hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
総合的地域間格差(CRDI)の測定と評価及び是正のための方策に関する研究

1.前年度における地域間格差に関する世論調査や記事による格差意識に関する分析等を踏まえて、総合的地域間格差指標(CRDI)を提案した。具体的には、都道府県、都市圏、市区町村の3種類の空間単位でCRDIを求めた。指標の合計方法としては、都道府県、市区町村は各分野の指標を標準化しその偏差値の単純平均を用い、都市圏は主成分分析の得点を用いて総合指標を算出した。結果は以下のようであった。(1)都道府県単位:経済財政、住環境、インフラ、教育文化、福祉医療指数を用いた。その結果、東京都、愛知県、富山県、大阪府、滋賀県が上位となった。東京都と愛知県、大阪府は経済財政指数が最も高い値を示したのに対し、富山県、滋賀県は所得は上位ではないが住環境指数が非常に高い値を示した。(2)都市圏単位:都市圏の設定方法として金本らの都市雇用圏(UEA)を用い、2005年度データを合計し、計算を行った。主成分分析での第4主成分得点まで合計したものをCRDIとみなした。上位には、新潟都市圏、郡山都市圏、八戸都市圏、岩見沢都市圏があった。(3)市区町村単位:項目をより細分化し、経済、財政、住環境、福祉医療、行政サービスの項目で計算を行った。その結果、上位5位まではすべてが東京23区であった。5位から10位は芦屋市、武蔵野市、印旛村、鎌倉市、葉山町であり、印旛村の場合、福祉・医療の指数が非常に高いためである。また、市区町村の計算を行う際、各指標間の標準偏差を算出したが、インフラの標準偏差すなわち地域間格差は、所得や財政に比べ非常に少ないことが分かった。従来の地域間格差是正政策は、インフラ投資が多く行われてきたことのひとつの結果になると考えられる。2.2年間の研究成果を総括し、大都市圏の中心部に高額所得者が集中し、その他の地域との所得格差が拡大していること、CRDIの作成方法と結果、都市圏間公平性を考慮した持続的地域政策の必要性等の知見を得た。(1)格差に関する各種文献を元に、階層間格差と地域間格差の2つの論点を抽出し、政府統計を用いて両者の時系列変化の分析を行った。具体的には、政府統計をもとに都道府県別の平均所得と産業別・職業別の平均所得、国勢調査の産業・職業別従業者数・就業者数などの指標を用いて、ジニ係数・ローレンツ曲線の時系列変化と、タイル尺度による地域・産業・職業別の寄与度分析を行い、階層間格差と地域間格差の時系列変化を明らかにした。その結果、中長期的には若年齢層人口の地方都市から大都市圏への移動を通じて地域間の所得格差自体は減少傾向にあったが、ここ数年再び格差の拡大傾向が見られていることを示した。また近年の地域間格差の特徴として、東京都市圏(のうち特に東京都)の所得が際立って増大している点にあり、東京都市圏を除く全国で見ると格差の拡大傾向は小さいことを明らかにした。(2)上記(1)の分析結果を受けて、特に東京都市圏1都3県を対象としての産業・職業別就業者数の変化と、市区町村別の平均所得の時系列変化の分析を行った。それにより、他道府県と比して平均所得が高くなっている東京都の所得では、都心3区、なかでも港区の所得が牽引して平均所得を押し上げており、特に近年ではその伸びが傑出していることが明らかになった。また職業・産業別人口の分布の変遷の結果、他の職業と比較して平均所得が高い管理的職業従事者が港区に多く居住していることを示した。ただし全体的にみると管理的職業従事者と他の職業との所得格差の拡大傾向は見られていない。これらのことから、一部の都心居住者の所得が、都市圏・全国の地域間格差・階層間格差指標に影響を与えるほど際立った増加を示しているという仮設を提示している。(3)翌年度以降、格差の背景やそれによる地域社会への影響分析を行うため、分析に用いる各種関連社会経済統計データの収集を行った。

また、市区町村の計算を行う際、各指標間の標準偏差を算出したが、インフラの標準偏差すなわち地域間格差は、所得や財政に比べ非常に少ないことが分かった。従来の地域間格差是正政策は、インフラ投資が多く行われてきたことのひとつの結果になると考えられる。2.2年間の研究成果を総括し、大都市圏の中心部に高額所得者が集中し、その他の地域との所得格差が拡大していること、CRDIの作成方法と結果、都市圏間公平性を考慮した持続的地域政策の必要性等の知見を得た。
温熱負荷時胸管リンパ流量に対する交感神経の寄与度

意識下のラットの結腸温を1°C、2°C、3°C上げる温熱負荷を行うと、温熱負荷開始後12時間で胸管リンパ流量は、1°C、2°C、3°Cを結腸温の上昇に対して、それぞれ8%、23%、25%減少した。次の1時間(温熱負荷開始後2時間目から3時間目)では、18%、30%、45%減少した。温熱負荷終了後も少なくとも2時間は減少した状態が続き、その後、漸次回復した。この温熱負荷時の胸管リンパの温度依存性の原因を明らかにするために、胸管に流入する所属リンパ流量を左右する重要因子である所属血流の変動の定量化を行った。温熱負荷時のラット後肢血流(腎動脈分枝後の腹大動脈)、内臓血流(腸間膜動脈、腎動脈)をパルスドップラー血流計を用い、意識下で測定した。その結果:1.温熱負荷前の後肢血流、腸間膜血流、腎血流は、それぞれ、7.56±1.57ml/mim・100gbody wt、4.55±1.21ml/min.100gbody wt、1.02±0.30ml/min.100g body wtであった。2°C結腸温を上昇させる温熱負荷によって、それぞれの血流は、10.13±2.18ml/min.100g body wt、3.02±1.42ml/min.100g body wt、0.83±0.22ml/min.100gbody wtとなった。結腸温を2°C上昇させる温熱負荷によって、後肢血流は33%増加し、腸間膜動脈血流、腎血流は、それぞれ、34%、19%減少した。2.次に、血流変化と胸管リンパの変動との関係を明らかにするため、今、所属血流の増減がそのまま所属リンパの生成に寄与すると仮定し、内臓系リンパの90%、後肢リンパの10%が胸管に流入するとして、温熱負荷時の胸管リンパの変動を計算すると、2°C結腸温を上昇させる温熱負荷によって、胸管リンパは21%減少することが予想された。3.一方、結腸温を2°C上昇させた時に、実測した胸管リンパの減少度は30%であり、温熱負荷による血流分布の変動が胸管リンパに与える影響が大きいことが示唆された。温熱負荷時の胸管リンパの温度依存性の原因を明らかにするため,胸管へ流入する所属リンパ流量を左右する重要な因子である所属血流の変動の定量化を行った.温熱負荷時のラット後肢血流(腎動脈分枝後の腹大動脈),内蔵血流(腸間膜動脈血流,腎血流)をパルスドップラー血流計を用い,意識下で測定した.その結果:1.温熱負荷前の後肢血流,腸間膜血流,腎血流は,それぞれ, 7.56±1.57ml/min・100gb.w.,4.55±1.21ml/min・100gb.w.,1.02±0.30ml/min・100gb.w.であった. 2°C結腸温を上昇させる温熱負荷によって,それぞれの血流は, 10.13±2.18ml/min・100gb.w.,3.02±1.42ml/min・100gb.w.,0.83±0.22ml/min・100gb.w.となった.結腸温を2°C上昇させる温熱負荷によって,後肢血流は33%増加し,腸間膜動脈血流・腎血流は,それぞれ, 34%, 19%減少した.2.次に,血流変化と胸管リンパの変動との関係を明らかにするため,今,所属血流の増減がそのまま所属リンパの生成に寄与すると仮定し,内蔵系のリンパの90%,後肢のリンパの10%が胸管に流入するとして,温熱負荷時の胸管リンパの変動を計算すると, 2°C結腸温を上昇させる温熱負荷によって,胸管リンパは22%減少することが予想された.3.一方,結腸温を2°C上昇させた時に,実測した胸管リンパの減少度は30%であり,温熱負荷による血流分布の変動が胸管リンパの変動に与える影響が大きいことが示唆された.また,温熱負荷時の交感神経活動を内臓交感神経の節前線維で測定した結果,温熱負荷により節前線維活動が大きくなることが示された.次年度は,中枢加温による胸管リンパ・血流の変化を検討すべく,購入した加温器(リージョンジェネレーターを低電流領域で使用)の至適電流設定を検討している.意識下のラットの結腸温を1°C、2°C、3°C上げる温熱負荷を行うと、温熱負荷開始後12時間で胸管リンパ流量は、1°C、2°C、3°Cを結腸温の上昇に対して、それぞれ8%、23%、25%減少した。

温熱負荷時のラット後肢血流(腎動脈分枝後の腹大動脈)、内臓血流(腸間膜動脈、腎動脈)をパルスドップラー血流計を用い、意識下で測定した。その結果:1.温熱負荷前の後肢血流、腸間膜血流、腎血流は、それぞれ、7.56±1.57ml/mim・100gbody wt、4.55±1.21ml/min.100gbody wt、1.02±0.30ml/min.100g body wtであった。2°C結腸温を上昇させる温熱負荷によって、それぞれの血流は、10.13±2.18ml/min.100g body wt、3.02±1.42ml/min.100g body wt、0.83±0.22ml/min.100gbody wtとなった。結腸温を2°C上昇させる温熱負荷によって、後肢血流は33%増加し、腸間膜動脈血流、腎血流は、それぞれ、34%、19%減少した。2.次に、血流変化と胸管リンパの変動との関係を明らかにするため、今、所属血流の増減がそのまま所属リンパの生成に寄与すると仮定し、内臓系リンパの90%、後肢リンパの10%が胸管に流入するとして、温熱負荷時の胸管リンパの変動を計算すると、2°C結腸温を上昇させる温熱負荷によって、胸管リンパは21%減少することが予想された。3.一方、結腸温を2°C上昇させた時に、実測した胸管リンパの減少度は30%であり、温熱負荷による血流分布の変動が胸管リンパに与える影響が大きいことが示唆された。本年度は、温熱以外の胸管リンパ流量に影響を与える因子の検討を目的として、胸管リンパ流量に影響を与える骨格筋運動、自律神経活動の検討を行った。麻酔により骨格筋運動を消失させた場合や自律神経活動をブロックした場合の胸管リンパ流の変化を検討した。意識下のラットのリンパ流量は、4.0±2.0μl/min・100g body wtであったが、麻酔によって骨格筋の動きが止められると、1.6±0.6μl/min・100g body wtと60%有意(P<0.01)に減少した。麻酔薬として、自律神経の活動をブロックしないといわれているクロラローズで麻酔したときには、2.4±1.2μl/min・100gbody wtとなり、意識下に比べて、40%の減少であった。また、他の麻酔薬(バルビタール、ハロセン、エーテル、ウレタン)に比較すると、リンパ流量が20%有意(P<0.02)に増加した。他の麻酔薬では、胸管リンパ流量には差がなかった。さらに、麻酔下でパンクロニウムブロマイドを使い、骨格筋の神経筋接合部をブロックし、完全に骨格筋の働きを抑えると、さらに、4%胸管リンパ流量が抑えられた。リンパ蛋白濃度は意識下で、29.4±4.9μg/μlであり、麻酔下では、少し濃縮される傾向があるが有意ではなかった。ただ、クロラローズでは、24.3±6.4μg/μlであり、他の麻酔剤より希釈された状態であった。輸送タンパク量は、意識下では114.5±51.3μg/min・100g body wtで他の麻酔条件下のものに比べて、有意(P<0.01)に多量のタンパクが輸送されている。クロラローズ麻酔下では、他の麻酔条件に比べて、リンパ流量は多いが、リンパタンパク濃度では希釈されているので、二つの積として求められる輸送タンパク量は、他の麻酔条件下の場合と相異なかった。以上より、骨格筋の収縮が胸管へのリンパ流、輸送タンパク量を決定する重要な因子であることが示唆された。これらの結果は、Jpn.J.Physiol.38:729733、1988に掲載された。
電磁斜角超音波による内部欠陥検査手法の逆解析による定量化

電磁超音波探触子(Electromagnetic Acoustic Transducers, EMAT)を用いた非破壊検査手法は,電磁誘導を利用して非接触で超音波を送受信するものであり,その検査過程は電磁場および弾性振動の方程式により明確に記述することができる.このため,検出情報の定量的利用や逆解析手法による欠陥同定への適用が期待されている.本研究では斜角方向に平面波状の超音波を送受信することが可能な斜角型EMATに着目し,これを用いた検査システムによる片面からの定量的検査の可能性を検討した.平成15年度は,斜角型EMATによる超音波送受信の数学モデルを導出して数値解析を行い,斜角S波の伝播および反射の様子を明らかにして,伝播経路上に存在する欠陥の大きさと受信波形の関係を明らかにした.また,実験結果との良好な一致から,モデルの妥当性も確認された.平成16年度はさらに,欠陥の大きさが受信信号に反映される特徴を生かし,波形情報を利用した逆解析手法による欠陥同定を試みた.まず,試料内部の特定の箇所に簡単な形状である円形空洞が存在する場合を想定した欠陥同定問題の定式化を行い,最適化手法に基づく逆解析手法を示した.その最適化における初期値を決定する方法として,上記の欠陥の大きさと受信波形の関係を利用した.その結果,数値計算および実験により得られた受信波形の逆解析により,数%以内の誤差で欠陥同定を達成した.以上のことから,斜角型EMATによる内部欠陥の定量的評価の可能性を示すことができたと考える.電磁超音波探触子(Electromagnetic Acoustic Transducers, EMAT)を用いた非破壊検査手法は,電磁誘導を利用して非接触で超音波を送受信するものであり,その検査過程は電磁場および弾性振動の方程式により明確に記述することができる.このため,検出情報の定量的利用や逆解析手法による欠陥同定への適用が期待されている.本研究では斜角方向に平面波状の超音波を送受信することが可能な斜角型EMATに着目し,これを用いた検査システムによる片面からの定量的検査の可能性を検討した.平成15年度は,斜角型EMATによる超音波送受信の数学モデルを導出して数値解析を行い,斜角S波の伝播および反射の様子を明らかにして,伝播経路上に存在する欠陥の大きさと受信波形の関係を明らかにした.また,実験結果との良好な一致から,モデルの妥当性も確認された.平成16年度はさらに,欠陥の大きさが受信信号に反映される特徴を生かし,波形情報を利用した逆解析手法による欠陥同定を試みた.まず,試料内部の特定の箇所に簡単な形状である円形空洞が存在する場合を想定した欠陥同定問題の定式化を行い,最適化手法に基づく逆解析手法を示した.その最適化における初期値を決定する方法として,上記の欠陥の大きさと受信波形の関係を利用した.その結果,数値計算および実験により得られた受信波形の逆解析により,数%以内の誤差で欠陥同定を達成した.以上のことから,斜角型EMATによる内部欠陥の定量的評価の可能性を示すことができたと考える.電磁超音波探触子(Electromagnetic Acoustic Transducers, EMAT)を用いた非破壊検査手法は,電磁誘導を利用して非接触で超音波を送受信するものであり,その検査過程は電磁場および弾性振動の方程式により明確に記述することができる.このため,検出情報の定量的利用や逆解析手法による欠陥同定への適用が期待されている.過去の研究で,送受信EMATにより試料を挟み込んだ状態で超音波の送受信を行い,その結果得られた受信波形を逆解析することにより,試料内に存在する楕円柱状空洞の形状および位置の同定を実現した.しかし,実際の検査環境を想定すると,試料に対して片面からの検査が可能になることが望ましい.その解決法として送受信一体型EMATの利用が挙げられるが,送信電流印加後の電流ノイズが受信波形に大きな影響を与えるため,逆解析手法を用いた欠陥同定の実現は難しい.そこで,本研究では斜角方向に平面波状の超音波を送受信することが可能な斜角型EMATに着目し,これを用いた検査システムによる片面からの定量的検査の可能性を検討する.本年度は.まず,斜角型EMATによる超音波送受信過程についての数学モデルを導出し,それに基づいた数値解析を行った.超音波伝播過程の可視化により,超音波の伝播および反射の様子を明らかにし,特定の方向に伝播する平面波(斜角S波)が斜角型EMATにおいて強く送受信されていることを確認した.次に,数値計算により,伝播経路上に存在する欠陥の大きさと受信波形の関係を明らかにした.さらに,数値計算結果の受信波形と,実験結果の受信波形の良好な一致が得られ,モデルの妥当性が確認された.電磁超音波探触子(Electromagnetic Acoustic Transducers, EMAT)を用いた非破壊検査手法は,電磁誘導を利用して非接触で超音波を送受信するものであり,その検査過程は電磁場および弾性振動の方程式により明確に記述することができる.このため,検出情報の定量的利用や逆解析手法による欠陥同定への適用が期待されている.本研究では斜角方向に平面波状の超音波を送受信することが可能な斜角型EMATに着目し,これを用いた検査システムによる片面からの定量的検査の可能性を検討した.昨年度は,斜角型EMATによる超音波送受信の数学モデルを導出して数値解析を行い,斜角S波の伝播および反射の様子を明らかにして,伝播経路上に存在する欠陥の大きさと受信波形の関係を明らかにした.

また,実験結果との良好な一致から,モデルの妥当性も確認された.本年度はさらに,欠陥の大きさが受信信号に反映される特徴を生かし,波形情報を利用した逆解析手法による欠陥同定を試みた.まず,試料内部の特定の箇所に簡単な形状である円形空洞が存在する場合を想定した欠陥同定問題の定式化を行い,最適化手法に基づく逆解析手法を示した.その最適化における初期値を決定する方法として,上記の欠陥の大きさと受信波形の関係を利用した.その結果,数値計算および実験により得られた受信波形の逆解析により,数%以内の誤差で欠陥同定を達成した.以上のことから,斜角型EMATによる内部欠陥の定量的評価の可能性を示すことができたと考える.
濃度差マランゴニ凝縮によるローレンツサイクル高性能化の基礎研究

二成分蒸気の一部では、凝縮液表面の不均一温度分布に起因して、濃度・表面張力分布が生じ凝縮液表面に凹凸が生起する。そのような濃度差マランゴニ現象の出現する組合せとして水-エタノール系を選び、広い濃度範囲にわたる凝縮伝熱特性を実験的に明確にし、ローレンツサイクルの高性能化のための基礎資料を得ることを目的として本研究では以下の結果が得られた。1.二成分蒸気凝縮の伝熱特性測定用実験装置の改良・製作、すなわち、実験装置の蒸気ループ(蒸気発生器、凝縮室、伝熱ブロック、脱気装置)、冷却ループのうち伝熱ブロックを製作し、測定を行った。2.上記の実験装置を用いて、広範囲な濃度領域の凝縮熱伝達特性曲線の測定を行い、凝縮特性曲線固有の熱伝達率の最大値は蒸気濃度に大きく依存し、エタノール質量分率が0.06程度で最大となる結果が得られた。3.凝縮熱伝達特性曲線を支配する主な因子として初期液膜の分裂する間隔を表す最小液滴間隔と伝熱面上の最大滴を代表する離脱液滴直径の変化を高速度カメラにて追跡し、それらの変化特性を実験的に明らかにした。その結果、熱伝達率の極大値付近の表面過冷度域で最小液滴間隔および離脱液滴直径とも最小値を示すことから、凝縮液の伝熱抵抗は液滴寸法の減少と液滴の形状がより球形に近づくことにより減少していると結論された。4.以上の検討のうち特に上記第2項の結果から、本減少は近いエタノール濃度域において極めて良好な伝熱性能を有することから、濃度差マランゴニ現象のローレンツサイクル等の気液二相サイクルへの適用が有効と考えられた。
フォグディスプレイを用いた立体像提示によるテレイグジスタンスシステム

本研究では,円筒型に整形されたフォグに対し,プロジェクタを複数配置して異なる角度から異なる映像を投影することにより,単一のフォグスクリーンにもかかわらず,観測者の位置を反映した映像が提示できるディスプレイを開発した.カメラ群により多方向からの人物頭部映像をリアルタイムに取得することと併用することにより,周囲からの見回しが可能で臨場感のある空間像の提示を可能とした.フォグが固定された表面を持たないことを利用し,フォグスクリーン内に手をさしのべて対象に触れることにより,視覚と体性感覚による距離感が一致したインタラクションを実現した.本研究では,円筒型に整形されたフォグに対し,プロジェクタを複数配置して異なる角度から異なる映像を投影することにより,単一のフォグスクリーンにもかかわらず,観測者の位置を反映した映像が提示できるディスプレイを開発した.カメラ群により多方向からの人物頭部映像をリアルタイムに取得することと併用することにより,周囲からの見回しが可能で臨場感のある空間像の提示を可能とした.フォグが固定された表面を持たないことを利用し,フォグスクリーン内に手をさしのべて対象に触れることにより,視覚と体性感覚による距離感が一致したインタラクションを実現した.本研究の目的は,フォグ(霧)スクリーンへの映像投影により,全周囲からの立体視が可能なディスプレイシステムを構築することである.フォグが光を前方に強く散乱させることを利用して,単一のフォグスクリーンに複数のプロジェクタから映像を投影し,観察者の視点に応じた映像を提示する.平成25年度は,最終的に開発予定である遠隔地間を結ぶテレイグジスタンスシステムを実現するための基礎技術となる,以下の技術の開発に焦点を当てて研究を遂行した.(1)フォグによる光の前方散乱強度の制御: 2種類の異なる粒径のフォグの生成を実現した.(2)非平面スクリーンへの投影に際しての映像補正:通常のプロジェクタは平面への投影を前提として設計されているため,円筒形をしたフォグスクリーンへの投影では歪みが生じる.平成25年度は,提示したい物体をレンダリングした画像を,フォグスクリーンの形状に対して逆投影した映像をコンピュータグラフィクスで生成して投影する双対レンダリングにより,スクリーン形状に合わせた歪みのない画像の提示を実現した.(3)インタラクションシステムの構築:観察者の動作を計測するために赤外線カメラを利用し,照射した赤外光の反射光をカメラで観測することで,マーカなしに観察者の手や腕の位置および姿勢を測定することを実現した.(4)画像の鮮明化:フォグスクリーンによる散乱のための像のぼけを軽減するために,フォグによるぼけの点拡がり関数を推定し,あらかじめボケの逆フィルタを提示画像に適用しておくことにより,鮮明な画像の提示を行った.(5)画像処理の高速化:ユーザインタラクション部分の基礎技術である画像処理の一部を,GPU(Graphics Processing Unit)を用いて実行するようにした.本研究では,円筒型に整形されたフォグに対し,プロジェクタを複数配置して異なる角度から異なる映像を投影することにより,単一のフォグスクリーンにもかかわらず,観測者の位置を反映した映像が提示できるディスプレイを開発した.フォグが固定の表面を持たない特性を生かし,実空間の物体へ手を伸ばすのと同じ感覚でバーチャル物体に直感的に触れたり操作したりするインタラクションを,赤外光による手のセンシングにより行った.提案手法は赤外光を利用することにより,プロジェクタにより投影された提示像の影響を受けずに安定した手形状のセンシングが可能である.臨場感の向上のために,フォグスクリーンの形成方式について検討を加えた.これまでのシステムでは,空気流を上方から下方へと重力に従う方向に流していたため,安定したスクリーン生成が可能であったが,スクリーン周囲の部材が臨場感を損なっていた.本年度は,空気流を下方から上方へと吹き上げる方式のフォグスクリーンを流路形状の改良により実現した.提示する情報の提示には,カメラ群により多方向からの人物頭部映像をリアルタイムに取得した.これらの映像を提示することにより,周囲からの見回しが可能で臨場感のある空間像の提示を可能とした.加えて,より高品質な画像提示とインタラクションを実現するために,フォグの濃度分布の形状計測,センサフュージョンによる手形状計測の高精度・ロバスト化,電波を用いた観察者位置推定手法の検討といった周辺技術の開発を行った.バーチャルリアリティ申請時の研究計画調書の研究計画・方法には,平成25年度と26年度の2年間で計9個の項目を記載しているが,平成25年度はうち4項目についておおむね順調に実施することができた.またこれとは別に,研究の基盤技術となる画像処理技術に関する高速化を達成した.平成26年度に行う予定であった項目である画像の鮮明化を,平成25年度に前倒しで実施した.これはフォグディスプレイの画質を向上させる可能性のある要素技術の適用可能性を探り,最終的なシステムでの利用を検討するためである.投影面となるフォグの形状生成といったディスプレイデバイスの構築はやや遅れ気味であるが,全体としてはおおむね順調に進展していると考えている.

平成26年度が最終年度となるが,前半はフォグスクリーン自体の開発を主に行う.具体的には,フォグスクリーンの形状制御として提示するバーチャル物体の形状に合わせてフォグ噴出口のパイプの開閉を制御し,フォグスクリーンの自体の形状を変形させること,および,複数の粒径のフォグの混合による散乱特性の制御技術を確立することにより,ディスプレイの立体感の向上を狙う.またフォグスクリーン自体の安定化,および,装置の小型化にも取り組む.映像投影に関しては,プロジェクタと鏡によるバーチャルプロジェクタの構成により,複数のプロジェクタの使用と同等の効果を得ることを狙う.映像の投影に関しては,正面から見た場合にどうしてもプロジェクタの光源が眩しすぎるという問題があるため,従来の研究計画には無いが,本問題を解決するためのプロジェクタの構成手法についても検討する.また,バーチャルな物体の提示にあたっては,複数の感覚を同時に刺激することで体験者の感じるリアリティが向上すると言われている.本研究においても視覚以外の感覚提示について検討する.特に嗅覚提示および触覚提示の併用を考える.最終成果物として,遠隔地にいる人物の様子を転送し,フォグディスプレイに立体的に提示するテレイグジスタンスシステムを構築する.遠隔地の物体のバーチャルな転送を実現するために,対象を複数の距離カメラを用いて全周囲から撮影する.色および形状の統合を行った後,ネットワークを介して送信し,CG技術を用いてレンダリングすることで,フォグディスプレイに投影する.本研究の最終目的である,遠隔地間を結ぶテレイグジスタンスシステムを実現するためには,ユーザの3次元情報の計測システムおよび本研究の主たる開発対象であるフォグディスプレイシステムを実用可能な水準で構築する必要がある.テレイグジスタンスシステムを適切に動作させるためには,特にディスプレイ装置の設計を詳細まで詰めて行う必要があったため,検討に十分な時間を割いた上で,平成26年度にシステムの構築を行うのがより適切であると考えた.このため,平成26年度への研究費の繰り越しが必要となった.二地点間を結んだテレイグジスタンスを実現するために,フォグディスプレイおよびユーザ計測システムを二組構築する必要があり,これに繰り越し分の予算を使用する.
日本中・近世一揆史総合年表の作成

史料・文献の調査・収集は,初年度から第3年度にいたる期間にわたって各研究分担者がそれぞれの分担課題に応じて精力的に行ない,調査箇所は東京をはじめ京都・茨城・静岡・新潟・岡山・愛媛・福岡・福井・滋賀・熊本・青森・福島・和歌山など全国各地に及んだ.またこれに平行して,在京研究分担者は,若手研究者や大学院生らの協力も得て,国会図書館・国立公文書館・東大史料編纂所などにおいて共同調査を実施した.この結果,史料・文献の収集は,質量ともに大きく進展した.調査の結果は,大量のコピー,マイクロフィルムに保存され,多量の史料カード・文献カードに記録・整理された.そして,このカードを逐次コンピューターに入力する作業も順調に進んだ.これらの調査・整理の進展につれて,各分担研究者はそれぞれの分担課題についての分析を行なった.そして,その進行状況を報告し,問題点を検討するための研究会も数多く開催した.また,定期的な交流・意見交換の場として「一揆史年表会報」を第11号まで発行した.これらの成果の上に立って,現在,各分担研究者が各一揆ごとの原稿の執筆に鋭意とりかかっている.原稿は一揆の年月日,地域,参加者,形態,経過,特徴,出典などの項目からなり,従来の年表類と比べて飛躍的に詳細なものになることは間違いない.そして,一揆件数は数千件を数え,その出典としての記録・史料は数十万点に及ぶ膨大なものになりそうである.この研究成果にもとずいて,将来遅くない時期に,「日本中,近世一揆史総合年表」を刊行し,広く人々の用に供したいと考えている.史料・文献の調査・収集は,初年度から第3年度にいたる期間にわたって各研究分担者がそれぞれの分担課題に応じて精力的に行ない,調査箇所は東京をはじめ京都・茨城・静岡・新潟・岡山・愛媛・福岡・福井・滋賀・熊本・青森・福島・和歌山など全国各地に及んだ.またこれに平行して,在京研究分担者は,若手研究者や大学院生らの協力も得て,国会図書館・国立公文書館・東大史料編纂所などにおいて共同調査を実施した.この結果,史料・文献の収集は,質量ともに大きく進展した.調査の結果は,大量のコピー,マイクロフィルムに保存され,多量の史料カード・文献カードに記録・整理された.そして,このカードを逐次コンピューターに入力する作業も順調に進んだ.これらの調査・整理の進展につれて,各分担研究者はそれぞれの分担課題についての分析を行なった.そして,その進行状況を報告し,問題点を検討するための研究会も数多く開催した.また,定期的な交流・意見交換の場として「一揆史年表会報」を第11号まで発行した.これらの成果の上に立って,現在,各分担研究者が各一揆ごとの原稿の執筆に鋭意とりかかっている.原稿は一揆の年月日,地域,参加者,形態,経過,特徴,出典などの項目からなり,従来の年表類と比べて飛躍的に詳細なものになることは間違いない.そして,一揆件数は数千件を数え,その出典としての記録・史料は数十万点に及ぶ膨大なものになりそうである.この研究成果にもとずいて,将来遅くない時期に,「日本中,近世一揆史総合年表」を刊行し,広く人々の用に供したいと考えている.第2年度にあたる本年度の研究課題は、前年度に引続き一揆史年表作成のための史料・文献の調査・収集をさらに進展させるとともに、これらの情報の整理・分析に着手してコンピューターへ入力し、年表の原稿化に向けて一層のアプローチを図ることにあった。史料・文献の調査・収集は各研究分担者がそれぞれの分担課題に応じて精力的に行ない、調査箇所は東京をはじめ京都,奈良,山口,島根,鳥取,福井,岩手など全国各地に及んだ。またこれに並行して、在京研究分担者は、若手研究者や大学院生らの協力も得て、国会図書館,国立公文書館,東大史料編纂所などにおいて共同調査を実施した。この結果、史料・文献の収集は、前年度と合わせて質量とも大きく前進させることができた。調査の結果は、大量のコピー・マイクロフィルムに保存され、多量の史料カード・文献カードに記録・整理されている。そして、このカードを逐次コンピューターに入力する作業も順調に進みつつある。これらの調査・整理の進展にともなって、各分担研究者はそれぞれの分担課題についての分析を始めつつある。そして、その進行状況を報告し、問題点を検討するための研究会も行なった。また、前年度に引き続いて、定期的な交流・意見交換の場として「一揆史年表会報」を4号(第4号第7号)発行した。以上のように今年度の研究計画は順調に進展させることができた。しかし、日本中世・近世における一揆は数千件を越え、その記録・史料は数万冊に及ぶ。最終年度の来年度は、これらを余すところなく収集するとともに、コンピューターを駆使して整理し、さらに分析を加えて原稿化を行ない、日本中・近世一揆史総合年表の作成に全力を尽す計画である。
前立腺がん患者のService Gap尺度の開発と信頼性・妥当性の検討

前立腺がん患者は、疾患特有の心身の問題を抱えながらも専門家に相談を求めない現象「service gap」が存在する。その「service gap」については、研究者の先行研究によって患者に【諸問題へのあきらめ】や【相談への躊躇】などがあると明らかにした。本研究では、service gapの尺度を開発し、前立腺がん患者に特有な「service gap」が気分・感情およびQOLに与える影響を明らかにするための手がかりとして重要な研究に位置づけられる。将来的には、前立腺がん患者の気分感情を安定させ、Quality of Life維持に必要な身体的・精神的支援を行う実践的な手がかりを得ることができる。
社会教育費の市町村格差とその規定要因の動態に関する基礎データの作成と分析

市町村単位で財政と社会教育費の関連を明らかにする研究として、市町村単位で集計された財政と社会教育費のデータ集を作成した。データに含まれるのは、1980、1985、1990、1995、2000、2005、2010の各年度における全市町村の財政状況と社会教育費、人口等である。このデータにより、市町村の財政状況と社会教育費の関係を調査することが可能となる。データの分析から得られた知見は次のとおりである。1.人口で基準化した市町村別の社会教育費は、非常に額の大きい一部の自治体と額の小さい多数の自治体に分かれており、市町村格差が大きい。2.人口で基準化した社会教育費の額は小規模自治体の方が大きい。3.1980年から2010年にかけて市町村格差は縮小傾向にある。4.市町村の財政状況と社会教育費の関連は大きくはないが、2010年には財政状況の良い自治体ほど社会教育費が高いという若干の傾向があらわれている。上記の結果は、自治体財政と社会教育費の関連とその動態を初めて市町村単位で確かめた研究であり、社会教育研究の基礎的な知見として重要な結果が得られた。今後の課題として、社会教育費に含まれる土地・建設費等の、年度ごとに大きく数値の異なるデータの扱いの問題がある。本来であればより経常的な数値のみを取り上げることで、当該自治体の社会教育行政の状況をよりよく反映できると考えられるが、そのためにはさらに膨大なデータの収集と分析が必要となるため、本研究では踏み込めなかった。また、社会教育費の格差が自治体の財政状況以外のどのような要因によってもたらされているかについても今後検討する余地がある。
超イオン導電体の創出

新しい電気化学エネルギー変換・貯蔵デバイスの開発の鍵を握る超イオン伝導体において、リチウムおよびヒドリド導電体さらには他の一価イオン伝導性を示す新物質の探索を行った。リチウム導電体に関する成果:中性子回折実験が可能なLi10GeP2S12単結晶を用いて、単結晶中性子回折法により、構造を明らかにした。これまで見落とされていたリチウム位置を低温(10 K)データのMEM解析を行い発見した。発見されたLi位置は第一原理計算からも支持された。室温における構造解析から、リチウムの熱振動が十分に大きいことを確認し、一粒子ポテンシャル(OPP)法を用いてリチウムの拡散障壁を決定した。10Kの実験データを初期構造とする、空孔に着目したLi拡散モデルを用いてNEB法によって求めた拡散障壁は、実験値ベースのOPP法による結果と定性的に一致し、空間分布を持つLiの位置不規則性における、空孔の重要性を初めて明らかにした。ヒドリド導電体に関する成果: K2NiF4型のヒドリドイオン導電体Ba2ScHO3を合成し、カチオン種の価数とアニオン配列との関連性を明らかにした。K2NiF4型構造のペロブスカイト層内をヒドリドイオンが優先的に占有するLi系の酸水素化物(Ln-Li-H-O)とは異なり、ヒドリドイオンが岩塩層内を選択的に占有した[Ba2HO]+層と[ScO2]-層が積層した構造をとる。この非遷移金属系酸水素化物におけるヒドリドイオンのサイト選択制は、ポーリングの静電原子価則から説明することができ、ヒドリドイオンが価数の低いカチオンの近傍を、O2-が価数の高いカチオンの近傍を優先的に占有することが明らかになった。この結果は、カチオン種の選択によって酸水素化物中のH/O配列が制御できることことを示しており、今後のヒドリドイオン導電性酸水素化物の物質探索において重要な設計指針となる。リチウム系、ヒドリド系、さらにはナトリウム系において新規なイオン導電体を見出した。特に高いイオン導電率の物質が見つかったリチウム系、ナトリウム系の物質探索においては結晶構造の解析まで実施しており、さらなる導電率の向上を目指した理論計算との融合を開始している。ヒドリド系に関しては、ランタノイド種を変えた系統的な合成とイオン拡散機構の解析を行い、実験と理論計算において良い一致を示している。バルク物質の探索は計画以上である。また、ナノ界面形成における課題についてはやや遅れているが、解決すべき課題は洗い出すことが出来ている。この点は、次年度以降の1.体制の整備(分担者加入)、2.課題の整備(テーマ集中)によってナノ領域の研究を加速させるための用意もある。以上より、本年度の進捗は、当初計画に沿って順調に進展している。今後、1.体制の整備(分担者加入)、2.課題の整備(テーマ集中)によって、やや遅れているナノ領域の研究に注力する。薄膜研究の熟練者の寄与を増加させることと、対象をリチウムイオン導電性物質に絞ることで、研究を加速させる。すでにペロブスカイト電解質(Li-Sr-Ga-Ta-O系)とスピネル型負極(Li-Ti-O系)のヘテロエピタキシャル成長法は確立したため、この界面における構造解析とイオン導電特性評価を行う。特に高速充放電を可能としている界面の一つのモデル系として、イオン導電率の温度依存性や緩衝層導入による物性の変化を系統的に調べる。並行して、新しい電極と電解質の組み合わせからなる積層薄膜の合成に取り組む。特に正極材料と固体電解質の組み合わせに着目し、最終的に高速イオン伝導を可能にする界面を有する全固体薄膜電池実現につながる道筋を示す。そのために、系統的な合成・評価の確立と界面構造の理論計算の導入によって、より高速に実験を進める手段を見いだす。バルク材料に関しては、これまでに分かっているイオン導電率向上の指針に沿った物質探索を行う。リチウム系では、構成元素の多元化によるエントロピー増大が一つの鍵であることが分かっている。ヒドリド系ではO/H配列と欠陥量の制御が重要であり、それが骨格を構成する元素種によって制御できることを見いだしている。系統的な探索による物質群の多様化と、物性評価、構造評価を新体制で効率良く実行し、目標として掲げたイオン伝導率の最高値、リチウム:10-1Scm-1;ヒドリド:10-4 Scm-1(室温)の達成を目指す。また、ナノ界面におけるイオン導電開拓に向けた、薄膜合成を行った。1.リチウム系ではLi-Al-Si-S系材料を中心に探索を行った。Li5AlS4-Li4SiS4連結線において、Al/Si比が0.1付近でアルジロダイト型相(室温で2.5 ×10-4 S/cm)が得られた。また、アルジロダイト相は準安定相であり、溶融急冷法が合成の鍵で有ることを見出した。2.ヒドリド系ではK2NiF4型構造を有するLn2LiHO3組成(Ln=La, Pr, Nd, Sm)を中心に探索を行った。K2NiF4型の単相は、La, Pr, Ndまで合成することができた。

Nd2LiHO3が280°Cにおいて最も高いイオン導電率(4.60 ×10-2 S/cm)を示し、ペロブスカイト層内のアニオン配列とイオン導電特性に強い相関があることが分かった。3.他の一価イオン系では、Na3PS4系材料の合成法を様々に検討し、正方晶系Na3PS4において、類似組成の立方晶系に比べて高いイオン導電率(3.4 ×10-3 S/cm)が発現することが明らかになった。高温から急冷、さらにはアニール処理を行うことで、格子内のナトリウム配列が変化することで、超イオン導電特性を示す可能性を見出した。4.ナノ界面におけるイオン導電開拓を目指して、ペロブスカイト型リチウム導電体薄膜の合成と、異種材料との固体固体界面形成を検討した。Li-Sr-Ta-Zr-O系ペロブスカイトは単結晶基板上にエピタキシャル成長が可能であるが、スピネル型Li-T-O系材料上には蒸着温度、格子不整合の問題により積層が困難であることが分かった。リチウム系、ヒドリド系、さらにはナトリウム系において新規なイオン導電体を見出した。特に高いイオン導電率の物質が見つかったリチウム系、ナトリウム系の物質探索においては結晶構造の解析まで実施しており、さらなる導電率の向上を目指した理論計算との融合を開始している。結晶構造情報を基に、理論解析の方針について議論を行っており、円滑に二年度目以降の研究を進めることができる。また、ナノ界面形成における課題についても洗い出すことが出来ている。以上より、本年度の進捗は、当初計画に沿って順調に進展している。新しい電気化学エネルギー変換・貯蔵デバイスの開発の鍵を握る超イオン伝導体において、リチウムおよびヒドリド導電体さらには他の一価イオン伝導性を示す新物質の探索を行った。リチウム導電体に関する成果:中性子回折実験が可能なLi10GeP2S12単結晶を用いて、単結晶中性子回折法により、構造を明らかにした。これまで見落とされていたリチウム位置を低温(10 K)データのMEM解析を行い発見した。発見されたLi位置は第一原理計算からも支持された。室温における構造解析から、リチウムの熱振動が十分に大きいことを確認し、一粒子ポテンシャル(OPP)法を用いてリチウムの拡散障壁を決定した。10Kの実験データを初期構造とする、空孔に着目したLi拡散モデルを用いてNEB法によって求めた拡散障壁は、実験値ベースのOPP法による結果と定性的に一致し、空間分布を持つLiの位置不規則性における、空孔の重要性を初めて明らかにした。ヒドリド導電体に関する成果: K2NiF4型のヒドリドイオン導電体Ba2ScHO3を合成し、カチオン種の価数とアニオン配列との関連性を明らかにした。K2NiF4型構造のペロブスカイト層内をヒドリドイオンが優先的に占有するLi系の酸水素化物(Ln-Li-H-O)とは異なり、ヒドリドイオンが岩塩層内を選択的に占有した[Ba2HO]+層と[ScO2]-層が積層した構造をとる。この非遷移金属系酸水素化物におけるヒドリドイオンのサイト選択制は、ポーリングの静電原子価則から説明することができ、ヒドリドイオンが価数の低いカチオンの近傍を、O2-が価数の高いカチオンの近傍を優先的に占有することが明らかになった。この結果は、カチオン種の選択によって酸水素化物中のH/O配列が制御できることことを示しており、今後のヒドリドイオン導電性酸水素化物の物質探索において重要な設計指針となる。
中国・ASEAN地域協力構想におけるベトナムの定位に関する研究

2004年にベトナム・中国両国政府間で合意された越境共同開発プロジェクトが今日に至るまで進展をみないままになっている状況について調査研究を行い,双方の観点にずれがあることを究明した。ベトナムではこのプロジェクトが中国との国境地帯に限定された開発事業と理解されているのに対し,中国ではベトナム一国の枠を越え, ASEAN諸国全体を視野に入れた事業と位置づけられ,両国は妥協点を見出せないままとなっている。本研究はベトナムを中国・ASEAN諸国間の重要な結節点と位置づけ,ベトナムが隣接する大国である中国からの政治的・経済的攻勢を前にして,政治的対等性の確保とASEANの一員としての立場からの経済協力推進という二つの課題をいかにして両立させながら,結節点としての定位を設定しようとしているのかを明らかにすることを目的としている。具体的には,ベトナム・中国間で展開されつつある越境開発プロジェクト「二回廊一経済圏」(昆明=ラオカイ=ハノイ=ハイフォン回廊,南寧=ランソン=ハノイ=ハイフォン回廊,環トンキン湾経済圏)に重点をおき,近年表面化している停滞状況がいかなる要因によるのか,現地調査を通じて,冒頭の課題設定との関連において解明を進める。本年度は8月にハノイ=南寧回廊通過地域,具体的にはハノイ,ランソン,南寧において調査研究を行った。12月には計画を前倒しして,環トンキン湾経済回廊地域の一部分,ハイフォン,ハロン,モンカイ,防城港市において調査を行った。その結果,次のような問題点が明らかになった。(1)ベトナムと中国で経済回廊に関する概念が共有されていない。中国側はベトナムをASEAN諸国への入口・通過地点と位置づける傾向が強いのに対し,ベトナム側は二回廊通過地域の経済発展を重視している。(2)両国間には国境地帯に限定された開発計画から広域的な開発計画に至るまで次元の異なる計画が重層的に存在している。ベトナム側が国境経済区など地域的に限定された計画を重視するのに対し,中国側は「一軸二翼」のような広域的な開発戦略に関心をもっている。(3)両国間で協調しながら「二回廊一経済圏」を建設する機構が存在していない。中国側で単独に「広西北部湾経済区計画」が進んでいることはその例証である。(4)中国側でASEANへの入口としての地位を確保したい広西自治区政府と,特別扱いしたくない中央政府との間で確執が存在すること。以上のようないくつかの問題が存在する一方で,2008年12月には陸上国境の境界碑設置が終了したり,2009年1月からは南寧・ハノイ間直通列車(標準軌)の運行が開始されたりするなど,国境地帯の安定と交通往来は着実に前進している。なお,10月31日には,アジア経済研究所のGMS研究班と合同で「メコン地域開発研究:経済回廊の新展開」をテーマに研究会(東京・ジェトロ会館)を組織し,中越国境地帯,中国・ラオス国境地帯,中国・ミャンマー国境地帯との比較研究を行い,ベトナムがラオスやミャンマーに比べて,中国に慎重に対応していることが明らかとなった。本年度は8月に昆明=ハノイ回廊の中核ともいうべきハノイとラオカイにおいて,12月には雲南省側の,同回廊通過地域の一部分を形成する,昆明,文山州麻栗坡県においてそれぞれ調査研究を行った結果,次のような成果が得られた。(1)南寧=ハノイ回廊と比較すると,昆明=ハノイ回廊の建設は遅れており,雲南省領内においても高速道路,鉄道(標準軌新線)は部分的にしか開通していないという状況であり,ベトナム領内においてはようやく高速道路の建設が開始された段階にある。(2)ラオカイ国境経済区では,中国側の事情でワン・ストップの通関システムが実現するに至っていない。(3)南北回廊を通じて海への出口が複数ある雲南省にとっては,原油や天然ガスの確保からミャンマー経由のルートへの関心が高まっている。また,10月10日には,ベトナム社会科学院中国研究所所長のドー・ティエン・サム氏,ランソン省科学技術局長のルオン・ダン・ニン氏,雲南大学国際関係研究院の畢世鴻氏をゲストに,アジア政経学会全国大会の特別文科会として国際ワークショップ「中越関係の現状と展望-二回廊一経済圏を中心にして」を開催した。そこで提起された,(1)中越間において,南シナ海の群島の領有をめぐる紛争が両国間の深刻な懸案となりつつあること(2)二回廊建設計画の進捗の遅れを打破するために科学技術を投入すべきである(3)雲南省にとって,南北回廊の一つとしての昆明=ハノイ回廊はその短距離と安定性において優位性をもつものの,管理体制の不備やインフラの未整備などの欠陥が存在するという論点は,回廊建設遅延の原因を考察する上で,本年度の調査結果と共に本研究課題が今後留意すべき点である。さらに,二回廊計画の前史を理解するため,モスクワのロシア連邦対外政策文書館において,短期間の文書調査を行い(2010年3月),1950年代後半からその原型ともいうべきものが構想されていたことがわかった。本年度はハノイ(7月,11月,2月)

ランソン(2月),ラオカイ(2月),海口(海南省,8月),蒙自(雲南省,12月)においてそれぞれ調査研究を行った結果,次のような成果が得られた。(1)雲南省においては昆明=ハノイ回廊の一部を構成する高速道路と標準軌道新線の建設は急速に進んでおり,ベトナム側でも2013年完成を目途にハノイ=ラオカイ間の高速道路建設が進められているが,インフラの近代化という性格が強く経済回廊という次元にはほど遠い。(2)両国に跨る国境経済区(憑祥一同登跨境経済合作区)を構想する中国と,国境経済区を自国領内に限定しているベトナム側(ドンダン・ランソン国境経済区)との,国境地帯に関する両国間の認識の差異は解消されていない。(3)北部湾経済圏に関しては,ベトナム側では具体的なプロジェクトは一向に進んでおらず,中国側(広西)の提起している「一軸二翼」構想に対しても漸く検討に着手した段階にある。(4)2009年より南寧・ザラム(ハノイ近郊)間の旅客列車直通運転が開始されたが,車両・乗員ともに中国側が提供するという不平等な運行形態が続いている。(5)国家間での経済回廊建設が停滞する一方,民間レベルでは雲南省蒙自にある紅河学院にベトナム北部国境地帯から多数の学生が留学するなど,新たな人の動きが形成されつつある。また,ベトナム・中国間協力関係の前史に関して,北京の中国外交部档案館において,文献資料調査を行った結果(2010年8月),1960年代から中国の海外資源開発戦略やベトナムの鉄道の標準軌への改良など,現在に通じる観点が中国の指導者によって提起されていたことがわかった。本年度はハノイ(7月,8月,12月),ハザン(8月),広州(7月),南寧(7月,12月)においてそれぞれ調査研究を行った結果,次のような成果が得られた。1.ベトナム・中国間で各種車両の陸上越境通行は基本的に実現していないが,唯一,ハザン省と文山自治州(雲南)との間,すなわち地方政府間で実施されていることを確認した。2.南寧・ザラム(ハノイ近郊)間の直通列車に搭乗したところ,ドンダン駅(ベトナム)での手続き時間短縮により,以前に比べ所要時間は短縮されているものの,二回廊実現に際しての大きな問題(中国国鉄単独による車両・乗員の提供及び国境における車外での二回の手荷物検査)は依然として解消されていないことがわかった。3.広西では前自治区党委員会書記が提起した「一軸二翼」がアピールされることはほとんどなくなったが,その骨子は「南寧・シンガポール経済回廊」や「北部湾経済協力」等の形で個別に継続されている。これに対しベトナム側は「一軸二翼」が放棄されたとはみておらず,首相の指示の下に対応に向けた研究を続けている。4.両国国境地帯では非軍事化が進んでいるが,ベトナム国防省は「国防経済区」という概念の下に,中国との国境地帯にあるいくつかの戦略的な要衝と位置づけられる地域の発展と近代化に直接関与しており,これは安全保障の新たな形態であるとみなすことができる。また,2012年2月にはハノイで国際ワークショップ「新たなバックグラウンドの下でのベトナム・中国二回廊一経済圏」を開催し,「二回廊一経済圏」の問題点や展望を議論した。ベトナム側からは,「二回廊一経済圏」のこれ以上の進展は望めないというという意見がある一方で,法制化やメカニズム構築の必要性,環境問題や文化などの新しい問題にも目を向ける必要性も提起された。
小児QT延長症候群の病態解明

QT延長症候群5家系を対象とし、遺伝性不整脈であるQT延長症候群の主要原因遺伝子について解析した。遺伝子検索の結果、LQT1が3家系、LQT2が2家系に認められた。本症候群の診断に遺伝子解析は大変有用であると考えられた。小児期の突然死の中では心事故によるものが最も多く、約半数は、不整脈によると考えられ、そのなかにはQT延長症候群によるものも存在すると考えられる。QT延長症候群による多形性心室性頻拍では、遺伝子型により誘因は異なっており、また予防に有効な薬剤も異なる。本性には、先天性と後天性のものがあるが、小児では主に前者が問題となる。現在までに、少なくとも8個の原因遺伝子が判明しており、90%は3つの主要遺伝子変異が原因である。本研究では、小児のQT延長症候群の症例を対象とし、病因遺伝子を明らかにし、誘因の回避、有効薬剤による治療を目指すことを目的とする。【対象・方法】【結果】QT延長症候群を疑った5家系の遺伝子検索では、LQT1が3家系、LQT2が2家系に認められた。【考察】QT延長症候群では、その症状や発作頻度、心電図所見では診断が困難なこともある。今回解析した家系の中には失神などの既往からてんかんと診断されていたものや、遺伝子検索により初めて本症候群の診断に至ったものもあった。以上から、本症候群の診断に遺伝子解析は大変有用であると考えられた。今後検出した変異と臨床所見との関連をさらに追求する上で、変異イオンチャンネルの機能解析も必要と考えられた。本症には、先天性と後天性ものがあるが、小児では主に前者が問題となる。【対象・方法】【結果】QT延長症候群を疑った5家系の遺伝子検索では,LQT1が3家系,LQT2が2家系に認められた.【考察】QT延長症候群では,その症状や発作頻度,心電図所見では診断が困難なこともある.今回の解析でQT延長症候群と判明した5家系の中には失神などの既往からてんかんと診断されていたものが2家系あり,遺伝子検索により初めて本症候群の診断に至った家系もあった.以上から,本症候群の診断に遺伝子解析は大変有用であると考えられた.今後,検出した変異と臨床所見との関連をさらに追究する上で,変異イオンチャネルの機能解析も必要と考えられた.
森林地斜面の表層崩壊発生機構に関する基礎的研究

森林地斜面における表層崩壊発生に関しては、従来から斜面基盤上の土層厚,及び樹木根系が、その機構に深く関与していることが指摘されているが、森林土壌のもつ不均一性の為に、その土質強度特性に与える影響を定量的に明かにしたものは少ない。本研究では森林土壌の土質強度特性を正確に測定するものとして改良型の一面せん断試験器を試作し剪断試験を行った。この試験器に要求される性能は、(1)森林土壌の不均一性を出来る限り排除するために大型の試料を剪断できること,(2)剪断される試料に関しては樹木根系が土質強度に与える影響を現場に近い状態で得られるように、不撹乱であること,(3)土壌水分のコントロールが容易に出来ること,の3点である。上記の3点をみたすものとして改良型の一面せん断試験器を試作し、第一段階として、試験器の性能を検査するために豊浦標準砂を試料に用いて一面剪断試験を行った。その結果、垂直応力-剪断応力関係には良好な正の相関が認められ、従来の剪断試験器による試験結果とも対応し、充分実用に耐え得ることがわかった。また土壌水分の制御は試料内の水頭位置を変化させサクションを測定することで実現したが、その結果、豊浦標準砂において土壌水分が剪断強度特性に与える影響は土質強度特性を示すパラメータの内部摩擦角,粘着力の2点について、粘着力に寄与する影響が大きく、内部摩擦角には影響を及ぼさないことが検出された。現在では、東京大学千葉演習林内の新第三紀層に属する森林土壌を不撹乱の状態で採取し、飽和状態で剪断試験を行い、樹木根系が剪断強度特性に与える影響を評価する段階に入っている。