hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
誤嚥性肺炎を未然に防ぐ為のスクリーニングの作成

嚥下の際に発生する嚥下音に対して周波数解析を実施した。嚥下のスクリーニングとして多用されるMWSTの手法に基づき冷水を随意的に嚥下させた。超音波画像診断装置にて咽頭部を描写し運動範囲を特定すると共にPowerlabにて取り込んだ嚥下音声とVideo Captureの画面から咽頭運動時の嚥下音を特定した。嚥下音声に高速フーリエ変換を用いて平均周波数を算出した.誤嚥者では15.2±3.2Hz、正常者では41.2±5.2Hzであり誤嚥者は低い帯域を示す特徴を認めた。その中でも、脳血管障害による誤嚥は24.2±2.8Hz、脊髄小脳変性症などでは11.8±4.7Hzと疾患特性が観察された。平成24年度は臨床データを中心に収集し、誤嚥患者の特性が把握できた。現段階では誤嚥者のデータ測定は35例まで行えている。ここまでのデータと、昨年実施したコントロール群としての健常データと比較検討を行ってきたが、嚥下時の周波数帯域(嚥下時の咽頭音声解析)、および、超音波画像診断装置を用いた食道機能の特徴(食道移動距離、Doppler、RI)などが誤嚥者では特異的なパターンを示す事が分かってきた。今回の採択課題でもある誤嚥のスクリーニングを行う上でのカットオフ値を決定するために臨床データを収集し続けている。様々な基礎疾患の誤嚥者を測定していく中で、食事中の呼吸障害を訴える患者と遭遇し、簡易的な呼吸機能測定(SpO2、ETCO2)を測定すると嚥下機能の問題ではなく呼吸障害が起こっている事による摂食機能の障害に直面した。そこで、呼吸機能との関連性に着目し、嚥下機能と呼吸器との関連性についても補足的に検討を行っている。この作業を通して、一般的な基礎疾患を持たない誤嚥者と脳血管障害、脊髄小脳変性症などの構築学的な変性の生じる誤嚥者との間では誤嚥が発生するパターンが変容している事が傾向として明確になってきた。今回の採択課題は誤嚥のスクリーニングを開発することであるが、この呼吸機能との関連性が見えてきた事で、VFやVEなどの単発的な検査で判別できなかった誤嚥の感度、特異度の精度をより高いものにする事ができると考えられる。嚥下の際に発生する嚥下音に対してspectrum analysisを用いた周波数解析を実施した。周波数の帯域では、正常嚥下と誤嚥を引き起こすような異常嚥下の特徴が検討できた。方法としては、嚥下機能のスクリーニングとして多用されているMWST(Modified Water Swallow Test)の手法に基づき、3mlの冷水を随意的に嚥下させる事とした。嚥下音声を集積するためにCardio Microphoneを輪状軟骨直下の気管外側に装着し、Powerlab (ADINSTRUMENTS社製ML142GP)を介してパーソナルコンピュータにデータ化して取り込んだ。嚥下に発生する咽頭運動の開始から終了までの音声をサンプリングする為に、超音波画像診断装置を用いて咽頭部全体を描写し運動範囲を特定した。手法としては、リニアプローブ(HFL38/13-6)を甲状軟骨外側から後内側方面に向けて固定し咽頭全体を撮影した。Powerlabにて取り込んだ嚥下音声データと、同期したVideo Captureの画面から視覚的に咽頭運動の開始と終了を確認し、咽頭運動における嚥下音の範囲を特定した。咽頭運動のみの嚥下音声データにSpectral Analysisにて1変量の高速フーリエ変換を行い平均周波数の算出を行った.平均周波数の結果は、誤嚥者では15.2±3.2Hz、正常者では41.2±5.2Hzであり誤嚥を認める異常者は低い帯域を示す特徴が認められた。異常者の中でも疾患特性が認められ、脳血管障害を基礎疾患とする誤嚥者は24.2±2.8Hz、脊髄小脳変性症などの神経難病を基礎疾患とする神経難病とでは11.8±4.7Hzと疾患特性が観察された。本研究にて実施した嚥下音声データによる周波数解析は、誤嚥を示す特徴的な周波数帯域の傾向を疾患別に判別することが出来るものになった。超音波画像診断装置を用いた誤嚥のスクリーニングを作成するために、平成23年度は研究を実施する為の環境整備と予備研究を行った。

環境整備としては、超音波画像診断装置を用いた咽頭撮影と嚥下音の周波数解析の妥当性を明確にするために、放射線科に嚥下造影(以下、VF)を依頼し、本研究で実施する検査手法が、相応の感度、特異度を持つものであることを証明する必要があった。VFを行う際の嚥下音の録音と、超音波画像診断装置で咽頭運動を撮影しながら測定する周波数解析が同等の結果が出ることが極めて重要な課題であることから、ノイズ処理や、プローブの固定法など、細部にわたる測定の統制を行った。実際の測定は、健常者にて実施し、VFと超音波画像診断装置の測定値に対する比較検討を行った。また、測定の妥当性と再現性を明確にするために、日を改めた再テストを行い、ICC(1.0)にて検討した。両者で得られた周波数解析結果に差は認められず、超音波画像診断装置で測定する周波数解析はVFで測定するものと同等の測定結果が得られた。ICC(1.0)の結果では、咽頭運動時間、平均周波数について、同日内、および日を改めた再テストについて検討し、いずれも0.7以上の結果が得られたことから、本研究はVFを基準とした基準関連妥当性と検者内再現性を有するものと考えられた。超音波画像診断装置を用いた咽頭撮影と、嚥下音を用いた周波数解析にて、実際に誤嚥を起こしている患者20名を対象にして測定を実施した。健常な高齢者と比較して、誤嚥患者では周波数帯域の特徴が高周波帯域に偏ってしまうという器質的特徴が認められた。現在は測定者を増員する段階であり、解析は実施していない状態であるが、今後は測定数を増やしていきながら解析作業に移る予定である。予定していた研究計画に沿って研究は進行中であるが、当初は測定項目に入っていなかった呼吸機能の測定を追加した事で若干の時間的制約はあったものの、成果としては順調である。平成23年度はマイクによる集音に対し周波数解析を行うことを研究計画としていたが、食道入口部の通過音が聴取しにくいという先行研究結果から、超音波画像診断装置を用いた咽頭運動のすべてを測定し、運動中の嚥下音声のみを解析する手法に多少は変更したが、健常者と誤嚥患者の周波数帯域に対する比較検討は実施できているので、現在のところは当初の予定通りの進捗状況である。平成25年度は、誤嚥を特定するための手法として考案した嚥下音声に対する周波数解析と、嚥下時食道機能評価をあわせた測定方法の基準値を作成するために必要なN数を更に追加する予定である。現在は35例まで測定が終了しているが、残り17例を測定し合計で52例を予定している。6月までに測定を終了させ全体的な解析を実施し、最終的な成果物として論文を作成し専門機関誌への投稿を予定している。嚥下の機能評価を音声データ周波数解析と食道機能評価で行う誤嚥のスクリーニングで明確にならない患者のスクリーニングとしても、食事中の呼吸機能を測定する事で明確になる新たな見解ができている事から、今後は摂食時間全般にわたる時系列の呼吸機能評価、嚥下機能測定の解析も進める予定である。この測定には多くの時間が必要であり、昨年実施してきた基礎疾患のない誤嚥者、脳血管障害患者、脊髄小脳変性症などの疾患特異性を判別するまでの作業が限界であり、基準値の設定などは次期課題としたい。成果物の学術発表としては、日本呼吸ケアリハビリテーション学会、日本病態生理学会、日本理学療法学術大会、理学療法科学学会などで発表を行い、それぞれの機関誌に学術論文を投稿する予定である。H24年度は超音波画像診断装置にて撮影した咽頭運動中に発生した嚥下音の周波数解析を中心に解析していく予定である。スペクトル解析にて導き出される出力結果が、咽頭運動のどの部分を示しているのかを特定し、周波数解析を行うことで、視覚的な運動障害を特定できるような結果を導く予定である。誤嚥患者と健常高齢者の両群で測定を実施し、誤嚥患者の周波数帯域特性を明確にしていくことが今年度の方策である。
植物の生殖におけるゲノム障壁成果分析

高等植物の生殖機構は分子レベルでの解析が進みつつあるが、「ゲノム障壁」の本質は未解明である。植物ゲノムにおける「ゲノム障壁」の基盤をなす機構の解明は、ゲノムの成立過程、種分化、生物多様性と進化等の理解につながると考えられ、植物科学のみならず、その境界領域にもたらす科学上の波及効果は多大である。さらに「ゲノム障壁」と環境との相互作用の理解は、「ゲノム障壁」の打破による新種の育成にも新しい道を拓くこととなる。このような観点から、本特定領域研究では、2組4個のゲノム障壁遺伝子を同定、進化の過程で失ったゲノム障壁の再生、植物ホルモン・ジベレリンのゲノム障壁への関与とその仕組みの解明、花粉管ガイダンス分子の発見、生殖過程での全遺伝子発現プロファイルの構築を代表とする多くの研究成果をあげた。これらの成果は事後評価において、「注目すべき研究成果が得られている」、「領域としては順調に研究が進んでいる」としてA+と評価された。本研究課題では、このような特定領域研究「植物ゲノム障壁」の5年間の研究成果を広く社会・国民に情報発信することを目的とし、成果取りまとめの報告書を作成した。(1)取りまとめ報告書の発行平成!8年度平成22年度に発表した論文等の研究成果をまとめた冊子を発行した。(2)DVDの制作冊子報告書に掲載出来なかった研究成果をDVDにし、冊子へ添付した。(3)報告書の配布作成した報告書及びDVDを植物生殖分野や関連する分野の研究者へ配布し、研究成果を周知した。(4)HPへ掲載「植物ゲノム障壁」HPへ5年間の論文を掲載し、最終報告とした。本特定領域研究の研究全体を統轄し、相互の密接な連携を図ると共に、国内外の当該研究分野の動向を調査し、本特定領域研究に対して助言を行うことによって、特定領域研究全体での研究を適切な方向-進展させる。各種会議、シンポジウム、ワークショップ等の開催、ニュースレターの発行、ホームページの作成・更新を行うことにより、本特定領域研究の研究全体を統轄し、相互の密接な連携を図った。と共に、国内外の当該研究分野の動向を調査し、本特定領域研究に対して助言を行うことによって、特定領域研究全体での研究を適切な方向へ進展させた。それにより、多様な「ゲノム障壁」の分子的実体とメカニズムの解明をもたらした。[研究目的]本特定領域研究の研究全体を統轄し、相互の密接な連携を図ると共に、国内外の当該研究分野の動向を調査し、本特定領域研究に対して助言を行い、特定領域研究全体での研究を適切な方向へ進展させる。[研究成果](1)特定領域研究発足記念シンポジウムの開催特定領域研究発足記念シンポジウム「植物の生殖過程におけるゲノム障壁」を日本育種学会と共催で東京大学弥生講堂において開催した。特定領域班員による発表と活発な議論が行われた。(2)第1回ワークショップの開催第1回ワークショップを国立遺伝学研究所研究集会と共催で行った。120名以上の参加があり、海外の研究者による2題の発表を含む16題の口頭発表と48題のポスター発表を行った。(3)グループ研究集会の主催日本育種学会第110回公演会において、グループ研究集会「植物の生殖過程におけるゲノム障壁研究」を主催した。(4)総括班会議の開催総括班会議を東京大学農学部で開催し、研究評価者を交えて5年間の研究方針の確認および公募内容に関しての意見交換を行った。(5)班会議の開催今年度の班会議を東京大学農学部で開催し、特定領域研究全体の研究方針を確認するとともに、支援班の活用について話し合った。(6)ホームページの作成本特定領域研究のホームページを作成し、研究概要、シンポジウムおよびワークショップの案内、公募研究の案内、班員名簿を掲載し、情報発信窓口とした。また、研究概要は英語でも要約として掲載した。(7)ニュースレターの発行ニュースレター第1号および第2号を発行した。第1号には、班員名簿、今年度の行事予定をそれらのパンフレットとともに掲載し、第2号には、ワークショップの講演要旨を掲載し、また関連研究分野の収集情報を掲載した。総括班は、本特定領域研究の研究全体を統轄し、相互の密接な連携を図ると共に、国内外の当該研究分野の動向を調査し、本特定領域研究に対して助言を行うことによって、特定領域研究全体での研究を適切な方向へ進展させる。この目的に基づき、今年度は以下の活動を行った。1、第2回ワークショップ(アレイワークショップ)の開催表題のワークショップを東京大学農学部で行い、支援班および各班員が生み出した大量のマイクロアレイデータを十二分に活用する技術を各班員に伝えた。公募班員を代表とするバイオインフォマティックスの専門家による実践的な実技指導を行った。支援班のデータを活用し各班員の研究の質を向上させる極めて有意義なワークショップであった。2、総括班会議の開催今年度の総括班会議を東京大学農学部で開催し、研究評価者を交えて昨年度の活動報告を行い、今後の活動方針(シンポジウムの開催、支援班の活用)に関する意見交換も行った。3、班会議の開催今年度の班会議を東京大学農学部で開催し、昨年度の研究成果の報告と今年度の研究方針について議論した。4、若手ワークショップの開催第1回若手ワークショップを茂庭荘(仙台市太白区)で行った。ポスドク、学生を合わせて82名の参加があった。ポスドクおよび学生による研究発表があり、ポスドクの座長のもとで活発な議論を行った。5、ニュースレターの発行ニュースレター第3号、第4号、第5号を発行した。

班員名簿、班会議プログラム、若手ワークショップのプログラム、参加者名簿、講演要旨等を掲載した。6、ホームページの更新総括班は、本特定領域研究の研究全体を統轄し、相互の密接な連携を図ると共に、国内外の当該研究分野の動向を調査し、本特定領域研究に対して助言を行うことによって、特定領域研究全体での研究を適切な方向へ進展させる。この目的に基づき、今年度は以下の活動を行った。1、総括班会議の開催今年度の総括班会議を東京大学農学部で開催し、研究評価者にこれまでの研究活動の概要を報告した。その中で、特に顕著な研究成果に関しては詳細を説明した。また、中間評価説明資料の作成に関し、研究評価者に研究成果目録を提出し、評価を得ることにした。2、班会議の開催今年度の班会議を東京大学農学部で開催した。学術調査官、研究評価者、計画・公募班員に加え、研究協力者(大学院生等)および班友の合わせて82名の参加のもと、昨年度の研究成果の報告と今年度の研究方針について議論した。3、計画班会議の開催計画研究班会議を東京大学農学部で開催した。この会議では、まず、中間評価結果を計画班員に説明した。その後、計画班員の来年度以降の研究計画と中間評価での指摘点への対応策を発表し、領域全体としての今後の研究方針を念頭においた討論を行った。4、若手ワークショップの開催第2回若手ワークショップを定山渓グランドホテル(札幌市南区)で行った。班員、ポスドク、学生を合わせて60名の参加があった。ポスドクおよび学生による研究発表があり、ポスドクの座長のもとで活発な議論を行った。5、ニュースレターの発行ニュースレター第6号および第7号を発行した。第6号には、班員名簿を掲載した。第7号には、班会議の講演要旨を掲載した総括班は、本特定領域研究の研究全体を統轄し、相互の密接な連携を図ると共に、国内外の当該研究分野の動向を調査し、本特定領域研究に対して助言を行うことによって、特定領域研究全体での研究を適切な方向へ進展させる。1、総括班会議の開催今年度の総括班会議を東京大学農学部で開催し、研究評価者に中間評価の報告をした。また、事後評価に向けた今後の取り組みに関し、意見交換した。学術調査官、研究評価者、計画・公募班員に加え、研究協力者(大学院生等)および班友の合わせて83名の参加のもと、昨年度の研究成果の報告と今年度の研究方針について議論した。3、国際シンポジウムの開催国際シンポジウム「International Symposium of Cell-Cell Communication in Plant Reproduction : from pollination to fertilization」を学術創成研究(代表:磯貝彰)および若手研究(S)(代表:渡辺正夫)と共催で奈良県新公会堂にて開催した。6名の海外の研究者と本特定領域研究の計画
光及び重力屈性におけるオ-キシンの役割

高等植物の光屈性、および重力屈性がオ-キシン(IAA)の不均等分布によって起こるかどうかを、連続赤色下で育てたトウモロコシの芽生えを用い、また機器分析法で組織に含まれるIAAを定量することによって調べた。なお、光屈性は、子葉鞘の片側を青色光で8秒照射することによって、重力屈性は子葉鞘を水平から60^0傾けることによって誘導した。得られた主な結果は、次の通りである。1.すでに報告した方法(Iino & Carr 1982: Plant Physiol. 69, 950ー956)を改良して、さらに小量の組織に含まれるIAAが定量できるようにした。2.光、重力屈性における屈曲反応を子葉鞘の異なった部分で調べた。光屈性では下の組織ほど反応が遅れて、重力屈性ではほぼ同時に開発した。3.子葉鞘の先端から3ー8mmの間の組織を縦に2分割して、IAAの横勾配を調べた。光屈性刺激によって、約1:2(照射側:影側)の勾配が生じた。この勾配は、照射側のIAA量が減少し、影側が増加することによって生じた。重力刺激でも同様の勾配が誘導された。4.光屈性におけるIAA不均等分布の誘導をさらに詳しく調べた。その結果、次のことが明らかにされた。(1)切り取った子葉鞘先端から寒天片に拡散してくる、いわゆる拡散型IAAにも、約1:2の勾配が生じる。(2)組織における横勾配は、屈曲反応の場合と同様に、子葉鞘の基部で遅れて開始する。(3)IAAの横勾配は、屈曲反応に先行して誘導される。以上の結果から、光、重力屈性はIAAの不均等分布が原因になって起こると考えられる。光屈性におけるIAAの不均等分布は、IAAの横移動が子葉鞘先端で誘導され、それによって生じるIAAの横勾配が下部に伝達されることによって起こると考えられる。
認知症予防を目的とした脳萎縮、認知機能検査の縦断研究

脳梗塞などの脳疾患の既往がなく、MRI検査および認知機能検査結果の1年間にMRIを追跡することができた40歳(平均年齢66.1±8.5歳)の被験者78名を分析した。脳萎縮の程度に関しては、時間的角領域(THA)を脳MRIで検査した。認知機能試験として、単純痴呆スクリーニング試験を用いた。THAと年齢との間には有意な相関があり、また有意な性差もあった。しかし、THAの変化率および認知機能の変化率との有意な相関はない。この研究の被験者には明らかな認知症患者は含まれていないため、軽度の認知障害との関係を検討する必要があるようである。1データベースの構築および横断的研究平成1820年度に愛媛大学附属病院抗加齢センターにおいてすでに脳ドックとしてMRI検査を施行した約1000名のデータに基づき、側脳室下角面積を計測した。さらに同じ受診者に関して脳微小血管病変(無症候性ラクナ、微小脳出血など)についても評価した。本研究にかかる検査結果の入力および個人受診結果表の出力などのデータベース構築をおこなった。システムからのデータ漏洩、紛失などがおこらないようにパソコンへのインターネット接続は行わないようにしてアクセス制限を設定し、個人情報保護法の観点からも徹底した管理体制をとった。2ドック受診から10年後の追跡調査開始平成27年度よりドック受診から10年目を迎える対象者に対して、順次連絡を取って初回時と同様の方法で抗加齢ドック(脳ドックを含む)の再検査を行うこことしている。これまでのデータでスクリーニングした結果では、10年間の間には明らかに脳萎縮は進んでいるが、認知機能には維持されている群と低下している群がみられている。当初の予定よりは受診者の数が少ないもののおおむね200名程度の受診があり、データベースの構築には問題ない。愛媛大学附属病院抗加齢ドックを受診した後、約10年を経過した受診者を対象に再度抗加齢ドックを施行している。本研究では10年間での加齢に伴う脳萎縮の程度の把握を把握することを第一の目標としている。進行状況としては現在まで受診勧奨に対して実際に受診された人数は目標値には達していない。しかしながら、各種マスコミ、講演会での受診勧奨を行っている結果、これまで途切れなく再診者は来院しているため最終年度までには統計解析が十分可能な人数に達するものと考えている。さらに自由診療で行う抗加齢ドックの性格上、受診さえすれば検査項目は自動的に網羅されるためデータの抜けは限りなく0に近い。このため信頼性の高いデータが得られることが明らかである。現在のところ研究の仮説として挙げている項目の一例として以下のものがある。本研究では脳MRIのデータを基に「有意な萎縮を示した群=萎縮あり群」と「示さなかった群=萎縮なし群」に分類している。「萎縮あり群」と「萎縮なし群」では複数の抗加齢ドックデータ(前値)が説明因子になる可能性が高い。動脈硬化に関連する項目として例えば脈波伝搬速度でみてみると約100例(初回受診時平均年齢65歳)の検討では初回の平均値1536cm/sが10年後には1611cm/sと加齢に伴う増大が示されているが個人差が大きいことが確認されている。今後はこのような加齢に伴う各指標と脳萎縮の程度との関連について解析し、抗加齢ドックの評価項目のうちどの項目が有意な説明因子になるのかを解析していく予定である。ここで得られたデータは認知症予防に関する有力な予防因子として臨床応用が可能になる。愛媛大学附属病院抗加齢ドックを受診後10年を経過した受診者を対象に、再度抗加齢ドックを施行している。本研究では10年間脳萎縮の程度の把握を把握することを第一の目標としている。現在まで受診勧奨に対して実際に受診された人数は目標値には達していない。しかしながら口コミの影響もあり、途切れなく再診者は来院している。また抗加齢ドックの性格上、受診さえすれば、検査項目は全例施行されるのでデータの抜けは限りなく0に近いためデータの信頼性は高い。本研究は健常者における脳萎縮の進展と認知機能との関連を明らかにすることを目的として3年間継続した。対象は愛媛大学附属病院抗加齢センターにおいて,抗加齢ドックを受診した脳梗塞等の脳疾患の既往がなく, MRIの1年間以上のMRI検査および認知機能検査結果で追跡調査が可能であった40歳以上のデータであった。脳萎縮度に関しては既報のごとくMRI画像上での側脳室下角面積(trmporal horn area: THA)を画像処理ソフト(OSILIX)で算出した。認知機能検査としては浦上らの開発したタッチパネル式認知機能検査であるtotal dementia assessment scale (TDAS)のデータを用いた。まずはプレリミナリーに78名(平均年齢66.1±8.5歳)のデータを解析した結果とした。フォローアップの間隔は最小1年、最大10年、平均5.7±2.0年であった。ベースラインのTHAは年齢との有意な相関があり(p=0.014)、男女差が認められた(0.28±0.13 cm2 vs. 0.21±0.13 cm2, p=0.012)。しかしながらフォローアップの年数とTHAの1年あたりの変化率には有意な相関はなく、THAの1年あたりの変化率(%)と認知機能の変化率(%)に関しても有意な関連は認めなかった。

この原因として今回の研究では対象者は明らかな認知症の患者はおらず、今回用いたTDASのような通常の認知症のスクリーニングで用いられる検査では差がとらえられなかった可能性が高い。本研究ではすでにMCI screenによる「軽度認知障害の有無」についてもデータが蓄積されている。今後はこれらの集積したデータをすべて解析にかけて、解析を継続する予定である。脳梗塞などの脳疾患の既往がなく、MRI検査および認知機能検査結果の1年間にMRIを追跡することができた40歳(平均年齢66.1±8.5歳)の被験者78名を分析した。脳萎縮の程度に関しては、時間的角領域(THA)を脳MRIで検査した。認知機能試験として、単純痴呆スクリーニング試験を用いた。THAと年齢との間には有意な相関があり、また有意な性差もあった。しかし、THAの変化率および認知機能の変化率との有意な相関はない。この研究の被験者には明らかな認知症患者は含まれていないため、軽度の認知障害との関係を検討する必要があるようである。初年度の方針と大きな変更はない。受診者の数を増やすために、手紙やホームページなどを利用してさらに広く周知させていく。一定の傾向が得られることを確認するためにこれまで集積したデータをもとに予備解析を行っていく予定である。研究最終年度にあたりこれまでのデータを集積して本研究の課題「認知症予防を目的とした脳萎縮、認知機能検査の縦断研究」を進めていく予定である。老年医学研究最終年度にあたりこれまでのデータを集積して本研究の課題「認知症予防を目的とした脳萎縮、認知機能検査の縦断研究」を進めていく予定である。このために必要な経費を次年度助成金でこれに充てる予定である。1)データ集積を行うための個人データをデータベースに累積していく。2)データ解析にあたり購入した解析専用ソフトでこれを行う。3)これまでに得られた知見について国際学会および国内学会で発表する。
非線形楕円型, 放物型方程式の正則性と臨界不等式

本年度も引き続き,楕円型,放物型偏微分方程式の正則性理論について研究した.正則性研究においては外力項を持つPoisson方程式の境界値問題が最も代表的である.先行研究において,解が満たす正則性は考察するEuclid空間の次元と外力項の可積分性条件に大きく依存することが知られている.特に空間が二次元で外力が可積分関数の場合には,基本解の特殊性から楕円型正則性が破綻するため超関数解は強解とならず,またSobolevの埋め込みの破綻が同時に起きるため解は弱解(エネルギークラスに属する解)にもならない.この意味で空間二次元,外力可積分条件の場合における正則性研究は二重臨界問題と呼ばれており,次の二つの方向に研究が進んでいる.一つはBrezis-Merleによる指数可積分性を用いた正則性の表現であり,もう一つは解の平均振動の有界性(BMO評価)を用いた正則性の表現である.以上の背景を踏まえ,本年度の研究においては,前者の可積分性を用いた方法に着目し,臨界問題の高次元化であるN-Laplace方程式,臨界問題の時間発展化である二次元熱方程式の正則性問題を研究した.高次元化問題においては,対応する非臨界問題との相違点を明確にした.また,時間発展化問題においては空間振動有界性,時間についての有界性評価を最良定数込みで求めた.熱方程式の解は外力項が時間に依存しない場合,定常問題の解に収束することが知られているため,この結果は定常問題の拡張になっている.また,これまでの臨界正則性を更に発展させるため,ポテンシャル項付きの臨界問題(Hardyの不等式)の研究を開始した.本研究では特に,既存の有界領域における結果を自然に全空間に拡張することを考え,対数補正項を用いない形での臨界正則性を部分的に得た.1.高次元化問題に対する臨界正則性問題は,解の特異性をはかることが出来れば最終解決に到るところまで研究が進んでいる.既存の方法は適用できない事も検証済みであるため,今後も継続して臨界問題に取り組む.2.申請時には分散型方程式の臨界ポテンシャル問題を扱うと記述したが,本年度は放物型臨界ポテンシャル問題に取り組んだ.研究のなかで,放物型方程式は分散型よりも強い平滑化効果を持つにも関わらず,臨界問題においては十分な正則性を持たない事を明らかにした.1.臨界問題の高次元化であるN-Laplace方程式に対する正則性評価非臨界問題との相違点は今年度の研究において既に明らかにした.解の特異性を計るための既存の手法は適用できないため,函数空間論(特にZygmund空間論)における同値性を駆使して臨界問題の解決に取り組む.2.ポテンシャル項付き臨界問題(Hardyの不等式)分散型臨界ポテンシャル問題に移行する前に,対数補正項を持たない全空間臨界Hardyの不等式を導き,これを楕円型,放物型の臨界問題に応用する事を目指す.具体的には再配列函数とその平均が満たす等式を駆使して最良定数込みの全空間Hardyの不等式を得る.楕円型正則性が破綻する臨界問題の解の正則性について研究した.この問題に対して,解は平均振動が有界なクラスに属することが知られている.John-Nirenbergの評価から,関数の振動平均が有界であれば,その関数は指数可積分性を満たす事がわかる.この指数可積分性に注目し,Brezis-Merleは最良な指数可積分評価を示した.しかし,両者の評価はどちらかが他方を含む結果にはなっていない.本研究では関数の振動に注目しながら,平均振動よりも指数可積分性と密接な関係を持つ量に注目することにより,解の満たす振動型評価を最良定数込みで証明した.また,直接的な系としてBrezis-Merleの最良な指数可積分性を示した.さらに,以上の結果を定常問題から熱方程式に拡張し,空間振動有界性,時間についての有界性評価を最良定数込みで求めた.熱方程式の解は外力項が時間に依存しない場合,定常問題の解に収束することが知られているため,これは定常問題における結果を包括する.また,非斉次線形問題の正則性の応用として,指数増大する非線形項を持つ半線形熱方程式の大域可解性を,初期値が非有界な場合に対して研究した.非線形項が冪乗型の場合,方程式の持つスケール不変性から初期値を選ぶ空間を予見することができる.これはFujita-Katoの原理と呼ばれており,非線形問題の大域可解性,有限時刻爆発の分類に際して重要な役割を果たすことが知られている.本研究で扱った問題は,冪乗型で知られるスケール不変性と同様の不変性を持たない.そのため,大域解を構成する空間として,Lebesgue空間は適切でないと思われる.そこでLebesgue空間の可積分性を一般化した空間であるOrlicz空間から初期値を選び,適切なnormが小さいとき,時間大域解が存在することを証明した.本年度も引き続き,楕円型,放物型偏微分方程式の正則性理論について研究した.正則性研究においては外力項を持つPoisson方程式の境界値問題が最も代表的である.先行研究において,解が満たす正則性は考察するEuclid空間の次元と外力項の可積分性条件に大きく依存することが知られている.特に空間が二次元で外力が可積分関数の場合には,基本解の特殊性から楕円型正則性が破綻するため超関数解は強解とならず,またSobolevの埋め込みの破綻が同時に起きるため解は弱解(エネルギークラスに属する解)にもならない.

この意味で空間二次元,外力可積分条件の場合における正則性研究は二重臨界問題と呼ばれており,次の二つの方向に研究が進んでいる.一つはBrezis-Merleによる指数可積分性を用いた正則性の表現であり,もう一つは解の平均振動の有界性(BMO評価)を用いた正則性の表現である.以上の背景を踏まえ,本年度の研究においては,前者の可積分性を用いた方法に着目し,臨界問題の高次元化であるN-Laplace方程式,臨界問題の時間発展化である二次元熱方程式の正則性問題を研究した.高次元化問題においては,対応する非臨界問題との相違点を明確にした.また,時間発展化問題においては空間振動有界性,時間についての有界性評価を最良定数込みで求めた.熱方程式の解は外力項が時間に依存しない場合,定常問題の解に収束することが知られているため,この結果は定常問題の拡張になっている.また,これまでの臨界正則性を更に発展させるため,ポテンシャル項付きの臨界問題(Hardyの不等式)の研究を開始した.本研究では特に,既存の有界領域における結果を自然に全空間に拡張することを考え,対数補正項を用いない形での臨界正則性を部分的に得た.1.高次元化問題に対する臨界正則性問題は,解の特異性をはかることが出来れば最終解決に到るところまで研究が進んでいる.既存の方法は適用できない事も検証済みであるため,今後も継続して臨界問題に取り組む.2.申請時には分散型方程式の臨界ポテンシャル問題を扱うと記述したが,本年度は放物型臨界ポテンシャル問題に取り組んだ.研究のなかで,放物型方程式は分散型よりも強い平滑化効果を持つにも関わらず,臨界問題においては十分な正則性を持たない事を明らかにした.1.臨界問題の高次元化であるN-Laplace方程式に対する正則性評価非臨界問題との相違点は今年度の研究において既に明らかにした.解の特異性を計るための既存の手法は適用できないため,函数空間論(特にZygmund空間論)における同値性を駆使して臨界問題の解決に取り組む.2.ポテンシャル項付き臨界問題(Hardyの不等式)分散型臨界ポテンシャル問題に移行する前に,対数補正項を持たない全空間臨界Hardyの不等式を導き,これを楕円型,放物型の臨界問題に応用する事を目指す.具体的には再配列函数とその平均が満たす等式を駆使して最良定数込みの全空間Hardyの不等式を得る.
生涯学習時代における文化映像の製作・保管・活用に関する調査研究

今年度は最終年度に当たるので,3年間にわたる研究の総まとめとして,次のように研究を進めた。1.文化映像活用ネットワーク形成のための課題の検討,2.製作・保管・活用のための技術的可能性についての検討,3.映像活用のための著作権上の課題解決の可能性の検討,4.実地調査の実施[公民館,図書館,音楽舞台芸術分野],5.調査結果を踏まえての検討,全体調整,6.研究結果の最終検討,7.文化映像製作・保管・活用に関する幹終報告書の執筆,印刷,発送。その成果を大まかに述べれば,次のとおりである。1.従来,単一の自治体,テレビ局,新聞社等により個別に進められてきた文化映像を生涯学習の手段として活用する観点から,映像の製作・保管・活用を研究した。2.各地の機関において個別に検討されつつある文化映像の製作・保管・活用の実態を調査し,相互に活用できるシステムを研究した。3.考古,歴史,民俗,芸術,産業などの領域で製作されている文化映像資料を統一的に保管・活用する資料検索システムを検討した。4.埋蔵文化財,民俗文化財,舞台芸術,産業等の後世継承し,広く活用されるべき映像は,フィルム自体が重要な資料となりうるものであり,保管技術,システム,施設について研究した。5.この研究の成果,手法はそのまま全国各地での生涯学習関連施設に活用できるものとした。そこでは,とくに次の4点の実現のための方策が重視され,具体的に検討された。1.映像の製作,検索,活用のネットワークや,保管及び技術開発の中心的機能を果たす映像センターの設立,2.国立映像大学や現職研修制度の設置による映像専門家の養成,3.映像の製作・保管・活用に関する国の基本法としての映像関連法の制定(著作権処理の円滑化を含む),4.検索しやすい分類方式の確立。生涯学習時代における文化映像の製作・保管・活用に関する調査研究平成2年度の研究概要としては,研究分担者を中心とする研究委員会を5回,研究協力者及び資料提供者を加えた調査研究部会を6回,合計11回の研究会をもった。今年度の研究計画としては,全体計画の立案と基礎資料の収集という2点が主たる目的であり,総合研究として行うべき内容から,幅広い領域の研究者,実務担当者より多くの意見を得ることができた。本年度のまとめとしては,まず「文化映像」という概念についての問題が検討され,概観はとらえられつつある。また各領域にわたる文化映像の実態については,すでに多くの資料が蓄積されている民俗,民俗芸能分野での状況把握がなされ,また映像記録が充分に意識されていない考古学あるいは現代文化映像分野の実態も明らかにされつつある。また研究領域の中で大きなウェイトを占める文化映像の保存・活用の実態として各地の映像ライブラリ-の現状及び問題点,視聴覚センタ-の現状及び問題点等についても全国的視野を保ちつつ実地調査あるいは個別のケ-スについての資料提供を受け,基礎的デ-タ-の充実をはかっている。文化映像製作上の基礎資料としては,特にメ-カ-,制作者サイドからの報告を受け,現状把握について研究分担者,研究協力者のほぼ共通する基礎的認識をまとめることができた。さらに前述のように非常に広領域の情報を得る必要があるところから,年度後半には,文部省,通産省,郵政省,自治省の各担当者からの有益なレクチャ-を受けることもでき,映像活用ネットワ-ク形成のための条件を整備しつつある。このようにほぼ毎月行われた定例研究会においては,上記の内容を中心に大変活発な研究,意見交換が行われ,著作権問題を含め改めて本研究の必要性を分担者,協力者,各領域において痛感するところである。今年度は本研究の第二年度にあたるため,初年度の研究成果を踏まえて,研究課題にかかわる調査研究を深めることに務めた。研究会は,研究分担者を中心とする研究委員会を5回,研究協力者及び資料提供者を加えた調査研究部会を7回,合計12回の会合を開いた。年間を通して行われた研究としては,映像資料の保管・検索を可能にするための映像ネットワ-ク・システムの検討,海外における動向の情報収集,文化映像の製作・保管・活用を推進するための研究協力者及び関係者のヒアリング,映像を活用している諸機関の調査(アンケ-トと実地調査)の実施及び文化映像の製作・保管・活用に関する問題点の整理等を行った。以上の過程において,次の4点の問題提起が行われた。(1)映像の製作,検索,活用のネットワ-クや,保管及び技術開発の中心的機能を果たす映像センタ-設立の必要性(2)国立映像大学や現職研修制度の設置による映像専門家の養成(3)著作権処理の円滑化等,映像の製作・保管・活用に関する国の基本法としての映像関連法制定の必要性(4)検索しやすい映像の分類方式の確立特に(4)については,製作・活用される映像のジャンルが多岐にわたり,また各ジャンルで分類の考え方が異なっていること及び1つの映像には多数の情報が含まれていること等の理由から,分類方式の確立は容易ではない。併せて前年度に引き続き,文化映像活用の活発化のための映像の著作権処理の円滑化の方策も重要な課題として検討が進められているが,映像には複数の異なる著作権が複雑に絡み合っているため,この点についての解決も簡単ではない。しかし文化映像の活用,特に生涯学習における活用の促進を図るためには,共に避けて通ることのできない研究課題であることが確認された。

1.文化映像活用ネットワーク形成のための課題の検討,2.製作・保管・活用のための技術的可能性についての検討,3.映像活用のための著作権上の課題解決の可能性の検討,4.実地調査の実施[公民館,図書館,音楽舞台芸術分野],5.調査結果を踏まえての検討,全体調整,6.研究結果の最終検討,7.文化映像製作・保管・活用に関する幹終報告書の執筆,印刷,発送。その成果を大まかに述べれば,次のとおりである。1.従来,単一の自治体,テレビ局,新聞社等により個別に進められてきた文化映像を生涯学習の手段として活用する観点から,映像の製作・保管・活用を研究した。2.各地の機関において個別に検討されつつある文化映像の製作・保管・活用の実態を調査し,相互に活用できるシステムを研究した。3.考古,歴史,民俗,芸術,産業などの領域で製作されている文化映像資料を統一的に保管・活用する資料検索システムを検討した。4.埋蔵文化財,民俗文化財,舞台芸術,産業等の後世継承し,広く活用されるべき映像は,フィルム自体が重要な資料となりうるものであり,保管技術,システム,施設について研究した。5.この研究の成果,手法はそのまま全国各地での生涯学習関連施設に活用できるものとした。そこでは,とくに次の4点の実現のための方策が重視され,具体的に検討された。1.映像の製作,検索,活用のネットワークや,保管及び技術開発の中心的機能を果たす映像センターの設立,2.国立映像大学や現職研修制度の設置による映像専門家の養成,3.映像の製作・保管・活用に関する国の基本法としての映像関連法の制定(著作権処理の円滑化を含む),4.検索しやすい分類方式の確立。
微生物資源からの抗酸菌症治療薬リードの開拓

本研究では、医薬産業において創薬リードとして大きな実績を残してきた微生物由来の化合物に焦点を当て、治療期間の短縮化を実現できる薬効を有し、既存薬の治療効果よりも優れる、薬剤耐性菌にも有効な抗酸菌症の新規治療薬の創製を目的に、これまでの治療上の問題点を克服することを目指す。先行研究により発見したリード候補化合物を基軸に、生化学的、分子遺伝学的な手法を駆使して、病原微生物を用いて、化合物の活性発現に重要な責任分子(標的分子)を同定するなどケミカルバイオロジー研究を中心に、創薬の基盤研究を展開する。1)探索研究:アブセッサス症の原因菌を用いた評価系を構築し、天然物ライブラリ(約400サンプル)の中から、強力な抗菌活性を示す化合物(数種)を見出した。とくに、lariatin Aは、M. abscessusを用いたカイコ感染モデルにおいても、β-ラクタム薬イミペネムと同程度の延命作用を示すことが明らかとなった。このほか、約12,000サンプルの微生物培養抽出液の探索からは、抗菌選択性やMSネットワーク手法を駆使して、新規物質の生産が期待される数種の候補株を得た。2)ケミカルバイオロジー研究:Timekill curve法を用いて、リード候補化合物(1種)の作用様式を調べた結果、殺菌的な作用を示すこと、またその作用持続時間が長いことを明らかとした。また、化合物の耐性株のゲノム解析によりターゲット分子をコードする遺伝子領域を解明することを目的に、化合物に対して16倍以上の耐性度を示すM. aviumの自然変異株を取得した。当該年度の計画に従って順調に進んでいる。とくに、M. abscessus症に関する探索研究については、新たに評価系を構築し、数種の候補株を選別することができ大きく進展した。1)選別した候補株の培養液中からの活性物質の単離精製及び構造決定を行う。2) M .tuberculosisに対する評価系を構築し、スクリーニングを進める。3) M. aviumの自然変異株のゲノムを解析し、野生株との比較から変異箇所を特定する。4)病原微生物のタンパク抽出液を材料に結合タンパク質の解析を行う。(理由)当初計画していたよりも物品費が少なくなり差額が生じたため。(使用計画)今年度は、物品費を増額し、研究試薬の購入などに充てがう計画である。
岩盤フラクチャー内における流体流動挙動に関する研究

フラクチャー内における流体の流動挙動,特にチャンネルフローに見られる流路の曲がりくねりの挙動を把握するため,流動可視化実験および数値シミュレーションを実施した。フラクチャーの表面形状特性が流路の曲がりくねりに及ぼす影響を調べる場合,表面形状特性を任意に調整したフラクチャー試料が必要である。しかし,フラクチャー面を圧裂により作製したり現場から採取する方法では,任意の表面形状特性を有するフラクチャーを得ることは極めて困難である。そこで,フラクタルモデルを用いて任意の表面形状特性を有するフラクチャー面を数値的に生成した。まず,流動可視化実験では,その数値データをNCタイプの表面切削装置を用いて切削材料に削り出すことで目的の表面形状特性を有するフラクチャー面を作製し供試体とした。供試体は,かみ合ったものとかみ合っていないものの2種類とし,それぞれ表面粗さが異なるものを2種類すつ準備した。実験の結果,かみ合ったフラクチャーの場合,流体は開口幅の大きい場所を選択的に流れようとするため,分岐を有する網目状の複雑な流路が観察された。一方,かみ合っていないフラクチャーの場合,流体はフラクチャーの接触部を避けて流れ,開口幅も広いことから,滑らかな曲線状の流路が観察された。また,フラクチャーの表面粗さは,流路の形状にはほとんど影響しないことが観察された。次に,数値シミュレーションでは,フラクチャーの表面形状特性および接触面積を流動可視化実験と同じに設定してレイノルズの式を有限差分法により解くことで,フラクチャー内での流体の流線ベクトルをもとめ,流線の曲がりくねりを評価した。その結果,かみ合っていないフラクチャーに対して可視化実験に一致する流線を得ることができたが,かみ合ったフラクチャーに対しては複雑な流線が観察されたものの実験で観察されたような網目状の流路は観察されなかった。フラクチャー内における流体の流動挙動,特にチャネルフローに見られる平面的な曲がりくねりを評価するための流動可視化実験に用いるフラクチャー試料の作成方法を確立し,実験のデザインを行った。また,数値シミュレーションを実施し,フラクチャー内における流体流動挙動を把握した。流動可視化実験には,表面形状のフラクタルパラメータを任意に調製したフラクチャー試料が必要であるが,圧裂による人口フラクチャー面や現場から採取した天然のフラクチャー面では,フラクタルパラメータを任意に調製することは極めて困難である。そこで,任意のフラクタルパラメータを持つ不連続面を数値的に生成し,その数値データをNCタイプの表面切削装置を用いて切削材料に削り出すことで目的の表面形状を有するフラクチャー面を作成した。実験に用いる供試体は,さらに切削したフラクチャー面をシリコーンゴムで型取り,透明な樹脂で覆ったものを用いることとした。このようにすることで任意のフラクタルパラメータを有する透明な供試体を準備することができるようになった。また,シリコーンゴムを用いることにより流体の入口および出口となる供試体端面およびフラクチャーに沿う供試体側面における流体のシールとフラクチャーの開口幅および接触面積の変更が容易となった。数値シミュレーションでは,数値的に生成した任意のフラクタルパラメータを有するフラクチャー面を2枚重ね,これらのフラクチャーが1点で接触している場合についてレイノルズの式を有限差分法等により解きフラクチャー面の流線をもとめ,2次元平面での流線の曲がりくねりを評価した。この結果,曲がりくねりにより流路の長さはフラクチャーの長さより約10%長くなることがわかった。
ゴンドワナ起源の陸塊に隔離分布する食材性昆虫類の分子に基づく系統生物地理学的研究

ゴンドワナ大陸を起源とする陸塊には特徴的な動植物の分類群が大陸や生物地理区をまたいで隔離分布していることが古くから注目されてきた。本研究では、昆虫類の中でも分散力が比較的低く、地理的分布の形成史の推定に適した食材性昆虫類に注目し、ゴンドワナ大陸起原の陸塊に隔離分布している群を対象に、分子に基づく系統生物地理学的な研究を実施し、各分類群の起源や現在の分布パターン形成の様相を史的・空間的に明らかにした。交付申請書記載の海外調査計画では、平成18年度はヒマラヤ地域として7月下旬8月中旬にブータン、および10月上旬に中国雲南省北西部の調査を、また12月下旬1月中旬にアルゼンチンでの調査を実施する予定であったが、ブータンにおける調査許可の取得が難航したために全体の予定を変更せざるを得ず、結局、11月中旬にブータン、2月下旬から3月中旬にアルゼンチンに渡航した。ブータンでは平成19年度以降に本格的な学術調査を行うために現地の関係政府機関や研究機関との打ち合わせと調査地の選定のための予備的な調査を実施した。アルゼンチンでは南部パタゴニアの温帯林と北部ミシオネス州の熱帯林で野外調査を実施した。このほか、系統解析における外群や比較サンプルの採取のために国内の南九州や琉球列島でも野外調査を実施した。現地野外調査では、参加者各自が分担する分類群のサンプルを採集するとともに対象食材性昆虫の生態学的な特性を明らかにするためのデータ収集や分析用の木材サンプルも採取した。また社会構造や巣中の寄生(同居)昆虫群集に関する調査も行った。持ち帰ったサンプル関しては、(1)各食材性昆虫に関してミトコンドリア(DNAのCOI、COII、16S rRNA遺伝子など)と核遺伝子(12S、28S rRNA遺伝子など)の配列を解析し、分子に基づいて系統関係を明らかにする、(2)第3のゲノムとして食材性昆虫類の脂肪体内共生バクテリアの16S rDNAシークエンスを比較し、バクテリアの16Sで知られるキャリブレイション値を用いて分類群の分岐年代の推定をする、(3)木材サンプルに関してCN比や安定同位体比、主要木材成分量の測定を行い、各食材性昆虫の生息木材の特性や食性について調査し、各食材性昆虫の生態学的な特性を明らかにする、などの解析を進行中である。また、系統解析を行う予定の分類群に関する分類学的な整理や調査地域のファウナリストの作成も同時に行っている。これらの成果の一部は、すでに国内外の専門学術誌への論文掲載や関連学会での講演を通じて公表されている。平成19年度は、調査許可取得の問題などから交付申請書記載の計画を変更し、平成19年12月中下旬に中国雲南省、および平成20年2月下旬3月上旬に平成18年度に調査が実施できなかったスリランカに合同で渡航した。中国雲南省では中国科学院昆明動物研究所の梁博士の協力を得て同省南西部のミャンマー国境の森林地帯で野外調査を実施した。スリランカでは本格的な学術調査に備えてペーラーデニア大学農学部をはじめとする現地研究機関との打ち合わせと調査地の選定のための予備的な調査を実施した。このほか、タイ(梶村:チェンマイ近郊でのサンプル採取)やオーストラリア(北出・前川:ムカシシロアリのサンプル採取)琉球列島(前川:比較サンプルの採取)でも調査・研究を実施した。各野外調査では、参加者各自が分担する分類群のサンプルを採集するとともに対象食材性昆虫の生態学的な特性を明らかにするためのデータ収集や分析用の木材サンプルも採取した。持ち帰った食材性昆虫のサンプル関しては、(1)ミトコンドリアと核遺伝子の配列を解析し系統関係を明らかにし、(2)食材性昆虫類の脂肪体内共生バクテリアの16SrDNAシークエンスを比較し分類群の分岐年代の推定を試みた。また、対象分類群に関する新種記載を含む分類学的な整理や調査地域のファウナリストの作成も同時に行った。これらの成果の一部に関しては、昆虫関係の専門誌「昆虫と自然」において「ゴンドワナ起源の昆虫たち」として特集された他、内外専門学術誌への論文掲載や関連学会での講演を通じて公表された。平成20年度は、平成20年7月中旬に南アフリカ、9月で旬にタイ北部、および平成21年1月中旬に中国雲南省に渡航し現地調査を実施した。南アフリカではナタール州南部、および西ケープ南部の森林を調査し、コガネムシ上科の甲虫類やオオシロアリをはじめとする各種シロアリ類の解析サンプルを採取した。また、タイ北部ではチェンマイ近郊の森林でコガネムシ上科の甲虫類やクチキゴギブリ類を採取した。さらに、中国雲南省では中国科学院昆明動物研究所の梁博士の協力を得て同省北西部のミャンマー国境の森林地帯でコガネムシ上科の甲虫類や各種シロアリ類、食材性ゴキブリ類の採取を行った。

中国雲南省の調査では同省初記録となるキゴキブリの1種を発見したことに加え、チュウゴクツヤハダクワガタの分布上の新知見も得ることができた。この他、日本国内では奄美諸島で調査を実施し、コガネムシ上科の甲虫類やオオシロアリ、エサキクチキゴキブリなどのサンプルを採取した。各野外調査では、解析用の食材性昆虫類のサンプルを採取するとともに対象食材性昆虫の生態学的な特性を明らかにするためのデータ収集や分析用の木材サンプルも採取した。また社会構造や巣中の寄生(同居)昆虫群集に関する調査も行った。持ち帰った食材性昆虫のサンプル関しては、(1)ミトコンドリアと核遺伝子の配列を解析し系統関係を明らかにし、(2)食材性昆虫類の脂肪体内共生バクテリアの16SrDNAシークエンスを比較し分類群の分岐年代の推定を試みた。また、対象分類群に関する新種記載を含む分類学的な整理や調査地域のファウナリストの作成も同時に行った。これらの成果の一部は、すでに内外専門学術誌への論文掲載や関連学会での講演を通じて公表されている。
日常生活における麻痺手の主体的使用が脳卒中患者の幸福感およびQOLに与える影響

Constraint-induced movement therapy (CI療法)を実施した上肢麻痺を呈した脳卒中患者において、介入前後で上肢機能評価(Fugl-Meyer Assessment[FMA], Motor activity log[MAL])、QOL評価(Short-form 36),加速度計(麻痺手の活動量)を測定し、各評価間の関係を確認する目的で試験を開始した.しかし、文献研究により、手首にのみ加速度計を設置する方法では、純粋な手の活動量が測定できない可能性が示唆された.そこで.両手の加速度計に加え、体幹の活動量を除くべく、前胸部に加速度計を設置し、その値を両手の加速度計の値から減算し、かつ夜間の睡眠時間に該当する値も削除する方法を開発した。健常者を対象に従来法と新法の違いを確認した。結果、従来法では両上肢が同期して活動している所見が認められ、両手の加速度計の数値が体幹の活動に影響を受けることが示唆された。その後、非利き手が麻痺側である脳卒中患者3名に同様の評価を実施し、同じ傾向を確認した(脳卒中患者1[軽度麻痺] :従来法;麻痺手74.65±107.02回/分、非麻痺手85.31±115.51回/分、新法;麻痺手44.39±53.62回/分、非麻痺手59.54±66.07回/分、脳卒中患者2[中等度麻痺] :従来法;麻痺手47.39±83.87回/分、非麻痺手95.25±117.02回/分、新法;麻痺手24.29±35.66回/分、非麻痺手97.68±83.21回/分、脳卒中患者3[重度麻痺] :従来法;麻痺手20.11±53.97回/分、非麻痺手96.41±94.66回/分、新法;麻痺手8.75±19.54回/分、非麻痺手96.33±89.70回/分)。本研究期間では評価法の開発ができた。今後は本手法の信頼性の評価と主目的であるCI療法の前後で、上肢機能評価と加速度計、QOLの関係性を明らかにする予定である。