hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
明清時代における生活空間の研究-家具とその使用を中心として

ある程度の礼節を求められる席では、これを使うことで一定の格式を表し最低限の礼節を保ったとみられる。・『金瓶梅詞話』にみえる牀類のうち、臥具として使用される抜歩牀、歓門牀、厰庁牀、有欄杵的牀、涼牀、暖牀、暖閣牀について名物学的方面から考察した。このうち牀前に小廊を持つ形式の抜歩牀は、文献、実物資料等を検討した結果、明、嘉靖以前の存在は確認できない。歓門牀は、牀の入口上部を仏殿門窓様式に模して花頭型にしたものである。厰庁牀、暖閣牀は他の文献上に用例がみえず、いずれも部屋の名称を冠して『詞話』作者が独自に創作した可能性がある。『金瓶梅』は現実社会の習俗を比較的忠実に投影しているといわれるが、当然ながらそこにみえる家具が全て現実を写したものとはいえない。このことは『金瓶梅』を史料として利用するにあたり、あくまでフィクションであることを念頭におき、一々検証を加える必要があることをあらためて示している。なお、本研究で集積した資料は、将来的に明清生活空間史資料集として関連諸分野研究のために供したいと考え、引き続きデータを増補し、これまで集めた資料も校正、整理して後の公開に備える。
哲学的思考の特質と哲学教育のあり方

時代の要請に応えようとする現代の哲学におけるアイデンティティの希薄化、主として「自然化」に向かううねりと、いわば哲学のエスノメソドロジー化に向かううねりの相乗効果として生じている。そうした中で哲学は、メタな視点からの思考を徹底し、そこから諸領域を媒介する機能を果たすべきであろう。したがって哲学的思考の育成にかんしても、訓詁学的な学説理解の偏重を改めるべきことは明らかであるが、クリティカル・シンキングに埋没せずにメタな思考をどう育てるのかはなお今後の課題である時代の要請に応えようとする現代の哲学におけるアイデンティティの希薄化、主として「自然化」に向かううねりと、いわば哲学のエスノメソドロジー化に向かううねりの相乗効果として生じている。したがって哲学的思考の育成にかんしても、訓詁学的な学説理解の偏重を改めるべきことは明らかであるが、クリティカル・シンキングに埋没せずにメタな思考をどう育てるのかはなお今後の課題である「哲学的に考える」とは、どのように思考することであるか。この捉え方いかんによって、なさるべき哲学教育のあり方も大きく異なってくる。しかるに、哲学的思考の特質の一般的な特徴づけから進んで、論題が思考の哲学性のメルクマールにおよんでくると、論者の見解は当初予想していたよりもはるかに多様であることが改めて判明した。このことは、本年度の研究においては、とりわけ「自然主義」の評価をめぐって鮮明となった。すなわち、自然主義は哲学的思考を科学的探究に同化させてしまうという見方と、自然主義もあくまで哲学の方法であってそれ自身は経験的探究ではないという見方との対立は、どう埋められるべきかという問題は、本年度は扱えなかった形而上的・宗教的思索と哲学的思考との関係とも合わせて、今後さらに検討されねばならない。哲学教育のあり方にかんしても、本年度の研究をつうじて、類似した問題がより鮮明に浮上してきた。とりわけ初中等教育における哲学教育のさまざまな試みを検討していく中から、いわゆる「批判的思考のトレーニング」と「哲学教育」の重複と差異を、どう考えるべきか、という問題は、児童・少年の心理的発達とも絡み合って、かなり難しい問題であることが具体的に明らかになった。この問題も、引き続いてさらにケース・スタディと理論的な考察を交差させながら、詰めていく必要がある。大学での哲学教育においては、どのような問題が露わになっており、どういう新たな取り組みが模索されているか、については、本年度は23年度に予定している調査に向けて、主としてWEBをつうじて諸種の予備調査を行った。「哲学的思考の特質」という論題は、現代における哲学のアイデンティティ・存在理由にかかわる問題であるが、これに対する現代の哲学のスタンスには、いわゆる「哲学の自然化」の評価をめぐって、深刻な対立があることが改めて鮮明になってきた。すなわち、1.一方では、「自然化」をかつての統一科学運動の延長上で、哲学を科学へ解消する動きと見て、むしろそれと対峙する哲学を志向する立場があり、2.他方では、そうした反発を、アプリオリに妥当する第一哲学を復権させようとする保守的な反応だとして、むしろ「自然化」に棹さす立場があり、3.当初の認識論・知識論の領域をこえて、行為論や意味論等、諸種の問題領域で対立しており、4.対立軸のひとつは、規範および規範にたいして態度をとる主体の存立のとらえかたにもある。したがって「哲学的教育のあり方」についてもまた、育むべき「哲学的思考」のとらえ方におうじて力点の置き方は異なってくるはずが、目下の調査からすると、事態はそれ以前であるように見える。本年度に行ったアンケート調査・全国諸大学のシラバス分析は、目下、鋭意解析中であるが、1.まず大学教育においては、網羅的な概論と、特定の哲学者ないし学派に焦点をあわせたテキスト読解とを軸とする哲学教育が継承されているかたわら、2.高校での「倫理」は、専門的に担当できる教員の採用がないために先細りが続いており、3.初等教育での実験的な試みにおいては「クリティカル・シンキング」一般との差異化についての共通理解がむずかしい、という状況にある。ただし、これはデータの解析が完了していない段階での概括であって、もっとキメ細かい分析が必要である。本研究は哲学のアイデンティティの融解とも形容しうる状況のなかで、哲学に特有の思考の特質を再確認し、かつ、哲学的思考を育む教育のあり方を検討するという二兎を追うものであった。しかし、研究を重ねれば重ねるほど、むしろ現状の混迷の深さが際立ってきた感を否めない。哲学に特有の思考の特質を浮き彫りにするために、本年度は、1)阪大の臨床哲学を嚆矢とする「哲学のエクスターン・シップ」、2)行為論における「哲学の自然化」をどう捉えるか、という二点に絞って、研究・討論を重ねたが、明確な共通認識に達したとは言い難い。1)にかんして言えば、哲学のいわば外延の拡大とともに内包も豊かになった・むしろ拡散した、という二つの見方が可能であり、2)にかんしても、因果などの諸概念の濫用や主体性の軽視を危惧する見方と、そうした危惧の保守性を批判する立場の双方が可能であって、議論の収斂する方向を見定めるのが難しいことが明白となった。

もう一方の課題、哲学的思考を育む教育については、一方では、初中等教育において、教科とは違う形での「子どものための哲学」の実践の検討を重ねてきたが、ここでも、いわゆる「批判的思考」一般に回収しがたい「哲学的思考」の核をめぐって上記と類比的な問題のあることが明らかとなった。他方ではまた、教科としての高校「倫理」および大学での哲学教育の実態の調査と分析に努力した。幸い、高校450校からアンケートに回答いただけた他、それとは別に約600校でのデータを作成できたのだが、申し訳ないことに、時間的・人的資源の制約で、年度内に解析ができなかった。また大学の哲学教育についても約100大学のシラバスを分析する作業を続けたが、こちらも年度内に完了できなかった。なお、この間の合同研究会での報告などの主なものを『哲学の委縮と拡散』というタイトルで冊子体にまとめることができたことを付記しておく。哲学の「自然化」が対立を生んでいる諸領域をカバーするには予想以上の困難があり、また各種調査の解析に思ったよりも手間取ってしまったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.従来あまり顧みられてこなかった行為論・意味論における「自然化」による新たな対立に焦点をあわせて研究を行い、自然化をめぐる問題状況を俯瞰的にまとめる2.各種調査の解析を完成させ、現行の教育・新たな試みの、それぞれの問題点を鮮明にする。3.大学において望まれる哲学教育の基本構想を提言する24年度が最終年度であるため、記入しない。
戦前期大蔵省専売局による塩需給調整政策の展開―植民地塩による調整機能を中心に―

本年度は、以下2点の研究を中心に進めた。第1は、昨年度からの継続として、戦前期台湾・関東州製塩業における日系資本の進出過程について、野崎武吉郎家と大日本塩業株式会社を事例に考察したことである。そして、日清・日露戦直後から進出した日系資本は基本的に内地への原料調達を担う意図を有さなかった一方で,内地で食塩需要が急拡大した第1次大戦期以降は曹達会社など食塩需要者が勢力圏下製塩業へ進出した。以上を踏まえ,原料資源が有する国家にとっての重要性が変容した第1次大戦期を画期に,日系資本による対外進出の動機が変化した可能性を示唆した。第2は、食塩の生産、流通、消費に関する一昨年度及び昨年度の成果と本年度における上記の成果を踏まえた上で、塩専売制度の導入と運用の過程を一括して考察したことである。具体的には、塩専売制度の導入が製塩業政策上の議論で取り上げられた1897年から、塩専売事業収支が赤字へ転落した1919年までを対象とした。こうした考察により、まず先行研究で指摘されてきたように、塩専売制度導入前において農商務省は、内地塩より安価・高品質な台湾・外国塩の輸移入量が増加しつつあった状況の下で、同制度に内地製塩業を保護する役割を期待していたことが確認された。しかし、その一方で大蔵省は、内地製塩業について政策的な保護を要する産業とは見なしておらず、塩専売法を議会へ提案した1904年の直前においても、塩専売制度に産業保護機能は求めていなかったことが明らかになった。但し、日露戦後において塩専売制度は世論の厳しい批判に晒されたことによって1907年度から大蔵省も政策方針の修正を余儀なくされ、経費の増加を要さない範囲内において、食塩の廉価安定供給体制の構築を目指した。こうした政策方針は、実際には1908年度から継続的に塩専売事業益金が減少したにも関わらず、1918年度まで堅持されていたことが明らかになった。本年度は,塩専売制度の成立過程の検討に力点を置き,その成果は以下の2点に要約される。第1は,塩専売制度成立以前における食塩市場の分析である。具体的には,18941905年における東京商品取引所食塩定期取引(先物取引)について価格データを用いた計量分析を行い,定期取引価格が現物価格の予想価格となっていたか否かを検討した(平成22年度政治経済学・経済史学会全国大会にて報告)。そして定期取引価格は,様々な銘柄の食塩が取引される現物市場の一部銘柄の現物価格を先取りしていた時期はあったものの,1900年以降には定期取引価格と現物価格とは何ら関係性を持たなくなったことが判明した。こうした原因には,受渡品検査など制度の不備,台湾塩移入開始による現物市場の構造変化が挙げられ,塩専売制度成立前の食塩市場は短期間に大きく変化していたことが明らかになった。第2は,製塩業の同業者団体大日本塩業協会について,設立時における同会の役割と性格について考察した(『日本塩業の研究』第32集,2011年3月,51・77頁)。先行研究においては,日清戦後の食塩輸移入量増加に対する製塩業界の危機意識を体現して同会は設立されたと把握されてきた。しかし本研究における貿易統計の精査と会員名簿の分析より,大日本塩業協会設立当初において輸移入防遏策の必要性を主張していたのは農商務省官吏であり,製塩業界は輸移入量増加への危機意識を持っていなかったことが判明した。塩専売制度の成立過程において多様な議論が展開された同会の性格把握は基礎的作業として不可欠であり,今後に当該議論を検討する際には同会の会員構成の変化なども視野に収めつつ考察を進める必要が明らかになった。以上の研究成果を踏まえつつ,引き続き来年度も「公益専売」と称された塩専売制度が約1世紀継続した要因を明らかにすることで,近代日本の経済政策における「公益」の一端を機能面から解明することを目指していく。本年度は,以下2点の研究を中心に進めた。第1は,明治・大正期における食品製造業者の輸移入原料調達について,醤油醸造業者高梨兵左衛門家を事例に考察したことである。本研究では,(財)高梨本家上花輪歴史館所蔵高梨家文書を利用し,醸造業者による原料調達のあり方を大豆・小麦・食塩について明らかにした。醤油醸造量の増加に伴う醤油価格の下落によって1890年代から「製品安・原料高」の状況に陥ったことで,高梨家は輸移入原料を調達するようになった。こうした輸移入原料には,内地産原料との品質的な相違点もあった。そこで高梨家は,先行研究で指摘されてきた価格面での有利性に留まらず,品質面でのデメリットへの周到な対応を伴いつつ,「製品安・原料高」の状況下における経営戦略の一環として輸移入原料調達を実行していたことを明らかにした。第2は,戦前期台湾・関東州製塩業における日系資本の進出過程について,野崎武吉郎家と大日本塩業株式会社を事例に考察したことである。日清・日露戦直後から進出した日系資本は基本的に内地への原料調達を担う意図を有さなかった点を指摘した。一方で,内地で食塩需要が急拡大した第1次大戦期以降は曹達会社など食塩需要者が勢力圏下製塩業へ進出した。

以上を踏まえ,原料資源が有する国家にとっての重要性が変容した第1次大戦期を画期に,日系資本による対外進出の動機が変化した可能性を示唆した。以上に示した本年度の研究は,「研究実施計画」における食塩の生産と消費を考察する作業に該当する。これらの研究,.さらには食塩の流通及び取引について考察した昨年度の研究を踏まえ,次年度は塩専売制度の導入と運用の過程を考察する計画である。本年度は、以下2点の研究を中心に進めた。第1は、昨年度からの継続として、戦前期台湾・関東州製塩業における日系資本の進出過程について、野崎武吉郎家と大日本塩業株式会社を事例に考察したことである。そして、日清・日露戦直後から進出した日系資本は基本的に内地への原料調達を担う意図を有さなかった一方で,内地で食塩需要が急拡大した第1次大戦期以降は曹達会社など食塩需要者が勢力圏下製塩業へ進出した。第2は、食塩の生産、流通、消費に関する一昨年度及び昨年度の成果と本年度における上記の成果を踏まえた上で、塩専売制度の導入と運用の過程を一括して考察したことである。具体的には、塩専売制度の導入が製塩業政策上の議論で取り上げられた1897年から、塩専売事業収支が赤字へ転落した1919年までを対象とした。こうした考察により、まず先行研究で指摘されてきたように、塩専売制度導入前において農商務省は、内地塩より安価・高品質な台湾・外国塩の輸移入量が増加しつつあった状況の下で、同制度に内地製塩業を保護する役割を期待していたことが確認された。しかし、その一方で大蔵省は、内地製塩業について政策的な保護を要する産業とは見なしておらず、塩専売法を議会へ提案した1904年の直前においても、塩専売制度に産業保護機能は求めていなかったことが明らかになった。但し、日露戦後において塩専売制度は世論の厳しい批判に晒されたことによって1907年度から大蔵省も政策方針の修正を余儀なくされ、経費の増加を要さない範囲内において、食塩の廉価安定供給体制の構築を目指した。こうした政策方針は、実際には1908年度から継続的に塩専売事業益金が減少したにも関わらず、1918年度まで堅持されていたことが明らかになった。本年度までに,明治・大正期における食塩の生産・消費・流通の実態を明らかにでき,次年度における塩専売制度の導入・運用過程を考察する上での前提として必要な研究を終えることができたため。本研究計画の最終年度である次年度には,塩専売制度の導入と運用の過程について考察する予定である。以上2点の考察については,平成24年度における社会経済史学会と政治経済学・経済史学会において報告後,査読付き学術雑誌へ投稿する予定である。
ホスホリルコリンを用いた多機能性粘膜ワクチンの開発

卵白アルブミン(OVA)感作によるアレルギー性鼻炎モデルマウスを作成し、ホスホリルコリン(PC)経鼻および舌下投与によるアレルギー性鼻炎の抑制効果を検討した。その結果、PC投与によってアレルギー性鼻炎症状が有意に抑制され、樹状細胞からのIL-12産生、頸部リンパ節における制御性T細胞の誘導によってIgE産生が抑制されることが証明された。また、上皮細胞への肺炎球菌およびインフルエンザ菌の接着は、PCによる上皮細胞の処理によって抑制されることが実証された。これらの結果から、PCはワクチンとして免疫応答を誘導するのみならず、それ自体が細菌感染を阻止する多機能性を備えていると推測された。1)ホスホリルコリン(PC)の粘膜ワクチンとしての有効性の検討:PC-KLHならびに可溶性ポリマーPCを単独または粘膜アジュバントであるコレラトキシン(CT)とともに、経鼻ならびに舌下免疫を行った。その結果、可溶性ポリマーPC単独ではPC特異的な免疫応答を誘導することができなかった。PC-KLHは単独でも粘膜免疫応答が誘導されたが、CTとともに投与するほうがより高い免疫応答が誘導された。すなわち、PC特異的免疫応答の誘導にはキャリア蛋白と粘膜アジュバントの併用が必要なことが示された。したがって、今後の研究にはPC-KLHとCTを用い、また、我々が研究指導を受けている米国アラバマ大学のワクチンセンターが開発したFlt3 ligandをアジュバントとして使用することを計画した。2)PCワクチンによるアレルギー性鼻炎の抑制:PC-KLHの経鼻投与によって、その後の卵白アルブミン感作によって誘導されるアレルギー性鼻炎の症状が軽減され、血清中IgE抗体、鼻粘膜中の好酸球数が減少することが証明された。また、この抑制作用はCTをアジュバントとして用いずとも認められた。そこで、同様の抑制がPC-KLHの舌下投与でも見られるかを検討している。3)経皮免疫によるPC特異的免疫応答の誘導:PC-KLHをCTとともにマウス背部皮膚に塗布することで、唾液中IgAと血清中IgG抗体の上昇を認め、PCが経皮ワクチンとしても有用なことが示唆された。4)ヒト血清中のPC特異的抗体価:PC特異的IgAの投与によって実験的IgA腎症が誘導されることが知られている。そこで、IgA腎症患者の血清中のPC特異的抗体価を測定したところ、すべての免疫グロブリンサブタイプで健常人と比較して有意な差は見られなかった。したがって、PCワクチンによるIgA腎症発現の危険性は少ないと推測された。1)ホスホリルコリン(PC)配合体による粘膜免疫応答の誘導:PC配合体を単独で経鼻そして舌下投与したところ、わずかなIgA応答はみられたが、生体防御に十分な免疫応答は誘導されなかった。そこで、1PC-KLH複合体、そして2コレラトキシンをアジュバントとして併用し、経粘膜投与したところ、PC特異的なIgA応答ならびに全身的なIgG応答を誘導することができた。すなわち、PCはいかなる配合体を作成してもハプテンとしてしか作用しないことが示唆された。2)PC粘膜免疫応答の比較:PC-KLHの経鼻投与と舌下投与では、IgAおよびIgG応答に大きな差はみられなかった。しかし、ヘルパーT細胞の反応性を比較すると、舌下では経鼻と比較してTh1型の反応が強く、Th2型の反応は差がみられなかった。また、それを支持するように、舌下投与ではIgEの産生が経鼻よりも優位に少なかった。したがって、舌下のほうがI型アレルギー反応やアナフィラキシーを起こしにくいと考えられる。3)経皮免疫応答:PC-KLHをマウス背部皮膚に塗布し、その免疫応答を観察したところ、全身免疫応答は誘導されたが、IgA粘膜免疫応答はほとんど誘導されなかった。しかし、マウスの耳介に塗布したところ、鼻汁や唾液中のIgA応答が認められた。すなわち、耳介経皮免疫が上気道粘膜免疫応答の誘導のためのルートとして有効なことが示された。1)MPC-C、MPC-NAの粘膜ワクチンとしての免疫原性:ホスホリルコリン(PC)配合体をマウスに経鼻および舌下投与し、その免疫原性を検討した。しかし、これらのPC配合体は単体では有意な免疫応答は誘導せず、また粘膜アジュバントであるコレラトキシン(CT)と併用してもPC特異的な免疫応答はみられなかった。したがって、その後の研究には、スカシガイからの抽出タンパクであるkeyhole limpet hemocyanin (KLH)との結合体であるPC-KLHを使用した。2)PC経皮投与による粘膜免疫応答:マイクロニードルの経皮免疫応答への効果を観察したが、マイクロニードルを用いた群と用いなかった群とで、PC-KLHに対する免疫応答に有意な差はみられなかった。そこで、その免疫応答をマイクロニードルを用いずにマウスの種々の部位で検討したところ、耳介へPC-KLHを経皮投与すると高い免疫応答が誘導され、経皮ワクチンの新たな投与経路になりうると考えられた。3)免疫ルートによるPC特異的粘膜免疫応答の比較:PC-KLHに対する免疫応答を経鼻と舌下比較したところ、唾液および鼻腔洗浄液、血清中のPC特異的免疫グロブリン値はほぼ同等に上昇した。しかし、舌下免疫では膣洗浄液中のIgA応答が有意に高く、誘導相に何らかの相違があると考えられた。

また、舌下免疫では、CTに対するIgE応答も経鼻免疫と比較して有意に抑制され、PC-KLH舌下免疫によってアレルギーの発症が阻止できる可能性が示唆された。4)PCワクチンの多機能性の評価:PCが肺炎球菌やインフルエンザ菌の受容体でありPAF受容体と結合することから、in vitroでPC配合体およびPC-KLHが上皮細胞へのこれら細菌の接着を阻止できるかを検討した。その結果、PCでわずか1分間上皮細胞を処理するだけで、細菌の接着が抑制されることが証明された。したがって、PCはワクチンとして免疫応答を誘導するのみならず、それ自体が細菌感染を抑制する多機能性を備えていると推測された。卵白アルブミン(OVA)感作によるアレルギー性鼻炎モデルマウスを作成し、ホスホリルコリン(PC)経鼻および舌下投与によるアレルギー性鼻炎の抑制効果を検討した。その結果、PC投与によってアレルギー性鼻炎症状が有意に抑制され、樹状細胞からのIL-12産生、頸部リンパ節における制御性T細胞の誘導によってIgE産生が抑制されることが証明された。また、上皮細胞への肺炎球菌およびインフルエンザ菌の接着は、PCによる上皮細胞の処理によって抑制されることが実証された。これらの結果から、PCはワクチンとして免疫応答を誘導するのみならず、それ自体が細菌感染を阻止する多機能性を備えていると推測された。1)予備実験ではPC配合体単独でも免疫応答を誘導できると推測されたが、その反応はわずかであり、今後の感染予防やアレルギー反応の抑制を検討するには十分ではないと考えられる。そこで、コレラトキシンやPC-KLHを用いた実験に変更したが、ヒトへの応用を考えたとき、ヒトにも使用できる他のアジュバントや複合体を開発し、その効果を観察する必要がある。2)現在PC-KLHを購入し実験に用いているが、米国のこの試薬の取扱業者が交代し、その入手が困難になり、実験に支障をきたしている。3)高血圧症の予防効果を検討するためモデルマウスを飼育しているが、思うように繁殖せず、その検討がまだなされていない。耳鼻咽喉科・頭頸部外科1)PC-KLH経鼻投与によるアレルギー性鼻炎の抑制効果についてはほぼ実験を終了しているため、次に舌下投与による効果を検討する。2)高血圧症予防に関する動物実験が困難な場合は、ヒト血清中のPC特異的免疫グロブリン値を測定し、PCの関与についてその証左を得るように計画する。3)IgA腎症についてもモデルマウスの作成が困難であれば、IgA腎症患者の口蓋扁桃リンパ球のPC特異的免疫応答を観察し、PC粘膜ワクチンによる予防効果を検討する。可溶性ポリマーPC(リピジュア)、リピジュアをカチオン化したリピジュア-C、リピジュア-NAの粘膜吸着性が高いことから、これらをワクチンとして用いれば粘膜アジュバントは不要になると予想していたが、これらの配合体は単独ではごく弱い免疫応答しかみられなかった。したがって、現時点ではCTを粘膜アジュバントとして使用しているが、臨床応用を視野に入れると、CT以外のアジュバントを用いる必要がある。そこで、研究指導を依頼しているアラバマ大学からFlt3 ligandを入手し実験に供することを計画し、その準備を進めている。PCワクチンの動脈硬化に対する予防効果については、動脈硬化自然発症モデルマウスの入手に際して、当大学本部の遺伝子操作倫理委員会の承認が必要なため、その取得に時間を要している。
高速時分割構造化光を用いた実世界と調和する拡張実体の呈示

本研究では実物体と見分けがつかないようなリアルな表面の質感を伴った、多階調の立体像を表示することが可能な立体ディスプレイを開発した。本システムは体積走査方式と呼ばれる立体映像の表示原理に基づき、毛糸やフェルトなど、表示像の見た目に適用したい素材を設置したスクリーンを高速回転させ、これに同期した高速なパターン照明を制御することによって、実物体のようにリアルな色や光沢、テクスチャを有する自由な立体形状の提示を可能とするものである。本提案では立体像の階調の線形性を向上させるために、高速プロジェクタの多階調投影時におけるビットシーケンスの投影順序に修正を加えた。また階調の空間的均一性を向上させるために、スクリーン表面の法線方向が位置によって異なることに由来する表示輝度の空間変化を相殺するための輝度補正処理を導入した。本システムでは、ユーザがスクリーンの表面に設置する素材を自由に変更することで、表示される立体像の素材を自由に選択できるため、様々な分野での活用が期待できる。例えば、工業分野では最終製品と同じ質感を伴った立体データを表示して仕上がりを確認することが出来るため開発の効率化が期待される。また美術分野では彫刻作品などを本物と同じ素材を用いて立体表示できるため遠隔地での展示などに利用可能である。本研究課題は実物体のようなリアリティと映像のような変更自由度を兼ね備えた拡張実体の実現を目標としている。したがって本年度の研究実績は、要素技術として本研究課題の達成に大きく貢献するものである。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
水環境における消毒耐性ヒト病原微生物の出現と挙動に関する研究

下水のクリプトスポリジウムとウイルス調査を行った。クリプトスポリジウムは夏季に多い傾向が認められた。下水からは様々な遺伝子型が検出された。ノロウイルス濃度は冬季に高く夏季に少ないが、下痢症患者の発生数と下水ノロウイルス濃度との間に関連が認められた。陰電荷膜法における膜へのウイルスの吸着、酸洗浄アルカリ誘出による膜からの回収はウイルスの種類により異なること、直径90mm膜の場合、下水のろ過水量は100mL以内とすべきことが明らかになった。消毒剤耐性のある病原微生物として原虫としてCryptosporidium、ウイルスとしてnorovirusを選定し、その出現状況を下水などの環境水で調べることによりその挙動を明らかにするとともに、地域の公衆衛生状況を高感度で把握する方策を探る。クリプトスポリジウムについては,下水について平成16年1月から月1回のペースで調査した。全オーシスト濃度の幾何平均値は1.9個/Lであったが,3月には10個,5月には11個,8月には18個と,ピークが認められた。何らかの内部構造があったオーシスト171個について遺伝子解析を試みた。PCRで増幅が認められたのは43個(25.1%),そのうち遺伝子解析できたのは26個で,7種類の遺伝子型が検出された。遺伝子型は,C.parvum genotype1が10個(遺伝子解析ができたものの38.5%),C.parvum VF383が1個(同3.8%),C.parvum genotype2が5個(同19.2%),C.meleagridisが3個(同11.5%),C.sp.Pigが5個,C.andersoniが1個,C.genotypeW19が1個であった。ノロウイルスについては,オゾン高度処理実験プラントで調査した。最初沈殿処理水はPEG法で,砂ろ過水,オゾン処理水,再オゾン処理水は陰電荷膜法で濃縮し,cDNAに変換したのちリアルタイムPCR法で定量した。その結果,二次処理で約310g除去され,砂ろ過ではほとんど除去されず,1回のオゾン処理で1log程度除去されるとの結果が得られた。陰電荷膜法のウイルス回収率に及ぼす濁質の有無とろ過水量の影響を明らかにする目的で,下水二次処理水そのもの(濁度1.5度)とそのろ過水に大腸菌ファージQβを添加して評価した。その結果,ろ過水量が多くなると回収率が低下した。低下の傾向は濁度のある水の方で極めて顕著で,0.5Lろ過時の回収率81%が,1Lろ過時には6%にまで低下した。このため,自然の環境水のような濁度のある水では濃縮に伴う回収率の変化を把握しないと,分析結果の定量値としての信頼性が大きく損なわれる危険性があることが明らかになった。クリプトスポリジウムについては新たに,N下水処理場の流入下水について調査した。全オーシスト濃度の幾何平均値は17個/Lであり,昨年までに対象としていたS処環場よりも約1桁濃度が高かった。何らかの内部構造が認められたオーシスト547個について単離し,遺伝子解析を試みた。Semi-nested PCRにより目的とするサイズの遺伝子の増幅が認められたのはわずか49個(9%)で,そのうち塩基配列が解析できたのは33個で,合わせて6種類の遺伝子型が検出された。遺伝子型は,C. hominisが21個(塩基配列が解析できたのは33個で,合わせて6種類の遺伝子型が検出された。遺伝子型は,C. hominisが21個(塩基配列が解析ができたものうち64%),C. Parvumが7個(同21%),Cryptosporidium isolated from ferretが2個(同6%),C. meleagridis, C. felis, C. canisがそれぞれ1個(同3%)であった。ノロウイルスは,N下水処理場(標準活性汚泥法による処理)とH下水処理場(標準活性汚泥法で処理した後,砂ろ過,オゾン処理)について調査した。濃縮回収はいずれも,片山らが開発した陰電荷膜吸着-アルカリ洗浄-酸誘出法とし,cDNAに変換したのちリアルタイムPCR法で走量した。その結果,二次処理で25log除去され,砂ろ過ではほとんど除去されず,オゾン処理では02log程度除去されるとの結果が得られた。陰電荷膜法のウイルス回収率に及ぼす濁質の有無とろ過水量の影響を明らかにする目的で,下水と二次処理水に大腸菌ファージQβを添加し,ろ液への漏出を調べた。その結果,ろ過水量が多くなるとろ液への漏出が多くなり,原水中のファージを少なくとも90%吸着できる限界ろ過水量は,下水の場合8mL/cm^2,二次処理水の場合40mL/cm^2と求められた。

下水のクリプトスポリジウム調査を完了した。これまでの結果をまとめると、下水のクリプトスポリジウム濃度は0.473個/Lであった。2年間で単離したオーシストは1263個、そのうち内部構造の認められたオーシストは873個、PCRで遺伝子増幅が認められたのは91個、遺伝子解析できたのは79個であった。ヒト感染性の疑いがある(C. hominis、C. parvum、C. meleagirdisの3種で全体のおよそ90%を占めていた。イヌを宿主とするC.canisやネコを宿主とするC. felisも検出されたが、両者を合わせても10%程度にすぎなかった。MilliQ水・水道水・下水・下水二次処理水の4種の試験水に大腸菌ファージQβ又はMS2を添加して直径47mm、孔径0.45μmの陰電荷膜でろ過し、ろ過水への漏出、フィルターからの回収を実験的に評価した。フィルターへの吸着率はMiiliQ水で99.99%以上、下水で99.5%以上、下水二次処理水で95%以上といずれも高かった。しかしアルカリ誘出による回収率は非常に低く、最も高いMilliQ水で28%、下水では1%以下、下水二次処理水では6%といずれも低い値を示した。MS2はQβと異なり、どの試料水の場合も陰電荷膜への吸着が低い結果となり、MilliQ水の場合でもろ過開始直後は60%でろ過の継続に伴って2030%にまで低下した。水道水ではろ過開始初期に50%程度あったが、ろ過継続とともに低下し1000mLろ過時には全く吸着しなくなった。下水二次処理水ではろ過開始直後で50%を下回り、100mLろ過時には全く吸着しなかった。下水ではろ過開始直後は高かったものの、下水二次処理水と同様ろ過の継続に伴って低下し、ろ過水量50mLの時点で全く吸着しなかった。フィルターからの回収はQβの場合と同様非常に低く、どの試料水の場合も1%以下であった。Katayama et al(2002)が開発したウイルス濃縮方法である陰電荷膜-酸洗浄-アルカリ誘出法(以下、陰電荷膜法)のうち、Mg^<2+>添加法の適用範囲と限界を明らかにすることを目的に、ノロウイルスGIとGIIが存在していることが明らかとなっている下水(最初沈殿池流出水)を対象として、ろ過水量とウイルス回収量との関係を調べた。陰電荷膜には、直径90mm、孔径0.45μmのHAフィルター(Millipore)を用いた。ろ過水量が100mL以下の場合、ろ過水量を多くするにつれてウイルス回収量が増加し、ろ過水量とウイルス回収量の間には正比例の関係が認められた。しかしながら、ろ過水量を200mLに増加させると、ウイルス回収量が増加することは稀で、ほとんどの場合、回収量は減少した。ろ過水量をさらに増加させて、目詰まりによりろ過不能となる限界付近である300mLにすると、回収量の減少傾向はさらに顕著になり、ろ過水量が多いにもかかわらずウイルス回収量は大きく減少した。このことは、陰電荷膜法を用いて定量する場合には、目詰まりが生じない範囲であっても、ろ過水量の上限があることを強く示している。ろ過水量の影響が及ばない水量の上限値は、下水の場合おおむね100mLであり、これを超える量の下水をろ過して得られた定量値は、実際の濃度よりも過小に評価していることになる。ちなみにろ過水量200mL及び300mLのときの回収量から計算されるウイルス濃度はそれぞれ、実際の濃度(限界ろ過水量以下で得られた値)の1/3及び1/10以下となり、限界を超えた水量をろ過して得られたウイルス定量値は、その信頼性が大きく損なわれることが明らかになった。
記憶に関与する老化遺伝子と老化に関与する記憶遺伝子の検索と解析

我々は寿命が約40日と短く、分子遺伝学が発展しているショウジョウバエを、新たに加齢性記憶障害(AMI)のモデル動物として開発し、AMIがamnesiac(amn)遺伝子が関与する記憶形成過程の特異的な低下によるものであること、さらにamnの平均寿命が野生型より約40%も延びていることを見出した。一方、PKAをコードしているDC0遺伝子のヘテロ変異体DC0/+では脳の老化の重要な表現型であるAMIの発現が顕著に抑制されているにも関わらず、寿命は野生型と変わらなかった。そこで本研究では個体老化と脳の老化の遺伝学的相関を明らかにすることを目的に以下の実験を行った。(1)amn変異体でみられた寿命の延長を複数の遺伝学的バックグラウンドで検証した。当初用いたCanton-S系と異なるバックグラウンドを持つ野生型系統とアウトクロスを行い寿命を調べたところ、寿命延長が起こらないバックグラウンドがあった。このことからamnの寿命延長には遺伝子バックグラウンドが大きな影響を与えていることが明らかになった。(2)amn変異体と同じ身体的特徴を持つ長命変異体methuselah(mth)で学習記憶とAMIを検証した。その結果mthではamn変異体と類似の記憶障害があるものの、野生型と同じ日齢でのAMIが起こることが分かった。このことからmthは個体老化に特異的な遺伝子経路に含まれることが分かった。我々は寿命が約40日と短く、分子遺伝学が発展しているショウジョウバエを、新たに加齢性記憶障害(AMI)のモデル動物として開発し、AMIが記憶過程の全般的な低下ではなくamnesiac(amn)遺伝子が関与する記憶形成過程の特異的な低下によるものであること、さらにamnの平均寿命が野生型より約40%も延びていることを見出した。一方、amn変異体と同じ身体的特徴を持つ長命変異体methuselah(mth)の学習記憶行動を調べた結果、amn変異体と同じ記憶障害がmthで見られた。amn遺伝子は哺乳類Pituitary Adenylyl Cyclase-Activating Peptide(PACAP)とGrowth Hormone Releasing Hormone(GHRH)に相同性の高いペプチドをコードしている。この二つのペプチドはいずれもGタンパク共役型受容体に結合し、adnylyl cyclase(AC)の活性を制御することが知られている。そこで、本研究では先ずcAMP経路の記憶変異体から寿命を調べていった。rutbaga(rut)は、記憶中枢の一つキノコ体(MB)で多く発現しているACをコードしている。一方dunce(dnc)はMBで多く発現しているcAMP-specific phosphodiesteraseをコードしている。これら2系統で寿命を調べたところ野生型との顕著な差は見られなかった。そこで現在、異なる野生型バックグラウンドにこれら変異を置換し、もう一度寿命を調べているところである。長命変異体の多くはIGF経路に関わる遺伝子の変異体である。これら長命変異体で記憶障害が起きていないか、また、AMIも寿命の延長と伴に抑制されているのかを明らかにするため、IGF経路の長命変異体chico, SIR2,rpd3などの変異体を入手し、現在我々の学習記憶行動解析で用いている野生型のバックグラウンドにバックグラウンドを置換している状況である。
赤外吸収法による点火電極近傍での燃料濃度変動の計測

火花点火機関において燃焼変動に及ぼす燃料濃度変動の影響を定量的に示すためには,燃料室内における燃料濃度のサイクルごとの変動を正確に測定する必要がある.本研究では,炭化水素系燃料の吸収帯が赤外線レーザ光の波長3.39mumと一致することを利用して,圧力,温度が急激に変化する圧縮・膨張行程において燃焼室内を通過させたレーザ光の吸収率からプロパンあるいはメタンと空気との混合気中のプロパンあるいはメタン濃度を精度よく測定する方法を確立することを目的としている.1.圧力が100800kPa,温度が280420Kの範囲において,プロパンおよびメタンのモル吸光係数の圧力,温度依存性を調べた結果,プロパンのモル吸光係数は温度にはほとんど影響されず,圧力が増加するとわずかに減少すること,メタンのモル吸光係数は温度の増加によってわずかに減少し,圧力が増加すると急激に減少することがわかった.これらの結果から,モル吸光係数を与える実験式を作成した.2.実験用機関にプロパン-空気の均一混合気を流入させてモータリング運転を行い,圧縮・膨張行程での燃焼濃度の変化を測定した.本測定法により定性的には濃度測定が可能であるがわかった.しかし,観測窓の汚染,帰化した潤滑油あるいはエンジンよる振動などに帰因すると思われる出力信号のノイズが存在するため,供給当量比と測定した当量比とは定量的には一致しなかった.これら要因を取り除いた実験を現在検討しており,実施する予定である.火花点火機関において燃焼変動に及ぼす燃料濃度変動の影響を定量的に示すためには,燃料室内における燃料濃度のサイクルごとの変動を正確に測定する必要がある.本研究では,炭化水素系燃料の吸収帯が赤外線レーザ光の波長3.39mumと一致することを利用して,圧力,温度が急激に変化する圧縮・膨張行程において燃焼室内を通過させたレーザ光の吸収率からプロパンあるいはメタンと空気との混合気中のプロパンあるいはメタン濃度を精度よく測定する方法を確立することを目的としている.1.圧力が100800kPa,温度が280420Kの範囲において,プロパンおよびメタンのモル吸光係数の圧力,温度依存性を調べた結果,プロパンのモル吸光係数は温度にはほとんど影響されず,圧力が増加するとわずかに減少すること,メタンのモル吸光係数は温度の増加によってわずかに減少し,圧力が増加すると急激に減少することがわかった.これらの結果から,モル吸光係数を与える実験式を作成した.2.実験用機関にプロパン-空気の均一混合気を流入させてモータリング運転を行い,圧縮・膨張行程での燃焼濃度の変化を測定した.本測定法により定性的には濃度測定が可能であるがわかった.しかし,観測窓の汚染,帰化した潤滑油あるいはエンジンよる振動などに帰因すると思われる出力信号のノイズが存在するため,供給当量比と測定した当量比とは定量的には一致しなかった.これら要因を取り除いた実験を現在検討しており,実施する予定である.
菌状息肉症における特異的前初期遺伝子群(fos,jun subtype)発現解析

1.菌状息肉症(MF)病変部の浸潤細胞の培養2.病変部T細胞のmitogen,cytokineに対する反応性1.菌状息肉症(MF)病変部の浸潤細胞の培養2.病変部T細胞のmitogen,cytokineに対する反応性
生殖戦略を決定する化学コミュニケーションの解明

本研究では、ミジンコが生殖戦略を変更するのに必要な化学コミュニケーション分子の探索と機能解析を行なう多細胞生物間での化学コミュニケーションは情報が非常に限られており、新規の特性を有している可能性がある。そこで本研究では、オスを作らせる条件下でミジンコを飼育しその飼育水から化学コミュニケーション分子を探索しその機能解析を行なう。ミジンコは申請者が長年飼育している系統のクローンを用いることにより高い再現性を担保する。また飼育水は完全な合成飼育水を用い、不必要な化学物質の混入を極力避ける。オスの産生がおきる密度でミジンコを飼育し、飼育水から一連のカラムを用いて化学コミュニケーション活性を有する画分を精製し、MS/MSでその構造を決定する予定である。化学コミュニケーション活性については、ミジンコに曝露を行い、オス産生能をバイオアッセイによって調べる。現在までに、ミジンコを3日間高密度で飼育した際の飼育水を解析したところ、この飼育水中にミジンコのオス化を誘導する因子が含まれていることが示唆されてきた。すなわち、高密度で培養した飼育水を通常の低密度状態で飼育したミジンコに曝露することにより、オスを産むことが明らかになった。通常は高密度で長期間飼育することによって得られていたオスの産生が、わずか3日で可能になったことから、今後の解析が革新的に早くなることが期待できる。精製した化学コミュニケーション分子については、近縁のミジンコへの影響の有無を確認し、その分子の特異性を調べる。また化学コミュニケーション分子の構造や合成されるタイミングから合成に関与する経路を明らかにする。この化学コミュニケーション分子をミジンコに曝露した際の応答から、受容の経路についても明らかにし、ミジンコにおける化学コミュニケーション分子の由来と機能を解明する。現在までに確立した条件で飼育水を調整し、標的物質の精製を行う。
大学生の精神的健康に対するアクセプタンス&コミットメントセラピーの治療効果の検討

研究の目的本研究では,大学生のさまざまな精神的不健康の問題に対応可能な治療プログラムの開発および効果検討を目的とし,抑うつ,不安,怒りといった精神的不健康を抱える大学生に対し,集団形式のアクセプタンス&コミットメント・セラピー(G-ACT)の無作為化比較試験を行う。研究方法はじめに,本邦においてG-ACTを実施した先行研究(入江他, 2015)を参考に,申請者および認知行動療法を専門とする臨床心理±2名の計3名によって, 6回のセッションからなる大学生を対象としたG-ACTのプログラム開発を行った。次に,大学生17名のうち, 9名(男性4名,女性5名,平均年齢19.6±1.24歳)を介入群, 8名(男性1名,女性7名,平均年齢20.8±1.16歳)を統制群とし,プログラムの効果検証を行った。介入は4名のグループと5名のグループに分け, 2クール実施した。プログラムは,精神的健康の改善または増進を目的として募集され,特に除外基準を定めないものであった。研究成果一般線形混合モデルを用いた解析の結果,プログラム終了時点および終了1ヶ月時点において,介入群は統制群よりも精神的健康度が有意に高く, G-ACTは精神的健康の改善および増進に効果を示した。さらに, G-ACTの実施よって獲得が期待される心理的柔軟性についても,介入群は統制群よりも向上が認められ,今回開発されたG-ACTは介入手続きとして成立していたことが伺える。しかしながら, G-ACTの効果として期待される行動の活性化については群間で有意な差が認められず,実生活の変化は不明瞭であった。本研究で開発されたプログラムはマニュアル化されているため他大学でも利用可能であり,本邦の大学生の精神的健康の管理を行う上で重要な資源となる。一方, G-ACTが精神的健康の改善および増進にとどまらず,実生活を改善する効果をもつ介入手続きとして成立するよう,今後プロトコルの改良および効果検証を実施していく必要性が残されたといえる。
5-アミノレブリン酸のHSP90阻害効果によるHER2陽性胃癌に対する新規治療法

複数の胃癌細胞株に5-アミノレブリン酸(5-ALA)を投与し、細胞内へのProtoporphyrin 9(Pp9)の蓄積について検討した。HER2陽性胃癌細胞株(NCI-N87)とHER2陰性胃癌細胞株(MKN45・AGS)に1mMの5-ALAを投与し、24時間後に蛍光顕微鏡で観察したところNCIN87・MKN45では赤色蛍光を示し、AGSではほとんど赤色蛍光を示さなかった。Real-time PCRを用いて5-ALAを細胞内に取り込むトランスポーターであるPEPT-1のmRNA発現量を測定したところ、NCI-N87とMKN45はPEPT-1が強く発現し、AGSではほとんど発現を認めなかった。これらのことからNCI-N87・MKN45では5-ALAを投与すると、細胞内にPpIXが蓄積することが確認された。これら2つの細胞株に5-ALAを100uM1mMで投与し、細胞増殖が抑制されるか検討した。HER2陽性胃癌(NCIN87)では濃度依存的に細胞増殖が抑制されたのに対して、HER2陰性胃癌(MKN45)では5-ALA投与による細胞増殖抑制効果は認められなかった。このことから、5-ALAはHER2陽性胃癌に特異的に作用していると考え、5-ALA投与時のHER2抑制効果について検討した。HER2陽性胃癌細胞株(NCI-N87)に5-ALAを100uM3mMで投与し、24時間・48時間でタンパクを回収し、ウエスタンブロット法でHER2の抑制効果について検討した。5-ALAを3mMで投与した際のHER2タンパク質の発現・リン酸化はわずかに抑制されることもあったが、再現性に乏しかった。5-ALAによる細胞増殖抑制効果はHER2タンパクの抑制以外の機序が考えられた。上記結果を踏まえ本研究は終了とする。
クラスターレベルの表面反応制御

重点領域研究「少数多体系の化学」04班「クラスターレベルの表面反応制御」は、6名の計画班員と6名の公募班員から構成されている。茅は、C_<60>と遷移金属原子から構成される新奇な構造を持つクラスターに関し新しい方向を見い出している。また、気相中のクラスターを固体表面あるいはマトリックスに坦持する装置を試作した。坦持されるクラスター量が少ないという問題点があるが、その他の面ではほぼ予定の性能に達しており、現在クラスター源を改良している。近藤は、クラスターの固体表面との反応においての「くさび効果」についてさらに深く検討を行っている。永田は凝集系でサイズの整った合金クラスターを生成する試みに成功し、新しい展開が期待されている。田中、松本は制御された固体表面での化学反応についての研究で、いくつかの興味ある成果を挙げたが、とくに松本は固体表面での反応が、1分子とクラスターとで異なるという新しい事実を見つけている。保田は金属クラスターの自発的合金化について、01班との共同研究を行い、クラスターならではの合金化過程がありうる事を確証した。公募班の内、山田はクラスターイオンによるマイクロ加工に関し飛躍的な発展を示した。村上は強力なパルスレーザーを金属に照射し、発生した軟X線を用い、クラスター生成機構を時間分解的に研究する手法を開発した。これらの研究の内、茅、近藤および山田の研究成果は本年9月のスイスにおけるクラスター国際会議(ISSPIC-9)の招待講演となっている。重点領域研究「少数多体系の化学」第04班「クラスターレベルの表面反応制御」は6名の計画班員と11名の公募班員から構成される。班員の研究内容は大別して、(1)クラスターと固体表面の相互作用、(2)クラスター表面の反応、(3)固体表面の2次元的クラスター構造、(4)固体中に閉じ込められたクラスター、に分類される。(1)有限個の原子、分子集団であるクラスターはエネルギー、構造揺らぎが大きい系であり、原子分子1個あるいは固体ではみられない反応が存在するはずである。近藤は、I_n(CO_2)_m-クラスターイオンを質量選別し、さらに衝突エネルギーを変化させながら固体表面と反応させ、クラスター特有の反応、瞬間的な高温、高圧が達成される事をしめした。また山田は速度制御したクラスターイオンによって良質な薄膜が形成さること、その機構について詳細な研究成果を得ている。茅は、サイズ選別したクラスターをできるだけ相互作用なく固体表面に担持する試みをしている。(2)岩沢は金と白金混合クラスターの特異な触媒作用を発見、松本は固体表面に吸着したメタンの効率的な光解離を発見、報道された。川合、永田らはクラスター反応機構について分光学的手法によって詳細な情報を得手いる。保田は、表面に担持した金属クラスターが、異常な合金化速度を持つ事を発見し、その結果が理論グループの注目するところとなり、共同研究が進行している。(3)栃原、田中らは、金属表面に合金クラスターを生成させ、規則的構造を発見した。(4)金子、榎などは炭素繊維内のナイスケールの空孔にさまざまなゲスト分子を閉じ込め、新奇な物性と構造を持つ、クラスター系を発見している。これらの成果は平成8年2月末の4班研究会(北陸先端科学技術大学院大学)において発表、討論された。重点領域研究「少数多体系の化学」のA-04班「クラスターレベルの表面反応制御」は、6名の計画班員と、10名の公募班から構成されている。班長である茅のグループは、新奇なクラスターとして有機金属サンドイッチクラスターの性質の解明と、クラスター固定装置の試作を行っている。後者に関しては、装置がほぼ完成したが、クラスター源が充分な量を発生していない点を検討している。前者に関して、特にV原子とベンゼンとのサンドイッチクラスターの電子親和力が負であるという予想に反する実験結果を得たが、波田は理論的にこの問題を解明し、このクラスターのHOMO準位がd電子由来の非結合性のもので、1電子近似から予想されない性質を持つ事を明らかにしている。近藤らは、クラスターイオンと固体表面の特異的反応をさらに拡張し、実験を行ったが、山田らは、ラスターイオンビーム法による固体表面の修飾(薄膜形成)などに、従来よりさらに精密な手法を開発し、近藤らと相補的な結果を得ている。田中らは、電気化学的手法を用い、固体表面に秩序ある相の形成を試みているが、栃原は、固体表面にアルカリ金属原子を2次元的な秩序構造として成長させる事に成功している。松本は固体表面を利用した光化学反応に新しい発見をし、永田はクラスターイオンの表面反応について、光電子分光法によって解明を行う可能性を明かにした。また、公募班において、ゼオライト、炭素シート間の空孔を利用した、クラスター生成と新奇な物性が研究されている。

近藤は、クラスターの固体表面との反応においての「くさび効果」についてさらに深く検討を行っている。永田は凝集系でサイズの整った合金クラスターを生成する試みに成功し、新しい展開が期待されている。田中、松本は制御された固体表面での化学反応についての研究で、いくつかの興味ある成果を挙げたが、とくに松本は固体表面での反応が、1分子とクラスターとで異なるという新しい事実を見つけている。保田は金属クラスターの自発的合金化について、01班との共同研究を行い、クラスターならではの合金化過程がありうる事を確証した。公募班の内、山田はクラスターイオンによるマイクロ加工に関し飛躍的な発展を示した。村上は強力なパルスレーザーを金属に照射し、発生した軟X線を用い、クラスター生成機構を時間分解的に研究する手法を開発した。これらの研究の内、茅、近藤および山田の研究成果は本年9月のスイスにおけるクラスター国際会議(ISSPIC-9)の招待講演となっている。
多重周期ディジタルのロバスト制御系の最適設計ー設計理論の確立と柔軟ア-ム制御への応用ー

(1)ディジタルロバスト制御系の設計理論の確立:本研究では、申請者が既に提案している連続時間系と離散時間系との混合系を統一的に表現できるハイブリッド状態空間表現モデルに基づいて、以下の研究を行なった(裏面研究発表論文参照)。1.ハイブリッド状態空間表現に基づいたロバスト安定条件およびロバスト安定化条件を導出し、連続時間系および離散時間系の条件との比較を行なった。2.上記条件に基づいてディジタルロバストコントロ-ラの3つの設計法、1)極配置を考慮した設計法、2)1型サ-ボコントロ-ラの設計法、3)演算時間遅れがある場合の設計法、を提案した。さらにホ-ルド関数の最適設計法についての検討を行なった。3.上記設計法を既に開発中のUNIXシステム上のCADシステム(CtrlNet)上に実現し、上記設計法の有効性をシミュレ-ションで確認した。(2)柔軟ア-ム制御への応用:センサとしてエンコ-ダに加えて、テレビカメラによる画像計測を用いた多重周期ディジタルコントロ-ラによる柔軟ア-ム制御系を構成し、提案した設計理論の有効性を確認している段階である。すでに、画像計測の特徴抽出アルゴリズムを確立し、単一周期のディジタルロバストコントロ-ラによる実験を行ない、提案した設計法の有効性は基本的に確立している(ロボティクス・メカトロニクス講演会'92で発表予定)。現在、多重周期系の構成について検討中である。