hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
航空機を失速から回復させる誘導制御則の確率最適制御理論的アプローチ

航空機の失速後の姿勢損失(LOC-I)は重大な死傷事故につながるために、様々な面から対策をとる必要がある課題である。本研究は誘導制御の立場から、失速後の自動回復を実現する方針で研究を進めている。失速後の空力モデルには大きな不確定性があり、僅かな飛行条件の差により空気力が大幅に異なる領域である。そのために厳密なモデル化は困難であるので、本研究はパイロット訓練をベースした非モデル制御で回復制御則を構築することを目指す。しかし、構築された非モデル制御の妥当性を検証するためには、失速後の運動を模擬するシミュレータが必要であり、F-18の失速後の空力モデルを用いたLOC-Iシミュレータを開発した。このシミュレータでルールベースの非モデル制御則による回復制御のデータを取得することができた。2018年度は二つの方針で、構築した非モデル制御則を検証する。第一の方針は、最適制御による回復制御との比較である。最適制御により損失高度を最小化する制御入力を求め、非モデル制御と比較する。最適制御による解の方が損失高度は少なくなるが、両者を比較することで、非モデル制御の改善の有無が分かる。第二の方針は、模型飛行機を用いた実験である。模型飛行機に搭載されたコントローラに非モデル制御則を組み込み、実際に失速させて損失高度を計測する。模型飛行機の厳密なモデルは把握されていないが、それでも非モデル制御の有効性が確認できる。なお、実験では模型飛行機の搭載された慣性センサで姿勢と高度損失を計測するが、上空にホバリングさせた回転翼機からの映像から、姿勢ならびに損失高度の計測も行う。これにより、上空における計測システムの有効性も確認する。(1)最適制御による回復制御との比較:LOC-Iシミュレータに用いた空力モデルを用いて、最適制御理論による最小損失高度問題を解いた。失速状態を初期値とし、引起して水平飛行が可能となる状態を終端条件として与え、最終高度の最大化を求めた。空力モデルが表形式で与えられているので、計算の収束精度があまりよくない結果となったために、複数の初期仮定解からの計算を行い、平均的な解を求めることで準最適解を得ることとした。一例として、非モデル制御では損失高度が1061[m]に対し、準最適解は約670[m]となった。高度損失が3割程度改善でき、そのための制御入力の相違点などを把握することができた。最適制御は与えられた初期条件に特化した制御であるため、異なる初期条件に対するロバスト性が無い。それに対してロバスト性の高い非モデル制御の妥当性を確認できた。(2)模型飛行機を用いた実験:上空で失速させて回復制御を行う飛行を行い、失速中の姿勢や高度損失を計測した。失速後に舵面を定常飛行状態に戻す単純回復、地上操作員による目視による非モデル制御、そして搭載コントローラによる非モデル制御などを比較した。単純回復では63[m]の高度損失があったが、回復制御を行うと約10[m]に抑えられることが確認できた。また、実験中の機体の姿勢は上空でホバリングする回転翼機から計測することができ、ビデオ映像から判断すると搭載IMUより精度が高いデータを取得できた。これは搭載機器が失速中に異常な値を示す欠点があったためであるが、画像処理から姿勢と高度の計測が可能であることを実証した。(1)誘導制御系設計手法の開発:現状のパイロット訓練をベースに設計した非モデル制御は順調な成果を挙げたので、確率最適制御による回復操作の解を求める研究を進める。具体的には不確定な空力モデルを確率密度関数が与えられたモデルとして扱い、確率密度関数を含めた評価関数を最適にする制御入力を求める。しかし、この問題を解くことは困難であり、得られる制御入力のロバスト性は保証されていない。そこで、確率密度関数は離散点で近似し、制御入力はルールベースとする。このような問題を定式化で非モデル制御と同様な制御則を設計する手法を検討する。得られた制御則はLOC-Iシミュレータによって評価する。(2)実験結果の公表:2018年度に行った模型飛行機を用いた実験結果を投稿論文としてまとめる。非モデル制御を用いた回復制御とホバリングした回転翼機による計測システムの2件の投稿を検討している。1誘導制御系設計手法の開発:第一段階では現状のパイロット訓練を基本とした制御系設計を行い、第二段階として確率最適制御を用いた制御系設計を試みた。前者では、文献に掲載されF-18の失速以降を含む空力モデルを用いて失速からの回復操作の有効性を数値的に求めた。現状のパイロット訓練より速度損失の回復を早めることにより、損失高度の減少が確認された。後者では、モデルを複数用いて最適制御理論を適用した計算例を示し、複数モデルにより確率的な現象に従来の最適制御理論が適用可能である数値例を示すことができた。2空力モデルの構築:計算空気力学(CFD)を用いて、航空機まわりのはく離流れと空気力を予測するプログラムを開発し、計算を実施した。高レイノルズ数の乱流の数値計算は非常に計算負荷が高いため、現実的な計算時間で複数ケースの解析を可能とするために、壁面近傍の速度境界層ではレイノルズ平均乱流モデルを用い、空間のはく離流れにはラージエディシミュレーション(LES)を用い、これらを局所的な流れに応じて自動的に切り替える手法(DES)を用いた。また、予測精度の向上にはCFDの計算格子の品質も重要である。

壁面近傍では縦横比の大きな格子を用いざるを得ないが、LESには等方的な格子が望ましい。そこで、立方体格子を機体形状に合わせて局所的に細分化していく八分木格子生成法を用いた。以上の解析手法を用いて、翼単体の切り落とし翼端から生じる高迎角はく離渦流れの解析を実施し、圧力等の時間変動値と平均値を実験結果と比較した。現在の結果では、平均値は概ね良好であるが変動成分の定量的予測が不十分と考えられ、空間の解像度と時間精度の影響を調べて検証を進める。3模型飛行実験の実施:平成28年度は模型飛行機を購入し、実験システムへの改修計画を立てることを行った。平成29年度当初に基礎的な飛行試験を行う準備まで達成できた。1誘導制御系設計手法の開発:公開されているデータを用いてLOC-Iシミュレータを構築し、当初の目的通りに現状のパイロット訓練から導いた制御則の実施ができた。制御則に改良を加え、損失高度の低減が実現できた点は大きな成果である。確率最適制御の適用は、失速モデルに適用していない点を除けば、当初の計画通りである。2空力モデルの構築:翼単体の切り落とし翼端から生じる高迎角はく離渦流れの解析を実施し、圧力等の時間変動値と平均値を実験結果と比較した。平均値は概ね良好であるが、変動成分の定量的予測が不十分と考えられた。今後、平成29年度に予定されている近似モデルの妥当性の検証において、空間の解像度と時間精度の影響を調べて検証を進める。3模型飛行実験の実施:妥当な進捗状況であると判断できる。1誘導制御系設計手法の開発:前年度に開発されたLOC-Iシミュレータを3次元運動が表現できるように改築を行った。使用したデータは文献に掲載されF-18の失速以降を含む空力モデルである。失速以降の空力データで特に三次元運動に関するデータで入手できるものが限られているので、前年度と同じ文献に記載されたデータを使用した。前年度と同様に非モデル制御を行うために、現状のパイロット訓練を基本とした制御系設計を行った。失速後の三次元運動に特有のスピン状態に入れ、その後に構築した非モデル制御を行い、高度損失の低減を達成した。数値例では、非制御状態の高度損失が約10000[m]に対して、約3000[m]に抑えられることができた。一方、確率最適制御の研究成果は、連続関数の確率密度関数を離散モデルに置き換える妥当性を確認した。その結果、正規分布の確率密度関数は標準偏差を用いた2モデルで置き換えるとほぼ同等の最適解が求められることが、様々な分布で確認された。この成果は計算量の低減に大きな効果を及ぼすものである。2空力モデルの構築:実験で使用する近似空力モデルの構築に着手した。今年度後半からモデル化を始めた。3模型飛行実験の実施:平成28年度に入手した模型飛行機を用いた飛行技術の習得を開始し、飛行試験の準備を始めた。飛行試験を行うためには、地上で操作するパイロットの技量が必要となる。目的とする高度・位置で失速を発生し、その後回復を行う自動制御へ切替る。初期条件の設定にはパイロットの技量に依存することになる。今年度は、近隣の飛行試験場を使用して、定常飛行から失速状態への投入までの準備試験を行った。
メカ・エレキ・ソフト統合化製品開発に向けたPLMシステム協働情報基盤環境の開発

本研究の目的は、遠隔多地点に所在する複数の連携大学の研究室間を相互連携して、PLM(製品ライフサイクルマネジメント)システムの協働利用ができる基盤環境を研究開発することである。次の3つの研究課題に取り組むことにした:1製品アーキテクチャ(メカニズム・電気制御・ソフトウェア)を統合化したPLM業務プロセスモデルの策定、2アプリケーションソフトウェア管理(ALM)を、前記のPLM業務プロセスと対応づけて、新たな製品開発プロジェクトの進め方の提案、3各種ITツールを有効に活用することにより、PLMシステムの協働利用ができる基盤環境の研究開発。本研究の目的は、企業間や他部門間の多地点間を相互連携した製品開発プロジェクトを運用できるPLMシステムの協働利用ができる基盤環境を研究開発することである。そのために次の3つの研究課題に取り組む:1製品構造(メカ・電気制御・ソフト)統合化PLM業務プロセスモデルの策定、2アプリケーション・ソフトウェア管理(ALM)をその業務プロセスモデルと対応づけた製品開発の進め方の探求、3各種ITツールをその業務プロセスに対応づけて多地点の大学研究室間での運用を目指して、クラウドサービス環境でのPLMシステム協働基盤環境の構築と、仮想PLM業務プロジェクトでの実証。これらの研究目的に対して、今年度の研究計画に対して以下の実績をあげることができた。1と2の研究計画では、製品アーキテクチャの特性別に対応した国内外の実態調査を行うことであった。実績としては、自動車業界および電機業界における最終組立メーカーやサプライヤーの担当マネージャや技術者に対して、訪問インタビュー調査と今後の動向についてディスカッションが実施できた。海外は、自動車先進国であるドイツのメーカーを中心に訪問調査した。3の研究計画では、各種のPLMソフトウェアやデジタルエンジニアリング・シミュレータの有効な活用法の探求することにあった。実績としては、富士通の協力をえて、デジタルモックアップ、BOMシステムの新規導入ができた。その後も、本格的な活用に向けてテクニカルサポートを受けられる協力体制を築けた。一方、研究者間の研究室でクラウド上で利用できる環境を整備するため、研究代表者がPTCアメリカ本社の教育担当者を訪問し、PLMプロジェクトマネジメントシステムを利用させてもらう許諾を得ることができた。これにより、次年度から、遠隔多地点で当初目標としていた協働情報環境基盤の整備化に向けた第一歩を踏み出せた。本研究の目的は、近年、製品構造のメカに対して電気制御・ソフトの比重がますます高くなり製品開発業務プロセスが複雑化することに対応して、企業間や他部門間の多地点間を相互連携した製品開発プロジェクトを運用できるPLM(製品ライフサイクルマネジメント)システムの協働利用ができる基盤環境を研究開発することである。上記の研究目的に対応した、今年の研究計画に対して以下のような研究実績をあげることができた。1製品構造統合化PLM業務プロセスモデルの策定:昨年から行ってきた国内外の製造業・電機業界・ICT業界のPLM業務担当者に対する実態調査を精力的に継続できた。2ALMと対応づけた製品開発の進め方の探求:ALMに関しては、上記の実態調査と並行して精力的に継続できた。それにより、欧米の最新動向と、日本企業の比較調査を行うことができた。3PLMシステム協働基盤環境の構築:初年度から現在まで3社のPLMソフトウェアベンダーの協力を得ることができ、次年度以降の基盤が整った。前述した3つの研究課題は、それぞれ計画した以上の実績を達成していると判断できる。2ALMと対応づけた製品開発の進め方の探求:当初提案したALMの研究にとどまつことなく、接続機能をもつスマート製品、IoTさらにサービスサイエンスの応用技術研究に着手し、上記1のPSLM業務プロセスとの融合を図った。3PLMシステム協働基盤環境の構築:協働基盤の構築がほぼ整ってきたことにより、産学連携によるPSLMラボ構想を創生する準備ができ、近年、着目されているスマートファクトリーの研究にも関連づけて活動ができる体制が整ってきた。本研究の目的は、次の3つの研究課題に取り組むことである:1製品構造(メカ・電気制御・ソフト)統合化PLM業務プロセスモデルの策定、2アプリケーション・ソフトウェア管理(ALM)をその業務プロセスモデルと対応づけた製品開発の進め方の探求、3各種ITツールをその業務プロセスに対応づけて多地点の大学研究室間で運用できる、PLMシステム協働基盤環境の構築と、仮想PLM業務プロジェクトでの実証。上記の3つの研究目的に対して、2016年度の初めに立案した以下の研究計画に対して、それぞれ当初の研究計画以上の実績を上げることができた:1メカ・電気制御・ソフトなどの製品構造に考慮した製品開発プロジェクトの業務管理の実態を把握するために、初年度から今年度まで国内外の実態調査を継続して行え、深い統合化PLM業務プロセスモデルの知見を蓄積できたことである。2国際及び国内における大手PLMベンダーが、産業界に向けて市販・実用化している。それらの中から主要なPLMソフトウェアの主流のベンダーの実態調査を5社に対して行った。

その実態調査に基づき、既に青山学院大学(玉木・佐久田)では2社のPLMソフトウェアの応用研究を開始しているのに加え、研究分担者・連携研究者・研究協力者の研究室でも新たにPLMソフトウェアを導入する計画に着手することができた、3PLMシステム協働基盤を整備して、応用研究のノウハウの蓄積とその共用化をする目標に賛同していただいた「競合関係にある各ITソリューション企業」と「そのユーザー企業」および「研究分担者・連携研究者・研究協力者の教員・研究室学生」とで、月例で産学連携研究会の設置・開催を実現することができた。前述した3つの研究計画は、それぞれ計画した以上の実績を達成していると判断できる。1まず、メカ・電気制御・ソフトの初年度から今年度まで国内外の実態調査を継続して行えていることで、一般の文献や論文では得られない深い統合化PLM業務プロセスモデルの知見を蓄積できたことである。次に、その成果を、国内学会(日本経営工学会、横幹連合など)では特別セッションを設けて研究発表の実施、国際学会での研究発表、さらに国内・国際学会誌へ論文投稿・掲載を当初の予想以上に果たせていることである。2国際および国内で、主流のPLMベンダーが産業界に向けて市販・実用化されているPLMソフトウェアの主流のベンダーの実態調査がきっかけとなり、本研究の趣旨に賛同していただけるベンダー企業と協力関係を結ぶことができてきた。このような協力関係に基づき、通常では高額のために大学では購入できないPLMソフトウェアを、アカデミティ対応で借用できるように社内調整をしていただいた結果、研究分担者・連携研究者・研究協力者の研究室でも新たにPLMソフトウェアを導入する計画に着手できるようになってきた。3PLMシステム協働基盤を整備して、応用研究のノウハウの蓄積に向けて、実ビジネスの世界では交流のないITソリューション企業同士、PLMソフトウェアのユーザー企業同士、そして学術メンバーで、産学連携研究会を発足できたことは、我が国で初めての試みとなり、先進諸国で一番遅れていた我が国のPLM研究開発・教育をリカバーするための第一歩となった。本研究の目的は、企業間や他部門間の多地点間を相互連携した製品開発プロジェクトを運用できるPLMシステムの協働利用ができる基盤環境の研究開発である。以下の研究課題に取り組み、当初の計画以上の研究実績をあげることができた。1.研究課題1【製品アーキテクチャ統合化PLM業務プロセスモデルの策定】:自動車・電機業界別の製品開発プロジェクトの中で製品アーキテクチャの特性別(メカ・電気制御・ソフト)のPLM業務プロセスの進め方について海外(アメリカ、ドイツ)と国内では両業界の製品組立企業とサプライヤーについて実態調査をした。調査結果に基づいてビジネスモデル、マーケティング、製品アーキテクチャ、プラットフォームの観点からPLM業務プロセスを体系化することができた。2.研究課題2【アプリケーション・ソフトウェア管理(ALM)をその業務プロセスモデルと対応づけた製品開発の進め方の探求】:上記1の研究課題と並行して本課題に取り組んだ。
高分子型ミセルを用いた脳腫瘍標的テーラーメイドドラッグデリバリーの開発

腫瘍血管の内皮細胞や脳腫瘍で過剰発現が認められるインテグリンに対して特異的に結合する環状RGD(cRGD)をリガンド分子として搭載した薬剤内包ミセルを開発した。得られたcRGD導入ミセルは、U87MG細胞の皮下移植ならびに同所移植モデルに対して優れた抗がん活性を示すことが確認された。cRGD導入ミセルのがん集積メカニズムをin vivo共焦点顕微鏡を利用して評価した結果、cRGD導入ミセルは速やかにがん組織へと移行することが観察された。このようなリガンド分子の導入による速やかながん組織への移行は、トランスサイトーシスによる能動的な薬剤デリバリーの結果であると考えられる。腫瘍血管の内皮細胞や脳腫瘍で過剰発現が認められるαVβ3およびαVβ5インテグリンに対して特異的に結合する環状RGDペプチド(cRGD)をリガンド分子として搭載したDACHPt内包ミセルを開発した。得られたcRGD導入ミセルは、ヒトGlioblastoma U87MG細胞の皮下移植ならびに同所移植モデルに対して優れた抗がん活性を示すことが確認された。このようなリガンド分子の導入による速やかながん組織への移行はEPR効果で説明することは困難であり、トランスサイトーシスによる能動的移行によるものであると考えられる。さらに、cRGD導入ミセルは全身毒性を大幅に低減させ、最大耐用量(MTD)を3倍に増加可能であることが確認された。これらの毒性低減メカニズムに関して、胆汁を経時的に回収し、胆汁中に含まれるPt量をICP-MSによって評価した結果、cRGD導入ミセルは肝実質細胞によって取り込まれた後に速やかに胆汁へと移行することが確認された。すなわち、cRGD導入ミセルでは、ミセルから活性型のDACHPtがリリースされる前にミセルとして体外へと排泄されるために肝臓や消化器等への毒性が回避されるものと考えられる。このように本研究では、cRGDリガンドが抗がん剤内包DDSの毒性を能動的に低下させ、治療域を大幅に拡大することを世界で初めて明らかにすることができた。本研究では、リガンド搭載高分子型ミセルを用いた脳腫瘍を標的としたテーラーメード・ドラックデリバリーシステム(T-DDS)を創成する。これにより、従来型のDDSに比べて飛躍的に高いがん選択性、集積性を達成する一方で、難治がんである脳腫瘍に対する有効な治療法を確立する。平成24年度は当研究目的を達成するためのベースポリマーの合成、リガンド導入ミセルの調製、ならびにグリオーマ細胞株U87MGに対する細胞毒性試験を行った。N3-PEG-NH2の合成では、各反応段階において1H-NMR, GPCおよびMALDI-TOF MSによる分析を行い、構造解析および末端官能基の変換効率の見積りを行った。これらの結果から、精密な分子量制御と定量的なアジド基の導入が確認された。次いで、このヘテロ二官能性PEGを用いたブロック共重合体の合成を行ったところ、GPCによる分析では単峰性の溶出曲線が得られ、1H-NMRから求めたグルタミン酸の重合度は約20であり、期待した重合度に近い値であった。これらの結果から、アジド基がNCAの重合に影響を及ぼすことはなかったと言える。得られたブロック共重合体の側鎖アルカリ加水分解、アジド基の還元、そしてマレイミド化反応に関しても、1H-NMRにて分析を行った。マレイミド基の導入率は96%であった。MAL-PEG-b-PGluを用いたDACHPt内包ミセルの調整は速やかに進行し、粒径30nmの球状ミセルが得られた。次にミセル表層へのcRGDリガンドの導入について検討した。マレイミド基に対してcRGDを反応させた後の粒径および粒径分布はリガンド導入前後で変化がなく、リガンド導入によるミセルの分解などは起こらないことが確認された。得られたミセルのU87MGに対する細胞毒性試験を行った結果、リガンドの無い系と比較して有意な活性が確認されている。本年度は新たに腫瘍血管の内皮細胞や脳腫瘍で過剰発現が認められるαVβ3およびαVβ5インテグリンに対して特異的に結合する環状RGDペプチド(cRGD)をリガンド分子として搭載したエピルビシン内包ミセルを開発した。具体的にはcRGDをポリエチレングリコール(PEG)の末端へ導入したPEGーポリグルタミン酸を合成し、そのグルタミン酸側鎖に対してpH応答性の結合を介してエピルビシンを導入した。

得られたブロックポリマーは水中に於いて自己組織化し、粒径が30nmの高分子ミセルとなることが確認された。また、同cRGD導入ミセルは、ヒトGlioblastoma U87MG細胞に対して有効な細胞毒性を示した。U87MG細胞を皮下移植したマウスを用いて腫瘍の増殖抑制試験を行った結果、cRGD導入ミセルは特段の副作用を示すことなく、腫瘍の成長を抑制することが確認された。さらに、同所移植モデルに対しても優れた抗がん活性を示すことが確認された。臨床医工学昨年度までの調整したリガンド導入ミセルを用いて、皮下ならびに同所の脳腫瘍モデル動物で治療効果を確認できた。また、リガンドの効果についてミセルの血中から脳腫瘍への移行をダイレクトに観察でき、さらにはそれらのメカニズムについて明らかにできたことは非常に大きな進展であった。昨年度までに化学合成全般を終了し、順調に細胞実験に移行できている。期間内にて動物を用いた実験を行い、ミセルの抗腫瘍効果について明らかにできる見通しが立っている。cRGD密度やミセルのサイズなどと血中から脳腫瘍へのミセルの移行性については、さらに検討する必要がある。このような諸因子・関連性を明らかにすることで、脳腫瘍を標的としたDDSキャリアの設計に有用な知見が得られると予測している。cRGDリガンドを導入したDACHPtミセルを用いて、生物学的評価、すなわち安定性、毒性試験、細胞内動態に関して、in vitroで詳細に検討を行い、各機能の最適条件を探る。さらにグリオーマ細胞株を皮下ならびに同所へ移植した実験モデル動物を用いて、ミセルによる抗腫瘍効果などについて検討する。該当なし
カテコールエストロゲンの体内動態とその臨床化学的意義

本研究は,エストロゲンの活性代謝産物,カテコールエストロゲン(CE)の優れた測定法を開発し,その体内動態を明らかにすることを目的とした.研究の進展上,信頼度の高い標品の得難いことが一つの隘路となっていることから,まず抱合型CE並びにB環不飽和CE類を合成した.体液中CEの測定は,クロマトグラフ法とラジオイムノアッセイ(RIA)法に代表される.前者のうち,とりわけ有利な方法は電気化学検出高速液体クロマトグラフィーであり,これを用いてA環並びにD環抱合体の一斉分離の条件を確立すると共に,プレカラム誘導体化用にフェロセン試薬を開発した.一方, RIA法では,〔C-6〕ハプテンを用いる特異抗体の作製を試み,優れたアッセイ系を確立した.CEの生合成,代謝に関しても興味ある知見を得た.まず,エストロゲンの主代謝様式は2位および16α位水酸化であり,エキリン投与ラットの胆汁中主代謝産物も, 2位および16位水酸化体であることが明らかとなった.エストラジオール(E2)・17位抱合体の肝におけるA環水酸化は,抱合型を保持したまま生起することを確認したが,このことはCEレベルの調節機構にD環の抱合が関与する可能性を暗示する.また,ラット乳癌におけのCEレセプター活性を検討し,従来のエストロゲンレセプターとは異なる特徴的なCEレセプターの存在を示唆する結果を得た.さらに,乳癌組織中でエストロン・サルフェートは低値を,他方非結合型エストロゲンは高値を示す事実を見出した.最後に, CEのヒトにおけるゴナドトロピン分泌抑制作用について考察し, 2-ヒドロキシE2にはほとんど作用が認められないのに反し, 4-ヒドロキシンE2はE2の60%の力値を示すことを明らかにした.本研究は,エストロゲンの活性代謝産物,カテコールエストロゲン(CE)の優れた測定法を開発し,その体内動態を明らかにすることを目的とした.研究の進展上,信頼度の高い標品の得難いことが一つの隘路となっていることから,まず抱合型CE並びにB環不飽和CE類を合成した.体液中CEの測定は,クロマトグラフ法とラジオイムノアッセイ(RIA)法に代表される.前者のうち,とりわけ有利な方法は電気化学検出高速液体クロマトグラフィーであり,これを用いてA環並びにD環抱合体の一斉分離の条件を確立すると共に,プレカラム誘導体化用にフェロセン試薬を開発した.一方, RIA法では,〔C-6〕ハプテンを用いる特異抗体の作製を試み,優れたアッセイ系を確立した.CEの生合成,代謝に関しても興味ある知見を得た.まず,エストロゲンの主代謝様式は2位および16α位水酸化であり,エキリン投与ラットの胆汁中主代謝産物も, 2位および16位水酸化体であることが明らかとなった.エストラジオール(E2)・17位抱合体の肝におけるA環水酸化は,抱合型を保持したまま生起することを確認したが,このことはCEレベルの調節機構にD環の抱合が関与する可能性を暗示する.また,ラット乳癌におけのCEレセプター活性を検討し,従来のエストロゲンレセプターとは異なる特徴的なCEレセプターの存在を示唆する結果を得た.さらに,乳癌組織中でエストロン・サルフェートは低値を,他方非結合型エストロゲンは高値を示す事実を見出した.最後に, CEのヒトにおけるゴナドトロピン分泌抑制作用について考察し, 2-ヒドロキシE2にはほとんど作用が認められないのに反し, 4-ヒドロキシンE2はE2の60%の力値を示すことを明らかにした.本研究は、最近注目をあびているカテコールエストロゲンの生理的意義を解明し、診断指標としての可能性を探ることを究極の目的とする。そのため、まず信頼度の高い分析法を確立し、それによって体内動態を明らかにすることを目標とした。長短相補う方法論として高速液体クロマトグラフィー(HPLC)、ラジオイムノアッセイ(RIA)をとりあげ、カテコールエストロゲン並びにそれらの主代謝産物を対象に体液、組織中レベルの測定法を開発した。HPLCでは、電気化学検出システムが感度、選択性にすぐれることが示され、それによって妊婦尿中に微量にしか存在しない4-ヒドロキシエストロン・4-グルクロニドが新たに見出されるなどその有用性が実証された。HPLC/ECDは、今後二作用電極の適用により、さらに高感度、高選択性を発揮するものと期待される。一方、RIAでは特異抗血清を得るためのハプテン化を種々検討した。6位を介し高分子キャリヤーを結合させたconjugateによって産生する抗体は、若干の交差反応がみられるものの、RIAに十分使用し得ることが実試料について示された。つぎにこれらの手法を駆使し、芳香核水酸化酵素(2-および4-hydroxy-lase)の性質、それらの動物種差、臓器差、薬物による誘導などについて精査した。その結果、A環水酸化の消長は、17位硫酸抱合、D環水酸化のそれらと密接に関わることが示唆された。正常月経周期婦人におけるLH、FSHレベルとの関連についても考察し興味ある結果を得た。さらにエストロゲン依存性腫瘍(子宮体がん、乳がんなど)におけるカテコールエストロゲンとそのレセプターの動態を知るため予備的な検討を行い、研究計画進展の見通しをもつことができた。
ビタミンC生合成不全は思春期における不安症及び鬱病の発症リスク因子か

ヒトが生まれつき体内でビタミンCを合成できない体内状態を模倣するため、ビタミンC生合成能を失ったGNL/SMP30ノックアウトマウスを用いた。ビタミンC欠乏が不安症・うつ病の誘発リスクとなる可能性を検証した。心の病に影響する成育環境に着目し、仲間が常に同じ安定群または仲間がたえず入れ替わる不安定群を比較した。ビタミンC欠乏では、ビタミンCを十分与えた期間に比べて、不安様行動とうつ様行動が悪化した。社会的安定群は新規ストレッサーに脆弱であり雄で顕著だった。社会的不安定群は血中グルタチオン濃度が有為に低かった。本研究の結果から、ビタミンCは精神疾患の予防に重要であることが示唆された。ヒトがビタミンCを体内で合成できない生得的背景の影響を明らかにするため、ビタミンCを生合成できないGNL/SMP30ノックアウトマウスを用い、社会心理的つながりが異なる成育環境により惹起される抑うつ症状と不安様行動を検討した。社会心理的環境として、仲間構成が常に同じ安定群と、頻繁に入れ替わる不安定群に分類した。成育環境の違いは、早い時点から血中ビタミンC濃度に反映することがわかった。また、ビタミンCを生体内で合成できず尚かつビタミンCを摂取しない枯渇条件では、ビタミンC充足時と比較して、不安様行動ならびに抑うつ症状が悪化することが明らかとなった。一般に、環境要因が誘因となりうつ病や不安症を発症するケースは多く、特に思春期における社会的環境は情動に多大な影響をもたらす。これまで、身体的ストレスによって体内でビタミンCが消費されることは知られていたが、ストレス状況に直面した時のストレス適応力をビタミンCが調節しているか否か詳細に調べた先行研究は少ない。今回、我々の研究により、生まれつきビタミンC生合成能を欠損しているヒトでは、社会心理的ストレスを要因とする精神疾患(特に抑うつ症状、不安様行動)の発症リスクを低減するために、体内ビタミンC濃度の持続的維持が重要であることを明確に示すことができた。ビタミンCを枯渇させた条件では、脳内ビタミンC濃度がきわめて低い検出レベルであったことから、おそらく神経伝達機能に対して影響が現れている可能性が考えられる。ビタミンCが不安および抑うつ様行動に対して調節的役割を果たしているか否か検証するため、ビタミンC充足期間と欠乏期間の行動指標を比較した。ヒトと同じく体内でビタミンCを合成できないGNL/SMP30-ノックアウトマウスを用いた。思春期の成育環境ー特に社会的心理ストレスは情動に大きな影響を及ぼすため、社会的つながりーすなわち仲間構成の異なる2種類の成育環境にマウスを分類し、雌雄にみられるストレス応答の違いも検討した。仲間構成が常に同じ成育環境で育った安定群は、頻繁に仲間が入れ替わる不安定群に比べて、新規に暴露されるストレッサーに対する感受性が高く(ストレスに脆弱であり)、特にそれは雄マウスで顕著に観察されることがわかった。ビタミンC充足期間から欠乏期間に切り替えたことで、不安様行動と抑うつ様行動は悪化し、特に雌マウスでは不安様行動の指標となる新奇環境摂食抑制テストの潜時が延び、雌マウスの全てが計測時間の最大値に達した。実験終了時(ビタミンC欠乏後)の血中ビタミンCは枯渇しており、脳内ビタミンC濃度およびグルタチオン濃度も実験開始前に比べ減少していた。また、情動に密接に関与する脳部位ー前頭皮質と海馬における酸化ストレスを検討したところ、実験開始前に比べて実験終了時(ビタミンC欠乏後)の過酸化脂質濃度は著しく高くなっていた。前頭皮質と海馬におけるセロトニンとドーパミン濃度を検討した上、研究をまとめる予定でいる。人間が生得的にビタミンCを生合成できない生物学的特性を再現するためGNL/SMP30ノックアウトマウスを用い、ビタミンC欠乏が不安症および鬱病の誘発リスクとなる可能性を検討した。不安症および鬱病が増加する原因として社会的環境に着目した。仲間構成が常に同じ社会的環境安定群と仲間構成が入れ替わる不安定群とを比較し、成育環境によるストレス感受性と性差を検討した。思春期に入ってすぐの時期(45週齢)から社会的環境安定群と不安定群に分け、ビタミンC充足条件で1か月飼育した後、不安様行動とうつ様行動を判定した。社会的環境安定群は新規ストレッサーに対する感受性が有意に高く雄で顕著だった。ビタミンC枯渇条件に切り替え1か月飼育すると不安様行動とうつ様行動は雌雄両方で悪化した。摂食行動を指標とする不安様行動、強制水泳を用いた行動試験後の摂食抑制は雌で顕著であった。ビタミンC枯渇条件によって、ビタミンCは血中から消失し、血中グルタチオン濃度は社会的不安定群が有意に低値だった。血中コルチコステロンは社会的環境の違いがなかった。脳内ビタミンC濃度はビタミンC充足期に比べて約100分の1に低下した。酸化ストレス指標を中脳で測定したところ全マウスで著しく高かった。海馬および前頭皮質のセロトニンならびにドーパミン濃度は、海馬セロトニンのみ社会的環境による違いを認めた。以上の結果から、人間がビタミンCを生合成できない生得的特性が心の病のリスク因子であること、さらに思春期以降の社会的成育環境がストレス感受性に与える影響は男女で明確に異なることがわかった。血中および脳内の酸化ストレス亢進、情動調節に関わる海馬領域におけるセロトニン神経障害の関与がわかった。

ビタミンC欠乏を引き起こしやすい条件(成育環境・性別・年齢・食習慣・生活習慣など)の具体的検討が、精神疾患の予防および治療に貢献できる可能性を見出した。ヒトが生まれつき体内でビタミンCを合成できない体内状態を模倣するため、ビタミンC生合成能を失ったGNL/SMP30ノックアウトマウスを用いた。ビタミンC欠乏が不安症・うつ病の誘発リスクとなる可能性を検証した。心の病に影響する成育環境に着目し、仲間が常に同じ安定群または仲間がたえず入れ替わる不安定群を比較した。ビタミンC欠乏では、ビタミンCを十分与えた期間に比べて、不安様行動とうつ様行動が悪化した。社会的安定群は新規ストレッサーに脆弱であり雄で顕著だった。社会的不安定群は血中グルタチオン濃度が有為に低かった。本研究の結果から、ビタミンCは精神疾患の予防に重要であることが示唆された。ビタミンCを生合成できないGNL/SMP30-ノックアウトマウスを用い、体内からビタミンCを枯渇すると不安様行動と抑うつ症状が悪化することを証明した。情動行動の変化とあわせて、脳内の酸化還元バランスを司るビタミンCおよびグルタチオン濃度が低下すること、さらに酸化ストレスが亢進していることも示すことができた。上述のビタミンC欠乏による情動行動の変化に関して、国内学会および研究委員会で報告をおこなった。栄養生理学栄養生化学神経行動科学脳内ビタミンC濃度の低下により、神経伝達ネットワークが障害される可能性を考えている。情動行動の調節に密接に関与する前頭前野と海馬におけるセロトニンおよびドーパミン濃度を測定する。研究成果を取りまとめ、学術雑誌および国際会議にて報告する予定でいる。ヒトがビタミンCを生合成できないビタミンC代謝を模倣するために体内でビタミンCを合成できないGNL/SMP30ノックアウトマウスを用いて、情動行動(抑うつ症状、不安様行動)およびストレス脆弱性の検討を終えた。当該年度の研究の主要目的であった不安様行動と抑鬱症状の検討を達成することができた。詳細なデータ解析の末、研究成果を発表できる段階に至り、2014年度に学会発表が確定している。これまでの研究成果を学術雑誌に投稿したが、次年度に渡り内容修正を継続することになった。国際会議での成果発表も次年度に採択確定した。また、脳組織サンプルにおける神経伝達物質の定量が予想より時間を要したため、次年度に解析することになった。脳内ビタミンCの枯渇により神経伝達ネットワークが障害されている可能性を検証する。脳内ビタミンCレベルの低下に伴う酸化ストレスの亢進、ならびに神経アミンの機能障害を検討する。脳内ビタミンC濃度の著しい低下は既に確認できている。今年度はチオバルビツール酸反応物質(脂質過酸化の指標)と神経アミン(セロトニン、ドーパミン)濃度を測定する。さらに、ストレス調節系HPA軸の上流に該当する視床下部においてコルチコステロン放出因子(CRF)を検出する。次年度に、当該研究成果を学術雑誌および学会で発表し、神経伝達物質の定量をおこなうこととする。未使用額はそれらの経費に充てることを希望する。
慢性心不全患者のヘルスリテラシーに基づく症状マネジメント評価尺度の開発

実施した研究成果として、調査計画に基づき以下に報告する。CHF患者のヘルスリテラシーの様相として情報読解力,情報理解力,意思決定力,患者役割遂行力に関する記述を抽出し,新たにCHFと診断された男性患者のHLの様相について共通具体的していた点は以下のとおりであった。CHF患者の情報読解力は,心不全の病態,薬物療法における作用,運動療法や食事療法など心不全に関する医療情報を読むことや聞くことは十分にできていた。しかし,心不全症状の発生機序に関しては読み解くことは不十分であった。CHF患者の情報理解力は,自分自身の身体に心不全症状の出現や増悪を認めた場合には,獲得した心不全に関する情報と症状を結び付けて理解できるが,症状の経験がない場合は,病態と十分に結びつけて理解することは困難であった。さらに意思決定力に関して,CHF患者は日常療養の中において経験的に浮腫などの心不全症状を捉えていたが,症状の程度の評価や受療の必要性などの判断に情報を十分に活用できる能力は不十分であった。患者役割遂行力においてCHF患者は,心不全の病勢や症状に疑問や不安などを持っている場合においても,疾患や治療,今後の療養に関することは医師や看護師などの医療者に委ねるとする依存的状況であり,意図的な医療者へのコミュニケーションをとる能力に欠けていた。しかし,苦痛な心不全症状を経験している患者の場合には,心不全の薬物療養や運動療法などの疾患管理においては自ら情報を集め,自分自身に適切に健康情報を活用して自らの療養管理に反映させる行動をとっており,患者役割遂行力は個人差が見られた。現在、以上の結果に基づき、循環器内科及び循環器内科入院病棟を有する総合病院で、CHF患者を対象とした患者指導の看護実践を行う中堅看護師を対象にインタビューガイドを用いた半構成的面接の実施を開始している。慢性心不全患者ヘルスリテラシー尺度に適合するためにその概念について明らかとした。以下にその一部を示す。慢性心不全患者のヘルスリテラシーに基づく症状マネジメント評価尺度の開発の基盤となる、概念分析、構成要素、特徴を明らかにした。ヘルスリテラシーは、Nutbeam(2000)とCarolyn(2005)の定義を活用して、本研究におけるHLを「良好な健康状態を増進し、維持する方法に関する情報にアクセスし、理解し、活用する能力(または認知的社会的スキル)」で理解力、意思決定力、患者役割遂行力の4つから成る」とし、慢性心不全と診断された患者のヘルスリテラシーについて以下の結論が得られた。初期慢性心不全患者は、慢性心不全の病態や症状などに関して医療者や媒体から読みことや聞くことだけでは理解力を発揮することは困難であった。日常生活上において心不全症状の体験や経験を通して心不全に関する概論的知識やその疾病管理について理解していた。心不全症状の把握や評価は概ね情報を用いて療養行動を決定していたが、症状増悪時やその後の対処行動に関してはヘルスリテラシーが発揮されていなかった。心不全の症状の改善に伴い新たな情報を獲得する必要がないとの考えもあり、患者側から医療者に向けた積極的なコミュニケーションが図られていなかった。しかし、定期的に病院を受診することとする患者役割は果たしていた。初期慢性心不全患者のヘルスリテラシーの特徴は、症状の体験や退院後の仕事などの社会的背景も影響していたことが明らかとなった。初期CHF患者は症状や生活管理に関する情報を目的的に収集し、生活管理に結びつけていた。しかし初期CHF患者のHLの情報収集する情報理解力は時期によって個人差がみられ、症状体験時、入院中、退院直後、退院後と様々であった。平成26年度において、慢性心不全患者のヘルスリテラシーに基づく症状マネジメント評価尺度の質問紙試案を作成し研究倫理申請の実施を計画していたが、質問紙内容を現在検証しているため当初の予定よりやや遅れている。

その理由として、評価尺度は先行研究と本研究調査から作成する予定であるが、先行研究において慢性心不全患者を対象とした研究が少なく、検証に時間を必要としているためである。平成26年度においては、評価尺度の検証のための調査に取り掛かるため、本年度前期に倫理申請の実施ができるように調整を図る。よって本年度は、当初の研究計画書のスケジュールに合わせて実施可能と考える。本研究の目的は、慢性心不全患者のヘルスリテラシーに基づく症状マネジメント評価尺度を作成することである。評価尺度作成のプロセスとして、1先行文献に基づき慢性心不全患者におけるヘルスリテラシーに基づいた症状マネジメントの概念を明らかにする。21の結果及び著者がこれまで実施した慢性心不全患者のヘルスリテラシーの構成要素に関する因子探索型質的研究結果に基づき、質問紙の試案を作成する。3質問紙の内容妥当性、表面妥当性の検討後、尺度項目の精選を行う。4尺度の信頼性、妥当性を検討、の4段階を経る。現在、1および2の段階であり、初期の計画通りにおおむね順調に進展している。平成25年度において、慢性心不全患者のヘルスリテラシーに基づく症状マネジメント評価尺度の質問紙試案を作成予定が遅れており、予算として計上していた使用額に至らなかった。1.慢性心不全患者のヘルスリテラシー評価尺度原案の作成概念分析及び質的研究の結果に基づき、慢性心不全患者のヘルスリテラシー評価尺度原案を作成する。2.尺度原案の内容妥当性・表面妥当性に検証及び修正作成する尺度原案の内容妥当性と表面妥当性について、専門家と慢性心不全患者に対して調査を行う。1)専門家集団を対象に尺度原案の内容妥当性を検証する。内容妥当性の検証には、医師(循環器専門医)、看護師(慢性疾患看護専門看護師及び心不全認定看護師)、看護研究者の専門家を対象に行う。2)慢性心不全患者を対象に尺度原案の内容妥当性と表面妥当性を検証する。平成26年度において、平成25年度に予定していた計画を実施する。研究計画の進捗状況に合わせ平成25年度旅費予算を平成26年度旅費予算に活用するために次年度使用額が生じた。研究計画の進捗状況および研究費を効率的に使用するため平成25年度旅費予算を平成26年度に残額を研究計画遂行に使用する。
合成ペプチドライブラリーを利用したBRMの分子設計

細菌感染と宿主細胞の応答の関係を理解するために生体応答調節薬(BRM)の分子設計を行った。最も基本的な細胞機能のひとつである細胞死(アポトーシス)を取り上げ、Fas抗原を介して誘導されるアポトーシスに対する遮断剤の合成を試みた。すなわち、Fas抗原を活性化して細胞にアポトーシスを引き起こす分子、Fasリガンドの細胞外領域の一次構造に基づいて遮断剤の骨格となるペプチド部分の設計を行い、さらにペプチドに種々の化学修飾を施し、強力な遮断剤として完成させた。Fasリガント由来の12アミノ酸残基のペプチド(アミノ酸残基番号215-226)のアミノ末端をジニトロフェニル基やトリフェニルメチル基で修飾すると、細胞傷害性抗Fas抗体によるヒトT細胞株Jurkatのアポトーシスを抑制した。このペプチド性アポトーシス遮断剤は、細胞をホルボールエステル/イオノマイシンで処理したときに引き起こされるアポトーシスに対しても抑制効果があった。すなわち、T細胞受容体を介して誘導される天然のFasリガンドに対する遮断作用が示されたわけである。これらのアゴニストは、細胞表層のFasに対して修飾ペプチドと競合せず、リガント(抗体)-受容体複合体に結合したペプチドがFasの構造変化あるいはFasから細胞質への情報伝達を抑制していると考えられる。本研究で確立したペプチドの科学修飾法を利用して、さらに2つのアポトーシス遮断剤が得られた。興味あることに、どの遮断剤のペプチド部分もFas・Fasリガンドの接触面と考えられる領域に位置していた。現在、これら遮断剤の作用機構の解析を進めており、個体レベルでの実験も予定している。細胞死受容体のひとつであるFas抗原を介したアポトーシスに対するアンタゴニストの分子設計を試みた。1.Fas抗原に対する作動因子であるFasリガンド(ヒト由来、281アミノ酸残基)の細胞外領域(179アミノ酸残基)の一次構造に基づいて、714残基の長さのペプチドで構成される合成ペプチドライブラリーを作成した。2.Fas抗原に対してアゴニスト作用をもつ単クローン抗体によるアポトーシス誘導系に作成したペプチドライブラリーを導入し、アンタゴニスト作用をもつペプチドを選別した。Fasリガンドの細胞外領域の中央部分に相当する2種類のペプチドにアポトーシス抑制活性が見いだされた。3.得られた2つのペプチドに対して、アセチル基、ジニトロフェニル基、ベンジル基、フルオレニルメチルオキシカルボニル基など種々の化学修飾を施し、Fas介在アポトーシスに対するアンタゴニストの強さを調べた。その結果、Fasリガンドのジスルフィド結合で形成されるループに含まれる領域の12残基のペプチドにジニトロフェニル基を導入したものが有力候補になった。現在、ペプチドの伸縮、アミノ酸残基の置換を行い、より強力なアンタゴニストの分子設計を目指している。一方、ランダムなアミノ酸配列に基づくペプチドライブラリー(5アミノ酸残基)を作成し、培養細胞にアポトーシスを誘導するペプチドのスクリーニングを試みた。スクリーニングは、アポトーシス誘導に伴う細胞内プロテアーゼの活性化をイムノブロット法で検出する方法を採用した。ペプチドの細胞内への導入法、受容体との親和性増強のための化学修飾法を検討している。細菌感染と宿主細胞応答の関係を理解するために生体応答調節薬(BRM)の分子設計を行った。Fasリガンド由来の12アミノ

酸残基のペプチド(アミノ酸残基番号215-226)のアミノ末端をジニトロフェニル基やトリフェニルメチル基で修飾すると、細胞傷害性抗Fas抗体によるヒトT細胞株Jurkatのアポトーシスを抑制した。このペプチド性アポトーシス遮断剤は、細胞をホルボールエステル/イオノマイシンで処理したときに引き起こされるアポトーシスに対しても抑制効果があった。すなわち、T細胞受容体を介して誘導される天然のFasリガンドに対する遮断作用が示されたわけである。これらのアゴニストは、細胞表層のFasに対して修飾ペプチドと競合せず、リガンド(抗体)-受容体複合体に結合したペプチドがFasの構造変化あるいはFasから細胞質への情報伝達を抑制していると考えられる。本研究で確立したペプチドの化学修飾法を利用して、さらに2つのアポトーシス遮断剤が得られた。興味あることに、どの遮断剤のペプチド部分もFas・Fasリガンドの接触面と考えられる領域に位置していた。現在、これら遮断剤の作用機構の解析を進めており、個体レベルでの実験も予定している。
NPMと公務員倫理の関係についての実証研究

本研究は、NPMが行政実態に及ぼす影響のうち、負の側面の可能性について実証的に検証を行うものである。NPMについては、わが国行政においても財政制約が顕在化するなかで、行政運営における効率性の向上や住民に対する応答性の向上など、多くの期待が掛けられている。確かにその点においてNPMは、少なからぬ実績をも有してはいるが、決して懸念される点がないわけではない。その一つが公務員倫理に対する影響である。NPMは、利潤追求をインセンティブとする市場原理を行政運営に活用するものである。すなわちこれまでの行政においてはタブーとされてきた私益の実現をインセンティブとして活用するものである。これが行政活動の重要な担い手である公務員の行動原理に対し、どのような影響を及ぼすおそれがあるだろうか。具体的には、私的利益の実現のために公的利益を犠牲にするような行動、すなわち汚職など公務員倫理の低下の可能性について焦点を当てて、自治体職員を対象に意識調査を行うことで検証を行うものである。本研究では自治体職員に対し、調査票調査により、必要なデータ収集を行うとともに、一部職員に対しては、インタビューを行い、定型的な調査票調査では捕捉が困難な情報についての収集を行った。これにより行政が直面する問題に対する自治体職員の意識、とりわけNPMが求める変化と公務員倫理に対する認識の相違を明らかにするとともに、特に職員階層間における認識の相違の存在を明らかにした。行政に市場原理の活用を行うNPMにおいては、私的利益の追求はインセンティブとして位置づけられており、国内外多くの公共部門でこれを活用した制度改革が進められてきている。しかし、行政における私的利益の是認に対しては、職員倫理の低下や収賄や横領などによる職員個人の私的利益の追求、すなわち汚職犯罪の増加につながりかねない危険性も指摘されている。わが国自治体の多くでも近年NPM理論に基づく改革が進められてきているが、果たしてこのようなNPMの二面性については、どのように認識され、どのような対応が行われてきたのだろうか。またNPMによって行動原理の転換を求められている一般職員はこの問題に対してどのように意識しているだろうか。本研究ではこのような問題意識に基づき、NPM型改革を公務員倫理との間で対応させながら分析を行うこととし、本年度においては、国内複数の自治体職員に対し、NPM理論に基づく改革への取組みと、公務員倫理への対応についての実態調査および意識調査を行った。来年度も引き続き実態調査を行い、NPMの二面性に対する認識、そしてNPM型改革の導入状況と職員倫理に対する対応状況の比較を行うともに、NPM改革と職員倫理の関係についての実証的データの収集を行うこととする。そしてNPM型改革を導入するに際して、NPMの二面性に対する認識は存在したか、またどのように配慮したうえで如何なる制度設計を行ったのか、さらにはNPM型改革の導入に伴う職員行動の変化、とりわけ倫理に対する意識変化などについて明らかにしていく。

これにより行政が直面する問題に対する自治体職員の意識、とりわけNPMが求める変化と公務員倫理に対する認識の相違を明らかにするとともに、特に職員階層間における認識の相違の存在を明らかにした。
在宅高齢者の主観的幸福感とソーシャル・サポートの授受

近年、我が国においても、ソーシャル・サポート、すなわち個人をとりまく家族や地域社会からの社会的支援が、健康の維持・増進に対してはたす役割が注目されてきている。先行研究によれば、サポートの影響は、特に高齢者で強いことが指摘されており、高齢者の健康維持を考える上で、サポートは考慮すべき重要な要因と考えられる。従来のサポート研究は、サポートの受領を主として研究対象としてきたが、本研究は、サポートの授受のバランスがとれた(すなわち、他人からのサポートがあり、かつ自らも他人を助けている)状態が主観的幸福感を高めるという仮説のもとにおこなわれた。すでに、長野県佐久市において、60歳以上の高齢者コホートの追跡調査を実施しているが、今回、この集団に対して時記式アンケートをおこない、配偶者、子供、友人のサポート源ごとに、情緒的(emotinal)、手段的(instrumental)なサポートの受領、提供のバランスと、PGCモラールスケール(PGC)の得点との関係を検討した(n=1,328)。具体的には、各サポート源からのサポートの授受の頻度の多少により4群に分けると、サポートの受領、提供、ともに高頻度の群において、他の群よりもモラールが高いことが主な作業仮説である。分散分析の結果、配偶者、子供、友人のすべてのサポート源について、受領サポート源について、受領サポートとPGCとは負の相関を示した。すなわち、受領が少ない者ほどPGCが高い傾向にあった。提供サポートについては、友人とのサポート交換について、PGCと正の相関が認められ、友人にサポートを提供する者ほどPGCが高い傾向にあった。以上の結果は、作業仮説とは一致しないが、サポート提供が高齢者の主観的幸福感維持に与える影響が大きいことが示唆されたと考えられる。