hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胃疾患原因菌ヘリコバクター・ピロリの運動性及び定着性抑制因子に関する研究

Helicobacter pylori(Hp)感染を予防する試みの手掛かりとしてHpの生埋機能をより明確にすることが急務であった。感染成立には(1)運動性、(2)走化性、(3)定着に関与しているとされる、べん毛鞘成分の解析が重要と思われた。今回、べん毛の構成成分であるFlaA,FlaBの局在を明確にすには至らなかったが、様々な環境変化に対するHpのべん毛発現の変化を動画記録することに成功した。また、べん毛の鞘画分に特異的に存在する数種のタンパク質をSDS-PAGE分析であきらかにした。(1)環境変化とべん毛発現について・培地中の血清濃度(3%,5%,10%)において各発育程度と泳ぎを観察したところ、いづれの濃度においてもOD_<660>、0.25-0.30付近でもっとも盛んに泳ぐことが明らかになった。つまり、同一培地中で存在しうる菌数(栄養素量・老廃物)とべん毛発現になんらかの関係があることが示唆された。また、Hpを培地中の血清濃度3%から5%、3%から10%と移行させても変化はなかった。・pH7.0からpH3.0の培地に移行させた場合、形態は螺旋が緩やかとなり、丸みをおびてくるが、活発に泳ぎ始めた。べん毛回転に酸性(H+)がエネルギーを与えている可能性が示唆された.・CO_2濃度5%から10%に移行させた場合べん毛の回転が盛んになった。このことは試験管内の走化性の実験結果において、1mM重炭酸イオンがHpに対して正の走化性を示したこと(Infec.Immun.1997)を裏付ける結果となった。(2)鞘特有タンパク質について・べん毛精製画分およびその鞘精製画分において、SDS-PAGEで分析を行ったところ、鞘特有の70kDa、42kDa、27kDaの3種のタンパク質が確認された。HpaAもこのなかに含まれると考えられる。現在これらのタンパク質のN末端アミノ酸配列を決定している.今回の結果は直接運動性・定着性抑制因子解明には至らなかったが、これにつながる多くの基礎的データが集積された。今後これらを基に本格的に抑制因子を探究する必要がある。走化性阻害因子の検討の前に、より正確な結果を得るため、Helicobacter pylori(Hp)の走化性検出に関してさらに実験条件改善の検討を行った。(1)HpのUrease欠損株も野生株同様、尿素に対して正の走化性を示したが、尿素が比較的分解され易い化合物であるため、分解生成物の二酸化炭素に因る影響が示唆されたため結果に疑問がもたれた。そこで、実験中に分解する尿素の定量を行うと共に、尿素と共通の構造をもちUrease Inhibitorとして知られるFlurofamide(FFA)を用いて走化性を検討した。この実験により尿素の分解による影響はキャピラリーに対して菌浮遊液が多いため殆ないことが判明した。さらにurease欠損株でも野生株同様、FFAに対して正の走化性を示すことが明かになった。よってureaseに関係なく尿素を感知する受容体の存在がさらに確かになった。(2)悪環境下に細胞がさらされることから真実の走化性を知るには無理があると思われたので、試験的に胃内の環境により近い状況をえるため、粘液条件下での測定と、栄養源(運動亢進効果の向上)としてメチオニン/血清存在下での測定を試みた。いずれの場合も走化性が亢進した。これによりリン酸カリウム緩激液のもとでおこなうより、これらの条件下での測定の方が適しているように思われた。しかし粘液環境下では水溶液中と異なる結果を示す誘因物質もあり、これには鞭毛に対する物理的要因が考えられた。また、血清中ではさまざまな要因が考えられるため他の因子との相互作用を考慮する必要が生じ、適切な条件ではないと判断した。これらの結果より、阻害物質を検索する以前にいくつか検討を要する条件があることが明かになった。また、多くの物質を検討するには現在の測定法に無理があり、簡便化を図る必要がある。現在これについて検討中である。またpKF3を用いて十数kb-4kbのCPY3401のライブラリーを作成し、これにトランスポゾンを挿入した。施設の制限から今年度はDNAに関するその他の実験は先送りにした。次年度にクローニングを行う。Hp感染を日常的に予防する試みの手掛かりとして、Hp自体の生理的現象をより詳細に明確にすることが必須である。感染成立に重要と思われる(1)運動性、(2)走化性、(3)定着性に大きな影響を与える鞭毛について、分子遺伝学的手法を用いて解析をおこなってきた。また付着に関与するとされている血球凝集因子HpaAについても検討した。(1)Hpの鞭毛はFlaAとFlaBの2種類の蛋白質で構成されている。このうち、FlaAは主要蛋白質とされ、鞭毛の形態に欠くことはできず、FlaBは形態には関与していないがこの蛋白質のコード遺伝子欠損株は運動性が野生株に比べて低下する、と報告されている(J.Bacterol.1993.175:3278-3288)。

そこで実際にFlaB蛋白質が産生されていない変異株を分子遺伝学的に作製し、この挙動を暗視野顕微鏡下で観察し、野生株に比べ、鞭毛の回転がスムースに行われていない、という実態を明らかにした。つまり、FlaBは鞭毛のなめらかな回転運動にこれをより確実に立証するにはFlaBの鞭毛における局在を明らかにする必要がある。(2)HpaAは菌体表層に存在する蛋白質でこ赤血球凝集能をもつ付着因子といわれている。そこで、このコード遺伝子を破壊した突然変異株を作製・分離し血球凝集能について野生株と比較した。菌培養液の2倍希釈列を作製し羊保存血に対する凝集能を検討した結果、hpaA突然変異株は野生株より50-100倍の菌量がなければ凝集しておらず、明らかな差が認められた。このことより、適当なリガンドを検索することで、野生株Hpの感染を予防できろ可能性が示唆された。(3)走化性に関与し、直接細菌の鞭毛モーターにリン酸を渡し、回転に影響しているとされるCheYについて、cheY突然変異株を作製・分雑し検討を試みたが、今回は結論に至らなかった。これらの結果より、(1)FlaAとFlaBの鞭毛中の局在および、FlaBの機能を明確にすることにより、鞭毛の回転運動と感染成立との関連付けが可能になる、(2)HpaAのリガンドが感染予防につながる可能性が高いため、リガンドの検索が必須となる、といった課題が残された。Helicobacter pylori(Hp)感染を予防する試みの手掛かりとしてHpの生埋機能をより明確にすることが急務であった。感染成立には(1)運動性、(2)走化性、(3)定着に関与しているとされる、べん毛鞘成分の解析が重要と思われた。今回、べん毛の構成成分であるFlaA,FlaBの局在を明確にすには至らなかったが、様々な環境変化に対するHpのべん毛発現の変化を動画記録することに成功した。また、べん毛の鞘画分に特異的に存在する数種のタンパク質をSDS-PAGE分析であきらかにした。(1)環境変化とべん毛発現について・培地中の血清濃度(3%,5%,10%)において各発育程度と泳ぎを観察したところ、いづれの濃度においてもOD_<660>、0.25-0.30付近でもっとも盛んに泳ぐことが明らかになった。つまり、同一培地中で存在しうる菌数(栄養素量・老廃物)とべん毛発現になんらかの関係があることが示唆された。また、Hpを培地中の血清濃度3%から5%、3%から10%と移行させても変化はなかった。・pH7.0からpH3.0の培地に移行させた場合、形態は螺旋が緩やかとなり、丸みをおびてくるが、活発に泳ぎ始めた。べん毛回転に酸性(H+)がエネルギーを与えている可能性が示唆された.・CO_2濃度5%から10%に移行させた場合べん毛の回転が盛んになった。このことは試験管内の走化性の実験結果において、1mM重炭酸イオンがHpに対して正の走化性を示したこと(Infec.Immun.1997)を裏付ける結果となった。(2)鞘特有タンパク質について・べん毛精製画分およびその鞘精製画分において、SDS-PAGEで分析を行ったところ、鞘特有の70kDa、42kDa、27kDaの3種のタンパク質が確認された。HpaAもこのなかに含まれると考えられる。現在これらのタンパク質のN末端アミノ酸配列を決定している.今回の結果は直接運動性・定着性抑制因子解明には至らなかったが、これにつながる多くの基礎的データが集積された。今後これらを基に本格的に抑制因子を探究する必要がある。
オピオイド受容体-βアレスチン2経路を介するシグナル伝達機構の解明

本研究は、オピオイド受容体-βアレスチン2経路を介したシグナル伝達機構がオピオイドの副作用発現様式のリガンド特異性に寄与する可能性に着目しつつ、オピオイドによる副作用発現の分子機構の包括的な解明を目的とする。本研究では、神経系細胞であるSH-SY5Y細胞(ヒト神経芽細胞腫由来)を実験モデルとして、まず、リガンド刺激により活性化依存的に構成されるオピオイド受容体-βアレスチン2複合体の構成分子群や翻訳後修飾様式を、質量分析法を用いて網羅的に探索する。これによりシグナル伝達に関与する新規因子が同定された場合、プロテオーム解析へと研究を発展させ、副作用発現に関連する新規シグナル経路の同定を目指す。
光電子機能性材料としてのパイ-共役高分子の合成

ポリチオフェンは導電性や発光性を有するポリマーとして注目され,多くの研究がなされている。しかし,溶解性を持つ無置換ポリチオフェン類の研究例は今まで少ない。本研究では,チオフェン-2,5-ジイル単位とチオフェン-2,4-ジイル単位とから成るコポリマーについて,ニトロ化を行うと可溶化される事実に基づき,この可溶化されたコポリマーの構造解析を行なうことを目的として,コポリマのニトロ化物の核磁気共鳴スペクトルを測定した。測定はジメチルスルホキシド-d_6を溶媒として用い,チオフェン-2,5-ジイルとチオフェン-2,4-ジイルの構成比が,10:0,8:2,5:5,2:8の共重合体のニトロ化物について行った。10:0の構成比を持つホモポリマー(ポリ(チオフェン-2,5-ジイル))については,δ値が8.28,8.56,8.72,8.81にシャープな^1H-NMRピークが見られ,ニトロ基の位置に関して,頭-尾結合,頭-頭結合あるいはs-cis, s-transの構造が含まれることが推測された。その他の構成比を持つコポリマーについてはδ7.48.8に幅広いピークと吸収が観測され,構造がランダムであることが推定された。現在さらに,ニトロ化ポrkマーの粘度等の評価を予定している。なお,上記のホモポリマー,コポリマーは約60-80の重合度を持つことがベットの実験により分かっているサンプルについてのものである。
自己決定理論を越えて－日本人大学生EFL学習者の動機づけ理論とその応用－

本研究ではまず、構造方程式モデリング(SEM)を用いてSDTの検証をおこなったAgawa & Takeuchi (2016)の研究に質的アプローチを加えた。具体的には、日本の大学で英語を学習する大学生に面接調査を実施し、心的欲求と動機づけの因果関係を深く掘り下げて検討した。この結果に基づき、日本人大学生英語学習者の動機づけを測定する質問紙を開発し、質問紙の妥当性、信頼性の検討をおこなった。最後に、SDTに基づいて日本人大学生英語学習者の動機づけを高めるための教育的介入を実施した。介入の効果を開発した質問紙で測定し、その結果を報告した。当初の研究計画に通り、半構造化面接調査を実施し、結果の分析を行った。この調査により、大きく2つの成果が得られた。まず、SDTの提唱する心的欲求(自律性、有能性、関係性)と、EFL学習者の動機つけの関係をより深く理解することができた。次に、現在広く使用されている動機づけ測定の尺度(SDTの枠組みを用いた日本のEFL学習者の動機づけ研究において使用されているもの)の改善点を示すことができた。これらの成果をもとに、改訂版質問紙を作成し、その改訂版質問紙を用いて予備調査をおこなうことができた。面接調査の結果は、26年8月には海外ならびに国内の学会で、11月にも海外の学会で発表した。また、論文執筆を現在進めており、投稿準備がほぼ完了したところである。質問紙改訂の報告は、27年8月に行われる国内学会(全国大会)に発表申し込みをおこない、プロポーザルが受理されている。この研究は、日本人EFL学習者の動機づけをよりよく理解する一助となると考えられ、グローバル社会において益々重要度を増す英語教育に貢献できる意義のあるものであると考える。当初の研究計画に沿って研究活動を行い、以下のような実績をあげることができた:1) 26年に実施した面接調査の論文発表(国際誌に掲載)、2)修正版質問紙の作成と予備調査実施、3)上記2)の学会発表(国内全国大会)、4)上記2)の論文発表(国内全国誌に掲載)、5)質問紙本調査実施、6)上記5)の学会発表(国際大会)、7)上記5)の論文執筆(投稿中)、8)面接調査並びに質問紙調査で得られた教育的示唆を踏まえた、教育的介入実施また、26年以前から取り組んでおり、本科研研究につながった研究活動の成果を論文として国際誌に発表することもできた。当初の計画より、やや速いスピードで研究成果の発表を行うことができている。具体的には、修正版質問紙の作成と予備調の結果を論文として国際誌に発表することができたほか、予備調査と異なるサンプルを用いた質問紙本調査の結果について、実際には論文発表を済ませ、また論文の投稿まで済ませることができた(当初の計画では27年度中に学会発表の申し込みと論文執筆を行うこととしていた)。当初の研究計画に沿って順調に研究活動を行い、主に3つの実績をあげることができた。まず、27年度に実施した質問紙本調査の論文を投稿中であったが、それが採択され、29年3月発行の国内全国紙に掲載された。つぎに、同じく27年度中に実施した教育的介入研究についても、その結果をまとめ、国際大会(会場は日本国内)で口頭発表することができた。さらに、この教育的介入研究の論文を執筆し、国内全国紙に投稿することができた。(この論文は、29年度に入って採択の通知を受け取っている。)また、動機づけに興味・関心を持つ研究者と大学院生の集まる研究会にて、本研究プロジェクトの大きな流れについて発表し、意見交換を行うなどの活動もおこなった。データ収集と分析、ならびに学会発表については、当初の計画よりもむしろ速いスピードで進めることができた。教育的介入の結果をまとめた論文については、28年度末に査読結果が届き、一部修正を求められた。(29年度に入って修正版を提出し、採択の知らせを受けている。)本科研の研究自体は、昨年度までで終了している。今年度は、本研究にて得られた成果を発表することを活動の中心とした。H29年度中に実行できた成果の発表は下記のとおりである:1)国内学会(全国大会)にて、日本人英語学習者の動機づけと情意に関する縦断研究をテーマとしたシンポジウムをおこなった。2)本研究プロジェクトの最後の取り組みである、教育的介入の結果を論文にまとめた。論文は学術雑誌(全国紙)に掲載された。3)本研究で得られた知見について記事にまとめ、所属大学の発行する雑誌に寄稿した。当初の計画どおりに研究が進んでおり、その成果を国際学会ならびに国内の全国大会で発表することができている。論文の執筆も進んでおり、投稿準備がほぼ整っている。28年度は、教育介入の結果を学会発表し、論文を執筆する予定である。

教育的介入の結果をまとめた研究論文について、出版に向けた作業を進める予定である。また、この介入研究については、29年の夏に国内学会(全国大会)でシンポジウムを行う予定である。外国語学習者の動機づけ27年度は、以下の3つを行う:1)質問紙予備調査の結果発表(学会)2)質問紙本調査実施と分析、学会発表申し込みと論文執筆3)面接調査ならびに質問紙調査で得られた教育的示唆を踏まえた、教育的介入実施一昨年度(平成25年度)の研究活動において、科研費初年度であったため、実際は科研費での国外出張(国際学会での発表)であったものについて、個人研究費ならびに自費でまかなった為、2年目(平成26年度)への持ち越しが19.6万円ほど生じた。27年度においては、計画よりも速いペースで研究が進み、国外ならびに国内での学会発表など順調におこなうことができたが、初年度の経費繰り越しが多くあったため、2年目が終了した時点で8.7万円の繰り越しが生じた。投稿中であった論文の査読結果を待つ必要があり、修正や出版に掛かる費用を28年度中に請求することができなかったため。介入研究の結果について、28年度に学会で発表したが、更に翌年の29年度に行われる国内全国大会にてシンポジウムを行ってはどうかとのお話をいただいた。これに参加することにしたため、学会出張に掛かる経費を29年度に入ってから申請できるよう、資金の使用について見直しをおこなったため。26年度に行った海外での学会発表のうち、オーストラリアで開催された国際大会については、科研費ではなく個人研究費からの支出と自費でまかなったため、科研費の執行金額が低くなった。一般的に言って海外の学会の場合、さまざまな支払い(旅費、学会参加費等)の時期がかなり早い。今回の場合、科研1年目であり、今科研の執行可能時期よりも早く学会に掛る費用を払い込む必要が生じたため、やむなく個人研究費ならびに自費から支出した。本年度も国内外での学会発表を予定するなど、活発な研究活動を行う予定であり、問題はないと考える。論文の修正は29年度初めに終了しており、英文校正費等を計上する予定である。シンポジウムの準備(共同でシンポジウムを行う他の研究者との事前打ち合わせとリハーサルを含む)ならびに、学会参加に掛かる費用を計上する予定である。27年度も国内外での学会発表を予定しているが、27年度については、予定通り科研費からの支出を行うつもりであるため、上記のような問題は生じないと考える。
巨大菌の塩応答型キラルナイロン生産:分子機構の解明と耐塩育種技術への応用

立体規則性に優れたポリ-γ-グルタミン酸(PGA)の新たな生産菌として巨大菌(Bacillus megaterium)を見いだした。巨大菌のPGA生産特性を明確にするとともに、その代謝機構を調査するため、当該遺伝子クラスターの同定と配列解析を行った。さらに、立体規則性PGAの環境ストレス緩衝材料としてのin vivo及びin vitroでの応用性についても調査した。巨大菌は分類学上(細胞生化学上)納豆菌や枯草菌に近いとされ、本菌が備えるバイオ分子装置群も納豆菌のものと本質的に類似していると考えられてきた。ただし、納豆菌は塩に弱いが本菌は耐塩性に優れているという種間の差もある。ポリ-γ-グルタミン酸(PGA)は納豆ネバの主成分として有名だが、巨大菌もまた良く似たバイオポリマーを作る。ただし、塩ストレス負荷により生産誘導される点や立体規則性に優れたポリマーである等、PGA生産に関し際立った違いが見られた。我々は、耐塩性の発現と立体規則性PGAの生物材料機能の間に関連性があると予想し、非極限環境微生物(大腸菌が主たる試験対象)を立体規則性PGAでコートし、極限的な生育環境下での生育度を調査した。結果、巨大菌が作る立体規則性PGA(>90%L)を共存させると、大腸菌が本来生育できない4%NaCl含有栄養培地下で良好な生育が認められ、ここではじめて立体規則性PGAによる高塩環境への生育適応を立証するに至った。さらに規則性に優れた極限環境微生物Natrialba aegyptiacaのLホモ型PGA(100%L)の場合、耐塩化に加えて強アルカリ環境での生育(本来生育不可能なpH10付近でも良好な生育を確認)まで可能とし、PGAの立体化学性が環境ストレスに対する耐性化のメカニズムと深く関連していることが示唆された。PGAは4-ナイロンに似た基本骨格と化成ナイロンにはない立体化学的特性(キラリティー)を備えた産業バイオ新素材(キラルナイロン)である。さらに立体規則性に優れたPGAならば、ストレスバリア性まで備えた先端機能材料としての用途創出や新たな応用展開(バイオ分子育種等)まで期待できる。立体規則性PGAの合成システムを知る足掛かりとして、巨大菌PGA合成遺伝子群のクローニングに着手した。ここでは立体規則性PGAが大腸菌を耐塩化する性質に着目し、高度に耐塩化した大腸菌クローンを選抜するファンクショナル同定法を構築した。現在までに有力な候補クローン計3株を得ている。本年度は、バイオキラルナイロンの代表格である立体規則性PGAについて、産業応用に繋がる新機能開発及びその生合成システムの特性解析と当該遺伝子群の取得に係る研究を進めた。まず、本ポリマーの重要特性「分子接着性」について調査したところ、環境ホルモン等の有害化学物質を分解するバイオ触媒の接着固定に役立つことが判明し、有害物質分解能を保持する新規酢酸セルロース加工膜の作製に成功した。この現象は立体規則性PGAの高度な分子柔軟性と水分子を介して形成される水素結合ネットワークによるものと考えられた。立体規則性PGAの改質技術が十分に発達すれば、ストレスバリア材料とともに、医薬用途が期待されているバイオ系湿潤接着剤やナノ部材加工に役立つ超柔軟性インプリンティング素材の新規開発まで可能になるかもしれない。立体規則性PGAのナノ接着能力はある種の色素コロイドとの相互作用にも関係している。実際に、活性酸素を放出し細胞毒性を示すとされるメチレンブルーに対して強く結合し毒性の強い還元型白色体の形成を抑え、毒性の低下した酸化型青色体の状態で長期間留め置く能力を持つことが分かってきた。このことは立体規則性PGAが生産できる環境に置かれた巨大菌は生産できない環境に置かれたものと比べ1000倍を超える色素耐性を示すという生理現象と合致する。立体規則性PGAには活性酸素の発生源に対するバリア機能まで備わっている可能性があり、新たなヘルスケア素材としての利用に期待が持てる。さらに、メチレンブルー結合性とセルロース膜に対する分子接着性を応用し、立体規則性PGAを合成する酵素遺伝子群のクローニング技術を開発した。現在、独立クローン約1万個の巨大菌ホールDNAライブラリーから陽性クローンを得て全構造解析を進めている。実用型分子育種ツール(カセットやベクター等)の開発に必要な外来DNA安定化遺伝子の同定にも成功した。巨大菌のPGA生合成に係る遺伝子クラスターの同定にはじめて成功した。PGAを生産する微生物として、納豆菌、炭疽菌、表皮ブドウ球菌等のグラム陽性菌類、Fusobacteriumのようなグラム陰性菌、並びにNatrialba等の古細菌類が知られており、微生物界では比較的広範に存在していることが分かる。特に、真正細菌類においては3つの特徴的な遺伝子群BCAが存在し種を超えて高度に保存されている。巨大菌の該遺伝子クラスターにおいても全て予想通り存在していた。4番目のE遺伝子に関してはグラム陽性菌類独特であり、グラム陰性菌には存在しない。このE遺伝子配列を使って分子進化解析したところ、巨大菌と納豆菌は分類学上近縁であるにもかかわらず、該遺伝子クラスターの構造に関してはむしろ炭疽菌に近いことが示された。

すなわち、納豆菌は菌体外(培地中)にPGAを大量放出するpgsタイプであるのに対し、炭疽菌は細胞表層に固定化し筴膜成分とするcapタイプであるが、巨大菌は後者のcapタイプを有していた。pgsタイプとは異なり、capタイプでは表層固定化酵素にあたるCapDの遺伝子が存在するが、巨大菌のそれにもcapD配列が存在した。そればかりか、CapDアイソ酵素と考えられるCapFをコードする新規遺伝子まで発見され、遺伝子クラスター構造としては先にないものであることが判明した。事実、capB-capC-capA-capD-capE-capFからなるこれまでで最長のクラスターであった。さて、納豆菌のPGAは立体規則性を欠くDL-PGAであるのに対し、炭疽菌と巨大菌はDかLかの違いはあるもの、共に立体規則性に優れたPGAを作る。capタイプの精密解析が進むことで、産業的に有用な立体規則性PGA合成の分子機構の理解が深まるものと期待される。巨大菌の場合、高塩環境下でPGAの長大化と培地放出が盛んになる。この興味深い現象は該ポリマーの分解能を備えたCapDEの塩応答性が関わっている可能性が高くなった。
算数・数学科における用語(記号)の導入時に用いられる説明用語に関する調査研究

本研究は、先行する科研費による研究「算数・数学における用語(記号)の指導方法に関する開発研究」を発展させたものであり、科学の意志疎通の手段である数学的用語(記号)の説明のあり方やその実態を究明するものである。本年度の研究実績として次の2つの面に言及することができる。その1つは、算数・数学科の用語(記号)の導入時に用いられる説明用語についての事例の収集と整理に関わるものである。事例の記録は、授業研究としてまとめられたもの以外に、授業実践についての聞きとりやアンケートを含めて、質量共にすぐれたものを収録できた。とりわけ帝塚山学園から移管された文献は整理が行き届いており、全国各地からの資料であることは、これまでの研究成果をより客観化するのに役立つものであろう。集積された授業記録の整理については、当初の研究計画通り、コンピュータ処理をめざしてデータ・ベースRoLAの作成に着手した。RoLAとはRecord of Learning activities〈Mathematics〉の略である。現在NEC9801VMと40Mbのハードディスクを用い、約1500件の記録を「新一太郎」により入力しており、文字列検索を含めパソコン処理が可能となっている。さらにデータベースとして利用が手ごろな「データボックス」を用いての資料のキャラクタライズを検討している。(本研究で収集された資料は直接的に調査研究に役立つばかりでなく、教師の初任者研修等の現職教育や、教員養成機関での授業分析や授業研究にとっても貴重な資料である。)本研究は、先行する科研費による研究「算数・数学における用語(記号)の指導方法に関する開発研究」を発展させたものであり、科学の意志疎通の手段である数学的用語(記号)の説明のあり方やその実態を究明するものである。)
発作性夜間ヘモグロビン尿症の造血異常関与遺伝子の解明と遺伝子治療法の開発

発作性夜間ヘモグロビン尿症(PNH)はphosphatidylinositol glycan-class A(PIG-A)遺伝子変異によりもたらされることが明らかになってきた。本疾患は溶血のみならず血栓症、易感染性、造血不全、白血病化などの多彩な病態を呈する予後不良の造血幹細胞異常疾患であることから、細胞療法や遺伝子治療の標的と考えられている。我々は特に遺伝子治療の観点より本疾患を検討することにした。本研究期間内に行った研究は、(1)正常PIG-A遺伝子を効率よくヒト造血幹細胞に導入することを最終目的にVSV-Gシュードタイプレンチウイルスベクター(V-LV)を用いて各種造血細胞に標識遺伝子であるGFP遺伝子を導入し、ヒト造血幹細胞に効率良く遺伝子を導入できることを示すことができた。(2)正常PIG-A遺伝子導入V-LV(PIG-LV)を構築し、GPIアンカー欠失K562細胞へ遺伝子導入をし、本細胞におけるCD55、CD59遺伝子発現の回復を確認した。(3)大学内倫理委員会の承認を得た後、文書にて同意が得られたPNH患者2名の骨髄幹細胞を採取し、免疫不全マウスであるNOG(NOD/SCID/γcnull)マウスに骨髄内移植を行い、ヒトPNHモデルを作出中である。(4)PIG-LVを用いてin vitroにおいて患者造血幹細胞へのPIG-A遺伝子導入効率を検討中である。(5)最近、PNHの病因としてPIG-A以外にも異常症遺伝子が関与している可能性が示唆されている。われわれは未知のPNH病因遺伝子を現在V-LVベクターを用いたランダムリボザイムライブラリーを作製中である。(6)リボザイムの進化型であるマキシザイムをV-LVを用いてヒト造血細胞内で発現できることを確認し、急性リンパ性白血病の原因遺伝子であるbcr/abl融合遺伝子の破壊が可能で抗白血病効果があることを明らかにした。発作性夜間血色素尿症(PNH)に対する遺伝子治療法開発を目的に、先ずヒト造血幹細胞への効率よい遺伝子導入法の検討を行った。これまでに我々はマウス白血病ウィルス(MLV)ベクターを始めとするウイルスベクターならびに非ウイルスベクター系での検討を行ってきたが、いずれの方法でも十分な遺伝子導入効率が得られなかった。そこで本研究では先ずヒト免疫不全ウィルス1型(HIV-1)を基本骨格に持ち、幅広い宿主域を持つ水疱性口内炎ウィルス(VSV)のG蛋白をエンベロープに持つVSV-Gシュードタイプレンチウィルスベクターを用いて、マーカー遺伝子であるhrGFPを、ヒト臍帯血CD34陽性細胞を含む種々のヒト血液細胞に遺伝子導入した。その結果本ベクターにより非常に高い効率で遺伝子導入が可能であることが示された。また、導入遺伝子の発現は長期間安定しており、この原因の一つとして、染色体DNAへの遺伝子組み込み効率が非常に高いことが示唆された。次に大阪大学・木下タロウ教授より供与されたヒトPIG-A(glycosylphosphatidylinositol glycan-class A)cDNAをもとにPIG-AcDNA1656塩基断片を得た。本cDNAをVSV-Gシュードレンチウイルスベクタープラスミド(HIV SINベクターCS-CDF-CG-PRE)のCMVプロモーター下流に挿入し、PIG-A発現HIVレンチウイルスベクタープラスミドを作成した。現在PIG-A

発現シュードタイプレンチウイルスベクターを作成し、PIG-A発現欠損K562白血病細胞への遺伝子導入を行っており、その発現がタンパク質レベルで確認されれば、患者造血幹細胞ならびに前臨床動物研究を開始する予定である。1)VSV-Gシュードタイプレンチウイルス(HIV)ベクターを用いた高遺伝子導入法の開発:新規HIVベクターを用いて各種白血病細胞株ならびにヒト臍帯血CD34細胞へのGFP遺伝子導入を行い、コロニーレベルでの遺伝子導入効率を対照ベクターと比較検索した結果から、本ベクターではほぼ100%のコロニーへの遺伝子導入が可能であり、その高い遺伝子導入効率はGFP遺伝子が標的細胞の染色体に100%インテグレーションされているためであることを明らかにした。2)発作性夜間血色素尿症(PNH)におけるPIG-A遺伝子導入で補正できない表現型に関する解析:PNHにおける血小板減少症の原因は不明な点が多い。GPIアンカー型膜分子欠失K562細胞株(変異K562細胞)では巨核球系マーカーのCD41とCD61の発現が抑制されており、PIG-A遺伝子導入によりこれらの発現は回復しない。この原因を明らかにする目的でRNA結合タンパク質遺伝子に特に注目し、ROD1、NHP2、hnRNPA1・E2、Musashi1の発現をRTPCRにより解析した結果、Musashi1の発現異常を認めた。Musashi1遺伝子を変異K562細胞に導入したところPMA刺激下でのCD61発現が回復した。以上よりMusashi1のK562細胞の巨核球系分化への関与が示唆された。3)PNH遺伝子治療前臨床研究:PNH患者に対する遺伝子治療開発の前臨床研究としてPNH患者骨髄細胞へのPIG-A遺伝子導入を行いNOD/SCIDマウスに移植後その遺伝子導入効果を観察する研究計画が、九州大学病院ならびに熊本大学医学部附属病院倫理審査委員会において平成15年8月に認可された。その後PIG-A-HIVベクターを作製し、変異K562細胞でのPIG-A遺伝子導入効果を確認できた。
がん細胞代謝シミュレーションシステムの開発

がん細胞は大量の栄養を消費し、Warburg効果と呼ばれる特異的な代謝状態をとることが古くから知られている。最近では、グルコースやグルタミン代謝など糖やアミノ酸代謝を変化させることで増殖が促進されていることが明らかになっている。また、炭素中枢代謝に関連する遺伝子の変異が特異的な代謝物質の蓄積を引き起こし、がん化が促進されるという現象が発見され、遺伝子と代謝とがんの進展という階層を跨いだ細胞内ネットワークの摂動が、がんに及ぼす影響の解明が注目されている。本研究においては、13C標識された化合物を細胞培養系に添加し13C標識を細胞内代謝中間体中から解析することにより炭素中枢代謝におけるがん細胞の特徴を明らかにする。また、このような中枢代謝の情報をもとに、がん細胞の代謝変化を予測可能でゲノムワイドな代謝モデルを構築することを目的とする。本年度は、昨年度、がんの炭素中枢代謝を実験的に決定するため開発した化学量論モデルを用いて、ヒト乳がん細胞株MCF-7の細胞培養時に13C代謝フラックス解析(13C-MFA)を行った。13C標識されたグルコースを細胞に取り込ませ、細胞内の代謝物質中に含まれる13C標識割合を質量分析法を用いて定量した。この質量分析データ、細胞に取り込まれたり排出されたりする代謝物質の速度を計測し、これをもっともよく説明する細胞内代謝フラックスを決定した。この解析により実験的にがん細胞の中枢代謝の活性化状態をフラックスという形で評価することが可能となった。また、ゲノムワイドな代謝シミュレーションを行うモデルを開発した。ゲノム情報をもとに構築された代謝モデルを用い、シミュレーションの条件などに対する検討を行って、異なるがん種の細胞の表現が可能かどうかを調査した。本年度は、シミュレーションを行うため、細胞のゲノム情報から代謝情報をすべて化学量論の形式で抽出し、統一的に扱うプラットフォームの整備を行った。また、シミュレーションで検証のために必要な実験データの取得を行った。がんの炭素中枢代謝を実験的に決定するため、細胞内の代謝を記述する化学量論モデルを開発した。13C標識された化合物を細胞培養系に添加し、代謝中間体に含まれる13C標識を計測することで、炭素中心代謝のフラックス解析システムを開発した。細胞培養系に13C標識グルコース、13C標識グルタミンなどを添加し、培養の経時変化、細胞内の代謝中間体の濃度、および、代謝中間体の13C標識割合の定常状態における値を定量した。炭素中枢代謝の酵素反応の化学量論や骨格炭素の移動を記述したモデルを構築し、定量した培養データ及び13C標識割合を最もよく説明する代謝フラックスを決定するシステムを開発した。本研究は、がん細胞の代謝を予測するシステムの開発を目指している。H29年度は、そのためのゲノムワイドな代謝モデル基盤構築と実験的代謝フラックス解析システムを開発し、がん細胞培養系へ適用できることを確認した。当初の予定通り研究は進展していると判断した。

今後は、ゲノムワイドな化学量論モデルによってシミュレーションを実施し、予測によって実験で得られた代謝フラックス解析データを説明可能か、異なるがん種由来の細胞の代謝状態の実験結果との比較を通じて検証する予定である。
誤動作する確率のある次世代素子を積極的に活用するハードウェア設計理論

ACに関しては、近似乗算器を応用する研究として,入力データのビット幅が異なる様々な乗算器を手書き文字認識CNNに適用することで手書き文字CNNに求められる乗算器の精度を探索した.また, 2×2ビット乗算器のさらなる近似により,より小さい回路面積で,より短い遅延時間で高い画像識別率を維持する手書き文字認識CNNを実現した.そして, 3×2ビット乗算器のさらなる近似により,より小さい回路面積で,より短い遅延時間で正しい乗算器を用いたCNNと同等の画像識別率を実現した.この研究により,近似乗算器の一つの応用例が明らかとなった.さらに,ACの応用として近似データ再利用を用いてアクセラレータを設計する手法についても研究を行った.考案した手法は,従来のアクセラレータ設計とは異なり,パラメータ調整だけで様々なアプリケーションに流用可能な柔軟性を持つという特徴を持つ.画像圧縮プログラムを例に,パラメータ調整によっては従来手法を上回る効率を達成できることを示した.SCに関しては、SCの実現のために一番大きなコストと考えられているSN(Stochastic Number)の削減手法に関して,昨年度の研究をさらに進めて以下の結果を得た.GMCS (Generating Many Constant SNs from Few SNs)と呼ばれるSNの削減手法とRRRD (Register based Re-arrangement circuit using a Random bit stream duplicator)と呼ばれる乱数の生成手法を組み合わせる様々な手法の中から,考えられるすべての手法について,いくつかの算術関数の演算誤差とハードウェアオーバーヘッドについての詳細な比較を行い,最も適した手法が何であるのかを明らかにした.Approximate ComputingおよびStochastic Computingの分野でそれぞれ順調に研究成果をだしているため.引き続きApproximate ComputingおよびStochastic Computingの分野で研究を進めて,確率的に動作する回路の利用方法と設計方法に関する研究を進める.また,確率的に動作する回路設計の応用として,動作の信頼性が低い回路の例としてバイオチップを取り上げ,その設計州法に関しても研究を進めたい.信頼性の低い素子で回路を設計する技術の確立のために,Approximate ComputingとStochastic Computingに関して研究を行った.前者に関しては,乗算を近似的に計算するハードウェアの新たな方式を提案し,具体的な画像処理のアプリケーションでその有用性を確認した.また,配列型乗算器の演算誤差と回路規模のトレードオフを全自動で調べることができる枠組みを実現した.後者に関しては,Stochastic Computingにおいて所望の確率で1となる乱数を効率的に生成する手法を新たに考案した.考案した手法では,入力して与えなければならない初期の乱数の数を理論的に最小な数とすることができるため,従来手法よりも乱数生成の回路の規模が小さくなることがわかった.今年度は,初年度であるため本研究課題の基礎的な知見となるApproximate ComputingとStochastic Computingに関して,新たな知見を得られる研究成果が得られたため.信頼性の低い素子を用いて回路設計を設計する技術の確立のために、Approximate Computing (AC)とStochastic Computing (SC)に関して研究を行った。ACに関しては、2015年度に開発したAC配列型乗算器の改良を行った。演算の最大誤差が最小となるように、部分積を0または1に固定する手法を開発した。その結果、最大誤差を従来の約半分に抑えることができた。また、最大誤差の解析に要する時間も大幅に短縮することができた。また、既存のAC加算器をアプリケーションに応じて柔軟にカスタマイズする方法について検討・評価した。キャリー発生の確率に応じてキャリー予測回路を拡張あるいは削減することで,面積削減および出力精度改善を両立できることを確認した。一方,メディアアプリケーションを対象に,ループの前イタレーションの計算結果を再利用するプロセッサ開発を行った。予備実験により,汎用性と面積・エネルギー効率を両立可能であることを確認した。SCに関しては、SCにおいて相関の発生によって生じる誤差の大小に作用する要因を分析して、出力の誤差を抑えつつ、計算で用いるSNGを共有することでSNGの数を削減したSC回路を実現する手法を考案した。実験の結果、提案手法を用いることで,ランダムにSNGを削減した場合に比べて,誤差を平均約0.327倍に抑えつつ,SNGを削減できることを確認した。予定どおり、ACおよびSCの分野で要素技術に関して研究成果をあげている。ACに関しては、ACの考え方の従来とは違う利用方法を検討した.具体的には,従来までの考え方と違い,ACの考え方を利用して,経年劣化などによる遅延故障に対処する方法を提案した.一つの例として,配列型乗算器に遅延故障が発生した際の対処法について提案した.まず,遅延故障が発生した配列型乗算器の入力の下位ビットを削減する.そして,各ビットの値をそれぞれ削減した分だけ下位ビットにずらして入力し,削減した分だけ上位ビットの値を0に変更する.かつ,乗算器の出力の上位ビットを削減し,削減した分だけ下位に0を追加することで,遅延故障による誤差を削減する.8ビットの乗算に対して提案手法を用いた場合,平均誤差と最大誤差ともに遅延故障が発生した配列型乗算器を用いた場合の100分の1程度に誤差を抑えられた.また,平滑化フィルタ処理を用いてソフトウェア検証を行い,提案手法のAC乗算器の有用性を示した.SCに関しては、一般にSCでは,SN(Stochastic Number)の相関の強さが大きいほど結果に生じる誤差も大きくなることを考慮して,乱数生成器のコストを減少させつつSNの相関を弱める新たな手法を提案した.具体的には,一般的なSCの回路設計手法の制御入力の数を削減することで,乱数生成器を共有することにより誤差を削減する手法を提案し,その効果の検証を行った.

実験の結果,演算結果に対して,既存の手法では平均で約15%誤差が生じていたのが,提案手法により約8%に削減されることを確認した.予定通り,ACおよびSCの分野で要素技術に関して研究成果をあげている.ACに関しては、近似乗算器を応用する研究として,入力データのビット幅が異なる様々な乗算器を手書き文字認識CNNに適用することで手書き文字CNNに求められる乗算器の精度を探索した.また, 2×2ビット乗算器のさらなる近似により,より小さい回路面積で,より短い遅延時間で高い画像識別率を維持する手書き文字認識CNNを実現した.そして, 3×2ビット乗算器のさらなる近似により,より小さい回路面積で,より短い遅延時間で正しい乗算器を用いたCNNと同等の画像識別率を実現した.この研究により,近似乗算器の一つの応用例が明らかとなった.さらに,ACの応用として近似データ再利用を用いてアクセラレータを設計する手法についても研究を行った.考案した手法は,従来のアクセラレータ設計とは異なり,パラメータ調整だけで様々なアプリケーションに流用可能な柔軟性を持つという特徴を持つ.画像圧縮プログラムを例に,パラメータ調整によっては従来手法を上回る効率を達成できることを示した.SCに関しては、SCの実現のために一番大きなコストと考えられているSN(Stochastic Number)の削減手法に関して,昨年度の研究をさらに進めて以下の結果を得た.
RSウイルスの乳児での感染拡大を規定する因子に関する研究

RSウイルスは特に6か月未満児に重症下気道感染症を引き起こすウイルスである。本研究では、乳児の感染源と感染拡大メカニズムの解明により、ワクチン効果を最大化させる接種対象の選定について検討する。方法として感染症モデルや分子疫学的解析を用いる。ワクチン接種の具体案の提案が可能となることが期待され、さらにワクチン導入後の効果の評価に応用できる可能性もある。
エコ・ファブリケーションによる金属ナノ材料のモルフォロジー制御

本研究では低環境負荷・低コストで金属ナノ材料が作製可能な超音波ナノファブリケーション技術を用いて、この非線形な反応場のコントロールを行い、ナノ材料の表面性状や形状等のモルフォロジーの制御技術の確立を行う。そして、理論的観点及び実験的証拠から非線形である超音波反応場の検討を行い、エコ・ファブリケーションのための超音波反応場の可能性を探索し、新規ナノ材料の開発指針を得ることが本研究の目的である。本年度は、超音波を用いた水溶媒中での銀ナノ材料の形態制御を目的として以下の研究を行った。これまでの研究で貴金属酸化物とエタノール等の有機溶媒中で超音波出力・周波数・溶媒・熱伝導率等の反応場条件を変化させることにより酸化物が還元し、生成物の形態制御が可能であることが判明している。そこで更なる低環境負荷プロセスを目的として水溶媒中でのナノ形態制御技術開発を行った。水溶媒でも超音波を作用させ、プロセスの改良することにより銀に還元し、銀ナノ材料が作製できることを見出した。高分解能透過型電子顕微鏡観察の結果から、作製条件によりナノロッド状やナノプレート状に銀ナノ粒子材料のモルフォロジーを変化させることが可能なことが分かった。また添加剤により、収率が大きくなることも分かった。このモルフォロジーの変化は超音波を照射した場合にみられる効果であった。水溶媒で分散剤を使用することなく、ナノロッド、ナノプレート状の銀ナノ材料を作製することに成功し、エコ・ファブリケーションによる金属ナノ材料のモルフォロジー制御のための基礎技術を確立した。本年度は、以下の項目で研究を行った。<超音波を用いた貴金属ナノ材料の粒径・形態制御>これまでの研究で超音波出力・周波数・溶媒・熱伝導率等の反応場条件を変化させることにより、生成物の形態制御が可能であることが判明している。そこで反応場の微調整が可能な装置を用い、詳細に反応条件を検討し、シングルナノからサブミクロンまでの粒径制御、ナノワイヤー作製のための形態制御技術開発を行った。高分解能TEM観察は九州大学のナノテク支援プログラムと連携し評価した。分散剤を使用なしで、分散性の良いシングルナノメーターサイズの白金ナノ粒子を作製する技術及びナノワイヤー作製の基礎技術を確立した。<超音波反応場のメカニズム解明に関する研究>超音波反応は進行・生成プロセスにおいて不明な点が多いため、KI溶液を用いた吸光度測定により超音波反応場の強度の評価とナノ粒子粒径及び形状変化との相関関係の調査を行った。超音波の強度や周波数は反応時間に密接に関係し、これらの諸条件の調整はナノ材料の形態制御に有効であることを実験的に明らかにした。
細菌感染におけるM細胞の生理機能と生物学的重要性の解析

我々はこれまで、FAEのトランスクリプトーム解析データを手がかりに、M細胞に発現する病原体取り込み受容体の探索を行い、2種のGPIアンカー型蛋白質Glycoprotein 2(GP2)およびCellular prion protein(PrP^C)を同定した。昨年度までに、GP2は、Escherichia coliやSalmonella TyphimuriumなどのI型線毛と選択的に結合し、これらの細菌のM細胞内への取り込みを促進することを報告した。さらに経口免疫実験の結果から、GP2依存的な細菌の取り込みは、抗原特異的な粘膜免疫応答の発動においても重要であることを明らかにしてきた。今年度はPrP^Cの分子機能について解析を行った。PrP^Cは生体内に広く発現しているものの、その発現量は組織、細胞によって大きく異なっている。マウスの腸管上皮層ではM細胞に特に強い発現が観察された。共焦点顕微鏡観察の結果から、PrP^CはM細胞の管腔側細胞膜に局在しており、抗原取り込み受容体として機能することが示唆された。PrP^Cリコンビナントタンパク質を用いたin vitro結合試験の結果から、PrP^Cは人獣共通感染菌の一つであるBrucella abortusと結合した。腸管ループ内にブルセラ菌を注入したところ、ブルセラ菌はM細胞に選択的に取り込まれ、その際PrP^Cとの共局在を示した。さらにPrP^C欠損マウスでは、ブルセラ菌のパイエル板や腸間膜リンパ節への取り込みは大幅に減少した。以上の結果から、M細胞はブルセラ菌経口感染時の経路の一つであり、その際にはPrP^Cが侵入受容体として機能することが示唆される。我々はこれまで、FAEのトランスクリプトーム解析データを手がかりに、M細胞に発現する病原体取り込み受容体の探索を行い、2種のGPIアンカー型蛋白質Glycoprotein 2 (GP2)を同定した。昨年までに、GP2は、Esherichia coliやSalmonella TyphimuriumなどのI型線毛と選択的に結合し、これらの細菌のM細胞内への取り込みを促進することを報告した。M細胞を介するGALTへの腸内抗原取り込みは、効率的な腸管免疫応答を誘導すると信じられてきたが、これまでにそれを裏付ける証拠は得られていなかった。そこで我々は、GP2欠損マウスを用いることにより、GP2を介するM細胞へのI型繊毛細菌の取り込みが、その後の抗原特異的な粘膜免疫応答にどのように影響するかを検討した。この実験の評価系として、破傷風トキソイド(tetanus toxoid; TT)を抗原として発現する遺伝子改変サルモネラ菌の経口免疫モデルを用いた。TT-サルモネラ菌を経口投与した後、マウスパイエル板におけるTT特異的なヘルパーTリンパ球の誘導を測定したところ、GP2欠損マウスでは野生型マウスに比較して抗原特異的なヘルパーTリンパ球応答が著しく低下していた。一般に、Bリンパ球による抗体産生には、ヘルパーTリンパ球の働きが必要である。これを裏付けるように、GP2欠損マウスでは腸管免疫応答に特徴的な糞便中への抗原特異的IgA抗体の分泌量も、また全身性免疫の指標である血清中の抗原特異的IgG量も、野生型マウスに比較して有意に低下していた。以上の結果から、M細胞上に発現するGP2は粘膜表面の免疫監視において重要な役割を果たす抗原取り込み受容体であることが明らかとなった。
組織変革マネジメントおよび組織支持者の動員に関する考察

本研究では、最終的に女性の就業継続や昇進の社会的課題に対する認知構造の変化プロセスを研究した。育児休業制度が整った現在でも我が国の女性の6割は出産を機に退職している理由として、女性個人の就業意欲の低下が指摘されることが多い。しかし本研究でヒアリングやデータ分析をしたところ、継続就業の阻害要因は女性個人の意欲以上に、職場環境が原因で育児と業務責任を両立する自信がない、またその努力をしても適切に評価されないと考えた女性が職場のフリーライダー化していることが分かった。また教育によって認知が変わることが分かったため、今後は自ら経営するソーシャル・ビジネスを通じて社会的実験を続けていくこととした。本研究の目的は、1組織の生存に必要な変革をどうすればもたらせられるのか、そして、2そのために組織利用者を組織支持者にどうすれば転換させられるのか、の2点について、組織マネジメントの観点から明らかにすることである。当初の研究計画では、25年度は前年度の探索的研究を経て研究対象となる事例を抽出し、実際の調査を実施する予定であった。しかし調査の結果、当初予定していた調査対象が適切ではないことが判明したため、24年度では新たに調査事例の発掘を行った。その結果、東日本大震災後の東北地方における復興支援事業における事例を開拓し、25年度も宮城県仙台市、岩手県の大船渡市と大槌町の事例においては引き続き調査を行っていた。ただし年度の後半は妊娠による体調不良からフィールド調査に出かけることができなかった。調査アシスタントを採用し文献調査やインタビューのテープ起こし等の業務をお願いしていたが、結果的に予定していた質量の調査は実施することが出来なかったため、26年度および27年度に実施することとしたい。一方で、調査の結果は論文にまとめるのみならず、他所で再現するための教育プログラムに転換して世の中に出してゆきたいと考えていたが、このような教育プログラムのニーズが高いことがヒアリングの結果として明らかになったことも今年度の実績といえる。また25年度はこれまでの調査実績をもとに「ケース・ブックV地域と社会を変えた起業家たち」(慶應義塾大学出版会,第3章CASE3, 2014年)、「静岡に学ぶ地域イノベーション」(中央経済社,第II部第5章, 2013年)、「慶應SFCの起業家たち」(慶應義塾大学出版会,第2部File.6, 2013年)という3冊の書籍の出版に関わった。当初の研究計画では、24年度は主に文献調査および調査事例の選定のための探索的研究を行う予定であった。調査を行うと同時に、この探索的研究の期間をラポール形成期間として研究対象との関係性構築にも充て、同時に関連文献にあたり、概念の整理と要素の抽出を行い、仮説フレームワークを構築することとしていた。計画段階では徳島県、島根県、静岡県を研究対象として選定していたが、その後調査を進めた結果、これらのうち島根県、静岡県の事例は研究対象として適切とは言い難いことが判明した。そのため計画を変更し、新たな調査事例を発掘することにした。その結果、東日本大震災から丸2年を経た宮城県・岩手県・福島県でNPO法人や株式会社による復興支援事業が多く生まれており、地域社会に影響を与え始めていることから、これらの事例の探索的研究に切り替えようと考え、現地でのヒアリング調査を実施した。実際には宮城県仙台市、気仙沼市、南三陸町、石巻市、岩手県陸前高田市、大船渡市、大槌町、釜石市、福島県郡山市、福島市の事例を訪問。その中でいくつかの萌芽的事象を確認できたため、これらの事例の位置づけについて今後検討を進めていく。また過去事例の分析だけでなく、現在進行形の事例を追試的に調査することで、理論化の精度や他所での転用可能性を高めることを目指す。H26年4月から8月まで育児休業を取得したことで研究活動をほとんど行うことが出来なかった。しかしながら育児休業中に知り合った子育て中の女性や男性と勉強会を始めたところ、そのLearning Communityにて非常に興味深い現象が確認された。そこで、企業組織の従業員が育児休業を利用してLearning Communityで学習することによってどのような意識変化が起こるのか、それが企業や社会に対してどのような影響を与える可能性があるのかを調査する研究を行った。この勉強会は、育休復職者を対象に、Learning Communityでのディスカッションを通じてマネジメント思考を習得することを目的としたものである。H26年7月から始まり、H27年3月までにのべ199人が参加した。なお実際に勉強会に参加した参加者のアンケート及びインタビューから1勉強会の参加によって、参加者の就労意欲及び組織への貢献意欲は高まる、2勉強会の前後で、自己啓発から組織貢献学習へ思考が変化する、3勉強会への参加によって管理職へのキャリアパスを描こうとする意欲が高まる、4勉強会への継続参加は意欲をより高める、参加回数が多いほど変化の度合いが大きくなる、ことが確認された。これらの結果から、子育てと両立できる学習環境を用意することによって育休復職者の学習ニーズが顕在化すること、また学習によって復職後の働き方に関する意識変化が起こることが確認された。