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戦後日本における社会福祉調査の展開と現局面-調査技術の蓄積と福祉対象像の系譜-

研究成果報告書は、第I部戦後日本の社会福祉調査リスト、第II部主要社会福祉調査の抄録、第III部社会福祉調査史論の3部で構成されている。第I部では、戦後日本において実施された膨大な量の社会福祉調査を選び出し整理して、信頼できる社会福祉調査リストを作成した。リストアップした調査数は2万件を超え、いずれについてもNACSISによる検索・点検を行った。研究計画では2000年までの調査が対象であったが、21世紀に入って実施された調査も適宜加えた。報告書付録のコンパクトディスクに、2種類の調査リストが収められている。第II部には、調査リストから精選された主要な社会福祉調査の抄録約350点を収めた。これらの抄録は、貧困・低所得層から地域福祉にいたる8つの分野にわたり、調査の目的や結果の要約などを含む共通のファイルで作成されている。それぞれの抄録をたどることで、各分野の社会福祉調査の展開をおおまかに捉えることができる。第III部には、社会福祉調査に関する15本の論文が収められている。個々の論点に言及することはできないが、いくつかの特徴を整理することはできる。調査の実施主体については、少なくとも1970年代までは社会福祉協議会の果たした役割が大きかった。調査方法については、調査票や標本抽出の精緻化が進展した。ただし高齢者本人や障害のある当事者からの回答を得る方法については模索が続いている。調査結果の時系列的な分析からは、生活状況に著しい変化が認められるものと、認めにくいものとの対比が明らかになった。前者は児童や高齢者であり、後者は低所得層や母子世帯である。描き出される像(イメージ)も、両者でおのずから異なることになった。初年度は、膨大に蓄積された社会調査の中から社会福祉調査を抽出・整理することを目的とした。依拠した目録は、1945年から1966年の時期については『貧困・社会事業・社会福祉・生活問題の調査文献仮目録』(社会福祉調査研究会編)、『日本社会福祉綜合年表』(池田敬正・土井洋一編)、1966年から1991年の時期については『社会福祉関係調査報告書一覧』(東京都社会福祉協議会)5巻である。1991年以降についてはまとまった目録がないため、まずは2000年までを区切りとして、『社会福祉研究』、『月刊福祉』、『週刊福祉新聞』の3誌に掲載されている文献紹介と『日本社会福祉年表』を使って、社会福祉調査のみを列挙する作業を行なった。本研究は、調査対象を軸に整理することを目的としているため、分類項目として当目的に適した『社会福祉関係調査報告書一覧昭和63年度平成3年度版』による22項目を用いた。この項目を利用して、抽出した社会福祉実態調査を分類・整理し、およそ2万件に及ぶ第一次調査リストを完成させた。また、データ入力後のチェック用データベースとして、5つのデータベース-『長寿社会調査要覧』((財)長寿社会開発センター)、『蔵書目録調査1950年-1992年』(東京都社会福祉総合センター)、『神奈川県社会福祉協議会調査資料データベース』、『横浜市社会福祉協議会調査資料データベース』、『鉄道弘済会社会福祉研究第68号巻末参考文献リスト』-の提供を受ており、第一次調査リストの入力確認を行い、本プロジェクトメンバーの大学を中心とした所蔵確認をNacsisを利用して行なった。以上の作業によって、次年度以降に行なう社会福祉実態調査の抄録作成・分析作業の基盤が出来上がったものと考える。1.前年度に作成した2万件あまりの社会福祉調査の第1次リストを、研究分担者の間で利用しやすいように所蔵場所とその登録番号を検索可能な形に整備して、本プロジェクトの調査リスト一覧を暫定的に完成させた。

所蔵場所とその登録番号に関しては、鉄道弘済会、神奈川県社会福祉協議会、横浜市社会福祉協議会、全国主要大学の検索を可能としたが、調査リスト一覧の半数を下回っている。なお、旧東京都社会福祉総合センター所蔵の調査資料についても、現在分散しているが念のため注記してある。2.上記の調査リスト一覧にもとづいて、重要度の高い調査資料の収集(複写を含む)を精力的に行った。この収集作業は、前年度と異なり調査リストの全貌が明らかになったので、貧困、高齢者、障害者、児童、母子、地域福祉、福祉施設などのそれぞれの分野別に系統的に行うことができた。3.収集した資料のなかでも特に重要な調査資料については、調査の目的、方法、結果、意義などをまとめた統一した様式の抄録を、各分野別に作成し現在も継続中である。4.上記の作業に平行して研究集会において、貧困、障害者、児童、母子、福祉施設の5分野から、調査関心の推移、調査技術の蓄積、対象像の系譜などに関して研究分担者や協力者から報告を受け、今後の作業に向けて共通認識を形作るための意見交換を行った。その際、調査関心の推移と対象像の系譜が、当初想定していた以上に各分野で異なっており、最終年度には、それぞれの分析結果を相互につき合わせ、社会福祉調査の展開を重層的に描く必要性が確認された。本研究の最終年度にあたるため、平成19年9月の研究集会において社会福祉調査(史)論の割作成に向けて最終的な調調査を図るとともに、平成20年3月にかけて各分野における調査関心の推移、調査技術の蓄積、対象像の系譜などについて論文を作成した。作成過程においては、再度、調査リズトの調整・資料収集や題なな抄録の作成などの基礎作業に戻ることもしばしばであったる具体的な作業の概要は以下の通りである。1.2つの糸列の社会福祉調査リスト(書誌データの調査リストと公開された調査リスト)を、一上記論又の作成過程において、必要に応じて修正し、補完した。あわせて見落としていた調査資料め収集を行った。2.前年度から進めていた抄録の作成を、貧困、児童、母子世帯、瞳害者、高齢者、女性、家庭、地域福祉の各分野聞の調整を行って、完成させた。各分野の主要調査300を超える抄録は、特にその調査結果の整理において、それぞれの生活実態の時系列的な変化を浮き彫りにしており、極めて利用価値が高い。3.戦後日本の社会福ネ止調杳(史)論は、全体像を描く前段階として、貧困、母子世帯、児童、障害者、高齢者、社会福祉協議会の調査活動を含む地域福祉などの各分野固有の調査(史)論の作成を試みた。前年度の実績報告書で記しだように、各分野で調査関心め推移、調査技術の蓄積対象像の系譜などが想像以上に異なったからである。分野によっては調査自体の実施の是非が問われ、また多くの社会福祉調査に含まれる意識項目の位置づけも一様ではなっかた。そのめため今回の作業は、各分野に固有の経緯や特徴そして課題を明らかにすることにとどまった.が、社会福祉調査の全体像を描ぐ作業ほ今後の課題としたい。
受動的体位変換時の血圧および椎骨総頚動脈血流の関係

めまい発作と椎骨動脈血流との間に深い関係があることを、当教室においては従来からドップラー法による血流測定で明らかにしてきた。これは安静仰臥位で血流測定を施行した結果であるが、めまい発作は安静仰臥位時に出現するよりはむしろ体位変換時に誘発されるものが多いため、体位変換時の動的な循環動態の解析が必要であるといえる。そこで我々は健康成人およびめまい患者に対しtilt tableを用い、受動的な30゚,60゚のhead upを行い、その際の血圧、脈拍、椎骨動脈・総頚動脈血流の変化について検討した。受動的な体位変換時の血圧、脈拍の変化は、健康成人とめまい患者との間に差は認めず、head upにより拡張期圧、脈拍の有意な増加を認めた。収縮期圧は変化を認めなかった。椎骨動脈血流に関しては、head upによりめまい患者では健康成人に比し総血流量の有意な低下、および左右差の有意な増大を認めた。特に体位変換によりめまいを訴える患者では、その左右差の増大はより著明であった。一方総頚動脈血流は、体位変換により一定の傾向は認めなかった。以上より、体位変換により生じる椎骨動脈血流の低下および左右差の増大が、めまい発作の誘発や増強に関与していると結論した。以上の結果を第217回目耳鼻大阪地方部会および第45回日本平衡神経科学会にて発表したが、現在論文として投稿予定中である。さらに現在は体位変換により生じる椎骨動脈血流の変化に対して、各種薬剤の影響を検討しており、またインピーダンスカルディオグラフィーを用いて心拍出量を測定し、体位変換時の心拍出量の変化と椎骨動脈血流との関係について検討中である。
高齢者夫婦のエンドオブライフにおける意向共有を促進する夫婦間ライフレビューの開発

本研究は、高齢者夫婦のエンドオブライフに関わる意向形成と共有の促進に、これまでの高齢者夫婦の暮らし、関係性に焦点を当てた夫婦間ライフレビュー・インタビューを実施し、ディシジョン・エイドとしての「夫婦の道行きノート」を開発することを目的とする。家族であっても、家族だからこそ話しにくい「死」を意識することについての話し合いを、専門職が介入することによって補完・促進することを試みる。今年度は、調査1)高齢者夫婦のライフレビューの実態と関連要因についての調査に向け、高齢夫婦あるいは家族の意向形成、共有、ライフレビューに関連した文献等の資料を整理している段階である。また、高齢夫婦への質的調査に向け計画書の作成をおこなっている。文献の整理、加えて面接調査にいたるまでの準備に時間を要している。高齢者夫婦のエンドオブライフに関わる意向形成と共有の促進について、夫婦関係あるいはそれぞれの死生観等をふまえながら、どのように調査を実施していくか検討をおこなっている。本研究は、第一段階として、高齢者夫婦のライフレビューの実態と関連要因について調査する。その結果を踏まえ、ライフレビューインタビュのガイドを作成し、高齢者夫婦にインタビューの実施に取り組む。先調査によって高齢者にライフレビューインタビューを実施することが、高齢者夫婦のコミュニケーションを含む関係性やエンドオブライフの意向形成にどうのような影響を及ぼすのかを質的に調査する。第一段階の調査にむけて文献調査等を進めてきたので、今後は早急に、所属機関の研究倫理審査、対象者への調査の手続きを経た後、面接調査および質問紙調査の実施につなげた本研究は、高齢者夫婦のエンドオブライフに関わる意向形成と共有の促進に、これまでの高齢者夫婦の暮らし、関係性に焦点を当てた夫婦間ライフレビュー・インタビューを実施し、ディシジョン・エイドとしての「夫婦の道行きノート」を開発することを目的とする。第一段階の調査にむけて文献調査等を進めてきたので、今後は早急に、所属機関の研究倫理審査、対象者への調査の手続きを経た後、面接調査および質問紙調査の実施につなげた初年度、文献調査等の整理に時間を要し、学会発表等の実施ができなかった。しかし、今年度の成果については、次年度の学会等で発表することに伴い支出する予定である。
シュードノット構造を持つ真核生物非翻訳RNAの網羅的探索

独自に開発したRNA構造アライメントのための遺伝的アルゴリズム(Cofolga2)と並列計算システムを用いて、酵母菌S. serevisiaeとその近縁種6種の間でペアワイズRNA構造アライメントによる配列比較を行い、新規非翻訳RNA候補の網羅的予測を行った。配列類似度の低い(50%以下)アライメントを予測の対象とし非翻訳RNA候補を非タンパク質遺伝子コード領域から714個、タンパク質遺伝子コード領域から1,311個予測することができた。独自に開発したRNA構造アライメントのための遺伝的アルゴリズム(Cofolga2)と並列計算システムを用いて、酵母菌S.serevisiaeとその近縁種6種の間でペアワイズRNA構造アライメントによる配列比較を行い、新規非翻訳RNA候補の網羅的予測を行った。従来広く用いられている配列類似度によるアライメントに基づく予測手法では高い精度でRNA遺伝子予測を行うことが困難な、配列類似度の低い(50%以下)アライメントを予測の対象とした。独自にトレーニングしたサポートベクターマシーンに、配列比較により得られたRNA構造アライメントのアライメントスコアやアライメント長、塩基組成などを特徴ベクトルとして入力することにより非翻訳RNAの判定を行った。その結果、S.serevisiaeのゲノム配列から、比較ゲノムによる非翻訳RNA予測の従来手法(RNAz、QRNA)では予測されておらず、かつ既知非翻訳RNA配列と塩基位置の重なりや塩基配列の類似性を示さない新規非翻訳RNA候補を非タンパク質遺伝子コード領域から500個以上、タンパク質遺伝子コード領域から1000個以上予測することができた。現在、RNA構造アライメントのための新しい遺伝的アルゴリズム、ならびにS.serevisiaeとその近縁種の比較による新規非翻訳RNA候補予測の2つの結果をまとめた論文を執筆中であり、年内投稿予定である。(1) H19年度に得た成果(RNA構造アライメントのための新しい遺伝的アルゴリズムCofolga2、ならびにサポートベクターマシーンを利用したS.serevisiaeとその近縁種間比較による新規非翻訳RNA候補予測の2つの結果)について論文の執筆を行い、BMC Bioinformatics誌において単著論文として発表を行った。本論文で発表した新しい遺伝的アルゴリズムではシュードノットへ適用可能な新しい目的関数を利用していることを一つの特徴としている。また、本課題で開発したRNA予測システムをインターネットを通して一般に公開するためのRNA遺伝子予測サーバを構築し、公開を行った。酵母において発見された新規非翻訳RNA候補配列についてもデータベース化を行い、これもインターネットを通して公開した。RNA遺伝子予測サーバならびに新規非翻訳RNA候補配列データベースへのアクセスは、本実績報告書の「13.備考」欄に示したホームページにて行える。(2)近年新しいRNA二次構造予測のためのパラダイムとして注目されている構造サンプリング法によるRNA二次構造予測のための新しいプログラムの開発について検討を行った。(3)酵母菌で新規な非翻訳RNA候補を多数予測するのに成功したRNA遺伝子予測用並列計算機システムを利用し、線虫ゲノム等における新規な非翻訳RNA候補の予測を現在実行している。これについても結果がまとまり次第論文として発表することを予定している。
ヨーロッパ連合における政策決定および実施過程の変容と展開

90年代に入ってヨーロッパ統合は急速な進展を見せ、それと共に統合研究も新たな段階を迎えつつある。近年、「ヨーロッパ統合の脱神話化」や「統合理論の脱構築」が主張されているように、現実の統合過程を把握するためには、一旦、抽象的な「理論」を離れ、政策分野毎に進行する政策調整・統合の過程を分析し、統合の深化を可能にした個別具体的な条件・要因を明らかにした上で、新たな理論化を目指すことが要求される。本研究が統合理論の第一人者と、ヨーロッパ政治、特に政策分析の若手研究者から構成される必然性はここにあった。研究実施途上で前者の急逝という不測の障碍に見舞われたものの、後者はその後も個別テーマ毎に歴史的展開と現状の両面から研究を進め成果の綜合に至った。主に対象としたのは、90年代に共通化が進んだ環境政策、社会保障、帰趨が注目される通貨(財政)統合、政治統合の鍵を握る安全保障・対外政策などである。国内の政策過程研究で培われた政策ネットワークや政策レパートリーなどの分析枠組を、欧州委員会・閣僚理事会を頂点とするヨーロッパ大の政策過程に適用し、EUレベルから各国政府レベル、更に地方政府レベルや民間アクターまでを巻き込んで展開される政策過程の構造を政策分野毎に明らかにしていく手法が取られた。その結果、政策分野毎にEUレベル・アクターの役割、ヨーロッパ大の政策ネットワークの成立が各国の政策過程に与えた影響、EU外のグローバルな政治過程との関連、政策過程を支えるリーダーシップのあり方などに顕著な違いが見られることが明らかになってきた。本研究においては、こうした様々な政策調整・統合のパタンを踏まえ、かつ80年代以前との歴史的対比を通じて、90年代の急速な統合の進展を支えた要因(ないし拘束した要因)を析出することで、新たなヨーロッパ統合「理論」構築に向けての第一歩を築き得たものと考える。
情報解析および成果公開のための支援活動

本支援班は、情報処理やデータ公開の専門家集団による技術的支援を行う事により、また、データベースの公開や維持の為の人的・資金的支援を行う事により、ゲノム特定4領域の研究の成果を素早く、また、十分に利用価値を高めた形で公開する為に設けられた。毎年前期と後期の2回支援募集を行い、情報解析・成果公開支援委員会で審査を行い、支援を実施した。本支援により開発したデータベースは順次その成果を公開している。ゲノム特定4領域のような研究プロジェクトにおいては、その成果を論文や特許の形で出版するだけでなく、成果をデータベースや解析ソフトウェアの形でも素早く公開することが必要である。その際、実験データを単にデータベースとして公開するだけではなく、いろいろな観点から情報解析を行い、データに生物学的医学的な意味付けをして公開することが欠かせない。本支援班は、情報処理やデータ公開の専門家集団による技術的支援を行うことにより、また、データベースの公開や維持のための人的・資金的支援を行うことにより、上記の要請に応えるために設けられた。本支援班では、「基盤ゲノム」総括班に設置された情報解析・成果公開支援委員会が、ゲノム特定4領域を統括領域である「生命システム情報」の総括班の監督のもとに、支援希望課題を募るとともに、それらに対して、国際的な競争の観点からの緊急度、データ公開の波及効果の重要度、支援の必要性などの視点からその優先順位付けを行い、それに従い、支援を実施した。平成17年度は、データの蓄積や解析技術が整っているものを中心に、支援を行った。また、これらと並行して、情報解析支援のための計算機環境(大規模サーバやディスクなど)や基盤ソフトウェアの整備も合わせて行った。具体的には、春(4月)と秋(10月)の2回支援課題を募集した。これに対して、それぞれ8件と8件の応募があった。これらを上述の情報解析・成果公開支援委員会で審査した。平成17年度に本支援班で対応したおもなものは、メタゲノム解析支援・公開システム、ゼブラフィッシュGFP発現パターンデータベース、微生物ゲノム自動アノテーションシステム、植物ゲノム機能解析支援データベース、情報抽出からの知識発見支援システム、マウス多型解析システム、などである。本支援班では、「基盤ゲノム」総括班に設置された情報解析・成果公開支援委員会が、ゲノム特定4領域を統括領域である「生命システム情報」の総括班の監督のもとに、支援希望課題を募るとともに、それらに対して、国際的な競争の観点からの緊急度、データ公開の波及効果の重要度、支援の必要性などの視点からその優先順位付けを行い、支援を実施した。平成18年度は、データの蓄積や解析技術が整っているものやゲノム4領域の領域代表から推薦のあったものを中心に支援を行い、情報解析支援のための計算機環境(クラスター型計算機や増設ディスク等)の整備も合わせて行った。具体的には、前期(7月)と後期(11月)の2回支援課題を募集した。これに対してそれぞれ15件と4件の応募があり、他領域の支援班で対応する事がふさわしいものはそちらで対応してもらい、本支援班では合計16件の支援を行った。本支援班で対応した主なものは、時系列蛍光データを用いた表現型データベースの公開システム、全長cDNAライブラリを用いたアピコンプレクサ原虫の比較ゲノム解析支援システムの機能拡張、ショウジョウバエゲノムの改変による表現型情報の統合的解析用データベース構築、「比較ゲノム」の研究支援システム開発とデータ公開用ブラウザ構築、メタゲノム解析のための原核生物遺伝子名辞書の開発、線虫胚発生における網羅的な温度感受性変異株データベースシステムの構築、などで、順次その成果を公開する予定である。本支援班では、「基盤ゲノム」総括班に設置された惰報解析・成果公開支援委員会が、ゲノム特定4領域を統括領域である「生命システム情報」の総括班の監督のもとに、支援希望課題を募るとともに、それらに対して、国際的な競争の観点からの緊急度、データ公開の波及効果の重要度、支援の必要性などの視点からその優先順位付けを行い、支援を実施した。具体的には、前期(6月)と後期(10月)の2回支援課題を募集した。これに対してそれぞれ12件と6件の応募があり、他領域の支援班で対応する事がふさわしいものはそちらで対応してもらい、本支援班では合計12件の支援を行った。

本支援班で対応した主なものは、遺伝子機能表現による類似トランスクリプトーム種横断検索機能の開発、ビフィズス菌研究基盤データベースの開発、細菌叢の経時的追跡を可能とするアレイデザインプログラムの開発、植物ゲノム転写因子データベースの改良と拡充、大型真核生物ゲノムアノテーション支援システムの改良およびアノテーションパイプラインの開発、ゲノムブィニッシングプラットフォームの構築、マウスMSM系統、および他系統の配列データとの比較による、系統固有変異データベースの構築、公開、などで、順次その成果を公開する予定である。また、この他に生命システム情報総括班、比較ゲノム支援班で導入の新型シークエンサのデータ解析用計算機を購入し、特定領域全体へのシークエンス支援を行う準備を進めた。ゲノム特定4領域のような研究プロジェクトにおいては、その成果を論文や特許の形で出版するだけでなく、成果をデータベースや解析ソフトウェアの形でも素早く公開することが必要である。本支援班は、情報処理やデータ公開の専門家集団による技術的支援を行う事により、また、データベースの公開や維持のための人的・資金的支援を行う事により、上記の要請に応えるために設けられた。本支援班では、「基盤ゲノム」総括班に設置された情報解析・成果公開支援委員会が、ゲノム特定4領域を統括領域である「生命システム情報」の総括班の監督のもとに、支援希望課題を募るとともに、それらに対して、国際的な競争の観点からの緊急度、データ公開の波及効果の重要度、支援の必要性などの視点からその優先順位付けを行い、支援を実施した。具体的には、前期(5月)と後期(9月)の2回支援課題を募集し、それぞれ7件と9件の応募があった。これらを基盤ゲノムの総括班会議の下に設けられた情報解析・成果公開支援委員会で審査し、支援課題と支援内容を決定した。審査の結果、本支援班で対応したものは、前期後期あわせて14件であった。本支援班で対応した主なものは、スプライシング異常予測とsiRNA設計ツールの公開システムの開発、疾患関連CNVアレル同定の為のケースコントロール関連検定法の公開支援システム開発、網羅的cDNAアノテーション支援業務及び変異部位スコア化手法の開発、リシークエンシングマイクロアレイの変異検出効率改善の為の支援システム開発、アルツハイマー病のゲノムワイド関連解析のための情報解析、腸管出血性大腸菌臨床分離株のresequencingの情報解析支援などで、順次その成果を公開する予定である。また、新型シークエンサーによるゲノムシーケンスデータ保存用ファイルサーバを購入し、新型シークエンサーによるサービス提供の為の情報解析機能の強化を行った。
TLRを介した肝癌幹細胞制御とbacterial therapyへの応用

本研究ではToll-like receptor (TLR)を介して肝癌を抑制、さらにはTLRに認識される細菌を介した肝癌の抑制を癌幹細胞にフォーカスを当て検討した。実験1ではHuh7細胞から分離した肝癌幹細胞をマウスに移植し、非幹細胞移植群と比較検討した。本実験では腫瘍形成能が幹細胞群および非幹細胞群で明らかな有意差は見られなかった。またHuh7細胞のTLR4強発現およびTLR4 KD細胞を同様に移植する実験を行ったが、両群に明らかな有意差は認めなかった。実験2では肝細胞特異的PTENKO (以下PTEN KO)マウス、PTEN-TLR4double KOマウス、PTEN-TLR2double KOマウスより分離したEpCAM陽性細胞(癌幹細胞)をマウスに移植し、腫瘍形成能を比較したが、明らかな腫瘍形成能は認めなかった。EpCAM陽性細胞の分離細胞数が少量で、移植細胞数が少なかったためと推定された。実験3では別の肝癌モデルであるDEN投与によるモデルを作成し、そこからEpCAM陽性細胞を分離し、マウスに移植した。マウスはWT、TLR4 KOマウス、TLR4 KOマウスを用い、それら腫瘍を形成後にそれらマウスよりEpCAM陽性細胞を分離し、EpCAM陽性細胞の由来により腫瘍形成能に差があるか検討した。各KOマウス肝でDENによる腫瘍形成能に差はなかった。それらマウスより分離したEpCAM陽性細胞を移植したが、腫瘍形成能が全般的に小さく、また個体差が大きく、有意差は認めなかった。実験4では細菌が腫瘍形成能に及ぼす影響をみるため、PTEN KOマウスにプロバイオティクを投与した。プロバイオティクス投与マウスで腫瘍形成能が抑制される傾向になり、現在本研究の継続と腫瘍周囲での細菌叢の解明を進めている。本研究ではvitroではヒト肝癌細胞株Huh7細胞を用いて(実験計画1)、vivoにおいては肝細胞特異的PTEN KOマウス(以下PTEN KO)およびToll-like receptor関連分子のマウス(実験計画2)を用いて行っている。まず研究課題に示した、Huh7細胞からの肝癌幹細胞の分離では既報にあるようにEpCAM陽性Huh7細胞を分離することができた。興味深いことに、EpCAM陽性細胞はTLR4を発現し、TLR4リガンドであるLPS刺激に対し、肝癌のマーカーであるAFPの発現増強、肝癌幹細胞のマーカーであるNanog発現を増加させた。siRNAにてTLR4を阻害するとLPSによるAFPやNanog発現増強が減弱した。またTLR4の下流にあるNF-kBを阻害するとやはりAFPやNanog発現が減弱した。よってEpCAM陽性Huh7は癌幹細胞の性質を持ち、またTLR4リガンドLPS刺激により幹細胞機能を維持する可能性が示唆された。通常、癌幹細胞は抗がん剤に対して抵抗性を有することが知られている。Huh7細胞はシスプラチンで細胞死が誘導されことから、このEpCAM陽性Huh7細胞をLPSで刺激するとシスプラチンに対して抵抗性を示し、癌幹細胞の性質をさらに獲得した。このことはTLR4などの自然免疫機構が肝癌の進展に寄与している可能性があり、治療のターゲットとして有力な候補となりうる。またPTEN KOマウスにおいて、癌の形成を注意深く観察すると、最初に前癌病変(adenma)が出現し、その中に肝癌が形成されることが多い。48週齢前後で前癌病変内に小型の腫瘍細胞が出現し、興味深いことにこれら小型の腫瘍細胞はTLR4, AFP, Nanogを発現する。これらの結果を踏まえ、2年目以降に計画している研究を進める予定である。in vitroにおけるHuh7細胞からのEpCAM陽性癌幹細胞の分離は既報の通り可能であった。興味深い事にこのEpCAM陽性Huh7細胞はTLR4を発現し、TLR4リガンド刺激で癌幹細胞の特性を維持できるデータを得られてつつある。今後は免疫不全マウスでの移植などの準備を進めていく。またPTEN KOマウスにおいても前癌病変内にTLR4発現細胞を認め、Nanogをはじめとする癌幹細胞のマーカも発現していることが判明した。現在この細胞の分離およびcell line化を試みている。またHuh7のデータと平行し、PTEN KOマウスから採取予定の癌幹細胞の性質についても特定予定である。1年目としてはほぼ予定に近い研究を行えたと考える。実験1: Huh7細胞から分離した肝癌幹細胞をマウスに移植し、非幹細胞との比較で腫瘍系性能に差が生じるか検討したが、現時点では既報のように、癌幹細胞移植が腫瘍形成能を有する所見は得られていない。移植した細胞がうまく生着できていない可能性あり、再検討を要する。実験2:肝細胞特異的PTENKOマウスから分離した肝癌幹細胞をマウスに移植し、TLR欠損が腫瘍形成能に及ぼす影響を検討したが、現時点ではTLR欠損が腫瘍形成能に与える影響を確認出来ていない。分離できる幹(様)細胞数が少なく、十分なnを確保できいないため、実験手法を再考する。なお高脂肪食を与えると免疫染色でEpCAM陽性癌幹(様)細胞が増加し、腫瘍形成能が増加するため、本手法を変更を考慮する。実験3: TLR2KO及びTLR4KOマウスに発癌物質DENを投与し、TLR欠損が腫瘍形成能に与える影響を検討したが、両KOマウスともに腫瘍形成能は野生型マウスと差がなかった。

高脂肪食投与群も検討したが、有意差ない。TLRKOマウスにおけるDENの腫瘍形成能は論文により結果が異なり、本研究には適さない可能性あり。実験4:肝細胞特異的PTENKOマウスに形成される腫瘍周囲の細菌解析を行い、現在結果を解析中。また肝細胞特異的PTENKOマウスにプロバイオティクスを経口投与し、腫瘍形成能を検討した。プロバイオティクス投与で癌幹(様)細胞が減少し、腫瘍形成が低下し、有望な結果が得られている。実験を継続する。研究代表者が平成27年4月から前任地の秋田大学から自治医科大学に異動しました。当初マウスも一緒に移動できる見込みであったが、諸事情により、マウスは全て凍結胚に戻してからの再生が必要となり、現在その作業を進めています。また自治医科大学でのマウス飼育施設の新築移転工事のため、自治医科大学での研究スペースが大きく制限された状態が平成28年10月まで続くため、そこまでは研究の進展が厳しい状況であり、進捗状況を「やや遅れている」とさせていただきました。本研究ではToll-like receptor (TLR)を介して肝癌を抑制、さらにはTLRに認識される細菌を介した肝癌の抑制を癌幹細胞にフォーカスを当て検討した。実験1ではHuh7細胞から分離した肝癌幹細胞をマウスに移植し、非幹細胞移植群と比較検討した。本実験では腫瘍形成能が幹細胞群および非幹細胞群で明らかな有意差は見られなかった。またHuh7細胞のTLR4強発現およびTLR4 KD細胞を同様に移植する実験を行ったが、両群に明らかな有意差は認めなかった。実験2では肝細胞特異的PTENKO (以下PTEN KO)マウス、PTEN-TLR4double KOマウス、PTEN-TLR2double KOマウスより分離したEpCAM陽性細胞(癌幹細胞)をマウスに移植し、腫瘍形成能を比較したが、明らかな腫瘍形成能は認めなかった。EpCAM陽性細胞の分離細胞数が少量で、移植細胞数が少なかったためと推定された。実験3では別の肝癌モデルであるDEN投与によるモデルを作成し、そこからEpCAM陽性細胞を分離し、マウスに移植した。マウスはWT、TLR4 KOマウス、TLR4 KOマウスを用い、それら腫瘍を形成後にそれらマウスよりEpCAM陽性細胞を分離し、EpCAM陽性細胞の由来により腫瘍形成能に差があるか検討した。各KOマウス肝でDENによる腫瘍形成能に差はなかった。それらマウスより分離したEpCAM陽性細胞を移植したが、腫瘍形成能が全般的に小さく、また個体差が大きく、有意差は認めなかった。実験4では細菌が腫瘍形成能に及ぼす影響をみるため、PTEN KOマウスにプロバイオティクを投与した。プロバイオティクス投与マウスで腫瘍形成能が抑制される傾向になり、現在本研究の継続と腫瘍周囲での細菌叢の解明を進めている。EpCAM陽性Huh7細胞が癌幹細胞の特性を有し、またTLR4リガンド刺激でstemnessの維持に寄与している可能性があることから、今後本研究のツールとして使用できると考えられる。今後はPTENKOマウスから採取予定の癌幹細胞についてもその特性を予定通り進める計画である。Huh7およびPTEN
超アルヴェン速度プラズマ流の生成と構造変化を伴う電磁流体現象の解明

本研究では、(1)広範なイオンマッハ数M_i及びアルヴェンマッハ数M_Aパラメータ領域の実現、(2)高ベータプラズマ流に対する拡張ベルヌーイ法則の検証および(3)断熱指数の実験的推定法の確立、そして(4)超アルヴェン速領域における磁場の構造変化にいたる物理機構を解明することを目的として遂行された。本研究期間において、超アルヴェン速プラズマ流領域のマッハ数制御法を確立し、種々の電磁流体実験を行うために、まずプラズマ源である従来のMPD装置の改良を進め、出口部に小型の磁気ノズル用コイルを装備した高密度かつ高速プラズマ流源(Magneto-Plasma-Dynamic Arcjet:MPDA)を製作し、その特性評価を行った。このMPDA出口近傍部では高密度プラズマが生成されるが、その電子密度計測として多重反射型可視光レーザー干渉計を製作し、MPDA出口近傍の磁気ノズル部における電子密度を測定した。一方で、広範なM_i-M_Aパラメータ領域の実現を目指し、多様な磁場配位中でのプラズマ流の挙動を観測し、さらにイオン加熱と磁気ノズル配位を組み合せることで、超アルヴェン速領域のプラズマ流の生成を行った。プラズマ流の挙動を解析するためにはイオンの断熱指数を実験的に評価する必要があるが、これまでに断熱指数を実験的に直接測定した例はなかった。本研究において、高速プラズマ流が磁気ノズル中を移動する際の挙動から断熱指数を推定する方法を確立し、また同時に、その時間的な変化についても明らかにすることが出来た。これらの成果は、高速プラズマ流の生成と制御法を確立し、広範なM_i-M_Aパラメータ領域における高速のプラズマ流の挙動を実験的に明らかにしたもので、種々のプラズマ物理・応用研究にとって必要かつ有用な成果を得ることができた。本研究の目的は、プラズマ流に関し、広範なM_i-M_Aパラメータ領域の実現、高ベータプラズマ流に対する拡張ベルヌーイ法則の検証および断熱指数(γ:比熱比)の実験的推定法の確立、そして超アルヴェン速領域における高ベータプラズマ流の磁力線からの離脱現象と磁場の構造変化の実験的研究を目的とした実験研究を遂行することである。本年度は、超アルヴェン速プラズマ流領域のマッハ数制御法を確立し、種々の電磁流体実験を行うために、まずプラズマ源である既存のMPDA装置を用い種々の条件下で詳細なプラズマパラメータを取得した。さらに、出口部に磁気ノズル用コイルを装備した小型のMPDAを製作し、その特性評価を行った。この磁気ノズルを用いることで、より高速のプラズマ流を生成することが可能である。このMPDA出口近傍部では高密度状態であり、静電プローブによる計測ができないため、電子密度の正確な値が不明であった。そこで、電子密度計測として新たに近赤外レーザーを用いた干渉計を新規導入するとともに、多重反射型可視光レーザー干渉計を製作し、MPDA出口近傍の電子密度を測定した。その結果、下流側領域で静電プローブから測定された密度分布を外掃して予想された値と一致する結果を得ることが出来た。一方で、広範なM_i-M_Aパラメータ領域の実現を目指し、イオン加熱と磁気ノズル配位を組み合せることで、超アルヴェン速領域のプラズマ流の生成を試みた。マッハプローブアレイや磁気プローブアレイ、プラズマ中のイオン温度や流速など種々の計測装置を用いてプラズマ流の観測を行った。

本年度は、超アルヴェン速プラズマ流領域のマッハ数制御法を確立し、種々の電磁流体実験を行うために、MPDプラズマ源出口部に設置した磁気ノズル用小型コイルを利用するとともに、高周波加熱も重畳することで、より広範なM_i-M_Aパラメータ領域における高速のプラズマ流の生成実験を行った。このMPDA出口近傍部においてレーザを用いた干渉計を用いた高密度プラズマの電子密度計測を行うとともに、下流領域でのマッハプローブや新たに導入したレーザ誘起蛍光(LIF)計測装置によってプラズマ流の特性を評価した。特に、下流領域での発散型磁気ノズル重畳によってイオン音速だけでなく、アルヴェン速度を超える超アルヴェン速プラズマ流の生成に成功し、広範なM_i-M_Aパラメータ領域の実現を達成した。時間的に変動するイオン比熱比の計測や、イオン加熱と磁気ノズル配位を組み合せることで、超アルヴェン速領域におけるプラズマ流の諸特性の時間変化をマッハプローブアレイや磁気プローブアレイ、プラズマ中のイオン温度や流速など種々の計測装置を用いて観測し、その特性評価を行った。
アスリートのバネを評価する新指標の開発－コンディショニングへの活用を目指して－

本研究では,トレーニング現場で直感的に表現される「硬いバネを有するタイプ」または,「柔らかいバネを有するタイプ」などの競技者のバネ的特性を客観的に評価するためのテスト(Multi contact time jump test:MCT-jump test)を開発し,その特性について検討するとともに,その評価指標(最適接地時間:ドロップジャンプにおける跳躍高が最大となる接地時間)のコンディショニング・マネージメントへの活用の可能性について検討した.平成30年度は,陸上競技の短距離・跳躍・混成競技を専門とする男女競技者12名を対象に,試合期および準備期において,(1) MCT-jumptestおよび試合パフォーマンス,(2)トレーニング内容および負荷,(3)起床時心拍数および主観的コンディションを測定した.全体の傾向では,MCT-jump testにおける最適接地時間は,準備期が試合期と比して有意に長い傾向がみられた.また,試合期における最適接地時間と試合パフォーマンスの変化が一致する傾向がある競技者と,あまり一致していない競技者が認められた.一方,準備期における最適接地時間の変化と主観的コンディションとの関係について事例的に検討したところ,両者には必ずしも対応した関係は認められなかった.最適接地時間の変化とトレーニング内容や負荷との関係について,今後さらに詳細な検討を進めていく.本研究の結果から,本研究において新たに開発したMCT-jump testおよびその評価指標である最適接地時間によって,トレーニング現場において競技者のバネ的特性を簡便に評価できる可能性が示唆された.さらに,最適接地時間は,トレーニング内容や身体のコンディションによって変化し,試合パフォーマンスとも関係する可能性が示され,コンディショニング・マネージメントに利用できる指標である可能性が示された.本研究は,トレーニング現場で直感的に表現される「硬いばねタイプ」,「柔らかいばねタイプ」を客観的に評価することを試みるものである。そのため,本年度はジャンプ運動におけるばね特性を評価する新たな指標作りをテーマとし,個人の特性を反映している可能性および再現性の検討を行った。被験者は陸上競技の短距離・混成競技を専門とする男性競技者52名とした。実験試技は30cmの台高から跳び降りた後,再び跳び上がるジャンプ運動を20回程度行わせた。このとき,極めて短い時間で跳ね返すものから,十分に沈み込んだ後に跳ね返すものまで,接地時間を意識的に大きな範囲で変化させる試技を行わせた。そして,最も高く跳ぶために用いた接地時間を最適接地時間とした。その結果,最適接地時間は0.1秒から0.9秒程度まで個人間で大きく異なることが示唆された。最適接地時間の短い者は,ジャンプ時の沈み込みが浅いことが考えられ,相対的に足関節の貢献が大きいことが推察される。一方,これの長い者は深く沈み込むことで,相対的に股関節の貢献が大きいことが推察される。したがって,本研究で試みたジャンプテストは個人の最も高く跳ぶための下肢関節の貢献のバランスを反映している可能性が考えられる。この点については平成29年度に,詳細に検討することとする。また,新たな指標作りのため,本研究で開発したジャンプテストの3ヶ月後にre-testを行い,最適接地時間には再現性が認められた。このことは,テストの信頼性を高めるとともに,高い妥当性が保証されたことを示唆している。競技者のばね特性を客観的に評価することができれば,トレーニング指導やコンディショニングへの活用,あるいはタレント発掘の際の指標となることが考えられ,コーチング現場への活きた知見を提供することができる。今後は競技者のパフォーマンスやコンディションとの関連を検討していく。平成28年度において,ヒトのジャンプ運動におけるばね特性を評価する新たな指標作りのために,実験およびデータ算出から考察までを終えている。また,本年度の得られた結果は,学会発表済みおよび論文投稿中である。また,平成29年度に実施予定の動きの弾性特性を評価する新たな指標の力学的特性の検討について,すでに実験を終えている。本研究は,トレーニング現場で直感的に表現される「硬いばねを有するタイプ」または,「柔らかいばねを有するタイプ」を客観的に評価する指標(最適反動動作時間)を開発し,最適反動動作時間の長短の力学的な特性を検討するためにキネマティクスおよびキネティクスを算出した。対象者は陸上競技の短距離・跳躍・混成競技を専門とする男性競技者13名とした。実験試技は30cmの台上から跳び降りた後,再び跳び上がるジャンプ運動を15回程度行わせた。このとき,極めて短い時間で跳ね返すものから,十分に沈み込んだ後に跳ね返すものまで,反動動作時間を意識的に大きな範囲で変化させる試技を行わせた。そして,最も高く跳ぶために用いた反動動作時間を最適反動動作時間とした。また,動作分析を行うため,側方および上方から赤外線カメラ9台(Vicon Motion Systems社製),地面反力を測定するためにフォースプレートを2台用いた。主な結果として,最適反動動作時間の短い競技者(硬いばねを有するタイプ)は,相対的に足関節の貢献が大きく,股関節の貢献が小さいことが明らかとなった。これに対して,最適反動動作時間の長い競技者(柔らかいばねを有するタイプ)は,相対的に股関節の貢献が大きく,足関節の貢献が小さいことが明らかとなった。さらに,力学的なばね特性を評価する指標であるStiffnessと最適反動動作時間との関係を検討したところ,両者の間には有意な相関関係は認められなかった。したがって,従来の方法で評価されたばね特性と本研究で評価されたばね特性は異なる特性を評価していることが示唆された。

これらのことから,個人の最適反動動作時間から下肢関節の貢献度を推測することができ,ばね特性を評価する指標の力学的意味が明らかにされた。平成29年度において,ヒトの動きのばね特性を評価する新たな指標の力学的特性を検討するための,実験およびデータ算出までを終えており,平成28年度において試みたヒトのばね特性を評価する新たな指標の力学的意味を明らかにすることができたことから,新たな指標における力学的特性のエビデンスを得ることができた。さらに,平成30年度のテーマであるコンディショニング・マネージメントへの活用のための縦断的測定を一部の対象者において実施済みである。本研究では,トレーニング現場で直感的に表現される「硬いバネを有するタイプ」または,「柔らかいバネを有するタイプ」などの競技者のバネ的特性を客観的に評価するためのテスト(Multi contact time jump test:MCT-jump test)を開発し,その特性について検討するとともに,その評価指標(最適接地時間:ドロップジャンプにおける跳躍高が最大となる接地時間)のコンディショニング・マネージメントへの活用の可能性について検討した.平成30年度は,陸上競技の短距離・跳躍・混成競技を専門とする男女競技者12名を対象に,試合期および準備期において,(1) MCT-jumptestおよび試合パフォーマンス,(2)トレーニング内容および負荷,(3)起床時心拍数および主観的コンディションを測定した.全体の傾向では,MCT-jump testにおける最適接地時間は,準備期が試合期と比して有意に長い傾向がみられた.また,試合期における最適接地時間と試合パフォーマンスの変化が一致する傾向がある競技者と,あまり一致していない競技者が認められた.一方,準備期における最適接地時間の変化と主観的コンディションとの関係について事例的に検討したところ,両者には必ずしも対応した関係は認められなかった.最適接地時間の変化とトレーニング内容や負荷との関係について,今後さらに詳細な検討を進めていく.本研究の結果から,本研究において新たに開発したMCT-jump testおよびその評価指標である最適接地時間によって,トレーニング現場において競技者のバネ的特性を簡便に評価できる可能性が示唆された.さらに,最適接地時間は,トレーニング内容や身体のコンディションによって変化し,試合パフォーマンスとも関係する可能性が示され,コンディショニング・マネージメントに利用できる指標である可能性が示された.平成29年度に実施予定の動きの弾性特性を評価する新たな指標の力学的特性の検討について,実験データを分析する。得られた実験データを平成28年度に明らかにした個人のばね特性と照らし合わせながら,考察を深め,平成29年度中に学会発表を行う。平成30年度の研究課題のばね特性のコンディショニング・マネージメントへの活用の測定および実験を行う。具体的には,ばね特性を縦断的に測定し,ばね特性の変動とトレーニング内容および試合結果との関係を検討する。
β-catenin結合因子の探索及びその機能解析

Wntシグナル伝達経路は、線虫からヒトにいたるまで広く保存されており、発生、形態形成に重要な役割を果たしている。さらに、種々のヒト腫瘍でWntシグナル伝達経路構成因子であるβ-cateninや負の制御因子APCの変異が見出され、Wntシグナル伝達経路の異常が細胞癌化に関与していることが明らかになっている。変異のおきたβ-cateninは安定化して細胞内に蓄積し、核内に移行してTCFと複合体を形成し転写を活性化する。このようなβ-catenin/TCFを介した転写の異常な活性化が癌化の一因となると考えられている。私は去年までに、β-cateninの機能による癌化の機構をさらに明らかにするためにβ-catenin結合因子を検索し、B細胞リンパ腫で活性化している癌遺伝子Bc19と相同性のある新規遺伝子B9L(Bcl9 like protein)を同定し、β-cateninを介した転写を亢進する活性を持つ事を明らかにしてきた。今年度はB9L及びBcl9の生理的機能を比較解析した。結果、B9LはXenopus初期胚に二次軸を誘導する活性をもつこと、変異β-cateninによるRK3E細胞の軟寒天上でのコロニー形成を促進する活性をもつことが明らかにした。B9LのC末端領域を欠損させたドミナントネガティブ変異体B9LΔCterは、β-cateninによるコロニー形成を顕著に減弱させた。一方、BCl9はβ-catenin結合能はもっているが、転写活性化能、二次軸誘導能のいずれも示さなかった。これらの結果より、B9LとBcl9には活性の違いが存在し、また、B9Lはβ-cateninの介した細胞癌化に関与している事を明らかにした。
腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける子どものアセスメント・ガイドラインの開発

侵襲の高い腰椎穿刺や骨髄穿刺を繰り返し受ける子どもの中には、繰り返し経験することで緊張や不安が増大する子どもや、苦痛・抵抗がより一層高まる子どもがおり、経験や子どもの特徴に合わせたプレパレーションが重要である。苦痛を伴う検査・処置を繰り返し受ける子どもへのプレパレーションは、経験や行動特徴をアセスメントし個別性に合わせて行う必要があるが、その具体的方法は未だ確立されていないため、本研究では、腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける子どもの特徴をアセスメントし、個々に合わせたプレパレーション内容を導くための『アセスメント・ガイドライン』を開発する。前年度までに、腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける子どもの対処行動やその変化の特徴を明らかにするための縦断的調査を実施し、データを収集した。7名の患児とその保護者から同意が得られ、腰椎穿刺・骨髄穿刺の参加観察は計57場面実施した。また参加観察と並行してインタビュー調査も実施した。今年度は、これらの縦断的調査とインタビュー調査で収集したデータを質的に分析し、繰り返し腰椎穿刺・骨髄穿刺を受ける子どもの対処行動や変化の特徴、パターンなどを抽出する予定であったが、研究者が11か月間の産前産後休暇・育児休暇を取得したため、研究を中断せざるを得なかった。そこで、産前産後休暇、育児休業の取得に伴う期間延長を申請し、研究期間を一年間延長して研究を継続する予定である。今年度、研究者は、出産のために11か月間の産前産後休暇・育児休暇を取得したことから、研究を一時中断せざるを得なかった。このため,産前産後休暇、育児休業の取得に伴う科学研究費助成事業補助事業の期間延長を申請し、研究期間を一年間延長して継続する予定である。今年度は、昨年度に実施する予定であったデータを分析し、繰り返し腰椎穿刺・骨髄穿刺を受ける子どもの対処行動や変化の特徴、パターンを抽出する。また、分析で明らかにされた対処行動の特徴やパターンを基に、腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける子どものアセスメントに必要な項目を抽出して、アセスメント・ガイドラインを作成する予定である。プレパレーションは、経験や行動特徴をアセスメントし個別性に合わせて行う必要があるが、その具体的方法は未だ確立されていないため、本研究では、腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける子どもの特徴をアセスメントし、個々に合わせたプレパレーション内容を導くための『アセスメント・ガイドライン』を開発する。今年度は、腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける子どもの対処能力やその変化を明らかにするために縦断的調査を行うことを目的とし、本研究計画について所属施設の倫理審査の承認を受け、調査を実施した。小児科病棟で腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける幼児・学童とその保護者を対象に、腰椎穿刺・骨髄穿刺場面の参加観察とインタビュー調査を実施した。今年度の目的は,腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける子どもの対処能力やその変化を明らかにするために縦断的調査を行うことであった。予定通りデータ収集を継続しているところであり、順調に進展していると評価できる。今年度は昨年に引き続き、腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける子どもの対処行動やその変化の特徴を明らかにするための縦断的調査を継続し、データ収集を行った。調査内容は、対象者の属性、腰椎穿刺や骨髄穿刺場面の参加観察、インタビュー調査とした。7名の子どもとその保護者から同意が得られ、腰椎穿刺・骨髄穿刺の参加観察は計57場面実施した。また、穿刺前もしくは穿刺後に、子どもと保護者へインタビューガイドに基づきインタビューを行ない、前回の穿刺からの変化や影響を与えたと考えられるエピソードなどについて聞き取りを行った。現在、ある程度のデータ数がそろったためデータ収集を終了し、縦断的な参加観察とインタビューによって得られたデータを質的に分析し、繰り返し腰椎穿刺・骨髄穿刺を受ける子どもの対処行動や変化の特徴、パターンを抽出するための準備に取りかかっている。今年度は、腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける子どもの対処能力やその変化を明らかにするために縦断的調査を行うことと、縦断的調査で集めたデータの分析を進めることであった。予定通りデータ収集を終えることができ、現在、収集したデータの分析準備を進めているところであり、おおむね順調に進展していると評価できる。

苦痛を伴う検査・処置を繰り返し受ける子どもへのプレパレーションは、経験や行動特徴をアセスメントし個別性に合わせて行う必要があるが、その具体的方法は未だ確立されていないため、本研究では、腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける子どもの特徴をアセスメントし、個々に合わせたプレパレーション内容を導くための『アセスメント・ガイドライン』を開発する。前年度までに、腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける子どもの対処行動やその変化の特徴を明らかにするための縦断的調査を実施し、データを収集した。7名の患児とその保護者から同意が得られ、腰椎穿刺・骨髄穿刺の参加観察は計57場面実施した。また参加観察と並行してインタビュー調査も実施した。今年度は、これらの縦断的調査とインタビュー調査で収集したデータを質的に分析し、繰り返し腰椎穿刺・骨髄穿刺を受ける子どもの対処行動や変化の特徴、パターンなどを抽出する予定であったが、研究者が11か月間の産前産後休暇・育児休暇を取得したため、研究を中断せざるを得なかった。そこで、産前産後休暇、育児休業の取得に伴う期間延長を申請し、研究期間を一年間延長して研究を継続する予定である。今年度、研究者は、出産のために11か月間の産前産後休暇・育児休暇を取得したことから、研究を一時中断せざるを得なかった。このため,産前産後休暇、育児休業の取得に伴う科学研究費助成事業補助事業の期間延長を申請し、研究期間を一年間延長して継続する予定である。平成29年前半は、平成28年度の研究を継続し、腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける子どもの対処能力やその変化を明らかにするための縦断的調査を引き続き実施する。さらに平成29年後半からは、縦断的調査で集めたデータを分析し、腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける子どもへの『アセスメント・ガイドライン』を作成することを目的に研究を行う。これは、Minds診療ガイドライン作成の手引きに則り、平成28-29年度で明らかにした対処行動の特徴やパターンを基に腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける子どものアセスメントに必要な項目を抽出して作成する。さらに、アセスメントされた各々の対処行動に合わせて必要とされるプレパレーション内容を考案する。作成にあたり、研究協力者と繰り返し議論を重ね内容を吟味し、内容妥当性を確保していく。なお、これらは随時、学会で報告し、論文発表を行っていく予定である。平成30年度は、縦断的調査で集めたデータを分析し、腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける子どもへの『アセスメント・ガイドライン』を作成することを目的に研究を行う。これは、Minds診療ガイドライン作成の手引きに則り、平成28-29年度に収集したデータを分析し、そこで明らかにした対処行動の特徴やパターンを基に、腰椎穿刺・骨髄穿刺を繰り返し受ける子どものアセスメントに必要な項目を抽出して作成する。なお、これらは随時、学会で報告し、論文発表を行って行く予定である。今年度は、昨年度に実施する予定であったデータを分析し、繰り返し腰椎穿刺・骨髄穿刺を受ける子どもの対処行動や変化の特徴、パターンを抽出する。