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モンゴルにおけるスクレイピーの病原学的,分子遺伝的調査

研究代表者:品川森一:8月16日9月2日、ウブルハンガイ県及びセレンゲ県分担研究者:石黒直隆:8月26日9月2日、セレンゲ県分担研究者:堀内基宏:8月19日8月26日、ウブルハンガイ県研究協力者(通訳兼):ゴンボジャフ・アルゲンテレル:8月9日9月9日、トブ県、ウブルハンガイ県及びセレンゲ県2.試料収集:平成12年8月9日から9月9日に掛けて、モンゴル中央部を3地域に分けて試料(血液)収集と、組織採集の依頼を行った。ウランバートル周辺のトブ県では3箇所で計42検体採取し、組織採取を依頼して組織保存バイエル40本を留置した。南部のウブルハンガイ県では2箇所で計60検体採取し、バイエル30本を留置、北部セレンゲ県では3箇所で計100検体採取し、バイエル30本を留置した。各採取旅行後に獣医学研究所で検体の血液から白血球の染色体DNAの分離を行った。目的外であったが、将来の血清疫学に資するために血漿の分離と現地での保存を行った3.解析結果:202検体及び前年度予備的に採取を行った69検体、合わせて271検体のDNAを羊PrP特異プライマーを用いて、PCRにより増幅し、塩基配列の解析を行った。これまでに報告されている羊PrPのアミノ酸多型、コドン112M/T、136A/V、154R/H、171Q/R/Hは地域、品種による偏りが見られるものの全て存在した。感受性の136Vを持つ羊は2品種で2.9%及び5.7%、全体の1.5%に認められ、低率であった。抵抗性の171Rを持つ羊は全体の21%であり、他の国とほぼ近かった。これまで知られていない、171K、127V/S、189L/Rのアミノ酸多型が見出されたが、スクレイピー感受性との関係は判らない。スクレイピーの存在は現地の聞き込み調査では全く不明であった。神経症状を示したと推定される羊組織か現地獣医学研究所に徐々に回収保存されてきているので、それらの解析結果を待つ必要がある。1.旅行の日程本年度は品川、石黒及び村松と研究協力者としてゴンボジャフ・アルゲンテレルと、モンゴル農業大学のプレブツェレン教授の案内で、以下の日程で試料収集を行った。6月23日に関空からウランバートルに移動し、26日まで物品の購入、資材の確認、打ち合わせ等の準備を行った。6月27日に航空機にてアルタイに移動し、28日から7月4日までオランゴムへジープで移動し、5日に航空機でウランバートルに帰着した。7月5日帰着後より7日まで採取試料の処理を行った。7月8日ウランバートルより関西空港に帰着した。2.料収集モンゴル中西部のアルタイから北西部のオランゴム間の7ケ所でGovi-altai種35頭、Sartuul種36頭、Bayad種36頭、Darhad種40頭及び在来種259頭、合計406頭の羊採血を行った。各血液の白血球からDNAを分離しエタノール沈殿として持ち帰った。残余の血液から分離した血清は将来の疫学研究に資すべく現地に保存した。昨年依頼した病羊脳材料10検体を回収した。3.解析結果○材料中のプリオンの検出:10例の神経症状を呈した羊脳組織から調整した試料をウエスタンブロットでプリオン構成蛋白の検出を行ったが、いずれも陰性であった。試料数が少ないため、スクレイピーの有無を判断できる段階ではない。○Govi-altai県の試料の解析は終了した。主体をなすものは世界各地で見られる遺伝子型であるが、昨年の調査で初めて見つかったcodon127Gly/Serが在来種(Khalkh種)35頭中7頭に、codon189Gln/Leuが1頭に検出された。
2次元中性フェルミ粒子系の磁性と超流動

グラファイト表面を重水素化水素(HD)2分子層でコートした上に吸着させた単原子層3Heの磁気比熱を測定し、2種類の特異なギャップレス量子スピン液体(QSL)を見出した。一つは、本研究で新たに見つかった整合固相が示す核磁性で、比熱は交換相互作用の大きさに対応して20 mK付近に緩やかな単一ピークをもち、それより低温で温度の2/3に比例して減少する。先行研究の実験データを再解析ところ、当該密度で帯磁率も温度のー1/3乗に比例して発散することが分かった。こうした分数べき指数は極めて特異な振る舞いであり、波数の3乗に比例する分散関係をもつフェルミ粒子型の新奇磁気素励起の存在を強く示唆している。もう一方のQSLは、整合相より高密度側で20 %を超える広い密度範囲で見つかった。温度に比例する低温比熱を示し、帯磁率は絶対零度に向かって緩やかに一定値に近づく。この磁性は、研究代表者が1997年に見出した2層系3HeのギャップレスQSL相と酷似することから、両者は同一量子相と判断される。圧縮性に富む単一相で、より高密度の三角格子固体(強磁性相)とは明確に区別されるため、量子液体でも量子固体でもない新しい量子相、すなわち空間対称性が部分的に破れた「量子液晶」相と考えられる。回転対称性だけが破れた量子ヘキサティック相はその有力候補である。今後、結晶格子の量子ゆらぎとQSL磁性との関連が注目される。こうした実験結果のサイズ効果を調べるため、従来のGrafoilより単結晶子サイズが10倍大きいZYX基板を使った新たな比熱測定セルを設計製作した。ZYXはGrafoilの1/10の比表面積しかもたないため、容器素材に超伝導Nbを使用してアデンダの寄与を低減したのが技術的に新しい点である。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。ZYX基板を使う新たな比熱セルの構造材として、複数のプラスティック系候補物質を選択し、それらの比熱と熱伝導度を300 mKまで実測した。その結果、十分な性能をもつ素材としてシアネートエステル樹脂を採用することを決めた。また、ZYX基板を使う新たなNMRセルで用いる予定の低温プリアンプの開発に着手した。渦電流による発熱や電磁遮蔽を考慮したNMR信号強度の見積もりを行い、詳細設計を進めた。一方、ZYX基板比熱セルが完成するまでの先行実験として、グラフォイル基板を使った比熱測定を0.2 mKから100mKの範囲で網羅的に行った。試料は、グラファイト表面を重水素化水素(HD)の2分子層で覆った上に吸着した単原子層の2次元3Heとし、その量子相図のほぼ全貌を明らかにできた。特に、非常に低密度の整合固相(4/7整合相)が存在することが明らかになり、そこでは、低温比熱が温度の2/3乗に比例する特異な量子スピン液体磁性を観測できた。この冪は磁気素励起の分散が波数の3乗に比例することを示している。また、過去の他グループによる帯磁率測定を再解析して、同じ温度域で帯磁率も温度の-1/3乗に比例する特異な振る舞いをもつことが判明した。これらを合わせると、これまで観測されたことのない未知の素励起が存在することを強く示唆している。その正体が、SU(2)対称性を仮定した基底状態からのS = 1のマヨラナ粒子という理論的な指摘もある。また、4/7整合相の高密度側には、異なる性質をもつ(低温比熱が温度に比例する)別の量子スピン液体相があることも分かった。この相は、従来、Heの2層系で知られていたC2相と類似の磁気比熱をもつ。両者は下地層の面密度が20%以上異なることから、整合相の可能性は低く、並進対称性は保ち、回転対称性が破れた量子hexatic相、つまり量子液晶である可能性を指摘した。比熱セルの構造材の選択では、熱的性質十分な情報がデータベースに無いものが多く、これを自分達で実測することから取り組んでいるので、セルの設計製作が予定より遅れているが、当初目標より高性能な装置を目指しており、結果的により質の高い実験データが得られるものと考えている。低温プリアンプの開発は、学生とともに電子回路の基礎から学習していることから、進捗が遅れているが、情報収集は進んでおり、今後、遅れを取り戻せると考えている。これに対して、グラフォイル基板を使った比熱の先行測定は、まずはHD2層膜上の2次元3Heの量子相図という、航海で言えば海図にあたる指針を調べ上げるのが目的で行ったものである。しかし、新奇な量子スピン液体磁性を発見するという予期せぬ収穫があり、この部分は想定以上の大きな成果が上がった。以上、総合的に判断して、研究は概ね順調に進展していると考えている。前年度までに取得を終えていた、ZYXグラファイト基板を用いた吸着第2層目の4Heおよび3Heの高温比熱データの詳細な解析を行い、量子相図を完成させてPhysical Review B誌に発表した。この研究成果は、2次元He研究の歴史の中でも重要な一里塚となるものである。

温度を上げて2次元古典固体を融解させるとき、並進対称性だけが回復し、回転対称性は破れたままの中間相(ヘキサティック相)を経由した、2段階転移で等方的な液相へ転移するKosterlitz-Thouless-Halperin-Nelson-Young (KTHNY)モデルが近年広く受け入れられている。ここでヘキサティック相は液晶の一種である。我々は、量子性の高い2次元He系では、量子ゆらぎのために転位対が絶対零度でも解離し固体相が不安定化している可能性が高いことを見出した。高密度の量子固相と低密度の量子液相の中間密度域で量子ヘキサティック相を発見したという主張である。絶対零度で粒子面密度を下げてゆくと、熱揺らぎではなく量子ゆらぎで2次元固体が量子融解する際、中間相として量子ヘキサティック相が現れたと考えている。これは「量子液晶」という物質の新しい状態を見出したことを示す。HD2分子層上の3He単原子層の超低温度域での磁気比熱測定を進め、この系でも3Heは自己凝集する様子を捉えることができた。我々自身の先行研究とは下地原子層の作る吸着ポテンシャルの周期や振幅が大きく異なるにも関わらず類似の結果が得られたことは、純粋2次元空間で3Heが気液相転移するという従来の我々の主張を支持する結果である。平成28年9月頃から、本研究の主力実験装置である銅核スピンの断熱消磁冷凍機の予冷段である希釈冷凍機の運転が時々不安定になるトラブルが発生するようになった。それから数ヶ月間を費やして不調の原因を探り、最終的に3He循環ポンプ(ライボルト社D65BHE3型:排気速度1000 L/min、購入後16年)からの、3Heガスの断続的な漏出が原因であることが判明した。メーカーによるオーバーホール修理と漏出した3Heガスの補充作業を行い、5ヶ月後にほぼ性能が回復した。この事故で、進行中であったHD2分子層上の3He単原子層の0.3 mKまでの磁気比熱測定を年度内に終わらせることができなかった。また、これまでZYX基板を使った新しい比熱測定セルの設計・製作を担当してきた連携研究者(中村)が本人都合で平成29年1月より、本研究への参画を終了することになったため、同セルの完成も年度内に終了できなかった。グラファイト表面を重水素化水素(HD)2分子層でコートした上に吸着させた単原子層3Heの磁気比熱を測定し、2種類の特異なギャップレス量子スピン液体(QSL)を見出した。一つは、本研究で新たに見つかった整合固相が示す核磁性で、比熱は交換相互作用の大きさに対応して20 mK付近に緩やかな単一ピークをもち、それより低温で温度の2/3に比例して減少する。先行研究の実験データを再解析ところ、当該密度で帯磁率も温度のー1/3乗に比例して発散することが分かった。こうした分数べき指数は極めて特異な振る舞いであり、波数の3乗に比例する分散関係をもつフェルミ粒子型の新奇磁気素励起の存在を強く示唆している。もう一方のQSLは、整合相より高密度側で20 %を超える広い密度範囲で見つかった。温度に比例する低温比熱を示し、帯磁率は絶対零度に向かって緩やかに一定値に近づく。この磁性は、研究代表者が1997年に見出した2層系3HeのギャップレスQSL相と酷似することから、両者は同一量子相と判断される。圧縮性に富む単一相で、より高密度の三角格子固体(強磁性相)とは明確に区別されるため、量子液体でも量子固体でもない新しい量子相、すなわち空間対称性が部分的に破れた「量子液晶」相と考えられる。回転対称性だけが破れた量子ヘキサティック相はその有力候補である。今後、結晶格子の量子ゆらぎとQSL磁性との関連が注目される。
ウィーン売買条約加盟がもたらす実務的影響の解明とその対応についての法律学的研究

ウィーン売買条約が日本の貿易実務に与える影響を実務家からのフィードバックを得ながら解明し、国際売買を取り巻く契約規範の多層的法源構造を実務との関係で分析し,新たな抵触法のあり方について研究を進展させるとともに、法律専門家教育への展開可能性の展望を得た。また、ウィーン売買条約中の解除制度が取引の経済的効率性の向上に資する可能性を見いだすことにで、契約規範が取引行動を規律する上での新たな役割を検討する試みにも着手した。CISGに関して最近発行された洋書を中心とした書籍及びオンラインデータベースを活用して、CISGの中心部分である物品の契約適合性(38条)に関して、発効後現在に至るまでの解釈及び判例の動向を詳しく分析し、ドイツを中心とした大陸法系の判例学説が主導権を握り解釈論にも解除を抑制し契約継続を重視する傾向が見られることを明らかにした。この成果は国際商取引学会(2009/3/9)において報告された。また同学会や国際ビジネス法務研究会において、実務家の方々とCISGについて意見交換を行った。こうした成果は近く雑誌でも公表する。2008年11月3日には公開国際シンポジウムGlobalizing Business Lawを同志社大学及び国際商取引学会との共催で開催し、バーゼル大学のSchwenzer教授、リオ州立大学のDomingues教授、米州機構法務官のWilson氏等と、今後の国際的な法調和の進展について意見を交換した。また2009年3月下旬には、アジアにおけるCISGの使用状況については、香港で開催されるCISGを準拠法として用いるTHE ANNUAL WILLEM C. VIS(EAST)INTERNATIONALCOMMERCIAL ARBITRATIONMOOTに神戸大学チームのコーチとして参加し、そこにコーチや仲裁人として集まった各国の大学研究者や実務家と情報や意見の交換を行うことができた。また、香港の2つのビジネス法系の法律事務所において聞き取り調査を行った。また、シンガポールの状況について、国際私法の第一人者であるYeo教授(シンガポールマネジメント大学)と複数のEメール交換を通じて、シンガポールでCISGを適用した判決がない原因について詳細な情報を提供していただいた(2008年7月)。以上の研究活動により、今年度の研究はほぼ実施計画通りに進めることができた。21年度は、特に国際商事仲裁の場面において、CISGがどのように実務及び教育において用いられているかについて、近時域内貿易比率が高まっているアジア圏を中心として調査した。CISG及び国際商事仲裁の教育が各法域の大学法学部及びロースクールを中心にどのように展開しているかについてはアジアにいくつかの大学(マレーシアイスラム国際大学、香港シティ大学、中国・汕頭大学)の関係者と情報交換を行った。また、アジアの中心的な仲裁機関で仲裁人として活躍するMs.Harpole、中国香港を中心にリーガルサービスを提供する香港4番目の規模の法律事務所DEACONS Hong Kong & Chinaから、実務におけるCISGの役割について情報を収集した。中国香港で22年3月に開催された模擬仲裁大会に神戸大学のコーチとして参加した際、世界各地の大学のコーチからCISGの教育に関する情報の提供をうけた。とくに中国・精華大学、アメリカ・Hamline大学、ドイツ・ベルリン大学のコーチ又はメンバーには、CISGに関する具体的な教育や国際商事仲裁という分野に対する次代の法律家達の関心度について、詳細なインタビューについて応じていただいた。また、LAWASIAのホーチミンでの年次総会(21年11月)では、CISG及び国際商事仲裁に対するアジア諸法域における関心が、EUを中心とする欧州との比較において十分に展開していないことについて報告を行い、とくにベトナム・ホーチミン弁護士会の法律家と、東南アジア諸国におけるCISGへの取り組みの遅れの原因について意見交換を行った。また以上の調査と並行して、統一私法を成功へと導くために、その起草過程をどのようにデザインすべきかという視点から研究を進め、その成果を21年11月の国際商取引学会全国大会において報告(佐藤育己との共同研究に基づく)することができた。平成22年は、本研究の最終年であるため、これまでの成果をまとめた2つの論文(裏面参照)を公表した。第1は、国際取引における法環境の整備において、ウィーン売買条約のような国際的性格をいわゆる万民法型統一実質法を用いることの長短やその射程を理論的に見定めるための共著論文である。第2は、ウィーン売買条約に関する実務がこれから日本で展開されることを前提として、日本の法律家がどのような姿勢でウィーン売買条約と対峙していくべきかを、理論と実践の両面から整理したものである。この2本の論文は、幸い何れも国際商取引学会年報12号に査読を得て掲載された。本研究の成果を社会還元するという意味においては、大阪弁護士会義務化対象講座(22年11月8日:於)大阪弁護士会・財団法人比較法研究センター主催)として「ウィーン売買条約の概要と実務上の注意点」と題する報告を行い、弁護士の方々を対象に、ウィーン売買条約に関する注意点について、理論水準を落とすことなく分かりやすく説明することを心がけた。

さらにウィーン売買条約の国際的な動向を把握するため、22年12月13日から1週間フランスの著名な仲裁人Laurent Jaeger氏(http://www.orrick.com/lawyers/Bio.asp?ID=240544)を神戸大学に招聘し、ウィーン売買条約に関する欧州の動向について情報を得るとともに、ウィーン売買条約を用いた国際商事仲裁の実務について指導を受けた。特に欧州におけるウィーン売買条約の実務への浸透について貴重な示唆を得た。
中学校における科学的思考力育成カリキュラムの構造化に関する研究

研究目的:本研究は、中学校における科学的思考力育成に向けた、必修理科や「総合的な学習の時間」(以下「総合」と記す)などを結んだカリキュラムの構造化に関する実践的研究である。研究方法:必修理科では、通常の学習内容に英国のThinkingScience(以下「TS」と記す)を参考にした科学的思考力育成の学習を各学年5項目ほど加え、「総合」では三森ゆりか氏の提唱する論理的言語能力開発のプログラム(以下「言語P」と記す)を導入し、それらを構造的にカリキュラム化することにより、科学的探究能力が育成されていくかを、授業実践を通して研究していく。研究成果:理科授業に「TS」を導入することにより、グラフ化・複合的な変数の扱い・自発的な課題設定などの能力が高まり、通常の理科学習にも効果が現れた。また実験後のレポートの記入において、「言語P」での学習を生かした論述が見られ、それぞれの場での学びを構造的に進めることにより、生徒の学習の中でそれらが結びつき、論理的に思考していく能力が育ってきたことを確認できた。また、「総合」で学んだ内容を理科での学習へも生かしていくことが大事だと指導する事により、生徒達の中にも「各教科などで学んでいることは完全に独立しているのではなく、様々に結びついている」という意識が育ってきた。更に、教師にとっても「TS」の導入により、今まで個々の場で指導してきたグラフ化などへの指導に関して、学年や学習内容を超えた見通しを持つことができた。次年度のカリキュラムの編成に向けて校内で検討を進めていく研修意欲も高まり、個人研究の域を超え、広がりを見せてきている。
哺乳動物精子形成細胞の分化と死の調節機構の解析

哺乳動物精子形成の全過程を通じて、精子形成細胞は精巣内体細胞のセルトリ細胞と密に接触している..この細胞接着が,精子形成細胞に精子分化を促し,さらにアポトーシスを起こした精子形成細胞のセルトリ細胞による貧食に重要だと考えられる。本研究では,上記ふたつの現象に関与する分子の機能と発現を解析した。Tpx-1の機能と発現筆者らは両細胞の接着に関わるタンパク質Tpx-1を発現法によりクローニングした。ラット精巣細胞の初代培養に抗Tpx-1抗体を添加したところ,両細胞の接着が阻害されると同時に精子形成細胞における精巣特異的な遺伝子発現誘導が低下した。Tpx-1はアミノ末端付近の疎水性アミノ酸のクラスターに依存して分泌された。構造活性相関の解析により,アミノ末端側101個のアミノ酸の領域で十分な細胞接着活性が得られることが判明した。Tpx-1のmRNAはパキテン期精母細胞でタンパクはそれよりやや遅れて生産が始まることがわかった。以上より、Tpx-1は精母細胞以降の精子形成細胞で生産されて分泌され,精子形成細胞をセルトリ細胞へ接着させて分化誘導信号を精子形成細胞へ伝える分子であると考えられた。これまでの筆者らの研究により,クラスBスカベンジャーレセプタータイプI(SR-BI)はセルトリ細胞が精子形成細胞を貧食する際の受容体だと予想される。貧食反応に抗SR-BI抗体あるいはSR-BIの特異リガンドのひとつである高密度リポタンパクを添加すると,いずれの場合も貧食が阻害された。また,抗体を利用してラット精巣におけるSR-BIの発現を解析したところ,生後間もない時期からセルトリ細胞にのみ存在することがわかった。これらの結果を昨年度までの成果と合わせて考察し,SR-BIはセルトリ細胞の貧食受容体だと結論された。
集団内分散共分散行列による進化可能性と制約の解析：シクリッド採餌形態の比較研究

平成28年度は集団内表現型遺伝子分散共分散行列(Pマトリクス、以下Pとする)を用いた本研究の理論的背景・歴史・具体的な活用方法等を当該分野の権威であるオスロ大学のThomas Hansen教授のもとで習熟することを目的に12ヶ月間全てをノルウェーのオスロ大学で過ごした。理論の習熟と並行し、最も単純なPである2形質のPの一例として体サイズとサイズ形質のP(アロメトリー)に焦点を当てた研究を開始した。研究対象には(1)脊椎動物の脳サイズ、(2)シカ科の角サイズを選定した。脳サイズについては博士課程修了後続けて旧指導教官と収集していた脊椎動物の脳サイズに関する膨大なデータ(4,000種以上にわたる約13,000個体の体サイズと脳サイズのデータ)が揃っていたためすぐに研究を開始できたこと、シカ科の角についてはHansen教授の指導する修士・博士課程学生のテーマが偶蹄類の種間比較研究であったため自身の研究の延長として学生の研究指導機会を得ると見込まれたことがそれぞれのテーマ選定の背景にあった。具体的な研究内容として、主にシカ角のデータ収集、シカ科の分子系統樹作成、脳サイズのデータ解析を行った。シカ角は欧州各地とニューヨークの計6カ国の主要な自然史博物館にて調査を行い、絶滅種オオツノジカMegaloceros giganteusを含む35種310個体の角体積のデータを収集した。シカ科の分子系統樹はオスロ大に在籍する当該分野の専門家Michael Matschiner博士の協力を得てオオツノジカと主要な亜種を含む系70種・亜種の分子系統樹を作成した。脳サイズの解析についてはデータの整理を行い、関連分類群の分子系統樹を文献より入手して分析の準備を整えた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
民族・国境を越えるエスニック・エンターティナー-日本のサブカルチュアの新しい潮流-

本研究での成果は大きく分けて二つある。1.「外国人」、いわゆるニューカマーのエスニック・マイノリティたちの、エンターテイメントにかかわる文化の生成の過程のいくつかを明らかにした。(1)出自国の動きと連動するような、エスニック・リーダーたちの適応戦略に基づいた活動の解明。この場合は、エンターテイメントといえども、多くが非営利的で、ボランティアの支持によって可能になるパフォーマンスが少なくない。いまひとつは、エンターテイメントのパフォーマーやプロモーター、エスニック・メディアの関係者がビジネスとして行う活動である。(2)オールドタイマーの子孫たちのエンターテイメント創造の動きの解明。圧倒的な主流社会の文化のなかで育った民族的マイノリティの若者たちの、自らの文化、かれら自身からみれば「われわれ」の文化生成の実態を明らかにした。(3)日本産のパフォーミング・アートである舞踏の海外普及の実態を明らかにすべくハワイ、北米でフィールドワークを実施した。2.東アジアにおけるメディアコンテンツの生産と流通の問題を、グローバリゼーションという、脱領域的な活動を追うことで検討した。コンテンツの生産と流通を支えるセクターのひとつであるメディア従事者たちの「価値観」についてもフィールドワークによって解明した。2000年4月の補助金交付以来、原則として月1回の頻度で研究会を催し、研究成果の持ち寄り、合評を行った。そのうち、直接にエンターテイメントとメディアに関するものを取り上げると以下の通り。◎テーマ:「レイシズム、ローカル・アイデンティティ、そしてブラック(+エイジアン)ミュージックSouthLondonにおけるLes Backの実証研究を中心に」、報告者白水グループ:五十嵐(山田)泰正、key concepts:対抗的なローカルアイデンティティを紡ぎ出し、レイシズム/極右ナショナリズムを乗り越えてゆくサウスロンドンのワーキングクラスの若者たち。ブラック・ミュージックの役割大。ロンドン発であることにプライドと執着を持ちながら、かつ'アウターナショナル'であろうとするミュージシャンたち。◎テーマ:「越境する踊り手たちのアイデンティティの生成-ハワイ沖縄系移民社会・戦後沖縄のエイサーの舞台から」、○報告者白水グループ:城田愛、key concepts:軍人花嫁と越境、伝統的文化要素の逆輸入とエンターテイメントの変容。◎テーマ:「在日ベトナム人コミュニティのエスニック・エンターテイメント」、○報告者白水グループ日吉昭彦、○テーマ。検討課題:難民と移民の違い。容共と反共。故国のエンターテイナー対移民地育ちのエンターテイナー◎テーマ「関西地区在-検討課題:在日フィリピン人コミュニティにおける『エスニック・エンターテイメント』」、○報告者白水グループ:中野克彦、key concepts:文化活動の実態:二つのカテゴリー→1)在日フィリピン人コミュニティのなかから生まれてきた文化活動(関西地域)、2)在日フィリピン人コミュニティで人気を博す故国フィリピンのスター・芸能人の存在「アジア・イメージ・ネットワーク」の展開と実践...日本におけるアジアの映像流通ネットワークの形成を通じた映像文化の多様性に関するメディア論的研究、をテーマとするチームが目指すところは、日本という場における、アジアの多様な映像メディアの流通を試みる実践的研究である。日本国内外の状況調査・分析および文化・歴史的考察に基づき、アジアの映像交流の実践を行うこと、異文化理解を促進し、在日外国人をはじめとする市民が多様な映像情報に触れることのできる多様性のあるメディア空間を創出することを目指している。山形市や福岡市における映画祭の、準備段階からの参与観察、インタビュー調査をとおして、海外映画、就中アジア映回の流通過程の一端を把握した。こうした、地方における実践活動の、日本全体への影響についても研究を重ねている。日系コミュニティに関するエンターテイナーを研究するチームの成果を示せば、そのひとつは、日系ブラジル人のエンターテイナーの調査研究である。ブラジルでは近年、若世代の日系人アーティストによる芸能界進出が目覚ましい。しかし、一言で「脱日系社会」とは言っても、その戦略は十人十色である。むろんその相違点は各自のアイデンティティ問題と深く関係している。「格好悪い」日系人を笑いの武器にする者、「格好いい日系人」を演じる者。演歌で勝負する者、あえて日系人には無縁と思われたジャンルに挑む者等々、幾つかのケースを比較分析し、その多様性に迫っている。かれらの戦略は、そのエスニック・アイデンティティのありかたと深い関連をもつ。

(1)出自国の動きと連動するような、エスニック・リーダーたちの適応戦略に基づいた活動きの解明。この場合は、エンターテイメントといえども、多くが非営利的で、ボランティアの支持によって可能になるパフォーマンスが少なくない。いまひとつは、エンターテイメントのパフォーマーやプロモーター、エスニック・メディアの関係者がビジネスとして行う活動である。(2)オールドタイマーの子孫たちのエンターテイメント創造の動きの解明。圧倒的な主流杜会の文化のなかで育った民族的マイノリティの若者たちの、自らの文化、かれら自身からみれば「われわれ」の文化生成の実態を明らかにした。(3)日本産のパフォーミング・アートである舞踏の海外普及の実態を明らかにすべくハワイ、北米でフィールドワークを実施した。2.東アジアにおけるメディアコンテンツの生産と流通の問題を、グローバリゼーションという、脱領域的な活動を追うことで検討した。コンテンツの生産と流通を支えるセクターのひとつであるメディア従事者たちの「価値観」についてもフィールドワークによって解明した。
地域における総合的「身体教育」のための「メディア」の検討

本研究は、子どもたちの「身体活動」が、「地域」という場において「総合的な身体、および身体運動の学習」となるための条件を検討することを目的とした一連の研究である。今回の研究では、人間の「生成」にとって重要な「意味ある体験」に注目し、その「メディア(中間にあって作用するもの)」を検討した。本研究は理論的な検討とフィールドワークで構成される。理論的検討では、身体教育の「メディア」としての「スポーツ(競技)」「運動」「遊び」「体験」を論じた。フィールドワークでは、意味ある体験のための「空間」の条件を検討した。主な結果は以下の通りである。(1)「スポーツ(競技)」の体験はいわば「諸刃の剣」であり、意味ある体験のためには「スポーツ」と呼ばれ得なかった「身体活動」に注目する必要がある。(2)日常の「運動」は競争一志向社会の中で制度化されておらず、それ故にその運動の結果に左右されず多様性を有する。結論として、身体教育における「メディア」としての日常の「運動」は、この運動の結果からの超越と運動の多様性によって基礎づけられるといえる。(3)「遊び」は活動でもなく、目的のための手段でもないのであるから、身体教育のメディアとして位置づけることはできない。遊びは存在様態であるから、結論として、その存在様態への、すなわち「遊びへのメディア」が検討されなければならないといえる。(4)身体運動の「体験」は単なる身体の移動ではなく、自己一身体とその空間に存在する事物や他者との関係の認識である。そこに「意味ある体験」がある。(5)「意味ある体験」のための「空間」は、その「空間の履歴」を重要視する必要がある。また、その「空間」に対する新たな人為的なコンセプトは制限されなければならない。今年度は研究計画に従って、課題1.総合的「身体教育」における新たな「メディア」の開発:「メディア」となり得る「身体活動」の抽出、課題2.地域の「場」を「教育的空間」として構成するための施策:現状の把握、の検討、及び予備的調査を行った。課題1に関しては、従来、身体教育の「メディア」として中心的存在であるとされてきた「スポーツ(競技スポーツ)」を批判的に検討し、その限界を明らかにした。この成果は「身体教育のメディアとしての『スポーツ』批判」として纏め、「体育・スポーツ哲学研究」に投稿し、受理されている(平成18年5月発刊予定)。

さらに、これらの検討によって示唆された身体教育の新たな「メディア」として、「遊具」「乗物」に注目し、その現状の予備的調査を行った(愛媛こどもの城、つま恋ちびっこ広場、修善寺スポーツサイクルセンター、鈴鹿モートピア)。課題2に関しては、「体験」という概念を導入することによって「教育的空間」を構成することを試み、その中でも特に「歩くという行為」に注目した。従来、身体教育では「歩く」ことを「ウオーキング」と称し、その健康増進のための効果が謳われているが、それを超えた教育メディアとしての有効性を本研究では構想している。それ故に今回の予備調査では、「歩く」ことによって意味ある「体験」が生起すると想定される「場」として「世界遺産」を選定し、その現状を調査した(熊野古道、京都)。これらの検討、予備調査の結果、「身体運動」のみならず、様々な「身体活動」が身体教育の「メディア」として有効となる可能性が示唆された。また、新たな「メディア」は、それが意味ある体験を生じさせるためには、その「場」との関連性において検討される必要が生じてきた。今年度は研究計画に従って、課題1.総合的「身体教育」における新たな「メディア」の基本的構想の構築、課題2.地域の「場」を「教育的空間」として構成するための施策の方向性の策定を行った。課題1に関しては、身体教育のメディアとしての「運動」「遊び」の構造を明らかにした。この成果は「身体教育のメディアとしての『運動』」、「身体教育のメディアとしての『あそび』再考」として纏め、「体育・スポーツ哲学研究」、「体育哲学研究」に投稿し、公表した。課題2に関しては、「体験」という概念を導入することによって「教育的空間」を構成することを試み、「体験」を総合的「身体教育」として捉えるための理論的検討を行った。その成果は「『身体教育』としての『体験』」として纏め、「東海大学紀要体育学部」に投稿し、公表した。さらに「教育的空間」構成のための施策の検討するために、実施調査を行い現状を把握した(熊野古道;田辺市、真鶴町、十和田市、富士見町)。これらの検討の結果、身体教育の「メディア」は、身体の「意味ある体験」をもたらすものとして構想されなければならないという点が示唆された。従来の「スポーツ」のみならず、日常の「運動」あるいは「身体活動」もその点において身体教育の「メディア」として新たに構成することができると結論づけた。また、新たな「メディア」は、それが「意味ある体験」を生じさせるためには、その「場」との関連性において検討される必要があり、それを「教育的空間」として構成する施策の為には、「スポーツ&レジャー」という新しい概念の導入、「空間の履歴」の活用、および「メディア」の「コンセプト」の制限が重要であると結論づけた。
酸性環境下での発現細胞膜蛋白の解析と磁性体温熱療法による腫瘍標的治療の開発

CAIX(Carbonic Anhydrase)は、酸性環境下における腫瘍細胞に、mRNA、タンパクともに発現が認められたため、腫瘍周囲における酸性環境下でのナノ磁性体やドラッグデリバリとしての標的分子の候補となった。CAIX阻害剤によるin vivoでの抗腫瘍効果も認めたため、CAIXの機能に関係するepitopeをもつ抗体が、相乗効果を期待できるのではないかと考えられた。また、骨肉腫細胞5種、軟部肉腫細胞5種に対する化合物ライブラリーの320種の細胞増殖抑制効果の検討を行った。この結果、骨肉腫細胞株5種すべてに効果のある9薬剤、および、軟部肉腫細胞株すべてに効果のある4薬剤を厳選した。これらの薬剤をCAIXを標的としたリポソームに封入し、ドラッグデリバリとしても利用する予定である。酸性環境下にて、ヒト骨肉腫細胞(U2OS、MG63)で発現遺伝子を検討したところ、CAIX、PDGFR、VEGFの遺伝子の発現が増加していた。特にCAIX(Carbonic Anhydrase)は、酸性環境下にて発現誘導されるHIF-1αによって制御されている。しかし今回、酸性環境下にてCAIX mRNAの上昇がPCRにて確認できた。また、蛍光免疫染色においても高率にタンパク発現が認められた。また、CAIXは様々な腫瘍種でも発現が報告されているため、CAIXを腫瘍内における酸性環境下での標的として絞り、以後の研究を進めた。まず、CAIXの機能抑制は骨肉腫細胞に対しても抗腫瘍効果が期待できるかどうかを検討するため、供与されたCAIXに対する阻害剤3種の抗腫瘍効果を検討した。マウスに背部皮下に骨肉腫細胞を生着させ、3種の阻害剤を腫瘍内注入したところ、一部化合物に腫瘍の増大抑制効果を認めた。そのため、CAIXに対する抗体は、CAIXの機能阻害効果も併せ持つ抗体がもっとも望ましく、かつ相乗効果が期待できると考えられた。しかし、集積性とCAIX阻害効果の両立が得られなければ、集積性の良好な抗体を結合させたリポソームを、ナノ磁性体およびドラッグのデリバリデバイスとして利用をする。今後、CAIXの腫瘍集積異性を検討するため、市販リポソームに抗CAXI抗体を結合させ、マウス皮下に骨肉腫細胞を生着させた後に、リポソームをマウスの尾静脈より注入し、腫瘍への集積を検討する予定である。集積性が良好であった場合、磁性体封入リポソームやドラッグデリバリ用のリポソームに抗体を結合させ、磁性体や薬物の腫瘍への集積を検討する予定である。平成23年度は、悪性腫瘍の酸性化に着目し、し酸性環境での細胞膜発現蛋白を、腫瘍細胞のみならず正常細胞を含めてDNAarrayにて解析した。腫瘍組織には腫瘍細胞と正常細胞が混在しているため、酸性環境で腫瘍細胞、正常細胞の両者に特異的に発現している膜蛋白を同定し、治療標的分子とする。今後、この標的分子に対する特異的抗体をFe3O4粒子をリポソームで包埋したMagnetoliposomeに結合させ、血管内投与にて腫瘍に集積させ、体外より磁場照射をすることで、温熱療法による抗腫瘍効果を目指す。腫瘍細胞に標的分子が発現していることがリポソームの集積性を上げるが、腫瘍細胞は変異が多いため低発現化したり、もともと発現していない腫瘍細胞も存在する可能性がある。それに対し、正常細胞は細胞変異による発現の減少が少ないことが予想され、また腫瘍細胞よりも熱に強いということから、温熱療法に対しては正常細胞にも発現していることが重要であり、標的分子となりえる。現在、通常環境下と酸性環境化での腫瘍細胞(骨肉腫細胞)と正常細胞(線維芽細胞)を採取し、DNAarrayにて解析中である。H23年度の予定では、DNA解析を終え、標的分子を決定し、抗体とMagnetoliposomeを結合させるまでが予定となっていたが、培養液の酸性の維持が不安定であり、また培養液によって微妙に異なるため、酸性条件の決定にかなりの時間と労力を要したため、当初の予定よりやや遅れている状態である。今後、推進方策は以下のとおりである。まず、DNA arrayの結果を解析し、標的分子の候補を選定する。選定した候補の組織での発現を、過去の腫瘍の病理組織標本を用いて組織学的に検討し、高発現の分子を標的分子とする。以後in vivoでの評価を行っていく。標的分枝に対する抗体をリポソームに結合させ、マウスに静脈注射し、リポソームの腫瘍集積性を検討する。集積が良好な分子を結合したMagnetoliposomeを作成し、静脈注射後に温熱療法を行い、抗腫瘍効果を判定する。まず、標的分子の抗体、リポソーム及びリポソームへの抗体の結合を行う。

この際、候補が数種あることが予想される。抗体結合リポソームをマウスに静注するが、静注量の作成が必要である。抗体結合リポソームの腫瘍や各種臓器の集積性の評価を行った後に、抗体をMagnetoliposomeに結合させ、腫瘍を生着させたマウスに静脈注射し、温熱療法を行う。静注量の抗体結合リポソーム、抗体結合Magnetoliposomeの作成のために、かなりの抗体量を要する。その他、臓器集積性や抗腫瘍効果班手のためのマウス、リポソーム、リポソームへの抗体結合に費用を要する。
触媒CVD法による高品質アモルファス半導体の光学バンドギャップの制御

アモルファス-シリコン(a-Si)などのアモルファス半導体薄膜は、現在、Si【H_4】ガスをグロー放電分解することにより作られているが、膜がグロー放電によるプラズマ損傷を受けるという問題がある。本研究においては、原料ガスを熱触媒反応によりあらかじめ分解しておくことにより、プラズマを用いずに良質な薄膜を低温堆積するという、本研究者が「触媒CVD法」と名付けて提案した方法を用い、A-Siおよびアモルファス-シリコン・ゲルマニウム(a-SiGe)など光学バンドギャップの異なる良質なアモルファス半導体を製作することを目的としている。具体的には、a-Si成膜時には中間状態種Si【F_2】と【H_2】混合ガスを、またa-SiGe成膜時にはそれにGe【F_4】ガスを加えたものをそれぞれ原料ガスとして用い、加熱したタングステン触媒体を試料基板近傍に設置した構造の装置により、基板温度300°C前後でa-Si,a-SiGe膜を堆積した。そして、作られた膜の光導電特性,スピン密度,赤外吸収特性などの諸特性が調べられた。その結果として、1)触媒CVD法により、AM-1,100mW/【cm^2】光に対する光感度が【10^6】以上、スピン密度6×【10^(15)】【cm^(-3)】以下の極めて良質なa-Siが成膜できること,2)原料ガスとしてGe【F_4】ガスを添加することにより、その添加量に応じて光学バンドギャップを1.7eVから1.35eVへと狭くできること、3)また、そうしてできたa-SiGe膜の光感度は、光学バンドギャップ1.35eVの膜に対しても【10^3】以上と良好であること、などを明らかにした。
既存農業水利ストックの性能評価と情報一元管理に関する研究

本研究課題では、農業水利コンクリート構造物が長期供用される過程で生じる変状の詳細調査を実施し、供用年数と性能低下の関係を材料学的に明らかにした。また、中性化と摩耗については、劣化に応じた調査診断技術および性能低下予測に関する研究を行った。また、地理情報システム(GIS)を用いて、単なる施設の情報一元管理システムではなく、GIS解析機能を利用することで農地の水不足要因の抽出が可能であることを明らかにした。本研究課題では,農業水利コンクリート構造物が長期供用される過程で生じる劣化の詳細調査を実施し,標準耐用年数に至るまでの各種劣化状況を把握することで,供用年数と性能低下の関係を材料学的に明らかにするとともに,各種劣化状況に関する情報の一元管理システムを構築することを目的としている。本年度は,まず高知県中央部に広がる香長平野を対象として,既設コンクリート水路網の調査及び劣化度診断を試みた。まず,水路網の設計図書類を地元土地改良区および高知県より入手し,建造年度や材料・構造関係の諸元を収集した。続いて,現地調査としては,既設水路に普遍的に現れる変状としてのひび割れ及び劣化としての中性化に注目し,建造年度ごとに局部破壊試験を実施した。その結果,コンクリート水路に現れるひび割れには特定の傾向があり,大部分が温度・湿度の変化に起因するひび割れであることが明らかになった。また,コンクリート水路では常時水中に位置する部分と気中に位置する部分とに分かれるが,部材位置によって中性化深さが大きく異なることを明らかにした。中性化は炭酸イオンの侵入により生じるが,同一部材であっても使用条件が異なれば劣化度も変化することがわかった。一方,コンクリート水路の普遍的な変状の一つに骨材露出があり,水路の水理性能・構造性能の低下を引き起こすとされる。そこで,実験的に骨材露出の状況を再現し,劣化度診断との連結を試みた。その結果を利用して,コンクリート水路の耐久性診断を実施するうえでの貴重な留意点を明確にした。多種多様な情報一元管理のツールに地理情報システム(G I S)がある。本年度は,その利用性を確認し,どのような情報を管理すべきかを整理し,実際の管理運営上のスキル化を図った。本研究課題では,農業水利コンクリート構造物が長期供用される過程で生じる変状について詳細調査を実施し,標準的な耐用年数に至るまでの各種劣化状況を把握することで,供用年数と性能低下の関係を材料学的に解明すると共に,各種劣化状況に関する情報一元管理システムの構築を目的としている。昨年度までに,代表的な変状のうち特にひび割れに焦点を当てた分析を終え, GISを利用した情報管理のスキル化を終えている。本年度は,特に性能設計を具体化するためのコンクリート材料の性能評価,性能予測に研究の重点を置いた。特に農業水利コンクリート構造物の劣化は摩耗,中性化,溶脱と考えられるため,これら劣化を対象とした。まず摩耗については,摩耗の劣化としての定義の妥当性について,変状としての骨材露出という観点から数量的に評価し研究論文としてまとめた。続いて中性化については,その詳細評価技術が現在までに確立されたとは言い難いことから,最もよく利用されるフェノールフタレイン法と画像解析を用いた新たな詳細評価技術に関して室内実験レベルでの検討を行い,研究論文として報告を行った。本知見をさらに発展させることが出来れば,詳細な中性化の進行予測および鉄筋腐食の危険度判定が可能となることから,検討を今後も続ける予定である。さらに,化学的侵食に関する分類される溶脱については,特にカルシウムイオンの溶出を指標とした場合の検討と同時に,別途セメント硬化体に含まれる各種元素の溶出特性からの評価を行い研究論文として報告した。本年度が最終年度となるが,昨年度および本年度の成果から,当初の目的に対してはほぼ達成することができた。
リンパ球初期分化を制御する新規転写後制御機構の解明

これまでの研究において、CCCH型ジンクフィンガータンパク質であるRegnase-1(Reg1)がヌクレアーゼとして機能し、mRNA安定性を制御していることを明らかにしてきた。本研究において、Reg1とそのファミリー遺伝子であるRegnase-3(Reg3)が骨髄におけるリンパ球初期分化において重要な役割を果たしていることを見出だした。しかしながら、これら2つのRegnaseタンパク質がどのようにしてリンパ球分化を促進しているのか明らかではない。平成30年度では、Reg1及びReg3によるリンパ球分化制御機構及びその意義について検討した。まず、Reg1/Reg3二重欠損によって引き起こされるlymphoid-primed multipotent progenitor (LMPP)の減少の原因を探るためRNAシークエンス解析を行った。この結果、野生型に対してReg1/Reg3二重欠損細胞では、ミエロイド系細胞に特徴的な遺伝子群の上昇、一方でリンパ球系細胞に特徴的な遺伝子群の低下が認められた。このことは、Reg1とReg3がリンパ球分化を阻害するようなmRNAを分解することにより、正常なリンパ球分化を促していることを示唆している。次に、個体におけるReg1/Reg3によるリンパ球分化制御機構の意義を検討した。Reg1/Reg3二重欠損マウスで観察される表現型は、emergency myelopoiesisで認められる骨髄環境の変化を想起させる。興味深いことに、LMPPにおけるRegnase-1発現量はLPS投与後に著しく低下していることが明らかとなった。以上より、Reg1/Reg3はリンパ球系分化に有利なトランスクリプトームバイアスの調整に重要であり、細菌感染などによって引き起こされるemergency myelopoiesisを制御する分子機構に寄与することを示唆された。平成30年度の研究成果により、Reg1とReg3によるリンパ球分化制御機構の生物学的意義が明らかになりつつある状況である。細胞運命が決定していない血球分化の初期段階においては、遺伝子発現にバイアスが存在しており、これがその後の血球分化に大きく影響を与えることが知られているが、Reg1とReg3がリンパ球系前駆細胞においてこのトランスクリプトームバイアスを制御する重要因子であることを網羅的遺伝子発現解析により明らかにした。さらに、in vivoにおけるReg1タンパク質の発現を捉えるため、3xFlagをRegnase-1遺伝子座に挿入したマウスを作製し、これにより細菌感染によって起こる自然免疫細胞の需要増加には、Reg1の発現低下が重要であり、リンパ球系からミエロイド系への血球産生のシフトに影響を与えていることを明らかにした。実験計画にも示すように、さらに詳細な表現型解析のためマウスを準備中であり、平成31年度中にも解析可能となる。また、表現型を裏付ける分子機構についても現在進行中である。具体的には、Reg1やReg3にそれぞれタグをノックインしたマウスを利用し、これらを用いてマウス初代細胞における標的mRNAの網羅的解析を行うことが現時点で可能となっている。一方で、1細胞レベルでの遺伝子発現解析を野生型とReg1/Reg3欠損マウスを用いて行ったが、表現型が描出されるべき目的の細胞集団の細胞数が少ないことなどから、実験方法を改めて再考し行う必要がある。これに関しては、標的となる細胞集団を限定し、より多くの細胞数を解析することにより、改善されることが予想される。以上のことから、平成30年度の進捗状況としては順調に進展しており、これにもとづき、平成31年度に行うべき実験計画にむけて整備・実行されつつある状況である。平成31年度は、Reg1とReg3によるリンパ球分化制御機構に関して詳細な分子機構の解明を行う。また、骨髄でのReg1/Reg3の役割をトランスクリプトームバイアスの観点からより詳細に解析を行う。分子機構の解明に関しては、これまでにすでにReg1とReg3に関してHEK293細胞を用いたCLIP-seqによりRNA結合モチーフ解析結果をすでに得ている。しかし、骨髄リンパ系前駆細胞における、Regタンパク質の標的mRNAの全体像は明らかではない。このため、マウス骨髄細胞に由来するリンパ球前駆細胞株を樹立することにより、Reg1とReg3による標的mRNAを網羅的に解析する予定である。現在Reg1とReg3にそれぞれタグを挿入したノックインマウスを得ており、これにより骨髄細胞からリンパ球系前駆細胞株を樹立し、Reg1とReg3の標的mRNAをCLIP-seq法により網羅的に同定する。またReg3に関しては、これまで技術的な問題により未解明な部分が多く残っており、タグをノックインしたReg3マウスを用いてmRNA分解機構も明らかにしていく。一方で、Reg1及びReg3が制御するトランスクリプトームバイアスについて、野生型及びReg1/Reg3二重欠損マウスを用いて1細胞レベルでのRNAシークエンス法を多能性前駆細胞に対して行うことにより、どの段階でどのような遺伝子群がReg1/Reg3の標的対象となっているのかを明らかにする。さらに、このようにして得られた結果に対して、in vitro及びin vivoの実験系により様々な角度から検証を行い、トランスクリプトームバイアスのコントロールにおけるReg1とReg3の重要性を明らかにしていく。まず、Reg1/Reg3二

重欠損によって引き起こされるlymphoid-primed multipotent progenitor (LMPP)の減少の原因を探るためRNAシークエンス解析を行った。この結果、野生型に対してReg1/Reg3二重欠損細胞では、ミエロイド系細胞に特徴的な遺伝子群の上昇、一方でリンパ球系細胞に特徴的な遺伝子群の低下が認められた。このことは、Reg1とReg3がリンパ球分化を阻害するようなmRNAを分解することにより、正常なリンパ球分化を促していることを示唆している。次に、個体におけるReg1/Reg3によるリンパ球分化制御機構の意義を検討した。Reg1/Reg3二重欠損マウスで観察される表現型は、emergency myelopoiesisで認められる骨髄環境の変化を想起させる。興味深いことに、LMPPにおけるRegnase-1発現量はLPS投与後に著しく低下していることが明らかとなった。以上より、Reg1/Reg3はリンパ球系分化に有利なトランスクリプトームバイアスの調整に重要であり、細菌感染などによって引き起こされるemergency myelopoiesisを制御する分子機構に寄与することを示唆された。平成30年度の研究成果により、Reg1とReg3によるリンパ球分化制御機構の生物学的意義が明らかになりつつある状況である。細胞運命が決定していない血球分化の初期段階においては、遺伝子発現にバイアスが存在しており、これがその後の血球分化に大きく影響を与えることが知られているが、Reg1とReg3がリンパ球系前駆細胞においてこのトランスクリプトームバイアスを制御する重要因子であることを網羅的遺伝子発現解析により明らかにした。さらに、in vivoにおけるReg1タンパク質の発現を捉えるため、3xFlagをRegnase-1遺伝子座に挿入したマウスを作製し、これにより細菌感染によって起こる自然免疫細胞の需要増加には、Reg1の発現低下が重要であり、リンパ球系からミエロイド系への血球産生のシフトに影響を与えていることを明らかにした。実験計画にも示すように、さらに詳細な表現型解析のためマウスを準備中であり、平成31年度中にも解析可能となる。また、表現型を裏付ける分子機構についても現在進行中である。具体的には、Reg1やReg3にそれぞれタグをノックインしたマウスを利用し、これらを用いてマウス初代細胞における標的mRNAの網羅的解析を行うことが現時点で可能となっている。一方で、1細胞レベルでの遺伝子発現解析を野生型とReg1/Reg3欠損マウスを用いて行ったが、表現型が描出されるべき目的の細胞集団の細胞数が少ないことなどから、実験方法を改めて再考し行う必要がある。
超臨界流体を利用した塗料廃液の分解とその再資源化

本研究では、塗料あるいは接着剤などの樹脂廃液を比較的安価に安全な低分子物質に分解し、更に有用物質に効率的に変換・再び資源化することを目的に、超臨界流体を用いて樹脂廃液の分解条件と変換特性・変換効率等について実験を行った。昨年度は塗料や接着剤の原料樹脂として多用されているアルキド樹脂を用い、これを実験室で硬化させ超臨界流体による分解実験を行った。超臨界流体としては比較的温和な条件で処理できる二酸化炭素を用いた。処理の圧力、温度、時間を変化させて処理を行った結果、どの条件についても超臨界二酸化炭素処理では分解物の形態変化が認められず、処理物は固体のままであった。本年度は、より分解力の高い超臨界水による市販および合成ポリエステル樹脂の分解を行い、これら分解物の液体クロマトグラフィーによる分析を行った。水の臨界点は374°C・218atmであり、本実験では装置の仕様および文献等を参考に分解条件として400°C・308atmを選んだ。この温度、圧力で処理時間を変化させて樹脂原料および硬化樹脂の分解を行った。その結果、分解時の時間を変化させても、分解物に大きな違いは認められなかった。また、硬化樹脂分解物の分析によると、樹脂原料であるモノマー類はほとんど検出されなかった。しかし、モノマー分解物と同種の物質が多く検出されていることから、本条件では分解が進行し、モノマー以下の分子量にまで分解されたものと推察された。当初、樹脂硬化物のモノマー類への変換を目的としていたが、今回用の条件ではモノマー類はほとんど検出されなかった。よりきめ細かな分解条件の制御がきれば、分解進行の制御、モノマー回収率の向上を図ることができると考えられるが、本実験で用いた分解装置では数分単位でしか温度・圧力の制御ができないこと、分解温度が最高450°Cなど分解条件に多くの装置的制約があったため、このような結果になったと考えられる。本研究では、塗料あるいは接着剤などの樹脂廃液を比較的安価に安全な低分子物質に分解し、更に有用物質に効率的に変換・再び資源化するため、超臨界流体を用いて樹脂廃液の分解条件と変換特性・変換効率等について様々な実験を計画した。本年度はなるべく単純な物質を用いて樹脂の分解・分析を行うため、塗料や接着剤の原料樹脂として多用されているアルキド樹脂を用い、これを実験室で硬化させ、超臨界流体による分解を試みた。なお、超臨界流体には、資料の低分子物質までの分解を避け、再度原料として使用できる程度の分子量を有した物質までの分解に留めるため、比較的温和な条件で処理できる二酸化炭素を用いた。熱分析や動的粘弾性の測定結果からは、超臨界二酸化炭素処理により、資料中の未硬化部分の溶出あるいは硬化の進行が認められた他、一部の資料では樹脂の劣化が確認された。また、処理時間の増加や超臨界二酸化炭素処理時に過酸化水素水を添加することにより劣化の進行が促進されることが認められた。しかし、これらは比較として行った過酸化水素水による加熱処理や長時間の加熱処理に匹敵するものであり、資料の液体への変換までには至らなかった。次年度は二酸化炭素よりも強い分解力を有する超臨界水による分解を行う予定である。