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ドメスティック・バイオレンスに関する多国間国際比較研究

1.アルコール関連問題の一つとして位置づけられたドメスティック・バイオレンス(DV)に関する研究は、わが国で初めての試みである。それに加え、全国データが収集されたことは今後の研究のベースラインを設定するものであり、研究成果の集合的蓄積上大きな貢献と考えられる。2.実践的な実態調査が中心であったこれまでのDV研究に対して、今回の調査研究は学術的、研究的視点から実施された。その結果、(1)特にDVと過剰飲酒の相関性が明らかになったこと、ならびに(2)全国一般住民のDVの経験率はこれまでの行政を中心にしたどの全国調査よりも低い事実が判明したこと、などは大いに論争的なものであり、今後さらに展開するDV研究の第二段階開始を刺激するインパクトをもつ。3.上記の研究上のみならず、現実の問題解決に向けた対策上の示唆が明らかな形で導き出されたことも、確実な成果といえる。具体的には、(1)DVの世代連鎖に関する分析からは、16歳前の家族暴力の目撃経験、被害経験は本人のDV被害とは無関連だが、DV加害に最も強く関与していることが判明した。DVの世代的再生産を抑止する上で、現在のDV予防、介入の重要性が示唆された。また(2)臨床調査の結果からは、アルコール依存症の場合断酒が成功するとDV行為も劇的に減少する事が確認され、DVと過剰な飲酒の関連性が浮き彫りにされたのみならず、今後アルコール臨床がDVの防止、介入に有効であることが示唆された。4.国際比較の点では、日本は米国、英国などとともに行動的というよりも言葉による暴力が比較的に多く観察された。身体的暴力の自己申告ではアフリカ諸国が目立つが、アメリカは相当に高い経験率が観察されている。日本は英国、チェコ、などとともに中位の上位国に位置づけられる。アフリカ諸国では性的虐待を含めて、多くの被害体験が報告されている。また国際共同調査の観点からは20数カ国もの多国間の共同性の確保の難しさと問題点も整理された。平成13年度にはドメステイック・バイオレンス全国地域調査の実施を主眼に研究を遂行した。この社会調査はドメステイック・バイオレンス(以下DV)の実態を明らかにする一般的課題と、とりわけ飲酒とDVの関連性を問うという具体的課題の双方を含むデザインで構成されている。1.研究申請にもあるように、今回の全国調査は国際的比較の軸を包摂するものである。このため6月にカナダ、トロントで開催された国際比較研究準備会議に参加した。2.これを踏まえて社会調査の設計、企画に進み、(社)新情報センターを選んで全国調査のサンプリング(全国200地点、N=3,000)、実査、データ入力を委託した。実査は平成13年11月から12月に行われた。その結果、回収総数2,254サンプル、回収率75,1%を得ている。現在入力された調査結果のデータクリアランスを終了し、単純集計表の作成中である。3.他方、飲酒とDVの関連性を問うためには、またDVの早期発見、早期介入の予防的対策の見地からみて、一般地域調査のみでは不十分であるとの考えから、アルコール専門外来クリニックの協力を得て、アルコール依存症者の場合の夫婦間暴力、DVに関する臨床調査を企画し、この準備を進めた。現在調査進行中である。

平成14年度の研究実績は、(1)前年末に実施された全国社会調査のデータ加工と記述統計結果の検討、その成果報告、(2)国際比較研究作業の打ち合わせ、(3)臨床調査研究の遂行、の3つが主たるものである。(1)国際比較に進む前に、先ず日本データについて基本的な調査結果の検討を加えた。その結果を、日本アルコール・薬物医学会総会(2002.9.、東京)ならびに日本社会精神医学会大会(2003.3.、盛岡)において研究報告した。(2)平成14年度時点においてなお社会調査が完了していない参加国が少なからずあり、参加国統合調査結果データセットはなお構築されていない。研究助成金の獲得が各国の事情に依存して斉一でないためである。こうした事情を受けて、平成14年度にはプロジェクトの全体的スケジュールの調整および今後の分析枠組み検討と共同研究ルールの確認などを主要議題として、国際比較研究打合会が2度、パリ(6月)とベルリン(11月)で開催された。日本側からは、研究代表者清水と研究協力者の金がそれぞれの会議に分担して参加した。EUブロックとWHO関連参加国は平成14年度には実査を終える予定だが、アメリカを中心とするNIAAAブロックの実査進行が若干遅れている。(3)研究協力機関である精神科クリニックでのアルコール依存症患者およびその家族を対象にした、アルコールとドメスティック・バイオレンスに関する臨床調査をスタートさせた。しかし問題の性質上、インフォームド・コンセントをとることは必ずしも容易でなく、当初の予定に比してデータ回収は遅れている。この臨床調査研究は、引き続き平成15年度も継続することにした。他方、一定の回収数であっても、次年度には中間報告として何らかの学会研究発表を計画している。平成15年度の研究実績は、(1)アルコール関連問題(DV)国際比較研究成果の分析作業と成果報告、(2)臨床調査研究のデータ入力・クリーニング等のデータ加工と成果報告、の2つが主たるものである。(1)平成15年度には多くの国でDVの一般地域調査が進行し、スイスのFIPAにて参加国統合調査結果データセットが構築され始めた。これを受けて、平成15年度にはプロジェクトの全体的スケジュールの確定および研究者間の今後の分析テーマの検討と調整が行われた。日本は先ず「アジアにおけるアルコール関連問題とドメスティック・バイオレンス」をとりあげ、日本、インド、スリランカ、カザクフスタンとの4カ国DV比較研究論文を今年中に仕上げることになっている。(2)研究協力機関である精神科クリニックでのアルコール依存症患者およびその家族を対象にした、アルコールとドメスティック・バイオレンスに関する臨床調査を完了させた。女性票110、男性票111のケースが集まり、その分析結果から飲酒時中のDVの多さと、断酒後のDV行為激減の実際が明らかにされた。その上で、DV行為が飲酒の結果生じる単なる暴力行為問題にあらず、夫婦・男女間の関係性、加害者の自尊感情や過去・現在・未来にわたるセルフイメージとも関連する、トータルな問題であることが考察された。さらにDV介入のバイパスルートとしてアルコール臨床が有力視されることを問題対応オプションの一つとして提言した(日本社会学会(2003.10.、東京)、日本家政学会関西支部大会(2003.11.1.大阪))。(3)、また国内的には、一般地域調査と臨床社会調査の成果を対比統合させて研究成果報告をする予定でいる。
癌幹細胞の新たな翻訳制御機構と創薬への展開

近年、乳癌など固形癌においても既存の薬剤に対して抵抗性を示す「癌幹細胞」が存在し、抗がん剤による治療後も数パーセントの癌幹細胞が残存して癌が再発あるいは転移することが明らかになってきた。したがって、癌を根治するためには癌幹細胞を標的とした新たな治療薬の開発が期待される。しかしながら、癌幹細胞を直接標的とする医薬品は実現していない。申請者は、ホルモン受容体が陰性であるため有用な分子標的治療薬がないトリプルネガティブ型乳癌の解析を進めて、翻訳制御因子xが乳癌幹細胞に高発現しており腫瘍形成に関与する可能性を明らかにしてきた。そこで、本研究では、リボソームに結合するRNAを次世代シークエンスで網羅的に解析するリボソームフットプリント法を用いて、癌幹細胞において、分子Xにより翻訳されるタンパク質を同定し、自己複製機構を明らかにすることを目指す。本年度は、リボソームに結合するRNAを網羅的に解析するリボソームフットプリント法により、翻訳される分子を新たに同定した。その分子の過剰発現によりALDH陽性細胞が増加し、逆にノックダウンによりALDH陽性細胞が減少した。さらに、分子の下流で自己複製に関わるシグナルを検討したところ、候補となるシグナル経路を見出した。引き続き、乳癌幹細胞の翻訳制御機構を検討し、乳癌の形成機構の解明を目指す。これにより乳癌の発症・転移等に新たな病態解明の手掛かりを与え、革新的医薬品の創製に向けた基盤が構築できる。癌幹細胞の翻訳制御に関わる新たなシグナル分子の同定に成功しており、それを介した自己複製シグナル候補を見出すことができた。従って、順調に進展していると考えられる。今後、自己複製シグナル経路を詳細に調べて、創薬の標的となる分子を明らかにする。特に、担癌マウス、臨床検体の解析を進める予定である。本年度は、リボソームに結合するRNAを網羅的に解析するリボソームフットプリント法のアッセイ系を立ち上げることに成功した。さらに、癌幹細胞において選択的に翻訳される可能性のあるRNAを網羅的に解析を行った。これにより、翻訳される分子の同定が可能となり、癌幹細胞において機能しているタンパク質の同定につながることが考えられる。今後、分子Xを介した乳癌癌細胞の翻訳制御機構を検討し、乳癌の形成機構の解明を目指す。予定通り、リボソームフットプリント法を確立することに成功した。さらに、このアッセイ系を用いて、癌幹細胞においてリボソームに結合する分子群を得た。今後、リボソームフットプリントの解析結果をもとに、癌幹細胞の増殖に関する因子のスクリーニングを行う。また、臨床サンプルの解析も並行して進める。
3次元的再構築と血行動態からみた肝内結石症における肝内胆管病変の解析

1.肝内結石症切除肝の検討:肝内胆管の3次元全体像は膨大部の連続する数殊状の形、扁平化と折れ曲りの連続する蛇腹状の形など複雑な褶曲構造を呈していた。狭窄部は一般に分岐部に存在し、その形態はbotllenerk状,slit状の2型に区別された。胆管径の組織計測から狭窄部でさえ実際は拡張しており、狭窄部はその前後の胆管が著明に拡張したために形成されたみかけ上の狭窄であることがわかった。これらの結果から胆管の形態変化の本質は拡張であろうと推察された。初期の拡張形態は単純なspindle状であり、その変形は次第に高度になってゆくが、その過程は門脈病変との関連で説明可能であった。門脈には胆管炎の波及による血栓形成があり、それは分岐部に好発し、直径0.5mm程度の門脈第3,4分枝は血栓性に強く狭窄していた。肝実質には門脈血流の減少に伴う高度の萎縮があり、残存実質量は平均36%であった。この事実は肝組織において胆管拡張と肝萎縮が同時に生じていることを示すものであるから、胆管の形態変化を考えるうえで、肝萎縮に伴う変化を考慮する必要があろう。すなわち、胆管拡張は直径を増大する方向と同時に長軸方向にも生じており、他方組織の収縮する力は胆管にも加わるから、胆管は屈曲,圧排されて高度に変形した形態を呈するようになると考えられた。これらの成績から、胆管の高度変形,門脈狭窄,肝実質萎縮を伴った病変部肝組織は胆管炎の母地となるばかりでなく、組織学的には機能廃絶の状態にあり肝切除の必要性が示唆された。2.肝内結石症モデル犬の検討:十二指腸乳頭部へのホルマリン液注入による胆汁うっ滞,胆管のtoping,門脈結紮による肝内結石症モデル犬では、相対的狭窄部末梢の胆管は棍〓状に拡張し、壁の肥厚がみられた。肝実質には虚血性の巣状壊死が小葉中心性に生じていた。このモデルは有用であり、今後さらに検討が必要である。
miR27aを介したNrf2制御による虚血性心筋症の新規治療介入の検討

虚血性心筋症による心不全の病態形成や進展に,過酸化脂質や,活性酸素種による酸化ストレスが重要な役割を果たす.酸化ストレス消去系酵素の発現を亢進させる転写因子Nrf2が,何らかの機序でその発現が抑制されることで心不全が進展していく可能性がある.肝細胞においてNrf2の発現はmiR-27aを介して抑制されることが報告されている.また虚血性心筋症患者ではmiR-27aの発現が亢進していることが報告されている.本研究では,虚血性心筋症において、miR-27aの発現亢進がNrf2の発現抑制を介して心不全の病態形成や進展に重要な役割を果たすと仮説を立て、検証を行う。虚血性心筋症による心不全の病態形成や進展に,過酸化脂質や,活性酸素種による酸化ストレスが重要な役割を果たすことが知られている.種々のがん細胞において,転写因子Nrf2の活性化は,HO-1,NQO-1,GCLなどの酸化ストレス消去系酵素の発現量を調節することが報告されている.Nrf2は,心筋細胞においても活性酸素種による酸化ストレスの消去に寄与する可能性が示唆されている.虚血性心筋症ではmicroRNA-27a(miR-27a)の発現が亢進することが知られているが,コレステロール障害を来した肝細胞においてmiR-27aがNrf2の発現を抑制することが報告された.本研究では,虚血性心筋症における,転写因子Nrf2の機能を解明するとともに,miR-27aの発現抑制が心不全治療の新たな治療法になる可能性を検討する.人サンプルを用いた検討は終了し、概ね予想通りのmicroRNA発現の状況が確認できている。マウスでの虚血性心筋症のモデルの作成は順調に進んでいる。マウスを使用したモデルの確立、並びに分子学的な機序の検討を順次行っていく。
薬剤性肝傷害に著効を示すオザグレルの作用機序解明および新規治療戦略への展開

TXA2合成酵素阻害薬オザグレルのアセトアミノフェン(APAP)誘発肝傷害の新規治療薬としての可能性評価を行った。APAP肝傷害マウスモデルで見られる血清ALT値の上昇、小葉中心性壊死およびDNA断片化に対し、オザグレルは著効を示し、現行の治療薬より優れていた。この機序として、TXA2合成阻害以外の他の作用の可能性が示唆された。研究成果より、薬剤性肝傷害の新規治療薬としてのオザグレルの有用性が示唆された。本研究は、発生率の最も高く今後更なる発症数の増加が懸念されるアセトアミノフェン誘発肝傷害の新規治療法開発を企図し、申請者がトロンボキサンA2(TXA2)合成酵素選択的阻害薬オザグレルの卓越した抑制効果を見出したことを糸口とし、アセトアミノフェンをはじめとした重篤な薬剤性肝傷害における新規病態関連因子・治療薬候補の探索を目的に、本年度は以下のような研究成果を得た。1.C57BL/6Nマウスアセトアミノフェン肝障害モデルにおいて見られる血清ALT値の上昇、小葉中心性壊死、肝実質細胞空胞化およびDNA断片化に対し、オザグレル塩酸塩の投与は用量依存的に顕著な抑制効果を示した。その効果は現在アセトアミノフェン肝傷害への唯一の治療薬であるN-アセチルシステインより優れていた。さらに、アセトアミノフェン投与数時間を経過した後にオザグレルを投与してもその効果は発揮されたことから、治療的効果を有することが示唆された。2.C57BL/6Nマウスアセトアミノフェン肝障害モデルにおいて、顕著なトロンボキサンA2産生の亢進は現時点では確認出来なかった。3.C57BL/6Nマウスアセトアミノフェン肝障害モデルにおいて見られるグルタチオンの減少に対し、オザグレル塩酸塩の投与は僅かながら抑制効果を示した。4.ヒトリコンビナントCYP2E1およびマウス肝ミクロソームを用いたin vitroの検討では、オザグレル塩酸塩によるCYP2E1阻害作用は確認できなかった。平成21年度の検討により、オザグレルが顕著なアセトアミノフェン誘発肝傷害の治療薬候補として有望なポテンシャルを有していることが証明できた。現在、オザグレルの明確な作用機序の詳細を調査中である。本研究は、発生率の最も高く今後更なる発症数の増加が懸念されるアセトアミノフェン誘発肝傷害の新規治療法開発を企図し、申請者がトロンボキサンA2(TXA2)合成酵素選択的阻害薬オザグレルの卓越した抑制効果を見出したことを糸口とし、アセトアミノフェンをはじめとした重篤な薬剤性肝傷害における新規病態関連因子・治療薬候補の探索を目的に検討を行ってきた。C57BL/6Nマウスアセトアミノフェン肝障害モデルにおいて、血清ALT値の上昇、小葉中心性壊死、肝実質細胞空胞化およびDNA断片化を指標に評価した結果、オザグレル塩酸塩投与により卓越した肝傷害抑制効果が確認され、その効果は現在アセトアミノフェン肝傷害への唯一の治療薬であるN-アセチルシステインより優れていた。(特許出願済み、投稿準備中)57BL/6Nマウスアセトアミノフェン肝障害モデルにおいて、アセトアミノフェン投与の4-8時間後に顕著なトロンボキサンA2産生の亢進が確認され、これに対しオザグレルはほぼ完全に抑制したが、他のトロンボキサン合成酵素阻害薬、トロンボキサン受容体拮抗薬の効果はオザグレルほど顕著でなく、オザグレルの肝傷害抑制効果には他の機序が関係すると思われた。アセトアミノフェンやオザグレルを投与したときの遺伝子発現を網羅的に解析するためGeneChipアッセイを行った結果、アセトアミノフェン投与により数種のアポトーシス関連遺伝子の顕著な発現亢進が確認され、これに対しオザグレルはほぼ完全に抑制したことから、オザグレルの肝傷害効果にはトロンボキサン合成酵素阻害以外にアポトーシス関連遺伝子発現抑制作用が関与している可能性が示唆された。以上の結果より、オザグレルは新規機序により薬剤性肝傷害に対し著効を示す治療薬候補となりうることが示唆された。
近代日本における「教育病理」の歴史的研究

本研究では学ぶ者の側、特に学校不適応等の児童・生徒の側、即ち制度としての学校に馴染むことが出来なかった児童・生徒の「学び」の意欲と志がどのように形成され方向付けられたかを有力なメディアが提供する「教育病理」情報の分析を通して通史的視野の基に情報の推移を確認することを目的とする。なかでもここでは、「教育病理学」という研究分野がどのように移入されたかについて明らかにした。(1)本研究では、学ぶ者の側、特に学校不適応等の児童・生徒の側、即ち制度としての学校に馴染むことのできなかった児童・生徒の「学び」の意欲と志がどのように形成され方向づけられたかを有力なメディアが提供する「教育病理」情報の分析を通して通史的視野のもとに、その情報の推移を確認することを目的としている。(2)換言すれば、「教育病理」という言葉の歴史的系譜を追究することになる。そのために、専門的な雑誌メディアの報道・論説・記事を手掛かりに分析しようとする試みである。「教育病理」という言葉は、教育問題を語る言葉のなかに多用されるが、その変遷の背後にある現実の様相が見えておらず、その時代思潮を解明することが求められている。(3)そこで本年度は、明治期から昭和戦前・戦中期を視野に入れ、1人物研究としては、大村仁太郎、乙竹岩造、森岡常蔵等の著作・論文等を「異常児」「学校医」「児童学」「児童教育」「児童研究」「児童心理」「児童の精神」「不良児」「劣等児」というキーワードから、文献目録化した。2併行して医学・教育関係雑誌を上記のキーワードから、その記事を収集し、一覧化した。今回、利用した雑誌は、『教育実験界』『教育時論』『変態心理』『学校衛生』『人性』である。(4)近代日本における「教育病理」の歴史的研究の論文構成についてプロット案を作成し、専門的知識の提供を受けながら、加筆修正を試みた。上記の資料整理と並行して、論文を作成中である。(1)平成25年度、26年度における研究作業を通して、「教育病理」というタームだけでなく「教育病理学」という研究分野に着目することが重要であることが判明した。従って、「教育病理学」という研究分野の移入・普及過程を追求することが大切であるということを、その研究成果のひとつとして示した。(2)「教育病理学」という研究分野が、様々な変遷過程を辿り、「教育病理学」というタームが登場し衰退するなかで、その研究分野がどのように扱われ、どのように変容していったかが重要である。(3)また、「教育病理学」が研究対象とした劣等生や学業不振時などのキャリア意識形成に関する情報の分析も必要であることが判明し、その基礎的作業として明治10年代から昭和戦前期までを時期対象として、「職業案内書」の目録化とデータベース化につとめた。(4)これらの作業を通して、言説空間において「教育病理学」「教育病理」がどのように変遷していったかについて、それらにかかわる「情報」を分析することを通して明らかにすることが重要であることが判明した。(5)とりわけ「教育病理」というタームは、現在でも社会問題を語る言説の中に多用される。しかしそれは、多くの変遷を含むものであるとすれば、その変遷の背後には多様な教育の現実の姿があったはずである。それらを解明することが、日本近代教育問題史の一背景をてらす可能性があるのではないかということがわかってきた。(6)先行研究においても、以上の点の解明が不十分な状況であることがわかった。(1)過去3年間における研究作業を通して、「教育病理学」研究分野が、どのように移入され、如何に普及し、その過程で如何に変容したかを歴史的に明らかにする作業を行った。(2)「教育病理学」は、西洋で生まれた近代教育学の一分野であり、その起源は18世紀に求められ、19世紀半ばには、明確なディシプリンとして成立したことがわかった。(3)そして、日本においてディシプリンの和訳である「教育病理」とい語が、独立して異なる形の普及を見せてきたこともわかった。(4)その意味で言えば、学術的専門的なディシプリンの名称の一部でありながら、一般性の高い、汎用的呼称をもつという二重性を与えられてきたことがわかった。(5)「教育病理」という語は、現代でも教育問題を語る言説のなかに多用されるが、しかし多くの変遷を含むものである、その変遷の背後には、多様な教育現実の姿があったことがわかった。(2)とした理由は、過去3年間の研究活動を通じて、以下のようなプロットで最終報告書をまとめたいと考えている。論文構成は、第1部としては、研究編序章、第1章移入、第2章展開、第3章変遷、結章、第2部としては、資料編とする予定である。だだし、資料編は、研究分担者が担当する。本研究は、「近代日本における『教育病理』の歴史的研究」というテーマのもとに、明治中期から昭和戦前期を対象時期として、心理・教育・精神医学ジャーナリズムのなかでも雑誌メディアに着目し、そのメディアが発信した「教育病理」情報を、歴史的・実証的に考察することを目的とする。本年度は、科研プロジェクトの最終年度である。本研究課題のテーマについて、下記の8点の作業を通して、「教育病理学」という研究分野がどのように移入され、いかに普及し、その過程でいかに変容したかという観点から、これまでの研究成果を収集し、最終報告を上梓した。(1)雑誌『教育実験界』の書誌的検討及び「教育病理学」情報の特質に関する分析を行った。

(2)雑誌『神経学雑誌』の書誌的検討及び「教育病理学」情報の特質に関する分析を行った。(3)教育学関係辞典・辞書にあらわれた「教育病理学」の特質に関する分析を行った。(4)「教育病理学」という名を冠した著作にあらわれた「教育病理学」の特質に関する分析を行った。(5)「教育病理学」専門書・参考書の特質に関する分析を行った。(6)近代日本心理・教育・精神医学関係雑誌に掲載された「教育病理学」関係記事の記事傾向に関する分析を行った。(7)1雑誌『教育実験界』に所載された育英会及び淺石長雄(東嶺)、2森岡常蔵、3諸岡存、4富士川游、5三田谷啓、6三宅鑛一、7春山作樹、8杉田直樹の「教育病理学」関係記事を収集・整理した。(8)「11.研究発表」に記す研究業績を発表。「著書」として、1件(『近代日本における「教育病理学」の移入過程と心理・教育・精神医学ジャーナリズム』(平成2528年度日本学術振興会科学研究費補助金(基盤研究(C))(一般)研究成果報告書)」を発表した。本研究では学ぶ者の側、特に学校不適応等の児童・生徒の側、即ち制度としての学校に馴染むことが出来なかった児童・生徒の「学び」の意欲と志がどのように形成され方向付けられたかを有力なメディアが提供する「教育病理」情報の分析を通して通史的視野の基に情報の推移を確認することを目的とする。なかでもここでは、「教育病理学」という研究分野がどのように移入されたかについて明らかにした。(2)とした理由は、以下の通りである。1研究実績の概要で記したように、日本における「教育病理学」「教育病理」の変遷過程に関する研究というテーマを実行する上で、雑誌メディアの記事と整理は極めて重要である。2平成26年度は、医学関係の雑誌の探索を行ったが、膨大な量のためさらに継続研究が必要となっている。3『神経学雑誌』や『中外医事新報』も加えながら、『東京医学界雑誌』の目次及びその記事のデータベース化を継続してゆく。4論文の構成は、大まかにプロット化できている。513までと連動した形で、資料集づくりが進行中である。今年度は、最終年度として、本研究実施状況報告書11に記したような、論文構成で最終報告書を作成したいと考えている。教育心理学前年度の研究を踏まえ、以下のように本研究課題を推進したい。1今年度は、研究の折り返し年度として位置づけ、その上で過去2年間の研究を、次のような角度から中間総括したい。第1の角度は、教育学・教授学ないし教育心理学と医学。第2の角度は、「教育病理学」と「教育病理」。それらを学術的タームの事実史と意味論的思想の検討と「教育病理」の普及と意味の検討を行う。2また、今後の研究の知見を得るため、その成果の一部を論文あるいは学会で発表したい。3さらに、前年度までの対象雑誌の内容分析を深化させた研究を展開したい。4他方では、「教育病理学」に着目した研究者・実践家を学説史の観点から整理したい。(2)とした理由は、1上記の研究テーマを実行する上で、代表的な雑誌メディアの記事整理とその収集はできたが、記事の内容の整理とその分析は不十分である。2また、新しい研究分野のために、さらなる、関係雑誌メディアの探索を継続してゆく。3論文構成は大まかにプロット化できているが、1の理由と連動した形で言えば、そのための資料集作りが進行中である。
DNAポリマーミセルを利用する新規ターゲティングシステムの構築

我々はこれまでに、末端ビニル化チミン12量体(T12)とNIPAAmを共重合して得られるコポリマーが、相転移温度(35°C)以上において高分子ミセルを形成すること、相補配列(A12)の存在下のみで、ミセル間の会合が起こり沈殿を生じることを明らかにした。しかし、T12に対するA12の添加では、A12が2つのT12に橋渡しする形で2本鎖を形成してミセル間の架橋を起こしたためにミセルが凝集した可能性も考えられた。そこで今回、その様な可能性のない、ras遺伝子の部分配列を有するコポリマーを用いて、相補鎖認識によるミセル凝集のメカニズムを詳細に検討した。今回合成したコポリマーは、相転移温度以上でDNA鎖の導入量により、30nm100nmの平均粒径を持つ、ポリマーミセルを形成した。この高分子ミセルに、Mg^<2+>を添加していくとミセル粒径が増加し、30nmM添加時では温度の上昇により、急激な光透過度の現象が見られた。これは、ミセル同士が会合して大きな凝集体を形成したことを意味する。そこで、相補鎖の存在下と非存在下において、Mg^<2+>あるいはNa^+の濃度を変化させてミセル溶液の光透過度変化を測定した。その結果、相補鎖が存在する場合は、しない場合に比べてより低濃度の金属イオンで凝集が起こることが明らかとなった。すなわち、前回見出した相補鎖によるミセルの凝集現象は、存在する金属イオンによるものであり、その際用いた金属イオン濃度と温度が、相補鎖が存在しないときには凝集しないが、相補鎖の存在で凝集する領域であったことがわかった。その他、種々の検討により、相補鎖の効果は2本鎖形成に基づくことが示唆された。一塩基だけがミスマッチとなった配列ではこの様な凝集は見られず、この現象は極めて配列特異的に生じる現象であった。すなわち、このポリマーミセルは熱応答的に形成・崩壊させることができ、また表層のDNAは分子認識素子として機能することが明らかなった。
栄養源からのシグナルによる酵母細胞周期の制御機構

1.Pho85-サイクリン遺伝子の栄養源による発現制御すでにノーザン解析の結果から、定常期(48時間)ではPCL5の発現量が減少し、PCL7の発現量が上昇することを見いだしていたが、ジーンチップを用いた解析結果からは22時間までの培養時間中に10種のサイクリンの内どれも顕著な発現量の変動を見せなかった。一方、非発酵性炭素源ではPCL7以外のサイクリンの発現量の減少が見られた。これらのことは、Pho85-サイクリン遺伝子の発現制御は培養時間と炭素源でそれぞれ異なる機構で行われている可能性、そしてdiauxic shiftに伴う遺伝子発現変化に対するPHO85の影響(後述)にはサイクリン蛋白質の安定性の方が重要な役割を果たしている可能性を示している。このことを確認するために各サイクリン遺伝子のプロモーター(1kb)とlacZのレポーターを作製したが、一部のものしか十分な活性を示さなかったため、現在2kbまで伸ばしたものを作製中である。2.栄養源からのシグナル伝達機構におけるPho85キナーゼの標的の探索と同定Diauxic shiftに伴う遺伝子発現の変化に対するpho85変異の影響を調べるため、培養開始後、9, 13, 17, 22時間に抽出したmRNAについてジーンチップ解析を行った。Diauxic shiftに伴い、糖代謝系のシフト、ミトコンドリア機能の昂進、蛋白質合成の低下が起こることが知られているが、pho85欠失株ではこのような変化に伴う遺伝子発現の変動が正しいタイミングで起こらないことがわかった。糖新生系およびglyoxylate cycle酵素遺伝子の上流にはCSREと呼ばれる調節配列があるが、この配列を持つERG13やCYB5でもpho85欠失株ではdiauxic shift後の発現上昇が見られないことから、CSREを介した発現制御にPHO85が関与している可能性が考えられる。また微量元素金属センサーであるCTR1, CTR3, FRE7, ZRT1の発現もpho85欠失株では正しく制御されず、これらを共通して制御する転写因子Mac1がPho85の標的である可能性が考えられる。これらの結果は、Pho85キナーゼがこれまで考えられていた以上に広い範囲で栄養源からのシグナル伝達に関与している可能性を示している。
表面波探査によるため池内部構造の推定と耐震性評価

農業用ため池で実施した表面波探査のデータからラブ波の特性をクロス解析により抽出し、常時微動観測データから求めたH/Vスペクトルと比較・検討することによりため池堤体と基礎地盤の内部構造を推定した。その結果、以下の事項が明らかになった。1)堤体のS波速度は堤体左岸側と堤体中央・右岸側で差異があり、場所による不均質性が認められた。2) H/VスペクトルとS波速度から、基礎地盤は急峻なV字谷を形成していることが判明した。3)ラブ波の分散曲線から、基礎地盤のS波速度は基盤として十分な値を有していると推察された。アースダムに代表される土構造物の耐震性を詳細に検討するには、基礎地盤を含めた内部構造を原位置試験から同定する必要がある。今年度は、表面波探査技術をため池等の土構造物に適用するにあたり、農業用パイプライン埋設地盤で実施した常時微動観測・屈折法弾性波探査のデータから表面波(ラブ波・レイリー波)の特性をクロス解析により位相角法とF-Kスペクトル法の2つの方法を用いて抽出・検討した。1)最小受信器間隔から求めた短周期のラブ波速度は両方法とも屈折法探査の地表面S波速度とほぼ一致した。また、レイリー波速度はS波速度よりやや小であった。2)長周期の表面波速度は、常時微動観測から得られた卓越周期近傍で大きく変化し、計器の周波数特性を考慮する必要があることが判明した。3)受信器間隔が大きくなると、F-Kスペクトル法ではノイズの混入により推定表面波速度がばらつき、位相角法の方が安定的であった。以上の知見を基に、ため池内部構造の推定に表面波探査技術を適用する予定である。今年度は、表面波探査技術を適用するにあたり、農業用ため池で実施した屈折法弾性波探査のデータから表面波(ラブ波・レイリー波)の特性をクロス解析により位相角法とF-Kスペクトル法の2つの方法を用いて抽出し、常時微動観測データと比較・検討した。1)最小受信器間隔から求めた短周期のラブ波速度は屈折法探査の地表面S波速度とほぼ一致した。2)レイリー波速度は、洪水吐側・地山側とも同じ傾向で深さ方向に増加した。一方、ラブ波速度は洪水吐側である深度から増加し、地山側のラブ波速度はほぼ一定であった。3)楔形理論により堤軸直交方向各断面の固有振動数をラブ波速度構造から求めた結果、微動スペクトルの卓越振動数とほぼ一致した。以上の知見を基にため池振動モデルを構築し、耐震性評価を行う予定である。ため池に代表されるアースダムの地震時における挙動はその内部構造の不均質性により複雑であり、事実兵庫県南部地震においても、底樋周辺部の弱部が原因で過大な沈下・クラックが生じ、また外見上無被害に見えるため池に湛水後漏水が生じたりしている。従って、アースダムの耐震性を詳細に検討するには、基礎地盤を含めた内部構造を原位置試験から同定する必要がある。今年度は、前年度に引き続き兵庫県南部地震で被災した後改築された震災復旧濃業用ため池で実施した板たたき法による表面波探査のデータから堤体・基礎地盤のS波構造と直接関連するラブ波の特性をクロス解析により位相角法とF-Kスペクトル法の2つの方法を用いて抽出し、常時微動観測データから求めたH/Vスペクトルと比較・検討することによりため池堤体と基礎地盤の内部構造を推定した。1)最小受信器間隔から求めた短周期のラブ波速度は堤体中央・右岸側で約160170m/s、左岸側で約120150m/sとなり、場所による不均質性が認められた。特に左岸側は深さ方向にバラツキがあり、堤内に弱部のある可能性が示唆された。2)常時微動H/Vスペクトルの一次卓越振動数は、堤体中央・左岸側で約4.8Hz、右岸側で約5.7Hzであった。これらの値は、基礎地盤を含めた表層の固有振動を表現していると解釈され、左右岸の堤体厚が中央に比べて小さいことを鑑みると、1)の結果と調和的である。3)堤軸直交方向各断面の固有振動数をラブ波速度構造から求め、微動スペクトルの卓越振動数と比較・検討した結果、工学的基盤は天端から約13m前後の深さと推定された。
高分解MRIによる膵周囲リンパ路の解析

膵胆道系の悪性腫瘍は,浸潤傾向が強く,特にリンパ網への浸潤の有無は病期診断や予後に影響する重要な因子である.膵胆道系周囲リンパ網の画像評価に関する報告は少なく、特にMRIでの報告は認めない.今回これらリンパ網の正常MRI解剖の確立を目的として,非造影下3T-MRIの3D脂肪抑制併用T2強調画像を用いて評価を行った.対象は腹部疾患が疑われ,膵胆道系疾患を認めなかった27例である.その結果,膵頭部上部・前面のリンパ網に関しては,上部では全例(100%)で同定が可能であった.膵頭中部、下部では,それぞれ89%, 85%と同定能が低下し、消化管の動きによるアーチファクトが原因と考えられた.肝十二指腸間膜内・膵頭後面のリンパ網は,全例で同定可能で,特に肝十二指腸間膜内では明確に同定された症例が96%と高率であった.今後、本研究で得られた正常像をもとに、膵胆道系疾患のリンパ網への進展に対するMRI診断の有用性を検討する予定である.膵胆道系の悪性腫瘍は,浸潤傾向が強く,特にリンパ網への浸潤の有無は病期診断や予後に影響する重要な因子である.膵胆道系周囲リンパ網の画像評価に関する報告は少なく、特にMRIでの報告は認めない.今回これらリンパ網の正常MRI解剖の確立を目的として,非造影下3T-MRIの3D脂肪抑制併用T2強調画像を用いて評価を行った.対象は腹部疾患が疑われ,膵胆道系疾患を認めなかった27例である.その結果,膵頭部上部・前面のリンパ網に関しては,上部では全例(100%)で同定が可能であった.膵頭中部、下部では,それぞれ89%, 85%と同定能が低下し、消化管の動きによるアーチファクトが原因と考えられた.肝十二指腸間膜内・膵頭後面のリンパ網は,全例で同定可能で,特に肝十二指腸間膜内では明確に同定された症例が96%と高率であった.今後、本研究で得られた正常像をもとに、膵胆道系疾患のリンパ網への進展に対するMRI診断の有用性を検討する予定である.平成21年度は、パイロット研究として最初に正常被検者5名を対象にFASE 3D法、True SSFP法の高分解MRI撮像を、脂肪抑制T2強調像及びSTIR画像併用下で行った。その結果、膵周囲リンパ路の評価において、通常の脂肪抑制T2強調画像、STIR画像では腸管ガス・残渣による信号が残存し、リンパ路の評価が難しいことが判明した。このため、その後の正常被検者5名では膵周囲の背景信号を低下させ、かつリンパ路を強調させるため、TEを延長させた撮像条件に変更した。変更した条件のなかでは、True FFSP法は腸管の動きによるアーチファクトの影響は少なかったが、SIN比の点ではEASE 3DのSTIR法の方がTrue FFSP法より優れており、膵周囲リンパ路の描出に適する撮像法であると結論づけられた。平成21年度末における進捗状況としては、ようやく膵周囲リンパ路を評価するための適切な高分解MRI撮像法が選択された段階であるが、平成22年度は、多くの正常被検者と膵癌患者を対象にEASE3DのSTIR法を撮像し、膵周囲リンパ路の解析を進めて行く予定である。平成22年度は正常患者10名および膵疾患患者5名に対し、高分解能1.5T-MR画像(FASE3DのSTIR法)の撮像を行った。これら画像を評価した結果、各患者間で画像の質に差がある事が判明した。これは撮像時間が約20分と長い為に患者の体動や腸管の蠕動の影響が生じたものと考えられた。そこで撮像時間の短縮とより高い空間分解能を期待して強磁場装置である3.0TのMR装置にて正常患者10名に対し撮像(free-breathing T2 SPIRVISTAsequence)を行った。その結果、1.5TのMR装置と比較して約10分間の撮像時間の短縮が得られ、被験者の負担も少なく、アーチファクトも最小限に抑えられた。膵周囲の血管が低信号に描出されるのに対し、リンパ管は著明な高信号領域として描出され、より高い空間分解能が得られた。現在、20名の正常被験者に対し3.OTMR装置にて撮像を行い、解剖体による我々の研究や過去に報告された文献に基づき、MR画像による膵周囲のリンパ路の解析を進めている。今後、正常被験者30名(合計50名)に対し同様の方法で撮像を行い、得られた画像を2名の放射線科医で統計学的に評価を行う予定である。正常被験者による膵周囲リンパ路の正常MRI解剖を確立後、膵癌を含めた種々の膵疾患について検査を行い、CT等他の画像診断では評価困難とされているリンパ管(節)への腫瘍浸潤の有無の評価や膵癌と他の膵疾患との鑑別点となるリンパ管所見が存在するか検討を進めていく予定である。膵胆道系の悪性腫瘍は,浸潤傾向が強く,特にリンパ網への浸潤の有無は病期診断や予後に影響する重要な因子である.膵胆道系周囲リンパ網の画像評価に関する報告は少なく、特にMRIでの報告は認めない。今回,これらリンパ網の正常MRI解剖の確立を目的として,非造影下3T-MRIの3D脂肪抑制併用

T2強調画像を用いて評価を行った.対象は腹部疾患が疑われ,膵胆道系疾患を認めなかった27例である.まず,膵周囲のリンパ網を8領域に分けて評価した.膵頭上部・前面リンパ網として(1)膵頭前上部・総肝動脈周囲,(2)膵頭前中部,(3)膵頭前下部,肝十二指腸間膜内や膵頭部後面リンパ網として(4)肝十二指腸間膜内,(5)膵頭上後部,(6)膵頭後中下部,傍大動脈領域リンパ網として(7)腹腔動脈-上腸間膜動脈間領域、(8)腎静脈・下大静脈角上部に分類した。リンパ網は高信号を示す膵胆管,消化管を除外した線状・結節状の高信号構造と定義し、その同定能は,5段階評価(1 : definitely detected, 2 : probably detected, 3 : indeterminate, 4 : probably not detected, 5 : definitely not detected)で行った.その結果,膵頭部上部・前面のリンパ網に関しては,上部では全例(100%)で同定が可能であった.膵頭中部、下部では,それぞれ89%,85%と同定能が低下し、消化管の動きによるアーチファクトが原因と考えられた.肝十二指腸間膜内・膵頭後面のリンパ網は,全例で同定可能で,特に肝十二指腸間膜内では明確に同定された症例が96%と高率であった.また、傍大動脈領域のリンパ網も96%と高い同定率が得られた.膵・胆管周囲のリンパ網は、3D脂肪抑制併用T2強調画像を用い良好な描出能が得られた.今後、本研究で得られた正常像をもとに、膵胆道系疾患のリンパ網への進展に対するMRI診断の有用性を検討する予定である。
ラン藻のバイオフィルム形成誘導におけるシグナル分子生合成制御機構の解明

シアノバクテリア(Synechocystis sp. PCC6803)は、環境変化に適応して生育することができるモデル光合成細菌である。本研究では、我々が見出した塩ストレス条件下でSynechocystis sp. PCC6803がバイオフィルムを形成する性質に着目し、シグナル分子生合成酵素に着目し、その制御機構を解明することを目的とした。シグナル分子c-di-GMPの生合成酵素については、Rre8の解析を進めた。これまでRre8の活性を検出することが困難であったが、リン酸化部位に変異導入を行った疑似リン酸化変異体を作製したところ、活性の測定に成功した。これにより、Rre8がリン酸化による厳密に制御されていることが明らかになり、Hik14-Rre8の二成分制御系が塩ストレス誘導性バイオフィルム形成において機能していることが示唆された。前年度に問題となっていたHik12-Rre2のリン酸基リレー解析について解析を進めた。これまでに非特異的リン酸化タンパク質が検出されていたが、Hik12の自己リン酸化との関係性は不明であった。そこでHik12の自己リン酸化ドメインを欠損するように変異導入を行い、同様の解析を進めたと超えお、検出されていた非特異的バンドがHik12の自己リン酸化とは無関係であることを裏付けるデータを取得することに成功した。シグナル分子ポリアミンの生合成酵素については、プトレシン生合成酵素としてAuh1、Auh2のクローニングと酵素機能解析を進めた。その結果、これまでのアノテーションとは異なり、Auh1がアグマチナーゼ活性、Auh2がアルギナーゼ活性を有することを明らかにした。また、auh1、auh2の欠損株を用いたバイオフィルム形成解析により、アグマチンの存在がバイオフィルム形成に重要であることが示唆された。ラン藻(Synechocystis sp.PCC6803)は、ゲノム解読された光合成生物のモデル生物であり、環境の変化に伴い様々なストレス応答機構を有していることが推測される。本研究では、ラン藻が塩ストレス誘導性バイオフィルム形成機構を解明するべく、バイオフィルム形成を誘導するセカンドメッセンジャーc-di-GMPの生合成制御機構に着目し、生化学的なアプローチから解明することを目的とした。ラン藻のポリアミン受容体と推定されるPotD、c-di-GMP生合成及び分解酵素と推定されるMbaAについて欠損株のバイオフィルム形成能解析及び酵素機能解析を行った。塩ストレスに曝した場合、mbaA欠損株はバイオフィルム形成量が少し低下した。このことからMbaAは塩ストレス誘導性バイオフィルム形成機構に関与するものの、寄与が限定的であることが示唆された。また、bacterial two-hybrid法によりPotD-MbaAの相互作用解析を行ったが、相互作用は観察されなかった。MbaAはc-di-GMP合成ドメインと分解ドメインの両方を有するハイブリッドタイプの膜タンパク質であるため、MbaAの全長、MbaAの親水性領域、c-di-GMP合成ドメイン、c-di-GMP分解ドメインのそれぞれについて大腸菌を用いて異種発現させ酵素精製を行った。MBPを融合させた場合全長MbaAは発現しなかった。一方、各ドメインの精製に成功したが、酵素活性は検出されなかった。昆虫細胞由来無細胞タンパク質合成系を用いて全長MbaAの発現に成功したが、酵素活性については検出できなかった。また、微生物の持つセンサーシステムとして広く知られている二成分制御系を介したc-di-GMPの生合成制御機構としてHik12-Rre2、Hik14-Rre8の詳細な酵素機能解析に向けてコンストラクトの作製を進めた。MbaAを大腸菌で異種発現させた際に、封入体を作ったため可溶性タグの検討、変性からのリフォールディングなどを行う必要があった。また、無細胞系を用いてMbaAを調整することに多くの時間を要した。また、MbaAの活性測定をする過程で、基質に含まれないピークが検出されたが、このピークがMbaAの生産物なのか、夾雑タンパク質による副反応産物であるかをLC-MSを用いて検証することに時間を要した。このように、MbaAの異種発現が予想よりも困難であり、酵素機能解析に多少の遅れを生じている。シアノバクテリアSynechocystissp.PCC6803は、環境変化に適応して生育することができるモデル光合成細菌である。シグナル分子としてc-di-GMPとポリアミンに着目し解析を進めた。c-di-GMP生合成酵素として前年度から解析を進めている二成分制御系Hik12-Rre2、Hik14-Rre8について酵素活性測定及び、リン酸基リレーの解析を行った。その結果、Rre2の推定リン酸化部位に変異を導入した疑似リン酸化変異体においてc-di-GMP生合成活性が上昇した。このことから、Hik12-Rre2がリン酸化状態を介してc-di-GMP生合成活性を制御していることが示唆された。また、放射性同位体標識ATPを用いてHik12-Rre2のリン酸基リレー解析を行った。

自己リン酸されたHik12に対し、Rre2を加えたところ時間依存的にHik12のリン酸化レベルの低下が観察されたことから、Hik12-Rre2のリン酸基転移が示唆された。ポリアミン生合成に関してはAdc1、Adc2の酵素機能解析を進め、塩ストレス時のポリアミン生合成制御機構について解析し、Jouranl of Bacteriologyにて成果報告を行った。Adc1、Adc2の精製酵素について、NaCl濃度依存的に活性が上昇することを明かにした。Synechocystis sp.PCC6803は塩ストレス条件下でスペルミジンの生合成量が減少し、バイオフィルム形成が促進されることから、ポリアミン生合成がAdc1、Adc2より下流の段階で制御されていることが示唆された。ポリアミンの生合成制御機構については、本研究により塩ストレス応答におけるポリアミン生合成の制御段階がプトレシン生合成、及びスペルミジン生合成の段階であることが示唆されたため、研究の進展があったと考える。一方、二成分制御系のリン酸基リレー解析においてRre2のリン酸化状態を直接検出することができなかった。また、解析の過程で予期しない非特異的なリン酸化タンパク質が検出されたことから、この非特異的なバンドを特定又は排除するために条件検討している。しかし、これまでにリン酸基リレーを間接的に示す結果を取得していることから、リン酸基リレーを介したc-di-GMP生合成制御が起こっていると考えており、現在はこれを裏付けるための追加実験を行っている。シアノバクテリア(Synechocystis sp. PCC6803)は、環境変化に適応して生育することができるモデル光合成細菌である。本研究では、我々が見出した塩ストレス条件下でSynechocystis sp. PCC6803がバイオフィルムを形成する性質に着目し、シグナル分子生合成酵素に着目し、その制御機構を解明することを目的とした。シグナル分子c-di-GMPの生合成酵素については、Rre8の解析を進めた。これまでRre8の活性を検出することが困難であったが、リン酸化部位に変異導入を行った疑似リン酸化変異体を作製したところ、活性の測定に成功した。これにより、Rre8がリン酸化による厳密に制御されていることが明らかになり、Hik14-Rre8の二成分制御系が塩ストレス誘導性バイオフィルム形成において機能していることが示唆された。前年度に問題となっていたHik12-Rre2のリン酸基リレー解析について解析を進めた。これまでに非特異的リン酸化タンパク質が検出されていたが、Hik12の自己リン酸化との関係性は不明であった。そこでHik12の自己リン酸化ドメインを欠損するように変異導入を行い、同様の解析を進めたと超えお、検出されていた非特異的バンドがHik12の自己リン酸化とは無関係であることを裏付けるデータを取得することに成功した。シグナル分子ポリアミンの生合成酵素については、プトレシン生合成酵素としてAuh1、Auh2のクローニングと酵素機能解析を進めた。その結果、これまでのアノテーションとは異なり、Auh1がアグマチナーゼ活性、Auh2がアルギナーゼ活性を有することを明らかにした。また、auh1、auh2の欠損株を用いたバイオフィルム形成解析により、アグマチンの存在がバイオフィルム形成に重要であることが示唆された。
１９世紀末オスマン帝国の「近代」－ルメリ鉄道建設による社会経済的変容を事例に

2013年度は、博士論文の執筆をすすめながら、以下とおり研究活動を行った。6月には中部大学にて他のオスマン史およびトルコ関連の研究者とともに学部学生への研究紹介を行った。同じトルコとフィールドとした研究ではあるが、文化人類学を学ぶ学生とは視点が大きく異なることは報告者にとって新鮮で今後の研究に大いに参考になる部分があった。また、現在2014年夏に新人物往来社より発行予定の(仮)『オスマン帝国六百年史』を執筆中である。これは画像や図版を多く用いた一般向けの書籍ではあるものの、これまでの報告者のオスマン史研究の成果が反映された内容になる予定である。史資料の読解にかける時間が不足したため(抄録なし)2012年56月は、被災を理由として研究活動の一時中断を申請し、この期間に倒壊した史資料の整理等を行うも極めて限られた範囲での整理、持ち出しとなった。また、史料画像データ等を保管したCD-ROMの破損等もみられたことで、それらの史資料の再収集及び修復には時間が必要となった。7月からは研究活動を再開したことで、7月3日7月31日にイスタンブルの総理府オスマン文書館にて破損した史料データのうち当面必要と思われるものや、それまでに修復やデジタル化の作業のため閲覧できなかった史料のいくつかを閲覧することができた。また、自らの研究分野とは異なるがトルコのトロス遺跡についてのトルコ語論文の邦訳を行った。この邦訳作業によって、オスマン帝国以前のアナトリア南部における歴史的背景の一端が垣間見え、そのこともまたオスマン帝国が「帝国」として成立する直前の過渡期においては重要な意味を持ちえるであろうことが推察できた点は、これまでとは異なる考古学的な視点からオスマン史をみる意義深い機会であった。2012年は、博士論文の執筆をすすめながら、以下の二件の学会報告を行った。国内の学会では、2012年5月13日に東洋大学で行われた第28回日本中東学会年次大会にて「コレラの発生と検疫所の設置からみるオスマン帝国の公衆衛生改革-ルメリ鉄道沿線を事例に」のタイトルで報告を行った。コレラがアジア、中東地域からヨーロッパ地域に侵入することを恐れた西欧諸国により制度化されていったコレラの検疫制度がオスマン帝国で適用されていく中で、紅海地域とルメリ地域における制度の相違がみられることを指摘した。その相違は西欧諸国がより自国の利益を重視した結果であり、これに対し後にオスマン帝国は自国の管理委員会を設け、制度を運用する等公衆衛生意識が根付いていったことをオスマン語文書史料から指摘した。公衆衛生の概念が根付くことは、「近代化」の一要因であると考えられると結論付けた。海外での報告は、第20回シエポにて"Rumeli Demiryollari Isletme Kayitlarma Gore 19.Yuzyildaki Osmanh Modernlesmesine Bir Bakis"(ルメリ鉄道経営記録からみる19世紀のオスマン帝国の近代化への一視点)のタイトルで2012年6月29日にクレタ大学で行った。ルメリ鉄道の中からエディルネ-デデアーチュ線に焦点を当て、オスマン文書史料から明らかになった当該路線の建設にかかった費用やその対効果について考察した。結論付けるに足りる史料が十分でなかったことから推論の域でとどまったが、ルメリ鉄道全体にかかった建設費用とその後の収益を推測すると、オスマン帝国が当初考えたほどの経済的効果は得られなかったと指摘した。ルメリ鉄道の建設費用や経営収支簿を一部であれ明らかにしたことは初めての試みであり、意義があったと考える。東日本大震災の影響により、仕様予定であった史資料めデータCD等が破損したためそれらの整理、再収集、復元等に時間がかかったため。なお、復元は継続中である。計画していた学会報告を順調に準備し、行うことができたため。しかし、東日本大震災時に破損したデータの修復や史料の再収集は完全には終わっていないため、計画以上に進展したとは言い難い。史資料の読解にかける時間が不足したため2012年に学会で報告予定(9.記載)の内容は、オスマン語史料に基づいた研究結果であり、今後、博士論文の一部として加筆訂正を加え使用する予定である。また、引き続き博士論文執筆に必要な史料の解読および破損されたデータの再収集、復元作業も行い、適宜研究結果をアウトプットしていく。しかし、当初の計画に含まれていなかった破損データの復元作業による時間的配分の問題は、克服すべき課題点である。対応策としては、再収集および復元する史料は、当面の研究作業に必要なものに限定することで一応の解決をみるものと思われる。2012年に学会で報告した内容はオスマン語史料に基づいた研究結果であり、博士論文の一部として加筆訂正を加え使用する予定である。

また、引き続き博士論文執筆に必要な史料の解読および破損されたデータの再収集、復元作業も行い、適宜研究結果をアウトプットしていく。しかし、当初の計画に含まれていなかった破損データの復元作業による時間的配分の問題は、克服すべき課題点である。対応策としては、再収集および復元する史料は、当面の研究作業に必要なものに限定することで一応の解決をみるものと思われる。(抄録なし)