hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジーンノックアウト法によるヒストン修飾酵素の機能解析に関する共同研究

クロマチン構造は様々な要因により多様な動態をとり、ゲノムDNAの関与する多彩な機能発現を制御している。コアヒストンのアセチル基による化学修飾はヌクレオソーム鎖の凝縮、伸長に密接に関与している。本研究課題では、ジーン・ノックアウト法を用いて、アセチル化および脱アセチル化に関与するHATおよびHDACなどの欠損DT40変異株を系統的に作成して解析し、次のような成果を得た。1、chHDAC-2欠損株におけるH-chain,L-chain量の増大は、その遺伝子近傍のクロマチン構造変化を伴っている可能性が示唆されたため、この構造変化を検討した。H-chain遺伝子のクロマチン構造変化は認められたが、L-chain遺伝子のクロマチン構造変化は認められなかった。また、chHDAC-2はIgM量のコントロールに際して、転写とH-chain pre-mRNAのalternative processing以外の幾つかのステップでも関与している可能性が示唆された。2、chHDAC-3は細胞増殖に必須であることを明らかにした。したがって、そのconditional homozygous mutantを作成した。また、そのN-末端領域、C-末端領域、核外輸送シグナル(NES)とデアセチラーゼ活性それ自体が必須であることも明らかにした。chHDAC-3は核および細胞質の双方に存在するため、その標的タンパク質としては、コアヒストン以外にも存在することが示唆された。3、HATに関しては、chGCN5,chP/CAF cDNAのクローニングを終え、さらにそれぞれのホモ変異株を作成済である。さらに、chGCN5は細胞周期関連遺伝子の発現制御を通して、細胞増殖に係っている可能性が示唆された。1) chHDAC-1,2,3,4のcDNAをクローニングし、それらの特異抗体も作成した。chHDAC-1,2は核に局在し、chHDACー3は細胞質と核の双方に存在する。2) chHDAC-1,2,4の欠失ホモDT40変異株(ΔchHDAC-1、ΔchHDAC-2、ΔchHDAC-4)は作成した。2DーPAGE上でΔchHDAC-1と4の総蛋白質は野生株のそれと差異がなく、ΔchHDAC-2の2D-PAGEパターンには顕著な変化が認められた。3) ΔchHDAC-2で著しく増加した蛋白質のアミノ酸配列を決定したところ、IgMH-chainとL-chainに合致した。Western、FACS分析で、H-chainの分泌型の増大、膜結合型の減少、RNase protection assay,nuclear run-off assayで、H-chain gene転写の増大、H-chain pre-mRNAのμmからμsへのalternative processingの増大が認められた。chHDAC-2はH-chain量をその転写と膜型から分泌型へのスイッチングの2つのステップでコントロールしていることを示している。

また、そのN-末端領域、C-末端領域、核外輸送シグナル(NES)とデアセチラーゼ活性それ自体が必須であることも明らかにした。chHDAC-3は核および細胞質の双方に存在するため、その標的タンパク質としては、コアヒストン以外にも存在することが示唆された。3、HATに関しては、chGCN5,chP/CAF cDNAのクローニングを終え、さらにそれぞれのホモ変異株を作成済である。さらに、chGCN5は細胞周期関連遺伝子の発現制御を通して、細胞増殖に係っている可能性が示唆された。
子ども虐待予防を目指したグループ活動の効果に関する縦断的研究

<目的>本研究の目的は、育児の悩みを話し合うためのグループに参加した母親たちにみられた意識の変化ついて明らかにすることである。<方法>A市の保健センターで行われた2008年度(13名)と2009年度(10名)のグループ参加者を対象として、グループ初回・修了時・修了半年後の3時点において質問紙調査を実施した。グループは月1回、約2時間、合計8回開催された。本研究は長野県看護大学倫理委員会にて承認を受けて実施した。<結果>3回の調査に協力が得られたのは、2008年度8名(61.5%)、2009年度6名(60.0%)であった。自尊感情尺度の平均点については2008年度初回23.9点、修了時24.8点、修了半年後30.8点、2009年度初回21.0点、修了時24.8点、修了半年後22.8点であった。家族機能尺度の平均点については2008年度初回7.0点、修了時7.0点、修了半年後7.4点、2009年度初回8.0点、修了時7.5点、修了半年後7.7点であった。それぞれの尺度について年度ごとに対応のある一要因分散分析を実施した結果、2008年度の自尊感情尺度について初回と修了半年後、修了時と修了半年後について有意差が見られた(p<0.05)。<考察>自尊感情尺度の平均点について初回と比較すると修了時も修了半年後も平均点が高くなっていた。自尊感情尺度の得点が上昇しているということは、母親の自分への評価が高まったということである。育児に悩んでいた状況が改善し、自信を持って育児に取り組めるようになったことが自分への見方にも関係していると考えられた。半年後においてもその変化は維持されており、グループ参加により育児状況が改善し、自尊感情の改善につながっていく可能性が示唆された。本研究は地域母子保健活動の一環として運営されている子ども虐待予防のためのグループに焦点をあて、育児に悩む母親のグループ参加による成長のプロセスを明らかにすることを目的としている。平成20年7月から平成21年2月にかけて月1回実施されているグループに継続的に参加し、グループでの話し合いの内容録音と参加観察を行った。また、参加者にはグループ参加毎に感想文の記入を依頼し、その回ごとの振り返りを行ってもらった。また、グループ初回と最終回には自尊感情尺度と家族機能尺度の測定とグループへの参加動機(初回)や参加しての変化(最終回)について尋ねる質問紙調査を実施した。グループ参加当初と最終回後に面接調査を実施し、質問紙調査の回答内容を踏まえて、さらに丁寧に参加したことによる母親自身の気持ちの変化や家族関係の変化などについて尋ねた。平成20年度は録音データ(グループの話し合い・面接調査)を逐語録に起こしたり、各グループでの感想文や質問紙調査の結果を入力したりするなど、分析に向けた準備を行った。グループ修了が平成21年2月であったことや、研究計画としてグループ修了半年後(平成21年8月頃)に再度質問紙調査と面接調査を実施し、その後の育児に対する気持ちの変化や家族関係の変化について追跡していくため、研究成果の発表は平成21年度以降に行っていきたいと考えている。最終的には約1年にわたる母親のグループ参加を通じた成長のプロセスについて明らかにする予定である。

本研究は地域母子保健活動の一環として連営されている子ども虐待予防のためのグループに焦点をあて、育児に悩む母親のグループ参加による成長のプロセスを明らかにすることを目的としている。平成21年度は平成21年度グループ参加者への調査と、平成20年度グループ修了生への追跡調査を実施した。平成21年度のグループは7月から平成22年2月の計8回のコースで開催され、研究者は毎回参加し、話し合いめ内容録音を実施すると共に、参加者に毎回の感想文記入を依頼した。グループ初回と最終回には質問紙調査を依頼し、自尊感情尺度・家族機能尺度の記入(初回・最終回)、参加動機(初回)、参加目的の達成度・自分や家族の変化など(最終回)について記述してもらった。参加者の中から協力が得られた人には初回と最終回の際に面接調査を実施し、質問紙調査の結果についてさらに詳しく把握した。参加者にとって、育児の悩みを通じて自分を見直す機会となり、自尊感情尺度や家族機能尺度の平均点の上昇や、育児の意欲の回復などの変化が見られた。今後は、平成21年度参加者の修了半年後の追跡調査を平成22年8月頃に実施予定である。平成20年度グループ修了生に対しては、平成21年2月のグループ最終回から半年後となる平成21年8月に質問紙調査と面接調査を実施。グループ修了後に継続して実感している自分や家族の変化について把握した。修了直後の時点よりも、グループで学んだことや感じたことを参考にして、より自分らしく余裕のある育児を実施していると感じられる結果が把握できた。研究成果の公表として、平成20年度参加者のグループ参加による効果の一部については、2つの学会で報告を行った(家族看護学会、小児保健学会)。平成20年度参加者、平成21年度参加者の調査結果についての詳細な分析と公表は平成22年度も継続して行う。本研究は地域母子保健活動の一環として運営されている子ども虐待予防のためのグループに焦点をあて、育児に悩む母親のグループ参加による成長のプロセスを明らかにすることを目的としている。平成22年度は平成21年度グループ修了生への追跡調査を実施した。平成22年2月のグループ修了時点から約半年後となる平成22年9月上旬に質問紙調査と面接調査を実施。グループ修了後において継続して実感している自分や家族の変化について把握した。その結果、「子どもを叱る時に子どもに伝わるように配慮している」「子どもの気持ちを聞くようにしている」といった子どもへの対応の変化や、子育てに悩んだ時に「一人で悩まずに周りの人に相談できるようになった」「仕方がないと割り切れるようになった」など、一人で抱え込みすぎないようになったという変化が確認できた。また、自尊感情尺度の平均点については初回21点→修了時24.83点→修了半年後22.83点であり、初回と修了半年後を比較すると修了半年後の方が平均点が高くなっており、自尊感情の改善の可能性が示唆された。一方、家族機能尺度の平均点については初回8.00点→修了時7.50点→修了半年後7.67点であり、初回が最も高い結果であった。夫の育児協力などは家庭によって様々であったため、この点については面接結果も踏まえて、個別に母親の家族に対する見方の変化などを検討する必要があると考えられた。平成20年度参加者と平成21年度参加者の調査結果について、現在詳細な分析を進めている。質問紙調査の結果の一部については、平成23年度に学会発表(第2回日韓地域看護学会共同学術集会)を予定している。面接調査結果については質的分析を行い、平成23年度中の論文投稿を目指す。
アミノ酸側鎖の翻訳後化学修飾により誘起された新規な有機補欠分子の機能解明

近年、生化学分野における分析手段の発展に伴い、アミノ酸側鎖由来の新しい有機補欠分子が次々と明らかにされている。特に酸化還元酵素の活性中心から発見された新しい有機補欠分子は、いずれの場合も酸化活性なアミノ酸側鎖(チロシンのフェノール部位、トリプトファンのインドール部位、システインのチオール部位など)が翻訳後化学修飾(Posttranslational Modification)を受けて誘起されたものである。これらの補欠分子族は酵素活性中心に位置し、酵素触媒反応において必須の役割を果たしている。しかし、それらの生成機構や物理化学的特性、および触媒反応機構などの詳細についてはよくわかっていないのが現状である。本研究では、これら新規な有機補欠分子族の構造や物性、および酸化還元触媒作用について詳細な知見を得るため、各補欠分子の精密なモデル化合物を合成し、それらの分光学的特性や物理化学的性質、ならびに酸化還元挙動や各種基質との反応性について詳細に検討を行った。1.キノヘモプロテイン・アミン脱水素酵素から見いだされたシステイン・トリプトフィルキノン補欠分子(CTQ)の全合成と物性および機能解明。活性中心にヘム鉄とキノン系補欠分子を含むキノヘモプロテイン・アミン脱水素酵素から見いだされた新規な有機補欠分子システイン・トリプトフィルキノン(CTQ)の構造と物性および化学的機能を解明するため、新規有機補欠分子CTQの合成に着手した。その結果、バニリンを出発原料とし、11段階を経てCTQの前駆体であるインドール-6,7-キノン誘導体の合成に成功した。2.ガラクトース酸化酵素活性中心の精密モデル化と機能解明.我々はすでに、ガラクトース酸化酵素の有機補欠分子モデルとして金属の配位場を共有結合で導入した各種フェノール誘導体を用い、その銅(II)および亜鉛(II)-フェノラート錯体の構造および分光学的特性、酸化還元電位などを明らかにしてきた。そこで本研究では、対応するフェノキシルラジカル錯体の安定性や反応性に及ぼす中心金属を役割を明らかにするため、金属の種類や配位部位の構造を変化させたモデル錯体を調製し系統的に検討を行った。さらに、フェノキシルラジカル錯体によるC-H結合の活性化機構について知見を得るため、フェノール誘導体の酸化反応について速度論的に検討を加え、電子移動経由で反応が進行することを明らかにした。近年、生化学分野における分析手段(特にX線結晶構造解析)の発展に伴い、アミノ酸側鎖由来の新しい有機補欠分子が次々と明らかにされている。本研究では、これら新規な有機補欠分子族の構造や物性、および酸化還元触媒作用について詳細な知見を得るため、各補欠分子の精密なモデル化合物を合成し、それらの分光学的特性や物理化学的性質、ならびに酸化還元挙動や各種基質との反応性について詳細かつ系統的に検討を行う。

さらに、モデル化合物の合成研究を発展させ、各補欠分子の生合成経路を明らかにする。また、多くの場合、翻訳後化学修飾の過程や、酵素触媒反応の過程において金属イオンが関与していると考えられているので、各モデル化合物と各種金属イオンとの相互作用についても系統的に検討を加え、金属イオンの触媒作用と合わせて酵素反応機構の全容を明らかにする。初年度は主にフェーノール側鎖を有するチロシン、およびチオール側鎖を有するシステインの酸化還元触媒作用や、それに伴う化学修飾過程について知見を得るため以下のような検討を行った。チロシンのモデル化合物として各種フェノール誘導体を合成し、その構造や基本的な物理化学的特性を明らかにした。また、合成したフェノール誘導体の酸化還元挙動について系統的に検討を加え、置換基の電子的効果や立体的効果などを解明した。さらに一電子酸化によって得られるフェノキシルラジカル種の構造や物性についても系統的に検討を加えるとともに、各種基質との酸化還元反応について速度論的に検討を加え、反応機構を明らかにした。また、フェノキシルラジカル側の酸化生成物についても単離・同定を行い、翻訳後化学修飾(Posttranslational Modification)のメカニズムや役割について考察を行った。特に、ガラクトース酸化酵素活性中心のモデル化合物としてチオエーテル基を有するフェノール誘導体について重点的に検討を加えた。近年、生化学分野における分析手段の発展に伴い、アミノ酸側鎖由来の新しい有機補欠分子が次々と明らかにされている。特に酸化還元酵素の活性中心から発見された新しい有機補欠分子は、いずれの場合も酸化活性なアミノ酸側鎖(チロシンのフェノール部位、トリプトファンのインドール部位、システインのチオール部位など)が翻訳後化学修飾(Posttranslational Modification)を受けて誘起されたものである。これらの補欠分子族は酵素活性中心に位置し、酵素触媒反応において必須の役割を果たしている。しかし、それらの生成機構や物理化学的特性、および触媒反応機構などの詳細についてはよくわかっていないのが現状である。本研究では、これら新規な有機補欠分子族の構造や物性、および酸化還元触媒作用について詳細な知見を得るため、各補欠分子の精密なモデル化合物を合成し、それらの分光学的特性や物理化学的性質、ならびに酸化還元挙動や各種基質との反応性について詳細に検討を行った。1.キノヘモプロテイン・アミン脱水素酵素から見いだされたシステイン・トリプトフィルキノン補欠分子(CTQ)の全合成と物性および機能解明。活性中心にヘム鉄とキノン系補欠分子を含むキノヘモプロテイン・アミン脱水素酵素から見いだされた新規な有機補欠分子システイン・トリプトフィルキノン(CTQ)の構造と物性および化学的機能を解明するため、新規有機補欠分子CTQの合成に着手した。その結果、バニリンを出発原料とし、11段階を経てCTQの前駆体であるインドール-6,7-キノン誘導体の合成に成功した。
作業療法士のコミュニケーションスキルを育成するための支援システムの開発

平成20年度から開始された医療費適正化計画により在院日数の短縮化が実施され、それを促進するために回復期のリハビリテーション医療が拡張された。受け入れた患者の在宅復帰率がその病棟におけるリハビリテーションの質を示す基準となり、リハビリ医療現場を支える理学療法士(PT)・作業療法士(OT)・言語聴覚士(ST)はより高度な専門性が問われようになった。そこで、本研究では、リハビリテーション医療現場における「リハビリ対象者(患者)に対する作業療法士のコミュニケーションスキル育成」を支援するシステムを開発する。対象とするリハビリテーションは手指の巧緻訓練および指先の知覚再教育に関するものとし、研究を推進する。平成26年度は以下の通り実施した。1)協力病院での作業療法士が対応する上肢麻痺リハビリトレーニングについての現状調査し、コンピュータでも代替またはその支援ができると判断していた上肢麻痺リハビリトレーニングについて調査した。2)上肢麻痺リハビリトレーニングにおけるタブレット型PCを活用したシステムの構築を検討した。3)上記2のタブレット型PCと併用すべき治具について試作した。なお、本研究課題は研究代表者の退職により、途中であるが終了することになった。
濾過型液ジェットバイオリアクタ-による簡易硝化・脱窒操作

本研究では、1台の液循環ポンプのみにより、液ジェットの気体同伴作用による酸素供給と液循環ラインに組み込んだセラミックフィルタ-による固液分離を同時に行う簡易かつ省エネルギ-型の濾過型液ジェットバイオリタクタ-を用いて有機物の除去を目的とした排水処理をまず検討した。次いで、リアクタ-内に好気状態と嫌気状態を作り出すことにより、有機物と窒素、リンの同時除去の可能性を検討した。得られた知見は以下のように要約される。1.膜分離と酸素供給を同時に行う本濾過型液ジェットバイオリアクタ-による排水処理操作では、液ジェットによる気体同伴のみで十分な酸素を供給できる。2.バルク懸濁微生物に加えてセラミックフィルタ-上の汚泥ケ-キ層による除去が期待される。両者の寄与はモデルにより予測できる。3.上記2の結果として、本型式バイオリアクタ-では負荷変動の影響を受け難い安定した処理が高効率で行える。4.汚泥ケ-キ層による除去はケ-キ層のダイナミック膜作用による。5.リアクタ-内に好気状態と嫌気状態を作り出す間欠曝気方式、曝気域制限方式では、有機物に加えて窒素、リンの同時除去ができる。6.5のそれぞれの方式において、リアクタ-内に微生物付着担体部を設置することにより窒素の除去率は大幅に向上する。7.好気状態と嫌気状態を繰り返すことによりフィルタ-の透過フラックスの低下を防止できる可能性がある。今後は、上記2,57の結果をさらに積極的かつ有効に利用することによって、本型式バイオリアクタ-を主とした、硝化・脱窒による窒素除去のみならず有機物、リンの除去をも含めたより効率的な小規模分散型簡易浄水システムの確立を目指したい。
高強度セラミックスにおける欠陥発生メカニズムの直接的検討

セラミックスの内部微細欠陥の発生の様子を直接的に調べ、高性能セラミックス開発のための指針とすることを目的に、我々の開発した浸液透光法によりジルコニアセラミックス成形体中およびアルミナセラミックス成形体中の欠陥を評価するとともに、それらの焼結時における振舞いを調べた。あわせて水銀圧入法による微細気孔の評価も行い、焼結時に成形体中に生じる変化を明らかにした。成形体中には成形用粉末顆粒の不完全な潰れにより生じた円形状の大きな気孔が多数存在し、その大きさや数は成形圧力の増加とともに減少した。水銀圧入法による評価では、成形体はこれらの大型気孔の他にその構成粒子の半分程度の大きさの微細な気孔を多数含み、その体積の総和は成形体中の全気孔体積とほぼ等しいことが明きらかとなった。すなわち、大型気孔の数は小型気孔の数と比べて圧倒的に少ない。成形体中の円形状の大型気孔は焼結時に除去されず、むしろ成長した。この挙動は、気孔の振舞いについての従来の熱力学的予想と一致している。即ち、気孔の安定性はそれを囲む粒子の大きさと密接に関係し、周囲の粒子の倍程度以上の大きさの気孔は、本研究で明らかになったとおり焼結時に成長するとされている。本研究で得られた結果は、成形体中の大型気孔がセラミックス中の欠陥の直接的な原因であり、セラミックスの高性能化には成形の改善が重要であることを示している。一方、多数の微細な気孔は一次粒子間の気孔であり、焼結により除去されるため、欠陥発生原因とはならない。
血液細胞の増殖・分化におけるカルシウムイオンの役割

造血系の細胞は全て多機能性幹細胞から特定の因子の作用により赤血球,白血球,血小板等互いに異なる細胞系列へ増殖分化する.細胞増殖分化を誘導する機序を解明する手がかりとして,マウスFDC-P_2細胞株を幼若細胞系として用い,インターロイキン3(IL-3)を増殖因子として用いて,細胞内Caイオン(〔Ca^<2+>〕i)増加が,受精時の卵賦活の場合と同様に細胞増殖分化の引き金になっているか否かを検索した.1)IL-3が細胞膜にCaチャンネルを誘導し, Ca流入を促進して〔Ca^<2+>〕iを高めるか否かをパッチクランプ法(cell attached patch及びwhole cell clamp法)を適用して解析した. IL-3投与前の細胞ではKチャンネルのみが同定され, Caチャンネルは同定されず, Ca或はNa内向き電流は記録されないが, IL-3をパッチ電極内に加えた場合はCaチャンネル電流が幾つかの細胞で記録さた. IL-3を電極外に加加えた場合は記録されなかった.従ってIL-3受容体に隣接するCaチャンネルを活性化する可能性がある.しかしCa電流が記録される確率は極めて低く,未だ充分な解析がなされていない.2)FDC-P2細胞懸濁液を標本として, Ca指示薬Fura2を細胞内にとりこませ, Ca用分光光度計を用いて蛍光計測により〔Ca^<2+>〕iを測定した. IL-3投与により〔Ca2+〕iの有意な増加は記録されなかった.上記の実験から次のような問題点が指摘される.1)増殖中の幼若細胞は細胞周期のあるphaseでのみ因子に反応する可能性がある.従ってphaseを同期させること,単一細胞レベルでしかも多数の細胞で現象を観察することが必要である.2)IL-3はFDC-P2細胞の増殖維持に必須ではあるが増殖分化を誘発するものではない.この現象はCaを介する信号伝達とは別の系をとるのかもしれない.さらに適当な細胞系と因子を選ぶ必要がある.現在,顕微鏡テレビカメラを用い,赤芽級系前駆細胞-エリスロポエチン系で単一細胞レベルで〔Ca2+〕iの測定を進行させている.造血系の細胞は全て多機能性幹細胞から特定の因子の作用により赤血球,白血球,血小板等互いに異なる細胞系列へ増殖分化する.細胞増殖分化を誘導する機序を解明する手がかりとして,マウスFDC-P_2細胞株を幼若細胞系として用い,インターロイキン3(IL-3)を増殖因子として用いて,細胞内Caイオン(〔Ca^<2+>〕i)増加が,受精時の卵賦活の場合と同様に細胞増殖分化の引き金になっているか否かを検索した.1)IL-3が細胞膜にCaチャンネルを誘導し, Ca流入を促進して〔Ca^<2+>〕iを高めるか否かをパッチクランプ法(cell attached patch及びwhole cell clamp法)を適用して解析した. IL-3投与前の細胞ではKチャンネルのみが同定され, Caチャンネルは同定されず, Ca或はNa内向き電流は記録されないが, IL-3をパッチ電極内に加えた場合はCaチャンネル電流が幾つかの細胞で記録さた. IL-3を電極外に加加えた場合は記録されなかった.従ってIL-3受容体に隣接するCaチャンネルを活性化する可能性がある.しかしCa電流が記録される確率は極めて低く,未だ充分な解析がなされていない.2)FDC-P2細胞懸濁液を標本として, Ca指示薬Fura2を細胞内にとりこませ, Ca用分光光度計を用いて蛍光計測により〔Ca^<2+>〕iを測定した. IL-3投与により〔Ca2+〕iの有意な増加は記録されなかった.上記の実験から次のような問題点が指摘される.1)増殖中の幼若細胞は細胞周期のあるphaseでのみ因子に反応する可能性がある.従ってphaseを同期させること,単一細胞レベルでしかも多数の細胞で現象を観察することが必要である.2)IL-3はFDC-P2細胞の増殖維持に必須ではあるが増殖分化を誘発するものではない.この現象はCaを介する信号伝達とは別の系をとるのかもしれない.さらに適当な細胞系と因子を選ぶ必要がある.現在,顕微鏡テレビカメラを用い,赤芽級系前駆細胞-エリスロポエチン系で単一細胞レベルで〔Ca2+〕iの測定を進行させている.
微粒子懸濁水溶液へのγ線照射効果の研究

TiO_2やAl_2O_3ナノ粒子の懸濁した水溶液にγ線を照射すると純水の放射線分解で発生するよりも多量の水素ガスが発生する現象について、水素発生が促進されるメカニズムについて検討した。水素発生メカニズムは、水の放射線分解により生成する活性種がナノ粒子表面において反応する過程と、ナノ粒子中に生成する電子正孔対の酸化還元反応による過程からなり、前者がより支配的であることが示唆された。また現在得られている水素ガスの製造効率について、太陽光を利用した光触媒反応による手法との比較した。1時間あたりの水素発生効率は太陽光エネルギーを利用した光触媒反応による手法の方が高いことが分かった。しかし1日あたりに換算すると、γ線エネルギーの利用では日照時間や天候に依存しないため、水素発生効率はγ線を利用した方が高くなる。γ線エネルギーとナノ粒子材料を利用した水素ガスの製造は、将来的な実用化の可能性を秘めているといえる。フェノール水溶液のγ線照射による無機化に及ぼす、TiO_2及びAl_2O_3ナノ粒子の添加効果についても調べた。残留フェノール濃度は懸濁ナノ粒子の有無によらずほぼ同じであったが、残留有機炭素濃度はナノ粒子の存在下で減少した。照射後、液相中にフェノールにOH基が付加した化合物が生成することを確認しており、TOC濃度の現象はこれらの付加化合物がナノ粒子表面に吸着したことが主な原因である。しかし、ナノ粒子を懸濁させてγ線を照射したフェノール水溶液と照射後にナノ粒子を加えたフェノール水溶液を比較すると、前者の方がより効率的に有機炭素を除去できていることが分かった。従って、ナノ粒子はフェノールの無機化反応に寄与していることが確認された。有害有機物質の放射線分解において、ナノ粒子を懸濁させることで水溶液中の環境汚染物質を選択的にかつ効率的に除去できる可能性が示唆された。
造血幹細胞制御におけるWnt蛋白の役割

造血幹細胞の運命の選択肢には自己複製、分化、アポトーシス等がある。しかし、これを制御する機構についてはよくわかっていなかった。生体内では造血幹細胞は特有なnicheに存在して細胞外因子の刺激を受けたり、逆に刺激を受けないように保護されている。一部を除いてこれらのniche因子は特定されていなかったため、われわれは造血幹細胞の細胞外制御因子の同定を試みた。そして、positive regulatorとしてSCF(Stem Cell Factor)とTPO(thrombopoietin)が、negative regulatorとしてTGF(Transforming Growth Factor)β1が重要な役割を果たしていることを明らかにしてきた。Wntファミリーに属する分泌因子も重要な候補である。そこで、造血幹細胞に対するWnt蛋白の直接作用を調べるために、Wtn3aの蛋白精製を試みた。高純度のWnt3a蛋白を得ることが困難であったが、少なくともある程度まで濃縮したWnt蛋白には造血幹細胞の分裂を誘導する作用がないこと、活性型β-cateninを正常造血幹細胞に強制発現しても、やはり造血幹細胞の分裂を誘導できなかったことから、Wnt3a蛋白が造血幹細胞の自己複製因子であるとの報告に対しては注意深い検討が必要であると考えられた。Wntの発現解析からは、Wntはむしろ造血幹細胞の発生過程において重要な働きをしていることが考えられた。次に、われわれは造血幹細胞の運命決定に関与する細胞内因子を明らかにするため、免疫染色と共焦点顕微鏡およびLSC(Laser Scanning Cytometry)を組み合わせ、ごく少数しか存在しない正常細胞におけるシグナル伝達系解析を可能にする手法を独自に開発した。そして、Lnk欠損マウスの解析を通して、LnkがTPOシグナル伝達系を介して自己複製分裂の確率に関与することを明らにした。特に、Jak/STATとAktの伝達経路の活性化とP38MAPキナーゼの不活性というシグナルの組み合わせが自己複製に重要であることが示唆された、また、一方ではβ-cateninがTPOシグナルの下流にあることを明らかにした。この分子の役割については現在検討中である。造血幹細胞の運命の選択肢には自己複製、分化、アポトーシス等があるが、これを制御する機構についてはよくわかっていなかった。生体内では造血幹細胞は特有なnicheに存在して細胞外の刺激を受けたり、逆に刺激を受けないように保護されていると考えられた。しかし、nicheの場所が特定されていない造血幹細胞の運命決定機構をin vivoで解析するのは難しいと考えられた。そこで、われわれはマウス造血幹細胞を単離し、限定された培養条件下で可溶性蛋白質の直接効果を検討してきた。これまで中胚葉発生に関わる分泌蛋白を含む種々のサイトカインの造血幹細胞の作用を解析してきたが造血幹細胞を分化させないで自己複製を誘導することには成功しなかった。最近、Weissmanらのグループはこれまで困難とされていたWnt蛋白精製に成功し、Wnt3aにはそのような作用があることを報告した。本研究はNusseらの方法に従い各種Wnt蛋白質の精製を試み、これらの造血幹細胞の運命決定におよぼす影響を明らかとすることを目的とした。生物活性を有するWnt蛋白を得るためには脂質修飾(パルミチン酸化)を維持したままの状態で精製することが重要であり、タグを利用したアフィニティーカラムの使用は不可であるとされていた。

そこでWnt3aを高発現した細胞株(L cells)の上清からブルーカラムを用いて蛋白精製を数回試みた。Westernブロットで確認できる蛋白質の精製には成功したが、正常造血幹細胞に対してmitogenicな作用は認められず、われわれの精製蛋白ではβ-cateninを介したシグナルを入れることができていないことが免疫染色で確認された。現在、この原因を検討中である。一方、Wnt3、Wnt3a、Wnt5a、Wnt8aのcDNAをレトロウイルス発現ベクターに組み入れ高濃度のウイルスを調整した。これらの遺伝子を導入した造血幹細胞をマウスに移植することによって、これらの蛋白の造血幹細胞機能に対する作用が今後明らかにされるものと期待される。造血幹細胞の運命の選択肢には自己複製、分化、アポトーシス等がある。しかし、これを制御する機構についてはよくわかっていなかった。生体内では造血幹細胞は特有なnicheに存在して細胞外因子の刺激を受けたり、逆に刺激を受けないように保護されている。一部を除いてこれらのniche因子は特定されていなかったため、われわれは造血幹細胞の細胞外制御因子の同定を試みた。そして、positive regulatorとしてSCF(Stem Cell Factor)とTPO(thrombopoietin)が、negative regulatorとしてTGF(Transforming Growth Factor)β1が重要な役割を果たしていることを明らかにしてきた。Wntファミリーに属する分泌因子も重要な候補であるが、これらはむしろ造血幹細胞の発生過程において重要な働きをしていることが考えられた。次に、われわれは造血幹細胞の運命決定に関与する細胞内因子を明らかにするため、免疫染色と共焦点顕微鏡およびLSC(Laser Scanning Cytometry)を組み合わせ、ごく少数しか存在しない正常細胞におけるシグナル伝達系解析を可能にする手法を独自に開発した。そして、Lnk欠損マウスの解析を通して、TPOシグナルは自己複製分裂の確率に関与することを明らにした。特に、Jak/STATとAktの伝達経路の活性化とP38MAPキナーゼの不活性というシグナルの組み合わせが自己複製に重要であることが示唆された。また、一方ではWntの主要なシグナル伝達分子のひとつであるβ-cateninがTPOシグナルの下流にあることを明らかにした。この分子の役割については現在検討中である。造血幹細胞に対するWnt蛋白の直接作用については、蛋白精製が困難であったため、残念ながら明らかにすることはできなかった。しかし、少なくともある程度まで濃縮したWnt蛋白には造血幹細胞の分裂を誘導する作用がないこと、活性型β-cateninを造血幹細胞に強制発現しても、やはり造血幹細胞の分裂を誘導できなかったことから、Wnt3a蛋白が造血幹細胞の自己複製因子であるとの報告に対しては注意深い検討が必要であると考えられた。
電力系統への太陽光/風力発電/電力貯蔵システムの導入効果および最適構成

近年、電力需要家による太陽光/風力発電システムの電力系統への導入が,計画されてきている。これらの電源が電力系統に大量に導入された場合,系統の負担率が低下するため,系統を経済的かつ安定に運用するためには,新たな電力貯蔵システムの導入が必要となる。本研究では,太陽光/風力発電システムが中部電力管内の複数地点に導入された場合を想定し,電力貯蔵システムを導入した場合の経済性を電力事業者側の立場から評価する手法を検討した。これまでに,電力貯蔵システム導入後の負荷持続曲線から各電源の発電電力量および必要となる設備容量を計算し,そこから求めた総費用により経済性を評価する手法を検討してきた。しかしながら,この手法では,将来における経済性の評価が困難であるという問題点がある。そこで,システム導入時の各電源の発電電力量および設備容量を線形計画法から計算する手法を検討した。研究を進めるに当たり,計算手法を確立することに重点を置き,まずは太陽光発電システムが導入された場合についての計算手法を検討した。検討手法では,将来の電力需要を需要の伸び率,太陽光発電の導入量などから想定し,それを季節および曜日から複数のパターンに分割する。これらのパターンに対して供給予備力を計算し,その最大値から年間を通して必要となる全電源の設備容量を決定する。次に,各時刻の電力供給制約,各電源の設備利用率の制約,コスト条件を用いて,線形計画法により各電源の各時刻の発電電力量を決定する。その値から,電源構成および各電源の発電電力量を求め,年間総コストから太陽光発電導入の経済性を検討した。このような計算手法で太陽光発電システムの導入効果を検討した結果,太陽光発電の経済性には原子力発電の設備容量が大きな影響を与えること,また石炭火力の発電電力量による影響は小さいことが明確になった。近年,電力需要家による太陽光/風力発電システムの電力系統への導入が,計画されてきている。これらの電源が電力系統に大量に導入された場合,系統の負荷率が低下するため,系統を経済的かつ安定に運用するためには,新たな電力貯蔵システムの導入が必要となる。本研究では,太陽光/風力発電システムが中部電力管内の複数地点に導入された場合を想定し,電源代替率を計算するとともに,電力貯蔵システムを導入した場合の経済性について電力事業者側の立場から検討を行った。まず,太陽光/風力発電システムの導入量を変化させながら,それらが導入された場合の受電端での負荷電力を計算し,それを春・秋,夏,冬の3つの季節に分類し,各時間帯ごとの負荷電力の確率分布を計算した。この分布から電力不足確率が1%となるために必要となる発電設備容量を計算した。この値と太陽光/風力発電システム導入前の発電設備容量から,太陽光/風力発電の電源代替率を計算した。その結果,太陽光発電では30%,風力発電では10%程度の電源代替率が得られることが分かった。次に,太陽光/風力発電システムが導入された電力系統に電力貯蔵システムを導入した場合の経済性を,電力貯蔵システムを1日ごとに運用することとして計算した。ここでは,電力貯蔵システム導入後の負荷持続曲線を,代替率の計算と同様に3つの季節ごとに作成し,その持続曲線から各電源の発電電力量および必要となる設備容量を計算し,それらの値から年間の総費用を計算した。その総費用と電力貯蔵システム導入前の総費用から電力貯蔵システム導入による経済性を計算した。その結果,風力発電システムよりも太陽光発電システム導入時に,電力貯蔵システムの経済性が高くなることが分かった。
土石流発生時における危険区域予測システムの開発に関する研究

土石流は固体(岩石)と液体(水)が相互に作用しながら、自由界面を持って流れる固液混相流と呼ばれる流れであり、その運動は非常に複雑であるため予測が困難である。本研究では、土石流のように自由界面を伴う固液混相流を対象として、その流れを予測するための数値シミュレーション手法(DEM-MPSカップリング法)の開発を行った。本手法を発展させることで、土石流発生時の危険区域予測システム開発に繋がることが期待される。本研究は土石流の挙動を模擬し、危険区域を予測するモデルの開発の基礎となるものである。土石流のような自由界面を含む固液混相流の流動解析を行うため、固体粒子運動を離散要素法(DEM : Discrete Element Method)、液体運動をMPS(Moving Particle Semi-implicit)法で計算する、DEM-MPS手法による数値計算コードの開発を試みた。まず、液中での単一粒子沈降挙動に関する数値解析を行った。これは、本モデルにおける固液両相間相互作用力の影響領域を決定するためである。その結果、MPS粒子径の4倍程度の影響領域を設定しておけば、十分な精度で計算を行うことができることを確認した。つぎに、本手法の妥当性を検証するため、本手法を液中での粒子群崩壊挙動に適用した。さらに、同条件の実験装置を作成し、粒子群の挙動をビデオカメラで撮影し、計算と実験とで比較を行った。崩壊する粒子群の先端位置の時間変化について、計算結果と実験結果を比較したところ、定量的に良い一致を示すことを確認した。以上の結果から、本研究で開発したDEM-MPS手法が固液混相流に適用可能であることを確認できた。このことは本手法を土石流の挙動解析に適用できる可能性を示唆するものである。ただし、現段階では限られた条件に対してのみ検証が行われただけであり、十分な検証とはなっていない。今後、さらに詳細かつ慎重に計算と実験の比較を行う必要がある。土石流のような自由界面を含む固液混相流の流動解析を行うため、固体粒子運動を離散要素法(DEM: Discrete Element Method)、液体運動をMPS(Moving Particle Semi-implicit)法で計算する、DEM-MPS手法による数値計算コードの開発を試みた。平成22年度に開発した計算コードにおいては、保存性に問題があることが分かった。具体的には、粒子体積率の変化が保存則に反映されないモデルとなっていた。つまり、系内の粒子体積率が保存される場合には大きな問題は生じないが、系外から粒子が入ってくる場合や、逆に系外に粒子が出ていくときには保存性が満たされない。そこで、この問題を解決すべく、粒子体積率の変化を反映させるモデルを開発し、保存性を検証した。その結果、粒子の出入りがある場合に対しても、保存性が維持されることが確認された。実験においては、個々の粒子を追跡し、PTV計測するシステムの構築を目指した。粒子の輝度分布から個々の固体粒子を判別・抽出した。表面に見えているほぼ全ての粒子を抽出できることが確認された。また、最近法による粒子追跡を行ったところ、対象粒子が他の粒子の裏側に入り込まない限り、十分な精度でその軌跡を追跡できることが確認された。今後は計算結果と実験結果とでより詳細な定量的比較を行うとともに、さらなる計算コードの改良を行う。気液界面を含む現象を取り扱うために、前年度までに開発したMPS-DEM(Moving Particle Semi-implicit - Discrete Element Method)カップリング法についての改良を行った。具体的には、流体運動計算に対して、空隙率変化の影響を導入した。さらに、粒子が気液界面を通過する場合に対するカップリングモデルの提案を行った。また、空隙率の計算方法において、重み関数を用いた手法に変更することにより、計算格子サイズに依存せず、任意の空間分解能に対して、本手法を計算できるように改良を試みた。その結果、固体粒子が気液界面を通過した際の現象を適切に表現できることが確認された。以上のことから、より広範囲の固液二相流に対して、本計算手法を適用できる可能性が高まった。計算コードを改良し、計算結果と比較するための実験で用いるPTV計測システムもほぼ完成した。おおむね計画通りに進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成22年度に開発したDEM・MPS計算コードについて、保存性に問題があることが確認された。平成23年度はこの問題点を改良するためのモデル開発および計算コード開発を行った。今後は空隙率の計算方法をより一般化されたものとなるように変更する予定である。これらのモデルおよび計算コード改良の妥当性について検証するため、PTV計測システムを用いた粒子挙動解析を行う。
核医学的手法による実験動物でのプラークの性状評価と治療効果判定

本研究では動脈硬化の進展に伴って認められる動脈硬化の不安定性を同定するため、適切な放射性薬剤を用いて画像化する方法を確立する。そのために自然発症動脈硬化モデルマウスを用いて、FDGとAnnexin A5を用いてオートラジオグラフィにてその集積度を定量的に解析し、得られた結果と免疫、病理組織所見と対比した。その結果、これらの薬剤は病理学的に増殖期でマクロファージの集積の高い領域を反映することが確認できた。動脈硬化モデル動物としてこれまでの研究で用いてきたApoEノックアウトマウスおよびコントロールとしてwild typeのマウスを利用して、動脈硬化の程度を適切な放射性薬剤の集積と病理組織学的な所見との対比を行い、核医学的手法でどの程度動脈硬化病変の性状を把握できるかを検討した。用いた放射性薬剤は動脈壁の炎症細胞活性を反映するとされるF-18標識デオキシグルコース(FDG)と、血管内のアポトーシスを反映するとされるTc-99m標識アネキシンA5(アネキシン)の2種類である。2種類のマウスに高脂肪食を長期間与え、10週、18週、25週目の種々の進行度の動脈硬化病変に対して、放射性薬剤の集積程度と組織学的対比を行った。その結果、コントロールマウスでは正常な食事では組織学的な動脈硬化病変は全く見られなかった。同じモデル動物に高脂肪食を与えた場合には動脈硬化病変がみられ、放射性薬剤の集積増加を伴っていた。もっとも顕著な所見を呈したのがApoEノックアウトマウスに高脂肪食を与えた場合で、期間が増加するほど、大動脈壁におけるOil red染色の染色が増加、マック2染色で見られるマクロファージも増加し、それに伴いFDGとアネキシンの集積が増大した。またFDGとアネキシンの集積は病理組織で得られる動脈硬化の面積とそれぞれr=0.40(p=0.03), r=0.46(p=0.02)の有意な正の相関がみられた。以上より、FDGやアネキシンを用いた映像法により、高脂肪食を与えた動脈硬化マウスモデル動物において動脈硬化病変の重症度を判定できることが示された。炎症を伴う不安定動脈硬化病変を陽性に映像化する方法を実験動物において検討してきた。モデル動物とし高脂肪食を与えたApoEノックアウトマウスおよびコントロールとしてwild typeのマウスを利用した。動脈硬化の程度を適切な放射性薬剤の集積と病理組織学的な所見との対比を行ってきた。今年度はこの2種類の放射性薬剤においてどのような相違があるかの観点に基づいて検討した。その結果、動脈硬化病変への集積はFDGがアネキシンに比べて約5-7倍の高い集積を示していた。またコントロールでも同様にFDGの比較的高い集積を示した。そこでコントロール領域に対する相対的な集積比を検討した。動脈硬化の進展と共にFDGもアネキシンも相対集積は増加したが、Oil Red Oによる脂肪染色と対比すると、FDGに比べてアネキシンの方がより高い相関が得られた(それぞれ相関係数r=0.56,r=0.64)。このことから動脈硬化の進展と共にFDGに比べてアネキシンの方が相対的集積度を増す傾向があることが示された。以上の結果より、動脈硬化病変の活性度を映像化する方法としてFDGやアネキシン共に有効であるが、両者を詳細に対比すると、病変への集積度の高いFDGは病変の検出能に優れるのに対し、高度な動脈硬化病変に対してより高い相対的な集積を示すアネキシンは、動脈硬化病変の重症度の判定に優れる可能性が示された。モデル動物として高脂肪食を与えたApoEノックアウトマウスおよびコントロールとしてwild typeのマウスを利用した。これまではこの動脈硬化モデル病変に上記の薬剤が高い集積を示すことを報告してきた。最終年度には主にオートラジオグラフィを用いてこれらの薬剤の集積性を定量評価し、その集積度と動脈硬化の病理組織学的所見と詳細な対比を行った。病理組織学上、動脈硬化病変をAHA分類でearly lesion(Stage II)、atheromatous lesion(Stage III,IV)、fibroatheromatous lesion(Stage V)の3群に分けて検討した。

その結果、FDGとアネキシンA5の集積はStage III,IVに高く、かつ免疫組織学的検討でもmacrophage浸潤や脂肪沈着もこの時期が最も高いことが確認された。他方、病変のサイズはStage IからVになるほど大きくなる傾向があった。以上より、FDGとアネキシンA5の集積度は、病変のサイズを反映するのではなく、増殖を伴い、炎症細胞浸潤の高い不安定な動脈硬化病変の性状を反映していることが示唆された。以上よりこれらの新しいimaging probeを用いた核医学イメージング法は、CTなどの形態学的診断法とは異なり、動脈硬化の不安定性を同定できる可能性が高いことが示された。
同友会調査に基づく中小企業・業況統計のパネルデータ解析

1990年から実施されてきた『同友会景況調査』(中小企業家同友会・全国協議会、四半期、質問項目数80、対象全国2300社、平均回収率45%、通称DOR;Doyukai Reseach)についてミクロデータレベルから検討を試みた。このDOR調査は、中小企業を対象とする景況調査としては景気感応度が極めて高く、ミクロデータ分析にとっては重要な検討素材になりうるものであった。研究の成果・到達点としては、以下の4点をあげることができる。(1)景況統計の性格の解明;景況統計が企業家の主観的意識の調査であるとはいえ、調査票ならびに質問の工夫により、結果の客観性をかなりの程度確保しうることか明らかになった。(2)調査結果のデータベース化;調査結果を個票レベルにまで溯りながら、時系列分析を可能とするデータベースを構築しえた。これが研究上最大の労力を投入した点で、その公開の問題は今後の課題となっている。(3)定期調査と特別調査のリンケージ;定期調査の回答企業を対象に、平成不況下の経営環境、経営組織の変容について特別調査=経営実態調査(97年10月、回答630社、質問項目数140)を実施し、定期調査を基礎とした特別調査、ヒアリング調査のあり方について一定のノウハウを確立しえた。(4)分析実験の条件整備;定期調査の回答企業のうち3割強が継続して回答しており、時折非回答というケースを含めれば、5割程度がサンプル入れ替えなしの回答となっている。そのため、その部分については一種のバネルデータとみなして分析することができ、そうした分析実験の足がかりを構築しえた。こうした成果に立ち、引き続き「ビックバン下の中小企業の変容に関する統計的実証的研究」に取り組んでいる。1990年第1四半期より、80前後の質問項目数で実施されてきた中小企業同友会による四半期の業況調査(委嘱企業2,500社、回答率50%前後)について、個票レベルでの点検を行った。調査がスタートして間もないこともあり、質問項目について多くの変更が見られたため、同一の質問で調査が行われてきたとみなせる形式に可能な限り改めた。質問の表現が似てはいるが微妙に異なるというケースも多く、それらについては個票を吟味しながら慎重に接続作業を行った。こうした作業を24回にわたる調査すべてにおいて実施し、ようやく全体を25メガバイト程度の基本ファイル(ワークシート)におさめることができた。これらについては、プライバシーに配慮しながら、情報提供(公開)の道を探る予定である。当研究グループの個票処理能力の限界もあり、これらの作業にほぼ1年を費やす結果となった。この作業が長引いたのは、もう一つ、企業コードの付与の問題にあった。すなわち、調査の前半3分の1ほどにおいては企業コードの付与がなされておらず、その開示依頼と付与作業(当科研費で実施)に予想以上に手間取ってしまったのである。しかし、ようやくこれらすべてについて作業が終了し、パネルデータ解析に準ずる検討を行うための基礎的条件を整えることができた。また、中小企業庁の景況調査についてのヒアリング、関連分野の研究者からのヒアリングも実施することができ、次年度の研究への準備作業を基本的に完了することができた。今年度末から次年度にかけては、業況統計の統計調査論における位置づけ、業況回答とその他の回答(売上、採算、生産、出荷、在庫等)との関連性、前期比回答と前年同期比回答との比較解析を通じた季節性の析出、および欠損値の扱いについて集中的に検討する予定である。研究初年度の平成7年度には、『同友会景況調査』について、平成2年から平成7年までの計6年24四半期分のデータの吟味・統合を行った。

その結果、単一回答質問(SA)、数量回答質問(両者あわせて70項目)については、単一のスプレッドシートが完成し、それに基づく分析を平成8年度に開始した。ただ、その分析過程で重複回答が少なからず発見され、データの再吟味が必要となり、分析・再吟味という試行錯誤が平成8年度においても繰り返される結果となった。しかし、それもようやく完了しつつある。さらに、平成8年度には、このスプレッドシートに当年の4四半期分のデータを追加し、全体で30MB程度の大きな分析用スプレッドシートを作り上げることができた。他方、複数回答分(7項目)については、それと別に調査全体を束ねる分析用シートを作成している。これは途上にある。複数回答の場合、定められた選択数の上限を超える回答も少なくなく、その処理・調整にかなりの時間を要し、基礎作業がなかなか片づかなかったということである。しかし、これも次年度初めには完了する見込みである。SA、数量質問のスプレッドシートからの分析では、継続して回答してきている企業の回答内容と、散発的に回答している企業の回答内容にどのような差が見られるかに関心が集中し、種々興味深い結果がえられた。継続して回答しているからといって、必ずしも業況が常に良いわけでなく、むしろ、そこにおいては回答の信頼性の点で見るべきものがあり、『同友会景況調査』の回答の鮮明感のリ-ド役を担っていることが明らかとなった。また、質問項目間の関連度を解析した結果、全体に論理的・整合的な回答構造になっていることが明らかになり、調査の質がかなり高いものであることが明らかとなった。さらに、結果の代表性(調査対象企業がサンプリングによって選ばれていないの問題)をどう見るかについても一定の視点を確立することができた。1990年から実施されてきた『同友会景況調査』(中小企業家同友会・全国協議会、四半期、質問項目数80、対象全国2300社、平均回収率45%、通称DOR;Doyukai Reseach)についてミクロデータレベルから検討を試みた。このDOR調査は、中小企業を対象とする景況調査としては景気感応度が極めて高く、ミクロデータ分析にとっては重要な検討素材になりうるものであった。研究の成果・到達点としては、以下の4点をあげることができる。(1)景況統計の性格の解明;景況統計が企業家の主観的意識の調査であるとはいえ、調査票ならびに質問の工夫により、結果の客観性をかなりの程度確保しうることが明らかになった。(2)調査結果のデータベース化;調査結果を個票レベルにまで溯りながら、時系列分析を可能とするデータベースを構築しえた。これが研究上最大の労力を投入した点で、その公開の問題は今後の課題となっている。(3)定期調査と特別調査のリンケージ;定期調査の回答企業を対象に、平成不況下の経営環境、経営組織の変容について特別調査=経営実態調査(97年10月、回答630社、質問項目数140)を実施し、定期調査を基礎とした特別調査、ヒアリング調査のあり方について一定のノウハウを確立しえた。(4)分析実験の条件整備;定期調査の回答企業のうち3割強が継続して回答しており、時折非回答というケースを含めれば、5割程度がサンプル入れ替えなしの回答となっている。
労働環境の改善を目的とした騒音作業場の音場解析と作業者の聴力損失

京都府下の騒音作業に勤務する者約1900名の聴力検査を実施し、かつそのうちの約370名につき、その勤務する作業場内の騒音レベルを測定した。また、作業者の騒音暴露量をより正確に把握するため、作業者の個人騒音暴露量を測定し、一方、作業場の複数地点で騒音レベルを測定し、両者の関連につき検討した。以上の結果から、騒音暴露量と純音聴力損失の関係について検討するとともに、諸家の提唱する騒音性聴力損失の推定法につき考察した。さらに、騒音の許容基準を作成する場合に不可欠である純音聴力損失と言語聴力障害との関係についての資料を得るため、歪語音による語音聴力検査を実施した。以上の調査ならびに実験を行った結果、以下の結論を得た。(1)作業場内の騒音レベルを複数地点で測定した場合には、測定値をパワー平均した値を騒音レベルの代表値とすべきである。(2)騒音暴露と聴力損失との間に一定の関係が認められ、被験者のオージオグラムに【C^5】dipが認められた。(3)諸家のNIPTSの推定法を比較した結果、現在案文が各国に回覧されているISO/DIS1999の推定法は、NIPTSを過小に評価することが明らかとなった。(4)歪語音を用いて、騒音負荷時の語音聴力検査を行った結果、軽度の騒音性難聴者は、単音明瞭度の低下が小さく、また騒音負荷によっても明瞭度の増悪が進行しにくいことが知られた。以上の成果をふまえて、今後は次の課題を検討すべきであると結論した。(1)健常者の聴力検査を実施し、presbyacusisを把握すること、(2)騒音作業従事者の騒音暴露量を適確に把握すること、(3)文章などのより複雑な語音を用いた了解度の測定を行い、比較的軽度な聴力損失を有する者の言語聴力障害を明らかにする方法を開発すること。以上。以上。