hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ペプチドライブラリーを用いたCTLエピトープの解析

1)MHC結合に対するペプチド上の各アミノ酸の貢献度の測定9アミノ酸長のランダムライブラリーを用いマウスKb、Db、Ldについてポジショナルスキャニングを行った。その結果、各MHC分子に特徴的なアミノ酸の結合貢献度のちがいが観察された。プールシークエンス法による主要アンカー位(P2またはP5とP9)においては好まれるアミノ酸とそうでないアミノ酸の結合に対するエネルギー貢献度に大きな差がみられたが、P4、P6では差が少なかった。その他の位置ではアンカー位ほどではないが、アミノ酸の選択度に違いがみられ、サブアンカーとして結合に貢献していることが予想された。2)ライブラリーの結合実験値を用いた既知のT細胞エピトープの予測上記結合実験値を加算的に扱い、任意のペプチドについてその結合度を予測した。その結果、300500アミノ酸長程度の親蛋白質中の存在するペプチドのうち既知のT細胞エピトープのほとんどは上位17番目にランクされ、Ldのように自然エピトープがすべて1位にあげられたものもあった。しかし、MUT1腫瘍ペプチドのように低く予想されたものもあった。このペプチドは実測でも結合はみられなかった。3)未知のペプチドに対するMHC結合性の予測上記の予想法を自動化するプログラムを作製した。任意の蛋白質由来のペプチド約60種について結合能を実測し、予想値と比較した。両者の間には正の相関がみられたが、一桁程度のふれのある分布をみせた。これは、各アミノ酸の貢献が完全に独立には扱いきれないことを反映するものであろう。4)異なるMHCクラスI分子間でのペプチドレパートリーの比較任意の蛋白質中に存在するペプチドのうち、自然エピトープにみられるような高い結合能が予測されるものについては、MHCの対立遺伝子産物の二つ以上に同時に結合するものはまれであった。
膜タンパク質の生合成と構造形成プロセス

本研究では小胞体トランスロコンの関与する膜蛋白質のフールディング過程を中心に探求した。【1】ストレプトアビジンに結合するペプチドタグ(SBP-tag)とストレプトアビジン(Sav)を使って,ポリペプチド鎖のトランスロコン内での移動を停止・再開できる実験系を昨年度までに確立できていた。これを駆使し,トランスロコンサブユニットと透過途中のポリペプチド鎖の配置関係を精査した。小胞体トランスロコンはきわめて柔軟で,多数のポリペプチド鎖を収容できると結論し、二つの膜透過孔チャネルが協調的に機能するモデルを提唱した。【2】正電荷を多数有する特異な膜貫通セグメントの形成機構を詳細に検討した。電位依存性K^+イオンチャネルには6つの膜貫通セグメント(TM)が存在するが,膜電位センサーを形成する4番目のTM(TM4)に正電荷が多数存在する。本年度は,ショウジョウバエのShakerK(v) channelについて,正電荷を有するTM4の組み込みには電荷間相互作用が重要であることを示した。【3】SBP-tagとSAvを用いたタンパク質膜透過制御実験系を用いて、膜透過駆動作用を定量的に見積もることに成功し,下記を明らかにした。(1)膜透過駆動作用はKd=10^<-9>程度のSBP-SAv親和性と拮抗する。(2)シグナル配列に近く,N-末端部分の引き込みとシグナル配列のトランスロコンヘの進入が共役する場合には、駆動作用が大きい。(3)シグナル配列の疎水性部分にPro残基を導入すると,N-末端の膜透過作用が低下する。これらを総合して,シグナル配列のトランスロコン内への進入がN-末端の膜透過を引き起こす主要な駆動要因であると結論した,小胞体でのトランスロコンの関与するフールディング過程を中心に探求した。【1】小胞体トランスロコンは予想外に幅広いアミノ酸配列を識別して膜貫通配列の配向を決定する:シグナル配列が膜に進入する時点で配向を決定するポリペプチド鎖上の正荷電アミノ酸残基が,疎水性配列から25残基離れた場所からも作用できること,正荷電残基はリボソームから外に出て作用していることを明らかにした。トランスロコンは予想以上に広い範囲のアミノ酸配列を識別していると考えられる。【2】小胞体トランスロコンは2本のポリペプチド鎖を許容できる:ストレプトアビジンに結合するペプチドタグ(SBP-tag)を使って,ポリペプチド鎖のトランスロコン内での移動を停止・再開できる実験系を確立した。これを用いて,トランスロコンには2本のシグナル配列と2本の膜透過途上の親水性ポリペプチド鎖を収容できることを明らかにした。収容されたポリペプチド鎖は,ストレプトアビジンから解離後速やかに膜の反対側に移行し,膜内で正常に配向を決定できた。さらに,トランスロコンにロドプシンの6本(2-7番日)の膜貫通セグメントを収容させた状態でも,アミノ末端のシグナル配列は正常に膜透過作用を発揮できた。トランスロコンはきわめて柔軟で,多数のポリペプチド鎖を収容できると結論した。【3】シグナル配列がポリペプチド鎖の膜透過を駆動する:力学的アンフォールディング特性が詳細に判明しているタイチン127ドメイン(及びその変異体)をアミノ末端に付加したモデル蛋白質を用いて,N-末端ドメイン膜透過駆動作用を解析した。シグナル配列のトランスロコン内への進入がN-末端の膜透過を引き起こす主要な駆動要因であることが明らかになった。シグナル配列が,ポリペプチド鎖の小胞体への標的化や配向決定にかかわると同時に,駆動の原動力になっていることを示した始めての結果である。これらを総合して,シグナル配列のトランスロコン内への進入がN-末端の膜透過を引き起こす主要な駆動要因であると結論した,
常時微動計測に基づく道路橋のRC床版に対するヘルスモニタリングシステムの構築

レーザードップラー速度計を用いて,実橋の床版の計測と振動特性の同定を可能とする実用的な計測システムを構築した.常時微動計則に適した計測システムの構築については,ハードウェアの点では,計測対象が長大で,かつ現場におけるノイズレベルが高いことを特徴とする社会基盤施設計測の用途を念頭に,レーザードップラー速度計の改良を図った.具体的には,多点広範囲な計測を実現するための照射角制御と,高いノイズレベルでも計測可能な徐振対策を行った.次いで,実橋での計測を通して,その実測記録から,ノイズの特性および常時微動の基本的性質を明らかにして,それらの情報を基に標点の自動探索システムを作成した.さらに,常時微動の統計的特性を利用した振動特性同定法の構築については,実測によって得られた常時微動の統計的性質を逆に利用して,そのランダム成分を重ねあわせによって相殺することによって振動特性を得る手法を構築した.数学的には,理想的定常白色雑音の下ではランダム成分を相殺可能であることが示されているが,実際の常時微動は定常過程でも白色雑音でもないため,適用が不可能である.したがって,実測結果に基づいて得られる常時微動の統計的特性を反映させ,非定常性については時間領域の,振動数特性の偏りについては振動数領域のフィルター操作により一般的な場合に拡張を行うことで,高い精度での同定を実現した.この方法は,未知変数である外力に対してはそれを同定せず,統計的にランダム成分を除去することでシステム特性を捉えようとするものである.また,ERM(engen system realization method)を適用し,減衰を考慮した固有値分解の方法を適用し,精度の高さを確認した.このようにして信頼性の高い計測情報処理を実現し,実橋での空間的な常時微動計測が可能なシステムを構築し、東名高速道路吉田橋のRC床版増し厚改修工事の際,工事前後の振動特性の測定を行い,剛性の変化を捉えることができることを確認した.よって,RC床版のヘルスモニタリングシステムのベース構築に成功した.レーザードップラー速度計を用いて,実橋の床版の計測と振動特性の同定を可能とする実用的な計測システムを構築した.常時微動計則に適した計測システムの構築については,ハードウェアの点では,計測対象が長大で,かつ現場におけるノイズレベルが高いことを特徴とする社会基盤施設計測の用途を念頭に,レーザードップラー速度計の改良を図った.具体的には,多点広範囲な計測を実現するための照射角制御と,高いノイズレベルでも計測可能な徐振対策を行った.次いで,実橋での計測を通して,その実測記録から,ノイズの特性および常時微動の基本的性質を明らかにして,それらの情報を基に標点の自動探索システムを作成した.さらに,常時微動の統計的特性を利用した振動特性同定法の構築については,実測によって得られた常時微動の統計的性質を逆に利用して,そのランダム成分を重ねあわせによって相殺することによって振動特性を得る手法を構築した.数学的には,理想的定常白色雑音の下ではランダム成分を相殺可能であることが示されているが,実際の常時微動は定常過程でも白色雑音でもないため,適用が不可能である.したがって,実測結果に基づいて得られる常時微動の統計的特性を反映させ,非定常性については時間領域の,振動数特性の偏りについては振動数領域のフィルター操作により一般的な場合に拡張を行うことで,高い精度での同定を実現した.この方法は,未知変数である外力に対してはそれを同定せず,統計的にランダム成分を除去することでシステム特性を捉えようとするものである.また,ERM(engen system realization method)を適用し,減衰を考慮した固有値分解の方法を適用し,精度の高さを確認した.このようにして信頼性の高い計測情報処理を実現し,実橋での空間的な常時微動計測が可能なシステムを構築し、東名高速道路吉田橋のRC床版増し厚改修工事の際,工事前後の振動特性の測定を行い,剛性の変化を捉えることができることを確認した.よって,RC床版のヘルスモニタリングシステムのベース構築に成功した.本年度は,レーザードップラー速度計を用いて,実橋の床版の計測と振動特性の同定を可能とする実用的な計測システムを構築することが主たる検討対象とした.常時微動計則に適した計測システムの構築については,ハードウェアの点では,計測対象が長大で,かつ現場におけるノイズレベルが高いことを特徴とする社会基盤施設計測の用途を念頭に,レーザードップラー速度計の改良を図った.具体的には,多点広範囲な計測を実現するための照射角制御と,高いノイズレベルでも計測可能な徐振対策を行った.次いで,実橋での計測を通して,その実測記録から,ノイズの特性および常時微動の基本的性質を明らかにして,それらの情報を基に標点の自動探索システムを作成した.このようにして信頼性の高い計測情報処理を実現し,実橋での空間的な常時微動計測が可能なシステムを構築し,東名高速道路吉田橋のRC床版増し厚改修工事の際,工事前後の振動特性の測定を行った.さらに,常時微動の統計的特性を利用した振動特性同定法の構築については,実測によって得られた常時微動の統計的性質を逆に利用して,そのランダム成分を重ねあわせによって相殺することによって振動特性を得る手法を構築した.数学的には,理想的定常白色雑音の下ではランダム成分を相殺可能であることが示されているが,実際の常時微動は定常過程でも白色雑音でもないため,適用が不可能である.

したがって,実測結果に基づいて得られる常時微動の統計的特性を反映させ,非定常性については時間領域の,振動数特性の偏りについては振動数領域のフィルター操作により一般的な場合に拡張を行うことで,高い精度での同定を実現する予定である.言いかえると,未知変数である外力に対してはそれを同定せず,統計的にランダム成分を除去することでシステム特性を捉えようとするものである.また,ERM(engen system realization method)を適用し,減衰を考慮した固有値分解の方法を試みた.レーザードップラー速度計を用いて,実橋の床版の計測と振動特性の同定を可能とする実用的な計測システムを構築した.常時微動計則に適した計測システムの構築については,ハードウェアの点では,計測対象が長大で,かつ現場におけるノイズレベルが高いことを特徴とする社会基盤施設計測の用途を念頭に,レーザードップラー速度計の改良を図った.具体的には,多点広範囲な計測を実現するための照射角制御と,高いノイズレベルでも計測可能な徐振対策を行った.次いで,実橋での計測を通して,その実測記録から,ノイズの特性および常時微動の基本的性質を明らかにして,それらの情報を基に標点の自動探索システムを作成した.このようにして信頼性の高い計測情報処理を実現し,実橋での空間的な常時微動計測が可能なシステムを構築し,東名高速道路吉田橋のRC床版増し厚改修工事の際,工事前後の振動特性の測定を行った.さらに,常時微動の統計的特性を利用した振動特性同定法の構築については,実測によって得られた常時微動の統計的性質を逆に利用して,そのランダム成分を重ねあわせによって相殺することによって振動特性を得る手法を構築した.数学的には,理想的定常白色雑音の下ではランダム成分を相殺可能であることが示されているが,実際の常時微動は定常過程でも白色雑音でもないため,適用が不可能である.したがって,実測結果に基づいて得られる常時微動の統計的特性を反映させ,非定常性については時間領域の,振動数特性の偏りについては振動数領域のフィルター操作により一般的な場合に拡張を行うことで,高い精度での同定を実現した.この方法は,未知変数である外力に対してはそれを同定せず,統計的にランダム成分を除去することでシステム特性を捉えようとするものである.また,ERM(engen system realization method)を適用し,減衰を考慮した固有値分解の方法を適用し,精度の高さを確認した.
新食品資材の調理に関する研究

我々は高分子と水の関わりについて天然に存在する材料を対象として様々な観点から検討を続けている。現在自然界に大量に存在しながら、有効利用されていない資材としてキチン・キトサンが挙げられる。これを活用する方法として機能性を付与するため、高分子の複合体の調製が考えられる。従来の研究結果から、天然高分子を基とし高度の吸水性、適度の弾性を備えた複合体を調製するには、分子内にイオン性官能基を有する高分子を対象とし、その一方は環状構造を有することが必要な条件とされた。そこで今回はカチオン性多糖類としてキトサン、アニオン性多糖類としてヒアルロン酸を繰り返し単位モル比で1:9から9:1の間を5段階とし、20%ギ酸溶液に1.2%濃度で攪拌溶解した。混合液は保形性を良くするため、50°Cまで更に攪拌加温した。これをデフロンシャーレに流し入れ、ドラフト下でキャスト法により無色透明フィルムを得た。これをエタノールで洗浄後真空乾燥した。調整中のゲルの外観、仕上がりフィルム、吸水膨潤後の状態は写真撮影した。また調整フィルムの厚さは、膜厚計で計測し、フィルムの物性測定値の条件に用い、TMA-SSによる弾性率、損出エネルギー値を算出した。調整フィルムの吸水膨潤度は、水、1/10規定の水酸化ナトリウム及び1/10規定ギ酸溶液に30分間浸漬した場合の結果を比較した。その結果、キトサン過剰側の9:1で最大吸水膨潤度の約300倍を示した。ヒアルロン酸過剰側(特に1:9組成比の場合)は、保形性に欠けるフィルムとなった。酸性溶液或いはアルカリ性溶液に浸漬した場合の吸水膨潤度は酸性側ではヒアルロン酸過剰側、アルカリ性側ではキトサン過剰フィルムの吸水膨潤度が抑制されていた。フィルムの弾性率は組成比3:7から5:5付近で最大値となった。これらのデーター処理解析にNECパソコン統計処理解析装置を使用した。フィルムに吸水された水の状態のDSCによる分析、並びに食品資材としての利用方法に関しては現在検討中である。
窯業原料の地域再配分をめざした陶磁器産業のゼロエミッション化

陶磁器産業におけるゼロエミッション化のために必要な考え方および資源再配分による産業構造変化について考察した。本研究では、陶磁器技術に関係する個別の技術研究・開発に先行する陶磁器産業の特質の抽出を行い、個別製品における製造工程の調査を実施するとともに、産業全体の構造からくる特質を把握するため、産業連関性を調査した。陶磁器産業の特質として、製造工程で物質の状態変化を高温での固体-固体間の化学的相互作用を利用する点があげられる。焼成でのエミッション物質(排ガス)は炉の設計に依存するところが大きい。エネルギー収支の観点からみると、物質変化のためのエネルギー使用量が大きいことは明らかであるが、これはセラミックス製造の本質として避けられない。産業連関性については、投入としては、原料、エネルギー、包装、輸送が大きな割合を占めており、また産出物の行き先としては、陶磁器産業への回帰、住宅関連、飲食店、重電、家具のような生活関連産業への移動が主体であり、快適な生活に欠かせない素材・製品を提供している。、陶磁器プロセスでは物質の安定性が飛躍的に高まり長期の放置にも安心な材料として再生できる可能性がある。陶磁器産業におけるゼロエミッション化への考え方として、この点を活かし産業全体の内での一つのプロセスとして位置付け、産業連関の循環構造を創製に参画することが重要である。陶磁器産業は、本質的に環境調和型の生産業種であり、窯炉技術や物質処理技術のポテンシャルが高く、他産業との連関を深めることによってその技術が産業間ゼロエミッションのなかで活かすことができるものと期待される。
モラルの進化－高次感情の制御の柔軟性に着目して

本研究の目的は、モラルの基盤となる高次感情の制御の柔軟性と、協力行動の発達レベルや家畜化との関連に着目し、モラルの系統発生的起源を解明することである。前年度までに実施した研究では、ウマが他個体よりも不利に扱われる状況に対して不公平感を示すことが明らかになった。具体的には、ウマはそのような状況では課題に取り組むモチベーションを低下させ、課題達成までに有意に長く時間をかけるようになった。しかし、そうした不公平感が他個体との何の違いによって生じているのかを究明するには至らなかった。そこで、本年度では、新たに実験条件を1つ追加し、その不公平感が他個体との何の違いに起因して生じているのかを区別することを目的とした検討をおこなった。参加個体は、ヒト実験者が手にもつ標的物体を鼻でつつき餌を得るという課題を訓練された。本実験では、並んだウマ2個体のうち、実験個体は課題をおこなって常に価値の低い餌を得た。他方、相手個体は条件によって、課題をおこなって価値の低い報酬を得たり(公平条件)、課題をおこなって価値の高い報酬を得たり(報酬不公平条件)、課題を行わずに価値の低い報酬を得たり(労力不公平条件)、課題を行わずにただで価値の高い報酬を得たりした(両方不公平条件)。また統制条件(相手なし条件)では、相手個体がその場におらず、価値の高い報酬を実験個体に見せるだけ見せ、実験個体に課題を課し、価値の低い報酬を与えた。10頭(5ペア)のデータ収集・分析したところ、実験個体の課題遂行にかかる反応時間は両方不公平条件と労力不公平条件において最も長くなり、それらの反応時間は公平条件や相手なし条件よりも有意に長い傾向を示した。この結果は、ウマは他個体との報酬の質よりも労力の量における不公平に敏感であることを示唆している。しかし、まだサンプルサイズが小さいので、今後、参加個体数を増やしていく必要がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。これまでは霊長類を対象に研究を進めてきたが、本研究ではウマとサバンナシマウマを対象に、協力行動の発達レベルと高次感情の制御の柔軟性・その適用範囲に関する実験的検討を行う。本年度は、まず、半野生下で暮らす御崎馬のグルーミングの相互性を観察することで、自然なコミュニケーションにおける公平性を確認した。その上で、飼育下のウマ42頭を対象に、同種個体間における不公平感の認識に関する実験的検討を開始した。なお、不公平感は、協力行動と共進化し、協力行動のパートナー選択の際に役立つといわれる高次感情である。参加個体はまず、ヒト実験者が手にもつ標的物体を鼻でつつくという課題を訓練された。この課題を行うと、ウマは餌報酬を得られた。訓練の達成基準に達したウマから順に、本実験に進んだ。並んだウマ2個体のうち、実験個体は課題をおこなって常に価値の低い餌を得た。他方、相手個体は条件によって、課題をおこなって価値の低い報酬を得たり(公平条件)、課題をおこなって価値の高い報酬を得たり(報酬不公平条件)、課題を行わずにただで価値の高い報酬を得たりした(両方不公平条件)。また統制条件として、相手個体がその場におらず、価値の高い報酬を実験個体に見せるだけ見せ、実験個体に課題を課し、価値の低い報酬を与えるというものもおこなった。測定する行動指標は、実験個体における以下の3つの行動であった:(1)実験者が課題をするよう合図をしてから課題を行うまでの反応時間、(2)餌を呈示してからウマが食べるまでの反応時間、(3)欲求不満を示す行動頻度。なお、現在も継続してデータを収集・分析しているところであり、まもなく、本実験のデータ収集を終えるところである。本研究ではウマとサバンナシマウマを対象に、協力行動の発達レベルと高次感情の制御の柔軟性・その適用範囲に関する実験的検討を行う。本年度は、飼育下のウマ42頭を対象に、同種個体間における不公平感の認識に関する実験的検討をおこなった。また統制条件では、相手個体がその場におらず、価値の高い報酬を実験個体に見せるだけ見せ、実験個体に課題を課し、価値の低い報酬を与えた。その結果、課題遂行にかかる反応時間は両方不公平条件において最も長くなり、その反応時間は公平条件に比べ有意に長くなり、相手なし条件に比べ有意に長い傾向がみられた。しかし、報酬だけが不公平な不公平条件では、反応時間において他の条件との有意な差は見られなかった。

これらの結果から、ウマは労力と報酬の不公平に敏感だが、特に労力の不公平に敏感で、不公平感を認識していることが示唆された。本研究は草食動物における不公平感の存在を実験的に示した最初の研究である。現在、新たに10頭のウマを対象に統制条件を加えた実験的検討を進めている。本研究の目的は、モラルの基盤となる高次感情の制御の柔軟性と、協力行動の発達レベルや家畜化との関連に着目し、モラルの系統発生的起源を解明することである。前年度までに実施した研究では、ウマが他個体よりも不利に扱われる状況に対して不公平感を示すことが明らかになった。具体的には、ウマはそのような状況では課題に取り組むモチベーションを低下させ、課題達成までに有意に長く時間をかけるようになった。しかし、そうした不公平感が他個体との何の違いによって生じているのかを究明するには至らなかった。そこで、本年度では、新たに実験条件を1つ追加し、その不公平感が他個体との何の違いに起因して生じているのかを区別することを目的とした検討をおこなった。参加個体は、ヒト実験者が手にもつ標的物体を鼻でつつき餌を得るという課題を訓練された。本実験では、並んだウマ2個体のうち、実験個体は課題をおこなって常に価値の低い餌を得た。他方、相手個体は条件によって、課題をおこなって価値の低い報酬を得たり(公平条件)、課題をおこなって価値の高い報酬を得たり(報酬不公平条件)、課題を行わずに価値の低い報酬を得たり(労力不公平条件)、課題を行わずにただで価値の高い報酬を得たりした(両方不公平条件)。また統制条件(相手なし条件)では、相手個体がその場におらず、価値の高い報酬を実験個体に見せるだけ見せ、実験個体に課題を課し、価値の低い報酬を与えた。10頭(5ペア)のデータ収集・分析したところ、実験個体の課題遂行にかかる反応時間は両方不公平条件と労力不公平条件において最も長くなり、それらの反応時間は公平条件や相手なし条件よりも有意に長い傾向を示した。この結果は、ウマは他個体との報酬の質よりも労力の量における不公平に敏感であることを示唆している。しかし、まだサンプルサイズが小さいので、今後、参加個体数を増やしていく必要がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。同じ実験を複数の施設で行うと、どうしても実験状況の厳密な統制ができなくなる。そこで、できればウマをかなり多く飼育している施設の協力を得て、同一施設で1つの実験に十分な頭数を確保したかった。また、訓練を要する実験を計画していたため、研究の意義を十分に理解してくださり、長期間にわたる協力を承諾してくださるウマの飼育施設を探すことが必要であった。よって、研究の開始は予定よりも遅れたが、協力を承諾してくださった日本馬事公苑は90頭近いウマを保有し、42頭ものウマを実験に参加させてくださった。そのため、希望通り、同一の施設で実験状況を統制して、実験を行うことができている。現在、データの収集と分析を平行して進め、まもなくデータ収集を終える予定である。よって、本研究はおおむね順調に進展していると言える。飼育下のウマを対象とした実験研究は、日本中央競馬会馬事公苑・東京大学運動会馬術部の協力を得て、予定通り進められた。また研究の途中経過を発表した国際シンポジウムでは、研究の成果が評価され、発表賞を受賞できた。
強磁場中液体酸素の動的挙動の研究

本研究は2年間に渡り常磁性を持つ液体酸素の強磁場中における動的な振舞を実験的、理論的、また視覚的に検討、考察したものである。液体酸素の磁性については古くから研究が行なわれ、現在では特に注目を集める物質ではなくなっていたが、強磁場中では様々な予想外の現象の起ることを見出した。先ず液体酸素特有の淡青色(2分子対遷移による750nm、630nmの吸収)が強磁場下では「退色する現象」である。定性的には^3Σg^3Σg→^1Δg^1Δgの遷移において外磁場によりスピンの向きが揃えられるためにより禁制度が強くなるためと考えられる。これを実験的、理論的に解析した。この解析の過程で第二の「磁気体積膨張効果」が予想され、見事に実験的に証明することができた。酸素分子間には反強磁性相互作用が働いているが、強磁場によりスピンが揃えられると分子間には反発力が働き、分子間距離が広がるものであり、分子間相互作用と木原ポテンシャルを考慮に入れて解析すると実験事実とよく合う結果が得られた。この体積膨張は青色消失効果にも影響を及ぼす。しかしながらこの効果を取入れてもなお青色消失効果の実験データは理論値を上回り、その解釈にはさらに展開が必要となった。様々なモデルの検討の後、最終的には「スピンペアモデル」に到達した。これは相互作用(衝突)する酸素分子2個の対のみに着目するものでこの分子間の距離は他の分子からの距離に比べ十分短く、他分子の影響は無視できるとするものである。このモデルの解析によりフィッティングパラメータはあるものの実験データを十分に説明することができ、常磁性液体酸素の振舞を理解することができた。さらに体積膨張の実験中に細管中の液体酸素の表面が磁場により変形する現象が見つかった。これは重力と表面張力により決められている液面の形に磁気的な力が加わるため反磁場効果によりその形が変わるものと考えられる。この様子は視覚的に捕えるためビデオ、写真に納められた。液体酸素を強磁場中に置くと,その特徴である淡い青色が褪色してしまうという"液体酸素の青色消失効果"を理論的に解析し,実験的にも詳細な検討を加えた.その結果,各酸素分子のスピンが磁場配向するというモデルにより実験事実をよく定性的に説明できることが判った.それでもなお解析結果と実験結果との間には微小ながらも差異がみられる.これは液体酸素の特異な振舞として大きな磁気体積膨張効果の存在をうかがわせるものである.この点に着目し, 8テスラまで発生できる超伝導マグネットの中で液体酸素の体積変化を詳しく調べた.温度計型の酸素セル(球部体積12cc,細管部内径1mm)を作り,液面の上昇,下降を鏡,レンズ光学系,テレビカメラ等を用いて外部観測した.外部印加磁場の上下動に追隨して酸素液面の上昇下降がみられ,その定量測定から磁気体積効果の磁場依存性が求められた.その結果Ho=8テスラの磁場印加時には3×10^<-5>(T^<-1>)もの体積膨張が見られた.これは強磁性体である鉄やニッケルなどと比べても一桁も大きな値であり,液体酸素の特異性を示すものと云える.これらの結果は酸素の青色消失効果から予想される値よりも小さいため,体積効果に対する定量的な解析を進めた結果, LennardーJonesポテンシャルと交換相互作用エネルギーを用いてΔV/Vο=βH0^2と表わされることがわかり,測定結果との非常に良い一致が得られた.

ただしここでβは液体酸素の種々の特性定数,物理定数,温度等で決まる定数である.この磁気体積効果に対する結果を青色消失効果に考慮してもまだ実験結果と解析結果との間には開きがある.このことはさらに他の磁場効果なり,解析法の改善なりの必要なことを暗示しており,次年度への課題としたい.本年度は強磁場中液体酸素の体積膨張の実験的検討とそれによる補正を加えた青色消失効果の理論的解析検討を進め、その機構を解明すること、また細管中の液体酸素の液面の磁場印加による変形現象を視覚的に捕えることを計画し、研究を進めた。磁気体積効果については8Tまでの超伝導マグネットを用いて定量的に測定することができ、8Tの磁場では0.2%の体積膨張を認めることができた。この磁場強度内ではその2乗に比例する体積変化が得られた。これは理論的解析も進められた。反強磁性的な相互作用のある酸素分子同志のスピンが磁場により揃えられるために反発し合いその分子間距離が拡がるものと考えられる。解析結果は見事に実験事実を説明しており、定量的にも一致する結果が得られた。しかしながらこの効果を考慮に入れて液体酸素の青色消失効果を再解析したがなお実験的な消失効果の方が2倍程大きな値を示し、青色消失効果には他の要因が関係していることを示唆している。そこで次に液体酸素の形態としてスピンペアモデルを取り入れて考察を加えた。従来の解析は注目する分子のまわりにある分子の影響を平均場として取り入れたが、スピンペアモデルでは1対の酸素分子の結合に視点を置く。酸素分子対遷移においては最近接した(衝突した)分子間の距離は十分短く他の分子の影響を無視することができると考える。このスピンペア間の磁場中での相互作用を解析した結果、実験事実をよく説明することができた。常磁性の液体酸素は強磁場中では、重力と表面張力の他に磁気的な力を受けてその液面の形が磁場強度により変形する。これを視覚的に磁場強度の関数としてビデオテープと35mmフィルムに撮影することが出来た。
顎関節症に伴う僧帽筋および胸鎖乳突筋における関連痛の発症機序の解明

予備実験として顎関節症モデルラットの作成と、顎関節症発症を確認する。顎関節に高負荷をかけるモデルにおいて顎関節症様の所見が顎関節に認められることが今までの研究で確認できている。次に、顎関節症モデルラットを用いて、行動テストを行い、僧帽筋での発痛がなされているか確認し、その後、僧帽筋と中枢(延髄と脊髄)付近の組織を採取し、それぞれ発痛物質の増加があるかタンパク解析を行う。その後、僧帽筋に発痛物質とみなす炎症性サイトカインの局所投与によって、中枢側にどのような変化が起きているかタンパク解析する。また僧帽筋で局所投与後の経時的変化を組織学的に炎症性サイトカインの動態やニューロンの活動を検討する。
臨床検体の網羅的遺伝子解析による胃癌不均一性メカニズムの解明

胃癌は世界で年間70万人が死亡する癌であり、特に日本ではその罹患率が高く、毎年約5万人が胃癌で死亡している。胃癌の進行と癌の組織学的不均一性には大きな関連があることが推測され、その獲得メカニズムを明らかにすることは、胃癌進展を抑制する対策となりうると考えられる。本研究における胃癌における不均一性とは分化型胃癌において未分化型成分が混在してくると仮説を立て、検証を行う。まず、早期胃癌内視鏡切除検体における臨床病理学的検討を行う。胃癌臨床検体異種移植モデルによる腫瘍細胞バンクの構築を行う。さらに、臨床検体、細胞を用いて、ゲノムエピゲノム解析を行うことにより、その不均一性のメカニズムを解析する。
味蕾細胞における神経栄養因子の発現とその役割

最近増加しつつある味覚障害の患者のための治療法開発を目的として、味蕾細胞の増殖、分化、維持にかかわる栄養因子の解明を試みた。このような栄養因子の候補として種々の細胞の増殖因子があるが、そのうちの神経細胞に対して増殖や生存維持に働く神経栄養因子(neurotrophic factor)と、そのレセプターについて味蕾細胞における発現を、成熟ddYマウス有郭乳頭を用いて調べた。(1)GDNF(Glial cell line-derived neurotrophic factor), NT3(Neurotrophin3), NT4(Neurotrophin4)と、それらのレセプターのGFRα1, Ret, TrkC, TrkBの抗体を用いて蛍光抗体法を行った。GDNFは味蕾の中の32%の細胞の胞体に発現した。レセプターのGFRα1は味蕾細胞の大部分の83%に発現したが、もう一つのレセプターのRetは発現しなかった。NT3は味蕾のほとんどの細胞に発現したが、そのレセプターのTrkCは全く発現しなかった。NT4は細長い味蕾細胞の一部に発現し、そのレセプターのTrkBは、ほとんどの味蕾細胞の膜に発現した。(2)GDNF, GFRα1, NT3, NT4,またはTrkBと、PGP9.5(protein-gene product), NCAM(neural cell adhesion molecule),またはgustducinとの蛍光抗体法による二重免疫染色を行い、共焦点レーザー走査顕微鏡により観察した。結果は、GDNF免疫陽性細胞はIII型細胞に発現するPGP9.5とNCAMのどちらにも陰性であったが、II型細胞に発現するGustducinには陽性であった。NT3免疫陽性細胞の一部は、PGP9.5、およびgustducinの両方と反応したが、NT4免疫陽性細胞は、一部はgustducinと反応したが、PGP9.5には全く陰性であった。レセプターのGFRα1とTrkBについては、両方ともそれらの免疫陽性細胞は、PGP9.5、およびgustducin免疫陽性細胞にも陽性であった。以上より、GDNFとNT4はII型細胞に発現し、III型細胞には発現しないが、それらのレセプターのGFRα1とTrkBは、味覚神経とシナプス接合を行うIII型細胞を含むほとんどの味蕾細胞に発現することがわかった。味覚障害の治療法開発のために、味蕾細胞の増殖、分化、維持に働く栄養因子の解明を試みた。神経細胞に対して増殖や生存維持に働く神経栄養因子(neurotrophic factor)のうちのGDNF (glial cell-line derived neurotrophic factor)とそのレセプターであるGFRα1とRetについて、味蕾細胞に発現するかどうか、4つの型に分類されている味蕾細胞のうちのどの細胞型に発現するか、特に神経と求心性シナプスを形成するIII型,細胞に発現するかどうかなどを調べた。材料には、成熟雌雄ddYマウスの有郭乳頭味蕾を用いた。(1)GDNF、GFRα1、Retについて蛍光抗体法を行った。GDNFは細長く伸びる味蕾細胞の一部の胞体に発現した。陽性細胞の割合は全味蕾細胞のうちの32%を占めた。

GFRα1は味蕾細胞の大部分83%に発現した。しかし、Retは全く発現しなかった。(2)GDNFまたはGFRα1と既知のタンパク質との二重染色を行い、共焦点レーザー走査顕微鏡により観察した。NCAM (neural cell adhesion molecule)はIII型細胞に、PGP9.5 (protein-gene product)はIII型と一部のII型細胞に、gustducinは一部のII型細胞に発現することがすでに報告されている。結果は、GDNF免疫陽性細胞はすべて、PGP9.5、NCAMのどちらにも免疫陽性ではなかったが、II型のgustducinには陽性であった。GFRα1免疫陽性細胞はNCAM、PGP9.5およびgustducinにそれぞれ陽性であり、II型及びIII型、さらにおそらく一部のI型細胞を含んでいた。(3)有郭乳頭味蕾の支配神経である舌咽神経を左右両側とも切断し、味蕾の変性、及び再生過程におけるGDNFとGFRα1の発現の変化を蛍光抗体法で調べた。神経切断後10日まで味蕾の数は減少するが、残存する味蕾にはGDNFとGFRα1陽性細胞が見られた。味蕾はいったん全部消失した後、4週になると再生し、再びGDNFとGFRα1陽性細胞が発現した。(4)以上より、味蕾のII型細胞におけるGDNFは、GFRα1レセプターを介してI、II、III型細胞に栄養作用を及ぼすものと推測される。近年増加している味覚障害者の治療法開発のために、味蕾細胞の増殖、分化、維持にかかわる栄養因子の解明を試みた。神経細胞に対して増殖や生存維持に働く神経栄養因子(neurotrophic factor)のうち、前年度はGDNF(glial cell-line derived neurotrophic factor)とそのレセプターであるGFRα1について味蕾細胞における発現を調べた。本年度は、同様の神経栄養因子群のうちのNT3(neurotrophin3),NT4(neurotrophin4)とそれらのレセプターのTrkC,およびTrkBについて味蕾細胞に発現するかどうか、4つの型に分類されている味蕾細胞のうちのどの細胞型に発現するか、特に神経と求心性シナプスを形成するIII型細胞に発現するかどうかを成熟ddYマウスを用いて調べた。(1)NT3,NT4,TrkC, TrkBの抗体を用いて蛍光抗体法を行った。NT4は細長く伸びる味蕾細胞のうちの一部の胞体に発現した。一方、NT3は味蕾のほとんどの細胞に発現した。しかし、NT3のレセプターであるTrkCは味蕾には全く発現しなかった。NT4のレセプターのTrkBはほとんどの味蕾細胞に発現した。NT3はTrkBとも弱いながらも結合するので、NT3はTrkBを介して作用すると思われる。(2)NT3,NT4,またはTrkBと、PGP9.5(protein gene product9.5),またはgustducinとの蛍光抗体法による二重免疫染色を行い、共焦点レーザー走査顕微鏡により観察した。
知的障害のある自閉症生徒の社会参加のための教育プログラムの開発

知的障害のある自閉症生徒の社会参加に必要な支援手法を開発した。第1が、知的障害のある自閉症生徒の社会参加に必要な機能的な指導目標を選定するためのアセスメント法の開発、第2に地域社会と協働して般化を計画的に指導するための指導方法の開発、第3が教育プログラムを実施する指導体制と教師の専門性に関する研究である。それらから、知的障害のある自閉症生徒の社会参加を目指した教育プログラムを明らかにできた。知的障害のある自閉症児に対して生きる力とキャリア発達を支援するための総合的な教育プログラムを開発・普及していくことを目的としているが、・平成24年度は初年度として次の取組を行った。まず、平成25年度から実施する特別支援学校との共同研究に向けた準備作業を行った。大学の教育相談に来所する自閉症児に対する臨床研究に基づいて、実態把握や指導成果の分析・評価方法について検討を行った。同時に、知的障害特別支援学校と共同研究していく体制づくりを行った。具体的には、東京都立の知的障害特別支援学校及び横浜市立の知的障害特別支援学校を共同研究の対象校として設定した。そして、在籍する自閉症生徒の実態把握とともに、指導課題や指導方法について協議を行った。東京都立特別支援学校とは、自閉症の特性を有する中学部の生徒を対象に、実態把握と指導成果を検証する方法に加えて、基本的な実践場面や方法について確認することができた。平成25年度は、それらの実績をもとに教育プログラムの作成に向けた実践的研究に着手した。横浜市立の知的障害特別支援学校は、教育環境の工夫や配慮について検討を行った。平成25年度は、それらの実績を踏まえ具体的な授業づくりについて検討に入る。ところで、国内外での調査研究をもとに、地域を基盤とした教育モデルの開発と知的障害のある自閉症児のキャリア発達に必要な指導課題の抽出を行う予定であった。しかし、平成24年度は学会主催のため、研究時間を確保することができなかった。平成25年度は、それらの課題を含めて継続して研究に取り組む予定である。平成25年度は、大きく2つの研究を実施した。第1に、地域を基盤とした連携した指導モデルの開発に関する研究である。平成24年度から共同研究を進めている東京都立知的障害特別支援学校の協力を得て、中学部に在籍する知的障害のある自閉症の生徒を対象に、知的障害特別支援学校と交通機関(電車)の運行会社と連携して交通機関の利用を成立するための指導・支援方法や指導・支援体制の検討を行った。具体的には、交通系ICカード(パスモ)を利用して電車通学をしている生徒が、残金不足や改札時にトラブルが生じたときに対応について検討を行った。その結果、学校及び運行会社での連携した指導・支援体制や、知的障害のある自閉症の児童生徒に対する指導・支援方法について明らかにすることができた。一方、本指導モデルの開発にあたり、中国・韓国を中心に、同様の取組であるSchool Community Partnership(SCP)モデル、特殊教育地域化システムについて現地調査を行う予定であった。ところが、研究代表者が学会主催者となったため時間的な制約で実施できなかったため、平成26年度に実施する計画である。第2に、知的障害のある自閉症の児童生徒の特性に応じた効果的な指導内容及び指導体制の開発に関する研究である。平成24年度から研究協力を得ている横浜市立知的障害特別支援学校において、知的障害のある自閉症の児童生徒に対して学校全体、学部全体で共通理解を持って自閉症教育に取り組む体制づくりについて検討を行った。その結果、校内でのスモールグループづくりにより授業や特性に応じた学校生活の工夫を行うことで、効果的な指導・支援が可能となることが明らかになった。一方、計画していた指導内容の開発は、研究代表者が学会主催者となったため時間的な制約で実施できなかったため、平成26年度に実施する計画である。本研究は、知的障害のある自閉症児の社会参加・社会的自立をめざした中学部・高等部段階での教育プログラムを開発することを目的に、1)知的障害のある自閉症児のニーズに合致した指導目標の抽出方法の開発、2)般化を計画的に指導するための指導方法の開発、3)地域での自然な支援を促進する支援方法の開発について検討を加えてきた。平成26年度は、共同研究を行う知的障害特別支援学校を1校増やし研究開発を進めてきた。また、自閉症教育の海外の最新の知見を踏まえた研究開発となるようアメリカでの自閉症教育の実際について視察を行った。知的障害特別支援学校との協働研究から、1)について、生活調査アンケートを活用して生徒の実態把握を行うことが有効であり、生徒に必要な指導目標が具体化されることで、指導内容や指導体制の改善が促進されることも確認された。2)については、般化の視点を取り入れた単元計画の策定、課題整理表の作成、実際の場面で活用するための支援ツールの開発と、実地指導を軸とした繰り返しのある指導機会の設定が有効であった。3)については、地域と協動した授業を実現することが有効であった。

その結果、生徒の理解と地域の支援力が向上し、知的障害のある自閉症児が実際の場面で必要な力を発揮できることが見出された。アメリカでの自閉症教育の視察は、ミネソタ州とカリフォルニア州の知的障害のある自閉症児が在籍する学校の見学および管轄する教育省を訪問した。その結果、知的障害のある自閉症児の社会参加を実現するため、中学部から高等部にかけて地域に根ざした移行教育プログラムを重点に指導していること、また、専門的な指導を確保するため自閉症教育の専門とする教員やプログラムスペシャリストが指導の質を管理していることが確認された。平成27年度中に、以上の研究成果についてまとめ日本特殊教育学会等で公表する予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。心身障害学26年度が最終年度であるため、記入しない。日本発達障害学会第47回研究大会(平成24年8月1112目)の大会実行委員長として開催準備に取り組んだこと、続いて、日本自閉症スペクトラム第12回研究大会(平成25年8月1819目)の大会実行委員長として開催準備に取り組んでいるため研究実施に必要な時間的確保が難しかったため。平成25年度は、地域を基盤とした連携した指導モデルの開発に関する研究、及び知的障害のある自閉症の児童生徒の特性に応じた効果的な指導内容及び指導体制の開発に関する研究を計画した。各研究課題について前進したと評価しているが、一方で、研究代表者が学会主催者となったため時間的な制約で計画した内容が一部実施できなかった。具体的には、中国・韓国を中心に、海外での地域を基盤とした指導・支援体制の実地調査であり、もう1つが、指導内容の開発に関する調査研究である。いずれも平成26年度に実施する計画であるが、以上の取組状況を踏まえ、やや遅れていると評価した。特別支援学級及び特別支援学校における知的障害のある自閉症児に対する指導プログラムの指導実践に基づく検証についてはほぼ計画にそって進められているが、調査研究の部分が十分に実施できていないため、今後はそれらに重点を置きながら実施する。本研究の方略である、1地域を基盤とした連携した指導モデルの開発に関する研究、及び、2知的障害のある自閉症の児童生徒の特性に応じた効果的な指導内容及び指導体制の開発に関する研究について、平成26年度も継続して実施していく。1については、平成25年度までの研究実績を踏まえ、東京都立知的障害特別支援学校と共同して、さらに対象生徒及び対象となる活動や資源を拡大して実践を行い、地域を基盤とした連携した指導モデルについて確立していく予定である。また、平成25年度に実施できなかった海外での現地調査を実施する。2については、知的障害のある自閉症の児童生徒の特性に応じた指導内容の開発を中心に進める。具体的には、国内の知的障害特別支援学校卒業者で、地域で充実した生活を営んでいる知的障害のある自閉症者の保護者や関係する教員に対して、指導内容について聞き取り調査を行う。それらの結果を整理し、国内の知的障害特別支援学校で、知的障害のある自閉症の児童生徒の担任に調査を行い、知的障害のある自閉症の特性に応じた社会参加に必要な指導課題について抽出する。
マウス神経冠由来幼若メラノサイト株の樹立と、その分化・増殖にかかわる因子の検討

すでに当教室ではstem cell factor (SCF)と、endothelin3 (EDN3)で活発に増殖する、メラノサイトの神経冠細胞培養株(NCCmelan5)を樹立している。しかし、この細胞はかなり成熟したメラノサイトの培養株で、メラノサイトの分化に関する因子を研究するためには幼若な培養株が必要である。当教室では他の細胞で、SCFとEDN3で培養しドーパ反応、KITともに陽性と陰性が混在している細胞群をSCFのみの培養に変更しドーパ反応陰性の幼若なメラノサイトの細胞株を樹立した。このことより、NCCmelan5をSCFのみで培養することにより幼若な細胞株の樹立が可能であると考えた。NCCmelan5をSCFのみで継代培養し、幼若メラノサイトの神経冠細胞培養株を樹立、その分化にかかわる因子を検討することを日的とした。(1)SCFとEDN3で培養していたNCCmelan5をSCFのみの培養に変更し、継代培養した。しかし、メラノサイトは多くのメラニンを含有したままでドーパ反応は陽性で幼若メラノサイトへの変化はみられなかった。(2)次に、冷凍保存中の初期継代培養NCCmelan5を解凍し同様にSCFのみでの培養を試みた。しかし、ドーパ反応は陰性にはならず幼若メラノサイトへの変化はみられなかった。(3)さらに、再度、野生型C57BL/6マウスの神経管より分離したメラノサイトを、SCFとEDN3で培養しその後、SCFのみの培養に変更し継代培養したが、幼若メラノサイトへの変化はみられなかった。マウスの色素産生能は系統間で差がある事が知られているので、幼若なcell lineを樹立したWBマウスを用いて現在検討中である。すでに当教室ではstem cell factor(SCF)と、endothelin3(EDN3)で活発に増殖する、メラノサィトの神経冠細胞培養株(NCCmelan5)を樹立している。しかし、この細胞はかなり成熟したメラノサイトである。メラノサイトの分化に関する因子を研究するためには幼若な培養株が必要である。NCCmelan5をSCFのみで継代培養し、幼若メラノサイトの神経冠細胞培養株を樹立、その分化にかかわる因子を検討することを目的とした。(1)SCFとEDN3で培養しでいたNCCmelan5をSCFのみの培養に変更し、継代培養した。しかし、メラノサイトは多くのメラニンを含有したままでドーパ反応は陽性で幼若メラノサイトヘの変化はみられなかった。しかし、ドーパ反応は陰性にはならず幼若メラノサイトヘの変化はみられなかった。(3)さらに、再度、野生型C57BL/6マウスの神経管より分離したメラノサイトを、SCFとEDN3で培養しその後、,SCFのみの培養に変更し継代培養したが、幼若メラノサイトヘの変化はみられなかった。幼若メラノサイトの神経冠細胞培養株を樹立するための他の方法を検討中である。
メダカ卵巣のくりぬき卵胞を用いた排卵評価系による内分泌撹乱物質の探索

本研究では、硬骨魚類メダカの排卵を指標として、生殖機能への影響が懸念されている内分泌攪乱物質を検出できるかどうかについて検討することを目的とした。その結果、以下のような成果が得られた。(1)メダカ卵巣からくり抜いた濾胞を用いた試験管内排卵評価系を確立した。この実験系を利用して、内分泌攪乱物質9種(cis-ペルメトリン、ベンゾフェノン、p-ノニルフェノール、酢酸トリブチルスズ(IV)、フタル酸ブチルベンジル、ブチルヒドロキシトルエン、アジピン酸ジエチルヘキシル、フタル酸ジエチルヘキシル、ビスフェノールA)の排卵に及ぼす影響を調査した結果、酢酸トリブチルスズ(IV)は顕著な排卵障害をもたらした。(2)排卵の実行に中心的な役割を果たすと予想される3種のマトリックスプロテアーゼ(MT2-MMP、ゼラチナーゼA及びゼラチナーゼB)の濾胞内発現レベルに及ぼす内分泌攪乱物質の影響について調査した。RT-PCR解析の結果、ゼラチナーゼA及びゼラチナーゼBではmRNAレベルに変動はなかったが、MT2-MMP mRNAは全く検出されなくなることが判明した。以上の結果から、本研究の試験管内排卵実験系が内分泌攪乱物質の探索に利用できる可能性が示唆された。
保育者養成のための「命を育む環境循環型食農フィールド教育プログラム」の開発

2018年度は、計画通り広島大学大学院生物圏科学研究科附属瀬戸内圏フィールド科学教育研究センター西条ステーション(農場)を利用して、「保育系学部生のための食育フィールド科学演習」を2018年9月11日から9月14日までの3泊4日で実施した。受講生は計38名で、参加大学は、東洋英和女学院大学、広島女学院大学、帝京科学大学、広島大学であった。さらに同農場において「保育者のための食育フィールド科学演習」を2018年6月9日と11月10日の2回(終日)実施した。受講した保育者は、計36名であった(広島女学院ゲーンス幼稚園(10名)、サムエル東広島こどもの園(23名)、広島大学幼年教育研究施設(2名)、広島大学附属幼稚園(1名))。さらに同農場では、農学系大学生のための「酪農フィールド科学演習」を2018年8月28日から8月31日までの3泊4日で実施した。さらに同農場では、広島女学院ゲーンス幼稚園の園児を農場に招き、実際に食農体験をさせ、その効果についても調べた。大学生の受講生に対しては、食農・食育リテラシーの教育効果を測るために、受講前後で知識習熟度テストを実施した。また、食と農(動物福祉を含む)に対する意識変化を測定するために、受講前後で食農および動物福祉に対する意識調査を実施した。さらに性格診断テストを実施することで、受講生の性格的傾向を調べた。また、保育者に対しては、食育についての現場での課題等についての情報収集を行った。その結果、保育系学部生は、農学系学部生と比較して、受講前は食農・食育リテラシーが低い傾向にあったが、受講後は食農・食育リテラシーが向上したことから、一定の教育効果が認められた。さらに食と農に対する意識および性格診断については、保育系と農学系学部生との間に有意な違いが認められたことから、保育系学部生の特性に配慮した内容の食育演習を実施する必要性が指摘された。2018年度も計画通りに「保育系学部生のための食育フィールド科学演習」、「保育者のための食育フィールド科学演習」、「酪農フィールド科学演習」を実施するとともに、幼稚園の園児を農場に招いた食育・食農教育を実施し、それらの演習について、計画していた調査を実施することができ、ほぼ計画どおりの成果を上げることが可能であった。またその成果の一部は学会等で発表するとともに、学会誌に掲載された。このことから、おおむね順調に進展しているものと考える。2019年度は最終年度である。2019年度も計画どおりに「保育系学部生のための食育フィールド科学演習」、「保育者のための食育フィールド科学演習」、「酪農フィールド科学演習」を実施する。さらに計画でどおりに、演習の受講生に対してそれぞれの測定を実施、保育系学部生のための食育演習の教育効果を明らかにして、演習のプログラムのモデルを構築する。また、最終年度であるので、これまでの成果をまとめたものを共同研究者と協力して国際学会および国内の学会で発表する計画である。食事とは本来、単なる物質の摂取行為ではなく、命の循環の中で他の命を食べて命を育む崇高な行為である。しかし現代では、「食卓」と「食の源」が乖離し、産地偽装、不正流通、毒入り食品、売れ残り食品の大量廃棄、生活習慣病、過食、無理なダイエットなど、食が人間の心身を蝕みつつある。中でも、食を自ら適切に選択することができない幼児への影響は甚大である。ところが幼児の育みを担う保育者の食と農業に関するリテラシーは決して高いとは言えない。そこで本研究は、保育における食と農の取組みの推進に資することを目的として、保育、幼児教育、栄養教育、心理、人間動物関係、動物介在教育、獣医療、農業、動物看護の専門家が有機的に連携し、教育関係共同利用拠点認定大学農場において、家畜を介在した「保育者養成のための食農フィールド教育プログラム」を開発する。平成28年度は、「保育系学生食農演習」に先立って、現役の保育者を対象とした「保育者食農演習」を広大農場で実施した。受講生は約20名であった。本演習から、自然体験や生き物飼育、食農教育(食育を含む)に関して現場の保育者が抱えている問題や課題を抽出し、「保育系学生食農演習」の教育に反映させた。一方、保育系学部生の演習では、東洋英和女学院大学人間科学部保育子ども学科と広島女学院大学保育学部の学生30名が受講した。演習は、9月中旬に3泊4日の宿泊集中形式で実施した。演習前後で短期的な教育効果を検証して、次年度への改善(PDCAサイクル)課題を抽出した。さらに、来年度は保育系学部生の追跡調査を行うことで長期的な教育効果についても明らかにする予定である。平成28年度は、当初の計画どおり、「現役の保育者を対象とした食農演習」と「保育系学部生と対象とした食農演習」を実施した。また、当初の計画どおり、演習前後で短期的な教育効果を検証するとともに、次年度への改善(PDCAサイクル)課題を抽出することができた。さらに、来年度に実施する予定である、保育系学部生の追跡調査の準備を整えることができた。平成29年度は、PDCAサイクルの中で、前年度の研究結果の一部を用いて、「保育系学生食農演習」と「保育者食農演習」の内容の改善を行った上で、演習の実施とその評価を行った。また、前年度の受講生(学生及び保育者)の追跡調査を開始した。