hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光学活性スピロシランを鍵構造とする新規キラルらせん高分子の開発

本研究は,新規光学活性らせん高分子として光学活性スピロシランとオリゴチオフェンとを鍵構造とする高分子の開発を主目的とする.光学活性スピロシラン骨格の導入により,生成する高分子は絶対配置が一義的に制御された堅固ならせん構造をとることが予想される。触媒的不斉分子内ヒドロシリル化および触媒的カップリング反応などの有機合成的手法を駆使し,その合成について検討を図るものである。本年度の成果は以下のようにまとめられる.1.光学活性とスピロシラン骨格の構築モノマーユニットとなるキラルなスピロシラン骨格の構築を,触媒的不斉分子内ヒドロシリル化反応により達成した.2,3-ジブロモチオフェンから出発し,2過程でチオフェン環を含むビスアルケニルジヒドロシランを合成した.これを原料として用い,そして最近我々が自ら開発した新規不斉配位子TBDM-SILOPを用いたロジウム触媒不斉分子内ヒドロシリル化を行い,目的とする光学活性スピロシラン,spirobi(siloleno〔3,2-b〕thiophene)誘導体,を合成することに成功した.2.光学活性スピロシランの官能基化得られたスピロシランの高分子化の手法として遷移金属触媒によるカップリングが考えられる.それに必要なスズあるいはハロゲンといった官能基のスピロシランへの導入について検討し,ジスタンニル化スピロシランおよびジブロモスピロシランを得ることに成功した.本研究は,新規光学活性らせん高分子として光学活性スピロシランとオリゴチオフェンとを鍵構造とする高分子の開発を主目的とする.光学活性スピロシラン骨格の導入により,生成する高分子は絶対配置が一義的に制御された堅固ならせん構造をとることが予想される。本年度の成果は以下のようにまとめられる.1.光学活性とスピロシラン骨格の構築モノマーユニットとなるキラルなスピロシラン骨格の構築を,触媒的不斉分子内ヒドロシリル化反応により達成した.2,3-ジブロモチオフェンから出発し,2過程でチオフェン環を含むビスアルケニルジヒドロシランを合成した.これを原料として用い,そして最近我々が自ら開発した新規不斉配位子TBDM-SILOPを用いたロジウム触媒不斉分子内ヒドロシリル化を行い,目的とする光学活性スピロシラン,spirobi(siloleno〔3,2-b〕thiophene)誘導体,を合成することに成功した.2.光学活性スピロシランの官能基化得られたスピロシランの高分子化の手法として遷移金属触媒によるカップリングが考えられる.それに必要なスズあるいはハロゲンといった官能基のスピロシランへの導入について検討し,ジスタンニル化スピロシランおよびジブロモスピロシランを得ることに成功した.
ホットスタンプにおける成形限界予測のためのシミュレーション援用材料試験法の開発

高張力鋼板の温間単軸引張試験から,室温から973Kでは温度の上昇およびひずみ速度の低下に伴い流動応力が低下することを確認した.次に室温から923Kにおける温間V曲げ,U曲げ成形試験を実施し,温間でかつ低速で成形することでスプリングバックを低減できることを示した.また,V曲げ成形に比べU曲げ成形では温間成形時のスプリングバックが減少したが,これが金型内保持による応力緩和とそれに起因する曲げモーメントの低減が原因であることを解明した.最後に,温間繰返し曲げ試験を提案し,温間においても応力反転時のバウシンガー効果が発現することを確認した.熱間,温間における金属材料の機械特性を調査するため,ボロン鋼および高張力鋼板の引張試験を実施した.試験温度は室温から900°Cまでを100°C刻みで,また,公称ひずみ速度を0.001,0.01,0.1毎秒の3速度で実施した.その結果,いずれの材料においても温度の上昇に伴って流動応力が低下し,加工硬化も弱くなり,また,延性が向上するという顕著な温度依存性が観察された.さらに,室温ではひずみ速度が応力ーひずみ曲線にほとんど影響を及ぼさなかったが,500°C以上の試験ではひずみ速度が上昇するに連れて流動応力が上昇するひずみ速度依存性が観察された.また,ひずみ速度依存性の度合いは,高温になるほどより顕著になることが確認された.また,温間でのプレス成形では除荷時の弾性回復が常温成形時に比べて減少すると考えられるが,スプリングバックフリー成形は不可能である.そのためCAEで形状精度を予測するために,繰返し曲げ試験を実施してバウシンガー効果を調査した.その結果,高温域においてもバウシンガー効果は発現するが,温度の上昇に伴ってその程度は弱くなっていることを確認した.また,高温ヤング率を調査したが,顕著な温度依存性が確認できた.これらの高温材料特性を表現できる超過応力型の弾粘塑性応力ーひずみ構成モデルを提案し,それを汎用有限要素法ソフトウェアに組込むための応力積分法を確立した.また,それを組込んだ有限要素法ソフトウェアにて1要素の単軸引張試験解析を実施し,組込み手法の妥当性と提案した弾粘塑性モデルの有効性を明らかにした.温間における鋼板のスプリングバック予測を可能とする数値シミュレーションの開発には,温度,ひずみ速度に依存する応力-ひずみ曲線を高精度に再現できる材料モデルが不可欠である.また,温間でのスプリングバックに影響を及ぼす力学的因子を明らかにする必要がある.本研究初年度には,鋼板の温間特性を調査するため,種々の温度,ひずみ速度において引張試験を実施した.その結果,鋼板は600°Cより高温下では顕著な速度依存性を示すことがわかり,また,温度の上昇とともに流動応力が低下し延性が向上することが確認できた.二年目には,鋼板のV曲げおよびU曲げを温間で実施し,スプリングバック量と温度,成形速度の関係を詳細に調査した.特に,V曲げ試験においては,負荷終了後に保持時間を設けた場合とすぐに除荷をした場合ではスプリングバック量に大きな差を生じることを見出し,これが応力緩和によるモーメントの減少により生じていることを見出した.最終年度には,バウシンガー効果に代表される繰返し変形特性を温間で調査できる,繰返し曲げ試験を提案した.この結果,試験から得られる荷重-変位曲線は,温度と速度の依存性を顕著に表れており,これにより,実験結果と数値シミュレーションを用いた逆解析から繰返しの応力-ひずみ特性を求める手法を提案した.本手法では,繰返し曲げ試験から得られる荷重-変位曲線と,数値シミュレーションから得られる結果を一致させるような構成モデル中の材料パラメータを,数値最適化手法により自動的に決定できるものである.ここで繰返し曲げ試験の数値シミュレーションは材料パラメータを繰返し変更しながら計算を実施する必要があり,シミュレーションの計算速度が重要となってくる.そこで,曲げ試験を高精度に再現でき,かつ高速計算が可能なアルゴリズムとして,バー要素を用いた高速有限要素法を開発した.高張力鋼板の温間単軸引張試験から,室温から973Kでは温度の上昇およびひずみ速度の低下に伴い流動応力が低下することを確認した.次に室温から923Kにおける温間V曲げ,U曲げ成形試験を実施し,温間でかつ低速で成形することでスプリングバックを低減できることを示した.また,V曲げ成形に比べU曲げ成形では温間成形時のスプリングバックが減少したが,これが金型内保持による応力緩和とそれに起因する曲げモーメントの低減が原因であることを解明した.最後に,温間繰返し曲げ試験を提案し,温間においても応力反転時のバウシンガー効果が発現することを確認した.平成23年度は980MPa級熱間圧延鋼板の高温引張試験により,試験温度が室温から800°C,ひずみ速度が0.001,0.01および0.1毎秒での応力-ひずみ曲線を取得した.その結果,温度が上昇するほど,またひずみ速度が低下するほど流動応力が減少する顕著な温度・速度依存性が観察された.また,高温成形時のスプリングバック量を調査するためVおよびU曲げ試験を実施した.ただし温度の影響を調べるために電気炉内に金型を入れて等温状態で試験を実施している.試験条件は試験温度が室温から650°Cまで,パンチ速度が0.02および10mm毎秒とした.パンチ速度10mm毎秒のV曲げ試験結果では300°Cから650°Cまでは温度の上昇に伴いスプリングバック量が減少したが,いずれも室温と同等か室温よりも大きなスプリングバック変形を生じた.

この理由として,高温では流動応力の減少により残留応力が低下するが,同時に高温になるにつれてヤング率が低下してスプリングバック量が常温と比べてほとんど変化しなかったと考えられる.一方U曲げ試験ではいずれの速度でも温度が上昇するにつれてスプリングバック量が減少し,その量は室温よりも小さくなった.以上の結果を考察するため,V曲げ成形後に金型内で5秒間保持した後に除荷を行ったところ,高温域では保持無しの場合に比べスプリングバック後の角度が大幅に減少した.その時の時間-荷重曲線では保持中にリラクゼーションが起こりパンチ荷重が大きく低下していることを確認した.すなわち高温変形では成形終了時の保持中に応力緩和が起こり,結果として残留応力が低減したと考えられる.またU曲げ試験ではV曲げ試験に比べ板材が金型内部に入り込む時間が長く,自然と応力緩和が起こったために成形温度の上昇とともにスプリングバック量が低下したと考えられる.本研究の目標は熱間,温間プレス成形のCAE技術の開発である.特に成形中の割れやしわの発生,温間成形除荷時に起こるスプリングバックの高精度予測を可能とすることを必要条件として掲げている.それらを達成するためには,まず成形材である鋼板の室温から800°C程度までの種々の温度と変形速度での変形特性(応力ーひずみ曲線),特にスプリングバック予測ではヤング率とバウシンガー効果の程度を正確に把握し,それらを高精度に記述できる材料モデルの構築が最重要課題となる.ここまでの研究内容では鋼板,ボロン鋼の高温単軸引張試験を実施して温度とひずみ速度の影響を調査した.また,高温では板材の引張圧縮試験が困難であるため,繰返し曲げ試験から応力反転時のバウシンガー効果の程度を見積もる方法を提案した.さらにこれらの変形特性を記述できる弾粘塑性構成モデルの提案と,それを有限要素法ソフトウェアに組込むための方法を提示した.以上により,これまでの研究において当初の目標の2/3は達成できたと考えている.残る課題としてはモデルの妥当性の検証,モデル中の材料パラメータ決定手法の確立など,本研究成果を使用する上で整備しなければならない周辺技術の開発を行う必要がある.本年度は材料の室温から650°Cまでの高温単軸引張試験を実施し,材料の基礎特性である応力-ひずみ曲線の取得とその温度およびひずみ速度依存性を把握することができた.本研究では引張試験で得られるひずみ以上での加工硬化特性を実験と数値シミュレーションを併用することで求めることを目的としており,そのためにはまずは単軸引張試験結果を高精度に再現できる材料モデルの構築が必要となる.本試験結果により高温変形特性を取得することができたため,今後は温度と速度を考慮した材料モデル開発に着手し,それを有限要素法に導入して複雑な成形解析が可能なツールを作成する.そのための基礎モデルはほぼ構築済みであり,今後はリラクゼーションを含めた応力-ひずみ特性の再現性を実験結果と比較し,モデルの改良を行う.また,昨年度は温間成形で問題となる成形性指標の一つであるスプリングバックの調査をVおよびU曲げ試験により実施した.これにより500°C以上の温度域で成形を完了することでスプリングバック量を大幅に低減できることを確認したため,それ以上の温度での大ひずみ応力-ひずみ特性を取得する材料試験法の検討に着手する.今後は,次の課題について研究を推進する.(1)提案した弾粘塑性モデルの材料
尿路癌における血管新生の作用機構の解明とその阻害物質の検索

血管新生は腫瘍組織が一定の大きさを超えて発育増殖していくための不可欠なプロセスである。われわれは尿路癌における血管新生の機構を解明するために、培養系腎細胞癌と膀胱癌、および手術時摘出組織を用いて各種血管新生因子の発現、細胞内局在、また二層培養の系で微小血管内皮細胞の管腔形成能を検討した。さらにヌードマウスで膀胱腫瘍を作製し、血管新生因子の発現変化を検討した。その結果、以下の知見を得た。(1)b-FGF,VEGF,TGF-αは膀胱癌よりも腎細胞癌に強く発現していた。そしてb-FGF,VEGFの発現は腎細胞癌で著明に増加していた。(2)免疫組織学的検討で腎細胞癌や膀胱癌では、b-FGFは主に核に、VEGFは細胞質に局在していた。(3)RT-PCRによる検討では、b-FGF,VEGF,TGF-α,PDGF-Aの発現率は腎細胞癌(26例)においてそれぞれ96%、77%、69%、50%であった。また膀胱癌(13例)においては、それぞれ77%、62%、62%、0%であった。(4)ヒト大綱由来の微小血管内皮細胞を腎癌細胞と二層培養する血管様構造(管腔形成)がみられた。そして外来性にb-FGFやVEGFを添加すると、濃度依存的に管腔形成の増加が観察された。さらに、この管腔形成はこれらの血管新生因子の特異抗体により阻害された。(5)膀胱癌株KK47をヌードマウスへ移植し腫瘍を作製すると、その発育増殖に伴いTGF-αmRNAの発現が増加する傾向がみられた。(6)PD-ECGFの発現の高い膀胱腫瘍においては第VIII因子を指標とした微小血管密度が高い傾向がみられた。以上の結果より、腎癌や膀胱癌などの尿路癌における腫瘍血管新生には多段階的に複数の血管新生因子が関与していることが示唆された。また、それらの中和抗体を用いることで血管新生を抑制できることが見出された。また膀胱癌(13例)においては、それぞれ77%、62%、0%であった。(4)ヒト大網由来の微小血管内皮細胞を腎癌細胞と二層培養すると血管様構造(管腔形成)がみられた。

以上の結果より、腎癌や膀胱癌での腫瘍血管新生にはいくつかの血管新生因子が多段階的に関与していることが推察された。さらに腎細胞癌においては、b-FGFやVEGFが微小血管の管腔形成を誘発することにより腫瘍血管新生が促進されるものと考えられた。血管新生は腫瘍組織が一定の大きさを超えて発育増殖していくための不可欠なプロセスである。われわれは尿路癌における血管新生の機構を解明するために、培養系腎細胞癌と膀胱癌、および手術時摘出組織を用いて各種血管新生因子の発現、細胞内局在、また二層培養の系で微小血管内皮細胞の管腔形成能を検討した。さらにヌードマウスで膀胱腫瘍を作成し、血管新生因子の発現変化を検討した。その結果、以下の知見を得た。b-FGF,VEGF,TGF-αは膀胱癌よりも腎細胞癌に強く発現していた。そしてb-FGF,VEGFの発現は腎細胞癌で著明に増加していた。(2)免疫組織学的検討で腎細胞癌や膀胱癌ではb-FGFは主に核に、VEGFは細胞質に局在していた。(3)RT-PCRによる検討では、b-FGF,VEGF,TGF-α,PDGF-Aの発現率は腎細胞癌(26例)においてそれぞれ96%、77%、69%、50%であった。また膀胱癌(13例)においては、それぞれ77%、62%、62%、0%であった。(4)ヒト大綱由来の微小血管内皮細胞を腎癌細胞と二層培養すると血管様構造(管腔形成)がみられた。そして外来性にb-FGFやVEGFを添加すると、濃度依存的に管腔形成の増加が観察された。さらに、この管腔形成はこれらの血管新生因子の特異抗体により阻害された。(5)膀胱癌株KK47をヌードマウスへ移植し腫瘍を作製すると、その発育増殖に伴いTGF-αmRNAの発現が増殖する傾向がみられた。(6)PD-ECGFの発現が高い膀胱腫瘍においては第VIII因子を指標とした微小血管密度が高い傾向がみられた。以上の結果より、腎癌や膀胱癌などの尿路癌における腫瘍血管新生には多段階的に複数の血管新生因子が関与していることが示唆された。また、それらの中和抗体を用いることで血管新生を抑制できることが見出された。
ポリアミンによる分子修飾とその生理的意義の解明

生体内に多量に存在するが、まだその詳細な役割については判明していないポリアミンに注目した.本研究課題では、(1)ポリアミンの分子修飾の可能性を調べたところ、細胞膜リン脂質間のアシル基転移反応の際、共存する生体アミンへの転移反応が副次的に進行する可能性が示された.さらに、(2)分子修飾ポリアミンが水溶性高分子モデル化合物の腸管吸収に影響を与えることが示唆された.生体内に多量に存在するが、まだその詳細な役割については判明していないポリアミンに注目した.本研究課題では、(1)ポリアミンの分子修飾の可能性を調べたところ、細胞膜リン脂質間のアシル基転移反応の際、共存する生体アミンへの転移反応が副次的に進行する可能性が示された.さらに、(2)分子修飾ポリアミンが水溶性高分子モデル化合物の腸管吸収に影響を与えることが示唆された.今年度(1)ポリアミンの分子修飾の可能性の探索および(2)分子修飾ポリアミンの水溶性高分子モデル化合物の腸管吸収への影響について検討した。(1)細胞内反応である、N-acyltransferase (NAT)による細胞膜リン脂質間で進行するアミノ基へのアシル基転移反応に着目し、この反応での生体アミン共存による修飾反応の可能性の探索を行った。NATは細胞膜のリン脂質であるホスファチジルコリン(PC)のsn-1位の脂肪酸残基をホスファチジルエタノールアミン(PE)のアミノ基に転移させる酵素である。この転移反応の際にアミンが共存した場合、副次的反応が引き起こされ、アミンへのアシル基転移化合物が生成するのではないかとの仮説を立て実験を行った結果、NATによる細胞膜リン脂質間のアシル基転移反応の際、共存する生体アミンへの転移反応が副次的に進行する可能性が示された。(2)ポリアミンによる腸管吸収促進作用機構解明の一環として、種々のポリアミンアナログを合成し、水溶性高分子モデル化合物の腸管吸収への影響を検討することを目的とした。鎖長及び電荷数の異なるポリアミンによる腸管吸収への影響を検討した結果、スペルミン(spm)の吸収促進作用には、メチレン鎖長よりも電価の影響が大きいことが示唆された。アシルスペルミン(Acyl spm)による腸管吸収への影響を検討した結果、脂肪酸の炭素鎖が長いもので、投与直後より顕著な吸収促進がみられ、その作用はspmより強いことが明らかになった。これはAcyl spmの疎水性部分が小腸上皮への到達を早めた可能性やAcyl spmがミセル形成するなど、spmとは異なるメカニズムで吸収促進作用を発現している可能性が考えられた。今年度の結果からポリアミンが分子修飾される可能性が示され、分子修飾ポリアミンが化合物の腸管吸収に影響を与えることが示唆された。今年度は、(1)ポリアミンの分子修飾の可能性の探索および(2)分子修飾ポリアミンの水溶性高分子モデル化合物の腸管吸収への影響について検討した。(1)ポリアミンが修飾される可能性を探るために、細胞内反応のN-acyltransferase(NAT)に着目した。NATは細胞膜のリン脂質であるホスファチジルコリンの5π1位の脂肪酸残基をホスファチジルエタノールアミンのアミノ基に転移する酵素である。この転移反応の際にアミンが共存した場合、アミンへのアシル基転移化合物が生成するかどうか実験した結果、NATによる細胞膜リン脂質問のアシル基転移反応の際、共存する生体アミンへの転移反応が副次的に進行する可能性が示された。(2)ポリアミンによる腸管吸収促進作用機構を解明するために、水溶性高分子モデル化合物の腸管吸収への影響を検討した。さまざまなポリアミン類縁体を合成し、ポリアミンの鎖長及び電荷数が腸管吸収に及ぼす影響を調べたところ、スペルミン(spm)の腸管吸収促進作用には、メチレン鎖長よりも電価による影響が大きい可能性がわかった。この転移反応の際にアミンが共存した場合、アミンへのアシル基転移化合物が生成するかどうか実験した結果、生体内にも存在し、食品中にも含まれる、さまざまな脂肪酸が、NATにより、共存する生体アミンと結合し、アシルアミンが生じる可能性が示された。(2)アミンとして生体内に多く存在するポリアミンと脂肪酸との結合により生じたアシルアミンによる水溶性高分子モデル化合物の腸管吸収への影響を検討し、腸管吸収促進作用機構の解明を目指した。アシルアミンとして、脂肪鎖の異なる脂肪酸と結合させたさまざまなポリアミン類縁体を合成し、まずポリアミンの鎖長及び電荷数が腸管吸収に及ぼす影響を調べた。

アシルスペルミン(Acylspm)による腸管吸収において、脂肪酸の炭素鎖が長いもので、投与直後より顕著な吸収促進がみられることが明らかになった。今年度の結果からも、ポリアミンが分子修飾される可能性が示され、分子修飾ポリアミンが化合物の腸管吸収に影響を与えることが示唆された。
甲殻類の血糖上昇ホルモンおよび脱皮抑制ホルモンの化学分類

アメリカザリガニの眼柄には全く同じアミノ酸配列をなす2種類の血糖上昇ホルモンが存在するが、その1つはD型アミノ酸を含んでいる。このような構造異性化は甲殻類に共通の現象なのであろうか?そこで甲殻類十脚目を構成するコエビ族、イセエビ族、カニ族、ヤドカリ族の眼柄ホルモンを単離し構造を解明することが、構造異性化を含めた分子多様性と機能分化の相関関係を解く手がかりになる。本研究は、ホッコクアカエビ、ミナミイセエビ、ガザミ、イシダタミヤドカリのサイナス腺から血糖上昇ホルモンおよび脱皮抑制ホルモンを単離し、その一次構造から眼柄ホルモンの分子多様性を化学分類したものである。1.単離:ホッコクアカエビ、ミナミイセエビ、ガザミ、イシダタミヤドカリのサイナス腺を30%アセトニトリルを含む生理食塩水でホモジネートし、抽出物をTSK gel ODS 120Tカラムを用いた逆相高速液体クロマトグラフィーに付し、血糖上昇ホルモン(CHH)および脱皮抑制ホルモン(MTH)得た。2:構造解析:ホッコクアカエビでは2種類のCHH(分子量:8660と8405)とMIH(8923と8938)が存在していた。ミナミイセエビでは分子量8281と8258の2種類のCHHが存在していた。ガザミでは1種類のCHH(MW=8468)とMIH(MW=9251)が存在した。イシダタミヤドカリも同様に1種類のCHH(MW=8632)とMIH(MW=9009)が存在した。ホッコクアカエビ、ミナミイセエビで見いだされたホルモン分子は、いずれもアミノ酸残基が置換した変異体によるものであった。また、上記のホルモン分子にはD型アミノ酸は含有されてなかった。従って、CHH分子のステレオ転化による分子多様性はザリガニ族特有のものであることが判明した。以上のことからザリガニにおける新たな翻訳後修飾の方法としてのD型アミノ酸への異性化と機能分化は、進化の過程において比較的最近の出来事であると考えている。
ルネサンス期イタリアにおける地方画派の形成　―クリヴェッリ派の体系的研究―

本研究は、15世紀マルケ地方におけるクリヴェッリ派の広がりに注目することで、都市と地方の絵画様式の対立や融合を考察しながら、イタリアルネサンス期に他都市出身の画家が、地方において工房を設立し自身の様式を定着させた様相を、明らかにするものである。アメリカ、イタリアで開催された展覧会で作品調査を行いクリヴェッリ様式の特徴を検証すると同時に、19世紀の教皇庁記録から美術品の所在を検証することで、マルケ・アブルッツォ地方にまたがるクリヴェッリ様式の広がりと分布を明らかにした。本研究は、カルロ・クリヴェッリの活動とクリヴェッリ派作品の広がりを中心に、ルネサンス期のイタリア地方部において他都市出身の画家の活動が受容され、複数の町村で工房を構えた現象を、史料および作品実地調査の最新の成果に基づいて解明するものである。平成27年度は、これまでのクリヴェッリの祭壇画作品についての記録収集に加えて、クリヴェッリ派作品まで対象を拡大し調査を行ってきた。具体的には、1)関連文書史料の収集と分析、史料で言及された作品のデータベース化2)今もマルケ地方に残るクリヴェッリ派作品の現地調査3)アメリカで開催されたクリヴェッリ展でのパネル調査を行った。後述するように、イタリアの文書館での史料収集については閲覧冊数の突然の大幅縮小によって平成27年度予定分の達成が難しかったが、代わりに平成28年度以降の予定だったマルケ地方でのクリヴェッリ派作品を調査し、またボストンで開催されたカルロ・クリヴェッリ展覧会で祭壇画パネルを実見・精査した。特にマルケ地方の作品調査では通常実見の難しい地方画家ルーカ・ディ・パオロの祭壇画作品を精査することができ、クリヴェッリ様式の広がりを考察するうえで重要な資料を得ることができた。これまで一地方の特異な画家として扱われてきたヴェネツィア出身の画家カルロ・クリヴェッリと、画家の様式を受け継いだマルケ地方のクリヴェッリ派の画家に注目することは、同地方に置けるクリヴェッリ派の盛衰を紐解く助けとなる。また来年度以降も引き続き実施する19世紀教皇領下の公的史料や各地のコレクターの記録の調査は、マルケ地方にかつて点在していた作品分布を明らかにする有力な手掛かりとなるであろう。平成27年度は次の文書館調査を予定していた。(A)1820-55年、教皇庁への作品売却許可申請書(ローマ国立古文書館、マルケ各地の古文書館)、(B) 19世紀後半、教皇庁または新政府商業省への作品移動許可申請書(ローマ国立古文書館、ローマ中央国立古文書館)、(C)1851年商業省により実施された、教皇領内聖堂の美術品一斉調査(アスコリ・ピチェーノ、マチェラータ、アンコーナ、ペーザロ、テーラモ国立古文書館)、(D)19世紀、マルケ地方の貴族や識者による町の聖堂に関する覚書や歴史書の下書き(マチェラータ市立図書館、ファブリアーノのラメッリ家文書)何れも未刊行史料であるため、現地での史料収集が欠かせず、9月に史料調査を行う予定であった。しかし平成27年は夏前よりイタリアの古文書館で大幅な人員削減・開館時間の縮小で、一日に閲覧できる史料数が激減してしまった。(例:ローマ国立古文館では平成26年までは週に5日間、最大10冊の史料請求が可能であったが、平成27年より週に3日間、最大3冊までとなった。なお、平成27年10月1日付けで前年度の状況にほぼ改善された)イタリアの古文書館では突然システムが変わることが多いため、出張時期を合わせることは難しい。止むを得ず、平成27年度に予定していた文書館での史料調査の一部を先送りし、代わりに収集済みの史料に基づく作品分析とデータベース化を進めると同時に、平成28年度に予定していたクリヴェッリ派の作品調査の一部を前倒しすることとした。特にマテーリカでクリヴェッリの影響下にあった画家ルーカ・ディ・パオロの展覧会が開催されていたことを契機に、通常見られない同作家の作品を調査する機会に恵まれた。本研究は、ヴェネツィア出身の画家カルロ・クリヴェッリの活動とクリヴェッリ派の広がりを中心に、ルネサンス期のイタリア地方において、他都市から来た芸術家の活動が受容され拡大していった現象を、史料および作品実地調査の成果に基づいて解明するものである。平成28年度は、前年度までの資料調査の結果に基づき、マチェラータ一市立図書館所蔵のA・リッチの覚書を調査すると同時に、マルケだけでなくウンブリア、アブルッツォ州にまでクリヴェッリ派の痕跡が見られるとの仮説を立て、今も現地に残るクリヴェッリ派関連作品の実地調査を行う予定であった。しかし、現地入り直前の8月24日に発生したイタリア中部大地震により当初の資料・作品調査が不可能となったため、平成29年度に予定していた、同時期の他の地方画派との比較・検証に関連した調査を盛り込むことを急遽決定するとともに、研究方針の立て直しのためローマでの追加資料調査を行った。同時に、ヴェネツィア、チーニ宮所蔵のカルロ・クリヴェッリの初期作品及びフランケッティ美術館所蔵のクリヴェッリ派小品を精査し、マルケ地方で画派を確立する前のヴェネツィアでの活動について考察した。また、ロンドン、ナショナル・ギャラリーで開催されたシンポジウム「Negotiating Art」に参加し19世紀美術市場に関する最新の研究成果を収集しながら意見交換を行うとともに、前年度までの資料および作品調査の成果を『西洋美術研究』および『民族藝術』に投稿した。

平成28年度は、『西洋美術研究』への投稿論文で、前年度までの調査で発見した19世紀のディーラー兼修復士アントーニオ・フィダンツァによるクリヴェッリ作品の売却申請書(未刊行史料)を基に近代美術市場におけるクリヴェッリ祭壇画の受容と広がりを明らかにした。また前年度に行ったクリヴェッリ作品調査の成果の一部を、『民族藝術』に展覧会評として発表し、前年度までの美術市場に関する調査成果の報告および意見交換の面においては、おおむね順調に進展させることができた。一方、平成28年度に実施予定であった作品及び資料調査に関しては、8月24日にイタリア中部で発生した大地震によって調査対象であったアマトリーチェ近郊の聖堂が倒壊したほか、アブルッツォ・マルケ地方への立ち入りが困難となったため、調査計画の大幅な変更が必要となった。そのため、平成29年度の調査計画を一部前倒しすると同時に、クリヴェッリ派の広がりを想定できる地域を拡大し、ローマ国立古文書館での史料調査対象を広げられるように来年度にむけての予備調査を行った。本研究は、ヴェネツィア出身の画家カルロ・クリヴェッリの活動とクリヴェッリ派の広がりを中心に、ルネサンス期のイタリア地方部において、他都市から来た芸術家の活動が受容され拡大していった現象を、史料および作品実地調査の成果に基づいて解明するものである。当初の計画では平成29年度は、前年度までの資料・作品調査に基づき、カルロ・クリヴェッリの活動とクリヴェッリ派の伝播、影響の広がりを纏めることとしていたが、平成28年8月24日にイタリア中部で発生した大地震により、調査対象を含む多くの聖堂の全半壊、同地域への立ち入り制限、作品を保管する博物館の閉鎖、文書館の休館を受け、大幅に計画を変更せざるを得なくなった。そこで、今年度は5月24日より2ヶ月間イタリアに滞在し、クリヴェッリ派の広がりを想定できる調査対象地域を地震被害の少ないマルケ地方北部に拡大し、ローマ国立古文書館で同地域に関する史料調査を行うと同時に、地震により調査が頓挫していたマルケ地方中南部に関しても作品の現状や古文書館の復旧状況についてローマのヘルツィアーナ図書館を拠点に情報収集をすすめ、実見の機会を得られるものから調査に当たることとした。資料調査については、ローマ国立古文書館などを中心に、これまで調査対象としていなかったペーザロ地区での教皇庁への美術品に関する報告書を調査したが、確認できた祭壇画関連記録は僅かであった。一方、作品調査に関しては、ちょうど地震からの復興事業の一つとして、イタリア各地の美術館や聖堂にて、マルケ地方の作品(通常アクセス困難な作品を含む)が展示される地震被害報告展が開催されたため、それらの展覧会を調査することが作品実見・調査の貴重な機会となった。調査対象の変更から、史資料および作品調査の整理・分析が当初の計画よりも遅れているものの、平成30年度中にその成果を学会誌に発表する予定である。本研究は、15世紀マルケ地方におけるクリヴェッリ派の広がりに注目することで、都市と地方の絵画様式の対立や融合を考察しながら、イタリアルネサンス期に他都市出身の画家が、地方において工房を設立し自身の様式を定着させた様相を、明らかにするものである。アメリカ、イタリアで開催された展覧会で作品調査を行いクリヴェッリ様式の特徴を検証すると同時に、19世紀の教皇庁記録から美術品の所在を検証することで、マルケ・アブルッツォ地方にまたがるクリヴェッリ様式の広がりと分布を明らかにした。
インドネシア後発地域における観光ファミリービジネスのスタートアップ課題と支援戦略

本研究はプロプアツーリズムの観点から、インドネシアの一貧困地域を調査対象地とし、世帯経営による民泊型宿泊サービス事業のスタートアップ期における非ファイナンス分野の課題を広く探索したうえで、外部支援者の関与が特に必要とされる分野を示すことを目的としている。研究3年目にあたる2018年度においては、ワカトビ諸島におけるホームステイ起業意向者の個人面接調査と、当該観光地域であるスラウェシ島の観光専門家(観光を専門分野とする大学の教員)へのフォーカスグループインタビューを実施した。その結果、以下の点が端的に示された。ホームステイ起業意向者らは、自身の外国語能力の不足、サービススキルの不足、マーケティング能力の不足といった点を十分に自覚しており、島外からの支援を強く望んでいるという点である。一方、たとえ起業意向者が起業に強固な意思をもっていても、所属コミュニティ内での他村民のホームステイ事業に対する態度には、村落ごとに大きな差異があることが明らかであった。そのため、起業意向者が外部者の支援を要請することは、村民間のコンセンサスという視点から、必ずしも容易でないことも示唆された。また、観光専門家からは、「観光客」、「観光行動」、「観光サービス」という基本的な概念すら、島民には十分理解がなされていない実態が指摘された。したがって、外部者の最初の支援としては、現地の脈絡で徹底的かつ具体的な体験学習を通じて、観光への理解を促すべきだという点が強調された。さらには、インドネシア人以外の外国人観光専門家が起業家支援に参加することの利点として、国内観光関係者との利害関係が希薄であるため、比較的公正な支援が期待されるという意見も述べられた。当初の研究計画では、3年目に当たる2018年度内に、研究成果を国内外の学会や研究会、学術会議等で発表し、研究者との意見交換を行う予定であった。しかし、実際には、ワカトビ諸島におけるホームステイ起業意向者の個人面接調査と、当該観光地域であるスラウェシ島の観光専門家(観光を専門分野とする大学の教員)へのフォーカスグループインタビューの実施までにとどまった。その理由は、上記本調査の開始が研究計画当初より約1年間遅れて進行していることと、当初予定に無かった観光専門家フォーカスグループインタビューの追加により、原データの整理に多くの時間を要しているためである。また、勤務校部局の改組に伴う教育と学務の負担増もあり、結果として研究との調整が十分に捗らなかったことも否定しがたい。ワカトビ諸島におけるホームステイ起業意向者の個人面接調査と、当該観光地域であるスラウェシ島の観光専門家(観光を専門分野とする大学の教員)へのフォーカスグループインタビューをすでに終了しており、現在は原データの整理、分析に着手している。今年度は、これらのデータ分析を進めて、まず上半期にはその一部を日本国内の観光系学会にて発表する計画である。そして、下半期には、基本的なデータ分析を終了し、その結果に関して、研究当該地インドネシアの観光研究者との意見交換、議論を行う。そして、そこでの議論を踏まえて、東南アジア地域における国際会議にて最終的な研究発表を行う予定である。この目的を達成するために、初年度にあたる2016年度においては、関連文献調査、および先行観光事業者への予備的なヒヤリング調査と観察調査を実施した。そのひとつが、Waha Tourism Community(WTC)であり、事業のリーダーおよびホームステイ受け容れ予定の主婦グループ3名から、彼らの事業実態や意向について聴取した。ホームステイ事業については、極めて積極的な態度があることを確認できた。しかし反面、事業を運営するためのマーケティングを含めた専門的知識が相当に不足していることも明らかとなった。さらには、ホームステイのための施設を実際に開示してもらい基本的な設備状況を観察したが、事業として成立しうる最低限の水準に留まっていることも確認した。また、当初の計画案に含まれていなかったが、外部支援者の関与が特に必要とされる分野を提示するという研究目的を鑑みて、内部者であるインドネシア、スラウェシ島内の観光専門家(観光分野を専門とする大学教員を含む)からの情報収集を、研究計画に含めることを新たに検討した。今年度はその試行段階として、当該地の専門家1名への非構造的な面接とディスカッションを行った。結果として、当該地域に在住する専門家とのディスカッションが、その地域の実情に関する認識を深めるだけではなく、研究自体の妥当性を高めるという見通しをえたため、今後はスラウェシ島在住の観光専門家グループへのインタビューを、研究計画に含めることとした。本研究の研究計画申請時において、平成28年度内には、観光サービス先行事業者への予備的調査、起業関心世帯のスクリーニング調査、関連文献調査までを実施予定であったが、起業関心世帯のスクリーニング調査については、着手できなかった。その主な原因は以下のとおりである。本研究計画案提出時には、研究者本人が協力関係にあるJICA草の根技術協力事業「インドネシア共和国南東スラウェシ州ワカトビ県における地域に根差した環境保全型観光開発の推進」(特定非営利法人おきなわ環境クラブが受託)より、現地の詳細な情報を先行して入手する予定であった。しかし、このJICA事業自体が現地インドネシア政府カウンターパートとの協議に想定外の時間を要し、2017年2月に合意の見通しをえた。

そのため、本研究の初回現地調査時期も当初予定から半年ほど遅れて2016年度3月実施となった。結果として、平成28年度実施予定であった起業関心世帯のスクリーニング調査を、次年度計画に移行した。本研究はプロプアツーリズムの観点から、インドネシアの一貧困地域を調査対象地とし、世帯経営による民泊型宿泊サービス事業のスタートアップ期における非ファイナンス分野の課題を広く探索したうえで、外部支援者の関与が特に必要とされる分野を示すことを目的としている。研究2年目にあたる2017年度においては、ワカトビ諸島における調査対象者となりうるホームステイ起業意向者の分布を確認する現地調査と、当該観光地域の観光専門家(観光を専門分野とする大学教員)へのフォーカスグループインタビュー実施に向けて、研究協力者(スラウェシ島マカッサル市内の大学に勤務する大学教員)との協議を行った。また、関連文献調査を継続して行った。ワカトビ県における開発関係の政府責任者へのヒヤリング、さらには現地NGO関係者へのヒヤリングの結果、ワカトビ諸島の現状において、ホームステイ事業への関心、認識のある個人および世帯は、地理的に極めて分散しており、特定の集落に偏在していないという実態を確認した。そのため、当初予定していた集落を限定したうえでの世帯調査を再考することとした。調査対象地域を当初予定していたワンギワンギ島に加えて、新たにカレドゥパ島を加えることとし、実際に同島を訪問し、ホームステイ事業のスタートアップ期にある世帯を確認した。専門家フォーカスグループインタビューの実施に関しては、研究協力者との協議の結果、インタビュートッピクスの概要、インタビュー対象者のリクルーティング、インタビュー言語、実施場所、調査時期に関して、合意することができた。2017年度内に、ホームステイ起業関心世帯のスクリーニング調査、さらに、起業関心世帯への面接予備調査、起業関心世帯面接のための質問項目リストの作成までを行う計画であった。しかし、実際には、調査対象世帯のスクリーニング調査の実施までにとどまった。その理由は以下のとおりである。研究計画当初時には、ホームステイに関する起業関心者がすでに現れていたために、その後も堅調に増加することを予想していた。しかし、実際の状況を地元関係者に聴取してみた結果、ホームステイ起業関心者は増加してはいるものの、特定の集落で関心が高まるような事態にはなっておらず、各集落に数件が想定できるだけで、極めて地理的に分散していることが確かめられた。そのため、サンプル数、質問内容を含めた起業関心世帯調査の計画の再検討が必要となった。また、大学業務との調整が十分に捗らず、予定していた2回の現地調査を1回にとどめざるを得なかったことも研究が遅れている理由である。なお、スラウェシ島在住の観光専門家へのフォーカスグループインタビュー調査に関しては、実施に向けて、現地の研究協力者との間で、具体的な作業に関する調整を行うことができた。
重度脳損傷児の生活を支えるケアのための研究方法開発

重度脳損傷児の反応は微細で再現性が乏しく、本人に確かめることは難しい。重度脳損傷児のケアにおけるケア提供者の経験にも不確かさが含まれる。本研究では重度脳損傷児のケア場面を質的に記述すること、Max van Manen(1990)の解釈学的現象学的方法を基盤として取り組んできたこれまでの研究方法を他の研究者が実践可能な方法に改良することにより、重度脳損傷児の生活を支えるケア向上に寄与することを目指している。2018年度は重度脳損傷児6例のデータ分析を行った。5歳の重度脳損傷児に焦点を当て、日常に埋もれていたケア提供者の経験(オムツ交換時の臀部が軽すぎると感じたこと等)を共有することで、児の表現(排尿を伝えている)の可能性に気づき、児の瞼の動きを活用した遊びへと発展し、母親の面会頻度が月に1回から毎日に変わったことを提示し、日常に埋もれている主観的経験に気づき、共有することの重要性を国際学会(The 13th World Congress on Brain Injury)にて発表した。当該学会では植物症と最小意識状態の誤診克服が主要課題として議論されており、海外の意識障害研究チーム代表者から「この重要課題に貢献し得る研究である」との評価を得た。また彼の研究チームメンバーの紹介を受け、意見を交換することができた。これまで十分には言語化し難い事象、不確かさを含む経験をより客観的に捉えるため参加観察の比重を重く設定し、かつグループインタビューを実施していた。この方法では記録と分析に膨大な時間を要した。研究推進力を増しケア向上に繋げるためには他の研究者も実施可能な方法とする必要があり、そのために所要時間短縮が必須であると考え、これまでの方法に修正を加えた。この方法を用いて新たなデータ収集を行うため、研究参加施設を選定し、倫理委員会による承認ならびに研究参加施設の承諾を得た。一方で新たなデータ収集開始が当初の予定より遅れたこと、研究方法に関する研究成果の発表に至ることができなかったことから、「やや遅れている」と判断した。これまでの小児専門病院、重症心身障害児施設での調査に加えて在宅で暮らす子どもたちの調査データを加え、分析することにより、重度脳損傷児の生活の場の違いも含めて考察し、重度脳損傷児の生活を支えるケア向上に繋がる新たな知見を得たい。同時に他の研究者が実施可能となるように修正を加えた研究方法を試み、患児本人に確かめることが難しい事象、ケア提供者にとっても不確かさを含む経験に基づくデータを如何に収集し、分析し、提示すべきかをさらに探求する。重度脳損傷児のケア場面の質的記述、重度脳損傷児の生活を支えるケア向上に繋がる研究方法、植物症と最小意識状態の誤診克服のための一方策を発信できるように取り組む。また論文掲載を目指す。本研究では重度脳損傷児の生活を支えるケア向上のための研究方法開発を目指し、1ケア提供者たちの重度脳損傷児へのケア経験を質的に記述する2研究代表者らの先行研究と本研究での新たな質的記述とを比較・検討し、質的記述を拡大、深化させる3解釈学的現象学的方法を基盤として実施してきた研究方法が新たなフィールド・対象者に適応可能かどうかを確かめ、修正する。2017年度は、施設入所中の10歳重度脳損傷児のケア提供者たちが、彼の再現性に乏しい微細な動きを読み取ろうとする経験を質的に記述した(Kameda & Suzuki, 2018)。この研究ではケア提供者70名の研究参加を得て、参加観察とグループインタビューを併用してデータ収集を行い、van Manen (1990)の解釈学的現象学的方法を基盤として分析を行った。結果、ケア提供者たちの『シェアリング』、言い換えると、「医療記録や申し送りでは扱われてこなかった不確かさや感情変化をも含む経験をシェアし、追体験し、自身の経験として蓄えること」が明らかとなった。この『シェアリング』によって、ケア提供者たちは重度脳損傷児の再現性に乏しく微細な動きを読み取る際の不確かさを減じたり、次の動きを読み取ることに役立てたりしていた。この研究で実施した研究方法並びに分析に焦点を当てて考察し、その成果を国際学会にて発表予定である。池田・亀田は新たな研究フィールド開拓に向けて複数の在宅療養支援施設を見学し、施設代表者に研究の概略説明を行った。亀田は当該施設で実施可能な研究計画を立案し、倫理審査受審予定である。池田は、医療・看護・療育分野における本研究の位置づけを目指し、重度脳損傷児を包含する概念である重症心身障害児へのケアに関する文献検討を行っている。家高は現象学・解釈学の視点からの方法論的考察、研究方法開発に向けて、質的研究方法に関する文献検討を行っている。2017年度に予定していた倫理審査受審が遅れているため、新たなデータ収集には至っていない。しかしながら、2013年度より実施してきた研究データの分析・記述を進め、施設入所中の10歳重度脳損傷児の微細な動きを読み取ろうとするケア提供者たちの経験を開示し、英文誌掲載に至った。論文査読者との議論、小児看護・障がい児教育を専門とする池田、現象学・解釈学を専門とする家高のスーパーバイズ並びに研究チーム加入(池田2017年4月、家高2017年9月)により、先行研究で実施した研究方法並びに分析方法に関する考察が当初の予定より進展している。したがって研究進捗状況は「おおむね順調」と判断する。

重度脳損傷児の反応は微細で再現性が乏しく、本人に確かめることは難しい。重度脳損傷児のケアにおけるケア提供者の経験にも不確かさが含まれる。本研究では重度脳損傷児のケア場面を質的に記述すること、Max van Manen(1990)の解釈学的現象学的方法を基盤として取り組んできたこれまでの研究方法を他の研究者が実践可能な方法に改良することにより、重度脳損傷児の生活を支えるケア向上に寄与することを目指している。2018年度は重度脳損傷児6例のデータ分析を行った。5歳の重度脳損傷児に焦点を当て、日常に埋もれていたケア提供者の経験(オムツ交換時の臀部が軽すぎると感じたこと等)を共有することで、児の表現(排尿を伝えている)の可能性に気づき、児の瞼の動きを活用した遊びへと発展し、母親の面会頻度が月に1回から毎日に変わったことを提示し、日常に埋もれている主観的経験に気づき、共有することの重要性を国際学会(The 13th World Congress on Brain Injury)にて発表した。当該学会では植物症と最小意識状態の誤診克服が主要課題として議論されており、海外の意識障害研究チーム代表者から「この重要課題に貢献し得る研究である」との評価を得た。また彼の研究チームメンバーの紹介を受け、意見を交換することができた。これまで十分には言語化し難い事象、不確かさを含む経験をより客観的に捉えるため参加観察の比重を重く設定し、かつグループインタビューを実施していた。この方法では記録と分析に膨大な時間を要した。研究推進力を増しケア向上に繋げるためには他の研究者も実施可能な方法とする必要があり、そのために所要時間短縮が必須であると考え、これまでの方法に修正を加えた。この方法を用いて新たなデータ収集を行うため、研究参加施設を選定し、倫理委員会による承認ならびに研究参加施設の承諾を得た。一方で新たなデータ収集開始が当初の予定より遅れたこと、研究方法に関する研究成果の発表に至ることができなかったことから、「やや遅れている」と判断した。2018年度は1先行研究の研究方法に焦点を当てた考察結果を学会発表する。2倫理委員会の承認を得て、在宅療養支援施設でのデータ収集・分析を行う。3症例数を増やし、かつ先行研究での質的記述と比較することにより、重度脳損傷児の再現性が乏しく微細な動きを読み取ろうとするケア提供者たちの経験の質的記述を拡大・深化させ、学会発表、論文執筆を行う。2019年度以後は症例を重ねつつ、研究方法並びに分析方法の検討に重点を移し、重度脳損傷児のケアに携わる臨床家、研究者誰でもが実施できる研究方法、分析方法の開発を目指す。これまでの小児専門病院、重症心身障害児施設での調査に加えて在宅で暮らす子どもたちの調査データを加え、分析することにより、重度脳損傷児の生活の場の違いも含めて考察し、重度脳損傷児の生活を支えるケア向上に繋がる新たな知見を得たい。同時に他の研究者が実施可能となるように修正を加えた研究方法を試み、患児本人に確かめることが難しい事象、ケア提供者にとっても不確かさを含む経験に基づくデータを如何に収集し、分析し、提示すべきかをさらに探求する。重度脳損傷児のケア場面の質的記述、重度脳損傷児の生活を支えるケア向上に繋がる研究方法、植物症と最小意識状態の誤診克服のための一方策を発信できるように取り組む。また論文掲載を目指す。
高等動物におけるビタミンB_<12>補酵素の合成機構の解明

アクアコバラミンレダクターゼ酵素の遺伝的な異常に起因する先天性ビタミンB_<12>代謝異常症患者より分離したヒト皮膚線維芽細胞(cblC:WG1998)と正常細胞(WI-38P23)を10%FBSを含むDNEM培地で培養後、テフロンホモジナイザーを用いて細胞を破砕し、分画遠心法によりミトコンドリアとミクロソーム画分を単離した。この両画分を用いてNADH型とNADPH型アクアコバラミンレダクターゼアイソザイム活性を測定した。その結果、正常細胞に較べcblC細胞ではミトコンドリアのNADH型酵素の活性のみが顕著に低下していた。そこでウエスタンブッテングを行い本酵素の細胞内タンパク質レベルを調べたところ、正常細胞との間に顕著な差異はなかった。この結果より、cblC細胞での活性の低下が酵素タンパク質の発現レベルの低下に起因するものではないことが明らかとなった。次にミトコンドリア画分を用いて本酵素の速度論的解析を行った。その結果、cblC細胞の酵素は正常細胞の酵素よりも基質であるアクアコバラミンに対する親和性が約1/2に、またNADHに対しては約1/3に低下していた。この結果からcblC細胞におけるミトコンドリアのNADH型アクアコバラミンレダクターゼの活性低下は両基質に対する親和性の低下によることが明らかとなった。恐らく、酵素タンパク質の活性中心付近のアミノ酸のポイントミューテイションにる遺伝的障害であることが推定される。現在、これらの結果を論文としてまとめている。
齧歯類による虫害種子の選好性機構の実証：CTスキャンと揮発性成分分析を駆使して

愛知県、鹿児島県(屋久島)で選定した固定プロットで、齧歯類(野ネズミ)の生息状況や種子食昆虫の加害様式を調査した。各プロットに金属製箱ワナ(シャーマントラップ)を仕掛けた。捕獲した野ネズミは、種(アカネズミ、ヒメネズミ、スミスネズミ)、性別、体重、繁殖サイン等を記録した後、指切り法によって個体識別して放逐した。野ネズミの密度、体重、繁殖時期などを、季節や各プロットの環境特性(樹種構成、下層植生、樹冠開放(ギャップ)の程度、傾斜、水系分布、標高)を考慮して吟味した。とくに、標高については、体重との関連性(高い標高ほど軽くなる)が見出された。また、下層植生については、ササ類の一斉開花・結実・枯死現象に着目し、野ネズミの個体群動態や生活様式に与える影響を検討した。調査木の樹冠下に設置した種子トラップを定期的に巡回し、落下時期に種子を回収した。まず外観から、とくにゾウムシ類の微小な産卵痕の有無に注意して類別した。重さやサイズも計測した。種子を「“真の"健全」、「ゾウムシ類の加害」、「ガ類の加害」等に分類し、虫害種子については切開して内部状態を確認するとともに、幼虫の飼育を試み、羽化成虫を同定した。同様の調査を、林外の孤立木でも実施し、種子の落下消長・生産パターンや種子食昆虫の種構成・加害頻度の季節的変遷などについて、林内木の結果と比較考察した。そして、マイクロフォーカスX線CT装置でスキャンし、撮影後、3D画像展示ソフトで立体視し、幼虫の数やサイズ(体長、体幅)、摂食部(空隙)の体積を定量化した。また、種子をバイアル瓶に入れて、揮発ガスをサンプリングし、ガスクロマトグラフ質量分析計で測定した。これらの種子を様々に組み合わせで餌台に並べ、林床に静置した。自動撮影カメラ・ビデオを用いて、野ネズミがどのカテゴリーの種子を好むのか(持ち去り率、持ち去り順位等)を判定した。愛知県、鹿児島県(屋久島)で、固定プロットを選定し、樹種構成や樹冠開放(ギャップ)の程度などを確認した。ササ等の下層植生についても被度等を算出した。また、傾斜や水系分布の情報も収集した。捕獲した齧歯類(野ネズミ)は、種、性別、体重等を記録した後、指切り法によって個体識別して放逐した。野ネズミの密度や体重等を、季節や各プロットの環境特性(林地と草地、標高)を考慮して吟味した。調査木(林外の孤立木も含む)を選定し、種子トラップをそれぞれの樹冠下に設置した。定期的に巡回し、落下時期に種子を回収した。そして、マイクロフォーカスX線CT装置でスキャンし、撮影後、3D画像展示ソフトで立体視し、幼虫の数やサイズ(体長、体福)、摂食部(空隙)の体積を定量化した。また、種子をバイアル瓶に入れて一晩室温に放置後、固相マイクロ抽出でヘッドスペースガスをサンプリングし、ガスクロマトグラフ質量分析計(GCMS)で測定した。種子を「“真の"健全」、「ゾウムシ類の加害」、「ガ類の加害」に分類し、虫害種子については内部状態と揮発性成分も考慮して細分した。これらの種子を様々に組み合わせて餌台に並べ、林床に静置した。自動撮影カメラを餌台の近くに配備した。一晩後に持ち去り状況を確認し、野ネズミがどのカテゴリーの種子を好むのか(持ち去り率、持ち去り順位)を判定した。成果を学会で発表した。予定していた、1調査地の環境特性、2野ネズミの生息状況、3種子食昆虫の加害様式・CTスキャン解析、4種子の揮発成分分析、5種子の供試実験を実施した。とくに2については、十分な成果を得た。一方、6持ち去られた種子の追跡は、労力の関係から実施できなかった。愛知県、鹿児島県(屋久島)で選定した固定プロットで、齧歯類(野ネズミ)の生息状況や種子食昆虫の加害様式を継続調査した。捕獲した野ネズミは、種(アカネズミ、ヒメネズミ、スミスネズミ)、性別、体重、繁殖サインなどを記録した後、指切り法によって個体識別して放逐した。