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カテコラミン感受性多型性心室頻拍の効率的な診断・治療法の確立

カテコラミン感受性多形性心室頻拍(CPVT)は、運動や感情的ストレスを契機に、若年者に多形性心室頻拍からの心室細動、そして突然死を来す遺伝性の疾患である。主な原因遺伝子のRYR2は105エクソンからなる巨大遺伝子であるため、遺伝子解析は困難であったが、遺伝子パネル及び次世代シークエンサーを用いることで、CPVT患者で効率的に原因遺伝子変異を同定することが可能になった。さらに、類縁疾患である先天性QT延長症候群(LQTS)、特に運動時に失神や心停止を来すLQT1症例とCPVTとの鑑別には、運動負荷試験が有用であり、スコアリングシステムによる鑑別が可能であることを報告した。カテコラミン誘発性多型性心室頻拍(CPVT)は、運動や興奮刺激により発症する多型性心室頻拍で、心室細動に移行し突然死を来す遺伝性疾患である。好発年齢は10才前後であり、若年者の突然死の原因として重要な疾患である。同年代で失神を契機として診断される遺伝性不整脈疾患にQT延長症候群I型(LQTS1)が挙げられる。しかしLQTS1はCPVTと比較して予後が良好であり、突然死防止のためには、早期の鑑別が重要である。そこで、運動時に失神や心肺停止(CPA)を来した20歳以下の患者155人について調べた。紹介時の診断はLQTS1109人、CPVT46人であったが、遺伝子検査の結果、LQTSと診断されていた患者6人に、CPVTの原因遺伝子であり心筋リアノジンレセプターチャネルをコードするRYR2の変異を同定した。またCPVT患者46人中38人にRYR2変異を同定し、LQTS患者の75人にLQTS1の原因遺伝子であるKCNQ1変異を同定した。44人のRYR2変異キャリアと75人のKCNQ1変異キャリアを比較したところ、RYR2変異キャリアのほうがCPAの頻度が高く、徐脈傾向であり、QT時間が短いことが明らかになった。さらに運動負荷試験後のQT延長がKCNQ1変異キャリアでは遷延することが明らかになった。そこで、これらの指標を用いてCPVTとLQTS1の鑑別を行うための診断基準を作成したところ、感度94%、特異度96%と高い数値を得ることができた。今後登録患者数を増やして解析を続ける予定である。登録済の患者155人についての解析では、CPVTとLQTS1との鑑別が可能なことを示した。しかし徐脈を指標としたCPVTのスクリーニングは十分に実施できておらず、今後の登録を引き続き行う。カテコラミン誘発性多形性心室頻拍(Catecholaminergic Polymorphic Ventricular Tachycardia, CPVT)の臨床的および遺伝学的なスクリーニングを実施した。残念ながら学校心臓検診徐脈症例に対する運動負荷試験においては、CPVTと診断できる症例はいなかった。2015年4月の研究開始以降、32家系89人のCPVT患者の遺伝子解析を行った。その結果、27家系にCPVTの原因と考えらえるRYR2変異を同定した。同定率は実に84%に上り、RYR2遺伝子診断がCPVTの早期診断に有用であることが示唆された。また一般的な遺伝子解析では同定困難なエクソン単位の欠失も2家系に同定した。またCPVTの類縁疾患である先天性QT延長症候群I型(LQT1)との鑑別法について、20歳以下で運動時失神を来した150人について検討を行った。臨床診断ではCPVT 44人、LQTS106人だった。CPVT44人中36人にRYR2変異を同定し、LQTS106人中78人にLQT1の原因遺伝子であるKCNQ1変異を同定した。しかし、LQTSと診断されていた8人にもRYR2変異を同定し、CPVTと誤診されていることが明らかになった。これらの疾患を鑑別するために、安静時と運動負荷試験後の心電図のQT時間の差を組み込んだスコアシステムを構築したところ、感度100%、特異度96%と良好な結果が得られた。致死性の遺伝性不整脈の一つである短期連結型Torsadedes pointes (SCTdP)についてもRYR2が原因遺伝子であることが2015年に報告されたため、SCTdPの患者7人についても遺伝子パネルを用いてRYR2の遺伝子解析を行った。その結果、3人にRYR2変異を同定した。同定されたRYR2変異の機能解析を行ったところ、2つの変異はCPVTと同様、機能獲得型の変異であったが、残りの1つは機能喪失型変異であった。機能喪失型変異キャリアは他の二人より低年齢での発症であり、病態の違いと機能解析結果が注目された。全国の病院・研究所からカテコラミン誘発性多形性心室頻拍(CPVT)疑い患者さんを紹介いただき、遺伝子解析等の研究を進めることができている。ただ、徐脈のみではスクリーニング検査が困難であることもわかってきている。カテコラミン誘発性多形性心室頻拍(Catecholaminergic Polymorphic Ventricular Tathycardia, CPVT)は、若年者に運動や精神的興奮を契機として、多形性心室頻拍から心停止をきたす遺伝性の疾患である。類縁疾患の先天性QT延長症候群(Long QT syndrome)とは異なり、安静時心電図では異常を示さず、診断の困難な疾患である。

唯一の安静時心電図の特徴として比較的徐脈を呈することがあるため、学校検診で徐脈傾向を呈した児童に対して運動負荷試験を実施ししたが、疾患頻度が1万人に1人程度であるため、CPVT患者の同定はできなかった。CPVTの主要な原因は心臓リアノジンチャネルをコードするRYR2の変異である。そのため、CPVTが疑われる患者121人に対してRYR2のスクリーニングを実施し、RYR2変異を61人に同定した。さらに新規に報告されたCPVTの原因遺伝子についても解析を進め、CALM1およびCALM2にそれぞれ1つずつの変異を同定した。CPVTは遺伝性の疾患と考えられるため、運動時に心停止を来したとしても疑われないことがある。しかし遺伝子診断を実施していると、新規突然変異が非常に多い。そこで、発端者である子供と両親の遺伝子解析を行った26家系について調べたところ、実に17家系において、同定された変異は新規突然変異であった。また心肺停止した患者で蘇生後の心電図ではQT延長を呈することが多いため、CPVTがLQTSと誤診されていることがある。そのため、LQTSと診断されていた運動時・興奮時に症状を呈しLQTSと診断されている患者136人についてもRYR2の解析を行ったところ、20人にRYR2変異が同定された。これらの結果から、RYR2の遺伝子診断がCPVTの診断には不可欠である。カテコラミン感受性多形性心室頻拍(CPVT)は、運動や感情的ストレスを契機に、若年者に多形性心室頻拍からの心室細動、そして突然死を来す遺伝性の疾患である。主な原因遺伝子のRYR2は105エクソンからなる巨大遺伝子であるため、遺伝子解析は困難であったが、遺伝子パネル及び次世代シークエンサーを用いることで、CPVT患者で効率的に原因遺伝子変異を同定することが可能になった。さらに、類縁疾患である先天性QT延長症候群(LQTS)、特に運動時に失神や心停止を来すLQT1症例とCPVTとの鑑別には、運動負荷試験が有用であり、スコアリングシステムによる鑑別が可能であることを報告した。学校心電図健診担当者との協力により、徐脈症例の登録と運動負荷試験の実施を進め、CPVT症例の早期診断を目指す。引き続き全国からのCPVT症例を紹介いただき、解析を進める。研究終了時には約150家系の評価が可能になると思われ、臨床像を詳細に調べることで、臨床像からのスクリーニング検査を可能にする。また変異による重症度分類を行い、予後予測に役立てる。循環器内科今回、患者登録が予定より遅れており、遺伝子解析実施数が減少したため。消耗品として購入予定であった遺伝子解析試薬を本年度中に購入しなかったため。平成28年度に繰り越して、遺伝子解析実施予定。次年度以降に購入し、解析に用いる予定。
高次脳機能障害者支援における地域連携システムの確立

高次脳機能障害者は,その障害特徴から障がい福祉サービスや介護保険サービスにつながりにくく,他の障害と比べて利用が少ない.また各サービス事業所の担当者は「見えない障害」とされる高次脳機能障害を持つ対象者の支援に難渋している.課題として高次脳機能障害の専門的知識を持つ医療機関と退院後サービス事業所の連携不足があげられる.そこで本研究では医療機関と退院後サービス事業所の連携に関する現状と具体的ニーズを調査する.そして結果をもとに情報交換用紙を作成し,試用による連携システム構築を目指す.本年度は研究対象とする退院後サービス事業所選定のため,障がい福祉サービス事業所(就労移行支援事業所,就労継続支援A型およびB型事業所)に予備調査を行った.高次脳機能障害者支援の経験があり,調査に同意した19事業所に対し,電話によるインタビューと郵送による質問紙調査を行った.うち5事業所に対しては訪問によるインタビューも行った.内容は,1他障害(精神,身体,知的・発達)と比べた高次脳機能障害の印象,2高次脳機能障害者支援の実際,3医療機関との連携の現状,4医療機関以外との連携の現状,とした.主な結果は以下のとおりであった.他の障害(精神,身体,知的・発達)と比べて障害内容がわかりにくい:53%.他の障害よりも支援が難しい:53%.他の障害と比べて症状が多様である:79%.医療機関と連携したことはない:47%.一方で,84%が医療機関との積極的な連携を望んでおり,「医療的視点からの情報が欲しい」「専門的知識に基いた助言が欲しい」「連携したいが敷居が高い」「情報共有が行える体制があると良い」といった意見があった.またスウェーデンの就労支援事業所,障害者在宅支援企業,グループホーム,病院,リハビリテーション施設を訪問し,スウェーデンと日本における高次脳機能障害者の支援体制について協議した.30年度は高次脳機能障害支援拠点機関,回復期リハビリテーション病院,退院後サービス事業所へ調査を行う予定としていた.しかし退院後サービス事業所数は近年,急激に増加している.そのためまずは研究対象とする退院後サービス事業所を絞り込む必要が生じた.より調査対象と項目が増えたことによって遅れが生じている.30年度の退院後サービス事業所に対する予備調査結果を参考として,インタビュー調査と質問紙調査先を決定する.そしてまずは,退院後サービス事業所が最も多く連携していた高次脳機能障害支援拠点機関と回復期リハビリテーション病院に対し,医療機関と退院後サービス事業所との連携に関する現状や課題についてインタビュー調査を行う.この結果に基づき,医療機関と退院後サービス事業所に対する質問票を作成する.完成した質問票を用いて,高次脳機能障害者支援の経験のある医療機関と退院後サービス事業所に対し,自施設の状況と連携の具体的ニーズに関する調査を行う.高次脳機能障害者は,その障害特徴から障がい福祉サービスや介護保険サービスにつながりにくく,他の障害と比べて利用が少ない.また各サービス事業所の担当者は「見えない障害」とされる高次脳機能障害を持つ対象者の支援に難渋している.課題として高次脳機能障害の専門的知識を持つ医療機関と退院後サービス事業所の連携不足があげられる.そこで本研究では医療機関と退院後サービス事業所の連携に関する現状と具体的ニーズを調査する.そして結果をもとに情報交換用紙を作成し,試用による連携システム構築を目指す.本年度は研究対象とする退院後サービス事業所選定のため,障がい福祉サービス事業所(就労移行支援事業所,就労継続支援A型およびB型事業所)に予備調査を行った.高次脳機能障害者支援の経験があり,調査に同意した19事業所に対し,電話によるインタビューと郵送による質問紙調査を行った.うち5事業所に対しては訪問によるインタビューも行った.内容は,1他障害(精神,身体,知的・発達)と比べた高次脳機能障害の印象,2高次脳機能障害者支援の実際,3医療機関との連携の現状,4医療機関以外との連携の現状,とした.主な結果は以下のとおりであった.他の障害(精神,身体,知的・発達)と比べて障害内容がわかりにくい:53%.他の障害よりも支援が難しい:53%.他の障害と比べて症状が多様である:79%.医療機関と連携したことはない:47%.一方で,84%が医療機関との積極的な連携を望んでおり,「医療的視点からの情報が欲しい」「専門的知識に基いた助言が欲しい」「連携したいが敷居が高い」「情報共有が行える体制があると良い」といった意見があった.またスウェーデンの就労支援事業所,障害者在宅支援企業,グループホーム,病院,リハビリテーション施設を訪問し,スウェーデンと日本における高次脳機能障害者の支援体制について協議した.30年度は高次脳機能障害支援拠点機関,回復期リハビリテーション病院,退院後サービス事業所へ調査を行う予定としていた.しかし退院後サービス事業所数は近年,急激に増加している.そのためまずは研究対象とする退院後サービス事業所を絞り込む必要が生じた.より調査対象と項目が増えたことによって遅れが生じている.30年度の退院後サービス事業所に対する予備調査結果を参考として,インタビュー調査と質問紙調査先を決定する.そしてまずは,退院後サービス事業所が最も多く連携していた高次脳機能障害支援拠点機関と回復期リハビリテーション病院に対し,医療機関と退院後サービス事業所との連携に関する現状や課題についてインタビュー調査を行う.この結果に基づき,医療機関と退院後サービス事業所に対する質問票を作成する.

完成した質問票を用いて,高次脳機能障害者支援の経験のある医療機関と退院後サービス事業所に対し,自施設の状況と連携の具体的ニーズに関する調査を行う.初年度に予定していた調査の全ては実施できず,関連経費の一部が未使用となった.次年度は,高次脳機能障害支援拠点機関,医療機関,退院後サービス事業所に対してインタビュー調査や質問紙調査を行う.そのための謝金,郵送料,交通費,印刷代などが必要となる.
ルシフェラーゼ遺伝子導入担癌マウスを用いた凍結療法適応拡大のための前臨床研究

経皮的凍結療法は針先端にアイスボール(氷の玉)を作成しがん細胞を破壊するインターベンショナルラジオロジー(IVR)治療と呼ばれる低侵襲治療の一種です。現在は腎がんに対する凍結療法が保険診療で行えますが、今後さまざまながんへ治療適応が拡大していく可能性があります。しかし、凍結療法をどのように行えば再発を防止できるのかは不明な点が多く、研究が必要と考えられています。本研究では光分子イメージングと呼ばれる新しい画像診断法を用いて凍結療法における最適な治療方法を開発することを目的としています。
嘉納冶五郎の体育思想の海外における評価と受容

嘉納治五郎による体育思想は、柔道普及およびオリンピック委員の活動を通して欧米各地で受容され、高い評価を受けていたことが明らかになった。その理由は、次の3点に集約できる。(1)嘉納自身の力(教養/語学力、人柄、教育力、行動力、統率力、継続力等)、(2)国際オリンピック委員としての地位と名声、(3)海外での各層(柔道/スポーツの実践者知識人/政治家)における幅広い人脈。本研究の目的は、教育者でありかつ国際オリンピック委員であった嘉納治五郎(1860-1938)の体育思想が、海外において如何なる評価を受け、また実際にどのような影響を及ぼしたのかについて明らかにすることにある。本年度は主に、嘉納が創って世界に広めた講道館柔道について、研究分担者らの協力を得ながらヨーロッパでの調査活動を行った。嘉納の普及活動はイギリスおよびドイツで盛んであり、特にイギリスでは、現地に居住してロンドン武道会(Budokwai)を開設していた日本人の柔術家(小泉軍治、谷幸雄)らが嘉納の訪問・指導によって柔道へと転向し、イギリスだけでなくヨーロッパ中に影響を及ぼした。そこで、2008年9月、武道会を訪問して現会長等から過去の情況に関する聞き取り調査を行い、また、バース(Bath)大学の図書館に所蔵されている武道会議事録、各種の手紙等の調査にあたった。それらの結果は現在分析中であるが、イギリスにおいて嘉納の柔道普及を容易にした一因には、「柔術」が先行して伝播していたことがあったと推察される。また、武道会が講道館支部となる1934年頃までは確実に嘉納の影響が及んでいたが、その後、ベルリン・オリンピック(1936年)が迫るなかでドイツの柔道組織がオリンピックへの柔道参加を希望するなどしたため、イギリス側は嘉納に対して不信感を抱いた様子がある。これらの詳細が判明すれば、「オリンピックと国家ナショナリズム」という大きな研究課題に対しても嘉納/柔道を題材とした新しい史料を提供できる可能性がある。なお、スイス・ローザンヌのオリンピック博物館において嘉納のIOC委員としての活動を調査し、また、フランスでは研究分担者が彼国の柔道史に詳しいM.Brousse博士に資料提供等をいただいた。それらについても現在検討中である。本年度も前年度に続き、嘉納が創って世界に広めた講道館柔道について、研究分担者らの協力を得ながらヨーロッパでの調査活動を行った。フランスでは、国立科学研究センター研究員のYves Cadot博士と現地の嘉納に対する評価について研究討議を行い(研究分担者・和田も参加)、ドイツでは、研究分担者(ベネット)とA.Niehaus博士(Prof.of Universiteit Gent)の協力を得て、ケルン体育大学図書館において第11回オリンピック・ベルリン大会と嘉納の接点、および1930年代の格闘技雑誌(Kraft sport誌)に掲載された嘉納/柔道の関連記事について調査した。前年度におけるイギリスでの調査結果も踏まえ、それらの成果は、後記のようにいくつかの論文、シンポジウムや学会で発表したが、嘉納がIOC委員であったことに示されるように国際派日本人であったこと、および嘉納が海外において有する知識人や政治家あるいは企業家といった人的ネットワークが、嘉納/柔道の評価を高めることに有効に機能していたことが明らかになってきている。また、嘉納が為した中国人留学生に対する教育の評価については、研究分担者(真田、寒川、鈴木)が日本国内および中国での調査を進めており、後記のような論文、学会において成果の一部を発表した。本年度も前年度に続き、嘉納が創って世界に広めた講道館柔道について、研究分担者らの協力を得ながらヨーロッパ・スイスおよびアメリカ・ハワイ州において調査活動を行った。スイスでは、研究分担者の和田浩一が2009年度から引き続きオリンピック博物館において資料発掘に当たり、ハワイ州では研究代表の永木が嘉納の当地柔道に及ぼした影響について調査を行った。以上で3カ年に及ぶ調査に一区切りを付け、これまでの成果のまとめとして、本プロジェクトのメンバーである永木、真田、和田、および海外研究協力者・A.Niehaus (Prof.of Universiteit Gent)の4名が『気概と行動の教育者・嘉納治五郎』と題する出版物(筑波大学出版会)において分担執筆した(2011年5月出版予定)。また、2011年6月12日に東京国際フォーラムにおいて開催された「嘉納治五郎生誕150周年記念国際シンポジウム」において、研究分担者の真田が「嘉納治五郎の国際交流と中国人留学生教育」について研究成果の一部を発表した。

また、2011年2月28日に筑波大学において開催されたBAMIS国際フォーラムにおいて、研究分担者・寒川は「嘉納治五郎の柔道にみる身心問題」と題して新たな解釈を発表し、研究代表者・永木は「嘉納治五郎による柔道の国際化」と題してこれまでの研究成果の一部を発表した。
アバール語の不定詞従属節の研究

アバール語(標準語およびホトダ方言)の不定詞従属節に関して(1)代名詞(再帰代名詞、相互代名詞、人称代名詞)の振る舞いという観点、(2)不定詞従属節の動詞と上位節の名詞句との一致という観点を中心として研究を行った。・8月26日9月14日の期間にロシア連邦マハチカラ市およびホトダ村でアバール語母語話者に対して質問形式の調査を行った。・標準アバール語において、不定詞従属節にある人称代名詞は上位節にある自動詞のSや他動詞のAとは同一指示になりにくいことやなる場合の条件を明らかにした。また、不定詞従属節にある再帰代名詞zhi-AMとzhi-AM-goが上位節のどのような名詞句を先行詞にすることができるのかを明らかにした。不定詞節における代名詞の分布には話者の出身地によってかなり揺れがあることも明らかになった。・標準アバール語で不定詞と結びつく動詞、とくに不定詞節のSやOを上位節のSやOがコントロールしない動詞をさらに探し出し、それぞれの動詞に関して従属節にある絶対格名詞句と上位にある動詞との一致がどのようになるのかについて明らかにした。・標準アバール語の不定詞従属節において、代名詞の分布は不定詞従属節の動詞と上位節の名詞句との一致に基本的に影響を受けないことを明らかにした。・ホトダ方言の電子化テキスト(約30,000語)を母語話者の協力を得て作成した。・電子化テキストとインフォーマント調査からホトダ方言で不定詞従属節と結びつく動詞をリストアップした。電子化されたテキストと2003年12月27日2004年1月5日のロシア連邦ダゲスタン共和国マハチカラ市およびダゲスタン共和国シャミール州ホトダ村での現地調査から次のようなことを明らかにした。1.不定詞節にある絶対格名詞と不定詞節を支配している動詞との一致不定詞節を取る動詞全てに関して、不定詞節にある絶対格名詞が不定詞節を支配している動詞と一致するかどうかを網羅的に調査し、一致する条件をいくつか明らかにした。g'uk"ize(禁じる)等は不定詞節が他動詞である場合、絶対格名詞と一致することもしないこともあるが、不定詞が自動詞である場合、絶対格名詞と一致しない等。また、全体的に話者の出身地によってかなり揺れがあることなども明らかにした。2.不定詞従属節と代名詞の分布の関わり一般的な他動詞節を使役動詞g'a-AM-ize(させる)に他動詞節を埋め込んだ場合、他動詞節の主語が第一位格になり、目的語が絶対格になる。他動詞の主語(能格)と目的語(絶対格)を相互代名詞tsotsa-で結びつける場合、相互代名詞tsotsa-が主語(能格)の位置に現れ、その先行詞が目的語(絶対格)の位置に現れるが、相互代名詞tsotsa-が主語の位置にある他動詞節を使役動詞g'a-AM-ize(させる>に埋め込んだ場合、主語の相互代名詞tsotsa-は単文の場合と同様に能格で現れ、目的語は絶対格で現れる。この現象および他の動詞への相互代名詞tsotsa-が主語の位置にある他動詞節の埋め込みから、この他動詞節は自動詞節化していると理論化することができる。また、研究の基礎として、ホトダ方言の電子化テキスト(約30,000語)を母語話者の協力を得て作成した。
ナノ材料化合物フェニレン類の創製研究

環化付加反応の検討を行うために、モデル化合物を用いて環化付加反応の検討を行なってきた。平面構造のモデル化合物を用いた環化付加反応は、入手した触媒では芳香環を形成した生成物を見出すに至らなかった。また、最終段階に結合角の開いた前駆体から一挙に構造構築するステップが存在するが、モデル化合物の環化付加反応では十分な収率を上げるに至らなかった。これらより、目標化合物合成には到達できなかったが、新たなアプローチ手法を示唆可能な実験結果を得た。フラーレン(C60)よりも大きな内部空孔を有する、ベンゼン2分子を隣接オルト位で結合させた分子(6韻環+4韻環)を基本構造にもつ球状分子であるアーキメディン(C120)は、表面に共役π電子をまといある程度の大きさをもつゲスト分子も空孔内に取り込むことのできる新規なナノテクノロジー材料として期待できる化合物である。合成手法としては、フラーレン(C60)の合成には熱分解法やレーザーによるワンステップ合成法が報告されていて、現在では更に多くの官能基導入の研究が行われている。しかしながら、アーキメディン(C120)にはその合成報告例すらない。また、その官能基化はナノテクノロジー材料としては必要な機能化を行う上で重要な手法ともなっている。今回の研究では[2+2+2]環化付加反応を用いて芳香環を構築しながら、このような表面に共役π電子をもつ巨大分子の合成手法を与えるものである。しかもステップワイズに合成を進めるため、予め官能基を導入することが可能となり様々な機能化を容易に行えるようになる利点が発生し、レジンへの結合やドラッグデリバリーといった修飾も容易に行えるようになることが期待される。分子が提供する内部空孔も格段に大きくなるため、複数の分子やイオンあるいは基質と反応剤を取り込み、新たな反応場を供給することも期待できる。モデル化合物として3種の化合物を設定して合成を続けている。それらの内、2種は既に合成ができている。現在、最もストレインのかかっているモデル化合物の合成を進めている。これは当初の予定より遅れていることになる。また、並行して進めている[2+2+2]環化反応に用いるコバルト触媒であるシクロペンタジエニルジカルボニル錯体の反応条件での安定性に関しては、想定している溶剤の使用温度において安定であることがわかった。さらに、[2+2+2]環化付加反応の収率向上に関しては、光源・反応温度・基質濃度・反応時間の最適化を行うことでジエチニルベンゼンとトリメチルシリルアセチレンとの試行実験で良い収率で行うことができることが判明した。錯体形成における置換基導入効果は平面性に影響を与え有意義な効果をもたらすことが期待されたが、必ずしも大きな収率向上に寄与しないことが判明した。これは錯体形成時における立体障害が最も大きな原因であると考えられる。現在はシミュレーションソフトウェアを用いて、その効果を見積もることが解析可能か検討をしている。この結果を用いて適切な置換基を選定し導入後、[2+2+2]環化付加反応の検討を行う予定である。また、平面構造をとることが予想されるモデル分子を合成にも着手し、触媒の錯体形成能力への置換基導入効果の検証を行いターゲット分子への[2+2+2]環化付加反応適応性の検証を行うべく合成を続けている。フラーレン(C60)よりも大きな内部空孔を有するターゲット分子アーキメディン(C120)は、ベンゼン2分子を隣接オルト位で直接結合させた構造2-フェニレン(6韻環+4韻環)を基本構造にもつ球状分子である。表面には共役π電子をまとい、ある程度の大きさをもつ分子をゲスト分子として空孔内部に取り込むこととのできる新規なナノテクノロジー材料として使用されることの期待できる化合物である。合成手法としては、フラーレン(C60)合成に熱分解法やレーザー照射によるワンポッド合成方法が報告されて、現在では官能基化の研究が多く行われている。また、現在フラーレン(C60)研究で行われている官能基化は、ナノテクノロジー材料として機能化を行う上で重要な手法となっている。今回の研究では[2+2+2]環化付加反応を用いて芳香環を構築しながら、共役π電子をもつ巨大分子のステップワイズな合成手法を与えるものである。これは、前もって官能基を導入した材料を提供できることを示す。今年度は、キーステップとなるモデル化合物による[2+2+2]環化付加反応が進行する要件や反応条件の最適化に向け、種々のモデル化合物を合成しこれらの検討を順次開始することである。[2+2+2]環化付加触媒の検討も並行して行うため、分子軌道法を用いた遷移状態の予測と錯体形成に優位な立体配置を持つことのできる環化付加反応触媒のサーチも同時に行うこととする。モデル化合物の順次合成を進めているが、立体障害の特に大きな化合物は官能基導入が順調に進んでいない。合成ルートを再考し別ルートでの合成を試みている。ほぼ平面構造をとっているモデル化合物を用いて錯形成について検討を行なった。これは[2+2+2]環化付加反応を行う際、Co触媒に3つの三重結合が配位し脱離をしながら芳香環を形成する遷移状態が予想されているため、反応が目的とする方向へ進行するかの指標となるため行った。

一般に[2+2+2]環化付加反応に用いるコバルトカルボニルで錯体形成を行なってみたが、対応する錯体は単離するに至らなかった。安定な錯体形成に至らないのか不明であるが、望ましい結果とは言えない。Vollhardt等の[2+2+2]環化付加反応論文からも、平面分子やハイストレイン化合物の錯体形成が困難であると言える。この点からも、錯体形成に有利な位置への三重結合のプレ配置が重要なファクターとなり得る。多置換ベンゼンを用いた今年度合成予定の[5]-フェニレンを手がけている。立体障害による収率の悪さや、ハイストレインによる[2+2+2]環化付加反応の収率の悪さが合間って合成を進めるために必要な化合物を十分に合成できていない。反応条件など更に検討しつつ合成を続けていく予定である。フラーレン(C60)よりも大きな内部空孔を有するターゲット化合物アーキメディン(C120)は、ベンゼン2分子を隣接炭素位置(オルト位)で直接結合させた構造2-フェニレン(6韻環+4韻環)を基本構造に持つ球状分子である。表面にはπ電子をまとい、ある程度の大きさを持つ分子をゲスト分子として空孔内部に取り込むことができる新規なナノテクノロジー材料として期待できる化合物である。合成手法としては、フラーレン(C60)合成に熱分解法やレーザー照射によるワンポッド合成手法が報告され、現在では官能基化の研究が多く報告されている。しかしながら、アーキメディン(C120)には合成報告例すらないのが現状である。また、現在積極的に行われている官能基化はナノテクノロジー材料として利用する大きな手がかりとなっている。今回の研究では[2+2+2]環化付加反応を用いて芳香環を構築しながら、共役π電子を持つ巨大分子のステップワイズ合成方法を提供するものである。この手法は事前に官能基化を導入した材料を提供できることを意味する。環化付加反応の検討を行うために、合成したモデル化合物を用いて探査的に環化付加反応を行なってきた。平面構造のモデル化合物を用いた環化付加反応は、入手した触媒では芳香環を形成した生成物を見出すに至らなかった。他の配位子を適応できるか先行実験したが良好な結果を得るに至っていない。また、結合角の開いたモデル化合物の環化付加反応では十分な収率を上げるに至らなかった。これらより、[2+2+2]環化付加反応においては平面分子ではその立体構造の要請から進行し難い。そして結合角においては開く傾向の分子は収率が極端に低くなってしまうことがわかった。より環化付加反応が起こしやすい立体配置を取ることのできる前駆体を設定しなければならないことがわかった。環化付加反応の検討を行うために、モデル化合物を用いて環化付加反応の検討を行なってきた。また、最終段階に結合角の開いた前駆体から一挙に構造構築するステップが存在するが、モデル化合物の環化付加反応では十分な収率を上げるに至らなかった。これらより、目標化合物合成には到達できなかったが、新たなアプローチ手法を示唆可能な実験結果を得た。今年度は、前述の遅れている最もストレインのかかっているモデル化合物の合成とともに、合成に着手している平面構造をとることが予想される次ステップで検討を予定するモデル分子
認知モデルと常識ベースに基づく情動を含む音声コミュニケーション

昨年度、文の情動の程度を数値として表し、そこに含まれる感情の指標を抽出することを進めた。本年度は、その手法を高度化するとともに、得られる指標を合成音声に反映させることを中心に研究を進め、下記成果を達成した。1.ニュース文について、動詞に着目して各句の肯定/否定の程度を評点として数値化した上で、順接、逆節といった句間の関係から、文全体の肯定/否定の程度を評点として与える手法を開発した。評点を用いて、英語音声合成フリーウェアのMARY音声合成システムの韻律を制御することを行った。お祭りのニュースなど、文内容が肯定的な場合は基本周波数/発話速度を上げ、事故のような、否定的な場合は、下げることを基本とする制御を行うことにより、文内容にふさわしい合成音声を得た。2.認知モデルの立場から、喜び、悲しみなどの感情を、肯定/否定、興奮/抑制といった軸によって定式化し、文内容に含まれる感性情報を抽出する手法を開発した。肯定/否定、興奮/抑制の値によりMARY音声合成システムの韻律を制御することを行い、合成音声の聴取実験により抽出した感情が適切に反映されることを確認した。3.音声からそこに含まれる情動/感性を抽出する手法について、音響部分の構築として、スペクトルの周波数と時間方向の変化の特徴と韻律的特徴を用い、Support Vector Machine等による判別を行うことで、定型文に限定されているが、肯定と否定の情動の判別率90%を達成した。4.人間が生活する際に発生する種々の音から、人間の活動を推定する手法(Life Logging)の開発を進めた。音声認識で使われているMFCCを特徴量としたHMMを用いることで良好な音認識が可能なことを示した。テキストから感情に関する指標を抽出し、それを合成音声に反映させることを行い、下記の成果を達成した。1.Webから得られる多量の文書について、動詞と共出する語句の組み合わせを抽出し、情動/感性との対応関係を構築し、感性情報抽出の知識ベースとした。特に、動詞に対し、肯定・中立・否定の評点を付与した。2.認知モデルの立場から、喜び、悲しみなどの感情を、肯定/否定、興奮/抑制といった軸によって定式化し、1の知識ベースをもとに、文内容に含まれる感性情報を抽出する手法を開発し、その性能評価を行った。3.上記1で得られる動詞の評点と、順接、逆節といった句間の関係から、文の肯定/否定の程度を評点として与える手法を開発した。ニュース文について、得られた評点によって、合成音声の韻律を制御する手法を開発した。お祭りのニュースなど、文内容が肯定的な場合は基本周波数/発話速度を上げ、事故のような、否定的な場合は、下げるという制御を行う。抽出される感性情報に合成エンジンとして既存のものを用いており、単純な韻律制御のみに限定されているが、効果を合成音声の聴取により確認した。現在、自己開発の合成エンジンを用いて、詳細な韻律制御を行うことを進めている。音声からそこに含まれる情動/感性を抽出する手法についても、音響部分の構築として、スペクトルの周波数と時間方向の変化の特徴と韻律的特徴を用い、Support Vector Machineによる判別を行うことで、定型文に限定されているが、肯定と否定の情動の判別率90%を達成した。2の成果を基に文内容に含まれる感性情報を抽出して組み合わせることを進めている。
サイログロブリン遺伝子異常症の臨床像および甲状腺癌発症メカニズムの解明

甲状腺癌は内分泌領域で最も頻度の高い悪性腫瘍であるが、その発症機序の詳細は不明である。申請者らの研究グループは高知県S町O地区にサイログロブリン(Tg)遺伝子異常症の集積が見られることを明らかにしたが、同地区の患者は高率に甲状腺癌を合併することが判明した。今回Tg遺伝子異常症における甲状腺癌の発症頻度、および本症における甲状腺癌誘導遺伝子を解明することを目的に本研究を開始した。しかしながら、本研究の実施に当たって同地区住民の方より検診の同意を得ることが困難な状態が続いた。そのため当初の予定を変更して、in vitroの細胞系を用いて、Tg遺伝子変異がある場合に細胞内情報伝達経路(Ras/Raf-MAPK、PI3K/Aktなど)にどのような変化をきたすのかを解明するための検討を開始した。検診の同意が得られるように地区住民との交渉を継続していく予定であったが、申請者は平成28年4月末をもって高知大学退職となったために、研究の継続が不可能となった。申請者らの研究グループは高知県S町O地区にサイログロブリン(Tg)遺伝子異常症の集積が見られることを明らかにしてきたが、同地区の患者は高率に甲状腺癌を合併することが判明した。今回、Tg遺伝子異常症における甲状腺癌の発症頻度、および本症における甲状腺癌誘導遺伝子を解明することを目的に本研究を開始した。しかしながら、本研究の実施に当たって同地区住民の方より検診の同意を得ることが困難な状態が続いている。そのため当初の予定を変更して、in vitroの細胞培養系を用いて、Tg遺伝子変異がある場合に細胞内情報伝達経路(Ras/Raf-MAPK、PI3K/Aktなど)にどのような変化をきたすのかを解明するための検討を開始した。さらに以前の検診により得られた研究結果について学会発表を行った(第15回日本内分泌学会四国支部学術集会)。上記地区住民の方との交渉は今後も継続して行い、検診の同意が得られるよう引き続き話し合いをしていく予定である。上記のように地区住民の方より検診の同意を得ることが困難な状態が続いており、予定していた研究が滞っている。今後も検診の同意が得られるよう引き続き話し合いをしていく予定である。上記のように地区住民の方より検診の同意を得ることが困難な状態が続いているが、研究に御協力いただくよう話し合いを行っていく。In vitro系の研究推進、および過去のサイログロブリン遺伝子異常症の病理検体を用いた遺伝子解析も検討する。
近世大坂における法・制度の探求及び江戸幕府法との比較考察

「大坂法」を知る上で不可欠な大坂町奉行所関係文書は全国に分散しているため、平成6年度はその所在と内容を確認する作業から開始した。具体的には現時点において、東京大学・京都大学・九州大学・大阪府立図書館・神宮文庫等で史料調査を行い、所蔵目録を作成すると同時に、重要性が高いと考えられる町奉行所関係文書についてはこれを複写している。今後は、大坂商業大学や江戸博物館等の所蔵史料についても調査の必要がある。本年度は特に出入筋(民事訴訟手続)に関する史料に重点を置いたが、その一つに「大坂堺問答」がある。これは19世紀初頭における大坂町奉行所と堺奉行所の民事訴訟手続を同時に知りうる史料で、法制史研究者の利用頻度も高いものであるが、これまで全文の翻刻はなされていなかった。今回、申請者が編者となり、各写本を校合して定本を作成したが、その成果は『大坂堺問答-19世紀初頭大坂・堺の民事訴訟手続』という表題で、「大阪市史史料」の一つとしてまもなく刊行される運びとなった。また、吟味筋(刑事訴訟手続)についても、大阪市立大学『法学雑誌』に「大坂町奉行所関係文書」と題して翻刻を開始し、既に二度の連載を経た。今後、「大坂要用録」「大坂町中金銀出入之事」「諸御用秘鑑」「大坂雑例抜書」等、比較的利用価値の高い史料の翻刻を準備している。このように史料の充実をはかる一方、「大坂法」の独自性については、各史料「解説」という形で考察を加えつつある。特に出入筋においては、江戸の干渉を受けながらも経済都市大坂はその独自性を保持したが、それが他の地方-例えば京都・奈良や西国・四国・中国-に及ぼした影響については、未だ不明な点が多い。前述の大坂と堺も類似する手続は多いものの全く同一とは言えず、その差異が堺独自のものか、あるいは大坂の古い形態を残したものかは判明していない。史料の刊行とともに継続的に研究を行い、その成果を蓄積していく方法が現時点では最善であり、長期的視野が必要とされよう。
膵癌における血清エクソソーム由来miRNAのバイオマーカーとしての意義

本年度は研究期間を1年間延長して、治療前の非切除症例を対象にmiRのバイオマーカーとしての意義について検討する予定である。サンプル数の問題で研究期間を1年間延長したが、概ね順調に進行している。これまで手術症例において得られた知見をもとに、治療前の非切除症例を対象とした検討を行い、予後予測および治療効果予測が可能か検討する予定である。研究概要:膵癌におけるmiRNAの臨床的意義を検討するために、Target miRNAの探索する目的でmiRNA arrayを行った。。方法:健常人サンプル(HV)、早期再発群(A群)、無再発群(B群)の血漿を用い、超遠心法でエクソソーム分離を行った後に、tRNAを抽出。血漿エクソソームのmiRNAプロファイリングはmiRNA 3D Gene arrayで検討した。miRNAはTaqMan microRNA assayで測定した。miRNA値は外部標準でCel-miR-39、内部標準にmir-16も用いて2-ΔΔCT法で算出した。結果:miR-451およびmiR-4525が有意なmiRNAとして抽出されたため、膵癌検体50例を用いて現在validationを行っている。新規サンプルを用いた実験系の稼働に時間を要したが、概ね順調に進行している。Target miRNAとして抽出されたmiR-451aの予後予測バイオマーカーとしての意義が示されたが、今回の検討は切除症例での検討であり、非切除症例を含めた解析も今後必要と考えている。また、miR-451aが治療効果予測因子となり得るかについては未検討であり、今後研究を進めていく予定である。Validation setでのmiR-451およびmiR-4525についての解析を進めていき、術後再発リスクの予測因子となり得るかを検討する。また、切除標本、および膵癌非切除例(化学療法例)の血漿サンプルを用いた解析を施行予定である。膵癌非切除症例の末梢血サンプルを用いたmiR-451a発現について現在解析中であり、同様にバイオマーカーとしての有用性が示されれば、治療前・治療後サンプルを用いて、治療効果予測マーカーとしての意義について検討したいと考えている。既に稼働中であった実験系で実験を行ったため使用額が少額となった。複数のmiRNAを検討する予定であったが、作年度はmiR-451aに絞った解析を行ったため、試薬などの直接経費が予定よりも少額となった。本年度はサンプルおよびターゲットmi-RNAも増加する見込みであり、その解析に研究費を使用予定である。サンプル数の問題で研究機関を延長し、本年度の研究に費やす予定としたため。追加実験のための直接経費、および成果発表のための経費が見込まれる。
円口類胚を用いた脊椎動物頭部骨格筋の進化的起源の解明

脊椎動物の進化的起源は過去二百年に渡り研究されているがいまだにわかっていない。本研究では、もっとも古くに分岐した脊椎動物の一種であるヤツメウナギを用い、その形態を観察することで脊椎動物の頭部の進化の歴史を明らかにする。特に電子顕微鏡による細胞型の観察を行うことで微細な構造の差異を明らかにする。
上気道の難治病態における粘液分泌過多の機序の解明とその制御

好酸球性副鼻腔炎では非好酸球性副鼻腔炎粘膜と比べてTGF-α蛋白の発現が増加していた。ヒト上皮細胞株ではTGF-αはERKシグナリング経路を用いてTNF-αと相乗的にMUC5ACの発現を亢進させた。IL-31および1IL-31受容体はアレルギー性鼻炎において発現が亢進しており、MUC5AC遺伝子の発現を亢進させた。抗菌作用をもたない新規エリスロマイシン誘導体のEM900はIL-1βで惹起されたMUC5ACムチン遺伝子の発現亢進を有意に抑制した。この作用はEM900がNF-κB活性化を抑制することによってもたらされた。好酸球性副鼻腔炎および鼻茸において粘液分泌過多の機序を明らかにすることが本課題の目的である。平成22年度の計画は、気道上皮培養細胞を用いた検討と患者から提供を受けた試料を用いた検討とに大別できる。前者については、粘液を産生する培養上皮細胞において、さまざまなメディエータを単独あるいは組み合わせて粘液を産生する上皮細胞を刺激し、ムチン遺伝子MUC2およびMUC5ACの転写亢進の程度を、主にルシフェラーゼアッセイにて検討した。VEGF,IL-5はムチン遺伝子の発現を変化させなかったが、TGF-αは約3倍に、TNF-αは約7倍に増加させた。エンテロトキシンA単独ではMUC2,MUC5ACの発現には影響を及ぼさず、TNF-αと同時投与すると、むしろ抑制的に働いた。TGF-βは単独ではムチン遺伝子発現に影響を及ぼさず、TNF-αとともに用いても相乗作用はみられなかった。TGF-αとTNF-αの同時投与により約20倍に増加し、相乗作用が観察された。よって少なくとも粘液分泌には、TNF-αと好酸球由来のTGF-αの組み合わせが重要と考えられる。MUC2およびMUC5ACの遺伝子発現には、転写因子のNF-kBの活性化が重要であり、NF-kB特異的阻害薬のcaffeicacid phenethyl esterはNF-kBの活性化およびMUC2の転写を抑制した。TGF-αおよびTNF-αの作用の抑制が好酸球性副鼻腔炎などの好酸球性炎症抑制に重要だと思われた。一方患者から提供を受けた試料を用いた検討については、好酸球性副鼻腔炎患者において、TGF-αの染色性は上皮細胞、炎症細胞にみられ、健常者より増加している傾向を認めたが、TGF-βやTNF-αなどの他のメディエータに関してはまだ結果がでておらず、今後の検討としたい。好酸球性副鼻腔炎は粘〓な粘液を一つの特徴とする難治性副鼻腔炎の一つである。本性においていかなる成長因子やサイトカインが粘液産生に重要であるかを検討した。まず好酸球の産物の一つであるTGF-αの発現を好酸球性副鼻腔炎粘膜を用いて蛍光免疫組織化学により検討した。その結果、非好酸球性副鼻腔炎粘膜と比べて好酸球性副鼻腔炎においてTGF-α蛋白の発現が粘膜下腺組織において増加していることを明らかにした。また、HM3-MUC5AC細胞とA549細胞株を用いて、これらのヒト上皮細胞株ではTGF-αはERKシグナリング経路を用いてTNF-αと相乗的にMUC5ACの発現を亢進させることをルシフェラーゼアッセーにより明らかにした。これらのことからTGF-αが好酸球性副鼻腔炎に発現し粘液分泌過多に深く関連していることが明らかになった。また、粘液分泌過多に対する薬物の動物モデル作成も行った。同種ラットの気管を別のラットの背部に埋め込み、移植された気管内の粘液分泌の様子を観察した。その結果、クラリスロマシシンとデキサメサゾンを4週投与するとLPSで惹起された粘液分泌過多を有意に減少させることができ、このモデルの有用性が証明された。マクロライドは慢性副鼻腔炎の治療に広く用いられているが抗菌活性を持っているため、長期使用により耐性菌が生ずる恐れがある。そこで、抗菌作用をもたない新規エリスロマイシン誘導体の(8R,9S)-8,9-dihydro-6,9-epoxy-8,9-anhydropseudoerythromycin A (EM900)の抗炎症作用についても検討した。その結果、EM900はIL-1βで惹起されたMUC5ACムチン遺伝子の発現亢進を有意に抑制した。この作用はEM900がNF-kB

活性化を抑制することによってもたらさせることを明らかにした。IL-31はアレルギー性炎症において重要な役割を演じる近年発見されたヘルパーT細胞由来のサイトカインである。しかしながら、IL-13の鼻副鼻腔における粘液産生に及ぼす影響に関しては未知の点が多い。そこで、今回IL-31が粘液産生に影響を及ぼすかどうか検討し,アレルギー性鼻炎での粘液産生に関与するかどうか調べた。対象としては、アレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜を採取し,免疫組織化学にてIL-31ならびにIL-31受容体の発現量を検討した。また、ヒト上皮細胞株であるHM3-MUC5AC細胞を用い,IL-31刺激にてMUC5AC遺伝子発現の亢進がみられるかルシフェラーゼアッセイを用いて検討した。更に、ヒト気道上皮細胞株であるA549細胞を用い,IL-31刺激にてMUC5AC遺伝子発現の亢進がみられるか定量的PCR法を用いて検討した。その結果、アレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜でIL-31ならびにIL-31受容体の発現が亢進していることを確認した。また、IL-31受容体は粘膜下腺細胞に発現がみられた。HM3-MUC5AC細胞およびA549細胞のいずれの実験でも,IL-31刺激にてMUC5AC遺伝子発現の亢進がみられることを確認した。また、Th2サイトカインはIL-31刺激によるMUC5AC遺伝子発現に相乗的に働いた。本研究により,IL-31はアレルギー性鼻炎の粘液産生亢進に関わっている可能性が示された。TGF-αとTNF-αがムチン産生に関して相乗効果を持つが、これに関わる細胞内シグナル伝達経路を明らかにすることができ、既に論文として発表できた。また、好酸球性副鼻腔炎粘膜および鼻茸においてIgE,特異的IgE,IgA,特異的IgA,,IL-5,ロイコトリエン、TGF-β、TNF-αなどの局在の検討については、TGF-αを除いてやや遅れ気味である。24年度が最終年度であるため、記入しない。好酸球により産生されるTGF-αは一般にIL-3とIL5により産生亢進がおこり、IL-4により抑制を受けるとされている。好酸球性副鼻腔炎ではIL-3,IL-5が亢進しているのか、その他にもいかなる因子が好酸球からのTGF-αの産生に重要であるのかを明らかにしてゆきたい。また、ムチン産生にTGF-αとTNF-αとが相乗効果をもちその細胞シグナル伝達経路を一部明らかにしたが、詳細においては不明な点も多いのでさらに突き詰めたい。また、治療という側面からいうと、いかなる阻害薬が有効でそれが臨床応用できるかなどを検討してゆきたい。
難治性硬癌に対する中性子捕捉療法を目指したボロンアルブミンデリバリーの開発

膵臓癌においては、癌細胞周囲に線維組織等の間質組織が厚いために、通常の抗癌剤を封入したナノデリバリーシステムを用いても、有効な抗腫瘍効果が出ていない状況である。我々は、癌細胞に発現しているアルブミン受容体を介してボロン化合物を選択的にデリバリーし、中性子捕捉療法を用いて腫瘍制御を図りたい。まず、ボロノドデカボラン結合ポリエチレングリコール修飾アルブミン(10-BSH-PEG-BSA)の合成を行った。10BSH合成複合体水溶液にヒト膵臓癌細胞株AsPC-1細胞を反応させ熱中性子照射により、細胞障害効果を得ている(10B濃度を100ppmに調整)。10BSH合成複合体を用いて担癌マウスモデルへの応用が可能かを検討するために、AsPCー1細胞をヌードマウスに皮下投与し担癌マウスモデルを作成して、腫瘍内投与を行い、40ミクロン厚のマウスの全身切片作成を行った。作成切片を-20度で凍結乾燥させ、CR39アルファ線Detector板に張り付け、日本原子力研究機構JPARCにおいて冷中性子を照射し(2 x 10E10 n/cm2)、中性子ラジオグラフィーを行った。NaOH法にて、エッチングを行い、腫瘍局所にボロン原子が集積していることが判明した。10-BSH-PEG-BSAにおいては腫瘍内投与により濃度が約40ppmであることより、腫瘍内投与法においては、熱中性子反応を生じる量のボロン原子を腫瘍組織内に送達できることが判明した。この結果を受けて、癌細胞株のアルブミン受容体の発現量の確認、癌細胞内のボロン原子の同定、アルブミンのヒト化での検討およびJTS-1やInportinβの結合効果の確認、静脈内投与法における腫瘍内濃度の測定とイメージング、熱中性子照射による治療効果、等を、さらに検討していく。ボロノドデカボラン結合ポリエチレングリコール修飾アルブミン(10-BSH-PEG-BSA)の研究において、まず今までのBSAを用いて、臨床応用に展開できるかの判別を行うために中性子ラジオグラフィーを行い、腫瘍内投与法での可能性を示すことが必要と思われたために、時間を要した。腫瘍内投与法における組織レベルでのボロンイメージングは成功した。この結果を得て、10-BSH-PEG-BSAの癌細胞内への送達性を検討することにした。さらに、FITCでなく、ボロン原子そのものを同定するために、原子間力顕微鏡を用いてのイメージング法を行うことにした。このために、実験がやや送れているが、In vivo実験において、癌細胞のボロンイメージング法を行い、照射実験へとつなげていきたい。次年度の計画として、1癌細胞株のアルブミン受容体の発現量の確認、2原子間力顕微鏡を用いた中性子ラジオグラフィーによる細胞内10B送達の確認を行い、細胞内10BデリバリーのImagingを行う。3アルブミンのヒト化での検討およびJTS-1やInportinβの結合効果の確認、細胞質内(JTS-1)・核内移行複合体(Inportinβ)修飾10B-PEG-BSAを用いた担癌マウス(ASPC-1やColon26)でのin vivo実験による10B導入を行う(腫瘍内投与法、静脈投与法)。ICP-Masを用いて腫瘍、血液、各種臓器における10B濃度を測定する。4京都大学複合原子力研究所において熱中性子照射によるNCTの治療効果確認を確認する(TUNEL染色によるアポトーシス機序の確認・抗LC-3およびオートファジー小体チェックによるオートファジー機序確認)。

ボロノドデカボラン結合ポリエチレングリコール修飾アルブミン(10-BSH-PEG-BSA)の研究において、まず今までのBSAを用いて、臨床応用に展開できるかの判別を行うために中性子ラジオグラフィーを行い、腫瘍内投与法での可能性を示すことが必要と思われたために、時間を要した。腫瘍内投与法における組織レベルでのボロンイメージングは成功した。この結果を得て、10-BSH-PEG-BSAの癌細胞内への送達性を検討することにした。さらに、FITCでなく、ボロン原子そのものを同定するために、原子間力顕微鏡を用いてのイメージング法を行うことにした。このために、実験がやや送れているが、In vivo実験において、癌細胞のボロンイメージング法を行い、照射実験へとつなげていきたい。次年度の計画として、1癌細胞株のアルブミン受容体の発現量の確認、2原子間力顕微鏡を用いた中性子ラジオグラフィーによる細胞内10B送達の確認を行い、細胞内10BデリバリーのImagingを行う。3アルブミンのヒト化での検討およびJTS-1やInportinβの結合効果の確認、細胞質内(JTS-1)・核内移行複合体(Inportinβ)修飾10B-PEG-BSAを用いた担癌マウス(ASPC-1やColon26)でのin vivo実験による10B導入を行う(腫瘍内投与法、静脈投与法)。ICP-Masを用いて腫瘍、血液、各種臓器における10B濃度を測定する。4京都大学複合原子力研究所において熱中性子照射によるNCTの治療効果確認を確認する(TUNEL染色によるアポトーシス機序の確認・抗LC-3およびオートファジー小体チェックによるオートファジー機序確認)。