hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
免疫監視情報の獲得と応答様式の決定

本研究では、免疫情報の獲得と応答制御の分子機構を明らかにする事を目指している。免疫監視の中心的な機構として、感染を伴う細菌などをまず樹状細胞(DC)が認識し、それによって自然免疫系が活性化され、T細胞の特異的抗原認識と活性化を誘導する、ことが明らかになってきている。今回の解析から、自然免疫系のシグナル制御に中心的な役割を担っているIRAK-4が、獲得免疫系のT細胞の活性化にも重要であることが判明した。IRAK-4欠損マウスでは、LCMV感染に伴うCD8+T細胞の増殖とキラー活性の低下が見られた。DC等の自然免疫系の欠陥によるためか、T細胞によるか、をT細胞の移入実験で解析した結果、T細胞の活性化が不全であることが判明した。OVA特異的なCD4+T細胞の系でも同様にT細胞機能に欠陥のあることがわかった。In vivoだけでなく、in vitroでのアロ刺激、super抗原刺激、抗TCR刺激でもT細胞活性化の抑制が観察された。TCR活性化におけるシグナル伝達系、特にNFATとNF-_κB活性化、においてどこに欠陥があるかを解析した結果、NF-_κB活性化が抑制されていることが解った。PKC_θのリン酸化が抑制されているのがその原因であると考えられた。即ち、IRAK-4はTCR活性化シグナル伝達の上で、NFATとNF-_κB活性化の分岐において、NF-KB活性化へ推進する役割があることが判明した。その機構としては、over expressionを用いた系では,IRAK-4とZAP-70が会合したことから、T細胞活性化によってZAP-70とともにIRAK-4がTCR近傍にリクルートされ活性化制御に関与すると考えられる。自然免疫系とともに獲得免疫系でもNF-_κB活性化にIRAK-4が重要な結果は、進化上でもこのNF-_κB活性化システムが保存されてきたこと示唆していると考えられる。生体は、免疫監視情報を獲得し、それに基づいて免疫応答の方向と様式を決定する。そのための受容体とその制御系を解析した。TCRを介する抗原認識シグナルと共に接着分子LFA-1を介したシグナルが免疫シナプスを形成し、活性化のco-stimulationを導入する。LFA-1を介するoutside-inシグナルはADAP/JNKを介してアクチン再構成を誘導し、免疫シナプス・活性化に不可欠なことを示した(斉藤)。抗原認識の新しい受容体として注目されるペア型レセプターとして新たにPILR等を、さらに、PILRのリガンドとしてPILR-Lをクローニングした。PILR-Lは、IL-4産生細胞株やTh2に高い発現が認められた。PILR-L発現細胞によってDG等を活性化されることがわかり、ペア型レセプターPILRは、T細胞制御に重要な機能を担っている可能性が考えられる(荒瀬)。抗原特異的B細胞が末梢リンパ組織で抗原の刺激を受けて活性化し、成熟していく過程で、胚中心B細胞が抗原に対して特異的な高親和性抗体産生をする。この機能に胚中心関連分子GANPが必要であることを明らかにしてきたが、この際のB細胞におけるGANPの機能を解析した結果、より親和性の高いBCRを発現した抗原特異的B細胞の活性化ではより強力なDNA損傷を引き起こすこと、そのようなB細胞の生存にはGANPが必要であることを明らかにした(阪口)。免疫監視機構の中心的な役割を果たすT細胞の反応性は、抗原提示細胞およびサイトカインによって調節される。

サイトカイン(特にIL-6)によるマクロファージと樹状細胞DCの成熟・活性化の制御を検討した。マクロファージの成熟活性化はIL-6信号にて影響を受けなかったが、DCではIL-6信号によって成熟・活性化が抑制されることが判明し、IL-6による制御が、マクロファージとDCで異なうことを示した(村上)。免疫監視において,T細胞は最初に情報獲得し細胞内に認識情報を伝達、細胞応答の方向を決定する。1.多くのシグナル分子が存在するlipid raftと免疫シナプスの関係を解明するため2つのアプローチを取った。Raft局在のLATの細胞内ドメインをGFPに変換したLAT-GFPを発現するTgマウスを作製し、正常細胞でのlipid raftの動態を解析した。LAT-GFPは殆どのリンパ球で発現し、RAFT分画に存在した。T細胞活性化によって免疫シナプスに一部集積するが、GM1の集積とは量的に異なり、LIPID RAFTの多様性及び活性化には全体の凝集は不可欠ではないことを示唆した。一方、T細胞の活性化段階によりlipid raftのシナプスへの集積が変化し、初期活性化T細胞で最も強いことが判明した。その機序を知るために、TCR-Tgマウス由来のT細胞にRac, Cdc2,Rhoのdominant negative分子を導入してシナプスへのraft凝集を調べた結果、lipid raftの凝集へのRhoの関与が示唆された。2.免疫寛容の維持に重要な役割を担う制御性T細胞の抑制活性へのCTLA-4の関与が示唆された。CTLA-4-Tgマウス及びCTLA-4欠損マウスのT細胞の解析から、抑制活性にCTLA-4は関与せず、末梢での制御性細胞のホメオスタシスに重要と考えられる。3.免疫監視に不可欠なキラー細胞のエフェクター機能発現は、CTL前駆細胞が多量に存在する場合、細胞分裂なくエフェクター細胞への分化が示唆された。抗原を多くすれば分裂が誘導されることから、CTL前駆細胞と抗原との量比によりCTLの分裂の必要性が決定されると考えられる。In vivoでのキラー活性を測定するin vivo killingのシステムを用いることにより、in vivoでもCTLは分裂なしでキラー活性を発現することが判明した。免疫情報の獲得と応答様式の決定の解析を目指し、T細胞が抗原認識の場である免疫シナプスの形成制御と活性化シグナルに関与する分子群のプラットフォームと考えられる脂質ラフトの機能について解析した。抗原認識と活性化に関与する分子群の時空間的動態を解明するために、標的分子を蛍光標識した正常T細胞をMHC,ICAM-1を含む脂質二重膜に落とした際の動態を全反射レーザー顕微鏡にて高感度解析を行った。T細胞レセプター、チロシンキナーゼ、アダプター分子としてCD3ξ,ZAP-70,SLP-76のGFP融合蛋白をそれぞれ、TCRトランスジェニックマウス由来のT細胞に導入して抗原特異的な認識・活性化を解析した。細胞が接触したと同時に小さなTCRミクロクラスター(MC)が形成され、このMCには、キナーゼやアダプターも共存する。活性化の指標としてのリン酸化反応がMCでのみ誘導され、細胞内カルシウム反応もMC形成と相関した。
ラット糸球体硬化症モデルを用いた微小循環動態解析

一方、上記の腎炎は片腎摘除をしない(two-kidney group)群では腎不全に陥ることなく、軽い腎炎像を取る。この場合の糸球体血管再構築についても検索している。骨髄由来血管内皮前駆細胞の投与による糸球体血管再生促進に実験は、経静脈ないし経腎動脈投与を行い、現在検討中である。
有機Ｃ－ＭＯＳインバータを実現させる疑似Ｎチャネル形ＯＦＥＴの新構造とは？

申請者らが提案している電荷発生型有機電界効果トランジスタにおいて,有機活性層と強酸化性の金属酸化物層(以下,電荷発生層)間にブロック層を挿入することで,OFF電流の低減(ON/OFF特性の改善)を試みた。本研究では,ブロック層の挿入により活性層/電荷発生層界面を流れる電流量を小さくすることができた。また,新たな手法として,電荷発生層を微細パターニングすることでOFF電流を小さくできることを実験的に明らかにした。酸化性を有する金属酸化物層と有機半導体層を組み合わせた電荷発生型有機電界効果トランジスタ(OFET)は,電荷発生層と有機活性層界面で形成される電荷移動錯体がチャネル形成に寄与するため,ゲート電圧を印加していた状態(オフ状態)でも電流(オフ電流)が観測されることが課題となっている。そこで,本研究では電荷発生層と有機活性層界面に有機活性層よりも大きなイオン化ポテンシャルを持つ有機材料をブロック層として挿入することにより,オフ電流の低減を試みた。その結果,ブロック層を挿入した素子のオフ電流値は,電荷発生層を持たない素子と同程度まで低減できることがわかった。本研究において検証したところ,これはソース電極から注入された電荷(本研究ではホール)が,有機活性層とブロック層の界面に蓄積し,オフ状態では電荷が電荷発生層との界面まで到達しないためと考察された。一方で,有機活性層とブロック層界面における電荷蓄積の効果を高めるためにイオン化ポテンシャルの大きい材料をブロック層に適用すると,ブロック層と電荷発生層のエネルギー準位差が小さくなるため電荷発生量が減少した。これは,電荷発生型OFETのオン電流の減少につながると予想された。そこで,本研究において簡便に作製でき,かつ強酸化性を示す新たな電荷発生層の探索を行ったところ,蒸着した銀薄膜を酸化処理する方法で作製した酸化銀薄膜が良好な電荷発生層として機能することを見出した。酸化性を有する金属酸化物(電荷発生)層と有機半導体層(有機活性層)を組み合わせた電荷発生型有機電界効果トランジスタ(OFET)は,両層界面で形成される電荷移動錯体がチャネル形成に寄与するため,ゲート電圧を印加していない状態(オフ状態)でも電流(オフ電流)が観測されることが課題となっている。本研究では,電荷発生層と有機活性層界面に有機活性層よりも大きなイオン化ポテンシャルを持つ有機材料をブロック層として挿入することにより,電荷発生型OFETのオフ電流を低減できることを見出した。また,高いイオン化ポテンシャルを有するブロック層との界面で効率よく電荷移動錯体を形成可能な新たな材料の探索を行ったところ,蒸着した銀薄膜を酸化処理する方法で作製した酸化銀薄膜が良好な電荷発生層として機能することを見出した。一方で,本研究では電荷発生型OFETにおけるオン電流およびオフ電流の制御因子の解明を試みた。金属酸化物の酸化処理時間とイオン化ポテンシャルの変化を詳細に調べたところ,酸化処理時間により金属酸化物層/有機活性層界面における電荷移動錯体の形成量を制御でき,有機活性層内を流れる電流(電荷発生型OFETのオン電流)を制御できることを突き止めた。さらに,本研究ではオフ電流が有機活性層内ではなく金属酸化物層/有機活性層界面を電導することを突き止め,金属酸化物層のパターニング等により界面に形成される電荷移動錯体量を変えることで,電荷発生型OFETのオフ電流を制御できることを実験的に明らかにした。以上の知見に基づいて,本研究では疑似Nチャネル型OFETを作製したところ,ソース電極からのキャリア注入をゲート電圧が阻害してしまい,ドレイン電流がスムーズに流れないといった課題が明らかになった。今後は,安定に疑似反転駆動できる最適な素子構造や電界印加方法をさらに検討していく予定である。有機デバイス物理ブロック層の挿入によるオフ電流値の制御,および異なるイオン化ポテンシャルを持つ数種類の材料をブロック層に適用した際のオフ電流値の挙動について検証を行い,オフ電流値低減に対するブロック層挿入の有効性を確認した。また,銀薄膜を成膜後に酸化処理する方法で作製した酸化銀薄膜が良好な電荷発生層材料として電荷発生型OFETに適用できることを明らかにした。以上の結果より,おおむね順調に進展している。前年度までの実験により,オフ電流の低減にはブロック層の挿入が有効であり,かつオン電流の増加には新たに見出した強酸化性の電荷発生層が有用であることが確認された。本年度は,活性層,ブロック層および電荷発生層のそれぞれの膜厚を増減させるとFET特性がどのように変化するかを明らかにする。この実験によれば,C-MOSインバータ等を作製する際に必要となる疑似Nチャネル形OFETの最適な素子構造を得ることができる。
動的変形を受ける粒子充填ポリマーの力学的特性の強化

ポリマーに粒子充填を行いポリマーの動的力学特性を高度化するための基礎研究として、マイクロスケールの界面の変形挙動に平均化操作を行い,充填粒子と高分子母材との相互作用を評価可能な界面のモデルの構築,分子鎖網目モデルならびに均質化法を用いたマクロ・マイクロスケールの充填粒子と高分子母材の変形挙動の解明,充填粒子のキャビテーションや界面の剥離による平均応力抑制効果を利用したクレーズの発生の抑制条件の決定等に対して計算力学的に対応可能な力学モデルを構築した。一方、動的変形を受ける高分子材料の特性評価に必須の粘弾性構成式に関して、放射線照射下を含む様々な環境下において得られた高分子材料の力学的応答に関する詳細な実験結果を精査し、各種環境パラメータが高分子材の静的から動的応答に及ぼす影響を明らかにした。同時に、シャルピ試験等の衝撃実験結果から、環境が衝撃破壊に及ぼす影響も調査した。ついで、実験結果をもとに、高分子材料のひずみ速度依存性構成式を構築した。まず、ポリカーボネートに対して、比較的低速での実験結果から非線形ひずみ速度依存性挙動のモデル化を行った。さらに、高分子材料のクレージング損傷と時間依存性破壊挙動,変形と破壊の熱力学的連成挙動に関するモデルも構築した。これらは、動的変形を受ける粒子充填高分子材料の特性評価に必須であり、均質化法を用いた、各種充填粒子の形態、体積含有率、分布形態依存性を首尾よく表現可能なマイクロスコピックモデルに導入することによって、充填粒子と高分子母材の界面挙動,母材のひずみ速度に依存した不均一変形の発生と伝播挙動の適切なモデル化ならびに力学特性評価を可能としている.充填粒子と高分子母材の界面挙動,母材のひずみ速度に依存した不均一変形の発生と伝播挙動を解明するために,マイクロスケールの構造変化を表現できる非アッフィン分子鎖網目理論に高分子材料の組み合わせ応力下の広範な温度変化,ひずみ速度を対象とした非線形粘弾性挙動を再現しうる構成式を導入した新たなモデルを構築した.これは,8鎖モデルの各単鎖に非アッフィン分子鎖と周りとの粘弾性的な相互作用を表現する非線形ダッシュポットを導入した新たな構成式である.ひずみ速度に依存して,ダッシュポットの特性が変化する,広範囲のひずい速度に対応可能なモデルである.ついで,提案した構成式を用いて,各種変形速度域において単調ならびに繰り返し変形を加えて,その応答を詳細に検討し,変形抵抗の増加,ヒステリシスロスの発現メカニズムを明らかにした.同時に,既存の実験データとシミュレーションによって得られた結果を比較検討することによって,提案した構成式の妥当性を確認した.次に,充填粒子と高分子母材との相互作用を評価可能なモデルを均質化法と提案した構成式を用いて構築した.代表体積要素に各種形状,分布形態の粒子を配置することによって,粒子の体積含有率,形状,分布形態が巨視的な応答に及ぶ影響を明らかに出来るモデルである.さらに,構築したモデルを用い,各種変形条件の下でシミュレーションを行い,変形挙動の解析結果と実験結果を比較することにより,構築したモデルの妥当性を検証した.粒子充填を行い動的変形を受けるポリマーの力学特性を高度化するための基礎研究として、マイクロスケールの界面の変形挙動に平均化操作を行い,充填粒子と高分子母材との相互作用を評価可能な界面のモデルの構築,分子鎖網目モデルならびに均質化法を用いたマクロ・マイクロスケールの充填粒子と高分子母材の変形挙動の解明,充填粒子のキャビテーションや界面の剥離による平均応力抑制効果を利用したクレーズの発生の抑制条件の決定等に対して計算力学的に対応可能な力学モデルを構築した。これらは、今後推進していく、動的変形を受ける粒子充填高分子材料の特性評価に必須であり、均質化法を用いた、各種充填粒子の形態、体積含有率、分布形態依存性を首尾よく表現可能なマイクロスコピックモデルに導入することによって、充填粒子と高分子母材の界面挙動,母材のひずみ速度に依存した不均一変形の発生と伝播挙動の適切なモデル化が可能となる.ポリマーに粒子充填を行いポリマーの動的力学特性を高度化するための基礎研究として、マイクロスケールの界面の変形挙動に平均化操作を行い,充填粒子と高分子母材との相互作用を評価可能な界面のモデルの構築,分子鎖網目モデルならびに均質化法を用いたマクロ・マイクロスケールの充填粒子と高分子母材の変形挙動の解明,充填粒子のキャビテーションや界面の剥離による平均応力抑制効果を利用したクレーズの発生の抑制条件の決定等に対して計算力学的に対応可能な力学モデルを構築した。

さらに、高分子材料のクレージング損傷と時間依存性破壊挙動,変形と破壊の熱力学的連成挙動に関するモデルも構築した。これらは、動的変形を受ける粒子充填高分子材料の特性評価に必須であり、均質化法を用いた、各種充填粒子の形態、体積含有率、分布形態依存性を首尾よく表現可能なマイクロスコピックモデルに導入することによって、充填粒子と高分子母材の界面挙動,母材のひずみ速度に依存した不均一変形の発生と伝播挙動の適切なモデル化ならびに力学特性評価を可能としている.
随意運動発現における大脳皮質帯状回の役割

大脳皮質帯状回の機能を解析する手段として個々の細胞活動の動態を広汎に記録し、それらの特性を検索することによって皮質内の微細な活動局在マップを作成した。まず日本ザルを訓練し、(1)光・音信号および振動による体性感覚刺激を契機とした反応応答による運動、(2)一定の待機期間中の運動抑止および(3)自発性に開始された随意開始性運動の課最を行わせた。訓練終了後、無菌的手術操作により記録用シリンダーを装着し、これを用いて微小電極に刺入を行い、随意運動遂行中の細胞活動を記録した。霊長類の帯状回細胞活動に関する従来の報告は少なく、系統的な研究が無かったので、その全域に汎る広汎かつ綿密な解析が必要であった。そのために帯状回の吻一尾側方向に45mmに亘って、連続的にかつその全ての深さに及び細胞活動の記録を行った。まず入力応答として、光・音および体性感覚信号に対する応答が得られたので、それらの潜時及び活動変化量を解析し、次にその応答の空間的分布を調べるために、組織学的手法を用いて微小電極刺入部位の再構成を詳細に行った。また、運動に先行する活動を解析することで、随意開始性の際にも、感覚的トリガー運動に際しても、いずれも先行活動のみられることが知られた。それらの活動の空間分布を明らかにすることができた。次に同一個体の一次運動野活動との比較も行い、帯状回の細胞活動の基本的特性を明らかにした。さらに、皮質帯状回と一次運動野の機能的連絡を、形態学的側面から調べるために、西洋わさび過酸化酵素を帯状回の記録部位に注入し、生理学的に同定された部位への運動野からの投射も明らかにした。他方この研究の本来の目的に加えて、当初予測以上の研究成果が得られた。それは大脳運動野・補足運動野および運動前野における細胞活動の機能的特性の差異を示した研究成果である。初年度であることから,まず画像・神経活動を同時に記録・解析するシステムを作成し,使用可能とした.次に研究の第一段階として,まず補足運動野の細胞活動の動態に関する基礎的な解析を行い,次にそれらの活動を示す部位の微小局在マップを作成することをめざした.その目的のために,日本ザルを訓練し, (1)光・音信号および振動による体性感覚刺激を契機として反応応答による運動, (2)一定の待機期間中の運動抑止および(3)自発性に開始された,随意開始性運動の課題を行わせた.訓練終了後,無菌的手術操作により,記録用シリンダーを装着し,これを用いて,微小電極の刺入を行い,随意運動遂行中の細胞活動を記録した.霊長類の帯状回細胞活動に関する従来の報告は少なく,系統的かつ詳細なものは無いことから,その全域に亘る広汎かつ綿密な解析が必要であった.そのために,帯状回の吻一尾側方向に45mmに亘って,連続的に,かつその全ての深さに及ぶ細胞活動記録を行った.まず入力応答として,光・音および体性感覚信号に対する応答が得られたので,それらの潜時及び活動変化量を解析し,次にその応答の空間的分布を調べるために,組織学的手法を用いて微小電極刺入部位の再構成を詳細に行った.

また,運動に先行する活動を解析したところ,随意開始性の際にも,感覚性トリガー運動に際しても,いずれも先行活動のみられることが知られた.それらの活動の空間的分布も調べることができた.以上の実験的知見は,補足運動野の細胞活動の基本的な特性を示すものである.この研究の本来の目的に加えて,副次的な研究成果が得られた.それは,大脳運動野・補足運動野および運動前野における細胞活動の機能的特性の比較検討に関するものであった.まず大脳皮質帯状回の細胞活動の動態に関する基礎的な解析を行い、次にそれらの活動を示す部位の微小局在マップを作成することをめざした。その目的のために、日本ザルを訓練し、(1)光・音信号および振動による体性感覚刺激を契機とした反応応答による運動、(2)一定の待機期間中の運動抑止および(3)自発的に開始された、随意開始性運動の課題を行わせた。訓練終了後、無菌的手術操作により、記録用シリンダーを装着し、これを用いて、微小電極の刺入を行い、随意運動遂行中の細胞活動を記録した。霊長類の帯状回細胞活動に関する従来の報告は少なく、系統的かつ詳細なものは無いことから、その全域に亘る広汎かつ綿密な解析が必要であった。そのために、帯状回の吻一尾側方向に45mmに亘って、連続的に、かつその全ての深さに及び細胞活動記録を行った。まず入力応答として、光・音および体制感覚信号に対する応答が得られたので、それらの潜時及び活動変化量を解析し、次にその応答の空間的分布を調べるために、組織学的手法を用いて微小電極刺入部位の再構成を詳細に行った。また、運動に先行する活動を解析したところ、随意開始性の際にも、感覚性トリガー運動に際しても、いずれも先行活動のみられることが知られた。それらの活動の空間的分布も調べることができた。以上の実験的知見は、大脳皮質帯状回の細胞活動の基本的な特性を示すものである。さらに、大脳皮質帯状回と運動野の機能的連絡を、形態学的側面から調べるために、西洋わさび過酸化酵素を帯状回の記録部位に注入し、整理学的に同定された部位への運動野からの投射も明らかにした。この研究の本来の目的に加えて、副次的な研究成果が得られた。それは、大脳運動野・補足運動野および運動前野における細胞活動の機能的特性の比較検討に関する研究成果である。
日本における英語教育と異文化間能力育成教育の統合を目指すガイドラインの策定

2018年度は高校の教員30名近くに、異文化間能力に関する詳細なアンケートを実施した。アンケートにはJ-POSTLやFEPAの能力記述文を使用した。各記述文に関する教員の理解や、認識、さらに実践と結び付けられるか否かについて、自由記述欄と5件法を用いた、アンケートである。分析方法は、質と量の二つの側面から行うため、質的分析の際に用いるソフトNVivoの講習を受けた。また、高校の教員2名と連携して、授業や特別活動(伝統文化の発信)における異文化間能力の育成実践について、これまで学会で共同発表した内容をまとめる作業を始めた。こちらについては、2019年度中に出版予定である。さらに、3月にドイツ・ミュンヘン大学で行われたグローバル市民性育成に関する国際会議に参加・発表すると同時に、異文化間能力やグローバル市民性の研究の第一人者であるM.ByramやC.Kramschの発表を聞き、これらの関係性や育成の重要性について、理解を深めることができた。高校教員に実施したアンケートの分析を2018年度中に行いたかったが、遅れている。今年度8月までに分析を終え、その結果をもとに、記述文を用いた異文化間教育のガイドラインを策定したい。また、学術論文として、本科研の研究結果をまとめていきたい。アンケート分析を8月中に終わらせ、その結果をもとに、英語の授業において異文化間能力の育成に教員が活かせるようなガイドラインの策定を試みたい。その際に、それぞれの能力を育成するための実践事例を提示し、教室の内外で、生徒がどのような活動をすればよいのかを具あ体的に提案する。さらに評価についても、ルーブリックやポートフォリオの使用など、可能な限り具体的に提案したいと考えている。本研究は,アメリカおよびヨーロッパの言語教育における異文化間能力(Intercultural Competence: IC)育成のためのモデルや指導法を比較検証し,日本の教室における有効な適応可能性について考察することを目的としている。最終年度には,日本の中高等学校の英語教育におけるIC育成のためのガイドライン(IC能力記述文を含む)を策定する予定である。さらに,異文化間理解教育についてのシンポジウムをJACET教育問題研究会と共催で行い,ルートゲ(ミュンヘン大学)氏から異文化間学習とグローバル市民性学習の発展についての発表を伺った。筆者も「日本の英語教員の認識ー授業計画・評価における学習者の参加をどのように考えているか」という題で発表を行った。また,イタリアを訪問し,小・中学校において,優れたIC育成の取り組みをしている英語の授業参観を行った。これらはCLIL(内容言語統合型学習)の授業であったが,生徒に自文化や異文化を意識させることにより異なる文化的視点を持たせ,それらの経験を高次の認知活動を通して統合させようとする学習を随所に確認できた。また,教師から聞き取りを行い,彼らが生徒の異文化間能力の育成につながる学習を意識的に行っていることが明らかとなった。当初の予定通り,28年度の先行文献の収集と分析はある程度進んだ。特に,EUにおけるESPOTL, FREPAやアメリカのThe Standardsと比べて,日本の学習指導要領における文化の記述が最も少なく,また内容的にも異文化間性(interculturality)や異文化間能力の育成について具体的な言及がされていないことが明らかになり,課題が確認できた。また,イタリアでの訪問調査において,CLILの授業ではあったが,異文化間学習の授業実践を録画することができた。しかし,これらをFREPAなどの異文化間能力の指標となる能力記述文と照らして分析しすることはまだできていない。また,訪問調査を行う国も,当初はアメリカ,フランス,イギリスとしていたが,アメリカは研究者を招へいして聞き取り調査を行うにとどまっており,EU圏としては,フランスではなくイタリアの小・中等学校の訪問へと変更になった。また,最終年度のガイドライン策定に向けてのモデルとなるような文書や表記方法についての試案をまとめるには至っていない。29年度は,J-POSTL(『言語教師のポートフォリオ』, JACET教育問題研究会、2014)の異文化に関する記述文やFREPA(Candelier, M. et al., 2012)の記述文を検証するために,それらを参照しながら数名の高校の先生方に実践活動の振り返りを行っていただいた。この研究結果は全国英語教育学第43回会島根大会にて共同で発表した。さらに,小学校英語における異文化間能力育成について研究も始めた。2017年12月には連携研究者である中山夏恵氏と「小中学校において異文化間能力を育む指導について考える会」を開催し,J-POSTLやFREPAの記述文の中で特に日本の文脈においても重要だと思わる異文化間能力に関する記述文に関する小学校から高校までの先生方の意識調査を行った。日本の文脈でも異文化間能力の育成は重要だと英語の教師は考えていることがわかった。同時に,問題点も明らかになった。具体的には,英語の授業における具体的な活動のイメージが浮かびにくい記述文があること,また記述文の文言自体が分かりにくく,複数の解釈が成り立つなどである。アンケート結果の分析は,RELC(Regional Language Centre)(於シンガポール)にて発表した。2018年13月には,「異文化理解」の授業を行っている先生にご協力いただき,授業見学と,アンケート調査で使用した記述文による授業の振り返りを行った。その結果、記述文の有効性について示唆された。この研究は,3月開催の言語教師エキスポ2018(於早稲田大学)において発表した。

29年度は,J-POSTLやFREPAなどの文献における異文化間能力に関係する記述文を用いて,実践活動の振り返りや英語教師の意識調査を行うことができたのは,非常に有益であった。2017年12月に発行された中央教育審議会による答申(「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について」)においても次期学習指導要領において,「多様な国や地域の文化の理解を通じて、多様性の尊重や国際平和に寄与する態度を身に付けたり、ボランティア活動を通じて、他者への共感や思いやりを育んだりしていくこと」の重要性が指摘されているが,「多様性の尊重」「他者への共感や思いやり」などの「態度」はまさに異文化間能力の重要な構成要素である。現場の先生方もその点は十分に認識されている。しかし,生徒のそのような能力をどのような活動によってどのように育成するのか,指導法については,一部の先生方を除いてはまだ手探り状態であることが,授業見学や高校の先生方のアンケート調査からもうかがうことができた。ガイドラインの策定に向けて,英語教師の先生方の実践や意識,また課題を整理することができ良かったと考えている。29年度の研究を踏まえて,ガイドラインの策定案をまとめることが次年度の目標であるが,アメリカやイギリスなど外国の異文化間教育のガイドラインに関する文書の収集が遅れている。今年度は,可能な限り文書の収集や学校への視察を行い,異文化間接触が日本よりより深く広い範囲で行われていると考えられる国々の状況と照らし合わせながら,日本の文脈における活用可能なガイドラインの策定を目指したい。2018年度は高校の教員30名近くに、異文化間能力に関する詳細なアンケートを実施した。アンケートにはJ-POSTLやFEPAの能力記述文を使用した。各記述文に関する教員の理解や、認識、さらに実践と結び付けられるか否かについて、自由記述欄と5件法を用いた、アンケートである。分析方法は、質と量の二つの側面から行うため、質的分析の際に用いるソフトNVivoの講習を受けた。また、高校の教員2名と連携して、授業や特別活動(伝統文化の発信)における異文化間能力の育成実践について、これまで学会で共同発表した内容をまとめる作業を始めた。こちらについては、2019年度中に出版予定である。さらに、3月にドイツ・ミュンヘン大学で行われたグローバル市民性育成に関する国際会議に参加・発表すると同時に、異文化間能力やグローバル市民性の研究の第一人者であるM.ByramやC.Kramschの発表を聞き、これらの関係性や育成の重要性について、理解を深めることができた。高校教員に実施したアンケートの分析を2018年度中に行いたかったが、遅れている。今年度8月までに分析を終え、その結果をもとに、記述文を用いた異文化間教育のガイドラインを策定したい。また、学術論文として、本科研の研究結果をまとめていきたい。29年度は,生徒の異文化間能力の育成のための優れた取り組みをしている高等学校において聞き取り調査や授業参観を行う。
自然科学系女性研究者の創造的な研究を促進するワーク・ライフ・シナジーに関する研究

本研究課題の目的は、今後一層の活躍が期待されるわが国の女性研究者・技術者に着目し、彼女らの創造的な研究活動を促進する要因を検討することである。研究期間中は、はじめに、国内や米国の女性研究者・技術者に対するインタビュー調査を実施し、これまでのキャリアにおけるワーク・ライフ・バランス(仕事と生活の調和)を向上させるための工夫等について調査した。調査から得た知見は、本研究の方向性やアンケート調査の設問構築におおいに参考となった。インタビュー調査の結果をもとに、主に家族形成期にあたる20歳代から50歳代の全国の研究者・技術者を対象とし、研究・仕事と私生活のあり方に関するアンケート調査をオンラインで実施した。研究課題の最終年度である平成30年度には、家庭内の役割における経験が、仕事上の役割における役割の質を高めることを表す「家庭から仕事へのワーク・ファミリー・エンリッチメント」の概念とその3側面に着目し、女性研究者・技術者のワーク・ライフ・エンリッチメントの決定要因に関する研究を実施し、仕事のやりがい等がすべての側面のエンリッチメントを促進することが明らかになった。本研究の成果の意義は、はじめに、研究・仕事領域における資源と私的生活領域における資源の両方が、創造的な研究を相乗的に促進する効果があることが明らかになった点である。また、特に子どもをもつ女性研究者・技術者が、子どもをもつ男性研究者・技術者や子どもをもたない男女研究者・技術者にくらべて、家庭における役割と仕事における役割間の葛藤(コンフリクト)をより高い水準で経験していることが明らかになった点も重要である。このように、女性研究者・技術者が、仕事と私生活における役割間の葛藤と相乗効果を経験していることが明らかになったことは、今後の研究の展開につながった。当該年度は、大学・研究機関および民間企業に所属する自然科学系男女研究者への個別インタビュー調査を実施し、主に調査対象者のこれまでのキャリアやワーク・ライフ・バランスに関する質的データを収集した。具体的には、専門分野の選択や就職の経緯、現在の上司や同僚との関係性、ロールモデルの存在、育児休業制度の利用、配偶者との家事や育児の分担等について尋ねた。さらに、量的データの分析を行い、所属学会の年次大会において研究発表を行った。2014年に民間企業および大学・公的研究機関等に在籍する自然科学系の男女研究者を対象に実施された全国調査のデータを用い、研究領域と私的生活領域における人的および物理的・制度的な資源に着目し、自己効力感や生活全体の質の向上との関連性を明らかにした後、それらが女性研究者の創造的な研究行動におよぼす相乗的な促進効果(シナジー)について検証した。その結果、職場における人的リソースである同僚との活発なコミュニケーションや、私的生活が充実しているという認識は、理系研究者・技術者の自己効力を高めることが示された。そして、自己効力感の水準が高いほど、研究者・技術者の挑戦的で柔軟性の高い研究行動が促進されることがわかった。また、同僚とのコミュニケーションの活発さは、自己効力感を介してだけではなく、創造的な研究行動を直接的に促進することが明らかになった。これらの結果から、研究領域におけるリソースと私的生活領域におけるリソースの両方が、自然科学系研究者の自己効力感を高めるために重要な役割を担うことが示唆された。当該年度には、民間企業に所属する女性研究開発技術者の家庭内の責任と専門職としての自信がキャリア継続に与える影響に関する論文が学術誌に採択・刊行された(同志社大学大学院藤本哲史氏との共著)。さらに、研究開発技術者のキャリア継続意識の性差の要因について調べた論文を執筆し、海外の学術誌へ投稿し、査読者からの助言に基づき大幅に加筆修正を行い、現在、2度目の査読中である。また、同志社大学大学院の藤本哲史教授と共に、米国の自然科学系女性研究者へのインタビュー調査を実施し、研究に重点を置く大学に所属する女性研究者のワーク・ライフ・バランスの現状や、これまでのキャリアにおいてワーク・ライフ・バランスをとるために行ってきた工夫等について調査した。学会発表としては、全米規模の学会の年次大会において、研究開発技術者の働き方における性差に関する発表を行った。当該年度より所属機関を異動し、教育をはじめとする新たな業務が増えたため、当初予定していたアンケート調査の計画が遅れているため。前年度末までに、研究開発技術者におけるキャリア継続意識の性差の要因について調べた論文を執筆し、英国の学術誌に投稿し、一度目の査読結果を得ていた。当該年度は、査読者からの助言に基づき大幅に加筆修正を行った結果、採択・刊行された(同志社大学大学院藤本哲史教授との共著)。また、今後の学会発表や論文執筆に向けて、自然科学系研究者の所属先や雇用形態等と、仕事領域と私的生活領域における経験がもたらす相乗効果の意識の差異に関する分析を行った。産前産後および育児休業取得に伴い、当該研究課題を中断しているため。平成29年度は、研究者および技術者の仕事や余暇時間、家事・育児時間の現状や、ワーク・ファミリー・コンフリクト(仕事上と家庭内の役割間で生じる葛藤)の経験について、研究者・技術者の性別と子どもの有無によって比較した。その結果、子どもをもつ女性研究者・技術者は、子どもをもつ男性研究者・技術者や子どもをもたない男女研究者・技術者にくらべて、職場での仕事時間は短い一方、余暇時間が短く、家事や育児時間が有意に長いことがわかった。さらに、子どもをもつ女性研究者・技術者は、家庭から仕事へのコンフリクトと、仕事から家庭へのコンフリクトの両方を経験していることが明らかになった。

これらの結果をまとめ、九州女子大学学術情報センター研究紀要へ投稿した。また、主に子育て世代の全国の研究者・技術者を対象とし、研究・仕事と生活のあり方に関するインターネットによるアンケート調査を実施した。平成28年度に出産した子の養育中であり、研究活動のための時間が充分に確保できないため。本研究課題の目的は、今後一層の活躍が期待されるわが国の女性研究者・技術者に着目し、彼女らの創造的な研究活動を促進する要因を検討することである。研究期間中は、はじめに、国内や米国の女性研究者・技術者に対するインタビュー調査を実施し、これまでのキャリアにおけるワーク・ライフ・バランス(仕事と生活の調和)を向上させるための工夫等について調査した。調査から得た知見は、本研究の方向性やアンケート調査の設問構築におおいに参考となった。インタビュー調査の結果をもとに、主に家族形成期にあたる20歳代から50歳代の全国の研究者・技術者を対象とし、研究・仕事と私生活のあり方に関するアンケート調査をオンラインで実施した。研究課題の最終年度である平成30年度には、家庭内の役割における経験が、仕事上の役割における役割の質を高めることを表す「家庭から仕事へのワーク・ファミリー・エンリッチメント」の概念とその3側面に着目し、女性研究者・技術者のワーク・ライフ・エンリッチメントの決定要因に関する研究を実施し、仕事のやりがい等がすべての側面のエンリッチメントを促進することが明らかになった。本研究の成果の意義は、はじめに、研究・仕事領域における資源と私的生活領域における資源の両方が、創造的な研究を相乗的に促進する効果があることが明らかになった点である。また、特に子どもをもつ女性研究者・技術者が、子どもをもつ男性研究者・技術者や子どもをもたない男女研究者・技術者にくらべて、家庭における役割と仕事における役割間の葛藤(コンフリクト)をより高い水準で経験していることが明らかになった点も重要である。このように、女性研究者・技術者が、仕事と私生活における役割間の葛藤と相乗効果を経験していることが明らかになったことは、今後の研究の展開につながった。大学・研究機関や民間企業に所属する自然科学系男女研究者へのインタビュー調査および全国調査のデータを用いた分析を通して、今後研究を進めていく上で有益な知見を得られたため。現在査読中の論文の採択に向けて努力を続ける。また、アンケート調査の実施に向けて準備を進めるとともに、大学・研究機関等に所属する女性研究者へのインタビュー調査を継続する。アンケート調査の実施に向けた準備を進める。平成30年度は、前年度に実施した、研究者・技術者を対象とするアンケート調査から得られたデータを用い、今後の学会発表および論文執筆に向けた分析を実施する。特に、研究者・技術者の仕事・研究領域と私的生活領域における経験の相乗効果について検証する。平成27年度も、民間企業や大学・研究機関等に所属する自然科学系女性研究者へのインタビュー調査を継続するとともに、アンケート調査の実施に向けた準備を開始する。予定していたアンケート調査の実施を次年度に見送ったため。産前産後および育児休業取得に伴う研究課題中断のため。
急速凍結フリーズレプリカ法を駆使した細胞内蛋白質の構造ゲノミクス手法の開発と応用

急速凍結ディープエッチ・レプリカ電子顕微鏡法を中心として、細胞内で機能遂行中の個々の蛋白質分子の3次元構造を一挙に捉え、その分子構造の変化を高精度で解析することを最終目標に据え、その基盤となる3種類の要素技術の開発を続けてきた。1)先ず、急速凍結レプリカ像から蛋白質1分子の3次元構造を再構成法する手法は概ね完成し、今年度はネガティブ染色試料やあるいは樹脂包埋切片など奥行きを持つ構造物のトモグラフィ手法の開発に着手した。新たな着想に基づき、電子線トモグラフィの最大の問題点である高さ方向の分解能劣化を最小限度に抑えて、アクトミオシンのネガティブ染色試料から一切の平均化なしでその3次元像を再構成することに成功した。また、高さ方向の分解能を更に向上させるための効果的な画像修復法を検討した。2)蛋白質表面の凹凸を反映すると推定されるレプリカ像の表面パターンを対象蛋白質の原子モデルからのシミュレーション像と定量的に比較する手法を開発した。それを用いて、機能中に急速凍結固定したアクト重メロミオシンの構造を解析した結果、滑り運動中のミオシン頭部ではこれまでに報告のない新たなコンフォメーションが実現していることが判明した。またクロスブリッジの構造変化の順序を合理的に推定することができた。3)細胞内に存在するさまざまの分子構築において、特定の分子やサブドメインの局在部位と向きをレプリカ試料の視野内で示し、さらには生きた細胞中におけるその分子の動態を蛍光顕微鏡で追うことを可能とする高性能の顕微鏡用標識の開発を進めてきた。上記のクロスブリッジの構造変化を直接の動画像として捉えるため、新たなデザインに基づくコンストラクトをミオシンに融合し、ミオシン頭部に目的とする標識を付加させることに成功した。さらに、生きた細胞内の受容体蛋白質など、より広範囲の分子構築にも同手法を適用すべく同様の試みを開始した。
二酸化炭素の鉛直分布測定のための実用ライダー技術の開発

大気中の二酸化炭素の鉛直分布を測定するライダーの実用の妨げとなっている2つの技術、高感度の受信部及び高出力の送信レーザーの開発を行った。受信部については、近年開発された高感度の素子を用いた受信部を開発し、固体検出素子を用いた光電子計数法の受信部の実用化の目処をつけた。送信レーザーについては、利得の高い素子を用い、共振器を使用しない光パラメトリック発生器方式を考案して実験用の装置を試作し、大出力を得ながら高い波長安定度を持ち、実用上十分な性能が得られることを確認した。受信系の開発について、既有の固体検出素子(InGaAs APD:以降APD)を用いた受信実験を行ったところ、受信信号の信号対雑音比(以降SN比)はAPDではなく前置増幅器で決まっていることがわかった。このため、より低雑音の前置増幅器について調査を行ったが、十分に低雑音の前置増幅器は存在しない事が判明した。受信信号のSN比を向上させるためには、より低雑音の前置増幅器を開発する他に、利得の高い検出器を使用する方法がある。このための調査を行ったところ、既存のAPDの10^4倍程度の利得を持つ検出器が開発されつつあることがわかった。この検出器は、光子1個を820%の確率で検出することが可能で、これをDIAL受信部に応用することにより、1.57μm帯で固体検出器を使って光子計数法での測定を行える可能性がある。これは、この波長帯での検出感度を飛躍的に向上させ、DIAL受信技術のブレークスルーとなりうる。本年度は、この検出器を入手するとともに、検出器を使用した受信系についての光学設計や受信系の準備を行った。送信系の開発について、高い波長安定性を維持したまま送信用レーザーの高出力化をはかるため、先行研究で開発した光パラメトリック発振器(Optical Parametric Oscillator:以降OPO)に関して高出力に適した発振用結晶の調査を行い、5mm角のPPMgSLT結晶が入手可能であることがわかった。しかし、現段階では納期、コストの面から購入を見送った。精密波長同調技術に関して、従来の空間配置ではなく光ファイバー型のCO_2セルを購入し、シーダの長時間波長安定動作を確認した。また、OPO励起用のLD励起YAGレーザーに関して、より安定度と効率の高いLD励起モジュールを購入し、出力特性、ドーム品質などを評価した。受信系の開発について、新たに開発され昨年度入手した高感度の固体検出素子を用いたライダー受信部の開発を行った。今回入手した自己増幅型の固体検出器(Near InfraRed Discrete Amplification Photon Detector : NIRDAPD)は、従来の素子(InGaAs APD : APD)と比べ10^4倍程度の利得を持っているため、APDでは不可能であったリニアモード動作で光子計数法を適用することが可能となっている。量子効率は820%であり、この素子を使ったライダー受信部を作成し、ライダー信号の受信実験を行った。その結果、量子効率は期待通り高く、光電子増倍管の数倍の効率を持っているが、反面、素子自体が持つ背景雑音が多く、量子効率が良い程にはS/N比が向上しないことが分かった。しかしながら、NIRDAPDの受光面が直径200μmと狭いため、現状では光学的なアライメントが不十分な可能性があり、さらに向上の余地がある。また、本年度になって冷却型NIRDAPDが開発されており、冷却型の素子を使用することでNIRDAPDの弱点である背景雑音が低減され、よりライダー受信部に適した素子となっている可能性が高い。送信系の開発について、昨年度開発したLD励起Nd:YAGレーザーにより励起する光パラメトリック発振器(Optical Parametric Oscillator : OPO)レーザーについて、出力特性、波長安定性を調べたが、特に波長安定性に問題が有ることが明らかとなった。そこで新たに擬似位相整合結晶の特徴を十分考慮した、共振器を持たない光パラメトリック発生器(Optical Parametric Generator : OPG)方式を用いたレーザーシステムを再構築した。この結果、波長ロック機構が不要となり波長の安定性が格段に向上するとともに、出力特性も改善した。また、耐久性、出力の経時劣化など、長期使用時の問題は現時点で発生していない。1受信部の開発についてDIAL受信部について、高感度の固体検出素子としてInGaAs APD及び自己増幅型の固体検出器(Near InfraRed Discrete Amplification Photon Detector : NIRDAPD)に加え、冷却型のNIRDAPDを加えて、室内での感度実験を行うとともに、小型の受信望遠鏡を用いた簡易な受信部を製作し、2)で製作した送信用レーザーを組み合わせてライダー受信部としての評価実験を行った。

その結果、NIRDAPDはDIAL受信部用として十分な感度が持っているが、受光面が直径200μmと狭いことから、実用とするためには十分に設計された精度の良い光学系が必要であることが分かった。2送信部レーザーの開発についてこれまで開発を行ってきた1.6μmCO_2 DIAL用レーザーは、PPNgLT擬似位相整合(QPM : Quasi Phase Matching)素子を用いてリング型共振器を構成し、共振器長制御により必要な波長を選択的に発生させていた。この方式では、発振波長をCO_2の吸収線に同調するために精密な制御が必要で、システムが複雑となる弱点があった。このため、PPNgLT-QPM素子の利得が高いことに着目し、共振器を使用しないより単純な方式として、共振器を使用しないQPM-光パラメトリック発生器(Optical Parametric Generator : OPG)方式のレーザーを考案した。ヨウ素吸収スペクトルを利用して波長安定化を行ったLD励起Nd:YAGレーザーで励起したシステムは、最大出力14.8mJ(500Hz,時)の大出力を得ながら、絶対精度0.15pm(40MHz)以下の高い波長安定度を示した。この安定度は、CO_2密度のDIAL観測用と.して十分なであり、1.6μmCO_2 DIAL用レーザーとして十分な性能が得られることを確認した。
「東アジア共通の歴史認識」構築にむけた「感情交流」アプローチの応用研究

感情交流アプローチの有効性を検討するうえで、戦争経験者にのべ20名以上、1950年代前半に日本人戦犯の教育にあたった中国人にのべ8名以上、その遺族など多くの関係者からも聴き取り調査を実施した。また、戦後世代の日本人、戦争責任について研究している中国側研究者などにも聴き取りや研究交流を実施した。こうした聴き取り調査を経て得られた知見として、感情を表出しながら経験を語ることをあえて促すことの重要性、事実や法の次元で不一致があっても感情次元での交流によって何が障害かは共有できるようになること、高齢で記憶が曖昧化しても感情を記録することは可能であり重要であること、などを見出した。今年度は日本国内において、戦争の加害経験を証言する元兵士9名(複数回の聴き取りを実施した対象者あり)、その遺族1名、加害証言を引き継ぐ若者世代4名、戦争経験世代の研究者2名、戦後補償運動を取材していた在日中国人1名、文化運動で戦争を表現する団体1箇所など多様な対象者から聴き取り調査を行った。また、裏付け史料の収集活動も複数回実施した。中国では北京や撫順、瀋陽などにおいて、1950年代の中国で日本人戦犯の教育にあたっていた戦犯管理所元職員2名から聴き取り調査を実施したほか、同所での史料収集、戦争被害関連の研究者2名との研究交流も行った。さらに、研究分担者は南京でのシンポジウムにおいて研究報告を行い、同地での戦争被害研究の現状について地元研究者との研究交流を行った。こうした調査の内容や分析の結果を、学生との勉強会を通じて還元する機会も複数回持つことができた。「領土問題」が焦点化され、歴史問題がクローズアップされるなかで聴き取りを行ったが、戦争経験者が現在の問題について語るときにも感情が高揚したり動揺したりして、戦時の感情経験を再現させていることが伝わってくる場面が見られた。戦争経験者にとって「現在」は過去の延長上にあり、現在世代としての調査者との感情交流分析をするうえで、領土問題はきわめて有益なテーマであった。これは中国側の調査対象者からの聴き取りでも確認でき、領土問題の解決のために必要とされる「共通の歴史認識」のためには、歴史事実や法的根拠の次元での共有が困難であるからこそ、感情の次元での交流を通じて問題の水準を確認しあうことの必要性が明らかになった。また、90歳を越える対象者たちは抑圧してきた感情が徐々に弛緩しつつあり、記憶は曖昧でも感情のあり方を記録することを通じて、戦争経験を捉え直すことが可能であることを確認できた点も成果である。継続課題として戦争加害と被害に関する聴き取り調査を重点的に実施した。日本国内においては、戦争の加害経験を証言する元兵士5名(複数回実施のケースあり)、その遺族4名、加害証言を引き継ぐ戦後世代3名、戦争経験世代の研究者、戦後補償にかかわってきた在日中国人、中国で戦争関連施設を訪問した市民など多様な対象者から実施した。また、裏付け史料の収集活動も各地で複数回実施し、遺族からも史料を収集した。日本人戦犯研究調査のため来日していた中国人研究者との研究会も実施した。中国では、北京や撫順、瀋陽、哈爾浜などにおいて、1950年代の中国における日本人戦犯の教育に関する史料収集や現地調査を実施したほか、香港在住の元国民党戦犯1名への聴き取りや戦争被害関連の研究者3名との研究交流も行った。また、「三光作戦」により壊滅的被害を受けた興隆県驢叫村では連携研究者の精神医学者とともに1週間にわたって参与観察的フィールドワークを実施し、村全体の戦後の状況を把握するとともに、3名の戦争体験者と6名の家族や戦後生まれ世代からの聴き取りを行った(欧州調査は予算上実現できなかったため、他日を期したい)。こうした調査内容や分析結果を、学生との勉強会を通じて還元する機会も持った。今年度は戦争体験者だけでなく、遺族や戦後生まれの世代にも聴き取りを幅広く実施したことから、被害や加害の実経験をベースにした感情を有する人々と、そうではない人々の感情のあり方の相違に迫ることができた。前者は、歴史事実をめぐる自身の「感情」の拠り所として実際の経験が参照される余地が大きい。後者はそうした経験的拠り所を有していないため、自身の認識や感情に素朴であると同時に、その妥当性に対する不安も潜在的に有しており、異なる歴史認識や感情に接することが自身の引き裂かれた状況を認識することに繋がることが一定程度確認できた。歴史認識が客観的な「歴史事実」だけでなく、「感情的要素」や「文化的背景」にも強く規定されている点に着目し、「感情交流アプローチ」を歴史学などにも応用して人文社会科学的調査手法へと彫琢することが本研究の目的である。具体的には、戦争当事者などへの聴き取り調査および新しい史料の発掘などを行いながら、研究者の内面の変化を記述して相互に検討する機会をもち、共通の歴史認識を構築するための感情交流の可能性を模索してきた。

今年度は、日本各地の戦争経験者(特に加害を証言してきた元兵士ら)10名、および1950年代の中国で日本人戦犯の教育にあたっていた戦犯管理所元職員(遺族含む)4名から聴き取り調査を実施した。また、中国はじめ各地で、聴き取り内容を裏付ける当時の史料を収集することもできた。本研究では、聴き取った内容はもちろん、それを聴いた側の内面的変化について分析することが一つの柱であるため、毎回の聴き取りを終えた後、聴き取った側の内面的(無)変化や認識枠組みの揺らぎの有無について、それぞれ自己分析し、報告しあう機会をもった。その結果、被害/加害をまたぐ中日の研究者が同じ話を聴いて、異なる反応をする場合もあれば、国籍の違いを超えた反応が現れる場合もあることが見えてきた。つまり、語り手が没感情的に戦争経験を語る場合には、聴き手側の感情や認識が揺らがずに前景化しやすい。ところが、語り手が戦争の反省を涙ながらに語ったり、あるいは悔しさを吐露しながら往時を回顧する場合には、聴き手側に認識や感情の違いがあっても一定の共感が生まれてくるのである。違いを超越する共感が先立ってはじめて、違いについて論じる余地や可能性が生まれてくることを具体的に確認できたことは、現在の歴史認識問題を考えるうえで重要な知見であった。前年度の研究調査において、加害者調査の対象者の超高齢化と研究費の制約から、複数の研究課題のうち、加害者からの聴き取り調査を優先的に実施する対応を取った。今年度は、当初の計画では被害者調査を中心に行う予定であったが、前年度と同様の理由で加害者調査をできるだけ優先し、被害者調査については可能な範囲で実施する方向で計画を修正した。なお、被害者調査については、前年度に前倒しで実施した調査や、次年度で実施する予定があるほか、本研究の継続事業となる研究計画を申請しており、そこでも実施する予定である。とはいえ、加害者調査も対象者の高齢化のため時間を要するものになっており、次年度以降も継続して実施する必要があると考えている。予定していた元兵士への聴き取りは一定程度実施することができた。実施できなかった部分は次年度に行う。また、聴き取り調査に基づく共同分析もある程度進めることができ、次年度への課題も明らかにできたからである。ただ、「異質な経験や歴史観を有する調査対象者」、具体的にはナショナリストへの聴き取り調査が実施できなかったという課題を残した。これには二つの理由がある。第一に、費用面での限界。元兵士への聴き取りだけでも、今年度の交付額を使い切り、一部を自費で負担した。第二に、90歳を越えようとする元兵士の年齢を考えて、兵士への聴き取りを先に実施したためである。本来であれば次年度に実施する予定であった中国での関係者への聴き取りを今年度に実施したのも同様の理由からである。調査対象者である戦争経験者の超高齢化が予想以上に進んでおり、分析の対象となる聴き取り自体が困難になりつつある。したがって、引き続き当事者からの聴き取りを重ねることを優先課題として取り組んでいきたい。また、当事者からの語りの困難化を埋め合わせる可能性を持つものとして、戦争経験者の語りに影響を受けた戦中・戦後世代の人々からの聴き取りを模索的に進めているが、この点も継続していく。