hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タブレット端末を利用した危険予測トレーニングの効果検証

実験手順は、提示画像を約20秒間提示し、危険と感じた場所をできるだけ早くタッチしてもらった後、タッチした理由と発見後の対処法について自由記述をもとめた。その後、2日間、iPadを貸出し、自由な時間にトレーニングをしてもらった。3日後、類似の静止画像を用い、同様に実験を行い、ハザード知覚等に関する前後比較を行った。実験プログラムの内容、操作性、解説機能については、概ね良好な回答が得られた。しかし、購入後5年以上経つiPadであったためか、途中で不具合が発生し、一時中断する場面もあった。・提示画像の妥当性初回の実験から正解率が高い被験者が複数人おり、前後での学習効果の比較が十分できなかった。実験で用いた場面が容易だった可能性もあり、今後、難易度に関する検討が必要である。なお、現在、外科や内科、小児科といった各領域および患者の成長・発達段階におけるインシデント・アクシデント事例を再度分析しており、提示画像や提示方法を検討している。平成29年度の本実験に向け、改良したプログラムを実装し、効果検証を行う予定である。本研究は、基礎看護教育における医療安全教育の一環として、学生の危険予測能力および対応力を育成するための教育ツールの改良および実用可能性に関する検証を目的とし、当初は平成26年度28年度の3か年計画で進めてきた。しかし、平成28年度、実験用の静止画像を検討するにあたり、予想以上に時間がかかってしまった。よって、平成29年度は新たに製作する静止画像と改良したプログラムを使い、本実験に臨む予定である。【目的】本研究は、基礎看護学教育における医療安全教育の一環として、学生の危険予測能力および対応力を育成するための教育ツールの改良および実用可能性に関する検証を目的としている。平成29年度は、平成28年度までに行った予備実験をもとに、再度実験を行い、提示画像および解説機能の確認および効果に関する検証を行った。【内容】教育プログラムに関する検討は、看護学生2年生と4年生の計20名を対象として行った。実験器材はiPadを用いた。提示画像は日本医療機能評価機構が公開している重要事例情報をもとに5場面の静止画像を作成し提示した。3日後、類似の静止画像を用い、同様に実験を行い、ハザードおよびリスク知覚、対応方法に関する前後比較を行った。結果、多くの被験者が向上していた。また、プログラムの内容、操作性、解説機能については良好な回答が得られた。なお、ICTを活用した医療安全教育教材の認知度や活用体験については未だ低かった。また、教材としては静止画だけではなく動画を用いたり、クイズ形式(選択問題)にしたりするなどの工夫を期待する意見があった。
反射行動に基づくヘビ型ロボットの障害物利用推進

本研究では,ヘビ型ロボットが接触センサ情報を利用した反射行動により環境内にある障害物を利用して移動する推進アルゴリズムの提案を行い,これを,動力学シミュレータによるシミュレーション実験ならびに実機モデルを用いた実験により検証した.実験の結果より,障害物利用推進により効率のよい推進が実現できることを確認した一方で,環境との接触点での摩擦力を考慮した新たなアルゴリズムの必要性を確認した.本研究では,ヘビ型ロボットが接触センサ情報を利用した反射行動により環境内にある障害物を利用して移動する推進アルゴリズムの提案を行い,これを,動力学シミュレータによるシミュレーション実験ならびに実機モデルを用いた実験により検証した.実験の結果より,障害物利用推進により効率のよい推進が実現できることを確認した一方で,環境との接触点での摩擦力を考慮した新たなアルゴリズムの必要性を確認した.ヘビ型ロボットは細長い構造であるので,災害や事故により倒壊した建物の内部の調査を行うロボットとして,また既存のプラント設備において複雑な配管の内部を調査するロボットとして利用することなどが期待されている.しかしながら,これまでに研究開発されているヘビ型ロボットのシステムは,まずヘビ型ロボットのなすべき所望の体幹形状を計画し,これを実現するための目標角度を各関節に与えて関節角度を制御することで特定の移動形態を実現しており,複雑で未知の環境に適応して移動をするヘビ型ロボットは実現されていない.その原因として,これまで開発されてきたヘビ型ロボットは環境とインタラクションをするためのセンサを備えておらず,環境を積極的に認知するための手段をほとんど持ち合わせていないという大きな問題があった.一方で,モバイルロボットの分野では,behavior-based roboticsまたは身体性認知科学と呼ばれるアプローチにより,実環境にリアルタイムに適応して行動をするロボットの枠組みが提案され,市販のお掃除ロボットなどに実装されて実用化されている.そこで本研究では,環境とインタラクションするための接触センサを備えたヘビ型ロボットを構築し,あるリンクに接触刺激があった場合の反射的な振る舞いについて効率的なパターンの検討を行う.具体的には,環境中の障害物を避けるのではなく,障害物を積極的に利用して推進するヘビ型ロボットを実現するための枠組みを明らかにする.さらに,ヘビ型ロボットの関節の設計においても粘弾性のあるモデルを構築し,環境に対して柔軟に変形をすることのできるヘビ型ロボットを実現する.研究の初期段階においては,物理シミュレーター上に構築したヘビ型ロボットのモデルを使って,反射行動の基本的な方向性を検証する.その後,実機実験により実環境での反射行動により障害物利用推進を行うヘビ型ロボットを実現する.ヘビ型ロボットは細長い構造であるので狭隘地を探索するロボットとしての応用が期待されている.これまでにも多種多様なヘビ型ロボットが研究開発されているが複雑な環境で適応的に移動できるヘビ型ロボットは実現されていなかった.そこで本研究では接触センサ情報を利用した反射行動により複雑な環境を走破するヘビ型ロボットの実現をめざし,環境中にある障害物を避けて移動するのではなく,障害物を利用して推進するヘビ型ロボットのシミュレーションモデルと実機モデルを試作して実験的に提案アルゴリズムの検証を行った.ここで,ヘビ型ロボットは環境とインタラクションした場合に垂直効力を測定するためのセンサを備え,あるリンクに接触刺激があった場合に反射的な振る舞いを行う.具体的には,反側抑制と呼ぶアリゴリズムを導入しており,障害物と接触をして刺激のあったリンクの近傍の駆動関節に対して,障害物を押し戻すような駆動パターンを実装した.これにより,シミュレーション内に構築した,杭が格子状に配置されている環境内においては,スタート地点からゴール地点まで効率な推進ができることを確認した.さらに,ロボットが環境から受ける力が釣り合う場合において,環境内でヘビ型ロボットがスタックしてしまう場合があったため,反射的な振る舞いにランダム性を加えることで,スタックを回避するようにアルゴリズムを改良した.一方で,3リンク2関節の実機モデルを用いて,左右の壁が平行で狭隘な環境内にて実験を行い,反側抑制の有効性を確認したところ,これにより必ずしも効率のよい推進を行えているわけではないことを確認した.そこで,刺激と反射的な振る舞いのパターンについてさらに考察を行い,垂直抗力だけではなく,接触点の摩擦力の方向を測定することによって,反側抑制と側抑制のアルゴリズムを切り替える必要があるとの考えに至った.工学本研究で目標とする障害物の散在する空間でのヘビ型ロボットの移動を達成するにあたり,最終的には実機実験により実環境で障害物利用推進を行うヘビ型ロボットを実現することを目的としているが,研究の初期段階においては,物理シミュレーター上に構築したヘビ型ロボットのモデルを利用する.シミュレーター内に構築したヘビ型ロボットは,サイズや重量,関節の最大トルクなどのパラメータを実在のヘビ型ロボットと同じにしてある.さらに,側面に接触力を測定できるセンサを実装しており,関節部分には粘弾性の特性をもつ関節のモデルが実装してあり,関節にかかるトルクを測定できるようになっている.平成25年度は,当初の計画どおりに,動力学シミュレーター上に構築したヘビ型ロボットのモデルを利用して,接触センサ情報を利用した反射的障害物利用推進アルゴリズムの検討を行った.接触情報に基づいた反射的推進アルゴリズムに関しては,神経回路の分野で使われている側抑制の原理を応用し,新たに提案する「拡張反側抑制」と呼ぶアルゴリズムを導入することでヘビ型ロボットの障害物利用推進がシミュレーション内にて実現された.また,頭部の向きを目標方向へ向ける制御を組み合わせることで,ヘビ型ロボットが障害物内でスタックすることなく効率よく移動できることを確認した.さらに,ヘビ型ロボットの実機モデル(プロトタイプ1号機)の設計・製作を行った.

プロトタイプ1号機は3リンク2関節の構造になっており,接触センサとして市販の圧力センサを2つ組み合わせて接触力の大きさと力の加わる位置を測定するセンサを新たに設計・製作してロボットに実装した.さらに,磁性流体を用いて粘性の変化する関節を新たに設計・製作してロボットに実装した.プロトタイプ1号機を用いて,水平面内で横うねり移動により移動する実験,また,障害物を接触させて反射的な側抑制動作を行う実験を実施した.平成25年度において,シミュレーションで確認したヘビ型ロボットの障害物利用推進は,全部で20節からなるヘビ型ロボットで実現されている.推進アルゴリズムの検討や推進効率をシミュレーションで確認できたため,今後は実機にて同様の実験を行い,提案手法の有効性を確認していく予定である.平成25年度に設計・製作したプロトタイプ1号機は3リンクで構成され,リンクの下部には受動車輪を装備し,また,その両サイドに新規に開発した接触センサが配置されている.これにより,従来のヘビ型ロボットの横うねり推進や,接触センサに障害物を接触させた場合のヘビ型ロボットの反射行動について基本的な実験が行われたが,障害物を利用してロボットが推進するには至っていない.そこで,プロトタイプ1号機の設計・製作で得られた知見をベースとして,プロトタイプ2号機を製作する予定である.プロトタイプ2号機では,なるべくリンク数を多くして,シミュレーションで確認された障害物利用推進の効果を再現できるようにする.また,プロトタイプ1号機においては,関節のメカニズムとして,磁性流体を用いて粘性を変化できるようにした関節を開発してロボットに実装したが,粘性だけでなく,弾性を変化できるようなメカニズムを組み込んだ関節を今度導入する予定である.実験に際しては,任意の間隔で障害物を配置できる実験環境を構築し,プロトタイプ2号機を用いた実験を通して得られる各種データを解析し,提案する障害物利用推進の有効性を確認する.平成25年度において,プロトタイプ1号機の設計・製作は,ヘビ型ロボットとして最低限必要な3リンクのみを構築し,余計なコストをかけなかった.また,接触センサは市販のものを購入するのではなく,研究室で新たに設計製作したため,当初予定していたより費用がかからなかった.平成26年度において,プロトタイプ2号機の設計・製作を行うが,シミュレーションと同様に20リンクを作成するとなると,プロトタイプ1号機にくらべて単純に6倍程度のコストがかかる.繰り越した予算と今年度の予算を合わしても予算が不足する見込みであるので,試作2号機の開発費に繰り越した予算を充当して,なるべくたくさんのリンクを製作する予定である.
クォーコニウムをプローブとした超高温高密度クォークグルオン物質の物性研究

CERN研究所のLHC加速器を用いたALICE実験に参加し、電子を同定する遷移輻射検出器(TRD)の制作、検出器からの信号を読み出す電子回路の開発とその制御システムの開発を進め、その一方で、制作された検出器の実験エリアへのインストールや立ち上げ作業をCERNにて行った。また、LHC加速器で初となる陽子・陽子衝突実験を遂行し、TRDを用いた電子の同定や本研究で測定するJ/ψ粒子の同定に成功した。申請者は、LHC-ALICE実験において電子同定を主たる役割にもつ遷移輻射検出器(TRD)の研究開発に携わってきた。平成20年度は、CERNに滞在し、実験エリアへのインストール前のTRD検出器の読み出し回路の動作確認、ガスや冷却システムの動作確認を行い、実験エリアへのインストールとコミッショニングを行ってきた。この動作確認中に、多くのTRDモジュール内でガスリークあることが判明し、その修正に多大な時間が必要であった。また、その一方で、読み出し回路制御のためのソフトウェアー開発をCERNや日本で進め、その評価と実装を行った。平成20年9月に生じたLHCの事故を受け、当初の実験予定に大幅な遅れが生じたため、平成20年度におけるデータ解析は主にモンテカルロシミュレーションを用いて、TPCによる飛跡再構成能力の評価、TRDにおける電子同定能力の評価、クォーコニウム(J/ψ、γ)の電子対崩壊に対するアクセプタンスや、10TeV陽子+陽子衝突におけるクォーコニウム測定の現実性(S/N比、予想系統誤差)を評価した。これは本実験データを解析する上での基礎研究となっている。そして、この成果は平成20年度の秋の日本物理学会で報告された。LHC-ALICE実験でのデータ解析やデータ再構成にはグリッドコンピューティングシステムが採用される。LHC-ALICE実験の解析に向け、計算機関連のインフラストラクチャーの整備や、グリッド使用に向けた解析環境整備も開始した。申請者は、CERN-LHC加速器を用いたALICE実験に参加し、本研究の遂行に不可欠な、電子同定を主目的に持つ遷移輻射検出器(TRD)のコミッショニングをCERNにて行ってきた。クォーコニウムからの電子対をより高統計で測定する為に本年度は新たに3個のTRDモジュールを実験エリアにインストールし、その動作確認や宇宙線ランを用いた性能評価(ゲイン調整、アライメント調整)を行った。その一方で、TRDモジュールのslow controlやcontrol systemの構築を日本で進め、申請者の開発したシステムをCERNのTRDモジュールに実装した。2009年の11月末からは、LHCで初めてとなる重心系900GeVの陽子陽子衝突実験が行われ、衝突データを用いて、TRD検出器の電子同定能力の評価を行い、π0のDalitz崩壊からの電子や光子からの変換電子対をTRDで検出することに成功した。2010年の2月からは、重心系エネルギー7TeVの陽子陽子衝突実験を遂行し、今現在は、7TeV陽子陽子衝突におけるクォーコニウム生成に関するデータ解析を進めているところである。その一方で、申請者は様々な研究会や国際会議に招待され、RHICで観測されたJ/Ψ収量抑制に関する理論的考察とLHCエネルギーにおけるJ/Ψ生成の展望を発表・議論してきた。また、この年に、J/Ψや重クォーク生成の理解に不可欠な衝突初期の高グルオン密度状態(カラーグラス凝縮)の研究を目指したALICE実験の次期計画に参画し、前方電磁カロリメータ開発に着手した。そのプロトタイプをCERN-PSやCERN-SPS加速器にてテストし、要求仕様を達成している事を確認した。
ミューオンg-2/EDM精密測定のための時空間較正方法の開発

ミューオンg-2/EDM精密測定のための時空間較正方法の開発を行った。遠隔校正機能付きルビジウム原子周波数標準を用いて、産総研の周波数国家標準との同期を取り、基準周波数の長期安定性を確保する試験を行った。1年以上の長期にわたる試験運用を実施した結果、十分な安定性を得られることが確かめられた。秘跡検出器の位置・姿勢変化を精度良く検知するための空間較正方法を検討した。光コムレーザーを用いた干渉計を用いて実現できるか、原理実証試験を実施した。その結果、変位測定の安定性が要求値の1μmより良いことが確かめられ、原理的に問題がないことを確かめた。今年度は飛跡検出器に用いるシリコンストリップセンサーの試験用センサーを用いて、読み出し回路との接続試験と陽電子ビームを用いた評価を行い、予想されるS/N性能を有することを確かめた。このセンサーを用いた羽根モジュールの概念的な構造を決定し、変位測定センサーの配置の検討を行った。読み出し回路の消費電力・実験設備の地盤振動に関する情報を収集し、詳細な振動モードの計算を進めるための入力情報を得た。また、時間の測定については、既に導入している遠隔較正機能を有する周波数標準の長期安定性に関するデータを収集し、GPSデータに対する補正の不具合を修正し、より安定に稼働するシステムを立ち上げることができた。初年度に行った試験用シリコンストリップセンサーの基礎特性評価の結果を踏まえて、シリコンストリップセンサーの実機設計を行い、羽根モジュールの構造に関する基本設計を行った。実寸スケールで羽根モジュール及び構造体の簡易的なモックアップの作成を行い概念的に問題がないか検証することができた。電気双極子能率の目標感度を得るためにはシリコンストリップセンサーの設置角度が10μrad以下程度に抑える必要がある。設置後に位置・姿勢を監視する方法について具体的な検討を行った。検討の結果、羽根モジュールとそのサポート構造体上にいくつかモニター点を設置し、モニター点の間の距離を1μm程度の精度で測長することで、要求される位置の変動を監視できることが分かった。この考え方に基づき、レーザー干渉計を用いた測長システムの基本設計を行い、次年度に実証するための準備を整えた。また、安定なクロック信号の分配のため、フロントエンド読み出し回路の試作チップの評価を行い、想定される性能で動作することを確認できた。実機に用いるシリコンストリップセンサーの設計、読み出し回路の評価が完了し、予定通り具体的な検出器支持構造の基本設計に着手できた。これに基づき、熱による変形やモックアップによる構造健全性の確認を行うことができた。シリコンストリップセンサーの変位の測定については、光コムレーザーを用いた干渉計を用いることで当初考えていた方式よりも安定かつ高い感度が得られることが判明し、この方式で行うように計画を変更した。この変更により、今年度は具体的な測定方法を決定するにとどまり、当初目的としていた原理実証までは進むことが出来なかったが、次年度に遅延無く進める準備を整えることができた。本研究では、飛跡検出器の時間および空間的な較正(時空間の較正)を精密に行う方法を開発する。J-PARCで超冷ミューオンビームを用いてミューオン異常磁気能率(gー2)および電気双極子能率(EDM)を精密に測定する実験を計画している。この実験では、崩壊陽電子の飛跡を測定することにより、磁場中で歳差運動するスピンの回転周波数と回転軸の方向を決定する。測定感度を決めるのは、測定機器の安定性と時間・飛跡角度の絶対確度である。要求される仕様を達成するため、高安定度周波数標準および変位測定システムを用いた較正システムを構築し、その評価を行う。飛跡検出器の羽根型モジュールの構造モックアップを製作し、その性能を評価する。最後に、監視・制御サーバーを用いた時刻・空間の較正データをロギングするシステムを開発し、データベース化を行う。これまでに得られた検出器構造の具体的な設計と模型を用いた検証結果に基づき、レーザー干渉計を用いた変位測定の原理実証試験システムを構築し、求められている安定度を満たすかどうか検証した。光コムレーザーをRb周波数標準に同期して発振させ、ファイバーエタロンを用いて高調波を取り出すことにより、60MHzで周波数安定性が極めて優れたレーザーパルスを実現した。これを用いて1次元の光干渉計を構築し、既知の光路変化に対して1μm以下の変位測定精度が得られるかの原理実証を行い、目標とする安定度が得られることがわかった。これらの結果をアラインメントに関する国際会議や国内学会等で発表した。飛跡検出器の基本構成要素であるセンサーと読み出し回路の試作機を接続し、予想通り陽電子の信号を高いS/Nで得られたことは大きな成果であった。ここで得られた情報および実際の実験環境に関する情報に基づき検出器構造の具体的な設計を進める準備が整った。

設計作業と構造シミュレーションまで行うことは出来なかったが、次年度すぐに取りかかれると考えている。また、時間の確度を決めるクロック分配については、の周波数標準の長期安定性に問題があり、ファームウェアの改善を行う必要があり予想外に時間を要したため、これを用いたクロック分配回路の試作を行うことができなかった。最終年度となる次年度は、これまでの研究成果を踏まえて光コムレーザーを用いた1μmの精度での測長の原理実証、最終段階にあるフロントエンド読み出し回路を用いて、Rb原子周波数標準装置からクロック信号が安定して分配することができるか検証し、要求される精度で検出器の時間的・空間的較正が出来るかどうか結論を出したいと考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。素粒子物理学実験ここまでの研究で検出器構造と周波数の安定性に関する基本的な情報を得ることができた。今後はこれらを材料に実際の構造設計と試作を行う。測長方式を変更したことにより、H27年度に調達を予定していた機器の仕様の変更が必要となり、仕様決定に時間を要したため。H26年度に計画していた出張(静岡県浜松市)が延期になったため。H27年度に決定した仕様でH28年度に機器の調達を行う。昨年度計画していた出張(静岡県浜松市)をH27年度に実施する。
集団的知性における類推・分析能力を強化するプロジェクトマネジメント研究

集団的知性による評価能力を活かした文章の問題点発見手法を開発し,教授することが容易ではない文章の構造化を,書き手である大学生自身の手によって可視化する文章作成支援ツールとして形にすることができた.具体的には,授業や課外講習における40人程度の学習者集団に対して,従来のProject Based Learningのように45人程度の小集団に分けて協働させることはせず,集団全体の意見を文章作成支援ツールを使って数値データとして集約し,個々の学習者にフィードバックした.上記について,工学教育系論文誌への論文投稿2件を行ったが,集団的知性をレポート作成における学習に適用する手法について,データ数が工学的な観点からは十分ではないとの査読意見が付き不採択となった.この結果を受け,問題分析に用いているエンジニアリング・デザインの手法に加え,設定した課題に対する対策の効果に対して予測精度を向上させるためのシミュレーション環境の増強を図ることとした.この処置は,学生の学習能力の計測および能力を伸長させるための手法開発が長期にわたるにもかかわらず安定した実践環境が確保できない昨今の傾向をも考慮したものである.学会発表は,工学教育系,大学教育系,情報教育系,国語教育系の4種類の学会にて,研究代表者および分担者による計5件の口頭発表を行った.研究成果の実践的な展開として,本研究成果の一つである文章作成支援ツールを2019年度には初等・中等教育に従事する教諭向けの文章作成指導の支援に適用することが決定している.本研究では,学生が身につけるべき能力として問題分析能力に着目し,システマティックな能力育成方法を実現するためのプロジェクトマネジメント手法の構築を目的とする.また,グループ学習に合目的な意思決定を促すルールを導入し,高度な集団的知性の形成の基盤となる「問題の所在を明確にする合理的な情報分別・編集」,さらに異分野のグループとの相互作用による「類推に基づく問題分析」をモデル化する.平成26年度は,「問題の所在を明確にする合理的な情報分別・編集」に関して,問題解決のために記述された不完全な計画を『主語+動詞+目的語』等の短文に再構築させる意思決定ルールの実現可能性ついて検討した.問題に関連する様々な情報が,グループが共有する意思決定ルールにより秩序化されるプロセスを可視化するために,1意思決定ルールの試作,2意思決定ルール下におけるグループ挙動のシミュレーション条件の策定,3シミュレーションの試行,4(2,3と併行して)それぞれ50人以上の大学生からなる2グループに対する意思決定ルールの適用試行,を実施した.上記4については,個人の能力を,a.意思決定ルールへの順応性,b.事務処理速度,の観点から評価を行なった.まず,地域課題の解決等をテーマとして被験者数十人にレポートを書かせた.次に問題解決手順を可視化したテンプレート(ルールA)を被験者全員に共有させたうえで相互評価によって凡庸な出来のサンプルを選出した.凡庸なサンプルをベースとして,被験者全員に規定の問題解決手順を踏襲させ,もっとも構造化されたサンプルを選出した.さらに,被験者全員にもっとも構造化されたサンプルの構成要素をより良い要素に置換,あるいは追加(ルールB)させた.これら2つのルールの適応により,初期の凡庸なサンプルの質が向上することが確認された.成果については,国際学会(APIEMS2015)や国内学会(日本工学教育協会年次大会)等で発信した.集団的知性を働かせるために計画した2つのルールの適用によって,目標とした「集団としての活動による成果物の質が向上する」傾向が認められたため.本研究においては,学習者個人の能力ではなく,学習者間の相互作用において生じうる集団的知性に着目し,個人による成果物ではなく,集団としての成果物の質を向上させることを狙った.集団的知性を制御するために,行動を規定する簡単なルールを2種類導入した.具体的な問題解決のテーマは,論理的文書の作成とした.文章執筆の技能向上に関する取り組み事例の1つである小学生の読書感想文の練習に穴埋め式ワークシート(新学社の教材)を活用する取り組みに着目し,「型」と集団的知性を実現するためのルールとの間に類似性を見出した.この「型」を集団的知性に働きかけるツールと位置づけ,新学社のホームページ上に穴埋め式ワークシートの新規活用法を提案した.主に大学初年次生による文章作成プロセスにおける集団的知性の実現を図り,その結果,文書の質の向上を認めた.具体的には,提出された全てのレポートにおける特徴的キーワードの出現頻度を分析した結果,ほとんどのレポートにおいてルールへの適合度の向上,および他のレポートとの間での差異の縮小(均質化),すなわち「最良の1つの成果物」への収束が認められた.一方,レポートに付加・置換されたキーワードの由来を分析した結果,筆者らが集団的知性の働きとして期待した「他者のキーワードの再利用」は1例が認められた.このことから,付加・置換を行わせるルールの適用が容易ではなかったと考えられた.左記実験結果・成果は,第64回工学教育研究講演会,及び第23回大学教育研究フォーラムにおいて計3件発表した.文章作成をモデルケースとして,研究計画において構想した意思決定ルール等2つの簡単なルールが具体化され,それによって所期の目標である「集団的知性を最良の1つの成果物へ収束させること」ができる見通しを得たから.本研究では,グループ学習の主体を集団的知性と位置づけ集団としての学習成果の底上げを目標としてきた.

平成29年度までに,研究開始時に計画していた,1評価基準(意思決定・問題分析ルール)と教授法の設計、2評価基準の共有、3グループ演習、4演習結果の目標からの乖離度評価、5評価基準と教授法の改良、というPDCAサイクルを複数回せており、従来の暗黙的な学習プロセスの可視化を実現している.企画・ものづくり系の学習者集団に対しては,問題分析ルールを適用するためのフォーマットの開発によって,他の学習者集団から有益なアイデアを取り込めるかどうかを可視化することができた.本研究成果は日本工学教育協会年次大会において口頭にて発表した.加えて,有益なアイデアを取り込む過程をコンピューター・シミュレーションし,集団の成果物の質が向上することを確認,本成果をAAAS 2018AnnualMeetingにおいてポスター発表した.集団的知性の能力可視化の知見は,研究成果の波及を狙って,文章作成支援分野において適用を試みた.文章作成支援分野をターゲットとした理由は,文章作成が思考の外化手段となるためである.レポート執筆者とレポート評価者との間,およびレポート執筆者間において意思決定ルールおよび問題分析ルールの適用が可能となる教授方法・演習方法を開発して,大学附属図書館主催の「レポートの書き方講習会」において実装した.実装による効果について講習会受講者に対するアンケート結果から評価を行い,有効性を検証することができた.本成果も日本工学教育協会年次大会において口頭発表した.既に集団に対して2つのルールを課して能力を高める効果は確認されており,研究開始時の初期の目標はほぼ満たされているため.また,平成29年度は研究代表者・分担者で合わせて7件の学会発表にて成果発信しており,本研究による知見も蓄積されているため.集団的知性による評価能力を活かした文章の問題点発見手法を開発し,教授することが容易ではない文章の構造化を,書き手である大学生自身の手によって可視化する文章作成支援ツールとして形にすることができた.具体的には,授業や課外講習における40人程度の学習者集団に対して,従来のProject Based Learningのように45人程度の小集団に分けて協働させることはせず,集団全体の意見を文章作成支援ツールを使って数値データとして集約し,個々の学習者にフィードバックした.上記について,工学教育系論文誌への論文投稿2件を行ったが,集団的知性をレポート作成における学習に適用する手法について,データ数が工学的な観点からは十分ではないとの査読意見が付き不採択となった.この結果を受け,問題分析に用いているエンジニアリング・デザインの手法に加え,設定した課題に対する対策の効果に対して予測精度を向上させるためのシミュレーション環境の増強を図ることとした.この処置は,学生の学習能力の計測および能力を伸長させるための手法開発が長期にわたるにもかかわらず安定した実践環境が確保できない昨今の傾向をも考慮したものである.学会発表は,工学教育系,大学教育系,情報教育系,国語教育系の4種類の学会にて,研究代表者および分担者による計5件の口頭発表を行った.研究成果の実践的な展開として,本研究成果の一つである文章作成支援ツールを2019年度には初等・中等教育に従事する教諭向けの文章作成指導の支援に適用することが決定している.意思決定ルールのシミュレーション条件策定方法について目処が付き,また意思決定ルールの大学生グループへの適用結果も計画当初の予測範囲内であるため.
学術コミュニケーションの変化と電子情報資源へのアクセス

国内45機関の参加・協力の下, 2011年10月から12月にかけ電子ジャーナルの利用に関するアンケート調査を実施し,広範囲の主題領域の研究者(教員,博士後期課程大学院生)から3,922の回答を得た。これらのデータを多方面から分析した結果,電子ジャーナルの利用がより広範囲にかつ深く浸透するようになっただけでなく,利用者の読書行動や意識(選好)も変化しつつあることが明らかとなった。本研究の目的は、学術論文に関連する研究者等の利用に焦点をあて、調査を通じてその実態を明らかにするとともに、大学図書館等による情報提供環境が研究者、学生の学術論文の利用に関する期待と要求にどの程度まで応えているかどうかを確認することにある。このため、第一年次にあたる平成22年度においては、以下のような調査および準備作業を実施した。1)論文利用に関するアンケート調査の設計とテスト版の作成:調査実施のための調査設計(質問項目の設定、サンプリング、調査方法等)を行い、調査サイト(qualtrics.com)上にアンケート用ページのテスト版を実装した。また、大学図書館の機関単位での調査参加に向け、調査への協力要請と調査に対する要望事項の聴き取り等を行った。関連して、2010年10月にはASIS&Tの会場において、テネシー大学テノピア教授と打ち合わせを行い、国際比較のための枠組みを含めた調査実施計画および比較分析結果の公表の場の設定等について検討した。加えて、本調査の関連基礎資料としてJISC、UC Berkeley、Ithaka S+Rによる三つの調査報告書等の翻訳を行った。2)アクセスログの収集と分析:機関リポジトリのアクセスログの分析を行い、アクセスログ分析を利用者行動の理解に繋げるための基礎となる「セッション」および「利用者」の抽出上の問題点について検討し、日本図書館情報学会において発表を行った。3)電子的情報資源の整備状況の調査:日本国内の国公私の大学における電子的情報資源について、日本図書館協会の『日本の図書館』の統計データの整理を行った。4)利用者インタビューの実施:論文の発見から入手およびリーディングに至るまでの一連の過程を実際の利用の文脈として理解するために、看護学関連の学術論文利用者を対象としてグループ・インタビュー調査を実施した。本研究の目的は、学術論文に関連する研究者等の利用に焦点をあて、調査を通じてその実態を明らかにするとともに、大学図書館等による情報提供環境が研究者の学術論文の利用に関する期待と要求にどの程度まで応えているかどうかを確認することにある。第二年次にあたる平成23年度においては、以下のように準備作業、本調査の実施、調査データの集計・分析を行った。1)参加機関への招請と連絡調整:国公私大学図書館協力委員会等を通じ機関単位の参加を呼び掛け、結果的に45機関(国立大学21、公私立大学15、国立研究所9)から参加の意思表明があり、これらの機関の担当者と調査実施に向けた連絡調整を行った。2)アンケート調査用ウェブページの確定:平成22年度に調査設計および実装を行った調査用ページの評価版(qualtrics.comのサーバ上に設置)をもとに、連携研究者および大学院生等の協力を得て評価作業を行い、その結果をもとに調査用ページ(日本語版、英語版)を確定した。また、各機関からのメール(または文書)による連絡を受けた回答希望者に対し調査概要や個人情報の取り扱いについて説明し調査サイトに案内するためのウェブページをscrealjpのドメイン上に開設した。3)アンケート調査の実施;平成23年10月12日から12月31日の期間に上記45機関の協力の下、各機関所属の教員,研究者,博士後期課程大学院生に対してウェブ方式によるアンケートを実施し、最終的に3,922の回答を得た。4)収集データの集計・分析と公開:収集データの精査、および回答者の専門分野の特定(平成23年度科研費細目表による)や項目の正規化の作業等を実施し、データを確定した。また、調査結果の「速報版」をウェブサイトで公開するとともに、45の参加機関毎の集計結果を報告書としてまとめ各機関へ送付した.本研究の目的は、学術論文に関連する研究者等の利用に焦点をあて、調査を通じてその実態を明らかにするとともに、大学図書館等による情報提供環境が研究者の学術論文の利用に関する期待と要求にどの程度まで応えているかどうかを確認することにある。最終年次の平成24年度においては、前年度までに実施した「学術論文に関連する研究者等の情報利用に関するオンライン調査」において45機関の約4,000の研究者等から得られた回答について、集計、分析および結果の取りまとめを行った。

結果として、1)薬学、化学、生物学、物理学、医学等の自然科学分野においては、回答者の9割以上が少なくとも月1回以上電子ジャーナルを利用している、2)人文社会科学における利用度は、自然科学ほどではないが、それでも月1回以上利用する者の比率は2001年調査の4倍に達している、3) e-books端末の利用は未だに低調であるが、今後の利用意向はきわめて高い、4)自然科学の回答者の62%、人文社会科学の回答者の54%が「電子ジャーナルが利用できるのならば印刷体は不要」と回答しているように、これは学術雑誌の印刷体の必要性に対する認識は前回調査(2007年)と比べて大きく変化していること等が明らかとなった。これらの成果については、ASIS&T 2012, 75th Annual Meeting(Balimore、2012年10月)、第60回日本図書館情報学会研究大会(福岡、2012年11月)において学会発表を行うとともに、第14回図書館総合展(横浜、2012年11月)、学術出版関係者との検討会(東京、9月25日)を通じて公表を行った。また、詳細について「研究成果報告書」を取りまとめ、印刷配布およびウェブページでの公開を行っている。当初の予定通りアンケート調査を実施し約4,000の大規模なサンプルの収集を達成しただけでなく、収集したデータの分析も、ほぼ予定通り問題なく進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の最終年度にあたる平成24年度においては、これまでに収集したデータを総合し、連携研究者とともにデータ間の関係性についてさらに分析、検討を行うとともに、研究成果についての取りまとめを行う。最終年度であるので、研究の総括を行い、「研究成果報告書」「大学図書館における電子的情報資源の活用のための提言」「電子的情報利用環境の整備のためのガイドラインの策定」等としてまとめるともに、公開シンポジウム(総括研究会)を開催し、研究成果を広く実務に還元し得る形で公表する。また、研究成果を国内外の学会等や論文誌で発表する。
mRNA代謝が司る免疫制御機構の解明

1-1.Regnase-1およびRoquinによる時空間制御機構の解析:免疫応答における各時期に、Regnase-1やRoquinがそれぞれ他のどのような蛋白質と複合体を形成し機能しているのかは不明である。そこで、Regnase-1やRoquinに結合する蛋白質をBioID法を用いて網羅的解析を行ってきた。現在までに、それぞれのタンパク質とビオチンリガーゼの融合タンパク質発現や、細胞内タンパク質のビオチン化に成功した。また、Regnase-1の非免疫細胞である肺上皮細胞における役割を解析し、pIgRやMuc5b、CCL28などの標的mRNAを分解することで、気道細菌感染応答の調節を担っていることを見出した。1-2.Regnase-1ファミリーRNA分解酵素による時空間制御機構の解明:Regnase-1ファミリー分子であるN4BP1に着目し研究を行い、この分子が、Human Immunodeficiency Virus-1や他のレトロウイルス感染を抑制する機能を持つことを見出した。N4BP1は、HIV-1感染の後期過程で、HIV-1 mRNAに結合しこれを分解するRNA分解酵素として機能することを見出した。N4BP1の強制発現によりHIV-1タンパク質発現や感染抑制を認めること、マクロファージやT細胞におけるN4BP1欠損によりHIV-1感染に対し易感染性となることが明らかとなった。2.コドンに隠された新たな免疫応答分子制御機構の解析コドンバイアスがmRNA分解やタンパク質翻訳に与える影響を解析し、c-RelなどのmRNAにタンパク質コードを変化させないような変異を導入することにより、mRNAを安定化させることに成功した。さらに、CD45遺伝子もコドンバイアス変化により発現を調節できることを見出した。また、Regnase-1ファミリー分子の機能としてN4BP1に着目し、この分子がHIV-1感染を抑制する因子として機能することを見出した(Yamasoba et al., Nature Microbiology In Press)。Regnase-1やRoquin結合分子探索や、コドンバイアスを通じた免疫関連mRNA制御機能の解明に関しても順調に研究が進んでおり、進捗状況として、おおむね順調に進展していると言える。1-1.Regnase-1およびRoquinによる時空間制御機構の解析:前年度に確立したBioIDシステムを用いて、Regnase-1やRoquinに結合する蛋白質を網羅的に解析する。そこで、マクロファージなど免疫細胞を用いて、休止期、および活性化急性期、後期のRegnase-1やRoquin複合体を、BioID法により網羅的に解析し比較を行うことで、Regnase-1とRoquin複合体の免疫活性化による時空間制御機構に迫る。:1-2.Regnase-1ファミリーRNA分解酵素による時空間制御機構の解明N4BP1はHIV-1ウイルス認識だけではなく、宿主mRNAの認識、分解にも関わる知見を得つつある。本年は、N4BP1などRegnase-1ファミリー遺伝子欠損マウスを解析し、自然免疫、獲得免疫細胞の活性化における表現型を検討することで、免疫制御におけるRegnase-1ファミリー蛋白質の役割を解明する。また、CLIP-seq法を用いて網羅的に解析することで、Regnase-1ファミリー蛋白質が認識して結合する新たなmRNA構造を同定する。2.コドンに隠された新たな免疫応答分子制御機構の解析:コドンバイアスによるmRNA安定性制御機構を解明するため、CD45.1/CD45.2システムを用いてCRISPR-Cas9スクリーニング用のレポータシステムを構築、スクリーニングを開始する。3.mRNAエピトランスクリプトームを介した免疫制御機構の解明:マクロファージ、T細胞をマウスより単離し、TLRや抗原刺激に対するmRNAエピトランスクリプトーム変化を網羅的に解析する。mRNA修飾に関し最も頻度が高いm6Aメチル化に焦点を置き、m6A-seqを用いて解析、免疫応答におけるm6aメチル化領域の変化を解析する。

また、Regnase-1ファミリー分子の機能としてN4BP1に着目し、この分子がHIV-1感染を抑制する因子として機能することを見出した(Yamasoba et al., Nature Microbiology In Press)。Regnase-1やRoquin結合分子探索や、コドンバイアスを通じた免疫関連mRNA制御機能の解明に関しても順調に研究が進んでおり、進捗状況として、おおむね順調に進展していると言える。1-1.Regnase-1およびRoquinによる時空間制御機構の解析:前年度に確立したBioIDシステムを用いて、Regnase-1やRoquinに結合する蛋白質を網羅的に解析する。そこで、マクロファージなど免疫細胞を用いて、休止期、および活性化急性期、後期のRegnase-1やRoquin複合体を、BioID法により網羅的に解析し比較を行うことで、Regnase-1とRoquin複合体の免疫活性化による時空間制御機構に迫る。:1-2.Regnase-1ファミリーRNA分解酵素による時空間制御機構の解明N4BP1はHIV-1ウイルス認識だけではなく、宿主mRNAの認識、分解にも関わる知見を得つつある。本年は、N4BP1などRegnase-1ファミリー遺伝子欠損マウスを解析し、自然免疫、獲得免疫細胞の活性化における表現型を検討することで、免疫制御におけるRegnase-1ファミリー蛋白質の役割を解明する。また、CLIP-seq法を用いて網羅的に解析することで、Regnase-1ファミリー蛋白質が認識して結合する新たなmRNA構造を同定する。2.コドンに隠された新たな免疫応答分子制御機構の解析:コドンバイアスによるmRNA安定性制御機構を解明するため、CD45.1/CD45.2システムを用いてCRISPR-Cas9スクリーニング用のレポータシステムを構築、スクリーニングを開始する。3.mRNAエピトランスクリプトームを介した免疫制御機構の解明:マクロファージ、T細胞をマウスより単離し、TLRや抗原刺激に対するmRNAエピトランスクリプトーム変化を網羅的に解析する。mRNA修飾に関し最も頻度が高いm6Aメチル化に焦点を置き、m6A-seqを用いて解析、免疫応答におけるm6aメチル化領域の変化を解析する。
アジア企業の戦略的人的資源管理プロセスに関する国際比較研究

本研究では、主として東アジアおよび東南アジアの主要各国で活動する企業の人材マネジメント戦略に関する国際比較研究を、採用、人事評価・報酬・能力開発の諸制度を含む企業の人的資源管理(HRM)システムとそこで働く従業員行動との関係を国際比較の視点から明らかにしようとするものである。アジア企業の定量的・定性的調査の結果、HRMシステムが従業員の態度・行動に与えるプロセスが明らかとなった。本研究では、主として東アジアおよび東南アジアの主要各国で活動する企業の人材マネジメント戦略に関する国際比較研究を、採用、人事評価・報酬・能力開発の諸制度を含む企業の「人的資源管理」(以下、HRMと表記)システムとそこで働く従業員行動との関係を国際比較の視点から明らかにしようとするものである。平成19年度は、仮説構築のための文献レビューを中心に研究活動を行い、一部調査データ(企業・従業員)を収集するなどの研究活動を行った。文献レビューでは、調査対象に関する文献と調査方法に関する文献の2つの視点からレビューが行われた。前者については、調査対象地域である日本・韓国・中国・ベトナムにおける企業のHRMの歴史や現在の動向に関する研究を行った。後者に関しては、企業レベルのHRM施策が従業員行動に与える影響を精査する上で必要となるマルチレベル分析のHRM研究への応用方法に関する研究が実施された。調査データについては、現地の研究協力者との協力体制の下、調査対象地域での予備調査データが収集され、測定尺度の信頼性や構成概念の妥当性、翻訳等価性などが分析された。また、研究成果の報告も随時行われ、平盛19年度は、米国経営学会(Academy of Management)、米国国際経営学会(Academy of International Business)米国人材育成学会(Academy of Human Resource Development)などの国際会議において、研究の成果発表が行われた。とりわけ、米国人材育成学会のアジア会議では、査読審査を通過した200件近くの発表論文の中で、このプロジェクトに関わる拙論が"Best Paper Award(The First Prize)"を受賞し、プロジェクトの初年度ではあるものの本研究の成果に対して、専門分野の国際学会より高い評価が得られた。平成20年度は、前年度に行われた文献レビュー及び設定された仮説、及び予備調査結果をもとに、以下の研究活動を行った。特に、本研究の調査対象は、日本・韓国・中国・ベトナムの4力国であるが、本年度は日本とベトナムに調査対象地域を絞り、(1)本調査の質問紙(HRMと従業員行動)の作成(日本語・ベトナム語)、(2)本調査の質問紙調査の実施(日本企業・ベトナム企業)、(3)本調査のデータ入力と整理、及び(4)データの初歩的な分析を行った。また、研究成果の報告も随時行われ、平成20年度は、米国経営学会(Academy of Management)、米国人材育成学会(Academy of Human Resource Development)などの国際会議において、また組織学会、日本労務学会、経営行動科学学会などの国内学会において、研究の成果発表が行われた。とりわけ、経営行動科学学会では、このプロジェクトに関わる拙論が「経営行動科学学会大会優秀論文賞」及び「経営行動科学学会優秀研究賞」を受賞し、本研究の成果に対して、専門分野の学会より高い評価が得られた。平成21年度は、これまでの年度にて行われた文献レビュー、仮説の設定、予備調査・本調査の実施に続き、以下の研究活動を行った。(1)本調査(質問紙調査)データよりHRMと従業員行動の関係を比較検討、(2)分析結果の文献によるフォローアップ、(3)結果に関する実務家からのヒアリング、及び(4)成果の論文化と学会報告(米国経営学会(Academy of Management)、日本ビジネス研究学会(Association of Japanese Business Studies)、日本経営学会、日本労務学会、経営行動科学学会などにて報告)などの諸活動が行われた。とりわけ、本研究成果の一部は、海外では、国際的に評価の高いInternational Joural of Human Resource Management誌(ISI社会科学版引用指標(SSCI)登録雑誌)、また国内では『組織科学』(組織学会)、『日本経営学会誌』(日本経営学会)などに掲載されるなど、本研究の成果に対して専門分野の学会より高い評価が得られた。
変換群の位相的研究と関連分野の研究

本研究の中心課題は、非コンパクトリイ群の球面への可微分作用についての研究である。内田伏一は、前々年度までにリイ群が単純かつ半単純である場合の研究において所期の目的を達成し、前年度と今年度はリイ群が単純かつ半単純群の直積群である場合について所期の目的を達成した。具体的には、m+n-1次元球面上の滑らかなSL(m, R)×SL(n, R)作用で、極大コンパクト部分群に制限した作用が余次元1の軌道をもつものの特徴づけに成功し、成果を印刷公表した。関連分野の研究について述べよう。河村新蔵は、カオス力学系を確率論的見地から考察した。点の軌跡がカオス的に見えるカオス構造も確率論的に見ると、顕著な規則性をもち、確率密度関数の収束という現象が現れることを示した。井伊清隆は、n次元球面の余接バンドル上にシンプレクティックに作用するリー群SO(n+1,1)とSO(n+1,2)について、その表現をL^2(S^n)に構成することについて研究した。澤田秀樹は、病態モデル動物の系統図解析の研究を行った。内田吉昭は、結び目上で分岐する三次元球面の研究を行った。特に3-braid knotと3-bridge knotの非正則3重分岐被覆空間の分類と決定を行った。上野慶介は、カルノー空間の間の調和写像を研究し、特に、1階のカルノー空間の場合、2つの多様体のリーマン計量が無限遠境界で発散する速さの比に応じて、調和写像が存在しない場合があることを示し、結果を研究集会で報告した。内田伏一は、前年度までにリイ群が単純かつ半単純である場合の研究において所期の目的を達成し、リイ群が単純かつ半単純群の直積群である場合についての研究を続けている。研究の見通しが立ち、次年度以降にその成果が期待できる状況にある。河村新蔵は、1次元カオス力学系において同相カオス写像が存在するための相空間の特徴づけについて結果を発表した。澤田秀樹は、ブロック暗号が持つべき好ましい性質を群論的に定式化し、その性質がかえって落し戸にも結びつく可能性のあることを示し、結果を公表した。村林直樹は、一般化された谷山-志村予想に関して、CMでないGL_2-型のアーベル多様体に対して、複素数体上のmodularityから有理数体上のmodularityが従うことを示し、結果を公表した。内田吉昭は、周期結び目と結び目解消操作との関連を研究し、Δ-型結び目解消操作では殆どの周期結び目は結び目解消数が1でないことを示し、結果を公表した。この他に、尾方隆司、井伊清隆、上野慶介の研究も進展を見せている。本研究の中心裸題は、非コンパクトリイ群の球面への可微分作用についての研究である。内田伏一は、前々年度までにリイ群が単純かつ半単純である場合の研究において所期の目的を達成し、前年度と今年度はリイ群が単純かつ半単純群の直積群である場合についての研究を続けており、その成果をトポロジーシンポジウムで発表した。その論文が掲載決定し、印刷中である。河村新蔵は、カオス写像の測度空間上への写像の一般化と、確率密度関数の変化について研究した。この研究を深化させる過程でヒルベルト空間上の作用素および抽象バナッハ束おける興味ある結果を得た。澤田秀樹は、ブロック暗号に現れる群構造について研究し、群論的な落し戸が可能であることを示した。村林直樹は、代数体上定義されたQM型アーベル多様体のHasse-Weilゼータ関数を目標に研究を行った。

具体的には、2次元QM型アーベル多様体はreduction typeによって特徴付けられるのではないかと予想し、それの証明に取り組んだ。内田吉昭は、結び目の3-braidと3-bridge knotの3重分岐空間の研究をした。3-braidの3重非正則空間はレンズ空間L(n,1)になる事をトロント大学のMurasugiが示しているが、これの別証明とレンズ空間のタイプを簡単に求めるアルゴリズムを与えた。さらに,3-bridge knotではレンズ空間L(p,q)が得られる事を示し,そのタイプを求めるアルゴリズムを得た。上野慶介は、実双曲型空間形から複素双曲型空間形への調和写像の無限遠における挙動を考察し、これらの空間の間に固有な調和写像が存在するために境界で満たされるべき必要条件を導いた。また、この結果を幾何学シンポジウムで報告した。井伊清隆は、対称空間の接バンドル上の複素構造について研究した。本研究の中心課題は、非コンパクトリイ群の球面への可微分作用についての研究である。内田伏一は、前々年度までにリイ群が単純かつ半単純である場合の研究において所期の目的を達成し、前年度と今年度はリイ群が単純かつ半単純群の直積群である場合について所期の目的を達成した。具体的には、m+n-1次元球面上の滑らかなSL(m, R)×SL(n, R)作用で、極大コンパクト部分群に制限した作用が余次元1の軌道をもつものの特徴づけに成功し、成果を印刷公表した。関連分野の研究について述べよう。河村新蔵は、カオス力学系を確率論的見地から考察した。点の軌跡がカオス的に見えるカオス構造も確率論的に見ると、顕著な規則性をもち、確率密度関数の収束という現象が現れることを示した。井伊清隆は、n次元球面の余接バンドル上にシンプレクティックに作用するリー群SO(n+1,1)とSO(n+1,2)について、その表現をL^2(S^n)に構成することについて研究した。澤田秀樹は、病態モデル動物の系統図解析の研究を行った。内田吉昭は、結び目上で分岐する三次元球面の研究を行った。特に3-braid knotと3-bridge knotの非正則3重分岐被覆空間の分類と決定を行った。上野慶介は、カルノー空間の間の調和写像を研究し、特に、1階のカルノー空間の場合、2つの多様体のリーマン計量が無限遠境界で発散する速さの比に応じて、調和写像が存在しない場合があることを示し、結果を研究集会で報告した。