hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血球貧食症候群の病態解明と予後改善に関する研究

(1)過去3年間にみられたわが国小児科領域における血球貧食症候群(HPS)のアンケート集計結果をまとめ日本小児血液学会雑誌6:560、1992に掲載することが出来た。別冊をアンケート協力施設に配布した。(2)上記HPS集計結果ならびにLangerhans'cell histiocytosis(LCH)についてのわが国小児科領域での集計結果から組織球増殖性疾患の実態をまとめ、平成4年10月Histiocyte Societyの第8回総会(ドイツ、ハノーバー市)において発表した。(3)HPS自験症例の活動期血清を用いて各種サイトカインを測定し、hypercytokinemiaが予後予測因子となるかどうかについてまとめ投稿中であった論文はAm Jpediatr Hematol/Oncolに掲載された。(4)3歳女児のHPSで、重篤な臨床経過をとり、抗腫瘍剤の投与にも抵抗して6ヶ月で不幸の転帰をとった症例について、脾摘組織の検討から本例にはベースにCD56+のnatural killer(NK)-lymphomaがあったことを見いだした。また、脾組織にEBVのgenomeを証明し、EBV含有細胞のmonoclonalな増殖を証明しえた。現在、さらにin situ hybridization法をもちいて、EBVのlymphomacellへの局在を検討している。本症例は従来から確定診断の困難な小児HPSの本態について大きな手がかりを与えるものと考えている。(5)研究班員、班友ならびに協力者の諸施設より、新鮮HPS症例の発症時、全血、凍結血清の供与を受け、末梢血リンパ球サブセットの動態ならびに血清サイトカインを測定し、HPS症例の亜型分類が可能か否か引続き検討している。同時にEBV関与についても調ベ、EBV陽性例についてはclonalityをSouthern法により検討している。
脳神経症状を伴う実験マウスマラリアにおける好中球と関連サイトカインの関与

実験的脳マラリア(ECM)における好中球と関連サイトカインの関与を明らかにすることを目的として、好中球を選択的に枯渇させた感受性CBA/Nマウスを用いて、Plasmodium berghei ANKA(PbA)の感染実験を行なった。その結果、1)感染1日前から好中球を枯渇させておくと、90%以上のマウスで神経症状発生が抑制されたが、感染5日後の処置では効果は認められなかった。2)好中球枯渇群では、強度の貧血と高虫血症を伴って感染34週後に全ての個体が死亡したが、神経症状の発生は認められなかった。一方、3)IgG抗体投与コントロール群では、感染811日後に種々の神経症状の発生が認められたが、高虫血症は低度であった。なお神経症状出現48時間以内に、全ての個体が死亡した。4)枯渇群とコントロール群では、虫血症に統計学的な有為差は認められなかった。6)末梢血赤血球数も、両者間で有為差は認められなかった。7)コントロール群では、正常マウスに比べて感染1日後の脾臓red pulp内好中球数が増加していたが、枯渇群では認められなかった。8)枯渇群のcerebellum,olfactory,lobe/bulbs,frontal lobe,periental lobe,mid-brainにおける微小出血は、コントロール群に比べて低度であった。9)コントロール群ではIL-2,IL-10,IL-12p40,TNF-αおよびIFN-γのmRNA発現が、感染1日後の脾臓で認められた。これに対して枯渇群では、IL-12p40およびIFN-γmRNAは認められなかった。以上のように、PbA感染早期の感受性マウス末梢血好中球の枯渇は、ECMの発症を阻止するとともに、脳内の単球消失および微小出血を劇的に低下させることが明らかになった。これはECM発症に好中球が関与しており、しかもPbA感染早期におけるサイトカイン産生等をmodulateしていることによる可能性が強く示唆された。現在、脳内サイトカインmRNAの発現について検討しているところである。
鼻咽腔関連リンパ組織（NALT)の免疫記憶機能を応用した新規粘膜ワクチンの開発

本研究は、各種の感染やワクチン接種をうけた人の既存のメモリー細胞を再活性化させることで、各種抗原に対する分泌型IgA(SIgA)を再賦活化する革新的なワクチン開発を目的とする。分泌型IgAは、病原微生物の感染前に防御を行う点、抗原に対する交差反応を持つ点で感染防御に有用である。これまでに我々は、CpG-ONDとplasmid Flt3 ligand(pFL)の2つのアジュバントが、抗原なしでインフルエンザ特異的なSIgA免疫応答をきたすことを報告している。この現象のメカニズムを明らかにすることで、既存の記憶免疫を有効利用して上気道に各種病原体に対するSIgAの分泌を促し、感染を防御する革命的なワクチン開発をおこなう。そのために、1一度獲得した免疫の再賦活化についての検討、2CpG-ODNとpFLの経鼻接種によるNALTのT細胞、B細胞の反応についての検討の2つの項目を明らかにする。1については肺炎球菌やインフルエンザウイルスに対するワクチン接種や、肺炎球菌感染あるいはインフルエンザウイルス感染などを一度経験させたマウスの抗体価を測定し、粘膜免疫が誘導できていることを確認した後、数か月の時間をおいて特異的抗体価が低下することを確認する。その後、アジュバントを投与することにより、粘膜免疫や全身系の特異的IgA、IgGなどが上昇するか否かを明らかにする。さらに、特異的抗体価の上昇が実際に感染防御に働くか否かを感染実験で確認する。2については抗原なしでの病原体特異的抗体価の上昇のメカニズムについて、メモリーT細胞の活性化、およびメモリーB細胞の活性化を検討する国立感染症研究所からのインフルエンザウイルスの分与をしていただき、インフルエンザ感染モデルマウスの作成を行っている。また本研究では、インフルエンザ感染マウス、ワクチン投与マウスにおける抗体誘導を起こした後に、抗体価が下がることを確認する必要があるが、抗体価が下がるのに時間がかかったため各種実験が遅れている状態である。pFLの作成とそのアジュバント効果について確認が取れたため、平成31年度からは当初予定していた以下の2点について研究を進める予定である。Balb/cマウスに、インフルエンザウイルススプリットワクチンを接種し、粘膜免疫を誘導する。このマウスを約半年間生存させ、血清抗体価を測定する。一度上昇した分泌型IgAや血清のIgGなどは半年ほどで低下しているはずである。この状態のマウスにCpG-ODNとpFLを合わせたアジュバントを投与する群、通常の免疫をする群に分けて一度のみのブーストをかける。ブースト後2週間程度の抗体価を測定し、比較することで抗原なしでも抗原特異的な抗体価の誘導ができることを確認する。また誘導された抗体価のIgGサブクラス測定を測定し、THバランスを検討するとともに、total IgG, total IgEなどを測定することにより有害作用が出現しないかを確認する。2CpG-ODNとpFLの経鼻接種によるNALTのT細胞、B細胞の反応についての検討マウス脾臓からCD4+T細胞を分離し、さらにCD45RA陽性のナイーブT細胞とCD44陽性のエフェクターT細胞にわけ、CpG-ODN+pFLワクチンとCD11陽性の樹状細胞とを共培養することによりT細胞の活性化を測定する。T細胞の活性化の指標にはレプレッサー転写因子のFoxp1の発現をIntraceller FACSを用いて測定することとする。また、CpG-ONDには直接B細胞を刺激して抗体産生を誘導することが報告されている。このことをマウスの細胞をもちいて確認するとともに、memoryB細胞を分離して培養することで特異的抗体を産生させられるか否かを検討する。2については抗原なしでの病原体特異的抗体価の上昇のメカニズムについて、メモリーT細胞の活性化、およびメモリーB細胞の活性化を検討する。本研究にはpFLを作成することが必須である。現状にてpFLを含む大腸菌を分与していただき、大腸菌の培養、大腸菌からのプラスミドの抽出を行った。

pFLが確実に抽出され、抽出されたpFLがアジュバント活性を持つかを本年は検討した。その結果、本施設においてpFLの抽出がうまくできることを確認した。また、インフルエンザウイルスの感染実験を行うにあたり、ウイルスを国立感染症研究所から分与していただく予定であったが、分与するにあたり当研究室のBSL2 (Bio safety level 2)の認定が必要となった。当研究室のBSL2認定を受けるにあたり、各種申請が必要であり、申請に時間がかかった。この2点に少し時間がかかったため当初の予定よりやや遅れている状況である。しかし、pFLの大量精製までを本年度行い、BSL2の認定申請を提出することが出来たため、平成30年度からはマウスをつかった免疫実験を進められる状況になった。本研究は、各種の感染やワクチン接種をうけた人の既存のメモリー細胞を再活性化させることで、各種抗原に対する分泌型IgA(SIgA)を再賦活化する革新的なワクチン開発を目的とする。分泌型IgAは、病原微生物の感染前に防御を行う点、抗原に対する交差反応を持つ点で感染防御に有用である。これまでに我々は、CpG-ONDとplasmid Flt3 ligand(pFL)の2つのアジュバントが、抗原なしでインフルエンザ特異的なSIgA免疫応答をきたすことを報告している。この現象のメカニズムを明らかにすることで、既存の記憶免疫を有効利用して上気道に各種病原体に対するSIgAの分泌を促し、感染を防御する革命的なワクチン開発をおこなう。そのために、1一度獲得した免疫の再賦活化についての検討、2CpG-ODNとpFLの経鼻接種によるNALTのT細胞、B細胞の反応についての検討の2つの項目を明らかにする。1については肺炎球菌やインフルエンザウイルスに対するワクチン接種や、肺炎球菌感染あるいはインフルエンザウイルス感染などを一度経験させたマウスの抗体価を測定し、粘膜免疫が誘導できていることを確認した後、数か月の時間をおいて特異的抗体価が低下することを確認する。その後、アジュバントを投与することにより、粘膜免疫や全身系の特異的IgA、IgGなどが上昇するか否かを明らかにする。さらに、特異的抗体価の上昇が実際に感染防御に働くか否かを感染実験で確認する。2については抗原なしでの病原体特異的抗体価の上昇のメカニズムについて、メモリーT細胞の活性化、およびメモリーB細胞の活性化を検討する国立感染症研究所からのインフルエンザウイルスの分与をしていただき、インフルエンザ感染モデルマウスの作成を行っている。また本研究では、インフルエンザ感染マウス、ワクチン投与マウスにおける抗体誘導を起こした後に、抗体価が下がることを確認する必要があるが、抗体価が下がるのに時間がかかったため各種実験が遅れている状態である。pFLの作成とそのアジュバント効果について確認が取れたため、平成30年度からは当初予定していたマウスを用いた免疫実験が可能となった。平成30年度、平成31年度にかけて、以下の2点について研究を進める予定である。Balb/cマウスに、インフルエンザウイルススプリットワクチンを接種し、粘膜免疫を誘導する。このマウスを約半年間生存させ、血清抗体価を測定する。
正則写像の値分布の研究

値分布論においては、通常は像空間の余次元1の部分集合の正則写像による逆像について研究がなされているが、この理論の創始者であるNevanlinnaの予想を発端にして、ある正則写像とそれよりもある意味で増大の速度の遅い正則写像の集まりについての値分布についての研究がなされてきた。この増大の速度の遅い正則写像たちを、最初の正則写像の動標的ということにする。私は今まで、正則写像の動標的に対する値分布について、特に、第2主要定理について研究してきたが、それの応用として、どのようなことができるかを考えてみた。その一つとして、例えば、4つの値の逆像が重複度も込めて等しい2つの有理形関数が互いに他の1次分数変換であるという定理の動標的への拡張が得られた。これは、2つの有理形関数と4つの動標的の差の零点がそれぞれ重複度も込めて等しいときに、この2つの有理形関数は互いに他の動標的係数の1次分数変換になっているというものである。しかしながら、5つの値の逆像が等しい2つの非定数有理形関数は一致するという一意性定理の動標的への拡張は得られなかった。この問題については、他の研究者によって、もう少し条件を強めた拡張が得られているが、その証明法は、オリジナルの定理のものとは違っている。元々この定理は、ある種の第2主要定理から簡単に導かれるものではあるが、動標的に対するその種の第2主要定理は未だ証明されていない。また、この理論はBrodyの定理とBorelの定理の関連から、双曲的多様体論にも応用されることが分かった。
小児タオパチーに伴うてんかん原性病変におけるてんかん原性獲得機序の解明

薬剤抵抗性てんかんに対して外科治療を行った患者の摘出組織を用いて、mTORおよびTau関連蛋白の発現を測定し、mTORとTauが皮質形成異常群におけるてんかん原性獲得に果たす役割を明らかにする。また、局所ミクログリアの増加が細胞障害あるいは細胞保護のいずれに作用しているかを検討する。さらに、摘出組織を用いた研究所見と、術後転機を含めた臨床所見、Met-PET所見との対比を行い、これら薬剤抵抗性てんかんを生じる皮質形成異常群において、てんかん原性領域でMetが集積する機序を解明する。
中性子捕捉療法のための血清アルブミン高機能化による腫瘍へのホウ素デリバリー構築

HSAをキャリアとしたホウ素デリバリーシステムを達成するために、平成29年度は次の課題に取り組んだ。(1)MIDの簡便な合成方法の確立クロソドデカボレート(1)は、ホウ素12個からなる2価アニオン20面体クラスターであり、水溶性である。これまでに、アジド体を経るMID合成法を確立しているが、途中のStaudinger還元において、大量のホスフィンオキシド(O=PPh3)が副産物として生じるという問題点があり、将来的に臨床応用を考えた場合、GMP製造を視野に入れたMIDの簡便な合成方法を開発する必要があった。本研究では、アンモニアを用いた直接アミノ化反応によりジオキサン開環反応を検討した結果、3工程でMIDの合成に成功した。(2)MIDの血清アルブミン結合部位の同定マレイミドは、通常CysのSH残基と選択的に反応するが、本申請者が開発した“MIDは血清アルブミンに対し3つ以上結合する"ことを既に明らかにしている。本研究では、MIDの結合部位を同定するとともに、その結合機構を明らかにし、最大許容結合数を決定することを目的に研究を実施した。通常化合物の結合部位を同定する際、HSAをトリプシンなどの酵素消化によりペプチド断片化させ、MALDI-TOF-MSで同定するが、MIDは2価の陰イオンホウ素クラスターを含むため、結合したペプチドがイオン化されないことが分かっていた。そこで、還元反応で陰イオンホウ素クラスターがペプチドから排除できるように、SーS結合を分子内に導入したSS-MIDを新たに開発することに成功した。このSS-MIDを用いることで、化学修飾後還元的条件により容易に陰イオンホウ素クラスターを除去することが可能となり、SS-MIDがCys34以外にも少なくとも3つのLys残基, Lys221, Lys413, Lys431に結合していることを明らかにした。平成29年に細胞評価実験に使用する予定の実験装置が不足に故障したため、その修理に・整備に時間が必要となり、細胞評価実験の再開に5ヶ月間を要したものの、その後は順調に推移し、SS-MIDのアルブミン結合部位同定に関しても、DTTを還元剤として用いることで、ホウ素クラスターを除去したペプチド断片を調整することができた。このペプチド断片をMS/MS解析することで、予想通りSSーMIDはLys残基にも結合していることを明らかにでき、その結果は論文としてイギリス化学会の国際学術誌に発表するに至った。MIDは生理的条件下でLys残基と容易に結合することできることを明らかにしたが、HSAはマレイミドと反応可能なフリーSHを有するCysを1つ(Cys34)分子内にもつことから、このCys34にペプチドリガンドを導入し、続いてLys残基にMIDを導入することで、腫瘍へのターゲティング機能をもつHSAが創生できると考えられる。そこで、次年度は難治性がんである脳腫瘍を標的とした有効なホウ素デリバリーシステムを確立する。具体的には、脳腫瘍や脳腫瘍新生血管に過剰発現するインテグリン(αvβ3/αvβ5)を特異的に認識する環状RGDペプチドリガンド合成し、HSAのCys34へ導入する。

このペプチド断片をMS/MS解析することで、予想通りSSーMIDはLys残基にも結合していることを明らかにでき、その結果は論文としてイギリス化学会の国際学術誌に発表するに至った。MIDは生理的条件下でLys残基と容易に結合することできることを明らかにしたが、HSAはマレイミドと反応可能なフリーSHを有するCysを1つ(Cys34)分子内にもつことから、このCys34にペプチドリガンドを導入し、続いてLys残基にMIDを導入することで、腫瘍へのターゲティング機能をもつHSAが創生できると考えられる。そこで、次年度は難治性がんである脳腫瘍を標的とした有効なホウ素デリバリーシステムを確立する。具体的には、脳腫瘍や脳腫瘍新生血管に過剰発現するインテグリン(αvβ3/αvβ5)を特異的に認識する環状RGDペプチドリガンド合成し、HSAのCys34へ導入する。
X線天文衛星Astro-D、ROSATによるX線天体の研究

わが国4番目のX線天文衛星Astro-Dは、昨年2月20日、宇宙科学研究所鹿児島宇宙空間観測所より、M-3SII-7号機によって打ち上げられた。衛星は、ほぼ予定通りの軌道に無事投入され「あすか」と命名された。「あすか」は、軌道投入後、順次、各搭載機器の電源が投入され徐々に定常観測状態に入った。4月19日からは、「あすか」搭載のX線望遠鏡の性能と、その科学的な能力を評価するための性能評価観測がはじめられ、あらかじめ選定してあった約150のX線源が順次観測された。性能評価観測は10月でほぼ終了し、10月後半からは内科の科学者からの提案をもとにした客員観測にはいった。「あすか」のX線望遠鏡は3keV以上のX線に対し、1分角程度の解像力ながら衛星としてははじめて撮像能力をもち、かつ、これまでにない感度をもつ。また、世界で初めてX線CCDを搭載し精密な分光をする能力を有している。一方、ドイツのX線天文衛星ROSATに搭載されたX線望遠鏡は、2keV以上のX線に対する感度はないが、数秒角というすぐれた解像力をもつ。また、「あすか」には0.5keV以下のX線に対する感度はないがROSATは0.2keVほどのエネルギーの低いX線にも感度がある。このように、「あすか」とROSATは互いに相補的な能力をもっており、性能評価観測、客員観測ともに、両者が同じX線源を観測する同時観測が何回か組まれている。また、ROSATは90年に打ち上げられたあと、数ヵ月かけて全天のサーベイ観測を行っており、「あすか」の観測する方向のさまざまな情報を提供してくれている。このように、日独の研究者は現在、両衛星を用いて、たがいに、協力して観測を行ってきている。この3月、宇宙科学研究所主催でX線天文学の国際研究会「X線天文学の新しい地平-「あすか」の初期の成果-」が東京都立大学で開催された。この研究会では、「あすか」の最新の成果が数多く発表されたが、ROSATの数々の成果も、ドイツから参加した何人かの研究者によりともに発表された。その中には、いくつかの「あすか」-ROSATの同時観測の結果も含まれている。また、同時観測ではなくても、いくつかのX線源が両衛星によって観測されており、それぞれの特徴を生かした結果を較べ合うことで、実りある研究会となった。以下に、それらのいくつかの成果をまとめる。「あすか」が打ち上がって40日もたたないうちに近傍銀河M81に発生したSN1993Jからは、ROSAT・「あすか」と相次いでX線を検出した。発生して1週間ほどの超新星からX線を検出したのは今回がはじめてである。その後も、両衛星はそれぞれ数回の観測を行い、エネルギー領域や解像力の違いを補いあい貴重なデータを得てきている。それらの成果はこの研究会で相前後して発表された。超新星の爆発で飛び散った物質が星間物質と衝突して光っている超新星残骸についても、「あすか」のすぐれた分光特性と、ROSATのすぐれた解像力をあわせて、新しい学問的展開がひらかれている。遠方の銀河団をつかった宇宙の大きさを決める研究も、「あすか」の広い波長範囲の分光を行える能力と、ROSATの遠方の銀河団でも広がりを測定できる能力をつかって、着々と成果をあげつつある。宇宙X線背景放射の研究も、「あすか」とROSATの観測波長範囲の違いを利用して、宇宙のはて近い遠方の宇宙初期の原始天体を探る共同研究がはじまりつつある。以上のように、本科学研究費補助金の援助のもと、「あすか」とROSATの同時観測や、それぞれの特徴を生かした観測データの比較を軸として、日独の研究者による共同研究は着々と広がりと深まりを見せている。

このように、日独の研究者は現在、両衛星を用いて、たがいに、協力して観測を行ってきている。この3月、宇宙科学研究所主催でX線天文学の国際研究会「X線天文学の新しい地平-「あすか」の初期の成果-」が東京都立大学で開催された。この研究会では、「あすか」の最新の成果が数多く発表されたが、ROSATの数々の成果も、ドイツから参加した何人かの研究者によりともに発表された。その中には、いくつかの「あすか」-ROSATの同時観測の結果も含まれている。また、同時観測ではなくても、いくつかのX線源が両衛星によって観測されており、それぞれの特徴を生かした結果を較べ合うことで、実りある研究会となった。以下に、それらのいくつかの成果をまとめる。「あすか」が打ち上がって40日もたたないうちに近傍銀河M81に発生したSN1993Jからは、ROSAT・「あすか」と相次いでX線を検出した。発生して1週間ほどの超新星からX線を検出したのは今回がはじめてである。その後も、両衛星はそれぞれ数回の観測を行い、エネルギー領域や解像力の違いを補いあい貴重なデータを得てきている。それらの成果はこの研究会で相前後して発表された。超新星の爆発で飛び散った物質が星間物質と衝突して光っている超新星残骸についても、「あすか」のすぐれた分光特性と、ROSATのすぐれた解像力をあわせて、新しい学問的展開がひらかれている。遠方の銀河団をつかった宇宙の大きさを決める研究も、「あすか」の広い波長範囲の分光を行える能力と、ROSATの遠方の銀河団でも広がりを測定できる能力をつかって、着々と成果をあげつつある。宇宙X線背景放射の研究も、「あすか」とROSATの観測波長範囲の違いを利用して、宇宙のはて近い遠方の宇宙初期の原始天体を探る共同研究がはじまりつつある。以上のように、本科学研究費補助金の援助のもと、「あすか」とROSATの同時観測や、それぞれの特徴を生かした観測データの比較を軸として、日独の研究者による共同研究は着々と広がりと深まりを見せている。
ロタキサン型機械結合架橋点を導入したポリウレタンエラストマーの開発

本研究では、クラウンエーテルがアゾ基を介して2個つながった8字型化合物で架橋したポリウレタンと約12個のシクロデキストリンがネックレス状につながったポリロタキサンが架橋部位となるポリウレタンを分子設計・合成し、ロタキサン構造の特徴がポリウレタンの物性にどのような影響を与えるかについて調べた。8字クラウン化合物で架橋したポリウレタンは、環状分子のスライディング効果による高い伸張性を示した。また、ポリロタキサンで架橋したポリウレタンは、導入した比較的剛直なポリロタキサンがフィラー様の働きを示すことで、高温領域までゴム物性を維持した。近年注目されているトポロジカルゲルのようにロタキサン構造の架橋点が自由に動く効果をポリマー材料に導入できれば、従来のポリマー材料より“柔軟"で“強い"性質を付与でき、実用的応用範囲が大きく広がると考えられる。そこで本年度は、接着剤や繊維、ゴムなど様々な材料に使われているポリウレタンにロタキサン架橋を導入したポリウレタンの合成とその物性評価を行った。ポリオールにポリテトラメチレングリコール(PTMG; Mn=1000)、イソシアネートにジフェニルメタンジイソシアネート(MDI)を用いポリウレタンプレポリマーを合成し、これにロタキサン架橋構成成分となるアゾビスクラウンとアンモニウムジオールの擬[3]ロタキサンを加え、ポリウレタンを合成した。得られたポリウレタンは架橋成分となるビスクラウンの含まれている割合(^1H-NMRスペクトルから求めた)からPU0,PU11,PU33と命名し、各種物性評価(熱物性、力学物性)を行った。DSC測定よりビスクラウンの存在割合が多いほどガラス転移温度(Tg)が高温側ヘシフトすること、TGA測定よりビスクラウンの有無で熱安定性が向上することがわかった。引張試験よりPU0の破断ひずみが36%であったのに対し、PU33は306%であった。以上のことから、ビスクラウンによるロタキサン架橋の存在がポリウレタンの従来のハードセグメント構成要素の水素結合を阻害し、熱的、力学物性を変化させることがわかった。ポリロタキサンとは、複数の環分子が一つの高分子鎖に通ったネックレス様の形状をもつ高分子である。本研究では、ポリウレタンのプレポリマーをポリロタキサンの環分子に直接導入した新規ポリロタキサン架橋ポリウレタンを分子設計・合成し、その物性評価を行うこと目的とする。本年度は、環分子にα-シクロデキストリン(CD)、軸分子α,ω-ジアミノポリエチレングリコール(PEG)、キャップ分子に2,4-ジニトロベンゼンをもつポリロタキサンに4,4'-ジフェニルメタンジイソシアナト(MDI)とポリテトラメチレングリコール2000(PTMG)からなるプレポリマーを導入したポリウレタン(PRX-PU)を合成し、ATR-FT-IRスペクトル、TGA、DSC測定を行った。ATR-FT-IRスペクトルには、水素結合したC=O伸縮振動とフリーのC=O伸縮振動が1690と1730cm^<-1>にそれぞれ観測された。水素結合したC=O伸縮振動とフリーのC=O伸縮振動の比(VC=O H-bond/VC=O free)は0.73であり、BU-PUのVC=O H-bond/VC=O free=1.3に比べ、フリーのC=O伸縮振動が大きくなっていた。これは、CD間隔が広く、ウレタン結合間の水素結合架橋が形成しにくいためである。TGA測定を行った結果、分解温度はPRX-PUとBU-PUに違いはなかった。DSCサーモグラムを図2に示す。BU-PUには、明確なガラス転移温度、PTMG2000由来の結晶化と融点、およびハードセグメントの融点が観測されたのに対し、PRX-PUでは、ガラス転移温度とハードセグメントに由来する融点が観測されなかった。200°Cに加熱し急冷させたPRX-PUのサーモグラムにはガラス転移温度、PTMG2000由来の結晶化と融点が観測された。以上の結果から、PRX-PU中のPTMG部位はBD-PUのPTMG部位に比べ結晶化しやすい構造となっていることが分かった。本研究では、ポリロタキサンの環状分子にポリウレタンのプレポリマーを直接結合させた新規ポリロタキサン架橋ポリウレタンの合成・分子設計を行い、ロタキサン構造の特徴がポリウレタンの物性にどのような影響を与えるかを調べる。ポリロタキサン架橋のポリウレタン(PRX-PU)を合成した。比較として、1,4-Butanediol (BD)及びシクロデキストリンCD(Me-CD)でつなげたポリウレタン(BD-PUとCD-PU)も合成した。ATR-FT-IRスペクトル測定では、水素結合したC=0伸縮振動とフリーのC=0伸縮振動が観測された。CDの立体障害によりBD-PUに比べPRX-PU、CD-PUのC=0伸縮の水素結合形成の割合が減少した。

DSC測定の結果、BD-PUでは明確なガラス転移温度(Tg)、結晶化温度(Tc)、融点(Tm)が観測されたが、CD-PUとPRX-PUでは急冷しなければこれらの温度のピークが明確に見られなかった。PRX-PUとCD-PUのソフトセグメントはBD-PUのソフトセグメントより結晶化しやすい構造となっていることが示唆された。動的粘弾性測定を行い、BD-PU、CD-PU、PRX-PUのE'(貯蔵弾性率)、E"(損失弾性率)、tanδ(損失正接)における挙動を比較した。BD-PU、PRX-PU、CD-PUのtanδには、α緩和に帰属できるピークがそれぞれ-56.8°C、-63.7°C、-63.6°Cに観測された。このピークの温度はDSC測定でのソフトセグメントのTgとほぼ一致した。E'では、PRX-PUにおいて-20°C付近に再結晶化のピークが見られた。また、PRX-PUのE'のゴム状平坦領域はBD-PUとCD-PUのそれと比べ、高温領域まで維持していた。これは、ポリロタキサンの剛直なカラム構造がフィラーのような役割を果たすことで、PRX-PUの強度が高くなったからであると考えた。このことは、Table1の引張試験におけるPRX-PUのヤング率がBD-PUより高いことからも言える。また、PRX-PUとCD-PUのヤング率はBD-PUのそれより大きな値であった。これは、マルチ共有結合架橋とソフトセグメントの結晶化起因している。PRX-PUの応力-歪み曲線には2段階の伸びが観測された。BD-PUやCD-PUには観測されていないことから、この挙動はPRX-PUのロタキサン架橋部の環状分子の並進運動の効果であると観察した。
B型肝炎肝発癌モデルを用いたアンチセンスオリゴヌクレオテドによる遺伝子治療

HBxに対する2種類のアンチセンスおよびセンス・フォスフォロチオエイト・オリゴヌクレオチド(AS1,AS2,S1,S2)を作製し、以下の実験を行った。1.20週齢のトランスジェニックマウスに1mgずつ週3回腹腔内投与したところ、AS1,S1投与マウスでは門脈周囲に炎症細胞の浸潤が認められた。AS2,S2投与マウスでは同様の現象は認められなかった。すなわち、同量の投与でも、塩基配列(組成)によっては肝障害を認めることがある。2.1週齢のトランスジェニックマウスに、量を調節しながらAS2,S2を投与したが、成長障害を起こしマウスは数週で死亡した。2週齢からの投与においては、成長障害は認められず、対照トランスジェニックマウスと同様に成長した。3.16週齢のトランスジェニックマウスへの1mgのAS2の7日間連続投与で、トランスジェニックマウス肝に発現しているHBxのmRNAは、極めて低レベルにまで低下した。また、この際マウスアルブミン遺伝子の発現には変化は見られなかった。また、S2(センス)投与マウスにおいても軽度のHBx発現低下が見られたが、これはいわゆるトリプルDNA形成のためと思われた。4.1mg週3回の投与によってもトランスジェニックマウス肝におけるHBx蛋白の発現レベルは極めて低いレベルとなったため、この投与法を採用して長期間投与を行うこととした。5.AS2の8週間連続投与により、細胞質の空胞化を特徴とする肝の前癌病変の出現が有意に抑制された。また、この前癌病変においては、DNA合成の亢進していることがわかっているが、AS2の8週投与はこのDNA合成細胞数も有意に抑制した。すなわち、HBx蛋白の発癌作用を抑制したと考えられる。
ε-置換α、γ-ジエノン系における1、6-遠隔不斉誘起反応

1.まず、5種の8位に置換基を持つ(4E,6E)-2,2,9,9-テトラメチル-8-置換-4,6-デカジエン-3-オンを合成し、それらの水素化トリ-sec-ブチルホウ素リチウムを用る1,6-遠隔不斉還元反応について検討した。生成したsyn-アルコール体とanti-アルコール体の比率はそれぞれ、フェニルチオ基で66:34、ベンジルオキシ基で46:54、t-ブチルジメチルシロキシ基で56:44、ベンゾイロキシ基で68:32、ジベンジルアミノ基で39:61であった。2.つぎに上で用いた基質の溶液中における構造をIRと^1H NMRを用いて推定した。25°Cにおける四塩化炭素中でのIRスペクトルより、いずれの化合物も-CH=CH-C(=O)-はほとんどがs-cis配座をとっていることが明らかになった。一方、重クロロホルム中での^1H NMRスペクトルより、いずれの化合物も-CH=CH-CH=CH-はほとんどがs-trans配座をとり、1,3-ジエン平面に対する置換基の位置は、フェニルチオ基とジベンジルアミノ基の場合にはほぼ垂直であり、他方、それら以外の場合にはかなり水平であることが判明した。3.最後に(2E,4E)-7,7-ジメチル-6-フェニルチオ-2,4-オクタジエナールとt-ブチル有機金属反応剤との反応を検討した。t-ブチル有機金属反応剤としてt-ブチルリチウムとt-ブチルマグネシウムクロリドを用いたが、いずれの場合もsyn-アルコール体とanti-アルコール体の比率は約1:1となり、これらの場合にはほとんど1,6-遠隔不斉誘起を起こさなかった。1種々のε-置換α、γ-ジエノンの1、6-遠隔不斉還元についてまず検討した。(4E、6E)-2、2、9、9-テトラメチル-8-フェニルチオ-4、6-デカジエン-3-オンを水素化トリ-sec-ブチルホウ素リチウムと反応させたところ、(4E、6E)-2、2、9、9-テトラメチル-8-フェニルチオ-4、6-デカジエン-3-オールがsyn体とanti体の63対37混合物として定量的に得られた。8位のフェニルチオ基の代わりにベンジロキシ基、ベンゾイロキシ基、t-ブチルジメチルシロキシ基およびN、N-ジベンジルアミノ基が置換した化合物を用いた場合のsyn体とanti体の比率はそれぞれ46:54、68:32、56:44と39:61になった。2 (4E、6E)-2、2、9、9-テトラメチル-8-フェニルチオ-4、6-デカジエン-3-オンの溶液中における構造をつぎにIRと^1HNMRを用いて検討した。25°Cにおける四塩化炭素中でのIRスペクトルはカルボニル基に由来する吸収を1684cm^<-1>のみ示した。これより、-CH=CH-C(O)-はほとんどがs-cis配座をとっているものと考えられる。一方、25°Cにおける重クロロホルム中での^1HNMRスペクトルはJ_<H5,H6>=10.9HzとJ_<H7,H8>=10.2Hzを示した。これらから、-CH=CH-CH=CH-はほぼ平面のs-trans配座をとり、他方、フェニルチオ基は1、3-ジエン平面にほぼ垂直な位置を占めているものと推測される。1 5種の8位に置換基を持つ(4E,6E)-2,2,9,9-テトラメチル-8-置換-4,6-デカジエン-3-オンを合成して、その1,6-遠隔不斉還元反応についてまず検討した。還元剤として水素化トリ-sec-

ブチルホウ素リチウムを用いた場合、syn-アルコール体とanti-アルコール体の比率はそれぞれ、フェニルチオ基で66:34、べンジルオキシ基で46:54、t-ブチルジメチルシロキシ基で56:44、ベンゾイロキシ基で68:32、ジベンジルアミノ基で39:61になった。2つぎに上で用いた5種の(4E,6E)-2,2,9,9-テトラメチル-8-置換-4,6-デカジエン-3-オンの溶液中における構造をIRと^1H NMRを用いて推定した。25°Cにおける四塩化炭素中でのIRスペクトルより、いずれの化合物も-CH=CH-C(=O)-はほとんどがs-cis配座をとっていることが明らかになった。一方、重クロロホルム中での^1H NMRスペクトルより、いずれの化合物も-CH=CH-CH=CH-はほとんどがs-trans配座をとり、1,3-ジエン平面に対する置換基の位置は、フェニルチオ基とジベンジルアミノ基の場合にはほぼ垂直であり、他方、それら以外の場合にはかなり水平であることが判明した。3最後に(2E,4E)-7,7-ジメチル-6-フェニルチオ-2,4-オクタジエナールとt-ブチル有機金属反応剤との反応を検討した。t-ブチルリチウムとt-ブチルマグネシウムクロリドとの反応では、いずれの場合もsyn-アルコール体とanti-アルコール体の比率は約1:1となり、ほとんど1,6-遠隔不斉誘起を起こさなかつた。
調理加工は食物繊維の生理作用を制御できるか

食品の調理に伴う食物繊維の量や物理的性質の変化と、その変化が食物繊維の生理作用に与える影響について、米とさつまいもを試料として調べた。飯の食物繊維量は炒めてから炊飯することによって増加し、ラットにおける食後血糖値も低かった。さつまいもの食物繊維量は加熱によって増加し、未加熱のさつまいもよりラットの盲腸組織重量の増加を促進した。食物繊維の生理作用は調理条件によって変化し、調理加工による食物繊維の生理作用制御の可能性が示唆された。食物繊維がもたらす生理作用は摂取する対象者の身体状況により有用性が変化する。食物繊維の摂取によって消化管内容物の粘度が上昇し、栄養素の消化吸収が抑制されることは糖尿病や肥満の予防には効果的である一方、幼児や高齢者では低栄養の原因となる可能性がある。本研究では調理に伴う食物繊維の性状変化に注目し、調理によって食物繊維の含量、粘度などの性状をコントロールすれば、その生理作用を制御できるのではないかと考えた。調理における加熱方法や調味料の添加などに伴う食物繊維の含量と性質、生理作用の変化を明らかにし、調理によって対象者に適した生理作用もたらす食物繊維の性状をコントロールする可能性を検討することを目的とした。平成20年度の研究実施計画では、さつまいもを試料とし加熱方法の影響を検討する予定であったが、試料入手等の都合により平成22年度に実施予定であった米を試料とし炊飯方法の違いが飯に含まれる食物繊維の性状と生理作用に及ぼす影響について検討した。白飯、味付け飯、ピラフについて比較した結果、ピラフにおいて食物繊維量が多く、粘度が低いことが示された。炊飯方法により食物繊維量が異なる要因を明らかにするため、飯の糊化度ならびにレジスタントスターチ量を測定した結果、ピラフの糊化度は白飯や味付け飯に比べて低かったが、レジスタントスターチ量には有意差は認められず、食物繊維量が異なる要因をデンプンの消化性の違いから説明することはできなかった。平成21年度も継続して検討する必要がある。生理作用に及ぼす影響については、豚盲腸内容物を利用したバッチ培養法により腸内発酵性を調べた。粘度の高いピラフの食物繊維では培養初期における脂肪酸産生量が少なく発酵性がやや低いことが示された。今後、動物実験において炊飯方法に伴う食物繊維の性状変化が飯のデンプンや他の栄養素の消化吸収に及ぼす影響を動物実験において検討していく。本研究では調理に伴う食物繊維の性状変化に注目し、調理によって食物繊維の含量、粘度などの性状をコントロールすれば、その生理作用を制御できるのではないかと考え、調理に伴う食物繊維の含量と性質、生理作用の変化を明らかにすることを目的とした。これまでの研究により、さつまいもは加熱によって水溶性食物繊維が増加し、加熱時間の長い蒸し加熱の方が電子レンジ加熱に比べその影響が顕著であること、米は炒めてから炊飯するピラフの方が白飯より食物繊維含量が高いことを明らかにした。そこで本年度は、このような加熱方法の違いに基づく食物繊維含量の違いが食後血糖値に及ぼす影響を動物実験により検討した。蒸し加熱あるいは電子レンジ加熱したさつまいもを凍結乾燥後10%水溶液とし、6週令のWistar系雄ラットに胃ゾンデで経口投与し(1g/体重100g)、0.5,1,2,4時間後に尾静脈より採血した。0.5時間後の最高血糖値は、食物繊維含量の高い蒸し加熱試料投与群の方が電子レンジ加熱試料投与群に比べて高かった。蒸し加熱によって増加した水溶性食物繊維による糖の吸収抑制は認められなかった。白飯とピラフについても同様に食後血糖値への影響を調べた結果、食物繊維含量の高いピラフ投与群は白飯投与群に比べて最高血糖値が有意に低かった。米においては加熱方法の違いに基づく食物繊維含量の違いが、食後血糖値の変化に影響を及ぼす可能性が示唆された。本研究では、調理によって食物繊維の含量、粘度などの性状をコントロールすることでその生理作用を制御できるのではないかと考え、調理に伴う食物繊維の含量と性質、生理作用の変化を明らかにすることを目的としている。これまでにさつまいもは加熱によって食物繊維含量が増加し、加熱時間の長い蒸し加熱の方が電子レンジ加熱に比べその影響が顕著であることを明らかにしている。本年度は、このような加熱方法の違いに基づく食物繊維含量の違いが消化管の形態や消化吸収機能、腸内発酵性に及ぼす影響について、ラットを用いた動物実験により検討した。さつまいもは茨城県産ベニアズマを用い、厚さ2cm,直径4cmの円形にくりぬき、未加熱,蒸し加熱,電子レンジ加熱試料を調製した。6週令

Wistar系雄ラットを用い、AIN-93G飼料組成のセルロースをコーンスターチに置換した無繊維飼料を摂取させた対照飼料群と、さつまいも摂取群(未加熱群,蒸し加熱群,レンジ加熱群)の計4群(1群7匹)を設けた。さつまいもは他の飼料組成と混合せずに給与し、さつまいもと他の飼料組成の摂取量が偏らないよう、給与量を予備飼育時の飼料摂取量の80%に制限し、全量摂取させた。20日間飼育後、消化管内容物ならびに組織重量を測定した結果、盲腸内容物重量は蒸し加熱群3.41g,レンジ加熱群3.22gとなり、未加熱群2.19gや対照飼料群1.27gに比べて有意(p<0.05)に増加した。加熱によってさつまいもの食物繊維量が増加したことが原因と考えられる。盲腸組織重量は蒸し加熱群0.75g,レンジ加熱群0.68g,未加熱群0.55g,対照飼料群0.40gで各群間に有意差(p<0.05)が認められた。電子レンジ加熱よりも蒸し加熱したさつまいもの摂取の方が盲腸組織重量に与える影響は大であり、腸内発酵にも影響を及ぼしている可能性が示唆された。
プロダクトデザインにおける顕在的・潜在的要因の認知科学的研究

平成22年度は本研究課題「プロダクトデザインにおける顕在的・潜在的要因の認知科学的研究」というテーマの中で、前年度に見いだした知見「聴覚刺激を与えられた群の方が、対応する視覚刺激を与えられた群よりも、有意にオリジナルなスケッチ及びデザインを作成する傾向」に関して、追加の調査を行い、外部発表を行った。また、その結果集まったスケッチやデザインのアイデアを表現する際に、日本では「オノマトペ」が多用されることを発見し、平成22年度は、日本特有の言語表現である「オノマトペ」がデザインにどのように生かされているのかを調べる研究をスタートした。前年度と同様のパラダイムを用いて、例えば「楽しいメガネ」をデザインする場合と「うきうきする眼鏡」をデザインする場合などを比較し、作成されたスケッチを第三者に評価させた。その結果、オノマトペを使って表現したデザインとそれ以外のデザインでは、特定の差が見られることが明らかになった。この差が具体的に何に起因するのかは、今後の分析によるところが大きく、最終年度である平成23年度では、さらなる考察を加えて外部への発表を重点的に進めた。本研究の成果は、外部のデザイン専門学校と協力して行ったものであり、これからの研究を展開する上での基盤作りともなった。これらの結果は、複数の国際学会で発表され、その内2つは招待講演となっている。また、研究内容をまとめたものは、英文書籍およびフランス語での出版につながっている。本年度は「プロダクトデザインにおける顕在的・潜在的要因の認知科学的研究」というテーマの中でも、特にデザインを行う際に、人がもちいる感覚情報に重点をおいた研究を行った。そのなかの実験の1つとして、被験者に「独創的なイス」をデザインすることを課題として与え、そのアイデアの「素(もと)」として、視覚的な刺激(例えば花火の写真)を与えた群と、聴覚的な刺激(視覚的な刺激に対応する聴覚刺激:例えば花火の音)を与えた群を比較した。被験者のスケッチの独創性を、別の人から複数の視点で評定し数値化した。その結果、聴覚刺激を与えられた群の方が、対応する視覚刺激を与えられた群よりも、有意にオリジナルなスケッチ及びデザインを作成する傾向があることが明らかになった。この結果の解釈にはいくつかあるが、視覚的な情報を与えられた際には、その視覚的形態情報に似たデザインになる傾向があったことから、聴覚的情報は視覚的デザインをする場合に記憶や感情への影響を与え、デザインが視覚情報にとらわれないものになっているという仮説を立てている。この実験や関係する予備実験は、複数の国際学会で発表され、そのほとんどの査読付きプロシーディングとして発表されている。特に「International Conference on Kansei Engineering and Emotion Research」での発表(「Kansei Information Processing in Product Design : Exploring the role of visualinformation in designers' activity」)は、高い評価を受け、国際学会での賞を受賞した。
水熱抽出、水熱ガス化複合プロセスを利用した褐炭の高効率転換法の開発

本研究では、埋蔵量が豊富で安価だが、高含水率で発熱量の低い低品位の褐炭の転換プロセスとして、水熱処理により褐炭を脱水、改質し、高品位炭に匹敵する石炭を得る前段プロセスと、水熱処理の際に褐炭から抽出される水溶性有機物を、我々が開発したニッケル担持炭素触媒を用いてガス化し、水素、メタンの燃料ガスに変換する後段プロセスから成る水熱抽出-水熱ガス化複合プロセスを提案し、提案法が褐炭を高効率かつクリーンにエネルギー源へ転換する方法として優れていることを明らかにした。本研究では、褐炭の高効率利用プロセスとして、水熱処理による褐炭の脱水改質、石炭の高温での抽出、さらに脱水処理水の含有有機物の水熱ガス化を合理的に結合した褐炭の水熱抽出-水熱ガス化プロセスを提案した。このプロセスは、水熱処理により褐炭を脱水、改質し、高品位炭に匹敵する石炭を得る前段プロセスと、水熱処理の際に褐炭から抽出される水溶性有機物を、我々が開発したNi担持炭素触媒を用いてガス化し、水素、メタンの燃料ガスに変換する後段プロセスから成る複合プロセスである。本年度は、提案プロセスの前段に当たる水熱抽出プロセスについて詳細な検討を行った。まず、水熱抽出条件が種々の褐炭の水熱抽出挙動に及ぼす影響を検討し、350°Cにおいて、40%から60%程度の収率で改質炭を、35%から50%程度の収率で抽出物を得られることを明らかにした。改質炭の性状を調べたところ、原炭に比べ酸素含有率が大幅に低下するとともに、炭素含有率が向上し、含水率が大幅に低下していることがわかった。13C NMRによる分析から、改質炭は原炭に比較して、含酸素官能基の量が大幅に少なくなり、脂肪族炭素の割合が著しく低下していることがわかった。熱重量分析から、改質炭は固定炭素分が原炭よりも非常に多いことがわかった。また、改質炭の低温での酸素との反応性が原炭に比べて低く、改質によって自然発火性が抑制されていることが示唆された。抽出物は、原炭中の比較的低分子量成分で構成されており、熱軟化溶融性を有することが明らかとなった。このプロセスは、水熱処理により褐炭を脱水、改質し、高品位炭に匹敵する石炭を得る前段プロセスと、水熱処理の際に褐炭から抽出される水溶性有機物を、我々が開発したニッケル担持炭素触媒を用いてガス化し、水素、メタンの燃料ガスに変換する後段プロセスから成る複合プロセスである。本年度は、前年度に引き続き提案プロセスの前段に当たる水熱抽出プロセスについて検討を加えるとともに、主には提案プロセス後段の水熱ガス化プロセスについての詳細な検討を実施した。水熱抽出によって得られた抽出物の触媒水熱ガス化挙動を検討するため、3種類の褐炭と、バイオマス、オイルロックから350°Cの水熱抽出により得られた抽出物を、350°Cの水熱条件下で触媒水熱ガス化した。触媒は、イオン交換樹脂から調製したニッケル担持炭素触媒を用いた。いずれの褐炭から調製した水溶性の抽出物も、水素、メタン、二酸化炭素に完全に転換でき、抽出物に含まれる炭素1mol当たり0.090.45molの水素と、0.470.57molのメタンが得られることを明らかにした。また、水酸化ナトリウム水溶液に溶解させた固体抽出物のうち分子量400程度までの成分をほぼ完全にガスへ転換でき、固体抽出物の約90%以上をガスへ転換できることがわかった。触媒水熱ガス化法は、褐炭を水熱抽出して得られた抽出物をほぼ完全に燃料ガスに転換できる方法であり、提案プロセスから排出される処理水は、ほとんど有機物を含まないことを明らかにした。昨年度までは、前段の水熱抽出プロセス、後段の水熱ガス化プロセスについて個別に検討してきたが、本年度は、両者を同時に行う実験を実施し、提案法の妥当性を検討した。

豪州産Loy Yang炭を300°C、350°Cの条件で水熱抽出し、抽出物を直接触媒に接触させてガス化したところ、350°Cにおいて、改質炭が53%得られると同時に抽出物は97%がガス化され、原炭に含まれる炭素1mol当たり0.23molのメタンと0.044molの水素が発生することを明らかにした。350°Cの水熱抽出-触媒水熱ガス化プロセスを通じて処理水に残留する炭素は原炭中に含まれる炭素分の約1.5%で、処理水はほとんど有機物を含まなかった。乾燥試料基準における冷ガス効率は0.97、原炭と改質炭に付着する水を考慮した場合は1.07となり、本プロセスが全体として吸熱過程であることがわかった。提案法は、350°Cという比較的低温で操作でき優れた熱効率を示す上に、排水処理が不要であることから、褐炭を高効率かつクリーンにエネルギー源へ転換する方法として優れていることを明らかにした。一方、改質炭の有効利用法として、鉄鋼用コークス原料としての可能性を検討したところ、原料炭の一部を改質炭で置き換えることでガス化反応性に優れたコークスを製造できることがわかった。
農業経営の法人化に関する理論的・実証的研究

社会的・経済的環境の変化と技術革新の進展の中で、農業経営は変貌しつつあり、家族経営の性格分化が進む一方、協業経営や企業経営それに法人経営の形成もみられるようになってきている。このような状況の中で、本研究は、主として次の5点において、その成果をあげることができた。第1は、土地利用型農業の最重要課題は担い手政策であると位置づけ、土地利用型農業の担い手政策を「担い手政策」と「農地政策」の両政策に関連させて議論した上で、農地取得の方法と農地取得主体の今後の方向性について明らかにした点である。第2は、株式会社の農地取得をとくに取り上げ、株式会社の本質である物的3側面を明確にした上で、株式会社の農地取得に対して、否定的な見解を打ち出した点である。第3は、農業法人の問題の本質は、農業に固有の経済主体が何であるかを明確にした上で、農業に固有の経済主体に農業に固有の法人格を与え、その法人に制度的な優遇措置を講じていくことが望ましいと結論した点である。第4は、地方公社が農業経営を行う際の問題点について検討し、公益性や公共性の内実について考察を深めた点である。そのとき、併せて、農地保有合理化法人である市町村公社についても私見を提示した。第5は、法人経営の継続性について検討を行い、農業法人の継続性は、一般にいわれるほど強固なものではないことを明らかにした点である。すなわち、構成員の移動を制限する農業法人においては、株式会社と違って、法人の継続性はいたって弱いものであることを指摘したのである。今年度に行った研究によった得られた成果は、次の通りである。まず、農業法人化の問題の本質は、農業に固有の経済主体が何であるかという点を明確にすることである。農業に固有の経済主体に農業に固有の法人格を与え、その法人に制度的な優遇措置・援助措置を講じていくことになるからである。本研究では、農業に固有の経済主体として、(1)協業経営、(2)集団的生産組織の農地提供者団体(および共同経営そのもの)、(3)労働力の組織化または資本財の組織化を目的としたいわゆる生産組織(労働力・資本財結合生産組織型団体)、それに(4)土地利用調整を主目的とした土地利用調整組織(土地結合生産組織型団体)、の4主体(共同経営そのものを入れると5主体)を抽出した。そして、これら4主体(共同経営そのものを入れると5主体)に係る5法人(共同経営法人を入れると6法人)が、真の意味での農業に固有の法人だと結論づけることにした。すなわち、(1)に対する協業経営法人、(2)に対する特別協業経営法人、共同・委託型経営法人、共同経営法人、賃貸型組織法人(経営委託型組織法人を含める)、それに(3)(4)に対する生産要素結合型組織法人である。これら4経済主体(ないしは5経済主体)の経営的特質は、営利(資本純収益の最大化)を目的とする企業経営ではないというところがポイントである。企業経営とは、私的資本出資と賃金労働の結合関係に基づく資本純収益最大化を目的とする営利組織である。しかし、これらの4経済主体(ないしは5経済主体)は、そのようなものとして把握できる経済主体ではない。すなわち、(1)は労働力利用経営で労働力純収益の最大化を目的としている。また、(2)は土地利用経営であったり、土地利用経営と労働力利用経営の折衷であったり、単なる地代収得者であったりして、いずれも資本純収益の最大化を目的とする経済主体では決してない。さらに、(3)や(4)はそれ自体が収益の最大化を目的とする経済主体とはなっていないのである。ここに、これら4経済主体(ないしは5経済主体)が農業に固有の経済主体であり、したがってまた上記5法人(ないしは6法人)が農業に固有の法人である根拠が存在する。農業に固有のこれらの5法人(ないしは6法人)を各種の要件で厳しく規制する。

しかし、これら農業に固有の法人には、政策税制、政策融資を始めとする会社法人にはない優遇措置・援助措置を認めていく。また、農業に固有のこれら法人間の移行がスム-ズに行えるような措置も講ずる。このような思い切った農業経営制度政策の展開が、いままさに求められていると考えることができるのである。社会的・経済的環境の変化と技術革新の進展の中で、農業経営は変貎しつつあり、家族経営の性格分化が進む一方、協業経営や企業経営それに法人経営の形成もみられるようになってきている。このような状況の中で、本年度は、主として次の4点において、その成果をあげることができた。第1は、土地利用型農業の最重要課題は担い手政策であると位置づけ、土地利用型農業の担い手政策を「担い手政策」と「農地政策」の両政策に関連させて議論した上で、農地取得の方法と農地取得主体の今後の方向性について明らかにした点である。第2は、株式会社の農地取得をとくに取り上げ、株式会社の本質である物的3側面を明確にした上で、株式会社の農地取得に対して、否定的な見解を打ち出した点である。第3は、地方公社が農業経営を行う際の問題点について検討し、公益性や公共性の内実について考察を深めた点である。そのとき、併せて、農地保有合理化法人である市町村公社についても私見を提示した。第4は、法人経営の継続性について検討を行い、農業法人の継続性は、一般にいわれるほど強固なものではないことを明らかにした点である。すなわち、構成員の移動を制限する農業法人においては、株式会社と違って、法人の継続性はいたって弱いものであることを指摘したのである。