hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リンパ系腫瘍の免疫関連遺伝子および細胞産生因子遺伝子発現に関する研究

多数例のリンパ系腫瘍につき免疫表現型と免疫遺伝子型の対比検討から,成熟型腫瘍では両者の良好な相関が認められ,T・B細胞系統性及びクローン性の確実な指標として,遺伝子型によるDNA診断の有用性が確立された.しかし未熟型腫瘍では表現型と遺伝子型との間に必ずしも一致をみず,二重遺伝子型を示す例があり,腫瘍隨判異常再構成ないし不確定な細胞分化様式の可能性につき検討した.これらの過程で,TーALL症例で,本来7番染色体にあるTcRβ鎖遺伝子の一部(Cβ1領域)が染色体転座なしに6番染色体へ異所転入し,その転入機序が遺伝子再構成過程で仂くcommonrecombinaseによることを確認した.またリンパ系腫瘍の分化段階で比較的未熟なTリンパ芽球性リンパ腫から骨髄球系白血病に移行した症例で,これら腫瘍細胞が単一細胞起源に由来することを分子生物学的に証明した.また本邦では欧米に比べ炉胞性リンパ腫は少ないが,本症に特異的とされるbclー2遺伝子(probe B)再構成の頻度が欧米に比べ低率であることが判明した.さらにB細胞分化過程を明らかにするためILー3依存性proーb細胞株の分化誘導系を確立し,B細胞分化には液性因子以外に樹状細胞,T細胞cluster或は骨髄stroma細胞が必須であることが判明した.その他,血管免疫芽球性リンパ節症(AILD)がリンパ節内T細胞を中心とした異常免疫状態に起因するlymphodysplastic syndrome(LDS)と呼ぶべき特異な病態であることを高精度免疫組織染色法の開発により確認し,また本症の多くがT細胞腫瘍である可能性を免疫遺伝子型解析から明らかにすると共に,多彩な組織変化発現の一因として細胞産生因子遺伝子例えばILー5遺伝子転写の増強をdot hybridizationにて証明した.今後さらに未熟型腫瘍での表現型-遺伝子型不一致発現の機序につき,不確定な細胞分化様式ないし腫瘍化との関連で検討を進め,またNorthern blott法やin situ hybridization法などによりリンパ系腫瘍の免疫異常状態を遺伝子levelで解明したい.多数例のリンパ系腫瘍につき免疫表現型と免疫遺伝子型の対比検討から,成熟型腫瘍では両者の良好な相関が認められ,T・B細胞系統性及びクローン性の確実な指標として,遺伝子型によるDNA診断の有用性が確立された.しかし未熟型腫瘍では表現型と遺伝子型との間に必ずしも一致をみず,二重遺伝子型を示す例があり,腫瘍隨判異常再構成ないし不確定な細胞分化様式の可能性につき検討した.これらの過程で,TーALL症例で,本来7番染色体にあるTcRβ鎖遺伝子の一部(Cβ1領域)が染色体転座なしに6番染色体へ異所転入し,その転入機序が遺伝子再構成過程で仂くcommonrecombinaseによることを確認した.またリンパ系腫瘍の分化段階で比較的未熟なTリンパ芽球性リンパ腫から骨髄球系白血病に移行した症例で,これら腫瘍細胞が単一細胞起源に由来することを分子生物学的に証明した.また本邦では欧米に比べ炉胞性リンパ腫は少ないが,本症に特異的とされるbclー2遺伝子(probe B)再構成の頻度が欧米に比べ低率であることが判明した.さらにB細胞分化過程を明らかにするためILー3依存性proーb細胞株の分化誘導系を確立し,B細胞分化には液性因子以外に樹状細胞,T細胞cluster或は骨髄stroma細胞が必須であることが判明した.その他,血管免疫芽球性リンパ節症(AILD)がリンパ節内T細胞を中心とした異常免疫状態に起因するlymphodysplastic syndrome(LDS)と呼ぶべき特異な病態であることを高精度免疫組織染色法の開発により確認し,また本症の多くがT細胞腫瘍である可能性を免疫遺伝子型解析から明らかにすると共に,多彩な組織変化発現の一因として細胞産生因子遺伝子例えばILー5遺伝子転写の増強をdot hybridizationにて証明した.今後さらに未熟型腫瘍での表現型-遺伝子型不一致発現の機序につき,不確定な細胞分化様式ないし腫瘍化との関連で検討を進め,またNorthern blott法やin situ hybridization法などによりリンパ系腫瘍の免疫異常状態を遺伝子levelで解明したい.
超微細粒鉄鋼材料の降伏現象

翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
高階モデル検査の深化と発展

本課題では、高階モデル検査の(1)理論的基盤の強化とそれに基づく高階モデル検査アルゴリズムの改良、(2)プログラム検証への応用、(3)高階モデル検査の拡張、(4)データ圧縮への応用、の4つを柱に研究を進めている。以下、それぞれの項目について、平成29年度(およびその繰越として遂行した平成30年度の一部の結果)について述べる。(1)理論的基盤の強化:HORSモデル検査の対象である高階文法についての反復補題がある予想の下に(オーダー3の場合については無条件に)成立することを証明した。従来はオーダー2までの反復補題しか知られておらず、約40年ぶりの進展を得た。また、高階モデル検査の平均時計算量の分析の前準備として、単純型付きラムダ項の簡約列の長さについて研究し、ほとんどすべてのラムダ項が極めて長い簡約列を持つことを示した。また、Streettオートマトンを入力仕様として直接扱える新しいHORSモデル検査アルゴリズムを考案し実装した。(2)プログラム検証への応用:プログラム検証で扱えるプログラムの規模を拡大するため、プログラムを分割して検証するための、モジュラー検証手法を開発した。また、検証で必要になる述語の推論、制約付きホーン節制約の解法などの改良を行った。(3)拡張高階モデル検査:2種類の高階モデル検査の一つであるHFLモデル検査に整数をいれて拡張したHFLzモデル検査問題を考え、関数型プログラムの様々な検証問題がHFLzモデル検査に帰着できることを示した。これにより、これまでのHORSモデル検査に基づく方式に比べて、広範囲のプログラム検証問題を統一的に扱うことが可能になった。(4)データ圧縮への応用:高階圧縮の知識発見への応用の試みの一環として、確率文脈自由文法を用いて自然言語の文章を圧縮する試みを行った。また、高階圧縮のための様々な要素技術について研究を進めた。POPL, ICLAP, ESOP, CAV, FoSSaCSなどのトップ会議に論文が採択されるとともに、理論面では反復補題に関する40年ぶりの進展、応用面ではこれまで想定していなかったHFLzモデル検査に基づく新しいプログラム検証手法が得られるなど、順調に成果がでている。高階モデル検査にはHORSモデル検査とHFLモデル検査の2種類があるが、後者に基づく方式の方が有望であることがわかってきたので徐々に重点を移す。データ圧縮への応用、特にそれを通した知識発見についてはもともと萌芽的色彩の強いものであったが、難航している。形式言語の学習手法を取り入れるなどの試みを行う予定である。本課題では、高階モデル検査の(1)理論とモデル検査アルゴリズム、(2)プログラム検証への応用、(3)データ圧縮への応用について研究を進めている。以下、それぞれについて、平成27年度の研究実績を述べる。(1)高階モデル検査の理論とモデル検査アルゴリズム:高階モデル検査アルゴリズムおよびその実装の改良を行った。その結果得られた新しい高階モデル検査器HorSat2は、標準のベンチマークについて従来の最速のモデル検査器よりも平均10倍程度の高速化を達成でき、単純な入力であれば数十万行の文法であっても一分程度で処理できる(従来の最速のモデル検査器では一万行程度が限界)ことを確認した。(2)プログラム検証への応用:高階モデル検査に基づくプログラム検証の新しい応用として、プログラム等価性、公平停止性の検証手法の考案および実装を行った。後者については、公平停止性の検証を到達可能性問題に帰着する手法を考案し、昨年度までに構築ずみの高階モデル検査に基づく到達可能性問題検証器と組み合わせることによって公平停止性検証器を実装した。これにより、線形時相論理LTLで表現可能な任意の性質の自動検証が可能になった。また、プログラムの検証を関数単位に分割して検証することを可能にするため、詳細型検査問題を到達可能性問題に帰着して解く手法を考案・実装した。さらに、木構造処理プログラムの自動検証手法やホーン節に基づく詳細型推論手法の改良を行った。(3)データ圧縮への応用:木構造データを、それを生成する関数型プログラム(ラムダ式)の形に圧縮する方式について、得られたラムダ式をコンパクトなビット列に変換する方法について引き続き改良を行い、(より表現力の弱い体系なので原理的にはよりコンパクトな表現が可能である)straightline programのビット表現と遜色ない大きさのビット表現を得ることに成功した。トップ国際会議POPLに論文が採択されるなど順調に研究成果が出ている。また、高階モデル検査器についても大幅な高速化を達成できた。本課題では、高階モデル検査の(1)理論的基盤の強化とそれに基づく高階モデル検査アルゴリズムの改良、(2)プログラム検証への応用、(3)高階モデル検査の拡張とそのプログラム検証への応用、(4)データ圧縮への応用、の4つを柱に研究を進めている。以下、それぞれの項目について、平成28年度(およびその繰越として遂行した平成29年度の一部の結果)について述べる。(1)理論的基盤の強化:HORSモデル検査とHFLモデル検査という2種類の高階モデル検査の間に相互変換が存在することを示すとともに、HFLモデル検査問題を型推論問題に帰着できることを示した。後者の結果に基づき、HFLモデル検査器のプロトタイプを作成した。また、高階文法の性質について調べ、語を生成するオーダーnの文法と木文法を生成するオーダーn-1の文法と間の対応関係を示した。さらに、高階モデル検査アルゴリズムの改良を行い、値呼びプログラムに対して直接的に高階モデル検査を適用する手法を考案、実装した。

(2)プログラム検証への応用:プログラム検証で扱える対象プログラムや性質の拡充を行い、関数型プログラムの公平非停止性の検証、コード生成プログラムの検証、動的なスレッド生成を伴う高階並列プログラムの検証、などを可能にした。(3)拡張高階モデル検査:HORSに再帰型を加えて拡張したμHORSに対するモデル検査アルゴリズムの改良を行い、その有効性をJavaプログラムの検証を通して示した。(4)データ圧縮への応用:データをそれを生成する関数型プログラムの形に圧縮する方式(高階圧縮)について、圧縮後のプログラムをビット列に変換する部分の改良を行った。また、高階圧縮のための様々な要素技術について研究を進めた。トップ国際会議POPLに論文が採択されるなど順調に研究成果が出ている。特に、POPL 2017で発表した成果は、当初想定していなかった2種類の高階モデル検査の相互の関係を明らかにしたものであり、高階モデル検査およびそのプログラム検証について新しい展望が開けた。本課題では、高階モデル検査の(1)理論的基盤の強化とそれに基づく高階モデル検査アルゴリズムの改良、(2)プログラム検証への応用、(3)高階モデル検査の拡張、(4)データ圧縮への応用、の4つを柱に研究を進めている。以下、それぞれの項目について、平成29年度(およびその繰越として遂行した平成30年度の一部の結果)について述べる。(1)理論的基盤の強化:HORSモデル検査の対象である高階文法についての反復補題がある予想の下に(オーダー3の場合については無条件に)成立することを証明した。従来はオーダー2までの反復補題しか知られておらず、約40年ぶりの進展を得た。また、高階モデル検査の平均時計算量の分析の前準備として、単純型付きラムダ項の簡約列の長さについて研究し、ほとんどすべてのラムダ項が極めて長い簡約列を持つことを示した。また、Streettオートマトンを入力仕様として直接扱える新しいHORSモデル検査アルゴリズムを考案し実装した。(2)プログラム検証への応用:プログラム検証で扱えるプログラムの規模を拡大するため、プログラムを分割して検証するための、モジュラー検証手法を開発した。また、検証で必要になる述語の推論、制約付きホーン節制約の解法などの改良を行った。(3)拡張高階モデル検査:2種類の高階モデル検査の一つであるHFLモデル検査に整数をいれて拡張したHFLzモデル検査問題を考え、関数型プログラムの様々な検証問題がHFLzモデル検査に帰着できることを示した。これにより、これまでのHORSモデル検査に基づく方式に比べて、広範囲のプログラム検証問題を統一的に扱うことが可能になった。(4)データ圧縮への応用:高階圧縮の知識発見への応用の試みの一環として、確率文脈自由文法を用いて自然言語の文章を圧縮する試みを行った。
頭頸部がん微小環境におけるがん幹細胞のEMTを介した浸潤・転移機構の解明

本研究では頭頸部がんの治療効果の向上のため、がん細胞の浸潤・転移のしくみを解明し、そのしくみを基に浸潤・転移を阻止することを目的としている。近年、がん細胞を取りまく微小環境の重要性が注目されており、がんの浸潤・転移のしやすさががん細胞自体のみならず、がん細胞と微小環境との相互関係が深く関与していることが分かりつつある。また、がんが浸潤・転移していく過程で、上皮の基底膜や周囲の間質を突き破り増殖していくためにはタンパク質分解酵素が必要であり、特にその浸潤・転移のあらゆる局面においてMatrix metalloproteinase (MMP)が関与していると言われている。これまでにWntシグナル伝達経路がSnailを介してEMTを誘導することで、MT1-MMPおよびMT2-MMPを活性化させるとともに、がん細胞の浸潤・転移能を獲得させることを見出してきた。さらに、EMTは、がんの浸潤・転移のKey Factorであるとともに、がん幹細胞の重要な制御因子であることが示唆された。そこで、我々が開発したがんの浸潤・転移モデル実験系などを用いて、がん微小環境において、どのようにしてがん細胞がEMT(Epithelial-Mesenchymal Transition、上皮間葉移行)を誘導するとともにがん幹細胞の活性化を促進し、がんの浸潤・転移を亢進させるかをin vitroおよびin vivoのレベルで分子生物学的手法および独自の浸潤・転移モデルを用いて解明する。今回、頭頸部がん細胞における微小環境下のがん幹細胞の同定とその活性化の解析の結果、微小環境下ではEMTが亢進しており、癌の浸潤能も増強されていることが示唆された。当初、予定していた実験計画を概ね遂行できていると考える。頭頸部がん細胞における微小環境下のがん幹細胞の同定とその活性化の解析の結果を考慮して、Wnt/Snailシグナル伝達経路によるがん幹細胞の同定とその活性化のin vivoでの解析を行う予定である。これまでにWntシグナル伝達経路がSnailを介してEMT(Epithelial-Mesenchymal Transition、上皮間葉移行)を誘導することで、MT1-MMPおよびMT2-MMPを活性化させるとともに、がん細胞の浸潤・転移能を獲得させることを見出してきた。そこで、我々が開発したがんの浸潤・転移モデル実験系などを用いて、がん微小環境において、どのようにしてがん細胞がEMTを誘導するとともにがん幹細胞の活性化を促進し、がんの浸潤・転移を亢進させるかをin vitroおよびin vivoのレベルで分子生物学的手法および独自の浸潤・転移モデルを用いて解明する。

頭頸部がん細胞における微小環境下のがん幹細胞の同定とその活性化の解析の結果を考慮して、Wnt/Snailシグナル伝達経路によるがん幹細胞の同定とその活性化の解析を行う予定である。頭頸部がん細胞における微小環境下のがん幹細胞の同定とその活性化の解析の結果を考慮して、Wnt/Snailシグナル伝達経路によるがん幹細胞の同定とその活性化のin vivoでの解析を行う予定である。本年度は当初計画していた細胞培養等のin vitro実験にかかる費用が軽減できたため、次年度使用額が発生した。次年度は、これまでのin vitro実験での細胞機能実験とともに、新たなin vivo動物実験を施行する予定である。本年度は当初計画していたin vitro実験、およびin vivo実験にかかる費用が軽減できたため、次年度使用額が発生した。次年度は、これまでのin vitro/in vivo実験とともに新たな細胞機能実験を施行する予定である。
大規模データベースを活用したリハビリテーション疫学・経済学研究

医療ビッグデータを用いた解析を行い、以下のことを報告した。1)脳卒中急性期においてリハビリテーションの量、開始時期、種類が重要であること。2)大腿骨近位部骨折において週末訓練が機能回復、早期退院に効果があること。3)脊髄損傷患者に対する装具療法が機能改善に有効であること。4)大腿骨近位部骨折において術前訓練が機能回復に効果があること。5)脳卒中急性期において週7日訓練が機能回復に有効であること。6)血栓溶解療法を受けた脳梗塞に対する早期訓練は有害事象なく有効に実施可能であること。7)大腿骨近位部骨折においてリハビリテーション科専門医の参加が機能回復に有効であること。DPC(Diagnosis Procedure Combination)データベースを用いて、高齢誤嚥性肺炎入院患者の経口摂取予後に対する摂食嚥下リハビリテーションの効果について検討した。摂食嚥下リハビリテーションを受けた人たちは、受けなかった人たちに比べ退院時経口摂取自立率がオッズ比で1.3倍であった。またDPCデータベースを用いて、高齢誤嚥性肺炎患者の早期経口摂取自立に影響を与える因子について探索的解析を実施した。コックス比例ハザードモデルを用いて検討したところ、男性、低いADL、低体重、重症肺炎パラメーター(脱水、低酸素、意識障害、血圧低下)、いくつかの併存疾患(悪性腫瘍、敗血症、脳血管障害、口腔疾患、精神障害、神経疾患、慢性肺疾患、腎不全)を有している高齢誤嚥性肺炎患者は、なかなか経口摂取自立しないことがわかった。DPCデータベースを用いて、血栓溶解療法(t-PA治療)を受けた脳梗塞患者に対する超早期リハビリテーションの安全性と有効性について検討した。超早期リハビリテーションを受けた人はそうでない人と比べ退院時機能自立率がオッズ比で1.2倍であった。また入院後の脳出血率、7日死亡率、30日死亡率、90日死亡率に差はなかった。日本リハビリテーションデータベースを用いて、リハビリテーション科専門医が主治医として関わることが大腿骨頸部骨折患者の機能予後を改善させることを報告した。主治医がリハ科専門医であった患者はそうでなかった患者に比べADLの改善率が有意に大きく、在院日数も短かった。また、新たなデータベース事業として日本リハビリテーション栄養研究会の症例レジストリーをresearch electronic datacapture (redcap)を用いて構築した(大阪大学との共同研究)。現在多施設の協力によりデータの登録を実施中である。既存のデータベース(DPCデータベース、日本リハビリテーションデータベース)を用いた複数の解析を実施した。解析結果は国内や海外の学会にて報告し、いくつは英語論文として発表した。また、リハビリテーションと栄養に関する新たなデータベース事業を立ち上げることに成功した。10以上のデータベース事業協力施設があつまり、データの収集を開始した。日本リハビリテーションデータベース(Japan Rehabilitation. Database: JRD)を用いて、3つの研究報告を行った。1まずは脳卒中急性期患者に対する週末リハビリテーションの効果を日本リハビリテーションデータベースを用いて検討した。週末リハビリテーションを受けた患者はそうでない患者に比べ、転帰良好(退院時)の割合が高く(43.3% vs 37.6%; P=0.002)、そのオッズ比は1.6であった。多変量解析でも同様の結果であった。2次に脳卒中急性期後の認知機能に対する言語聴覚療法の効果を日本リハビリテーションデータベースを用いて検討した。集中的言語聴覚療法を受けた患者はそうでない患者に比べ、認知FIM効率が有意に高かった(平均値, 0.17 vs. 0.10; P < 0.001)。3そして回復期脳卒中患者に対しリハビリテーション科専門医が関わることが機能予後を改善させるかどうか日本リハビリテーションデータベースを用いて検討した。専門医が関わった患者はそうでない患者に比べFIM効率が有意に高かった(平均値, 0.31 vs. 0.28; p=0.035)。日本リハビリテーションデータベース構築事業は順調に推移しており、20近くの施設より600件以上のデータが収集された。脳卒中が300人以上,大腿骨近位部骨折が100人以上,肺炎が200人以上のデータである。頭部外傷データバンクのデータを入手し、予後に影響を与える因子についての解析に着手した。日本リハビリテーションデータベースを用いて複数の解析を実施した。解析結果は英語論文として論文発表した。また、リハビリテーションと栄養に関するデータベース事業は順調に推移しており、600件以上のデータが収集された。頭部外傷データバンクのデータ入手にも成功した。REDCapを用いたリハビリテーションと栄養に関するデータベース事業は順調に推移し、10以上の施設から1100件以上の脳卒中、大腿骨近位部骨折、高齢肺炎に関するデータを収集しデータ固定とした。本データを用いて研究協力者が解析を実施、日本リハビリテーション栄養データベースに関する記述論文、回復期大腿骨近位部骨折患者における栄養状態とADL改善との関連性に関する論文、回復期脳卒中患者における栄養摂取量と機能予後との関連性に関する論文等を執筆して頂き投稿して頂いた。日本医療データセンターよりDPCデータセットを購入、リハビリテーション医療研究を実施可能なデータセットを構築、研究協力者がデータ解析し急性心不全における栄養状態と機能予後に関する研究や急性心不全に対する早期リハビリテーションの効果、大腸がん患者に対する術前リハビリテーションの効果など複数の英語論文を投稿して頂いた。

また、リハビリテーションをうけている脳卒中や脳外傷、肺炎、心不全、大腿骨近位部骨折、消化器がん、肝不全、腎不全、肺癌に対するポリファーマシーの影響に関する研究に着手した。日本リハビリテーションデータベースを用いて急性期大腿骨近位部骨折に対する週末リハビリテーションの効果や術前リハビリテーション、作業療法によるリハビリテーションの効果に関する論文や、急性期脳卒中患者や急性期大腿骨近位部骨折において治療成績の良い病院のリハビリテーションの特徴に関する論文などを研究協力者が執筆し、複数の英語論文を投稿・掲載した。医療ビッグデータを用いた解析を行い、以下のことを報告した。1)脳卒中急性期においてリハビリテーションの量、開始時期、種類が重要であること。2)大腿骨近位部骨折において週末訓練が機能回復、早期退院に効果があること。3)脊髄損傷患者に対する装具療法が機能改善に有効であること。4)大腿骨近位部骨折において術前訓練が機能回復に効果があること。5)脳卒中急性期において週7日訓練が機能回復に有効であること。6)血栓溶解療法を受けた脳梗塞に対する早期訓練は有害事象なく有効に実施可能であること。7)大腿骨近位部骨折においてリハビリテーション科専門医の参加が機能回復に有効であること。日本リハビリテーションデータベースを用いて、リハビリテーション科専門医が主治医として関わることが脳卒中回復期患者の機能予後を改善させるかどうかを検討する。また、日本リハビリテーションデータベースを用いて、言語聴覚士の訓練量と認知機能の改善率との関連性について検討する。日本リハビリテーションデータベースを用いて、脳卒中急性期患者に対する週7日間リハビリテーションが機能改善に与える影響について検討する。Traumatic Brain Injury Model Systemsのデータベースを用いて脳外傷患者の復職・復学に影響を与える因子について探索的に検討する。日本リハビリテーション栄養データベースに集積されたデータを研究協力者に提供し、各研究の支援を行う。日本リハビリテーションデータベース(JRD)を用いて、大腿骨近位部骨折患者に対する術前リハビリテーションの効果、週末リハビリテーションの効果、自主トレーニングの効果を検証する。また、脳卒中急性期患者に対する集中的作業療法の効果をJRDを用いて検討する。JRDを用いて脊髄損傷患者に対する装具療法の効果を検証する。日本リハビリテーション栄養データベースの記述疫学論文を作成、その他協力施設よりリサーチクエスチョンを募り論文化を行う。頭部外傷データバンクのデータを用い、脳外傷患者の予後に与える因子について検討を行う。リハビリテーション医学年度末にデータベース構築事業に関わる費用として使用しようと考えていたが、データベース構築に協力して頂くRedcapグループとの協議に時間がかかってしまい、次年度使用額が生じた。
国際条約と気候変動に伴う農薬貿易の変遷と農薬起源POPs排出量の分野横断的研究

気候モード(エルニーニョ・南方振動と北極振動など)に応答する気候条件や農薬(殺虫剤・殺菌剤)貿易統計について合成図解析を行い,気候変動が国際貿易に与える影響を評価する方法論を確立した.殺虫剤においては,エル・ニーニョ期翌年のオーストラリアの輸入額の減少傾向は800万米ドルを超え,エル・ニーニョ/南方振動に応答して殺虫剤の需要が大きく変化するメカニズムを解明した.農薬起源POPs排出量・貿易に係る国際条約の効果の検証については,本研究の成果とPOPs動態・生物濃縮予測モデルを融合する統合的環境リスク評価方法の構築が急務である.気候モード(エルニーニョ・南方振動と北極振動など)に応答する気候条件や農薬(殺虫剤・殺菌剤)貿易統計について合成図解析を行い,気候変動が国際貿易に与える影響を評価する方法論を確立した.殺虫剤においては,エル・ニーニョ期翌年のオーストラリアの輸入額の減少傾向は800万米ドルを超え,エル・ニーニョ/南方振動に応答して殺虫剤の需要が大きく変化するメカニズムを解明した.農薬起源POPs排出量・貿易に係る国際条約の効果の検証については,本研究の成果とPOPs動態・生物濃縮予測モデルを融合する統合的環境リスク評価方法の構築が急務である.FAOSTATのResourceSTATにおける世界各国・各品目の統計資料データを編集し,1961-2009年の期間の農薬貿易額を抽出した.月別のNCEP-NCAR気候再解析データを更新し,各種気候モードに対応する周期成分を検出した.この過程で,エル・ニーニョ/南方振動(ENSO)には,データから2-7年周期成分を抜き出し,地球温暖化現象については,長期の線形傾向を用いるなどの対応をした.各種気候モードを表す指数(NINO3.4や北極振動指数など)に応答する気候条件や農薬貿易統計の額と多様性に関するアノマリについては,農薬の中で殺虫剤・殺菌剤・除草剤・消毒剤のように細分化されたものを整備し,その上で合成図を作成した.有意水準を0.1に設定し,モンテ・カルロ法によって統計学的に有意なアノマリを検出することで,NINO3.4に応答する貿易額と多様性の変化を定量化するに至った.農薬の使用量と貿易額との変換と不確実性,また,マラリアの発生状況については,現在解析を進めている.殺虫剤においては,エルニーニョ期翌年のオーストラリアの輸入額の減少傾向は,800万米ドルを超え,ENSOに対応して殺虫剤の需要が大きく変化することを確認できた.このような減少傾向はカザフスタンにもみられ,増加傾向を示すモンゴルとは対照的であった.アフリカ大陸では,リビアとナンビアにも減少傾向があり,ENSO起源のテレコネクションを農薬貿易から評価することができた.殺虫剤以外の農薬やENSO以外の気候モードについても,同様の解析を実施し,気候変動が国際貿易に与える影響についての解析スキームを確立した,したがって,22年度の研究成果は,農薬について,ロッテルダム条約による貿易規制およびストックホルム条約による使用・製造規制の効果と,気候変動の影響を相対的に評価する上で,重要な基礎資料と成り得る.農薬起源POPs排出量の不確実性解析と環境経済学的影響の評価のために、農薬貿易統計と,農薬起源POPs排出量データの整合性を再評価し、輸入額と量の変換係数に注目した。農薬の区分が明確でない場合もあり、本研究では最終的に国単位での農薬貿易額の総和を変数とした。エルニーニョ・南方振動(ENSO)と北極振動(AO)に応答する気候条件や殺虫剤の貿易統計のアノマリについての合成図を作成し、定量的な関係を導いた。特に、Handoh et al.(2006a)のモンテ・カルロ法を活用し、統計学的に有意なアノマリを検出した。この結果、代表的な気候変動モードに応答する農薬輸入額・輸出額と多様性を試算することができた。農薬貿易のアノマリを引き起こす気候変動モードはENSOであり、熱帯域におけるマラリア対策としての殺虫剤の使用実態が貿易統計から示唆された。また、農薬貿易と農薬起源POPs排出量に対する国際条約と気候変動の役割の評価をすべく、気候変動に応答する農薬貿易額・量を抜き出した。農薬起源POPs排出量に係る国際条約については、ロッテルダム条約とストックホルム条約の効果が、気候変動モードとは別に表れている国が確認できたものの、その有意性についてはさらなる検証が必要となった。国際条約と気候変動の相対的役割については、現時点では定量化に至っていない部分も多いが、本研究で得られた知見を国際誌に投稿し、WTOやUNEPなどの国際機関への提言の一助として、本研究の学術的意義と社会的意義を強調したい。
ブラックホールの観測的検証へ向けた光線および偏光の解析

ブラックホールの周りに光源が分布するとき,ブラックホールによる光の吸収が「影」として観測されることが予想されている.ブラックホール周りの光の不安定円軌道により,対数的に光度が発散するような「明輪」の存在を示した.Kerrブラックホールの回転が最大になるとき,ある種類の光の束縛軌道が地平面に漸近することを明らかにした.このとき,光線束の断面の歪みはゼロになることを明らかにした.波面がらせん状にねじれている「光渦」に対し,アイコナール近似により軌道の方程式を導いた.回転ブラックホールの周りの光渦は,ブラックホールの角運動量と光渦の間の相互作用により,測地線からずれることを明らかにした.短波長近似のもとでは,光は曲がった時空中をヌル測地線に沿って伝播することを示すことができる.円偏光の光が回転するブラックホールのまわりを伝播するとき,短波長近似に波動性を加味すると,光はヌル測地線からずれるという,先行研究がある.一方,物性物理学における光学の研究では,波の位相一定面が螺旋面をなし,光軸のまわりに軌道角運動量をもつ,いわゆる〝光渦"の研究が盛んになされている.今年度は,回転するブラックホールのまわりを光渦が伝播するときの光渦の軌道について研究した.光渦のねじれた波面に垂直なベクトルを光軸のまわりで平均化して平均化伝播ベクトルを定義し,ここに短波長近似を用いることによって,曲がった時空中の平均化伝播ベクトルが満たすべき微分方程式を導出した.この方程式によると,光の伝播と垂直な方向に定在波が立つことによって光渦は小さな質量をもった粒子の様に振る舞うこと,また,回転するブラックホールの様に時空が角運動量をもつ場合は,方程式に時空の角運動量密度と光渦の角運動量の間の相互作用項が存在するため,軌道が測地線からずれること,の2点が明らかになった.このことから,ブラックホールによる光の彎曲と,光のもつ渦度を観測することによって,ブラックホールの角運動量,つまり,カー・パラメーターを決定することができる.このことは,これまでにない新しいカー・パラメーターの決定方法を提示したことであり,重要な結果である.時空の曲率や波面の曲率のスケールに比べて光の波長が十分短いと仮定するアイコナール近似を用いると,近似の最低次では,光の軌道はヌル測地線に従うことが示される.ヌル測地線は重力場による光の湾曲を記述し,この効果の観測は時空の曲率などの性質を調べる上で重要である.本年度は,アイコナール近似の精度を上げて光の波動的性質を取り入れることによって,偏光をもった光子の軌道がヌル測地線からずれる現象について研究した.定常回転するブラックホールを表すカー時空では,円偏光状態にある光子が測地線からずれることによって,光線束に渦が生ずることを明らかにした.光子の測地線からのずれが波長に依存していることより,カー・ブラックホールの回転角速度,回転軸の方向などに関連した観測量が得られる可能性があることが分かった.さらに,光の伝播方向を軸にした軌道角運動量をもつ光,いわゆる光渦がカー・ブラックホールの周りでどのように伝播するかについて研究を進め,光の軌道がヌル測地線からずれることが分かった.ブラックホールの周りに広がった光源がある場合,光が吸い込まれて暗くなる領域の周囲に,光度の密度分布が発散する領域があることを明らかにした.これは,ブラックホール固有の特徴であり,興味深い成果である.また,回転するブラックホールであるカー・ブラックホールにおいて赤道面上の光度分布に差ができることを発見し,その比からブラックホールの回転パラメータを決定できることを明らかにした.光渦は,位相一定面が光軸のまわりにねじれ,光軸のまわりの軌道角運動量をもつ光線である.光の波長があらゆる物理スケールより短いという幾何光学近似のもとでは,光は時空のヌル測地線に従って伝播する.しかし,カー・ブラックホールのように時空自身が角運動量をもつような時空の中を光渦が伝播する場合には,角運動量間の相互作用により,軌道は測地線からずれることが期待される.本年度の研究では,光渦のモデルとしてねじれた波面をもつスカラー波動を幾何光学近似のもとで解析し,渦波ビームの従う方程式を求めた.渦波ビームの軌道は,速度ベクトルと角運動量ベクトルがなす2次元面によって決まり,これら2つのベクトルの連立常微分方程式になることがわかった.特に,角運動量ベクトルの輸送が速度ベクトルに沿ったFermi移動となるとき,力学系として閉じたものになることが明らかになった.この連立常微分方程式に従う渦波ビームをカー時空において考え,次のことを明らかにした.無限遠で時間的になるKillingベクトルに沿った波源から放出された渦波ビームがカー時空中を伝播すると,軌道がヌル測地線からずれるとともに,角運動量ベクトルの輸送により,Killingベクトル場に対して運動する観測者についての渦波ビームとなる.このことは,カー時空の性質として新しい知見である.曲がった時空中で光は測地線にそって進み,重力レンズ効果として観測される.光の測地線は時空の幾何構造を調べるための重要なプローブになっている.本研究の実績として2つのことが挙げられる.1つ目は,ブラックホールのまわりの光の周回軌道に関するもので,「ブラックホールの影」の周りに明るいリング状の領域「明輪」がみられることを明らかにしたことである.ブラックホールの周りに連続的な光源が分布するときに,ブラックホールによる光の吸収が「ブラックホールの影」として観測されることが理論的に予想されている.

ブラックホールの周りに光の不安定円軌道が存在することにより,ブラックホールの質量と角運動量によって決まる半径に近づくにしたがって対数的に光度が発散するような「明輪」の存在を理論的に示した.回転しているブラックホールでは,赤道面上の明輪の光度の差によって回転のパラメーターが決定できることを指摘した.2つ目は,光の波面が光軸のまわりでねじれている「光渦」の軌道に関するもので,回転するブラックホールの周りの光渦の軌道がヌル測地線からずれることを明らかにしたことである.光はスピン1のベクトル場であり,偏光の自由度がある.円偏光の光はエネルギーとともに,スピン角運動量を運ぶ.一方,円偏光とは別の状態として,光渦も光軸のまわりの軌道角運動量を運ぶことが知られている.波長が短い光に対しては,アイコナール近似を用いると,軌道がヌル測地線に沿うことが導かれるが,アイコナール近似に波動性を取り入れることによって,光渦の軌道が従う方程式を導いた.この方程式は,測地線方程式からずれており,回転するブラックホールの周りの光渦を考えた場合,そのずれは,ブラックホールの角運動量と光渦の角運動量の間の相互作用によるものであることを明らかにした.ブラックホールの「明輪」に関しては,その存在が光の不安定円軌道によるものであることを明らかにし,光度分布を求めることができた.回転ブラックホールの赤道面上の明輪の光度に関しての解析により,ブラックホールの回転パラメーターを決めることがこ可能であることを明らかにした.光渦の軌道に関しては,軌道を記述する方程式を導くことができた.回転ブラックホールの周りを伝播する光渦の軌道が測地線よりずれることを用いて,ブラックホールの回転を検出する可能性を指摘した.宇宙においてブラックホール候補天体はたくさん発見されているが,事象の地平線をもつという意味のブラックホールを観測的に検証することは困難である.ブラックホール天体を観測的に検証するためには,一般相対論で記述されるブラックホール時空の周りで起こる物理現象を観測することであるが,ブラックホールの周りの特徴的な現象として,粒子の最内安定円軌道の存在や,光の束縛軌道の存在がある.一般的なブラックホールであるKerrブラックホールは,定常軸対称性を表すキリングベクトルに加えて,キリングテンソルをもつので,粒子や光の測地線に沿って3つの保存量が存在するので,軌道を積分系の形で求めることができる.この性質を用いてKerrブラックホールにおける光の束縛軌道を求め,その安定性を定量的に評価した.その結果,ブラックホールの撮像観測で期待される「ブラックホールの影」の周りに明るいリング状の明輪が形成され,その明るさの角度分布によってブラックホールの自転パラメーターが決定できることを明らかにした.特に,ブラックホールとして自転が最大となる,最大回転Kerrブラックホールでは,事象の地平面近傍に光の束縛軌道が存在し,その不安定さは著しく小さくなる.このため,光線束の断面が広がらず,周回した光が暗くならずに観測できる可能性がある.また,この光は,Kerrブラックホールの引きずり効果により,大きな重力的ファラデー効果を受け,偏光面が回転することが期待される.
サイドオン型真空紫外エキシマーランプを用いた大気環境浄化装置の開発

真空紫外エキシマーランプを用いて大気環境汚染物質を高価な金属触媒を使用することなく大気圧空気中で連続的に高効率分解処理が可能な装置の開発研究を行った。サイドオン型および比較のためにエンドオン型ランプを用いた装置を試作後、NO, NO2, N2O, VOC(ベンゼン、アクロレイン)の分解実験を汚染物質の濃度や流量、ランプの照射時間などを変化させて行い、最適分解条件を決定した。得られた実験結果を分解モデルの計算結果と比較し、分解機構を考察した。これにより実用装置の試作に必要な基礎データが得られた。当初の研究計画に従い大気圧空気中で作動するエキシマーランプ照射による高効率大気環境浄化実用装置を試作した。装置は光分解石英反応セルを中心にガス導入・制御系、オゾンフィルター、ガス分析用のフーリエ変換赤外分光光度計から構成した。装置の試作後に除害対策が遅れているN2Oを対象とした分解処理実験を主として実施した。排ガス中に含まれる高濃度のO2はこの波長でN2Oの10倍の吸収係数を有するので、まずO2の光分解反応でO(1D)原子が発生し、その後O(1D)とN2Oとの反応でN2Oが分解すると推定される。172 nm照射下では反応(1b)で発生するNOもO(1D)/NO反応や直接光照射で分解可能と思われる。波長172 nmではO2の吸収係数が高いので有害なO3が高濃度で発生することが問題である。本年度は172 nmランプ以外に2011年にウシオ電気が試験的に開発した190 nm新型エキシマーランプを用いた実験も実施した。190 nmではO2の吸収が172 nmと比較して1/1000に減少するため、光分解でのみN2Oは分解すると考えられ、その際オゾン濃度も1/1000以下に抑制可能となる。上記のような172, 190 nmランプによるN2Oの光分解実験をN2O濃度、O2濃度、ランプ照射時間を変えて実施し、N2O残留率と各分解生成物の生成率を求め、最適分解条件を決定した。また既知の光吸収係数と化学反応速度定数を用いて実験データのモデル解析を行い、反応機構の詳細を明らかにした。さらに本研究において環境浄化触媒存在下では大気環境汚染物質の分解がどの程度促進可能かを調べるためにPd系、Rh系触媒微粒子の合成を検討し、多くの基礎的成果を得た。揮発性有機化合物(VOC)は光化学オキシダントの原因物質で、分解・除去に関する研究が活発に行われている。主な処理法としては高温での触媒分解や放電プラズマによる分解法があるが、運転コストやNOxの発生など課題も多い。本研究では大気圧・室温で作動し、運転コストも安く触媒を必要としないXe2エキシマーランプを用いてベンゼンの分解機構をヘッドオン型とサイドオン型のエキシマーランプを用いて調べた。1ヘッドオン型ランプによるベンゼン分解:ベンゼンの分解寄与種は、直接的なVUV光分解、(1),(2)の反応で生じるO(1D)、O(3P)、O3である。このうちO(1D)の寄与は窒素・酸素分子との衝突による一重項酸素原子の衝突緩和を低減させるような低圧実験結果から決定した。一方、オゾンの寄与はO2の光照射で生成させたO3を反応容器中に導入して決定した。大気中の172 nm光の透過は約1 cmであるのでO3以外は光源付近で寄与する。ヘッドオン型での複数の実験から、ランプ付近に存在するO(3P)がほとんどのベンゼンを分解していることが分かった。2サイドオン型ランプによるベンゼンの分解:O(3P)がC6H6分解に寄与するように、体積の4.3 %しか光が照射されないヘッドオン型から、セル全体に光が照射されるサイドオン型へ装置の改良を行った。サイドオン型では約90秒でC6H6を100 %分解し、エネルギー効率を約8.9倍向上させることに成功した。172 nm光を照射した時の全反応を連立微分方程式で表し、ルンゲクッタ法を用い解くことによって分解過程のシミュレーションを行った。このシミュレーションにより分解機構の詳細を解明できた。上記の研究に加えて3VOC分解用Pt系触媒の合成研究も実施した。大気環境化学本研究の背景と目的は以下の通りである。東アジアにおいてNOx, SOx, PMの発生による大気環境汚染問題は、解決すべき喫緊の課題となっている。大気汚染物質の処理技術としては触媒、燃焼、吸着法などがあり、既に一部は工業化されている。しかし、これらの従来の技術はコストの高い貴金属触媒を使用するために、経済力が乏しいアジアの発展途上国の発電所では環境汚染物質の処理装置が装備されていないのが実情であり、これらの国々でも容易に使用可能な廉価で高効率の処理技術の開発が切望されている。

本研究では真空紫外エキシマーランプを大気環境浄化用光源として使用して、NOx, SOx, VOC, PMなどの大気環境汚染物質を大気圧空気中で連続的に高効率分解処理が可能なフロー装置を開発することを目的としている。本申請研究が成功すれば、新興国でも使用可能な、高価な触媒を一切使用しない廉価な新規大気環境浄化装置として早急な実用化が期待できる。本年度は当初の計画に従いNOx分解の中で温暖化係数が高いにも関わらず適当な分解触媒がなく最も研究が遅れているN2Oのエキシマーランプによる分解を試みた。実験には172 nmランプ以外に2011年にウシオ電気が試験的に開発した190 nm新型エキシマーランプを用いた実験も実施した。それにより当初の目的通りに真空紫外光によるN2Oの分解に関する基礎的知見を得た。よって本研究は初年度終了時点ではおおむね予定通り順調に進展していると判断される。今後は大気環境汚染ガスの分解処理実験をVOC(ベンゼンやアルデヒド類等の揮発性有機化合物), NO2, SO2について実施したい。本研究条件下では入射光は99%以上酸素により吸収されるので直接的な光分解は無視でき、O(3P), O(1D), O3のような活性酸素種が分解に寄与する。このうちO(1D)の寄与は窒素・酸素分子との衝突による一重項酸素原子の衝突緩和を低減させるような低圧条件下で実験し、知見を得る。またオゾンの寄与はO2の光照射で生成させたO3を反応容器中に導入して決定する。これらの研究から、どの活性種が分解反応に寄与しているかを解明する。まずVOC(ベンゼンやアルデヒド類), NO2, SO2の分解実験を試料濃度、O2濃度、ガス流速、ランプ照射時間を変化させて実施し、ベンゼン残留率と各分解生成物の生成率を求め、これらの大気汚染ガスの最適分解条件を決定する。また既知の光吸収係数と化学反応速度定数を用いて実験データのモデル解析を行い反応機構の詳細を解明すると共に高効率な分解を実現するための最適実験条件を決定する。上記の実験と並行してPMの分解・除去実験を行う。反応セル中に主としてアモルファス炭素からなる微粒子をトラップするための多孔質フィルターを設置する。この多孔質フィルターにエキシマーランプを照射することで低温光プラズマ燃焼反応によりPMを燃焼除去したい。また本研究において環境浄化触媒存在下では大気環境汚染物質の分解がどの程度促進可能かを検討するためにPd系、Rh系触媒微粒子の新規合成技術の開発も並行して進める計画である。最後に2年間で得られた結果をコロナ放電等の他の低温プラズマ法の結果と比較することにより、本研究で開発を目指す真空紫外光プロセスの利点と試作装置の実用化に向けた改善点を総括したい。またできれば電力会社や自動車会社などと実用化に向けた共同研究を速やかに開始し、研究成果を社会に還元したい。配分予算の16%に相当する約31万円は次年度使用額として残した。理由は現在実施している172 nmエキシマーランプによるVOCの分解予備実験をもう少し進めてみないと、今後どのような物品を購入すべきか判断できなかったためである。現在予備実験を完了し、次年度使用額31万の物品、旅費、人件費・謝金、その他としての使用計画の目処がたった。それに基づき有効使用する計画である。
ゼオライト触媒を用いたアルカンの分子状酸素による低温酸化

本年度は結晶サイズ、Si/Ti比の異なるTS-1を合成し、酸化反応特性を支配する因子を明らかにするとともに、MFI構造以外のチタノシリケートならびにチタン以外の遷移金属を骨格に含んだゼオライトの合成とそれらを用いた酸化反応について検討した。MEL構造のTS-2もTS-1と同様にアルカン、アルケン、芳香族の酸化活性を示した。合成条件を変えて合成したTS-2の結晶径、Si/Ti比の異なるサンプルによるC_6炭化水素の酸化反応結果を見ると、アルカン、芳香族の水酸化とアルケンのエポキシ化の触媒サンプルに対する依存性は相反する傾向を示した。このことからTS-2において水酸化とエポキシ化のチタン活性サイトの構造が異なることが示唆された。TS-1でも同様な傾向が観察された。ヘキサンの水酸化の活性点はゼオライト骨格に組み込まれたチタンであるが、ヘキセンのエポキシ化には骨格に含まれていないチタンも活性を示すものと推定している。物質移動のパラメータt_<03>と酸化速度のヘキサン/シクロヘキサン比のゼオライトサンプルに対する依存性は酷似しており、このことからも、アルカン酸化の活性点はゼオライト内部にあること、さらに、形状選択性の発現には拡散が大きな役割を果たしていることが示された。また、バナジウムを骨格に含んだMEL構造のバナドシリケートVS-2を合成し、ヘキサンの酸化に用いたところ、末端メチルの酸化が起こり位置選択性は3-位>1-位>2-位の順となった。1-オールとアルデヒドの選択率の合計は30%を越えた。今後、バナドシリケートを用いてメタンの酸化を試みる予定である。
新宗教教祖伝の成立と構造に関する比較研究

新宗教教団が成立する上で「教祖」の創出はしばしば決定的に重要であり、その契機の一つが教祖伝である。教祖は民衆に新しい宗教的世界を開示するが、それが可能なのは教祖を中心とする「記憶の共同体」が存続するからであり、その意味でも「集合的物語」としての教祖伝の意義は大きい。教祖伝において後継者がどのように描かれているかは、教祖伝に内在する政治的力学を解明する上で重要だが、教祖伝の内容とは別に、それ自体の執筆、編纂、ならびに刊行をめぐる経緯も、教団の政治性を克明に物語る。教祖となる人々に一般的に見られるパターンでは、疾病や家族との葛藤など孤独な苦悩の中で宗教体験をし、それによって獲得したカリスマ性を発揮することによって、自らの使命を自覚し、人々の救済に専念するようになる。教祖から直接教えを受け救われた人々は、教祖を中心に信仰共同体を形成する。教祖の死によってその共同体は最大の危機に瀕するが、すぐに消滅してしまうわけではない。共同体が存続し続けるかどうかは、実は、教祖を直接知らない信仰の第二・第三世代に教祖への求心性をうまく継承できるかどうかにかかっている。そのために教団としての取り組みが不可欠となる。その取り組みは、大きく二つの方向をとる。一つは、教祖の卓越性・超越性を強調することによって救済者としての教祖像を打ち出す「教祖の神格化」の方向であり、もう一つは、さまざまな不幸の中で救いの道を求め続けた求道者としての教祖像を描き出す「教祖の人間化」の方向である。神格化された教祖は崇拝の対象となり、人間化された教祖は救いの範例(モデル)となるが、新宗教教団はこの両者が矛盾なく共存する教祖像を生み出すことで信仰共同体としての存続を図ろうとする。そこにおいて教祖伝は決定的に重要な意味をもってくるのである。かかる予備的考察から、研究の初年度は金光教を事例として、太平洋戦争終戦までの時期を中心に、その教祖伝群の歴史的背景を追うと同時に、個々の教祖伝の内容に反映された信仰の在り方について考察を加えた。新しい宗教運動の創始者達の宗教的世界が広く民衆の支持を集めるのは、主に、彼ら/彼女らの、民衆の生活に即した平易な言葉による教説と、直接的な救済のわざによるものであるが、創始者達がこの世を去った後もその宗教運動が民衆によって担われ続けるためには、「教祖」の創出がしばしば決定的に重要となる。その契機の一つが教祖伝である。教祖は民衆に新しい宗教的世界を開示する一方で、それが可能であるのは民衆の間に教祖を中心とする「記憶の共同体」が存続する限りにおいてであると言える。その意味でも「集合的物語」としての教祖伝の意義は決して小さくない。教祖の死によってもたらされる共同体の危機は、しばしば後継者の問題を惹起する。宗教的権威ないしカリスマの委譲の問題である。教祖伝において後継者がどのように描かれているかは、教祖伝に内在する政治的力学を解明する上で、興味深い問いである。また、教祖伝の内容とは別に、それ自体の執筆、編纂、ならびに刊行をめぐる経緯も、教団の政治性を克明に物語る。天理教や金光教など歴史上多くの教祖伝を有する教団においては、これらの教祖伝群の誕生のいきさつは、信仰のダイナミズムを考える上でも看過できない。教祖が自らの宗教体験を理解するために自叙伝を書くとすれば、教祖伝はその理解を少しでも共有したいという志向性に導かれている。教祖の宗教体験は本人以外には理解不可能であるが、野家啓一の論理を借りれば、理解不可能なものも「人間の生活の中の特定の主題への連関」の中に置かれることで受容可能なものとなる。この「連関」を形作ることこそ物語の根源的機能であり、教祖伝が単なる教祖個人の物語でなく、そこに家族や直信を含め、さまざまな人物が描かれている物語であるからこそ、教祖の宗教的世界は民衆にとって受容可能なものへと転化する。その背後に超越論的なプロットを読み込むことを可能にするのが聖伝の宗教的構造である。新しい宗教運動の創始者が広く民衆の支持を集めるのは、彼ら/彼女らの、民衆の生活に即した平易な言葉による教説と、直接的な救済のわざによるものであるが、創始者達がこの世を去った後もその宗教運動が民衆によって担われ続けるためには、「教祖」の創出がしばしば決定的に重要となる。教祖は民衆に新しい宗教的世界を開示するが、それが可能であるのは「教祖」を中心とする「記憶の共同体」が存続する限りにおいてであると言える。

教祖伝においてカリスマの委譲がどのように描かれているかは、教祖伝に内在する政治的力学を解明する上でも重要である。また、教祖伝の執筆、編纂、ならびに刊行をめぐる経緯も、教団の政治性を克明に物語る。天理教や金光教など歴史上多くの教祖伝を有する教団においては、これらの教祖伝群の誕生のいきさつは、信仰のダイナミズムを考える上でも看過できない。教祖伝が単に教祖個人の物語でなく、そこに家族や直信を含めさまざまな人物が描かれている物語であるからこそ、教祖の宗教的世界は民衆にとって受容可能なものへと転化する。その背後に超越論的なプロットを読み込むことを可能にするのが聖伝の宗教的構造である。本研究は、複数の新宗教教団における教祖伝を比較してかかる聖伝の宗教的構造を少しでも明らかにすることを主たる目的とする。平成20年度は、研究の最終年度として、理論的な考察をさらに深めつつ、4月にロンドン大学東洋アフリカ研究所(SOAS)の日本宗教研究センターにおいて研究の一端を発表し、建設的な質疑応答を体験した一方で、最終的な研究報告書作成に向け、平成19年度に日本宗教学会で実施したパネル「『民衆宗教』研究の最前線」(本研究代表者が代表者)に参加したパネラーと、それ以降も引き続き意見交換を実施する中で各パネラーに論文を依頼し、それらを編集して本研究の報告書の一部とした。