hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
特別支援学校における医療的ケアの支援システム作りに関する介入研究

平成30年度は、平成29年度に1年間の医療的ケアの実施体制への支援プログラムを実施した近畿地区の特別支援学校2校での結果を分析し、小児保健・看護関連の学術集会で成果を発表した。また、3校目の特別支援学校(C校)で1年間の医療的ケアの実施体制への支援プログラムを実施した。支援プログラムの効果を評価するために、プログラム前後に医療的ケアの実施状況等についての看護師、教諭、養護教諭への質問紙調査、看護師のインタビュー調査を実施した。プログラム前の調査から医療的ケア関係者間のコミュニケーションは概ね良好であったが、いずれの職種も役割分担に困難を感じており、児童生徒の重症化に対して学校全体が不安と看護師の人員不足を感じていた。学期毎に医療的ケア関連委員会と研究者でアクションプランの作成とその評価のための会議を行った。実施したアクションプランは、特別支援学校における医療的ケアの基本的考え方と看護師の役割等の講義、看護師配置の変更、緊急対応マニュアル作成、第3号研修評価表の見直し等であった。その結果、看護師4名(100%)、教諭40名(70.2%)、養護教諭2名(100%)のデータが得られた。支援プログラムにより学校の医療的ケアの状況が改善した、やや改善したと回答した者は、看護師・養護教諭が全員(100%)、教諭が62.5%であった。その理由として、看護師・養護教諭は、緊急対応マニュアル等が整備され、学校の課題であった保護者の付添いをはずせたこと、教諭の意見に基づいて看護師の業務内容を見直すことができ教諭の不安の軽減につながったこと等であった。また、教諭は、看護師からの支援が増え不安が軽減したこと、教職員のニーズに合った助言による安心感、学校内の医療的ケア体制の改善、保護者の負担軽減、自分の考えを提示し他の職員の考えが理解できたこと、医療的ケアの現状や情報が得られたこと等であった。平成30年度の研究実施計画に書かれていたとおり、平成30年度に3校目の研究協力校の支援プログラムの実施、プログラム後の調査が完了し、現在、調査結果の分析を行っている状況である。また、1校目、2校目の支援プログラムの成果を小児保健・看護関連の学術集会に演題登録し、採択されている。4月12月:3校目の調査結果を分析し、支援プログラムの研究成果をまとめて、国内の小児保健・看護関連の学術集会で発表を行う。また、研究協力校3校の研究成果を統合して分析し、国内外の小児保健・看護関連の学術集会に発表すると共に、学会誌に論文として発表する。1月3月:最終年度であるため、これまでの研究成果をまとめて、研究報告書を作成し、文部科学省、全国の教育委員会、研究協力校等に送付する。平成28年度は、特別支援学校における看護師を中心とする医療的ケアの実施体制への支援プログラムや調査内容を検討するために、特別支援学校における医療的ケアの実施体制や支援体制、看護師への支援に関する新たな論文を取り寄せると共に、医療的ケア従事者の協働達成感尺度の著者に使用許可を得た。また、正規職員の看護師を配置し看護系大学と連携しながら、特別支援学校における医療的ケアへの支援システムを構築している埼玉県立A特別支援学校を訪問し、医療的ケアを担当している看護師、教諭より医療的ケアの実施体制や支援体制についての説明と実際の状況を視察した。埼玉県では医療的ケアを自立活動として捉えて行っており、児童生徒が自己管理(どのようにリラックスしたら良いのか、どのようにキューを出せばよいのか)できるように、児童生徒からのキューに教諭がきちんと捉え対応するという形で、教諭と看護師が一緒に学校生活を自立させるという取り組みがなされていた。教諭は第3号研修を受けて経管栄養と吸引を行っており、教諭の医療的ケアの技術研修では、埼玉県立大学の看護教員と連携して行い、また、実施研修では指導医が巡回して確認していた。当該校では、正規職員の看護師2名と非常勤職員の看護師1名が配置されており、医療的ケアのリーダーシップは正規職員の看護師が取っていたが、医療的ケア検討会、その下部の校内組織の医療的ケア調整会では教諭が医療的ケアに主体的に関われるように教諭をチーフとして活動するように支援していた。さらに、定期的に近隣の県立の特別支援学校4校が参加して意見交換等を行う機会を設けていた。視察で得た情報を踏まえ、本研究の介入プログラムや調査内容を洗練させた研究計画書を作成し、研究代表者の所属機関の倫理審査を受けた。承認された研究計画書を用いて、近畿地区の教育委員会1箇所、特別支援学校3校に研究協力依頼を行った。研究計画書の倫理審査を受ける時期が遅れたため、研究協力依頼がやや遅れたが、研究計画書の通り、平成29年度から研究協力校で介入(学校支援プログラム)並びに調査を開始できる状況になっているため。平成29年度は、近畿地区の特別支援学校2校で1年間の医療的ケアの実施体制への支援プログラムを実施した。支援プログラムの効果を評価するためにプログラム前後に医療的ケアの実施状況等についての看護師、教諭、養護教諭への質問紙調査、看護師のインタビュー調査を実施した。また、医療的ケア関連委員会と研究者でアクションプランの作成と評価のための会議を各学期で行い、その議事録の内容も分析した。支援プログラムでは、医療的ケアの実施体制への支援と看護師への支援を行った。2校とも医療的ケアを看護師と教諭で実施していた。

質問紙調査の研究協力者は、A校では、看護師6名(85.7%)、教諭14名(77.8%)、養護教諭3名(100%)、B校では、看護師8名(100%)、教諭23名(75.7%)、養護教諭1名(100%)であった。両校とも看護師は役割を果たしていたが、教諭と看護師は、共に教育と医療の考え方の違いを感じ、連携には、お互いが困難感を持ち、話し合うことができていない現状が見られた。そのため、特別支援学校の医療的ケアにおける看護師の役割等の基本的な考え方について共通理解をするための講義と事例検討を含めた医療的ケア関係者全員を対象にした研修会を両校で実施した。また、各校のニーズに沿ってアクションプランを作成・実施した。A校では、支援プログラムにより学校の医療的ケアの状況が改善した、やや改善したと回答した者は、看護師・養護教諭が100%、教諭が64.3%で、35.7%の教員は、変化なしと評価していた。B校では、支援プログラムにより学校の医療的ケアの状況が改善した、やや改善したと回答した者は、看護師・養護教諭では44.4%であったが、77.8%の者が支援プログラムにより自分自身に利益があったと回答していた。また、教諭では改善した、やや改善したと回答したのは44%、変化なしが56%であった。研究計画書では、23校の研究協力校で1年間の医療的ケアの実施体制への支援プログラムを実施し、その効果を明らかにすることを目的としている。平成29年度は、2校の研究協力校が得られ、1年間の支援プログラムを実施し、その前後にプログラムの効果を検証するための調査を行い、現在、その分析を行っている。また、平成30年度の研究協力校として、1校から承諾が得られている。そのため、現段階では、当初の計画以上に進展していると考えている。平成30年度は、平成29年度に1年間の医療的ケアの実施体制への支援プログラムを実施した近畿地区の特別支援学校2校での結果を分析し、小児保健・看護関連の学術集会で成果を発表した。また、3校目の特別支援学校(C校)で1年間の医療的ケアの実施体制への支援プログラムを実施した。支援プログラムの効果を評価するために、プログラム前後に医療的ケアの実施状況等についての看護師、教諭、養護教諭への質問紙調査、看護師のインタビュー調査を実施した。プログラム前の調査から医療的ケア関係者間のコミュニケーションは概ね良好であったが、いずれの職種も役割分担に困難を感じており、児童生徒の重症化に対して学校全体が不安と看護師の人員不足を感じていた。学期毎に医療的ケア関連委員会と研究者でアクションプランの作成とその評価のための会議を行った。実施したアクションプランは、特別支援学校における医療的ケアの基本的考え方と看護師の役割等の講義、看護師配置の変更、緊急対応マニュアル作成、第3号研修評価表の見直し等であった。その結果、看護師4名(100%)、教諭40名(70.2%)、養護教諭2名(100%)のデータが得られた。支援プログラムにより学校の医療的ケアの状況が改善した、やや改善したと回答した者は、看護師・養護教諭が全員(100%)、教諭が62.5%であった。その理由として、看護師・養護教諭は、緊急対応マニュアル等が整備され、学校の課題であった保護者の付添いをはずせたこと、教諭の意見に基づいて看護師の業務内容を見直すことができ教諭の不安の軽減につながったこと等であった。
MGB技術を用いた造血器腫瘍における微小残存病変定量法の開発

(目的)我々は,造血器腫瘍において免疫受容体遺伝子の多様性を利用した,allele-specific oligonucleotide rea1-time quantitative PCR(ASO RQ-PCR)法によるMRDの定量的法を開発・実践してきた.本法では,多様な免疫受容体遺伝子の共通領域にconsensusprobeを設定することで,蛍光プローブの大幅なコストダウンに成功し,検査室レベルでの臨床応用を可能にした.しかし,(1)N-reionが数塩基と短い場合には偽性が生じる,(2)NHLではプローブの。に生じたmutationのためにconsensus probeを使えない場合がある,などの欠点があった.これらの理由で解析不可能な症例は,小児ALLで10%,悪性リンパ腫で30-40%であった.そこで当該研究課題では,これらの問題を解決するために,最近開発されたMBG(minor groove binder)技術を応用したプローブ・プライマーを用いることにした.(結果)1.ALL 114例の初診時骨髄単核球からDNAを抽出し,114中74例(64.9%)でIgH遺伝子を増幅し得た,B-NHL24例の初診断時リンパ節からDNAを抽出し,24例中14例(58.3%)でIgH遺伝子を増幅し得た.クローニングシークエンスを行い,塩基配列を決定した.2.データベースより10本のMGB-VHプローブを作製した.4.B-NHL14例中4例ではプローブの領域に生じたmutationのために従来のVHプローブが使用できなかったが,9例でMGB-VHプローブを使用しRQ-PCR assayが可能となった(MGB-VHプローブ可能例64%vsVHプローブ可能例35%).7.ALLにおいてはDay 15,Day 35,Day 100におけるMRDの陽性群,陰性群では無病生存率に有意な差がみられなかった.8.ALLにおいてはDay 15のMRD残存率(Day 15 MRDコピー数/Day 0 MRDコピー数×100)が1%以上群は1%未満群に比して有意に無病生存率が低いことが示された(74.7%vs100%).(考察)MBG技術を応用したMRD定量化システムは従来法のASORQ-PCR assayが不能であった症例もRQ-PCR1 assayが可能となり,効率的な臨床応用が可能であると考えられた.ALLにおいてはDay 15におけるMRD残存率を測定することで予後を予測可能であることが示された。(目的)(方法)(1)基礎的検討1.ALL100例の初診時骨髄単核球からDNAを抽出し,IgH, Igκ, Igλ, TCRについて増幅する.2.NHL70例についても診断時,リンパ節ならびに,骨髄単核球からDNAを抽出し,IgH, Igκ, Igλ, TCRについて増幅する.3.増幅したPCR断片をpGEM-T easy vectorに挿入し,クローニングシークエンスを行い,塩基配列を決定する.(2)ALL, NHL患者の治療後1ヶ月,3ヶ月,6ヶ月,12ヶ月における骨髄あるいは末梢血単核球からDNAを抽出し,ABI prism 7700(ABI)を用いて,MRDをMGB-ASO RQ-PCR assayを用いて定量化する.(結果)1.ALL 78例の初診時骨髄単核球からDNAを抽出し,78例中61例(78%)でIgH遺伝子を増幅し得た.クローニングシークエンスを行い,塩基配列を決定した.2.ALL 61例において10本のMGBプローブを作製し,さらに症例特異的なASO-primersを設計した.3.ALL 61中44例において治療後1ヶ月,3ヶ月,6ヶ月における骨髄から単核球からDNAを抽出し,MRDをMGB-ASO RQ-PCR assayを用いて定量化した.(考察)MBG技術を応用したALLのMRD定量化システムは腫瘍特異性,感度に優れ,効率的な臨床応用が可能である.(目的)我々は,造血器腫瘍において免疫受容体遺伝子の多様性を利用した,allele-specific oligonucleotide rea1-time quantitative PCR(ASO RQ-PCR)法によるMRDの定量的法を開発・実践してきた.本法では,多様な免疫受容体遺伝子の共通領域にconsensusprobeを設定することで,蛍光プローブの大幅なコストダウンに成功し,検査室レベルでの臨床応用を可能にした.しかし,(1)N-reionが数塩基と短い場合には偽性が生じる,(2)NHLではプローブの。に生じたmutationのためにconsensus probeを使えない場合がある,などの欠点があった.これらの理由で解析不可能な症例は,小児ALLで10%,悪性リンパ腫で30-40%であった.そこで当該研究課題では,これらの問題を解決するために,最近開発されたMBG(minor groove binder)技術を応用したプローブ・プライマーを用いることにした.(結果)1.ALL 114例の初診時骨髄単核球からDNAを抽出し,114中74例(64.9%)でIgH遺伝子を増幅し得た,B-NHL24例の初診断時リンパ節からDNAを抽出し,24例中14例(58.3%)でIgH遺伝子を増幅し得た.クローニングシークエンスを行い,塩基配列を決定した.2.データベースより10本のMGB-VHプローブを作製した.

4.B-NHL14例中4例ではプローブの領域に生じたmutationのために従来のVHプローブが使用できなかったが,9例でMGB-VHプローブを使用しRQ-PCR assayが可能となった(MGB-VHプローブ可能例64%vsVHプローブ可能例35%).7.ALLにおいてはDay 15,Day 35,Day 100におけるMRDの陽性群,陰性群では無病生存率に有意な差がみられなかった.8.ALLにおいてはDay 15のMRD残存率(Day 15 MRDコピー数/Day 0 MRDコピー数×100)が1%以上群は1%未満群に比して有意に無病生存率が低いことが示された(74.7%vs100%).(考察)MBG技術を応用したMRD定量化システムは従来法のASORQ-PCR assayが不能であった症例もRQ-PCR1 assayが可能となり,効率的な臨床応用が可能であると考えられた.ALLにおいてはDay 15におけるMRD残存率を測定することで予後を予測可能であることが示された。
非対称化による光学活性炭素環状化合物の構築を基軸とした生理活性海産天然物の合成

今年度はまず,対称性を有するシクロヘキサジエン誘導体に対する不斉エポキシ化のための触媒開発に主力を置いて検討を行った.従来より用いていた,Shiらが開発した光学活性ケトン触媒は触媒効率が悪く,不斉エポキシ化の際に0.5当量から1当量の触媒を用いなければならなかった.そこでまず,触媒効率の高い触媒のデザインを行った.Shiらの開発した触媒は,不斉エポキシ化の反応中にBaeyer-Billiger反応によって分解することから,Baeyer-Billiger反応が進行しにくい触媒のデザインを考えた.すなわち,活性中心であるケトン部位の周辺に電子求引性置換基である酸素官能基(アルコキシ基)を複数個導入した化合物を合成した.その結果,このものは0.05当量の触媒量で反応が進行することを明らかとした.本触媒中に不斉中心を導入し,光学活性なケトン触媒としたが,不斉エポキシ化反応は進行するものの,生成物に有意な光学純度は得られなかった.今後,さらに不斉中心の導入位置などについて検討し,新規な不斉触媒の創製を目指していく.次に,pachyclavulide Bの全合成研究について以下のように検討を行った.6員環部位の合成の際に問題であった,4級炭素の立体選択的構築について,従来の方法と異なる隣接基関与を駆使した手段を用いてさらに検討を行った.その結果.隣接基関与については作業仮説通りの関与を示したが,求核試薬の攻撃が良好には進行せず,さらなる課題を残した.また,10員環部位の構築についても検討を行い,全合成につながる知見を得た.エナンチオ選択的な非対称化を基軸とした光学活性炭素環状化合物の構築法の開発と,本反応を鍵反応としたpachyclavulide Bの不斉全合成研究について検討を行った.Pachyclavulide Bは最近,沖縄近海産軟体サンゴより我々が単離したブリアラン型ジテルペノイドで生理活性が期待される化合物である.このものの6員環部位の立体選択的構築にすでに成功しているが,問題がある以下の2点について今回検討を行った.まず,合成途中のラジカル環化反応による四級炭素の構築における問題点の解決について検討した.ラジカル環化反応による収率と選択性の向上を目指し,原子移動型反応等種々の検討を行ったが,良好な結果は現在のところ得られていない.今後さらに他の反応による効率的な四級炭素構築法について検討を行っていく.もう一点の問題点として,エナンチオ選択的な非対称化に用いる触媒の触媒効率がある.水酸基等の官能基を近傍に持たない炭素-炭素二重結合の不斉エポキシ化のための触媒として,Shiらが開発した不斉触媒が頻繁に用いられているが触媒効率に問題がある.この触媒効率を向上させた触媒が開発出来れば有用な新規不斉触媒となると考えられる.今回,触媒効率の向上を目的とし,新規な光学活性ケトン触媒のデザインを行った.現在,光学活性ケトンの短工程で効率的,かつ安価な合成法の開発を目指して検討を行っている。一方,すでに開発したエナンチオグループ選択的不斉エポキシ化によって得られる光学活性炭素環状化合物は,種々の天然有機化合物合成に有用な合成素子である.今回,この光学活性炭素環状化合物を用い,他の天然有機化合物の全合成研究にも着手しているところである.今年度はまず,対称性を有するシクロヘキサジエン誘導体に対する不斉エポキシ化のための触媒開発に主力を置いて検討を行った.従来より用いていた,Shiらが開発した光学活性ケトン触媒は触媒効率が悪く,不斉エポキシ化の際に0.5当量から1当量の触媒を用いなければならなかった.そこでまず,触媒効率の高い触媒のデザインを行った.Shiらの開発した触媒は,不斉エポキシ化の反応中にBaeyer-Billiger反応によって分解することから,Baeyer-Billiger反応が進行しにくい触媒のデザインを考えた.すなわち,活性中心であるケトン部位の周辺に電子求引性置換基である酸素官能基(アルコキシ基)を複数個導入した化合物を合成した.その結果,このものは0.05当量の触媒量で反応が進行することを明らかとした.本触媒中に不斉中心を導入し,光学活性なケトン触媒としたが,不斉エポキシ化反応は進行するものの,生成物に有意な光学純度は得られなかった.今後,さらに不斉中心の導入位置などについて検討し,新規な不斉触媒の創製を目指していく.次に,pachyclavulide Bの全合成研究について以下のように検討を行った.6員環部位の合成の際に問題であった,4級炭素の立体選択的構築について,従来の方法と異なる隣接基関与を駆使した手段を用いてさらに検討を行った.その結果.隣接基関与については作業仮説通りの関与を示したが,求核試薬の攻撃が良好には進行せず,さらなる課題を残した.また,10員環部位の構築についても検討を行い,全合成につながる知見を得た.
二光子励起レーザー蛍光法を用いたプロセスプラズマ中の水素原子挙動の解明

アモルファス太陽電池薄膜の生成法として代表的なシランガスを用いたプラズマCVD(chemical vapour deposition)法について,そこでの水素原子計測法を確立しそれを化学反応過程解明へ適用するために,二光子励起レーザー蛍光法による同プラズマ中の水素原子密度計測について研究を行い,以下の結果を得た。(1)波長205nm光で水素原子を二光子的に励起し,波長656nm光の蛍光を観測するレーザー蛍光法を,直径100mm,電極間隔40mmの平行平板電極間に容量結合型RF放電により生成したシランプラズマ(RFパワー密度0.6-2.5mW/mm^2,ガス圧力15-60mTorr)中の水素原子密度計測へ適用した。水素原子からの蛍光信号を得たが,これは,同プラズマ中で生成した長寿命反応生成物がレーザー光によって解離され,その結果発生した水素原子からのものであることが明らかとなった。(2)反応生成物としてプラズマ中に存在すると考えられる分子のレーザーによる解離の影響を調べた。その結果,同プラズマ中に数mTorr存在すると考えられるジシラン(Si_2H_6)がレーザー光により解離されて水素原子を発生しているとの結果を得た。(3)レーザーによる解離の影響はレーザー波長が長いほど小さいので,波長243nm光による二光子励起と波長656nm光による直接励起を組み合わせたレーザー蛍光システムを構築し,同法によるジシランガスの解離について調べた。その結果,レーザー解離による水素原子の生成は205nm光を用いた場合と比べて10,000分の1に小さくなった。また,水素原子密度の検知下限は,その条件下で10^<-16>m^<-3>のオーダーであり,同法はプロセスプラズマ計測へ適用可能であるとの結果を得た。
耐環境性Mo-Si-C系超高温複合材料の試作

耐環境性に優れた新しい超高温材料の創製を目的として、平成7-8年度にわたってMo-Si-C系複合材料の試作を進めてきた。その内容は、耐酸化性に優れた素材同志の組合せであるMoSi_2-Sic複合材料の作製を主目的として行い、さらに炭素材料の耐酸化性改善を目的としてMoSi_2-炭素接合体の作製も行った。MoSi_2-SiC複合材料の作製:放電プラズマ焼結法を用いることにより、ほぼ理論密度に達するMoSi_2-SiC複合材料を極めて簡便に作製することができた。しかし、MoSi_2とSiCの化合物を出発原料として焼結を行った場合には、部分的にSiCが凝集しやすく、均一組織の複合材料を作製することは困難であった。この問題を改善するため、Mo、SiおよびCの各元素から焼結を行う反応焼結法を考案した。これにより、SiCが均一に分散した組織を有する複合材料が作製できた。また、Mo、SiおよびCの組成比制御によって、MoSi_2とSiCだけから成る複合材料を作製できることを確認した。焼結時の試料の膨張収縮挙動の測定、されに示差熱分析とX線回折から、焼結時の緻密化および反応過程を明らかにした。反応焼結法によって作製した複合材料は、MoSi_2とSiCを出発原料とする複合材料と比較して、優れた耐酸化性を有していた。特に、MoSi_2基材料の最大の弱点である低い温度域における加速酸化現象を完全に抑制できたことは特筆に値する。MoSi_2-炭素接合体の作製:MoSi_2-炭素接合体を放電プラズマ焼結機を用いて作製し、その界面反応および曲げ強さの評価を行った。その結果、高い曲げ強さを有する良好な接合体を得ることができたが、界面反応の結果形成されるSiC層の成長に伴い曲げ強さが低下した。この改善には界面にTiを介在させることが有効であることを見出した。新しい超高温材料の開発を目的として、これまでMoSi_2基複合材料の焼結挙動、焼結体の組織と機械的特性、MoSi_2とCの界面反応と接合性など基礎的知見を得ることに重点を置き研究を進めてきた。得られた知見は以下の通りである。(1)新しい焼結法として最近注目されている放電プラズマ焼結法を用いることにより、ほぼ理論密度に達するMoSi_2基複合材料焼結体を極めて簡便に作製することができる。(2)MoSi_2とCの界面では、1673Kから反応が顕著に開始し、SiCとMo_5Si_3Cが形成される。(3)組織観察と機械的特性から、MoSi_2基複合材料としてのSiC量は30体積%が最適と判断された。しかし、その4点曲げ強さは250MPa程度であり、実用的に十分な強度に達しているとはいえない。(4)MoSi_2基複合材料は、1200Kから1800Kまでの高温度域では完全なSiの選択酸化が起こり、保護性SiO_2皮膜が材料を被覆するため、極めて優れた高温酸化特性を示す。また、MoSi_2基材料の最大の弱点である773Kのような低温度域での酸化においても、MoとSiの同時酸化が起きるものの、十分に緻密な焼結体であればアクティブな酸化挙動を示さない。以上の結果から、放電プラズマ焼結法を応用することにより、超高温に至るまで優れた耐酸化性を保持するMoSi_2基複合材料焼結体を作製できることがわかった。しかし、機械的性質はこれまでに報告されている他のMoSi_2基複合材料のそれと大差ない。そのため、次年度は主として組織制御による機械的性質の向上を目指した実験(焼結条件の最適化)とともに耐環境性試験を行い、これらの結果を纏めて成果報告書を作成する。

その結果、高い曲げ強さを有する良好な接合体を得ることができたが、界面反応の結果形成されるSiC層の成長に伴い曲げ強さが低下した。この改善には界面にTiを介在させることが有効であることを見出した。耐環境性に優れた新しい超高温材料の創製を目的として、前年度に引き続いてMo-Si-C系複合材料の試作を進めてきた。前年度の結果において、MoSi_2とSiCの粉末を混合し焼結を行った場合には、SiCの部分的凝集に基づく材料組織問題が生じた。本年度は、特にこの点を改善するため、出発原料としてMo、SiおよびCの各元素を用い、反応焼結させる方法を考案し、焼結挙動、反応挙動などの詳細を明かにした。さらに、作製された焼結体の耐酸化性についての評価も行った。本年度の研究において得られた結果の概要は以下のとおりである。(1)焼結挙動:放電プラズマ焼結機(SPS)による試料の膨張および収縮挙動の測定から、焼結はSiの溶融とほぼ同じ温度から徐々に進行し、最終的な緻密化はおよそSPS温度1873Kまで上昇させることによって完了することが明かになった。ここで、緻密化の過程は2段階から成っており、第1段はSPS温度1673K付近でのもし_2の緻密化、第2段はSPS温度1873K付近でのSiCの緻密化であると考えられた。本方法によって、SiCが均一に分散した組織を有する複合材料が作製できた。(2)反応挙動:示差熱分析とX線回折による結果から、MoSi2およびSiCはSiの溶融とほぼ同じ温度で生成すること、さらにMo、SiおよびCの各元素の組成比をコントロールすることによってMoSi_2とSiCだけから構成される複合材料を作製できることが確認できた。(3)耐酸化性:反応焼結法によって作製した複合材料は、MoSi_2とSiCを出発原料として作製した複合材料と比較して、優れた耐酸化性を有していた。特に、MoSi_2基材料の最大の弱点である773K付近の低い温度域における加速酸化現象が完全に抑制されたことは特筆に値する。
ＲＮＡ結合活性を有する癌遺伝子とｍｉＲＮＡの相互作用による肝細胞癌発生機序の解析

Moderate-cold-shockやUV、hypoxiaで発現が誘導されるRBP、CIRPとRBM3はマウスのprimary cellの不死化とtransformationを誘導し癌遺伝子として機能する。ヒト癌でCIRPとRBM3は発現が亢進する。HepG2のtranscriptome全体からCIRPやRBM3に結合するtranscriptsを同定するために、biotin-streptavidin-based crosslinking and immunoprecipitation(CLIP) procedureを今回は使った。Tobacco Etch Virusendopeptidasecleavage siteの前にbiotin-ligase recognition site(BRS)を持ったCIRPあるいはRBM3蛋白質をBRS-CIRP (or RBM3)をビオチン化するバクテリアのBirA biotin ligaseと共にHepG2細胞株にstablyに共発現させた細胞クローンを得た。UVによってcrosslinkしたCIRPあるいはRBM3と相互作用するRNAsをstreptavidin上でsequenceするために、精製した。N端あるいはC端にBRSをつけたCIRPあるいはRBM3をstablyに発現させたクローンを使った2つの独立したCLIP-seq実験から高度に類似したシークエンスのデータセットを得た。転写物中にCIRPあるいはRBM3tと相互作用する部位を同定するために、CLIP-signalに対して転写の位置特異的な最低限の閾値をもうけて、局所的にenrichされたCLIP-sequences(clusters)を探すアルゴリズムを拡張した。肝臓癌細胞株であるHepG2のtranscriptome全体からRNA結合蛋白であるCIRPやRBM3に結合するtranscriptsを同定するために、biotin streptavidin based crosslinking and immunoprecipitation(CLIP) procedureを用いた。簡単に記すと、(1) Tobacco Etch Virus (TEV)endopeptidasecleavage siteの前にbiotin-ligase recognition site(BRS)を持ったCIRPあるいはRBM3蛋白質を発現するvectorと(2) BRS-CIRP (or RBM3)をビオチン化するバクテリアのBirA biotin ligaseを発現するvectorを共にHepG2細胞株にstablyに発現させた細胞クローンを得た。CIRPやRBM3と結合するRNAsはbiotinとstreptoavidinの強固な結合により、UVによってcrosslinkした後、streptavidinにて精製される。この精製したRNAsは別のvectorにligateされ、次世代シークエンサーで塩基配列を決定される。転写物中にCIRPあるいはRBM3と相互作用する部位を同定するために、CLIP-signalに対して転写の位置特異的な最低限の閾値をもうけて、局所的にenrichされたCLIP-sequences(clusters)を探すアルゴリズムを拡張した。CIRPに結合するRNAsの中にがん抑制遺伝子であるBRCA1がふくまれていた。BRCA1は細胞のDNA damage後のhomologous recombination、転写調節(mRNA processing and splicing、転写制御)、細胞周期アレストに関与する。細胞のDNA damage (cis-platin、IR)後のcell survival assayではDNA damage時に細胞を32°Cに置くことにより、37°Cの場合に比較して、BRCA1によるhomologous recombinationによるDNA repairが促進する。このメカニズムにCIRPのBRCA RNAに対するHR関連遺伝子のmRNA processingとsplicingの安定化とタンパク質の安定化が関与している可能性がある。分子腫瘍学RBPであるCIRPとRBM3のtranscriptome内でのRNA結合部位はsequencesのdatasetsとして得た。3'-UTRは遺伝子発現のposttranscriptinal regulationのハブであるので、HepG2のArgonauteのPAR-CLIPのsequence datasetsと3'-UTR付近のCIRP、RBM3結合部位をcomputerで比較。3'-UTRでのCIRPやRBM3のanchor部位の近くにあるmiRNAtarget sitesをPicTar、TargetScanSによって予測。CIRPやRBM3の結合のpreferenceを調べるために41-ntの中央付近の7-ntの出現頻度をPAR-CLIP法で解析。in vitro protein bindingmicroarray assayで解析されたbinding sitesと一致するかどうかを検討。ある程度の一致。RNAのsecondary-structureはRBPsの結合の特異性に相関。CIRPやRBM3の3'-UTR付近の結合配列がhairpin loopを形成するかどうかをcomputerでfoldさせて、Base pairing probabilitiesを平均化して、CIRPやRBM3のanchor部位の近傍のpairing probabilitiesを計算。Hairpin-loopの予測。CIRP RBPはがん抑制遺伝子BRCA1、BRCA2に3'-UTRを介して結合。BRCA1、BRCA2に対するmiRNAsに対してもCIRPは結合。BRCA1、BRCA2に対するmiRNAに結合により安定化。RNA-binding-protein(RBP)、CIRPとRBM3のtranscriptome内でのRNA結合部位の同定はsequencesのdatasetsとして得るところまでは終了した。3'-UTRは遺伝子発現のposttranscriptinal-regulationのハブの役目を負っていると考えられるので、HEH293のArgonauteタンパクのPAR-CLIPのdataと3'-UTR付近のCIRP、RBM3結合部位をcomputerで比較することを行う予定である。3'-UTRでのCIRPやRBM3のanchor部位の近くにある保存されたmiRNA-target-sites(miRNA-seeds)をPicTarあるいはTargetScanSによって、予測することを来年度に行う予定である。

CIRPやRBM3の結合のpreferenceを調べるために、41-ntの中央付近の7-ntの出現頻度をPAR-CLIP法で解析する。この結果はin-vitro-protein-binding-microarray-assayで解析されたin-vitro-CIRP-binding-sites、in-vitro-RBM3-binding-motifsと一致するかどうかを検討する予定である。RNAのsecondary-structureはRBPsの結合の特異性に相関している。CIRPやRBM3の3'-UTR付近の結合配列がhairpin-loopを形成するかどうかをcomputerでfoldさせて、Base-pairing-probabilitiesを平均化して、CIRPやRBM3のanchor部位の近傍のpairing-probabilitiesが大きいのか、小さいのかを計算する。Hairpin-loopが形成されるかどうかも予測する予定である。3'-UTRは遺伝子発現のposttranscriptinal regulationのハブなので、ArgonauteのPAR-CLIPのdataと3'-UTR付近のCIRP、RBM3結合部位をcomputerで比較、3'-UTRでのCIRPやRBM3のanchor部位の近くにあるmiRNAtarget sitesをPicTa、TargetScanSによって予測。CIRPはBRCA1、BRCA2の3'-UTRに結合、BRCA1、BRCA2のmiRNAsにも結合。他のDNA damage responseに関与した分子の3'-UTR、miRNAがCIRPあるいはRBM3への結合の有無。
集束イオンビーム3次元ナノ構造形成によるバイオナノツールの作製と評価

バイオナノツールをガラスキャピラリー先端部に集束イオンビーム(FIB)CVDにより作製し、バイオ実験に使用し、その有効性を実証したバイオナノツールをガラスキャピラリー先端部に集束イオンビーム(FIB)CVDにより作製し、バイオ実験に使用し、その有効性を実証したフェナントレンガス(C_14H_10)ソースを用いたダイヤモンドライクカーボン(DLC)堆積薄膜の評価をこれまでに行ってきたが、水素含有量による材料物性評価が機械的強度に関係すると考えられる。そのため、ダイヤモンドライクカーボン堆積薄膜の水素含有量を測定した。FIB-CVD DLC薄膜の元素組成をRBSとERDAで測定した結果、Cが87.4%、Gaが3.6%、Hが9.0%であった。また、FIB-CVDで作製したDLCでは一般的なCVD法と比べてやや水素含有率の少ないDLCが生成されていることが分かった。FIB-CVD DLCの物性のうち、DLCピラーのヤング率は堆積速度によって、80-600Gpa程度まで変化する。このDLCのヤング率等の機械的強度に影響を与える要因のひとつにHの含有率が考えられる。一般的にDLC薄膜では水素含有量が多いほどヤング率が小さく、少ないほどヤング率が大きくなる傾向が知られている。ナノピラーと薄膜は同じ装置と原料ガスで作製しているため、今回の測定でHの存在が明らかになったDLC薄膜と同様にナノピラーでもHを含むと考えられる。そのため、ヤング率や密度が幅広い値をもつ理由の一つとして、Hの含有量の違いがあるのではないかと推測される。さらに、DLCの機械的強度などの物性はCの結合状態によっても大きく異なる。今回の測定で、DLCの構成元素に3.6程度あるGaがCのsp3構造形成を促進しているという結果が得られている。炭素原子間における構造はダイヤモンドに由来するものであり、sp3構造が多いほどDLCの機械的強度が大きくなると考えられる。これにより、ナノピラーのヤング率が堆積速度で変化する理由の一つにGaの含有量の違いがあると推測される。集束イオンビーム化学気相成長法(FIB-CVD)は任意の場所に任意の形状をしたナノ構造物を作製できる技術である。また、原料ガスを交換することでW、Fe、Pt、SiOx含有のダイアモンドライクカーボン(DLC)を作製することができる。本実験ではFIBのイオン源としてGaを用いている。そのため、FIB-CVDにより作製された構造物にはイオン注入によりGaコアが形成される。バイオツールを作製する上でGaは含まれていないほうが好ましい。これまでの実験でDLC中のGaはアニールにより蒸発することが確認されている。上記に記したように原料ガスを交換することでFe含有DLCを作成することができる。そこで本実験ではFe含有DLCの場合のアニールによるGaの挙動を調べた。原料ガスとしてフェロセンを用いFe含有DLCナノ構造物を作製した。また、ナノ構造物としてスプリングを作製し、真空アニールを行いGaの挙動を走査型電子顕微鏡エネルギー分散X線分光法(SEM-EDX)により調べた。まずアニール前にスプ回リングの素線部分の元素分析をSEM-EDXにより行った。その結果、作製したスプリングにはFe、Ga、Cが含まれていることが確認された。作製したFe含有DLCスプリングを600°Cで30分間真空アニールを行った。真空アニールの結果、スプリングの端にドロップが析出することが確認された。アニール後のスプリングの素線部分の元素分析を行った結果、Gaが減少していることが確認された。さらにFeは検出される箇所や検出されない箇所があったことから局在していることが確認された。また、ドロップ部分の元素分析を行った結果、主にFeとGaで構成されていることが確認された。次に600°CアニールしたFe含有DLCスプリングをさらに800°Cで30分間真空アニールを行った。その結果、析出していたドロップからGaは検出されず、主にFeで構成されていることが確認された。これらの結果、Fe含有DLCではアニールによってGaが蒸発する際、Feを伴ってナノ構造物内を移動することが確認された。バイオナノツールとして、神経成長阻害バイオナノツールをガラスキャピラリー先端部に集束イオンビーム(FIB)CVDにより作製した。CVDガスとしてフェナントレン(C_<14>H_<10>)を用いた。堆積材料はダイヤモンドライクカーボン(DLC)であることを、放射光XAFSにより確認した。この神経成長阻害バイオナノツールの機械的強度を走査プローブ顕微鏡のカンチレバーによるヤング率測定により行い、100GPaと十分な機械的強度を有することを確認した。さらに、FIB-CVDにより作製した立体バイオナノツールとガラスキャピラリー先端部との界面状態を知るために、モンテカルロ計算によるGaイオンの侵入深さを計算した。その結果、Gaがガラスキャピラリー先端にイオン注入された深さが20nm程度であった。神経成長阻害バイオナノツールを実際のバイオ実験に使用した結果、操作性、強度共に有用に機能することが実証された。FIB-CVDの立体ナノ構造作製は、5nmの径に収束したGaイオンの一筆書きであるため、スループットが低い。これを解決するために、FIB-CVDによって作製した立体ナノ構造をモールドとしたナノインプリントによる複製転写技術を開発した。FIB-CVDとナノインプリントを組み合わせることにより、従来の2次元転写から3次元転写へと展開した。

転写材料としてはSU-8,光硬化樹脂(NICT3420),HSQを用いて行った。SU-8及びHSQにより作製された構造は600°Cのアニール処理後でもパターンを維持していた。FIB-CVDにより作製した3次元構造体のナノインプリントは、今後の重要かつ不可欠の技術であると確信している。
成長因子の腎糸球体増殖に関する研究

1.成長因子は各疾患腎のelectrondensedeposit内に観察された。なかでもTGF-betaはIgA腎症、TNF-alphaは紫斑病性腎炎とループス腎炎、IL-1は紫斑病性腎炎に比較的強い沈着を認め、疾患により関与している成長因子に相違のあることが示唆された。また、IL-6はループス腎炎の1例に有意な沈着を認め、PDGFは全例陰性であった。2.細胞外基質の沈着は主にTypeIV collagenがIgA腎症、紫斑病性腎炎にlamininが紫斑病性腎炎、fibronectinがほぼ全例で、正常腎に比しメサンギウム基質に強い傾向があった。これらの細胞外基質は、強い増殖性変化の糸球体ほど強い沈着がみられる傾向にあった。3.成長因子の沈着はelectrondense depositに一致してみられたのに対し、細胞外基質はelectrondensedeposit内にはほとんど見られなかった。また、これらの沈着程度には明らかな相関は認められなかった。本研究では成長因子と糸球体のメサンギウム増殖に明らかな相関を見出だすことはできなかった。しかし、成長因子が疾患腎のdense depositに観察されたことは、これらの疾患に成長因子が関与していることを示しており、今後、再生検例を含めたより多くの症例を用い、糸球体増殖の経時的変化における成長因子の動態を検討することが重要と考える。
精神障害者に対する地域の許容を阻む要因と促進する要因の解明

地域の許容を促進する要因の示唆を得ることを目的とし、平成29年2月12月に活動経験6年以上、近隣とのトラブルを抱える精神障害者への支援経験を有する民生委員15名を対象に面接を行い、質的帰納的に分析を行った。民生委員は平時から≪つなぐ機能≫を活かした≪ケースへの個別支援≫を行っていた。≪関係機関と連携≫をしながら≪地域支援体制≫を強化していた。トラブルに発展すると≪迷惑行為に困惑する近隣住民に対してはたらきかけ≫られていた。トラブルの背景には≪地域性と普段の近隣交流≫の影響が示唆された。≪活動への熱意と困難感≫の葛藤を抱えていたが、経験によって獲得した≪困難感の対処≫がなされていた。【目的】民生委員が捉えた精神障害者(以下、対象者とする)に対する地域の許容を阻む要因、促進する要因を明らかにすることを目的とした。【方法】A県で活動経験を有する民生委員に対象者の支援事例について「支援上の困難感・負担感」等を語ってもらい、データは質的内容分析を行った。所属の倫理審査委員会の承認を得た。【結果】10名の協力が得られた。10名のインタビュー時間の平均は68.2(45-91)分であった。50代1名、60代3名、70代5名、80代1名であった。民生委員平均経験年数は14(6-21)年であった。本報告では3事例の分析結果を示す。コアカテゴリとして導かれた【地域の許容を維持するための民生委員の支援】【対象者の生活と地域との摩擦】のうち、本報告では【対象者の生活と地域との摩擦】について述べる。以下、カテゴリを≪≫、サブカテゴリを< >、代表するデータを「」で表記する。対象者は≪気分変動≫、≪一方的な言動≫により、近隣住民と≪物理的距離の近さによる接触の多さ≫も引き金になり≪トラブルを起こ≫していた。一方で≪他者の目を気にする≫という特徴もあった。対象者は≪経済的に厳しい生活≫を送る上に≪精神障害と合わせて持病の療養≫もしており、≪継続的な支援を受ける≫ことが必要であった。通院、薬剤調整による≪病状の安定≫により、自身の≪生活を維持しようと努め≫、他者との≪関係を維持しようと努める≫側面もあった。【考察】民生委員は、対象者に関わり続ける中で職務の限界とのジレンマも見られた。近隣住民とのトラブルが生じると、住民や対象者の双方の相談に乗っていた。民生委員が仲裁役として事態をおさめ、トラブルの深刻化を防ぐことで、地域の許容を促進していることが伺えた。今後、支援上の負担感や困難感解消の観点から分析を進めていくことが必要である。平成28年度に、民生委員を対象としたインタビューのデータ収集が終える予定としていた。しかし、対象の選定を調整した事務局との協議の結果、民生委員の改選となった12月以降の時期で、かつ事務局および対象となる民生委員の状況など、調査の受け入れの体制が落ち着いてからデータ収集を開始することとなった。現在収集したデータは、目標サンプルの3分の1であることから、当初の計画よりもやや遅れた進捗となっているが、現在調整中、受け入れ検討中の事務局もあり、引き続き調査を実施していき、データ収集、分析を終える予定である。【目的】地域でトラブルを抱える精神障害者に対する民生委員の関わりから、地域の許容を阻む要因、促進する要因の示唆を得ることとした。本研究では「精神障害者」を、精神障害の診断のある者、迷惑行為の状況から精神症状の可能性がある者と定義した。【方法】研究期間は平成29年2月12月である。対象は、民生委員経験6年以上で近隣とのトラブルを抱える精神障害者への支援の経験を有する者とし個別に半構造化面接を実施し、近隣とのトラブルを抱える精神障害者への関わりを尋ねた。音声データから逐語録を作成し、質的帰納的に分析を行った。所属の倫理審査委員会にて承認を得て実施した。【結果・考察】対象は15名であった。民生委員は平時から住民の声を聞き必要な機関につなげ調整をする≪民生委員活動と機能≫を活かし≪ケースへの個別支援≫を行っていた。その際≪関係機関および支援者との連携≫を活かし、≪近隣ネットワークと地域支援体制≫を活動によって強化していた。近隣住民とのトラブルに発展すると、≪迷惑行為に困惑する近隣住民に対する民生委員の関わりと収束に向けてのはたらきかけ≫がなされていた。トラブルの背景には≪地域特有の関係性と精神障害者と近隣住民の交流≫が影響していることが示唆された。また≪民生委員の熱意と精神障害者へ関わる上での困難感≫の葛藤が浮き彫りとなった。≪民生委員活動の責任感と活動のしやすさを促進する要因≫には「精神障害者についての学習ニーズ」が含まれた。精神障害者の迷惑行為により住民が不安を抱えることは、地域の許容を阻むことが示唆された。それに対して民生委員が不安を持つ住民への関わりや関係機関との連携は、精神障害者の地域生活の支援体制の強化につながることから、地域の許容が増している可能性が示唆された。民生委員の活動上の困難感を解消し、活動の質向上を目指した方策の具体化が今後の課題として挙げられる。

地域の許容を促進する要因の示唆を得ることを目的とし、平成29年2月12月に活動経験6年以上、近隣とのトラブルを抱える精神障害者への支援経験を有する民生委員15名を対象に面接を行い、質的帰納的に分析を行った。民生委員は平時から≪つなぐ機能≫を活かした≪ケースへの個別支援≫を行っていた。≪関係機関と連携≫をしながら≪地域支援体制≫を強化していた。トラブルに発展すると≪迷惑行為に困惑する近隣住民に対してはたらきかけ≫られていた。トラブルの背景には≪地域性と普段の近隣交流≫の影響が示唆された。≪活動への熱意と困難感≫の葛藤を抱えていたが、経験によって獲得した≪困難感の対処≫がなされていた。今後の研究の推進方策として、民生委員を対象にしたインタビュー調査を実施していく。目標サンプルについては当初32としていたが、依頼の調整の結果、15程度になる見込みである。また量的調査をするための項目の精選を行っていく。文献検討、インタビュー調査から抽出した原案を基に、公衆衛生看護を専門とする研究者とのディスカッションを重ねる。全国調査に先立ち、小集団に対するプレテストを実施し、改善を重ねることとする。本研究において、民生委員の職務上の負担感や、精神障害に関する知識を学ぶ機会のニーズが浮き彫りとなっていることも踏まえて、今後民生委員の活動を支援するためのプログラムの必要性と試行的なプログラム構成についても検討していく。29年度が最終年度であるため、記入しない。公衆衛生看護学29年度が最終年度であるため、記入しない。
中間径フィラメントの細胞機能に果たす役割の解明

(1)CキナーゼとCaMキナーゼIIは受容体刺激による細胞内シグナルを下流分子へ伝える重要な役割を担っている。中間径フィラメント構成蛋白質であるビメンチンはin vitroにおいてCキナーゼとCaMキナーゼIIの基質となる。我々は、CキナーゼとCaMキナーゼIIの基質分子選択とそのメカニズムを調べるために、種々の状況における両酵素によるin vivoでのビメンチンのリン酸化を調べた。ビメンチンのSer33とSer82はCキナーゼとCaMキナーゼIIによる特異的なリン酸化部位である。そこでSer33とSer82のリン酸化を認識するモノクローナル抗体を作製し、これらをCキナーゼとCaMキナーゼIIによるビメンチンのリン酸化のモニターに用いた。その結果分化したグリア細胞において受容体刺激によって活性化されたCaMキナーゼIIは、ビメンチンを基質として選択するが、Cキナーゼはビメンチンを基質として選択しないことを明らかとした。(2)我々はGFAPやビメンチンのリン酸化状態を特異的に認識する9種のマウスモノクローナル抗体群を作製・活用することで少なくとも3種のキナーゼが細胞増殖期に細胞骨格の動的機能調節を果たすことを明らかにした。1)キナーゼI : Prophase(分裂期初期)にGFAPのSer-8、ビメンチンのSer-55を細胞質全域でリン酸化するキナーゼとして見出したもので、我々はこのキナーゼをcdc2キナーゼと同定し、そのリン酸化の生理機能を明らかにした。2)キナーゼII : Anaphaeに分裂溝周辺に限局したGFAPのSer-13,Ser-34をリン酸化する新規キナーゼ、CFキナーゼを同定した。3)キナーゼIII : Mataphase, Anaphaseに特異的に活性化されるキナーゼで我々はこれをCキナーゼと同定した。我々はグリア酸性蛋白質(GFAP)やビメンチンの多彩なリン酸化部位のそれぞれについてそのリン酸化状態を特異的に認識するマウスモノクローナル抗体群の作製を行った。これら抗体を培養細胞系に使用することで細胞分裂期に、異なった時間経過と異なった細胞内局在で、3種の中間径フィラメントキナーゼが活性化されることを明らかにした。そのうち2つのキナーゼについては同定が完了し、cdc2キナーゼとカゼインキナーゼであることが明らかとなった。またG0→G1のシグナル伝達と細胞骨格リン酸化反応との連関を明らかにするため、ジアシルグリセロール系のCキナーゼとIP3/Ca^<2+>系のカルモジュリンキナーゼIIのビメンチン特異リン酸化部位(Cキナーゼ、ビメンチンSer33;カルモジュリンキナーゼII、ビメンチンSer82)のリン酸化状態を特異的に認識する抗体群を作製し、現在培養細胞を用いて調べている。グリア細胞にGFAP遺伝子やビメンチン遺伝子を導入し、グリア細胞分化に伴なうグリア突起形成に果たすGFAPやビメンチンの役割を検討したところ、GFAPはグリア細胞の成熟した突起形成に重要な機能を果たしていることが示唆される結果を得た。

ビメンチンのSer33とSer82はCキナーゼとCaMキナーゼIIによる特異的なリン酸化部位である。そこでSer33とSer82のリン酸化を認識するモノクローナル抗体を作製し、これらをCキナーゼとCaMキナーゼIIによるビメンチンのリン酸化のモニターに用いた。その結果分化したグリア細胞において受容体刺激によって活性化されたCaMキナーゼIIは、ビメンチンを基質として選択するが、Cキナーゼはビメンチンを基質として選択しないことを明らかとした。(2)我々はGFAPやビメンチンのリン酸化状態を特異的に認識する9種のマウスモノクローナル抗体群を作製・活用することで少なくとも3種のキナーゼが細胞増殖期に細胞骨格の動的機能調節を果たすことを明らかにした。1)キナーゼI:Prophase(分裂期初期)にGFAPのSer-8、ビメンチンのSer-55を細胞質全域でリン酸化するキナーゼとして見出したもので、我々はこのキナーゼをcdc2キナーゼと同定し、そのリン酸化の生理機能を明らかにした。2)キナーゼII:Anaphaeに分裂溝周辺に限局したGFAPのSer-13,Ser-34をリン酸化する新規キナーゼ、CFキナーゼを同定した。3)キナーゼIII:Mataphase,Anaphaseに特異的に活性化されるキナーゼで我々はこれをCキナーゼと同定した。