hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高次元データのためのノンパラメトリックな仮説検定手法の提案と生命科学への応用

p (次元)>>n (サンプルサイズ)である状況下で,以下の研究課題に従事した:(A1)複数の高次元非正規母集団における平均ベクトルと分散共分散行列の同時検定.(B)共分散行列の構造に関する検定.(A1)について,平成29年度に得られた結果を多標本問題へ拡張した.共分散行列の構造が弱スパイク構造である非正規母集団(正規母集団も含む)のもとで,提案法は良い精度を有していることがわかった.これらの成果を纏め,学術誌へ投稿中である. (B)について,共分散構造がブロック対角構造であるかどうかの検定法について研究を行った.正規母集団の下で,共分散行列の構造の類似度を測る尺度であるRV係数を導入した.母集団におけるRV係数の値が0である事と共分散行列がブロック対角構造を持つことが同値であることを利用し,検定統計量の構築を行った.自然な検定統計量として,標本RV係数が考えられるが, p>>nにおいて膨大なバイアスを持つため,その修正を施した高次元RV係数を提案し,棄却点の近似を導出し,近似検定を与えた.また,高次元データを想定したシミュレーション実施し,正規母集団かつ共分散行列が弱スパイク構造の場合は,良い精度を有することを確認した.尚, (A1)については西山貴弘氏との共同研究の成果であり, (B)については,西山貴弘氏,タチアナパブレンコ氏との共同研究の成果である.(A1)や(B)は極限分布を利用した研究成果であるが, pやnの大きさが中程度である場合に高精度な検定の構築のため,帰無分布の精密化に関する研究を開始した.まず,基本的な統計量であるChen and Qinの検定統計量の帰無分布の近似分布を新たに提案し,それらが極限分布をオーダーの意味で改良していることを,誤差限界を導出するすることで確かめた.研究課題(A1)については、当初の計画通り、検定統計量の漸近分布の導出に成功し、さらに数値実験を行いその近似精度の確認も行った。これらの成果を纏め、学術誌Communications in Statistics - Theory and Methodsへ投稿した。また、(B)については正規母集団の下での結果を与えることができ、研究成果を纏め、学術誌Journal of Multivariate Analysisへ投稿した。(B)については、引き続き、非正規母集団への拡張を行う予定である。また、これらの研究では検定統計量の極限分布を近似分布として利用するが、次元数が中程度(500程度)である場合の近似精度に改良の余地があるという新たな課題が見つかった。近似精度がどのようなパラメイタに依存するのかを明確にし、改良を行う必要がある。目標としていた課題(A1)や(B)については、概ね結果を与えることができたため、今後は、近似精度の改良を踏まえて、より実用的な高次元データのための2元配置分散分析に関する検定について結果出したい。研究成果(B)の結果をまとめて,学術誌へ投稿を目指す. p (次元)>>n (サンプルサイズ)である状況下で,以下の追加課題に従事する:(C) Chen and Qinの検定統計量の変換による近似精度の改良.以下の研究課題に従事した:(A1)高次元非正規母集団におけるプロフィール分析における平行性仮説および平坦性仮説の検定手法の提案.(A2)複数の高次元非正規母集団における平均ベクトルと分散共分散行列の同時検定.(A1)について, L2ノルムに基づく検定統計量を構成し,マルチンゲール中心極限定理そのを利用して,帰無仮説の下での漸近分布,対立仮説の下での漸近分布を導出した.漸近的な帰無分布を近似分布として用いた場合の精度評価をシミュレーションにより行った.提案法は,母集団分布に正規性が仮定できない場合についても良い精度を有していることを確かめた.さらに,実際のデータへ提案法を適用した.これらの成果は, Journal of Multivariate Analysisへ掲載された.(A2)について,平均ベクトルの同等性検定で用いられる検定統計量と分散共分散行列の同等性検定で用いられる検定統計量の和を取ることで,検定統計量を作成した.さらに,漸近論に基づく近似的な棄却点の導出も行うことで,近似検定法式を与えた.また,高次元データを想定したシミュレーションを行い,提案近似検定方式の精度評価を行った.その結果,分散共分散行列の固有値が極端にスパイクしないような場合は,良い精度を有することを確認した.母集団数が2である場合の結果は, TESTへ掲載が決定した.また,(A2)の成果を日本数学会で報告を行った.(A1)や(A2)に関連するテーマとして多変量生物学的同等性検定の研究も行った.その結果を,計算機統計学会で報告した.専修大学西山貴弘氏、ストックホルム王立工科大学タチアナ・パブレンコ氏の研究室を訪問し,分散共分散行列の構造に関する検定について共同研究を開始した.当初の計画通りに進んでいる.p (次元)>>n (サンプルサイズ)である状況下で,以下の研究課題に従事した:(A1)複数の高次元非正規母集団における平均ベクトルと分散共分散行列の同時検定.(B)共分散行列の構造に関する検定.(A1)について,平成29年度に得られた結果を多標本問題へ拡張した.共分散行列の構造が弱スパイク構造である非正規母集団(正規母集団も含む)のもとで,提案法は良い精度を有していることがわかった.

これらの成果を纏め,学術誌へ投稿中である. (B)について,共分散構造がブロック対角構造であるかどうかの検定法について研究を行った.正規母集団の下で,共分散行列の構造の類似度を測る尺度であるRV係数を導入した.母集団におけるRV係数の値が0である事と共分散行列がブロック対角構造を持つことが同値であることを利用し,検定統計量の構築を行った.自然な検定統計量として,標本RV係数が考えられるが, p>>nにおいて膨大なバイアスを持つため,その修正を施した高次元RV係数を提案し,棄却点の近似を導出し,近似検定を与えた.また,高次元データを想定したシミュレーション実施し,正規母集団かつ共分散行列が弱スパイク構造の場合は,良い精度を有することを確認した.尚, (A1)については西山貴弘氏との共同研究の成果であり, (B)については,西山貴弘氏,タチアナパブレンコ氏との共同研究の成果である.(A1)や(B)は極限分布を利用した研究成果であるが, pやnの大きさが中程度である場合に高精度な検定の構築のため,帰無分布の精密化に関する研究を開始した.まず,基本的な統計量であるChen and Qinの検定統計量の帰無分布の近似分布を新たに提案し,それらが極限分布をオーダーの意味で改良していることを,誤差限界を導出するすることで確かめた.研究課題(A1)については、当初の計画通り、検定統計量の漸近分布の導出に成功し、さらに数値実験を行いその近似精度の確認も行った。これらの成果を纏め、学術誌Communications in Statistics - Theory and Methodsへ投稿した。また、(B)については正規母集団の下での結果を与えることができ、研究成果を纏め、学術誌Journal of Multivariate Analysisへ投稿した。(B)については、引き続き、非正規母集団への拡張を行う予定である。また、これらの研究では検定統計量の極限分布を近似分布として利用するが、次元数が中程度(500程度)である場合の近似精度に改良の余地があるという新たな課題が見つかった。近似精度がどのようなパラメイタに依存するのかを明確にし、改良を行う必要がある。目標としていた課題(A1)や(B)については、概ね結果を与えることができたため、今後は、近似精度の改良を踏まえて、より実用的な高次元データのための2元配置分散分析に関する検定について結果出したい。(A2)については,理論的な結果や数値的な結果が概ね揃ったので,母集団数がkである結果を論文に纏め,学術誌への掲載を目指す.また,(A1)や(A2)に関連する多変量生物学的同等性検定の研究成果を論文に纏め,学術誌への掲載を目指す.本年度は, (1)分散共分散行列の構造に関する検定法および(2)平均ベクトル間の差のL2ノルムの区間推定法の提案を目指す.テーマ(1)については,専修大学西山貴弘氏、ストックホルム王立工科大学タチアナ・パブレンコ氏と共同で行う.テーマ(2)については,東京理科大学理学部瀬尾隆氏と共同で行う.分散共分散行列の構造にかんする仮説検定問題として, RV係数を利用したブロック対角行列の検定を提案する.研究成果(B)の結果をまとめて,学術誌へ投稿を目指す. p (次元)>>
多孔性架橋高分子ゲルの作製とその炭素化

相分離を伴うリビングラジカル重合により、ポリジビニルベンゼンおよびポリ(ジビニルベンゼン-スチレン)共重合体のマクロ多孔体を内径100ミクロンのキャピラリ内で合成し、これをポリマーモノリスカラムとして用い、逆相モードによる鎖長の異なるアルキルベンゼンの分離評価実験を行った。ジビニルベンゼン/スチレン比を変化させることで、架橋密度の異なるポリマーカラムを作製し、ポリマーの架橋密度が分離性能に与える影響について調べた。その結果、ジビニルベンゼン量を増加させると、モノリスカラムの保持係数が増加することが分かった。これは、架橋密度の増加により、ポリマーモノリスの比表面積が増加したためであると考えられる。また、相分離を伴うゾル-ゲル法により、レゾルシノール-ホルムアルデヒド樹脂のマクロ多孔体を合成し、さらに触媒を用いたグラファイト化により、比較的低温で多孔性グラファイトモノリスを作製することに成功した。作製したグラファイト多孔体をモノリスカラムとして用い、液体クロマトグラフィーの分離評価実験を行った。その結果、各種アルキルベンゼンにおいて、保持が確認できた。今のところ、良好な結果は得られていないが、グラファイトのモノリスカラムの報告例は世界でもほとんどなく、得られた知見は非常に意義深いものであると考えられる。さらに、架橋ポリシルセスキオキサン多孔体を熱処理することにより得られたカーボン/シリカナノ複合体からシリカを除去することで、高比表面積と階層的多孔構造を併せ持つカーボンモノリスを得ることに成功した。これをモノリス電極として用い、電気二重層キャパシタを作製し、様々な水系電解液内で容量を測定することで、マイクロ孔径と電解液中のイオンサイズが電気容量に与える影響について調べた。本研究をはじめた時点では、ポリマーカラムによる低分子(ベンゼン誘導体など)の分離は世界でも達成されていなかったが、相分離を伴うリビングラジカル重合により作製したポリジビニルベンゼンのポリマーカラムでは、容易に分離することができた。その後の研究では、ポリマーの比表面積の大きさ(マイクロ孔容積)が低分子のカラム中での保持に大きく関係していることが分かってきており、当初の予想を大きく上回る成果が出たと考えられる。ポリマーカラムを用いて、さらに材料の多孔特性が分離性能に与える影響について調べる予定である。また、本研究では、ポリジビニルベンゼンおよびポリ(ジビニルベンゼン-スチレン)共重合体でのみカラムを作製し、分離性能の実験を行ったが、その他のポリマー(メタクリレート系やアクリルアミド系)の多孔体によるポリマーカラムを用いての評価も必要であると思われる。相分離を伴う、ジビニルベンゼンのリビングラジカル重合により、サブミクロン数ミクロン程度の狭い細孔径分布を有するマクロ孔と、そのゲル骨格中にメソ孔を有するモノリス型多孔性ポリマーを合成し、その細孔径制御およびHPLC分離担体としての応用に関する研究を行った。出発組成や温度条件などの検討により、ゲル骨格内に存在するメソ孔径の精密制御を試みたが、今のところ良好な結果を得られていない。多孔性ポリマーの応用として、内径100ミクロンのキャピラリ内でポリマー多孔体を合成したキャピラリカラムを用いて、分離評価実験を行った。その結果、今までポリマーカラムでは困難であるとされてきた低分子の分離に成功した。また、スルホン基を導入したポリマー多孔体を不活性ガス雰囲気中で炭素化させることにより、マクロ多孔性カーボンを作製した。これを様々な条件を最適化することで、割れのないモノリス型カーボン多孔体を作製し、HPLC分離担体として応用したところ、シトシン・ウラシル・チミンの分離に成功した。しかし、カラム性能としては、良好なものではなかった。さらに、カーボン多孔体を賦活化させることにより得られた、大比表面積を有するカーボン多孔体からバルク状電極を作製し、電気二重層キャパシタとして応用したところ、10mV s^<-1>で166 F g^<-1>、200 mV s^<-1>という速いスキャンレートにおいても100 F g^<-1>という高容量が得られた。活性炭など、炭素材料の電気二重層キャパシタは、これまで粉末から作製したものの研究がほとんどで、このようなバルク型電極による、多孔性炭素材料の電気化学特性評価はほぼ例がないため、かなり意義深いものであると考えられる。

今のところ、良好な結果は得られていないが、グラファイトのモノリスカラムの報告例は世界でもほとんどなく、得られた知見は非常に意義深いものであると考えられる。さらに、架橋ポリシルセスキオキサン多孔体を熱処理することにより得られたカーボン/シリカナノ複合体からシリカを除去することで、高比表面積と階層的多孔構造を併せ持つカーボンモノリスを得ることに成功した。これをモノリス電極として用い、電気二重層キャパシタを作製し、様々な水系電解液内で容量を測定することで、マイクロ孔径と電解液中のイオンサイズが電気容量に与える影響について調べた。本研究をはじめた時点では、ポリマーカラムによる低分子(ベンゼン誘導体など)の分離は世界でも達成されていなかったが、相分離を伴うリビングラジカル重合により作製したポリジビニルベンゼンのポリマーカラムでは、容易に分離することができた。その後の研究では、ポリマーの比表面積の大きさ(マイクロ孔容積)が低分子のカラム中での保持に大きく関係していることが分かってきており、当初の予想を大きく上回る成果が出たと考えられる。ポリマーカラムを用いて、さらに材料の多孔特性が分離性能に与える影響について調べる予定である。また、本研究では、ポリジビニルベンゼンおよびポリ(ジビニルベンゼン-スチレン)共重合体でのみカラムを作製し、分離性能の実験を行ったが、その他のポリマー(メタクリレート系やアクリルアミド系)の多孔体によるポリマーカラムを用いての評価も必要であると思われる。
ラットレバー押し行動前後の線条体ドーパミン及びセロトニン放出変化の測定

[目的]線条体は報酬に対する期待や欲求に関わっていることが、これまでサルやラットを用いて電気生理学的に示されてきた。しかしこれらにドーパミンニューロン及びセロトニンニューロンがどのように直接関わっているかとなると未だはっきりしていない。本実験では、これを直接明らかにするためにラットにレバー押し課題を学習させ、レバー押し前後のドーパミン及びセロトニン放出変化を線条体において250msごとにIn vivo voltammetry装置を用いて直接測定し、ドーパミン及びセロトニンの作用を明確するため実験を行った。[方法]脳定位固定装置にラットを固定し、片側線条体に測定用の電極を入れ、参照電極,修飾電極を硬膜上固定した。手術1ケ月以降、無麻酔・無拘束下で学習実験を行った。まず、ラットをskinner boxにいれ、レバー押し課題を学習させた。報酬はfood (pellet)を用い、音によるcue刺激後、ラットはレバーを押すと1個のpelletが得られるようにした。1回のsessionで20回、30分間隔で1日に5session行い、この時のレバー押し前後におけるドーパミン、セロトニン放出を200msごとに測定した。また、6ヶ月以上にわたって学習課題を遂行しドーパミン放出変化を測定した。[結果]線条体ドーパミン放出は、cue刺激開始後に直ちに一時的に低下したが、すぐに上昇してゆき、レバー押し直後に再び低下して行った。その後、ドーパミンは再びcue音開始時まで徐々に増加していった。これらの変化は学習初期より数ヶ月後の方が小さくなっていた。セロトニン放出に関してはドーパミンと反対にcue音と同時に一時上昇し、その後直ちに低下していったが、lever press前にはすでにドーパミンとは違いすでに低下して行った。本実験では、これを直接明らかにするためにラットにレバー押し課題を学習させ、レバー押し前後のドーパミン及びセロトニン放出変化を200msごとにIn vivo voltammetry装置を用いて直接測定し、ドーパミン及びセロトニンの作用を明確するため実験を行った。[方法]脳定位固定装置にラットを固定し、線条体に測定用の電極を入れ、参照電極,修飾電極を硬膜上固定した。手術後1ヶ月以上経ってから、無麻酔・無拘束下で学習実験を行った。報酬はfood(pellet)を用い、音によるcue刺激後、ラットはレバーを押すと1個のpelletが得られるようにした。1回のsessionで20回、30分間隔で1日に5 session行った。そしてこの時のレバー押し前後におけるドーパミン、セロトニン放出を200msごとに測定した。[結果]ドーパミン放出は、cue音開始後に直ちに一時的に低下し、その後すぐに上昇していった。そしてレバー押しの直後には放出は低下していった。その後、再びcue音開始時まで徐々に増加していった。セロトニン放出に関してはドーパミンと同じようにcue音と同時に一時低下しその後直ちに上昇していったが、lever press前にはすでにドーパミンとは違いすでに低下していったように思われた。今後さらに詳しい解析が必要とされた。

しかしこれらにドーパミンニューロン及びセロトニンニューロンがどのように直接関わっているかとなると未だはっきりしていない。本実験では、これを直接明らかにするためにラットにレバー押し課題を学習させ、レバー押し前後のドーパミン及びセロトニン放出変化を線条体で250msごとにIn vivo voltammetry装置を用いて直接測定た。そしてさらにこれらの変化を数ヶ月間にわたり調べたので報告する。[方法]脳定位固定装置にラットを固定し、線条体に測定用の電極を入れ、参照電極、修飾電極を硬膜上固定した。手術後1ヶ月以上経て、無麻酔・無拘束下で学習実験を行った。まず、ラットをskinner boxにいれ、レバー押し課題を学習させた。報酬はfood(pellet)を用い、音によるcue刺激後、ラットはレバーを押すと1個のpelletが得られるようにした。1回のsessionで20回、30分間隔で1日に5 session行った。そしてこの時のレバー押し前後におけるドーパミン、セロトニン放出を200msごとに測定した。また、6ヶ月以上にわたって学習課題を遂行しドーパミン放出変化を測定した。[結果]線条体ドーパミン放出は、cue刺激開始後に直ちに一時的に低下したが、すぐに上昇してゆき、レバー押し直後に再び低下して行った。その後、ドーパミンは再びcue音開始時まで徐々に増加していった。これらの変化は学習初期より数ヶ月後の方が小さくなっていた。セロトニン放出に関してはドーパミンと反対にcue音と同時に一時上昇し、その後直ちに低下していったが、lever press前にはすでにドーパミンとは違いすでに低下していったように思われた。今後さらに詳しい解析が必要とされた。[目的]線条体は報酬に対する期待や欲求に関わっていることが、これまでサルやラットを用いて電気生理学的に示されてきた。本実験では、これを直接明らかにするためにラットにレバー押し課題を学習させ、レバー押し前後のドーパミン及びセロトニン放出変化を線条体において250msごとにIn vivo voltammetry装置を用いて直接測定し、ドーパミン及びセロトニンの作用を明確するため実験を行った。[方法]脳定位固定装置にラットを固定し、片側線条体に測定用の電極を入れ、参照電極,修飾電極を硬膜上固定した。手術1ヶ月以降、無麻酔・無拘束下で学習実験を行った。1回のsessionで20回、30分間隔で1日に5session行い、この時のレバー押し前後におけるドーパミン、セロトニン放出を200msごとに測定した。[結果]
高スピン型金属触媒：新しい触媒領域の展開

本研究では、安定な半閉殻構造を取るマンガン(II)錯体に着目し、これの反応性の詳細理解に基づき、高スピン型金属触媒の化学を展開することを目的とする。まず、N-ヘテロサイクリックカルベン(NHC)を支持配位子とする種々のマンガン(II)ジメチル錯体2a-cを合成・単離し、X線構造解析により固体状態の構造を確認した。次に、錯体2a-cとテトラメトキシシラン(Si(OMe)4)との反応を検討すると、テトラメトキシシランのモノメチル化が選択的に進行し、MeSi(OMe)3が40%程度の収率で得られた。したがって、錯体2a-cは、電気陽性のMnに結合したメチル基が、求核剤として反応することが示された。本研究では、安定な半閉殻構造を取るマンガン(II)錯体に着目し、これの反応性の詳細理解に基づき、高スピン型金属触媒の開発を目指す。本年度はまず、マンガン(II)錯体の反応性理解の前段階として、種々のマンガン(II)錯体の合成に取り組んだ。合成既知のマンガン(II)アルキル錯体[Mn(CH2SiMe3)2]n (1: n = ∞)を原料として水素およびアルコールとの反応を検討したものの、種々の未同定錯体の混合物が得られたのみで、目的とするマンガン(II)ヒドリド種、マンガン(II)アルコキシ種を合成単離することはできなかった。次に、マンガン上にN-ヘテロサイクリックカルベン(NHC)を支持配位子として有し、比較的安定に存在するマンガン(II)アルキル錯体を原料として、種々のマンガン(II)錯体の合成を検討することにした。まず、塩化マンガン(II)とNHCとの反応により[MnCl2(NHC)2]を合成し、これにメチルリチウムを作用させることで、[MnMe2(NHC)2] (2a, NHC =1,3-diisopropyl-4,5-dimethylimidazol-2-ylidene (IiPr); 2b, NHC = 1,3-bis(2,4,6-trimethylphenyl)imidazole-2-ylidene (IMes); 2c, NHC = 1,3-bis(2,6-diisopropylphenyl)imidazole-2-ylidene (IPr))を得た。単結晶X線構造解析により、錯体2a-cは結晶状態で、二つのメチル基により架橋された二核構造をとることを明らかにした。次に、錯体2の基礎的反応性を明らかにするべく、まずアルコールとの反応を検討した。錯体2aに室温で2倍モル量のエタノールを作用させると、アルコールの-H結合切断が速やかに進行し、[Mn(OEt)2]n (3)がほぼ定量的に得られた。さらに、錯体2a-cとテトラメチルシラン(Si(OMe)4)との反応を検討すると、テトラメトキシシランのモノメチル化が選択席に進行し、MeSi(OMe)3が40%程度の収率で得られた。したがって、錯体2は、電気陽性のMnに結合したメチル基が、求核剤として反応することが示された。本研究では、高スピン型錯体を用いて新規触媒反応開発を目指す。高スピン電子配置は、配位子場の小さい3d金属錯体特有の電子状態であることから、本電子状態を持つ種々の錯体は、その電子状態を反映して新しい反応性を示すことが期待される。しかしながら、取扱いおよび分析が困難であるため、高スピン型錯体の反応性は未だ不明な点が多く残る。初年度は、半閉殻構造を取ることで、高スピン電子状態を安定にとることが知られるマンガン(II)錯体に着目し、種々のマンガン(II)アルキル錯体の合成とその反応性解明に取り組んだ。本取り組みでは、マンガン(II)アルキル錯体が、そのアルキル配位子をアルコキシシラン類など、種々の基質に対して求核剤として作用させることを見出した。しかしながら、その反応性は中程度であり、これはおそらく安定な半閉殻電子配置を有していることによるものと考えた。また常磁性種である錯体の同定には単結晶X線構造解析を用いる必要があるため、結晶性の悪い本錯体系を用いては、研究の進展に予想以上の時間を要した。以上の背景を基に、本年度はマンガンに加え、鉄、コバルト、ニッケルを中心金属とする種々の錯体を用いて検討を行った。具体的には、PNP-ピンサー配位子を持つ鉄(III)ヒドリド錯体、N-ヘテロ環状カルベン配位子を持つコバルト(I)アルキル錯体、およびコバルト(II)アルキル錯体、合成既知として知られる種々のニッケルアルキル、アリール錯体を合成し、それらとアルコキシシランとの反応を検討することで、得られた錯体の求核性を評価した。その結果、コバルト(II)アルキル錯体が、効率よくアルコキシシランと反応し、ヒドロシランを定量的に生成することを見出した。3d金属錯体は、容易にスピン反転することで多様な電子状態を取り、それに伴って突如劇的に反応性を変化させることから、その反応性の詳細理解が困難とされてきた。そこで本研究では、半閉殻構造により適度に高スピン電子配置を安定とする錯体種(マンガン(II)錯体、鉄(III)錯体)を用いて、高スピン型錯体の反応化学を展開することとした。

一方で、研究の進展とともに、これら半閉殻構造をとる錯体種は、想定以上に安定化されており、反応性が乏しいことがわかった。さらに、常磁性錯体の合成単離、同定は予想以上に困難であり、限られた数の錯体しか検討することはできなかった。以上の理由から、当初の予定より本研究の達成度は若干遅れるに至った。また、本年度は研究代表者の出産に伴い実質半年間の休暇を取得したことも、研究遅延の一要因としてここに追記する。本研究では、安定な半閉殻構造を取るマンガン(II)錯体に着目し、これの反応性の詳細理解に基づき、高スピン型金属触媒の開発を目指す。本年度は、産休に伴う延長期間である3か月間のみ本研究に従事した。昨年度までに見出した、種々の新規マンガン(II)錯体の合成と、それを用いたテトラアルコキシシラン類のメチル化反応に関して詳細をまとめ、J. Organomet. Chem誌に論文投稿し、受理された。本研究では、安定な半閉殻構造を取るマンガン(II)錯体に着目し、これの反応性の詳細理解に基づき、高スピン型金属触媒の化学を展開することを目的とする。まず、N-ヘテロサイクリックカルベン(NHC)を支持配位子とする種々のマンガン(II)ジメチル錯体2a-cを合成・単離し、X線構造解析により固体状態の構造を確認した。次に、錯体2a-cとテトラメトキシシラン(Si(OMe)4)との反応を検討すると、テトラメトキシシランのモノメチル化が選択的に進行し、MeSi(OMe)3が40%程度の収率で得られた。したがって、錯体2a-cは、電気陽性のMnに結合したメチル基が、求核剤として反応することが示された。平成26年度は、ヒドリド種、アルキル種、アミド種、アルコキシ種を含め、種々のマンガン(II)錯体の合成と、その基礎的反応性の解明を目指した。前述のとおり、現時点では、マンガンアルキル錯体[MnMe2(NHC)](2a-c)およびマンガンアルコキシ錯体[Mn(OEt)2]n (3)の合成が完了し、また反応性解明に関する検討では、錯体2の求核試薬としての反応性が徐々に明らかにされつつある。一方で、錯体3の反応性に関してはほとんど明らかになっておらず、これは錯体3が多量体構造を取り、有機溶媒への溶解性が著しく低いことによる。また、常磁性種であるマンガン(II)錯体の合成単離、および同定には、予想以上に困難であったため、限られた数のマンガン錯体種を用いてのみ、研究の展開が可能であった。以上の理由から、当初の予定よりは研究の達成度は若干遅れていると言える。本年度の取り組みで、コバルト(II)アルキル錯体が特異的に高い求核性を示すなど、興味深い実験結果を得ることが出来た。今後は、さらに種々の有機基質との反応を検討することで、結合切断能なども含め、本錯体系反応性の詳細理解に取り組む。また、錯体の電子状態解析にも取り組むことで、本錯体系が高い反応性を発現するに至った要因を探る。本コバルト(II)アルキル錯体は、反応点となるコバルト-アルキル結合近傍に位置する配位子の種類がその反応性を大きく左右することが示唆されている。これら配位子の影響に関して、系統的な理解にも取り組みたい。有機金属化学初年度に合成した錯体2a-cを原料とし、ヒドリド錯体、アミド錯体の合成にも取り組む。さらに、合成したマンガン(II)錯体について、結合のヘテロリシス能を評価するべく、種々の有機基質と系統的に反応を検討する。上述の達成度の項目に示した通り、本研究遂行の鍵は、新規錯体の効率的な同定に大きく因るものと考えられる。これに対する解決策として、結晶性の良い錯体系を用いて反応追跡する手法があげられる。
視神経再生に必要なリプログラム遺伝子の新たな制御機構とそのマスター遺伝子の解明

本研究では、ほ乳類では不可能な中枢神経再生が可能な魚類を用いて、LIF(白血病阻止因子)が中枢神経再生に効果的であることを明らかにした。ゼブラフィッシュの視神経を切断すると、網膜神経節細胞(視神経の発端となる細胞)でLIF遺伝子が3日以内に上昇する。LIFは引き続きSTAT3シグナルを活性化し、神経再生に関わるGAP-43を上昇させていることがわかった。一方、LIFを低下させた場合、STAT3の活性化とGAP-43の上昇が抑えられ、視覚機能の回復が遅れることがわかった。上記の成果により、中枢神経再生にはLIFが有効に働いていることが明らかとなった。我々ヒトをはじめとするほ乳類の中枢神経(脊髄や視神経など)は、一度損傷を受けると再生することはできない。一方、魚類の中枢神経は自然に再生することができる。我々は、「魚類には可能でほ乳類では不可能」な中枢神経再生のプロセスを魚類の面からアプローチすることで、最終的にはほ乳類の中枢神経に関わる遺伝子やタンパク質を発見する研究を行ってきた。本研究ではそのような再生分子の一つとして「白血病阻止因子LIF」があることを発見した。LIFはゼブラフィッシュ視神経の損傷時には発現量が増加するが、ほ乳類の視神経損傷時には変化しない。平成25年度は、このLIFの発現が視神経損傷後3日をピークに上昇することと、その遺伝子の局在が予測したとおり網膜神経節細胞に限局していることを明らかにすることができた。さらに平成25年度の計画通り、LIFの下流シグナルであるSTAT3が、5日目をピークにして活性化することが明らかとなった。さらに、LIFのノックダウンによってSTAT3の活性化が抑えられる結果が得られた。以上より、ゼブラフィッシュ視神経損傷後のLIFの発現上昇とSTAT3の活性化は計画通りかつ予想通りに明らかとなった。ヒトをはじめとするほ乳類の中枢神経は、一度損傷を受けると再生が極めて困難である。一方でゼブラフィッシュなどの魚類は、損傷を受けた中枢神経を自然に回復させることが可能である。本研究では、なぜゼブラフィッシュの中枢神経が再生可能なのかという問いに対して、「LIF(白血病阻止因子)」が一つの答えになり得るという結果が得られた。本研究では中枢神経再生モデルとして、ゼブラフィッシュの視神経を選択した。視神経を損傷後3日目をピークに、網膜神経節細胞(RGC)でLIF遺伝子・タンパク質の発現が見られた。続いてLIFの下流に存在するSTAT3の活性化を調べたところ、視神経損傷後5日目でSTAT3の活性化が起こることが明らかとなった。一方、LIFのノックダウンによってLIF機能を低下させたところ、STAT3の活性化が抑えられ、さらにSTAT3の下流にあるとされるGAP-43(神経再生に必要な因子の一つ)の増加が抑制されることがわかった。加えて、LIFのノックダウンによって視覚機能の回復が遅れることもわかった。網膜培養実験によって、STAT3シグナルを停止させることで、神経再生(軸索の再伸長)が濃度依存的に抑えられることも確認している。これらの結果より、ゼブラフィッシュ視神経再生には、LIF→STAT3→GAP-43という再生因子カスケードが効果的に働いていることが明らかとなった。上記本研究の成果は、国際学会での報告などを経て査読有り国際論文誌に掲載された。26年度が最終年度であるため、記入しない。神経科学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度に計画していた研究(LIFの遺伝子・タンパク質発現のタイムコースと局在の決定、STAT3の活性化タイムコースと局在の決定、LIFとSTAT3活性化の因果関係の解明)を計画通りに遂行でき、かつ当初の予想通りの結果が得られたため。平成25年度の研究において、ゼブラフィッシュ視神経損傷後のLIF発現上昇とSTAT3活性化を明らかにできた。平成26年度では、LIFが視神経再生に果たす役割を解明するために、ゼブラフィッシュ視神経損傷後にLIFのノックダウンを行った場合の視機能回復過程を定量的に評価する。もしLIFが視神経再生に何らかの役割を果たしているのであれば、LIFノックダウンで視機能回復は障害されるという結果が得られることが予想される。また、上記成果が得られた場合には、国際論文への投稿を予定している。
地域経済と信用金庫行政

預金保険機構の研究わが国において預金者保護を目的に預金保険機構が設立されたのは1971年である。この時、戦後の金融行政の方針、すなわち銀行はつぶさないという方針が見直されたかのようにみえた。しかし、現実に危機に陥った金融機関を閉鎖して、預金者にペイオフを行うことは一度もなかった。預金保険機構設立以前と同様に、健全な銀行による救済合併という方策が採られたのである。1986年の法改正によって、預金保険機構は新たな政策手段を得た。救済金融機関に対して資金援助(融資または贈与)が出来るものとされたのである。これによって、制度的にも本来の「預金保険」の意味はいっそう薄れることになった。金融の自由化によって金融機関の競争が激化し、それにともなって格差が明白になることが予想される今後、「護送船団方式」をどのように見直していくか、預金保険の仕組みをどのよう活用していくか、ますます重要な研究課題となる。アメリカにおける実態調査とともに、日本の戦後がどのように見直されていくか、引き続き調査したい。
カイコの季節戦略を規定する環境温度の受容と記憶に関わるセルセンサーの解明

カイコの胚休眠誘導にみられる季節戦略は親子2世代にわたった独自の環境応答機構である。胚を25°Cに保護すれば次世代卵は休眠し、胚発生初期で細胞分裂を停止し形態形成が停止する。15°Cでは次世代は非休眠卵となり、約1週間で幼虫が艀化する。このように、親が受けた温度条件により、子供(胚)の運命(表現型)が決定する。カイコの胚がどのようにして25°Cと15°Cの温度の違いを感受し、約1ヶ月後に行われる休眠ホルモン放出までの期間に温度情報を記憶しているのか、未だ不明のままである。我々は、カイコゲノム中に存在する全trpチャネルcDNAのクローニングし、休眠タイプの卵に二本鎖RNAを注射することによるRNAiにより休眠誘導に関係するtrp遺伝子をスクリーニングした。その結果、trpalのRNAiにより、非休眠卵が誘導された。次に哺乳類の培養細胞系を利用した細胞生理学的解析により、TRPA1の温度感受性能を調査した。その結果、TRPA1は活性化温度閾値を約20°Cにもつ、温度センサーであることが分かった。また、植物成分由来の数種のリガンドによっても活性化されることが分かった。さらに、この遺伝子は胚期での強い発現が認められた。これらの結果から、TRPA1は胚期の20°C以上の保護温度を感受し、次世代の休眠性を規定するセンサー分子であることが示唆された。現在、胚期での発現細胞の同定、休眠ホルモン分泌との関連性を調査するとともに、リガンド剤による休眠の制御を試みている。15°Cでは次世代は非休眠卵となり、約1週間で幼虫が孵化する。さらに、この遺伝子は胚期での発現が認められ、蛹脳における特定の細胞での発現が観察された。これらの結果から、TRPA1は胚期の20°C以上の保護温度を感受し、次世代の休眠を誘導するセンサー分子であることが示唆された。今後は、休眠ホルモン分泌との関連性を調査して行く予定である。
リンパ球分化・増殖の微小環境とヒト・リンパ節間質細胞機能

リンパ球の分化・増殖に及ぼすリンパ節間質細胞の影響を, in situおよびin vitroの系で解析した. In situの研究には,炎症性・腫瘍性疾患で生検されたヒト・リンパ節の電顕的,免疫組織学的検索を行った.Bリンパ球増殖単位であるリンパ濾胞について,正常反応性濾胞と,濾胞性リンパ腫の腫瘍性濾胞での細胞構築の相似を明らかにした. DRC-1陽性の濾胞樹状細網細胞の存在とその機能保持が, Bリンパ球の濾胞状増殖形態の維持に必要であると推測された.又, TBリンパ球の浸潤,各種間質細胞の出現が,悪性リンパ腫の予後と相関する因子である示唆を得た.OKT-6陽性ランゲルハンス細胞とヘルパーT細胞の同所性分布は,炎症でも腫瘍でも認められ,両者の機能的相関を裏づけた.In vitroの解析のため,各種間質細胞の分離,培養を試みた.濾胞樹状細胞の培養には成功しなかったが, mantle zoneリンパ腫の1例より, SG細胞と呼ぶT領域間質細胞株を樹立した.SG細胞は壁附着性の樹状細胞で貧食能よわく, MHC-1.2, ^<(+)>OKM1, ^<(-)>OKM5, ^<(-)>Mac-1^<(-)>,で5'-Nase, AcPise, Esteraseが陽性で,上田竜三氏作製のT領域間質細胞の抗体ST-1で陽性であった.SG細胞はリンパ球とのみ細胞接着を生じ,特上Bリンパ球(BALL及び本人B細胞)は著明な偽エンペリポレシス現象を起こす.接着はヘパリンで抑制され, Lucifer yellow注入で低頻度ながら, gap junction形成が示唆された.SG細胞は接着するTBリンパ球の^3HTdR取込みを阻止するが,浮遊Tリンパ球(TALL細胞)の^3HTdR取込み促進因子を分泌する.以上の研究結果より,リンパ節間質細胞が,リンパ節におけるリンパ球の増殖や成熟・分化に関与していることは明らかと思われる.特にSG細胞の接着リンパ球増殖阻止は,免疫刺戟によるリンパ球増殖の抑制因子として重要と思われる.リンパ球の分化・増殖に及ぼすリンパ節間質細胞の影響を, in situおよびin vitroの系で解析した. In situの研究には,炎症性・腫瘍性疾患で生検されたヒト・リンパ節の電顕的,免疫組織学的検索を行った.Bリンパ球増殖単位であるリンパ濾胞について,正常反応性濾胞と,濾胞性リンパ腫の腫瘍性濾胞での細胞構築の相似を明らかにした. DRC-1陽性の濾胞樹状細網細胞の存在とその機能保持が, Bリンパ球の濾胞状増殖形態の維持に必要であると推測された.又, TBリンパ球の浸潤,各種間質細胞の出現が,悪性リンパ腫の予後と相関する因子である示唆を得た.OKT-6陽性ランゲルハンス細胞とヘルパーT細胞の同所性分布は,炎症でも腫瘍でも認められ,両者の機能的相関を裏づけた.In vitroの解析のため,各種間質細胞の分離,培養を試みた.濾胞樹状細胞の培養には成功しなかったが, mantle zoneリンパ腫の1例より, SG細胞と呼ぶT領域間質細胞株を樹立した.SG細胞は壁附着性の樹状細胞で貧食能よわく, MHC-1.2, ^<(+)>OKM1, ^<(-)>OKM5, ^<(-)>Mac-1^<(-)>,で5'-Nase, AcPise, Esteraseが陽性で,上田竜三氏作製のT領域間質細胞の抗体ST-1で陽性であった.SG細胞はリンパ球とのみ細胞接着を生じ,特上Bリンパ球(BALL及び本人B細胞)は著明な偽エンペリポレシス現象を起こす.接着はヘパリンで抑制され, Lucifer yellow注入で低頻度ながら, gap junction形成が示唆された.SG細胞は接着するTBリンパ球の^3HTdR取込みを阻止するが,浮遊Tリンパ球(TALL細胞)の^3HTdR取込み促進因子を分泌する.以上の研究結果より,リンパ節間質細胞が,リンパ節におけるリンパ球の増殖や成熟・分化に関与していることは明らかと思われる.特にSG細胞の接着リンパ球増殖阻止は,免疫刺戟によるリンパ球増殖の抑制因子として重要と思われる.B細胞性びまん性中細胞型リンパ腫で、いわゆるMantlezone Lymphomaの生検材料より、リンパ節T領域の間質細胞の長期培養系、SG細胞を得た。この壁附着性樹状突起細胞の特徴については、60年度研究報告に記載した。SG株細胞をBALL株細胞、自己末稍血Bリンパ球と共に培養すると、Bリンパ球がSG細胞とシャーレ壁の間にもぐり込む、いわゆる偽エンペリポレーシス現象が著明に認められた。一部のBリンパ球はSG細胞表面に附着するが、その数は少い。一方、TALL株細胞や自己末稍血Tリンパ球では、SG細胞表面への附着が著明に認められるが、偽エンペリポレーシスはほとんど認められなかった。HL60細胞では、いずれの現象も生ぜず、別個に樹立されたヒト骨髄間質細胞株とTALL又はBALLの混合培養系でも、これらの現象は観察されなかった。リンパ球とリンパ節間質細胞との上記の特異的反應は、ヘパリンによって用量依存的に抑制されるので、両者の接觸、附着には、細胞表面のadhesion moleculeが関与しているものと思われた。

両種細胞の接着が機能的な意味を持つかどうかについて、dye transfertestを行ったところ、稀れにではあるがSG細胞に注入されたLuciferイエロー色素が、接着Bリンパ球に移行する所見を得た。即ち、両細胞間にgap junctionの形成が示唆された。次で、接着リンパ球の増殖に対する影響を、【^3H】チミジンの取込みで検討した。両細胞の混合培養3日目に、浮遊細胞と偽エンペリポレーシスないし表面附着でSG細胞に接着したリンパ球を分離し、ミリポアフィルターで両群を融離した上、更に3日間混合培養を行い、【3^H】チミジンの標識を行った。SG細胞や浮遊リンパ球には標識がみられたが、SG細胞に接着するT・Bリンパ球には、まったく標識がみられず、間質細胞との直接接觸で、リンパ球の増殖が抑制されることが明らかとなった。
看護婦のストレスとバーンアウトに関する継時的研究

研究者が過去に行った研究では、ストレッサからストレスが生じ、それが累積してバーンアウトが生じるという因果モデルを検証した。これは、従来のバーンアウト研究の基本的な枠組みとなってきた因果図式であり、バーンアウトはストレスの結果生じるストレンのひとつであるとする考え方である。しかし、結果は、必ずしもこの因果モデルに斉合するものではなかった。特に、バーンアウトの三つの側面のうち、個人的達成感は、心身症状との関連が低く、ストレッサにより説明される部分は、他の二つの側面に比べて、極端に低い数値を示した。そこで、今回の研究では、まず、従来の因果モデルを再度検証する目的で、看護婦が日常業務で経験すると思われるストレッサとバーンアウト得点と関連を調べた。その結果、前回同様に、情緒的消耗感と脱人格化については、ストレッサとの関連が認められたが、個人的達成感については、ストレッサとの関連は認められなかった。そこで、あらたに自己効力感という要因を加えて、ストレスと自己効力感によるバーンアウトの因果モデルを提議し、その妥当性を検証した。共分散構造分析(EQSモデル)による検証の結果、本研究で提議した因果モデルの適合度は高く、その妥当性が支持された。すなわち、ストレスの結果生じるのは、バーンアウトの3側面のうち情緒的消耗感と脱人格化の2側面であり、個人的達成感の後退は、ストレスの結果生じるのではなく、自己効力感の喪失と密接に関わっていることが確かめられた。今後、ヒューマン・サービスの需要は、急速に拡大していくであろう。ヒューマン・サービス従事者の安定的な確保は、社会にとって急務の課題である。バーンアウトが発症するプロセスについてあらたな経路を示唆した本研究の意義は大きい。調査は、京都府下の病院に勤務する看護婦を対象に実施した。本研究では、ストレスと自己効力感によるバーンアウトの因果モデルを提議し、その妥当性を検証した。共分散構造分析による検証の結果、本研究で提議した因果モデルの適合度は高く、その妥当性が支持された。この結果は、バーンアウトには、少なくとも経路の違う2つの側面があることを示している。1つは従来から言われてきた過剰なストレスが原因となって生じる側面であり、他の1つは、自己効力感の喪失にともなって生じる側面である。さらに、バーンアウトの2つの側面の重要性を、離職意識への関わりという観点から評価した。その結果、両者はほぼ同等に離職意識と関わっていることが示された。つまり、自己効力感に帰因する側面も、バーンアウトの結果として離職をまねくという観点では、ストレスに帰因する側面と同等の重要性を持っていることが示されたことになる。したがって、あらたに自己効力感に関わる経路を仮定することは、バーンアウトの因果モデルを構成する上で重要な意味を持つものと考えられる。
肝炎ウイルスと肝発がん

B型肝炎ウイルス(HBV)およびC型肝炎ウイルス(HCV)はヒト肝がん発症の原因ウイルスと考えられている。HBVにおいては、発がんにもっとも関係の深いと考えられるX遺伝子のトランス活性化機能が明かにされ、セリンプロテアーゼインヒビターとの構造類似性が示され、細胞の転写因子の機能を変化させることにより発がんの初期過程に関与していると推定されている。HCVについては、RNAゲノムの遺伝子構造と発現の研究が進展してきた。そこで、構造と性質の異なるこれら肝炎ウイルスの多段階発がんにおける役割を追及し、肝発がんのメカニズムを明かにする。HBVでは、X蛋白質が肝細胞中の膜結合型セリンプロテアーゼに直接結合しその活性を阻害すること、また、セリンプロテアーゼインヒビター様のドメインとトランス活性化の機能ドメインが一致することも明らかにした。他方、X蛋白質と相互作用する転写因子の存在も明らかにしつつあり、セリンプロテアーゼなど複数の細胞蛋白質と結合することを示した。HCVでは、構造遺伝子の発現様式および発現したポリ蛋白のプロセッシングに加えて、持続感染の機構を一層明らかにした。すなわち、外被蛋白質中に存在する超可変領域(HVR)の頻繁な変化によって免疫機構から逃避した遊離のHCVが、発がん過程で関与していることを示唆した。X蛋白質についてはその機能をかなり解明したので、今後は、in vivoでの動態およびX蛋白質によって促進される遺伝子変異について調べる必要がある。他方、肝発がんでのHCVの中心的遺伝子が何であるかはまだ全く不明である。持続感染の機構がウイルス外被蛋白質の頻繁な突然変異に関係していることは、組み込みが中心であるHBVの持続感染とは非常に異なっており、2つのウイルスの肝炎および肝発がんへの関与が異なるものであることを示唆した。
人工自然環境の環境社会学的分析

現在、私たちの国では、さまざまな環境保全の試みがなされている。とりわけ本研究のような人工的自然環境の研究の場合、いわゆる「まちづくり」の活動とたいへん強く関わっている。ちなみに、本研究でいう人工的自然環境とは、人間が手を加えた自然環境を意味し、いわゆる純粋な自然環境と対置する用語である。本研究の期間、奈良県吉野山を中心としつつも、かなりの地域を実地に調査することができた。とりわけまちづくりについて熱心に取り組んでいる地域を訪問し、それが結果的に人工的な自然環境-田畑やせせらぎ、里山、公園など-の保全に関わっている実態をつぶさに調査できたことは大きな収穫であった。吉野山の調査においては、どうして吉野山は千年以上も、桜の山を保全できたのだろうかという疑問のもとに、そのノウハウ、価値の体系、歴史的経緯などを、かなりの調査期間をとって調査をした。そして、信仰から始まった桜の保全が花見の隆盛などを経て、明治以降のいまでいうNPOの成立までの変化を追った。またこのNPOが時代の状況の変化のなかでどのような「生き残り作戦」をとっていったのかという事実も明らかにすることができた。一言でいえば、軍国気分の高いときにはそれに合わせた論理を、民主主義が評価されると、一般国民の意見を入れるというような対応をしつつ、桜を保全するNPO組織を保持することで桜の山を維持できたことが分かった。とりわけ特筆しておきたいことは、この研究を通じて、たんに人工的自然環境の研究にとどまらず、この研究が応用・政策的研究であるために、結果として「社会学の応用可能性」を探るという社会学そのものへの貢献もできたことであった。人工的自然環境とは人間が積極的に自然に関与した自然環境を意味する。人間が関与した結果、放置していた自然、すなわち人間の手の入らない“純粋の自然"よりも、よい自然環境を形成できた事例があるとするならば、それはどのような自然であり、それがどのような条件で成立したかを研究するのが本研究の課題である。この視点は今後の自然環境保全政策に役立つであろう。この1年をかけて日本の各地をかなり広範囲に調査した。北は北海道の釧路(霧多布)湿原までも足をのばした。また、岐阜県郡上八幡町、東京都武蔵野などいくつかの場所の調査もした。ただ、主要には、奈良県の吉野山と京都の嵐山に本年はかなりのエネルギーをそそいだ。本年は3年計画の最初の年なので、歴史的に見て、人工的な自然環境を千年の長さで保全してきた吉野山と嵐山の景観保全の状態やその組織、保全している人たちの考え方などをかなり総合的に調査をした。吉野山は桜の保全の状況を調査したのであるが、そこに典型的なひとつの傾向を見てとれる。吉野山は一円が桜であり、全部で3万五千本の桜の木があるという。もちろん、山桜が自然にこのように群落を形成したわけではなく、そこには千年におよぶ人間の介入がある。桜の木を植え、また桜の木を伐らないようにするために、信仰がひとつの大きな働きを持つているのであるが、それがどのように機能しているのかを調査中である。その後、近代に入り、「吉野山保勝会」が生まれる。これは観光のために保全をする側面がある。その後、桜トラストや地元の小学生が桜の種を取ってきて苗木を育てるというような環境保全の機能が加わってくる。このような調査の継続中である。現在、私たちの国では、人工的な自然環境の評価については、揺れ動いている。すなわち定まった評価基準がない。その結果、環境対策においても、有効な手がうててないのが現状である。ここでいう人工的自然環境とは人が積極的に手を加えた自然環境をさす。

本研究は我が国の人工的自然環境の実体を現場に赴いて分析をするという方法をとり、この研究は本年で2年目であることによって、かなりの資料の蓄積を得ることができた。とくに吉野山に対しては比較的集中的な調査を行ったので、おおよその輪郭を描けるようになった。吉野山がなぜ我が国において、特殊な位置をもったのかという分析からはじめ、結果的になぜ桜の吉野山になったのかというその経緯について、来年度にかなり体系だった説明ができるまでの段階にいたった。とくに古代から奈良時代にかけて、吉野山が国の避難所(アジール)として機能した事実は、吉野山が水田稲作にとって不可欠な水を差配する山の神の鎮座する山として特殊な位置にあったことなどを本年は歴史的史料などの集積の過程で明らかにしている。また、吉野山に限らず、日本のかなりの人工的自然環境の典型的と想定される地域のフィールド調査を行い、人工的自然環境が、それぞれの地域のまちづくりにおいて貴重な要素となっていること、それを地元の人たちは文字通り「自然」として受け取り、自分たちの身近な自然として生活上不可欠なものであることなどを本年度は実証的なデータをともなって明らかにすることができた。現在、私たちの国では、さまざまな環境保全の試みがなされている。とりわけ本研究のような人工的自然環境の研究の場合、いわゆる「まちづくり」の活動とたいへん強く関わっている。ちなみに、本研究でいう人工的自然環境とは、人間が手を加えた自然環境を意味し、いわゆる純粋な自然環境と対置する用語である。本研究の期間、奈良県吉野山を中心としつつも、かなりの地域を実地に調査することができた。とりわけまちづくりについて熱心に取り組んでいる地域を訪問し、それが結果的に人工的な自然環境-田畑やせせらぎ、里山、公園など-の保全に関わっている実態をつぶさに調査できたことは大きな収穫であった。吉野山の調査においては、どうして吉野山は千年以上も、桜の山を保全できたのだろうかという疑問のもとに、そのノウハウ、価値の体系、歴史的経緯などを、かなりの調査期間をとって調査をした。そして、信仰から始まった桜の保全が花見の隆盛などを経て、明治以降のいまでいうNPOの成立までの変化を追った。またこのNPOが時代の状況の変化のなかでどのような「生き残り作戦」をとっていったのかという事実も明らかにすることができた。一言でいえば、軍国気分の高いときにはそれに合わせた論理を、民主主義が評価されると、一般国民の意見を入れるというような対応をしつつ、桜を保全するNPO組織を保持することで桜の山を維持できたことが分かった。とりわけ特筆しておきたいことは、この研究を通じて、たんに人工的自然環境の研究にとどまらず、この研究が応用・政策的研究であるために、結果として「社会学の応用可能性」を探るという社会学そのものへの貢献もできたことであった。