hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コリン作動性神経終末におけるアセチルコリン遊離調節機構の解明

我々の実験ではM_1受容体を選択的に遮断するピレンゼピンを潅流するとACh遊離量が次第に増大し,また収縮反応もある濃度までは次第に増大し,次に抑制がみられた. M_1およびM_2受容体に対する選択性の低いアトロピンはACh遊離量を増大させたが,収縮反応の抑制もすぐに発現した.以上の知見よりACh遊離を調節しているのはM_1受容体であることが示された.2.ラット前脳基底核スライスからのACh遊離:老人性痴呆症との関連が注目されているマイネルト核を含むラットの前脳基底核スライスを作製し,脳機能を改善する作用をもつといわれているTRHおよびその誘導体の存在下で, ACh遊離におよぼす作用を調べた.高カリウム液により刺激した場合のACh遊離量が10^<-4>MのTRH誘導体により有意に増大した.しかし,この作用の臨床的な意味づけにはさらに研究を続行する必要がある.アセチルコリン(ACh)の神経終末からの遊離は、一部が神経終末側に存在する自己受容体によって調節されていることが知られている。これまでアウエルバッハの神経叢を含むモルモット回腸縦走筋標本において、ACh遊離の調節に関与している自己受容体はM_2ムスカリン受容体であるとする報告がなされていた。我々は独自に開発した高感度なAChのラジオイムノアッセイを用いて、上記標本を電気刺激して遊離されてくるAChを直接定量した。また同時に起こる収縮反応を測定した。標本に種々のムスカリン受容体遮断薬を作用させ、ACh遊離量の変化と収縮反応(M_2ムスカリン受容体を介する)を検討し、昭和62年度には神経終末に存在してACh遊離を調節しているのは、M_1ムスカリン受容体であることを示唆する結果を得た。昭和63年度には、M_1選択性をもつテレンゼピン(TZ)、M_2選択性をもつAFーDX116および非選択性のNーメチルスコポラミン(NMS)を用いて、確認のための実験を行った。TZはM_1ムスカリン受容体の選択的遮断薬であるピレンゼピン(PZ)と同様に100倍も低濃度でAChの遊離を増大させた。しかしながら、AFーDX116は収縮反応のみを抑制し、ACh遊離には作用をおよぼさなかった。またNMSは予想に反して、収縮反応の抑制作用だけを示した。これらの結果は、M┣D21ムスカリン受容体がAChの遊離調節に関与していることを確認するものである。従来からの報告と我々の得た結果との間に見られる矛盾は、AChの定量法に起因するものと思われる。我々は遊離されたAChをすべて測定したのに対し、従来の方法ではトリチウムで標識したコリンから生成される標識AChを測定している。そのため神経終末に存在し、遊離されてくるACh一部の分画しか測定することができない。このことが異なる結果を生じた原因であろう。
古代村落の景観と構造に関する歴史的・考古学的研究

古代村落に関する文献ならびに考古学的資料について、(イ)「戸」を中心とする家族関係資料と、(ロ)「村」「郷」を中心とする村落関係資料に整理し、さらに(ロ)の資料を(a)自然的村落、(b)計画的村落に類別し、その特徴を検証した。その概要は以下の通りである。1.上記のうち(b)計画的村落の性質をもつ荘園村落に関して、基礎的作業として正倉院等に伝わる東大寺開田図」の中の景観描写を検討した。その中で、造東大寺司から現地へ派遣された算師の関与した絵図に注意し描写の方法と体裁について吟味したが、天平宝字3年(759)11月14日越中国諸荘絵図(砺波郡伊加流伎・石粟、射水郡〓田・須加・鳴戸・新川郡丈部・大荊村)、同年12月3日越前国足羽郡糞置村絵図等の検討を通じて、(1)天平宝字3年の諸絵図は同一人物(算師)の描写とは見做し難い点や、(2)絵図作成における郡衙の関与、さらに(3)山水景観の描写に画師もしくは画法を習得した官人等が参画した可能性のつよい点を推察した。2.また(a)自然的村落の代表例として小矢部市桜町遺跡に焦点をあてて検討した。同遺跡は小三昧前・坂東・産田・中出地区を中心に古墳時代末から奈良・平安時代前半にかけて掘立柱建物跡100棟以上が検出され、古代社会における継続性をもつ村の景観と構成を窺うことが出来る。このうち中出地区から墨書土器=「長岡神(社)」「長岡」「大祝」「袮宜」等が出土したが、地方の神社と神職の名称が同一箇所から一括して出土した点は重要である。神名「長岡」は和名抄の郷名「長岡」とも符合するので、古代の「郷」と「村」と「社」の関係を示唆するものと考えられる。この点から推考すれば、一つは袮宜・大祝ら神職の生活拠点=「家」が桜町の集落内に存在した可能性であり、いま一つは祝の任務からみて墨書出土地から程遠からぬ地に長岡神社の祭祀施設が存在した可能性であろう。以上、村落の成立契機・集落構成・景観の基礎的考証を踏まえ、具体相を更に究明したい。
児童・生徒に対するコミュニケーション・スキル訓練の開発と実施

本研究の目的は,現代の児童・生徒を対象とするコミュニケーション・スキル訓練を開発し,実施することにより,スキルを高め,不登校やいじめなどの問題が発生することを予防することであった。スキル尺度を作成し,児童・生徒を対象としたスキル訓練を行った結果,訓練後に,生徒の多くのスキルが向上していた。また,参加者の8割の生徒は,訓練前よりスキルが上がっていた。また,コミュニケーション・スキルの高い生徒ほど,友人関係が良く,友人関係に満足しており,精神的健康状態も良かった。児童を対象としたコミュニケーション・スキル訓練の開発を行った。まず,昨年度の成果から実際に訓練するスキルの手本となるモデルを作成した。その後,作成したプログラムを協力校にて,試験的に実施した。特に,言葉でのコミュニケーションがかなり確実に可能となる小学校5年生,6年生を対象として1回45分程度のスキル訓練を行った。訓練はモデルとなる大学生がまず手本を示し,その後,児童たちが子どもたち同士で実施する形を取った。その結果,あいさつや自己表現のスキルにおいては,事後にスキルの向上がみられた。しかしながら,問題解決や感情のコントロールなどのスキルでは短時間の訓練プログラムではあまり効果がみられなかった。特に「断る」スキルについては,抵抗があるようであった。また,もともとスキルの低い子どもについては,あまり積極的に参加できていない様子がみられた。参加者たちの感想においては,訓練を楽しんでいたようであった。スキル訓練の実施は比較的スムースに行われた。このプログラム開発のために,他の研究者に協力を依頼した。また,コミュニケーション・スキルプログラムの作成や提示のために,パソコンなどの機器を購入した。さらに,訓練の汎用性を高めるために,作成したコミュニケーション・スキル訓練プログラムの実施に際して,できるだけ多くの協力校を探し,協力を依頼した。いくつかの小学校にて協力の承諾を得ることができたが,実施に向けてはまだ準備が必要となった。児童・生徒を対象としたコミュニケーション・スキル訓練の実施を主に学校において行った。平成25年度には,平成20年度から22年度(若手研究(B))に開発した中学生用コミュニケーション・スキル訓練を実際の生徒に対して実施し,平成24年に開発した小学生用コミュニケーション・スキル訓練を児童に対して実施した。研究代表者がスクールカウンセラーをしている中学校,小学校において,訓練プログラムを実施した。具体的には,特別授業やホームルームを利用して週に1回程度の訓練を行い,その後,どの程度コミュニケーション・スキルが身についたかなどの効果測定を行った。特に,今年度は関係が壊れてしまうという関係崩壊について調査を行った。また,スキル訓練の結果,児童・生徒の対人関係認知や精神的健康状態にどのような変化が起こったかも測定した。これらの実験,調査の結果を日本社会心理学会やアジア社会心理学会などで発表した。児童を対象としたコミュニケーション・スキル訓練のプログラム作成ための情報収集を行なった。まず,小学校5,6年生である児童にアンケートを行い,ふだん使用しているコミュニケーション・スキルの具体例を収集した。この結果を分析することにより,児童が使用するコミュニケーション・スキルが明らかとなった。また,実際の小学生にインタビューを行い,その様子をビデオカメラで撮影した。特にどのようなコミュニケーションが苦手かを中心に面接を行なった。次に,実際に小学生にいくつかの場面でロールプレイをしてもらいその様子を撮影した。その後,スキル研究で示唆されているスキルのカテゴリー(例.人の話を聞く,意見を述べる,問題を解決するなど)を参考に,ディスプレイ上に提示されたコミュニケーション・スキルを,数名の研究協力者に分類を依頼した。これにより,使用頻度の高いスキル,効果的と思われるスキルなどの抽出に成功した。さらに,児童が用いるコミュニケーション・スキルのリストを作成した。現在,このスキルが実際に使用されているか(使用頻度),効果があるか(効果性)を確かめるために,スキルを撮影したビデオを他の小学生に見せ,(1)スキル使用の有無,(2)スキルのインパクト,(3)スキルの使用頻度,(4)スキルのコストなどを評価し,スキルのリストの妥当性と信頼性を検討している。今後,小学生のコミュニケーション・スキルの分類を行い,その尺度作りを行う。調査,インタビュー,ロールプレイから得られたコミュニケーション・スキルの情報の中からいくつかの因子を取り出し尺度を構成する。この結果を既に作成したコミュニケーション・スキル尺度(中学生用)と比較する。これにより,児童のコミュニケーション・スキルを客観的に評価することが可能となる。平成26年度には,開発したコミュニケーション・スキル訓練の効果測定を行い,プログラムを他の小・中学校においても実施した。比較対象として大学生に対しても調査を行った。まず,コミュニケーション・スキル訓練がどの程度効果があったかを多角的に測定した。スキル訓練の結果,児童・生徒のコミュニケーション・スキルは向上したか,対人関係や精神的健康状態にどのような変化が起こったかなどについて短期的効果(直後)だけでなく長期的効果(半年後)も測定する予定であったが,長期効果は測定できなかった。その後,訓練プログラムを他の学校でも実施し,その汎用性を高めた。訓練プログラムをより多くの学校で実施して,コミュニケーション・スキルの向上を目指した。小中学生だけでなく大学生のコミュニケーション・スキルについても調べ,多角的に分析を行った。平成27年度前半には,開発したコミュニケーション・スキル訓練の効果測定を行い,プログラムを他の小・中学校においても実施し,そのコミュニケーション・スキル訓練がどの程度効果があったかを多角的に測定した。

比較的簡単なプログラムを実施し,スキル訓練の結果,児童・生徒のコミュニケーション・スキルは向上したか,対人関係や精神的健康状態にどのような変化が起こったかなどについて短期的効果(直後)だけでなく長期的効果(半年後)も測定した。その結果,直後の効果測定においては,スキルの向上がみられた。また,比較対象として,大学生に対してもコミュニケーション・スキルを測定し,青年期のコミュニケーション・スキルと友人関係,恋愛関係,親子関係との関連を検討した。さらに,青年期後期の若者の職場でのコミュニケーション・スキルを測定した。スキルは同僚とのコミュニケーション・スキルと上司とのコミュニケーション・スキルを区別して測定した。その結果,いずれのスキルにおいても,スキルが高い若者のほうが低い若者よりも,対人関係が良好で,仕事の効率が良く,仕事での評価も高かった。平成27年度後半に研究成果のまとめを行った。平成23,24年度に得られたデータをもとに児童・生徒のコミュニケーション・スキルに関する研究のまとめ,論文化した。次に,平成25,26年度に得られた結果をまとめ,学会発表を行った(日本心理学会,社会心理学会,日本心理臨床学会,国際心理学会など)。その後,結果の論文化に着手し,冬期休業期間に投稿する予定であったが完了することはできなかった(日本心理学会,日本社会心理学会,日本心理臨床学会など)。平成28年度前半には,論文化を行う。本研究の目的は,現代の児童・生徒を対象とするコミュニケーション・スキル訓練を開発し,実施することにより,スキルを高め,不登校やいじめなどの問題が発生することを予防することであった。スキル尺度を作成し,児童・生徒を対象としたスキル訓練を行った結果,訓練後に,生徒の多くのスキルが向上していた。また,参加者の8割の生徒は,訓練前よりスキルが上がっていた。また,コミュニケーション・スキルの高い生徒ほど,友人関係が良く,友人関係に満足しており,精神的健康状態も良かった。研究代表者が協力依頼をした小・中学校においてスキル訓練の実施ができたため。研究代表者による分析が順調に行われたため。ただし,調査参加者には比較対象として大学生も含まれていた。青年期におけるコミュニケーション研究についても行ったため,成果は多岐にわたっているがおおむね順調である。臨床社会心理学児童・生徒を対象としたコミュニケーション・スキル訓練の実施を引き続き,地域の学校において行う。より広く効率的に行うために,地域の学校関係者からの協力を受ける。作成した訓練プログラムを多くの小学校,中学校で実施し,その成果を公表していく。比較対象として大学生のコミュニケーション・スキルを測定する。
精神疾患への静脈内鎮静法の安全性の検証と新たな歯科治療ストレス軽減法の開発

歯科治療がストレッサーとして生体に受容される過程と静脈内鎮静法の作用発現に重要なニューラルネットワークである、1ストレスを認識・認知するネットワーク2不安や恐れなどのいわゆる陰性情動の発現に関係するニューラルネットワークについて検討を行った。脳内神経系の細胞体部位と神経終末を同一動物で同時に複数部位を測定するマルチプローブ・マイクロダイアリシスを用いて、無麻酔・無拘束・自由行動状態のラットにストレスを負荷した際の脳内ノルアドレナリン、ドーパミン、セロトニン神経活動を検討した。ラットに負荷するストレスは、従来の多くの研究で用いられてきた再現性と信頼性の高いストレスであるHandling stressを用い、脳内ノルアドレナリン、ドーパミン、セロトニン神経活動からその再現性を確認し、ミダゾラム、デクスメデトミジン、CRF1受容体選択的拮抗薬の作用を検討した。マイクロダイアリシスプローブの挿入脳部位は、1ストレスを認識・認知するネットワークでは、青斑核と大脳皮質内側前頭前野とし、2不安や恐れなどのいわゆる陰性情動の発現に関係するニューラルネットワークで背側縫線核と扁桃体基底外側核とした。ミダゾラム、デクスメデトミジン、CRF1受容体選択的拮抗薬を局所灌流する部位は、青斑核または背側縫線核とした。今後は、3情動記憶を形成するするネットワークについても検討を行い、うつ病モデルラットであるWKYラットを用いた研究を開始する。CRF1受容体選択的拮抗薬の、青斑核または背側縫線核に局所灌流するための薬物濃度決定にやや時間を要したため。うつ病モデルラットであるWKYラットを用いた、1ストレスを認識・認知するネッワーク2不安や恐れなどのいわゆる陰性情動の発現に関係するネットワーク3情動記憶を形成するネットワークについても検討を行い、うつ病モデルラットであるWKYラットを用いた研究を開始する。ラット購入費が当初計画よりも安価であったため次年度使用額が生じた。翌年度分として請求した助成金と合わせて、高速液体クロマトグラフィー分離カラムやガラス器具などの物品購入に充当する。
地下き裂ネットワークの効率的推定と持続的地熱フィールドデザイン

本研究の目的は,トレーサーデータに基づいた持続的な地熱フィールド設計であり、地熱開発で利用可能なネットワークモデルの開発に挑戦し、以下の課題に取り組んだ。(I)非整数階微分モデルを組み込んだ井戸間き裂ネットワーク解析モデルの開発:多孔質体中の石油移動挙動を対象として開発されたモデルを新たに地熱貯留層対象のモデルに作り変えるため、トレーサー移動と熱移動とを組み合わせた井戸間のネットワークモデルについて検討した。昨年度まで、一対の井戸間に対応するモデルを作成していたが、当該年度では、複数井戸間への展開が可能か数値シミュレーションと比較することによって実施した。数値シミュレーションによって、生産井を二本設定し、そこで得られる応答から井戸間のき裂表面積の推定を行い、妥当な結果を示すことができた。また、得られた亀裂表面積を用いて、異なる還元流量ごとの将来の電力予測等も行い、一連の還元設計を示した。(II)解析モデルの可視化:Plotlyというオープンソフトウェアを用いて、可視化に取り組んだ。これによりインタラクティブなグラフの可視化が可能になる。ただし、トレーサー解析コードとのリンクには至っていない。(III)柳津西山地熱フィールドへの適用:柳津地域でのデータがまだ得られていないため、昨年度はトルコのBalcova地域へ適用し、当該年度はアメリカのFenton Hillのデータに適用した。Fenton Hillでは、1980年代にトレーサー試験が実施されており、その際に数値解析も共に行なっている。当時の数値解析によるき裂表面積推定の結果と比べて少しの差はあるものの、妥当な推定結果が得られた。当該研究で目的としていた柳津西山地熱発電所のデータ解析に至っていない。これは地熱関連会社からデータ提供を受ける予定だったが、H29年度に行う予定だったフィールド実験で問題が生じ、H30度にずれ込んだためである。また、Plotlyを用いた可視化に取り組んだが、有効に活用するまで、モデルを開発できていない。今年度に地熱関連会社からデータを提供してもらえる予定なので、データ解析を行い、柳津西山地熱フィールドの貯留層のモデル化等に取り組む。その際に、Plotlyを用いてうまく地下構造を表現できるように可視化コードを開発する。本研究の目的は,トレーサーデータに基づいた持続的な地熱フィールド設計であり、地熱開発で利用可能なネットワークモデルの開発に挑戦する。本研究の研究課題は、(I)非整数階微分モデルを組み込んだ井戸間き裂ネットワーク解析モデルの開発(II)解析モデルの可視化(III)柳津西山地熱フィールドへの適用(IV)柳津西山地域における還元設計の提案である。本年度は、研究課題(I)非整数階微分モデルを組み込んだ井戸間き裂ネットワーク解析モデルの開発、および(II)解析モデルの可視化に取り組んだ。研究課題(I)では、多孔体中の石油移動挙動を対象として開発されたモデルを新たに地熱貯留層対象のモデルに作り変えるため、トレーサー移動と熱移動とを組み合わせた井戸間のネットワークモデルについて検討した。まずは、一対の井戸間に対し、流体が流路内の外部に流出、外部から流入する場合に対応するモデルを作成し、数値計算結果でその妥当性を示した。また、温度応答を用いることで、流路内の表面積を推定した。この手法については、数値計算ならびにトルコBalcovaフィールドの実データを用いて妥当性を検証した。これにより、地熱開発において持続可能なフィールドデザインに必要不可欠な、熱供給に関与する地下構造を推定できる可能性を示した。研究計画では、非整数階微分を含むモデルの利用を検討していたが、非整数階微分を含むモデルについては、放射性物質移行に関するモデルの解析解を導出した。この解析解が地熱フィールドに適用できるかについては、次年度の研究課題である。研究課題(II)では、Balcovaフィールドの流路表面積の可視化を行った。その結果、理にかなった推定ができていることが示され、感覚的にもわかりやすい結果の表示方法であると言える。今回の結果は、次年度に取り組む自動的な可視化のプログラムコードの提案に役立てられる。これまでに、1報の国際投稿論文、国際学会で2件、国内学会で1件の発表をしており、国際学会では論文を2報プロシーディングスにまとめている。学会の発表を通し、国内外で賞賛を受け、期待される手法であることを確信した。また現在国際論文への投稿を予定している。(III)

柳津西山地熱フィールドへの適用:柳津地域でのデータがまだ得られていないため、昨年度はトルコのBalcova地域へ適用し、当該年度はアメリカのFenton Hillのデータに適用した。Fenton Hillでは、1980年代にトレーサー試験が実施されており、その際に数値解析も共に行なっている。当時の数値解析によるき裂表面積推定の結果と比べて少しの差はあるものの、妥当な推定結果が得られた。当該研究で目的としていた柳津西山地熱発電所のデータ解析に至っていない。これは地熱関連会社からデータ提供を受ける予定だったが、H29年度に行う予定だったフィールド実験で問題が生じ、H30度にずれ込んだためである。また、Plotlyを用いた可視化に取り組んだが、有効に活用するまで、モデルを開発できていない。研究計画では、非整数階微分を含むモデルの利用を検討していたが、このモデルが地熱フィールドに適用できるかについては、今後の研究課題である。非整数階微分を含むモデルを利用しなくても、温度応答に着目することによって、より簡易に、より効果的なモデルの提案ができるのではないかと考えているため、研究の方向性は見極めたい。世界で先駆的な離散き裂ネットワークモデルFracman (Golder associates Inc.)ならびに,AP-GPRS (スタンフォード大学)を利用し,流体流動計算を実施する予定であったが、結果は出せていない。今後、うまく結果を出すことができれば、モデルの検証に利用したい。また、今年度は、一対の井戸間のモデル開発に留まっていたので、今後は複数の井戸間でのモデル開発に取り組む。これまでのところ順調に進展できており、期待ができる。また、並行して、研究課題(III)柳津西山地熱フィールドへの適用(IV)柳津西山地域における還元設計の提案に取り組む。フィールド開発者や有識者からのアドバイスをもらいながら進めたいと思う。今年度に地熱関連会社からデータを提供してもらえる予定なので、データ解析を行い、柳津西山地熱フィールドの貯留層のモデル化等に取り組む。その際に、Plotlyを用いてうまく地下構造を表現できるように可視化コードを開発する。予定していた人件費を次年度に繰り越した。また、予定していた打ち合わせが調整できなかったため、旅費の額が減少した。地熱関連会社からデータ提供を受ける予定だったが、地熱関連会社でH29年度に行う予定だったフィールド実験で問題が生じ、H30度に実験がずれ込んだ。そのため、一連のフィールド調査や、解析に伴う旅費・人件費等を次年度に繰り越した。
児童・生徒の異文化体験と家庭科教育に関する実証的研究

日本人学校および補習授業校の実態調査と児童・生徒や家庭科教師を対象にした質問紙調査という二つの方法により研究を展開した。1.2004年10月、ヨーロッパに設置されているロンドン日本人学校とパリ日本人学校を、2006年1月、上海日本人学校を、2006年9月、フィリピンのマニラ日本人学校を、2006年10月アメリカのニューヨーク日本人学校を訪問し、家庭科の授業を参観した。各学校には、家庭科の施設・設備や家庭科の指導に特徴がみられた。授業の中で異文化理解や現地理解の指導が展開されていた。2.2006年10月、アメリカのセントラルケンタッキー日本人補習校を訪問し、施設見学とともに児童・生徒を対象に家庭生活や家庭科観に関する調査を実施した。補習授業校の児童・生徒の家庭科に対する認識は低かった。教科として学習していないことも要因であることが明らかとなった。3.2004年1012月に、6校の小・中学校の帰国および一般児童・生徒を対象に家庭生活や家庭科観に関する調査を実施した。帰国児童・生徒の生活に対する意識や態度が一般の児童・生徒とは異なることなど、各対象者の特質が明らかになった。4.2006年79月にかけて、帰国児童・生徒を指導している家庭科教師を対象に家庭科指導の現状を調査した。指導する際、半数の教師が帰国の児童・生徒を意識していた。関心や理解度は一般の児童・生徒と変わらないと認識していた。5.2006年69月にかけて、日本人学校の家庭科の教育環境について調査し、51校の家庭科教師から回答を得、家庭科教育の現状に関する資料を収集した。家庭科担当教師は、自己の専門性や授業時間数の減少を問題点としてとらえていた。また、現地生活をふまえた家庭科の教材を工夫していた。収集した資料をもとに年間指導計画のデータベースを構築中である。[目的]本年度は、次の事項について研究を進めた。・これまでのアジア圏の日本人学校の研究から、ヨーロッパにフィールドを拡充し新たな研究対象を見出す。そして、日本人学校の家庭科の教育環境について調査し、日本人学校の家庭科教育の現状に関する資料を収集する。・帰国生徒と一般生徒の家庭生活観や家庭科観の調査をし、帰国生徒にみられる特質を解明する。[方法]1.2004年10月11月にかけて、イギリスのロンドン日本人学校とフランスのパリ日本人学校を参観した。家庭科の授業や家庭科関連の施設・設備の現状を調査した。2.ロンドン日本人学校およびパリ日本人学校の小学部、中学部の児童・生徒の家庭生活観や家庭科観について質問紙調査を実施した。3.2004年10月2005年1月にかけて、帰国生が在籍する中学校(6校)の生徒に家庭生活、外国文化、家庭科等について質問紙調査を実施した。[結果]1.アジア・ヨーロッパ・アメリカ圏の日本人学校の家庭科教育の現状に関する資料を収集し、問題点や特質を整理することができた。日本人学校における施設・設備の整備状況や家庭科の授業に対する教師の取組の工夫を垣間見ることができた。2.小学部、中学部の児童・生徒の家庭生活観や家庭科観が明らかとなった。3.調査データを集計・分析した結果、帰国生徒の家庭生活や家庭科に対する意識が一般生徒とは異なることが解明された。4.2004年8月にIFHE大会で、10月に日本教科教育学会で発表した。本年度は、次の事項について研究を遂行した。

1.アジア圏の日本人学校の研究を深めるため、上海日本人学校の家庭科の教育環境について調査し、日本人学校の家庭科教育の現状に関する資料を収集することを目的とした。2.昨年度実施した帰国生徒と一般生徒の家庭生活観や家庭科観の調査データを解析し、帰国生徒にみられる特質を解明することを意図した。[方法]1.2006年1月、上海日本人学校を訪問し、家庭科の授業や家庭科関連の施設・設備の現状を調査した。さらに、学校長および家庭科教諭に、児童・生徒の実態についてヒヤリングした。2.上海日本人学校の小学部、中学部の児童・生徒の家庭生活観や家庭科観について質問紙調査を実施した。[結果]1.上海日本人学校の家庭科教育の現状に関する資料を収集し、問題点や特質を整理することができた。また、上海日本人学校における施設・設備の整備状況や家庭科の授業に対する教師の取組の工夫を垣間見ることができた。また、小学部および中学部の家庭科、技術・家庭科教育の実態を調査した。さらに、現地理解教育として家庭科の果たすべき役割についても考察した。2.小学部、中学部の児童・生徒の家庭生活観や家庭科観が明らかになった。異文化のはざまで成育することによって、貴重な体験を余儀なくさせられることにより、家庭生活観や家族観などに特徴がみられた。[目的]本年度は、次の事項について研究を遂行した。1.日本人学校の研究を深めるため、フィリピンのマニラ日本人学校とアメリカのニューヨーク日本人学校を訪問し、家庭科の教育環境を明らかにすることを目的とした。2.アメリカのセントラルケンタッキー日本人補習校を訪問し、児童・生徒を対象に家庭生活や家庭科観に関する調査を実施し、特質を明らかにした。3.帰国児童・生徒を指導している家庭科教師および日本人学校の家庭科教師の家庭科指導の現状を明らかにすることを目的とした。[方法]1.2006年9月および10月に、マニラおよびニューヨーク日本人学校を訪問し、家庭科の授業や家庭科関連の施設・設備の現状を調査した。さらに、学校長および家庭科教師に児童・生徒の実態についてヒヤリングした。2.2006年10月、セントラルケンタッキー日本人補習校を訪問し、児童・生徒の家庭生活や家庭科観を調査した。3.2006年69月に日本人学校の家庭科担当教師を対象に、7月9月に帰国児童・生徒を指導している家庭科教師を対象に質問紙調査を実施した。[結果]1.各日本人学校の家庭科の施設・設備や家庭科の指導には特徴がみられた。授業の中で異文化理解や現地理解の指導が展開されていた。2.補習授業校の児童・生徒の家庭科に対する認識は低く、未学習が要因であることが明らかとなった。3.半数の教師が帰国の児童・生徒を意識して指導していた。関心や理解度は一般の児童・生徒と変わらないと認識していた。また、日本人学校の家庭科担当教師は、自己の専門性や授業時間数の減少を問題点としてとらえていた。また、現地生活をふまえた家庭科の教材を工夫していた。4.2006年7月の日本家庭科教育学会49回大会、12月の日本教科教育学会32回大会において口頭発表した。
混交型複層林の特性と造成技術に関する研究

本研究は種々の公益的機能の発揮に有効な林型であるとされる複層林を、耐陰性と生長速度の異なる樹種の段階混交した林分として造成し、しかも山村労務の減少、林業経営の不振に対応するため、一般の単純林施業のような集約技術ではなく、低コストの育林技術体系として確立させようとするものである。しかし現在日本には明確な技術によって育成された混交型複層林はないので、手入れ不足等の比較的粗放な方法で成林した各種の針広混交林の実態を調査し、解析する研究を主体とした。本年度にえられた主な研究成果は次のようである。昨年度は多雪地帯における不成績造林地について調査、解析したので、今年度は少雪地帯における事例として、和歌山県新宮営林署管内大又国有林の56年生スギ、ヒノキおよび大越国有林の33年生スギ不成績造林地の構造と成長経過を調査、解析した。その結果大又国有林の不成績林分には高木性の常緑、落葉広葉樹が多く混交し、スギ、ヒノキの樹高10m以上の優勢木は集中的に、広葉樹はランダムに分布し、全立木材積は約350m^3/haであるのに反し、大越国有林の場合には高木性の広葉樹は落葉樹のみで、しかもスギ造林木の本数が多く、両樹種ともランダムに分布し、その材積は約230m^3/haで少なく、両林分の現在の構造にはそれぞれ特徴があることがわかった。しかし樹高分布からみて両林分とも造林木は10mの高さで分離し、また直径成長から判断すると、劣勢木は下刈り終了後間もなく成長を減退させているほか、両林分の土壌は深く、物理性は良好であるなど類似点もあることから、両林分の不成績の原因は手入れ不足にあると結論された。また両林分はこのまま推移させても、前者は造林木を約40%、後者は約70%混交した複層林に育つ可能性が高い。それ故多雪地帯と同様、自生種の再生力の旺盛な地域では、むしろ粗放的に混交複層林に仕立てる方が有利と考えられた。本研究は種々の公益的機能の発揮に有効な林型であるとされる複層林を,従来から行なわれている集約な施業ではなく,耐陰性と生長速度の異なる樹種を階層混交させ,できるだけ粗放技術によって造成しようとするものである.従って技術体系をもたないまヽ先立している混交型複層林の実態調査と資料収集が研究の主体となる.本年度は研究計画に従い,中部,中国地方の林分の調査,解析と,次年度へ向けての基礎資料の収集を行なった.現地調査によってえられた研究成果の主なものは次のようである.1.ヒノキやスギの造林地にマツ類や広葉樹が進入し混交する事例は多いが,今回調査した広島県西条営林署姥ヶ原国有林の事例のように,クロマツ造林地に天然生のヒノキやアカマツ,広葉樹が混交した林分は極めてめずらしい.現在40年生のクロマツ植栽木を除伐した箇所では,前生のヒノキ人工林内に更新していたヒノキ稚樹がよく生長し,樹高10m前後になっている.またクロマツの優勢な箇所では天然生ヒノキや広葉樹が中増を占め,典型的な階層構造をもつ混交複層林となっているが,今後ヒノキが優勢木として育つ可能性は高い.このような立地ではむしろ粗放技術によって価値の高い林分を造成することは容易であると判断された.2.ヒノキ等比較的耐陰性の高い樹種は,傘伐(漸伐)天然下種更新によって混交型複層林を造成するのが最も有効,適切であると考えられるが,その施業例はほとんどない.今回調査した愛知県新城営林署段戸国有林のヒノキ人工林における後伐後,無手入れのまヽ4年を経過した更新地では,多少の広葉樹と50cm高さ以上のヒノキ維樹が5,000本以上ほヾランダムに更新し,生長も良好であるので針広混交型の複層林に成林する可能性が高い.次年度以降も引続き多くの事例を調査し,多面的,総合的な解析を行なって混交型複層林の造成を図る予定である.本研究は種々の公益的機能の発揮に有効な林型であるとされる複層林を、耐陰性と生長速度の異なる樹種の階層混交林として造成し、しかも一般の単純林施業のような集約技術ではなく、林業経営的にもなりたつ低コストの育林技術体系として確立させようとなるものである。しかし現在日本には明確な技術によって成立した混交複層林はほとんど存在しないので、手入れ不足等比較的粗放な方法で成林した各種針広混近交林の実態の広く調査し、資料を収集、解析することが研究の主体である。現在までえられた主な研究成果は次のようである。一般のスギやヒノキの造林地にアカマツや広葉木林が進入し、下刈り、降伐等に手ぬきがあるとそれらとの混交林のなる事例が比較的多くみられるがその広がりの実態については明らかでないので、今年度は京都や滋賀県内における面積的な割合いや取扱い上の特徴について現地調査を進めた。その結果、ヒノキあるいはスギと他樹種との混交複庫休は森林面積の数%ほどあるようである。さらに本年度は拡大造林にともない生長不良となった造林木と自生種との混交林状態の不成績造林地の一内例として、兵庫県山崎営林署の30年生スギ造林地の構造を解析した。

その結果、造林後15年度目以降の生長良好なスギは植栽本数の約27%の900本1haで、樹高5m以上の優勢林となり、落葉広葉樹と上層林冠を形成している。そして斜面下部の生長良好な造林地の上層林の平均樹高約13mに比較し、約6mほど低いが、ミズナラ、ミズメ、ホオノキ等の有用広葉樹も比較的多く混交しているので、このような不成績林地はこのまま自然の推移にゆだねれば、本地域の天然林に類似した混交複層林に育つ可能性が高いと判断された。次年度もこのような事例をできるだけ多く調査し、多面的、総合的な解析を行なって混交型複層林の造成技術の体系をとりまとめる予定である。本研究は種々の公益的機能の発揮に有効な林型であるとされる複層林を、耐陰性と生長速度の異なる樹種の段階混交した林分として造成し、しかも山村労務の減少、林業経営の不振に対応するため、一般の単純林施業のような集約技術ではなく、低コストの育林技術体系として確立させようとするものである。しかし現在日本には明確な技術によって育成された混交型複層林はないので、手入れ不足等の比較的粗放な方法で成林した各種の針広混交林の実態を調査し、解析する研究を主体とした。本年度にえられた主な研究成果は次のようである。昨年度は多雪地帯における不成績造林地について調査、解析したので、今年度は少雪地帯における事例として、和歌山県新宮営林署管内大又国有林の56年生スギ、ヒノキおよび大越国有林の33年生スギ不成績造林地の構造と成長経過を調査、解析した。その結果大又国有林の不成績林分には高木性の常緑、落葉広葉樹が多く混交し、スギ、ヒノキの樹高10m以上の優勢木は集中的に、広葉樹はランダムに分布し、全立木材積は約350m^3/haであるのに反し、大越国有林の場合には高木性の広葉樹は落葉樹のみで、しかもスギ造林木の本数が多く、両樹種ともランダムに分布し、その材積は約230m^3/haで少なく、両林分の現在の構造にはそれぞれ特徴があることがわかった。しかし樹高分布からみて両林分とも造林木は10mの高さで分離し、また直径成長から判断すると、劣勢木は下刈り終了後間もなく成長を減退させているほか、両林分の土壌は深く、物理性は良好であるなど類似点もあることから、両林分の不成績の原因は手入れ不足にあると結論された。また両林分はこのまま推移させても、前者は造林木を約40%、後者は約70%混交した複層林に育つ可能性が高い。それ故多雪地帯と同様、自生種の再生力の旺盛な地域では、むしろ粗放的に混交複層林に仕立てる方が有利と考えられた。
中食消費行動に関する理論的・実証的研究

本研究は,近年の深刻な景気低迷のなかにあっても,女性の社会進出や単身世帯の増加等を背景とした食の外部化を反映し,市場拡大を続けている弁当類や調理パン,惣菜等の,いわゆる「中食」について,主に消費行動の観点から国内外の現状を調査・分析したものである。3年計画の標題研究のうち初年度は,まず中食先進国の一つであるイタリア(ペルージア)の大学生に対してアンケート調査を行った。その結果,中食の選好要因として「便利さ」はそれほど高くなく,わが国においてそれが重要な購買要因になっているのとは大きな相違があることが分かった。その原因の一つには,親と同居している地元通学の学生が半数近くに達していることなどが考えられた。研究2年目は,わが国の外・中食産業に価格破壊の波を起こしたファーストフード,その中でも最大の売上高で業界の低価格戦略をリードし続けている「マクドナルド」と,それに対してハンバーガーチェーンとしては最大の店舗数を誇り食材へのこだわり路線で健闘している「モスバーガー」の消費者を対象に調査・分析を行った。その結果,マクドナルドでは中学・高校または男性サラリーマンといった外食依存度が高く低価格を指向している消費者が,モスバーガーではOLなど20歳前後の女性が消費の中心となっていることが分かった。そして研究最終年度は,前年度までに行ってきた調査研究を出版物として公開すると同時に,今後中食の有力な販売チャネルとなると考えられるオンライン直販についての調査や,農産物加工食品を農家民宿で販売した場合の経済波及効果などについても研究を行った。更に,家計調査データを用いて,内・中・外食需要の要因分析を行った結果,中食需要の増大要因は,都市化と消費支出であり,価格は大きな阻害要因とはなっていないことが明らかになった。以上のように,計画された3年間の標記研究により,中食のさらなる発展の可能性が裏付けられた。今年度は、イタリアにおける大学生の中食行動について、アンケート調査を行ったのでその結果について、報告する。イタリアは、西欧の中では、ラテン的・地中海的な食事文化の伝統から、内食および外食が単に食生活の面のみならず社会的な活動としても重要な役割を果たしてきた。他方で、ピッザやパニーニ(硬パンのサンドイッチ)、トラメッシーニ(三角サンドイッチ)など、中食としての食文化も発達している。今回の調査の概要は以下のとおりである。イタリア中部のウンブリア州の国立ペルージア大学農学部キャンパスにおいて学生を対象にして、2000年9月26日から27日に、対面調査により、昼食およびに夕食時における中食の回数、選択の基準および年齢、出身、学部などの属性について記入を依頼した。回答数は55人であった。集計結果についてみると、昼食時の利用で最も多いのが、パニーニで週に2.3回で、次いで、ピッザが1.8回、トラメッシーニが1.6回となり、外来の中食形態であるハンバーガーは1.1回と最も少なかった。また、夕食時の利用では、ピッザが1.8回、トラメッシーニが1.7回で、パニーニとハンバーガーがともに1.4回であった。選択時の基準について、1位から3位まで順番づけを依頼したところ、栄養面、健康面、次いで味という順番であり、便利さは4位であった。夕食時においては、同様に栄養面、味、次いで健康面という順で、便利さは、価格に次いで最も順位が低かった。つまり、夕食では、便利さは重要な要因となっていない。以上をまとめると、イタリアの大学生は、便利さに基づく中食の選択がそれほど重要視されていない。わが国では、便利さが重要な中食の要因になっていることを考えると、大きな違いがみられる。

これは、親と同居して通学している学生が、43%に達しており、地元からの通学が多いことも作用していると考えられる。標題研究2年目となる今年度は,我が国の外・中食産業に価格破壊の波を起こしたファーストフード,その中でも最大の売上高(2001年度上半期で1838億円)で,業界の低価格戦略をリードし続けているマクドナルドと,それに対してハンバーガーチェーンとしては最大の店舗数を誇り,食材へのこだわり路線で健闘しているモスバーガーを対象に,消費者行動とその要因を調査分析した。具体的には,東京都内におけるマクドナルド14店舗,およびモスバーガー7店舗の利用者268人(有効回答者数244)を対象に,店頭前での直接面接法によってアンケート調査を行った。その結果,(1)マクドナルド利用者は男性が多いことに対し,モスバーガーにおいては女性の比率が多いこと,(2)双方共にサラリーマンや学生が多いこと,(3)1回に使う金額はマクドナルドが500円程度なのに対して,モスバーガーは600円以上が多いこと,(4)モスバーガーの利用者は,牛丼を含め外食の利用頻度が低いこと,などが分かった。また,利用回数を基準としたクロス集計分析の結果,(1)1ヶ月の利用回数が多いのは,マクドナルドでは男性,モスバーガーでは女性であること,(2)双方共に19歳から24歳の利用が多いこと,(3)マクドナルドでは低収入者の,またモスバーガーでは高収入者の利用が多いこと,(4)マクドナルドでは利用回数が多い者ほど外食費の予算が低い(3万円未満)のに対して,モスバーガーでは高い(3万円以上)こと,などが判明した。以上の集計分析の結果から,マクドナルドでは中学・高校またはサラリーマンの男性といった,外・中食への依存度が高くかつ低価格を指向している消費者が,また,モスバーガーでは,OLなど20歳前後の特に女性が,消費の中心となっていることが明らかにされた。このように,本調査・分析では消費行動と個入属性との関係を数値化することに成功したが,この結果は,今後,脱低価格路線を目指さざるを得ない外・中食業界にとって大変有用なデータといえよう。研究3年目となる今年は,前年(平成13年)度までに行ってきたハンバーガーの消費者行動に関する調査を学会誌に投稿掲載するとともに,中食の今後の有力な販売チャネルとなると考えられるオンライン直販についての調査をまとめ(千葉大学園芸学学術報告で公開済),その将来性を立証することに成功した。また,中食を農業経営の多角化戦略の一つと捉え,研究分担者が執筆した単行著書でその成果の部を公開したと同時に,農産物加工食品を農家民宿で販売した場合の経済波及効果についても研究を行い,中食は農業農村地域や農家経済の振興・改善に十分活用できる可能性があることを明らかにした。そしてこうした出版作業以外にも,中食の市場や需要の現状と将来動向に関する調査も行った。その結果,長引く不況の影響で,不況に強いといわれていた外食産業も毎年前年実績を下回り続けている中において,唯一,売り上げが増加しているのが料理品小売業,いわゆる中食の市場であることがわかった。具体的には,平成13年の外食産業市場規模は,4年連続前年実績を下回り
琵琶湖西岸の比良川ファンデルタにおける土砂輸送と堆積作用

『琵琶湖西岸の比良川ファンデルタにおける土砂輸送と堆積作用』の研究の概要は以下の通りである.琵琶湖西岸の比良川を中心とする地域には、比良山系山麓に多数の扇状地が発達し、さらにそれらが直接湖水にデルタとして浸水して、いわゆるファンデルタ群(臨湖扇状地群)を形成している.当該地域には大谷川、比良川、家棟川、滝川の4つのファンデルタが発達する.ファンデルタの陸上部である扇状地は、いづれも上部扇状地と下部扇状地から構成される.上部扇状地は典型的な扇状地形をなし、土石流からの堆積が卓越する.下部扇状地には細長く伸長した複数のローブとローブ間の低地が認められる.ローブでは水流からの堆積が卓越する.一方、これら扇状地の水中延長部であるデルタ斜面の地形や堆積物について水中ROVを用いた湖底調査を行った.その結果、デルタ斜面では堆積物が急峻な斜面を形成していることと、陸上のローブ地形の延長に相当する地形や堆積物がほとんど連続して追跡出来ないことが明らかとなった.またその斜面上の堆積物が沖合いに向けて急速にその粒度を減じて堆積していることも明らかとなった.さらにデルタ斜面上には、一部で水中斜面の崩壊を示唆する礫質の特異な堆積物が認められる.これらのことから、ファンデルタの水中部であるデルタ斜面では、急峻な斜面の不安定さを反映した土砂の斜面下方への再動が頻繁に起こっているものと考えられる.『琵琶湖西岸の比良川ファンデルタにおける土砂輸送と堆積作用』の研究の概要は以下の通りである.琵琶湖西岸の比良川を中心とする地域には、比良山系山麓に多数の扇状地が発達し、さらにそれらが直接湖水にデルタとして浸水して、いわゆるファンデルタ群(臨湖扇状地群)を形成している.当該地域には大谷川、比良川、家棟川、滝川の4つのファンデルタが発達する.ファンデルタの陸上部である扇状地は、いづれも上部扇状地と下部扇状地から構成される.上部扇状地は典型的な扇状地形をなし、土石流からの堆積が卓越する.下部扇状地には細長く伸長した複数のローブとローブ間の低地が認められる.ローブでは水流からの堆積が卓越する.一方、これら扇状地の水中延長部であるデルタ斜面の地形や堆積物について水中ROVを用いた湖底調査を行った.その結果、デルタ斜面では堆積物が急峻な斜面を形成していることと、陸上のローブ地形の延長に相当する地形や堆積物がほとんど連続して追跡出来ないことが明らかとなった.またその斜面上の堆積物が沖合いに向けて急速にその粒度を減じて堆積していることも明らかとなった.さらにデルタ斜面上には、一部で水中斜面の崩壊を示唆する礫質の特異な堆積物が認められる.これらのことから、ファンデルタの水中部であるデルタ斜面では、急峻な斜面の不安定さを反映した土砂の斜面下方への再動が頻繁に起こっているものと考えられる.『琵琶湖西岸の比良川ファンデルタにおける土砂輸送と堆積作用』の研究について、平成13年度に行った調査および結果の概要は以下のとおりである.琵琶湖西岸の比良川を中心とする地域には、西方に位置する比良山系から供給された多量の土砂が扇状地を多数形成している.これら扇状地の多くは直接湖水にデルタとして浸水し、いわゆるファンデルタ(臨湖扇状地)を形成してい乱平成13年度の調査では主にこれらファンデルタの陸上部に相当する扇状地の地形と、ファンデルタ水中部の堆積物分布の予察的調査を行った.ファンデルタ陸上部である扇状地の地形解析の結果、当該地域には5つの扇状地が発達し、いずれの扇状地も上部扇状地と下部扇状地に二分できることが明かとなった.上部扇状地は比較的急勾配で典型的な扇状地形を示す.一方下部扇状地は・細長い舌状の盛り上がりであるローブと、ローブとローブに囲まれたくぼ地であるローブ間低地から構成され乱堆積物の観察から上部扇状地では土石流からの土砂堆積が主体をなすのに対し、下部扇状地では水流からの堆積が卓越する傾向がある.一方ファンデルタの水中部の調査として、小型CCDカメラを搭載した水中ROVによる湖底表層堆積物と地形の直接観察を行い、ファンデルタ水中部における堆積物分布の予察的把握を行った.とくに現在活動的なローブである比良川、大谷川、滝川の延長部の湖底で調査を行った結果、河口から湖盆側にむけての堆積物の細粒化が急速であることが明かとなった.一方ローブ間低地の水中延長部で堆積物観察を行ったが、ローブ延長部の堆積物との間に顕著な差異は認められず、陸上に認められるローブとローブ間低地の違いが水中ではあまり顕著でないことが明かとなった.『琵琶湖西岸の比良川ファンデルタにおける土砂輸送と堆積作用』の研究について、平成14年度に行った調査および結果の概要は以下の通りである.琵琶湖西岸の比良川を中心とする地域には、比良山系山麓に多数の扇状地が発達し、さらにそれらが直接湖水にデルタとして浸水して、いわゆる臨湖扇状地群を形成している.平成13年度における調査・研究では、当該地域に5つの臨湖扇状地を認め、その陸上部に相当する扇状地がいづれも上部扇状地と下部扇状地から構成されることを明かにした。またその水中延長部であるデルタ科面の堆積物が急峻な斜面を形成しながら沖合い向けて急速にその粒度を減じて堆積していることを明かとした。

14年度の研究ではファンデルタの陸上部、水中部でそれぞれ以下の調査を行った。【陸上部】13年度に予察的に明かとなった上部扇状地と下部扇状地の分布をより詳細に踏査し把握した。とくに下部扇状地に特徴的なローブ状の堆積体の分布および新旧関係の掌握をおこなった。【水中部】平成13年度の調査では湖岸から沖合い方向での堆積物の変化を明らかにしたが、14年度は湖岸に平行する方向での堆積物変化の把握を行った。とくに下部扇状地に発達するローブとローブが発達しないローブ間低地のそれぞれ水中延長部の堆積物の対応関係を検討した。とくにもっとも2次移動の少ない礫質の堆積物の粒度分布調査を、湖岸に平行する方向でおこないローブの配置との関連を明らかにした。『琵琶湖西岸の比良川ファンデルタにおける土砂輸送と堆積作用』の研究について、平成15年度に行った調査および結果の概要は以下の通りである.琵琶湖西岸の比良川を中心とする地域には、比良山系山麓に多数の扇状地が発達し、さらにそれらが直接湖水にデルタとして浸水して、いわゆるファンデルタ群(臨湖扇状地群)を形成している.平成14年度までの調査・研究では、当該地域に5つのファンデルタを認め、その陸上部の扇状地がいづれも、上部扇状地と下部扇状地から構成されることを明らかにしてきた.またその水中延長部であるデルタ斜面の堆積物が急な斜面を形成し、沖合い向けて急速にその粒度を減じて堆積していること等を明かとした.これらを踏まえ平成15年度は、ファンデルタの陸上部、水中部で以下の調査を行った.【陸上部】下部扇状地に発達するローブの横断・縦断形状を定量的に明らかにするため、詳細な測量調査を行った.結果、ローブは下流側に向けて傾斜、幅、高さともに減少する傾向にあることが明らかとなった.【水中部】平成14年度までの調査では、湖岸から沖合い方向での堆積物の変化や、湖岸付近の礫質堆積物の分布を明らかにした.これらと合わせて、陸上のローブやローブ間低地といった地形的特徴が水中にどのように連続するのかを知るために、湖底地形を詳細な水深調査を行った.結果、水中ではローブ地形はほとんど連続して追跡できず、急峻な斜面を形成していることが明らかとなった.また一部に大規模な水中斜面の崩壊を示唆する凹状地形を認めた.
シラノール基を有するアニオンレセプターの構築

シラノール水酸基がアニオン認識における水素結合ドナーとして有効に利用可能であるかを検討するために、種々のシラノール誘導体を合成し、そのアニオン会合能について主にNMRスペクトルを用いて検討した。その結果、シラノール水酸基はアミドNHなどと同等程度のアニオン認識能を有することを初めて見出した。さらに、一つのケイ素原子上に複数のシラノール水酸基を有するレセプターは、協同的にアニオンを認識することが可能であることことを明らかとした。水素結合を利用した人工アニオンレセプターは、種々の応用が可能であるため盛んに研究されている。シラノール水酸基はシリカゲルクロマトグラフィーなどにおける主たる相互作用部位であることは広く知られているが、シラノールを有するレセプターはほとんど報告が無い。新たな官能基の導入は分子認識の化学に貢献するだけでなく、触媒化学において多用されているシリカ表面での分子間相互作用の本質的な理解にも一定の寄与を与えるものであると考えられる。本年度はシラノール水酸基がアニオン認識に有用性を確認することを主目的として、炭素アナローグにない特徴を有するシラノール誘導体とアニオンの相互作用についてスペクトル的に検討した。一般に不安定なgem-ジオールのケイ素類縁体であるシランジオールは分子内で水素結合を形成できないため、二つのシラノール水酸基は有効に分子間水素結合に利用できる。そこでジ(1-ナフチル)シランジオールを合成し、重クロロホルムや重アセトニトリル中、^1H NMR滴定によって、シラノール水酸基が酢酸アニオンやハロゲン化物アニオンなどを水素結合により捕捉することを明らかとした。さらに、X線結晶構造解析により、塩化物アニオン錯体の構造を決定し、シラノール水酸基と塩化物イオンとが水素結合していることを明確に示した。現在、他のシラノールを有するレセプターについて種々合成し、そのアニオン認識能について詳細な検討を行っている。水素結合を利用した人工アニオンレセプターは近年盛んに研究されており,その認識部位にはアミド,尿素などのNHやアルコールやフェノールなどのOHが利用されているが,シラノール水酸基をアニオンレセプターの水素結合ドナーとして利用した例は我々の報告例を除いて存在しない。分子認識に新しい官能基を導入することは,新しいレセプターの創製のみならず,その官能基の理解にも重要であると考えられる。昨年度,我々は炭素類縁体では構築が困難な一つのケイ素上に二つの水酸基を有するシランジオールが,有用なアニオンレセプターとなることを始めて報告した。今年度はシラノールの有用性を確立するために他のシラノールを有するレセプターの構築を目指した。その結果1,3-ジシロキサンジオールもまた二つのシラノールが協同的にアニオンを捕捉することを,^1HNMR滴定によって明らかとした。一方で不完全縮合シルセスキオキサンは末端に複数のシラノール基を有しており,これら化合物もまたアニオンレセプターとして利用可能であることを示した。これら不完全縮合シルセスキオキサンは分子間水素結合による二量化と分子内水素結合との競合のため,期待された水素結合能を大幅に下回る会合定数を観測し,シランジオールや1,3-ジシロキサンジオールが分子内ならびに分子間水素結合を形成しないために,アニオン認識能が高いことを示すことが理解できた。現在,分子内にさらに多くのシラノールを有するシラントリオールや1,1,3,3-ジシロキサンテトラオールについて,そのアニオン認識能を評価している。本課題の最終年度である本年度は複数のシラノール水酸基を有するシラントリオールとジシロキサン-1,1,3,3-テトラオールについて、それらのアニオン認識能を1H NMRと質量分析スペクトルを中心に用いて評価した。以前に報告したシランジオールやジシロキサン-1,3-ジオールは2点の水素結合によりアニオンを会合していたが、これらに比べて多点での水素結合を形成することが可能であることが確認された。特にジシロキサン-1,1,3,3-テトラオールは4点でアニオンを会合することが可能であることから、その会合能はかなり強いことが明らかとなった。また、シラントリオールは大きな溶媒効果が確認され、溶媒によってその選択性が著しく異なることがわかった。また、比較のためにシランモノオールも別途合成し、このアニオン認識能についても検討を行うことで、網羅的にシラノール誘導体のアニオン認識能について解釈することが可能となった。これらの情報は今後さらなる機能化を行う上で非常に重要である。また、同一方向に4つのシラノール水酸基を有する環状テトラシロキサンについて、その二量化とアニオン認識能について評価した。アニオン認識能は高いものの、レセプター分子間での相互作用も強く、解析が困難であったことから、今後他の異性体について検討をしてく必要がある。本課題ではシラノール水酸基がアニオン認識において有用であることを初めて明らかとした。これらの結果はシリカやシリコーンなどの材料のダングリングボンドや欠陥部位での相互作用についての基礎的な情報としても有用である。