hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
科学技術日本語講義・セミナーの音声対話ディスコース分析のための基礎的研究

(2)書き起こしテキスト作成に当たり,国内外の研究でも,対話のデータベースを作成するための記述法について,模索状態であるのが現状だとわかった.上記の発表などを通し,多くの言語学,情報工学,文学研究者と意見を交換することができ、データベース作成の重要性を認識した。(3)現時点までの研究では,発話量をどう測定するかについては形態素解析を用いる方法、発話者の日本語能力評価をどうするかについては因子分析法、マルコフ過程の応用などを考えた。これらの考察から様々な問題点がでてきたが、その解を得るには次年度の分析を待つことになった。平成7年度は6年度追加データの書き起こしをした上で、本研究での資料をデータベースとして完成させ、理論的にも最終的な結論に向かう予定である.(4)次頁研究発表論文の他に下記を発表した。発話された語彙を類推能力を利用して認識するシステムを考察するものである。仁科喜久子平成6年度日本電子化辞書委託研究報告書「日本語表現習得の視点による概念体系の評価(2)」本年度の成果は次の1.3.に示すとおりである。1.データ作成:初年度、前年度につづきセミナーのビデオ収録を4件各60分計4時間分行い、書き起こしをした。さらに比較データとして、学部留学生同士の自由対話の音声収録を3件各20分計1時間分行い、書き起こしをした。2.分析:前年度までの分析により、日本語能力初級、中級の学習者が専門のセミナー発表をする場合、ディスコースに至る前の段落内、文レベルでの問題が多く、日本語上級ではじめてディスコース上の問題が大きくなることが分かった。本年度は最終年度であり、ディスコース分析に焦点を合わせるために、上級者の分析を中心に行った。その過程で、前年度からの継続で発話機能の分類の精密化とディスコースマーカーの整理を行った。その結果、特に学術的な対話の場で用いられる、ディスコースの構造のモデル化と発話機能とディスコースマーカーのの種類の分類をまとめた。3.成果のまとめ:最終報告書を3月末に印刷する予定である。すでに平成5年度末に中間報告書として12件のセミナー収録の書き起こしデータを発行しているが、最終報告書ではこの継続として平成6年度、7年度に録画収録し、書き起こしたものと自由対話の書き起こしデータを掲載する。
植物感染性線虫を用いた分子遺伝学的研究手法の確立と展開

本研究では、植物感染性線虫を用いた分子遺伝学的研究手法の確立と展開を行っている。特に、線虫感染過程における、1植物細胞の脱分化、多核化、再分化過程における分子機構と2線虫誘因・忌避物質に焦点を当て、その分子機構の全体像を明らかにし、植物遺伝子の新たな機能に関する知見を得ることを目的としている。線虫感染時の分子機構の解明を行う為に、巨大細胞形成過程において、どのような遺伝子群が発現しているか、明らかにするために、根瘤を用いてRNA seq解析を行った。線虫感染後3,5,7日後の植物の根からRNAを回収し、植物と線虫の両方のcDNA情報を得て、線虫感染に機能する遺伝子の推定を行った。まず、植物細胞の脱分化、多核化、再分化過程における分子機構の解明を行う為に、センチュウ感染時の巨大細胞形成過程において、どのような遺伝子群が発現しているか、明らかにするために、RNA seq解析を行った。センチュウ感染後3,5,7日後の植物の根からRNAを回収し、植物とセンチュウの両方のcDNA情報を得た。このことにより、どのような遺伝子群が、巨大細胞発達時に機能するか、その指標が出来た。さらに、サツマイモネコブセンチュウからCLE遺伝子を5つ単離した。これらについて、植物で過剰発現を行ったが、異常な表現型はしめさなかった。しかし、RT-PCRにより、センチュウ内での発現は確認できたことから、植物内でセンチュウCLE遺伝子のRNAi株を作成しているところである。また、センチュウ感染過程に関わるその他のエフェクター因子として、MSP7, MJD15の解析を続けている。これらの相互作用因子を単離し、個別解析を行っている。次に、線虫誘引物質の探索を行った。その結果、シロイヌナズナの種子ムシゲルが誘引活性に必要なこと、ムシゲル内のグルコマンナンが、その誘引活性に必要な物質であることを示唆した。また、エンドウマメの根抽出物にセンチュウ集合促進活性を見いだした。現在、その精製を進めているところである。本研究では、植物感染性線虫を用いた分子遺伝学的研究手法の確率と展開を行っている。本年度は、1に関して、根瘤形成過程が側根形成過程に類似し、SLR1を利用するを明らかにした。一方、側根形成に関わるARF7, ARF19は根瘤形成時には機能しないこと、その代わりにARF5を利用することも明らかにした。その下流ではLBD16が機能する事も明らかとなった。2に関しては、セイヨウミヤコグサのスーパールートを導入した。スーパールートは地上部無しで、地下部のみで液体培地で培養出来るため、その培養液から線虫誘引活性を見いだし、その精製をスタートさせた。特に、線虫感染過程における、1植物細胞の脱分化、多核化、再分化過程における分子機構と2線虫誘因・忌避物質に焦点を当て、その分子機構の全体像を明らかにし、植物遺伝子の新たな機能に関する知見を得ることを目的としているが、各項目毎に、確実に、成果が出ている。その結果を解析し、様々な、植物側のカテゴリーの遺伝子群の発現が制御されていることを明らかにした。このことにより、様々な他の微生物応答に関する情報との比較が可能となった。特に、CLE41, CLE44が、様々な微生物応答や環境応答に関わることが示唆された。一方、線虫側の発現量が変動した遺伝子群も明らかとなった。Minc03192は、線虫感染後、遺伝子発現が上昇し続けることが明らかとなった。同様の傾向が見られる遺伝子として、Minc05218, Minc07565, Minc08392, Minc09224, Minc18145が検出された。一方、遺伝子レベルが減少する遺伝子も検出された。この遺伝子軍の代表として、Minc06371, Minc12963, Minc14162, Minc14262, Minc15036が検出された。

本研究では、植物感染性線虫を用いた分子遺伝学的研究手法の確立と展開を行っている。特に、線虫感染過程における、1植物細胞の脱分化、多核化、再分化過程における分子機構と2線虫誘因・忌避物質に焦点を当て、その分子機構の全体像を明らかにし、植物遺伝子の新たな機能に関する知見を得ることを目的としている。線虫感染時の分子機構の解明を行う為に、巨大細胞形成過程において、どのような遺伝子群が発現しているか、明らかにするために、根瘤を用いてRNA seq解析を行った。線虫感染後3,5,7日後の植物の根からRNAを回収し、植物と線虫の両方のcDNA情報を得て、線虫感染に機能する遺伝子の推定を行った。本研究では、大きく二つの研究を展開している。(1)センチュウ感染過程の分子機構の解析と(2)線虫誘引物質の探索である。(1)では、センチュウのCLE遺伝子に関する機能解析を行った。現在までにその機能は明らかになっていないが、RNAiを用いた解析を継続中である。また、エフェクタータンパク質のMJD15がMAPKKKと相互作用することを明らかにした。現在、MJD15が、ANP1-MKK6-MPK4経路を遮断することで、植物のデフェンス機能を抑制し、センチュウ感染を有利にするというモデルを構築し、それに関する解析準備を整えることが出来た。また、MSP7においても、相互作用因子として転写因子を同定し、現在、その機能解析を行っている。また、大きな進展が見られたのは、線虫誘引物質である。グルコマンナンの合成突然変異体では誘引活性が見られないこと、合成グルコマンナンに誘引活性が見られることなど、多くの知見を得ることが出来た。また、根抽出物に含まれるセンチュウ集積誘導物質の精製も進んでおり、単離が期待できる。このようなことから、当初の計画以上に進展していると考えている。1植物細胞の脱分化、多核化、再分化過程における分子機構の解明に関して、側根形成過程との類似点を明らかにすると同事に、維管束前形成層細胞との類似点も検討課題として解析を続けたいと考えている。2線虫誘因物質の単離のため、スーパールートの根抽出液を用いた精製をつづける。植物分子遺伝発生学今年度は、昨年度の研究を継続して行う。特にCLE遺伝子のRNAi株ができることから、そのセンチュウ感染抵抗性を評価したい。その他のエフェクタータンパク質の作用機構に関しても、その詳細な分子機構の同定を目指す。また、グルコマンナンに関しても、論文投稿に向け、データ集積を急ぐ。さらに、エンドウマメの根抽出物では、NMRの結果から、糖か糖脂質が候補として考えられている。この性性をすすめ、化合物の同定を目指す。本研究の柱の一つである「線虫感染効率検定法と培養技術の改良」に関して、本年度、スクロースを用いずに線虫感染効率を検定すると、飛躍的に検定効率が向上することを発見した。それに伴って、培養装置の開発にあたり、装置の改良が必要となった。本装置はオーダーメードのため、作成に時間がかかり、次年度での完成を目指すことにした。26年度には、シロイヌナズナのネコブを用いたRNA seqを予定していたが、シロイヌナズナの根の切片作成がきわめて困難であることが判明した。このため、当該RNA seqを行うことが出来なかった。このため、RNA seqに関わる予算を消化出来なかった。
食道癌における細胞間接着因子カドヘリンの本質的な役割と新規抗癌剤としての可能性

本研究においては、食道癌細胞(Barrett食道癌、扁平上皮癌)の転移・接着・浸潤に強く関与するcadherin familyの発現パターンを解析し、N-cadherinのTumor micrenvirnmentに対する関係性を解明する。またN-cadherinの働きを阻害することにより全く新しいアプローチとしての分子標的治療法の開発を目指す。まず、Barrett食道癌および扁平上皮癌の切除標本におけるcadherin発現パターンをE-cadおよびN-cadの免疫染色にて確認した。3/10例の症例においてN-cadの発現を認め、粘膜下層への浸潤のある症例においては特に腫瘍先端部での発現傾向を認めた。しかしE-cadの発現の減?は認めなかった。食道癌細胞株においては、TE4、10の2種の癌細胞にN-cadの発現を認めた。Collagen IおよびTGFにて刺激すると発現の増加は認められたが、元々発現のない細胞株においては発現をとらえることができなかった。しかしながら、刺激された細胞は形態的に変化を認めEMTを誘導されている可能性があると考えられた。また我々は、血清鉄の減?がEMTを阻害するという過去の報告を踏まえ、in vivoにて経口血清鉄を制御しまたin vitroでは鉄キレート剤を用い、食道癌において抗腫瘍効果を確認した。その際にN-cadの減?を認め癌細胞の遊走能、浸潤能の低下を確認した。食道癌においてN-cadが腫瘍増殖および癌の浸潤における重要な分子である可能性を示唆した。現在siRNAを用いてN-cadを制御した細胞を用いることによる再現実験を行っている段階である。今後としては、N-cad阻害剤を用いて新規集学的治療法の検討を行う予定である。本研究においては、食道癌細胞(Barrett食道癌、扁平上皮癌)の転移・接着・浸潤に強く関与するcadherin familyの発現パターンを解析し、"Cadherin Switch"により発現するN-cadherinのTumor micrenvirnmentに対する重要性を、新規開発3次元モデルを用いて解明する。またN-cadherinの働きを阻害することにより1日来の細胞増殖抑制に主眼をおいた化学療法に全く新しいアプローチとしての分子標的治療法の開発を目指す。本研究では2年間で以下の項目を検討することとした。P-2 Barrett食道癌細胞株、扁平上皮癌細胞株におけるcadherin発現パターンの検討P-3食道癌のcadherinを介して間葉系細胞との相互作用(線維芽細胞、血管新生)の検討そこで昨年度平成21年度においては、主に上記プロジェクトP-1, P-2について検討を行った。Barrett食道癌および食道扁平上皮癌の切除標本におけるcadherin発現パターンをE-cadherinおよびN-cadherinの免疫染色にて確認した。10例中3例の症例においてN-cadherinの発現を認め、粘膜下層への浸潤のある症例においては特に腫瘍先端部位での発現の傾向を認めた。しかしながらE-cadherinの発現の減少は認めなかった。また食道癌細胞株においては、TE4、TE10の2種類の扁平上皮癌細胞にN-cadherinの発現を認めた。Collagen 1およびTGFにて刺激すると発現の増加は認められたが、元々発現のない細胞株においては発現をとらえることができなかった。今後としては、P-3以下のプロジェクトを進める予定である。まず間葉系細胞との相互作用を確認しさらに、cadherinの発現パターンを制御する事で抗腫瘍効果があるか検討する予定である。

本研究においては、食道癌細胞(Barrett食道癌、扁平上皮癌)の転移・接着・浸潤に強く関与するcadherin familyの発現パターンを解析し、N-cadherinのTumor microenvironmentに対する関係性を解明する。またN-cadherinの働きを阻害することにより全く新しいアプローチとしての分子標的治療法の開発を目指す。まず、Barrett食道癌および扁平上皮癌の切除標本におけるcadherin発現パターンをE-cadおよびN-cadの免疫染色にて確認した。3/10例の症例においてN-cadの発現を認め、粘膜下層への浸潤のある症例においては特に腫瘍先端部での発現傾向を認めた。しかしE-cadの発現の減少は認めなかった。食道癌細胞株においては、TE4、10の2種の癌細胞にN-cadの発現を認めた。Collagen IおよびTGFにて刺激すると発現の増加は認められたが、元々発現のない細胞株においては発現をとらえることができなかった。しかしながら、刺激された細胞は形態的に変化を認めEMTを誘導されている可能性があると考えられた。また我々は、血清鉄の減少がEMTを阻害するという過去の報告を踏まえ、in vivoにて経口血清鉄を制御しまたin vitroでは鉄キレート剤を用い、食道癌において抗腫瘍効果を確認した。その際にN-cadの減少を認め癌細胞の遊走能、浸潤能の低下を確認した。食道癌においてN-cadが腫瘍増殖および癌の浸潤における重要な分子である可能性を示唆した。現在siRNAを用いてN-cadを制御した細胞を用いることによる再現実験を行っている段階である。今後としては、N-cad阻害剤を用いて新規集学的治療法の検討を行う予定である。
自己免疫疾患インシュリン依存型糖尿病の発症機構の解析

自己免疫疾患の発症は、複数の遺伝子の異常発現の複雑な絡みを基盤としたポリジェネテイックなリスクファクターに起因されている。最近、そのリスクファクターの1つとして、免疫細胞で有意に認められるアポトーシスと自己免疫疾患の発症と関連性が指摘されている。NODマウスでのインシュリン依存性糖尿病(IDDM)の発症率は、生後30週令までの累計でメス80%、オス20%と明らかな性差が確認されている。免疫細胞内での蛋白分解酵素26Sプロテアソームの構成因子の1つであるLMP2の発現低下が、NODマウスのメスの免疫細胞において有意に認められ、LMP2の発現低下異常は組織特異的かつ週令依存的に顕著に認められることが、申請者により報告された。さらに、NODマウスの免疫細胞では、LMP2の発現低下とそれに伴う26Sプロテアソームの不活性化が認められ、TNF-αに誘導されるアポトーシスに著しく感受性である。この生物学的異常は、IDDMの発症に強い相関性が認められる。そこで、科学研究費補助金をもとに、申請者らは、LMP2遺伝子の発現機序を分子生物学的手法において解析を行った。LMP2の発現は、インターフェロン-γ(IFN-γ)により刺激された免疫細胞内において著しく誘導される。そこで、IFN-γシグナル(JAK1/Stat1/IRF-1シグナルカスケード)によるLMP2遺伝子のポジティブな誘導性について、JAK1欠損細胞とIRF-1欠損細胞において検討を行った。その結果、IFN-γにより刺激された細胞では、JAK1の活性化依存的に転写制御因子IRF-1の発現が強く誘導され、IRF-1によってLMP2遺伝子が著しくポジティブに誘導されることが明らかとされた。現在、NODマウスの免疫細胞における、IFN-Yの刺激によるJAK1およびIRF-1の活性化について検討を行っており、IDDMの発症におけるIFN-γシグナル(JAK1/Stat1/IRF-1シグナルカスケード)の欠陥性の関与について、分子生物学的解析法を用いてさらに検討をおこなっている。免疫細胞内での蛋白分解酵素26Sプロテアソームの構成因子の1つであるLMP2の発現低下が、NODマウスのメスの免疫細胞において有意に認められ、LMP2の発現異常は組織特異的かつ週令依存的に顕著に認められていることが、申請者により報告された。つまり、NODマウスの免疫細胞は、LMP2の発現低下とそれに伴う26Sプロテアソームの不活性化が認められ、TNF-αに誘導されるアポトーシスに感受性である。

LMP2の発現は、リンホカインの一種であるインターフェロン-γ(IFN-γ)により刺激された免疫細胞内において著しく誘導される。そこで、IFN-γシグナル(Stat1/IRF-1シグナルカスケード)によるLMP2遺伝子のポジテイブな誘導性について、IRF-1欠損マウスにおいて検討を行った。その結果、IFN-γにより刺激されたマウスの脾臓細胞内で、IRF-1依存的にLMP2遺伝子が著しくポジテイブに誘導されることが明らかとされた。現在、NODマウスの免疫細胞における、IRF-1の活性化について検討を行っており、IDDMの発症におけるIRF-1の不活性化の関与についてさらに検討をおこなっている。自己免疫疾患の発症は、複数の遺伝子の異常発現の複雑な絡みを基盤としたポリジェネテイックなリスクファクターに起因されている。最近、そのリスクファクターの1つとして、免疫細胞で有意に認められるアポトーシスと自己免疫疾患の発症と関連性が指摘されている。NODマウスでのインシュリン依存性糖尿病(IDDM)の発症率は、生後30週令までの累計でメス80%、オス20%と明らかな性差が確認されている。免疫細胞内での蛋白分解酵素26Sプロテアソームの構成因子の1つであるLMP2の発現低下が、NODマウスのメスの免疫細胞において有意に認められ、LMP2の発現低下異常は組織特異的かつ週令依存的に顕著に認められることが、申請者により報告された。さらに、NODマウスの免疫細胞では、LMP2の発現低下とそれに伴う26Sプロテアソームの不活性化が認められ、TNF-αに誘導されるアポトーシスに著しく感受性である。この生物学的異常は、IDDMの発症に強い相関性が認められる。そこで、科学研究費補助金をもとに、申請者らは、LMP2遺伝子の発現機序を分子生物学的手法において解析を行った。LMP2の発現は、インターフェロン-γ(IFN-γ)により刺激された免疫細胞内において著しく誘導される。そこで、IFN-γシグナル(JAK1/Stat1/IRF-1シグナルカスケード)によるLMP2遺伝子のポジティブな誘導性について、JAK1欠損細胞とIRF-1欠損細胞において検討を行った。その結果、IFN-γにより刺激された細胞では、JAK1の活性化依存的に転写制御因子IRF-1の発現が強く誘導され、IRF-1によってLMP2遺伝子が著しくポジティブに誘導されることが明らかとされた。現在、NODマウスの免疫細胞における、IFN-γの刺激によるJAK1およびIRF-1の活性化について検討を行っており、IDDMの発症におけるIFN-γシグナル(JAK1/Stat1/IRF-1シグナルカスケード)の欠陥性の関与についてさらに検討をおこなっている。
一分子観察によるG蛋白質活性化過程の定量的解析

細胞間シグナル伝達に重要な役割を担うG蛋白質共役型受容体(GPCR)のシグナリング初期過程についてFRET解析を行った。GPCRおよびG蛋白質各サブユニットに蛍光蛋白質を付加し、細胞膜上で起こる反応を記録したところ、ロドプシン型に分類されるGq共役型受容体については、リガンド結合による活性化、GPCRとG蛋白質と共役およびG蛋白質の活性化について、それぞれFRET変化としてとらえることに成功した。「代謝型グルタミン酸受容体が複数のG蛋白質を活性化しうること」を一分子観察により可視化する目的のもとにて以下の研究を行った。mGluR1はホモ2量体を形成するが、G蛋白質との会合は二つの内の一つのサブユニットで起こる。そこで細胞内領域に蛍光蛋白質を挿入したmGluR1(G蛋白質との会合が出来ない)と野生型mGluR1(G蛋白質との会合が出来る)のヘテロ2量体を構成させた。これに、YFPを付加した各G蛋白質を共発現させ、受容体・G蛋白質間のFRETを検出する計画を立てた。そこで、先ず、野生型の各G蛋白質とヘテロ2量体との機能的会合を確認した。驚いたことに、Gq蛋白質とヘテロ2量体との機能的会合は確認できたが、Gi/0との会合は確認できなかった。この点を詳細に検討した結果、mGluR1二量体において一つのサブユニットがG蛋白質との結合不全が起きた場合に、活性化されるシグナル伝達が異なることを見出した。現在、論文として投稿準備中である。一方、細胞内ループではなく受容体C末端にCFPを付加したコンストラクトでの野生型G蛋白質との機能的会合を確認した。このmGluR1コンストラクトとYFPを付加したG蛋白質との間でのFRET効率を測定し、リガンド投与によるFRET効率の変化を検討したが、変化を検出するには至っていない。この原因として、G蛋白質と同程度の大きさをもつ蛍光蛋白を付加したことによる立体障害が考えられる。そこで、受容体とG蛋白質間でのFRET効率変化をとらえることが出来るようなG蛋白質の標識法を検討している段階である。G蛋白質はGα、GβおよびGγからなるヘテロ三量体であるがGβとGγは挙動をともにする。受容体刺激により(1)GαとGβγは解離することが知られており、(2)受容体とGα、あるいは、(3)受容体とGβγが会合すると考えられる。これらの挙動は、それぞれの蛋白質に蛍光蛋白を付加しそのFRET効率を測定することにより観察可能であると考え研究を行った。当初は、「代謝型グルタミン酸受容体のG蛋白質を活性化作用」を中心に据えて研究を進めたが、細胞レベルのFRETでさえも上記の組み合わせすべてでpositiveな結果を得ることが出来なかった。これを20年度に報告したが、21年度は、これらnegativeな結果が受容体に起因するのか、それとも実験系(手法や蛍光蛋白の挿入部位など)に起因するのかを明らかにするため、他の受容体や蛍光蛋白の挿入部位も複数試した。その結果、Gαqの機能をレポートする蛍光蛋白の挿入部位を見出すことが出来た。また、野生型mGluR1では(1)GαとGβγの解離が認められないこと、ロドプシンタイプの受容体でも(2)受容体とGαの会合は検出が難しいこと、β受容体とGβγの会合はロドプシンタイプの受容体で再現性良く検出できることが明らかとなった。以上の結果は、代謝型グルタミン酸受容体とロドプシンタイプの受容体ではG蛋白質活性化機構に差異があることを示唆するものである。さらに、受容体刺激停止時からの回復過程において(1)GαqとGβγの再会合速度と(3)受容体とGβγの解離速度に差がある可能性を見いだした。同様な結果を他のグループが昨年報告しており、G蛋白質活性化機構の詳細を検討するのに重要な知見である。今後は、一分子観察により(1)GαqとGβγの再会合および(3)受容体とGβγの解離についての詳細な速度論的解析に取り組む予定である。蛋白質はGα、GβおよびGγからなるヘテロ三量体であるがGβとGγは挙動をともにする。当初は、「代謝型グルタミン酸受容体のG蛋白質を活性化作用」を中心に据えて研究を進めたが、細胞膜レベルのFRETでさえも上記の組み合わせすべてでpositiveな結果を得ることが出来なかったため、平成22年度においては、ムスカリン受容体やプリン受容体なども用いて研究を進めた。

その結果、リガンドによるFRET変化を示し、かつ、Gq蛋白質と機能的に会合するムスカリン受容体1型のFRETコンストラクトを見出した。受容体のFRETコンストラクトでは、一般的に、細胞内ループに蛍光蛋白質を導入する。蛍光蛋白質の大きさゆえに、受容体のG蛋白質会合作用は消失するというのが一般的な理解である。本研究により見出された機能的FRETコンストラクトを用いることで、Gq蛋白質共発現下のリガンド依存性FRET変化の亢進を新たに見出した。これは、リガンドにより活性化状態にあると考えられる受容体が、さらにG蛋白質と会合することで新たな活性化状態、あるいはより安定な活性化状態に推移することを意味するものと考えられる。生きた細胞を用いて、受容体の構造変化に関わる情報を経時的・可逆的に記録できたという点で重要な結果を持つものと考えられる。また、冒頭に述べた(2)受容体とGα、(3)受容体とGβγの会合についてもFRETにて観察することが可能となった。現在、これらのデータを解析し、論文として発表できるようまとめているところである。
生活習慣病対策における市町村支援活動モデルの開発-保健師エンパワーメントモデル-

生活習慣病予防対策を推進するために市町村保健師に対する県型保健所の支援活動モデルの開発を目的として、T保健所の協力を得て管内市町村への支援活動を主体とするアクションリサーチを行った。市町村保健師の支援ニーズを明らかにし、保健所支援活動について検討した。生活習慣病対策における保健所の市町村支援活動の参加観察、市町村保健師へのインタビュー、インタビュー結果の報告会、保健所保健師とのディスカッションを行った。また、生活習慣病予防活動の推進を目的とした研修及び学習会を実施した。保健所保健師は、施策の情報収集と市町村の生活習慣病対策の取り組み状況の把握を行い、管内市町村の国保と衛生担当部門の職員の情報交換会、計画策定等に関する情報の提供を行った。市町村保健師の主な課題は、(1)地域の健康課題の抽出、(2)効果的な保健事業の展開、(3)市町村内部の体制、(4)医療機関との関係、(5)住民との関係に関することであった。保健所保健師は、保健師と国保担当者と連携に関する支援を行ったが、健康課題の抽出、効果的な保健事業の実施、住民との関係づくりについては具体的な働きかけはおこさなかった。医師会には健診結果の新たな判定基準の情報提供をした。これらの結果から、市町村保健師には地域の健康課題の把握、施策の方向性の理解、保健活動のあり方の検討、保健活動の技術の向上、市町村組織の協力体制に関する支援が必要と考えられた。保健所の活動として、国保担当部門への働きかけ、他市町村との情報交換、健康課題の分析・確認、技術研修が有効と考えられた。今後、保健所には医療機関や住民を視野に入れた一次予防から三次予防に関わる地域システムの構築に対する取り組みが必要と考える。そのためには保健所自身の地域の健康課題に対する感度を高め、地域の健康課題に取り組むことができる縦断的な組織体制が必要である。初年度は、県型保健所1ヶ所の協力を得て、医療制度改革に伴う市町村支援活動の参加観察を行い、県及び保健所、管轄区域内の市町村の生活習慣病予防活動の動向を把握した。また、市町村保健師の生活習慣病予防活動を支援するアクションとして、研修会及び学習会を企画、実施した。保健所の担当保健師は、県と国民保健連合会が協力して実施している研修会及び説明会に参加し、平成20年度以降の市町村の保健事業、そのための準備として市町村が行う医療費及び健診結果の分析の進め方について把握していた。県内市町村の準備状況から管轄区域内の市町村の取り組みを推進する必要があると認識し、市町村保健師から情報収集を行い、国民保険担当部門と保健部門担当者を対象に会議を企画した。そこでは、今後必要となる準備の確認、地域の実態把握の進捗状況と今後の課題についての情報交換を行った。研究者は、保健所保健師及び市町村保健師との情報交換を通して健診後の保健指導の技術の向上に対するニーズがあると判断し、代謝及び解剖生理に関する研修会(2回)及び学習会(1回)を企画、実施した。研修会参加者の8割以上が研修は意義があったと回答した。今後の研修の希望で多かったものは、「行動変容を促す心理的アプローチ」、「医学的知識」、「住民の学習を支援する方法」、「ハイリスクアプローチとポピュレーションアプローチを組み合わせた保健活動の展開方法」であり、最も多かった心理的アプローチは、半数以上が希望していた。次年度は、保健所と協働で研修会等を企画、実施するとともに、市町村保健師にインタビューを行い市町村の保健活動に対する支援のニーズを明らかにする。そして、保健所保健師とのディスカッションを通して、保健所の市町村支援活動として必要な要素と課題について明らかにする予定である。県型保健所及び管内市町村の協力を得て、生活習慣病対策における保健所の市町村支援活動の参加観察、市町村保健師へのインタビュー、インタビュー結果の報告会、保健所保健師とのディスカッションを行った。

また、生活習慣病予防活動の推進を目的とした研修及び学習会を実施した。保健所保健師は、研修会や会議等により施策や保健指導に関する情報を収集し、管内市町の生活習慣病対策の取り組み状況を把握した。また、管内市町村の国保と衛生担当部門の職員を対象とした情報交換会、計画策定等に関する情報の提供などを行った。市町村保健師が考える特定健診・特定保健指導を実施る上での主な課題は、(1)地域の健康課題の抽出、(2)効果的な保健事業の展開、(3)市町村内部の体制、(4)医療機関との関係、(5)住民との関係に関することであった。保健所保健師は、市町村内部の体制づくりに関する支援を行ったが、健康課題の抽出、効果的な保健事業の実施、住民との関係づくりについては具体的な支援活動はおこさなかった。インタビューの結界、医師会に対しては新たな健診結果の判定基準の情報を提供した。これらの結果から、市町村保健師の活動において、地域の健康課題の把握、施策の方向性の理解、保健活動のあり方の検討、保健活動の実践技術の向上、市町村の組織内の連携体制づくりに関する支援が必要と考えられた。保健所の具体的な支援として、市町村の関連部門への働きかけ、他市町村との情報交換、健康課題の確認、保健師の技術研修が有効と考えられた。そのためには、保健所自体の地域の健康課題に対する感度を高めるとともに、地域の健康課題に取り組むことができる縦断的な組織体制が必要であり、医療機関や住民を視野に入れ、一次予防から3次予防に関わる地域システムの構築に対する取り組みが必要と考えられた。
溶融押出法による屈折率分布型プラスチック光ファイバの屈折率分布制御

1.高耐熱GI-POFのための低分子設計高耐熱GI-POFを作製するためには可塑化効果の小さな低分子を探索する必要がある。9-BromophenanthreneがPMMAに対して極めて小さな可塑化効果を示すことを発見し、従来のPMMA系GI POFの中でも最高耐熱性を有するGI POFの作製に成功した。このGI-POFは、低分子系では車載LANの国際規格を満たす初めてのPMMA系GI-POFである。2.溶融高分子中における低分子拡散に与える化学構造の影響高分子中の低分子の拡散特性を高度に制御することは、GI-POFにおける屈折率分布制御において非常に重要である。Diphenylsulfidとdibenzothiophenを比較することで、ベンゼン環の回転が低分子の拡散性に与える影響を検証した。その結果、非常にミクロな構造の違いが拡散性というマクロな物性に顕著に影響いていることが初めて明らかになった。特に、低分子の拡散係数の濃度依存性に顕著な相違があらわれることが分かった。拡散係数の濃度依存性は、溶融押出法におけるGI-POFの屈折率分布を決定する重要な要素であることから、ベンゼン環が濃度依存性に与える影響を考慮することで、屈折率分布制御が可能になる。3.溶融押出法による屈折率分布制御法の確立溶融押出法で用いることが検討されている材料および実験条件を考慮した屈折率分布形成過程のシミュレーションを行い屈折率分布の時間推移を調べたところ、屈折率分布形状が安定化するという予想外の現象が見出された。これを積極的に利用することで、我々は最適屈折率分布を有するGI-POFを安定的に作製することができるようになった。GI-POFの研究の歴史の中で、ファイバの屈折率分布の安定制御を実現した例は存在していなかったことを考えると、この成果は工業的にも学術的にも極めて重要で、有用な知見である。1、溶融高分子中における低分子拡散係数の濃度依存性の詳細な発現メカニズムの解明を行った。我々は計算物理学的手法と実験的手法の二通りの研究を行った。まず、分子動力学計算による計算機実験で溶融高分子中における低分子のシミュレーションを作成し、計算を行った。その結果、溶融高分子中の低分子拡散では従来の理論モデルである自由体積理論が破綻する可能性があることを発見した。これは溶融状態における高分子鎖の運動の特異性に起因しており、これが拡散係数の特異な濃度依存性を発現させている。さらに我々はシミュレーションから予測された特異な現象を実際の実験室実験でも確認するために、PMMAとDPSおよびDBTを用いた拡散実験を行い、予測された現象を見出すことに成功した。また、DPSとDBTにおいて拡散性の顕著な相違が確認された。我々は現在、この相違が我々の理論モデルの中でどのように解釈しうるかについて調べるために、活性化エネルギーを測定するための拡散実験を行っている。2、ガラス転移理論の研究粗視化高分子モデルを用いた計算プログラムを作成し、高分子ガラスの分子動力学的研究を行った。温度および圧力を制御しながら溶融状態から冷却させ、ガラス状態を生じさせた。ガラス転移を解明する最大のカギは、背景に存在する動的不均一性の発現にあるとされている。我々の系においても動的不均一性はガラス転移近傍になるについて、十分に発現していることを確認した。さらに、ガラス転移近傍になると高分子配列にわずかな秩序が形成されることを発見した。(この秩序構造を中距離結晶秩序と呼ぶ。)我々は、中距離結晶秩序の相関長が温度低下に伴って著しく大きくなることも見出した。さらに、中距離結晶秩序と動的不均一性によい相関があることを発見した。これはガラス転移を、結晶化へのフラストレーションとして捉えられること明確に示した重要な結果である。

GI-POFの研究の歴史の中で、ファイバの屈折率分布の安定制御を実現した例は存在していなかったことを考えると、この成果は工業的にも学術的にも極めて重要で、有用な知見である。
包接機能を有する無限骨格錯体の構築

これまでに配位結合を活用し、主に収束したディスクリート構造の自己集合を研究してきた。一方で、このような研究で得られる収束構造の基本骨格を残しつつ構造を発散させれば、単一分子集合体として主に溶液中で観測されてきた集合体の性質や機能が固体状態でも期待できる。このような観点から、遷移金属(主にCd(II))と4,4'-ビピリジンからなるM4L4型正方形分子の構造を発散させ、包接機能を有する二次元格子構造を構築することに成功している。本研究では、この構造を拡張して巨大格子構造錯体の構築を行なった。硝酸ニッケルのメタノール溶液と配位子Py-C6H4-C6H4-Pyの芳香族化合物溶液を静かに混合し数日間静置することでと二次元格子錯体(1)の単結晶を収率良く合成した。X線結晶構造解析の結果、この錯体は20x20Åの格子骨格を単位とする2次元無限構造を有することが示された。錯体1は種々の芳香族化合物を単位格子あたり4-5分子包接した。また、1の細孔構造は予想とは反対に驚くべきほど安定で、格子内のゲストを真空加熱により除去したのちも結晶構造解析が可能であった。ゲスト交換も容易に行なうことができた。また、同様に異なる2種の配位子から20x15Å格子構造も自己集積させることにも成功した。
食道癌に対する体侵襲手術としての「胸腔鏡下食道切除-腹腔鏡下胃管作成術」の開発

この2年間、胸部食道癌の標準術式である右開胸開腹食道亜全摘胃管再建術をすべて鏡視下に行うことを目的として、これまで実験的、臨床的検討を進めてきた。すなわち胸腔鏡下食道切除術は既に術式をさせており、従来より困難といわれている腹腔鏡下胃管再建術に取り組んできた。その結果、「片手補助下腹腔鏡手術(Hand-assisted laparoscopic surgery:HALS)」を導入することで技術的問題を解決し、1997年5月2日に「鏡視下食道切除・再建術」、すなわち「胸腔鏡下食道切除術、腹腔鏡下胃管再建術」を同一症例に同時に施行し、成功した(本邦初、世界初)。患者は約1年を経過した現在も再発の兆候なく健在で元気に仕事をしている。したがって、「鏡視下食道切除、再建術」の術式を開発するという本研究のテーマは達成されたと考えている。今後は術式の更なる確立と発展のため、研究を継続したい。これまでに胸腔鏡下食道切除術は6例に施行して,いずれも成功している。そこでさらに低侵襲手術を推進するために,腹腔鏡下胃管再建術の検討をおこなうこととした。まずはじめに動物実験で手技的に可能でありかつ安全であることを確認した後、臨床例に実施した。方法はまず気腹下に,腹腔鏡下Nissen手術や腹腔鏡下アカラシア手術の応用で,異上部の剥離操作をおこなう。つずいて左胃動脈の根部処理やKocherの授動術,Endostaplerを用いた胃管の半切などは,右下腹部から術者の左手を腹空内に挿入して実施した。この腹腔内の左手を利用して,「手のアシストによる腹腔鏡下手術(HALS:Hand-assisted laparoscopic surgery)を実践して行くわけである。HALSを実践していくなかでいくつかの特徴に気が付いた。従来の鏡視下手術では腔内結紮術か腔外結紮術をおこなうが,HALSでは腹空内の左手と体外の右手によって腔内外結紮法が可能である。この場合,両方の手でおこなうために結紮の感触は開腹の場合に近い。また胃の授動については,左胃動脈の根部処理以外はすべてHalmonic scalpelで施行可能なことが判明した。腹腔鏡下胃管作成術の症例は縫合不全を起こしたが、現在は治癒し元気に暮らしている。今後は腹腔鏡下胃管作成術の経験を重ねることと,胸腔鏡下食道切除との組合せで実施することが課題となる。またHALSの経験から,両手を挿入してのDuo-handedcontrolled surgery(DHCS)の実験的検討を開始している。これは従来の鏡視下手術と異なり新しいジャンルとなる可能性があるもので,長軸鉗子を用いずに,むしろミニチュアの鉗子を用いて手術をおこなうものである。この2年間、胸部食道癌の標準術式である右開胸開腹食道亜全摘胃管再建術をすべて鏡視下に行うことを目標として、これまで実験的、臨床的検討を進めてきた。その結果、「片手補助下腹腔鏡手術(Hand-assisted laparoscopic surgery : HALS )」を導入することで技術的問題を解決し、1997年5月2日に「鏡視下食道切除・再建術」、すなわち「腹腔鏡下食道切除術、胸腔鏡下胃管再建術」を同一症例に同時に施行し、成功した(本邦初、世界初)。患者は1年を経過した現在も再発の兆候なく健在で元気に仕事をしている。
「女流画家」のジェンダー的言説分析ー占領期・ポスト占領期の女性運動の一側面として

「女流画家」は、終戦後から1960年代半ばにかけ、女性解放や民主化を象徴するものとして、美術専門誌から大衆誌、米国政府の機関紙まで多様な媒体で論じられた。その議論の幅広さと注目の度合いにおいて、「女流画家」が、新たな存在である女性の「文化生産者」として、戦後の女性運動、とくに占領期とポスト占領期における女性政策に関するイデオロギーの多層性と変化を複雑に反映する政治的存在であったと考えられる。本研究では、終戦直後から1960年代半ばの言説を調査対象に、美術史のみならず女性史、戦後占領史の資料を横断的に検証することで、「女流画家」が戦後のイデオロギー的変化のなかで担った役割の内実を明らかにする。
脊椎動物ケミカルジェネティクスによるWnt経路阻害剤の作用機構解明

Wnt/ β-カテニン経路は、大腸癌などで異常な活性化が観察されることに加え、正常な胚発生を制御するシグナル経路としても知られている。我々は、ゼブラフィッシュの胚発生を指標とした斬新な探索系によって、新規Wnt/β-カテニン経路阻害剤IMU14とその誘導体を同定してきた。本研究では、これらの化合物の作用機構の解明を試みた。IMU14誘導体を固相化したアフィニティ担体を用いた結合実験によって、IMU化合物がβ-カテニンやGSK-3 βを含む複合体と物理的に相互作用することが示された。さらに、ケミカルジェネティクスの手法を用いて、IMU化合物の標的分子とGSK-3βとの機能的相互作用の可能性が示された。我々は、ゼブラフィッシュ胚を用いた探索系によって、Wnt/βカテニン経路を抑制する新たな化合物IMU14とその誘導体を同定してきた。本研究では、「IMU14はβカテニンの核内機能を阻害することによってWntシグナルを抑制する。」という仮説の検証を行い、新たな抗がん剤シードの作用機構解明を試みる。IMU14化合物処理によって核内βカテニン量が減少するため、「分解による量的変化」と「核移行阻害」による可能性を考慮し下記の実験を行った。【1】大腸癌細胞DLD-1とHEK293細胞を用いて以下の実験を行った。まず、プロテアソーム阻害剤(MG132)存在下でのIMU化合物によるβカテニンの量的挙動への影響を検討したところ、IMU化合物によるβカテニンの減少が観察されなくなった。さらに、リン酸化特異抗体を用いたウェスタンブロットによって、IMU化合物がβカテニンSer33, Ser37, Thr41のリン酸化を亢進することが確認された。Ser33, Ser37, Thr41のリン酸化がβカテニンの分解を促すことが知られているため、IMU化合物が「βカテニンの分解による量的変化」によって抗Wnt作用を示すことが示唆された。【2】核内βカテニンの減少がIMU化合物の薬理作用に重要かを検証するために、外来NLSを人工的に付加したβカテニン(NLS-βカテニン)を用いて、βカテニンの強制的核移行実験を行った。NLS-βカテニンまたは野生型βカテニンのmRNAをゼブラフィッシュ受精卵にインジェクトし、Wntによる背側化シグナルの抑制効果を評価した。IMU化合物は、野生型βカテニンによる背側化を部分的に抑制したが、NLS-βカテニンによる背側化は抑制しなかった。したがって、IMU化合物がβカテニンの核以降以前のステップを阻害することが示唆された。」という仮説の検証を行い、新たな抗がん剤シードの作用機構解明を試みている。平成23年度は、IMU14及びその誘導体の標的分子の同定に注力した。1.IMUレジンの作成IMU14の高活性誘導体IMU1003を固相化してアフィニティーレジンを作成した。tetrafluorophenyl azide(TFPA)基に紫外線を照射することによって生じるnitreneを利用して、ポリエチレングリコール3分子からなるリンカーをはさみ、IMU1003にビオチンを共有結合させIMU1003-PEG3-Biotinを作成した。IMU1003-PEG3-Biotinをアビジンビーズ上に結合させ、IMU1003アフィニティーレジンを作成した。2.IMUレジンを用いた結合実験上記のIMU1003アフィニティーレジンとHEK293細胞に由来するタンパク質とのin vitro結合反応を行い、結合画分をウェスタンブロットによって解析した。IMU化合物の活性がβカテニンのGSK3によるリン酸化を亢進するため、βカテニンの翻訳後修飾関連因子に対する抗体を中心に用いた。その結果、IMU1003結合画分には、βカテニンやGSK3βが検出された。3.IMU1003とβカテニンの共局在IMU1003が長波長UV(350365nm)によって励起され蛍光を発すること見出したため、IMU1003を用いた細胞染色を試みた。その結果、生細胞中でIMU1003がβカテニンと共局在することが見出された。IMU14とその誘導体IMU1003は、ゼブラフィッシュ胚を用いた斬新なWnt/β-catenin経路阻害剤の探索系によって同定された。

本研究では、「IMU14誘導体はβ-cateninの核内機能を阻害することによってWntシグナルを抑制する。」という仮説の検証を目的とし、新たな抗がん剤リード化合物の作用機構解明を試みた。本年度は、前年度中に作成したIMU1003アフィニティーレジンを用い、IMU1003結合タンパク質複合体中から、IMU1003の薬理作用に関わる因子を同定し、作用機構の解明を試みた。IMU1003結合タンパク質複合体中に、β-cateninの安定性を制御するセリンスレオニンキナーゼGSK-3βが含まれることが明らかとなった。また、GSK-3βのIMU1003レジンへの結合が、IMU1003による競合反応によって減弱したことから、この結合の特異性が示された。さらに、GSK-3βの組み換えタンパク質を用いたin vitroキナーゼ反応へのIMU1003の影響を検討した。しかし、現在のところ、IMU1003によるGSK-3キナーゼ活性への直接的影響は確認されていない。他の因子を介した間接的な制御も視野に入れ、作用の詳細を検討中である。IMU1003は、GSK-3阻害による体軸の後方化を正常に回復させる化合物として同定された低分子化合物ある。今回、逆に、IMU1003によって引き起こされた前方化が、GSK-3機能阻害で正常に回復するかを観察した。その結果、GSK-3阻害剤がIMU1003の作用を打ち消すことが観察された。すなわち、GSK-3阻害剤とIMU1003の作用点は、シグナルの上流とも下流ともなり得る位置関係にあることが予想された。本結果も間接的に、IMU1003の標的がGSK-3βかそのごく近傍であることを示唆している。本研究で、最もチャレンジングと考えられていた標的分子の同定が順調に進んでいることが理由として挙げられる。また、当初予想していなかった蛍光誘導体を得ることができ、作用機序解明にとって有用なツールが得られたことももう一つの理由である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は概ね順調に進展しているため、当初の研究計画を大きく変更する予定はない。今後は、平成23年度中に見出された1剛1003結合タンパク質複合体中に、IMU1003と直接結合する標的タンパク質を同定することを予定している。さらに、標的タンパク質の発現抑制などを利用して、IMU化合物によるWntシグナル抑制機構の解明を試みる。
ＡＲＭＳのうつ症状と認知機能の関係についての縦断研究

精神病性障害発症リスク状態であるARMS (at-risk mental state)において認められやすいうつ症状と認知機能ついて、それぞれの縦断的な改善度同士の相関について調べた。36人のARMS患者を縦断的に追跡した結果、ベースラインからそれぞれ6ヶ月および12ヶ月時点でのうつ症状の改善度が、同じ期間における認知機能の改善と相関することが示された。一方、機能の改善度に対する寄与する要因としては、認知機能の改善度は有意な因子ではなく、うつ症状の改善度の方が有意な因子として働くことが示された。東北大学病院精神科の早期精神病専門外来であるSAFEクリニックにおいてARMS(精神病発症リスク状態)の包括的評価(CAARMS)日本語版により、ARMSと判定された1435歳の患者のうち、臨床評価により、一定の基準を満たした軽度のうつ症状をベースライン時点で示した者を対象とする。これらの症例に対し、ベースライン時点で臨床評価を行った。この時点で以下の条件のいずれかを満たした者を軽度以上の抑うつ症状を示していると判断し研究に組み入れた。・ベック抑うつ質問票(BDI-II)で10点以上・陽性陰性症状尺度(PANSS)の抑うつの重症度が3点以上平成25年度は、評価尺度を揃え、心理検査など、客観的な評価が必要なものに関しては、実施マニュアルを作成し、施行する臨床心理士に必要なトレーニングを行った。また、患者データベースを構築し、評価データを保存できるようにした。そしてARMSとして治療開始された患者で研究について説明し、同意が得られた者につき、ベースライン時評価・半年後評価を行った。平成25年度は、5名が条件を満たし、ベースライン時評価を実施した。そのうち1名は半年後にも評価を行った。1ベック抑うつ質問票(BDI-II)で10点以上2陽性陰性症状尺度(PANSS)の抑うつの重症度が3点以上平成26年度は、前年度に引き続き、インテイク患者のベースライン時評価・半年後評価および前年度にリクルートされた患者の半年後評価および1年後評価を行った。平成26年度は、3前年度にリクルートされた5名の半年後評価および1年後評価を行った。また、新規患者では31名が条件を満たし、ベースライン時評価を実施した。そのうち17名は半年後にも評価を行った。1ベック抑うつ質問票(BDI-II)で10点以上2陽性陰性症状尺度(PANSS)の抑うつの重症度が3点以上平成27年度は、前年度に引き続き、追跡中の患者の半年後評価および1年後評価を行った。平成27年度は、14名に半年後評価を行い、31名に1年後評価を実施した。これらのデータを用い、予備解析を行った。この結果、抑うつ症状の改善度と認知機能の改善度が相関しうることを確かめた。今後、欠落データや外れ値についての扱いを定め、最終的に使用できるデータを整え、論文化を行っていく予定である。研究に必要な患者のインテイクが完了し、横断評価および縦断評価を実施することができている。医歯薬学インテイクした患者およびフォロー中の患者の評価を行っていく。脱落が少なくなるよう、研究協力者にも注意を促し研究を進めていく。研究についての準備が順調に進み、対象患者のリクルートとベースライン時評価を行うことができ始めている。当初予定よりもインテイク患者が多く、データ管理のため、さらに研究協力者による協力が必要となったため、平成26年度中に前倒し申請を行った。増えたデータ管理の仕事の量が多く、今年度中に完了しなかったため、次年度にこの仕事を行う必要が生じたなどの理由のため、次年度使用額が生じている。今後、さらに対象患者のリクルートを行い、ベースライン時評価と縦断評価を行っていく。対象患者のリクルート数を増やすため、早期精神病外来について、ホームページなどで広告を行う。研究協力者へのデータ管理の仕事の協力に対する謝金や、データ解析のためのソフトウェアの購入、解析のための資料となる書籍等の購入、発表論文の英文校正などのために使用する予定である。

予定していた国内学会、国外学会に都合があわず、出席を見送ったことや、症例の登録数が少なく、評価を行う心理士などへの謝金を支払う額が予定より少なくなったこと、購入したパソコンが予定より安く購入できたことなどの複数の理由による。リクルート患者が増加する予定であり、評価する心理などへの謝金が必要となったり、平成25年分に行けなかった国内外の学会に参加するための旅費、研究の参考にするための書籍などの物品費などが多くかかる予定であり、平成26年度請求額とあわせ、平成26年度の研究遂行に使用する予定である。