hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
データ収集と測定器シミュレーション技術の開発と建設

データ収集システムにおける品質保証技術適用の効果について、これまで行ってきたイベントビルダ部での効果の有効性を元に、その前段にあたるレベル2トリガシステムへの適用を行った。また、システム全体への効果を調べるために、これまで行ってきた部分試験ではなく、統合試験を行った。レベル2トリガシステムへの品質保証技術の適用については、そのシステムの性質上、特に性能向上への寄与があるものではないことが確認された。ただし、品質保証技術の一つの利用として、予想外のデータによりシステムに異常をきたすことを避けることができることが理解された。また、システム全体の性能向上への指針としては、レベル2トリガシステムへは適用せず、イベントビルダシステムへの適用であると結論づけられた。またCERNにおいて25nsビームを使ったTGCエレクトロニクスの総合試験とCombined beamtestと称するすべての検出器がつながったデータ収集の総合試験を行った。この試験ではTGCエレクトロニクスを構成する最終バージョンのASICやFPGAがテストした。トリガーの効率、トリガーデータと読出しデータとの一貫性チェックなどを行い、今回のビームテストで、ハードウエアのアップグレードが成功したことを確認した。Combined Runでは、最新のROD Crate DAQのソフトウエアフレームワークをTGCの読み出し系に適用しアトラス標準のVMEボードコンピュータ(SBC)を使用するなど、総合試験の要求に沿ってアップグレードし、スケジュール通りすべての検出器が接続されデータ収集システムの総合的機能試験を成功させた。一方、測定器シミュレーション関連課題においては、Geant4で採用されている物質と粒子の電磁相互作用のシステマティックなミクロ検証を行った。各種NISTデータとしてまとめられている電磁相互作用の微分断面積、減衰係数データ等のGeant4での再現性を検証し、それが正しく再現されていることを証明した。その成果は、IEEEの論文として投稿済みである。イベントビルダーに関しては、Gigabit EthernetTCP/IPを使ったデータ流れ制御方式の研究をLinuxオペレーティングシステム上で行なった.イベントビルダー・テスト・システム構成は16台の450MHzPentiumIII(128Mbyteメモリー)とAlteon社製のGigabit Ethernetスイッチ2台である.1500Bytesのデータ転送サイズを用いてイベントビルダー・システムの性能を測定し,次のような結果を得た.1)データ受け取り側は最大2kHzでデータ処理が可能である.2)一つのデータ受け取り側あたり最大転送幅(maximum bandwidth)は35Mbyte/秒である.3)イベントビルダー全体の最大転送幅は50Mbyte/秒である.この結果を分析することで得られた結論は,上記の1)及び2)の上限値を決めているのは,アプリケーションソフトウェアないしはTCP/IPのオーバーヘッドである.それに対して,3)の上限値はGigabit Ethernetスイッチの性能である.事象選択ソフトウエアの開発に関しては、Geant4を用いたATLAS測定器シミュレーターの基本製作を行った.ATLAS測定器シミュレーター全体(フレームワーク)のオブジェクト指向解析及びオブジェクト指向設計を行い、それに基づき、ATLAS測定器シミュレーターのC^<++>によるプログラムの試験実験を行った.そして,測定器幾何学形状データと事象データを保存するためのデータ形式の設計を行った.更に、これらのデータ形式をオブジェクト指向データベース上に記録させる方式の検討を行った.これらにより,来年度以降に開発を予定している事象選択ソフトウエア開発の基礎となる設計の主要部が完成した。本研究の目的は、アトラス測定器によりCERN/LHC陽子・陽子衝突型加速器で生じる10**8/秒の事象の中から、物理的に重要な過程のみを選択的に収集しデータ解析を行い、最終目的である物理結果を導くという一連のデータ収集解析技術の開発および建設である.本年度はデータ収集解析技術の開発の基礎となるGeant4を用いたATLAS測定器シミュレーター全体(フレームワーク)の建設が重要な課題の一つであった.測定器シミュレーター開発は世界に分散する多数の研究者の共同建設を通して行われ,シミュレーション・フレームワークはその開発の基礎となる.従って,その安定性と高信頼性を確立することが重要な課題となる.シミュレーター・フレームワークは本研究参加者が中心となり開発されたGeant4測定器シミュレーションプログラムを基礎に,オブジェクト指向解析及びオブジェクト指向設計技術に基づき設計し,その実装はC++言語を用いて行った.設計において重視した点は,動的充填法(Dynamic Loading)を用いて,シミュレーションプログラムのメモリー消費量を極力押さえることであった.アトラス測定器は非常に複雑な測定器要素からなり,測定器全体の情報をシミュレーションに組み込むとプログラム規模は膨大となることが予測された.従って,設計当初から動的充填法でプログラム規模を押さえることが実用上は不可欠であった.また、測定器幾何学形状データの記述にはXML言語を用いた.このシミュレーション・フレームワークを用いて作成された疑似データはオブジェクトデータベース(Objectivity)を介してデータ解析フレームワークに渡せる設計とした,これによりシミュレーションによる疑似データを生データと見立て,データ解析を行う一連のデータ処理解析システムを完成させた.データ収集技術の研究においては、IPネットワークにおけるQoS(サービス品質保証技術)の基礎研究およびマルチキャストなどギガビットイーサネットを用いた転送技術の基礎研究などを行った。また、アトラス実験データ収集グループではC++言語による新しいフレームワーク導入が行われた。これにともない本研究の一環として、この新しいフレームワークの既存システムへの移植を行った。一方、薄間隔チェンバーの読み出しエレクロニクス・スライステストでは来年度のATLASオンラインソフトウェアフレームワークの導入に向けての試作システムを作成して導入の準備研究を行った。また、スライステストのためにCORBAを用いたVMEアクセスライブラリを作成し、テストを成功させた。

シミュレーション技術の開発においては、アトラス実験用測定器シミュレーションフレームワークの改善を進めるとともに、ミューオン測定器の構成要素であるMDT(Monitored Drift Tube)、RPC(Resistive Plate Chamber)、TGC(Thin Gap Chamber)の詳細幾何学形状をXML言語を用いて記述し、それをシミュレーションフレームワークに組込こむ研究を行った。また、これらのミューオン測定器の粒子応答プログラムを作成しこれらをフレームワークに組込んだ。そして、このミューオン測定器シミュレーションシステムを用いて、アトラス実験用測定器シミュレーションフレームワークの設計実装の妥当性と、その耐久性を大量データ生成を行うことにより検証した。この検証はヒッグス粒子が4個のミューオンに崩壊する過程を10^5事象生成することで行った。この結果、シミュレーションフレームワークは当初の設計要件を満足する形で実装されていることを証明した。ミューオン・トリガー回路開発システム試験で必要とされるデータ収集用オンラインソフトウェア・フレームワークの開発を、これまでの研究で行ってきた。その結果、ネットワークスイッチ型データ収集システムにおいては、一つのコンピュータにデータが集中することで、データ衝突が発生しデータの取りこぼしが起こることがわかっている。このデータ損失を避けるために、QoS(Quality of Service:サービス品質)保証技術をデータ収集システムに適用することを提案した。この技術を利用することで、データの流れを制御することが可能となり、データ損失を回避できると考えられる。平成14年度はこのQoS保証技術をデータ収集システムソフトウェアに実際に適用し、その効果について評価を行った。これらの結果はデータ収集システムの最終的なアーキテクチャを決めるためにも重要なデータとなった。また、TGCエレクトロニクス・スライステストにおけるソフトウエア開発を行った。これは、アトラス実験の標準であるオンラインソフトウェアの枠組みの中で開発され、今後、テスト終了後も利用できると思われる。一方、シミュレーション技術の開発では、昨年度の研究実施によりアトラス実験用測定器シミュレーション・フレームワークを完成させた。
ゴール型ゲームの運動課題と評価の観点～条件制御で誘発される運動技能を探る～

ゴール型の運動課題を誘発するゲームの条件を明らかにし、複数のミニゲーム(手合わせゲーム等)を開発した。その運動課題に応じた評価の観点を含む単元計画を立案し、中学2年生に実施したところ、高い評価を得た。また、ボールを持たないときの動きの指導について、バスケットボールを部活動で指導している教員を対象に調査したところ、子どもたちがゲームの中で工夫するより前に学習すべき内容を先取りして教えてしまう傾向がみられ、指導観の変容には時間がかかることが明らかになった。ゴール型ゲームの運動教材を構造化するために、バスケットボールを中心にゴール型ゲームの運動教材について国内及び海外から収集した。特に、ブラジルにおいて、8才14才までのバスケットボール、サッカー、フットサルの指導現場を取材し、指導内容についてその特徴をもとに分類している。また、ブラジル国内で発行されている書籍を収集し、指導現場での内容を書籍に記述されている教材と照らし合わせ、その構造化を試みている。日本国内で実施されている指導内容との違いについて、現在、考察中であるが、日本の運動教材が子どもたちの体の動かし方(使い方)を中心に展開されるのに対し、ブラジルでは、コート上のどのポジションに動いたらよいのか、味方と協力するためにどのようなタイミングで動いたらよいのかといった状況判断力の育成を中心とした展開になっていた。こうした状況判断力の育成は、今回の学習指導要領改定で新たに加えられた、次の動きにつながるものとして注目される。・ボールを持たない時の動き(小14)・ボールを受けるための動き(小56)・空間に走り込むなどの動き(中12)・空間を作り出すなどの動き(中3)・空間を埋めるなどの動き(高)これらの動きを発揮するためには、体力を高め、ボールを操作する技能を高めなければいけないことはもちろんであるが、日本のこれまでの体育授業では、ボールを操作する技能ばかりが強調され、ゲーム中にどこに動いたらよいのかなどの基礎的な知識や理解を深めるような運動教材が開発されてこなかった。したがって、戦術学習がなかなか深まらなかったと反省的に見ることができる。ブラジルでの運動教材のポイントを整理し、日本の体育授業に適した形に整理することによって、多くの指導現場で、ゴール型ゲームのねらいを達成することにつながることが期待される。本研究の目的は、ゲーム(小3・4)、ボール運動(小5・6)、球技(中・高)のゴール型に示されたねらいが達成されたかを評価する観点を段階的に明らかにすることである。新学習指導要領に提示されたゴール型のねらいに即した具体的な運動教材の繋がりについて検討するため、平成23年度までに、ブラジル、リトアニア、セルビア、オーストラリアにおけるジュニア期の指導現場の取材を通じて、運動教材を収集することができた。ブラジルでは、サッカー・フットサル・バスケットボール、リトアニアではバスケットボール、セルビアでは、サッカー・バスケットボール・水球の資料を得ることができた。また、セルビア、オーストラリアでは、指導者の育成システムに関する資料を得ることができた。現在、これらの資料(指導者へのインタビューならびに指導現場の映像)を編集し、コーディングしながら構造化する作業を進行させ、新学習指導要領に即したねらいに沿った運動技能を抽出している。特に、「ボールを持たない時の動き」(小学校3・4学年)、「ボールを受けるための動き」(小学校5・6学年)、「空間に走り込むなどの動き」(中学校1・2年)、「空間を作り出すなどの動き」(中学校3年)、「空間を埋めるなどの動き」(高等学校)を学習させるための運動教材に注目している。一部の技能について到達基準と到達目標(案)を小・中・高の現職教員に提示しながら、その内容について検討している。1.現職教員の協力を得て、ゴール型の運動課題を誘発するゲームの条件を一覧表にし、単元計画を評価の観点を作成した。また、その単元で具体的に展開されるミニゲームの実施内容の具体例を大学生をモデルに撮影・編集し、単元計画の理解を促すための補助資料とした。当初予定していた研究課題5(現場の教員に授業を実施してもらいその授業を評価すること)は、現場では秋から冬にかけて単元計画が立てられるために、年度内の研究成果の発表が難しいと判断し、その単元計画に基づいた授業を自ら展開したいかどうか、また、展開する際の問題点などを評価してもらった。その研究成果を「ボールを持たないときの動きに焦点をあてたバスケットボールの授業モデル」として茨城大学教育学部紀要第63号に発表した。2.上記で明らかになった単元計画の問題点をさらに修正し、現職教員の協力を得て平成26年2月3月に中学1年生の授業で実際に実施し、形成的授業評価およびビデオ分析を行い、日本スポーツ教育学会誌への投稿に向けて執筆中である。3.ゴール型の運動課題を誘発する条件を備えたミニゲームを実施した茨城県バスケットボールスクールの活動について、その成果を「茨城県バスケットボールスクールの成果と課題」として茨城大学教育学部紀要第63号に発表した。

また、この教材を実際に指導した指導者に対して、それまでの部活動でのバスケットボールの指導や体育授業での指導にどのような影響を与えたのを調査し、「バスケットボール指導者の指導観の変容過程ー茨城県バスケットボールスクールの指導を体験してー」として教科開発学論集第2号に発表した。本研究でゴール型ゲームにおいてボールを持たないときの動きに重要な状況判断力を育成するためのミニゲームを開発することができた。今後は、これらの教材をどのように指導したらよいのか、その特徴について明らかにしていきたい。1.日本スポーツ教育学会第32回大会で「ゴール型の運動課題を誘発するゲームの条件ーバスケットボールの場合ー」と題して研究成果を発表した。その際、資料として新学習指導要領のねらいを達成するために、各種技能の目標を第1目標から第3目標まで段階的に設定した。また、その目標を達成するためのミニゲーム(タスクゲーム)を提示した。さらに、目標を実現するためのこれらのゲームにおいて、その条件をどのように設定し、実施方法をどのように工夫したらよいのかについて解説した。発表を聞いた参加者から実際の授業で実施してみたいとの連絡を受けているほか、茨城県内の小学校から高等学校までの体育担当教員に協力者を募り、具体的な体育授業での実施について調整中である。2.正課授業での教員の創意工夫も大切であるが、特に中学校ではミニバスケットボール経験者やバスケットボール部員とそれ以外の一般生徒との技能レベルの差が著しく、授業の運営が困難であることが指摘されている。特にバスケットボールの技能レベルが高いにもかかわらず、体育授業の本当のねらいを十分に理解できず、タスクゲームなどの際に極端に手を抜いたり、一人でプレイしてしまうなどの問題について相談を受けている。これは、スポーツ少年団や運動部活動でのバスケットボールの指導で、「ボールを持たない時の動き」の重要性が十分に指導されていないこともその要因であると考えられる。そこで、茨城県バスケットボール協会の協力を得て、中学校1年生を対象とした「茨城県バスケットボールスクール」を11月2月までの隔週で全8回実施した。県内7会場で主に高校の先生を中心に本研究で得られた成果に基づいたカリキュラムで総勢264名に指導が展開された。この日本初の試みにおいて、運動部活動に所属している生徒の意識がどのように変化したのかを調査した。3.ハンドボール、サッカーとの連携が不十分である。2年目を終え調査資料をほぼ順調に収集することができ、評価基準(案)を作成にとりかかることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。海外の事例調査やこれまでの授業での取り組みによって、バスケットボールで求められる技能について、その到達基準をレベル1からレベル3まで設定することができた。また、その成果を日本体育・スポーツ教育学会で発表することができた。さらに、正課授業での実践研究を実施する上での協力者を多数得ることができた。ただし、サッカーとハンドボールの専門家との検討が不十分であり、ゴール型共通の到達基準と到達目標、また、それぞれの種目特有の到達基準をあきらかにすることができていない。
ヒト胎児頭蓋骨の立体的形態形成の構造解析

申請者らは、超高分解能X線断層撮影法(μ-CT)によりヒト胎児の頭蓋骨の個体発生を追究してきた。頭蓋骨の形態形成の理解には、形態の数理学的な解析が必要不可欠であるものの、方法論が確立していないのが現状である。そこで、本研究では胎齢1329週の正常標本10胎の眼窩蝶形骨および前蝶形骨に着目し構造解析を試みた。まず初めに、連続断層画像からサーフェイスレンダリング法によりポリゴン化を行い、それを3Dモデリングソフトウエアによる輪郭曲線から自由曲面を作成の上、ソリッド化した。このソリッドモデルをモデラーや製図用の3次元CADに取込み、週齢に対する着目成長点の座標、表面積、体積、体積面積比、体積重心の軌跡を求めたところ、眼窩および前蝶形骨の表面積は週齢の2次、体積は3次関数として良い相関で近似され、表面積に対する体積の割合は3次関数で増加した。また重心に関しては、成長と共に骨内部から視神経管内部に移動することが明らかとなった。これは視神経を圧迫しないための合目的性と考えられた。一方、報告例のない非対称性重複奇形(一卵性双胎)の寄生体(週齢8ヶ月)の頭蓋骨の立体画像再構築を行ったところ、正常であった自生体の頭蓋骨と異なり、耳頭症、合耳、単鼻孔である寄生体の頭蓋骨は、ほとんどすべてに亙り異常な形態が認められた。しかし、これは後頭骨や鋤骨の一部、篩板の欠損部に、本来それらに隣接する骨の原基が流入移動し、その結果、左右の側頭骨および正中の顔面頭蓋の癒合やオーバーラップが起き、すべての頭蓋骨に変形が生じたためと解釈できた。従って、頭蓋骨の形態形成は、単に遺伝子のみにより規定されてはおらず、環境による作用との間で起きており、1つには粘度の高い流体の挙動として解釈できる可能性が示唆された。解剖学教室に保管されているCRL56 mmから335 mmの死産ヒト胎児の標本(正常)を対象に、光学写真の撮影およびμ-CTによる頭蓋の連続断層撮影を行った。これらの連続断層像から、ポリウムレンダリング法により頭蓋骨全景の立体再構築像を得、さらには、1枚1枚の連続断層像から、蝶形骨を分離・抽出し、立体再構築像を得て、それぞれを時系列に配列した。また、正常の頭蓋骨の立体的な形態形成の機構を知る上で、極めて有用であり、過去に形態学的な報告例のない非対称性重複奇形の自生体ならびに寄生体(胎齢32週)の頭蓋の連続断層撮影も行った。自生体の頭蓋骨は正常な構造であったが、無下顎、単鼻孔、合耳を呈する寄生体に於ては、後頭骨、筋骨の正中部付近、頭頂骨の一部が欠損しており、その結果、左右の側頭骨、耳小骨、鼓室輪が癒合し、これに伴いその他の頭蓋を形成する骨に回転や位置の変位が認められた。これは、軟骨原基の形成時に、後頭骨等の正中部付近が欠損したために、それを取り巻くその他の軟骨が回転、移動し、その後、骨化したためと類推された。従って、頭蓋骨の形態形成は、粘性の高い液体(流体)および骨化(結晶成長)プロセスとして、解析可能であることが示唆された。また、種々の解析から、各骨の骨化中心は、骨密度の最大点と一致していると考えられた。そこで、現在、成長端までの方向と長さ(ベクトル)を求める方法を検討中であり、その時間変化率、分離骨に於ける成長の規則性、隣接する骨同志の関連性などの追究から、形態を解析するための具体的な方法論を模索中である。

従って、頭蓋骨の形態形成は、単に遺伝子のみにより規定されてはおらず、環境による作用との間で起きており、1つには粘度の高い流体の挙動として解釈できる可能性が示唆された。
大気中の揮発性有機化合物からのエアロゾル生成過程の解明

平成14年度は、採用期間の最後にあたる年度であるため、観測だけでなく投稿論文原稿の執筆、投稿も行った。既に印刷されたもの、または印刷中のものについては、研究発表の欄に記載してある。その他に現在1報が審査中、3報を投稿準備中である。また、14年度には、2001年に観測を行った、雨龍地方演習林において8月22日29日の間観測を行った。この観測では、2001年の観測で用いたアニュラー・デニューダー・サンプリング・システム(ADSS)に改良を加え、感度を約2.5倍に向上させた装置を用いた。さらに、今年度より導入されたディファレンシャル・モビリティー・アナライザー(DMA)によるエアロゾルの粒径分布も同時・同地点で観測した。その結果、ガス状の生物起源半揮発性有機化合物(SOCs)が気温や湿度などの気象条件の変化によってエアロゾル相へ移っており、その移行の過程には少なくとも2種類あることがわかった。1つは、既に存在しているエアロゾルへの吸着によるエアロゾル相への移行で、これは観測された全ての生物起源SOCsに共通した移行過程であった。さらに、水溶性が大きなSOCsに限っては大気中にあるエアロゾル中の水相へ溶解することによってもエアロゾル相へ移行していることがわかった。また、今回の観測は1週間と、2001年の観測に比べて期間が長かったため、新たな考察が可能となった。検出された生物起源SOCsには、それぞれまったく異なる生成過程や起源を持つものが含まれているが、それらのガス相における濃度変化の傾向は極めてよく一致しており、気温と湿度によってほぼ説明可能であることがわかった。このことから、森林大気中のガス状生物起源SOCs濃度は、ソース強度の変化というよりはむしろ揮発と除去によって規定されているということが強く示唆された。このことは今後の研究・観測によってより明らかにしていきたいと考えている。
身体動作を喚起する音楽の定量的研究：動きに適したオーダーメイド音楽の作成にむけて

音楽を聴いて体を動かしたくなる現象はグルーヴといわれ、近年盛んに研究されている。聴覚刺激によって運動が喚起される現象を解明することは、聴覚と運動の連絡に関する認知メカニズムを明らかにするうえで重要である。さらに、音楽が体の動きに与える影響については、パーキンソン病などの医療現場に加えて、エクササイズやダンスなど、幅広い実践場面への応用が期待できる。そこで、本研究では、音楽に含まれるどのような音響的・音楽的特徴が体の動きの喚起に寄与しているかを明らかにすることを目的とし、音と運動の組み合わせについて検討する。これまでの先行研究では、体の動きを喚起する音楽的特徴として、リズムに関する側面が注目されてきた。例えば、シンコペーションやリズムの構造などである。昨年度はテンポについて検討し、本年度もこの成果もふまえて学会発表を行った。加えて、本年度はより実践場面を想定し、感情的側面について検討するための研究準備を進めた。当初は本年度中に実験を実施する予定であったが、参加者の負担軽減等のため、計画を再検討した。それにより、次年度に実施することとした。刺激等の準備はできているため、円滑な実験実施が可能と考えられる。本年度は、アウトリーチ活動として、講演の実施に加えて、研究代表者が音楽制作に関わったスローエアロビックのDVDが発売された。実際に体を動かす時に使用する楽曲の制作に携わることで、本研究テーマについて社会に役立てることができた。音楽制作にあたっては、これまでの様々な研究を踏まえて、プロ作曲家や運動の専門家などと一緒に検討した。本研究テーマについて、これまでの研究テーマを踏まえて研究を進めた。一部実験計画の変更等あったものの、全体としておおむね順調に進んでいる。新たな実験を実施するとともに、適宜成果を発表する。また、本研究テーマの実践場面への応用も見こし、アウトリーチ活動も積極的に行いたい。人は音楽を聴いたときに、頭を振ったり指先やつま先を動かすことがある。このように音楽聴取によって、体を動かしたくなる感覚が喚起される現象はグルーヴと呼ばれている。本研究では、音楽的特徴と特定の身体の動きの関係を明らかにすることを目的とする。先行研究では、音楽の特定の特徴が体を動かしたくなる感覚を喚起することが知られている。例えば、最適なシンコペーションや、リズムの複雑さ、ビートの明確さなどである。本年度はテンポとリズムパターンに着目して、それらの要素がグルーヴに影響するかについて検討した論文が、国際誌に採択された。採択された研究の概要は以下のとおりである。(1)グルーヴを喚起するための最適なテンポが存在することが示唆された。(2)体を特定の方向に動かしたくなる感覚が喚起される際に、最適なテンポが存在することが示唆された。これは、日本語のノリに関するタテノリ・ヨコノリから示唆を得たものである。(3)グルーヴと日本語のノリには体を動かしたくなるという共通する点はあるものの、うねりやテンポの速さなど、異なる側面も見られた。これは、音楽聴取と体を動かしたくなる感覚について、文化的な差異を検討する手がかりになるかもしれない。アウトリーチ活動としてスポーツニューロサイエンス研究会で講演した。内容は、運動意欲に音楽がどのように貢献できるかについてのものである。音楽と運動の異分野交流としての場で、双方の立場から音楽について考える学際的意義があり、活発な意見交換ができた。上記に加えて、次年度からの実験準備にも着手した。当初予定していた研究について、より入念な準備のため、次年度に実施することとした。本研究で目標とする音楽聴取と体の動きについて、テンポやリズムパターンの観点から検討することができ、さらに、次年度からの実験の準備にも着手することができたため。

実際の体を動きを計測する実験を実施し、その分析を行う。結果は、国際誌への投稿を目指す。新たな実験を実施するとともに、適宜成果を発表する。また、本研究テーマの実践場面への応用も見こし、アウトリーチ活動も積極的に行いたい。一部の研究について、より入念に準備を進めたため、実施が次年度になったため。一部計測機器の購入にかかり、選定に時間がかかり、次年度も持ち越したため。
近世日本語における疑問表現の感動詞化

本年度に得られた成果は、大きく分けて三つある。第一に、疑問表現「なんと」が呼びかけ感動詞へと変化する現象の解明に取り組んだ。感動詞化の契機となったのは、多岐に渡る副詞「なんと」の用法のうち、「なにとそちは人を馬になす事をしつたといふが誠か」(虎明本)のような相手への問いかけを行う〈問いかけ用法〉である。このうち、「何とそれに付て一首あそバされぬか」(諸国落首咄)のように問いの形式をとりながら語用論的には行為指示・行為拘束(勧め・誘い・申し出)を行う表現が発達し、その語用論的意味が前面化したことで発話全体から疑問の意味が失われた結果、「なんと」が呼びかけ感動詞として再解釈されたと結論付けた。個々の変化のありようについて十全な分析があったとは言えない疑問表現の感動詞化を、具体例を以て示した点に意義があると思われる。第二に、同形式の異なる用法として、問い返し用法(「我れハ狸の王なり」といふ。「なにと、狸の王ちや」/醒酔笑)の用例収集を行った。この用法は、驚きの感動詞への転成が見込まれる。具体的な変化プロセスの解明については、次年度に取り組む予定である。第三に、否定応答の感動詞「なに」と共起しやすい「大した/大して」という連用ー連体のペアをなす語について、その成立過程を明らかにした。その際、「なに」にも共通する《程度否定》という意味的特徴や、それらが使用される場合の語用論的条件など、否定応答の「なに」の考察にあたって手がかりとなりそうな現象・使用条件などが明らかになった。この課題は令和2年度以降に扱うことを予定している。初年度2年度にかけて行う計画である「なんと」については、ここまでに呼びかけ感動詞への変化を解明した。次年度への準備(驚きの感動詞化に関する用例収集)も含め予定通り進んでいる。また、否定応答の「なに」の調査から派生的に生じた「大した/大して」の議論を契機として、3年度目以降に予定している「なに」の分析に関する視野が拓けつつある。以上より、進捗状況は順調であると言える。当初の予定通り、まずは驚きの「なんと」について分析を進める。一語文的に用いられる用法の中でも、特に〈問い返し〉の用法に着目したい。また、「なんと美しいNだ」のような感嘆の表現との関連も併せて考察していく。令和2年以降は、否定応答の「なに」の成立および、同じく否定応答の「なんの」(「なんの、これぐらい大丈夫だ」)の成立を扱う予定である。前者については特に東西差にも注意して分析を進める見通しである。

当該年度中に購入予定であったPC周辺機器の欠品と、本務校業務や体調不良などにより当初の予定通りに出張が行えなかったことによる。このため、欠品していたPC周辺機器の購入を次年度に行い、また日本語学関連の学会・研究会に伴う経費を次年度使用分から支出する予定である。
臓器工学的応用を指向した器官形成の総合的研究

本研究は、新しい型の「細胞組み込み型人工臓器」開発のために広い分野の専門家の協力体制を確立し、現時点における研究の現況を調査し今後の研究体制の在り方について具体的に提言することを目的とした。この目的を達成するために、学際的分野を含む広い領域からの22名の研究者からなる班を組織し、これを研究項目によって4小班に分け、各小班に1名の幹事をおいて、研究組織とした。研究方法としては、(1)研究代表者と幹事からなる幹事会を随時開催し各小班の研究状況について情報を交換し、また研究成果のとりまとめにあたった。(2)班員全員を招集して班会議(12月1日ー2日)を開催し、各班員が研究内容を発表し、今後の研究体制にむけて討議した。(3)器官形成研究の重要性を社会的に明らかにし、また一般からの有益な討論を得るために、12月2日午後に「器官形成フォーラム」を開催した。本フォーラムでは9名の班員による講演と活発な討論が行われた。以上の活動から本研究班は、研究成果として以下の結論を得た。分子生物学の著しい発展に伴って器官形成の分子的機構が明らかになりつつあり、また器官形成に関与する種々の情報ネットワークを人為的に制御することによって、新たな生理機能をもつ「超器官」を創出することが可能である。一方臓器工学的方法によって細胞組み込み型人工臓器を構築することは、強い社会的要請もあり、またこの研究は各専門領域に強いインパクトを与えることが予想される。以上の認識に立って、平成2年度発足重点領域「新しい生理機能をもつ器官の創出に関する基礎的研究」の申請がなされた。本重点領域は、「組織間情報ネットワークの制御による器官の構築」「器官再構築法による生体機能発現」「人工マトリックス設計手法による器官生理機能のモデル化」の3項目を柱として広い研究分野からの研究者によって計画研究が組織されている。
活動的銀河中心核の構造と進化---高精度数値モデルによる新展開---

本研究では、(1)AGN近傍100パーセク以内の星間ガスの構造、進化、力学、質量降着の理論モデルの構築、(2)爆発的星形成、AGNからの輻射フィードバックの影響の解明、(3)将来の高精度観測との直接比較を目指した輻射輸送計算に基づいた「観測的可視化」手法の開発、を行い、さまざまなタイプのAGNの統一的解釈、AGNの宇宙論的進化について新たなパラダイムの確立を目指している。今年度は、これまでの一酸化炭素に加え、HCN、HCO+などの分子種に対しての輝線強度分布の3次元非局所熱平衡輻射輸送計算を、AGN近傍の3次元流体計算から得られたトーラス構造に対して行い、次世代電波干渉計であるALMAによる高精度の観測結果と直接比較しうる結果を世界で始めて得た。また、AGNからのX線輻射によって、AGN近傍ガスに非一様なX線解離領域が形成され、X線解離領域に特有の輝線から、分子トーラスの構造を探る可能性を示した(投稿準備中)。また、銀河中心から1キロパーセク領域に対する、大局的3次元自己重力流体計算を行い、密度分布関数の統計的性質と爆発的星形成に関する理論的示唆の研究を行った(投稿準備中)。これらの成果は、2005年5月18日5月30日にイタリア、エルバ島で開催された国際会議「活動的銀河中心核の構造と進化」で口頭発表した。また、アメリカ、ボルチモアのジョーンズホプキンス大学に滞在し、Colin Norman教授と、星間ガス構造に関する理論研究を行い、論文を執筆した(投稿準備中)。銀河形成の合体成長プロセスでバリオンコアとダークマターハローの進化についての理論研究を共同研究者とともに行い、Astrophysical Journal誌に発表した。クエーサーなどの活動的銀河中心核(AGN)は、宇宙の構造形成にとって重要な現象であるが、その構造や形成メカニズムは、未だに理解が進んでいない。AGNの構造は、太陽質量の数100万倍から数億倍もの巨大ブラックホール、その周りの降着円盤や放射領域からなる中心核、及びそれらを取り囲む光学的および幾何学的に厚い「分子トーラス」から構成されているとする「現象論的なモデル」が提唱されている。しかし、その裏付けとなる理論的研究は世界的にも少ない。また、銀河中心の爆発的星生成とAGNの関連も長年議論されてきたが、いまだ決着をみない。我々はこれまでの研究で、銀河中心領域に適用できる星間ガスの数値モデルの構築を試み、着実に成果をあげてきた。初年度の今年度は、上記(3)に関連した一酸化炭素の輝線強度分布の3次元非局所熱平衡輻射輸送計算を行い、次世代電波干渉計であるALMAによる高精度の観測結果と直接比較しうる結果を世界で始めて得た。また、(1)に関連して、銀河中心核の形成過程についての3次元流体計算を行い、高赤方偏位宇宙でのAGN形成と銀河形成が関連していることを明らかにした。これらについては、2003年6月26日スエーデン、マーストランドで開催された"Neutral gas in starburst galaxies"での講演、および2004年3月1日から5日にブラジル、グラマドで開催された国際天文学連合シンポジウムNo.222"The interplay among black hole, stars, and ISM in galaxies"にて行った、招待講演の中で発表し、好評を得た。現在、海外専門誌への投稿準備中である。また、ハワイマウナケアのIRTF望遠鏡で、セイファート2型銀河のLバンド分光観測に参加し、現在出版準備中である。今年度は、上記(3)に関連した一酸化炭素の輝線強度分布の3次元非局所熱平衡輻射輸送計算を行い、次世代電波干渉計であるALMAによる高精度の観測結果と直接比較しうる結果を世界で始めて得た。AGN近傍ガスがきわめて非一様な構造になること、それをALMAで観測可能なこと、とくにCO(J=3-2)輝線が分子ガス質量の推定に適していること、などを示した(Astrophysical Journal誌に発表)。また、(1)に関連して、銀河中心核の形成過程についての3次元流体計算を行い、高赤方偏位宇宙での銀河中心核と渦巻き銀河全体が共成長することを明らかにした。さらに、輻射抵抗の理論モデルと組み合わせることにより、銀河中心の巨大ブラックホールの銀河形成における成長過程を理論的に調べ、赤方偏移が4付近で10万太陽質量程度の巨大ブラックホールが我々の銀河系の1/10程度の小銀河に形成されうることを示した(Astrophysical Journal誌に発表)。

また、ハワイマウナケアのIRTF望遠鏡で、セイファート2型銀河のLバンド分光観測を行い、セイファート1型銀河と同様にスターバーストを伴っていること、AGNの強度とスターバーストの強度に正の相関があることを見いだし、理論モデルとの比較検討を行った(Astrophysical Journal誌に発表)。本研究では、(1)AGN近傍100パーセク以内の星間ガスの構造、進化、力学、質量降着の理論モデルの構築、(2)爆発的星形成、AGNからの輻射フィードバックの影響の解明、(3)将来の高精度観測との直接比較を目指した輻射輸送計算に基づいた「観測的可視化」手法の開発、を行い、さまざまなタイプのAGNの統一的解釈、AGNの宇宙論的進化について新たなパラダイムの確立を目指している。今年度は、これまでの一酸化炭素に加え、HCN、HCO+などの分子種に対しての輝線強度分布の3次元非局所熱平衡輻射輸送計算を、AGN近傍の3次元流体計算から得られたトーラス構造に対して行い、次世代電波干渉計であるALMAによる高精度の観測結果と直接比較しうる結果を世界で始めて得た。また、AGNからのX線輻射によって、AGN近傍ガスに非一様なX線解離領域が形成され、X線解離領域に特有の輝線から、分子トーラスの構造を探る可能性を示した(投稿準備中)。また、銀河中心から1キロパーセク領域に対する、大局的3次元自己重力流体計算を行い、密度分布関数の統計的性質と爆発的星形成に関する理論的示唆の研究を行った(投稿準備中)。これらの成果は、2005年5月18日5月30日にイタリア、エルバ島で開催された国際会議「活動的銀河中心核の構造と進化」で口頭発表した。また、アメリカ、ボルチモアのジョーンズホプキンス大学に滞在し、Colin Norman教授と、星間ガス構造に関する理論研究を行い、論文を執筆した(投稿準備中)。銀河形成の合体成長プロセスでバリオンコアとダークマターハローの進化についての理論研究を共同研究者とともに行い、Astrophysical Journal誌に発表した。
欠損歯列における補綴介入および「短縮歯列」処置に関するマルチセンター・リサーチ

Shortened dental arc (SDA) Conceptを提唱した,Kayser等による一連の研究により,一定の条件を満たしていれば臼歯部に欠損が生じても患者の主観的な口腔健康状態は大きく損なわれないことが示されている.しかし,一方では大臼歯部の喪失が顎機能障害や咀嚼能力の低下をきたすという研究報告も散見される.近年,患者の口腔健康状態の評価指標として口腔関連QoLが重要視されているが,SDA患者を対象とした報告は見当たらない.そこで,本SDAマルチセンターリサーチ最終年度において臼歯部咬合支持の喪失と口腔関連QoLの関係についての横断研究を行った.被験者は本マルチセンターリサーチに参画した6大学において連続サンプリングされたSDA患者118名である(2006年6月,1ヶ月間,平均年齢58.5±10.0歳,女性71%).各被験者の欠損歯数・歯種を調べ喪失したOcclusal Unit OU数(小臼歯の咬合=10U,大臼歯部=20U,最大120U)を算出し喪失OU値とした.口腔関連QoLの評価には日本語版Oral Health Impact Profile (OHIP)を用いその合計値を算出した.統計分析は,喪失OU値を独立変数,OHIP合計値を従属変数として線形回帰分析を行った.さらに,OUの喪失パターンによりSDA患者をクループ化しOHIP合計値のグループ間比較を行った.線形回帰分析の結果,喪失OU値とOHIP合計値の間に有意な正の相関が認められた.また,グループ間比較の結果,第1大臼歯OUが残存するグループと喪失したグループ間に有意差が認められた(p<0.05).以上の結果よりSDA患者の口腔関連QoLは,臼歯部咬合支持の喪失により低下し,特にその傾向は第1大臼歯の咬合支持を失った場合に顕著であることが示唆された.Shortened dental arc (SDA) Conceptを提唱した,Kayser等による一連の研究により,一定の条件を満たしていれば臼歯部に欠損が生じても患者の主観的な口腔健康状態は大きく損なわれないことが示されている.しかし,一方では大臼歯部の喪失が顎機能障害や咀嚼能力の低下をきたすという研究報告も散見される.近年,患者の口腔健康状態の評価指標として口腔関連QoLが重要視されているが,SDA患者を対象とした報告は見当たらない.そこで,本SDAマルチセンターリサーチ最終年度において臼歯部咬合支持の喪失と口腔関連QoLの関係についての横断研究を行った.被験者は本マルチセンターリサーチに参画した6大学において連続サンプリングされたSDA患者118名である(2006年6月,1ヶ月間,平均年齢58.5±10.0歳,女性71%).各被験者の欠損歯数・歯種を調べ喪失したOcclusal Unit OU数(小臼歯の咬合=10U,大臼歯部=20U,最大120U)を算出し喪失OU値とした.口腔関連QoLの評価には日本語版Oral Health Impact Profile (OHIP)を用いその合計値を算出した.統計分析は,喪失OU値を独立変数,OHIP合計値を従属変数として線形回帰分析を行った.さらに,OUの喪失パターンによりSDA患者をクループ化しOHIP合計値のグループ間比較を行った.線形回帰分析の結果,喪失OU値とOHIP合計値の間に有意な正の相関が認められた.また,グループ間比較の結果,第1大臼歯OUが残存するグループと喪失したグループ間に有意差が認められた(p<0.05).以上の結果よりSDA患者の口腔関連QoLは,臼歯部咬合支持の喪失により低下し,特にその傾向は第1大臼歯の咬合支持を失った場合に顕著であることが示唆された.本年度の研究実施計画に基づく研究実績の概要(平成17年3月31日)はじめに、研究代表者から松本歯科大学におけるパイロット・スタデイーの内容を呈示し、各研究分担者に研究方法を周知させた。その上で、問題点の指摘、研究方法の改良等を相互に検討した。このことについて、全体会議を開催し、基本となる研究方法を確定した:16年10月と17年2月に2回の全体会議を開催した。(1)各研究機関における下顎運動測定装置の測定能力が本研究の実行に十分対応可能であるかどうかを確認し、共通の測定方法・項目を確定した。(2)患者の顎関節における関節頭と関節窩の位置関係を3次元的に評価するためのエックス線CTによる撮像法については各研究機関で使用機種が異なることが予想された。各研究機関の倫理委員会における審査の結果、CTによる評価法が不可能であるところが存在したので、他の評価法を採択する便法を承認した。(3)患者の咀嚼能力の客観評価には共同研究者の一人である野首の開発したグミゼリー法を標準手法として用い、測定法、評価法、記録法の統一基準を策定した。(4)被検者となる患者の欠損歯列にたいする自覚的QOL評価について評価法のプロトコールを検討・確定した。OHIP法、他のVAS法による主観評価を加え、評価対象とすることにし、共通診査用プロトコールソフト「顎機能検査ソフト」を研究代表者が策定し分担研究者に配布した。以上、初年度は研究計画を推進するための条件を各分担研究機関において均質化するための作業を既に主幹校、松本歯科大学において確立された研究方法をもとに周知・共有化した。17年度に、研究代表者から松本歯科大学におけるパイロット・スタディーの内容を呈示し、各研究分担者に研究方法を周知した。

その際、問題点の指摘、研究方法の改良等を相互に検討し、ついで、全体会議を開催し、基本となる研究方法を確定した。この際、以下の項目を確定・実行した:(1)各研究機関における下顎運動測定装置の測定能力が本研究の実行に十分対応可能であるかどうかを確認し、共通の測定方法・項目を確定し、顎口腔機能評価ソフトを構築した。(2)患者の顎関節における関節頭と関節窩の位置関係を3次元的に評価するためのエックス線CTによる撮像法については各研究機関で使用機種が異なることが予想され、これについては研究代表者が検討し、評価に耐えうるかどうかを検討する。その上で、基準的な撮像法・評価法を確定した。(3)患者の咀嚼能力の客観評価には共同研究者の一人である野首の開発したグミゼリー法を標準手法として用い、測定法、評価法、記録法の統一基準を策定した。(4)被検者となる患者の欠損歯列にたいするQOL評価について評価法のプロトコールを検討・確定したので、OHIP法、他のVAS法による主観評価を加え、顎口腔機能評価システムとしてソフトウェアを構築した。17年度はこれを用いデータの集積を行った。研究代表者の五十嵐が松本歯科大学から東京医科歯科大学へ転出したので、次年度以降の研究代表校は東京医科歯科大学となる予定である。Shortened dental arc(SDA) Conceptを提唱した,Kayser等による一連の研究により,一定の条件を満たしていれば臼歯部に欠損が生じても患者の主観的な口腔健康状態は大きく損なわれないことが示されている.しかし,一方では大臼歯部の喪失が顎機能障害や咀嚼能力の低下をきたすという研究報告も散見される.近年,患者の口腔健康状態の評価指標として口腔関連QoLが重要視されているが,SDA患者を対象とした報告は見当たらない.そこで,本SDAマルチセンターリサーチ最終年度において臼歯部咬合支持の喪失と口腔関連QoLの関係についての横断研究を行った.被験者は本マルチセンターリサーチに参画した6大学において連続サンプリングされたSDA患者118名である(2006年6月,1ヶ月間;平均年齢58.5±10.0歳,女性71%).各被験者の欠損歯数・歯種を調べ喪失したOcclusal Unit:OU数(小臼歯の咬合=10U,大臼歯部=20U,最大120U)を算出し喪失OU値とした.口腔関連QoLの評価には日本語版Oral Health Impact Profile(OHIP)を用いその合計値を算出した.統計分析は,喪失OU値を独立変挙数,OHIP合計値を従属変数として線形回帰分析を行った.さらに,OUの喪央パターンによりSDA患者をグループ化しOHIP合計値のグループ間比較を行った.線形回帰分析の結果,喪失OU値とOHIP合計値の間に有意な正の相関が認められた.また,グループ間比較の結果,第1大臼歯OUが残存するグループと喪失したグループ間に有意差が認められた(p<0.05).以上の結果よりSDA患者の口腔関連QoLは,臼歯部咬合支持の喪失により低下し,特にその傾向は第1大臼歯の咬合支持を失った場合に顕著であることが示唆された.
親となる過程におけるアセスメントツールとその査定に基づく妊娠期からの支援

本研究では、妊娠期から産後1年までにおいて、親となる準備性と夫婦のもつ育児力、それらに関わる課題について客観的に査定できるケンプアセスメント10項目を日本の状況に合わせ採点基準に喫煙や辛い過去の妊娠・出産を加えて修正し両親調査を作成した。その査定に基づき目標設定、支援、評価できる一連の支援プログラムを開発した。支援においては夫婦の強みに焦点をあて、夫婦が考える家庭の基盤作りと子育てに合わせ、夫婦がお互いの考えや思いを共有し、親として発達出来るように支援した。【目的】1.妊娠20週までの夫婦を対象に、親となる準備性や夫婦の持つ育児力について両親調査(ケンプアセスメント)を用いて評価する。2.その評価に基づき親となる過程の支援を実施し、両親調査の日本版への改変を検討する。【調査方法】1.対象はX病院産科外来に通院中で正常に経過している妊娠20週前後までの妊婦及びその夫。2.倫理的配慮は大学の倫理審査を受け、施設に研究計画書を提出し同意を得た。対象者には説明同意文書を用いて説明し、文書にて同意を得た。両親調査はべッツー・デューが作成し、使用の許諾及び研修を受けている。3.面接は相談室で約60分行った。4.面接内容は両親調査の10項目(愛着の絆、親としての経験、乳幼児の発達段階の知識と期待、両親の生育歴と子ども時代の環境、生活様式と精神保健、ストレス源など)である。5.採点基準に合わせ各妊婦、夫で得点化、夫婦の強み・弱みを査定した。報告書を作成し、外来看護者により支援を行った。6.分析は、両親調査の得点、夫婦の強み・弱み、看護者の活用状況を行った。【結果及び考察】1.対象者は初産婦6組、経産婦15組。平均年齢は妻31(±5.7)歳、夫32(±4.6)歳。2.面接時期の平均妊娠週数は18(±3.3)週。3.得点状況は初産婦の平均5点、夫7点、経産婦8.9点、夫8.9点で、要支援とされる25点以上は経産婦夫婦2組、20点以上は経産婦夫婦2組であった。また、妊婦・夫ともに経産婦夫婦の得点が高い傾向があり、夫の得点の方が高い傾向があった。3.高得点の項目は、妊婦、夫ともに『生活様式と精神保健』であり、妊婦では『ストレス源』もあった。4.看護者の活用状況は面接の情報を参考にしていた。【日本の状況に合わせた修正】分析結果を基に、ベッツー・デューに指導を受け、採点基準、項目名及び質問項目を3月に修正した。平成22年度はその修正版を使用する。【目的】1.妊娠20週頃までの夫婦を対象に、親となる準備性や夫婦の持つ育児力について、平成21年度に修正した両親調査(ケンプ・アセスメント)に基づき、評価する。2.その評価に基づき親となる過程の支援を実施し、妊娠期の支援内容を検討する。【調査方法】1.対象はX病院産科外来に通院中で正常に経過している初産婦夫婦と経産婦夫婦各5組。2.倫理的配慮は大学の倫理審査を受け、施設及び対象者には文書にて同意を得た。両親調査はBetsy Dew.が作成し、使用の許諾、修正版の指導を受けた。3.面接時期は妊娠20週頃迄、妊娠28週前後、妊娠34週前後、産後1か月以内。面接は病棟相談室で約60分行った。4.調査内容は両親調査10項目、不安や心配、子どもへの思い、親になることへの気持ちや考え、夫婦関係等である。また、質問紙は不安状態(日本版STAI)、支援の満足度等を測定した。5.支援は外来及び病棟の看護者と共に行った。6.分析は両親調査の得点、夫婦の強み・弱み、不安状態や支援の満足度の得点である。【結果】1.対象の平均年齢は初産婦28.5歳、夫29.5歳、経産婦31.3歳、夫33.3歳、第1子1歳7ヶ月。3世代同居家族1組以外は核家族。共働きは初産婦・経産婦共に各2組。2.両親調査の平均得点は初産婦2点、夫4点、経産婦6点、夫10点であり、経産婦夫婦の方が平均得点が高く、項目では「ストレス」「タバコ・交通違反」が高かった。3.不安状態は、妊娠20週頃の状態不安平均値が初産婦41.8点、夫35.2点、経産婦38点、夫38.4点であり、妊娠34週前後では初産婦37.2点、夫35点、経産婦38.6点、夫37.3点と変化は見られなかった。

4.支援後の満足度で高かった項目は「助産師の声かけや個別指導」「夫婦の話し合い」であり、役立った支援項目は「夫婦お互いの考えを理解出来た」「出産について」等であった。【目的】1.平成22年度からの対象者に産後1ヶ月頃に両親調査(ケンプ・アセスメント)を実施し、評価する。2.その評価に基づき親となる過程の支援を実施し、育児期の支援内容を検討する。【調査方法】1.対象はX病院産科で出産した初産婦夫婦と経産婦夫婦各5組である。2.倫理的配慮は大学の倫理審査を受け、施設及び対象者には文書にて同意を得た。両親調査はBetsy Dew.が作成し、使用の許諾、修正版の指導を受けた。3.面接時期は産後1ヶ月頃、産後34ヶ月前後、産後69ヶ月前後、産後1年前後。面接と支援は病棟相談室で約60分行った。4.調査内容は両親調査10項目、不安や心配、子どもへの思い、親になることへの気持ちや考え、夫婦関係等である。また、質問紙は不安状態(日本版STAI)、支援の満足度等を測定した。5.支援は夫婦のニーズに基づく内容と集団のクラスを病棟の看護者と共に行った。6.分析は両親調査の得点、夫婦の強み・弱み、不安状態や支援の満足度の得点である。【結果】1.対象の平均年齢は初産婦29.5歳、夫30.5歳、経産婦32.3歳、夫34.3歳、第1子2歳7ヶ月。3世代同居家族1組以外は核家族。育休中経産婦1組。2.両親調査の平均得点は初産婦と夫に比較し、経産婦と夫の方が共に高く、リスクがあった。また、妊娠期より得点が低下した経産婦夫婦もいた。項目では「怒りのコントロール」「タバコ・交通違反」の得点が高かった。3.不安状態は状態不安において初産婦及び経産婦ともに産後1ヶ月頃が最も高く、34ヶ,月、69ヶ月、1年前後と低下した。4.支援後の満足度で高かった項目は「育児で楽しいこどを問いかけられた」「ベビーマッサージ」等であり、役立った支援項目は「話しをすることにより自分の考えに整理がついた」「夫婦お互いの考えが理解出来た」等であった。なお、引き続き詳細な分析を行っている。【目的】妊娠期産後1年間夫婦に両親調査(ケンプ・アセスメント)に基づく査定と支援を行い、妊娠期からの親となる過程の支援を検討する。【調査方法】1.対象はX病院産科で通院出産した初産・経産夫婦各5組である。2.両親調査は妊娠中期と産後1ヶ月前後に行い、その他の面接と支援は妊娠期2回、育児期4回、病棟相談室等で約60分行った。3.調査内容は両親調査10項目、不安や心配、子どもへの思い、親になることへの考え、夫婦関係等である。また、不安状態(日本版STAI)、支援の満足度等を測定した。4.支援は両親調査の査定と夫婦のニーズに基づく内容と集団クラスを病棟看護者と共に行った。5.分析は両親調査の得点、夫婦の強み・弱み、不安状態や支援の満足度得点である。【結果】1.両親調査の得点及び内容:妊娠期「生育歴」は5点が初・経産夫婦各1組と経産の夫1人であり、頭部を叩かれ、厳しいしつけを受けていた。「喫煙・薬物等」は5点が経産夫婦1組と初・経産の夫各2人で、喫煙であった。「ストレス」は5点が初産夫婦2組、経産夫婦が3組と多く、妊娠経過に伴うものと第1子育児ストレスであった。経産夫婦2組は育児期に0点となった。「しつけに対する計画」は5点が経産夫婦1組であり、しつけには体罰も必要と考えていたが育児期は0点となった。2.支援プログラムと評価:妊娠期の得点が0点の場合は夫婦のニーズに対応し、得点があった項目は夫婦の課題(弱み)とした。妊娠期から夫婦で話合い、家庭や子育て、役割調整についてお互いの思いや考えを共通理解し家庭と親としての基盤を作った。
銅スピネル硫化物の金属-絶縁体転移と構造・物性に関する研究

スピネル型構造をもつ硫化物CuIr_2S_4は、約230Kで結晶構造の変化を伴う金属-絶縁体転移を示すことが知られているが、この物質の低温における結晶構造や相転移の機構は未だ明らかにされていない。今回、この物質の低温における結晶構造を明らかにするために、放射光を用いた高分解能粉末X線回折実験を行い、その結果から相転移の機構について考察を行った。粉末試料は通常の固相反応法により作成した。実験は、高エネルギー加速器研究機構・放射光研究施設PFのビームラインBL-3Aで行い、測定は転移温度よりも十分低い50Kにおける粉末X線回折実験を行った。その結果、高温相は空間群Fd3mの立方晶を有する正スピネル構造であったが、低温相においては、(1)440基本反射が6つのピークに分裂している、(2)元のスピネル型格子を基準にした場合、反射指数hkl全てが半整数の反射と偶奇混合の整数反射で説明できる超格子反射が現れる、ということが明らかとなった。これらの結果から、CuIr_2S_4の低温相の結晶構造の基本格子ベクトルa',b',c'は、元の格子の基本格子ベクトルをa,b,cとして、a'=-b+c,b'=(2a+b-c)/2,c'=(b+c)/2で表せることを明らかにした。このような構造を仮定すると、Irイオンは8つの不等価なサイトを占めることになる。これは、この物質の金属-絶縁体転移のひとつの原因であると考えられているIr^<3+>とIr^<4+>の電荷秩序が起こっていることを支持するものである。さらに、超格子反射の出現は、Ir原子が高温相に対応する位置から僅かにずれることによって生じており、磁性を打ち消すためにIr^<4+>のスピン二量化が起こっていることを示唆するものである。これらの結果は、日本物理学会、磁性国際会議で発表を行い、論文についても、現在執筆中である。