hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パーキンソン病の前屈，側屈姿勢異常に対する直流前庭電気刺激による評価，介入の試み

本研究はパーキンソン病の前屈姿勢および側屈姿勢に対する直流前庭電気刺激の即時的な影響について検証することを目的とした。パーキンソン病患者の前屈姿勢は直流前庭電気刺激後即時的に改善し,その改善の程度は閉眼立位において大きかった。また,側屈姿勢を呈するパーキンソン病患者に対する直流前庭電気刺激後,側屈姿勢に変化は認められなかったが,閉眼立位時の空間に対する頚部傾斜は改善した。前屈姿勢,側屈姿勢を呈するパーキンソン病患者の前庭感覚受容器の反応性は保たれており,直流前庭電気刺激はそれらの姿勢異常を改善する目的でリハビリテーション介入を行う上で有用な補助的手段となる可能性が示された。実験1として,直流前庭電気刺激(GVS)に対する足圧中心(COP)の反応により前庭機能を定量的に評価し,パーキンソン病の姿勢異常との関連について検討する予定であった。姿勢異常を呈するパーキンソン病患者を対象にプレ実験を実施した結果,姿勢異常を呈する患者は立位時にCOPが最初から左右いずれかに偏位している場合が多くGVSに対するCOPの反応をとらえにくことや実験をOn期に実施するためディスキネジアを呈する場合もありGVSに対するCOPの反応をとらえにくいなどの問題があり,GVSを用いて前庭機能を客観的に評価し,姿勢異常との関連について検討するのは困難である可能性がある。他の前庭機能評価の方法も含めて,次年度以降検討する予定である。また当初はGVSを用いた前庭機能評価を実験1で行った後,同一日に実験2としてパーキンソン病の姿勢異常に対するGVSの効果の検証を行う予定であった。しかし,先述のようにGVSを用いた前庭機能評価が困難であるため,パーキンソン病の姿勢異常に対するGVSの効果の検証を単独実験として実施するよう計画を修正した。前屈,側屈姿勢異常に対する安全かつ有効なGVSの刺激方法についてPreliminary studyを行った結果,前屈姿勢異常,側屈姿勢異常ともに,左右の乳様突起を陰極,隆椎外側を陽極にした両耳単極法GVSを0.7mA,20分間にて実施することとした。パーキンソン病の姿勢異常に対するGVSの効果の検証を行うため,奈良県立医科大学神経内科の協力の元次年度Randomized sham-controlled crossover trialを実施する予定である。同研究計画を実施するため,臨床試験登録を行い,畿央大学,奈良県立医科大学の倫理委員会の承認を得た。本年度は,パーキンソン病の前屈姿勢と側屈姿勢に対する直流前庭電気刺激(GVS)の即時効果について単盲検無作為化シャム対照クロスオーバー試験にて検証した。対象は,前屈姿勢を呈する患者7名,側屈姿勢を呈する患者6名とした。側屈姿勢を呈する患者7名中2名は薬剤誘発性の姿勢異常の可能性がある症例,また1名はパーキンソン病発症前からわずかに姿勢異常を呈する症例であった。各群に対して両耳単極法GVSとsham刺激を無作為の順序で1週間空けて実施した。評価項目は,前屈姿勢を呈する患者は体幹前屈角度,側屈姿勢を呈する患者は体幹側屈角度と空間に対する頸部の傾斜角度とした。前屈姿勢を呈する患者において,GVS後のみ開閉眼体幹前屈角度が有意に改善した。しかし,体幹前屈角度の変化量は閉眼立位時のみGVSの方が,シャム刺激よりも有意に大きかった。側屈姿勢を呈する患者においては,GVS,sham刺激とも体幹側屈角度に有意な変化は認めなかった。6名のうち薬剤誘発性の姿勢異常の可能性のある2名,発症前から姿勢異常を呈した1名を除外した3名は,全員GVS後体幹前屈角度が改善した。また,空間に対する頸部の傾斜角度はGVS後のみ有意に減少した。本研究結果より,両耳単極法GVSはパーキンソン病患者の前屈姿勢を効果量は小さいものの改善する可能性があること,側屈姿勢を呈する患者は空間に対して頸部の傾斜を伴うがその傾斜角度を軽減する可能性があることが示された。本研究結果は,パーキンソン病関連の国内,国際学会,日本神経治療学会の孫組織である神経難病リハビリテーション研究会,国際誌Neuroreportにて公表し,現在他の国際誌2誌に投稿中である。本研究は前屈姿勢および側屈姿勢を呈するパーキンソン病患者に対して耳後部皮膚上から微弱な直流電流にて前庭系を刺激する直流前庭電気刺激の即時的な影響について検証することを目的とした。直流前庭電気刺激による影響を客観的に検証するため,直流前庭電気刺激と偽刺激を1週間以上あけた別日に無作為な順序で,被検者には刺激条件をブラインドして実施し,各刺激条件の刺激前後の姿勢変化を評価した。前屈姿勢を呈するパーキンソン病患者に対して耳後部皮膚上から微弱な直流電流にて前庭系を刺激する直流前庭電気刺激を一定時間実施することにより,開眼および閉眼立位時の前屈角度が有意に改善したが,偽刺激では有意な変化を認めなかった。直流前庭電気刺激前後の閉眼立位時前屈角度の減少量は偽刺激と比較して有意に大きかったが,開眼立位時前屈角度の減少量は刺激条件間で有意な差を認めなかった。側屈姿勢を呈するパーキンソン病患者に対して,直流前庭電気刺激を一定時間実施することにより体幹側屈角度に変化は認めなかったが,空間に対する頸部の傾斜角度は閉眼立位条件においてのみ有意に減少した。しかし,偽刺激では体幹側屈角度,空間に対する頸部の傾斜角度ともに有意な変化を認めなかった。

以上の結果から前屈姿勢,側屈姿勢を呈するパーキンソン病患者の前庭感覚受容器の反応性は保たれており,直流前庭電気刺激はそれらの姿勢異常を改善する目的でリハビリテーション介入を行う上で有用な補助的手段となる可能性が示された。パーキンソン病患者の姿勢異常に対する直流前庭電気刺激の即時的な影響について検証した報告は国内外に類をみず,パーキンソン病のリハビリテーションにおいてオリジナリティのある有益な情報となると考えられ,その結果を国内外の学会および論文,招待講演にて広く公表した。本研究はパーキンソン病の前屈姿勢および側屈姿勢に対する直流前庭電気刺激の即時的な影響について検証することを目的とした。パーキンソン病患者の前屈姿勢は直流前庭電気刺激後即時的に改善し,その改善の程度は閉眼立位において大きかった。また,側屈姿勢を呈するパーキンソン病患者に対する直流前庭電気刺激後,側屈姿勢に変化は認められなかったが,閉眼立位時の空間に対する頚部傾斜は改善した。前屈姿勢,側屈姿勢を呈するパーキンソン病患者の前庭感覚受容器の反応性は保たれており,直流前庭電気刺激はそれらの姿勢異常を改善する目的でリハビリテーション介入を行う上で有用な補助的手段となる可能性が示された。姿勢異常に対する直流前庭電気刺激の即時効果に関する検証はほぼ完了している。姿勢異常を呈するパーキンソン病患者の前庭機能評価については,当初予定していた重心動揺計と直流前庭電気刺激を用いた計測ではパーキンソン病患者の姿勢動揺の影響のため困難であった。そのため,平成26年度は直流前庭電気刺激と誘発筋電図を合わせて前庭脊髄路の機能を評価する方法の模索や垂直認識を評価する機器の作成などを行った。リハビリテーション科学今後はパーキンソン病患者の前庭機能評価のため,まず前庭脊髄路の機能を評価する方法を健常者において確立し,可能であればパーキンソン病患者においても評価していく。垂直認識を評価する機器は作成済みであるため,評価のプロトコールを定め,パーキンソン病患者を対象に評価していく。実験1「パーキンソン病の前屈,側屈姿勢異常と前庭機能障害の関連の解明」については,直流前庭電気刺激(GVS)に対する足圧中心(COP)の反応により前庭機能を定量的に評価し,パーキンソン病の姿勢異常との関連について検討する予定であった。姿勢異常を呈するパーキンソン病患者を対象にプレ実験を実施した結果,姿勢異常を呈する患者は立位時にCOPが最初から左右いずれかに偏位している場合が多くGVSに対するCOPの反応をとらえにくことや実験をOn期に実施するためディスキネジアを呈する場合もありGVSに対するCOPの反応をとらえにくいなどの問題があり,GVSを用いて前庭機能を客観的に評価し,姿勢異常との関連について検討するのは困難である可能性がある。他の前庭機能評価の方法も含めて,次年度以降検討する予定である。パーキンソン病の姿勢異常に対するGVSの効果の検証については当初予定していたパーキンソン病友の会や患者会,西大和リハビリテーション病院の協力のみではRandomized shamcontrolled trialを実施するために十分な被験者数を確保することが困難であった。おおむね予定通り助成金を使用させていただいておりますが,学会参加などに伴う旅費が予定よりわずかに少なっているため,次年度に5361円繰り越させていただきます。
パラトグラムと舌圧を活用した歯科補綴装置による構音・嚥下障害のリハビリテーション

パラトグラフと舌圧測定システムを併用し作製した義歯による,構音・摂食・嚥下機能改善のための基礎資料を得るため,成人有歯顎者を対象に構音時と嚥下時の舌圧の関係を調査した.また,舌切除者にパラトグラムを用いて作製した義歯による構音・嚥下機能回復について検討した.その結果,舌と口蓋との接触状況が定量的に記録できること.また,舌切除者にパラトグラムを用いて作製した義歯により,構音・機能が改善し,良好な経過を得た.今後更なる検討を要するが,パラトグラムを用いて作製した義歯による舌切除者の構音・嚥下機能回復への応用と,電気的パラトグラフを用いた構音訓練を主体とした構音・嚥下機能改善の可能性が示唆された.本研究は,健常な成人有歯顎者を基準に,構音・摂食・嚥下障害をもつ高齢者や舌切除者,および脳血管障害や頭部外傷など脳中枢に障害をもつ中途障害者などを対象に,EPG(電気的パラトグラム)と舌圧測定システムを併用し作製した義歯を用いた場合の構音訓練への有用性・問題点を検討し,またWin-EPG・Systemを応用した構音・摂食・嚥下機能改善のための新たな訓練システムの構築をめざす事を目的とした.平成25年度はEPGシステムを用いて作製した舌接触口蓋床の有効性と,舌圧測定システムの開発およびその臨床応用の検討を,以下の2点について行った.1.舌半側切除者に対して,パラトグラムを用いて作製した舌接触口蓋床を装着し,構音および嚥下機能を評価した.2.製作した舌接触口蓋床義歯の口蓋部などの舌圧を測定し,日本語子音を用いて作製した舌接触部分と舌圧の関係を調査した.結果は,以下の通りである.1.舌切除者に対して,パラトグラムを用い作製した舌接触口蓋床により,構音機能・嚥下機能などが改善改善が確認された.従って,口蓋床作製における日本語子音のパラトグラム応用の有効性が示唆された.また,特に構音回復には,硬口蓋部のみを覆った口蓋床の形態だけでなく,軟口蓋部まで口蓋床を延長し,その形態に工夫が必要となり,装着した口蓋床の床後縁部までの長径とその矢状断面形態,および口蓋後縁部付近の前頭断面形態の重要性が示唆された.2.改良した舌圧センサを用いて発音時と嚥下時の舌圧測定が可能だった.また,発音時と嚥下時の舌圧を比較すると,前者の方が有意に小さい値となった.パラトグラフと舌圧測定システムを併用し作製した義歯による,構音・摂食・嚥下機能改善のための基礎資料を得るため,成人有歯顎者を対象に構音時と嚥下時の舌圧の関係を調査した.また,舌切除者にパラトグラムを用いて作製した義歯による構音・嚥下機能回復について検討した.その結果,舌と口蓋との接触状況が定量的に記録できること.また,舌切除者にパラトグラムを用いて作製した義歯により,構音・機能が改善し,良好な経過を得た.今後更なる検討を要するが,パラトグラムを用いて作製した義歯による舌切除者の構音・嚥下機能回復への応用と,電気的パラトグラフを用いた構音訓練を主体とした構音・嚥下機能改善の可能性が示唆された.本年度は,構音訓練が咀嚼・嚥下機能改善にどのように関与しているのかを,構音・嚥下時の舌運動動態を観察・記録し,特に舌接触部位に対応する舌圧を測定しその関係性を調査した.具体的には健常な成人有歯顎者を対象に,以下の2点について検討を行った.1.電気的パラトグラム(Win-EPG System)による,6子音/あた/,/あき/,/あか/,/あさ/,/あしゃ/,/あひゃ/構音時と嚥下時の舌接触パタン,接触時間等を観察・記録する.2.同様に,笹川らが開発した舌圧測定システムにより,6子音構音時と嚥下時の舌接触部位とその舌圧を記録する.また,電気的パラトグラムと舌圧測定システムにより観察された構音時,嚥下時の舌接触パタンと舌圧を比較・検討し,その関係性を考察する.結果は以下の通りである1.Win-EPGシステム用の人工口蓋板では,その厚みや長さ,および電極の配置などに改善の余地が認められた.したがって,形状を改良後,舌接触パタンなどの測定を新たに行うこととした.2.従来の市販されている舌圧測定の場合,その厚みが厚く,またセンサの数も56個と少ないのが現状である.これに対して,笹川が開発した舌圧センサは厚さが約0.6mm,測定点数は1632点であり,より詳細に舌圧測定が可能と思われる.しかし,現時点では口蓋部の3次元形状への適合やセンサ感度に関して,まだ改良が必要である.ただ,測定により得られた舌圧分布は,静的パラトグラフにより得られた舌接触パタンと近似しており,本舌圧システムの有効性が示された.

本研究は,健常な成人有歯顎者を基準に,構音・摂食・嚥下障害をもつ高齢者や舌切除者,および脳血管障害や頭部外傷など脳中枢に障害をもつ中途障害者などを対象に,EPG(電気的パラトグラム)と舌圧測定システムを併用し作製した義歯を用いた場合の構音訓練への有用性・問題点を検討し,またWin-EPG・Systemを応用した構音・摂食・嚥下機能改善のための新たな訓練システムの構築をめざす事を目的とした.平成26年度はEPGシステムを用いて作製した舌接触口蓋床の有効性と,舌圧測定システムの開発とその臨床応用の検討を,以下の2点について行った.1.電気的パラトグラムによる,6子音構音時と嚥下時の舌接触パタンと,改良を加えた舌圧測定システムにより得られた舌圧データを比較・検討し,その関係性を考察する.2.標準的パラトグラムを目標として口蓋部の形態形成可能な舌半側切除者を対象に, Win社製とリオン社製電気的パラトグラフィシステムなどを用い,標準的なパラトグラムを基とした構音訓練を実施する.結果は,以下の通りである.1.発音時と嚥下時の舌圧を比較すると,発音時の舌圧の方が有意に小さい値となった.しかし,舌圧センサの口蓋部の三次元形状への適合が難しく,再現性にまだ難がある事がわかった.2.舌切除者に対して,パラトグラムを用い作製した舌接触口蓋床により,構音機能・嚥下機能などが改善し,良好な経過が得られ,パラトグラムを用いた構音訓練の有用性が示された.総合領域舌圧測定用の舌圧センサに関して,口蓋部の三次元形状への適合が難しく,再現性を得ることが困難であり,さらなる改良が必要である.電気的パラトグラム(Win-EPG System)測定・記録用の人工口蓋板は,その厚みや長さ,および電極の配置などに改善の余地が認められたこと.また,舌圧測定用の舌圧センサに関しても,口蓋部の3次元形状への適合やセンサ感度に関して難点が多く,まだ改良が必要である.電気的パラトグラム(Win-EPG System)による,6子音構音時と嚥下時の舌接触パタンと,改良を加えた舌圧測定システムにより得られた舌圧データを比較・検討し,その関係性を考察する.さらに,構音・嚥下障害をもつ高齢者,標準的パラトグラムを目標として口蓋部の形態形成可能な舌半側切除者,および脳梗塞や頭部外傷など脳中枢に何らかの障害をもつ患者を対象に, Win社製とリオン社製電気的パラトグラフィシステムなどを用い,標準的なパラトグラムを基とした構音訓練を縦断的に実施する.(構音の基準としては,成人有歯顎者・標準構音パタンを使用して行なう)これらのデータを総合して,構音・摂食・嚥下機能回復に向けた訓練システム構築のための新たな電気的パラトグラムの有用性と問題点を明らかにする.Win-EPG Systemの人工口蓋板の修正,また舌圧測定用の舌圧センサの改良後,1)電気的パラトグラム(Win-EPG System)による,6子音/あた/,/あき/,/あか/,/あさ/,/あしゃ/,/あひゃ/構音時と嚥下時の舌接触パタン,接触時間等の観察・記録.2)舌圧測定システムによる6子音構音時と嚥下時の舌接触部位とその舌圧の記録.そして,.再度電気的パラトグラムと舌圧測定システムにより観察された構音時,嚥下時の舌接触パタンと舌圧を比較・検討し,その関係性を考察する.次に,舌部分切除者を対象に,6子音/た/,/き/,/か/,/さ/,/しゃ/,/ひゃ/のパラトグラムを応用して舌接触口蓋床義歯を作製し,舌圧測定システムを用いて,この口蓋床義歯の口蓋部などの舌圧を測定し,日本語子音を用いて作製した舌接触部分と舌圧の関係を調査する.これらを通して,両システムの関連性を調査し,臨床応用の可能性を検討する.次年度使用額は,今年度の研究を比較的効率的に推進した事に伴い生じたものである.平成26年度の請求額とあわせて,平成26年度の研究遂行に使用する予定である.次年度使用額は,今年度の研究を比較的効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり,平成25年度請求額とあわせて,平成25年度の研究遂行に使用する予定である.
子どもの母語獲得からみた音象徴の通言語的研究と理論言語学的研究

多くの言語において、子どもが子音を獲得する順序には共通点が多い。例えば、両唇音([p, m]など)は比較的獲得が早いが、[s]などの摩擦音は調音方法が難しいため、獲得が遅い。本研究では、音象徴(音が意味やイメージを持つという現象)の観点から、獲得の早い子音は「赤ちゃん」のイメージを持ち、獲得の遅い子音は「大人」のイメージを持つという仮説を立てる。そして、それらの音象徴的つながりが日本語、英語、中国語、韓国語において共通して観察されるかどうか実験的に検証する。
第二言語としての日本語習得・教育に関する研究のレビュー

◆4年にわたりレビュー論文企画書検討会を開催して若手研究者の論文執筆を支援した.◆この論文集を毎年約300冊、国内外の主要研究室等に寄贈した.◆白井恭弘が『外国語学習の科学』を岩波書店から刊行した.◆4年にわたりレビュー論文企画書検討会を開催して若手研究者の論文執筆を支援した.◆この論文集を毎年約300冊、国内外の主要研究室等に寄贈した.◆白井恭弘が『外国語学習の科学』を岩波書店から刊行した.当初目標:「日本のみならず英語圏、中国語圏、韓国語圏等における第二言語としての日本語習得およびその周辺領域の諸研究をレビューした論文を組織的に執筆集積」することを達成目標に掲げた。達成実績:(1)レビュー論文5本・講演録1本の、計6本が完成した。内容は狭義の日本語習得論にとどまらず言語心理学や記述的な言語研究も含み、さらに日本語以外の言語に関する研究もとりあげるなど多岐にわたる。これらを以下のとおり論文集として刊行し、300冊以上を国内外の研究教育機関に寄贈した。『第二言語習得・教育の研究最前線2005年版』(『言語文化と日本語教育』2005年11月増刊特集号)(3)このプロジェクトの成果を啓蒙する講演会を、2006年1月に専門書店(凡人社麹町店)の店頭イベントとしておこなった。「文法教育のサイエンス--第二言語習得研究の成果とその応用」日時1月28日(土)午後2時3時半講師菅谷奈津恵(聖学院大学)大関浩美(東京大学留学生センター)司会佐々木嘉則(お茶の水女子大学)(4)来年度版の論文集刊行をめざし、新たなレビュー論文の執筆を進めている。このため、8月には海外共同研究者である白井恭弘氏(コーネル大学准教授)を招き佐々木と徳永が同席して、各執筆予定者による企画案の合同検討会をおこなった。当初目標:「日本のみならず英語圏、中国語圏、韓国語圏等における第二言語としての日本語習得およびその周辺領域の諸研究をレビューした論文を組織的に執筆集積」することを達成目標に掲げた。達成実績:(1)レビュー論文3本・講義録1本・解説記事1本・資料1本の、計6本が完成した。『第二言語習得・教育の研究最前線2006年版』(『言語文化と日本語教育』2006年11月増刊特集号)(4)来年度版の論文集刊行をめざし、新たなレビュー論文の執筆を進めている。このため、8月には海外共同研究者である白井恭弘氏(ピッツバーグ大学教授)を招き佐々木と徳永が同席して、各執筆予定者による企画案の合同検討会をおこなった。達成実績:(1)レビュー論文2本・講演録2本の、計4本が完成した。『第二言語習得・教育の研究最前線2007年版』(『言語文化と日本語教育』2007年11月増刊特集号)(3)来年度版の論文集刊行をめざし、新たなレビュー論文の執筆を進めている。このため、8月には海外共同研究者である白井恭弘氏(コーネル大学教授)を招き、9月には研究分担者である徳永が同席して、各執筆予定者による企画案の合同検討会をおこなった。達成実績:(1)レビュー論文3本・講演録4本、特集記事1本の、計8本が完成した。『第二言語習得・教育の研究最前線2008年版』(『言語文化と日本語教育』2008年11月増刊特集号)(2)論文集最新刊の刊行にともない、本プロジェクトのホームページを更新して目次・要旨(和文・英文)などを追加した。http://js12.li.ocha.ac.jp/saizensen/index.html(3)来年度以降の新たなレビュー論文の執筆支援を進めている。その一環として、8月には海外共同研究者である白井恭弘氏(ピッツバーグ大学教授)を招き、9月には研究分担者である徳永が同席して、各執筆予定者による企画案の合同検討会をおこなった。(4)海外共同共同研究者である白井恭弘氏が、2008年9月に岩波書店より『外国語学習の科学』を出版した。同書出版にあたっては資料収集の便宜を図るなど当科研が支援している。
カチオンーアニオン間のホストーゲスト構造認識に関する研究

1)イオン性環状ポリエ-テル色素の合成市販のヒドロキノンモノメチルエ-テルをヒドロキシメチル化、フェノ-ル性水酸元のメチル化、続いて臭素化することによって、大量の二臭化物(交付申請書「研究実施計画」欄の化合物2__を得た、これを3種のエチレングリコ-ル同族体と反応させて、ポダンド型ジオ-ル(同3__)を4296%収律で得た。常法に従って3__を上記二臭化物と環化縮合させ、大環状中間体(同4__)を比較的高収率(3255%)で合成することがでいた。硝酸第二セリウムアンモニウムを20倍モル量用いる酸化的脱メチル化反応によって、ビスキノンを1048%収率で得た。2,4ージニトロフェニルヒドラジンと処理して、目的をする3つのイオン性環状ポリエ-テル色素1__(n=13)を合成することに成功した。(1925%)2)ホスト-ゲスト構造認識の検討イオン性色素化ホスト1__はアミンと反応すると直ちに赤青色を呈するので、可視吸収スペクトルを測定し、カチオンとアニオン間の構造相補性について検討した。その結果、1__(n=3)がエチレンジアミンと選択的に安定な1:1イオン性錯体を形成することを見出した。また、1__はいずれもクロロホルム中、〔1__〕:〔アミン〕=1の条件下ではα,ωーポリメチレンジアミン類と選択的に呈色することが明らかになった。本研究で明らかになったエチレンジアミン選択性およびジアミン選択呈色の発現機構を解明するために、イオン性錯体の単離・精製を試みてきたが、1__が難溶性であるためにまだ成功していない。従って、本研究の内容は論文発表に至っていない。
アジアの高齢者の終末期医療をめぐる事前指示に関する国際比較研究

本研究では、医療における事前指示についての専門家へのヒアリング調査、および各地域の高齢者へのインタビュー調査を通して、アジア地域の高齢者が終末期医療の希望の表明方法や意思決定に関する意識を明らかにすることを目的とした。台湾では2000年5月23日に『安寧緩和医療條例』が制定され、一方、シンガポールでは、1996年にアドバンス・メディカル・ディレクティブが法制化されているが、どちらの地域ともに、普及率が極めて低い現状であった。二つの地域の専門家へのヒアリング調査から、死をタブー視する傾向、医師と家族が最も良い決定をしてくれるという考えや、最後まで最善の治療を望んでいるという傾向が、普及率のきわめて低い要因となっていることが明らかになった。今後の課題としては、市民や医療者への教育プログラム、医療従事者の中立的立場での適切で十分な情報提供が求められていた。三つの地域の高齢者へのインタビュー調査からは、終末期医療への希望を話すことへの心理的抵抗とともに、語りたいという葛藤が交錯していた。また文章化することへの抵抗感、相談できる医師の不在、終末期の想像の困難さが共通してあげられた。作成した文書が医療現場で適切に扱われるかという点と、作成したことで適切な治療を受けられなくなるという不安をあわせもっていた。さらに作成する意味として、患者の権利であるという捉え方よりはむしろ、家族の負担の軽減という考えを有していた。専門家による的確な情報提供や相談システムの構築や教育プログラムが求められる。未曾有の高齢者社会にあるわが国では、医療施設や療養の場において、高齢者の増加はますます予想され、高齢者の終末期医療の意思決定やその支援は、高齢者を取り巻く諸問題のうちで重要な課題である。高齢者に限らず、現在わが国においては、厚生労働省による終末期医療の方針手続きをめぐる初の指針などが出され、終末期医療をめぐり関心が向けられている。そこで本研究「アジアの高齢者の終末期医療をめぐる事前指示に関する国際比較研究」では、(1)医療現場での終末期医療をめぐる事前指示の提示状況や課題点を抽出し、さらに、(2)日本及びアジア(特に台湾、シンガポール、韓国)の高齢者を対象に、フォーカスグループインタビュー調査を実施し、高齢者が終末期医療の希望の表明方法や意思決定のあり方について、どのように考えているのかを明らかにする。(1)と(2)をふまえて、わが国の医療現場において、どのようなリビングウィル(判断能力のある成人が将来判断能力を失ったときに備えて、自分に行われる医療行為に対する意向を前もって文書によって、意思表示すること)が、適用可能であるかについて、書式の面を含めて具体案を提示することを最終目的とする。本研究「アジアの高齢者の終末期医療をめぐる事前指示に関する国際比較研究」では、日本、シンガポール、台湾、韓国の終末期医療の現状把握と高齢者の終末期ケアの意思決定に関連するリビングウィルについて、現状と課題を明らかにし、わが国の終末期医療をめぐる事前指示について検討することである。平成20年度は、台湾のリビングウィルに関する法律や高齢者の終末期ケアの事前指示への意識についてプレ調査を実施した。台湾ではリビングウィルに関する法律は、2000年5月23日に『安寧緩和医療條例(Hospice PaUiative Care Act)』として制定され、2000年6月7日から施行されている。この『安寧緩和医療條例』の目的は、回復の見込みのない末期状態にある患者の終末期医療に関する意向を尊重し、その権利を守るためである。この法律には、医療における事前指示、つまり自分に行われる終末期医療について事前に文書にして示しておくというリビングウィル(Living Will)と、代理人の委任などが含まれている。現在、登録者はまだ1万5千人足らずであるという。6名の台湾の高齢者にリビングウィルについてプレインタビュー調査をした。この法律について知らない人がほとんどであったが、関心は高い。ただいのちの終わりについて家族と話し合うことに抵抗があったり、家族が署名に協力的でないことへの悩み、相談できる専門家がほしいなどの希望があるようだ。

広報活動もさることながら、医療者による相談活動なども実施することがさらなる一般市民への理解の助けとなるのではないかと思われた。今後は、他の国々の現状を把握し、文化や社会的背景をもふまえ、わが国におけるリビングウィルの適用可能性について検討したい。本研究「アジアの高齢者の終末期医療をめぐる事前指示に関する国際比較研究」では、日本、シンガポール、台湾、韓国の終末期医療の現状把握と高齢者の終末期ケアの意思決定に関連するリビングウィルについて、現状と課題を明らかにし、わが国の終末期医療をめぐる事前指示について検討することである。平成21年度はとくに、シンガポールのリビングウィルに関する法律や高齢者の終末期ケアの事前指示に関する文献収集、および生命倫理に関する各国の法律や国家委員会について調べた。シンガポールでは、1996年にアドバンス・メディカル・ディレクティブ(Advance Medical Directives Act:以下AMD法とする)が法制化されているが、普及率が極めて低い。シンガポールは、北米とは文化的背景が異なり、儒教の精神が根づいているということからも、シンガポールにおいて、リビングウィルが普及していない要因や背景を検討することは、日本のリビングウィルの適用可能性を考えていく上で、参考になると考えられる。シンガポールのAMD法成立までの状況や成立後のいくつかの調査から、普及率が低い要因として考えられているものは、まず死のタブー化があげられた。シンガポールにおいて、AMDに関する調査は極めて少なかった。ヒアリング調査によれば、その理由はAMDの調査をすることは、すなわち死について語ることにつながっているからだと指摘されている。次に、AMD作成プロセスが、家族の役割が重視されていない形になっていることである。シンガポールではAMD作成において、事実上身近な家族が証人となることが難しい。家族との関係性の中での自己決定をしていくということを配慮しながら、わが国やアジアの国々における医療における事前指示の適用可能性について検討したい。平成22年度は、韓国、台湾、中国のリビングウィルに関する法律や高齢者の終末期ケアの事前指示に関する文献収集、および生命倫理に関する各国の法律や国家委員会について、現地および日本国内で調べた。文献調査によれば、韓国ではシンガポールや台湾のような、アドバンス・ディレクティブに関する法律はない。本調査の直接の研究対象国ではなかったが、中国も文献調査をしたところ、アドバンス・ディレクティブは法制化されていなかった。これらは、緩和ケアの発展、文化、宗教などとも大きく関連していることが推測された。特に、家族関係、ひいては家族内における意思決定がどのように行われる傾向があるのかと関連している。
ワイドギャップ半導体用の変調分光評価法の開発

本研究の目的は近年めざましい発展を遂げているワイドギャップ半導体のバンド構造を詳細に調べるとともに励起子状態や不純物状態などをくわしく解析する手法を確立することである。これらの新しい半導体材料開発にいおて分光研究による詳細なバンド構造評価は益々期待されている。我々はワイドギャップ半導体評価に適した新しい電子線変調分光評価手法の開発を行い、以下のような成果を得た。(1)我々は走査型電子顕微鏡(SEM)に組込んだ電子線変調分光システムを開発した。この新しい分光システムでは可視域から真空紫外域での分光が可能で、SEMで励起部位を観察しながら分光評価できる特徴を持つ。(2)これらを用いてダイヤモンド結晶やダイヤモンドエピタキシャル膜の評価を行った。ダイヤモンド電子デバイスとしての応用が期待されているが、そのバンドギャップは5eVと高エネルギーであるため精密なバンド端構造パラメターは不充分であったが、ダイヤモンドの基礎吸収端のバンド構造、バンドパラメター、励起子等の詳細を明らかにすることができた。(3)電子線変調反射信号とフォトエミッションスペクトルを詳細に比較して励起子の束縛状態や不純物による基礎吸収端近傍の電子状態の変化に関して重要な知見が得られた。これら一連の研究成果に基づいて我々はSEMに組込んだ新しいタイプの変調分光評価装置がワイドギャップ半導体評価に有効であることを確認した。また、スペクトル解析からバンドパラメター、励起子、歪み、ピエゾ電界、結晶欠陥などに関する情報を引き出すことに成功し、この装置の実用化への見通しを立てた本研究の目的は近年めざましい発展を遂げているワイドギャップ半導体のバンド構造を詳細に調べるとともに励起子状態や不純物状態などをくわしく解析する手法を確立することである。また、スペクトル解析からバンドパラメター、励起子、歪み、ピエゾ電界、結晶欠陥などに関する情報を引き出すことに成功し、この装置の実用化への見通しを立てた本研究では高密度励起下に置かれたワイドギャップ半導体の(1)有効質量等のバンド構造パラメターやピエゾ電界の発生、(2)価電子帯構造をはじめとした詳細なバンド構造、(3)励起子の状態、(4)不純物状態と結晶欠陥構造の解析を実現するため可視から紫外域まで分光可能な変調分光システムを開発とその解析方法の確立を目的としている。具体的には紫外線レーザと電子線を励起源にもつ超高感度な変調分光装置の開発を行い、発光、吸収、反射の光励起下での変調スペクトルの測定方法を確立し、得られるスペクトルから上記(1)(4)の情報を抽出する解析手法を確立したい。平成10年度で達成した内容は以下のとおりである。(1)真空紫外分光チャンバーの作製:真空排気系を有するチャンバーに分光器、レーザ光の導入を行い、反射スペクトル、吸収スペクトルルミネッセンススペクトルによる真空紫外分光の遂行に必要な基礎特性を確認した。またこれらをベースに計測システムの構築を行った。(2)光励起による変調分光測定:試作した装置での変調分光特性を得るため、レーザによる変調を行い赤外域から真空紫外域にわたる変調反射スペクトル、変調吸収スペクトルを得るのに成功した。(3)変調スペクトルの解析:得られた変調スペクトルから変調信号に含まれるバンドパラメター、バンド構造、励起子、歪み等に関するデータの解析手法を確立した。本年度は新しい電子線を励起源にもつ超高感度な真空紫外変調分光装置の開発を進め、発光、吸収、反射の光励起下での変調スペクトルの測定方法を確立した。具体的には以下のようなことを達成した。(1)真空紫外変調分光装置の作製可視域から30nmまでの真空紫外域における変調分光とルミネッセンス分光を実現するため真空紫外分光の遂行に必要な基礎特性を確認した。(2)光高密度励起による変調分光測定顕微分光下での変調分光特性を得るため、レーザによる変調を行い赤外域から紫外域にわたる変調反射スペクトル、変調吸収スペクトルを得た。(3)変調スペクトルの解析と新しい評価技術としての検討変調信号に含まれるバンドパラメター、バンド構造、励起子、歪み、ピエゾ電界、結晶欠陥等に関する情報を引き出すために変調スペクトルの解析手法を確立した。

これら一連の研究成果に基づいて、強励起光と電子線源を有する新しいタイプの変調分光評価装置のワイドギャップ半導体評価に向けた有効性を探索した。その結果、この手法を用いた新しい評価方法の確立と実用化へのめどを立てた。
道路橋低周波音の理論的環境影響予測手法の確立のための萌芽的研究

本研究は,車両走行により生ずる橋梁振動がもたらす騒音や低周波音の環境振動問題を,システムの振動伝達問題として捉え,それぞれに伝達関数で表した理論的モデルの適用によって定量的に予測する手法を確立することを目的とした.平成17年度の研究実績は以下のとおりである.1)車両が道路橋エキスパンション・ジョイント部を通過する際に発生する低周波ジョイント音に着目し,4主桁合成桁橋において振動および橋梁周辺での低周波音を現地にて計測して,主桁ウエブの振動に起因する30Hz程度の騒音がジョイント通過時に増幅されることなど,実道路橋での低周波音の特性を把握した.これを基に,走行車両-橋梁部位振動-空気振動システムの解析モデル・伝達関数について検討した.2)複合低周波音から人間への伝達過程を解明するために,低周波領域の閾下音(25Hz,-3dB,-5dB,-6dB,-10dB)が超低周波純音(12.5Hz,16Hz,20Hz)および低周波純音(31.5Hz,40Hz,50Hz)の知覚閾値に及ぼす影響に着目し,音響心理実験を行った.その結果,閾値から音圧レベル-5dB以内の閾下音の存在によって,近接する低周波純音の知覚閾値が16dB程度低下することが明らかとなった.同時に,この問題にラウドネスモデルを適用し,ラウドネスモデルにより低周波領域での伝達過程をある程度,表し得ることを示した.3)車両走行と橋梁振動の関係,橋梁振動と低周波音の関係,低周波音伝播への地形の影響,複合低周波音が及ぼす人間への物理的・心理的影響,低周波音・騒音問題への統計エネルギー解析の適用性など,3年間で行った研究の成果を整理し,道路橋低周波音の環境影響予測法に関する基本データを得た.ただし,環境影響予測手法の提案にまでは至っていない.車両走行により生する橋梁振動は騒音や低周波音等の環境振動問題をもたらし,原因の究明,環境基準の設定,環境振動の対策が住民から強く求められる等,社会的問題として取り上げられるようになって久しい.本研究では,この問題をシステムの振動伝達問題として捉え,それぞれに伝達関数で表した理論的モデルの適用によって定量的に予測する手法を確立することを目的とする.平成15年度の研究実績は以下のとおりである.1)低周波音の知覚閾値に及ぼす高周波雑音の影響について,解析ならびに実験により検討を加えた.解析では,既存のラウドネスモデルを外耳・中耳・内耳での伝達関数の変更などにより低周波音域に拡張・修正し,これによって雑音下低周波音の知覚閾値を解析的に求めた.一方,実験では,高周波雑音のレベルを変えて低周波音に対する音響心理実験を行い,解析結果との定量的な比較を行った.この結果,高周波雑音の存在によって低周波音の知覚閾値が変化すること(マスキング)が確認され,修正ラウドネスモデルはこの変化を定量的に予測し得ることが明らかとなった.2)低周波領域の純音と2つの純音を組み合わせた複合音に対して,知覚閾値およびアノイアンスの測定を行った.純音は31.5Hz,50Hz,80Hzの周波数を有し,各周波数ごとに4つの音圧レベルの試験音を被験者16名に暴露している.63Hzの純音を参照音として,試験音と等しいアノイアンスである音圧レベルに調整することによりアノイアンスを測定した.複合音は純音のすべての試験音に40Hzの同一の音圧レベルを加え,それを被験者に暴露することによりアノイアンスを測定している.その結果,純音では,低い周波数になるほど音圧レベルが上がるとアノイアンスの増加率が高くなり,複合音では,そのアノイアンスは2つの純音の相対的な音圧レベル差に依存することが明らかとなった.本研究は,車両走行により生ずる橋梁振動がもたらす騒音や低周波音の環境振動問題を,システムの振動伝達問題として捉え,それぞれに伝達関数で表した理論的モデルの適用によって定量的に予測する手法を確立することを目的とする.平成16年度の研究実績は以下のとおりである.1)複合低周波音から人間への伝達過程を解明するために,低周波領域の不可聴音(25Hz,-5dB,-10dB)が低周波純音(31.5Hz,40Hz,50Hz)の知覚閾値に及ぼす影響に着目し,音響心理実験を行った.その結果,周波数が近く音圧レベルも比較的高い不可聴音の存在によって,近接する低周波純音の知覚閾値が低下することが明らかとなった.2)道路橋エキスパンション・ジョイント部における振動から騒音への伝達過程を解明するため,モジュラー型ジョイントの実物試験体を用いた打撃試験および実車走行試験を行って振動騒音特性を把握すると共に,有限要素法に基づく固有振動解析を行ってジョイントの振動特性を明確にした.その結果,車両走行時騒音の原因となる周波数が特定され,その中で構造の固有振動数と対応するものの存在が確認された.3)数多くの周波数成分を含む振動騒音問題を統計平均的に扱うために,統計エネルギー解析,SEA (Statistical Energy Analysis)の適用性について検討した.具体的には,2)での打撃試験時に騒音測定をも行い,SEA解析による騒音推定値との比較により考察を加えている.モデルパラメータの決定に難があることなど,SEA解析の適用可能性と問題点を示すことができた.

本研究は,車両走行により生ずる橋梁振動がもたらす騒音や低周波音の環境振動問題を,システムの振動伝達問題として捉え,それぞれに伝達関数で表した理論的モデルの適用によって定量的に予測する手法を確立することを目的とした.平成17年度の研究実績は以下のとおりである.1)車両が道路橋エキスパンション・ジョイント部を通過する際に発生する低周波ジョイント音に着目し,4主桁合成桁橋において振動および橋梁周辺での低周波音を現地にて計測して,主桁ウエブの振動に起因する30Hz程度の騒音がジョイント通過時に増幅されることなど,実道路橋での低周波音の特性を把握した.これを基に,走行車両-橋梁部位振動-空気振動システムの解析モデル・伝達関数について検討した.2)複合低周波音から人間への伝達過程を解明するために,低周波領域の閾下音(25Hz,-3dB,-5dB,-6dB,-10dB)が超低周波純音(12.5Hz,16Hz,20Hz)および低周波純音(31.5Hz,40Hz,50Hz)の知覚閾値に及ぼす影響に着目し,音響心理実験を行った.その結果,閾値から音圧レベル-5dB以内の閾下音の存在によって,近接する低周波純音の知覚閾値が16dB程度低下することが明らかとなった.同時に,この問題にラウドネスモデルを適用し,ラウドネスモデルにより低周波領域での伝達過程をある程度,表し得ることを示した.3)車両走行と橋梁振動の関係,橋梁振動と低周波音の関係,低周波音伝播への地形の影響,複合低周波音が及ぼす人間への物理的・心理的影響,低周波音・騒音問題への統計エネルギー解析の適用性など,3年間で行った研究の成果を整理し,道路橋低周波音の環境影響予測法に関する基本データを得た.ただし,環境影響予測手法の提案にまでは至っていない.
経済規制・監督手法の変動と、それによる行政法体系への影響と再構築

先進各国で公益事業の民営化が進められているが、逆に同時に、それに対する行政的経済規制は増大している事実がある。そして、その世界各国での行政的規制方法を分析してみると、規制の公正性の担保と、民営化の進行と意義を維持するために、各国で極めて弾力的な規制手法が採用されていることがわかる。そして、その規制手法の弾力化が、従来の行政法学における硬直的な規制手法の理解に、大きな変革をせまっており、さらに、「経済行政法」という新たな学問領域を生み出す原因となっている。研究初年度の研究作業として、まず、ドイツの経済行政法のテキストを4冊ほど選択して、その体系構成の考え方についての検討をおこなうともに、経済行政法のなかの重要な検討項目については、当該ドイツ文献の翻訳作業をおこなった。このなかで、経済規制の研究に、基礎理論としての「経済規制と情報」という項目が必要であることは、これまで気づいていなかったことであった。いずれにせよ、ドイツの経済行政法において検討項目としてあげられる項目を抽出し、これを日本での検討項目とすることの意義と限界をさぐる作業は、本研究の出発点と研究の方向性を決めるうえで、貴重な作業となった。ついで、これまでの本研究に参加する個々の研究メンバーの経済規制に関する研究成果を収めた『経済行政法の理論』(日本評論社)が2010年に刊行されたことから、その個別の論考についての検討会を合宿研究という方法で集中的におこなった。この検討会は、本研究テーマに関する研究会参加メンバーの研究方法論の差異を顕在化させることによって、研究方法の再度の吟味と、それらの統一化を考えてゆくうえで、大きな意味をもつものであった。この間の行政改革を、その最初の時から行政法の観点でもって観察・検討し続けてきた研究者の講演会を実施したが、報告者からは、本研究をすすめるうえで、人権論との「かみあわせ」をさらに強化するべきであるとの助言を得た。さらに、ドイツの行政改革を憲法学の視点から検討し続けてきた研究者の講演会も非常に刺激的であり、行政改革・民営化の正当性をめぐる、英米流とは異なるドイツの理論は、本研究の今後の研究方法を修正させる内容を有していた。今期の実績の第一は、ソウル大学と経済行致法研究に関する合同シンポジウム(ソウル;2月273月1日)を実施したことである。双方から報告がなされたあと、慮国での研究方法に関する相違の確認と、その相違の原因について激しい討議を交わした(例えば、経済規制の対象となる人権の種類による規剃手法の変化という点に開する問題意識の差異)。このシンポジウムについては、事前に報告資料集が作成されているとともに、実際の報告内容とシンポジウムの要旨は、ソウル大学の学術誌に掲載される予定である(現在、韓国語に翻訳中)。第二は、公役務概念を理論的基礎として市場への国家介入が先進国の中で最も広範囲に及んでいるフランスを対象として、その介入形態が行政法体系にどのような影響を与えているかを検討した。この研究がさらに精密化されて、最終的な報告書にまとめることができれば、日本の行政法に大きな刺激を与えることができると考えられる。第三は、本研究の成果の一つとして、専門的研究報告書のみでなく、「経済行政法」の体系的テキストを作成することを研究会で決定し、その目次(案)を作戒して、検討をおこなった。これが完域すれば、日本では初めての経済行政法の体系書となる。第四は、東京電力福島第一原発事故を前にして、本研究においても、原子力発電所の安全規制の行政法的問題や、電力行政全体の規制について緊急に検討せざるをえないと考え、福島第一原発事故を行政法的リスク規制という観点と、産業規制手法(電力規制)という観点から検討をおこなった。今年度は、3年間の研究計画の最終年度にあたることから、これまでの研究活動のなかで、まずは比較的短時間内に成果を明確に提示できそうな部分を切り出して、重点的な検討実施対象とした。そして、この重点的研究領域の成果を基礎に、本研究の目的である、<経済規制・監督手法の変動と、それによる行政法体系への影響と再構築>という研究目的(比較法研究を含む)の一般理論を導くこととした。上記のような位置づけでの作業のなかで、まず「公役務の危機」といわれる現象の渦中にあるフランスでの「経済行政法(=経済公法)」という学問体系の登場がフランス経済法体系に大きな影響を与えていることの分析は、経済行政法という分野が新しく誕生する瞬間を把えられたという意味でも、本研究にとって有意義な成果をもたらした。さらに、イギリスでも、規制緩和という現象のもとで、実は経済規制は増大していることの理論的意味、ドイツの民営化が憲法的根拠を問い直しながら進められていることなどの行政法的評価などもおこなった。これら今年度において我々がおこなった比較法研究は、日本の経済規制・監督手法を、行政法学の観点から問い直す際の有力な分析視角を提供しうるものになると考えられる(可能な限り早期に、その成果を公表してゆきたい)。

さらに、個別行政領域における研究では、特に多数の消費者の重大な財産損害(生命・身体の損害ではない)を防止するための消費者行政や、農業経営の合理化のため農事行政で採用される規制・監督手法、さらには交通行政や電力行政領域での規制と監督の手法を重点的に研究対象とした。また、経済行政法についての韓国ソウル大学との研究交流は、昨年度(ソウル大学)に続いて、今年度は早稲田大学(東京)で実施された。今回は、韓国での経済行政法研究の理論動向(ドイツ経済行政法学の影響が強いようである)を素材に検討をおこなった。本件研究目標のなかの抽象的な基礎理論研究は、ほぼ予定通りの成果を上げているが、比較法的な研究において、まだ手が付けられていな国がある(アメリカ)。また、個別行政領域別の研究でも、電力と医療については予定通りの研究作業がなされているが、その他の行政領域について研究の着手が遅れているものがある(特に、社会保障行政領域)。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度が3年計画の最終年度であることから、これまで各自で個別的に検討してきた成果を、可能な限り研究会を聞催して研究メンバーの全員が参加する形で意見交換し、本研究全体の関連性・体系性に留意しながら報告書をまとめてゆきたい。さらに、本研究の外国関係研究の重点部分であるフランスとドイツについては、現地調査と関係研究者からにヒアリングを実現する予疋である。本研究のまとめとともに、研究成果を踏まえて経済行政法の体系的テキスト作りに踏み出す最初の1年とする予定である。
「教師教育としての英語」―教職のための英語教育プログラムの開発―

本研究は,「教師教育としての英語(English as teacher education)」の実践プログラム(=英語をコミュニケーション媒体として,教育の現代的課題というテーマ内容について学ぶという内容言語統合型教育を開発することをねらいとした研究である。教師教育と英語教育を融合させる試みであり,オリジナルな授業実践を開発・実践・評価する研究である。延長申請が認められた4年次(平成30年度)の研究成果は主に次の3つである。(1)「教師教育としての英語」プログラムを構成する単元として,近年の重要教育課題の一つである「部活動(指導)の意義と問題」(特に部活動の削減を巡る議論)を取りあげ,関連のテーマ単元を開発した。(3年次までに開発した主要なテーマとしては,「学力向上」「いじめ問題」「大学入試改革」「教員を巡る今日的課題」などがある。)(2)第44回全国英語教育学会・京都研究大会(8/26)において,「「教師教育としての英語(English as Teacher Education)プログラムー教職課程における内容学習と言語学習の統合ー」という研究発表を行った。主な発表内容は,「教師教育としての英語」で用いる様々な言語活動の解説,その有用性や困難さなどに対する評価,「教師教育としての英語」の課題と改善案などである。(3) 4年間に渡る研究成果をまとめ公開する手段の一つとして,『「教師教育としての英語(English as Teacher Education)ガイドブック」を作成した。この冊子の中では,「教師教育としての英語」の考え方,言語活動,言語使用,評価,課題などについて総合的に解説を行なっている。現在,この冊子を(英語)教師教育に携わっている関係者,内容中心教授法(content-based instruction)やCLIL (content and language integrated learning)に興味を持たれる方に配布している。本研究は,教職で必要とされる基本的な専門的知識や考え方について,英語でコミュニケーションを行いながら学ぶという,教師教育と英語教育を統合した「教師教育としての英語(English as teacher education)」の実践プログラムを開発することをねらいとしている。平成27年度(初年度)に実施した研究の内容は主に次の3つである。(1)本研究の理論的基盤をしっかりさせるために,内容中心教授法(Content-Based Instruction, CBI),内容言語統合的学習(Content Language Integrated Learning, CLIL),教師教育,教育の現代的課題などについての最新の議論や研究成果について,文献及び学会での研究発表などから情報を収集した。また,CLILにおける効果的な言語使用についても,文献を通して,現在までの知見と課題について理解を深めた。(2)「教師教育としての英語」の中心的なテーマの一つである「いじめ問題」単元(全5授業時間),「教師を巡る諸問題」単元(全4授業時間)を構想し,教職課程を履修している学生に対して実施した。単元開発には,内容学習・言語学習の目標の検討,内容学習と言語学習を統合的に促すための教材と多様な言語活動の開発などが含まれる。(3)特に,「いじめ問題」単元については,目標の達成度評価,実施した各活動の有用性に関する評価,「いじめ問題」についての英文エッセイ・データなどの評価データを収集し,現在分析を進めている。実施したテーマ単元の評価は多面的に行う計画であるが,「教師教育としての英語」プログラム全体の評価については,その妥当性の検証が当初予想した以上に困難であり,この点については研究計画の変更も必要であると考えている。初年度は文献研究,「教師教育としての英語」のいくつかのテーマ単元の開発と探索的実践が中心であったため,学会での発表や論文出版などの形では成果は結実していない。開発・実施したテーマ単元に関する評価データも一部収集しているが,現在その分析を進めているところであり,論文化を計画している。平成28年度に実施した研究の内容は主に次の5つである。(1)研究成果の一部,特に研究初年度に開発し,評価データも収集していた「いじめ問題」テーマ単元について,第28回四国英語教育学会・高知研究大会(6/18)において,「「教師教育としての英語」ー「いじめ問題」単元の実践の成果と課題ー」というタイトルの研究発表を行った。(2)「教師教育としての英語」の理念や特徴などを理論的にまとめ,「いじめ問題」テーマ単元の一部を報告した研究発表を,平成28年度日本教育大学協会四国地区研究集会(12/8)において行った。(3)『大学英語教育学会(JACET)中国・四国支部研究紀要』第14号(2017年3月発行)に,「「教師教育としての英語」ー「いじめ問題」テーマ単元の実践ー」という論文を発表した。(4)「教師教育としての英語」プログラムを構成する「学歴社会と入試の改革」「塾と学校」「小学校英語」などのテーマ単元を開発・修正し,実践した。(5)「教師教育としての英語」プログラム全体について,その目標の達成度,主要な活動の有用性,言語使用などについての評価データを収集した。現在,結果の分析を進めており,成果をまとめた論文を執筆し,出版する計画である。2年目は,「教師教育としての英語」プログラムの内容開発は大きく進めることができ,またこれまでの研究成果を学会での研究発表2件,研究論文1本という形で公表した。