hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胃切除における胃運動解析-カハールの介在細胞の胃壁分布と胃電図解析による-

現在,正常組織におけるカハールの介在細胞の同定について検討中であるが,その染色性などについての問題点を検討しつつある.平成19年度においてはさらに多くの症例について解析する計画である.本研究においては,従来からの交感神経,副交感神経(迷走神経)からみた胃機能ではなく,その神経終末に位置していると考えられる胃平滑筋近傍にあるカハールの介在細胞(Interstitial cells of Cajal,以下ICC)に着目して,胃機能を司るとされるペースメーカ機構を形態学的に同定するとともに,胃運動を胃電図による電気シグナルとして解析を試み,胃切除の切離線と胃機能の関係を客観的に見出そうとするものである。そこで,まずカハールの介在細胞の胃壁内分布を免疫組織学的手法によって形態学的に解析することを試みた.本研究機関附属病院で行った手術切除標本のパラフィンブロックで,非癌部,正常組織におけるカハールの介在細胞の同定について検討した。連続切片を用いて,HE染色,c-Kit染色,S-100染色を実施した。S-100染色は神経組織の同定として,ICCの同定にc-Kit陽性細胞の存在部位を検討した。その結果,S-100染色は概ね固有筋層に存在し,胃蠕動運動に関与する副交感神経由来であることと矛盾しなかった。その部位とc-Kit陽性細胞の同定部位はおおよそ同じであったが,陽性細胞が粘膜下層にも比較的多く同定されていた。今回の検討では胃が全割切片ではなかったこと,進行癌で正常組織が同定困難などの問題点があったが,ICCが高度の集積しているいわゆる「ペースメーカ」の部位を病理組織学的に見出すにはいたらなかった。c・Kit陽性細胞が粘膜下層にも比較的多く同定されたことから,本研究の効率的な解析には新たなICC同定マーカーの必要性が示唆された。仮に明らかなペースメーカが同定できないとしても,神経の胃運動機能が多くが集積する部位を同定して温存できれば,胃機能の温存の面から患者に福音となると考えられ,今後もこの方面の研究の継続が重要と考えている。
英語語彙学習における高専生の特色を生かした自律学習を促すための調査研究

本研究者の勤務校では、理工系学生のための語彙集『COCET2600』を用いて、科目を横断した語彙学習に取り組んでいる。瀬川・山本(2016年)では、科目を横断した学習を始めた初年度の実践の効果を、学生の変容という点で検証した。その結果、「単語テストで点数を取るためだけの一時的な記憶学習という一過性の語彙学習から脱却しつつある」、また「何のために語彙を学習するのかという語彙学習の意義を自ら学ぶようになった」など、学生の語彙学習に対する姿勢に変容が見られた。瀬川・山本・岩崎(2017)では、科目を横断した繰り返しの学習が語彙の定着にどの程度寄与するのか、計量的に検証した。その結果、アルファベット7文字以内の比較的短めの語彙に関しては、繰り返しの学習が効果的であることが明らかとなった。瀬川・山本・岩崎・荒木・小澤(2018)では、繰り返し学習の効果が語長の違いにより異なるかどうかを検証した。分析の結果、7文字以内の短い語彙の方が、8文字以上の長い語彙よりも繰り返し学習の効果が大きく表れ、学習負荷が大きい長い語彙ほど学習効果が表れにくいことが示された。平成26年度に予定していた「COCET2600に掲載されている単語と外部試験に使用されている単語の関連性の調査と分析」は、各種試験問題の過去3年間分を収集し、どのように分析していくかを検討するところまで行った。平成27年度は、その調査と分析を実施し、具体的な研究結果を出す予定である。また、「本研究者の勤務校で取り組まれているCOCET2600のこれまでの学習状況の調査と7学年を通した体系的な語彙学習の考案」の研究項目における課題であった、平成25年度の各授業担当者の語彙集の取り扱いなどに関する調査・整理は、本研究者が所属する学会で、そのまとめを報告することができた。特に平成26年度の研究成果として報告したいのは、本研究者が担当した授業の対象学生に実施したアンケート調査の結果である。調査の主な目的は、語彙学習におけるCOCET2600の有効的な用い方を提案するための参考資料として、平成27年度以降の研究の参考資料として活用していくためである。H27年度は、本研究者が勤務する第2学年の学習を対象とした語彙学習の実践研究を中心に行った。本校の低学年生は、3つの異なる英語の科目(読解力の養成に焦点をおく英語A、聴解力の養成に焦点をおく英語B、そして文法力を養成する英文法)を学習する。また、本校では、全学年において、工業系の英語語彙力を身に着けることを目的とした『COCET2600』の語彙学習教材を使った語彙学習に取り組んでいる。しかし、語彙学習を授業時間内に積極的に取り入れて指導したり学習する時間がなかなか確保できず、単語テストをすることによって、学生の自主的な学習を促すだけになっている。その結果、学生の語彙力は、テスト前にのみ集中的に学習をし、一時的な記憶のみになっているということが明らかになった。その問題を改善するため、異なる英語の3教科において、同じ範囲を各教科に特化した語彙学習を取り入れて、学生が『COCET2600』を繰り返し学習できるような環境を作った。今年度は、その語彙学習方法を実際に実施しながら検討し、学生の反応を見るところまでを終えた。アンケート調査を実施した結果、この学習方法に対して、ほとんどの学生が満足しているようなので、来年度以降は、学生の満足度とともに、実際の語彙力の定着についてを明らかにする予定である。英語検定試験、TOEICやTOEFLなどの外部試験で使用されている単語とCOCET2600に掲載されている単語との関連性の調査と分析は、まだ研究継続中である。H27年度は、COCET2600を用いた効果的な語彙学習を検討し、実施することができ、その学習に対する学生の評価もよいものであった。H28年度は、特にH27年度の語彙学習についての研究を継続することを中心とし、特に、語彙力の定着について検討する予定である。平成28年度は、平成27年度から継続して行っている『COCET2600』を用いた科目を横断した語彙学習の取り組みを継続して行った。特に、語彙力の定着度を明確にしていく方向で研究を進めた。平成27年度の学習計画を改善し、科目間の連携をより強める方向で、異なる3科目の単語テストを同じ範囲、同一週内で実施した。そのことにより、学習者が同じ範囲の100語の語彙を複数の異なるタスクを用いて、集中して繰り返し学習でき、語彙の定着につながると考えたからである。検証の結果、異なる科目における共通範囲の語彙学習は、7文字以内の語彙については、定着につながっているということが明らかになった。しかし、本研究の対象者が統制群と実験群において学年が異なっており、学習範囲も異なっているという点で、さらなる実証研究が必要であり、平成29年度は、学年を入れ替えて、再度、同様の調査を実施して検証を行う予定である。また、今後、知識として得た語彙力を実際に使用する機会を学習者に与えるひとつの方法として、英語のプレゼンテーションを取り入れた授業実践を予定しており、そのための準備に取りかかり始めた。平成28年度は、まず、実際に授業で英語のプレゼンテーションの指導を実践している他高専の教員からその実践方法などの情報を得ることから始めた。当初予定していた、平成27年度からの継続研究として、語彙の定着度を明確にするという目標は、おおむね達成できている。

しかし、さらなる検証が必要となるため、平成29年度も引き続き継続して研究を行い、より明確な検証結果を明らかにする予定である。平成29年度は、主に、平成27年度から行っている『COCET2600』を用いた科目を横断した語彙学習の取り組みを、本研究者が所属している学校の同僚(英語科5名)の協力を得ながら、継続して実践研究を行った。平成28年度に行った実践研究において、アルファベットが7文字以内の短い語彙については、改訂した学習計画に基づいた語彙学習(複数の英語の科目において同じ範囲の語彙学習を繰り返して行う)を行ったグループが、従来通りの語彙学習計画を行ったグループ(科目によって学習範囲が異なる)よりも、語彙の定着に効果があるということが明らかになった。その検証結果を受け、平成29年度は、異なる科目間で繰り返して語彙を学習することが、語彙の長さの違いにより語彙の定着にどう関係しているかという検証を行うことを目的とした。その結果、8文字以上の長い語彙に関しては、繰り返しの語彙学習においても7文字以下の短い語彙よりも効果が見られなかった。また、平成28年度の研究対象者が、統制群と実験群において学年が異なっており、学習範囲も異なっていたため、平成29年度は、学年を入れ替えて、再度同様の調査を実施して検証を行った。さらに、知識として得た語彙力を実際に使用する機会を学習者に与えるひとつの方法として、英語のプレゼンテーションを取り入れた授業実践を予定しているため、平成29年度は、そのパイロット研究として、一般特別研究セミナーという少人数に対して行っている講座で実践を行った。科目を横断した語彙学習の取り組みについては、平成27年度と平成28年度の研究において、ある程度の研究成果を出すことができている。最終年度である平成30年度は、その研究成果をまとめ、学会や研究大会、勉強会などで積極的に発表し、論文を投稿していく予定である。一方で、平成29年度から始めた「語彙学習を生かしたプレゼンテーションの授業実践」と「COCET2600と外部試験との関連性についての調査」などの研究については、まだ成果がでていない。本研究者の勤務校では、理工系学生のための語彙集『COCET2600』を用いて、科目を横断した語彙学習に取り組んでいる。瀬川・山本(2016年)では、科目を横断した学習を始めた初年度の実践の効果を、学生の変容という点で検証した。その結果、「単語テストで点数を取るためだけの一時的な記憶学習という一過性の語彙学習から脱却しつつある」、また「何のために語彙を学習するのかという語彙学習の意義を自ら学ぶようになった」など、学生の語彙学習に対する姿勢に変容が見られた。瀬川・山本・岩崎(2017)では、科目を横断した繰り返しの学習が語彙の定着にどの程度寄与するのか、計量的に検証した。その結果、アルファベット7文字以内の比較的短めの語彙に関しては、繰り返しの学習が効果的であることが明らかとなった。瀬川・山本・岩崎・荒木・小澤(2018)では、繰り返し学習の効果が語長の違いにより異なるかどうかを検証した。分析の結果、7文字以内の短い語彙の方が、8文字以上の長い語彙よりも繰り返し学習の効果が大きく表れ、学習負荷が大きい長い語彙ほど学習効果が表れにくいことが示された。英語検定試験、TOEICやTOEFLなどの外部試験で使用されている単語と、COCET2600に掲載されている単語との関連性の調査と分析は2年間を予定している研究である。
システムモデルを用いた禁煙の経済効果に関する研究

【目的】本研究は、種々の疾病の確実な予防策としての禁煙が個人および社会に果たしうる経済効果についてシステムモデルを用いて検討し、費用効果的な喫煙対策の立案に資する基礎資料を得ることを目的とする。【方法】喫煙および禁煙の多様な経過を類型化し、喫煙によるがんの罹患率および死亡率の増加から相対的な逸失利益(生涯賃金稼得額と平均医療費との差額)を算定するシステムモデルを開発する。非喫煙、喫煙、過去喫煙の3群の状態推移モデルを作成し、このモデルに文献等から渉猟したパラメータを投入し、感度分析により妥当性を検証する。【結果と考察】現在喫煙している男の肺がん罹患による1人当たり逸失利益の増分(相対損失)は、60歳149万円、70歳143万円をピークに2050歳で約100万円、75歳以降で減少する。女では、20歳の34万円から漸増し、70歳の86万円をピークに高齢になるにつれ減少する。過去喫煙では、男で若年の4万円から、年齢とともに漸減、女で18万円から同じく漸減する。肺がん罹患による医療費支出は、男2,449億円、女1,132億円、合計3,582億円であるが、このうち喫煙によるものの割合は、各53.4%、49.2%、52.1%である。喫煙が原因と考えられるがんの医療費が全体の医療費に占める割合は、男の胃がんで15%(376億円)、男の結腸がんで8%(170億円)、男の直腸がんで8%(99億円)、乳がんで3%(71億円)、子宮がんで6%(38億円)などである。喫煙によって7種の主要ながんに罹患することの損失は、罹患者1人当たり1,554万円(男1,930万円、女1,020万円)である。罹患リスクの変動による感度分析から、本システムモデルの信頼性は高いと考えられる。目的:肺がんをはじめ種々の疾病の予防策として、禁煙が個人および社会に果たしうる経済効果について、システムモデルを用いて検討し、費用効果的な喫煙対策の立案に資する基礎資料を得ることを目的とする。今年度は、喫煙および禁煙の経過に関するシステムモデルを開発するとともに、禁煙の経済効果に関する文献をレビューしてシステムモデルの精緻化を図る。対象と方法:喫煙および禁煙の多様な経過を類型化し、喫煙・禁煙による罹患数・死亡数の変化、喫煙人口割合の変化、喫煙対策の進展等のパラメータを変動させることで、個人と社会の経済的負担の実態と将来の変化が推計できるシステムモデルを構築した。そして、性・年齢別喫煙率、喫煙本数、喫煙開始年齢、毎日喫煙対非喫煙者の死亡リスク、喫煙開始年齢別肺がんおよび全がん死亡率、喫煙による超過死亡数などのデータから、喫煙による医療費の増加額を算定した。結果:システムモデルを用いて算定すると、がん医療費に占める喫煙を要因とするものの割合(全年齢、乳房、子宮以外は男女合計)は、肺がん52.1%、胃がん10.4%、結腸がん4.8%、直腸がん5.5%、乳がん2.9%、子宮がん6.1%である。喫煙によって増加する医療費は、肺がん1,865億円(男1,308億円、女557億円)、胃がん393億円、結腸がん181億円、直腸がん105億円、乳がん71億円、子宮がん38億円である。

結論:肺がんの医療費は喫煙によって1,865億円(3,582億円の52.1%)増加し、主要な6種のがんに限っても、喫煙で増加する医療費は年間2,653億円に上る。喫煙は、21世紀成熟社会における最大級の健康問題として、また深刻な社会経済問題として、その対策は焦眉の急と考えられる。【研究目的】喫煙は21世紀の成熟社会における最大級の健康問題として、また深刻な社会経済問題として、その対策は焦眉の急となっている。国際的には喫煙による死亡数の低減を目的とした「たばこ規制枠組み条約」が発効し、国内的には疾病予防を主眼とする「健康増進法」が制定されており、喫煙に起因するさまざまな疾病の罹患・死亡を防止することは、先進国の大きな責務となりつつある。本研究は、種々の疾病の確実な予防策としての禁煙が個人および社会に果たしうる経済効果についてシステムモデルを用いて検討し、費用効果的な喫煙対策の立案に資する基礎資料を得ることを目的とする。【対象と方法】喫煙および禁煙の経過の類型化により開発したシステムモデルについて、モデルの信頼性、妥当性を検証するとともにモデルの精緻化を図る。また、このモデルを用いて、喫煙でがんの罹患率、死亡率が増加することによる逸失利益についての推計を行い、禁煙の経済効果の試算を行う。【結果と考察】現在喫煙、過去喫煙、非喫煙の3群の状態推移モデルを作成し、喫煙による肺がんの罹患率および死亡率の増加から相対的な逸失利益(生涯賃金稼得額の1/2と平均医療費の差額)を算定した。現在喫煙している男性の肺がん罹患による逸失利益の増分(国民一人当たり)は、60歳149万円、70歳143万円をピークに2050歳で約100万円、75歳以降で減少する。女性では、20歳の34万円から漸増し、70歳の86万円をピークに高齢になるにつれ減少する。過去喫煙では、男性で若年の4万円から年齢とともに漸減、女性で18万円から同じく漸減する。文献より渉猟したパラメータの不足などから、感度分析では結果に不都合が生じる年齢階級があり、今後、独自調査を実施するなどしてモデルの改良を図るとともに、喫煙による他の疾病の罹患についてもモデルに組み込む予定である。【研究目的】今日、喫煙に起因するさまざまな疾病の罹患・死亡を防止することは、健康問題としても社会経済問題としても、焦眉の急となっている。国際的には喫煙による死亡数の低減を目的とした「たばこ規制枠組み条約」が発効し、国内的には疾病予防を主眼とする「健康増進法」が制定され、平成18年度診療報酬改定では「ニコチン依存症管理料」が新設されている。【方法と対象】喫煙および禁煙の多様な経過を類型化し、喫煙による肺がんの罹患率および死亡率の増加から相対的な逸失利益(生涯賃金稼得額と平均医療費との差額)を算定するシステムモデルを開発する。非喫煙、喫煙、過去喫煙の3群の状態推移モデルを作成し、このモデルに文献等から渉猟したパラメータを投入する。感度分析により、妥当性を検証するとともにモデルの改良、精緻化を図る。【結果と考察】肺がん罹患による医療費支出は、50歳男性の非喫煙者(3.4%)、現在喫煙者(同11.0%)、過去喫煙者(同3.7%)で、1人当たり13.7万円、45.0万円、15.1万円であり、逸失利益の増分は、現在喫煙者で107.4万円、過去喫煙者で4.2万円となる。60歳男性の逸失利益の増分は、現在喫煙者で148.9万円、過去喫煙者で3.7万円となり、70歳男性は、各142.9万円、2.8万円となる。
含窒素骨格構築におけるオキシムの高度利用

(1)オメガアルケニルオキシムをアシル化剤であるBoc2Oと加熱すると、オキシム窒素がBoc化され、生じたN-Bocニトロンが分子内付加環化反応を起こすことを見いだした。さらに、この反応に最適なアシル化剤の開発にも成功した。(2)アミド置換O-シリルオキシムとアルケンとをBF3-OEt2存在下で反応させると、N-ボラノニトロンが発生し、シス選択的な付加環化反応が起こることを見いだした。(3)オメガアルキニルO-シリルオキシムに4-tert-ブチルベンゼンチオールとラジカル開始剤と反応させると、チイルラジカルのアルケン部への付加、次いでシリルオキシム部へラジカル環化反応が起こることを見いだした。従来、分子内の適切な位置にオレフィンを有するオキシムを加熱すると、オキシム(HO-N=CH-)が、わずかにニトロン型(-O-HN+=CH-)互変異性を起こし、これが分子内のオレフィンと付加環化反応を起こし、分子内付加環化体を与える反応が、知られていた。この反応は分子内オキシムーオレフィン付加環化反応と呼ばれ、1990年代の終わり頃まで精力的に研究された。しかし、ニトロン型はオキシム型より不安定であるため,通常高温を必要とし、基質によっては全く反応が進行しないこともある。そのため、2000年以降この反応の研究は下火となり、生理活性物質合成への応用等も殆ど行われていない。これに対し、我々は、同じオレフィンを分子内に有するオキシムをBoc2Oと共に加熱すると、より短時間で分子内付加環化反応が進行し、収率良くBoc化付加環化体が得られることを見いだした。10種類の反応基質を用いて、Boc2Oを用いる場合と用いない場合を比較したが、何れの場合もBoc2Oを用いる方が短時間で収率も高いことを明らかにした。また、側鎖にキラルな置換基を持たせた基質を用いることにより本反応がN-Bocニトロン(-O-BocN+=CH-)を経由して反応が進行することを明らかにした。本反応形式は、CbzClを用いる場合では成立しないが、脱離基を工夫することにより他のアシル基でも同様な反応が可能になるものと考えている。更に、光学活性なアシル化剤を開発し、本反応の不斉化を行う予定である。1)Boc2Oにより促進されるωーアルケニルオキシムの分子内付加環化反応の開発昨年度までに、以下のことが分かっていた。1.分子内にオレフィンを有するオキシム誘導体ジtert-ブチルジカルボナート(Boc2O)を反応させると、窒素原子がBocで保護された分子内付加環化体が収率良く得られること。2. Boc2O存在下におけるオキシムの分子内付加環化反応は、N-Bocニトロンを経由すること。しかし、次の問題点が残っていた。1.本反応には、オキシムの酸素原子がアシル化されて進行する脱離反応によりニトリルを与えるという副反応が存在すること。2.本反応に使用できるアシル基はBocのみであったこと。上記の問題点を解決するために、アシル化剤を検討した。その結果、既存のアシル化剤では、ジアルキルジカルボナート型のものが唯一目的の反応を起こすことが分かった。目的の反応を進行させるには、オキシムのOH基がフリーの状態で、窒素原子のみをアシル化する必要がある。そこで、HSAB原理を利用し、酸素原子よりsoftな窒素原子を選択的にアシル化するために、アシル基の脱離基をsoftな硫黄原子とすることした。検討した結果、2-メルカプトピリジンを脱離基とするアシル化剤が目的に適うことが明らかとなった。アシル化剤を開発したことにより、Boc基だけでなく、様々なカルバメート系の保護基を用いた分子内付加環化反応を行うことが出来るようになった。また、これまでに、収率の低い基質の反応の収率を改善することができた。2)オキシム誘導体へのラジカル付加反応を基盤とする含窒素骨格構築法の開発ωーアルキニル-O-シリルオキシムに4-tert-ブチルベンゼンチオールとAIBNを反応させるラジカル環化反応は、対応するO-ベンジルオキシムのものよりも優れていることを明らかにした。分子内にオレフィンを有するオキシム、ω-アルケニルオキシムのアシル化剤を用いる分子内付加環化反応について研究を続けた。その結果、ω-アルケニルオキシムとS-アルコキシカルボニル-2ーメルカプトピリジン(PySCO2R)をアシル化剤として用いて反応させると、N-アシル化、次いで生じたN-アシルニトロンの分子内付加環化反応が進行して付加環化体が高収率で得られることを見いだした。通常、フリーのオキシムをアシル化剤と反応させるとN-アシル化ではなくO-アシル化が進行すること対照的である。この理由は、ピリジン窒素とオキシムの水酸基とが水素結合を形成し、イオウ原子が結合することによりソフトになったカルボニル基がオキシムのよりソフトな窒素原子の攻撃を受けるためと考えられる。これにより。PySBocだけでなく、PySCbz、PySFmoc、PySTroc、PySTeoc、PySAllocなど様々なアシル剤を合成し、ω-アルケニルオキシムの分子内付加環化反応を行うことが出来た。また、ω-

アルケニルオキシムのテザーに酸素を有するもの、窒素を有するものなど、何れもクリーンな反応を起こす。また、アルケン部が幾何構造が生成物の立体化学に反映される。さらに、この付加環化反応で第四級炭素も構築できることが分かった。現在では、キラルなアシル化剤PySCO2R*を用いる光学活性な付加環化反応を検討し、カンファー誘導体を用いると10:1程度の立体選択性を示すことが分かっている。ここで、合成したPySCO2Rは優れた窒素選択性をもつアミノ基の保護基導入剤となることが分かった。PySBoc、PySCbz、PySFmoc、PySTroc、PySTeoc、PySAllocは何れもメタノール中で使用でき、溶媒のOHと反応すること無く基質のNH2をアシル化する。グルコサミンをメタノール中PySFmocと反応させると多数の水酸基(OH)では無く、アミノ基(NH2)をFmoc化し、N-Fmocグルコサミンを高収率で与えた。(1)オメガアルケニルオキシムをアシル化剤であるBoc2Oと加熱すると、オキシム窒素がBoc化され、生じたN-Bocニトロンが分子内付加環化反応を起こすことを見いだした。さらに、この反応に最適なアシル化剤の開発にも成功した。(2)アミド置換O-シリルオキシムとアルケンとをBF3-OEt2存在下で反応させると、N-ボラノニトロンが発生し、シス選択的な付加環化反応が起こることを見いだした。(3)オメガアルキニルO-シリルオキシムに4-tert-ブチルベンゼンチオールとラジカル開始剤と反応させると、チイルラジカルのアルケン部への付加、次いでシリルオキシム部へラジカル環化反応が起こることを見いだした。平成26年度に以下のことを明らかにできた。1)アシル化により促進されるωーアルケニルオキシムの分子内付加環化反応の開発において、Boc2Oに換わる新たなアシル化剤、2ーピリジルチオ基を脱離基として有するアシル化剤を見いだした。これにより、収率の向上、他のアシル基の利用が可能になった。2)オキシム誘導体へのラジカル付加反応を基盤とする含窒素骨格構築法の開発において、我々が使用しているO-シリルオキシムは対応するO-アルキルオキシムよりも常に良い収率を与えることを見いだした。有機化学1)アシル化により促進されるωーアルケニルオキシムの分子内付加環化反応の開発今後、光学活性なアシル化剤を用いる分子内不斉付加環化反応を試みる。その後、論文にまとめる。2)オキシム誘導体へのラジカル付加反応を基盤とする含窒素骨格構築法の開発O-シリルオキシムを用いたラジカル環化反応を論文にまとめる。オキシム類は対応するカルボニルと比較して電子供与性が高い。この性質から、α,βー不飽和オキシム類は、α,βー不飽和カルボニル化合物とは逆の位置選択性で付加環化反応が進行することが期待される。実際に、先行する実験で位置選択性が逆転することを見いだしている。付加環化体の脱オキシム化により元のα,βー不飽和カルボニル化合物の付加環化体とは相補的な位置化学を有する付加環化体が得られる。この反応を一般化する。平成25年度に以下のことを明らかにできた。以上の結果を得て、おおむね順調に研究が進んでいると判断した。N-Bocニトロンを経由する反応機構が明らかとなったので、Bocだけでなく他のアシル基でも同様反応形式が可能であるはずである。
教育供給サイドの実証分析

本研究は、教育に関する基礎的な量的データの収集および再整理を行い、できるだけ多くの研究者が利用できる形式での収集データの公表を図るとともに、それらのデータを駆使して実証面からの教育経済学的分析を行うことを目的とした。本研究プロジェクトは2ヵ年計画であり、初年度にあたる平成18年度では、教育における我が国の基礎的な量的データの収集に重点をおいて研究活動を行った。2年目にあたる平成19年度では、(1)教育に関わる統計の収集および電子データ化作業を中心とする資料収集を引き続き行うと同時に、(2)収集した資料をもとに実証研究を行い学会・研究会等での報告を行った。収集したデータから、教育機関の質と学生の満足度・期待形成を分析したものとして、論文「青少年の人生計画に関する研究(1)」および「同(2)」、また、教育財政政策と教員労働市場の観点から、学会において「「総額裁量制」の導入と活用をめぐる教育社会学的検討」、「国立大学運営費交付金の実態と評価:独立行政法人化以後の交付金の要因・影響分析」の報告を行った。また、日本の教育学、教育社会学、教育経済学の実証分析のサーベイを行い、英文論文"The Economics of Education in Japan:A Survey of Empirical Studies and Unresolved Issues"として、実証ベースにおける日本の教育の現状を広く海外に発信した。本研究は、教育に関する基礎的な量的データの収集および再整理を行い、できるだけ多くの研究者が利用できる形式での収集データの公表を図るとともに、それらのデータを駆使して実証面からの教育経済学的分析を行うことを目的としている。最終的には、本研究の分析を通して、現実的な予算制約のもとでの具体的かつ実行可能な教育政策の立案および教育現場での対応策を提唱することを目指している。具体的な目的としては、(1)教育に関する基礎的な量的データの収集および再整理を行い、次に、これを電子データ化することで、できるだけ多くの教育系、経済系の研究者が利用できる形式で収集データの公表を図ること、加えて、(2)それらのデータを駆使して実証面から教育供給サイドの分析を行うこと、が挙げられる。本研究は2ヵ年計画であり、その初年度にあたる平成18年度では、おもに教育における我が国の基礎的な量的データの収集に重点をおいて研究活動を行った。具体的には、文部科学省の公表データである『学校基本調査』、『地方教育費調査』などのバックナンバーや民間による公表データ(ex.『大学ランキング』(朝日新聞社)等)を入手し、その電子データ化(ex.紙データのコピー、スキャン、データ入力、グラフ作成、教育系の官公庁データは過去数年分のみが電子データ化&公表されているため、未電子データ化箇所のデータ化)を図った。また、収集した資料をもとに論文の執筆を行い、これを公刊した(「高等教育機関の効率性分析」『平成国際大学論集』第11巻(2007))。
代替セメント材料による固化土ブロックの多機能化および社会基盤整備への適用

本調査研究では,アフリカ地域の人々が持続的に継承可能な基本労働ベースの「土のう」や「たたき(土間)」の日本古来の技術移転を「実践」し,その効果を「経済活動」,「規格(制度)」,「工学教育」などの視点から検討し,特に,アフリカ地域に「草の根」的に技術移転し,アフリカ地域おける貧困削減を実現するとともに,工学教育を通じた国際人育成を行うことを上位の交流目標とした.平成20年9月23-25日にケニア・モンバサ市で開催された第2回アフリカの持続発展のための土木国際会議,教育セミナー・教育ワークショップ,並びに平成21年9月25日にタンザニア・ダルエスサラーム市で開催された第2回持続可能な開発のための社会基盤技術に関するセミナーを通して国際技術教育の実際や今後の課題について協議を行った.本調査研究では,アフリカ地域の人々が持続的に継承可能な基本労働ベースの「土のう」や「たたき(土間)」の日本古来の技術移転を「実践」し,その効果を「経済活動」,「規格(制度)」,「工学教育」などの視点から検討し,特に,アフリカ地域に「草の根」的に技術移転し,アフリカ地域おける貧困削減を実現するとともに,工学教育を通じた国際人育成を行うことを上位の交流目標とした.平成20年9月23-25日にケニア・モンバサ市で開催された第2回アフリカの持続発展のための土木国際会議,教育セミナー・教育ワークショップ,並びに平成21年9月25日にタンザニア・ダルエスサラーム市で開催された第2回持続可能な開発のための社会基盤技術に関するセミナーを通して国際技術教育の実際や今後の課題について協議を行った.貧困問題の解決が急務であるアフリカ地域の社会基盤は脆弱であり,人々の生活水準の向上や経済活動の障害となっている.この問題を解決するために,先進国による高度な技術による基盤整備が進められているが,一般に,先端技術による社会基盤施設の多くは,維持管理が困難で持続可能となっていない.本調査研究では,アフリカ地域の人々が持続的に継承可能な基本労働ベースの「土のう」や「たたき(土間)」の日本古来の技術移転を「実践」し,その効果を「経済活動」,「規格(制度)」,「工学教育」の三つの視点から検討する.特に,アフリカ地域に「草の根」的に技術移転し,アフリカ地域おける貧困削減を実現するとともに,工学教育を通じた国際人育成を行うことを上位の交流目標とする.具体的には,以下の二つの項目に関し,技術ニーズ調査,現地に特化した技術の確立,技術移転講習会を行う.A.土のうによる地方舗装道路の整備と耐久性把握B.「土間」技術を応用した土ブロックの作成とポゾラン分布の把握平成19年度は,研究協力者であるケニア・ジョモケニヤッタ農工大学(JKUAT)のオヤワ教授を招聘し,2年間の研究計画・スケジュールの相互確認を行うとともに,JKUATキャンパス内での土のうによる道路建設の試験施工を先行して実施した.現在,その耐久性に関して経時観察中である.土ブロックに関しては,ブロック作成に適した現地土の調査を広く行い,分析中である.結論は得ていない.貧困問題の解決が急務であるアフリカ地域の社会基盤は脆弱であり,人々の生活水準の向上や経済活動の障害となっている.この問題を解決するために,先進国による高度な技術による基盤整備が進められているが,一般に,先端技術による社会基盤施設の多くは,維持管理が困難で持続可能となっていない.本調査研究では,アフリカ地域の人々が持続的に継承可能な基本労働ベースの「土のう」や「たたき(土間)」の日本古来の技術移転を「実践」し,その効果を「経済活動」,「規格(制度)」,「工学教育」の三つの視点から検討する.特に,アフリカ地域に「草の根」的に技術移転し,アフリカ地域おける貧困削減を実現するとともに,工学教育を通じた国際人育成を行うことを上位の交流目標とする.具体的には,以下の二つの項目に関し,技術ニーズ調査,現地に特化した技術の確立,技術移転を行う.社会基盤整備技術:土のうを用いた道路舗装および固化ブロックによる構造物建設に関して,第2回アフリカの持続発展のための土木国際会議において,技術交流を行った.社会基盤施設の設計基準:ケニアおよび他の周辺アフリカ諸国の労働ベース技術に関して,規格化や法制度の視点で調査を行った.開発整備の効果評価:技術の展開について検証を行った.全体取りまとめ,総括:第2回アフリカの持続発展のための土木国際会議に行った教育セミナー・教育ワークショップを通して国際技術教育の実際や今後の課題について協議を行った.
慢性病とともに生活する人の元気感と病い感;尺度開発と健康感との関係

慢性病をもつ人の「病気はあるけれど元気である」、「症状が強くなると病気である」と思うという話し言葉に表される「元気」と「病い」に着目し、元気感と病い感という2つの尺度を開発すること、開発した尺度と既存の健康尺度との関係を明らかにすることを目的として行った。元気感と病い感の尺度としての妥当性は、主成分分析および主成分分析の結果から尺度の一次元性が確認され、予測された概念間の関係性と実測による尺度間の相関関係が一致した。信頼性係数をみると、内的整合性ではα係数が元気感0.937、病い感0.927、安定性では相関係数が元気感0.847(p<.01)、病い感0.800(p<.01)であったことから、元気感と病い感ともに信頼性が支持されたと判断できる。とくに、元気感と病い感の内的整合性を示すα係数が0.92以上を示したとから、集団だけではなく個人においても評価できる尺度であると判断できた。既存の健康尺度であるSF-36とHQの関係性の検討から、元気感および病い感が健康概念に関連する概念をもち、健康を評価する指標であると判断できた。また、元気感とHQには0.844(p<.01)、病い感とHQには-0.801(p<.01)、元気感と病い感には-0.766 (p<.01)と尺度間に強い相関関係があったが、HQを制御変数とした元気感と病い感の偏相関関係は-0.280 (p<.01)であった。このような結果から、元気感と病い感は、HQと全く同じ概念ではないが非常に類似している概念であると判断できる。開発した尺度(元気感および病い感)の尺度としての妥当性と信頼性を検討するために40歳から65歳の糖尿病患者300名を対象に元気感および病い感のファイナルスケール(各10項目)を用いた調査を行った。元気感は263部(有効回答率95.3%)、病い感は262部(有効回答率94.9%)、再検査法による2回目の調査では89部(有効回答率95.7%)を分析対象とした。主成分分析では、元気感および病い感ともに第1主成分のみが抽出され、第1主成分の寄与率は元気感が64.16%、病い感が60.38%であった。尺度間の相関係数係は、元気感と充実感が0.829(p<.01)、病い感と体調の良好さが-0.709(p<.01)であり、予測した概念間の関係と一致した。尺度得点と合併症および治療との関係をみると、元気感は、糖尿病網膜症(t=2.298,p<.05)などの合併症のない群が合併症のある群より有意に平均値が高く、人工透析を行っていない群(t=3.698,p<.001)が行っている群より有意に平均値が高かった。病い感は、糖尿病網膜症(t=-4.283,p<.001)など合併症のある群が合併症のない群より有意に平均値が高く、人工透析を行っている群(t=-3.461,p<.01)が行っていない群より有意に平均値が高かった。

内的整合性の信頼性係数であるα係数は、「元気感」0.937、「病い感」0.927であり、安定性の信頼性係数である2回の調査の相関係数は、「元気感」0.847(p<.01)、「病い感」0.800(p<.01)であった。以上の結果から、開発した尺度の妥当性と信頼性が最終的に支持された。糖尿病患者300名を対象に、(1)本研究により開発した尺度(元気感および病い感)と既存の翻訳尺度であり健康尺度であるSF-36との関係、(2)開発尺度と国内で開発された慢性病をもつ人の健康を査定する質問紙(HQ)との関係、(3)開発尺度間(元気感と病い感)の関係について相関係数を用いて明らかした。元気感とSF-36の8つの下位概念との相関係数は0.305から0.747であり、SF-36の2因子との関係は、「身体的健康」0.343(p<.01)、「精神的健康」0.735(p<.01)であった。病い感とSF-36の8つの下位概念との相関係数は-0.431から-0.763であり、SF-36の2因子との関係は、「身体的健康」-0.533(p<.01)、「精神的健康」-0.730(p<.01)であった。HQとの相関係数は、「元気感」0.844(p<.01)、「病い感」-0.801(p<.01)であった。元気感とHQの下位尺度との関係は、「充実感」0.829(p<.01)、「体調の良好さ」0.759(p<.01)、「安らぎ」0.597(p<.01)であった。元気感とHQの3つの下位尺度のうち、2つの下位尺度を制御変数とした残り1つの下位尺度との偏相関係数では、「充実感」とは0.607(p<.001)と比較的強い正の偏相関関係があったが、「体調の良好さ」0.153(p<.05)、「安らぎ」0.149(p<.01)であった。病い感とHQの下位尺度との相関関係は、「充実感」-0.801(p<.01)、「体調の良好さ」-0.709(p<.01)、「安らぎ」-0.612(p<.01)であったが、偏相関係数は、「充実感」-0.341(p<.001)、「体調の良好さ」-0.286(p<.001)、「安らぎ」-0.238(p<.001)であった。元気感と病い感との相関係数は-0.766(p<.01)であり、HQを制御変数とした元気感と病い感との偏相関係数は-0.280(p<.01)であった。元気感および病い感の全20項目に対して因子分析を行った結果、第1因子は病い感、第2因子は元気感という2因子構造を示し、2因子の因子間相関は-0.732であった。前年度までの研究成果をまとめ、国際学会で1件と国内の学会で4件の発表を行った。学会誌へも1件投稿を行い、現在審査中である。平成24年度に予定していた、関東地方の病院に入院中および通院中の循環器疾患患者のうち40歳以上で自記式質問紙に記入できる300名を対象とする調査は、研究実施計画に沿って行っている。調査方法は、関連部署の医療従事者(主治医および病棟等の責任者など)にも同様の説明を行い、医療従事者から対象者の紹介を得て、調査者が対象者に書面と口頭で研究の趣旨および無記名の調査であることを説明し、同意を得た。同意が得られた対象者には、回答する回数が1回の調査と2回の調査があることを伝え、どちらかを選択してもらい、2回の回答を選択した対象者には、調査票を2部手渡し、1ヶ月後に回答用紙を投函するよう説明した。回収方法は、郵送とした。分析方法としては、妥当性の検討と信頼性の検討を予定している。まず、元気感と病い感の尺度としての妥当性について、1一次元性の確認、2健康を査定する質問紙の下位概念との関係から検討する。次に、内的整合性を示す信頼性係数であるα係数と安定性を示す再検査法を行う予定である。3月末までに、すべての調査票の配布は終えているが、4月22日現在も回収中である。5月中旬を目処に、データの入力と分析が終わるよう調整中である。申請時の研究計画に沿って実施できているため.24年度が最終年度であるため、記入しない。申請時の研究計画に沿って,相関関係検証型の調査(研究倫理審査委員会の承認済み)を実施する予定.24年度が最終年度であるため、記入しない。
覚醒時ブラキシズムの発生に伴い変化する生体情報の検索

顎関節症は多因子疾患であると考えられているが、リスク因子の一つである覚醒時ブラキシズム(AB:Awake Bruxism)については不明な点が多い。そこで本研究では、咀嚼筋筋電図を用いてABを評価し、同時に測定した生体情報(心拍数、心拍変動、脳波、皮膚温度)との関連を比較することで、ABの発生機序について検討する。さらに、健常被験者と顎関節症患者で生体情報の変化の違いを比較・検討することで、生体情報から顎関節症の発症リスクを予測できるかを検討する。また、フィードバックとしてABの認知行動療法に応用できる生体情報があるかを検討する。
旋毛虫特異的モノクローナル抗体の診断および治療への応用

旋毛虫筋肉内成熟幼虫(L_1)のスチコソームに局在する抗原とのみ反応するモノクローナル抗体産生融合細胞株の作製を試み、このうちα-スチコソームと特異的に反応するモノクローナルlgG_1抗体(TS32D12)の作製に成功した。TS32D12のAffinity chromatographyにより160kDaの抗原蛋白(Ts-α160)を分離・精製し、すでに旋毛虫症と診断され何れも感染から33日以降の患者血清(13名)について、Ts-α160と粗抽出抗原(Ts-crude)に対するELISAのOD値を比較したところTs-α160はTs-crudeより何れも高値を示し、また諸種寄生蠕虫症患者血清との交叉反応が殆ど見られず、さらに実験的旋毛虫症(マウス)のTs-α160に対する血中抗体価は感染4週以降から出現してくること、TS32D12による蛍光抗体法で、Ts-α160は成虫および幼若虫のα-スチコソームには存在せず、感染から3週以降の筋肉内幼虫より出現してくることなどから、このTTs-α160は旋毛虫感染から56週以降の特異診断用抗原として有用であることを明らかにした。Ts-α160はアスパラギン結合型糖鎖を持つE-S抗原で、加熱(1100°C、2分)によって抗原性は低下した。また旋毛虫L_1幼虫のα-Stichocyteのα-顆粒に存在していることを免疫電顕で明らかにした。一方、Ts-α160の防御免疫誘導能、またTS32D12をはじめ他に作製されているモノクローナル抗体の防御免疫能を所持するものは発見できなかった。しかし生薬(Embelia ribes)の一成分、embelinのammonium塩がin vitroにおいて本線虫に対し強い殺虫作用を示し、しかもスチコソームの形態を変化させ、特にL_1幼虫では口部に沈降物を形成させた。またこの生成物はTS32D12と強く反応することが蛍光染色で確認されたことから、本生薬成分は治療剤として、さらにTS32D12と共にスチコソームの生理的機能解明のための一工具として利用できる可能性がもたれるに至った。1.旋毛虫感染幼虫のαースチコソ-ムに局在する抗原と特異的に反応するモノクロ-ナル抗体産生融合細胞株をマウスの腹腔に移入して得た腹水より、イオン交換(Mono Qカラム)およびゲル瀘過(Superoseカラム)を用いた高速液体クロマトグラフィ-により、産生抗体の必要量を分離・精製することができた。2.精製モノクロ-ナル抗体をリガンドとしたアフィニティクロマトラフィ-で、スチコソ-ムの可溶性分画より本抗体が認識する抗原の分離を試み、Western Blot解析の結果160kDa分子(Tsーα160)の抗原蛋白を分離・精製することができた。3.Tsーα160の免疫診断用抗原としての特異性の有無を本線虫幼虫粗抗原を対照として、すでに旋毛虫症と診断されている何れも感染35日以降の患者血清(13名)についてELISA法でその抗体価を比較検討したところ、Tsーα160抗原は粗抗原より何れも高いOD値を示し、他の寄生虫症患者とも交叉反応が見られなかったことから、本症の特異診断用抗原となり得る大きな可能性が示唆された。さらに蛍光抗体法によってTsーα160は成虫および幼若虫のαースチコソ-ムには存在せず、感染後3週以降の組織内幼虫に見られること、また実験的旋毛虫症(マウス)の血中の抗体価は感染後6週頃より極度の上昇が見られたことから、本抗原は感染6週以降の診断用抗原として有用であることが明らかにされた。4.Tsーα160抗原は蛍光抗体法による分析結果、本感染幼虫の分泌顆粒に存在し、レクチン染色によりアスパラギン結合型糖鎖構造をもつ糖蛋白であり、また100°C、5分の加熱により抗原性の低下が見られ、熱には不安定な蛋白であるなどの諸性質が明らかにされた。Ts-

α160はアスパラギン結合型糖鎖を持つE-S抗原で、加熱(1100°C、2分)によって抗原性は低下した。また旋毛虫L_1幼虫のα-Stichocyteのα-顆粒に存在していることを免疫電顕で明らかにした。一方、Ts-α160の防御免疫誘導能、またTS32D12をはじめ他に作製されているモノクローナル抗体の防御免疫能を所持するものは発見できなかった。しかし生薬(Embelia ribes)の一成分、embelinのammonium塩がin vitroにおいて本線虫に対し強い殺虫作用を示し、しかもスチコソームの形態を変化させ、特にL_1幼虫では口部に沈降物を形成させた。またこの生成物はTS32D12と強く反応することが蛍光染色で確認されたことから、本生薬成分は治療剤として、さらにTS32D12と共にスチコソームの生理的機能解明のための一工具として利用できる可能性がもたれるに至った。1.Tsーα160抗原の解析:蛍光抗体法により明らかにされた旋毛虫特異的モノクロ-ナルIgG_1抗体(MoAbーIgG_1)の認識するTsーα160抗原は、さらに共焦点レ-ザ-蛍光顕微鏡解析によりαースチコサイトの分泌顆粒中に存在し、本感染幼虫の飼養液中からWesternblot解析により検出されたことからEーS抗原であることが明らかにされた。またこの抗原蛋白はプロティア-ゼ活性を持つことから生理活性物質の可能性が示唆された。2.モノクロ-ナル抗体産生融合細胞株の選別:Tsー32D12株以外のTsー24E10,Tsー24D5株より産生されるモノクロ-ナル抗体は蛍光抗体法による解析の結果、本線虫感染幼虫のαおよびβスチコソ-ムとクチクラ層に反応するIgG_<2a>タイプでありTsー23C6,Tsー23G2株では非特異的反応性を示すモノクロ-ナルIgG_1タイプであった。3.MoAbーIgG_1およびTsーα160抗原の防御免疫能(passiveおよびactive immunization)はいずれもみられなかった。4.Tsーα160はEーS抗原であったことから、MoAbーIgG_1と化学複合体による駆虫の試みは困難となってきた。しかし植物由来のbenzoquinone誘導体が成虫および感染幼虫に対しLC_<50>=60μg/ml(at 24hr)の毒性を示し、治療剤開発の手がかりが得られている。1. Ts-α160抗原の性状解析モノクローナル抗体(TS32D12)と強く反応するTs-α160は蛍光抗体による観察の結果、旋毛虫筋肉内幼虫(L_1)のα-stichocyteの分泌顆粒に存在することを推察した。さらに金コロイド標識2次抗体を用いた免疫電顕によりα-stichocyteのα-顆粒に主として存在していることを明らかにした。なお角皮下層、筋層および食道腔の一部に弱い金コロイド粒子の存在が認められた。2.選択的治療法の検討モノクローナル抗体を用いたミサイル療法的治療についての結果はこの期間中に出すことはできなった。しかし、生薬(Embelia ribes)の一成分、embelinのammonium塩がin vitroにおいて旋毛虫に対し強い殺虫作用を持つこと、またこの作用はstichosomeの形態に強い変化を起こし、特に本線虫L_1幼虫ではこの作用により口部に沈降物の形成がみられ、この沈降物はTS32D12と強く反応していることが蛍光抗体法により明らかにされてきた。現在、電顕による観察を進めている。これらのことは本線虫の特異的な器官であるstichosomeの生理的役割の解明とさらに治療剤開発の一つの手がかりになるものと考える。3. TS32D12の特異性については明らかにすることができた。
地域間コンフリクト時代におけるネットワーク型社会基盤の分権的整備・維持方策

本研究は,地方分権化された地方交通基盤の整備を想定し,隣接する地域間の道路について地域政府が主体的に整備を行なう制度の有効性に関して,2地域一般均衡理論の枠組みを用いて分析を行った.特に,地方分権的整備制度として,各地域個別に自地域内のみ整備する「地域別整備制度」,地域間で共通のインフラ水準を達成するような「合同整備制度」についてそれぞれ分析を行なった.「地域別整備制度」下では,地域の整備負担は互いに戦略的相補性を持つことが明らかとなった.地域間で人口が異なる場合、多人口地域は小人口地域より整備水準が良好になるが,地域間道路全体の整備水準は悪化する.一方,「合同整備制度」の場合には,人口が多い地域が整備費用をより多く負担するが,そのとき,地域間の人口がより非対称である場合に整備水準がより良くなる.「地域別整備制度」下では地域間人口の非対称性の増加は整備水準を悪化させるものの,その度合いは「合同整備制度」下でのそれより小さい.これは,前者の場合には制度上の連携は存在しないものの,戦略的相補性を通じた潜在的な連携が生じていると解釈できる.後者にあっては制度上は同一水準への合同整備という地域間連携が組み込まれているものの,整備に関する地域間の負担に関する代替性の存在により人口の少ない地域がフリーライドすることを可能にするため,片側の地域のみによって全ルートを整備せねばならず,全体として整備水準が急激に低下するといえる.地域間で人口が大きく異なる場合には、合同整備制度のような制度を用いることで整備水準は良好になるものの負担の偏りが発生することが考えられる.地域が比較的対称で人口規模も同程度である場合には、地域が明示的な連携をとらず個別に整備を行うような制度の下でも暗黙の連携が発生することで良好な整備が進められる可能性がある.本研究では,コンフリクト時代のネットワーク型社会基盤(特に高速道路ネットワーク)の維持・整備の決定方法に関して,中央政府,地方政府,利用者,民間サービス供給企業,費用負担者など,複数の利害関係者が整備決定に参画する分権型社会基盤整備制度を提案し,その有効性を理論モデルによって明らかにするものである.研究初年度である本年度は,以下について研究を行った.まず,分権的ネットワーク整備問題がその問題構造を一にする「リンク・フォーメーション・ゲーム(LFG)」に関する論文のレビューを行った.各ネットワーク型社会基盤整備の特徴的性質を洗い出し,本研究が対象とする社会基盤である道路ネットワークの特殊性・類似性を整理した.また,わが国の高速道路網などの発展過程および背後にある制度について調査した.なお,連邦制という地方分権制度をとる海外(カナダ)の道路整備制度に関する情報収集を開始した.これにはカナダの研究者の協力を得ており,2名の研究者との研究討議打ち合わせを行った.以上を踏まえて,高速道路ネットワークの特質を明示的に組み込んだ整備決定モデル(基本モデル)を構築した.より詳細には,高速道路網の整備に関して,利用者と地方政府の関連主体による分権的意思決定モデルを構築した.本基本モデルにより,地方の分権的道路整備と全体としての道路ネットワークの効率性との関係の基本構造を明らかにした.特に分権的整備により生じる非効率性の是正について,中央政府の役割と可能性についても論じた.ネットワーク型インフラ整備は,新設整備費用と既存維持費用との間,複数の代替的地域の交通インフラ整備案の間,他の社会基盤行政サービス整備との間など,異なる地域やサービスや人々の間のコンフリクトを必然的に孕んだ中で「あれか・これか」の整備決定を行わなければならないという新たな時代にあると言える.社会基盤整備が利害対立を持ちつつも最終決定が多くの人々の支持を得るためには,利害対立者が「納得」できる新たな整備決定制度が絶対的に必要となる.本研究では,コンフリクト時代のネットワーク型社会基盤(特に高速道路ネットワーク)の維持・整備の決定方法に関して,中央・地方政府,利用者・住民,企業など,複数の利害関係者が整備決定に参画する分権型社会基盤整備制度の有効性を理論モデルによって明らかにするものである。研究初年である前年度(平成16年度)は,高速道路網の整備に関して,利用者,供給/維持管理主体,地方政府,中央政府など,多数の関連主体による分権的意思決定の基本モデルを構築した.本年度は,前年度に開発した2つの基本モデルである(1)フェース・ツウ・フェイス・コミュニケーションのためのインフラとしての交通ネットワークの分権的整備モデル(3地域リンクフォーメーションゲームモデル)と,(2)物流基盤としての交通ネットワークの2地域2財経済一般均衡モデルの2つについて拡張を行った.(1)については,最近のリンクフォーメーションゲームの理論的発展をレビューするとともに,整備制度・中央政府による干渉が整備水準に及ぼす影響について考察を進めた.(2)については,ネットワーク型社会基盤の代替的整備方法の選定を選定しモデルの精緻化を行う.より詳細には,中央政府決定型,地方政府競争・協調型,という複数の代替的整備決定ルールに対し,詳細な決定ルールおよび主体の責任と決定権を明確化し,均衡解を詳細に分析しその性質を解明した.本研究は,地方分権化された地方交通基盤の整備を想定し,隣接する地域間の道路について地域政府が主体的に整備を行なう制度の有効性に関して,2地域一般均衡理論の枠組みを用いて分析を行った.特に,地方分権的整備制度として,各地域個別に自地域内のみ整備する「地域別整備制度」,地域間で共通のインフラ水準を達成するような「合同整備制度」についてそれぞれ分析を行なった.「地域別整備制度」下では,地域の整備負担は互いに戦略的相補性を持つことが明らかとなった.

地域間で人口が異なる場合、多人口地域は小人口地域より整備水準が良好になるが,地域間道路全体の整備水準は悪化する.一方,「合同整備制度」の場合には,人口が多い地域が整備費用をより多く負担するが,そのとき,地域間の人口がより非対称である場合に整備水準がより良くなる.「地域別整備制度」下では地域間人口の非対称性の増加は整備水準を悪化させるものの,その度合いは「合同整備制度」下でのそれより小さい.これは,前者の場合には制度上の連携は存在しないものの,戦略的相補性を通じた潜在的な連携が生じていると解釈できる.後者にあっては制度上は同一水準への合同整備という地域間連携が組み込まれているものの,整備に関する地域間の負担に関する代替性の存在により人口の少ない地域がフリーライドすることを可能にするため,片側の地域のみによって全ルートを整備せねばならず,全体として整備水準が急激に低下するといえる.地域間で人口が大きく異なる場合には、合同整備制度のような制度を用いることで整備水準は良好になるものの負担の偏りが発生することが考えられる.地域が比較的対称で人口規模も同程度である場合には、地域が明示的な連携をとらず個別に整備を行うような制度の下でも暗黙の連携が発生することで良好な整備が進められる可能性がある.