hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オピオイド受容体機能の分子的基盤ならびに麻薬耐性の分子機構に関する研究

また、μ受容体とδ受容体のcDNAを操作することによりキメラ受容体および一つのアミノ酸のみを他のアミノ酸に置換した変異受容体を作成し、そのリガンド結合特性を解析した。その結果、μ選択的オピオイドペプチドとδ選択的オピオイドペプチドは受容体上の異なる領域によりその選択性が決定されていることを明らかにした。さらに、μ選択性を決定する受容体上の領域はアルカロイドの場合とオピオイドペプチドの場合で異なることを示した。また、μ受容体とδ受容体のμ選択的オピオイドペプチドに対する親和性の差は細胞外ループ領域内の一つのアミノ酸の違いにより生じることが明らかになった。これらの結果は、アゴニストの選択性の分子機構を明らかにする上で重要な知見であり、現在臨床的に使用されている麻薬性鎮痛薬よりも選択性が高く副作用の少ない鎮痛薬の開発に貢献することが期待される。μ受容体を大量に発現する細胞株をcDNAを導入することにより作成し、μ選択的アゴニストの刺激によりμ受容体が細胞内に取り込まれリガンド結合活性が消失すること(down-regulation)を示した。これは、生体における麻薬耐性の成立機構を検討する上で有用なモデルとなることが期待される。クローン化したラットμ、δ、κオピオイド受容体のcDNAをCHO細胞に導入することによりそれぞれの受容体を発現する細胞株を作成した。これらの細胞株を用いて、オピオイド受容体を介する細胞内情報伝達機構を検討した。その結果、従来報告されているアデニル酸シクラーゼ抑制作用の他に、オピオイド受容体の活性化によりMAP (Mitogen-activated protein)キナーゼが活性化されることがわかった。オピオイド受容体によるMAPキナーゼの活性化にはチロシンキナーゼ及びプロテインキナーゼCが関与していることが明らかになった。MAPキナーゼは種々の転写因子の活性を燐酸化により調節することが知られている。従って、我々の得た知見はオピオイド受容体活性化により遺伝子発現が変化し、麻薬に対する耐性や依存性の成立に関与する可能性を示したものである。さらにオピオイド受容体をアゴニストで刺激するとMAPキナーゼの活性化を介してホスホリパーゼA2の活性化が起こり、アラキドン酸が放出されることが明らかになった。この知見はオピオイド受容体の刺激によりアラキドン酸代謝産物であるプロスタグランジンあるいはロイコトリエンが産生され細胞機能が調節される可能性を示唆している。μ受容体を大量に発現する細胞株を用いて、オピオイド受容体がアゴニストで慢性的に刺激された際に起こる受容体機能の変化を検討した。その結果、アゴニストの刺激により受容体が細胞内に取り込まれリガンド結合活性が低下する(down regulation)ことが示された。一方、アデニル酸シクラーゼの活性は亢進しサイクリックAMP産生量は増加していた(supersensitization)。これらの結果は、生体における麻薬耐性の成立機構を検討する上で有用な知見である。
教師の専門的力量形成と教職課程編成に関する基礎的総合的研究

(1)今日の教師教育制度の下では、各大学は夫々に免許状に係わる教育課程を開発し管理している。新しい教育職員免許法の要求に対して、各大学の工夫には見るべきものが少なくない。しかしながら、将来教職に就く教師が必要とする「実践的指導力」を各教師候補者に保証するためには、各大学は一層の創意工夫を行うべきである。法の要求する最低条件を満たすだけではなく、教職者が見出し提言している実践性の内容に対応できる実際的方法を将来教職に就く者が身に着けられるように、教職課程教育を創造的にする管理運営体制を導出する緊急度が高い。(2)識見に富む教師たちが共通に強調することは、教職教育はその内容を狭義の教職教養に限定せず、学術と広い教養に基礎を置くべきたということである。国際的にも、教師の役割に就ては新しい論調がある。学習の意義を、改めて「学んで判ること」「学んで出来るようになること」「学んで自立し」、「学んで共生すること」と確認し直すところから、教職者の役割と責任が広い意味を持つものに変わりつゝある。大学其の他の教職関係者もその認識を改めなければならない。諸外国の教師教育の比較教育研究がそのために不可欠である。(3)今日までのところ、教師教育に関与する全ての当事者が教師教育の改革のために協力し合う体制が整っていない。かつて英国で機能した地域教員養成機構のように、範となしうる事例が海外に幾つかある。教師の養成・採用・研修の各段階毎に、またその全体に係って、教師・教育行政関係者、大学の教師と研究者・学生及び父母や地域の市民を含むような協力体制(パートナーシップ)を急いで創り出す必要がある。教師教育を改革していくために今日緊要なことは、新しい教育職員免許法の導入もさることながら、新しい協力体制を開発し、実験し、公共的共同システムを導入する英知と決断であるように思われる。1992年8月に研究資金の交付を受けたので,当初の研究目標を達成するため,次のような作業を行った。1.課程認定大学250校分の教職課程編成にかかわる基礎資料の収集。教職課程要綱(便覧)・時間割表と配当科目一覧・講義要綱を集めることができた。2.以下の標本母集団に関する意識調査(力量観及び力量形成に関する諸問題)を実施した。(1)学校関係者(2)教育委員会関係者(3)教員団体関係者(4)有識者3.国際比較を実施するため,教職課程カリキュラム編成の改善を目指した知識ベースの更新に関する分析枠組の設定。グローバリズム及びグローバルアウエアネスを具体的な手掛りとして活用した。共同研究の相手側チームはインディアナ大学,A.オチョア教授を筆頭とするグループとした。以上の諸調査の結果を分析し,次年度の面接調査に備える。教師の専門職論に就て,1960年代,70年代,80年代の国内の論調を調査し,1970年代以降活発になった欧米における専門職論との異同,並に教員管理の新しい動向を調査し,比較分析に備えた。この作業はさらに継続される。(1)前年度調査に基づき,私立学校教員採用に際してどのような専門的力量が重視されれるかアンケート調査を実施した。この調査の結果,カソリック関係のミッションスクールでは予め採用候補者を募る学校を特定していることが明らかになった。(2)教員のリクルート,力量形成に関わる研修について,教員の資質向上連絡協議会がどのような役割を果たしているか短期大学の観点から分析するための聞き取り調査を試みた。リクルートに関して必ずしも高い期待をこの協議機構に寄せていないことが判明した。(3)教育実習の実態について問題点の指摘と改善意見についてメールサーヴェイと聞き取り調査を行った。大学が行う教育実習評価についてその客観性と内容の妥当性について議論が多く,一方,公立学校教員採用に当たって学校が作成する実習成績報告書を活用したいとする意見もあり再検討を行うことにした。なお,評価表の内容について一定の分析的検討を終えた。(4)身体障害者の教職への歩みがどのようになっているかアンケートにより関連大学学部学科等に尋ねた。また教職課程教育内容の編成上特殊教育の位置付けについて一般的意見を調査した。(5)教職の専門性を測るうえで今日何がその基準となり得るかを,学識経験者に問うた。グローバルな観点から教師教育の内容を組み替える必要が大きいとの指摘があった。(6)教職課程の管理運営については次年度にかけて事態と課題を明らかにすることにした。(7)海外の教師教育改革動向についてはイギリスの動向に注目しその特色を明らかにしようと試みた。(8)次年度においてこれらの調査結果を踏まえながら教職課程編成に関する提言を試みる。1.課程認定大学の教職課程編成に関し、教職に関する科目群の配当を具体的に調査してきたが、調査結果を総括し、その評価を試みた。2.有識者を対象として実施した教師の専門的力量に関する意見調査の結果の総合的分析を行った。3.教育実習の事前事後指導の内容の分析と、九州地区に於る内容改善の諸事例に就て、ケーススタディーを実施した。4.障碍者教育プログラム及び特殊教育関係免許状取得に係る諸科目を普通免許状取得コースに配当することの是非及び可能性に就て、教職課程担当者の意見調査を実施した。5.アメリカ、イギリス、ロシアの教師教育改革動向の比較考察を行い、日本のシステムの改善を要する側面に就て省察した。

6.最終報告原稿の作成に関する協議を行い、教職課程編成の原理に就て討議し、結論を得た。(1)今日の教師教育制度の下では、各大学は夫々に免許状に係わる教育課程を開発し管理している。新しい教育職員免許法の要求に対して、各大学の工夫には見るべきものが少なくない。しかしながら、将来教職に就く教師が必要とする「実践的指導力」を各教師候補者に保証するためには、各大学は一層の創意工夫を行うべきである。法の要求する最低条件を満たすだけではなく、教職者が見出し提言している実践性の内容に対応できる実際的方法を将来教職に就く者が身に着けられるように、教職課程教育を創造的にする管理運営体制を導出する緊急度が高い。(2)識見に富む教師たちが共通に強調することは、教職教育はその内容を狭義の教職教養に限定せず、学術と広い教養に基礎を置くべきたということである。国際的にも、教師の役割に就ては新しい論調がある。学習の意義を、改めて「学んで判ること」「学んで出来るようになること」「学んで自立し」、「学んで共生すること」と確認し直すところから、教職者の役割と責任が広い意味を持つものに変わりつゝある。大学其の他の教職関係者もその認識を改めなければならない。諸外国の教師教育の比較教育研究がそのために不可欠である。(3)今日までのところ、教師教育に関与する全ての当事者が教師教育の改革のために協力し合う体制が整っていない。かつて英国で機能した地域教員養成機構のように、範となしうる事例が海外に幾つかある。教師の養成・採用・研修の各段階毎に、またその全体に係って、教師・教育行政関係者、大学の教師と研究者・学生及び父母や地域の市民を含むような協力体制(パートナーシップ)を急いで創り出す必要がある。教師教育を改革していくために今日緊要なことは、新しい教育職員免許法の導入もさることながら、新しい協力体制を開発し、実験し、公共的共同システムを導入する英知と決断であるように思われる。
高精度ガンマ線検出器(GAMS)を用いたエキゾティック中間子の探索

1.データ解析の内容欧州連合原子核研究所(CERN)の超陽子シンクロトロンのデータでpp→p_fX^0p_s中心生成反応での中性中間子X^0の研究(課題番号:WA102及びNA12/2)がなされ、X^0としてπ^+π^-を始め20以上の崩壊モードが調べられた。ロシア連邦高エネルギー物理学研究所(IHEP)の陽子シンクロトロンを用いた実験でπ^-p→X^0n荷電交換反応でのX^0が調べられηπ^0などのチャンネルが解析された。高エネルギー加速器研究機構(KEK)の陽子シンクロトロンによる実験データで、π^-p→X^0n反応でのπ^0π^0チャンネルなどが調べられた。2.物理この解析によってqqでないエキゾティック中間子(グルーボール、ハイブリッド)やカイラル対称性での、ゴールドストーン中間子パイのスカラーパートナー・シグマなどの存在や性質に関して重大な寄与をした。当該グループGAMSが世界で最初に発見したf_0(1500)/G(1590)のスカラーグルーボール候補としての証拠を引き続き提出した。π^0π^0チャンネルで、500-700MeVに新粒子の存在が明かとなり、シグマとして確立しつつあり、この研究で重要な役割を果たした。これは日大理論グループとの共同作業としてなされた。又、KEKグループがηπ^-チャンネルで発見した明白にqqでない1^+状態を、他の2つの外国実験グループが確認した。これらはノボシビルスク(1999年3月)、フラスカティ(伊、1999年3月)、北京でのハドロン会議(1999年8月)などで発表された3.検出器及びフロントエンドADC回路の開発次世代の高強度実験で不可欠な新電磁シャワーカロリメータの開発として、鉛ガラスに替わるタングステン酸鉛(PWO)を用いたものの実用化に成功した。これらの成果は次期統合計画JHFにも生かされるであろう。このカロリメータのフロントエンドADC回路用の、高性能のフルカスタムICチップの開発がなされ、高性能(線形性10ビット以上、変換タイムが1マイクロ秒以下の世界最高水準)の試作に成功した。1.データ解析(1)欧州連合原子核研究所(CERN)の超陽子シンクロトロンで採取されたデータの解析た。又、XOが擬ズカラーの状態が調べられ、f1(1285)及びfl(1420)の擬ベクトル状態の分岐比が求められ論文に公表された。NA12/2実験のデータ解析が行われた。これもpp中心衝突反応である。(2)ロシア連邦高エネルギー物理学研究所(IHEP)の陽子シンクロトロンを用いた実験データ解析(3)高エネルギー加速器機構(KEK)の陽子シンクロトロンによるデータ解析pi-p->X-n及びX-p反応でのXO及びX-が研究対象。piOpiOチャンネルなどが解析された。(4)これらの解析によって、piOpiOチャンネルで、500-700MeV近傍に発見した新粒子シグマの存在が明かとなった。これは我々GAMSグループと日大の石田晋氏らのグループとの共同作業で指摘してきたことが認められたものである。又、KEKグループがetapi-チャンネルで発見したqqbarでない1-+状態も、他の2つの実験グループが確認した。2.検出器及びエレクトロニクスの開発・プロトタイプ制作及びビーム実験

(1) CERNにおける次期・次世代の高強度実験(COMPASS-NA58)などで不可欠な新電磁シャワーカロリメータの開発・プロトタイプ制作がなされた。鉛ガラスに替わるものとしてタングステン酸鉛(PWO)にほぼ決まり、その実用的応用のための実験がなされた。CERNIHEP.KEKでビームを使った実験が行われた。CERNでなされたものが論文として公表され、IHEPでのものも公表される予定であり、KEKなされたものはデータ整理中である。これらの成果はKEKの次期計画JHFにも即、生かされる。(2)上記カロリメータのフロントエンド電子回路用の、高性能のフルカスタムICチップの開発がなされ、今年度は更に高性能(変換タイムが1マイクロ秒を切るもの)のフルカスタムICチップの試作がなされた。又高速のデータ処理系の検討も行われた。3. IHEPの研究者の来所により、データ解析及び検出器(特に電磁シャワーカロリメータ)の開発が行われた。又KEKとIHEPの研究グループ(GAMS)としての次の計画をどう発展させるかという検討がなされた。1.データ解析(1)欧州連合原子核研究所(CERN)の超陽子シンクロトロンで採取されたデータの解析・NA12/2実験のデータ解析が行われた。これもpp中心衝突反応でpi0pi0、etaeta状態が解析された。これらは9編の論文にまとめられた。(2)ロシア連邦高エネルギー物理学研究所(IHEP)の陽子シンクロトロンを用いた実験データ解析pi-p->X0n荷電交換反応でのX0が調べられた。etapi0、pi0pi0などのチャンネルが解析され、(3)高エネルギー加速器機構(KEK)の陽子シンクロトロンによるデータ解析pi-p->X-n及びX-p反応でのX0及びX-が研究対象。pi0pi0チャンネルなどが解析された。(4)これらの解析によって、pi0pi0チャンネルで、500-700MeV近傍に発見した新粒子シグマの存在が明らかとなった。これは我々GAMSグループと日大の石田晋氏らのグループとの共同作業で指摘してきたことが認められたものである。2.検出器及びエレクトロニクスの開発・プロトタイプ制作及びビーム実験(1)CERNや日本のJHFなど次世代の高強度ビーム実験などで不可欠な新電磁シャワーカロリメータの開発・プロトタイプ制作がなされた。(2)上記カロリメータのフロントエンド電子回路用の、高性能のフルカスタムICチップの開発がなされ、これを用いた高速のデータ処理回路の開発がなされた。3.IHEPの研究者の来所により、データ解析及び検出器(特に電磁シャワーカロリメータ)の開発が行われた。CERNの研究者がKEKを訪れ、GAMS研究グループとしての次の計画をどう発展させるか検討がなされた。
障害乳幼児および重症心身障害児における覚醒と注意維持機能に関する評価尺度の作成

1.健常乳児における呼吸性心拍数(RSA)の検討障害児のための尺度作成にあたり、予備的検討として、健常乳児5名を対象に、睡眠時、覚醒安静時、母子相互交渉時の3条件で呼吸運動曲線、心電図、行動反応を記録した。覚醒や注意の変動を反映するRSAの条件間比較を行った。呼吸運動曲線と心拍変動を局所定常自己回帰モデル法により周波数解析し、周波数特性が等しいと判断されたモデル区間長およびピーク周波数を求めた。睡眠条件では、両者は1つのモデルで表現され、0.5Hz前後に安定したRSAが認められた。他方、相互交渉条件(高覚醒条件)では、分析区間は複数のモデルで表現され、また、ピークは1.0Hzを中心とした高周波数世帯では大きく揺らいだ。以上から、本分析方法により覚醒や注意状態の変動を評価可能であることが確認された(上記については、日本生理心理学会第14回学術大会にて発表予定)。2.重症心身障害児における覚醒および注意維持機能の評価尺度の作成重障児16名において、日常療育条件、個室内での安静条件、各種刺激を呈示し注意維持を促す条件の3条件において上記と同様の記録・分析を行った。心拍変動の加算平均処理の結果、防衛反応優位群(3名)、注意喚起優位群(7名)、注意維持優位群(6名)、の3群が示された(日本特殊教育学会第33回大会発表)。上記8名のRSAは、日常療育条件>個室の3名、日常療育条件<個室の者5名であった。(日本特殊教育学会第34回大会発表予定)。乳児・成人との比較から、評価基準を明らかにし段階的な尺度を構成することが今後の研究課題である。
インターロイキン17産生Tリンパ球に着目した消化器癌の免疫および進展機構の解明

消化器癌(主に胃癌)において炎症性サイトカインであるIL-17を産生するT_H-17細胞の頻度や予後に与える影響を検討した。まず、T_H-17細胞頻度は胃癌組織において高頻度に存在することが確認された。T_H-17細胞の機能はIL-17を産生することであるので、血清中のIL-17濃度を測定したところ癌患者血清中のIL-17濃度は健常成人に比較して有意に高濃度であった。IL-17高値群の予後は低値群と比較して有意に不良であった。さらに多変量解析でもIL-17濃度は独立した予後因子であった。したがってT_H-17細胞はIL-17を産生することにより胃癌の進展に関与していると考えられた。炎症が発癌や癌の進展に強く関与していることはよく知られている。インターロイキン17(IL-17)は炎症性サイトカインであり生体内でおこる種々の炎症に関与しているが、ごく最近、ヘルパーTリンパ球にIL-17を特異的に産生する細胞(TH-17)が存在することが報告され注目されている。しかしながら癌におけるTH-17細胞の役割に関しては何も解明されていない。そこで、癌のなかでも本邦で非常に多い消化器癌(特に胃癌)において、TH-17細胞の癌進展に及ぼす影響を明らかにすることを目的として検討を行った。まず、胃癌手術症例を対象に術前の末梢血や手術によって摘出された癌組織、非癌部組織においてTH-17細胞の頻度をFACSにて測定した。TH-17細胞の同定は細胞内染色を行い、CD3+CD4+IL-17+細胞をTH-17細胞として解析した。その結果、末梢血では健常成人と胃癌患者との間にTH-17細胞の頻度の差は認められなかった。一方で腫瘍組織にはTH-17細胞が末梢血や非癌部に比べて有意に高頻度に認められた。さらに同じサンプルを用いてIFN-γおよびIL-4の細胞内染色を行い、TH-1細胞およびTH-2細胞の頻度を解析しTH-1/TH-2/TH-17のバランスが担癌患者でどのように変化しているかを比較・検討したところ、癌組織においてはTH-1細胞やTH-2細胞と比較してTH-17細胞の明らかな上昇が認められた。これらの結果から癌局所においてTH-17細胞が癌の進展に大きく関与している可能性が推察された。今後は、TH-17細胞が消化器癌の進展にどのように関与しているかを詳細に検討していく予定である。これまので報告からT_H-17細胞がIL-23レセプターとメモリーT細胞のマーカーであるCD45ROの発現によって同定可能であるとが報告されている(Nature Immunology 2007,こ8:950-957)。そこで胃癌組織から採取した細胞からCD3+CD4+CD45RO+IL-23R+T細胞をソーティングし、その細胞の機能解析を行ったところ、この細胞は多量のIL-17を分泌し、かつヒトTH-17細胞に発現することが最近報告されたRORγt、t-betを発現していた。したがってソーティングによって得られたCD3+CD4+CD45RO+IL-23R+T細胞はT_H-17細胞であることが確認された。さらにケモカインおよりケモカインレセプターの解析では、この細胞はCCR6を発現し、そのリガンドであるCCL20も発現することが確認された。われわれの以前の検討では胃癌組織中にT_H-17細胞が有意に高頻度に存在することが確認されており、上記のケモカインおよびケモカインレセプターの発現がこの現象に関与している可能性が高いと考えている。今後はこの関係を明らかにするとともに、T_H-17細胞が癌の進展に及ぼす影響を詳細に検討する予定である。今年度の検討ではT_H-17細胞が癌の進展に及ぼす影響を主に検討した。まずT_H-17細胞の主な機能はインターロイキン17(IL-17)を分泌することなので癌患者でのIL-17濃度をELISAにて測定した。癌患者の血清中のIL-17濃度は健常成人に比較して有意に高値であり、IL-17高値群の予後は低値群と比較して有意に不良であった。さらに多変量解析にてIL-17は独立した予後因子であった。したがってT_H-17細胞は胃癌の進展に深く関与していると考えられた。

次にIL-17には血管新生作用があることが報告されており、さらに血管新生は腫瘍の進展や転移に深く関与していることから、胃癌組織における新生血管数を免疫組織染色にて測定し、TH-17細胞との関連を検討したところ、両者の間には有意な正の相関関係が認められた。これまでの検討から胃癌組織にはT_H-17細胞が高頻度に存在していること、さらにこの現象にはT_H-17細胞が発現するケモカインレセプターであるCCR6や、そのリガンドであるCCL20が関与している可能性が高いことを明らかにした。今年度の検討では、この胃癌組織に集積したT_H-17細胞がIL-17産生を通して腫瘍組織の血管新生を促進し、結果として胃癌の進展や転移を促進している可能性が示唆された。今後はNOGマウスを用いた移植実験を行いT_H-17細胞が腫瘍の増殖や血管新生に与える影響をin vivoで検討していく予定である。
脱細胞担体と機械的刺激を用いた子宮組織の再生と子宮着床パッチの開発

本研究では、子宮欠損や不妊の治療に向けて機械的刺激負荷と脱細胞化担体とを複合化することによる子宮組織の再生、および受精卵を着床状態に保持したまま子宮内膜に移植可能な子宮着床パッチを開発することを目的としていた。再細胞化した子宮脱細胞担体を用いるのが望もしいが、Flexcellを用いた周期的伸展刺激を加えるのが困難であった。そこで、組織工学的アプローチによりヒトやラット子宮内膜細胞を用いて3次元構造化形成化(Scaffold-free tissue)に成功した。この新しい3次元モデルを用いラットの子宮に移植実験を行ったところ成功的に子宮再生が行われたことが確認できた。子宮パッチ開発に必要な足場となるSFTと受精卵を用いたin vitro実験も行った。その結果、SFTにラットの受精卵を共培養させたところ、受精卵の成長率が24時間また48時間で上昇するなどの優位な結果を得た。48時間後には接着した受精卵がSFTに侵入し始める状態も確認でき、受精卵が接着した後のSFTではLIF (Leukemia inhibitor factor)などの遺伝子発現量も優位に上昇した。これらの結果からSFTモデルがin vivoでの受精卵の初期着床と似た現象が観察された。さらに、このSFTを用いFlexcellで周期的伸展刺激を加え実験も進んでいる。HOXA10、HBEGF、ITGB3など胎児が子宮内膜へ着床する時大きく発現する遺伝子が有意に上昇することを明らかにした。機械的刺激が着床へ及ぼすメカニズムを明らかにするデータも得られた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度には、子宮再生のためのヒト子宮内膜細胞を用いて組織形成(Scaffold-free tissue; SFT)を行った。Cell-cell interactionが強固なヒト子宮内膜細胞は3次元構造化形成化が困難であったが、独創的手法により3次元SFTを初めて実現した。こちらのSFTにラットの受精卵を共培養させたところ、受精卵の成長率が大幅に上昇した結果を得た。この内容は現在Nature communicationに投稿中であり、国際学会を含む複数の口頭発表を行なった。また、ラット子宮内膜細胞を用いてもSFTを形成に成功して、Sprague Dawley Ratに移植実験を行った。その結果、短期間でもSFTがラットの子宮内膜に炎症反応なく再生していることを確認した。今後、再生子宮の妊孕性および胎児の妊娠率も評価する。また、これまで行ってきたヒト子宮内膜細胞への2次元実験を基本条件とし、このヒト子宮内膜細胞を用いた3次元モデルであるSFTに機械刺激(Flexcellを用いた周期的伸縮)を与える実験も行った。その結果、HOXA10、HBEGF、ITGB3など胎児が子宮内膜へ着床する時大きく発現する遺伝子が有意に上昇することを明らかにした。この結果は機械的刺激が着床に及ぼす重要な役割を担当しているかも知れないという可能性を表す。こちらのモデルを用い今後ラット子宮内膜細胞で再細胞化したラット子宮脱細胞担体でも同じ傾向が見られるか確認していく。再細胞化した子宮脱細胞担体を用いるのが望もしいが、Flexcellで周期的伸展刺激を加えるのが困難であった。私は新しい3次元モデルを用いラットの子宮に移植実験を行ったところ成功的に子宮再生が行われた。また、子宮パッチ開発に必要なIn vitro実験も行った。その結果、SFTにラットの受精卵を共培養させたところ、受精卵の成長率が上昇するなどの優位な結果を得た。また、このSFTを用いFlexcellで周期的伸展刺激を加え実験も進んでいる。

HOXA10、HBEGF、ITGB3など胎児が子宮内膜へ着床する時大きく発現する遺伝子が有意に上昇することを明らかにした。機械的刺激が着床へ及ぼすメカニズムを明らかにするデータも得られた。今後の課題として再細胞化した子宮脱細胞モデルへ周期的伸展刺激を加えられる実験系を改良・開発する。また、29年度に開発した新しい3次元モデルであるSFTを用い周期的伸展刺激を加えHOXA10、HBEGF、ITGB3などの遺伝子発現上昇が観察された中、この機械的刺激がIn vitroで受精卵の成長また着床に及ぼす影響などを調べる。同時に、SFTと脱細胞モデルの比較実験などをIn vitro, in vivoで行い、子宮再生また着床パッチ応用への妥当性を検証していく。これらの受精卵を用いたIn vitro実験またIn vivo移植実験をもとに、子宮着床パッチの開発を進めていく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
現代農村における広域ネットワーク形成と担い手の性格

本年度は、1.中堅的農家における広域レベルネットワーク形成の様態を調査した。主として、山形県酒田市北平田地区における防除ヘリ組織に焦点を当てた。その結果次のようなことが判明した--そこに見られる広域組織化は、兼業化の深化状況のなかで専業・兼業の利害が概ね一致して成立したという面を持つ一方、他方で、経営状況の面で問題を孕み実は葛藤を抱えたものであること。その葛藤はリーダー相互の社会関係によってある程度カバーしてきたものの、不安定さを抱えていること--。この広域組織化の構想には、個別の農業経営継承よりも地域農業の維持継承をはかる意図があり、そこには小経営の性格変化がうかがえる。また、組織化の背景にある旧行政村を枠組みとした社会関係は、現在の農業リーダーの世代において重要なものとしてあらわれてきたと考えられる。以上のほか、岩手県内のグリーンツーリズム、・地産地消活動についても予備的な調査を行なった(具体的には東和町、矢巾町、大東町)。特に学校給食を基にした地産地消活動は、近年注目されるCommunity Supported Agricultureの一例と考えられ、今後調査を深めていきたいと考えている。2.上述のようなネットワークの歴史的経緯と特性をより明らかにするため、戦前のリーダー的農民の活動にも遡及して調査を行なった。具体的には、山形県庄内地方の農本主義運動(満州開拓)を担った農民家族の生活史と、地域に与えた影響について、庄内地方およびその移住先である北海道へ調査を行なった。その調査と分析はいまだ途中であるが、4世代に渡る経営主の営農志向は、時代の課題に大きく規定されていることに加え、上の世代との反発・対抗のなかで、それぞれの立ち位置を反省するなかで決定されてきたことがうかがえる。今後は、こうした志向と共同性とがいかに関係してきたかを考察したい。
代数多様体のモチーフの圏に関する研究

代数方程式系を調べる際に、それを代数多様体と呼ばれる幾何学的な対象に変換して調べると有効であることが広く知られている。これは、複素数を係数とする方程式系の場合、その零点集合を図形と見なすことに対応する。代数多様体の研究には、代数トポロジー理論で培われてきた技法やアイディアを用いる。その代表例はコホモロジー群である。代数トポロジー理論における特異コホモロジー群の、代数多様体に対する類似は高次チャウ群と呼ばれる群である。高次チャウ群は代数多様体の様々なコホモロジー群をある意味で統制する普遍性を持ち、モチーフと呼ばれる対象のアーベル群への化身とみなせる。高次チャウ群は代数多様体の幾何学的な性質を非常に良く捉える重要な研究対象である。しかし、高次チャウ群は、代数多様体の重要な情報を失ってもいる。例えば、代数多様体のK群は、高次チャウ群を用いて記述することができない。高次チャウ群はホモトピー不変性とよばれる、やはり代数トポロジーから持ち込まれた性質を満たすが、K群はこれを満たさないからである。近年、このような難点を克服するため、モジュラス付き高次チャウ群が導入された。これは高次チャウ群の一般化で、K群をよく記述するコホモロジーだと期待されている。今年度は、モジュラス付き高次チャウ群の「ホモトピー不変性からの差」を測る群として冪零高次チャウ群を導入し、その上にヴィット環と呼ばれる代数からの作用を構成した。また、系として、冪零高次チャウ群の構造や、消滅するための条件を得た。すなわち、モジュラス付き高次チャウ群が、ホモトピー不変な群に比べてどの程度、多くの情報を持っているかを理解できたことになる。また冪零高次チャウ群はK群に対して定義された冪零K群の類似であり、冪零K群にも同様にヴィット環の作用が入る。このことはK群をモジュラス付き高次チャウ群が記述するという期待への根拠を与えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。背景:ビンダ-齋藤により導入されたモデュラス付き高次チャウ群の一般化に関する研究を行った。モデュラス付き高次チャウ群は、代数多様体とその上の効果的なカルティエ因子の組(これをモデュラス対という)に対して定まる。カルティエ因子が自明なら代数多様体の高次チャウ群に対応する。高次チャウ群は具体的な生成元と関係式から定義されるため扱いやすく、多様体のモティヴィック・コホモロジー群と比較同型をもつためモチーフ理論的にも重要である。しかし近年、高次元類体論などの数論的な分野に応用するには不十分な概念であることがわかってきた。この問題を克服するため考案されたのがモデュラス付き高次チャウ群である。ホモトピー不変性(=任意の多様体Xに対し自然な射影X×A→X(Aはアファイン直線)が誘導する高次チャウ群の写像は同型であるという性質)を始めとした高次チャウ群の基本性質をモデュラス付きに一般化することは重要である。実績:ホモトピー不変性をモデュラス付きに一般化するため、モデュラス付き高次チャウ群を因子が「非効果的」な場合も含めて拡張して定義し、基本的な関手性を証明した。この準備のもと非効果的なモデュラス対C=(P,-∞)を考え(Pは射影直線、∞は無限遠点)、任意のモデュラス対Xに対し自然な射影X×C→Xが誘導するモデュラス付き高次チャウ群の写像が同型であることが証明した。これをcube不変性と呼ぶ。Cube不変性は高次チャウ群のホモトピー不変性の完全な一般化である。さらに、cube不変性を応用することで、標数p>0の体上ではモデュラス付き高次チャウ群は係数においてpを可逆化すればホモトピー不変性をみたすことを確かめた。これによりモデュラス付き高次チャウ群の特に興味ある部分はp部分であることが結論される。非効果的な因子を考えることで効果的な場合にも意味がある結果を得ている点に本研究の重要性がある。当初はホモトピー不変層の代わりに相互層を用いたモチーフ理論に関する研究を行っていたが、年度の途中で相互層よりもcube不変層が相互層よりもより基本的な概念であることがKahn-齋藤-山崎によりアナウンスされた。またモデュラス付き高次チャウ群の定義がBinda-齋藤により発表された。これらの定義はこれまで試行錯誤されてきたホモトピー不変層の一般化の研究の決定版と考えられるので、相互層の研究をcube不変層とモデュラス付き高次チャウ群の研究に置き換えてモチーフ理論を研究することにした。この若干の方針転換により研究が一時期停滞したが、モデュラス付き高次チャウ群とcube不変層の関連性について熟考するうちに、モデュラス付き高次チャウ群に対して適切な不変性を定式化するためには従来のモデュラス対の概念では不十分であるという洞察に行き着いた。この着想にもとづいてモデュラスを因子が非効果的な場合に拡張すると、非常に自然かつ完全な形でホモトピー不変性の一般化としてのcube不変性をモデュラス付きチャウ群に対し定式化し、証明することができた。

また、モデュラス付き高次チャウ群のp部分を無視すればホモトピー不変性が成立しているという思いがけない応用を得ることも出来た。このことは、因子が効果的な場合について非自明な結果を得るためには非効果的な因子を考えることが重要であることを示唆しており、上記のモデュラスの一般化は従来の理論に重大なインパクトをもたらすものと考えられる。研究の方針転換のために論文をまとめるのに時間がかかってしまったものの、研究の内容自体は当初の予想を越えて大きく進展している。代数方程式系を調べる際に、それを代数多様体と呼ばれる幾何学的な対象に変換して調べると有効であることが広く知られている。これは、複素数を係数とする方程式系の場合、その零点集合を図形と見なすことに対応する。代数多様体の研究には、代数トポロジー理論で培われてきた技法やアイディアを用いる。その代表例はコホモロジー群である。代数トポロジー理論における特異コホモロジー群の、代数多様体に対する類似は高次チャウ群と呼ばれる群である。高次チャウ群は代数多様体の様々なコホモロジー群をある意味で統制する普遍性を持ち、モチーフと呼ばれる対象のアーベル群への化身とみなせる。高次チャウ群は代数多様体の幾何学的な性質を非常に良く捉える重要な研究対象である。しかし、高次チャウ群は、代数多様体の重要な情報を失ってもいる。例えば、代数多様体のK群は、高次チャウ群を用いて記述することができない。高次チャウ群はホモトピー不変性とよばれる、やはり代数トポロジーから持ち込まれた性質を満たすが、K群はこれを満たさないからである。近年、このような難点を克服するため、モジュラス付き高次チャウ群が導入された。これは高次チャウ群の一般化で、K群をよく記述するコホモロジーだと期待されている。今年度は、モジュラス付き高次チャウ群の「ホモトピー不変性からの差」を測る群として冪零高次チャウ群を導入し、その上にヴィット環と呼ばれる代数からの作用を構成した。また、系として、冪零高次チャウ群の構造や、消滅するための条件を得た。すなわち、モジュラス付き高次チャウ群が、ホモトピー不変な群に比べてどの程度、多くの情報を持っているかを理解できたことになる。また冪零高次チャウ群はK群に対して定義された冪零K群の類似であり、冪零K群にも同様にヴィット環の作用が入る。このことはK群をモジュラス付き高次チャウ群が記述するという期待への根拠を与えている。現在までの進捗状況でも述べたように、モチーフ理論の一般化の研究において相互層よりも適していると考えられるcube不変層、およびモデュラス付き高次チャウ群に関する研究を行っていく。これまでに行われてきた研究はすべて有効な因子を持つモデュラス対に対してしか考察されていない。このために問題の定式化や証明を自然に行えない面が多々あったと考えられる。この一例が、筆者が証明したモデュラス付き高次チャウ群のcube不変性である。したがって、従来のモデュラス理論を非効果的な因子を含む形ですべて一般化することは重要かつ有望な課題であると考えられるので、これについて研究を推進する。具体的にはKahn-齋藤-山崎によって構成されたモデュラス対のモチーフの三角圏を非効果的な場合を含む形で再構成する研究を行う。このように拡張された三角圏には、Kahn-齋藤-山崎によるモチーフの三角圏を忠実平坦な部分圏として含むと予想されるので、この証明も試みる。また、モデュラス対のモチーフに対する双対性は非効果的な因子を用いることで非常に自然な形で定式化することができると予想される。
『十住毘婆沙論』の研究ー引用経論を中心としてー

研究成果報通書『『十住毘婆沙論』の研究ー引用経論を中心としてー』(別に提出)に報告したように、研究は『十住毘婆沙論』(以下『論』と略)における『迦葉品』の引用、〈般若経〉の引用、『宝月童子所問経』の引用を中心に検討した。さらに学会誌(『印度学仏教学研究』第40巻、第2号、37ー43頁)において『十地経』の引用について公表した。以上の研究は、当初計画の予定通り進行しているといってさしつかえないが、原始経典の引用についての検討は、平成4年度日本印度学仏教学会(愛知学院開催)において発表する予定である。現在までに得られた新らたな知見を整理すると、第一に『論』は『迦葉品』という最初期の大乗経典を引用し、この経の思想が『論』形成に深くかかわっていると思われること。またこの経の諸漢訳のうちで、秦訳ともっとも多く類似点のあることが判明した。第二に『論』の引用の〈般若経〉については、大品系、小品系のとちらの所属の経典であるのか引用部分だけでは確定しえないこと。また『論』引用部分の読解は困難であって、現行のテキスト、たとえば『八千頌般若経』の援けをかりて解読することができることが判明した。第三に『宝月童子所問経』の引用によって『論』は初期の浄土思想を継承していることが明らかである。というのは聞名、称名など浄土思想の重要な概念が未整理のままで言及されていること。このことはこの経典のチベット訳が「名号受持」「執持名号」「懺悔」「随喜」など、予想される(サンスクリット)原典より(この場合『論』引用の経をさす)整理された形態を示していることから明らかである。この他に『般舟三味経』の引用も検討したが(『印度哲学仏教学』第6号、192ー122頁)ここでは『論』は三味経典の影響を深くうけて成立していることが判明している。『十住毘婆沙論』(以下『論』とする)易行品における『宝月童子所問経』の〓用の意義は『論』の構成を考察すると明白となる。つまり、菩薩が不退の位に入るための行法として、発菩提心品第六の七因縁が『如来智印経』を典拠にして示され、その菩提心の調伏を調伏心品第七に『福徳三昧経』『迦葉品』の引用をもって示し、阿惟越致相品第八には不退の相を『般若経』を引用して示すのである。以上のことについてはすでに発表の機会を得ている。(裏面参照)この三品は易行品第九の最初に説示されるように不退に到る初事であり、「不退に到る者は法の難行を行じ、久しくして乃ち得るべきもの」である。それにもかかわらず声聞地、壁支仏地に堕する危険があるとして、『菩提資糧論』を引用する。そして、もしも諸仏の所説のなかで易行道にして疾く不退の地に到る方法があればそれを示せという。その答えは次のようである。

「菩薩の道も亦是の如し、或は勤行精進する有り、或は、信方便を以て易行にて疾く阿惟越致に到る者あり」として、そこで十方十仏を掲げる偈を出して「是の如き諸の世尊,今現に十方に在す。若し人疾く不退転地に到らんと欲せば、応に恭敬心を以って執持して名号を称すべし」と偈を結ぶ。その経証として『宝月童子所問経』が引用される。『宝月童子所問経』のサンスクリットテキストは現存しない。ただし原典は存在したと思われ、それは宋施護訳(十世紀末)『大乗宝月童子問法経』チベット訳(九世紀)の存在から確認できる。『論』に引用される経は、漢訳、チベット訳を比較するとき、チベット訳との類似性がうかがわれるが、いずれも『論』と時代が隔っており、そこに多くの相異があることはむしろ当然である。さらに十方諸仏は『観仏三昧海経』『菩薩蔵経』『仏名経』にも説かれるが、『論』は『観仏三昧海経』と比較的一致すると言えよう。よく知られているように『十住毘婆沙論』(以下『論』)には『般舟三昧経』についての言及がある。このことはひとつに『般舟三昧経』の直接の引用があることと、もうひとつは般舟三昧経の思想に言及しているものがあるということである。三昧経典一般の言及については別の機会(『藤田記念論文集』参照)に論じたごとく、『如来智印経』の引用例にも見られるように、『般舟三昧経』だけが三昧経典として引用されているのでなく、『論』には三昧経典の引用が深く関連して成立していると思われる。ここではその中間報告として『般舟三昧経』を取り上げた。まず『論』の中で『般舟三昧経』を引用している品は、助念仏三昧品第二十五、解頭陀品第三十二余の二ケ所、また『般舟三昧経』に言及している品は、入初地品第二、分別法施品第十三、念仏品第二十、護戒品第三十一の四ケ所と思われる。つまり直接の引用と思想の言及ということである。ここでまず第一に直接の引用について言及するならば、現在の漢訳四本と『論』引用との関連性について、漢訳四本との比較でなどの経典とも相応するようには見えず、むしろ相互の不一致が目立つと言ってよいであろう。あえてその趣旨の一致という点からは『論』と賢護分との類似であろうか。従って『論』における『般舟三昧経』の場合は経典の成立史にかかわるような重要な点はないと言える。第二に思想の言及については、念仏品第二十が従来より注目されてきた。浄土教思想を中心とみるならば、念仏の仏は阿弥陀仏であるが、ここでは仏の三十二相八十種好を念ずることーつまり三昧によってーであり、仏はこの場合十方の諸仏である。ここに三昧思想と浄土思想が結合してゆく状況を見ることができるが、『論』を中心にみるならば、三昧思想の重要性がさらに指摘できるのである。別刷の研究成果報生書「『十住昆婆沙論』の研究ー引用経論を中心としてー」(別に提出)に掲載したように、『十住昆婆沙論』(以下『論』と省略)における『迦葉品』の引用、船若経の引用、『宝月童子所問経』の引用について検討してきた。さらに学会誌において(『印度学仏教学研究』第40巻、第2号掲載予定)『菩提資糧論』の引用について公表することになっている。以上の研究は、ほぼ予定通りに進行していると言ってさしつかえないが、当初予定の原始仏教経典の引用については、本年度日本印度学仏教学会(愛知学院開催)において発表する予定である。現在までに得られた新らたな知見としては、第一に『迦葉品』というきわめて古い、初期大乗経典の引用が見られ、そこに盛り込まれている大乗仏教の思想が、『論』形成に深くかかわっていること。諸瀑訳との比較においては、秦訳との類似性がみられること。第二に「船若経」について『論』引用の「船若経」では大品系、小品系のどちらの所属の経典であるか確定しえないこと。また『論』の引用部分だけでは経典の趣盲が解読不能であり、現存のテキストの援けをかりて読む必要のあること。第三に、『宝月童子所問経』の引用については、『論』は初期浄土思想の形態を残していることが、この経の引用から明確となる。
理解社会学と「歴史主義的啓蒙」の思想的・理論的連関に関する研究

ヴェーバーは『社会学の基礎概念』の冒頭で、自らの理解社会学の認識の対象と方法を規定して次のように述べている。この規定は、理解社会学が優れてドイツ的な思考伝統である歴史主義に由来するものであることを如実に物語るものである。「解釈しつつ理解する」ことが、歴史学の特殊な方法であることを最初に強調し、その方法論を積極的に展開したのは、ドロイゼンであるが、ヴェーバーはその方法を自らの「現実科学」としての社会学にも適用しようとしたのであり、そのために「行為」の「主観的に思われた意味」の「理解」に不可欠の「意味解釈Sinndeutung」の手法まで考案している。行為は現実的なものであり、その意味で歴史的な事象であるから、「行為の意味」の解釈は「歴史の意味」の解釈に直結する問題地平を含んでいる。しかも、「行為の意味」は一定の規範的基準としての「価値理念」と、それを中核とする「世界像」なしには生じ得ないとするヴェーバーの見方は、歴史主義を相対化する「歴史主義的啓蒙」の思想のいわば嫡出子とみなしうるのであり、彼が「世界宗教の経済倫理」の分析と「合理主義の類型論」の構成において多大の成果を挙げたのも、おそらくそうした彼の独自の立場に由来する。ヴェーバーの理解社会学は、歴史主義から生まれた一個の鬼子として規定できるように思われる。19世紀ドイツにおける歴史の科学化傾向とこれに対するニーチェ及びトレルチの批判を背景に、「歴史主義」の潮流を概観した上でドロイゼンの「歴史」概念を再度精査した結果、以下の諸点が判明した。普遍的理念としての「歴史」:ドロイゼンは実証主義、啓蒙主義及び「いわゆる歴史主義」等の現実の特殊な思考様式の「歴史的な権利」に対して、普遍的な『歴史の権利」を主張する。いかなる様式のものであれ具体的な思考もすべて人間的現象であり、「歴史」の一個の現象形態に過ぎない。「経験的自我」が「一般的自我」(人間へと「生成」する過程が「歴史」(人類史)であり、「歴史的」であるのは「人間の生」である。この意味で、「歴史」はあらゆる具体的現象・「現実」を超えた普遍的法廷・理念である。ドロイゼンのこの歴史観を支えるのは、ランケの「歴史宗教」にも通底する思想である。理念の現象形態としての「現実」:「現実」は自然的所与ではなく、人倫的諸理念、人倫的諸理念の現象形態及び人格(の願望ないしは意思活動)の相互連関から構成された「此処と今」の経験的現象である。「此処と今」は構成されて生成する1個の特殊な「人倫的世界」である。個人は「人格」の理念と「良心」に基づき人倫的諸理念独自の「権利」・「要求」に応じる(理念の「化身」となる)ことによって、人倫的世界の構成要素としての「人間」となる。人間も歴史的生成物であることから、ドロイゼンにとっては、ディルタイ、ジンメル及びヴェーバーにとってと同様、行為の「動機」の「理解」が「歴史的方法」として不可欠のものとなる。歴史主義の二面性:歴史主義には、現実を認識する方法の歴史化と歴史認識の専門科学化との二側面があり、後者はアルトホフ体制による大学教育の専門職化と近代化及び科学の大規模経営とともに進展した。ニーチェ及びブルクハルトによる歴史主義批判・罵声は後者の歴史科学化に対応する。ドロイゼンとともに歴史主義の二面性を体現するのは、テーオドア・モムゼンである。歴史宗教からの脱却:ドロイゼンとともにモムゼンも、「神の意思の働き」を信じるランケの歴史宗教に背を向け、ヘーゲルと.ともにそれを世俗化し、歴史の進歩を人倫的諸力、特に世界精神ないし理性によって説明した。歴史的に卓越した個人が世界精神ないし理性を体現し、歴史的現実において進歩を現示するとして、歴史的必然性を人格化した。また、国家は人倫的理念の現実であるとするヘーゲルの理念に従った。モムゼンの二面性:

(1)モムゼンは過去のものは生成の法則の洞察によって生成したものとして認識すべきと考え、歴史的に生成した事象の個性を再構成・概念化する歴史的方法を主張し、その概念の理念型的性格も自覚した。また「概念に属する一般的なる者の特殊なる者への進展が、総合科学の体系と体系的認識の基礎であり可能性である」と考え、諸概念の有機的全体を把握しようとした。この真実性批判の新たな方法と全体性の新たな構想の結合にモムゼンの特徴がある。(2)当時は哲学や歴史及び教会法の教授職に宗派等分配置が行われており、モムゼンは、「真面目に人倫に従って研究する学者集団の見えざる教会」を提唱し、宗派に拘束された教授職に対して無前提ないし価値自由な科学を対峙させた。宗派的思弁ではなく実証的知識ないし事実的事象の明確な認識の重要性を強調したが、歴史科学の理論を展開することは拒み、歴史記述と歴史家の科学的作業を厳密に区別した。モムゼンによれば、歴史家は本来理論的教えではなく実践的演習によって育成される芸術家なのである。啓蒙主義の説明原理(「普遍的な人間本姓」)に対して、人間・文化及び価値に関する思考を根本的に歴史化する世界観としての歴史主義は「代替不可能な歴史的個性」を説明原理として対質させることによって、歴史的世界を認識し、「説明」・「啓蒙」しようとした。この点を、ドロイゼン、ブルクハルト及びニーチェについて考察した。G.ドロイゼンは「歴史学」で、ランケ学派の歴史学の自己認識の方法論的反省を企てたが(「歴史学が自らの課題とするのは、歴史的思考と歴史的研究のオルガノンであることである」、「歴史学は、歴史的研究の方法論と歴史的に研究可能なものの体系論、そして歴史的に研究されたものの位相論を包括する」)、その手法は、形式的認識原理・「カテゴリー」としての「歴史」と「対象領域としての歴史」(「知としての歴史」=「不断の成長」=「人間的なものの本質」)とを融合させ、超越論と存在論の境界を曖昧にするものであった(歴史的主体であり、かつ歴史的客体であるところの「歴史意識」=「歴史」、客観性と主観性の統一としての歴史的世界)。歴史学の方法としての「理解」も、この融合に由来する。J.ブルクハルトは、歴史的考察の出発点を「忍苦し、努力し、行為する人間」に求め、「生」と「欲求」を説明基盤とし、生産的な力にして歴史的な力としての「人間精神」の連続性(=「人間学的不変数」)を説明原理としたため、方法は「情念論的」な「観照」「観想」といった直感的認識にとどまった。観想を可能ならしめるための概念装置は歴史的なものの「潜勢力」(普遍的な人間の欲求の表現=恒常的)の概念であり、潜勢力の表現としての「生の形式」ないしは「文化」(=可変的)の概念である。F.ニーチェは、歴史的考察でいわば「生の哲学的転回」を行い、歴史を生の表現形態として規定した。ニーチェの思考はもっぱら「生問題」に集中し、歴史の認識問題は二次的問題に過ぎなかった。「生が認識や科学を支配すべきなのか、それとも認識が生を支配すべきなのか」というのが、彼の主要な問題設定であり、歴史を規範的に評価する原理として生の「健全性」の概念を強調した。健全性の条件は「忘却」であり、記念碑的歴史や骨董屋的歴史、あるいは客観性・科学性の理念は、「生に敵対的なもの」として退けられる。ただ、批判的歴史(=裁きを行う歴史)に「文化の造形力」を見ることはできた。
固体結晶中のコヒーレントフォノン測定と制御に関する新規手法の開発

高強度テラヘルツパルス光源を用いた固体物性制御を目指し、テラヘルツパルス光源の開発、新規テラヘルツ時間分解分光法の開発を行った。テラヘルツパルス光の高強度化に対しては、テラヘルツ光発生デバイスの開発を行い、その性能を評価した。また、光誘起自由電子キャリアのダイナミクスをテラヘルツパルス光で観測する新規手法を開発し、マクスウェル方程式の厳密解析解と比較することにより手法の評価を行った。固体結晶中のコヒーレントフォノンの実時間観測及びその制御を目指して、本年度はまず光学励起・テラヘルツ光検出時間分解分光装置を構築し、シリコン単結晶の伝導電子ダイナミクス観測への適用を行った。波面傾斜させた800nm光をLiNbO_3プリズムに照射し、光整流法によってパルスエネルギー10nJ/pulse、電場強度10kV/cm、中心周波数0.6THzのTHzパルス光を得た。発生したTHz光と光学励起光の遅延時間を変えながらサンプル結晶(シリコン単結晶t=0.28mm)に同軸で照射し、サンプルから透過したテラヘルツ光の電場波形を電気光学効果により測定した。波長800nmの光学励起光をシリコンに照射した場合、結晶内の電子が伝導帯に励起され結晶表面がプラズマ化される。数10MW/cm^2程度の励起光照射により、続いて照射されるテラヘルツ光の透過及び反射に顕著な影響を与えることが見いだされた。特に反射テラヘルツ光に対する位相シフトに特異な励起光強度依存性が見られ、現在その変化を介在するダイナミクスの検討を行っている。本研究で構築した手法では半導体結晶内の伝導帯電子によるプラズマがTHz光に与える透過、吸収、反射それぞれの特性を簡便にかつ詳細に観測することが可能となり、今後の光物性研究への波及が期待される。また、本研究の目的であるテラヘルツ光励起によるコヒーレントフォノン励起と制御のためには、現在より高強度のテラヘルツパルス光が必要となる。高強度光源の開発のためにテラヘルツ光発生デバイスを新規に設計し現在その製作も時間分解分光実験と平行して行っている。固体結晶中のコヒーレントフォノンの実時間観測及びその制御を目指して、本年度は高強度テラヘルツパルス光源の開発、テラヘルツ光を用いた時間分解分光手法の開発を行った。テラヘルツ光発生のために用いるLiNbO_3結晶の冷却によるフォノン吸収の低減、新たなLiNbO_3結晶デバイスのデザイン及び開発を行い、高強度テラヘルツ光の発生を試みた。結果として、パルスエネルギー50nJ/pulse、電場強度50kV/cm、帯域0.225THzのテラヘルツパルス光を得た。昨年度に立ち上げた時間分解テラヘルツ分光装置を用いて、シリコン単結晶の光誘起キャリアダイナミクスの実時間観測を進めた。裏面反射テラヘルツ光を用いた時間分解分光法を新たに開発し、従来の分光手法では観測することのできなかったシリコン内部におけるキャリア分布、及びダイナミクスの詳細を観測することに成功した。観測結果はマクスウェル方程式の厳密解との良い一致を示し、固体物性測定の新規手法としてその信頼性と重要性が確認された。本観測手法を、シリコン単結晶への紫外光照射におけるキャリアダイナミクスの観測に適用した。この時1μm以下の薄いキャリア薄膜が形成されるが、その薄膜でTHz光が反射された時、周波数帯域のブルーシフトが顕著に観測され、現在理論研究者と協力して実験結果の解釈を進めている。この結果は、テラヘルツ光の広帯域化、波形整形技術への展開といった応用科学的観点だけではなく、高密度プラズマと光との相互作用といった基礎科学的観点からも非常に興味深い。高強度テラヘルツ光により誘起される固体内ダイナミクスの観測も同時に進めたが、テラヘルツ光のさらなる高強度化が必要であることがわかった。高強度化を急ぐと共に、誘起されたフォノンダイナミクスの観測手法の検討を行った。