hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
青年期における過去の「いじめ」経験と現在のパーソナリティとの関連に関する研究

いじめ経験が青年期のパーソナリティの発達に与える影響について明らかにすることを目的として、(1)大学生783名を対象とした質問紙調査、および(2)相談機関(宮城県精神保健福祉センター)で過去5年間にいじめ経験が見られた41事例の調査を行った。大学生を対象とした調査の結果では、「いじめを行なった」が200名(25.5%)、「いじめを受けた」が263名(36,6%)、「いじめの周囲にいた」が337名(43.0%)見られた。いじめの内容としては、同級生同士で数人が一人を仲間外れ・無視するものが多かった。また、教師が解決に向けて働きかけた場合は約3分の1見られたが、親は全く知らない場合が多かった。本人の対応としては、いじめを行った群ではいじめをしているつもりがなかったか、仲間外れにされるのが嫌で行った場合が多く、現在の気持としては後悔あるいは愉快が見いだされた。いじめを受けた場合では、じっと我慢することが多く、現在の気持ちとしては恐怖・怒り・自己成長が見いだされた。周囲にいた群では、自分がいじめられると思って、あるいは自分には関係ないと思って関わらない場合が多かった。また、いじめを受けた群は、他の群に比べて当時の身体症状・不安と不眠・社会的活動の障害・うつ状態が高く、自己評価が低かったが、現在は群間に差が見られず、いじめの影響は回復可能であることが示唆された。さらに、いじめを受けた群についてその影響を調べると、本人の対応・教師の関わりによって、およびいじめ経験に対するとらえ方(恐怖あるいは自己成長)によって対人関係のスキルの発達に違いが見られた。事例の調査では、いじめ経験が人間関係に対する恐さと自信喪失につながり、自我同一性の発達が阻害されて不適応状態(不登校や被害妄想)に至ったと思われる事例が多く認められた。
イソフラボンの新たな摂取源としてのアピオスの可能性について

マメ科植物であるアピオス(Apios americana Medik)から、新規イソフラボンであるGenistein-7-O-genitiobiosideを新たに見出した。アピオスイソフラボンの機能性について検討したところ、エストロゲン受容体(ER)αおよびERβへの結合能を示した。さらに、生体内で産生される強力なラジカルスカベンジャーとして知られているビリベルジンおよびビリルビンを産生する酵素ヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)の発現上昇が認められた。したがって、アピオスが新たなイソフラボンの摂取源となると考えられた。それは、様々な機能性が報告されているゲニステインをアグリコンに持つ配糖体であるため、非常に有用な成分であると推察できる。一般に通常の食生活では、ダイズおよびその加工品以外で有用なイソフラボン類を摂取することは困難であると考えられている。そこで本研究では、アピオスをイソフラボン類の新たな摂取源として展開するため、その基盤を確立することを目的として以下の実験を行った。1、重量および部位の違いにおけるイソフラボン類含量の差異アピオスを重量別にL(約13g/個)、M(約8g/個)およびS(約4g/個)サイズとし、それぞれのイソフラボン類について検討した。サイズ別でみると、Genistein-7-O-gentiobioside含量に差は認められないものの、ゲニスチン含量はSサイズで最も多く、次いでM、Lの順であり、小さいサイズほど多い傾向にあった。また部位別では、内側に比べ外側(皮付き)にGenistein-7-O-gentiobiosideおよびゲニスチンは多く含まれていた。加熱(茄でおよび蒸し)調理(皮付き)では、調理前に比べGenistein-7-O-gentiobiosideおよびゲニスチンは減少傾向にあった。今後はさらに他の調理法についても検討を行う。そこで本研究では、アピオスをイソフラボン類の新たな摂取源として展開するため、その基盤を確立することを目的とした。茄でる、蒸す(沸騰後試料投入および水から試料投入)および45°C24時間加温のそれぞれの加熱操作におけるイソフラボン含量の変化について比較した。調理前に比べ茄でるおよび蒸す(沸騰後試料投入)では、Genistein-7-O-gentiobiosideが減少傾向にあった。45°C24時間加温では、Genistein-7-O-gentiobiosidが減少し、ゲニスチンおよびゲニステインが増加するという明らかなイソフラボン組成の変化が認められた。一方、蒸す(水から試料投入)では、顕著な変化は認められなかった。オーブン(100°C、150°Cおよび180°C:30分)およびフライ(180°C:23分)における加熱操作についても検討した。オーブンでは加熱温度の上昇とともに、Genistein-7-O-gentiobiosidの減少の程度が大きかった。また180°Cでは、ゲニステインの増加が認められた。フライでは、蒸す(水から試料投入)と同様に変化は認められなかった。以上のことから、加熱操作によってアピオスでのイソフラボン類は組成が変化することが明らかとなった。一般に、イソフラボン類では、配糖体に比ベアグリコンにおいて様々な効果が報告されている。アピオスの摂取には加熱操作が必要であることを考えると、アグリコンが顕著に増加する45°C24時間加温後、加熱調理する操作が、より効果的な摂取方法になることが示唆された。イソフラボンの摂取は、日常の食生活では、大豆およびその加工品以外からは難しいとされることから、新たなイソフラボンの摂取源としてアピオスが利用できる可能性が示唆された。しかしながら、新規に見出されたイソフラボン類をはじめとして、アピオスの機能性については十分な検討が行われていない。そこで本研究では、アピオスイソフラボン類における生理活性の評価を行うこととした。アピオスのアルコール可溶性画分をダイヤイオンHP-20に供したところ、40%メタノールにてイソフラボン類が溶出された。アピオスイソフラボン画分の組成についてHPLCによって解析したところ、乾燥粉末100mgには、Genistein-7-O-genitiobiosideが37.5mg含まれていることが確認された。アピオスイソフラボン

画分におけるエストロゲン様活性について検討したところ、大豆イソフラボン混合物におけるエストロゲン受容体(ER)αおよびERβへの結合率をそれぞれ100%とした場合、アピオスイソフラボン画分では約77%および87%と非常に高い結合能を示した。また、ヒト乳がん由来MCF-7細胞を用いて、細胞に対するイソフラボン類の影響について調査したところ、アピオスイソフラボン画分および大豆イソフラボン混合物ともに100μg/mlの濃度で、抗酸化作用に機能するヘムオキシゲナーゼ-1の発現上昇が認められた。さらに、アピオスイソフラボン画分の投与により、細胞に対する酸化ストレスの負荷が軽減された。今年度までの結果では、他の植物には無い新規イソフラボンは、部位によって差異が認められること、さらには、その含量が加熱調理の操作方法の違いで変化が認められることを明らかにした。本研究によって明らかにされた結果について報告された例は他には無いことからも、おおむね順調に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度までの結果を活かし、アピオスに含まれるイソフラボン類のより効果的な摂取方法について検討し、アピオスがイソフラボン類の摂取源になりうることを明らかにする。また、実験操作の過程で新たな有効成分について見出された際は、それらについてもイソフラボン類同様に機能性も含め明らかにする予定である。
壮年期男性の生活習慣病予防行動と家族機能に関する研究

生活習慣病の予防にはライフスタイルが大きく影響している。本研究は、生活習慣病の発症リスクが高まる壮年期男性に焦点を当て、健康行動に影響を及ぼすと考えられるライフスタイルの特徴及び家族機能、仕事のストレスの影響について明らかにし、対象者自らが健康的なライフスタイルを確立する支援について検討するものである。これまでの研究成果から、ライフスタイルに最も大きな影響を及ぼす要因は個人の自己効力感が大きく、家族関係も影響を及ぼしていることが明らかになった。自己効力感が強く影響することは、先行研究とも一致する結果であるため、本年度は昨年に引き続き、家族の存在を考慮した保健指導の可能性を探求するため、壮年期における家族のヘルスケア機能に関する概念について検討することにした。看護学だけでは該当する先行研究が少なく、十分な文献が収集できなかったため、社会学、心理学領域にも検索範囲を広げることにした。概念分析の方法論はWalker & Avantの手法を参考に分析を進め、属性、先行要件、帰結を抽出し、その特徴を明確にすることを試みた。壮年期の家族の発達段階と家族機能を測定する尺度についても再度吟味したが、壮年期の家族機能に限定した妥当性のある尺度は見出せなかった。尺度開発をするには、研究期間が十分でないため、その前段階として対象者となる壮年期男性に生活習慣病予防行動もしくは健康維持・増進行動と家族との関係についてインタビュー調査を計画することとした。本調査への協力内諾者は10名程度見込まれたが、所属する企業側の了承を得るためには相当な時間を要すことが明らかになり、研究期間内での実施が困難となったためインタビュー調査は断念した。現在、壮年期における家族のヘルスケア機能の特徴を核に、既存の家族機能測定尺度との比較・検討により、新たに壮年期の家族ヘルスケア機能を測定する尺度開発に取り組んでいる。平成27年度は、壮年期男性の生活習慣病予防行動について把握するため、まず、ライフスタイルに関する国内文献、海外文献について調査した結果、個人要因と状況的要因についてに大別された。しかし、個人の健康的なライフスタイルの維持にどのような要因が関連しているか構造的に説明しうる資料は得られなかったため、壮年期男性のライフスタイルの実態について把握するため、インターネット調査を実施した。インターネット調査は文献調査を踏まえ、個人特性要因として年齢、職業、身長、体重、婚姻状況、子どもの有無、親の介護・看取り体験、通院の有無を、状況的要因として、自己効力感、家族関係、仕事のストレスとした。これらの要因と個人の健康増進ライフスタイルとの関連を調査することとした。健康増進ライフスタイルは既存の測定尺度であるWalker(1988)らの開発したHealth-promoting Lifestyle Profiel(HPLPII)を魏(2000)らが翻訳した日本語版健康増進ライフスタイルプロフィールを許可を得て使用した。対象者は40代、50代男性各200名の合計400名とした。平均年齢は49.3歳(40-59歳)、一般企業に勤務する管理職以外の者で、多くは既婚者であった。先行研究から、心理社会学及び家族発達の相違から40歳代と50歳代とでは、HPLPIIにおける評価項目である健康意識、精神的成長、身体活動、人間関係、栄養、ストレス管理に関して違いがみられると考えられたが、今回の調査結果では有意差は見られなかった。また、自己効力感、家族機能との関連も認められなかった。家族機能測定に関しては、その簡便性からSmilkstein(1978)の家族Apgerの日本語版を許可を得て使用したが、項目数が少ない等の問題もあったことから平成28年度はインタビュー等による質的データを収集した上で分析を継続する。平成27年度の研究計画は文献検討を中心に質問紙調査を作成することを予定していたが、文献等では十分に把握できない部分があり、壮年期男性を対象にライフスタイルの現状を把握する必要性が生じたことから、研究計画を前倒しして、既存の測定尺度等を用いたインターネット調査を実施した。その結果、壮年期男性のライフスタイルの傾向について把握することができた。詳細な分析は途上にあり、引き続き分析を進めるとともに、平成28年度では特に家族機能との関連や計画的行動理論を用いた検討を行う予定である。生活習慣は、個人と家族が長年築いてきたものである。壮年期男性に対する生活習慣病予防対策は、個人に対する保健指導・健康教育だけでなく、家族の発達段階や家族システム全体を考慮することが必要と考えられる。しかし、家族機能や家族に対する満足感が個人のライフスタイルにおける健康増進行動(HPLPII)と関連しているかどうかは検証されていない。本研究は、個人のライフスタイルの要素と家族機能との関連を調査することで効果的な生活習慣病対策を検討することを目的とする。初年度の平成27年度は、健常な壮年期男性のライフスタイルにおける健康増進行動と関連要因について把握するため、インターネット調査により412名から回答を得て、対象者の特性を明らかにし、記述統計を算出した。平成28年度は、平成27年度のインターネット調査によって得られたデータを詳細に分析することとし、ライフスタイルにおける健康増進行動(HPLPII)を規定する各要因間の関連性を明確にするため重回帰分析、共分散構造分析を行った。重回帰分析を行った結果、自己効力感、家族満足のみが有意な予測変数であり、家族機能はHPLPIIを有意に予測することはなかった。R2は0.261であり、自己効力感と家族満足がHPLPIIの分散の26%を説明した。共分散構造分析では、データとモデルの適合度は満足できるレベルになかった。

壮年期男性の自己効力感が高いほど健康増進行動が高いという関連があるので、自己効力感を高める働きかけをすることによって、直接的あるいは間接的に健康増進行動を促すことができると考えられる。家族満足感が低くなるとHPLPIIも低くなる関連性も認められたことから、継続的に検討する必要性があると考えられた。本年度は家族機能に関する質的調査を行い、家族と健康増進行動との関連性について探求する。平成28年度は初年度に実施したインターネット調査結果を詳細に分析した。その結果、家族満足感は有意な予測変数であったが、家族機能は有意な予測変数とならなかったため、改めて家族機能や家族発達に関する文献的検討を加えたため、平成28年度に予定していた家族を対象としたインタビュー調査の研究フィールドの確保や調査準備の開始が遅延したため、遂行はやや遅れている状況であると考えている。生活習慣病予防に対する保健指導は、「個人」を対象に、知識伝達や指示的アプローチを中心としたものから、自発的行動変容を促す行動科学的アプローチに移行しつつ実施されている。このような健康支援の有効性に関する研究は多数報告されているが、生活習慣を改善し、長期的に維持するのは実際には難しいとされ、行動科学モデルや介入方法について多くの検討がなされている。しかし、健康に対する個人の意識と行動の一致又は不一致の要因として、「家族」の影響や直近の心理状態等については明らかにされていない。しかし、海外では、家族関係や家族機能を評価する尺度を用いた具体的な介入が行われており、前年度の本調査においても、個人の健康増進行動(HPLPII)に家族満足感が影響していることが明らかになっている。このため、本年度は、家族の存在を考慮した保健指導の可能性を探求するため、壮年期男性の健康行動に対する家族の影響を評価する方法について検討することとした。それに先立ち、これまで収集した家族関係や家族機能等に関する文献を吟味し、1家族関係、家族機能の概念定義には統一したものがないこと、2家族構成員の立場や状況によってそれらは変化する動態的なものであり、さらに、3信頼性と妥当性が検証された家族関係等を測定する尺度が乏しいという現状が明らかになった。当初、壮年期男性の健康行動と家族との関係を探索するためインタビュー調査を実施する計画であったが、研究期間を延長し、研究目的に照らし妥当な研究デザインとなるよう再検討することとした。壮年期男性の健康行動と家族との関係を探索するためインタビュー調査を計画していたが、インタビューガイドの作成に向けて内容の再検討を行ったため、やや遅れている。国内における先行研究では、壮年期男性の健康行動に対する家族関係の影響は十分に検証されていないことや質的研究方法ではサンプル数の問題があるため、量的研究方法に変更し、質問紙調査とするといった研究デザインについても検討したことが遅延の原因となっている。これまでの研究知見を踏まえ、有意義な研究成果となるよう研究デザインを含めた検討を進め、早期に研究実施に向けた準備を整えるよう努力する。生活習慣病の予防にはライフスタイルが大きく影響している。
太陽光や、近紫外光によりDNA中に生ずる未知のグアニン損傷の探索とその変異誘起能

太陽光のなかで最も発がんや突然変異に関わっていると考えられているのはUVB(280320nm)の紫外線である。そこで、波長312nmにピークを持つトランスイルミネータの光を照射したとき、M13mp2ファージにどのような突然変異を引き起こすか検討した。処理したファージをSOS機能を誘導した大腸菌に感染すると、主な変化はピリミジンの変異であった。このことから、主な傷はピリミジン二量体(6、4-フォトプロダクトも含む)であったと考えられる。一方、SOS機能を誘導できなrecA欠損株をホストとすると、太陽光の時と同様にグアニンの変異が見いだされた。以上のデータからUVB照射により、太陽光によるもの同じグアニン損傷が生じていることが示唆された。グアニン損傷は酸化的損傷である可能性が高いと考え、M13mp2ファージや仔牛胸線DNAに太陽光やUVBを照射して、典型的なグアニンの酸化的損傷として知られている8-oxo-guanineの生成を分析した。その結果酵素依存的にその生成が観察されたので、太陽光やUVB照射により酸化的反応が起きていていることが確認された。次に比較のため、化学物質により酸化ストレスを与えたときの変異を検討した。大腸菌をメナジオンで処理して酸化ストレスを与え、変異を誘導した。変異体のDNA塩基配列変化を決定した結果、fapyグリコシラーゼを持つ野生株ではDNAに数塩基の挿入や欠失が起きているものが最も多かったが、fapyグリコシラーゼを欠くMutM変異株ではグアニンからシトシン、続いてグアニンからチミンへの突然変異が多かった。この結果はfapyグリコシラーゼにより切り取られる傷、例えばグアニンの開環体がGからCへの変異を起こす本体である可能性を示すものである。1.太陽光や近紫外光により、DNA中のグアニンがどのように損傷を受けるかを調べるため、以前に我々が太陽光による生成を確認している8-ヒドロキシデオキシグアノシン(8-oxo-dG)の生成を解析した。DNAとして仔牛胸腺DNAを用いて単色光照射を行なったところ、DNAの呼吸に応じた8-oxo-dGの生成が観測された。一方、M13mp2ファージやその一本鎖DNAを用いて生成を調べると、波長特性は似ていたが、その生成量は100分の1以下であった。その理由について、現在検討中である。2.太陽光によるグアニン損傷を解析するには、同様の作用を持つ人工光源の利用が必須の条件となる。そこで太陽光の中で最も変異原性や発癌性に寄与していると考えられているUVB領域の光がM13mp2ファージにどのような変異を引き起こすか検討した。その結果、まだ例数は少ないが、太陽光のようにGからCへの変異が特に多いという様な特異性は見られなかった。このことから太陽光の作用はUVBとUVAの共同作用によるのではないかと考えた。これを証明し、さらにグアニン損傷の解明を目指したい。本年度は紫外線の遺伝毒性については主にUVB領域の光の作用について検討した。

以上のデータからUVB照射により、太陽光によるもの同じグアニン損傷が生じていることが示唆された。グアニン損傷が酸化的損傷であることが予想されたので、大腸菌に酸化ストレスを与えたときにどのような変化が起きるかを検討した。大腸菌をメナジオンで処理して酸化ストレスを与え、ラトースオペロンのレプレッサー遺伝子の活性が失われた変化を誘導した。変異株からDNAを抽出し、自動シークエンサーを用いて、ダイレクトシークエンスにより変異体のDNA塩基配列変化を決定した。その結果、fapyグリコシラーゼを持つ野性株ではDNAに数塩基の挿入や欠失が起きているものが最も多かったが、fapyグリコシラーゼを欠くMutM変異株ではグアニンからシトシン、続いてグアニンからチミンへの突然変異が多かった。この結果は野性株の大腸菌ではグアニンに生じた損傷がfapyグリコシラーゼにより切り取られる結果、脱塩基部位が生じて挿入や欠失が起きるが、MutM欠損株ではそのグアニン損傷が切り取られず塩基置換を引き起こすと考えると良く説明できる。以上の結果から、グアニンの開環体がGからCへの変異を起こす本体である可能性が高まったと思われる。
骨粗鬆症の成因についての細胞生物学的ならびに分子生物学的研究

1.エストロゲンの骨吸収抑制作用におけるサイトカインの役割マウスに卵巣摘出(OVX)を施すと、骨吸収が亢進し骨量の急速な減少がみられる。この骨粗鬆症モデル動物を用い骨塩定量を行なうと共に、経時的に骨髄液を採取して生化学的解析を行なった。OVXマウスの骨量は偽手術(sham)に比して、術後2週目より有意に低下した。大腿骨および脛骨より骨髄液を採取し、マウス長管骨器官培養系に添加して骨吸収活性を調べた。その結果、OVXマウスの骨髄液に検出された骨吸収活性はShamマウスに比して著しく高く、抗IL-1α抗体により完全に、抗IL-6抗体により部分的に抑制された。そこで、骨髄液のIL-1α及びIL-6の濃度をElisaやBioassayにより測定した。骨髄液中のこれらサイトカイン濃度は血中レベルに比して著しく高値であり、また、OVXによりIL-1α活性及びIL-6濃度が有意に上昇した。しかし、骨髄液に検出されたIL-1αあるいはIL-6の単独の濃度では、骨吸収を促すには不十分であった。一方、OVXマウスの骨髄液に存在する濃度のIL-1α、IL-6を併用添加したところ、OVXマウスの骨髄液に匹敵する高い骨吸収活性が発現された。即ち、エストロゲンが欠乏すると、これら骨吸収性サイトカインの産生が高まり、相乗的に骨吸収を亢進させると結論された。2.エストロゲンにより骨髄Bリンパ球造血の調節OVXマウスでは骨量減少に先立って、骨髄のBリンパ球造血が亢進し未熟なプレB細胞が蓄積する。このエストロゲンの作用機構の解明の為に、in vitro培養系における作用を検討した。マウスの骨髄細胞と骨髄間質細胞株ST2を共培養すると、Bリンパ球の選択的分化を促すことができる。この培養系を用いてエストロゲンや他の性ホルモンの作用を調べた。その結果10^<-10>-10^<-8>Mの17β-estradiolは用量依存的にBリンパ球の増殖と分化を抑制したが、アンドロゲンやプロゲステロンは無効であった。エストロゲンはIL-7に依存的でストローマ細胞非依存的なプレB細胞株の増殖に影響を及ぼさない為、骨髄ストローマ細胞に依存したBリンパ球分化初期に作用し、その分化を負に調節していると結論された。以上の研究成績は、骨粗鬆症の発症機構に骨髄のサイトカインと造血環境が密接に関与することを示唆しており、性ホルモンの骨代謝調節作用の機構解明に新たな知見をもたらした。

この骨粗鬆症モデル動物を用い、骨塩定量と形態学的観察を行なうとともに、経時的に骨髄液を採取して生化学的解析を行なった。OVXマウスの骨量は偽手術(sham)に比して、術後2週目より有意に低下し、形態学的観察により破骨細胞による骨吸収の亢進が観察された。そこで、大腿骨および脛骨より無菌的に骨髄液を採取し、マウス長管骨器官培養系に添加して骨吸収活性を調べた。その結果、OVXマウスの骨髄液に検出された骨吸収活性は、Shamマウスに比して著しく高いことが明らかとなった。この骨吸収活性は抗IL-1α抗体により、完全に抗IL-6抗体により部分的に抑制された。また、プロスタグランジン(PG)の合成抑制剤であるインドメタシンによっても有意に抑制された。そこで、骨髄液のIL-1αおよびIL-6の濃度を、DlisaやBioassayにより測定した。骨髄液中のこれらサイトカイン濃度は血中レベルに比して著しく高値であり、また、OVXによりIL-1α活性およびIL-6濃度が有意に上昇した。しかし、骨髄液に検出されたIL-1αあるいはIL-6の単独の濃度では、骨吸収を促すには不十分であった。一方、OVXマウスの骨髄液に存在する濃度のIL-1α、IL-6ならびにPGE_2を併用添加したところ、OVXマウスの骨髄液に匹敵する高い骨吸収活性が発現された。すなわち、エストロゲンが欠乏すると、これら骨吸収性サイトカインの産生が高まり、相乗的に骨吸収を亢進させると結論された。2.キメラカルシトニンの作用機構キメラカルシトニンはサケ型カルシトニンとヒト型カルシトニンを半分ずつ用いて合成したキメラ体で、主作用の増強と副作用の軽減が期待されているが、その作用機構は明らかでない。そこで、マウス破骨細胞を用い、サケカルシトニンおよびヒトカルシトニンと比較した。その結果、カルシトニンレセプターへの結合性や骨吸収抑制作用の強度はサケカルシトニンと同等であることが明らかとなった。女性ホルモン(エストロゲン)の骨髄造血調節作用と骨代謝調節作用似ついて、in vivo及びin-vitroの検討を行ない、以下の成果を得た。1.骨粗鬆症のモデル動物である卵巣摘出(OVX)マウスでは、骨吸収の亢進による骨量減少に先立って、骨髄のBリンパ球造血が亢進し未熟なプレB細胞が蓄積する。このエストロゲンの作用機構の解明の為にin vitro培養系におけるエストロゲンの作用を検討した。マウスの骨髄細胞とマウス骨髄間質細胞株ST2を共存培養すると、Bリンパ球の選択的分化を促すことができる。この培養系を用いてエストロゲンや種々の性ホルモンの作用を調べた結果、10^<-10>-10^<-8>Mの17β-estradioは用量依存的にBリンパ球の増殖と分化を抑制した。17α-estradioは無効であり、アンドロゲンやプロゲステロンもBリンパ球の分化に影響を及ぼさなかった。また、エストロゲンはIL-7依存的でストローマ細胞非依存的なプレB細胞株(DW34)の増殖には影響を及ぼさなかった。従って、エストロゲンは骨髄ストローマ細胞に依存したBリンパ球分化初期に作用し、その増殖・分化を負に調節していると結論された。2.エストロゲンのみならずアンドロゲンの欠乏によっても骨吸収亢進による骨量減少が起こることが知られているが、その機構は明らかでない。そこで、精巣摘出(ORX)マウスを用い、骨量減少とBリンパ球造血についてOVXマウスと比較した。
インスリン非依存性糖尿病におけるMAPキナーゼ経路の意義に関する研究

1.インスリンシグナル伝達において、Ras-Raf-キナーゼ-MAPキナーゼ・キナーゼ(MAPKK)-MAPキナーゼ(MAPK)経路とPI3キナーゼ(PI3K)経路が重要である。従来、両経路は、独立したものと考えられていたが、近年、RasとPI3Kが相互作用を有することが示唆され、その可能性をインスリン感受性細胞である3T3-L1脂肪細胞(L1)において、PI3K特異的阻害剤であるwortmanninを用いて検討した。インスリンによるMAPKの活性化をwortmanninはRasとRaf-1の相互作用間で阻害した。この現象は、EGFによるMAPKの活性化には認められず、インスリン作用の特異性の分子的機序のひとつであることが示唆される。2.インスリンシグナル伝達におけるMAPK経路の役割を検討するために、wild type(WT)、constitutively activeおよびkinase negative(KN)のMAPKKを3T3L1線維芽細胞にretrovirus vectorを使い発現させ、MAPKを恒常的に活性化或るいは抑制し、かつ脂肪細胞に分化する細胞株の樹立を行った。Xenopus MAPKK cDNAを用いて、N端アミノ酸を欠失させ(32-51)セリン(218,222)をグルタミン酸に置換したもの(ΔSE^2)、及びリジン(97)をセリンに置換したもの(KN)を作製した。COS細胞に発現させた場合、ΔSE^2はMAPKを恒常的に活性化し、その活性はWTに比べ38倍であった。各々のMAPKK cDNAを組み込んだ高力価のvirus solutionをinfectすることで、脂肪細胞に高率に分化する細胞株を樹立した。インスリン感受性細胞でのインスリンシグナル伝達におけるMAPKの役割はまだ解明されていないため、これらの細胞株はMAPKの糖輸送、グリコーゲン合成、及び遺伝子発現の役割を検討するために有用であると考えられる。
GPCRの分子解剖ならびに活性化の可視化

ロイコトリエンB4第二受容体の生体内リガンドの同定:ラットの様々な臓器より脂質抽出を行い、BLT2過剰発現細胞に添加してBLT2の活性化能を検討した。小腸から抽出したアセトン可容性の脂質画分をHPLCにて展開したりころ、LTB4とは異なるフラクションにBLT2活性化能を検出し、これを精製・質量分析系にて構造を決定したところ、12-HHT(12(S)-Hydroxyheptadeca-5Z,8E,10E-trieoic acid)であることがわかった。合成12-HHTを用いて詳細な解析を行ったところ、12_HHTはLTB4よりも低濃度でBLT2に結合し、細胞内カルシウム上昇を引き起こすことが明らかとなった。これまで12-HHTはトロンボキセンA2産生に伴う倍プロダクトでありね生物活性は無いと考られてきたが、強力なBLT2活性化能を有する新規生理活性脂質であると考えられた。GPCR活性化の可視化:GPCR活性の可視化に向けた受容体発現ベクターの作成を開始した。BLT1受容体のC末端に様々な蛍光タンパク質を融合したベクターを構築し、哺乳動物細胞に発現させ、リガンド刺激によるFRETの変化を観察している。ロイコトリエンB4第一受容体BLT1のGタンパク質共役部位の同定BLT1受容体はGiとG16という薬理学的に異なる三量体Gタンパク質を活性化することが知られているが、BLT1のどのドメインが両者を区別しているのかは明らかではなかった。BLT1のGタンパク質共役部位を同定する目的で、BLT1の細胞内ループの4アミノ酸を一単位として、全てアラニンに置換した変異受容体を合計14個作成し、おのおのの変異型受容体の細胞内シグナル伝達を観察した。第三細胞内ループのアミノ末端に存在するi3-1に変異を加えたBLT1は、G16を正常に活性化するが、Giは全く活性化出来ず、この部位でGiタンパク質を認識していることが明らかとなった。i3-1変異型BLT1は細胞内カルシウム上昇は正常であるが、アデニル酸シクラーゼの抑制とLTB4に対する細胞走化性を消失しており、Giタンパク質の活性化ができないことを裏付けている。興味深いことにGiを活性化出来ない変異BLT1は、高親和性のLTB4結合能を失っており、Giタンパク質との共役によって高親和性の構造をとることが明らかとなった。ロドプシンの立体構造を元に分子モデリングを行ったところ、i3-1の部位は、これまでに考えられてきた細胞内ループではなく、ヘリックス5の末端を形成していることが推定され、Gタンパク質共役型受容体と三量体Gタンパク質の共役に関して新しい知見をもたらした(Kunieda, J. Biol. Chem. 2007)ロイコトリエンB4第二受容体の生体内リガンドの同定:ラットの様々な臓器より脂質抽出を行い、BLT2過剰発現細胞に添加してBLT2の活性化能を検討した。
遺伝子治療による膵臓内での膵島再生

インスリン依存型糖尿病モデルマウスの糖尿病を治癒させることを目的として、ナノダイヤモンドを基材とする遺伝子治療ベクターを作成し、膵管上皮の前駆細胞から膵島の分化誘導を試みた。蛍光色素の発現を検討したところ膵管の位置に一致して色素の発現が観察されたことから、ベクターシステムとして十分稼働していることが明らかになった。今後、膵島再生のためのベクターとしての有用性をさらに検討する必要がある。[研究の具体的内容]インスリン依存型糖尿病モデルマウスを用いて体内における本来の臓器位置である膵臓内に膵島を再生させ、糖尿病を完治させる。膵管内に残存する前駆細胞を標的とする遺伝子治療ベクターを作成し、ベクター内に膵島の分化誘導因子と増殖因子遺伝子を組込み治療する。平成23年度より引き続きベクター輸送のためのペプチド配列の採取を試みているが、どうしても特異ペプチドが得られず、また、それを用いたウイルスベクターの作成に困難を来している。そこで、ベクターを水溶性ナノダイヤモンドに変更し、そこに8個のアルギニンからなる強力な細胞内輸送配列を接着して新しい人工ベクターシステムを作成した。このベクターを、黄色蛍光色素(YFP)を組込んだプラスミドと静電結合させ、予備実験のための遺伝子輸送能を検討するためのベクターを完成させた。また、経十二指腸からの膵管への極細カテーテルを用いた膵管内へのミクロ注入のアプローチ手術は、30回以上の訓練により、術後マウスの生存率がほぼ70%まで上昇し、治療開始の準備はほぼ整った。そこで、予備実験のためにYFPベクターを注入した。治療後2日目にマウスを安楽死、組織固定後にすいぞうにおけるYFPの発現を観察したところ、黄色蛍光色素が膵管に沿って発現していた。[本研究の意義]当初作成を試みたヘルパー依存型アデノウイルスを用いた検討はペプチド配列の採取に困難を来していることから人工ベクターとして開発してきたナノダイヤモンドベクターを使用して、遺伝子輸送に成功した。ナノダイヤモンドベクターはウイルスベクター以上に安全なベクターであることから、きわめて意義深いと考えられる。[本研究の重要性]この年度における成績は当初の予定よりやや遅れているものの、目的としての遺伝子輸送方法が確立できたことから、次年度の実際の治療に向けた検討に順調に進めることが可能となった。[研究の具体的内容]インスリン分泌が枯渇した糖尿病モデルマウスを用いて本来の臓器位置である膵臓内に膵島を再生させ、糖尿病を完治させる方法の開発を目的とする。膵管内の前駆細胞に対し、膵島の分化誘導因子と増殖因子を組込み遺伝子治療する。水溶性ナノダイヤモンドに8個のアルギニンからなる強力な細胞内輸送配列を接着して新しい人工ベクターシステムND-R8を作成した。ND-R8はζ電位が陽性を示し、陰性荷電を持つ黄色蛍光色素(YFP)を組込んだプラスミドと結合させ、遺伝子輸送能の検討を行った。経十二指腸からの膵管への極細カテーテルを用いた膵管内へのミクロ注入のアプローチ手術を行った。術後マウスの生存率がほぼ70%まで上昇した。また、蛍光色素YFPの発現が膵管の位置に一致して観察された。そこで、実際に強発現プロモータに誘導される膵島分化誘導因子であるPdx1遺伝子を組込んだプラスミドを作成し、ND-R8と静電結合させ遺伝子治療ベクターを作成した。ベクターを注入後、3週目にマウスにおいて、血糖値の変化、ならびに膵臓におけるPdx1とインスリンの発現を、遺伝子を組込んでいないコントロールベクターと比較観察した。血糖値は有意に低下し、インスリンの発現が上昇した。[本研究の意義]膵臓内での膵島再生のための人工ベクターとしてナノダイヤモンドベクター開発した。ウイルスベクターに比し安全性が高いナノダイヤモンドベクターは遺伝子治療を行う上で有用な治療手段であり、今後、様々な工夫を加えることにより臨床に使用できる手段へと進化させる努力が必要である。[本研究の重要性]ウイルスベクターから人工ベクターであるナノダイヤモンドベクターの作成に成功し、さらにそれを用いた遺伝子治療が可能であることを初めて明らかにした。今後、実際の治療に向けた検討に着手する。[研究の具体的内容]糖尿病モデルマウスにおいて本来の臓器位置である膵臓内で膵島を再生させる目的から、膵管内に存在する前駆細胞を標的とする遺伝子治療ベクターを作成し、ベクター内に膵島の分化誘導因子と増殖因子遺伝子を組み込み治療する。平成23年度は以下の結果得た。1、膵管上皮を標的とするベクター作成のために、膵管上皮細胞を特異的に認識する7桁ペプチド配列の作成を試みた。ファージ・ディスプレイ・ライブラリーを使用して、バイオパンニングにより膵管細胞に選択的に結合できる7桁アミノ酸配列の採取を試みたが、膵管細胞のみの抽出が困難で、膵管特異的な配列の採取に至らず、現在も引き続き継続検討している。2、特異配列が得られなくても、静脈内投与と異なり、経膵管逆行性にカテーテルより遺伝子治療ベクターの注入により、膵島前駆細胞へと至れると考え、マウスにおける手術手技の確立を計った。

空腹マウスを麻酔後開腹し、十二指腸切開、ファーター乳頭より、墨汁を含む生理食塩水100μlの注入し、その後石切開部の縫合を行い、マウスの生存を確認した。ただし、生存率は10%以下であり、生存率改善には手術時間の短縮が必要と考え手技の確立を試みている。3、1より、静脈内投与目的のペプチド発現ベクターの作成は継続中であるが、治療経路を経膵管的にした場合の通常のヘルパー依存型ベクターの作成は順次作成している。なお、再生膵島からのインスリン分泌評価のためのパッチクランプ用コンピュータの故障のため、今年度購入し、準備状況を改善させた。[本研究の意義]膵管特異的ペプチドの採取は理論的には不可能ではなく、今後も続ける必要がある。また、今回経膵管的な治療の準備段階として手術手技の確立を計れた点は重要であり、成功率の改善が治療開発の決め手になる。[本研究の重要性]本年度は目的達成からやや遅れ気味ではあるが、必要な準備は着実に行えた。ベクターをウイルスベクターからナノダイヤモンドを用いた人工ベクターに変更した。この点では当初の方法を修正したが、実際の遺伝子輸送と発現に関するフィーシビリティースタディーは動物における手術手技の確立が順調に進み、順調に進行している。バイオパンニングを用いた7桁ペプチド配列の採取を行ったが、現在までに膵管細胞に特異的な配列を採取できていない。この採取は静脈内へのベクター投与による組織特異的な遺伝子輸送を行う上で欠かせないものであることから、引き続き採取に努力する必要がある。このペプチド配列が取れて初めて遺伝子治療ベクターを作成することができることから、ベクター作成が遅れている。しかし、もう一つの方法である経膵管的な遺伝子治療は直接膵管上皮細胞に遺伝子を投与できることから、ペプチド配列が無くても膵島前駆細胞を標的とできることから、この方法を行うための手術手技はほぼ確立しつつある。治療に用いる遺伝子として、当初のとおり膵島発現の転写因子ならびに膵島増殖因子を用いて、ナノダイヤモンドに結合させてSTZ糖尿病マウスに投与する。遺伝子の発現効果は予定通りSTZの血糖値の変動で観察し、有効な治療効果が得られた後、マウスを安楽死させ、組織学的な解析等を行う。また、可能であればNODマウスを用いて免疫抑制剤であるFTY720を同時に投与して自然発症1型糖尿病モデルでの検討も試みる。引き続きバイオパンニングによるペプチド採取は継続し、標的ベクター作成の可能性は残しておく。また、経膵管的な治療による方法も同時に進めてゆく。該当無し当初計画通りに遂行する。
真菌における一酸化窒素の統合的理解と育種・創薬への応用

一酸化窒素(NO)はシグナル分子として様々な生命現象に関与している。研究代表者は、酵母においてNOがTah18タンパク質依存的に合成され、銅代謝に関わる転写因子Mac1の活性化を介して酸化ストレス耐性に寄与することを見出した。また、NOの機能二面性(細胞保護、細胞死)も明らかにした。本研究では真菌(酵母・糸状菌)におけるNOの分子機能について、Tah18依存的合成とその制御、標的タンパク質・シグナル伝達系、機能二面性を中心に統合的理解を目指す。また、NOが産業酵母の発酵生産性に及ぼす影響、糸状菌におけるNOと増殖、感染、生理活性物質生産との関連を検証し、産業酵母の育種や抗真菌剤の開発に資する。
頭頚部癌培養細胞に対するアンチセンスcyclinD1の導入実験

1.頭頸部癌細胞に対するアンチセンスcyclin D1の導入アンチセンスcyclin D1 vectorはMD Anderson Cancer CenterのDr.Claymanから供与していただいた。このvectorを使用し、内因性にcyclin D1タンパクを過剰発現している上咽頭癌、下咽頭癌細胞にリポフェクチン法で遺伝子導入を行った。G418にてselectionを行いstableにアンチセンスcyclin D1を発現している細胞をクローニングした。現在この細胞を使用して、増殖活性、抗癌剤に対する感受性の変化を検討している。2.頭頸部癌培養細胞に対するレチノインサンの生物学的活性に関する研究頭頸部癌細胞にレチノイン酸を作用させると、p27タンパクの誘導、cyclin D1タンパクの発現低下を通じてG1 arrestが誘導され増殖が抑制されること、apoptosisの決定機構に関わるBclタンパクファミリーの発現量が変化することがわかった。この結果レチノイン酸処理細胞に5-FUを投与すると、apoptosisが相乗的に誘導され、5-FUに対する感受性が亢進することが明らかになった。
骨髄増殖性疾患の発症・進展に関与する線維芽細胞増殖因子並びに新規責任遺伝子の同定

平成11年10月より14年3月までの30ヶ月で,真性多血症/本態性血小板血症患者骨髄細胞8検体が得られた.これらよりadaptor付加cDNA libraryを合成した.またPCRプライマーは,FGF 123およびFGFR15までの特異的プライマー各12組ずつおよびFGFのデジェネレーテッドプライマー2組を作製した.骨髄増殖性疾患の臨床検体が集まるまでの時間を利用して,PCR条件の確認や手技の熟達等の目的を兼ね,造血器腫瘍培養細胞株を対象とした検討を進めた.細胞株は林原研究所藤崎細胞センター,JCB等から分与,約40株を培養,RNAを抽出した.このうちの30株のpolyA付加RNAおよび正常ヒト組織totalRNA(クロンテック社)21検体よりENB adaptor付加cDNA libraryを合成・増幅した.以上を用いて総てのFGFファミリーの発現について検討を行ったところ,FGF2以外にも造血器腫瘍の疾患マーカーとなり得る候補が得られた.さらに,一部のFGFは造血系の組織で発現が見られ,造血に深く関与している可能性がある.以上については今後も更に検討を進めていく.また,FGF19は染色体11q13領域でがん遺伝子CyclinD1に極めて近接して位置していることから,t(11;14)(q13;q32)軟座B細胞腫瘍細胞株4株においてその発現をRT-PCR法で検討したが,FGF19の発現は確認されなかった.このことから,FGF19はt(11;14)(q13;q32)転座B細胞腫瘍の発生・増悪には関与していないことが示唆された.平成11年10月より13年3月までの18ヶ月で,真性多血症/本態性血小板血症患者骨髄細胞7検体を凍結保存した.ENB adaptor付加cDNA libraryは,合成キットが高価なため10検体到達時点でまとめて作成する.PCRプライマーは,FGF120までの特異的プライマー各12組ずつおよびデジェネレーテッドプライマー数組を既に作製済みである.また,臨床検体が集まるまでの時間を利用して,手技の熟達等の目的を兼ね,造血器腫瘍培養細胞株を対象とした検討を進めている.細胞株は林原研究所藤崎細胞センター,JCB等から分与,約40株を培養,RNAを抽出した.同時に造血器腫瘍患者骨髄細胞13検体を凍結保存した.さらに当施設では悪性リンパ腫リンパ節検体の豊富な蓄積がある.ここで悪性リンパ腫において一部のFGFの血清中濃度が予後因子となるとの知見より,悪性リンパ腫細胞株に対して幾つかのFGFの発現をRT-PCR法で検討中である.その中で,染色体11q13領域にがん遺伝子CyclinD1に近接してFGF19が位置しているとの情報を踏まえ,t(11;14)(q13;q32)転座B細胞腫瘍細胞株においてその発現をRT-PCR法で検討したところ,偶然にこれらの細胞株でのみ発現が確認される,予想されるサイズと異なる約1.4kbの転写物を見い出した。t(11;14)転座は予後不良のマントル細胞リンパ腫や多発性骨髄腫の多くに認められる染色体異常で,11q13領域に位置するがん遺伝子Cyclin D1の過剰発現がその病態に関与している。一方で,FISH等で転座が認められるにも関わらずCyclin D1の過剰発現が見られない症例も多く,この領域内にその他の責任遺伝子が存在する可能性が示唆されている。平成13年度は、主に骨髄増殖性疾患の検討をすすめるが、上記転写物の病態への関与についても,本研究課程での副産物として検討していく.平成11年10月より14年3月までの30ヶ月で,真性多血症/本態性血小板血症患者骨髄細胞8検体が得られた.これらよりadaptor付加cDNA libraryを合成した.またPCRプライマーは,FGF 123およびFGFR15までの特異的プライマー各12組ずつおよびFGFのデジェネレーテッドプライマー2組を作製した.骨髄増殖性疾患の臨床検体が集まるまでの時間を利用して,PCR条件の確認や手技の熟達等の目的を兼ね,造血器腫瘍培養細胞株を対象とした検討を進めた.細胞株は林原研究所藤崎細胞センター,JCB等から分与,約40株を培養,RNAを抽出した.このうちの30株のpolyA付加RNAおよび正常ヒト組織totalRNA(クロンテック社)21検体よりENB adaptor付加cDNA libraryを合成・増幅した.以上を用いて総てのFGFファミリーの発現について検討を行ったところ,FGF2以外にも造血器腫瘍の疾患マーカーとなり得る候補が得られた.さらに,一部のFGFは造血系の組織で発現が見られ,造血に深く関与している可能性がある.以上については今後も更に検討を進めていく.また,FGF19は染色体11q13領域でがん遺伝子CyclinD1に極めて近接して位置していることから,t(11;14)(q13;q32)軟座B細胞腫瘍細胞株4株においてその発現をRT-PCR法で検討したが,FGF19の発現は確認されなかった.このことから,FGF19はt(11;14)(q13;q32)転座B細胞腫瘍の発生・増悪には関与していないことが示唆された.
留学生のコミュニケーション能力開発のための上級会話教育方法研究

留学生が日本語使用場面で適切に会話行動を取れるように教育するための上級レベルにおける「会話教育法」を開発するのがこの研究の目的である。本年度は以下の研究実施計画を立てた。(1)機能分析昨年度に実施した調査及び会話授業データを文字化し、分析を行う。(2)収集した会話データ分析昨年度収集した外国人と日本人との接触場面での発話行動を分析する。(3)上級会話教育方法開発及び評価これまで得られた知見を基に、具体的な教育方法を提案し、その評価を試みる。まず(1)では、文字化されたデータを分析し、発話を談話構成要素と共話促進要素と名付けた2つの要素に弁別した。この2つの要素は、開発した会話教育方法の根幹となるものである。そして(2)では、収録された外国人と日本人のディスカッション場面の分析から、コードスイッチングがコミュニケーションを促進し、相互理解を促すことを明らかにし、また、面接場面の「まとまり話」の分析からそれを支える表現が抽出され、今後の会話教育や日本人に対するコミュニケーション教育に対する理論的示唆を得た。また(3)では「会話導入」「会話クイズ」「フィードバック」「会話実習」「会話テスト」と名付けている会話教育の諸方策を開発した。実際の教育場面ではコースの目的や学生のレベルによって組み合わされる方策は異なり、またそれぞれの方策の内容や難易度を変える必要がある。また、特に、上級のために4コマ漫画の英日翻訳を活用した会話教育法も開発した。今年度会話教育方法の評価への試みとして、会話能力判定シート(案)を作成し、また外部の日本語教員による評価も行った。今後開発した教育方法をさらに発展させるとともに、評価について研究を進めていきたい。そこで本研究は、1.これまで教育現場で取り上げられてこなかった「会話の機能」を調査し、それらの機能を実現している会話を収集,分析する。2.機能別「会話文」を用意する。3.2.の会話文の構造と会話進行上のマーカーに注目し,各会話文におけるそれぞれの発話の働きを明らかにし,会話上の適切、不適切使用を判定する手がかりを得る。ものである。このうち,今年度は,これまでの先行研究や日本語教育の教科書に取り上げられている会話の機能を収集したが,現時点で収集できた資料は充分ではなく,来年度も継続して行う予定である。また外国人学生や日本人学生がプレゼンテーションを行うに当たって,テーマの決定,発表準備のための段取り,作業分担などを話し合っている場面での会話を収録した。文字化を行っている。上級会話教育の現状を調査するために,カリフォルニア大学アーバイン校とデイビス校を訪問し,授業を参観,日本語教師,学生などにインタビュー調査を行った。両校とも,会話教育の目的は,ボキャブラリー・ビルディングのためのものであり,本研究が目指す,日本語の会話分析を基にした会話力そのものを養成する会話教育ではなかった。日本語教育では,真の意味での会話教育はこれまで行われてこなかったと言われており,本研究が会話教育の研究と実践に少しでも貢献できればと強く感じた。なお,『日本語教育』に会話教育方法に関する研究論文を投稿中である。ものである。

このうち,今年度は,昨年度に引き続き、これまでの先行研究や日本語教育の教科書に取り上げられている会話の機能を収集した。また、実際に会話の授業において、「会話クイズ」を行い、ビデオテープに記録した。そしてそこで見られる学生の言語行動の適切性、不適切性に注目しながら会話分析を進めた。会話進行マーカーは、同じ表現であっても、会話の流れの中で、多機能な役割を果たしていることが明らかになってきた。さらに、日本の大学では、留学生が日本人学生と日本語と英語を使ってコミュニケーションを行っている現実があり、上級会話教育として、日本語だけを対象とするのではなく、日本語と英語がそれぞれどのような場面で、どのような意図を伝えるために使われるかを分析することも必要だと考えるようになった。そこで、日本語、英語が使われている場面をビデオテープに記録、書き落とし作業を行った。本資料の詳しい分析は来年度に行うが、留学生が日本語だけに頼るコミュニケーションスタイルだけではなく、日本人学生ともども、それぞれの持つ多言語能力を生かす会話教育方法の開発に役立つと思われる。留学生が日本語使用場面で適切に会話行動を取れるように教育するための上級レベルにおける「会話教育法」を開発するのがこの研究の目的である。本年度は以下の研究実施計画を立てた。(1)機能分析昨年度に実施した調査及び会話授業データを文字化し、分析を行う。(2)収集した会話データ分析昨年度収集した外国人と日本人との接触場面での発話行動を分析する。(3)上級会話教育方法開発及び評価これまで得られた知見を基に、具体的な教育方法を提案し、その評価を試みる。まず(1)では、文字化されたデータを分析し、発話を談話構成要素と共話促進要素と名付けた2つの要素に弁別した。この2つの要素は、開発した会話教育方法の根幹となるものである。そして(2)では、収録された外国人と日本人のディスカッション場面の分析から、コードスイッチングがコミュニケーションを促進し、相互理解を促すことが明らかとなり、また、面接場面の「まとまり話」の分析からそれを支える表現が抽出され、今後の会話教育や日本人に対するコミュニケーション教育に対する理論的示唆を得た。また(3)では「会話導入」「会話クイズ」「フィードバック」「会話実習」「会話テスト」「と名付けている会話教育の諸方策を開発した。実際の教育場面ではコースの目的や学生のレベルによって組み合わされる方策は異なり、またそれぞれの方策の内容や難易度を変える必要がある。さらに、4コマ漫画の英日翻訳を活用して日本語言語行動などの理解を促進させる上級会話教育方法も開発した。今年度会話教育方法の評価への試みとして、会話能力判定シート(案)を作成し、また外部の日本語教員による評価も行った。今後開発した教育方法をさらに発展させるとともに、評価について研究を進めていきたい。