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フラビン酵素の動的高次構造と機能との相関性に関する研究

フラビン酵素であるリポ酸脱水素酵素とフラボシトクロムb_2を用いてドメイン構造を解明し、その機能分担を究明することを研究目的とした。研究方法としては限定分解してドメインの分離、蛍光偏光解消、蛍光寿命、円偏光二色性等の物理化学的方法による構造の解析、電子スピン共鳴法、反応動力学的方法による触媒機能の解析を行った。研究成果を要約すると次の通りである。先ず、リポ酸脱水素酵素についてはNAD結合ドメインはゆらぎをもっていることが明らかとなり、そのゆらぎは触媒過程においてFAD結合ドメインと至適配向を取り電子伝達の効率を高めていることが示された。次にフラボシトクロムb_2については、フラビン結合ドメインが示すNADHの酸化反応の活性はヘム結合ドメインと複合体を形成することによって抑制されるとともに乳酸の脱水素反応の活性が発現することが明らかになった。以上、フラビン酵素の動的高次構造が触媒機能の能率向上及び質的変換に関与していることを解明した。リポ酸脱水素酵素は局所的に構造がゆらいでいることを蛍光の偏光解消法を用いて既に明らかにしている.そこで局所的な構造のゆらぎが起っているドメインを同定するため,(1)蛍光色素ANMで標識した後蛋白分解酵素トリプシンで限定分解を行い,高速液体クロマトグラフィーでフラグメントを分離精製し,また(2)SH-セファローズに親和標識した後蛋白分解酵素トリプシンで限定分解を行い,アフィニティクロマトグラフィーを用いてフラグメントを分解精製した.このようにして得られたフラグメントの構成アミノ酸をアミノ酸分析計を用いて決定し,このフラグメントが存在するドメインを同定した.一方,フラボシトクロームb_2からフラビン結合ドメインを分離精製する方法を既に確立している.そこでこのフラビン結合ドメインの酵素学的性質を調べた.その結果,まずフラビン結合ドメインでは乳酸の脱水素反応の活性が完全に消失し, NADHの酸化反応の活性が著明に上昇していること,後者の反応の過程ではフラビンのセミキノンは形成されないことが明らかになった.次にフラボシトクロームb_2のフラビンモノヌクレオチドと限定分解によって得られたフラビン結合ドメインのフラビンモノヌクレオチドの円偏光二色性を比較し,両者の間でフラビンモノヌクレオチドの構造が顕著に変化していることが明らかになった.以上の基礎的知見を基にして次年度にはフラビン酵素の機能発現における動的高次構造の役割について分子論的に研究を進展させる計画である.62年度にリポ酸脱水素酵素及びフラボシトクロムb_2の動的高次構造の性質を明らかにしたが、63年度には動的高次構造の機能上の意義を究明した。まず、リポ酸脱水素酵素は4つのドメインから構成されているが、このうちNAD結合ドメインは可動性を持っていることが明らかになり、この性質は電子伝達の際にNAD結合ドメインがFAD結合ドメインと至適な配向を取る上で合目的であることが示された。またFAD結合ドメインのN末端側はゆらぎをもっていることが知られているが、このゆらぎは触媒機能に直接関与しないことが明らかになった。一方、フラボシトクロムb_2のフラビン結合ドメインとヘム結合ドメインの再構成の実験を試み電子伝達機能の発現を検索したが、両ドメイン間で電子の授受は認められなかった。フラボシトクロムb_2のフラビンはセミキノンを形成することが知られているが、フラビン結合ドメインのフラビンにはそれが認められず、再構成してもその性質は復元しないことがわかった。両ドメインは遺伝子のレベルで隔合して作られると考えられており、電子伝達の機能が発現するには両ドメインが生合成の段階で相互作用をもつことが必要であることが示唆された。以上、フラビン酵素の動的高次構造の機能との相関性について興味ある基礎的知見が得られ、今後分子論的に解析を進める計画である。
診療用放射性薬剤の拡散前トラップ手法の開発

医療施設や研究施設で用いられる放射性ヨウ素等の放射性廃液を、放射性物質回収材(シクロデキストリン重合体(CDP)、食品用活性炭等)を用いて簡便に捕獲する方法を開発した。β-CDP、活性炭、2者混合、を試験しそれぞれ99. 2%、86. 6%、85. 5%の捕集効率を得た。回収した放射性物質は放射線計測により数値または画像にて定量可能であった。本法は放射性ヨウ素の簡便な捕集に有効であり、臨床の場における放射性廃液の一次処理及び原子力災害時に汚染された飲料水の簡易浄化にも応用が可能であると思われる。がんや甲状腺疾患等の治療に用いられる放射性薬剤内用療法は、転移性甲状腺がんや悪性リンパ腫等の治癒にも非常に効果を持ち、実施診療施設も増加傾向にある。しかしながら、この療法に付随して、薬剤の飛散や患者の排泄物に由来する放射性廃棄物が発生する。放射性廃棄物の濃度限度が放射線障害防止法によって規制され、このために多くの診療施設において必要とされる治療数をこなせない現状がある。本研究の目的は、診療の場における放射性薬剤の飛散率を明らかにし、排水や排気に放射性薬剤が流入する手前で放射性物質を捕獲する手法を開発することである。研究方法として、診療や研究において放射性薬剤を使用した場合の1.放射性物質の飛散率を測定する手法の確立、および排水や排気に放射性薬剤が流入する手前で2.放射性物質を捕獲する方法を開発を行った。結果は以下の通りである。1.放射性物質の飛散率測定手法の確立:取扱いが簡便、かつ危険性の少ない放射性核種であるトリチウム水およびC-14エタノール、及びRI捕集装置、自作のRI発生槽を用いて放射性物質の飛散率および捕集率を測定するシステムを構築した。トリチウム水及びC-14エタノールが36%99%の範囲で飛散する値を実測出来た。2.放射性物質の捕獲:放射性ヨウ素含有廃液(Bolton-Hunter, KI等混合廃液)とヨウ素捕集有望素材を用いて、単純ろ過法でどの程度のヨウ素捕集能が見込まれるかの検討を行った。シクロデキストリン(CD)派生物質と食品用活性炭が放射性ヨウ素の捕集に効果を発揮した。とろろこんぶ、片栗粉、小麦粉も若干の捕集効果を示した。がんや甲状腺疾患等の治療に用いられる放射性薬剤内用療法は、転移性甲状腺がんや悪性リンパ腫等の治癒に効果を持ち、実施診療施設も増加傾向にある。放射性廃棄物の処理は、放射線障害防止法によって排水や排気にかかる濃度限度が規制され、このために多くの診療施設において必要とされる治療数をこなせない現状がある。本研究の目的は、臨床や研究、災害の場において発生した放射性廃液を中心とする放射性廃棄物を簡便かつ効率的に捕獲する手法を開発することである。研究方法として、医療施設や研究施設で用いられる放射性ヨウ素の混合廃液を、放射性物質回収材(シクロデキストリン重合体(CDP)、食品用活性炭等)を用いて1.簡易ろ過法、.2.添加法を用いて簡便に捕獲する方法を開発、検討を行った。1.コーヒードリッパーにペーパーフィルタを配置し、放射性物質回収材を充填して簡易ろ過用具を作成した、放射性廃液100mlをろ過した。ろ液の放射能濃度を測定し、捕集率を求めた。事前洗浄を行ったβ-CDP、活性炭、2者混合、を試験しそれぞれ99.2%、86.6%、85.5%の捕集効率を得た。2.放射性廃液30mlに、それぞれ1.5gのα-CDP、β-CDP、γ-CDPを加えて撹拌した。1日経過後に吸引ろ過し、ろ液を放射能濃度測定して捕集率を求めたところ、α-CDP、β-CDP、γ-CDPの放射性ヨウ素の捕集率はそれぞれ0.61、0.73、0.47となった。
「学校認知英文法」構築：現場で使える教材・教授法の開発に向けて

本研究課題は,認知言語学の知見に基づき『学校認知英文法』の開発に向けた基礎研究を行うことを目的とした。特に本課題では,前置詞,名詞の可算・不可算の問題,冠詞に焦点を絞り,それぞれの語彙,文法項目の中心となる(イメージ)スキーマをベースに,ネットワークの拡張を行うというアプローチで教材開発および教授法の開発を行った。その結果,中学・高等学校の英語教員が,言語学の知識を持たずに利用することができるワークシート型の教材を開発することができた。その一方で,今回の課題で扱った文法事項は一部に留まることから,より網羅的な教材開発の必要性が明らかとなった。本研究課題は、認知言語学の知見に基づき『学校認知英文法』の開発に向けた基礎研究を行うことを目的としている。特に、前置詞、名詞の可算・不可算の問題、冠詞に焦点を絞り、中学・高等学校の現場で教える英語教員が言語学の専門的な知識を持たずに利用できる教授法および教材の体系的な開発を目指しているものである。平成25年度は,主に以下の2点を行った。(1)教材の開発と改良:本研究課題で開発した前置詞のワークシートを実際に使用した結果、認知言語学に基づく教授法がうまく作用するものと、あまり作用しないものが存在することが明らかとなった。そこで、個々の項目について詳細に理論的枠組みに基づき分析し、教材の改良を行った。(2)学習者コーパスの分析:平成24年度に行った学習者コーパスの分析を継続して行うとともに、英語母語話者の特徴を明らかにする為に、大規模コーパスであるBritish Natioanl Corpusの分析を行った。平成25年度は情報構造の観点から、構文の使用について検証を行った。その結果、英語母語話者と日本人英語学習者では、談話構造のフローが異なることが見えてきた。以上の研究結果を、平成25年度は論文1本、シンポジウム1本(コーディネータ兼パネリスト)、学会研究発表3本にまとめ、発表を行った。また、認知言語学の知見を英語教育の現場に応用することに対する関心の高まりを受けて、大学英語教育学会の研究会として、「応用認知言語学研究会」を立ち上げ、他の研究者や中学・高等学校の教員と積極的に意見交換を行っている。平成24年度は文献調査,中学・高等学校における英文法教育の現状調査,予備調査の為の教材開発を行う予定であった。まず文献調査であるが,認知言語学・英語教育の分野における先行研究を調査しまとめるとともに,近年増えてきている応用認知言語学の分野の先行研究についても調査を行った。次に教育現場における現状調査であるが,平成25年度より学習指導要領が新しくなり,英語の教科書も大幅に変更になることから,平成24年度は,現行の教科書および学習者向け文法書に基づき,文法項目がどのように記述されているか,またどのような例文が用いられているかについて検討を行った。当初予定していたアンケート調査,インタビュー調査については,新しい学習指導要領に基づく指導が開始される平成25年度以降に行うことにした。またこれまで研究代表者による研究結果の蓄積がある名詞の可算・不可算の問題を題材にして,認知言語学の知識を持たない教員が利用できるワークシートの開発を行った。またそのワークシートを用いて,学習者を対象とした予備調査を行い,その結果について分析を行った。その結果,ワークシートが効果的に作用する項目と作用しにくい項目があり,そこに学習者の認知操作が関わっている可能性があることが明らかとなった。また今年度は当初の予定にはなかった学習者コーパスの分析を追加した。これは研究の過程においてLearnability(学習者の学習効果)を高める為に,学習者の誤用についてのパターンを調査する必要が明らかになった為である。学習者の英語エッセイをまとめた学習者コーパスであるICNALEから日本人英語学習者と英語母語話者のエッセイを比較することで,日本人英語学習者の誤用の特徴について分析し,まとめた。以上の研究結果を,平成24年度は論文2本,シンポジウム1本,口頭発表1本にまとめ発表を行った。本研究課題は,認知言語学の知見に基づき『学校認知英文法』の開発に向けた基礎研究を行うことを目的としている。特に本課題では,前置詞,名詞の可算・不可算の問題,冠詞に焦点を絞り,中心となる(イメージ)スキーマをベースに,ネットワークの拡張を行うというアプローチで教材開発および教授法の開発を行った。最終的に,中学・高等学校の現場で教える英語教員が言語学の専門的な知識を持たずに利用が可能な,英文法の教授法および教材の体系的な開発を目指して,ワークシート型の教材を開発した。平成26年度は,本研究課題の最終年度にあたるため,これまでの研究全体のまとめを行った。平成25年度までに開発した教材の教育効果の測定,およびそれに基づく,教材の改良は完了しているため,平成26年度は,中学・高等学校で英語を教えている教員に対して,教材の活用可能性について意見聴取を行った。

教材に対する現場の教員の評価は概ね良好であった。。特に専門的な用語を用いずに,学習者の注意をコントロールすることで,中心的な(イメージ)スキーマおよびその拡張パターンに気づかせるという方法がうまく作用することがわかった。さらに,本研究課題で扱った3つの文法項目以外の文法項目も含めた,体系的な教材の開発に対する要望が強くあがった。本研究課題で応用を試みている認知言語学の言語観では,形態素,語,構文という言語の様々な単位を,それぞれ独立したものとは捉えず,複雑さの度合いが違うのみで同じ仕組みで説明できるしている。そのため,平成26年度は,今後の研究への応用を考え,本研究課題で扱った比較的単純な文法事項での手法を,より複雑な文法事項へ応用することができないか検証を行った。その結果,本課題で用いた(イメージ)スキーマをベースに学習者の「気づき」を通した教授法・教材の開発の可能性が示唆された。今後の研究課題とする予定である。応用認知言語学平成25年度は、これまで開発した教材について実際に使用しその教育効果を検証するとともに、改良点について理論的枠組みを用いて明確にした上で教材の改良を行った。また開発した教材について、実際に教育に従事する中学・高等学校の英語教員に提供し、その教育効果および現場への応用可能性について意見交換を行った。以上の内容から、本研究課題はおおむね順調に進展していると考える。学習指導要領の改訂年度にあたったため,当初予定していた平成24年度計画を一部変更したものの,教材の開発,およびその教材を用いた予備調査は順調に完了した。また研究の過程で明らかになった課題について明らかにするために,新たに学習者コーパスの分析を追加し,調査を行った。以上の内容からおおむね順調に進展していると考える。研究最終年度にあたるため、英語の前置詞、可算・不可算名詞、冠詞について本研究課題において開発・改良した教材および教授法をまとめる。同時に、本研究課題において明らかになってきた、日本人英語学習者と英語母語話者の談話構造のフローの違いに関して、教材を作成する予定である。また談話構造をより詳細に分析するため、が独自の学習者コーパスの作成にも着手する予定である。平成25年度は中学・高等学校の教育現場で,本研究課題で扱う文法項目がどのように教えられているかについて,面談,メール等による聞き取り調査を行う。さらに,どのような問題点を抱えているのか,どのような教材・教授法であれば実施可能であるかについて調査する。面談等で得たデータは,データとして書き起こし、テキストマイニング分析を行い,背景に潜む要因を明らかにする。さらにそれらの結果を基に,平成24年度に作成した名詞の可算・不可算に関するワークシートについて,予備調査の結果に基づき修正を行う。また新たな文法項目の教材および教授法開発に取りかかる予定である。高等学校の検定済み教科書のコーパス化の為の研究補助員への謝金を計上していたが、平成25年度より新しい学習指導要領となり、新指導要領に基づく教科書が1年分しか存在しなかったため、コーパス化の作業を実施することができなかった。
水素製造用超高活性グラファイトシリカ・酸化チタン触媒の機構解明と人工合成

本研究はグラファイトシリカによるTiO2の水素製造増大メカニズムの解明及び人口的ナノサイズのグラファイトシリカの合成について調べたものである。GSの粘土成分である天然トロマイト、セリサイト及び個相反応法を使って人口的に合成したナノコンポジットナノ粒子を用いて水素製造実験を行った。また、GSの水素製造増大へのpH及び光触媒のバンドギャップの影響について調べた。今回の研究では超音波照射を利用し、超微粒子ナノコンポジット合成に成功した。合成したナノ粒子は単結晶で平サイズが11nmであり、酸素欠陥が少ないことが分かった。この方法は結晶成長及び光触媒合成に大きく貢献すると期待できる。本研究はTiO2を用いた水の光分解のため助触媒として天然グラファイトシリカ(Graphite Silica, GS)の異例な効果メカニズムを解明すると共に人工的にポーラスナノGSの作製を狙うものである。以前の研究ではTiO2以外の光触媒、例えばZnOあるいはCdSとGSを使って実験を行ったところ水素製造が出来なかった。今回の研究ではGSの異なる効果メカニズムを解明するために、上記の(TiO2, ZnO, CdS)以外の光触媒とGSを用いて水素製造が可能かどうか確認することにした。そのために、水熱法でZnS(紫外光応答型)とZnInS(可視光応答型)二種類の光触媒を合成した。上記に述べたように、TiO2と同じバンドギャップを持つZnO(TiO2もZnO紫外光応答型)もTiO2より小さいギャップを持つCdS(可視光応答型)もGSと混ぜて使った時水素製造増加しなかったが、今回の研究ではZnS(紫外光応答型)とGSを使って水素製造に成功した。もっとも、驚いたことは、ZnIn2S4(TiO2と違って可視光応答型光触媒)とGSを使って実験したところ水素製造を確認できたことである。可視光可視光応答型光触媒と天然鉱石であるGSを使って水素製造の成功は世界初めてのことである。また、人工的GS系のナノコンポジットとしてBi0.9Gd0.1Fe1-xTixO3, Bi0.7Ba0.3Fe1-xTixO3(x=0.0-0.25)等の合成に成功した。超音波を利用し世界初めて超微粒子(直径平均11nm)の合成に成功した。現在はこれらの水素製造評価を行っている。本研究はグラファイトシリカによるTiO2の水素製造増大メカニズムの解明及び人口的ナノサイズのグラファイトシリカの合成を目的とした。以前の理論ではGSの粘土成分が水素製造増大の原因と考えたが、通常の天然粘土であるドロマイト、セリサイト及び固相反応法を使って人口的に合成したセリサイトのナノ粒子を用いて水素製造実験を行ったところ水素発生増大への貢献が見られなかった。この結果から粘土成分はGSに含まれた状態のみ水素増大に貢献すると分かった。また、以前の提案ではpH変化によってTiO2の表面が陽電荷を持つことで表面が陰電荷のGSとの凝集がしやすくなると考え、同じバンドギャップのZnO(ZPC=8.7)を用いてpHを9.5に調整し、実験を行ったが水素製造増大が見られなかった。この結果から水素製造増大へのpHの影響を考え直すべきことが分かった。また、可視光応答型光触媒であるZnIn2S4、ドープ型BiFeO3等のナノコンポジットを合成し、同様な実験を行った場合も水素製造増大が見られなかったため、pHやバンドギャップ以外の特性をもとにしてさらに研究する必要がある。水素製造増大が見られなかった理由として、TiO2にしか見られない超親水性のことが考えられる。現在はTiO2の超親水性とGSの成分との相互作用について取り組んでいる。また、今回の研究では超音波照射を利用し、世界で初めて超微粒子ナノコンポジット合成の新しい方法を開発した。合成したナノ粒子は単結晶で平均サイズが11nmであり、酸素欠陥が少ないことが分かった。さらに不純物相を存在する金属酸化物のナノ材料へ超音波照射することにより不純物相の削除あるいは減少できることが分かった。今回の研究内容はメカニズム解明と合成、この二つに分けられる。メカニズムを解明するために、FTIRを用いてリアルタイム測定を柱とした解析を行うことにした。共同研究者のFTIR装置を借りて実験を行っているので、使用時間が限られているためメカニズム解明の実験は若干遅れていると感じている。しかし、人工的GSの合成の研究も予定通り進んでおり、現在はこれらの水素製造評価を行っている。材料化学共同研究者に協力してもらってFTIRの使用時間を増やす。リアルタイムFTIRを用いて水素イオン及びGS表面の反応実験を急ぐ。反応メカニズムの解明のため必要に応じてNMR測定も利用する。

また、発光スペクトルを用いてTiO2, ZnO, CdS, ZnS, ZnIn2S4とGSの間の励起電子の移動について調べる。年末までにメカニズムに関しての実験を終え論文投稿する。協力研究者から一部試料は無償で頂いたため。また、NMR用のサンプルホルダーは必要に応じて購入する予定ので、まだ購入してないので。1測定実験の速度及び効率を向上するためにFTIR試料作製用プレス及びダイスを購入する。2NMR用のサンプルホルダーを購入するため使用する。3論文投稿及び消耗品などに使用する。
ユーザーイノベーションに対する快楽的・功利的便益の影響に関する理論的・実証的研究

近年、利用者自身が製品の創造・改良を行うユーザーイノベーションに注目が集まっている。ところが、消費者がユーザーイノベーションを実現するにあたり、消費に対する態度と製品の創造・改良の実現がどのような関係にあるかは十分に解明されているとはいえない。本研究の目的は、消費者として重視する感情的な側面と実用的な側面がユーザーイノベーションにどのような影響を与えるかについて明らかにすることである。研究初年度である平成30年度は、(1)研究全体の基盤となる理論研究および(2)途中経過および副産物として得られた研究成果の報告を行った。(1)の理論研究においては、消費者行動論の既存研究のレビューを通して、消費の感情的な側面である快楽的便益と実用的な側面である功利的便益を、ユーザーイノベーションの調査に適合する形に整理した。同時に、消費者の行うユーザーイノベーションについての既存研究を整理した。さらに、快楽的便益と功利的便益を実現する営みであるデザインがイノベーションにどのように生かされているかを射程に含めた既存研究の整理を行った。(2)の研究成果の報告においては、日本商業学会、研究代表者が企画運営メンバーを務める日本マーケティング学会ユーザー・イノベーション研究会、世界のユーザーイノベーション研究者が集うOpen and User Innovation Conference 2018で報告を行った。報告の際に参加者と議論を行うことで研究内容に関わる情報の収集にも努めた。また、既存研究の整理によって得られた知見を日本各地の大学(名古屋大学、立命館大学、九州大学)が主催する一般の参加者に開かれたセミナーで報告するとともに、教科書(『1からのデジタル・マーケティング』)および学術研究の文献リストを付記した一般向けの解説論文(本條2018)として出版することで、社会・国民への発信に努めた。当初の計画においては、初年度に理論研究および日本国内での定量調査を行い、最終年度である次年度に米国での定量調査および研究成果の発表を行う予定であった。しかし、本研究を着想する上で基盤となった文献の著者である海外の研究者が年度の終盤に来日し、議論を行うことができたため、そこで得られた知見を調査の設計に織り込むべく調査の実施タイミングを次年度に変更した。一方で、理論研究の知見が豊饒であったため、次年度に予定していた研究成果の発表を初年度から行うことができた。以上のことから、当初予定していた研究活動はおおむね順調に進展しているといえる。研究最終年度である平成31年・令和元年度は、(1)日本での定量調査、(2)米国での定量調査を行った上で、(3)研究成果の報告に努める。(1)の日本での定量調査においては、日本国内の消費者を対象とした大規模定量調査を行い、概念化した快楽的便益と功利的便益がユーザーイノベーションの実現にどのように関わっているかを実証的に明らかにする。日本での定量調査は初年度に実施する予定であったが、本研究を着想する上で基盤となった文献の著者である海外の研究者が年度の終盤に来日し、議論を行うことができたため、得られた知見を調査の設計に織り込むべく実施タイミングを平成31年・令和元年度に変更した。(2)の米国での定量調査においては、日本国内で実施した調査と比較可能な状態とするために質問票をバックトランスレーションの手法で翻訳した上で、米国で日本国内と同様の調査を行い、実証的研究の理論的妥当性向上および文化による差異の理解に努める。(3)の研究成果の報告においては、国内外の学会報告・学術論文公刊・査読付き論文雑誌での発表を行う。また、広く社会・国民に発信するため、書籍としての公刊や、ビジネスセミナーでの講演、公開研究会の開催、SNSを含むウェブサイトでの公開など、多種多様な形での発表を実施する予定である。

当初の計画においては、初年度に理論研究および日本国内での定量調査を行い、最終年度である次年度に米国での定量調査および研究成果の発表を行う予定であった。しかし、本研究を着想する上で基盤となった文献の著者である海外の研究者が年度の終盤に来日し、議論を行うことができたため、そこで得られた知見を調査の設計に織り込むべく調査の実施タイミングを次年度に変更した。一方で、理論研究の知見が豊饒であったため、次年度に予定していた研究成果の発表を初年度から行うことができた。以上のことから、当初予定していた研究活動はおおむね順調に進展しているといえる。研究最終年度である平成31年・令和元年度は、(1)日本での定量調査、(2)米国での定量調査を行った上で、(3)研究成果の報告に努める。(1)の日本での定量調査においては、日本国内の消費者を対象とした大規模定量調査を行い、概念化した快楽的便益と功利的便益がユーザーイノベーションの実現にどのように関わっているかを実証的に明らかにする。日本での定量調査は初年度に実施する予定であったが、本研究を着想する上で基盤となった文献の著者である海外の研究者が年度の終盤に来日し、議論を行うことができたため、得られた知見を調査の設計に織り込むべく実施タイミングを平成31年・令和元年度に変更した。(2)の米国での定量調査においては、日本国内で実施した調査と比較可能な状態とするために質問票をバックトランスレーションの手法で翻訳した上で、米国で日本国内と同様の調査を行い、実証的研究の理論的妥当性向上および文化による差異の理解に努める。(3)の研究成果の報告においては、国内外の学会報告・学術論文公刊・査読付き論文雑誌での発表を行う。また、広く社会・国民に発信するため、書籍としての公刊や、ビジネスセミナーでの講演、公開研究会の開催、SNSを含むウェブサイトでの公開など、多種多様な形での発表を実施する予定である。本研究を着想する上で基盤となった文献の著者である海外の研究者が年度の終盤に来日し、議論を行うことができたため、そこで得られた知見を調査の設計に織り込むために、定量調査の実施タイミングを次年度に変更した。そのため、初年度に予定した質問票調査委託費の執行が次年度に持ち越され、次年度使用額が生じた。次年度に、初年度に予定した定量調査を実施することを計画している。
日中両国における教育・入試と経済発展の関係に関する総合的比較研究

1.研究の進展過去2年間の実績を踏まえて研究を発展させるため、第2回中国研究者招聘の継続(4/14/4)、第3回中国派遣(8/228/27)、及び第3回中国研究者招聘(1/292/8)を行い、それぞれ両国研究者の研究報告及び協議を実施した。なお、中国側の要望に基づき、第2回招聘継続では2大学を、第3回招聘では4高等学校を、主として中国側研究者が、訪問調査した。以上の他、日本側では戦前における高等教育機関の入試問題分析を、継続して実施した。最終的に報告書(論文集)を作成した。2.研究成果としての口頭報告テーマ2.1日本における基礎教育(小・中学校)の発展現状と21世紀の教育発展目標(中島直忠)2.2日本における大学入試から見た高等学校教育の改革と課題(池田輝政)2.3日本における高等教育の発展と今後の動向(荒井克弘)2.4日本における大学入試の改善課題(中島直忠)2.5中国古代の試験制度の発展から見た試験と社会・政治の関係(馬世〓)2.6大学入学統一試験から見る中国女性の高等教育を受ける状況及び発展形勢(胡平)2.7中日両国における教育試験制度の比較研究(蒋超)2.8旧制高等学校・旧制専門学校の「物理」入試問題の分析調査(高野文彦)2.9旧制高等学校・旧制専門学校の「数学」入試問題の分析調査I(鈴木義也・岩坪秀一)2.10旧制高等学校・旧制専門学校の「数学」入試問題の分析調査II(高野文彦)2.11昭和初期の中等学校卒業者の進学状況(高野文彦)2.12 21世紀に向けての中国高等教育(蘇真)2.13統一大学入試制度を回復してからの二十年(楊学為)2.142000年前後中国入試の改革(劉〓)2.15日中両国大学入試制度の比較研究(胡平)1.研究の進展過去2年間の実績を踏まえて研究を発展させるため、第2回中国研究者招聘の継続(4/14/4)、第3回中国派遣(8/228/27)、及び第3回中国研究者招聘(1/292/8)を行い、それぞれ両国研究者の研究報告及び協議を実施した。2.研究成果としての口頭報告テーマ2.1日本における基礎教育(小・中学校)の発展現状と21世紀の教育発展目標(中島直忠)2.2日本における大学入試から見た高等学校教育の改革と課題(池田輝政)2.3日本における高等教育の発展と今後の動向(荒井克弘)2.4日本における大学入試の改善課題(中島直忠)2.5中国古代の試験制度の発展から見た試験と社会・政治の関係(馬世〓)2.6大学入学統一試験から見る中国女性の高等教育を受ける状況及び発展形勢(胡平)2.7中日両国における教育試験制度の比較研究(蒋超)2.8旧制高等学校・旧制専門学校の「物理」入試問題の分析調査(高野文彦)2.9旧制高等学校・旧制専門学校の「数学」入試問題の分析調査I(鈴木義也・岩坪秀一)2.10旧制高等学校・旧制専門学校の「数学」入試問題の分析調査II(高野文彦)2.11昭和初期の中等学校卒業者の進学状況(高野文彦)2.12 21世紀に向けての中国高等教育(蘇真)2.13統一大学入試制度を回復してからの二十年(楊学為)2.142000年前後中国入試の改革(劉〓)2.15日中両国大学入試制度の比較研究(胡平)1.研究の進展第1回国内研究連絡会(7月28日)における研究対象・方法上の検討結果に基づき、第1回中国派遣(9月11日-18日)による3名の日本側と、中国側9名との共同シンポジウムを行った。そこで国際比較研究の焦点を次の3点に絞ることとなった。(1)人材の質に関わる問題、(2)学生募集の政策と方法に関わる問題、(3)試験の方法・技術に関わる問題。この結果に基づき、第2回国内研究連絡会(2月10日)で、日本のこれらの問題を研究分担者の報告を素材として検討した。これらの日中両国の研究を持ち寄って、第1回招聘(3月21日-30日)による3名の中国側3名と日本側15名との共同シンポジウムを行った。こうした一連の研究経過の結果、次項のテーマの研究論文が蓄積された。これらは、次年度の早い時期に「中間報告書」としてまとめ、公表する予定である。2.研究成果としての論文テーマ(1)日本の経済発展と大学入学試験(金子元久)(2)日本における学生援助の現状-奨学金制度を中心として-(仙波克也)(3)旧制高等教育機関に関する統計について(中島直忠)(4)旧制高等学校の英語入試問題の内容分析(茅島篤・加賀屋俊二)(5)物理入試問題--新旧の比較(高野文彦)(6)中国の社会・経済と大学入試(楊学為)(7)中国普通大学の学生募集

全国一次試験制度改革研究提要及び改革方案の基本枠組み(馬金科)(8)改革中の中国の大学学生募集制度(趙亮宏)(9)大学入試の改革と研究/試験に関する社会学研究(劉しん)研究の進展前年度の実績を踏まえて研究を発展させるため、第2回中国派遣(10/1010/18)および第2回招聘(3/293/31)を行い、それぞれ両国研究者の研究報告および検討・協議を実施した。第2回招聘では、中国側の要望に基づき、千葉大学と慶応義塾大学を訪問して入試の実施方式と効果の関係に関する面積調査を実施した。なお、中国側の事情のため、平成9年度予算の立替えにより4月3日まで大学訪問調査を継続した。以上の他、日本側では戦前における高等教育機関の入試問題分析を勧め、英語・数学・物理・科か鵜・生物について、11月4日と3月24日に、そのための研究集会を実施した。また、10月には「中間報告書」を発表した。2.研究成果としての口頭報告テーマ2.1日本の大学入試の現状と問題点(高野文彦)2.2学習社会における大学と入試制度への改善課題(金子照基)2.3戦前期の高等教育財政と経済発展-奨学金制度を中心として(仙波克也)2.4日本の大学入試における大学と高等学校の関係(中島直忠)2.5戦後日本における高等教育の発展の現状と趨勢(荒井克弘)2.6高等教育の発展と大学入試の改善の方向(池田輝政)2.7旧制高等教育機関入試「英語」問題の分析(加賀屋俊二・茅島篤・小林順子・吉岡昌紀)2.8同上「数学」問題の分析(山村滋)、2.9同上「物理」問題の分析(高野文彦)2.10同上「化学」問題の分析(野村祐次郎)、2.11同上「生物」問題の分析(越田豊)2.12試験内容の作用と影響(張偉明)2.13大学入学統一試験の形式について(蒋超)2.14大学入学試験の有効性とその改善(馬世〓)1.研究の進展過去2年間の実績を踏まえて研究を発展させるため,第2回中国研究者招聘の継続(4/14/4)、第3回中国派遣(8/228/27)、及び第3回中国研究者招聘(1/292/8)を行い、それぞれ両国研究者の研究報告及び協議を実施した。なお、中国側の要望に基づき、第2回招聘継続では2大学を、第3回招聘では4高等学校を、主として中国側研究者が,訪問調査した。以上の他、日本側では戦前における高等教育機関の入試問題分析を、継続して実施した。最終的に報告書(論文集)を作成した。2.研究成果としての口頭報告テーマ2.1日本における基礎教育(小・中学校)の発展現状と、21世紀の教育発展目標(中島直忠)2.2日本における大学入試から見た高等学校教育の改革と課題(池田輝政)2.3日本における高等教育の発展と今後の動向(荒井克弘)2.4日本における大学入試の改善課題(中島直忠)2.5中国古代の試験制度の発展から見た試験と社会・政治の関係(馬世〓)2.6大学入学統一試験から見る中国女性の高等教育を受ける状況及び発展形勢(胡平)2.7中日両国における教育試験制度の比較研究(蒋超)2.8旧制高等学校・旧制専門学校の「物理」入試問題の分析調査(高野文彦)2.9旧制高等学校・旧制専門学校の「数学」入試問題の分析調査I(鈴木義也・岩坪秀一)2.10旧制高等学校・旧制専門学校の「数学」入試問題の分析調査II(高野文彦)
植物内生放線菌由来の二次代謝産物ライブラリーの構築

本研究では、植物の根から分離される放線菌、植物内生放線菌が生産する二次代謝産物を取得し化合物ライブラリーを作製することを目的とした。植物内生放線菌34株を培養し、培養物抽出液を解析した結果、生産菌として5株を選定した。これら菌株を培養、精製および構造解析を行い、新規・既知化合物12種を得た。中でも、アロストレプトマイセス属株培養物抽出液から、ハムラマイシンA&Bと命名した新規化合物を取得した。本化合物の母核を有した化合物は今までに1種類しか報告されておらず、大変珍しい化合物であった。12化合物で構成されたユニークな化合物ライブラリーを作製することができた。1. 1942年に、蔓延した結核菌の治療薬としてストレプトマイシンが発見され、戦後の日本においてストレプトマイシン取得を目的に、その生産菌である放線菌ストレプトマイセス属菌が探索された。半世紀以上もの間、ストレプトマイセス属菌が有用な二次代謝産物の探索源として用いられ、発見されたそれらは合成化合物ライブラリーに代えがたい知見を与えてきた。ストレプトマイセス属以外の放線菌(希少放線菌)からも二次代謝産物の報告はあるものの、分離頻度の低さや生育の遅さから探索源としてはあまり用いられてこなかったが、近年の研究結果から希少放線菌は多くの二次代謝産物生合成遺伝子をコードしていることがわかっている。そこで、申請者は希少放線菌が多く分離される植物内生放線菌を培養し、その培養液から二次代謝産物の取得後ライブラリーを作製し、植物病原菌を含む抗菌活性や植物に対する成長促進作用を調べることを目的とした。2.植物内生放線菌34株を9種類の培地で培養、抽出することで約300種類の培養液抽出物を得た。それらを粗精製し、HPLCにて解析を行った。HPLC解析によってピークが認められた菌株について、培養、目的物質の精製および構造解析を行った。7株を培養し、新規化合物3種、既知化合物6種および未知化合物1種を単離した。3.サッカロスリックス属K12-0360株培養液からインドール環の5位にニトロ基を有する5-ニトロトリプトファンを単離した。天然からインドール環の5位にニトロ基を有する化合物が単離されたのは初の知見である。4.アロストレプトマイセス属K12-0794株培養液からK12-0794AおよびB物質を単離・構造決定した。本物質は22員環ポリエンマクロライドを母核とし、その類縁体はわずか1例のみ報告されていた。現在までに対象菌株を9種類の培地で培養および抽出し、HPLCにて解析を行った。目的化合物の大量取得を目的に、選定した菌株を20 Lジャーファンメーターにて培養した。しかし、小スケールでは純粋培養できるものの、20 Lジャーファンメーターではコンタミネーションが多発し、培養の成功率は3割程度であった。その原因が空気中に存在する菌が極微量に混入すると考え、種培養および本培養方法を改良し、問題を克服した。現在までに7株を培養し、10種類の化合物を取得している。予定では、2年間で多種多様な母核を持った50化合物以上を目標としており、数ではやや遅れていると考えられる。母核に関しては、アミノ酸、ポリサッカライド、アングサイクリンおよびマクロライドと多様性に富んだ内容となっている。植物の根から分離される放線菌は土壌から分離される放線菌の種類に比べ、耐用性に富んでおり、植物の根から分離される放線菌が注目を集めている。本研究では、植物の根から分離される放線菌、植物内生放線菌が生産する新規二次代謝産物を取得し化合物ライブラリーを作製することを目的とした。植物内生放線菌34株を液体の生産培地4種、固体の生産培地5種で培養し、培養後メタノールにて抽出を行った。培養物抽出液306サンプルから化合物を探索し、化合物の生産量、精製のしやすさおよび培養の簡便さを加味した結果、キブデロスポランギウム属K12-0421株、アクチノキネオスポラ属K12-0511株、アミコラトプシス属K12-0975株、アロストレプトマイセス属K12-0794株およびサッカロスリックス属株を生産菌として選定した。これらの菌種を培養し、培養物精製物を精製することで新規・既知物質12化合物を取得した。中でも、アロストレプトマイセスK12-0794株を液体培地で200 L培養、精製することでハムラマイシンA&Bと命名した新規物質を取得した。ハムラマイシンは構造解析の結果、母核にトリエンおよびトリエノンを含む22員環ラクトンを有していた。この母核を有した化合物は今までに1種類しか報告されておらず、大変珍しい化合物であった。また、本化合物は強い抗菌および細胞増殖阻害活性を示した。このことから、植物内生放線菌の代謝産物は、農薬などの新規薬剤開発へのリード化合物としてなり得ることが示唆された。

これら菌株を培養、精製および構造解析を行い、新規・既知化合物12種を得た。中でも、アロストレプトマイセス属株培養物抽出液から、ハムラマイシンA&Bと命名した新規化合物を取得した。本化合物の母核を有した化合物は今までに1種類しか報告されておらず、大変珍しい化合物であった。12化合物で構成されたユニークな化合物ライブラリーを作製することができた。1.本年度は昨年度に取得された化合物の量的供給を行う。中でも、アロストレプトマイセス属K12-0794株から得られた化合物は新規物質であり、大変ユニークな構造を有していた。本化合物の類縁体は1種類しか知られておらず、絶対立体の決定や全合成研究も未だなされていない。そこで、本化合物の絶対立体を構造を決定する。そのため、生産培地の改良および培養条件を検討し、300 mgの取得を目指す。グラブス試薬などを用いた化学修飾、X線回折法を試み、絶対立体を決定する。2.引き続き、菌株の選定、培養、化合物の単離および構造解析を行う。3.現在までに新規物質を含む10化合物のライブラリーを作製した。本年度は新たに20化合物を足し、30化合物を用いて、植物病原菌を含む抗菌活性や植物に対する成長促進作用などを評価する。4.また、得られた結果については、論文および学会発表を通して発表していく。29年度が最終年度であるため、記入しない。天然資源系薬学29年度が最終年度であるため、記入しない。
身代わりキャラクタのリアルタイム直接操作によるeラーニング教材作成システムの研究

e-Learningの教材作成のために,従来のように,実際の人間の映像を使用するのではなく,アニメーションのキャラクタに身代わりの演者を務めさせるシステムを開発する.そのため,本研究では,キャラクタの機能(ジェスチャなど)の体系と,それを行わせるための直接操作の体系とを開発した.平成23年度には,研究代表者自身が,テレビや講演ビデオ,e-Learning教材などを対象に,一般に優れたプレゼンターがプレゼンテーションにおいてどのようなジェスチャを行っているか.また,それらはどのような意味を持っているかを調査した.この調査の結果,ジェスチャボキャブラリを整理する体系の原型を開発した.また,この体系に基づき,操作体系(インタラクション)の原型を決定した.また,その操作体系と出力の仕様に基づき,システムの概要を決定し,システム用のPCを導入した.このPC上で,ジェスチャの確率的遷移や,マウスやキーボードなどのデバイスによる操作の実験を進めた.また,操作体系については,新しい入力方式の着想を得て,それについてもあわせて実験を行った.平成24年度には,実際のプレゼンテーションにおけるジェスチャを,文献ならびにビデオによってさらに調査し,その中で最も特徴的なビデオ(コンテンツ)を題材に,大学院生の協力を得て,聴衆がプレゼンターのジェスチャからどのような意味・意図を汲み取れるかという視点で調査し,一応の体系を得た.また,それらの調査方法についても検討した.さらに,前年度に開発を進めた操作体系をもとに,システムの仕様を決定した.当初は,プロトタイプシステムを実現し模擬授業による実験までを行う予定であったが,ジェスチャの体系化に時間を要したため,システムは完成に至らなかった.そのためまだ実験ができていないが,今後は,現有の資源を利用して,プロトタイプの実現から実験までを引き続き進める予定である.e-Learningの教材作成のために,従来のように,実際の人間の映像を使用するのではなく,アニメーションのキャラクタに身代わりの演者を務めさせるシステムを開発する.そのため,本研究では,キャラクタの機能(ジェスチャなど)の体系と,それを行わせるための直接操作の体系とを開発した.平成23年度には,以下の手順で研究を進めた.まず,プレゼンテーションのための(ジェスチャ)ボキャブラリの整理をするために,テレビや講演ビデオ,e-Learning教材などを調査して,一般に優れたプレゼンターがプレゼンテーションにおいてどのようなジェスチャを行っているか.また,それらはどのような意味を持っているかを調査した.我々の従来の研究では,主に文献調査によりボキャブラリを得ていたが,各種ビデオ等のデータに対して予備調査を行った結果,文献から得たボキャブラリと,実際にプレゼンターが行っているジェスチャの間にはかなりの差があることが判明した.当初は,大学院生等の協力を得て,広範かつ精密なボキャブラリの調査を行う予定であったが,予定を変更し,研究代表者自身が,ジェスチャの調査を行い,ジェスチャボキャブラリを整理する体系の原型を開発した.次に,ジェスチャボキャブラリを整理する体系に基づき,操作体系(インタラクション)の原型を決定した.また,その操作体系と出力の仕様に基づき,システムの概要を決定し,システム用のPCを導入した.現在は,この上で,ジェスチャの確率的遷移や,マウスやキーボードなどのデバイスによる操作の実験を進めている.また,操作体系については,新しい入力方式の着想を得て,それについてもあわせて実験中である.当初予定していた,模擬授業による実験は,上記のようにまだシステム全体は未完成なため,平成24年度に実施する予定である.総合領域【研究実績の概要】でも述べたように,平成23年度は,最初の段階であるジェスチャボキャブラリの整理の段階で,従来の研究で進めてきたボキャブラリとビデオ等の実データの差異が大きかったために,ジェスチャボキャブラリの広範な調査を進めることができなかった.その結果,平成23年度内に予定していたシステムを完成させることはできなかったが,大学院生等の協力を得てデータを整備することができれば,すみやかにシステムを完成させることは困難ではないと考えている.それを用いて模擬授業による実験も可能である.また,入力機構などに新しい知見を得ることもでき,それはプラスの結果であると考えている.以上から,「やや遅れている」と自己評価した.【研究実績の概要】および【現在までの達成度】でも述べたように,ジェスチャボキャブラリの整理の段階で遅れが生じたが,ボキャブラリを整理する体系の原型は出来上がったので,今後はこれをもとに,調査とシステムの完成ならびに予定していた研究計画の遂行に努めたい.【研究実績の概要】および【現在までの達成度】でも述べたように,平成23年度は,当初予定より研究の遂行が「やや遅れ」たため,システムの完成後に予定していた旅費や調査のための大学院生に対する謝金などの支出ができなかった.平成23年度の遅れを取り戻すべく,大学院生への謝金を利用してデータを収集し,システムの完成,実験をすみやかに済ませ,旅費を使用して対外発表を行いたい.
植物のモリブデン輸送の分子生理学的解析と応用

研究開始当時、植物の必須元素の一つ、モリブデンはトランスポーターの知られていない唯一の元素であった。本研究はシロイヌナズナの系統間の差を利用して、真核生物で初めてのモリブデントランスポーターを同定し、その活性、発現、生理学的役割について明らかにした。本研究は、申請者が世界で初めて植物から初めて同定したシロイヌナズナのモリブデントランスポーターを鍵分子として、その機能と制御や相同遺伝子に関する研究を行うことによって、窒素代謝や酸化還元反応などの重要な反応に関与するモリブデンの輸送や蓄積機構を明らかにすることを目的としている。これまでに推定しているモリブデン輸送体の遺伝子について、遺伝子破壊株を2株入手し、遺伝子破壊の位置を確認するとともに、生育の特徴を調べた。遺伝子破壊株では、モリブデンを加えない培地での生育が野生型株より悪かった。また、遺伝子破壊株ではモリブデンを効率良く蓄積できないことを明らかにした。輸送体遺伝子の発現時期や発現場所を解析するために、プロモーター領域を緑色蛍光タンパク質(GFP)やβグルクロニダーゼ(GUS)に連結した融合遺伝子を作成した。さらに、これらの遺伝子をシロイヌナズナに導入した。得られた形質転換植物でGFPやGUSの発現時期や発現場所を指標にして発現様式を調べたところ、葉では葉脈の周辺に、根では維管束の周辺に強い発現が見られた。また、原因遺伝子のcDNAを取得し、GFPとの融合タンパク質をコードする遺伝子を作成した。この遺伝子をパーティクルボンバードメント法やPEG法によって植物細胞に導入して発現させた。GFPは細胞膜を含む細胞内小器官に局在していた。また、輸送体遺伝子を過剰発現する植物の作成準備を行った。本年度は昨年度までの研究を引き続き発展させ、モリブデン輸送体遺伝子を酵母で発現させた場合のモリブデン輸送の特性解析を行ったところ、これまでに知られている植物の無機元素輸送体に比べて、モリブデンに対する親和性が1桁から2桁高いことを明らかにした。モリブデンが微量要素の中でも特に要求量が少なく、環境に存在するモリブデン濃度が低いことに対応していると考えられる。また、原因遺伝子のGFPとの融合タンパク質を過剰発現する植物を作出したところ、輸送体は主に細胞膜に局在していることを示唆する結果を得た。モリブデン輸送体の相同遺伝子について、破壊株の生育や輸送活性を検討した。さらに、モリブデン輸送体の変異株における代謝異常を明らかにする目的で、アミノ酸をはじめとする代謝産物の蓄積量を測定したところ、変異株をモリブデン欠乏にさらすと多くのアミノ酸の蓄積が上昇していた。また、転写産物の網羅的解析も行ったところ、アミノ酸代謝に関する遺伝子の発現が影響を受けていることが明らかになった。モリブデンは植物の必須元素であり,農業上極めて重要な元素で,植物の酸化還元反応や窒素代謝において重要な役割を担っている。本研究は,申請者が世界で初めて植物から初めて同定したシロイヌナズナのモリブデントランスポーターを鍵分子として,その機能と制御や相同遺伝子に関する研究を行うことによって,窒素代謝や酸化還元反応などの重要な反応に関与するモリブデンの輸送や蓄積機構を明らかにすることを目的としている。平成19年度においては,最初のモリブデン輸送体の遺伝子について,遺伝子破壊株の性質の一端を明らかにした。また,発現時期や発現場所を解析するために,プロモーター領域を緑色蛍光タンパク質(GFP)やβグルクロニダーゼ(GUS)に連結した融合遺伝子を発現する形質転換植物でGFPやGUSの発現時期や発現場所を詳細に検討した。これらの結果,モリブデン輸送体の遺伝子は根でも葉でも発現し,遺伝子欠損がモリブデン欠乏感受性を高めることを明らかにした。また,相同遺伝子の機能についてさらに検討を進めた。具体的には遺伝子破壊株の特性を詳細に検討したところ植物体内でのモリブデン輸送に関与することを示唆する結果を得た。発現場所や細胞内局在についての検討を行った。これらと並行して,モリブデン輸送体の遺伝子破壊株の窒素栄養応答について検討を加えた。具体的にはモリブデン輸送体遺伝子破壊株のアミノ酸の蓄積量を各種条件下で検討した。モリブデンは植物の必須元素であり、農業上極めて重要な元素で、植物の酸化還元反応や窒素代謝において重要な役割を担っている。平成20年度においては、最初のモリブデン輸送体の遺伝子の解析に引き続き、シロイヌナズナの相同遺伝子について、遺伝子破壊株を取得し、根におけるモリブデン濃度が高まっていることを見いだした。

また、当該遺伝子の発現時期や発現場所を解析するために、プロモーター領域を緑色蛍光タンパク質(GFP)やBグルクロニダーゼ(GUS)に連結した融合遺伝子を発現する形質転換植物でGFPやGUSの発現時期や発現場所を詳細に検討した。これらの結果、このモリブデン輸送体の遺伝子は根でも葉でも発現していること、液胞膜に主に存在することが明らかになった。また、この遺伝子を酵母で発現させたところ、わずかにモリブデン濃度が高まっていることが確認された。この輸送体は酵母では主に液胞に局在しているが、モリブデン濃度が高まることは輸送体が活性を持っていることを示唆しているものと考えている。以上からシロイヌナズナにおけるモリブデン輸送の分担の一端が明らかになった。