hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非同心円環アレイ型音源による無回折超音波ビームの放射方向可制御化に関する研究

本研究では、非同心型円環アレイによる音源を構築することによって、無回折で伝搬する超音波ビームの形成を行い、さらに、その放射方向を可制御とすることを目的としている。本年度においては、昨年度、検証を実施した偏心円環アレイについて、製作手法を検討するとともに、引き続き、効果的にビーム放射方向を変化させることが可能となる音源要素の配置について検討を実施した。検討の結果より、偏心を行わせる音源要素をただ1要素とした場合においても、無回折で伝搬するビームの放射方向が可能であることが確認され、偏心される要素の、偏心の割合に比例してビームの中心が移動することが確認された。また、偏心を行わせる音源要素を、アレイ中心に位置する円盤状要素に隣接する円環要素のみとした場合においては、放射されるビームは、音源のごく近くにおいてのみその方向を変化させることが確認され、音響波ビームの精密な平行走査法としての可能性が新たに見出された。上記より、本年度の研究成果としては、昨年度の研究成果をふまえ、より簡潔な手法として発展した成果が得られている。これらは、昨年度の研究成果と比較して、より高い有用性をもつ可能性があるものであるが、将来にわたっての検討は、引き続き実施される必要がある。また、並行して検討を実施していた、放射音場の測定システムにおいては、干渉計を用いた光学的な手法に基づき、音場に対して非接触・非侵襲な測定装置を構築し、一般的な音源を用いた測定実験において、放射音場の二次元複素分布の可視化において、数値的解析とよく一致した傾向を持った測定結果を得ることに成功している。
日本占領下北京における日本語文学の様相に関する基礎的研究―「東亜新報」を中心

本研究は、日本占領下北京における日本語文学及びメディアの様相を明らかにすべく、基礎資料の収集と整理を行うものである。主に中国の図書館での調査によって、文献の取集と整理を行った。本研究で特に注力したのは、1939年7月に北京で創刊された日本語新聞『東亜新報』である。本研究では、その前半部分の複写を行った。それ以外の現地発行の資料も収集した。そして、それらの資料にもとづき論文としてまとめ成果を公表した。本年度は基礎資料となる『東亜新報』北京版(1939年7月1940年6月)の撮影・保存を行った。『東亜新報』は国立国会図書館にごくわずか所蔵があるのみで、その他日本国内での所蔵は確認されていないため、中国上海にある上海図書館に出張し、デジタルカメラによる撮影を行った。また撮影不可能な部分については筆記を行った。撮影は1枚につき20元(約400円)であり、経費の多くはこの撮影作業、及び旅費として使用した。また、本年度は撮影に用いる機材も購入した。以上の成果をもとに研究分担者と研究会を行い、論文として成果の一部を公表した。1.『東亜新報』に関する初の論考として神谷昌史「『東亜新報』研究のためのおぼえがきー創刊期を中心に」(『滋賀文教短期大学紀要』第18号、2016)を発表した。論考執筆にあたり、『東亜新報』主筆高木健夫の著作や、メディア史関係、中国関係の書籍を購入した。2.『東亜新報』初期に掲載された文学者のエッセイを用い、戸塚麻子「日本占領下北京の青春と友情ー長野賢(野中修・朝倉康)の『燕京文学』掲載小説をめぐって」(『滋賀文教短期大学紀要』第18号、2016)を発表、また「『大陸新報』連載小説にみるグレーゾーンー小田嶽夫「黄鳥」を中心に」(『戦時上海のメディア』研文出版、2016刊行予定、入稿済み)を公表予定である。研究分担者とともに夏季、及び冬季に上海図書館に出張し、『東亜新報』北京版の撮影を行った。しかしながら、当初の見込み以上に撮影時間が掛かってしまった。その理由のひとつとして、原紙の保存状態により撮影できない部分があり、筆記によって補う作業に時間をとられたことが挙げられる。本研究課題は、国内に所蔵がほとんどない貴重資料の保存がその主な目的のひとつであるため、撮影困難な部分についても丁寧に保存する姿勢で進めることとした。また、撮影の費用が当初の予想以上に掛かった(1枚約400円)ために、本来であれば全頁撮影して保存したいところを必要最小限の箇所のみ撮影するというように方針を変更したことも進捗に影響した。事前に必要箇所を選定した上で撮影するという手順が増えたためである。以上の理由から研究計画を見直し、初年度に当る平成27年度は創刊された1939年7月から1940年6月までの一年分の撮影・保存を行うこととし、また、その間の文芸記事目録作成を進めた。その他国内資料については、『東亜新報』主筆・高木健夫に関するものや、メディア史関係の資料を中心に収集を行った。まずは、最も重要な基礎資料として、昨年度からの継続として『東亜新報』北京版1940年7月1941年8月までの撮影・保存を行った(1941年5月は欠号)。日本国内での所蔵がほぼ皆無であることは以前からの調査で判明しているため、昨年度同様、上海図書館に出張し、デジタルカメラによる撮影を行った。撮影は1枚につき20元(約400円)のため、経費の多くはこの撮影作業、及び旅費として使用した。また、本年度は、北京国家図書館にも出張し、雑誌『北支那』の閲覧を行った。しかしながら、資料の劣化により一部しか見ることができず、また閲覧できたものも複写機故障のため複写ができなかった。さらに、本年度は同時期の上海・台湾の日本語新聞等のメディアとの比較検討も視野に入れ、それぞれの新聞・雑誌の閲覧・収集を行った。以上の成果をもとに研究分担者と協働しつつ下記の論文を成果の一部として公表した。『東亜新報』主筆であった高木健夫が夕刊一面に連載していたコラムに着目し、初出紙と刊本を比較した「高木健夫『北京百景』ー『東亜新報』掲載時における題目一覧」(『滋賀文教短期大学紀要』第19号、2017)である。論文執筆にあたり、研究分担者と定期的に打ち合わせや研究会を行った。また、高木健夫の著作を中心に、検閲や国策に関する資料等を購入した。基礎資料である『東亜新報』の撮影作業は順調に進んでいる。また、主筆である高木健夫関連文献や、その他戦時下のメディアや検閲関係の資料の収集もほぼ順調に進んでいる。しかしながら、今年度は『東亜新報』の撮影・整理や目録化、その他の資料の収集等、基礎作業に力を入れたため、論文や口頭発表といった成果は十分出せなかった。来年度は最終年度であるため、より多くの成果を出していきたい。

まずは、一年目と二年目に引き続き、当時北京で発行されていた唯一の日本語新聞、『東亜新報』北京版の1941年9月から1942年7月までの撮影・保存を行った(1942年6月欠)。日本国内での所蔵がほぼ皆無であることから、昨年度までと同様、研究分担者とともに上海図書館に出張し、デジタルカメラによる撮影を行った。撮影は1ショット20元と極めて高額であることから、全頁撮影は不可能であり、朝・夕1面と文芸欄を中心に撮影を行い、未撮影の文芸・文化関連記事は筆記によって記録した。出張後は、研究分担者とともに文芸記事目録の作成を行い、1939年7月1940年12月までを完成させた。また、本年度は調査結果をもとに、2本の研究論文を公表した。以上が、『東亜新報』についての調査の現状であるが、次の研究課題では継続して『東亜新報』後半の撮影を行うとともに、文芸記事目録の完成を予定している。また、北京国家図書館に出張し、天津で発行されていた総合雑誌『北支那』の閲覧と一部複写を行い、さらに『東亜新報』の寄贈図書欄、新刊紹介欄に記載があった雑誌の所蔵確認を行った。これらの資料については、次の研究課題のなかで活用する予定である。本年度の調査によって、『北支那』に執筆している文学者・文化人と、『燕京文学』『東亜新報』とのつながりが浮かび上がってきた。今後は『北支那』の内容の分析と、今回の調査で所蔵が確認できた資料の収集と分析をすすめ、天津・北京文化人のネットワークを解明していきたい。本研究は、日本占領下北京における日本語文学及びメディアの様相を明らかにすべく、基礎資料の収集と整理を行うものである。主に中国の図書館での調査によって、文献の取集と整理を行った。本研究で特に注力したのは、1939年7月に北京で創刊された日本語新聞『東亜新報』である。本研究では、その前半部分の複写を行った。それ以外の現地発行の資料も収集した。そして、それらの資料にもとづき論文としてまとめ成果を公表した。平成28年度は『東亜新報』1940年7月1941年6月の撮影・保存、29年度は1941年7月1942年6月の撮影保存を行う。それに基づき、創刊時から3年間の文芸記事の目録を作成し、最終年度に冊子として刊行する。また、その間の紙面の変化や、文学者・思想家等の言説の変化について考察し、論文として公表する。平成29年度は『東亜新報』1941年9月1942年6月の撮影・保存を行い、『東亜新報』創刊から3年間分の撮影を完了する。また、それに基づき、『東亜新報』の文芸記事の目録を作成し、年度末に冊子として刊行する。また、それにもとづいて『東亜新報』の文芸・文化記事について考察を行い、ワークショップや研究会での口頭発表を行い、論文として公表する。同時期の上海や他地域の日本語メディアとの比較検討も視野に入れつつ、他の研究者とたえず情報交換をしながら進めていきたいと考えている。日本近現代文学
広島県に特化した中学生向けの気象学習教材の開発

中学生が気象を学習するための,広島県に特化した学習教材の開発を目的として,アメダス等で公開されている気象データを活用して,Web上に気象要素の変化を地図形式で表示するシステムの開発と,得られた成果の教材としての活用の検討を行った。具体的には,主に中国地方を中心とした範囲の気温の変化や,降雨量の変化,風向・風速の変化を地図形式で毎時自動的に描画・蓄積・公開を行うとともに,これらの気象条件をもたらした気圧配置を示した天気図・衛星画像などを気象庁のホームページから収集するシステムを追加し,過去にどのような気象条件になっていたかを振り返って学習できるよう整備を行った。中学生に向けた,広島県に特化した気象学習教材の開発を目的として,初年度はアメダス等で公開されている気象データを活用して,Web上に気象要素の変化を表示するシステムの開発を行った。システムの開発は,アメダスの気象データの収集・収集したデータの蓄積・データの視覚化の3つの構成からなる。データの収集部分においては,先行研究において実施していた広島県内33箇所の気象データの収集に加え,県内だけの変化ではなく,広島県を中心とした中国・四国・九州地方も含めた変化を読み取れることができるようにするため,観測データの収集対象を拡充し約240箇所(雨量)および約160箇所(気温)のデータを収集するとともに,さらに全国の約50の主要な都市および離島を対象として,風速・風向も含めたデータの収集を行うようスクリプトの改良を行った。観測データの視覚化の部分として,ハワイ大学で開発された60あまりのツール群からなるオープンソースのソフトウェアであるGMTを用い,中四国の気温の変化の様子,および降雨時の雨量の変化の様子を毎時自動で描画し,更新するとともに過去24時間を遡って参照するシステムの作成を行った。また,風と気温の変化の相関を読み取れるようにするため,沖縄をのぞく主要な都市・離島の風力・風向に関して,矢羽根を用いて風の向きを描画するシステムの開発を行うとともに,上記気温の平面分布を示した地図と対比させ,寒気や暖気の流れ込みをより視覚的に理解できるよう,標高における気温の低下を補正して地図に描画するシステムの開発を行った。この全国各地の風の向きと補正した気温の分布をもとに,天気図と比較することで,雪を降らせる寒気の流入や,フェーン現象の発生や南からの湿った空気の流れ込みに伴う降雨状況など大気の動きを視覚化することができるようになった。中学生に向けた,広島県に特化した気象学習教材の開発を目的として,二年目はアメダス等で公開されている気象データを活用して,Web上に気象要素の変化を地図形式で表示するシステムの運用と,得られた成果の教材としての活用の検討を行った。具体的には,主に中四国を中心とした範囲の気温の変化や,降雨量の変化,風向・風速の変化を地図形式で毎時自動的に描画・公開・蓄積を行うとともに,これらの気象条件をもたらした気圧配置を示した天気図・衛星画像などを気象庁のホームページから収集するシステムを追加して,過去にどのような条件になっていたかを振り返って学習できるよう整備を行った。平成26年の夏は天候不順であったとともに,広島市内で大規模な土砂災害が発生するなど,特に降雨に関する注目度の高い年であったため,上記資料を用いて,どのような気圧配置・気象条件のもとで,空気がどのように移動し,どこに強い雨が降ったか,など学習を行うことに重点を置いた。また,天気図的な気象の学習とは異なる,目で見える気象の学習の一歩として,さまざまな気象条件と雲の発生,あるいは天気の変化を学習するため,Webカメラを用いた空(雲)の記録システムの開発を行い,現在動作実験中である。これは朝から晩までの空模様の変化を微速度撮影と呼ばれる手法によって撮影を行い,日の出から日の入りまでの一日の変化をおよそ45分の動画として記録するものである。空の変化を動画として再生することにより写真のような静止がではわからないそれぞれの雲の高さや動きの違いなどをわかりやすく理解できるようになる。記録された動画に見られる雲の種類とその動きを,天気図や風向・風速と比較することで,直接観察することのできない大気の上空でどのようなことが起こっているか推測するとともに,日常に密接した天気の変化のようないわゆる“観天望気"の活動へとつなげることを目的としている。中学校の第二学年において生徒が気象分野の学習を行うための,広島県に特化した学習教材の開発を目的として,アメダス等で公開されている気象データを活用して,Web上に気象要素の変化を地図形式で表示するシステムの開発と,得られた成果の教材としての活用の検討を行った。前年度までは,広島市内で発生した土砂災害に関する学習などを中心として,上記システムを用いて,土砂災害などが発生する時/しない時を比較しながら,どのような気圧配置・気象条件のもとで,どの地域にどのくらいの雨が降ったのか,など防災学習の観点から気象を扱った。

最終年度は,過去の気象条件をより振り返りやすくするため,気象庁から発表される天気図と気象衛星からの衛星画像の,対象とする範囲や表示サイズの異なる画像を自動で加工して,ほぼ同じ範囲,同じ画像サイズとして表示することで,気圧配置と実際の雲の発生状況を対比しやすくするシステムを追加した。さらに天気の変化をもたらす低気圧や高気圧を生み出す原因となっている,日本上空を流れる偏西風の変化をよりわかりやすく可視化できるよう,北半球などのより広い範囲を対象として,上空の風速・風向,衛星画像(水蒸気),天気図などを組み合わせて表示するシステムの試作を行った。今後も継続して,偏西風の動きの変化を捉え続けることで,偏西風の季節変化や,気圧配置に与える影響について,日常に密接した天気の変化いわゆる“観天望気"の活動へとつなげることを目的としている。中学生が気象を学習するための,広島県に特化した学習教材の開発を目的として,アメダス等で公開されている気象データを活用して,Web上に気象要素の変化を地図形式で表示するシステムの開発と,得られた成果の教材としての活用の検討を行った。具体的には,主に中国地方を中心とした範囲の気温の変化や,降雨量の変化,風向・風速の変化を地図形式で毎時自動的に描画・蓄積・公開を行うとともに,これらの気象条件をもたらした気圧配置を示した天気図・衛星画像などを気象庁のホームページから収集するシステムを追加し,過去にどのような気象条件になっていたかを振り返って学習できるよう整備を行った。従来の気象学習の問題点は,所在地の緯度・経度や標高による地域差が大きいにもかかわらず,教科書の典型的な例示に頼らざるをえないことにあった。天気の変化は様々な地理的要因に左右され,その土地特有の変化の様式を持っていることが多い。また気象の学習には,学習指導要領において自ら観測を行い,気温や湿度などの変化が,天気の変化と密接に結びついていることを学ぶ必要性が問われているが,実際問題として,気象の単元にあてられる時間数の問題や,週1回程度の限られた時間,および教室や校舎周辺など限られた場所での観測からは,天気の変化に関して有効な法則性を見つけることは難しい。例えば,温暖前線や寒冷前線の通過に伴う雨量や気温の変化を学習しようと思っても,観測地をきれいに低気圧から伸びる温暖前線と寒冷前線が揃って通過するのは年に数回のチャンスしかなく,それが授業時間にあたる可能性はほとんどゼロに等しい。気象の学習における重要なポイントは,気象の学習に適した年に数回のチャンスを記録し,教材として活用することである。そのため本研究では,アメダス等で公開されている気象データを活用して,Web上に気象要素の変化を表示するシステムを構築するとともに,雲の発生と変化を微速度撮影の手法を用いて動画として記録することで,学習者の観測結果と対比可能にするとともに,気象の変化を把握し学習するための学習教材の開発を行っている。二年目にあたる平成26年度には,開発したシステムの安定運用を目指すとともに,タブレット端末を用いた授業実践を予定通り行い,ほぼ計画通りに研究は進んでいるものと考えている。教科教育研究の三年目にあたる平成27年度は,大学の講義における補助教材として,Webブラウザ等を用いて表現できるようになった中四国地方の気象の変化について,講義室等で学生がインタラクティブに利活用できるよう改良を行っていく。学習の単元や内容の設定を行うとともに,学習内容に適した表示方法の検討を行い,数十台で視聴・閲覧した場合の使用感や,システムの安定動作および健全性の評価などを併せて行う予定である。
サービス業における新たな知識創造の研究

本研究の目的は、サービス業における知識創造について、新たな知見を生み出すことにある。最終年の2018年度は、サービス業における知識創造の基本モデルの精緻化、アンケート分析、学会発表、論文執筆などを行った。1.知識創造プロセス:知識創造(KC)と知識吸収能力(ACAP)とを統合した知識創造の拡張( KCE)モデルを、日本サービス大賞受賞企業に当てはめてみて、その妥当性と有用性を検証した。まず知識創造の先行研究より、前年度に構築した仮説モデルを発展させた知識創造拡張(KCE)モデルを提案したが、具体的にはサービス創造プロセスに「洞察」「創造」「実施」の3段階を設定し、かつSECIモデルで述べられている「暗黙知」と「形式知」の創出が組織の内部と外部で行われるという相互プロセスを組み込み、さらにACAP理論から導き出された外部知識の導入プロセス(獲得)を加えて、KCEモデルとして示した。これを使って日本サービス大賞受賞企業から8社を選び、事例分析からKCEプロセスがいかに機能したかを分析した。最後に新規サービスを創造した企業ケース(ClipLine社)を分析することで、モデルの妥当性と有用性が示された。2.上場サービス企業のアンケート調査:上場サービス企業にアンケート調査を行い、多変量解析で知識創造機能を分析した。具体的には、2017年末から翌年にかけて日本の上場サービス企業(約800社)にアンケートを実施し、39社から回答を得た(回収率5%)。回答内容や企業の特徴を勘案して最終的に18社に絞り込んだ上で分析を行った結果「観察-創造-実践-成果」という一連のフローと挑戦や革新などの独立変数に有意な相関関係を見出した。3.今後の活動:本研究をさらに発展させた学会発表や論文執筆などを行うことに加えて、2019年度には知識創造に関するセミナーを実施する予定である。本研究の目的は、サービス業における知識創造のあり方についての新たな知見を生み出すことにある。初年度である平成28年度(2016年度)においては、知識創造(KC)と知識吸収能力(ACAP)、並びにサービス・イノベーションに関わる広範な文献研究を行うと共に、2年目に実施するアンケート調査に向けての事前準備を行った。具体的には、平成27年度に実施された「日本サービス大賞」の対象企業(または対象事業)の情報を基にして、組織や資源、サービスの創造プロセスなどからサービス業に特有な事業のあり方についての分析軸を抽出した。分析軸の例としては、事業創造タイプ(起業、事業創造、事業改善など)、サービス提供の場所(提供元、顧客先など)、顧客情報の生成(参加、提供など)、サービス形態(インフラ型など)等々である。これらを使って企業や事業をいくつかのタイプに分類して、さらに分析を行った。一方、文献研究、「日本サービス大賞」応募企業の分析、数社への事前インタビュー調査などを基に、潜在知識吸収能力(P-ACAP)と顕在潜在知識吸収能力(P-ACAP)の2つのプロセスの内容を測定するための具体的質問項目(質問文)にまで落とし込んだ質問票の原案を作成した。さらに、これら2つの知識吸収能力が別々に知識創造プロセス(SECIモデル)を通じて価値創造につながるという仮説モデルを構築した。具体的には、外部資源は能力であるP-ACAPによってSECIプロセスを経由して内部知識を生み出し、その生み出された内部知識は他の内部資源と共にR-ACAPによって再度SECIプロセスを経由して、様々な経営成果につながるという反復的なものである。この仮説モデルは、内部の知識創造に限定されていた従来のSECIモデルを、外部とのインタラクションを経た形に拡張したものと言える。仮説モデルについては、今後さらに検討を加える予定である。国内外の文献研究や「日本サービス大賞」受賞企業の分析、特に日本サービス大賞の受賞企業のサービスプロセスや事業タイプなどの分析を進め、それに基づく知識創造や知識吸収能力(ACAP)などについての質問票案は作成してある。次年度はアンケート案のパイロットテストを行った上で、計画通り本アンケートを実施予定である。2017年度(平成29年度)は、サービス業における知識創造(KC)の基本モデル構築とアンケート策定、さらにアンケート調査を行った。年度前半は、知識創造(KC)、知識吸収能力(ACAP)、サービス・イノベーションなどについての更なる文献研究や企業インタビューを進め、前年度に設定したACAP&KCの仮説モデルをさらに洗練すべく検討を重ね、最終的な基本モデルを策定した。それを基にアンケート案を作り、協力企業数社にお願いしてパイロット調査を実施して質問内容を確定した。基本モデルとは、前年に構築した知識吸収能力(ACAP)と知識創造(KC)を統合したACAP&KC仮説モデルをベースに、本年はそこにサービス創造プロセスである「洞察」「創造」「実施」の3段階を導入し、さらに「暗黙知」と「形式知」の創出が組織の内部と外部で行われるというSECIモデルを統合したものである。それによれば、純粋なサービス業では機能が埋め込まれた空間(現場)に顧客と社員が同時に存在することが多いので、顧客の反応が洞察段階と実施段階の2回にわたって、新しいサービスや事業の創造に影響を与えることが予想される。一方、製造業では製品機能をモノに埋め込むが故に、一旦製品が開発されてしまうと、利用者の反応を取り込む機会が限定され、さらに改善に生かされるまでに時間がかかる(バッチ処理)ことが予想された。2017年度の冬から春に掛けて、計画通りにアンケート調査をサービス企業に対して実施した。

ただし、当初は既存の上場サービス企業のみにアンケート対象を絞る予定であったが、新しいテーマを開拓する探索的研究を目指して(ベンチャー企業も含めた)新事業創造タイプの企業も対象に加えたかったために、アンケート対象企業を未上場のサービス企業をも含む形に変更した。アンケート調査の結果として約40社からの回答を得ることができた。研究ターゲットの変更などがあってアンケートの完了が若干遅れたものの、すでにデータ収集が完了し、現在その分析に入っている。本研究の目的は、サービス業における知識創造について、新たな知見を生み出すことにある。最終年の2018年度は、サービス業における知識創造の基本モデルの精緻化、アンケート分析、学会発表、論文執筆などを行った。1.知識創造プロセス:知識創造(KC)と知識吸収能力(ACAP)とを統合した知識創造の拡張( KCE)モデルを、日本サービス大賞受賞企業に当てはめてみて、その妥当性と有用性を検証した。まず知識創造の先行研究より、前年度に構築した仮説モデルを発展させた知識創造拡張(KCE)モデルを提案したが、具体的にはサービス創造プロセスに「洞察」「創造」「実施」の3段階を設定し、かつSECIモデルで述べられている「暗黙知」と「形式知」の創出が組織の内部と外部で行われるという相互プロセスを組み込み、さらにACAP理論から導き出された外部知識の導入プロセス(獲得)を加えて、KCEモデルとして示した。これを使って日本サービス大賞受賞企業から8社を選び、事例分析からKCEプロセスがいかに機能したかを分析した。最後に新規サービスを創造した企業ケース(ClipLine社)を分析することで、モデルの妥当性と有用性が示された。2.上場サービス企業のアンケート調査:上場サービス企業にアンケート調査を行い、多変量解析で知識創造機能を分析した。具体的には、2017年末から翌年にかけて日本の上場サービス企業(約800社)にアンケートを実施し、39社から回答を得た(回収率5%)。回答内容や企業の特徴を勘案して最終的に18社に絞り込んだ上で分析を行った結果「観察-創造-実践-成果」という一連のフローと挑戦や革新などの独立変数に有意な相関関係を見出した。3.今後の活動:本研究をさらに発展させた学会発表や論文執筆などを行うことに加えて、2019年度には知識創造に関するセミナーを実施する予定である。上述のように、すでに仮説と質問票を策定しているが、平成29年度(2017年度)はそれに基づいて、夏までに日本サービス大賞の受賞企業数社に対する追加インタビュー調査とアンケートの質問票に関するパイロットテストを実施する。その結果を参考にして質問内容を改善し、秋に上場企業に対してアンケート調査を実施し、その仮説モデルの実態と有効性を検証する。なお、アンケート調査は予算の効果的な執行の観点から、なるべく効果的な方法と規模となるように検討中である。そして、そのサービス企業における知識創造と知識吸収能力についてのアンケート調査やインタビュー調査の結果から、サービス業における知識創造を促す経営戦略のあり方を提示したい。現在、収集データを基にしてアンケート結果の分析を行っている。
卵巣における生体ストレス応答の研究：KEAP1-NRF2制御系の不妊への影響

本研究では、加齢マウス及び多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)モデルマウスを用いて、生体ストレス応答系であるKEAP1-NRF2制御系の関与を検証し、その制御による不妊症状の治療の可能性を探る。KEAP1-NRF2制御系の遺伝子改変マウスを用いてPCOSモデルマウスを作製、また抗酸化剤やNRF2活性化剤を投与することによってPCOS症状に及ぼす影響を解析する。そして卵巣中のストレス応答細胞を同定し、卵巣において症状が発現するまでの分子メカニズムを明らかにする。
GISを利用した指標火山灰層のデータベース構築とハザードマップ支援への活用

本研究の目的は、日本列島に分布するテフラ層のデータベースをGISで試作的に整備し、様々な分野での利用の可能性とその有効性を検証することである。データベース化については、フィルターを通した均質化されたデータともいえる紙ベースの「火山灰アトラス」(町田・新井,2003)に採録されているデータの電子化を試みた。対象としたのは、日本列島周辺に分布する全ての後期第四紀(後期更新世・完新世)テフラである。「火山灰アトラス」に掲載されているテフラの属性データを、データベースソフトFileMaker Pro 10を用いてデータベース化した。テフラの分布情報(等層厚線図)については、ArcGISを用いてGISデータとした。等層厚線図のほとんどが閉じていないためにラインデータとなるが、その後の解析作業等に使えるよう、等層厚線を閉じさせてポリゴンデータとして取得する工夫を行った。この他に、東北地方の火山のハザードマップから、想定される火山灰の到達範囲と層厚等のデータをデジタイズした。秋田駒ヶ岳と岩手山については、論文等で公表されている詳細なテフラ分布情報(和知ほか,1997と岩手県滝沢村教育委員会,2000)もデジタイズした。データベースの公開方法としては、電子国土webシステムを利用したwebGISを検討し、研究者個人が詳細なテフラ情報を持っている秋田駒ヶ岳と磐梯山を取り上げて、プロトタイプのWeb-GISを構築した。電子国土webシステムでは、露頭の位置、写真、柱状図・スケッチ、化学分析値等を表示できるようにしている。降下火山灰による施設管理・交通網などへの深刻な影響が懸念されることから、GISによるテフラ情報の防災利活用を検討した。北上盆地(盛岡市)を対象にして、盛岡市に影響を与える火山として秋田駒ヶ岳・岩手山について検討した。他の地理空間情報と重ね合わせることで、盛岡市のテフラハザードリスクについて検討することが可能である。テフラのデータベース化に関して、テフラ層のどのような属性を採用すべきかを検討した。各テフラ層の分布に関する属性については、産出地点のデータ群とそれから推定される分布範囲について、GISでどのように扱うのが最適であるかを検討した。テフラ層の年代や給源火山、含有する鉱物の組合せ、斑晶鉱物の屈折率や化学組成、火山ガラスの屈折率や化学組成などの記載岩石学的特性や、噴火様式については、これらのうち何を対象として、どのようにデータベース化していくかを検討した。その結果、東北地方北部に分布する後期更新世テフラについて、紙べースの既存文献で公開されている年代、分布、記載岩石学的特性を電子媒体で取り扱いが可能となるように、データベース化した。この作業は主に、首都大学東京で行った。今後入力する予定のデータを補充する目的でテフラ層の採取・分析を行うため、屈折率測定装置、実体顕微鏡及び付属装置等を購入した。秋田駒ヶ岳において火山地形調査を行い、概略の火山地形分類図を作成すると共に、秋田駒ヶ岳から烏帽子岳(乳頭山)にかけての稜線部に堆積しているテフラの採集を行い、テフラハザードを検討するための基礎資料を得た。なお、既存の火口ハザードマップのデジタル化については、磐梯山、安達太良山、秋田駒ヶ岳について行っている。房総半島は前期更新世から中期更新世にかけての層序の模式地であり、代表的なテフラについて採取を行うことができた。また、南東北北関東で採取したテフラと常総台地の下総層群に挟在する3つの指標テフラおよび常磐沖海底コア中のテフラについて、主成分化学分析を行った。その結果、TG(田頭テフラ)は常磐沖海底コアPC2T7(菅沼ほか、2006)に対比されること、下総層群の下位2枚のテフラは当時火山活動が盛んであった日光起源である可能性が高いことなどがわかった。

北上盆地(盛岡市)を対象にして、盛岡市に影響を与える火山として秋田駒ヶ岳・岩手山について検討した。他の地理空間情報と重ね合わせることで、盛岡市のテフラハザードリスクについて検討することが可能である。
現代アジアにおける地域統合と再編に関する比較現代史研究

本年度の研究実施計画に従って、93年6月より94年2月まで計5回の研究分担者による研究報告会を行い、東アジア及び東南アジア地域を中心として、最近の地域統合と再編成の動きを実態的に把握することに努めた。特にこの地域は経済的地域統合の動きが活発であるが、その理論的意義と政治共同体との対照を明らかにすることができた。また、メンバー外の研究者を招聘して研究交流に努め、中国政治、台湾政治社会、アジアの映像文化、タイの最近の動向などについての知見を得た。文献資料の収集については、中国の県レベルの資料を中心に、地域レベルの統計資料を多く収集することができ、初期の目的を達することができた。なお、研究分担者が報告会で発表した内容の要旨を、「現代アジアにおける地域統合と再編に関する比較現代史研究」と題する研究成果報告書として印刷に付し、本年度の研究実績のとりまとめとした。アジアという広大な地域を研究対象としているので、1年間ではそのカバーしうる地域も領域もおのずから限られる。従って、なお多くの地域と研究領域が今後の課題として残らざるを得ず、資料の収集に関しても不十分な地域や領域が残った。とりわけ文化的な側面における地域変動の領域は今後の重要な課題である。
膵癌に対するiPS細胞由来樹状細胞による革新的ペプチドワクチン療法の臨床応用

本研究「膵癌に対するiPS細胞由来樹状細胞による革新的ペプチドワクチン療法の臨床応用」は平成30年度は主に膵癌患者から誘導したiPS-DCにカクテルペプチドを刺激し,特異的CTLをin vitroで誘導する研究を施行した.まずは,膵癌切除50例の組織におけるWT1, MUC-16, KIF20Aの抗原発現を解析した。さらに、手術を行った膵癌患者から得た癌細胞を、20%FCSでの希釈培養もしくはソフトアガー培地を使用し、コロニー形成を確認する。数回希釈培養し、膵癌細胞を株化を試みた。しかし,希釈培養での膵癌組織からのcell line化は困難であり,現在は3D培養を用いたCTOS法でのcell line化を行っている。CTOS法で得られた膵癌cell lineは免疫染色およびflow cytometryを用いて腫瘍関連抗原の発現を確認し,おのおのWT1 MUC-16 KIF20Aの発現を確認した。その後エピソーマル・プラスミド法で誘導したiPS-DCの抗腫瘍効果の解析を行った.KIF20A, MUC16, Mesothelin, VEGFR1, R2をエピソーマル・プラスミド法で誘導したiPS-DCにパルスし、2日間培養した。ペプチド刺激後のDCの表面マーカーCD80, CD83, CD86, MHC-classI,classIIおよびCCR7, TLR2,4の発現確認を検討した。ついで、カクテルペプチドで刺激したiPS由来DCと同一患者から採取した末梢血単核球を混合培養し、ペプチド特異的なCTLを誘導を試みた。現在in vitroCTL assayを行っている.今年度は主に膵癌患者から誘導したiPS-DCにカクテルペプチドを刺激し,特異的CTLをin vitroで誘導する研究を施行した.最初に膵癌切除標本からのcell line化を培養希釈法で行ったが,繊維芽細胞の混入のため,cell line化は不可能であった。そのため、3D培養法を用いたCTOS法で腫瘍ライン化を行い,Assayの際に再度懸濁する方法に変更することで研究を遂行することが可能であった。現在はカクテルペプチド刺激iPS-DCを用いたin vitro CTLを誘導している.数回はCTLの誘導ができず,何度かプロトコールを変更し、現在はin vitro3回刺激でのCD8+CTLの誘導に成功している.上記のごとく,何度かプロトコールを大きく変更したが,修正可能であり,おおむね研究は順調に進展していると自己評価を行った.今後は現在行っている膵癌患者から誘導したiPS-DCにカクテルペプチドを刺激し,特異的CTLをin vitroで誘導する研究をさらに続けていく.症例を増やし,CTOS法で得られたcell lineのTAA蛋白発現を確認し,順次得られたin vitro CTLとの殺細胞効果をCr release assayで行っていく.また平成31年度はiPS-DCを用いたがんワクチン療法をclinical applicationするべく,前臨床試験を行う.具体的には1細胞表面マーカーの解析2無菌試験3エンドトキシン測定4マイコプラズマ否定試験5一般毒性試験6造腫瘍性試験・細胞増殖性試験を予定している.本研究「膵癌に対するiPS細胞由来樹状細胞による革新的ペプチドワクチン療法の臨床応用」は平成29年度は主として1膵癌患者から短期間で・安定して高い抗原提示能を持つiPS-DCを誘導すること、を施行した。申請者が行ってきたペプチドワクチン療法の問題点として、細胞療法の困難さ具体的には、樹状細胞を得る工程の難易度、担癌患者を用いた細胞療法の脆弱性、細胞機能の低下や数の減弱があげられる。平成29年度は膵癌患者から短期間で・安定して高い抗原提示能を持つiPS-DCを誘導する手法を確立した。エピソーマルベクターpCXLE-hOCT3/4-shp53-F, pCXLE-hSK, pCXLE-hUL(Addgene)を購入し、大腸菌培養を行い、大量のベクターを取得した。本ベクターはゲノム挿入がないため高効率でのiPS樹立が可能である。実際健常人の末梢血幹細胞よりiPS細胞を本ベクターで行うと、最短で10日間での樹立が可能であった。導入したエピソーマルベクターはiPS細胞の継代によりやがて失われていくが、低頻度であるがゲノム内に挿入されていることがあり。そのためゲノムPCRによりゲノム挿入が無いことを検証する必要があり、継代のつど、ゲノムPCRを行ったが、ゲノム挿入は認めなかった。平成29年度は膵癌患者から短期間で・安定して抗原提示能の高いiPS由来樹状細胞(iPS-DC)を誘導する手法の確立を目標に研究を行った。上述のごとく、これまでiPSの樹立に28日を要していたが、エピソーマルベクターを用いることで、最短で10日間での樹立が可能となった。また樹状細胞の分化誘導にはこれまで同様に28日を要していたが、上述のごとく、new 5 step methodsを確立することで、最短で14日間での分化誘導が可能となった。以上より膵癌患者より1ヶ月でのiPS-DCを分化誘導が可能となり、生命予後の短い膵癌患者でのワクチン療法におけるiPS-DCをツールとして用いる有用性が大きく示唆された。さらにこのnew iPS-DCは従来の手法で得られた細胞と比較して、その細胞表面マーカーならびにサイトカイン産生能は同等であった。また遊走能やケモカインの発現も同等であり、ワクチンツールとして期待できる細胞であった。現在膵癌患者よりin vitroでのCTL誘導能検討中である。

上記のごとく、ほぼ予定通り研究は進んでおり、おおむね順調に進展していると自己評価を行った。本研究「膵癌に対するiPS細胞由来樹状細胞による革新的ペプチドワクチン療法の臨床応用」は平成30年度は主に膵癌患者から誘導したiPS-DCにカクテルペプチドを刺激し,特異的CTLをin vitroで誘導する研究を施行した.まずは,膵癌切除50例の組織におけるWT1, MUC-16, KIF20Aの抗原発現を解析した。さらに、手術を行った膵癌患者から得た癌細胞を、20%FCSでの希釈培養もしくはソフトアガー培地を使用し、コロニー形成を確認する。数回希釈培養し、膵癌細胞を株化を試みた。しかし,希釈培養での膵癌組織からのcell line化は困難であり,現在は3D培養を用いたCTOS法でのcell line化を行っている。CTOS法で得られた膵癌cell lineは免疫染色およびflow cytometryを用いて腫瘍関連抗原の発現を確認し,おのおのWT1 MUC-16 KIF20Aの発現を確認した。その後エピソーマル・プラスミド法で誘導したiPS-DCの抗腫瘍効果の解析を行った.KIF20A, MUC16, Mesothelin, VEGFR1, R2をエピソーマル・プラスミド法で誘導したiPS-DCにパルスし、2日間培養した。ペプチド刺激後のDCの表面マーカーCD80, CD83, CD86, MHC-classI,classIIおよびCCR7, TLR2,4の発現確認を検討した。ついで、カクテルペプチドで刺激したiPS由来DCと同一患者から採取した末梢血単核球を混合培養し、ペプチド特異的なCTLを誘導を試みた。現在in vitroCTL assayを行っている.今年度は主に膵癌患者から誘導したiPS-DCにカクテルペプチドを刺激し,特異的CTLをin vitroで誘導する研究を施行した.最初に膵癌切除標本からのcell line化を培養希釈法で行ったが,繊維芽細胞の混入のため,cell line化は不可能であった。そのため、3D培養法を用いたCTOS法で腫瘍ライン化を行い,Assayの際に再度懸濁する方法に変更することで研究を遂行することが可能であった。現在はカクテルペプチド刺激iPS-DCを用いたin vitro CTLを誘導している.数回はCTLの誘導ができず,何度かプロトコールを変更し、現在はin vitro3回刺激でのCD8+CTLの誘導に成功している.上記のごとく,何度かプロトコールを大きく変更したが,修正可能であり,おおむね研究は順調に進展していると自己評価を行った.今後は膵癌患者より誘導したiPS-DCがin vitroでCTLを誘導できるか否かを検討する。まずは、膵癌切除組織に目的とする抗原が発現しているかをflow cytometryで検討する。一般的な免疫療法のターゲットとなるWT-1やCEAとともに、今回われわれが独自に同定した膵癌浸潤部に特異的に発現しているmesothelinの発現も確認する。平成30年度は膵癌切除50例の組織におけるmesothelin, MUC-16, KIF20Aの抗原発現を解析する。
アユモドキの"純淡水回遊"から魚類の回遊を普遍的に制御する環境/内分泌要因を探る

アユモドキの河川本流と産卵場所である氾濫原の間での回遊を見出した。これは淡水域に限られ、数kmと小規模である。野外調査から遡上と産卵を制御する環境-内分泌要因を示唆し、それを基に飼育下での行動の再現に成功した。現在、水没した陸地から生じる"におい"や、テストステロン、甲状腺ホルモンに絞りつつある。サケ科魚類等との比較から、これらは普遍的な回遊の制御要因である可能性がある。このシンプルかつコンパクトな「非通し回遊」は、回遊研究の魅力的なモデルであると思われる。初夏に成熟魚が河川本流から用水路を通って産卵場所の一時的水域まで遡上し、産卵を終えた成魚と当歳魚は河川へ下るといった淡水域に限った回遊をすることを確認した。冬季の生息場所は、バイオテレメトリーの手法により調査する予定である。現在、各種発信機の性能を検討しており、装着の影響は飼育環境下でも調べている。また、遡上は水位上昇や新月の後であることも見出した。さらに、遡上してきた成魚が、水位上昇後、数時間のうちに一斉に産卵を行うことも発見した。また、産卵は単なる水位上昇後でなく、一時的水域が形成された直後に限られることを解明した。飼育下での環境要因の操作からは、遡上-産卵の至近要因は、水位上昇ではなく、植物が茂った陸地が水に浸かるときに生じる変化であるという予備的な結果を得た。この刺激はアユモドキに限らず、フナ類や他のドジョウ類にも共通することも示された。魚類に普遍的な生殖行動誘起環境に発展する非常に興味深い発見である。一方、孵化は、25時間という極めて短時間に、発眼前の未発達な状態で行われることを明らかにした。また、仔魚の水面付近の植物等への付着行動を見出した。さらに、仔魚は陸上植物が茂った泥底で流れのない一時的水域で成長し、稚魚は逆に流れがある砂礫底の環境に移動し河川本流へ降河することもわかった。この孵化から降河までの行動は、溶存酸素濃度操作の予備実験の結果と併せ、一時的水域の低酸素環境に対する適応と思われる。以上の調査、実験の血液ホルモン濃度の測定は、ほぼ終了している。生殖関連ホルモンの動態からは、遡上時の成魚は卵成熟を排卵の前段階で止めており、環境が整うと短時間で最終成熟を迎え産卵に至ること等が示唆された。また、大西洋サケ回遊時の場合も解析し、回遊の普遍的な制御機構の提唱をめざしている。まず、吉井川水系にて遡上から産卵期を中心にアユモドキ成魚の行動を定量的に調査した。そして、遡上は、降雨/高水位の後であることを確認した。サケ科魚類の降河を惹起すると最近報告された水温との相関はなかった。また、各種ホルモンの血中濃度も解析した。これまで、甲状腺ホルモンとテストステロンが、遡上のピークに雌雄どちらでも高まることが示唆されていたが、この再現性も2年間確認した。これらは、遡上を誘起する要因が、降雨/高水位と甲状腺ホルモン・テストステロンである可能性を示している。断片的であるが、コイやフナ類、ナマズの産卵回遊、サケ科魚類の降海といった分類群や生態の異なる魚類でも示唆されており、回遊制御の普遍的要因なのかもしれない。次に、上記のように野外調査で重要性が示唆された環境要因について、実際にアユモドキ成魚の遡上を制御しているかを検討した。遡上用水路を再現し、かつ環境条件の設定と選択ができる行動実験水槽を作製した。この水槽において、まず水位や水温は一定で種々の水を流入させ、魚の行動を調べた。浸水前の産卵地から採取した土を浸けた水を流入させると、上流側に移動する回数が増加した。また、産卵地の土を浸けた水を流入させた水.路を、水のみの水路よりも選択した。産卵地の土を浸けた水と、河川本流の土を浸けた水では、前者を選択する傾向が見られたが有意差はなかった。全ての実験で、濁度の変化は検出できなかった。以上から、土の何らかの成分が、遡上行動を誘起していることが明らかとなった。また、産卵地の土の成分による産卵の惹起にも成功した。土の何らかの成分は、アユモドキ成魚の遡上から産卵までの一連の行動で極めて重要な環境要因であると思われる。また、これらがフナ類やドジョウ類でも共通することも予備的に見出した。
先史時代人はどのようにビジュアライズされるのか: 日本列島を例として

本研究は日本列島における先史時代人はどのようにビジュアライズされるのかを明らかにするために、1先史時代の復元イメージの収集・データベース作成を文献調査とフィールド調査による復元イメージの変遷・多様性の把握、21)新たな考古学的発見、2)考古学の研究動向、3)先行する先史時代人像、4)人々の先史時代への見方、これら4要素と先史時代人イメージの関係分析を行なっている。2018年度は、1の国会図書館を利用して文献調査と、フィールド調査として東北・関東・信越・中国地方の博物館展示における先史時代の復元イメージの事例を収集した。2では、3)先行する先史時代人像、4)人々の先史時代への見方にフォーカスし、先史時代人イメージの系譜学的検討を行った。結果、以下のみとおしを得た。日本列島の先史時代人を視覚化、復元イメージの製作は19世紀末に始まる。その時点で、A)考古資料をもとにしたもの、B)民族考古学的視点をもとにしたもの、C)進化論をもとにしたもの、D)神話の世界観をもとにしたもの、が混在していた。1945年以降はC)の半裸・未開の原始人イメージが支配的になる。その原因のひとつは1950年代以降の社会科・歴史教科書にヨーロッパで先行していた先史時代人イメージが直接的・間接的に多数みられることが挙げられる。再びA)、B)がみられるのは1980年代以降に“Affluent Forager"の影響を受けたイメージ群が作られるようになってからである。以上の分析結果を考古学専門誌にて発表し(1件)、先史のイメージがどこからどのようにやってくるのかは、国内的な検討にとどまらず、広範な比較検討が必要なことを強調した。その他、本研究関係した論考を現代思想専門誌に発表(1件)、シンポジウム発表の論文化(1件)、アートと考古学の関係史に関する口頭発表(1件)を行った。本研究は順調に進展しており、本研究を基課題とする国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)「先史時代イメージの分析による考古学・博物館学への内省的アプローチ」との相乗効果として、欧州考古学と日本考古学における先史時代イメージ変遷の比較検討を行うことができた。1日本列島先史時代復元イメージのデータベース構築のための文献調査においては、19世紀末から現代までの中で幅広い年代の多様なメディアからのデータを収集することができ、復元イメージの変遷・多様性の把握を進めている。フィールド調査では、これまでに本州島の代表的な博物館の調査は順調に進んでいる。これらのデータをもとにした2の分析では、前年度に課題として挙げた「1945年以降の合理主義的進化論台頭の背景として考えられる、欧州における近代科学として考古学の形成過程、欧州における先史時代人の視覚化の影響の検討」を進めることができた。今後は、分析のもととなっている1のデータ収集の充実を続ける。特に、20世紀前半の事例に関するデータの充実、フィールド調査では北海道と沖縄という本州とは異なる先史時代への見方が予測される博物館での調査を予定している。2においては、これまで先史時代の復元イメージの中でも人の姿に着目してきたが、それにとどまらない視点での検討を進める予定である。具体的には自然観、日本文化論の影響、人種論、ジェンダー観、社会の発展段階論と復元イメージの相互関係に着目した検討を進める。本研究は、日本列島における先史時代人はどのようにビジュアライズされるのかを実証的に明らかにするために、1先史時代の復元イメージの収集・データベース作成を文献調査とフィールド調査によって行い、復元イメージの変遷・多様性を把握する、21)新たな考古学的発見、2)考古学の研究動向、3)先行する先史時代人像、4)人々の先史時代への見方、これら4要素と先史時代人の視覚化との間の影響関係を検討している。平成29年度は、1の文献調査として教科書研究センター附属図書館、国会図書館などを利用してデータの収集を行い、併せてフィールド調査として東北・関東・東海・北陸地方の博物館展示における先史時代の復元イメージの事例を収集した。2については、2)考古学の研究動向、3)先行する先史時代人像、4)人々の先史時代への見方、これら3要素と先史時代人の視覚化との間の影響関係の検討を主に行った。結果として、以下のみとおしを得るに至った。日本列島の先史時代人を視覚化する試み、より具体的には復元イメージの製作は19世紀末に始まる。それらは黎明期から“Modernist" View:近代人としての眼差しのもとにおこなれている博物学的・考古学的実践の一種であり、1945年以降は“Postwar Narrative":戦後の合理主義的進化論の台頭により視覚化の傾向は大きく変化し、同時に“Obduracy":一度作られた復元画が繰り返し用いられる傾向が著しい。以上の分析の途中経過は、本研究のテーマに関係した論考を含むセミナー記録集のリプリントと配布(1件)、国際学会での発表(3件)、招待講演(1件)、研究会での発表(2件)をとおして発信し、各々の機会での議論を通じて、今後の研究推進方策を定めるにあたって有益なフィードバックを得ることができた。本研究は順調に進展しており、本研究と相互に関連する研究費として、国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)への研究提案「先史時代イメージの分析による考古学・博物館学への内省的アプローチ」が採択されるに至った。

1日本列島先史時代復元イメージのデータベース構築のための文献調査においては、19世紀末から現代までの中で幅広い年代の多様なメディアからのデータを収集することができ、復元イメージの変遷・多様性をある程度把握することができた。フィールド調査では、予定していた対象地域以外の博物館も調査対象とすることができた。これらのデータをもとにした2の分析では、先史時代人の視覚化のプロセスを読み解くキーワードをいくつか設定し、国際学会での発表や国内での研究会発表などに繋げることができた。特に、黎明期の“Modernist" View:近代人としての眼差し、1945年以降の“Postwar Narrative":戦後の合理主義的進化論の台頭においては、欧州における近代科学として考古学の形成過程、欧州における先史時代人の視覚化の影響をも視野に入れて検討する必要性が明確になり、本研究課題に広がりを持たせることができた。こうした関連する分析視点を深化させるために国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)への研究提案をおこなった。本研究は日本列島における先史時代人はどのようにビジュアライズされるのかを明らかにするために、1先史時代の復元イメージの収集・データベース作成を文献調査とフィールド調査による復元イメージの変遷・多様性の把握、21)新たな考古学的発見、2)考古学の研究動向、3)先行する先史時代人像、4)人々の先史時代への見方、これら4要素と先史時代人イメージの関係分析を行なっている。2018年度は、1の国会図書館を利用して文献調査と、フィールド調査として東北・関東・信越・中国地方の博物館展示における先史時代の復元イメージの事例を収集した。2では、3)先行する先史時代人像、4)人々の先史時代への見方にフォーカスし、先史時代人イメージの系譜学的検討を行った。結果、以下のみとおしを得た。日本列島の先史時代人を視覚化、復元イメージの製作は19世紀末に始まる。その時点で、A)考古資料をもとにしたもの、B)民族考古学的視点をもとにしたもの、C)進化論をもとにしたもの、D)神話の世界観をもとにしたもの、が混在していた。1945年以降はC)の半裸・未開の原始人イメージが支配的になる。その原因のひとつは1950年代以降の社会科・歴史教科書にヨーロッパで先行していた先史時代人イメージが直接的・間接的に多数みられることが挙げられる。再びA)、B)がみられるのは1980年代以降に“Affluent Forager"の影響を受けたイメージ群が作られるようになってからである。以上の分析結果を考古学専門誌にて発表し(1件)、先史のイメージがどこからどのようにやってくるのかは、国内的な検討にとどまらず、広範な比較検討が必要なことを強調した。その他、本研究関係した論考を現代思想専門誌に発表(1件)、シンポジウム発表の論文化(1件)、アートと考古学の関係史に関する口頭発表(1件)を行った。本研究は順調に進展しており、本研究を基課題とする国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)「先史時代イメージの分析による考古学・博物館学への内省的アプローチ」との相乗効果として、欧州考古学と日本考古学における先史時代イメージ変遷の比較検討を行うことができた。1日本列島先史時代復元イメージのデータベース構築のための文献調査においては、19世紀末から現代までの中で幅広い年代の多様なメディアからのデータを収集することができ、復元イメージの変遷・多様性の把握を進めている。