hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多重極限ＳＴＭの開発と有機導体の電子相の研究

常温における100 MPa (1000気圧)での動作試験を行い、STM動作を確認した。冷却系に組み込み、温度調節機構を整備した。装置系の整備と並行して有機導体alpha-(BEDT-TTF)2X (X=I3, KHg(SCN)4, RbHg(SCN)4)においてSTM観察を行い、その電子状態について調べた。平成24および25年度には、alpha型のドナー配列を持つ有機導体に共通の性質としてその基底状態によらず高温で電荷不均化が生じるという新しい知見を得た。平成26年度は、STM装置の真空排気系の改修および調整を行い、STMの分解能を向上させた。さらに前年度までの成果を受けて、電荷秩序とは異なる密度波を基底状態にもつalpha-(BEDT-TTF)2KHg(SCN)4 (K塩)およびalpha-(BEDT-TTF)2RbHg(SCN)4 (Rb塩)に対して、重点的にSTM測定を行った。排気系の改修により、電荷不均化を高精度に観測することができた。その結果、K塩では、従来報告されている電荷秩序と同様の横ストライプ型の電荷不均化であることに対し、Rb塩では縦ストライプ型であることを明らかにした。本研究で得られた知見は、電荷不均化は長距離クーロン力がほとんどの要因であることに対し、電荷秩序では、これに加え2量体化も重要な役割を担っていることを示唆しており、電荷秩序の発現機構の解明に寄与するものである。これらの成果の一部は国際会議CC3DMR2014(韓国・仁川、2014年6月23-27日)およびECRYS-2014(フランス・カルジェス、2014年8月12-22日)の2件の招待講演で発表した。また、成果をまとめた論文はPhysical Review誌に掲載された。電子物性物理学高圧STM装置の整備に関しては、室温・高圧下での動作確認を行い、冷却系の整備にまで至った。有機導体alpha-(BEDT-TTF)2Xに対する室温でのSTM観察で非常に興味深い結果が得られことを受け、平成25年度は対象とする物質を変えて室温STM観察を重点的に行ったため、低温・高圧下での有機導体試料を用いた測定には至らなかった。しかしながら、3つの物質における室温・常圧でのSTM測定から基底状態によらず電荷不均化が生ずるという新しい知見が得られた。これは予想を上回る成果であった。高圧STMの構築に関しては、フレームの製作に時間がかかったため、若干の遅れを生じている。フレームの満たすべき条件として、高圧セル内は狭い空間であること、また収納されるSTM本体とのクリアランスも少ないという大きさについての制限がついている。STM本体が固定されるので剛性が最も重要となるが、これに加えて試料やSTM探針の交換が容易に行えるようなハンドリングの良さも要求される。これらの仕様を満たすべく試作を繰り返したことにより時間を要したが、フレームの完成には至った。一方、装置開発と並行して行った有機導体についてのalpha-(BEDT-TTF)2I3についての常温・常圧におけるSTM観察では、転移温度より十分高温ですでに電荷不均化が生じるという新しい知見が得られた。これは予想を大きく上回る成果であった。今後は、高圧STMを用いて圧力と温度をパラメーターとした微視的実空間観察により、有機導体の基底状態に対する電荷不均化の役割を解明する。1. [STM装置の真空排気系の整備]
強震計の波形記録による大地震の破壊域の早期決定に関する研究

本研究では、地震の断層面や破壊域などの自動決定を念頭におき、3つのステップからなる自動解析システムを提案、構築した。3つのステップは、1)地震のメカニズム解の決定、2)断層面と断層長の決定、3)矩形断層でのモーメント解放量の時空間分布の決定、からなる。データは強震計波形記録を利用する。システムの動作確認には、過去の大地震の地震データを用いた。兵庫県南部地震では、ステップ1で、東西方向に圧縮軸をもつ横ずれ断層のメカニズムが決まる。ステップ2では、北東-南西走向の鉛直な面が、断層面として正しく選択される。同時に推定されるモーメント開放量分布で、顕著な値が、震源から淡路島側に約15km、神戸側に約35kmに現れ、断層長が約50kmであることを示す。ステップ3は、さらに、モーメント解放量の深さ分布を検出する。大きな解放量が震源の淡路島側隣の浅い部分にあるとともに、神戸側ではモーメントの解放が震源付近の深さにひろく起こったことがわかる。システムは、現在、強震ネットや関西地震観測研究協議会のデータを用いて稼動している。北陸・近畿から中国地方の浅い小・中地震がステップ1を起動し、モーメントテンソル解が自動決定され、電子メールやホームページで公表されている。強震ネットについては、30以上の解が決定され、約70-80%がP波初動分布やフリージア計画で決定されている解と調和的している。関西地震観測研究協議会のデータを用いたシステムでは、強震計のトリガーによって配信される電子メールを受信することによってシステムが起動する、準リアルタイム対応も実現している。7月に発生した大阪湾の地震で自動決定されたメカニズム解は、北北東-南南西走向の逆断層で、強震ネットやフリージアで決定された解とも一致する。地震の震源域近傍の強震動の空間分布や特性は、地震の震源メカニズムのみならず、断層面の幾何や断層面上でのずれの時空間分布に影響をうける。従って、地震動の早期予測という観点では、地震の震源パラメタの早期自動決定システムにおいても、点震源を仮定したメカニズム解の推定から更に一歩すすんだ解析が要求される。平成10年度本研究成果は、破壊が震源から両方向に伝播することを仮定しながら線状に並べた点震源でのモーメント解放量を強震計の波形データから線形インヴァージョンで求め断層面や破壊域を推定する、という簡便で自動化可能な手法を提案するとともに、既存の強震データを用いてM6-7の内陸地震へうまく適用できることを示した。M6クラスの内陸の地震では、98年3月鹿児島県北西部地震、98年6月山口県北部の地震で、この手法から推定された断層面が余震分布と一致し、モーメントの大きい領域が他の研究結果と調和することがわかった。M7クラスの地震への適用としては、兵庫県南部地震を同じ手法でテストした。推定された点震源モーメントテンソル解は、南西、北西走向の2つの節面をもつ横ずれ断層を示し、これまでに決定されている解に類似する。2つの節面のそれぞれの走向に点震源を並べた場合で合成波形と観測波形の間のフィットを比較すると、北東-南西方向に並べた点震源分布で波形のフィットがよい。推定されたモーメントは、震源の南西方向に約10km、北東方向に約30kmの約40km長の範囲に集中し、余震分布やこれまでの震源過程の研究結果と調和する。また、大きなモーメントの解放が、震源の北東側と南西側それぞれに見られる。これらのテスト結果は、M6からM7クラスの内陸の地震について、地震発生後短い時間内に、断層面、破壊域およびアスペリティの位置が推定できる可能性を示唆する。7月に発生した大阪湾の地震で自動決定されたメカニズム解は、北北東-
小学校英語カリキュラムマネジメントのためのワークショップ研修の開発

小学校では外国語活動の必修化によって、そのカリキュラムづくりとマネジメントは必須となったが、多くの学校や教師が新たな教育課程に戸惑いを感じている。そのため、外国語活動のカリキュラムマネジメントを促進し、教師ひとり一人の実践を支援する校内研修のプログラムづくりを試みた。具体的な研究内容として、これまでの外国語活動の実践で得られた知見を、カリキュラムマネジメントの先行事例を援用しながら整理し、外国語活動カリキュラムマネジメント・モデルを開発した。その後、徳島県、愛知県、静岡県、東京都で外国語活動の研修を実践する機会を与えられ、対象となる学校や地域に対してこのモデルを生かしたアセスメントを行うことで最適な研修を提供することができた。これらの実践によって外国語活動カリキュラムマネジメント・モデルの精緻化が進み、それぞれの要因について課題を克服するためのワークショップ研修も整備された。特に、小学校教師の英語運用能力に対する苦手意識を克服するために実施した意識改革ワークショップは、研修参加者の満足度が非常に高く、外国語活動に取り組もうとする意欲を向上させることに貢献できた。また、当初の計画にはなかったが、学校現場から誰にでも短時間でできるアセスメント方法を求める声が高まったため、外国語活動カリキュラムマネジメント・モデルの7つの要因を凝縮した「外国語活動マネジメント問診票」を開発した。これによって学校の現状分析が短時間で可能となり、校内研修の能率的かつ効果的な実施につながった。
クロム耐性菌を利用した6価クロム含有排水処理およびクロムリサイクルシステムの確立

6価クロム含有排水の処理と排水からのクロム回収・リサイクルを目的として、クロム耐性菌(Enterobactor cloacae HO、1,以下HO-1)を用いた6価クロム含有排水処理バイオリアクターシステムの開発とその最適運転操作条件の解明を行い、以下の成果を得た。1)クロムの使用状況を調査し、クロム含有排水の発生状況とその特性を明らかにした。2)従来の6価クロム含有排水およびスラッジ処理技術の評価を行い、微生物機能を利用した処理技術の必要性を示した。3)6価クロムの耐性菌(HO-1)を分離するとともに、6価クロム還元機構と還元活性の影響因子を解明した。4)HO-1を導入した6価クロム含有排水処理バイオリアクターは、通気培養を導入したFed Batch操作が有効であることを示した。また、リアクター内のORPを指標としたシステム製造方法を提案した。5)Fed Batch操作バイオリアクター内におけるHO-1増殖速度、HO-1によるクロム還元速度とリアクターでの積算還元量との関係についての解析結果に基づいて、装置内での6価クロムおよび菌体の収支式を確立し、装置の処理性能および処理水中6価クロム濃度のシミュレーションモデルを構築した。6)上記の数式モデルによって、実排水処理におけるバイオリアクターの挙動をシミュレートできることを確認するとともに、バイオリアクターの連続運転時間を延長するための通気培養の導入効果を明らかにし、通気培養のタイミングの決定方法を確立した。7)ベンチスケールの実験装置を用いて、このバイオリアクターシステムによる実排水(メッキ洗浄排水)の処理が可能であることを示した。8)6価クロム含有排水の処理によって生じた水酸化クロム(3価クロム)の沈殿物を焼成処理するとリン濃度がやや高いものの、クロム顔料とほぼ同じ発色が得られることが明らかになった。9)HO-1による6価クロム還元処理手法は、6価クロムを含むクロム鉱滓の無害化にも適用できる可能性を示した。排水からの6価クロムの除去および回収リサイクルを目的として、クロム耐性菌(Enterobactor cloacae HO-1,以下HO-1)を用いた6価クロム含有排水処理バイオリアクターの開発を含むクロムリサイクルシステムの構築およびその最適運転操作条件を明らかにするための検討を行ってきた。すなわち、クロム製錬、メッキ工業等からの排水中に含まれる6価クロムを、HO-1によって有機基質の存在下で嫌気条件で3価クロムに還元し、生成した水酸化クロムを分離回収し、水酸化クロムの再利用用途の検討を行ってきた。その結果を以下にまとめる。1)活性を維持しながらHO-1を大量に培養するには、酸化還元電位(ORP)を-100mV以下に維持するように通気量を制御しながら通気培養を行えばよい。2)通気培養の開始および終了を決定する指標としてORPの変化を利用することが可能であり、通気を行っているにもかかわらず大幅なORPの低下が観察されたら通気培養を停止してよいこと、一定速度で6価クロムの供給を行っているにもかかわらず、ORPの上昇速度が大きくなったところで6価クロムの還元を停止して、通気培養用を行うべきであることが明らかになった。3)HO-1による6価クロムの高い還元活性を維持するための電子供与体である有機基質として含窒素有機物が必要であるが、グルタミン酸〓酵廃液は利用できない。4)6価クロムを150200mg/

l程度含む寒天プレートを利用することで、バイオリアクター内に棲息するHO-1を他の細菌と区別して計数できる可能性が示された。5)菌体中で呼吸鎖の電子伝達物質となるキノンの変化を分析することでHO-1による6価クロム還元活性の変化を解析できる可能性が示された。排水からの6価クロムの除去および回収リサイクルを目的として、クロム耐性菌(Enterobactor cloacae HO-1,以下HO-1)を用いた6価クロム含有排水処理バイオリアクターの開発を含むクロムリサイクルシステムの構築およびその最適運転操作条件を明らかにするための検討を行ってきた。すなわち、クロム製錬、メッキ工業等からの排水中に含まれる6価クロムを、HO-1によって有機基質の存在下で嫌気条件で3価クロムに還元し、生成した水酸化クロムを分離回収し、水酸化クロムの再利用用途の検討を行っている。今年度は特に、バイオリアクターシステムの最適運転操作条件の確立をめざした。その結果を以下にまとめる。1)HO-1を大量に培養するために、酸化還元電位(ORP)を-100mV以下に維持した通気培養を行い、ここにFed-Batch操作で6価クロム含有排水の供給を行うことで安定した処理が可能である。2)Fed-Batch操作によるバイオリアクターの処理性能を予測するための数式モデルを構築し、任意の条件での6価クロム濃度およびHO-1の菌体濃度を予測することを可能にした。3)メッキ工場から排出された6価クロム含有排水(6価クロム濃度:100、200および3700mg/l)の処理をバイオリアクターで行い、上記の数式モデルで推算された処理性能との比較を通して、モデルの精度向上を行った。4)数式モデルを用いた処理性能の予測計算を行い、安定した処理が可能な運転操作範囲を明らかにすることができた。5)菌体中で呼吸鎖の電子伝達物質となるキノンの変化を分析することでバイオリアクター内での微生物動態を解析する手法の改良を行った。さらに、バイオリアクター内でのHO-1を追跡する目的で、PCR法を導入するため、これに用いるプラーマ-の製作を行っている。6価クロム含有排水の処理と排水からのクロム回収・リサイクルを目的として、クロム耐性菌(Entero bactor cloacae HO-1,以下HO-1)を用いた6価クロム含有排水処理バイオリアクターシステムの開発とその最適運転操作条件を明らかにすることを目的として本研究を遂行してきた。平成6年度までの研究成果から、HO-1を導入した6価クロム含有排水処理バイオリアクターは、通気培養を導入したFed Batch操作が有効であることが示された。そこで、平成7年度には同システムの最適運転条件の確立をめざした検討を行い、以下の成果を得た。1)Fed Batch操作バイオリアクター内におけるHO-1増殖速度、HO-1によるクロム還元速度とリアクターでの積算還元量との関係を明らかにした。これによって、任意の運転条件における6価クロム還元に対するHO-1の活性が明らかになった。2)バイオリアクターでの6価クロムおよび菌体の収支式を確立し、装置の処理性能および処理水中6価クロム濃度のシミュレーションモデルを構築できた。
逆さ円錐体の揚水現象を利用したバイオリアクターの開発と微生物培養シミュレーション

○研究目的鋭端を下にした円錐体を液に浸けて高速回転させることにより,液体がこの逆さ円錐体表面を液膜として吸い上げられるが,回転数を制御することにより逆さ円錐体の上端から空中にミストや液滴が散布されるため,発生する液滴表面は新たなガス交換の場として期待できる。本研究は,回転逆さ円錐体の揚水現象を利用した新規バイオリアクターの開発を目的とする。新たに作成する培養装置を用いて種々の運転条件における培養槽内の酸素移動容量係数(k_La)を求め,酸素供給能力を評価する,さらに実際に微生物の培養実験を行ってその挙動をモデル解析し,推算される各種パラメータから逆さ円錐体を利用した通気撹拌型培養装置の性能を明らかにする。○研究方法1.容量4Lの培養槽,ならびに逆さ円錐体を製作し,培養槽内のk_Laを測定する。2.気泡および液滴の界面からの酸素供給,微生物による酸素消費,さらに微生物の増殖を表す数学モデルを構築し,微生物培養シミュレーションプログラムを作成する。3.従来型の撹拌翼,ならびに逆さ円錐体を用い微生物培養実験を行う。○研究成果制限基質としてグルコース,ならびに溶存酸素量に着目し,微生物培養シミュレーションプログラムを作成した。開発言語として「十進BASIC」を用いた。容量4Lの培養槽を用いて従来型の撹拌翼,ならびに逆さ円錐体による大腸菌などの培養実験を行った。初期制限基質量やk_Laなどの培養条件を同一として培養した結果,実験終了後の総菌体数は変わらなかったが,総菌体数に対する生菌数の割合は逆さ円錐体の方が従来型の撹拌翼よりも多かった。これは,撹拌翼の回転によるせん断力が高いのに対し,逆さ円錐体による撹拌は穏やかで菌体に対して負荷が小さいためと考えられる。そこで,菌体の死滅速度のみを変更して微生物培養シミュレーションを行ったところ,微生物培養実験の結果とほぼ一致した。
適応型信号処理法を用いた大動脈瘤反射波による大動脈瘤の位置性状推定手法の開発

大動脈瘤によって形成される脈波の波形変化を検出するために、まずは健常者を対象に正常脈波波形の特性を見出す。頸動脈波は駆出波と末梢反射波の2波から成ることが分かっている。最終的には、動脈瘤患者の駆出波、末梢反射波の波形理論モデルを確立する。家畜ブタを用い嚢状瘤に近い形状の人工血管を下行大動脈に置換することで嚢状瘤モデルを作成し、評価する予定であった。しかし、健常者、動脈瘤患者を対象とした計測結果を解析すると、超音波のプローベが定位置に固定できないことによる、波形の乱れが生じ、正確なデータを得ることが出来なかった。現在は、プローベ固定の方法、および計測時の波形の乱れをどのように処理するか、シグナル/ノイズ比を検討していくことが課題である。また実験動物に関しても、ブタでは頸部の皮下脂肪が厚いため、計測困難であること、さらには、皮膚切開をおいて頸動脈を直に計測することも検討したが、Spasmが非常に強く、良好な波形を計測する事は出来なかった。そのため、他の実験動物(イヌなど)を用いた実験も今後検討していく必要があると考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。大動脈瘤存在下の脈波波形変化を検出するため、複数の正常脈波波形を解析し、正常である脈波の特性を把握する必要がある。本研究では、この理論を動脈波に応用し、駆出波、末梢反射波の波形理論モデルを確立する。この波形理論モデルから、駆出波、末梢反射波と雑音成分を完全に分離でき、動脈瘤の無い正常脈波を正確に判定可能となる。大腿動脈波は1波とみなせるため、脈波波形の周波数特性を解析し、脈波の波形理論モデルを構築する。その際、頸動脈波で得られた駆出波、末梢反射波の波形理論モデルと比較し、構築した大腿動脈波モデルの妥当性を評価する。次に、大動脈瘤の位置、性状を推定するためには、大動脈瘤によって生じる大動脈瘤反射波を分離・同定する必要がある。各大動脈瘤モデルで計測された末梢動脈脈波波形から駆出波、末梢反射波の相関を抑圧し2波の分離度を向上させ、再帰的処理を用いて駆出波、末梢反射波の分離・同定を行う。分離後の脈波の残差は大動脈瘤反射波と雑音成分から成ると考えられるが、駆出波ならびに末梢反射波の波形理論モデルを参考とし、脈波の残差を大動脈瘤反射波と雑音成分に分離、大動脈瘤反射波を抽出検出可能とする理論波形モデルを構築する。大動脈瘤モデルとして28年度は、家畜ブタを用い嚢状瘤モデルを作成し、評価する予定であった。また、実際にブタの頸動脈にプローベを当てると脂肪層が深いため良好な波形を得ることが出来なかった。切開し左頸動脈を露出した環境下で計測すると、物理的刺激による頸動脈のSpasmが生じ、脈波計測が不可能であった。今年度は、ブタの下行大動脈を人工血管で作成した動脈瘤モデルに置換し波形解析を行う予定であった。まず、健常者データを収集すべく、健常者(当科医局員、学生)を対象に頸動脈脈波の計測、解析を行った。しかし、実際に解析してみると、超音波のプローベが僅かに幹部から移動することや、被検者の呼吸性変動による僅かな変動が、波形に及ぼす影響があり、良好なデータを得ることが出来なかった。そのずれは、0.5mm程度のものでも計測結果には大きく影響するようで、現在の計測方法では限界がある。やはり、検査者が被検者の左頸部に弔意音波プローベを当てて計測するという検査方法上、0.5mmのずれも生じないように計測を行うのは不可能である。検査方法ではなく、プローベ自体の改良が必要であると考えている。また、ブタによる実験を行うにあたり、実際にブタの血管に超音波プローベを当て、波形を計測できるか検討してみた。先に記載したように、皮膚にプローベを当てると厚い脂肪層のため計測ができなかった。さらに、皮膚切開を行い、左頸動脈に直にプローベを当てたが動脈が物理的刺激によってSpasmを起こしたため計測できなかった。

次に、大動脈瘤の位置、性状を推定するためには、大動脈瘤によって生じる大動脈瘤反射波を分離・同定する必要がある。各大動脈瘤モデルで計測された末梢動脈脈波波形から駆出波、末梢反射波の相関を抑圧し2波の分離度を向上させ、再帰的処理を用いて駆出波、末梢反射波の分離・同定を行う。分離後の脈波の残差は大動脈瘤反射波と雑音成分から成ると考えられるが、駆出波ならびに末梢反射波の波形理論モデルを参考とし、脈波の残差を大動脈瘤反射波と雑音成分に分離、大動脈瘤反射波を抽出検出可能とする理論波形モデルを構築する。大動脈瘤モデルとして29年度は、家畜ブタ、もしくはイヌを用い動脈瘤モデルを作成し、評価する予定であった。しかし、超音波のプローベが定位置に固定できない問題が生じ、この固定をまず最優先し現在も検討を行っている。遅れている理由は計測プローベの固定方法が定まらないことである。被験者の頸動脈を計測することから、強い固定では被験者の恐怖をあおることになり、また、頸動脈の圧迫による迷走神経反射の誘発の危険性もあるため、慎重な検討が必要であると考えている。固定方法が定まらない限りは、動物実験も実施できない。まずは固定具を完成させ、疑似回路での評価を経て、動物実験へと移行していく。大動脈瘤によって形成される脈波の波形変化を検出するために、まずは健常者を対象に正常脈波波形の特性を見出す。頸動脈波は駆出波と末梢反射波の2波から成ることが分かっている。最終的には、動脈瘤患者の駆出波、末梢反射波の波形理論モデルを確立する。家畜ブタを用い嚢状瘤に近い形状の人工血管を下行大動脈に置換することで嚢状瘤モデルを作成し、評価する予定であった。しかし、健常者、動脈瘤患者を対象とした計測結果を解析すると、超音波のプローベが定位置に固定できないことによる、波形の乱れが生じ、正確なデータを得ることが出来なかった。現在は、プローベ固定の方法、および計測時の波形の乱れをどのように処理するか、シグナル/ノイズ比を検討していくことが課題である。また実験動物に関しても、ブタでは頸部の皮下脂肪が厚いため、計測困難であること、さらには、皮膚切開をおいて頸動脈を直に計測することも検討したが、Spasmが非常に強く、良好な波形を計測する事は出来なかった。そのため、他の実験動物(イヌなど)を用いた実験も今後検討していく必要があると考えている。まずはプローベの改良である。現在のプローベでは正確な脈波をとらえることが出来ておらず、解析、脈波モデルの構築ができない状況である。プローベだけでなく、検査者、被検者に生じる、不可避なずれをキャンセルできるような解析プログラムの改良も必要である。ブタを用いた実験に関しては、超音波でデータを解析するのは非常に困難であると考えられた。ブタに変わり、イヌでの実験モデル作成を検討している。実際にビーグル犬の頸動脈に直にプローベを当てても、ブタで生じるようなSpasmを生じることがないことは、他の実験で経験している。問題は、ビーグル犬の下行大動脈に見合うサイズの動脈瘤モデルを準備できるかという事である。ビーグル犬の下行大動脈は直径8mmから10mm程度であり、ブタで使用を予定していた動脈瘤モデルは使用できない。こちらに関しては今後検討していく必要がある。良好なデータを得るために、超音波プローベの改良を検討していたが、計測中のずれを最小限にするには、その固定方法が重要であると考え、脳動脈瘤診断装置の開発を行っている施設に相談し、実際の計測方法について説明を頂いた。現在、軽度脈測定用のプローベ固定具の作製を検討している。また、ブタ、イヌの実験を計画していたが、プローベ固定が優先事項であると考えたため、まだ実施していない。動物実験に先駆けて、まずは疑似回路による計測を行う事とした。
HLA関連眼疾患におけるゲノム全域を対象とした遺伝子間相互作用の検討

ベーチェット病とサルコイドーシスはHLA関連眼疾患であり、ベーチェット病ではHLA-B*51アリルが、サルコイドーシスでは複数のHLA-DRB1アリルが発症リスクと顕著に相関することが知られている。近年、HLA関連疾患において、HLAリスクアリルと他の遺伝子が相互作用を示し、疾患の発症リスクを有意に上昇させることが報告されている。本研究では、両疾患について、ゲノム全域を対象に、HLAリスクアリルと遺伝子間相互作用を示す遺伝子の網羅的なスクリーニングを行った。その結果、ベーチェット病およびサルコイドーシスのHLAリスクアリルと相互作用を示す遺伝子の候補をゲノム全域に渡って網羅的に検出した。ベーチェット病およびサルコイドーシスは免疫系の異常が発症の要因となる疾患である。いずれの疾患においても、その免疫系の異常には何らかの遺伝要因が関与していることが示唆されており、HLA遺伝子が両疾患の有力な遺伝要因である。ベーチェット病ではHLA-B遺伝子が、サルコイドーシスではHLA-DRB1遺伝子が発症リスクと顕著に相関することが知られている。近年、HLA関連免疫疾患において、HLA遺伝子が他の遺伝子との相互作用により、疾患の発症リスクを有意に上昇させることが報告されている。したがって本研究では、ベーチェット病およびサルコイドーシスについて、ゲノム全域の遺伝子を対象に、HLA遺伝子と遺伝子間相互作用を示す遺伝子の網羅的なスクリーニングを行う。平成27年度は、すでに取得している日本人集団を対象としたベーチェット病およびサルコイドーシスのゲノムワイド関連解析(GWAS)データおよびHLAアリルデータを用いて、HLA遺伝要因と遺伝子間相互作用を有する遺伝子のゲノムワイドなスクリーニングを行い、各々の疾患において、HLA遺伝子と遺伝子間相互作用を示す遺伝子多型を網羅的に検出した。今後継続して本研究を遂行することで、ベーチェット病およびサルコイドーシスにおいて、HLA遺伝子と遺伝子間相互作用を示す遺伝子の同定が期待される。本研究では、ベーチェット病およびサルコイドーシスを対象に、すでに取得しているGWASデータを用いて、HLA遺伝要因と遺伝子間相互作用を有する遺伝子のゲノムワイドなスクリーニングを行う。現在までに、日本人集団のGWASデータを用いた解析を完了し、各々の疾患において、HLA遺伝子と遺伝子間相互作用を示す遺伝子多型を網羅的に検出している。以上より、本研究は当初の研究計画のとおり、「おおむね順調に進展している。」といえる。今後引き続き研究を進めることで、当初の目標を達成できると考えている。平成28年度は、平成27年度までに網羅的にスクリーニングした遺伝子について新たな患者・健常者集団を用いて再現性の検討(replication study)を実行し、ベーチェット病およびサルコイドーシスにおいてHLA遺伝要因と相互作用を示す遺伝子の候補を絞り込んだ。本研究では、ベーチェット病およびサルコイドーシスを対象に、すでに取得しているGWASデータを用いてHLA遺伝要因と遺伝子間相互作用を有する遺伝子のゲノムワイドなスクリーニングを行う。現在までに、各々の疾患のGWASデータを用いて網羅的に検出されたHLA遺伝要因と遺伝子間相互作用を有する遺伝子について、新たな集団を対象としたreplication studyを完了している。以上より、本研究は当初の研究計画とおり、「おおむね順調に進展している。」といえる。平成28年度までに、日本人を含む複数の人種集団において、ベーチェット病およびサルコイドーシスのHLA遺伝要因と相互作用を示す遺伝子の候補をゲノム全域に渡って網羅的に絞り込んでいる。平成29年度は、平成28年度までに網羅的に絞り込んだ遺伝子を対象に、機能解析を実行した。複数の遺伝子において、特定したSNPが遺伝子の発現量に影響を与える可能性を示した。また、他の遺伝子において、特定したnon-synonymous SNPが発現タンパク質の立体構造を不安定化させ、タンパク質の機能に影響を与える可能性を示した。今後も引き続き研究を実行し、特定した遺伝子とHLA遺伝要因の相互作用を介するベーチェット病およびサルコイドーシスの発症機序の解明を行う。

ベーチェット病とサルコイドーシスはHLA関連眼疾患であり、ベーチェット病ではHLA-B*51アリルが、サルコイドーシスでは複数のHLA-DRB1アリルが発症リスクと顕著に相関することが知られている。近年、HLA関連疾患において、HLAリスクアリルと他の遺伝子が相互作用を示し、疾患の発症リスクを有意に上昇させることが報告されている。本研究では、両疾患について、ゲノム全域を対象に、HLAリスクアリルと遺伝子間相互作用を示す遺伝子の網羅的なスクリーニングを行った。その結果、ベーチェット病およびサルコイドーシスのHLAリスクアリルと相互作用を示す遺伝子の候補をゲノム全域に渡って網羅的に検出した。平成27年度に特定したHLA遺伝要因との遺伝子間相互作用の再現性を新たな患者・健常者集団を用いて評価する。ベーチェット病では、新たな独立した集団としてトルコ人および韓国人を、サルコイドーシスでは、新たな独立した集団として日本人、チェコ人およびドイツ人を用いる予定である。その後、特定したHLA遺伝要因と遺伝子間相互作用を示す遺伝子を対象に機能解析を実行し、特定した遺伝子が関与する疾患発症のメカニズムを解明する。平成28年度までに絞り込んだHLA遺伝要因と相互作用を示す遺伝子を対象に以下の機能解析を実行し、特定した遺伝子が関与する疾患発症のメカニズムの解明を行う。1)特定した遺伝子内のSNPの遺伝子型よる遺伝子発現量の相違を解析本解析ではリアルタイムRT-PCR法を用いて遺伝子の発現量を定量する。RT-PCR法は微量の試料からの定量に適しており、遺伝子変異の有無における遺伝子発現量の比較、遺伝子発現調節機構の解析を精度良く行うことが可能である。2)特定した遺伝子の立体構造解析アミノ酸置換を伴う遺伝子変異(non-synonymous SNP)は発現するタンパク質の機能に直接的に影響を与え、結果として疾患の発症を引き起こす可能性がある。したがって本解析では、特定したnon-synonymous SNPがタンパク質の機能にどのような影響を与えるかを立体構造解析により評価する。具体的には、アミノ酸置換前後のタンパク質の構造および分子動力の比較を行うとともに、他のタンパク分子との相互作用・ドッキング作用の変動を評価する。眼科学
地域環境変化の数量化のための地理情報システム開発

本研究では研究実施計画にしたがって技術的側面に重点を置き、1.地理情報システム(GIS)と統計分析システムを統合した地域分析システムの開発を行った。具体的には、地理情報システム「PCーARC/INFO」と統計分析システム「PCーSAS」がそれぞれ稼働している2台のパソコンを通信ソフトとケ-ブルで結合したうえで、双方向にデ-タを交換する手続きを構築した。これにより、従来はデ-タの互換性さえなく孤立していた両システムが有機的に結合され、1つの地域分析システムとして作動するようになった。2.あわせて、近代化による環境変化の影響が最も典型的に現れたと考えられる戦後の農業構造について、上記システムを用いた地域分析を行った。具体的には近畿圏全体(市町村単位)を分析対象としてとりあげ、(1)行政界デ-タを地図から「PCーARC/INFO」に入力するとともに、農業地理学の中心課題の1つである農業所得構造に関する統計デ-タを収集・整理し「PCーSAS」に入力した。(2)「PCーSAS」による統計デ-タの多変量解析処理を行い、その結果を「PCーARC/INFO」により地図化した。(3)逆に「PCーARC/INFO」により行政界デ-タの空間的分析を行い、「PCーSAS」によりその結果を利用して統計デ-タの空間的分布の特性の計測を行った。こうした分析は、従来の方法でこれらの分析を行う場合に比較して、非常に正確かつ効率的である。以上のように、本研究において開発したシステムは、地理学関係の教育・研究の現場に普及しつつあるパソコンのレベルにおいて、地域分析能力の向上に寄与し、近代化による環境変化の分析にも貢献することができる。今後は、システムの統合度を高めて自動化と一元化を図るとともに、事例研究の積み重ねの段階で明らかになる様々な問題点を解決していくことが課題になる。
わらべうた遊びの発生と継続に関する研究

【研究目的】わらべうたが子どもにとって普段の遊びの一つになるまでの経緯を追い,その分類から自然発生しやすいものがあるかを探る。【方法】1季節や年齢を考慮してわらべうたを年間保育カリキュラムに入れ,その後の遊びの様子を観察,分析した。2保護者にはアンケートを行い,わらべうたの経験や内容の分析を行った。【研究成果,意義】4歳児クラスで年間31種類のわらべうたを取り入れた。わらべうたを通して他児とコミュニケーションをとることに戸惑う子どもが多かったが,夏休み以降,ほとんどの子どもがわらべうたを楽しんだ。最終的に自ら遊び始めたものは7つで,内訳としては,季節に即したものが3つ,通年で遊べるものが2つ,縄跳び歌が2つであった。季節に即したものの中には,年中行事に関するわらべうたも見られたことから,子どもたちの遊びや生活への関係性が深いと自然発生しやすいと言える。全園児の保護者アンケートで,「子どもの頃わらべうたで遊んだ経験がある」と答えたのは100%で「誰がわらべうたを教えてくれたか」では,友だち・年上の遊び仲間と回答したのが81%となり,保護者が幼少期を過ごした1990年代前半までは子ども同士が群れて遊ぶ中で,わらべうたが口伝されていたと思われる。二回目のアンケート(2月後半, 4歳児のみ)からは, 96%の子どもが家庭でもわらべうたで遊んだり,口ずさんだりしているという結果を得たことから,継続的に遊ぶことで子どもは園だけでなく家庭でも再現していけることがわかった。保護者も子どもと一緒になって遊んだ家庭や,園以外の友だちとわらべうたで遊んだ子どももいたことから,継続的に遊びを取り入れること,群れて遊ぶ場を作ることでわらべうたが口伝され,歌い続けていくきっかけが生まれ,身近な遊びの一つになる可能性があることが分かった。また本研究を通し,わらべうたの遊びの経緯を追うことで,保育場面で集団での遊びを意識し,季節感や年中行事などに関するものを意図的に織り交ぜ,継続的に取り入れることが,子どもの主体的なわらべうた遊びに繋がりやすいことが示唆された。
血栓性脳梗塞の予防を目的とした機能性食品の探索と抗血栓薬併用時の相互作用解析

脳梗塞に代表される虚血性脳血管障害は、我が国の死亡原因の上位に位置しており、発症にはアテローム性動脈硬化などによる血栓の形成が関与している。その治療は主として発症後の血栓溶解療法に限られているが、発症の正確な予測が困難であることや薬剤による適応時間の制約などから薬物による根治は難しく、一次予防が重要である。また、再発しやすいことから抗血栓薬による二次予防が行われているが、副作用の観点から常に管理が必要であると共に食事による薬効への影響も考慮する必要がある。そこで本研究は、1日常的な摂取による予防を目的に抗血栓効果を有する機能性食品を探索し、血栓性脳梗塞への効果を評価する。2食品-薬物相互作用について検討することで、抗血栓薬との併用時においても影響を受けにくく、薬剤の代替として成り得る機能性食品を選別する。3食品-食品相互作用の検討によって、候補食品同士の相乗効果を評価することを目的とした。血液が凝固する最終段階では、トロンビンの酵素作用によってフィブリノーゲンをフィブリンに変化させ、さらに会合することでフィブリン線維を形成することが知られていることから、初年度では血栓形成に対する機能性食品の効果をin vitro実験において評価し、フィブリン凝塊に対する効果を検討した。その結果、数十種類の食品・食品成分においてヤマブシタケやキノコに含有されるリグニン等に抗凝塊作用が認められた。中でも椎茸菌糸体ペレットをバガス(砂糖キビ搾汁残渣)と脱脂米糠の混合固形培地に接種し、約3.5ヶ月間培養後、子実体発生直前に培地ごと粉砕し、熱水抽出・噴霧乾燥した椎茸菌糸体培養培地抽出物にその効果が強く認められた。以上の結果から、今回スクリーニングできた食品・食品成分を用いて次年度においてin vivo実験による抗血栓効果を検討していく計画である。実施項目として以下の4項目を計画しており、1in vitro実験によって抗血栓効果を有する食品・食品成分を探索・評価する。2スクリーニングした候補食品・食品成分を用いて、in vivo実験によって抗血栓効果を評価する。3抗血栓効果を有する機能性食品と抗血栓薬との併用により薬効の影響を評価する食品-薬物相互作用を明確にする。4機能性食品同士の併用による相互作用を判定することで薬物の代替と成り得る予防および治療の方法を確立することを計画した。今年度は、初年度であることから1の項目について実施し、数十種類の候補となる食品・食品成分の中から探索し、抗血栓効果が期待される食品を見出す成果を上げることができた。次年度は当初の計画通り、2および3の項目を実施していく。以上のことからおおむね順調に進展していると考えている。申請計画の中盤に当たる次年度は、上記の進捗状況欄に記入した項目より、2スクリーニングした候補食品・食品成分を用いて、in vivo実験によって抗血栓効果を評価する。まず、2-1:塩化鉄の酸化作用により血管内皮細胞傷害を引き起こし、急性の血小板血栓を誘発する血栓形成モデルラットを用いて、候補食品摂取時における抗血栓効果を評価するとともに凝固・線溶系因子に対する評価として、プロトロンビン時間、活性化部分トロンボプラスチン時間、カルシウム再加時間、フィブリノーゲン量、血小板凝集試験、プラスミン活性、出血時間に対する作用を解析し、安全性を評価する。2-2:探索・選別した抗血栓効果を有する候補食品を急性または慢性的に摂取させた後、ローズベンガル試薬投与と緑色光照射によって作製する血栓性脳梗塞モデルラットを用いて、その効果を評価する。さらに、再発防止を目的とした血栓の形成抑制の治療には、ワーファリンなどのように食品中の成分(ビタミンKなど)によって影響を受けることが知られており、薬剤自身の副作用以外にも服用には注意が必要となっている。したがって、3抗血栓効果を有する機能性食品と抗血栓薬との併用により薬効の影響を評価する食品-薬物相互作用を明確にする。以上の研究計画は、これまで通り各実験項目の分野に精通した共同研究者を責任者とし、実験経過や成果について充分な協議、考察の上で研究を推進し、かつ問題点に対処していく。

中でも椎茸菌糸体ペレットをバガス(砂糖キビ搾汁残渣)と脱脂米糠の混合固形培地に接種し、約3.5ヶ月間培養後、子実体発生直前に培地ごと粉砕し、熱水抽出・噴霧乾燥した椎茸菌糸体培養培地抽出物にその効果が強く認められた。以上の結果から、今回スクリーニングできた食品・食品成分を用いて次年度においてin vivo実験による抗血栓効果を検討していく計画である。実施項目として以下の4項目を計画しており、1in vitro実験によって抗血栓効果を有する食品・食品成分を探索・評価する。2スクリーニングした候補食品・食品成分を用いて、in vivo実験によって抗血栓効果を評価する。3抗血栓効果を有する機能性食品と抗血栓薬との併用により薬効の影響を評価する食品-薬物相互作用を明確にする。4機能性食品同士の併用による相互作用を判定することで薬物の代替と成り得る予防および治療の方法を確立することを計画した。今年度は、初年度であることから1の項目について実施し、数十種類の候補となる食品・食品成分の中から探索し、抗血栓効果が期待される食品を見出す成果を上げることができた。次年度は当初の計画通り、2および3の項目を実施していく。以上のことからおおむね順調に進展していると考えている。申請計画の中盤に当たる次年度は、上記の進捗状況欄に記入した項目より、2スクリーニングした候補食品・食品成分を用いて、in vivo実験によって抗血栓効果を評価する。まず、2-1:塩化鉄の酸化作用により血管内皮細胞傷害を引き起こし、急性の血小板血栓を誘発する血栓形成モデルラットを用いて、候補食品摂取時における抗血栓効果を評価するとともに凝固・線溶系因子に対する評価として、プロトロンビン時間、活性化部分トロンボプラスチン時間、カルシウム再加時間、フィブリノーゲン量、血小板凝集試験、プラスミン活性、出血時間に対する作用を解析し、安全性を評価する。2-2:探索・選別した抗血栓効果を有する候補食品を急性または慢性的に摂取させた後、ローズベンガル試薬投与と緑色光照射によって作製する血栓性脳梗塞モデルラットを用いて、その効果を評価する。さらに、再発防止を目的とした血栓の形成抑制の治療には、ワーファリンなどのように食品中の成分(ビタミンKなど)によって影響を受けることが知られており、薬剤自身の副作用以外にも服用には注意が必要となっている。したがって、3抗血栓効果を有する機能性食品と抗血栓薬との併用により薬効の影響を評価する食品-薬物相互作用を明確にする。以上の研究計画は、これまで通り各実験項目の分野に精通した共同研究者を責任者とし、実験経過や成果について充分な協議、考察の上で研究を推進し、かつ問題点に対処していく。今年度進捗状況においておおむね順調に進展したことから購入予定であった消耗品数の減少および変更が認められた。また、次年度では申請計画通り助成金の多くが設備備品費にあてがわれてしまうことから、消耗品購入が不足することで研究遂行に支障をきたす可能性が見込まれた為、次年度へ見送る必要性があったため当初の申請より繰越金が生じた。使用計画として、次年度支給される助成金の多くは血栓性脳梗塞モデルラット作製のための設備備品費にあてるため、今年度繰越金は試薬等消耗品購入にあてる予定である。また、実施内容は、当初の申請通りの計画である。
日本における本覚思想の展開-中世後期の天台宗談義所寺院を中心に-

平成22年度は、前年度に続き史料調査を実施するとともに、最終年度の成果報告として、海外の学会において研究代表者と研究協力者・連携研究者によるパネル報告を行った。今年度は、成菩提院における聖教目録稿を作成するため、3回にわたり現地調査を行った。第1回は22年5月2931日、第2回は8月2427日、第3回は11月2730日に実施し、古代中世資料、近世近代写本、近世近代刊本の3チームで手分けをし、資料の点検、目録作成、和紙で包み番号をふる作業などを行った。また、目録データに関する打ち合わせを、11月14日と23年2月14日に行った。中世の天台系史料の調査について、そのほか2月14日に龍谷大学で調査を実施した。また、3月に筑波大学および身延文庫における調査を予定したが、震災のため延期となった。その他にも、いくつかの国内外の学会において、それぞれ成果報告を行った。平成20年度は初年度のため、日本天台宗の談義・論義に関する史料研究から着手した。具体的には、天台宗の談義所寺院を代表する一つである成菩提院の旧蔵史料について、解読や分析を試みた。また、関連する叡山文庫などの史料の調査を行った。その一方で、現在までの蓄積を生かして3つの学会報告を行った。中世の天台宗談義所の方面では、2008年5月に韓国仏教学結集大会において「初期柏原談義所における天台教学」と題する報告を行った。また同年6月には、中世文学会大会において「叡山と談義所」と題する報告を行った。後者については、それを活字化するための追加調査や再調査も行った。それについては、すでに原稿を提出し2009年のうちに発行される予定である。また、中世の本覚思想の伝統に執着した結果、周囲から異端視された乗因(16821739)の行実について、地元戸隠山の史料調査を試みた結果、従来紹介されていなかった原史料により新たな史実が解明できた。それについて、2008年11月に日本山岳修験学会において「戸隠山別当乗因の思想と教団」と題する報告を行い、2009年度に活字化される予定である。以上のような視点を生かし、次年度以降は、中世や近世の本覚思想の実態について、史料調査の成果を生かし、本格的に分析していきたい本年度も、前年度に続き成菩提院の調査と資料分析を中心に活動した。2009年8月1821日には、研究代表者と研究分担者3名、研究協力者8名の合計12名で、成菩提院において資料の整理と現地調査を実施した。今年度は全体をカテゴリー分けした後に、新たな番号を付与し、資料保護のため酸性紙封筒から和紙への包み代え作業を行い、巻子本についても保存方法に工夫をほどこした。その際に、内容の不明な断片の調査なども実施した。翌22日には一部の人数で、名古屋東照宮別当寺院での調査を実施した。夏の調査の成果にもとづき、11月15日と29日に京都で集会を持ち、カテゴリー分けを再検討し、資料データベース構築のための基礎作業について相談した。また、2010年度の調査計画や必要な消耗品等についても検討した。『天台宗古記録』の輪読や、個別資料の翻刻については、研究会を開く機会を逸してしまったため、来年度に向けて個人個人での作業を進めている。なお、成菩提院の近世史料についても調査を開始し、6月20-21日、9月5-6日、11月28-29日の三回にわたり現地で書誌や内容の調査を実施した。本科研の研究代表者と、研究分担者や研究協力者の数名が参加している。
オオムギ渦赤神力における矮性発見機構の研究

本研究は、西日本を中心に広く栽培されているオオムギ矮性種である渦赤神力(uzu)の矮性に対する各種植物ホルモンの関与について、詳細かつ多面的に検討したものである。まずuzuならびuzuと矮性以外の形質の等しい正常型の並赤神力(nomal)の植物ホルモンに対する反応性を検討した。ジベレリン(GA)、オーキシン(IAA)、アプシジン酸(ABA)、およびサイトカイニン(CK)、またそれらの生合成阻害剤に対する反応性はuzuとnomalの間で同程度であり、両者の間にこれら植物ホルモンに対する反応性の差は認められなかった。次に、各種植物ホルモンの内生量の検討を行った。明条件下での生長曲線の観察を行ったところ、播種後96時間付近でuzu、nomalとも生長極大を示し、生長速度差も顕著であったことから、これらを試料とした。暗条件下で栽培されたオオムギ幼葉鞘をもちいた研究により、uzuの矮性にIAA内生量が関連していることが報告されていることから、IAA内生量については特に詳細に検討を行ったが、両者のIAA内生量に顕著な差は認められなかった。また暗条件下生育の幼葉鞘においては、uzuのIAA内生量がnomalのそれより低いことを追試によって確認した。以上の結果より、実際の自然光条件下で、生活環を通して発見しているuzuの矮性を内生IAA量で説明することは困難であることが判明した。またその他のホルモン(GA、ABA、CK)いずれにおいても、両者間でその内生量に顕着な差は認められなかった。本研究によって、uzuの矮性に内生IAA量が関わるのは、暗条件下の幼葉鞘という限られた条件下のみであることが判明した。また、現在のところuzuの矮性発見機構を解明するには至っていない。なお本内容については、日本農芸化学会94年度大会において、93年度大会の第1報につづき第2報として発表を予定している。また雑誌論文として投稿を予定している。
多民族国家マレーシアにおける「共同体」の総合的研究

本研究は,多民族国家マレーシアにおいてそれぞれの民族集団が特定の地理的空間において形成してきた「共同体」を様々な角度から照射し,それらの集団間の相互接触と国民文化形成のダイナミズムを総合的に解明し,多文化状況のモデルを作り上げることを目的として実施された。二年間に渡って実施された本研究の成果の概要は以下の通りである。宮崎は南部ジョホール州のジャワ系住民及び北部のケダ州などのマレー人社会を対象に民間信仰の調査を実施した。その結果,正統イスラムの圧力の下で再解釈を蒙りつつも,呪性を「異人」に帰する基本的な枠組みが存在していること,民間療法の領域では宗教や民族の相違を超えた実際的な思考が支配的であることを見いだした。藤本はペナン,ケダ両州においてマレー人と華人の稲作農民の比較調査を実施し,政策的に保護されたマレー人が民間セクターの支援に頼る華人よりも経営意欲において保守的な傾向を示すこと,生産組織の編成において前者では地縁的な要素が,後者では血縁的要素が重要視されることを見いだした。加藤はグリ・スンビラン州において華人-マレー人関係及びマレー人のアイデンティティに関する調査を行,日本軍の占領以前には華人とマレー人の関係が現在よりも地域社会内で密接であったこと,それに対し地在ではマレー系の人々の通婚圏が半島全体に広がりマレーという意識が広まりつつあることを明らかにした。水島は国立文書館の資料を基にインド人移民社会についての文献資料調査を実施する一方ペラッ州クアラ・カンサル地域の村落において,地籍簿の記録と住民の記憶の対照調査を行い,全世帯に関する人口移動,保有財産の推移などに関わるデータから,マクロな変化とミクロな変化の関連を明らかにする手がかりを得た。黒田はケダ州のタイ国境に近い農村を調査し,文献資料と比較対照することによって,同地域における社会構成とタイ系住民(サムサム)の人口移動の歴史を明らかにし,さらに民族意識と国家意識の形成と変遷に関わる知見を得た。中澤はケダ州東部の山村において,口頭伝承,文献資料の両面から地方史を再構成し,マレー人イスラム教徒とタイ人仏教徒の各々の社会の相互関係に焦点を当てた調査を実施したその結果,外界との接触の増加とマレー人側の民族意識の強化に伴い,両者の分断化が進みつつあることを見いだした。野村はサバ,サワラク両州における華人社会の調査を実施し,華人社会形成過程における出身別及び宗教的任意組織が大きな役割を果たしてきたことを明らかにした。津上はサワラク州のカヤン族の村落形成と周辺諸民族との関係についての調査を行ない,家族に関わる諸習慣がカヤンの自意識を形成する上で大きな要素となっていることを見いだした。〓口は南部のジョホール州においてFELDA(連邦土地開発庁)による農業開発事業とそれに伴う非土地所有層の人植による集落の形成についての調査を行ない,商品作物栽培における経営上の問題点とこの政策の持つ土地所有マレー人層の形成という狙いとその実効性に関わる知見を得た。富沢はサバ州においてのバジャウ社会の調査を実施し,元来水上生活者であるバジャウのうち,定住生活を営むに至った人々と海上漂泊を続ける人々との接触と相互認識に関わる諸問題に焦点当てた小野沢は半島部東海岸のトレンガヌ州においてマレー人漁民の経済活動に関する調査を行ない,華人の支配する流通経済に組み込まれる過程で,漁民の間に階層分化が生じつつあることを明らかにした。このように,様々な観点から個別の地域社会について,集団間の相互作用による民族意識の形成あるいは強化,そして経済的,宗教的要素の介在など関わる研究成交を得た。

中澤はケダ州東部の山村において,口頭伝承,文献資料の両面から地方史を再構成し,マレー人イスラム教徒とタイ人仏教徒の各々の社会の相互関係に焦点を当てた調査を実施したその結果,外界との接触の増加とマレー人側の民族意識の強化に伴い,両者の分断化が進みつつあることを見いだした。野村はサバ,サワラク両州における華人社会の調査を実施し,華人社会形成過程における出身別及び宗教的任意組織が大きな役割を果たしてきたことを明らかにした。津上はサワラク州のカヤン族の村落形成と周辺諸民族との関係についての調査を行ない,家族に関わる諸習慣がカヤンの自意識を形成する上で大きな要素となっていることを見いだした。〓口は南部のジョホール州においてFELDA(連邦土地開発庁)による農業開発事業とそれに伴う非土地所有層の人植による集落の形成についての調査を行ない,商品作物栽培における経営上の問題点とこの政策の持つ土地所有マレー人層の形成という狙いとその実効性に関わる知見を得た。富沢はサバ州においてのバジャウ社会の調査を実施し,元来水上生活者であるバジャウのうち,定住生活を営むに至った人々と海上漂泊を続ける人々との接触と相互認識に関わる諸問題に焦点当てた小野沢は半島部東海岸のトレンガヌ州においてマレー人漁民の経済活動に関する調査を行ない,華人の支配する流通経済に組み込まれる過程で,漁民の間に階層分化が生じつつあることを明らかにした。このように,様々な観点から個別の地域社会について,集団間の相互作用による民族意識の形成あるいは強化,そして経済的,宗教的要素の介在など関わる研究成交を得た。研究代表者および研究分担者は、各々マレ-シア社会各地において、多民族社会の形成過程と現状についての現地調査および文献調査を行なった。宮崎は南部ジョホ-ル州においてジャワ系住民の調査を行ない、呪術などを介して先住マレ-人との相互関係が形成される状況を確認した。また北部ペラッ州、ケダ州でも調査を実施し、北部においては非ムスリムであるタイ系の呪術師の活動が活発であることを発見した。藤本はペナン島とケダ州において、農家経営における華人とマレ-人の特徴的な相違についての調査を実施した。加藤は古い移民社会であるヌグリ・スンビランにおけるアイデンティティと他民族との相互関係についての調査を行った。水島は国立文書館においてインド人移民社会についての文献調査を実施すると共に、ペラッ州においてマレ-社会の土地制度に関する現地調査を実施した。黒田はケダ州のタイ系住民について社会調査を実施すると共に文献調査によって、北部における地方社会の歴史的展開の一面を明らかにした。また中澤は同じくケダ州のタイ系集落とマレ-系集落の比較調査を実施し、口頭伝承による地方史の再構成を行なった。サバ、サラワク両州を含む東マレ-シアでは、野村が華人社会の形成過程における任意集団組織の役割についての聞き取り調査を行い、津上がカヤン族の社会組織と周辺諸民族との相互関係に関する調査を実施し、各々東マレ-シアにおけるさまざまな共同体のあり方に関する資料を得た。