hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダイレクトRFによる超伝導リードアウト―CMB観測メガピクセル時代に向けて

本研究の目的は、最新鋭の電子回路技術を用いて超伝導検出器のリードアウトを単純化・高性能化することである。超伝導検出器は数GHzに共振周波数を持つマイクロ波共振器によって多重化することが主流となりつつあり、従来のシステムは高周波での読み出しを達成するために複数の部品を組み合わせて構成されていた。本研究では、共振器の周波数に直接アクセスできる最新鋭のアナログ-デジタル変換器を用いて、大幅なコストダウンと高性能化を目指す。本年度は実際にアナログ-デジタル変換器の評価ボードを購入し、それを実際に試用して性能を検証した。超伝導検出器の読み出しは、各素子に備えられたマイクロ波共振器に対応する波を入力し、その応答が入力からどれだけ変化しているのかを見ることで行う。したがって超伝導検出器に入れる波を作成する回路(DAC)、および超伝導検出器から帰ってきた波を検出する回路(ADC)がセットで必要となる。本年度はこのDAC側について、実際にターゲットとしている周波数の波を出力できることを確認した。また、必要な回路(ADC/DAC)とデジタル回路とを接続するための通信プロトコルについて情報収集を行った。講習会への参加などを通してこのプロトコルについて調べるとともに、回路製造会社から提供されているサンプルプログラムの理解を進め、独自のファームウェアを作成する準備を整えた。さらに、超伝導検出器の応答信号の処理についても研究を進めた。複数の素子を同時に読み出すためには返ってきた信号を周波数分解する必要がある。こうした処理はCPUには不得手であり、FPGAを用いる必要がある。このFPGA上において周波数分解を行う技術について、手持ちの評価ボードを用いて試験的に構成し、その回路規模のチェックや動作の正否を検証した。回路部品の性能が高いため輸出入の手続きが煩雑になり、調達に時間を要した。応答を読み出す側(ADC)についても評価ボードを用いて動作を検証する。本年度の調査内容をもとにして、まずは単純な動作をするファームウェアを作成して実際の超伝導検出器を用いて性能を実証することを目指す。研究に必要な部材を、研究機関に既に備わっているもので代用できたため、予定よりも物品費を抑えることができた。ダイレクトRFの分野は日進月歩の発展を見せており、続々と高性能・新機軸のデバイスが発売されつつある。次年度使用額を利用して当初の想定を超えた性能の部材を入手し、研究の達成度をより高めていく。
新情報技術による教育実践研究ネットワーク形成に関する国際共同研究

本研究は,OECD-CERI(経済協力開発機構・教育研究革新センター)が1987年から発足させている国際プロジェクト「教育と新情報技術」などに基づき,急激に変化してきている社会的・経済的・技術的状況に対応し,かつ10年後を目指した教育発展計画に関して,日本国内でこれらの調査・開発研究を行うものである。これにより,OECD加盟各国に貢献し,共通する諸問題について国際的な共同研究を実施した。この調査研究及び研究開発を推進するため,次の2つの側面からアプローチを行っている。(1)教育機関(図書館,視聴覚ライブラリを含む)の状況とその潜在的な役割への考察(2)新しい情報技術の現状と,教育における潜在的な役割への考察これらの軸に基づき、1)各国の国際的な戦略の発展と新情報技術の成功事例とを関係付けながら,必要とされる諸条件を分析し,日本における事例も併せてみることによって,教授と学習のプロセスを改善するのに貢献する方法がどのようなものであるのかを解明し、2)とくに教員養成と教員研修に焦点をあて,新情報技術の教育への適用における教師と生徒との関わり,生徒と新情報技術との関わり,すなわち子どもがコンピュータを活用して何をどのように学ぶかということの分析を行った。このため約50ほどの教育機関におけるケーススタディを収集した。最後に、3)新しい通信方式であるATMは高速,可変的な伝達が可能であり,インターネットのホームページだけではなく,コンピュータ・グラフィックス,VTR映像そのほかの画像情報などを相互に交換できる性質を持っているので。5から6年後にこの方式が実現した場合の技術予測,その活用方法への予測に加えて,現在の課題を明確にした。
ネパールにおける「世俗主義」の様態と行方についての民族誌的研究

本研究の目的は、2007年暫定憲法によって打ち出され2015年憲法にも引き継がれた、ネパール連邦民主共和国(以下、ネパール)の「世俗主義」の様態と行方を、民族誌的手法を通して明らかにすることである。平成30年度は、ネパールでの現地調査を実施した。具体的には、「世俗主義」の動向一般について新聞や雑誌などの資料収集を進め、さらに「世俗主義」をめぐる各政党、諸宗教(団体)や民族団体の見解や動向については、マニフェストや機関紙などの資料収集はもちろん、集中的な聞き取り調査と参与観察を実施した。聞き取りおよび参与観察における主要な着眼点は、各政党、ヒンドゥー教、仏教、キリスト教、イスラム教やキラント教などの諸宗教団体や民族団体が「世俗主義」をいかなるものとして理解してきており、またそれとの関係で実際の「世俗主義」にどのような期待や不満を抱いてきたのか、さらにあるべき「世俗主義」を実現していくためにいかなる活動を繰り広げてきたのかという点である。それだけでなく現地調査では、ネパールをヒンドゥー王国へ戻そうと試みるヒンドゥー右派の活動家とも接触し、「世俗主義」それ自体に対する痛烈な反対意見や、そうした意見に基づいて立ち上げてきた活動についての聞き取り調査を実施した。成果の公表についていえば、まず、ネパールについて書かれた近年の日本語学術文献の英語による文献案内、Academic Books Related to Nepal Written in Japanese in the 21st Centuryを編纂した。また、これまでの成果を論文としてまとめネパール地域研究の国際誌であるStudies in Nepali History and Societyに投稿した。本研究の進捗状況は、おおむね順調に進展していると評価できる。その理由は次の通りである。まず、平成30年度の調査では、ネパールの「世俗主義」をめぐるさまざまな資料や語りを収集したという点において、当初の計画を相応の水準で達成したといえるからである。また、現地調査において、Centre for Nepal and Asian Studies, Trihuvan Universityに研究員として所属したり、研究者の集まりであるSocial Science Baha、ネパール研究の促進を活動目的とするNGOであるMartin Chautariや現地の状況に知悉した国際NGOであるUnited Mission toNepalに通ったりすることで、ネパール内外の知識人との議論と意見交換を積極的に行ってきた点も言及に値する。このことによって、新たな知見やアイデアを得たり、研究内容や手法を相対化して省みたり、本研究の国際的認知を獲得したりするための貴重な機会を得ることができたからである。さらに、文化人類学者はもちろん、哲学者や宗教学者といったさまざまな分野の研究者を交えた研究会を組織することを通して、「世俗性」や「世俗主義」についての歴史的・哲学的な深みや広がりについての理解を獲得しようと試みてきたことも、進捗状況を評価するのに重要だといえる。こうした研究会での学びを通して、本研究の成果を広い分野に敷衍しつつ打ち出していくための素地を構築することができたからである。平成31年度は、当初の研究計画に則り、次の2つの問いを主軸として現地調査を進めていく。まず、「世俗主義」をめぐる一連の活動を通して、諸宗教が自らの存在論的性格をいかに変容させてきたのかという問いである。すなわちネパールでは、「世俗主義」が導入されたことによって、例えば、ヒンドゥー教徒の一部が過激なナショナリズムへと傾倒してきたように、さらにムスリムの一部がシャリーア(イスラム法)を重視するようになってきたように、諸宗教は自らのあり方を更新してきた。したがって、その動態を明らかにする作業を進めなければならない。また、「世俗主義」が司法の場でいかなる論争を生んできたのかという問いも重要である。例えばネパールでは、「世俗主義」国家化が宣言されて以降も、布教活動の自由が認められてこなかった。そして、それに反して布教活動を進めてきたキリスト教徒たちは、時として逮捕・起訴されたり、外国人であれば、国外追放に処されたりしている。また、「世俗主義」国家でありながらも政府がヒンドゥー教に一定の援助を与え続けてきたことについては、様々なアクターが訴訟を提起してきた。司法は、「世俗主義」の内実が直接的に争われる場であるがゆえ、特に注目に値する。具体的には、裁判記録や裁判に関わった人々の語りを収集していく。なお現地調査では、ネパール内外の知識人との議論および意見交換を継続的に行っていく。また得られた成果については、可能な限り速やかに口頭発表や論文としてまとめ、批判やコメントを求めていく。

成果の公表についていえば、まず、ネパールについて書かれた近年の日本語学術文献の英語による文献案内、Academic Books Related to Nepal Written in Japanese in the 21st Centuryを編纂した。また、これまでの成果を論文としてまとめネパール地域研究の国際誌であるStudies in Nepali History and Societyに投稿した。本研究の進捗状況は、おおむね順調に進展していると評価できる。その理由は次の通りである。まず、平成30年度の調査では、ネパールの「世俗主義」をめぐるさまざまな資料や語りを収集したという点において、当初の計画を相応の水準で達成したといえるからである。また、現地調査において、Centre for Nepal and Asian Studies, Trihuvan Universityに研究員として所属したり、研究者の集まりであるSocial Science Baha、ネパール研究の促進を活動目的とするNGOであるMartin Chautariや現地の状況に知悉した国際NGOであるUnited Mission toNepalに通ったりすることで、ネパール内外の知識人との議論と意見交換を積極的に行ってきた点も言及に値する。このことによって、新たな知見やアイデアを得たり、研究内容や手法を相対化して省みたり、本研究の国際的認知を獲得したりするための貴重な機会を得ることができたからである。さらに、文化人類学者はもちろん、哲学者や宗教学者といったさまざまな分野の研究者を交えた研究会を組織することを通して、「世俗性」や「世俗主義」についての歴史的・哲学的な深みや広がりについての理解を獲得しようと試みてきたことも、進捗状況を評価するのに重要だといえる。こうした研究会での学びを通して、本研究の成果を広い分野に敷衍しつつ打ち出していくための素地を構築することができたからである。平成31年度は、当初の研究計画に則り、次の2つの問いを主軸として現地調査を進めていく。まず、「世俗主義」をめぐる一連の活動を通して、諸宗教が自らの存在論的性格をいかに変容させてきたのかという問いである。すなわちネパールでは、「世俗主義」が導入されたことによって、例えば、ヒンドゥー教徒の一部が過激なナショナリズムへと傾倒してきたように、さらにムスリムの一部がシャリーア(イスラム法)を重視するようになってきたように、諸宗教は自らのあり方を更新してきた。したがって、その動態を明らかにする作業を進めなければならない。また、「世俗主義」が司法の場でいかなる論争を生んできたのかという問いも重要である。例えばネパールでは、「世俗主義」国家化が宣言されて以降も、布教活動の自由が認められてこなかった。
幾何学的変分問題と離散幾何学の数値解析を援用した研究

昨年度までの研究で得られた三分岐離散曲面の細分の議論で自然にあらわれたGoldberg-Coxeter constructionに関する研究を行った.三分岐または四分岐平面グラフに対してGoldberg-Coxeter constructionを行った場合に,その固有値の漸近挙動の解析を行った.この研究は,T. Tate (Tohoku U.)とT.Omori (Tokyo Sci. U)との共同研究であり,C60などのフラーレン構造をモデルとしたグラフに関する研究であり,その固有値の挙動を解析することは,巨大なフラーレン構造の安定性に関連すると考えられる.この研究では,与えられた3分岐または4分岐の単純平面グラフXに対して,その(k, 0)-Goldberg-Coxeter細分をおこなったグラフXkの固有値の最初のo(k^2)個は0に収束することを示した.さらに,(2k,0)-Goldberg-Coxeter細分に関しては,常に特殊な固有値をもち,その重複度の下からの評価を得た.この研究結果は現在投稿中であり,プレプリントサーバarXivから入手可能である.また三分岐離散曲面の細分に関して,抽象的な細分に対する実現方法として,昨年度までに行った研究とは異なる方法を用いることによって,任意の三分岐離散曲面は,(k, 0)-Goldberg-Coxeter細分の繰り返しによって,ハウスドルフ収束をすることを証明した.この研究はM.Kotani (Tohoku U)とC.Tao (Tohoku U)との共同研究であり,現在投稿中である.当初の目標の結果までには到達はできていないが,三分岐(または四分岐)平面グラフに対するGoldberg-Coxeter constructionに関する重要な結果を得ることができた.最終年度を超えて研究期間を延長している.この研究に関わる研究成果は現在投稿中であるため,その査読結果に対して必要な対応(研究を行う).また,三分岐離散曲面の細分列の収束に関して,ハウスドルフ収束をすることは証明したが,法ベクトルの収束および曲率の収束に関しては,具体例に関する数値計算結果を得ているのみであり,数学としての主張は何も得られていない.そのため,現在までの数値計算例を元に,細分列に対する法ベクトルの収束定理の構築をめざす.3次元ユークリッド空間内のtrivalentな離散曲面の幾何学に関する研究を行った。研究代表者は、小谷らとともに、trivalentグラフから構成される結晶格子を考察し、その標準実現を通じて、負曲率炭素結晶のいくつかの例を構成した。本研究では、それらがなす離散曲面を例にとり、trivalent離散曲面の曲率を考察することが第一の目標であった。26年度の研究では、trivalent離散曲面に対するガウス曲率の定義考察し、我々が得た負曲率炭素構造のみならず、C60,カーボンナノチューブなどの、広く知られたtrivalent離散曲面に対して、ガウス曲率の計算を行った。その結果、従来の組み合わせ的な曲率の定義では、曲率0となってしまう離散曲面に対しても、「グラフィックス」から想像できるような負曲率となる離散曲面の例が存在することが確認できた。一方、材料科学にその動機付けをもつ、「2種類の熱伝導性を持つ媒質」の固有値の最小化(最適配置)の研究も行った。この研究では、平面内の有界領域上で、固有値を最小化する物質配置の最適化を行っているが、当初、領域の対称性が、最適配置の対称性を導くと考えていた。しかしながら、領域の凸性が欠ける場合には、領域の対称性が最適配置に遺伝しない例があることが確認できた。3次元ユークリッド空間内の三分岐離散曲面の幾何学に関連する研究を行った。研究代表者は、小谷(東北大学)および大森(東京理科大学)とともに、3次元ユークリッド空間に埋め込まれた三分岐離散曲面に関する新しい離散曲面論を展開した。この三分岐離散曲面は、単層カーボンナノチューブ、フラーレン及び「負曲率炭素構造」として知られるマッカイ型結晶をモデルとしたものであり、従来の離散曲面論が、連続曲面の細分または近似に基づく理論であったことに対し、我々の離散曲面論は、本質的に離散なモデルを持つという意味で、既存の離散曲面論とは一線を画すものである。我々は、三分岐離散曲面に対するガウス曲率と平均曲率の定義を行い、実際にC60及びカーボンナノチューブが、その図形的意味から期待できる曲率を持つことを示した。さらに、既存のangle defectによる定義では、ガウス曲率が0となってしまうマッカイ型結晶にこの定義を適用すると、確かに負曲率を持つことを示した。さらに、三分岐離散曲面に対する「細分」を定義し、マッカイ型結晶の細分が連続曲面に収束することが期待できることを、コンピュータグラフィックスと数値計算によって確認することができた。本年度の目標として、三分岐離散曲面に対して、適切な曲率を定義することであった。ここで言う「適切」とは、C60に対しては正の定曲率となり、angle defectでの定義では曲率0となってしまうマッカイ型結晶に対して負のガウス曲率かつ、ある意味で平均曲率0となるような曲率を定義することであった。実際、小谷及び大森との共同研究では、この性質をみたす曲率を定義することができた。三分岐離散曲面に関する幾何学の研究を行った.特に,3次元ユークリッド空間内の三分岐離散曲面に対して,その頂点ごとの曲率を定義した.この研究は、炭素構造がなすネットワークを幾何学的に考察することを目的として、その幾何学的実現としての三分岐離散曲面を定義し、その物性を幾何学的な言葉で書き表すことを目標とした研究の第一歩である。

その中では、カーボン・ナノチューブ、フラーレン、マッカイ結晶などを例としてあげ、材料科学及び有機化学で「負曲率炭素構造」と呼ばれているマッカイ結晶が、実際に負曲率を持つことを示した。また、フラーレン(C60)は正の低曲率曲面であることも示されている。さらに,三分岐離散曲面に対して,複数の種類の細分を定義した.標準実現された三分岐離散曲面の細分列が,どのような条件の下に連続曲面にハウスドルフ収束するかを考察し,極小エネルギーによる細分列の場合には,標準実現三分岐離散曲面が連続曲面にハウスドルフ収束することを証明した.さらに,その細分列が,よりなめらかな収束をするかの研究を進めている.三分岐離散曲面の細分は、幾何学的には、連続曲面への収束を示すことが目的となるが、一方では、材料科学で関心を集めている、立体グラフェンの幾何学的な構造を記述することに利用できると考えている。一方,極小曲面が作るネットワークを考察し,3次元ユークリッド空間内のネットワークと共連続構造との関連に関しての研究を進めている.当初,三分岐離散曲面のなめらかな収束に関しては,格子欠陥が生じると考えていた.それを回避する手段に「特異点の周りのepsilon regularity」を用いる必要があると考えていたが,極小エネルギーによる細分を考えることにより,特別な場合であるが,細分列のハウスドルフ収束を示すことができたため,よりなめらかな収束に関しても十分な期待ができることがわかった.3次元ユークリッド空間内の三分岐離散曲面に対して,ガウス曲率および平均曲率を定義し,同時に三分岐離散曲面に対して,その細分を定義した.定義した細分によって,適切な条件の下では細分列がハウスドルフ収束することを証明した.さらに,曲率を含めて収束する例を構築した.この研究では,コンピュータグラフィックスで用いられる離散曲面に対する曲率との比較を行い,我々の曲率が妥当な定義を行っていることも確認した.この研究は,コンピュータグラフィックスの専門誌であるComputer Aided Geometric Designから出版され,出版後半年を経過した段階で,"Most downloaded article"の一つとなっている.当初の目標であった,三分岐離散曲面に対する曲率定義を妥当な形で行い,幾つかの例においては「滑らか」な収束を証明できた.また,それらがコンピュータグラフィックスにおける数値計算にも有効な定義である可能性があることによる.昨年度までの研究で得られた三分岐離散曲面の細分の議論で自然にあらわれたGoldberg-Coxeter constructionに関する研究を行った.三分岐または四分岐平面グラフに対してGoldberg-Coxeter constructionを行った場合に,その固有値の漸近挙動の解析を行った.この研究は,T. Tate (Tohoku U.)とT.Omori (Tokyo Sci. U)との共同研究であり,C60などのフラーレン構造をモデルとしたグラフに関する研究であり,その固有値の挙動を解析することは,巨大なフラーレン構造の安定性に関連すると考えられる.
土器胎土からみた縄文時代の資源利用の研究

縄文土器作りにおける資源利用を明らかにするために、遺跡出土の土器、粘土塊、貯蔵砂、自然の河川砂などを試料として、薄片を作製して偏光顕微鏡観察や粒度分析を行った。その結果、時代や地域によって多様な資源利用が認められた。新潟県笹山遺跡縄文中期後期土器では、土器片を混和材として再利用がなされていた。東京都多摩ニュータウンNo.72遺跡の貯蔵砂は、縄文中期土器の混和材と考えられる河川砂であり、当時混和材として河川砂を採取する際、分級度や粒径サイズなど粒度組成を基準に選択的に資源を利用していたと推定された。本研究は、採掘坑粘土、遺跡内粘土塊、貯蔵砂など土器原料に関連性の高い考古学情報を収集し、これらの遺物とともに同一遺跡内の同時期の出土土器を胎土分析し、岩石鉱物学的、化学的特徴とともに粒子の粒度組成や形状特性などを把握・比較することで、縄文時代の土器作りに関する資源利用を明らかにし、当時の人々の生業活動を解明するとともに胎土分析における産地の推定精度の向上を目指す研究である。平成27年度の研究実績は以下の通りである。1新潟県十日町市笹山遺跡から出土した縄文中期の粘土塊と土器分析し、笹山遺跡報告書の刊行に合わせて薄片分析結果のみを報告した(河西2016)。土器の一部で泥質ブロックを多く含む土器が観察され、そのうち粘土鉱物が配向を示し外形が角張った泥質ブロックは混和材としての土器片の利用を示している可能性を示した。新潟地域の混和材としての土器片の利用は、色調の層状構造、土器特有の装飾や器面調整痕などを根拠に西田(2004,2005,2008)の報告があるが、薄片における胎土組織の特徴を手がかりにするとより精度の高い識別が期待される。2東京都三鷹市丸山B遺跡の阿玉台式土器胎土の薄片による岩石学的分析を行った。原料産地推定とともに泥質ブロックの混和について検討中である。3神奈川県横浜市称名寺貝塚、稲ケ原遺跡など縄文時代中期末後期初頭の土器を肉眼観察し、原料産地を推定した。これらの土器は、堆積岩が主体であり、変質火山岩類、スコリア質玄武岩などを伴う特徴をもつ。このことから地元の原料を用いて作られた土器である可能性が高いと推定した(河西2016)。1新潟県十日町市笹山遺跡の粘土塊と土器の岩石鉱物分析結果の一部を報告した(河西2016)。同一試料で蛍光X線分析結果まで出ている。遺跡周辺の信濃川流域の河川堆積物20点の採取をした。2東京都三鷹市丸山B遺跡の縄文中期阿玉台IIIII式・勝坂1b2b式などを岩石鉱物分析し、原料産地推定とともに泥質ブロックの混和について検討中である。3横浜市称名寺貝塚・稲ケ原遺跡出土の縄文中期末後期初頭北白川C式や称名寺式中津系土器は、西日本の土器型式と関連性の強いとされる。これら土器の原料産地推定のために、ルーペを用いた肉眼観察分析を行った。結果は、地元関東の資源を利用した可能性が推定され、横浜市歴史博物館のシンポジウム「称名寺貝塚と称名寺式土器」の要旨集に報告した(河西2016)。4山梨県北杜市酒呑場遺跡の住居跡出土の粘土塊について試料採取し、蛍光X線分析を行った。岩石鉱物分析は薄片作成中である。同住居跡出土土器の採取を希望したが、適当な試料が見いだせず断念した。5神奈川県相模原市大日野原遺跡内で出土したマサ状堆積物は、薄片まで作製してある。6埼玉県飯能市別所平遺跡で土器内貯蔵の粘土塊の出土情報を得て現地を調査し、今後の分析の協力を要請した。7東京都多摩ニュータウンNo.72の土器は、担当者の都合が合わず、未だ採取していない。8粒度分析については、当初画像解析ソフトウェアで実施しようとしたが、その解析結果が従来のポイントカウント法による粒度組成とデータの整合性が良好でないことから、従来のポイントカウント法での測定に切り替えることにした。平成27年度に購入したnikon偏光顕微鏡にメイジテクノ社製のポイントカウンタ付きメカニカルステージで測定を計画した。しかし、測定間隔が0.30.4mm程度の部品がないため、新規製作予定である。9採掘坑粘土、遺跡内粘土塊、貯蔵砂など情報収集を行った。二年目の平成28年度の研究実績の概要は、以下の通りである。1.東京都多摩ニュータウンNo.72遺跡329号住居跡は、粒揃いの比較的良い中粒の貯蔵砂が住居址内から塊状に出土し、貯蔵砂は土器原料の可能性が指摘されている。329号住居跡出土土器を試料として薄片を用いた岩石学的手法の胎土分析を行い貯蔵砂と比較した結果、貯蔵砂は、多摩丘陵地域周辺の河川砂に由来すると考えられ、土器原料の一部であった可能性が推定された。2.東京都多摩ニュータウンNo.245遺跡は、隣接するNo.248遺跡の粘土採掘坑から採掘・運搬された粘土が住居内貯蔵粘土として未焼成土器などとともに検出されていて、住居跡が土器作りの場であったと推定されている。重鉱物分析では、No.248遺跡の粘土に含まれないカンラン石がNo.245遺跡住居内

貯蔵粘土や未焼成土器には少量多量検出されることから、素地作りや土器作りの際、カンラン石を含む堆積物が粘土に混和された可能性が推定されていた(永塚ほか1995、上條1998)。本研究で分析した結果、泥質岩・砂岩・珪質岩からなる堆積岩を主体とする多くの土器は、変質火山岩類、玄武岩、ホルンフェルス、カンラン石、角閃石などを伴う点で類似性が認められ、河川堆積物との比較からこれらの土器の原料産地は、地元の多摩丘陵周辺地域に推定され、カンラン石を伴う富士火山テフラばかりでなく堆積岩粒子を主体とする地元堆積物を原料に利用していたことが確認された。3.山梨県笛吹市前付遺跡は、縄文中期後葉の曽利II式期の住居跡から粘土塊、貯蔵砂、台石などが炉よりも奥に出土し、住居跡が土器製作の場であった可能性が指摘されている。今回原料粘土の特徴を明らかにする目的で、粘土塊・土器について薄片による微化石分析を行った。その結果、植物珪酸体は普通に骨針化石はわずかに検出されるが珪藻は検出されない特徴が明らかになった。予定通りに進んでいるもの1東京都多摩ニュータウンNo.72・No.245遺跡の縄文中期土器は、試料採取から実測図作成し、偏光顕微鏡観察結果を出した。2山梨県前付遺跡の粘土質原料の特徴を明らかにするために微化石分析を実施し結果が出た。3横浜市称名寺貝塚・稲ケ原遺跡の分析では、西日本の土器型式の胎土との比較のために京都市北白川追分町遺跡の北白川C式土器を肉眼観察した。4埼玉県飯能市別所平遺跡で土器内貯蔵の粘土塊、同時期の土器片などの試料採取を行い、分析をすすめている。5縄文早期の資源利用解明のために栃木県市貝町堀込遺跡の土器試料を提供いただき分析を進めている。あまり進んでいないもの1純粋に近い粘土試料の薄片作製は、従来の湿式研磨では粘土鉱物の膨潤の影響であまり良好な薄片が得られないため分析が遅れている(山梨県北杜市酒呑場遺跡の粘土塊など)。2粒度分析関係では、ポイントカウンタでの計測環境は整ったものの時間と労力が足りず足踏み状態であるが、画像処理法において進展の兆しがあるので検討中である。(前付遺跡土器や神奈川県大日野原遺跡内出土のマサ状堆積物など)3新潟県十日町市笹山遺跡の粘土塊と土器の分析では、遺跡周辺地域の堆積物の分析が進んでいない。3蛍光X線分析は、試料準備段階で時間がかかり、東京都丸山B遺跡と多摩ニュータウンNo.72・No.245遺跡の土器の分析がまだ完了していない。以上の通り、予定通りに進んでいるものも少なくないが、あまり進んでいない部分があることから、やや遅れていると評価した。1.栃木県東部地域堀込遺跡の縄文早期稲荷台式・稲荷原式・天矢場式の胎土分析では、地元地質を利用した土器作りが一部にわずかに存在するものの、大部分は筑波岩体周辺地域の花崗岩類を含む原料を利用したと推定される土器が主体を占めることが明らかになった。これは、地元原料を利用する傾向の土器作りが推定される同時代の栃木中央部地域とは明らかに異なる資源利用状況である。土器作りでの地元原料の利用において積極的な地域と消極的地域とが偏在する傾向が縄文早期の特徴である可能性がある。2.土器と未固結堆積物との比較を岩石鉱物組成ばかりでなく粒径組成でも試みた。土器薄片中の粒子を顕微鏡下で直接計測する従来の方法が時間と手間が多くかかるため、写真撮影した画像を画像解析ソフトを用いて解析する画像法への移行を検討した。広範な粒径組成を正確に表現するには粒子計測法が優位であるが、極粗粒砂細粒砂の特徴を把握するには画像法でも有効性が十分確認された。3.多摩ニュータウン
ＲａｌＧＡＰ複合体の構造機能解析

RalはRasファミリーに属する低分子量GTP結合タンパク質であり、細胞の増殖、生存、遊走など様々な細胞機能を担っている。他のGタンパク質と同様に、RalはGTPの結合した活性型とGDPの結合した不活性型の2つのコンフォメーションをとり、その活性化、不活性化はそれぞれグアニンヌクレオチド交換因子(GEF)、GTPase活性化タンパク質(GAP)により触媒される。Ralを不活性化する酵素、RalGAPの分子実体は長らく未知であったが、申請者らはその分子同定に初めて成功した。RalGAPは約2,000アミノ酸からなる触媒サブユニットαと、約1,500アミノ酸からなる調節サブユニットβより構成される新規ヘテロ複合体であった。RalGAP複合体のゲル濾過での分子量は1メガダルトンを超えることから、RalGAPは既知のGAPの中では最も巨大かつ複雑な構造をとると考えられ、細胞内において様々なシグナルを受容しRalへと伝達する場となっていると予想される。本研究では、RalGAP複合体の構造、およびその活性制御機構を明らかにすることを目的とした。RalGAPα1、β各サブユニットはそれぞれ240 kDa、170 kDaと大きなタンパク質であり、全長タンパク質を大腸菌発現系により精製することは困難であった。申請者はSf9昆虫細胞発現系を用いて、ヒトα1、β遺伝子組み換えバキュロウイルスの共感染により全長α1-β複合体を精製することに成功した。また、欠失変異体を用いた解析よりサブユニット間の結合領域を明らかにした。これをもとにGAP活性を有する部分複合体の精製、結晶化に向けた発現系の構築を遂行した。また、膀胱癌においてα2サブユニットの発現が喪失しており、Ralが膀胱癌の悪性化(浸潤・転移)に関与していることを明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。RalはRasファミリーに属する低分子量GTP結合タンパク質であり、細胞の増殖、生存、小胞輸送の制御など様々な機能を担っている。Ralを不活性化する酵素、RalGAPは長らく未知であったが、申請者らはその分子同定に初めて成功し、約2,000アミノ酸からなる触媒サブユニットαと約1,500アミノ酸からなる調節サブユニットβからなる新規ヘテロ複合体であることを見いだした。本研究ではRalGAP複合体の構造、およびその活性調節メカニズムを原子分解能レベルで明らかにすることを目的とした。本年度は、RalGAP複合体の構造決定に向けSf9昆虫細胞発現系を用いた全長RalGAP複合体の調製を試み、機能的な全長RalGAP複合体を精製することに成功した。さらに大量調製するための条件検討を行った。また、RalGAPα1、α2のGAPドメインの大腸菌発現系を構築し、GAP活性の測定を行った。我々は転移性の膀胱癌など多くの癌で、RalGAPの発現が喪失しているこをを見出しており(Saito et al.,Oncogene,2012)、その構造機能解析は医学生物学的に極めて重要であると考えられる。RalGAP複合体の構造解析に向けて、昆虫細胞を用いたリコンビナント蛋白質の発現系を構築することが出来た。また、GAPドメインのリコンビナント蛋白質発現系を構築した。

RalGAP複合体の構造機能解析に向けて、昆虫細胞を用いてリコンビナント複合体を調製することが可能となったが、結晶構造解析のためにはさらに大量の精製蛋白質が必要となる。培養条件や培養スケールを改良することでミリグラム単位でのRalGAP複合体の調製を目指す。また、完全長複合体での結晶化が困難である場合は、大腸菌発現系を用いたGAPドメイン単独での調製を行う。
日本型フードシステムの災害耐性に関する"総合的"研究;平成5年「米騒動」の「記録化」を通して

1.平成5年「米騒動」の発生にともなうパニック過程を、米穀小売店データの解析によって、平成5年9月11月の前期過程と、平成6年2月4月の後期過程の二つのステイジに明瞭に識別することができた。2、両ステイジの発生要因において、差異のあることが明らかになった。すなわち、前期は「生産者型」パニックであり、コメ生産者の生産量減による自家飯米等の確保のため、慣れない米穀小売店への「市場乱入」に関連したいわゆる「獲得パニック」であり、また、後期は、消費者型の獲得パニックであった。しかし、これは必ずしも生産地と消費地との分離を意味するものではなく、生産地における消費者パニックをも意味するものであった。3.コメ生産農家によるコメ獲得パニックは、自家飯米確保のみならず、無償譲渡米確保という要因のあることを統計的分析によって確認することができた。4.コメ農家のコメストックとパニック性向の関連を、大規模アンケートデータによって分析し、農家のコメ備蓄形態を明らかにしながら、その形態と飯米不足との間に明瞭な関連のあることを明らかにした。とりわけ、青森県十和田市においては、旧村と関拓村という集落構造の差異にもとづく、コメの備蓄性向が影響していた。5.コメパニックと情報の関連について分析し、情報のタイミングによるパニック伝播への影響を明らにした。6.パニック伝播過程を、5種類の新聞による新聞記事によってミクロ的に明らかにした。また、このための資料としてパニック年表を作成した。7.コメ不足に伴うコメ緊急輸入に関する検証をおこなった。これは政府による緊急避難的措置ではあったが、結果的には生産者と消費者、地方自治体、民間企業、コメ輸出国をも含んだ、日本のフードシステムの災害適応力のひとつの発現であった。いくつかの留保が必要ではあるが、コメ緊急輸入は我が国のコメ不足の解消のために大きな成果を上げたことは評価されるべきことである。1.岩手県下農協米穀部より提供された、平成4年および平成5年度の月別地域別(農協別)米小売パネルデー夕の分析から、平成5年度の米不足パニック主要因としての飯米農家の米需要行動(食糧事務所のいう「農家特需」)を明らかにした。2. 4戸の日誌を整理し、作況指数悪化と生産者のミクロ的経営・意識過程の関連を明らかにした。3.岩手県稲作農業認定者4,200戸に対する平成5年大冷害に関する意識アンケート調査を実施し、42%の高回収率結果を得た。膨大な情報量であるため現在データベース化が終了した段階であり、全体的分析はこれからであるが断片的集計データをみる限り、冷害常習地帯の比較的小規模経営農家の自家飯米不足をトリガーとするパニック行動が明らかである。4.岩手県と青森県の飯米農家パニック発生過程の観察によって、米穀卸売業・小売店構造、地域作況指数、農業生産構造、風土的特性(特に冷害常襲性)、情報提供のあり方、等を「パニック誘導変数」とするパニック関数的分析の可能性に対する展望を得ることができた。5.調査過程で判明した、岩手県の大冷害による翌年用種子不足を補うための、岩手県と沖縄県石垣市農協との種子緊急増殖契約事業は、フードシステム損傷を補償する重要なアイデア実現である。6.日本最南端地域の石垣市や竹富町(島)では米パニックは発生しなかったが、「地域自給率」、米消費構造(文化)などの地域特性の影響が現地調査で判明した。この方面の一層の研究が必要である。1.前年度に行った岩手県認定農業者

約4千戸に対するアンケートの補充として、その中からさらに「自家飯米不足」農家120戸を抽出し、第二次アンケートを実施した。また、青森県十和田市の二集落(赤沼、七郷)について、冷害時のコメ貯蔵形態についてのアンケート調査を実施した。サンプル数は赤沼・七郷の合計で、122戸であった。なお、回収率は岩手県75%、十和田市68%、とかなり高い回収率を得た。2.農家の米購入行動メカニズムをミクロレベルで検証可能にする新データを発掘することができたことが大きな成果であった。それは断片的ではるものの、食糧庁『生産者の米穀等現在高調査』の元帳である個別農家の「月別調査票」であり、それによって稲作農家の米購入諸動機、とりわけ無償譲渡慣行の意義が明らかとなった。3.岩手生協でのヒアリングから、貴重な綴りを利用する機会が得られ、生協の綿密な行動計画が「災害耐性」の強度を高めていることが明らかとなった。しかし、月別コメ卸データによるかぎり、生協組合員のコメ購入行動は、一般米屋でのコメ購入行動にくらべ、冷害災害情報への対応早さが認められる。4.青森県十和田市及び岩手県盛岡市内米穀卸・小売店でのヒアリングを行い、従来の新聞などのマスコミ情報とかなり異なる新規情報及び資料を得ることができた。5.農林水産省貿易関税課、食糧庁加工食品課、東京食糧事務所、横浜食糧事務所などでのヒアリングと資料収集を行い、平成56年の緊急輸入次における政府対応、コメの国際需給状況の把握法、輸入商社、船舶業者、倉庫業者、荷役業者、運輸業者の政府要請に対する反応、緊急輸入に関しては食管制度の意義と問題点、等について重要な知見と資料を得ることができた。
伝統スポーツにおける身体技法研究の方法論の確立

本研究は、伝統スポーツを対象にして、そこで展開される身体技法を研究するための方法論を作り上げることが目的である。研究の結果、伝統スポーツの身体技法は、「身体と内なる世界」と「身体と外なる世界」の両面からのアプローチが必要であり、また、異なる研究視点と方法を同時並行的に行うことが、すべての研究を補完しあうことになり、より充実した身体技法研究につながるという結論を得た。本研究は伝統スポーツの身体技法を研究するための方法論を構築していくことが目的である。方法論の構築に当たっては、スポーツ人類学の視点と方法を中心にすえながら、近接領域の知見にも目を配ると共に、スポーツ科学の研究成果を取り入れていく立場を取る。本研究において昨年度までは、大きく3つのアプローチによって、身体技法における研究方法の確立を目指してきた。それは次のような視点である。(1)認知科学的な理論を背景としながら、行為によって生成される認識を自分自身が体現することで、その経験を現象学的な立場から記述するという試み。(2)伝統スポーツの伝承者の身体経験を彼ら自身の語りの中から引き出すことを目的に、伝承者のライフヒストリーに注目し、そのデータの分析を通して身体技法の伝承の語られ方を明らかにしていくという試み。(3)身体技法の指導者と学習者との間でおこる相互行為に注目し、これによって形成されていく学習者の認識の世界の記述を目指すという試み。これを実行するための基礎的な手続きとして、両者の関係を作り上げている組織的枠組み(組織構造)に注目しながら、このコミュニティ内部にある慣習的な規範であるとか、何らかの権力構造を明確にしておく必要がある。以上のようなアプローチによって、伝統スポーツの身体技法の伝承を総合的にとらえ、なおかつそれを厚い記述による民族誌に仕上げるための方法を模索することも副次的な目的となると位置づけてきた。しかしながら、このようなアプローチだけでは一部その綻びのあることが明らかとなってきた。それは身体技法に対する社会的な嗜好性の問題である。そこで最終年度となる21年度は、このような問題も含めながら、身体技法研究の方法論を構築していくことを目的としている。1年目にあたる本年度は、研究対象となる地域において伝統スポーツの予備調査を実施した。我々は、これまでフィールドとしてきた調査地(ミャンマー・ドイツ・韓国・中国)に赴き、本研究を円滑に進めるための協力を関係各所に依頼するとともに、現地協力者との事前打ち合わせをおこなってきた。研究代表者の宇佐美は9月にミャンマーにおいてチンロンを対象とした参与観察をおこない、また共同研究者の松尾と金子は、8月にドイツにおいてヤーン体操祭の観察ならびに資料収集を実施した。また、木内は12月に韓国・中国において太極拳の参与観察をおこなった。本研究における参与観察とは、人類学で用いられている方法に基づくもので、調査者たちは対象とする当該スポーツを自らがおこなうとともに、現地語を通してその指導方法を確認しながら、フィールドデータの蓄積を続けている。さらに我々は、本研究の特徴のひとつである共同調査を、3月の年度末にミャンマーにおいて実施した。ミャンマーではスポーツ省の局長と面会し、調査協力を得た後、ヤンゴン市内で実施されている、さまざまなスポーツの指導場面を観察した。また、調査のための打ち合わせも含めて、研究会を5月、7月、11月、1月、2月、3月に実施し、それぞれの研究フィールドについての理解を共有するとともに、本研究を進めていくために必要な基礎的理論の批判的な検討をおこなった。これによって、次のことが確認された。すなわち、現在中心となっている人類学的な方法を補完するために、社会史あるいは現象学、さらには構築主義的観点からも、身体技法の伝承を説明できる可能性が十分に認められたのである。次年度以降は、それぞれの調査地において本調査を実施するとともに、ミャンマー以外の対象地域を共同調査する。また、本研究に関連する研究者を招聘し、今年度と同様に研究会を開催する予定である。2年目となる本年度は、ミャンマー、ベトナム、中国、韓国において調査を実施した。特に今年度は、伝統スポーツの伝承者のライフヒストリーについて、聞き取り調査をおこなうとともに、伝統スポーツの身体技法について、昨年から引き続いて調査者自身が技術習得の場に身を置き、そこで実際に指導を受けながら、そこでの指導方法について記述をおこなった。ライフヒストリーの聞き取りについては、ミャンマーのチンロンの指導者、ベトナムの空手の指導者、中国の太極拳の指導者、韓国の気功の指導者に焦点をあてて、それぞれの指導者たちの語りを文字化する作業を進めた。これらの成果については、来年度をめどに、何らかの形で報告を行う予定である。また、伝統スポーツの身体技法の技術習得については、ミャンマーのチンロン、中国ならびに韓国において太極拳ならびに気功を実践し、昨年からのデータにより厚みを加えることができた。中間的な報告として、身体の行為が作り上げる認識が、伝統スポーツの伝承に大きな影響を及ぼしていることを理論化する試みを行い、それを学会において報告した。

また、今年度は5回ほど研究会を開催し、伝統スポーツの伝承を考えるための視点として、身体の動きに注目し、それをどのようにとらえていくのかについて、研究代表者ならびに研究分担者の間で討論をおこなった。この成果の一部は、次年度に各自が学会発表ならびに論文などで発表していく予定である。3年目となる本年度は、ドイツ、韓国、ミャンマーにおいて、これまで調査してきた内容の継続的な調査を実施した。ドイツでは松尾が来年度国際的に開催されることになったドイツ体操祭についての情報と、現在ドイツで展開されているスポーツクラブの運営について、伝統の継承という観点からの調査がおこなわれた。韓国においては、木内、金子が中国から韓国に伝播し、それが韓国独自の文化と融合することで形成された韓国の気功や太極拳について、その実践的方法ついての調査が実施された。ミャンマーにおいては、石井がチンロンについての指導者の考え方や観客などの好みが、身体伝承にどのような影響を与えるのかといった問題についての調査をおこなった。国内においては、木内が福島県において町ぐるみでおこなわれている太極拳の活動を調査した。また、こうした調査とは別に4月、7月、10月、12月、3月にそれぞれ研究会を開催し、これまでの調査経過を踏まえた報告がおこなわれた。さらに石井がベトナム(8月)とカンボジア(9月)でおこなわれた国際シンポジウムにおいて、これまでの研究成果の一部を報告した。このような報告活動に加えて、今年度は研究成果と関連する論文を発表した(石井、松尾、金子)。さらに未公開ではあるが、これまでの研究成果(インタビューや現地資料の翻訳、またDVDなど)を整理し、研究者間での利用が可能になるための準備をおこなった。最終年となる本年度は、当初の計画通り、石井、松尾、金子が5月末から6月上旬にかけてフランクフルトで開催されたドイツ体操祭の調査を実施した。ドイツの伝統スポーツである体操は、1860年に第1回大会が開催され現在まで続けられており、2005年からは国際大会へとその規模が拡張された。国家の枠内で行われてきた伝統スポーツが国際スポーツへと様変わりしていく中で、運営システムや外的権力が身体技法にどのような変化を及ぼすのかに注目したのである。この点については、外的影響力が即座に身体技法の変化に直結しないことを確認した。これまで調査してきた地域の補充調査としては、石井が6月下旬から7月上旬、また1月下旬にミャンマーにおいて行った。この補充調査によって、ミャンマーの伝統スポーツ「チンロン」の伝承とチンロン選手のライフヒストリーについて参与観察ならびにインタビューを行うことで、身体技法の伝承についてのデータを補完した。またこうした調査とは別に、5月、6月、10月、11月、2月に研究会を開催した。5月、6月については、ドイツ調査と関わる内容で実施した。10月以降は本研究のまとめと直結した内容の研究会となった。本研究のまとめとして出された主要な点を整理すると、伝統スポーツの身体技法の研究には、観察によって記述できる世界と経験することで記述できる世界があり、これらどちらかに焦点を当てて全体的な記述をすることが重要であることが指摘された。
エコロジカル指向の当事者力量精神看護モデルの開発

本研究は、エコロジカル指向の当事者力量精神看護モデルを開発し、精神障害をもつ当事者、および当事者を取り巻く学校や職場、地域、社会文化的な価値観などの環境への看護に関する概念を創出、検証する枠組を提示することを目的とした。当事者力量精神看護モデルの中核的な概念として、本人の強み・生命力の発見、本人の意思・経験の尊重、本人との協働が示唆された。また、当事者力量に影響する社会文化的要因として、当事者の参加、重層的ネットワーク、包摂型の共同体が示唆された。本研究は、精神障害をもつ当事者の力量を高め、精神障害者を取り巻く環境に働きかけることができるようなエコロジカルな視点を取り入れた当事者力量精神看護モデルを開発し、看護アセスメントを始めとして、看護介入の指針や当事者のウエルビーングに影響する尺度などの開発につなげることを目指している。ここで言うエコロジカルな視点とは、精神障害をもつ当事者を、当事者を取り巻く環境との関連の総体から捉えることを意味し、当事者の問題は文脈依存的であり、病院や地域、当事者の置かれた状況によって異なるといった前提をもつ。すなわち、エコロジカルな視点は、現象が生起する現場での研究を促し、直線的な因果関係では捉えきれない現象を、個人と物理的社会的環境の相互作用や相互依存といった相互関連性の網の目の中で捉えることを可能にするため、障害をもつ当事者を取り巻く現行の精神保健福祉資源や精神保健福祉活動や、障害者への見方を方向付ける社会文化的な価値観といった要因も追求できる。エコロジカルな視点はまた、個人のライフコースにおける役割や状況の変化も包含するため、個別で柔軟なケアにもつなげることができる。本研究は,精神障害をもつ人の力量を高め,精神障害者を取り巻く環境に働きかけることができるようなエコロジカルな視点を取り入れた当事者力量精神看護モデルを開発することを目指している。本年度は,精神障害をもつ当人を対象としたインタビュー調査(研究1)と,精神障害者のケアに携わる看護職者を対象としたケア場面の参加観察およびインタビュー調査(研究2)を行なった。研究1:精神障害をもつ当人に対するインタビューデータを帰納的に分析し,療養生活および社会生活における当事者の力量を高める要因を探った。当事者の能力を引き出す要因として,<自分への信頼の回復><自分自身がもつ偏見からの開放><病気と向き合うこと><当事者同士の経験、対処の共有><希望の実現,人の役に立つ経験><仕事、誇りの回復><周囲からの信頼、支持><地域の支援ネットワーク>など,当事者、支援者、地域のレベルで要因が抽出された。研究2:病院および地域の精神保健医療機関において精神障害者のケアに従事する看護職者を対象とした観察、インタビューデータを帰納的に分析し,当事者の力量を高める看護援助について検討した。当事者力量を発見しそれを育む看護として,<非侵襲的なミクロ、マクロの観察><本人のプロセスに応じた流動的な看護判断、戦略><本人の強み、生命力の発見に基づくアプローチ><本人の意思、経験の尊重><本人との協働><本人の周辺の人々の安定化><支援チームの中で役割の分担、拡張>などが抽出された。本年度総括および次年度の課題:精神障害をもつ当事者の力量の発見、開発に関わる要因および看護援助について検討した。次年度は,当事者の力量に影響を与える社会文化的な要因を探り,今年度の成果と併せ,当事者の力量を高める精神看護の実践、研究モデルを検討する。本研究は、精神障害をもつ人の力量を高め、精神障害者を取り巻く環境に働きかけることができるようなエコロジカルな視点を取り入れた当事者力量精神看護モデルを開発することを目指している。平成20年度は、当事者の力量形成に影響を与える社会文化的な要因を探り、平成19度の研究成果(精神障害者がもつ力量に関する調査、精神科看護師を対象とした当事者力量を高める援助技術に関する調査)と併せ、当事者力量精神看護モデルを構成する概念を検討した。当事者力量に影響する社会文化的な要因については、病院一地域を包括した精神障害者支援ネットワークを確立している地域における支援について、精神障害者の地域生活支援や社会参加との関連から、地域ぐるみの支援ネットワークの構築に至るまでの経緯、ネットワーク化を進めていく上で生じた問題や意見対立及びそれらへの対応、ネットワークの構造、ネットワーク内外での連携及び合意形成のプロセス、ネットワークに対する当事者・住民・保健医療従事者の価値づけなどを分析した。次に、当事者力量精神看護モデルの構成概念については、英国において精神看護モデルの開発過程およびモデルの実践への適用の実際についての聞き取り・観察結果に基づき、当事者力量の視点からモデルに含む概念を検討した。当事者力量に影響する社会文化的要因として、当事者の参加、働く場、仲間、重層的で柔軟なネットワーク、普通のつながり、顔の見える共同体、価値を共有しながらも多様な存在の仕方ができる共同体などが抽出され、モデルにコミュニティ・アプローチを含む必要が示唆された。

当事者力量の構成概念として、希望、自らの主、自助、絆、病気体験の再(生)利用、存える知恵などが抽出された。本研究は、精神障害をもつ人の力量を高め、精神障害者を取り巻く環境に働きかけることができるようなエコロジカルな視点を取り入れた当事者力量精神看護モデルを開発することを目指している。平成20年度は、当事者力量形成に影響を与える社会文化的要因に関する研究を行い、平成19年度の精神障害者の力量を高める援助技術に関する研究成果と併せて、当事者力量精神看護モデルを構成する概念を検討した。平成21年度は、当事者力量評価質問紙及び当事者力量を高める看護援助に関する質問紙を作成し、質問紙の信頼性を検討するとともに、当事者力量を高める看護援助の実施状況と当事者力量との関連を調査した。調査に先立ち質問紙を作成した。まず、平成19年度の研究成果及び文献をもとに、当事者力量評価及び当事者力量を高める看護援助に関する質問紙の項目を吟味した。次に、質問項目の内容妥当性について専門家及び当事者から意見を聴取し、質問紙を修正した。調査対象者は県中央部と南部の精神科病院2ヶ所及び総合病院精神科病棟1ヶ所に勤務する看護師270名である。調査方法には郵送留置法を用いた。計193名(回収率71.5%)から回答を得て、有効回答187名分を分析した。Cronbachのα係数は、当事者力量評価質問紙0.84、看護援助質問紙0.89であり、両質問紙ともに内的整合性があることが確認された。因子分析(重み付けのない最小二乗法、プロマックス回転)の結果、当事者力量評価質問紙4因子(病気管理、充実生活、求援、生活目標)、看護援助質問紙4因子(対処力強化、肯定、尊敬、受容)が抽出された。次年度は当事者力量を高める看護援助の有効性を検討する予定である。<目的>当事者力量を高める看護援助パッケージを作成し、援助パッケージを用いた看護の有効性を検討した。有効性については、看護援助過程の記録及び患者の状態の定性的・定量的評価により検討した。<対象者>対象者は、援助パッケージを用いて看護を提供する精神科病院の看護師および当該看護師から援助を受ける入院患者とした。看護師は、研究協力を得られた精神科病院に勤務する看護師のうち、研究への参加を希望する者から10名選定した。看護援助を受ける精神障害者は、研究参加看護師の受け持ち患者のうち、病状が安定しており研究への参加によって病状への悪影響がないと主治医および病棟管理者から判断された者で、かつ研究参加の同意を得られた者から10名選定したが、後に転棟により4名脱落した。対象患者6名の平均年齢は49±10.9歳、入院期間は2ヶ月23年1ヶ月とばらつきが大きかった。<援助方法>看護援助は、精神障害者の日常的なし対処能力や強みに焦点を当て、障害者の自我を補強できるアプローチを用いた。記録用紙として、目標設定シート、力量アセスメントシート、つながり発見マップ、共同プラニングシート、共同評価シート、看護援助場面の記録シートなどを用いた。患者の状態の査定にはGAF、ケア必要度、当事者力量評価尺度等を用いた。なお、看護援助は2ヶ月間提供された。