hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金ナノ粒子をプローブとして用いるImaging-mass分析システムの構築

金ナノ粒子を投与したマウスの肝臓の組織切片を作成し、imaging-mass分析を行った。20マイクロメートルの厚さの切片であっても金イオンの脱離が可能であった。担癌マウスの腫瘍部位に集積する金ナノ粒子の存在も明らかにできた。腫瘍組織中の血流が存在する部分に金ナノ粒子が局在することがわかった。金ナノ粒子が生体内で質量分析プローブとして機能することを明らかにできた。メンブレンから脱離する金イオンを極めて高感度に検出できることを見出したが、ナノ粒子が大規模な凝集体を形成するとイオン化が起きにくいことがわかった。孤立分散金ナノロッドが優れたマスプローブとして機能することを明らかにした。研究成功の鍵である表面修飾のバリエーションの構築に成功した。マウスを用いた動物実験も熊本大学の共同研究先で検討が進んでいる。ナノロッドの基板への固定状態を連続的に変化させる方法を実現できたことで、今後の研究の進展を大幅に加速できると期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。コロイド界面化学凝集状態と金イオンの脱離効率を定量的に評価したい。昨年度は、Au3+を選択的に脱離イオンする基板の調製に成功している。今後、凝集状態と脱離イオン化の相関について新たな知見が得られると期待している。本年度は各種表面修飾ナノロッドを用いて本格的に組織切片の免疫染色を試み、本研究の中核的な成果としたい。従来のICP-MSなどによる金ナノ粒子の体内動態と整合する結果が得られた。担癌マウスの実験も予定通り実施し、その結果も大変合理的なものであった。申請時の計画のほとんどを実施し、実現することができた。ただし、組織の免疫染色の結果と金の分布との相関は必ずしも明確ではなかった。また、研究代表者の所属研究機関の移動もあり、金ナノロッドへの抗体の固定については十分な予備実験を行うマンパワーの余裕が無かった。以上のことより、本研究は概ね順調に進展していると評価する。2014年3月に鹿児島大学着任後、11月まで学生が配属されず、研究代表者一人で理論計算と実験を実施していたが、必然的に実験量が少く、必要な経費が少なかった。11月以降、学生の配属数が実質的に確定した後、機器・器具の整備を進め、必要な試薬を購入したが、結果として基金に次年度使用額が生じた。今後は、抗体修飾金ナノ粒子を用いて組織切片を染色し、その分布をImaging-massによって明らかにする研究を最優先に実施する。免疫染色のノウハウは良く学習し、熟練者にそのノウハウを学びたい。さらに、組織切片中からの高効率な金クラスターの脱離イオン化を実現するために、金ナノ粒子のサイズ・形状・凝集状態を最適化する。また、マウスを用いた実験の再現性を確認することも必要な課題の一つである。昨年度と全く同じ実験に加えて、各種表面修飾と体内分布を正確に明らかにする。
ヒト臍帯血、ES細胞由来の肝(前駆)細胞移植による肝不全治療の基礎的研究

霊長類のES細胞からの肝細胞の分化誘導を試みた。まず、ハンギングドロップ法と単層培養でカニクイザルES細胞を培養した。これらの細胞にはAFP,Alb,Cps1,Otc,Cyp7a1などの肝マーカーの発現が経時的に認められた。また、EBにおいて肝特異的タンパクを共発現する肝細胞様細胞が存在した。Matrigel上での単層培養においても、肝特異的タンパクを共発現する肝細胞様細胞が存在した。さらに、薬物応答性の機能的な肝細胞が誘導された。次にuPA/SCID(肝障害)マウスにカニクイザルES細胞を移植すると肝機能の改善が認められた。移植されたuPA/SCID(肝障害)マウスではカニクイザルのDNAやヒトアルブミンが認められた。マウス肝臓中に機能的なサルEB由来肝細胞の生着が見られた。テラトーマの形成は見られなかった。また、移植マウス血清中にサルALBが検出された。カニクイザルの肝細胞とマウスの肝細胞が同時に認められ、移植マウス肝臓中でcell fusionが起こっていることが判明した。次に、マウスES細胞を使い、肝細胞の分化誘導を行い奇形腫発生の抑制を試みた。単層培養したマウスES由来細胞を上記のように密度勾配法で細胞を分離した。さらにFraction1をPEACAM-1,Mac-1を使いMagneticcell sortingでhepatocyte-rich fractionに分離した。Fraction1ではアルブミンが認められ、Fraction 2ではOct3/4が認められ未分化細胞があることがわかった。また、MACSによるネガティブセレクションでは肝細胞のマーカーが認められた。上記のMACSネガティブセレクションをマウスに移植したところ奇形腫の発生は認められなかった。以上より、未分化の細胞を取り除くことにより奇形腫の発生を抑制することが出来た。1)ES細胞を使った実験我々のこれまでの研究で、培養条件をうまく設定することによりES細胞から肝細胞様細胞を分化させることに成功した。しかしながら、ES細胞を培養後、肝障害ラットに細胞移植した時、奇形腫が発生することが最大の問題であった。奇形腫の発生頻度は移植までの培養口数が長いほど低下することがわかった。今回我々はES細胞をEB細胞として培養した。この細胞群をPercoll法で比重の違いにより上層,下層の2群に分けた。さらに単層培養を行ったところ、上層の細胞はアルブミン陽性、Oct3/4陰性、下層の細胞はアルブミン陰性、Oct3/4陽性であった。Oct3/4陰性の上層細胞をさらにPEACAM-1抗体を使い、magnetic cell sortingし、肝障害ラットに移植した。そして、肝細胞様細胞の肝臓への生着を見たところ奇形腫の発生はまったく認めなかった。このようにOct3/4陰性細胞を分離することにより奇形腫なしで肝細胞様細胞の分化に成功した。2)臍帯血からの肝細胞様細胞の分化に関する実験我々は臍帯血から肝細胞様細胞の細胞を分化させることに成功した。他の多くの研究者も我々の研究に追従した。すべての研究でアルブミンが成熟した肝細胞のマーカーとして使われていた。しかしながら、アルブミンは肝臓のみならず、yolk sacにも発現されることが判明した。したがって、真に肝臓特異的なマーカーが必要になる。今回我々は様々なマーカーを検討して、Cyp7a1が肝臓特異的なマーカーとして使用できることを発見した。これにより一層正確に肝細胞様細胞の同定が可能になった。

1)マウスES細胞を使った実験昨年の研究成果でEB細胞をさらに純化し未分化細胞を除去することに成功した。すなわち、ES細胞をEB細胞として培養し、この細胞群をPercoll法で比重の違いにより上層、下層の2群に分けた。さらに上層を採取し単層培養を行った。次にmagnetic cell sortingでPECAM-1 and Mac-1抗体を使いネガティブセレクションをかけた。この細胞分画は移植しても奇形腫の発生なしに肝細胞分化が確認されたが、これらの細胞分画を肝障害ラットに投与したところ、肝機能の改善を認めた。これにより本法は肝障害の治療に応用できることが示唆された。2)カニクイザルES細胞から肝細胞の分化誘導霊長類であるカニクイザルES細胞を使った研究はヒトES細胞の臨床応用に向けて重要な情報をもたらすと考えられる。我々はカニクイザルES細胞から胚様体を形成させ、接着培養を行った。RT-PCRでアルブミン、アルファフェトプロテインの発現を見たところ、これらの肝細胞マーカー陽性細胞が認められ、肝細胞様細胞の分化に成功した。これらの肝細胞のマーカーを発現する細胞が多く得られる培養条件(HGFなどgrowthfactorの添加が必要と思われる)を設定することができた。免疫染色ではアルブミン、CK8/18,alpha 1 antitrypsinなどの陽性細胞が認められ肝細胞への分化を確信することができた。
植物ホルモンの分析による西洋ナシの追熟生理の解明

植物ホルモンのIAA、iP、Z、GA4濃度は種子で高濃度であることから、種子での合成が示唆された。iPよりZの内生濃度が10倍程度高いことから、主要なサイトカイニンはZであること発見された。満開後150日では全ての植物ホルモンで、細胞外液(アポプラスト)よりも細胞内液(シンプラスト)の濃度が低い値であった。しかし、満開後177日では全ての植物ホルモンで、シンプラストよりもアポプラストの濃度が高い値に変化した。果実は新潟県農業総合研究所園芸研究センターに植栽されている15年生樹3本から6果ずつ,2010年6月8日(満開後36日), 8月6日(95日),9月3日(123日),9月30日(150日),10月27日(177日)に収穫した.満開後36日の果実は,生重量を測定後に種子を除き,液体窒素で凍結させた.それ以外の果実は,果皮,果肉,果芯および種子に分け,分析まで冷凍庫で保存した.植物ホルモンの抽出および精製方法は坂井ら(園学研9別1:368,2010)の方法を参考に行った.植物ホルモンの分析にはLC/MS(2010EV,島津)を用い,SIM法で行った. LC/MSの分析条件の詳細は児島ら(園学研7別1:444,2008)の報告を参考にした.各植物ホルモンのピークは保持時間を基準とし,内生濃度は各ホルモンの天然体および内部標準物質の分子イオンおよびフラグメントイオンのピークエリアの割合から算出した.満開後日数に伴うアブシジン酸(ABA)・インドール-3-酢酸(IAA)・サイトカイニン類(CKs)の1果当たりの内生濃度を算出した。なお、種子は除いた. IAAは200pmol程度の内生濃度を示し,36日から95日にかけて上昇した.ABAは20000pmol程度で推移した.36日から150日にかけて上昇し,その後低下した.ZRは活性型サイトカイニンであるZの前駆物質である.ZおよびZR濃度は130790pmol/gFWで推移し,150日から177日にかけてどちらも低下した.iPRは活性型サイトカイニンであるiPの前駆物質である.iPはiPRに比べ低い内生濃度であった.iPおよびiPRは36日から123日にかけて上昇し,123日に最高濃度となりその後低下した.西洋ナシは収穫後の低温処理で追熟(ripening)を開始することが明らかになっている。この機構は、低温ストレスにより内生ホルモン(アブシジン酸、インドール酢酸・ジャスモン酸類)レベルが変動してエチレン生成の引き金になるとの仮説がある。この検証するために、低温処理・追熟中のこれらのホルモンを含む主要な植物ホルモンの経時的な消長を分析した。追熟環境を模したインキュベーター内で貯蔵した。一定期間毎に採取して、外見、非破壊計測で物性・水分含量などの変化を記録して、液体窒素で凍結して、保存した。この保存した材料に関して、各種の可溶性の糖および有機酸は液体クロマトグラフ(HPLC)システムで含量を測定した。さらに内生植物ホルモンのアブシジン酸(ABA)、インドール酢酸(IAA)、ジベレリン類(GAs)、サイトカイニン類(CKs)ジャスモン酸類(JAs)を定量した。その方法は、摩さい・抽出・精製後にHPLCシステムで分取して、現代の世界最高水準の信頼性をもつ安定同位体標識の内部標準と液体クロマトグラフ質量分析計(LC-MS)システムを使用して分析した。湿度環境、内生植物ホルモンと追熟ステージの関係を解析した。ABAは種子中で高濃度で、追熟開始日がピークであった。IAAも種子で高濃度で、追熟中に上昇した。JAも種子で高濃度で、追熟中に低下した。メチルジャスモン酸(MJA)も種子で高濃度で、追熟中に低下した。GA1も種子で高濃度で、追熟中に上昇した。GA4も種子で高濃度で、GA1よりも10倍程度高く、追熟中に低下した。イソペンテニルアデニン(iP)も種子で高濃度で、追熟中に上昇した。トランスゼアチン(Z)も種子で高濃度で、追熟中に上昇した。果実は新潟県農業総合研究所園芸研究センターに植栽されている15年生樹から2010年6月8日(満開後36日),7月7日(65日),8月6日(95日),9月3日(123日),9月30日(150日),10月27日(177日)に収穫した.満開後36日の果実は,生重量を測定後に液体窒素で凍結させた.それ以外の果実は,果皮,果肉および果芯に分け,分析まで冷凍庫で保存した.植物ホルモンの抽出および精製方法は坂井らの方法を参考に行った。LC/MSの分析条件の詳細は児島らの報告を参考にした.

各植物ホルモンのピークは保持時間を基準とし,内生濃度は各ホルモンの天然体および内部標準物質のプリカーサーイオンおよびフラグメントイオンのピークエリアの割合から算出した.果実内の内生植物ホルモンは種子に大きく影響を受けることから,本研究では種子に近い果芯部で高い濃度を示すと仮定していたが,ホルモンの種類および時期によって濃度差が生じた.IAA :満開後123日にかけて減少し,150日の果皮・果芯で高い値を示したのち,177日には減少した.部位毎の濃度差は時期によって異なるが,果肉ではおおむね低い値となった.IAAは生育初期に高い値を示したことから,初期生育に関与した可能性がある.ABA :部位毎にそれぞれの時期で増減を示したが,177日には減少した.CKs : Z/ZRの36日果実および177日果皮を除く,全ての時期および部位で前駆物質が活性型に比べて高い値を示した.iPは123日,150日にかけて上昇し,177日において全ての部位で減少した.一方,Zは,95日,123日に低い値を示し,177日には全ての部位で上昇した.西洋なしには樹上で追熟しない現象がある。この原因として、樹体から果実への阻害物質(Tree factor,樹体要因)の移行説が40年以上前から仮定されていた。この阻害物質の正体は植物ホルモンの特にジベレリンとの仮説を検証するために、樹体から果実へ移動する樹液中の植物ホルモンを分析することを試みた。太い枝から果梗枝を経由して果実は接続している。そこで、この果梗枝が植物ホルモンの採取に最適であるが、短い枝であり、果実生産に直結するので多量の採取もむつかしい。そこで、今回は十分な長さがあり、果実生産に直結してないので多量の採取も容易な徒長枝を材料とした。方法は徒長枝を水に浸漬して、水中に拡散する、拡散性植物ホルモンを分析した。分析結果は、次の通りである。単位は、pmol/時間/個体である。アブシジン酸(ABA):8.7、インドール酢酸(IAA):27.1、ジベレリン類(GAs)はGA1;3.6・GA4;31.5、サイトカイニン類(CKs)はゼアチン(Z);9.8・イソペンテニルアデニン(iP);27.1、ジャスモン酸類(JAs)はジャスモン酸(JA);75.4・メチルジャスモン酸(MJA);21.3。多くの場合、IAAを1とすると、ABAが10、CKsが0.1、GAが0.01の濃度である。従って、この場合はGA4が相対的に非常に高い値となり、GAが阻害物質である仮説を支持する結果となった。園芸学「西洋なしの果実および木本性の果樹の枝における5種類のホルモン{アブシジン酸(ABA)・オーキシン(IAA)・ジベレリン類(GAs)・サイトカイニン類(CKs)・ジャスモン酸類(JAs)}}の高い分離能のHPLCによる植物ホルモンの精製法および定量法を確立する。」これに関しては、ジャスモン酸類(JAs)がまだである。「液体クロマトグラフ質量分析計による西洋なしの果実および木本性の果樹の枝における5種類の内生ホルモンおよびそれらの配糖体の定量法を確立する。」これに関しては、配糖体の定量法の確立がまだである。「西洋なしの果実の生長時および成熟時のアポプラスト(AP)とシンプラスト(SP)液の5種類のホルモンの分布と消長(経時的変化)を明らかにする。「果実の追熟時の内生ホルモンの変動によるエチレンの制御機構を解明する。」これに関しては、まだである。西洋ナシで、計画していた主要な植物ホルモンの内生量を網羅的に定量したので、おおむね順調な進展である。西洋なしの果実および木本性の果樹の枝における5種類のホルモン{
トラクションドライブ用ローラーの表面損傷形態に関する研究

本研究の最終目的はトラクションドライブ用ローラーの損傷形態と,それによって決められる疲労強度を調べ,トラクションドライブの強度設計方法を確立することにある.今年度は第1段階として,トラクションドライブ用ローラーの損傷形態とそれに対する滑り率,スキュー角の影響を調べる.材質SUJ2,焼入れ硬さHRC60のトラクションドライブ実用ローラーを用いて,動力循環式接触ローラー試験機で疲労実験を行った.高負荷の下で,振動防止とローラーを支持する軸受の強度を考慮して,ローラー回転数は1,000rpm以下にしたため,実験には長い時間と人力を要した.試験機運転状況を監視するために,マイクロコンピュータシステムを用いた.これまでに,予備実験を含め計16組ローラーの実験を行った.補助金により購入したシステム実体顕微鏡を用いて試験片の破壊を観察することができた.得られた結果を以下にまとめる.1)滑り率(S=(n1-n2)/n1)0.44%と11.1%においてはローラーの破壊はピッチングであり,ピットのき裂の発生は表面であると思われる.2)疲労時間寿命を比較した結果,ピッチングの発生時期に対する滑り率の影響は大きく,滑り率が大きい場合ピッチングの発生時期は早くなる.3)トラクションドライブ用ローラーの運転中の滑り率は約1%であり,スキューが組立誤差程度である限り,潤滑油の供給が切れなければ,スコーリングは発生しないと思われる.今後の課題:今後は計画通り引続き実験を行う予定である.これまでは試験片ローラーの材質と硬さは軸受と同じであり,外径は軸受のそれ大きいため,軸受の強度はやや不足であり,摩耗による損傷が多発していた.これから軸受の潤滑などに工夫をして試験中軸受が破壊しないようにする必要がある.本研究の最終目的はトラクションドライブ用ローラーの損傷形態と,それによって決められる疲労強度を調べ,トラクションドライブの強度設計方法を確立することにある.今年度は第1段階として,トラクションドライブ用ローラーの損傷形態とそれに対する滑り率,スキュー角の影響を調べる.材質SUJ2,焼入れ硬さHRC60のトラクションドライブ実用ローラーを用いて,動力循環式接触ローラー試験機で疲労実験を行った.高負荷の下で,振動防止とローラーを支持する軸受の強度を考慮して,ローラー回転数は1,000rpm以下にしたため,実験には長い時間と人力を要した.試験機運転状況を監視するために,マイクロコンピュータシステムを用いた.これまでに,予備実験を含め計16組ローラーの実験を行った.補助金により購入したシステム実体顕微鏡を用いて試験片の破壊を観察することができた.得られた結果を以下にまとめる.1)滑り率(S=(n1-n2)/n1)0.44%と11.1%においてはローラーの破壊はピッチングであり,ピットのき裂の発生は表面であると思われる.2)疲労時間寿命を比較した結果,ピッチングの発生時期に対する滑り率の影響は大きく,滑り率が大きい場合ピッチングの発生時期は早くなる.3)トラクションドライブ用ローラーの運転中の滑り率は約1%であり,スキューが組立誤差程度である限り,潤滑油の供給が切れなければ,スコーリングは発生しないと思われる.今後の課題:今後は計画通り引続き実験を行う予定である.これまでは試験片ローラーの材質と硬さは軸受と同じであり,外径は軸受のそれ大きいため,軸受の強度はやや不足であり,摩耗による損傷が多発していた.これから軸受の潤滑などに工夫をして試験中軸受が破壊しないようにする必要がある.
CD26およびcaveolin-1の相互作用を介した免疫応答の臨床免疫学的解析

関節リウマチ(RA)、全身性エリテマトーデス(SLE)、HIV感染症において、抗原刺激した単球に発現したcaveolin-1とCD26の相互作用により、caveolin-1はリン酸化され次いでNF-kappaBが活性化され、さらにCD86の発現が増強するが、免疫病態、活動性、治療などにより差がみられた。抗原刺激による抗原提示細胞上のcaveolin-1発現が減弱することにより、CD26-caveolin-1を介するCD86の発現増強、T細胞増殖反応の増強が抑制された。またcaveolin-1によりDimeric CD26はその細胞質ドメインを介してCARMA1と結合しT細胞活性化を導くが、monomeric CD26ではみられない。血清中の可溶性CD26は活動性のRAやSLEで低下し、治療により上昇がみられており、抗原提示細胞上のcaveolin-1を介して取り込まれCD86の発現に影響を及ぼし病態への関与が示唆された。RA患者の関節滑膜の免疫組織化学的検討では、CD26陽性T細胞は滑膜のsub-lining regionに浸潤し、増生した血管や滑膜細胞にはcaveolin-1が強く発現していた。RAの関節液には可溶性CD26が検出され、caveolin-1を発現している細胞の機能にも影響を及ぼしている可能性が示唆された。RA滑膜ではCD26とcaveolin-1の相互作用を介した抗原特異的なT細胞応答がその病態に密接に関与しており、今後CD26-caveolin-1を治療標的とした治療法の開発を計画している。CD26は110Kdaの膜蛋白であり、ヒトリンパ球の活性化や増殖の過程で重要な役割を果たしている細胞表面分子のひとつである。その細胞外ドメインにdipeptidyl peptidase IV(DPPIV)活性を有するT細胞共刺激分子であり、可溶性CD26は抗原特異的T細胞応答を増強する。CD26は抗原提示細胞上のcaveolin-1と結合し、CD26の201-211アミノ酸残基(caveolin-1 binding motif)およびDPPIV酵素の活性中心である630残基のセリンを介してcaveolin-1 scaffolding domainに結合することを最近明らかにした。また破傷風トキソイド(TT)処理した単球の表面に発現したcaveolin-1とCD26の相互作用の結果、caveolin-1はリン酸化され次いでNF-kappaBが活性化され、それに伴いCD86の発現が増強することも明らかにした。抗原提示細胞上のcaveolin-1発現が減弱することにより、CD26を介するCD86の発現増強が抑制され、TT刺激によるT細胞増殖反応への可溶性CD26の増強も抑制された。関節リウマチ患者から採取した関節滑膜の免疫組織化学的検討では、CD26陽性T細胞は滑膜のsub-lining regionに浸潤し、増生した血管や滑膜細胞にはcaveolin-1が強く発現していることを明らかにした。活動性を有する関節リウマチ患者の関節液に可溶性CD26が検出された。このことは関節リウマチの病変局所である滑膜ではCD26とcaveolin-1の相互作用を介した抗原特異的なT細胞応答がその病態に密接に関与している可能性を示唆するものである。CD26は膜蛋白であり、その細胞外ドメインにdipeptidyl peptidase IV (DPPIV)活性を有するT細胞共刺激分子である。可溶性CD26は抗原特異的T細胞応答を増強する。CD26は抗原提示細胞上のcaveolin-1と結合し、CD26の201-211アミノ酸残基およびDPPIVの活性中心である630残基のセリンを介してcaveolin-1 scaffolding domainに結合する。

関節リウマチ(RA)、全身性エリテマトーデス(SLE)、HIV感染症において、破傷風トキソイド(TT)処理した単球の表面に発現したcaveolin-1とCD26の相互作用により、caveolin-1はリン酸化され次いでNF-kappaBが活性化され、それに伴いCD86の発現が増強するが、免疫病態、活動性、治療などにより発現に差を認めた。血清中の可溶性CD26は活動性のRAやSLEで低下しており、抗原提示細胞上のcaveolin-1を介して取り込まれCD86の発現に寄与している可能性が示唆された。さらにRAでは抗リウマチ薬やTNF-α遮断療法により血清中の可溶性CD26の上昇がみられている。抗原提示細胞上のcaveolin-1発現が減弱することにより、CD26を介するCD86の発現増強が抑制され、TT刺激によるT細胞増殖反応への可溶性CD26の増強も抑制された。Dimeric CD26はその細胞質ドメインを介してCARMA1と結合しCD86発現を導くが、monomeric CD26ではみられない。関節リウマチ患者の関節滑膜の免疫組織化学的検討では、CD26陽性T細胞は滑膜のsub-lining regionに浸潤し、増生した血管や滑膜細胞にはcaveolin-1が強く発現しており、CD26とcaveolin-1の相互作用を介した抗原特異的なT細胞活性化がその病態に密接に関与し、CD26-caveolin-1が治療標的となりうることが示唆された。
近代技術をめぐる思想史的コンテクストの諸相

本研究は、ヴァルター・ベンヤミンにおける近代技術と身体性をめぐる問題領域と、それとは一見対極的な位置を占めるかのように見える神学的思考のコンテクストとを結びつけることによって、ベンヤミンの思考の特質を明らかにすることを目指すものである。ベンヤミンが「複製技術論」のなかで論じている近代技術とそれに伴う知覚の変容(とりわけ、現代のハイパーテクスト的なメディア理論へと敷衍されるような断片の再構成とモザイク的な知覚の様式)は、他方ではベンヤミンにとって「救済」を目指す神学的思考モデルと重ね合わされている。この神学的思考においては、非歴史的な「時間」概念がきわめて重要な要素となっている。平成24年度は、西欧ユダヤ主義における「救済」概念の分析を中心とした研究、とりわけショーレムの『ユダヤ主義の基本概念』、『ユダイカI・II』、ブロッホ『ユートピアの精神』、ローゼンツヴァイク『救済の星』のテクスト分析、それらに関する二次文献の整理、そしてそれらの考察をまとめた論文執筆を予定していた。テクストの分析・整理に関しては、かなりの程度、予定していた量の作業を進めることができ、さらに研究の過程において、今回の研究課題にとって重要性をあらたに認識することになったいくつかのテクストに深く取り組むことになった(とりわけアガンベン『残りの時』、大貫隆『イエスの時』、ステファヌス・モーゼス『歴史の天使』)。これらのテクストの分析を通じて光を当てたいと考えているのは次の点である。20世紀前半の(ドイツ系)ユダヤ人にとって、「救済」をめぐる思考は彼らの思想の中で中心的な位置を占めている。問題はその思考が、彼らのおかれた実際の歴史的・社会的状況に対する一つの解決という形をとりながらも、他方では一見現実的状況から遊離した神学的問題にかかわっていることにある。この神学的問題を単なるメタファーとして扱うのではなく、まさに神学的思考に正面から取り組むこと、さらにそれを当時の近代技術をめぐる思考と接合させてゆくことが今回の研究課題の眼目となることだが、この神学的思考における中心問題となるのが、「時間」をめぐる思考である。ユダヤ教およびキリスト教における「救済」の問題においては必然的に、時間の流れとして把握される「歴史」と、いわば無時間的な神の領域がどのようにかかわってくるかが問題となる。そこでは西洋近代の思考において想定されるのとはまったく別種の時間に対する概念が必要となる。今年度の研究では、そのもっとも重要な研究の基盤を用意することができたが、論文執筆はまだ途中の段階となっている。平成25年度は、西欧ユダヤ主義およびキリスト教における「救済」の概念をさらに考察していく過程で、次の二つの研究上の重点を置くことになった。一つは、これまでの思想史的コンテクストからの研究と並んで、聖書学的な方向からの研究課題である。これは、例えば大貫隆によるベンヤミン、アガンベン研究の方向性をさらに深めたものといえる。もう一つは、ベンヤミンの翻訳概念における神学的特質をさらに検討することにより、西欧ユダヤ主義・キリスト教的思考の特質を明らかにするという課題である。これらの方向は、具体的には、モスクワおよびチューリヒにおける国際セミナーでの口頭発表(The Russian Avant-garde from and its impact on the Perspective of Walter Benjamin; Translation/Transformation. Fuer eine Theorie der "verfremdenden“Uebersetzung,それぞれプロシーディングスおよび研究誌掲載予定)、および学内での研究プロジェクト(「聖書の日本語と翻訳の歴史」)、さらには、発表そのものは科研の期間外ではあるが、この研究の直接の成果であるボローニャのセミナーでの発表(“The Translator's Task" in the Context of Translation Studies)といったかたちで結実している。この科学研究費による研究の成果を年度内にまとまった研究書のかたちで公にすることは時間的な制約のためかなわなかったが、今回の研究成果は、私自身が研究代表者をつとめる次の科学研究費による研究プロジェクト「西欧アヴァンギャルド芸術における知覚のパラダイムと表象システムに関する総合的研究」に引き継がれ、展開されてていくことになる。本研究の1年目となる平成23年度には、ユングの「集合的無意識」の概念とマルクス主義的コンテクストにおける「集団」の問題が、ベンヤミンの思想においてどのように結び付き、「集団的身体」という彼の逆説的な概念のなかで、どのように技術性と身体性という両極的な要素が結合されているかを考察することを目標としていた。研究の過程で、この問題関連にとっては、ユングの集合的無意識の問題そのものに深く入り込むことにはそれほど意義がないということが見えてきたため、研究の方向を一部修正し、マルクス主義的コンテクストにおける技術と身体性の問題にむしろ焦点を合わせていくことになった。その連関において、すでに執筆済みの論文「ベンヤミンのシュルレアリスム」(岩波書店『思想』印刷中)をさらに敷衍させるかたちで、論文「〈集団もまた身体的である〉

ーベンヤミンの〈人間学的唯物論〉」(保坂一夫先生記念論文集寄稿論文、提出済み)を執筆した。この論文は、「人間学的唯物論」と呼ぶことのできるベンヤミンの独特なマルクス主義的思考の特質を、複製技術論やシュルレアリスム論などのテクストにみられる技術性と身体性の結合から考察するもので、本研究の最初の段階にとって非常に重要な足場となるものである。今年度はさらに、副産物的なかたちで、技術性と身体性の問題の周辺領域にかかわる論文「カール・クラウスと新ウィーン楽派」を執筆した。この論文は、直接的には新ウィーン学派の作曲者たちへのウィーンの批評家カール・クラウスの影響関係を論じたものだが、とりわけ第一次世界大戦頃までのクラウスに顕著にみられる保守的な技術観・芸術観、そして独特な言語観と結びついた身体性の問題は、本研究にとっても重要な意味を持つものである。また、来年度以降の研究を先取りするかたちで、ある程度、ユダヤ主義や「救済」をめぐる文献の講読・資料整理を開始している。今年度の研究で予定していたテクストについては、ほぼ予定通り、分析・整理を行うことができ、さらにその過程で新たに重要なテクストを取り上げることができた。最終的にそれをまとめるはずの論文「ベンヤミンにおけるいくつかの時間モティーフについて」が完成していないという点では、完全に予定した研究を達成することができていないが、全体の流れとしては、研究はかなり順調に進行していると考えている。今年度執筆した論文「〈集団もまた身体的である〉ーベンヤミンの〈人間学的唯物論〉」(保坂一夫先生記念論文集寄稿論文、提出済み)では、ベンヤミンの「パサージュ論」のなかで言及している「集団的無意識」(ユング)にもふれながら、技術性と身体性という一見両極的な要素をベンヤミンがいかに彼の思考の中で統合し、彼の独特なマルクス主義的思考が形成されているかということについての、ひとまずの見取り図を提示することができた。この論文は本研究の当初の計画にほぼ沿ったかたちで構想されたものであり、その意味で本研究は、初年度の段階としては非常に順調に進められていると考えることができるだろう。また、来年度以降の研究を念頭に置きながら、文献の収集・整理を行っており、その点でも研究の経過は順調である。平成25年度は、当研究課題における最終年度となる。まずは、現在執筆中の論文を完成させるが、むしろより大きな目標は、この研究課題全体にとってのまとめとなる著作を完成させることである。この研究は、これまでのベンヤミンにおける歴史概念、メディア概念を包括するものであり、一方ではベンヤミンにおける神学的時間概念(西欧近代の時間概念にとっては「無時間的」ととらえらえるような時間概念)と、他方では「魔術的」なものの対極に位置づけられるはずの技術性をめぐる思考という両極を接合し、20世紀初頭における重要な思想の方向を提示することが、ここでのもっとも重要な試みとなる。
南琉球八重山諸語における伝播過程の解明と言語系統樹の構築

本研究の目的は、沖縄県八重山地域の言葉(八重山語の諸方言)がかつてどのように分かれて今に至るのか、人の動きはどのようなものであったか解明することである。本研究は次の順序で進める。(1)まず、これまでに出版されている八重山語諸方言の語彙集をデータ化する。それでも不足する資料がある場合は、自ら話者を訪ねるフィールド調査を行い、語彙収集しデータ化する。(2)次に、ある変化が言語群の認定にふさわしい変化か、そうではないかを認定する方法を確立する。(3)最後に、2で検討した方法をもって、1のデータを考察する。
創発的システム設計論に関する研究

今日における設計では,設計対象である人工物を構成する要素については,その特性やデータがコンピュータに蓄積されている場合がほとんどである.このような要素をうまく接続することによって,設計目的である仕様を満足する一つの人工物を構成できるが,このような人工物設計における人間のもつ発想と包括的能力を,「創発」の概念を用いて数理化しようとするものである.本研究では以下の事項について研究を行った.1.創発的設計手法の定式化創発の概念を導入することで人工物設計に関する新しい方法論を定式化した.また,より進歩的な試みとして,人間の創造的過程の定式化を行い,創発的設計論との関連を考察した.2.進化的計算手法による不確実性を含む設計問題へのアプローチ創発的設計手法は,環境や仕様不確実な要因を含む設計問題に対して特に有効であると考えられる.このような問題の定式化を行い,特に進化的計算手法を用いた場合について理論的考察を行った.3.強化学習エージェントの内部状態空間の適応的構成設計問題が困難な場合として,人工物の動作環境に関する知識を先験的に得ることができない場合が考えられる.ここでは,離散的な状態とその状態に対する行動の組を要素として,ロボットの状態空間を適応的に構成する創発的手法について考察した.4.マルチエージェントシステムの設計ここでは,自律的に動作するエージェントを要素として,マルチエージェントシステムを構成する問題について考察を行い,これをスケジューリング問題に適用した.今日における設計では,設計対象である人工物を構成する要素については,その特性やデータがコンピュータに蓄積されている場合がほとんどである.このような要素をうまく接続することによって,設計目的である仕様を満足する一つの人工物を構成できるが,このような人工物設計における人間のもつ発想と包括的能力を,「創発」の概念を用いて数理化しようとするものである.本研究では以下の事項について研究を行った.1.創発的設計手法の定式化創発の概念を導入することで人工物設計に関する新しい方法論を定式化した.また,より進歩的な試みとして,人間の創造的過程の定式化を行い,創発的設計論との関連を考察した.2.進化的計算手法による不確実性を含む設計問題へのアプローチ創発的設計手法は,環境や仕様不確実な要因を含む設計問題に対して特に有効であると考えられる.このような問題の定式化を行い,特に進化的計算手法を用いた場合について理論的考察を行った.3.強化学習エージェントの内部状態空間の適応的構成設計問題が困難な場合として,人工物の動作環境に関する知識を先験的に得ることができない場合が考えられる.ここでは,離散的な状態とその状態に対する行動の組を要素として,ロボットの状態空間を適応的に構成する創発的手法について考察した.4.マルチエージェントシステムの設計ここでは,自律的に動作するエージェントを要素として,マルチエージェントシステムを構成する問題について考察を行い,これをスケジューリング問題に適用した.下記の4点を重点的に研究した.1.システム設計に関する従来の方法論の整理これについては相当以前に一般設計学が提唱されている.その内容は集合論をもとに位相の導入と集合間の写像を用いた概念論に近い.我々の研究ではこれを一歩進めて設計における接続による構造生成,環境と機能の相互関係,設計仕様などを新しく定義し,逆問題としての設計論をまとめる努力を行った.内容は数学的であるが,すでにその成果を学会誌に投稿中である.2.創発的計算法の理論と手法の体系的整理進化的計算法(とくに遺伝的アルゴリズムと遺伝的プログラミング)の実用性を追求した.第1は上記の設計論を順方向写像の繰り返し過程として定式化し,これに進化的計算法を適用する.第2に具体例として,線形受動フィルタや多関節移動ロボットの新規な構造と機能創発にこれを応用した.これらの研究により,提案手法の有効性が示せた.3.システム設計における遺伝子型の定義と記述法技術遺伝子というものが存在すべきとの観点によっているが,具体的には2次元配列の遺伝子も有用せるとの結論に達している.これに加え,遺伝的計算法に記号の導入による生成文法などの考慮も検討中である.4.進化的計算論および適応学習論を用いた人工システム設計過程の構成第1に進化計算に不確定な環境を導入する研究と,第2に移動ロボットなどが迷路を探索するような問題で未知状態空間を強化学習により分割する問題を理論およびシミュレーションにより検討を進めたが,現在は途上にある.今日における設計では,設計対象である人工物を構成する要素については,その特性やデータがコンピュータに蓄積されている場合がほとんどである.このような要素をうまく接続することによって,設計目的である仕様を満足する一つの人工物を構成できるが,このような人工物設計における人間のもつ発想と包括的能力を,「創発」の概念を用いて数理化しようとするものである.本研究では以下の事項について研究を行った.1.創発的設計手法の定式化創発の概念を導入することで人工物設計に関する新しい方法論を定式化した.また,より進歩的な試みとして,人間の創造的過程の定式化を行い,創発的設計論との関連を考察した.2.進化的計算手法による不確実性を含む設計問題へのアプローチ創発的設計手法は,環境や仕様不確実な要因を含む設計問題に対して特に有効であると考えられる.このような問題の定式化を行い,特に進化的計算手法を用いた場合について理論的考察を行った.3.強化学習エージェントの内部状態空間の適応的構成設計問題が困難な場合として,人工物の動作環境に関する知識を先験的に得ることができない場合が考えられる.

ここでは,離散的な状態とその状態に対する行動の組を要素として,ロボットの状態空間を適応的に構成する創発的手法について考察した.4.マルチエージェントシステムの設計ここでは,自律的に動作するエージェントを要素として,マルチエージェントシステムを構成する問題について考察を行い,これをスケジューリング問題に適用した.
金・白金より錆びないステンレス鋼の開発研究

車載用の固体高分子形燃料電池用セパレータは,耐食性能に加えて機械的強度が要求される.これまで我々は,ステンレス鋼に窒素熱処理を施すことで,高耐食性を有する窒素熱処理ステンレス鋼の作製を行ってきた.本研究では,この耐食性発現のメカニズムを解明することを目的とする.本年度は反応性スパッタ法を用いて導電性基板上にCr-N層を設け,その電気化学的耐食性を評価した.基板にステンレス鋼SUS430を用い,窒素ガス導入下でCrを反応性スパッタ法によりCr-N層を成膜した(Cr-N_As-depo).Crスパッタ時のガス圧を0.16 Pa(Ar:N2=1:5)とし,成膜後に500°Cまたは800°C,減圧窒素雰囲気でポストアニールした.電気化学測定は,Arガスを飽和した0.5 M H2SO4中で作用極に作製したCr-N/SUS430,対極にPtコイルを用いて行った.まず1分間カソード分極し,自然電位から+1.1 V vs RHEまで,電位掃引速度0.33 mV /s,室温下でリニアスイープボルタモグラムを測定した.ボルタモグラムをCr-N_As-depoと500°C(Cr-N_500)および800°C(Cr-N_800)でポストアニールしたサンプルで比較した.腐食電流を,不働態領域の0.8 V vs RHEで比較すると,Cr-N_As-depoが一番大きく,次にCr-N_500,そしてCr-N_800の順になった.ポストアニールによる腐食電流抑制メカニズムを調べるため,グロー放電発光表面分析を行った.その結果,Cr-N_As-depo表面付近のN/Cr比が2.5であったのに対し,Cr-N_500とCr-N_800はそれぞれN/Cr比2.0と1.7であった.これより,0.8 V vs RHEの腐食電流とN/Cr比の相関が認められる.今後,さらに広範囲のN/Cr比を対象とした検討を行う予定である.当初より予定しているCr, Fe以外にも検討するべき元素が見いだされている。当初の予定どおりに推進する。導電性被膜を構成する元素の分析とそれに基づき新規に購入するスパッタターゲットの選定に時間を要した。(ただし研究計画自体は、当初の計画どおりに推移している。)
パブリック・マーケティング・アプローチによる社会実験の経済分析

神戸市では2007年から神戸大学の学生を中心としたNPOごみじゃぱん(Gomi-jp)が社会実験を行っている。この社会実験では、学生が実験店舗から容器包装ごみの少ない商品を選定し、様々なメディアを用いて消費者に省包装装商品の情報を発信し、購入を促す活動を行っている。本研究では、この社会実験およびパブリックマーケティングアプローチ(PMA)を通じて,消費者の意識や省包装商品の需要にどのような影響を及ぼすのかを統計データを用いて分析した。推定結果より、省包装商品に対する消費者の需要があること、PMAによる実験は容器包装ごみの発生抑制に有効であることが示された。本研究では、パブリック・マーケティング・アプローチによる社会実験の影響を経済学的な視点から分析する。分析では、簡易包装商品の購入を促す社会実験に対して、「(1)環境関連の社会実験によって消費者の意識に変化は生じるか」「(2)消費者の意識の変化は実際の購買行動に結びつくか」「(3)環境関連の社会実験の実験店舗側の従業員の意識に変化は生じるか」「(4)社会実験で取り上げられた流通、メーカーに対して市場はどのように評価するのか」といった4点に焦点を当て、アンケート調査のデータ、POSデータおよび株価データを用いた計量分析を行う。本年度の実施した成果は以下の通りである。(1)については、実験店舗の来店客を対象に期間別に対面調査を実施した。加えて、店頭では聞きづらい所得・学歴等の質問を加えたインターネットによる全国調査も行った。この調査は、省包装商品(対象:詰め替えシャンプー)に対する支払い意思額(Willingness-to-pay:WTP)を明らかにすることで、省包装商品が市場でどれほどの価格競争力を持つのか、また、そのような商品を好む人はどのような属性かも明らかにすることを目的としている。分析結果から、省包装商品に対するWTPは2,639円であること、WTPを従属変数とした要因分析の結果からは、「普段から詰め替えシャンプーを購入している」、「ごみ袋有料化が実施されている地域に居住する」等の変数について、より高いWTPを持つことが明らかとなった。次に、(2)について、実験店舗および実験店舗周辺の同系列店舗のPoint of Sales (POS)データの収集・整理を(現在も)行っている。(2)に関する分析結果はまだ精査されたものと言い難いが、概ね社会実験を実施した店舗の実験期間における売上に対して正の効果を与えることが示されている。最後に、(3)については実験前後に実施したアンケート調査のデータを入力した。本研究では、パブリック・マーケティング・アプローチ(以下、PMAと称す)による社会実験の影響を経済学的な視点から分析する。分析では、簡易包装商品の購入を促す社会実験に対して、「(1)環境関連の社会実験によって消費者の意識に変化は生じるか」「(2)消費者の意識の変化は実際の購買行動に結びつくか」「(3)環境関連の社会実験の実験店舗側の従業員の意識に変化は生じるか」「(4)社会実験で取り上げられた流通、メーカーに対して市場はどのように評価するのか」といった4点に焦点を当て、アンケート調査のデータ、POSデータおよび株価データを用いた計量分析を行っている。(1)に関連した研究については、前年度に実施したインターネット調査を用いた省包装商品に対する支払い意思額(Willingness-to-pay : WTP)の研究に関する論文を環境経済・政策学会2011年大会において報告した。また、本論文は海外雑誌(査読有り)へ投稿済みの状態である。(2)については、実験店舗および実験店舗周辺の同系列店舗のPoint of Sales (POS)データの収集・整理を行った結果、データの不備が多数見つけられた。2009年-2010年の実験では、POPの管理を実験店舗側に委ねることによってどのような課題が生じるかということも注目すべき点であったが、結果としてPOPの管理体制が不十分であったことが明らかとなった。そのため、今回の実験から得られたデータを用いて(2)に関する分析を行うことは難しいと考えられる。したがって、(2)の検証については2008年度の実験に関するデータを再収集することによって行うことを検討している。最後に、環境負荷低減という目標に対する新しい政策手段であると考えられるPMAに関して、従来の政策手段におけるPMAの位置づけ、特徴、利点、問題点などをより明示した論文を執筆し、社会技術研究論文へ投稿した。本論文については、査読者からの改定要求を踏まえたリバイスを行い、現在は再査読の状態にある。本研究は3R政策の中でもリデュースに焦点を当てた社会実験である「減装実験」および「パブリック・マーケティング・アプローチ」の影響について経済学的な視点から分析することを目的としている。最終年度では、主に以下のような成果が得られた。1.「消費者の省包装商品に対するWTPおよび購入の規定要因」に関する論文についてリバイスを行った。本論文については、現在再査読中である。2.

「社会実験による需要行動の変化」に関しては、データベースや実験店舗の環境維持として頑健であった2008年度の社会実験のPOSデータ(生活雑貨)を用いて実証分析を行った。2008年度では3か月の実験期間を設け、1ヶ月目は「認知の拡大」を、2ヶ月目は「理解の深化」を、3カ月目には「行動定着の確認」をテーマに、様々な情報媒体による情報提供やイベントを通じて、実験内容と趣旨の説明を行った。特徴としては、1ヶ月目は情報量が多く、2カ月目には1ヶ月目の情報量に加えて、店舗内での比較販売などのイベントを行った。そして3カ月目には情報提供によって省包装商品の購入行動が定着したかを確認するために、陳列棚のPOPだけに情報量を留めた。この実験について、実験期間を含む30週間のPOSデータを用いたパネルデータ分析を行った。分析の結果、以下の3点が明らかとなった。第1に、省包装商品の販売は売上高に対して正の影響がある。第2に、2ヶ月目と3カ月目に統計的に有意な正の効果が見られたが、時間が経つほど(=3カ月目)有意性は高い。第3に、シャンプーや洗剤など推奨理由が詰め替えである商品は効果が表れやすい。今後は、これらの分析結果の頑健性をチェックした上で投稿する予定である。上記以外の研究成果では、査読付国際論文2編、著書(分担執筆)の作成・出版である。研究実績欄の3段落目で示した「(2)消費者の意識の変化は実際の購買行動に結びつくか」に関する研究で使用予定であったデータの整備に時間がかかったこと、またその内容に不備が見つかったことが原因である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の中心となる(2)に関する研究について、本年度の実験よりも管理体制が十分であった前年度のデータを用いることで、問題を解決し、早急な分析・論文化を行う。また、(3)と(4)の研究については、(2)の論文化の状況に応じて研究内容に若干の修正を加えることを検討する。
シンガポール華人の対中国意識とナショナリズムの変容

2千万人といわれる東南アジア各国在住の華僑・華人の帰属意識が、祖国中国から居住国へと変化したのは、1950年代といわれる。新中国の成立と居住国の独立、さらに独立新政府が打ち出した国民統合政策は、中国移民の帰属意識を大きく変容させた。だが、帰属意識の変容を分析するにはこのような歴史的視点もさることながら、多様なレベルでの検討が必要で、特に50年代からの移民の重層的なナショナリズムの分析にはこれまでよりも一層の実証的な研究が必要である。本研究は、シンガポール華僑・華人の対中国意識の変容を実証的に研究するとともに、独立から今日にかけてのシンガポール政府の国民統合政策とその問題点をも明らかにしたものである。本研究においては、マラヤやシンガポールの新聞、雑誌や歴史資料(英語、華語)などを中心にできるだけ広範囲に収集した資料の読みこなしによって、政府の国民統合政策や華僑・華人の帰属意識の変容を分析するという伝統的手法が取られるが、そこにおいては、東南アジアにおけるシンガポールの特異性や政治、安全保障との関連、隣国マレーシアやインドネシアとの関係、国内の他の少数エスニック・グループ(マレー系、インド系)との関連にも注意を払った。10年度研究の具体的成果は以下である。(1)50年代前半のシンガポール華僑・華人の対中国意識を、新中国成立の影響、非常事態宣言下でのイギリスの反共政策のなかで位置づけた。(2)南洋大学創設に対して中華人民共和国はどのような影響を及ぼしたのかを考察した。(3)独立シンガポール政府の国民統合政策の変容と問題点、特に「アジア的価値への傾斜」を分析した。
本邦社債スプレッドの期間構造とマクロ経済の関係に関する研究

本研究では、本邦の社債スプレッドの期間構造に着目し、マクロ経済変数を取り込んだ個社別の社債スプレッドモデルを構築し、社債スプレッドの期間構造を変動させる潜在変数とマクロ経済変数との相互依存関係を明らかにすることを目的とする。さらに社債スプレッドの構造変化・局面変化を捉えるために、パラメータのレジーム・スイッチを許容したモデルの拡張を試みる。これらの研究は、社債スプレッドの評価モデルやマクロ経済変数の予測に新たな知見を提供するとともに個別企業単位で社債スプレッドとマクロ経済変数との関係を把握できる点でリスク管理の高度化や社債投資戦略への応用、政策対応への示唆を考察する上で意義を持つと考えられる。
日本人青年における「甘え」とアイデンティティ形成に関する研究

本年度は,昨年度行った研究をまとめるとともに,より発展させた研究を行った。谷(2001)の多次元自我同一性尺度(Multidimensional Ego Identity Scale ; MEIS)の下位尺度標準化得点を変数として用いて,k-means法によるクラスター分析を行った結果,安定した4クラスターが得られた。クラスター1は,「対他的同一性」が高い値であるものの,「対自的同一性」が低い値をとっているということが特徴的な群であった。このクラスターは,「自分がどうなりたいのか」という「対自的同一性」が,あいまいな群といえるため,「自己探索」群とした。クラスター2は,「対他的同一性」が低く,「対自的同一性」が高い値をとっているのが最も特徴的であり,同一性の対自次元が強調されており,対他次元が低いことから,「自己志向」群とした。クラスター3は,4下位尺度標準化得点すべてが高い群であり,「同一性形成」群とした。クラスター4は,4下位尺度標準化得点すべてが低い群であり,「同一性拡散」群とした。この研究結果は,日本心理学会第66回大会にて発表した。また,「甘え」とアイデンティティの関連について再検討したところ,「対自的同一性」と「対他的同一性」において交互作用がみられ,相関のような直線形モデルによって検討することが適当でないことが示唆された。そこで,上述のクラスターに分けて,検討を行ったところ,「対自的同一性」と「対他的同一性」の得点が逆転している「自己志向」群と「自己探索」群において,「屈折的甘え」が高いレベルを示すという特徴がみられた。この研究結果は,日本教育心理学会第44回総会にて発表した。さらに,日独の比較文化的研究を行ったところ,「対自的同一性」と「対他的同一性」の得点が逆転するのは,日本文化の所産であることが示唆されている。本年度は,文献によって理論的整理をするとともに,量的・質的データを収集し,予備的研究を行った。以下には,データ収集から得られた知見について記載する。「甘え」とアイデンティティの関連を検討したところ,「甘え」尺度の下位尺度である「直接的甘え」,「屈折的甘え」,「とらわれ」のうち,「とらわれ」と最も関連していることが示唆された。まず一つは,SEMによる確認的因子分析を行ったところ,谷(2001b)の結果と同様に,「自己斉一性・連続性」,「対自的同一性」,「対他的同一性」,「心理社会的同一性」の4因子を仮定することが適当であることが確認されたとともに,「自己斉一性・連続性」と「対他的同一性」との背後に「中核的同一性」,「対自的同一性」と「心理社会的同一性」の背後に「心理社会的自己同一性」という,2次因子を想定するモデルを仮定する可能性も示唆された。もう一つとして,独立した二つのサンプルによるデータを収集し,それぞれに関して,k-means法によるクラスター分析を行った。両サンプルは,地域性も異なるにも関わらず,ほぼ同一の4クラスターが得られた。このことから,MEISによって,安定した4群に分けうることが示唆された。今後は,このような同一性の構造的性質や類型的性質の両面から,「甘え」との関連を捉えてゆくことが課題であろう。また,予備的データとして,面接データを収集した。面接データは,ナラティヴ的構成がなされる傾向があるが,むしろそのナラティヴ的な性質に着目することによって,「甘え」とアイデンティティの関連性について研究してゆくことも,今後の課題として考えられた。