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地震発生前後の地殻構造の時間変化の関する観測的研究

本研究では,地震発生場の準備・発生・余効過程を力学的に理解するために,断層周辺の地殻構造の時空間的な変化を,1998年9月3日に岩手山の南西部で発生したM6.1の地震を対象として,人工地震実験及び自然地震観測により得られた地震波形記録の解析から推定した.2001年から2003年に繰り返し実施された人工地震実験により励起された地震波にクロススペクトル法を適用し,地震発生から約6年間の断層周辺域の地震波速度の変化量を推定した.その結果,1998年の岩手山南部地震の発生直前直後に最大1.5%低下した地震波速度が2002年までの約4年間でその半分の約0.7%に回復していることが明らかとなった.また,2002年から2003年にかけては,再び約0.2%の地震波速度が低下したことが断層近傍の観測点で検知された.これは2003年6月に発生した秋田駒ヶ岳及び岩手山の活動による影響であると推察された.1995年から2001年に太平洋プレートの沈み込み帯で発生する相似地震を繰り返し同じ振動を励起する地震源とし,東北地域に展開されている東北大学地震・噴火予知観測センターの定常地震観測網の波形記録を解析した.観測期間の異なる時期に発生した2つの相似地震の相関係数を調べた結果,岩手山近傍の複数の観測点で,0.9以上を示していた相関係数が,M6.1の地震発生前後と岩手火山活動が活発であった1998年頃に,0.6-0.9という小さい値をとることがわかった.断層や火山から遠い観測点では,相関係数は常に0.95前後を示していることから,この相関係数の低下は,地震・火山活動に伴い,浅部地殻構造が微妙に変化していると推定された.本研究では,地震発生場の準備・発生・余効過程を力学的に理解するために,断層周辺の地殻構造の時空間的な変化を,1998年9月3日に岩手山の南西部で発生したM6.1の地震を対象として,人工地震実験及び自然地震観測により得られた地震波形記録の解析から推定した.2001年から2003年に繰り返し実施された人工地震実験により励起された地震波にクロススペクトル法を適用し,地震発生から約6年間の断層周辺域の地震波速度の変化量を推定した.その結果,1998年の岩手山南部地震の発生直前直後に最大1.5%低下した地震波速度が2002年までの約4年間でその半分の約0.7%に回復していることが明らかとなった.また,2002年から2003年にかけては,再び約0.2%の地震波速度が低下したことが断層近傍の観測点で検知された.これは2003年6月に発生した秋田駒ヶ岳及び岩手山の活動による影響であると推察された.1995年から2001年に太平洋プレートの沈み込み帯で発生する相似地震を繰り返し同じ振動を励起する地震源とし,東北地域に展開されている東北大学地震・噴火予知観測センターの定常地震観測網の波形記録を解析した.観測期間の異なる時期に発生した2つの相似地震の相関係数を調べた結果,岩手山近傍の複数の観測点で,0.9以上を示していた相関係数が,M6.1の地震発生前後と岩手火山活動が活発であった1998年頃に,0.6-0.9という小さい値をとることがわかった.断層や火山から遠い観測点では,相関係数は常に0.95前後を示していることから,この相関係数の低下は,地震・火山活動に伴い,浅部地殻構造が微妙に変化していると推定された.本本研究では、地震発生場の準備・発生・余効過程を力学的に理解するために、断層周辺の地殻構造の時空間的な変化を精度良く測定する。1998年9月3日に岩手山の南西部で発生したM6.1の地震発生前後に行われた人工地震波を用いた解析では、地震を挟む1998年8月から11月の間に最大1%の速度低下が認められているので、2001年10月に同地域において人工地震実験を再度行った。人工震源で励起される地震波の時間変化を極力少なくするために、これまで実施された人工震源と数十メートルという近い地点に、深度30mのボーリング孔に薬量100kgのダイナマイトを装填し、発破させた。この発破により励起された人工地震波を、これまでと同様、東北大学理学研究科地震・噴火予知研究観測センターの定常観測点の短周期地震計(HSB,GNB,ANS)、三ツ石(MTI)とGNB,ANSにおいて広帯域地震計で記録した。さらに、本年度は、人工地震波の波動特性を調べる目的で、MTIとGNBに測線長約200mのL字型の短周期地震計アレーを臨時に設置した。広帯域地震波記録と短周期地震計記録については、1998年からの人工地震波記録とあわせてクロススペクトル法により、地震波の伝播速度の変化を測定した。その結果、地震発生直後には最大で約1%の速度低下が認められていたが、それ以降2000年10月までの約2年間にわたっては、有意な地震波速度変化は認められず、地震発生後の地殻構造に変化は認められなかった。この解析結果の速報を、アメリカ地球物理学連合の秋季学会で行った。来年度も同様の人工地震実験を実施し、地殻構造の時間変化を調べ、地震発生場の理解を深める。

本研究では,地震発生場の準備・発生・余効過程を力学的に理解するために,断層周辺の地殻構造の時空間的な変化を精度良く測定する.解析対象として,1998年9月3日に岩手山の南西部で発生したM6.1の地震を用いる.この地震発生に伴う周辺応力場の変化の推定には,地震断層の詳細な動きが必要なので,強震計データから求められた変位波形をモーメントテンソルインバージョン法により解析し,地震断層運動を推定した.その結果,地震断層は特に浅いところで滑りが発生し,モーメント解放量は4.7x10^∧17Nmであることが明らかとなった.地震断層周辺の基本的な構造を明らかにするために,岩手山周辺の3次元浅部P波速度構造を求めた結果,震源や断層付近は周辺に較べて低速度域となっており,不均質性が強いことが明らかとなった.東北大学の定常地震観測網で記録されていた1998年8月と11月の人工地震波形と相似地震の波形解析を行った.クロススペクトル解析を複数の観測点のデータについて行った結果,地震断層の上盤の極浅いところで少なくとも1%のP波速度低下があることが明らかとなった.昨年に引き続き,2002年10月に同地域において人工地震実験を行った.人工震源で励起される地震波の時間変化を極力少なくするために,これまでと同様の方法で発破を行った.この発破による地震波を,東北大学理学研究科地震・噴火予知研究観測センターの定常観測点の短周期地震計(HSB, GNB, ANS),三ツ石(MTI)とGNB, ANSにおいて広帯域地震計で記録した.さらに,昨年度実施したMTIとGNBのL字型の短周期地震計アレーによっても記録した.これらのデータの詳細な解析は来年度に実施し,すでに得られている結果と比較し,地震発生場の理解を深める.本研究では,地震発生場の準備・発生・余効過程を力学的に理解するために,断層周辺の地殻構造の時空間的な変化を,1998年9月3日に岩手山の南西部で発生したM6.1の地震を対象として,人工地震実験及び自然地震観測により得られた地震波形記録の解析から推定した.2001年から2003年に繰り返し実施された人工地震実験により励起された地震波にクロススペクトル法を適用し,地震発生から約6年間の断層周辺域の地震波速度の変化量を推定した.その結果,1998年の岩手山南部地震の発生直前直後に最大1.5%低下した地震波速度が2002年までの約4年間でその半分の約0.7%に回復していることが明らかとなった.また,2002年から2003年にかけては,再び約0.2%の地震波速度が低下したことが断層近傍の観測点で検知された.これは2003年6月に発生した秋田駒ヶ岳及び岩手山の活動による影響であると推察された.1995年から2001年に太平洋プレートの沈み込み帯で発生する相似地震を繰り返し同じ振動を励起する地震源とし,東北地域に展開されている東北大学地震・噴火予知観測センターの定常地震観測網の波形記録を解析した.観測期間の異なる時期に発生した2つの相似地震の相関係数を調べた結果,岩手山近傍の複数の観測点で,0.9以上を示していた相関係数が,M6.1の地震発生前後と岩手火山活動が活発であった1998年頃に,0.6-0.9という小さい値をとることがわかった.断層や火山から遠い観測点では,相関係数は常に0.95前後を示していることから,この相関係数の低下は,地震・火山活動に伴い,浅部地殻構造が微妙に変化していると推定された.以上の人工地震と自然地震の波形解析により,地震・火山活動に伴い,地殻構造が微小に変化することが明らかとなった.
神経系の老化と脳血管性痴呆の遺伝的素因に関する離島住民の縦断的研究

目的:この2年間の研究では,神経所見の加齢変化と脳血管性痴呆に関与する遺伝的素因の解明を目的に,高齢者健診受診者群と脳血管障害患者群の比較検討行った.方法:1)鹿児島県K町の60歳以上の在宅高齢者検診を行い,神経所見等,痴呆スケール(MMSE)等をデーターベース化し,経年変化について検討した.2)脳血管性障害患者(CVD群)127名,K町高齢者健診受診者294名について,アンギオテンシン変換酵素遺伝子多型(II,ID,DD)、ミトコンドリア遺伝子多型5178C/Aの頻度を検討した.結果:K町高齢者健診による縦断的検討:1)MMSEを2回以上測定した590名では,MMSE得点は年齢と共に低下し,経年的変化上でも年齢の上昇とともに年平均のMMSE得点低下の割合が有意に増大していた.2)心疾患羅患が非悪化群に有意に多くみられたが,両群とも心疾患に対する薬物治療を受けていた.腎疾患罹患が悪化群で多く見られた.3)MMSE得点差と摂取食品との関係では,天ぷらの摂取との有意な負の関係が示されたが,今後,摂取総カロリーとの関係など栄養学的解析が必要がある.CVD群における遺伝子多型の検討:1)CVD群ではmt5178Cが有意に高率であった(p<0.01),2)病型別の検討では,脳出血,脳血栓,脳塞栓のいずれの病型でもmt5178Cが高率であったが,病型間では有意差は認められなかった.3)mt5178Cを示す女性CVD群で総コレステロール,中性脂肪が高い傾向がみられた.4)ACE遺伝子型については,CVD群と対照群の間,CVD各病型間のいずれにおいても有意差を認めなかった.結論:今回の研究により,痴呆スケールの縦断的変化とそれに関連する因子,脳血管障害の遺伝的素因をある程度解明することが出来た.尚,老化に関する遺伝的素因の共同研究および関連する神経疾患についての遺伝子解析を行い研究成果を報告した.目的:この2年間の研究では,神経所見の加齢変化と脳血管性痴呆に関与する遺伝的素因の解明を目的に,高齢者健診受診者群と脳血管障害患者群の比較検討行った.方法:1)鹿児島県K町の60歳以上の在宅高齢者検診を行い,神経所見等,痴呆スケール(MMSE)等をデーターベース化し,経年変化について検討した.2)脳血管性障害患者(CVD群)127名,K町高齢者健診受診者294名について,アンギオテンシン変換酵素遺伝子多型(II,ID,DD)、ミトコンドリア遺伝子多型5178C/Aの頻度を検討した.結果:K町高齢者健診による縦断的検討:1)MMSEを2回以上測定した590名では,MMSE得点は年齢と共に低下し,経年的変化上でも年齢の上昇とともに年平均のMMSE得点低下の割合が有意に増大していた.2)心疾患羅患が非悪化群に有意に多くみられたが,両群とも心疾患に対する薬物治療を受けていた.腎疾患罹患が悪化群で多く見られた.3)MMSE得点差と摂取食品との関係では,天ぷらの摂取との有意な負の関係が示されたが,今後,摂取総カロリーとの関係など栄養学的解析が必要がある.CVD群における遺伝子多型の検討:1)CVD群ではmt5178Cが有意に高率であった(p<0.01),2)病型別の検討では,脳出血,脳血栓,脳塞栓のいずれの病型でもmt5178Cが高率であったが,病型間では有意差は認められなかった.3)mt5178Cを示す女性CVD群で総コレステロール,中性脂肪が高い傾向がみられた.4)ACE遺伝子型については,CVD群と対照群の間,CVD各病型間のいずれにおいても有意差を認めなかった.結論:今回の研究により,痴呆スケールの縦断的変化とそれに関連する因子,脳血管障害の遺伝的素因をある程度解明することが出来た.尚,老化に関する遺伝的素因の共同研究および関連する神経疾患についての遺伝子解析を行い研究成果を報告した.目的:神経所見の加齢変化と脳血管性痴呆に関与する遺伝的素因の解明を目的に,高齢者健診受診者群と脳血管障害患者群を対象に検討を行った.方法:1)鹿児島県K町の60歳以上の在宅高齢者を対象に,第9回目の検診を行った.得られた問診,一般内科的診察,神経学的診察,栄養相談,血液検査等のデーターベース化した.2)当科および関連施設における脳血管性障害患者(CVD群)199名を脳出血(49例),脳梗塞(96例),心原性脳塞栓(25例)に分類し,脳梗塞は,ラクナ梗塞(59例),アテローム血栓性梗塞(37例)に分けて検討した.3)笠利町高齢者健診受診者650名および上記脳血管障害患者199名のDNAについて,アンギオテンシン変換酵素、ミトコンドリア遺伝子多型5178C/Aを検討した.結果: l)健診群とCVD群の比較では,脳出血,脳塞栓,脳梗塞群間におけるACE遺伝子型,allele頻度に有意差を認めなかった.しかし,ラクナ梗塞群では,健診群と比較して,I allele頻度が有意に高率であった(p=0.038).2)Mt5178C/A

多型は,脳血管障害群では,脳出血,塞栓,血栓ともにMt5178CがMt5178Aよりも優位であった(p<0.01).また,鹿児島県K町の健診群におけるA:C比は56:44であり,Tanakaらによって報告された愛知・岐阜両県の健常対象者633例の44:56と逆転していた.結論:本年度の研究により,ACE遺伝子多型とミトコンドリアDNA5178多型が,脳血管障害管の遺伝的素因となっている可能性が示された.今後,加齢に伴う変化とこれらの遺伝的要因との関連および脳血管障害との関連について検討して行きたい.尚,関連する神経疾患についての遺伝子解析を行い,研究成果を報告した.目的:昨年度に引き続き神経所見の加齢変化と脳血管障害に関与する遺伝的素因の解明を目的に、高齢者健診受診者群と脳血管障害患者群の検討を行った。方法:1)鹿児島県K町の60歳以上の在宅高齢者を対象に,第9回目の検診を行い,その所見をデーターベース化した。2)同健診を2回以上受診した例について,Mini Mental Scale Examination(MMSE)の変化を検討した.3)脳血管性障害患者(CVD群)127名,K町高齢者健診受診者294名について,アンギオテンシン変換酵素(ACE)遺伝子多型(II,ID,DD),ミトコンドリア遺伝子多型5178C/Aの頻度を検討した。結果:K町高齢者の縦断的検討:1)MMSEを2回以上測定した590名の検討では,MMSE得点は年齢と共に低下し,経年的変化上でも年齢の上昇とともに,年平均のMMSE得点差(低下)の割合が有意に増大していた。2)MMSEの経年的変化には受診間隔との比例関係がなかった。3)基礎疾患では,心疾患罹患が非悪化群に有意に多く,腎疾患罹患が悪化群で比較的多く見られた。4)1人あたりの重複基礎疾患数は悪化群で0.8,非悪化群で1.3であった。5)MMSE得点差と天ぷら摂取との間に有意な負の関係が示された。CVD群における遺伝子多型の検討:1)CVD群では,mt5178Cが有意に高率であった(p<0.01)。2)CVDの病型(脳出血,脳塞栓,脳血栓)別の検討では,いずれの病型でもmt5178Cが高率であったが,病型間に有意差はなかった。3)CVDの危険因子との関連では,mt5178Cを示す女性CVD群で総コレステロール,中性脂肪が高い傾向がみられた。4)ACE遺伝子型については,CVD群と対照群の間,CVD各病型間のいずれにおいても有意差を認めなかった。結論:今年度の研究により,痴呆スケールの縦断的変化とそれに関連する因子,脳血管障害の遺伝的素因(ミトコンドリアDNA5178C多型)をある程度解明することが出来た。尚、関連する神経疾患についての遺伝子解析を行い,研究成果を報告した。
界面活性剤併用によるMRSAの抗生物質感受性変化のメカニズムについての研究

研究代表者は、通常βラクタム抗生物質に対して耐性のMRSAを低濃度のTriton X-100存在下でβラクタム抗生物質を作用させると、MRSAに対して高い抗菌作用を示す、言い換えればMRSAがメチシリン感受性になることを見出している。この実験で用いられている濃度のTriton X-100はβラクタム抗生物質のペニシリン結合蛋白への結合に影響を与えないため、その作用は、ペニシリン結合蛋白以外の因子への影響と考えられる。研究代表者は、さらにMRSAの耐性度に及ぼすTriton X-100の影響を検討し、population analysisを行った。その結果、Triton X-100はMRSAの耐性度を下げ、homogeneous MRSAをheterogenous MRSAに、heterogenous MRSAの耐性度をさらに低下させることを見出した。また一部にはTriton X-100のこの作用を受けにくいMRSA株が存在することを明らかにした。研究代表者はさらに、トランスポゾンTn551を用いて、高度耐性MRSA株および中等度耐性MRSA株よりTriton X-100にたいする感受性の高くなった株を分離し、TS4,TS2-111,TS2-339の3株を得た。現在、Tn551挿入部位のDNA断片をクローニングし解析を行っている。
ポジトロニウム長寿命状態へのレーザー励起のための装置開発

本研究では、ポジトロニウムの長寿命状態へのレーザー励起を行い、その遷移周波数を測定するための装置開発を行う。ポジトロニウムはレプトンのみから構成されるため、エネルギー準位の理論計算の不確かさは小さく、精密測定を利用したQEDの検証に適している。ポジトロニウムの寿命は基底状態では非常に短い。一方、その寿命は主量子数nに対してn3乗の依存性を持ち、nの大きな準位では寿命が長くなる。ポジトロニウムのnの大きな準位は、パリティ対称性の破れの精密測定に応用できる可能性もある。本研究では、将来の分光実験に向けて、ポジトロニウム源の準備と励起光源開発を行う。
細胞老化と不死化における染色体末端粒(テロメア)の役割

培養細胞の示す細胞老化現象は広く観察され、その生物学的な意義付けも多く議論されてきた。しかし一方これは細胞を試験管内で培養することによる人為的な現象にすぎない、との反論を払拭できずにいた。鎖状のDNAの複製は、その末端部分の複製に問題を抱えていることは既に20年以上前から指摘されていた。テロメアの構造が近年明らかにされ、実際に鎖状DNAの末端が脱落していくことが測定できるようになった。テロメアとテロメラーゼの生物学的役割を明らかにする目的で、多くのヒト白血病由来不死化株を用いた。いずれの不死化株ともテロメラーゼ活性を有していたが、その活性の強度とテロメア長には相関が認められなかった。Namalwa細胞株が特に強いテロメラーゼ活性を示し、テロメラーゼの精製をはじめとするテロメラーゼの分子生物学的研究の目的に適した細胞株であることが明らかになった。テロメア短縮により細胞老化が起こることがあきらかにされた。この老化細胞は最終的には細胞死に至る。細胞死はプログラムされた細胞死、すなわちアポトーシス(apoptosis)であろうか。テロメア短縮はアポトーシス誘導を引き起こすのであろうか。それを明らかにする目的で、今回細胞寿命を示すヒト血管内皮細胞に、アポトーシスを誘導する実験系を確立した。このアポトーシス誘導のシグナル伝達系の検討を行った。今後これを用いて、テロメア、テロメラーゼ、アポトーシスの関連を明らかにする予定である。テロメアはTTAGGGが1,000から4,000回繰り返す反復配列より成る。DNA合成酵素は、鋳型DNAの3'末端付近の合成ができず、複製に際してその分だけ短くなる。これに対処するのがテロメアの反復配列であると想定されている。すなわち、これが複製の度に末端から少しづつ脱落し内部の構造遺伝子が保護されている。それを使い尽くした時点で細胞は老化するのではなかろうか。これを“細胞老化のテロメア仮説"とする。細胞老化のテロメア仮説を検証する目的で次の実験を行った。(1)細胞老化および不死化に伴うテロメア長の変化の観察:細胞集団の平均のテロメア長を測定する方法を確立した。これを用いて、多くの細胞老化および不死化に際してのテロメア長の変化を調べた。ヒト繊維芽細胞と血管内皮細胞では、一回のDNA複製にあたり100から150のテロメアの塩基対の脱落が観察された。しかし細胞が最終寿命に達した時点に於いても、5から8kbのテロメア配列が残っていた。(2)ヒト線維芽細胞とそれの不死化した細胞を4組選びテロメア長を調べた。3ケースでは不死化した細胞のテロメアの延長が、1ケースでは逆に短縮がみられた。テロメア長はテロメア合成酵素の発現に依存すると思われる。(3)テロメア合成酵素(telomerase)のアッセイ系の確立:この酵素のアッセイは原理的には困難ではないが、活性そのものが低く、感度を上げるための検討が必要である。PCRを導入する方法を検討し定量法を確立した。(4)テロメア合成酵素の精製:癌由来の細胞株をスクリーニングし、特にテロメア合成酵素活性の高い細胞株を選別した。この細胞の大量培養を出発材料として、本酵素の精製を試みている。テロメアはTTAGGGが1,000回から4,000回繰り返す反復配列より成る。DNA合成酵素は、鋳型DNAの3′末端付近の合成ができず、複製に際してその分だけ短くなる。これを"細胞老化のテロメア仮説"とする。

これを用いて、多くの細胞老化および不死化に際してのテロメア長の変化を調べた。ヒト線維芽細胞と血管内皮細胞では、一回のDNA複製にあたり100から150のテロメアの塩基対の脱落が観察された。しかし細胞が最終寿命に達した時点に於いても、5から8Kbのテロメア配列が残っていた。(2)テロメア合成酵素(telomerase)のアッセイ系の確率:この酵素のアッセイは原理的には困難ではないが、活性そのものが低く、感度を上げるための検討が必要である。PCRを導入する方法を検討し定量法を確立した。(3)高酸素分圧(線維芽細胞)やTNF-α(内皮細胞)の作用により細胞寿命の変化が観察された。これは上記のテロメア仮説のみでは説明できず、新たな視点の検討を行った。(4)細胞老化と細胞死(アポプトーシス)の相互関連を検討した。
自然体験と気候変動学習を定点連続写真・録音で繋ぐ省察プロセスの解明

自然体験と気候変動学習を定点連続写真・録音で繋ぐ省察プロセスの解明に向けて、次のことを行った。(1) 2019年8月に中学校第2学年の生徒80名を対象として、志賀高原(長野県)における自然体験学習を行える算段を立てることができた。また、これに向けて、対象生徒(現時点で第1学年)に対して、対象生徒らの自然体験に関する興味や経験を把握するための質問紙調査を行った。(2)自然体験時の中学生の行動を頭部方向の観点から数量的に分析してクラスター化するための手法検討を行うために、16名の生徒(中学校第2・3学年)を対象として志賀高原(長野県)における自然体験学習を2018年8月に行った。M系列変調超音波を用いる手法と、SfMによるカメラ位置姿勢推定を用いる手法の2つについてそれぞれサンプルデータを得て、頭部方向推定の精度検討を行うことができた。また、生徒への装着における快適性と着脱簡易性を向上させる必要が明らかになった。(3)上記の志賀高原において実施された環境教育プログラムに参加している中学生の表情や視線を調査し、上記の頭部方向推定手法の妥当性を検討した。さらにプログラム後に同じ中学生に感想などを聞き取り調査した。生徒は同プログラムに参加することで志賀高原の自然環境について多くのことを学んでいたことが明らかになり、同プログラムが本研究において環境教育上の妥当性を有していることが確認された。(4)気候変動学習に用いる定点連続写真・録音の取得を継続して行った。上記自然体験学習を行う志賀高原のほか、気候変動学習に用いた実績のある東京大学秩父演習林などのデータも合わせて収集した。(5)本研究の成果について、さらなる一般性の向上を図るため、東京大学富士癒しの森研究所で自然体験学習を行った小学校第5学年の児童に対しても、同地の定点連続写真・録音を用いた気候変動学習プログラムを実施した。計画書に記した中学生を対象とした研究計画を当初の計画どおりに進めたうえで、研究対象を小学生にも広げることができ、研究成果のさらなる一般性向上への見通しを持つことができた。(1) 2019年8月に中学校第2学年の生徒80名を対象として、志賀高原(長野県)における自然体験学習を行い、自然体験時の生徒の頭部方向データを収集する。収集したデータを用いて、自然体験時の生徒の行動をいくつかのパターンに分類する。(2)上記プログラム中の中学生の表情の調査では、より短いスパン(20秒ごとなど)で記録を行うとともに、プログラム全体をビデオ撮影し、上記のパターン分類の妥当性を評価する。(3) 2019年9月以降に、同じ生徒80名に対して志賀高原の定点連続写真・録音を用いた気候変動学習プログラムを実施し、同パターンに基づく生徒のクラスタ間でその効果にどのような差異が生じるかを検討する。(4)気候変動学習に用いる定点連続写真・録音の取得を継続して行う。上記自然体験学習を行う志賀高原のほか、気候変動学習に用いた実績のある東京大学秩父演習林などのデータも合わせて収集する。(5) 2018年度から継続して、東京大学富士癒しの森研究所で自然体験学習を行う小学生を対象とした定点連続写真・録音による気候変動学習プログラムを行う。

(2)上記プログラム中の中学生の表情の調査では、より短いスパン(20秒ごとなど)で記録を行うとともに、プログラム全体をビデオ撮影し、上記のパターン分類の妥当性を評価する。(3) 2019年9月以降に、同じ生徒80名に対して志賀高原の定点連続写真・録音を用いた気候変動学習プログラムを実施し、同パターンに基づく生徒のクラスタ間でその効果にどのような差異が生じるかを検討する。(4)気候変動学習に用いる定点連続写真・録音の取得を継続して行う。上記自然体験学習を行う志賀高原のほか、気候変動学習に用いた実績のある東京大学秩父演習林などのデータも合わせて収集する。(5) 2018年度から継続して、東京大学富士癒しの森研究所で自然体験学習を行う小学生を対象とした定点連続写真・録音による気候変動学習プログラムを行う。
細胞核初期化の分子基盤

研究目的私たちは最近、4つの転写因子を組み合わせてレトロウイルスで導入することにより、マウス胎児線維芽細胞から、ES細胞に類似した多能性幹細胞であるiPS(induced pluripotent stem)細胞を樹立することに成功した。本研究においては、初期化の分子基盤を理解するとともに、ヒト分化細胞からiPS細胞を樹立することを目的に、次の研究を行った。研究結果本年度は次の項目の研究を行う。1.ヒト体細胞からのiPS細胞樹立マウスで同定した4因子をヒト線維芽細胞に導入し、iPS細胞の樹立を試みたが、これまでのところ成功していない。ヒト細胞においては、他の因子も必要である可能性が示唆された。2.ファミリー因子によるiPS細胞の樹立マウスで同定した4因子(Oct3/4、Sox2、c-Myc、Klf4)にはそれぞれ複数のファミリー蛋白質が存在している。これらファミリー蛋白質によってもiPS細胞が樹立できるかを解析した。これまでにSox1やSox3でもiPS細胞が樹立できることが明らかとなった。3.アデノウイルスによるiPS細胞の樹立しかしレトロウイルスは染色体に取り込まれ周囲の遺伝子を活性化する可能性があり、安全性において問題がある。そこでアデノウイルスによる一過性発現でのiPS細胞樹立を試みたが、これまでのところ成功していない。4.レトロウイルスの挿入部位の決定4因子のレトロウイルスが感染した線維芽細胞の中でiPS細胞となるのは1%以下である。これはレトロウイルス挿入による5番目の因子の活性化が必須である可能性を示唆している。そこで複数のiPS細胞クローンにおけるレトロウイルス挿入部位を解析し、一部については挿入部位を決定した。研究の目的私たちは最近、複数の因子を組み合わせて導入することにより、マウス胎児線維芽細胞において初期化を誘導し、人工多能性幹(iPS)細胞を樹立することに成功した(Takahashi & Yamanaka, 2006)。本研究において、初期化の分子基盤を理解するとともに、ヒト分化細胞からips細胞を樹立することを目的とする。具体的にはips細胞の培養法の最適化、ips細胞の分化能の解析、同定した因子のMEF以外の細胞における初期化誘導能力の検討、初期化誘導の効率をさらに高める他の因子の探索、初期化因子の投与法の検討、薬剤選択の必要性の検討、およびヒト細胞での初期化誘導に関する研究を行う。本年度の研究計画初年度は次の項目の研究を行う。1.ips細胞の培養法の最適化Fbxl5遺伝子の発現を指標に樹立したiPs細胞の維持にはフィーダー細胞が必須であり、サイトカインLIFのみでは未分化状態を維持できないことが明らかとなった。2ips細胞の分化能の解析奇形腫形成および胚葉体形成により三胚葉系への分化能が確認された。胚盤胞への移植により、キメラ胚の樹立に成功した。神経細胞へのin vitroでの分化能力を確認した。3.他の細胞における初期化誘導能力の検討成体マウス由来の線維芽細胞や骨髄間質細胞においても初期化を誘導することができることを明らかとした。4.初期化因子の投与法の検討初期化因子群をアデノウイルスやリポフェクションにより一過性導入したが、これまでのところip細胞誘導には成功していない。
日本における高度外国人材の還流型移民に関する実証的研究

経済学研究で労働の流動性(labor mobility)の主な決定要因として、仕事満足度(job satisfaction)が注目されてきた(Freeman 1978,Clark et al. 1998, Levy-Garbous et al.2007)。そのため、高度人材外国人の還流型移民を研究する際に、仕事満足度の分析が重要だと考える。職務満足度については国内外で移民労働者に焦点を当てる経済学研究は少なく、特に出身国の関連賃金(relative wage)が外国人労働者の職務満足度に与える影響は未だに明らかになっていない。そこで、本研究は日本のデータを用いて学術的な貢献を目指した。まず、賃金が高い労働者、残業の頻度が低い労働者、外国人の上司がいる労働者、ワーク・ライフ・バランスを重視した企業や長期雇用を中心とした企業で働く労働者は、仕事満足度が高いことを示した。それから、出身国での関連賃金が仕事満足度に与える影響については、3つの方法を用いて、頑健性のある結果を示した。まず、関連する労働者グループの平均賃金を関連賃金として利用する方法では、出身国の平均所得が高い外国人労働者ほど、日本における仕事満足度が低いことが示された。それから、賃金関数から推定した個人レベルの期待賃金を関連賃金として利用する方法では、出身国での関連賃金が高い労働者ほど、日本での仕事の満足度が低いことが統計的に有意に示された。最後に、サンプル・セレクション・モデルの方法も用いて、サンプル・バイアスを考慮しても、同じような結果が得られた。なお、同調査データを用いた賃金の決定の分析では、有意な結果が得られなかったが、労働の流動性については、仕事満足度は賃金と同じような重要な役割を果たすため、本研究で仕事満足度の分析を通じて、高度人材外国人の還流型移民に対する理解を深めた。1年目に、まず、法務省、世界銀行などから入手したマクロデータを用いて、構成した理論モデルに基づいて、実証研究を行った。ここで主に高度人材である留学生の還流型移民に注目する。法務省「在留外国人統計」などのデータを用いて、年度別・国別の外国人留学生の日本に就職する人数と割合、帰国する人数と割合を計算し、データセットを作成した。さらに、作成した年度別・国別の還流型移民のデータを、経済と労働市場のマクロデータ(世界銀行などから入手)と接続し、分析用のパネルデータを構築した。推定結果では、出身国での期待収入(1人あたりGNI)は還流型移民に有意な正の影響と、出身国の環境汚染(PM2.5指数)は還流型移民の率に有意な負の影響が得られた。それから、国レベルでの還流型移民に対して、労働市場の逼迫性と労働市場マッチング効率性は有意の影響が得られなかったが、理論モデルで予測した負の推定値が示されている。研究の意義として、まず、日本における還流型移民について、国レベルのデータを用いた初の研究であった。日本で高度教育を受けた外国人移民は、出身国が豊かであるほど、そして、出身国の環境汚染が少ないほど、日本を離れる確率が高いという結果が得られた。また、前述の労働市場の要因は、それらと比べると小さいということも分かった。最後に、1年目の論文として、「To stay or leave?Migration decisions of foreignstudents in Japan」というタイトルで、経済産業研究所のディスカッション・ペーパーとして公表した。国別データの分析を補うために、留学生のアンケート調査結果から計量分析用の個票データベースを作成し分析を行った。主な結果の1つとして、移民の期待効用に深く関わる文化という要因は、日本に残るという意思決定に有意な正の影響を与えることが分かった。研究計画書通りに推進してきており、1年目に計画した分析作業などをすべて完成した。具体的には、法務省「在留外国人統計」、「出入国管理統計」などのデータと世界銀行のデータを接続するという作業を完了したとともに、理論モデルを構成し、その中で示された変数を、国別年度別のパネルデータで検証した。1本目の論文を執筆し、ディスカッション・ペーパーとして公表した。今年度は日本にいる高度人材の外国人労働者の移民流出の意思決定に影響を与える要因について、計量モデルを用いて考察した。日本にいる高度人材の外国人労働者の9割以上は、アジア出身の外国人労働者であるため、研究の分析結果はアジア、特に中国出身の外国人に限る。移民に関する経済理論に基づき、外国人労働者の海外流出の意思は、労働者の将来の期待賃金によって決められることを考えて、移民の期待賃金モデルを構成して推定を行った。結果として、まず、教育年数と、出身国との平均賃金格差がアジア出身の移民の流出に与える有意な影響は見つからなかった。しかし、労働力分断の変数には有意な推定値が得られた。いわゆる、日本人と区別して外国人を雇用する企業で働くアジア出身高度人材の外国人労働者は、海外へ移民流出するの可能性が高いことが示された。一方、日本特有の終身雇用制度は、アジア出身高度人材の外国人労働者の移民流出を減少することも示された。また、現在の仕事から得られる満足度が高いアジア出身者外国人労働者は、将来の海外流出の意思が低いことも示された。最後に、現在の仕事に就いた当時のモチベーションにも有意な結果が得られた。即ち、就職当時に日本で生活したいために日本の仕事に就いたアジア出身の労働者労働者は、将来海外へ流出する傾向が低く、一方、日本で働くことによって高い賃金が得られるという期待で仕事に就いたアジア出身の労働者は、将来海外へ流出する傾向が高いことが分かった。

研究計画通りに進展している。2本目の論文を執筆し、ディスカッション・ペーパーとして公表した。そして計画をやや上回り、国際学会2回、日本国内学会1回、研究報告を行った。経済学研究で労働の流動性(labor mobility)の主な決定要因として、仕事満足度(job satisfaction)が注目されてきた(Freeman 1978,Clark et al. 1998, Levy-Garbous et al.2007)。そのため、高度人材外国人の還流型移民を研究する際に、仕事満足度の分析が重要だと考える。職務満足度については国内外で移民労働者に焦点を当てる経済学研究は少なく、特に出身国の関連賃金(relative wage)が外国人労働者の職務満足度に与える影響は未だに明らかになっていない。そこで、本研究は日本のデータを用いて学術的な貢献を目指した。まず、賃金が高い労働者、残業の頻度が低い労働者、外国人の上司がいる労働者、ワーク・ライフ・バランスを重視した企業や長期雇用を中心とした企業で働く労働者は、仕事満足度が高いことを示した。それから、出身国での関連賃金が仕事満足度に与える影響については、3つの方法を用いて、頑健性のある結果を示した。まず、関連する労働者グループの平均賃金を関連賃金として利用する方法では、出身国の平均所得が高い外国人労働者ほど、日本における仕事満足度が低いことが示された。それから、賃金関数から推定した個人レベルの期待賃金を関連賃金として利用する方法では、出身国での関連賃金が高い労働者ほど、日本での仕事の満足度が低いことが統計的に有意に示された。最後に、サンプル・セレクション・モデルの方法も用いて、サンプル・バイアスを考慮しても、同じような結果が得られた。なお、同調査データを用いた賃金の決定の分析では、有意な結果が得られなかったが、労働の流動性については、仕事満足度は賃金と同じような重要な役割を果たすため、本研究で仕事満足度の分析を通じて、高度人材外国人の還流型移民に対する理解を深めた。当初の研究計画通りに推進する予定である。具体的には、企業と労働者のマッチング・データを用いて、労働者個人レベルにおける還流型移民行動を分析する。論文を執筆し、学会発表とジャーナル投稿を行う。個人レベルにおける還流型移民について、単に還流するかどうかという二値選択ではなく、ドイツの先行研究Waldorf (1995)を参考に、還流するタイムフレーム、すなわち帰国する予定期間を考慮してより精緻に分析する。そして、労働者行動のみを考慮した先行研究を発展させ、企業行動と労働者行動の両方を実証モデルに入れて分析を行う。外国人労働者の移民選択は、期待収益に基づいて意思決定を行い、その期待収益は、労働者側と企業側の両方から影響を受けるという実証モデルを構成する。企業側の要因として、売上高、固定資本などの企業属性のみならず、サーチ理論で示された離職率が移民行動に与える影響をも考慮する。理論的には、離職率が高い企業で働く労働者は、将来に対する期待収入が低下するが、移民モデルにおいては一致する結果になるかどうか、実証的に検証を行う。
神経回路網に基づく超並列分散処理機構における耐故障性に関する研究

生物の脳が高度な耐故障性を有するのに対して、その工学的モデルであるニューラルネットワーク(NN)では必ずしも耐故障性は期待できない。これに対し、適切な手法を用いれば潜在的な耐故障性を引き出すことが可能であることが今までの研究で明らかとなっていた。本研究では、階層型NNを、超並列分散情報処理によって仕様から自己組織(学習)する能力を備えた万能組合せ回路と考え、この学習プロセスに適切な手法を盛り込むことによって、回路に潜在する耐故障性を明示的に引き出すことを考える。今回は特に、a)人工生命的アプローチを取り入れた耐故障化手法に関する検討、および、b)耐故障性と汎化能力の関係に関する検討に主眼を置いた。人工生命的アプローチとしては、遺伝的アルゴリズム(GA)を用いた学習を取り上げた。最適化の目的関数として、提示パタンに対する誤差と共に耐故障性の評価値を用い、目的とする関数を実現し、かつ耐故障性を有する回路を学習によって構成することができる。GAでは、単体のNNではなく、その集団を対象とするため、現在の要求に対する評価値は同じでも内部的に構造の異なった多様な解が同時に得られる可能性がある。これは、生物界における種族単位での頑健性に相当するものが期待できることを示唆している。シミュレーションの結果から、単体のNNを得ることを目的とした場合でも、GAによる学習で得られたNNは、通常の勾配法によるものに比べて、試行ごとに得られる内部表現が極めて大きく異なることが明らかとなった。また、集団中の多様性を保持する方法として、遺伝子表現における倍化が有効であることが示された。汎化性と耐故障性とは密接な関係があることが指摘されていたが、理論的には耐故障化によって汎化が向上する場合は限られており、実際、多くのシミュレーション例では耐故障化による汎化能力向上が得られないことを示す結果が得られた。
パーティクルガンを用いた新しい固体表面修飾法の開発

本研究ではパーティクルガンが固体表面修飾に用いることが出来る技術であることを示すために、窒素ガス式パーティクルガンの試作と性能評価を行った。本来、パーティクルガンは生体に遺伝子を導入する目的で考案された技術である。射出子を打ち出す圧縮ガスが激しく被修飾物を叩くことによるダメ-ジを防ぐために、射出子ストッパー側面にガス抜き穴をもうけることが推奨されている。本研究は高分子超薄膜のような非常に脆弱な材料に対して表面修飾を行うことを目標の一つとしている。したがって、ガス抜きの発想を更に押し進め、従来は一つの真空容器中にセットされていた射出子打ち出し部とサンプル部を事実上2つの真空容器に分割して収納し、射出子打ち出しに伴うガスをすみやかに容器外へ排出することでサンプル部でのガス圧衝撃を最小限に押さえることを試みた。このことで脆弱な材料の表面に他の物質を固定できるのではないかと考えた。実験では高圧ガスが射出子と銃身の隙間からふき抜いてしまい、脆弱な高分子超薄膜(厚さ70から80オングストローム)は破壊されてしまった。ごく一般的な鋼管を銃身に用いたために、内径の加工精度を上げることが出来なかったことが主たる原因である。しかしながら、ガス圧衝撃に耐える厚さのフィルムを用いれば、金粒子の直接打ち込みによる穿孔加工が可能であった。本研究によって、空気銃の機構を利用した市販品を改造することで所期の目的を達成できることが明らかになった。
新規COPDペプチド薬の開発を実現するSCGB3A2作用メカニズムの解明

COPDは主に喫煙によって気道と肺胞に慢性炎症が生じることで発症し、進行すると肺胞壁の破壊による気腫化に発展する場合もある。SCGB3A2は、肺炎、肺線維症の改善効果、肺発生での細胞増殖や線毛の再生効果を有する。さらに最近我々は、SCGB3A2は肺気腫を抑制する可能性も見出した。そこで本研究では、SCGB3A2を利用した新規COPDペプチド薬の開発を目指し、SCGB3A2の気腫化抑制メカニズム解明を目的とする。初年度は、SCGB3A2ペプチドの活性部位の決定を中心に各合成ペプチドの1細胞増殖効果、2マウス胎仔肺の気管支分岐促進効果、3アクロレイン誘導性アポトーシスに対するアポトーシス抑制効果を検討した。SCGB3A2はスプライシングによって、Type A, Type B, Type Cの3種が存在する。成獣のマウスでは主にType Aが存在することが報告されている。Type Cは3種のタイプのなかでアミノ酸が最も多く、3種のSCGB3A2のアミノ酸配列には共通部分も存在する。そこで、初めに、Type Cに対してシグナルペプチドを除いた8種のペプチドを20アミノ酸残基ごとに合成し、その活性について上記の1ー3の効果を検討した。実験の結果、Type CのC末端側のペプチドが個々の活性を示した。具体的には、79 A -95 Rは気管支分岐促進効果と抗アポトーシス効果、107F-126Qは細胞増殖効果、127D-139Lは気管支分岐促進効果を示した。初年度の実験により、SCGB3A2 Type CのC末端側のペプチドがSCGB3A2の生理活性を示していることが明らかになった。そこで、次年度はC末端側のアミノ酸配列は共通部分も多いType AとType BのC末端配列を合成し、それらの1ー3の生理活性を検討し、動物実験によるCOPD薬としての有効性の検討に繋げる。SCGB3A2にはType A、Type B、Type Cの3種が存在し、成獣マウスではヒトと同様にType Aが主に存在する。しかし、マウスの胎仔(E11.5- E18.5)と成獣マウスの肺における3種の遺伝子発現を調べた結果、胎仔における肺発生過程でのみType Cの発現が高いことが今回初めて明らかになった。そこで、はじめにType Cに対して網羅的にペプチドを合成し、その活性を評価した。この結果をもとに、Type AとType BのC末端側のペプチド合成も行ったが、Type Bのペプチド合成が困難で準備に時間を要した。そのためType AとType Bのペプチドに対する生理活性の有無が明らかになりつつある。具体的には、Type Aペプチド(71L-91V)は、Type CのC末端側の3種のアミノ酸配列で認められた、細胞増殖効果、気管支分岐促進効果、アポトーシス抑制効果のすべてがType Aペプチドで示された。Type Bペプチドでは、予想に反し、細胞増殖抑制効果が認められ、現在この効果の原因メカニズムを推測している。また、Type A、Type B、Type Cすべてのペプチドの効果として細胞内シグナルの検討を行っていない。SCGB3A2は、細胞内シグナルとしてJAK-STATの系を通ること、STAT1とSTAT3のリン酸化を介することを明らかにしており、各ペプチド添加後の細胞内のSTAT1とSTAT3のリン酸化の検討が残された。これらの効果の検討を培養細胞系と気管支培養系を用いて行った後、COPDモデルマウスに対するペプチドの添加によるCOPD改善効果を検討する。以上のことから、初年度の実験として、動物実験の開始には至らなかったが、各ペプチドの活性評価が一部を除いて順調に進んだため、本研究はおおむね順調に進展していると判断する。まず、初年度で残された各ペプチドの細胞内シグナルへの効果をpSTAT1とpSTAT3を標的にして評価する。評価終了後、COPDモデルマウスの作製を開始する。初年度の各ペプチドの活性評価の過程で、SCGB3A2 Type Aタンパク質の立体構造を予測し、Type AペプチドがSCGB3A2タンパク質の立体構造上のどの部分に位置しているかを明らかにした。SCGB3A2は4つのαへリックス構造を有しており、Type Aペプチドは4つめのαへリックスを構成することが明らかになった。以前よりSCGB3A2はウテログロビン(UG)と相同性が高いと知られている。UGも4つのαへリックス構造をとり、特に3つ目のαへリックス構造を構成するアミノ酸(61T-70L)がホスホリパーゼA2(PLA2)阻害活性を示し、これによりUGが抗炎症作用を示すことが報告されている。SCGB3A2とUGのアミノ酸配列を比較したとき、Type Aペプチド(4つめのαへリックス構造)に隣接する配列であった。COPDモデル作製にはマウスへのタバコ煙曝露に24週要するため、モデルマウス作製期間中に新たに、PLA2阻害活性候補部位を含む58H-91Vペプチドを合成し、その生理活性を評価する。これらのペプチドの活性が決定された後、COPDモデルマウスに活性が期待できるペプチドを尾静脈投与する。投与期間は、11-12週、23-24週など曝露期間24週のうち、7日間毎日行うこととする。

さらに最近我々は、SCGB3A2は肺気腫を抑制する可能性も見出した。そこで本研究では、SCGB3A2を利用した新規COPDペプチド薬の開発を目指し、SCGB3A2の気腫化抑制メカニズム解明を目的とする。初年度は、SCGB3A2ペプチドの活性部位の決定を中心に各合成ペプチドの1細胞増殖効果、2マウス胎仔肺の気管支分岐促進効果、3アクロレイン誘導性アポトーシスに対するアポトーシス抑制効果を検討した。SCGB3A2はスプライシングによって、Type A, Type B, Type Cの3種が存在する。成獣のマウスでは主にType Aが存在することが報告されている。Type Cは3種のタイプのなかでアミノ酸が最も多く、3種のSCGB3A2のアミノ酸配列には共通部分も存在する。そこで、初めに、Type Cに対してシグナルペプチドを除いた8種のペプチドを20アミノ酸残基ごとに合成し、その活性について上記の1ー3の効果を検討した。実験の結果、Type CのC末端側のペプチドが個々の活性を示した。具体的には、79 A -95 Rは気管支分岐促進効果と抗アポトーシス効果、107F-126Qは細胞増殖効果、127D-139Lは気管支分岐促進効果を示した。初年度の実験により、SCGB3A2 Type CのC末端側のペプチドがSCGB3A2の生理活性を示していることが明らかになった。そこで、次年度はC末端側のアミノ酸配列は共通部分も多いType AとType BのC末端配列を合成し、それらの1ー3の生理活性を検討し、動物実験によるCOPD薬としての有効性の検討に繋げる。SCGB3A2にはType A、Type B、Type Cの3種が存在し、成獣マウスではヒトと同様にType Aが主に存在する。しかし、マウスの胎仔(E11.5- E18.5)と成獣マウスの肺における3種の遺伝子発現を調べた結果、胎仔における肺発生過程でのみType Cの発現が高いことが今回初めて明らかになった。そこで、はじめにType Cに対して網羅的にペプチドを合成し、その活性を評価した。この結果をもとに、Type AとType BのC末端側のペプチド合成も行ったが、Type Bのペプチド合成が困難で準備に時間を要した。そのためType AとType Bのペプチドに対する生理活性の有無が明らかになりつつある。具体的には、Type Aペプチド(71L-91V)は、Type CのC末端側の3種のアミノ酸配列で認められた、細胞増殖効果、気管支分岐促進効果、アポトーシス抑制効果のすべてがType Aペプチドで示された。Type Bペプチドでは、予想に反し、細胞増殖抑制効果が認められ、現在この効果の原因メカニズムを推測している。また、Type A、Type B、Type Cすべてのペプチドの効果として細胞内シグナルの検討を行っていない。SCGB3A2は、細胞内シグナルとしてJAK-STATの系を通ること、STAT1とSTAT3のリン酸化を介することを明らかにしており、各ペプチド添加後の細胞内のSTAT1とSTAT3のリン酸化の検討が残された。これらの効果の検討を培養細胞系と気管支培養系を用いて行った後、COPDモデルマウスに対するペプチドの添加によるCOPD改善効果を検討する。
乳幼児の仲間関係の発達を支える遊びの指導プログラム作成に関する基礎的研究

本研究は乳幼児の仲間関係に焦点化し,遊びの指導と子どもの自発的な遊びの援助プログラム作成のための準備として乳幼児の遊びと保育者援助の実態の解明を目的とした。2005年10月から2006年3月まで幼稚園3歳クラス,保育所0・1歳クラスと2歳クラスを観察した。この観察資料から作成した事例を分析し考察した。仲間関係の特徴は,0歳クラス児では親和的かかわりが期間を通して多い。1歳クラス児では当初は攻撃的関与が多いものの,冬休みを境に親和的関与が増加した。攻撃的関与は物の奪い合いが最多であるが,冬休み後は自制するようになつた。保育者援助は攻撃行動の制止が最多であるが,それによって関係修復までには至らない。2歳クラス児では仲間関係は遊びに依存していた。男女児共にいわゆる「ままごと」が多く,様々なかかわりをしていた。険悪なときユーモラスな発話をして,場の雰囲気を一変させることがあった。保育者援助では解決を急ぐあまりに不適切な指導が見られた。3歳クラス児ではごっこ遊びが主流となっていた。初期は保育者の援助がないと進展しなかったが,次第に子ども達だけでも展開するようになった。怪獣のような悪役をやる幼児が登場し対立関係のあるごっこ遊びが展開し仲間関係も深まった。保育者が遊び込めない子どもをときどき見過ごすことがあった。遊び込めない子ども達がしばしばトラブルを起こすことが示された。観察と平行して文献研究として心理学と保育指導の文献を検討し,乳幼児期の仲間関係の発達と保育者の援助のあり方をまとめた。2006年4月から2007年3月まで対象者の多くが上記と同じ幼児である幼稚園4歳クラス,保育所2歳クラスと3歳クラスを観察した。その資料は分析中で今回は成果を報告できなかったが,今後,稿を改めて報告する。本研究は保育実践の観察資料の分析と文献の検討によって進められている。今年度の観察結果を縦断的に考察しているため,その成果はこれまでに公表していない。具体的な研究実績と今後の研究の展開予定は以下の通りである。1.保育実践の観察による資料収集とその分析幼稚園3歳クラスおよび保育所の0・1歳クラスと2歳クラスにおける保育実践をエスノメソドロジーの手法で観察し,映像資料を収集した。観察は基本的には幼稚園は毎週水曜日に,保育園は0・1歳クラスと2歳クラスを交互に隔週金曜日に実施し,3月まで継続して行う。観察では,研究代表者は乳幼児と親しい関係を持ちながら,ふだんの生活における乳幼児と保育者の対人行動,発話,表情にターゲットを絞り,DVDビデオカメラで適宜移動しながら記録する。その映像記録を分析し,具体的な行動とそこで経験した他者との関わりの内容,教師の援助を事例化して考察している。各クラスにおける2006年3月までの資料を縦断的に検討し,来年度,論文としてまとめ成果を公表する。それと平行して来年度も観察を行い映像資料を収集する。その対象は今年度の対象児が進級する幼稚園4歳クラスおよび保育所の2歳クラスと3歳クラスの予定である。2.文献による指導法の考察今年度は保育指導計画や乳幼児の遊び,仲間関係,友情,人間関係に関する文献を検討し,保育実践において仲間関係を育てる指導法を考察している。来年度も引き続き,文献による指導法の考察を進める。本研究は保育実践の観察資料の分析と文献の検討によって進められた。1.保育実践の観察による資料収集とその分析

平成17年度は,幼稚園3歳クラスおよび保育所の0・1歳クラスと2歳クラスにおける保育実践を観察し,映像資料を収集した。観察は基本的には幼稚園は毎週水曜日に,保育園は0・1歳クラスと2歳クラスを交互に隔週金曜日に実施し,3月まで継続して行った。観察では,研究代表者は乳幼児と親しい関係を持ちながら,ふだんの生活における乳幼児と保育者の対人行動,発話,表情にターゲットを絞り,DVDビデオカメラで適宜移動しながら記録した。その映像記録を分析し,具体的な行動とそこで経験した他者との関わりの内容,教師の援助を事例化して考察した。各クラスにおける昨年度分の資料を縦断的に検討し,論文などにまとめ成果を公表した。平成18年度は,進級した幼稚園4歳クラスおよび保育所の2歳クラス,3歳クラスにおける保育実践を観察し,資料収集し,分析を継続中である。これから縦断的に考察を進め,順次,論文にまとめ,成果を公表していく予定である。2.文献による指導法の考察保育指導書や心理学における乳幼児の遊び,仲間関係,友情,人間関係に関する文献を検討し,保育実践において仲間関係を育てる大人のかかわり,指導法への示唆としてまとめた。