hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高密度格子欠陥を有する物質・材料のマイクロダイナミクス解析

金属が大きく変形させられると内部に結晶格子の不整合が導入され、結晶の粒が細分化されます。この格子不整合や結晶粒は金属の持つ性質を変化させ、高い機能を持つ環境に優しい材料を創り出す可能性を秘めています。この課題では原子レベルから格子不整合の集合体レベル、さらには、結晶粒の集合体について最先端の計算力学理論に基づいたコンピューターシミュレーションを駆使し、内部構造変化のメカニズムと特性の関係を解明しました。本課題では大規模分子動力学解析を基本軸に、粒子法・個別要素法による解析からフェースフィールド塑性力学解析までをシームレスに結びつけるマルチスケールメゾスコピック塑性力学モデルを開発し、巨大ひずみ付与により創製される材料が示す特異力学特性(高強度と高延性の両立、室温における顕著なひずみ速度依存性、Hall-Petch係数の粒径依存性)の発現メカニズムを、高密度欠陥を有する内部構造の時間発展の観点から統一的に理解することを目的としている。特に、原子モデル系が具備する必要な特徴を保持しながら、ハイブリッド的マルチスケール(分子動力学法と準連続体法、粒子法の結合モデル)や欠陥のみの自由度を陽に取り扱うトランススケール的マルチスケール(離散転位動力学法)を考え、ナノ結晶材料の特異な力学特性の発現メカニズムを解明することを目指した研究を行っており、今年度の主要な研究実績は以下の通りである。1.メッシュフリー法の一種であるPartition-of-Unity法に基礎を置くX-FEM(extended finite element method)を用いて、転位芯まわりの変位場、応力場、ひずみ場の解析を行うための定式化と計算コードを作成し、今後の離散転位動力学べ拡張の可能性について確認した。2.粒界の特徴による材料の非弾性変形の差、粒界と転位の相互作用、巨大ひずみ加工を模擬した境界条件による微細結晶粒の生成について、分子動力学法と準連続体法による解析を行った。3.ナノ粒子間の相互作用を分子動力学法を用いて解析し、負荷除荷過程における自己修復性について検討した。さらに、SPH法と散逸粒子動力学法と分子動力学法を結合したモデルを用いてせん断を受ける粒界のモデル化を行った。4.SPH法により多結晶体の変形を扱う手法を提案しその解析を行った。大規模分子動力学解析を基本に、粒子法・個別要素法による解析からフェースフィールド塑性力学解析までをシームレスに結びつけるマルチスケールメゾスコピッン塑性力学モデルを開発し、巨大ひずみ付与により創製される材料が示す特異力学特性(高強度と高延性の両立、室温における顕著なひずみ速度依存性、Hall-Petch係数の粒径依存性)の発現メカニズムを、高密度欠陥を有する内部構造の時間発展の観点から統一的に理解することを目的としている。1.擬連続体法と拡張有限要素法および離散転位の作る応力場は短距離応力場であり、孤立転位モデルを用いて、転位と粒界の相互作用を検討した。粒界転位キデルで粒界転位の作る応力場が隣接結晶粒への伝ぱするとき、孤立転位と粒界転位の相対位置によって遮蔽される場合と増幅される場合があることがわかった。2.き裂より発生した転位と粒界の相互作用のモデルを用いて、extrinsic粒界転位と粒界すべりの関係を調べ、さらに、その緩和が多結晶の粒回転と密接に関係する可能性を示した。3.多結晶金属の強ひずみ加工解析に、メッシュレス法の一種であるSPH(Smoothed Particles Hydrodynamics)を適用した。2次元強ひずみ加工解析では、ECAP加工解析を安定に行うことができた。得られた試験体内部のせん断ひずみは、堀田らによる簡易推定式と同程度の値となった。分子動力学解析を基本に、粒子法・個別要素法による解析からフェースフィールド塑性力学解析までをシームレスに結びつけるマルチスケールメゾスコピック塑性力学モデルを開発し、巨大ひずみ付与により創製される材料が示す特異力学特性(高強度と高延性の両立、室温における顕著なひずみ速度依存性、Hall-Petch係数の粒径依存性)の発現メカニズムを、高密度欠陥を有する内部構造の時間発展の観点から統一的に理解することを目的とし、実施計画に基づき以下の研究を実施した。(1)原子レベルの変形シミュレーションを行い、欠陥構造の時間発展と巨視的力学特性の関係を明らかにした。(2)転位と回位の弾性論を用いた階層的格子欠陥モデルを構築し、粒界と転位の相互作用場の解析を行い、微細粒組織の形成や変形能に関連する粒回転に対する駆動力が多結晶体の結晶粒間の拘束に依存することを定量的に示した。

(3)き裂と粒界を含む系の分子動力学シミュレーションにより、粒内の転位が粒界転位と相互作用することにより、粒界が転位源となって多数の転位を発生する機構を発見した。この結果は超微細粒材料の延性ぜい性遷移温度が小さくなるという実験事実を説明できるものである。(4)巨大ひずみ場における対称粒界の挙動の分子動力学法、および、塑性仕事を基準とする結晶粒微細化過程を組み込んだ巨大ひずみ加工のSPHシミュレーションを行い、実験結果と定性的に対応する材料の流れを得た。(5)ひずみこう配理論を組み込んだ結晶塑性論を定式化し、同理論を組み込んだSPHシミュレーションにより、強ひずみ加工多結晶金属の降伏応力増加(結晶粒微細化強化)のメカニズムを明らかにした。以上の結果から、分子動力学法から離散転位塑性論さらには結晶塑性論までの空間・時間スケールを越える現象を解明するために有効なマルチスケールモデリングには、欠陥の相互作用に着目した理論が有効であることを示した。
戦時期朝鮮の政治・社会史に関する一次資料の基礎的研究

日中戦争・アジア太平洋戦争期の植民地朝鮮の政治や社会・文化を理解するために必要な資料を国内外の図書館・文書館で調査・収集し、そのうち重要と認められる資料を選んでWEB上の資料集を作成した。これらのほとんどは、文書資料として残されているだけで、印刷されることがなかったため、一般市民のみならず研究者も閲覧・利用に不便をきたしていたものである。WEB上の資料集は、今後の歴史研究に利用でき、また広く歴史認識の共有にも役立つものとなっている。また植民地期とその直後に朝鮮に在住していた日本人の回想記・手記類についても、目次・著者略歴などのデータを整理してWEB上で提供することとした。日中戦争の開始(1937年)から日本の敗戦(1945年)までの期間、植民地朝鮮における支配政策やその実態、朝鮮社会の対応などを明らかにするための史料を調査・整理することを目的に調査・研究を進めた。日本国内では、国立公文書館、国立国会図書館憲政資料室、外務省外交史料館、防衛研究所のほか、九州大学韓国研究センター所蔵の森田芳夫文庫などの調査を行なった。韓国の文書館、図書館については、韓国の研究者と情報を交換して史料状況の把握に努めたが、全般的な史料状況を明らかにするには至っていない。調査・収集した史料にもとづいて、研究分担者がそれぞれの課題について研究報告をするための研究会を2013年度は10回開いた。また、重要な史料については、サーバーにアップして閲覧できるようにした。これには、従来活字化されていなかった史料も多く含まれている。現在のところ、これは研究分担者に限定しているが、史料の編集整理を進め、一般に公開するようにしたいと考えている。日中戦争・アジア太平洋戦争期(193745年)の植民地朝鮮における支配政策とその実態、朝鮮社会の対応などを明らかにするための史料を調査・収集・整理することを目的に研究を進めた。前年度に続き、日本国内では国会図書館憲政資料室、外交史料館、防衛研究所のほか、山口県文書館、鶴岡市郷土資料館、佐野市立図書館など地方の資料館でも調査を行なった。韓国では、国史編纂委員会、国会記録院、高麗大学校亜細亜問題研究所のほか、嶺南大学校中央図書館、釜山市立市民図書館などで資料調査を実施した。これらの調査にもとづいて、研究分担者が史料を分析・検討するとともに、それぞれのテーマについて研究発表を行なう研究会を9回開いた。また、韓国の研究者を招いてのワークショップ「「流言飛語」の時代ー戦時期朝鮮社会の実像を探る」を開催して、韓国に所蔵されている史料を紹介しながら5名が研究発表を行ない、情報と意見の交換をした。収集した史料のうち、重要とみなされるものは、Webサーバーにアップして研究分担者がいつでも閲覧できるようにしている。現在のところ、これは一般には公開していないが、研究期間終了までに解説を付して整理した上、公開したいと考えている。日中戦争・アジア太平洋戦争期植民地朝鮮の政治・社会・文化などの実相を示す資料を調査・収集し、重要な資料を選んで広く研究者・市民に提供するため、日本内外の図書館・文書館で資料調査を行なった。調査した図書館・文書館は、国内では国立国会図書館、国立公文書館、防衛省防衛研究所、靖国偕行文庫、飯田市歴史研究所、東京経済大学、滋賀県立大学、広島県公文書館、新庄ふるさと歴史センターなどであり、国外では韓国の国家記録院、国立中央図書館、国史編纂委員会、ソウル大学校、高麗大学校亜細亜問題研究所、オーストラリア国立戦争博物館などである。収集した資料を利用して7回の研究会や1回の公開セミナーを開催したほか、資料のもつ意味や重要性を検討するための会議を6回にわたって開いた。広く共有される必要があると認めた資料に関しては、原文のPDFファイルまたは翻刻の形で編集し、WEB上の資料集「戦時期朝鮮関係資料」を作成した。この資料集は、今後も追加・修正を加えて、さらに充実させる予定である。また、戦時期朝鮮の実情を知る上で重要とされながら、これまで整理されていなかった朝鮮在住日本人(朝鮮からの引揚者を含む)の回想記・手記類に関するデータをExcelファイルに整理して、上記「戦時期朝鮮関係資料」のページに掲載した。目次や著者略歴などのデータから回想記・手記類の大まかな内容を知ることができるので、今後の研究に役立つものとなっている。関係史料を保存している日本と韓国の文書館・図書館で調査を進め、これまで知られていなかった史料を見出してはいるが、当初想定したほど多くの史料が保存されているわけではなく、史料の収集がかならずしも充分には進んでいない。27年度が最終年度であるため、記入しない。朝鮮近代史

日本と韓国の図書館・文書館での史料調査を進めるとともに、戦時期朝鮮における政治・社会・文化などに関わる基本的な史料を整理するという目的に沿って、既存の資料集やアジア歴史資料センターなどのデジタルアーカイブなどからも基本的な史料を収集することとする。収集した史料を検討し解説を付すとともに、データ入力作業を進めて史料アーカイブの構築を図ることとする。また、当該時期に書かれた史料が少ない戦時期の状況を知る上で有用な文献として、朝鮮半島から引き揚げた日本人が戦後書いた手記類があるので、それらをデータベース化して、多くの研究者が利用できるようにする。研究課題に関わる史料を検討する研究会は予定どおり開催できたが、研究分担者への補助金配分が遅れたことなどから、関係史料を保存している韓国の文書館、図書館での調査が充分にできなかった。そのため、関係史料の所蔵・保管の状況を全体的に把握するに至らなかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。史料調査・収集のために国内・海外出張を計画していたが、該当する史料を所蔵している図書館・文書館がそれほど多くなく、出張を予定通り実施できなかった。また、データ入力のために謝金支払を予定していたが、依頼していた大学院生が体調不良のため入力作業をすることができなかったこともあり、使用計画どおりに進めることができなかった。関係史料を所蔵・保管している文書館、図書館での調査を積極的に進める。とりわけ、韓国での調査は、計画を立てて実施する。その際には研究分担者で史料状況についての情報を共有することによって、重複を避ける。これらの史料調査・収集にもとづいて、研究会で戦時期朝鮮の実態を理解する上で有用な史料であるかどうかなどを検討・吟味し、史料目録を作成する。国内外の図書館・文書館での史料調査・収集を継続して進めながら、他方では既存の資料集やアジア歴史資料センターなどから重要な史料を選別・整理する。また、史料データの入力作業については、一定の知識を持つ者を雇用して作業を進捗させることとする。研究分担者への配分が遅れたため、海外出張の計画が充分遂行できず、未使用額が多くなった。また、研究補助(データ入力など)のための謝金が学内規則の制約によって計画どおりには執行できなかった。韓国での史料調査に関して計画を立てて実施する。また、データ入力の研究補助については、史料を解読できる大学院生などの人員を確保する。
環状アミノ酸の特性を活用する機能性フォールダマーの精密設計

本年度は、側鎖上にのみ不斉中心を有する環状ジ置換アミノ酸よりなるヘリカルペプチドの巻き方を一方に制御するために必要な構造要素を特定すべく、研究を行った。まず、側鎖に(S,S)-5,6-デカンジオール由来のアセタールを有する4員環状ジ置換アミノ酸よりなるホモペプチドの合成と溶液状態における二次構造解析を行った。重クロロホルム溶液中においてペプチドのIRスペクトルを測定した所、ヘリカルペプチドのIRスペクトルに見られる特徴とよく一致しており、ヘリックス構造の形成が示唆された。また、重クロロホルム溶液中での重DMSO滴定実験により、ヘリックス構造の種類は310-ヘリックス構造であることが示唆された。続いて、重クロロホルム溶液中、低温状態にてホモペプチドの1H NMRスペクトルを測定したところ、各アミドプロトンのピーク分裂が観測されなかったことから、ヘリックスの巻き方が一方に制御されている可能性が示唆された。ヘリックス構造の巻き方制御性について更なる知見を得るべく、フォルダマー分子の巻き方を評価できると報告されているプローブ分子を用い、側鎖不斉環境の異なる3種類の4員環状ジ置換アミノ酸よりなるオクタぺプチドの評価を行った。重テトラヒドロフラン中での1H NMRによる評価を行った結果、いずれのホモペプチドにおいてもヘリックス構造の巻き方はほぼ完全に片方に制御されていることが示唆された。従来、側鎖不斉中心によってヘリックス構造の巻き方を制御するためには、不斉中心とペプチド主鎖との距離が近いほど良いとされていたが、本研究により、側鎖不斉環境を適切に設計することで、ペプチド主鎖より遠く離れた不斉中心によってもヘリックス構造の巻き方を一方に制御できることが明らかとなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題においては、環状ジ置換アミノ酸の特性を利用して特定の二次構造を形成するペプチド(フォールドマー)の創製を行い、その二次構造解析を行うこと、およびヘリカルペプチドを不斉有機分子触媒や細胞膜透過性ペプチドに応用することを目的とした。以下項目ごとに詳細を記述する。1.ヘリカル二次構造の巻き方を制御するためにはどのような構造モチーフが有効であるか確認すべく、側鎖構造の異なる2種類の4員環状ジ置換アミノ酸を合成し、それぞれからなるホモペプチドをオクタペプチドまで合成した。これらのペプチドの二次構造解析を行った結果、溶液状態(トリフルオロエタノール中)においてはわずかに右巻きが優先したヘリックス構造を形成していることが判明した。更なる知見を得るべく、別の溶媒中での二次構造や結晶状態における二次構造解析を現在行っている。2.側鎖にカチオン性官能基を有する5員環状ジ置換アミノ酸cucurbitinの両エナンチオマーの不斉合成法の開発を行った。本合成法は比較的短工程であり、グラムスケールの合成にも適応可能であった。また、合成したS体のアミノ酸からなるホモペプチドをオクタペプチドまで合成した。溶液状態(トリフルオロエタノール中)での二次構造解析を行った結果、左巻きが優先したα-ヘリックス構造を形成していることが判明した。また、3残基毎に1残基ジ置換アミノ酸を含むヘテロノナペプチドを合成した。今後は合成したペプチドの細胞膜透過性について評価を行う。4員環状ジ置換アミノ酸2種、および5員環状ジ置換アミノ酸1種のホモペプチドをそれぞれオクタペプチドまで合成しており、今後は合成したペプチドの二次構造解析を中心に研究を行う。また、膜透過性ペプチドへと応用可能なヘテロペプチドの合成も行っており、今後細胞実験により膜透過性機能の評価を行う。本研究では、環状ジ置換アミノ酸の特性を利用して特定の二次構造を形成するペプチド(フォールドマー)の創製を行い、その二次構造解析を行うこと、およびヘリカルペプチドを細胞膜透過性ペプチドへと応用することを目的としている。以下項目ごとに詳細を記載する。1.側鎖不斉環境の異なる2種類の4員環状ジ置換アミノ酸よりなるオクタペプチドの溶液状態での二次構造解析を行った。重クロロホルム溶液中においてこれらのペプチドのIRスペクトルを測定した所、ヘリカルペプチドのIRスペクトルに見られる特徴とよく一致しており、ヘリックス構造の形成が示唆された。側鎖に(R,R)-2,3-ブタンジオール由来のアセタールを有するホモへプタペプチドの結晶状態での二次構造解析を行ったところ、右巻きと左巻きの310-ヘリックス構造が1:1にて存在していた。また、低温状態にてホモペプチドの1H NMRスペクトルを測定したところ、(R,R)-2,3-ブタンジオール由来のアセタールを有する場合はN末端のアミド由来のピークが2本に分裂する様子が観測された一方、(S,S)-1,4-ジメトキシ-2,3-ブタンジオール由来のアセタールを有する場合はアミドのピークの分裂は観測されなかった。2.側鎖にカチオン性官能基を有する環状ジ置換アミノ酸よりなるホモペプチドの合成を目指し、4-アミノピペリジン-4-カルボン酸および3-アミノアゼチジン3-カルボン酸の合成を行った。また、これらを用いてホモペプチドの合成検討を行い、ホモジペプチドまでの合成を行った。今後は更なるペプチド鎖の伸長を行い、膜透過性ペプチドとしての機能性評価を行う。2種類の4員環状ジ置換アミノ酸よりなるホモペプチドの溶液状態での二次構造解析を行った。

その結果、どちらもヘリックス構造を形成していたが、巻き方は十分に制御されていなかった。また、膜透過性ペプチドに関しては4-アミノピペリジン-4-カルボン酸および3-アミノアゼチジン3-カルボン酸よりなるホモペプチドの合成を検討している。本年度は、側鎖上にのみ不斉中心を有する環状ジ置換アミノ酸よりなるヘリカルペプチドの巻き方を一方に制御するために必要な構造要素を特定すべく、研究を行った。まず、側鎖に(S,S)-5,6-デカンジオール由来のアセタールを有する4員環状ジ置換アミノ酸よりなるホモペプチドの合成と溶液状態における二次構造解析を行った。重クロロホルム溶液中においてペプチドのIRスペクトルを測定した所、ヘリカルペプチドのIRスペクトルに見られる特徴とよく一致しており、ヘリックス構造の形成が示唆された。また、重クロロホルム溶液中での重DMSO滴定実験により、ヘリックス構造の種類は310-ヘリックス構造であることが示唆された。続いて、重クロロホルム溶液中、低温状態にてホモペプチドの1H NMRスペクトルを測定したところ、各アミドプロトンのピーク分裂が観測されなかったことから、ヘリックスの巻き方が一方に制御されている可能性が示唆された。ヘリックス構造の巻き方制御性について更なる知見を得るべく、フォルダマー分子の巻き方を評価できると報告されているプローブ分子を用い、側鎖不斉環境の異なる3種類の4員環状ジ置換アミノ酸よりなるオクタぺプチドの評価を行った。重テトラヒドロフラン中での1H NMRによる評価を行った結果、いずれのホモペプチドにおいてもヘリックス構造の巻き方はほぼ完全に片方に制御されていることが示唆された。従来、側鎖不斉中心によってヘリックス構造の巻き方を制御するためには、不斉中心とペプチド主鎖との距離が近いほど良いとされていたが、本研究により、側鎖不斉環境を適切に設計することで、ペプチド主鎖より遠く離れた不斉中心によってもヘリックス構造の巻き方を一方に制御できることが明らかとなった。合成したホモペプチドの二次構造解析、カチオン性官能基を有するジ置換アミノ酸含有ペプチドの細胞膜透過性ペプチドとしての応用研究について研究を行う。また、5員環状ジ置換アミノ酸cucurbitinを含有するペプチドを有機分子触媒として応用できるか検討する予定である。側鎖アセタール上に異なる置換基を有する4員環状ジ置換アミノ酸よりなるホモペプチドの合成を行い、溶液および結晶状態での二次構造解析を行う。また、側鎖にカチオン性官能基を有するジ置換アミノ酸よりなるホモペプチドの合成を行い、細胞膜透過性ペプチドへと応用する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
超音波パルスの瞬時振動数変化を利用した歯科インプラントの検査技術

歯周病等により失われた歯に代わり歯科インプラント(人工歯)が広く用いられてきている.その一方で,インプラントねじの緩みにより侵入した細菌に感染し,歯槽骨や顎骨が溶けインプラントが脱落する問題が知られている.本研究では,申請者が提案した超音波パルスの瞬時振動数変化を利用する診断技術を応用し,インプラントの締結状態を検査・評価する技術を提案する.平成30年度は,これまでに利用してきたねじ山の表面で反射する反射パルス波ではなく,新たにインプラントねじを透過する透過超音波パルス波に着目した.実験の結果,反射パルス波を用いるよりも透過パルス波を用いる方が締結状態に対する瞬時振動数の感度が良好であり,当初の予想通りの結果を得た.ただし,予測ではパルス波の中央部で良好な感度を期待していたが,実際にはパルス波の終端部分で良好な結果を得ており,想定とは異なる結果であったためその検証を行った.透過波が効果的である可能性として,当初は締付トルクによるねじ山の変形の影響を想定していたが,有限要素法による静解析や波動伝播シミュレーションを詳細に行った結果,ねじ山変形の影響はむしろ小さく,縦波として投射した超音波パルスがねじ山を透過する際に横波にモード変換してねじを透過し,その際に締結状態に対して非常に有効な情報を含むことがわかった.この横波がパルス波の終端部分に現れ精度のよい評価を可能とした.これは当初想定していなかった結果であり,平成30年度に明らかになった最も重要な知見である.当初の予想通り,これまでに利用してきた反射パルス波ではなく,インプラントねじを透過する超音波パルスが締結状態に対する瞬時振動数の感度が良好であった.ただし,当初は締付トルクによるねじ山の変形の影響が透過超音波パルスに顕著に現れると予想していたが,有限要素法による変形シミュレーションでは想定していたほどの変形量はなく,透過パルス波に顕著な影響を与えないことが判明した.一方で波動伝播経路を調査するため波動伝播シミュレーションを実施すると,超音波パルスのねじ山透過の際に縦波から横波へのモード変換が生じ,この横波が締結力の影響が大きいねじ山圧力側フランク角を複数回通過して透過波パルスの終端部に現れることが判明した.これが,透過波パルス終端部での瞬時振動数がねじの締結状態に対して敏感に変化した理由である.このように,当初予定とは異なる理由であるものの,透過超音波パルスの瞬時振動数が締結状態に対して高感度であることが実験およびシミュレーションから確認されたことで,おおむね順調な進捗状況と判断している.上述の通り,縦波からモード変換した横波がねじの締結状態に関する有効な情報を含んでおり,その瞬時振動数からねじの締結状態が精度よく評価できることがわかった.一方でモード変換した横波の振幅は小さく,横波そのものとその変化を精度よく取得することが重要になる.当初予定では,人工歯と人工歯根を模擬した試験体に対する適用を考えていたが,上述の通りモード変換した横波が検査において効果的という新たな知見が得られたため,横波とその変化量を精度よく求める手法を考案する.ねじ山を透過した超音波パルスには,モード変換した横波以外にも多くの経路を通ってきた超音波パルスが重なり干渉している.さらに,これらの超音波パルスの振幅は着目する横波の振幅よりも一般に大きいため測定精度を悪化させる.ここでは逆位相の超音波パルスにより,これらのいわば不要な超音波パルスをキャンセルする測定精度の向上を試みる.キャンセルはハードウェア的に行う方法,測定結果の信号処理中に行うソフトウェア的な方法が考えられる.まずは一方に限定することなく両者について試みていく.歯周病等により失われた歯に代わり歯科インプラント(人工歯)が広く用いられてきている.その一方で,インプラントねじの緩みにより侵入した細菌に感染し,歯槽骨や顎骨が溶けインプラントが脱落する問題が知られている.本研究では,申請者が提案した超音波パルスの瞬時振動数変化を利用する診断技術を応用し,インプラントの締結状態を検査・評価する技術を提案する.平成30年度は,これまでに利用してきたねじ山の表面で反射する反射パルス波ではなく,新たにインプラントねじを透過する透過超音波パルス波に着目した.実験の結果,反射パルス波を用いるよりも透過パルス波を用いる方が締結状態に対する瞬時振動数の感度が良好であり,当初の予想通りの結果を得た.ただし,予測ではパルス波の中央部で良好な感度を期待していたが,実際にはパルス波の終端部分で良好な結果を得ており,想定とは異なる結果であったためその検証を行った.透過波が効果的である可能性として,当初は締付トルクによるねじ山の変形の影響を想定していたが,有限要素法による静解析や波動伝播シミュレーションを詳細に行った結果,ねじ山変形の影響はむしろ小さく,縦波として投射した超音波パルスがねじ山を透過する際に横波にモード変換してねじを透過し,その際に締結状態に対して非常に有効な情報を含むことがわかった.この横波がパルス波の終端部分に現れ精度のよい評価を可能とした.これは当初想定していなかった結果であり,平成30年度に明らかになった最も重要な知見である.当初の予想通り,これまでに利用してきた反射パルス波ではなく,インプラントねじを透過する超音波パルスが締結状態に対する瞬時振動数の感度が良好であった.

ただし,当初は締付トルクによるねじ山の変形の影響が透過超音波パルスに顕著に現れると予想していたが,有限要素法による変形シミュレーションでは想定していたほどの変形量はなく,透過パルス波に顕著な影響を与えないことが判明した.一方で波動伝播経路を調査するため波動伝播シミュレーションを実施すると,超音波パルスのねじ山透過の際に縦波から横波へのモード変換が生じ,この横波が締結力の影響が大きいねじ山圧力側フランク角を複数回通過して透過波パルスの終端部に現れることが判明した.これが,透過波パルス終端部での瞬時振動数がねじの締結状態に対して敏感に変化した理由である.このように,当初予定とは異なる理由であるものの,透過超音波パルスの瞬時振動数が締結状態に対して高感度であることが実験およびシミュレーションから確認されたことで,おおむね順調な進捗状況と判断している.上述の通り,縦波からモード変換した横波がねじの締結状態に関する有効な情報を含んでおり,その瞬時振動数からねじの締結状態が精度よく評価できることがわかった.一方でモード変換した横波の振幅は小さく,横波そのものとその変化を精度よく取得することが重要になる.当初予定では,人工歯と人工歯根を模擬した試験体に対する適用を考えていたが,上述の通りモード変換した横波が検査において効果的という新たな知見が得られたため,横波とその変化量を精度よく求める手法を考案する.ねじ山を透過した超音波パルスには,モード変換した横波以外にも多くの経路を通ってきた超音波パルスが重なり干渉している.さらに,これらの超音波パルスの振幅は着目する横波の振幅よりも一般に大きいため測定精度を悪化させる.ここでは逆位相の超音波パルスにより,これらのいわば不要な超音波パルスをキャンセルする測定精度の向上を試みる.キャンセルはハードウェア的に行う方法,測定結果の信号処理中に行うソフトウェア的な方法が考えられる.まずは一方に限定することなく両者について試みていく.主たる購入品である有限要素法ソフトウェアが予定金額205万円より安価(185万円)で購入できた.また,研究発表,調査等の旅費を他経費で賄うことができたため,使用予定していた金額は次年度への繰り越しとなった.超音波探触子は消耗品であり予想より損傷する探触子が多くなっているため,繰り越しの金額はその補充に充てたい.また,研究成果の報告等のため,学会,講演会出席も当初予定より積極的に行っていきたい
複素G行列有効核力に基づく核反応理論の構築と不安定核への応用

まず、昨年度の研究成果により得られた「微視的核反応理論」を用いて、原子核間の複素光学ポテンシャルを導出し、それを用いて重イオン弾性散乱の分析を行った。具体的には、複素G行列計算の際に媒質効果として取り入れているパウリの排他律による効果、Fujita-Miyazawa diagramによる三体引力効果、三中間子相関による三体斥力効果のそれぞれの詳細な情報やその影響力を原子核反応の観点から分析した。その結果、三体引力よりも三体斥力が原子核弾性散乱に与える影響がより大きく、中性子性などの中心部におけるような高密度核物質中で特に重要とされる三体斥力の効果を実験室で測定可能な原子核弾性散乱で見ることができることを示した。さらにその際にG行列理論から得られる高次のdiagramの一部の効果についても合わせて分析を行った。また、複合核間における微視的核反応理論で問題となっていた局所密度近似の手法の正当性の検証も行った。さらに、高エネルギー(E/A=200-400MeV)において、複合核間における斥力ポテンシャルを初めて微視的に導出することに成功している。その複合核間における斥力ポテンシャルが弾性散乱断面積に与える影響をnearsideとfarsideに分解を行うことにより詳細に分析した。また、斥力ポテンシャルが弾性散乱断面積に与える特徴から、斥力ポテンシャルの分析にはその弾性散乱断面積のエネルギー依存性に着目することが重要であることを示した。さらに、その弾性散乱断面積やポテンシャルのエネルギー依存性からこれまでまったく未知であった三体力のエネルギー依存性の分析の可能性を示すことに成功した。まず、新しい複素G行列有効核力の開発を山本氏(都留文科大学)の協力の元、Extended Soft Core(ESC)modelと呼ばれる近代的な核子-核子相互作用に基づいて行った。我々は、この新しい複素G行列有効核力をCEG07と呼ぶ。このCEG07には、G行列理論の中で飽和特性と呼ばれる物理現象を再現ために必要と言われている三体力の効果が取り入れられている。特に、飽和特性を満たすために非常に重要だとされている三体力のうちの三体斥力的効果は、高密度中性子星の状態方程式も再現するようになっている。そして、このCEG07を用いて微視的畳み込み模型(Single-Folding Model(SFM))に基づいて、陽子-原子核弾性散乱の解析を行った。その結果、弾性散乱をよく再現し、これまで核反応においてあまり重要視されていなかった三体力の効果が、陽子-原子核弾性散乱の偏極量に現れることが分かった。これまでの陽子-原子核弾性散乱の解析においては、スピン軌道力が完全に現象論的に決められているか、微視的に導出されていても低エネルギー領域でしか有効でなかったことが多かった。本研究での偏極量における三体力の効果を示すことができた成功の1つには、高エネルギー領域においても十分有効なスピン軌道力の微視的手法の構築にある。このスピン軌道力の微視的手法の構築により、これまでの不定性等を取り除くことができ、三体力のうちの特に斥力的効果を原子核反応ではっきりと見ることができた。またさらに、このCEG07を陽子-原子核反応だけでなく、二重畳み込み模型(Double-Folding Model(DFM))に基づき原子核間反応への応用を行った。原子核間反応においては、核物質が2つ存在するためにそれぞれの密度の評価方法(局所密度近似)が問題となる。しかし、我々はすでに改善のための手法を提唱していたのでそれに基づき解析を行った。その結果、CEG07を用いて原子核-原子核弾性散乱の微分断面積を非常によく再現をすることができた。さらに、本研究の目玉の1つである、三体力の効果についても非常にはっきりと示すことができた。
ナノ間隙中の液膜の表面張力及びその固体接触への影響に関する研究

表面力は機械の超精密化や微小化につれてますます顕在化され、設計、製造、組み立ておよび使用の各段階においてその重要性が増している。本研究では、固体表面の変形による影響を考慮した上で、遠隔作用力と直接作用力を含める球面と平面間の引っ張り力に関する解析を行った。その結果、Surface Force Apparatusのような引っ張り方式で固体表面の表面力を測定するとき、固体表面の変形が引っ張り力を大きく低下させることがわかった。本研究ではせん断方式の表面力測定法を考案した。せん断方式Laplace圧力測定器を製作した。在来のSurface Force Apparatusと比べて、せん断方式Laplace圧力測定器は測定結果が表面の変形の影響を受けないという最大な特徴を有する。また、せん断方式Laplace圧力測定器は外部の振動に強いという長所も持っている。また、メニスカスの理論については、従来静的解析理論または準静的解析理論しかないことを文献調査によって明らかにした。その結果、動力学的特性の一つであるメニスカスのばね係数がメニスカスの厚さのみならずメニスカス内に含まれる液体の量にも依存するという新しい知見を見出した。本研究では、軸受の間隙がnmにまで小さくなるときに生じる表面力の効果について検証し、ハードディスク/スライド空気軸受の特性に及ぼす影響について数値解析を行なった。その結果、ハードディスク/スライド空気軸受のような膜厚さ10nmオーダーの場合、van der Waals表面力によって空気軸受の真の負荷能力が低減されることだけではなく、軸受の剛性がO以下になることで軸受としては完全に機能しなくなることもあることがわかった。磁気ヘッドのアバランシェは磁気記録密度を向上させるうえでの大きな障碍になっている。表面力はスライドのアバランシェの一因とも考えられることが本研究によってはじめて明らかになった。この測定器は、光学顕微鏡下で干渉縞をデジタルカメラを通じて計算機に取り入れることによって液膜の厚さを20nmまで測定することができるようになった。そこで、まず固体表面の変形などが無視できるという通常の膜厚さの範囲で、Laplace圧力の測定結果と従来の理論式による計算結果とを比較することによって、試作したせん断方式Laplace圧力測定器の有効性を検証した。その結果、膜厚さが約20nmまでは水やアセトンに対するLaplace圧力の測定結果が従来の理論式によく一致することが分かった。また、本研究で考案した、表面の弾性変形を考慮した修正理論によれば、従来の理論式は5nm以上の膜厚さの場合に適用できることが明らかになった。これらの結果を踏まえて、本研究で試作したせん断方式Laplace圧力測定器が有効であることが分かった。これからは、さらに1nmの薄い膜を測定する予定である。マイクロマシン、超精密機械、およびハードディスク等の情報機器においては、メニスカスの中にあるLaplace圧力が極めて大きいため、重要な研究課題となっている。このような大きいLaplace圧力はしばしばシステムの正常機能を発揮することを妨げ、故障の原因となる。本研究はせん断方式Laplace圧力測定器という新しい測定器を開発し、従来のPull-off方式測定器では測定しがたいLaplace圧力を直接測定できるようになった。また、せん断方式Laplace圧力測定器を用いて、固体表面が互いに滑り運動をするときメニスカスの動的挙動を直接関することも容易にできる。一方、機械システムにおいては、静的特性は勿論、動的特性も極めて重要である。そこで本研究では、メニスカスに関する動力学的理論の構築に着手した。

その結果、動力学的特性の一つであるメニスカスのばね係数がメニスカスの厚さのみならずメニスカス内に含まれる液体の量にも依存するという新しい知見を見出した。液量がばね係数への影響は液量が少なければ少ないほど強くなる傾向がある。いままではメニスカスに関する実験ではメニスカスの液量の制御や測定を行わず、また論文の中でもメニスカスの厚さは明記されるものの、液量は記載されることない。これでは実験条件の制御や提示が不充分で、特にマイクロ/ナノメニスカスに関する実験では、液量を実験条件に追加する必要があることが本研究によって始めてあきらかにされた。表面力は機械の超精密化や微小化につれてますます顕在化され、設計、製造、組み立ておよび使用の各段階においてその重要性が増している。表面力にはvan der Walls力のような遠隔作用力とメニスカス力のような直接作用力がある。表面力の研究には球面と平面間の引っ張り力を測定することが多い。この場合、メニスカスが厚いときには遠隔作用表面力を無視してメニスカス力のみを測定できるが、メニスカスが極薄いときには遠隔作用力とメニスカス力とを区別することが困難になり、測定結果の解釈には注意を払う必要がある。また、メニスカスが極薄いときに、固体表面の変形も表面力の測定結果に大きく影響する。本研究では、固体表面の変形による影響を考慮した上で、遠隔作用力と直接作用力を含める球面と平面問の引っ張り力に関する解析を行った。その結果、Surface Force Apparatusのような引っ張り方式で固体表面の表面力を測定するとき、固体表面の変形のほかに、雰囲気も測定結果に絶大な影響を及ぼすことが分かった。また、相対蒸気圧が増加するにつれて、最初は吸着膜が表面力を低下させることによって引っ張り力も低下するが、その後ナノ間隙内で吸着膜によって形成されたメニスカスが大きくなり、次第にその効果が吸着膜による表面力の低下を上回り、引っ張り力が上昇に転じることが明らかにされた。
パッシブな換気促進装置を有する住宅の自然換気設計法に関する研究

現在、建築基準法では居室への機械換気設備の設置が義務づけられ、近年の換気設計手法は省エネルギーに逆行していると言える。本研究では風力換気現象に着目し、パッシブな換気機構を導入した際の住宅の自然換気性能予測及び評価を行うことを目的とし、風洞実験および数値流体力学(以降CFD解析)を用いて、対象建物の周辺状況も考慮して装置周辺の気流性状を明らかにした上で、室内の換気性能の予測手法の提案及び評価を行った。本研究の目的は機械設備に依存しないパッシブな換気促進装置を有する建物を設計する際に、当該建物のみならず隣棟配置や植栽配置等の周辺状況を考慮して風力換気量を予測することと、換気量のみならず室内の居住域で実際に形成される空気環境まで考慮することができる戸建住宅の換気設計方法の確立を最終目的としている。平成22年度においては、交付申請書の研究実施計画に記した下記3点に関して研究を実施した。(1)風洞実験による各種条件下での建物の風圧係数データベースの作成:住宅に設置するパッシブな換気促進装置として越屋根とチムニーを取り上げ、周辺建物の配置密度・植栽配置の有無と疎密・外部風向・換気促進装置の形状等をパラメータとして当該建物模型の風圧係数を測定する風洞実験を行った。(2) CFD解析の正解値となる気流性状の測定:平成23年度に実施する予定の気流の数値解析(CFD解析)の精度検証用データとしての風速データ真値を測定した。風速データは乱流統計量までを解析する必要があるため、応答性の高い熱線風速計を用いて測定を行い、平均風速・乱流強度に加え、乱れの長さスケール等の算出も行ったが、データが不十分であるため平成23年度の研究においてもデータ取得を引き続き行う。(3)換気促進装置の風力換気特性を組み込んだ換気計算:換気量の計算方法が確立されていない複雑な抵抗を有する換気促進装置である越屋根に関して、実用的な精度と簡便性を有する換気計算方法の提案を行った。具体的には、既往の研究で得られている越屋根特有の換気特性(室内圧と換気量の関係)を用いて一般開口の圧力損失の式と組み合わせ、一般開口の風圧係数を境界条件として与えて収束計算を行う事で換気量計算を行った。本項目の今後の課題として、多数室換気における計算ツールの展開と、CFDを用いた越屋根内部での詳細な気流解析が考えられる。住宅の自然換気・通風は涼感を得るための省エネルギー手法として有効であるが、2003年の建築基準法改正以降、機械換気設備の設置が義務づけられ、近年の換気設計手法は省エネルギーに逆行していると言える。本研究では風力換気現象に着目し、パッシブな換気機構を導入した際の住宅の自然換気性能予測及び評価を行うことを目的とした。当該年度における研究実施計画とその研究成果を以下に示す。1.換気促進装置を有する住宅モデルにおける換気量計算複雑な換気抵抗を有する換気促進装置としての越屋根を有する住宅を対象とし、前年度までに得られた換気駆動力(風圧係数)と換気特性(室内圧と換気量の関係)を用い換気量算定を行った。その結果、建物単体での換気性能は大きく変わらないものの、現実に想定される周辺に建物が存在するような状況においてより多くの換気量が得られることが示され、装置の有効性を示すとともに換気量算定のための設計資料の整備を行った。2.数値流体力学における真値の取得を目的とした風洞実験換気促進措置周辺の気流性状を明らかにすることに加え、数値流体力学(CFD解析)の精度検証を行うための真値となり得る風速分布の取得を目的として風洞実験を行った。気流の可視化実験により定性的な気流性状を明らかにした上で、熱線流速計を用いて二次元の速度分布を明らかにし、周辺建物の有無、隣棟間距離、風向をパラメータとして、建物の剥離域及び装置高さと、その際に得られる換気駆動力(風圧係数)との関係性を明らかにした。3.CFD解析を用いた室内機流分布の詳細な解析Large Eddy Simulationを用いたCFD解析により越屋根設置建物の居住域を対象として汚染物希釈に有効な実質の換気量(Purging Flow Rate)の評価を行った。この結果、換気促進装置の有効性を示すとともに乱れの影響も考慮した実質的な換気量を定量的に評価した。
日本企業に破壊的イノベーションは可能か：複数ケーススタディ分析

本研究では、日本には破壊的イノベーションを志向する企業があるが、両利きの経営の実現のためには、組織構造と運営体制の刷新のみでは足りず、「えいやっ」の実行力を後押しする企業文化とリーダーシップが必要になる仮説に立脚し、企業行動を変革するためには何が必要か、明らかにする。分析手法としては、インタビュー調査に基づいた質問票調査と実証分析、さらに、両利き経営分析における日本企業の特性を明らかにするために、追加的に、複数ケーススタディを併用する。さらに、進行中の研究では、企業トップのリーダーシップに依拠する組織改革と、ボトムアップによる企業風土の改善、また、それによる企業行動の活性化が二者択一的な戦略オプションでなく、成功事例に限定して観察すると、二つの観点が同時に満足される可能性が明らかになった。この発見を受けて、現在、同仮説のさらなる検定作業を行っている。研究代表者の馬場は、本研究を企画立案した際の研究拠点であった東京大学を昨年度末に定年退職し、本年度から麗澤大学へとその研究拠点を移した。本年度においては、研究環境の変化に伴う研究拠点の再整備、また、新しい教育負担への対応等について、予想を超えた時間と手間が発生し、当初、予定した研究スケジュールから大幅に遅れる結果となった。本年度において、欧米で開発された両利き経営の研究手法を日本企業を対象に適用する際に、どのように理論フレームを修正して研究を進めれば良いか、一定の知見が得られた。来年度は、その知見を生かして、日本企業が取るべき改善策の具体的な考察を可能にするために、両利き経営に対する理論・実証研究を継続し、経営・政策について具体的な含意を明らかにする。研究代表者の馬場は、昨年度末、本研究の企画立案にあたった東京大学を定年退職し、本年度始めにその研究拠点を麗澤大学に移した。研究環境の変化と新たな教育負担への対応から、物品費を使った研究環境の整備、また、企業活動の実態を把握するためのインタビュー調査、さらに、論文の作成等、本年度に予定された科研研究の一連のスケジュールは大幅に遅延することを余儀なくされた。次年度においては、本年度に実施できなかった科研研究に本腰を入れ、遅延したスケジュールの早期の実施を目指す。具体的には、先ず、研究の速やかな実施を可能にする研究環境を整備するために、物品費を最適な形で充当する。次に、企業の実態を正確に把握し、加えて、研究コミュニティから研究の進展を適切に評価してもらうために、旅費を適切な形で充当する。さらに、作成中の英文論文を投稿する前に、その他経費を使用して、専門家からの必要な校閲サービスを受ける予定である。
乳がん患者のニーズに基づいた看護支援方法の開発とその有効性に関する研究

乳がん患者のニーズに基づいた看護支援方法を開発し、その実行可能性を評価した。外来で補助療法受けている乳がん患者の精神的ストレスをスクリーニングし、一定レベル以上のストレス負荷のある患者を対象とした。看護介入への参加割合と介入の継続割合から本研究の実行可能性が証明された。効果の予備的検討の結果、プライマリーアウトカムのProfile of Mood Statesには介入前後で有意な改善はみられなかったが、セカンダリーアウトカムであるがん患者のニーズは有意に改善した。今後無作為化比較試験において看護介入の効果を検証する必要がある。乳がん患者の罹患率・死亡率は、高齢化および生活習慣の欧米化を背景に急速に増加している。乳がん患者の心理社会的苦痛は診断後1年間の有病率が高いことが報告されているが、適切な介入を受けることができている患者は少数であるとされている。また、今までに開発された介入においては、がん患者がどのようなニーズをもっているかは考慮されてこなかった。がん患者のニーズは患者自身の支援の必要性を反映しており、満たされないニーズを改善すること自体、医療における重要なアウトカムである。そこで、がん患者の心理社会的な苦痛を早期に把握し、介入することを通して患者のQOL向上に資するために、患者のニーズ把握に基づいた個別的かつ包括的なケアを提供することが可能な支援サービスを開発し、実行可能性を評価することを目的とした。研究デザインは、参加者に対してニードに基づいた看護介入を行い、その前後で効果を比較する1群の臨床試験とした。対象は、乳がんに対する手術を受けた後、外来で補助療法(化学療法または内分泌療法)を受けている女性とした。適格基準は、(1)組織学的に浸潤性乳がんであることが確認されていること、(2)遠隔転移のないこと、(3)術後3カ月以上、6カ月未満であること、(4)ECOG-PSが0-2であること、(5)年齢が20歳以上であること、(5)精神的ストレスのスクリーニング法であるつらさと支障の寒暖計を実施し、Distress thermometerが3点以上かつImpactthermometerが1点以上であること、である。適格基準を満たし、研究参加に同意が得られた対象に対し、日本語の信頼性・妥当性が確認されているニーズ調査票であるThe short-form Supportive Care Needs Survey(SCNS-SF34)を用いて、対象のニーズを把握し、回答されたニーズに対し看護師が合計4回介入を行う。看護師は主治医、外来看護師等と協働し患者のニーズが満たされるように支援を行う。外来で術後補助療法を受けている乳がん患者の支援ニーズを把握し,そのニーズに基づいた個別的な看護支援方法を開発し,その実行可能性と有効性を評価することを研究目的とした。平成19年度はニーズに基づいた看護支援方法として,簡易的な問題解決療法を実施するためワークシートを作成し,構造的なプログラムとして開発を行った。問題解決療法は心理療法のひとつであり,個人の日常生活上の問題を整理し,その優先順位や解決可能性を考えた上で,その問題に対する達成可能で現実的な目標を設定し,ブレーンストーミングによって多様な解決方法を挙げ,それらのメリットとデメリットを評価した後に最良の解決方法を選択して実行し,その結果を検討するという5つのステップから構成されている。問題解決療法は精神保健の専門家ではない看護師が実践しても有効であることが示されている。看護師が介入として問題解決療法を実践するために,月に2回程度(1回60分90分)のロールプレイを実施し,サイコオンコロジーの専門家・臨床心理士からスーパーバイズを受け,ワークシートおよびプログラムの修正を行った。研究計画が実施施設の倫理委員会の承認を得た後,術後補助療法として化学療法を受けている乳がん患者2名に対しプレテストを実施し,介入内容の妥当性と実行可能性を確認した。平成20年度より苦痛を抱えている乳がん患者に対し,開発した構造的な看護支援サービスを実施するため,サンプリングを開始した。外来で術後補助療法を受けている乳がん患者のニーズを把握し、そのニーズに基づいた個別的な看護支援方法を開発し、その実行可能性を評価することを研究目的とした。平成20年度より研究を開始し、精神的ストレス以外の適格性をみたす乳がん女性を連続的にサンプリングした。つらさと支障の寒暖計以外の適格性を満たす94名に調査を実施した結果、スクリーニングが基準以下だった者は66名、スクリーニングを拒否した者が2名だった。全ての適格性を満たした乳がん女性は26名であり、そのうち19名から研究参加に同意を得た。研究参加に同意の得られなかった7名の理由は、体調不良、家が遠いことなどにより研究に参加することが困難であることが主なものであった。平均年齢は53.1歳で、同意群と差はなかった。同意が得られた乳がん患者19名に対し、本研究で開発した看護介入を実施し、現在までに14名が研究を終了した。

同意取得後、2名の対象が体調不良、家庭の事情により脱落した。研究対象の平均年齢は50.0±9.37(平均士標準偏差)で、寒暖計の平均値はDistress thermometerが4.7±1.2 Impactthermometerが3.5±2.3であった。看護介入によって同定された問題は、再発に対する不安が最も多く、次いで副作用への対処、仕事への適応、家族関係等が挙げられた。現時点までに、目標症例数の約半数が研究に参加したが、研究参加率、研究の完遂率ともに基準を満たしていることから、本研究は実施可能であると考えている。今後、予備的に介入の効果を測定し、介入内容を検討する予定である。外来で術後補助療法を受けている乳がん患者のニーズを把握し、そのニーズに基づいた個別的な看護支援方法を開発し、その実行可能性を評価することを研究目的とした。平成20年度より研究を開始し、適格基準をみたす乳がん女性を連続的にサンプリングした。精神的負担のスクリーニング尺度である「つらさと支障の寒暖計」以外の適格性を満たす156名に調査を実施した結果、スクリーニングが基準以下だった者は110名、スクリーニングを拒否した者が5名だった。全ての適格性を満たした乳がん女性は46名であり、そのうち34名から研究参加に同意を得た。研究参加に同意の得られなかった7名の理由は、体調不良、家が遠いことなどにより研究に参加することが困難であることが主なものであった。同意が得られた乳がん患者34名に対し、本研究で開発した看護介入を実施し、現在までに27名が研究を終了した。同意取得後、3名の対象が体調不良、家庭の事情により脱落した。研究対象の平均年齢は55±10歳(平均±標準偏差)で、寒暖計の平均値はDistress thermometerが5.0±1.5、Impactthermometerが3.7±2.3であった。目標症例数は30名であるため、次年度は引き続きデータを収集する予定であるが、本研究の実施可能性はほぼ確認できつつあるが有効性は不明であるため、対照群を設置しRandomized Clinical Trial (RCT)で評価する必要がある。精神的負担のスクリーニング尺度である「つらさと支障の寒暖計」以外の適格性を満たす191名に調査を実施した結果、スクリーニングが基準以下だった者は110名、スクリーニングを拒否した者が5名だった。全ての適格性を満たした乳がん女性は59名であり、そのうち40名から研究参加に同意を得た。
社会の超高齢化・超少子化に対応する中学校家庭科におけるふれあい体験学習の構築

【研究目的】本研究の目的は.家庭科教育において子どもたちが,『現代の超少子化・高齢化に対応する力を身につけるための学習内容の構築』はいかにあるべきかを次の視点で研究したものである。【視点】核家族化や少子化が進み,家事労働の経験が少なくなり,地域社会の人々や子どもたちどうしのかかわりの希薄化など,子どもが他者とかかわる力が低下している中で,『地域とのつながり』をキーワードに地域の教育力を生かす取り組みを行った。子どもたちが地域の乳幼児やその保護者,高齢者の方,外国の方とふれあい,また地域に貢献する中でより効果的なふれあい体験学習はいかにあるべきかその方策と実践を探った。【研究の方法】『ふれあい体験学習』について次のように授業実践および地域での活動を行って題材開発および授業モデルの構築を行った。(1)地域の高齢者の方をお招きして食事会をかねた交流会(2)選択家庭科の授業においては.地域の方や異文化を持つ外国の方(大学の留学生)をお招きしての会食をかねた交流会(3)幼児とのふれあい体験学習(ペア幼児を決め.年間通じての継続的取り組み)(4)幼児のための手作り絵本の製作(5)赤ちゃん(1歳未満の乳児)とその保護者(多くの場合母親)を招いてのふれあい体験学習(6)地域の図書館や公民館における乳幼児を対象とした絵本の読み聞かせボランティア活動これらの取り組みの中で.その具体的方策と授業前後の生徒の意識の変容.地域の方の意識の変容を明らかにした。【研究成果】(1)(5)については.現時点で授業実践することができ.(6)についても計画段階である。(1)高齢者理解も含め,家庭科の取り組みを学活・総合・道徳の時間にも広げることが出来た。その結果.高齢者の方の立場になって高齢者向けの献立を作成し.相手をもてなす気持ちが事前調査よりもかなり高くなった。このように,家庭科の内容を脹らませ.心情面をも高めることが出来る総合単元として実施できたことが大きな成果である。(2)異文化を持つ外国の方とのふれあいの中で.言語や文化の違いを超え相手を理解することができた。(3)(4)年間を通じて.ペアの幼児の成長を追う中で,特に言葉による応答などふれあいに効果的なコミュニケーションのあり方はいかにあるべきかその指導方法について確立できた。(5)昨年度に続き2年目の取り組みとなり、中学校へ赤ちゃんとその保護者の方に来ていただき.命の尊さや自分の生き方を見つめる取り組みができた。生徒へのアンケート調査などから、超高齢化・少子化を迎える現代社会において、このように異年齢・異文化の方.地域の方とのふれあい体験が、生徒が他者と豊かにかかわり自分自身をも見つめ意識を変容させる学習内容であることが明らかにできた。今後も継続的に取り組みを行い、さらにふれあい体験学習のあり方について研究を進めていく。

生徒へのアンケート調査などから、超高齢化・少子化を迎える現代社会において、このように異年齢・異文化の方.地域の方とのふれあい体験が、生徒が他者と豊かにかかわり自分自身をも見つめ意識を変容させる学習内容であることが明らかにできた。今後も継続的に取り組みを行い、さらにふれあい体験学習のあり方について研究を進めていく。