hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HTLV-1感染細胞を標的としたHAMの新規治療法開発

ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)感染者の一部に脊髄炎症性疾患HAMや白血病ATLが発症するが、未だ有効な治療法は確立されていない。本研究では、1HAM患者末梢血より感染細胞リッチ成分を集め、コントロールには非感染者の末梢血リンパ球を用いてマイクロアレイ解析を行う。2正常細胞にはほとんど発現しない生体分子のうちHTLV-1感染細胞に高度に発現している分子を感染細胞特異的分子として同定する。3これらの分子の内、感染細胞の生存・維持に重要な分子を標的候補として選別する、これらの分子の阻害化合物を用いて、HAM患者の感染細胞を用いた実験で感染細胞を特異的に殺傷する化合物を同定する。
シュタイナー教育の教育思想史的研究-シラー美的教育論の視点から

シュタイナーの思想は、その教育実践が広く受容される一方で、依然アカデミズムにおいて敬遠され、現時点で理論研究の蓄積が乏しく、思想史的位置づけも不明瞭である。本研究はそうした現状に鑑み、シュタイナー思想をシラー美的教育論との関連において読み解き、シュタイナー思想の思想史的解明を試みるものである。本年度は、シラーとシュタイナーの思想的連関の解明を中心に据えつつも、これに加えてゲーテやニーチェとの関連をも視野に入れ、より広範に考察を試みた。その研究成果は、学術雑誌に投稿した4本の論文、4回の学会発表、及び博士論文のうちに結実した。そして、そうした研究活動を通じて、シュタイナー教育思想の思想的出自を探ることに成功した。シュタイナー思想は決して思想史上の突然変異などではなく、ゲーテ、シラー、ニーチェの思想に依拠しつつ、思想的に成熟していったということが本年度の研究活動により解明された。こうした読み解きを経ることで、シュタイナーの教育思想を思想史的観点から読み解くことができ、最終的にシュタイナー思想のうちにシラー美的教育論がいかに深く影響を及ぼしているかを論証することができた。学位論文では、「自由への教育」を標榜するシュタイナー教育について、その教育思想を支える人間形成論的構図を解明した。本研究の試みにより、シュタイナー教育をめぐる、実践の受容と思想の敬遠という「乖離状況」に架橋するための、一つの重要な成果を挙げることができたと考えている。シュタイナーの思想は、アカデミズムにおいてしばしば敬遠され、現時点で理論研究の蓄積が乏しく、思想史的位置づけも不明瞭である。2009年度は特に、霊的指導者へと転回する以前、すなわち思想研究者時代のシュタイナーに焦点を当て、シラー、ゲーテに関する彼の思想研究を分析し、彼らとの思想的連関を読み解くことを通じて、シュタイナーの思想史的定位を進めた。具体的には、主に以下の2つの課題に取り組み、研究を遂行した。(1)シュタイナー『メールヒェン』論分析に基づく研究。(2)シュタイナー『ファウスト』論分析を基づく研究。本年度は、上記二つの課題を主要テーマとし、論文5本、学会発表5回という成果を挙げることができた。そうした一連の研究発表を通じて、本研究内容は深化されることとなったが、とりわけ、ゲーテ研究者を中心として開催されている「ゲーテ自然科学の集い」での研究報告は極めて貴重な体験となり、独文学の研究者達から多くの示唆を得ることができた(「R.シュタイナーのゲーテ論-『メールヒェン』・『ファウスト』解釈にみられる人智学的人間観-」、於:立命館大学)。また、教育実践への配視の必要性から、日本教育学会ラウンドテーブル(「芸術教科と芸術体験のはざま」)において、芸術分野の研究者との共同発表を行い、実践的領域との交流を図った。2010年2月には、1週間、ドイツ(ベルリン)にて研究調査を行った。現地では、ベルリン自由大学、フンボルト大学、両大学で開催された研究会の場において、研究者達と情報交換を行った。また、ドイツ教育学研究の泰斗テノルト教授(フンボルト大学)より研究指導を受け、ドイツにおけるシュタイナー教育研究の現状について、数多くの有益な情報を得ることができた。
高密度イオン軌道ベクトル制御プラズマによる高速・高アスペクト比エッチングの創成

本研究では、高速プラズマエッチング(50um/min)、アスペクト比2(直径20um、深さ50um)のプロセスを最終目標とし、高密度プラズマおよびイオン軌道ベクトル制御法の両方を用いる手法を提案した。実証実験の結果、プラズマ密度1立方cmあたり10の12乗を達成し、シリコンエッチング速度6.0um/minを得た。アスペクト比2以上を得るエッチング条件を見出したが、最終目標である高速かつ高アスペクト比の両立を実現するプロセスは今後の課題である。改善策として、高い真空コンダクタンスを持つ実験器の整備、高ガス圧力運転および酸素ガスの添加が有望であると考えている。本研究は、シリコン基板に微細な回路パターンを作成するために多用されるプラズマエッチングにおいて、これまでに難しいとされてきた「高速」と「高アスペクト比」を両立するエッチング技術を実現することを目標としている。エッチング速度を50um/minまで増加させること、ならびにエッチング孔の高いアスペクト比(2.5以上)の実現を最終目標として定める。本研究では、ヘリコン波共振プラズマ生成法および、外部磁場を用いたイオン起動ベクトル制御法を重畳した高速・高アスペクト比プラズマエッチング方法を新規提案する。本年度の目標として、高速エッチングに資する高密度プラズマ源の開発を掲げ、具体的目標としてプラズマ密度を1立方cmあたり10の12乗を得ることと定めた。本年度の研究結果として、被処理材上方1cmにおいて、静電プローブを用いてプラズマ密度を計測した結果、500W程度の電力投入かつ外部磁場コイルで最大磁場強度0.02T以上を印可することで、10の12乗のプラズマ密度を達成することができた。これにより、本年度の研究結果を十分に達成できたと考えられる。ヘリコン波の磁場成分の包絡線を測定することで、物理的境界条件(真空容器)内においてヘリコン波の共振現象を測定することが可能になるが、本年度は磁場強度依存性ならびに入力電力依存性を測定することにより、プラズマ密度の急増現象を調べ、ヘリコン波共振現象が生じた可能性について議論した。本研究の目的は、シリコン基板に微細な回路パターンを製作する際に多用されるプラズマエッチングにおいて、エッチング速度を50um/minに高速化させ、またアスペクト比が>2.5(=50um/20um)の深く細いエッチング孔形状を実現することである。実現時には、製作が難しいとされてきたシリコン貫通電極の高速製作が可能になり、多層化集積回路(3D-IC)が量産可能になってくる。3D-ICを用いると高速、省電力、省スペース化が実現できるため、国内半導体産業に貢献できる重要な取り組みであり意義がある。両立が難しいとされる「高速化」と「高アスペクト比」を備えるエッチングを実現するために、「ヘリコン波共振プラズマ生成法」と「イオン軌道ベクトル制御法」を融合した新規手法を用いる。ヘリコン波共振条件を満足するためには、分散関係を満たすために、外部磁場、励起周波数および境界条件を制御する必要がある。またイオン軌道ベクトルを制御するためには、ヘリコン波励起のために用いる外部磁場コイルおよび基板裏面に永久磁石を用いることにより、基板表面の法線方向と平行な外部磁場を発生させることが必要である。本研究期間の具体的な目標として、プラズマ密度1立方cmあたり10の12乗の達成および、アスペクト比2以上のエッチング孔の実現を掲げた。ヘリコン波共振条件を満足する際に観測される密度の急増現象である密度ジャンプを観測し、目標のプラズマ密度およびヘリコン波共振プラズマ生成を実現できた。テストエッチングを行い、シリコンエッチング速度6.0um/minを得た。エッチング時の実験条件はSF6(0.2Pa)、投入電力500Wである。アスペクト比2以上を得るエッチング条件を見出したが、高速かつ高アスペクト比の両立を実現するプロセスの実現は今後の課題であるので、高ガス圧力運転の検討などを行って実現を目指す。今年度に定めた具体的な目標であるプラズマ密度を達成できたため、本研究は概ね順調に進展していると考えられる。プラズマエレクトロニクス本研究で得られたプラズマ源の反応性ガスによる運転を行いエッチングテストを行うことで、本研究で提案するヘリコン波共振プラズマ生成法および、外部磁場を用いたイオン起動ベクトル制御法を重畳した高速・高アスペクト比プラズマエッチング方法の有効性についての議論を進めていく。価格端数が生じたため次年度の価格端数調整に用いたいと考えている
NTSR1-Gタンパク質複合体構造解析を突破口としたGタンパク質選択性機構の解明

ニューロテンシン受容体(NTSR)は体温調節、摂食行動、痛覚などに関与するGPCRである。通常、GPCRは特定の種類のGタンパク質を特異的に活性化するが、NTSRはあらゆる種類のGタンパク質を活性化可能と考えられている。しかし、その構造基盤は未知であり、このことがNTSRの生理的機能の解析やNTSRをターゲットとした創薬を困難にしている。本研究では、2種のシグナル因子とNTSRの複合体構造解析を行い、その複合体構造同士を比較することでNTSRが持つGタンパク質認識の分子基盤を明らかにする。更には、得られた構造情報から、特定のシグナルを制御する低分子の設計を目指す。
高ビリルビンGunnラット胎児への肝細胞移植について

本年度は慈恵医大DNA研究所と並行して,当教室内の設備を用い実験を行った。昨年に引き続き,UCSF,Fetal Treatment Center(Prof.Harrison)よりアドバイスを得た。成熟ラットへの肝細胞移植:70%肝切除を加えた成熟Wistarラットの門脈内に,コラゲナーゼ消化法により採取した肝細胞を移植し,1週間後組織切片上で移植肝細胞の生着を確認した。肝細胞を対象にした場合は通常のシャーレによる培養では失活する分が無視できず,単離直後の新鮮な細胞を移植することを基本とした。ラット胎児への移植:妊娠18日令のWistarラット胎児を用い,子宮に直接30G注射針を刺入し,実体顕微鏡下に肝細胞の浮遊液を肝臓に注入した。肝臓内に血腫を作る問題はあるが,腹腔への注入よりむしろ局在がはっきりして,安定しているとの印象を得た。注入量を減らすことで生存率を上げることが可能であった。これにあわせて成熟動物でも移植先を腹腔から肝臓(門脈内)に変更している。Gunn rat胎児への移植:同様の手技でGunn rat胎児への移植を試みたが,安定した機能評価はいまだ困難である。期待されたような結果がはっきり得られなかったことについては,ホストの細胞と移植した細胞が競合することが一因としてあげられる。機能発現よりもビーカー遺伝子の導入を行った細胞の移植と併用し,マーカー遺伝子の測定を併用しながら,生着率をあげる方法をまず通常の動物で模索することが肝要であると考えられた。遺伝子導入(造血幹細胞):UCSFではヒト胎児肝臓から単離した造血幹細胞に,レトロウィルスを使用してNGFRの発現遺伝子を導入する実験にひきつづき参加した。種々の検討の結果,70%の効率で遺伝子を導入することに成功している。同様の手技でマーカー遺伝子を挿入した肝細胞を用いて検討を行う予定である。肝細胞を利用したex utero genetherapyの可能性も考えている。肝細胞採取:成熟Wistarラット肝臓からコラゲナーゼ消化法により肝細胞を採取した。トリパンブルーによる判定では最終的には80%以上のviabilityをもつ細胞が得られた。培養(造血幹細胞):胎児肝臓から単離した造血幹細胞は臍帯血や成人骨髄から得られるものに較べてより未分化で自己再生能が大きい。UCSFでは実際に実験を手伝わせていただいたが,単純な肝細胞単離と較べると細胞の純化に途中多くの操作が要求されるものの,同じ肝由来の細胞という意味で参考になる点は多かった。造血幹細胞移植の分野では移植の生着率を上げるために,各種サイトカインを組み合わせて培地に添加し前培養することが行われているが,肝細胞に関しても前培養を考慮した方がよいとの洞察を得た。遺伝子導入(造血幹細胞):UCSFではさらにレトロウィルスを使用してNGFRの発現遺伝子を導入したが,今の所10%内外の発現しか得られていない。マーカーとなる遺伝子を導入した肝細胞を使用すれば,ビリルビン値以外にも術後の移植肝細胞の評価の指標を得ることができ,組織学的な判定も容易になるので余力があれば次年度以降も試みたい。70%肝切除ラットの作製:本年度中は作製のみで移植は未施行。ラット胎児への肝細胞移植:Wistarラット胎児を用い,子宮に切開を加え1頭ずつ実体顕微鏡下に肝細胞の浮遊液を27G注射針を用いて腹腔内へのinjectionを行った。術後生存成績が悪く手技的な改善を要する。
生態系サービスに対する市民の生産消費者的行動に基づく都市緑地の評価・計画手法研究

本研究課題は,市民の価値観を含む文化的サービスを指標とした都市の緑地評価・計画手法を明らかにするとともに体系化することを目指したものである。2年目である本年は,下記の研究成果の発表と論文執筆を主に行った。研究の対象地として埼玉県鶴ヶ島市を選定して2015年5月に住民を対象に実施したアンケートの結果を論文「都市近郊における緑地の立地特性と住民の緑地保全活動への参加意欲の程度の関係」にまとめ,『ランドスケープ研究』にて論文が採用された。3つの仮説検証の結果,一定以上の空間面積を持つ緑地の場合で,居所からの距離によって参加意欲の程度が変化すると結論付けた。本研究の成果では,緑地の種類や,従来の地域環境か都市化した地域なのかといった緑地の周辺状況は参加意欲の程度と関係が見られないと結論付けた。この研究成果を発展させて,千葉県市川市の住民を対象にアンケート調査を実施している。28年度が最終年度であるため、記入しない。研究期間の1年目である本年では,主に以下の研究を行った。また,下記以外にも市民の参加促進に向けたボランティアコーディネートの仕組みや地方自治体の施策を調査した。1.市民意識に基づいた生態系サービス各種の評価の重み付けのフレームワークの構築全国の市民を対象に,2016年2月にオンラインアンケートを実施した。1,800名の回答を回収した。生態系サービスに関する活動を12件あげ,「仮にあなたが、自分の住む地域の保全活動団体に助成金を分配することになったとします。助成金額は総額670万円です(1件あたり50万円300万円)。4件選び、助成金670万円を分配してください。」という質問を行った。自然災害の防止の活動の選択が最も多かった。一方で,文化的サービスに当たるレクリエーションの提供の活動の選択は12件のうち2番目に少ない結果となった。自然災害の防止の活動の分配金の平均金額は219.31万円で,レクリエーションの提供の活動は149.21万円であり,分配金の金額にも差があった。2.市民の自然体験行動と緑地保全活動参加意思を指標とする文化的サービスの緑地評価研究の対象地として埼玉県鶴ヶ島市を選定し,2015年5月に住民を対象にしたアンケートを実施した。4,000通を配布し,756通の回答を回収した(回収率18.9%)。労働意思量は0120日内の数字を記入してもらった。各緑地の1,000m圏内の居住者は,圏外の居住者よりも,その緑地保全への労働意思量が有意に高いことがあきらかになった。その条件として,緑地の面積が1ha以上であることが研究結果から考えられる。結果は,2015年度日本造園学会関東支部大会で発表した。本研究課題のメインである,「1.市民意識に基づいた生態系サービス各種の評価の重み付けのフレームワークの構築」の調査が完了したこと,「2.市民の自然体験行動と緑地保全活動参加意思を指標とする文化的サービスの緑地評価」の調査はプレ調査ではあるものの,このプレ調査で調査手法を確立できたため,現在までの進捗状況はおおむね順調に進展している。研究期間の2年目は,「2.市民の自然体験行動と緑地保全活動参加意思を指標とする文化的サービスの緑地評価」の本調査実施と,「3.地域の保全活動参加者が考える緑地の将来像とそれに対する現状評価」の本調査を実施する。また,「1.市民意識に基づいた生態系サービス各種の評価の重み付けのフレームワークの構築」の調査結果と「2.市民の自然体験行動と緑地保全活動参加意思を指標とする文化的サービスの緑地評価」のプレ調査の結果をまとめ,論文投稿を行う。
アディポネクチンホモログHYPU1の糖代謝、摂食における生理作用の解明

私たちが高脂肪食によって視床下部で発現が上昇する遺伝子として見出した分子がHYPU1(hypothalamus up-regulated-1)である。HYPU1はシグナルペプチドを持ち、培養液中に分泌される。興味深いことにHYPU1は、アディポネクチンと比較的高いホモロジーを持つCTRFファミリーの一員であった。これまでにバキュロウイルスの系を用いて、遺伝子組み換え産物の作製に成功している。アディポネクチンをはじめとするファミリーメンバーは非常に非特異的吸着が強く、精製の手法は困難を極めた。HYPU1はグリコシレーションを受けることが判明しているため、バキュロウイルスの系で作製した遺伝子組み換え産物は活性を持つことが明らかになった。現在、トランスレーショナルリサーチとしての臨床応用を視野にいれて、ほ乳類細胞を用いた発現系を開発中ですでにスモールスケールでは成功している。さらにラージスケールでの調整についての工夫を行っている。ほ乳類細胞から作製したrhHYPU1が同等の活性を発揮するのか、またアディポネクチンと比較してどのくらいの活性を持つのかを、培養細胞を用いたin vitroの系と合わせて、in vivoにおける投与後の糖、脂質代謝に対する効果について解析を進めており、これまでに糖代謝改善作用、AMPキナーゼ活性化作用を示唆する結果を得た。またHYPU1の生理作用を明らかにするためにノックアウトマウスの作製に着手し、すでに成功した。現在BL6マウスの純系における糖脂質代謝への影響について解析を行っている。私たちが高脂肪食によって視床下部で発現が上昇する遣伝子として見出した分子がHYPU1(hypothalamus up-regulated-1)である。当該年度においては、これまでにバキュロウイルスの系を用いて、遺伝子組み換え産物の作製に成功している。ほ乳類細胞から作製したrhHYPU1が同等の活性を発揮するのか、またアディポネクチンと比較してどのくらいの活性を持つのかを、培養細胞を用いたin vitroの系と合わせて、in vivoにおける投与後の糖、脂質代謝に対する效果について解析を進めており、これまで糖代謝改善作用、AMPキナーゼ活性化作用を示唆する結果を得た。またHYPU1の生理作用を明らかにするためにノックアウトマウスの作製を行い、これまでにキメラを得ることに成功した。今後さらにin vitro,in vivoの解析を進める予定である。
フラストレーションによるリラクサー薄膜の巨大誘電特性

本研究では、緩和型強誘電体PMN-PTがもつ特異な巨大強誘電特性の発現メカニズムを解明するために、薄膜試料に存在する残留応力に着目し、その相安定性及び電気特性に与える影響について解析する事を目的としている。本年度では、以下の項目について研究を行った。薄膜中の残留応力の影響を調査するために、組成変調させた超格子薄膜の堆積による格子ミスマッチの影響と、種々の基板上に堆積させた単層膜における熱膨張係数の影響を解析した。PMN-0.9PT(単層膜では正方相)層と異なる組成を持つ層を交互に積層させた超格子薄膜では、格子ミスマッチが充分小さい試料では、単層膜と同様の90°ナノドメイン構造を形成するのに対し、格子ミスマッチの増加に伴いドメイン構造の消失が確認され、PMN-0.9PT層のc/a比の減少が確認された。更に格子ミスマッチを増加させた試料では、各層の界面にミスフィット転位が導入され、歪み解放によりPMN-0.9PT層のc/a比が元の正方相に近い値まで復元される事が明らかとなった。基板種を変更させた試料では、熱膨張係数の増加と共に面外方向の格子面間隔が膨脹する事が明らかとなった。この格子面間隔の増加と、基板の格子定数の間には相関が確認されなかった。これらは、PMN-PT薄膜に印加される残留応力が基板との熱膨張係数差に依存しており、MPB組成のシフトに影響を及ぼすことを示唆する。透過電子顕微鏡を用いた解析では、PMN-PT薄膜のMPB組成近傍に特異な2相共存組織を確認している。電気特性測定により、この特異な組織の出現に伴い残留分極が極大値を示す事が確認された。これより、緩和型強誘電体の薄膜試料では、基板との熱膨張係数差を用いた残留応力制御によって、強誘電特性の向上が期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。緩和型強誘電体PMN-PTがもつ特異な巨大強誘電特性の発現メカニズムの解明には、『複数のBサイトイオンが形成する秩序-無秩序配列』及び『組成相境界(MPB)における異相の競合』が構造や特性に与える影響について明らかにする必要がある。本年度では、特にPMN-PT薄膜中の相安定性に着目し、以下の研究を行った。これまでの研究で、PMN-PTの薄膜化に伴ってMPBがPT高濃度側へシフトする事を見出してきた。これは、基板から印加される残留応力の影響であると考えられるが、格子ミスマッチや熱応力など多くの要因があるため、解析は困難となる。そこで、本研究では組成変調させたPMN-PT超格子薄膜を作製し、格子ミスマッチによる面内応力を印加した系の微細構造解析を行った。これより、単層膜では正方相が安定な組成(PMN-xPT : x = 0.8-1.0)を含んだ超格子薄膜では、整合界面で印加される面内引張応力によって相の安定性が著しく減少することが明らかとなった。この結果より、弾性場の制御によって薄膜中の相転移挙動を制御できる可能性が示唆される。その応用から、残留応力制御によって電気特性の向上が可能であると期待している。・相転移挙動の加熱その場観察PMN-PT薄膜と基板の相互作用は、熱的現象としての相転移挙動にも大きく影響すると考えられる。本研究ではXRD及び収差補正透過電子顕微鏡を用いた加熱その場観察を行うことで加熱試料中の相転移挙動の直接観察を試みた。これより、PMN-PT薄膜中の90°ドメイン構造は、加熱と共に正方晶の軸比が徐々に減少しながら相転移が起きている事が明らかとなった。また、PMN-PT単層膜におけるMPB近傍の相転移温度は、バルク結晶と比較して100°C近く減少するものの、PTO単層膜ではバルク結晶と同程度の相転移温度をとる事が明らかとなった。緩和型強誘電体の特性発現メカニズムにおいて重要な要素である異相間のフラストレーションに対して、弾性場を用いた新たな観点から重要な知見が得られた。また、導電性をもつLaドープSrTiO3基板上に、これまで作成した薄膜と同等の高結晶性薄膜の作製に成功しており、最終的な目的である電気特性評価に基づいた特性発現メカニズムの統一的モデルに向けて進展している。以上の理由で区分を(2)とした。

更に格子ミスマッチを増加させた試料では、各層の界面にミスフィット転位が導入され、歪み解放によりPMN-0.9PT層のc/a比が元の正方相に近い値まで復元される事が明らかとなった。基板種を変更させた試料では、熱膨張係数の増加と共に面外方向の格子面間隔が膨脹する事が明らかとなった。この格子面間隔の増加と、基板の格子定数の間には相関が確認されなかった。これらは、PMN-PT薄膜に印加される残留応力が基板との熱膨張係数差に依存しており、MPB組成のシフトに影響を及ぼすことを示唆する。透過電子顕微鏡を用いた解析では、PMN-PT薄膜のMPB組成近傍に特異な2相共存組織を確認している。電気特性測定により、この特異な組織の出現に伴い残留分極が極大値を示す事が確認された。これより、緩和型強誘電体の薄膜試料では、基板との熱膨張係数差を用いた残留応力制御によって、強誘電特性の向上が期待される。今後は、LaドープSrTiO3基板上にこれまで作成してきた各種薄膜を成膜して電気特性を測定することで、構造解析の結果と比較した『微細構造と電気特性の相関』について研究を進める。これにより得られた結果を、従来のリラクサーモデルと比較することで、緩和型強誘電体の特性発現メカニズムに対して重要な知見を得られることが期待される。また、超格子薄膜の形成によって示唆された弾性場による相転移挙動の制御に対して、単層膜に対しても基板種の変更やバッファー層の導入を検討することによって、相安定性ひいては電気特性の制御が可能では無いかと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。
要介護期の意思形成過程の可視化とテーマ型コミュニティによる意思形成モデルの構築

本研究の目的は、学問領域横断的な研究体制により、要介護期の居住場所・介護サービスに関する意思形成プロセスを可視化し、テーマ型コミュニティによる要介護期の居住場所・介護サービスに関する意思形成モデルを構築することである。1年目となる平成29年度は、要介護期の居住場所・介護サービスに関する意思形成プロセスについて、国内外の先行研究・事例を収集・類型化し、研究フィールドや質問項目の選定を含むインタビュー調査を実施した。調査は、a)介護サービスを利用する高齢者・家族・ケアマネジャーの3者、b)地域包括支援センター、c)自治会等の地縁組織といったアクターに対して、インタビューを実施した。その結果、現在の意思形成プロセスで不足している要素として、今後、都市部で急増することが予測されている独居世帯も考慮することとした。それは、要介護期でも生活支援が他の支援と一体的支援となるよう、意思形成プロセスに補完する要素として整理することであった。2年目となる平成30年度は、独居の高齢者が住み慣れた地域で暮らし続けることができるよう、要介護期にある高齢者の生活支援ニーズの把握と、生活支援が調整されるプロセスの可視化を試みた。そのため、都市部で定期巡回型の介護サービスを利用する高齢者10名の介護居宅サービス計画書・経過記録・生活支援アセスメントなどの介護と生活支援に関する記録を収集した。収集した記録から、要介護期の高齢者への支援経過に基づいた生活支援ニーズについて、介護サービス事業者の従事者や管理者6名にフォーカス・グループ・インタビューを実施し、意見を聴取した。引き続き、要介護高齢者へのインタビュー、事例記録の収集の追加、専門家フォーカス・グループ・インタビュー等の実施を通じて、要介護期の居住場所・介護サービスの意思形成プロセスを解明し、テーマ型コミュニティによる意思形成モデルを構築する。2年目となる平成30年度に、要介護期にある高齢者の生活支援ニーズの把握と、生活支援が調整されるプロセスの可視化のため、都市部で定期巡回型の介護サービスを利用する高齢者10名の介護居宅サービス計画書・経過記録・生活支援アセスメントなどの介護と生活支援に関する記録を収集した。しかし、現在の要介護期の居住場所・介護サービスに関する意思形成プロセスに不足している要素を抽出するためには、事例数が少ない。その主な理由として、定期巡回型の介護サービスを利用し、生活支援サービスも受けている要介護期の高齢者という条件に当てはまる対象候補が少ないことがわかった。よって、類似例となるよう条件は緩和して、事例の収集の追加を試みるなど、計画を修正し、研究を遂行している。現在、要介護期の居住場所・介護サービスに関する意思形成プロセスで不足している要素として、要介護期の高齢者への生活支援に関する要素を抽出している。今後、これらの要素も含めて、テーマ型コミュニティによる意志形成モデルに補完できる要素を整理し、そのモデルを構築する。構築したモデルは、要介護高齢者へのインタビュー、事例の追加、専門家フォーカス・グループ・インタビュー等を通じて、モデルの有効性を検証することが必要となると考える。本研究は、学問領域横断的な研究体制により、要介護期の居住場所・介護サービスに関する意思形成プロセスを可視化する。得た知見は、地域コミュニティでのアクションリサーチやフォーカス・グループ・ディスカッションといった介入型の調査研究によって実証し、テーマ型コミュニティによる意思形成モデルを構築する。初年度となる平成29年度は、要介護期の居住場所・介護サービスに関する意思形成プロセスの可視化を目指して、国内外の先行研究・事例を収集・類型化し、研究フィールドの選定や質問項目の選定を含むインタビュー調査の設計を行った。インタビュー調査は、a)高齢者ー家族介護者ーケアマネジャーの3者をペアに対して、b)地域包括支援センターに対する総合相談支援に関して、c)調査地点の地縁組織、サークル・NPO等に対して、それぞれ実施した。そして、要介護期の居住場所・介護サービスに関する意思形成プロセスを、高齢者の希望の実現を制約する要因も含めて可視化を試みた。2年目となる平成30年度は、テーマ型コミュニティによる意思形成モデルの構築を目指し、現在の意思形成プロセスで不足している要素を抽出し、テーマ型コミュニティの形成によって補完できる要素を整理したモデルを構築する。以上のように、本研究では、要介護期の居住場所・介護サービスの意思形成プロセスの解明と、テーマ型コミュニティによる意思決定のモデルの構築という研究目的を、学問分野横断的な体制による状況把握と介入型の調査研究アプローチによって達成する。このこと通じて、住民主体・ボトムアップ型の地域包括ケアシステムの構築に貢献することを目指す。2年目(平成30年度)に実証予定のテーマ型コミュニティモデルの構築と地域での介入型研究の準備のため、初年度(平成29年度)はインタビュー調査を実施し、要介護期の居住場所・介護サービスに関する意思形成プロセスを可視化してきた。

2年目となる平成30年度は、独居の高齢者が住み慣れた地域で暮らし続けることができるよう、要介護期にある高齢者の生活支援ニーズの把握と、生活支援が調整されるプロセスの可視化を試みた。そのため、都市部で定期巡回型の介護サービスを利用する高齢者10名の介護居宅サービス計画書・経過記録・生活支援アセスメントなどの介護と生活支援に関する記録を収集した。収集した記録から、要介護期の高齢者への支援経過に基づいた生活支援ニーズについて、介護サービス事業者の従事者や管理者6名にフォーカス・グループ・インタビューを実施し、意見を聴取した。引き続き、要介護高齢者へのインタビュー、事例記録の収集の追加、専門家フォーカス・グループ・インタビュー等の実施を通じて、要介護期の居住場所・介護サービスの意思形成プロセスを解明し、テーマ型コミュニティによる意思形成モデルを構築する。2年目となる平成30年度に、要介護期にある高齢者の生活支援ニーズの把握と、生活支援が調整されるプロセスの可視化のため、都市部で定期巡回型の介護サービスを利用する高齢者10名の介護居宅サービス計画書・経過記録・生活支援アセスメントなどの介護と生活支援に関する記録を収集した。しかし、現在の要介護期の居住場所・介護サービスに関する意思形成プロセスに不足している要素を抽出するためには、事例数が少ない。その主な理由として、定期巡回型の介護サービスを利用し、生活支援サービスも受けている要介護期の高齢者という条件に当てはまる対象候補が少ないことがわかった。よって、類似例となるよう条件は緩和して、事例の収集の追加を試みるなど、計画を修正し、研究を遂行している。現在の意思形成プロセスで不足している要素を抽出し、テーマ型コミュニティの形成によって補完できる要素を整理したモデルを構築する。そして、構築したモデルを検証するため、モデルの要素を盛り込んだアクションリサーチとフォーカス・グループ・ディスカッションを設計し、地域で実施することによって、モデルの有効性を検証する。現在、要介護期の居住場所・介護サービスに関する意思形成プロセスで不足している要素として、要介護期の高齢者への生活支援に関する要素を抽出している。今後、これらの要素も含めて、テーマ型コミュニティによる意志形成モデルに補完できる要素を整理し、そのモデルを構築する。構築したモデルは、要介護高齢者へのインタビュー、事例の追加、専門家フォーカス・グループ・インタビュー等を通じて、モデルの有効性を検証することが必要となると考える。初年度の経費の多くは、インタビュー調査の準備や実施のための現地への旅費、学会参加のための旅費等を予定していた。しかし、インタビュー調査の協力先が関東近辺となったこと、参加した国際学会が発表者の所属先と同じ地域であった。
細胞分裂装置Divisomeのマルチプローブを用いた統合的解析

細胞分裂初期に細胞膜の内側で形成されるタンパク質複合体Divisomeは、細胞膜を陥入させる役割を担う。しかし、Divisomeが「どのようにして膜を陥入させる駆動力を発揮するのか?」は不明である。これまで研究代表者らはDivisomeの中心的な役割を担うFtsZの立体構造解析を行い、FtsZが異なる立体構造をとることを初めて示すことにより、FtsZの構造変換が膜分裂の駆動力となる可能性を示してきた(J. Struct. Biol., 2017)。本研究では、これらの基盤研究をさらに発展させる目的で、まず(i)マルチプローブによるDivisome複合体による膜陥入モデルの構築を目指した。具体的には、高速AFMの観察条件を最適化することで、FtsZの離合集散過程を観察し、分子レベルでの動的挙動とフィラメント形成に与える影響とを詳細に調べた。また、細胞分裂に必須のタンパク質FtsZが有望な抗菌薬標的であることを念頭に、(ii)マルチプローブを用いた抗MRSA薬の開発基盤の構築を行った。これまで研究代表者らはブドウ球菌MRSAの細胞分裂タンパク質FtsZに結合する抗菌薬を開発してきたが(ACS Chem. Biol., 12, 1947, 2017)、さらにその阻害剤に改良を加えた新たな阻害剤を共同で開発し、その阻害剤とFtsZとの複合体構造をX線結晶解析法によって決定することができた。そしてこれらの開発した阻害剤が「新しい結合様式」で強くFtsZに結合することで薬が結合しにくくなった薬剤耐性型FtsZにも阻害剤が結合できることが分かったため、FtsZ阻害薬が効かないとされてきた感染性細菌に対する阻害活性を測定したところ、その感染性細菌に対しても効果があることが分かった。(i)マルチプローブによるDivisome複合体による膜陥入モデルの構築、(ii)マルチプローブを用いた抗MRSA薬の開発基盤の構築、それぞれにおいて進展が見られ、おおむね順調に進展していると考えている。理由を以下に述べる。(i)については、高速AFMを用いた詳細な解析を行うことができた。これまで高濃度KClの条件でFtsZの集合の様子は観察されてきたが、フィラメントからFtsZが解離する際の情報が欠けていた。そこで、KClの濃度を最適化することによってFtsZのフィラメントからの解離を観察することができ、フィラメントにプラス端とマイナス端があることを観察することができた。また(ii)についても、新たな阻害剤を開発するとともに、その阻害剤がFtsZに結合する様子をX線結晶解析法によって原子レベルで観察することができた。また、その作用機序の理解を新たに展開させて、異なる感染性細菌に対しても阻害剤が効果を示すことが明らかとなり、さらにその細菌に対する薬剤開発も計画している。(i)マルチプローブによるDivisome複合体による膜陥入モデルの構築Divisomeが「どのようにして膜を陥入させる駆動力を発揮するのか?」を解明するためにも更にDivisomeタンパク質を結合させることによるFtsZの挙動解析を行う予定である。具体的には、様々な条件下で高速AFM観察、NMR、X線結晶解析による構造機能解析を行う予定である。(ii)マルチプローブを用いた抗MRSA薬の開発基盤の構築FtsZ阻害薬が効かないとされてきたある感染性細菌に対する化合物の阻害活性を測定したところ、その化合物がその感染性細菌に対しても効果があることが分かったため、その感染性細菌FtsZの発現系の構築から構造解析を行う予定である。

理由を以下に述べる。(i)については、高速AFMを用いた詳細な解析を行うことができた。これまで高濃度KClの条件でFtsZの集合の様子は観察されてきたが、フィラメントからFtsZが解離する際の情報が欠けていた。そこで、KClの濃度を最適化することによってFtsZのフィラメントからの解離を観察することができ、フィラメントにプラス端とマイナス端があることを観察することができた。また(ii)についても、新たな阻害剤を開発するとともに、その阻害剤がFtsZに結合する様子をX線結晶解析法によって原子レベルで観察することができた。また、その作用機序の理解を新たに展開させて、異なる感染性細菌に対しても阻害剤が効果を示すことが明らかとなり、さらにその細菌に対する薬剤開発も計画している。(i)マルチプローブによるDivisome複合体による膜陥入モデルの構築Divisomeが「どのようにして膜を陥入させる駆動力を発揮するのか?」を解明するためにも更にDivisomeタンパク質を結合させることによるFtsZの挙動解析を行う予定である。具体的には、様々な条件下で高速AFM観察、NMR、X線結晶解析による構造機能解析を行う予定である。(ii)マルチプローブを用いた抗MRSA薬の開発基盤の構築FtsZ阻害薬が効かないとされてきたある感染性細菌に対する化合物の阻害活性を測定したところ、その化合物がその感染性細菌に対しても効果があることが分かったため、その感染性細菌FtsZの発現系の構築から構造解析を行う予定である。
血漿ピペコリン酸の由来と肝障害との関連についての研究

ピペコリン酸(PA)はγ-アミノ酪酸(GABA)受容体のアゴニストと言われ、それゆえ肝性脳症の原因物質になることが推察される。申請者はこのPAは肝硬変なかんずく肝不全における血漿中の動態、起源、肝性脳症発生の原因物質として精神神経作用との関連について研究し、以下のことを明らかにした。1. PAの起源野菜における定量;各種野菜について定量し、いんげんまめ(43.8mg/kg)、小豆(16.97mg/kg)の他、キャベツ(21.37mg/kg)、又ピーマン(2.55mg/kg)などに多く認めた。腸内におけるリシンよりの産生;リシン(D体、L体)を健常人に負荷し、本来血漿中に多いL体の他D体の増加も認めた。2.肝硬変特に肝性脳症時の血漿中PA3. PAの脳に対する作用ラットの脳室にPAを投与して、ラットの脳波に対する影響をしらべ、脳波に徐波化がおこることを認めている。GABA受容体アゴニストか否かは検討中である。以上の結果より血漿ピペコリン酸の一部は食餌に由来するが、多くは腸内細菌によるリシンよりの産生に由来し、肝不全時にはベルオキシゾーム機能低下も関係して増加したピペコリン酸は肝性脳症誘発物質となる可能性が示唆された。これより今後の肝性脳症発生に対する対策が考えられた。ピペコリン酸は肝不全時に血漿中で増加し、その増加は他の肝機能と一致しないが、血中NH_3濃度と相関することを明かにしてきた。ピペコリン酸はGABA受容体のangonistとして作用し、肝性脳症時に役割を演じることが推定されている。従って肝性脳症予防の意味からも、その起源を知ることが大切である。従来より消化管で産生されることを推測してきて、直接野菜などに含まれるピペリコン酸以外に、リジンから消化管で腸内細菌により産生されることを指摘してきた。すなわち健常人にL-及びD-リジンを投与するとピペコリン酸が血漿中に増加するがこのピペコリン酸の起源はL体かD体かはっきりしない。そこで、地震後の昨年9月の実験再開後より基礎データーに関する研究を行っている。標準サンプルを用いてのL-及びD-ピペコリン酸の分離定量を行っており、これらとL-及びD-リジンとの分析は可能であるが、血清からD-及びL-ピペコリン酸を分離しようとするとD-ピペコリン酸に関しては問題なく分離できるが、L-ピペコリン酸に関しては血漿中に含まれる未知の物質のピークに重なって分離に成功していない。前操作としてD-、L-を含めて他のアミノ酸、アミン類から2段階のカラムクロマトで分離し、その後D-及びL-ステレオアイソマ-を分離するカラムを使用する方法の検討をしている。これが案外時間をとり、D-リジンとL-リジンの負荷試験はそのため目下中断の状況にある。今後は予定通り早急に、D-及びL-体のピペコリン酸の分離をカラムの種類及び諸条件を変化することによって、できるだけ早い機会に定量可能にしたい。そしてD-, L-リジンの何れがD-及びL-ピペコリン酸の起源となるかを明らかにし、実際肝性脳症において増加しているのはD体又はL体から明らかにし、腸内細菌を経口抗生物質を投与することにより変動させた場合、どのようにピペコリン酸が変化するかを明らかにし、agonistとしての立体異性体に活性上の差があるかなどを含めて意義を検討する。そしてその上での対策を考える手段にしたいと考えている。今回のdataは地震のために進行が大幅に遅れたことをお詫びしたい。ピペコリン酸は肝不全時に血漿中で増加し、血中アンモニア濃度と相関することを明らかにしてきた。またピペコリン酸は、γ-アミノ酪酸(GABA)受容体のアゴニストと言われており、肝性脳症発症との関連が示唆されている。

申請者は上記の事項を踏まえて震災復旧後の平成7年9月より実験を再開しており、今回以下のような検討を行うことができた。1.血漿D-、L-ピペコリン酸の測定以前より高速液体クロマトグラフィによる血漿ピペコリン酸のD-、L-体の分離、定量を試みているが、これまではD-体のピークに血漿中の未知物質のそれが重なり十分な分離ができなかった。しかしながら血漿サンプルの前処理法や、測定システムにおいては溶離液の組成変更、pHの調整など複数の項目にわたり再考した結果、漸く正確な分離、定量が可能となった。正常人15例においては血漿総ピペコリン酸濃度1.04±0.40nmol/ml、そのうちD-体の比率は10.21±11.02%、肝硬変患者15例においては同様に2.63±1.20nmol/ml、39,90±9.35%であった。2.肝性脳症患者の血漿ピペコリン酸の解析GABA受容体のアゴニストとしての作用はD-ピペコリン酸のほうが強いと言われているが、肝性脳症発症患者においてはD-、L-体の比率がどのようになっているのか検討した。肝性脳症の既往のある患者20例において、脳症発症時と非発症時について各々血漿ピペコリン酸、D-、L-体の分離を行った。それによると、発症時ピペコリン酸濃度4.52±2,91nmol/ml、D-体の比率は38.92±7.42%、非発症時ピペコリン酸濃度3.20±1.63nmol/mlD-体の比率は37.99±8.45%であった。このように正常人に比しD-ピペコリン酸の比率は有意に増加していることが示されるが、これが脳症発症の誘因となりうるのか、また増加したD-ピペコリン酸の由来についてはさらなる検討が必要と思われる。従って現在D-、L-ピペコリン酸の起源を知るべくリシン経口負荷試験などの実験を計画し、遂行中である。1)血漿中ピペコリン酸(PA)、D、L体の測定肝性脳症及び肝硬変患者では慢性肝炎、正常者に比して血漿中総ピペコリン酸上昇だけでなく、D体もL体とともに増加した。正常人ではL体がD体より多いが、肝性脳症時は、L体よりもD体の増加が顕著で、カナマイシン投与では増加したPAの中でL体よりもD体の低下が著明であった。従ってL体を含めた総PA濃度に他に、腸内細菌によるPAD体の増加が特に脳症発症と関連するもと思われた。2)脳に対するPAの直接作用PA(L体、D体)をラットの脳室内に直接注入すると、このラットの脳波に徐波が出現した。D体とL体では作用の強さに差は認められなかった。以上、L-PAはヒト体内組織のみならず腸内で細菌により産生される。D-PAは恐らくD-リシンから腸内細菌によってのみ産生される。従って、健常人では血漿PA濃度はD-PAよりL-PAが高いと判断される。勿論ヒト体内ではPAよりサッカロピンが主たる代謝産物であり、PAによるPAの代謝に異常がおこるとき、腸内でのPA産生特にD-PA産生が血漿や脳脊髄液中のPA濃度の中で比重を増してくるものと思われる。
HLA-B27の解析,強直性脊椎炎とぶどう膜炎の発症機構の解明に向けて

強直性脊椎炎(AS)および急性前部ぶどう膜炎(AAU)へのHLA-B27の関与については各国で報告されている。我が国においてはHLA-B27の頻度が稀で多数例の解析を行った報告はみられない。AS患者およびAAU患者においてHLA頻度を調査し,HLA-B27についてはサブタイプをSSCP(Single Strand Conformation Polymorphism)法にて解析を行い,各グループの検体および判別不能の検体はSBT(Sequence Based Typing)法を用いて塩基配列を決定した。当研究のHLA-B27を持つ対象患者44例においては二種類のサブタイプが同定されており,B^*2704は34例,B^*2705は10例にみられた。(日本人にそれ以外のサブタイプがあっても非常にまれであると考えられる。)AS患者においてAAU合併群には非合併群に比べHLA-DR8を保有する傾向がみられたため,優先的にclass IIのDNA解析をSSCP法およびRFLP(Restriction Fragment Length Polymorphism)法にて行った。各HLA-B27サブタイプごとにDR,DQローカスとの連鎖を検討した。日本人を対象とした場合,HLA-B27が非常に稀なためそのハプロタイプの頻度は求めにくい。よって一般対照群とHLA-B27を持つ正常人のハプロタイプ頻度差からB27を含むハプロタイプを検討している。これについて文部省管轄の統計数理研究所にて解析中である。その結果としてB^*2705はDRB1^*0101との連鎖が他の人種同様に日本人においても明らかであり,B^*2704はDRB1^*0803との連鎖を解析中である。一方,日本人患者の報告では現在でも最も対象数が多いが,尚も対象患者の増加を試みている。強直性脊椎炎患者(AS)はHLA-B27陽性者が多く、病因との関連を含めてHLAに関する検討がなされている。しかし、日本人ではASが少ないこともあり、ASに併発する前部ぶどう膜炎に関する多数例を検討したHLAの報告はない。今回、我々はASのHLAを検索し、ぶどう膜炎の発症とに関連があるかを検討した。40例の日本人ASを対象とした。対照群として正常健常人140例を用いた。ASの内訳はぶどう膜炎のあるもの19例、ないもの21例である。HLAのタイピングは補体依存性細胞障害試験で、対立遺伝子の検索はPCR-SSCP法、PCR-RFLP法を用いて施行した。結果:B27がAS33例(85.0%)、対照群1例(0.7%)であり、相対危険度788で有意差がみられた。ぶどう膜炎の併発の有無で検討するとぶどう膜炎ありではB27が17例(89.5%)、なしでは17例(81.0%)、B27の対立遺伝子ではぶどう膜炎ありがB^*2704、14例(82.4%)、B^*2705、3例(17.6%)、なしがB^*2704、16例(94.1%)、B^*2705、1例(5.9%)であり、ぶどう膜炎の有無でHLA-B27及びB27対立遺伝子の頻度に差はなかった。またDR8(DRB1^*0803)がぶどう膜炎ありでは12例(63.2%)、なしでは1例(4.8%)であり、相対危険度34.3で有意差がみられた。結論:ASのぶどう膜炎の発症にHLA-DR8(DRB1^*0803)が関連すると考えられた。

強直性脊椎炎(AS)および急性前部ぶどう膜炎(AAU)へのHLA-B27の関与については各国で報告されている。我が国においてはHLA-B27の頻度が稀で多数例の解析を行った報告はみられない。AS患者およびAAU患者においてHLA頻度を調査し,HLA-B27についてはサブタイプをSSCP(Single Strand Conformation Polymorphism)法にて解析を行い,各グループの検体および判別不能の検体はSBT(Sequence Based Typing)法を用いて塩基配列を決定した。当研究のHLA-B27を持つ対象患者44例においては二種類のサブタイプが同定されており,B^*2704は34例,B^*2705は10例にみられた。(日本人にそれ以外のサブタイプがあっても非常にまれであると考えられる。)AS患者においてAAU合併群には非合併群に比べHLA-DR8を保有する傾向がみられたため,優先的にclass IIのDNA解析をSSCP法およびRFLP(Restriction Flagment Length Polymorphism)法にて行った。各HLA-B27サブタイプごとにDR,DQローカスとの連鎖を検討した。日本人を対象とした場合,HLA-B27が非常に稀なためそのハプロタイプの頻度は求めにくい。よって一般対照群とHLA-B27を持つ正常人のハプロタイプ頻度差からB27を含むハプロタイプを検討している。これについて文部省管轄の統計数理研究所にて解析中である。その結果としてB^*2705はDRB1^*0101との連鎖が他の人種同様に日本人においても明らかであり,B^*2704はDRB1^*0803との連鎖を解析中である。一方,日本人患者の報告では現在でも最も対象数が多いが,尚も対象患者の増加を試みている。
非侵襲生体計測とアクアダミーによる安心快適なシート設計・評価技術

シートの快適性評価は被験者によるものが中心で、過去に人体ダミーを開発した例はあるものの、低周波領域の周波数応答が再現できるものに留まっており、高周波数領域での評価には成功していない。本研究の目的は、シートの快適性を評価するための柔軟なタンクからなるダミーを開発することである。研究は、1ダミーの設計手法の開発、2提案手法の妥当性の検証から構成される。本研究では、ダミー設計に関して、変形可能なシリコンゴム製のタンクに水を入れた要素についてバルジング振動解析モデルを提案し、大変形を扱うことが可能な計算手法を提案した。実験では、加振器により上下方向に加振し、周波数応答を得て、計算結果との比較を行った。目下、二酸化炭素排出量削減のために車体の軽量化が強く求められており、シートの軽量化にも大きな関心が集まっている。しかしながら、軽量シートは乗り心地の悪化や乗員の疲労感の増大を招く恐れがあり、軽量化と乗り心地との両立が求められている。シートは、乗員と機械構造物とのインターフェイスとして大変重要な要素で、衝突時に身を守る安心感を与えるだけでは不十分で、疲労感を感じさせない設計が求められている。従来からシートの安心快適性評価は、被験者によるものが中心で多くの時間が掛かっていた。過去に人体ダミーを開発した例はあるものの、低周波領域の周波数応答のみが再現できるものに留まっており、高周波数領域での評価に適したものは開発されていない。本研究の目的は、シートの安心快適性を評価するために、スライムを詰めた複数の柔軟なタンクによって構成される、低周波数領域と高周波数領域の両方の帯域における乗り心地や疲労感の定量的な評価を可能とする標準ダミーを開発することである。研究は、1ダミーの設計手法の開発、2この手法の妥当性の検証、3開発した手法を適用しての人体ダミーの設計製作、4乗り心地及び疲労感の人体データとの比較検証の4つのパートから構成される。目下のところ、ダミーの設計手法の基礎となる計算アルゴリズムの開発と手法の検証の部分が完了している。このアルゴリズムは、流体構造連成(FSI)解析技術を適用して静的及び動的特性の予測を行うもので、具体的には以下の解析を行うことになる。(1)1つのタンク要素について液体を内蔵したシェル構造物として扱い、バルジング振動の解析を実施、(2)複数のタンク要素を連結した場合について振動解析を実施し、周波数応答の取得、(3)背部と臀部とシート座面の圧力分布を計算し、乗り心地の定量指標につなげる。乗り心地については,人体の振動特性やシート形状や材質と人体の振動特性の関係に関する研究が主に行われてきた.しかし,これらの研究においては実際に人体を用いて実験を行っており,被験者の健康状態や個人差,微妙な実験条件の違いにより実験結果が異なってしまうという問題がある.この問題を解決するため,乗り心地計測用の人体ダミーが開発されてきた.これまでのダミーでは,装置の持つ方向性により,着座面における上下方向の振動入力に対する人体の上下方向の振動特性しか再現できず,また背もたれによる影響は考慮されていない.実際には,上下方向に加振した場合でも,背もたれの影響で人体が前後方向に力を受けること,着座面動質量の共振周波数が増加することが分かっており,背もたれの影響を考慮できる人体ダミーが必要とされている.そこで本研究では様々な方向からの振動入力に対する人体の振動特性を再現可能な乗り心地評価用人体ダミーの開発を目指し,ゴム膜で張られた壁面と剛体壁を持つ粘性流体で満たされた容器(以下「アクアダミー」と呼ぶ)の振動特性について調査する.この容器の振動特性を把握することで,人体の振動特性を再現する人体ダミーの設計指針を示すことが可能になる.本年度の研究では,設計指針を得るために,アクアダミーの計算モデルの構築に取り組んだ.流体計算においてはMAC法を採用し,数値計算手法にはアダムス・バッシュフォース法,ルンゲ・クッタ法,風上差分法,流体と構造の連成方法としては弱連成方法を採用し,メッシュ作成には境界適合格子法を採用した.以上を組み合わせ,内部流体についてはナビエ・ストークス方程式を解き,膜の運動方程式については波動方程式を解くプログラムを作成した.なお,加振器による加振を受けるアクアダミーの計算モデルは2次元モデルであるが、目下,3次元へと展開中である.目下、二酸化炭素排出量削減のために車体の軽量化が強く求められており、シートの軽量化にも大きな関心が集まっている。