hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DNA損傷部位に集積する蛋白質を用いたストロンチウム治療後放射線組織障害の検討

基礎的検討として段階的外照射にて正の相関を認め、標準線を得ることができ臨床的検討へと進んだ。ストロンチウム治療前、治療後採血を行い、治療後のドット検出時期として1日目に検出可能であることがわかった。症例数としては現段階では少ないが実験方法としては確立できたと考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。ストロンチウム投与治療前と治療後1日後採血によるDNA損傷としてドット数をカウントする。10例以上の症例検討を目標とし、基礎的検討で得た標準線をもとに被爆線量の検討を行う予定である。
情報伝達機能分子の細胞内動態の画像化とレーザー光分子活性化法による解析技術開発

情報伝達機能分子は数多くあるがその中でIP_3レセプターに焦点を絞って解析した。IP_3レセプターは小胞体に局在する6回膜貫通蛋白質であり、IP_3が結合することによりアロステリックな構造変換が引き起こされ、チャネルの開放をおこない、IP_3依存症Ca^<2+>放出を行う。IP_3はイノシトールの1、4、5位にリン酸が結合した物質であり、IP_3レセプターがどのようにしてこの分子を認識するかは、重要である。欠失音量の実験によりN末病的604アミノ酸がIP_3結合に重要であることを明らかにした。更にそのうちで226604のアミノ酸を有する配列がIP3結合親和性が5001000倍増加することを明らかにした。この結果よりN末に関しては蛍光エネルギー転移法を用いてIP_3指示薬の確立の為の基礎データを得ることができた。またIP_3依存性Ca^<2+>放出は低濃度で活性化し、高濃度で抑制するいわゆるベル型カーブを描く。そこでIP_3受容体が有すると考えられていたCa^<2+>濃度増加に伴うIP_3レセプターの活性化と不活化に関して、カルモジュリンが不活化に必須であることを人工脂質二重膜の系で明らかにした。マイクロCALIでは、12μm位の小さなスポットでの不活性化しかできないため、より高いエネルギーのCALIを組み立てて、細胞の機能分子を不活性化させる技術開発をおこなう。高エネルギー基準にするため、新しいレーザー光源の購入が必須となる。また、光源のスポットの均一性、スポットの形状の調査を必要とする。IP3の結合がIP3結合蛋白質に高次構造変化をもたらすことがゲル濾過実験により証明された。蛍光ラベルしたIP3結合蛋白質の構造変化を蛍光エネルギー転移を利用して検出する技術を開発し、更に細胞内導入によって細胞内IP3濃度をリアルタイムでモニターする。最近米国のTsien博士の研究室では、GFPを改変するプロジェクトを進めている。様々な改変GFP蛋白質は、異なる吸収、蛍光スペクトラムを示し、蛍光エネルギー転移を可能にする幾つかの組み合わせが見つかっている。我々は、これら改変GFP遺伝子をTsien博士と共同で、IP3結合蛋白質の両末端に連結させる研究を進行中である。これまでは、ある分子の生命内での機能を調べる場合トランジェニックスマウス固体を作成し、過剰発現をさせたり、叉は、ノックアウトマウスによる過剰発現かアンチセンスでの解析が可能であった。しかしこれらの方法は必ずしも万能でない。今回は、物理化学的な手法として、レーザー光線を利用し、特異性を出すために、特異抗体を利用して、特異的に標的である抗原分子を破壊する方法を導入することにより特定の機能分子の生体内での役割解明に従事した。細胞内の一部に照射する方法のみならず、ビックレーザーを利用して、高エネルギーのレーザー光を利用して、組織レベルでの解析もおこなった。抗体と色素のコンジュゲート技術の簡便化を行いルーティン化する。レーザー光操作システムの簡便化をすすめ、また、IP_3受容体のタイプ1型については解析を行ったので、タイプ3型について本法を神経成長円錐へ応用して解析。マイクロCALIでは、12μm位の小さなスポットでの不活性化しかできないため、より高いエネルギーのCALIを組み立てて、細胞の機能分子を不活性化させる技術開発を試みた。また、光源のスポットの均一性、スポットの形状の調査をおこない、最適条件発見に何らかの可能性を見出した。我々はGFP(green-flourescence-protein)に注目してみた。この蛋白質は何らconfactorを必要とせずに、励起によって蛍光を発する。これをコードする遺伝子は既にとられ、遺伝子工学的手法を用いてGFPを他の蛋白質分子に融合して細胞内で発現することが可能になった。まず技術の開発の為に小胞体カルシウムポンプ(SERCA)にGFPをつけ、その細胞内動態を細胞分裂時について解析を行った。
学校・家庭・社会からみた不登校問題と、その対応策に関する総合・実践的研究

本研究では、不登校の実態を解明するとともに、その支援に必要な取り組みについて検討することにある。今年度は、適応指導教室(教育支援センター)・教育センター相談室などでの聞き取りやこれまでの調査で明らかになったことについてまとめを行うとともに、学校・家庭・社会に対し広く報告を行うことを主たる目的とした。適応指導教室(教育支援センター)対象の調査からは、不登校の子どもたちの実態とその変化・成長が明らかになった。また、その成長の背景には「心の葛藤」がポジティブに影響している可能性も示唆された。さらに、子どもたちに関わる適応指導教室指導員の回答からは、適応指導教室の活動指針や内容が明らかになるとともに、その課題や問題点(子どもたちへの関わり方や研修の問題など)についても浮き彫りにされた。また不登校の保護者を対象にした調査を再分析する中で、保護者の目から見た不登校の子どもたちが抱える意識とその学年差や不登校期間(長さ)による違いも見出された。とくに、学校教師による家庭訪問の実態とともに、子ども本人や保護者のニーズが明らかにされた。さらに、不登校の進学先の一つである高等専修学校の生徒対象の調査からは、不登校経験者の「その後」を決定する要因について検討が加えられた。これら研究の成果については、すでに(平成18年度)不登校に関する12の観点から小論としてまとめ、小・中学校の教師が多く読む学術雑誌(『児童心理』金子書房)に報告を行った。さらに、調査研究など学術論文とともに、研究成果報告書を作成した。またさらに今後は、学会(日本教育心理学会、日本カウンセリング学会など)で発表を行い、学術論文としてまとめ直す予定である。本年度は、不登校に対して全国各地の教育委員会ならびにサポート校、高等学校などで行われている施策について、現地での聞き取りならびに資料収集を行った。その中から特記すべきものを挙げる。三重県総合教育センターでは、現職の教師対象の研修会に参加し、不登校の実際と学校における対応方法について協議の場が持てた。また、三重県熊野市における紀南保健研究会(養護教諭を中心とした研究会)では、不登校についての事例を元に学校でできる対応策について研修を行った。東大阪市教育研究所では、市が中心になって行っているSSN(スクール・サポート・ネットワーク)事業についての報告会に参加し、広域ネットワークにおける不登校対策の実際について協議を行った。さらに、中学時に不登校経験を持つ生徒を多く受け入れているサポート校:東京国際高等学校と、豊岡にある高等専修学校:大岡学園を見学し、その実態について意見交換を行い、後者では教員対象の研修会を持ち、不登校生徒について事例検討を行った。本年度は、それと並行して「適応の場に関する研究会」では、全国の適応指導教室についての調査研究を行い、「不登校児童生徒に対する訪問型支援に関する研究会」では、不登校・ひきこもりに対する訪問支援の実態調査(各相談機関ならびに、訪問支援者対象)を計画・実施の予定である。また、養護教諭を対象に行った保健室登校に関する調査研究については、『教育心理学研究』に採択され刊行された。以上の成果については、裏面の論文や図書を執筆する際に活用すると同時に、学校現場や文部科学省等が主催する研修会・シンポジウムでも、不登校対策の現状と課題について講演・研修活動を行った。本年度は、以下の点から調査研究を行った。1.不登校保護者に関する調査結果の再分析不登校保護者4000人を対象に実施した調査結果について再分析を行い、不登校を抱える保護者の意識や学校に対するニーズについて考察を行った。保護者の意識や不安が、子どもの年齢によっても状態によっても大きく影響することが示唆された。また、教師による家庭訪問を希望する声は多く、その希望は教師の訪問実績が多いほど、その訪問を評価する声が高まることもわかった。紀要論文に掲載予定。2.不登校の「適応の場」としての適応指導教室に関する調査研究1つは、現地調査の続行である。

主に三重県教育委員会との連携の下、四日市市、津市、久居市などの適応指導教室(教育支援センター)の実態調査を実施した。さらに、昨年度行った、全国適応指導教室に通室する子どもとスタッフを対象に行った調査結果について、学会(日本カウンセリング学会)で発表を行うと同時に、論文にまとめた。3.不登校・ひきこもりへの訪問型支援についての研究全国で実施されている、不登校・ひきこもりへの訪問型支援の実態と、訪問員の意識に関する実態調査を行った。訪問支援が成果を上げるためには、研修制度やフォローアップシステムが必要であるといえる。現在、結果を分析中である。4.不登校の予後について研究全国にある高等専修学校の生徒対象に、調査を実施した。現在分析を進めている。5.不登校についての各種啓蒙活動全国教育委員会や、各種学会・研究会で、不登校についての理解や対応について、講演会や事例研究、ならびに研究発表を行うと同時に、各種の雑誌に不登校に関する実践的論文を掲載し、研究成果を発表した。本年度は、以下の点から調査研究を行った。1.不登校支援の一つ「訪問型支援」についての調査結果の分析全国で実施されている、不登校・ひきこもりへの訪問型支援の実態と、訪問員の意識に関する実態調査を行った。その調査結果、ならびに実地調査の報告を、学会(カウンセリング学会)で発表するとともに、報告書としてまとめた。2.不登校保護者に関する調査結果の発表不登校保護者4000人を対象に実施した調査結果について再分析を行い、不登校を抱える保護者の意識や学校に対するニーズについて考察を行った。今年度はその結果について再分析を行い、慶應義塾大学教職課程センター年報に論文として報告した。3.全国「適応指導教室」に通室している子どもたちへの調査結果の報告全国的な不登校支援の場として増え続ける適応指導教室対象に全国調査を実施した。適応指導教室における実践についての効果測定と同時に、今後の不登校支援について多くの課題もうかがえる結果であった。この調査結果について、学会で報告(日本カウンセリング学会)するとともに、慶應義塾大学教職課程センター年報にまとめた。また、いくつかの適応指導教室(新宿区や三重県など)で報告を行い意見交換を行った。4.不登校についての各種啓蒙活動全国教育委員会や、各種学会・研究会で、不登校についての理解や対応について、講演会や事例研究、ならびに研究発表を行うと同時に、各種の雑誌に不登校に関する実践的論文を掲載し、研究成果を発表した。また、学校現場や適応指導教室での事例研究会などを通して、研穽結果を通しての不登校支援の方策について報告を行った。本研究では、不登校の実態を解明するとともに、その支援に必要な取り組みについて検討することにある。
非平衡場を利用したマイクロハイドロゲルの時空間動的セルフアセンブリ

従来の自己組織化システムは,系の安定点に収束させることで,ある構造を構築する“self-assembly"を利用したものが一般的であったが,この場合,結晶などの均一な構造を作ることが限界であり,生命システムなどの複雑で自律的なシステムを構築することができなかった.本研究では,動的な自己組織化としての“self-organization"を目指して研究を行った.すなわち,非平衡環境下で,分子のスケールの反応から,マイクロ・ミリメートルスケールのシステムまで階層的に結びつく非常に複雑な動的な自己組織化現象を利用した,新しいシステム構築,新しいものづくりの方法を発展させることに貢献した.本研究では,動的な自己組織化としての“self-organization",すなわち,非平衡環境下で,分子のスケール(ナノメートル)の反応から,マイクロ・ミリメートルスケールのシステムまで階層的に結びつく非常に複雑な動的な自己組織化現象を利用した,新しいシステム構築を目指し,下記のような成果を上げた.(1)複雑形状マイクロゲル粒子生成手法の開発:従来の手法では,安定構造である単純な球形ゲルに限られていたが,本研究によって,球形に限らず,安定な構造に収束する前の非平衡構造を得ることができるようになった.具体的には,表面張力差に駆動される流れ(マランゴニ流)や物質濃度差に駆動される流れ(拡散流)による変形が収束する前のお椀状構造やエッジのついたタービン構造など複雑な形状を得ることに成功した.(2)複雑形状マイクロゲル粒子の自律運動:(1)の粒子は構造的な異方性・非対称性がある.この粒子の一部に,化学反応によって気泡を放出する仕組を導入し,方向性のある並進運動や回転運動ができるようなシステムを構築できた.(3)マイクロゲル粒子への機能性材料の内包:作製したゲル粒子に機能性のある材料を内包することにより,機能性のゲル粒子を作製する方法を確立した.ここでは,機能性材料の一例として,生細胞を利用した.生細胞のような比較的弱い材質でかつ貴重なサンプルであっても効率良く内包できることが確認できた.(4)らせん構造を有するマイクロゲルファイバーの生成:ゲル粒子だけでは複雑な3次元形状を作製することには限界がある.そこで,2重らせん構造を有するファイバー状のゲルを作製する手法を構築し,本技術をさらに発展させる基盤が確立できた.従来の自己組織化システムは,系の安定点に収束させることで,ある構造を構築する“self-assembly"を利用したものが一般的であったが,この場合,結晶などの均一な構造を作ることが限界であり,生命システムなどの複雑で自律的なシステムを構築することができなかった.本研究では,動的な自己組織化としての“self-organization"を目指して研究を行った.すなわち,非平衡環境下で,分子のスケールの反応から,マイクロ・ミリメートルスケールのシステムまで階層的に結びつく非常に複雑な動的な自己組織化現象を利用した,新しいシステム構築,新しいものづくりの方法を発展させることに貢献した.従来の自己組織化システムは,系の安定点に収束させることで,ある構造を構築する“self-assembly"を利用したものが一般的であったが,この場合,結晶などの均一な構造を作ることが限界であり,生命システムなどの複雑で自律的なシステムを構築することができなかった.本研究では,動的な自己組織化としての“self-organization"を目指す.すなわち,非平衡環境下で,分子のスケール(ナノメートル)の反応から,マイクロ・ミリメートルスケールのシステムまで階層的に結びつく非常に複雑な動的な自己組織化現象を利用した,新しいシステム構築,新しいものづくりの方法を確立することが目的である.この目的を達成するため,今年度は以下の2項目の実現において成果を上げた.(1)DNA機能化マイクロハイドロゲルの開発:マイクロキャピラリーと超高重力環境を利用し表面をクリーンに保ったままゲル化する手法により,アルギン酸マイクロハイドロゲルの作製を行い,その表面にDNAを吸着させることに成功した.吸着は負に帯電しているDNAおよびアルギン酸ゲルの間を正に帯電しているカルシウムイオンで架橋する方法で実現した.(2)マイクロハイドロゲルの形状複雑化:従来の手法で作製できるゲルは,球形に限られていたが,当研究によって,星型(タービン型)や勾玉型,リング状構造などの複雑で多様な形状を持つマイクロハイドロゲルを作製する手法の開発に成功した.これにより,自己組織化のためのマイクロハイドロゲルに構造情報を付加することに成功した.今年度の研究で,研究計画に記載した通り,マイクロハイドロゲルの形状複雑化で特に大きな成果を挙げた.従来の手法で作製できるゲルは,球形に限られていたが,当研究によって,星型(タービン型)や勾玉型,リング状構造などの複雑で多様な形状を持つマイクロハイドロゲルを作製する手法の開発に成功した.これにより,自己組織化のためのマイクロハイドロゲルに構造情報を付加することに成功した.また,このゲルを分子情報で自己組織化するための分子修飾として,DNAナノ構造をハイドロゲル表面に吸着させることに成功した.ここでは,アルギン酸マイクロハイドロゲルの表面にDNAを静電相互作用による吸着で実現している.具体的には,負に帯電しているDNAおよびアルギン酸ゲルの間を正に帯電しているカルシウムイオンで架橋する方法で実現した.以上から,マイクロハイドロゲルを4次元時空間セルフアセンブリさせるための基礎技術の確立が行われ,次年度から,それを用いた研究に取り組むための基盤が整っている.これは,研究計画に記載した通りに達成されている.今後も研究計画にある通り,下記の研究を実施していく.

(1) DNA・ゲル形状による3次元空間セルフアセンブリ:まず,今年度開発したゲルによる3次元構造の構築を行う.ゲル表面のDNAによる塩基対間水素結合によって,ゲル同士は結合選択性のあるセルフアセンブリを起こす.しかも,ゲルは特殊な構造を有しているので,立体障害があり,セルフアセンブリでできる構造が決定される.生体内で,DNAやタンパク質が水素結合だけでなく,分子の立体形状を利用した,鍵と鍵穴的な構造形成をするのに類似している自己組織化であり,このような新規技術の実現を目指す.(2) DNA・ゲル形状・pHの時間振動を利用した4次元時空間セルフアセンブリ:マイクロゲルを含む場でpH振動反応を起こすと,ゲル表面のDNAの構造が時間変動し,それに伴い結合能も時間変動する.これを用いて,同心円,縞模様,らせん,樹状模様など,複雑な自己組織化構造を構築する.このように,時間情報を含む自己組織化である,4次元時空間動的セルフアセンブリの実現を目指す.(3)さらに,ゲルでできた構造の自発的な運動のような動的な時空間情報の構築も目指していく.次年度の研究費の主な用途は,実験のための消耗品類・実験試薬の購入と,研究成果の発表(論文・学会発表等)である.具体的には,ガラスキャピラリー,アルギン酸ナトリウム,塩化カルシウム,DNA等の試薬・消耗品類などである.研究の最終年度であり,年度前半に実験を集中的に行うため,年度前半での支出が多くなる予定である.年度の後半は,研究をまとめる段階であり,学会発表や論文投稿などの支出が中心となる予定である.なお,H25年度に効率良く集中的に実験を行うため,H24年度からの繰越を行っている.したがって,H24の未使用額も上記計画のために使用する計画である.
精神疾患に関わる環境要因による脳内機能形態変化のメカニズムと意義の解明

本研究は、神経発達障害仮説に基づいた精神疾患の発症機序の解明を目的とする。すなわち、精神疾患、特に統合失調症の発症には、遺伝的要因や胎生期/周産期の環境的要因によって神経-グリア細胞や神経回路網の発達障害が関与している。先行研究において見出した発症脆弱性の形成機序に関与する共通因子として可能性の高いPGE2-EP1受容体シグナル伝達系に注目し、神経伝達物質の調節や脳構造の構築、電気生理学的機能に与える影響とその機序を解明する。本研究の知見から得られた成果に基づいて、従来の治療薬とは作用機序が異なる因子を標的とした新しい診断・予防や治療法の開発を目指す。
脳性麻痺に対する神経回路再構築による抜本的再生治療

本研究では、脳性麻痺に対する細胞移植療法の前臨床的治療モデルを確立するべく、ES由来大脳皮質深層特異的神経前駆細胞を脳性麻痺モデルの障害された大脳皮質深層に移植し、損傷された神経回路の再構築や、運動機能の改善効果を調べた。その結果、移植細胞は脳内に生着し軸索を伸長した。運動機能も移植により回復した。ES由来神経前駆細胞の移植により、失われた神経ネットワークが再構築された可能性がある。・in vitro研究:Oct 3/4, Sox1, Nestin, TuJ1, Map2abによる各neuronの成熟段階のマーカーをRT-PCRや免疫染色により評価した。またOtx1, CTIP2などの大脳皮質特異的な転写因子の発現に関して評価を行うことで、培養下でのES細胞の分化が、正常マウスの発生に沿ったものである事を確認した。・in vivo研究:低酸素性脳虚血マウスにES由来神経前駆細胞を移植することで、失われた神経ネットワークの再構築を確認するためモデル作成と移植を実施した。・低酸素脳虚血モデル作成:生後4日目の新生マウスの右総頚動脈を結紮後に切断した後、低酸素環境(8.0% O2,30分, 37°C)に暴露、安定したModel作成技術を確立した。・ES由来神経前駆細胞の移植:生後5日目(低酸素脳虚血負荷後3日目)のマウスに対しregmaをメルクマールに計4ヶ所、ES由来神前駆細胞を4万個/siteずつ注入する方法で生後5日の新生マウス(生後2日に低酸素性脳虚血処置済み)の大脳皮質深層に移植した。その結果、移植細胞は脳内に生着し軸索の伸長を確認した。また、運動機能の評価として、移植2週後のマウスに対しててRota Rod Testを実施した結果、移植によると考えられる運動機能の回復が確認できた。評価後対側第6頚髄後方よりFluorogoldの微量注入を行い、脳・脊髄切片の免疫染色を実施し、生体内での軸索投射性錐体ニューロンへの分化能・神経回路再構築を確認することができた。in vitro研究:Oct 3/4, Sox1, Nestin, TuJ1, Map2abによる各neuronの成熟段階のマーカーをRT-PCRや免疫染色により評価した。in vivo研究:低酸素性脳虚血マウスにES由来神経前駆細胞を移植することで、失われた神経ネットワークの再構築を確認するため、モデル作成と移植を実施した。・低酸素脳虚血モデル作成:生後4日目の新生マウスの右総頚動脈を結紮後に切断した後低酸素環境(8.0% O2,30分, 37°C)に暴露し、安定したModel作成技術を確立した。・ES由来神経前駆細胞の移植:生後5日目(低酸素脳虚血負荷後3日目)のマウスに対しbregmaをメルクマールに計4ヶ所、ES由来神経前駆細胞を4万個/siteずつ注入する方法で生後5日の新生マウス(生後2日に低酸素性脳虚血処置済み)の大脳皮質深層に移植した。また、運動機能の評価として、移植2週後のマウスに対しててRota Rod Testを実施した結果、移植によると考えらる運動機能の回復が確認できた。この結果は、予備実験でも得られていたため、移植の技術向上によって安定したモデルが作成できたと考えられる。本研究の目的は、「損傷された神経回路の再構築」であり、移植に関しては当初の予定通り、安定して実施できるようになった。また、低酸素脳虚血マウスを用いた実験も問題なく実施できており、次年度はデータの解析にも注力できると考えている。in vivoでの評価をメインに、H24年度の実験を継続する。運動機能の評価に関しては、移植2週後にRota-Rod testやBeam walking testを実施する他、足型を採取しtoe distanceを測定する事で痙縮の評価を実施する。評価後対側第6頚髄後方よりFluorogoldの微量注入を行う。これら機能評価の1週後に灌流固定を行い脳・脊髄切片の免疫染色にて生体内での軸索投射性錐体ニューロンへの分化能・神経回路再構築を確認する。in vitroでの評価に関しては、引き続き接着培養を行い神経分化の評価を行う。本年度の実験内容に大きな変更はななかったが、本研究が順調に進展したことと、必要な試薬など当教室には在庫があったため、当研究費での使用額がかなり抑えられた状況であった。未使用額についは、本年度は試薬の在庫が無いため、主として試薬の購入に用いる。その他、所属研究室現有の顕微鏡用のフィルタやレンズ等の購入に使用する。
『トロイラスとクリセイダ』諸刊本のコンピュータによる計量的比較

4つのテクストの顕著な特徴をパソコンによって包括的に把握することを可能にするために、まず最新のBenson版テクストを基準にした各行が対応しているテクストを作成した。その際、用いた手順は実績報告書(冊子)の序文(英文)に述べたとおりである。最終的に、4つのテクストを行単位に出力し、一目で単語が共通するところと違うところが把握できるようなリストを作成した。添付した実績報告書(冊子)(A Comprehensive Textual Comparison of Troilus and Criseyde)の本文がそれである。これは2つの章から成り立ち、Part I ("Lines with Different Word Forms")は単語の綴字の異同を一目で把握可能にするもので、Part II ("Word Form Correspondence Index")は対応する単語を容易にチェックすることができるインデックスである。本書による研究成果は大学研究紀要などの研究機関誌に発表する予定である。チョーサー(Geoffrey Chaucer)の『トロイラスとクリセイダ』諸刊本のデータ入力を行い、その共通点・相違点について対照的に整理するという研究計画に基づき、本研究課題を実践した。この整理のためにパソコンを利用し、下記の手順で研究を進めた。(1)Troilus and CriseydeのRoot版(The Book of Troilus and Criseyde (Princeton:Princeton UP,1926)),Robinson版(The Works of Geoffrey Chaucer(Boston:Houghton Mifflin,1957)),Benson版(The Riverside Chaucer (Boston:Houghton Mifflin,1987)),Windeatt版(Troilus and Criseyde:A new edition of 'The Book of Troilus' (London & New York:Longman,1984))という4つのテクストデータを比較分析するために、各編集テクストの入力が終了した。それぞれのテクストが容易に比較できるようにパソコンでテキスト処理をした。つまり、4つのテクストの顕著な特徴をパソコンによって包括的に把握することを可能にするために、まず各行が対応しているテクストを作成し、そのテクスト比較プログラムを開発した。4種のテクストを行単位で出力し、一目で単語が共通するところと違うところが把握できるような最終的な一覧表は、平成八年度に作成する予定である。本書による研究成果は大学研究紀要などの研究機関紙に発表する予定である。
公的統計の質の評価と質保証に関する研究

近年、統計資源の厳しい制約によって必要な統計が適切に提供されなくなっている。公的統計調査の民間委託の増加が統計の質に及ぼす影響に焦点を当てて、地方公共団体の統計主管課と民間調査機関に対してヒアリング調査を実施した。その結果、委託する統計調査の違いよりも委託先の民間調査機関の取組み方による影響が大きいことが分かった。また、民間調査機関が受託した公的統計調査について、統計検定等の資格取得者数と統計調査の質に有意な関係があることが明らかとなった。公的統計調査の民間委託先の選定に際しては、資格取得者数等の基準を調査機関の質の評価に適用することが有効で、公的統計の品質の維持に寄与することが示唆される。公的統計の質の低下が懸念される状況となってきた。財政の悪化に伴って統計部署の人員と予算が削減されてきたことに加えて、公共サービス改革法が統計作成にも適用され、適用対象となる公的統計が増加してきたことによる。近年、統計リソースの厳しい制約によって必要な統計が適切に提供されなくなっている。公的統計の質を統計技法に基づいて評価し、問題点を摘出し、質の保証に向けた方策を検討するために、平成24年度は、以下の3点を中心に研究活動を行った。(1)国が実施する公的統計調査を対象として、調査系統、調査方法、標本抽出法、結果の推定方法、回収率、推定値の標本誤差等の情報に関するデータ・ベースを作成した。平成25年度以降の公的統計調査の質の評価となる基盤の構築を成すものである。(2)民間事業者に包括的に委託した統計調査のいくつかについて、要した統計リソースが委託の前と後でどのように相違したかについてヒアリング等を一部実施した。調査の実施主体の人員・費用の軽減と外部委託額外部委託額の比較評定を行なうためのベースとなる情報の集積作業の一環である。(3)統計調査員の調査経験が統計調査に係る基本的知識や技能とどのように関係するかについて、統計調査士検定試験の結果から分析した。検定試験においては、この5年間の経過措置として調査実務の経験も同時に評価する仕組みであるので、このような分析が可能となる。統計調査に携わる上で必要とされる基本的知識である、統計の役割、統計調査の仕組み、調査実務、調査員の業務、統計の利活用に関する理解度の評価と統計調査の質の関連を統計的に分析した。その結果は、平成25年度中に雑誌に掲載する予定である。公的統計の質を統計技法に基づいて評価し、問題点を摘出し、質の保証に向けた方策を検討することを目的として、平成25年度は主に以下の3点について研究を行った。1統計リソースの減少がこれまで統計調査の実務のどの部分にしわ寄せしているかについて、47都道府県の統計主管課にアンケート調査を実施し、分析した。2アンケート調査結果を踏まえて、積極的に取り組んでいる11都府県の統計主管課に対して、地方公共団体の統計業務の実情と問題点に関するヒアリングを実施し、併せて各統計主管課の対応策をめぐって議論した。3平成24年度に引き続いて、統計調査員の調査経験が統計調査に係る基本的知識や技能とどのように関係するかについて、統計調査士検定試験の結果から分析した。検定試験においては、5年間の経過措置として調査実務の経験も同時に評価する仕組みであるので、このような分析が可能となる。以上の結果を踏まえて、統計リソースの制約のもとで、統計の質を維持・保証するために統計リソースをどのように配分すべきか、またどのような統計調査手法を採用すべきかを検討した。財政の悪化に伴って、統計部署の人員と予算が削減されてきたことに加えて、公共サービス改革法が統計作成にも適用され、適用対象となる公的統計が増加したことによる。公的統計の質を統計技法に基づいて評価し、問題点を摘出し、質の保証に向けた方策を検討することを目的として、平成26年度は主に以下の2点を研究し、最後に、3年度間の研究のまとめを行った。15都県を対象として、公的統計調査の民間委託の増加が統計の質に及ぼす影響に焦点を当ててヒアリング調査を実施したが、委託する統計調査方法の違いよりも委託先の民間調査機関の取組み方によって影響が相違することが分かった。2上記を踏まえて、主要な民間調査機関に対して調査実施体制と投下人員の質についてのヒアリングを行った。

いずれの調査機関も質の高い人材の確保が課題となっていて、資質の向上に向けて、統計検定の中の「統計調査士」と「専門統計調査士」の資格取得を目標としていることが分かった。民間調査機関が受託した公的統計調査について、これらの資格取得者数と受託した統計調査の質を検討した結果、両者の間に有意な関係があることが明らかとなった。以上の結果を踏まえて、公的統計調査の民間委託においては、委託先の選定に際して、統計調査士・専門統計調査士の資格取得者数等の外形的な基準を調査機関の質の評価に適用することが有効で、公的統計の品質の維持に寄与することが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。経済統計26年度が最終年度であるため、記入しない。公的統計調査を対象とした、調査系統、調査方法等の情報に関するデータベースを作成できたこと、包括的な統計調査受託の実績のある民間事業者からヒアリングを2回行い、ヒアリングの詳細と有効な方法を修得できた。47都道府県の統計主管課に対するアンケート調査を通して地方公共団体の統計業務に関する実情と課題を理解することができたことと、ヒアリングによって有効な対応策を検討するための示唆となる情報を入手できたこと。厚生労働省の「毎月勤労統計調査」、経済産業省の「生産動態統計調査」と「商業動態統計調査」を対象として、この10年間の統計リソースの変化を担当者等からのヒアリング等も交えて実情を調べる。地方の統計主管課や統計指導員・統計調査員等にヒアリングする。(今後の推進方策)この10年間の統計リソースの変化に対する地方公共団体の統計主管課の対応が公的統計の質にどのような影響を与えているのかを分析する。さらに、公的統計調査の民間委託の失敗例を分析し改善策を検討する。
熱外領域中性子スペクトル測定用マイクロボナー球検出器の開発

初年度は、マイクロボナー検出器の設計のために、モンテカルロシミュレーションコードPHITSを用い、各検出器要素の応答関数を評価した。特に熱外中性子領域に感度を持たせるため、共鳴吸収ピークを有するAu、In、Mn、W、Ni箔でポリエチレン減速材周囲を覆うことで、数eVから数keVまでの範囲に特徴的な応答を示す検出器の設計と、いくつかのプロトタイプ検出器を製作した。このプロトタイプ検出器を、京都大学原子炉実験所原子炉重水照射設備において応答評価試験を行った結果、10^9 cm2/sオーダーの中性子フラックス下で正常に動作し、また中性子感度が10-7 cm2のオーダーであり、BNCT中性子場においても十分出力線形性が保てることが確認された。初年度の研究を通して、有限個数のボナーボールを用いたスペクトル測定では得られる中性子スペクトルの精度に限界があるとの知見を得た。これを受けて、2年目は、水などの液体減速材中で減速された熱中性子分布を、高空間分解能を有する中性子検出器で測定し、その分布形状からアンフォールディング手法を用いて中性子のエネルギースペクトルを得る手法についても並行して検討を行った。その結果、この液体減速材を用いる手法の方が、特に熱外領域などの低エネルギー中性子に対しては、より正確なスペクトル評価が得られる可能性があるとの知見を得た。また実際に液体減速材を用いる検出器の特性をシミュレーションにより評価するとともに、試作機を用いてその応答を熱外中性子場において実験的に得た。初年度は、当初提案したマイクロボナー球の試作と、シミュレーションと実験の両面による特性評価を中心に研究を行った。研究を進める上で、有限個数のボナー球を用いるよりも、水などの液体減速材中で減速された熱中性子分布を、高空間分解能を有する中性子検出器で測定し、その分布形状からアンフォールディング手法を用いて中性子のエネルギースペクトルを得る方が、特に熱外領域などの低エネルギー中性子に対しては、より正確なスペクトル評価が得られる可能性があるとの知見を得た。この知見に基づき、名古屋大学で開発中のBNCT(ホウ素中性子捕捉療法)用中性子場に、この液体減速型の新しく試作した検出器を持ち込み、熱外中性子を照射して、その応答を観察する実験を行った。シミュレーションから得られる熱中性子分布と、不確かさの範囲内で同等とみなせる熱中性子分布を実験的に得られることを示すことができた。2年間の研究の結果、有限個数のボナー球を用いるよりも、、水などの液体減速中で減速された熱中性子分布を、高空間分解能を有する中性子検出器で測定し、その分布形状からアンフォールディング手法を用いて中性子のエネルギースペクトルを得る方が、特に熱外領域などの低エネルギー中性子に対しては、より正確なスペクトル評価が得られる可能性があるとの知見を得た。したがって、2019年度は、この液体減速材を用いる方法の検討を主として進めることとする。名古屋大学で開発中のBNCT用中性子場において計測を行い、実際にアンフォールディングを施し、中性子スペクトルを得ることを試みる。実験で得られたスペクトルと、シミュレーションで評価した中性子スペクトルとの比較を通し、本手法の妥当性について結論付ける。マイクロボナー検出器の設計のために、モンテカルロシミュレーションコードPHITSを用い、各検出器要素の応答関数を評価した。特に熱外中性子領域に感度を持たせるため、共鳴吸収ピークを有するAu、In、Mn、W、Ni箔でポリエチレン減速材周囲を覆うことで、数eVから数keVまでの範囲に特徴的な応答を示す検出器要素を用意できる見通しを得た。また、純粋なポリエチレン減速材でなく、ボロン入りポリエチレン減速材を用い、厚さの異なるものをいくつか利用することで数keVから数100 keVの領域で感度を持つものが準備できる見通しを得た。これら、両者を組み合わせることで、BNCTで重要となる数eVから数100 keVの領域をカバーできるスペクトロメータを実現できると期待できる。また、測定場に与える擾乱について、従来のボナー球スペクトロメータで用いられる直径20 cmのポリエチレンと比較を行った。今回考案しているマイクロボナースペクトロメータでは、減速材寸法は最大でφ30×30 mmの円柱であり、この検出器要素を、代表者の別途進めているBNCT用加速器中性子源の照射場に設置することを仮定し、モンテカルロシュミレーションで中性子場に与える影響を評価すると、従来のボナー球と比べ1/10以下であることが確認された。さらに要素検出器を試作し、京都大学原子炉実験所原子炉重水照射設備にて応答評価試験を行った結果、109 n/cm2/sオーダーの高強度中性子場においてお正常動作を確認し、中性子感度も10-7 cm2のオーダーで、BNCT中性子場においても十分出力線形性が保てることが確認された。マイクロボナースペクトロメータの要素検出器に関して、応答関数評価シムレーションを行い、BNCT照射場の中性子スペクトルを推定するために必要な数eVから数100 keVのエネルギー領域に感度を有する要素検出器群を準備できる見通しが得られた。加えて、照射場に与える擾乱に関しても、モンテカルロシミュレーションによる評価を行い、従来型のボナー球スペクトロメータと比して一桁小さくできることが確認された。試作要素検出器を作製し、実際に、京都大学原子炉実験所原子炉重水照射設備においてその基礎特性を評価した結果、実際のBNCT照射場において十分な出力線形性を確保するために必要な10-7 cm2のオーダーの中性子感度が得られることが確認された。

以上、計画に挙げていたシミュレーションによる応答関数評価および試作要素検出器による動作確認及び基礎性能評価を完了しており、おおむね順調に進展していると言える。初年度は、マイクロボナー検出器の設計のために、モンテカルロシミュレーションコードPHITSを用い、各検出器要素の応答関数を評価した。特に熱外中性子領域に感度を持たせるため、共鳴吸収ピークを有するAu、In、Mn、W、Ni箔でポリエチレン減速材周囲を覆うことで、数eVから数keVまでの範囲に特徴的な応答を示す検出器の設計と、いくつかのプロトタイプ検出器を製作した。このプロトタイプ検出器を、京都大学原子炉実験所原子炉重水照射設備において応答評価試験を行った結果、10^9 cm2/sオーダーの中性子フラックス下で正常に動作し、また中性子感度が10-7 cm2のオーダーであり、BNCT中性子場においても十分出力線形性が保てることが確認された。初年度の研究を通して、有限個数のボナーボールを用いたスペクトル測定では得られる中性子スペクトルの精度に限界があるとの知見を得た。これを受けて、2年目は、水などの液体減速材中で減速された熱中性子分布を、高空間分解能を有する中性子検出器で測定し、その分布形状からアンフォールディング手法を用いて中性子のエネルギースペクトルを得る手法についても並行して検討を行った。その結果、この液体減速材を用いる手法の方が、特に熱外領域などの低エネルギー中性子に対しては、より正確なスペクトル評価が得られる可能性があるとの知見を得た。また実際に液体減速材を用いる検出器の特性をシミュレーションにより評価するとともに、試作機を用いてその応答を熱外中性子場において実験的に得た。初年度は、当初提案したマイクロボナー球の試作と、シミュレーションと実験の両面による特性評価を中心に研究を行った。研究を進める上で、有限個数のボナー球を用いるよりも、水などの液体減速材中で減速された熱中性子分布を、高空間分解能を有する中性子検出器で測定し、その分布形状からアンフォールディング手法を用いて中性子のエネルギースペクトルを得る方が、特に熱外領域などの低エネルギー中性子に対しては、より正確なスペクトル評価が得られる可能性があるとの知見を得た。この知見に基づき、名古屋大学で開発中のBNCT(ホウ素中性子捕捉療法)用中性子場に、この液体減速型の新しく試作した検出器を持ち込み、熱外中性子を照射して、その応答を観察する実験を行った。シミュレーションから得られる熱中性子分布と、不確かさの範囲内で同等とみなせる熱中性子分布を実験的に得られることを示すことができた。当該年度進めた要素検出器の設計結果に基づき、スペクトロメータとしての検出器構成を最終決定し、それを元にプロトタイプスペクトロメータの製作を進める。同時に、各々の要素検出器の応答評価試験を進めると共に、プロトタイプスペクトロメータを用いて、代表者が別途開発を進めているBNCT用加速器中性子源の照射場にて、スペクトル評価試験を実施する。また、必要に応じて、産業技術総合研究所の標準単色中性子場において要素検出器の応答確認試験を実施する。
虚血による神経細胞死の分子機構に関する研究

我々は、神経培養細胞(P19 cell)を用いて次項に示した手法により、虚血ストレスによりCPP32の活性化を介するアポトーシスが誘導されることを確認しました。その際、代表的アポトーシス抑制因子であるBcl-2の発現量には変化はみられないが、脱リン酸化型Bcl-2が増加することが確認されました。さらにBcl-2タンパクの70番目のセリンはBcl-2のアポトーシス抑制作用を修飾するリン酸化部位とされています。そこで70番目のセリンをアラニンに置換した変異Bcl-2(S70A)を高発現するP19cell/mutant Bcl-2と、野生型Bcl-2を高発現するP19cell/wild typeBcl-2のアポトーシス抑制作用を比較したところ、P19 cell/wild type Bcl-2はCPP32の活性化およびアポトーシスを抑制しましたが、P19 cell/S70AはCPP32の活性化もアポトーシスも抑制できませんでした。つまりアポトーシス抑制作用を発揮するためにはBcl-2の70番目セリンのリン酸化が重要であることを見出しました。つまり虚血による神経細胞死にBcl-2が関与して、その制御機構にはBcl-2のリン酸化が深く関与していることが明かとなった。我々は、虚血ストレスによりCPP32の活性化を介するアポトーシスが誘導されることを確認しました。そこで70番目のセリンをアラニンに置換した変異Bcl-2(S70A)を高発現するP19cell/mutant Bcl-2と、野生型Bcl-2を高発現するP19cell/wild typeBcl-2のアポトーシス抑制作用を比較したところ、P19 cell/wild typeBcl-2はCPP32の活性化およびアポトーシスを抑制しましたが、P19 cell/S70AはCPP32の活性化もアポトーシスも抑制できませんでした。つまりアポトーシス抑制作用を発揮するためにはBcl-2の70番目セリンのリン酸化が重要であることを見出し、報告しました(Brain Research 857:78-86,2000)。
ヘルペスウイルスの潜伏感染・再活性化の機構解析

β-ヘルペスウイルスに属するヒトヘルペスウイルス(HHV)-6と、γ-ヘルペスウイルスに属するHHV-8に関して、潜伏感染機構の解析を行い、以下の結果を得た。1.HHV-6の潜伏感染時に特異的に発現する遺伝子および蛋白を同定した。この遺伝子は、構造およびコードしている蛋白が、同じβ-ヘルペスウイルスに属するヒトサイトメガロウイルスと極めて似ており、両者の潜伏感染機構が類似である事を示唆した(担当:近藤)。2.HHV-6の潜伏感染特異的遺伝子の、発現動態とコードされる蛋白の機能を解析したところ、潜伏感染遺伝子の一部の発現と蛋白翻訳の亢進が、HHV-6の再活性化の起点となっている事が判明した(担当:近藤)。3.また、HHV-6の潜伏感染において、2で述べた潜伏感染遺伝子の発現亢進状態は、比較的安定で、他のヘルペスウイルスの潜伏感染では知られていなかった、新しい相である事が判明した(担当:近藤)。4.HHV-8の再活性化では、ウイルスの前初期遺伝子ORF50/RTAの発現が起点となる事が知られていた。このORF50/RTAは、強いtransactivator活性を持ち、多くのウイルス遺伝子の発現を活性化する。この遺伝子は、ウイルス遺伝子K9の発現を促進する事が知られていたが、ORF50/RTAが作用するcis-acting elementは知られていなかった。この遺伝子発現を解析し、これまでに知られていた、ORF50/RTAのcis-acting elementとは異なったものを見いだした(担当:上田)。
消化管内分泌細胞腫瘍の発生,進展,転移の分子病理学的解析

ヒト消化管内分泌細胞腫瘍群(カルチノイド腫瘍と内分泌細胞癌約400個、内分泌細胞癌継代移植株6種(食道、胃、直腸原発))を病理学的・分子病理学的に解析し、発生、進展、転移に関して以下の知見を得た。「組織発生」カルチノイド腫瘍は幼若内分泌細胞に由来することを示した。内分泌細胞癌は、(1)通常型分化型腺癌および腺管絨毛線種、(2)多分化能幹細胞、(3)カルチノイド腫瘍、(4)幼若内分泌細胞からの発生が想定されること、高頻度の経路は(1)であり、特に、粘膜内分化型腺癌深層部に発生した腫瘍性内分泌細胞クローンの選択的増殖により形成される内分泌細胞癌が最も多いことを明らかにした。「遺伝子」p53陽性腫瘍頻度がカルチノイド腫瘍0%、内分泌細胞癌4050%であることを示し、遺伝子面からも両腫瘍が発生経路を異にすることを明らかにした。「腫瘍の進展・転移」Ki-67陽性細胞率がカルチノイド腫瘍12%以下、内分泌細胞癌2050%であることを示し、腫瘍細胞の増殖能が腫瘍の進展・転移能の指標として有用であることを示した。原発巣でのホルモン産生の特性は転移巣でも保持されることを示した。これに基づき、ホルモン検索を病態把握に役立てるためには、本腫瘍群を好銀性カルチノイド腫瘍(マーカーホルモン:発生部位に特徴的なペプチドホルモン)、銀親和性カルチノイド腫瘍(セロトニン)、内分泌細胞癌(セロトニン)に亜分類するべきことを示し、その検索手順を示した。「培養株」内分泌細胞癌株が母腫瘍の機能的特性(セロトニン、ペプチドYY,腸グルカゴン、カルシトニン産生)を良く保持していることを明らかにした。さらに、食道内分泌細胞癌由来株にはVincristinとMitomycinCが有効であったが、他の株では有意な効果は得られないことを示した。ヒト消化管内分泌細胞腫瘍群(カルチノイド腫瘍220個、内分泌細胞癌51個、内分泌細胞癌継代移植株6種(食道、胃、直腸原発))を病理学的・分子病理学的に解析し、発生、進展、転移に関して以下の知見を得た。内分泌細胞癌は、(1)通常型分化型腺癌および腺管絨毛腺腫、(2)多分化能幹細胞、(3)カルチノイド腫瘍、(4)幼若内分泌細胞からの発生が想定され、高頻度の経路は(1)であり、特に、粘膜内分化型腺癌深層部に発生した腫瘍性内分泌細胞クローンの選択的増殖により形成される内分泌細胞癌が最も多いことを明らかにした。「遺伝子」免疫組織化学的に、カルチノイド腫瘍はKi-67陽性細胞率12%以下、P53陽性腫瘍頻度0%であり、内分泌細胞癌は、それぞれ2050%、4050%であることを示し、遺伝子面からも両腫瘍が悪性度と発生経路を異にすることを明らかにした。「産生物質」ホルモン検索による病態把握のためには、本腫瘍群を好銀性カルチノイド腫瘍(マーカーホルモン:発生部位に特徴的なペプチドホルモン)、銀親和性カルチノイド腫瘍(セロトニン)、内分泌細胞癌(セロトニン)に亜分類するべきことを示した。原発巣でのホルモン産生の特性は移転巣でも保持されることを示した。「培養株」内分泌細胞癌株が母腫瘍の機能的特性(セロトニン、ペプチドYY、腸グルカゴン、カルシトニン産生)を良く保持していることを明らかにした。

さらに、食道内分泌細胞癌由来株にはVincristinとMitomycincが有効であったが、他の株では有意な効果は得られないことを示した。ヒト消化管内分泌細胞腫瘍群(カルチノイド腫瘍と内分泌細胞癌約400個、内分泌細胞癌継代移植株6種(食道、胃、直腸原発))を病理学的・分子病理学的に解析し、発生、進展、転移に関して以下の知見を得た。「組織発生」カルチノイド腫瘍は幼若内分泌細胞に由来することを示した。内分泌細胞癌は、(1)通常型分化型腺癌および腺管絨毛腺種、(2)多分化能幹細胞、(3)カルチノイド腫瘍、(4)幼若内分泌細胞からの発生が想定されること、高頻度の経路は(1)であり、特に、粘膜内分化型腺癌深層部に発生した腫瘍性内分泌細胞クローンの選択的増殖により形成される内分泌細胞癌が最も多いことを明らかにした。「遺伝子」p53陽性腫瘍頻度がカルチノイド腫瘍0%、内分泌細胞癌4050%であることを示し、遺伝子面からも両腫瘍が発生経路を異にすることを明らかにした。「腫瘍の進展・転移」Ki-67陽性細胞率がカルチノイド腫瘍12%以下、内分泌細胞癌2050%であることを示し、腫瘍細胞の増殖能が腫瘍の進展・転移能の指標として有用であることを示した。原発巣でのホルモン産生の特性は転移巣でも保持されることを示した。これに基づき、ホルモン検索を病態把握に役立てるためには、本腫瘍群を好銀性カルチノイド腫瘍(マーカーホルモン:発生部位に特徴的なペプチドホルモン)、銀親和性カルチノイド腫瘍(セロトエン)、内分泌細胞癌(セロトニン)に亜分類するべきことを示し、その検索手順を示した。「培養株」内分泌細胞癌株が母腫瘍の機能的特性(セロトニン、ペプチドYY、腸グルカゴン、カルシトニン産生)を良く保持していることを明らかにした。さらに、食道内分泌細胞癌由来株にはVincristinとMitomycin Cが有効であったが、他の株では有意な効果は得られないことを示した。
スラム化する途上国都市からみたエネルギーアクセスと気候変動対策に関する研究

本研究では都市化が進むアジア途上国において、貧困層が多く居住するスラムを対象として、スラムの空間配置や特徴、スラムに居住する住民のエネルギーアクセスや生活実態に関する調査を実施した。発展段階の異なる都市において、様々なタイプのスラムを調査を行い、スラム住民間でもエネルギーアクセスが異なること、スラム外の住民と比較してエネルギー消費量が少ないにもかかわらず高い料金を支払う傾向にあることを示した。本研究は都市化が進むアジア途上国において、都市貧困層が多く居住するスラムを対象として、スラムの空間配置や特徴、スラムに居住する住民のエネルギーアクセスや生活実態に関する調査を実施するとともに、スラムの多様性や拡大化要因を分析することを目的とした。発展段階の異なるアジア途上国の都市部において、様々なタイプのスラムで実証研究を行うことで、スラム解消に向けた政策提言を行い、都市の持続可能な発展、効果的な気候変動対策を実行するための政策手段の提案を目指す。平成24年度ではバングラデシュ・ダッカにおいてスラムに居住する住民に対し、エネルギーアクセスや消費量、所有する電気機器や交通手段、出身、居住地選択、世帯構成、世帯収入、収入源といったエネルギー利用に関連した包括的な調査項目を設定した家計調査を実施した。スラムの地域的な多様性にも配慮するために、地理的要因の異なる複数の調査地点を設置した。更にスラムでのエネルギー消費の特徴を明らかにするため、各調査地点の周辺でスラムに居住していない住民に対しても調査を実施した。これまでの調査の結果、スラムに居住する住民はより非効率なエネルギー源に依存する傾向があること、とりわけ天然ガスを炊事用ガスとして利用できない世帯は、収入の大部分を薪の購入に充てていることも示された。更にスラムの中でもスラム外と同様のエネルギーアクセスが確保されている地域や、電力供給をはじめとする公共セクターによるエネルギー供給が全く得られていない地域まで非常に格差が大きいことも明らかになっており、スラム居住住民の生活水準向上・エネルギーの効率的利用を目指すためには地域ごとのエネルギーアクセスの多様性に配慮する必要があることが示された。平成25年では、平成24年度に実施したバングラデシュ・ダッカでのスラム調査の結果を分析した。この調査においては、スラムに居住する住民に対し、エネルギーアクセスや消費量、所有する電気機器や交通手段、出身、居住地選択、世帯構成、世帯収入、収入源といったエネルギー利用に関連した包括的な調査項目を設定した家計調査を、ダッカの複数地点において実施した。スラム地域での特徴を明らかにするために、各調査地点のスラム周辺部において調査を行った。分析の結果、世帯数の面では、スラムに居住する住民は、スラム街に居住する住民とほぼ同様であるのに対して、世帯収入は約3分の1にとどまることが明らかになった。電気に関して、スラムに居住する住民のうちは94%が利用していた。電気代は毎月17.35kWh/monthの消費量であり、平均的に25.52 taka/kWhを支払っていることが示された。反面、スラム外に居住する住民は184.58 kWh/monthを支払っているものの、消費量が多いため、電気代の支払いは4.23 taka/kWhに止まると示した。スラムでの炊事用燃料に関しては、69.7%の住民が薪を利用しているのに対して、30.3%が天然ガスを利用していた。ガスを利用できる住民はほぼ無料(ガス代が賃料に含まれる)で消費しているのに対して、薪を利用する住民は772.1taka/monthを支払っていた。この結果はスラムに居住していても、住民の置かれた状況に応じてエネルギー消費の利用状況に大きな差異があることを示唆した。更に国別比較を行う目的で、フィリピンのマニラにおける調査を実施した。マニラにおける調査では、スラムに居住する住民はエネルギー消費量がダッカと比較して多いだけではなく、多くの家庭でテレビやパソコン、冷蔵庫やアイロンといった高価な家電製品を所有していることが明らかになった。本研究は都市化とスラムの増加が同時に進行するアジア途上国にて、スラムの空間配置や特徴、スラムに居住する住民のエネルギーアクセスや生活実態に関する調査を実施し、スラムの拡大化要因を探る。更にスラムの拡大を放置することがどれだけの経済的損失を生むのかを分析する。発展段階の異なるアジア途上国の都市部において、様々なタイプのスラムで実証研究を行うことで、スラム解消に向けた政策提言を行い、都市の持続可能な発展、効果的な気候変動対策を実行するための政策手段を提案する。平成23年度はアジア途上国において、スラム地域の位置・規模、更にその他環境・衛生状況に関して、必要となるデータの収集を実施した。特にバングラデシュにおいて、現地の統計資料(エネルギー統計、社会経済統計、センサスデータ)を入手するとともにスラムの規模・空間配置を示す地図も入手している。またエネルギーアクセスと消費量、所有する電気機器や交通手段、居住地選択、世帯構成、世帯収入、収入源といったエネルギー利用に関連した包括的な調査項目を設定したパイロット調査を実施し、本調査に向けたデータ整備を図った。またエネルギー需給に関する現地の関係者(行政担当者・援助関係者・大学研究者、及びNGO)との会議を開催し、バングラデシュ・ダッカにおける電力需給状況をはじめとするエネルギー状況に関して情報収集に努めた。合わせてネパールにおいて、南アジアのエネルギー需給状況や都市の持続可能な発展、気候変動対策に関して知見を持つ研究者との議論を通じ、本研究に関する情報収集も図った。