hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医工学的再構築心筋組織の作成およびナノオーダー機能評価

心筋細胞移植や心筋組織移植による再生医療において、分子レベルでの機能を組織・臓器レベルで評価することが重要である。本研究では大型放射光施設SPring-8を用いたX線回折像によりアクチン・ミオシン分子動態をマクロモレキュール的に解析し、分子から臓器へと情報統合していく事を目標とする。実験ではラット新生児培養心筋細胞を用いてコラーゲンジェル(Type I)に包埋し、機械的進展及び薬剤刺激を加えたEngineered Cardiac Tissueのクロスブリッジ・ナノ機能評価を試みた。コラーゲンとトリプシン処理された心筋細胞を混和し、自作のシリコン製培養容器に流し込み37°C、5%二酸化炭素下で1週間培養した。その後、対照群、Angiotensin II(100nmol/L)及びNorepinephrin(10μmol/L)投与群に分け、周期1Hz、進展率10%にて機械的進展を1週間行った。また、温度感応性培養基質(IPPAM)を用いた積層心筋細胞シートを作成し、これについても検討した。X線の波長は0.083nmでエネルギーは15keVで実験を行った。昨年度にX線回折像が観察出来なかったコラーゲン包埋心筋組織及びIPPAM積層心筋細胞シートにおいて、伸展刺激の負荷による筋節構造および六角格子構造の発達を図ったが、明瞭なX線回折像を得るには至らず、より整合性の取れたアクチン・ミオシンマクロモレキュールの構築を計る必要性が示された。過度な伸展刺激などの負荷は、Angiotensinなどの刺激と同様、NF-ATを介した病的な心筋肥大を引き起こすとされており、マクロモレキュールへの影響についてナノレベルの研究をさらに進める必要がある。心筋の再生医療の実現には、十分な収縮能を持つ心筋細胞、心筋組織の確保が重要であり、コラーゲン包埋心筋組織およびIPPAM積層心筋細胞シートなどの環境因子を整えて生体内で十分発達させることを試みる。また、心筋細胞の増幅については、我々の研究グループにおいて効率的な心筋細胞不死化増幅法を確立し、今後本研究課題と併せ心筋の再生医療の実現に向け、研究を進めつつある。本研究では大型放射光施設SPring-8を用いたX線回折像によりアクチン・ミオシン分子動態をマクロモレキュル的に解析し、分子から臓器へと情報統合していく事を目標とする。培養心筋細胞は顕微鏡下に収縮を確認できたが、コラーゲン包埋組織の全ての群及びIPPAM積層心筋細胞シートにおいてアクチン・ミオシン二重六角格子によるX線回折像を得ることが出来なかった。心筋量不足と配向不足が原因として考えられたが、心筋量不足に関しては培養組織を重ねて計測してもアクチン・ミオシンのX線回折像を得られなかった。また、配向不足に関しては、今回用いたラット新生児は増殖能を有する生後3日目前後であり、その摘出全心臓からもX線回折像を得ることが出来ず、成ラットに比較して、心筋自身が十分な配向を有していないことが明らかになった。今後は、臓器レベルでの解析も含めてクロスブリッジの発達過程に関与している因子を明らかにしていく予定である。

過度な伸展刺激などの負荷は、Angiotensinなどの刺激と同様、NF-ATを介した病的な心筋肥大を引き起こすとされており、マクロモレキュールへの影響についてナノレベルの研究をさらに進める必要がある。心筋の再生医療の実現には、十分な収縮能を持つ心筋細胞、心筋組織の確保が重要であり、コラーゲン包埋心筋組織およびIPPAM積層心筋細胞シートなどの環境因子を整えて生体内で十分発達させることを試みる。また、心筋細胞の増幅については、我々の研究グループにおいて効率的な心筋細胞不死化増幅法を確立し、今後本研究課題と併せ心筋の再生医療の実現に向け、研究を進めつつある。
制約付きマッチング形成問題に関する数理的分析と提案

配分および情報に関する制約が存在するようなマッチングの研究を行った。配分の制約に関しては、各主体だけでなく地域(複数の主体から構成される集合)に対してマッチ数に上限と下限が存在するケースを考えた。このケースにおいては一般に知られる安定性の条件を満たすマッチングが必ずしも存在しないため、次善的な安定マッチングの条件を提案し、それを必ず生成するメカニズムを開発した。また、情報の制約に関しては、分権的マッチング市場における情報の非対称性の効果分析と、各主体からのマッチ候補に対する完全な選好順序の申告を必要としないメカニズムの提案を行った。当初の研究実施計画において主要な研究テーマとして掲げていた「割り当て人員数に関する制約が付与された安定マッチング問題の分析」は、想定以上のペースで成果が得られたと考えてよいであろう。地域などのような複数の主体(病院、学校など)が属するグループごとに(研修医、学生などの)割り当て人員数の下限値が設定されている場合についての研究成果は人工知能分野における国際会議(AAMAS2014)に採択され、さらに上記の割り当て数に対し上限値のみが設定されている場合、そして上限値と下限値の両方が設定されている場合については、すでにそれぞれの研究成果を記した論文を学術雑誌に投稿中である。マッチング理論において最もよく知られる「安定性」の概念は、我々が取り組んでいるような配分上の制約が付与されたケースにおいて、それを満たすマッチングが一般には存在しないことが知られている。それゆえ、上に記した研究においては存在性を重視し、スタンダードな安定性の概念を踏まえつつ、その上配分上の制約に依拠した形で、次善的な安定性の概念・基準を新たに定義した。それを満たすマッチングを生成するためのメカニズム(アルゴリズム)についても、現実社会で用いることを見据えシンプルかつ(戦略的な操作に対して)強固であるような設計を心がけた。平成27年度においては、計画の通り平成26年度の研究成果を「積極的格差是正政策」に応用できるよう検討を行う予定である。先に述べたとおり、本年度を通して配分の制約下を持つ安定マッチング問題についての基礎研究を大いに進めることができたため、次年度もこの分野に対してさらなる貢献ができるものと期待できる。「割り当て人員数」に関しての制約が付与された安定マッチング問題の研究に関しては、一部を残してほぼすべての成果を世に出すことができた。特に、地域などのような複数の主体(病院、学校など)が属するグループに対し、(研修医、学生などの)割り当て人員数の上限値と下限値が定められている場合についての研究成果を記した論文は、計算機科学分野でのトップジャーナル(Artificial Intelligence)に掲載されることとなった。一方、上記のような状況で上限値のみが存在するケースについては、政策提言として日本などの研修医配属プログラムへの応用を記した論文を経済学分野の学術雑誌に投稿中である。今年度より着手した「非対称情報」に関する制約の存在する動的マッチング形成問題についても、一定の成果が得られたといってよいであろう。これまでの集権的にマッチングを決定する問題とは違って、この研究では、パートナーを捜し求める各個人が各時点において確率的に候補となる対象に出会い、自身の意思によってマッチをするかどうかを決定していくという分権的な状況を考える。この状況を分析するために、先行研究にならって労働や貨幣の分析に用いられるサーチモデルを応用した。この研究においては、出会った候補者同士が互いのタイプを知ることができないという情報の非対称性が生じているケースに焦点をあて、均衡について分析と比較静学を行った。均衡分析においては、候補者を「受け入れる」か「受け入れない」かの二元的な選択を行う戦略では必ずしも均衡にならないことを発見し、また比較静学においては、各時点で候補に出会う確率が上がると各個人の生涯利得が減少する場合があるという逆説的な結果が生じることなどを明らかにした。比較静学に関しては、計算が複雑なために正確な分析を行うのに長い時間を要し、次年度も継続して分析を進めていく予定である。昨年度に立てた計画通りには進んでいるが、計算や分析にやや時間がかかっている。昨年度より取り掛かっていた「非対称情報」が存在する動的マッチング形成問題についての研究は、昨年度の成果(均衡分析など)に続いて比較静学の分析をさらに深く進めることができた。具体的には、昨年度は毎期ごとにマッチ相手の候補者に出会う確率が各個人の候補者に対する受け入れ行動(戦略)に及ぼす影響について分析を行ったが、本年度はそれが最終的なマッチングに与える効果、そして、候補者のタイプを見誤る確率が各個人の戦略や最終的なマッチングに与える効果について分析した。年度中に論文にまとめることはできなかったが、今年度を通して得られた成果は動的マッチング形成の研究に非常に重要な貢献をもたらすものと確信している。さらに今年度は、学校選択やゼミ配属などに見られるメカニズムを用いてマッチング生成を行う場面においての新しい選好申告の方式を検討し、「リクエスト構造」という注目すべき方式を提案するに至った。従来のマッチング生成メカニズムにおいて各主体は完全な選好順序(マッチの候補者全員に対する優先順序)をメカニズムに対し申告する必要があるが、現実においては必ずしもすべての主体が完全な選好順序を持っているとは限らない。そこで、リクエスト構造においては各主体に要求する選好情報をいくつかの限られた候補者集合からの選択の結果のみにとどめ、マッチング形成の手続き上必要にならない選好情報を各主体に収集・提出させる手間を省くことができる。今年度は、この構造を従来のメカニズムに適用する場合に本来メカニズムが持っていた諸性質(安定性や耐戦略性)は保存されるのかについての分析を行った。

配分の制約に関しては、各主体だけでなく地域(複数の主体から構成される集合)に対してマッチ数に上限と下限が存在するケースを考えた。このケースにおいては一般に知られる安定性の条件を満たすマッチングが必ずしも存在しないため、次善的な安定マッチングの条件を提案し、それを必ず生成するメカニズムを開発した。また、情報の制約に関しては、分権的マッチング市場における情報の非対称性の効果分析と、各主体からのマッチ候補に対する完全な選好順序の申告を必要としないメカニズムの提案を行った。平成27年度に行う予定であった研究を平成26年度に実施することができたため。「非対称情報」の制約が付与された動的マッチング形成問題についての均衡および各個人の生涯利得に関する比較静学を進めていく。各時点で候補者に出会う確率などのパラメータに関して一部で微分が不可能となるので計算は煩雑になるが、正確な分析を心がける。経済学平成27年度においては、計画の通り平成26年度の研究成果を「積極的格差是正政策」に応用できるよう検討を行う予定である。しかしながら、「積極的格差是正政策」に関してはその是非を巡る議論がいまだ活発に行われ、研究の重要性をはじめ不確定要素が多く、研究が立ち行かなくなる可能性がある。その場合に備え、平成27年度では「情報の非対称性」という新たな制約下でのマッチング形成問題の研究を並行して行うことにする。より具体的には、結婚などのように個人が各自でパートナーを探し求める分権的なマッチング市場において、生産性に関する情報の不確実性がどのようにマッチングに影響を及ぼすかについて研究を行っていく予定である。旅費(資料収集など)や論文の英文構成費などが予定していたよりも安価であったため、未使用額が発生した。旅費(資料収集など)や論文の英文校正費などが予定していたよりも安価であったため、未使用額が発生した。学会発表、および資料収集の頻度を上げ、より積極的な活動を行う予定である。
ショウジョウバエMSL複合体の核内局在化機構

ショウジョウバエMSL complexはroX1およびroX2とよばれるnon-coding RNAを含むリボ核タンパク質(RNP)複合体であり、X染色体特異的なクロマチンリモデリング因子である。X染色体という広大なゲノム領域をRNP複合体がいかにして認識するか、その分子メカニズムを解析し、以下の結果を得た。1)MSL complex結合配列の同定研究代表者が以前に同定した約200bpのMSL複合体の一次標的領域のうち、GAGAの繰り返しを含む配列がMSL complexの認識において重要であることをtransgenic flyを用いた実験により示した。また、同様な配列がroX2遺伝子上に存在することを明らかにした。近縁種のroX1およびroX2を単離し塩基配列を比較したところ、上記の配列が進化的に保存されていることが明らかとなった。2)転写依存的なMSL complex一次標的配列の同定構成的な活性を持つHsp83プロモーター存在下でのみMSL complexと結合する領域が、roX1ゲノム断片中にあることを見いだした。プロモーター存在下でのみおこるMSL complexの結合は、Hsp83-anitsense-roX1トランスジェニック系統では見られないことから、転写産物の配列に依存しないことが示唆された。現在この新たなMSL complexの結合領域をさらに狭い領域に同定するため、transgenic flyを用いた解析が進行中である。
内容言語統合型学習の集中的インプットが日本人英語学習者の音声習得に及ぼす影響

本研究は、数学・理科等の科目内容を外国語で教え・学ぶ「Content-based instruction(CBI)」、「Content and language integratedlearning (CLIL)」といった内容と第2言語を同時に学ぶ学習プログラムが、特に大学レベルの日本人英語学習者の第2言語音声習得に取ってどの程度効果的であるかを検証し、日本人英語学習者の第2言語(英語)音声習得のメカニズムを探ることを目的としている。本年度はこの目的を達成するために前年度までに行った同プログラムを採用している大学学部の学生(国際教養学部)と、伝統的な英語教育を行っている大学学部の学生(商学部)とを対象にした発音実験の最終的分析を行った。分析の結果、無声破裂子音の特徴であるVoice Onset Timeは、国際教養学部で1年間英語を使用して授業を受けた学生はより英語らしく破裂音を発音できるようになったことを示したが、英語のこの変化は自身の母語である日本語の生成が影響していることが分かった。また母音の習得に関しては、国際教養学部の学生は12月までに変化を示したが、その変化には母音差と、より英語の母語話者に近づくものと、逆に遠ざかるものがあることが分かった。さらに2つの全体的印象(なまりの程度・内容の聞き取りやすさ)、及び6つの分析的印象からなる包括的英語音声能力の分析から、国際教養学部の学生では内容の聞き取りやすさ、文法面・流暢性の大きな向上に加え、イントネーションの向上も見られた。しかしこの上達は5月段階で比較的低い英語能力を持つ学生に現れ、もともと高い英語能力を持つ学生では、その向上はあまり見られなかった。また発音・語彙使用の面での向上があまり見られなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の研究では、内容言語統合型学習プログラムを採用している大学学部の教室内でのインプットの音声的特徴(Voice Onset Time; VOT)の検証実験を実施した。これは2011年度に行なった修士論文研究で、「内容言語統合型学習学部プログラムの学生の音声的特徴(VOT)が、入学後15ヶ」月間で変化を生じた」という結果から、内容言語統合型学習プログラムを採用している大学学部での生活において、学生が音声習得プロセスに必要なインプットの要因を探るために行われたものである。第二言語習得の分野においては、音声習得におけるインプットの重要性は多く指摘されている。第二言語音声習得の分野でも2000年代に入り音声習得におけるインプットの役割が議論されるようになり、Flege(2009)やMoyer(2009)では、学習者が実際に受けるインプットの詳細な測定、分析の必要性が指摘されている。しかし、これまでの研究では一般に実験室内で取られたデータをもとに「インプット」を議論しており、実際学習者が受けるインプットを詳細に分析した研究はほとんど行われてこなかった。そのため本年度の研究では、2011年度研究で学習者の音声習得が見られた内容言語学習型学習学部プログラムで、学習者が主たる音声インプット源としている講義での英語及び日本語母語話者の授業内での英語の発話を録音し、その音声的特徴の比較分析を行った。その結果、英語及び日本語母語話者の英語の発話は、話者内の変化が非常に大きく、両者の間に明確な差がないことが示された。これは母語話者と非母語話者の学習者に対するインプットは異なる、という従来の説とは異なるものである。またこの結果はこれまでの「目標言語母語話者からのインプット」が第二言語音声習得を促進する唯一の要因とは限らないことを示しており、今後の第二言語音声習得を考える上で、非常に示唆的な結果であると考えている。本研究は、数学・理科等の科目内容を外国語で教え・学ぶ「Content-based instruction (CBI)」、「Content and language integratedlearning (CLIL)」といった内容と第2言語を同時に学ぶ学習プログラムが、特に大学レベルの日本人英語学習者の第2言語音声習得に取ってどの程度効果的であるかを検証し、日本人英語学習者の第2言語(英語)音声習得のメカニズムを探ることを目的としている。今年度はこの目的を達成するために同プログラムを採用している大学学部の学生と、伝統的な英語教育を行っている大学学部の学生とを対象に、3つの音声的特徴(/r/、母音、無声破裂子音の特徴であるVoice Onset Time)の習得を検証する縦断的実験を行った。実験の結果、無声破裂子音の特徴であるVoice Onset Timeは、内容言語統語型学習プログラムを採用している学部で授業を受けた学生は、半年間でより英語母語話者に近く破裂音を発音できるようになり、また1年間で数名の学生は英語ネイティブ話者と同じように破裂音を生成できるようになった。つまりこの結果はSILSで英語を使用して授業を受けたことによって、学生は明示的な発音の教授が無くとも英語の特徴を正確に捉え、また自身で生成できるようになったことを示すのではないかと考えられる。しかし、内容言語統語型学習プログラムはすべての音声特徴の習得に効果的ではないことも示された。/r/のもっとも重要な特徴であるF3は1年間を通して統計的な変化はほとんどなく、それ以外の特徴である長さだけが変化した。(母音の習得については現在分析中である)本研究は、数学・理科等の科目内容を外国語で教え・学ぶ「Content-based instruction(CBI)」、「Content and language integrated

learning (CLIL)」といった内容と第2言語を同時に学ぶ学習プログラムが、特に大学レベルの日本人英語学習者の第2言語音声習得に取ってどの程度効果的であるかを検証し、日本人英語学習者の第2言語(英語)音声習得のメカニズムを探ることを目的としている。本年度はこの目的を達成するために前年度までに行った同プログラムを採用している大学学部の学生(国際教養学部)と、伝統的な英語教育を行っている大学学部の学生(商学部)とを対象にした発音実験の最終的分析を行った。分析の結果、無声破裂子音の特徴であるVoice Onset Timeは、国際教養学部で1年間英語を使用して授業を受けた学生はより英語らしく破裂音を発音できるようになったことを示したが、英語のこの変化は自身の母語である日本語の生成が影響していることが分かった。また母音の習得に関しては、国際教養学部の学生は12月までに変化を示したが、その変化には母音差と、より英語の母語話者に近づくものと、逆に遠ざかるものがあることが分かった。さらに2つの全体的印象(なまりの程度・内容の聞き取りやすさ)、及び6つの分析的印象からなる包括的英語音声能力の分析から、国際教養学部の学生では内容の聞き取りやすさ、文法面・流暢性の大きな向上に加え、イントネーションの向上も見られた。しかしこの上達は5月段階で比較的低い英語能力を持つ学生に現れ、もともと高い英語能力を持つ学生では、その向上はあまり見られなかった。また発音・語彙使用の面での向上があまり見られなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は学習者の音声習得を促進する要因についての研究を行ったため、当初の計画からは少し外れたものとなっている。しかし、本年度の研究で得られた結果は今後の学習者の音声習得を検証する上で非常に示唆的であったために、研究全体としてはおおむね順調に進展していると評価できる。実験マテリアルの作成に時間がかかったため実験開始が遅れたこと、また1年間分のデータ分析の量が膨大でありかなりな時間を要していることにより、論文執筆が遅れている。そのため、当初3年間で研究を終了し、論文にまとめる予定であったが、最終的な論文執筆完成予定が4年目にかかる予想をしている。しかし、本年度の研究で得られたデータは非常に貴重であり、また学習者の音声習得を包括的に考察できるものであるので、進捗度合いは遅れているが、最終的な研究の目的は必ず達成されると考えている。今後は学習者の音声習得を縦断的に検証する。具体的には今後の研究では内容言語統合型学部プログラムに入学した学生の入学当初からの音声を一年間に渡り採取し、これまで行っていたVOTだけでなく、/r/音、母音に関しての分析を行っていく。今後は今年度得られたデータの分析を行い、学習者の音声習得に対し包括的に検証を行う。またその結果を論文として国際学術誌へ投稿を行い、得られた結果を広く発表する。
環形動物巨大ヘモグロビンのリンカー鎖に関する研究

我々は、4種のグロビン鎖(a,A,b,B)と2種のリンカー鎖(L)から構成される環形動物多毛類の巨大ヘモグロビン(Hb)の全アミノ酸配列を決定して、その分子構築が"12{4(a・A-b-B)・Le}"と表せることを提案している。本研究では、グロビン鎖の塊(4(a・A-b-B))とリンカー間の結合様式を探ることを目的とした。超分子を糖溶液に溶いて溶解度を上げ、それを水銀膜上に展開して単分子膜(或いは2次元結晶)を作成する一連の試みの中で、たまたまイソゴカイの巨大Hbを用いたところ、その電顕像はHb分子が崩れている様子を捕らえた。これは、単一のタンパク質内で糖鎖がサブユニット間の認識或いは結合に係わっていることを示唆するように思われた。そこで、種々の単糖存在下で巨大Hbの解離を観察したところ、レクチン活性に対する糖の阻害効果の類型に分類された。また、リンカーのアミノ酸配列の中に小麦胚のレクチンと極めて相同性の高い領域を発見した。一方で、構成鎖に糖鎖の存在を検索した。その結果、2次元に展開した電気泳動上で2種のリンカーとグロビン鎖aとAに糖鎖の存在を見出だした。以上の結果に基づいて、「糖鎖接着」が巨大Hb構築の重要な要因であると結論した。言い換えれば、リンカー同士が糖を介したレクチン様の結合、即ち「糖鎖接着」によって繋がっており、その一部はグロビン鎖の塊に投錨しているものと推定される。また、我々が全一次構造を決定したイトメHbの各構成鎖の分子量をESI-MSにより測定した。5種のポリペプチド鎖についてはシークエンスから求まる分子量と全く同じ値を得たが、a鎖の分子量はアミノ酸1残基分だけ多い値を示した。ESI-MSの精度は脅威的であり、a鎖の残基数は139から140残基と訂正された。本研究はイギリス等諸外国の研究者、科学技術庁関連の研究機関、民間企業との共同研究として行われた。環形動物の細胞外ヘモグロビン(Hb)は分子量4×10^6に及び巨大なタンパク質で、Hb分子の進化の1極をなしている。本研究は、環形動物Hbの巨大化の要因を探ることが目的である。このHbは"12{4(a・AbB)・L_2}"と表せるとする説が有力である。a,A,b,Bは酸素を結合するグロビン鎖で、Lはリンカーと呼ばれる非ヘム蛋白である。グロビン鎖の纏め役をしているとみられるリンカーとグロビン鎖の塊との間に働く結合の種類が問題である。最近、リンカーのアミノ酸配列から判断して、イオン結合が重要な役割を担っているとする説が提唱されている。私達は、たまたま巨大Hbが蔗糖溶液中でHbが崩れることを電顕で観察した。そこで、種々の単糖を用いてHbの解離に与える影響を検討したところ、Hbがより小さい顆粒になって分散するタイプと天然の6角柱の形が崩れて、会合体を作るタイプがあることが明らかになった。また、この2つの型を決める単糖は、レクチン活性を阻害する単糖の種分けにぴったり符合していた。

このことは、リンカーとグロビン鎖との間にレクチン様の結合が存在するを示唆している。レクチンは赤血球の糖鎖との間に複雑な水素結合を結成する。既知のリンカーのアミノ酸配列と相同なレクチンを検索したところ、小麦胚芽のレクチンと極めて相同性の高い部分があることが明らかになった。しかも、リンカーのその部分はシステイン残基に富み、レクチンの活性中心と同じ場所に同じアミノ酸残基を含んでいることが明らかになった。また、リンカーとグロビンaとAに糖鎖が含まれることを見いだした。以上の結果から、環形動物の細胞外Hbが巨大化する要因の一つとして、リンカーとグロビン鎖間のレクチン様の結合が関与していることを推定した。結果の一部はGordon会議で発表した。論文は投稿中である。環形動物の巨大ヘモグロビンの分子構築は"12{4(a・A-b-B)・L_2}"と推定されている。本研究では、グロビン鎖の塊(4(a・A-b-B))とリンカー間の結合様式を探ることを目的とした。昨年度の研究でリンカー鎖とグロビン鎖の間にレクチン様の結合が関与していることが推定されたので、本年度はHbの構成鎖に糖鎖の存在を検索した。その結果、2次元に展開した電気泳動上で2種のリンカー,"L1","L2"とグロビン鎖"a"と"A"に糖鎖の存在を見出だした。以上の結果に基づいて、「糖鎖接着」が巨大Hb構築の重要な要因であると結論した。言い換えれば、リンカー同士が糖を介したレクチン様の結合、即ち「糖鎖接着」によって繋がっており、その一部はグロビン鎖の塊に投錨しているものと推定される。また、我々が全一次構造を決定したイトメHbの各構成鎖の分子量をESI-MSにより測定した。5種のポリペプチド鎖についてはシークエンスから求まる分子量と全く同じ値を得たが、a鎖の分子量はアミノ酸1残基分だけ多い値を示した。ESI-MSの精度は脅威的であり、a鎖の残基数は139から140残基と訂正された。本年度は昨年度の研究の詰めを行い、それを公表することにかなりの精力を費やした。論文はProNAS,JBC,BBAに通り、Birminghamで開催された第4回国際比較生理生化学会で「無脊椎動物のHb」に関するシンポをオ-ガナイズした。また、Hawaiiで開催された1995環太平洋国際化学会でも発表した。更に、この3月には蛋白研セミナーに招待されている。
強姦罪・強制わいせつ罪の研究-ジェンダーの視点から

本研究は,強姦罪,強制わいせつ罪の他,児童買春等処罰法,ドメスティック・バイオレンス防止法(DV防止法),ストーカー規制法,さらに人身売買罪を含む,主として女性を被害者とする犯罪行為を取り上げ,その実態並びに法整備についての検討を行ったものである。まず,強姦罪・強制わいせつ罪については,本研究実施期間中の平成16年に,刑法典改正により重罰化が実施された。本研究では,このような重罰化の背景には,性犯罪に対する国民の意識の変化があることを明らかとした。すなわち,このような変化は,単に性犯罪を「性的自己決定に対する罪」「性的自由に対する罪」とする考え方から,女性の尊厳に対する重大な侵害を伴う「性的暴行・脅迫罪」とする理解へと変化したことの現れであると理解すべきなのである。このような理解の変化は,児童買春等処罰法,DV防止法,ストーカー規制法という一連の特別法制定の延長線上にある。これらの特別法は,従来,「犯罪」とはみなされてこなかった行為類型について,明確に処罰化したものである。女性を被害者とする行為に対して,国民は,より厳格な処罰を求めるようになってきたのである。本研究では,特に,特別法についてその実態を踏まえて分析・検討を行った。その結果,DV防止法,ストーカー規制法においては,刑罰以上に,その前段階としての接近禁止命令や退去命令,警察による警告が極めて有効であることが明らかとなった。ストーカー規制法に基づく,警察による援助も急増しており,これらが効果を発揮していることが分かる。刑罰以前の手段が有効であることは,人身売買に関する分析・検討からも窺われる。すなわち,人身売買罪の制定自体が諸外国に向けたわが国の姿勢を示すものとして重要であることは明白である。しかし,実質的には,特に風俗営業適性化法の改正などにより,人身売買の温床となる営業事態を取り締まることの重要性が明らかとなった。1.強姦罪、強制わいせつ罪について、主として統計データから発生状況を調査し、検討を加えた。その結果、強姦罪、強制わいせつ罪ともに、特に平成に入って以来、認知件数の増加が見られた。性犯罪については暗数が多いと考えられることから、慎重な検討が必要であるが、特に強制わいせつ罪の認知件数の増加は顕著である。2.また、強姦罪・強制わいせつ罪に対する検察・裁判所の態度の変化について、起訴率、判決の具体的分析を通じて検討を加えた。特に平成に入ってから、交通業過を除く刑法犯の起訴率は比較的安定した状況であるが、性犯罪の起訴率は増加の一途を遂げている。とりわけ、他の刑法犯に比べ極端に起訴率の低かった強制わいせつ罪が、近時は刑法犯全体とほぼ同様の水準となった点が着目される。裁判例においても、戦後の第1審の強姦罪の量刑について、詳細な分析を行った。その結果、実刑の割合が、昭和60年当時、約5割であったものが、その後現在に至るまで増加を続け、現在では約7割を占めるに至っている。戦後ほぼ一貫して、性犯罪に関しては、次第に起訴する割合が高まり、起訴されれば、言い渡される刑は次第に重くなってきている実態が明らかになった。その背景には、刑事司法が、女性被害者への評価を変化させてきたといいうると思われる。3.さらに、強姦罪、強制わいせつ罪を性的自由に対する罪と位置づける現行法の解釈についても、明治以来のわが国の法解釈の変遷、さらに、欧米の性犯罪との比較法的分析を加えつつ検討した。

そこでは、性的自己決定権を保護法益として強調せざるを得なかった欧米諸国の実態を踏まえ、我が国では、自己決定を保護法益とすることにより、むしろ被害者が法益が十分保護されないおそれが生ずる点を示した。4.以上の分析について、木村「強姦罪の理解の変化」法曹時報55巻9号1-18頁を中心に、論文としてまとめた。強姦罪、強制わいせつ罪に関し、そもそも「性的自由に対する罪」として理解することが妥当か否かについて、犯罪発生状況、起訴率、量刑などの統計も踏まえて、検討した。特に、諸外国では、「性的暴行罪」として新たに定義されることが増えている現状を明らかとし、それをわが国に導入することの可否について検討を加えた。特に、性的自由に対する罪における「自己決定権」は、欧米諸国のように近親姦、同性愛等に処罰規定が存在する場合には決定的な意味を有するが、わが国のように、これらを処罰しない法体系においては、自己決定権の過度の重視が、いわば女性に対する被害を過小評価する役割を担う側面があることを明らかとした。また、強姦罪、強制わいせつ罪については、平成17年1月に施行された刑法改正において、法定刑が引き上げられた。本研究では、戦後の強姦罪、強制わいせつ罪の発生状況、起訴率、司法統計を詳細に調査し、近年は、司法の現場でも性犯罪に対して明らかに厳罰化の傾向が見られること、そしてそのような実態を踏まえて、今般の法改正がなされたことを明らかとした。さらに、法改正の背景には、女性に対する被害に関する司法の態度の変化が見られることを明らかとし、このような変化が、児童買春等処罰法、ストーカー規制法、DV防止法といった特別法の立法を促す原動力となったことも明らかとした。
神経変性疾患を引き起こすタンパク質凝集体形成と神経細胞死機構の時空間的解析

神経変性疾患に共通してみられる現象として,神経細胞の機能低下とそれに続く細胞死がある.このような神経細胞死を引き起こす原因として,細胞内外に蓄積したタンパク質凝集体があげられる.筋萎縮性側索硬化症(Amyotrophic Lateral Screlosis ; ALS)では,原因遺伝子の約20%をSuperoxide dismutase 1(SOD1)が占めており,このSOD1タンパク質に変異が入ると凝集体を形成することが知られている.これらの変異タンパク質の凝集体が,細胞内のどのような場所でどのような構造にあるとき,細胞毒性を持つのか.そして細胞死に至るのかといった問題点を解明するため,細胞内の分解機構の一つであるプロテアソーム経路の阻害剤を用いたところ,変異型SOD1は細胞内で凝集体を形成した.さらに,プロテアソームの活性を回復させたところ,凝集体は脱凝集を介して消失した.これらの脱凝集過程は,プロテアソームの活性に大きく依存しており,細胞内における別の分解経路として知られているオートファジー・リソソーム経路は必須ではないことを見出した.また,蛍光相関分光法技術を用いることで,変異型SOD1タンパク質は生細胞のサイトゾルで複合体を形成していることが判明した.蛍光相関分光法の解析により,この複合体は変異型SOD1タンパク質のみを含むものではなく,他の細胞内因子が含まれていることが示唆された.さらに,免疫共沈降法・マススペクトル解析により,分子シャペロンHsc70などが含まれていることが明らかとなった.このことから,細胞内において凝集体の毒性を抑制する際に,分子シャペロンが関与していることが示唆された.神経変性疾患に分類されている筋萎縮性側索硬化症(Amyotrophic Lateral Screlosis;ALS)では,原因遺伝子の約20%をSuperoxide dismutase 1(SOD1)が占めており,このSOD1タンパク質に変異が入ると凝集体を形成することが知られている.この変異SOD1タンパク質が新たな機能を獲得すること(Gain-of-function)により,運動神経を死に至らしめると考えられている.神経変性疾患の原因が神経細胞における変異タンパク質の機能獲得と深く関わっていることは示唆されているが,実際の神経細胞の中で変異タンパク質がどのように機能獲得するのかについては明らかではない.これらの変異タンパク質が,細胞内のどのような場所でどのような構造にあるとき,細胞毒性を持つのか.そして細胞死に至るのか.この関係を生細胞分光イメージングの系を駆使することにより明らかにすることを目的として研究を行った.本年度は,適切なSOD1タンパク質をラベルする蛍光タンパク質の選定を行い,蛍光相関分光法(FCS)を用いて変異型SOD1タンパク質の凝集体形成と脱凝集過程を解析したところ,変異型SOD1タンパク質はプロテアソームの活性が低下すると凝集し,活性が回復するとオリゴマーを介して分解されることが示唆された.さらに,変異型SOD1タンパク質はユビキチン・プロテアソーム系で分解されることが従来の生化学的手法により示されていたことから,変異型SOD1タンパク質のポリユビキチン化を生細胞内で解析するため,蛍光相互相関分光法(FCCS)を用いて検出する系の確立を行った.生細胞の解析の前提として細胞破砕液中でFCCS解析したところ,変異型SOD1タンパク質のポリユビキチン化を同定することができた.神経変性疾患に共通してみられる現象として,神経細胞の機能低下とそれに続く細胞死がある.このような神経細胞死を引き起こす原因として,細胞内外に蓄積したタンパク質凝集体があげられる.筋萎縮性側索硬化症(Amyotrophic Lateral Screlosis ; ALS)では,原因遺伝子の約20%をSuperoxide dismutase 1(SOD1)が占めており,このSOD1タンパク質に変異が入ると凝集体を形成することが知られている.これらの変異タンパク質の凝集体が,細胞内のどのような場所でどのような構造にあるとき,細胞毒性を持つのか.そして細胞死に至るのかといった問題点を解明するため,細胞内の分解機構の一つであるプロテアソーム経路の阻害剤を用いたところ,変異型SOD1は細胞内で凝集体を形成した.さらに,プロテアソームの活性を回復させたところ,凝集体は脱凝集を介して消失した.これらの脱凝集過程は,プロテアソームの活性に大きく依存しており,細胞内における別の分解経路として知られているオートファジー・リソソーム経路は必須ではないことを見出した.また,蛍光相関分光法技術を用いることで,変異型SOD1タンパク質は生細胞のサイトゾルで複合体を形成していることが判明した.蛍光相関分光法の解析により,この複合体は変異型SOD1タンパク質のみを含むものではなく,他の細胞内因子が含まれていることが示唆された.さらに,免疫共沈降法・マススペクトル解析により,分子シャペロンHsc70などが含まれていることが明らかとなった.このことから,細胞内において凝集体の毒性を抑制する際に,分子シャペロンが関与していることが示唆された.
中国仏教における教相判釈の諸形態

本年度は、研究に必要な基礎資料の収集・教判思想関係資料のカード化の作業を継続するとともに、当初の研究実施計画にもとづき、収集しえた教判資料を逐次分析し、教判関係資料集の作成作業を進めた。教判思想は、いわば中国の仏教思想家の総合的な仏教観であり、各時代に生きた仏教者の社会的および主体的な課題をもっとも鮮明に物語るものといえる。南北朝時代から惰・唐にかけて形成された教判の諸説は、中には天台教学や華厳教学の場合のようにまとまったかたちで知ることのできるものもあるが、それらのほとんどは後代の仏教資料の中に引用されるというかたちでしか見ることのできないものが多い。そこで、まず教判説が比較的まとまったかたちで残されている惰・唐時代の教判資料の選定および分析を行い、思想史上の内容に立ち入った検討を行った。ただ、南北朝時代の個々の仏教者が、きわめて不安定な社会状況の中で、どのような視点から仏教を見つめようとしたのかを明らかにすることは、後の惰・唐の仏教思想の解明にとっても重要な問題となる。その意味でも、南北朝時代の仏教者たちの教判思想を伝える諸資料の収集および厳密な選定をなさねばならず、後代の膨大な資料の中から、それらの教判説の引用箇所の点検なども進めることとした。そのため本年度末までには、当初計画していたような教判諸説を網羅した資料集の作成およびそれにもとづいた研究代表者による総括的な研究ならびに各研究分担者による特定の教判説に関する研究が若干遅れ気味となった。しかしながら中国における教判説の初期的形態を解明する作業は、従来の教判学説の再点検をしていく上でもきわめて重要であると考えるので、その部分の教判資料を充実させつつ、南北朝より惰・唐時代に至る教判学説に関する客観的な資料集を作成し、本研究の研究成果としてまとめるべく活字化を急いでいるところである。本年度は当初の研究実施計画にもとづき,まず研究に必要な基礎資料の収集から開始した.中国における教判説の原初的なものを知るための資料は,そのほとんどを今日散佚してしまっている.従って後代の思想家たちが自著の中でそれらを引用しながら紹介しているものによって窺う以外に方法がない.そこで後代の多様な諸資料を調査研究して本研究の材料となるべきものを網羅的に抜き出しカード化することが第一次的な作業となった.原初的な教判説を伝える後代の資料は膨大であり,現在その全てを残らず精査しえたとは言い難いが,主要なものはほぼ収集し終えた.それらの中には,或る特定の学説が異った形で引用されているという事実があることも明らかとなった.このことは教判思想の展開を考えるにあたって極めて重要なことであると思われる.つまり教判思想が中国における経典の比較研究と同時に仏教の核心の探求の結果であったという意味においては,先駆的なものに対する見方の相違ということが当然ありうるからである.そしてこうした点の解明が従来の教判研究においては章定的に欠落していたと思われる.このような理由によって従来の研究成果を吟味しなおすべき必然性を感じ,それらに関する文献の収集を合わせて行わなければならないこととなった.そのため当初計画していたような教判諸説を網羅した資料集の作成およびそれにもとづいた研究代表者による総括的な研究ならびに各研究分担者による特定の教判説に関する詳細な研究が,予定よりも若干遅れ気味であることは否めない.しかしながら本研究の本来の目的から言えば,このような新たな課題をも内包していくことが不可欠であると思われる.

従って引き続きその作業も継続しながら,当初の研究実施計画に沿って周辺および関連する典籍の調査を行いつつあり,それらを整理して教判学説に関する客観的な資料集を作成することを第一義として鋭意努力している.本年度は、研究に必要な基礎資料の収集・教判思想関係資料のカード化の作業を継続するとともに、当初研究実施計画にもとづき、収集しえた教判資料を遂次分析し、教判関係資料集の作成作業を進めた。教判思想は、いわば中国の仏教思想家の総合的な仏教観であり、各時代に生きた仏教者の社会的および主体的な課題をもっとも鮮明に物語るものといえる。南北朝時代から隋・唐にかけて形成された教判の諸説は、中には天台教学や華厳教学の場合のようにまとまったちたちで知ることのできるものもあるが、それらのほとんどは後代の仏教資料の選定および分析を行い、思想史上の内容に立ち入った検討をおこなった。ただ、南北朝時代の個々の仏教者が、きわめて不安定な社会状況の中で、どのような視点から仏教を見つめようとしたのかを明らかにすることは、後の隋・唐の仏教者たちの教判思想を伝える諸資料の中から、それらの教判説の引用箇所の点検なども進めることとした。そのため本年度末までには、当初計画していたような教判諸説を網羅した資料集の作成およびそれにもとづいた研究代表者による総括的な研究ならびに各研究分担者による特定の教判説に関する研究が若干遅れ気味となった。しかしながら中国における教判説の初期的形態を解明する作業は、従来の教判学説の再点検をしていく上でもきわめて重要であると考えるので、その部分の教判資料を充実させつつ、南北朝より隋・唐時代に至る教判学説に関する客観的な資料集を作成し、本研究の研究成果としてまとめるべく活字化を急いでいるところである。
シンチレータの放射化を利用した放射線治療場中性子測定システムの開発

本研究では、ヨウ化セシウム(CsI)シンチレータに含まれるヨウ素とセシウムの放射化反応を利用して、従来の放射化法よりも高感度・高精度で簡便に熱中性子束を測定する方法を開発することを目的としている。平成30年度は、本研究で提案している測定原理を確認するため、主に検出器の製作とテスト実験を行った。具体的には、CsIシンチレータ検出器を製作して熱中性子を照射した後、シンチレータ内に生成されるCs-134mから放出される内部転換電子をシンチレータ自身で高効率測定することにより、Cs-134m放射能の定量を行った。この方法にカドミウムフィルタ法を適用することにより、熱中性子束を精度よく求められることを確かめた。当初の計画では、照射実験は近畿大学原子炉を利用する予定であったが、年度の途中から装置の不具合により原子炉の運転が停止したため、一部の実験は原子炉起動用のPu-Be中性子源を利用して行った。また、照射実験の際には、熱中性子束測定法として従来から広く用いられている金の放射化法も併用して熱中性子束を測定し、CsIシンチレータの放射化によって得られた結果と比較を行い、従来の放射化法よりも高感度・高精度で簡便に熱中性子束を測定できることを確認した。さらに、シミュレーション計算によって検出器自身による自己遮へい効果の評価も行ったほか、放射化によって生成した放射能をほぼ100%の検出効率で定量できていることも確認した。得られた成果は、国内外の学会・研究会で発表した。平成30年度に予定していた照射実験を原子炉や代替中性子源を用いて実施し、目的としていた測定原理の確認を行ったほか、シミュレーション計算による評価も行った。また成果を国内外の学会・研究会で報告した。平成31年度以降は、熱中性子束と熱外中性子束を同時に測定する方法を開発するための基礎実験として、近畿大学原子炉の典型的な熱中性子炉スペクトルを使って原理検証のための照射実験を行う。またシミュレーション計算も併用しながら、具体的な放射線治療場における中性子スペクトルを決めて、本研究で開発した方法を適用するための検討を行う。一部の物品の納品が遅くなり、支払いが次年度に繰り越されたため、次年度使用額が生じているが、支払われ次第使用される予定である。
日本語学習者を対象とした読書支援システムの開発

1)平成7年度の成果に基づき,読書支援システムの辞書を改良した。1レッスンについて約20から50の単語を増やした。また既に作成してある辞書の内容を修正したり,書き加えたりした。業者に依頼して,学習履歴が自動的に記録されるようにプログラムを改良し,利用の便利さを考慮してCD-ROMに焼き付けた。2)平成8年11月より,学生用端末室の6台のコンピュータにこのシステムをインストールして9名の上級日本語学習者に,このシステムのモニターを依頼した。モニターに当たって,読解力を測る事前事後テストとアンケート調査を行った。また読書と同時に内容理解を測る正誤問題をしてもらった。このモニターによるシステムのフィールドテストの結果,学生は本文を70%以上理解していること,学生が文章を読む速度は日本語母語話者に比べてたいへん遅いこと,事前テストで比較的読解力があると考えられる学生でも,システムの辞書をよく利用しておりこの辞書によって速く読めたと感じていることがわかった。3)前年度に,本文の日本語分析のために国立国語研究所の作成した「基本語六千」の単語をデータベースとして作成したが,今年度は,そのデータに分類語彙番号を加えた。さらに,4000語のリストをデータベースとして入力し,あわせて1万語の単語リストを作成した。また中級で学習する連語や助詞相当句などのリストも作成した。これらのリストの単語を,読解本文と照合するプログラムを作成し,現在分析中である。特に,本文を単語のレコードに区切る作業の効率化が現在の課題となっている。
新癌診断法の開発:ポリアミン類の高電圧キャピラリー電気泳動法による測定と臨床応用

本研究の目的は個々のポリアミン測定が行なえる高電圧キャピラリー電気泳動法を開発し臨床分析を行なうことにある。装置化,試料の前処理,実試料への適用,他法との比較検討を進めてきて次の成果を得た。【I】分析装置システムの完成度をたかめた。前年度は電位向配検出法を確立したが、今年度はキャピラリー電気泳動法として初めてポストカラム反応を利用した螢光検出法を適用した。この方法での感度はサブピコモルが得られ、かつ安定で信頼性がある。また市販螢光検出器の光学系を改良し約6倍の感度の上昇が得られた。システムとしてはロータリー型注入器,中空キャピラリーカラム(内径0.1mm0.3mm,長さ50100cm),螢光検出器,反応試薬送液等の送液ポンプ3台,高電圧電源よりなる。このシステムの特長は中空キャピラリーカラム中でポリアミンの移動度差により分離する原理を用いていること,中空キャピラリーカラムのコストが安いこと,簡単に系の洗浄ができることなど実用上に必要な条件をみたしている。【II】前処理法の検討前年度ミニカラム法を用いての試料の前処理法を確立したが、今年は更に極微量の試料についてロ紙に吸着させる方法などの検討を進めた。これらの前処理法を用い組織中のポリアミンの測定を行なった。【III】臨床応用についてヒト尿,組織について若干の分離分析を本装置を用いて行なった。フリーポリアミンおよびアセチルポリアミンの各々の総量測定が比較的迅速に同時に行なえた。
放射線被曝個体における敗血症発症機序の解明とその治療法の解析

申請者のこれまでの検討から、敗血症病態下におる個体の好中球や単球は、抗炎症作用を有する細胞へと変化し殺菌作用が減弱する。放射線障害下では同様に抗炎症作用を有する好中球(II型好中球)や単球(M2 monocytes)が誘導され、放射線障害を受けた臓器の炎症を抑制すると考えられるが、同時に感染免疫応答についても抑制性に機能していると考えられる(PLoS one. 9:e83747,2014;J.Immunol. 189:296,2012;J Leukoc Biol.92:859,2012.)。申請者は、この免疫抑制性細胞の誘導に炎症状態で誘導される蛋白であるorosomucoidが関与することを報告した(Cytokine.37:8,2015)。また、それらの知見について2016.9に臨床微生物学会の教育セミナーにて教育講演を行った。更に、敗血症病態下の免疫応答や炎症性サイトカインにも着目し、どのような個体でより重症化が起こるかについても検討を行っており、これに関する内容についても論文報告を行った(Int Med.2016, BMC Infect Dis.2018)。本研究では放射線障害が実際に腸管にもたらすダメージについても検討しているが、放射線照射の量に比例して腸管絨毛構造の配列の明らかな乱れを電子顕微鏡的に観察することが出来た。上記の抗炎症性物質であるorosomucoid投与群では放射線照射による腸管細胞のダメージが軽減される傾向を認めており、それらの物質が腸管保護的に作用する可能性が示唆された。本年度の研究では放射線障害が実際にどのように絨毛構造を破壊し、絨毛構造が脱落して剥離した部分より細菌感染の重症化が起こることが促進されることが示唆された。申請者のこれまでの検討では、重症病態下にある患者の好中球や単球では抗炎症性蛋白により、貪食細胞の殺菌作用の減弱が起こっている(Immunol Cell Biol. 90:796, 2012.)。また、熱傷や放射線障害を受けたマウスを用いて経口感染に続発して引き起こされる敗血症のモデルでは、II型単球やM2マクロファージなど免疫抑制性細胞群の誘導がもたれされる(PLoS One. 9:e83747, 2014., J. Immunol. 189:296, 2012., J Leukoc Biol. 92:859,2012.)。2015年度はこれに継続して、放射線障害下や敗血症など重症病態下で過剰に誘導されるオロソムコイドの機能に着目した研究を行い、これを論文報告した(Cytokine. 37:8, 2015)。本年度の検討により、5Gyの全身放射線照射によって、一般細菌および真菌による経腸管的な感染がもたらされることが示された。これらの機序の一部においては、抗炎症性蛋白による宿主のマクロファージや好中球の貪食・殺菌機能の低下によって引き起こされているが、その他の機序として腸管絨毛の直接的な障害が関与している可能性が示唆された。この腸管絨毛の障害機序が確立されれば、それを修復することによって、腸管感染による敗血症への進展を抑制出来る可能性がある。類似の病態が癌化学療法や臓器移植に伴うGraft-versus-host deisease(GVHD)でも引き起こされている可能性があり、この腸管粘膜の障害起点が明らかとなれば、それらの重症病態下で合併する腸管粘膜障害を改善出来る可能性がある。敗血症病態下で誘導されるオロソムコイドについて、それが直接的に抗炎症性マクロファージを誘導することについて、2015年度に報告を行った。また、敗血症におけるバイオマーカーの機能について、2015年4月に開催の日本感染症学会総会、2016年1月に開催の日本臨床微生物学会総会において報告した。現在、放射線障害下の一般細菌および真菌による経腸感染モデルを作成中であるが、当初、5Gyの全身放射線照射を行った場合、1,000,000CFU/mL程度の菌量で、十分な消化管ダメージが得られると思われた。しかし、検討の結果、腸管へのダメージの程度は極軽度であった。このため、さらに菌量を増加させ、また必要に応じて放射線照射量を増加させる必要があると考えている。また、腸管切片の病理的な評価に時間を要しており、引き続き集中した検討が必要な状況である。申請者のこれまでの検討から、敗血症病態下におる個体の好中球や単球は、抗炎症作用を有する細胞へと変化し、殺菌作用が減弱する(Immunol Cell Biol.90:796,2012.)。放射線障害下では同様に抗炎症作用を有する好中球(II型好中球)や単球(M2 monocytes)が誘導され、放射線障害を受けた臓器の炎症を抑制すると考えられるが、同時に感染免疫応答についても抑制性に機能していると考えられる(PLoS one. 9:e83747,2014;J.Immunol. 189:296,2012;J Leukoc Biol. 92:859,2012.)。2015年度の研究では、この免疫抑制性細胞の誘導に、炎症状態で誘導される蛋白であるorosomucoidが関与することを報告した(Cytokine. 37:8,2015)。

また、それらの知見について2016.9に臨床微生物学会の教育セミナーにて教育講演を行った(演題名:敗血症診断におけるバイオマーカーの役割)。2016年度の検討により、放射線障害が実際に腸管にもたらすダメージを電子顕微鏡で画像的に捉えることが出来た。その結果により、放射線照射の量に比例して腸管絨毛構造の配列の明らかな乱れを観察することが出来た。現在、H-E染色による観察の追加や、病原体感染後の臓器内菌数の評価を追加し、腸管感染が起こる際に病原体が腸管の既存構造のいずれの部位から侵入するかについて、更に解析を行っている状況である。他にも、宿主の敗血症病態に関する検討も継続して行っており、本年度も総説として報告した(日本臨床微生物学雑誌,26:15,2016)。申請者は敗血症病態下で誘導されるorosomucoidにより、抗炎症性の単球やマクロファージの産生が誘導されることを見出し報告を行った(Cytokine. 37:8,2015)。それらの知見について2016.9に臨床微生物学会の教育セミナーにて教育講演を行った(演題名:敗血症診断におけるバイオマーカーの役割)。これに関連し、敗血症に関する総説を報告した(日本臨床微生物学雑誌,26:15,2016)。現在も英文誌に論文を投稿予定である。申請者のこれまでの検討から、敗血症病態下におる個体の好中球や単球は、抗炎症作用を有する細胞へと変化し、殺菌作用が減弱する(Immunol Cell Biol.90:796,2012.)。放射線障害下では同様に抗炎症作用を有する好中球(II型好中球)や単球(M2 monocytes)が誘導され、放射線障害を受けた臓器の炎症を抑制すると考えられるが、同時に感染免疫応答についても抑制性に機能していると考えられる(PLoS one. 9:e83747,2014;J.Immunol. 189:296,2012;J Leukoc Biol. 92:859,2012.)。2015年度の研究では、この免疫抑制性細胞の誘導に炎症状態で誘導される蛋白であるorosomucoidが関与することを報告した(Cytokine. 37:8,2015)。上記の抗炎症性物質であるorosomucoid投与群では放射線照射による腸管細胞のダメージが軽減される傾向を認めており、それらの物質が腸管保護的に作用する可能性が示唆されている。2017年度は新たに、プロバイオティクスの投与による腸管壁細胞障害の改善効果について電子顕微鏡やH-E染色による観察を開始した。放射線障害マウスにおける病原体感染後の臓器内菌数の評価を現在行っており、この効果が明らかとなれば放射線治療に伴う感染症の合併を減少させ得ることが出来ると考えている。さらに、プロバイオティクス投与によるorosomocoidとの誘導関係についても解析を行ってゆく予定である。