hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
主要部後置型言語におけるアスペクトとヴォイスの「自然な言い回し」に関する研究

研究課題は,言語の「自然さ」,「語らしさ」というのはどういうことかについて理論化し,説明を試みるものである。すなわち,客観世界に対する事態認識の言語化,つまり,構文間の連関と対立の関係に反映される話者の事態認知上のカテゴリー化の動機づけを明らかにする。具体的には,人為的行為の結果状態を表す現象を対象とし,諸言語がどのような構文を用いるのが自然かを,母語話者から収集した用例と,同じ内容が各言語で翻訳されたパラレルコーパスによる用例収集をもとに検証する。また,使用された構文のあり方について意味と機能と構造の面から有機的・相関的に特徴づけて検証し,認知類型論の発展に資するとともに,その成果を外国語教育の現場へと還元することを目的とする。研究方法としては, 1)文献資料からの用例収集, 2)パラレルコーパスからの用例収集, 3)母語話者への聞き取りによる用例収集, 4)収集したデータの分析と意味地図の記述, 5)母語話者への使用意識調査, 6)認知様式や伝達慣習との関連性の分析・検証の6段階の手続きによって行ってきた。4年目にあたる2018年度は,調査対象言語をエストニア語とトルコ語にしぼり,主に次の3点を実施した。1パラレルコーパスの電子化および用例収集-世界中に広く翻訳され,出版されている『ノルウェイの森』のエストニア語版とトルコ語版を入手し,電子化を行い,関連する構文を収集した。2理論的枠組みや言語現象の包括的整理-文献資料と,本課題でこれまで収集してきた人為的事態の結果の状態を表す各構文に関する記述的なデータの分類を行い,意味地図の記述を試みた。3日本語と韓国語とロシア語のパラレルコーパスを分析し,それぞれの認知類型論的特徴を明らかにした。その他,エストニア語,トルコ語の母語話者への使用意識調査の準備に着手した。本研究課題は,言語の「自然さ」,「語らしさ」というのはどういうことかについて理論化し,説明を試みるものである。また,使用された構文のあり方について意味と機能と構造の面から有機的・相関的に特徴づけて検証し,明らかにすることで,認知類型論の発展に資するとともに,その成果を外国語教育の現場へと還元することを目的とする。研究方法としては, 1)文献資料からの用例収集, 2)パラレルコーパスからの用例収集, 3)母語話者への聞き取りによる用例収集, 4)収集したデータの分析と意味地図の記述, 5)母語話者への使用意識調査, 6)認知様式や伝達慣習との関連性の分析・検証の6段階の手続きによって行う。初年度である2015年度は主に次の3点を実施した。1パラレルコーパスの電子化および用例収集ー書きことばを中心に世界に翻訳された日本の近代から現代にかけての文学作品を入手し,電子化に着手しつつ,関連する構文を収集した。2母語話者への聞き取りー各言語の母語話者数名を対象に,設定した状況を提示し,母語でどのように表現するのが自然かを調査するためのパイロット調査を実施し,質問項目を検討した。3理論的枠組みや言語現象の包括的整理ー文献資料をもとに,人為的事態の結果の状態を表す各構文に関する記述的なデータの収集作業を進めた。本研究課題では,言語の「自然さ」,「語らしさ」ということはどういうことかについて理論化し,説明を試みる。具体的には日本語と類型論的に近いとされる言語におけるアスペクト・ヴォイスの現象について文献資料,パラレルコーパス,母語話者への調査などによって資料を収集し,文法的意味の多機能的拡張を記述する。同時に母語話者の意識調査をとおして言語間の事態の捉え方の違いを検証することで,認知類型論的観点から調査研究を展開する。研究方法としては, 1文献資料からの用例収集, 2パラレルコーパスからの用例収集, 3母語話者への聞き取りによる用例収集, 4収集したデータの分析と意味地図の記述, 5母語話者への使用意識調査, 6認知様式や伝達慣習との関連性の分析・検証の6段階の手続きによって行う。このうち当該年度では1,2,3を実施した。パラレルコーパスについては,ロシア語から日本語へ翻訳された長編小説の電子化を行った。また,日本語から韓国語,トルコ語,エストニア語へ翻訳された長編小説を入手し,電子化の作業を行っている。また,母語話者への調査は韓国語話者にパイロット調査を行い,多くの適切な用例を得るための質問を検討した。パラレルコーパスの作成にあたっては,日本語から韓国語,トルコ語,エストニア語すべての言語へ翻訳された作品がそう多くなく,トルコ語,エストニア語の作品は日本では入手が困難である。また,周囲にトルコ語やエストニア語の母語話者が少なく,これらの母語話者への調査は未着手である。こうしたデータの収集は継続して行なっていく予定であり,次年度以降の計画である現地での用例収集とその分析に向けた準備と同時進行で行なうことは可能である。このように,本課題研究はおおむね順調に進展しており,このままいけば予定通り研究目的を達成できると思われる。

本研究課題は,言語の「自然さ」,「語らしさ」というのはどういうことかについて理論化し,説明を試みるものである。すなわち,客観世界に対する事態認識の言語化,つまり,構文間の連関と対立の関係に反映される話者の事態認知上のカテゴリー化の動機づけを明らかにする。具体的には,人為的行為の結果状態を表す現象を対象とし,諸言語がどのような構文を用いるのが自然かを,母語話者から収集した用例と,同じ内容が各言語で翻訳されたパラレルコーパスによる用例収集をもとに検証する。また,使用された構文のあり方について意味と機能と構造の面から有機的・相関的に特徴づけて検証し,明らかにすることで,認知類型論の発展に資するとともに,その成果を外国語教育の現場へと還元することを目的とする。研究方法としては, 1)文献資料からの用例収集, 2)パラレルコーパスからの用例収集, 3)母語話者への聞き取りによる用例収集, 4)収集したデータの分析と意味地図の記述, 5)母語話者への使用意識調査, 6)認知様式や伝達慣習との関連性の分析・検証の6段階の手続きによって行う。2年目にあたる2016年度は,調査対象言語を韓国語にしぼり,主に次の3点を実施した。1パラレルコーパスの電子化および用例収集-書きことばを中心に韓国語に翻訳された日本の近代から現代にかけての文学作品を入手し,電子化に着手しつつ,関連する構文を収集した。2母語話者への聞き取り-韓国語の母語話者数名を対象に,設定した状況を提示し,母語でどのように表現するのが自然かを調査するためのパイロット調査を実施し,質問項目を検討した。3理論的枠組みや言語現象の包括的整理-文献資料をもとに,人為的事態の結果の状態を表す各構文に関する記述的なデータの収集作業を進めた。本研究課題では,言語の「自然さ」,「語らしさ」ということはどういうことかについて理論化し,説明を試みる。具体的には日本語と類型論的に近いとされる言語におけるアスペクト・ヴォイスの現象について文献資料,パラレルコーパス,母語話者への調査などによって資料を収集し,文法的意味の多機能的拡張を記述する。同時に母語話者の意識調査をとおして言語間の事態の捉え方の違いを検証することで,認知類型論的観点から調査研究を展開する。研究方法としては, 1文献資料からの用例収集, 2パラレルコーパスからの用例収集, 3母語話者への聞き取りによる用例収集, 4収集したデータの分析と意味地図の記述, 5母語話者への使用意識調査, 6認知様式や伝達慣習との関連性の分析・検証の6段階の手続きによって行う。このうち当該年度では韓国語を中心に1,2,3, 4を実施した。パラレルコーパスについては,日本語から韓国語へ翻訳された長編小説の電子化を行った。また,その他にもトルコ語,エストニア語へ翻訳された長編小説を入手し,電子化の作業を行っている。また,母語話者への調査は韓国語話者から収集したデータをもとに日本語と韓国語の受動文を比較,分析し,その成果を国際会議等で公表した。パラレルコーパスの作成にあたっては,日本語から韓国語,トルコ語,エストニア語すべての言語へ翻訳された作品がそう多くなく,トルコ語,エストニア語の作品は日本では入手が困難である。また,周囲にトルコ語やエストニア語の母語話者が少なく,これらの母語話者への調査は未着手である。
β1インテグリンとその会合分子(CD9,CD82)の癌増殖、浸潤、転移での役割

接着分子であるとともにシグナル伝達分子でもあるβ1インテグリンは、癌の浸潤・転移及びに重要な生物学的作用を発揮する。我々がHTLV-I (human T-lymphotropic virus type I)感染T株(Hut78)よりクローニングしたCas-L (Crk-associated substrate lymphocyte type)は、インリンの架橋により強くチロシンリン酸化される細胞内ドッキング蛋白質である。本研究では、テグリンを介するシグナル伝達系の標的分子としてのCas-Lについて解析を行った。まず、Cas-Lによるシグナル伝達機構とその生物学的意義をさらに解析するため、yeast Two-Hybrid法を用いてHTLV-I感染T細胞株のcDNAライブラリーからCas-Lと結合する可能性のある種々のクローンを単離した。その結果、Cas-Lは、細胞の癌化、癌転移に関与するTGF-βシグナルの阻害蛋白であるSmad6,7に結合すること、Smad6,7のTGF-βシグナル阻害作用を抑制することを明らかにした。また、Cas-LはNF-κB経路を活性化するHTLV-I p40taxに結合し、taxによるNF-κB活性化を抑制することが判明した。さらに、Cas-LとTGF-β・NF-κB両経路との相互作用を検討し、Cas-LがNF-κB経路に必須であるIKK複合体のα,γサブユニットと内因性に結合すること、また、TGF-βreceptorのユビキチン化を行うSmurf-1,2とも結合することを見出した。これらのことからCas-Lは癌細胞増殖・生存・転移等に重要な生物学的意義をもつNF-κB系TGF-β系の双方ともと相互作用する可能性、引いては癌細胞の制御に向けてのひとつの標的分子である可能性が示唆される。Cas-L/HEF-1はP130Cas族に属する分子の一つである。この分子はβ1インテグリンあるいはT細胞抗原受容体の刺激でチロシンリン酸化され、種々の免疫反応に重要と考えられている。Cas-LはSH3ドメイン、Substrateドメインなどのいくつかのユニークな構造から成り立っており、これらのモチーフを通じて種々の分子と相互作用を行うと考えられている。Cas-L由来シグナル伝達機構をさらに詳しく検討するため、Cas-L-SH3ドメインと会合する分子をFar-western法にてスクリーニングし、我々はMICAL(a Molecule Interacting with Cas-L : Cas-Lと会合する分子)分子を同定した。MICALは118KD蛋白で、胸腺、肺、脾臓、腎臓、血液系細胞などに発現している。さらにMICALはカルポニン同類ドメイン(CHドメイン)、LIMドメイン、ロイシンジッパーモチーフ、プロリンリッチPPKPP配列を有している。MICALはCas-L分子とPPKPP配列を介して会合していた。またMICALはその細胞質ドメインで、Cas-Lと核辺縁部で局在していた。さらにC末端部分においてMICALは中間フィラメントの主とした構成成分であるビメンチンとも会合しており、免疫染色ではMICALはビメンチン中間フィラメントにそって局在していた。これらの結果からMICALはCas-Lと中間フィラメントを結び付けている細胞骨格の調節役を果たしている可能性が強く示唆された。β1インテグリン分子の下流シグナル分子Cas-LはヒトT細胞のIL-2産生や細胞遊走に重要な役割を果たしている。我々はβ1インテグリン分子下流のシグナル分子であるCas-L(Crk-associated substrate lymphocyte type)の関節リウマチの病態における役割を検討した。このためにヒトT細胞白血病ウイルスタイプ1(HTLV-1)taxトランスジェニックマウス及び関節リウマチ患者の滑膜検体を用いた。taxトランスジェニックマウスで関節炎を発生したマウス(Atg)は関節炎を発生していないtaxトランスジェニックマウス(Ntg)やその正常マウス(G)と比して脾細胞の細胞遊走能は有意に冗進していた。また脾細胞へのCas-L蛋白の発現及びそのチロシンリン酸化はAtgにおいて、Ntg及びCtと比して有意に冗進していた。さらにSrc型チロシンキナーゼであるFyn及びlckキナーゼの自己リン酸の冗進も伴っていた。さらに免疫組織染色の結果、Cas-L陽性リンパ球がAtgの病変関節に浸潤していた。さらにヒト関節リウマチ患者滑膜組織においてもCas-L陽性リンパ球、特にCD3陽性T細胞が関節炎症部位に多く浸潤していることが明らかになった。これらの結果からCas-Lは関節リウマチの病変に重要な役割を果たしており、さらにCas-Lシグナル分子のシグナルを阻害するような薬剤が関節リウマチなどの治療に用いうる可能性を示唆した。Cas-Lはドッキング蛋白で、T細胞においてβ1インテグリンの架橋により強くチロシンリン酸化を受ける。我々はCas-Lの成人T細胞白血病(Adult T cell Leukemia : ATL)の病態生理における役割を検討した。ATL患者腫瘍細胞及びHTLV-1感染T細胞株において、Cas-L蛋白の発現及びチロシンリン酸化亢進が認められた。Cas-LのATLの病態への役割をさらに検討するため、細胞遊走能及び蛋白のチロシンリン酸化を検討したところ、JPX-9細胞株において、HTLV-1 Taxの誘導とともにCas-L蛋白発現が増強し、さらにフィブロネクチンをコートした膜上での細胞遊走能も亢進した。さらにTwo-hybrid法を用いてHTLV-1感染T細胞株由来のcDNAライブラリーからのCas-L結合分子のスクリーニングを行った結果、Taxが結合蛋白であることが同定され,また蛋白レベルでも確認した。

さらに共沈実験でCas-Lのセリンリッチ部位がTaxへの最も高アフィニティ結合部位であり、Cas-LとTaxは細胞質部位で共局在することがconfocal microscopyを用いて明らかにした。さらにCas-Lの発現によりTax由来NF-κBの活性化を抑制するが、Tax-反応要素(TRE)は影響されず、このことからCas-Lは特異的にTaxによるNF-κB経路を調節することが明らかとなった。このようにCas-LはATLの病態生理に鍵となる分子であることが強く示唆された。接着分子であるとともにシグナル伝達分子でもあるβ1インテグリンは、癌の浸潤・転移及びに重要な生物学的作用を発揮する。我々がHTLV-I (human T-lymphotropic virus type I)感染T株(Hut78)よりクローニングしたCas-L (Crk-associated substrate lymphocyte type)は、インリンの架橋により強くチロシンリン酸化される細胞内ドッキング蛋白質である。本研究では、テグリンを介するシグナル伝達系の標的分子としてのCas-Lについて解析を行った。まず、Cas-Lによるシグナル伝達機構とその生物学的意義をさらに解析するため、yeast Two-Hybrid法を用いてHTLV-I感染T細胞株のcDNAライブラリーからCas-Lと結合する可能性のある種々のクローンを単離した。その結果、Cas-Lは、細胞の癌化、癌転移に関与するTGF-βシグナルの阻害蛋白であるSmad6,7に結合すること、Smad6,7のTGF-βシグナル阻害作用を抑制することを明らかにした。また、Cas-LはNF-κB経路を活性化するHTLV-I p40taxに結合し、taxによるNF-κB活性化を抑制することが判明した。さらに、Cas-LとTGF-β・NF-κB両経路との相互作用を検討し、Cas-LがNF-κB経路に必須であるIKK複合体のα,γサブユニットと内因性に結合すること、また、TGF-βreceptorのユビキチン化を行うSmurf-1,2とも結合することを見出した。これらのことからCas-Lは癌細胞増殖・生存・転移等に重要な生物学的意義をもつNF-κB系TGF-β系の双方ともと相互作用する可能性、引いては癌細胞の制御に向けてのひとつの標的分子である可能性が示唆される。
表面吸着水素の振動分光と原子非局在化の探索

金属表面では,表面の電子密度が平坦になるため,この表面に吸着した水素の隣接サイトへの拡散ポテンシャル障壁は比較的低く,このため水素原子核の波動関数が表面全体に非局在化する可能性が指摘されている.しかしこれまで報告されている研究では,振動励起状態の非局在性が議論されており,基底状態に関する研究は行われていない.我々はこれまでに共鳴核反応を利用すると,吸着水素の量子効果に伴うゼロ点振動の測定が可能になることを示してきた.本研究では,水素の非局在性に関する知見を得るために,共鳴核反応法を用いて金属表面に吸着した単原子層の水素のゼロ点振動の測定を行った.特にイオンの入射角を変化させることにより,表面に平行な偏角振動モードと表面に垂直な伸縮モードの測定を行った.試料としてはCu(110)とPt(111)を用いた.超高真空中で試料表面を清浄化し,試料を200Kに冷却した後水素を吸着させた.共鳴核反応の実験は東京大学原子力研究総合センタータンデム加速器の2Cコースで行った.Cu(110)表面では入射角0゚と60゚とでいずれもスペクトル幅13.0keVという結果が得られた.一方Pt(111)表面では0゚の時が11.2keV,45゚の時が10.8keVとなった.自然幅及び装置関数を考慮して零点振動エネルギーを求めたところ,Cu(110)が127meV,Pt(111)が90meVとなり,どちらの表面でも振動励起スペクトルから予想されるよりも大きな零点振動エネルギーが観測された.このことはポテンシャルが調和近似から大きくはずれていることを示すと考えられる.金属表面では,表面の電子密度が平坦になるため,この表面に吸着した水素の隣接サイトへの拡散ポテンシャル障壁は比較的低く,このため水素原子核の波動関数が表面全体に非局在化する可能性が指摘されている.しかしこれまで報告されている研究では,振動励起状態の非局在性が議論されており,基底状態に関する研究は行われていない.我々はこれまでに共鳴核反応を利用すると,吸着水素の量子効果に伴うゼロ点振動の測定が可能になることを示してきた.本研究では,水素の非局在性に関する知見を得るために,共鳴核反応法を用いて金属表面に吸着した単原子層の水素のゼロ点振動の測定を行った.特にイオンの入射角を変化させることにより,表面に平行な偏角振動モードと表面に垂直な伸縮モードの測定を行った.試料としてはCu(110)とPt(111)を用いた.超高真空中で試料表面を清浄化し,試料を200Kに冷却した後水素を吸着させた.共鳴核反応の実験は東京大学原子力研究総合センタータンデム加速器の2Cコースで行った.Cu(110)表面では入射角0゚と60゚とでいずれもスペクトル幅13.0keVという結果が得られた.一方Pt(111)表面では0゚の時が11.2keV,45゚の時が10.8keVとなった.自然幅及び装置関数を考慮して零点振動エネルギーを求めたところ,Cu(110)が127meV,Pt(111)が90meVとなり,どちらの表面でも振動励起スペクトルから予想されるよりも大きな零点振動エネルギーが観測された.このことはポテンシャルが調和近似から大きくはずれていることを示すと考えられる.
口腔粘膜疾患と病巣感染に対する熱ショックタンパクの役割

感染症や自己免疫疾患と熱ショックタンパク(HSP)についての研究はかずかず行われているが病巣感染との関係についての研究は少ない。われわれは病巣感染が原因として考えられている掌蹠膿疱症(PPP)患者のHSPに対する抗体価をELISA法で測定した。抗体はGroEL/GroES、Mycobacteria HSP65、リコンビナントヒトHSP60を使用した。PPP患者(n=43)のGroEL/GroESに対するIgG抗体価(OD492)は0.342【plus-minus】0.246で健常人(n=24)であり有意に上昇していた。その他のHSP対する抗体価は健常人と比べて差はなかった。各々のHSPに対する抗体価の関係はMycobacteria HSPとヒトHSP60に相関を認めた。PPPにおいてGroELなどの細菌性HSP60は抗原として関与が考えられるが、HSPの相同性による自己免疫の可能性は低いと考えられ感染症や自己免疫疾患と熱ショックタンパク(HSP)についての研究はかずかず行われているが病巣感染との関係についての研究は少ない。PPPにおいてGroELなどの細菌性HSP60は抗原として関与が考えられるが、HSPの相同性による自己免疫の可能性は低いと考えられさまざまな感染症において熱ショックタンパク(HSP)が主要な免疫源であることが判明し、相同性と免疫原性の両面を持つタンパクとして自己免疫疾患、原因のはっきりしない炎症性疾患における役割についての研究がなされている。掌蹠膿胞症(PPP)は手掌、足底に無菌性膿胞を形成する疾患で、原因は不明であり、扁桃や歯周組織などの病巣感染の疑われる例があり、約10%に骨関節炎を合併する。われわれはHSPとPPPとの関連に注目し、PPP患者のHSPに対する抗体価を測定した。PPP患者の血清を検体としてELISA法で抗体価を測定した。抗原はGroEL-GroESタンパクとHSP65Mycobacteriumbovis BCGおよびヒトHSP60を使用した。10オg/mlの抗原をELISAブレートにコーティングし、100倍に希釈した血清を加え、ペルオキシダーゼヤギ抗ヒトIgGを反応させ発色後吸光度(OD492)を測定した。PPP患者(n=43)の血清中の抗GroEL-GroES IgGのOD値は0.346【+-】0.246(mean【+-】SD)であり、健常人(n=24)では0.218【+-】0.176であった。Mann-Whitneytestによる検定ではp<0.05であり有意差を認めた。Maicobacterium HSP65に対する抗体価はPPP患者(n=43)では0.248【+-】0.176、健常人(n=22)0.251【+-】0.216で有意差はなかった。ヒトHSP60に対するIgG抗体価については患者群と健常者に有意差は認めなかった。さまざまな感染症において熱ショックタンパク(HSP)が主要な免疫原であることが判明し、相同性と免疫原性の両面を持つタンパクとして注目されている。感染症や自己免疫疾患とHSPについての研究はかずかず行われているが病巣感染との関係についての研究は少ない。われわれは病巣感染が原因として考えられている掌蹠疱膿症(PPP)患者のHSPに対する抗体価をELISA法で測定した。抗体はGroEL、Mycobacteria HSP65、リコンビナントヒトHSP60を使用した。PPP患者(n=43)のGroELに対するIgG抗体価(OD492)は0.342±0.246で健常人(n=24)であり有意に上昇していた。PPPにおいてGroELなどの細菌性HSP60は抗原として関与が考えられるが、HSPの相同性による自己免疫の可能性は低いと考えられた。
複数交通モード下における都市の最適土地利用

地球環境問題の観点からも運輸・交通部門の消費エネルギーの削減は喫緊の課題である。都市内の交通におけるエネルギー削減については、混雑を始めとする種々の外部性の削減も併せて、混雑税、都心部の軽量路面電車の復活・活用やトランジットモール化、自家用車の乗り合い制度などが提案されてきた。中でも旧来から主張されているものに、「パーク・アンド・ライド」システムがある。このシステムは通勤者が各住宅から近隣の鉄道駅に自家用車を駐車し、そこから都心の業務地区までは鉄道によって通勤することにより、自家用車の利用を減らしかつ都心部の交通混雑を減らそうというものであり、わが国でも郊外の駅周辺に駐車場を整備するなどのモデル事業が実施されてきている。そこで、本研究では、「パーク・アンド・ライド」を念頭に、CBD(業務用地)と住宅用地からなる単一中心型の線形都市において、自家用車と鉄道など異なる特性を持つ複数交通モードの利用可能性を仮定し、モード間における空間的配分も考慮した都市の最適土地利用を検討している。具体的には、前者が比較的大きな限界費用を有するのに対し、後者は比較的多大な固定費用を要する交通モードであることを強調するとともに,各通勤者は自宅からCBDまで直接自動車で通勤を行うか、「パーク・アンド・ライド」によって鉄道を利用するかを選択するモデルを構築し、理論的な最適土地利用配分とその達成のために必要となる公的鍛である課税、料金制度のあり方を解明した。この結果、ある条件の下では、独占的鉄道会社の価格付けは都市規模に依存しないこと、独占的競争下においては都市規模に応じて均衡価格は都市規模に応じて減少することなどを明らかにした。1.最適な都市内土地利用に関する文献としてSolow-Vickrey(1971),Mills-Ferranti(1971),Legey-Ripper-Varaiya(1976)、Robson(1976)、Kanemoto(1980),Wheaton(1978)などをサーベイし、既存研究の成果・問題点を整理した。この結果、これらの研究は主として米国の都市のように自家用車による通勤交通を前提とした分析となっており、わが国のように通勤用の鉄道網が併存している都市ではそれぞれの交通モードの特性に着目した複数モード下の最適土地利用配分を考察しなければ、都市交通政策を立案・検討する理論的指針とは成り得ないことを確認した。2.交通モードとして従来型の自動車通勤に加えて電車を想定した放射型の公共交通機関まで自宅から自家用車でアクセスするパーク・アンド・ライドの選択肢を組み込んだ複数交通モードの理論モデルを試作・定式化し、簡単な比較静学分析を行った。このモデルをプロトタイプとしてさらに彫琢を加えていく予定である。3.日本の都市圏における土地利用データの収集・整理については、東京大学空間情報科学研究センターなどに問い合わせを行い、同センター所蔵の地理情報システム化したデータの利用可能性について検討した。今後、同センターとの協議を進めデータの視覚表示の方法等について検討する予定である。都市内の交通は混雑を始めとする種々の外部性を有するだけでなく,郊外部から都心への(通勤等の)交通のためには都市内の稀少な資源である土地を各地点において交通用途に配分する必要がある.本研究では,CBD(業務用地)と住宅用地からなる単一中心型の線形都市において,自家用車と鉄道など異なる特性を持つ複数交通モードの利用可能性を仮定し,モード間における空間的配分も考慮した都市の最適土地利用を検討している.

具体的には,前者が利用者数に応じてCBD(業務用地)内に駐車場という追加的な土地の配分を必要とするのに対し,後者は業務用地を浸食することはほぼ無い代わりに、比較的多大な固定費用を要する交通モードであることをモデル化し,理論的な最適土地利用配分とその達成のために必要となる公的手段である課税,料金制度のあり方を解明する.本年度は,昨年度に引き続き,交通モードとして従来型の自動車通勤に加えて電車を想定した放射型の公共交通機関まで自宅から自家用車でアクセスするパーク・アンド・ライドの選択肢を組み込んだ複数交通モードの理論モデルについて,比較静学分析を行った。特に,交通モードとして従来型の自動車通勤に加えて電車を想定した放射型の公共交通機関まで自宅から自家用車でアクセスするパーク・アンド・ライドの選択肢を組み込んだ複数交通モードのモデルを,ピグー的課税などを組み込んで発展させた.日本の都市圏における土地利用データの収集・整理については,東京大学空間情報科学研究センターなどのデータの利用可能性について,昨年度に引き続き検討した.都市内の交通は混雑を始めとする種々の外部性を有するだけでなく,郊外部から都心への(通勤等の)交通のためには都市内の稀少な資源である土地を各地点において交通用途に配分する必要がある。本研究では,CBD(業務用地)と住宅用地からなる単一中心型の線形都市において,自家用車と鉄道など異なる特性を持つ複数交通モードの利用可能性を仮定し,モード間における空間的配分も考慮した都市の最適土地利用を検討している.具体的には,前者が利用者数に応じてCBD(業務用地)内に駐車場という追加的な土地の配分を必要とするのに対し,後者は業務用地を浸食することはほぼ無い代わりに、比較的多大な固定費用を要する交通モードであることをモデル化し,理論的な最適土地利用配分とその達成のために必要となる公的手段である課税,料金制度のあり方を解明した.本年度は,昨年度に引き続き,交通モードとして従来型の自動車通勤に加えて電車を想定した放射型の公共交通機関まで自宅から自家用車でアクセスするパーク・アンド・ライドの選択肢を組み込んだ複数交通モードの理論モデルについて,比較静学分析を行った。特に実際的な政策上の課題に応えるため、より複雑な制約条件を反映した分析を行った。この結果、ある条件の下では、独占的鉄道会社の価格付けは都市規模に依存しないこと、独占的競争下においては都市規模に応じて均衡価格は都市規模に応じて減少することなどを明らかにした。さらに、3カ年全体の成果を取りまとめた。
急性および慢性の痒みに対するぺランパネルの効果

痒みは生活の質(QOL)に深く関わっているが、中枢神経系が深く関与している慢性の痒みの治療薬は殆ど無いのが現状である。そこで、既に中枢神経系由来の疾患に対して効果を呈する薬剤の中から抗掻痒効果を呈する薬剤を捜し出し、その薬剤の薬理作用を明らかにする。ペランパネルは、AMPA受容体に対して高選択非競合的に結合し、受容体の活性を減弱することでその効果を誘発する抗てんかん薬である。他方、AMPA/kinate受容体は痒みの情報処理に関与していることが示唆されている。抗てんかん薬であるペランパネルの抗掻痒効果に関する基礎的データを得ることで、ペランパネルが抗掻痒薬として利用できるか否かを検討する。
情報論的ダイバージェンスによる各種新しい信号・画像解析法の提案

本研究ではまず、通常のダイバージェンスをRenyiのα次ダイバージェンスに拡張し、信号スペクトルの等価帯域幅の統一的表現に成功した。これにより、信号の乱雑性の統一的評価が可能となるとともに、画像ヒストグラムの評価も可能となる。次に、画像大域的閾値決定法の問題に取り組んだ。従来の方法は、A)ヒストグラム分割点総当たり法で観測分布に当てはまる最適なモデル分布を求め、そのときの分割点をそのまま最適閾値としているにすぎず、B)結果として得られる領域の情報が領域分割戦略に全く反映されていない、という2つの問題がある。そこで、本研究では、B)の問題を解決すべく、領域のラベルを隠れ変数とし、これと濃度変数の相互情報量を最大にする最適モデル分布とし、かつそのときの分割点を最適閾値とする考え方(1段階法)を提案した。ついで、A)の問題を解決すべく、1段解法で定まった最適混合分布に対して最適閾値を定める方法(2段階法)を提案した。このときの評価関数としては通常の誤り率最小基準(MEPC)の他、相互情報量基準も提案した。1段階法では、従来から用いられている判別関数法(DFM)、最大エントロピー法(MEM)、最小タンバージェンス基準法(MDC)を比較対象としたシミュレーションの結果、本提案法(MMIC)が最も優れていることが確かめられた。2段階法では、まず第1段階におけるMDC、MEM、DFM、ならびにMMICの各法によりで定まるモデル分布と、第2段階におけるMEPCとMMICの各基準とのすべての組み合わせ(MDC-MEPC, MDC-MMIC,..., MMIC-MEPC, MMIC-MMIC)を考えてシミュレーションを行った結果、MMIC-MEPC、MMIC-MMIC、..の順で優れていることがわかった。ただし、MMIC-EPCとMMIC-MMICの成果の差は無視できるほど小さいものであった。以上のことから、本研究で提案する方法は、情報理論的な意味でも、結果が優れているという意味でも優れた方法であることが示された。1.確率的信号のスペクトルの等価帯域幅に関して、従来多くの提案があった。本研究においては、これらが5つの種類に纏められること、そして、それらのうちの4つは、Renyiのエントロピーにより表現されるクラスに統一されることを示した。2.上記クラスに属さないもう1つの等価帯域幅は、AR過程理論におけるflatness factorと呼ばれるものであり、これを包含するさらに大きなクラスが存在すると思われる。これに関しては検討中であるが、Renyiのinformation gainの考え方がヒントになると思われる。3.上記、Renyiのエントロピーによる等価帯域幅の表現は、一つの正値パラメータαを持ち、αを変えることにより連続的に異なる等価帯域幅を得ることができる。従って、ある特徴的なαに対する等価帯域幅を比較することにより、異なる信号の乱雑性などを比較できるであろう。4.上記スペクトル大域の考え方は、通常の正値関数の等価的広がりの定義にも使える。この考えを用いて画像ヒストグラムの帯状分割も可能である。すなわち、ヒストグラムによる従来の画像分割は、それぞれのピークで代表される2つクラスを、ヒストグラムの谷の部分に閾値を設けることにより達成されると考えられていた。

しかし、山を構成するピクセルのみが重要とは限らず、谷を構成するピクセルにも意味があると考えられる。上記等価帯域の考えを用いたヒストグラム帯状分割はこの谷にも情報があるとの考えに合ったものである。5.本研究では、ヒストグラムによる画像閾値決定に用いられてきた従来の誤り率最小原理に代わる、新しい原理として相互情報量最大基準を提案した。1.我々は既に、多数ある確率的信号の等価帯域幅をRenyiのエントロピーを用いて1つのクラスに統一できることを示した。しかし、このクラスは信号解析で重要とされるflatnessを含んでおらず、これを包含するさらに大きなクラスの構成が問題であった。本年度はこれについて検討した結果、Csizarのf-divergenceにより、Renyiのエントロピーを用いたクラスとflatnessを同時に含む統一的クラスがあることを示した。2.画像閾値決定には種々方法があるが、情報論的に裏付けられた方法は、大きく次の構造を持つ。1)画像濃度分布に適当な混合分布を当てはめる。このときの当てはめの基準はいわゆる最尤法も含めて全てダイバージェンスが用いられる。2)得られた混合分布に対して何らかの意味で最適な閾値を決定する。1)の混合分布モデルとしては混合ガウスモデルと混合ポアッソンモデルがある。しかし、未だかつてこれらのモデル分布の良さを定量的に評価した報告はない。本報告では、十分多くの実際画像を用いこれらを比較した。比較尺度は基本的にはダイバージェンスが良いが、これにモデル分布のパラメータ数も考慮に入れるため、MDLを評価尺度とした。この結果、特別な場合を除き圧倒的にガウスモデルが優ることが示された。3.画像や信号の独立成分分析を行う場合、エントロピー推定のための分布推定は重要である。データ数が多い場合はヒストグラム法が有効であるが、少数データに対する巧い方法は未だ無い。本報告では、spacing法を用いた分布推定法を提案した。ヒストグラムとの比較の結果、少数データに対して我々の方法が優れていることを検証しつつある。1.従来、情報論的画像閾値決定にはKittlerらの最小誤り率法(MEPC)が用いられてきた。これは画像濃度分布(ヒストグラム)の分割点を総当たりし、最小ダイバージェンス基準(MDC)により画像濃度分布に最適な混合分布を当てはめ、そのときの最適分割点を最適閾値とするものである。この方法には、1)MDCにより最適混合分布を定め、2)求まった最適混合分布にMEPCを適用して最適閾値を決める、なる2つのプロセスが隠されている。ところが実際のKittlerらの方法は1)の最適分布を求める際の最適分割点をそのまま最適閾値とするものであり、MEPC法というよりMDC分割法と言うべきである。そこで本研究では、上記1)、2)の手順を厳密に踏む方法を提案した。2.さらに本研究では、1)の最適分布を求めるMDCの代わりに最大相互情報量基準(MMIC)を、2)の閾値決定のためのMEPCの代わりにやはり最大情報量基準(MMIC)を提案した。1)の最大相互情報量とは推定分布とヒストグラムが共有する情報量を最大にするという意味であり、2)のそれは、閾値により分割されるクラスと、混合分布により表現されるクラスが共有する情報量を最大にするという意味を持つ。
シロイヌナズナのオーキシン生合成経路の解明に関する生化学的研究

オーキシンは植物の成長を調節する重要なホルモンだが、どのように合成されているかは殆ど分かっていない。本研究ではLC-ESI-MS/MS質量分析器を使って植物の極微量なオーキシン生合成中間物質を分析する技術を開発。これによりシロイヌナズナにはイネなどにはない固有のオーキシン生合成経路があることを解明した。また、シロイヌナズナの生育適温は20°C強だが、気温の高い生育に不利な環境に置かれたときには、オーキシンが成長を助ける重要な働きをすることも分かった。植物のオーキシン(IAA)生合成経路の全容解明を目的として、YUCCA経路の重要中間体と推定されているインドールアセトアルドキシム(IAOX)のLC-TOF-MS/MS分析法を確立した。先ず、重水素標識化したD5-IAOXを内部標準物質としてシロイヌナズナのIAOXの定量に成功した。次に、シロイヌナズナのインドールグルコシノレート生合成遺伝子Cyp79B2およびCyp79B3の二重欠損変異体のIAOXを分析したところ、この変異体では完全にIAOXが消失し、またアブラナ科以外の植物からも全く検出されなかった。これにより、IAOXはアブナラ科植物に特異的な代謝物であり、YUCCA経路によるIAA生合成には関与しないことが強く示唆された。同様にインドールアセトニトリル(IAN)の重水素標識体を合成し、cyp79b2cyp79b3二重欠損変異体のIAN内生量をCG-MS分析したところ、野生型で蓄積していたIANがこの変異体からは全く検出されなかった。この結果、IANもまたYUCCA経路の中間体として含まれないことが示唆された。次に、シロイヌナズナのYUCCA遺伝子四重変異体におけるトリプタミン(TAM)およびIAAの量的変化について検証した。YUCCA経路はTAMを基質とすることから四重変異体ではTAMが蓄積することが予想されたが、LC-TOF-MS/MS分析した結果、野生型と四重変異体では蓄積量に差がないことが明らかになった。また、IAAの内生量も野生型と四重変異体で差が見られなかった。さらに、四重変異体にYUCCAの代謝産物であるN-ヒドロキシトリプタミン(HTAM)やIAAを投与しても表現型の回復は見られなかった。これらの結果はYUCCAの基質がTAMではない可能性があることを示唆しており、現在さらに中間体の解析を進めている。オーキシン(IAA)は植物の発生から分化・形態形成までほぼ全てに関与する重要な調節因子であるが、その生合成経路は未だ全貌が解明されていない。IAA生合成経路を明らかにするには、植物からまだ検出されていない生合成中間体の分析法を確立し、提唱された複雑な経路を検証することが重要である。本研究ではIAA生合成中間体であるインドール-3-アセトアルドキシム(IAOX)のLC-ESI-MS/MS分析法を確立し、これを含むと推定されるCYP79B経路とYUCCA経路を解析した。シロイヌナズナのCYP79B欠損変異体とYUCCA四重変異体のIAOxを分析した結果、IAOxはCYP79B遺伝子により主に合成されていることが明らかになった。YUCCA遺伝子のIAOx合成への関与は確認されなかった。また、CYP79B遺伝子のないイネやトウモロコシなどからIAOxは検出されなかった。さらに、CYP79B欠損変異体やYUCCA四重変異体の詳細な解析の結果、IAOxを介するIAA生合成の中間体としてインドール-3-アセトアミドとインドールT3-アセトニトリルも同定した.よって、IAOxを介したIAA生合成経路はシロイヌナズナなどCYP79B遺伝子をもつアブラナ科に特異的な経路である可能性が高い。以上の結果は、植物の生長に不可欠な植物ホルモンのIAAが、植物に共通した経路だけでなく、植物に固有の経路からも生合成されることを示している。
国産原料を用いた機能性豊かな無塩醤油様調味料の製造技術開発研究

ユネスコ無形文化遺産の和食は世界中から注目されている。醤油は和食に欠くことができない調味料であるが、塩分濃度が高い。塩分過剰摂取は高血圧の主因であり、高血圧は直接脳卒中や心臓病、腎臓病の原因となる。胃がんや骨粗鬆症の原因となることも明らかとなった。「減塩」はわが国のみならず、世界でも最優先課題である。本研究は、約9割輸入に依存する大豆の代替原料として、国産普通小豆、米、小麦を用いた機能性豊かな無塩醤油様調味料の製造技術開発を目指す。
コーパスに基づくフランス語動詞の文法化研究

動詞desireは1200年頃Old Frenchから英語に入ってきた。この動詞の特徴は(1)現在に至るまで一貫して、名詞目的語を取っていること。(2)to不定詞を取ったが、現代英語なって減少した。多分wantの影響であろう。(3)that節をも従えたが、現代英語になって減少した。動詞wishの影響であろう。(4)名詞目的語+to不定詞を中英語期に取っていたが、1900年以降消滅した。このように、動詞desireの使用範囲は借入から現代に至るまで狭くなってきている。その理由としては、他の競合動詞、hope,want,wishなどにより、その範囲を少しつつ侵食されていったためであり、また、desireの名詞として、'to havea desireto-infinitive'というパタンをも発達させ、このパタンが好まれる分だけ、動詞としての範囲が狭まってきた。今後の課題として、上に上げた動詞以外にもdesireに影響を与えた動詞があるのかどうか調べる必要があろう。なお、この主題で、2007年8月10日、Sweden(Lund)で開催されたAn Association of university Professors of Englishで発表した。(秋元実治担当分)フランス語の基本的な動詞のうち、特に言語伝達に関わる三項動詞(permettre,interdire等)に注目し、これらの動詞が人間から人間への言語伝達を表している場合と非人間主語で抽象的な関係を表している場合の統辞構造をコーパスの検討に基いて比較し、その違いを文法化の観点から考察した。例えばpermettreに関しては次のような点が明らかになった。電子化されたコーパスに基づいてpermettreの実際の使用を調査すると、辞書の記述の順番に反し、書かれた資料中においては非人間主語で事行実現の「可能性」を表す構文の頻度が、より強い制約の加わっている人間主語の「許可」を表す構文に比べ圧倒的に高い。また、「法律,規則」(ex.loi)を主語とする構文は、人間主語の「許可」を表す構文とも非人間主語の「可能性」を表す構文とも共通する特徴を示す特別なクラスをなしており、構文間の文法化の程度の違いを考察する上で重要な手がかりを提供している。(尾形こづえ担当分)動詞desireは1200年頃Old Frenchから英語に入ってきた。(尾形こづえ担当分)フランス語の基本的な動詞のうち、殊に具体的変化を表す動詞donnerと、より抽象的変化を表すpermettreに注目し、この2動詞の意味・統辞特性を詳細に研究した。donnerの構文における代名詞luiとyの対立を論文にまとめ、共著「フランス語を探る?フランス語学の諸問題III」(東京外国語大学グループ<<セメイオン>>、2005年三修社刊)に「間接目的luiとyの対立:動詞donnerの場合」pp.60-75として発表した。マルヌ・ラ・ヴァレ大学言語文献自動分析研究所が開発した言語自動分析システムUnitexを利用して、この二動詞、及び関連する動詞の統辞構造に関する電子化された資料を抽出するため、7月末に渡仏した。9月14日?

18日英国リバプール大学で開催された「第24回国際比較語彙・文法コロキアム」に出席し、動詞donnerの構文特性について「代名詞luiとy:donner構文の場合」と題して発表した。また11月には日本学術振興会短期招聘により青山学院大学に滞在されたパリ第10大学Danielle Leeman教授を囲むフランス語研究会でも、その後の考察を加えてdonner構文における代名詞化について発表した。2006年度8月22日、14^<th> International Conference on English Historical Linguisticsにおいて、"Rivalry among verbs of wanting"と題して研究発表を行った(その後、論文として投稿)。そこでは、Helsinki Corpus, Archer Corpus, LOB Corpusを基に、4つの動詞desire, hope, want, wishが史的変遷の過程で、どのようにその意味・統語的棲み分けを行っていったかを文法化との関連で論じた。周知のように、1066年のNorman Conquest以後、英語に多量のフランス語彙が流入された。さらに、単に語彙だけではなく、フランス語の表現、イディオムなども英語の構造に影響を及ぼした。本研究発表では、これらの動詞の競合関係を論じるにあたり、Old Frenchから13世紀に英語に借入され特に動詞desireに注目した。この動詞は15世紀頃から、hope, want, wishと競合関係に入った。借入動詞desireは中英語期(例えばChaucer)には頻繁であったが、初期近代英語期(例えばShakespeare)を境に、その用法は減少していき、現代英語においては文語的になった。かつて使われていた"desire + NP + to-infinitiveや"desire + that"の構文に関しては、特に前者は現代英語では姿を消し、後者も頻度はきわめて低くなっていった。なぜdesireの領域が狭まっていったのかということに関して、to不定詞用法については、wantにより侵食され、that節を取ることの減少については、hopeによる侵食が考えられる。また、that節内のtenseやmood(特に仮定法)の用法に関しては、wishにより大部分取って代わられたことなど考えられる。今後の研究としては、ジャンルやレジスターによってもどの程度の違いがあるのか。さらには、やはり16世紀頃にフランス語から英語に借入された動詞expect, anticipate等をも考察し、いわゆる'verbs of wanting'全体の解明に取り組みたい。動詞desireは1200年頃01dFrenchから英語に入ってきた。この動詞の特徴は(1)現在に至るまで一貫して、名詞目的語を取っていること。(2)to不定詞を取ったが、現代英語なって減少した。多分wantの影響であろう。(3)that節をも従えたが、現代英語になって減少した。動詞wishの影響であろう。(4)名詞目的語+to不定詞を中英語期に取っていたが、1900年以降消滅した。このように、動詞desireの使用範囲は借入から現代に至るまで狭くなってきている。
高速応答形状記憶合金マイクロアクチュエータ材料の開発とそのマイクロ加工技術の確立

Ti-Ni形状記憶合金を用いたマイクロアクチュエータの応答速度を向上させることを目的とし、第三元素Xを加えたTi-Ni-Xスパッタ薄膜の機械的特性を調査した。その結果、Cuを15%程度加えることで、塑性変形しにくく応答速度の大きな素材とすることができることが明らかとなった。また、その素材を利用したマイクロアクチュエータを作製する技術を確立し、200Hz以上の応答速度があることを示した。形状記憶合金は、単位体積当たりの発生力と変位量が大きいことからMEMS用アクチュエータとして期待されている。しかし、その応答速度は数10Hz程度と遅いのが欠点である。応答速度の高速化には、(1)変態温度の上昇、(2)変態温度ヒステリシスの低減、(3)温度以外の刺激による変態挙動の利用等が有効であり、(1)や(2)の実現のためにはTi-Ni合金へのPd、Zr、Cu等第3元素の添加が、(3)には磁場で変態する強磁性形状記憶合金が有望視されている。本研究では、スパッタリング法によって種々の組成のTi-Ni-X3元形状記憶合金およびFe-Pd強磁性形状記憶合金薄膜を作製し、高速アクチュエータとして利用可能な素材を得るための成膜・熱処理条件を検討する。特に、従来殆ど行われていない通電加熱に伴う形状記憶挙動の定量評価が可能なシステムを構築し、より実用的な評価を取り入れることが本研究の大きな特徴である。20年度は、一定荷重下での通電加熱に伴う試料の動的な形状回復挙動を計測できる装置を開発することを目標とした。従来よりこの目的に合う装置の試作を始めていたが、今年度はプロトタイプの装置での問題を解消する空気軸受けステージを利用した新しい装置を完成させた。また、試験機の製作と並行してTi-Ni系3元合金のうちのTi-Ni-Cu合金に焦点を絞り、種々のCu組成の3元合金薄膜を3源スパッタリング法によって作製し、その形状記憶挙動を評価することも行った。その結果、Cuの添加によって変態温度ヒステリシスがTi-Ni2元合金の40°C前後から13°C程度まで大きく低下することがわかった。さらに、塑性変形に対する臨界応力もTi-Ni合金薄膜よりはるかに大きくなることが明らかとなり、Ti-Ni-Cu合金がTi-Ni2元合金より実用性の優れた合金系であることがわかった。本研究では、スパッタリング法によって種々の組成のTi-Ni-X3元形状記憶合金を作製し、高速アクチュエータとして利用可能な素材を得るための成膜・熱処理条件を検討する。21年度は、前年度に製作した一定荷重下での通電加熱に伴う試料の動的な形状回復挙動を計測できる装置を用いて、種々のCu組成を持つTi-Ni-Cu三元合金の形状記憶挙動の評価を試みた。残念ながら、装置に不具合が発生したため十分な量のデータを蓄積することはできなかったが、応答速度の高速化に対して第3元素添加による効果はあることが確認できた。また、これらの実験と並行して、約1525at%のCu組成を持つTi-Ni-Cu合金の形状記憶挙動に及ぼす熱処理温度の影響について評価した。その結果、400°C以上の熱処理により形状記憶挙動を示す素材を得ることができるが、熱処理温度が低くなると変態温度も低下してしまうことがわかった。しかし、従来700°Cとしていた熱処理プロセスを600°C程度まで低下させることができることが明らかとなった。このことは、将来この材料をMEMSプロセスに取り入れていくに当たっての有益な情報と言える。形状記憶合金は、単位体積当たりの発生力と変位量が大きいことからMEMS用アクチュエータとして期待されているが、その応答速度が数10Hz程度と遅いことが欠点であると言われている。

本研究では、スパッタリング法によって種々の組成のTi-Ni-X3元形状記憶合金を作製し、高速アクチュエータとして利用可能な素材を得るための成膜・熱処理条件を検討する。特に、従来殆ど行われていない通電加熱に伴う形状記憶挙動の定量評価が可能なシステムを構築し、より実用的な評価を取り入れること、さらにマイクロデバイスを作製する技術の確立と作製したデバイスそのものものの駆動評価を併せて行うことが本研究の特徴である。平成22年度は、(1)Ti-Ni-Cu合金薄膜を加熱基板上に成長させることでas-deposited状態で形状記憶挙動を示す薄膜を得る可能性を探ること、また、(2)実際にダイヤフラム型マイクロアクチュエータを作製してその駆動特性を評価することを目標に研究を進めた。その結果、基板温度を500°C以上とすることでas-deposited状態で実用に耐える特性を持った形状記憶合金薄膜を得られることが明らかになった。また、Siマイクロマシニングの手法を用いてこの薄膜を用いたダイヤフラム型マイクロデバイスを製作し、その駆動特性を評価したところ、駆動変位は非常に小さいながらも600Hzに達する周波数のパルス電流に対する応答が確認できた。この応答は、従来の応答速度より非常に大きいものとなっている。