hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異なる学校段階での理数の学習と関心・態度の質的変容に関する継続調査研究

本継続調査研究は平成元年度に理科および算数・数学問題と科学に対する態度の調査を中心に始まった。これまでの継続調査結果を基に,小5から高1および中2から高3まで分析した結果,および,新旧教育課程の比較調査の結果から,次のような新しい知見が得られた。1.学校段階が変わる時点で,理科の好き嫌いの変化がやや大きく,その好き嫌いには学校段階が変わる時点で,理科の難易に対する意識が影響している。2.理科実験頻度の及ぼす影響を調べた結果では,興味深い授業に影響を与えていたが,理科の好き嫌いには影響が少なかった。3.異なる学年間における同一理科問題項目の分析により,定着率が低く,特に知識の記憶を中心とした問題内容の場合に低かった。4.中学校2年生の理科と数学の成績は6年前の旧課程における成績と比べて変化はほとんど無いが,小学校5年生の理科の成績は7年前の旧課程における成績と比べて低く,理科の学習内容が減っていた。5.小5および中2における新旧課程での態度質問項目における回答はほとんど変化が見られなかったが、男女差については,差がないとする回答へと変化していた。理科と数学の学習および関心・態度に影響を与えるであろうと思われる諸因子との関連を経時的に調べるため,研究計画に基づき,次のとおり進めてきた。1.岩手県,宮城県,福島県,茨城県,山梨県の各県教育センターおよび東京都にある国立の高等学校,大阪府にある私立の高等学校より研究委員として協力を得た。また,68月には本調査参加の学校を対象に調査説明会を開催した。2.高等学校1年生用の理科と数学の学習調査として,理科問題,数学問題,学習質問項目,教師質問項目,学校質問項目を,科学的態度調査として,態度質問項目,科学観調査項目,数学観調査項目,背景質問項目を作成した。3.上記都府県を対象地域として,各母集団約3000名の生徒を調査対象として,9月上旬より11月末の間に各学校で3校時の調査と,学校および教師質問紙調査を実施した。4.1月より分析作業に入った。その結果について,3月に各県センターの指導主事らを加えた研究委員会議を開催し,分析結果の報告と今後の調査分析の進め方等についての総合的検討を行った。また,今年度の調査結果の第1次集計については,中間報告書にまとめた。本継続調査研究は平成元年度に理科問題と科学に対する態度の調査を中心に始まった。5カ年の継続調査結果を基に,小5から中3,および,中2から高3まで,理科学習への興味関心等を調べ,興味関心の大きさは男女で異なっているものの,興味関心が年とともに変化する割合は違わないことなどが見いだされた。1.岩手県,宮城県,福島県,茨城県,山梨県の各県教育センターおよび東京都にある国立の高等学校より研究委員として協力を得た。2.高等学校2年生用の理科と数学の学習調査として,理科問題,数学問題,学習質問項目,教師質問項目,学校質問項目を,科学的態度調査として,態度質問項目,科学観調査項目,数学観調査項目,背景質問項目を作成した。また,新旧課程を比較するため,中2に対しても比較調査を実施した。3.上記都県を対象地域として,高等学校約3000名,中学校約1500名の生徒を調査対象として,8月下旬より11月末の間に各学校で3校時の調査と,学校および教師質問紙調査を実施した。4.高等学校卒業後2年目の卒業生1500名に郵送票調査を実施した。5.12月より分析作業に入った。その結果について,3月に各県センターの指導主事らを加えた研究委員会議を開催し,分析結果の報告と今後の調査分析の進め方等についての検討した。また,今年度の調査結果の第1次集計については,2冊の中間報告書にまとめた。これまでの継続調査結果を基に,小5から高1,および,中2から高3まで分析し,理科実験頻度の及ぼす影響を調べた結果では,興味深い授業に影響を与えていたが,理科の好き嫌いには影響が少ないことなどが見いだされた。

理科と数学の学習および関心・態度に影響を与えるであろうと思われる諸因子との関連を経時的に調べるため,研究計画に基づき,次のとおり進めてきた。1.岩手県,宮城県,福島県,茨城県,山梨県の各県教育センターおよび東京都にある国立の高等学校より研究委員として協力を得た。また,68月には本調査参加の学校を対象に調査説明会を開催した。2.高等学校3年生用の理科と数学の学習調査として,理科問題,数学問題,学習質問項目,教師質問項目,学校質問項目を,科学的態度調査として,態度質問項目,科学観調査項目,数学観調査項目,背景質問項目を作成した。また,新旧課程を比較するため,小学校5年生に対しても比較調査を実施した。3.上記都県を対象地域として,高等学校約3000名,小学校約1500名の生徒を調査対象として,8月下旬より11月末の間に各学校で3校時の調査と,学校および教師質問紙調査を実施した。4.12月より分析作業に入った。その結果について,3月に各県センターの指導主事らを加えた研究委員会議を開催し,分析結果等について検討した。また,調査結果の第1次集計および到達度への諸因子の影響や男女差については報告書にまとめた。本継続調査研究は平成元年度に理科問題と科学に対する態度の調査を中心に始まった。これまでの継続調査結果を基に,小5から高1,および,中2から高3まで分析し,湖となる学年間における同一理科問題項目の分析により,定着率が低く,特に知識の記憶を中心とした問題内容の場合に低いこと,小学校5年生の成績が7年前に比べて低く,既習内容が減っていることなどが見いだされた。
日本型アグロパストラルの成立条件の解明

アグロパストラルの一つ林畜複合経営について、経営的安定性を畜産部門と林業部門に必要な資源(里山、労働力、繁殖牛)の相互利用面から解明するとともに、施策との関係から存続条件を提示した。また、放牧方式によって子牛生産コストや収益性に顕著な相違が生じることを解明し、限られた労働力でより広い農林地を管理し、家畜生産性と収益性を高めるには、周年親子放牧方式が効果的であることを定量的に明らかにした。さらに、放牧に伴うリスクとリスク回避・低減策をマニュアルに取りまとめた。耕畜連携による水田放牧について、茨城県、福井県、島根県、岡山県、広島県の実施事例を対象に調査を行い、水田作経営および畜産経営における放牧導入の効果とリスクを含む課題を整理した。その結果、水田作経営では、畔畦除草を含む水田管理の省力化とそれによる経営規模拡大、耕作放棄地の農地復元、放牧跡地での稲栽培時の減肥等の効果、畜産経営(肉用牛繁殖経営)では、放牧期間中の購入飼料費の節減、飼養管理の省力化等の効果が確認された。他方、一年生草種による水田放牧では、草量の季節偏在に伴う放牧牛の栄養と繁殖への影響、放牧頭数の調整、頻繁な転牧などの作業、草量の少ない時期の放牧継続による脱柵のリスクや圃場の硬度化、それによる秋の牧草の耕起・播種作業の負担、牧草播種作業と稲収穫との作業競合等の課題が明らかにされた。椎茸原木生産地での育林放牧について、大分県の椎茸生産と繁殖牛飼養の複合経営を対象に調査を行い、原木生産における放牧導入の効果と課題等を整理した。原木伐採跡地の再生林育成中のネザサなどの下草管理作業は2年に1回、1ha当たり10日間、成木までに計9回必要であり、3頭の繁殖牛の放牧によりこの作業が削減されること、家畜排せつ物の施肥により成木までの期間が短縮されること等の効果が確認された。他方、10ha以上の里山放牧による牧柵の点検・補修や牛の観察、ネザサ等の野草放牧による家畜生産(胎児の発育、産後の受胎能力)への影響等の課題を抱えていることが明らかにされた。アグロパストラルの代表例である林畜複合経営について、作業労働と収益面からその成立条件を解明するため、大分県豊後大野市朝地町において、育林地で繁殖牛の放牧を行いつつ和子牛と原木椎茸生産に取り組む経営を対象に、それらの作業別月旬別労働時間と支出経費等について詳細な調査を行った。その結果、椎茸生産は冬季作業、子牛生産は飼料作等の夏季作業が多く複合経営により作業労働の平準化が図られていること等が明らかにされた。また、同地区の肉用牛繁殖農家の悉皆調査を開始した。その結果、放牧に関する評価・認識には農家間の差が大きく、頭数規模や経営における肉用牛部門の比重の差もこれにかかわっていることが示唆された。水田の畜産利用及び農作物生産との輪換利用については、広島県中山間地域の集落営農法人を対象に、その実態と収益性等について分析を行った。その結果、放牧導入により農地管理の省力化は図られている一方、子牛生産の収益性は必ずしも高くないことが、その要因とともに明らかにされた。また、島根県M市において耕種農家と肉用牛繁殖農家とが連携した里地放牧の展開条件を検討した。その結果、(1)耕畜間のネットワーク形成、(2)耕種農家のメリット認知と不安の払拭、(3)出役しやすい仕組み、(4)畜産農家の作業負担の軽減等が、ポイントとなることが示唆された。さらに、水田と樹園地(跡地)・林野、栗園(跡地)と竹林、飼料畑(採草)と茶園跡地(新規造成)等を利用した、繁殖牛飼養1550頭規模の放牧導入経営(熊本県天草地域1戸、球磨地域2戸)の土地利用、放牧管理方法、資材費、維持・管理費および運営リスク等の経営実態を調査、整理した。なお、樹園地放牧(栗栽培と和子牛生産の複合経営)については、対象地の宮崎県高千穂地区で調査したところ、経営者が体調理由から離農しており、具体的な営農情報の収集は困難であった。林畜複合経営については、調査対象地区とした大分県豊後大野市朝地町の放牧農家に引き続き聞き取りを行い、経営における放牧の取り組み状態、放牧を導入/縮小した経緯等をとりまとめた。これまでの調査も合わせて10戸程度のデータが得られ、経営的に合理的とされる放牧が採用されなくなるメカニズムや、農家間による対応の差異等について整理を進めた。集落営農法人における水田放牧及び農作物生産との輪換利用については、調査法人を素材に放牧畜産を導入した営農計画モデルを構築し、放牧用地の団地化による周年親子放牧方式の確立により、水稲作に替わって放牧畜産が有利な営農部門となり、中山間農地の保全や法人収益の向上に寄与することを明らかにした。また、和牛改良組合と連携した牧草放牧と、ハトムギや大豆、水稲の水田輪作に取り組む集落営農法人の土地利用方式等の調査を行った。また、集落営農放牧の成立過程と運営体制を、組織形態13の島根県内の3事例を対象に検討した。1集落営農組織が肉用牛繁殖部門を導入。2集落営農組織と肉用牛繁殖農家が1対1で連携。3複数の集落営農組織と複数の肉用牛繁殖農家が組織的に連携。

その結果、成立過程と運営体制それぞれに、各類型の共通点(農村リーダーの牽引、耕畜間の役割分担)と相違点(徹底した試行錯誤、耕畜の放牧目的)が明らかとなった。さらに、共同作業脱退、兼業リタイア、酪農転換等を契機とする繁殖牛1550頭の小中規模の肉用牛経営(熊本県天草地域1戸、球磨地域3戸)を対象に、水田、飼料畑(採草)、果樹園跡地、茶園跡地、竹林・林野等の放牧利用を含む家畜の生産管理方式、放牧草地管理、及びそれに伴う資材費、維持・管理費などを明らかにした。アグロパストラルによる営農効果の解明については、樹園地や育林地、耕作放棄地、水田の放牧利用による営農面での効果を、林畜複合経営、集落営農法人、肉用牛繁殖経営事例を対象に明らかにしている。また、営農計画モデル構築による放牧導入効果を発揮するための条件の解明は、耕作放棄地放牧を行う肉用牛繁殖経営、水田放牧を行う集落営農法人を対象に評価モデルを構築し明らかにされている。放牧に伴うリスクについては、分散する小耕地を対象に移動放牧を行う経営において、流産等により繁殖率が低く畜産の収益性が低いこと等が明らかにされている。耕種経営と畜産経営の連携による放牧実施など、複数の経営体で構成されるアグロパストラルの運営方法の提示については、組織形態に着目して、役割分担や生産管理、経営成果の相違点を明らかにしつつある。以上のように、当初の研究目的はおおむね達成されつつあるが、なお、以下の課題解明が残されている。典型的なアグロパストラル方式である林畜複合経営について、生産者間の林畜複合営農方式における生産管理や経営成果の相違等の分析、代表的事例を素材とする経営的評価モデルの構築、それらによる同方式の成立条件の解明、耕畜連携による円滑な放牧運営方式の提示である。最終年度は、林畜複合経営の安定性を畜産部門と林業部門に必要な資源(里山、労働力、繁殖牛)の相互利用面から解明するとともに、施策との関係から存続条件を提示し、「わが国におけるアグロフォレストリー成立の可能性と条件」として学会発表した。また、繁殖経営計画モデルを構築し、放牧期間や放牧対象牛によって、飼養規模や管理可能な農林地面積、所得等の経営成果に顕著な相違が見られることを解明した。研究期間全体を通じて、放牧導入の効果については、集落営農法人、林畜複合経営、肉用牛繁殖経営ごとに、水田管理や家畜管理等の省力化とそれに伴う規模拡大、所得向上効果を具体的に明らかにした。また、放牧方式によって子牛生産コストや収益性に顕著な相違が生じることを解明し、限られた労働力でより広い農林地を管理し、家畜生産性と収益性を高めるには、周年親子放牧方式が効果的であることを定量的に示すとともに、周年親子放牧の実現に必要な条件を具体的に提示した。放牧導入に伴うリスクについては、水田放牧において草量の季節変動に伴う放牧牛への栄養や繁殖への影響、頻繁な転牧などの作業、草量の少ない時期の放牧継続による脱柵のリスクや圃場の泥濘化や硬度化、秋の牧草播種と稲収穫との作業競合等の問題が発生しており、中国地域ですでに50以上の集落営農法人で水田放牧が行われているが、繁殖成績が非常に低い等の課題が明らかにされた。また、放牧に伴うリスクとリスク回避・低減策をマニュアルに取りまとめた。畜産経営と集落営農法人との連携による水田放牧の運営面については、牧柵資材の負担、牧柵の移設、牧草の播種、牛の飲み水や補助飼料の供給、放牧牛の移動、補助金の分配、事故発生時の負担等について、普及機関等の第三者のもとで十分協議することが必要であること等が明らかにされた。アグロパストラルの一つ林畜複合経営について、経営的安定性を畜産部門と林業部門に必要な資源(里山、労働力、繁殖牛)の相互利用面から解明するとともに、施策との関係から存続条件を提示した。
混合原子価錯体Cs_2Au_2X_6(X=Cl,Br and I)の光励起電子相転移

本年度は、混合原子価錯体Cs_2Au_2X_6(X=Cl,Br and I)の電子構造と圧力誘起電子相転移を詳細に調べた。研究結果は、それそれ、PRBとJCPに掲載されている。なお、研究は博士課程の学生(X.J.Liu)が中心となって進められている。代表的な研究成果を列挙する。(1)電子構造混合原子価金策体単結晶と用いて、絶対反射率の偏光依存性を測定した。この測定は、絶対反射率測定系の立ち上げもかねていた。得られた5つの電子遷移を、3つの分子内遷移と2つの分子間遷移に分類した。(2)圧力誘起電子相転移高圧ラマン分光法を用いて、温度-圧力電子相図をX=Cl,Brに対して決定した。ラマン散乱モードの因子解析により、圧力誘起で混合原子価状態から単一原子価状態へ転移が可能であることが明らかとなった。(3)光誘起電子相転移年が明けてから、光誘起により、混合原子価状態から単一原子価状態へ転移が可能であることを発見した。来年度は、この新規現象の全体像の解明を目指す。
腎移植後の慢性拒絶反応の早期発見へ向けた新しい試み

移植腎における慢性拒絶反応が進行する背景には、ある種の遺伝子群の発現の変化、すなわち遺伝子のプロモーター領域でのメチル化の度合いが関与する可能性がある。我々はこのepigeneticな変化が慢性拒絶反応の進行に関与すると仮定し、ラット慢性拒絶反応モデルを作成し、cDNA microarrayを用いて遺伝子発現の点から検討した。慢性拒絶モデルラットと対照正常ラットから摘出した腎臓組織よりtotal RNAを抽出、調整し、cDNA microarray(フィルゲン社)を行い両者間での発現の有無(シグナル強度)に相違を認める遺伝子群を検討した。Microarray Data Analysis tool(フィルゲン社)と「Cluster and TreeView」(統計解析フリーソフト)によりクラスター解析を行い、発現の相対的比率(慢性拒絶腎臓/正常対照腎臓)が2以上を発現亢進、0.5以下を発現低下と判断し、アポトーシス関連、細胞周期関連、サイトカイン関連、キナーゼ関連、リセプター関連、シグナルトランスダクション関連、免疫関連、転写関連に分けて検討した。全体としては対照腎臓と比較し約3000の遺伝子が慢性拒絶腎で変動しており、うち発現亢進群と発現低下群の比率は約1:2の比率で、慢性拒絶腎では発現低下に至る遺伝子が多いことが示唆された。しかしクラスター解析では免疫関連遺伝子、あるいはシグナルトランスダクション関連遺伝子の発現の数的変化は亢進群と低下群に差はなく、アポトーシス関連遺伝子あるいはサイトカイン関連遺伝子では数的な変動が観察され、これら遺伝子が慢性拒絶反応の進行に関連する可能性が想定された。1)慢性拒絶反応ラットの作成雄性Fisherラット(F344,RT1)から腎臓を摘出し、Lewisラットをレシピエントとした腎移植をmicrosurgery下に行った。このF344-to-Lewisは慢性拒絶反応モデルとして確立されているが、移植後2週、12週、24週にと殺し移植腎を摘出し病理組織学的に細胞浸潤の有無、血管病変の有無、微小血栓の有無をH&E染色を用いて検討した。2)核酸(RNAおよびDNA)の抽出上記1)で得られた慢性拒絶反応ラット(F344-to-Lewis)もしくは対照正常ラット(F344)より移植腎もしくは正常腎を摘出し、Isogen(ニッポンジーン社)を用いてtotalRNAを、DNAzol(lnvitrogen社)を用いてgenomicDNAを抽出している。この際、凍結組織より薄切切片を作成し、laser captured microdissection法により、糸球体、尿細管、集合管を別個に採取しRNAを抽出し、DNAはホルマリン固定後の薄切切片より同様にlaser captured microdissection法を用いて抽出した.現在、得られたRNAを用いてcDNA microarray法により慢性拒絶反応モデルで、発現が亢進あるいは特に低下している遺伝子群を同定中である。
シナプス構成蛋白質の質量分析法によるリン酸化解析及び機能解析

本研究の目的は、近年、蛋白質の構造解析に最も重要かつ効果的な手段の一つとなった質量分析法を用い、神経機能において情報伝達やネットワーク形成、神経伝達の可塑性に重要な役割を果たす神経シナプス結合部のシグナル伝達の未知の分子機構を解明するため、その集積蛋白質の同定を行い、神経細胞内局在、またそれらの分子間相互作用、リン酸化蛋白質の解析によるリン酸化ネットワークの解析によりシナプス及びシナプス形成におけるタンパク質機能とそのネットワークを解明することを目的としたものである。本年度は、昨年度に質量分析を用いて見い出された機能未知/新規シナプス構成タンパク質のうち、いくつかについて抗体を作製し、そのシナプス後肥厚への局在を確認を行っている。また、シナプスに局在がみられ、さらにリン酸化が見られた既知蛋白質の一部に関して、部位特異的リン酸化抗体を作製し、神経系培養細胞や、ラット脳神経海馬の初代培養細胞系における軸索伸張・シナプス形成過程における神経細胞内局在の解析を蛍光免疫染色により行った。その結果、シナプス形成過程で部位特異的リン酸化型分子種の局在が、非リン酸化型分子種と異なる局在パターンを示すことが明らかとなった。またさらに、前シナプス、シナプスを形成する前段階である成長円錐の構成成分の同定を行った。その結果、新規のものを含め、これまでプレシナプス、成長円錐いずれにもこれまで報告されていない蛋白質が同定された。本研究の目的は、近年、蛋白質の構造解析に最も重要かつ効果的な手段の一つとなった質量分析法を用い、神経機能において、情報伝達やネットワーク形成、神経伝達の可塑性における重要性が多く報告されているが、未だ完全な分子機構が解明されていないと考えられる神経シナプス結合部のシグナル伝達機構を、その集積蛋白質の同定、またそれらの分子間相互作用、リン酸化蛋白質の解析によるリン酸化ネットワークの解析により解明することを自的としたものである。本年度は、脳神経シナプス結合部の中でも、さまざまなシグナル伝達分子が集積しており、その構成分子間の相互作用の制御により神経伝達の可塑性を制御していると考えられるシナプス後肥厚postsynaptic density(PSD)をとりあげ、その構成成分の同定を行った。2次元電気泳動による分離はやや不十分であった為、一次元で分離、LC/MS法により蛋白質を分離同定する方法により構成蛋白質の同定を行った。その結果、新規のものを含め、これまでシナプス後肥厚への局在が報告されていない多くの蛋白質が同定された。また、プレシナプス結合部分に関しても現在、構成分子の同定を行っている。同定された蛋白質のいくつかについては、抗体を作成し、細胞内局在等を検討する予定である。また、シナプス後肥厚に局在がみられ、さらにリン酸化が見られた蛋白質の一部に関しては、その部位特異的リン酸化抗体を作成した。ラット脳神経海馬の初代培養細胞などの系で、この抗体を用いた蛍光染色によりその細胞内局在の解析を行っている。
現代国際法における領域性原理の変動に関する理論的研究

1国家間の法としての国際法の概念の成立と「領域」主権概念の成立との関係に関して、とくに領域の法的性質に関するドミニウム説とインペリウム説との違いがどのような経緯のなかで何を現実の課題として論争されてきているかという観点から、法思想史的な概念整理を試みた。2国際環境法関係の図書、論文を収集し、とくに領域主権のドミニウム的な側面における領域性原理の変動を明らかにするため、越境環境汚染、国際河川流水汚染、有害廃棄物の越境移動、渡り鳥(水鳥)と湿地保護(ラムサール条約)、グローバル・コモンズとしての海洋、オゾン層、地球温暖化などの地球環境などにおいて、各国の領域主権と環境保護のための国際協力原理とがどのように調整されようとしているかについて、実証的に検討した。3領域主権のインペリウム的な側面における領域性原理の変動を明らかにするため、難民、先住民など国際法上の「国民」概念に収まりきれない問題について資料を収集し、領域=国民国家原理では処理しきれない問題の所在を確かめるとともに、領域画定紛争の中に現れた先住民の問題、難民保護のための国際協力と領域主権との調整などを実証的に検討した。4これら検討を通じて、領域主権の行使を国際法の機能(国際協力の分担実施)としてとらえる見地から再定義し、国際法の新しい体系を構築する必要とその実証的基礎に関する知見を得た。
東日本大震災被災地における学校コーチングモデルの構築と実践プログラム開発

学校教育における支援的なかかわりとしてのコーチングは,児童生徒の自律的な行動を導く日常的なかかわり行動として,特に東日本大震災を間近で体験した児童生徒への心理的なケアにおいてその重要性が報告されている。本申請研究では,コーチングの日常性及び自律性支援作用に着目する。そして,1児童生徒の自律的行動を導く作用としてのコーチングの特性の解明とモデル化,及び2学校教育現場に利用可能なコーチング・プログラムの開発・評価とプロトタイプの提案を行う。学校教育において支援的なかかわりとしてのコーチングのニーズが注目されている。児童生徒の自律的な行動を導く日常的なかかわり行動として,特に東日本大震災を間近で体験した児童生徒への心理的なケアにおいてその重要性が報告されている。しかしながら,その有効性に関する十分な解明がなされないまま経験に基づいた実践がなされており,学校教育におけるコーチングを学術的に取り上げ,理論化・体系化し,教師のための有効なプログラムとして示されたものは皆無である。そして,1.児童生徒の自律的行動を導く作用としてのコーチングの特性の解明とモデル化,及び2.学校教育現場に利用可能なコーチング・プログラムの開発・評価とプロトタイプの提案を行う。初年度である。平成25年度は,学校教育におけるコーチングに関する内外の文献調査を行い,これまでに明らかにされてきた知見を整理すると共に,学校コーチングの理論的枠組みおよび方法論を構築した。また,学校教育におけるコーチングに関する横断的研究に向けた準備体制を整えるため,教科指導,生活指導,委員会活動,学級活動におけるコーチング実践の調査を実施した。具体的には,宮城県内の小中高等学校・特別支援学校の教員約150名を対象とした実態調査により,学校教育現場におけるコーチング実践の実態を明らかにした。時間的な余裕がない学校生活の中で,専門家にゆだねるカウンセリングによってではなく,いかにして教師自身が日常的なかかわりを通して児童生徒のこころのケアをしていくかは,切実な問題となっている。特に東日本大震災の被災地の学校では,日々の生活の中で心理的なケアが必要とされる児童生徒が多数存在している。こうした状況の中で,相手を承認し,傾聴し,問いかけることで,相手の自律的な行動を導くコーチングによるかかわりは,その短期的問題解決性,相互作用性,日常性,支援性という点で,非常に有効なものと考えられる。カウンセリングよりもより問題解決志向的で,知識技能を伝えるティーチングよりもより支援的なかかわりであるコーチングに注目し,学校教育現場でのコーチング実践の詳細な分析を通して,優れたコーチング実践における思考・行動特性を実践的指導力としてモデル化し,そうした指導力を育成する学校コーチングプログラムを開発することが本研究の目的である。本研究により,児童生徒の個性や才能を伸長する支援的かかわりに対して,実践力のある新しいパラダイムを提供することが可能となる。平成26年度は,前年度の調査結果を引き継いだ形で,コーチング実践の追跡的調査と分析を行った。具体的には,東日本大震災の被災地の学校の教師186名を対象とした自由記述の質問紙調査,および10回の学校教育実践視察を行い,実際の現場における課題,問題状況の把握,および実践の記述を行った。そして,1児童生徒の自律的行動を導く作用としてのコーチングの特性の解明とモデル化,及び2学校教育現場に利用可能なコーチング・プログラムの開発・評価とプロトタイプの提案を行う最終年度の平成27年度は、本研究課題の中心テーマとなる、学校教育における問題解決志向的な支援的かかわりとしてのコーチングに注目し、東日本大震災を経験した学校教育現場でのコーチング実践の詳細な分析を行ってきた。分析を通し、優れたコーチング実践における思考・行動特性を実践的指導力としてモデル化し、そうした指導力を育成する学校コーチングプログラムの開発を行った。具体的には、コーチングがどのように児童生徒の学びに作用するのか、またどのようにしてそうした作用が導かれるのか、どのようなかかわりの場によって可能か、モデル作成およびその妥当性の検証を行った。平成26年度の調査計画は,前年度行った横断的調査・分析結果に基づき,特徴的な行動や反応を示した対象者の中で調査協力への承諾が得られた対象者に対してコーチング実践の継続的な追跡調査を実施することであった。上記目的はほぼ順調に実施され,調査では,学校生活の中でのかかわりの詳細について,10回に渡る実際の指導現場での観察を通して,延べ200名の教師の行動観察が行われ,また特徴的な対象者へのインタビュー調査が実施された。

教育学最終年度である平成27年度は,前年度までの調査で明らかになった知見や理論的背景を踏まえて,研究の総括を行うとともに,学校コーチングプログラムを構築する。また,開発されたプログラムの有効性,妥当性を検証し,プロトタイプを作成する。平成25年度の研究計画は,1.学校教育現場におけるコーチング実践について,関連書籍・文献を整理して理論的に精緻すると同時に,2.教科指導,生活指導,委員会活動,学級活動におけるコーチング実践の調査を実施する,という2つの目的をもって進められた。上記2つの目的はほぼ順調に達成され,宮城県内全地域の小・中・高・特別支援学校の現職教員を対象とした実態調査においても約150名のデータ収集が行われ,コーチングの実態を捉える基礎準備作業がなされている。実施した調査が計画以上に円滑に進んだこと,および研究成果発表旅費が当初予定よりも低額におさまったことから,旅費において次年度使用額が生じた。また,調査データ分析の効率化により,人件費・謝金が低額におさまったことから,次年度使用額が生じた。2年目である平成26年度は,前年度で明らかになった知見や理論的背景を踏まえて,コーチング実践に関する縦断的研究を開始する。調査は,前年度行った横断的調査・分析結果に基づき,特徴的な行動や反応を示した対象者の中で調査協力への承諾が得られた対象者に対してコーチング実践の継続的な追跡調査を実施する。対象者は,小中高等学校の教員,児童生徒,保護者のそれぞれ若干名とする。調査では,学校生活の中でのかかわりの詳細について再生刺激法を用いたインタビュー調査も実施する。次年度は最終年度にあたり,研究成果の総括と国内外の研究成果発表に使用する計画である。初年度である平成25年度は,当初の計画以上に実態調査が円滑に進み,データ処理に要する謝金および人件費が大幅に縮小したため,次年度使用額が生じた。研究計画自体は順調に進んでいる。2年目である平成26年度は,平成25年度に生じた次年度使用額を加えた形で,より規模を拡大し縦断的調査を実施する。また,研究成果を積極的に公表する機会を設ける。具体的には,教育関連諸学会において研究成果の発表を行う。
てんかん原性大脳皮質形成異常モデル動物の確立とアンチセンス治療法への展開

部分てんかんの原因として注目されている皮質形成異常は、神経細胞の発生・分化・移動の過程で生じた異常であり、神経細胞の配列や形態異常などの組織像を示すとともに病変自体がてんかん原性を有している。本研究課題では、皮質形成異常の成因やそのてんかん原性にCl^-ホメオスタシス異常によるGABA作用の過分極/脱分極の逆転が関わっている可能性を検討することを目的とした。まず、focal freeze-lesionによる局所的細胞移動障害モデルを作成し、Cl^-トランスポーター、GABA及びグリシン受容体サブユニット、細胞移動関連分子などのmRNAの発現変化をin situ hybridization法を用いて検討し、機能的変化をCa^<2+>イメージングやグラミシジン穿孔パッチクランプ法で解析した。その結果を、正常発達過程のラットやキンドリングモデルと比較して、細胞移動や層構造の異常及び発作波様異常興奮におけるCl^-ホメオスタシス、GABA/グリシン作用や電気生理学的特性の役割を解析した。次いでヒトてんかん原性皮質形成異常摘除組織でのCl^-トランスポーター(NKCC1=Cl^-取込,KCC2=Cl^-排出)と細胞移動関連分子(reelin)のmRNAの発現変化の解析を行い、モデル動物と比較した。その結果、モデル動物の異常皮質形成過程ではNKCC1発現上昇とKCC2発現低下、それに伴う細胞内Cl^-濃度([Cl^-]_i)上昇が認められたが、異常皮質完成後には正常組織と同等レベルに回復した。これに対し、成人のヒトてんかん原性皮質異形成組織(cortical dysplasia)では、Cajal-Retzius細胞でのreelinと神経細胞でのKCC2の持続的発現低下が示唆された。そこで、治療法開発への展開としてはNKCC1アンチセンスよりも神経細胞特異的なKCC2機能を活性化する因子に焦点を絞り、KCC2機能を蛋白レベルで制御する分子の検索を行った。1.大脳皮質凍結損傷(focal freeze-lesion)による神経細胞移動障害モデルの作成:生後0日齢ラットの頭皮を切開し頭蓋骨表面を露出し、液体窒素で冷却した直径1mmの銅棒を8秒間頭頂葉直上に静置し大脳皮質凍結損傷を作成した。数週間のサバイバル期間の後、実際に神経細胞移動障害が起こり5-6層を欠いた薄い異常皮質層構造が形成されていることをthionin染色で組織学的に確認した。2.キンドリングモデル,focal freeze-lesionモデルのCl^-ホメオスタシス調節遺伝子群発現の解析:外向きCl^-トランスポーターのKCC1,KCC2内向きCl^-トランスポーターのNKCC1,および電位依存性Cl^-チャンネルのClC2のオリゴcDNAプローブを用いて、これらCl^-ホメオスタシス調節分子の、ラット扁桃体キンドリングモデル梨状葉皮質での変化をin situ hybridization法を用いて解析したところ、NKCC1の発現が有意に上昇していた。focal freeze-lesionモデルでも受傷後数日間はNKCC1の発現が有意に上昇し、その後は発達とともにNKCC1の発現は減少するが、正常発達に伴うKCC2発現増加が形成異常皮質では起こりにくい傾向が認められた。機能的及び器質的てんかん原性の形成とCl^-トランスポーター発現変化によるCl^-ホメオスタシス異常([Cl^-]_i上昇)に何らかの関係がある可能性が示唆された。4.ヒトてんかん原性皮質形成異常摘除組織を用いたスライス標本の作成法の確立:外科手術により摘出した皮質形成異常組織からパッチクランプによる解析を行う為の標本の作成法を検討した。

ラットを用いた予備実験で我々独自のsucrose Ringer法にさらに改良を加えることにより、従来法より優れた脳スライス作成方法を確立した。この方法を手術による摘出組織にも応用する。5.ヒトCl^-トランスポーター・チャンネルmRNAプローブ合成:Cl^-トランスポーター・チャンネルはヒトでもクローニングされているのでKCC1,KCC2,KCC3及びNKCC1,ClC2のオリゴcDNAプローブ数種類をデザインした。今後はヒトの摘出組織でin situ hybridization法を行う。1.局所的皮質障害モデルにおけるCl^-ホメオスタシスと細胞特性変化の解析(清水、岡部、福田):生直後にfocal freeze-lesionを行い局所的大脳皮質細胞移動障害モデルラットを作成した。4日後の障害部位にNKCC1陽性KCC2陰性の細胞群の出現を認め、7日後のこの部位は偽脳回を形成した。偽脳回の第I層にはreelin陽性のCajal-Retzius細胞様の細胞が出現した。また障害部位に最初に出現する神経細胞は非常に未熟な電気的膜特性を有していた。今後これらの細胞がどこから移動してきたのか、あるいは障害部位に出現した神経幹細胞から分化したのかについて各種マーカーと電気生理学的手法で検討していく。3.ヒトてんかん原性皮質形成異常組織のCl^-トランスポーターmRNAの解析(清水、福田):ヒトCl^-トランスポーターのKCC2、NKCC1及び細胞移動関連遺伝子reelinのオリゴcDNAプローブを用いて、ヒトてんかん原性皮質形成異常部位を含む摘除組織を用い、コントロールとして形成異常のない部位でのこれらCl^-ホメオスタシス及び細胞移動関連遺伝子mRNAの発現状態をin situ hybridization法を用いて解析した。その結果、reelinはI層に特異的に発現し、II-VI層では神経細胞特異的にKCC2の発現が認められたが、NKCC1は殆ど発現していなかった。今後、皮質形成異常部位の巨大神経細胞にNKCC1が多く発現し結果として[Cl^-]_i高値と細胞膨大を招いていないか、reelinの発現に異常がないか検討する。生後0日齢ラットのfocal freeze-lesion法により局所的大脳皮質形成異常モデルを作成し、Cl^-トランスポーターのNKCC1(取り込み)とKCC2(排出)、および細胞移動関連分子reelinのmRNA発現状態をin situ hybridization法を用いて解析した。lesion部位における微小脳回の形成過程では、周囲の皮質板からのMAP2陽性の神経細胞の移動がlesion部位上部に認められ、この部位ではNKCC1 mRNA発現が増加していた。一方lesion内部ではGFAP陽性のグリア細胞が多数認められた。また、異常皮質形成後のI層でのreelin発現は正常部位と同様であった。focal freeze-
神経細胞シナプス形成機構におけるNotchシグナルの解明

膜内配列を切断する酵素γセクレターゼはアルツハイマー病の病因蛋白質Abetaを産生する病的機能を示す一方、Notchの切断による活性化がその主要な生理的機能であると考えられるに至っている。Notchシグナルは発生・分化に重要な役割を果たすが、分裂・分化を終えた細胞における役割は不明である。本研究は成体神経系におけるNotchシグナルの役割を明らかにすることを目的とし、特にNotchリガンドによるNotchシグナル活性化が神経細胞に対して及ぼす影響について検討した。方法としてはこれらリガンドを発現する非神経系3T3細胞と、初代培養マウス大脳皮質由来神経細胞を共培養し、生化学および免疫細胞化学により検討した。その結果Dll1、Jag1が各種シナプス小胞蛋白の発現量を上昇させること、その効果は興奮性シナプスに特異的であること、さらにシナプトファイジン陽性のpunctaの数が有意に上昇することが明らかとなった。また遺伝子改変動物とアデノウイルスによるCreリコンビナーゼ導入法を利用し、Notch1、2、3の三つの遺伝子を欠損させた初代培養NTKO神経細胞を得て検討したところ、この効果はNotch1および2を介していること、一方でγセクレターゼによる切断に非依存性であり、これまでに知られていないnon canonicalなNotchシグナルを介していることが明らかとなった。Notchシグナルが神経細胞シナプス形成に及ぼす影響について検討するため、マウス胎児より得た初代培養神経細胞と各種Notchリガンドを発現している非神経細胞と混合・共培養した。その結果NotchリガンドであるJaggedやD111を発現している細胞と共培養した場合、発現していないmock細胞と比較して著しいシナプトファイジン発現量の増加が観察された。この現象は通常のカノニカルなNotchシグナルに必要であるγセクレターゼによる切断を阻害する化合物DAPTの投与によって阻害されなかったことから、これらのNotchリガンドが起こしている現象は1)Notchレセプターに非依存性であり、未知のレセプターが関与している、2)Notchレセプターを介しているが、そのシグナル伝達様式としてγセクレターゼによる切断を必要としない、ノンカノニカルなNotchシグナルによるものである、の二つの可能性が考えられた。さらにこのシナプトファイジンの上昇は特異的な現象であり、ほかのシナプスベジクル蛋白であるシナプトタグミン、SV2、SNAP25、シナプシンでは観察されなかったことから、Notchリガンドによる刺激によってシナプトファイジンの発現のみが上昇した、もしくはそのターンオーバーに変化が引き起こされたことが推測された。またNestin-Creリコンビナーゼ発現マウスとfloxNotch1マウスのかけ合わせにより、神経幹細胞特異的にNotch1シグナルを欠損したマウスを作製し、脊髄における運動神経の発生過程に異常が起きていることを見出した。さらに神経発生・シナプス形成に重要な役割を果たすことが知られているephrinBがγセクレターゼ依存性に切断を受けていること、その切断はephrinの逆方向性シグナル伝達に対してネガティブな制御をおこなっている可能性が示唆された。
血流を積極的に導入する再構築形肝組織移植デバイスの実現可能性検証

三次元培養と液性因子を組み合わせることで,ラット胎児肝細胞の生体外での機能的成熟化を大幅に促進できた.また,酸素要求性を十分に満たしつつも,実際の酸素暴露濃度を成熟段階に応じて調整することで,胎児肝細胞集団の持つ自己組織能力を最大限に発揮させることに成功した.ホスト血流を導入するデバイスについては,血球成分と移植肝細胞との接触を制限しつつ物質交換を行わせることの重要性が示された.三次元培養と液性因子を組み合わせることで,ラット胎児肝細胞の生体外での機能的成熟化を大幅に促進できた.また,酸素要求性を十分に満たしつつも,実際の酸素暴露濃度を成熟段階に応じて調整することで,胎児肝細胞集団の持つ自己組織能力を最大限に発揮させることに成功した.ホスト血流を導入するデバイスについては,血球成分と移植肝細胞との接触を制限しつつ物質交換を行わせることの重要性が示された.本研究は,血流を積極的に導入する再構築形肝組織の構築を目指し,in vitro,in vivoにおける組織形成プロセスを相互に最適化することを通じて,その実現可能性を示すことを最終目的とする。平成19年度は以下の検討を行い,それぞれ成果を得た.1.肝前駆細胞の三次元培養系の最適化細胞ソースとして胎生17日のラット胎児肝細胞を用い,体積0.1cm3のポリ乳酸製の多孔質ディスク状三次元担体を用いた振とう三次元培養において,FGF-1,FGF-4,HGFに加えてsodium btylateを添加した培養系にて,単位細胞辺りで成熟ラット肝細胞とほぼ同レベルまでの機能的成熟化を達成することができた(Tissue Engineering誌査読中).三次元担体内では,担体内表面に非実質細胞がまずライニングし,その上に実質細胞が多層で増殖するという生体内と類似する興味深い最終組織像が得られたが,増殖比は3倍程度で一層の向上が必要であると考えられた.この点については,確立した条件において,平成20年度でより若い胎生日数の細胞を使用した検討を行う.2.移植デバイスの構築と移植部位の決定まず移植部位については,門脈,下大静脈問および頚動脈間について,まずは手術の実現可能性から検討を実施し,まずはその容易さから2本のうち1本の頚動脈間へのデバイス移植を行うこととした.ここに移植可能なデバイスとしては,テフロンチューブと三次元担体を組み合わせ,全体を蜜蝋にて被覆したものとした.移植直前にヘパリン化を行うことで,当面の抗血栓性の確保を行った.本年度においては,細胞なしのデバイスを用いて,術式の習熟を行い,手術による動物の死亡を20%以下にまで留めることができた.1.肝前駆細胞の三次元培養系の最適化前年度に確立した三次元の培養条件において,FGF-1,FGF-4,HGFに加えてsodium btylateを添加したものにて,より若い胎生15日のラット胎児を使用することで,胎生17日のものから得られる増殖比3倍を5倍程度への増加させることができた.最終的な細胞当たりの機能は同等であったことから,胎生15日のものが望ましいと考えられた.2.移植デバイスの構築と移植部位の決定前年度に確立した頚動脈間への移植方法とデバイスを用いて,胎生17日と15日のラット胎児肝から上記の培養条件にて分化誘導細胞の移植実験と解析とを行った.しかし,三次元担体内への血流の直接導入において,担体内部での溶血および炎症反応によると思われる固定化肝前駆細胞の生存性悪化が観測された.これは,血流導入を前提とする再構築型組織の基本デザインに大きく影響する重大な知見であり,デバイスの抜本的改善が必須となった.そこで中空糸を介して三次元担体に固定化された肝前駆細胞と血流とを分離すること新たなデバイスを設計し,製作した.移植実験の結果,播種した肝前駆細胞の増殖を観察することができるようになった.一方で血流不足によると思われる壊死が,中空糸から遠い部分に散見された.3.マウスES細胞からの肝分化誘導国立がんセンター研究所の落谷孝広らが確立した液性因子に関する分化誘導条件に加えて,酸素分圧の段階的制御による分化誘導効率の向上を試みた.その結果,初期の内胚葉系への分化・胎児様の前駆細胞への分化の段階では,2-5%という低酸素雰囲気が,前駆細胞の成熟化の段階では20%という通常の酸素雰囲気が,望ましいことを示した.1.肝前駆細胞培養系最適化ラット胎児肝細胞およびES細胞について,液性因子・三次元培養・酸素供給の3点を総合的に最適化した培養条件を最終的に確定し,デバイスのin vitro育成条件に用いることを目的とした.まずラット胎児肝細胞においては,FGF-1,FGF-4,HGFを用いる液性条件下で,ポリジメティルシロキサン性の酸素透過膜上で培養をすることで,前駆細胞集団の持つ優れた自己組織化能を最大限に発揮させることに成功した.すなわち,酸素の直接供給で,線維芽細胞やマトリックス物質からなる下層と肝実質細胞からなる上層の厚い層構造が構築された.この構築挙動は酸素の実暴露濃度に依存し,5%では下層の発達が,20%では上層の発達がそれぞれ促進され,始めの1週間を5%,以後2週間まで20%とした培養条件が最も厚く機能的にも優れたシート状の組織を形成させた.

これは三次元担体等を用いなくとも,そのまま移植できる強度をもつものであり,その利用が期待された.ES細胞からの分化系については,単層培養においては,前年度にはじめ低酸素濃度で,後期で高酸素濃度で培養することが最終的な肝分化効率を向上させたが,三次元化については,初期から行ったものと後期から行ったものは同等であり,中期から行ったものはやや分化効率が低下した.これは,初期からの三次化は結局EB様構造を経ることでin vivoの発生プロセスに近くなったこと,後期からの三次元化は既に肝方向にある程度分化した細胞同士の接触が高まることで分化がそれぞれ促進されたためと考えられた.2.改良型デバイスの試作および血流導入移植平成20年度では,頚動脈間にデバイス移植実験を行ったが,内部の細胞が死亡してしまう,という困難に直面した.その主要な原因は,血球成分が三次元担体内に長時間滞留することであることが判明したため,そこで対策として,人工的な微細流路に導入しながらも,半透膜等を用いて三次元担体に固定化された肝前駆細胞と血流とを分離する改良型デバイスを作成し,移植による高度な肝組織構築を試みた.その結果,移植肝細胞の生存性を著しく向上させることができた.一方でこの事実は,もし移植直後から血流を導入する組織構築を目指した場合には,血管ネットワークと三次元細胞固定部とを明確に区別し,前者から後者への血液の漏れを防止しておくことの必要性を強く示唆するもので,より完成度の高い血管ネットワーク構造のin vitroでの構築が要求されることとなる.
アシルカルニチン(ACR)の生理学的意義の解明と減少病態の研究

我々は、原因不明の強い疲労感を主訴とするCFS患者を調べていたところ、血液中カルニチンには異常が見られないが、脂肪酸がカルニチンと結合したアシルカルニチン(ACR)が著減しており、かつ疲労の程度と良く相関していることを見出した(Clin Infect Dis 1994)。この成績は、欧米や日本における追試より確認されている。しかし、当時は血液ACRの生理学的意義は知られておらず、CFSの病態との関連は全く不明であった。そこで、生体におけるACR動態を明らかにするため^<11>Cを用いてACRを標識し(Nucl Med Biol 1997)、ポジトロンCTを用いて検討したところ、哺乳動物では肝臓を中心としたACR動態調節系が存在していること(BBRC 1996)、血液ACRのアセチル基は極めて多量に脳に取り込まれ神経細胞の興奮や抑制に重要な働きをしている神経伝達物質(GABAやグルタミン酸)の生合成に使われていることを見出した(BBRC 1997,Carnitine Today 1997)。さらに、脳の神経細胞にはこれまでに知られていたACR取り込み機構とは異なる高親和性の取り込み機構が存在することや、CFS患者は左前頭葉47野や前偏頭野などの情報や感情、自律神経系の調節に重要な働きをしている部位において有意にACRの取り込みが低下していることも見出している(投稿準備中)。また、カルニチンと脂肪酸との結合はcarnitine acetyltransferaseにより調節されているが、この酵素活性を調節している神経ホルモンdehydroepiandrosterone sulfate(DHEA-S)がCFS患者では減少しており、かつ思考力の低下や抑うつ状態と相関していることも明らかとなった(Int J Mol Med 1998)。疲労とはなにか?疲労と疲労感の分子メカニズムについては未だ良く分かっていないのが現状である。最近、我々は、原因不明の強い疲労を主訴とする慢性疲労症候群(CFS)患者では、短鎖脂肪酸がカルニチンに結合した血液中アシルカルニチン(ACR)が著減しており、かつ疲労の程度とACRのレベルとは良く相関していることを見出した。そこで、血液中ACRの生体内動態を解明すべく高エネルギーで極めて半減期の短い^<11>Cを用いてアセチルカルニチンを標識し、ポジトロンCT(PET)を用いて非侵襲的にサルやヒトにおける検討を行なった。その結果、1)生体には肝臓を中心とした血液中ACR制御機構が存在すること、2)アセチルカルニチンのアセチル基は脳に取り込まれ利用されていることなどの新知見を得た。一方で、ACRが細胞のアポトーシス死を抑制し、アルツハイマー痴呆の進展を防御すること等が知られており、血清中ACRの減少や脳における取り込みの異常(局在の異常や量的異常)が疲労やひいては細胞機能異常と関連している可能性が考えられる。最近、カロリンスカ研究所のCFS患者についてPETを用いて検討したところ、CFS患者ではACRの脳への取り込みの減少が認められ、この減少は脳局所血流の低下とは関連していなかった。現在、ACR取り込みの局在などの解析により、CFS患者にみられる種々の精神・神経症状と脳におけるACR代謝異常との関連を検討している。
星・惑星形成過程における角運動量散逸の時間進化の観測的研究

星は、星間分子雲とよばれるガス雲の角運動量を起源とする降着円盤が形成され、その質量降着により形成される。しかし、降着円盤の膨大な角運動量を逃がさなければ、中心星への質量降着、ひいては星形成自体が困難であり、これを十分に説明する決定的なモデルはまだ確立されていない。われわれは、円盤の異なる進化段階において支配的な角運動量散逸メカニズムを、近赤外線輝線の高分散分光から導出した。その結果、初期には星風によるガス放出が、その後、星ー円盤相互作用と円盤風によるガス放出が最も有効に働くという時間変化が初めて明確に捉えられた。銀河宇宙の最も基本的な構成要素である星は、星間雲の重力収縮により生じた降着円盤の中で誕生することがわかっている。しかし、降着円盤が中心星にガスを落とすには膨大な角運動量を散逸させる必要があり、その肝心な散逸メカニズムは様々な提案はあるものの実は確定しておらず大きな問題として取り残されている(角運動量問題)。本研究では、円盤の異なる進化段階における散逸量を近赤外線輝線の高分散分光から定量的に推定し、生成中の星の各種物理量との相関をもとに、角運動量問題の解決への手がかりを得ることを目的とする。初年度は、「ターゲットの選択」と「若い天体の観測」を行った。ターゲットとしては、われわれ独自のリストでダスト円盤の進化段階が明らかになっている中質量星のうち、観測可能な明るさの天体を選択し、パラメータをまとめる。その際、サンプル数が合計で統計的に十分な数になるように、また異なる進化段階にある星がまんべんなく選択されるように、多数の文献を詳細に調査しまとめた。そして、京都産業大学と共同開発した近赤外線高分散分光器「WINERED」を用いて、独自に進化段階を定めた中質量星についての分光観測を行った。観測はまず、原始惑星系円盤がまだ十分に残っている若い(約100万年)天体に集中した。特に、太陽から比較的近い距離にあり、さまざまな物理量が求められている牡牛座分子雲についての観測を進め、その領域におけるほぼ全ての中質量星の分光観測を終了した。その結果、WINEREDがカバーする可視光から近赤外線にかけての波長域(lambda = 0.9-1.35um)において、星と降着円盤やアウトフローの相互作用を起源とする数多くのラインが検出された。ターゲットは、われわれ独自のリストでダスト円盤の進化段階が明らかになっている中質量星のうち、WINEREDで観測可能なJバンドで12等までの天体を選択し、パラメータをまとめた。その際、サンプル数が合計で100以上になるように、また異なる進化段階にある星がまんべんなく選択されるように、多数の文献を詳細に調査しまとめた。そして、京都産業大学と共同開発した近赤外線の高分散分光器「WINERED」を用いて、独自に進化段階を定めた中質量星についての分光観測を行っている。初年度は、原始惑星系円盤がまだ十分に残っている若い(約100万年)天体に集中した。2年目の平成27年度は、円盤消失間際の天体の観測円盤の寿命(約1000万年)近くの年齢の星生成領域(NGC 7160)の観測を進めた。このような年齢では多くの星が既に円盤を失っているが、その中でもまだ完全な円盤を持つ星や外側の円盤のみを持つ星、全く持たない星など大きな多様性に富み、この段階でこそ星の角運動量散逸に最も影響を与える要因を見極められる可能性に着目した。その結果、WINEREDがカバーする可視光から近赤外線にかけての波長域(0.9-1.35um)において星と質量降着やアウトフローの相互作用を起源とする数多くのラインが検出された。当初の計画よりも十分に質量の小さい中質量星(質量で約2太陽質量)までの分光データの取得に成功したため。ターゲットとして、われわれ独自のリストでダスト円盤の進化段階が明らかになっている中質量星のうち観測可能な天体を選択し、京都産業大学と共同開発した近赤外線高分散分光器「WINERED」を用いて分光観測を行った。