hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
再生軟骨周囲に高発現するペリオスチンの機能解析と軟骨再生医療への応用

再生軟骨周囲の軟骨膜様線維組織に高発現しているペリオスチンに関して、軟骨細胞や再生軟骨組織に対する生物学的作用を検討した。ペリオスチンは、ヒト耳介軟骨細胞への増殖効果は示さなかったが、3次元包埋培養された軟骨細胞の分化誘導を促す傾向を示した。また、ペリオスチンノックアウトマウス由来の耳介軟骨細胞とポリ乳酸足場素材で構築される再生軟骨組織を、野生型マウスへ同系移植したところ、基質産生の低下が観察されたことから、ペリオスチンが軟骨再生に促進的に作用する可能性が示唆された。現行の再生軟骨医療は、培養中に脱分化した軟骨細胞が生体内に移植されると自然に再分化する性質を利用して行われているが、その分子機構は未だ明らかにされていない。本研究の目的は、軟骨細胞の再分化誘導機構を解明する一助として、再生軟骨周囲の軟骨膜様線維組織において高発現しているペリオスチンに関して、軟骨細胞や再生軟骨に対する作用機構を解明することである。まず、マウス軟骨再生モデルにおける組織形成の経時的観察では、C57BL/6Jマウス耳介軟骨細胞とポリ乳酸(PLLA)足場素材を用いて作製した再生軟骨を同系マウス皮下へ移植し、経時的に摘出した再生組織を組織学的に観察した。その結果、移植後2週から8週にかけてトルイジンブルー染色でのメタクロマジーが増加し、再生軟骨組織の成熟が進むことが示された。また、ペリオスチンの発現を免疫組織化学的に検討したところ、移植後1週から再生軟骨周囲の軟骨膜様組織に発現していることが観察された。次いでペリオスチンの軟骨細胞に対する支持機能を評価した。ヒト耳介軟骨細胞の平面培養にペリオスチンを添加した場合には、細胞増殖に対する作用は認められなかった。同様に、ペリオスチンコート培養皿での培養時にも軟骨細胞の増殖効果は認められなかった。一方、アテロコラーゲン3次元包埋培養では、ペリオスチン添加により軟骨細胞におけるII型コラーゲンの発現上昇が認められ、ペリオスチンの軟骨細胞分化制御への関与が示唆された。さらに、線維芽細胞との共培養系における軟骨細胞の増殖・分化を検討するため、マウス皮膚由来線維芽細胞とヒト耳介軟骨細胞のco-culture系を確立した。その結果、軟骨細胞との共培養により、線維芽細胞におけるペリオスチンの発現が上昇することが示された。来年度は、ペリオスチンノックアウトマウスを用いて再生軟骨移植におけるペリオスチンの機能検討を行う予定である。本研究の目的は、軟骨細胞の再分化誘導機構を解明する一助として、再生軟骨周囲の軟骨膜様組織に高発現しているペリオスチンに関して、軟骨細胞や再生軟骨に対する作用機構を解明することである。ペリオスチンノックアウトマウスを用いた再生軟骨移植における機能検討では、ペリオスチンノックアウトマウス(Pn-/-)および野生型マウス(Pn+/+)から耳介軟骨細胞を採取し、増殖能および軟骨分化能を比較した。その結果、Pn-/-とPn+/+マウスの培養軟骨細胞で増殖能に差は認められなかった。また軟骨分化に関してCol1、Col2の発現をrealtime RT-PCRで検討したところ、軟骨分化能に関しても有意な差は認められなかった。次に、Pn-/-およびPn+/+マウスから採取した軟骨細胞をそれぞれPLLA足場素材へ播種して再生軟骨組織を作製し、Pn-/-およびPn+/+マウス背部皮下へ同系移植を行った。Pn-/-の再生軟骨組織をPn-/-マウスへ移植した場合とPn+/+の再生軟骨組織をPn+/+マウスへ移植した場合では、移植後8週のトルイジンブルー染色で強いメタクロマジーを示す再生軟骨組織が観察された。Pn+/+の再生軟骨組織をPn-/-マウスへ移植した場合には、更に広汎な軟骨再生と、周囲の軟骨膜様組織の脆弱化が観察された。一方、Pn-/-の再生軟骨組織をPn+/+マウスへ移植した場合には、軟骨再生は著しく抑制され、再生組織内へのホスト由来細胞の浸潤が強くなる傾向が認められた。以上から、軟骨細胞に発現するペリオスチンが移植後の組織反応に抵抗して軟骨再生を促進するのに対し、ホスト由来細胞に発現するペリオスチンはホスト由来細胞の再生軟骨組織への浸潤を促進する、もしくは強力な軟骨膜様組織を形成することによって軟骨再生を抑制する可能性が示唆された。
レジリエントな地域社会を構想する新しい理論の構築に向けた領域横断的な社会学研究

レジリエントな社会の構築は、現代日本における重要課題の一つである。しかし、それをどのように実現すればよいのかということについて、従来は必ずしも明らかにされてこなかった。こうした状況を改善することを目的に、どのような条件下でレジリエントな社会が実現し得るかということが、主要な研究課題である。それぞれの地域の個別性への配慮と、地域を越えた共通課題に関わる合意形成を両立する方途を、社会学、倫理学、精神分析の観点から領域横断的に探究した。初年度に当たり、当初の研究計画及び研究目的に従い、本研究のキーワードである「レジリエンス」という概念に関わる研究作業を中心に行った。この概念は、様々な領域で用いられているが、定義が曖昧な場合や、諸領域間での定義や文脈の違いが必ずしも十分に考慮に入れられていないこともある。また、社会がレジリエントであるということが何を意味するのか、社会にレジリエンスを求める言説が当該社会に対してどのような影響を及ぼしているのかということは、批判的な検討が必要である。以上のような問題意識に基づいて、レジリエンスに関わる諸領域の先行研究のうち、生態学や社会システムに関わるものを中心に精読し、その定義や文脈を確認した。あわせて、「レジリエンス」という概念が用いられている近年の事例として、東日本大震災発生以後の災害対策に関わる論考について、特に地震、津波、原発事故などを扱ったものに焦点を合わせて調査した。上述の文献研究と並行して、レジリエンスに関わる取り組みの事例研究も進めた。第一に、地域に立脚しつつ、地域を越えたレジリエンスの発揮を試みる事例として、首都圏の生活協同組合によるBCP(Business Continuity Plan:事業継続計画)について、インタビュー調査を行った。生活協同組合連合会コープネット事業連合を訪問し、東日本大震災発生以後に展開されてきたBCP関連の取り組みの進捗状況、現状、今後の予定、解決が必要となる課題などについて尋ねた。第二に、震災からの復興との関連で、レジリエントな地域社会が構想されている事例として、宮城県仙台市や石巻市で展開されている、地元の特産品「仙台白菜」をシンボルとしたプロジェクトについて、現地調査を行った。生活協同組合連合会コープ東北サンネット事業連合、JAいしのまき、白菜の生産者、白菜を使った食育活動を展開している高校の関係者などを訪問した。文献研究については、一定の成果が得られたと考える。第一に、「レジリエンス」という概念の基礎的な定義を確認するとともに、その周辺概念との違いや関連性を明確にすることができた。第二に、本研究においてレジリエンスに関わる研究の対象とする「地域社会」とは何かということについても、その定義や文脈に関わる論点を掘り下げることができた。第三に、「レジリエンス」、「地域社会」といったキーワードが、本研究に関連する先行研究において、どのような文脈で用いられているのかということや、そうした研究において必ずしも明らかにされていない点、批判的な再検討が行われるべき点、さらに深い検討がなされるべきと思われる点などを明らかにした。これらの作業により、今後の研究を進めていく上での基礎を固めることができた。事例研究についても、当初の研究計画をおおよそ達成することができた。コープネット事業連合でのインタビューでは、本研究の開始前(2014年)の訪問時から今回の訪問時までに、どのような進展があったのか、どのような課題に直面しているのか、今後どのようにしてその解決を図ろうとしているのかといったことについて、具体的な情報を得ることができた。仙台白菜に関しても、前回の訪問時(2013年)以降の進捗状況を、確認することができた。仙台白菜という共通のシンボルを題材に、多様な行動主体が地域の復興に関わるプロジェクトを展開している。これらの活動やその背景にある認識の共通性や違い、今後の可能性や課題について、現地の見学やインタビューを通じて確認した。そうした成果の公表は年度内に間に合わなかったため、新年度にその作業を継続する。前年度の基礎的な研究成果に基づいて、レジリエントな社会を実現するための理論の構築を中心に、今年度の研究を展開した。一つは、東日本大震災の経験を通じて、日本社会の在り方との関連で改めて問われることになった、「安全・安心」をめぐる議論を、レジリエンスの観点から再編成する試みである。「安全・安心」に関わる理論として展開されてきた研究として、村上陽一郎が提唱した「安全学」がある。安全学の理論については、震災での地震、津波、原子力発電所事故等の大規模災害の経験から、各種の課題や論点が提起されている。そうした点を視野に入れつつ、レジリエントな社会を構想するために必要となる条件を、安全学とレジリエンスに関わる諸理論の比較・検討を通じて明らかにした。もう一つは、レジリエンスの実現に向けた意思決定過程を、どのように構想すればよいのかという問いの探究である。前年度の研究では、この点について、環境倫理学、科学技術社会論、環境社会学の観点を中心に検討した。それらの作業の結果、特に不確実性の高いリスクをめぐる意思決定の場面で合意形成を図ることの困難の所在を明らかにして、その論点整理を行うことが必要であるという認識に至った。そこで、主に社会学と精神分析の観点から、意思決定に関わる主体の認識と行動の在り方を考察した。また、諸研究の相互の関連性や差異及び今後の課題等も明示した。

以上の理論研究に加え、東日本大震災の被災地(宮城県仙台市、石巻市など)を中心としたフィールドワークも実施し、本研究にて構築を進めてきたレジリエンスに関わる理論の妥当性や実効性を検証する作業を行った。レジリエントな社会の構築には、それぞれの地域の個別性への配慮と、地域を越えた共通課題への取り組みという二つの側面の両立が必要である。それをどのように実現し得るかを明らかにすることによって、本研究の課題を達成できたと考える。レジリエントな社会の構築は、現代日本における重要課題の一つである。しかし、それをどのように実現すればよいのかということについて、従来は必ずしも明らかにされてこなかった。こうした状況を改善することを目的に、どのような条件下でレジリエントな社会が実現し得るかということが、主要な研究課題である。それぞれの地域の個別性への配慮と、地域を越えた共通課題に関わる合意形成を両立する方途を、社会学、倫理学、精神分析の観点から領域横断的に探究した。初年度の研究成果に基づいて今後の研究を進めるに当たり、主に二つの課題に取り組む必要があると考える。第一に、文献調査の追加である。「レジリエンス」と「地域社会」という本研究のキーワードについて初年度に研究を進めた結果、それらが「安全」や「安心」といった概念とどのような関係にあるのかということを掘り下げる必要があるとの認識に至った。「安全」や「安心」は、東日本大震災の発生以前から、日本社会の様々な場面で多く用いられてきた概念である。東日本大震災の経験を通じて、従来の「安全」や「安心」に関わる取り組みに問題があったことが明らかになるとともに、一方で「レジリエントな地域社会」ということが掲げられた。こうした状況で、地域社会のレジリエンスに関する考察の中に、「安全」や「安心」についての議論をどのように位置づけるべきなのかということを明確にしなければならないと思われる。この作業に必要となる文献の調査を行う。第二に、事例研究については、当初の研究計画に記した予定に従い、さらに展開する。具体的には、初年度に調査したコープネット事業連合によるBCPに関して、その構築の際に参照したとされる、東日本大震災の被災地でもある、みやぎ生活協同組合の事例を調べる必要があると考える。現地を訪問し、関係者へのインタビューや取り組み事例の見学等を予定している。第二に、仙台白菜に関わる各種のプロジェクトから派生した各種の発展事例についても、確認しておく必要があると考える。昨年度はそこまで手が回らなかったため、今年度中に追加の現地見学やインタビューを行いたい。以上のような事例研究により、地域社会のレジリエンスに関わる理論研究の妥当性を検証するとともに、そのさらなる進展や、本研究を通じた地域での取り組みへの貢献の可能性を探りたい。社会学/倫理学
結晶セルロースの機能性解明と血糖値コントロールに関する研究

これまでに開発した結晶セルロース添加あるいは被覆した米に、食後血糖上昇緩和効果があることをヒト試験で明らかにした。さらに、結晶セルロースが小腸管腔内の糖の移動に与える影響をスンクスを用いて検討したいところ、結晶セルロース添加によって1)消化管内容物の粘度が上昇し、2)内容物中の糖の拡散速度が低下し、管腔内の多くの糖が留まり、3)糖の吸収速度を緩和させる可能性が高いことを示した。2005年の健康日本21の中間評価では「糖尿病が強く疑われる人」と「糖尿病の可能性を否定できない人」の合計が約1620万人に達し、5年前に比べて約250万人も増加している。このような現状の背景には摂取エネルギーの増加などがある。しかし、摂取エネルギーを制限すると、食事に満足感が得られないことから、食事療法は実際には充分な効果が得られていないことが多い。満足感を充足しながら血糖値をコントロールできる食品が、糖尿病予防の観点から緊急に求められている。本研究は、日本人の主食である米に、非水溶性食物繊維が有する機能を付加して、食事満足度を減少させることなく血糖値がコントロールすることを目指すものである。本年度は、申請者が発案した結晶セルロースをコーティングした米を用いて、食後血糖に与える影響を明らかにする目的でヒト試験を行った。対象者は年齢2244歳までの男女10名を用い、倫理委員会およびインフォームドコンセント取得した。前夜絶食後に、セルロースをコーティングした米、コーティング剤(主成分:難消化性デキストリン)のみの米、セルロース添加米、普通米(対照)の4種類の飯を対象者にそれぞれ食べてもらうというクロスオーバー試験を行った。成分分析の結果を基にデンプン50gになるようにそれぞれの米飯の摂取量を設定し、3時間の間に経時的に7回採血し、血清グルコース濃度を測定した。血清グルコース濃度は、対照=難消化性デキストリン米>セルロースコーティング米>セルロース添加米(p<0.05、Friedman検定の後の専用の多重比較による)であった。セルロースコーティング米あるいはセルロース添加米は、食後血糖上昇率を低くすることが示され、その効果は難消化性デキストリンよりも低いことが明らかになった。これまで、日本人の主食である米に、非水溶性食物繊維が有する機能を付加することで、血糖値上昇率を抑制できることが示されてきた。本年度は、申請者が発案した結晶セルロースをコーティングした米の食味の改良および食後血糖に与える影響を明らかにする目的でヒト試験を行った。対象者は年齢2260歳までの男女10名を用い、倫理委員会およびインフォームドコンセント取得した。前夜絶食後に、昨年用いたセルロース5%添加米、あるいはセルロース2%とハイドロキシプリピルメチルセルロース(HPMC)0.8%を添加した米、普通米(対照)の3種類の飯を対象者にそれぞれ食べてもらうというクロスオーバー試験を行った。血清グルコース濃度は、対照>セルロース5%添加米=セルロース2%+HPMC0.8%添加米(p<0.05、Friedman検定の後の専用の多重比較による)であり、HPMCも添加することでセルロース添加量を減少させても効果は保たれた。しかし、食味に関しては普通米に比べて、セルロース5%添加米とセルロース2%+HPMC0.8%添加米ともに有意に低く、食味の改善には至らなかった。このような状況の中、血糖値をコントロールできる食品が、糖尿病予防の観点から緊急に求められている。昨年度までは結晶セルロース添加によって血糖をコントロールできる米の改良を行い、ヒト試験で食後血糖から機能性を評価してきた。本年度は、食後血糖に関連が深い小腸での糖吸収メカニズムと結晶セルロースの作用機序を明らかにすることを目的として、動物実験を行った。供試動物としてスンクスを用い、セルロースを添加したモデル内容物をカテーテル経由で十二指腸に麻酔下で注入し、15分後に小腸を採取しドライアイスで凍結させた。凍結させた小腸から内容

物ごと凍結切片を作成して、切片上から内容物を局所的に採取し、直径方向の糖濃度の分布から調べた。その結果、1)管腔内の糖の移動速度は経皮輸送速度よりも遅く、糖吸収の律速段階である可能性が高くなり、2)結晶セルロースが管腔内の糖の移動速度を遅くし、糖の吸収速度を緩和させる可能性を示した。これまでのラットの実験で、結晶セルロースは小腸での糖の吸収速度を遅らせることが動物実験で明らかであるが、今回の結果から結晶セルロースによる小腸管腔内の直径方向の移動速度の低下が糖の吸収速度緩和と関連が高いと考えられる。結晶セルロースを用いた加工米に見られる血糖上昇緩和効果は、胃だけでなく小腸でも効果を発揮している可能性が高い。
中学校英語テキストの類型化に基づくリーディング中心のタスクの開発研究

本研究の主目的は中学校の英語教科書のテキストの類型化に基づき、読む・書くという文字を媒介としたコミュニケーションの領域におけるタスク開発を行うことであった。タスクとリーディングに関する研究を整理し、「ジャンル・テキストタイプ」という談話構造の特徴に焦点を当てることにした。平成18年度及び平成24年度の中学校英語教科書を修辞的構造及びジャンル・テキストタイプの点から分析をし、中学校の英語教科書のテキストの類型化を試みた。大学生及び大学院生を対象に実施した調査結果に基づいて、類型化に基づくタスクの例を示した。さらにジャンル・テキストタイプを核としながら英語でリーディングを指導する方法を提案した。平成24年度の目的は、タスク、タスクに基づく外国語教育、及び第二言語によるリーディングに関する研究を行うことと、テキストの類型化に基いて、タスクを開発することであった。第一に、タスクとリーディングに関する研究については、平成24年8月に行われた全国英語教育学会愛知大会において、タスク、リーディング、第二言語習得に関する研究発表に参加し、資料を収集した。また、平成25年3月にはタスクやリーディングに関する研究者より専門的知識の提供を受けた。第二に、テキストの類型化に基づいて、タスクを開発する点については、テキストの類型化の試みまで実施した。平成23年度に実施した中学校のテキスト分析では、テキストが音声コミュニケーションと文字コミュニケーションに分類できること、文字コミュニケーションに関しては大きく分けると20種類、細かく分けると58種類に分類されることがわかった。ジャンル・テキストタイプを頻度の多いものから10種類挙げると、(1)散文・物語、(2)散文・伝記、(3)散文・脚本、(4)散文・ノンフィクション、(5) Pre_要約、(6) Pre_解説、以下、同順位で、Pre_報告、日記、はがき、韻文・詩、であった。これら頻度の高かったジャンル・テキストタイプについて、どのような目的を設定したら良いのかについて、アンケート調査及びコーパスを活用して、整理した。この類型化に関する研究成果は、平成25年度の日英英語教育学会にて報告する予定である。また、タスクの開発及び検証は、平成25年度の研究内容とすることとした。平成25年度は、タスクを開発することと、開発したタスクを実施し、その形成的評価を行うことが目的であった。このうち、平成25年度は、ジャンル・テキストタイプに基づいてタスクを整理することまで実施した。中学校英語教科書のジャンル・テキストタイプの分析の結果、1位から順番に、散文・物語、散文・伝記、散文・脚本、散文・ノンフィクション、Pre_要約、Pre_解説、Pre_報告、日記、はがき、韻文・詩が、頻度の高かったジャンル・テキストタイプであった。これらのジャンル・テキストタイプについて、大学生を対象にアンケート調査を行い、これらのジャンルに関わる言語活動を整理した。また、国立国語研究所の「現代日本語書き言葉均衡コーパス」(少納言)を活用して、ジャンル・テキストタイプの語句と共起する言語活動を分析した。この分析に基づいて、タスクのプロトタイプを整理した。それぞれのジャンル・テキストタイプについて、頻度の多い言語活動を3つ選んだ。また、中学校英語教科書のテキストを取り上げて、指導事例をまとめた。開発したタスクを研究協力者である中学校の英語教師に依頼し、タスクを実施し、(a)タスクが動機づけに与える影響に関するアンケート調査、(b)言語心理学的アプローチによるタスクにおける学習者発話の分析、(c)教師に対するアンケート調査を実施する予定であったが、平成25年度には実施できなかったため、平成26年度に実施する。初年度である平成23年度は、タスクとリーディングに関する研究の整理及び英語教科書のテキストの類型化を行うことを目的とした。タスク及びリーディングに関する文献の収集と分析を行った。Grabe & Stoller (2002)によれば、談話構造は、ジャンル、書き手の意図、情報の流れ、テキスト構造、情報の種類などを反映するという。このうち、テキストの類型化に参考となりそうなジャンルと情報の流れ(修辞的構造)に焦点を当てて先行研究を分析した。また、中学校教科書を扱ったテキスト分析の先行研究の収集と分析をした。その結果、談話構造に焦点を当てたテキスト分析は少ないことがわかった。テキスト分析に関しては、平成18年度版中学校英語教科書6社(3学年分)を対象にジャンルに焦点をあてて分析した。その結果、比較的多様なジャンル・テキストタイプが用いられていることがわかった。頻度の高いジャンル・テキストタイプは、会話、スピーチ、自己紹介、放送、散文、電子メール、手紙、ウェブサイトであった。これらの結果は、論文としてまとめ、現在投稿中・査読中である。また、平成18年度版中学校英語教科書2社(3学年分)を対象に修辞的構造に焦点をあてて分析した。

その結果、18種類の修辞的構造のうち、比較的多く扱われている構造(例、時間的順序など)と、あまり扱われていない構造(例、空間的順序、例示など)、まったく用いられていない構造(例、定義、分析など)に分かれることが示された。これらの結果は、論文としてまとめ、中部地区英語教育学会紀要41号に掲載された。本年度は24年度から使用されている中学校英語教科書のジャンル・テキストタイプを分析した。その結果、文字コミュニケーションについて頻度が高かったジャンル・テキストタイプは、散文、解説、手紙、スピーチ、新聞であった。さらに、頻繁に見られるジャンル・テキストタイプについて、大学生を対象にアンケート調査を行い、読んだことに基づいて行う言語行為や読んだり書いたりする目的についてまとめた。例えば、物語・小説に関する言語行為や目的は、(1)読みに焦点が置かれたタスク(例。読んで、印象深い表現を抜き出す。読んで、音読する。読んで、イメージ図を描く。読んで、人間関係図を作成する。)、(2)読んだ後、表出するタスク(例。読んで、要約するタスク。読んで、あらすじを書く・話す。読んで、脚本を作成し、演ずる。読んで、続きを書く。読んで、ある登場人物の目線から物語を書き直す。)、(3)自分の考えに関するタスク(例。読んで、自分が考えたことをまとめる。読んで、作者についてわかったことのリストを作る。読んで、感想を書く・話す。読んで、薦める・推薦文を書く。読んで、登場人物の心情について話し合う。)、(4)その他(例。読んで、感想を聞く・読む。読んで、関連する本を探す。読んで、作者情報を調べ、まとめる。読んで、他のメディア作品と比較し、まとめる。読んで、伏線があったかどうかを探す。)に整理された。この整理に基づいて、現実タスク(例。ポップを書く)と教室内タスク(例。要約する。薦める・推薦文を書く。)を設定するなど、タスクの作成例を提案した。これらの成果は、『中学校英語テキストの類型化に基づくリーディング中心のタスク開発研究』としてまとめた。さらに、ジャンル・テキストタイプを核としながら英語でリーディング指導をする方法の提案を『訳さない、訳させない、でも理解させる英語リーディング指導』としてまとめた。研究成果報告書『中学校英語テキストの類型化に基づくリーディング中心のタスクの開発研究』(2015年3月、全49頁)研究成果報告書『訳さない、訳させない、でも理解させる英語リーディング指導』(2015年3月、全138頁)英語教育学平成24年度にタスクの開発まで行う予定であったが、初年度の研究成果を論文として公表する作業とタスクの類型化に時間がかかったため、実施できなかった。
アラキドン酸代謝物代謝酵素による血管新生調節機序の解明

アラキドン酸代謝に影響を与える因子としてエイコサペンタエン酸(EPA)が知られているが、このEPAがVEGFによる血管新生を抑制し、種々の病態を改善させることが明らかとなった。その機序の1つはVEGF受容体であるKDRがEPA処理によりdown regulationすることにあったが、本年度は、さらに血管内皮細胞の機能に対するEPAの効果を検討した。生体内において血管内皮細胞の傷害は主に活性化白血球と虚血/再環流で行われていると考えられる。そこで、ヒト血管内皮細胞を低酸素状態(Hypoxia)で培養した後、通常の状態(Reoxygenation)に戻す実験系を虚血/再環流モデルとして用い、細胞の傷害、細胞間のgap等を調べた。虚血/再環流により細胞は傷害を受けコネキシン43のリン酸化が起こり、細胞間のgapが一過性に消失した。しかし、EPA(3μg/ml)を前処理した細胞ではhypoxia/reoxygenationによるCx43のチロシンリン酸化の抑制が認められた。その結果として細胞間のgapがはずれなかった。その機序を解明したところ、EPAの効果は再環流時のチロシンリン酸化酵素活性の抑制にあることが明らかとなった。以上の結果より魚油に多く含まれているEPAは種々の病態において、生体のホメオスターシスの維持に働くことが明らかとなった。
高比強度・低弾性率を両立する構造・生体用チタン合金の添加元素近傍局所原子構造

浮遊帯域溶融法で作製したTi-20Ta合金インゴットを円板状にスライスし,Arガスを満たした透明石英管内に封入し,均質化を850°Cで48時間行った後,300°Cで168時間熱処理を行った.別途同じ組成の多結晶試料を作製してX線回折実験を行い,この熱処理でTi-20Ta合金がほぼβTi単相となることを確認した.蛍光X線ホログラフィー実験では,入射エネルギーは10.5keVから13.5keVまで0.5keVステップの7種類を用いた.ホログラムの測定にはTa Kα線を用いた.β相を構成する3種類の{111}原子面を積層順にA, B, C,A', B', C', A''...とする.このうち,BとC,B'とC'の一部が±1/12<111>だけ変位してそれぞれの中間位置に原子面MならびにM'を形成することによりω相が生じると考えられている.そこで,Ti-20Nb合金と同様に,Ta近傍の局所構造をβ相の{111}面とならびに相の(0001)面と平行な面で原子像を再生した.原子面A, A', A''は概ね理想的な位置に原子像が再生された.B, M, C, B', M', C'の原子面はTi-20Nb合金と比較して,原子位置が理想的な位置から面内で変位した様子が観察された.Ti-20Nb合金ではNbに最寄りの原子面Cの一部がω相生成時に原子面Mに変位せずにβ相の構造を保つ傾向があることを昨年度明らかにしたが,Ti-20Ta合金では原子面CからMへの変位が生じていた.つまり,Ti-20Ta合金中のTa近傍ではβ相だけでなくω相の構造も取り得ることから,β相安定化元素としての効果はNbより低いと言える.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。Arアーク溶解炉でTi-Nb合金,Ti-Nb-Ta合金,Ti-Ta合金,Ti-V合金の多結晶棒状インゴットを作製し,そのインゴットを利用して浮遊帯域溶融法により単結晶を作製した.多結晶試料に850°C2時間の熱処理後,更に300°C1時間の時効熱処理を行い焼き入れた.この熱処理条件であれば室温でBCC構造を有するβ相のほぼ単相でその内部に高密度の微細ω相(六方晶)が生成することをX線回折実験ならびに透過電子顕微鏡観察で確かめた.同じ条件で単結晶試料も熱処理して蛍光X線ホログラフィー実験用単結晶試料とした.蛍光X線ホログラフィー法は大型放射光施設SPring-8と高エネルギー加速器研究機構Photon Factoryで行った.ホログラムの記録にはインバース法を用い,510種類の入射エネルギーのX線で添加元素の蛍光X線を発生させた.試料を回転させながら蛍光X線の強度変化を測定した.今年度は,まず,Ti-Nb合金のNb元素近傍の局所構造解析を行った.β相の{111}面ならびにω相の(0001)面と平行に原子面を計算機で再生させると,β相とω相の原子像が概ね再生された.しかし,Nbに最も近いω相の(0002)面では再生されない原子が存在した.そこで,従来から考えられているω相の構造について蛍光X線ホログラムの理論計算を行い,その理論計算ホログラムから原子像を再生すると,実験では再生されない原子像が再生された.つまり,実験結果はNb近傍のω相の原子構造が,現在知られているω相の構造と異なることを意味している.実験結果から得られたNb近傍の構造は,なるべくβ相の構造を保とうとしており,Nbが典型的なβ安定化元素であることを示唆している.実験に必要なTi-Nb合金,Ti-Nb-Ta合金,Ti-Ta合金Ti-V合金の多結晶棒状インゴットを作製し,そのインゴットを利用して浮遊帯域溶融法により単結晶を育成した.多結晶試料に850°C2時間の熱処理後,更に300°C1時間の時効熱処理を行い焼き入れた.育成した試料の断面組織をエッチングしたところ,Ti-Nb合金とTi-V合金は試料全体が単結晶であり,Ti-Nb-Ta合金,Ti-Ta合金が多結晶であるが個々の結晶粒が5mmほどあり,蛍光X線ホログラフィー実験が可能であることがわかった.Ti-Nb合金単結晶試料についてはホログラム測定と原子像再生ならびに解析が完了し,その結果の一部を論文として投稿した.Ti-Nb-Ta合金とTi-V合金の単結晶試料についてはホログラム測定を終了し,おおよその原子像再生が可能であることを確認した.Ti-Ta合金については単結晶試料の育成が終わったところである.浮遊帯域溶融法で作製したTi-20Ta合金インゴットを円板状にスライスし,Arガスを満たした透明石英管内に封入し,均質化を850°Cで48時間行った後,300°Cで168時間熱処理を行った.別途同じ組成の多結晶試料を作製してX線回折実験を行い,この熱処理でTi-20Ta合金がほぼβTi単相となることを確認した.蛍光X線ホログラフィー実験では,入射エネルギーは10.5keVから13.5keVまで0.5keVステップの7種類を用いた.ホログラムの測定にはTa Kα線を用いた.β相を構成する3種類の{111}

原子面を積層順にA, B, C,A', B', C', A''...とする.このうち,BとC,B'とC'の一部が±1/12<111>だけ変位してそれぞれの中間位置に原子面MならびにM'を形成することによりω相が生じると考えられている.そこで,Ti-20Nb合金と同様に,Ta近傍の局所構造をβ相の{111}面とならびに相の(0001)面と平行な面で原子像を再生した.原子面A, A', A''は概ね理想的な位置に原子像が再生された.B, M, C, B', M', C'の原子面はTi-20Nb合金と比較して,原子位置が理想的な位置から面内で変位した様子が観察された.Ti-20Nb合金ではNbに最寄りの原子面Cの一部がω相生成時に原子面Mに変位せずにβ相の構造を保つ傾向があることを昨年度明らかにしたが,Ti-20Ta合金では原子面CからMへの変位が生じていた.つまり,Ti-20Ta合金中のTa近傍ではβ相だけでなくω相の構造も取り得ることから,β相安定化元素としての効果はNbより低いと言える.まず,Ti-Ta合金単結晶試料の蛍光X線ホログラフィー実験を行う.また,Ti-Nb-Ta合金,Ti-V合金,Ti-Ta合金の実験結果の解析を行い,β安定化元素の種類によってその近傍の局所構造の相違点を明らかにし,最も効果的にβTi合金を得るための元素を明らかにする.また,明らかになった添加元素近傍の局所構造を利用して第一原理計算を行い,マルテンサイト変態温度付近におけるβTi合金の弾性定数の低下に関する知見を得られないか試みる.更にβTi合金で得られた成果を元に,添加元素が材料特性を大きく左右するAl合金,特に,ジュラルミン合金・超ジュラルミン合金について添加元素近傍の局所構造を調査する.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
地球内部科学のための超高圧下でのカリウム40の寿命の決定

半減期1.28×10^9年の^<40>Kにダイヤモンドアンビル装置を用いて超高圧を加え、その崩壊定数変化の研究を行った。この研究は原子核物理学や地球科学の分野で興味が持たれている。自然界の^<40>Kからのバックグラウンドガンマ線を除去するため、鉛シールドによる方法とガンマ線の位置検出可能なコンプトンカメラを用いた方法を比較検討した。後者はコンプトンカメラでガンマ線源の位置を押さえ、バックグラウンドガンマ線を除去する新しい方法である。結果として、約94%のバックグラウンドガンマ線を除去することに成功した。これは、ゲルマニウム検出器全体を厚さ約4.7cmの鉛でシールドしたことに相当する。今回の実験では統計量が重要であるため、検出効率が鉛シールドしたクローバーゲルマニウム検出器の場合よりも10^<-5>も小さいこの方法よりも、10cm厚の鉛シールドを用いた方法を採用することにした。統計量を増やす必要性から、ダイヤモンドアンビルよりも多くの線源を充填できるよう、新しい圧力装置の開発も行った。圧力装置への線源の充填、圧力の印加、高圧測定は高エネルギー加速器研究機構の放射光施設で行った。高圧下では軌道電子はより中心の原子核近傍に配位するようになり電子捕獲率が変化すると考えられるので、これの理論的な見積もりを行った。高圧下の^<40>K崩壊定数変化の測定は理化学研究所のプレハブ実験室で行った。8.7GPa、11.4GPa、20.1GPaの高圧下での崩壊ガンマ線を測定した。得られた崩壊定数変化量に対して統計誤差のみを考慮すると10^<-2>の測定精度の実験であった。問題点として、ゲルマニウム検出器の度々の故障、鉛シールドの固定法、データ収集系の安定性、ガンマ線スペクトルの解析方法の確立等が考えられる。今後も測定を続けて統計量を増やし、10^<-3>の測定精度における崩壊定数変化量の決定を行いたい。本研究では、半減期1.28×10^9年のカリウム40にダイアモンド・アンビル装置を用いて超高圧を加え、その崩壊定数変化を調べる。この研究は、原子核物理学と地球内部科学の分野で興味が持たれている。カリウム40は自然界に存在し、その自然放射線は常時観測にかかる。このバックグラウンド・ガンマ線を除去するため、鉛ブロックによるシールドと、医療用に九州大学で開発されているガンマ線の位置検出が可能なコンプトンカメラで試み、最も良い方法を本実験で採用する。平成15年度は実験準備と自然放射線のシールド等のテスト実験を行った。市販品の中で最も高濃縮度である6.5%のカリウム40の試料を購入した。まず、この試料を用いた鉛ブロックによる自然放射線除去テストを九州大学で行った。結果として、鉛ブロック自身やゲルマニウム検出器周辺の材料からも自然放射線が放出されており、本実験ではこれらを考慮した解析を行う必要があることが確認された。次に、同じくバックグラウンド・ガンマ線除去のために使用を考えているコンプトンカメラの修理を行い、また、不足の回路系を購入してデータ収集系の整備を行った。これにより、コンプトンカメラの独自システムによる使用が可能となり、医療用開発分野では植物の葉にマルチトレーサーを注入し、写真を撮ることに成功した。最後に、カリウム40に超高圧をかけるための装置の準備を行った。

当初予定より、カリウム40の濃度が低いため、ダイヤモンド・アンビル内にセットする試料の量を増やし、かつ、ゲルマニウム検出器をセットするために、この実験の仕様に合わせたアンビルトップやドリッカマーセルを製作する必要が生じた。また、長期測定に備えてゲルマニウム検出器を冷却するための液体窒素自動補給装置も準備した。来年度は今年度の準備・成果に基づき、本実験である超高圧下でのカリウム40の寿命の測定を行う予定である。本研究では、超高圧下におけるカリウム40の崩壊定数変化を原子核物理学、天体核物理学、地球科学の興味から進めている。半減期1.28×10^9年のカリウム40は自然界に0.0117%存在し、コンクリートの壁等に多く含まれているため、実験に際してこの自然放射線を除去することが重要である。バックグラウンドガンマ線のシールド方法として、ガンマ線の位置検出可能なコンプトンカメラを用いた新しい試みを行った。このコンプトンカメラは理化学研究所のマルチトレーサーグループにより、医療診断用として開発中である。カリウム40線源以外の位置からきたガンマ線を取り除く解析を行うことで、検出器の周囲を約4.7cmの厚さの鉛でシールドした場合と同様の効果が得られることが確認できた。しかし、検出効率がクローバー型ゲルマニウム検出器2台を使用した場合と比較して5桁落ちとなるため、今回は、従来通りの鉛ブロックでシールドする方法を採用することにした。実験は理化学研究所の加速器基盤研究部に所属するプレハブ実験室で行っている。バックグラウンドガンマ線量は、コンクリート壁ではないプレハブ建造物内であるため、昨年度に九州大学タンデム加速器実験室で測定した場合の1/3まで減少している。崩壊定数変化を10^<-3>で測定するためには十分な統計量が必要である。当初の予定より、カリウム40の濃度が6.5%と低いため、改良した焼結ダイヤモンド・アンビルセルを用いて、アンビル内にセット可能な試料の量を増やし、更に、ガンマ線測定のためのゲルマニウム検出器(クローバー型ゲルマニウム検出器2台+50%ゲルマニウム検出器)を3台に増強した。現在、超高圧下のカリウム40の寿命の測定の本実験を実施中である。
細胞特性を決める分子基盤の解明

平成25年度の達成目標は、細胞の多能性に寄与するヒストンバリアントを同定することである。本年度は、iPS細胞と比較して繊維芽細胞において高く発現しているヒストンバリアントを網羅的に探索した。加えて、既存のデーターベース(Gene Expression Omnibus)を用い、多能性幹細胞(ES/iPS細胞)において、他の分化組織と比較して高く発現するヒストンバリアントについても探索を行った。この結果いくつかのヒストンバリアントを多能性幹細胞特異的ヒストンバリアントの候補遺伝子として同定した。さらに、次年度に行う、多能性幹細胞特異的ヒストンバリアントの作用機序の解明のための実験系の確立を目指した。具体的には、1ヒストンバリアントの体細胞リプログラミングにおける機能解析(iPS細胞樹立条件の検討)2ヒストンバリアントの制御領域の解明(ChIP解析)、3各ヒストンバリアントとエピゲノム制御の関係性の解明(ChIP、バイサルファイトシーケンス、MeDIP、hMeDIP、および次世代シーケンス)。また、申請者が移籍した研究室では、網膜発生を主として研究しており、iPS細胞から分化させた網膜を解析するためツールが整っている。とりわけ、in vitroの系でES細胞から網膜を分化させる網膜3次元培養は、樹立したiPS細胞の性質を調べるよい研究技術であると考え、本年度はその立ち上げにも取り組んだ。しかし、年度途中で、申請者の留学が決まったため、実験系の立ち上げ段階で本研究課題を廃止することとなった。
リソソームタンパク選別輸送シグナルの解析

細胞において生合成された酸性加水分解酵素は、N-アセチルグルコサミンホスホトランスフェラーゼ(GPT)の立体構造を認識した選択的な作用によりその糖鎖がリン酸化され、これがレセプターに結合してリソソームに輸送される。この分子認識にはリソソーム酵素のリジン残基が重要な役割を果たしていると推定されているが、具体的な認識部位の構造やリジン残基の位置などは未だ解明されていない。我々は、分泌性の糖タンパクとして知られているウシDNaseIにもこの被認識立体構造があることを発見した。ウシDNase Iの27位と74位にリジン残基を挿入置換したミュータントは約79%の糖鎖がリン酸化され、本来のリソソームタンパク質の糖鎖がリン酸化されるのとほぼ同等であることを発見し(Nishikawa et al.(1997)J.Biol.Chem.272,19408-19412)、これらのリジン残基のGPT認識機構における重要性を証明した。ところが、マウスDNaseIは既に上記の位置にリジンが存在するにかかわらず約21%の糖鎖しかリン酸化されないことが判明した。そこで本研究では、部位特異的アミノ酸置換法を用いてマウスDNase Iミュータントを作成し、上記の矛盾の原因を検討した。結果として、マウスDNaseI上には、GPTの認識を妨害する3つの阻害アミノ酸残基Val^<23>、Lys^<117>、Pro^<190>の存在が判明した。さらに、54位にTyrやPheの様な立体的にバルキーなアミノ酸が存在する方がよりよく認識されることも判明し、マウスにはこの重要な位置がGluであるためGPTの認識率がさらに低くなっていることが判明した。我々は、分泌性の糖タンパクとして知られているウシDNaseIにもこの被認識立体構造があることを発見し、重要なリジン残基の位置を既に推定した。本年は、これらのリジン残基を部位特異的アミノ酸置換法により変異させて大腸菌に多量発現させ、精製し、基質あるいは阻害物としてGPTと反応させ、反応速度論の観点よりGPTの分子認識機構を検討した。具体的には、27番目のアルギニンをリジンに置換したミュータントR27Kをはじめ、R27A、N74K、K117A、R27K-N74K、R27K-N74K-K117A、R27A-K50A-K124Aとワイルドタイプの合計8種のウシDNaseIを大腸菌に発現させ、イオン交換、ゲル濾過のクロマトグラフィーにより精製した。以前のデータより、R27KやN74Kはワイルドタイプと比べると著しくGPTによってリン酸化された糖鎖が増加しており、R27KやN74KがGPTの良い基質となることが判明している。しかし今回、GPTとリソソームタンパクであるユテロフェリンとの反応系に変異DNaseIを加えた場合、R27KやN74Kはワイルドタイプと同程度の活性阻害効果しか示さなかった。これらをはじめ他の実験結果より、GPTが基質を認識し反応する際、いくつかのリジン残基は、基質と酵素の結合に重要な役割を果たすだけではなく、リン酸基を転移する際にも必要であることが示唆された。

細胞において生合成された酸性加水分解酵素は、N-アセチルグルコサミンホスホトランスフェラーゼ(GPT)の立体構造を認識した選択的な作用によりその糖鎖がリン酸化され、これがレセプターに結合してリソソームに輸送される。この分子認識にはリソソーム酵素のリジン残基が重要な役割を果たしていると推定されているが、具体的な認識部位の構造やリジン残基の位置などは未だ解明されていない。我々は、分泌性の糖タンパクとして知られているウシDNaseIにもこの被認識立体構造があることを発見した。ウシDNaselの27位と74位にリジン残基を挿入置換したミュータントは約79%の糖鎖がリン酸化され、本来のリソソームタンパク質の糖鎖がリン酸化されるのとほぼ同等であることを発見し(Nishikawa et al.(1997)J.Biol.Chem.272,19408-19412)、これらのリジン残基のGPT認識機構における重要性を証明した。ところが、マウスDNaseIは既に上記の位置にリジンが存在するにかかわらず約21%の糖鎖しかリン酸化されないことが判明した。そこで本研究では、部位特異的アミノ酸置換法を用いてマウスDNaseIミュータントを作成し、上記の矛盾の原因を検討した。結果として、マウスDNaseI上には、GPTの認識を妨害する3つの阻害アミノ酸残基Val^<23>、Lys^<117>、Pro^<190>の存在が判明した。さらに、54位にTyrやPheの様な立体的にバルキーなアミノ酸が存在する方がよりよく認識されることも判明し、マウスにはこの重要な位置がGluであるためGPTの認識率がさらに低くなっていることが判明した。
臨床研修医のメンタリング・プログラム導入の効果に関する研究

卒後臨床研修制度にメンタリング・プログラムを導入し,メンタリングが研修医に及ぼす効果や実行可能性を明らかにするため,臨床研修医を対象とした無作為割りつけ(RCT)を行うとともに,メンタリング経験により対象者を区分しメンタリング効果について比較検討した。RCTの結果,メンタリング実施群では非実施群と比較して,(1)1年後にGHQ得点が減少し精神健康度が良好となった,(2)2年後にメンタリング経験が有意に上昇した,(3)1年後にメンタリング非実施群に認められた競争的達成動機の増加が認められなかった,(4)2年後にGHQ得点が増加し精神健康度が悪化した,(5)2年後に自尊感情が向上した。またメンタリング経験区分による結果から,メンタリング増加群はGHQ得点が最も低く,仕事満足度や職務満足が最も高かった。一方,コミットメントや達成動機は,むしろメンタリング減少群で高く,有意に増加した。研修医におけるメンタリング経験は経年的に自然に増加するが,個人の精神健康度やそれ以前のメンタリング経験が低い場合は,特に積極的にメンタリングを行うことにより,その実効性が増加すると考えられる。またメンタリング効果は,仕事満足度や自尊感情を増加させると考えられるが,組織コミットメントや達成動機については低下させる可能性が示された。新しい卒後臨床研修制度のもと,医局制度に縛られない労働態様は,メンタリングにおいてもより自律的な志向に向かわせているのかもしれない。研修医は,技術的な習得や職業人の仲間としての意識については充分にメンタリングを受けていると感じていたが,より上位者に対しては満足できていなかった。この問題の解決のためには,もっと上位者を含めたネットワーク的なメンタリング関係の構築が必要と考えられる。知識や経験の豊かなメンター(師匠=先輩医師)がプロテジェ(弟子=臨床研修医)に対し、一定期間継続して支援や教育行動を行うというメンタリング・プログラムを卒後教育に取り入れることで、研修医の心理社会的側面(態度,倫理,価値観,心構え,精神的健康など)に関わる能力を伸ばし、かつ研修医のストレス軽減にメンタリングが有効であるかどうかを明らかにすることを目的に,平成17年度には以下の基礎研究を行い,メンタリング導入の際の問題点を抽出し,メンタリング・プログラムがスムーズに運用できるよう修正を図った.1.実施項目(1)愛知医科大学内の倫理委員会において研究の承認を受ける(2)メンタリングに関する教育講演:臨床研修医と指導医等を対象に,彼らの理解と協力を得る(3)メンタリングの効果評価:達成動機,職務満足,組織コミットメント,性格傾向,精神的健康度を用いる(4)メンターとプロテジェとのマッチング:プロテジェの不安や緊張を考慮し,得られた問診票の回答を参考に,プロテジェの精神的健康度を重視し,かつプロテジェの希望を聞き,充分な同意を得る(5)メンタリング事務局を設置:メンタリング実施者に参加を限定したメーリングリストを立ち上げメンタリングに関する情報提供や情報交換を行えるようにする2.検討課題(1)マッチングによるペアの関係がうまくいかなかった場合の対応個人の問題でなく関係性の問題であるというコンセンサスを事前に得ておくことが必要であり,またメンターの側にも研修医から評価されるのではないかなどの懸念があり,メンタリング関係が後に影響を及ぼすことがないよう,充分な配慮をする必要がある

(2)過密で多忙なスケジュールを過ごす研修医に対して,情報伝達がうまく行えるよう携帯電話のメールやインターネットメールを用いてメーリングリストが運用できるよう学外サーバーを経由してメールの配信を行う知識や経験の豊かなメンター(師匠=先輩医師)がプロテジェ(弟子=臨床研修医)に対し、一定期間継続して支援や教育行動を行うというメンタリング・プログラムを卒後臨床研修に取り入れ、研修医の心理社会的側面(態度,倫理,価値観心構え,精神的健康など)に関わる能力を伸ばし、かつ研修医のストレス軽減にメンタリングが有効であるかどうかを明らかにすることを目的に,平成18年度には以下の研究を実施した。1.実施項目平成18年卒および平成17年卒の臨床研修医34名のうち、同意の得られた臨床研修医を対象に、メンタリング・プログラム実施群と非実施群の2群にわけ、メンタリング・プログラムを実施し、効果指標を用いた測定を行った。現在、昨年度分と合わせて結果を解析中である。2.今年度はプログラムがうまく運用されるよう、特に以下の項目に留意した。(1)全てのメンターに、事前にメンタリング教育講演のDVDを配布し、メンタリングについて理解を得る(2)メンターおよびメンタリング実施群の研修医にログインを限定したホームページを活用して、情報交換や配信を行う。事務局は、ホームページの内容や配信記事を定期的に更新する。(3)事務局は、良好なメンタリング関係が維持できるよう、相互交流の場を設け支持的に介入を実施する。3.検討課題(1)研修医にはPCより携帯電話を用いたメール配信の方がスムーズであることから、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)システムに変更する(2)研修医と同じく、メンターに選出された医師も、過密で多忙なスケジュールを過ごしているため、インフォーマルに集うことが非常に困難であることから、別の方法を検討する必要がある(3)メンタリング経過中の問診票の回収率とメンタリングペアの精度を上げる必要がある知識や経験の豊かなメンター(師匠=先輩医師)がプロテジェ(弟子=臨床研修医)に対し、一定期間継続して支援や教育行動を行うというメンタリング・プログラムを卒後臨床研修に取り入れ、研修医の心理社会的側面(態度、倫理、価値観、心構え、精神的健康など)に関わる能力を伸ばし、かつ研修医のストレス軽減にメンタリングが有効であるかどうかを明らかにすることを目的に、平成19年度には以下の研究を実施した。1.平成17年度2名、平成18年度5名に実施したメンタリング・プログラムの効果について検討した。2.メンタリング経験得点により臨床研修医の対象者(n=80)を2群に区分し、その特徴について検討した。その結果、メンタリングは精神健康度(GHQ)と負の有意な相関を示し、帰属意識、達成動機、職務満足と正の有意な相関を示した(p<0.05)。臨床研修医case群では、control群と比較して達成動機に有意な増加が認められたが、それ以外の項目については対象者の数が少なかったこともあり、有意な差を認めなかった。また多くの研修医が、研修期間中に自発的にメンター経験を得ることができ、メンタリング経験は経年的に増加した。しかし一方、2年間の卒後臨床研修終了時点で、2名がメンター経験を有していなかった。メンタリング・プログラムの導入困難要因として、低い中核的自己評価尺度、事務局の準備・介入不足、将来への進路決定への介入への不安が考えられた。また卒後臨床研修病院の現状として、メンターとしての指導医の人数や時間不足なども今後の検討する必要があると考えられた。
重症薬疹(SJS,TEN,DIHS)の長期予後と既往歴

1.レセプトデータ重症薬疹(SJS、TEN、DIHS)回復後の長期予後と発症前の詳細な罹患歴や薬剤投与歴を確認するためレセプトデータを入手した。いずれも最大10年間について確認する。同疾患の健康診断結果のデータも入手した。2.全国疫学調査SJSとTENは2007年に全国調査が実施されている。2019年に全国疫学調査を行い最近の情報を得て、2007年実施した全国調査結果と比較する。全国調査の対象施設は全国の病院から無作為抽出された病院と全大学病院等の皮膚科とし、対象は3年間に当該疾患で受療した患者とした。二次調査によって臨床疫学像を明らかにする。二次調査票の項目は患者の属性、被疑薬、原疾患、既往歴、合併症、治療、転帰、死因、後遺症などである。2019年に全国調査を開始し現在回収中である。DIHSは2013年の全国調査とレセプトデータの2種類を用いて長期予後と既往歴の確認を行う。3.指定難病臨床調査個人票データベースの分析SJSとTENは2008年10月に重症多型滲出性紅斑(急性)として厚労省難治性疾患政策研究事業治療研究対象疾患となった。医療費の自己負担分軽減のため申請時に提出される臨床調査個人票データは20092014年分が厚労省に累積されており、利用申請し入手した。SJSとTENは2015年に指定難病となり、新しい臨床調査個人票は2017年度に厚労省で入力開始され、2018年に利用申請の受付が開始される予定であったが、2019年に延期された。指定難病データベースも分析予定である。1.重症薬疹(SJS、TEN、DIHS)のレセプトデータは入手した。併せて健康診断結果のデータも入手した。回復後の長期予後と発症前の詳細な罹患歴や薬剤投与歴を確認する。2. SJSとTENの全国疫学調査を開始し現在回収中である。2007年実施した全国調査結果と比較する。3. SJSとTENは2008年10月に重症多型滲出性紅斑(急性)として厚労省難治性疾患政策研究事業治療研究対象疾患となった。SJSとTENは2015年に指定難病となり、新しい臨床調査個人票データは2018年に利用申請の受付が開始される予定であったが、延期されたので、2019年度に利用申請する。1.入手したレセプトデータと健康診査結果を用いて重症薬疹(SJS、TEN、DIHS)回復後の長期予後と発症前の詳細な罹患歴や薬剤投与歴について最大10年間の確認をする。健康診断結果も加えて分析する。2.SJSとTENの全国疫学調査を継続し、2007年に実施された全国調査結果と比較する。DIHSについては過去に実施した全国調査結果を再分析する。3.指定難病臨床調査個人票データベースは厚労省で入力作業が進められ2018年度よりデータの使用が可能になる予定であったが、利用申請の受付は2019年度に延期されたため、今年度利用申請し分析を開始する。2020年度はSJSとTENのレセプトデータ、現在進行中の全国疫学調査と過去の全国調査結果、指定難病データベースの4種類のデータソースを用い、DIHSは2013年の全国調査とレセプトデータの2種類を用いて重症薬疹(SJS、TEN、DIHS)の長期予後と既往歴の確認を行った結果をまとめ、発表する。