hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域における産婦のマタニティ・ブルーとうつ状態の背景要因とケアに関する研究

山形大学で追跡可能であった111例において、産後1週では8例(7.2%)、産後1カ月では11例(9.9%)にうつ状態を認め、産後1週も産後1ヶ月もうつ状態であったものは2例であった。産後1週もしくは1カ月にうつ状態を呈したものは合計17例(15.3%)であった。A病院・B病院の116例については、産後1週では30例(25.9%)、産後1カ月では、29例(25.0%)がうつ状態なっていた。産後1週もしくは1ヶ月にうつ状態を呈したものは合計45例(38.8%)であった。病院によってうつ状態の分布になり差があった。産後1週もしくは1ヶ月でうつ状態を呈したものを産後うつ群、それ以外を産後非うつ群として、両群の心理テストの経時的変化を検討した。また両群間で、背景要因や心理テスト結果を比較した。その結果、産後非うつ群では、妊娠中に比べ出産後、抑うつや不安が軽減する傾向があるのに対して、産後うつ群では、抑うつや不安が妊娠中から高い傾向があり、産後も持続することが示された。また、産後にうつ状態になることに、(1)初めての出産、(2)生まれた子供の障害、(3)自分の母親からケアされていなかったと感じていること、(4)周囲の援助の乏しさが関連している示唆された。
アルツハイマー病発症機序の解明を目指す神経細胞特異的解析手法の開発

アルツハイマー病発症初期に病理像が出現する成体マウス脳の嗅内野と海馬における神経細胞を単離する手技を検討する。マウス脳組織スライス片から、実体顕微鏡下で嗅内野第2/3層付近を微小切除し、神経細胞を含む組織片の酵素処理を行った。神経突起を含む分散した神経細胞をマイクロピペットで拾い、単一神経細胞cDNAライブラリーの調製を行った。これらのcDNAライブラリーを用いてRT-PCRを行ったところ、嗅内野の第2/3層特異的なマーカー遺伝子の発現を確認した。申請者は昨年まで在籍していた留学先にて、海馬CA1錐体神経細胞の単離法はマニュアルで確立していた。本研究では、嗅内野の第2/3層の神経細胞を単離するための以下の準備を行った。実体顕微鏡下で嗅内野の第2/3層は目視で確認が出来ないため、蛍光標識の逆行性トレーサーを海馬領域へインジェクションすることを考えており、そのための試薬の購入と手技の習得を行った。次に、脳組織からの神経細胞単離法を検討した。保有機器の問題もあり、単離法は大きくプロトコールを変更した。野生型成体マウス脳組織を取り出し、Tissue Chopperにて約500μm厚さのスライス片を調製し、実体顕微鏡下で嗅内野第2/3層付近を微小切除し、酵素処理を行った。神経突起を含む分散した神経細胞を得ることが出来たため、これらの単一神経細胞をマイクロピペットで拾い、単一神経細胞cDNAライブラリーの調製を行った。本研究室での保有機器の使用目的などが異なることもあって、以前の研究室で用いたプロトコールが適用できなかったため、新たなプロトコールを試す事が必要になった。さらに、遺伝子改変マウスを飼養するための学内申請書の承認が遅れている。アルツハイマー病発症初期に病理像が出現する成体マウス脳の嗅内野と海馬における神経細胞を単離する手技を検討し、アルツハイマー病発症早期に起こっている神経細胞内変化を見出す事を目的とする。申請者は本研究計画の開始以前に、海馬CA1錐体神経細胞の単離法は確立していた。本研究では、嗅内野の第2/3層の神経細胞を単離するため、以下の実験を行った。トレーサーのインジェクションは、名古屋市立大学・医学部へ行き、実験手順を習得した。当研究室の保有機器の関係で、単離法は以前と比べ大きくプロトコールを変更した。これらのcDNAライブラリーを用いてRT-PCRを行ったところ、嗅内野の第2/3層特異的なマーカー遺伝子(Oxr1やCalbindin1など)の発現を確認した。一方、発現量が低い、若しくは逆転写がされにくい遺伝子(Relnなど)については、RT-PCRによる増幅がみられず、新プロトコールの改善の必要が出てきた。本研究計画で施行した手法を用いる事で、モデルマウスでの単一神経細胞特異的なトランスクリプトーム解析が可能になるものと考えられる。逆行性トレーサーを用いて、野生型成体マウスの嗅内野第2/3層を蛍光ラベルし、海馬へ投射する嗅内野神経細胞の単離法を確立する。その後、単一神経細胞からRNAプロファイリング手法の確立を行う。以上の手技を用いて、アルツハイマー病モデルマウスでの海馬、及び嗅内野の神経細胞の細胞特異的プロファイリング、或いはトランスクリプトーム解析を行いたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。神経科学28年度が最終年度であるため、記入しない。
拡大型マイクロ波プラズマを利用した革新的支援燃焼プロセスの構築

申請者らは高密度・高均一性のマイクロ波プラズマを火炎に重畳し,既往の研究よりも優れた燃焼促進効果を示すと共に,プラズマ形成領域を拡大し火炎全体に重畳することでさらなる燃焼促進効果を得た.これにより大きな燃焼器への適用,廃棄物や低品位燃料への応用が期待できるが,その実現に向けては軸方向に対して時々刻々と変化する燃焼反応を追随し,燃焼反応機構を明らかにすることが必要不可欠である.本研究では,分光計測法を駆使した実験とプラズマケミカル反応論的アプローチによる数値解析を実施し,本法の燃焼メカニズムを明らかにする.申請者らは高密度・高均一性のマイクロ波プラズマを火炎に重畳し,既往の研究よりも優れた燃焼促進効果を示すと共に,プラズマ形成領域を拡大し火炎全体に重畳することでさらなる燃焼促進効果を得た.これにより大きな燃焼器への適用,廃棄物や低品位燃料への応用が期待できるが,その実現に向けては軸方向に対して時々刻々と変化する燃焼反応を追随し,燃焼反応機構を明らかにすることが必要不可欠である.本研究では,分光計測法を駆使した実験とプラズマケミカル反応論的アプローチによる数値解析を実施し,本法の燃焼メカニズムを明らかにする.
生物学的基礎を考慮した社会行動モデルの設計 : 神経経済学からのアプローチ

グッズ(goods)に対して,ヒトが相対的に高い地位を得ようとする行動(いじわる行動)の動機を神経基盤から明らかにすることを目的として一昨年前に行動実験及びfMRI実験を行った.課題には2つの選択肢を用意する.1つ目の選択肢は,相対的地位で他者に勝つ選択肢(positional case),2つ目の選択肢は,相対的地位で他者に負けるが,絶対値はpositional caseに比べれば,自分も他者も増える選択肢(absolute case)とする.このとき,設問テーマは所得だけでなく,IQや身体的魅力などのグッズを用いる.Positional caseを選んだ際の脳活動とabsolute caseを選んだ際の脳活動を比較することで,positional caseを選択したときのみに活動する神経基盤を同定することができる.この研究の延長線上には新しい効用関数を用いて,より良い社会制度を設計することを考えている.現在,行動及び脳画像分析を幾通りも行い,もっともふさわしい分析方法また,結果に関する頑健性を検証しているところである.分析及び結果については,ロジスティック回帰分析を行い,各個人の相対値と絶対値に関する係数を推定し,その値と相関する脳活動を明らかにしている.これにより,相対値と絶対値に関する脳領域が同定できた.また,意思決定の回路を理解するために,意思決定のモデル(効用関)を考え,それに基づき効用を計算・統合している脳領域についても分析をしているところである.さらに,心理尺度を用いた分析を行い,個人の心理と脳活動の関係についても今後検討する予定である.数々の経済実験の知見を蓄積するにつれて,経済理論と実験結果に乖離が生まれることがわかってきた.乖離の原因は,経済学が仮定する人間像が,極端な利己性を仮定しており,人間行動の本当の姿を表現しきれていないためだと指摘されている.そのため,人の行動モデルを正しく知ることは経済学にとって大変重要な問題である.また,人の行動モデルを正しく知ることは,社会にとっては,より効果の高い制度設計や経済予測が可能になるという点で,社会的要請が高い研究である.人の行動モデルを理解するためには,実験研究の手法を用いることが最も有効であることは言うまでもない.本研究の特徴は,行動実験のみならず,脳内の情報処理のレベルまで観察し,対象となる社会行動を詳細に描写しようと試みている点である.本研究では,他者より優位な地位を得ようとする社会的行動の脳内情報処理を明らかにし,数理モデルへと発展させることを目的としている.このような目的のもと,実験デザインを策定し,予備的な行動実験を行った.その後,いくつか実験デザインを修正した後に,最終的には約30名の被験者を対象として,fMRI実験を実施した.具体的には,fMRI装置を用いて,報酬に関する絶対値と相対値の神経基盤を同定した.現在は,これらの被験者の神経活動を分析しているところである.さらに,報酬の差と報酬の比率に関する脳領域が同じであるのか異なるのかについても現在分析中である.これらについては,来年度中に論文として公表することを目指す.グッズ(goods)に対して,ヒトが相対的に高い地位を得ようとする行動(いじわる行動)の動機を神経基盤から明らかにすることを目的として一昨年前に行動実験及びfMRI実験を行った.課題には2つの選択肢を用意する.1つ目の選択肢は,相対的地位で他者に勝つ選択肢(positional case),2つ目の選択肢は,相対的地位で他者に負けるが,絶対値はpositional caseに比べれば,自分も他者も増える選択肢(absolute case)とする.このとき,設問テーマは所得だけでなく,IQや身体的魅力などのグッズを用いる.Positional caseを選んだ際の脳活動とabsolute caseを選んだ際の脳活動を比較することで,positional caseを選択したときのみに活動する神経基盤を同定することができる.この研究の延長線上には新しい効用関数を用いて,より良い社会制度を設計することを考えている.現在,行動及び脳画像分析を幾通りも行い,もっともふさわしい分析方法また,結果に関する頑健性を検証しているところである.分析及び結果については,ロジスティック回帰分析を行い,各個人の相対値と絶対値に関する係数を推定し,その値と相関する脳活動を明らかにしている.これにより,相対値と絶対値に関する脳領域が同定できた.また,意思決定の回路を理解するために,意思決定のモデル(効用関)を考え,それに基づき効用を計算・統合している脳領域についても分析をしているところである.さらに,心理尺度を用いた分析を行い,個人の心理と脳活動の関係についても今後検討する予定である.
近接場光による超高密度光メモリの為のピラミッド型記録再生ヘッドアレイの開発

高性能のピラミッド型記録再生ヘッドアレイを実現するために、次の項目を遂行し、成果を得た。(1)モード間干渉効果を利用し、高強度、小スポットの近接場光を発生するための電磁場数値解析を行った結果、正四角錐形よりも横長型のピラミッド形のヘッドが優れていることを見出した。これをもとにシリコンの異方性エッチングにより作成し、幅200mm、長さ100μmの先端寸法をもつヘッドを実現することができた。(2)光記録再生の際のトラッキング制御を行うために、上記(1)で作成したヘッドから発生する近接場光のスポットを空間的に偏向する方法を考案した。すなわち、微小電気光学変調デバイスを開発し、それを透過する光ビームを印加電圧変調により偏向した。その結果、2nm/Vの偏向効率が得られ、これは当初のトラッキング制御の要求を満たすことを確認した。(3)上記(1)のヘッドから発生する近接場光のエネルギーをさらに増大させるために固浸レンズ(SIL)を作りつける方法を考案した。すなわちこのSILをヘッドの裏面にフォトリソによる円柱状レジストパターン形成、半球レジスト作成、反応性イオンエッチングによるレジスト形状のシリコンへの転写、により作成した。このSILの高さは1μm、直径は15μmである。これによる集光効果のため近接場光のエネルギーが増加していることを確認した。(4)以上の結果をもとに、ヘッドアレイ、それを囲むパッドなどを作成した。また光ディスク回転のためのスピンスタンドを整備し、記録再生実験を行い、今後、記録密度1Tb/in^2、再生の際のCNR40dbを得るための方針として、相変化型記録媒体の相変化方向の選択、反射モードによる再生が有望である見通しを得た。近接場光による高密度光記録再生ヘッドは高分解能のみでなく発生検出効率が高い、高速かつ安定に走査可能、高い追尾制御精度が不要、などを具備しなければならない。本研究はこれを満たす為に平面ガラス基板上に配列したシリコン製のピラミッド型の2次元アレイによる記録再生ヘッドを開発することを目的としている。これまでに次の実験および解析を行った。本件の準備段階の研究により高効率ファイバプローブを実現したが、そのスポット径をさらに小さくするために,高屈折率物質であるシリコンを用いた手法を提案し、実際に試作してその妥当性を測定により確認した。また,プローブのアレイ化に向けた作製法を提案し,各アレイの先端位置のばらつきが10nm以内に収まったプローブを作製した。次に高効率かつ微小スポットの両特性が得られるプローブを高速に走査するためのプローブ作製指針を数値解析により示した。この解析結果に基づき超高密度(1Tb/in2)かつ超高速(1Gbps)の光記録・再生が実現可能な突起型シリコンプローブアレイを有する三点パッド型コンタクトスライダーを作製した。このプローブを用いて実際に相変化媒体による近接場光記録・再生実験を行った。先ず,近接場光記録の高密度性を示す為に,モード間干渉による高効率ファイバを用いて記録・再生を行うことにより,プローブ先端で得られるスポット径とほぼ等しい記録マークが得られることを確認した。さらに,突起型シリコンプローブアレイを有するコンタクトスライダーを用いた記録・再生実験では,最小記録マーク長110nm、ビットレート2Mbpsにおいて信号対雑音比として10dBを得,高密度であると同時に高速化も達成可能であることを示した。

これをもとにシリコンの異方性エッチングにより作成し、幅200nm、長さ100μmの先端寸法をもつヘッドを実現することができた。(2)光記録再生の際のトラッキング制御を行うために、上記(1)で作成したヘッドから発生する近接場光のスポットを空間的に偏向する方法を考案した。すなわち、微小電気光学変調デバイスを開発し、それを透過する光ビームを印加電圧変調により偏向した。その結果、2nm/Vの偏向効率が得られ、これは当初のトラッキング制御の要求を満たすことを確認した。(3)上記(1)のヘッドから発生する近接場光のエネルギーをさらに増大させるために固浸レンズ(SIL)を作りつける方法を考案した。すなわちこのSILをヘッドの裏面にフォトリソによる円柱状レジストパターン形成、半球レジスト作成、反応性イオンエッチングによるレジスト形状のシリコンへの転写、により作成した。このSILの高さは1μm、直径は15μmである。これによる集光効果のため近接場光のエネルギーが増加していることを確認した。(4)以上の結果をもとに、ヘッドアレイ、それを囲むパッドなどを作成した。また光ディスク回転のためのスピンスタンドを整備し、記録再生実験を行い、今後、記録密度1Tb/in^2、再生の際のCNR40dbを得るための方針として、相変化型記録媒体の相変化方向の選択、反射モードによる再生が有望である見通しを得た。
社会的凝集性（ソーシャルコーヒージョン）からみた多文化共生と社会階層の実証研究

日本社会は近代化過程においてどのような多文化共生社会を築くことが可能であるのか。この問いが本研究の主要な問題関心である。多文化共生のあり方は学術的な議論を超えて政策課題としても重要な案件として浮上している。しかしながら、肝心な共生概念について必ずしも明確な理念が共有されているわけではなく、そのことが住民感情や外国人との社会関係の構築をむしろ混乱させている現状がある。そこで本研究では、しばしば曖昧性の批判を免れない多文化共生概念を測定可能な概念として指標化をした上で、日本人・外国人に対する量的・質的調査データの分析を通して共生意識の規定要因を分析し、交流経験と社会的ゆとりの効果を導出した。本研究は、多文化共生についての人々の態度に焦点を合わせ、社会的凝集性、社会階層論といった隣接領域と多文化共生論の接合を行うことを目的としている。具体的には以下の点から研究を進める。第一に日本的な特色に基づいた社会的凝集性(social cohesion)の指標化を理論・実証の両面から行う。第二に、多文化共生論を社会的凝集性と社会階層論の視点から再定式化する。また、特に実査の段階では、日本人に対する調査に加えて、外国人に対しても社会調査を行い国際社会における多文化共生・階層システムのありようを検討する。平成25年度においては多文化共生に関する先行研究・調査に関する情報収集として社会的凝集性・多文化共生についての文献収集と平成26年度以降の計量的調査と質的調査の準備を重点的に進めることを計画した。実施状況としては概ね計画通りであると考えられる。特に多文化共生論の隣接領域として近年のソーシャル・キャピタル論、都市郊外論、社会階層論における知見を俯瞰することで、平成26年度以降に計画している実査に向けての調査計画・分析枠組みの精緻化を進めることができたと考える。また平成25年度は先行研究・調査に関する情報収集のほかに、平成26年度以降に行う実査に向けて調査対象地域の選定作業を進めた。具体的には自治体職員、NPO/ボランティア参加者など本調査でデプスインタビューを企図している対象者から得られた情報や官公庁データをもとに、調査対象地の特定化と計量的調査におけるサンプリングについて検討を進めた。その過程において、計量的調査に用いる調査票のワーディング・質問項目の検討・修正も行っている。以上の作業結果をもとに平成26年度以降に実査を行う予定である。本研究は多文化共生についての人々の態度に焦点を合わせ、社会的凝集性、社会階層といった隣接領域と多文化共生論の接合を行うことを目的としている。第二に、多文化共生論を社会的凝集性と社会階層論視点から再定式化がする。あか、特に実査の段階では、日本人に対する調査に加えて、外国人対しても社会調査を行い国際社会における多文化共生・階層システムのありようを検討する。平成25年度においては多文化共生に関する先行研究・調査に関する情報収集として社会的凝集性・多文化共生の文献収集と平成26年度以降の計量的調査と質的調査の準備を重点的にすること計画した。特に多文化共生の隣接領域として近年のソーシャル・キャピタル論、都市郊外論、社会階層における知見を俯瞰することで、平成27年度に計画している計量調査・質的調査・の精緻化を進めることができたと考える。平成26年度は先行研究・調査に関する情報収集のほかに、平成27年度に行う計量調査の実査に向けて調査対象地域の選定作業を完了した。具体的には、本調査で計画している外国人向けの計量調査にあたって、住民基本台帳の閲覧可能性・サンプリング可能性を検討し、実行可能性が高いことを確認した。その過程において計量的調査に用いる調査票の翻訳作業・ワーディングの検討・修正も行った。一方、日本人向けの計量調査の準備として調査票の作成・サンプリングリストの検討を行った。また、質的調査を進めるにあたって、調査対象者とのラポール形成も平成26年度に行い、平成27年度の質的調査の準備が完了した。以上作業結果をもとに平成27年度に実査を行う予定である。高度産業化、グローバル化の中で、欧米諸国・EU・世界銀行などでは、人々の関係性についての関心が高まっている。そうした中で、日本社会は外国人とはどのような共生社会を目指すべきであるのか。社会的合意を早急かつ慎重に模索しなければならない段階であるといえるが、残念ながら、いまだ明確な理念が共有されているわけではない。このような背景の中、本研究は、多文化共生についての人々の態度に焦点を合わせ、日本的な特色に基づいた社会的凝集性の観点から多文化共生概念を検討し、多文化共生論と社会階層論をといった隣接領域との接合を行った。具体的には、東京都羽村市における日本人住民と外国人住民に対して、多文化共生意識についての計量的調査と質的調査を行った。日本人を対象とした計量的調査については平成27年度に羽村市に居住する日本人住民(20歳-79歳)を母集団とし、ランダムサンプリングにもとづいて6000サンプルを抽出し、質問紙を用いた郵送形式の量的調査を行った。外国人を対象とした計量的調査については、平成27年度に東京都羽村市に居住する外国人(20歳以上)を対象として郵送形式の質問紙調査を行った。また、質的調査については研究期間中に住民・市職員を対象とした聞き取り調査を行った。

住民に対しては総計で14ケースに対して聞き取り調査を行った。今後はデータ分析の結果を積極的に公表していく予定である。直近ではすでに2015年度に質的調査データの内容を博士論文(『多文化共生社会の現実と展望』首都大学東京)の分析結果として公表した。また、本研究は国際的な内容に富むことから、国外への情報発信も望まれるが、2016年8月開催されるAmerican Sociological Association学会(シアトル)で本研究の知見についての学術発表を行う予定である。以上のように、本研究は概ね計画通り進行したと判断される。日本社会は近代化過程においてどのような多文化共生社会を築くことが可能であるのか。この問いが本研究の主要な問題関心である。多文化共生のあり方は学術的な議論を超えて政策課題としても重要な案件として浮上している。しかしながら、肝心な共生概念について必ずしも明確な理念が共有されているわけではなく、そのことが住民感情や外国人との社会関係の構築をむしろ混乱させている現状がある。そこで本研究では、しばしば曖昧性の批判を免れない多文化共生概念を測定可能な概念として指標化をした上で、日本人・外国人に対する量的・質的調査データの分析を通して共生意識の規定要因を分析し、交流経験と社会的ゆとりの効果を導出した。本研究の目的は以下の通りである。高度産業化、グローバル化の中で、欧米食・EU・世界銀行などでは、人々の関係性についての関心が高まっている。その中で、長期滞在する在日外国人とはどのような共生社会を目指すべきであるのか。社会的合意を早急かつ慎重に模索しなければならない段階であると言える。本研究は、多文化共生についての人々の態度に焦点を合わせ、社会的凝集性、社会階層論といった隣接領域と多文化共生論の接合を理論・実証の両側面から検討する。具体的には、以下の二点を基軸に研究を進める。第一に日本的特色に基づいた社会的凝集性(social cohesion)の指標化を理論・実証の両面から行う。第二に、多文化共生論を社会的凝集性と社会階層論の視点から再定式化する。また、特に実査の段階では、日本人、外国人に対して計量的・質的調査を行うことで知見のトラインアンギュレーションを行う。現在までの達成度は概ね計画通りであると考える。まず平成25年度は先行研究における知見の整理については、多文化共生論の隣接領域として近年のソーシャル・キャピタル論、都市郊外論、社会階層論における知見を俯瞰した。特に学会・研究会における発表・議論内容を加味し、調査対象地の選定について検討を進めた。その過程の中で、日本人側の態度を実証的に明らかにするのみではなく、外国人側の多文化共生に関する態度の分析を行う必要性が導出された。そこで平成26年度は調査対象地における関係者とのラポール形成を進めるとともに、外国人向けの調査といったプロジェクトの発的変更の可能性を模索した。その結果、実査の時期を平成27年度に移行し、外国人を調査対象とした計量的調査を行うこととした。すでにサンプリング可能性・予算の確保・調査票の検討も行われており、その実現性は高いと考えらえる。
M.ヴィグマンのスケッチに関する計量分析的研究

本研究では4作品『春の祭典(作品A;以下同様))』、『オルフェオとエウリディーチェ(B)』、『カルミナブラーナ/カトゥリカルミナ(C)』、『アルチェスティス(D)』について、まず、基礎的資料作成のためにスキッツェに出現する言語を設定するカテゴリー(1状況、2動き、3感情、4名称、5番号、6位置、7他)に分類し、出現率、出現傾向を明らかにした。出現率は次に示す通りである。カテゴリー1→2.7;5.4;2.7;1.9(%:A;B;C;D以下同様),2→23.1;17.0;22.8;16.2, 3→12.2;3.8;1.0;11.5, 4→11.9;32.3;27.5;15.6, 5→14.9;20.8;8.6;6.7, 6 →29.0;11.5;19.6;34.7, 7→6.2;9.2;7.8;13.4。カテゴリー1と2は、2つが比例した出現率を示すパターンと相互に関連なく出現しているパターンとに分れた。さらに図像的な側面を考慮に加えると、カテゴリー2は作品全体のイメージに焦点がある時は低い出現率を示し、詳細なところへ焦点がある時は高い出現率を示していた。これは創作過程が大局的にイメージをつかんで進んでいるか、微細な動きの確定に焦点をおいて進んでいるかの違いである。カテゴリー3は一概に数字だけをとりあげるだけでなく、内容を検討しなければならないカテゴリーであり、創作がうまく進んでいたかを知る手掛かりであると共に、M.ヴィグマンのパーソナリティに関連するキーワードがみられた。表現主義美術の隆盛期とは2030年の開きがあるが、ヴィグマンが活動の基盤を築いた時期とは同時性があり、その精神を含んでいたといえる。
オンチョム菌で発酵させた大豆粕の食品学的並びに栄養化学的特性と機能の解明

【目的】現在食料として利用されていない大豆粕を赤パンカビで発酵させてオンチョムに加工し,食糧に転換すると同時に食品・栄養的機能性の向上を図る.【結果】1大豆粕オンチョムの調製法の確立と食品学的特性食品学的特性:大豆粕をオンチョム化するとホルモール態窒素や水溶性タンパク質や水溶性食物繊維が増加し,オリゴ糖が激減した.この結果から,消化性の向上と鼓腸の危険性の解消が示唆された.2ラットによる大豆粕オンチョムの栄養化学的特性降コレステロール作用の強化:大豆粕オンチョムはコレステロール排泄量を増加することにより,血漿コレステロール濃度を低下させた.生体内抗酸化作用:大豆粕オンチョムはα-トコフェロールの消費や血漿の過酸化物価上昇を抑制した.3大豆粕オンチョムの抗変異原性大豆粕オンチョムはニトロソジメチルアミンに対し強力な抗変異原性を示した.その抗変異原性活性は水抽出物がメタノール水抽出物より強かった.抗変異原性物質の分子はリン酸,ポリフェノールと五炭糖を含み,分子量は6000以上であった.【目的】現在食料として利用されていない大豆粕を赤パンカビで発酵させてオンチョムに加工し,食糧に転換すると同時に食品・栄養的機能性の向上を図る.【結果】1大豆粕オンチョムの調製法の確立と食品学的特性食品学的特性:大豆粕をオンチョム化するとホルモール態窒素や水溶性タンパク質や水溶性食物繊維が増加し,オリゴ糖が激減した.この結果から,消化性の向上と鼓腸の危険性の解消が示唆された.2ラットによる大豆粕オンチョムの栄養化学的特性降コレステロール作用の強化:大豆粕オンチョムはコレステロール排泄量を増加することにより,血漿コレステロール濃度を低下させた.生体内抗酸化作用:大豆粕オンチョムはα-トコフェロールの消費や血漿の過酸化物価上昇を抑制した.3大豆粕オンチョムの抗変異原性大豆粕オンチョムはニトロソジメチルアミンに対し強力な抗変異原性を示した.その抗変異原性活性は水抽出物がメタノール水抽出物より強かった.抗変異原性物質の分子はリン酸,ポリフェノールと五炭糖を含み,分子量は6000以上であった.1大豆粕オムチョムの調製法の確立大豆粕オムチョムの調製法を以下のように決定した.水分を60%に調整した大豆粕にNeurospore intermedia FGSC 2559の胞子を含むスターターを加えて30°Cで18h加温し,胞子が発芽したら,湿度65%,27°Cで24h培養する.2大豆粕のオンチョム化による食品的特性の変化1)成形性付与:大豆粕がオンチョム菌の菌糸によってつなぎ合わされ,薄片からブロックまで自在に成形できるようになった.2)加工性向上:保水性,吸油性,乳化性が増加した.3)消化性向上:可溶性タンパク質や水溶性食物繊維が増加した.4)鼓腸性の解消:オンチョム菌がオリゴ糖を資化し,鼓腸の危険性を解消した.3生理活性の改善大豆粕オンチョムを45%含む飼料をラットに投与し,以下の現象を確認した.1)降コレステロール作用の強化:本来,大豆タンパク質は降コレステロール作用を有しているが,オンチョム化するとコレステロールの糞中排泄量が増加し,降コレステロール作用が著しく増強された.その原因として,タンパク質の低分子化と繊維の多孔質化が示唆された.2)繊維の資化性向上:大豆繊維がオンチョム菌によって低分子化され,腸内細菌による低級脂肪酸の生成が増加した.3)ミネラルの吸収性向上:フィチンの分解によりカルシウムの吸収率が向上した.1大豆粕オンチョムの抗変異原物質の分離精製Amesテストで抗変異原活性を確認しながら分離精製法を検索した.濃縮した大豆粕オンチョムの水抽出液から1) 90% MeOH不溶物を集める2大豆粕オンチョムの抗変異原物質の性質1)水可溶2) 90% MeOH不溶3)酸や熱で失活4)陰イオン性物質5)分子量6000以上6)ポリフェノール骨格有り7)ペプチドではない8)糖は含まない目的オンチョムの生体内抗酸化作用をラットを用いて確認する.研究力法ビタミンE欠状態にしたラットに酸化油と脱脂大豆やオンチョムをタンパク質源とする飼料を投与し,酸化油の過酸化物の影響を調べた.研究結果脱脂大豆投与ラットでは対照ラット(ビタミンE供給群ラット)に比べ、体重増加量と血漿トコフェロール濃度が低く,血漿と肝臓のTBA値が高かった.オンチョム投与ラットではすべての測定項目にわたり対照ラットと有意の差が認めらなかった.この結果からオンチョムはinvivoでも強力な抗酸化力を発揮することが示唆された.オンチョムは脱脂大豆に比べ,いずれのトコフェロール同族体も少なかったが,イソフラボンのアグリコンが多く,α,β両カロチンが高濃度で生成されていた.また,ダイゼイン,ゲニステインが高濃度で含まれており,いずれも体内でよく代謝されていたことから,オンチョムの抗酸化力にα,β両カロチンとダイゼインとゲニステインが関与しているのであろう.今後の問題上記化合物はいずれもメタノ-ル可溶性であるが,オンチョムの抗酸化力にはメタノール不溶性物質も関与している可能性もある.
アモルファス磁気繊毛と異方性薄膜磁石を組み合わせた高トルクマイクロモータの開発

電磁型モータの出力は磁性体の体積に比例する。従来のモータを薄膜化技術により数mmにマイクロ化した場合のトルクは10μN-m程度であり、マイクロモタ-の出力の向上を図るためには新規な駆動方式の採用がが必要である。本研究では低速で高出力のアクチュエータの開発を意図して、ナノサイズの磁気繊毛を開発し、薄膜磁石と組み合わせて繊毛運動による接触駆動型のモータの開発を試みた。(1)高アスペクト比磁気繊毛の開発:磁気繊毛は従来交流電着法により作製されており、アスペクト比が30以下に制限されていた.我々はバリア層と呼ばれているアルミナ中に微細孔を貫通させることにより、直流電析法の適用を可能にした.この事により、直径0.1μmアスペクト比2000の磁気繊毛が作成可能となった.磁気繊毛の反磁界係数はアスペクト比が20を越えると0.1程度に収束するが、繊毛間のスペースを広げることで数100Oeの印加磁界で飽和する磁気繊毛を開発した。(2)高エネルギー積Nd-Fe-B異方性薄膜磁石の開発:高エネルギ積異方性薄膜磁石に関しては、Dyを添加して高保磁力を得た後、Feソフト層と組み合わせて積層構造の薄膜磁石を作製した。積層構造で結晶粒の成長を断つことにより、高保磁力の厚膜磁石が得られる。(3)高出力アクチュエータ:高アスペクト比のアモルファス磁気繊毛は十分にフレキシブルであるので、接触型のアクチュエータへの展開が可能である.高アスペクト比のソフトな磁気繊毛の繊毛運動による接触型のアクチュエータへの応用を試みた。直径0.1μm長さ200μmの磁気繊毛が0.3μmの間隙でX-Yの2次元に配列した平板に薄膜磁石によりX方向にバイアス磁界を印加し、Z方向に交流磁界を重畳することで制御可能なX方向の振動運動が確認された。Y方向の磁界印加で先端に楕円運動を付加することが可能である。試作機を作製するまでには至らなかったが、細径パイプ中に磁気繊毛を設けて高出力マイクロモータへの展開が期待される。電磁型アクチュエータでは空間の磁束を媒介にして駆動力が発生するが、小型のアクチュエータにおいては空間ギャップは磁路長に比較してマイクロ化が困難である。このため大きな駆動力を得るには、マイクロ化に伴い増大する磁気抵抗に関する対処が大きな課題である。この難点を克服するため、本研究では、高保磁力Nd-Fe-B薄膜磁石にアモルファス磁気繊毛を組み合わせて、薄膜磁石のエネルギーを有効に引き出すことにより、高トルク特性を有するミリサイズモータを開発することを試みた。その結果以下の事柄が明らかになった。(1)高アスペクト比磁気繊毛の開発:磁気繊毛は従来交流電着法により作製されており、アスペクト比が10以下に制限されていた.我々はバリア層と呼ばれているアルミナ中に微細孔を貫通させることにより、直流電析法の適用を可能にした.

この事により、原理的には1mm長、アスペクト比で10^4の磁気繊毛が作成可能となった.高アスペクト比のアモルファス磁気繊毛は十分にフレキシブルであるので、接触型のアクチェ-タへの展開が可能と考えられる.(2)高エネルギー積Nd-Fe-B異方性薄膜磁石の開発:高エネルギ積異方性薄膜磁石に関しては、厚膜化に伴う結晶粒の粗大化を抑制する方法の問題が残された.これに対する対策として、数ミクロンの薄膜磁石を軟質磁性膜できった形の積層膜にして両者を交換結合させ、スプリングマグネットとすることで高エネルギ厚膜磁石の実現が可能であると考えられる。電磁型モータの出力は磁性体の体積に比例する。従来のモータを薄膜化技術により数mmにマイクロ化した場合のトルクは10mN-m程度であり、マイクロモタ-の出力の向上を図るためには新規な駆動方式の採用がが必要である。本研究では低速で高出力のアクチュエータの開発を意図して、ナノサイズの磁気繊毛を開発し、薄膜磁石と組み合わせて繊毛運動による接触駆動型のモータの開発を試みた。(1)高アスペクト比磁気繊毛の開発:磁気繊毛は従来交流電着法により作製されており、アスペクト比が30以下に制限されていた.我々はバリア層と呼ばれているアルミナ中に微細孔を貫通させることにより、直流電析法の適用を可能にした.この事により、直径0.1μmアスペクト比2000の磁気繊毛が作成可能となった.磁気繊毛の反磁界係数はアスペクト比が20を越えると0.1程度に収束するが、繊毛間のスペースを広げることで数1000eの印加磁界で飽和する磁気繊毛を開発した。(2)高エネルギー積Nd-Fe-B異方性薄膜磁石の開発:高エネルギー積異方性薄膜磁石に関しては、厚膜化に伴う結晶粒の粗大化を抑制する方法の問題が残された.これに対する対策として、数ミクロンの薄膜磁石を軟質磁性膜できった形の積層膜にして両者を交換結合させ、スプリングマグネットとすることで高エネルギ厚膜磁石の実現が可能であると考えられる。(3)高出力アクチュエータ:高アスペクト比のアモルファス磁気繊毛は十分にフレキシブルであるので、接触型のアクチュエータへの展開が可能である.高アスペクト比のソフトな磁気繊毛の繊毛運動による接触型のアクチュエータへの応用を試みた。直径0.1μm長さ200μmの磁気繊毛が0.3μmの間隔でX-Yの2次元に配列した平板に薄膜磁石によりX方向にバイアス磁界を印加し、Z方向に交流磁界を重畳することで制御可能なX方向の振動運動が確認された。Y方向の磁界印加で先端に楕円運動を付加することが可能である。試作機を作製するまでには至らなかったが、細径パイプ中に磁気繊毛を設けて高出力マイクロモータへの展開が期待される。
脳波ハイパースキャン技術を用いた非言語的意思疎通の評価と操作

本研究では,対面する実験協力者双方における脳活動の同時計測(ハイパースキャン)データから,それらの間の相互作用と,非言語的コミュニケーションにおける行動指標や主観的評価指標との間の相関関係を明らかにして,相互の意思疎通度合いを評価すること,さらには評価した情報をフィードバックすることで意思疎通の良さを操作可能かどうか明らかにすることを目指している.この目標に向けて,今年度は昨年度までに構築した,対面した実験協力者二名から脳波を同時に計測(ハイパースキャン)するシステムを用いて,二者が共通の視空間処理認知課題に従事している際の脳活動を計測することに成功した.これらのハイパースキャン脳波データは,同一の脳波計測システムでディジタルデータに変換され,両被験者間で完全に同期の取れた状態で保存される.われわれはまずこのデータに対して,そのまま個別の脳波信号解析のみならず両者の脳波間のコヒーレンスの解析などを適用することができることを確認した.また,共通の視空間処理課題を行う実験協力者20組で計測した脳波信号を解析した結果,とくに両者の頭頂部と前頭部における特定の周波数の脳波成分の強度コヒーレンスが,協力して課題を遂行する場合に,そうでない場合に比べて有意に変化する現象を観察することに成功した.これは,認知課題に取り組む姿勢の違いにもとづいて,課題遂行中の相手の行動を認知し自らの行動を調整する一連の非言語的活動が,両者の脳波信号の相関関係に影響を及ぼしているためと考えられる.認知課題実施中の二者で同時に脳波データを計測実験中のデータ解析の結果,二者それぞれの課題遂行中の行動指標についても,脳波信号解析のパラメータとして使用する必要を感じたため,実験実施中に連続的に計測している行動信号のアノテーションを行う必要が生じた.データのアノテーション作業に時間を要したため,脳波データの十分な解析が完了しなかった.2019年度前半に行う予定である.2018年度に行う予定であった脳波ハイパースキャンデータの解析をすすめ,実験協力者の間の脳波信号の相関関係についてより緻密な考察を行う.また,対面した実験協力者間の非言語的意図伝達課題実験を実施し,意思疎通のよさと脳波指標の相関関係を調べる.本研究では,対面する被験者双方における脳活動の同時計測(ハイパースキャン)データから,それらの間の相互作用と,非言語的コミュニケーションにおける行動指標や主観的評価指標との間の相関関係を明らかにして,相互の意思疎通度合いを評価すること,さらには評価した情報をフィードバックすることで意思疎通の良さを操作可能かどうか明らかにすることを目指している.この目標に向けて,今年度は対面した被験者二名同時に,脳波(EEG),眼球運動(EOG)等を同時に計測可能なシステムの構築を行い,これらの脳活動・行動データが問題なく計測できることを確認した.また,将来的に脳波から得られる定量的脳活動指標をオンラインで両被験者にフィードバックすることを可能にするため,脳波計測と同時にデータをリアルタイムで別のコンピュータに取り出す機能を追加し,取り出した脳波データを別コンピュータでリアルタイムで周波数解析・表示する簡単な確認システムを作成して期待通りに動作することを検証した.また,ハイパースキャン脳波データから,両被験者間の神経活動連関を定量的に評価する技術の開発を行った.具体的には,両者から同時に計測される脳波時系列にウェーブレット変換を適用して,両被験者間での強度コヒーレンスを計算し,実験条件間でその差の統計解析を行うアルゴリズムを作成し,予備実験で得られたデータに適用した.この結果,対面した両被験者で同時に計測した脳波信号のコヒーレンスの時間的変化が解析できることを示した.平成29年度中に,対面する被験者間で視線合わせ・そらし実験を行って,視線移動に同期して変化する両被験者間の脳波信号相互作用指標の評価を完了する予定であったが,脳波実験室のある建物の全館空調設備工事にともなう騒音と振動のため実験が予定通り完了しなかった.平成30年度前半に実施予定である.本研究では,対面する実験協力者双方における脳活動の同時計測(ハイパースキャン)データから,それらの間の相互作用と,非言語的コミュニケーションにおける行動指標や主観的評価指標との間の相関関係を明らかにして,相互の意思疎通度合いを評価すること,さらには評価した情報をフィードバックすることで意思疎通の良さを操作可能かどうか明らかにすることを目指している.この目標に向けて,今年度は昨年度までに構築した,対面した実験協力者二名から脳波を同時に計測(ハイパースキャン)するシステムを用いて,二者が共通の視空間処理認知課題に従事している際の脳活動を計測することに成功した.これらのハイパースキャン脳波データは,同一の脳波計測システムでディジタルデータに変換され,両被験者間で完全に同期の取れた状態で保存される.われわれはまずこのデータに対して,そのまま個別の脳波信号解析のみならず両者の脳波間のコヒーレンスの解析などを適用することができることを確認した.また,共通の視空間処理課題を行う実験協力者20組で計測した脳波信号を解析した結果,とくに両者の頭頂部と前頭部における特定の周波数の脳波成分の強度コヒーレンスが,協力して課題を遂行する場合に,そうでない場合に比べて有意に変化する現象を観察することに成功した.

これは,認知課題に取り組む姿勢の違いにもとづいて,課題遂行中の相手の行動を認知し自らの行動を調整する一連の非言語的活動が,両者の脳波信号の相関関係に影響を及ぼしているためと考えられる.認知課題実施中の二者で同時に脳波データを計測実験中のデータ解析の結果,二者それぞれの課題遂行中の行動指標についても,脳波信号解析のパラメータとして使用する必要を感じたため,実験実施中に連続的に計測している行動信号のアノテーションを行う必要が生じた.データのアノテーション作業に時間を要したため,脳波データの十分な解析が完了しなかった.2019年度前半に行う予定である.平成29年度に実施予定であった,対面被験者の視線合わせ課題遂行中の脳波ハイパースキャン実験を行い,両者間の脳波信号相互作用解析を行う.また,対面被験者間でジェスチャーを用いた非言語的意図伝達を行う実験課題を設計し,この課題遂行にともなう両被験者の脳波信号変化と主観・客観指標で評価された意思疎通の良さとの間の相関関係を調べる.2018年度に行う予定であった脳波ハイパースキャンデータの解析をすすめ,実験協力者の間の脳波信号の相関関係についてより緻密な考察を行う.また,対面した実験協力者間の非言語的意図伝達課題実験を実施し,意思疎通のよさと脳波指標の相関関係を調べる.平成29年度中に行う予定であった被験者実験の大半を平成30年度に実施するのにともなって,被験者謝金,実験補助者人件費,被験者実験用消耗品費等を次年度使用額とする.2018年度中に行う予定であった実験の大半を2019年度に実施するのにともなって,被験者謝金,実験補助者人件費,被験者実験用消耗品費等を次年度使用額とする.
角倉素庵を中心とした学問的環境をめぐる書誌学的研究

○研究目的古活字版の研究は、川瀬一馬『古活字版之研究』(初版:安田文庫、1937年。増補版: A・B・A・J、1967年)において総合的かつ網羅的な調査がなされている。同書は古活字版の研究にとって必読の文献であるが、川瀬氏の研究以後、新たに見出された伝本や所蔵先が変わった伝本、分類自体を見直さなければならないものも多く存在する。古活字版の悉皆調査を通して川瀬氏の調査研究結果を再検討すること、さらには、古活字版がいかなる人的な環境、ネットワークのもとに生み出されたものかをより多くの資料調査を通して明らかにして行くこと、将来の古活字版データーベース構築へ向けての礎とすることを目的とする。○研究方法本研究では、予め目録から抽出した静嘉堂文庫の古活字版(77点)の他、宮内庁書陵部・成城大学図書館・大東急記念文庫に所蔵される古活字版を対象に、体裁・表紙・装釘・題簽・内題・尾題・本文・匡郭・版心・丁数・刊記・印記・備考の13項目について原本に当たり、一点一点丁寧に調査した。○研究成果先学の研究では未知の種類の伝本を多く発掘することができた他、個々の作品についても新知見が得られた。例えば、慶長十年に京都の要法寺で刊行された『沙石集』の古活字版には、二種類の別版の存在が知られていたが、調査の結果、一部の巻を除いて本文部分は同版であることが実証できただけでなく、二種類の古活字版は、同時並行で開版作業が進められていたという書誌学的にも驚くべき事実が明らかになった(2016年中世文学会秋季大会で口頭発表、『中世文学』第62号、2017年6月刊行に論文掲載)。同時に伝本の一つから見出された表紙の裏張りに用いられた刷り反古の存在から、要法寺という場の性格と人的ネットワークを知る新知見が得られたことは、当初の目論み以上の成果であった。これまでの調査と合わせると、1050点の古活字版の調査を完了し、書誌的データの蓄積ができた。得られた書誌的データは鈴木俊幸偏の『書籍文化史』第十八集(2017年1月)において公表した。
植物培養細胞及び細胞内器官の増殖制御機構の解析

本研究の目的は植物培養系を用いて細胞および細胞内器官の増殖を機能分化についてその制御機構を生理遺伝学的に解析し理解することにあった。私達は過去三ケ年に渡り細胞および核・クロロプラスト・ミトコンドリア等細胞内器官における核酸・タンパク質合成活性、光合成能および呼吸能等の生理活性を指標として各増殖時期にある細胞と細胞内器官を生理・生化学的に特徴づけ、増殖サイクルの移行と細胞分化をもたらす制御機構を解析してきた。加えて、特に、細胞増殖と細胞分化に重要な役割を果たす植物ホルモンオーキシンの受容体タンパク質に着目して、その生理的・物理化学的特性を解析するとともに、変異株を利用した機能解析を進めた。この間、光混合栄養株を用いた光合成機能の解析で一報、従属栄養株を用いた呼吸機能の解析、特に、シアン耐性鎖の活性消長に関する研究で1報、更に、膜結合型オーキシン受容体の可溶化とその特性解析および変異体を利用したオーキシン受容体の機能解析で各々1報づつ合計4報の論文を内外の学会誌に発表出来た。オーキシン受容体に関する共著のレビューも近く刊行される予定である。細胞の増殖と分化・形態形成という基本的な生命現象は動的な遺伝子発現とその制御機構を解析するための重要な場であるとともに、その理解は、特に、植物組織・細胞培養を利用した有用植物の人意的な作出を目指す植物育種の場で有効に利用される可能性を秘めている。私達の研究は今後もこの方向で進められてゆくが、今後は特に、細胞核と細胞内器官(ミトコンドリア・クロロプラスト)の遺伝情報発現に際する相互作用について解析を進めたいと念願している。更に、細胞および組織の恒常性維持に関わる諸機構についても理解を深めたい。以下の実験は全てタバコ培養細胞を用いて行なった。イ.細胞増殖と核タンパク質の変動:細胞の生鮮重・数・分裂頻度に基づき細胞増殖の誘導期・対数増殖期・定常期を決定し、各々の時期にある細胞から核を分離して核タンパク質をSDS電気泳動法により解析し以下の結果を得た。(1)定常期に特異的なタンパク分子種が存在する。(2)誘導期から対数増殖期にかけて増加するタンパク質分子種が存在する。現在、ヒストン及びノンヒストンタンパク質の分離を通じて細胞増殖サイクルの移行に伴ない量的に変動する上記タンパク質分子種の解析を二次元電気泳動法により行なっている。今後は異なる増殖サイクルを示す培養株について同様の実験を行ない、核タンパク質と増殖サイクルとの関係を更に詳しく調らべる。2.細胞増殖とミトコンドリア増殖の関係:各増殖時期にある細胞の呼吸性を調査し以下の結果を得た。(1)細胞の呼吸活性は誘導期を経て増加し対数増殖期にピークに達し定常期に向かって減少する。(2)培養細胞の呼吸はシアン耐性鎖の高い活性によって特徴づけられる。今後は、呼吸調節能のあるミトコンドリアの分離法を更に検討すると共に、分離ミトコンドリアのタンパク質について核タンパク質と同様の解析を行なう。3.膜結合型オーキシン受容体:オーキシン耐性株を含む培養株4株を用いて以下の結果を得た。(1)オーキシン受容体はオーキシンと共にサイトカイニンによる調節を受けている。(2)受容体と根に特異な酵素活性との相関から受容体が根の形態形成に関与する可能性が示された。(3)オーキシン耐性株は受容体を欠いた変異株である。受容体の可溶化に成功したので、今後はアフィニティークロマトグラフィー等による精製を試みる。受容体の生理機能についてはアグロバクテリウムによる形質転換株を用いて、細胞の分化状態と受容体の活性との相関を通じて更に詳しく解析を進める。

(1)栄養要求性と細胞増殖サイクルの関係・栄養要求性の異なるタバコ培養2株(従属栄養株と光混合栄養株)を用いて細胞増殖の様態を解析し以下の結果を得た.1)光混合栄養株の増殖サイクルは従属栄養株のそれに比べて有意に長い.2)光混合栄養株の長い増殖サイクルは移植後の長い誘導期と対数増殖期のゆるやかな増殖速度の二つの要因にもとづく.3)光混合栄養株の長い誘導期は株に固有の光に影響を受けない形質であり,一方対数増殖期のゆるやかな増殖速度は光に依存した形質である.(2)細胞増殖サイクルと呼吸活性の変動:従属栄養株を用いて細胞増殖サイクルとミトコンドリアの呼吸活性について調査し以下の結果を得た.1)ミトコンドリアの呼吸活性は誘導期に上昇し対数増殖期に最大となる.2)ミトコンドリアは誘導期に呼吸調製能およびATP合成能を獲得し,対数増殖期を経て定常期に至り再び機能を失なう. 3)シアン耐性呼吸鎖の活性および稼動率はチトクローム系呼吸鎖の活性と同様対数増殖期のミトコンドリアで最大となる.(3)膜結合型オーキシン受容体の可溶化とその特性解析:タバコ懸濁培養細胞を用いて膜結合型オーキシン受容体(MABP)を可溶化しその特性を解析して以下の結果を得た.1)TritonX-100によりMABPの可溶化に成功した.2)MABPの可溶化率は最適条件下で80%以上であった.3)可溶化MABPのオーキシンとの結合活性,結合の至適温度,至適pH及び特異性は膜結合時のそれと変らなかった.4)可溶化MABPのオーキシンとの結合速度及び解離速度は膜結合時のそれよりも大きかった.5)可溶化MABPは熱に極めて不安定であり,プロテアーゼ処理によりオーキシンとの結合活性が完全に失われた.6)MABPは細胞質可溶性オーキシン受容体とは独立の存在であると結論された.1.従属栄養株の呼吸機能:従属栄養タバコ懸濁培養株を用いて細胞および分離ミトコンドリア呼吸を解析した。呼吸は細胞増殖サイクルに連動した活性変化を示し、増殖中期にそのピークに達したが、この時チトクローム鎖の活性が最大となった。脱共役剤による実験からチトクローム鎖はアデニル酸による制御を強く受けていることが明らかとなった。一方、シアン耐性鎖の活性は細胞の全増殖サイクルを通じて一定であり呼吸の変動が主としてチトクローム鎖の活性変動によることが示された。更に、培地の糖成分・濃度を変えてもシアン耐性鎖の稼動率に変化が見られなかったとこから、基質以外にもシアン耐性鎖の稼動を制御する要因の存在することが示唆された。2.光混合栄養株の光合成機能:タバコ光混合栄養株を暗条件から明条件へ移し、分離葉緑体の光合成能(電子伝達系の活性)とタンパク質について解析した。明条件下で光システムIIの活性とRubisco大サブユニットの含量が時間と共に増加したが、光システムIの活性・小サブユニットには変化が認められなかった。この他にも、光誘導を受ける数種のタンパク質分子種の存在が認められた。3.膜結合型オーキシン受容体(MABP)と根の形態形成:タバコの葉片を2、4-Dを含む培地に移植すると根様組織(RLT)が誘導される。この時、MABP活性が一時的に増加し根に特異的なパーオキシダーゼ(RSP)が出現する。更に、RLTを2、4-Dを欠いた培地に移植すると根毛を持った完全な根が分化するが、この時MABP・RSP両活性共に大きく増加した。
血清カルボニルストレスと脳結合性異常による統合失調症新規診断基準の検討

被験者リクルート等が遅れていたため。前年度同様被験者リクルートとデータ解析を進める。今年度中を目指して論文化する。当初の目標としては統合失調症患者、健常被験者をを選定し、MRI撮像画像解析を進めることとしていた。予備解析として、統合失調症28人、年齢・性別をマッチした健常群42人を対象に、血液中のカルボニルストレスと脳構造について調べた。カルボニルストレスの評価には終末糖化産物のペントシジンとそのスカベンジャーであるピリドキサールを用い、脳構造の評価にはDiffusion Tensor Imaging (DTI)撮像後、Tract-BasedSpatialStatistics (TBSS)を用いて全脳白質中心部分のmean diffusivity (MD)値、fractional anisotropy (FA)値による評価をおこなった。群間比較ではピリドキサールでは有意差あったが(HC>SC)、ペントシジン、FA値、MD値については有意差を認めなかった。また、相関解析では統合失調症群においてのみペントシジンとFA値(r=-0.511, p=0.006)、MD値(r=0.493, p=0.008)とが相関した。これらの予備解析結果を国内外の学会でポスター発表した。また、他施設共同研究による統合失調症の脳内意味表彰の定量化、統合失調症の脳形態異常研究も行っている。その他、2論文の執筆、精神科治療学「MRI, SPECTを用いた統合失調症の脳画像」、精神科研修ノート「症候から見る状態像、意識障害(意識混濁、意識変容)」の執筆を行った。研究費獲得以前から同様の研究を続けてきており、被験者リクルート、解析手法が概ね確立していたため。前年に引き続き統合失調症におけるカルボニルストレスと脳構造に関する画像解析を行った。統合失調症45人、年齢・性別をマッチした健常群60人を対象に、血液中のカルボニルストレスと脳構造について調べた。カルボニルストレスの評価には終末糖化産物のペントシジンとそのスカベンジャーであるピリドキサールを用い、脳構造の評価にはDiffusion Tensor Imaging (DTI)撮像後、Tract-BasedSpatialStatistics (TBSS)を用いて全脳白質中心部分の平均fractional anisotropy (FA)値による評価をおこなった。群間比較ではピリドキサール(HC>SC)、ペントシジン(HC<SC)、平均FA値(HC>SC)とも有意差を認めた。また、相関解析では統合失調症群においてのみペントシジンと平均FA値との間に有意な負の相関を認めた。これら解析結果を国内外の研究会、学会で発表した。現在論文化に向けて準備中である。被験者リクルート等が遅れているため。また、次世代拡散MRI解析法であるNeurite Orientation Dispersion and Density Imaging (NODDI)による3コンパートメントモデルによる白質バイオマーカーのバリデーションを取るため、MAGNETOM Prisma 3Tを用いた撮像も開始しており、こちらの解析を進めていく。MAGNETOM Prisma 3Tを用いた次世代拡散MRI解析法であるNeurite Orientation Dispersion and Density Imaging (NODDI)が可能となり、そちらに予算を回すことにしたため。(理由)今年度支払い予定分の研究費に関して、他の研究費による支払いが可能となったため。(使用計画)研究発表で学会参加予定があるため。また、論文を英文校正に提出予定であるため。