hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高頻度データを用いた金融市場の計量分析

この研究成果の一部は学会や研究レポートとして発表しており、全体の成果を平成29年度中に国際学術誌へ投稿する予定である。研究成果は徐々に出ているが、研究計画を修正することとなったため、現在までの進捗動向は「(3)やや遅れている」に該当すると考えられる。まず、金融資産の日次リターンと、日中リターンから計算されるボラティリティの推定値であるRealized Volatilityを、同時に定式化するRealized Stochastic Volatilityモデルを、Azzaliniのskew-t分布を用いて、日次リターンの分布により柔軟に対応できるように拡張した。また、拡張したモデルを日米の株価指数に応用し、データへの適合度が改善されることを示した。この研究成果を、2017年12月にロンドン大学で行われた「11th International Conference on Computational and Financial Econometrics」において報告した。最後に、Inverse Limit Order Book Slopeと呼ばれる指標を用いて、2011年2月14日稼働のデリバティブ取引システムJ-GATEが日経225先物市場の日中流動性に与える影響を分析した。その結果、J-GATE稼働前後で日中流動性が有意に変化していることが示唆された。この研究成果を、2018年3月公刊の「先物・オプションレポート」において発表した。当初の研究計画では、ボラティリティモデルによる市場リスクの予測を行い、全体の成果を国際学術誌に投稿する予定であった。しかし、研究を進めていく中で、ボラティリティモデルのさらなる改善や、流動性などの市場の構造をより詳しく分析する必要性を感じ、そちらを優先した。これらの研究成果の一部は学会や研究レポートとして発表しており、平成30年度中に国際学術誌へ投稿する予定である。研究成果は徐々に出ているが、当初の研究計画を修正することとなったため、現在までの進捗動向は「(3)やや遅れている」に該当すると考えられる。注文不均衡(買い取引高と売り取引高の差)と価格変化率の間の動的関係を構造型自己回帰(Structural Vector Autoregressive)モデルを用いて推定した。注文不均衡が価格に与える影響(価格インパクトまたは市場インパクト)は、単純な手法では適切に推定できない(バイアスがある)が、本研究で用いた手法ではバイアスを修正できることが確認された。また、価格インパクトは取引時間中に大きく変動し、マクロ経済指数の公表によっても変化することが確認された。この研究成果を、2018年6月に慶応義塾大学経済研究所で行われた「計量経済学ワークショップ」において報告した。また、金融資産の日次リターンと、日中リターンから計算されるボラティリティの推定値である実現ボラティリティ(Realized Volatility)を、同時に定式化するRealized Stochastic Volatilityモデルを、Azzaliniのskew-t分布を用いて、日次リターンの分布により柔軟に対応できるように拡張した。拡張したモデルを日米の株価指数に応用し、データへの適合度が改善されることが確認された。
胃癌腹膜播種における癌微小環境の解明と新規治療法の開発

胃癌腹膜播種の癌微小環境を解明するために、まず外科的切除された胃癌腹膜播種結節を免疫染色で解析したところ、CAF(cancer-associated fibroblast)マーカーであるα-SMAは16例全例で高発現しており、また腫瘍免疫抑制的に働くIL-6も16例全例で発現しており、腫瘍免疫として働く腫瘍浸潤リンパ球であるCD8は発現が低く、腹膜播種における癌微小環境において、CAFが重要な役割を果たしている可能性が示唆された。また胃癌細胞株に対して、p53搭載多機能性腫瘍溶解ウイルス(OBP-702)の抗腫瘍効果をXTT assayにて解析したところ、p53非搭載ウイルス(OBP-301)に比べてより強力な抗腫瘍効果を示した。さらに、OBP-301抵抗の胃癌細胞株に対しても、OBP-702は抗腫瘍効果があり、パクリタキセル(PTX)との併用治療による相乗効果も証明した。次に食道線維芽細胞(FEF3)に対してTGF-βや癌細胞培養液刺激により、人工的にCAFを作成し、CAFに対するOBP-702の効果について検証したところ、OBP-702を作用させると、CAFマーカーであるα-SMAやFAPの発現が低下することをwestern blot解析で証明した。さらに、OBP-702は正常線維芽細胞であるFEF3の生存に対して影響を与えないのに対し、CAFに対しては生存率を低下させることがわかった。この結果から、OBP-702は癌細胞に抗腫瘍効果を示すのみでなく、CAFに対しても腫瘍抑制的に働く可能性が考えられた。今後マウス胃癌腹膜播種モデルを作製し、癌微小環境における免疫系の影響を解析するため、マウス胃癌細胞株を入手した。そして、マウス胃癌細胞株に対するOBP-702の抗腫瘍効果を検討したところ、強力な抗腫瘍効果を示すことわかり、今後さらなる解析を進める予定である。外科的に切除された臨床検体を用いた解析では、切除された腹膜播種のCAFや免疫関連マーカーによる免疫染色を行い、胃癌腹膜播種形成においてCAFの影響を示唆するような結果を得て、想定していた通りに進んでいる。さらに胃癌原発巣と腹膜播種との関連についても、進めていきたいと考えている。また、ヒト胃癌細胞株に対して腫瘍溶解ウイルス(OBP-702)の抗腫瘍効果を証明することができた。さらにはパクリタキセル(PTX)との併用による相乗効果も示すことができ、今後の研究を進める上で、順調に進捗していると考える。ヒト胃癌細胞株のみならずマウス胃癌細胞株に対してもOBP-702が抗腫瘍効果を持っていることが証明できたため、今後vivoモデルを用いた腫瘍免疫学的解析もスムーズに行えるものと考える。さらに、OBP-702は癌抑制遺伝子であるp53を搭載しているため、癌細胞のみでなく、CAFに対しても抑制的に働き抗腫瘍効果を示すことを当初期待していたが、想定していたように、OBP-702がCAFマーカーを低下させることを証明でき、今後のOBP-702がCAFに与える影響について解析を進める道筋が立ったと考えられる。まずCAFについて、p53の機能解析を進め、p53が変異や機能異常を起こしていないかどうかを解析する。さらに、OBP-702がCAFに対して抑制的に働き、癌細胞のみならずCAFに対しても抗腫瘍効果を示す可能性が考えられるため、今後はCAFにOBP-702を作用させた機能解析を進めていきたいと考える。具体的にはCAFが分泌する腫瘍促進的なサイトカインをOBP-702が抑制するかどうかについてELISAやwestern blot解析にて行う予定である。また、免疫原性細胞死について解析を行うため、腫瘍免疫を誘導するATPやHMGB-1がヒト胃癌細胞株にOBP-702を作用させたことによって誘導されるかどうかについて、ATP assayやELISAによって解析する予定である。In vivoの実験では、ヒト胃癌細胞株およびCAFを用いてヌードマウスに胃癌腹膜播種モデルを作製し、OBP-702、PTXを腹腔内投与した際の治療効果や相乗効果についても検討する予定である。さらに、マウス胃癌細胞株を用いて、マウスで同所性胃癌腹膜播種モデルを作製し、腹膜播種局所や腹水中の癌微小環境についての解析を行い、OBP-702の腹腔内投与による治療実験やPTXなどの化学療法との併用、抗PD-1抗体との併用実験を行う予定である。

次に食道線維芽細胞(FEF3)に対してTGF-βや癌細胞培養液刺激により、人工的にCAFを作成し、CAFに対するOBP-702の効果について検証したところ、OBP-702を作用させると、CAFマーカーであるα-SMAやFAPの発現が低下することをwestern blot解析で証明した。さらに、OBP-702は正常線維芽細胞であるFEF3の生存に対して影響を与えないのに対し、CAFに対しては生存率を低下させることがわかった。この結果から、OBP-702は癌細胞に抗腫瘍効果を示すのみでなく、CAFに対しても腫瘍抑制的に働く可能性が考えられた。今後マウス胃癌腹膜播種モデルを作製し、癌微小環境における免疫系の影響を解析するため、マウス胃癌細胞株を入手した。そして、マウス胃癌細胞株に対するOBP-702の抗腫瘍効果を検討したところ、強力な抗腫瘍効果を示すことわかり、今後さらなる解析を進める予定である。外科的に切除された臨床検体を用いた解析では、切除された腹膜播種のCAFや免疫関連マーカーによる免疫染色を行い、胃癌腹膜播種形成においてCAFの影響を示唆するような結果を得て、想定していた通りに進んでいる。さらに胃癌原発巣と腹膜播種との関連についても、進めていきたいと考えている。また、ヒト胃癌細胞株に対して腫瘍溶解ウイルス(OBP-702)の抗腫瘍効果を証明することができた。さらにはパクリタキセル(PTX)との併用による相乗効果も示すことができ、今後の研究を進める上で、順調に進捗していると考える。ヒト胃癌細胞株のみならずマウス胃癌細胞株に対してもOBP-702が抗腫瘍効果を持っていることが証明できたため、今後vivoモデルを用いた腫瘍免疫学的解析もスムーズに行えるものと考える。さらに、OBP-702は癌抑制遺伝子であるp53を搭載しているため、癌細胞のみでなく、CAFに対しても抑制的に働き抗腫瘍効果を示すことを当初期待していたが、想定していたように、OBP-702がCAFマーカーを低下させることを証明でき、今後のOBP-702がCAFに与える影響について解析を進める道筋が立ったと考えられる。まずCAFについて、p53の機能解析を進め、p53が変異や機能異常を起こしていないかどうかを解析する。さらに、OBP-702がCAFに対して抑制的に働き、癌細胞のみならずCAFに対しても抗腫瘍効果を示す可能性が考えられるため、今後はCAFにOBP-702を作用させた機能解析を進めていきたいと考える。具体的にはCAFが分泌する腫瘍促進的なサイトカインをOBP-702が抑制するかどうかについてELISAやwestern blot解析にて行う予定である。また、免疫原性細胞死について解析を行うため、腫瘍免疫を誘導するATPやHMGB-1がヒト胃癌細胞株にOBP-702を作用させたことによって誘導されるかどうかについて、ATP assayやELISAによって解析する予定である。In vivoの実験では、ヒト胃癌細胞株およびCAFを用いてヌードマウスに胃癌腹膜播種モデルを作製し、OBP-702、PTXを腹腔内投与した際の治療効果や相乗効果についても検討する予定である。さらに、マウス胃癌細胞株を用いて、マウスで同所性胃癌腹膜播種モデルを作製し、腹膜播種局所や腹水中の癌微小環境についての解析を行い、OBP-702の腹腔内投与による治療実験やPTXなどの化学療法との併用、抗PD-1抗体との併用実験を行う予定である。
陽子線治療の治療法開発に向けた生物学的特性解析研究

陽子線に対する細胞応答はX線のように必ずしも十分には明確になっていない。陽子線の線量集中性の基礎となるブラックピーク、特に拡大ブラッグピーク(SOBP)の位置(中央と停止直前など)により生物効果の違いも指摘されており、陽子線照射の空間的位置の相違よる生物学的効果比(RBE)の検証は重要である。そこで本研究の目的は、陽子線照射に対するがん細胞および正常細胞応答に関して、陽子線の照射法や3次元的な空間的位置特性の影響、併用薬剤による増感効果に伴う細胞応答の修飾などを解析して、得られた生物学的特性を臨床へフィードバックし、陽子線の物理学的な特性に依存している治療計画法や線量分割、併用療法などを、陽子線の生物学的特性を加味した治療法開発に発展させて集学的治療における陽子線治療の有効性確立の基礎とするものである。研究初年度は、陽子線に対する細胞応答の検討を中心に実施し、1)ブロードビームを用いたSOBPの近位、中央、遠位などの空間的位置によるLETならびにRBEの相違があること、2)その背景にLETの違いによるDNA損傷とその修復プロセスが関与している、という知見を放射線感受性が異なる食道癌細胞株を用いて検討して、研究成果を論文化した(Hojo H, Akimoto T et al. Radiat Oncol. 12(1):111, 2017)。薬剤併用による陽子線照射の増感作用とその機序についても上記のSOBPの位置により相違があるかどうか、またその増感機序がX線による増感効果と相違があるかについて研究を進め、SOBPに位置に関わらず増感効果があることやその機序を解析して、論文化した。研究初年度は、放射線感受性の異なる培養細胞(ヒト食道癌扁平上皮癌細胞)を用いて、それぞれのX線および陽子線に対する放射線感受性(細胞生残率、RBE評価、など)を評価し、陽子線に対する細胞応答の検討を中心に実施し、1)ブロードビームを用いたSOBPの近位、中央、遠位などの空間的位置によるRBEの相違の有無を、X線との比較の観点から評価し、2)その背景にある細胞応答の機序の相違について、細胞生残率に加えて放射線の細胞応答に重要な増殖能、DNA損傷とその修復機構やアポトーシス誘導機構の関連分子や遺伝子の活性化などを、ウエスタンブロットや遺伝子発現解析などの分子生物学的な手法を用いて解析をした。その結果、LETの違いによるDNA損傷とその修復プロセス、特にDNA2重鎖切断の修復過程が関与している、という知見を放射線感受性が異なる食道癌細胞株を用いて検討して、研究成果を論文化した(Hojo H, Akimoto T et al. Radiat Oncol. 12(1):111, 2017)。今後の研究の推進およびタイムライン管理については、当初の研究計画を常に確認しつつ、研究手法や手技に問題があれば随時修正し、結果を正確にかつ適切に得られるように研究者間で相互に確認しながら進めることを考えている。陽子線治療は先進医療として種々の限局性固形癌に対する根治療法として、陽子線治療単独または化学療法併用で実施されている。しかし、陽子線に対する細胞応答はX線のように必ずしも十分には明確になっていない。研究初年度は、陽子線に対する細胞応答の検討を中心に実施し、1)ブロードビームを用いたSOBPの近位、中央、遠位などの空間的位置によるLETならびにRBEの相違があること、2)その背景にLETの違いによるDNA損傷とその修復プロセスが関与している、という知見を放射線感受性が異なる食道癌培養細胞株を用いた実験で得ている。研究成果は学会発表をし、その内容を論文化し投稿中である。並行して、薬剤併用による陽子線照射の増感作用とその機序について、上記のSOBPの位置により相違があるかどうか、またその増感機序がX線による増感効果と相違があるかについて研究を進めている段階である。

その結果、LETの違いによるDNA損傷とその修復プロセス、特にDNA2重鎖切断の修復過程が関与している、という知見を放射線感受性が異なる食道癌培養細胞株を用いた実験で得ている。研究成果は学会発表をし、その内容を論文化し投稿中である。並行して、薬剤併用による陽子線照射の増感作用とその機序について、上記の陽子線治療単独の照射実験と同じ手法を用いてSOBPの位置により相違があるかどうか、またその増感機序がX線による増感効果と相違があるかについて研究を進めている段階である。陽子線に対する細胞応答はX線のように必ずしも十分には明確になっていない。陽子線の線量集中性の基礎となるブラックピーク、特に拡大ブラッグピーク(SOBP)の位置(中央と停止直前など)により生物効果の違いも指摘されており、陽子線照射の空間的位置の相違よる生物学的効果比(RBE)の検証は重要である。そこで本研究の目的は、陽子線照射に対するがん細胞および正常細胞応答に関して、陽子線の照射法や3次元的な空間的位置特性の影響、併用薬剤による増感効果に伴う細胞応答の修飾などを解析して、得られた生物学的特性を臨床へフィードバックし、陽子線の物理学的な特性に依存している治療計画法や線量分割、併用療法などを、陽子線の生物学的特性を加味した治療法開発に発展させて集学的治療における陽子線治療の有効性確立の基礎とするものである。研究初年度は、陽子線に対する細胞応答の検討を中心に実施し、1)ブロードビームを用いたSOBPの近位、中央、遠位などの空間的位置によるLETならびにRBEの相違があること、2)その背景にLETの違いによるDNA損傷とその修復プロセスが関与している、という知見を放射線感受性が異なる食道癌細胞株を用いて検討して、研究成果を論文化した(Hojo H, Akimoto T et al. Radiat Oncol. 12(1):111, 2017)。薬剤併用による陽子線照射の増感作用とその機序についても上記のSOBPの位置により相違があるかどうか、またその増感機序がX線による増感効果と相違があるかについて研究を進め、SOBPに位置に関わらず増感効果があることやその機序を解析して、現在論文投稿中である。研究初年度は、放射線感受性の異なる培養細胞(ヒト食道癌扁平上皮癌細胞)を用いて、それぞれのX線および陽子線に対する放射線感受性(細胞生残率、RBE評価、など)を評価し、陽子線に対する細胞応答の検討を中心に実施し、1)ブロードビームを用いたSOBPの近位、中央、遠位などの空間的位置によるRBEの相違の有無を、X線との比較の観点から評価し、2)その背景にある細胞応答の機序の相違について、細胞生残率に加えて放射線の細胞応答に重要な増殖能、DNA損傷とその修復機構やアポトーシス誘導機構の関連分子や遺伝子の活性化などを、ウエスタンブロットや遺伝子発現解析などの分子生物学的な手法を用いて解析をした。その結果、LETの違いによるDNA損傷とその修復プロセス、特にDNA2重鎖切断の修復過程が関与している、という知見を放射線感受性が異なる食道癌細胞株を用いて検討して、研究成果を論文化した(Hojo H, Akimoto T et al. Radiat Oncol. 12(1):111, 2017)。
プラズモニックアレイの科学の深化

H30年度は、H29年度の研究を踏まえ、以下の4項目を研究した。得られた成果を雑誌論文8件、学会発表16件にまとめた(うち招待講演2件)。H30年度頭に掲げた当初の目標を達成し、プラズモニックアレイの科学を大いに深化させることができた。(1)非プラズモニックナノ粒子アレイの作製と光学特性:プラズモニックアレイの特徴をより明確に示すために、絶縁体や半導体のアレイを作製し、プラズモニックアレイとの差を検証し、非プラズモニックアレイが適する応用分野、プラズモニックアレイが適する応用分野を整理した。Siからなるアレイを作製し、Alアレイと発光制御性を比較したところ、Siアレイはより指向性が強い発光増強を示し、Alアレイは全方向への発光増強を示した。(成果は原著論文としてJAPにて発表した)(2)アレイのコーティング技術の開発と特性解析:ALDを用いアレイに誘電体コーティングを施す技術を開発する。これによる耐熱性や耐化学薬品性の上昇の検証し、より実用化に近づけた。TiNアレイに誘電体コーティングを施すことで、空気中加熱での酸化温度を400°Cから最大で800°Cにまで高めることに成功した。(応用物理学会にて報告した)(3)アレイの環境センシング応用:プラズモニックアレイを複水酸化物と掛け合わせ、複水酸化物の吸着能を活かした光学センシング能を検証した。色素の吸着による発光増強を確認した。成果をまとめ原著論文投稿予定である。(4)アレイの温度センシング応用:プラズモニックアレイ温度センシング特性を持つ錯体分子と掛け合わせ、錯体分子の発光温度依存性を活かした温度センシング能を検証した。錯体分子薄膜が薄膜がカバーする領域の温度センシング能を持つことを示した。(原著論文としてJOSABにて発表した)平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。金属ナノ粒子の周期アレイ構造(プラズモニックアレイ)に励起される協同プラズモニックモードの理解を深め、新規光学特性を開拓することを目的とする。協同プラズモニックモードは、個々のナノ粒子に励起される表面プラズモン(光と結合した自由電子の協同振動)がアレイ面内への光回折により協同的に振動するモードであり、金属の光損失を避けつつ面内に光を強力に閉じ込めることができる。申請者らはこのモードを発光体と組み合わせ、60倍の発光強度の増強に成功した。電場増強効果が及ぶ空間範囲を拡げる成果は、応用を見据えると非常に大事で、金属の損失により限定的であった増強効果を高め、多くの光量や電子ー正孔対を必要とする用途にも使える可能性が出てきた。本申請では、発光増強の機構を明らかにするとともに、協同プラズモニックモードを種々の光学過程と共鳴させることで、従来に比べ桁違いの増強効果を引き出すことを目標にする.H28年度の研究で以下の成果を得た。(A)[発光増強]1.Alナノシリンダーアレイの高さによって発光増強を制御することに成功した。2.新崎亮であるTiNからナノシリンダーアレイを作製し色素層からの発光増強を実現した。(B)[センシング]1.ナノ粒子アレイ上にラビング処理を施し、一軸配向したメソポーラスシリカ薄膜を堆積した。メソポーラスシリカ薄膜のメソ孔内の状態によって協同プラズモニックモードの共鳴波長を制御した。(C)[表面増強Raman散乱]メソポーラスシリカ薄膜に金を斜め蒸着することで金メソグレーティング構造を作製した。構造のSERS特性を明らかにしたまた、昨年度繰越申請した助成金を計画に従い執行し、論文にまとめた(投稿中)申請書に記載した3つの研究事項([発光増強]、[センシング]、[表面増強Raman散乱])において研究通りの結果が得られたため。金属ナノシリンダーの周期アレイ構造(プラズモニックアレイ)に励起される協同プラズモニックモードの理解を深め、新規光学特性を開拓することを目的とする。H29年度は以下の4項目について研究し、以下の成果を得た。(A)[発光増強]シリンダーアレイの材質としてAl,TiN,ZrN,ITOを用い、発光材料として強発光性希土類錯体薄膜およびレーザー色素含有ポリマーを用い、自然放出発光および誘導放出発光の大幅な増強を達成した。この成果はコンパクトなナノ光源の開発に重要である。(B)[センシング]シリンダーアレイ上に一軸配向したメソポーラスシリカ薄膜を堆積し、メソポーラスシリカのガス吸着能がプラズモン共鳴に及ぼす影響を調べた。シリンダーアレイと組み合わせることで、薄膜の光学応答が何倍も増強されることが分かった。この成果は高感度環境光センサーの開発に重要である。(C)[アップコンバージョン]金属ナノ粒子アレイ上にアップコンバージョン(UC)を示す酸化物ナノ結晶を塗布し、アレイによるUC増強を試みた。5倍以上の増強を得ることに成功した。この成果は新規ディスプレイ開発に重要である。(D)[温度センシング]協同プラズモニックモード励起に伴う金属ナノシリンダーアレイの温度上昇を調べた。励起光とともに協同プラズモニックモード励起用の第2のレーザーを入射し、第2のレーザーの入射角度・強度による発光色の変化から温度変化を調べた。この成果は、プラズモン共鳴の励起に伴う光熱変換の理解の基礎データとして重要である。(E)「赤外振動センシング」

ITOアレイの協同プラズモニックモードにより分子振動を増強することに成功した。高感度な分子検出に向けて重要な成果である。当初申請書にて計画していた4項目((A)[発光増強](B)[センシング](C)[アップコンバージョン](D)[温度センシング])が達成されたことに加え、(E)「赤外振動センシング」に関しても論文発表ができた。これは代表者と分担者の連携により、研究マネジメントが機能していること、およびプラズモニックアレイが種々の光学材料と組み合わせることで多彩な機能増強効果を発揮することを反映している。H30年度は、H29年度の研究を踏まえ、以下の4項目を研究した。得られた成果を雑誌論文8件、学会発表16件にまとめた(うち招待講演2件)。H30年度頭に掲げた当初の目標を達成し、プラズモニックアレイの科学を大いに深化させることができた。(1)非プラズモニックナノ粒子アレイの作製と光学特性:プラズモニックアレイの特徴をより明確に示すために、絶縁体や半導体のアレイを作製し、プラズモニックアレイとの差を検証し、非プラズモニックアレイが適する応用分野、プラズモニックアレイが適する応用分野を整理した。Siからなるアレイを作製し、Alアレイと発光制御性を比較したところ、Siアレイはより指向性が強い発光増強を示し、Alアレイは全方向への発光増強を示した。(成果は原著論文としてJAPにて発表した)(2)アレイのコーティング技術の開発と特性解析:ALDを用いアレイに誘電体コーティングを施す技術を開発する。これによる耐熱性や耐化学薬品性の上昇の検証し、より実用化に近づけた。TiNアレイに誘電体コーティングを施すことで、空気中加熱での酸化温度を400°Cから最大で800°Cにまで高めることに成功した。(応用物理学会にて報告した)(3)アレイの環境センシング応用:プラズモニックアレイを複水酸化物と掛け合わせ、複水酸化物の吸着能を活かした光学センシング能を検証した。色素の吸着による発光増強を確認した。成果をまとめ原著論文投稿予定である。(4)アレイの温度センシング応用:プラズモニックアレイ温度センシング特性を持つ錯体分子と掛け合わせ、錯体分子の発光温度依存性を活かした温度センシング能を検証した。錯体分子薄膜が薄膜がカバーする領域の温度センシング能を持つことを示した。(原著論文としてJOSABにて発表した)以下の4項目について研究を行う(A)[発光増強]前年度の研究により、アレイの上に強発光性希土類錯体薄膜を成膜し、赤色自然放出発光の大幅な増強を達成した。今年度は、自然放出ではなく、誘導放出の増強を試みる。そのために、アレイ上にレーザー色素を含有するポリマー薄膜を成膜する。自作の回転ステージと分光器を組み合わせた光学系により、発光の放出角度依存性を調べるとともに、発光の励起光強度依存性を調べる。(B)[センシング]ナノ粒子アレイ上にラビング処理を施し、一軸配向したメソポーラスシリカ薄膜を堆積する。前年度までの研究で、水中でのメソポーラスシリカ薄膜を製膜したアレイの透過率のその場観察を行うことができた。
胎児期の低栄養と成年期における生活習慣病発症の分子機構に関する研究

昨年度までの実験結果をふまえ、子宮内発育遅延(IUGR)群がコントロール群にキャッチアップするタイミングと成獣期における疾患感受性の関連を検討した。具体的には、出生当日より個体を識別し、新生仔期からの成長パターンを記録した。また、妊娠中の摂餌制限というストレスの有無が、新生仔の成長に影響を与える可能性を考慮し、すべて里親に授乳させることで実験系の安定化を試みた。里親としてC57BL/6Jよりも母乳量が多く、育仔に優れているとされるICRを使用した。個体の識別および、里親への移行は問題なく行うことができた。しかし、C57BL/6Jが授乳した場合は3週齢で離乳するまでにほぼキャッチアップするのに対し、ICRが授乳した場合はコントロール群の発育が通常よりも促進し、IUGR群では体重増加が不良となり、離乳までにキャッチアップしない結果となってしまった。今後、さらに実験系の改善および新生児期からの成長パターンと成獣期における疾患感受性との関連についてデータの蓄積が必要である。前年にIUGR群で腎臓重量が軽く、糸球体数が少ないという特徴が確認されていたため、引き続き腎臓に関する解析を行った。出生体重と糸球体数には正の相関が認められ、糸球体面積には負の相関が認められた。IUGR群では糸球体数が少なく、糸球体あたりの負荷が増加していることが予測されたが、20週齢までの観察期間では尿中アルブミン、血清クレアチニン値などに差は認められなかった。一方、IUGR群において血圧が上昇していることが確認されたため、各種高圧剤に対する反応性を検討した。交感神経節遮断薬、Ca^<2+>blockerに対してはコントロール群とIUGR群で反応性に差は認められなかったが、β-blockerとα-blockerに対してはIUGR群の反応性が亢進しており、交感神経系が活性化していることが示唆された。胎仔期の低栄養により得られた子宮内発育遅延(IUGR)マウスが成獣期に肥満や耐糖能障害などの疾患感受性を獲得する分子機構を明らかにするため、出生直後より経時的に新生仔期をサンプリングした。生後3週間までは体重のキャッチアップ後まで肝臓や腎臓などの実質臓器は対照群と比較してIUGR群で軽い傾向にあった。脂肪組織は生後1週間頃から肉眼的に確認可能となるが、両群明らかな重量差はなかった。一方、組織学的検討では、生後1週間では対照群と比較してIUGR群の脂肪細胞サイズが大きい傾向があり、脂肪組織の発達に変化がある可能性が示唆された。しかしながら、実験ごとに新生仔期の成長パターンに差が認められ、体重のキャッチアップの時期が一定しなかった。成獣期における高脂肪食負荷時も個体差、実験間のバラツキが大きく、解析対象の絞り込みが困難であった。詳細な検討により、体重のキャッチアップが早い個体ほど高脂肪食負荷による肥満を発症する傾向が強いことが示唆されたため、離乳時から個体識別をするのではなく、出生当日より個体を識別し、個体ごとの成長を評価することにした。更に、新生仔の成長パターンに対する母獣の影響も無視できないため、妊娠マウスとは別に里親を準備することで実験系の安定化を図っている。脂肪組織と肝臓の遺伝子発現に関する解析により、新生仔期、成獣期のいずれにおいてもコントロール群と比較してIUGR群では、脂肪合成系遺伝子の一部の発現が増加していた。又、IUGR群では腎臓重量が軽く、糸球体数が少ないという特徴が確認され、ヒトIUGRの所見と合致していた。以上より、脂肪組織のみならず肝臓、腎臓なども含めたIUGRモデルとしての有用性が示唆された。
大きなストークスシフトを有し凝集状態においても強い蛍光を示す新規色素の開発

新規な蛍光色素としてピリミジン単核ホウ素錯体,ピリミジン二核ホウ素錯体,ピラジン単核ホウ素錯体およびキノイド型二核ホウ素錯体を合成した.ピリミジン二核ホウ素錯体はアセトニトリル中で大きなストークスシフト(174 nm)を有し近赤外領域(Fmax: 710 nm)に蛍光を示した.また,凝集状態(固体状態)で近赤外領域(Fmax: 709 nm)に蛍光を示した.溶液中で近赤外領域に大きなストークスシフトを示し,尚且つ,凝集状態においても蛍光を示す新規色素の開発を目的とした.このような色素として,これまでの知見から,イミノケトン配位子を有するホウ素錯体1-3を分子設計し合成した.凝集状態(固体状態)での結果を以下に示す.ホウ素錯体1-3の固体状態でのFmaxおよびQは以下の通りであった:1 (Fmax = 629 nm, Q = 0.20), 2 (Fmax = 663 nm, Q = 0.16),3 (Fmax = 706 nm, Q = 0.06).平成25年度は固体状態において,Fmax > 700 nm,Q > 0.2の色素の開発を目標とした.ホウ素錯体3については,Fmaxについては目標を達成できたが,Qについてはできなかった.溶液中で近赤外領域に大きなストークスシフトを有する蛍光を示し,凝集状態においても蛍光を示す色素の開発に取り組んだ.イミノケトン配位子を有するホウ素錯体1-5を分子設計し,合成した.研究の目的は,大きなストークスシフトを有し,希薄状態だけでなく凝集状態においても,近赤外領域に強い蛍光を示す有機蛍光色素の開発であった.我々は,これまでの蛍光色素の開発の中で,β-iminoenolate配位子を有するホウ素錯体が大きなストークスシフトを示すこと,ホウ素原子上に嵩高い置換基を導入することで,固体蛍光が発現するという実験結果を得ていた.これらの知見を元に,目標を達成するために,以下の色素を合成した.1ピリミジン単核ホウ素錯体:AIEE特性などの興味深い蛍光特性を示すことを明らかにした.しかしながら,アセトニトリル中での最大蛍光波長(Fmax)が565 nm,ストークスシフト(SS)が113 nm,固体状態でのFmaxが629 nmと目標とする近赤外(Fmax > 700 nm)には蛍光波長がとどかなかった.2ピラジン単核ホウ素錯体:Dual fluorescenceなどの興味深い蛍光特性を示すことを明らかにした.しかしながら,アセトニトリル中でのFmaxが655 nm,SSが169 nm,固体状態でのFmaxが672 nmであった.ピリミジン単核ホウ素錯体よりは長波長化に成功したが,目標とする近赤外(Fmax > 700 nm)には蛍光波長には至らなかった.3キノイド型二核ホウ素錯体:近赤外領域に吸収(800 nm)に吸収を示し,またエレクトロクロミズムを示すこと明らかにした.しかしながら,今回合成したキノイド型二核ホウ素錯体は対称構造を有するために蛍光は示さなかった.今後構造を非対称にすることで,目標の達成が期待できる.4ピリミジン二核ホウ素錯体:目標としていた,アセトニトリル中で大きなSS(174 nm)を有し,近赤外領域(Fmax: 710 nm)に蛍光を示し,尚且つ,固体状態で近赤外領域(Fmax: 709 nm)に蛍光を示すことを明らかにした.新規な蛍光色素としてピリミジン単核ホウ素錯体,ピリミジン二核ホウ素錯体,ピラジン単核ホウ素錯体およびキノイド型二核ホウ素錯体を合成した.ピリミジン二核ホウ素錯体はアセトニトリル中で大きなストークスシフト(174 nm)を有し近赤外領域(Fmax: 710 nm)に蛍光を示した.また,凝集状態(固体状態)で近赤外領域(Fmax: 709 nm)に蛍光を示した.蛍光量子収率は低いながらも,近赤外領域に大きなストークスシフトを有する色素,近赤外領域に固体蛍光を示す色素の合成に成功した.機能性有機色素開発した色素について置換基のスクリーニングを行うことで,量子収率の向上および発光波長の更なる長波長化を目指す.蛍光量子収率は低いながらも,近赤外領域に大きなストークスシフトを示し,尚且つ,凝集状態においても蛍光を示す新規色素の開発に成功した.当初予定していたほど消耗品に使用する必要がなかったため、次年度の消耗品に使用することにした。開発した新規色素の蛍光量子収率の向上について検討する.具体的には,ホウ素錯体の母体骨格の改変と導入する置換基のスクリーニングを行う.ガラス器具および試薬の購入に使用する予定です。繰越が可能なため,初年度に多く申請していたため.合成試薬,溶媒,ガラス器具などに使用する.
レニウム・オスミウム法による白亜紀火成岩石および関連鉱床鉱物の年代学的研究

(1)測定方法の改良に相当な時間を費やし,実際の試料は,黒鉱鉱床と若干の鉱床鉱物についてのみ行った.しかし,測定方法に関してはかなりの進歩があり,今後の研究に多いに寄与する成果が得られた.(2)フォトンカウンティングユニットを購入し,イオンカウウンティング法式に変えた.さらに,磁場制御などの精度を上げるためや,より迅速に測定ができるようプログラムをつくり直した.また,ノイズ対策のため,ノイズカットトランスを導入し,さらにカウンター部分を完全にシールドできるよう改良をい,ノイズの影響はほとんどなくなった.(3)オスミウムのブランクは,0.2ピコグラム以下に抑えることができるようになた.しかし,レニウムのブランクは,17ピコグラム程度で数ナノグラム以下のレニウムの測定はかなり困難である.さらに,フィラメントやイオンソースからのレニウムの寄与の問題があり必ずしも十分ではない.(4)黒鉱の年代測定を目的として,鉱物分離を行って鉱物アイソクロンを得るために測定を行っている.18.6Maという年代値が得られており,この値は,従来考えられていた値より古く重要な知見である.しかし,誤差が大きくさらに検討が必要である.(5)その他の鉱床鉱物(硫化鉱物)および花こう岩類中の磁鉄鉱について測定を行っている.十分な結果ではないが,測定方法は着実に進歩しており今後の発展が期待できる.もうすこしブランクを下げることと,レニウムフィラメントのレニウムを抑えることが課題である.(1)測定方法の改良に相当な時間を費やし,実際の試料は,黒鉱鉱床と若干の鉱床鉱物についてのみ行った.しかし,測定方法に関してはかなりの進歩があり,今後の研究に多いに寄与する成果が得られた.(2)フォトンカウンティングユニットを購入し,イオンカウウンティング法式に変えた.さらに,磁場制御などの精度を上げるためや,より迅速に測定ができるようプログラムをつくり直した.また,ノイズ対策のため,ノイズカットトランスを導入し,さらにカウンター部分を完全にシールドできるよう改良をい,ノイズの影響はほとんどなくなった.(3)オスミウムのブランクは,0.2ピコグラム以下に抑えることができるようになた.しかし,レニウムのブランクは,17ピコグラム程度で数ナノグラム以下のレニウムの測定はかなり困難である.さらに,フィラメントやイオンソースからのレニウムの寄与の問題があり必ずしも十分ではない.(4)黒鉱の年代測定を目的として,鉱物分離を行って鉱物アイソクロンを得るために測定を行っている.18.6Maという年代値が得られており,この値は,従来考えられていた値より古く重要な知見である.しかし,誤差が大きくさらに検討が必要である.(5)その他の鉱床鉱物(硫化鉱物)および花こう岩類中の磁鉄鉱について測定を行っている.十分な結果ではないが,測定方法は着実に進歩しており今後の発展が期待できる.もうすこしブランクを下げることと,レニウムフィラメントのレニウムを抑えることが課題である.(1)概ね申請書の研究計画に沿って研究を行ってきた.従来は,イオン電流を,微小電流計で測定していたが,今回の経費により,パルスカウンティング関連物品を購入し,質量分析計の改造を行った.また,コンピューターのプログラムを開発してパルスカウシティングが行えるようになった.さらに,ノイズ対策のため,ノイズカットトランスを導入し,改善を計った.(2)レニウム・オスミウムの化学的分離操作を従来と異なる方法に変更した.すなわち,四塩化炭素による溶媒抽出とマイクロディスチレーションを組み合わせた方法に変更した.このための予備試験およびブランク低減のための試薬の精製にもがなりの時間を要したが,オスミウムのブランクは,0.3ピコグラム,レニウムのブランクは,1ピコグラム程度に改善できた.(3)黒鉱鉱床のオスミウム同位体比の測定を行い,その成果は,1998年10月に行われた日本地球化学会で発表した(講演要旨集p.130).オスミウム187/188比は,平均0.83と高い.このことは,海水の寄与によると解釈された.(4)白亜紀花こう岩類について,測定を行った.しかし,全岩試料では現在のところ不可能であり,磁鉄鉱などの,有色鉱物を分離して測定しなければならないことが分かった.また,鉱物分離等準備段階で,鉄粉によると思われる汚染が確認できた.予察的結果では,オスミウム同位体比は,かなり低く0.2以下の値が得られた.今後さらに検討が必要であるが,次年度へむけて十分な準備が整ったといえる.(1)今年度は,測定方法の改良に手間取り実際の試料は,黒鉱鉱床と若干の鉱床鉱物についてのみ行った.しかし,測定方法に関してはかなりの進歩があり,今後の研究に多いに寄与する成果が得られた.(2)前年度作成したコンピューターのプログラムに不備な点が見つかったので,改良を行った.さらに,磁場制御などの精度を上げるためや,より迅速に測定ができるようプログラムをつくり直した.また,ノイズ対策のため,ノイズカットトランスを導入し,さらにカウンター部分を完全にシールドできるよう改良をい,ノイズの影響はほとんどなくなった.(3)オスミウムのブランクは,0.2ピコグラム以下に抑えることができるようになり,20ピコグラム程度の測定が行えるようになった.しかし,レニウムのブランクは,5ピコグラム程度で1ナノグラム以下のレニウムの測定はかなり困難である.

さらに,レニウムの測定は,フイラメントやイオンソースからのレニウムの寄与の問題があり必ずしも十分ではない.しかし,ローディングの方法や測定の温度コントロールなどに工夫を行いかなり精度良く定量できるようになった.(4)黒鉱鉱床のオスミウム同位体比の測定を行い,その成果は,論文としてまとめ投稿中である.その後も引き続き,黒鉱の年代測定を目的として,鉱物分離を行って鉱物アイソクロンを得るために測定を行っている.18.6Maという年代値が得られており,この値は,従来考えられていた値より古く重要な知見である.しかし,誤差が大きくさらに検討が必要である.(5)その他の鉱床鉱物(硫化鉱物)および花こう岩類中の磁鉄鉱について測定を行っている.十分な結果ではないが,測定方法は着実に進歩しており今後の発展が期待できる.もうすこしブランクを下げることと,レニウムフイラメントのレニウムを抑えることが課題である.
加齢黄斑変性の病態におけるAngptl2の意義の解析

ANGPTL2はマウスレーザー脈絡膜新生血管(CNV)病変部に局在し、ANGPTL2欠損マウスではCNV容積と炎症性メディエーター発現の抑制を認め、ANGPTL2のCNV病態への関与が示唆された。骨髄移植モデルでは、網膜組織ならびにマクロファージ双方由来のANGPTL2がCNV形成に関与していた。培養マクロファージでは、ANGPTL2添加でERK1/2とNF-κBのリン酸化、炎症性メディエーターの発現亢進、およびクロファージ遊走促進を認め、それらはインテグリンα4およびβ2中和交代によって抑制された。ANGPTL2はCNV治療の新たなターゲットとして期待される。我々はマウスレーザー誘導脈絡膜新生血管(CNV)モデルを用いて、CNV形成におけるアンギオポイエチン様タンパク-2 (Angptl2)の関与を検討した。まず、正常網膜における免疫染色にて、Angptl2は網膜色素上皮層(RPE)および神経節細胞層での染色を認めた。網膜をRPE-脈絡膜および神経網膜とに分け,ELISAとリアルタイムPCRを施行したところ,神経網膜に比べRPE-脈絡膜は非常に高い発現を認めた。この事から,正常網膜におけるAngptl2はおもにRPEより分泌されていることが分かった。さらに、RPE、マクロファージ、血管内皮それぞれの培養細胞を用いた検討では,RPE,マクロファージともに血管内皮に比べて非常に高いレベルのAngptl2発現を認めており,Angptl2によってマクロファージが病変部に遊走されるだけでなく,マクロファージからもAngptl2を分泌し,病態に関わっている可能性が示唆された。次にAngptl2のレセプターとされているインテグリンおよびPirbについて,発現の変化を検討したところ,いずれもレーザー照射後に発現が亢進しており,Angptl2によって、これらのシグナルを介した経路による炎症系サイトカイン分泌が病態形成に関与しているものと予想された。我々はこれらの結果をもとに、野生型およびAngptl2ノックアウトマウスにおいてレーザー誘導CNVの容積および炎症・血管新生に関与するサイトカインの発現を検討した。我々はマウスレーザー誘導脈絡膜血管新生(CNV)を用いて、CNV形成におけるアンギオポイエチン様タンパク-2(Angptl2)の関与を検討した。前年度の検討で、Angptl2の網膜内局在を解析しており、マクロファージと網膜色素上皮から主に発現していることを明らかにした。また、Angptl2ノックアウトマウスにおいてCNV容積が野生型マウスにおけるCNV容積よりも優位に抑制されていることと、その際に炎症性サイトカインの発現レベルも低下している結果を明らかにした。培養細胞を用いた検討では、Angptl2タンパクの存在下にて炎症性サイトカイン発現が亢進し、それらはインテグリン/ERKシグナルを介している事を明らかにした。脈絡膜新生血管(CNV)による加齢黄斑変性(AMD)は先進国の中高年者失明の主因となっている。網膜色素上皮やマクロファージをターゲットとしたAMD発症機序が研究されているが、その全容は明らかではない。本研究ではアンギオポイエチン様タンパク-2 (ANGPTL2)に着目し、CNV発症におけるANGPTL2の関与とその病態機序について検討した。マウスレーザーCNVモデルでは、CNV病変部にANGPTL2局在を認め、脈絡膜・網膜色素上皮組織のリアルタイムPCR解析にてもANGPTL2のmRNA発現亢進が見られた。一方、ANGPTL2ノックアウトマウスでは野生型に比較してCNV容積が著明に低下しており、リアルアイムPCR解析にてMCP-1、IL-1β、IL-6、MMP-9、TGF-β1の発現低下が見られ、ANGPTL2のCNV形成への関与が示唆された。次に、CNV形成に関与するANGPTL2の由来を確認するために、骨髄移植モデルを用いたレーザーCNVモデルを解析、マクロファージと網膜組織双方のANGPTL2がマクロファージ集積とCNV形成に関与していることを明らかにした。マウスマクロファージ培養株RAW264.7およびマウス腹腔刺激誘導マクロファージを用いた解析では、ANGPTL2刺激による炎症性メディエーターおよびマクロファージ遊走能の亢進を認め、インテグリンα4およびインテグリンβ2を介し、転写因子NF-κBやERKのリン酸化を通じたシグナル伝達によることを明らかにした。本研究を通じ、組織内のANGPTL2がマクロファージ集積を誘導し、さらにマクロファージから分泌されるANGPTL2によって炎症シグナルが活性化し、CNV形成が促進するメカニズムを明らかにした。ANGPTLを介した炎症・血管新生シグナルの制御はAMD治療に対する新たなターゲットとなり得ると考えられた。Angptl2はインテグリン/ERKシグナルを介して炎症性サイトカインの発現を亢進させることを新たに発見した。

眼科学CNVモデルにおけるAngptl2を介した分子メカニズムを解析し、その機序の一部を明らかにした。現在論文提出中であり、追加実験に向けて備えている。野生型マウスおよびAngptl2ノックアウトマウスを用いた実験は順調に経過しており、解析から得られた結果をもとに、現在はAngptl2がCNV形成に関与する分子メカニズムを追及している。Angptl2が炎症・血管新生に関与するメカニズムとしてインテグリン受容体およびNF-κBが考えられており、培養細胞を用いて、Angptl2付加による炎症性サイトカインの発現変化と、受容体の中和抗体および転写因子の阻害剤を用いた実験を遂行中であり、データがまとまり次第、論文化を目指している。
戦後、昭和20年代における総合主義教育の研究―国語教育の視点から―

本研究は、終戦後の我が国の国語教育の実態を、制度やカリキュラム、および教育実践の上で明らかにしようとしたものである。「新教育」と言われた戦後の教育は、結局のところ、経験主義に立つ総合的な教育(総合主義教育)であった。われわれは、本研究の基礎として、我が国の戦後の教育改革に、アメリカの経験主義がどのように影響したかを調べた。また、新しい教育課程の作成に、アメリカの指導がどのように働いたかを調べた。そして、新しい経験主義の考え方が、国語教育のあり方をどのように動かしていったかについて考察した。次に、当時の教育現場の実態を明らかにするために、いくつかの新教育の実践校のカリキュラムと学習指導の実際とを重点的に調査した。特に、福沢小学校、桜田小学校、北条小学校については、現地を訪ねて資料を発掘し、「福沢プラン」「桜田プラン」「北条プラン」の名で知られているその研究成果について、精密に調査し、考察した。これらの調査によって、当時、我が国の先進的な実践の中に、経験主義的な総合学習の考え方がどのように取り入れられていったかが、かなり明らかになった。更に、今後、経験主義的な学習と教科の学習とをどう関係づけていくかについて研究を続けたい。また、この過去の歴史的事実の研究を、これからの時代の教育にどう生かしていくかについても考察し、そこから新しい提案をしていきたい。研究実績は以下のとおり.昭和20年代の総合主義教育について、国語教育の視点からコミュニケーション能力育成の指導がどのように行われていたかを研究してきた。平成13年度は次の点で研究を行った。1.戦後、昭和20年代の総合主義教育の歴史的経緯をCIE、IFEL、文部省などの動向から、各学校での動向、民間教育団体の動向、理論研究など含む範囲で調査した。・倉澤剛、梅根悟、太田堯、海後勝臣、その他理論家の文献。・コア・カリキュラム連盟の雑誌の検討。・IFELの資料を年次ごとに研究。2.各学校での実践記録や研究集録、授業案、カリキュラムなどを調査した。調査資料はスキャナで読み込むなどして電子資料化した。入手した資料は以下の学校の資料である。・福沢小学校、北条小学校、東京第三師範付属大泉小学校福沢小学校においては、石山脩平との関係文献を調査し、その結果、親子常会などの伝統的な地域での活動を活かした学校づくりであり、新しく作り上げようとした学校ではないことが明らかになった。その他学校については、各種雑誌での報告をもとに再現している。3.各学校での総合主義教育内容について、当時現場にいた教職員や関係者にインタビューした。・倉澤栄吉氏に総合主義教育についてインタビューコア・カリキュラムの場合、国語は周辺教科・用具教科として位置づけられている。それに対してカリキュラム、教育課程の問題ではなく、学習方法の問題として単元学習を提唱して来たのが倉澤栄吉氏である。倉澤栄吉氏は昭和24年に『単元学習と評価法』を刊行している。国語教育のアイデンティティを学習方法、特に評価法から取り組んだものであり、社会科を中心としたコア・カリキュラムと比較することで、国語科の独自性を検討した。昭和20年代の総合主義教育について、国語教育の視点から研究した。1.戦後、昭和20年の総合主義教育の歴史的経緯をCIE、IFEL、文部省などの動向から、各学校での動向、民間教育団体の動向、理論研究など含む範囲で調査した。取り扱ったのは、倉澤剛、梅根悟、太田堯、海後勝臣、倉沢栄吉、その他理論家の文献と、コア・カリキュラム連盟の雑誌の検討である。その中では、国語科は用具教科・周辺教科として位置づけられている。しかし、コミュニケーション自体について取り扱いは国語科以外では見られない。国語科では、コア・カリキュラム運動の影響は少なく、単元学習の影響が大きい。理論としては社会科を中心としたコア・カリキュラムであり、国語科のコミュニケーション、それも相互理解を目指したコミュニケーションまでは意識されていない。調査対象は、福沢小学校、北条小学校、東京第三師範付属大泉小学校、東京高等師範付属、西多摩小学校である。

また、川口プランについても検討の材料とした。各カリキュラムを見ると、二つの傾向があり、一つが生徒の実態に合わせた活動主義的な内容であり、もう一つが実際の授業よりも教育課程をどのように編成するかという意識により作成されたものである。後者の場合は、各教科の内容を一年間や学年でどのように配置するかという点に腐心しており、授業の内容や生徒の実態からの考察が十分ではない点が見られる。その点、地域密着型のカリキュラムでは、児童の生活を意識した内容が多く、生活単元としての総合主義がここに見られる。例えば、福沢小学校では話し合いを中心に展開されていて、コミュニケーションを重視する意識が伺えた。他校のカリキュラムも「話し合い」などの項目はあるが、その実態は定かではない。スコープとシークエンスからカリキュラムを設定することは、児童の実態を調査し、その上に教育内容を設定していくことになり、教育的な効果は期待されたにせよ、終焉を迎えたのは、学力保障の問題と共に、教科のアイデンティティの問題であり、国語教育の視点からはコミュニケーション能力の育成の問題があると言えよう。