hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
英語学習者の自律学習を促すマルチデバイス対応型デジタル教材の開発とその評価

平成30年度は,6月に「学校教育法等の一部を改正する法律」が公布され,小中高の授業において従来の紙版教科書とデジタル教科書の併用が認められたり,12月には文部科学省から「学習者用デジタル教科書の効果的な活用の在り方等に関するガイドライン」が公開されたりするなど,デジタル教科書および教材の位置づけに大きな変化が生じた年であった。また,同年2月には,本研究を開始した当初から参考にしているCEFRのCompanion Volumeが公開された。これらの事情により,今年度は研究計画を一部変更し,まずは本研究で開発を進める「デジタル教材」の位置づけについて再度検討を行った。その際,デジタル教科書および教材に関連した研究成果のみならず,第二言語習得や教材開発,アクティブラーニングに関連した研究成果の他,自身が前年度までに実施したデジタル教科書および教材に期待される機能や操作性に関するアンケート調査の結果などを踏まえ,今後の教材開発方針について検討を行った。また,上記の作業と並行して,教材コンテンツの充実を図るべく,新規コンテンツの開発や過年度までに開発した教材のアップデート等を行った。さらに,教室内での教材活用方法について検討すべく,大学の普通教室内においてモバイルルーターやタブレット端末,既存のアプリケーション等を利用したネットワーク環境を構築し,実際の授業内における運用可能性について調査を行った。その結果,比較的簡易的なネットワーク環境であっても,円滑に教材を利用できる可能性が示唆された。この結果を踏まえ,大学の普通教室においてアクティブラーニング型授業を実践する際に有用なデジタル教材の機能等について検討を進めた。また,今後デジタル教材を利用した英語学習における学習者の動機づけを調査するための予備調査として,ICTを活用した英語授業における学習者の動機づけ変動に関する分析を進めた。平成30年度は,6月に「学校教育法等の一部を改正する法律」が公布され,12月には文部科学省から「学習者用デジタル教科書の効果的な活用の在り方等に関するガイドライン」が公開されるなど,デジタル教科書および教材の位置づけに関して大きな変化が生じた年であった。そのため,本研究における「デジタル教材」についても一度再考する時間を要したため,当初の計画よりも若干の遅れが生じた。上記の理由から,補助事業期間の延長申請を行った。平成31年度(令和元年度)は,平成30年度中に再考した教材開発方針にもとづき,コンテンツの充実を図るとともに,自律学習を促進するデジタル教材の設計および活用方法について検討するための実験・調査を実施する。さらに,デジタル教材を活用することで生じうる学習習慣の変化等について検討するための調査を実施する。最終的には,これまでの研究成果を統合し,本研究において開発したデジタル教材をより効果的に利用する方法について検討するとともに,国内外の学会を通して提案を行う。平成27年度は,(1)大学生英語学習者向けのデジタル教科書・教材に期待される機能や操作性に関する調査,(2)ヨーロッパ言語共通参照枠(以下,CEFR)に準拠した教材および題材の検討,(3)動機づけ理論を踏まえた教材設計,(4)教材コンテンツの作成,(5)教材コンテンツのデジタル化,(6)デジタル教材の効果的な配信方法に関する基礎調査をそれぞれ行った。(1)大学生英語学習者向けのデジタル教科書・教材に期待される機能や操作性に関する調査では,文部科学省が2015年に公表した「デジタル教科書」に関するアンケート調査結果(小学校・中学校編,高等学校編)および「教育の情報化ビジョン」(文部科学省, 2011)にあげられている「デジタル教科書・教材,情報端末に期待される機能の例」(p.19)を参考に質問項目を作成し,大学生英語学習者を対象にしたアンケート調査を実施した(N = 57)。このアンケート調査の結果を踏まえ,(2)CEFRに準拠した教材および題材の検討,(3)動機づけ理論を踏まえた教材設計を行い,平成28年度中に有用性調査を行うべく,(4)教材コンテンツの作成に着手した。(5)教材コンテンツのデジタル化においては,iBooks Author(Apple社)およびInDesign(Adobe)を利用し,上記(4)で作成した教材コンテンツおよび過去の研究において開発したデジタル教材をそれぞれマルチデバイスで閲覧可能な.epub形式のファイルとして発行するための作業を進めた。また,早稲田大学理工学術院エンリケズ・ギエルモ氏の協力を得ながら,デジタル教材に同期することが可能なHTMLウィジェットの開発を進め,動作確認を行った。さらに,当初の研究計画では最終年度に予定していた(6)デジタル教材の効果的な配信方法に関する基礎調査として,サーバーを介したコンテンツ配信の実験を行った。当初の研究計画では,上記(1)大学生英語学習者向けのデジタル教科書・教材に期待される機能や操作性に関する調査の一環として,平成27年度以前の研究で作成したデジタル教材を用いた有用性調査の実施を予定していたが,上記のアンケート調査で得た結果を踏まえ,仕様およびコンテンツのアップデートを行った上で翌年度以降に調査・実験を行うこととした。また,当初の研究計画では最終年度に実施予定であった(6)デジタル教材の効果的な配信方法に関する基礎調査として,サーバーを介したコンテンツ配信の実験を行った。平成28年度は,前年度に引き続き(1)大学生英語学習者向けのデジタル教科書・教材に期待される機能や操作性に関する調査,(2)ヨーロッパ言語共通参照枠(以下,CEFR)に準拠した教材および題材の検討,(3)動機づけ理論を踏まえた教材設計,(4)教材コンテンツの作成,(5)教材コンテンツのデジタル化,(6)デジタル教材の効果的な配信方法に関する基礎調査を行うとともに,(7)前年度までに作成したデジタル教科書・教材を利用した有用性に関する調査,(8)データ分析と考察,(9)教材のアップデートを行った。

(1)大学生英語学習者向けのデジタル教科書・教材に期待される機能や操作性に関する調査では,前年度と同様に『「デジタル教科書」に関するアンケート調査結果(小学校・中学校編,高等学校編)』(文部科学省,2015)などを参考に作成した質問項目を使用し,大学生英語学習者を対象にしたアンケート調査を実施した(N = 72)。教材コンテンツの作成にあたっては,(2)CEFRに準拠した教材および題材の検討,(3)動機づけ理論を踏まえた教材設計を行い,(4)教材コンテンツの作成を進め,iBooks Author(Apple)やInDesign(Adobe)等を利用して(5)教材コンテンツのデジタル化を進めた。また,(6)デジタル教材の効果的な配信方法に関する基礎調査,および(7)前年度までに作成したデジタル教科書・教材を利用した有用性に関する調査の一環として,平成28年度前半期までに開発したデジタル教材やウィジェットを使用したデモンストレーションを行い,授業内外での利用可能性や今後に向けた改善点などについて英語教員からフィードバックを頂戴した。(8)データ分析と考察では,上記(1)のアンケートデータおよび英語教員からのフィードバックをとりまとめ,その結果をもとに(9)教材のアップデートを行った。デジタル教材の作成からその有用性に関する調査,さらには効果的な配信方法に関する基礎調査までおおむね当初の予定通りに進めることができた。平成29年度は,前年度と同様に(1)大学生英語学習者向けのデジタル教科書・教材に期待される機能や操作性に関する調査,(2)ヨーロッパ言語共通参照枠(以下,CEFR)に準拠した教材および題材の検討,(3)動機づけ理論を踏まえた教材設計,(4)教材コンテンツの作成,(5)教材コンテンツのデジタル化,(6)デジタル教材の効果的な配信方法に関する基礎調査を行い,(7)前年度までに作成したデジタル教科書・教材を利用した有用性に関する調査,(8)データ分析と考察,(9)教材のアップデートを行った。(1)大学生英語学習者向けのデジタル教科書・教材に期待される機能や操作性に関する調査では,過去2年と同一の質問項目を使用して大学生を対象としたアンケート調査を行った(N=27)。(2)CEFRに準拠した教材および題材の検討,(3)動機づけ理論を踏まえた教材設計としては,CEFR関連の研究成果の他,『「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議最終まとめ』(「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議,2016)などを参照しながら,教材設計について再度検討を行い,(4)教材コンテンツの作成を進めた。次に,iBooks Author(Apple)等を利用して(5)教材コンテンツのデジタル化を行い,ウィジェット等の開発を進めた。また,
MRIを用いたラット脳梗塞におけるNアセチルアスパラギン酸の拡散係数の検討

<目的>急性期脳虚血病変では、梗塞に陥った組織の容積及び部位側副血行路の状態、年齢などに差異が存在し、神経細胞の障害の程度を非侵襲的あるいは低侵襲的に表す方法は現在のところ数少ない。プロトンMRSで観測される代謝物質であるN-acetylaspartate(NAA)、choline containing compounds(Cho)及びcreatine and phosphocreatine(Cre)は主に細胞内に存在しており、これらのADCを検討することにより、細胞内環境に特異的な拡散の変化を得ることが期待しうる。<方法>使用装置は水平型7.05T超伝導MR装置と送受信兼用径2cm表面コイルである。NAA60mM、クレアチシ50mM、塩化コリン10mM、乳酸60mMのphantom、体重250-350gの正常雄Wistarrat 8匹に対して自由水と各代謝物質の,ADCを求めた。さらに左大脳半球梗塞rat10匹に対しては、梗塞発症から9時間までの梗塞半球及び非梗塞半球における自由水と各代謝物質のA[)Cを計測した。TR/TE/TM=3000/30/40msec、△/δ=54/6msec、MPGは三軸同時に印可するSTEAM法を用いた。<結果と考察>phantomにおけるADCは、自由水21.0±0.4、Chol0.5±0.6、Cre8.5±0.3、NAA6.5±0.2、1actate9.5±0.2(単位は総て×10^<-4>mm^2/s)であった。健常ラットにおける脳内自由水及び代謝物質のAI)Cは右、左の順に、自由水7.O±0.2、7.0+.0.2、Chol1.5±0.1、1.5±0.2、Crel.8±0.2、1.9±0.2、NAA1.8±0.2、1.8±0.1であり、有意な左右差は見られなかった。大脳半球梗塞ラットにおいては自由水及びすべての代謝物質において2時間後の非梗塞半球と比較し、梗塞半球ADCは有意に低下したが、代謝物質のADC変化は自由水のそれと比べていずれも大きかった。その理由としてpenumbra領域だけでなく、梗塞半球における非梗塞部にも代謝物質のADC低下が起こっている(intrahemispheric diaschisis)可能性や、脳梗塞時おける代謝物質のADC低下が自由水よりも大きい、すなわち鋭敏である可能性が考えられた。非梗塞半球の各代謝物質のADCは、2時間後に比べ8時間後にはCho21%、Cre9%、NAA18%それぞれ低下した。梗塞発症後24時間以内の動物モデルでは、脳血流及び局所酸素代謝、グルコース代謝などの代謝は低下する報告が多いが、代謝物質ADCの低下もこれらtranshemispheric diaschisisの一つと思われる。

梗塞発症後24時間以内の動物モデルでは、脳血流及び局所酸素代謝、グルコース代謝などの代謝は低下する報告が多いが、代謝物質ADCの低下もこれらtranshemispheric diaschisisの一つと思われる。
アジールとしての東京-社会学的研究

明治以来東京は、多数の日本人を引き寄せる空間としてあった。もちろんそれは、江戸以来の伝統によるところが大きい。しかし近代都市としての、東京の固有の性格によるところも少なくないであろう。日本の近代史の中で東京という空間の果たした役割は、あらためて問われてしかるべきであろう。本研究はアジールという視点から、このような日本の近代史における東京の役割を検討しようというものであった。さしあたりアジールとは、ドイツ語のAsylに由来する概念である。一般にそれは、聖域といった意味をもつ。この概念は当初、歴史学において彫琢された。元来森林・山野・河海・神殿・寺院・墓所などが、このようなアジールの空間に属するというのである。そして都市もまた、このようなアジールの空間の一つとして理解されてきた。しかしアジールの空間は、近代以前のものであるというのが一般の理解である。本研究はアジールを、不特定多数の人々が集う一種の聖域として定義した。そしてそれが、近代以降の社会の分析にも有用な概念であることを提起した。それが「アジールとしての東京」をめぐる社会学的研究としての、本研究の理論的な側面である。と同時に実証的な側面として、明治以降の東京の近代史を具体的な分析の対象とした。都市は一つのアジールの空間であるというのが、ここでの基本的な視点である。それは(1)東京それ自体が日本の中で、アジール的な性格をもつこと、(2)と同時に東京のなかに、濃密にアジール的な性格をもつ空間が存在すること、といった2つの関心に基づくものであった。ここでは駅・下宿・公園・スラム・校外・百貨店・カフェーその他の12の主題にそくして、(1)と(2)とを総合的に把握する作業を行った。そのことを通して近代の日本人、とりわけ都市生活者の心性が明らかになった。
中小企業の人づくりに向けた、「失敗からの学び」を促進させるゲーム開発

中小企業における「失敗からの学び」のメカニズムを、組織学習の視点から、業務プロセスと心理的な両側面の要因を明らかにした。業務プロセスの視点においては、スキルベースとしていること、失敗から学ぶことをトップダウンで奨励していることなどがあげられる。心理的な側面では、自分の失敗は他人の失敗につながってしまう連帯感が、自分の失敗による恥辱感よりも強いということにある。それは類似した仕事の進め方をしていることが、互いに失敗から学ぶ効果につながることをお互いに理解しているからといえる。その背景としての組織文化は、経験則にもとづく企業風土であり、能力も経験による蓄積によるものということが判明した。研究に協力頂いている企業にてで進めている「失敗からの学び」の象徴的な「反省塾」に関連するインタビューを行った。その結果を踏まえ、Webベースのアンケートを開発した。同社の全面的な協力をもとにアンケートを実施し、800名を超える回答を得た。その結果、失敗から学ぶ組織学習の成功要因として、貢献意欲・共通目的・水平垂直展開のコミュケーションが抽出された。また、知識共有と知識創造活動を共に両立させるワークスタイル(表彰制度等)と共有プラットフォーム(イントラによる同社のサイバーマニュアルと呼ばれる知識共有システム)がConsistentに戦略性をもって取り組まれていることがクリティカルパスであることも判明した。アンケートの開発を済ませ、多くの回答を得たことから、分析可能なデータが豊富となった一方、ゲームによるアプローチよりもストレートに能力向上に向けた議論に(協力会社の経営陣と)なりつつある。いずれにせよ、現状までは国際学会への発表も行い、概ね順調といえる。昨年度までは、協力企業においてWebベースのアンケートをもとに、失敗から学ぶ組織学習の成功要因を抽出することができ、一定の成果が得られた。本年度はこの成果を主にいくつかの国際学会等で発表を重ね、ジャーナル投稿・採録にも至り、一定の実績を残すことができた。また、アンケートに加え、視線計測による実験装置の開発に着手した。具体的には、マイクロソフトのkinectおよび視線計機のEYETRIBEを購入し、PC上で動作再生時に被験者の視線と発話音声を記録する機能と備え、視線と発話の履歴をダウンロードし分析できる仕組みを構築し、年度末ぎりぎりのタイミングでプレ実験にこぎつけることができた。尚、EYETRBEはDisconとなってしまったため、IntelのRealsenseを代替機材として再構築したところ、動作確認ができたので、今後は複数被験者を同時に実験を進めてN数を稼ぐためにも、同機材を用いた実験環境を整える準備を終えた。プレ実験では、協力会社のベテランの方に被験者になってもらい、同実験環境による工事現場の動画を再生し、視聴してもらうことと、その後に動画再生して着目するオブジェクトの理由をインタビュー形式で確認する作業を行った。その結果、例えば、工事現場ではクレーンが表示されたシーンがあっても、ベテランは実はクレーンよりも先に周囲の木の葉の動きをみており、その理由は風の向きと強さから、クレーンが安全な向きで設置されているかを確かめるためとのことが判明。このようなベテランの視線の動きを画面上の位置情報として個別シーン毎に一定の動的モデルとして定義し、のちに非ベテランとの差異を確認していく所存である。昨年度のアンケートの結果を踏まえて、複数の国際学会等で発表し、ジャーナルにも投稿・採択されたこと。視線計測の実験環境がおおむねその開発が進み、年度末ぎりぎりであったもののプレ実験までこぎつけられたこと。これまで研究に協力いただいた(株)三技協以外にも、いくつかアンケートに協力いただけそうな中小企業が見つかったこと。中小企業における「失敗からの学び」のメカニズムを、組織学習の視点から、業務プロセスと心理的な両側面の要因を明らかにしてきた。業務プロセスの視点においては、プロジェクトベースの場合には業績評価を数字ではなく、スキルベースとしていること、失敗から学ぶことをトップダウンで奨励していることなどがあげられる。それは、主に、どのプロジェクトでも類似した仕事の進め方をしていることが、互いに失敗から学ぶ効果につながることをお互いに理解しているからといえる。その背景としての組織文化は、経験則にもとづく企業風土であり、能力も経験による蓄積によるものと、社員が感じているからということが判明した。「現在までの状況」でも触れたように、最終的な、失敗からの学びの生産性を高めるために、適切なゲームの形態を十分に検討しながら、仕様の検討をする段階にある。現状では、当初の予定通り画像認識の機能を用いた仕組みを考えているが、単に画像をドラッグした位置情報だけではなく、視線計測や発話状態をデータとして取り込む機能を検討中である。同時に、失敗から学ぶシナリオが必要であり、この情報は研究協力を頂いている企業から仕入れることになっている。そのシナリオに沿った画像データをもとに、システム開発を行う方針である。

視線計測のプレ実験を踏まえて、ベテラン同士のディスカッションを行うとともに、個別動画シーンごとのモデル化を検討する。そのうえで、非ベテランの方々にも、同じ動画シーンをみていただき、視線計測実験を行い、ベテランとの差異がどのようにでてくるのか分析を試みる。そして、なぜ、差異が生じているのかが明らかになれば、リスク予見、すなわち失敗を防ぐような、これまで反省塾として行ってきた組織学習に加えて、新たな仕組みの構築の手がかりが発見できるのではないか、と考えている。また、(株)三技協以外の協力企業へのアンケート調査が実施することができれば、失敗から学ぶ組織学習の成功要因の、より汎用性の高い知見を獲得することができるかもしれず、この狙いに照準をあてて研究を推進していく。組織学習当初のゲーム開発の仕様に関して、最終的に失敗からの学びの生産性を高めるために、適切なゲームの形態を十分に検討しながら、仕様検討を推進していた。このため、システム開発費用の出費が繰り越されたことが主な要因。これに先立ち、アンケート開発の仕様変更が続き開発リードタイムがかかり、アンケート回収にも時間を要したことなども背景にある(その分、回答者数が800人を超えて、データ解析としては申し分ない内容となった)。いずれにせよ、開発に際しては、拙速に仕様検討に着手するのではなく、質的・量的な面でケース企業の調査を十分実施してから、開発仕様の検討に着手することで、ケース企業とも相談している。視線計測のプレ実験の環境は整えることができたが、本格実験には至っていないため、追加機能実装などが見込まれることが主な要因。また、国際学会等は共同研究者が主に発表したことから、交通費の発生が抑制されたことも要因の一つである。画像データをドラッグする動作履歴から、画像認識する視線計測を用いてより微細な動きを解析するとともに、可能な限り発話を分析し、本番機の開発を進める。既に、ケース企業からはサンプルデータを取得したので、それをもとに失敗から学ぶシナリオを描き、システムに如何に織り込むかを検討中。尚、ゲームと言うコンセプトから、ストレートにトレーニングをすることが、被験者にとっても望ましいことがわかってきた。その背景としては、ゲームの狙いは認知科学的に人の動きを知る観点であったが、トレーニングであれば、そもそも能力向上と言うユーザーの立場でストレートにアプローチできるので、経営者としての満足度につながることが判明したため。本番環境に向けての仕様を検討し、その内容次第でハードウエア・ソフト開発費用が発生する見込み。また、国際学会含め発表を検討している。また協力いただいている九州工大の方の交通費も発生見込みである。また、アンケートの分析ツールとしてのソフトウエアも購入を検討している。
C-2対称性を持つキラル資源の精密合成化学的活用

研究計画にしたがい、先ずD-マンニトール(1)を用いることによってこれまで多種にわたる生理活性化合物のキラル合成におけるビルディングブロックとして活用されてきているグリシドール単位(2)ならびにr-ブチロラクトン押位(3)および(4)の大量合成法の確立をはかり、効果的な手法を見いだすことができた。さらにこの際見いだした手法を適用して、D-マンニトール(1)からピレスロイド系殺虫剤の中間体ならびに2級アルコール類の光学分割剤であるカロンアルデヒド(5)の新規な合成法を開発した。一方、L-酒石酸(6)を用い、従来法では困難であった各種の置換L-トレイトール誘導体、(7)-(9),の選択的合成法を確立した。さらにこの際見いだした手法を適用する事によりレイノー病やアンジーナの治療薬として用いられているアジマリシン(15)を含むヘテロヨヒンビンアルカロイド類の総ての立体異性体に至る高選択的なキラル合成法も確立した。以上、これらの合成の成功はいずれも出発原料として選んだ資源の【C_2】対称性に大きく依存しているものであり、研究計画に当たっての我々の選択の適切さを示し得たと考えている。
マゼラン星雲におけるスーパーバブルはチムニーか?

マゼラン星雲中には、これまで数十個の超新星残骸やスーパーバブルが発見されているが、これまでの電波やX線による観測は分解能が悪く、その形状についての詳細な議論ができなかった.しかし、オーストラリアで小型電波干渉計が建設され、またハッブル宇宙望遠鏡による紫外線観測が実施され、現在約10個のスーパーバブルについては、形状がかなり詳しくわかるようになった。本研究では、これらの最新データを入手し、CO分子、HIガス、X線強度分布、紫外線および可視光観測の結果を比較し、またマゼラン星雲のバー構造との位置関係とスーパーバブルの形状の関係を求めた。現段階では、果たしてこれらのスーパーバブルがチムニーかどうかの確定的な結論は下せないが、まずチムニー候補を選択し、それらについての簡単なモデルを構築し、バー構造のポテンシャル形状を推測することを第1ステップとし、次に、このポテンシャルを使って、他のスーパーバブルがどのような形状となるかを予測して、実際の観測結果にそのような傾向が現れていないかを検討する、という手順を採っている。これまで得た第1ステップの結論は、バー構造(円柱的密度分布)よりは円盤構造の方がスーパーバブル候補の楕円的形状をよく再現すること、中心部から遠く離れたスーパーバブルは比較的球体称のものが多く密度分布は一定であること、つまり円盤はある有限サイズ(5kpc)で切れていること、などがわかってきた。ただ、これらを定量的に言うためには、さらにデータを蓄積することと、系統的なシミュレーションが必要であり、今後の課題である.マゼラン星雲中には、これまで数十個の超新星残骸やスーパーバブルが発見されているが、これまでの電波やX線による観測は分解能が悪く、その形状についての詳細な議論ができなかった.しかし、オーストラリアで小型電波干渉計が建設され、またハッブル宇宙望遠鏡による紫外線観測が実施され、現在約10個のスーパーバブルについては、形状がかなり詳しくわかるようになった。ただ、これらを定量的に言うためには、さらにデータを蓄積することと、系統的なシミュレーションが必要であり、今後の課題である.
骨膜非剥離小規模骨増成法の新規開発

インプラント適用を目的とした小規模骨増成を骨膜を剥離することなく行う方法の新規開発を目的として、自己硬化型α-TCPを主な成分とするバイオペックスと各種サイトカインとを混合して用いる動物実験を行った。バイオペックスとBMP-2、EGF、FGF-2、PDGFとをそれぞれ混合したものを18G注射針にてラット頭蓋骨骨膜下に注入し、組織学的に観察したところ、バイオペックス単体で用いるよりも、BMP-2、EGF、PDGFを混合したもので良好な骨形成が観察された。本研究の目的は、インプラント埋入にあたってフィクスチャーの上部が一部露出する場合や、上顎前歯部のインプラント先端部頬側の骨が不足することが予想される場合などに用いることができる、骨膜の切開・剥離を必要としない小規模骨増成方法の新規開発である。そのために、平成22年度にはまず骨補填材として市販されているバイオペックスを注射器によって単独で局所に投与し、骨形成が起こることを確認した。実験はウイスター系ラットの頭蓋骨を用い、骨膜を剥離することなく、頭蓋骨骨膜下にバイオペックス約0.5mlを注入し、1ヶ月経過後に通法にしたがってパラフィン包埋、薄切、H-E染色し、光学顕微鏡下に組織学的に観察した。その結果、大部分のバイオペックスは残存しているものの、残存するバイオペックスを取り囲むように骨が形成されることが確認された。部分的にはバイオペックス内に骨が進入し、次第にバイオペックスが骨に置換されていると推察された。部位によっては既存骨表面とバイオペックスとの間に軟組織の介在が観察されたが、多くの領域でバイオペックス表面に形成された骨と既存骨との連続性が観察されたことから、歯槽骨表面にも同様の方法でバイオペックスを適用することによって骨増成を効果的に行うことの可能性が示された。今後、バイオペックスに骨形成を促進する増殖因子を混和し、注射器を用いて局所に投与することによって、限られた領域のみに効果的な骨増戌.を行うことができる可能性が提示された。本研究の目的は、インプラント埋入にあたってフィクスチャマの上部が一部露出する場合や、上顎前歯部のインプラント先端部頬側の骨が不足することが予想される場合などに用いることができる、骨膜の切開・剥離を必要としない小規模骨増成方法の新規開発である。そのために、平成22年度には骨補填材として市販されているバイオペックスを注射器によって単独で局所に投与し、骨形成が起こることを確認した。実験はウイスター系ラットの頭蓋骨を用い、骨膜を剥離することなく、頭蓋骨骨膜下にバイォペックス約0.5mlを注入し、1ヶ月経過後に通法にしたがってパラフィン包埋、薄切、H-E染色し、光学顕微鏡下に組織学的に観察した。この結果をより確実にするために、平成23年度には追加実験を行うと共に、バイオペックスに骨形成を促進する増殖因子として、FGF2とBMP2を混和し、注射器を用いて局所に投与し、その骨形成状況を検証した。今のところ、これら増殖因子の活性がバイオペックスとの混和でも保たれているか否かを組織学的に検証している段階である。実験はウイスター系ラットの頭蓋骨を用い、骨膜を剥離することなく、頭蓋骨骨膜下にバイオペックス約0.5mlを注入した。その結果、大部分のバイオペックスは残存しているものの、残存するバイオペックスと骨との界面に骨が形成されることが確認された。

この結果をより確実にするために、平成23年度には追加実験を行うと共に、バイオペックスに骨形成を促進する増殖因子として、FGF2とBMP2を混和し、注射器を用いて局所に投与し、その骨形成状況を検証した。以上の結果に基づいて平成24年度には増殖因子を混和する移植実験の数を増やして検証したが、流動性の高いバイオペックスの骨膜下での残存形態が不安定であることを見出したため、一時的に生体外で混和して固形化したものを移植する実験を行った。増殖因子を混和したものの骨形成能が高いことから、今後はバイオペックスを注射器で注入する際の最適粘度を模索する予定である。バイオペックスはαTCPを主体とする骨補填材であり、液状のバイオペックスを注射器で骨膜下に注入する方法で骨増成が行えるメリットは非常に大きい。臨床的な使用にあたって、併用する増殖因子の価格も大きな要素であるが、現在までに数種の増殖因子の併用について検討しており、本研究の目的達成に近付いていると思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。バイオペックスと増殖因子の混和によって、増殖因子の活性が失われるか否かの検証は、組織学的に判断することが困難であるが、今後注意深くコントロールとの比較をすることで、より正確な判断をする予定である。
スイッチングダイナミックダンパの開発

本申請課題では,高性能制振器の開発を目的として,クラッチ機構を応用した質量切り替え型ダンパの開発に取り組んだ.ダンパは二つの質量とばねからなる.二つの質量はクラッチ機構により一体となって運動したり,切り離されて独立に運動したりできるようになっている.二つの質量のうち一方を,ばねを介して制振対象に取り付け,この質量の変位に基づいてクラッチのオンとオフを切り替える.このダンパの制振性能を数値シミュレーションおよび実験によって検討し,高い制振性能を有することを確認した.平成26年度は,ピエゾ素子を用いたスイッチングシャントダンピングに関する詳細をまとめて国際会議での発表の準備をするとともに,メカニカルスイッチングダイナミックダンパ(MSDD)の制振性能を予測するためのシミュレーションを行い,実験装置の製作に取りかかった.MSDDのシミュレーションに関しては,まずモデル化について検討した.ここでは,制振対象としてばねおよび質量でモデル化される1自由度系を取り上げ,これにばねとダンパを介してクラッチを結合したモデルを考えた.クラッチでは質量の付加と切り離しを行うため,クラッチは二つの質量からなり,それらの間に摩擦力が作用する状態と作用しない状態が切り替えられるとして,シミュレーションモデルに組み込んだ.質量の付加と切り離しは,クラッチの受側部に対応する質量の変位に基づいて行うこととし,この変位があるしきい値を越えたときに質量が付加され,そうでない場合には質量は切り離された状態にあるとした.系のパラメータをいろいろ変えてシミュレーションを行ったところ,クラッチを接続するばねのばね定数やダンパの減衰係数,付加する質量,質量の付加と切り離しを行う際のしきい値を適切に取れば,通常のダイナミックダンパよりも良好な制振性能が得られることが分かった.これは申請者がこれまでに行ってきた,ピエゾ素子を用いたスイッチングシャントダンピングと同様な傾向であった.実験装置の製作では,まずクラッチの製作に取り組んだ.クラッチは円錐クラッチとすることとし,質量の付加と切り離しは積層型ピエゾアクチュエータを用いて行うこととした.材料およびピエゾアクチュエータは購入したが,クラッチ製作は初めての取り組みということもあって実験装置の製作に手間取り,まだ完成には至っていない.平成27年度は,平成26年度に行ったメカニカルスイッチングダイナミックダンパ(MSDD)に対する数値シミュレーションに関して,モデル化も含めてパラメータの影響などを詳細に再検討した.また実験装置の製作も進めた.さらにこれらと並行して回転機械への適用に関する基礎的な検討を行った.MSDDのシミュレーションに関して,まずモデル化について再度検討し,クラッチ機構における摩擦のモデル化およびシミュレーション上での取り扱いについて改善した.平成26年度は系の全体的な挙動をなるべく簡便に調べるために摩擦のモデルを若干簡易的なものとした.平成27年度は,クラッチは平成26年度と同様に摩擦式のものを想定したモデルとしているが,クラッチを構成する二つの物体間で相対運動がない静摩擦状態の力学的な挙動をより厳密な理論に近くなるように修正し,数値積分を行う際の時間刻みも細かくした.パラメータの影響についても修正したモデルに基づいて詳細に調べた.その結果,通常のダイナミックダンパに比べてパラメータ変動に対するロバスト性が大きく,制振性能も良好であることが確認された.これらの結果は第65期日本機械学会東海支部総会講演会および日本機械学会Dynamics & Design Conference 2016にて発表を行う.実験装置についてはクラッチの形状を再検討し,製作を行った.今回製作したものは平成26年度に比べてかなり改善されたが,加工精度の問題で一部の不具合を解消できなかった.ただし問題点は洗い出してあるので,今年度の早い時期に完成させ,シミュレーション結果の確認を行う.回転機械へ適用については,分担者がこれまでに研究を行ってきた磁気軸受けのモデルを基礎として,電磁力を介して質量の切り替えと同等の効果を与えるための方法について検討を行った.また予備的な実験のための検討も行った.当初の計画では,平成27年度は往復振動系に対するMSDDの制振性能を調べるためシミュレーションを詳細に行って本研究で開発を進めているMSDDの特徴である質量の切り替えの考え方や方法を十分に検討し,これを実現するための機構の考案および実験によるMSDDの制振性能の確認を行う予定であった.また往復振動系に対するMSDDの考え方を回転機械へ応用するための検討を行う予定であった.往復振動系に対するMSDDのシミュレーションについては,挙動の予測を十分な精度で行うことができるようになり,これに基づいて質量の切り替えの考え方について十分な検討ができるようになったと考えている.またこの結果を踏まえて,具体的な質量切り替えのメカニズムや装置全体の構成も検討した.この意味では実験のための準備はある程度進めることができたが,要となるクラッチ機構に関して加工精度の問題による不具合を平成27年度では解消できず,実験を行うことができなかった.このため,当初の計画に比べて若干遅れていると判断した.平成28年度の研究成果平成28年度は,主に,質量切り替え機構を有するダンパ(メカニカルスイッチングダンパ,MSDD)の製作および実験に取り組んだ.前年度まではクラッチ機構が原因で実験装置に不具合が生じていた.今年度はこの問題をクリアし,実験装置を製作し,実験を行った.その結果,前年度までに得られたシミュレーション結果と同様に,共振峰が切り取られるような形で制振が可能なことが確かめられた.研究期間全体を通した研究成果本申請課題では,申請者がこれまでに行ってきた,ピエゾ素子を用いたスイッチングシャントダンピングに関する研究で得られた知見を基に,メカニカルな高性能制振器の開発を目的として研究を行った.

ここではクラッチ機構を応用した質量切り替え型ダンパについて検討した.ダンパは二つの質量とばねからなる.二つの質量はクラッチ機構により一体となって運動したり,切り離されて独立に運動したりできるようになっている.二つの質量のうち一方を,ばねを介して制振対象に取り付け,この質量の変位に基づいてクラッチのオンとオフを切り替える.このダンパの制振性能を,まずは数値シミュレーションによって検討した.その結果,通常よく用いられるダイナミックダンパとは異なり,周波数応答関数において,制振対象のみの場合の共振峰が切り取られたような形で制振されること,また比較的パラメータ変動に対してロバスト性があることが確かめられた.また上記のように,実験を行い,シミュレーションと同様な制振効果があることが確かめられた.このように,本申請課題で開発したMSDDは高い制振性能を有することが確認された.本申請課題では,高性能制振器の開発を目的として,クラッチ機構を応用した質量切り替え型ダンパの開発に取り組んだ.ダンパは二つの質量とばねからなる.二つの質量はクラッチ機構により一体となって運動したり,切り離されて独立に運動したりできるようになっている.二つの質量のうち一方を,ばねを介して制振対象に取り付け,この質量の変位に基づいてクラッチのオンとオフを切り替える.このダンパの制振性能を数値シミュレーションおよび実験によって検討し,高い制振性能を有することを確認した.当初の計画では,平成26年度はシミュレーションによる検討と実験の準備を行う予定であった.シミュレーションについては概ね計画どおりに進めることができた.実験装置の製作については,初めは当初の計画どおり今年度は加振台および制振対象の装置の製作を行う予定で加振器の購入を行ったが,質量の付加と切り離しのためのメカニズムを再検討する過程で当初の計画を若干変更した.当初の計画では質量の付加と切り離しは電磁石を用いて行うことを考えていたが,全体の質量のバランスと,付加および切り離しのしやすさを考慮してピエゾアクチュエータを利用したクラッチ機構を用いることとした.このように質量の付加と切り離しの機構を再検討したことおよびこれに伴い装置全体の設計を修正したこともあって,現在,試作品の完成まであと少しという状況にある.上記の理由で,当初の計画に比べてわずかではあるが遅れていると判断した.現在までの達成度を考慮し,平成28年度は実験装置の完成を最優先とする.上述のように平成27年度に行った装置の製作過程おいて問題となった加工精度については,問題点の洗い出しは済んでおり,加工の工程および方法を見直すことで解決できると考えている.今年度の早い時期に実験装置を完成させ,シミュレーション結果の確認を行う.また実験結果を受けて,シミュレーションの再検討などを行う.回転軸系に対するMSDDについては,研究分担者と協力しながら現在行っている検討をさらに進め,実験による確認まで行いたいと考えている.
ニアスレッショルド電圧動作に適したオンチップメモリの研究

従来の半分以下の低い電源電圧で安定して動作するオンチップメモリシステムを開発した。このオンチップメモリには0.25V程度の極低電圧で安定動作するための工夫を組み込んだ。従来のオンチップメモリと比べて面積は2倍以上となるが、性能を従来メモリと同等に保ったまま消費エネルギーをおよそ半分に低減することに成功した。考案したオンチップメモリ回路を実プロセッサチップに搭載し有効性を実証した。本研究成果により情報処理学会山下記念研究賞やIEEE SSCS Japan Chapter VDEC Design Awardなど多数の賞を受賞した。平成26年度は下記の4つの課題に取り組んだ。これらの課題遂行のために東京大学大規模集積システム設計教育研究センターを経由して28nm SOIプロセステクノロジと設計CADツールを利用した。(1)プロセスばらつきを考慮してメモリ回路の最低動作電圧を評価する環境を構築した。ラッチ回路のトポロジ(回路構成)とトランジスタサイズおよび基板バイアスを変更した際の最低動作電圧、遅延性能、消費電力を高速に評価する環境を整備した。トランジスタのプロセスばらつきの影響を考慮するためのモンテカルロシミュレーション実行環境と高速化の方法を検討した。(2)組み合わせ論理素子に匹敵する最低動作電圧を達成するメモリ回路を設計した。上記の最低動作電圧の評価環境を用いて、様々なDラッチ回路のトポロジとゲートサイズを探索し、十分な歩留まりを達成した上で高速に極低電圧動作するメモリ回路を設計した。(3)メモリ読み出し回路の消費電力を削減するために、読み出しに必要な最小限の回路だけを稼働させるメモリ読み出し方式を考案した。(4)メモリセルと読み出し回路の面積を低減する回路方式を設計した。メモリセルはDラッチ回路をベースに設計を行うが、極低電圧動作におけるプロセスばらつきを考慮してDラッチ回路のゲートサイズとトポロジを最適化した。また、読み出し回路に使用するマルチプレクサに関してもプロセスばらつきを考慮してゲートサイズとトポロジを最適化することにより省面積化を実現した。トランジスタレベルの回路シミュレーションにより設計したメモリ回路の評価を行った。評価の結果、設計したメモリ回路は従来型のオンチップSRAMと比較して面積は2.5倍程度となったが、遅延を同等に保ったまま消費電力を半分以下に低減することを確認した。これらの成果は国際会議2件、国内会議1件で発表した。平成27年度は下記の4つの課題に取り組んだ。これらの課題遂行のために東京大学大規模集積システム設計教育研究センターを経由して28nm FD-SOIプロセステクノロジと65nm SOTBプロセステクノロジおよび設計CADツールを利用した。1)組み合わせ論理素子に匹敵する最低動作電圧を達成するメモリ回路を設計し、プロセッサのオンチップキャッシュメモリとして実チップに搭載した。前年度に構築した最低動作電圧の評価環境を用いて、様々なDラッチ回路のトポロジとゲートサイズを探索し、十分な歩留まりを達成した上で高速に極低電圧動作するメモリ回路を設計した。65nm SOTBプロセステクノロジで試作したオンチップメモリは0.35V1.2Vまでの広い電源電圧動作範囲で安定して正常に動作することを確認した。2)メモリの書き込み回路の消費電力を削減するために、書き込みに必要な最小限の回路だけを稼働させるメモリ書き込み方式を考案した。また、複数のビットセルにまとめてクロックを供給することによりクロックバッファ回路の電力を削減する回路を設計した。3)メモリセルと読み出し回路の面積を低減する回路方式を設計した。メモリセルはDラッチ回路をベースに設計行うが、極低電圧動作におけるプロセスばらつきを考慮してDラッチ回路のゲートサイズとトポロジを最適化した。また、設計ルールが許容する最小の高さのラッチセルと論理セルのレイアウトを設計することにより省面積化を実現した。さらに、複数ビットを統合したマルチビットラッチを設計することによりメモリの実装面積を削減した。試作したメモリ回路の実測評価を行った。評価の結果、200mVの電源電圧で99%以上の歩留まりを達成することを確認した。これらの成果は国内特許として1件の出願、国際会議2件、国内会議2件で発表し、論文誌での発表を準備中である。研究計画に従ってニアスレッショルド電圧(しきい値近傍の電源電圧)で安定して動作するオンチップメモリを試作し、実チップ評価により200mV未満の非常に低い電源電圧で高歩留まり動作を実現した。申請当初計画していた基板バイアス制御による低消費電力技術の構築は実施しなかったが、新たなメモリ読み出し機構と書き込み回路の稼働率低減機構およびメモリセルの小面積レイアウトを考案することによりメモリの読み書き動作の低消費電力化を実現した。具体的には、独自に構築したゲートサイズと歩留まりの関係モデルを用いて必要最小限のトランジスタサイズを持つラッチセルと読み出し回路のレイアウトを設計し、従来型のスタンダードセルセルベースメモリと比較して大幅な小面積と低消費電力を達成した。また、上記メモリ回路を実チップとして試作し、200mV未満の非常に低い電源電圧で99%以上の高歩留まり動作を実現することを実測評価により確認した。上記ラッチセルのゲートサイズ最適化に関する基本的なアイデアの一部は1件の国際会議と1件の国内会議で発表した。また、小面積ラッチセルのレイアウト構造に関するアイデアは国内特許として出願した。チップ試作に基づくメモリ回路の安定性評価の結果は1件の国際会議と1件の国内会議で発表した。さらに、論文誌としての論文発表も準備中である。上述の通り研究は当初計画に従って順調に進展している。平成27年度に試作評価した回路を、65nm SOTBテクノロジを対象に再設計し、実チップとして実装した。

具体的には、メモリの定常消費エネルギーを削減するための細粒度のクロックゲーティング回路とシグナルゲーティング回路を組み込んだ。1)メモリのビットセルとなるDラッチ回路の最小高さを規定する要因を明らかにした。前年度に構築した最低動作電圧の評価環境を用いて、様々なDラッチ回路のトポロジとゲートサイズを探索し、十分な歩留まりを達成した上でセルの高さを最小にするメモリ回路の要素セルを設計した。65nm SOTBプロセステクノロジで試作したオンチップメモリは0.3V1.2Vまでの広い電源電圧動作範囲で安定して正常に動作することを確認した。2)前年度に考案した、書き込みに必要な最小限の回路だけを稼働させるメモリ書き込み方式を実チップとして実装し、消費エネルギーの大幅な削減を実チップ測定により確認した。また、複数のビットセルにまとめてクロックを供給することによりクロックバッファ回路の電力を削減する回路をチップとして実装し面積効率の改善を確認した。3)前年度に考案した、メモリセルと読み出し回路の面積を低減する回路方式を実チップとして実装した。設計ルールが許容する最小の高さのラッチセルと論理セルのレイアウトを設計することにより省面積化を実現した。さらに、複数ビットを統合したマルチビットラッチを設計することによりメモリの実装面積を削減した。試作したメモリ回路の実測評価を行った。評価の結果、平成27年度に試作したメモリ回路と比較して大幅なエネルギー効率改善と面積効率改善を確認した。これらの成果により、DAシンポジウム2016最優秀ポスター賞および第6回IEEE SSCS Japan Chapter VDEC Design Awardを受賞した。また、論文誌に2件の論文を投稿済みである。従来の半分以下の低い電源電圧で安定して動作するオンチップメモリシステムを開発した。このオンチップメモリには0.25V程度の極低電圧で安定動作するための工夫を組み込んだ。従来のオンチップメモリと比べて面積は2倍以上となるが、性能を従来メモリと同等に保ったまま消費エネルギーをおよそ半分に低減することに成功した。考案したオンチップメモリ回路を実プロセッサチップに搭載し有効性を実証した。本研究成果により情報処理学会山下記念研究賞やIEEE SSCS Japan Chapter VDEC Design Awardなど多数の賞を受賞した。研究計画に従ってニアスレッショルド電圧(しきい値近傍の電源電圧)で安定して動作するオンチップメモリを設計し、トランジスタレベルの回路シミュレーションに基づくモンテカルロシミュレーションにより安定性の評価を行った。当初計画していた基板バイアス制御による低消費電力技術の構築は実施しなかったが、新たなメモリ読み出し機構を考案することによりメモリ読み出し回路の低消費電力化を実現した。
教育科学系における社会人学生とメディア活用に関する開発的研究

本研究は教育科学系における「社会人ブラッシュアップ教育」の検討を課題とし、対象の特性を考慮したメディア活用による学習システム開発について検討した。とくに本研究では、個別講義等でのメディア活用にとどまらず、そうした社会人学習者の学習環境適応ツールとしてのメデイア活用の普及可能性や、それを手掛かりとする教育科学系でのプロフェッショナル・スクール化の条件等を考察した。研究方法としては、一方で、国内での教育科学系社会人向け高度専門職業人養成カリキュラムにおける諸課題とメディア活用可能性について更に具体的に明らかにしていくために、九州大学大学院人間環境学府教育学部門の社会人大学院での事例検討をおこなった。他方で、海外の先端的事例として、オーストラリアの南クイーンズランド大学(The University of Southern Queensland)とディーキン大学(Deakin University)等の訪問調査を実施し、遠隔教育プログラム開発担当の専門職・教員や、教育科学系学習プログラムの担当教員へのヒアリングをおこない、これらの両者の事例の検討・考察を行った。こうした研究方法によって、わが国の教育科学系大学院における社会人受入がオンキャンパスモードから脱却するためは、多くの検討すべき点が明らかになった。第1には、遠隔高等教育プログラムの提供そのものは、現在の我が国の教育職員と事務職員という区分にとどまらず、教授・学習支援のためのあらゆる専門職層の連携・協力があって初めて可能となるのであり、この点を検討・改革する必要がある。また、教育専門職市場での資質向上のための高度職業専門人養成を考えれば、学位制度の改革、学習内容の革新など、労働市場と学位取得プログラムとの明確な対応関係を意識した、従来の研究者養成とは別の系列の養成システムを構築すべきである。その際、研究者養成プログラムと高度専門職業人養成プログラムとは全く別物ではなく、共通に学ぶべき基本的な領域があり、カリキュラムを積極的にモジュール構造へと転換していく必要性が明らかになった。
大学院教育におけるアカデミック・ハラスメントの構造的背景：非伝統的学生に着目して

本研究は、特に「多様化する学生」という観点から、ハラスメントと不正行為(特に不適切な著者実践)のリンケージに注目し、その現状・背景を探究している。聞き取り調査および関連データの補足的分析から、学生たちがハラスメントの被害者になりやすいと同時に、不適切な著者実践の協働者にもなりやすい両義的立ち位置にいることが浮かび上がった。研究室単位で慣習化される不適切な著者実践は、人間関係の悪化(ハラスメントの認識)を契機にその問題性が表面化するケースも多いが、日頃は必ずしも当事者から「不適切」と認識されているとは限らない。ハラスメントの構造的背景を非伝統的なマイノリティメンバーの視点から明らかにすることを目的に、質的調査、およびマイノリティの問題経験の主題化についての文献研究を行った。まず、調査部分にかんして、当初の計画では、1関係者の意味世界の探求(個別ケースの聞き取り)、2社会的現実の記述(プロジェクトでの観察)を併行的に実施する予定であったが、2について協力者側の状況変化やラポール関係の質的変化等によりその遂行が困難となったため、1を中心に実施した。その結果、協働する研究者たちの士気やコミュニケーション上の課題が、組織特性に直接的に依存しない外部の諸環境・評価体系との繊細な相互影響関係の中で認識されている状況が、論点として析出された。聞き取りから浮かび上がった点は、既存研究では見られなかった新しい知見といえる。この知見を、関連する共同研究のデータとあわせた形で暫定的に分析し、研究会で報告した。また、文献研究にかんしては、上記の分析過程において、マイノリティの問題経験の言語化をめぐるより包括的な理論動向を把握する重要性が判明したため、当初予定していたレビュー文献の範囲を広げ、マイノリティ学生論に限定しないより一般的な理論枠組み(マイノリティの承認論や非対称な関係をめぐるナラティヴ論一般など)について検討した。検討作業は中途段階であるが、その一部については、方法論上関連する他のジェンダー研究プロジェクトでの成果と合わせて、論文をまとめた(共著書に収録)。協力者側の状況変化等で、調査研究の一部に変更の必要性が生じたものの、限定的なデータにかんして一定の分析が行えた(なお、後述の通り、今後の研究遂行についても、二次資料等を加える形での対応策を検討済みである)。また理論検討面では当初想定されていた範囲を超えたより汎用性ある文献レビューが実施できた。ハラスメントの構造的背景を非伝統的なマイノリティの視点から明らかにすることを目的に、インタビュー調査およびマイノリティの問題経験の主題化と複数事例の横断分析にかんする文献調査を行った。まず、調査協力を得られる予定であった調査対象者とのラポール状況の変化等を理由に、前年度末に調査計画の大幅な変更を行った。主な変更点は次の3点である:1)関連する共同研究等を介してアクセスできたケースを分析データとして加える、2)海外議論を踏まえた考察を行う、3)理論的飽和にもとづく仮説生成だけを目指すのではなく、少数事例の分析も行う(特に、留学生のケースについては性急な一般化を行わず、論点の析出にとどめることとした)。変更した計画に基づき、補足的なデータを加えての一定の分析を進めることができた。その結果の一部を、年度前半に行った文献研究の結果(主に日本と英語圏での言説状況の比較)と合わせて考察し直し、英文論文として発表した。だが、文献研究を進めたところ、その理論的統合には更なる時間(特に、高等研究領域以外の領域横断的な文献研究)を要することがわかった。また、ラポール関係を維持できた少数ケースのみ、論点の一部を別の英語論文としてまとめ投稿したものの、掲載には至らず、再分析の必要があることもわかった。以上から研究の完成には当初予定していた以上の時間がかかると判断し、補助事業期間延長の申請を行い、承認された。分析作業そのものは順調に進展したものの、その結果を理論的に質の高い枠組みのなかで統合化する作業において、当初想定していた以上の作業を行う必要性が確認されたため。具体的状況:調査協力を得られる予定であった調査対象者とのラポール状況の変化等を理由に、前年度末に調査計画の大幅な変更を行った。当該年度中は、変更した計画のもと文献調査の一部および、新たに分析の対象として加えたデータの分析、補足調査にかんしては、概ね順調に進捗させることができた。だが、それらの検討が進んだ結果として、以前のデータと新たなデータを同じ枠組みのなかで統合的に分析することが難しいことがわかり、より広範な研究領域にわたる理論検討の必要性が、新たに判明した。ハラスメントの構造的背景を非伝統的なマイノリティの視点から明らかにすることを目的に、補足調査と結果のまとめ作業を行った。補助事業期間を延長した本年度は、主に1)前年度までに終わらなかった箇所の補足調査、2)前年度までに得られたデータを中心とした結果のまとめ作業を行った。1)補足調査の中では、特に看護領域に特有の問題経験について新しいデータを得ることができた。その点をこれまでの理論的知見とあわせた総説論稿として、発表した。一方、2)のまとめ作業については、必ずしも予定した通りの成果は得られなかった。第1に、前年度掲載にいたらなかった英文論文について、問題設定、使用データの一部、ディスカッションのほぼ全面を見直し、改めての書き直しに挑戦したが、発表に至ることはできなかった。