hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
離島地域への保健体育の支援及びICTツールを用いた教材開発に関する研究

本研究は、離島地域への「保健体育」の現状調査及び支援体制構築・教材の検証を行った。その結果,離島の学校は複式学級での実施が多く,発達段階に合わせた授業を行うことが困難であることが明らかになった.そこで,発達段階に合わせた運動量の確保が可能な授業実施に向けた基礎資料獲得を目指し,同じ種目でも工夫(人数・コートの広さ・ルール制限・姿勢・道具などの違い)によって,運動強度や意欲に影響を及ぼすこと,ICTツールを用いてのフィードバックが学習意欲向上に効果があることを明らかにした.今後は,授業時の工夫と運動強度の関係のデータベース構築を行うこと,離島への教育支援のあり方の再検討の必要性が示唆された.平成25年度は、離島における「保健体育」の現状調査をテーマに、離島の子どもの体力調査及び離島の保健体育の現状調査を実施した.岡山県笠岡市の小中学校を対象に,内地と離島地域の児童・生徒の体力の現状を集計し,以下の結果を得た.1離島の児童・生徒の体力レベルは全国・内地と比して全体的に高い傾向にある.2離島の児童・生徒は20mシャトルランとソフトボール・ハンドボール投げは特に高い傾向を示す.3低学年は男女ともに離島の体力レベルが高いが,学年進行に伴い全国・内地と変わらない項目が多くなる.これらのことから,離島という生活環境及び教育環境が児童・生徒の体力に影響を及ぼしている可能性が示唆された.また,離島の保健体育の現状を把握するため,岡山県離島・沖縄県離島の小中学校を対象にアンケート調査及び聞き取り調査を実施した.その結果,複式学級で授業実施せざるを得ないこと,授業実施場所の確保の困難などがあり,授業が固定化している現状があることが明らかになった.また,複式学級実施が高学年の体力停滞の要因になっている可能性が示唆された.前年度までに、離島の児童生徒の体力レベルは全国・内地と比較して低学年では高い傾向にあるが、学年進行に伴い全国・内地と変わらなくなることを明らかにした。その一つの要因として、複式学級での体育授業が高学年の運動量を減少させ、体力レベルを停滞させていることが考えられた。そこで、離島における体育授業の現状を検討した。その結果、離島の体育授業は、対象校全ての学校が複式学級であることが明らかになった。また、体育授業で困っていることは、主に授業内容と場所で困っている割合が多かった。さらに、離島の児童生徒は都市部の児童生徒と比較して体育に関して競争意識が低いことが明らかになった。また、教員対象に行った聞き取り調査において「人数が少なく、競技が固定化されてしまう」「発育発達段階の異なる学年が合同で授業を行うことは困難である」「運動ができる施設が限られている」などという意見が得られた。以上のことから、離島の学校は、複式学級で授業を行っており、体格差・体力差の考慮をしなければならないこと、競争意識を持った児童生徒が少ないこと、運動を行うための施設が限られていることが明らかになった。離島の体育は、発達段階に合わせた授業を行うことが困難である可能性が考えられた。これらの結果から、異学年で同じ種目を行った際の体力的ハンディキャップを考慮した条件を考案することにより、発育発達段階に合わせた運動量の確保が可能な授業実施が可能になるものと考えた。そこで、同種目において異なる条件を設定し運動強度や効果の違いの検討を行った。その結果、同じ種目でも人数・コートの広さ・ルール制限・姿勢・道具の違いが、運動強度や意欲に影響を及ぼすことが明らかになった。このことから、複式学級で実施している体育においても、学年にあわせた条件設定をすることにより、発達段階にあった運動量を確保することができることが明らかになった。本研究の目的は、離島地域への「保健体育」の支援体制の構築及び効果の検証である。前年度までに、複式学級での体育授業実施(高学年の運動量減少)が、高学年の体力停滞を誘発している可能性が考えられ、その改善策として、同種目において異なる条件を設定し運動強度や効果の違いの検討を行い、人数・コートの広さ・ルール制限・姿勢・道具の違いが運動強度や意欲に影響を及ぼすことを明らかにした。最終年度は、以上の結果を踏まえ、教材作成にあたっての教育支援体制の検討を行った。聞き取り調査により『教員が求める教育支援』を調査した。その結果、「児童数・生徒数や施設の少なさで困ることもあるが、特に支援の必要性は感じない」という意見が多く聞かれた。この結果は、従来予想していた結果とは異なった。一方で、同種目における異なる条件の違いが運動強度に及ぼす影響を客観的に示したことが高く評価され、「様々な領域や種目においても、同様の知見が欲しい」といった回答を得た。これらのことから、当初の目的であった「ICTツールを用いた教育支援構築」から、「複式学級の保健体育教材開発」に検討課題を変更した。そこで、運動条件の違いやフィードバック内容の違いが運動強度や学習意欲に及ぼす影響を検討し、教材開発の基礎資料の獲得を目指した。その結果、ルールやフィードバックを工夫することにより、運動強度や学習意欲が向上することが明らかになった。また、フィードバック時にICTツールを用いることが学習意欲向上につながることも明らかになった。今後は、得られた結果や引き続き実験を実施し得られる結果を基に、授業時の工夫と運動強度の関係のデータベース化を行うことにより、体力向上の観点からみた複式学級の教材作成が可能になるものと考えられる。さらに、離島への教育支援のあり方を再度検討する必要が課題として挙げられた。

本研究は、離島地域への「保健体育」の現状調査及び支援体制構築・教材の検証を行った。その結果,離島の学校は複式学級での実施が多く,発達段階に合わせた授業を行うことが困難であることが明らかになった.そこで,発達段階に合わせた運動量の確保が可能な授業実施に向けた基礎資料獲得を目指し,同じ種目でも工夫(人数・コートの広さ・ルール制限・姿勢・道具などの違い)によって,運動強度や意欲に影響を及ぼすこと,ICTツールを用いてのフィードバックが学習意欲向上に効果があることを明らかにした.今後は,授業時の工夫と運動強度の関係のデータベース構築を行うこと,離島への教育支援のあり方の再検討の必要性が示唆された.H26年度の実験・調査は3つ予定していた。「離島の保険t内行くの支援体制に関する調査」「保健体育教材の基礎資料獲得」の2つは順調に終了した。但し「ICTツールを活用した保健体育が教育効果に及ぼす影響」が滞っている状況である。平成26年度から所属先が変更し、特に、ネット環境が著しく変わったため、ICTツールを利用した教材作成に至らなかった。そのため、教材作成に必要となる基礎資料を獲得する実験を多く実施した。教科教育現在までに得た教材作成の基礎資料を基に、ICTを利用した教材作成に取り組む。さらに、その教材の効果を調査を実施する。そのためにも、所属先の施設とネット環境の整備について相談を行い、改善方策を探る。万が一、ネット環境整備の改善が難しいようであれば、教材作成の基礎資料の獲得のための実験をさらに増やしながら、1ネット利用しない教材を作成する。2研究協力者の所属先でネット利用をする教材を作成する。の2つの案を研究協力者と相談しながら、適宜推進方策を決定していく。尚、得られたデータを基に、学会発表・論文投稿を行う。平成25年度に予定していた研究計画である「離島における保健体育の現状調査」が現在も進行している。個人情報保護の観点から、児童・生徒数が少ない離島の学校と調整が難航し、研究開始が若干遅れた。しかし、交渉を進め、同意を得た学校や教育委員会の協力もあり、現在は順調に調査が進んでいる。但し、得られたデータを用いて学会発表・論文投稿は行った。所属先変更に伴い、研究環境が大きく変わった。特にネット環境が著しく変化した。そのため、ICTツールを持ちいた教材作成が当初の予定通り進まなかった。このことが影響し、ICTツールに関する備品費の使用が少なくなった。現在までに得られている結果及び現在実施している聞き取り調査の結果を用いて、現場が求める教育支援体制の検討を行う。また、教材の基礎資料を獲得するために、学校側が求める単元の生理学的・運動学的のデータを収集する基礎実験を実施する。平成25年度同様、学会発表・論文投稿を行う。現在までに、ICTツールを使用した教材開発のための基礎資料を獲得してきた。今年度は、得られたデータを基にネット環境に依存しない教材開発に取り組む為、計画通り使用予定である。また、繰り越した金額については、年度の早い時期に使用予定である。対象校との調整に苦慮し、研究開始時期が遅れてしまったことが理由である。
遺伝子発現ダイナミクスのモデル化と細胞分化機序の解明

1細胞RNA-seqを用いると、多くの細胞の網羅的な発現量を計測できる。したがって、組織を1細胞RNA-seqで計測した後に細胞をクラスタリングすることで、細胞種を実験後に決定できる。このようなアプローチは、前駆細胞とやや分化した細胞といった微妙な細胞状態の差も捉えられる。このような差における発現変動解析を行うことで、分化初期に決定的な影響を与える因子を見つけることができると期待される。このような状態間の発現変動解析を行う上で、既存のアルゴリズムはアノテーションされた転写産物の発現量を求め、その中で有意に差がある転写産物を見つけるというアプローチに基づくものがほとんどであった。しかしながら近年、がん組織における異常なスプライシングパターンといった様々な転写産物の構造とその重要性が明らかにされつつある。したがって、微妙な細胞状態間における発現変動を多様な転写産物の存在を踏まえ網羅するためにも、アノテーションに基づいた発現変動解析のみでなく、アノテーション外の転写産物の変動を検出することも重要である。これら背景を踏まえ、本研究では遺伝子領域内で起こりうる多様な転写構造の変動を検出すべく、アノテーションに依存せずに1細胞RNA-seqデータから発現変動を検出するアルゴリズムの開発を行った。本アルゴリズムではまず非負値行列分解を行い、細胞間で共有するマッピングパターン、つまり転写構造を自動的に分離し、かつその発現量を求めた。この係数に対し、細胞種間での差を定量化することにより、アノテーションに依存せずに異なる転写構造を分離し差を定量することができる。さらに、アノテーションに基づく発現変動の差の定量も行い、これら2つアプローチで「定量化した差」の差を用いることで、アノテーションに基づくアプローチでは見逃されていた発現変動する転写産物をリストアップする指標を構築した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1細胞技術の発展により、個々の細胞の網羅的な発現量を調べることが可能となった。このような1細胞データを用いることで、これまでのデータでは困難であった様々な解析が可能となった。その中で、分化過程を再構築する研究が注目を集めている。この研究では、次元圧縮などを用い分化経路および各細胞の分化進行度を推定している。この分化進行度は偽時間と呼ばれ、偽時間に対する発現変化をクラスタリングした結果から、分化に関わる遺伝子制御の上流下流のカスケードが推定できることが示されている。また、1細胞発現データはバルクでは細胞の混在により不明確になっていた共発現パターンを検出できる。このように1細胞データは遺伝子間の関係の解析において有効なデータであると期待される。1細胞発現データを用いた先行研究では、上述のように発現ダイナミクスや共発現パターンを基盤とした解析が行われていた。それら研究の次のステップとして、発現ダイナミクスや共発現の制御、つまり遺伝子間制御ネットワークの解明が挙げられる。ここで偽時間を時間情報と捉えると、scRNA-seqは分化過程の密な時系列データと考えることができる。時系列データは因果関係、すなわち制御ネットワークを推定する上で重要なリソースである。よって、時系列を適切に取り込み制御ネットワークを推定することが大切となる。これまで、生物学にとどまらず様々な分野で時系列データから制御ネットワークを推定する研究がなされてきたが、それら研究では離散的な時系列データなどの仮定をしており、また実行時間の観点からも大量の細胞と遺伝子を含むscRNA-seqデータに適したアルゴリズムは存在しなかった。そこで本研究では、連続時間の大量の細胞と遺伝子を含む発現データから、効率的に制御ネットワークを推定するための新しいアルゴリズムの開発を行った。scRNA-seqから効率的に制御ネットワークを推定可能とするアルゴリズムとして、多変量線形常微分方程式に基づくモデル化と、低次元の線形微分方程式からの変数変換と線形回帰を用いた効率的なパラメータ(制御ネットワーク)の最適化法を確立した。構築したアルゴリズムを3つのscRNA-seqデータセットに対し本手法を適用したところ、活性化、不活性化の発現ダイナミクスはもちろん、一過的な活性化などを正しく再現できる微分方程式を学習できていることがわかった。また、ネットワークの推定性能の検証のため、異なる実験データから構築された制御ネットワークデータベースと比較したところ、本手法はこれまでのネットワーク推定によく用いられている手法と比較し、おおよそ全ての場合で一番良い性能を示した。また、実行時間においても、本手法は時系列情報を用いた既存手法に比べ非常に高速であることはもちろん、時系列情報を含んでいない手法とも同等であることが確認された。以上のように昨年度はscRNA-seqから効率的かつ性能の良い制御ネットワーク推定法を構築することに成功し、またそれら結果はまとめた論文はBioinformatics誌に受理された。本年度は昨年度に引き続き、細胞分化過程に対する1細胞RNA-seq(scRNA-seq)データから、遺伝子間制御ネットワークを推定するための新規アルゴリズムの開発および検証を行った。昨年度に投稿段階であった論文において、レビュワーに指摘された点などの修正などを行い、最終的にBioinformatics誌へ受理されるに至った。その上で、開発アルゴリズムを細胞運命決定機構の解析や、CRISPR/Cas9などを用いた大量の摂動発現データの解析に応用できないか、数理モデルの拡張などを行った。本年度はさらに、空間における発現制御のモデル化および解析を初めた。上述の研究テーマでは、時間軸に対する遺伝子発現ダイナミクスを取り扱った。一方で、空間軸に対する発現ダイナミクスもまた、初期発生をはじめ、細胞分化や組織・形態形成において重要である。そして、その発現の制御構造を理解することが、空間パターンの自発的な形成と維持を理解する上で必要である。

近年、空間情報を含むトランスクリプトームデータが取得可能になってきており、このようなデータを活用することで、空間発現のダイナミクスや制御を解明できると期待される。そこで本年度は、そのような大規模空間トランスクリプトームデータが得られた時に、空間に関わる制御ネットワークを推定するためのアルゴリズムの開発を行った。本研究では、反応拡散方程式を基盤に、反応項を線形化したモデルを開発した。そして、そのような線形化反応拡散方程式では、定常状態においてパラメータ最適化が線形回帰により効率的に求まることを導出した。この理論を元に、ショウジョウバエの初期発生における特徴的な空間発現パターン制御の制御ネットワークの推定と解析を行った。scRNA-seqを用いると、実験時間以上に高解像度な分化進行度(擬時間)を推定することが可能であり、この擬時間を活用することで、詳細な発現変動を理解出来ると期待される。本年度は、昨年度に投稿中であった、擬似間を活用し効率的に遺伝子制御ネットワークを推定する研究を続け、Bioinformatics誌へ受理されるに至った。その上で、細胞種の分岐や様々な摂動データがある場合など、様々なケースに拡張できないか拡張を行った。このように、scRNA-seqから時系列発現ダイナミクスをモデル化及び解析する研究は、順調に進んでいると考えられる。また、本年度は新たに空間情報を考慮し、発現制御を理解するための理論の開発に取り組んだ。本研究では、空間モデルとして有名な反応拡散方程式を基盤に、効率的に制御ネットワークを推定するモデルを開発した。ただし、開発したモデルで検証をする過程で、本モデルの表現力は弱く実際の空間発現データに適用するには問題が多いことが判明した。このように、空間発現制御に関わるダイナミクスの研究に関しては順調とは言えず、さらなる研究が必要である。1細胞RNA-seqを用いると、多くの細胞の網羅的な発現量を計測できる。したがって、組織を1細胞RNA-seqで計測した後に細胞をクラスタリングすることで、細胞種を実験後に決定できる。このようなアプローチは、前駆細胞とやや分化した細胞といった微妙な細胞状態の差も捉えられる。このような差における発現変動解析を行うことで、分化初期に決定的な影響を与える因子を見つけることができると期待される。このような状態間の発現変動解析を行う上で、既存のアルゴリズムはアノテーションされた転写産物の発現量を求め、その中で有意に差がある転写産物を見つけるというアプローチに基づくものがほとんどであった。しかしながら近年、がん組織における異常なスプライシングパターンといった様々な転写産物の構造とその重要性が明らかにされつつある。
現代科学の発見(原子論、相対論)を追体験する理科実験教材の研究

原子・分子の実在性に決着をつけたペランの実験(ブラウン運動の計測)をデジタル測定・計測によって再現し、教材実験としてまとめた。液体の気化による温度低下の体験を、排気減圧による液体の温度低下観察・計測実験として構成し、物質の三態、温度の分子論的理解を促す教材とすることを試みた。自然界に存在する基本的な力、遠隔力に対する認識・理解を深めるため、磁気双極子(磁石)間力の規則性を示す磁力測定実験を教材化した。「ブラウン運動の観察とアボガドロ数の導出」光学顕微鏡によりラテックス粒子(直径1μm)のブラウン運動を観察する。デジタルカメラ、計測ソフトを用いて沈降平衡状態の粒子数の深度分布を計測し、アボガドロ数を導出する。ラテックス粒子質量、溶液温度によって粒子数深度分布が異なることを観察する。ペランが行った歴史的な実験を教材実験として再現することにより原子・分子の実在性を認識し、分子運動論やアボガドロ数の意味を把握することができる。「断熱蒸発による液体の温度低下の観察・計測」デシケーター、真空ポンプによって、液体の断熱蒸発による温度低下を観察する。液体は減圧沸騰を示した後、表面から凝固が始まる。全体が凝固した後再び温度低下が進行する様子が観察される。液体の温度、質量変化の進行をデジタル測定システムによって計測・表示し試料の状態変化を捉える。物質の三態、気化・昇華、温度概念などを、分子運動論によって理解する契機となる。「電子天秤による磁気力の測定」永久磁石(棒磁石)の間に働く磁力の大きさを電子天秤によって測定する。磁石間の距離rが磁石の大きさに比べて十分大きいとき、磁力の大きさが1/r^4の規則性を示すこと、磁石の大きさや配置を変えた実験によってこの規則性の現れ方に違いがあることが確かめられる。自然界に存在する基本的な力(遠隔力)がもつ特徴・規則性を磁力測定によって確認できるという点で、「力」の概念把握をより本質的なものとすることができる。「打ち水によって気温が下がる」、「ぬれた体で体が冷える」などの生活体験を科学的に考える理科教材として、「水の蒸発、気化熱による温度低下」をテーマとした演示実験、映像教材を考案した。気化による温度低下現象は、「水が蒸発する際に熱が奪われる(蒸発熱)」として解説されるが、なぜ蒸発が起こるのか、なぜ熱が奪われるかは分子運動論にもとづいて理解される必要がある。こうした理解を促すために以下のような演示実験を考案し、映像教材を作成した。水を少量入れたプラスチック容器を真空容器(デシケーター)内に入れ、真空ポンプによって内部の空気を水蒸気とともに排気する。真空容器内は連続排気によって飽和水蒸気量に達することなく、水面から水が蒸発し続け水温が低下してゆく。減圧されることは容器内に入れた風船のふくらみによって確認できる。水の温度はUSB接続した温度計によって測定しパソコン画面に時間を追って表示する。時間とともに温度低下が進むこと、減圧による沸騰、水面の氷の生成を観察することができる。フレーク状の氷を温度計の先端に付け、真空容器に入れて同様の実験を行うと、氷は「昇華」による温度低下をみせ-20°C程度まで低下することが容易に観察できる。生成された氷は、はじめの状態とは異なり硬く引き締まっていることが確認できる。こうした実験を通じて、水、氷における水分子結合の分離が、蒸発、昇華の継続によって進行し温度低下につながってゆくことが把握され、温度概念、物質の三態、蒸発・昇華(気化)の分子論的理解に役立つことが期待できる。
Zymomonas細菌の糖代謝酵素の解析と利用

アルコ-ル発酵性細菌であるZymomonas mobilisはユニ-クな糖代謝系を有しており、そのために酸母よりも優れたアルコ-ル生産性を示す。本研究では、Z.mobilisに見いだした糖転移酵素、フルクトシルトランスフェラ-ゼ(FTase)や糖酸化還元酵素、グルコ-ス・フルクト-スオキシドレダクタ-ゼ(GFORase)を利用した機能性糖質化合物合成を目的とした。本年度は、FTaseによるオリゴ糖合成の検討、およびFTaseの糖転移反応改変のためのFTase遺伝子のクロ-ニングを行った。以下に、研究成果をまとめる。1)FTaseの反応特性:FTaseをZ.mobilisの粗酵素液より硫安分画、DEAEーToyopearl、Toyopearl HW55カラムクロマトグラフィ-の後に、硫安を添加することにより、結晶状に単離した。得られた結晶標品を用いて物理化学的および酵素化学的性質を明らかにした。また、FTaseが広い糖転移受容体特異性を示すことから、ヘテロフルクトオリゴ糖合成の触媒素子として利用できるを明らかにした。2)FTase遺伝子のクロ-ニング:エドマン分解により決定したFTーase Nー末端アミノ酸20残基の配列をもとに塩基配列を推定してオリゴヌクレオチドプロ-ブを合成した。次に、Z.mobilisのゲノムライブラリ-より、合成オリゴヌクレオチドをプロ-ブとしたDNAーDNAハイブリダイゼ-ション法によりFTase遺伝子を担う約3.4kbーCNA断片を分離した。3)FTase遺伝子の解析:約3.4kbーDNA断片の全塩基配列を決定した。その結果、FTase遺伝子と推定されるアミノ酸424残基からなる1269bpsのオ-プンリ-ディングフレ-ムを見いだした。塩基配列より推定したNー末端アミノ酸配列はFTase酵素タンパクの分析値と一致した。現在、FTaseの糖転移反応機構の解析と改変を目的として、FTase遺伝子への部位への部位特異的変異導入を検討している。
バイナリー2次計画問題に対する高速k-opt局所探索法を用いた遺伝的局所探索法

本研究の目的は,組合せ最適化問題の一つであるバイナリー2次計画問題(BQP)を取り上げ,既発表のBQPに対する効率的なk-opt法(高速k-opt法)拡張版として,各問題例の性質を取り入れ,より最適なパラメータ設定を行う高速k-opt法を提案することと,BQPに対する高速k-opt法を用いた遺伝的局所探索法(GLS)の提案として,GLSの局所探索法(LS)部分に高速k-opt法を用い,遺伝的アルゴリズム(GA)の遺伝的操作(選択,交叉,突然変異)の考慮も含めた,BQPに対する強力なGLSを提案することである.BQPに対する高速k-opt法を用いたGLSを提案するために,BQPに対して知られているLSの中でも,最も有効なk-opt局所探索法(k-opt法)に焦点をあてた.BQPに対してk-opt法を用いたGLSを施行し,突然変異の効果を検討し成果発表を行った.さらに,高速k-opt法を用いた場合の突然変異についても検討を行い成果発表を行った.具体的には,多くの研究者らによって用いられているBQPのベンチマーク問題に対して,既存のk-opt法を組み込んだGLSを施行する実験を行った.実験結果から,計算時間,適した突然変異確率は問題サイズに依存することを示した.また,高速k-opt法を用いたGLSにおいては適した突然変異確率を使用することによって,既存のk-opt法を用いたGLSよりも多くの問題例で解質を向上させながら探索時間を大幅に短縮できることを示した.本研究の目的は,組合せ最適化問題の一つであるバイナリー2次計画問題(BQP)を取り上げ,既発表のBQPに対する効率的なk-opt法(高速k-opt法)拡張版として,各問題例の性質を取り入れ,より最適なパラメータ設定を行う高速k-opt法を提案することと,BQPに対する高速k-opt法を用いた遺伝的局所探索法(GLS)の提案として,GLSの局所探索法(LS)部分に高速k-opt法を用い,遺伝的アルゴリズム(GA)の遺伝的操作(選択,交叉,突然変異)の考慮も含めた,BQPに対する強力なGLSを提案することである.今年度は,BQPに対する高速k-opt法を用いたGLSを提案するために,BQPに対して知られているLSの中でも,最も有効なk-opt局所探索法(k-opt法)に焦点をあてた.BQPに対してk-opt法を用いたGLSを施行し,GAとの比較からGLSの効果の検討を行い,その結果を電子情報通信学会2005年総合大会において成果発表を行った.具体的には,多くの研究者らによって用いられているBQPのベンチマーク問題に対して,GA,既存のk-opt法を組み込んだGLSを施行する実験を行った.実験結果から,GAにおいては既知の最良解を得ることができなかったが,GLSでは問題サイズが小さいもの程,既知の最良解を得る傾向があることを示した.また,最良解の平均の解質においては,問題サイズが大きくなるにしたがってGLSの有効性が明らかになることを示した.以上の結果を基に,今後は既発表の高速k-opt法をGLSに組込み,BQPに対する強力なGLSの提案や,高速k-opt法の拡張版の提案を行う予定である.本研究の目的は,組合せ最適化問題の一つであるバイナリー2次計画問題(BQP)を取り上げ,既発表のBQPに対する効率的なk-opt法(高速k-opt法)拡張版として,各問題例の性質を取り入れ,より最適なパラメータ設定を行う高速k-opt法を提案することと,BQPに対する高速k-opt法を用いた遺伝的局所探索法(GLS)の提案として,GLSの局所探索法(LS)部分に高速k-opt法を用い,遺伝的アルゴリズム(GA)の遺伝的操作(選択,交叉,突然変異)の考慮も含めた,BQPに対する強力なGLSを提案することである.BQPに対する高速k-opt法を用いたGLSを提案するために,BQPに対して知られているLSの中でも,最も有効なk-opt局所探索法(k-opt法)に焦点をあてた.BQPに対してk-opt法を用いたGLSを施行し,突然変異の効果を検討し成果発表を行った.さらに,高速k-opt法を用いた場合の突然変異についても検討を行い成果発表を行った.具体的には,多くの研究者らによって用いられているBQPのベンチマーク問題に対して,既存のk-opt法を組み込んだGLSを施行する実験を行った.実験結果から,計算時間,適した突然変異確率は問題サイズに依存することを示した.また,高速k-opt法を用いたGLSにおいては適した突然変異確率を使用することによって,既存のk-opt法を用いたGLSよりも多くの問題例で解質を向上させながら探索時間を大幅に短縮できることを示した.
渦鞭毛藻類と海洋細菌の共生系に関する分子生態学的研究

1.ゲノムライブラリー構築のターゲットバクテリアの選定:藻類細胞を1個ずつピックアップし、真正細菌のDNAと特異的に結合するプライマーを用いたPCR-DGGE法により16S rRNA遺伝子の多様性が解析され、各バンドの塩基配列決定後、系統解析がなされた。この手法により、培養株と共存する細菌の群集組成が明らかになると共に、自然環境中のAlexan drium細胞に付着・共生する細菌が初めて特定された。付着・共生細菌の群集組成は、浮遊細菌群集に対し特異なものであること、自然環境下と培養条件下で群集組成が全く異なること、藻類の生理状態や生息場所によってもその組成が大きく変化することが明らかになった。2.共生細菌ゲノムライブラリー構築と、ターゲットバクテリアゲノムクローンの検出:藻類細胞から共生細菌に由来するDNAを選択的に分離する方法について検討し、有望な手法を見出した。この手法によって、藻類細胞から細菌由来DNAが得られること、これをゲノム増幅することが可能であることまで確認できた。時間的制約から共生細菌DNAのfosmidライブラリーを構築するには至らなかったが、技術的には十分可能なレベルに達した。3.共生細菌の局在位置の特定:真正細菌の16S rRNA遺伝子に特異的なオリゴプローブを用いて、CARD-FISH法による蛍光顕微鏡観察を行った結果、細胞内に複数の細菌様粒子が確認された。以上の関連成果は、国内外の学会、ワークショップ、セミナー(平成17年度日本水産学会大会、第21回日本微生物生態学会大会、平成17年度日本海洋学会秋季大会、第2回水圏微生物生態学箱根国際ワークショップ、米国陸水海洋学会欧州大会、日仏ワークショップ、スロベニア国立生物学研究所特別セミナー)において発表し、一部は学術論文として国際誌への投稿を準備中である。Lyse-N-Go^<TM>PCR/DGGE法による有毒渦鞭毛藻類付着、共生細菌の同定、多様性解析を行った。広島湾から分離したAlexandrium tamarenseの単藻培養から、藻類細胞を顕微鏡下で1個だけ採取、洗浄後、溶菌とPCR反応を行い、藻類の細胞内、細胞外に存在する細菌群集の16SrDNAを増幅した。増幅産物をDGGE法によって分離、塩基配列を決定し細菌種の同定と系統解析を行った。さらに、異なるクローン間、培養時期による菌相の違いや、培地中の浮遊細菌相との違いを明らかにした。これらの解析の結果、共生細菌の可能性のある種として、Acinetobacter junii.、Delftia acidovorans、Stenotrophomonas maltophilia、Xanthomonas sp.に近縁なものが示唆されるに至った。さらに、透過電子顕微鏡による藻類細胞切片の観察によって、細胞内に細菌様粒子の存在も確認されたが、この粒子が上記の推定種であることを確認するには至らなかった。(1)培養系におけるAlexandrium tamarense共生細菌群集の解析:16S rRNA遺伝子FISHの条件検討及びCARD法による蛍光増幅手法の確立を行ったが、自家蛍光によるマスキングが強く、細菌の局在性を十分に確認するに至らなかった。藻類細胞からの細菌の分離培養においては、複数のRoseobacterグループの細菌が分離された。(2)培養系におけるHeterocapsa circularisquama共生細菌群集の解析:西日本各地から分離された12の培養株を用いて、PCR-DGGE法による共生細菌群の多様性解析を行い、A.tamarenseのケースとは異なる共通細菌種(未培養CFB)を見出した。(3)自然海水中におけるA.tamarense共生細菌群集の解析:前年度に同定した複数の共生細菌可能性種のうち、天然海水から採取した藻類細胞から検出されたのは、Delftia acidovorans(又はその近縁種)のみであった。また、広島湾奥部で採取した海水を用いて、BrdU-DGGE法による解析を行ったところ、活発に増殖する細菌の一つとして、同じDelftia acidovorans(又はその近縁種)が検出された。このグループの細菌は、海洋の浮遊環境ではほとんど見られない細菌種であり、藻類との共生によって、海洋におけるニッチを獲得していることが示唆され、微生物生態学的観点から非常に興味深い結果が得られた。以上の成果は、3つの国内学会(第7回マリンバイオテクノロジーシンポジウム、第20回日本微生物生態学会大会、平成17年度日本水産学会大会)および、第10回国際微生物生態学会において公開され、一部は学術論文として国際誌への投稿を準備中である。

時間的制約から共生細菌DNAのfosmidライブラリーを構築するには至らなかったが、技術的には十分可能なレベルに達した。3.共生細菌の局在位置の特定:真正細菌の16S rRNA遺伝子に特異的なオリゴプローブを用いて、CARD-FISH法による蛍光顕微鏡観察を行った結果、細胞内に複数の細菌様粒子が確認された。以上の関連成果は、国内外の学会、ワークショップ、セミナー(平成17年度日本水産学会大会、第21回日本微生物生態学会大会、平成17年度日本海洋学会秋季大会、第2回水圏微生物生態学箱根国際ワークショップ、米国陸水海洋学会欧州大会、日仏ワークショップ、スロベニア国立生物学研究所特別セミナー)において発表し、一部は学術論文として国際誌への投稿を準備中である。
19世紀東部ドイツ(プロイセン王国)における鉄道業内部組織に関する社会制度史研究

1.19世紀ドイツ鉄道史についての文献を収集することにより、1980年代以降のドイツ鉄道史に関する研究動向を調査した結果90年代以降は大きく政策、地域経済・地域工業化、組織・人員の三つの角度からの新しい研究の動きが見られることを指摘し、これらを有機的につなく視点として鉄道業における人的資本の形成に着目すべきことを明らかにした。また企業者史・経営史としてドイツ鉄道史研究の方法論的前提を構築するため、最近のドイツ経営史学界における経営史研究の方法論をめぐる論争を整理した。2.19世紀後半プロイセン国有鉄道勤務駅職員の職員団体の活動とその様態を、当該職員団体が発行した機関紙記事により調査した。駅助役団体の活動・様態は19世紀ドイツにおける中下級職員の一般的な特徴としてあげられるものにほぼ符合していたが、それら(心性ならびに行動面にみられる「官吏」身分への執着、政治的保守性、職種ごとの閉鎖性など)は19世紀ドイツ社会における前近代的な要素の存続よりもむしろ、給与・賃金の上昇・安定と処遇の改善という経済的要求に裏付けられたものであることを推察できるとした。3.ドイツ連邦共和国ベルリン州立公文書館所蔵の旧プロイセン王国商務省文書中、国有鉄道人事に関する記録(主にRep.93E, Personalia)により、国有鉄道職員および鉄道関連の内務省職員の社会的出自ならびに勤務(就職・昇進等)状況のデータ収集を行った結果、文官任用証の発行を受け国有鉄道・商務省に任官した下士官出身者において任官による社会的上昇がみられたこと、一方これらの採用によって国有鉄道に軍隊的規範・価値観や事務的能力の導入がみられたとはいえないことが確認された。19世紀東部ドイツ(プロイセン王国)の鉄道業とりわけ邦有鉄道の運営に関し、その内部組織の問題(労働関係・雇用・人事)について、鉄道職員を対象に集計調査にもとづく社会史的分析(ブロソポグラフィ)をおこない、それにもとづく社会経済史的考察を雑誌論文として発表した。おもに旧東独各地公文書館所蔵の公文書史料(プロイセン王国商務省、同内務省、同大蔵省、同内閣官房公文書)を利用し、ドイツにおける鉄道建設の本格的展開期(1850年代)を中心的な対象時期に以下の作業をおこなった。すなわち、1.プロイセン国有鉄道における軍-官僚制的制度外からの雇用例の集計分析、2.48年革命期直後の私鉄企業における職員の思想動向調査にもとづく再集計・分析整理である。このうち1.については、官僚制外部からの人的資源の導入の重要性をあきらかにすることで、初期国有鉄道における官僚制システムの強い影響を相対化する結果を得た。また2.については、各地鉄道企業における労働関係・雇用形態の多様性をあきらかにするとともに、成立期プロイセン鉄道企業内部において企業家・高級職員層=ブルジョアジーによる下級職員・労働者=「民衆」に対する人的・制度的な浸透・働きかけという、48年革命期と同様の構図がみられたことを指摘した。
母親の咀嚼運動による子供の糖尿病発症抑制機序の解明

妊娠中ストレスに曝された胎児は、出生後に糖尿病などの成人病を発症するといわれている。本研究ではストレス負荷中の妊娠母体の咀嚼運動が仔の糖尿病発症に及ぼす影響を検討とした。ストレス中に積極的に咀嚼させた母マウスから生まれた仔マウスでは、ストレスによって惹起されるエネルギー代謝異常が正常化し、糖尿病の発症が抑制されることが分かった。ストレス下の妊娠母体の咀嚼運動で仔の糖尿病発症を抑制できる可能性が示唆された。妊娠マウスをストレスを負荷しないコントロール群とストレス曝露下において木製の棒を噛ませた群(ストレスチューイング群)、ストレス曝露下で木製の棒を噛ませなかった群(ストレス群)に分類し、出産直前に母体の血中コルチコステロン濃度を測定した。ストレス群ではコントロール群やストレスチューイング群に比較してストレス反応が顕著に認められたが、コントロール群とストレスチューイング群との間ではストレス反応に顕著な差はみられなかった。一方、これらの母マウスから生まれた仔マウスに離乳後高カロリー食を与えて通常飼育した結果、ストレス群から生まれた仔マウスでは体重および体脂肪量がコントロール群やストレスチューイング群から生まれた仔に比較して有意に増加した。チューイングストレス群やコントロール群から生まれてた仔マウスでは体重、体脂肪に顕著な差はみられなかった。現在、仔マウスの血糖値の測定を行っているところである。ストレス負荷した妊娠マウスに木の棒を噛ませると母体のストレス反応が抑制がされた。妊娠ストレスマウスから生まれた仔では肥満傾向がみられたが、妊娠ストレス負荷中に木の棒を噛ませた母マウスから生まれた仔マウスでは肥満傾向が認められなかった。これらの結果は当初、想定した結果とほぼ一致している。しかし、出生後の仔マウスが当初予想して通りに順調に発育しなかったため、血糖値の測定によるインシュリン抵抗性の解析がやや遅れている。ストレス条件下において木の棒を噛ませた妊娠マウス(ストレスチューイング群)と木の棒を噛ませなかった妊娠マウス(ストレス群)、ストレスを負荷しなかった妊娠マウス(コントロール群)およびこれらの母マウスから生まれた雄仔マウスを用いて妊娠母体の積極的な咀嚼運動が仔の糖尿病の発症に与える影響を検討した。ストレス群の母マウスでは他の2群と比較して偏桃体でのFos発現量が顕著に増加したが、ストレスチューイング群とコントロール群間ではFos発現量に差ががみられなかった。この結果は各群の血中コルチコステロン濃度の変化とリンクしており、チューイングがストレスによる偏桃体の活動を抑制し、ストレスコーピングとして機能している可能性が示された。次いで3群の母マウスから生まれた仔マウスにおいて、体重の変化を経時的に計測した結果ストレス群で体重の増加が観察された。4か月齢の仔マウスで体脂肪量を測定した結果、ストレス群の体脂肪量が他の2群と比べて顕著に増加した。また、4か月齢の仔マウスの血糖値やインスリン抵抗性については検体数を増やし、有意性を検討しているところである。一方、エネルギー代謝関連物質であるアディポネクチンの血中濃度はストレス群で有意に低値を示したが、コントロール群とストレスチューイング群間で差はみられなかった。現在脂肪組織から分泌されるレプチン、中枢性エネルギー代謝関連物質であるNPY等の解析を進めている。ストレス負荷下の妊娠母体のチューイングによってストレスが抑制され、生まれてくる仔の肥満形成傾向が抑制される可能性が示された。エネルギー代謝関連物質であるアディポネクチンの解析を終了し、他のエネルギー代謝関連物質であるレプチン、NPY等の発現量の解析を進めている状況である。ストレス条件下において木の棒を噛ませた妊娠マウス(ストレスチューイング群)と木の棒を噛ませなかった妊娠マウス(ストレス群)およびストレスを負荷しなかった妊娠マウス(コントロール群)から生まれた雄仔マウスを用いて妊娠母体の積極的な咀嚼運動が仔の糖尿病の発症に与える影響を検討した。ストレス群の仔マウスでは摂食量や体重が顕著に増加して肥満傾向が認められ、血糖値の上昇やインスリン抵抗性がみられた。また、これらの子マウスでは脂肪細胞から分泌されるアディポネクチンの低下や血中レプチン量の上昇が観察され、中枢性エネルギー代謝関連物質であるニューロペプチドYの視床下部弓状核での発現量の増加が認められた。一方、ストレスチューイング群から生まれた仔マウスでは、摂食量や体重はほぼコントロール群と同傾向で肥満傾向を示さなかった。また、これらのマウスではコントロール群と同様に、血糖値の上昇やインスリン抵抗性は認められなかった。さらに、ストレスチューイング群の仔マウスではアディポネクチン量やレプチン量、ニューロペプチドYの発現量がコントロール群とほぼ同程度で、ストレス群と有意な差を示した。これらの結果から、ストレス下の妊娠母体から生まれた仔マウスではエネルギー代謝機構が障害され、肥満して糖尿病を発症するが、ストレス負荷下で木の棒を噛ませた妊娠母体から生まれた仔マウスではエネルギー代謝機構の障害が抑制され、肥満や糖尿病にならない可能性が示唆された。母体のチューイングによって、仔の妊娠ストレス性糖尿病の発症素因の形成が抑制できる可能性が示された。

ストレス中に積極的に咀嚼させた母マウスから生まれた仔マウスでは、ストレスによって惹起されるエネルギー代謝異常が正常化し、糖尿病の発症が抑制されることが分かった。ストレス下の妊娠母体の咀嚼運動で仔の糖尿病発症を抑制できる可能性が示唆された。実験動物を順次作成し、次年度血糖値の測定・解析を行う。仔における他のエネルギー代謝関連物質の発現量を解析し、体重、体脂肪量の変化や血糖値の変化とエネルギー代謝関連物質の動態に及ぼす妊娠母体のチューイングの影響を明らかにしていく予定である。神経科学出生後の仔マウスが母マウスの体調などにより当初想定していたように順調に発育、成長しなかったため、血糖値の測定によるインシュリン抵抗性の解析がやや遅れ、次年度使用額が生じた。次年度使用額は実験動物の作成と血糖値の測定によるインスリン抵抗性の解析費用として使用する。
情報化に対応した学習指導の力量の向上をめざした教員研修カリキュラムの開発と評価

2002年から始まる新教育課程の実施に向けて,情報教育に関する教員研修が数多く実施されているが,この教員研修に関しては次のような問題が指摘されている。・集合型の研修では,受講者の自己ペースには十分には応じることができない。・学校現場は多忙であり,すべてを集合研修で行なうのには無理が生じる。そこで本研究では,この2点の問題点を改善させるために,従来のような集合研修ではなく,集合研修とweb教材による在宅・在校研修の連携させた情報教育初心者教員向けの教員県しゅぅカリキュラムを設計し,その教材の開発を行なった。集合研修で取り扱う内容は(1)操作体験演習のようなアシスタントがついて学習するもの,(2)プレゼンテーションや議論など相手が必要なものとした。一方,web教材による在校・在宅研修で取り扱う内容は知識理解を目標とし,自己ペースで学習できるものとした。これらをもとに,研修のカリキュラムを設計し,その中の2つを講座を在宅・在校研修のためにweb教材として開発した。本研修カリキュラムは,平成11年8月10月に渡って,株式会社インテック,富山県民生涯学習カレッジ,富山大学による「インターネット市民塾」の1つとして実施した。このweb教材を活用した研修は,有効な研修スタイルの1つであると考えられた。本研究では,高度情報通信社会における「生きる力」を児童生徒に育てるための学習指導を,小中学校の教員一人一人が実施できる力量を備えることができるような教員研修カリキュラムを開発し,富山県において実施し,その評価をもとに日本国内に普及を図ることを目的としている。このような研修カリキュラム実施のために,次のような新しい教員研修の枠組みを提案した。■「体験型研修」研究分担者が,情報活用を中心とした教員研修を設計・実施し,評価した。■「webによる遠隔研修」インターネットを利用して遠隔地から利用できる教員研修用教材の開発を手がけた。■「メーリングリストによる研修」富山市教員の意志疎通と研修のためのメーリングリストに参加し,情報を提供した。■「校内イントラネット運用研修」ネットデイのように学校を地域人材で支える試みに取り組んだ。平成10年度は,これらのコンセプトの確立をめざし,実際のカリキュラムに反映させることを第1目標とし,ほぼすべての研究対象領域で研究が開始され,途中段階での評価情報が収集されている。そこで本研究では,この2点の問題点を改善させるために,従来のような集合研修ではなく,集合研修とweb教材による在宅・在校研修の連携させた情報教育初心者教員向けの教員研修カリキュラムを設計し,その教材の開発を行なった。一方,web教材による在校・在宅研修で取り扱う内容は知識理解を目標とし,自己ぺースで学習できるものとした。本研修カリキュラムは,平成11年8月10月に渡って,株式会社インテック,富山県民生涯学習カレッジ,富山大学による「インターネット市民塾」の講座の1つとして実施した。
感桿型視細胞の光受容機構における視物質とアクチン様蛋白質との相互作用の生理的役割

アメリカザリガニの視細胞感桿において分子量44kDaのアクチン様蛋白質が視物質ロドプシンと相互作用していることを見出していた。今年度はこの相互作用の生体内での役割を調べる目的で、この相互作用に対する生理活性物質、光の影響を試験館内で調べた。アクチン様蛋白質・ロドプシンの相互作用は、ATP・ADPによって切断される。ATPは数マイクロモル程度で十分な効果が見いだせたが、ADPは相互作用を切断するためには100マイクロモル以上の濃度が必要であった。加水分解されないATPアナログであるATPγSでもATP同様の効果が見出された。AMP・cAMPは効果がなかった。ATPとは対照的にGTPはまったく効果がない。カルシウムイオン・光も効果がなかった。これらの結果は、アクチン様蛋白質とロドプシンとの相互作用が、ATPによって調節されている可能性を示している。アクチン様蛋白質とロドプシンとの相互作用が、光情報交換機構におけるロドプシンによるG蛋白質の活性化に与える影響を調べる過程で、Gq型G蛋白質(Gq)が光によって視細胞内を移動することを見出した。即ち、暗順応下において、Gqは感桿膜に膜結合型として存在する。しかし、明順応下、Gqがロドプシンにより活性化されると、Gqは水溶性になり感桿から細胞質内へと移動する。明暗順応によってロドプシン量に変化がない。すなわち、暗順応条件下においては、光受容したロドプシンが多くのGqを活性化でき、明順応かではそのGqの数が少なくなる。すなわち、このGqの視細胞内移動は視細胞の明・暗順応にともなう光感度調節に関与していると考えられる。このGqの視細胞内移動は細胞骨格関連蛋白質により引き起こされている可能性も考えられる。
通電式計測システムによる微量重金属イオンの特異的分析

微量重金属イオンをフローインジェクション方式で簡易に計測する通電デバイスを備えたシステムの開発を行った。酵素法による重金属イオンの微量計測を実現するため、研究代表者の創案にかかる「アポ酵素活性化法」に基づく計測法を適用する事とした。既に、金属酵素を等電点の状態に置き、2mA程度の直流電流を通じると、酵素の活性部位に配位した重金属イオンを引き抜き、除去し、アポ酵素に変換できることを報告した。ここでは、通電に伴う印加電圧の増大を可及的に低減可能な、流通式の酵素リアクターの開発に成功した。「研究の目的」:金属酵素に錯化剤を作用させると、活性部位から補因子である重金属イオンが除去され、触媒活性の欠けたアポ酵素が得られる。このアポ酵素は特定の重金属イオンに対して親和性を保持していることに着目し、重金属イオンの微量計測を考案するに至った。金属酵素として、市販品として容易に入手できるキウリ由来のアスコルビン酸オキシダーゼを選び、銅(II)イオンの選択的定量を行った。「研究の結果」:(1)酵素固定化物の調製:本酵素を多孔質ガラス(細孔径:202.3nm,粒子径:120-200メッシュ,表面積:12.8m^2/g)に73%の収率で固定化することができ、この固定化物をプラスチック製のミニカラムに充填し(充填良:0.3mL),フローインジェクションカロリメトリーに基づく計測システムに取り付けた。(2)酵素固定化物の触媒活性の確認:計測システムにL-アスコルビン酸液(0.2mM, pH5.60,0.1mL)を注入すると、顕著な発熱応答が示され、3%未満の相対標準偏差(n=10)で再現性良く定量出来た。酵素カラムの触媒活性を以後、10mM, pH5.60,0.1mLの条件で計測する事とした。(3)錯化剤を用いたアポ酵素への変換条件を検討した結果、30mM, pH8.0,0.5mLのDDTC (N,N-ジェチルジチオカルバミン酸)液を導入することで、目的を果せた。引き続き、銅(II)イオンの計測を行ったところ、0.1μM1.0mMの範囲で測定できた。「研究の目的」:金属酵素にキレート剤を作用させると、活性部位から補因子である重金属イオンが除去され、触媒活性のかけたアポ酵素が得られる。このアポ酵素は特定の重金属イオンに対する親和性を保持していることに着目し、重金属イオンの微量計測を考案するに至った。金属酵素としては、市販品として容易に入手できるキウリ由来のアスコルビン酸オキシダーゼ(ASOD)を選び、銅(II)イオンの特異的定量を行った。さらに、当電点において直流電流(mAレベル)を酵素固定化物に印加することより、アポ酵素に変換することを試行し、先ずは、フロー形式の酵素リアクターの試作と、電解方式によるアポ酵素への変換を試みた。「研究の成果」(1)キレート剤によるアポ酵素への変換と再確認:計測システムにおいてキレート剤を用いるアポ酵素への変換には、30mA,pH8.0,0.5mLのN,N-ジエチルジチオカバミン酸(DDTC)液を導入すれば良いことを再確認した。引き続き、本提唱法に基づく銅(II)イオン計測を行ったところ、0.1μM1.0mMの範囲で測定可能とされた。(2)フロー形リアクターの製作:アクリル樹脂から成る電解デバイス付きのフローセルを試作した結果、数ボルト以下の電圧でも、十分な電流を通電できることに成功した。このフローセルに、所定の流速で、各種試薬を所定量、注入できることも合わせて確認した。一方、金製の固定化ネット(熱さ70μm)を本セルに取り付けることを目的として、このネットに酵素を約11%の収率で固定化できることも示された。さらに、当電点において直流電流(mAレベル)を酵素固定化物に印加することより、アポ酵素に変換することを試行し、先ずは、フロー形式の酵素リアクターの試作と、電解方式によるアポ酵素入め変換を試みた。「研究の成果」(1)キレート剤によるアポ酵素への変換と再確認:

計測システムにおいてキレート剤を用いるアポ酵素への変換については、昨年度に30 mA, pH8.0, 0.5 mLのN, N-ジエチルジチオカルバミン酸(DDTC)液を導入すれば良いことを確認し、0.1uM1.0mMの範囲で測定可能であった(2)改良式フロー形リアクターの製作:昨年度にアクリル樹脂から成る電解デバイス付きのフローセルを製作し、数ボルト以下の電圧でも、十分な電流を通電できることを例証した。このフローセル内でのキャリアーの円滑な通液状況の改善を目的として、改良式リアクターの再製作を果たした。(3)種々検討した結果、活性の発現に必要な金属ネットでは表面積が不足することが示され、多孔性の炭素繊維を適用し、これに金酸溶液を滴下、風乾後、常温での水素ガスによる還元で高触媒活性の固定化酵素用シートを得る事に成功した。
企業倒産時における労働関係法理の研究

企業倒産の場合における労働関係の法理を研究し、我が国においては立法も不十分で民事一般法や倒産法、労働法といった分野ごとに規制がなされ、その相互関係も明確でない部分が多い。そこで、フランスにおける企業倒産時の労働関係について研究を進めたが、そこで重要なことは、集団的処理が可能な問題については、倒産手続を担当する商事裁判所と通常時から労働者を代表する企業委員会等がこれを担当して手続の迅速化を図り、集団的には処理できない個々の労働者の解雇の適法性といった問題については、別に労働審判所において処理がなされる。倒産手続の迅速性確保と労働者の利益保護の両立を考える上では、集団的処理と個別的な紛争の切り分けをどのように行うかが重要となる。我が国における問題点については、既に昨年度論文を公表したところであるが、本年度はフランスにおける制度の在り方と問題点を中心に研究を行ったものである。そして、これまでの研究で得られた成果をもとに、特に倒産手続において処理される解雇の問題に関し、フランスの商事裁判所と労働審判所の役割分担を中心とした当該手続の在り方について日本労働法学会第119回大会(名古屋大学・愛知県)において、「フランスにおける企業倒産と解雇」として個別報告を行い、また日本労働法学会誌に投稿した。今年度は、主として企業倒産時の解雇に関連する問題を中心に研究を進めた。日本労働法学会の平成22年度春季大会において、同テーマについて報告をする機会を得たことから、フランスにおける企業倒産時の解雇の問題を検討している。特に、問題となるのは、企業が倒産したという非常事態において、どの程度までであれば、労働者に対する解雇の規制を緩和し、迅速な企業再生や他の債権者の保護を図ることが許されるのか、また事業譲渡の手法によって企業の再建を図ろうとする場合に、従来から事業譲渡の場合の労働契約関係の移転等について規律してきた規制はどのように関係するのか、そして現に解雇された労働者はどのように裁判等において争うことができるのか、といった諸点である。被解雇労働者がどのように争うことができるのかについては、すなわち倒産処理を担当する裁判所が解雇を許可し、それに基づいて解雇された労働者が通常の裁判所において改めて当該解雇の適法性を争うことができるのか、できるとして通常裁判所は倒産裁判所の決定によって何らかの拘束を受けるのかといった問題であり、通常の労働裁判を管轄する裁判所と、倒産手続を管轄する裁判所が組織的にも全く異なっているフランスにおいて殊に鮮明に現れ、この問題を検討する上で有益であると考えられる。上記諸点にいて、検討し、学会大会報告に向けて準備を進めるとともに、学内の研究会等においても数次にわたって報告を行い、理論の精緻化をすすめている。