報告されているのみで,targetは不明である.target分子の予測を行い,real-time PCRにて発現変動を検討したが,既存の転移関連分子をtargetにしていないことは意外であった.しかしながら,本年度は概ね研究計画通りに進行した.1)miR-Xが導入されたB88細胞のtransfectantをヌードマウス静脈内あるいは咬筋内に移植し、肺転移あるいはリンパ節転移に与える影響を検討する。さらにCXCR4を発現していないCAL27細胞にも同様にtransfectantを作製し、同様の実験を行う。2)親株B88細胞を外因性SDF-1で処理した場合に変動するmiRNAをmiRNAマイクロアレイを用いて検討する。1繰り越し額が生じた状況2翌年度以降に請求する研究費とあわせた使用計画1.消耗品ーtransfection試薬、miRNAマイクロアレイ、標的分子のreal-time PCR用プローブと抗体,細胞培養用試薬・器材、実験動物の購入等に使用する.2.旅費ー日本癌学会、全米癌学会での成果発表,日本口腔外科学会での資料収集等に使用する.3.その他ー成果があがれば,論文投稿および掲載料に使用する.(1)繰り越し額が生じた状況3月下旬に全米癌学会へ資料収集に行っているが,4月を跨いだため,3月分の収支に反映されなかったため.(2)翌年度以降に請求する研究費とあわせた使用計画
大型風車の部分故障診断予測モデル構築

本研究では,大型風力発電機の故障予測を目的として,風車構成要素各部位のモニタリングと動的解析モデル,マルチボディ連成解析を用いた部分故障診断予測モデルを構築した.本研究のモニタリング装置により,風力発電機の回転による荷重変動計測の健全性を確認するとともに,制御遅れに着目した動的予測モデルが故障を誘発すると考えられる部位の締結状態に起因する変動を検出し,事前に故障の原因を特定することができた.本研究では,大型風力発電機の故障予測を目的として,風車構成要素各部位のモニタリングと動的解析モデル,マルチボディ連成解析を用いた部分故障診断予測モデルを構築した.本研究のモニタリング装置により,風力発電機の回転による荷重変動計測の健全性を確認するとともに,制御遅れに着目した動的予測モデルが故障を誘発すると考えられる部位の締結状態に起因する変動を検出し,事前に故障の原因を特定することができた.本研究では、風車本体に特化した各部位の故障診断予測モデル構築を目的とする。風力発電機の挙動モデリングでは、厳密な情報が少ない上、多機種・多地点(風況)に及ぶ風力発電機の周辺情報をどのように解析し、モデリングしていくかが重要となる。過去の研究および経験から、挙動をモデル化することは可能であるものの、風情報や風車情報のみ、または風車モデルシミュレーションのみでは、風車本体の各部位における挙動を予測することは、不確かさが多分に含まれることが確認されている。そこで本研究では、過去の故障事故などで蓄積してきたデータおよび現在も続けているデータの再整理、そして各部位の詳細計測データにもとづく挙動の解析を行う。本研究を通じて、通常・危険を判断できるような予測モデル構築を目指す。本年度は、おもにデータの収集環境を整備することと、モデルの基礎パラメータを検討した。具体的には、解析対象とする風力発電機のモデリングを行い、過去データとの照合、検証を行った。その結果、作成したシミュレーションモデルについては、実際の観測風速に対して、妥当な出力予測を行うことが示された。これらの解析に基づき、観測データ取得位置を決め、観測計画を立てた。同時に、基礎パラメータの調整を行った。風車の制御パラメータは、出力応答に影響が強いため、実際の風力発電機に沿ったパラメータ調整が必要となる。ここでは、SCADAデータをもとに逆解析を行いパラメータの推定を最適化した。本研究では、風車本体に特化した各部位の故障診断予測モデル構築を目的とする。平成22年度は、昨年度蓄積したデータをもとに挙動解析及びモデルの統合を行うとともに,計測システムの基礎パラメータを取得し,圧力および変位特性,音特性の確度を向上させた.本年度の成果として,風特性と風車挙動についてデータを取得し,昨年度検討した風車予測モデルとの挙動特性について比較を行った結果,モデル挙動と計測データとよい傾向を示した.また,これらのモデルと計測データより故障予測システムの基礎的な知見を得るとともに,システムの信頼性を確認することができた.
サンゴ礁地域における大津波の地形学的研究

本研究は、歴史記録などが残存しないと復元が困難な過去の大津波の特徴について、その襲来時期と範囲を中心に、サンゴ礁地域に特有な豊富な年代試料(津波堆積物)の分析に基づいて検討しようとするものであり、二年間にわたる調査研究によって所期の目的をほぼ達することができた。研究対象地域として、まず、明和8年(1771年)に大津波によって多大の被害を出したと記録される琉球列島南部の宮古・八重山列島を選定し、現地調査を実施するとともに、古文書、言い伝え、考古学的発掘記録等の検討も行って、明和津波の打ち上げ高の復元を行った。この結果、古文書「大波之時各村之形行書」に記載された波高は、ほぼ正確であったが、石垣島南部における局地的な異常に高い数値については、さらに検討する余地があることが判明した。この結果、津波石と称される完新世サンゴ化石よりなる岩塊の多くは、明和津波以前に陸上に打ち上げられたものであることが判った。これらの津波石の^<14>C年代とそれぞれの年代に属する津波石の分布から、それ以前の津波の襲来時期とその範囲を求め、津波の再来周期を推定した。宮古島・下地島と多良間島を中心に約500yr.B.P.の年代を示す津波石が数多く分布し、下地島に伝わる明和津波以前に津波によって消滅した集落などの存在から、15世紀中頃に調査地域の東半に波源を持つ大津波の発生が推定された。これ以前の大津波も津波堆積物の^<14>C年代の集中から、約1,000年前、約1,900年前、約2,400年前と約4,400年前に推定され、このうち約1,900年前の津波が最大のもので、多くの津波石が石垣島ではこの時期に打ち上げられた。したがって、約2,400年前以降、明和津波かそれ以上の規模の津波が、300年900年の周期でくり返し発生したと推定された。2年度継続研究の初年度にあたり,琉球列島の南部の宮古・八重島群島を研究地域に選び,野外調査を実施した.すなわち,本地域に発生した歴史時代およびそれ以前の大津波について,津波によって陸上に打ち上げられた堆積物(主としてサンゴ塊・サンゴ片)の分布範囲,分布高度を宮古島・伊良部島・下地島・多良間島・石垣石において明らかにするとともに,それらの14C年代を明らかにするため試料採取を行った.この結果以下の諸点が明らかとなった.1.昭和8年(1771年)に石垣島東方で発生したとされる明和津波によって打ち上げられた堆積物は,宮古島南岸の元島地区では約18m,下地島西岸では約8m,多良間島では約m,石垣島では,白保で13m,磯部で15m,大波で18m,平得真栄里で1013mであり,それぞれの堆積物より得られたサンゴ片の14C年代値は250yB.P.600yB.Pであった.したがって明和津波の各島における遡上高は,これらの高度よりわずかに高い程度であったと推定された.2.各島には,明和津波以前の津波が存在したことが推定され,この津波を沖縄先島津波と名ずけた.この津波は,陸上に打ち上げられたサンゴ塊などの14C年代から1,0003,000年前に発生したと推定され,この津波の原因となった地震に伴うと考えられる地殻変動が,離水ノッチとして石垣島西表島に認められた.

この地殻変動は石垣島南部で約2mの隆起を示し,北方あるいは西方に隆起量を減じている.3.上述の大津波を発生させた地震は,琉球海溝西側斜面の水深2,000m付近の深海底平坦面に沿って分布する逆断層に起因するものと考えられ,その波源域は,従来推定されてきたものに比較してはるかに広いものと考えられる.本年度は二年度にわたって実施した本研究の最終年度であり、計画に従って琉球列島中部の沖縄島と奄美大島・沖永良部の東海岸を中心に補足的な現地調査を実施するとともに、研究のまとめを行った。現地調査前の空中写真判読による津波石の分布予測でもある程度判っていたように、これらの島嶼にあっては、宮古・八重山列島において分布が明らかな巨大な津波石などの顕著な津波堆積物は現地調査でもほとんど認められなかった。喜界島の完新世離水サンゴ礁よりなる段丘面上に分布するサンゴ岩塊は、背後の山地から崩落した更新世のサンゴ石灰岩よりなっていることが判った。奄美大島北西岸では、リーフフラット上に津波堆積物と推定される完新世サンゴ化石よりなる岩塊が数個分布しており、これらの年代について^<14>C年代測定を実施中である。いずれにせよ、琉球海溝に面するこれらの島々では、過去に大津波はあったが、その規模や頻度は宮古・八重山列島に比較し小さく、それらの特徴を津波堆積物の分析から明らかにすることは困難と思われる。一方、昭和62年度の現地調査によって宮古・八重山列島において採取された津波堆積物の^<14>C年代を行い、過去の津波の特徴を示す貴重な資料を得ることができた。これらの結果と、古文書、考古学的資料、言い伝えなどを合わせ検討し、明和8年(1771年)の大津波の陸上への打ち上げ高を復元した。また、この津波以前にも、15世紀の中頃宮古島・下地島や多良間島を中心に大津波が襲来した可能性が強いことが明らかとなった。それ以前の津波についても、津波堆積物の年代とそれらの分布から、約1,000年前、2,000年前、2,400年前、4,400年前に、波源域の位置と規模を異にする津波が発生したと推定した。このような宮古・八重山列島周辺での大津波の多発は、本地域が、琉球海溝と沖縄トラフとの間にはさまれた地殻変動の活発な地域であることと関連があると推定された。
地方都市でのクリティカルケア看護熟達者の発展的相互学習システムの構築

クリティカルケア熟達者の学習ネットワークを実現化するための方略の検討を行い、学習ネットワークを構築するに際し、課題となるものは何か、また施設間を横断した活動に必要な制度上の課題や必要となる条件は何かについて明らかにすることを目的に研究を行った。まず、昨年の調査を基にクリティカルケア熟達者が、施設間を横断した活動を行う状況の想定を行った。方法として、専門看護師の6つの機能を基に専門看護師、認定看護師、看護管理者、看護学研究者のスーパバイズを受け想定の洗練化を行った。結果、実践、相談、調整、倫理調整をまとめて「高度なケア実践」とし、教育、研究に加え、新たなケアの導入を追加した場面想定を行った。この中で、新たなケアの導入は、先駆的なケアモデルの導入や機器の活用を想定したものであり、「高度なケア実践」と同様に直接的間接的なケアの実施向上に関連するが、既在のものを洗練化するものと新たに導入するのかの違いと定義した。次に、施設間を横断した活動に必要な制度上の課題や必要となる条件を上記の想定に即して抽出した。結果、「高度なケア実践」の実践に関しては、看護行為を行った際の事故に関する保証の問題が抽出された。また、「高度なケア実践」をはじめ、クリティカルケア熟達者が他施設に移動中に交通事故等に遭遇した際の補償の問題も抽出された。さらに、相談、調整に関しては、依頼施設側が課題の焦点化が図れていない場合も多いことも想定され、依頼施設側から直接熟達者に依頼するのではなく、依頼をコーディネートする立場が必要ではないかとの結論に至った。研究プロセスの変更を行ったが、最終的な目標に対しては、概ね計画通り進捗している。来年度は、上記の結果を基に施設間を横断した活動のモデル図を作成し、専門看護師、認定看護師、看護管理者、看護学研究者に質的、量的の両側面から調査を行う予定である。一方、クリティカルケア熟達者の学習ネットワークの構築に関しては、協力施設でシミュレーション法を用いた研修を行い、新人看護師への教育的なコメントの示し方をテーマにした。実施した振り返りとして、想定するゴール設定を複数設けておくことが効果的であることが挙がった。また、クリティカルケアに限らず、専門看護師、認定看護師の共通する課題として、ケアの効果検証が抽出されたので、学習ネットワークのモデル事例として、効果検証に関する勉強会を開催する予定である。研究プロセスを変更したので、質的、量的調査を来年度に移行した。