hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代多チャネル高増幅・高分解能心電計のプログラム開発と臨床応用

致死的不整脈の発症に関わる2)心室遅延電位や心房細動波のスペクトラムを一元的に解析しうる次世代多チャネル高増幅・高分解能心電計のためのソフトウエア開発を行い、臨床での有用性を検証した。また、3.11の巨大津波・大震災の経験を踏まえ、災害時あるいは遠隔診療の可能なプロトタイプ高分解能心電計を試作して、臨床的有用性を検証した。平成22年度研究実績「研究実施」:既に開発したvector projection theoryによる187ch高分解能心電図(187ch SAVP-ECG)に関する基本特許を基盤に、新たなソフトウエアを開発して臨床的意義を検証した。(1)187chSAVP-ECGによる二次元再分極機能図(RTpeak-end dispersionとT-wave current altemance(TWCA)map)を解析するソフトウエアを開発した。TWCA map作成アルゴリズムは、187chでのタイプAとタイプBの心電図波形の"電流密度分布の差分"として相対表示した。QT延長(薬剤誘発例を含む)と除細動機能付きCRT植込み患者のリスク評価に関する検証を行った.(2)187chSAVP-ECGで心房細動波スペクトル分布を解析するソフトウエアを開発して、平均周波数と二次元ペクトル分布図より心房細動例の解析法を検証した。心房細動波二次元スペクトル機能図解析アルゴリズムには、QRSを除去して心房細動波を抽出、最大エントロピー(MEM)法で心房細動波のスペクトルを求めた。解析ソフトウエア検証のための下記の症例を登録した。先天性QT延長10例、植え込み型電子機器(CRT)装着症例61例(志賀剛との共同研究)、心房細動20例(満永との共同研究)。「研究の目的」本申請課題では、致死的不整脈の発症に関わる心筋の再分極指標(T-wave current alternans)や心房細動波スペクトラムを一元的に解析しうる次世代多チャネル高増幅・高分解能心電計のためのソフトウエア開発を行い、臨床的有用性を検証するものである。「研究実施」(1)「187chSAVP-ECGで稼動するソフトウエア;a.T-wave current alternans(TWCA)二次元機能図、b.心房細動波スペクトル二次元機能図、c.心室遅延電位周波数二次元機能図のプログラムを作成して動作および有用性を検証した。TWCA二次元機能図と心房細動波スペクトル二次元機能図のプログラムについては特許出願(特願209-066882)の審査請求をした。成果については国際誌への掲載(Heart Vessels, 2011)、国際学会での発表(4th APHRS, Fukuoka, 2011)、第75回日本循環器学会での発表(横浜、2011)を行った。(2)「2011年3月11日に発生した巨大地震・巨大津波に伴うライフラインの途絶により病院設置の医療機器(心電図を含めて)は使用不能の事態に陥った。被災県として緊急医療支援および沿岸部の遠隔地医療支援が必須であり、急遽、新たに災害時対応型プロトタイプ187chSAVP-ECGの開発を行った。屋外工場業務用とモーバイル型として使用している2機種を科研費で新規購入して、専用のソフトウエアを開発して、停電下でも高増幅・高分解能心電図の記録・解析が可能であることを実証した。現在、特許出願の可能性を検討中である(成果は未発表)。【研究計画】致死的不整脈の発症に関わる心筋の再分極現象(T-wave current alternans, TWCA)および心室遅延電位や心房細動波のスペクトラムを一元的に解析しうる次世代多チャネル高増幅・高分解能心電計(DREAM-ECG)のためのソフトウエア開発を行い、新しい指標の臨床的有用性を検証する。また、3.11の大震災の経験を踏まえ、災害時にも遠隔での心電図診断が可能なプロトタイプDREAM-ECGを試作する。【研究実績】1.TWCAおよび心房細動スペクトラム解析に関わる新しいソフトウエアの特許審査請求を行った。2.致死的不整脈の予知指標の1つである心室遅延電位のスペクトラム解析による新たなプログラム開発(1Wavelet解析、2MEM法による周波数解析)を行った。MEM法により心室遅延電位の周波数レベルの定量的評価が可能となった(第77回日本循環器学会で発表)。3.致死的不整脈の発症に関わる心筋の再分極現象(T波交互脈;TWCA)に関わるプログラムの有用性を臨床例で検証した。心臓再同期療法を施行した重症心不全例(60例)でTWCAおよび心室遅延電位解析による不整脈誘発のリスク評価を行った。再分極指標であるRTC dispersionとTWCAは、心臓再同期療法の適切作動例の評価に有用であった(第29回日本心電学会、5th APHRS (台北)で発表)。4.前年度に購入した2種類のPC(屋外使用用PC、タブレット型)の遠隔診療対応

ソフトウエアを至適化して、岩手医科大学心臓磁界研究室と遠隔地での高分解能心電図の記録を実証した。今後、岩手医科大学循環器医療センターCCUと被災地域の関連病院間で災害対応型プロトタイプ心電図のインターネット回線を利用したデータ互換性、病院間での心電図の遠隔診断など実臨床での有用性を検証する。(1)災害時対応型プロトタイプ187chSAVP-ECGの開発を行い、停電下でも高増幅・高分解能心電図の記録・解析が可能であることを実証した。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の研究計画(1)T-wave current alternans(TWCA)、心房細動波スペクトル二次元機能図に加え、新たに作成した心室遅延電位の周波数解析による二次元機能図プログラムのバージョンアップを行う。(2)心室再同期療法60例で、TWCA、心室遅延電位、再分極指標(Tp-edispersion)の二次元機能図の有効性を検証する。(3)災害時対応型プロトタイプ187chSAVP-ECGの事業化(市販モデル)の開発を推進する。
多様なヘテロ４員環及び５員環化合物の合成法の開発と生物活性天然物合成への応用

複素環化合物は医薬品や農薬、または機能性材料として広く利用される化合物です。その中でも含酸素4員環化合物であるオキセタン構造は、医薬品の構造中に導入することで品質動態の向上などが報告されている有用な骨格です。我々は、これまでにリンと酸素からなるO,P-アセタールという化合物を鍵中間体として、オキセタン構造の簡便な合成法の開発に成功しました。この方法の特徴は、化合物中のリン原子を一度の反応で2度利用するエコ重視な点です。また、本法を応用することで抗がん活性を有する天然物を短工程で合成することにも成功しました。複素環化合物は医薬品や農薬、または機能性材料として広く利用される化合物であり、その中でオキセタン構造は、医薬品の薬物動態の向上などが報告されている有用な骨格である。我々は、これまでにルイス酸存在下、ヒドロキシエステルのMOM保護体とトリメチルホスファイトから得られるO,P-アセタールを鍵中間体として、4員環化合物であるオキセタン-3-オンやアゼチジン-3-オンならびに天然物中にみられる5員環化合物であるオキソラン-3-オンやピロリジン-3-オン誘導体の効率的な合成法の開発に成功した。さらに環構築後に残存するリン原子を活用したHorner-Wadsworth-Emmons反応によるさらなる変換により、様々な置換基を有する多様な誘導体の簡便合成に成功し、天然物の簡便合成法へと応用することができた。最終年度は本研究をさらに推進し、6員環複素環の合成に成功するとともに、多様な生理活性を有する糖誘導体合成に本法が応用可能であることを明らかにした。ルイス酸存在下、MOMエーテルとトリメチルホスファイトから得られるO,P-アセタールを鍵中間体として、ジメチル基などの生物学的等価体として注目を集める4員環化合物であるオキセタン-3-オンならびに天然物中にみられる5員環化合物であるオキソラン-3-オンの効率的な合成法の開発に成功した。環構築後に残存するリン原子を活用して種々のアルデヒドとのHorner-Wadsworth-Emmons反応により、様々な置換基を有する多様な誘導体の簡便合成が可能である。また、出発原料をN,P-アセタールに代えることで、アゼチジン-3-オン、ピロリジン-3-オン誘導体を効率的に合成することにも成功した。さらに本法を応用し、抗腫瘍活性を有するpseudodeflectusinの短工程かつ高収率での合成を達成することができた。当初、研究開始1年目で4員環複素環であるオキセタン-3-オンならびにアゼチジン-3-オン誘導体合成法の確立を目指していたが、これらの合成法の確立だけでなく、2年目以降に計画していた5員環への応用ならびに天然物合成まで達成することができた。今年度は本研究をさらに推進し、6員環及び7員環複素環への適用を図るとともに、多様な誘導体合成を志向した天然物合成へと展開する。また、含硫黄複素環であるチエタンならびにジヒドロチオフェン類への適用も検討する。今年度より大阪大学から近畿大学に異動したが、研究実施のために必要な基本的設備や環境は整っているので、研究の進行度に応じて、必要な試薬、溶媒、器具などを購入する予定である。また、得られた研究成果の発表ならびに情報収集を行うため学会参加も予定している。
レンチウイルスベクターによる新規癌転移遺伝子の網羅的探索とその抑制法の開発研究

cDNA発現レンチウイルスベクターを用いた実験系より、ケモカイン分子であるSDF-1のレセプター分子(CXCR4)の細胞膜上の発現を抑制する遺伝子(CD63dN)を得ることができた。このCXCR4は乳がん細胞の血行性肺転移の過程において重要な役割を果たしていることが、がん細胞転移評価実験により明らかとなっているので、レンチウイルスベクターを用いてCD63dNを乳がん細胞(MDA-MB-231)に導入し、その転移能を抑制することを目的とした実験を行った。がん転移評価実験系として、重度免疫不全マウスであるNOGマウスに上記の細胞を尾静脈から移植し、その転移能の変化をFACSおよびHE染色により解析した。また、SDF-1/CXCR4シグナルによるがん細胞のactin重合促進作用についても、Phalloidin染色により解析した。その結果、細胞移植後30日以内にNOGマウスから肺を摘出し、ヒト細胞を分画・回収したところ、CD63dN導入細胞を移植したものにおいては、CXCR4の発現が持続的に抑制されていることが確認された。また、肺組織のHE染色解析から、CD63dN導入細胞を移植したNOGマウスでは、導入していない細胞を移植したものに比して、肺への転移が顕著に抑制されていた。さらに、Phalloidin染色により、CD63dN導入細胞では、actin重合が有意に抑制されることが確認された。現在までのところ、MDA-MB-231細胞以外のがん細胞においても、CD63dN導入によりその転移能が抑制されるという結果が得られている。CD63dN導入によるin vitroにおける細胞毒性は確認されていないことからも、この方法ががんの遺伝子治療において有用な方法の一つとなり得ると考える。
顎整形力を用いた下顎骨の再生と成長発育治療の探索

顎関節の構造の一部である関節円板は、下顎運動に大きく関係しており、下顎頭への機械的負荷にも多大なる影響がある。成長期における下顎頭への機械的負荷は下顎骨成長へ大きな影響を及ぼし、顎顔面骨格の成長を大きく左右する。本研究では、この関節円板に着目し、成長期の関節円板の重要性を探求する。また、顎関節内障などの関節円板の障害に対し、顎矯正治療で用いる機能的矯正装置を応用することで新たな治法の確立を目的とする。前年度の研究結果より、成長期の関節円板切除は下顎頭における変形性顎関節症を引き起こし、下顎頭軟骨の変化、下顎頭の変形を認めた。また、下顎頭成長に関しては下顎骨の成長不良が認められた。ここで下顎頭軟骨を切除すると下顎頭再生が認められることが以前より誌上発表が散見されていたことに注目し、下顎頭軟骨および下顎頭を切除したものに機能的矯正装置を絡めた研究を行った。その結果、関節円板の有無が下顎頭軟再生に大きな影響を与えていることが明らかとなり、機能的矯正装置の使用を行った場合でも下顎頭軟骨再生が起こらないことが確認された。また下顎頭軟骨再生が起こらなかった下顎頭および円板切除したものにおいては、下顎頭軟骨再生に続く下顎骨成長は認められなかつた。このことより下顎頭軟骨再生において、関節円板が大きな影響を与えていることが示された。これらの結果は、誌上発表および学会発表され、第72回日本矯正歯科学会大会において、評価され優秀発表賞を受賞した。(抄録なし)本研究では、顎関節部に存在している関節円板に着目し、関節円板が下顎骨の成長発育に及ぼす影響について明らかにするとともに、下顎骨再生および成長発育が機能的顎矯正装置によって誘導されるかを検証する。そして、その科学的根拠に基づいて顎顔面骨格が良好に成長発育される新たな治療法を確立することを目的とする。初年度の研究計画では、成長期ラットに関節円板切除術を施行された成長期ラットを用いて経時的な下顎骨の成長発育変化を組織学的に明らかにする。また、マイクロCT撮影を用い、三次元的画像解析を行う。さらに、ラットおよびブタ下顎頭軟骨細胞を用いて機械的刺激が骨形成に影響を与えているのかを詳細に検討し、その分子生物学的機序を明らかにする。上記の研究計画どおり、成長期ラットに関節円板切除術を施行された成長期ラットを用いて経時的な下顎骨の成長発育変化を組織学的に検討を行い、下顎頭の経時的な組織形態学的変化を確認した。しかし、マイクロCTについては、マクロCTの予想外の故障がおこり、そめ間の実験計画変更を余儀なくされた。そのため、マイクロCTによる、三次元的画像解析は次年度(平成25年度)にはいってから行うこととした。また、このことによる全体の実験計画の遅れに対し、計画を再考し、期間内に成果を取りまとめられるよう対応した。(抄録なし)(抄録なし)
海洋産生理活性ペプチド、新規ドラスタチン類の構造と合成

貝殻を持たない貝の一種タツナミガイDolabella auriculariaについて、腫瘍細胞に対するin vitro増殖阻害活性を指標にして成分検索を行い、中程度ないし強力な活性を示す数種の新規オリゴペプチドを分離した。これらの化合物について構造解析、全合成研究を行い、以下の成果を得た。1.ドラスタチンEの立体構造と合成:本物質は立体化学の決定が極めて困難なチアゾリンアミノ酸を有するため、可能な立体異性体(8種)を全て合成することによりその立体構造を明らかにした。2.ドラスタチンF_αF_εの立体構造と合成:これら一連の物質は、N末端に珍しいN,N,O-トリメチルチロシンを有する鎖状ヘキサデプシペプチドである。これらの立体構造は分解反応生成物の光学活性カラムを用いた分析により明らかにし、さらに全合成により確認した。3.ドラスタチンGの立体構造の解明と全合成:ドラスタチンGは中程度の活性を示し、ヘテロ原子が高度にメチル化されたアミノ酸と新規ヒドロキシ酸から成る分子量1058の35員環デプシペプチドである。本物質の立体構造は、分解反応で得られる5種のアミノ酸の光学活性カラムによる分析、および2種のポリケチドユニットの立体選択的合成により決定し、さらに全合成により確認した。4.ドラスタチンHおよび異性体の構造と全合成:ドラスタチンHはC末端が3-phenyl-1,2-propanediolでエステル化された、異常アミノ酸含有テトラペプチドであり、イソドラスタチンHはその異性体である。これらは極めて強力な細胞増殖阻害活性を示すが、その収量はタツナミガイ約70kgよりそれぞれ0.3mgと超微量であった。そこで可能性のある数種の立体異性体を合成し、スペクトルデータを天然物と比較することによりこれらの立体構造を決定した。また、大量合成を行いin vivo抗腫瘍性を検定した結果、イソドラスタチンHに抗腫瘍性が認められた。
介護保険制度における要支援者の生活機能の自立を高める運動・栄養・社会活動を中心とする総合的な支援システムの構築

2000年4月から導入した日本の介護保険制度で要支援と認定された高齢者の生活機能、身体機能の特徴を詳細に把握したうえで、生活機能の自立を高める総合的な支援システムを構築するために、3ヶ月間の介入指導を行いその成果を検証した。○要支援者の生活機能の特徴:75歳以上の要支援男性29名、女性97名の基本的生活機能は、「歩行(男性27.6%、女性20.6%)」、「入浴(男性34.5%、女性15.5%)」の非自立度が高かった。高次生活機能は、要支援者の非自立度が全般的に高く、とくに社会的役割を評価する項目でその傾向は強かった。要支援者で転倒恐怖感を有する者は、男性93,1%、女性93.8%であり、転ぶことが恐くて外出を控える者は、要支援者の男性66.7%、女性60.4%であった。○要支援高齢者の身体機能の特徴:要支援者の身体機能の特徴を明らかにするために、70歳以上の高齢女性、要支援者22名、転倒外来受診者33名、健常者60名を対象に、基本的生活機能、高次生活機能、転倒恐怖感、転倒恐怖感による外出控えなどと身体機能を調査し、要支援者の体力の特徴を検討した。その結果、年齢、身長、体重、体脂肪率では3群間で有意な差はみられなかったが、片足立ち(開眼・閉眼)、握力、膝伸展力、タンデム歩行、歩行速度(通常・最大)の全ての項目において有意差がみられ要支援者の成績は転倒ハイリスク虚弱高齢者よりも低かった。これらの結果より、要支援者の筋力、バランス、歩行機能を中心とする身体機能の向上を目指す介入プログラムの提供が必要であることが示唆された。○生活機能の改善を目指す介入の成果:要支援高齢男女35名を対象に生活機能の改善を目指す3ヶ月間の介入プログラムを行ったところ、からだが柔らかくなった(80.0%)、バランスが良くなった(60.0%)、足の筋力がアップした(55.0%)、歩行が安定した(65.0%)との回答とともに60.0%が転倒予防に自信感がついてきたとの顕著な意識的変化を得た。さらに、膝伸展力33.4%の改善、最大歩行速度21.4%の改善、ペグ移動11.1%の有意な身体機能の改善効果が観察され、要支援者に対する介入の効果は大であると判断された。しかし、介入による身体機能の改善が日常生活に及ぼす影響について、詳細な追跡調査が必要であることが浮かび上がった。1.研究目的要支援者を対象に、運動を手段として生活機能の改善を目指す介入に取り組むときには、健常者に対する運動の内容では対応できない様々な制限点が存在する特別な状況である。

各自の年齢や体力水準、健康状態などに応じて無理の無い範囲で気軽に実践できる運動を取り入れることがポイントである。日頃の運動の実践によって、筋力アップをはじめとする身体の諸機能が改善され、活動範囲が広がることによって生活の質が一層高まると考えられる。これらを踏まえて、今年度に行った介入プログラムの目的は、次の通りである。a.各自に適する運動を見つけて、日頃の運動習慣を身につけること。b.虚弱高齢者用の介入プログラムの開発とその成果を検討すること。c.身体諸機能の改善が生活機能の改善につながることを検証すること。2.介入概要「東京都国立市在住」の要支援者の身体機能の特徴を把握するための測定に参加した者は40名であった。40名に対して生活機能の改善を目指す介入プログラムへの参加可否を尋ねたところ、参加希望者35名、不参加者5名であった。参加希望者の大多数が杖歩行などの歩行障害を有し、自力で会場まで来られないことから、参加者をバスで送迎した。参加者には次の介入プログラムを適用した。a.指導期間:12週b.指導頻度:2回/週c.指導時間:60分/回3.介入の成果要支援者35名を対象に約3ケ月間の介入を行ったところ、介入後の事後テストに参加した者は22名(62.9%)と様々な理由によって脱落者が多かった。介入前後における身体機能の変化を比較した結果、ペッグ移動(11.1%改善)、最大歩行速度(20.7%改善)、膝伸展力(33.4%改善)では介入後の値が有意(P<0.05)に高かった。このように、要支援者を対象に軽度の運動を中心とした介入に取り込んだ場合でも、手の器用さ、足の筋力、歩行速度などに有意な改善が観察され、要支援者に対する介入の効果は大であると推察された。2000年4月から導入した日本の介護保険制度で要支援と認定された後期高齢者の生活機能の自立を高める総合的な支援システムを構築するために、まず要支援者の身体機能の特徴を詳細に把握したうえで、介入指導を行った。○要支援者の身体機能の特徴日本の介護保険制度で要支援と認定された高齢者の身体機能の特徴を明らかにするために、70歳以上の高齢女性、要支援者22名、転倒外来受診者33名、健常者60名を対象に、基本的生活機能、高次生活機能、転倒恐怖感、転倒恐怖感による外出控えなどと身体機能を調査し、要支援者の体力の特徴を検討した。その結果、年齢、身長、体重、体脂肪率では3群間で有意な差はみられなかったが、片足立ち(開眼・閉眼)、握力、膝伸展力、タンデム歩行、歩行速度(通常・最大)の全ての項目において有意差がみられ要支援者の成績は転倒ハイリスク虚弱高齢者よりも低かった。これらの結果より、要支援者の筋力、バランス、歩行機能を中心とする身体機能の向上を目指す介入プログラムの提供が必要であることが示唆された。○生活機能の改善を目指す介入の成果介護保険で要支援と認定された高齢男女35名を対象に転倒予防を目指す3ヶ月間の介入プログラムを行ったところ、からだが柔らかくなった(80.0%)、バランスが良くなった(60.0%)、足の筋力がアップした(55.0%)、歩行が安定した(65.0%)との回答とともに60.0%が転倒予防に自信感がついてきたとの顕著な意識的変化を得た。さらに、膝伸展力33.4%の改善、最大歩行速度21.4%の改善、ペグ移動11.1%の有意な身体機能の改善効果が観察され、要支援者に対する介入の効果は大であると判断された。しかし、介入による身体機能の改善が日常生活に及ぼす影響について、詳細な追跡調査が必要であることが浮かび上がった。
遠隔計測による都市の危険度マップ自動作成に関する基礎研究

広域を短時間で観測できるという遠隔計測の特徴とデータの高速自動処理を組み合わせることにより、広域を占め変化の著しい都市域での環境評価が迅速に実行でき、頻度の高い評価が実現できるという利点を活かして、遠隔計測データを用い、危険度・安全性(震災での火災などの2次災害を想定した)の観点から都市環境を評価する方法を開発することを目的としている。具体的には、危険度評価モデルとして、都市域を構成する要素の占める面積の割合いとその領域での危険度とを結び付けるモデルを作成することが目的である。都市域を観測した遠隔計測データからデータの自動分類処理を用いて都市構成要素を抽出し、ある領域において各構成要素の占める面積を画素数から求め、占有面積比の重み付き加算としてその領域の危険度を表現する。既に存在する危険度評価値)現地調査から決定)に基づいて重みを決定すれば、モデルが構成できる。今年度は、東京都を対象とし空中写真から3色分解して量子化した多重分光画像データを用いた。空間分解能は約5mである。評価に用いる都市構成要素としては、密集住宅地、中高層住宅地、緑地、裸地、河川などを対象とした。多重分光データによる分類では分光特性と空間分散を用いた。分類手法には高速性を考慮して二分木法を用いた。東京都全域の調査に対応して500mメッシュの各地域について構成要素の占有面積比を求め、モデルを構成した。遠隔計測データが全域で得られないため、10メッシュの細密数値情報(土地利用)を用いて評価を行った。危険度評価(総合点16点満点)と土地利用によるモデルに基づく評価値とは高々2点の違いしかなく、正の高い相関のあることがわかった。違いの大きいところは、倉庫地域と古い住宅地で、土地利用には倉庫や古さの情報が含まれていないためである。空中写真の存在する地域についても同様の結果が得られた。
途上国の持続可能な発展に資する生徒中心型環境教育の導入と授業研究による改善

持続可能な発展に資する生徒中心型環境教育の導入と授業研究による改善の試みを南アフリカ共和国ムプマランガ州において実施した。地学分野の授業は活動の位置づけや生徒の授業参加の質に課題があり,第7学年生徒の地学分野学力は低かった。現地理科教員は授業研究を肯定的に受容しているが,授業検討会の議論は表層的な段階にとどまっていた。新たな授業検討会方法の試行的導入により,様々な観点からの議論が促進された。発展途上国にとって地域の実態に即した環境教育は,地球環境を保全しながら,より豊かな生活を行う経済の持続可能な発展にとって重要である。質の高い環境教育を実践するには,地域の素材を生かした教材開発と,活動を生かした生徒中心型の授業を行うことが必要で,この実践のためには授業研究の手法が有効である。本研究では経済発展が著しい途上国である南アフリカ共和国の貧困州をターゲットとし,質の高い環境教育の実践に関するアクションスタディを行うことで,途上国の実態にあった環境教育プログラムの開発と,その現場レベルでの授業改善に関する示唆を得ることを目的とする。平成21年度は,南アフリカ共和国ムプマランガ州の初中等学校において,ベースライン調査としての生徒の環境科学分野に関する学力調査をTIMSSの問題等を用いた質問表により実施した。この結果,ムプマランガ州の環境科学(地学)分野の学力は他国に比して天文・気象および地質の分野を通じて全般的に低いことが判明した。教員へのインタビュー調査により特に天文分野の教材需要が高いことがわかった。また授業観察および授業後の討論を現地教育省担当官とともにワークショップ形式で実施し,授業研究の紹介を行った。平成22年度は,平成21年度に実施した学力調査結果を現地教育省担当官,指導主事及び教員と共有し,それを踏まえた天文分野に関する教材開発および授業を開発し,現地側に提案した。また授業観察および授業後の討論の課題を現地側と共有し,同時に授業研究の需要状況を調査した。この結果を踏まえ授業検討会の改善手法について現地教育省担当官とともにワークショップ形式で実施し,その結果を分析した。平成23年度は,平成22年度の調査で明らかになった環境教育に関する授業の問題点を現地教育省担当官・指導主事と共有するとともに,環境教育をテーマとした理科授業の研究会に参加した。実践された授業は現地の教員が計画した生徒中心型のモデル授業にあたるものであり,地域に根差した教材が取り入れられていた。しかしながら活動と授業目的の連関が薄い,実験結果を記録しない,生徒の実施した実験結果をまとめに用いないなど授業中の活動の位置づけにまだ課題があることがわかった。昨年度より導入を試みているワークショップ形式の授業検討会の手法について,教員の参加度合や発言内容を分析した。この結果,教員の参加度が向上し,より幅広い観点の議論を促進する手法であることがわかった。これらの結果の取りまとめを行った。
第一原理バンド計算に基づく光電子スペクトル解析プログラムの開発

(プログラム開発)従来の原子の光イオン化断面積の表を用いた光電子スペクトルの解析作業を大幅に軽減するために、原子の光イオン化断面積を自前で計算できるプログラムを開発した。まず、第一原理電子状態計算によって得られる部分状態密度の計算方法を改良し、次に、赤外線から硬X線までの入射光に対応する「原子の光イオン化断面積計算プログラムの開発」を行った。これにより、硬X線光電子分光(HAXPES)を含む「角度積分光電子スペクトルの計算」がより正確に行えるようになり、一連の計算をほぼ自動化することができた。(テスト計算)LaMnO3についてテスト計算を行い、入射光のエネルギーを変えた光電子スペクトルの計算において良好な結果を得た。硬X線光電子分光(HAXPES)利用への展望を得ることができ、光電子分光の効率的な解析の一つの枠組みを作ることができた。今のところ、適用した物質の例が少なく、計算精度、汎用性、操作性などの課題を残した。(実験結果との比較)LaCoO3の価電子帯の硬X線光電子分光(HAXPES)スペクトルを、HAXPESで顕著に現れる「入射光偏光ー光電子放出角依存性」も含めて、LDA+Uバンド構造計算と比較した。その結果、これまで一般的に用いられてきている、原子の電子光イオン化断面積と部分状態密度に基づいた、光電子スペクトルシミュレーションでは明らかに不一致が大きいことを明らかにし、このことから価電子帯におけるCo 4sp状態の重要性を指摘した。(プログラム開発)赤外線から硬X線に至る任意のエネルギーに対する光電子スペクトルを短時間で計算できるようになり、実験の解析作業を効率よく行える一つの枠組みを作った。プロジェクト全体の基礎を築くことができ、次年度への展望が開ける良好な結果となった。(実験結果との比較)LaCoO3の実験結果との比較において、これまでのシミュレーションでは把握できていなかったCo 4sp状態の重要性を見出せたので、概ね順調に進展しているといえる。(使い易いプログラムの作成)今回開発したプログラムの計算精度の確認を行うと同時に、プログラムの操作性を高め、実験家にも使い易いものを目指し改良を重ねる。(プログラム開発)今年度開発したプログラムの発展として、角度分解光電子分光プログラムの開発を行う。グラフィックによる計算結果の表示にも力を入れる必要がある。(新規プログラム開発)原子波動関数ではなく、バンド計算によって得られる結晶の波動関数を用いて光電子強度を計算するプログラムの開発を行う。これは未踏の領域であり困難が予想されるが、果敢に挑戦する。(実験結果との比較)価電子帯HAXPESスペクトルと新プログラムによる計算結果との詳細な比較には未だ至っていないので、これを行う。さらに、大学院生に対して利用講習会を実施し、各人が分担してより多くの物質に適用して妥当性を検討する。(研究計画の変更)新プログラムの利用講習会の実施費用を計上していたが、年度末実施予定となってしまったので、これを次年度初めに移動した。

これは未踏の領域であり困難が予想されるが、果敢に挑戦する。(実験結果との比較)価電子帯HAXPESスペクトルと新プログラムによる計算結果との詳細な比較には未だ至っていないので、これを行う。さらに、大学院生に対して利用講習会を実施し、各人が分担してより多くの物質に適用して妥当性を検討する。(研究計画の変更)新プログラムの利用講習会の実施費用を計上していたが、年度末実施予定となってしまったので、これを次年度初めに移動した。講習会を開催する予定であったが、年度末になり、次年度早々の開催に変更した。
喪失体験のある子どもを支える学校での支援方法の開発

本研究は3つの研究を行った。研究1では喪失体験を抱えた子どもに対する教師のとまどいを明らかにするため面接およびアンケート調査を行った。その結果、教師は遺族の心情を理解することや、周囲の子どもへの指導について難しく感じていたことがわかった。研究2では、学校臨床に携わる専門家79名を対象としたデルファイ法による3回の調査を行った。第1回調査で合意の基準に達した項目は95.3%で、すべての項目が第3回調査までに合意の基準に達した。研究3では、小中学校教師322名を対象として、研究2の対応項目について自信があるかについて尋ねた。その結果、自信がないと答えた教師の割合が25%を超えたのは2項目であった。産前産後の休暇および育児休業による中断中断期間:H24.7.225.3.31届出年月日:H24.9.3本研究では、科学的知識が不足しているときに専門家の意見や経験を集約するデルファイ法を用いて、大切な人を亡くした子どもに対する教師の対応について、学校臨床に携わった経験のある専門家の意見を集約し、ケースに共通して必要かつ重要だと考える教師の対応方法を見出すことを目的とする。H25年度は、専門家を対象とした第1回調査を行った。小林・茅野(2013)の予備調査により得られた記述を基に項目を作成した。質問内容は、大きく4つのカテゴリーに分かれ、「(どのケースでも共通していると考えられる)基本の対応」、「大切な人を亡くした子ども本人への対応」、「学級での対応(周囲への対応)」、そして「教師自身」となり、最終的に65項目となった。回答では、それぞれの項目の文章に同意する(あるいは同意しない)程度を表す数字(「まったく同意できない(0)」から、「完全に同意する(9)」にチェックを入れてもらった。また、各項目について意見や考えがある場合には、任意で自由に記述する欄を設けた。調査の回答時間は約2030分であった。合意の基準は、成澤ら(2013)にならい、70%以上の回答者が7点以上と回答し、かつ、平均点が7点以上の項目とした。第1回調査では、調査用URLをスクールカウンセラーなど同意が得られた81名に送信し、79名から回答を得た(回答率97.5%)。その結果、合意の基準に達した項目は62項目となり、第1回調査で基準を満たした項目は95.3%となった。一方で、合意の基準に達していなかった項目は3項目であった。同意率が低い項目があったカテゴリーは、日常生活での対応と子どもが(死別体験についての)話をしてきた時の対応であった。話をしてきた時の対応については、教師がとまどう場面として指摘されており(小林ら,2012)、専門家でも意見が分かれるポイントであることが示された。本研究では、自殺や災害などにより、大切な人を失った子どもを「学校」で支えるための支援内容と方法を開発・提言することを目的としている。H23年度は喪失体験を抱えた子どもやクラスに対する教師のとまどいや対応の実情を明らかにするため、面接調査およびアンケート調査を行った。面接調査では、実際に大切な人を亡くした子どもに対応した教師が対応上で感じた不安や難しさはどの点にあるのかを明らかにした。対象者は教職歴1538年の小中学校教師5名であった。面接により得られたインタビューデータをM-GTAを用いて解析した。その結果、39個の概念を生成し、さらに概念<子どもの気持ちを理解することの難しさ>を中心に、対応や教師の考え、支えるものなどに注目して17個の≪カテゴリー≫が見いだされ、そして9個の【カテゴリー・グループ】にまとめられた。これらのプロセスを基にモデル図を作成した。子どもへの対応や保護者の対応に関して、難しさの中核ににあるのが【遺族の心情を理解することの難しさ】であることがわかった。次に、教師を対象としたアンケート調査を行い、小・中・高校教師等195名から回答が得られた。そのうち大切な人を亡くした子どもにかかわった経験のある教師は62.6%であり、その原因で最も多かったのが病気、次いで自殺となった。教師の属性ごとに喪失対応経験の有無でχ2検定を行ったところ、教師の年代において有意な差が認められ、対応経験は20代で少なく、50代の教師で多いことがわかった。また原因では、病気による死別が小学校で有意に多かった。次に、対応した経験がある教師のデータのみを対象にし解析を進めていったところ、困難を感じた点は「(大切な人を亡くした)子どもへの具体的な声のかけ方」14.7%、「子どもの不安定な気持ち」11.5%となった。本研究の成果は、日本カウンセリング学会にて報告予定である。今年度は専門家を対象とした大切な人を亡くした子どもに対する教師の対応について、デルファイ法を用いた第2回、第3回調査を行った。その結果、すべての項目について同意率が80%以上に達し、専門家の高い同意が得られた教師の対応方法について見出すことができた。さらに、これらの項目を用いて、教師を対象とした調査を行っており、各項目について教師がどの程度やれると考えているかを明らかにする予定である。

本年度は、これまで行なってきた専門家を対象とした3回のデルファイ法による調査結果と、小中学校教師を対象とした調査結果を基に、教師向けのハンドブック(学校における大切な人を亡くした子どもへの教師の対応ハンドブック」)を作成した。このハンドブックを、静岡県内の小、中、高校、特別支援学校の養護教諭および生徒指導主事に配布した。さらに、熊本地震で被害を受けた熊本県と大分県内の学校にも配布を行い、子どものケアに活用して頂いた。本研究は3つの研究を行った。研究1では喪失体験を抱えた子どもに対する教師のとまどいを明らかにするため面接およびアンケート調査を行った。その結果、教師は遺族の心情を理解することや、周囲の子どもへの指導について難しく感じていたことがわかった。研究2では、学校臨床に携わる専門家79名を対象としたデルファイ法による3回の調査を行った。第1回調査で合意の基準に達した項目は95.3%で、すべての項目が第3回調査までに合意の基準に達した。研究3では、小中学校教師322名を対象として、研究2の対応項目について自信があるかについて尋ねた。その結果、自信がないと答えた教師の割合が25%を超えたのは2項目であった。調査はすべて計画通りに遂行されており、来年度中に発行する予定のハンドブックの原案作成まで進められているため学校臨床心理学平成27年度中に、今までの研究成果を基に作成した教師向けハンドブックを作成し、学校現場に配布する予定である。「産前産後の休暇および育児休業による中断」に入る前までの研究はおおむね順調に進んでおり、育児休業からの復職後に研究を速やかに再開できる状況である。H25年度は予定通り、専門家を対象とした調査を実施することができた。さらに、H26年度に実施予定の第二回調査の準備を進めることができた。教師を対象とした面接調査およびアンケート調査を実施し、大切な人を亡くした子どもに対応する際のとまどいや対応について明らかにすることができた。これにより、次の研究に必要な子どもへの支援内容に関する項目を作成できる段階まで進めることができた。産休育休による中断のためH25年度では、大切な人を亡くした子どもに対応する際のとまどいや対応について、デルファイ法を用いたインターネットによるアンケート調査を行う。インターネット調査システムを導入したことにより、入力作業等にかける時間が抑えられ、想定以上に作業をスムーズに進めることができている。今後もこのシステムを活用し研究を進めていく予定である。H23年度では、大切な人を亡くした子どもに対応する際のとまどいや対応について明らかにした。次の研究では、これらの研究から得られた対応方法について、デルファイ法によるアンケート調査を2回行う。まずSTEP1として専門家によりH23年度の結果をふまえた子どもへの支援内容に関する項目を作成し、STEP2ではその項目を基に専門家((1)学校臨床経験がある、(2)緊急支援の経験がある)を対象とした調査を行う。調査では、提示した支援内容について9段階のリッカート法で回答を求め、項目ごとに意見を記述してもらう。STEP3では、第1回のデルファイ法による調査結果をまとめ、回答した専門家に結果をフィードバックした上で、さらに同様の質問について回答を求める調査を行う。これにより、専門家の意見を集約していくことを行う予定である。
結晶面を観察できる二元合金の金属結晶を作成する授業の構築

金属は日常生活を支える重要な物質であり,性質の実験が小・中学校で行われている。しかし,成形された製品しか目にすることがなく,金属が結晶になるイメージは持ちにくい。高等学校で金属結晶を扱うが,教科書には結晶だとわかる写真の掲載はなく,観察も設定されていない。生徒実験で作成・観察できれば,生徒はより意欲的に学習に取り組むと考えられる。金属結晶の作成例として, Biの結晶作成・観察が簡便だと知られているが,高額なため生徒実験をさせることが困難である。そこで,簡便に低価格で生徒実験を行える方法として, CuとSnの二元合金を用いた金属の偏晶を作成・観察する授業の構築を行った。金属は合計重量を3gに統一して実験を行った。二重の磁性るつぼの内側に金属と粉末活性炭2gを入れ,外側に粉末活性炭を1.5g入れ蓋をした。そのるつぼを,ターンテーブルにレンガを敷いた家庭用電子レンジ(700W)で10分間加熱し,金属を融解させ偏晶を作成した。断熱に用いるレンガは耐火である必要はなく,薄型でも行えた。陶器の皿等でも断熱を試したが,割れてしまい安全に実験できなかった。仕込み量でSnが60wt%88wt%で板状の偏晶が見られた。76wt%での偏晶の単結晶X線回折・粉末X線回折の測定を行い,結晶ができていることが確認できた。また,るつぼ3個までなら同時に完全に融かすことができた。授業ではSnとCuを2.3gと0.7gにして反応させた。実験を失敗する班も見られたが, 50分で実験・観察の全ての工程が行え,成功した班の偏晶を利用して全生徒が肉眼で観察できた。また,実物投影機での拡大表示で,細部まで観察を行った。消耗品となる金属と活性炭は, 1クラス8個で260円程度だった。以上の通り,教科書にも掲載されていない金属結晶の実物を作成・観察する実験手法を,偏晶を用いることで簡便な手順で安価に行えるものとして実現した。
岩石間隙水中の溶存シリカの拡散特性

岩石間隙水中の溶存Siの拡散係数と化学形態との関係を調べるために,砂岩と流紋岩を用いて,pH6,9.5,11において透過拡散実験を行った.溶存Siの拡散係数と共に,K^+,Cl^-の拡散係数も測定した.pHが上がるに連れて,溶存Siの有効拡散係数は増大し,K^+,Cl^-の値に近づいた.pHが上がると,負に帯電した間隙表面に溶存Siが収着しにくくなることが,pHによって拡散係数が変化した理由の一つである可能性がある.岩石間隙水中の溶存Siの拡散係数と化学形態との関係を調べるために,砂岩と流紋岩を用いて,pH6,9.5,11において透過拡散実験を行った.溶存Siの拡散係数と共に,K^+,Cl^-の拡散係数も測定した.pHが上がるに連れて,溶存Siの有効拡散係数は増大し,K^+,Cl^-の値に近づいた.pHが上がると,負に帯電した間隙表面に溶存Siが収着しにくくなることが,pHによって拡散係数が変化した理由の一つである可能性がある.溶存Siには,単量体(Si(OH)_4, SiO(OH)_3^-),二量体(Si_2O_2(OH)_5^-),コロイドなど,様々な化学形態があり,その化学形態はpHや溶存Si濃度によって変化する.岩石間隙水中の溶存Siの拡散係数と化学形態との関係を調べるために,溶液のpHを変化させて透過拡散試験を行った.透過拡散試験では, 2つの水槽の間に岩石試料を固定し,片方の水槽には拡散させる元素の高濃度溶液を,もう片方には純水を入れる.そして,岩石を通過して出てくる元素の濃度の経時変化を測定することで拡散係数を決定する.実験には,多孔質流紋岩を試料として用いた.この試料の比表面積は, BET法(窒素ガス吸着)により0,34m^2/gと測定された.従来拡散係数の報告例が多いK^+およびCl^-と,溶存Siの拡散係数とを比較するために,高濃度側はK^+, Cl^-, Siの濃度が等しくなるように調節し(2m mol/L),それぞれの元素について拡散係数を測定した.室温でのSiの拡散係数は, pH7とpH10とで有意な差は認められなかった.pH7では,溶液中のSiは全て電荷ゼロのSi(OH)_4として存在する.一方pH 10では,陰イオンのSiO(OH)_3^-の存在割合が高い. pH7とpH10とでSiの拡散係数にあまり違いがなかったことから,溶存Siの電荷が拡散係数に及ぼす影響はあまり大きくないと考えられる.また,同じpHでは,拡散係数はK^+〓C1^->Siとなった.バルク水中でのK^+, Cl^-, Siの拡散係数の文献値はほぼ等しいことから,間隙水中でSiの拡散係数が他の元素より小さいのは,岩石間隙表面との相互作用がSiと他の元素とで異なっていることを示している可能性が考えられる.ケイ素は岩石の主要構成元素であり,岩石間隙水中の溶存シリカの拡散特性を理解することは,岩石・水相互作用を考える上で非常に重要である.溶存シリカは,溶液のpHによって化学形態が変化する.岩石間隙水中の溶存シリカの拡散係数と化学形態との関係を調べるために,フォンテーヌブロー砂岩(ほぼ100%石英)と,多孔質流紋岩を用いて,pH6, 9.5, 11において透過拡散試験を行った.各pHにおける溶存シリカの化学形態は,pH6ではほぼ全て電気的に中性な単量体のSi(OH)_4, pH9.5ではSi(OH)、とSiO(OH_3^-が支配的で両者の割合が約1:1, pH 11では4量体のSi_4O_6(OH)_6^<2_>などが支配的と考えられている.溶存シリカの拡散係数(有効拡散係数)は,pH6と比較してpH 9.5では13割大きく,pH11では2倍以上大きかった.また,溶存シリカの拡散係数と,従来拡散係数の報告例が多いイオンの値とを比較するために,K^+とCl^-の拡散係数も測定した.その結果,pH6やpH9.5における溶存シリカの拡散係数はK^+やCl^-の値より小さかったが,pH11における溶存シリカの拡散係数はK^+やCl^-の値と近い値であった.本研究では,拡散源の溶存シリカ濃度は,いずれのpHでも非晶質シリカに対して不飽和であるが,石英に対しては過飽和である.したがって,岩石間隙中では,間隙表面で溶存シリカの収着が起こっている可能性がある.ただし,pH611では間隙表面は負に帯電しているため,マイナスの電荷を持つ溶存種は収着しにくい.収着が起こると,拡散係数は見かけ上小さくなる.これらのことが,pHが上がるほど溶存シリカの拡散係数が大きくなった原因と考えられる.
地方債の市場法的研究―情報に係る法制度を中心に―

地方債証券の情報開示規制が適用除外されている理由には、地方債証券の安全性や他の法律による情報開示の存在があげられるが、前者は国・地方公共団体の債務残高がきわめて多額に上っている現在、その根拠は相当に揺らいでおり、後者も、情報開示規制の目的が資本市場法による情報開示規制と異なるほか、地方債証券についての情報開示が任意の情報提供によって行われている現状があり、資本市場法制の観点から十分な法制度が整備されているか疑問がないわけではない。今後、発行される地方債証券の多様化や地方債証券を取得する投資家層の拡大を図るのであれば、資本市場法制としての情報開示規制を充実させる必要がある。平成25年度は、主として、アメリカにおける地方債証券の情報開示制度の研究に取り組んだ。まず、アメリカの地方債証券市場の歴史や地方債証券に対する証券規制の変遷について研究を行った。アメリカにおいては、地方債証券は連邦証券法・証券取引所法の適用除外証券であり、1975年改正までは詐欺防止規定しか適用されなかったが、情報開示に関する不正が相次いだため、同改正により業者規制の強化およびSROの創設という規制強化がなされた。しかし、同改正でも情報開示が不十分であったため、現在では、証券取引所法15条(c)(2)に基づいて1989年に制定されたSEC規則15c2-12において、引受業者に対する規制を通じて、地方債証券についての情報開示の規制がなされている。これは、アメリカが連邦制を採用しており、地方債証券の発行者である州等の地方公共団体に対して直接情報開示を強制する法規制を連邦法で採用することが難しいというアメリカ特有の事情が強く反映しているものと考えられる。こうした法規制が導入されたアメリカにおける背景としては、個人投資家が地方債証券について税制上の優遇措置を受けられることやいわゆるレベニュー債が多く発行されていることもあるが、いずれにせよ、個人投資家を対象として地方債証券の発行・販売が行われる場合には、資本市場法において、何らかの形で情報開示規制を行う必要があると考えており、日本法の現状に照らして考えれば、情報提供に係る規制について検討を行うとともに、情報開示規制の法的な枠組みを検討する必要があるのではないかと考えている。平成26年度は、引き続き、アメリカにおける地方債証券の情報開示規制に関する研究を進めるとともに、日本における地方債証券を巡る情報開示の法制度について研究を行った。アメリカにおける地方債証券に対する連邦証券規制については、1933年証券法が適用除外証券としている理由を探った。この点については、1933年法の起草者であるJames M. Landisの論文が引用され、「obvious political reasons」があったために、適用除外証券とした旨が明らかにされている。この点は、連邦と州との間の合衆国憲法上の問題があること、連邦議会の議員は、地方公共団体の主導者たちに選挙協力を仰いでおり、地方公共団体のファイナンスに厳格な連邦規制を課すことは望まなかったという政治的な問題などが指摘されている。日本法については、地方公共団体の財政構造の分析を進めるとともに、地方公共団体による情報開示に関する法制度の研究に取り組んだ。前者については、地方財政法による地方公共団体の財政に関する規制の構造について研究を進め、国の財政との関係性も含めて研究したが、地方公共団体の財政の健全化に関する法律(健全化法)の分析は、まだ十分に進んでおらず、この点は次年度の検討課題である。また、後者については、地方自治法や健全化法による情報開示制度について検討したが、これらは基本的には住民に対するアカウンタビリティの確保のための法制度であって、金融商品取引法上の情報開示制度が要求する開示情報の重要性・比較可能性・適時性などの要素が十分に備わっているのか疑問があることが明らかになった。2015年度は、当初の予定と異なり、十分な研究を実施することができなかった。そのため、2015年度の研究実績は多くない。具体的には、2015年度も引き続きアメリカにおける地方債証券の法規制について研究したが、連邦証券規制やその中の情報開示規制の部分については、特に注目すべき新たな発見があったとは言えず、むしろデトロイト市の財政破綻など、周辺領域についての資料収集や調査を主として行った。もっとも、アメリカ連邦証券規制における地方債証券の情報開示規制については、引き続き論文を執筆中であり、近日中に脱稿したいと考えている。日本法については、引き続き、地方公共団体の財政構造について調査をするとともに、地方公共団体による情報開示やそれを巡る法制度の分析を行い、今後、地方債証券のバリエーションを増やしていったり、あるいは、投資家層を拡大するために、個人投資家への発行・販売を増やすのであれば、資本市場法制としての情報開示規制が何らかの形で必要になってくると考えるに至っている。もっとも、その具体的な形式・内容等については、まだ明確な結論に至っているわけではなく、情報開示の形式・内容については、アメリカの1934年法規則15c2-12が参考になると考えているが、それ以外にも、国と地方公共団体との法的関係など検討しなければならない点が残されている。このほか、近時の再生可能エネルギーの拡大に向けた議論を参照する中で、そうした観点から資本市場における地方公共団体の資金調達のあり方についての研究にも着手するに至っている。

地方債証券の情報開示規制が適用除外されている理由には、地方債証券の安全性や他の法律による情報開示の存在があげられるが、前者は国・地方公共団体の債務残高がきわめて多額に上っている現在、その根拠は相当に揺らいでおり、後者も、情報開示規制の目的が資本市場法による情報開示規制と異なるほか、地方債証券についての情報開示が任意の情報提供によって行われている現状があり、資本市場法制の観点から十分な法制度が整備されているか疑問がないわけではない。今後、発行される地方債証券の多様化や地方債証券を取得する投資家層の拡大を図るのであれば、資本市場法制としての情報開示規制を充実させる必要がある。まず、日本の金融商品取引法において地方債証券に対して情報開示規制の適用が除外されている根拠については、拙稿「地方債証券の情報開示規制の適用除外」正井章筰先生古稀祝賀論文集(成文堂から近刊)において検討した。検討課題として、地方債の安全性について、健全化法の規制の分析が残されている。次に、アメリカ連邦証券規制における地方債証券の情報開示規制については、現在執筆中であり、今年度中に脱稿予定である。資本市場法今年度は、現在執筆中のアメリカ法の研究を進めることに重点を置きたいと考えている。アメリカ法の研究には、主として、地方債証券に係る業者規制や不公正取引規制の研究と、情報開示規制の研究の2つがあり、両者の関係性を踏まえつつ、アメリカ連邦証券規制における地方債証券の情報開示規制の実相を把握できるようにしたい。アメリカ法の文献については、すでに本研究の期間を通して収集してきており、今年度追加的に収集しなければならない文献はそれほど多くないと考えている。平成25年度は、主として、アメリカ連邦証券規制における地方債証券の情報開示規制について研究を行い、アメリカ法については当初の計画通りである。他方、日本の地方公共団体の財政制度については、当初の計画ほど研究が進展していない。これは、日本の地方公共団体の財政制度を理解するためには、国の財政政策やそれと地方公共団体の財政制度との関係を理解しなければならないという、財政制度の複雑さに由来するものと考えている。もっとも、国・地方公共団体の財政制度については、本研究を継続している期間を通して研究する必要があるものと考えており、さほど遅れがあるものとは考えていない。平成25年度の研究のうち、アメリカ法の部分については、早稲田大学金融商品取引法研究会で報告した。アメリカ法と、日本の金融商品取引法における地方債証券の情報開示規制の適用除外の根拠については、平成26年度中に執筆する予定である。また、平成26年度は、当初の計画通り、アメリカ法における不公正取引や不実開示の事例について研究を進め、こうした不公正取引と情報開示制度の連続性についても研究していきたいと考えている。