hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
材料電磁プロセッシングの新展開

流体は非圧縮性流体であり、Boussinesq近似が成り立つものとし、連続の式、運動方程式およびエネルギー方程式を連成して解いた。結果は壁の電気伝導度が大きくなるにしたがい、印加磁場の方向によらず、対流抑制効果が大きくなることを確認した。反磁性液体の浮場および固定化技術の確立を目的とし、シリコンオイルと磁性流体を用いたモデル実験および数値シミュレーションを行い、次に示す知見を得た。1.互いに混合しない磁性流体と非磁性流体を共存させた場合、弱磁場によっても反磁性流体を浮場させることができる。2.反磁性液滴に同極を対向させた非一様磁場を印加すると周りの媒質より磁化率の小さい液滴は磁場の弱い中央部に向かう磁気力を受けて安定浮場する。強磁場中(B_<max>=5T)においてAl-12wt%Si-2wt%Fe合金を融解・凝固させたところ,板状晶出相の金属間化合物AlSiFeが印加磁場方向に対して垂直に配向することを確認した.また,Fe-C(過共晶)合金を強磁場中で凝固させ,晶出グラファイトの挙動を調べた.その結果,グラファイトは磁化力を受け浮上,あるいは沈降することを確認した.さらに,グラファイト粒を樹脂中で凝固させる際には,グラファイトは結晶磁気異方性により同一の結晶方位方向に配向することを確認した.垂直型ブリッジマン炉を用いて熱電材料(Bi_<0.25>Sb_<0.75>)_2Te_3の一方向凝固実験を行った.磁場の印加によって,結晶の成長方向が鉛直方向からずれることが見いだされた.また,得られた試料の濃度分布を調べたところ,磁場を印加した試料では,中心部の成長方向にBi濃度が高くなる傾向が観測された.さらに,半径方向では中心部のBi濃度が高く,Bi_2Te_2が中心部に偏析していることを確認した.このような現象が生ずる理由は磁場印加によって対流が抑制され,拡散による溶質輸送と同程度の対流になったためと考える.導電性を有する立方体容器内の液体金属の自然対流に及ぼす印加磁場の効果を解析的に調べた.解析手法は,流体は非圧縮性流体であり,Boussinesq近似が成り立つものとし,連続の式,運動方程式およびエネルギー方程式を連成して解いた.結果は,壁の電気伝導度が大きくなるにしたがい,印加磁場の方向によらず,対流抑制効果か大きくなることを確認した.静磁場(0.5T)を利用した反磁性液体の浮揚および固定化技術の確立を目的とし,シリコンオイルと磁性流体を用いたモデル実験および数値シミュレーションを行い,次に示す知見を得た.1.互いに混合しない磁性流体と非磁性流体を共存させた場合,弱磁場によっても反磁性流体を浮揚させることができる.2.反磁性液滴に同極を対向させた非一様磁場を印加すると周りの触媒より磁化率の小さい液滴は磁場の弱い中央部に向かう磁気力を受けて安定浮揚する.3.滴の浮揚状態は,磁場の強さと分布,周りの触媒の磁化率,液滴の磁化率と体積,および触媒と液滴の密度差および界面張力の影響を受ける.
日本障害児教育の欧米依存からの脱却と自立のための欧米障害児教育の理論的歴史的総括

日本のインクルーシブ教育は、国際的な影響から生まれたものに過ぎず、内発的に構築したものではない。日本の障害児の教育は中央集権的に展開されたために、地方教育委員会と地方の学校は、理論的・実践的な蓄積を怠ったのである。とくに、理論と理念については先進国からの輸入を繰り返してきた。そこで本研究では、戦前から日本の特殊教育に影響を与えてきたドイツとアメリカ合衆国、戦後の特殊教育に大きな影響を与えた社会主義・ロシアおよびスウェーデンから、何を学び、導入しようとしたのかを明らかにし、日本の特殊教育の実態と対照することにより、日本独自の特殊教育形成を妨げてきた要素は何かを究明した。今年度の研究実施計画に基づいて示す。1.インクルーシブ教育構造の激変に対応困難な日本の現状日本にはインクルーシブ教育に積極的に転換しようとする地方がある一方で、平成19年度以降の特別支援教育を採用している地方が多く存在するが、後者の地方は、合理的な手続きによって意識的に採用しているわけではない。ここに、地方分権の隠れた問題がある。これは、近年出現したわけでなく、近代以降、陰に陽に歴史的に形成されてきた結果である。2.日本の現状の源泉と欧米障害児教育史の再構成(1)特定地方の先進性が各国で一般化されているわけではないし、すべての障害児(者)に適用されているわけではない現実と、障害児教育の理論的・実践的改善をリードする高度な専門家の存在が理解された。(2)知的障害児のインテグレーションを阻害する要因は、一般公教育にこそ求められることが、スウェーデンの検討から明らかになった。(3)ソビエト・ロシア障害教育史の質的諸相について、1制限化でのヴィゴツキーによる革命とその反映、2サカリャンスキーによる盲ろう教育とその反映、370年代欠陥学研究所の役割、4「分化」と「インクルージョンの受容」、5社会変動と専門性の希薄化について検討した。(4)日本における中央集権制の現実的効用の複雑さが、ある程度明らかとなった。大戦後の特殊教育振興のように中央集権制が有効だった時期もあるが、1で述べたように、地方分権制がサボタージュに利用されている現実もある。1.日本の特別支援教育の地方間格差がある程度把握できた。インクルーシブ教育に転換している地方と「旧」特別支援教育のままである地方がある。後者の問題は、「旧」状態にあること自体にではなく、インクルーシブ教育的特別支援教育(「新」)の情報を保護者に開示していないこと、「新」と「旧」との比較対照を行ったうえで「旧」を採用していないこと、「新」を実施する資源がないことにある。これは、自治事務の悪しき例である。2.これまでの欧米障害児教育史研究の問題点を明らかにできた。これまでの欧米障害児教育史研究は、多分に理念主義的な理解の傾向があり、それが、各国独自の文脈の表面的な理解と相俟って、先進国障害児教育史に対する高い評価と日本の後進性を強化してきたように思われる。今年度は、最終年度に向けて、アメリカ班・ドイツ班・スウェーデン班・ロシアー社会主義班ごとに、研究目的に即して検討した。アメリカ班では、明治初期から現代に至るまでの日本人の訪問に関する特殊教育関連情報(時期・場所・受容内容等)について整理した。これによって、日本のアメリカ特殊教育への期待の内容と変化が把握できる資料となる。ドイツ班は、現地調査および学説史の検討により、これまでのドイツ障害児教育の変化と展開を整理し、インクルーシブ教育の状況を確認した。スウェーデン班とロシアー社会主義班は、戦後の日本に大きな影響を与えたという意味では共通するものの、スウェーデン班は未だに影響が継続している。そこで、スウェーデンについてはその何が日本にアピールしたのかについて現地訪問により調査を行った。ロシアー社会主義は、戦後の一時期、とりわけ障害児教育界に大きな影響を与えた国であるにもかかわらず、その最終的な成果と限界について現在でも把握されていない。そこで、ロシア班は、これまで10年程度の間隔をおいて訪問してきた同一校に三度目の訪問をし、教員にインタビューすることにより、ソ連ーロシアにおける障害児教育の盛衰とその実体を解明する手がかりを把握しようとした。日本が近代国家を目ざしてから150年が経過し、これまで後進国として、当時の先進国から進んだ文物の一つである特殊教育を導入してきたが、非欧米圏で唯一先進国になった現在、日本の障害児教育は、高度なレベルを自負するものの、国際的なモデルにはなり得ていない。そこで、何が問題なのか、その問題の所在を解明することにより、国際的に通用する障害児教育の条件を明らかにすることを目ざしたい。対象国により、いくぶん、遅進の程度に差はあるが、おおむね、当初の研究の趣旨通りに進行している。最終的には、日本の対象国の特殊教育への期待内容および時期等について、縦断的・横断的な検討を行うことにより、日本の外国情報依存体質の源は、かなり解明できると思われる。しかし、その改善策については抽象的には提示できると思われるが、実効性があり、意味がある具体策を提示することは困難であるかもしれない。というのは、日本とこれら外国との関係の様式あるいは構造は、障害児教育界に特有な要素は部分的であって、日本が抱えている問題の全体像の一部に過ぎないと思われるからである。

その問題を例示すれば、強固な中央集権体質と地方および個人の弱体であり、この体質は、150年の近代日本の歴史において、容易に変化することはなかった。一方で、対象国であるヨーロッパおよびその延長であるアメリカとは文化的・社会的な相違があるために、日本が同化することによって問題を超克する可能性はあり得ないからである。アメリカ合衆国は新興国家として、特殊教育でも後進国・日本が関心を示してきた国であり、戦後の占領体制の下、日本の教育の指針となり、理念的に理解された。しかし、理念と現実が乖離した国である。19世紀末以降の大国化、多民族国家・多文化社会、富の一極集中、教育の地方分権、公立学校特殊教育の制度化、能力主義、精神薄弱者の社会的排除、重度精神薄弱児の教育とインクルーシブ教育唱導。これらの矛盾を総合する歴史的再構成について検討した。ドイツでは、第2次世界大戦後の障害児教育の理念と学校制度の発展過程について、Segregation、Integration、Inklusionへと、ドイツ的特色をもちながら展開してきた。インクルージョン期では、学校制度の仕組みや教育活動の具体化は州により対応が異なった。日独交流については、戦前では教育学者の、戦後では上記の3期における日本人のドイツ受容、および訪日ドイツ人学者の活動について整理した。スウェーデンについては、第2次世界大戦以降のインクルーシブ教育への歴史的動向を、EFA(すべてのもののための一つの学校)を軸として俯瞰した。2008年に復活した『従来型』特殊教育担当教員養成制度は、インクルーシブ教育の流れを一気に停滞させた。また、国連障害者権利条約第17条人間としての尊厳は、スウェーデン障害者運動の最も肝要な概念であるが、正当に邦訳されておらず、本来の意味を提起した。社会主義・ロシアについては、ソビエト時代の盲聾児教育の発展について約1世紀にわたる理論的・実践的過程を明らかにした。また、社会主義時代の欠陥学と現代ロシアの障害児教育に通底するL.S.ヴィゴツキー理論について、日本における受容の特徴を明らかにした。また、インクルーシブ学校と伝統的知的障害児学校の教育内容・方法の特徴を明らかにし、実践的背景を把握した。日本のインクルーシブ教育は、国際的な影響から生まれたものに過ぎず、内発的に構築したものではない。日本の障害児の教育は中央集権的に展開されたために、地方教育委員会と地方の学校は、理論的・実践的な蓄積を怠ったのである。とくに、理論と理念については先進国からの輸入を繰り返してきた。そこで本研究では、戦前から日本の特殊教育に影響を与えてきたドイツとアメリカ合衆国、戦後の特殊教育に大きな影響を与えた社会主義・ロシアおよびスウェーデンから、何を学び、導入しようとしたのかを明らかにし、日本の特殊教育の実態と対照することにより、日本独自の特殊教育形成を妨げてきた要素は何かを究明した。1.日本の特別支援教育の地方格差の状況の把握インクルーシブ教育における地方間・地方内格差の発生の理由と背景について情報を得ることにより、明治以降の日本の障害児教育の政策と実施主体の歴史に基づく障害児教育の在り方への示唆を得る。これは、研究目的の1と3に関連する作業である。2.初年度で検討した欧米障害児教育史の再構成に基づく作業の進行日本の特別支援教育の現状とその歴史的形成過程を意識しつつ、欧米各国における障害児教育の歴史を構築した社会的・文化的文脈に即した検討と日本の受容態度と結果について検討を進める。
離島、僻地の聴覚障害児のためのバーチャルクラスルームを介した遠隔指導に関する研究

離島,僻地の小学校に在籍し,特別支援教室に通級している聴覚障害児童のためのバーチャルクラスルームを開設し,教育活動を展開した.地域で他の聴覚障害児・者と接点がない児童らが,インターネットを介した専用ビデオ会議システム上で会し,授業や交流活動を行った.数回の授業,交流の後,特別支援学級で各児童を担当する教師に対して質問紙調査を実施した.この結果,バーチャルクラスルームが児童の心理面に影響を及ぼすこと,特に,他の聴覚障害児とのコミュニケーションの機会をつくることによって,自己の障害の捉え方に変化が見られるといった成果が予測されることが示された.離島,僻地の小学校に在籍し,特別支援教室に通級している聴覚障害児童のためのバーチャルクラスルームを開設し,教育活動を展開した.地域で他の聴覚障害児・者と接点がない児童らが,インターネットを介した専用ビデオ会議システム上で会し,授業や交流活動を行った.数回の授業,交流の後,特別支援学級で各児童を担当する教師に対して質問紙調査を実施した.この結果,バーチャルクラスルームが児童の心理面に影響を及ぼすこと,特に,他の聴覚障害児とのコミュニケーションの機会をつくることによって,自己の障害の捉え方に変化が見られるといった成果が予測されることが示された.1.指導、支援組織の連携、連絡体制の強化と遠隔指導、支援のニーズの把握既に確立している鹿児島県離島域への遠隔指導、支援の体制(鹿児島県立鹿児島聾学校、奄美市立名瀬小学校、屋久町立安房小学校、他)に、鹿児島県内の本土の特別支援学級(鹿児島市立名山小学校、日置市立伊集院小学校、姶良町立姶良小学校)を追加し、各校の協力を得て鹿児島県離島域の聴覚障害児童、生徒の所在及び教育的ニーズについて網羅的に把握した。この結果に基づき、一部学校の障害児通級指導教室にバーチャルクラスルーム用専用回線を設置した。さらに離島域の障害児教育支援に課題を有する長崎県における遠隔支援のニーズについて、長崎聾学校を中心に調査し、同校の地域支援に協力することについて検討した。2.研究者と研究協力者の間での多地点間遠隔コミュニケーション実験の実施過去に開発したビデオ会議システムを使用した多地点間遠隔コミュニケーション実験を実施し、バーチャルクラスルーム用Webサイト構築のための基礎データを収集した。学校に設置された既存のネットワーク回線を使用した場合の通信速度を計測し、既に明らかにされている聴覚障害児に対する1対1の遠隔指導における画像、音声環境および提示の要件を踏まえ、多地点から複数の児童、生徒がライブ動画を通して口話および手話でコミュニケートする際の動画表示及び動画像伝送のパラメータ、学習者が補聴器を介して聴覚を最大限に活用するための音声の呈示や伝送のパラメータ、音場の設定(特に複数話者が同時に発話した際の音の回り込み防止)について検討した。この結果に基づき、一部の難聴通級指導教室に専用の端末機器(コンピュータ及び音響機器)を設置した。1.鹿児島県離島・僻地の聴覚障害児の間での多地点間遠隔コミュニケーション実験の実施離島・僻地の聴覚障害児の間で製品化されたビデオ会議システムを使用した多地点間遠隔コミュニケーション実験を実施し、分析データを基礎資料にバーチャルクラスルーム用Webサイトの仕様を決定した。2.バーチャルクラスルーム用Webサイトの構築上記1の仕様に沿ったWebサイトを設計、開発した。構築に際しては、セキュリティの保障、動画像品質の保障、手話映像などがより判別しやすい鮮明な符号化技術を導入した。また、聴覚障害児教育を意識したインタフェースを実装した。3.鹿児島県離島・僻地の聴覚障害児を対象とした多地点参加型遠隔指導、支援の試行1)バーチャルクラスルームによる遠隔交流における情報保障の検討Webサイト上で離島、僻地の聴覚障害児どうしの遠隔交流を実施し、一人ひとりの児童、生徒のコミュニケーション特性に即した情報保障の要件を明らかにした。情報保障方法として、現地で遠隔学習を補助する教員(通級指導教室または在籍学級)が入力する文字情報、付加映像情報(資料、身振り、手話など)の提示方法とその有用性について検討した。2)バーチャルクラスルームが児童生徒の障害認識に及ぼす影響の分析これまで自分以外の聴覚障害児・者と接する機会が無かった聴覚障害児が、バーチャルクラスルームを介して他の地区の聴覚障害児とコミュニケートすることが、彼らの心理発達に及ぼす影響を、担当教員の印象的評価から検討した。4.長崎県離島域におけるバーチャルクラスルーム実施に関する調査長崎県離島域の小学校に在籍する聴覚障害児に対するバーチャルクラスルームによる教育支援を実施するため、先ずは地域支援の拠点となる特別支援学校の通信環境を調査した。1.鹿児島県離島・僻地の聴覚障害児を対象とした多地点参加型遠隔授業の試行と評価1)バーチャルクラスルーム用Webサイトを利用した遠隔授業の実施本研究により昨年度開発したWebサイト上で、離島、僻地の聴覚障害児が参加する多地点参加型遠隔授業を複数回実施した。聴覚障害教育の専門性を有する難聴児通級指導教室(特別支援学級)教員が、離島の特別支援学級に通級する難聴児(計5名)に対して、ゲーム形式及び交流形式の授業を展開した。2)バーチャルクラスルームの評価上記1)の授業について、参加児童が通級する特別支援学級の教員及び授業担当教員を対象とした質問紙調査を実施した。質問事項は「通信環境の適否(画像、音声の状況)」「バーチャルクラスルームが児童に及ぼす影響」であった。通信環境については、画像の鮮明度、動きには問題はないものの、音声の受信に関しては改善の余地があることが明らかにされた。

また児童への影響として、障害認識が促される旨の回答が多く見られた。2.長崎県離島域の聴覚障害児に対するバーチャルクラスルーム実施環境の調査、整備長崎県内の特別支援学校が核となり、離島域の聴覚障害児・者に対してバーチャルクラスルームを実施するための通信環境の調査と、機器環境の整備を行った。先ずは特別支援学校間で遠隔交流を試行し、次年度中に、離島の特別支援学級に通級する難聴児を対象とした遠隔授業を実施することとなった。鹿児島県離島・僻地の聴覚障害児を対象としたバーチャルクラスルームによる遠隔指導、支援の継続と教育効果の分析...鹿児島県離島、僻地域に加え、長崎県離島域(壱岐市)の聴覚障害児を対象に、バーチャルクラスルームを介した指導、支援を実施し、主に教育効果に関する分析を進めた。1)一斉授業の実施要件と効果の検討筑波技術大学と鹿児島県立鹿児島聾学校及び長崎県立ろう学校との連携を核に、離島僻地の特別支援学級(通級指導教室)教員がバーチャルクラスルームWebサイト上で、自校と他校の児童間の交流及び自立活動に関する授業を展開した。24年度においては、聴覚障害児だけでなく、吃音を中心とした言語障害児を対象とした授業も実施した。教員に対する調査の結果から、本取組が児童の心理面、特に障害認識に影響を及ぼすことが示された。またWeb上で多地点参加型授業を実施した場合の、各校(離島、僻地)の現場教師(在籍校または通級指導教室)と授業担当教師との連携については、授業担当教師が予め指導案を作成しこれをもとに両者の間で事前に協議しておくことが、授業の目的を明確にし、且つ展開を容易にすることが明らかにされた。2)補聴相談、教育相談、進路指導における専門家チームと現場の教師との連携に関する検討教員の人事異動に伴い、23年度までに実施していた教育相談、補聴相談、進路指導が途絶えてしまう事例もあった。特に特別支援学級においては、本プロジェクトに関わってきた教員の異動が、プロジェクトの実施に影響を及ぼした。一方、聾学校を核とした連携及び支援は継続され、バーチャルクラスルームWebサイトを介した相談、助言の延長として、対面での実施が必須となる聴力検査等が実施された。離島、僻地の通常学級に在籍する聴覚障害児が、バーチャルクラスルームを介した遠隔指導、支援を通して、居住地区に居ながら他の聴覚障害児との間で相互啓発し、自立活動領域の学習をする機会を提供することができた。また質問紙調査を通して、指導、支援の効果について検証するための材料を得ることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。・これまで本研究の対象としてきた児童の縦断的変化について、障害認識を中心に検証していく。この際に、インクルーシブ教育が抱える課題に対して、バーチャルクラスルームがどのような影響を及ぼすのかを検討する。・本研究を遂行するにあたり、教育行政区分を超えた組織間、個人間(教員)の連携が必要となっているが、連携に際しての課題を明らかにしていく。
フリーライダーと二次的文法化：構造変化としての文法化理論の構築に向けて

本研究の目的は、歴史言語学において研究者がよく取り上げる「文法化」現象が、二段階で進行することを理論的に確立することを目指すものである。文法化現象を、第一次文法化、第二次文法化と2つに分けることは、従来の研究においてもなされてきたが、第二次文法化の本質が何であるのかについては、「第一次文法化の更なる段階である」といった内容が曖昧なものがほとんどであった。それに対して、本研究では2つの文法化の明確な違いを提案しようとする。そのために、従来の文法化理論をまとめて、その中で「第二次文法化」について、どのような先行研究があるかを検証した。その結果先行研究が少なく、またその本質を問うたものが少ないことがわかった。また、文法化の現象が従来の研究では内容語が、その意味を失い文法的役割が中心の機能語に変化するという、つまり、品詞のカテゴリーが変化する、拡大するというものが中心であることを明らかにした。それに対して、本研究では、構造変化としての文法化もあるという新しい文法化を提案している。具体的に言うと、必ずしも意味に基づかない機能範疇という場所が、意味に基づき構成されている投射構造の上にかぶさるような形で出現したということである。そしてこの機能範疇という新しい場所が統語構造の中に常駐することにより、その「場」に入った新たな要素をその「場」の力で文法的要素にしてしまう、これが二次的文法化の本質であると提案した。「場」のおかげで二次的文法化が可能になったのである。そして、「場」の力で文法化した要素をフリーライダーと名付けた。語彙項目が内容語から機能語に変化していくという語彙レベルでの変化に加えて、「新しい場所=機能範疇」を従来の構造に加えて創出することであるという、「構造変化としての文法化」は世界で初めてのものであり、今後注目を集めると思われる。平成30年度は、今まで全く提案されてこなかった「場」による文法化という考え方に、理論的な肉付けをすることに集中した。必ずしも意味に基づかない機能範疇という場所が、意味に基づき構成されている投射構造の上にかぶさるような形で出現したということが「文法化」の本質であるという考え方を提案した。そしてこの機能範疇という新しい場所が統語構造の中に常駐することにより、その「場」に入った新たな要素をその「場」の力で文法的要素にしてしまうこと、これがが可能になったと提案した。そしてこれが「二次的文法化」の本質であるというところまで到達した。具体例として定冠詞の出現が第一次文法化の具現であり、もともとは数詞であったものが不定冠詞として出現したことが第二次文法化の具現であり、不定冠詞が、フリーライダーであるという仮説を、従来は萌芽的に述べてきたものを、コーパスからのデータを入れて数量的にも補強し、かなりまとまった形にすることができた。8月にイギリスのエジンバラ大学を会場にして開催された第20回International Conference on English Historical Linguisticsにおいて、この提案を研究発表することができた。世界最初の提案であると思われるので、いくつかの疑問点は当然、出されたが、かなり好意的な評価を得たと確信している。今後は、時代ごとに生起する用例を特に中英語のコーパスから補強して各時代による推移を明示化し、この仮説をさらに強化していきたい。平成31年度以降は、昨年度までの研究で得られた成果をさらに、理論固めしていく予定である。二次的文法化の具体例として不定冠詞の例を研究してきたが、この不定冠詞の古英語における先駆的存在である数詞には、実は競合するライバルが存在したのではないかという可能性が出てきた。何故、数詞が競合するライバルを蹴落として、不定冠詞という地位を手に入れることができたのか。この疑問に答えることは、フリーライダーの要件を同定することであり、二次的文法化の本質に迫ることでもあると考え、その理由を探ってみたい。また、できれば、英語の歴史の中での定冠詞、不定冠詞の出現に関してだけでなく、関連するゲルマン系言語においても、またロマンス系言語においても同様な現象が見られると予測され、通言語的な観点から研究してみたいと考えている。さらに、冠詞だけでなく、助動詞も英語では古英語の一般動詞が中英語以降に助動詞として文法化されたことは広く知られているが、この助動詞の文法化現象においても一次的文法化と二次的文法化の2段階に分けることが可能か、さらに、現在の助動詞のうちフリーライダーと認定できるものがあるのか、を探求する予定である。一般動詞の文法化には古英語時代の各法助動詞の先駆形によって、時期にばらつきがあることも広く知られている。この文法化の時期の違いはやはり、文法化は2段階で進行するということの表れではないかと予測される。助動詞においても、2段階の文法化が認められ、フリーライダーの存在が確認されると、提案されている仮説が、広範囲な現象を説明できるものであることが立証されるであろう。既に、今年5月と、7月に開催される国際学会に応募した研究が受理されており、この仮説を世界に向かって発信できる機会となると考えている。

文法化現象を、第一次文法化、第二次文法化と2つに分けることは、従来の研究においてもなされてきたが、第二次文法化の本質が何であるのかについては、「第一次文法化の更なる段階である」といった内容が曖昧なものがほとんどであった。それに対して、本研究では2つの文法化の明確な違いを提案しようとする。そのために、従来の文法化理論をまとめて、その中で「第二次文法化」について、どのような先行研究があるかを検証した。その結果先行研究が少なく、またその本質を問うたものが少ないことがわかった。また、文法化の現象が従来の研究では内容語が、その意味を失い文法的役割が中心の機能語に変化するという、つまり、品詞のカテゴリーが変化する、拡大するというものが中心であることを明らかにした。それに対して、本研究では、構造変化としての文法化もあるという新しい文法化を提案している。具体的に言うと、必ずしも意味に基づかない機能範疇という場所が、意味に基づき構成されている投射構造の上にかぶさるような形で出現したということである。そしてこの機能範疇という新しい場所が統語構造の中に常駐することにより、その「場」に入った新たな要素をその「場」の力で文法的要素にしてしまう、これが二次的文法化の本質であると提案した。「場」のおかげで二次的文法化が可能になったのである。そして、「場」の力で文法化した要素をフリーライダーと名付けた。語彙項目が内容語から機能語に変化していくという語彙レベルでの変化に加えて、「新しい場所=機能範疇」を従来の構造に加えて創出することであるという、「構造変化としての文法化」は世界で初めてのものであり、今後注目を集めると思われる。平成30年度は、今まで全く提案されてこなかった「場」による文法化という考え方に、理論的な肉付けをすることに集中した。必ずしも意味に基づかない機能範疇という場所が、意味に基づき構成されている投射構造の上にかぶさるような形で出現したということが「文法化」の本質であるという考え方を提案した。そしてこの機能範疇という新しい場所が統語構造の中に常駐することにより、その「場」に入った新たな要素をその「場」の力で文法的要素にしてしまうこと、これがが可能になったと提案した。そしてこれが「二次的文法化」の本質であるというところまで到達した。具体例として定冠詞の出現が第一次文法化の具現であり、もともとは数詞であったものが不定冠詞として出現したことが第二次文法化の具現であり、不定冠詞が、フリーライダーであるという仮説を、従来は萌芽的に述べてきたものを、コーパスからのデータを入れて数量的にも補強し、かなりまとまった形にすることができた。8月にイギリスのエジンバラ大学を会場にして開催された第20回International Conference on English Historical Linguisticsにおいて、この提案を研究発表することができた。世界最初の提案であると思われるので、いくつかの疑問点は当然、出されたが、かなり好意的な評価を得たと確信している。今後は、時代ごとに生起する用例を特に中英語のコーパスから補強して各時代による推移を明示化し、この仮説をさらに強化していきたい。平成31年度以降は、昨年度までの研究で得られた成果をさらに、理論固めしていく予定である。二次的文法化の具体例として不定冠詞の例を研究してきたが、この不定冠詞の古英語における先駆的存在である数詞には、実は競合するライバルが存在したのではないかという可能性が出てきた。
報酬と罰に基づく社会行動における神経基盤解明

多くの霊長類は階層性のある社会構造を持ち、行動が相互に影響し合う環境に生きているが、社会関係のなかで適切な行動を選択するために必要な、動物種に共通する神経基盤はいまだ不明である。そこで、本研究では他者に対して報酬や罰を与えられる社会的関係において適切に振る舞うための霊長類に共通する計算システムを明らかにするため、ヒトおよび霊長類の被験体を用いて共通するパラダイムの行動課題を行わせ、行動データおよび神経活動データを記録・操作・解析し、大脳皮質下の基盤的な神経ネットワークシステムの理解を目指す。
ゴノサイトにおけるクロマチンダイナミクスの解析

種の記憶は遺伝情報を格納した生殖細胞を通して次世代に継承される。近年、ゲノムだけでなくDNA修飾やヒストン修飾など、「エピゲノム」も次世代へと遺伝する例が報告されている。では、このエピゲノムは生殖細胞の中で何に支配されているのか?本研究では、マウス胎仔の生殖細胞をモデルにして「種が保持するクロマチン記憶の形成機構」を明らかにする。
高効率不斎反応場の構築

2-オキサゾロンとアントラセン類、シクロペンタジエン類との[4+2]環化付加反応によりえられるビシクロ環系2-オキサゾリジノンを(2S.3R)-2methoxy-1-apcamphanecarboxylic acid(MAC acid)で光学分割することにより、4,5-(9,10-dihydroanthraceno)oxazolidin-2-one(DHAOx),4,5-(9,10-dihydro-9,10-dimethylanthraceno)oxazolidin-2-one(DMAOx),4,5-[1,4-(1,2,3,4,5,5-hexamethyl)cyclopenteno]-oxazolidine-2-one(HMCOx)の両対掌体を大量に合成することを可能にした。これらを不斎補助剤としたジアステレオ選択的アルキル化・Diels-Alder反応、アルドール反応、マイケル反応を検討したところ、全ての反応について有効であることがあきらかとなった。特に、DMAOx,HMCOxは、ほとんどが完璧な立体制御が可能であり、従来のエバンス試薬をはるかに凌駕する性質を持つことを示すことができた。これら2-オキサゾリジノン体を開環して得られる2-アミノアルコール体は、ビシクロ環によりコンホメーションが固定されたものであり、いくつかの特徴ある反応性を見いだすことができた。(1)ジエチル亜鉛によるアルデヒドのエチル化反応における触媒として用いると、高エナンチオ選択性を達成することができ、窒素原子上の置換基をアルキル基からスルホニル基へと変換すると選択性が完全に逆転するという興味深い事実を見いだした。(2)N-スルホニル体とn-BuLiとの混合物は、キラルアルコキシドとしてmeso-酸無水物と反応してハーフエステルをエナンチオ選択性よく与えることを明らかにした。
15年間の長期追跡研究による骨粗鬆症予防効果の評価と看護指導指針の策定

骨折を介して要介護老人を生じる要因としての重要性が増しつつある骨粗鬆症に着目し、中高年女性の生活、栄養状況、骨折発生状況を15年の長期追跡することにより、骨粗鬆症予防効果を多元的長期介入結果から評価し、有効な骨粗鬆症予防指針の立案を試みた。調査対象者は、福井県山間農業地域と海浜漁業地域の初回調査の受診者全員、すなわち山間農業地域90人、海浜漁業地域119人の計209人である。調査内容は調査開始時点の調査結果との比較性を重視し、それを保てる測定機器や問診方法を用いた。初年度と追跡時の両方受診した123人を分析対象とした。骨密度変化率(%BMD)は追跡終了時点での腰椎骨密度から追跡開始時点の骨密度を引き、追跡年数(15年)で除して1年当たりの%BMDを求めた。%BMDと生活関連因子を検討した結果、中高年女性の骨密度低下を抑制する因子として、体重、喫煙、牛乳の定期的摂取、運動効果が示唆された。これらの結果から、地域における看護指導指針を立案した。指針は予防原則とリスク対象として閉経前後及び高齢期女性に大別して策定した。指針予防原則として、閉経後の骨量減少を出来るだけ小さくすること、標準体重の10%増を維持する、日常的な運動でも良いので持続できる身体活動を行う、カルシウム摂取のために、特に乳製品摂取に心がける、禁煙指導を徹底する等の指針が示された。このような長期追跡研究から骨粗鬆症予防効果と骨折予防のためのリスク要因を検討し、有効な保健対策を立案しようとする研究はほとんど無く、骨折・骨粗鬆症予防の看護指針を立案する極めて貴重なものであると思われる。骨粗鬆症は高齢者のQOLを著しく障害し、骨折を介して要介護老人の原因となる。これを予防するためには、最大骨量をできるだけ大きくすること、その最大骨量を維持すること、閉経後の骨量減少をできるだけ小さくすることである。中でも閉経後の骨量減少を維持し、将来の骨折発生を抑えることは重要な保健課題であり、現在都道府県、市町村で老人保健法の保健事業として取り組まれている。公的保健事業として実施されるので、その有効性は科学的根拠に基づいて証明されなければならないが、根拠に基づいた骨量減少者のスグリーニングとLifestyleの改善を中心とした予防対策を立案するには縦断研究による成果を提示することが必要となる。本研究では地域在住の中高年女性において骨粗鬆症予防の生活要因を、15年間の長期追跡研究によって明らかにし、看護指針を策定することを目的とした。そのために、初年度は山間農業地域と海浜漁業地域において、1990年から現在まで把握している受診者221人に対して15年後の腰椎骨密度の変化と生活因子(生活習慣、栄養摂取状況、運動習慣)、体格・筋力、骨折の既往等を測定し、骨粗鬆症予防効果を検討した。今年度はこれらのデータベースを作成し、骨密度とそれに影響する身長、体重、握力など身体因子、骨代謝に関連する既往歴や薬剤服用歴、骨折既往歴、喫煙習慣、運動習慣、労働歴、栄養素別栄養摂取量との関連を探った。その結果、15年間で牛乳飲用が多い者、納豆摂取が多い者ほど骨密度低下が抑制されている傾向が示された。しかし、運動習慣や喫煙習慣との関連は明らかではなかった。骨折既往歴と骨密度との関連では、骨折あり群ではなし群に比べて骨密度低下は小さかった。1990年から15年間把握している中高年女性において15年間の骨密度変化とそれに関連する生活習慣要因を把握した結果、以下のことが示された。追跡者(率)は123人(58.9%)で、高齢者の受診率が低かった。

未受診理由は拒否を除くと死亡、施設入所、病気療養中が多かった。平均年齢は70.5±9.3歳、平均閉経後年数は22.6±10.5年であった。追跡時点の骨密度と変化率では,骨粗鬆症と判定された者は50歳代で22%、60歳代32%、70歳代では43%であり、80歳代では59%であった。期間中の腰椎骨密度年間変化率は、40歳代で骨密度が大きく低下し、15年間という長期間ではほぼ1%低下する。60歳代はおさまっているものの70歳代になると0.6%程度低下した。骨密度変化率と関連因子を検討した。体重が減少した群では骨密度は大きく低下し、体重が増加した群では骨密度は上昇、あるいは維持された。握力は骨密度減少群が非減少群より有意に低かった。運動群において非運動群より骨密度低下は小さかったが、高齢者では運動の効果は明らかでなかった。有経者では1日に牛乳をコップ一杯以上飲むことで骨密度低下が抑制された。閉経者では閉経後年数別にその関係をみると、閉経後年数20年未満の者は1日に牛乳を1杯以上飲むことで骨密度低下は抑制された。15年間の長期追跡研究から、中高年女性の骨密度低下を抑制する因子として、体重、喫煙、牛乳の定期的摂取、運動効果が示唆された。これらの結果から、地域における看護指導指針を立案した。指針は予防原則とリスク対象として閉経前後及び高齢期女性に大別して策定した。
CRシステムによるデジタルサブトラクションの口腔領域への応用に関する基礎的研究

本研究では唾液腺造影における一回照射法のエネルギーサブトラクションを目的として実験を行ったものである。このエネルギーサブトラクションのパラメーターとして管電圧,フィルターの種類と厚さ,造影剤の原子番号について実験的な検討を行った。またこのサブトラクションの評価方法を前述のパラメーター4種類について変化させたものから得た濃度比グラフを作成し,消去の対象となる骨との画像分離度(SI値:Separation Index)を導き出した。そしてこの評価方法を実際のサブトラクションにより,画像分離度とイメージとを対応させ確認を行った。次にこの評価方法を用い,骨と造影剤の原子番号(1792番)の分離について同様の方法にて実験し,以下の結果を得た。1.骨と造影剤の濃度比グラフの角度差を画像分離度とし,この値がサブトラクションの評価方法として有効であった。すなわち式SI=tan^<-1>γ-45(ここでγは造影剤の傾斜を表す)より求めた。2.ヨウ素系造影剤での最適条件は管電圧50KV,銅フィルターの厚みが0.8mmの時であった。3.散乱体(軟組織板)の存在により濃度比の傾斜に変化がみられた。4.散乱体が存在しても,ヨウ素系造影剤のサブトラクションの最適条件は管電圧50KV,銅フィルター0.8mmとなった。5.グリッド使用の有無では,使用した時より使用しない方が分離度は高く,この傾向は低管圧で特に顕著であった。6.X線吸収率と原子番号の関係は,原子番号の増加に伴って吸収率も上昇するがK-吸収端付近では吸収率の低下する領域が認められ,管電圧上昇やフィルター透過により高原子番号側にシフトした。7.各管電圧における最適原子番号は吸収率の逆転域に認められ,70KVでNd,100kVでTbとなり,散乱体によりやや高原子番号側に移行した。ヨウ素系造影剤を用いたone-shot dual energy subtractionの唾液腺造影への応用を試みるための基礎実験を行った。最大の目的は最適差分画像取得条件を決定するための評価方法を検討することである。検討のためのパラメーターとしてフィルターの種類(CuとSn),フィルターの厚さ(0.1mm10mm),管電圧(50kVp100kVp)について行い,各々の場合についての濃度比と画像の分離度を求めた。その結果フィルターについてはSnよりもCuの方が濃度比で骨とヨウ素の分離が全ての管電圧で大きく,SnフィルターのK吸収端の効果は得られなかった。またCu,Snともにフィルターはおおむね厚い方が分離は大きくなる傾向となったが,画像のずれや画質の劣化が起こり,Cuでは0.8mm,Suでは0.3mmの分離が最も大きかった。また管電圧においてはCu,Snともに低電圧ほど分離は大きく50kVpで最大の分離を示した。従って本実験系における最適条件はCuフィルター0.8mmを使用した時で管電圧は50kVpであった。この条件で実際にサブトラクションを行い0.5mm2.5mmの骨ステップファントームは完全に消去され,ヨウ素含有量に応じた濃度を有する各骨厚上のヨウ素イメージが得られた。以上の基礎実験結果から筆者独自の評価方法を確立した。

これは高低両エネルギー画像濃度から得られた濃度特性を基に消去の対象となる骨の濃度比を45゚に設定した時、各骨厚上のヨウ素の濃度比をAiとし,骨の濃度比をAbとすれば1tan^<-1>ΣAi/n-451で表わされる式で分離度(seperation index:SI)としサブトラクションの指標とした。そして実際の差分画像にて確認した。さらにこの評価法で軟組織が加わった場合についても同様に行い,散乱線の影響を受けても50kVp,Cuフィルター0.8mmが最適差分条件であることを画像によって証明した。この時グリッド使用で散乱線を除去することにより著しい分離度の低下が認められ,散乱線が差分に効果的に働くことをつきとめた。平成4年度に行った本研究の結果,ヨウソ系造影剤でのOne-shot dual energy subtractionの最適条件の管電圧は50KVpであり、一般に臨床で用いられるような高管電圧(70KVp100KVp)では骨を消去したヨウソ系造影剤のsubtractionイメージを得ることは不可能であることがわかった。そして、これらの研究の結果から、高管電圧でsubtraction可能な条件を求めるには造影剤に含まれる元素の原子番号をより高いものを利用する必要があるということが考えられた。そこで造影剤の原子番号のX線に対する透過性を検討するため原子番号17の塩素から、92のウランまで、できるだけむらなく計34元素について、X線の透過率を調べた。実験方法は、この34元素を含む水に可溶な化合物で、しかも、他の元素に防害されない化合物を選択した。これらはほとんど硝酸塩またはアンモニウム塩の形態のものを実験に用いた。そしてこれらの化合物の1モル/lと2モル/lの水溶液をつくり、50KVp100KVpの電圧で、マルチウェルプレート中に入れたこれらの水溶液を0.8mm銅フィルターをはさんで2枚のIP(St-III)に撮影した。撮影したIPはCR-7000にて処理し、各溶液とバックグラウンドとして、被写体のないところと補正のため水のみを入れた部分のデジタル値を求め、これらの値から各元素のX線吸収率を求めた、原子番号とX線吸収率の関係は当初の予想に反して、原子番号の増加とX線吸収率は必ずしも正の相関を示さず,原子番号の増加に反して、各管電圧においても吸収率が減少する領域が認められた。そしてこの領域は、管電圧が上昇するに従い、高原子番号側にシフトし、またフィルター透過により高原子番号に移動した。そしてフィルター透過することにより吸収率の変動幅は大きい値を示した。この結果、フィルター透過前後のIPにおいて吸収率の逆転する領域があることがわかった。そしてこの逆転している領域は管電圧が上昇するほど高原子番号側にシフトし、逆転幅は小さくなっていった。この逆転がsubtractionに有効に作用するものではないかと考えられたので、フィルター透過前後の吸収率を比を求めたところ、逆転領域とほぼ一致したところに、ピークが表われた。このピークの部分の原子番号を有する元素が、その管電圧のsubtractionにおける最適条件となる元素であると考えられる。これらの元素は50KVpにおいてはヨウ素,70KVpにおいてはネオシム,100KVpにおいてはテルビウムであり、特に50KVpでのヨウ素は前回の結果と一致した。また、イメージにおいてもほぼこれを確認することができた。平成5年度に本研究の結果より得られた造影剤の最適原子番号が50kVにおいてはヨウ素、70kVにおいてはネオジム、100kVにおいてはテルビウムであることがX線吸収率変化とその逆転現象から予想された。
統合失調症者の家族レジリエンスを高めるための看護支援プログラムの開発

2018年度は、統合失調症者家族が統合失調症者の発症からどのような経験をし、その経験とどのように付き合いレジリエンスを獲得してきたのかを明らかにすることを目的とした、家族へのインタビュー調査を実施した。2017年度は、統合失調症者との続柄を問わずにリクルートしたものの、対象者は家族の中でも親が中心であった。そのため、2018年度は、統合失調症の好発年齢である青年期に統合失調症者と生活を共にしていたことが考えられる統合失調症者のきょうだいに限定し、きょうだいの経験に関するインタビュー調査を実施した。その結果、2018年度内にきょうだい4名のインタビュー調査を終了している。現時点できょうだい4名のインタビュー調査の結果と親の結果を比較すると、親ときょうだいによってこれまでの経験、統合失調症者へのかかわり方に違いが見られた。また、きょうだいも統合失調症者の発症を契機として親とは異なった困難を持っていることや辛さを経験していることが明らかとなった。さらに、今後、統合失調症者へのケア役割を担うことについてきょうだいなりの思いの語りもあった。これらのことから、統合失調症者の家族レジリエンスを高めるための看護支援プログラムの作成を行う上では、統合失調症者との続柄についても考慮し、それぞれに合わせた看護支援を検討することが重要であることが考えられた。また、2016年度から2017年度に実施した家族レジリエンスに関するアンケート調査の結果を学術集会で報告した。2017年7月21日から2018年9月30日まで産前産後休暇・育児休暇取得による研究中断時期があった。そのため、当初その時期に予定していた家族へのインタビュー調査を本年度内に終了することが出来なかった。そのため、現在も統合失調症者の家族レジリエンスを高めるための看護支援を検討するために統合失調症者のきょうだいを対象として、きょうだいの経験に関するインタビューを継続している。2019年度は、2018年度に終了できなかったインタビュー調査の継続、およびその結果の分析を実施する。また、インタビュー調査の結果を踏まえ、研究計画当初から2019年度に予定していた統合失調症者の家族レジリエンスを高めるための看護支援プログラムの作成を実施する。研究初年次である平成28年度は、当初の研究計画通り、統合失調症者家族の家族レジリエンスの現状と家族レジリエンスに影響する要因を検討するため、質問紙調査を実施した。A県精神保健福祉家族会連合会所属の全家族会およびA県内の2つの精神科急性期病床をもつ病院に調査を依頼し、最終的に64名の統合失調症者の家族に協力を得た。統合失調症者の家族に実施した質問紙調査の結果、本研究での対象者は、60代から70代の方が多くを占めた。しかし、本調査で使用した家族レジリエンス尺度は、開発時に19歳から30歳を対象としていたた。そのため、質問紙に回答する対象者の家族という集団の中における役割や立場の違いによって、家族レジリエンスの因子構造に違いがみられることが予測された。このことから、本研究対象となった統合失調症者家族と同年代の方の家族レジリエンスの因子構造を確認する必要があると考えられた。質問紙調査の結果から、本年度は追加調査として、家族レジリエンス尺度を使用し、一般高齢地域住民95名を対象として家族レジリエンスの実態を調査した。現在は、2つの質問紙調査の結果をもとに、統合失調症者家族、一般高齢地域住民の家族レジリエンスの因子構造について分析を進めており、家族レジリエンス尺度の開発において明らかになった家族レジリエンスの因子構造とは、異なった因子構造が明らかとなった。また、統合失調症者の発症から家族が家族レジリエンスを獲得する過程を明らかにするため、統合失調症者家族を対象とした面接調査も開始している。研究計画当初、H28年度は、統合失調症者の家族の家族レジリエンスの現状と家族レジリエンスに影響する要因を検討するため、質問紙調査のみを予定していた。しかし、本年度の後半からは、統合失調症者の発症から家族が家族レジリエンスを獲得する過程を明らかにするため、統合失調症者家族を対象とした面接調査を開始することが出来ている。ただし、追加として一般高齢地域住民への質問紙調査を実施したため、調査結果の分析途中である。そのため、面接調査を並行して質問紙調査の分析を進めている。29年度は、統合失調症者家族の家族レジリエンスを明らかにするための質問紙調査および家族レジリエンスの獲得過程についてのインタビュー調査を引き続き実施した。29年度、質問紙調査は64名、インタビュー調査については20名の調査を終了した。29年度の後半は、これらの調査により得られたデータから、本研究の調査参加者となった家族と同年代である65歳以上の高齢者の家族レジリエンスの実態および家族が統合失調症者の発症から地域での生活を継続していくまでにどのように付き合っていったのかについて家族の経験を分析し、学術誌にて発表した。家族レジリエンスの実態および統合失調症者の地域での生活継続に焦点を当てた家族の付き合い方についての調査報告はなく、意義のある結果が得られた。調査結果の主な内容として、家族は、統合失調症者の発症当初は自立への期待を捨てきれず、再発を繰り返す統合失調症者への対応に迷走していた。しかし、家族会に所属することで、統合失調症についての学びを得ることや統合失調症者とともに生きるための対処を学ぶことができていた。そして、このことは、家族が統合失調症者の回復の限界を認識することに繋がっていた。

家族は、統合失調症者の回復の限界を認識することで、完治を諦め、統合失調症者なりの生活を受け入れることができ、家族レジリエンスは高められていた。しかし、生活を受け入れる一方で、家族が年齢を重ねるにつれ、統合失調症者の自立への捨てきれない望みが沸き上がり、生活を受け入れることとの間で葛藤を生んでいた。当初の研究計画に沿って調査を進めることができている。2018年度は、統合失調症者家族が統合失調症者の発症からどのような経験をし、その経験とどのように付き合いレジリエンスを獲得してきたのかを明らかにすることを目的とした、家族へのインタビュー調査を実施した。2017年度は、統合失調症者との続柄を問わずにリクルートしたものの、対象者は家族の中でも親が中心であった。そのため、2018年度は、統合失調症の好発年齢である青年期に統合失調症者と生活を共にしていたことが考えられる統合失調症者のきょうだいに限定し、きょうだいの経験に関するインタビュー調査を実施した。その結果、2018年度内にきょうだい4名のインタビュー調査を終了している。現時点できょうだい4名のインタビュー調査の結果と親の結果を比較すると、親ときょうだいによってこれまでの経験、統合失調症者へのかかわり方に違いが見られた。また、きょうだいも統合失調症者の発症を契機として親とは異なった困難を持っていることや辛さを経験していることが明らかとなった。さらに、今後、統合失調症者へのケア役割を担うことについてきょうだいなりの思いの語りもあった。これらのことから、統合失調症者の家族レジリエンスを高めるための看護支援プログラムの作成を行う上では、統合失調症者との続柄についても考慮し、それぞれに合わせた看護支援を検討することが重要であることが考えられた。また、2016年度から2017年度に実施した家族レジリエンスに関するアンケート調査の結果を学術集会で報告した。2017年7月21日から2018年9月30日まで産前産後休暇・育児休暇取得による研究中断時期があった。そのため、当初その時期に予定していた家族へのインタビュー調査を本年度内に終了することが出来なかった。そのため、現在も統合失調症者の家族レジリエンスを高めるための看護支援を検討するために統合失調症者のきょうだいを対象として、きょうだいの経験に関するインタビューを継続している。当初の計画通り、H29年度は統合失調症者の発症から家族が家族レジリエンスを獲得する過程を明らかにするため、統合失調症者家族を対象とした面接調査を実施する。研究計画当初は、統合失調症者との続柄を限定せず、同居家族すべてを調査対象としていた。しかし、29年度までに実施した調査では、調査参加者のほとんどが家族会に所属している統合失調症者の親となった。そのため今後は、家族会所属以外の親や親以外の続柄の家族についての調査を継続的に実施し、比較検討していく予定である。また、31年度には、すべての調査の結果から家族レジリエンスを高めるための看護支援プログラムの作成を行う。2019年度は、2018年度に終了できなかったインタビュー調査の継続、およびその結果の分析を実施する。
魚類外生殖器形態形成の分子的解析:外性器形成のグランドプランを求めて

外性器形成過程のメカニズムが興味深い点は、体幹部より伸長-分化する付属器官(appendage)としての形成メカニズムにある。Appendageとは、体幹部より発生する器官であり、代表的なものとして肢芽や外性器、フィン(fin)等が含まれる。本研究においては、分子進化発生学的に付属器官の起源としてlimb-フィン-交接器いずれにも関連しうる、一部の魚類交接器の発生メカニズムに注目し研究を進めた。外性器形成プログラムのグランドプランを解明するためにも、交接器として機能している魚類ガンブシア(カダヤシ)のゴノポディウム(アナルフインの転化した構造)の解剖学的特徴、実験動物としての検討、更に形態形成と遺伝子の働きの解析準備段階としての遺伝子クローニングを行った。まずガンブシアのゴノポディウムの伸長過程を観察し、通常孵化後ゴノポディウムの伸長、分化には数週間かかることが明かとなったので、タンク内水中にエチルテストステロンを外部から加える事により、過程を短縮させ、実験系として効率をあげる事に成功した。引き続いて我々が世界で初めて明らかにした外性器の形成のために重要な上皮性、及び間葉性の遺伝子群クローニングを試み、その結果Shh(ソニックヘッジホッグ)遺伝子、アンドロジェンレセプター(AR)などをクローンした。それらは各々ゴノポディウム伸長中の上皮、及び間葉に発現する事が世界で初めて明かとなった。今後これらの知見を受けて、これらの制御因子群がいかに機能しているか、機能検定系の開発を試みる予定である。またその後ShhやFGFといった制御因子群がホルモン系等の如何なる制御下についても解析を進めていく予定である。