hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がんの増殖と分化に関連する遺伝子の発現制御

私達は、がん細胞においてその発現制御様式が特異的に変化する遺伝子、がん細胞の増殖,分化を促進する遺伝子などに関して、その発現機構,作用機構の解析を行っている。サイトカインGーCSF,ILー6,ILー2は、本来の標的細胞に作用するばかりでなく、ある種のがん細胞(白血病細胞)などにも作用する。私達はGーCSF,ILー2受容体cDNAを単離し、これらの受容体が他のサイトカイン(ILー3,ILー4,ILー5やGMーCSF)受容体とともに、新しい受容体superfamilyを形成していることを示した。これらの受容体群の細胞外領域には、約200アミノ酸残基から成るお互いに相似した部分が存在するが、細胞内領域は似ていず、キナ-ゼなどの酵素活性領域も存在しないことから、全く未知の機構で増殖,分化のシグナルが細胞へ伝達されると考えられる。特に、T細胞のがん化などによりその発現が増加することが判明した<lyn>___ーなどの<src>___ーfamily遺伝子との相互作用が注目される。一方、低分化型胃がんにおいて特異的に増幅している遺伝子Kー<sam>___ー,それと関連し、未分化胚細胞で発現しているNー<sam>___ー遺伝子の構造を解析したところ、これらは繊維芽細胞増殖因子(FGF)受容体と類似しており、ヘパリン結合性増殖因子に対する受容体群を形成していることが示された。ある種のがん細胞は、本来、誘導的に発現されるGーCSF,ILー6などの遺伝子を構成的に発現する。私達は、GーCSF,ILー6,Pー450,cー<lyn>___ー,ミオシンlight chain,MHC,cー<myc>___ー遺伝子の発現調節に関与しているcisーelementsを同定するとともに、GーCSF,ILー6,Pー450,ミオシンlight chainなどにおいては、これらcisーelementに結合する転写因子のcDNAを単離した。これらは、ロイシン・ジッパ-構造をもちC/EBPー1群に属する遺伝子、Zn^<2+>フィンガ-構造をもちSpl群に属するものなどに分別され、単量体、あるいは二量体として作用すると考えられる。
ペルシア帝国期キュプロスの社会と文化

東地中海最大の島キュプロスは青銅器時代からギリシア人・フェニキア人の居住地となっていた。また古典期には、アカイメネス朝ペルシア帝国の領土となり、同時にギリシア本土のアテナイ・スパルタも攻略に興味を示した。本研究はこれら多様な外部からの影響にたいし、ペルシア帝国期キュプロス島の社会・文化がどのような反応を見せたのかを考察した。その結果、ペルシア帝国は同島の支配にかなりの譲歩を見せたこと、ペルシア帝国と島内勢力との間の構造的な同盟関係は認められないこと、前4世紀に島内にギリシア文字が導入されたが、このことがとくに島外人からキュプロス島民が「ギリシア人になった」と評価されたことなどを明らかにした。本研究はこれら多様な外部からの影響にたいし、ペルシア帝国期キュプロス島の社会・文化がどのような反応を見せたのかを考察することを目的としている。ペルシア帝国期のキュプロスにかんしては古典文献史料に言及が少なく、一方で碑文史料は考察に値するだけのじゅうぶんな量が残存している。したがって本研究においては、碑文史料、とりわけキュプロス音節文字で書かれたギリシア語碑文の精緻な読解が重要となる。平成24年度にはこれら一次史料および二次文献(先行研究)を収集し、分析した。一部の先行研究者は頌詞という特殊なコンテクストで書かれた同時代の文献史料(イソクラテス『エウアゴラス頌』)を過度に重視し、ペルシア帝国の統治政策による島内ギリシア人とフェニキア人の「民族対立」の先鋭化という構図を提示してきた。しかし、本研究ではこのような解釈にたいし、近現代のキュプロス島におけるギリシア人とトルコ人の民族対立を投影している危険性があると指摘し、批判的な検討をくわえた。文献史料に即して事件史を再構築した結果、ペルシア帝国が島内で結びつく都市は場当たり的に決められており、そこにペルシア帝国=フェニキア系都市キティオンという構造的な同盟関係を見出すことは不可能であった。また碑文史料からは、フェニキア人がギリシア人の文字を採用し碑文を作成したり、フェニキア伝統の神性と同時に、ギリシア伝来の神性にたいしても奉献活動をおこなうなどの事例を確認し、上述のような図式を否定するに至った。本研究はこれら多様な外部からの影響にたいし、ペルシア帝国期キュプロス島の社会・文化がどのような反応を見せたのかを考察するものである。先行研究者の一部は頌詞という特殊なコンテクストで書かれた同時代の文献史料(イソクラテス『エウアゴラス頌』)を過度に重視し、ペルシア帝国の統治政策による島内ギリシア人とフェニキア人の「民族対立」の先鋭化という構図を提示した。本研究はこのような先行研究を批判的に検討した結果、ペルシア帝国が島内で結びつく都市は場当たり的に決められており、そこにペルシア帝国=フェニキア系都市キティオンという構造的な同盟関係を見出すことは不可能であったと判断した。また碑文史料からは、フェニキア人がギリシア人の文字を採用し碑文を作成したり、フェニキア伝統の神性と同時にギリシア伝来の神々にたいしても奉献活動をおこなうなどの事例を確認し、上述の図式を否定するに至った。そこで、なぜ同時代の文献史料は島内「民族対立」とも読めるような言説を残したのかという新たな疑問が生じた。これにたいし、キュプロス島内のギリシア系住民はギリシア語を話しながらも、その強いアクセントおよびそれを表記する特殊な文字ゆえに、島外ギリシア人からは「非ギリシア人(バルバロイ)」と見做されていた。このような状況で、前4世紀にギリシア・アルファベットが島内に導入された政策にたいし、彼らは、キュプロス島民が(ようやく)「ギリシア人になった」と評価した。これを先行研究者たちは、フェニキア系住民の影響から脱し「ギリシア人に戻った」と理解していたことに誤りがあったと、本研究は結論した。平成24年度は、採択決定後速やかに資・史料の収集、分析、整理に取り掛かった。そのうえで、上記「研究実績の概要」で述べたような研究課題にたいする見取り図を得るに至った。かかる成果は、平成24年11月11日に東京大学で開催された、第110回史学会大会にて口頭で発表した。現在は、今次の報告内容に基づいて、論文を執筆中である。

また、平成25年3月8日から26日にかけては、関連史跡を調査するためにトルコ共和国およびキュプロス島(キュプロス共和国および北キュプロス・トルコ共和国)に出張した。滞在期間中にはレンタカーを借り(キュプロス島内では公共交通がほとんど発達していない)、島内各所に残る遺跡を訪ね廻ることにより、文献のみからではなかなかイメージしにくい地形や距離感などを確認できた。以上はいずれも、ほぼ当初に立てた研究計画通りである。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成25度は、前年度に収集した一次史料や二次文献をもとに、1ペルシア人入植者の規模とキュプロス島の勢力におよぼした影響、2フェニキア人のギリシア人入植地にたいする勢力拡大、3ギリシア人の反動的な文化政策、にしたがって議論を組み立て、それを順次公表していく。研究成果の一部は2013年6月に、豪州アデレードのフリンダース大学にて開催される、レフェリー付き学会The 10th International Conference on Greek Researchで口頭発表する。本学会はギリシア語圏全般にかんする国際学会なので、キュプロスを専門とする研究者が多数参加し、有意義な議論が展開されるであろう。学会終了後にはGreek Research in Australiaと題された報告論集が刊行されるので、そこで成果を公表する。また、ペルシア帝国期キュプロスの社会・文化の全体像を示す論考は、個々の論点すべてにおいて必ずしも申請者独自の解釈が求められないので、キュプロス史を熟知しない古代史専門家や西洋史家に広く読まれるべく、日本語で執筆・発表するほうが適していると考える(候補となる雑誌としては『洛北史学』)。その際には、近い将来の学術書出版を念頭において、申請者のこれまでの研究と首尾一貫した主張を見出せるように注意しながら、議論を組み立てる。日本語による口頭発表の場としては、京都府立大学主催の洛北史学会や京都大学で開催される古代史研究会などを候補に考えている。また、キュプロス島の考古遺物は、19世紀の段階で非学術的な発掘を受け、その大半が島外に持ち出されてしまった。現在その最大の集積地は、米国ニューヨーク市のメトロポリタン美術館である(遺物は、発掘者の名を取って、チェズノーラ・コレクションとして知られる)。本年後半には、同美術館を訪問し、このコレクションを実見する。
ＤＮＡクロスリンク修復におけるＣｔＩＰヌクレアーゼ制御機構の解析

ファンコニ貧血(FA)はまれな小児の遺伝病で、DNA損傷の修復に欠損を持ち、再生不良性貧血と白血病などの高発がん性を示す。我々は、FAの病態とDNA損傷応答メカニズムの解明を目的として、FAのキー分子であるFANCD2の会合分子を解析し、CtIPを同定した。CtIPはDNA末端の削り込みを行う重要なヌクレアーゼであり、我々の研究によって、FANCD2がその細胞内局在の制御を行うこと、CtIPがFAに関連する重要な修復因子であることが明らかとなった。ゲノムがDNAクロスリンク傷害をうけると、ファンコニ貧血(FA)経路の活性化によってFANCD2/FANCI(ID)複合体がモノユビキチン化をうけ、DNA傷害部位に結合する。モノユビキチン化ID複合体は、FANlヌクレアーゼをはじめとした下流エフェクター分子の働きをコーディネートし、DNAクロスリンク修復に必須の機能を発揮すると考えられる。FA経路の欠損病態であるFAでは、発がんと骨髄幹細胞不全という重大な結果を伴うため、ID複合体の機能を理解することは医学的に重要である。我々は、FANCD2に会合するあらたなエフェクター分子として、DNA二重鎖切断修復に重要なヌクレアーゼ因子であるCtIP蛋白質を同定した。本研究は、この発見をもとにCtIPのID複合体による制御機構を解析し、DNAクロスリンク修復における役割を解明しようとするものである。FAの病態解明と、将来のFA経路の人為的操作へとつながる成果を目指す。本年度までに以下の諸点を明らかにした。精製したヒトFANcD2複合体に、FANCIなどの既知の会合蛋白以外にctIPの存在を確認した(首都大学東京、礒辺教授らとの共同研究)。さらに精製したFANCD2と(早稲田大胡桃坂教授との共同研究)と購入したGST_CtIPとのインビトロの結合をプルダウンによって確認した。さらに、CtIPとFANcD2の会合は、免疫沈降法、酵母2ハイブリッド法、ほ乳類細胞における2ハイブリッド法などでも確認された。FANCD2は、クロスリンク障害部位に集積してフォーカスを形成するが、ctIPのフォーカス形成はFANcD2と共局在しており、さらにFANcD2の存在とユビキチン化に依存していた。さらに、CtIPとFANCD2との会合ドメインの同定に成功した。これに基づき、点変異による会合不能の変異体を作製し、局在と機能について検討を進めている。精製したヒトFANCD2複合体に、FANCIなどの既知の会合蛋白以外にCtIPの存在を確認した(首都大学東京、礒辺教授らとの共同研究)。さらに精製したFANCD2と(早稲田大胡桃坂教授との共同研究)と購入したGST-CtIPとのインビトロの結合をプルダウンによって確認した。さらに、CtIPとFANCD2の会合は、免疫沈降法、酵母2ハイブリッド法、ほ乳類細胞における2ハイブリッド法などでも確認された。FANCD2は、クロスリンク障害部位に集積してフォーカスを形成するが、CtIPのフォーカス形成はFANCD2と共局在しており、さらにFANCD2の存在とユビキチン化に依存していた。さらに、今年度は、CtIP点変異による会合不能の変異体を作製し、フォーカス形成が不能となり、機能的にはMMC感受性がマイルドに亢進することを見出した。また、CtIPはユビキチンと結合可能であることも確認した。しかし、インビトロの結合反応でみると、CtIPとFANCD2の会合の強さはユビキチン化の有無に関係なかった(早稲田大学胡桃坂研究室との共同研究)。これらの結果をまとめ、現在投稿中。CtIPとFANCD2の会合は、精製した蛋白同意でも認められ、免疫沈降法、酵母2ハイブリッド法、ほ乳類細胞における2ハイブリッド法、PLA法などでも確認された。昨年までの検討で、CtIPのFANCD2によるリクルートメントが、クロスリンク修復時DNA切断後の末端処理に重要であることが判明した。

さらに、今年度、CtIP分子内のユビキチン結合ドメインがN末に存在することを見出した。N末部分に依存的にCtIPはダイマーを形成することが知られており、酵母GCN4のcoiledcoilドメインで従来CtIP N末とスワップするとダイマー化に機能することが報告されている。そこで、CtIPN末ドメインをGCN4と置き換えてみたが、ユビキチンとの会合は低下したままであった。したがって、やはりCtIPのユビキチン結合ドメインはN末に存在すると思われた。放射線照射で細胞に直接DNA二重鎖切断を与えても、FANCD2の存在がCtIPフォーカス形成に必要であることも確認した。したがって、FANCD2のDSB修復における役割、すなわち、相同組換えを促進する機能は、少なくとも部分的にCtIPを介するものであることがわかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。分子放射線生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定したデータが順調に得られており、おおむね順調に進展していると考えている当初予想していなかったCtIPのユビキチンとの結合能を発見した。また、これらの結果をまとめ、現在投稿中であるため、順調に進展していると判断できる。FANcD2とCtIP蛋白質の会合様式の詳細を明らかにすることが重要である。そのため、いまだに不明確なCtIP自体がユビキチンと結合する可能性を検討する。CtIPのユビキチン結合ドメインをマッピングする。また、FANCD2がクロスリンク修復においてCtIP以外にヌクレアーゼをリクルートすることがわかっているが、この点と、DNA損傷応答シグナルの関係を解明する。さらに、DNA二重鎖切断修復におけるFANCD2の役割がやはりCtIPリクルートで説明される可能性を検証する。これらは、いずれも重要な問題であり、解決によって本研究の成果をより価値あるものにできる。抗体の作成を受託して行っており、その完成を待って支出するためには、次年度に繰り越す必要があった。翌年度にはその費用を支出し、さらに、様々な試薬消耗品とユビキチン蛋白質などの特殊試薬購入費用に充てる予定である。今年度使用額が減じたのは、主に代表者と分担者に生じた不測の事態によるものである。たとえば、代表者は海外出張をもう一回行う予定であったが、様々な理由によりできなくなり、出張費が使用できなかった。また、研究支援者の雇用の予定が、適切な人物が見つけられず、不可能となった。分担者が年度途中で辞職し、それ以降消耗品の使用が減じた。また、投稿中の論文がアクセプトにいたらず、投稿費用が不要となった。論文の投稿費用、新規の機器導入、実験の消耗品代として主に使用される。また、新規に雇用された研究員があたらに分担者となったので、消耗品としての使用が増加する予定である。
マルチエージェント深層学習による音声因子分解

音声に関する音声認識、音声合成、話者認識などの様々なタスクを担当するエージェントが互いに競争・協調・調整しながら個々のタスクを学習する、マルチエージェントによる深層学習基盤を構築する。個々のタスクに関わる音声因子の間の含有・排他・共有などの関係を用いて音声データを因子分解することにより、個々のタスクの性能を高める。マルチタスク学習に比べ、少量・非均一のデータでより高い性能を得ることを目標とする。
新規細胞保護剤を指向したネンジュモ属ラン藻細胞外多糖質の解析

本研究は、極めて高い細胞外多糖質生産能及び、乾燥耐性を有する陸生ラン藻(Nostoc sp.)を題材とし、細胞外多糖質の精密な構造解析を行い、多糖構造と耐乾燥性との関わりについて知見を得るとともに、新規細胞保護剤開発のための基礎的知見を得ることを目的としている。昨年度の研究により、本多糖は構成糖としてを含むヘテロ多糖であることが判ったため、本年は多糖の部分分解を試み、構造解析を行った.方法としては、(1)0.2NTFA,90°C,5h部分加水分解、(2)本多糖を唯一の炭素源とし、生育可能なバクテリア(Paenibacillus sp.,DS-1)から調製した粗酵素液による分解を試みた。得られたオリゴ糖フラグメントをピリジルアミノ(PA)化し、逆相分取HPLCによりPA化フラグメントを単離した。これら単離したフラグメントについて各種NMR分析を行った。それぞれ^1H-^1H COSYにより各構成糖の1位のプロトンから順次つながりを追って各構成糖を帰属し、さらに、HMQCにより各々のカーボンの帰属を行った後、各構成糖の結合様式をHMBCにより決定した。その結果、(1)の条件からはβ-GlcA-(1→6)-β-Glc-(1→4)-Gal (residue A,MW518)、β-Glc-(1→4)-β-Xyl-(1→4)-[β-GlcA-(1→6)]-β-Glc-(1→4)-Gal(residue B,MW812)が、(2)の条件からはβ-GlcA-(1→6)-β-Glc-(1→4)-α-Gal-(1→4)-β-Glc-(1→4)-Xyl (residue C,MW812)が得られたことが明らかとなった。これらの部分構造より本多糖は、主鎖として→4)-β-Glc-(1→4)-β-Xyl-(1→4)-[β-GlcA-(1→6)]-β-Glc-(1→4)-α-Gal-(1→の繰り返し構造をもち、部分的にD-Man,L-Rhaおよび、未同定の単糖で置換された構造を有しているものと考えられた。本年度は具体的に次の3点について検討を行った。1)細胞外多糖の効率的な抽出・精製方法の確立。2)構成多糖分析。3)完全加水分解及び誘導体化による構成糖の精密分析。1)においては、藻体より多糖を抽出する前にメタノールにて脂溶性画分を取り除くことにより、大幅にその後の多糖精製のスッテップが簡略化できることが判った。さらに多糖を熱水抽出する際、藻体を微粉状に破砕することにより、抽出効率を約20%向上させることができた。2)においては、1)で得た粗精製物を、透析、エタノール沈殿、ゲルろ過を行って精製した。得られた精製多糖質について分析した結果、約7%の蛋白質が検出されたが、一般的な除タンパク手法ではこれを除くことができず、糖とタンパクの強固な結合が予想された.3)については2)で得た多糖を、無水塩酸メタノールにて完全メタノリシス後TMS化し、GC-MS分析に供して,構成単糖の構成とその比率を求めた。その結果、構成糖として、グルコース、ガラクトース、グルクロン酸、キシロース、ラムノース、マンノースの他メチル化6炭糖と考えられる糖が検出された.来年度以降、多糖の部分加水分解を行い、NMR分析によって多糖の構造を明らかにしてゆく予定である。その結果、(1)の条件からはβ-GlcA-(1→6)-β-Glc

-(1→4)-Gal (residue A,MW518)、β-Glc-(1→4)-β-Xyl-(1→4)-[β-GlcA-(1→6)]-β-Glc-(1→4)-Gal(residue B,MW812)が、(2)の条件からはβ-GlcA-(1→6)-β-Glc-(1→4)-α-Gal-(1→4)-β-Glc-(1→4)-Xyl (residue C,MW812)が得られたことが明らかとなった。これらの部分構造より本多糖は、主鎖として→4)-β-Glc-(1→4)-β-Xyl-(1→4)-[β-GlcA-(1→6)]-β-Glc-(1→4)-α-Gal-(1→の繰り返し構造をもち、部分的にD-Man,L-Rhaおよび、未同定の単糖で置換された構造を有しているものと考えられた。
STAPアダプター分子群による免疫調節・腫瘍化シグナル制御機構の解明

STAPアダプター蛋白が炎症反応・免疫反応や腫瘍化に関与する可能性について研究を進めてきた。本研究では、慢性骨髄性白血病(CML)発症および造血幹細胞移植後の移植片宿主病(GVHD)重症度にSTAP蛋白がどのように関与するかについて解析した。(2)GVHDマウスモデル実験:移植細胞としてC57BL/6マウス由来血球細胞、レシピエントとしてBALB/Cマウスを用いる同種骨髄移植実験系を用いた。STAP-1あるいはSTAP-2を高発現させたドナーリンパ球を移植すると、造血幹細胞移植後GVHDが増強し、それによりレシピエントマウスが高率に死亡することが明らかとなった。特に、STAP-2トランスジェニックリンパ球移植群では、移植後30日頃より皮膚炎、体重減少、腸炎症状を呈し、移植後60日には半数が死亡した。移植後60日に行った腸管のHE染色では、リンパ球浸潤を伴う激しいGVHD像を認めた。一方、ドナーリンパ球のSTAP発現を欠損させた場合、造血幹細胞移植後のGVHD発症は限定的であり、レシピエントマウスの生存率も高かった。これら研究を通じて、STAP蛋白の人為的操作により、(1)CML発症や進展を抑制作用(2)造血幹細胞移植後のGVHD発症予防や病態改善の可能性を示唆するin vivoでの結果を得た。Signal Transducing adaptor protein-2 (STAP-2)を過剰発現させたJurkat Tリンパ腫細胞株は、野生型細胞株と比較して、T細胞受容体(TCR)刺激後に認められるZAP-70やPLC-gammma1の活性化およびNFAT転写活性やIL-2産生の誘導が著明に亢進していた。そのメカニズムとして、STAP-2がLCKやCD3 ITAMドメインと直接結合することで両者の機能的相互作用を強化することを見出した。さらに、STAP-2によるTCRシグナル増強効果の生体内での意義も解析した。T細胞依存性の自己免疫疾患モデルであるEAE (Experimental autoimmune encephalomyelitis)において、STAP-2トランスジェニックマウスは、野生型マウスと比較して、より早期に発症するとともに激しい臨床症状を示した。STAP-2は、慢性骨髄性白血病(CML)原因遺伝子変異であるBCR-ABLと結合し、BCR-ABL自己リン酸化およびその下流シグナルを促進する。STAP-2欠損あるいは野生型造血幹細胞にBCR-ABL遺伝子を導入した後に移植実験を行った結果、CML発症までの期間がSTAP-2の有無と関係することを見出した。以上、免疫応答や腫瘍形成におけるSTAP-2の役割を証明するとともに、その分子的メカニズムを明らかにした。加えて、マウスGVHDモデル実験系の確立およびSTAP-1/STAP-2ダブルノックアウトマウスの樹立にも成功した。STAP-2の作用メカニズムおよび生体内意義に関する知見を蓄積できた。また、種々の疾患モデル実験を通じて、STAP-2人為的操作による治療対象候補疾患を徐々にではあるが示すこともできた。STAPファミリーにはSTAP-1とSTAP-2が属する。両者は類似の構造を有しているが、発現する細胞・臓器が異なっている。既に保持しているSTAP-1-, STAP-2-ノックアウトマウスを掛け合わせることで、STAP-1/2ダブルノックアウトマウスの作製にも成功した。Signal Transducing adaptor protein (STAP)は、STAP1とSTAP2が存在し、アダプター蛋白としてシグナル伝達分子機能を制御する。STAP-2は、前立腺癌細胞に強く発現しており、EGF受容体と結合することでc-CBL依存的EGFR蛋白分解を抑制することを明らかにした(J Biol Chem, 2017)。STAP-2発現を低下させたDU145細胞株は、EGFR蛋白量が低下し、その下流シグナルが減弱していた。また、STAP2がT細胞遊走の鍵分子であるprotein tyrosine kinase 2 (Pyk2)と結合することも見出した(BBRC, 2017)。STAP2がPyk2リン酸化を促進させることで、SDF-1/CXCR4誘導T細胞誘導を亢進させた。STAP2は、LCKやCD3 ITAMドメインと直接結合することで両者の機能的相互作用を強化することを見出した(未発表)。T細胞依存性の自己免疫疾患モデルであるExperimental autoimmune encephalomyelitisにおいて、STAP2トランスジェニックマウスは、野生型マウスと比較して、より早期に発症するとともに臨床症状も激しかった。また、STAP1を過剰発現する骨髄細胞を移植されたレシピエンマウスでは強いcGVHDを発症したことから、STAP-1が宿主反応Tリンパ球negative selectionに関わる可能性を見出した(未発表)。さらに、STAP欠損/野生型造血幹細胞にBCR-ABL遺伝子を導入した後に移植実験を行った結果、慢性骨髄性白血病発症までの期間がSTAPの有無と関係することを見出した(未発表)。以上、腫瘍化・炎症/免疫反応におけるSTAP蛋白の役割を明らかにすることで、STAP蛋白を標的とした治療対象疾患/病態を絞り込むことができた。STAP蛋白の新しい作用メカニズムおよび病因・病態形成に関わる役割を明らかにできた。また、種々の疾患モデル実験を通じて、STAP人為的操作による治療対象候補疾患を示すこともできた。

即ち、STAP阻害剤が開発できれば、免疫調節・抗炎症作用から自己免疫疾患や移植後GVHD治療薬として、抗腫瘍効果から慢性骨髄性白血病・乳がん・前立腺癌治療薬として期待できる。STAPアダプター蛋白が炎症反応・免疫反応や腫瘍化に関与する可能性について研究を進めてきた。本研究では、慢性骨髄性白血病(CML)発症および造血幹細胞移植後の移植片宿主病(GVHD)重症度にSTAP蛋白がどのように関与するかについて解析した。(2)GVHDマウスモデル実験:移植細胞としてC57BL/6マウス由来血球細胞、レシピエントとしてBALB/Cマウスを用いる同種骨髄移植実験系を用いた。STAP-1あるいはSTAP-2を高発現させたドナーリンパ球を移植すると、造血幹細胞移植後GVHDが増強し、それによりレシピエントマウスが高率に死亡することが明らかとなった。特に、STAP-2トランスジェニックリンパ球移植群では、移植後30日頃より皮膚炎、体重減少、腸炎症状を呈し、移植後60日には半数が死亡した。移植後60日に行った腸管のHE染色では、リンパ球浸潤を伴う激しいGVHD像を認めた。一方、ドナーリンパ球のSTAP発現を欠損させた場合、造血幹細胞移植後のGVHD発症は限定的であり、レシピエントマウスの生存率も高かった。これら研究を通じて、STAP蛋白の人為的操作により、(1)CML発症や進展を抑制作用(2)造血幹細胞移植後のGVHD発症予防や病態改善の可能性を示唆するin vivoでの結果を得た。STAP-1/2ダブルノックアウトマウスを用いることで、STAPファミリー全体での生体内意義を明らかにしていく。その結果から、STAP阻害剤・作動薬開発に繋げていきたい。STAP-2は、免疫応答・炎症反応・腫瘍化過程において重要な役割を持っている。立体構造の決定をはじめとしてSTAP阻害剤・作動薬の開発を目指して研究を進めていく。また、企業との提携も模索する。STAP蛋白は、免疫応答・炎症反応・腫瘍化過程において重要な役割を持っている。現在までに、STAP蛋白を標的とした治療対象疾患/病態も明らかとなってきた。今後、立体構造の決定をはじめとしてSTAP阻害剤の開発を目指して研究を進めていく。そのため、企業との提携も模索しており、数社と交渉中である。研究分担者である大阪大学大学院医学系研究科の金倉譲・一井倫子・戸田淳らと協力して研究を進めていく。定期的に、研究打ち合わせを大阪で行う。平成29年4月に、大阪大学大学院医学系研究科から国際医療福祉大学へ赴任した。実験施設の立ち上げや体制整備に時間を要した。繰り越し分は、次年度の研究試薬購入のために使用する。
静脈麻酔薬による意識消失時の脳波変化と大脳皮質局所神経回路メカニズムの解明

静脈麻酔薬プロポフォールによる意識消失時のアルファ周波数帯増強のメカニズムを解明するために,ホールセル・パッチクランプ法を用いて抑制性シナプス伝達および大脳皮質錐体細胞(Pyr)の発火タイミングに対するプロポフォールの修飾作用を検討した。その結果,プロポフォールは,皮質において代表的な抑制性介在ニューロンであるfast-spiking細胞(FS)とPyrで構成される抑制性シナプスの単一抑制性シナプス後電流を,他のサブタイプの細胞で構成される抑制性シナプスと比較して強力に増強することが分かった。またその結果として,同一のFSから抑制性入力を受けるPyrの発火は,同期性が増強することが分かった。プロポフォールは今日最もよく用いられている静脈麻酔薬である。近年,プロポフォールによる意識消失時に,脳波においてアルファ周波数帯が増強されることが報告されているが,そのメカニズムは不明である。本研究は,ホールセル・パッチクランプ法を用いて,大脳皮質におけるニューロンの発火同期性に対するプロポフォールの影響を解析することで,プロポフォールによる意識消失時のアルファ周波数帯の脳波増強のシナプスレベルでのメカニズムを解明することにより,麻酔薬の作用機序の核心的な部分を解明することを目的としている。初年度である平成25年度は,ラット島皮質に存在する錐体細胞および抑制性介在ニューロンから同時ホールセル記録を行い,抑制性介在ニューロンから錐体細胞へシナプス結合を有するペアにおいて,単一抑制性シナプス後電流(uIPSC)に対するプロポフォールの修飾作用を検討した。その結果,大脳皮質においてプロポフォールは,シナプス前細胞がnon-fast-spiking細胞の場合と比較してfast-spiking細胞の場合に,シナプス後細胞である錐体細胞に対するuIPSCのcharge transferを有意に増大させることが明らかとなった。さらに,シナプス後細胞が抑制性介在ニューロンの場合と比較して錐体細胞の場合に,プロポフォールはuIPSCのcharge transferを有意に増大させることが明らかとなった。これらの結果から,大脳皮質においてプロポフォールは,fast-spiking細胞から錐体細胞に対する抑制性シナプス伝達を選択的に強く増強することによってニューロン活動を調節し,脳波変化を惹き起こしている可能性が考えられる。申請者は,静脈麻酔薬プロポフォールによるアルファ周波数帯の脳波増強のシナプスレベルでのメカニズムの仮説として,1,プロポフォールはGABA(A)受容体に作用して,錐体細胞に対する抑制性入力を増強する2,抑制性介在ニューロンの先行発火による抑制性入力に呼応して,錐体細胞間の発火タイミングは同期する3,脳波は皮質における錐体細胞の活動性を反映していると考えられているので,錐体細胞の発火タイミングの同期により脳波は高振幅・徐派化し,アルファ周波数帯の増強を生み出すを考え,検証を行ってきた。その結果昨年度は,propofolは代表的な抑制性介在ニューロンであるFS細胞から錐体細胞への抑制性入力を強く増強することを報告し(Koyanagi et al., 2014),仮説1が立証された。そこで本年度は,ラット大脳皮質を含む急性脳スライス標本を用いて,ホールセル・パッチクランプ法により,同一のFS細胞から投射を受ける2つ以上の錐体細胞の発火タイミングに対するpropofolの影響を検討した。その結果,propofol適用により,シナプス後細胞に相当する錐体細胞は,シナプス前細胞であるFS細胞からの抑制性入力を受けることで同期性発火を示すことを見出した。この成果は,国際学会である第9回麻酔と意識国際シンポジウムでポスター発表を行った。昨年度までに,ラット大脳皮質急性スライス標本を用いて,代表的な抑制性介在ニューロンであるfast-spiking(FS)ニューロンおよびFSニューロンから同時に投射を受ける2つの錐体細胞から同時ホールセル記録を行い,propofol適用によりシナプス後細胞に相当する2つの錐体細胞は,シナプス前細胞であるFSニューロンからの抑制性入力を受けることで同期性発火を示すことを見出した。本年度は,さらに詳細な解析を行うため,シナプス前細胞に相当するFSニューロンの発火頻度を変化させたところ,アルファ周波数帯である10 Hzで発火させている間,シナプス後細胞に相当する2つの錐体細胞の発火タイミングは同期傾向を示した。一方,FSニューロンを1,5,および20 Hzで発火させた場合,シナプス後細胞に相当する2つの錐体細胞の発火同期は10 Hzで発火させた場合と比較して弱かった。また, 2つの錐体細胞のうち1つのみFSニューロンからの入力を受ける錐体細胞間では,FSニューロンを先行発火させても発火の同期は見られなかった。以上の結果から大脳皮質は,プロポフォールによりアルファ周波数帯特異的に発火タイミングを調節する局所回路を構成している可能性が示唆された。また,これらの発火タイミング調節に抑制性神経回路が重要な役割を果たしていると考えられた。さらに実験の過程で,高容量のプロポフォールは,大脳皮質のFSニューロンおよび錐体細胞の発火応答を抑制する現象が観察された。発火応答の抑制の度合いは,FSニューロンよりも錐体細胞の方が強かった。本知見は,深麻酔時にみられる特徴的な脳波であるバーストサプレッションを形成するメカニズムの一端を担っている可能性が考えられる。これらの成果の一部は,北米神経科学会議2015および第89回日本薬理学会年会においてポスター発表を行った。

静脈麻酔薬プロポフォールによる意識消失時のアルファ周波数帯増強のメカニズムを解明するために,ホールセル・パッチクランプ法を用いて抑制性シナプス伝達および大脳皮質錐体細胞(Pyr)の発火タイミングに対するプロポフォールの修飾作用を検討した。その結果,プロポフォールは,皮質において代表的な抑制性介在ニューロンであるfast-spiking細胞(FS)とPyrで構成される抑制性シナプスの単一抑制性シナプス後電流を,他のサブタイプの細胞で構成される抑制性シナプスと比較して強力に増強することが分かった。またその結果として,同一のFSから抑制性入力を受けるPyrの発火は,同期性が増強することが分かった。研究実績の概要において述べた仮説のうち,昨年度は1,プロポフォールはGABA(A)受容体に作用して,錐体細胞に対する抑制性入力を増強する,について検討を行い,その成果は麻酔学分野でもっとも著名なAnesthesiology誌に掲載された。本年度は2,抑制性介在ニューロンの先行発火による抑制性入力に呼応して,錐体細胞間の発火タイミングは同期する,について検討を行い,一定の効果を得ることができた。またそれらの成果は,国際学会である第9回麻酔と意識国際シンポジウムおよび米国麻酔科学会議2014でポスター発表を行った。麻酔学研究実績の概要において述べた仮説のうち,3,脳波は皮質における錐体細胞の活動性を反映していると考えられているので,錐体細胞の発火タイミングの同期により脳波は高振幅・徐派化し,アルファ周波数帯の増強を生み出す,を検討する。そのために,ラット大脳皮質を含む急性脳スライス標本を用いて,ホールセル・パッチクランプ法により,同一のFS細胞から投射を受ける2つ以上の錐体細胞の発火タイミングに対するpropofolの影響について,シナプス前細胞であるFS細胞の先行発火頻度をアルファ周波数帯以外の周波数帯に変えた場合の,シナプス後細胞に相当する2つ以上の錐体細胞の発火タイミングについて検討を行う。また,これらの錐体細胞の発火タイミングを定量的に解析する手法を検討し,解析を行う。平成25年度の研究計画は,抑制性介在ニューロンから錐体細胞への抑制性シナプスにおいて,uIPSCに対するプロポフォールの修飾作用を検討することであった。当初の予定に加えて,シナプス後細胞が抑制性介在ニューロンの場合についても網羅的に解析を行い,その結果は国際雑誌である「Anesthesiology」への掲載が決定している。検討に用いる薬物・試薬,実験材料の購入の際に端数が生じたため,1,930円を次年度使用額とした。平成25年度に観察された抑制性介在ニューロンー錐体細胞間のuIPSCに対するプロポフォールの効果がどのように錐体細胞同士の発火タイミングに影響するかを検討するため,今後は,同一の抑制性介在ニューロンから投射を受ける2つ以上の錐体細胞の発火タイミングに対するプロポフォールの影響を検討する。検討に用いる薬物・試薬,実験材料の購入費として,次年度使用額と平成27年度費用を合わせて601,930円を計上する。実験に使用するVGAT-Venusラットの繁殖のためのラット購入・維持費として,15万円を計上する。
カーボンナノファイバー系耐熱性電磁波吸収体の新製法

種々の無機多孔質基材に触媒金属水溶液を含浸させ、乾燥・熱分解を行なって細孔内に触媒金属酸化物微粒子を形成させた後、反応管に入れてメタンガスと500°C以上で接触させることによりまず金属酸化物微粒子を金属微粒子に還元し、続いてそれらの上でメタン分解反応を行なわせ、細孔内に導電性炭素粒子を蓄積させた。無機多孔質基材として市販発泡セラミック基材(イソライトレンガ)を用いた場合には反応温度が800°Cであっても基材が熱変形せず、所期の電磁波吸収特性を示した。しかし、無機多孔質基材として発泡ガラスを用いた場合、反応温度が800°Cでは基材が熱変形を起こすことが多かった(特にリサイクルガラス発泡体)。また触媒金属としてて鉄を用いたときには電磁波吸収特性がきわめて低かった。熱変形は基材の融点が低いためシンタリングを起こすこと、酸化鉄はガラスと反応して鉄微粒子に還元されにくいケイ酸鉄を生成してメタン分解な阻害するため、導電性炭酸粒子を十分に生成しないことが原因であった。これらの知見は、無機多孔質基材として発泡カラス用いる場合には、シンタジンダしない温度でメタン分解反応を行なわせ、また触媒金属酸化物にはガラスとケイ酸塩を生成しにくいものを選択すればよいことを示唆する。実際、発泡ガラスに硝酸ニッケル水溶液を含浸させて酸化ニッケル粒子を細孔に生成させた場合には熱変形を起こすことなく、良い性能の電磁波吸収体を製造できた。基材として一辺が7cm程度の正四角錐形イソライトを用い、含浸法で触媒金属酸化粒子を細孔に形成させてメタン分解を行なった場合、炭素粒子濃度は表面部で高く内部では低くなった。それでも、その電磁波吸収特性は市販品に匹敵した。基材内外の炭素粒子濃度差は基材サイドが小さくなるほど縮まる傾向が見られたので、我が提案する方法は基材が小型化、平板化する高周波帯域用電磁波吸収体の製造に適していることがわかった。無機系多孔質成形体基材として、連続通気孔をもつ軽量レンガを所定の形状に切断加工したものを使用した。一例として、一辺が約1cmの立方体軽量レンガの内部空間に硝酸ニッケル水溶液を含浸後、乾燥、熱分解することにより酸化ニッケル微粒子を形成させ、次いでこの試料をメタン中におき所定反応温度まで昇温する過程でニッケル微粒子に還元し、触媒活性を発現させ、引き続きメタン分解反応を行なったところ、炭素と水素だけを生成した。メタン分解反応停止後、炭素で覆われて黒色を呈している立方体軽量レンガを割ってみたところ、内部も黒色で炭素が期待通り生成していた。このことは、無機系多孔質成形体基材の内部に触媒金属微粒子を均一分散させ、そこにメタンガスを送り込んで分解反応を起こさせれば、その場で炭素粒子を生成充填させる事ができることを実証している。この炭素粒子は、グラファイトとは異なり乱層構造を有し、大部分がフィラメント状であった。立方体軽量レンガ、及び炭素粒子が充填された立方体軽量レンガを並べて電子レンジに入れ、2.45GHzの電磁波を照射したところ、後者は電磁波を吸収して赤熱状態になることもあったのに対して前者は約70°C止まりであった。上記の実験において硝酸ニッケル水溶液だけを硝酸鉄水溶液に置き換えてみたところ、立方体軽量レンガの外表面及び内部にフィラメント状炭素粒子を形成させることが出来た。触媒金属硝酸塩溶液の濃度を高くし、無機系多孔質成形体基材内部に生成される触媒金属微微粒子を多くし過ぎると、炭素蓄積が進み過ぎて成形体が割れてしまうことがわかった。

また触媒金属硝酸塩水溶液を含浸した後の乾燥条件が不適切な場合には、触媒金属微粒子が基材の外表面に偏在することがあり、そのままメタン分解反応を起こさせても、基材内部の炭素蓄積が進まず、理想的な電磁波吸収体における炭素粒子濃度分布とは逆になる事が明らかになった。種々の無機多孔質基材に触媒金属水溶液を含浸させ、乾燥・熱分解を行なって細孔内に触媒金属酸化物微粒子を形成させた後、反応管に入れてメタンガスと500°C以上で接触させることによりまず金属酸化物微粒子を金属微粒子に還元し、続いてそれらの上でメタン分解反応を行なわせ、細孔内に導電性炭素粒子を蓄積させた。無機多孔質基材として市販発泡セラミックス基材(イソライトレンガ)を用いた場合には反応温度が800°Cであっても基材が熱変形せず、所期の電磁波吸収特性を示した。しかし、無機多孔質基材として発泡ガラスを用いた場合、反応温度が800°Cでは基材が熱変形を起こすことが多かった(特にリサイクルガラス発泡体)。また触媒金属として鉄を用いたときには電磁波吸収特性がきわめて低かった。熱変形は基材の融点が低いためシンタリングを起こすこと、酸化鉄はガラスと反応して鉄微粒子に還元されにくいケイ酸鉄を生成してメタン分解を阻害するため、導電性炭素粒子を十分に生成しないことが原因であった。これらの知見は、無機多孔質基材として発泡ガラスを用いる場合には、シンタリングしない温度でメタン分解反応を行なわせ、また触媒金属酸化物にはガラスとケイ酸塩を生成しにくいものを選択すればよいことを示唆する。実際、発泡ガラスに硝酸ニッケル水溶液を含浸させて酸化ニッケル粒子を細孔に生成させた場合には熱変形を起こすことなく、良い性能の電磁波吸収体を製造できた。基材として一辺が7cm程度の正四角錐形イソライトを用い、含浸法で触媒金属酸化物粒子を細孔に形成させてメタン分解を行なった場合、炭素粒子濃度は表面部で高く内部では低くなった。それでも、その電磁波吸収特性は市販品に匹敵した。基材内外の炭素粒子濃度差は基材サイズが小さくなるほど縮まる傾向が見られたので、我々が提案する方法は基材が小型化、平板化する高周波帯域用電磁波吸収体の製造に適していることがわかった。
木材から発生するセスキテルペンとオゾンの反応による空気汚染問題に関する研究

初年度は、実大居室サイズの実験室に杉、パイン、ヒノキを暴露し、オゾンを強制的に付加する実験を行った。オゾン濃度を上昇させるにつれ、セスキテルペン濃度は減少したが、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒドの濃度変化はみられなかった。パインの場合も、オゾンの付加により、テルペン類VOCの濃度が見られたが、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒドの濃度上昇はみられなかった。ヒノキの場合は、ホルムアルデヒド濃度が若干上昇する傾向が見られた。二年度は実大居室サイズの実験室に杉材、パイン材、ヒノキ材をそれぞれ暴露し、テルペン類VOC濃度が定常状態になった後、オゾンを強制的に付加し、超微粒子濃度の変動を調査する実験を行った。オゾンを強制的に発生させ、室内オゾン濃度が上昇するとともに、どの供試材を用いた実験においても、テルペン類VOCの濃度は減少し、超微粒子濃度は上昇した。オゾン酸化反応によるテルペン類VOCの消失を評価する指標として、'新しく「オゾン反応定数」を用いて、各供試材のオゾン反応を算定した。また、各供試材から発生するテルペン類VOCの種類と、生成される超微粒子の量との関係について考察した。三年度は、実大居室に杉材を設置し,実験途中でオゾンを発生させ,オゾン発生前後の知覚空気質申告の差異を考察する実験を行った。知覚気質評価は,嗅覚パネルによる臭気強度,許容度,においの質申告によりなり,VOC濃度はGGIMS法によって測定した。また超微粒子の濃度を測定した。実験開始20分後からオゾンを強制発生させた。オゾン発生後,臭気強度の平均申告値はかすかに上昇したが,その上昇度は有意ではなかった。不快者率はオゾン発生前はほとんど0%であったが,オゾン発生40分後には50%以上の値となった。オゾンとセスキテルペンとの反応によるにおいの質的な変化がみられた。スモールチャンバーに、杉、パイン、ヒノキの木材を設置し、これらの木材から放たれるテルペン類VOCの同定を行った。チャンバーは無換気状態にし、ヘッドスペース分析を行った。その結果、杉材からはセスキテルペンの発生が多く、パイン、ヒノキからはモノテルペンの発生が多かった。杉板から放たれるセスキテルペンのうち、大部分を占めていたものは、Cadinene <delta->及びMuurolene <alpha->であった。パイン、ヒノキの場合は、発生するテルペン類VOCの多くをPinene<alpha->が占めていた。次に、実大居室サイズの実験室に杉、パイン、ヒノキを暴露し、テルペン類VOC濃度が定常状態になった後、オゾンを強制的に付加する実験を行った。実験住宅の各室は15m^3/hの換気量の機械換気がされており、室温は25°Cになるようにエアコンで調節を行った。木材のローディングファクターは約0.25m^2/m^3とした。オゾン発生器は最初Lowモードで稼動し、次にHighモードで稼動した。Lowモード状態では611ppbの、Highモードでは3050ppbの室内オゾン濃度になった。杉材を用いた実験では、オゾン濃度を上昇させるにつれ、セスキテルペン濃度は減少したが、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒドの濃度変化はみられなかった。

オゾンの発生による、テルペン類VOCの減少度合いは、各テルペン類VOCによって異なるため、その化学構造からオゾンとの反応のしやすさを検討するために、消失速度という指標を提案し検討した。実大居室サイズの実験室に針葉樹である、杉材、パイン材、ヒノキ材をそれぞれ暴露し、テルペン類VOC濃度が定常状態になった後、オゾンを強制的に付加し、VOC濃度、超微粒子濃度の変動を調査する実験を行った。実験室は15m^3/hの換気量の機械換気を行い、上記の供試材設置後、195時間はオゾンの発生を行わず、通常の居住状態において供試材から放散されるテルペン類VOCの同定・定量を行った。設置後195時間にオゾンを発生し、その後288時間まで、この状態を続けた。この実験中に測定した項目は、温湿度、オゾン濃度、VOC濃度、ホルムアルデヒド・アセトアルデヒド濃度、超微粒子濃度である。杉材を用いた実験では、供試材からのセスキテルペン類VOCの発生が顕著であり、パイン材を用いた実験では、モノテルペン類VOCの発生が顕著であった。また、ヒノキ材を用いた実験では、セスキテルペン類VOC及びモノテルペン類VOCの発生があった。オゾンを強制的に発生させ、室内オゾン濃度が上昇するとともに、どの供試材を用いた実験においても、テルペン類VOCの濃度は減少し、超微粒子濃度は上昇した。オゾン酸化反応によるテルペン類VOCの消失を評価する指標として、新しく「オゾン反応定数」を用いて、各供試材のオゾン反応を算定した。また、各供試材から発生するテルペン類VOCの種類と、生成される超微粒子の量との関係について考察した。機械換気のされている実大居室に杉材を設置し,実験途中でオゾンを発生させ,オゾン発生前後の知覚空気質申告の差異を考察することを目的とした。昨年度までの研究では杉材から放散されるセスキテルペンとオゾンとの反応により超微粒子が生成されることを確認したが,化学反応によって生成される知覚空気汚染物質については確認できなかった。よって,本研究では被験者による知覚空気質申告値と化学物質濃度計測値との比較を行った。実験住宅の室1,室2を実験に用い、両室は15m^3/hの新鮮外気によって機械換気した。室1,室2は床面積が9.9m^2,天井高が2.5mである。室1のみに供試材である杉材を接着剤等を用いずにそのまま敷設し,室2は供試材を設置せずオゾンのみを室1と同条件で発生させる対照室とした。また、被験者が入室した際の視覚による心理的影響を除くために,室1,室2は室内に仕切りを設け,被験者からは仕切りの奥側が見えないようにした。知覚気質評価は,嗅覚パネルによる臭気強度,許容度,においの質申告によりなり,VOC濃度はGCIMS法によって測定した。また,粒径が100nm以下である超微粒子の濃度を測定した。実験開始20分後からオゾンを強制発生させた。オゾン発生後,臭気強度の平均申告値はかすかに上昇したが,その上昇度は有意ではなかった。一方,不快者率はオゾン発生前はほとんど0%であったが,オゾン発生40分後には50%以上の値となった。オゾンとセスキテルペンとの反応によるにおいの質的な変化がみられた。
現代的なうつ病における臨床的リズム性に関する実証研究

現代においてうつ病病像に変容が認められることは,研究者間での共通認識となっている.我々は,主に,その一型である逃避型抑うつの解明のために,「生体が持つリズム性と社会組織が持つリズムパターンとの相互作用が関係している」との仮説のもとに,勤務者の欠勤様態に着目して,実証的に都内の大企業3社のカルテの遡行的研究を実施した.[目的]うつ病者でリズム性が強い群と対照群との間の臨床的特徴の差を調査する.[仮説]リズム性群は,対照群より若年で,早朝の起床困難や過眠傾向が強い.[方法]DSM-IVでうつ病と診断された28名を対象として,リズム性群と対照群とに分けた.すなわち,リズム性群を,休業パターンの視点から,月または火曜日に開始された休業エピソードの回数・割合によって定義し,木または金曜日に開始されたものを週末型とし,どちらでもないものを中間型とした.休業エピソードのデータと併せて,基本データとして,性別,年齢、学歴,浪人・留年歴,婚姻状況,入社後の経験年数,職種,地位を,臨床データとして,症状,既往症,発病後の経過年数,家族歴などを収集した.[結果]リズム性型8名,週末型5名,中間型15名となった.これに対して,カテゴリー型データの分布判定をX^2検定で,数値型データをGLMプロシジャによる多変量解析の後のLSD検定で,統計分析を行った.X^2検定では3群間に有意差は認められなかった.GLMプロシジャーLSD検定では,リズム性型,週末型,中間型という型分類が,分析された数値型データの分布に有意な寄与を果たしているものはなく,群間比較の有意差もほとんどなかった.唯一,休業日頻度に対しては,型分類が7%で相関する傾向を示し,群間比較で中間型がリズム性型より有意水準5%で休業日頻度が大きかった.[考察]予測された解析結果が得られなかったが,これは対象数が限られていることとともに,欠勤の実態の正確な把握に難点があったためと推察される.すなわち,企業から出勤簿に照らしての欠勤日のデータの提供を仰いだが,診察において患者から欠勤したと報告された日も,出勤簿の上では出勤扱いになっていることが判明した.したがって,今後の継続的研究においては、前向的調査によって患者からの直接的な報告に基づいたデータ収集が必要である.現代においてうつ病病像に変容が認められることは,研究者間での共通認識となっている.我々は,主に,その一型である逃避型抑うつの解明のために,「生体が持つリズム性と社会組織が持つリズムパターンとの相互作用が関係している」との仮説のもとに,勤務者の欠勤様態に着目して,実証的に都内の大企業3社のカルテの遡行的研究を実施した.[目的]うつ病者でリズム性が強い群と対照群との間の臨床的特徴の差を調査する.[仮説]リズム性群は,対照群より若年で,早朝の起床困難や過眠傾向が強い.[方法]DSM-IVでうつ病と診断された28名を対象として,リズム性群と対照群とに分けた.すなわち,リズム性群を,休業パターンの視点から,月または火曜日に開始された休業エピソードの回数・割合によって定義し,木または金曜日に開始されたものを週末型とし,どちらでもないものを中間型とした.休業エピソードのデータと併せて,基本データとして,性別,年齢、学歴,浪人・留年歴,婚姻状況,入社後の経験年数,職種,地位を,臨床データとして,症状,既往症,発病後の経過年数,家族歴などを収集した.[結果]リズム性型8名,週末型5名,中間型15名となった.これに対して,カテゴリー型データの分布判定をX^2検定で,数値型データをGLMプロシジャによる多変量解析の後のLSD検定で,統計分析を行った.X^2検定では3群間に有意差は認められなかった.GLMプロシジャーLSD検定では,リズム性型,週末型,中間型という型分類が,分析された数値型データの分布に有意な寄与を果たしているものはなく,群間比較の有意差もほとんどなかった.唯一,休業日頻度に対しては,型分類が7%で相関する傾向を示し,群間比較で中間型がリズム性型より有意水準5%で休業日頻度が大きかった.[考察]予測された解析結果が得られなかったが,これは対象数が限られていることとともに,欠勤の実態の正確な把握に難点があったためと推察される.すなわち,企業から出勤簿に照らしての欠勤日のデータの提供を仰いだが,診察において患者から欠勤したと報告された日も,出勤簿の上では出勤扱いになっていることが判明した.したがって,今後の継続的研究においては、前向的調査によって患者からの直接的な報告に基づいたデータ収集が必要である.