hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
黄砂飛来にともなう微生物およびその遺伝子の移動に関する環境微生物学的研究

微生物の長距離移動に関する現状の把握を大目的として,黄砂の発生源として考えられる中国の乾燥地域より採取した土壌,中国の北京で採取した黄砂,さらに大阪上空で採取した黄砂粒子の表面に存在する細菌を可視化するための手法を検討するとともに,分子微生物生態学的手法を活用して細菌の現存量を測定した.1)レーザー回折・散乱法および走査型電子顕微鏡画像解析法を用いて,黄砂発生源地域の土壌,北京で採取した黄砂について粒度分布を測定した.その結果,黄砂発生源地域の土壌の粒径は,数十数百μmであった.北京および大阪に飛来した黄砂の粒径は,それぞれ10μm以下および5μm以下であった.2)SEM-EDX法を用いることにより,黄砂粒子と黄砂以外の非土壌性粒子を区別できることがわかった.3)黄砂表面に存在する細菌を可視化するために,走査型電子顕微鏡-in situハイブリダイゼーション(SEM-ISH)法を最適化した.4)SEM-ISH法により,黄砂由来の土壌粒子表面に付着した細菌を可視化し,黄砂現象にともない細菌が長距離を移動する可能性を示した.5)中国国内の黄砂飛来地点として,中国農業大学の屋上にて採取した黄砂からDNAを抽出し,細菌の16S rRNAを標的としたreal-time PCR法により,黄砂中の細菌現存量を明らかにした.その結果,黄砂の発生量が多い時期には,1km^2あたり月間10^<13>10^<16>cellsの細菌が、黄砂とともに北京に飛来していると推定できた.6)地上の影響を受けることなく上空で黄砂を補修するためのサンプリング法を検討し,独自のサンプリング装置を作製した.さらに,本装置を小型飛行機に搭載し上空で黄砂サンプリングを行うための飛行ルートや高度を決定した.微生物の長距離移動に関する現状の把握を大目的として,黄砂の発生源として考えられる中国の乾燥地域より採取した土壌,中国の北京で採取した黄砂,さらに大阪上空で採取した黄砂粒子の表面に存在する細菌を可視化するための手法を検討するとともに,分子微生物生態学的手法を活用して細菌の現存量を測定した.1)レーザー回折・散乱法および走査型電子顕微鏡画像解析法を用いて,黄砂発生源地域の土壌,北京で採取した黄砂について粒度分布を測定した.その結果,黄砂発生源地域の土壌の粒径は,数十数百μmであった.北京および大阪に飛来した黄砂の粒径は,それぞれ10μm以下および5μm以下であった.2)SEM-EDX法を用いることにより,黄砂粒子と黄砂以外の非土壌性粒子を区別できることがわかった.3)黄砂表面に存在する細菌を可視化するために,走査型電子顕微鏡-in situハイブリダイゼーション(SEM-ISH)法を最適化した.4)SEM-ISH法により,黄砂由来の土壌粒子表面に付着した細菌を可視化し,黄砂現象にともない細菌が長距離を移動する可能性を示した.5)中国国内の黄砂飛来地点として,中国農業大学の屋上にて採取した黄砂からDNAを抽出し,細菌の16S rRNAを標的としたreal-time PCR法により,黄砂中の細菌現存量を明らかにした.その結果,黄砂の発生量が多い時期には,1km^2あたり月間10^<13>10^<16>cellsの細菌が、黄砂とともに北京に飛来していると推定できた.6)地上の影響を受けることなく上空で黄砂を補修するためのサンプリング法を検討し,独自のサンプリング装置を作製した.さらに,本装置を小型飛行機に搭載し上空で黄砂サンプリングを行うための飛行ルートや高度を決定した.微生物の越境移動に関する現状の把握を大目的として,本年度は,黄砂の飛来にともなう微生物およびその遺伝子の移動を,分子微生物生態学的手法等を用いて調査研究するための予備的検討を進めた.研究成果を以下にまとめた.1)黄土からの微生物およびDNAの回収方法を検討した.その結果,カラムを用いることにより,多検体の同時処理が可能であることがわかった.2)地上および上空での黄砂採取方法(エアーサンプリング法)を検討した.3)黄土および黄砂中の細菌現存量を測定するための検討を行った.その結果,蛍光染色による直接計数法よりも増殖能や遺伝子を指標とした手法が適していることを確認した.4)黄土高原を中心とする4地域・25地点について,変性剤濃度勾配ゲル電気泳動(DGGE)法により,土壌中の細菌群集構造の多様性を評価した.その結果,地域間で多様性に大きな差は見られなかった.また4地域に共通して存在する細菌属種のいることがわかった.5)上記の4地域に広く存在する細菌の16S rRNA配列の一部を解析した.その結果,Sphingomonas属であることがわかった.6)黄土の元素分析法およびそのための前処理法を決定した.さらに黄土約100試料について,誘導結合プラズマ質量分析法(ICP-MS)により元素分析を行った.7)黄砂が引き起こす環境問題のレビューを行った.また黄砂に含まれる微生物によって引き起こされる環境問題の整理を行った.

8)中国およびタイから研究者を招き,アジア域の環境問題に関するセミナーを,平成17年10月26日に大阪大学大学院薬学研究科にて主催した.微生物の越境移動に関する現状の把握を大目的として,本年度は黄砂の発生源として考えられる中国の乾燥地域より採取した土壌および中国の北京で採取した黄砂に存在する細菌の現存量や多様性を,分子微生物生態学的手法を用いて明らかにするとともに,優占種の系統分類を行った.研究成果を以下にまとめた.1)黄土高原の地域内で数kmから数十km離れた地点間の細菌群集構造の違いは,数百km離れた地域間での違いよりも大きかった.2)黄土高原の4地域に共通に存在する細菌種が存在した.また黄土高原の優占種はαプロテオバクテリアであった.3)16SrRNA遺伝子を指標として解析した結果,黄土高原の土壌中には系統学的に多様な細菌の存在することを明らかにした.4)黄砂を地上で捕集するためのプロトコールを決定した.5)2006年春に北京に飛来した黄砂を採取し,黄砂の表面に細菌が付着していることを明らかにするとともに,細菌の現存量を定量的PCR法により明らかにした.6)黄土高原,ゴビ砂漠,タクラマカン砂漠の細菌群集構造を,16SrRNA遺伝子を指標として解析した.またその結果を黄砂に存在する細菌の群集構造と比較した結果,中国乾燥地域の細菌が黄砂現象により大陸を移動している可能性の高いこと,また黄砂の細菌群集構造は黄砂現象の規模によって大きく変化する可能性のあることを明らかにした.7)シークエンス解析により,黄砂および中国の乾燥地域に共通して存在している細菌種を明らかにした.8)黄土高原,ゴビ砂漠,タクラマカン砂漠の土壌および黄砂の元素分析を行った.分析には誘導結合プラズマ質量分析法(ICP-MS法)を用いた.微生物の長距離移動に関する現状の把握を大目的として,本年度は黄砂の発生源として考えられる中国の乾燥地域より採取した土壌,中国の北京で採取した黄砂,大阪上空で採取した黄砂粒子の表面に存在する細菌を可視化するための手法を検討するとともに,細菌の現存量を測定した.研究成果を以下にまとめた.1)レーザー回折・散乱法および走査型電子顕微鏡画像解析法を用いて,黄砂発生源地域の土壌,北京で採取した黄砂について粒度分布を測定した.その結果,黄砂発生源地域の土壌の粒径は,数十数百μmであった.北京および大阪に飛来した黄砂の粒径は,それぞれ10μm以下および5μm以下であった.2)SEM-EDX法により,黄砂粒子と黄砂以外の非土壌性粒子を区別できることがわかった.3)黄砂表面の細菌を可視化するために,走査型電子顕微鏡-in situハイブリダイゼーション(SEM-ISH)法を最適化した.4)SEM-ISH法により,黄砂由来の土壌粒子表面に付着した細菌を可視化し,黄砂現象にともない細菌が長距離を移動する可能性を示した.5)SEM-ISH法および定量的PCR法により,北京に飛来した黄砂中には1gあたり10^7から10^9の細菌が存在することを明らかにした.
分断的イノベーションによる競争優位実現プロセスに関する理論的・経験的研究

本申請研究では、デジタルカメラが銀塩フィルム式カメラを代替してきたように、従来製品にはない新たな価値提案を伴うイノベーションの結果として、市場シェア逆転が起こるメカニズムを解明することを目的としている。事例研究により経験的知見を蓄積し、それに基づいてより一般性の高い数理モデルを構築し、理論・経験の両面から、新たな価値を創造するイノベーションによる業界構造変化のプロセスを考察することを目的としている。平成29年度には、まず先行研究のレビューを行い、「分断的イノベーション」の概念がどのように定義されてきたか、また市場シェア変動のプロセス・メカニズムがどのように説明されてきたかを整理した。続く平成30年度には、(1)新規技術が既存技術を代替していく転換期における企業の競争行動について、市場調査業界の事例分析を通じて、分断的イノベーションへの転換に困難を抱える既存企業が、新興ベンチャー企業とアライアンスを結んで新規技術を用いて市場に参入する方策の可能性について検討するとともに、(2)従来の製品・サービスが提供してこなかった新たな価値提案を消費者がどのように評価してきたかについて、コンタクトレンズ・デジタルカメラなどの業界を対象とした事例分析を通じて検討した。また、数理モデル分析に関しては、技術や製品のレベル(企業の戦略)と需要者の行動の相互依存を考慮した非協力ゲームを用いて、消費者の選好を表すパラメータが特定の値を取る場合についてのNash均衡を求めた石井・網倉(2013)を踏まえて、モデルの一般化程度を高めていく方策を引き続き検討した。研究計画の通り、数理モデル分析と経験的分析を組み合わせて考察を行い、研究成果を学会誌等に投稿したり、口頭報告を行う予定である。さらに、コンタクトレンズ業界の事例分析より、「ディスポーザブル(使い捨て)」という新たな価値提案を消費者がどのように評価してきたか定性的に検討した。わが国のコンタクトレンズ市場は、メニコンなど国内メーカーが市場シェアを保持していたが、ディスポーザブル(使い捨て)方式の普及によって、ジョンソン・エンド・ジョンソンなどの外資メーカーの市場を席巻した。ただし、コンタクトレンズ業界では、いまだに従来型のコンタクトレンズ、特にハード・コンタクトにも一定の需要があり、「分断的イノベーション」であるディスポーザブル型が従来型コンタクトユーザーのニーズを捉えているとは言い切れない。事例研究では、ユーザー層を「分断した後」の競争行動に焦点を当てて、各企業のイノベーションに対する行動、その成果について分析を行った。また、数理モデル分析に関しては、技術や製品のレベル(企業の戦略)と需要者の行動の相互依存を考慮した非協力ゲームを用いて、消費者の選好を表すパラメータが特定の値を取る場合についてのNash均衡を求めた石井・網倉(2013)を踏まえて、モデルの一般化程度を高めていく方策を検討した。次年度使用額は少額に留まっているため、平成30年度予算と併せて、計画に沿った執行が予定されている。学会参加や調査のための海外渡航が当初の計画よりも回数が限られたため、次年度使用額が発生している。最終年度である、平成31年度予算と併せて、計画に沿った執行が予定されている。
レーザを利用したアルミニウム合金スクラップの固相分別技術に関する研究

本研究では、高品位なアルミニウム合金である展伸材を展伸材へ容易にリサイクルすることを目指し、高密度熱源であるレーザを利用し、スクラップ片の一部を瞬間的に溶融させるだけで、その溶融形態からそれぞれの合金種等を自動的に判断するシステムを構築するための基礎的研究をおこなうことを目的とした。最終年度である今年度は、アルミニウム合金種を分別する際に重要となる溶融形態の特徴発生がいかなる性質によるものか、またパターンマッチング法による合金種推定方法の可能性について、さらには本方法の実スクラップへの適用の可能性について検討をおこなった。得られた主な結果を以下にまとめて示す。1.熱伝導に関する数値シミュレーションを構築することで、溶融形態にはアルミニウム合金の熱伝導度と融点の両方が大きく影響していることがわかり、実際の溶融サイズの傾向と数値計算による溶融サイズの傾向が良い一致を示したことからも、熱伝導度と融点のわずかな違いでも溶融形態に大きな影響を及ぼしていることがわかった。2.パターンマッチング法による合金種の推定方法に関しては、パターンマッチング用に蓄積されたデータ量が重要で、適切なデータを蓄積していれば、十分に適用可能であることがわかった。3.実スクラップへの適用に関しては、実際の現場より採取したサンプルを利用した検討を行った結果、ある程度の適用が可能であることが確認できたが、あまりにも形状が歪な場合などに分別が困難な場合があり、レーザ照射の自由度などを向上させる必要があることがわかった。本研究では、高品位なアルミニウム合金である展伸材を展伸材へリサイクルすること可能にするために、高密度熱源であるレーザを照射し、スクラップ片の一部を瞬間的に溶融させるだけで、その溶融形態からそれぞれの合金種等を判断し、合金種ごとに分別するシステムを構築するための基礎的研究をおこなうことを目的とした。今年度においては、一定サイズ・理想的な表面状態にあるアルミニウム片について検討するのみならず、アルミニウムスクラップの場合、様々なサイズや表面状態が考えられるためサイズや表面状態を変化させた場合の溶融形態への影響について検討した。さらには分別技術の自動化に向けた取り組みとして、パターンマッチング法を利用した自動分別技術について検討をおこなった。具体的には、分別に与えるサイズの影響を検討するため、試験片の縦横のサイズを標準の1/5のサイズ(10mm*10mm)や、試験片の厚さを1/5以下(1mm)にしたものについて検討をおこなったが、レーザによる溶融範囲が非常に微小であるため、サイズや厚さの影響はほとんどなく精度の高い分別が可能であることが明らかになった。また表面状態の影響を検討するため、アルミニウム合金表面に切削油や黒色塗料を塗布し、これらの付着物が分別に与える影響について種々の検討をおこなった結果、切削油や黒色塗料を塗布した場合にも、溶融形態の特徴を抽出することが可能であり、分別が可能であることが示唆された。一方、自動化に向けた取り組みとして、アルミニウム合金試料表面の輝度分布を利用したパターンマッチング技術を導入することで、コンピューターの画像処理技術を利用してアルミニウム合金種を推定することが可能であることを明かにした。
気相パルスレーザーアブレーション法による複合プラズモニック可視光応答光触媒の創製

本最終年度は,前年度に到達した下層担持型のTiO2主触媒層(50nm)/Agナノ粒子/Si基板構造の可視光(410nm)励起での光触媒活性を向上させることから着手した.しかしながら,TiO2主触媒層の結晶性向上を目的としたRTA(600°C, 60s)を行うと,Ag-Ti-Oの多元型酸化物が生じてしまい,Agナノ粒子本来のLSPR(局在表面プラズモン共鳴)吸収が失われることが判明した.次に,TiO2主触媒層にRTA(600°C, 60s)を施しアナターセ構造にしてから,Agナノ粒子を表面担持させる構造をとったが,表面のAgナノ粒子は長期間の大気暴露もしくは光触媒活性評価における溶液中で容易に溶出してしまうことが判明した.そこで結晶性のよい(RTA熱処理が施された)TiO2主触媒層の上層にプラズモニック動作を担うAgナノ粒子を配置し,さらにこの上層をAgナノ粒子の溶出もしくはAgSO化を抑制する保護膜としてのTiO2層(厚さ20nm程度,熱処理なし)で覆う,内包担持型複合構造を考案した.これはTiO2保護層(20nm)/Agナノ粒子/アナターセTiO2主触媒層/Si基板の積層構造を有する.保護膜TiO2層には熱処理を加えることができないが,キャリア(電子)は表面に到達する必要がある.そのためTiO2保護層の厚さ(標準20nm)が最重要パラメータとなる.Agナノ粒子はパルスレーザーアブレーション法での堆積直後は島状構造となっており,これにRTA(400°C,60s)を施すことにより,球状化させている.このRTA処理はこれまで大気雰囲気中で行ってきたが,Agナノ粒子がAgSO化し易いため,高純度窒素雰囲気でのRTA処理が可能となるプロセス改善を行った.これまでの金(Au)ナノ粒子を表面担持した二酸化チタンのナノ結晶薄膜を主触媒とする,ナノ構造体において,Auをプラズモニック動作させた際の可視光応答性の実現及びAuを助触媒動作させた際の活性向上を実証してきた.これはAuが化学的に極めて安定なため,単純な主触媒上の表面担持でも安定に触媒動作が可能であることによった.二種目の金属ナノ粒子として銀(Ag)を選んだ.理由としては,Auより安価であることとLSPR帯吸収がAuより短波長側にあるためである.しかしながら,Agは化学的に不安定で特にナノ粒子であると大気暴露でも溶液中でも容易にAgSOが形成されて,金属としてのAgは消滅してしまうことが判明した.そこでプラズモニックAgナノ粒子と主触媒二酸化チタン層の上下を逆転させて,Agナノ粒子を下層担持する構造を作製評価したが,この構造では上層の二酸化チタン層の結晶性を向上させる目的で熱処理(RTA: 600°C)を行うと,Ag-Ti-Oの3元型酸化物が形成されることが判明した.上記課題を解決するために,結晶性のよい(アナターセ)二酸化チタン主触媒層を有し,プラズモニックAgナノ粒子は反応性気液体に接触せず保護された状態動作する,Agナノ粒子内包型酸化チタニウムナノ構造体を考案するに至った.その構造は,非晶質TiO2(20nm程度)/Agナノ粒子/アナターセ型TiO2主触媒層(50nm程度)である.以上の試行錯誤は,プラズモニックナノ粒子の内包担持型という着想を得ることとなったが,これにより研究の進行は予定よりも遅れる結果となった.上記【理由】で述べた,Agナノ粒子内包型酸化チタニウムナノ構造体:非晶質TiO2(20nm程度)/Agナノ粒子/アナターセ型TiO2主触媒層(50nm程度)を主な対象とし,可視光応答型のプラズモニック光触媒の検証を進める.この構造であると,銅(Cu)アルミニウム(Al)などの酸化されやすい金属ナノ粒子にも適用できるので,当初目標であるLSPR吸収帯の違う金属ナノ粒子を担持することで,可視光の吸収帯を複数有するプラズモニック光触媒の創製にも有効と考える.本初年度は,気相パルスレーザーアブレーション(PLA)法によるTiO2薄膜上へ,Auナノ粒子を担時する際に,PLA法と電気炉アニール(FA)法を併用することで,これまでの真空蒸着法とFA法の併用よりも,粒径分布幅を格段に小さくすることに成功した(規格化標準偏差として40%の減少).また主触媒であるTiO2薄膜の光学特性評価(光透過測定)を詳細に行い,1)透過領域では干渉縞が観測されることから,平坦な薄膜であること,2)干渉縞の間隔から既知のアナターセに一致する屈折率を持つこと,3)半導体としての明確な吸収端構造を持ち,バンドギャップ幅はこれも既知のアナターセの値に一致すること,が判明した.さらに,上述の気相PLA法によるAuナノ粒子担持TiO2薄膜系に関して,紫外光(360nm)励起の光触媒活性に注目して評価した結果(メチレンブルー(MB)分解法),紫外光領域でも光触媒活性の増強を確認することができた.この効果はAuナノ粒子の被覆率に敏感に影響されること,及び最大でTiO2薄膜単独の約2倍の光触媒活性が実現できることが判明した.励起光照射時間に対するMB分解のレートは,ラングミュア-ヒンシェルウッドモデルにフィッティングできることもわかった.ちなみにTiO2薄膜の結晶構造はアナターセに統一している.

この紫外域光触媒活性増強効果に関して,TiO2薄膜からAuナノ粒子への界面電子転送による,電荷分離促進の観点から解析を開始している.当初目的である局在表面プラズモン共鳴周波数の異なる複数金属ナノ粒子の担持とその特性評価に着手できていない.研究分担者とともに,Niナノ粒子などAu以外の金属ナノ子の作製法開発は進めている.また同じく当初目的である可視光応答性の評価があまり進んでいない.これはMBが可視光照射において直接分解してしまうため詳細な評価には適さないためである.現在このような効果を排除するため,気相での光触媒活性を評価できる機密セルの試作を行った.本中間年度は,気相パルスレーザーアブレーション(PLA)法によるTiO2薄膜下へ,Agナノ粒子を内包担持させることで,これまでのAuナノ粒子に加えて,2種目の金属ナノ粒子による可視光応答型プラズモニック光触媒を創製・評価した.Agナノ粒子をTiO2薄膜下かつSi基板上に配置したのは,Auよりは化学的に活性なAgナノ粒子が触媒動作中に溶出してしまうことを防ぐためである.気相PLA法による堆積と短時放射加熱(RTA)法によるポストアニールを組み合わせることで,Agナノ粒子の担持状態は,面積平均粒径:20-35nm,被覆率:24-29%,真円度:0.92-0.94であった.特に面積平均粒径は堆積時間とともに単調に増加する傾向をもつので調整することが可能である.これら担持されたAgナノ粒子の上層に,気相PLA法により,アナターセTiO2ナノ結晶薄膜を膜厚50nm堆積することで主触媒とした.上述のAgナノ粒子に対して光学測定を行うと,波長440nm付近に鋭い光吸収(ディップ)が観測された.これはすでに報告されているAgナノ粒子の局在表面プラズモン共鳴(LSPR)による吸収波長と一致している.また気相PLA法によるAgナノ粒子内包担持TiO2薄膜系に関しては,可視光(410nm)励起の光触媒活性を評価した結果(メチレンブルー(MB)分解法),同じ製法で堆積したアナターセTiO2ナノ結晶薄膜よりも高い光触媒活性が得られることを確認した.可視光(410nm)励起での光触媒活性の増大が観測できたことは,この波長域でLSPR吸収を示すAgナノ粒子による電場増強効果が関与していると考えられる.本中間年度は,これまで研究成果を挙げてきたAuナノ粒子担持TiO2ナノ結晶薄膜に加えて,Agナノ粒子の分散堆積法を開発しその構造・光学特性の評価及び主触媒であるアナターセTiO2ナノ結晶薄膜の下層にAgナノ粒子を内包担持するプロセスを構築することに費やした.これは先行研究調査の結果,Agナノ粒子は光触媒動作中に溶媒に溶出してしまう傾向を持つことがわかり,その対応策として考案・構築した.このため当初目標である局在表面プラズモン共鳴(LSPR)周波数の異なる複数金属種ナノ粒子を担持した複合ナノ構造の作製までに至ることができなかった.本最終年度は,前年度に到達した下層担持型のTiO2主触媒層(50nm)/Agナノ粒子/Si基板構造の可視光(410nm)励起での光触媒活性を向上させることから着手した.しかしながら,TiO2主触媒層の結晶性向上を目的としたRTA(600°C, 60s)を行うと,Ag-Ti-Oの多元型酸化物が生じてしまい,Agナノ粒子本来のLSPR(局在表面プラズモン共鳴)吸収が失われることが判明した.次に,TiO2主触媒層にRTA(600°C, 60s)を施しアナターセ構造にしてから,Agナノ粒子を表面担持させる構造をとったが,表面のAgナノ粒子は長期間の大気暴露もしくは光触媒活性評価における溶液中で容易に溶出してしまうことが判明した.そこで結晶性のよい(RTA熱処理が施された)TiO
細胞防御系ハウスキーピング酵素Class III ADHのアルコール代謝における役割

Class IIIADHは、in vitroではエタノール(EtOH)に対して微弱な活性しか示さないが、in vivoアルコール(Alc)代謝においては用量依存的に寄与することが、本ADHをノックアウトしたAdh3-/-マウスを用いたAlc代謝実験によって明らかとなり、また、EtOHの投与量によらず体内Alc分布係数(γ値)を一定に保つ役割が示された。そして、このような血中Alc動態に寄与するClass III ADHは急性Alc中毒症状を低減する働きを持つことがわかった。そこで我々は、本ADHの細胞内活性調節を理解するため、新たに顕微分光測定装置開発し、擬似細胞組織環境でその活性を検討した。その結果、リポソーム膜構造存在下の疎水反応環境でClass IIIADHのEtOH酸化活性が高まることがわかった。さらに、このADHは、大量Alc投与下での肝組織、および疎水性の高まった膜障害平滑筋細胞で、発現誘導されることがわかった。これらのことは、急性Alc投与で障害されて疎水性の高まった細胞組織では、Class III ADHは活性化と誘導の二つの活性調節によってEtOH酸化活性が高まり、in vivo Alc代謝に寄与すると考えられた。そこで、これらの活性調節のメカニズムの解明を以下のごとく試みた。Class IIIADHの疎水性反応環境における酵素分子レベルでの活性化メカニズムを明らかにするために、大腸菌に大量発現させて得られたrecombinant mouse ADHを用いて、ADHの活性-構造相関について検討した。その結果、Class IIIはその活性中心ポケットがClass Iに比べ親水性であるために大きく、EtOHのような小分子のAlcに対しては低い親和性しか示さないが、疎水性の溶液環境では活性中心の親水基が寄り添ってポケットが縮小し、EtOHへの親和性が高まって活性化されるとい活性調節機構の存在が示唆された。また、Class III ADHの誘導発現調節メカニズムを遺伝子レベルで検討するため、その遺伝子をクローニングして、DNA解析を行ったところ、5'上流域にXRE、STAT、SRYなどの発現誘導プロモーター配列が見出された。このように、Class III ADHは毒性物質、ホルモン、性決定因子などの細胞内外の情報に応答して遺伝子発現が制御されていることが示唆された。以上のように、Class III ADHは、その活性が細胞環境の諸変化に対応して、活性中心の構造変化、遺伝子レベルでの発現調節などによって変化し、Alc代謝およびその他の細胞防御系代謝を調節していると考えられ、また、そのAlc代謝への寄与の増大がAlc性関連障害の進展に重要と考えられた。2.Class IとClass IIIADHのethanolpharmacokineticsにおける役割:

mouseにEtOHを1-5g/kg投与して、肝ADH活性、Class IおよびClass III酵素量を測定し、pharmacokinetic parametersとの関係を統計学的に解析した結果、血中EtOH消失は投与量の増大に伴って、主にClass Iに依存したMichaelis-Menten kineticsからClass III依存のfirst-order kineticsに移行することが示唆された。3.2量体ウマADH(Class I)と4量体酵母ADHを用いて、尿素存在下で活性-構造相関を検討したところ、ウマADHでは解離前に失活が、酵母ADHでは解離と共に失活が観察され、両者の活性-構造相関に相違がみられた。3次および2次構造の変化は両者とも解離後同時に観察された。2.米国Burnham研究所からAdh1またはAdh3 knock out(KO)mouseの2系統のKO mouseを入手した。またwild typeをC57BL/6(♀)×129SvJ(♂)のF1同志の交配により作成した。現在これら3系統のmouseを飼育繁殖中である。(我々はcloningしたマウスAdh3遺伝子を用いてAdh3 KO mouseを作成する予定であったが、この間に当研究所のDr.Duesterらによって当該KO mouseの作成が報告されたので、我々は彼らにその分与を依頼し、購入した。)4.Class IIIADH強発現培養細胞株を樹立するため、CAG promoterの下流にマウスClass III ADHcDNA、B19 promoterの下流に緑色蛍光蛋白質遺伝子持ったAAV vector plasnmidを構築した。これとTKneo^R plasmidとを3T3株細胞にcotransfectionし、G418でselectionした結果、Class III ADH活性がControlに比べ24倍高い細胞株が数clone得られた。今後、これらのADH強発現細胞株を用いて、アルコールの代謝およびその細胞障害性を比較検討する。2.マウスClass III gene(Adh3)をcloningし、得られた3clones、5'Sac1、Acc-2、Sac1-Aの塩基配列を決定した。これらは合わせて約32kbのゲノム領域(MADH3GC領域)をカバーした。MADH3GCの5'側約4kb中にはClass IIの3つのexonが存在し、約1424kbの間の領域にはClass IIIの9つのexonと8つのintronが配置していた。また、exon1上流2.2kと下流0.6kの領域についてmotif配列の検索を行ったところ、ユニークなものとしてexon1の上流0.30.4kbに5個のXRE配列(毒物で発現誘導)、同じく上流1.4kb付近にSTAT配列(成長ホルモンやプロラクチン)、さらに上流1.72.1kbに5個のSRY配列(精巣決定因子Sry)が見出された。また、housekeeping geneにも拘らず推定転写開始部位から1.1kb上流にTATA box配列が認められ、そのpromoter構造がヒトClass IIIとは異なっていた。3.Recombinant(r)
口腔連鎖球菌の二成分制御系による薬剤排出機構の解明

齲蝕に関係している口腔連鎖球菌のStreptococcus mutansは抗菌剤のバシトラシンに耐性である。この耐性遺伝子を制御している二成分制御系の発現機構をレスポンスレギュレーターの変異株を用いて検討した。その結果、外界の刺激を検知したセンサーキナーゼにより、54番目のアスパラギン酸がリン酸化されたレスポンスレギュレーターが排出ポンプと考えられるトランスポーター遺伝子のプロモーター領域に特異的に結合し、発現を促進する事が明らかになった。細菌感染症の治療において重要な問題のひとつは薬剤に対する耐性機構であり、そのメカニズムを理解することは正しい治療を行う上でも重要なポイントとなる。これらの耐性機構のひとつにATPトランスポーターによる細胞外への汲み出しがある。本研究では、S.mutansで分離されたバシトラシン感受性株が二成分制御系に支配されるABCトランスポーターによるものであることを明らかにし、さらにその情報伝達経路を解明することを目的とした。候補の二成分制御系の構成成分であるレスポンスレギュレーター(RR)あるいはセンサーキナーゼ(SK)の遺伝子の一部をエリスロマイシン耐性のカセット(EMカセット)で置き換えたDNA断片を相同組み換えを利用して、RRあるいはSKの欠損株を作製した。これらの欠損株は予想どうりバシトラシン感受性であった。このうちSK欠損株を用いて、バシトラシン曝露後のABCトランスポーター遺伝子の発現をリアルタイムPCRで検討した。その結果、野生株は薬剤曝露後ABCトランスポーター遺伝子は、転写レベルで100倍以上上昇するのに比べ、SK欠損株では全く変化が見られなかった。次にRR遺伝子をデーターベースを利用してHisタグを持つ発現ベクター上にクローニングし、大腸菌内で大量発現させニッケルカラムクロマトグラフィーで精製した。この精製RRタンパクとABCトランスポーター遺伝子のプロモーター領域と推定されるDNA断片の相互作用をゲルシフトアッセイ法で検討したところ、特異的に結合することが明らかになった。以上の結果からS.mutansではバシトラシンの刺激をSKが感知し、RRを介してABCトランスポーターの発現を制御していることが推察された。さらにこれを検証するために多くの二成分制御系のRRタンパクに共通に保存されているリン酸化部位のアミノ酸置換を行った。予備実験でこの変異RRタンパク質は上述のプロモーター領域を持つDNA断片に結合しないことがゲルシフトアッセイで示されている。現在、in vivoでのRRタンパクの機能を確認するため、染色体上のRR遺伝子のアミノ酸置換型変異体を作製している。細菌の二成分制御系と連動した薬剤排出機構は抗生物質だけではなく、他の多くの化学物質もその基質としている可能性があり、その正確なメカニズムを解明することは病原微生物の薬剤耐性機構を理解する上で重要である。本研究ではS.mutansで発見されたバシトラシン耐性に関する二成分制御系を検証している。発現ベクターにクローニングした二成分制御系のヒスチジンキナーゼ(HK)とレスポンスレギュレーター(RR)をHis融合タンパク質として、大腸菌内で発現精製を試みた。膜タンパク質であるHKはinclusion bodyを形成したが、RRは可溶性画分として精製でき、ゲルシフトアッセイでABCトランスポーター遺伝子を含むmbrオペロンのプロモーター領域と特異的に結合することがわかった。次に、RRとプロモーターの特異的な結合に関与する部位の同定を試みた。PCRを利用した突然変異導入法を用いて、プラスミド上にクローン化したRRの54番目のアスパラギン酸(D)をアスパラギン(N)に置換した変異型RRを作製したところ、これはプロモーターに結合しないことがわかった。さらにin vivoでのこのアミノ酸の役割を検討するために、複製のoriginが高温感受性であるプラスミドを利用して、相同組み換えにより染色体上のRR遺伝子に同じ変異を導入し、変異型RR(D54N)を発現するS.mutansの変異株を作製した。予想どおりこの変異株ではバシトラシンによるmbrオペロンの発現は誘導されず、また野生株に比べバシトラシンに対する感受性が亢進していた。以上のことからS.mutansのバシトラシン耐性は、HKによるシグナルの感知がRRの54番目のDをリン酸化することでRRのmbrオペロンのプロモーターへの特異的な結合を増強し、ABCトランスポーター遺伝子の発現誘導によるものと推測された。細菌の二成分制御系と連動した薬剤排出機構は抗生物質だけではなく、他の化学物質もその基質としている可能性があり、その正確なメカニズムを解明する事は病原微生物の薬剤耐性機構を理解する上で重要である。本研究ではS.mutansで見いだされたバシトラシン耐性に関する二成分制御系を検証している。昨年度までに、この二成分制御系のレスポンスレギュレーター(RR)がバシトラシン耐性に関与するABCトランスポーター遺伝子のプロモーター領域に特異的に結合する事、この結合にはRRの54番目のアスパラギン酸が必須であり、リン酸化の部位である事を示した。

本年度はこのバシトラシンによって発現が誘導されるABCトランスポーターが、他の薬剤に対する耐性に関わっているかを検討するため、既に作製している二成分制御系のヒスチジンキナーゼ(HK)の欠損株を用いて、各種の抗生物質や消毒剤に対する感受性を調べた。その結果、抗生物質ではゲンタマイシン、ミノマイシン、ストレプトマイシン、テトラサイクリン、クロラムフェニコール、リファンピシン、バンコマイシン、ナリジクス酸に関しては野生株UA159との間に差は見られなかった。また消毒剤等については塩化ベンザルコニウム、ヒビテン、エチジウムプロミド、SDSに対しても野生株と同様であった。次にこの二成分制御系によって誘導される他の遺伝子の存在を検討した。バシトラシン刺激によって発現が4倍以上増加する遺伝子をリアルタイムRT-PCRで検索し、機能未知の二つの単独遺伝子と三つの遺伝子からなる1つのオペロンをデータベース上で同定した。これらの遺伝子のプロモーターと考えられる領域には、上記のABCトランスポーター遺伝子のプロモーターに存在する逆反復配列と同じ配列が見られ、転写制御を受けている可能性が示唆された。これらの遺伝子のin vivoでの役割に興味が持たれる。
新たな犬好中球機能不全症の謎を解き明かす-治療法の確立を目指して-

新たな好中球機能不全症を有する雑種犬を発見した。本症は、遺伝子変異を伴わない好中球β2インテグリン発現の減少が原因であり、著しい殺菌能の低下をもたらすことが明らかとなった。ウシラクトフェリンの長期経口投与は、β2インテグリン発現を増加させ、一連の好中球機能を回復させるとともに、臨床症状を改善させることが明らかとなった。好中球機能不全症に対する新たな根治療法を提案できる研究成果となったと考えられる。1.本症例の遺伝的背景の精査(1)他の同腹犬と父母犬の追跡調査:同腹犬は本症例2頭を含めて5頭で、その内訳は雌2頭、雄3頭であった。他の同腹犬および父母犬には、細菌感染による症状は幼少時から認められていなかった。したがって、同腹犬5頭中2頭(雌1頭、雄1頭)で先天的な好中球機能不全症が存在していたことが明らかとなった。(2)同腹犬の娘犬と父犬との戻し交配の実施:無症状の同腹の娘犬と父犬との戻し交配により、4頭が産まれ、その内訳は雌3頭、雄1頭であった。半年以上の臨床経過観察を実施した結果、4頭には、好中球機能不全症のような典型的な臨床症状は発現しなかった。ただし、雌1頭で再発性の軽度の外耳炎が認められた。2.本症例における好中球機能不全症の病態の検索(1)好中球の形態観察および一般的な機能検査の検索:本症例の末梢血好中球数は、雌および雄犬で正常範囲内であり、核および顆粒の異常は認められなかった。正常犬と同様に、症例犬の好中球細胞質において一次顆粒ミエロペルオキシダーゼが認められた。活性酸素産生能は、雌・雄犬において著減していた。その後、雌犬が不慮の交通事故で死亡したため、雄犬でのみ以降の解析を実施した。非特異的貪食能は正常犬の約70%に低下していたが、オプソニン化能は正常であった。接着能は正常犬の約60%まで低下していた。症例犬では、CD11bおよびCD18蛋白発現が正常犬の42-45%程度まで減少しており、同時に遺伝子レベルも減少していることが明らかとなった。一方、好中球の二次顆粒・ラクトフェリン遺伝子の発現量は正常範囲内であった。(2)慢性肉芽腫症と犬白血球粘着不全症との鑑別:本症例では、NADPHオキシダーゼコンポーネントであるp47phox・p67phox・gp91phoxが過剰発現し、β2インテグリン遺伝子の塩基配列には、ミスセンス変異は存在しなかった。したがって、本症例犬における慢性肉芽腫症および犬白血球粘着不全症は否定された。今年度の研究により、本症例犬における好中球機能不全症は、好中球を形態・機能・遺伝子・分子生物学的な面から解析した結果、これまで報告されている病態とは一致せず、新たな好中球機能不全症に分類されうる可能性が高いことが明らかとなった。1.遺伝的背景の精査:家系の調査によると、母犬は9歳齢で死亡したが生涯無症状であったとのことであった。父犬は生存していたが、無症状であるとのことであった。症例2例には、雌1頭・雄2頭の同腹犬がいるとのことだった。そのうちの雌の同腹犬と父犬との戻し交配を実施した結果、4頭の子犬(雄1頭、雌3頭)が産まれた。臨床症状の継続的な観察と共に、好中球機能検査(吸着能、活性酸素産生能、貪食能、インテグリン発現量の評価)を実施した。好中球機能不全症を有した症例犬2例では生後3カ月より、上部気道の細菌感染と思われる症状が発現したとのことであったが、戻し交配で得られた4頭の子犬には細菌感染による臨床症状は継続して認められなかった。また、好中球機能検査では、同年齢の子犬との比較を行ったが、特徴的な活性酸素産生能の低下やインテグリンの減少は検出されなかった。したがって、症例に見られた好中球機能不全症は母犬由来の可能性が示唆された。2.ウシラクトフェリン経口投与試験の実施:長期にわたるウシラクトフェリン経口投与を好中球機能不全症例に対して実施し、臨床症状および好中球機能へ及ぼす治療効果を検討した。ウシラクトフェリンは、乳汁より分離精製した天然型のもので用量は40mg/kg/dayを少量の水に溶解させ、経口投与させた。2症例において、初めの2週間は抗生物質の投与・輸液・吸入療法等の対処療法を実施したがいずれも重症化した上部・下部気道細菌感染には効果が認められなかった。ウシラクトフェリンの併用投与により、2症例における粘液膿性の眼脂・鼻漏や呼吸器感染の症状が改善した。同時に、好中球のインテグリンCD18発現量の増加がおこり、活性酸素産生能が著しく改善した。

これは投与期間の長さに比例して改善し、最終的には正常犬レベルまで活性酸素産生能が回復していた。一時期、オーナーの都合によりラクトフェリンを休薬したが、徐々に好中球機能が減衰していった。したがって、ウシラクトフェリンの経口投与は、家族性好中球機能低下症の好中球のインテグリン遺伝子発現量を可逆的に増加させることによって一連の好中球機能の回復をもたらし、結果として臨床症状を緩和させたと考えられた。また、終生飲み続けることが必要であると思われた。この研究により、これまで骨髄幹細胞移植以外では対症療法しかなかった好中球機能不全症の治療法に、新たな根治療法を提案できる研究成果となったと考えられる。
マウスAGM領域からの造血幹細胞自己複製因子のクローニング

最近、一生の造血を支持する造血幹細胞は胎生初期にaorta-gonad-mesonephros(AGM)領域で発生、増幅し、胎児肝さらに骨髄へ移動するとする考えが有力となってきた。AGM領域は造血組織ではなく、ここでは造血幹細胞が発生し、著明に増殖するものの分化を伴わないことから、造血幹細胞の自己複製因子が存在するとすればこのAGM領域でもっとも強く発現している可能性が考えられる。本研究では、このような発想のもとに、AGM領域から造血幹細胞の自己複製因子のクローニングを目的として、胎生10.5日のマウス胚からAGM領域を採取し、これをin vitroで長期に培養を続けることにより、造血幹細胞の増殖を支持するストローマ細胞株の樹立を試みた。最近、ついに3つのストローマ細胞株(AGMS1,AGM-S2,AGMS3)の樹立に成功した。AGM領域からストローマ細胞株の樹立に成功したのは我々が世界で最初である。このストローマ細胞上にマウス骨髄より分離した造血幹細胞分画、lin-Sca-1+c-Kit+細胞を重層し培養すると、AGMS1,AGMS3上で混合コロニー形成細胞、day12CFU-Sの著明な増幅が得られた。さらにこのストローマ細胞株が種を越えてヒト造血幹細胞の増殖を支持する能力があるか否か検討した。ヒト臍帯血由来のCD34+CD38-細胞をAGMS3の上で培養すると、6週間以上の長期にわたって混合コロニー形成細胞など未分化なヒト造血前駆細胞が大量に産生され続けることから、このストローマ細胞上でヒト造血幹細胞の増幅が起こっていると考えられる。また、このストローマ細胞上で培養したヒトCD34+細胞を移植したNOD/SCIDマウスの方が、培養する前の細胞を移植したマウスよりもヒト細胞が多く検出できることが明らかになりつつあり、少なくともAGM-S3は4週以上の長期にわたってSRCの増幅、維持に作用していることが明らかとなった。サイトカインmRNAの検討では、SCF,OSM,IL-6,M-CSF,EPO,MIP-1αは検出されるものの、これらの組み合わせではヒト未分化造血前駆細胞の増殖は起こらないことから、種を越えて働く未知の分子の存在が示唆される。現在、このストローマ細胞よりcDNAライブラリーを作製し、発現クローニング法などを用いて造血幹細胞の自己複製因子をクローニングをみている。造血幹細胞の自己複製因子を同定するため造血幹細胞の発生の場である胎生911.5日目のマウスAGM領域を器官培養することにより多数のストローマ細胞を得た。その中でヒト臍帯血CD34細胞との共培養で未分化造血前駆細胞の増殖を支持するストローマ細胞が胎生10.5,11.5日目のAGM領域の培養より得られた。このストローマ細胞から限界希釈法を用いてストローマ細胞株の樹立を試み、3種類(AGMS1,AGMS2,AGMS3)のストローマ細胞株を得た。マウス骨髄より分離したlin^-Sca-1^+c-Kit^<high

>細胞をこれらに重層後10日間培養し、day12CFU-Sを測定したところAGMS3上で著明な増幅が得られた。AGM-S3はVCAM-1,CD13,Sca-1陽性であり血管内皮細胞の性格を有していた。AGM-S3とヒト臍帯血CD34^+CD38^-細胞を共培養すると、6週間以上の長期にわたり、ヒトCFU-Mixの増幅が得られた。また、AGMS3上で培養前後の臍帯血単核球1x10^6をNOD/SCIDマウスに移植し8週後のマウス骨髄を解析したところ、AGMS3と共培養後移植したマウス骨髄中にヒト細胞が検出された。以上より、AGM-S3は種を越えて働く造血幹細胞自己複製因子を発現している可能性が示唆された。AGM-S3が発現している既知のサイトカインmRNAを検討したところ、IL-6,OSM,SCFの発現のみが認められが、これらではヒト造血幹細胞の増殖は起こらないことから、AGM-S3は造血幹細胞の増殖に働く未知の分子を発現している可能性が高いことが明らかとなった。種々の検討により。予想される分子は膜結合型であることから、現在、AGMS3からcDNAライブラリーを作製し、動物細胞発現ベクターに組み込み、ヒトCD34^+CD38^-細胞の増殖を指標に発現クローニングを試みている。マウス造血幹細胞は胎生初期に大動脈(aorta)、性腺(gonad)、中腎(mesonephros)に囲まれた領域(AGM領域)で発生、増幅し、その後肝臓へ移動していくことが報告された。AGM領域は造血組織ではなく、ここでは造血幹細胞が発生、爆発的に増殖するものの分化を伴わなわず、造血幹細胞の自己複製因子が強く発現している可能性が示唆されることから、AGM領域から造血幹細胞の増殖支持能を有するストローマ細胞株の樹立を試みた。胎生9.5,10,10.5,11,11.5,12日目の胎児からAGM領域を取り出し種々の条件で培養した。血液細胞、筋肉、神経など様々な細胞の増殖が見られたが、その中からストローマ細胞の増殖の得られた培養を選択し、さらに限界希釈法を用いて造血幹細胞の増幅支持能を持ったストローマ細胞株の樹立を試み、ついに成功した。AGM領域からストローマ細胞株の樹立に成功したのはわれわれが世界で始めてである。われわれの樹立したAGM-S3上にヒトCD34+CD38-細胞を重層して培養すると、サイトカインの非存在下に8週間以上未分化造血前駆細胞を産生し続けることが明らかとなった。また、われわれがヒト造血幹細胞のin vivo測定系として開発したNOD/SCIDマウスを用いた検討では、NOD/SCIDマウス骨髄を再構築する能力を持ったヒト造血幹細胞が、AGM-S3上で4週以上にわたって増殖し続けていることが明らかとなった。また、造血支持能を持たない細胞株AGM-A7も同時にクローニングした。予備的な検討では、AGM-S3はIL-6,SCF,EPO,OSM,MIP-1α,EPO mRNAを発現しているものの、これらのマウスサイトカインはヒト造血幹細胞の増殖に作用しないことから、AGM-S3は種を越えて造血幹細胞の自己複製に働く未知の分子を発現していると考えられる。現在、造血幹細胞増幅
膵癌における解糖系酵素PGAMの発現意義解明

がん代謝はがん細胞の発育・進展において極めて重要な役割を担っていることがわかってきており、がん研究において非常に注目を集めている分野である。がん細胞が好気性の環境下でも嫌気性代謝を行うWarburg effectはその最たるものであるが、近年がん細胞に対して複数の利点を有することが明らかとなってきた。その一つとして解糖系関連酵素のkey enzymeであり細胞老化を抑制するPGAM(Phosphoglycerate mutase)の重要性が指摘されている。本研究の目的は膵癌または膵癌前癌病変におけるPGAMの発現意義を明らかにし、解糖系を標的とした新規治療戦略を探索することであった。臨床検体における免疫染色による発現解析を実施し、膵癌細胞株を用いた目的遺伝子のknockdownおよび過剰発現を行った際の機能解析を行った。さらにinhibitorや代謝物制限を用いた解析によって膵癌細胞株の増殖能および代謝リプログラミングに与える影響を評価し、治療戦略としての可能性を評価した。その結果、PGAMの発現レベルは膵癌症例の予後に有意な変化はなかったが、PGAMが関与する解糖系から分岐するセリン生合成系の亢進は有意に膵癌切除後の予後を悪化させることがわかった。今後さらに膵腫瘍自然発症モデルマウスにPGAM遺伝子改変マウスを組み合わせたin vivoでの検証も並行して行うことで、生体内における腫瘍形成・解糖系マーカー発現への影響まで評価する予定である。今後、これらの知見に基づいてPGAM発現が膵癌進展に与える影響について詳細に検討を行っていく。臨床サンプルの発現解析、遺伝子改変マウスの供与など、それぞれの研究組織が得意とする多施設での共同研究を展開することができている。臨床サンプルを用いた解析では、PGAMの発現レベルは膵癌症例の予後に有意な変化はなかったが、PGAMが関与する解糖系から分岐するセリン生合成系の亢進は有意に膵癌切除後の予後を悪化させることがわかり、がん代謝との関連を支持する結果が得られた。また癌において解糖系やセリン生合成系への依存性がKRAS変異によって異なることもわかってきており、膵癌におけるがん代謝の重要性が再確認されたと考えている。現在、膵腫瘍自然発症モデルマウスにPGAM遺伝子改変マウスを組み合わせたマウスを作製しており、in vivoでの検証を予定している。がん代謝においてもがん細胞と腫瘍微小環境とのクロストークを考慮する必要があるため、in vivoにおける検証は必須である。遺伝子改変マウスを用いて生体内における腫瘍形成・解糖系マーカー発現への影響まで評価することでPGAM発現および解糖系周囲の代謝経路の活性化が膵癌進展に与える影響について詳細に検討を行っていく予定である。2019年度は2018年度の結果に基づき、今後の研究を進めていく。研究費はその際の試薬及び機器などの消耗品購入費に充てる他、研究成果発表、情報収集にかかる旅費に充てたいと考える。
16世紀後半のロシアにおける修道院の市場との関わりについて

本研究においては、主としてヨシフ=ヴォロコラムスキー修道院を対象として、収支帳簿中の支出に関する分析を行い、当該修道院の消費の問題に接近し、市場との関わりを明らかにするため、当該修道院が何を必要としたのか、必要とするものについて、所領内あるいは所領外において、誰から、どのような経路で入手していたのか等を検討することを目的とした。その際、消費の問題、さらには市場との関わりは修道院内の日常生活、経済のあり方を把握するためには、是非とも不可欠の要素であり、また同時に、当時のロシアにおける市場の問題とも不可分である、と位置づけていた。このような問題意識から、過去3年間に行った分析の結果は次のようになる。1.購入されている財は、食料品・衣料品・生活必需品・漁業関係・建築材料・馬具・その他に大きく分類できる。その中でも食料品、とりわけ魚類の購入量・額の大きさが際立っている。2.購入個所としては所領内・所領外いずれにおいてもみられるが、モスクワ市での多様な財の購入が目立っている。その中でも、遠隔地貿易によってモスクワ市に流入した香辛料の購入に当時の商品流通の状況が反映されている。ただ、モスクワ市には当該修道院の施設があり、その施設に関連してモスクワ市で購入されたものか、別の所で購入されてモスクワ市の施設に搬入されたものかを区別する必要がある。3.オスタシコヴォ村での大量の魚類の購入に示されているように、特定の都市あるいは村において特定の財の購入がみられる。蜂蜜も大量に購入されており、しかも、モジャイスクの人からの購入が多い。以上である.本研究においては、主としてヨシフ=ヴォロコラムスキー修道院を対象として、収支帳簿中の支出に関する分析を行い、当該修道院の消費の問題に接近し、市場との関わりを明らかにするため、当該修道院が何を必要としたのか、必要とするものについて、所領内あるいは所領外において、誰から、どのような経路で入手していたのか等を検討することを目的とした。以上である.当該年度の研究では、基礎的なデータ作りに中心を置いたため、ここでは、基礎的作業を通じて得られたいくつかの点を挙げ、今後の研究予定を述べることで、研究実績の内容としたい。まず、修道院による購入物については、(1)食料品関係(魚類、穀類、野菜類、肉類、乳製品、香辛料など)、(2)衣料品関係(材料、道具も含む)、(3)日常生活用品(食器類、石炭などの燃料も含む)、(4)農業関係(畜産関係も含み、農具・播種用の種子など)、(5)漁業関係(網など)、(6)建築関係(釘、建築材など)、(7)馬具類、(8)その他、に大きく分類できる。この中で頻繁に出て来るのは、(1)(2)(3)であるが、中でも食料品として、チョウザメ・ニシン・カワカマスをはじめ魚が多く購入されていること、また、香辛料として、コショウ・ショウガと並んで、チョウジ・ニクズク・シナモンなどが度々購入されていることは意外であった。次に、購入地としては、ヴォロク・モスクワなどの都市と共に、修道院領の村々や遠方のヴャジマ・トヴェーリが登場していること、また、特定の個人から購入しているケースも見られる点に注目したい。以上の点を踏まえて、次年度以降(1)パソコンを利用して、作成した図表の分析を行った後、(2)当該修道院と市場との関わりを地域毎に分類し、地図にプロットする。(3)当該修道院の市場との関わりに関して一定の結論を出し、中間的な研究論文としてまとめ、(4)他の修道院についても、ヨシフ=ヴォロコラムスキー修道院についてと同様の作業を行う。最終的には、他の修道院との比較を行うことを中心にすえて、他の修道院における市場との関りを分析した上で総合的分析を行い、最終的な研究論文としてまとめる。平成7年度は,(1)パソコンを利用して,作成した図表の分析を行った後,(2)当該修道院と市場との関わりを地域毎に分類し,地図にプロットする。(3)当該修道院の市場との関わりに関して一定の結論を出し,中間的な研究論文としてまとめ,(4)他の修道院についても,ヨシフ=ヴォロコラムスキー修道院についてと同様の作業を行う。以上のことを具体的な作業として計画したが,(3)の段階に止まっている。