hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腎移植を受けた思春期の子どもと親がともに生きる軌跡を説明できるモデルの構築

腎移植を受けた思春期の子どもと親の両者を研究対象者としているが、子ども又は親のどちらかの同意が得られた場合も研究対象として、また、アクセス施設を増やして依頼を進めていった。しかし、施設外部者が研究者であることより承諾が得られなかったり、研究協力者への倫理的配慮を十分に考慮したアクセス方法の検討に時間を要する結果となった。したがって、当初計画よりも本調査が長期となっている。本研究の目的は、腎移植を受けた思春期の子どもと親がともに生きる軌跡を説明できるモデルの構築であり、【目標1】【目標4】の遂行を目的とした。本年度は、本研究の基盤をなす【目標1】腎移植を受けた思春期の子どもと親がともに生きる軌跡を明らかにするために、研究協力施設を拡大しながら、腎移植を受けた思春期の子どもと親、または腎移植を行った思春期の子ども、あるいは、腎移植を行った思春期の子どもの親にアクセスを試み、同意の得られた研究対象者に本調査の実施を行った。その結果、全12名(6ケース)からインタビューを1回、ないし2回を実施するに至った。得られた結果の個人分析を行い、【目標2】「腎移植を受けた思春期の子どもと親がともに生きる軌跡を説明できるモデル(仮)」(以下、軌跡モデル案と記す)の作成に向けて、分析の洗練化を行いながら軌跡モデル案の構築を目指した。【目標3】軌跡モデル案が、腎移植を受けた思春期の子どもと親の現実生活を浮き彫りにしたものであるかどうかの検討をするために、昨年度に引き続き、腎臓病に関する学術集会や移植関連学会などに参加し、検討を重ねた。【目標4】最終的に「腎移植を受けた思春期の子どもと親がともに生きる軌跡モデル(仮)」の実現可能性について、小児看護学の専門家、並びに、家族看護学の専門家とともに最終の洗練化を行っている。本研究は、腎移植を受けた思春期の子どもと親が相互作用を通して、どのような病みの軌跡を辿っているのかという、親子がともに生きる軌跡を説明できるモデルの構築を目的とした。本研究は、研究者の博士論文を基盤とした継続研究である。腎移植を行った思春期に至る親子6組(4組の親子、1組の思春期の子ども、1組の親)にそれぞれ面接調査を実施した。得られたデータを質的に分析した結果、腎移植を行った時期が幼少期であるか、あるいは、思春期であるかによって、思春期の子どもと親の軌跡のあり様に特徴が見出されることが明らかとなり、今後、移植形態や対象者数の拡大がモデル構築に向けて課題である。腎移植を受けた思春期の子どもと親を研究協力者としているため、両者または三者への倫理的配慮を十分に考慮したアクセス方法の検討に時間が要した。かつ、本調査依頼を行う患者会を始め、病院施設の選定に時間を要したため、当初の計画時よりも本調査の実施が遅れている状況である。1.本調査を行う病院施設をさらに1施設追加し、現在、研究協力者への依頼を行いながら、並行してインタビュー調査を実施し、本調査の遂行を進めていく。2.研究協力者の幅を広げることとし、腎移植を行った思春期の子ども、父親、母親のそれぞれ1名以上の同意が得られた場合も研究協力者とする。3.得られた結果から導き出されたモデル案については、1名以上の小児看護専門看護師にモデル案として適切な内容であるか、実現可能性等について意見をもらい、モデルとしての洗練化を図ることとする。医歯薬学1.本調査を行う病院施設を昨年度計画より1施設増やした4施設としているが、5月中の依頼状況に応じて2施設の追加を行う。
炭素隔離技術のマスメディア報道に関する定量的・定性的研究

朝日新聞を対象にした新聞報道のフレーミング分析を行った。記事の70%はポジティブにCCSを捉えているものであった。CCSのリーケージ・リスクに関する記事はほぼ皆無であった。支配的なフレーミングとしては「技術移転」、「革新的技術」、「大規模CO2削減技術」、「技術先進国としての日本」が挙げられる。引用されていたアクターは、官僚や政府、産業アクターや研究者が中心であり、環境NGOに関する引用はなかった。外国アクターとしては、アメリカやヨーロッパ、中国、インド、IEAとIPCCの国際機関に関する引用が多かった。本研究の目的は、この社会的受容性を大きく左右する市民のリスク認知に多大な影響を与える日本のマスメディア報道において、炭素隔離技術がどのように報道されているのかを定性的、定量的に明らかにすることである。この意義としては、同技術を大規模に導入する場合の試金石である社会的受容性に関する知見を創出できることが挙げられる。平成22年度は基本的に新聞報道のデータを収集し、日本の炭素隔離技術の政策決定プロセスやすでに実施されたデモンストレーションプロジェクトを対象とした背景分析を行った。デモンストレーションプロジェクトに関する分析の結果、デモンストレーションプロジェクトの関係アクターの間のコンセンサス達成方法、プロジェク、トのフレーミングプロジェクトのガバナンス構造、そして実施国の文脈が学習プロセスを形成していることが明らかになった。特に、新聞報道の分析との関連で注目するべきは、プロジェクトの支配的フレーミングとしてテクノクラシー・フレームが同定されたことである。日本の政策決定プロセスに関する分析の結果、同プロセスはIPCC特別報告書の知見を取り込んでおらず、支配的なフレームとしてはテクノクラシーが同定された。この結果、日本における炭素隔離技術のデモンストレーションプロジェクトでも、政策決定プロセスでもテクノクラシー・フレームが同定されたため、同新聞報道でもテクノクラシーのフレーミングが同定されるものと予測される。そうなった場合には、基本的に日本社会もテクノクラシーの考え方を共有していないと、社会的受容性は著しく低くならざるを得ないという政策的含意が導かれることになる。今年度は朝日新聞を対象にした新聞報道のフレーミング分析を行った。対象期間は1990年から2010年である。コーディングを行ったのは主に次の項目についてである:主要なトピックは何か?;どのアクターが引用されているか?;主要なフレーミング(CCSをポジティブに扱っているのか、ネガティブに扱っているのか);CCSに関する主要な論点はカバーされているかどうか。対象期間では、基本的に記事数が10以下であったが、2008年の洞爺湖サミットの前後に記事数が増加していった。主なトピックは以下のとおりである。1990年から1997年までは日本の技術開発がメイントピックである記事が多かった。1998年から2005年までは日本と外国で行われたCCSのパイロットプロジェクト(長岡やスライプナー・プロジェクト)が中心となり、2006年以降は、日本の国内政策や気候変動枠組条約のCCS交渉、IEAやIPCCなどの国際機関の報告書が中心的なトピックであった。フレーミングに関しては、記事の70%はポジティブにCCSを捉えているものであった。CCSのリーケージ・リスクに関する記事はほぼ皆無である一方で、CCSの技術移転に関しては強く支持する記事があった。その他の支配的なフレーミングとしては、「革新的技術としてのCCS」、「大規模CO2削減技術としてのCCS」、「技術先進国としての日本」が挙げられる。外国アクターとしては、アメリカやヨーロッパ(特にノルウェー)、中国、インド、IEAとIPCCの国際機関に関する引用が多かった今後は、すでにデータを収集している他の新聞記事や政策文書と併せてフレーミング分析を行い、政策的含意を導くことが課題となる。
模型飛行機材と航空写真技術を用いた積雪観測法の開発

屋根上積雪重量を屋根上に上がって直接的に測定することは、膨大な作業量と危険性を伴うためにその正確な資料は極めて少ない。当研究グループは、実大飛行機を利用して航空写真測量技術を積雪観測に応用し、積雪深に関して十分な精度が得られる撮影技術を先行開発してきた。しかし、実大飛行機の使用は多大な経費と機械操作の専門家を必要とするため、安全性・作業性・経済性の優位性を期待してカイト気球とRC(リモートセンシング)ヘリコプターの2種の模型飛行機材に航空写真カメラを搭載した測量技術の確立を目指したものである。先ず前半の2年間でカイト気球とRCヘリコプターを用いて航空写真測量方法の基礎的な技術開発を行い、3種の測量方法について、操作性・測定精度・その他の性質に関して比較検討を行い、以下の事項を明らかにした。(1)3種の測量方法は、それぞれに長所と短所を併せ持っているために、利用者は観測対象地域の地形的条件、建物周辺の環境、観測対象建物の個数、使用可能な観測費用その他を考慮して選択すべきである。(2)しかし、カイト気球による航空写真測量は、必要とする積雪深の測量制度を満足しており、経済性も3種の中では最も優れている。(3)2種の模型飛行機材の上昇高度・姿勢安定性・気象条件に対応する撮影技術の向上を検討し、特にハレイション(太陽光反射)対策に効果的な手法を導いた。(4)実際の無暖房建物で屋根形状の異なる建物を数棟選定し、深雪期の屋根上積雪深分布を本法により計測し、風速・風向・気温による積雪深の偏分布への影響を検討した。最後に3年間の屋根上積雪分布観測法の開発とこれに基づく実測値の分析を行い、研究成果として総合的に取り纏めた。本研究は、建物屋根上や建物周辺の積雪観測へ模型飛行機材による航空写真技術を応用するものである。平成6年度はカイト気球を用いた撮影システムの開発とその評価を行った。(1)飛行体の制御システムの開発:カイト気球に観測用カメラ、モニター用ビデオカメラおよび高度計を搭載した航空写真撮影システムを組み立てた。この後、気球の指定位置の確保とカメラの振動防止および任意の撮影視野の設定を可能とする制御システムを開発した。これらのシステムを用いることにより、撮影高度、撮影範囲、撮影方向とを地上のモニター装置で確認し、コントロールしながら写真撮影を行うことができるので、意図した写真を得る上での信頼性が飛躍的に高められた。(2)飛行体の基本的性能の向上:カイト気球を用いて無雪期3回、積雪期1回の観測を実施し、気球の操作性・機動性を検討した。その結果、気球操作に必要な人員:67名、限界撮影高度:150200m、気球へのガス注入・機材の設置・制御システムの調整・写真撮影等一連の作業に要する時間(45時間)などを把握した。(3)影響因子の選定:積雪深の測定精度に影響を及ぼす因子として撮影高度とハレイションに主眼をおいた。撮影高度として20m、50m、100m、150mの4段階を設定し、測定精度との関係を明らかにした。また、ハレイションを防止するために偏光レンズを用いたが、有効であることを確認した。(4)現地における積雪量の実測:航空写真の撮影後、屋根上での直接の積雪深観測を実施した。(5)当観測システムの総合評価:航空撮影ステレオ写真の分析による積雪深推定値と現地実測値とを比較して、精度上の検討を行うと共に、操作性その他の性能を含めた当観測システムの総合評価を行った。

平成7年度はカイト気球およびラジオコントロール無人ヘリコプターを用いて、特定の地域に集中して建つ建物群を対象に撮影を行い、屋根上積雪を測定した。(1)撮影システム:カイト気球の撮影システムは昨年度の報告書で述べたとおりである。ラジオコントロール無人ヘリコプターを用いた撮影システムは、基本的にカイト気球のそれと同等で、用いたヘリコプターは、全長120cm、全高70cm、メインローター径158cm、機体重量5.0kg、最大搭載重量8.0kgである。(2)撮影地域の選定:本研究では、撮影地域として札幌市内に建つ特定の浄水場を選定した。当該浄水場には、規模の異なる建物が多数建っているが、それらの建物周辺には電線や立木が少なく、かつ気球の操作員の移動が容易なオープンスペースを有しているため撮影に適している。また、当該浄水場を無人ヘリコプターの撮影地域としても選定した。(3)撮影計画:浄水場の1区画に建つ各種規模の建物群について、中小規模の建物計10棟をカイト気球で撮影し、これに大型の建物3棟を加えた計13棟を無人ヘリコプターで撮影することにした。撮影高度は、撮影範囲と撮影コースを勘案して、カイト気球および無人ヘリコプターのいずれも6070m程度を選定した。(4)撮影の実施:カイト気球については、無雪期の撮影を1995年12月8日に、積雪期の撮影を1996年2月8日に行った。無人ヘリコプターについては、積雪期の撮影を1996年2月19日に行ったが、無雪期については今後実施する予定。(5)屋根上積雪深の測定:現在、解析図化機を用いた測定作業を依頼している。(6)現地における地上積雪量の実測:浄水場に近接した野球場グラウンドにおいて、冬期間スノ-サンプラーを用いた積雪重量の実測を1週間に1回行った。本研究は、航空写真測量技術を積雪観測に応用し十分な精度が得られる撮影技術を先行開発してきたが、実大飛行機の使用は多大な経費を必要とするため、安全性・作業性・経済性のいずれにも優れたカイト気球とRC(リモートセンシング)ヘリコプターの2種の模型飛行機材に航空写真カメラを搭載した測量技術の確立を目指したものである。本年度は当初の研究計画に従って以下の検討を行った。(1)RCヘリコプターに重点を置いて撮影・制御機器の軽減化を図ると共に、両機材の機動性・操作性・経済性等の特性比較を行い、観測目的や実施条件に対応して3種の飛行体から選択するための検討資料を作成した。(2)模型飛行機材の上昇高度・姿勢安定性・気象条件に対応する撮影技術の向上を検討し、特にハレイション対策に目途を立てた。また平滑雪面に生じるモノトーン対策として人工的雪面処理による解析精度の向上を行った。(3)観測目的に対応した積雪深精度・平面解析密度を得るための効率的な撮影画像の処理解析法を検討した。(4)実際の無暖房建物屋根上積雪深分布を本法により計測し、風速・風向・気温による積雪深の偏分布への影響を検討した。上記のうち(1)(3)についてはほぼ完了したが、(4)については札幌地方における本冬季の積雪深が極めて少なかったために充分な実測成果が得られていない。
磁化率測定による氷の相転移境界の決定

H2Oは宇宙空間で最も豊富な物質の一つであり、その相転移条件を知ることは重要である。本研究では氷や水、水-塩系に対してSQUID(超伝導量子干渉計)を用い、低温また高圧下での相転移由来の磁化率変化を捉える試みを行った。試料周辺部品の信号を精度良く評価し、純水及び塩水の低温及び0.2Gaまでの固液相転移では磁化率の不連続が検出され、結晶サイズや配向で磁化率差も観察された。相転移中は温度揺らぎに起因する誤差が減少する傾向も見られた。また、120K付近で1c-Ih転移に対応する磁化率変化が観察されたが、最終確認はできなかった。以上から、氷の相転移の新たな検出方法を提示した。水・氷は宇宙空間で最も豊富で普遍的な物質の一つとして知られており、た構造転移も多数知られている数GPaまでの氷は氷天体の内部構造や進化、表面地形の解釈を行う上で大変重要な物質である。H2Oを磁性の観点からみれば反磁性物質で外部磁場に対しては他の反磁性体に比べても極端に弱い磁化率を示すが、X線的には区別が難しい僅かな水素位置の変化も磁化率の変化として捉えることができる可能性がある。そこで本研究では超高感度磁化測定装置であるSQUID(超伝導量子干渉素子)を用い、これらの相転移に伴う僅かな磁化率変化をとらえることを主眼に置いて研究を進めた。初年度の平成25年度は、既存のSQUIDを用い、純粋なH2Oの30K-300Kの温度領域における磁化率変化の特性を調べた。この温度範囲では273K付近の固-液転移の他に、Ih相-XI相の相転移境界を横切る可能性がある。実験の結果、固液の相転移に関しては再現良く磁化率の僅かな変化を捉えることができて、より低温下では試料以外の原因とみられる磁化率のジャンプが幾つか観測された。Ih相-XI相との相転移境界は60-70K付近と予想され、昇温過程の測定で80K付近にも不連続が見られる事が解ったが、これは窒素の液化温度と近いため、更なる検証が必要であることが分かった。また、温度調整のステップ変化に対しても、僅かに磁化率が測定することも新たに分かったため、今後の測定条件に関して注意が必要であることが分かった。また、高圧下での測定の準備として、ピストンシリンダー型セルと、圧力測定に優れるダイヤモンドアンビルセルの2つの装置を改良してSQUIDでの利用に最適な素材とバックグランドシグナルを考慮して、デザインの検討を進めた。H2Oは宇宙空間でも最も豊富な物質の一つであり、低温下での氷の相転移条件を知ることは重要である。構造変化の中には僅かな水素位置の検出を要するため、実験室で簡便に相変化を検出することは容易ではない。しかし、これらの転移では僅かな磁化率の変化が起こることが知られており、もし試料の磁化率変化を精度良く測定できれば実験室でのH2O系の相転移を検出できる。最終年度は、これまでに取得した氷や水、塩水系のSQUID(超伝導量子干渉計)を用いた純水の磁化率の温度変化に対するデータ解析を進め、また、装置特性に起因する僅かな磁化率変化が実験結果に影響しないかを調べるため、通常測定の他に幾つかのブランク実験も行った。その結果、純水及び塩水の低温及び高圧下での磁化率温度依存性データからは、1成分系と2成分系で、熱力学的な二相共存領域の有無(自由度の変化)に対応し、転移幅が明瞭に区別できること、冷却速度の違いによって氷の結晶サイズや選択配向が異なる影響と思われる磁化率の絶対値の差が見られること、その差は昇温過程で液体に転移すると同じ磁化率に揃うこと等が分かった。一方で、70K付近で磁化率の温度依存性の変化が見られるが、試料容器に用いているテフロンカプセルの影響の可能性があることも明らかになった。固相から液相になる温度付近では磁化率の安定性が大きく異なり、相転移中は磁化率の誤差が急に減少する傾向も見られた。これらは複数の観点から試料の状態変化を確認できる事を意味している。また、120K付近で磁化率の僅かなジャンプが複数回観察され、可能性としては1c-Ihの転移がありうるが、確認はできなかった。また、80K付近にジャンプが見られる場合があり、これは空気中の窒素混入の可能性も残っている。以上、本研究により、これまで殆ど観察されていないH2O系の磁化率マップの生成が可能であることを示した。

固体地球科学本研究の目的は、氷の相転移の新たな検出手段としての磁化率測定の可能性を検討することである。この検出方法では水素の位置変化を直接見ているわけではなく、僅かな構造変化に対するスピンモーメントの差を見ることである。そのためには試料以外に起因する磁化率変化をどこまで考慮できるかということが、研究の中心的な作業になるが、本年度は常圧でバックグランドが比較的良くわかった試料内での温度変化に伴う磁化率変化を解析する予定で研究を進め、ほぼ装置に付随する問題点を明らかにすることができた。また、低温下で変動する可能性がある圧力を直接測定するためのルビー測圧システムを構築するための、小型分光器を導入し、光ファイバーを装置内に入れた側圧システムの構築を進めた。これまで気にする必要が無かった磁化率変化の僅かなバックグランド変化としての装置関数の洗い出しは、今後、高圧下での測定を進める前段階として必ず必要になるステップであり、本年度はその概要を得ることができたため、ほぼ予定通りの進行状況と考えられる。今後は高圧容器の磁気的バックグランドの温度変化のデータを取得し、試料周辺にある試料以外の磁気的変化の総和を検証して、純粋な試料由来のシグナルだけを取り出す必要がある。本来なら個々の部品に対する独立した磁化率変化を全て取得しておくことが望ましいが、近年では本実験に不可欠な寒剤としての液体ヘリウムの供給に不安があるため、実験は限られた回数で行う必要がある。そこでいくつかの纏まった部品単位で、予め高圧容器内部の磁気的バックグランド評価を行い、試料との差分を検証しながら相転移の検出を試みていく予定である。このためには他の液体を用いた相転移検出の校正も含めてバックグランドの正確な値を各実験で最適化できるように、現在自動で処理を行っているバックグランド処理を、手動で演算させて寄り信頼度の高い信号を得られるようにデータ処理の手続きに関する改良を進めていく。また、低温下ルビー測圧システムの更なる整備を進めて、相図上の正確な位置を知ることができる事を目指す。
もうひとつの近代鯨類学「第一鯨学」の形成と展開

本研究によるおもな成果は、1)アンドリュースの1909-1910年の日本周辺での鯨類調査と足取りを明かにし、アメリカ自然史博物館所蔵の未刊行写真の被写体を特定したこと、2)博物館に保存されている小川鼎三と神谷敏郎関連資料の特定と水族館による海生哺乳類調査事例を収集したこと、3)NHKアーカイブス保存映像から水族館での鯨類飼育や生体の捕獲運搬、座礁漂着鯨類の資料を発掘したことである。1.アンドリュースの日本での活動:アメリカ自然史博物館(ニューヨーク市)でアンドリュースが日本と朝鮮で収集した鯨類標本の所蔵状態調査を行ない、データベース上では29点のうち19点の保存を確認した。また、収集者非記載の鯨類標本4点とデータのない鯨ヒゲ数百枚について、書簡や種、コレクションの状況から同氏の収集品と判断し、同館担当者に伝えた。文字資料では昨年に引き続き書簡を複写したほか、未刊行で伝記でも引用されていない日本と朝鮮での調査日誌を複写した。写真資料では日本と朝鮮、東南アジアの風景を含む閲覧用プリントをスキャニングした。写真は社会史の記録としても重要と思われた。2.日本の近代鯨類学草創期:近世鯨類学と近代鯨類学の接合に関連して、太地町立くじらの博物館とケンショク「食」資料室の鯨絵巻を比較検討し、「紀州系」絵巻の一部の系統を確定した。鯨類学に先行して進展した近代捕鯨の状況について、ニッスイパイオニア館(北九州市)に明治大正期の東洋捕鯨の資料が保存されていることを発見し、一部を複写収集した。3.「第一鯨学」の展開:太地町立くじらの博物館の構想から建設時の資料を調べた結果、西脇昌治が総合プロデューサーであったことが判明した。収集資料は水産研究者の協力も大きく、同館はふたつの鯨類学の総合力で開館したと評価できた。4.マリンランド導入の歴史:1930年代に阪神水族館が実施したイルカ飼育の文献と新聞記事を収集した。1950年代のイルカ飼育関係者からの聞き取りが困難であるので、それに代えてNHKアーカイブス保存番組を用いた映像資料調査を考え、2013年度の「NHKアーカイブス学術利用トライアル研究II」に応募し採択された。年度内には視聴対象番組の選択を行なった。1.アンドリュースの日本での活動:アメリカ自然史博物館(ニューヨーク市)でアンドリュースの手紙と写真、調査日誌の複写、スミソニアンアーカイブ(ワシントンDC)でアルバトロス号の調査日誌等を閲覧し、アンドリュースの1909-1910年の日本周辺での足取り、そして収集標本の来歴について調べた。アンドリュースの足取りは、経由地や年月を特定し、写真についてもほとんどの被写体を特定した。収集標本についても、手紙から来歴や関係者の特定ができた。2.日本の近代鯨類学草創期:岡田利信関連資料を複写したほか、ニッスイパイオニア館(北九州市)保管の「事業場長必携」を複写解読し、近代捕鯨初期の捕鯨者の鯨類に関する知見と認識を調べた。3.「第一鯨学」の展開:書籍や論文を用い、東京大学総合研究博物館の収蔵資料から小川鼎三収集標本や神谷敏郎関連資料を特定したほか、国立科学博物館収蔵鯨類標本から小川資料を捜索した。4.マリンランド導入の歴史:「NHKアーカイブス学術利用トライアル研究II」により、1970年代以前の水族館や鯨類に関するニュースや番組の視聴を行い、水族館での鯨類飼育や生体の捕獲と運搬について、映像資料の抽出と被写体の特定を行ない、従来、文章によって知のみられていた事象について視覚的な情報を得た。本研究は日本の近代鯨類学の歴史的展開を明らかにすることを目的とし、その内容は1)ロイ・チャップマン・アンドリュースの日本での活動、2)日本の近代鯨類学草創期、3)「第一鯨学」の展開、4)マリンランド導入の歴史、である。今年度の実績は、1)ではアメリカ自然史博物館哺乳類文書庫に保管されているアンドリュースの手紙から日本関連分全部を撮影し、彼の撮影したオリジナルネガの一部を簡易複写した。手紙からは日本での支援者の氏名や役職が初めて明らかになり、深い関係を結んでいたことがわかった。また、1910年代中頃に東京大学の研究者が動物学雑誌に発表された日本産鯨類の学名を検討した論文がアンドリュースとの往復書簡を参考にしたらしいことが判明した。2)については電子媒体や借用可能図書について収集し、日本産哺乳類のリストは近世の本草学や地誌を利用してまとめられ鯨類も例外でないことがわかった。3)は琉球大学保管の資料の予備調査を実施した。4)では大型鯨類の飼育を試みた水族館の現地調査、1960年前後の水族館パンフレットや鯨類飼育関係のテレビ番組を収集した。現地調査では海岸地形を利用した鯨類飼育施設オセアナリウムが、日本の地方でも独自に考案実践されたことが推測され、資料からは1960年当時の展示方法が近年に至るまで水族館の教育展示の原型となっていたと考えられ、特定の研究者と水族館の展示手法が模倣され全国に広がった可能性が見えてきた。

1.アンドリュースの日本での活動:順調に進んでいる。予定以上の資料発掘ができている。2.日本の近代鯨類学草創期:やや遅れている。閲覧予定資料や目録記載資料が行方不明であったりすることが多く、資料発掘が進まない。その一方で、近代捕鯨に関する資料は予定外の発見があった。3.「第一鯨学」の展開:やや遅れている。調査計画になかった水族館による海外調査が存在し、その調査が未遂であることによる。水族館の調査は記録が少ないが、聞き取りなどから実施内容を記載したい。4.マリンランド導入の歴史:遅れている。聞き取り予定者が高齢なことや存命者が少数であることが理由である。聞き取りによる調査は限定的なものになることを予定する。代わって映像資料を用いた調査を行なうが、資料所有者の公開方法から視聴が2013年度前半となる。1)は順調に進んでいるが、2)と3)は出張機会が少ないため、電子媒体や借用可能資料の収集にとどまり、地方資料の収集や鯨類実物資料の発掘ができなかった。4)は聞き取り予定者との調整ができなくなったことによる。1.アンドリュースの日本での活動:アメリカ自然史博物館での書簡と写真の複写の継続し、成果発表の方法を博物館側と協議する。将来の発展方向として、同氏撮影の写真はフィリピンやインドネシアなど東南アジアの社会史資料として有効活用できるような資料整理と研究体制の準備作業を行なう。2.日本の近代鯨類学草創期:近代初期の近世鯨類学集成の再検討と資料調査から、鯨絵巻のなかの近代生物学の取り入れ度合いを評価する。明治大正期の東洋捕鯨の資料から、捕鯨会社の分類と資源状態の認識を調べるとともに、当時の鯨類学側の認識と比較する。対象が巨大で観察機会が限られることから、鯨類の知識は科学者よりも捕鯨者が優位であった状況が続いたという仮説を持つが、実際の知識と認識の差、そして鯨類学ではどのように追いつこうとしてきたかを明らかにする。近代生物学の導入後の日本での鯨類学は研究者がきわめて少数であり、国内での研究の進展よりも標本を海外の研究拠点に送ることで学術研究に貢献してきた経過が見えてきたので、仮説を実地調査で補強する。3.「第一鯨学」の展開:研究者個別の研究史の概要、ほとんど外部に知られていない西脇昌治門下が水族館で行なった野外調査を跡づける。4.マリンランド導入の歴史:NHKアーカイブスの映像資料を用いて、1950-1970年代イルカ飼育と輸送についての実情を記載する。この年代のイルカ飼育は個別水族館の創意工夫、地域の漁業者の協力が大きく、地域性が高かったと評価している。成果発表:計画では研究年度中の簡易的な展示を予定していたが、旅費別途で訪問した韓国蔚山市の鯨博物館での展示の了承が得られたこと、アンドリュース撮影写真が地域的にも内容的にも広がりが予想以上であったため、本格的な巡回展示を研究期間終了後に実施する。1)は予定どおりアメリカ自然史博物館での資料収集を継続するとともに、鯨類実物資料の収蔵先となった国立自然史博物館での資料調査を行なう。さらに国内での滞在地を訪問し、地方資料の発掘に努める。2)と3)は現地を訪問し、地方資料の収集と実物資料の発掘を進める。また科学者コミュニティ内部の資料が数少ないため、捕鯨会社や関連資料の調査を加える。
新素材プラスチックシンチレータを用いた原子炉モニターの開発

本研究では、現在市販されていないガドリニウム含有プラスチックシンチレータを常温硬化型の樹脂を用いて開発し、安価に作成することで大型化し、原子炉で生成される大量のニュートリノを測定することで、原子炉内の状況をモニターする原子炉ニュートリノモニターの開発を目的としている。本研究期間内ではガドリニウム含有プラスチックシンチレータの開発に成功した他、樹脂選定による発光量の大幅向上が得られた。さらに中型サンプルを作成することで、ニュートリノの擬似信号の検出にも成功した。本研究の目的は、従来型のプラスチックシンチレータとは異なる常温硬化型樹脂を使用することで、安価で機能性を有するプラスチックシンチレータの開発を行い、ニュートリノを用いた原子炉出力モニターへ応用することである。先行研究として、新潟大学と企業との共同研究を通じて、原子炉ニュートリノ実験に応用するためにガドリニウム入りプラスチックシンチレータの開発を行ってきたが、発光量が小さく減衰長も短いという点を改善していく必要があった。今年度は発光量の改善を行うために、シンチレータの製作を企業で行う形から、大学研究室内で行えるように見直し、研究室内で小型サンプルを作成できるように実験室に作成設備の構築を行った。発光量改善のための方策として、混合する波長変換材の割合、樹脂の混合割合、樹脂の種類の変更などについて検討し、先行研究で作成されたものと比較して約2倍の発光量を持つプラスチックシンチレータを作成することに成功した。また、作成プロセスについても見直し、作成手順を簡素化することで、作成時のばらつきを減らすとともに、製造コストをより抑えられるようになった。発光量は標準的なプラスチックシンチレータと比較して約50%程度に相当するところまで到達できるようになった。中性子捕獲のためのガドリニウムを添加することで発光量が減少する傾向が見られるため、発光量の維持のために添加するガドリニウムの再選定、最適化を行っている。更に10cm角、2cm厚さの中型シンチレータの作成も成功し、コバルト60線源を用いたγ線の測定も行い、γ線のコンプトンエッジを測定することでエネルギー較正を行うことにも成功した。これにより、今後の大型化によるニュートリノ擬似信号の測定に向けておおむね目処がついた。本研究は、中性子検出効率を向上させるガドリニウムを含有する新型プラスチックシンチレータを開発し、原子炉から放出されるニュートリノを検出することで、原子炉内の状況をモニターする検出器を開発することを目的としている。平成26年度においては、本研究以前に使用していたプラスチックシンチレータ樹脂の再選定を行うことで、より黄変の少ないプラスチックシンチレータを作成できるようになり、発光量の大幅な向上が得られた。標準的なプラスチックシンチレータ(BC408)と比較してガドリニウムを含有した場合に約40%の発光量を得られるようになり、ガドリニウムを含有しない場合には50%程度の発光量が得られた。平成27年度においては、前年度に選定した新しい樹脂を用いたガドリニウム含有プラスチックシンチレータによって、20cm×50cm×4cm厚、5 kgサイズの中型サンプルを作成することに成功した。また、作成した中型サイズプラスチックシンチレータサンプルを用いて、Am/Be中性子線源の照射による原子炉ニュートリノ擬似信号を、遅延同時計測法による検出を試みた。先発信号として4.43 MeVのガンマ線によるエネルギー分布が確認できたが、中性子のガドリニウム捕獲によって放出される合計8 MeVのガンマ線エネルギー分布は充分なサイズの検出器を作成することが出来なかったため確認できなかった。一方、先発・後発の時間差による中性子捕獲時間を検証したところシミュレーションとの一致が得られたため、中性子のガドリニウム捕獲信号を確認できた。今後シンチレータの透明性や均一性の向上、長期安定性の検証など行ったのち、さらなる大型化をして実際のモニター化を進めていきたい。また、今回ホウ素含有プラスチックシンチレータの開発も行い、中性子捕獲信号の分布を確認することが出来ており、さらなる発展が期待できる。平成26年度の研究目標の一つは、先行研究において作成されていたプラスチックシンチレータの発光量の向上であった。本年度はシンチレータの作成プロセスを見直し、大学の実験室で開発する環境が整えられ、様々なサンプルを作成することで作成・性能評価を行うプロセスが確立できた。また、プラスチックシンチレータの素材樹脂の再検討を行い、以前の樹脂と比較して約2倍の発光量を得られるようになり、おおむね初年度の研究目標が達成された。今回素材樹脂を検討し異なる材料に変更したことで作成プロセスも簡略化されたため、より安価に大型化出来る可能性も出てきた。また、10cm角-2cm厚さのシンチレータ作成にも成功し、コバルト60線源を用いたγ線の測定にも成功し、発光量の増加によりγ線を用いたエネルギー較正をより精度よく行うことが出来るようになった。樹脂の変更により発光量向上が得られたため、ガドリニウム含有型のシンチレータの性能も向上したが、ガドリニウムの含有による発光量の低下がみられるため、この点については継続して改善していく。

高エネルギー物理学前年度の樹脂選定などの検討によって、プラスチックシンチレータ自体の発光量を大きく向上させることができたが、ガドリニウムを添加することで発光量が減少する傾向が確認されている。次年度はガドリニウム薬剤の再選定を行い、より安定して発光量に影響しない試薬の使用を検討する。またシンチレータの透明度も向上したため、透過率、長期安定性などプラスチックシンチレータの基本性能を引き続き評価するとともに、樹脂の最適化も引き続き行うことで、更なる発光量の向上も目指す。さらに前年度において中型シンチレータの作成にも成功し、コバルト60線源を使用したγ線信号の測定を行い、コンプトンエッジの測定によってエネルギー較正も可能になったため、より大型のシンチレータを作成することで、ガドリニウムの添加による中性子捕獲信号の検出を行なっていく。特にAm/Be線源をニュートリノ擬似信号源として用いて、遅延同時計測法を用いて原子炉ニュートリノの擬似信号の検出を試みる。その他、1トンサイズの大型検出器を作成した際のニュートリノ検出効率の評価を、シミュレーションを行って評価する。当該年度における助成金はおおむね予定通り使用してきた。企業側でシンチレータの作成を行うことを想定していたが、難しい状況が発生したため、大学研究室内でシンチレータを作成するための作成設備やシンチレータ材料を購入する費用として使用してきたが、振り込み手数料の有無等でごく少額が次年度への繰越となった。前年度において研究室における作成環境は整っており、次年度は主に大型化に向けたシンチレータ材料樹脂や、金型の購入によって前年度残額も含めて使用する計画である。またシンチレータに含有するガドリニウムの選定を行う上で、様々な試薬を購入して性能評価を行うため、それらの試薬購入費用として使用する。また、旅費として日本物理学会春季大会へ参加して報告することを予定しており、これらをまとめて次年度使用する計画である。
ラット不全心に対するeNOS遺伝子導入骨髄細胞移植による冠血管新生の試み

経動脈的ラット同種骨髄細胞移植による血管新生効果の検討1)SDラットの片側大腿動脈を抜去し、下肢虚血モデルを作成した。2)2週間後に同種ラット骨髄単核球を虚血部位の筋肉内に注入し、血管造影、サーモグラム、病理組織学的検索にて、虚血部位における血管新生を確認した。3)2週間後に同種ラット骨髄単核球を虚血部位付近の動脈に注入し、血管造影、サーモグラム、病理組織学的検索にて、虚血部位における血管新生を確認した。4)骨髄細胞移植では経動脈的投与にても筋肉内投与法と同等の血管新生効果があることが判明した。ラット虚血心に対する骨髄細胞移植1)SDラットを全身麻酔、気管内挿管下に左冠動脈を結紮。2週間放置し、心筋梗塞後不全心を作成した。2)別のSDラットより骨髄細胞を採取し、比重遠心分離法にて単核球のみを抽出。1)で作成した不全心を摘出し、骨髄単核球を大動脈基部より冠動脈内に注入した。3)骨髄単核球を注入した不全心をさらに別のラットの腹腔内に異所性心移植を行った。4)移植後、2週間後に移植心を摘出。ランゲンドルフ灌流装置に装着し、虚血再灌流を加え、心機能および心筋梗塞範囲を測定することにより虚血耐性を評価した。虚血耐性にはsham移植群と比して、有意差はなかったが、組織学的に抗CD31抗体陽性細胞の増加を認め、血管新生効果を確認した。eNOS遺伝子導入による骨髄細胞移植の効果の検討1)SDラットを全身麻酔、気管内挿管下に左冠動脈を結紮。2)別のSDラットより骨髄細胞を採取し、1)で作成した不全心を摘出し、単核球を大動脈基部より冠動脈内に注入した。その際、同時にeNOS cDNAアデノウイルスをベクターとして冠動脈内に注入した。3)移植後、2週間後に移植心を摘出。同時に病理組織学的に血管新生効果を検討した。結果、ランゲンドルフ灌流中の冠灌流量は優位に増加し、免疫組織学的にeNOSの発現を確認した。予備実験2)FACSにてCD34陽性細胞を指標として、HGFによる血管内皮前駆細胞のmobilizationが生じていることを確認した。3)別のマウスの大腿動脈を抜去し、2週間後に上記HGF投与後の骨髄細胞を注入し、血管造影、サーモグラム、病理組織学的診断にて、虚血部位における血管新生を確認した。4)以上、予備実験にて、HGF投与後骨髄細胞による血管新生効果及び、HGFの至適投与時期及び投与量を確認できた。ラット虚血心に対する骨髄細胞移植2)別のSDラットを開胸し、冠動脈前下行枝を結紮し、閉胸後2週間放置し、虚血心を作成した。

3)1)で採取した骨髄細胞の単球成分のみを抽出し、2)で作成した虚血心を摘出し、冠動脈より注入し、さらに別のラットの腹腔内に異所性移植を行った。4)移植2週間後にラットを摘出し、病理組織学的に検索し、心筋梗塞部周囲領域における血管新生効果を確認した。5)同じく、摘出心をランゲンドルフ冠灌流装置に装着し、60分間、左室圧、冠灌流量を測定した。左室圧、冠灌流量においてはsham手術群と比して有意差は認めなかった。ラット虚血心に対する骨髄細胞移植1)SDラットを全身麻酔、気管内挿管下に左冠動脈を結紮。2週間放置し、心筋梗塞後不全心を作成した。2)別のSDラットより骨髄細胞を採取し、比重遠心分離法にて単核球のみを抽出。1)で作成し不全心を摘出し、単核球を大動脈基部より冠動脈内に注入した。3)骨髄単核球を注入した不全心をさらに別のラットの腹腔内に異所性心移植を行った。4)移植後、2週間後に移植心を摘出、ランゲンドルフ灌流装置に装着し、虚血再灌流を加え、心機能および心筋梗塞範囲を測定することにより虚血耐性を評価した。同時に病理組織学的に血管新生効果を検討した。その結果、虚血耐性にはsham移植群と比して、有意差はなかったが、組織学的に血管新生効果を確認した。eNOS遺伝子導入による骨髄細胞移植の効果の検討1)ラットeNOScDNAを抽出。2)SDラットを全身麻酔、気管内挿管下に左冠動脈を結紮。3)別のSDラットより骨髄細胞を採取し、比重遠心分離法にて単核球のみを抽出。4)同時に、1)で抽出したeNOScDNAをアデノウイルスをベクターとして冠動脈内に注入した。5)5)移植後、2週間後に移植心を摘出、ランゲンドルフ灌流装置に装着し、虚血再灌流を加え、心機能および心筋梗塞範囲を測定することにより虚血耐性を評価した。結果、ランゲンドルフ灌流中の冠灌流量は優位に増加し、免疫組織学的にeNOSの発現を確認した。
アリルエステルと有機ホウ素ate錯体とのカップリング反応の有機合成への応用

近年我々はニッケル触媒を用いるアリルアルコール誘導体と有機ホウ素ate錯体(borate)(1)([(MeO)_3B-R]Li;R=aryl,alkenyl基)とのallyl-sp^2カップリング反応を見いだした。この反応系は,従来のアリルカップリング反応と比べて,より反応性に富み,第二級のアリル化合物でさえも容易に反応する。本研究では,この反応を活用した生理活性化合物の合成,及びsp^2-sp^2カップリング反応への拡張を行った。これらの研究を通して,高反応性の[(MeO)_3B-R]Li(1)でさえも不満足の結果に終わる場合があった。そこで,さらに高反応性を示す有機ホウ素ate錯体の設計にとりかかった。結果として,R-B(OH)_2と2,3-butanediolから得られる有機ホウ素化合物[3:[R-B(-OCH(Me)-CH(Me)O-)]にMeLiあるいはn-BuLiを反応させて調製した有機ホウ素ate錯体(4)を見いだした。そして,この錯体(4)を用いると,従来うまくいかなかったアリールメシラートや立体障害のきわめて大きいalkenyl bromideとのsp^2-sp^2カップリング反応が可能となった。近年,我々はニッケル触媒を用いるアリル炭酸エステルと有機ホウ素ate錯体とのカップリング反応を見いだしている。この反応系は,従来のパラジウム触媒を用いるカップリング反応系と比べて,より反応性に富み,第二級のアリル炭酸エステルでさえ容易に反応する。本研究では,このカップリング反応を活用してブレフェルディンAの不斉合成を行った。また,キラルな第二級アリル炭酸エステルを用いてカップリング反応における立体選択性を検討した。ニッケル触媒存在下,2-フリルホウ素ate錯体[2-furyl-B(OMe)_3]^-Li^+とシス・シクロペンテン-1,4-ジオールのモノアセテートとのカップリング反応は選択的に進行し,トランス-1,4-置換体を位置選択的(6:1)かつ立体特異的(>99:1)に与えた。この反応は,ニッケル触媒に特異的であり,パラジウム錯体は触媒作用を示さなかった。この生成物にC(10)-C(16)側鎖を導入し,続いてフリル基を酸化的[(1)NBS;(2)NaClO_2]にγ-ケト-α,β-不飽和カルボキシル基に変換するとBartlettのブレフェルディンAセコ酸が合成できた。また,この酸化反応を活用してピレノホリン,パチュロライドAを合成した。キラルな第二級アリル炭酸エステルを用いる不斉カップリング反応の検討では,種々のニッケル錯体を10mol%用いて光学活性なl-phenyl-1-octen-3-ol(>99%ee)の炭酸エステルとアリールホウ素ate錯体との反応を行った。その結果,いずれの触媒を用いてもカップリング反応は反転を伴って進行することを見いだした。しかし,若干ラセミ化を伴なうため,更なる検討が必要である。昨年我々はジオールとメチル基をリガンドとするアリールおよびアルケニルホウ素アート錯体がニッケル触媒存在下,第2級アリルアルコールの炭酸エステルとカップリングすることを報告した。ホウ素アート錯体/ニッケル触媒系は既存のカップリング反応剤と比べて高反応性を示す。今回この反応系を,合成は容易であるが反応性のないアリールメシラートに適用した。種々検討した結果,ホウ素原子上のメチルリガンドをn-Buに変えたアート錯体を用いると収率よくカップリング生成物を与えた。なお,n-Bu基を用いているにも関わらずアリルメシラートの還元生成物は生じなかった。第2のテーマとして,ホウ素アート錯体/ニッケル触媒系を光学活性アリルアルコール誘導体に適用し、カップリング反応における不斉転写について検討した。従来,ArZnCl/Pd触媒系で最高で60%の不斉転写が報告されているが、ホウ素アート錯体/ニッケル触媒系では90%の転写率で反応した。現在,100%の転写をめざして条件検討を続けている。
「食」の文化継承とその社会的意味－在日ベトナム難民２世のフードビジネスから

在日ベトナム人の「食の調達実践」に関する7年間のフィールドワーク調査の結果をまとめ、社会学の学術雑誌である『ソシオロジ』に掲載することができた。さらに、その「調達実践」のうち、野菜類の生産のために在日ベトナム人がおこなっている農地利用に関する学術論文を執筆し、京都大学大学院人間・環境学研究科文化人類学分野が編集・出版する雑誌『コンタクト・ゾーン』の特集論文の一つとして発表した。また、農業経済分野の月刊誌である『農業と経済』の「農業・農村と外国人労働者」の特集号にて、寄稿を依頼され、自家栽培のための在日ベトナム人の農地利用に関する論考を掲載し、農業と在日外国人に関する貴重なケースを提示した。また12月には、京都大学大学院農学研究科生物資源経済学専攻がドイツのGottingen大学と共催した国際ワークショップ“SustainableInternational Agricultural Development"(於ゲッティンゲン大学)にて、口頭発表を行った。その内容は、難民として渡日したベトナム難民たちによる故郷で食べていた南国野菜の栽培について明らかにしたものである。ゲッティンゲン大学側の参加者から興味深い事例としてコメントを得ることができ、移民・難民による農業というトピックが世界的な現代的課題であることを考察するための糸口を得た。さらに、第36回百越の会にて、ベトナム本国へ「帰国」した在日ベトナム難民のライフコースに関する発表を行った。難民のなかには、留学生やボートピープルとして渡日した人も含まれており、「難民」とカテゴライズされる人びとの多様性とともに、ライフコースが何によって規定されるのかについて分析するための知見を得ることができた。この成果をもとに、フードビジネスを経営する在日ベトナム難民の独自性への分析を深める予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度では、在日ベトナム人の自給のために野菜類を生産する営みに関して、調査を実施した。その調査の結果、ベトナムで食べられている南国野菜の栽培を行うために、地域住民の持て余した農地の借用やコミュニティにおける野菜づくりの担い手について明らかにすることができた。この内容は、ベトナム国家大学ハノイ校人文社会科学大学で行われた日本・ベトナム研究勉強会(別名:ハノイロンド)にて、発表した。この研究会では、ベトナムの日本研究者も参加しており、異国における在日ベトナム人の行動について、ベトナム本国社会からの眼差しや知見を知る良い機会となった。秋期には、さらに現地調査を実施し、考察を重ねた。その成果は、第64回日本村落研究学会において発表し、村落社会や地域社会研究の専門家から有益なコメントを得ることができた。在日外国人が増加する日本社会において、就労や教育については地域社会の視点から多様な研究が蓄積されているが、地域の自然資源へのアクセスや管理についてはほとんど議論されていない。ゆえに、在日外国人や移民・難民研究だけではなく、地域社会学や村落研究の分野にも寄与できることを確信した。この研究は、文化人類学分野の学術雑誌への寄稿論文としてまとめており、提出済である。一世世代の状況をふまえて、次世代がその食文化をどのように継承し、自身の生活に応用していくのかについて調査を実施した。日本育ちの次世代のなかから、ベトナムでの生活経験者にインタビューを実施し、家族背景やライフコースに関するインタビューを実施した。そのなかには、ベトナムで和食やなどのフードビジネスの経営に携わっている人が含まれており、日本で育った二世世代にとって、日本で身につけた食文化や習慣がどのように応用されているのかについて明らかにすることができた。この調査内容については、学会での発表および投稿論文を執筆するべく準備中である。これまでの研究で得られた在日ベトナム人一世世代の食生活に関する調査内容を論文としてまとめあげ、雑誌「ソシオロジ」に掲載されることが確定している。さらに、都市近郊部の耕作放棄地を在日ベトナム人が利用しているという発見から、在日外国人住民と地域社会との関係を「農」という新たな視点から分析することに成功した。この結果については、ベトナムの日本研究・ベトナム研究勉強会および日本村落研究大会にて発表し、好評価を得ることができた。こうした発表の場を通して、当該研究員の研究の価値が認められた結果、文化人類学分野の雑誌「コンタクトゾーン」の次号へ寄稿を依頼され、現在執筆中である。また、二世世代のフードビジネスについての調査の一環として、ベトナムでの現地調査を行っている。その調査を通して、日本に生まれ育った二世世代にとってのベトナム・日本双方の食文化を継承することが、どのような意味をもち、その生活に活用されているのかについても明らかにしつつある。調査は順調で、学会発表および論文執筆の準備にとりかかっている。以上のことから、研究は概ね進展しているといえるだろう。

その内容は、難民として渡日したベトナム難民たちによる故郷で食べていた南国野菜の栽培について明らかにしたものである。ゲッティンゲン大学側の参加者から興味深い事例としてコメントを得ることができ、移民・難民による農業というトピックが世界的な現代的課題であることを考察するための糸口を得た。さらに、第36回百越の会にて、ベトナム本国へ「帰国」した在日ベトナム難民のライフコースに関する発表を行った。難民のなかには、留学生やボートピープルとして渡日した人も含まれており、「難民」とカテゴライズされる人びとの多様性とともに、ライフコースが何によって規定されるのかについて分析するための知見を得ることができた。この成果をもとに、フードビジネスを経営する在日ベトナム難民の独自性への分析を深める予定である。これまでの日本における移民・難民研究では、エスニック・ビジネスに関する「食」についてはある程度に蓄積があるものの、その食材の生産に関する記述はほとんどなかった。本研究では、移民・難民の移住先の社会における生活圏の再構築を、その他のマジョリティである地域住民との地域資源の共有という文脈から明らかにしていく。その際に、すでに蓄積されている欧米の多様なマイノリティの「農」に関する諸研究と比較し、日本の状況との共通性と差異を分析し、所属機関主催の国際ワークショップで発表する予定である。さらに、以上のような環境のなかで成長した二世世代がその文化をいかに継承し、日本で生まれ育った経験をどのように自ら応用させていくのかを考察していくことで「食・農」という営みが、その生活に与える影響について考察する。この研究内容は国内学会で発表予定である。以上のことをふまえて、新たな視角から日本に生きるエスニック・マイノリティの生活に関する課題を明らかにする博べく士論文を執筆する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
学術情報流通における研究データの役割に関する基礎的研究

本研究は,学術情報流通における研究データの役割を明らかにすることが最終的な目的である。高エネルギー物理学分野における研究データ提供状況の調査,研究データ関連の政策および研究データの利用・共有に関連する文献レビューを行った。その結果,データが公開されている論文の掲載タイトルは,高エネルギー物理学分野におけるコアジャーナルに集中していること,研究データ共有関連の方策はデータ管理からデータ共有を強調するようになっていること,研究者のデータが共有する際には,1)個人的,2)制度的,3)技術的,4)文化的・社会的要因が影響していることがわかった。本研究は,学術情報流通の3機能モデルに基づいて,他の学術情報メディア・利害関係者,特に研究者と関係づけながら,学術情報流通における研究データの役割を明らかにすることが最終的な目的である。研究の範囲としては,e-Science型の研究がすでに行われている代表的な領域として高エネルギー物理学領域を対象に,現在,スイスの欧州原子物理学研究機構(CERN)で行われている全世界の研究者約3千名が参加する世界最大の加速器であるLHC(Large Hadron Collider:大型ハドロン衝突型加速器)のATLAS実験を事例とする。ATLAS実験を対象に,学術情報流通の3機能モデルに基づいて,同実験で研究データがいかに1)認証,2)流通,3)アクセス・保存・キュレーションされているかを,1)研究データに関する調査および2)研究者に対する調査から明らかにする。最終的には,本研究から明らかになった研究データの役割と伝統的学術情報メディア,特に高エネルギー物理学で重要であるプレプリントおよび学術雑誌との関係の中に位置づけ,学術情報流通における研究データの役割を明らかにする。今年度は,昨年度に引き続き,研究データに関連する文献の網羅的収集およびATLAS実験関連のウェブサイトを含めた網羅的文献調査を行った。さらに,研究データに対する調査(SPIRES-HEPおよびHepData調査)を実施した。プレプリント・学術雑誌論文の内容分析と電子ジャーナルプラットフォーム調査については,当初の研究計画の見直しを行い,着手したところである。今年度は,学術情報流通における研究データの役割を明らかにすることを目的として,1)e-Scienceの代表的領域である高エネルギー物理学領域を対象とした研究データ提供に関する調査および2)研究データ共有の方針および実践に関する調査を行った。研究データ提供に関する調査に関しては,英国ダーハム大学が中心となって管理しているHepDataを対象に,Reactionデータの提供状況を調査した。その結果,1)データ提供数は2013年までに約8000件が登録され,1950年から2000年までは多少の増減はあるが増加傾向にあったものの,2000年以降は半数程度に留まっていること,2)データが公開されている論文の掲載タイトルは,高エネルギー物理学領域のコアジャーナル(Physical Review Letters,Physics Letters B,Physical Review D,Nuclear Physics B,European Physical Journals Cなど計10タイトル)で7割を占め,一部のタイトルに収集していることがわかった。研究データ共有の方針および実践に関する調査に関しては,先行研究の網羅的レビューを行い,1)英米の研究助成機関(NIHやRCUKなど)で策定が進んでいるものの曖昧さや適用可能性が問題になっていること,2)研究者による研究データ共有の実践は,一部の分野で進展しており,a)自然科学系の分野が中心であり人文科学系はほとんど見られないこと,b)データ共有の意思は非常に高い一方で,実際の共有経験はそれほど高くない傾向が見られるものの,その割合は分野によるが上昇傾向が見られた。さらに,研究データ共有には,個人的要因,制度的要因,技術的要因,文化・社会的要因が相互に影響していることなどがわかった。研究の範囲としては,eScience型の研究がすでに行われている代表的な領域として高エネルギー物理学領域を対象に,現在,スイスの欧州原子物理学研究機構(CERN)で行われている全世界の研究者約3千名が参加する世界最大の加速器であるLHC(Large Hadron Collider:大型ハドロン衝突型加速器)のATLAS実験を事例とする。平成23年度の研究実績として,全体の調査枠組みを具体的に設定するために,1)研究データに関連する文献の網羅的収集および2)ATLAS実験関連のウェブサイトを含めた網羅的文献調査を行った。