hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯牙喪失の予測モデル構築に関する研究

本調査は、地域に在住する成人における歯の喪失の発生率とリスク要因について評価することを目的としている。調査対象は新潟県I町におる成人歯科健診受診者で、分析対象はベースライン調査(1997年)を受診した有歯顎者724名のうち、3年後に行われた追跡調査を受診した269(男性128、女性141)名である。ベースライン時の平均年齢は60.6歳(SD=12.8)であった。歯の喪失の有無に関して、個人単位および歯単位で分析し、ベースライン時における口腔診査と質問紙調査との関連についてロジスティック回帰分析を行った。調査期間中に喪失した歯はベースライン時に口腔内に存在していた歯の4.9%で、喪失が認められた対象者は48%、一人平均年間喪失歯数は0.33本であった。歯の喪失リスクに関するロジスティック回帰分析の結果、個人単位の分析では、現在歯数が1027歯・未処置う蝕を保有・口腔の自覚症状がある・過去1年以内に歯科医院を受診・歯間清掃具を使用していない人たちは、歯を喪失しやすいことが示された。一方、歯単位の分析では、智歯、未処置歯、クラウン(単冠)装着歯、ブリッジ支台歯、動揺歯が喪失しやすいことが確認された。8020運動の推進のためには、コホート調査による歯の喪失リスクの解明が不可欠である。歯の喪失リスクについては、わが国では医療機関における調査がいくつか行われているものの、一般集団を対象とした調査は皆無である。以上のことから、今回、我々は、新潟県板倉町の成人を対象として、歯の喪失リスクの解明と予測モデル構築を目的として、3年間にわたるコホート調査を企画した。1997年度は、成人775名(平均年齢60.3±14.0歳)に対して、口腔診査を中心とする内容のベースライン調査を行った。今年度は、歯の喪失の前段階と位置づけられる歯の動揺の要因に焦点を当て、ベースラインのクロスセクションデータにより、動揺歯の有無に対する要因分析を中心に解析を行った。その結果、今回の分析サンプルは、厚生省歯科疾患実態調査と比較して、現在歯数が多くう蝕の処置状況が良好であることが確認された。これは、今回の対象がランダムサンプリングを行った集団ではなく、任意では健診を受診した集団であることによるものと考えられる。歯の動揺については、無歯顎者を除外して分析を行った。歯科用ピンセットで150g程度の力で動揺ありと判断できる動揺歯を有する者は、全体の32%であった。動揺歯の有無を目的変数としてロジスティック回帰分析を行った結果、年齢が高く、現在歯数が20歯以下で、CPITNコード4以上の分画を有している者が有意に動揺歯を有していることが確認された。次年度は、過去の検診データを利用して後ろ向きコホート調査を行い、限られた情報の中での歯の喪失に関するリスク要因について分析を行う予定である。現在歯が少なくなると咬合支持が低下し、残存歯への負担が過重になり歯の動揺につながるという仮説をたて、動揺歯の有無と現在歯数の関連について断面的調査を行った。調査対象は1997年に新潟県板倉町成人歯科健診を受診した770名である。このうち現在歯が10歯以上あり、動揺度を測った472名(平均年齢58.4歳)を分析対象とした。動揺度の測定は、ピンセットを使用して頬舌的に動かし行った。基準は次のとおりである。MO:約150gの力で動揺を認めない、Ml:約150gの力で動揺を認める、M2:約50g以上の力で動揺を認める、M3:約50g以下の力で動揺を認める。分析ではMl以上を動揺歯とし、動揺歯を1歯以上持っている者を動揺あり、動揺歯を持っていない者を動揺なしとして、口腔内所見、アンケートの項目別にクロス集計を行った。さらに、動揺歯の有無を従属変数としてロジスティック回帰分析を行った。分析対象者の30.5%に動揺があり、動揺のある者(144名)の動揺歯数の平均値は3.38本(SD3.15)だった。

動揺ありの割合を年齢別にみると、2060才代まで増加し、60才代、70才代で最も多く44.0%、80才代では若干減少し33.3%だった。動揺度の有無別に行ったクロス集計の結果、危険率1%未満で有意だった変数は、年齢、性、現在歯数、ポケット、クラウン歯率、喫煙の6変数だった。ロジスティック回帰分析の独立変数から除いた。ロジスティック回帰分析の結果、有意であった変数は年齢、現在歯数、ポケットの3変数であり、オッズ比はそれぞれ3.5、3.1、4.2であった。したがって、本分析で最も注目した現在歯数については他の諸要因をコントロールしても、現在歯数が20歯未満の者は20歯以上の者に比べて動揺歯を有する確率が約3倍高いことが示され現在歯数が減少すると動揺が増すという仮説は支持された。成人集団における歯牙喪失の実態をと要因について検討することを目的に、新潟県板倉町において1994年度に行われた成人歯科健診受診者のうち、198693年度に同町で実施された成人歯科健診を受診した309名(男122人:女187人)を対象として、1994年度を起点とした後ろ向きコホート調査を行った。分析対象者の過去受診時(198693年度)における平均年齢は、56.0歳(SD=9.7)であった。過去受診時から1994年度の健診受診までの年数の平均は4.4年(SD=2.3)であった。分析は、まず過去受診時と1994年度における口腔状態を比較し、その期間中に生じた歯牙喪失の有無および喪失歯数の分布を確認し、年間平均喪失歯数を算出した。さらに、歯牙喪失の有無について、過去受診時の口腔状態に関する変数を用いて、クロス集計とロジスティック回帰分析を行った。過去受診時と1994年度受診時における口腔内の状況を比較したところ、現在歯数は有意に減少(23.13→22.04)していた。その内訳をみると、未処置歯数と健全歯数は有意に減少し、処置歯数は有意に増加していた。調査期間中における歯牙喪失を経験していた者の割合は、42.7%であった。喪失歯数の分布をみると、ゼロが最多で左側に偏った分布を示した。また、喪失歯数は一部の人に偏っており、喪失歯全体の57%は10%の人によるものであった。年間平均喪失歯数は0.27(SD=0.55)であった。調査期間中の歯牙喪失の有無について、過去受診時における口腔状態別にクロス集計を行ったところ、歯牙喪失の割合は、現在歯数が20歯未満の者、未処置歯数と歯周疾患のある者で高い傾向が確認された。ロジスティック回帰分析によっても同様の傾向が確認され、う蝕および歯周疾患の活動性が高く、残存歯数が少ないことが歯牙喪失のリスクとなることが示唆された。本調査の目的は、地域に在住する成人における歯の喪失の発生率とリスク要因について評価することである。調査対象は新潟県板倉町におる成人歯科健診受診者で、分析対象はベースライン調査(1997年)を受診した有歯顎者724名のうち、3年後に行われた追跡調査を受診した269(男性128、女性141)名である。ベースライン時の平均年齢は60.6歳(SD=12.8)で、男女比はほぼ1:1であった。歯の喪失の有無に関して、個人単位および歯単位で分析し、ベースライン時における口腔診査と質問紙調査との関連についてロジスティック回帰分析を行った。調査期間中に喪失した歯はベースライン時に口腔内に存在していた歯の4.9%で、喪失が認められた対象者は48%、一人平均年間喪失歯数は0.33本であった。歯の喪失リスクに関するロジスティック回帰分析の結果、個人単位の分析では、現在歯数が1027歯・未処置う蝕を保有・口腔の自覚症状がある・過去1年以内に歯科医院を受診
直示動詞「行く」「来る」の母語習得に関する研究

本研究の目的は、直示動詞である「行く」「来る」の母語習得のメカニズムを明らかにし、使用依拠モデル(Tomasello2003)による、言語と一般認知能力との関係解明に貢献することである。「行く」「来る」は、直示動詞であり、基本動詞でもあることから、意味の範囲も広く、6歳でも完全には習得されない(正高1999)といわれており、習得過程、習得が大人母語話者と同様になる時期については明らかになっていない。従って、本研究では「行く」「来る」はどのような過程を経て習得し、大人母語話者同様の理解を示すのはいつ頃なのかを明らかにするべく調査を行っている。研究方法は、コーパスによる研究と、ビデオ実験による研究の2つである。2018年度は、主として、2種類のビデオ実験:(1)「行く」「来る」の習得完成の時期調査実験(2)「行く」「来る」の習得と、心の理論との関係調査実験によるデータ収集を行った。現在、ビデオ実験によるデータ収集を引き続き行っているところである。先行研究では6才でもまだ習得が未完成である子どもがいるという結果であったが、本研究では、12才前後でも誤用が見られるケースが複数見られる。この点に関して、2019年度に注意深く分析、検証を進めていく。コーパス分析に関しては、2017年度に引き続き、インプットとアウトプット双方の質的分析を行った。2018年度は、2017年度に行った、補助動詞としての「行く」「来る」の研究結果をまとめ、学会で発表した。また、論文にもまとめた。2017年度に行っていた絵本、童話にあらわれる「行く」「来る」については、2018年度に分析を終え、現在、論文を執筆中である。2016年度に予定していた研究協力機関での実験が機関側の問題で実施できなかっため、研究当初の予定よりは若干の遅れがみられるが、2018年度は予定通り順調に研究を進めることができた。今後、残りのビデオ実験によるデータ収集を行い、その結果を分析、検証し、本研究をまとめ、総括する。そして、本研究の目的である「行く」「来る」はどのような過程を経て習得し、大人母語話者同様の理解を示すのはいつ頃なのかを明らかにする。2018年度に進めた一部の研究結果については、2019年度の夏に国際学会にて発表することが決まっている。2019年度に分析、検証する調査結果については、翌年度以降に学会発表をし、その成果を論文にまとめる予定である。また、2019年度には一般を対象とした講演等を行い、研究結果を幅広く公開する予定である。「行く」「来る」は、直示動詞であり、基本動詞でもあることから、意味の範囲も広く、6歳でも完全には習得されない(正高1999)といわれており、習得過程、習得が完成する時期については明らかになっていない。従って、本研究では「行く」「来る」はどのような過程を経て習得し、その完成はいつ頃なのかを明らかにするべく調査を行っている。平成28年度は、主に、ビデオ実験用資料の作成とコーパスの質的分析を行った。実験用資料に関しては、実験用ビデオの作成がほぼ終了し、動作確認を行っている。コーパス分析に関しては、国立国語研究所『言語教育研究部資料幼児のことば資料』を用い、インプットとアウトプット双方の質的分析を行った。平成28年度現在では、3歳までの質的分析と、3歳6か月までのデータのコーディングが終わっている。使用依拠モデルでは、インプットが言語習得の重要要因だとするため、ここでは母親の発話を幼児のインプット情報とし、幼児のアウトプットとの関係性の調査を進めており、使用依拠モデルで言われているインプットがどの程度優勢であるかを明らかすることを試みている。まだ分析の途中であり、結論には早いが形式の習得と意味の習得とに分けて取り上げてみる必要があると考えている。協力願っている機関側の問題により、平成28年度は実験者参加者に協力してもらえないこととなった。そのため、別の機関に協力願うと共に、平成29年度に実験に協力してもらうこととなった。平成29年度は、主として、コーパスによる分析を行った。コーパス分析に関しては、国立国語研究所『言語教育研究部資料幼児のことば資料』およびCHILDESを用い、インプットとアウトプット双方の質的分析を行った。平成29年度現在では、4歳までのデータのコーディングと質的分析がほぼ終了している。主として本動詞に加えて、補助動詞としての「行く」「来る」の分析を行った。

本動詞では、「行く」のほうが「来る」よりも初出も早く使用頻度も高かったが、補助動詞としての「行く」と「来る」ではそれとは違う結果であった。補助動詞「行く」「来る」はほぼ同時に現れはじめ、頻度は補助動詞「来る」の方が多かった。これには補助動詞「来る」のほうが「行く」よりも語彙としての種類が多く、また補助動詞「行く」「来る」の習得は、互いに関わり合っているためだと考えられる。現在、その成果を発表すべく、学会発表の準備に取り組んでいる。習得には遊びを通しての学習が見られるため、子どもが触れる機会の多い媒体である絵本、童話にあらわれる「行く」「来る」の分析も併せて行った。こちらはもう少し分析、考察を進めた後、学会にて発表する予定である。平成28年度に予定していた研究協力依頼を行っていた機関での実験が、機関側の問題により実施が難しくなったため、別の機関と調整を行い、実験を実施した(平成28年度、平成29年度)。その際の調整に時間を要し、予定していた実験の予定計画が後ろ倒しとなったため、やや遅れが生じている。本研究の目的は、直示動詞である「行く」「来る」の母語習得のメカニズムを明らかにし、使用依拠モデル(Tomasello2003)による、言語と一般認知能力との関係解明に貢献することである。「行く」「来る」は、直示動詞であり、基本動詞でもあることから、意味の範囲も広く、6歳でも完全には習得されない(正高1999)といわれており、習得過程、習得が大人母語話者と同様になる時期については明らかになっていない。従って、本研究では「行く」「来る」はどのような過程を経て習得し、大人母語話者同様の理解を示すのはいつ頃なのかを明らかにするべく調査を行っている。研究方法は、コーパスによる研究と、ビデオ実験による研究の2つである。2018年度は、主として、2種類のビデオ実験:(1)「行く」「来る」の習得完成の時期調査実験(2)「行く」「来る」の習得と、心の理論との関係調査実験によるデータ収集を行った。現在、ビデオ実験によるデータ収集を引き続き行っているところである。先行研究では6才でもまだ習得が未完成である子どもがいるという結果であったが、本研究では、12才前後でも誤用が見られるケースが複数見られる。この点に関して、2019年度に注意深く分析、検証を進めていく。コーパス分析に関しては、2017年度に引き続き、インプットとアウトプット双方の質的分析を行った。2018年度は、2017年度に行った、補助動詞としての「行く」「来る」の研究結果をまとめ、学会で発表した。また、論文にもまとめた。2017年度に行っていた絵本、童話にあらわれる「行く」「来る」については、2018年度に分析を終え、現在、論文を執筆中である。2016年度に予定していた研究協力機関での実験が機関側の問題で実施できなかっため、研究当初の予定よりは若干の遅れがみられるが、2018年度は予定通り順調に研究を進めることができた。実験については、平成29年度に行う。平成28年度に協力願っていた機関に加え、別の機関にも協力を要請している。コーパス分析がほぼ終了したため、平成30年度はその成果を学会等で発表する予定である。その後、論文にまとめる。実験データの収集がまだ残っているため、実験および分析を行う。8月中に実験を終了するように進めている。その後、実験データの分析を行う。
人工進化工学を用いたアミロイドβ加水分解触媒の開発

現在、アルツハイマー病の原因としてアミロイドβの凝集・沈着が挙げられている(アミロイドβ仮説)が、根本的治療薬は無い。そこでアルツハイマー病を治療すべく、アミロイドβを切断する分子の開発が盛んに行われている。しかし、アミロイドβのみを特異的に切断する事は困難であり、今日まで抜本的な解決に至っていない。本研究では、アミロイドβ中のアミド結合を特異的に加水分解する触媒の開発を目的として、金属イオンと配位子から構成される触媒コアを人工進化させる手法をとる。ここで人工進化とは標的に対してアフィニティーセレクションを行い、あたかも自然淘汰であるかのように人工分子を最適化する技術を指すものとする。具体的な流れを以下に示す。1触媒コアライブラリーを合成し、蛋白質分解能を持つ触媒コアをスクリーニングする2得られた触媒コアをT7ファージ上の人工抗体ライブラリーに修飾し、アミロイドβに対してアフィニティーセレクションを行う(人工進化)3人工進化後の触媒を提示したT7ファージのDNA配列をシーケンス解析し、目的の触媒の同定、合成、物性評価を行う。前年度は鈴木・宮浦クロスカップリング反応を利用した2,2 ́ビピリジン骨格触媒コアライブラリーの合成が難航したため、当該年度は既存の触媒コアを用いたモデル実験を行った。具体的には、先行研究で得られたペプチドを用いることで標的蛋白質の部位特異的な加水分解を試みた。その結果、目的とする触媒を獲得することは出来なかった。前年度は鈴木・宮浦クロスカップリング反応を利用した2,2 ́ビピリジン骨格触媒コアライブラリーの合成が難航したためライブラリーの多様性が稼げず、目的の触媒コアを獲得することが出来なかった。当該年度は既存の触媒コアを使ったモデル実験を行った。具体的には、既に触媒コアとしての蛋白質加水分解能が報告されているFe-BABEを、先行研究で得られたペプチドに対して修飾することで触媒を作製した。なお、先行研究で得られたペプチドは修飾するコア分子に対してある程度許容性があることが分かっており、Fe-BABEを修飾することで標的蛋白質に対して特異的に結合する触媒を得ることが出来ると考えられる。作製した触媒を標的蛋白質と混合(27°C, 2.5h)した後SDS-PAGEによって反応の追跡を行った。その結果、蛋白質分解能を確認することはできなかった。当該年度のモデル実験に用いた触媒コアは蛋白質加水分解能が報告されているFe-BABEのみであった。今後は他の蛋白質加水分解能を持つと考えられる既存の触媒コアを先行研究で得られたペプチドに対して修飾することで多種類の触媒を作製する。その後、作製したそれぞれの触媒と標的蛋白質とを生理的条件下(pH 7, 37°C)にて混合した後SDS-PAGEによって反応の追跡を行うことで蛋白質分解能を確認する。この時、切断された蛋白質をLC-MS/MS解析することで切断部位を特定する。また、先行研究で得られたペプチドの種類や、触媒コアとペプチドに対する修飾のための反応点との間のリンカーなどの複数のパラメーターをスクリーニングすることでより広い多様性の中から標的蛋白質に対して部位特異的な加水分解能を持つような触媒を獲得する。なお、当該年度は1の部分について実験を行った。当該年度は鈴木・宮浦クロスカップリング反応を利用して2,2 ́ビピリジン骨格触媒コアライブラリーの合成を行い、各種2価金属イオン存在下で蛋白質分解能を持つ触媒コアをスクリーニングしたが、目的の触媒コアを得ることが出来なかった。以上の問題を解決するため、現在は触媒コア骨格の再設計及び触媒コアライブラリーの多様性の向上を検討している。当該年度は主に触媒コアの合成・評価を行った。まず、計画通り鈴木・宮浦クロスカップリング反応を利用して2,2 ́ビピリジン骨格触媒コアライブラリーの合成・物性評価を行った。しかし、2,2 ́ビピリジン骨格の合成には通常のボロン酸ではなくトリオールボレートを使う必要があるため、ライブラリーの多様性が当初予定していたよりも稼げなかった。また、スズキカップリングを行う際に、ブロモピリジン骨格とピリジニルボロン酸骨格との間での反応において副生成物が産出し、単離・同定する際に問題が生じた。反応条件検討の結果、比較的副反応が少なかった2,2 ́ビピリジン骨格

1つのクルードについて、Zn(II), Co(II), Ni(II), Cu(II)それぞれの存在下においてウシ血清アルブミンに対してPBS中、37度20時間作用させたのち、SDS-PAGEによって反応の追跡を行ったが、蛋白質分解能が確認できなかった。現在は触媒能を持つと考えられるライブラリーに適した触媒コア骨格を再度検討中である。現在、アルツハイマー病の原因としてアミロイドβの凝集・沈着が挙げられている(アミロイドβ仮説)が、根本的治療薬は無い。そこでアルツハイマー病を治療すべく、アミロイドβを切断する分子の開発が盛んに行われている。しかし、アミロイドβのみを特異的に切断する事は困難であり、今日まで抜本的な解決に至っていない。本研究では、アミロイドβ中のアミド結合を特異的に加水分解する触媒の開発を目的として、金属イオンと配位子から構成される触媒コアを人工進化させる手法をとる。ここで人工進化とは標的に対してアフィニティーセレクションを行い、あたかも自然淘汰であるかのように人工分子を最適化する技術を指すものとする。具体的な流れを以下に示す。1触媒コアライブラリーを合成し、蛋白質分解能を持つ触媒コアをスクリーニングする2得られた触媒コアをT7ファージ上の人工抗体ライブラリーに修飾し、アミロイドβに対してアフィニティーセレクションを行う(人工進化)3人工進化後の触媒を提示したT7ファージのDNA配列をシーケンス解析し、目的の触媒の同定、合成、物性評価を行う。前年度は鈴木・宮浦クロスカップリング反応を利用した2,2 ́ビピリジン骨格触媒コアライブラリーの合成が難航したため、当該年度は既存の触媒コアを用いたモデル実験を行った。具体的には、先行研究で得られたペプチドを用いることで標的蛋白質の部位特異的な加水分解を試みた。その結果、目的とする触媒を獲得することは出来なかった。前年度は鈴木・宮浦クロスカップリング反応を利用した2,2 ́ビピリジン骨格触媒コアライブラリーの合成が難航したためライブラリーの多様性が稼げず、目的の触媒コアを獲得することが出来なかった。当該年度は既存の触媒コアを使ったモデル実験を行った。具体的には、既に触媒コアとしての蛋白質加水分解能が報告されているFe-BABEを、先行研究で得られたペプチドに対して修飾することで触媒を作製した。なお、先行研究で得られたペプチドは修飾するコア分子に対してある程度許容性があることが分かっており、Fe-BABEを修飾することで標的蛋白質に対して特異的に結合する触媒を得ることが出来ると考えられる。作製した触媒を標的蛋白質と混合(27°C, 2.5h)した後SDS-PAGEによって反応の追跡を行った。その結果、蛋白質分解能を確認することはできなかった。鈴木・宮浦クロスカップリング反応を利用して2,2'ビピリジン骨格触媒コアライブラリーを作製する。合成物の収率が極端に低い、もしくは合成そのものが困難である場合には別のカップリング反応の利用や、報告例のある加水分解触媒コアの誘導体化を検討する。ライブラリーを作製後、加水分解能の評価に移る。T7
U-III族化合物U-IV族化合物のドハース・ファンアルフェン効果

U-III族U-IV族化合物にはエンハンスパウリパラを示すUSi3、UAl3、UGe3、から重い電子系のUSn3やUGe5を通って、遍歴反強磁性や局在モーメント磁性を示すUGa3、UGa2、UIn3等まで、興味深い化合物群が存在している。UGa2は、その5f電子が局在していると考えられており、一連のU-III族U-IV族化合物の参照化合物と見なされている。この観点から、本研究では出発点としてUGa2(六方晶)を取り上げた。UGa2の5f電子の振る舞いを捉えるためにドハース・ファンアルフェン効果、ホール効果、磁性等の測定を行っている。結晶育成は日本原研の結晶育成施設を利用して行っている。微結晶の成長が起こり易く単一結晶を育成することは容易でなかったが、RRR=170に達する小結晶を得ることができた。この結晶を用いてdHvA効果の測定は行われた。観測されたフェルミ面は球状で振動数はほぼ30Tであった。30Tの振動から求まるサイクロトロン質量は0.2であった。この質量は遍歴磁性を示すUPd3の質量に匹敵しているおり、重い電子系とに属するものといえる。またdHvA振動数は磁場の増加と共に増加することも見いだされた。磁化は一軸性の異方性から大きくはずれており、c面内に大きな異方性がみられた。35Kに磁化の不連続な飛びが見られ、構造相転移のあることが示唆された今後、良質な結晶を育成を試み、詳細なdHvA効果の測定を行うなかで、異常な周波数の磁場依存性の原因究明を図りたい。
深紫外光透過性発現メカニズム解明による実用的バルク窒化アルミニウム結晶の創出

物理気相輸送(PVT)法で作製した低転位密度(<1000 /cm2)の窒化アルミニウム(AlN)単結晶基板上へのハイドライド気相成長(HVPE)法によるホモエピタキシャル厚膜成長を検討した。HVPE成長層から作製した自立AlN基板は、PVT-AlN基板と同等の高い結晶品質、また光吸収端206.5 nmの深紫外光透過性を有していた。深紫外光透過性の発現は、炭素不純物濃度が極めて低いことにより得られることが分かった。実際に、HVPE-AlN基板上に有機金属気相成長(MOVPE)法により260 nm帯の深紫外線LED構造を成長し、電流注入発光をAlN基板側より取り出すことに成功した。我々独自のハイドライド気相成長(HVPE)法では、転位密度が10^8cm^<-2>と高いものの不純物の取り込みが少なく深紫外光が透過する窒化アルミニウム(AlN)結晶が高速成長可能であった。一方、昇華法によるAlN結晶成長では、転位密度10^4cm^<-2>以下と極めて低い結晶が成長可能な反面、種々の不純物取り込みによって深紫外発光ダイオード作製で必須となる深紫外光透過性が得られない問題があった。平成24年度は、昇華法で成長した転位密度10^3cm^<-2>以下のAlN結晶をHVPE成長の種基板として用い、まずは低転位密度かつ深紫外光透過性を有する実用的AlN結晶を得ることに注力した。種結晶表面の酸化層の除去プロセス、HVPE法によるAlNの成長条件、成長した結晶の分離・研磨プロセスの検討を通して、転位密度が種結晶と同等で、波長206.5nm以上の深紫外光が透過する実用レベルのAlN結晶を世界で初めて実現した。この結果は、殺菌用の波長265nmの深紫外発光ダイオードを本結晶基板上に成長すれば、基板側から深紫外光を取り出すことができることを意味し、産業界で大変注目され、新聞の一面トップ記事となった。従来行っていたサファイア基板上へのAlNのHVPE成長の結果から、AlNの最適成長温度は1600°C程度になると予想しており、種結晶の新規局所加熱機構の導入を計画していた。しかし最終的に最適成長温度は1450°C程度となり、従来の局所加熱機構のヒーター素子の開発のみで研究を実施可能となった。そこで当初は平成25年度に実施予定としていた深紫外光透過性に影響を与える不純物の特定を試みた。最終的に、極わずかな炭素不純物が深紫外光透過性を消失させることを解明し、これは国際会議招待講演となった。一方、上述の世界初の実用的AlN結晶の上に実際に波長265nmの深紫外発光ダイオードを試作し、その特性を評価したところ、世界トップレベルの出力特性が得られていることを確認できた。この結果は平成25年1月に記者会見で新聞発表した。平成24年度、我々独自のハイドライド気相成長(HVPE)法による低転位密度かつ深紫外光透過性を有する窒化アルミニウム(AlN)のバルク単結晶基板の作製を実証した。これにより、窒化アルミニウム・ガリウム(AlGaN)系の深紫外発光ダイオード(UV-C LED)作製の下地として供することのできる実用レベルのAlN基板が実用化した。平成25年度は、AlN結晶成長プロセスのパラメータ(成長温度,成長速度、昇降温時雰囲気等)が成長結晶の構造特性および光学特性に与える影響を詳細に調査し、AlN結晶の成長に適する条件(ウィンドウ)を解明した。成長温度12501450°Cの範囲で、成長速度1060ミクロン毎時でAlN単結晶厚膜のHVPE成長を行い、その後、HVPE層よりAlN基板を作製した。得られたAlN基板のX線回折ロッキングカーブの半値幅解析から、1450°Cで成長速度50ミクロン毎時までは結晶性を損なうことなくAlN成長が可能だが、それ以上の成長速度では結晶性が急激に悪化することが明らかになった。一方、成長速度の増加と共に不純物濃度が上昇し、4.9 eV(253 nm)に吸収バンドが形成されることが分かった。これらの検討より、結晶構造品質および深紫外光透過性を維持するためには成長温度1450°C、成長速度30ミクロン毎時以下が最適成長範囲と解明された。一方、実用化したAlN基板上へのUV-C LED作製を研究協力者と共に試み、殺菌・ウイルス不活性化に適する発光波長260-270 nmのUV-C LEDの性能を実用域(150 mA注入時の出力10.8 mW、寿命5000時間以上)まで到達させることに成功した。

平成24、25年度の研究により、波長約200 nm以上の深紫外光を透過する高純度・低転位密度(<1000個/平方cm)な窒化アルミニウム(AlN)単結晶基板を実用化でき、その深紫外光透過性が低い炭素不純物濃度により発現することを明らかにすると共に、本AlN単結晶基板上に高出力な窒化アルミニウム・ガリウム(AlGaN)系深紫外線LEDを作製可能であることを実証した。またAlNの結晶性が高いまま維持される成長条件のウィンドウを検討し、1450°Cで50ミクロン毎時の成長を達成した。平成26年度は、AlN成長速度を増加させた際に生じる4.9 eVを中心とする吸収バンド発生の原因を解明した。様々な成長速度で成長したAlN結晶の光透過スペクトルおよび不純物濃度解析より、高成長速度の場合にシリコン(Si)不純物濃度が1桁高くなることが確認された。この原因がAlNの気相成長の原料である塩化アルミニウムガスと石英反応管の反応によるSi汚染と考え、反応管中で高温となり、かつ、塩化アルミニウムガスと接する部分を窒化ホウ素(BN)でコートすることでこれを抑制し、吸収バンドが消失した。さらに、高純度AlN成長条件下にて意図的なSiドーピングを行って成長したAlNバルク結晶の電気的特性の解析から、Siドーピングと同時にAlN結晶中に高濃度のアクセプタ型点欠陥(アルミニウム原子空孔)が形成されることが分かった。以上の基礎的な研究成果の積み上げにより、AlN単結晶基板の製造技術が完全なものとなった。これら一連の成果は産学で大変注目され、平成26年度中に国際会議3件、国内会議1件で成果が招待講演となった。26年度が最終年度であるため、記入しない。結晶成長26年度が最終年度であるため、記入しない。昇華法で成長した窒化アルミニウム(AIN)結晶をハイドライド気相成長(HVPE)法の種基板として用い、計画通り低転位密度かつ深紫外光透過性を有する世界初の実用的AIN基板結晶の作製技術を確立した。また、計画を前倒しにして深紫外光透過性の発現メカニズムを検討し、炭素不純物の取り込みが深紫外光透過性を消失させることを解明した。ハイドライド気相成長(HVPE)法で成長した窒化アルミニウム(AlN)のバルク単結晶より、低転位密度かつ深紫外光透過性を有する世界初の実用レベルAlN単結晶基板を作製できた。本基板が不純物をほとんど含まない高純度結晶であることを利用し、各種の不純物を意図的にドーピングする実験を実施し、深紫外光透過性の発現には炭素不純物を無くすことが必須であるという重要な知見を得ることができた。また、AlN基板の成長パラメータを詳細に検討することで生産性向上につながる最適成長条件を見出した。さらに、得られたAlN基板上に深紫外発光ダイオード(UV-C LED)を実際に作製し、実用レベルの性能を達成することに貢献できた。平成24年度に確立した低転位密度かつ深紫外光透過性を有する窒化アルミニウム(AIN)結晶の成長技術をベースとして、炭素以外の酸素、シリコン不純物のドーピングによるAINの物性への影響調査を実施する。低転位密度かつ深紫外光透過性を有する窒化アルミニウム(AlN)単結晶基板を実現できたが本基板は絶縁体である。そのため、その上に作製される深紫外発光ダイオード(UV-C LED)の構造が複雑化・大面積化すると共に電流狭窄部が存在する等の問題がある。本年度、n形ドーパントの供給ラインを結晶成長炉に付加し、n形不純物を含むAlNバルク単結晶を成長する。その後、不純物ドーピングが成長結晶の構造特性、光学特性、電気的特性に与える影響を解明し、最終的にはn形AlN結晶を実現する予定である。
触媒的直接的アリル化反応の開発

近年、フルオラス溶媒を反応媒体とする有機合成反応の開発が活発に行われている。今年度、申請者は、フルオラス溶媒を水相や有機相の分散媒体として活用することを考え、水相-有機相の二相間で反応が行われる相間移動触媒をモデル反応に、フルオラス溶媒とフルオラス添加剤の検討を行った。その結果、フルオラス性と脂溶性を有する添加剤では反応の進行が遅くなるのに対し、フルオラス性と親水性を有する添加剤、特にフルオラスアルコールを用いることで反応が加速されることを見出した。フルオラスアルコールの水酸基部位とフルオラス置換基に関して更なる最適化を行ったところ、フルオラスジオールが最も良好な結果をもって相間移動触媒反応を加速させることを見出した。すなわち、フルオラスジオールである3-パーフルオロオクチル-1,2-プロパンジオールと、フルオラス溶媒であるパーフルオロメチルシクロヘキサン存在下に、ベンジルフェニルケトンのベンジル化反応を行うと、約10分で目的物が定量的に得られた。このとき、フルオラスジオールとフルオラス溶媒なしでは低収率にとどまることから、本触媒系の優位性を示すことができた。本反応系を観察すると、フルオラスジオールとフルオラス溶媒により、水相と有機相がPFMC中に分散している様子が見られたことから、水相-有機相の二相間の界面の面積が増大することにより効率的な反応場として機能したものと考えられる。従って、本反応系は効率の良い相間移動触媒反応系という面にとどまらず、有機合成反応におけるフルオラス溶媒の新規な用途を開拓できたという面で興味深い。さらに、本反応系は相間移動触媒を用いる他の反応へも応用可能であり、相間移動触媒を用いるエポキシ化反応においても同様の加速効果が観測されることを明らかにした。水中における高活性なLewis酸の開発は、触媒的直接的アリル化反応の水中への展開においてだけでなく、水中での様々なLewis酸触媒反応の開発において重要な知見を与えると考えられる。今年度、申請者らは、水中で機能するLewis酸の性質をより詳細に解明するために、向山アルドール反応をモデル反応とし、今まで用いられてこなかった金属塩、及びカウンターリアニオンを含り様々な配位子の効果について調べた。その結果、古くから知られている代表的なLewis酸の一つであり、水の存在下では速やかに加水分解すると考えられていた塩化鉄(III)が、水中でもLewis酸として有効に機能することが明らかとなった。実際、以前に筆者らのグループが水に寛容なLewis酸をH_20/THF中でのアルドール反応をモデル反応として探索したときには、その低い収率のため水に寛容でないと結論していた。しかしながら今回、溶媒として水のみを用い、界面活性剤を適量用いる条件で再検討を行ったところ、塩化鉄(III)は水中でも有効に機能し、良好な収率、および高いジアステレオ選択性でアルドール反応を触媒することを見出した。この結果は、「塩化鉄(III)は水の存在下では速やかに加水分解する」というこれまでの固定概念を打ち破るものであり、「水中で機能するLewis酸」という概念に新たな一面を付加するものと考えられる。さらに鉄は、地球上に豊富に存在し、安価であるという特徴も有しており、環境面、経済面でも優れている。また、ジアステレオ選択性に関して、塩化鉄(III)とスカンジウム触媒にフいて、アルドール付加体のエピメリ化の検討を行ったところ、両触媒ともエピメリ化が起きていないことを確認した。このことから、同じLewis酸である鉄とスカンジウムが、大きく異なるジアステレオ選択性を速度論的に発現するという興味深い結果も得ることができた。申請者のグループでは、これまでに、DBSA(dodecylbenzenesulfonic acid)などの界面活性剤型Bronsted酸触媒が、疎水性基質存在下、水中において疎水的反応場を形成し、水中での脱水的エステル化やエーテル化、チオアセタール化反応などにおいて有効に機能することを見出している。一方で、糖質は、エネルギー代謝や細胞外マトリックスの主要な構成成分であるだけでなく、細胞間の認識、輸送、接着に関わる重要な情報分子の担い手でもあり、その機能解明のためには自在に糖質を合成できることが必要不可欠である。このような背景のもと、有機合成において糖質合成の根幹をなす、グリコシド結合生成反応の開発が重要な課題として注目されている。そこで今年度、申請者は、DBSAを触媒とする水中での脱水的グリコシル化反応について検討した。3位と5位をベンジル基で保護した2-デオキシリボースと1-ドデカノールを基質とし、10mol%のDBSA存在下、40°Cで反応を行ったところ、α/β選択性は低いものの、高収率で目的物が得られることがわかった。さらに、同様の条件下、2,3,5位をベンジル基で保護したリボースと1-ドデカノールを基質として反応を行うと、高β選択性、かつ良好な収率で目的物が得られた。また、2,3,4,6位をベンジル基で保護したグルコースやガラクトースを用いた場合には、高い反応温度が必要なものの、中程度の収率で反応が進行した。さらに、α/β選択性に関しては、2,3,4,6位をペンジル基で保護したマンノースを用いると、高いα選択性をもって目的物が得られることが明らかとなった一方で、これまでに開発された水中での脱水反応では、疎水性の高い基質でのみ反応が進行し、親水性の高い基質を用いることができないという欠点であった。

そこで、無保護の糖など、親水性の高い基質にも適用可能な新規触媒系の開発を行うことにした。種々の検討の結果、パーフルオロメチルシクロヘキサンを共沸溶媒とし、フルオラスな界面活性剤型Bronsted酸触媒を用いることで、水溶性の糖に対するグリコシル化反応が効率よく進行することを明らかにした。近年、フルオラス溶媒を反応媒体とする有機合成反応の開発が活発に行われている。今年度、申請者は、フルオラス溶媒を水相や有機相の分散媒体として活用することを考え、水相-有機相の二相間で反応が行われる相間移動触媒をモデル反応に、フルオラス溶媒とフルオラス添加剤の検討を行った。その結果、フルオラス性と脂溶性を有する添加剤では反応の進行が遅くなるのに対し、フルオラス性と親水性を有する添加剤、特にフルオラスアルコールを用いることで反応が加速されることを見出した。フルオラスアルコールの水酸基部位とフルオラス置換基に関して更なる最適化を行ったところ、フルオラスジオールが最も良好な結果をもって相間移動触媒反応を加速させることを見出した。すなわち、フルオラスジオールである3-パーフルオロオクチル-1,2-プロパンジオールと、フルオラス溶媒であるパーフルオロメチルシクロヘキサン存在下に、ベンジルフェニルケトンのベンジル化反応を行うと、約10分で目的物が定量的に得られた。このとき、フルオラスジオールとフルオラス溶媒なしでは低収率にとどまることから、本触媒系の優位性を示すことができた。本反応系を観察すると、フルオラスジオールとフルオラス溶媒により、水相と有機相がPFMC中に分散している様子が見られたことから、水相-有機相の二相間の界面の面積が増大することにより効率的な反応場として機能したものと考えられる。従って、本反応系は効率の良い相間移動触媒反応系という面にとどまらず、有機合成反応におけるフルオラス溶媒の新規な用途を開拓できたという面で興味深い。さらに、本反応系は相間移動触媒を用いる他の反応へも応用可能であり、相間移動触媒を用いるエポキシ化反応においても同様の加速効果が観測されることを明らかにした。
DNA診断法によるブロイラー孵化鶏卵のカンピロバクター汚染の検討

Campylobacter jejuniは食中毒起因菌として公衆衛生学上の意義は大きいとされている。一般に、この食中毒の原因食品の特定は困難であるとされているが、最も有力な感染源として鶏卵が重要視されている。ブロイラー農場における出荷時には多くの鶏が腸内にC.jejuniを保菌していることが知られているが、ブロイラーが保菌するに至る要因は解明されていない。これは、本菌を培養検査したのでは、鑑別のために生化学的性状検査に煩雑な操作と長時間を要し、また、環境試料などの低濃度汚染源を調べる上での感度が充分でないことによるものと考えられる。一方、近年、いくつかの菌種でDNAを用いた同定法が開発され、その有用性が確認されている。そこで、鶏糞便中のC.jejuniを迅速かつ特異的に検出することを目的としてPCR法とサザンブロットハイブリダイゼーション(SBH)法を応用してブロイラーおよび発育鶏卵のC.jejuniによる汚染状況を調査した。C.jejuniを保菌していない雛の糞便に菌を混合したサンプルからDNAを抽出してPCR法とSBH法を実施し感度を測定したところ、それぞれ3.4x10^4CFU/ml、3.4X10^2CFU/mlの菌を検出することができた。孵化場から18日齢の発育鶏卵を得て、その盲腸内容物中のC.jejuni DNAを検索した。18日齢の発育鶏卵を約1,000倍に希釈した塩化ベンザルコニウム液に30分浸し無菌的に卵を割って胚を取り出し盲腸を摘出した。その盲腸の内容物中からDNAを上述の方法で抽出してPCRとSBHを実施した結果、PCR法ではすべて陰性であったがSBH法では51例中2例がC.jejuni陽性を示した。これらのサンプルを雑菌培養しても菌は分離されなかったことから、増殖可能な状態で菌が盲腸内に生息し以後の菌の伝播や拡散において何らかの役割を担っているか否かは不明であったが、この成績から、18日齢の発育鶏卵の盲腸内にC.jejuniのDNAが既に存在している場合があると考えられた。
カロリー制限に着目した声のアンチエイジングに関する分子生物学的研究

本研究では、声の老化に対するアンチエイジングの基礎研究として、カロリー制限がラットの声帯にもたらす組織変化を免疫組織学的に評価し、その分子生物学的機構の解明をRT-PCRを用いて検討した。カロリー制限群では声帯粘膜固有層のヒアルロン酸の増加、III型コラーゲンの減少、酸化ストレスの減少、Sirt-1の増加が見られた。また、声帯障害による瘢痕性変化の抑制が認められた。RT-PCRでは、カロリー制限群でヒアルロン酸分解の抑制、コラーゲン合成の抑制を示す遺伝子変化が見られた。また、Sirt-1の有意な増加を認めて、斯様な組織学的に変化に対するSirt-1の関与が示唆された。本研究は、声のアンチエイジングを臨床応用するための基盤確立が目的であり、1カロリー制限(CR)負荷ラットで声の老化が普遍的に生じるかの検証、2声の老化の分子生物学的機構の解明、3CR負荷ラットへの追加的治療介入による声の老化の予防・治療法の開発を方法論とする。計画開始時の研究の概要は以下の通りである。平成27年度は短期CRモデルの組織学的・分子生物学的評価を行いながら、中年・老年ラットのCRモデルや長期CRモデルの飼育を行う。平成28年度は中年・老年ラットCRモデルの評価を行い、得られた結果に基づいて予防・治療的介入実験を開始する。平成29年度は予防・治療的介入モデルの評価を行う。平成27年度は、オスSDラットに対して、1ヶ月、3ヶ月の短期カロリー制限を負荷した短期CRモデルの組織学的・分子生物学的評価を行った。粘膜固有層においては、容積が増大し、ヒアルロン酸が増加し、障害に対する創傷治癒が改善し、有益な効果が確認された。また、長寿遺伝子のSirt-1の発現が亢進しており、上記の有益な作用に何らかの関与があるものと推察された。一方、中年・老年ラットのCRモデルや長期CRモデルの飼育を行う予定でいたが、当院の研究施設が移転工事に入り、動物の飼育がこの間困難となり、長期モデルは見合わせている。本研究は、声のアンチエイジングを臨床応用するための基盤確立を目的とする。SDラットに対する短期のカロリー制限(CR)負荷によって、喉頭にアンチエイジング効果がもたらされるかどうかの検証、その分子生物学的機構の解明、超短期・長期モデルによる現象の普遍性の評価を主な手法とする。初年度の平成27年度は短期CRモデルの組織学的・分子生物学的評価、平成28年度は中年・老年ラットCR、平成29年度はそれらに基づく発展的なモデルでの研究を予定である。当初は初年度の平成27年度は短期CRモデルの組織学的・分子生物学的評価、平成28年度は中年・老年ラットCR、平成29年度はそれらに基づく発展的なモデルでの研究を予定していたが、動物実験の研究施設の移転、研究代表者の異動、基本となる短期モデルのデータ評価が予定よりも難航していることにより、短期CRモデルの分析が難航しており、まだ超短期・長期モデルの段階に進めていない。過去の研究で、代表的なアンチエイジング法とされるカロリー制限(CR)を3か月負荷したラットと、通常の餌を3か月投与したラットを組織学的に比較検討し、CR群ではヒアルロン酸含有量が優位に増大し、コラーゲンの蓄積が抑制され、声帯の障害に対する創傷治癒や改善していることを解明した。今回は、同様のラットモデルを用いてCRが喉頭に及ぼす斯様な変化の機序を解明するための免疫組織学的・分子生物学的に検討を行った。しかし、初年度の25年度に再度同じモデルで組織学的分析を行った結果、CRは声帯粘膜固有層には上述の好影響を与えるが、筋層にはむしろ萎縮性変化を来し、悪影響を与える可能性があることが分かり、複雑な変化が生じていることが判明した。その為、研究開始当初はCR1年モデルも検討予定であったが、複雑な病態の詳細を評価する方が重要と考え、1年モデルには進まず、3か月モデルをより詳細に分析する方針へ転換した。25年度から26年度には、組織学的評価+免疫組織学的評価用と、分子生物学的評価用の3か月CRモデルの作成と評価を免疫染色やRT-PCRを用いて行い、27年度には得られた結果の統計処理や総括を行った。免疫染色では、CR群で、3型コラーゲンの蓄積が抑制され、酸化ストレスの指標である4-HNEの蓄積が抑制され、長寿遺伝子であるSirt1の増加を認めた。また、CR群では声帯の障害に対する創傷治癒が改善しており、CR群において障害による3型コラーゲン増加の抑制と、4-HNE増加の抑制を認めた。RT-PCRでは、ヒアルロン酸分解酵素である2型ヒアルロニダーゼの発現抑制、コラーゲン産生の指標である1型プロコラーゲンの発現抑制、長寿遺伝子であるSirt1の発現増加を認めた。以上より、CRによる声帯粘膜固有層の変化の機序として、ヒアルロン酸の分解抑制とコラーゲンの産生抑制が関与していると推察された。

また、Sirt-1の有意な増加を認めて、斯様な組織学的に変化に対するSirt-1の関与が示唆された。今後は、短期モデルで見られた結果の普遍性の確認と、メカニズムの解明を行っていく予定である。具体的には、更に短期のCRモデル(1週間、数日など)で炎症早期の変化を、免疫染色、RT-PCRなどでより詳細に評価する。移転が終了し次第、長期モデルについても開始していく。短期モデルの解析により、CRの喉頭に与える影響は複雑で、声帯の部位に応じて反応が異なることが分かってきた。短期CRによって、声帯の粘膜固有層ではヒアルロン酸が増加し、コラーゲンの増加が抑制され、創傷治癒が亢進しており、アンチエイジング効果が生じている可能性が高いと考えられたが、声帯の筋層では萎縮性変化が生じ、不利益を来す可能性がある。このため、今後は実験系を増やすのではなく、現在の短期CRモデルをより深く掘り下げて、粘膜固有層と筋層それぞれでの変化を詳細に分析する方向性に方針転換を考えている。音声初年度は、RT-PCR、免疫染色、Western Blotなど、様々な検査系を立ち上げたために初期費用が予想以上に大きくなった。また、当初より、評価する項目が増えたために必要となる抗体、プライマー、酵素などの費用が膨らんだ。動物実験用の研究施設の移転、研究代表者の異動、これまで得られた短期カロリー制限モデルのデータ解析に時間を要したこと、短期モデルでの解析結果が複雑であったことなどにより、予定よりも研究の進行が遅れている。高価である特殊な餌を多量に消費する長期モデルにまだ進めていないため、現段階で実験費用が予定より少なくなっている。次年度以降は、引き続き、ラット、エサ、免疫染色、RT-PCR、Western Blotなどで科研費を使用する見込みであるが、初年度に購入した物品をある程度継続で使用するため、予定よりは費用が抑えられる見込みである。最終年度の本年度はデータの総括を行うが、短期モデルの解析結果が当初の予想よりも複雑で、粘膜固有層と筋層で変化が異なっていたため、超短期モデルや長期モデルに進む前に、現在の短期モデルの解析をより深く行う方針に変更する予定である。今回の未使用分は短期モデルの詳しい評価に充てる予定である。
Managerial Influence Strategies

本研究と関連のある研究成果は3点である。第一点はOrganizational commitment and performance in Japanese information technology firmsといい、IT企業におけるコミットメントとパフォーマンスの関係を考察したもので、アジア経営学会で発表した論文である。主な結果は高いITの利用度と高いコミットメントは高い企業の貢献を生み出すことが分かった。一方、IT利用度が高くてもコミットメントが低ければ、企業への貢献は低くなると究明した。こうしたコミットメントに関する結果は第3点の論文に取り入れて分析する。2点目の論文のタイトルはNational Culture and Organizational Behavior of Malaysian and Japanese Firmsである。この論文はマレーシアの企業と日本の企業において、ナショナルカルチャーがどの程度企業行動に影響するのかを測定したものである。分析フレームワークは4つの場面を焦点に当てる。つまり、パワー関係および部下へのコントロール、人間関係、動機づけシステムである。分析した結果は、ナショナルカルチャーがパワー関係と部下へのコントロールに影響を持つ。これらの結果は3本目の論文に取り入れて研究を続けた。3点目の論文はManagerial work roles, influence tactics, and commitment - a study on organizations in Western Japanである。論文の目的は、マネジャーの役割や影響戦略、企業に対するコミットメントの関係を探ることである。結果は4つのマネジャー役割は全ての影響戦略を使用することが分かった。さらに分析して見ると、マネジャーの役割は主に企業から得た権限によることが判明した。コミットメントとの関係については、企業から得た権限が最も強い関係をもつことが明確になった。平成14年度は、本研究に関して文献サーベーや、研究フレームワークの考察、質問調査表の作成、国内外の研究者とのネットワーク作りに取り組みました。まず、文献サーベーを実施するため、香川大学の図書館及び同大学経済学部の図書室を利用して、既存国際ジャーナルや図書、ウッブ上の電子ジャーナルを探索し、関係の有る論文を確保しました。本大学に所蔵していない文献は学外から文献複写を依頼して確保しました。次に、収集した文献をレビューして、研究フレームワークを考察しました。幾つかの既存フレームワークの中で、もっとも起用されているキプニスとスミットのモデルを選択しました。このフレームワークはもともとアメリカで構築され、当然アメリカ社会や企業に適応したものであります。本研究は日本とマレーシアに対するもので、選定したフレームワークに適切な改善をする必要がありました。続いて、選定したフレームワークを基盤にしてデータを取るための質問調査表を考えました。数十個の質問項目を作成し、国内の研究者の意見を求めました。マレーシアの企業に送付する質問項目は、英語にしました。しかし、日本の企業に対する質問項目は和訳をする必要があり、翻訳者のご協力を依頼しました。国外研究者とのネツトワーク作りに関しては、平成13年12月にアジア経営学会に出席し、ペーパーの報告をすると同時に、学会出席者と研究交流や意見交換を行いました。当学会で、長年に渡って、経営影響戦略を研究している香港中文大学のピンピンフー教授と出会うことが出来ました。平成15年2月に、香港中文大学へ行って、研究フレームワークや質問項目をより一層改善するため、ピンピンフー教授のご意見を伺いました。そして、経営影響戦略と関連ある論文をオーストラリアの国際ジャーナルに掲載しました。現時点では、質問表を最終チェックし、次年度の夏前に送付しようと考えております。平成14年度では、文献サーベイを行うため、香川大学の図書館及び同大学経済学部の図書室を利用して、既存国際ジャーナルや図書、ウッブ上の電子ジャーナルを探索し、関係の有る論文を確保しました。次に、収集した文献をレビューして、研究フレームワークを検討し、もっとも起用されているキプニスとスミットのモデルを採択しました。このフレームワークはもともと米国で構築され、当然米国社会や企業に適応したものであります。

続いて、選定したフレームワークを基盤にしてデータを採るための質問調査表を考えました。マレーシアの企業に送付する質問項目は、英語にしました。日本の企業に対する質問項目は和訳をする必要があり、翻訳者の協力を依頼しました。平成13年12月にアジア経営学会に出席し、論文の報告をすると同時に、学会出席者と研究交流や意見交換を行いました。平成15年2月に、香港中文大学へ行って、研究フレームワークや質問項目をより一層改善するため、ピンピンフー教授のご意見を伺いました。そして、経営影響戦略と関連ある論文をオーストラリアの国際ジャーナルに掲載しました。その後、質問表の最終チェックをし、夏前に送付した。およそ100の日本企業から回答をもらったのに対し、マレーシア企業からの回答はわずかだった。よって、マレーシアにおける分析は断念して、日本企業のみによる分析を行った。SPSSのソフトを使って分析し、論文作成をした。平成15年11月末から12月上旬まで、オーストラリア・ニュージーランド経営学会に出席し、論文発表をした。現時点、学会発表から得たコメントに基づいて論文を修正している。修正の後、ジャーナルに投稿する。
カイコ脂肪体を用いた組織特異的転写糸の確立

昆虫の脂肪体は脊椎動物の肝臓と脂肪組織の機能を合せ持つ組織であり各種酵素および体液タンパク質を発生段階特異的かつ性特異的に活発に合成している。本研究は脂肪体における遺伝子発現の調節機構を解析することを目的とし,カイコ脂肪体細胞核から組織特異的無細胞転写系を確立することに重点を置いた。以下にその結果について述べる。雌の5齢2日目のカイコ幼虫から脂肪体を摘出し,ホモゲナイズバッファ-の浸透圧,塩組成,界面活性剤の有無等の条件について検討を加えた。その結果,最も効率良く核が分離できる方法は次のとうりであることが判明した。まず脂肪体をMg^<2+>を含むバッファ-中に放置し,細胞を十分膨張させた後テフロンーガラスホモゲナイザ-を用いて0.1%トライトン存在下でホモゲナイズする。このホモゲネ-トをステンレスメッシュを使いろ過した後,低速で遠心し粗核分画を得た。このようにして分画した核をエチジウムブロミドで染色した後螢光顕微鏡で観察すると他の方法により分画した核に比べ,核表面に付着している脂肪顆粒がきれいに除去されていることが明らかとなった。この粗核分画より核タンパク質を0.4M NaClで抽出し,無細胞転写系を調製した。この転写系により,カイコ貯蔵タンパク質SPIの遺伝子の転写を試みた。コントロ-ルとして培養細胞B_<n1>Nより調製した転写系を用いた。脂肪体核転写系はSPI遺伝子を忠実にしかも効率良く転写することが明らかとなった。この転写系を用いることにより、今後遺伝子の転写を制御するシスコントロ-ル領域を検索することが可能になったと考えられる。またトランス作用因子もこの核抽出液より分離可能であろう。