hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ホウ素クラスター-遷移金属結合の化学

ドデカボランは3中心2電子の構造がイコサヘドラル型に共役することで非常に安定化されたのホウ素クラスターであり,ホウ素12個と水素12個から構成される2価陰イオンである。その炭素置換アナログであるカルボランは,ホウ素2つが炭素に置き換えられた有板ホウ素化合物である。カルボランはドデカボランと異なり化合物自体が非イオン型であるため取扱いが容易である事に加え,有機部位をクラスターに結合させる際に手がかりとなる炭素原子がある。そのため患部へ多数のホウ素原子を集中させる必要のある中性子捕捉療法等に用いる化合物を設計/合成するのに適した構造のひとつと言える。こうした目的のため,カルボランと有機部位を結合する炭素-炭素結合生成反応の開発は重要であり,これまでの自身の成果を手がかりとして,新しいカルボランの化学反応を検討した。生理活性部位との結合を鑑みて,強塩基や強酸性条件を避け,遷移金属触媒を用いてできるだけ温和な反応条件を選ぶ事にした。この研究は現在も進行中である。ところでカルボラン誘導体が中性である事は,合成上の有利性である反面,難水性が著しく投与時に困難を伴うという欠点にもなりうる。この問題を回避するためにカルボラン誘導体をニド型のイオン構造へ強制的に誘導する手法が取られているが,強塩基性かつ高温で処理する必要がある。今回私は炭素上に臭素原子を導入したカルボランが,室温で10分程度一級アミンと処理するとイオン型クラスターが容易に高収率で合成できることを新たに見出した。
日本人大学生用英語標準学力テストに関する基礎的研究とその開発

本研究は,昭和60年度から昭和62年度までの3年間の継続研究で,テストに関する文献研究を行う一方, (1)英語の文型・文法事項に関するテストと(2)語彙に関するテストを日本人大学生用に標準テストとして開発することを目的とした.(1)については,池田重三ほか(編)『英文用例事典〈文法〉』および荒木一雄(編)『英文法用例辞典』をもとに,テスト項目となる文型・文法を抽出した.当初,これらの事項についてそれぞれのテストを作成し実施して,その中から優れたテスト項目を選択し総合して信頼度の高いテストを作成する予定であった.しかし, 2年目から,方針を変えて,これらの事項に関して,部分和文英訳のテストを行い,その誤答を分析して,テストの選択肢の作成と選択を行うことにした.最終年度に,目標としていたForm G-1, Form G-2, Form G-3のひな型を作成し実施した.テストは,空所補充の5肢選択であった.Form G-1は,英語IICの教科書を基礎として作成したもので,信頼度も高く妥当な問題が多かったように思う. Form G-2とForm G-3は,被験者の数の問題もあるが,やや難しい問題が多く,信頼度もさほど高くなかった.被験者の数は,それぞれ, 186名, 87名, 98名と少なく,標準化するための必要数(選択肢の数も考慮に入れて)700名を大きく下回ってしまった.(2)については,語彙項目選択の基礎となる資料が2年以上かけて完成し,『文部省検定済高等学校用英語教科書使用語彙(英語I・II・IIB)』(渓水社, 1987)の形で出版された.その中から基礎語と考えられる2,5003,000のあたりの語彙(分布度7, 8, 9の語彙)を中心にForm V-1, Form V-2, Form V-3を作成・実施した.被験者は, 181名, 185名, 147名と,やや少ないが,これ以上頻繁にテストを実施することは不可能と認めざるを得なかった.今後は,このテストの質的向上を図りたい.本研究は,昭和60年度から昭和62年度までの3年間の継続研究で,テストに関する文献研究を行う一方,(1)英語の文型・文法事項に関するテストと(2)語彙に関するテストを日本人大学生用に標準テストとして開発することを目的とした.(1)については,池田重三ほか(編)『英文用例事典〈文法〉』および荒木一雄(編)『英文法用例辞典』をもとに,テスト項目となる文型・文法を抽出した.当初,これらの事項についてそれぞれのテストを作成し実施して,その中から優れたテスト項目を選択し総合して信頼度の高いテストを作成する予定であった.しかし, 2年目から,方針を変えて,これらの事項に関して,部分和文英訳のテストを行い,その誤答を分析して,テストの選択肢の作成と選択を行うことにした.最終年度に,目標としていたForm G-1, Form G-2, Form G-3のひな型を作成し実施した.テストは,空所補充の5肢選択であった.Form G-1は,英語IICの教科書を基礎として作成したもので,信頼度も高く妥当な問題が多かったように思う. Form G-2とForm G-3は,被験者の数の問題もあるが,やや難しい問題が多く,信頼度もさほど高くなかった.被験者の数は,それぞれ, 186名, 87名, 98名と少なく,標準化するための必要数(選択肢の数も考慮に入れて)700名を大きく下回ってしまった.(2)については,語彙項目選択の基礎となる資料が2年以上かけて完成し,『文部省検定済高等学校用英語教科書使用語彙(英語I・II・IIB)』(渓水社, 1987)の形で出版された.その中から基礎語と考えられる2,5003,000のあたりの語彙(分布度7, 8, 9の語彙)を中心にForm V-1, Form V-2, Form V-3を作成・実施した.被験者は, 181名, 185名, 147名と,やや少ないが,これ以上頻繁にテストを実施することは不可能と認めざるを得なかった.今後は,このテストの質的向上を図りたい.本研究は、昭和60年度から来年度に継続する3年計画の研究で、英語文法と英語の語彙に関する日本人大学生用標準テストを開発することが目的である。本研究計画実現のために、言語テストに関しての文献研究を進める一方、(1)英文法テストの開発に関しては、文法関係の文献から、約1000項目を越える英語の文型・文法事項の抽出を行った。選択肢(錯乱子)は、学生の英作文に見られる英語の誤答分析の結果を選択肢決定に応用することにより、より客観的にきめ細かい錯乱子が得られるのではないかと考え、本年度は、主として誤答の収集を行った。また、(2)語彙テスト開発に関しては、テスト語彙の精選と選定のための基礎資料を作成した。上記(1)については、文、名詞、代名詞、冠詞、形容詞、副詞、比較、動詞、助動詞、準動詞、受動態、法(命令法・仮定法)、関係詞(関係代名詞・関係副詞)、前置詞、接続詞、句および節、一致、話法、特殊構文、文の変換、要素の移動、否定、無生物主語、疑問などの諸分野から、和文英訳の形式でテストを作成・実施し、電算機を用いて学生の反応を分析した。また、(2)については、文部省検定済高等学校用英語教科書【英語【I】】

26種類26冊、【英語【II】】27種類29冊、【英語【II】B】21種類21冊の合計74種類76冊に現れた英単語の使用頻度を電算機によって求め、テスト語彙選定の基礎資料とした。語彙に関しても、文法テスト開発と同様に、大学生が、いかなる語の意味をどの程度習得しているか予想するための予備調査を実施した。本年度は、英文法と語彙のテストの一部が完成する予定であったが、完成不可能であった。その最大の理由は、上記の資料を学生から収集するためのテストを余りにも頻繁に行ったことであり、これ以上のテストの実施は不可能と認めざるを得なかった。
軸性不斉をもつ含窒素複素芳香族二座配位子の遷移金属錯体の研究

我々が世界に先駆けて合成と光学分割に成功したC_2キラルな含窒素複素芳香族二座配位子、7,7′ーmーxylyldioxoー1,1′ーbiisoquinolyl(1__)の絶体配置をキラリティー識別法により(-)ー(S)および(+)ー(R)ー1__と決定した。(-)ー(S)ー1__と〔RhClーCOD〕_2をMeOH中反応後,NaClO_4を添加し{Rh〔(-)ー(S)ー1__〕COD}ClO_4(3__)を合成した。3__は暗褐色のため旋光度は正確に測定出来ないが、そのCDスペクトルは、{Rh〔(+)ー(R)ー1__〕COD}ClO_4(4__)と全く対称的であり、かつベンジルプロトンは90°Cでも鋭いABパターンを示す。これらの結果は3__は非常に光学的に安定なことを示す。現在2__のXー線構造解析のため単結晶作製中である。さらに1__より高い不斉識別能が期待される3,3′ーdiphenyl-7,7′ーmーxylyldioxo-1,1′ーbiisoquinolye(2)を合成した。前駆体3,3′ーdiphenyl-7,7′ーmーxylyldioxo-1,1′ーdichlorobiisoquinolineのUllman Couplingでは2__の収率は非常に低いため、Ni(PPh_3)_4ーZnによるAryl Couplingを行った。2__は1__と同様amilose tris(3,5ーdimethyl carbamate)担持シリカゲルを用いるHPLCで(+)ー2__と(-)ー2__に分割した。2__もアルコール中70°Cで6時間加熱しても光学的に安定である。
高エネルギー荷電粒子降り込みに伴う影響の下方伝播・増幅メカニズムの解明

太陽プロトンイベントが地球大気の気象場にもたらす影響を調べるため、最新の気象再解析データを用いて気温・風速場に現れる影響の抽出を試みた。対象とする太陽プロトンイベントは、米国海洋大気庁(NOAA)が作成しているイベントリストから、プロトンフラックスが特に大きかった5つのイベントを選択した。両半球の極冠域の平均温度データを作成し、季節変動や短周期変動成分を除去した後、各イベント時の温度偏差を解析した。過去の観測的研究では、これらの大規模な太陽プロトンイベント時に有意な温度変動が検出されることを報告していたが、本解析では観測に匹敵するものは検出されなかった。一方で、気象再解析データの作成時に、太陽プロトンイベントに伴う成層圏・中間圏のオゾン量変動が再現されているのかどうか、オゾン量の変動が放射過程を通して温度場に影響を与えているかどうかは、それぞれの気象再解析データ内のデータ同化および放射・力学相互作用の表現に依存していることがわかった。現在、それらのプロセスが個々の気象再解析データ内でどのように表現されているのかを調査している。気象再解析データの解析から、当初想定していた太陽プロトンイベントの影響を抽出することができなかった。これは、気象再解析データの作成過程に起因すると考えられることから、個々の気象再解析データについて調査を行っている。そのため、当初予定していた太陽プロトンイベントの影響の下方伝播の研究に至っていない。気象再解析データの作成過程の調査を進めるとともに、2018年度終盤に新たに利用可能になった気象再解析データも活用し、影響の抽出を試みる。また、気象再解析データ内のオゾンを用いた解析を行う。
場の理論および超弦理論における相転移構造の解析

弦理論においてもブラックホールがその相転移点で重要な役割を果たすことがしられている。また、現実的なブラックホールなどにおいてもその周りでの粒子の振る舞いを調べる意味で、波動方程式の厳密な扱いが望まれていた。本研究の一環として、このブラックホールの周りでの吸収係数を解析的な形で求める手法を開発した。超弦理論については、相転移点の周りでの解析を行った。得に、その相転移がヒッグス粒子による自発的対称性の破れと解釈できる相転移点に注目した。この点の周りでは、低エネルギー極限をとると超対称性ゲージ理論に帰着できることが望まれているからである。主な成果としては、このようなゲージ対称性が回復する点のまわりでの物理量の計算について、定量的に解析するための、1つの方法を開発したことにある。これは、物理量の同定に対して、微分方程式についての不変な量が実際に構成できることが示せたからである。ただし、より一般的にすべての弦理論に対してこのような方法が使えるのかについてはわからなかった。最近、超弦理論の解析により、超対称ゲージ理論の非摂動論的厳密解が、行列模型での摂動により求められるという予想がなされて注目を浴びている。本研究では、物質場のある場合に関して行列模型での計算により、知られている非摂動論的ポテンシャルが導き出せることを示した。本研究者は主に超弦理論における相転移構造の研究を、主として、その厳密に解けるモデルについて行なってきた。それは、相転移の自明でない構造は主として、強結合領域でおこり、その解析はいまのところ、厳密に解けるモデルでのみ可能であるからである。それらの理論についての解析を以下に示す。超弦理論について、相転移点まわりでの解析を中心に行なってきた。特に、その相転移がヒッグス場による対称性の破れと解釈できる相転移点に注目した。この点のまわりでは、低エネルギー極限をとることにより、超対称性ゲージ理論の厳密に解けるモデルを再現できるからである。現在までの主な研究として、このようなゲージ対称性が回復する点のまわりでの物理量の計算について、定量的に解析する技術の開発を行なってきた。これは内部空間の幾何学の問題として定式化することができるが、まず第一に、それらに現れる場の量の候補を系統的に導き出すことができることを示した。そして、最近の論文では、その物理量計算のための新しい手法を開発した。これはゲージ群としてSU(2)などのランクの低いゲージ群に対して実際にその手法を用いて解析することに成功した。弦理論において、その物理的特性を調べる意味でブラックホールは重要な役割を果たすことが知られている.また、現実的なブラックホールからの重力波の研究にとって、その波動の研究は重要である.本年度における主な成果は、このブラックホールの吸収係数に関する解析的な研究をおこなった点である。現在までブラックホールからのさまざまなスピンを持つ粒子の波動関数を解析的に解くことは、本研究者のここ数年の研究によって達成されてきたが、それはいままでよく知られていない方程式の解析であった.ところが、本研究者を含む研究により、宇宙項のある場合のブラックホール解での波動関数は、宇宙項のない場合に比べて解析的性質が良くわかることを示すことができた。よって、この解析の後に宇宙項のない極限を考えて現実的なブラックホールのまわりでの波動関数の研究が系統的におこなえることが示された本年度の研究は主に四つの超対称性のあるゲージ理論についてである。このゲージ理論については5次元の反ドジッター空間における弦理論と等価であるという仮説がある。この仮説を信じるとゲージ理論の強結合での結果を予言することができる。ただし、この仮説はいまだに証明されていない。この仮説の証明は大変興味深いことでものであるが、証明におけるもっとも困難な部分は弦理論についてではなく、むしろゲージ理論についてである。すなわち、比較すべきゲージ理論については、通常の摂動論しか計算する手段はなく、このため強結合領域で非摂動論的な結果をあたえるとされる弦理論の計算との比較が困難である。最近この計算における手法上、円形ループの期待値の計算が比較に都合がよいことがわかっている。

この円形ループの計算結果は大きな共形変換に対しての異常からおこり、ループの端点の正則化から評価できることが、摂動における最初の次数の計算に対して示されていた。本年度の本研究者の成果として、同じことが摂動の任意の次数で起こることを証明したことである。ただし、それらの実際の評価は波動関数の繰り込みが必要となり、現在完全な解析にはいたっていない。超対称性ゲージ理論を超弦理論の立場から理解する努力は、当初超対称性が2つある理論に限られていたが、それ以来超対称性が1つある、より現実的な理論についての厳密解の導出に関しての努力がなされてきた。それは、超弦理論のポテンシャルの計算について、重力の寄与の小さい極限操作でゲージ理論の結果を再現するはずであるが、超弦理論における双対性を利用して、その計算をより簡単な形の積分に置き換えようという努力であった。今年その努力により、超対称ゲージ理論の厳密解についての考察に意外な対応関係が提唱された。それは、ゲージ理論の厳密解は行列についての積分の第一近似から導出することが出来るというものだった。本研究者の本年度の主な成果は、当初物質場のない場合についてなされていたこの対応の計算を、これを物質場のある場合について確かめたというものだ。一つ目の成果は、中間子などのクオークの2体の束縛状態に関しての厳密解である。この厳密解は1994年頃に提唱されていたが、行列模型からの計算結果がそれを再現することを導くことができた。2つめには、クオーク3体以上からなる陽子などについてののポテンシャルに関してはある近似の元ではほぼ再現することができたが、これに関しては正確な一致はみられなかった。また、超対称性が2つある理論に関しても行列における計算が可能であるが、こちらについては重力による補正についても厳密に計算することができる。現在までのところ重力における第一次補正の計算を遂行することができた。
死細胞・生細胞間シグナル伝達による変性拡散仮説の確立と新規治療開発

本研究の目的は以下の3点である。1)神経変性疾患における新規ネクローシスの時間軸上の定義を行う。2)新規ネクローシスに至る上流の病態機序を解明する。3)ネクローシス細胞が引き起こす下流シグナル『変性拡散』の概念確立を目指す。本研究によって、細胞死が単に複数病態が最終的に帰結する終末段階であるという、受動的な『終末期細胞死仮説』から、早期に細胞死が起きて周辺神経細胞の病態カスケード(機能障害経路など)を刺激して変性を拡散・加速するという、能動的な『早期細胞死依存的な変性拡散仮説』にパラダイムシフトすることが出来る。すなわち、神経変性疾患の細胞死についての基本的コンセプトが修正される。新規ネクローシス(TRIAD)を鋭敏に検出するマーカー分子pSer46MARCKSを活用して、神経変性疾患の病態時間軸における新規ネクローシスの時期を特定し、新規ネクローシスに至る上流分子経路ならびに下流分子経路(2次的細胞変性)を明らかにし、死細胞・生細胞間シグナル伝達の観点から「変性」の新たな概念の樹立を目指す。本研究により、早期に細胞死が起きて周辺神経細胞の病態カスケードを刺激して変性を拡散・加速するという「早期細胞死依存的な変性拡散仮説」が検証されれば、シグナル経路を担うコア分子への介入によるin vivo治療効果の検討が可能となり、神経変性疾患に対する新たな治療法シーズの開発につながると期待できる。
非線形発展方程式の理論と応用に関する研究

非線形発展方程式の理論は今や非線形解析の分野で大きな位置を占め、微分方程式の研究と相まって発展し、数理科学の諸分野に現われる種々の非線形問題に応用されている。本研究では非形線発展方程式の一般理論及び種々の重要な非線形問題について。常・偏微分方程式論、非線形関数解析、確率論、幾何学の立場から総合的に研究することを試みた。研究分担者を5つの研究班に分け、各班はその役割分担に応じて数多くの結果と知見を得た。1.微分方程式班は、種々の非線形性を含む微分方程式の定性的研究を行ない、解の存在、滑らかさ、特異性、漸近行動及び安定性を詳細に論じた。これらの解析のために新しい方法や技術を開発し、多くの成果をあげた。2.応用微分方程式班は、数理科学や工学に現われる非線形問題を取り扱った。解を構成する新しい方法を開発し、非線形現象の数学的取扱いという観点から解の性質や挙動に関して数値解析を含めた詳しい解析を行った。3.確率微分方程式班は、反応拡散系の解の挙動及び無限次元拡散過程の斬近挙動について調べた他、エルゴード理論において新しい知見を得た。4.非線形関数解析班は、バナッハ空間の幾何学的構造を直交性の概念を用いて詳細に論じた他、超関数の変数変換や積に関して重要な結果を得た。5.抽象発展方程式班は、バナッハ空間における発展作用素の一般的なクラスを導入し、これに属する発展作用素の性質を調べ、3種類の生成理論を展開した。また非自励発展方程式に対する広義解の概念の導入と広義解の存在について一般的な結果を得て、これらを種々の非線形発展系に応用した。本研究の遂行のために緊密な研究連絡、積極的な資料収集、研究発表等の研究活動が行われたが、この科研費助成により十分な成果をあげることができた。これらの結果の多くは既に論文として発表され、その他の結果についても今後連続して発表する予定である。
炎症-抗炎症スイッチングに着目したVibsanin類の構造展開と作用機序解析

サンゴジュ由来のvibsanin Aは,発がん促進物質の標的であるプロテインキナーゼC (PKC)を活性化するにもかかわらず,発がん促進物質と対照的な抗炎症誘導活性を示すユニークな天然物である.本研究では,サンゴジュに含まれるvibsanin A類縁体と合成誘導体の生物活性を評価し,vibsanin Aの抗炎症誘導活性に重要な構造とその作用機序を明らかにすることを目的としている.サンゴジュ由来のvibsanin Aは,発がん促進物質の標的であるプロテインキナーゼC (PKC)を活性化するにもかかわらず,発がん促進物質と対照的な抗炎症誘導活性を示すユニークな天然物である.本研究では,サンゴジュに含まれるvibsanin A類縁体と合成誘導体の生物活性を評価し,vibsanin Aの抗炎症誘導活性に重要な構造とその作用機序を明らかにすることを目的としている.
ＵＬＳＩの高速化に向けた高誘電率ゲート絶縁膜／ゲルマニウム界面構造制御

本年度は,次世代の高駆動力3次元Geチャネル金属-酸化膜-半導体電界効果型トランジスタ(MOSFET)またはGe1-xSnxチャネルMOSFETの実現に向けて,パルス有機金属化学気相堆積(パルスMOCVD)法を用いたGeO2薄膜形成,およびGeゲートスタック構造の化学的安定性の向上を目標とした.高品質な3次元チャネル構造のGeやGe1-xSnxゲートスタック構造の実現において,GeO2膜の原子層堆積が重要な技術である.GeO2膜を堆積法で作製する場合,次段の高誘電率絶縁膜は,GeO2膜上に直接形成する必要がある.しかしながら,酸化法で作製したGeO2膜は通常非晶質であり,水に溶解するなど化学的に不安定である.従って,GeO2膜自身の熱的・化学的安定性の向上が必要不可欠であり,GeO2膜の化学的安定性の向上には,不溶性の正方晶GeO2膜の形成が重要と考えられる.本研究では,テトラエトキシゲルマニウム(TEOG)およびH2Oの交互供給(パルスMOCVD法)により,堆積GeO2膜を作製した.堆積GeO2膜は,熱酸化法で作製した熱酸化GeO2膜と比較して,水へのエッチング耐性や次段の高誘電率絶縁膜堆積におけるGeO2膜のエッチング耐性に優れるなど,化学的安定性に優れることがわかった.また堆積GeO2/Ge構造は,熱酸化GeO2/Ge構造よりも界面準位密度が低く,良好な界面特性を示すことが明らかになった.さらに,パルスMOCVD法を使えば,Ge表面上に六方晶もしくは正方晶に由来する多結晶GeO2膜を直接形成できる可能性が明らかになった.現状では,結晶構造の区別は出来ていないが,これらの成果は,堆積一貫という簡易なプロセスで,高品質なGeやGe1-xSnxゲートスタック構造を実現できる可能性を示唆しており,重要な知見である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、高駆動力を有するGeチャネル金属-酸化膜-半導体電界効果型トランジスタ(MOSFET)の実現に向けて、絶縁膜/Ge界面における界面反応メカニズムおよび界面欠陥の起源の理解に基づいた、Geデバイス開発の基盤技術の確立を目的としている。(1)現在、Al_2O_3/Ge構造に対するECRプラズマ酸化が、低D_<it>と低SiO_2等価膜厚(EOT)を両立する手法として着目されている。本年度は、Al_2O_3/Ge構造に対するポスト酸化処理による界面構造変化、界面反応,および界面特性との相関関係の解明を行った。GeまたはGeOがAl_2O_3膜中に拡散し、Al_2O_3/Ge界面近傍でAl_6Ge_2O_<13>の形成が優先的に准行し、Al_20_3表面でGeO_2が形成されることが分かった。AlGeO形成反応とGeO2形成反応はそれぞれ独立に進行し、Al_2O_3/Ge界面近傍におけるAlGe6の形成に伴いD_<it>が減少することが分かった。(2)絶縁膜材料に依らない界面構造設計技術の早急の確立に向けて、これまでの実験データおよび過去の報告例を系統的に整理し、Ge表面の酸化プロセスにおいて、Midgap付近の界面準位密度(D_<it>)を低減するには、Ge表面を高速で酸化することが重要であることを明らかにした。本結果を基に、D_<it>が絶縁膜/Ge界面における酸化レートと欠陥形成レートの競合により決定されるモデルを提案した。本モデルよりD_<it>を計算すると、計算結果は実験結果をよく再現でき、約600°C以下の広い範囲のプロセス温度において、0.1nm/s程度の比較的速い酸化レートにおけるGe表面の酸化により、10^<11> eV^<-1> cm^<-2>以下の低D_<it>の実現がく可能であることを明らかにした。以上より、低D_<it>および低EOTを両立する高品質なGeゲートスタック構造の実現には、短時間かつ0.1nm/s以上の酸化レートにおける酸化プロセスが重要であることを明らかにした。本年度は,次世代の高駆動力3次元Geチャネル金属-酸化膜-半導体電界効果型トランジスタ(MOSFET)またはGe1-xSnxチャネルMOSFETの実現に向けて,パルス有機金属化学気相堆積(パルスMOCVD)法を用いたGeO2薄膜形成,およびGeゲートスタック構造の化学的安定性の向上を目標とした.高品質な3次元チャネル構造のGeやGe1-xSnxゲートスタック構造の実現において,GeO2膜の原子層堆積が重要な技術である.GeO2膜を堆積法で作製する場合,次段の高誘電率絶縁膜は,GeO2膜上に直接形成する必要がある.しかしながら,酸化法で作製したGeO2膜は通常非晶質であり,水に溶解するなど化学的に不安定である.従って,GeO2膜自身の熱的・化学的安定性の向上が必要不可欠であり,GeO2膜の化学的安定性の向上には,不溶性の正方晶GeO2膜の形成が重要と考えられる.本研究では,テトラエトキシゲルマニウム(TEOG)およびH2Oの交互供給(パルスMOCVD法)により,堆積GeO2膜を作製した.堆積GeO2膜は,熱酸化法で作製した熱酸化GeO2膜と比較して,水へのエッチング耐性や次段の高誘電率絶縁膜堆積におけるGeO2膜のエッチング耐性に優れるなど,化学的安定性に優れることがわかった.また堆積

GeO2/Ge構造は,熱酸化GeO2/Ge構造よりも界面準位密度が低く,良好な界面特性を示すことが明らかになった.さらに,パルスMOCVD法を使えば,Ge表面上に六方晶もしくは正方晶に由来する多結晶GeO2膜を直接形成できる可能性が明らかになった.現状では,結晶構造の区別は出来ていないが,これらの成果は,堆積一貫という簡易なプロセスで,高品質なGeやGe1-xSnxゲートスタック構造を実現できる可能性を示唆しており,重要な知見である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定であったAl_2O_3/Ge構造に対する後酸化処理による界面構造変化と界面反応メカニズム、および界面特性との相関関係を明らかにした。本年度はさらに、Ge表面の酸化プロセスにおいて、絶縁膜/Ge界面のMidgap付近の界面準位密度を制御するための物理的要因を解明し、低界面準位密度を実現するための酸化プロセスを明らかにした。本年度は、絶縁膜/Ge界面において、価電子帯端および伝導帯端璋準位を作る欠陥の起源の解明および,その制御手法の確立を目指す。
腸管免疫機能活性化を標的とした抗腫瘍および癌転移抑制剤の探索

【研究目的】本研究は、腸管免疫機能活性化(ナチュラル・キラーやインターフェロン-γの増強)作用を標的として、天然薬物から活性成分を単離し、抗腫瘍・抗転移効果およびその作用機構について検討した。【研究実績の概要】1.数10種類の天然薬物を選択し、タイ産生薬Cassia garrettiana心材やAngelica japonica根のEtOH抽出エキスに小腸から調整した腸管上皮間リンパ球のナチュラルキラー活性増強作用と共にヒト臍帯静脈血管内皮細胞の血管腔形成抑制作用を見出し、その活性成分を単離した。また、エイコサペンタエ酸(EPA)の長期保存によって生じたEPA誘導体に活性酸素増強作用および血管新生阻害作用を見出し、そのEPA誘導体の構造を決定した。2.C. garrettiana心材から活性成分としてアントラキノン誘導体Cassialoin、A. japonica根からクロモン誘導体3'-O-acetylhamaudolを単離した。長期保存によるEPA誘導体として、新規な2量体とhydorxyethylesterを単離した。3.上記化合物類は、Colon26大腸癌移植やLLC癌細胞移植マウスにおいて、癌増殖および腹部や肺への転移を抑制した。4.これら化合物の作用機構については、癌や腸管組織の免疫組織化学および細胞培養でのVEGF産生やVEGF受容体-2のリン酸化等の検討から、以下の知見を得た。(1)Cassialoinの作用機構は、血管新生抑制作用で、詳細な機構は現在解明中である。(2)3'-O-Acetytlhamaudolの作用機構は、VEGF受容体-2のリン酸化阻害による血管新生抑制と腸管免疫活性化作用に基づくことを明らかにした(現在、論文は投稿中)。(3)EPA誘導体は、活性酸素増強によるアポトーシス誘導および血管新生抑制作用によることを明らかにした。
東日本大震災後の復興まちづくりと沿岸域の再生に関する研究

本研究は、東日本大震災で被災した宮城県仙南平野を対象とし、持続可能な「復興緑地計画論」の構築を目的としたものである。方法論は、第一に安全な沿岸域の基盤となる海岸林の7年間の変化を応用植物社会学調査により実施した。第二に復興まちづくりについては、岩沼市防災集団移転促進事業を対象とし経緯の分析を行った。海岸林については、微地形が森の残存と種の供給に大きく寄与していることが分かった。復興まちづくりは、自然立地的土地利用に基づくグランドデザインの作成が基本であること、被災者が主役の仕組みを創り出すことが重要であること、そして、協働の場としてコモンズの創出が必須であることが明らかになった。本研究は、宮城県仙南平野における「復興まちづくりと沿岸域の再生」について、(1)津波被害と地盤沈下による沿岸域の変化の経年的調査とエコシステムの研究、(2)防災集団移転促進事業等による復興まちづくりの計画論の研究、(3)流域圏土地利用の歴史的変遷と変貌の分析を踏まえた激甚災害からの復興の知見の体系化と復興緑地計画論の構築を目的とする。(1)については、大震災の津波に対し、海岸域において残存した海岸林、地盤沈下等により生じた湿地、さらに新たに造られていく海岸林について、経時的な植生変化の把握から沖積平野の生態系のダイナミズムを明らかにした。これらは超長期間隔で訪れる大規模な津波による撹乱という、東北太平洋側沿岸域の本質的な生態的攪乱パターンに対する生態系のダイナミズムあるいはレジリエンスを把握・検討するものであり、地域の今後の土地利用計画/緑地計画に反映させるものである。また、復興事業により、多様な海岸林の植樹等が進んでおり、実態調査を行った。(2)については、宮城県岩沼市の震災直後からの歩みを調査し、調査の枠組みと仮説の検討を行った。岩沼市の事例では、時間軸に沿って、1グランドデザイン期、2自主まちづくり検討期、3行政まちづくり検討期、4まちづくり整備期に分かれ、それぞれ対象とするエリア、合意形成のシステム、まちづくりの手法について分析を行った。(3)については、沿岸域だけではなく、流域圏を対象として、自然、災害、農業、歴史的文化資源などの基礎的情報を集約し、復興緑地計画を検討する上での基盤情報の構築を行った。「(1)津波被害と地盤沈下による沿岸域の変化の経年的調査とエコシステムの研究」では、津波被災海岸林について、津波後のマツ類の天然更新の可能性を検討するためマツ実生の分布調査を実施した。また、海岸林の林床植生における自然かく乱(津波)による動態を、かく乱依存性の高いと考えられるカワラナデシコを指標植物としてモニタリングを行っている。津波により仙台平野南部に幾つか生じた海岸域の湿地植生については、予備的調査を実施した。被災住民との協働による海岸の森づくりでは、被災住民の新たなコモンズの再生、強靱な海岸林再生を目指し、仙南地域の被災後の海岸林調査、植林地における初期植生調査を踏まえ、海岸林管理の経験を持つ被災住民、全国の支援者との協働により植林計画を作成した。「(2)防災集団移転促進事業等による復興まちづくりの計画論の研究」では、岩沼市の復興まちづくりの手法を時間軸に沿って整理し、方法論とプロセスを精査した。岩沼市の復興事業の特色は、「多重防御によるグリーンインフラの形成とコミュニティを主体とした安心・安全な復興」の実現であり、被災者の生活と心の安定のために、岩沼市が基本に据えたものは、スピードとコミュニティの絆を何よりも大事にしたことであった。「(3)激甚災害からの復興の知見の体系化と復興緑地計画論の構築」では、流域圏における復興緑地計画の検討を行うための地域の水系や景観や生物多様性の骨格となるランドスケープ構造に係わる環境基盤データについて、基本項目のGIS化を行った。(1)については、2011年の東日本大震災後の天然更新の可能性を検討するため、前年度からの海岸林及び津波により生じた沿岸域の調査を継続し、仙台湾岸の被災海岸林で被災4年目のマツ実生の分布実態を調査した。また、マツ林の表土攪乱の指標植物カワラナデシコについて、個体数把握を行った。(2)については、岩沼市及び近隣自治体における震災復興計画とその社会実装のプロセスを環境共生まちづくりとこれを支える沿岸域の再生について、グリーンインフラストラクチュアの形成という観点から、方法論を精査した。被災住民の参加による継続的なまちづくりへの取り組みでは、かつての海岸林の利用・管理・運営方式、年中行事等について、被災住民らの参加するワークショップを開催し、コミュニティを支えてきたコモンズについて過去と未来の姿を検討した。(3)については、前年に引き続き、流域圏における復興緑地計画の検討のための地域の水系や景観、生物多様性の骨格となるランドスケープ構造に係わる環境基盤データを作成した。

「(1)津波被害と地盤沈下による沿岸域の変化の経年的調査とエコシステムの研究」では、海岸林及び津波により生じた沿岸域の調査により、百年千年の周期で訪れる大規模な津波(自然攪乱)と、仙台平野の地形形成史に伴って生じてきた浜堤や湿性地といった微地形の存在、そしてこれまでのクロマツ造林・管理の営みの合力によって、沖積平野沿岸部の生態系のダイナミズムが生じてきたことを事例的に明らかにしつつある。被災住民との協働による海岸の森づくりでは、前年の植林計画に基づき、平成28年4月に被災住民、岩沼市民、全国からの支援者の参加により、植林を実施した。植林は、津波被災後の海岸林調査の結果を参考に選抜した樹種を植栽しており、地盤沈下により湿地化していた敷地では、部分的な盛土造成を施している。植林初年度における活着状況は良好であり、海岸林再生が着実に推移するか、継続的にモニタリングを実施していく。「(2)防災集団移転促進事業等による復興まちづくりの計画論の研究」では、復興まちづくりの方法論とプロセスの構築を継続的に行った。岩沼市では、集団移転の完了を経て、被災者の生活の質、そして空間スケールではまち全体の復興にテーマが移行している。この課題に対して、継続的に行われている住民参加のワークショップを開催し、地域資源の掘り起こし、共有、連携などが議論された。「(3)激甚災害からの復興の知見の体系化と復興緑地計画論の構築」では、流域圏における復興緑地計画の検討のための地域の水系や景観、生物多様性の骨格となるランドスケープ構造に係わる環境基盤データの整備を行った。本研究は、激甚災害からの回復力(レジリエンス)の高い社会的共通資本形成に資する「復興緑地計画論」の構築を行ったものである。対象地は、仙台市以南の福島県境に至る2市2町(名取市、岩沼市、亘理町、山元町)であり、復興緑地計画の枠組みを、「環境の回復力」、「社会の回復力」、「文化の回復力」の3つの軸から捉え研究を行った。「環境の回復力」については、壊滅した海岸林に焦点をあわせ研究を行った。この結果、津波という大規模な攪乱とその後の植生遷移の狭間で、沿岸域のエコシステムが大きく変容を遂げていることが明らかとなった。海岸林の残存率は、海岸線からの距離と地形に依存しており、浜堤上に残存したクロマツ林、後背地のアカマツ林における実生発芽率から、松林の天然更新による自律的な回復に資する条件を明らかにすることができた。また、植生調査で明らかとなった樹種の苗木を育て植林し、海岸性里山更新の実験を行い、適正樹種を明らかにすることができた。「社会の回復力」については、岩沼市の防災移転促進事業を対象とし、壊滅した6集落が、一つのまちを創り出すプロセスの分析を行った。この結果、復興まちづくりのプロセスは、グランドデザイン策定期、被災者検討期、基本計画期、社会実装期、運営システム創出期の5つの時期にわかれ、「自助」、「公助」だけではなく、「共助」が重要であることが明らかになった。「文化の回復力」については、農村地域のコミュニティを繋ぐものが、コモンズ(共有地)であり、津波により伝統的コモンズは消失したが、新たに創り出された公園緑地や居久根(集落の防風林)が、文化の創出に大きく寄与していることを明らかにした。以上、本研究は、回復力(レジリエンス)を軸とし、実地調査、ヒアリング、社会実装(居久根整備)、社会実験(植林)等を行い、社会的共通資本としての緑地形成のための「復興緑地計画論」を明らかにした。本研究は、東日本大震災で被災した宮城県仙南平野を対象とし、持続可能な「復興緑地計画論」の構築を目的としたものである。
血管柄付き同種胸腺移植、血管柄付き同種腸骨移植による免疫寛容導入に関する検討

研究の目的:同種手移植が臨床的にすでに日本以外で数例行われたが、生命維持器管以外の同種組織移植を推進するためには、免疫寛容の安全な導入の実験的根拠が必要である。胸腺移植や胸腺内へのdonor細胞注入による免疫寛容が考えられているが、本研究では、免疫抑制剤の短期使用(1回投与)とprefabricated同種胸腺移植による免疫寛容導入の可能性について検討した。当初予定の血管柄付き同種胸腺移植、血管柄付き同種腸骨移植によるものは、技術的問題から上記方法に変更した。実施方法:1群:Brown-Norwayラット(BN)の広背筋皮弁を腋窩動静脈を茎とした遊離筋皮弁として採取し、Lewisラット(LEW)の露出させた腋窩動静脈断端に端々吻合(3ペア)、LEWの鼠径皮弁を大腿動静脈を茎として挙上しBNの腋窩動静脈に端側吻合(1ペア)、LEWの腋窩動静脈を茎とした広背筋皮弁をBNの大腿動静脈断端に端々吻合(1ペア)し、移植を施行した。手術終了24時間後に免疫抑制剤(FK504)5mg/kgを1回のみ筋肉内注射し皮弁の生着期間を観察した。2群:BNの広背筋皮弁を挙上し、側胸部皮下を通して前胸部へ移行後、胸骨を一部割って露出させた胸腺を少し引き出し、移行した広背筋皮弁の広背筋と胸腺の一部を縫合した(準備手術)。準備手術後2週以上経過してから、胸腺を付けた広背筋皮弁を腋窩動静脈を茎とした遊離筋皮弁として採取し、LEWの露出させた腋窩動静脈断端に端々吻合し、移植を施行した。手術終了24時間後に免疫抑制剤(FK504)5mg/kgを1回のみ筋肉内注射し皮弁の生着期間を観察した(5ペア)。結果:(筋)皮弁の生着期間に両群で差は認められなかった。よって、FK506(5mg/kg)の1回筋肉内投与とprefabricated向種胸腺移植による遊離筋皮弁の生着延長効果はなく、当研究の条件下でのprefabricated同種胸腺移植による免疫寛容導入の可能性は否定的と判断した。1)今年度は、手術用顕微鏡、flow cytometry用抗体(RT1ab,RT1Aabl,CD4,CD8等)、予算内での必要物品の購入を行った。2)Lewis(LW)ラットの血管付き胸腺を、Brown Norway(BN)ラットに動静脈を吻合し移植し、免疫抑制剤(FK504)投与群(移植前日から2日間投与)(A群)と免疫抑制剤投与(FK504)のみ群(B群)を作成し、移植後4週、16週で、(A群)、(B群)の免疫抑制剤の血中濃度、GVHDの有無、移植胸腺の組織学的検討、recipient末梢血のキメリズム状態の検討予定である。具体的には、末梢血のTcellのflow cytometryによる機能評価、one way mixed lymphocyte reactionによる、donor細胞に対するrecipientの、ならびにrecipient細胞に対するdonorのリンパ球の増殖能の抑制、すなわち免疫寛容の状態を検討予定である。また、16週に、各群で、BNラットの皮膚、third partyの皮膚をLWラットに移植し、生着状態、期間の比較にて、donor specificな免疫寛容状態の検討予定である。しかし、胸腺移植の技術的な難しさを考慮し、当初の予定通りの胸腺移植以外に、広背筋にてprefabricateした胸腺の移植についても検討中である。これにより、胸腺移植と軟部組織移植が行え、胸腺移植の有無による移植組織の生着の延長効果について検討予定である。当初予定の血管柄付き同種胸腺移植から変更して、広背筋皮弁にてprefabricateした胸腺の部分移植による、同種胸腺移植の有無による移植組織の生着の延長効果について検討中である具体的には下記のごとく2群を作成し、比較検討中である。(1)同種異系遊離筋皮弁移行群(LEW to BN)(2)は、胸腺の一部を前胸部へ露出し、有茎にて胸部へ移行した広背筋皮弁のraw surface側と縫合。一定期間を経た後胸腺の一部を広背筋皮弁とともに挙上し、recipientに血管吻合を用いて移植している。(1)(2)には免疫抑制剤(FK504)を筋皮弁移植直後一回投与している。上記2群各群の皮弁の生着期間を観察中である。今後移植後一定期間ごとに、各群の免疫抑制剤の血中濃度、GVHDの有無、移植胸腺の組織学的検討、recipientの末梢ならびに各臓器(骨髄、胸線、ひ臓、肝臓、頚部リンパ節)におけるキメリズム状態の検討ならびにサイトカインの測定を行う予定である。また、16週に、各群で、donorラットの皮膚、third partyの皮膚をrecipientラットに移植し、生着状態、期間の比較にて、donor specificな免疫寛容状態の検討を行う予定である。上記実験にて胸腺移植の有用性が確認されれば、同種四肢移植について検討する。(3)同種異系遊離筋皮弁移行群(LEW to BN)(3)(4)には免疫抑制剤(FK504)を四肢移行直後1回投与する。

胸腺移植や胸腺内へのdonor細胞注入による免疫寛容が考えられているが、本研究では、免疫抑制剤の短期使用(1回投与)とprefabricated同種胸腺移植による免疫寛容導入の可能性について検討した。当初予定の血管柄付き同種胸腺移植、血管柄付き同種腸骨移植によるものは、技術的問題から上記方法に変更した。実施方法:1群:Brown-Norwayラット(BN)の広背筋皮弁を腋窩動静脈を茎とした遊離筋皮弁として採取し、Lewisラット(LEW)の露出させた腋窩動静脈断端に端々吻合(3ペア)、LEWの鼠径皮弁を大腿動静脈を茎として挙上しBNの腋窩動静脈に端側吻合(1ペア)、LEWの腋窩動静脈を茎とした広背筋皮弁をBNの大腿動静脈断端に端々吻合(1ペア)し、移植を施行した。手術終了24時間後に免疫抑制剤(FK504)5mg/kgを1回のみ筋肉内注射し皮弁の生着期間を観察した。2群:BNの広背筋皮弁を挙上し、側胸部皮下を通して前胸部へ移行後、胸骨を一部割って露出させた胸腺を少し引き出し、移行した広背筋皮弁の広背筋と胸腺の一部を縫合した(準備手術)。準備手術後2週以上経過してから、胸腺を付けた広背筋皮弁を腋窩動静脈を茎とした遊離筋皮弁として採取し、LEWの露出させた腋窩動静脈断端に端々吻合し、移植を施行した。手術終了24時間後に免疫抑制剤(FK504)5mg/kgを1回のみ筋肉内注射し皮弁の生着期間を観察した(5ペア)。結果:(筋)皮弁の生着期間に両群で差は認められなかった。よって、FK506(5mg/kg)の1回筋肉内投与とprefabricated向種胸腺移植による遊離筋皮弁の生着延長効果はなく、当研究の条件下でのprefabricated同種胸腺移植による免疫寛容導入の可能性は否定的と判断した。
炭酸塩試料を用いた長期間かつ高解像度の古環境復元

台湾大学において行うウランートリウム年代測定法と東京大学で行う高解像度微量元素分析法を融合させることにより,サンゴ骨格や鍾乳石などの炭酸塩試料から過去の環境を長期間かつ高解像度で復元することを目的とする.氷期・間氷期サイクルや地球温暖化に対し,アジアモンスーン・エルニーニョ・太平洋十年規模振動がどのように応答してきたのかに注目する.また火山噴火が気候変動に及ぼした影響についても評価する.台湾大学において行うウランートリウム年代測定法と東京大学で行う高解像度微量元素分析法を融合させることにより,サンゴ骨格や鍾乳石などの炭酸塩試料から過去の環境を長期間かつ高解像度で復元することを目的とする.氷期・間氷期サイクルや地球温暖化に対し,アジアモンスーン・エルニーニョ・太平洋十年規模振動がどのように応答してきたのかに注目する.また火山噴火が気候変動に及ぼした影響についても評価する.
上田秋成の自筆本・自筆草稿に関する基礎的研究

3年間にわたる本研究により、以下の新たな知見を得た。1.従来、自筆資料の網羅的な研究がなかったために、自筆本と臨模本の区別がついていないものがあったが、それを厳密に区別し、現存する自筆本の全容を明らかにした。今回の研究で、それが臨模本であると判明したものには、『月の前』『剣の舞』の一本等があり、それらの臨模本を除いた自筆作品の延べ数は、短冊・懐紙等を含め800点弱であることを明らかにした。2.自筆資料と確定した資料の全てを、書写年次順に整理し(「科学研究費補助金研究成果報告書」(冊子体)参照)、秋成の筆跡の変遷を明らかにした。その上で、従来成立年に諸説のあった『春雨物語』の諸原稿が、いずれも文化五年頃のものであることを明らかにした。3.自筆資料を作品別に整理することにより、同一作品で複数の異文があるものの先後を確定し、推敲の様を明らかにした。例えば、四種の自筆稿が知られる『富士山説』の場合、天理図書館本が最も早期の原稿で、個人蔵の二本がこれに次ぎ、鍵屋文庫本がもっとも後の原稿であることを確定した類である。4.自筆資料を総合的に検討することにより、国学著作などに比較して、和歌や物語を表記する場合には、使用する仮名字母も多く、また文字の大きさや位置等にも配慮がなされていて、著作のジャンルにより、表記に対する意識が異なっていることを明らかにした。平成3年度は、本研究課題による研究の第一年次として、秋成の自筆資料の内、特に、まとまった一作品・一著述として書冊(本)の形態をとるものの調査を集中的に行なった。その結果、以下の新しい知見を得た。1.残存する秋成の自筆本を通覧し、自筆本中もっとも多いものは国学関係の著述、ついで歌文集、ついで小説であることを確認した。2.自筆本中、年代が確定できる最古のものは、安永3年、秋成41歳の折の『あしかびのことば』『加島神社本紀』の両書であり、40歳代・50歳代の筆跡がごく少ないのに比較して、60歳の京都移住後の自筆資料の残存率が飛躍的に多くなっていることを明らかにした。3.同一作品で複数の自筆本が残るものを比較検討して、従来秋成自筆本とされてきたものの中に、自筆本ではなく、自筆からの精密な臨模本が混じっていることを確認した(『背振翁伝』『剣の舞』『月の前』の一本等)。4.同一作品の複数の自筆本の照合により、末尾に記されている識語の年月日には、実際の書写年次を記す場合と、それが推敲本・再写本であるのにもかかわらず、「再写」と明記せぬまま最初の成稿年次をそのまま転記しているものの両方があることを発見し(例えば、従来識語から秋成50歳代の筆跡とされていた『歌聖伝』の一本等は、実は享和年間、秋成70歳前後の筆跡である)、識語に記す年次には、厳密かつ批判的な考証を加えることが必要とされることを確認した。平成4年度は、本研究課題による研究の第二年次として、秋成の自筆資料の内、書冊の形態をとらない自筆の書簡・歌文稿・短冊等の調査を行なった。またそれらの自筆資料の筆跡との照合の必要上、秋成の自筆を模刻した自筆版下本の調査も併せて行なった。その結果、以下の知見を得た。1.秋成の種々の号のうち、自筆懐紙・自筆短冊では「無腸」の号が最も多く用いられ、過半を占めることを明らかにした。

ついで「餘斎」「秋翁」の順で多く、逆に少ない号としては、「損得叟」「鶉翁」「俳奴無名氏」「無眼鏡」「二苦翁」等がある。2.書簡については、筆跡・筆致の類似から、従来不明であった差し出し年月をかなり明らかにできた。(谷川家蔵書簡集・早稲田大学蔵実法院宛て書簡集などに含まれる書簡)3.従来整理されていなかった花押を、形態から六種に分類し、花押の由来と、大体の時期的な変遷を把握した。「也」字に基づくと考えられていた花押が、「秋成」の「成」字のくずしを花押化したものであることを明らかにした。4.筆跡の時期的変遷については、寛政末年(六十代後半)に縦の線のやや太い直線的な文字が書かれ、享和・文化初年(七十前後)には丸みを帯びたいわゆる秋成風の手となり、晩年の文化五・六年(七十五・六歳)には、特殊な筆を用いることもあって、かなり奔放な筆致になっていることを確認した。ただし、五十歳台までに書かれた筆跡が少ないために、壮年期までの筆跡の変遷はいまだ明瞭にし得ない。3年間にわたる本研究により、以下の新たな知見を得た。1.従来、自筆資料の網羅的な研究がなかったために、自筆本と臨模本の区別がついていないものがあったが、それを厳密に区別し、現存する自筆本の全容を明らかにした。今回の研究で、それが臨模本であると判明したものには、『月の前』『剣の舞』の一本等があり、それらの臨模本を除いた自筆作品の延べ数は、短冊・懐紙等を含め800点弱であることを明らかにした。2.自筆資料と確定した資料の全てを、書写年次順に整理し(「科学研究費補助金研究成果報告書」(冊子体)参照)、秋成の筆跡の変遷を明らかにした。その上で、従来成立年に諸説のあった『春雨物語』の諸原稿が、いずれも文化五年頃のものであることを明らかにした。3.自筆資料を作品別に整理することにより、同一作品で複数の異文があるものの先後を確定し、推敲の様を明らかにした。例えば、四種の自筆稿が知られる『富士山説』の場合、天理図書館本が最も早期の原稿で、個人蔵の二本がこれに次ぎ、鍵屋文庫本がもっとも後の原稿であることを確定した類である。4.自筆資料を総合的に検討することにより、国学著作などに比較して、和歌や物語を表記する場合には、使用する仮名字母も多く、また文字の大きさや位置等にも配慮がなされていて、著作のジャンルにより表記に対する意識が異なっていることを明らかにした。
性成熟期女性労働者の主体的保健行動を目指したヘルスリテラシー向上プログラムの開発

本研究は、ライフイベントが多い性成熟期の女性を対象に、女性特有の疾患の早期発見・予防に焦点を当て、ヘルスリテラシーの向上に着目した健康支援プログラムの開発を目的とした。本研究は120歳以上の女性を対象としたプログラムの開発と有効性の検討と、21基にした就労女性用のプログラム開発と有効性の検討を行った。1では、女子大学生の意見聴取と文献検討、専門職間の検討を経てプログラム原案を作成し、それを20歳以上の女子大学生13名を対象に前後比較の準実験デザインにより実施した。結果、プログラムの内容、難易度等は良好な結果を得たが、時間についての意見があった。また、プログラム前後のヘルスリテラシーと知識の向上が見られた。続いて有効性の検討として、20歳以上の女子大学生を対象に比較群を設定した準実験デザインで行った。実験群は14名、比較群60名であった。実験群にプログラム(1回の講義と月に1回のメール配信)を実施し、データの収集は初回調査時と講義6か月後とした。評価指標はヘルスリテラシー、知識、子宮頸がん検診受診行動とした。実験群の脱落者はなく、比較群の最終調査回答者は54名に対し、データマッチングを行い、各群14名で最終分析を行った。結果、実験群のヘルスリテラシーと知識の向上が見られたが、子宮頸がん検診受診行動は、有意な差がみられなかった。続いて、1で開発したプログラムを基に、働く女性の健康支援プログラムに内容を改変した。これを、協力事業所において2030歳代の就労女性23名を対象に前後比較の準実験デザインで、プロセス評価と有効性の検討を行った。結果、プログラムの満足度、理解度、教材の適切性は良好であった。最終調査は、19名(82.6%)が参加した。最終調査の前後比較では、知識の向上はみられたが、ヘルスリテラシーと子宮頸がんの検診受診行動についても有意な差はみられなかった。性成熟期女性のヘルスリテラシー尺度の下位尺度「女性の健康情報の選択と実践」「女性の体の知識」「月経セルフケア」「パートナーとの性相談」を基に、看護職、女子大学生からの情報収集によりプログラム案を検討した。プログラム案は講義と月に1回の携帯電話メール配信を組み合わせた3か月間の構成とした。使用教材は、スライド、基礎体温計および表や、婦人科受診時のシミュレーションのワークシートとした。次に、先行研究で明らかとなったヘルスリテラシーに関連する要因である婚姻歴や妊娠歴が少ない20歳代の女子大学生を対象にプログラム評価及び有効性の検討を行った。プログラムの評価では、13名が参加し、全員がとても満足、満足と回答した。難易度についても、全員がちょうど良いであった。参加前後のヘルスリテラシー尺度の得点は、参加後に有意に高かった。続いて、有効性の検討では比較群を設けた準実験デザインとした。対象者数はヘルスリテラシー尺度得点を基に算出し、各群13名以上とした。評価項目は、ヘルスリテラシー、知識、保健行動とした。介入群の参加者は14名、比較群の参加者は60名であった。最終調査の参加者は、介入群14名、対象群56名であった。両群のペアマッチングを行い、最終の分析対象者は各14名ずつの合計28名とした。事前調査時の両群の属性、ヘルスリテラシー、知識、保健行動および行動変容ステージの全てに有意な差がみられなかった。最終調査の介入群のヘルスリテラシー尺度得点と比較群の尺度得点に有意な差がみられた(P=.002)。医療従事者に自分の体について説明する自信があると回答した人の割合は、介入群で14名(100%)、比較群では4名(57.1%)で有意な差がみられた(P<.001)。また、介入群の知識得点と比較群の知識得点に有意な差がみられた(P=.008)。両群の全ての保健行動に有意な差がみられなかった。性成熟期の女性労働者を開発する前段階として、プログラム案の作成および評価について性成熟期の入口である20歳女子大学生を対象に実施することができた。また、20歳代の女子大学生に対し、プログラムは一定の効果と課題を得ることができた。これの結果を基に、働く女性を対象とした女性特有の疾患を早期発見・治療につなぐためのヘルスリテラシー向上プログラム開発への準備ができたといえる。前年度に20歳代の女子大学生を対象にプログラムの効果を検討した。その結果、介入群にヘルスリテラシーおよび女性の健康に関する知識の向上が見られたが、保健行動の促進までは至らなかった。その結果を踏まえ、今年度は性成熟期にある女性労働者を対象とし、保健行動の促進を目指したプログラムについて専門職による内容の検討を行った。昨年度女子大学生を対象に行った介入研究の結果から、一定の効果がえられたためプログラムの構成要素は変更せず、プログラムの実施期間、使用する媒体のイラスト、事例とする疾患などを中心に検討を行った。検討会の参加者は、研究者と産業保健分野で保健師として従事した経験がある大学教員1名、地域保健分野で成人保健・母子保健の従事経験がある大学教員1名、管理職である保健師1名、産業看護職1名の合計5名であった。プログラムの実施期間については、フォローアップを含めて6か月以上とした。これは、前年度の介入研究(3か月間)で保健行動への効果が少なかったことを再検討し、特定保健指導等の介入方法や実施期間を参考に設定した。