hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＣＯ２マイクロ液滴を用いた安定地中隔離技術の開発

人為的に排出されるCO2を回収し,地下帯水層に圧入するCO2地中隔離に期待が寄せられているが,地表へのCO2漏洩リスクを低減させ,社会的受容性を高める安定性の高い新しい地中隔離手法の確立が求められている.そこで本研究では超臨界CO2をナノスケールまで微粒化して帯水層に圧入し,浮力を分散させる安定性の高い地中隔離手法を提案した.実際の帯水層内と同様の高温・高圧条件においてナノスケール超臨界CO2を生成し,微粒化状態の観察と粒径分布の時間発展の計測から,ナノスケール超臨界CO2の安定性を調べた.さらに帯水層を模擬した多孔質内にナノスケール超臨界CO2を圧入し,X線CTを用いてその挙動を可視化した.前年度までの研究では,帯水層を模擬した珪砂多孔質モデルにナノスケールCO2を圧入した結果,ミクロスケールの液滴まで成長した後,安定して保持されることを示した.本年度は浸透過程に着目し,マイクロフォーカスX線CTを用いた多孔質内ナノスケールCO2の浸透現象を可視化すると共に,多孔質モデルの両端に微差圧計を設置し,圧入時の圧力損失も計測した.実験の結果,ナノスケールCO2が多孔質モデルを浸透する際,広範囲にわたって一様に浸透している様子が捉えられ,さらに圧入に伴って圧力損失が増加したことから,ナノスケールCO2と水の混合物は,水単体よりも見かけの粘性が高いことが分かった.非混和二相系の場合は,高粘性流体は多孔質内で一様に浸透することから,本実験でも類似した流れ場を呈したと考えられる.一方,実際の帯水層内では,ナノスケールCO2は液滴の粒径が徐々に増加しながら浸透し,流動を阻害することも予想される.しかし長大な多孔質モデルの製作は困難であるため,多孔質内でナノスケールCO2がミクロスケールまで成長した後,ナノスケールCO2を再圧入することで長時間経過後の状態を模擬し,多孔質内部の浸透過程を観察した.圧入初期段階では高い圧力損失が生じており,ミクロスケールのCO2液滴の存在によってナノスケールCO2の浸透経路が制限されたと考えられるが,その後,圧力損失は徐々に低下し,一定値に収束する傾向が見られた.X線CTで可視化したところ,ナノスケールCO2の注入に伴って多孔体内のミクロスケールのCO2液滴が減少する様子が観察された.したがって,多孔質モデル内のミクロスケールのCO2液滴は浮力に対して安定にトラップされる一方,ナノスケールCO2の圧入に伴って移流が生じるため,帯水層内でのナノスケールCO2のの浸透は妨げられないと考えられる.人為的に排出されるCO2を回収し,地下帯水層に圧入するCO2地中隔離に期待が寄せられているが,地表へのCO2漏洩リスクを低減させ,社会的受容性を高める安定性の高い新しい地中隔離手法の確立が求められている.そこで本研究では超臨界CO2をナノスケールまで微粒化して帯水層に圧入し,浮力を分散させる安定性の高い地中隔離手法を提案した.実際の帯水層内と同様の高温・高圧条件においてナノスケール超臨界CO2を生成し,微粒化状態の観察と粒径分布の時間発展の計測から,ナノスケール超臨界CO2の安定性を調べた.さらに帯水層を模擬した多孔質内にナノスケール超臨界CO2を圧入し,X線CTを用いてその挙動を可視化した.大気中への多量のCO2排出を防ぐ二酸化炭素回収隔離(Carbon Capture and Sequestration, CCS)において,CO2地中隔離が実用化に最も近いCO2削減技術として期待されているが,CO2は浮力によって地下帯水層中を上昇するため,地表へのCO2漏洩リスクを低減させる,社会的受容性の高い地中隔離手法の確立が求められている.本研究ではナノスケールまで微粒化したCO2を帯水層に圧入し,浮力を分散させた安定性の高い地中隔離手法を提案する.本年度は実際の帯水層内と同様の高温・高圧条件においてナノスケール超臨界CO2を生成し,微粒化状態の観察と粒径分布の時間発展の計測から,ナノスケール超臨界CO2の安定性を調べた.水とCO2の体積比1:1,界面活性剤水溶液濃度2 vol%,温度32°Cの条件でスタティックミキサーを用いて微粒化したところ,ザウター平均粒径17 nmのナノスケールCO2を生成することに成功した.時間と共に合一やオストワルドライプニングが生じ,徐々に粒径が増加する様子も観察されたが,実際のCCSにおいて帯水層への注入に要する時間スケールよりも十分に長いことが分かった.また,温度・圧力条件を制御してCO2密度をパラメータとした実験により,低密度であるほど粒径の増加速度が大きいことも見出した.さらに帯水層を模擬した多孔質内にナノスケール超臨界CO2を圧入し,X線CTを用いて時間経過に伴うCO2分布の変化を可視化した.ナノスケール超臨界CO2は多孔質中で徐々に粒径が成長するものの,空隙内で安定してトラップされており,多孔質中でのCO2分布はほとんど変化しないことを示した.当初はCO2をマイクロスケールまで微粒化することを目的としていたが,平成24年度中にCO2をナノスケールまで微粒化することに成功し,帯水層内への浸透抵抗を大幅に低減できる可能性を示した.さらに微粒化の際の粒径がCO2の密度に依存することを見出しており,温度圧力条件によって生成されるナノスケールCO2の粒径を推算,制御する指針も得られた.

また,平成25年度に予定していた,多孔質内における微粒化CO2の可視化実験にも既に着手し,帯水層を模擬した多孔質内にナノスケール超臨界CO2が浸透し,さらに安定してトラップされることが示された.今年度までの研究により,多孔質中に注入したナノスケール超臨界CO2は安定してトラップされることを示したが,注入時の浸透過程については,依然として詳細なメカニズムは明らかではない.このため,多孔質構造や空隙径分布をパラメータとして,ナノスケール超臨界CO2の浸透挙動を観察すると共に,最適なCO2粒径分布を求める.また,CO2をそのまま圧入する場合のCO2/水二相流の流れ場は界面で生じる毛管圧によって決定付けられるが,マイクロ液滴では一般的な二相流や単相流と流動過程が異なると考えられ,多孔質中を浸透,拡大していく際の挙動について,実験的に観察する.実際の地中隔離において必要不可欠な,空隙構造に対するCO2マイクロ液滴の浸透範囲や,単位体積当たりのCO2貯留量についても定量的に解析する.これらの実験については,平成24年度度は直径の小さい多孔質サンプルを用いていたが,平成25年度は直径の大きなベレア砂岩を用い,実際の帯水層とほぼ同等のサンプルによる実験進めることも視野に入れる.また,界面活性剤は使用しない方法も検討しながら,よりCO2の微粒化に適した界面活性剤の選定も並行して進める.最終的には平成24年度のナノスケール超臨界CO2の粒径制御手法の確立と多孔質内での超臨界CO2の安定トラップの可視化結果,さらに平成25年度の多孔質内ナノスケール超臨界CO2移流現象の解析から,帯水層中でのナノスケール超臨界CO2の浸透メカニズムについて総合的な考察を進め,実用化に向けた基礎的知見を統括し,CO2安定地中隔離の実用化に資する.X線CTを用いた可視化実験において,X線透過性の向上と耐圧強度を両立し,コントラストの高い鮮明な画像を得るため,薄肉チタン容器の外周にカーボン繊維樹脂(CFRP)をコーティングした可視化容器の導入を進める.また,動的な浸透挙動を可視化するには,高倍率実体顕微鏡による直接観察が有効であるが,耐圧ガラスの厚みと対物レンズの作動距離を両立することが困難であるため,現状のX線CTを用いた可視化実験を基本とし,得られた実験データを基に検討を進め,最適な実験系を構築する.消耗品では,実験試料として液化炭酸ガスと造影剤,実験装置部品として配管,バルブ,圧力計,圧力制御弁などの購入を予定している.また,X線CTの撮影データは1回につき1-2GBの容量になるため,可視化データが保管できる大容量デバイスを購入する.研究成果の対外発表を積極的に行うため,国内会議や国際会議への参加,および論文投稿も実施する.
家庭教育支援が届きにくい親への「支援ルート」の設計とその効果に関する研究

本研究は,学校側から家庭に確実に支援を届けられるような「支援ルート」のあり方を,整理,検討し,精緻化していくことを目標とするために三つの研究をおこなった。その結果,【研究I】では,学校を窓口として家庭に支援を届けるために有効であること。さらに,【研究II】では,客観的第三者の立場から硬直した保護者と教師の関係に介入することは,両者の関係に有用な変化を与え,それは困難な状況にある保護者への支援となることが期待できることが示唆された。【研究III】では,不登校・児童生徒に対しての持続的な担任の関与度が不登校児童の支援では重要性を持ち,養護教諭やSCは,担任の働きかけには"効果がない"と担任自身が思い,不登校児童・生徒への関与度を低下させることがないように,担任を支える働きかけを行うことが重要であることが示唆された。1本研究の意義これまで、教育学や心理学等の関連領域において、家庭教育支援にかかわる様々な内容や知識、情報が提示されてきた。ところが、そもそも支援が必要とされるはずの親の中には、支援に対して受動的ないし否定的な者も少なくない。反対に「モンスターペアレント」と形容もされる、自身の家庭ではなく学校側に、こどもの問題の原因を帰属させるような親の出現も見られる。これまでの諸研究の努力にも関わらず成果を得にくくしている理由のひとつは、親に「何を(what)届けるのか」という支援のコンテンツ(内容)側面の検討が中心に進められてきた一方で、その内容を「どのようにして(how)届けるのか」という支援のルート(経路)側面(以下「支援ルート」)の検討の不十分さにあると考える。本研究は、確実に支援を届けられるような「支援ルート」のあり方を、整理、検討し、精緻化していくことを目標とする。2これまでの成果とその公開上記の点で既に部分的な成果をあげている複数の組織についての調査を通していくつかのことが判明して生きた。「支援ルート」の設計について、例えば、こどもの学習や成績には関心が大きいが、家庭環境には関心が向かない者に、あるいは学校には注文するが自身の家庭には関心が向かない者に対して、例えば「支援型の家庭教師」を派遣することで家庭環境の改善に効果を上げることが達成できるということである。つまり、こどもの学習支援に直接関わる者らと子供の家族システムに関わる専門家という性格の異なる2者を設置し、その2者を連携させるというシステムの外側からの「2段構え」でルートを設計するのが、無理なく、効果を上げやすいのではないかという仮説である。これらを海外を含めた学会等で報告した。平成22年度は初年度に開始した一連の作業を継続・発展させることに注力した。ここでは、21年度と同様の手続きを適宜確認、修正しながら踏襲した。また、中間成果報告として発表を行い、現時点での到達度について客観的評価を受けた。具体的には、1.相互作用データの整備において、相互作用データを、MCRに在籍する「こころの家庭教師(子どもに派遣される訪問援助者)」及び「家族コンサルタント(保護者を支援する臨床心理士等の有資格者を中心とした家族療法の専門家)」の支援者を対象に収録・採集した。2.相互作用データの分析においては、インタビュー調査を行い、主にグラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて、「支援ルート」に関するデータに立脚した仮説や理論の構築を図った。3.「支援ルート」の設計の還元・実践の効果測定においては、1.及び2.から得られた「支援ルート」の設計に関する知見は現在MCRに還元し、有用な「支援者ルート」として実践がはかられつつある。以上の成果は、国際家族心理学会(2010年5月)、日本家族心理学会(2010年8月)、日本心理臨床学会(2010年9月)他、国内外の学会や研究会において発表された。また成果の一部は、インタラクショナルマインド(日本ブリーフセラピー協会年報,2010年11月)に論文として所収された。本研究の最終報告として冊子を作った。テーマは家庭教育支援が届きにくい親への「支援ルート」の設計とその効果に関する研究としたが、最終報告では4つの下位テーマを設定して報告した。1支援を要する生徒とその家庭へ、学校を窓口とした支援の在り方についての一考察2関係の困難な、保護者と教師への介入について3支援ルートの構築について4その他の関連研究業績から最初のテーマについては22年度の実績報告に記したものと重なるが、「連携」について、連携しようとすることが連携をさせないようなことが生起すること、また、その不連携を解こうとする行為が他の問題を生むことなどを示した。

2番目については、保護者と教師の関係改善を目的としての行動が、反対に問題を固着させる場合があることを調査から見出している。3番目のテーマではクラス担任の不登校児への関与度の強さが初期ではあまり、再登校について差がないということ、中期以降に関与度の効果に差がみられることを見出した。つまりSC(スクールカンセラー)からみれば、担任には、ゆっくりと長期的な関わりのスタンスでいてもらい、最初に力を出しすぎず、関わりの中期から次第に関与度を強めてもらうのが、再登校への確率を高めるということである。4番目では、このテーマ関連の5つのシンポと講演会を遂行したことを記した。
生物の構造と運動を模倣する多機能高性能水中ロボットの開発

本研究は、生物の構造と運動を模倣する多機能高性能水中ロボットを開発することを目的とする。圧電繊維を用いた生物模倣型水中ロボットのモデリング、基本的な解析方法を確立し、ロボットの設計と制御に用いることができた。この結果、高性能なアジ型推進ロボット、マンタ型推進ロボットの開発に成功した。新しい人工筋肉材料である圧電繊維を水中ロボットの胴体やヒレなどの構造体に埋め込み、生物の構造と運動を模倣した高性能(多自由度運動、高速、高効率)水中ロボットを開発する。本年度では、解析ツールANSYSを用いて圧電繊維と構造体材料(アラミド繊維、カーボン繊維など)からなる簡単なな複合推進機構のシミュレーションモデルを作成し、その複合機構の動的な特性および圧電繊維に電圧(ひずみ)を与える場合の構造物の運動を解析できるようにした。また、弾性体モデルで表現される圧電繊維推進複合機構の、静止流体中におけるアクチュエーションを強制振動とし、弾性体と流体の間の相互作用による機構の駆動特性を近似的に解析できるようにした。簡単モデルについてシミュレーションの結果と実験の結果を比較し、モデルの改善を行った。アジ型の推進機構のシミュレーションを行い、アジ型魚ロボットの構造体を設計した。実際にロボットの試作を行い、フォースゲージ、ハイスピードカメラを用いて構築した計測システムによりその性能を評価した。駆動制御方法の検討を行い、魚ロボットの最大推力、最大速度および魚類の高効率な運動の指標となるストローハル数について評価した結果、高速・高効率のロボットを実現できたことが分かった。さらに、上記のシミュレーションツールを用いて、1次元的な推進運動から2次元的な推進運動に拡張し、平面的な推進運動が可能な平面推進機構とそのアクチュエーション方法を解析した。解析結果により簡単なロボットを試作し、実験によりその有効性を示した。本年度では、「胸ヒレ屈曲推進型のマンタの構造と駆動方法を参考にして、数種類のマンタ型ロボットの柔らかい構造体と駆動体について、運動のシミュレーションを行い、もっとも大きい運動を実現するマンタ型魚ロボットの構造体を選定した。これらの結果に基づいて実際にロボットの試作を行い、フォースゲージ、ハイスピードカメラを用いて構築した計測システムによりロボットの性能を評価した。駆動制御方法の検討を行い、魚ロボットの最大推力、・最大速度および魚類の高効率な運動の指標となるストローハル数について評価した結果、マンタと同程度のストローハル数を持ち、高速・高効率の推進運動を実現できていることが分かった。また、昨年度に続き解析ツールANSYSを用いて圧電繊維と構造体材料(アラミド繊維、カーボン繊維など)からなる複合推進機構のシミュレーションモデルと方法の改善を行った。具体的に言うと、柔軟構造体の大変形を考慮して柔軟構造体と流体の連成解析を可能とした。これにより、魚に近い柔らかい構造体と分布アクチュエータを持つソフト水中ロボットの推進運動に関する定性的な解析が可能となり、水中ロボットの設計に指針を与えることができる。本年度では、解析ツールANSYSを用いて圧電繊維と構造体材料からなるロボットのシミュレーションモデルを作成し、流体におけるモーダル解析ができるようになった。その解析結果と実験結果の比較を行い、モデルの改善を行い、より精度の高い解析ができるようになった。この解析を用いて、効率の高い蛇行運動を実現できるうなぎ型ロボットの設計を行った。また、この解析に基づき、マンタ型水中ロボットの性能向上を目的に、マンタの骨格構造と筋肉構成をヒントにしたロボットを設計・試作した。駆動制御方法の検討を行い、このマンタロボットの最大速度および魚類の高効率な運動の指標となるストローハル数について評価した結果、高速・高効率のロボットを実現できたことが分かった。さらに、マスを規範とした中空構造を有するソフト水中ロボットの開発を行った。中空構造マス型水中ロボットは、従来の平板形状をもつソフト水中ロボットに対し、より魚に近い流線形状を有し、将来的に駆動電源や制御回路などのための内部空間を備える。試作したロボットの最大速度、推進効率およびストローハル数について評価した結果、平板型ロボットと同等の速度と、最高効率では実際の魚に近い泳動数をを実現できたことが分かった。そのほか、流体におけるロボット運動(駆動変位と受動変形)に起因する流体圧力の変化や渦の発生についてのシミュレーションを行い、ソフトロボットと流体の連成解析の基礎的なプラットフォームを構成した。ロボットの試作・実験・評価のほうは大きく進展している。シミュレーションによう解析は現在定性的な評価の段階にあるが、水中ロボットの設計には指針を与えることができる。24年度が最終年度であるため、記入しない。

ソフト水中ロボットに適した運動制御の方法を検討し、性能向上を行う。柔軟構造体と流体の定量的な連成解析が困難であるが、流体工学関係の研究者と連携を取り、解析・シミュレーショシのモデルと方法を改善し、ソフト水中ロボットの設計により多くの指針が得られるようにする。24年度が最終年度であるため、記入しない。
真核生物DNA修復反応におけるDNAポリメラーゼβ及びεの役割

1)出芽酵母DNAポリメラーゼIV(高等動物DNAポリメラーゼβのホモログ)の役割高等動物DNAポリメラーゼβのホモログである出芽酵母DNAポリメラーゼIVを完全に欠く突然変異株を使用し各種のDNA修復反応に及ぼす影響を検討した結果、DNAポリメラーゼIVに二本鎖DNA切断修復(double-strand break DNA repair)反応に関与することが明らかになった。また突然変異株では減数分裂時特異的相同性組換え頻度が野生株に比較して10倍程度上昇していた。従って組換え反応の中間体である二本鎖切断部位にDNAポリメラーゼIVは組換え酵素と拮抗して働き、DNA鎖の修復に働いていると考えられる。In vivoを反映したin vitroDNA修復系の構築を出芽酵母核抽出液より行った。同様にDNAポリメラーゼII(ε)の温度感受性変異株及びDNAポリメラーゼIV欠損株より核抽出液を調製し、UV_-,O_SO_<4->,その他のDNA損傷剤で処理したDNAの修復をin vitroで測定した。その結果、少なくともUV_-,O_SO_<4->,処理したDNAの修復反応にはこれらの二つのDNAポリメラーゼが関与している結果が得られなかった。この結果は、既にTexas大学のE.Friedberg等が発表した結果と相違するものである。
災害・地球環境問題への総合対策としての地域エネルギー拠点計画手法の開発

本研究は、災害対応と地球環境問題の解決に寄与する分散型の地域エネルギー拠点の計画手法を開発することを目的とし、各種統計データや建物現況等をGIS上で整理し、平常時の需要量の地理的分布を把握するとともに、重要施設におけるコージェネレーションシステム導入の可能性と効果を防災面と環境面から評価し、拠点適地の抽出手法と拠点構築の具体像を提示した。本研究の成果は、限られたエネルギー資源を無駄なく使い、災害時にも機能を維持できる都市・地域づくりに寄与すると考える。本研究は、災害対応と地球環境問題の解決に寄与する分散型の地域エネルギー拠点の計画手法を開発することを目的とし、地域の災害安全性や、需要密度、資源賦存量等に基づき整理し、その要件を満たす地域を抽出する手法の開発および評価指標づくりを目指すものである。本年度は、昨年度に引き続き研究の基礎となる首都圏息の各種統計データ、建物現況等の地理空間情報を整理し、エネルギー・水消費原単位を用いて平常時の需要量の分布状況を把握するとともに、官公庁施設、医療施設、本社、駅およびその周辺施設におけるコージェネレーションシステム導入を事例に、導入可能性と効果を防災面と環境面から評価する手法を検討した。災害時に自立的に機能し平常時の環境性能も向上する可能性を有する地域として、多様な施設が混在する地域と病院を中心とする地域が抽出された。また、供給系ライフライン途絶時の建物機能の実態を把握するため、東日本大震災発生時の住宅における生活支障に関する調査結果を分析し、ライフラインの途絶が生活や避難行動に与える影響を定量的に明らかにした。さらに、需要家が保有する電源設備整備の実態を把握するための調査・分析を行った。これらの調査結果は、各地域の「災害脆弱性」「平常時と非常時のエネルギー・水需要量密度」「資源賦存量」等を概算するために用い、地域の防災性能と環境性能をエネルギー面から評価し、地域エネルギー拠点の計画要件を整理する際の基礎データとなる(地域エネルギー・データベースの作成)。さらに、オフィスビルや住宅等を視察し施設設計の実態を把握するなど、電源・蓄電設備やエネルギー管理システムなどの技術開発状況の調査、防災や建築等に関するルール規定に関する調査を行った。本年度は、供給系ライフライン(電気、水道、ガス)途絶時の建物機能の実態を把握するため、東日本大震災発生時の住宅での生活支障に関して調査・分析し、途絶期間毎の支障程度の特徴や、ライフライン途絶が避難行動に与える影響を定量的に確認した。また、ライフライン途絶による生活支障と避難行動との因果関係をSEMによりモデル化した。今後、モデルの精緻化と一般化を進められれば、施設利用者の許容レベルに応じた自立方策提示につながる可能性がある。また、研究の基礎となる首都圏域の各種統計データ、建物現況等の地理空間情報を整理し、エネルギー・水消費原単位を用いて平常時の需要量の分布状況を把握するとともに、官公庁施設と厚生医療施設におけるCGS(コージェネレーションシステム)導入を事例に、導入可能性と効果を防災面と環境面から評価する手法を検討した。さらに、需要家が保有する電源設備整備の実態を把握するための調査設計を行った。これらの調査結果は、各地域の「災害脆弱性」「平常時と非常時のエネルギー・水需要密度」「資源賦存量」等を概算するために用い、地域の防災性能と環境性能をエネルギー面から評価し、地域エネルギー拠点の計画要件を整理する際の基礎データとなる(地域エネルギー・データベースの作成)。さらに、病院を視察し施設計画の実態を把握するなど、電源・蓄電設備やエネルギー管理システムなどの技術開発状況の調査、防災や建築等に関するルール規定に関する調査を行った。本年度は、一昨年度と昨年度に引き続き研究の基礎となる各種統計データ、建物現況等の地理空間情報を整理し、エネルギー消費原単位を用いて平常時の需要量の分布状況を把握するとともに、重要施設におけるエネルギーシステム導入可能性と効果を防災面と環境面から評価する手法を検討した。災害時に自立的に機能することが求められ、平常時の環境性能も向上する可能性を有するエネルギー拠点の候補地として、東京都を対象としたスタディでは、多様な施設が混在する地域と病院を中心とする地域が抽出され、神奈川県を対象としたスタディでは、鉄道駅周辺の高密度地区が抽出された。これらのスタディは持続可能な拠点整備を目指し、既存の重要施設への設備導入や更新を前提とした。また、需要家が保有する電源設備の実態を把握するためのアンケート調査および分析を行った。これらの調査結果は、地域の防災性能と環境性能をエネルギー面から評価し、地域エネルギー拠点の計画要件を整理する際の基礎データとなる。さらに、東日本大震災を契機とした地域エネルギーシステム計画の実態調査、再生可能エネルギー固定価格買取制度や電力小売自由化などの社会動向調査も実施した。併せて電源・蓄電設備やエネルギー管理システムなどの技術開発状況、防災や建築等に関するルール規定に関する調査を行った。

本研究は、災害対応と地球環境問題の解決に寄与する分散型の地域エネルギー拠点の計画手法を開発することを目的とし、地域の災害安全性や、需要密度、資源賦存量等に基づき整理し、その要件を満たす地域を抽出する手法の開発および評価指標づくりを目指すものである。本年度は、昨年度までに整理した各種統計データ、建物現況等の地理空間情報とエネルギー消費原単位を用いて、防災性能と環境性能の観点から地域エネルギー拠点構築の効果と課題を整理し、地域エネルギー拠点の適地抽出手法と拠点構築の具体像を提示した。また、需要家が保有するエネルギー設備データを分析し、重要施設における分散型電源導入の妥当性を確認するとともに、拠点の中核となりうる病院における停電対応の実態と課題を整理し、非常用設備の整備と運用面での工夫の重要性を示した。さらに、東日本大震災を契機に各地で導入が進められている地域エネルギーシステムの実態調査、再生可能エネルギー固定価格買取制度の運用見直しや電力小売り全面自由化に向けた社会動向調査を実施した。あわせて、電源・蓄電設備やエネルギー管理システムなどの技術開発状況、防災や建築等に関する規定に関する調査を行った。本研究の成果は、限られたエネルギー源を無駄なく使い、災害時にも機能を維持できる都市・地域づくりに寄与すると考える。本研究は、災害対応と地球環境問題の解決に寄与する分散型の地域エネルギー拠点の計画手法を開発することを目的とし、各種統計データや建物現況等をGIS上で整理し、平常時の需要量の地理的分布を把握するとともに、重要施設におけるコージェネレーションシステム導入の可能性と効果を防災面と環境面から評価し、拠点適地の抽出手法と拠点構築の具体像を提示した。本研究の成果は、限られたエネルギー資源を無駄なく使い、災害時にも機能を維持できる都市・地域づくりに寄与すると考える。エネルギー消費密度を地域ごとに整理し、エネルギー面的利用による効果を見込める地域毎にその導入効果を防災面と環境面から評価した。また、需要家が保有する電源設備の実態調査・分析を実施するなど、おおむね順調に進展した。都市防災需要家が保有するエネルギー設備に関する実態調査・分析を実施するとともに、これまでの成果を用い、エネルギー利用の面から見た地域の防災性能・環境性能を評価する指標を設定し、地域エネルギー拠点の計画要件を整理する。さらに、地域自立性と環境貢献性の観点から類型化された地域ごとに拠点構築の効果と課題を整理し、これらを地域エネルギー拠点の適地抽出手法と地域エネルギー拠点構築の具体像の提示につなげる。東日本大震災を契機に様々な地域エネルギーシステムの計画・導入が進んでおり、また、再生可能エネルギー固定価格買取制度の運用見直しが行われ、電力小売り全面自由化を控えているため、これらの実態を把握するなど技術開発・社会動向調査も継続する。研究の基礎となる各種統計データおよび地理空間情報、エネルギー・水需要量を地域ごとに整理した。また、コージェネレーションシステム導入の検討対象を、「病院」「庁舎」に「本社ビル」や「駅およびその周辺施設」を加え、地域毎にその導入効果を防災面と環境面から評価するなど、おおむね順調に進展した。
陽陰ハイブリッド解法による非定常・非平衝流中の衝撃波干渉問題の解明

陽陰ハイブリッド解法を非定常・非平衡流の典型的な流れである,高エンタルピー衝撃風洞内の流れの解析に適用した.前年度行った,名古屋大学の衝撃風洞を模擬した解析で,高エンタルピー流れを仮定した場合の解析結果を論文としてまとめた.また,実際に運用されている高エンタルピー衝撃風洞の流れ場を解析した.計算モデルとして,カリフォルニア工科大学のT5を用いた.この解析からも,昨年度判明したノズル溶融の原因として考えられる,流れの剥離が生じた.つまり,高温気体の流入によるノズル溶融は,流れの剥離による熱伝導および壁への熱伝達の阻害によるものと結論付けられた.これは,本研究により初めて明らかにされた.つぎに,本解法の非定常・粘性流解析への有効性をより定量的に示すために,衝撃波管内の粘性干渉を伴った衝撃波伝播問題を解き,従来用いられてきた計算法との比較を行った.一般に,粘性流を解析する場合には,粘性層(例えば境界層)付近に極めて小さい計算セルを分布させる必要がある.このような場合には,どのような時間刻み幅を設定しても,本解法が従来法と比較して,CPU時間を削減できることを示した.また,その場合にも計算精度は陽解法と同等である.陽解法の場合にはCFL条件の制約上,時間刻み幅を大きく出来ない.陽解法の場合は,粘性層中の計算セルが小さくなればなるほど,時間刻み幅が小さくなるので,非定常計算を解く場合には膨大な計算時間が必要になることから,精度を同等に保ちつつ,計算効率を上げることの出来る本解法の有効性は非常に高い.このテストケースの場合には,本解法の計算時間は,陽解法の約3.3%である.また,陰解法では,非定常問題の場合,打ち切り誤差が大きくなり,計算効率は高くても,計算精度が低く,実用上は問題がある.さらに,本解法と解適合法を組み合わせ,より複雑な流れ場解析に適用した.非定常・粘性問題の場合は,解適合処理を効率的に行う必要があるが,ここで減衰関数を用いた計算セルサイズ制御法を提案した.さらに計算のロバスト性を上げるために,これらの方法と幾何学的セル適合法も提案し,計算効率と精度維持を両立させた.この手法を衝撃波の非定常反射問題に適用し,粘性干渉における未解決問題の一つである,分枝衝撃波の構造を解明することに成功した.陽陰ハイブリッド解法を非定常・非平衡流の典型的な流れである,高エンタルピー衝撃風洞内の流れの解析に適用した.前年度行った,名古屋大学の衝撃風洞を模擬した解析で,高エンタルピー流れを仮定した場合の解析結果を論文としてまとめた.また,実際に運用されている高エンタルピー衝撃風洞の流れ場を解析した.計算モデルとして,カリフォルニア工科大学のT5を用いた.この解析からも,昨年度判明したノズル溶融の原因として考えられる,流れの剥離が生じた.つまり,高温気体の流入によるノズル溶融は,流れの剥離による熱伝導および壁への熱伝達の阻害によるものと結論付けられた.これは,本研究により初めて明らかにされた.つぎに,本解法の非定常・粘性流解析への有効性をより定量的に示すために,衝撃波管内の粘性干渉を伴った衝撃波伝播問題を解き,従来用いられてきた計算法との比較を行った.一般に,粘性流を解析する場合には,粘性層(例えば境界層)付近に極めて小さい計算セルを分布させる必要がある.このような場合には,どのような時間刻み幅を設定しても,本解法が従来法と比較して,CPU時間を削減できることを示した.また,その場合にも計算精度は陽解法と同等である.陽解法の場合にはCFL条件の制約上,時間刻み幅を大きく出来ない.陽解法の場合は,粘性層中の計算セルが小さくなればなるほど,時間刻み幅が小さくなるので,非定常計算を解く場合には膨大な計算時間が必要になることから,精度を同等に保ちつつ,計算効率を上げることの出来る本解法の有効性は非常に高い.このテストケースの場合には,本解法の計算時間は,陽解法の約3.3%である.また,陰解法では,非定常問題の場合,打ち切り誤差が大きくなり,計算効率は高くても,計算精度が低く,実用上は問題がある.さらに,本解法と解適合法を組み合わせ,より複雑な流れ場解析に適用した.非定常・粘性問題の場合は,解適合処理を効率的に行う必要があるが,ここで減衰関数を用いた計算セルサイズ制御法を提案した.さらに計算のロバスト性を上げるために,これらの方法と幾何学的セル適合法も提案し,計算効率と精度維持を両立させた.この手法を衝撃波の非定常反射問題に適用し,粘性干渉における未解決問題の一つである,分枝衝撃波の構造を解明することに成功した.
中性子および陽子のスピン依存構造関数の測定(偏極重陽子,陽子標的の開発と建設)

本年度の主題は,「重陽子標的でのスピン依存構造関数」の測定で,これは昨年度に引き続く課題である。更に,本年度は平成3,4年の解析も進み,発表出来る段階に到った。これらの研究実績を以下に記す。(1)偏極重陽子標的による測定データの収集本年の実験時間は,4月20日から11月22日までであった。偏極重陽子標的の準備のため,私達は4,5月に出張を集中し,6月からの測定開始を可能とした。測定はその後,11月22日まで続けられ,その測定中は,主に,偏極標的の運転に責任を持った。測定に対する各参加機関の貢献度は図1に示されている。日本からの参加は,NAGOの名で示されている。グラフから解るように,私達のグループは当初期待されていた貢献度をはるかに越える役割を果している事がわかる。この測定によって蓄積データ量は3.62×10^6イベントに達し,プロポーザル予定している量の29%に達し,残りは今後に継続する。(2)偏極度の飛躍的向上測定中にスピン偏極法に極めて大きな進展があった。即ち,SMCで使用する様な大型の標的試料についてはいくつかの問題があり,磁場の均一性の得られない事もその一つである。これを克服する方策として偏極励起用マイクロ波の周波数に変調を加える事により試料全体の重陽子を効果的に偏極させる事が可能となり,平均偏極度も40%を越えるところまできた。この事情は図2に示されている。(3)収集データの解析の進行平成3,4年に収集したイベントは解析グループで解析が進められ,平成5年3月2日までにまとめられた。その実験結果は図3に示したが,これらは専門の雑志「Physics Letter」に投稿し,受理された。この実験結果は,以前測られた,陽子のスピン依存構造関数の結果と矛盾せず,Bjorken Sum Ruleと良く一致する。Ellis-JaffeのSum Ruleの予測とは一致しないことも明らかとなった。本年度の研究の主体はCERNに於ける実験の為の準備研究であった。(1)偏極度測定用核磁気共鳴のコンピュ-タプログラムの開発:NMRプログラム開発の要点は、(1)標的にゼットした10個のNMRヘッド信号を信時に取込む、(2)その信号から、各部の偏極度を計算する、(3)得た偏極度をセントラルコンピュ-タに転送する、を骨子とする。如何に精度よく偏極度を算出し、如何に早く情報処理するかを指導原理としてプログラムを書き、実験に入る体制が出来た。(2)マイクロ波系の開発:標的のスピン偏極にマイクロ波を使う。一対の標的(一個が5cmφX 60cm長)を互に逆向きに偏極させるためには、周波数の異なる一対のマイクロ波系が必要である。偏極の最適周波数を探し、出力変化をコンピュ-タで制御するため、マイクロ波発振管電源をコンピュ-タ制御出来するものを製作し、二本の発振管をパソコンで制御し、デ-タを主正算機との間で転送、帰還させるシステムを完成した。(3)クライオスタットおよび真空排気系の整備:偏極標的のためには、極低温(数十mK)と強力磁石(2.5T)が必要である。

0.2Kで2ワットの冷却力をもつクライオスタット、および30cmφで220cmの長さの超伝導磁石用のクライオスタットが必要である。これらを整備し、とりわけ真空系は巨大な排気系を真空漏れのないように設置しなければならす、日本グル-プがこれに参加した。(4)粒子測定器の整備:散乱粒子検出用チェンバ-の整備の一環で、UCLAグル-プとともにワイヤ-チェンバ-のテスト、チェックを行なった。(5)偏極標的の基礎実験として、NMR回路の開発研究、標的試料の開発、デ-タ収集法の開発を行なった。本年度は、スピン偏極ミュ-オンとスピン偏極重陽子の深部非弾性散乱事象のデ-タ収集に成功した。この実験は1991年8月,9月と50日間の測定により,ほぼ6×10^5イベントを集めることに成功した。この時,我々が担当した偏極重陽子標的は実験期間を通じて平均28%を与え、実験成功に大きく貢献した。図1に偏極重陽子のNMR信号(偏極度決定とモニタ-用)を示す。収集イベントは現在解析にかかっており,早ければ今秋にも世界最初の中性子のスピン依存構造関数のデ-タを報告することが可能となる。右の図2には、事象発生が2個の偏極標的(スピン方向の異る)からのものを示すヒストグラムを示し、図3には事象の角度依存性を表すヒストグラムを示す。角度依存性をXー依存性(X=Q^2/Mν:Qは運動量移行量、Mは中性子質量、ν(=EーE')はミュ-オンの損失エネルギ-)のデ-タとして発表するのは解析が終了した時点になると思われる。本番の実験は1992,1993年に予定しており、今回のデ-タ収集は、本番実験の成功の目途を立てる上でも、大きな意味があった。
多様な性フェロモン分子を生み出す炭素鎖短縮メカニズムの解明

サザナミスズメのメスから性フェロモンとして見つかった9,11-pentadecadienalは、天然物として珍しい構造をしており、既知の性フェロモン生合成経路からは説明がつかない。本研究では、重水素で標識した脂肪酸のメス体内への取り込み実験やメス性フェロモン腺の次世代シーケンス解析を行い、生体内に普遍的に存在しているパルミチン酸を材料として本成分が生合成されていることを明らかにした。サザナミスズメというガは、(9E,11Z)-9,11-pentadecadienalという物質を性フェロモンとして利用している。この物質のもつ奇数個の炭素骨格は、これまでに明らかになっている性フェロモン生合成経路からは説明することができない。本研究では、サザナミスズメの奇数炭素性フェロモンの生合成機構を明らかにするために以下の実験を行った。1雌の性フェロモン分泌腺に存在する各種脂肪酸をメチル化しGC-MSで分析することで、分泌腺における性フェロモン前駆体の組成を検出した。さらに、同位体で標識した脂肪酸を分泌腺に塗布し、性フェロモン前駆体への同位体物質の取り込みを検出することで、生合成経路を確認した。その結果、偶数炭素鎖の飽和脂肪酸から炭素鎖を短縮する経路が示唆された。2本種の性フェロモンの生合成酵素として、特に脂肪酸の炭素鎖短縮に関わるものを明らかにするため、性フェロモン腺でのトランスクリプトーム解析RNA-seqを行った。候補と考えられる酵素遺伝子が無数に見つかったため、来年以降、他の組織との比較トランスクリプトーム解析を行い、さらに候補遺伝子を絞り込む予定である。生化学実験による合成経路の確認や、RNA-seq解析を行うことができたが、当初の計画よりは遅れている。天候の影響で、野外からサンプルが十分に確保できなかったことが、その原因である。そのため、室内での飼育も計画通りにできず、実験1及び2に十分量のサンプルを供給できなかった。サザナミスズメの奇数炭素性フェロモン(9E,11Z)-9,11-pentadecadienalは、体内にあるC16の飽和脂肪酸であるパルミチン酸を原料に不飽和化、炭素鎖短縮を経て生合成されることが前年度までの実験から示唆されている。本物質の生合成機構を明らかにするため、これまでに採集・保存していたサザナミスズメ個体に加え、野外個体を採集・飼育した上で、炭素鎖短縮に関わる遺伝子の探索に供試した。前年度取得した性フェロモン腺のRNA-seqデータ(n=1)に加え、新たに性フェロモン腺(n=1)及び脂肪体組織の次世代シーケンス解析データ(n=2)を取得し、すべての生データを合一した上で、de novo assemblyを行いコンティグ配列を得た。この配列を用い、アノテーション及び発現量解析を行った。その結果、性フェロモン腺で高発現している14の遺伝子を炭素鎖短縮に関わる候補遺伝子として絞り込んだ。さらに、本種メスの蛹へのdsRNAマイクロインジェクションによるノックダウン実験により本遺伝子の機能解析を行っている。本種以外に本物質を性フェロモンとして用いている例があるか調べるため、スズメガ科に属する他種でも性フェロモン同定を試みた。しかし、現在までのところ他種からは本物質は発見できていない。具体的には、ホシヒメホウジャクの性フェロモンを分析し、大多数のスズメガから見つかっている(10E,12Z)-10,12-hexadecadienal単一成分を性フェロモン成分としていることを明らかにした。前年秋に、野外個体を採集・保存しているため、今年度は、十分量サンプルを供給できる見込みである。実験1では、複数の同位体標識脂肪酸の前駆体への取り込みを確認し、示唆された生合成経路をより確実に証明する。実験2では、他の組織でもRNA-seqを行い、性フェロモン腺と比較トランスクリプトーム解析を行うことで、さらに候補遺伝子を絞り込み、それらについて機能解析を行う予定である。実験3として、スズメガ科に属する他種の性フェロモン同定を行い、奇数炭素鎖性フェロモンを探索する。28年度が最終年度であるため、記入しない。化学生態学28年度が最終年度であるため、記入しない。
中温型燃料電池に用いる新規電解質材料の構造解析及び材料設計

本研究では、La2(Nb, Y)2O7-δ(LNY)の結晶構造の解明及び電気伝導度の向上は主要な研究目的である。五価のNbと三価のY陽イオンは同じ電子配置を有するため、X線に対する散乱因子は非常に近い。従って、Cu Kαなどの実験室レベルのX線を使って回折パターンを測定及び解析しても、NbとYのサイト分配性を精確に決めることができない。そこで、放射光実験施設にて、Y K端近傍のX線を利用してXRDパターンの測定を実施した。その特殊なエネルギーを有するX線を使うことにより、異常分散効果を起こし、YとNbの散乱因子の差を広げた。そのため、YとNbのサイト分配性を精度よく決めることに成功した。また、LNYのプロトン伝導度の向上に努力した。酸化物中のプロトンは、水分子は酸素空孔に溶け込むことにより導入されるため、プロトン濃度は酸素空孔濃度に大きく依存する。一方、LNYを構成した陽イオンをより低い酸化状態のドーパントで置換すると、電荷補償のために、酸素空孔が生成する。そこで、酸素空孔濃度を向上するために、まず、三価のLaを二価のCa, Sr, Baで置換することを試みた。その結果、Baと比べ、CaとSrは比較的高い濃度でLaサイトに固溶することが分かった。また、LNYの伝導度は、それらのドーパントの濃度が増えることに従って、高くなる傾向があることが確認された。平成30年度の目標である、放射光実験施設に異常分散効果を利用したXRDパターンの測定及び解析によるLNYの結晶構造の解明、及びLaサイトにCa, Sr, BaのドープによるLNYの電気伝導度への影響の調査を順調に実施したためである。(1) XRDパターンの測定結果から平均化した結晶構造の情報しか得られない。一方、結晶構造中の各サイト、あるいは各陽イオン種によるプロトンの導入、及びプロトン伝導度への影響を調査するために、局所の結晶構造の情報が不可欠である。そこで、放射光施設にて、XAFS実験の申請及び実施を行う予定である。(2)酸素空孔濃度を増加するために、五価のNbと三価のYを酸化状態のより低いドーパントで置換することも有効な手法であるため、NbとYを置換した試料を作製し、伝導度などの物性を評価する予定である。平成30年度は、比較的物品の消耗が少なく実験できたため、それらの購入費用を安く抑えることができた。また、当初参加する予定であった米国に開催するSSPC-19国際会議は、研究のスケジュール上の都合により、参加できなかったため、旅費の使用額が低くなり、次年度使用額が発生した。平成30年度に生じた次年度使用額及び平成31年度分として請求した助成金は、当初の予定通り、放射光施設での実験、高純度試薬やガスの購入、固体イオニクス討論会をはじめとする成果発表のための旅費に使用する予定である。
^<19>F標識化合物の生体内におけるNMR描出と医学利用への研究

本研究は、医学利用を目的とした【^(19)F】NMR法によるフッ素標識化合物あるいはフッ素含有医薬品の生体内分布描出の試みである。特に、NMRの化学シフトによる分子種識別に重点を置き、in vivo生化学情報の医薬学への活用を目標とし、方法の可能性探索を行った。昭和59年度には、フッ素含有麻酔剤であるハロタンおよびメトキシフルランを脳モデルとしてのリポソームへ吸着させた系を用い、【^(19)F】NMRスペクトルの測定条件検討を行い、化学シフト画像の作成に成功した。一方、糖代謝のプローブとして有望な2-デオキシー2ーフルオローDーグルコース(FDG),2ーデオキシー2ーフルオローDーマンノース(FDM),及び2ーデオキシー2ーフルオローDーガラクトース(FDGal)の合成法を確立した。昭和60年度にはFDGの生体内動態をマウス臓器を用いて追跡した。最初に、FDGの高収率合成法を開発した。次に臓器中のフッ素化ヘキソースの【^(19)F】NMR測定最適条件を求め、【^(18)F】法と対応する定量性を得た。この成果に基づき代謝産生物の新知見を得た。即ち、糖代謝活性部位におけるFDGの集積はFDGー6ーリン酸における代謝トラップであるという解釈を修正した。また、この代謝産生物生成機構推定に向けモデル実験を行った。昭和61年度には、FDGの推定代謝産生物であるFDM投与マウスでFDGの生成を確認し、マウス体内における早いFDG-FDM相互変換を証明した。さらに、FDG或いはFDGalによる【^(19)F】NMR画像作成を試みた。摘出臓器、次いでマウス全体中の臓器で実験を行い、実現の見通しを得た。本研究では、【^(19)F】NMR法によりフッ素化ヘキソースの代謝機構に重大な新知見を与えると共に、本法が非侵襲生化学研究に強力な手段となることを示した。今後、測定感度向上はなお必須であるが、in vivo化学シフト画像による飛躍的発展が期待される。
声明譜本による日本語音韻史・表記史の研究

本研究では声明譜、特に南山進流講式譜における補助記号「合」「ワル」に注目し、その実態を精査することにより、日本語の長音・連母音が講式においてどのように誦唱されるのかを確認した。さらに、近世から近代にかけてその誦唱にどのような変遷があったかを明らかにした。また、漢語形態素を構成する音節における音素配列について、歴史的観点から考察を行った。まず音素配列については、12世紀中頃において、論理的に結合可能な音節の種類は742、そのうち漢字音として実際に使用されている音節の種類は400、使用率(結合可能な音節数に対する、実際に使用されている音節の割合)は54%であった。現代語において、論理的に結合可能な音節の種類は474、そのうち漢字音として使用されている音節の種類は295、使用率は62%であった。音素成員の削減などの音素配列上の規則の変化によって、105音節が現代語までに区別されなくなり、全体としては区別する音節数を縮小しながら、あきまを少なくしてきたと言える。次に声明譜における連母音については、現代の誦唱の状況、および口訣類をもとに推定すると、講式譜本で使用される「合」は典型的にはオ段長音を[ou]で誦唱することを指定する記号と推定される。一方で近世譜本の観察から、「ワル」は当時の口頭語においてウ段長音で実現する音節に対して/juR/でなく/iu/で唱えることを指示する語形指示の記号、「合」は当時口頭語においてオ段長音で実現する音節について、[o:]でなく[o.u]で誦唱することを指示する発音指示の記号として成立したと考えられる。近世初期から口頭語の影響で抑揚のない低平調の《角》の部分から[ou]→[o:]の変化がはじまり、さらに《徴角》の部分に[o:]の勢力が拡大した結果、低平調の場合に[o:]、高平調・上昇調の場合に[ou]で唱えられるようになったと見られる。本研究の目的は、音韻資料としての声明譜の資料性を捉え直した上で、声明譜が音韻史・表記史の記述にどのような貢献ができるのかを改めて検討する点にある。そのために今年度は、声明譜の探索と調査、声明譜の文献学的な精査、声明譜のデータ入力を計画し、実行した。実施した調査は次の2回である。・三千院門跡(京都市、2016年3月17日):鎌倉時代から南北朝時代にかけての声明譜『九條錫杖長音』『胎蔵界』『胎蔵界金剛界』の3資料を閲覧し、影印を入手した。これらは天台系大原流の声明譜として古く、分量も多いものであり、新たな調査資料として利用できることとなった。また『胎蔵界』所載の梵語讃の譜のなかに特異な字形を有す「タ」を発見し、通常の字体の「タ」と同時に使用されていることが確認された。両者が使い分けられているのか、また使い分けがあるとすればどのよう要因によるのかを今後検討していきたい。・神奈川県立金沢文庫(横浜市、2016年3月29日):鎌倉時代の声明譜である『聖宣本声明集』を閲覧し、調査を行った。この資料は『金沢文庫資料全書』に影印が収められているが、影印が小さいため、譜の細部の書入が判読しにくい状況にあった。今回の原本調査により譜の細部の書入が確認できたため、今後さらに詳細に検討を加える準備が整った。今年度の調査によって入手した資料は、いずれも中世の天台宗系統の声明譜として重要なものであり、来年度以降に計画する本格的な分析に必要なものである。今年度は計画通り文献調査を2回行い、今後の研究の基礎的な作業を予定通り実施したため、順調に研究が進捗していると評価できる。本年度は当初の計画通り、声明譜の原本調査を計3回実施し、データ収集を行った。声明譜の原本調査は、天理大学図書館で2回、三千院門跡で1回実施した。調査した文献は『魚山&#34822;(タイ)芥集』(室町時代後期写、真言宗系統)、『聲明集諸讃』(鎌倉時代後期写、天台宗系統)、『声明集高野版』(室町時代初期刊、真言宗系統)(以上3点は天理大学図書館蔵)、『戒讃歎次第』(鎌倉時代後期写)、『乞戒偈』(南北朝時代写)、『慈恵大師供次第』(鎌倉時代中期写)、『毀形唄』(室町時代末期写)(以上4点は三千院門跡蔵でいずれも天台宗系統)の計7点の声明譜である。これらは総じて声明譜として古いもので、しかも詳密に仮名や記号が付されており、言語資料として有用なものである可能性があったため、複写を取り寄せて詳細に検討を行った。これらの本研究において調査した文献に、これまで調査してきた声明譜も合わせて、譜の中に埋め込まれる諸記号や仮名について用例を収集し、その用法と言語事象との関わりを整理した。対象としたのは、開合長音に関わる「合」「ー」、濁音に関する「入」「ノム」である。今後は、以上の作業をさらに進めて整理を終えたのち、それぞれの記号がどのような範囲に、どのような環境で出現するかを分析していく。

その際、言語的特徴の影響がどの程度声明譜に及んでいるかに留意しながら、中世における日本語の濁音及び長音の実態を明らかにしていく予定である。おおむね研究計画通り、資料の調査、データの収集が進捗している。本年度は、昨年度までに収集した声明譜から特に言語的な要素と関わりの深い符号を抽出し、どの資料にどのような符号が現れるかを一覧表にして整理した。さらにそのうちいくつかの符号について、その分布や機能についての検討を行った。特に注目したのは、真言宗南山進流の講式譜本において、母音が連続する詞章に使用される「ワル」類と「合」類の符号である。それらが使用される条件やアクセントとの関係を、現代の講式誦唱も参考にしながら考察を加えた。「ワル」類は従来指摘されてきたように、主に母音連続iuに対して使用され、母音を融合させずに([ju:]でなく[iu」として)唱えることを指示する符号であり、一方で「合」類は、主に母音連続ouに対して使用され、その機能は必ずしも明らかではないが、現代の講式誦唱を聞くと、おおむね[o:]でなく[ou]の部分に多く付されており、非長音化の記号と見做すことが妥当であると考えられる。また両符号とも、漢語アクセントとの関わりが指摘でき、「ワル」類は低平調(平声・入声・フ入声)の母音連続に主に使用されるのに対して、「合」類は低平調のほかに上昇調(去声)の母音連続にも使用されていることが観察された。また「合」類に関しては、低平調の場合も徴角の節博士が付されている場合が多く、音程の変動が見られる部分に「合」が付されやすいことが明らかになった。また、講式譜本の促音・撥音部分の詞章に関して、節博士を配当するものとしないものがあることに注目して、用例を収集し、整理を行った。勤務先における業務の増大などの理由で研究に割くことのできる時間が減少したため、用例の整理、分析に遅れが生じた。そのため研究期間の延長を申請し、許可を得た。本研究では声明譜、特に南山進流講式譜における補助記号「合」「ワル」に注目し、その実態を精査することにより、日本語の長音・連母音が講式においてどのように誦唱されるのかを確認した。さらに、近世から近代にかけてその誦唱にどのような変遷があったかを明らかにした。また、漢語形態素を構成する音節における音素配列について、歴史的観点から考察を行った。まず音素配列については、12世紀中頃において、論理的に結合可能な音節の種類は742、そのうち漢字音として実際に使用されている音節の種類は400、使用率(結合可能な音節数に対する、実際に使用されている音節の割合)は54%であった。現代語において、論理的に結合可能な音節の種類は474、そのうち漢字音として使用されている音節の種類は295、使用率は62%であった。音素成員の削減などの音素配列上の規則の変化によって、105音節が現代語までに区別されなくなり、全体としては区別する音節数を縮小しながら、あきまを少なくしてきたと言える。次に声明譜における連母音については、現代の誦唱の状況、および口訣類をもとに推定すると、講式譜本で使用される「合」は典型的にはオ段長音を[ou]で誦唱することを指定する記号と推定される。一方で近世譜本の観察から、「ワル」は当時の口頭語においてウ段長音で実現する音節に対して/juR/でなく/iu/で唱えることを指示する語形指示の記号、「合」は当時口頭語においてオ段長音で実現する音節について、[o:]でなく[o.u]で誦唱することを指示する発音指示の記号として成立したと考えられる。近世初期から口頭語の影響で抑揚のない低平調の《角》の部分から[ou]→[o:]の変化がはじまり、さらに《徴角》の部分に[o:]の勢力が拡大した結果、低平調の場合に[o:]、高平調・上昇調の場合に[ou]で唱えられるようになったと見られる。