hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗ganglioside抗体のin vivoにおける運動神経障害:実験病理学的検討

1)神経原性筋萎縮患者における血清抗GM1 ganglioside抗体の検出2)血清抗GM1抗体陽性患者の筋病理所見GBSの1例で形質細胞浸潤と神経のbeaded fiberを認めた.chronicneuropathyの1例では神経のsproutingを認めた.これらの所見は、筋肉内での運動神経障害を示唆した。運動神経の筋肉内の分枝には、血液神経関門がないため、血中の抗運動神経抗体が容易に結合すると推定された.3)抗GM1抗体陽性血清のマウス組織との結合性上記4例の血清を用いたマウス坐骨神経の免疫組織化学を行ったところ、GM1の局在が知られているparanodal myelinの部分だけでなく、Schmidt-Lantermann切痕と軸索も全例で染色された.マウス骨格筋の免疫組織化学でも、運動神経分枝の軸索が染色され、GM1の局在とは一致しなかった.このため、抗GM1抗体は、GM1 gangliosideだけでなく、Schmidt-Lantermann切痕に局在するmyelin-associated glycoproteinとも交叉反応する可能性が示唆された.現在、患者血清から精製した抗GM1抗体の反応性を検討しており、今後マウスへのpassive transferを試みる予定である。
放射光単色X線を用いた高空間分解能蛍光X線CTの開発

本研究グループではX線により励起された元素から放射される蛍光X線に着目して,高い濃度・空間分解能をもつ蛍光X線CT技術の開発に取り組んできた.光源として,準平行・高輝度・連続スペクトルという優れた性質を持つ放射光X線を利用することでより効率的な計測が可能となる.本年度は,空間分解能50μmを有する蛍光X線顕微鏡の開発に取り組んだ.実験はつくば市にある高エネルギー加速器研究機構ARビームラインNE-5Aで行った.入射ビーム断面積を50×50μm^2と設定して,空間分解能および定量性評価用の物理ファントム,生体組織として摘出されたヒト甲状腺(ガン組織では正常組織よりヨウ素の含有量が減少している.この集積の程度でI-131を用いた放射線治療の効果を予想できる)を撮像した.物理ファントムでは,良好な定量性と高い空間分解能を確認できた.さらに,ヒト甲状腺のin vitro撮像画像からは,ヨウ素分布を定量的かつ高い空間分解能で描画できることが確認された.本研究において,ピコグラムオーダーの微量元素を数10ミクロンの空間分解能で非破壊的に断層撮像可能であることが示された.本グループではX線により励起された元素から放射される蛍光X線に着目して,機能情報取得のための高濃度・高空間分解能放射光CT技術の開発に取り組んできた.放射光蛍光X線CTでは,放射光の持つ特性を最大限に利用する.本研究では,これまでの実験に比ベビーム断面積を約1/25にすることで,より高空間分解能な蛍光X線CTの開発を目指した.空間分解能および定量性評価用物理ファントム,生体組織として摘出されたヒト甲状腺(ガン組織では正常組織よりヨウ素の含有量が減少している.この集積の程度でI-131を用いた放射線治療の効果が予想できる)を撮像した.物理ファントムでは,再構成画像に良好な定量性を確認した.これを用いて,ヒト甲状腺のin vitro画像からヨウ素分布を定量的に推定した結果,化学的手法によって得られている値と同じものが得られた.この事実は,蛍光X線CTが高い空間分解能だけでなく,高い定量性をもつことを示す.本研究グループではX線により励起された元素から放射される蛍光X線に着目して,高い濃度・空間分解能をもつ蛍光X線CT技術の開発に取り組んできた.光源として,準平行・高輝度・連続スペクトルという優れた性質を持つ放射光X線を利用することでより効率的な計測が可能となる.本年度は,空間分解能50μmを有する蛍光X線顕微鏡の開発に取り組んだ.実験はつくば市にある高エネルギー加速器研究機構ARビームラインNE-5Aで行った.入射ビーム断面積を50×50μm^2と設定して,空間分解能および定量性評価用の物理ファントム,生体組織として摘出されたヒト甲状腺(ガン組織では正常組織よりヨウ素の含有量が減少している.この集積の程度でI-131を用いた放射線治療の効果を予想できる)を撮像した.物理ファントムでは,良好な定量性と高い空間分解能を確認できた.さらに,ヒト甲状腺のin vitro撮像画像からは,ヨウ素分布を定量的かつ高い空間分解能で描画できることが確認された.本研究において,ピコグラムオーダーの微量元素を数10ミクロンの空間分解能で非破壊的に断層撮像可能であることが示された.
原子スケールでの弾道電子放射顕微鏡の理論

弾道電子放射顕微鏡(BEEM)は走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて3端子測定をすることにより、表面内部の界面の様子をナノ・スケールで調べることのできる有力な測定手段である。最近、原子スケールのBEEM像が実験で得られているが、なぜ原子スケールでの像が得られるのかそのメカニズムは明かではない。本研究においてそのメカニズムを理論的に調べた。まず、STMの理論で良く用いられているTersoffとHamannの理論をBEEMに適用した。しかし、この理論は原子スケールでのBEEM像を説明するには不十分であることがわかった。この理由は、Tersoff-Hamannの理論ではSTMのトンネル電流が表面の局所状態密度に比例するとしているため、トンネル電流が一定になるように探針を表面上に走査しても表面の内部の状態は変わらず、BEEM電流は変化しないからである。したがって、3端子系の電子の透過確率を散乱理論を用いて正しく計算しなければならない。ただし、実験のBEEM電流はトンネル電流に比べて非常に小さいため、表面内部の金属-半導体界面を通り抜ける電子は摂動として扱える。そこで、まずは、トンネル・ギャップの後ろに無限大の高さを持つ壁を持つ系を考えれば良い。この場合、トンネルした電子は表面に平行に流れなければならないが、このような系の電子の透過確率を計算する方法は従来なく、新たに開発しなければならないことがわかった。
アスベストの無害化処理品の生体影響における鉄・シリカ複合体の作用に関する研究

わが国で主に使用されたアスベストのうち、アモサイト(AM)は1000°C以上での焼成処理により酸化鉄(ヘマタイトとマグネタイト)、結晶質シリカ(クリストバライトとトリジマイト)から成る複合体が生成され、その構成比率は焼成条件により異なる。本研究では、AMの焼成無害化処理品に含まれる鉄とシリカによる酸化ストレス、炎症作用を評価するため、細胞毒性試験とラット気管内投与試験を行った。AMの1200°C以上の焼成試料の慢性呼吸器影響には、繊維形状だけでなく、結晶構造のうち結晶質シリカの関与が重要であることが示唆された。アモサイト(AM)は1000°C以上での焼成処理により酸化鉄(ヘマタイト(HM)とマグネタイト(MT))、結晶質シリカ(クリストバライト(CB)とトリジマイト(TR))から成る複合体が生成され、その構成比率は焼成条件により異なる。本研究では、AMの焼成無害化処理品に含まれる鉄とシリカによる酸化ストレス、炎症作用を評価するため、ラットにAM、AMの10001400°C焼成処理品、酸化鉄、結晶質シリカ試料を気管内投与後180日目までの呼吸器影響を病理組織学的検索及び気管支肺胞洗浄液の炎症細胞数、炎症関連生化学指標、TNF-α等のサイトカインの測定による定量的評価を実施した。AMの1000°C処理試料(AM1000)では投与後早期から肺の炎症反応が認められ、投与後30日目以降に肉芽腫周囲の線維化も認められた。しかし、AM1000の繊維形状を粉砕処理したAM1000Gでは、肺の炎症反応は軽度で回復も早く、毒性の軽減が認められた。一方、AMの1200°C、1400°C処理試料(AM1200、AM1400)では、肺の炎症反応は投与後30日目にかけて進展し、その後も持続した。AM1200では肉芽腫形成とその周囲の線維化も認められた。また、AM1200の繊維形状を粉砕処理したAM1200Gでは、肺の急性炎症反応は軽度であったが、投与後180日目に炎症が顕著となり、粉砕処理による毒性軽減は急性影響に対する限定的な効果であった。AMの焼成試料の結晶構成成分のうち、HM、TRによる肺の炎症反応は一過性で回復傾向を示したのに対し、CB、TRによる肺の炎症反応は経時的に進展する傾向が認められた。AMの1200°C以上の焼成処理では酸化鉄に加えて結晶質シリカが生成されており、AM焼成試料の慢性呼吸器影響には結晶質シリカなどの結晶構造も関与していることが示唆された。本研究では、AMの焼成無害化処理物に含まれる鉄とシリカによる酸化ストレス、炎症作用を評価するため、ラットにAM、AMの10001400°C焼成試料、酸化鉄、結晶質シリカ試料を気管内投与後の呼吸器影響を病理組織学的検索及び気管支肺胞洗浄液の炎症細胞数、炎症関連生化学指標等の測定による定量的評価を実施した結果、AMの1200°C以上の焼成試料の慢性呼吸器影響には結晶質シリカなどの結晶構造の関与が示唆された。さらに、これまでのマウスマクロファージ系培養細胞での評価に加え、ヒト肺胞上皮系培養細胞を用いた検証を開始した。AMの1000°C処理試料(AM1000)では、AMと同様に48時間曝露後の細胞内活性酸素種生成量が顕著に増加していた。一方、AM1000の繊維形状を粉砕処理したAM1000Gでは、細胞内活性酸素種生成量は、AM1000に比較して明らかに低減していた。これらの結果はマクロファージ系培養細胞での結果と同様な傾向を示しており、細胞毒性に対する試料の繊維形状の残存による影響が再確認された。また、AMの焼成処理物の結晶構成成分であるHM, MT, CB, TRでは、マクロファージ系培養細胞での結果と同様に、曝露後の細胞内活性酸素種生成量の変化は少なかったものの、CBを48時間曝露後の細胞内活性酸素種レベルの増加傾向が認められ、AMの1200°C以上の焼成処理物による上皮細胞の酸化ストレスに結晶質シリカなどの結晶構成成分が関与している可能性が示唆された。

アモサイト(AM)は1000°C以上での焼成処理により酸化鉄(ヘマタイト(HM)とマグネタイト(MT))、結晶質シリカ(クリストバライト(CB)とトリジマイト(TR))から成る複合体が生成され、その構成比率は焼成条件により異なる。本研究では、AMの焼成無害化処理品に含まれる鉄とシリカによる酸化ストレス、炎症作用を評価するため、マウスマクロファージ系培養細胞(J774A.1細胞)にAM、AMの10001400°C焼成処理品、酸化鉄、結晶質シリカ試料を各々曝露し、24時間後の細胞内活性酸素種の定量、培養上清中のTNF-α等のサイトカイン濃度の測定等を行った。AMの1000°C処理試料(AM1000)では24時間曝露後の細胞内活性酸素種生成量及び培養上清中TNF-α濃度が顕著に増加していた。しかし、1200°C、1400°C処理試料では細胞内活性酸素種レベル及び培養上清中TNF-α濃度に顕著な変化は認められなかった。さらに、AM1000の繊維形状を粉砕処理したAM1000Gでは細胞内活性酸素種の生成および培養上清中TNF-α濃度の顕著な変化は認められず毒性が軽減していた。一方、HM, MT, CB, TRについては、24時間曝露後の細胞内活性酸素種レベル及び培養上清中のTNF-α濃度に有意な変化は認められなかった。以上の結果から、細胞への毒性は、試料の結晶構造よりも繊維形状の残存が大きく影響する可能性が示唆された。また、各試料のラット気管内投与後の急性呼吸器影響について病理組織学的検索及び気管支肺胞洗浄液の炎症細胞数、炎症関連生化学指標、TNF-α等のサイトカインの定量的評価を実施した結果、AM焼成試料の急性影響には細胞毒性試験の結果と同様に、焼成試料の繊維形状が影響することが示唆された。しかし、慢性影響には焼成試料の結晶構造が影響する可能性が示唆された。本研究では、AMの焼成無害化処理品に含まれる鉄とシリカによる酸化ストレス、炎症作用を評価するため、細胞毒性試験とラット気管内投与試験を行った。マクロファージ系及び肺胞上皮系培養細胞にAM、AMの10001400°C焼成試料、酸化鉄、結晶質シリカ試料を曝露し、細胞内活性酸素種及び培養上清中サイトカイン濃度等を測定した。AMの1000°C処理試料(AM1000)では細胞内活性酸素種生成量及び培養上清中TNF-α濃度が顕著に増加したが、AM1000を粉砕処理したAM1000Gでは毒性が軽減し、試料の繊維形状による細胞毒性への影響が確認された。なお、AM焼成試料の結晶構成成分であるCBでは細胞内活性酸素種の増加傾向が認められた。一方、ラットに各試料を気管内投与後の呼吸器影響について、病理組織学的検索及び気管支肺胞洗浄液の炎症関連生化学指標等の測定を行った。AM焼成試料の慢性呼吸器影響に関して、1200°C、1400°C処理試料(AM1200、AM1400)でもAM1000と同様に肺の炎症反応が長期間持続した。AM1000Gでは肺の炎症反応は軽度で回復も早かったが、AM1200を粉砕処理したAM1200Gでは慢性炎症が認められ、繊維形状の粉砕による毒性の軽減効果は限定的であった。また、AM焼成試料の結晶構成成分のうち、CB、TRでは肺の炎症反応の進展傾向が認められた。AMの1200°C以上の焼成処理では酸化鉄に加えて結晶質シリカが生成されており、AM焼成試料の慢性呼吸器影響には結晶質シリカなどの結晶構造も関与していることが示唆された。衛生学AMの10001400°C処理試料について、形状及び酸化鉄、結晶質シリカの結晶構造に注目してラット気管内投与後の生体影響の経時的観察を実施した結果、慢性影響は急性影響と異なり、焼成試料の新たな結晶構造とくに結晶質シリカが影響する可能性が示唆された。
弾性異方性の微視力学設計による巨大磁気異方性の発現と希土類フリー新強力磁石の開発

資源的問題のある希土類元素を使用しない強力硬磁石を創製するために、磁歪および磁歪拘束による磁気異方性発現に着目した。微視力学的材料設計-複合材料化により弾性異方性を制御すれば、これにより巨大磁気異方性が発現できる可能性がある。例えば、単純計算からはひずみ量10^<-4>の磁歪拘束ができれば510MJ/m^3程度の磁気異方性エネルギーとなり、これは現在最強の磁石であるNd-Fe-B系磁石と同様の巨大磁気異方性である。この発想を発展させるため、本研究では強磁性元素Ni、磁歪の大きいCoFe204、および、実用上ほぼ最大の磁歪を有するTerfenol-Dを強磁性体として選択し、磁場拘束のための高ヤング率材料としてCu-W一方向繊維強化材を用い、サンドイッチ接合により複合材料を作製し、その磁気特性を振動試料型磁力計で計測すると共に、一次元に楕円体モデルを適応した非線形型磁化曲線および磁気ひずみ曲線の構成方程式を考案し、実際の磁気ひずみとモデル解析とを比較した。特に、Terfenol-Dを用いた場合には無磁化場および飽和磁化場での接合を行った。理論的解析から、磁性体の磁気ひずみ量と磁気ひずみ勾配が複合材料における磁気異方性向上に大きく影響することを見出した。また、Terfenol-Dを用いた複合材料の実験値では計算結果より大きな磁気弾性効果が発現した。飽和磁化状態の時に接合したコンポジットの実験結果と計算結果は一致せず、消磁状態で接合したコンポジットでは計算結果が定性的に一致した。このことから、飽和磁化での接合では実験的な問題があるかあるいは理論式の改善が必要であることが指摘された。および、理論からは、初期に予想した巨大磁気異方性エネルギーの発現は、現存する材料の物性値からは困難であることが示唆されたが、期待より小さいものの複合材料化で磁気異方性は向上できることを示した。
小学校における児童の認知的多様性に応じた数学的モデリング指導の開発研究

本研究の目的は,小学校における児童の認知的多様性に応じた数学的モデリング指導を設計し,その有効性を検証することである。認知的多様性とは,現実世界における問題と対峙した際,児童が辿る数学的モデリング過程が様々であるという意味である。研究方法は,まず,小学校段階から数学的モデリング指導を導入するためのアプローチについて検討した。文章題指導などの従来の指導内容の中に,仮定を設定する考え方を始め数学的モデリングで必要となる考え方を焦点化するアプローチと,数学的モデリングのサイクルそのものを取り込むアプローチが存在することを指摘し,本研究では,後者のアプローチを追究した。具体的な指導アプローチとして,(1)児童の認知的多様性が最も顕在化される場面である,現実世界の〓題場面から問題設定を行う場面に焦点をあてた指導と,(2)児童の認知的多様性に応じた,2つの数学的モデリングサイクル間の往還を図る指導を開発した。次に,代数や初等幾何の学習内容を前提としないモデリング教材を開発し,小学校第5学年と第6学年の児童を対象に実験授業を実施した。さらに,授業記録並びに児童の記述を分析した。(1)の指導アプローチの分析結果からは,小学校における数学的モデリング指導で問題設定の活用を取扱うことは可能であり,問題設定の活動が数学的モデリングの素地指導になり得ること,(2)の指導アプローチの分析結果からは,問題の解決の見通しを立てられない児童にとっては,数学的モデリングサイクル間の移行が解決の足場となり,解決の見通しを立てられた児童にとっては,サイクル間の移行が数学的な知識や技能を更に発展させる機会となることが明らかとなった。これらの知見は,これまで国内外において困難とされ,事例が少なかった小学校における数学的モデリング指導の新たな可能性を示唆している。
スピン流とナノヘテロ構造調整班

4つの個別計画研究((1)金属ナノ構造を用いた「新しいスピン流生成・操作手法の探索」;(2)半導体ヘテロ構造を用いた「スピン軌道相互作用を用いたスピン流の電気的な検出と制御」;(3)「シリコンベース素子を用いたスピン注入効率の最適化」;(4)「ナノヘテロ構造におけるスピン注入とスピン蓄積の理論」)が有機的に結びついて相互に情報交換しながら進展するための支援体制を構築した。具体的には、(1)共有データベースサーバーの構築、(2)ビデオ会議システムの構築、(3)定期的な情報交換会議の開催及び関連国際学会に出席し成果発表および情報収集を行った。これらの支援システムを利用して、国内的にはグループ内で実験と理論研究の連携を通じて内因性スピンホール効果に関する成果を得ることができた。更に、国際会議参加を通じた情報収集からは、外因性スピンホール効果に関する日仏の共同研究がスタートし、重要な成果を得ることができた。本特定領域研究・研究項目「スピン流とナノヘテロ構造」では、金属、半導体、酸化物等で構成されるナノヘテロ構造を用いて電荷流からスピン流を効率良く生成し、伝播させ、更に電荷流に再変換する新たな操作原理を探索し、その手法を確立することを目的とする。最終的には研究成果を基にシリコンベース素子技術に統合されうるスピン流回路の実現を目指す。このためには独立に進行する4つの個別計画研究((1)金属ナノ構造を用いた「新しいスピン流生成・操作手法の探索」;(2)半導体へテロ構造を用いた「スピン軌道相互作用を用いたスピン流の電気的な検出と制御」;(3)「シリコンベース素子を用いたスピン注入効率の最適化」;(4)「ナノへテロ構造におけるスピン注入とスピン蓄積の理論」)が有機的に結びついて相互に情報交換しながら進展する必要がある。このための支援体制を構築し、実際に研究進展に役立てることが本課題の目的である。このために、(1)共有データベースサーバーの構築、(2)ビデオ会議システムの構築、(3)定期的な情報交換会議の開催及び関連国際学会に出席し成果発表および情報収集を行う。このためには独立に進行する4つの個別計画研究((1)金属ナノ構造を用いた「新しいスピン流生成・操作手法の探索」;(2)半導体ヘテロ構造を用いた「スピン軌道相互作用を用いたスピン流の電気的な検出と制御」;(3)「シリコンベース素子を用いたスピン注入効率の最適化」;(4)「ナノヘテロ構造におけるスピン注入とスピン蓄積の理論」)が有機的に結びついて相互に情報交換しながら進展する必要がある。そのために、まずメールやビデオ会議を通じて議論をするためのデータサーバーやビデオ会議のインフラ整備を行った。さらにこのシステムを利用して、研究成果に関する情報交換を行った。本調整班の役割は、4つの研究グループが有機的に結びついて相互に情報交換しながら進展するための支援体制を構築することである。そのために平成20年度までにメールやビデオ会議を通じて議論するためのデータサーバーやビデオ会議のインフラ整備を行い、研究成果に関する情報交換を行った。この結果、効果的な情報交換が可能になり、4研究グループ間の研究進展状況や相互の研究に関する相補的な理解も深めることができている。例えば、金属ナノ構造におけるスピンホール効果については、理論と実験グループが共同して研究を進め始めている。具体的には、理論グループが内因性スピンホール伝導度を自ら提唱する発現機構(電子の長距離原子間ホッピングに起因する異常速度とスピン起動相互作用に起因する位相因子による有効AB効果)を考慮して4d・5d遷移金属に関して系統的な計算を行い、実験グループは、同様な遷移金属について得られた実験結果を、本支援体制を利用して、理論計算の結果と比較・検討している。理論計算との比較に耐える結果も得られ始めており、調整班の研究支援体制が有効に機能していると考えられる。

本特定領域研究・研究項目「スピン流とナノへテロ構造」では、金属、半導体、酸化物等で構成されるナノへテロ構造を用いて電荷流からスピン流を効率良く生成し、伝播させ、更に電荷流に再変換する新たな操作原理を探索し、その手法を確立することを目的とする。本調整班の役割は、4つの研究グループが有機的に結びついて相互に情報交換しながら進展するための支援体制を構築することである。平成21年度には、前年度立ち上げたビデオ会議システムを用いた情報交換や年次成果報告会に合わせて開いた研究調整会議を通じて有益な情報交換を行うことができた。また、本年度は、それぞれの分担者が国際会議での招待講演を行うと同時に同研究分野の世界的動向を調査する目的で、4つの国際会議に出席した。これらの活動が実を結び、計画研究で得られた内因性スピンホール効果に関する論文を実験と理論の共同で論文を纏めているところである。このように4研究グループ間の研究進展状況や相互の研究に関する相補的な理解も深めることができている。更に、国際会議参加を通じた情報収集から、外因性スピンホール効果に関する共同研究がスタートした。このように、研究活動の国際的な研究の発展に結び付く成果が上がっている。本特定領域研究・研究項目「スピン流とナノヘテロ構造」では、金属、半導体、酸化物等で構成されるナノヘテロ構造を用いて電荷流からスピン流を効率良く生成し、伝播させ、更に電荷流に再変換する新たな操作原理を探索し、その手法を確立することを目的とする。最終年度は、この研究プロジェクトで構築したネットワークを用いてグループ間で情報交換しながら、計画通りに国内外の学会及び研究会で講演、あるいは論文として成果を発表した。主な成果の一つとして我々のグループと理論担当の井上・紺谷グループと連携して行った4d5d遷移金属のスピンホール効果の内因性(電子構造に由来する)発生機構に関する研究が挙げられる。4d原子の持つ原始的なスピン軌道相互作用が誘因する内因性機構がスピンホール伝導度の符号の変化及びd電子数依存性の存在などについて実験と理論の両面から明らかにした。この成果はPhysical Review B誌に出版された。更に、国際会議参加を通じた情報収集からは、5d遷移金属Ir不純物に起因する外因性スピンホール効果に関する日仏の共同研究を遂行し、インパクトのある成果を得ることができた。この結果はPhysical Review Letter誌に採択され出版された。このように、研究活動の国際的な発展に結び付く成果が上がった。
組織恒常性維持応答機構におけるアンジオポエチン様因子2の機能解明

本研究では、腸疾患における腸組織由来ANGPTL2の組織修復機構に基づく組織恒常性維持機構おける役割および分子メカニズムを明らかにした。デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)を用いた大腸炎マウスモデルにおいて、Angptl2ノックアウトマウスが組織損傷修復不全により大腸炎の病態が進行した。ANGPTL2の作用メカニズムとして、腸管上皮幹細胞ニッチの一員である筋線維芽細胞から分泌されたANGPTL2はオートクリン作用でインテグリンα5β1を介しNF-κBを活性化することで、腸管上皮幹細胞を負に制御するBMPの発現を抑制し、腸管上皮幹細胞の幹細胞性を制御していることを見出した。アンジオポエチン様因子2(ANGPTL2)は、組織リモデリングによる損傷修復を促進し、組織における微小環境の恒常性維持に寄与する因子である。本研究では、大腸におけるANGPTL2の発現と組織恒常性維持機構・再生機構の役割を明らかにし、炎症性大腸疾患の治療法開発の基盤研究を行う。申請者は準備的研究として、ANGPTL2 KOマウスでは野生型マウスと比較してデキストラン硫酸ナトリウム(DSS)による潰瘍性大腸炎モデルにおいて重症化し、生存率が低いことを見出していた。加えて、本研究では、腸管の組織修復機構におけるANGPTL2の役割を明らかにするために、野生型マウス、ANGPTL2 knockout (KO)マウスのDSS潰瘍性大腸炎モデルを作成し、体重減少、下痢、腸管出血、腸の短縮などの炎症病態および組織学的解析を行い、ANGPTL2 KOマウスにおいて再生機能が低下していることを見出した。また、野生型マウスの大腸サンプルを用いて、in situ hybridization、免疫染色、定量PCRによるANGPTL2の発現、局在の確認を行った。ANGPTL2は大腸組織において、上皮細胞には発現しておらず、幹細胞ニッチ細胞である筋線維芽細胞に主に発現していることを見出した。さらに、in vitroの実験系においては、マウス腸管上皮細胞オルガノイド培養システムを用いて解析を行っている。ANGPTL2による組織修復メカニズム解析については現在解析中である。大部分の解析において、予定以上に進行しており、手技的に困難な部分も早い段階で認識することで対応できた。したがって、総合的に当初の計画以上に進展していると判断できる。本研究では、大腸におけるANGPTL2の発現と組織恒常性維持機構・再生機構における役割を明らかにし、炎症性大腸疾患の治療法開発の基盤研究を行った。これまでの成果から、申請者は腸管におけるANGPTL2が、腸管上皮幹細胞ニッチを整えることで腸組織修復機構・恒常性維持機構に重要な役割を有していることを見出した。腸管は組織損傷により短くなるが、Angptl2ノックアウトマウスでは野生型に比べて腸が短縮しており、組織学的初見においても、腸管粘膜上皮細胞の修復不全が認められた。そのメカニズムとして、腸管上皮幹細胞ニッチの一員である筋線維芽細胞から分泌されたANGPTL2はオートクリン作用でインテグリンα5β1を介しNF-κBを活性化することで、腸管上皮幹細胞を負に制御するBMPの発現を抑制し、腸管上皮幹細胞の幹細胞性を制御していることを見出した。幹細胞ニッチをin vitroにおいて構築するために、マウス大腸上皮オルガノイドと筋線維芽細胞の共培養を行った。BMP阻害剤であるNoggin非存在下ではAngptl2 KOマウス由来筋線維芽細胞との共培養ではオルガノイド形成が低下したことから、Angptl2 KOマウスにおける組織修復不全がBMPの高発現によるものであると考えられた。ANGPTL2は、幹細胞ニッチを適切に整えることで組織リモデリングによる損傷修復を促進し腸管における恒常性維持に寄与していると考えられる。マウス腸管上皮細胞オルガノイド培養システムおよびANGPTL2による組織修復メカニズム解析については引き続き行っていく予定である。その際、腸管上皮の単離、さらに筋線維芽細胞のプライマリー培養が必要不可欠であるが、すでに準備実験においてそのシステムは構築済である。ANGPTL2をターゲットとした新規腸疾患治療法開発の基盤研究として、ANGPTL2リコンビナントタンパクの経腸投与あるいはANGPTL2発現腸上皮オルガノイド移植などを予定しており、現在治療モデルの準備を行っている。

以上より、本研究により腸管の恒常性維持機構におけるANGPTL2の機能解明は、その破綻に起因するさまざまな腸管疾患の新たな治療法や予防法の開発にもつながることが期待される。28年度が最終年度であるため、記入しない。分子細胞生物学28年度が最終年度であるため、記入しない。
非線形波動方程式系の初期値問題に対する解の存在時間と大域解の存在条件

伝播速度が異なるような非線形波動方程式系の初期値問題を考える.大前提として,非線形項はnull条件を満たすと仮定し,さらに次の3つの付加条件を考える:(H1)2次の部分は発散形式で書ける.(H2)2次の部分は未知関数の導関数のみを含む.(H3)同じ速度を持つ成分の導関数同士の相互作用も全てnull形式で表される.非線形項の全ての成分が,上記(H1),(H2),(H3)のうちのどれかひとつ(同一)の付加条件を満たしているならば,小さな初期値に対する(時間)大域解が存在することが知られている.さらに(H1)と(H3)の組み合わせに関しても大域解が存在することが分かった(横山和義氏との共同研究).平成17年度に引き続き,平成18年度も(H2)と(H3)を満たす非線形項の組み合わせと,(Hl)と(H2)の組み合わせに対して,球対称解の存在に関する研究を行った.平成17年度に得た結果では,技術的問題によりnull形式で書かれる項を含めることができなかった.今年度は,特性方向の導関数に対する評価を考察することにより,null形式の項も含めて扱うことに成功し,より自然な結果を得ることができた(投稿準備中).他には,Alinhac条件の下では大域解が自由解に漸近しない場合があることも示した(久保英夫氏との共同研究;掲載決定済).なお、ここで得た特性方向の導関数の評価を考えるという手法は球対称解以外にも有効であり,これまでに知られていたのとは別のアプローチでnull形式の項を扱えるようになった。既知の手法と比べると,通常の時間・空間変数に関する微分作用素と,回転方向の微分作用素のみが評価に必要で,特にスケーリング作用素を用いる必要がなくなるのが,この方法の利点である(久保氏との共同研究;投稿準備中).伝播速度が異なるような非線形波動方程式系の初期値問題に対し、(H2)非線形項がnull conditionを満たし,かつ2次の部分は未知関数の導関数のみを含む.(H3)非線形項がnull conditionを満たし,さらに同じ速度を持つ成分の導関数同士の相互作用も全てnull formで表される.という3条件を考えると、非線形項の全ての成分が、上記(H1)、(H2)、(H3)のうちのどれかひとつ(同一の条件)を満たしているならば、時間大域解が存在することが知られていた。成分ごとに上記3条件のうちの異なる条件を満たす場合について大域解の存在や解の存在時間などを調べるのが本研究の目的の一つである。今回、(H1)と(H3)の組み合わせに関して研究を進めていたが、(H1)と(H3)の双方を特別な例として含む、より広い新たな条件の下で時間大域解の存在を示すことができた(横山和義氏との共同研究;投稿中)。(H2)と(H3)を満たすような非線形項の組み合わせに対しては、時間大域解が存在しないような例が知られているので、上記の3条件の組み合わせとして残っているのは、(H1)と(H2)の組み合わせのみである。この点に関しては、来年度以降、研究を進めていく予定である。また、最近になってLindblad-RodnianskiやAlinhac等によって、伝播速度が同じであるような非線形波動方程式系に対して、null conditionを拡張したような条件が提示され、いくつかの場合に大域解の存在が示された。このような方程式系の解は、null conditionを満たすような方程式系の解と比べて、挙動が違うことが期待できる。この方面に関しても、現在研究中であり、例えば特別な例に対して、エネルギーが時間とともに増加していくことを証明した(投稿準備中)。今後、この結果の一般化等も考察していく予定である。伝播速度が異なるような非線形波動方程式系の初期値問題に対し、(H2)非線形項がnull conditionを満たし,かつ2次の部分は未知関数の導関数のみを含む.(H3)非線形項がnull conditionを満たし,さらに同じ速度を持つ成分の導関数同士の相互作用も全てnull formで表される.という3条件を考えると、非線形項の全ての成分が、上記(H1)、(H2)、(H3)のうちのどれかひとつ(同一の条件)を満たしているならば、時間大域解が存在することが知られている。平成16年度は、横山和義氏との共同研究により、(H1)と(H3)の双方を特別な例として含む、より広い新たな条件の下で時間大域解の存在を示した(Osaka Journal of Mathematics掲載予定)。平成17年度は、まず(H2)と(H3)を満たす非線形項の組み合わせで、時間大域解が存在しない例について考察し、その球対称解の存在時間に関して、シャープな評価を得た(投稿準備中)。また、(H1)と(H2)の組み合わせで、少なくとも球対称解は大域的に存在するような非線形項の組み合わせを発見した(投稿準備中)。今後は、球対称という仮定をはずして、より一般の解の存在について調べていく予定である。伝播速度が異なるような非線形波動方程式系の初期値問題を考える.大前提として,非線形項はnull条件を満たすと仮定し,さらに次の3つの付加条件を考える:(H1)2次の部分は発散形式で書ける.(H2)2次の部分は未知関数の導関数のみを含む.(H3)同じ速度を持つ成分の導関数同士の相互作用も全てnull形式で表される.非線形項の全ての成分が,上記(H1),(H2),(H3)のうちのどれかひとつ(同一)の付加条件を満たしているならば,小さな初期値に対する(

時間)大域解が存在することが知られている.さらに(H1)と(H3)の組み合わせに関しても大域解が存在することが分かった(横山和義氏との共同研究).平成17年度に引き続き,平成18年度も(H2)と(H3)を満たす非線形項の組み合わせと,(Hl)と(H2)の組み合わせに対して,球対称解の存在に関する研究を行った.平成17年度に得た結果では,技術的問題によりnull形式で書かれる項を含めることができなかった.今年度は,特性方向の導関数に対する評価を考察することにより,null形式の項も含めて扱うことに成功し,より自然な結果を得ることができた(投稿準備中).他には,Alinhac条件の下では大域解が自由解に漸近しない場合があることも示した(久保英夫氏との共同研究;掲載決定済).なお、ここで得た特性方向の導関数の評価を考えるという手法は球対称解以外にも有効であり,これまでに知られていたのとは別のアプローチでnull形式の項を扱えるようになった。既知の手法と比べると,通常の時間・空間変数に関する微分作用素と,回転方向の微分作用素のみが評価に必要で,特にスケーリング作用素を用いる必要がなくなるのが,この方法の利点である(久保氏との共同研究;投稿準備中).
転写技術で作成した血管網の歯周組織再生への応用

歯周病の治療にGTR法やエムドゲインゲルが繁用されていることからも明らかなように、個々の細胞の増殖を制御することは歯周組織の再生に重要な意味を持っている。我々は印刷技術を応用して、任意にパターニングされた血管網をin vitroで作成する技術を世界ではじめて考案した。そこで、この技術を歯周病の治療に応用しようとするのが、この研究の目的である。本年度は、1)歯周組織の速やかな再生を目的として、ラットの歯根膜細胞を基板上で培養したのち、羊膜に転写した。歯周組織に欠損を作成し、その欠損部位に歯楳膜細胞付き羊膜を移植した。その結果、羊膜のみを移植した群、無処置の群と比較して、歯根膜細胞付き羊膜を移植した群ではすみやかな組織再生が認められた。2)より大きな組織移植には血管再生が重要なことより、血管内皮細胞をいかに個人由来の組織から採取、培養するかは大きなポイントである。そこで、大網、皮膚微小血管などからの血管内皮細胞の単離を試みた。その結果、より簡便で安全な方法として末梢血からの血管内皮細胞への分化を行わせることに成功した。末梢血より単離した単核球を14日間以上培養することにより出現するlate EPC(血管内皮細胞前駆細胞)を我々の開発した血管形成系にアプライした結果、late EPCは血管構築能に優れていることを見出した。3)ラット歯根膜組織をコラゲナーゼで処理したのち、無血清でneurosphere培養法を行うことにより、神経細胞、グリア細胞、筋肉細胞、脂肪細胞などに分化可能な、すなわち多分化能を有するstem cellの培養に成功した。以上の結果より、歯周組織の迅速な再生が可能となり、今後大型動物を用いた動物実験を経て、臨床応用したいと考えている。本年度は、この目的に沿って主に2つの研究を行った。1つは、歯肉細胞と血管内皮細胞を基板上に播種し、組織に直接転写する方法と、羊膜を用いて、先に生体外で細胞と血管を羊膜に転写した後、この羊膜を組織に移植する方法の比較検討である。その結果、後者がより安易で安定的に血流を確保できることが明らかとなった。もう1つは、血管内皮細胞のソースとして何を使うかの検討である。現在までの研究で血管内皮細胞前駆細胞(EPC)では血管構築ができないことが明らかになっていることより、大網からの血管内皮細胞と、血球細胞(CD14陽性細胞)を長期間培養した際に、2週間以降で出現してくるlateEPCとを比較検討した。しかし、現在のところ、lateEPCを確実に取る方法が確立できていないので、結論は得られていない。そこで、現時点では大網を用いて実験を行なっている。一方、歯肉細胞とともた歯周再生に重要な細胞である歯根膜細胞にも注目し、新たな培養法(スフェア法)を歯根膜組織の幹細胞単離・培養法として確立した。今後、本法で得られた幹細胞を転写基板上で培養し、再生医療に応用することにしている。
抗原増幅による消化器癌のターゲット療法・BRM療法の増強効果についての研究

癌に対する特異的免疫化学療法の可能性を検討するため以下の基礎的研究をおこなった。1)胎盤性アルカリフォスファターゼ(PLAP)を発現しているヒト胃癌培養細胞株MKN1を免疫源としてハイブリドーマ法により抗PLAPマウスモノクロナール抗体M1H2(IgMサブクラス)を作製し精製した。2)得られたM1H2を還元処理してhalf-monomeric IgMを作製精製した。3)M1H2とAdriamycinを混合処理しM1H2-Adriamycin複合体の作製をおこなった。4)このM1H2-Adriamycin複合体の標的細胞としてPLAPを発現している細胞株としてMKN1,MKN7を、また比較のためPLAPを発現していないKAT0-IIIを使用し、継代培養した。5)half-monomeric M1H2はPLAP発現細胞株とだけ反応することをELISA法で確認した。M1H2-Adriamycin複合体もPLAP発現細胞株とのみ反応したがhalf-monomeric M1H2に比較して抗体力価は1/4-1/8に低下していた。6)in vitroにおける抗腫瘍効果はMTT assayにより測定した。M1H2単独の場合は抗腫瘍効果は認められなかった。AdriamycinおよびM1H2-Adriamycin複合体のIC50値はMKN1に対してはそれぞれ0.20μg/mlと0.19μg/ml、MKN7に対しては0.27μg/mlと0.30μg/mlであり、いずれもPLAP陽性細胞株であるにもかかわらずM1H2-Adriamycin複合体の抗腫瘍効果はAdriamycin単独と比べて差がなかった。7)最後にHydrocortisoneにより陽性細胞株のPLAP活性を増幅させた後のM1H2-Adriamycin複合体の抗腫瘍効果をみた。M1H2-Adriamycin複合体のIC50値はMKN1、MKN7のいずれにおいてもHydrocortisoneによる抗原増幅により変化せず、抗原増幅による抗腫瘍効果の増幅は得られなかった。この原因として複合体の特異的結合能の低下が考えられ今後さらに結合能を高める研究が必要である。胎盤性アルカリフォスファターゼは癌関連特異抗原と考えられている。しかも、細胞膜に強く結合していることから、モノクローナル抗体によるターゲッティング療法の標的抗原として有望である。我々はこれまでに胎盤性アルカリフォスファターゼを標的抗原とするマウスモノクローナル抗体を作製した。また、ステロイドなどの薬剤を用いて癌細胞の増殖を促進することなく、胎盤性アルカリフォスファターゼの産生を変化させることが可能であることを報告してきた。我々の作製した抗胎盤性アルカリフォスファターゼ・マウスモノクローナル抗体M1H2を精製したが、M1H2はIgMであり、分子量が大きいため組織移行性の点で不利と考えられたので、これを単量体および半量体に還元、分解した。得られた単量体、半量体にアドリアマイシン、マイトマイシンCを結合してイムノコンジュゲイトを作製した。現在これらのイムノコンジュゲイトの抗原との反応性を検討中である。抗体の精製、分離には今回設備した低圧クロマトグラフィシステムを使用した。

イムノコンジュゲイトの反応性が確認された後、イムノコンジュゲイトの胎盤性アルカリフォスファターゼを発現している癌細胞株に体するin vitroでの抗腫瘍効果を、MTTアッセイを用いて検討し、抗癌剤単独および抗体、抗癌剤併用と比較する予定である。また胎盤性アルカリフォスファターゼの発現を亢進させる薬剤(ステロイド、NaClなど)を使用した場合の効果についても、同様に検討する予定である。我々の作成したIgMクラスの抗胎盤性アルカリフォスファターゼ・マウスモノクローナル抗体M1H2をmercaptoethylamineを用いて単量体に分解し、これにN-succinimidyl-3(2pyridildithio)propionate(SPDP)を架橋剤としてアドリアマイシンを結合したイムノコンジュゲイトを作成した。これらの抗体、イムノコンジュゲイトの精製分離にはバイオゲルA-5mカラムを用いた。イムノコンジュゲイトに結合したアドリアマイシンの量はGallegoらの方法に準じて測定した。このイムノコンジュゲイトが標的抗原に対する反応性を維持していることを胎盤性アルカリフォスファターゼを発現しているヒト胃癌細胞株MKN1より抽出した胎盤性アルカリフォスファターゼを抗原としてELISA法で確認した。さらにイムノコンジュゲイトが胎盤性アルカリフォスファターゼを発現している腫瘍細胞株MKN1、MKN7、SCH、A431等に結合することを免疫組織染色にて確認した。現在、このイムノコンジュゲイトを用いて、そのin vitroにおける抗腫瘍効果を検討するため、胎盤性アルカリフォスファターゼを発現している腫瘍細胞株MKN1、MKN7、SCH、A431等に対するイムノコンジュゲイトの抗腫瘍効果を、抗原を発現していない腫瘍細胞株KATO-III等と比較して検討中である。データの処理にはマイクロプレートリーダー解析システムを使用している。検討項目はイムノコンジュゲイト、アドリアマイシン単独、抗体単独、抗体・アドリアマイシン併用のそれぞれの抗腫瘍効果をMTTアッセイで検討中である。さらにステロイド等を用いて抗原増幅した場合の効果についても同様に検討予定である。
中国語方言におけるtone sandhi生成メカニズムに関する通時的研究

本研究は、中国語諸方言にみられるTone Sandhi(声調交替)について、通時的変化のメカニズムを解明することを目的とした。中国語方言でみられるTone Sandhiの現象を網羅的に収集し、データの分析を通じてTone sandhiの類型化を進めた。また、それらを地図上に反映させることで変化の過程と原因を推定した。これらの作業の結果は一連の国際会議で公表した。また、中国の研究協力者と共同で、江蘇省北部地域を対象として、「調値の体系」を類型化し、調値変化の過程とTone Sandhiとの相互関係を検討した。本研究は、国際的にも注目を集めている中国語のTone Sandhi(声調交替)について、中国全土の方言の特徴を網羅的に整理・分析することで、その成因と歴史的変化のプロセス及び動因を検討すること、並びにTone Sandhiの基礎をなす「声調調値体系」を類型化し、方言地図の形式で表現することで、声調変化の過程とTone Sandhiとの相互関係を明らかにすることを目的とした。今年度は、既存資料に基づいた基礎作業とデータ収集を進めた。1先行研究において理論的分析が不十分であった地域(福建、浙江南部、徽州、湖南、広西等)の方言を対象とし、(1)調値、調類に関わる基礎データを蓄積し、(2)Tone Sandhi及び調値体系を類型化した。2研究代表者岩田礼は、江蘇師範大学・蘇暁青教授が調査した江蘇省北部地域(徐州・連雲港)600地点の音声録音資料の分析を進めたのち、蘇教授を招聘して資料を共同で分析した。特に「声調調値体系」の類型化を地点ごとに進め、同地域に関する方言地図作成のための基礎作業を基本的に終了した。研究分担者の石汝杰は蘇州地域で方言調査を実施した。また第6回中国語音声研究会(2013年9月14日)においてTone Sandhiの類型に関する基調報告を行なった。3 Tone Sandhiに関する各種情報はデータベースに蓄積した。これまで運用してきたデータベースはXP仕様になっていたため、Windows7以上に対応したものに移行させるとともに、汎用性の高い仕様に改良した。2014年度は、2013度の作業の基礎の上に,既存資料に基づいたデータ収集を進めるとともに,Tone Sandhiの類型と歴史変化のプロセスについて分析を加えた。1)声調調値について,聴覚印象と5段階表記の客観性を確認するために,調査資料及び中国で公開された方言音声データについて,ピッチ分析を進めた。既刊方言資料について,1調値、調類に関わる基礎データを蓄積し、2Tone Sandhi及び調値体系を類型化した。2)Tone Sandhiに関する理論的研究を整理し,現在提出している“声調中和"理論との関係を検討した。昨年度重点的に調査した東南沿岸部の方言のTone sandhiについては,タイ,台湾などで開催された国際会議において研究成果を発表した。また,“声調中和"理論に基づいて,漢語方言全体を見通せる理論的枠組みを英文論文として執筆した(投稿中)。2015年度は研究成果の国際的発信を中心課題とする。そのために本研究テーマに関する国際会議の開催を予定している。本年度は研究の最終年度に当たり、研究の総括と発表を中心に展開した。1.11月5日に金沢市において“声調及び関連現象"をテーマとする国際シンポジウムを開催した。このシンポジウムでは、本研究課題に関して三篇の論文が発表された。1代表者岩田によるMin語tone sandhiの類型とその地図化、2データ入力作業などを担ってきた黄綺燁(金沢大学)による潮汕語tone sandhiの研究、3共同研究を続けてきた蘇暁青(江蘇師範大学)による江蘇北部方言の声調に関する言語地理学的研究、である。このほか、中国、台湾、アモイなどの研究者が関連研究を発表し、多くの知見を得た。2. 3年間の研究成果を「研究成果報告書」にまとめた。5篇の論文よりなり、上記国際シンポジウム発表論文のほか、研究分担者・石汝杰、研究協力者・増田正彦による論考を含む。当初目指した中国全土の方言におけるtone sandhi現象の類型化と地図化は未達成であるが、音響分析も含めて新たに蓄積しえたデータは多い。また、本研究に関わる発展的なテーマとして、官話方言と潮汕語を対象とした声調とストレスの相互関係について音声実験を行った。

また、それらを地図上に反映させることで変化の過程と原因を推定した。これらの作業の結果は一連の国際会議で公表した。また、中国の研究協力者と共同で、江蘇省北部地域を対象として、「調値の体系」を類型化し、調値変化の過程とTone Sandhiとの相互関係を検討した。今年度は様々な制約があり,中国での方言調査を実施する時間が十分に取れなかったが,各方言の声調に関するピッチ測定など基礎的データの集積をはかることができた。また前年度に引き続き,既刊方言資料のデータ分析を進めた。顕著な進展があったのは,Tone sandhiパターンの類型化のための中核とした“声調中和"理論の有効性を先行研究との関係で明らかにしたことである。またTone sandhiパターンの地図化によって,歴史的変化を考察する上での有力な根拠とすることができた。総じて,研究は順調に進展していると自己評価する。中国語学2015年度は本研究課題の最終年度にあたり,研究成果の国際的発信を中心課題とする。そのために本研究テーマに関する国際会議の開催を予定している。また2014年度に英文で執筆した論文は研究成果発信の有力手段であり,国際的学術書への掲載が順調に行くよう校正に努める。基礎作業と調査・データ収集はおおむね当初の予定通り進展した。特に江蘇省北部地域の微視的観察地域については、蘇暁青教授の協力によって、声調調値とTone Sandhiの変化を一般化する上で極めて貴重なデータが得られた。全国地図作成のための作業もおおむね順調に進展したが、地点数はなお不足している。データベースの改良は、バグの修正に手間取ったため、入力作業の進捗が予定より遅れた。海外(中国)から有力な研究者を招聘して,本研究課題に関する諸問題を検討する予定であったが,本人が体調を崩されたこともあって,日程調整がつかず,26年度の招聘は断念した。27年度に来日していただくための経費を残すこととした。全国地図作成のためのTone sandhiの類型化は、現在、浙江省呉語地域の分析が遅れており、新年度の重要な課題となる。江蘇省北部地域の微視的観察地域については、今後も蘇暁青教授と連携しながら、平成26年12月を目標に「声調調値体系」とTone Sandhiの類型化地図を作製する。また26年度は、海外における研究成果報告を2件予定している。招聘予定だった研究者を27年度(11月を予定)に改めて招聘する。上記「次年度使用額」にほぼ相当する旅費となる見込みである。海外研究協力者を3月に招聘した際、滞在期間が当初の予定より短縮されたため旅費の残余が生じたが、年度末で使用に間に合わなかったこと。26年度における海外での研究発表を1回増やす。
光機能性金属錯体の開拓に関する企画調査

研究主題である「光機能性金属錯体の開拓」について,下記のとおり2回の企画調査研究連絡会議を行った。第1回は,平成18年9月12日,仙台国際センター(仙台市)にてメンバーが集まり,光機能性金属錯体に関する最新の研究動向について意見を交換した。第2回は,平成19年2月12日,北海道大学(札幌市)にて,ワークショップ「光機能性金属錯体のフロンティア」を開催し,本研究課題に関する活動状況や最新の研究成果についての報告と討論を行った。また,続いて行った企画調査会議において,研究成果の総括と今後の展開について議論した。その他,世話人による数回の打ち合わせ会議を行った。本研究に基づいて日本化学会の特別企画を提案し,次のとおり採択された。平成19年3月28日,関西大学千里山キャンパスにて,日本化学会第87春季年会特別企画「光機能性金属錯体のフロンティア-機能の創成と評価」を開催予定である。また,特定領域研究(新規領域)に,本研究課題の研究分担者である東北大学多元物質科学研究所の山内清語を代表として,「ダイナミックスピン:金属錯体を含む複合系の動的機能の創製」を提案,申請を行った。また,研究分担者の東京工業大学石谷治をオーガナイザーとして,配位化合物の光物理と光化学の国際会議(International Symposium on Photochemistry and Photophysics of Coordination Compounds, ISPPCC)の積極的な誘致活動も行っており,今後,国際的にも本研究分野の発展に努力していく。
共有材としての漁業資源とその管理に関する漁業権の役割―漁業協同組合に注目して

本研究の目的は、「漁業を営む権利」である漁業権に注目して、漁業権を管理する漁業協同組合が地域環境問題など、資源管理にかかわる問題に対してどのような役割を果たしうるのか、その実態と可能性を明らかにすることであった。漁業権は、漁業に固有の権利であり、他の第一次産業にはない特徴である。漁業者が自然資源を守りながら持続的に漁業を続けていくためには、漁業権、さらにはそれを管理する漁業協同組合が果たすべき役割について再検討する必要がある。以上の目的を達成するために、申請者は2つの課題に段階的に取り組んだ。1資源管理のために漁業協同組合が実施してきた方策を、コモンズ・アンチコモンズの理論に照らし合わせて理論的に比較検討すること21で検討した理論をふまえて、漁業権の管理運営の仕方に注目して、漁業協同組合の取り組みをフィールドワークにもとづき調査していくこと。1については、コモンズ・アンチコモンズの理論から漁業資源管理がどのように把握できるかの検討を行った。2については、日本における水産資源の維持・管理に関する問題を捉えるために、現地調査を行った。場所は、修士課程時から調査に入っている有明海沿岸地域である。有明海沿岸地域の長崎県諌早市、雲仙市、島原市および佐賀県藤津郡太良町において、漁業関係者に対する聞き取り調査を行った。特に、長崎県諌早市における漁業協同組合の動向について、漁業の資源管理の取り組みを調査した。(抄録なし)本年度は、九州の諌早湾および有明海周辺の漁業関係者への聞き取り調査によって、漁業者と漁業権および漁業者と漁業協同組合との関係を明らかにすることに注力した。これまでの社会科学分野での関連研究においては、漁場環境に影響を及ぼす大規模開発事業のマクロレベルでの変遷を分析する枠組みと、漁業者等事業に影響を受ける人々の生活の変化を丹念に記述するミクロレベルでの分析枠組みとに分かれていた。それに対して本研究においては、諌早湾および周辺の有明海沿岸の漁民に対する丹念な聞き取りによって、大規模開発事業等、漁業者の生活に影響をおよぼす事業のマクロレベルでの変遷と漁業者の生活世界を介在しているアクターとして、漁業協同組合が重要な役割を担っていることを見出した。漁業協同組合という地域の政治構造に注目することによって、大規模開発事業の変遷と、漁業者の生活や社会関係が不可分に結びついていること描きだしたことによって、既存研究の問題点を乗り越えたと言えよう。上記の枠組みに基づく研究結果として、干拓事業によって被害を受けているはずの諫早湾内の漁業協同組合が、工事期間中は事業推進をとなえ、工事が完了した現在でも事業への見直しを許していないのはなぜかを明らかにしたことが挙げられる。研究代表者は、漁協が補助事業等の疑似的受益から抜け出せなくなり、事業が完了した後にも漁場回復のための方策が取れなくなってしまうロック・イン状態にあることを明らかにした。その結果として、漁業協同組合が漁業資源を守る取り組みが取れなくなっていることを明らかにした。諌早湾干拓事業を事例とした漁業者への聞き取りは、計画以上の進展を挙げている。今後は他の事例についての研究および漁業権の果たす資源管理の役割についての批判的検討が求められる。今後の推進方策として、他の事例との比較研究を行うことが挙げられる。研究計画においては宮城県および神奈川県の事例を扱うことが予定されていた。これらの事例研究を進めることによって、漁業権および漁業協同組合の役割についての包括的な理解が進むことが予想される。(抄録なし)