hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カゴ型シルセスキオキサンを用いた分子性レジスト材料の展開

本研究では、次世代の10nm以下の微細加工技術開発の一環として、かご形シルセスキオキサン(POSS)に長鎖アルキルが結合した自己組織化分子の合成を行い、得られた分子の熱的性質及びナノ構造について明らかにした。自己組織化分子としてPOSS分子の個数と長鎖アルキル鎖の本数がそれぞれ1:1(1)、2:4となる分子(2)を設計し、合成を行った。得られた化合物の構造解析は核磁気共鳴(NMR)、赤外吸収(IR)スペクトルにより行った。化合物の熱的性質を明らかにするために、示差走査熱量計(DSC)測定を行ったところ、自己組織化分子の一次構造に基づき、異なる融点および結晶化温度を示した。次に得られた化合物のバルクサンプル内部に形成される自己組織化構造について明らかにするために、化合物の熱処理を行い、得られたサンプルの広角(WAXS)および小角X線散乱(SAXS)測定を行った。その結果、WAXS散乱曲線からは明確なPOSSの結晶構造に由来するピークが得られただけでなく、小角領域においてPOSS結晶とは異なる4.9nm(1)、3.4nm(2)の周期構造に基づくピークが見られた。更に詳細な構造解析を透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて行ったところ、周期約5.0nm(1)、3.2nm(2)からなる明確な層状構造の形成が見られた。これらの結果から、得られた化合物の自己組織化構造はバルクにおいてPOSS結晶ドメインとアルキル鎖の結晶ドメインが層状に重なった秩序構造から形成されていることが明らかとなった。以上のように、本研究では当初の目的通りに、POSSを基盤材料とした10nm以下の周期構造を形成する新規自己組織化材料の作製および一次構造の制御に基づく自己組織化構造の制御に成功した。今後、薄膜内部における自己組織化構造の配向制御およびドライエッチング処理を行うことでナノ構造の基板への転写が可能になると考えられ、解像度の問題が顕在化しているフォトリソグラフィー法に代わる新規微細加工技術の開発を促進させることができると思われる。当初目的としていた、一次構造が異なる自己組織化分子の合成によるバルク中における分子の自己組織化構造の制御に成功した。薄膜内部において含有自己組織化分子を配列させる予備的な実験においては微小角X線散乱測定(GIXRD)により、自己組織化構造が配向している結果が得られた。このことから、成膜条件、アニーリング条件を検討することにより薄膜内部の自己組織化構造制御も達成される可能性が高い。今後は薄膜内部の自己組織化構造の制御に重点を置いて研究を行う。基板の表面を有機ポリマーで処理する技術を駆使することにより、基板を自己組織化分子間の界面自由エネルギーを制御し、自己組織化分子の配向制御を行う。その際に、表面処理に用いるポリマーや自己組織化構造の創出を促す熱アニーリングの温度および時間条件を精密に制御することにより、明確なナノ構造創出を目指す。さらに、得られた構造に対して酸素プラズマエッチングなどのドライエッチングを行うことで、得られたナノ構造をエッチングマスクとし、基板へ構造を転写することを目指す。化合物の熱的性質を明らかにするために、示差走査熱量計(DSC)測定を行ったところ、昇温過程において107°Cに融点を示す一方で、降温過程においては73°Cに結晶化に基づく明確な発熱ピークを示すことが分かった。次に得られた化合物のバルクサンプル内部に形成される自己組織化構造について明らかにするために、化合物の熱処理(180°C,20h→100°C,20h)を行い、得られたサンプルの広角(WAXS)および小角X線散乱(SAXS)測定を行った。その結果、WAXS散乱曲線からは明確なPOSSの結晶構造に由来するピークが見られたのに対し、その小角領域(1.79,3.54°)においてはPOSS結晶とは異なる4.93nmの周期構造に基づくピークが見られた。更に詳細な構造解析を透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて行ったところ、周期約5nmからなる明確な層状構造の形成が見られた。以上のように、本研究では当初の目的通りに、POSSを基盤材料とした10nm以下の周期構造を形成する新規自己組織化材料の作製に成功した。

自己組織化分子としてPOSS分子の個数と長鎖アルキル鎖の本数がそれぞれ1:1(1)、2:4となる分子(2)を設計し、合成を行った。得られた化合物の構造解析は核磁気共鳴(NMR)、赤外吸収(IR)スペクトルにより行った。化合物の熱的性質を明らかにするために、示差走査熱量計(DSC)測定を行ったところ、自己組織化分子の一次構造に基づき、異なる融点および結晶化温度を示した。次に得られた化合物のバルクサンプル内部に形成される自己組織化構造について明らかにするために、化合物の熱処理を行い、得られたサンプルの広角(WAXS)および小角X線散乱(SAXS)測定を行った。その結果、WAXS散乱曲線からは明確なPOSSの結晶構造に由来するピークが得られただけでなく、小角領域においてPOSS結晶とは異なる4.9nm(1)、3.4nm(2)の周期構造に基づくピークが見られた。更に詳細な構造解析を透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて行ったところ、周期約5.0nm(1)、3.2nm(2)からなる明確な層状構造の形成が見られた。これらの結果から、得られた化合物の自己組織化構造はバルクにおいてPOSS結晶ドメインとアルキル鎖の結晶ドメインが層状に重なった秩序構造から形成されていることが明らかとなった。以上のように、本研究では当初の目的通りに、POSSを基盤材料とした10nm以下の周期構造を形成する新規自己組織化材料の作製および一次構造の制御に基づく自己組織化構造の制御に成功した。今後、薄膜内部における自己組織化構造の配向制御およびドライエッチング処理を行うことでナノ構造の基板への転写が可能になると考えられ、解像度の問題が顕在化しているフォトリソグラフィー法に代わる新規微細加工技術の開発を促進させることができると思われる。当初目的としていた、一次構造が異なる自己組織化分子の合成によるバルク中における分子の自己組織化構造の制御に成功した。薄膜内部において含有自己組織化分子を配列させる予備的な実験においては微小角X線散乱測定(GIXRD)により、自己組織化構造が配向している結果が得られた。このことから、成膜条件、アニーリング条件を検討することにより薄膜内部の自己組織化構造制御も達成される可能性が高い。今後は薄膜内部の自己組織化構造の制御に重点を置いて研究を行う。基板の表面を有機ポリマーで処理する技術を駆使することにより、基板を自己組織化分子間の界面自由エネルギーを制御し、自己組織化分子の配向制御を行う。その際に、表面処理に用いるポリマーや自己組織化構造の創出を促す熱アニーリングの温度および時間条件を精密に制御することにより、明確なナノ構造創出を目指す。さらに、得られた構造に対して酸素プラズマエッチングなどのドライエッチングを行うことで、得られたナノ構造をエッチングマスクとし、基板へ構造を転写することを目指す。
胎児発育における抗酸化系機構の意義-チオレドキシン過剰発現マウスを用いた検討

妊娠時の抗酸化系機構の意義を明らかにするため抗酸化物質の1つであるチオレドキシン(以下TRX)に着目し、ヒトTRX-1を全身に過剰発現するトランスジェニックマウス(以下TRX-Tg)を用いその妊娠母獣・胎仔に対する実験を行った。胎児胎盤系における抗酸化系機構の役割について解析する目的で、雄性WtおよびTRX-Tgと雌性Wtを交配し胎仔、胎盤につき解析を行った。その結果、妊娠第15日における胎盤重量は両群間で有意差を認めなかったが、胎仔重量はTRX-Tg群で有意に重く、胎児胎盤重量比が有意に大きいという結果を得た。さらに、妊娠時酸化ストレスの主な原因であると考えられている胎盤を、酸化ストレスマーカーの1つであり活性酸素によるDNAの損傷時に生じる8-hydroxy-2'-deoxygu-anosine(8-0HdG)によって免疫染色を行ったところTRX-Tg群ではWt群と比較し8-0HdG発現が有意に減弱していることが明らかとなった。さらに、TRX-Tg群における胎盤では、Wt群と比較して、胎児発育に関与するGLUT1のmRNAおよびタンパク発現が有意に増加していることを見いだし、胎盤におけるGLUT1の発現を介しヒトTRX-1が胎仔発育に影響を与えている可能性が示唆された。また、胎盤におけるGLUT1発現にはglucocorticoidの関与が指摘されているが(Hahn、1999)、TRX-Tg群における胎盤では、11beta-hydroxysteroid dehydrogenase type 1のmRNA発現が有意に増加し、11beta-hydroxysteroid dehydrogenase type 2のmRNA発現が有意に減少していることを見いだし、胎盤局所におけるglucocorticoid代謝の変化がGLUT1発現増加に関与していることが考えられた(論文投稿中)。以上より、TRXによる抗酸化系機構は胎児発育と密接に関係していることが示唆された。その機序として、胎盤におけるGLUT1発現およびglucocorticoid代謝が関与している可能性が示唆された。妊娠時の抗酸化系機構の意義を明らかにするため抗酸化物質の1つであるチオレドキシン(以下TRX)に着目し、ヒトTRX-1を全身に過剰発見するトランスジェニックマウス(以下TRX-Tg)を用いその妊娠母獣・胎仔に対する実験を行った。1.雄性野生型マウス(以下Wt)と雌性WtおよびTRX-Tgを交配し母獣、胎仔、胎盤につき解析を行った。その結果TRX-Tg群の妊娠時摂取カロリー量はWT群の約75%と低く体重当たりの摂取カロリー量としても有意に少ないことが明らかとなった。さらに妊娠第15日における胎盤重量はTRX-Tg群で有意に軽いにもかかわらず、胎仔重量は両群間で有意差を認めず、胎仔/胎盤重量比はTRX-Tg群で有意に大きいことが明らかとなった。すなわち、TRX-Tg群では摂取カロリーが少ないにもかかわらず胎仔/胎盤重量比が有意に大きかったことから、抗酸化系機構が胎児発育に影響を与えている可能性が示唆された2.次に、胎児胎盤系における抗酸化系機構について解析する目的で、雄性WtおよびTRX-Tgと雌性Wtを交配し胎仔、胎盤につき解析を行った。さらに、妊娠時酸化ストレスの主な原因であると考えられている胎盤を、酸化ストレスマーカーの1つであり活性酸素によるDNAの損傷時に生じる8-hydroxy-2'-deoxygu-anosine(8-OHdG)によって免疫染色を行ったところTRX-Tg群ではWt群と比較し8-OHdG発現が減弱していることが明らかとなった。また、TRX-Tg群における胎盤では、胎児発育に関与するGLUT1のmRNA発現が増加していることを見いだし、胎盤におけるGLUT1の遺伝子発現を介しヒトTRX-1が胎仔発育に影響を与えている可能性が示唆された。以上より、抗酸化系機構は胎児発育と密接に関係し、その機序として糖輸送機構が関与している可能性が示唆された。

さらに、TRX-Tg群における胎盤では、Wt群と比較して、胎児発育に関与するGLUT1のmRNAおよびタンパク発現が有意に増加していることを見いだし、胎盤におけるGLUT1の発現を介しヒトTRX-1が胎仔発育に影響を与えている可能性が示唆された。また、胎盤におけるGLUT1発現にはglucocorticoidの関与が指摘されているが(Hahn、1999)、TRX-Tg群における胎盤では、11beta-hydroxysteroid dehydrogenase type 1のmRNA発現が有意に増加し、11beta-hydroxysteroid dehydrogenase type 2のmRNA発現が有意に減少していることを見いだし、胎盤局所におけるglucocorticoid代謝の変化がGLUT1発現増加に関与していることが考えられた(論文投稿中)。以上より、TRXによる抗酸化系機構は胎児発育と密接に関係していることが示唆された。その機序として、胎盤におけるGLUT1発現およびglucocorticoid代謝が関与している可能性が示唆された。
意識障害患者への看護介入効果に対する神経科学的研究

意識障害の回復に寄与すべき看護介入の方法について神経生理学的視点を持って検討した。その結果、前頭葉前野のβ波の発現状況から、端座位姿勢になった直後は活性化を示すが、その姿勢を持続すると脳活動が低下することが確認できた。また、端座位にて複数の刺激を同時に入力することで生活行動が想起できる刺激が脳活動の活性化を確認することができた。はじめに意識障害患者は視覚からの刺激を受けることが困難であるため,視覚が遮断された状態で一定時間の脳活動の評価方法について研究する必要が生じている.また,五感への単一刺激では前頭葉での統合が生じにくいため,複数の感覚刺激を同時に行うことで脳活動を活性化させ意識障害回復に効果があるのではないかと考えた.このため本年度は,脳に損傷のない成人男女を対象者として,視覚刺激が遮断状態における前頭葉でのα波とβ波の発生状態と脳活動の評価方法の検討を試みた.研究の実際(原著論文作成中)方法:成人男女で脳損傷経験のない者40名(女子29名,男子11名,平均年齢25.3±6.8歳)を対象者とした.(1)開眼の状態で座位,(2)閉眼の状態で座位,(3)閉眼の状態で臥位の各課題を5分間毎にランダムに継続して行い,イーオス製の簡易型脳波計(1チャンネル)ブレインモニタEMS-100にてα波とβ波の発現数を測定した.結果・考察:開眼座位では,α波とβ波の発現数が発生しない時間帯がすくないこと,5分間のα波とβ波の発現数の平均値が高かったこと,変化率が他の課題刺激より高かったとこのことから,他の課題刺激より脳活動を活性化する刺激であることがわかった.これは,開眼座位姿勢は他の刺激より視覚と姿勢保持の情報が入るため刺激量が増え前頭葉が活動するという生理的現象である.また,5分間の課題刺激によって,3課題ともα波とβ波の推移は負に傾いており,この課題刺激は一定の単調な刺激であり,生理的現象として脳活動が低下したと考えられる.以上より,α波とβ波の発現数を用いて脳活動を評価することは可能であると考えられる.今後の研究今後本研究は下記のテーマについてさらに研究を進めていく予定である.1.生理学を基盤とした意識障害回復のための効果的な介入方法の基礎的な検討2.効果的介入方法の臨床応用における検討はじめに:昨年度は意識障害回復のための介入方法の検討を行った.これまで,意識障害回復への介入は五感への単一刺激の刺激が主に行われてきたが,この刺激では前頭葉での統合が生じにくいため,複数の感覚刺激を同時に行うことで脳活動を活性化させ意識障害回復に効果があるのではないかと考え,脳に損傷のない成人男女を対象者として,視覚刺激が遮断状態において感覚系の刺激を入力する方法について検討をおこなった.研究方法:成人男女で脳損傷経験のない者40名を対象者とした.研究課題は,課題1,閉眼臥位状態で(1)痛覚刺激,(2)嗅覚刺激,(3)関節刺激,の単一の感覚刺激を5分間行った.課題2,閉眼臥位状態で複数異種感覚刺激として食行動を想定した刺激を5分間行った。データはイーオス製の簡易型脳波計(1チャンネル)ブレインモニタEMS-100にてα波とβ波の発現数を測定した.結果・考察:課題1では閉眼臥位にて課題1の刺激をそれぞれ単一に5分間行った場合のα波とβ波の発現時間は,嗅覚刺激のβ波のみが4分以上発現していた.α波とβ波では変化率の平均値において痛覚刺激は嗅覚刺激と関節刺激にそれぞれ極めて有意な差が認められた(P<0.001)が,痛覚刺激と関節刺激の比較では差は認められなかった.課題2の複数異種感覚刺激におけるα波とβ波の発現時間は100%が5分間発現していた.嗅覚刺激と複数異種感覚刺激におけるα波の変化率を比較すると有意な差が認められた(P<0.05)が,β波では嗅覚より変化率が高いが認められなかった.この結果より複数異種感覚刺激中は傾眠傾向がなく前頭葉の活動が確認できた.臨床における応用は3例であるが試みたが,まだ分析に耐えられる数にはなっていない.今後,この基礎研究が臨床で応用可能であるかを検証する必要がある.はじめに:昨年度は意識障害回復のための介入方法として、複数異種感覚刺激である食行動を想起する刺激が脳の活動に寄与するかを検討し、その確認をおこなった。この研究を基に今年度は、臨床応用を試みるための組織的な体制作りと、実際の調査を試みた。研究方法:脳損傷によって覚醒障害をともなう意識障害患者20名に対し、食事行動を想起するための複数異種感覚刺激を5分間行った。データはイーオス製の簡易型脳波計(1チャンネル)ブレインモニタEMS-100にてα波とβ波の発現数を測定した.解析は介入前の安静時と介入中と、1週間介入を続けた後の安静時の3回の測定を行った。

結果・考察:対象者は、脳損傷発症から1か月以内の患者(初期)が6名(男性2名、女性4名、平均年齢は60.33±13.54歳)、発症1か月以上6か月以内の患者(継続期)が6名(男性2名、女性4名、平均年齢は64.33±26.64歳)、発症から6ヶ月以上経過した患者(遷延期)が8名(男性3名,女性5名、平均年齢では67.50±28.43歳)であった。初期の患者の介入中と介入4週間後では、α・β波の発現時問が100%であった。α・β波の発現数の変化率では、各期における患者間では有意差がなかったが、初期の患者の変化率がα波5.09±8.07、β波3.26±2.89と最も大きく変化していた。よって、発症から初期の患者においては、この複数異種感覚刺激の介入の効果が大きいことが示される。しかし、継続期と遷延期の患者においても、介入する脳の活動が確認された。従って、複数異種感覚刺激は、意識障害患者への看護介入として効果があると示唆される。しかし、今回は対象者の脳損傷部位や疾患等に関してや、長期に関わることによる変化については、言及できていないため、今後の課題と考える。
三次元座標軸導入による核医学・CT融合画像を用いた悪性腫瘍治療の低侵襲化の検討

初年度は、核医学・CT融合画像の作成に必要な核医学画像の体輪郭描出について検討を加えた。センチネルリンパ節検索のためのリンパシンチグラムを対象とした。コンプトン散乱により生じる低エネルギーの散乱線を使って体輪郭を描出する方法ををSPECT撮像に応用した。SPECT撮像では外部線源を用いて体表部における散乱線成分の増加をはかった。この結果、2検出器型のガンマカメラのそれぞれの検出器の収集範囲外の辺縁部分にTc-99m pertechnetate溶液37MBq/mlを1ml入れた1mlのシリンジを貼り付けて、各投影画像を30秒で、12°ずつ撮像することにより、融合画像作成に十分な鮮明さの体輪郭の描出が得られた。この画像をワークステーション(GMS-5500A/PI、東芝、東京)上で、ART(automatic registration tool)を用いて、CT画像と融合させることにより、センチネルリンパ節の解剖学的局在をより明瞭に示すことができた。リンパシンチグラフィでセンチネルリンパ節の存在が示唆された部位は、CT画像で通常、所属リンパ節が存在する部位であり、融合に伴う位置のずれは、実地診療上許容範囲内と考えられた。次年度は、術中イメージングへの応用が可能となるように、高感度3次元シンチグラフィを可能とすべく、核医学撮像技術としてcoded apertureの応用を検討した。Coded apertureは一定の規則に従って多数の開口を配置したコリメータであるが、これによりピンホールコリメータと同様の高分解能を維持したまま、平行多孔コリメータ以上の高感度を得ることができる。このため、撮像時間の短縮が可能であり、術中イメージングへの応用が可能である。もっとも、高感度、高分解能出歩く見合わせを求めて、coded aperture maskの設計を行い、最適なパラメータの組み合わせを求めた。本年度は、核医学・CT融合画像の作成に必要な核医学画像の体輪郭描出について検討を加えた。センチネルリンパ節検索のための食道癌、喉頭癌のリンパシンチグラムを対象とした。これまで、ガンマ線が体内を通過する際にコンプトン散乱により生じる低エネルギーの散乱線を一次線と別のウインドウで収集することにより、体輪郭を描出する方法について検討してきたが、この技術をSPECT撮像に応用した。SPECT撮像では各投影画像における散乱線成分のカウント数は少ないため、外部線源を用いて体表部における散乱線成分の増加をはかった。この結果、2検出器型のガンマカメラのそれぞれの検出器の収集範囲外の辺縁部分にTc-99m pertechnetate溶液37MBq/mlを1ml入れた1mlのシリンジを貼り付けて、各投影画像を30秒で、12°ずつ撮像することにより、融合画像作成に十分な鮮明さの体輪郭の描出が得られることが確認できた。この画像をワークステーション(GMS-5500A/PI、東芝、東京)上で、ART (automatic registration tool)を用いて、CT画像と融合させることにより、センチネルリンパ節の解剖学的局在をより明瞭に示すことができた。本年度は、核医学画像に関しては、昨年度開発した1次線成分と散乱線成分を利用した画像融合のための体輪郭描出法のプログラムを完成させ、センチネルリンパ節検索で得られるシンチグラムにおける体輪郭の描出の自動化を図った。これにより、明瞭な体輪郭が描出されたシンチグラム画像の処理を撮像終了後1分程度で終了させることが可能となった。

CT画像との融合は、昨年度と同様にワークステーション(GMS-5500A/PI、東芝、東京)上で、ART(automatic registration tool)プログラムを利用して行ったが、今年度は、標的臓器の位置の座標軸上での表示法として、3次元画像センサーの応用を検討した。3次元画像センサーは磁場情報を利用して、その局在位置を座標軸上に表示する技術であるが、ファントムを用いての検討で3次元画像センサーはその位置情報を2mm以内の誤差で表示することが可能であった。センサー部分の大きさが2mm程度であるため、適切な形で封入すると体内での位置情報の収集も可能と考えられた。さらに、標的組織の術中の視認性を高めるために、標的組織に親和性を示す色素の導入を検討した。Quantum Dotsは近赤外線領域で強い発光を示し視認性に優れた色素である。この色素を結合させたアルブミンを使うことにより、これまで、炭粉沈着による発色で観察困難であった縦隔のリンパ節の可視化が可能となった。これに放射性核種を結合させることにより、センチネルリンパ節の位置情報の立体表示が理論的に可能であることを確認した。
Know-do gapを超えて倫理的ケアの実践を促進させる学習プログラムの開発

我が国の看護職者が直面している倫理的問題の解決に向け、倫理学習プログラムを開発・評価してきた。試行によりこのプログラムの効果とともに、看護職者の日常業務の遂行には“Know-do gap"が潜在していることも明らかとなった。本研究では看護職者に潜在している“Know-do gap"を超えるためにシミュレーション教育、ケース・メッソッドや描画法等、認知や行動の変容を促進させる教育手法を取り入れてプログラムを改変するとともに看護管理者と共同してPDCA(plan-do-check-act)サイクルによって運用し、また看護職者・患者アウトカムの2段階の評価システムを新たに構築して統計学的に検証する。
保護者及び医療・福祉従事者への知識普及による乳幼児突然死症候群の抑制に関する研究

本研究の目的は、乳幼児突然死症候群(SIDS)の発症率が全国平均の2倍以上と高値である北海道において、乳幼児を育てる養育者と医療・福祉従事者の双方に対し、SIDSに関する知識を普及させることにより、SIDSによる死亡の抑制を図ることである。2018度は、養育者及び医療・福祉従事者向けに広く知識普及キャンペーンを行うとともに、SIDSに関する知識の実態調査を行う計画であった。知識普及キャンペーンについては、昨年度に引き続き北海道内で人口が最多である札幌市内において、町内会や商店街のイベント等、子育て世代が多く集まる場において開催した。また本年度は、人口26万人を有する中核市である函館市においても、子育て世代の多く集まる商業施設において知識普及キャンペーンのイベントを実施した。これらのキャンペーンにおいては、SIDSの予防知識について記載したチラシや団扇を配付したほか、本研究代表者による市民向けミニレクチャー、アンケート調査を実施した。養育者に対する乳幼児突然死症候群に関する知識の実態調査については、当初計画では医療機関における生後1か月健診での調査を予定していたが、より多くの対象者に効率よく調査を実施するため、市区町村の保健センターや町内会、商店街等での調査に変更した。その変更に時間を要したため、研究期間の延長が必要となった。その他、SIDS家族の会のビフレンダー及び医学アドバイザーとの情報交換、人口動態調査等の統計の確認を行い、SIDSに関する動向の把握に努めた。本研究の調査結果については現在分析中であり、その結果を本研究の成果として2019年度以降に公表予定である。本研究の目的は、保護者と医療・福祉従事者双方に乳幼児突然死症候群(SIDS)の知識を普及させ、SIDS死亡率の抑制を図ることである。平成26年度は研究計画として挙げていた以下の3項目について実施した。I)SIDSに関する知識普及啓発内容の検討:計画通り有識者およびSIDS家族の会の会員の意向を伺い、SIDSの予防に関するビラを作成した。本年度は内容の検討までを計画していたが、予定よりも作業が早く進行できたため、次年度に予定計画していた知識普及啓発活動を前倒して行った。本年度は駅構内や街頭でキャンペーンを展開し、子育てを行っている親世代のほか、祖父母の世代、これから子育て世代となる大学生を中心とした若者など幅広い世代を対象に知識普及活動を行った。II)SIDS家族の会オープンフォーラムにおける知識普及啓発活動:10月4日にSIDS家族の会主催のオープンフォーラムが開催され、保健医療従事者77名、遺族・一般参加者41名、学生29名の計147名の参加があった。シンポジウムとして、北海道におけるSIDSの現状と、保護者・看護者・保育者それぞれのSIDSの知識の実態を発表し、参加者とディスカッションを行った。III)保育士のSIDSに関する知識の実態調査:先行研究における保育士への知識の実態調査は北海道内の一部地域での限定であり対象者も少なかったため、調査範囲を北海道全域に広げた調査を計画している。本年度は上述のSIDSオープンフォーラムに参加した保育士に調査を行っている。引き続き対象を広げた調査を遂行していく予定である。本研究の目的は、乳幼児を育てる養育者と医療・福祉従事者の双方に乳幼児突然死症候群(SIDS)に関する知識を普及させ、SIDSによる死亡の抑制を図ることである。平成27年度は当初計画に挙げていた養育者および医療・福祉従事者への知識普及キャンペーンのほか、平成26年度に行った一般市民向けの街頭キャンペーンも引き続き実施した。知識普及キャンペーンの実施にあたり、前年度に検討した内容をもとにパンフレット(2000枚)および団扇(300本)を作成した。知識普及キャンペーンは札幌市のほか、函館市、名寄市、苫小牧市、当別町において延べ8回開催した。なおキャンペーンの開催に当たっては北海道、札幌市、函館市、函館市医師会、SIDS家族の会、商店街や町内会等の後援・協力を得て実施した。また札幌市および函館市の母子保健担当保健師およびSIDS家族の会遺族会員、同会医学アドバイザーとキャンペーン開催にあたり具体的な意見交換を行った。その他、地元の新聞でも知識普及キャンペーン開催についてや、SIDSという疾患そのものを記事として掲載頂いた。知識普及キャンペーンの実施については概ね計画通り遂行できている。また、当初計画にはなかったが新聞等のメディアや商店街・町内会等も活用することができており、順調に進展していると考える。本研究の目的は、乳幼児を育てる養育者と医療・福祉事業者の双方に乳幼児突然死症候群(SIDS)に関する知識を普及し、SIDSによる死亡の抑制を図ることである。平成28年度は昨年度に引き続き、当初計画に挙げていた養育者および医療・福祉従事者向けの知識普及キャンペーン及び、一般市民向けの街頭キャンペーンを実施した。知識普及キャンペーンは札幌市及びその近郊の都市のほか、昨年に引き続き函館でも開催した。知識普及キャンペーンの実施に際しては、SIDS予防に関する内容を記載したチラシおよび団扇を配付したほか、ミニレクチャー開催し広く一般市民への知識普及を図った。また、知識の普及方法として、Webサイトの開設や、動画コンテンツの利用に関しての検討を開始した。7月に仙台市で開催された「SIDS家族の会オープンフォーラムin仙台」では、参加の医療従事者及び一般市民に対し、北海道におけるSIDSの現状と課題について、ディスカッションを行った。また、オープンフォーラムに先立って開催されたSIDS家族の会ビフレンダーおよび医学アドバイザーとのミーティングにおいても、SIDSに関する最新の知見に対するディスカッション及び予防、知識普及に関しての意見交換を行い、その内容を以降の街頭キャンペーン等にも盛り込んだ。

本年度は、養育者及び医療・福祉従事者に対し、SIDSに関する知識の実態調査を行う予定であったが、より効率的に調査が行えるよう、実施方法についての検討を行った。知識普及キャンペーンについては、当初計画以上に実施することができた。一方、知識の実態調査については、より効率的に調査が行えるよう準備を進めており、実施に至っていない。本研究の目的は、乳幼児を育てる養育者と医療・福祉従事者の双方に乳幼児突然死症候群(SIDS)に関する知識を普及させることにより、SIDSによる死亡の抑制を図ることである。平成29年度は、養育者及び医療・福祉従事者向けに広く知識普及キャンペーンを行うとともに、SIDSに関する知識の実態調査を行う計画であった。知識普及キャンペーンについては、札幌市内で町内会や商店街のイベント等、子育て世代が多く集まる場において開催した。このキャンペーンの際は、SIDSの予防知識について記載したチラシ及び団扇を配付したほか、本研究代表者による市民向けミニレクチャーも行った。養育者に対する乳幼児突然死症候群に関する知識の実態調査については、当初計画では医療機関における生後1か月健診での調査を予定していたが、より多くの対象者に効率よく調査を実施するため、市区町村の保健センターや町内会、商店街等での調査に変更する予定である。その変更に時間を要したため、研究期間の延長が必要となった。この計画変更に伴い、当初計画より多くの対象者に調査が可能となる見込みである。その他、SIDS家族の会のビフレンダー及び医学アドバイザーとの情報交換、人口動態調査等の統計の確認を行い、SIDSに関する動向の把握に努めた。平成28年度のSIDS死亡率は、全国で出生10万対11.2であるのに対し、北海道は同45.6(全国ワースト2位)と依然高値であり、対策が急がれることを確認している。養育者に対する乳幼児突然死症候群に関する知識の実態調査について、当初計画では医療機関における生後1か月健診での調査を予定していた。しかし、研究の計画を行った当初より、医療機関における研究の手続きが複雑になり、当初予定していた施設数を確保できない見込みとなった。より多くの対象者に効率よく調査を実施するため、実態調査を行う施設を市区町村の保健センターや町内会等に変更する予定である。本研究の目的は、乳幼児突然死症候群(SIDS)の発症率が全国平均の2倍以上と高値である北海道において、乳幼児を育てる養育者と医療・福祉従事者の双方に対し、SIDSに関する知識を普及させることにより、SIDSによる死亡の抑制を図ることである。2018度は、養育者及び医療・福祉従事者向けに広く知識普及キャンペーンを行うとともに、SIDSに関する知識の実態調査を行う計画であった。
連続ヘテロ原子化学の新展開

連続するヘテロ原子を有する官能基として、窒素原子と酸素原子が存在するオキシムエーテルおよびアルコキシアミン類を選択して、環境低負荷型連続反応を開発し、多くの医薬品や生物活性物質に含有されている複素環類の簡便な合成法を開発した。更に、これらの官能基を用いてカルボニル化合物類の新たな極性転換反応を開発し、通常の手法では進行しにくい炭素-炭素結合形成反応を可能とする画期的な合成手法を開発した。下記に示した点に重点をおいた研究を行った。(1)アルコキシアミン類のドミノ型脱離-転位-付加反応の開発:インダニルアルコキシアミン類を種々の有機金属試薬と反応させると、ドミノ型脱離-転位-付加反応が効率的に進行し、2位に種々の置換基を有するテトラヒドロキノリン類が得られることを見出した。さらに、本反応の置換基効果を検討し、ベンゼン環上に電子求引基、供与基いずれが存在しても収率良く生成物が得られることも明らかにした。本法をマルチネリン類合成に展開し、マルチネリン酸合成の鍵中間体を立体選択的に高収率で合成することに成功した。(2)エナミン類への求核付加反応の開発:アルコキシアミンより合成したエナミンを有機金属試薬と反応させると、アルコキシグループの脱離と同時に、求核試薬が攻撃しα-置換ケトン類が得られると考えられる。本年度は、まず、アルコキシアミン類を用いたエナミン類の合成を検討した。その結果、アルコキシエナミン類は、通常のエナミン類より不安定で、単離が困難であることがわかった。しかしながら、続くアルキル化反応は、スムースに進行した。下記の点を重点に置いた研究を行った。(1)オキシムエーテルのドミノ型応を用いる含窒素複素環化合物の合成鎖状のオキシムエーテルおよびアルコキシアミン類のドミノ型反応を環状化合物に応用し、置換含窒素複素環化合物の効率的合成法を開発した。(2) N-アルコキシエナミン類への求核付加反応の開発前年度に開発した極性転換反応を種々のケトン類を用いて検討した。その結果、各種鎖状ケトン類でも反応は効率的に進行することを明らかにした。特に、5-ノナノンを用いた場合は、収率よく2-アルキルケトン類が得られることがわかった。さらに、反応経路を明らかにするための実験を行い、反応の中間体としてエナミンを経由し、アルコキシアミンのN-0結合が開裂して反応が進行していることを明らかにした。(3)アルキニルオキシムエーテル類と種々の金属との反応アルキニルオキシムエーテルと金属触媒との反応を検討した結果、閉環反応が効率的に進行し、2置換イソキサゾール類が高収率で得られることを明らかにした。さらに本反応のオキシムエーテル部分の置換基効果も検討した。本年度は下記に示した点について検討し、ある程度の成果を得ることができた。1.オキシムエーテル類のドミノ型反応を用いる含窒素複素環化合物の合成前年度に開発した含窒素複素環化合物の効率的合成法を用いて、各種4級炭素を有する含窒素複素環化合物、すなわち、キノリン、ベンズアゼピン、インドリン誘導体を合成した。続いて、タングステン酸塩と過酸化水素による酸化を行い、各種ニトロキシルラジカル類を合成した。これらニトロキシルラジカルの中には、非常に結晶性が良いものが存在することが明らかになり、現在、ラジカルトラップ能力および酸化剤としての有用性を検討中である。2.N-アルコキシエナミン類への求核付加反応の開発N-アルコキシエナミン類への極性転換反応の開発研究の一環として、今年度はカルボニルのα位でのアリール化反応について検討した。その結果、環状、鎖状のケトンにかかわらず、各種トリアリールアルミニウムを用いたアリール化反応が効率的に進行し、本極性転換反応の一般性を明らかにした。3.アルキニルオキシムエーテル類と種々の金属との反応今年度は、オキシムエーテル部分の置換基効果を綿密に検討すると同時に、金属触媒の検討も行い、閉環反応に続き転位反応の進行の可能性を探り、3置換イソキサゾール類の合成を検討した。その結果、金属触媒として、塩化金を用いると、閉環反応と転位反応が進行し目的通り、各種3置換イソキサゾール類を合成することができた。更に、アルキニル基を有するワインレブアミドとの分子内反応も検討した結果、イソベンゾフラン類の合成の基礎的知見を得た。
真空紫外光および軟X線用中空光伝送路の研究

本研究の目的は,VUV-軟X線という伝送路未開の領域を開拓し,可視-近赤外領域で一般的に使用されているガラス光ファイバのように,柔軟かつ高効率な伝送路を実現することである.その手法として,VUV-軟X線の波長の全域をほぼ完壁に透過する唯一の材料,「真空」をコアとする中空光ファイバについての下の研究を行った.1.真空紫外光用アルミニウム中空ファイバの低損失化MOCVD装置を用いて,平滑な表面をもつガラスキャピラリチューブの内面にアルミニウム薄膜を形成した中空ファイバを製作する際に,成膜条件および前処理条件を詳細に検討し,薄膜の表面粗さに起因する散乱損失の小さい中空ファイバを実現した.2.真空紫外リモート分光システムの開発中空ファイバを用いたリモート分光システムを構築し,その基本特性の評価を行った.分光したVUV単色光を中空ファイバによりサンプルに照射し,反射光を中空ファイバで検出して,フォトマルへと伝送した.なお伝送路としてはアルミニウム中空ファイバを複数本束ねたものを使用した.3.1次元フォトニックバンドギャップを利用した中空ファイバ型伝送路の検討中空コア部分を多層薄膜で囲んだファイバについて,伝送モード解析を行い,最適な多層膜構造の設計を行った.次に,樹脂もしくはガラスチューブの外面に多層薄膜を形成した後に,溶剤もしくは弗酸によってチューブを溶解・除去するという手法を用いることについて検討した.4.軟X線集光伝送路の研究中空ファイバをバンドル化したものを用いて,拡散するX線を集光し平行化したのちにファイバにより伝送することについて実験を行った.伝送路としては,使用波長において高反射率を呈するニッケル膜を内装した中空ファイバを使用し,金属コーティングを施さない石英ガラスキャピラリにより構成した伝送路との特性の比較を行った.本研究の目的は,VUV-軟X線という伝送路未開の領域を開拓し,可視-近赤外領域で一般的に使用されているガラス光ファイバのように,柔軟かつ高効率な伝送路を実現することである.その手法として,VUV-軟X線の波長の全域をほぼ完壁に透過する唯一の材料,「真空」をコアとする中空光ファイバについての下の研究を行った.1.真空紫外光用アルミニウム中空ファイバの低損失化MOCVD装置を用いて,平滑な表面をもつガラスキャピラリチューブの内面にアルミニウム薄膜を形成した中空ファイバを製作する際に,成膜条件および前処理条件を詳細に検討し,薄膜の表面粗さに起因する散乱損失の小さい中空ファイバを実現した.2.真空紫外リモート分光システムの開発中空ファイバを用いたリモート分光システムを構築し,その基本特性の評価を行った.分光したVUV単色光を中空ファイバによりサンプルに照射し,反射光を中空ファイバで検出して,フォトマルへと伝送した.なお伝送路としてはアルミニウム中空ファイバを複数本束ねたものを使用した.3.1次元フォトニックバンドギャップを利用した中空ファイバ型伝送路の検討中空コア部分を多層薄膜で囲んだファイバについて,伝送モード解析を行い,最適な多層膜構造の設計を行った.次に,樹脂もしくはガラスチューブの外面に多層薄膜を形成した後に,溶剤もしくは弗酸によってチューブを溶解・除去するという手法を用いることについて検討した.4.軟X線集光伝送路の研究中空ファイバをバンドル化したものを用いて,拡散するX線を集光し平行化したのちにファイバにより伝送することについて実験を行った.伝送路としては,使用波長において高反射率を呈するニッケル膜を内装した中空ファイバを使用し,金属コーティングを施さない石英ガラスキャピラリにより構成した伝送路との特性の比較を行った.本研究の目的は、VUV-軟X線という伝送路未開の領域を開拓し,可視-近赤外領域で一般的に使用されているガラス光ファイバのように,柔軟かつ高効率な伝送路を実現することである.その手法として,VUV-軟X線の波長の全域をほぼ完璧に透過する唯一の材料,「真空」をコアとする中空光ファイバについての研究を行う.本年度については以下の研究を行った.1、真空紫外光用アルミニウム中空ファイバの低損失化VUV領域においては,他の金属と比較してアルミニウムがきわめて高い反射率を示す.そこでMOCVD装置を用いて,平滑な表面をもつガラスキャピラリチューブの内面にアルミニウム薄膜を形成した中空ファイバを製作した.2、1次元フォトニックバンドギャップを利用した中空ファイバ型伝送路の検討真空紫外-軟X線領域における高効率伝送路を実現するもうひとつの方法として,中空コア部分を多層薄膜で囲んだファイバを用いることがあげられる.まず,本ファイバの伝送モード解析を電磁界方程式に基づく解析的手法およびビーム伝搬法およびFDTD法を用いて行い,その結果より,最適な多層膜構造の設計を行った.次に本構造のファイバを製作する方法として,樹脂もしくはガラスチューブの外面に多層薄膜を形成した後に,溶剤もしくは弗酸によってチューブを溶解・除去するという手法を用いることについて検討した.3、軟X線伝送用金属薄膜内装中空ファイバ上記ファイバと同様に,ガラスキャピラリチューブ内面に金属薄膜を形成することにより,軟X線用中空ファイバを構成することができる.ファイバによる伝送が必要とされている波長域について調査することにより,ターゲット域を決定し,その領域において最適となる材料を選択した.そのための各種調査を行った.

本研究の目的は,VUV-軟X線という伝送路未開の領域を開拓し,可視-近赤外領域で一般的に使用されているガラス光ファイバのように,柔軟かつ高効率な伝送路を実現することである.その手法として,VUV-軟X線の波長の全域をほぼ完璧に透過する唯一の材料,「真空」をコアとする中空光ファイバについての研究を行う.本年度については以下の研究を行った.1.真空紫外光用アルミニウム中空ファイバの低損失化MOCVD装置を用いて,平滑な表面をもつガラスキャピラリチューブの内面にアルミニウム薄膜を形成した中空ファイバを製作する際に,成膜条件および前処理条件を詳細に検討し,薄膜の表面粗さに起因する散乱損失の小さい中空ファイバを実現した.2.真空紫外リモート分光システムの開発中空ファイバを用いたリモート分光システムを構築し,その基本特性の評価を行った.分光したVUV単色光を中空ファイバによりサンプルに照射し,反射光を中空ファイバで検出して,フォトマルへと伝送した.なお伝送路としてはアルミニウム中空ファイバを複数本束ねたものを使用した.3.軟X線集光伝送路の研究(岩井)中空ファイバをバンドル化したものを用いて,拡散するX線を集光し平行化したのちにファイバにより伝送することについて実験を行った.伝送路としては,使用波長において高反射率を呈するニッケル膜を内装した中空ファイバを使用し,金属コーティングを施さない石英ガラスキャピラリにより構成した伝送路との特性の比較を行った.
野生獣肉の栄養成分および品質に影響を及ぼす要因の解明

野生獣肉(ホンシュウジカ、イノシシ)成分は野生植生の影響を受けていたが、一般成分に捕獲時期の影響は少なかった。成分中では粗脂肪含量が家畜に比して少ないこと、イノシシ肉のα-Toc含量はブタ肉と同等であること、牛肉よりは酸化しやすいことが判った。利用先である西洋料理店は、年間を通じて野生獣肉を利用しており、肉利用にあたり品質や安全性を重視していること、購入価格が高いと考える店が多いことが判った。島根県および大阪府で狩猟期(11月2月)および非狩猟期(3月10月)に有害捕獲および狩猟により捕獲された野生イノシシおよび野生シカのロース肉およびモモ肉について、一般成分(水分、粗蛋白質、粗脂肪、灰分)および栄養成分(α-トコフェロール、CoQ10)を調査検討した。野生イノシシロース肉(雄:狩猟期n=8,非狩猟期n=8、雌:狩猟期n=6,非狩猟期n=4)の一般成分に、狩猟期と非狩猟期において性及び捕獲期による差はなかった。次いで、非狩猟期の野生イノシシロース肉のα-トコフェロールおよびCoQ10について調べた結果、それぞれ0.51±0.11mg/100g、3.16±1.01mg/100g含まれていることがわかった。また、市販の豚肉との比較より、両成分とも非狩猟期の野生イノシシでは飼育豚に比べ含量が高いことが示唆された(p<0.05)。また、これらの成分含量に捕獲方法(箱わな、囲いわな)および性の差はみられなかった。一方、狩猟期の野生イノシシモモ肉のα-トコフェロールおよびCoQ10の含量は、0.55±0.95mg/100gおよび8.01±1.62mg/100gであった。さらに、非狩猟期の野生シカロース肉(n=5)のα-トコフェロールおよびCoQ10の含量は、0.59±0.07mg/100gおよび3.72±1.39mg/100gであった。これらと非狩猟期の野生イノシシと飼育豚のロース肉との比較では、α-トコフェロールでは、豚よりも野生シカおよびイノシシが高く(p<0.05)、CoQ10では、豚よりも野生シカが高かった(p<0.05)。島根県美郷町地域において2003-2007年に有害鳥獣捕獲または狩猟で捕獲された野生イノシシの最長筋(M. longissimus dosi)、大腿二頭筋(M. biceps femoris)および頚部皮下脂肪を採取。筋肉中のα-トコフェロール含量(18頭)、頚部皮下脂肪の厚さ(43頭)および皮下脂肪内層の脂肪酸組成(41頭)を測定して、捕獲時期や性の影響について検討した。筋肉中のα-トコフェロール含量は非狩猟期(3月から10月)、雄で高かった。筋肉部位間で含量に差は認められなかった。皮下脂肪の厚さは狩猟期(11月から2月)では雄:1.6±0.5cm、雌:1.4±0.3cm、非狩猟期では雄:0.8±0.5cm、雌:0.6±0. 2cmであり、狩猟期で厚かった。また、狩猟期では体重(内臓抜き重量)と厚さの間に相関関係がみとめられた。皮下脂訪中の主たる脂肪酸は、狩猟期および非狩猟期ともに、オレイン酸(C18:1)、パルミチン酸(C16:0)、ステアリン酸(C18:0)およびリノール酸(C18:2)であった。また、ミリスチン酸C14:0、C16:0、C18:0、リノレン酸(C18:3)と飽和脂肪酸は非狩猟期で高く、C18:1と一価不飽和脂肪酸は狩猟期で高かった。大阪府能勢町地域で2007年に有害鳥獣捕獲または狩猟で捕獲された野生ジカ雄(15頭)、雌(4頭)の最長筋のα-トコフェロール含量は各々5.4±1.4、4.7±0.4mg/kgであった。捕獲時期別で比較すると非狩猟期で高かった。野生イノシシ肉利用を拡大するための知見として、ロース肉の一般成分、α-トコフェロールおよび色調、モモ肉のα-トコフェロール、皮下脂肪の厚さおよび脂肪酸組成について捕獲時期と性別での影響を調査した。ロース肉において水分含量と粗脂肪含量は11月から2月(狩猟期)に高く(P<0.05),粗タンパク質含量は3月から10月(非狩猟期)に高かった(P<0.01)。また、粗脂肪含量はいずれの時期、性でも1%以下で家畜肉と比較して低いものであった。α-トコフェロール含量は非狩猟期(P<0.01)ならびに雄(P<0.05)で高かった。イノシシ肉色調は光ファイバによる分光での調査では暗赤色濃赤色となった。

表面色調は切断24時間後で酸化の影響が認められた。皮下脂肪厚は狩猟期で厚かった(P<0.01)。皮下脂肪の飽和脂肪酸割合は非狩猟期で高く(P<0.05)、オレイン酸割合および一価不飽和脂肪酸割合(オレイン酸を含む)は狩猟期で高かった(P<0.01)。肉におけるこれらの成分の違いは餌や生息環境に起因するものと考えられた。一方、狩猟や有害鳥獣捕獲で捕獲された野生鳥獣肉の料理店側における利用状況を把握するために、web上で検索・選出した料理店に対してアンケート調査を実施した。利用野生鳥獣肉は、輸入鴨や国産鹿が中心で、料理店側の美味しさを伝えたい対象ともなっていた。また、客のジビエ料理に対する反応は「満足」と考える店が多かった。一方で、利用に当たり「品質」、「安全性」に対する不安、野生獣肉の高価格による使用しにくさがあることも認められた。今後の野生鳥獣肉の利用拡大に向けてはこれらの点を考慮,改善する方向の検討が必要であることが判った。
グローバル化の理念的・規範的評価によるグローバル・イシューの解決策

世界の難民問題に関して難民高等弁務官事務所における聞き取り調査を通じて、同国際機関が事後処理的な対応に追われていて、中長期的な視点あるいは危機的状況の軽減の視点からのガバナンスが行われておらず、本研究の中心的概念として検討した将来予見型ガバナンスの視点の必要性が確認された。また、開かれた自由主義の危機という問題認識に基づいて開催されたEU-Japanフォーラムへの参加を通して、民主主義体制の維持、人権問題、安全保障問題、気候変動問題に関する日欧のグローバル・イシュー解決に向けての協力が国際秩序の安定に不可欠であることが再認識され、AGの視点から将来の変化を知らせるわずかシグナルを読み取って、将来の異変に備える対応が求められることも確認できた。さらに、地域の経済秩序に関する研究では、中国の影響力の増大を脅威と認識するか、チャンスと認識するのかによって、アジア諸国の対応が異なるという、アジア諸国の連携のバリエーションをダイナミックに捉える議論も提示された。サイバーセキュリティとグローバル・ガバナンスの研究では、attributionの問題がサイバーセキュリティでは非常に重要で、AGアプローチの一要素である様々なシナリオ構築(foresight)の重要性が確認できた。気候変動問題の解決策としての地球工学的手法の導入の是非に関するAG概念からの分析と気候変動の緩和と密接に関連するエネルギー転換(脱化石燃料)に関する事例研究も、本研究プロジェクトの研究成果の一部として研究が進んだ。グローバル・ガバナンスの現状把握としては、「グローバル・ガバナンス論とポスト・ポスト冷戦時代の国際秩序」論考にまとめられ、国内の学会で報告された。英国のEU離脱後のEU統合に関する研究、EU安全保障・防衛協力のガバナンス研究、EUの連帯とリスクガバナンス、EUと人間の安全保障やEUと日本の協力関係に関する研究成果の一部が、ベルギー自由大学と早稲田大学が中心になって定期的に行なっているEU-Japan Forumで報告された。また、気候変動問題の現状理解と日本の外交との関連での研究も進み、EUと日本の安全保障問題を包括的に取り上げた国際的な研究グループに参加しつつ、気候変動緩和策と関連の深いエネルギー政策に関する研究成果として、ドイツの研究者との共著でEUと日本の気候安全保障とエネルギー安全保障政策を比較した論文として研究成果をまとめた。また、日本の再生可能エネルギー開発をテーマとしたノルウェー科学技術大学日本セミナーの研究活動に参加し、日本の気候変動政策とエネルギー政策に関する論文として研究成果をまとめた。サイバーセクリティーについての現状把握は多岐にわたっているが、多くの研究成果をあげた。さらに、国際関係学会(International Studies Association: ISA)でanticipatory governanceをテーマとしたパネルが採択され、日本のエネルギー転換の政治と中国の社会構造基盤開発援助をめぐるアジアの国際関係に関する研究報告ができた。本年度の研究目的は、本研究で扱うグローバル・イシューの現状把握とそれらの解決のためのアプローチを探るものであった。従来の方法論である現状把握から将来を予想する方法(フォーキャースティング:forecasting)や望ましい将来像を設定して現在の政策を選択していく方法(バックキャースティング:backcasting)を検討した。しかし、前者の方法ではこれまでに多くの問題点が指摘されている。例えば、冷戦の終焉について国際政治理論の主流であるリアリズムもリベラリズムも全く予想できなかった。予想できなかった直近の例としては、英国のEU脱退の国民投票の結果や米国のトランプ大統領の誕生も予測できないできごとであった。後者の方法に関しては、気候変動問題はバックキャースティングの方法との親和性は高いが、他の諸問題に関しては、さらなる検討が必要であることを確認した。こうした各々のアプローチを検討していくなかで、将来予見型ガバナンス(anticipatory governance)という概念が、本研究で扱う諸問題の解決策模索のためのアプローチに共通して採用できるのではないか、ということになった。将来予見型ガバナンスとは、将来予想される状況を複数予見(foresight)して、それらの予め想定された状況に柔軟に対応できるようにし(network governance)、採用された政策に対する反応をよりよいガバナンスに取り入れる(feedback for applied learning)ようにすることである。本研究の採択決定の時期が想定以上に遅く、研究分担者の中には初年度の研究計画を当初の予定どおり実施できない者もいたので、研究の進捗状況がやや遅れている研究分野も存在する。その中でも、本研究で扱うグローバル・イシューの現状把握が進捗しているものとして、英国のEU離脱後のEU統合に関する研究、EU安全保障・防衛協力のガバナンス研究、EUの連帯とリスクガバナンスなどに関しては、研究が進んでいる。EUと人間の安全保障やEUと日本の協力関係に関する研究の進捗状況も良い。また、人間の安全保障と災害、特に、福島第一原発事故の人間の安全保障の観点からの分析も行われている。さらに、気候変動問題の現状理解と日本の外交との関連での研究も進行中で、気候変動緩和策と関連の深いエネルギー政策に関する研究成果も上がっている。サイバーセクリティーについての現状把握は多岐にわたっていて、今後さらなる研究の積み重ねが大いに期待できる。海外の研究協力者とも互いの研究協力の方向性について、また、研究対象として関心のあるリサーチ・クエッションについても意見交換を行った。これらの諸問題の現状把握研究と並行して、共同研究の統合をはかるための理論的な枠組みの検討として、将来予見型ガバナンス(anticipatory governance)という概念が、本研究で扱う諸問題の解決策模索のためのアプローチに適応できるのではないか、ということになった。この概念は、新しい科学や技術の応用が社会に与える影響を予め評価しておくこと、あるいは、将来の大災害や政治経済上の大変化を弱いシグナルから予見して予め多くのシナリオを想定して将来の変化に備えることである。