hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インターフェロン遺伝子発現制御による着床と妊娠の成立

IFNτ遺伝子の発現制御機構では、トロホブラスト細胞特異的な発現と時期特異的な(着床期のみ)発現メカニズムを解明することが目的であった。トロホブラスト細胞特異的な発現は、Cdx2という転写因子を強制発現することによって、これまでどのIFNτ遺伝子発現制御機構解明システムでも成しえなかった細胞特異的な発現を可能にした。さらに、この転写因子が確実にヒツジ・トロホブラスト細胞内に存在し、またIFNτ上流域に結合することも証明した(Imakawa et al.,論文5)。しかしながら、IFNτ遺伝子の時期特異的な発現の解明までには至らなかった(Nojima et al.,論文3)。子宮内膜で妊娠特異的に発現する因子群は、妊娠・非妊娠子宮のcDNAサブトラクション法で同定した(Nagaoka et al.,論文1)。妊娠子宮内では、CXCケモカイン(IP-10,MIG,ITAC)などが特異的に発現していた(Imakawa et al.,論文6)。これらは子宮内膜上皮細胞直下に存在する単核球(マクロファージ)で発現されており、胚IFNτにより制御されている(Nagaoka et al.,論文3)。子宮単離細胞などを駆使しながらCXCケモカインに関連あるいは連動する遺伝子の発現解析とその制御でもかなりの知見を得ることができた。これは、毎年秋に行うアメリカ農務省での採材・実験(Dr. Ron Christensonとの16年に亘る共同研究)での成果である。子宮内でのIP-10は、子宮内腔に向かって濃度勾配を形成する。そのIP-10は胚側のケモカイン・レセプター(CXCR3)によって感知され、その勾配に向かって胚は着床部位へと遊走する(Nagaoka et al.,論文2)。この遊走中、胚はインテグリン(α_5,α_v,β_3)を発現するようになり、子宮上皮細胞のフィブロネクチンを介して接着を開始する(Imakawa et al.,論文6)。一方、子宮間質側でも濃度勾配を形成するIP-10は、母体側免疫細胞とくにNK細胞のレセプターによって感知されるため、NK細胞は胚トロホブラストに向かうように遊走してくる。この遊走中、NK細胞はインターロイキン(IL-10)を発現するため、子宮内環境は妊娠成立の方向へすすんでいく(Imakawa et al.,論文4)。ヒツジES・TS細胞の研究だけは頓挫してしまった。研究分担者の田中らは、マウスでTS細胞の樹立に成功していた。その方法を駆使し数々の樹立実験を試みたが、ヒツジやヤギでは困難を極めてしまった。また、トロホブラスト細胞の初代培養系は形質の転換が著しく、3日以上の形質保持はできなかった。以上のように、本研究期間、胚トロホブラスト細胞の子宮上皮細胞への着床(接着)機構を明らかにすることが出来た。

研究分担者の田中らは、マウスでTS細胞の樹立に成功していた。その方法を駆使し数々の樹立実験を試みたが、ヒツジやヤギでは困難を極めてしまった。また、トロホブラスト細胞の初代培養系は形質の転換が著しく、3日以上の形質保持はできなかった。以上のように、本研究期間、胚トロホブラスト細胞の子宮上皮細胞への着床(接着)機構を明らかにすることが出来た。平成14年度は当初の計画通り、3つの研究を並行して進めたので、1つ1つに対しての経過を報告する。1)INFτ遺伝子の発現制御INFτ遺伝子の上流域に存在するプロモーターとエンハンサーに核タンパクのEts-2とAP-1がそれぞれ結合することを証明した。さらにそれらの核タンパクとコアクチベーターCBPとの結合によってINFτ遺伝子の転写活性がさらに上昇することを示した(Xu et al.2003.Mol.Repro.Dev.,in Press)。また、シバヤギのトロホブラスト細胞で同様の解析を行ったところ、プロモーター領域がエンハンサー領域よりも重要であることが分かった(Matsuda et al.,2003.Placenta, Submitted)。2)cDNAサブトラクションによる連動遺伝子の解析サブトラクション法により、妊娠子宮内膜ではCXCケモカイン(IP-10)がINFτと連動していることを証明した(Nagaoka et al.,2003.Biol.Reprod.,In Press)。また、このIP-10が免疫細胞の遊走やトロホブラスト細胞の遊走にも影響を与えている知見も得た。3)シバヤギTS細胞の開発その前段階として、シバヤギのトロホブラスト細胞培養系(プライマリー)を確立した。(2)単離子宮内膜細胞やトロホブラスト細胞株を用いながらIFNτ遺伝子の発現とそれに伴う子宮内膜細胞上の変化やトロホブラスト細胞自身の変化については、かなりの知見を得ることが出来た。とくに、ケモカインIP-10の子宮内膜で発現はトロホブラストのIFNτが誘導し、そのIP-10がトロホブラスト上のレセプターに結合する。その刺激で、トロホブラストは細胞接着因子であるインテグリンを発現することによって、胚仔が子宮に接着し始めるというデータをJournal of Biological Chemistry (JBC、投稿論文参照)に発表した。(3)ケモカインIP-10やMIGの発現は、新たに樹立したProtein Express社との共同研究で行い、生物活性の高いケモカインを生産・精製することができた。一部は、抗体産生に利用され、その抗体によるデータもJBCやBiology of Reproductionにて発表している。(4)cDNAサブトラクションは本年始める。(5)シバヤギのES細胞やTS細胞の樹立は進んでいない。今後、その樹立を試みながら、in vitro培養系にさらに磨きをかけ、データを積み重ねたい、(1)平成16年度は、前年度の成果に基づいてIFNτ遺伝子の発現制御領域の解析を行った。メチレーションとIFNτ遺伝子発現抑制に関してはMol.Reprod.Develop.(発表論文参照)に、また、プロモーター領域をシバヤギの胎盤から樹立したHTS-1細胞で解析した結果はPlacenta(発表論文参照)に発表した。(2)子宮単離細胞、トロホブラスト細胞株やトロホブラスト細胞を用いながらIFNτ遺伝子の発現と、それに伴う子宮側や胚仔側での接着因子群の発現を解析した。
細胞工学的アプローチによるHybrid Artificial Liverの研究

重篤な肝機能障害である肝不全の治療法として、人工肝臓による方法と肝移植による方法がある。前者の方法として、吸着剤血液灌流、血液透析・濾過、血漿交換等があるが、急性肝不全の救命率はなお30%と低い。後者の肝移植は、救命率が60%と高いが、ドナー不足が最大の問題である。この様なことから、近年、代謝機能を備えた肝機能補助法が検討されている。この場合、肝機能を長期に良好な状態で再現させるシステムの開発が最重要課題であり、本研究では、生体材料としての肝細胞が、初期の目的を達しうるための人工材料として、いかなるものが良いかを検討した。1.肝細胞機能発現の検討:基質接着依存型の肝細胞は何らかの担体に固定、あるいは、被包化した方が長期生存し機能を発現する。この場合、コラーゲンやEGFの使用、あるいは単層の形態よりも三次元構造を有する方が機能発現にとって有利で有る事が判明した。2.人工担体の検討:セルロース系マイクロキャリアについて細胞接着法、その機能の評価を行ない、更なる工夫によりその有用性が示唆された。3.人工材料固定化肝細胞の生体内移植による安全性ならびに機能の解析:ポリウレタンフォーム固定化肝細胞を腹腔内に移植し、生着を検討したところ、早期生着の可能性が示唆された。以上の成績より、ハイブリッド型の人工的肝機能補助システムの代謝のリアクターモジュールは、人工担体接着肝細胞を、浮遊型システムか中空糸型システムに適用する方法が有用と考えられる。重篤な肝機能障害である肝不全の治療法として、今日臨床的には吸着剤血液潅流、血液透析・濾過、血漿交換などが行われているが、その治療成績はなお不良である。一方、近年のbiotechnologyの進歩は目覚ましく、biomaterialの分野でも新たな展開がみられる。人工肝臓の領域でも、生体材料としての遊離肝細胞を用いた、いわゆるhybrid artificial liverの研究が進められている。この場合の最大の課題は、肝細胞の高密度培養、高機能化を図る事にある。本研究は、細胞工学的アプローチによって、肝細胞機能を高度に発現しうる代謝補助装置を開発するための基礎的dataを得ることを目的とした。1.肝細胞機能発現における細胞工学的解析:肝細胞は基質接着型細胞であるところから、この基質の特性により発現される機能量に差がみられる。コラーゲンやフィブロネクチン、ビトロネクチンなどの天然基質の有用性が確認されたが、これはまた、基本培地の種類により制御される事が判明した。2.hybrid人工肝臓の為の三次元培養:肝細胞は本来三次元の立体構造を示し、cell-cell contactが重要である事が推定される。そこでアルギン酸Ca包括固定化法で機能の再現性をみたところ、平面培養より代謝機能が優れている事が判明し、人工肝臓のモジュールとして肝細胞の立体培養が有用と考えられた。3.生体材料の生体内移植による機能の解析:肝細胞の腹腔内あるいは脾臓内移植により、高密度培養化について検討したところ、ある程度に細胞集簇が必要であること、酸素供給能が初期の意図に極めて重要であることが判明した。従って、基質にangiogensisを有する物質の添加あるいは方法を考慮する必要がある。重篤な肝機能障害である肝不全の治療成績はなお不良である。1.肝細胞機能の発現に関して:細胞の分化、脱分化の状態に影響する基質により異なることが、コラーゲンコーティング静置培養法とアルギン酸ゲルビーズ包括固定化法あるいは、マイクロキャリア上固定培養法により明らかとなった。

2.hybrid型人工肝のリアクターに関して:三次元培養を意図したアルギン酸Caゲルならびに高密度培養を目的としてセルロース系マイクロキャリアの有用性が示唆された。3.リアクターの生体内移植による検討:脾内移植をモデルとして、外部環境の変化(肝再生促進あるいは抑制)により検討したところ、条件によっては肝細胞の胆管細胞への変化を示唆する所見が得られた。以上のデーターはhybrid artificial liver作製上有用な示唆を与えるものと考えられた。重篤な肝機能障害である肝不全の治療成績はなお不良である。一方、近年のbiotechnologyの進歩は目覚ましく、biomaterialの分野でも新たな展開がみられる。人工肝臓の領域でも、生体材料としての遊離肝細胞を用いた、いわゆるhybrid artificial liverの研究が進められている。この場合の最大の課題は、肝細胞の高密度培養、高機能化を図る事にある。本研究は、細胞工学的アプローチによって、肝細胞機能を高度に発現しうる代謝補助装置を開発するための基礎的dataを得ることを目的とした。今年度は、新しい細胞接着担体としての、セルロース由来多孔質マイクロキャリアーと、ポリウレタンフォームの有用性について検討した。1)セルロース由来多孔質マイクロキャリアの検討本材料は、粒子径約200μmで、表面に約30μmの孔を有する多孔質球状粒子である。表面をコラーゲンでコーティングし、肝細胞浮遊液との間歇撹拌法により肝細胞を接着させた。代謝機能は、アンモニア負荷による尿素窒素合成能、フルクトース負荷グルコース産生能などを、静置培養法、単層培養法等で比較した。その結果、単層培養法よりも良好な代謝機能を示した。2)ポリウレタンファームの検討多孔質ポリウレタンフォームの平板上に、肝細胞を散布接着させ、この安全性と生体内における生着に関して、ラット腹腔内に挿入して検討した。その結果、挿入直後の肝細胞に生着量の増大が観察された。3)問題点と対策本年度検討したセルロース由来のマイクロキャリアーへの細胞接着量はなお十分でなく、材料の表面孔径ならびに接着法になお工夫を要する。ポリウレタンフォームの安全性は確認されたが、長期生着、増殖の点でなお十分でなく、今後の検討を要する。
犬歯の咬合様式の差異から発現する歯槽骨の応答性-咬合力の量と方向からの検討-

不正咬合患者の咬合様式の検討に関しては、まず、咬合終末期における顎運動の側方成分の力学的解析を試み、計算機上でのシミュレーションにより臼歯部咬合関係に対する顎運動パターンの力学的最適性を明らかにしつつある(第9回顎口腔機能学会発表予定)。ついで、一部の被験者から採得した経時的資料により、咬合様式の変化と顎運動パターンの変化との関連性を見出すことができた。さらに、初診時に犬歯部反対咬合である外来患者の資料を蓄積しつつ、それら資料における犬歯舌側面傾斜角度と咬合力の大きさおよびその作用方向を検討中である。このように、それらの力学的シミュレーションの解析結果と実際の不正咬合患者からの所見とを、顎運動制御機構の観点から生理学的に検討中である。一方、動物実験では、予備的に行ったラット臼歯部にて咬合力を外す実験および外傷性咬合を起こさせた実験により、支持歯槽骨の骨細胞の大きさに著名な変化がみられ、臼歯部支持歯槽骨においては、機能的な要因による骨細胞の形態的変化が類推できることが明らかになった。しかしながら、ネコの犬歯関係の位置変化を人為的に起こさせ、ビデオカメラによる顎運動の変化と咬合様式の変化とを同時記録する実験系は、現在、その定量的評価の方法を開発中である。この際、咬合力の作用モデルとして血管系の変化に着目した実験系においては、異なった力の作用方法に対して白血球の動態変化を認め、また、その様相が加齢に伴い変化することを明らかにした2つの論文を投稿中である(Biological Mechanisms of Tooth Movement and Graniofacial Adaptation,In Press)。さらに、歯槽骨の一部を組織培養に供した実験系では、蛍光染色性を利用する共焦点レーザー顕微鏡を用いる破骨細胞の研究方法の有用性を示した(J.Bone and Mineral Metabolism,1995)。
都市環境大気モニタリングに適する多機能化学集積チップの創製

本研究ではLob-on-a-Chip技術を用いた大気中有害物質のモニタリング装置の開発を目的とする。本年度は、NO_2測定チップの反応系の確立とこれまでに開発した石英製NO_2測定チップのポリマー素材化を行った。反応系についてはpH調節機能を新たに集積し、亜硝酸イオン(NO_2)濃度のチップ上高感度測定を実現した。これを環境水中のNO_2測定に応用したところ、ザルツマン法を用いた公定法と同程度の測定値を得た。ポリマー素材を用いたマイクロチップは、使用できる有機溶媒が制限されるという欠点はあるものの、Si/SiO_2材料に較べて安価に大量生産を行うことができ必要に応じたディスポーザブルな使用を可能とする。また作製には射出成形を行うことで、再現性よくチップを作製でき、したがって測定値の再現性へとつながることになる。チップ本体にPMMA(polymethylmethacrylale)を用いた。PMMAは9293%と高い光線透過率をもち、また優れた形成性を有するため、チップ上光検出および高い加工精度が期待できる。ガス捕集に際し捕集溶液と大気との接触が行われるガス捕集分離膜にはPTFE(p)olyterafluoroethylene)製メンブレンフィルター(厚み0.07mm,孔サイズ0.1μm)を用いた。このガス捕集チップを用い大気中NO_2のモニタリング実験を行った。市販の測定器と同時に測定を行ったところ、NO_2測定値に同様の経時変化が得られた。このことから今回作製したポリマーチップで良好にガス捕集が行われたことが示された。また効率のよいガス捕集を達成するために、ガス捕集チップにおいてガス捕集が行われる捕集口の形状について、テーパー形成や捕集口の深さの比較といった検討を行った。捕集口にテーパーを施すことで、ガス捕集分離膜上での拡散を促進させ、捕集量の増加がみられた。また捕集口深さについては1mmから2mmにするとガス捕集分離膜上での拡散が阻害されて捕集量が減少することかわかった。これらの検討からポリマー製NO_2測定チッブについて、最適なガス捕集部の設計を行い、さらに、反応・検出まで含めたチップ全体としての設計を行った。
HTLV-1感染モデルマウスにおける感染細胞増殖に関わる因子の同定

ヒトTリンパ向性ウイルス1型(HTLV-1)は、成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスである。HTLV-1感染者の多くはATLを発症せずに健常な状態で一生を経過するキャリアであるが、その一部(約5%)が感染後長い潜伏期を経てATLを発症する。発症すると現在でも極めて治療困難な疾患である。我々はHTLV-1の感染形式と感染細胞の増殖メカニズムを明らかにするため、キャリアのHTLV-1感染細胞をNOD/SCID/γnull(NOG)マウスに移植し感染細胞のプロウイルスを中心に解析を行い、以下のような成果を得た。1. Inverse long PCR法によるクロナリティー解析とPCRによるT細胞レセプターγ多様性解析により、NOGマウスの体内で増殖能を有するHTLV-1感染クローンが選択されることが明らかになった。2.上記のNOGマウスから採取した感染細胞を別のNOGマウスに継代することが可能であり、継代を重ねるとさらに感染細胞の選択が顕著になることが明らかなった。3. FISH法によりNOGマウスで増殖したHTLV-1感染細胞にはHTLV-1プロウイルスが複数感染している細胞が観察された。4. NOGマウスに移植され増殖したHTLV-1感染細胞では細胞増殖に関連するHTLV-1関連遺伝子であるTaxおよびHBZが明らかに発現していた。今後NOGマウスを用いて欠損型HTLV-1プロウイルスおよび細胞増殖に関わる宿主遺伝子群についても検討する計画である。本研究により、NOGマウスへのHTLV-1感染細胞移植実験系はHTLV-1感染細胞の異常増殖の発生機序を調べる上で有用な研究手法であることが明らかになった。
イジング型長周期変調構造をもつRCo_2Si_2(R:希工類)の高圧下中性子回折

高圧セルと小型冷凍器を組み合わせたシステムで、PrCo_2Si_2単結晶を用いて、温度10K以上、圧力22.5Kbarまでの範囲で(P,T,)磁気状態図を完成した。この化合物では低温から三つの磁気転移点T_1,T_2,T_Nをもつが、圧力効果はT_1は殆ど示さず、T_Nが正の大きな圧力効果を示した。新しい磁気相や磁気変調ベクトルの変化は認められなかった。以上の結果は、1994年10月の中性子散乱国際会議において"Magnetic structure of PrCo_2Si_2 under high pressure"のタイトルのもとに発表され、Physica Bにて印刷中である。次に、NdCo_2Si_2に同様な実験を行なった。予備的な結果では、三つの磁気転移点の圧力による増加が、PrCo_2Si_2に比べて格段に大きいことが分かった。現在、結果を整理中である。また、希土類金属ErのP=14Kbarにおける磁気構造について詳しく温度依存性を調べた。この圧力では、低温ではコーンではなく、サイクロイドであった。このサイクロイドはT_<CY>=46Kで縦型正弦波構造に変わり、T_N=82Kで常磁性となる。磁気転移点の圧力効果は負である。低温でのサイクロイドはQ=2/7(2π/C)で先に報告したP=11.5kbarの時と同じだが、変調ベクトルの温度依存性を詳しく測定した。結果は、1994年8月の磁気国際会議で"High pressure neutron diffraction studies of the magnetic structures of erbium"のタイトルのもとに発表され、現在J.Magn.Magn.Mater.で印刷中である。さらに、大熱容量の高圧セルを4.2K以下まで効率よく冷却可能な液体ヘリウムクライオスタットを完成させた。このクライオスタットは、液体ヘリウムの主タンクとサブタンクをもち、サブタンクに高圧セルをぶら下げ、ニードル弁を通じてサブタンクへ液体ヘリウムを送る構造となっている。サブタンク内の液体ヘリウムをポンピングすることにより、2Kまで冷却することを目指している。これにより、高圧下中性子回折による磁性研究がさらに発展すると期待される。現有の高圧セルと小型冷凍器を組み合わせたシステムで、PrCo_2Si_2単結晶を用いて、温度10K以上で、圧力20kbarまでのいくつかの圧力で中性子回折の測定を行なった。その結果、磁気転移点は圧力とともにわずかに上昇すること、磁気変調ベクトルはこの圧力では変化しないことなどが分かった。この結果は1993年秋の物理学会において「PrCo_2Si_2の高圧下中性子回折(I)」のタイトルのもとに発表された。また、希土類金属Erなどの磁気構造の圧力効果を中性子回折により調べた。Erについては、11.5kbarでは常圧でみられる低温でのコーン構造が消え、サイクロイド構造が低温まで存在していた。このサイクロイドではc軸振動成分に7次までの奇数高次成分があり、Q=2/7(2π/c)の整合構造であった。これらの結果は、J.Phys.:Condens.Matter5(1993)1535-1546に公表されている。

また、Tb,Hoなど磁気構造の高圧中性子回折の結果と併せて、原研主催の第5回核エネルギー先端開発に関する国際シンポジウムで発表され、JAERI-M 93-228 Vol.2,pp.492-499に公表された。さらに、高圧セルの特性、これまでの使用経験、将来の改良の計画などが、京大原子炉実験所学術講演会でまとめて発表され、同講演会報文集28(1994)217-227に公表された。これと同時に、大熱容量の高圧セルを10K以下まで効率的に冷却可能な液体ヘリウムクライオスタットを設計、製作した。このクライオスタットはLHeの主タンクとサブタンクを持ち、このサブタンク中のLHeをpumpingすることにより試料温度を4.2K以下に冷却することを目指している。これにより、高圧下中性子回折による磁性研究がさらに発展すると期待される。現有の高圧セルと小型冷凍器を組み合わせたシステムで、PrCo_2Si_2単結晶を用いて、温度10K以上、圧力22.5kbarまでの範囲で(P,T,)磁気状態図を完成した。この化合物では低温から三つの磁気転移点T_1'T_2'T_Nをもつが、圧力効果はT_1は殆ど示さず、T_Nが正の大きな圧力効果を示した。新しい磁気相や磁気変調ベクトル変化は認められなかった。以上の結果は、1994年10月の中性子散乱国際会議(仙台市)において"Magnetic structure of PrCo_2Si_2 under high pressure"のタイトルのもとに発表され、Physica Bにて印刷中である。次に、NdCo_2Si_2に同様な実験を行なった。予備的な解析結果では、三つの磁気転移点の圧力による増加が、PrCo_2Si_2に比べて格段に大きいことが分かった。現在、結果を取りまとめ中である。また、希土類金属ErのP=14kbarにおける磁気構造について詳しく温度依存性を調べた。この圧力では、低温ではコーンではなく、サイクロイドであった。このサイクロイドはT_<cy>=46Kで縦型正弦波構造に変わり、T_N=82Kで常磁性となる。磁気転移点の圧力効果は負である。低温でのサイクロイドは、Q=2/7(2π/c)で先に報告したP=11.5kbarの時(J.Phys.:Condens.Matter 5(1993)1535-1546)とかわらないが、変調ベクトルの温度依存性を詳しく測定した。結果は、1994年8月の磁気国際会議(Warsaw,Poland)で"High pressure neutron diffraction studies of the magnetic structures of erbium"のタイトルのもとに発表され、現在J.Magn.Magn.Mater.vol.140-144(1995)に印刷中である。さらに、大熱容量の高圧セルを10K以下まで効率よく冷却可能な液体ヘリウムクライオスタットを完成させた。このクライオスタットは、液体ヘリウムの主タンクとサブタンクをもち、サブタンクに高圧セルをぶら下げ、主タンクからニードル弁を通じてサブタンクへ液体ヘリウムを送る構造となっている。サブタンク内の液体ヘリウムをポンピングすることにより、2Kまで冷却することを目指している。
極高数密度の液滴群の計測が可能な重焦点レーザー流速計の開発

ディーゼル機関の排気物質低減のため、燃料噴霧の挙動の解明が求められているが、噴射される燃料の噴霧液滴は高速かつ高数密度であるため従来の流速計では測定が困難であった.独自に開発したレーザー2焦点流速計(L2F)は,波長830nmの半導体レーザーより出力されたレーザー光をビームスプリッターにより2本のレーザー光に分け.集光レンズを用いることにより形成した2つの焦点間を飛行する液滴の速度とサイズを計測する装置である.これまでに.レール圧を40MPaに設定したコモンレールインジェクタより大気中に噴射した噴霧を,噴孔から15.20および25mmの断面において計測し,液滴サイズおよび液滴間時間間隔より噴射された燃料の質量を評価し,重量法により計測した値とほとんど等しいことを確認した.これは測定点を通過する全ての液滴を評価できたことを示す.本研究は各焦点を別個の半導体レーザーで形成し,それぞれのレーザー発の波長を変更することで焦点のサイズを変化させる.さらに2つの焦点を重ねることで.従来の2焦点間であった測定体積を焦点サイズまで小さくし.より高数密度な液滴群の計測を行うことを目的としている.噴射圧を変化させたときの従来のし2Fの計測限界を明らかにするため,噴射圧が80MPaのときの質量流量を評価した.噴孔から9,t2および15mmの距離の断面において計測を行い.噴射された燃料質量を評価したところ.いずれの断面においても重量法により計測した燃料質量とほとんど等しかった。これより.重焦点し2Fは特に低噴射圧の噴霧の噴孔近傍の計測に有効であることがわかる.また波長が408nmの半導体レーザーを用いて焦点を形成したところ,従来のL2Fに比べて直径が小さな焦点を形成できることを確認した.今後は2つの波長の半導体レーザーを用いて重症点し2Fを製作することにより.さらに詳細な噴霧挙動を明らかにすることを目指す.ディーゼル機関の排気物質低減のため、燃料噴霧の挙動の解明が求められているが、噴射される燃料の噴霧液滴は高速かつ高数密度であるため従来の流速計では測定が困難であった.独自に開発したレーザー2焦点流速計(L2F)は,波長830nmの半導体レーザーより出力されたレーザー光をビームスプリッターにより2本のレーザー光に分け.集光レンズを用いることにより形成した2つの焦点間を飛行する液滴の速度とサイズを計測する装置である.これまでに.レール圧を40MPaに設定したコモンレールインジェクタより大気中に噴射した噴霧を,噴孔から15.20および25mmの断面において計測し,液滴サイズおよび液滴間時間間隔より噴射された燃料の質量を評価し,重量法により計測した値とほとんど等しいことを確認した.これは測定点を通過する全ての液滴を評価できたことを示す.本研究は各焦点を別個の半導体レーザーで形成し,それぞれのレーザー発の波長を変更することで焦点のサイズを変化させる.さらに2つの焦点を重ねることで.従来の2焦点間であった測定体積を焦点サイズまで小さくし.より高数密度な液滴群の計測を行うことを目的としている.噴射圧を変化させたときの従来のし2Fの計測限界を明らかにするため,噴射圧が80MPaのときの質量流量を評価した.噴孔から9,t2および15mmの距離の断面において計測を行い.噴射された燃料質量を評価したところ.いずれの断面においても重量法により計測した燃料質量とほとんど等しかった。これより.重焦点し2Fは特に低噴射圧の噴霧の噴孔近傍の計測に有効であることがわかる.また波長が408nmの半導体レーザーを用いて焦点を形成したところ,従来のL2Fに比べて直径が小さな焦点を形成できることを確認した.今後は2つの波長の半導体レーザーを用いて重症点し2Fを製作することにより.さらに詳細な噴霧挙動を明らかにすることを目指す.
科学捜査のための自動車塗膜メタリック顔料のナノ構造解析と異同識別

交通犯罪解明のため、自動車塗膜片の異同識別は重要である。証拠試料は微細化し、自動車塗膜を構成する有機高分子の赤外分光分析(FT-IR)では、異同識別できないケースが多発している。近年、意匠性を高めるため、光輝材としてメタリック顔料を含む塗膜が増加している。メタリック顔料は雲母・アルミニウムフレーク・アルミナ等の鱗状基材に金属酸化物を皮膜したナノ構造を持った無機物である。メタリック顔料は100種類以上あり、特徴的な微量元素成分・ナノ構造情報を有するが、異同識別に用いられていない。そこで本研究では、実験室で実施できる光学顕微鏡検査・SEM-EDS分析、従来法である顕微FT-IR分析を実施した上で、高輝度で微量成分を分析でき高い空間分解能で観察できる放射光蛍光X線分析(XRF)、X線吸収端近傍構造分析(XANES)・X線CT分析を組み合わせ、メタリック顔料の微量元素成分・ナノ構造に着目した自動車塗膜片の新規非破壊異同識別法の開発を目的とした。本年度は、メタリック顔料を含有するシルバーメタリック自動車塗膜片について、従来法と放射光放射光蛍光X線分析を行った。昨年度に確立した前処理を行った上で分析を実施した。まず、メタリックを含有する樹脂のFT-IRを実施したところ、3グループに分類された。FT-IRは現在最も有効な手法だが、識別力は高くないことが示された。SEM-EDSを行った結果、メタルダレ防止剤の硫酸バリウム由来のSとBaの有無により2グループに分類された。放射光蛍光X線分析を行った結果、アルミニウムの同族元素であるGaの他に、Ti、Cu、Fe、Zn、Pb、Sr、Zrが識別に有効な微量元素として、メタリック顔料1粒子から検出された。まったく新しい識別指標を見出すことができた。シルバーメタリック顔料を有する自動車塗膜片について、メタリック顔料1粒子の微量元素成分(アルミニウム99%以上)を用いた新しい識別方法を見出すことができた。また、実験室でも実施できるFT-IRおよびSEM-EDSを用いた新しいグループ分け指標を明らかにできた。以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると判断した。検出された元素についてXANES分析を実施し、微量元素の化学状態を明らかにする。並行して、X線CT分析を実施し、非破壊で構造を明らかにする。これらの情報に基づいて、データベースの作成を試みる。データベースは、パールマイカ、メタリック顔料の鱗状基材の粒子径・膜厚・微量元素成分・化合物、皮膜金属酸化物の化合物・膜厚の情報から作成する。迅速・正確に検索するシステム開発の検討を同時に進める。パールマイカメタリック顔料を含有する自動車塗膜片について、顕微鏡検査・顕微分光・顕微FT-IR、SEM-EDSを用いた分析を行った。自動車塗膜の各層の色・樹脂成分・主元素成分を明らかにした。塗膜片断面を効率的・正確にカットするため、ミクロトームを用いた樹脂包埋の検討を行った。各種紫外線硬化樹脂を用いて検討し、迅速に切片が得られる方法を確立した。放射光蛍光X線分析を行い、パールマイカメタリックに使用される基材・基材保護膜に由来する微量元素を明らかにした。パールマイカメタリック顔料を含有する自動車塗膜片について、顕微鏡検査・顕微分光・顕微FT-IR、SEM-EDSを用いた分析を行い、自動車塗膜の各層の色・樹脂成分・主元素成分を明らかにした。

そこで本研究では、実験室で実施できる光学顕微鏡検査・SEM-EDS分析、従来法である顕微FT-IR分析を実施した上で、高輝度で微量成分を分析でき高い空間分解能で観察できる放射光蛍光X線分析(XRF)、X線吸収端近傍構造分析(XANES)・X線CT分析を組み合わせ、メタリック顔料の微量元素成分・ナノ構造に着目した自動車塗膜片の新規非破壊異同識別法の開発を目的とした。本年度は、メタリック顔料を含有するシルバーメタリック自動車塗膜片について、従来法と放射光放射光蛍光X線分析を行った。昨年度に確立した前処理を行った上で分析を実施した。まず、メタリックを含有する樹脂のFT-IRを実施したところ、3グループに分類された。FT-IRは現在最も有効な手法だが、識別力は高くないことが示された。SEM-EDSを行った結果、メタルダレ防止剤の硫酸バリウム由来のSとBaの有無により2グループに分類された。放射光蛍光X線分析を行った結果、アルミニウムの同族元素であるGaの他に、Ti、Cu、Fe、Zn、Pb、Sr、Zrが識別に有効な微量元素として、メタリック顔料1粒子から検出された。まったく新しい識別指標を見出すことができた。シルバーメタリック顔料を有する自動車塗膜片について、メタリック顔料1粒子の微量元素成分(アルミニウム99%以上)を用いた新しい識別方法を見出すことができた。また、実験室でも実施できるFT-IRおよびSEM-EDSを用いた新しいグループ分け指標を明らかにできた。以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると判断した。検出されたパールマイカメタリックに由来する元素につてXANES分析を実施し、微量元素の化学状態を明らかにする。並行して、X線CT分析を実施し、非破壊で構造を明らかにする。これらの情報に基づいて、データベースの作成を試みる。データベースは、メタリック顔料の鱗状基材の粒子径・膜厚・微量元素成分・化合物、皮膜金属酸化物の化合物・膜厚の情報から作成する。迅速・正確に検索するシステム開発の検討を同時に進める。検出された元素についてXANES分析を実施し、微量元素の化学状態を明らかにする。データベースは、パールマイカ、メタリック顔料の鱗状基材の粒子径・膜厚・微量元素成分・化合物、皮膜金属酸化物の化合物・膜厚の情報から作成する。
調製環境外部への抗がん剤飛散状況調査と曝露防止対策の有用性の評価

抗がん剤を取り扱う医療従事者が長期的に曝露されることにより、健康被害を生じる危険性が指摘されている。2016年度に実施した抗がん剤曝露調査により、調製環境外部へ抗がん剤が搬送されている可能性が示唆された。抗がん剤の院内への飛散状況は把握できておらず、外来化学療法室以外への抗がん剤汚染に関して調査した報告はない。そこで本研究では、調製環境外部への抗がん剤の飛散状況を調査し、対策の有用性を評価することを目的とした。調製終了後から搬送、投与、廃棄に至るまでの過程における抗がん剤の飛散状況を調査した。抗がん剤は5-FUを対象とし、サンプルは指定の溶媒を用いて拭き取り法にて回収した。測定は外部機関に委託してLC-MS/MSを用いて行った。注射トレー17枚、病棟の点滴調製台および注射カート28台を拭き取り調査した。外来化学療法室のトレーにおいて多量の5-FUが検出された。多量の水で洗浄することで大半の5-FUを除去できることが確認されたが、完全に除去することはできなかった。病棟において、調製台やトレー、注射カートから5-FUが検出された。病棟の調製台から検出された5-FUは、抗がん剤調製室安全キャビネット内部と比較して約15倍であった。抗がん剤不活化ワイプを用いた清掃により5-FUの検出量は大幅に低下したが、1ヶ月間で多量の5-FUが蓄積することが確認された。本研究結果より、病棟へ抗がん剤汚染が拡大していることが確認された。また、カートやトレーを介して院内全体へ汚染が拡大していることが示唆された。本研究結果は、抗がん剤曝露対策を病棟などの調製環境外部においても徹底すべきであることを示した。対策として、使い捨てポリ袋の使用や多量の水による洗浄、不活化剤の使用の有用性が示唆されたが、いずれにおいても汚染を完全に除去することはできなかった。汚染拡大防止のためには、定期的な清掃を行うとともに、閉鎖式器具の使用や施設全体への周知及び教育が重要であると考えられた。
非平衡プラズマを用いた化学反応による高水素吸蔵性カーボンナノチューブの気相合成

新たな水素吸蔵物質として注目されている単層カーボンナノチューブの合成には、化学的気相合成法を用いることが最も有効な手法の一つと考えられている。本研究では、合成反応場に、高い熱的・化学的非平衡性を有する放電プラズマを導入する方法を提案し、この特性を利用した化学反応により、高水素吸蔵性カーボンナノチューブを合成する指針を得ることを目的としている。3年目の本研究では、直流グロー放電プラズマに注目し、原料ガスとなる高純度アセチレンと、アセチレンの高反応性を制御し放電の発生・維持を容易にする働きを有するヘリウムとの混合ガス中における特性を調査した。なお、プラズマ発生装置において、熱フィラメント支援による原料ガスの分解を可能にするフィラメント型電極を陰極側に採用した。ヘリウムの混合、および陰極側が電極近傍で不平等電界による高い電界強度を得られる形状であることから、高いガス圧でも放電が発生・維持できるプラズマ状態が実現された。このヘリウムの働きについては、RF交流放電の場合と同様、ヘリウムの低い放電開始電界強度とペニング効果が考えられる。しかし、圧力ごとの電流-電圧特性には、圧力依存性が顕著に表れた。プラズマ状態は印加電圧で制御されることが多く、印加電圧の上昇に対する電流量の上昇割合は小さい方が良い。また、同印加電圧に対する電流量についても、ジュール発熱を抑制するために少ない方がよい。すなわち、本放電プラズマにおいては、可能な限り低い圧力条件が材料合成に適していることが明らかになった。さらに、電極表面での付着物質状況から、本放電プラズマによって、カーボンナノチューブを合成できる可能性が示唆された。また、本放電プラズマ発生技術は、流動層方式を用いた大気圧放電によるオゾン生成にも用いられ、流動層を形成する粒子層を適切な状態にすることで、高効率・高濃度でのオゾン生成を可能にした。新たな水素吸蔵物質として注目されている単層カーボンナノチューブの合成には、化学的気相合成法を用いることが最も有効と考えられているが、この合成法によるチューブには欠陥が多い。しかし、この合成反応場に高い非平衡性を有する高周波交流(RF)放電プラズマを導入し、さらにこの放電をパルス変調することによって、過渡現象を利用したプラズマ状態の制御を行えば、欠陥の少ない高水素吸蔵性カーボンナノチューブを多量に合成できる可能性がある。初年度の本研究では、原料ガスとして用いたアセチレンと水素の混合ガス中における、容量結合型パルス変調RF放電の特性を調査し、プラズマ状態の制御性について検討した。放電特性については、主に放電発生後放電を維持できる最小電圧(放電維持電圧)により評価した。パルス変調によって放電期間と非放電期間が生じるが、1周期における放電期間が相対的に長くなるほど、放電維持電圧は低下する傾向が見られた。これは、放電期間が長くなるほど、多くの荷電粒子が生成され、また非放電期間が短いほど、放電期間中に生成された荷電粒子が多く残留し、次の周期の放電が生じ易くなるためと考えられる。またこの傾向は、放電期間が長い領域では十分に表れていない。これは、放電期間が十分に長くなれば、非放電期間が長くても長時間存在できる荷電粒子が多く生成されるためと考えられる。そして、これらの特性は、放電に適切なパルス変調が施されれば、合成プロセスに重要と考えられる種類の荷電粒子や中性活性種の生成が、能動的に制御できることを示唆するものと考えられる。この時、積極的な電極加熱は行っていないが、接地側電極上には多くの炭素系材料の合成が確認された。また、このパルス変調を用いる手法は、無声放電を用いたシリコン酸化膜の化学的気相合成にも試みられ、高品質な膜にするために有効であることが明らかにされた。新たな水素吸蔵物質として注目されている単層カーボンナノチューブの合成には、化学的気相合成法を用いることが最も有効な手法の一つと考えられているが、この合成法によるチューブには欠陥が多い。そこで本研究では、この合成反応場に、高い熱的・化学的非平衡性を有する高周波交流(RF)放電プラズマを導入し、さらに、この放電をパルス変調することによって、プラズマの生成・消滅時の過渡現象を積極的に反応に利用する方法を提案した。これによって、欠陥の少ない高水素吸蔵性カーボンナノチューブを多量に合成できることが期待できる。2年目の本研究では、1年目に引き続き、原料ガスとして用いたアセチレンと水素の混合ガス中における容量結合型パルス変調RF放電の特性、特にヘリウムを原料ガス中に混合した場合の特性を調査し、カーボンナノチューブ合成に向けた有効性について検討を行った。ヘリウムを原料ガス中に混合することで、高いガス圧(全圧)、結果的には高い原料ガス分圧でも放電が発生・維持できるプラズマ状態が実現された。そして、パルス変調を行う効果によって、全圧が高くなることによる放電発生後の急激な電流の増加はなくなり、安定した放電の形成や、放電の制御性が良くなることが明らかになった。また、パルス周波数を高くすることで、放電の持続・休止期間の影響により、放電が発生・維持されにくい状態になることが明らかになった。この結果は、荷電粒子の発生と損失の時定数により決定されていると予測され、パルス周波数、さらにはデューティー比の適切な設定により、反応空間中に存在する荷電粒子やこの存在に起因するラジカルの種類や量を、制御することが可能であることを示唆するものである。また、本研究における放電プラズマ発生技術は、流動層方式を用いた大気圧放電によるオゾン生成にも用いられ、高効率・高濃度でのオゾン生成を可能にした。

新たな水素吸蔵物質として注目されている単層カーボンナノチューブの合成には、化学的気相合成法を用いることが最も有効な手法の一つと考えられている。本研究では、合成反応場に、高い熱的・化学的非平衡性を有する放電プラズマを導入する方法を提案し、この特性を利用した化学反応により、高水素吸蔵性カーボンナノチューブを合成する指針を得ることを目的としている。3年目の本研究では、直流グロー放電プラズマに注目し、原料ガスとなる高純度アセチレンと、アセチレンの高反応性を制御し放電の発生・維持を容易にする働きを有するヘリウムとの混合ガス中における特性を調査した。なお、プラズマ発生装置において、熱フィラメント支援による原料ガスの分解を可能にするフィラメント型電極を陰極側に採用した。ヘリウムの混合、および陰極側が電極近傍で不平等電界による高い電界強度を得られる形状であることから、高いガス圧でも放電が発生・維持できるプラズマ状態が実現された。このヘリウムの働きについては、RF交流放電の場合と同様、ヘリウムの低い放電開始電界強度とペニング効果が考えられる。しかし、圧力ごとの電流-電圧特性には、圧力依存性が顕著に表れた。プラズマ状態は印加電圧で制御されることが多く、印加電圧の上昇に対する電流量の上昇割合は小さい方が良い。また、同印加電圧に対する電流量についても、ジュール発熱を抑制するために少ない方がよい。すなわち、本放電プラズマにおいては、可能な限り低い圧力条件が材料合成に適していることが明らかになった。さらに、電極表面での付着物質状況から、本放電プラズマによって、カーボンナノチューブを合成できる可能性が示唆された。また、本放電プラズマ発生技術は、流動層方式を用いた大気圧放電によるオゾン生成にも用いられ、流動層を形成する粒子層を適切な状態にすることで、高効率・高濃度でのオゾン生成を可能にした。
乾燥沙漠地における砂栽培ベッドによる野菜生産システムの合理化・実用化に関する研究

初年度(昭58年)に砂栽培ベッドと呼ばれる特殊な栽培ベッドの開発、改良を行った。砂栽培ベッドは幅60cm,深さ70cm,奥行10mのサイズを試作し、針金と内側に網ネットを張り、地上約20cmの高さに設置した浮床式とした。これは地中に含有される塩類の毛管上昇による地表面付近への塩類集積を防止することと、かんがい水が地中深く浸透することを防けるためである。かん水はマイクロ・チューブと呼ばれる点滴かん水器具を使用し、かん水と同時に施肥を行うシステムとした。砂栽培ベッドに種々の野菜を供試して実験を行ったがまず第一に砂栽培ベッド栽培法は極めてかんがい水の節約ができた。すなわち、直接地面に栽培される従来法に比較して栽培期間中の平均かん水量は約20%で十分であり、約80%のかんがい水の節約となった。収量は葉菜類で約1.5倍、メロンのように品質の優劣を評価の対象とするものにおいても格段に品質面で優れた果実が収穫された。すなわち、果実表面のネットの出現状況、糖度等である。このことは深さ7cmの砂栽培ベッドはベッドの上下面の含水差がほとんとなく、また通気性に極めて優れているため、健全な根群の発達が見られたためである。一方、アリドトロンを使用して各種園芸作物の光合成、蒸散速度の測定を行った。環境条件は30°C25%を高温乾燥条件とし、これに比較対照として30°C70%、20°C70%および20°C40%の環境条件下で光照度の変化で調べた。光合成と蒸散の比から水利用効率を求め、また作物体温の測定結果を合せ気孔拡散伝導度、葉内細胞間隙の【CO_2】濃度等を算出し、各種別ごとの耐乾性の検討を加えた。得られた研究成果は総合的に体系化され、野菜生産システムの合理化、実用化の第一歩として昭61年度から川崎製鉄、川崎重工の両者との共同研究として高級メロン工場として展開される予定である。
金融システム安定化と金融規制のミクロ経済分析

世界的な過剰流動性を受けた預金保険対象外の機関投資家からの短期資金の受け入れは、外生的な金融ショックに対して銀行の脆弱性を高めている。本研究では、外生的なショックから預金の安全性を確保するための銀行の流動性マネジメントをめぐり、契約理論に基づくモデル分析と政策的なインプリケーションの導出を行った。主要な結果として、銀行間金利の上限規制および銀行の自己資本および流動性保有比率を適切な水準に設定することによって、株主価値の最大化を目指す銀行が自発的に銀行間市場を形成し、金融ショックに対して預金が無リスクになるように保有流動性を再分配することを示した。本年度は銀行システムの安定化に資する政策と規制をめぐる問題について、ミクロ経済学的な分析手法を用いて理論分析を行った。その結果は英文論文としてまとめ、国際コンファレンスで発表したのちに若干の修正を加えたうえで、世界的な社会科学系のワーキングペーパーの発表サイトであるSSRN (Social Science Research Network)に発表するとともに、2016年度に開催が予定されている国際学会2件に投稿した。本研究では、事後的に発生するショックに対して銀行システムを安定化させる銀行間市場の役割に着目し、金融政策や銀行規制の影響を考察する。具体的には、事前に均質な銀行からなる銀行セクターに対して外生的な金融ショックが発生することで、事後的にある一定割合の銀行の資産が毀損して支払不能になるリスクがある状況を考察する。手元流動性の事前確保には支払不能に備えるメリットがある一方で、支払不能を免れれば費用負担が発生するといった二律背反が存在する。この場合、ショック発生時に銀行間市場を通じて流動性の貸借ができることが社会的に望ましくなる。多くの中央銀行は金融政策として銀行間金利に対して誘導目標を設定する。近年の多くの実証研究によれば、発表された目標値を所与として銀行が意思決定するアナウンスメント効果の存在が明らかになっている。当該効果を考慮にいれると、中央銀行はショック発生時に銀行間市場での貸借が行われるような政策金利水準の設定をすることが望ましく、その水準をどのように決めるかが問題の焦点となる。主要な結果として、政策金利水準はショックによる資産毀損の確率と毀損による資産減額の程度を考慮に入れて決定することが望ましいことを導出した。また預金による安定的な資金調達を銀行システムの安定化条件とすると、そのためには政策金利を所与とした銀行の自己資本比率規制が必要になることを導出した。事前に予定していたのとほぼ同等のペースで論文を仕上げている。ただし、今後発表や投稿を通じて現実の金融政策の変遷と分析結果との整合性や解釈などについてより深めなければならない問題がありうる。平成28年度は在外研究制度のもとで、米国ニューヨーク大学スターン・スクール・オブ・ビジネス(以下、スターン経営大学院)に客員研究員として滞在し、研究を進めた。この間に執筆した論文を、招待を受けた米国の大学および国際学会にて研究発表を行った。発表に対するコメントおよび滞在先大学院所属の研究者からのアドバイスに従って加筆・修正したバージョンを国際的な専門誌に投稿し、現在査読中である。本論文では、外生的な金融ショックが発生するときに、銀行システムが銀行間市場を通じてこれを吸収できるための金融政策と銀行規制の在り方をめぐり、ミクロ経済学的な手法を用いて分析を行った。銀行経営の特殊性は、民間企業としての株主価値最大化に加えて、預金の受託という目的が存在することである。これらの目的のうち前者を優先することで後者をないがしろにする銀行の意思決定が、近年の銀行システムの不安定化や金融危機の原因となっていると考えられる。本稿では、銀行のバランスシートを適切に規制することによって、銀行間市場取引を通じて銀行が株主価値の最大化と預金の受託義務を両立できることを示した。とくに、金融ショックのタイプを経済全体に影響を与えるマクロ経済ショックと、ショックの大きさが銀行ごとに異なる個別行ショックの組み合わせにより表現することによって、銀行の自己資本比率および流動資産保有比率に対する規制水準を状態依存的に決定することが望ましいことを導出した。先の金融危機では銀行システムによる過少な流動性保有が問題視されたが、本論文の結果では、個別行よりもマクロ経済により大きく影響する金融ショックが発生する場合、自己資本だけでなく、十分な流動資産を銀行が保有するための流動資産比率規制が望まれることを導出した。事前に予定していたのとほぼ同等のペースで論文を執筆している。ただし投稿後に査読者からの返信が遅いことと、在外研究先への引っ越しや生活準備等による若干の遅れがある。以下の論文を執筆し、研究会での発表と専門誌への投稿をした:現代の投資銀行を中心とする大型銀行(以下、銀行)は機関投資家からの実質的な短期資金を預金として借り換え続けることによって、証券などの金融資産に投資を行っている。機関投資家は預金保険の対象外であることから、銀行が保有する証券価格の変動が預金の安全性を脅かす場合、銀行から資金を引き出してより安全性の高い資産に投資するインセンティブがある。実際、2007年から2009年にかけての金融危機では、証券価格の急落に伴う機関投資家の預金引き出しがその引き金を引いたことが観察されている。このことは、金融ショックのもとで銀行システムの安定性を確保するためには、機関投資家からの預金の安全性を確保することが重要であることを示唆する。本論文では、外生的な金融ショックによって、銀行が投資する証券の価格が急落する可能性がある経済状況のもとで、安定的に機関投資家からの預金を調達するための銀行の意思決定を契約理論に基づく3期モデルで分析を行った。

期首に銀行には資産に投資する機会があるが、期中に発生する金融ショックによって一定の確率で資産に対して再投資のための流動性需要が発生するので、銀行は事後的に銀行間市場を形成して事前に保有する流動性を再分配することが望ましい。しかしながら、銀行の目的が内部株主の期待利得の最大化である場合、銀行間市場取引にはなんらかの規制がなければ預金の安全性を確保できない。主要な結果として、銀行間金利に対する一定の上限と、自己資本および流動資産保有比率に対する規制の組み合わせによって、銀行が銀行間市場を通じて自発的に預金の安全性を確保できることを導出した。世界的な過剰流動性を受けた預金保険対象外の機関投資家からの短期資金の受け入れは、外生的な金融ショックに対して銀行の脆弱性を高めている。本研究では、外生的なショックから預金の安全性を確保するための銀行の流動性マネジメントをめぐり、契約理論に基づくモデル分析と政策的なインプリケーションの導出を行った。主要な結果として、銀行間金利の上限規制および銀行の自己資本および流動性保有比率を適切な水準に設定することによって、株主価値の最大化を目指す銀行が自発的に銀行間市場を形成し、金融ショックに対して預金が無リスクになるように保有流動性を再分配することを示した。平成28年度は米国ニューヨーク大学スターン・スクール(経営大学院)で在外研究を行う。2007年に金融危機が発生して以降、本大学院は世界に先駆けてその発生メカニズムを理論および実証の両面から解明し、米国における金融規制改革や金融政策の在り方に対して提言をつづけている。在外研究期間中は大学院で開催される各種セミナーに参加し、金融システム研究の最先端の研究に対する知見を深めるとともに、次にあげる本年度の研究課題を論文にすることを目標とする。本年度はグローバルな金融規制に対して各国の金融政策の独立性がどの程度確保されるのか、また独立性を確保するために必要な条件としてどのようなものがあるかについてミクロ経済学的な理論分析に耐えうるモデルを構築し、分析を行う。具体的には、複数の異なる金融機関がバランスシートの資産側で証券市場と、負債側で短期金融市場とそれぞれつながっているグローバルな金融システムをモデル化する。とくに金融機関の証券化業務をめぐるモラル・ハザードの問題を考慮にいれ、金融機関のガバナンスの程度が望ましい金融政策に与える影響について理論的な考察を試みる。平成29年度は、米国大手銀行のリーマン・ブラザースの破たんに端を発した2008年から2009年の世界的金融危機において逸話的事実として注目された、「ダブル・バンク・ラン」現象をめぐり、理論的な考察を行う。ダブル・バンク・ランとは、金融危機において銀行のバランスシートの負債側における預金の引き出しと資産側での借り手による信用供与の引き出しが同時に起きる現象をさし、Ivashina and Scharfstein (2010)に代表される一連の金融危機の実証研究によって逸話的事実として提唱された現象をさす。