hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
デフェンシンのヒト消化管粘膜自然免疫システムにおける機能解析

Paneth細胞分泌アッセイを行って、上清中の抗菌活性を測定するとともに、回収した分泌物のWestern blot解析を行って作製したHD5およびHD6抗体の特性を明らかにした。また、Paneth細胞顆粒中およびその分泌物中のα-defensinの生化学性状および抗菌活性を明らかにした。また、作製した抗体を用いて、単離小腸陰窩および単離Paneth細胞におけるα-defensinの局在を明らかにした。電気泳動およびHPLC等で分離された各々の分画からわれわれの既報に準じて蛋白を抽出し、HD5反応性と抗菌活性を指標として材料中の(α-defensinを特定した。すなわち、ヒトのPaneth細胞がマウスと場合と同じように抗菌ペプチドを分泌することにより腸管感染防御に貢献していることを、Paneth細胞から分泌されたα-defensinの貢献を示すことによって示唆した。ヒトのToll様受容体の発現を、単離陰窩及レベルでRT-PCR法および免疫組織化学的方法で検討した結果、Paneth細胞におけるこれまでに報告されているToll様受容体の選択的発現を検出した。さらに,単離陰窩または単離Paneth細胞を、正常および異常な腸内細菌叢(正常腸内細菌,グラム陽性,グラム陰性等)に曝露することによってPaneth細胞分泌が誘導されることを明らかにした。ヒト小腸パネート細胞α-defensinに対する特異抗体を作製するためにHuman Defensin(HD)-5peptideを精製し、最終的な免疫原をHPLCで確認後アジュバンドとともに兎への免疫法により、抗α-defensin抗体を作製した。この抗体の免疫反応性を標品および組織材料を用いて検討し、その特異性を確認した。ヒト単離小腸陰窩を正常腸内細菌,グラム陰性菌(S. typhimurium, E. coli),グラム陽性菌(S. aureus)などの様々な細菌または細菌抗原に曝露して,各々の分泌物を回収し解析した。単離小腸陰窩と培養後,単離陰窩のパネート細胞から放出される抗菌活性を指標として,ex vivoでヒト小腸パネート細胞分泌アッセイを行って,上清中の抗菌活性を測定した結果、検討した各種細菌はすべてパネート細胞分泌を誘導した。大量の単離小腸陰窩からパネート細胞分泌物を回収し、HPLCおよび電気泳動法を用いて、分泌物蛋白と顆粒蛋白を分離した。これら材料におけるα-defensinを、本研究で作製した抗α-defensin抗体を用いたWestern blot法で検出した。現在、ヒト小腸パネート細胞顆粒中およびその分泌物中の蛋白から免疫学的、生化学的性状を指標としてヒトパネート細胞α-defensinを検出、同定するとともに、抗菌活性との関係についてフラグメント解析装置を用いて検討を進めているところである。Paneth細胞分泌アッセイを行って、上清中の抗菌活性を引き続き測定するとともに、回収した分泌物のWestern blot解析を行って作製したHD5およびHD6抗体の特性を明らかにした。また、抗体を用いて、単離小腸陰窩および単離Paneth細胞におけるα-defensinの局在を明らかにした。電気泳動およびHPLC等で分離された各々の分画からわれわれの既報に準じて蛋白を抽出し、HD5反応性と抗菌活性を指標として材料中のα-defensinを特定した。ヒトのToll様受容体の発現を、単離陰窩及び単離細胞のレベルで定量的RT-PCR法および免疫組織化学的方法で検討した結果、Paneth細胞におけるこれまでに報告されているToll様受容体の選択的発現を検出した。さらに,単離陰窩または単離Paneth細胞を、正常および異常な腸内細菌叢(正常腸内細菌,病原性細菌,グラム陽性,グラム陰性等)に曝露することによってPaneth細胞分泌が誘導されることを明らかにした。
適応機能を持つ大規模最適化自律分散型確率的手法の開発と超LSI設計問題への応用

本研究は、大規模組合せ最適化問題への新しい手法の一つとして,適応機能を持つ確率的な分散型手法の開発を目的としている。特に次の三点について研究を進めた。(2)大規模最適化の解法には欠かせない近似の概念を、平均場近似法の研究を通して探求し,学習に基づく並列平均場近似手法を開発した。(3)生物の適応過程の一つである免疫機構を取り入れた遺伝的アルゴリズムを開発した。(1)で述べた手法は、遺伝的概念を取り入れることにより解の探索の多様性を取り入れ,高域な探索を可能としている。また進化の過程の適応的な反復により真の最適解が求まる確率が非常に高くなる。また並列分散的処理が可能である。本手法を、超LSIのレイアウト設計問題であるフロアプランなどへ適用した。現在までは分散処理専用のハードウェアを用いていないが、用いた場合には、非常に高速な処理が可能となる。(2)については、学習的適応のモデルを用いて,計算の高速化には必須の概念である近似の概念を平均場近似法から学ぶべくその本質を探求し、種々の結果を得た。(3)については、遺伝的アルゴリズムの局所探索性を,生物の適応現象の一つである免疫的機構を取り入れることにより,高精度の最適化を可能としている。本手法を,超LSIのフロアプランへ適用した。本研究は、大規模組合せ論的最適化問題への新しい手法の一つとして,適応機能を持つ確率的な分散型手法の開発を行った。特に次の点について研究を進めた。1.現在までに開発した確率的分散型手法の進化の部分をミクロとマクロの2つのレベルの進化と遷移の融和を計ることにより拡張展開するための、理論的な展開を行った。2.ミクロレベルでの生物的適応である、遺伝的概念をベースにした議論と、マクロレベルでの生物の適応である、生態コミュニティーの議論は、各々において研究の進展を見た。3.計算の高速化には必須の概念である近似の概念を平均場近似法から学ぶべくその本質を探求した。大規模最適化の解法には欠かせない近似の概念を、平均場近似法の研究を通して考察し,種々の結果を得た。4.分散性の概念の構築のためニューラルネットワークやオートマトンネットワークの学習性と最適性について研究した。並列分散的計算を実行するために必要な分散処理過程を構築する新しいネットワーク計算法を開発した。本研究は、大規模組合せ論的最適化問題への新しい手法の一つとして、適応機能を持つ確率的な分散型手法の開発を行った。1.前年度までに開発した確率的手法であるシミュレーテッドアニーリング法に対して、生物進化の概念を取り入れた新しい手法を具体的問題に適用し、その有効性を検証した。2.本手法の有効なアルゴリズムを開発した。3.具体的には、大規模な組み合わせ最適化問題の一つである超LSIのレイアウト設計であるフロアブラン問題などに適用した。4.最適化計算の高速化には必須の概念である近似の概念を平均場近似法から学ぶべくその本質を探究した。大規模最適化の解法には欠かせない近似の概念を、平均場近似法の研究を通して考察し、種々の結果を得た。5.開発手法の有効性を検証し改良を加え、本手法を完成させた。
マニラのジェントリフィケーションと貧困地区解体

最終年度である本年度においては、これまでおこなってきた本プロジェクトの内容をまとめながら、論文執筆や学会報告などの成果公開などに力を入れて進めてきた。その結果、多数の成果を公刊することができ、さらには今後にも、今回の調査データを活かす形での新たな研究進展が予測されうる内容となった。そうした成果のなかでの中心的論点を記すならば、次のようになる。本研究からは「経済発展によってマニラの都市貧困層の生活が底上げされる」という一般的な主題に対して、それとは逆に「経済発展の過程で新たな困窮が形作られる」点が示された。たしかに経済発展を通じて、マニラには数々のショッピングモールや高級住宅街が形成され、車道を走る車も外国産の高級車が目につくようになった。だがそれは消費に意欲的な中間層の姿であって、それが全体社会の変化を表しているわけではないことを「貧困層のさらなる貧困化」の事例から描出されたのが、本研究である。また、貧困地区解体について、単なる事例分析のみで終わらせるのではなく、ジェントリフィケーション論や社会的受苦論(Auyero & Swistun 2009)といった世界的な最先端の研究動向と接合して枠組みを洗練させることも、本研究の大きな意義であった。しかしながら、今年度の研究では、こうした理論的フレームを、そのままマニラの事例に接続させることは、難しいという新たな課題も見つかった。どのように、本研究で得られた具体的データを理論化するかについては、持ち越された研究課題となった。今年度は、マニラ首都圏全土で過去20年のうちに生じた強制撤去に関する基礎資料を作成した。大学、NGO、現地行政機関を通じて関連資料を収集し、そのデータベース化を実施できた。それらの資料をジェントリフィケーションの視点ーすなわち都市空間の階級的改造の視点ーから整理し、社会地図の作成をおこなった。これまで強制撤去については、件数をはじめとした数量的区録は残されてきたが、それを「空間」に落とし込んで、どの地区でどのようにそれが偏在しているのかを示す地図の作成はおこなわれてこなかった。こうした研究背景を踏まえて、社会地図の作成をおこなった。これは、都市空間において、どこが資本と住民の対決線となるエリアであるのかを可視化する記録となる。また、強制撤去の被害を受けた住民の聞き取りデータをトランスクリプト化した。特に再居住地の生活については、世界的にみても記録がほとんどない状態であり、申請者がエスノグラフィーを記録することは貴重な一次資料となる。これらは都市空間から追放された(displaced)人びとの側からの記録となる。統計データと同時に、こうしたファーストハンドの資料を地道に作成することで、現今の都市改造の具体的ありようを考察する基礎となることをが予想されている。今年度はこのように基礎作業を順調に進めることができた。次年度については、これらの成果を、より学術的観点から捉え返し、論文執筆および国際学会報告のための準備に入っていく。と同時に、研究計画に記したように、関連テーマの国際研究動向との論点のすり合わせをおこなっていく。当初の予定どおり、初年度の基礎作業を進めることができたため。本研究テーマについては、世界的に多数の研究報告が登場してきているため、それらとの関連性を明瞭に位置づけることが、さらなる課題として発展的に登場してきている。今年度は、以下の三つの作業を進めることができた。第一に、近年のマニラの都市再開発をめぐる基礎資料を収集し、最新の動向をめぐるデータ集を作成した。第二に、ジェントリフィケーションをめぐる国際比較の見地から、他の都市における諸動向を分析した論文を集め、そこでの中心的論点を整理した。第三に、中心市街地の貧困地区から郊外へと強制移住させられた人々をめぐるデータをマニラおよびその他の東南アジア都市の事例から抽出した。こうした研究結果をめぐっては、以下の成果に結実した。まず学術論文としては、「うわさと「疑いの世界」ーマニラにおけるインフォーマル居住者の強制撤去と展開過程」という論文を『新社会学研究』第3号に投稿し、ピアレビューを経て掲載可となった。また「なぞること/立てることー対象の再構成をめぐって」という論考を『ソシオロジ』62(3)に寄稿した。さらに「癖の社会学」という論考を『現代思想』に寄稿し(vol45-6)、その上で「エスノグラフィー耳を傾け、書き残す」という研究方法に関わる論考を同じく『現代思想』に掲載した(vol46-6)。このように順調に研究は進展しているが、最終年度となる2018年度においては、これまで二年間を通じて蓄積したデータを総括するようなまとめの作業に入っていく。とりわけ、中心市街地に位置づく貧困地区から、郊外の再居住地へと移住した人々の生活変動をめぐる分析を進めることから、本研究課題の考察を深めていく。研究実績の概要に記したように、順調に成果を公表することができているため。

たしかに経済発展を通じて、マニラには数々のショッピングモールや高級住宅街が形成され、車道を走る車も外国産の高級車が目につくようになった。だがそれは消費に意欲的な中間層の姿であって、それが全体社会の変化を表しているわけではないことを「貧困層のさらなる貧困化」の事例から描出されたのが、本研究である。また、貧困地区解体について、単なる事例分析のみで終わらせるのではなく、ジェントリフィケーション論や社会的受苦論(Auyero & Swistun 2009)といった世界的な最先端の研究動向と接合して枠組みを洗練させることも、本研究の大きな意義であった。しかしながら、今年度の研究では、こうした理論的フレームを、そのままマニラの事例に接続させることは、難しいという新たな課題も見つかった。どのように、本研究で得られた具体的データを理論化するかについては、持ち越された研究課題となった。研究計画どおりに作業を進めていく。ただし、社会学のみならず、都市計画や地理学の研究分野まで、研究動向を広げて関連研究を押さえていくことができるとさらに論点が深まることが予想される。この点を推進方策とする。再居住地の仔細な分析をよろ重点的に実施していくことで、本研究課題の考察が深まるため、そこに今年度は力を注いでいく。本科研とは別の科研題目である国際共同研究加速の研究遂行のために欧州に滞在したために、予定していたマニラでの調査が翌年に繰り越しとなったため。
多重結合をもつアルコキシイミン類の高原子効率的多段階連続反応の開発

ヘテロ環化合物の効率的な新規合成法の開発を目指して、多段階連続反応の開発研究を行った。まず、アルキンをもつN-アルコキシイミンおよびN-アルコキシアミドの金触媒による閉環反応と、転位反応や付加環化反応が連続するドミノ型反応を開発し、3-ヒドロキシイソキサゾール類および架橋型イソキサゾリジンの合成法を確立した。また、共役ヒドラゾンの還元反応とFischer型インドール合成が連続する反応を行うことによって、インドール類の新規合成法を開発した。ヨウ化水素(HI)はブレンステッド酸として働くだけでなく、還元剤としての性質も併せ持つ興味深い試薬であるにもかかわらず、あまり有機合成反応に利用されていない。そこで、HIの特性を利用した新規反応の開発を目的として、ヨウ化t-ブチル(tBuI)のE1脱離によって生成するHIの利用を検討した。すなわち、窒素原子上にフェニル基を導入した共役ヒドラゾンにtBuIを作用させると、tBuIから発生したHIにより還元反応が進行し、エナミンの生成を経由するFischerインドール合成が連続して進行し、インドールが得られると期待した。はじめに、p-メトキシフェニル基を有する共役ヒドラゾンを基質としてtBuIとの反応を検討した。反応条件を種々検討した結果、アセトニトリル還流中、3当量のtBuIを加えた場合に最も高い収率でインドールが得られることが明らかとなった次に、本反応がHIによって進行していることを確認するため、ヨウ化水素酸を用いて反応を行ったところ、インドールは生成したものの、水の存在に起因する副生成物のため、収率は低下した。続いて、基質一般性について検討した。ベンゼン環上のパラ位に電子供与基やハロゲンを有する基質とtBuIとの反応では、中程度または良好な収率で目的のインドールを与えた。また、窒素原子上やイミン炭素上に置換基を有する場合にも高収率で様々なインドールが得られた。さらに、本手法を用いたコリンエステラーゼ阻害作用を有するphysostigmineの形式全合成および抗炎症作用を有するindomethacinの合成への展開にも成功した。研究計画に従って研究を遂行中に予期せぬ興味深い現象を見出すことができたので、当初の計画以上に本課題研究は進展している。架橋型イソキサゾリジンを含む天然物は、様々な生物活性を示すことが知られている。そのため、本骨格は興味深い構造だけでなく、骨格特有の生物活性を示す可能性が期待できる魅力的な構造単位である。そこで、架橋型イソキサゾリジンの新規合成法の開発を目指し、アルキンを有するN-アリルオキシイミンを用いた遷移金属触媒による閉環ー付加環化反応の開発に着手した。まず、アルキンを有するシクロヘキセノンのN-アリルオキシイミン誘導体を1,2-ジクロロエタン還流条件下、触媒としてAu (I)を用いて本反応を検討した。その結果、期待通り、窒素原子から閉環反応が進行することで、N-アルコキシアゾメチンイリドが生成し、続いてアゾメチンイリド部分と、アリル基上のアルケン部位との分子内付加環化反応が進行し、架橋型イソキサゾリジン3,6-methanopyrrolo[1,2-b]isoxazole、およびその開環体であるニトロンが得られた。次にクロロベンゼン還流条件下本反応を検討したところ、ニトロンのさらなる付加環化反応が進行したと考えられる2,6-methanopyrrolo[1,2-b]isoxazoleが得られることを見出した。本反応では、閉環、付加環化、水素移動、開環、環化付加の合計5段階の反応が連動し、これまでに類を見ない新規複素環骨格を合成することに成功した。さらに、本反応を分子間反応へと展開し、中間体として生成するN-アルコキシアゾメチンイリドと電子不足アルケンとの分子間付加環化反応の開発にも成功した。申請当初の計画が本年度で達成することができた。イソキサゾール骨格を含む生物活性物質はこれまでに多く見出されている。そのため、本骨格の新規合成法の開発は重要な課題である。そこで、イソキサゾールの新規合成法の開発を目的として、窒素原子上にアルコキシ基をもつプロピオルアミドを基質とした遷移金属による連続的な閉環反応と置換基導入反応を検討した。すなわち、アルコキシ酸素のアルキンへの分子内求核付加によって生成する中間体の酸素原子上の置換基が4位へ転位すれば、4位に置換基をもつ3ーヒドロキシイソキサゾールが得られる。はじめに、基質として窒素原子上にアリルオキシ基をもつプロピオルアミドを用いて、閉環と転位反応の連続する反応を検討した。様々な配位子をもつ3価の金触媒を検討したところ、PicAuCl2を触媒として用いた場合に最も高収率で目的の4ーアリルー3ーヒドロキシイソキサゾールが得られることが明らかとなった。また、本反応は、様々な置換基をもつ3ーヒドロキシイソキサゾールを効率よく合成でき、基質一般性にも優れていることがわかった。次に、Nーメトキシプロピオルアミドを基質としたハロ環化反応を検討した。まず、アセトニトリル還流条件下、CuCl2存在下、NCSを用いて反応を検討したところ、期待通り5-endo-dig様式でハロ環化反応が進行し、4位に塩素原子が導入された3ーイソキサゾロンが得られた。また、NBSまたはNISを用いたハロ環化反応においても、良好な収率で3ーイソキサゾロンが得られることが明らかとなった。

ヘテロ環化合物の効率的な新規合成法の開発を目指して、多段階連続反応の開発研究を行った。まず、アルキンをもつN-アルコキシイミンおよびN-アルコキシアミドの金触媒による閉環反応と、転位反応や付加環化反応が連続するドミノ型反応を開発し、3-ヒドロキシイソキサゾール類および架橋型イソキサゾリジンの合成法を確立した。また、共役ヒドラゾンの還元反応とFischer型インドール合成が連続する反応を行うことによって、インドール類の新規合成法を開発した。現在のところ化学量論量の反応の開発に留まっているため、今後は触媒反応の開発研究に展開する予定である。当初の経過通り、窒素ー酸素結合をもつ化合物の多段階連続反応の開発に成功したので、今後は本研究のさらなる展開として、窒素ー窒素結合をもつ化合物の高い原子効率の分子変換反応を検討する。有機合成化学初年度であるため、節約しながら研究を進めた結果、次年度使用額が生じた。年度末に研究室の移転作業のため、1か月ほど研究がストップする事態となり、余剰金が発生した。主に、試薬や溶媒の購入に利用する予定である。また、成果発表のための旅費としても利用する。新研究室への移転も完了したので、本研究のさらなる発展を目指して、新規反応の開発に取り組む。
子宮筋腫の発生機序・生物学的特性の解析に基づく新しい治療法の開発

子宮平滑筋および筋腫細胞においてRef-1が翻訳後修飾により2種類存在し両者の発現は細胞の増殖活性に依存すること、またヒト肥満細胞の細胞株と共培養すると子宮平滑筋細胞の増殖活性が有意に亢進することから、Ref-1と肥満細胞の増殖機構への関与を示唆した。またsFRP1、S100蛋白ファミリーのひとつであるA11、抗アポトーシス機能が報告されたPEP-19が子宮筋腫細胞において子宮平滑筋細胞に比べ高発現していることを明らかにし、sFRP1、S100A11については抗アポトーシス機能をin vitroで示した。従って子宮筋腫細胞のアポトーシス抵抗性が示唆された。子宮平滑筋組織におけるp53およびp21発現の検討では、月経周期の卵胞期にのみ発現が見られ、この時期にはDNA障害を有する平滑筋細胞が存在し、さらにその細胞に対する修復あるいは細胞除去機構が実際に作働していることが示唆された。ここで、このDNA障害を有する平滑筋細胞が、同時に先述したsFRP1等を高発現してアポトーシス抵抗性を獲得していれば、このDNA異常を有する細胞は存続する可能性が出てくる。すなわち、我々は子宮筋腫の発生機序として、黄体期に増殖サイクルに入った不安定な状態の平滑筋細胞が、月経時のストレスによりDNA障害を引き起こし子宮筋腫の芽となるという仮説を考えているが、本研究の結果は、これを指示するものと考えている。治療においては、抗線維化剤であり、肥満細胞の安定化作用も有するトラニラストの培養子宮筋腫細胞に対する増殖抑制作用を示し、治療薬としての可能性を報告した。またDiffuse leiomyomatosisに対して子宮動脈塞栓術が妊孕能温存可能な有効治療となる可能性を初めて報告した。マイクロアレイ法により子宮平滑筋に比べ子宮筋腫での最も強い発現亢進を認めたFrizzled related protein 1 (FRP1)は,mRNAレベルと蛋白レベルの両者において,子宮筋腫の方が子宮平滑筋よりも発現が亢進していることが判明し,しかも月経周期では,増殖期後期(血中エストロゲン濃度が高い環境)に最も強く発現していた。GnRHアゴニストの治療を受けている筋腫では殆ど発現していなかった。子宮筋腫および平滑筋細胞の培養系では,estradiol添加,血清除去,低酸素状態の培養条件でそれぞれFRP1の発現が亢進した。さらに,平滑筋肉腫細胞株を用いて血清除去によるアポトージスの誘導実験では,FRP1のアンチセンスでFRP1を抑制することでアポトージスの誘導が増強された。これらの実験結果から子宮筋腫では,FRP1が高エストロゲン状態で強く発現しており,それも細胞増殖に関係なく,アポトージスを防御していることがin vitroの実験で判明した。このことから,子宮筋腫細胞はFRP1を発現することでアポトージスが起こり難い状態を獲得しているものと考えられた。次に,DNA修復酵素であり複数転写因子の活性調節因子であるredox factor 1(Ref-1)が子宮筋腫と子宮平滑筋で従来報告されている37kD型に加え35kD型Ref-1蛋白の発現がみられ,子宮平滑筋では35kD,筋腫では37kDのRef-1蛋白が優位に発現していることが判明した。そして解析の結果Ref-1蛋白質は増殖に関与し,リン酸化による翻訳後修飾を受けることが示唆され,筋腫の増殖に深く関わる物質であることが判明した。子宮筋腫におけるWntシグナルについて検討すると、子宮筋腫ではその中心となる因子であるβカテニンの発現を抑制するWntシグナルの低下が見られるにも関わらず、逆にβカテニンは発現亢進しており、このシグナル系の異常が筋腫の病態に関与する可能性が示唆された。活性酸素のscavengerであるMnSODを免疫組織

化学で検討すると、増殖期に子宮筋腫で子宮平滑筋より強い発現を認め、子宮筋腫では子宮平滑筋よりもより強い酸化ストレスを受けている可能性があり、また子宮筋腫は酸化ストレスに強い性格を有する結果が得られた。他にPEP-19、S100蛋白の子宮筋腫組織での発現亢進を新たに見い出し、その意義の解析を進めた。子宮筋腫発生母地と考えられる子宮平滑筋組織においてp53、p21、アポトーシス陽性細胞、Ki-67の発現を免疫組織化学にて検討すると、数は少ないがp53、p21、アポトーシス陽性細胞はいずれも月経周期内の卵胞期にのみその発現を認めるという偏りが判明した。一方、細胞増殖(Ki-67)は黄体期中心であった。これは増殖した平滑筋が月経時の子宮収縮による止血機構(虚血再還流ストレス)のなかでDNA障害を起こし、これが卵胞期において修復あるいは障害を受けた細胞の排除機構がある可能性を捕らえたものである。これは平滑筋腫瘍細胞の発生の観点からみて大変重要な知見である。子宮筋層に多数存在する肥満細胞の機能を検討するため、ヒト子宮に存在する肥満細胞と含有生理活性物質や表面受容体などが類似しているヒト肥満細胞株を用いて子宮平滑筋細胞と共培養を行ったところ、子宮平滑筋細胞の増殖が亢進し、その増殖調節機構への肥満細胞の関与が示唆された。治療においては、抗線維化剤であり、肥満細胞の安定化作用も有するトラニラストがin vitroで培養子宮筋腫細胞の増殖抑制作用を有することを見い出し治療薬としての可能性を報告した。
液晶ディスプレイと偏光を用いた透明なインタフェースの研究

本研究の目的は、LCDを利用したテーブル型システムにおいて、テーブル上に配置した場合でも人の目には視覚的に透明で邪魔にならない「透明なインタフェース」の実現である。本年度は、前年度から開発を行っているLCD上で偏光と光弾性を利用し、透明な弾性体に対する変形を検出可能なシステムを利用し、様々なアプリケーションの開発を行った。まず、シート状の透明弾性体を用い、LCD上で接触時に触覚フィードバックのある感圧式のタッチスクリーンを構築した。また、LCDの映像上に顔や人体の形状を形取った透明な弾性体を重ねて置くことで、映像の立体感を高め、かつそれらに対して触れたり、引っ張ったりすることが可能な立体的なタッチスクリーンシステムを構築した。このような立体的な接触面や触覚フィードバックの実現は従来のタッチスクリーンでは困難であったが、本システムでは安価な透明弾性体を利用することで容易に実現可能である。また、小型の透明弾性体を手に持ち、LCD上で移動させたり押し潰したりすることで入力が可能な弾性体タンジブルインタフェースを開発し、ペイントシステムや地図閲覧システムへの応用を行った。このシステムは、従来の固定的なタンジブルオブジェクトと比べ、潰す、引っ張るといったより有機的な入力が可能であり、またテーブル上方の空間を利用した入力も容易に実現可能である。次にこれまでのシステムでは、テーブル上部にカメラを設置して弾性体の検出を行っていたが、テーブル内部にカメラを組み込み、テープルのみで検出が可能なシステムを実現する実験を行った。実験では、テーブル内部にLCDに代わる偏光光源を設置し、光源から発した偏光をテーブル上の弾性体表面で反射させ、テーブル下部の高感度デジタルカメラで検出するものである。実験の結果、テーブル内部からの光弾性の検出が可能であり、本システムをテーブル上部のカメラを必要としないシステムに拡張することができることがわかった。さらにこれらのシステムについて、国内外の学会で発表を行った。本研究の目的は、LCDを利用したテーブル型コンピュータにおいて、テーブル上に配置した場合にも透明で、視覚的に邪魔にならない「透明なユーザインタフェース」の実現である。今年度、本研究は透明弾性体素材の持つ光弾性に着目し、LCDを用いたテニブル型コンピュータ上での、透明弾性体を用いたユーザインタフェースの実現を行った。LCDの映像は直線偏光であり、直線偏光板を利用することでLCDの映像を完全に遮断することができる。しかし、LCDと偏光板の間に透明弾性体があり、その弾性体に外力を加えると、外力により変形した透明弾性体は光弾性効果によりそこを通る偏光に複屈折を生じさせ、楕円偏光へと変化させる。これにより、弾性体の力が加わった領域を通ったLCD光は、直線偏光板を通過するようになる。このことを利用すると、LCD上で透明弾性体に加えられた変形を、視覚的に邪魔になるマーカを一切用いることなく、偏光板を装着した画像処理用カメラのみで容易に検出することが可能になる。本研究では、LCDの偏光と光弾性を用いた接触検出原理をリアルタイムで検出するために、LCD上で様々な弾性体素材を変形させ、光弾性による複屈折光をカメラで検出する実験を行い、本研究に適した透明弾性体素材を調査した。次に、LCDと1/4波長板を用いた円偏光ベースの光弾性の検出装置を開発し、回転体勢に強い変形の認識を確立した。次に、画像処理用カメラを用い、LCD上で弾性体の変形をリアルタイムに検出することができる画像処理システムの開発した。さらにこれを利用し、新しいタッチスクリーン技術を開発した。このタッチスクリーン技術は、透明弾性体シートの光弾性を用いることで、感圧式で複数の接触の同時検出が可能であり、また触れた際の接触フィードバックや、様々な3次元的な形状の接触面の実現といった、従来のタッチスクリーンにはない様々な要素を持つ新しいタッチスクリーン技術であり、今後様々な場面への応用が期待できる。

実験の結果、テーブル内部からの光弾性の検出が可能であり、本システムをテーブル上部のカメラを必要としないシステムに拡張することができることがわかった。さらにこれらのシステムについて、国内外の学会で発表を行った。
人型ロボットに表現されるジェンダーとセクシュアリティ

本研究の目的は、人型ロボットに現れるジェンダー/セクシュアリティのバイアスを多角的に調査し、それらを学術的な知見として蓄積するだけでなく、アートとして表現することであった。ロボットを用いたアートや、ジェンダー/セクシュアリティに関する作品製作・批評分野で培われた知識を活用し、ロボットのデザインに意識的・無意識的に現れているジェンダー/セクシュアリティバイアスを、認知心理学的手法とエスノグラフィック的な方法で実証的に調べ、一般書や展示、映画の形で発表することができた。2018年度には、今までの研究とアクティビティを取りまとめ成果の発表に重点を置いて研究を進めた。本研究のハイライトとして出し、研究成果のプレゼンス向上に努め、候補者が蓄積した技術とノウハウを帰国後に新たな研究として展開できるように、オーストラリア側との研究協力体制の深化を進めた。本研究においては、外国人研究者は、受け入れ研究者のネットワークと学術的知見を、主体的にアートの分野に取り入れることで、ロボットが現代社会に投げかける問題点をさまざまな角度から浮き彫りにすることができたと言えるだろう。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の研究計画全体の目的は、人型ロボットに現れるジェンダー/セクシュアリティのバイアスを多角的に調査し、それらを学術的な知見として蓄積するだけでなく、アートとして表現することであった。ロボット(特にアンドロイド)を用いたアートや、ジェンダー/セクシュアリティに関する作品製作・批評分野で培われた知識を活用し、ロボットのデザインに意識的・無意識的に現れているジェンダー/セクシュアリティバイアスを、認知心理学的手法とエスノグラフィック的な方法で実証的に調べ、一般書や展示、映画の形で発表することにしていた。平成28年度は、ジェンダー/セクシュアリティとテクノロジーの関係に関する文献調査、来年度以降に本格的に開始する認知科学実験のデザインの選定、及び心理実験の知識とノウハウ、装置の使用方法の学習に重点をおいて研究を進めた。具体的には、文献調査により質問項目の洗い出しを行いつつ、申請者の属する研究室にある、身体運動計測、眼球運動計測、生理反応計測、デジタルペンとタブレットの使用方法の習得に努めた。加えて、今までの研究や発表を本件級の枠組みの中でとらえなおし、外部発表を通じてさまざまな分野からのフィードバックの取得にも努めた。また、本研究の効率的な遂行のためには、実験者(及び実験補助員)が、被験者および調査対象者とのコミュニケーションを確立する必要があるため、エスノグラフィの方法論による聞き取り調査も部分的にスタートしつつ、来年度以降の研究の加速に備えた。文献調査やエスノグラフィの部分的な開始もスムーズにスタートしている。平成29年度は、年度のスタートともに、本研究に必要な計測装置・データ取得装置等を、日本科学未来館などにセットアップし予備的な実験を開始した。また、ロボットに対する感情的な移入を「ロボットの葬儀」の聞き取り調査などから明らかにし、またロボットのセクシュアリティに関する調査と分析も進めることができた。さらには、韓国・中国などのミュージアムと日本未来館をライブで結んで、新しいコンセプトのロボット(Alter)を使った芸術展展示/実験を行い大きな反響を得ることもできた。前年度の文献調査の内容をまとめて投稿し、2本の査読付き国際学会(IEEE International Symposium on Robot and Human Interactive Communication,IEEE International Symposium on Robot and Human Interactive)のアクセプトにつながった。調査や展示の実施もスムーズに行われ,期待される結果を得ているとともに,次年度における研究発表の準備も進んでいる。次年度のスタートともに、本研究に必要な計測装置・データ取得装置等を速やかにセットアップし予備的な実験を開始することにする。また、すでに海外での映画祭での上映やフェスティバルでのインスタレーションなども予定されているため、積極的な外部発表を進める。本年度中に得られた成果については,次年度に開催される国際学会での発表,査読付き国際誌への論文投稿を順次行なっていく.そこで得られたフィードバックを基に,次年度以降の研究計画を確定する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
フェムト秒テラワットレーザーを用いたセラミックスの精密加工

初年度は、テラワットレーザーシステムの大型真空チャンバー内にターゲット位置を外部から精密に制御できる真空対応5軸ステージを設置した。予備的な加工条件洗い出し実験としてシリコンが誘電破壊を生じる臨界的な条件を探索した。300ps幅のレーザー光での臨界フルーエンス値は0.4J/cm^2で、既存データの外挿曲線上に一致した。また、真空環境と大気中とでは、後者の方が臨界条件が低下した。次年度では,溶融石英,光学ガラス(BK-7),アルミナ単結晶,弗化カルシウム単結晶のフェムト秒レーザー照射によるアブレーション閾値を各種の方法で求めた。すなわち,(1)レーザー散乱光強度をフォトダイオードでモニターして散乱強度が急激に変化するレーザー照射エネルギー密度の点を閾値とする方法,(2)照射後の表面クレーターのサイズに対してレーザーの空間プロフィルをガウシアン関数としてフィッティングして閾値を求める方法,(3)多光子吸収のみでレーザーエネルギーが吸収されるとしてモデル式を誘導してエッチング率にフィットさせることで閾値と多光子吸収係数を求める方法,のそれぞれを独立に計測した。その結果,アルミナ単結晶では(1)0.35J/cm^2,(2)0.37J/cm^2,(3)0.37J/cm^2,と各方法による閾値が良く一致した。これらの閾値の材料依存性は,バンドギャップの値と相関があったが,単純な線形関係にはならなかった。弗化カルシウム単結晶は機械的強度が小さいため割れが入り,アブレーション過程が非熱的であっても,その反作用として生じる衝撃波や残留熱応力の効果を無視できないことが分かった。さらに,マスク法による文字や図柄の除去加工を試みたが,深さ方向には切れ味の良い加工が行える一方,文字や図柄の境界がレーザー光の干渉のため不明瞭であった。光学系を検討する必要があるが,実用化の目処が得られた。本年度では、クリーンルーム内に設置されたテラワットレーザーシステムと3J-YAGレーザーを用いて、パルス幅とエネルギー密度を変化させた予備的な加工実験を行うための準備を完了した。前者に対しては、レーザー集光後のエネルギー密度の精密な制御を行うために、大型真空チャンバー内にターゲット位置を外部から精密に制御できる真空対応5軸ステージを設置した。予備的な加工条件洗い出し実験として、シリコン単結晶基板に780nmの波長の300psのパルス幅で照射し、集光直径とビームエネルギーを変化させ、表面のダメージを顕微鏡観察することによって、シリコンが誘電破壊を生じる臨界的な条件を探索した。この波長では、レーザー光のエネルギー密度が小さいときはシリコン中に線形吸収で侵入してダメージを生じないが、臨界値を越える条件では明瞭なダメージが観測され、その臨界値は0.4J/cm^2のフルーエンスであることが分かった。この値は、他の実験値の外挿曲線状にあり、妥当な実験であることが分かった。また、真空環境と大気中とでは条件が異なり、後者のほうが臨界条件が低下することが分かった。本年度では,溶融石英,光学ガラス(BK-7),アルミナ単結晶,弗化カルシウム単結晶のフェムト秒レーザー照射によるアブレーション閾値を各種の方法で求めた。

すなわち,集光スポット径を50μm程度の一定の値として,照射エネルギーを変化させることによって閾値を求めたもので,(1)レーザー散乱光強度をフォトダイオードでモニターして散乱強度が急激に変化するレーザー照射エネルギー密度の点を閾値とする方法,(2)照射後の表面クレーターのサイズに対してレーザーの空間プロフィルをガウシアン関数としてフィッティングして閾値を求める方法,(3)多光子吸収のみでレーザーエネルギーが吸収されるとしてモデル式を誘導してエッチング率にフィットさせることで閾値と多光子吸収係数を求める方法,のそれぞれを独立に計測した。その結果,アルミナ単結晶では(1)0.35J/cm_2,(2)0.37J/cm_2,(3)0.37J/cm_2,とそれぞれの方法による閾値が良く一致した。これらの閾値の材料依存性は,バンドギャップの値と相関があったが,単純な線形関係にはならなかった。弗化カルシウム単結晶は機械的強度が小さいためか割れが入り,アブレーション過程が非熱的であっても,その反作用として生じる衝撃波や残留熱応力の効果を無視できないことが分かった。また,1回の照射によるアブレーションの確認は不明確でデータ変動が大きかったため,いずれも,アブレーションの深さがレーザー照射回数に対して線形関係があるこを確認して,100回の照射を平均する方法を採用した。したがって,処女試料の閾値は再検討する必要がある。さらに,マスク法による文字や図柄の除去加工を試みたが,深さ方向には切れ味の良い加工が行える一方,文字や図柄の境界がレーザー光の干渉のため不明瞭であった。光学系を検討する必要があるが,実用化の目処が得られた。
鞭毛ダイニン中間鎖の構造と機能の解析

鞭毛は波打ち運動によって液体の流れを生み出す細胞小器官で、人間を含む多くの生物の細胞運動や発生に重要な役割を担っている。鞭毛ではダイニンと呼ばれる多種多様なモーター分子が働いているが、異なる種類のダイニンがどのように協働しているのか分かっていなかった。本研究で、私は超低温電子顕微鏡などを用いて、外腕ダイニンと内腕ダイニンを繋ぐ役割をしているタンパク質ODA-IC2を同定した。さらに超高速度カメラ等による多角的解析から、このODA-IC2を遺伝子操作によって乱すと、外腕ダイニンは制御から外れて暴走し、内腕ダイニンは逆に働きが低下することが分かった。これらの結果は、ODA-IC2が鞭毛の動きを制御する上で「司令塔」として働いており、そこに手を加えるとダイニン全体に影響が及ぶ急所であることを示している。鞭毛はその屈曲運動によって液体の流動を生み出す細胞小器官であり、哺乳類の場合、体の左右非対称性の決定、気管上皮からの異物除去、精子の運動性、脳室内の脳脊髄液流動等に必要であることが知られている。鞭毛の波打ち運動は数千個ものダイニンという分子モーターによって駆動しているが、それらの働きがどのように統率されているのかわかっていなかった。今回の研究で我々は外腕ダイニンの中間鎖(IC2)の機能的かつ構造的解析を行い、IC2が鞭毛ダイニンを中央制御装置として働いていることを発見した。まず我々は、クライオ電子顕微鏡と化学架橋を用いて、ダイニン制御複合体(DRC)の構成タンパク質であるDRC4とIC2が外腕ー内腕ダイニン連絡を形成することを明らかにした。次に、ビオチン化されたIC2を発現している緑藻クラミドモナス(ic2N変異株と呼称)を用いて外腕ー内腕ダイニン連絡の機能を調べた。外腕ダイニンは通常活性が抑制されているが、外腕ー内腕ダイニン間連絡が破壊されるとその制御から外れて、モーター活性が暴走的に活性化することが観察された。それに対し内腕ダイニンは、外腕ー内腕ダイニン間連絡の破壊により活性が低下し、その結果としてic2N変異株は鞭毛打の振幅が大幅に減少した。内腕ダイニンは少なくとも10種類に分類されるが、ic2N変異株ではその内のIDA eの活性が低下していることが遺伝学的解析により明らかになった。この結果は、外腕ダイニンからIC2とDRC4を経由して内腕ダイニンIDA eへ機能的連絡が存在することを示唆している。以上の結果から、我々は外腕ー内腕ダイニン間連絡が外腕ダイニンと内腕ダイニンの両方を制御するハブ装置であることを明らかにした。鞭毛の中央制御装置を発見した今回の研究は、不妊、気管支疾患、水頭症、内臓逆位といった鞭毛関連疾患の研究の発展に寄与することが期待される。鞭毛は発生、生殖、脳神経、呼吸器など広範な機能を持つ細胞小器官で、その重要性は近年大きく脚光を浴びている。この鞭毛を動かすモータータンパク質ダイニンの運動性がどのように制御されているのか、その中間鎖に注目して細胞生物学および構造生物学の観点から解明することが本研究の目的である。平成23年度、我々は2つの中間鎖IC1とIC2にビオチン化タグを付加し、それらを緑藻クラミドモナスで発現した。ビオチン化された外腕ダイニンと微小管の三次元構造をクライオ電子顕微鏡を用いて再構成し、IC1とIC2の末端がダイニン-微小管複合体においてどこに存在するかを観察した。IC1のアミノ末端とIC2のカルボキシル末端はそれぞれβ重鎖とγ重鎖に近接しており、IC2のアミノ末端は外腕-内腕架橋と呼ばれる構造の根本付近に存在していることが分かった。これは次に述べるダイニン間相互作用の存在を示唆している。IC2のアミノ末端にビオチン化タグを付加した場合、それを発現しているクラミドモナスの遊泳速度が低下することが観察された。外腕ダイニンは鞭毛運動の周波数を、内腕ダイニンは振幅を決定する。今回の実験では外腕ダイニンの中間鎖に変異を導入したにもかかわらず、鞭毛運動の周波数は野生株よりも上昇し、振幅が減少した。これは外腕ダイニンと内腕ダイニンの間に機能的相互作用が存在することを示す初めての発見である。周波数と振幅だけでなく、逆方向湾曲が顕著に小さくなることも観察された。このような表現型を示す変異株はこれまで報告されておらず、鞭毛運動における新規の機構を示唆している。これらの発見は外腕ダイニンの構造と機能だけでなく、鞭毛運動全体を制御する機構の解明に大きく寄与する。

平成23年度の研究によって以下の成果が得られた。1.外腕ダイニン中間鎖の変異株を作成した。:中間鎖IC1とIC2にビオチン化タグを付加したものや、部分的に切除したもの、他のアミノ酸残基に置換したものなど、多くの変異株を作成した。これらのうちいくつかは非常に興味深い表現型を示した。2.中間鎖の位置を三次元的に同定した。:ビオチン化タグを付加した中間鎖を外腕ダイニンに取り込ませ、ダイニン-微小管複合体を作成した。クライオ電子顕微鏡を用いて、その三次元構造を再構成した。ストレプトアビジンを加えることによりビオチン化された中間鎖の末端をラベルすることができた。3.鞭毛運動における中間鎖の機能を解明した。:精製した外腕ダイニンの生化学的機能分析やクラミドモナスの鞭毛運動の細胞生物学的解析を行った。その結果、ダイニン中間鎖IC2のアミノ末端にタグを付加すると外腕および内腕ダイニンの両者の機能が変化することを発見した。この研究の目的は、ダイニンによる鞭毛運動のメカニズムを外腕ダイニンの中間鎖に注目して究明することである。中間鎖が外腕、内腕ダイニンの機能の制御に大きく関与していることが分かり、研究の主要な目標は達成された。平成23年度の研究により、外腕ダイニン中間鎖IC2が鞭毛運動に大きく関与していることを示す発見がなされた。平成24年度は、この発見を説明する仮説を証明することを目標とする。我々はIC2が外腕ダイニン、内腕ダイニン、そしてそれらと異なる機構、おそらくはDynein Regulatory Complex (DRC)の3機構を制御していると考えている。それを証明するためには、ICが外腕ダイニン以外のどのタンパク質と相互作用しているか以下の方法で調べる。1.大腸菌や昆虫細胞を用いてIC2の全長または部分配列を大量発現、精製する。得られたタンパク質を様々なクラミドモナス変異体の鞭毛軸糸と混合し、結合を検出する。2.クラミドモナス内でタグを付加したIC2を発現し、タグに対する抗体等で免疫沈降を行う。共沈降してきたタンパク質を質量分析で同定する。平成23年度の研究では、外腕ダイニン中間鎖IC1のある変異株において鞭毛運動の周波数が低下する表現型が観察された。この変異株の詳細な検証はまだ行われていない。IC1の機能を明らかにするため、この変異株の生化学的および細胞生物学的研究を行う。具体的には、1.IC1の変異株から外腕ダイニンを精製し、そのモーター活性を測定する。2.ウエスタンブロッティングにより、IC1変異株において外腕ダイニンの総量を野生株と比較する。3.IC1によるATPの取り込みに変化がないかアジド-ビオチン化ATPを用いて検証する。4.変異を導入した中間鎖がダイニンの構造に影響を及ぼしていないか、クライオ電子顕微鏡を用いた三次元再構成により検証する。以上の研究により得られた知見を国際学会で発表する。外腕ダイニン中間鎖を昆虫細胞で発現、精製する設備を整える。細胞培養用の細胞用培地、精製用のカラム等をそれぞれ計10万円程度購入する。免疫沈降で得られた未知のタンパク質を同定するために質量分析を利用する。質量分析は外部の業者に委託し、委託料として約10万円使用する。新たに同定したタンパク質の機能を解析するために、抗体を作成する。抗体作成は外部の業者に委託し委託料として約10万円使用する。
地域交通と地方自治-その基礎的研究-

本研究では地域交通と地方自治体の関係について次の二点を明らかにした。第一は、戦前期から戦後・高度経済成長期にかけて地域交通の維持は地方自治体の政策課題であったということである。この時期の地方自治体は、「自治」の観点から地域交通を一元的に管理・統制しようと考えていた。第二は、近年、地域交通に対する「自治」の視点が希薄になっているということである。これは「経営」の視点を重視する潮流によってもたらされた。この結果、農村部では鉄道の廃止が相次ぎ、都市部では民営化が推し進められるなどしたのである。高齢化社会となり、過疎化が進みつつある現在、地域交通は再び「自治」の問題として捉えざるを得なくなってきている。その際のポイントは、一つは地方自治体の役割(行政の役割)をどのように位置づけるのかということにある。本年度は、農山村部の調査・研究を中心に行った。第一に、国鉄赤字ローカル線から転換された第三セクター鉄道のうち全国で初めて全線廃止となった「北海道ちほく高原鉄道」について調査を実施した。まだ廃止後間もないために北海道庁をはじめとする関係者にインタビューをすることはできなかったが(これは次年度以降の可能な時期に行いたいと考えている)、まずは地元紙・広報等の精読・整理を通して事実の把握に努めた。この研究過程で、第三セクター鉄道等協議会事務局などでヒアリングを行いつつ、財団法人東京市政調査会の雑誌『都市問題』に論文「地方鉄道の存続に不可欠な自治の視点」を発表し、農山村部で近年鉄道の廃止が相次いでいる背景に、地域交通を「自治」の問題として考える視点の希薄さがあることを指摘した。第二は、こうした調査のなかで、農山村部において、そもそもどのような経緯で鉄道が敷設されたのかを知る必要性を感じ、このことについても資料収集を行った。まだ調査途中であるが、農山村部の鉄道敷設においては、中央政府の意向よりはむしろ、自治体(及び住民)の意向が大きく作用したということを確認しつつある。つまり、農山村部の地域交通は、当初、「自治」をめぐる問題だったのである。では、当初、地域の問題であったものが、現在のように地域の「自治」の問題として捉え難くなっているのは何故であろうか。このことについては、モータリゼーションという一般的な説明のほかに、地域交通をめぐる中央・地方間の諸制度に注目する必要があるように思われる。こうした視点は、本研究の目的である過疎地域に暮らす人々の「足」を維持し、「まち」の再生を図るための条件を考察する上で意義があると考えられ、次年度の研究において考えを深めて行きたい。なお、本年度の研究成果については、雑誌論文執筆の他、学生・自治体職員への講義を通して発表することができた。本年度は、都市部の調査・研究を中心に行った。まず、福井市で開催された「路面電車サミット」に出席し、各都市の取り組み、実務家からの報告を聞くことで、論点を整理することができた。そして、こうした都市部に関する研究調査等を踏まえ、2つの報告を行った。第一は、財団法人東京市政調査会主催の「雑誌『都市問題』にみる都市問題」研究会において「昭和戦前期の公益事業」と題する研究報告を行い、戦前期の自治体が都市公共交通をどのように捉えていたのかを考察した。ここでは、当時の大阪市長であった関一などの論稿を通じて、公共交通が都市自治体の重要な収入源と捉えられていたことなどを確認した。当時、公共交通は自治の問題と密接に結び付いていたのである。では、なぜ現在において公共交通は地域の「自治」の問題として捉え難くなっているのであろうか。この点については来年度の海外との比較調査で改めて検討したい。第二は、千葉大学法経学部でまえ公開講座(銚子市)において「公共交通の将来と地域社会-地方鉄道を素材にして-」と題する報告を行った。この研究報告では、第三セクター鉄道等協議会事務局などでのヒアリングに基づき、近年制定された地域公共交通活性化・再生法の概要・問題点について説明するとともに、一般市民との質疑応答を通じて、現状の困難さを体感することができた。また、ウィーン在住の研究者を通じて来年度に実地調査を計画しているウィーンの都市交通に関する資料収集を積極的に行い、公共交通を「自治」の問題として捉える視点が極めて強いことを確認した。なお、都市部以外についても、前年度に引き続き農村部の調査を継続的に実施し、北海道庁で状況の把握を行うとともに、北海道大学などで地元紙・広報等の精読・整理を通して事実の把握に努めた。本年度は最終年度である。過去2年間の調査を踏まえた総括的な研究を実施するとともに、海外との比較調査を行った。

まず、都市部の地域交通については、戦前期の鉄道をはじめとする公益事業研究を先導した東京市政調査会の雑誌『都市問題』の詳細な分析を行った。この研究では、地方自治体が都市自治の視点から都市交通全体を「統制」しようとしていたことを改めて確認した。地方自治体が地域交通を一元的に管理・統制したいと考える傾向は、戦前から戦後にかけて見られることである。しかし、近年、民営化の潮流や特殊法人改革のなかで、従来とは逆ベクトルの動きが出てきている。つまり、都市交通の分散化である。このことについては「帝都高速度交通営団誕生の経緯とその意味」と題して研究会報告をし、後日、雑誌『汎交通』に掲載される予定になっている。なお、こうした研究に関連するものとして本年度、『公企業の成立と展開-戦時期戦後復興期の営団・公団・公社』(岩波書店、2009年)を上梓することができた。また、農村部の地域交通については、北海道大学図書館等で地域新聞の閲覧を行うとともに、郷土史家や行政担当者からヒアリングを行った。農村部においても都市部同様、歴史的にいえば地域交通は「自治」をめぐる問題であった。しかし、近年、そうした観点が希薄になっている。このことを実証的に確認する資料を集めることができた。海外との比較については、ベルリンで資料収集等を行うとともに、ウィーンの都市交通に関する資料収集を行い、地域交通が経営ではなく「自治」視点から捉えられているとの感触を得た。地域鉄道の民営化が進んでいるなか、どのように地域交通全体の管理・統制を自治体が行っているのかは今後更に制度面から研空していく必要があると考えられる。