hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子プロファイルに基づく聴覚系神経回路のトノトピー形成機構の解明

聴覚神経系は音声周波数の高低順に規則正しく配置されるトノトピーと呼ばれる神経地図を形成する。トノトピーは周波数に基づいた情報処理に重要な構造であると考えられていものの、トノトピー形成の分子メカニズムに関しては未だに良く解っていない。本研究はトノトピー形成に関与する分子群の抽出を目的とし、層状核、大細胞核を対象とした網羅的な分子プロファイル解析を行なった。その結果、多数の分子が周波数依存的に発現していることが明らかになり、中でも軸索誘導に関与する分子が最も多いことがわかった。本研究によって得られた分子群は、トノトピー形成の分子メカニズムの解明に貢献するものであると考えられる。トノトピー形成に関わる分子群を抽出するため、神経回路形成過程の層状核及び大細胞核の神経細胞を空間的な配置と樹状突起の形態を指標にして周波数ごとに単離し、Affymetrix社マイクロアレイによる分子プロファイルの比較解析を行ったところ、高周波数、低周波数間で発現量に違いがある多数の遺伝子が存在することが明らかになった。これらの分子群に関して、細胞内局在データベースの検索、相同性やシグナル配列に基づいた細胞内局在の予測を行い、受容体とそのリガンド、細胞間接着分子、分泌分子などの細胞間シグナル伝達に関係する分子群、転写因子などの運命決定に関係する分子群に着目し、リアルタイムPCRによる再現性の検証とin situハイブリダイゼーションによる時間・空間的な発現パターンを指標にしたスクリーニングを行い、トノトピー形成と相関を示す数十種類の遺伝子を同定した。これらの遺伝子の幾つかは過去にトノトピーとの相関を示す発現勾配が報告されている受容体やチャネル分子を含んでおり、本研究で用いた神経細胞の単離に基づいた一連の解析方法がトノトピー形成に関わる分子群の抽出に有効である事を示しているもと考えられる。また、残りの大部分は新たに相関が示された遺伝子であることから、これらの分子群がトノトピー形成に担う役割の解析を進めることで、これまでほとんど解明されていないトノトピー形成の分子メカニズムの解明に大きな進展が得られることが十分に期待できるものと考えている。前年度までに明らかにしたトノトピー形成と関連性の高いと考えられる数十種類の分子に関して、A3Vベクターを用いた過剰発現を行い、神経投射やシナプス形成、神経細胞の配置などの神経回路形成に与える影響を免疫組織染色や蛍光トレーサーの局所注入によって解析を行なった。また、A3Vベクターを用いた蛍光タンパク質の局所的な発現によって神経細胞を可視化し、樹状突起の長さや本数に与える影響を解析を行なった所、多数の分子に関して複数の異なる表現型が観察された。次にこれらの表現型が分子の内在的な機能を反映しているかどうかを解析するため、A3Vベクターを用いてRNA干渉によるノックダウンを行い同様の解析を行なったが、過剰発現による表現型から予想されるようなノックダウンによる影響を観察することは出来なかった。そこで、RNA干渉によるノックダウン実験系の検討を行い、より高いノックダウン効率を示すA3Vベクターの開発に成功した。本研究の目的は、「網羅的な分子プロファイル解析によってトノトピーの形成に関する遺伝的プログラムを明らかにし、申請者が独自に開発した遺伝子操作技術を駆使することでトノトピーの形成機構を解明すること」であり、平成27年度は、トノトピーの形成と関連性の高い分子に関して、A3Vベクターを用いて神経回路選択的・時期特異的に遺伝子操作(過剰発現やRNA干渉によるノックダウン)を行い、神経投射やシナプス形成、神経細胞の配置などの神経回路形成に与える影響を免疫組織染色や蛍光トレーサーの局所注入によって解析し、シグナル伝達の下流に位置すると考えられる分子の発現パターンの変化や、同様の表現型を示す分子の多重導入による影響を解析することで、シグナル伝達経路を明らかにすることを計画していた。しかし、ノックダウン実験が思うように進まなかったことから分子機能の解析や、シグナル伝達経路の解明にまでは至っていない。このため、本研究は当初予定よりもやや遅れていると評価した。また、対象とした神経核においては初めて行われた網羅的な分子プロファイル解析であり、新たにトノトピートの相関する遺伝子が多数見つかったことからも、これまでほとんど解明されていないトノトピー形成の分子メカニズムの解明に貢献し得る知見が得られたものであると考えられる。

トノトピーは周波数に基づいた情報処理に重要な構造であると考えられていものの、トノトピー形成の分子メカニズムに関しては未だに良く解っていない。本研究はトノトピー形成に関与する分子群の抽出を目的とし、層状核、大細胞核を対象とした網羅的な分子プロファイル解析を行なった。その結果、多数の分子が周波数依存的に発現していることが明らかになり、中でも軸索誘導に関与する分子が最も多いことがわかった。本研究によって得られた分子群は、トノトピー形成の分子メカニズムの解明に貢献するものであると考えられる。本研究の目的は、「網羅的な分子プロファイル解析によってトノトピーの形成に関わる遺伝的プログラムを抽出し、独自に開発したA3Vベクターによる遺伝子操作技術を駆使した分子機能の解析によってトノトピーの形成機構を解明すること」であり、平成26年度は、「神経細胞の単離、RNAの増幅と網羅的な分子プロファイルの解析」及び「細胞内局在と、時間的・空間的な発現パターンに基づいたスクリーニング」を計画していた。これに基き網羅的な発現解析・スクリーニングを行い、トノトピーと相関を示す分子群の同定を行うことが出来たことから本研究はおおむね順調に進展していると評価した。当初の計画に従い、新規に開発したより高いノックダウン効率を示すA3Vベクターを用いて神経投射やシナプス形成、神経細胞の配置などの神経回路形成に与える影響を免疫組織染色や蛍光トレーサーの局所注入によって解析し、シグナル伝達の下流に位置すると考えられる分子の発現パターンの変化や、同様の表現型を示す分子の多重導入による影響の解析を行う。また、もし思ったようにノックダウン実験系が機能しない時は、トノトピー形成と関連性の高いと考えられる分子に関する発現解析をin situ hybridizationにより行うことで、トノトピー形成に関連の深いと考えられる分子の詳細な発現パターンを明らかにする。神経科学当初の計画に従い、前年度までに明らかにしたトノトピーと相関を示す分子群に関して、A3Vベクターを用いた遺伝子操作によってトノトピー形成における役割の解明を行う。当初計画の通り実験が進まなかったことで行なった実験が少なくなり、消耗品費が減ったことから次年度使用額が生じた。発表した国内学会が京都で開催されたために旅費が掛からなかったこと、当初計画よりも少ない実験で目的とする結果が得られたために消耗品費が減ったことから当該助成金が生じた。ウイルス作成試料、ウイルス作成用プラスチック類(ピペット、ディッシュ)、実験用動物(鶏卵)、分子生物学実験試薬、分子生物学実験キット類(DNA・RNA抽出キット)に関わる消耗品費として使用する。ウイルス作成試料、ウイルス作成用プラスチィック類(ピペット、ディッシュ)、実験用動物(鶏卵・マウス)、分子生物学実験試料、分子生物学実験キット類(DNA・RNA抽出キット)に関わる消耗品費として使用する。
日本人インスリン非依存型糖尿病の予知・予防を目的とした発症遺伝子の解析

罹患同胞対法を用いた日本人2型糖尿病疾患感受性遺伝子座位に関しては,解析を終了し第9番染色体上に統計学的に有意の座位を認めた.現在は,関心領域のnarrowingのために,さらに近傍のマーカーのtypingを行っている.また,メキシコ系アメリカ人で報告されたNIDDM1(Calpain 10)は日本人では糖尿病発症との関連は少なさそうである.(岩崎)2)MODY1遺伝子の変異(R127W,Q268X)を導入した生細胞において,R127Wではwild typeと核内での蛋白局在には差はないが,Q268Xでは局在部位に変化が認められることを見い出した.このため,Q268X変異遺伝子は機能発現に何らかの影響を及ぼすものと考えられる.この現象が糖尿病発症にどのように関連するのかは今後さらに解析が必要である.(尾形・淡路)罹患同胞対法を用いた日本人2型糖尿病疾患感受性遺伝子座位に関しては,解析を終了し第9番染色体上に統計学的に有意の座位を認めた.現在は,関心領域のnarrowingのために,さらに近傍のマーカーのtypingを行っている.また,メキシコ系アメリカ人で報告されたNIDDM1(Calpain 10)は日本人では糖尿病発症との関連は少なさそうである.(岩崎)2)MODY1遺伝子の変異(R127W,Q268X)を導入した生細胞において,R127Wではwild typeと核内での蛋白局在には差はないが,Q268Xでは局在部位に変化が認められることを見い出した.このため,Q268X変異遺伝子は機能発現に何らかの影響を及ぼすものと考えられる.この現象が糖尿病発症にどのように関連するのかは今後さらに解析が必要である.(尾形・淡路)罹患同胞対法を用いたNIDDMの疾患感受性遺伝子座位の検討にに関しては、シカゴ大学との従来からの共同研究により約300組について検討中であったが、現時点でタイピングはほぼ完了した。現在結果を解析中であり、間もなく最終的な結論が得られる予定である。日本人NIDDMでは、メキシコ系アメリカ人で報告されたNIDDM1と、北欧で連鎖が示されたNIDDM2ともに連鎖は認められていないことより、NIDDMの遺伝背景には人種差が存在することが示唆され、改めて日本人独自の解析の重要性が再認識された。MODYの原因遺伝子の解析に関しては、BETA2/NeuroD1(NEUROD1)、Nkx2.2(NKX2B)、IPF-1/MODY4の変異は我々の対象としたMODYのパネルでは見出されなかった。これまでに同定されたMODY3/HNF-1α症例12例,MODYl/HNF-4α症例4例,MODYN5/HNF-1β症例3例間においては、測定した肝細胞特異的に合成分泌される蛋白に明らかな差は認められず、いずれも正常範囲を示した。ただし、MODY5/HNF-1β症例では、腎機能の障害が存在し、さらに肝機能にも原因不明の異常が認められた。糖尿病診断時年齢は平均20歳であるが、学校検尿を契機に糖尿病を診断されている例が少なくなく、肥満を認めないこと、インスリン治療例が多いことなどが特徴として上げられる事などを報告した。多因子疾患として糖尿病原遺伝子の解析では、羅患同胞対法を用いて2型糖尿病疾患感受性遺伝子座位の解析を継続中である。LODスコアが3.0以上となるマーカーは現在のところ認められないものの、連鎖の可能性が否定できない領域を数ヵ所見出しており、現在fine mappingを施工中である。単一遺伝疾患としての糖尿病に関しては、臨床的にMODYと診断された症例約60例を対象に、新規の候補遺伝子であるHNF-3α遺伝子の変異を直接塩基決定法により検討した。対象として正常者50名を用いた。これらの対象において病因と考えられる変異はCoding lesionに見出せず、本遺伝子の糖尿病発症への寄与は極めて低いと考えられた。また、HNF-1β/MODY5遺伝子の新たな変異をsplicing siteに見出した。変異は家系内の3例の糖尿病者全員に確認され、うち1例に非糖尿病性に腎機能障害および泌尿生殖器系の発生異常の合併を認めた。HNF-1β遺伝子がインスリン分泌のみならずこれらの臓器の発生分化にも関与している可能性が示唆された。また、妊娠中の体重増加を来しやすい遺伝素因として、糖尿病妊婦においてはβ3 adrenergic receptor遺伝子多型の関与の可能性のあるひとを報告した。(1)糖尿病の遺伝素因を明らかにするために,単一遺伝疾患であるMODYについては候補遺伝子のmutationscreeningを,また,多因子遺伝疾患である2型糖尿病に関しては,罹患同胞対法を用いて全ゲノムスクリーニングを継続している.MODYに関しては,平成12年度には,PPARα,NEUROD4,HNF3β,HNF4γの各遺伝子のスクリーニングを施行した.これらの遺伝子の中には明らかな病因と考えられる変異は認めなかったため,日本人においては以上4種類の遺伝子が糖尿病の素因として大きく関与しているとは考え難いと言える.罹患同胞対法-人日本人2型糖尿病疾患感受性遺伝子座位に関しては,解析を終了し第9番染色体上に統計学的に有意の座位を認めた.

現在は,関心領域のnarrowingのために,さらに近傍のマーカーのtypingを行っている.また,メキシコ系アメリカ人で報告されたNIDDM1(Calpain 10)は日本人では糖尿病発症との関連は少なさそうである.(岩崎)(2)MODY1遺伝子変異(Q268X)においては、生細胞内の核内において野性型HNF-4α蛋白と局在が異なり、遺伝子作用発現に影響を与えることが予測された.(尾形,淡路)
シアノバクテリアの光化学系Iへの光エネルギー分配の分子機構と生理的役割の解明

本研究は、シアノバクテリアにおける光化学系Iへの光エネルギー分配の分子機構と生理的役割の解明を目指す。光化学系I複合体は、直鎖状と環状の二つの電子伝達系の両方に関わる。光化学系Iへの光エネルギー分配調節による活性制御は、光合成の調節に必要不可欠である。シアノバクテリアのアンテナタンパク質フィコビリソームは、主に光化学系IIへのエネルギー伝達を行う。一方、光化学系I特異的アンテナは知られていなかった。これまでに、光化学系Iと特異的アンテナとの超複合体の単離に成功し、光化学系I特異的アンテナ(CpcL-フィコビリソーム)の存在を生化学的に明らかにした。また、ドッキング因子CpcLを同定した。CpcLは、ロッド状のフィコビリソームを形成しロッドを直接光化学系Iに繋ぐ。本研究はCpcLを手がかりとし、シアノバクテリアの光エネルギー捕集、分配メカニズムを解明することを目的とする。cpcL過剰発現株および従来型のフィコビリソームのサブユニットであるcpcGの破壊株ではCpcL-フィコビリソームと光化学系Iの超複合体の量が野生株より増加する。cpcLとcpcGの発現量の比がCpcL-フィコビリソームと光化学系Iの超複合体の量を調節していると考えた。光化学系Iによる環状電子伝達が必要不可欠である窒素枯渇条件では、CpcL-フィコビリソームと光化学系Iの超複合体の量が増加する。その細胞における、cpcLとcpcGのRNA量をノザンブロッティングにより調べた。その結果、cpcLとcpcGのどちらも窒素欠乏時に発現が増加していた。また、cpcGが窒素欠乏時に発現するアンチセンスRNAによって転写後制御を受けている可能性を見出した。今後、cpcGのアンチセンスRNAによる転写後制御の実態を解析し、CpcL/CpcGのタンパク質量比の調節機構を明らかにする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。私は、光化学系Iと特異的アンテナとの超複合体の単離に成功し、光化学系I特異的アンテナの存在を生化学的に明らかにした。本研究はCpcLを手がかりとし、シアノバクテリアの光エネルギー捕集、分配メカニズムを解明する。これまでに、光化学系I複合体による電子伝達活性が重要な役割を担う窒素源枯渇条件で生育したAnabaenaで、CpcLが増加し窒素固定に特化したヘテロシストに特に多く存在することを見出している。この条件下では、フィコビリソーム-CpcL-光化学系I超複合体よりもさらに大きな画分に光化学系IとCpcLを含む超複合体が存在する。この画分を単離し、領域内の共同研究による網羅的タンパク質組成解析を進めている。また、CpcL-フィコビリソームから光化学系Iへの光エネルギー伝達機構を詳細に明らかにするため、単離した超複合体の分光解析を行った。その結果、CpcLがフィコビリソームに挿入されることにより、色素の蛍光波長が長波長シフトすることが、光化学系Iへのエネルギー伝達に重要であることがわかった。この結果を論文にまとめている。Anabaena sp. PCC 7120を窒素枯渇条件で生育させた時に見られる、フィコビリソーム-CpcL-光化学系I超複合体よりもさらに大きな画分を用いてタンパク質組成分析を行っているが、超複合体の量が少ないためにS/Nの良いシグナルが得られないことが解析の律速になっている。そのため、単離方法の改良を試みている。また、当初計画していたAnabaena sp. PCC 7120の光化学系Iへのエピトープタグの導入がまだ完了していない。そのため、研究の進行が遅れている。

cpcL過剰発現株および従来型のフィコビリソームのサブユニットであるcpcGの破壊株ではCpcL-フィコビリソームと光化学系Iの超複合体の量が野生株より増加する。cpcLとcpcGの発現量の比がCpcL-フィコビリソームと光化学系Iの超複合体の量を調節していると考えた。光化学系Iによる環状電子伝達が必要不可欠である窒素枯渇条件では、CpcL-フィコビリソームと光化学系Iの超複合体の量が増加する。その細胞における、cpcLとcpcGのRNA量をノザンブロッティングにより調べた。その結果、cpcLとcpcGのどちらも窒素欠乏時に発現が増加していた。また、cpcGが窒素欠乏時に発現するアンチセンスRNAによって転写後制御を受けている可能性を見出した。今後、cpcGのアンチセンスRNAによる転写後制御の実態を解析し、CpcL/CpcGのタンパク質量比の調節機構を明らかにする。窒素枯渇条件で生育させたAnabaena sp. PCC 7120からフィコビリソーム-CpcL-光化学系I超複合体よりもさらに大きな画分をより良い状態で単離するため、ショ糖密度勾配遠心の条件を改良する。単離時間を短くすることで、目的とする画分の回収率が上がるという予備データがすでに得られている。また、光化学系Iにエピトープタグを導入し、in vivo架橋を組み合わせるという異なるアプローチからも超複合体の単離を試みる。単離した画分の詳細なタンパク質組成解析を行い、窒素枯渇条件で見られる新しい超複合体の存在を解明する。PSIへのエネルギー伝達に重要なPBSの長波長シフトを可能にするCpcLの分子メカニズムを解明するため、CpcLの部位特異的変異体を作製し、超複合体の単離、分光解析を行う。アラインメントを作製することでCpcLに特異的に保存されているアミノ酸を抽出し、構造情報と照らし合わせることで、長波長シフトの原因となる有力なアミノ酸候補をすでに同定している。当初の計画では、超複合体の分光解析やCpcLの部位特異的変異体の解析は含まれていなかったが、研究過程で本研究課題に重要な情報が得られたのでさらなる解析を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
環境に優しい線虫防除技術の開発に関する基礎研究

本研究の目的は、現在の線虫防除に使用されている化学農薬の問題点を解決するために線虫防除法の代替技術を開発することである。特に、数種類の植物エッセンスの線虫への作用特性を解明し,「環境に優しく,人畜無害で,土壌残留性のない線虫防除法技術を確立」することである。本年度は、ユリ科植物など、数種類の植物のエッセンスに含有されるDiallyl Sulfde、allyl Isothiocyanate、6-gingerol、Shogaol、Lycorine、Galanthamine等の殺線虫効能を検証した。その結果、以下の事が明らかになった。1)水中の線虫に対する防除効果について基礎試験を実施した結果、ユリ科植物のエッセンスに含有されるLycorineは線虫防除に有効であり、特に濃度10%処理区、20%処理区では100%の線虫不動化率を示し、高い殺線虫効果があることが確認された。2)ユリ科植物のエッセンスに含有されるLycorineを用いて、土壌中の線虫に対する防除効果を調査した結果、0.25ml/20g処理区でほぼ100%の線虫死亡率を示した。そこで、さらに処理量を減らして効果を確認したところ、0.10ml/20g処理区、0.05ml/20g処理区、0.025ml/20g処理区でも高い殺線虫効果がみられた。これらの結果より、ユリ科植物のエッセンスが殺線虫効果を示す限界処理量は、0.010ml0.025ml/20gの間にあると推定された。3)生姜のエッセンスに含有される6-gingerol、Shogaolについても水中ならびに土壌中の線虫に対する防除効果が高いことが明らかになった。特に本成分は植物寄生性線虫への強い殺生力が認められた。近年、化学的線虫防除法は、処理後急速に線虫密度が増加するリサージェンス現象やオゾン層の破壊などの環境への負荷が指摘されている。さらには、人体や家畜に対する悪影響があるため、将来的にはこれらを用いない線虫制御技術が望まれている。そこで本研究では、線虫に対する環境保全型防除の開発を行うため、植物の力を生かした植物由来エッセンスの殺線虫効果に着目し、杉類(ヒノキシオール)、月桃(オイゲノール)、ペパーミント等の殺線虫効果を本年度は調査した。その結果、以下のことが明らかになった。1)砂壌土20gを用いて殺線虫効果を調査したペパーミント処理区、エタノール処理区では、投入量0.5mlと0.25mlにおいて死亡率100%を示し、0.025ml処理区でも、それぞれ95%、90%を示した。D-D処理区では処理量に関係なく常に線虫死亡率100%を示した。以上の結果から、砂壌土(含水比12.8%)において、ペパーミント、エタノールにはD-Dと同程度の殺線虫効果があることが判明した。2)ヒノキチオールを土壌中の線虫に処理して防除効果を調べた結果、0.25ml1.50ml処理区で線虫死亡率は90%を示し、ヒノキチオールの殺線虫効果は濃度に大きく関わることなく、その効果を発揮することが確認された。3)供試土壌20g中に、オイゲノール3.0%水溶液を5.0ml、3.3ml、1.7ml、0.83ml処理し、恒温装置内(25°C)で7日間保存し、処理後7日目の線虫生存頭数をカウントした結果、線虫不動化率は、処理後7日目にオイゲノール水溶液濃度3.0%処理区、2.0%処理区ともに約99%、1.0%処理区で約85%を示した。本研究の目的は、農薬による線虫防除法の代替技術として、植物エッセンスによる「環境に優しく,人畜無害で,土壌の残留性がない線虫防除技術を確立」することである。本年度は、ニッケイ属(ニッケイ属、肉桂属、Cinnamomum)の含有成分であるサフロール、リナロール、trans-シンナムアルデヒド等の殺線虫効能を検証した。1.サフロール原液を土壌中の線虫に対して処理した結果、処理後5日目に0.05ml処理区でも死亡率100%に達し、サフロール原液は極めて高い殺線虫効果と即効性を持つことが明らかになった。2.リナロールを土壌中の線虫に対して処理した結果、線虫死亡率は7日目にすべての処理区で100%に達し、高い防除効果を示したが、即効性は期待できないことが明らかになった。3.trans-シンナムアルデヒド原液は、0.50ml、0.25ml、0.10ml処理区において100%の死亡率を示し、高い殺線虫効果を持つことが明らかになった。しかし、0.05ml処理区では93.0%を示し、限界処理量は土壌20gに対し、0.05ml0.10mlの間に存在した。4.サフロールとリナロールの線虫死亡率を比較した結果、サフロールはリナロールよりも、少ない処理量で線虫に対して即効性があり、かつ、殺線虫能力が高いと推定された。

5.サフロールとtrans-シンナムアルデヒドを比較した結果、サフロール原液処理後5日目にすべての処理区で線虫死亡率が100%に達したのに対し、trans-シンナムアルデヒド原液処理後7日目における0.05ml処理区では、線虫死亡率が93.0%に留まった。つまり、サフロールはtrans-シンナムアルデヒドよりも、線虫に対して即効性があり、かつ、殺線虫効果が高いと推定された。
大型鳥類サイチョウ類の種子散布行動が樹木の繁殖成功を左右する：散布地間の比較研究

大型種子をもつ樹木センダン科アグライアAglaia spectabilisを対象として、サイチョウ類の体内を通過した種子の発芽実験と4haの調査区内で2000年8月に個体識別を行ったアグライアの15年後の生存状況を確認し、サイチョウ類の種子散布者としての質的な有効性を評価した。サイチョウ類の体内を通過したアグライア種子は、対照区の種子より高い発芽率を示した。また当年生実生は母樹からの落下やネズミ類の二次散布よりも広範囲に分布しており、15年後の生存率は16%だった。先行研究と本研究の結果から、サイチョウ類は大型種子をもつアグライアの量的・質的に有効な種子散布者として機能していると考えられる。今年度は主な調査対象種であるアグライアとカナリウムの結実フェノロジーの調査データから、調査対象として適した樹木の選定および自動撮影カメラを利用した種子の持ち去り調査の予備実験を行った。しかし、例年よりもアグライア、カナリウムともに結実規模が小さかったため、当初予定していた結実木周辺での種子の運命を追跡するための調査を十分に行うことができなかった。そのため、サイチョウ類の繁殖期(1月から5月)に営巣木に餌として運ばれた果実に由来する種子を回収し、それらを実験室内で発芽実験に供し、サイチョウ類の種子散布者としての質的有効性を補強するデータを収集した。カオヤイ国立公園内で繁殖する4種のサイチョウ類(オオサイチョウ、シワコブサイチョウ、キタカササギサイチョウ、ビルマサイチョウ)のうち、営巣数が多く確認されたオオサイチョウ(回収したアグライア種子32個)、シワコブサイチョウ(同122個)、キタカササギサイチョウ(同139個)の3種を対象とした。また、コントロールとして、アグライアの結実木周辺で100個の種子を回収し、そのアリルを人為的に除去したものを発芽実験に供した。その結果、3種のサイチョウ類ともに発芽率はコントロールと大差なく、いずれも良好な発芽率を示したことから、少なくとも調査対象のうちのアグライアに関しては、種子にダメージを与えないことが確認できた。また、申請者が1998年から2002年にかけて個体識別した4ヘクタールプロット内のアグライアとカナリウム実生の再調査、および結実木周辺での実生の分布調査についても予備調査を行い、生存個体を確認した。調査区内の10x10mの400個のコドラート毎にAglaia specitabilisの個体識別用の番号札の有無とコドラート内での位置情報に基づき、生存状況を確認した。個体識別用の番号札が残っていた個体は新しい番号札を取り付け、樹高を測定した。ただし、樹高5mを超える個体については、胸高直径を測定した。番号札が残っていないが、前回の調査時とほぼ同じ位置に確認されたAglaia specitabilis個体については、前回の調査時の樹高や胸高直径の記録から、同一個体の可能性が高いかどうかを判断した。4ヘクタールの調査区内で、少なくとも245個体の生存を確認し、生存率は23.6%だった。このうち、2000年の結実期に種子散布された種子から発芽した実生20個体はすべて死亡していた。一方、2001年に種子散布された種子から発芽した実生38個体のうち、少なくとも4個体は生存しており、平均樹高は87±31(SD)cmで、平均56±32(SD)cmの成長が見られた。前回の調査時に1m以下だった149個体の平均樹高は130±66(SD)cmで、平均79±65(SD)cmの成長が見られた。タイ王国カオヤイ国立公園の熱帯季節林で大型種子(32x20mm)をもつ樹木Aglaia spectabilis(アグライア)を対象にサイチョウ類の質的な有効性を吐き戻した種子の発芽実験と4ha内のアグライア全個体の15年間の追跡調査から評価した。サイチョウ類が吐き戻した種子293個とコントロール種子204個を播種後、3ヶ月間追跡した結果、発芽率は吐き戻し種子85%、コントロール種子77.5%だった。4ha調査区内で、2000年8月にアグライアの全数調査を行い、1004個体の空間分布と15年後の生存率を評価した。2000年8月の樹高を基準として、親木:繁殖個体、若木:樹高4m以上の非繁殖個体、幼樹:樹高2-4mの個体、稚樹:樹高0.5-2mの個体、実生:樹高0.5m未満の個体(2年生以上)、当年生実生の5段階に類別し、2014年12月と2015年12月に再調査を行った。当年生実生は、母樹からの落下やネズミ類の二次散布よりも広範囲に分布しており、サイチョウ類が散布した可能性が高いと考えられた。実生、稚樹、幼樹はいずれも集中分布を示した。15年後の生存個体は、親木(100%、n=11)、若木(68%、n=28)、稚樹(52%、n=56)、幼樹(40%、n=418)、実生(28%、n=435)、当年生実生(16%、n=56)で、樹高が高い区分ほど、高い生存率を示した。先行研究から、アグライア母樹周辺に落下した種子は、げっ歯類による種子食害を受ける。

量的に有効な種子散布者であるサイチョウ類の種子散布距離は1kmを超え、母樹から離れた場所に種子を散布する可能性が高く、実験的に母樹周辺以外に播種した種子の食害率は低い。さらに本研究から、アグライアは実生定着後に高い生存率を示したことから、サイチョウ類は大型種子をもつアグライアの量的・質的に有効な種子散布者として機能していると考えられる。大型種子をもつ樹木センダン科アグライアAglaia spectabilisを対象として、サイチョウ類の体内を通過した種子の発芽実験と4haの調査区内で2000年8月に個体識別を行ったアグライアの15年後の生存状況を確認し、サイチョウ類の種子散布者としての質的な有効性を評価した。サイチョウ類の体内を通過したアグライア種子は、対照区の種子より高い発芽率を示した。また当年生実生は母樹からの落下やネズミ類の二次散布よりも広範囲に分布しており、15年後の生存率は16%だった。先行研究と本研究の結果から、サイチョウ類は大型種子をもつアグライアの量的・質的に有効な種子散布者として機能していると考えられる。今年度は主に4ヘクタールの調査区内でのAglaia specitabilisの再調査を行ったが、一部のコドラートについては、再調査に駆ける時間が少なかった。そのため、個体識別用の番号札が消失した個体の一部を見逃している可能性が高い。その結果、2000年に個体識別を行った個体の生存率を過小評価している可能性があるため。植物生態学平成26年度に充分な調査時間をとることができなかった4ヘクタール調査区内のAglaia specitabilisの実生調査については、平成27年度も11月から12月にかけて、再調査を行うことで、調査精度をあげ、個体識別後12-14年が経過した実生の生存率や成長量のデータを得る。先行研究から得られた結実木での果実持ち去り、種子食害、自動撮影カメラ、飼育個体を対象とした体内滞留時間の結果から推定した種子散布距離などの情報を組み合わせて、Aglaia specitabilisにとって、サイチョウ類の種子散布者としての有効性について、量的な側面と質的な側面の両方から評価する。それによって狩猟や森林伐採など人間活動の影響を受けやすい動物であるサイチョウ類を熱帯雨林から喪失することで、それらに種子散布を依存する植物にどのような影響が及ぶのかを明らかにする。平成25年度は例年よりもアグライア、カナリウムともに結実規模が小さく、当初予定していた結実木周辺での調査を十分に行うことができなかった。そのため、次年度以降は調査範囲を拡大して、結実フェノロジーの観察個体を増やして調査に利用できる個体数を増やす予定である。平成26年度は前年度に予定のデータを得られなかった結実木周辺での種子の持ち去り調査と実生の分布調査の両方を行う。アグライア、カナリウムともに毎年結実するが、結実規模は年変動する。結実木周辺での種子の持ち去り調査では、1年目に十分なサンプル数を確保できなかった樹種と散布地を優先して調査を行い、少なくとも2年分のデータセットを得ることを目指す。また11月に共同研究者を訪問した際に平成25年度の調査状況と平成26年度以降の調査について意見交換を行った。その際、先行研究として行ってきた営巣木におけるサイチョウ類の種子の体内滞留時間の観察調査も継続することを提案されたので、これに同意した。この調査については、共同研究者の現地スタッフが中心となって収集するため、本プロジェクトの遂行には支障はなく、最終的に本プロジェクトの内容をまとめる際に有効活用できる。27年度は過去2年間の情報を整理し、さらに調査対象を絞り込み、4種類の種子散布地で種子の運命を比較できるようにデータを収集する。実生の分布調査では、過去に個体識別した調査地を再訪問し、実生の生存状況を確認すること予定である。
シリコンLSI融合型ゲルマニウム・ナノワイヤの創製と超高速トランジスタの実証

本研究では、シリコン集積回路(Si-LSI)の高性能化(高速・低消費電力化)を目指し、絶縁体上にゲルマニウム・ナノワイヤ(Ge-NW)を、Si-LSIの損傷温度(約500°C)以下で直接合成する技術を提案する。具体的には、絶縁体上に(111)面配向したGe膜を形成する「Al誘起成長法」と、単結晶基板上にGe-NWを合成する「Vapor-Liquid-Solid法」を重畳することを検討した。その結果、SiO2基板上、さらにはプラスチック基板上においても配向Ge-NWを合成することに成功した。絶縁体上において、均一な半導体ナノワイヤを直接合成した初めての成果である。集積回路の持続的な発展には、従来のスケーリング則(微細化)に頼らない新たな指導原理の開発、即ち材料/デバイス構造の革新が不可欠である。本研究では、シリコン(Si)よりも高いキャリア移動度を持つゲルマニウム(Ge)に着目すると共に、Si集積回路に混載可能なGeナノワイヤ・トランジスタのプロセス技術開発を目指す。本年度においては、Geナノワイヤをシリコン酸化膜(SiO2)上に高品質形成する手法を検討した。Geナノワイヤの形成は、金(Au)コロイド粒子(40 nm径)をシードとし、原料ガスにGeH4を用いた化学気相成長(CVD:Chemical-Vapor-Deposition)により行った。SiO2上に直接Geナノワイヤを成長しようとした場合、Ge原子がSiO2に付着しにくいことから、Au粒子の数に対してナノワイヤの成長率は1割程度となった。また、成長したナノワイヤの方向はランダムとなった。GeとAuの界面は(111)面で最も安定となるため、ナノワイヤは<111>方向にVLS成長することが知られている。そこで、金属誘起層交換成長法を用い、結晶方位が(111)面に制御されたGe薄膜(50 nm厚)をSiO2上に形成し、シード(種結晶)層とした。その結果、Geナノワイヤがシード層からエピタキシャル成長し、基板垂直方向に優先的に配向することが判った。特にCVD中の基板温度を変化させて成長を行った結果、400°Cで最も均一なGeナノワイヤ・アレイが得られた。結晶方位を持たない非晶質体の上に、方向の揃ったGeナノワイヤを形成したのはこれが初めての例である。本年度においては、次年度に確立した「シリコン酸化膜(SiO2)上にGeナノワイヤを形成するプロセス」を、プラスチック(ポリイミド)基板に応用した。GeとAuの界面は(111)面で最も安定となるため、ナノワイヤは<111>方向に化学気相成長(CVD:Chemical-Vapor-Deposition)することが知られている。そこで、金属誘起層交換成長法(MIC:Metal-induced Crystallization)を用い、結晶方位が(111)面に制御されたGe薄膜(50 nm厚)をプラスチック上に形成し、シード(種結晶)層とした。Geナノワイヤの形成は、金(Au)コロイド粒子(40 nm径)をシードとし、原料ガスにGeH4を用いたCVD、すなわちVLS(Vapor-Liquid-Solid)成長法により行った。その結果、プラスチック基板上において、垂直方向に整列したGeナノワイヤ群を合成することに成功した。転写法を用いずにフレキシブル基板上に半導体ナノワイヤを合成した初めての成果であり、学会等で注目を集めた。当初の計画では絶縁体上にGeナノワイヤをリソグラフィー法で形成することを検討していた。今回、結晶方位制御技術と気相ー液相ー固相成長法を重畳することによって、自己組織的に均一なGeナノワイヤ群を、フレキシブル基板上に合成することに成功した。集積回路のフレキシブルデバイス搭載の可能性を拓く革新技術である。集積回路(LSI)の高性能化(高速・低消費電力化)のため、高移動度を有する新材料ゲルマニウム(Ge)の研究が盛んに行われている。もし、極めて高いキャリア移動度を有するGeナノワイヤを、絶縁膜を介してシリコンLSIに混載することができれば、電子デバイスの大幅な性能向上となる。本研究では、絶縁体上に位置や形状の制御されたGeナノワイヤを、LSIの損傷温度(約500°C)以下で直接合成する技術を研究した。具体的には、絶縁体上に(111)面配向したGe膜を形成する「Al誘起成長法」と、単結晶基板上にGeナノワイヤを合成する「Vapor-Liquid-Solid法」を重畳することを検討した。その結果、平成27年度までにおいて、SiO2基板上、さらにはプラスチック基板上においても配向Geナノワイヤを低温合成することに成功した。平成28年度においては、Al誘起成長Ge層の上に、EBリソグラフィによって直径100 nm程度の開口部を設けたSiO2膜を形成し、化学気相成長を行うことで、位置制御されたGeナノワイヤを形成することを検討した。その結果、開口部からの優先成長は見られるものの、結晶成長が横方向にも進行し、Ge結晶はナノワイヤ状とならないことが判明した。

今後、SiO2のパターニングとAu触媒の塗布を重畳することにより、Geナノワイヤの位置制御が可能となると考えられる。以上、本研究課題においては、プラスチック上Geナノワイヤとの革新構造を創出した。絶縁体上において、均一かつ方向の揃った半導体ナノワイヤを直接合成した初めての成果である。本研究では、シリコン集積回路(Si-LSI)の高性能化(高速・低消費電力化)を目指し、絶縁体上にゲルマニウム・ナノワイヤ(Ge-NW)を、Si-LSIの損傷温度(約500°C)以下で直接合成する技術を提案する。具体的には、絶縁体上に(111)面配向したGe膜を形成する「Al誘起成長法」と、単結晶基板上にGe-NWを合成する「Vapor-Liquid-Solid法」を重畳することを検討した。その結果、SiO2基板上、さらにはプラスチック基板上においても配向Ge-NWを合成することに成功した。絶縁体上において、均一な半導体ナノワイヤを直接合成した初めての成果である。当初の計画では絶縁体上にGeナノワイヤをリソグラフィー法で形成することを検討していた。今回、絶縁体上の結晶方位制御技術と気相ー液相ー固相成長法を重畳することによって、自己組織的に均一なGeナノワイヤ群を形成することに成功した。今回形成したフレキシブル基板上のGeナノワイヤについて、結晶評価および電気的特性評価、並びにデバイス試作を進めていく。半導体工学今回形成したGeナノワイヤについて、結晶評価および電気的特性評価を進めていく。実験消耗品の一部を別予算で賄うことができたため。物品費の一部として充てる。
タイのコミュニティ政策と地域共同管理ー都市内分権と地域自治の視点から

本研究は、タイの都市におけるコミュニティ・レベルでの住民の自治、すなわち地域自治の成立要件を制度と主体の両面から明らかにすることを目的とする。地域自治は、地域共同管理をめぐる住民の組織と活動の水準(「住民自治」の側面)と都市内分権をめぐる制度的保障の水準(「団体自治」の側面)によって、その存立が決定づけられる。タイでは1980年代後半以降、都市自治体でのコミュニティ施策が展開され、地域の範域設定と住民組織の設立が進められてきた。本研究では、地域類型と地方制度上の自治体類型をふまえつつ、コミュニティ施策と地域共同管理との関係を定性的・定量的に分析することにより、タイにおける地域自治の成立要件を実証的に明らかにすることをめざす。上記の研究目的を達成するため、第2年度である平成30年度は、平成30年8月にパタヤ特別市および地方中心都市であるチェンマイ市(北部)において、行政機関(関係政府機関、市役所等)、住民組織(地域委員会、任意の住民組織等)を対象とする聞き取り調査を実施し、地域自治の成立要件を制度と主体の両面から明らかにするための基礎資料を得た。また、日本社会学会(9月)に参加し、研究報告を行うとともに、研究交流に努め、知見の彫拓をめざした。コミュニティ政策の理論的検討としては、内務省、自治体等の関係資料・統計の収集とその読み込みの作業を進め、タイのコミュニティ政策にかんする基礎的な情報の整理を行った。平成30年度の調査対象地域は、チェンマイ市(北部地方)とアユタヤ市(中部地方)であった。このうち、チェンマイ市については、昨年度対象のパタヤ特別市の補充調査とあわせて平成30年8月に現地調査を実施した。一方、アユタヤ市については、平成31年3月に実施予定であったが、タイ国において同月、軍事クーデター以来、5年ぶりに総選挙が実施されることになり、地域調査に適切な環境を確保できない見通しとなったことから実施を見送った。このため、当初の計画から若干の遅延が生じていると考えている。当初の計画どおり、平成31年度はコーンケン市(東北地方)および、上記の事情から昨年度実施を見送ったアユタヤ市の現地調査を実施する。また、コミュニティ施策を実施しているタイ国内の全自治体(テーサバーン・ナコーン30、テーサバーン・ムアン178、計208自治体、2016年8月8日現在)を対象とする質問紙調査「自治体のコミュニティ施策について」を実施する。地域自治は、地域共同管理をめぐる住民の組織と活動の水準(<住民自治>の側面)と都市内分権をめぐる制度的保障の水準(<団体自治>の側面)によって、その存立が決定づけられる。上記の研究目的を達成するため、初年度である平成29年度は、平成29年8月と平成30年3月の2回にわたり、バンコク都とパタヤ特別市での現地調査を行い、内務省、バンコク都庁社会開発局、パタヤ特別市地域社会開発局などの行政諸機関や地域住民組織(カナカマカーン・チュムチョン)およびその連合組織などを対象とする聴き取り調査を行い、あわせて関係資料を収集した。また、日本社会学会(11月)に参加し、研究報告を行うとともに、研究交流に努め、知見の彫拓をめざした。また、コミュニティ政策の理論的検討として、内務省等の関係資料の収集とその読み込みの作業を進め、タイのコミュニティ政策の基礎的な情報の整理に努めた。平成29年度の調査対象地域である2都市(バンコク都とパタヤ特別市)を訪れ、行政や地域住民組織を対象とする聴き取りを行うことができたが、パタヤ特別市に関しては、これまでの研究の蓄積に乏しいこともあり、次年度に若干の追加調査が必要な状況となっている。

コミュニティ政策の理論的検討としては、内務省、自治体等の関係資料・統計の収集とその読み込みの作業を進め、タイのコミュニティ政策にかんする基礎的な情報の整理を行った。平成30年度の調査対象地域は、チェンマイ市(北部地方)とアユタヤ市(中部地方)であった。このうち、チェンマイ市については、昨年度対象のパタヤ特別市の補充調査とあわせて平成30年8月に現地調査を実施した。一方、アユタヤ市については、平成31年3月に実施予定であったが、タイ国において同月、軍事クーデター以来、5年ぶりに総選挙が実施されることになり、地域調査に適切な環境を確保できない見通しとなったことから実施を見送った。このため、当初の計画から若干の遅延が生じていると考えている。当初の計画どおり、平成30年度はチェンマイ市とアユタヤ市の調査を中心に行うことに加え、パタヤ特別市の追加調査を実施する。当初の計画どおり、平成31年度はコーンケン市(東北地方)および、上記の事情から昨年度実施を見送ったアユタヤ市の現地調査を実施する。また、コミュニティ施策を実施しているタイ国内の全自治体(テーサバーン・ナコーン30、テーサバーン・ムアン178、計208自治体、2016年8月8日現在)を対象とする質問紙調査「自治体のコミュニティ施策について」を実施する。2回にわたる現地調査の期間が諸事情から若干短縮されたことから、次年度使用額が生じた。これについては、パタヤ特別市の追加調査に充当することで使用する計画である。アユタヤ市の調査を上記の理由により延期したため、次年度使用額が生じた。これについては、今年度実施予定のアユタヤ市の調査に充当することで使用する計画である。
類鼻疽菌の侵襲性を制御する分子機構の解明

類鼻疽は、類鼻疽菌の感染による細菌性感染症である。申請者らは、類鼻疽マウスモデルを構築し、宿主組織への強い侵襲性と病原性に関連性があることを見出した。本研究は、トランスポゾン変異導入とNGS解析を組み合わせたTn-seq解析によって類鼻疽菌の侵襲性を制御する細菌側因子の同定を目的とした。類鼻疽菌のトランスポゾンライブラリーを作製し、Tn-seq解析を行った結果、組織侵襲性に関わる遺伝子領域を複数同定した。該当する遺伝子の類鼻疽菌欠損株を作製しマウス感染実験にて病原性を評価した結果、莢膜合成系遺伝子の欠損株は顕著な病原性の低下が見られたものの、新規病原因子の同定には至らなかった。類鼻疽は、類鼻疽菌(Burkholderia pseudomallei)の感染によって引き起こされる細菌性感染症である。深刻な全身性症状を伴い、致死率も非常に高いが、その発症機構は不明である。申請者らは、類鼻疽菌のマウス感染モデルを構築し、マウス感染実験を繰り返した結果、類鼻疽菌は宿主感染時に宿主組織への強い侵襲性を示すことを見出した。そこで、本研究は、トランスポゾン変異導入と大規模シークエンス解析を組み合わせたTn-seq解析によって類鼻疽菌の侵襲性を制御する細菌側因子の同定を目的とした。本年度は、類鼻疽菌のトランスポゾン変異導入系の構築とTn-seq解析を行った。まず、類鼻疽菌へのMarinerトランスポゾン導入のためのプラスミドpMariKを作製し、類鼻疽菌への高効率なトランスポゾン導入系の構築に成功した。pMariKを用いて作製したトランスポゾンライブラリーを用いて、Tn-seq解析を行った。感染前のトランスポゾンライブラリーのゲノムDNAと感染組織抽出物から回収されたライブラリーのゲノムDNAに含まれるトランスポゾン挿入位置を網羅的に含むDNAを増幅し、次世代シーケンサー(イルミナ社Hi-Seq)による大規模シークエンス解析を行った。感染後に検出量が減少したトランスポゾン挿入領域をマウス組織への侵襲性に関わる遺伝子領域として同定した。この中には、既に感染性に関わることが報告される莢膜合成遺伝子の領域が含まれたことから、本研究で行ったTn-seq解析は妥当であることが示唆される。本研究計画の重要事項であったトランスポゾン導入系の確立に成功し、Tn-seq解析まで順調に行うことができた。申請者は類鼻疽菌のマウス感染モデルを構築し、複数の野生株でマウス感染実験を行った結果、類鼻疽菌は宿主観戦時に宿主組織への強い侵襲性を示すことを見出した。前年度は、類鼻疽菌のトランスポゾンライブラリーを用いたTn-seq法を実施し、複数の侵襲性に係る病原性候補因子を得た。本年度は、それぞれの候補遺伝子の欠損株を作製することで、マウス病原性への影響を解析した。まず、類鼻疽菌の欠損株作製法の確立を行った。ポジティブ選択マーカーとしての薬剤耐性遺伝子(KanRもしkはTpR)とネガティブ選択マーカーとしての変異型フェニルアラニンtRNA合成酵素遺伝子(mut-pheS)を用いることで、任意の遺伝子欠損株の作製に成功した。この欠損株作製法を利用して、Tn-seqによって得られた病原性候補遺伝子の欠損株を作製した。作製した5つの欠損株のうち、莢膜合成系遺伝子(wcbD)の欠損株は顕著な病原性の低下が見られたものの、他の4つの変異体は病原性に影響を示さなかった。今後はTn-seq解析を複数回行い、さらなる候補遺伝子を得、病原性遺伝子の同定を試みる。次年度以降は、Tn-seq解析を複数回続けるとともに、本年度の解析によって得られた組織侵襲性に関わる候補遺伝子(4遺伝子)の欠損変異体を作製し、マウス感染性への影響を検討する。また、それら計画と並行して、自殺型ベクターを用いた類鼻疽菌の任意遺伝子の組換え系の確立も目指す。細菌の分子生物学当初の計画では、動物感染実験を多数回繰り返し、条件検討を行う予定であったが、予想よりも早くに実験条件を決定することができた。

また、購入予定であった機器(ホモジェナイザー)は代替品を使用したため、本年度は購入しなかった。そのために、動物購入費と備品費が抑えられ、次年度使用額が生じた。本研究で行う大規模シークエンス解析は使用する試薬が高額であるために、当初計画では1回あるいは2回の解析を予定していたが、次年度使用額も含めることで、当初計画よりも多くの回数の大規模シークエンス解析を行う。
鬱病の比較分化・通時代的研究

京都大学医学部附属病院精神科神経科およびミュンヘン工科大学・ミュンヘン大学精神科において実施した1960年代と1990年代のカルテ調査の結果を統計的に比較検討した結果、次の所見を得た。京都およびミュンヘンの両都市における大学病院精神科入院鬱病患者で患者群をカイ二乗検定で比較した結果、両都市とも1960年代に比して1990年代で罪責感が有意に減少していることが示された。また不全感は、両都市とも1960年代に比して1990年代で有意に増加していることが確認された。鬱病患者において時代と共に罪責感が減少しているという結果は、ドイツ語圏の先行研究(von Orelli, Kranz, Lauterら)による結果と一致している。また、不全感の増加は、同じくドイツ語圏においてEbertらが高齢者の鬱病で行った研究結果と一致する。本研究では、ドイツと日本にわたって同一方法で調査した結果、上記の傾向をともに確認した。不全感はうつ病の主観的症状として今後増加していく可能性もあり、将来にわたって推移を調査する必要が示唆された。また、1990年代の面接調査およびカルテ調査の質的比較から、ミュンヘンにおいて患者の罪責感の表明は、具体的他人に対するものであることが多く、京都における患者の罪責感の表明は、対象となる他者が特定されないことが比較的多いという特徴が抽出された。これらは、患者の属する文化における対人関係のあり方とその表象を反映していることが示唆された。これらの結果を、学術誌に投稿している。京都大学精神科において、1960年代および1990年代の入院鬱病患者のカルテ調査を行った。カルテに記載された症状がDSM-IVにおける大鬱病性障害の基準を満たす患者の記録を各年代について100症例とりあげ、罪責感・不全感・貧困観念・心気念慮、および罪責妄想・貧困妄想・心気妄想の有無について調査した。同時に、患者の陳述内容を記録した。また、ミュンヘン工科大学附属病院精神科・精神療法科に赴き、1990年代の入院鬱病患者のカルテを調査し、同じくカルテに記載された症状がDSM-IVにおける大鬱病性障害の基準を満たす患者の記録のうち、ミュンヘン大学精神科における1960年代の入院鬱病患者のカルテ調査、および京都大学精神科における1960年代および1990年代のカルテ調査の結果と比較しうる年齢および性の患者群を抽出した。京都における調査と同様、罪責感・不全感・貧困観念・心気念慮、および罪責妄想・貧困妄想・心気妄想の有無について調査し、同時に患者の陳述内容を記録した。今後、これらの結果を分析し、統計的比較を含む検討を加える予定である。また、これらのカルテ調査の結果に加えて、既にミュンヘンおよび京都で行った入院鬱病患者の面接結果をあわせて比較検討する予定である。京都大学医学部附属病院精神科およびミュンヘン工科大学ないしミュンヘン大学附属病院精神科において実施した1960年代および1990年代のカルテ調査の結果を、質的および統計的に比較検討した。京都およびミュンヘンの両都市大学病院精神科入院鬱病患者で年齢を揃えた患者群をカイ二乗検定で比較した結果、1960年代に比して1990年代で罪責感が有意に減少していることが示された。また、不全感は、両都市とも1960年代に比して1990年代で有意に増加していることが確認された。鬱病患者における罪責感が減少しているという結果は、von Orelli, Kranz, Lauterらによるドイツ語圏の先行研究の結果に一致する傾向である。また、罪責感の減少および不全感の増加は、同じくドイツ語圏においてEbertらが高齢者の鬱病で行った研究の成果と一致する。本研究では、ドイツと日本にわたって同一方法において調査した結果、上記の傾向をともに確認したことになる。罪責感の内容面では、両都市とも、家族や同僚など身近な他人に対する罪責感の表明が多くみられたが、ドイツにおいては、より具体的な自己の義務感に対する罪責感が認められた。不全感については、両都市において、仕事などの遂行ができないという形の表明が多くみられている。これらの結果は、ひき続き学術誌に発表していく予定である。