hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
励起状態の光化学を利用した分子認識と分析化学への応用

アントラセンの励起状態を利用して分子認識が可能であることを実証するため、2つのアントラセンを錯形成部位であるポリエーテルで結合した新規化合物を合成した。この試薬を光励起すると、アントラセン部位の光2量化が起こるが、その際、3つの異性体が生成する。この異性体の生成比率は、カルシウムイオンなどの添加により大きく変化した。これを説明するために、金属イオンとの錯形成定数を測定したが、蛍光/吸光光度法では、2量かが起きてしまうので、H-NMRのケミカルシフトの変化によって測定することが出来、カルシウムイオンが、最も安定な錯体を形成し、光2量化に適した配置をとることがわかった。アミド結合を介してベンゼン環に2個のアントラセンを導入した化合物がカルシウムイオンとの結合で、蛍光が発することが、アントラセン環同士の相互作用ではないことを証明するために、アントラセンを1個だけ導入した化合物を合成した。これについて、蛍光スペクトルを測定し、アルカリ土類金属イオンとの錯形成定数とスペクトルの変化について測定を行った。その中で、アントラセンの2位を導入した試薬では、錯形成定数も大きな値を示し、また蛍光の増加率も40倍となり、効果的な試薬であることがわかった。一方、ピレンを導入した化合物では、錯形成に伴う蛍光強度の増加は見られたが、数倍程度の増加にとどまった。フェナントレンやフルオレンを導入した場合は全体的に発光が少なく、錯形成による蛍光増加も小さかった。これは、TICTがうまく働かないか、酸化還元電位の関係で電子移動消光が防げないためと考えられる。ナフタレンを導入したベンゼンアミド誘導体も合成した。この化合物の特長は、ナフタレンとアミド結合の間にメチレン鎖が入っているためにTICTが働かないはずであるが、実際には、試薬のみの時にはほとんど蛍光発光を示さず、一方、カルシウムイオンに対しては43倍の蛍光強度の増加を示した。また、錯形成定数も10^6以上であり、非常に安定な錯体を形成することがわかった。アントラセンの励起状態を利用して分子認識を行うこととした。2つのアントラセンを錯形成部位であるポリエーテルで結合した分子を、分子設計し、合成を行った。この、試薬を光励起することにより、アントラセンの分子内2量体が効率良く生成した。この2量体は4種類の異性体が考えられるが、実際には立体的に混み合いの少ない3種が生成した。この2量化に際し、アルカリ土類金属イオンを添加すると、この3種の生成比率が変化することがわかった。この効果を立体的に説明するために、各金属イオンとの錯形成定数を測定した。吸光度や蛍光強度の変化から測定する方法は、測定中に2量化が進行してしまい、測定不可能であった。そこで、錯形成によってNMRスペクトルのピーク位置が変化することを利用して測定を行い、錯形成定数を算出した。その結果、カルシウムイオンがもっとも安定な錯体を生成することがわかった。また、錯体などのNMRのケミカルシフトを解析した結果、環電流の効果の大きさから錯体の構造を推定することが出来た。カルシウムイオンとの錯体が、2量化にもっとも適した配座をとることが示唆された。この2量体のうち、1つの錯体は、分子不斉を持つので、不斉分子に対する、分子認識試薬としての利用が期待される。

一方、予備的な研究として、ポリエーテルを持つピレンの芳香族アミド体を合成し、錯形成による蛍光スペクトルの変化を測定した。その結果、freeの試薬ではほとんど蛍光発光を示さないが、アルカリ土類金属イオンとの錯形成により、大きな蛍光発光を示すことがわかった。これは、分子内のTICTの効率が、錯形成によって、抑制されたものと考えられる。昨年度に引き続き、アントラセンを蛍光発光中心とする分子認識試薬の開発を継続して行った。昨年度行った、アミド結合を介してベンゼン環に2個のアントラセンを導入した化合物がカルシウムイオンとの結合で、蛍光が発することが、アントラセン環同士の相互作用ではないことを証明するために、アントラセンを1個だけ導入した化合物を合成した。これについて、蛍光スペクトルを測定し、アルカリ土類金属イオンとの錯形成定数とスペクトルの変化について測定を行った。その中で、アントラセンの2位を導入した試薬では、錯形成定数も大きな値を示し、また蛍光の増加率も40倍となり、効果的な試薬であることがわかった。一方、アントラセン以外の発色団についても検討を行った。ピレンを導入した化合物では、錯形成に伴う蛍光強度の増加は見られたが、数倍程度の増加にとどまった。フェナントレンやフルオレンを導入した場合は全体的に発光が少なく、錯形成による蛍光増加も小さかった。これは、TICTがうまく働かないか、酸化還元電位の関係で電子移動消光が防げないためと考えられる。ナフタレンを導入したベンゼンアミド誘導体も合成した。この化合物の特長は、ナフタレンとアミド結合の間にメチレン鎖が入っているためにTICTが働かないはずであるが、実際には、試薬のみの時にはほとんど蛍光発光を示さず、一方、カルシウムイオンに対しては43倍の蛍光強度の増加を示した。また、錯形成定数も10^6以上であり、非常に安定な錯体を形成することがわかった。これらの実験結果を説明することが現在は出来ないので、今後、溶媒の粘性や誘電率の効果を測定して解明する予定である。
運動時の脳グリコゲン代謝とトレーニング適応:新たな運動生理学的指標づくり

運動時,筋グリコゲン(GLY)は運動の強度や持続時間に依存して減少し,運動後に十分な糖質を摂ることで超回復する.さらに、トレーニングを積むと筋GLY貯蔵量は高まる.一方,脳GLYは定量が困難なため運動時の代謝は全く不明であった.しかし最近,高エネルギーマイクロ波(HMW)の導入により正確な脳GLY定量が可能となり,脳GLYが低血糖や急な神経活動の増加により分解・利用されることが明らかとなってきた.長時間運動は低血糖を引き起こし,中強度(乳酸閾値,LT)以上の運動は脳全体の神経活動を増加させることから,脳GLYは運動時に脳のエネルギー基質として分解・利用される可能性がある.本研究では,HMWによる脳GLY定量法を確立し,運動時の脳GLY代謝を解明することを目的とした.まず,11週齢の成熟したWistar系雄性ラットをイソフルラン麻酔の後HMWで屠殺することで,脳GLYの精確且つ安定した定量を可能とした,次に,ラットをトレッドミル走行に馴化させた後,分速20m(LT強度付近)の走運動を行わせ,運動前,運動30,60,90,120分,運動後3,6,24時間にそれぞれHMWにより屠殺し,脳(全11部位),筋(ヒラメ・足底筋),肝臓を採取しGLY定量に供した.併せて血糖値も定量した.血糖は運動中盤まで維持され120分で減少したが,運動直後の糖質摂取によりすぐに回復した.筋・肝GLYは先行研究同様持続時間依存的に減少し,運動直後の糖質摂取により24時間後に超回復した.一方,脳GLYは運動中盤まで変化せず,低血糖が起こる120分でのみ運動に関与するとされる部位(皮質,海馬,視床下部,小脳,延髄)で約50%減少し,運動直後の糖質摂取なしでも6時間後に約20%超回復した.さらに、4週間の中強度運動トレーニングにより,筋同様、脳でも海馬と皮質でGLY貯蔵量の増加がみられた.これら結果は,脳GLYが長時間運動による疲労時に分解・利用されること,並びにトレーニングを積むことで筋同様に適応することを示唆する.運動トレーニングによる持久性や認知機能の向上にはGLYを含めた脳のエネルギー代謝の適応が関与しているのかもしれない.運動時,筋グリコゲン(GLY)は運動の強度や持続時間に依存して減少し,運動後に十分な糖質を摂ることで超回復する.一方,脳GLYは定量が困難なため運動時の代謝は全く不明である.最近,高エネルギーマイクロ波(HMW)の導入で脳GLY定量が可能となり,脳GLYが低血糖や急な神経活動の増加により分解・利用されることが示された.長時間運動は低血糖を引き起こし,中強度(乳酸閾値,LT)以上の運動は脳全体の神経活動を高めることから,脳GLYは運動時に脳のエネルギー基質として分解・利用される可能性がある.本研究では,HMWによる脳GLY定量法を確立し,運動時の脳GLY代謝を解明することを目的とした.まず,11週齢の成熟したWistar系雄性ラットをイソフルラン麻酔の後HMWで屠殺することで,脳GLYの精確且つ安定した定量を可能とした.次に,ラットをトレッドミル走行に馴化させた後,分速20m(LT強度付近)の走運動を行わせ,運動前,運動30,60,90,120分,運動後3,6,24時間にそれぞれHMWにより屠殺し,脳(全11部位),筋(ヒラメ・足底筋),肝臓を採取しGLY定量に供した.併せて血糖値も定量した.血糖は運動中盤まで維持され120分で減少したが,運動直後の糖質摂取によりすぐに回復した.筋・肝GLYは先行研究同様持続時間依存的に減少し,運動直後の糖質摂取により24時間後に超回復した.一方,脳GLYは運動中盤まで変化しなかったが,低血糖が起こる120分において,特定の脳部位にのみ50%程度の減少がみられた。特定部位とは,運動に関与するとされる部位(皮質,海馬,視床下部,小脳,延髄)である。この回復は運動直後,糖質摂取の有無にかかわらず,運動後6時間後に約20%みられた。これらは,脳GLYが長時間運動による疲労時に分解・利用されること,更に,トレーニングを積むことで筋同様に適応する可能性を示唆する.脳GLYのトレーニング適応については現在検討中である.運動時,筋グリコゲン(GLY)は運動の強度や持続時間に依存して減少し,運動後に十分な糖質を摂ることで超回復する.さらに、トレーニングを積むと筋GLY貯蔵量は高まる.一方,脳GLYは定量が困難なため運動時の代謝は全く不明であった.しかし最近,高エネルギーマイクロ波(HMW)の導入により正確な脳GLY定量が可能となり,脳GLYが低血糖や急な神経活動の増加により分解・利用されることが明らかとなってきた.長時間運動は低血糖を引き起こし,中強度(乳酸閾値,LT)以上の運動は脳全体の神経活動を増加させることから,脳GLYは運動時に脳のエネルギー基質として分解・利用される可能性がある.本研究では,HMWによる脳GLY定量法を確立し,運動時の脳GLY代謝を解明することを目的とした.

まず,11週齢の成熟したWistar系雄性ラットをイソフルラン麻酔の後HMWで屠殺することで,脳GLYの精確且つ安定した定量を可能とした,次に,ラットをトレッドミル走行に馴化させた後,分速20m(LT強度付近)の走運動を行わせ,運動前,運動30,60,90,120分,運動後3,6,24時間にそれぞれHMWにより屠殺し,脳(全11部位),筋(ヒラメ・足底筋),肝臓を採取しGLY定量に供した.併せて血糖値も定量した.血糖は運動中盤まで維持され120分で減少したが,運動直後の糖質摂取によりすぐに回復した.筋・肝GLYは先行研究同様持続時間依存的に減少し,運動直後の糖質摂取により24時間後に超回復した.一方,脳GLYは運動中盤まで変化せず,低血糖が起こる120分でのみ運動に関与するとされる部位(皮質,海馬,視床下部,小脳,延髄)で約50%減少し,運動直後の糖質摂取なしでも6時間後に約20%超回復した.さらに、4週間の中強度運動トレーニングにより,筋同様、脳でも海馬と皮質でGLY貯蔵量の増加がみられた.これら結果は,脳GLYが長時間運動による疲労時に分解・利用されること,並びにトレーニングを積むことで筋同様に適応することを示唆する.運動トレーニングによる持久性や認知機能の向上にはGLYを含めた脳のエネルギー代謝の適応が関与しているのかもしれない.
土壌微生物間のシグナル物質の探索

放線菌の気菌糸誘導シグナル物質に関して、天然物有機化学的方法を用いて研究を行った。まず、放線菌Streptomyces coelicolorに対する気菌糸誘導活性を指標としたスクリーニングを行い、S.aureofaciensおよびS.hawaiiensisのアセトン抽出物に顕著な活性を見出した。それぞれの株を大量培養後、気菌糸誘導物質の単離を行い、2つの新奇性の高い化合物を得た。古くから土壌微生物間のケミカルコミュニケーションの存在が示唆されている。土壌微生物の中でも着目したのは放線菌とカビである。この二者は原核生物と真核生物で進化的に大きく異なるが、よく似た生活環を有している。寒天培地で培養を行うと寒天培地下にまず基底菌糸を形成し、その後気菌糸を空中に伸ばす。最終的に気菌糸は形態変化-分節を起こし胞子を形成する。放線菌やカビにとって胞子形成は、乾燥や栄養源の枯渇といった環境変化への適応のための重要な生存戦略である。申請者の最近の研究によって抗生物質様物質が気菌糸形成を誘導するということが明らかとなった。この結果は、ある種の抗生物質がもともとは自己制御因子であった可能性を示唆する。また、従来のスクリーニング法では抗菌活性など人間にとって有益な活性を持つ物質以外は発見されないことから、まだ微生物にとって重要な生理活性物質が数多く未発見のまま存在すると考えられる。そこで、気菌糸誘導活性を指標に気菌糸誘導物質の探索を行った。野外の土壌からISP2培地を用いて、放線菌34株とカビ9株を単離した。さらにNBRCから分与を受けた放線菌20株を加えた計63株に関して気菌糸誘導物質のスクリーニングを行った。クロストーク法およびアセトン抽出物に関してモデル放線菌Streptomyces coelicolorを試験生物として用い気菌糸誘導活性の生物試験を行った。その結果、S. albusを始めとして計7株のアセトン抽出物に気菌糸誘導活性が見られた。土壌微生物間のケミカルコミュニケーションの存在は昔から示唆されている。その中でも着目したのは放線菌とカビである。そこで、本研究は気菌糸誘導シグナル物質の探索と機能解析を目指すものである。実際にスクリーニングを行ったところ、放線菌Streptomyces hawaiennsisおよびS.aureofaciensの有機溶媒抽出液に気菌糸誘導活性を見出した。さらに各種カラムクロマトグラフィーを用いた活性物質の分離・精製を行ったところ、それぞれから新しい活性物質の単離に成功した。さらにMSおよびNMRスペクトルを用いた化学構造の解析を行ったところ、部分化学構造の決定に成功した。
不均一性・弾性・異方性を伴う紐状柔軟物の操作能力の確立

本研究の目的は,自動機械に紐状柔軟物を操作させるときに必要となる能力を確立することである.紐やケーブルなどの紐状柔軟物は,様々な場面に存在しており,様々な用途がある.例えば,紐は複数の物品を縛る目的に使えるし,ケーブルは電源からの電流や電気信号等を機器に伝える目的で利用される.もし,紐状柔軟物を揃える・解く・束ねる・はめ込むなどの作業を自動化できれば,様々な場面で役立つと思われる.平成30年度の研究活動では,紐の形状変化を連続的に表現できる特徴空間の構築をおもにおこなった.この空間中の一点は,紐状柔軟物のある形状状態を表す.すなわち,空間中に任意の2点を設定し,その間をつなぐ線を引き,線上の点に相当する紐状柔軟物の形状状態を観測すれば,どのような変形によって所望の形状変化へ遷移するかを知ることができる.この特徴空間を構成するにあたっては,敵対的生成ネットワークを用いた.事前に様々な形状状態の紐状柔軟物の画像を撮影しておき,それらを用いて学習をおこなった.学習されたネットワークを用いて,紐状柔軟物の中間形状を適切に画像化できるよう特徴空間を構築した.また,ある形状状態から所望の形状状態への変移を単純なピックアンドプレース操作により実現することを目的として,特徴空間の探索方法を検討した.ある点から目標点への経路を決めるうえで,現実的な形状変化を実現する方向を微小移動量ごとに探すアルゴリズムを提案し,現実的な操作方法が生成可能であるかどうかを調べた.また,操作を実現するためのマニピュレータの手先軌道生成法の提案と実証をおこなった.紐の形状変化を連続的に表現できる特徴空間の構築についての見込みが立ち,操作計画への試みもできていることから,おおむね順調と言える.可能であれば不均一性・弾性・異方性も考慮した形での空間構築法を示したかったが,その点では多少の遅れがある.均一な紐の操作計画法を提案し,検証する.その後,不均一であったり,弾性が高い,異方性があるなどの紐状柔軟物に対しても,特徴空間が構築でき,操作計画を適用できることを確かめる.また,それらの成果を実際のロボットを用いた実験により検証する.本研究の目的は,自動機械に紐状柔軟物を操作させるときに必要となる能力を確立することである.紐やケーブルなどの紐状柔軟物は,様々な場面に存在しており,様々な用途がある.例えば,紐は複数の物品を縛る目的に使えるし,ケーブルは電源からの電流や電気信号等を機器に伝える目的で利用される.もし,紐状柔軟物を揃える・解く・束ねる・はめ込むなどの作業を自動化できれば,様々な場面で役立つと思われる.平成30年度の研究活動では,紐の形状変化を連続的に表現できる特徴空間の構築をおもにおこなった.この空間中の一点は,紐状柔軟物のある形状状態を表す.すなわち,空間中に任意の2点を設定し,その間をつなぐ線を引き,線上の点に相当する紐状柔軟物の形状状態を観測すれば,どのような変形によって所望の形状変化へ遷移するかを知ることができる.この特徴空間を構成するにあたっては,敵対的生成ネットワークを用いた.事前に様々な形状状態の紐状柔軟物の画像を撮影しておき,それらを用いて学習をおこなった.学習されたネットワークを用いて,紐状柔軟物の中間形状を適切に画像化できるよう特徴空間を構築した.また,ある形状状態から所望の形状状態への変移を単純なピックアンドプレース操作により実現することを目的として,特徴空間の探索方法を検討した.ある点から目標点への経路を決めるうえで,現実的な形状変化を実現する方向を微小移動量ごとに探すアルゴリズムを提案し,現実的な操作方法が生成可能であるかどうかを調べた.また,操作を実現するためのマニピュレータの手先軌道生成法の提案と実証をおこなった.紐の形状変化を連続的に表現できる特徴空間の構築についての見込みが立ち,操作計画への試みもできていることから,おおむね順調と言える.可能であれば不均一性・弾性・異方性も考慮した形での空間構築法を示したかったが,その点では多少の遅れがある.均一な紐の操作計画法を提案し,検証する.その後,不均一であったり,弾性が高い,異方性があるなどの紐状柔軟物に対しても,特徴空間が構築でき,操作計画を適用できることを確かめる.また,それらの成果を実際のロボットを用いた実験により検証する.研究成果の論文化にやや遅れがあり,いくつかの研究発表および論文掲載が2年度目になる予定である.よって,次年度使用額については,学会参加費・旅費・論文投稿費として使用する予定である.
畑地下層土からの低栄養要求型脱窒菌の分離と脱窒能・亜酸化窒素生成能の評価

九沖農研畑作研究部の家畜スラリー長期連用圃場の脱窒菌密度を脱窒菌計数標準培地と新たに開発した低栄養性培地で比較した。脱窒菌計数標準培地を低栄養性培地に替えると、とくに下層土の脱窒菌数が増加したことから、土壌中には多くの低栄養性脱窒菌が生存することが示唆された。そこで、低栄養性培地を用いて長期間培養するとともにアセチレン阻害法により脱窒活性の有無を判定する、低栄養性脱窒菌分離方法を開発し、これを用いて家畜スラリー多量投入区から低栄養性脱窒菌等61株を分離した。分離した脱窒菌の16SrRNA部分配列(AB118811-AB118817,AB162052-AB162105)に基づき群集構造を解析したところ、データベース上に登録されていない新規菌株を含む多様な脱窒菌が同定された。分離菌株の多くが最終代謝産物としてN_2Oガスを生成するタイプであった。家畜スラリー多量投入区の各層位から採取した土壌試料を用いて、土壌DNAを抽出した後に、脱窒関連遺伝子の増幅産物をクローニングし、培養法によらない脱窒菌群集構造の多様性を評価したところ、表層では多様な脱窒菌群が下層では単純化すること、また根粒菌に近い菌群が表層から下層まで広く分布することが明らかになった。土壌層位別の脱窒活性、脱窒菌数、そして分離菌株の脱窒代謝特性等から、下層土に集積するN_2Oガス生成タイプの低栄養性脱窒菌の集積と群集構造の単純化は下層土壌環境のもとでは脱窒活性の増加に寄与しないと推定した。2004年7月28日、九州沖縄農業研究センター主催、大韓民国Mokwon大学校共催、九州東海大学協賛により、国際シンポジウム「環境保全型農業推進のための微生物資源の探索と利用」を九沖農研において開催した。窒素収支が明らかにされた家畜スラリー還元畑土壌下層土から低栄養要求型脱窒菌を分解・同定し、脱窒を利用した窒素浄化技術の開発に向けた脱窒能、及び脱窒代謝過程で発生し環境負荷が危惧される亜酸化窒素生成能評価を行う。2002年度は、低栄養要求型脱窒菌の土壊層位別・時期別変動を解明した。家畜スラリー長期連用試験圃場を対象に、表層から4m下層までの土壌層位別にスラリー秋期投入前に土壌試料を採取した。脱窒菌密度は、2種類の培地組成(標準培地:50ppm硝酸添加肉汁培地、あるいは低栄養培地:5ppm硝酸添加100倍希釈肉汁培地)を用いてMPN法により計数した。標準培地では硝酸イオンの消失から脱窒菌数を推定した(以下、普通脱窒菌数と呼ぶ)。また低栄養培地の場合には、気相を10%アセチレンガス添加アルゴンガスで置換し、亜酸化窒素ガスの集積から脱窒菌数を推定した(以下、低栄養要求型脱窒菌数と呼ぶ)。アセチレン阻害法により潜在的脱窒活性を評価した。その結果、普通脱窒菌数は表層ではスラリー投入量(0,60,150,300t/ha)に対応した分布を示したが、下層では投入量との関係は認められなかった。一方、低栄養要求型脱窒菌数の場合、表層から下層までスラリー投入量に対応した垂直分布を示した。いずれの土壌層位においても、低栄養要求型脱窒菌数が普通脱窒菌数よりも1010^5倍多くなった。

また、家畜スラリー投入量が多いほど、下層における低栄養要求型脱窒菌群が相対的に増加した。普通脱窒菌数及び低栄養要求型脱窒菌数は、いずれの場合も脱窒活性との有意な相関関係が認められた(前者r=0.756^<**>、後者r=0.462^<**>)。しかし下層土だけで見ると、有意な相関関係は認められなかった。窒素収支が明らかにされた家畜スラリー還元畑土壌下層土から低栄養要求型脱窒菌を分離・同定し、脱窒を利用した窒素浄化技術の開発に向けた脱窒能、及び脱窒代謝過程で発生し環境負荷が危惧される亜酸化窒素生成能の評価を行う。2003年度は、家畜スラリー還元畑土壌から分離した菌株について脱窒関連遺伝子の特性を評価するとともに、地下水系に至る深層土壌の脱窒活性と脱窒菌群の垂直分布について調査した。既に分離した低栄養性脱窒菌群のうち16SrDNA解析からproteobactria α-subdivisionと同定されたグループについて、脱窒代謝に関わる遺伝子の一つ(nirK)を対象に塩基配列を解析した。また2003年3月下旬、鹿児島県鹿屋市旭原町シラス台地の舞層から65m下層に至る土壌層位別コア試料を採取し、一般理化学性、MPN法による脱窒菌数、洗浄音波法により吸着型と浮遊型に分画した生菌数、アセチレン阻害法による土壌の潜在的脱窒活性を測定した。その結果、分離した脱窒菌のnir-K遺伝子塩基配列の類似度を解析したところ、Bradyrhizobiun japonicumとBlastobacter denitrificans及びOchrovactumとEnsiferの2つのカテゴリーに分かれ、16SrDNAに対応した結果となった。シラス層位(455m)の下に位置する粘土層(64.7m以深)において10^3nmol/日・g乾土レベルの表層クロボク層に匹敵する高い潜在的脱窒活性が認められた。脱窒菌数は20m以深の深層土壌・特に粘土層において表層と同等かそれ以上に増加する傾向が認められた。吸着型生菌数の場合は粘土層で明らかに増加した。以上から、粘土含量やT-C、T-N等の土壌特性が吸着型脱窒菌の増殖及び脱窒活性に好適な嫌気的環境を作り出し、脱窒活性が増加したと推察した。2004年度は、分離脱窒菌及び土壌中の脱窒菌に由来する脱窒関連遺伝子(nirK)の多様性を解明するとともに、これまでの成果等を公表するために国際シンポジウムを開催した。九沖農研畑作研究部の家畜スラリー長期連用圃場のうち300t/ha区の表層土を2003年11月に採取し、土壌DNAから脱窒関連遺伝子(nirK)をクローニングした。既に分離した低栄養性脱窒菌群の一部について、常法に従い特性を評価した。その結果、重複した配列を除き26種類の土壌nirKクローンが得られた。系統樹を作成したところ、大きく5つのグループに分かれた。クローンの多くはα-プロテオバクテリア、また一部はβ-プロテオバクテリアのnirKと近い配列であった。一方、既存のデータベースあるいは同じ土壌から分離した脱窒菌株とは離れたクローンも存在した。分離した低栄養性脱窒菌のうち、βプロテオバクテリアに属し16SrRNA解析から新しい種の可能性の高い2菌株について、近縁種と形態等の特性を比較評価した。いずれの分離菌株も脱窒代謝の最終産物として亜酸化窒素を集積するタイプであった。2004年7月28日、九州沖縄農業研究センター主催、大韓民国Mokwon大学校共催、九州東海大学協賛により、国際シンポジウム「環境保全型農業推進のための微生物資源の探索と利用」を九沖農研において開催した。
象牙質非コラーゲン性たんぱく質の機能に関する研究

象牙質中の非コラーゲン性成分にはホスホホリンとよばれる象牙質に特有のリンたんぱく質のほかにプロテオグリカン、オステオネクチンなどやさらに血清たんぱく質も存在する。これらの成分は石灰化との関連も示唆されている。それらの化学構造や性質の特徴を明らかに、とくに硬組織形成に於けるそれらの生理的機能を解明することを目的として、分離精製および性質について詳しく調べた。それらの結果の概要は以下のごとくである。1)ホスホホリンは寒天ゲル内でのリン酸カルシウムの析出量を減少させ、析出するバンドを鮮鋭にする効果を認めた。この作用はリン酸を除去したものでは失われた。象牙質内分布をみると、ホスホホリンは乳歯と永久歯および部位によって量的な違いが認められた。象牙質形成不全症ではホスホホリンは検出されなかった。抗体を用いて象牙芽細胞のインキュベーションによるホスホホリンの生合成を確認することが出来た。これらの結果から象牙質形成機序に時期的、部分的に異なった過程の存在の可能性が示唆された。2)象牙質中のプロテオグリカンについては、骨や軟組織のものと比較しながら分析を行い、とくに低分子型のもので、硬組織に特有といわれる画分を分離精製し、そのコアプロティンに対する抗体によりその特徴が明らかにされた。一方、軟組織にも同様のプロテオグリカンの存在が認められた。3)オステオネクチンについては、象牙芽細胞のmRNAからつくったcDNAを抗体を使ってクローニングして、オステオネクチンのcDNAを分離し、塩基配列からSPARCと同一の分子であることを確かめた。また抗体を用いた方法で、各種の組織での存在を明らかにした。以上の成果によって、象牙質形成の過程において非コラーゲン性成分が組織発生、分化、石灰化の調節などに機能している可能性が明らかにされた。象牙質の非コラーゲン性成分は、コラーゲン量の約1/10にすぎないが、それらの生理的役割は最近特に重視されており、カルシウムイオンやアパタイト結晶に対する親和性が高く、コラーゲンと結合する能力があるものは、石灰化との関連も示唆されている。象牙質にはホスホホリンとよばれる特有のリンたんぱく質のほか、各種の糖たんぱく質、シアル酸含有たんぱく質、γ-カルボキシグルタミン酸含有たんぱく質、プロテオグソカンなどが存在する。そこで、これらの分離精製、化学構造の解析に関する研究を行ない、それらの成果から広く非コラーゲン性たんぱく質の硬組織形成に於ける生理的機能を解明することを目的とした。実験材料としては、ウシ前歯歯胚および萠出歯の象牙質のみを採取した。これを粉砕し、EDTA脱灰-Ca沈殿法によりホスホホリンを分離し、クロマトグラフィー等により精製した。このたんぱく質についてしらべた結果、以下のような成果が得られた。1)ウシ象牙質より抽出したホスホホリンの分子量に多様性が認められ、またジニトロフェニールヒドラジン縮合法と4-水素化ホウ素ナトリウム還元法でしらべたところ、この分子中にピルビン酸が含まれることが確かめられた。このピルビン酸は、ホスホホリンの調製の段階で人工的に生成されたものではなく、in vivoで形成されたものであることが、推定された。2)また、歯の成熟にともなって、ピルビン酸含有量も増加の傾向が認められた。以上の結果を総合して、象牙質の非コラーゲン性たんぱく質の主成分であるホスホホリンは、生体内でセリンリン酸の非酵素的なβ-脱離反応によって、リン酸基がはずれたのち、ペプチド鎖の切断が起こり、いろいろの長さの分子が生じたものと推定された。

象牙質中の非コラーゲン性成分のうち、ホスホホリンとよばれるリンたんぱく質は象牙質に特有のものであり、その化学構造や性質の特徴が明らかにされている。このたんぱく質は、カルシウムイオンやアパタイト結晶に対する親和性が高く、あるいはコラーゲンと結合する能力があることから、石灰化との関連も示唆されている。我々は60,61年度の研究でこれらの分離精製、化学構造の解析、代謝などに関して、或る程度の成果をあげてきているが、さらに各種の新しい手法を導入して研究の発展を計るとともに、硬組織形成に於けるそれらの生理的機能を解明することを目的として、ホスホホリンを分離精製してその性質をさらに詳しく調べた。それらの概要は以下のごとくである。1)ホスホホリンは2mM程度のカルシウム濃度で沈澱するが、アルカリホスファターゼで処理してエステルリン酸を除去したもの、およびカルボジイミド試薬によりカルボキシル基をブロックした場合にはカルシウムイオン添加によって沈澱せず、一方、アパタイト表面への吸着はこれら酸性基をブロックした場合にはむしろ増加することが確かめられた。2)ホスホホリンを特異的に染色する方法を考案し、正常および象牙質形成不全症の象牙質標本について組織化学的に検索したところ、このたんぱく質は正常髄周象牙質部分にのみ存在し、形成不全症の象牙質のみならず、外套象牙質、二次象牙質、修復象牙質などにもほとんど存在しないことが確かめられた。これらの結果は象牙質形成機序においていくつかの異なった過程の存在の可能性を示唆するものである。このような成果によって、象牙質形成の過程において非コラーゲン性たんぱく質、特にホスホホリンの出現が組織発生、分化さらに石灰化の機構の調節に機能している可能性が示された。象牙質中の非コラーゲン性成分にはホスホホリンとよばれるリンたんぱく質のほかにプロテオグリカンなど象牙質に特有のものが存在し,それらの化学構造や性質の特徴が調べられている.そしてこれらの成分の石灰化との関連も示唆されている.我々は60,61年度の研究で或る程度の成果をあげてきているが,さらに硬組織形成に於けるそれらの生理的機能を解明することを目的として,分離精製および性質について詳しく調べた.それらの概要は以下のごとくである.1)寒天ゲル内でのリン酸エルシウム析出におよぼす効果を調べたところ,ホスホホリンは析出量は減少させたが,析出するバンドを鮮鋭にする効果が認められた.この作用はアルカリホスファターゼで処理してエステルリン酸を除去したものでは失われることが確かめられた.2)象牙質中のプロテオグリカンについては,骨や軟組織のものと比較しながら分析を行い,とくに低分子型のもので,硬組織に特有といわれる画分を分離精製し,そのコアプロティンに対する抗体を作って検討した結果,いくつかの特徴が認められたが,一方,軟組織にも同様のプロテオグリカンが存在することも認められた.3)乳歯および永久歯について,歯冠部,歯根部に分けて象牙質非コラーゲン性成分を分析してみると,乳歯と永久歯の間および部位によってホスホホリンその他の成分について,量的,質的な相違が認められた.これらの結果は象牙質形成機序において,時期的にも部分的にもいくつかの異なった過程の存在の可能性を示唆するものである.以上の成果によって,象牙質形成の過程において非コラーゲン性成分が組織発生,分化,石灰化の調節などに機能している可能性が明らかにされた.
前期古墳出土鉄製小札革綴甲冑の復元的研究－黒塚古墳出土品をモデルとして－

本研究の目的は、東アジアにおける3世紀から4世紀にかけての鉄製革綴甲冑の系譜関係および流通関係を明らかにすることである。その目的のために1黒塚古墳出土品の三次元レーザー計測、2黒塚古墳出土革綴甲冑の復元品の製作、3黒塚古墳出土小札に付着する獣毛状有機物の分析、4類例調査、を実施した。その結果、黒塚古墳出土革綴甲冑は極めて特異な形状を有することが明らかになった。本研究の目的は、東アジアにおける3世紀から4世紀にかけての甲冑の系譜関係および流通関係を明らかにすることである。この目的を遂行するために、平成25年度は黒塚古墳出土甲冑の復元に主眼を置き、1三次元レーザ計測作業、2小札革綴冑の復元品の設計と試作品制作、3甲冑に付着する獣毛状有機物の分析、の3点を実施した。1については、外部委託として黒塚古墳出土品189件の三次元レーザ計測を実施した。これにより微妙な湾曲を有する小札や帯金、円頭鉄板の形状に関する詳細なデータを得た。2については、三次元レーザ計測で得られたデータをもとに小札を数種類にモデル化し、復元図を製作した。そして完成品の前段階として、HMシートと羊革紐により試作品を製作した。また、小札革綴甲についても同様の手法により局部的に試作品を製作した。実際に試作品を製作することにより、小札革綴冑については小札の使用枚数が確定できた。さらに復元図の矛盾点を修正することができ、樹脂製の完成品を製作する前において、その確証性を高めることができた。3については、本体から剥離した微細な資料を対象として走査型電子顕微鏡観察を行った。その結果、比較資料との検討を踏まえ、有機物を特定する見通しを得た。この作業については外部研究者の指導と協力を得た。この目的を遂行するために、平成24年度は1黒塚古墳出土甲冑の復元、2国内出土資料の類例調査、3研究会の開催、を行った。1については、復元案の検討を実物資料から行い、おおよその外形と小札の組み合わせが判明した。その結果、甲は基本的に裲襠式構造で、前胴部分は不明なものの、後胴部分は押付板と帯状鉄板とを組み合わせたフレームに小札を連ねて充当しており、国内資料には類例のないものである。冑については、幅狭帯金に小型小札が内側から連なるタイプであることが判明し、冑所用の小札を全体の中から分離できる見通しを得た。また、長さ15cm、幅5cmの円頭鉄板は、これのみで横方向に連なって構造物になることが判明し、やはり国内資料に類例のないものであることが判明した。円頭鉄板については、革綴方法に主眼を置いた局所的な復元モデルを厚紙により制作した。2については、関西大学所蔵玉手山6号墳出土小札の類例調査を行い、実測・写真撮影作業を実施した。3については、11月10日に研究会を開催した。国内の甲冑研究者を招聘し、出土資料を熟覧したうえで意見交換した。黒塚古墳出土革綴小札甲は、国内に類例がないものであることをあらためて認識した。本研究の目的は、東アジアにおける3世紀から4世紀にかけての鉄製小札革綴甲冑の系譜関係および流通関係を明らかにすることである。この目的を遂行するために、これまでに1黒塚古墳出土甲冑の三次元レーザ計測、2黒塚古墳出土小札革綴冑の復元品の設計と試作品製作、3黒塚古墳出土小札革綴甲の復元品の設計と試作品の部分製作、4黒塚古墳出土小札に付着する獣毛状有機物の分析、5類例調査を実施している。平成26年度は、本研究の目的を遂行するための大きな柱である黒塚子古墳出土小札革綴甲冑の復元品製作に取り組んだ。小札革綴冑については試作品段階でおおよその確証性を得ているが、小札革綴甲については復元案の小札枚数と実際の出土小札枚数の間で大きな差があり、問題を有していた。そこで出土原品の全点について、接合関係、綴じ方、穿孔方法につい悉皆調査を実施した。その結果を元に復元案を再検討したが、いまだ成案には至っていない。上記の調査と並行して、類例調査を二件実施した。一つは香芝市城山2号墳出土小札革綴甲の三次元レーザ計測とエックス線透過撮影による調査である。本例はこれまでに実測図が公表されているものの、出土状態のまま取り上げられているため、表面以下の情報については皆無であった。エックス線調査の結果、表面以下に別の小札は見出せず、甲を展開した状態で副葬したことが明らかとなった。また小札以外の部材は見出せなかった。今一つは九州地方で出土している二例についての調査である。その結果、小札のサイズには黒塚古墳と差がみられるものの、基本的な綴じ方については同じであることを確認した。次年度は、これまでの成果をもとにして改めて復元案と復元品の製作に取り組み、研究の目的を達成したい。この目的のため、1黒塚古墳出土

甲冑の三次元レーザー計測、2黒塚古墳出土小札革綴甲冑の復元品の設計と試作品製作、3黒塚古墳出土革綴甲冑の復元品製作、4類例調査、の4項目を実施している。最終年度の平成27年度は、本研究の大きな柱である3復元品製作に取り組み、その参考のために4類例調査を実施した。小札革綴冑の復元については、前年度までに完成した試作品の寸法を修正し、また頭頂部の閉塞を改変した。復元小札の素材はアルミ材とし、寸法と形状は腰巻板に遺存する実資料の三次元レーザー計測に基づいて標準モデルを作成した。完成した復元品は、腰巻板1段に小札12段が立ち上がる構成で、大きさは高さ25cm、底径21cm、使用小札枚数は300点である。甲については、実資料からは長さ53cmの横長鉄板の両端から長さ30cmの鉄板が下窄まりに垂下し、これらの鉄板をフレームとしてその内部を縦9段、横1428枚の小札が横と縦に綴じ合わされる構成が復元された。この構成品については、甲の後胴部に相当すると想定した。復元小札の製作は冑使用小札に倣った。完成した復元品は横54cm、縦28cm、使用小札枚数は196点である。このほか、縦16cm、横4.86.7cmの円頭下直裁を呈する鉄板が24枚確認しており、これについても横一連に綴じ合わせて復元品を製作した。黒塚古墳出土甲冑を構成する小札は、前漢代以降にみられる魚鱗甲と呼ばれるものであり、国内出土品においても基本構成が共通する冑の類例がみられる。一方、甲およびその他の構成材には類例のない鉄板が使用されており、中国出土資料にも類例はみられず、黒塚古墳の特異性が改めて浮かび上がった。また、復元製作への三次元レーザー計測利用の有効性を確認した。本研究の目的は、東アジアにおける3世紀から4世紀にかけての鉄製革綴甲冑の系譜関係および流通関係を明らかにすることである。その目的のために1黒塚古墳出土品の三次元レーザー計測、2黒塚古墳出土革綴甲冑の復元品の製作、3黒塚古墳出土小札に付着する獣毛状有機物の分析、4類例調査、を実施した。その結果、黒塚古墳出土革綴甲冑は極めて特異な形状を有することが明らかになった。実際の接合関係から小札革綴甲の復元案を作成したが、出土実数と大きな開きがあった。そこで全品の悉皆調査を実施したが、実際の接合関係との乖離を埋めることはできず、復元案の成案には至っていないため。考古学小札革綴甲について復元図作成、試作品製作を早急に進める。そのうえで樹脂製の完成品を製作する。復元作業については、研究分担者、研究協力者との調整を図り、意見を統一したうえで作業を進める。作業の進行に合わせて研究会を開催し、広く意見を求めて復元作業に取り入れる。また、類例調査を行い、資料の蓄積をもとに復元作業を進める。小札革綴冑の復元について主力を注いだため、小札革綴甲については復元の成案をまだ得られていない。黒塚古墳出土甲冑の復元案作成に時間を要したため、復元品制作については途に就いたばかりである。昨年度までに小札革綴甲冑の復元案と試作品を製作したが、復元案の使用数と出土実数とで大きな開きがあった。そこで今年度は出土品の再検討を悉皆的に実施したが、復元の成案には至っていない。結果として樹脂成型の外部委託を発注できず、未使用額が発生することとなった。小札革綴甲について復元図作成、試作品製作を早急に進める。この作業の有効性は小札革綴冑の復元で確認しているので、歩を一つにしたうえで、樹脂製の完成品を製作する。
日米国際結婚夫婦の離婚に関わる心理的要因についての研究

国内の結婚件数が減少する中、日本人の結婚の29組に1組が国際結婚となり、14組に1組は離婚に至っている。国際離婚の際の子どもの扱いを定める「ハーグ条約実施法」が2013年に可決されたが、海外での日本人の国際離婚の実態は明らかにされていない。本研究はアメリカ在住のアメリカ人夫との離婚済み・調停中の日本人女性に夫婦関係継続困難に導いた夫婦間葛藤について聞き取り、国際離婚を引き起こす心理的要因を質的に明らかにすることを目的とした。同国人同士の離婚と同様の要因とともに、現在までの分析では国際離婚特有の要因として、1海外移動に伴う夫婦関係の変容と2宗教的文化実践をめぐる夫婦間葛藤が析出されている。本研究の目的の第一点は、在米の日米国際結婚が継続する場合としない場合とでは、アメリカ人夫と日本人妻の生涯発達の過程で何がどう異なるのかを明らかにすることである。そのために夫婦が国際結婚を選択するに至った心理的・社会的経緯を家族心理学的・文化心理学的視点から検討を行ことが必要である。2014年度は、夫婦という成人期に主体的に選択される「もっとも親密な人間関係」において、異文化性が発現する要因を、「国際結婚に向かわせた要因」と「配偶者が外国人でなければならなかった必然性」を対象者に問いかけることによって探った。本研究の目的の第二点は、国際結婚に至った夫婦関係の親密性を高める社会的・心理的要因の抽出である。これについては、結婚生活に幸福感があり現在も婚姻を継続している有子夫婦に対して、結婚生活の中で夫と妻が持ち寄った文化をすり合わせる家庭を詳細に聞き取り、文化のどの領域での一致が親密性を高め、夫婦のパートナーシップを強固にするのかを探った。本研究の目的の第三点は、国際離婚を引き起こす社会的・心理的要因の抽出である。これについては、国際離婚をした日本人妻に、夫婦の文化の摺合せの過程において、どの領域での不一致が夫婦の親密性を失わせるかと、夫婦関係が破局に向かうプロセスを聞き取った。さらに、国際離婚成立後に、子どもをめぐって夫婦間でどのような折衝が行われるかについても聞き取りデータを収集した。本研究の目的は以下の3点である。1.在米の日米国際結婚が継続する場合と破局に至る場合とでは、アメリカ人夫と日本人妻の生涯発達過程の何がどう異なるのかを明らかにすること、2.国際結婚に至った夫婦関係の親密性を高める社会的・心理的要因を抽出すること、3.に国際離婚に夫婦を向かわせる社会的・心理的要因を抽出することである。2015年度は2014年度に引き続き、2.と3.に焦点をあてて主にインタビュー法によるデータ収集と質的分析を行った。その結果、2.と3.の要因は二項対立的に別個に存在しているのではなく、結婚生活の場と時間的経過において相互に絡み合って夫婦関係に影響を与えていることが示された。例として、本年度集中してとれたデータの中に、「夫婦の社会思想的・宗教的一致」という要因がある。これは、夫婦の出会いと結婚に至る過程では夫と妻との結びつきを強めて急速に結婚に向かわせる要因として機能する。他方、結婚後の家庭内文化実践においては、社会思想と宗教の領域は夫婦それぞれが「自らの文化的志向性へのこだわり」(矢吹2011)を強くもつため、文化実践の具体的なやり方について夫婦双方が妥協をすることが難しく、互いの文化を摺合せて新しい家庭文化を構築することが困難であった。社会思想と宗教とは、人間の価値観や生き方を方向付ける重要な要因である。本年度の対象夫婦は、結婚初期にこの領域の一致によってお互いの結びつきを強く確認したがゆえに、「相手が自分の文化実践のやり方をわかってくれるもの」という期待を双方が持っていた。対象夫婦は結婚後の一つ一つの文化実践のズレに対しての失望感を高め、離婚に向かわせたと考えられる。1日米国際結婚を20年以上継続している在米の日米国際結婚日本人妻、2日米国際離婚後アメリカで子育てを経験している日本人妻、3在米の日米国際結婚をして、調査時点で離婚手続きを進めている日本人妻、4居住地域における文化的多様性の要因を見るために、アメリカ以外の英語圏で国際結婚をしている日本人妻の4グループの聞き取り調査を実施した。いずれも夫と妻のライフストーリーを含でいることから、夫婦双方の生涯発達の文脈でデータを解釈することが可能である。1.在米の日米国際結婚が継続する場合と破局にいたる場合とでは、アメリカ人夫と日本人妻の生涯発達過程の何がどう異なるのかを明らかにすること、2.国際結婚に至った夫婦関係の親密性を高める社会的・心理的要因を抽出すること、3.国際離婚に夫婦を向かわせる社会的・心理的要因を析出することである。2016年は、3.に焦点をあててデータ収集と質的分析を行った。研究調査協力団体の紹介を得て、国際離婚経験のある日本人女性、および国際離婚に向けて協議中の日本人妻の対象者をスノーボール形式で募り、ライフストーリー法を用いて、一人当たり3回から5回の聞き取り調査を実施した。

2015年の調査で、「夫婦の社会思想的・宗教的一致」が夫婦関係を円滑にする要因の一つとして析出されたため、2016年の調査では夫婦関係の破局について「社会思想的・宗教的不一致」を主訴としている対象者を中心に探し、夫と妻のライフストーリーの文脈にうめこまれた夫婦関係の破綻のプロセスについて、データを収集した。現在まで明らかになっていることは、自らの意志で信仰を選び、宗教的実践を目的として渡米した信仰者一世の日本人妻と、代々その宗教を信仰していて宗教が所与のものであった信仰者二世、三世のアメリカ人夫とでは、1.宗教的信念の強さと、2.宗教的文化実践についての熱意が異なっており、それが結婚当初から夫婦間葛藤課題となっていた。家族も友人も捨てて渡米した信仰者一世の日本人妻は、夫の出会いの場も結婚後のコミュニティも教会に依拠していた。教会の教えにより自己鍛錬をし、教義を忠実に家庭文化に反映させようとする信仰者一世に日本人妻と、その意欲があまりない信仰者二世、三世のアメリカ人夫の間で葛藤課題が調整されることはなく、夫婦関係の破綻に至っていた。本研究の目的は以下の3点である。1.在米の日米国際結婚が継続する場合と破局にいたる場合とでは、アメリカ人夫と日本人妻の生涯発達過程の何がどう異なるのかを明らかにすること、2.国際結婚に至った夫婦関係の親密性を高める社会的・心理的要因を抽出すること、3.国際離婚に夫婦を向かわせる社会的・心理的要因を析出することである。2016年は、3.に焦点をあててデータ収集と質的分析を行った。研究調査協力団体の紹介を得て、国際離婚経験のある日本人女性、および国際離婚に向けて協議中の日本人妻の対象者をスノーボール形式で募り、ライフストーリー法を用いて、一人当たり3回から5回の聞き取り調査を実施した。現在まで明らかになっていることは、自らの意志で信仰を選び、宗教的実践を目的として渡米した信仰者一世の日本人妻と、代々その宗教を信仰していて宗教が所与のものであった信仰者二世、三世のアメリカ人夫とでは、1宗教的信念の強さと、2宗教的文化実践についての熱意が異なっており、それが結婚当初から夫婦間葛藤課題となっていた。1.在米の日米国際結婚が継続する場合と破局に至る場合とでは、アメリカ人夫と日本人妻の生涯発達過程の何がどう異なるのかを明らかにすること、2.国際結婚に至った夫婦関係の親密性を高める社会的・心理的要因を抽出すること、3.国際離婚に夫婦を向かわせる社会的・心理的要因を析出することである。2017年も3に焦点をあててデータ収集と質的分析を行った。これまでの調査から生涯発達を通じての日本・アメリカ・第三国間の往還を繰り返す中での夫婦のキャリア形成の困難さが夫婦のパワーバランスに影響を与え、夫婦関係悪化の要因となることが見出された。2016年のデータでは、夫の国であるアメリカに移住後は、アメリカ人夫がBread Winner(主な稼ぎ手)となり日本人妻のキャリアが中断されていた。
乳がん自然発症モデル動物ツパイの樹立と制御法の開発

乳がんは女性のがんで多く見られる悪性腫瘍で、現在1年間に新たに乳がんと診断される日本人女性は6万人を超える。根治が困難な症例も多く、適切な乳がんモデル動物で乳がんの生物学的特性、治療および予防法を研究するのは急務である。乳がんモデルとして、従来齧歯類動物が使われているが、乳腺の生物学的特性や、乳がんの発病プロセスなどが人の乳がんと多くの違いがあるため、乳がん研究での応用には限界がある。サルは薬物治療評価に理想的な実験動物であるが、自然発がんモデルが無く、飼育コストも高い。ツパイはツパイ目ツパイ科に属す、体重が約150グラムの小型哺乳動物で、近年まで原猿類に分類されていた。また、ツパイは人に近い遺伝情報を持っており、ヒトとチンパンジーにしか感染しないB型肝炎ウイルスの感染受容体がツパイの肝細胞から同定されている。ツパイの乳腺の生理学的特徴と発育などはヒトに類似している。ツパイの自然発症乳腺腫瘍は楕円形または不規則な形であり、表面は滑らかで、多くの腫瘍には潰瘍の併発もあった。自然発症乳腺腫瘍の病理組織学的検索を行い、その結果乳腺腫瘍は乳腺管状乳頭状がんが多く観察され、腫瘍の形態および病理はヒトの乳頭腺がんに非常に近い事が明らかとなった。また細胞診の結果、上皮系悪性腫瘍である事が確認された。平均発生月齢は2年3ヶ月で、一番早くは10ヶ月齢に見られた。このことから、ツパイの自然発症乳腺腫瘍は遺伝性のものが多く、若年性のものもあることが示された。これらから得られた新たな知見を元に、早期診断、予防、治療法開発の可能性を探る。おおむね当初研究計画に沿って進行している。1.ツパイの正常乳腺、並びに各がん化段階の乳がん組織から細胞株を樹立する。この細胞間の遺伝子発現プロファイルを網羅的に解析し、乳がん細胞特異的に発生する発現異常を明らかにする。2.ツパイの正常乳腺と乳がん組織で発現する遺伝子を網羅的に解析し、乳がん特異的生じる異常を明らかにする。また、1の結果と比較し、細胞レベルと組織レベルでの発現プロファイルの違いを明らかにする。

また、1の結果と比較し、細胞レベルと組織レベルでの発現プロファイルの違いを明らかにする。研究用試薬及び器材の購入に際し、キャンペーン期間を活用したので経費を節減できた。また飼育動物頭数が少なくなったために経費が少なくなった。来年度は解析動物頭数が増えるのでその飼育経費と、それに伴う解析経費の増額に対応するために使用する。
文化としての社会主義：北東アジアとDPRK

本研究課題は、北東アジア地域において、近代化モデルとしての社会主義が文化としていかに発達したのかという観点から、DPRKに注目し、1公的プロパガンダの観察・資料収集・文化コード解読、2ソ連・中国からの近代化モデルの輸入と現地化の調査・分析・検討、3植民地期における日本から朝鮮半島への社会主義イデオロギー・芸術流入のプロセスの調査・分析・検討、4他の社会主義国家との比較・分析の4点を主要課題とする。当初の計画では、5年間の研究期間のうち、初年度は研究基盤構築、2年目3年目は調査実施・分析、4年目に研究の統合・体系化、5年目に研究成果公開と位置づけている。二年目である2018年度は、現地調査に重点を置き、中国、韓国、ロシア、そして他費ないし私費でDPRK調査を行った。また地域比較のため、キューバ、旧ソ連(エストニア、リトアニア、ラトビア、タジキスタン、キルギス、アゼルバイジャン)を行った。2月には大谷大学で第三回研究発表会・調査報告会・研究打ち合わせを開催した。研究発表会は、文学・映画セッション、音楽・舞台芸術セッションの二つのセッションに分け、それぞれ北東アジア、中欧の社会主義文化、日本における社会主義文化の受容の三つの観点から、研究メンバー1名、外部7名が論考を発表し、フロアからも質疑や意見がでて、活発な議論が行われた。研究分野・研究対象国が異なる研究者間での情報共有、議論は、有意義であったと考えている。調査報告会・研究打ち合わせでは、当該年度の調査の状況を報告し、次年度以降の研究の方向性を話し合った。有望な若手研究者を3名研究協力者として迎え、研究活動支援を行った。二年目の2018年度は、初年度の研究基盤の構築と予備調査を受けて、本格的な調査活動に入った。北東アジア地域及び旧・現社会主義圏を精力的に調査し、この目的は達成することができたと考えている。DPRKについても複数のメンバーが現地調査を実施した。複数の研究者による共同調査も引き続き実施し、知見の共有や意見交換を図った。これらの現地調査については、メンバー内の集まりで報告会を開き、知見を共有するように努めている。また、科研メンバーだけでなく、DPRK、ソ連、中国、ポーランドなど社会主義圏を研究対象とする外部の専門家を招いての研究発表会を開催し、研究対象国・分野を超えて有意義な情報共有や意見公開を行うことができた。コミュニティを異にする研究者同士の顔つなぎの場ともなり、今後の研究協力体制の一層充実した構築を期待することができる。メンバー全員での研究打ち合わせを行い、共同研究の態勢を確認し、次年度以降の研究活動についても意見交換を行った。若手研究者に対する海外調査の旅費支援や研究発表の場の提供を行い、後進の育成に努めた。2019年度も引き続き現地調査を重点的に行う。中国、ドイツ、ロシアを含む旧ソ連、DPRK(私費ないし他費)で調査を行う。調査の実績が進んでいるので、分析・考察に取り掛かり、国内外での発表を行い、助言を得て、論考をブラッシュアップする。引き続き研究協力者として若手研究者の活動支援を行い、国内での研究会参加や資料収集を支援する。年度内に研究チーム内で、これまでの活動をまとめ、研究発表会を行い、今後の方向性を話し合う。また、海外から専門家を招聘し、ワークショップ等の企画ができないか調整している。本研究課題は、北東アジア地域において、近代化モデルとしての社会主義が文化としていかに発達したのかという観点から、DPRKに注目し、1公的プロパガンダの観察・資料収集・文化コード解読、2ソ連・中国からの近代化モデルの輸入と現地化の調査・分析・検討、3日本から朝鮮半島への社会主義イデオロギー・芸術流入のプロセスの調査・分析・検討、4他の社会主義国家との比較・分析の4点を主要課題とする。初年度である平成29年度は、研究基盤の整備と構築と位置づけた。研究分担者のほか、研究協力者を複数加え、旧ソ連・中国・朝鮮半島と研究対象国や専門分野が異なる研究者がチームを組むため、共同研究としての体制を整える必要があり、複数回の研究打ち合わせと全メンバー参加の研究会を二回行った。6月の第一回研究会(会場:大谷大学)では、各自の研究紹介を行い、問題意識の共有を図り、今後の研究方針を検討した。本研究課題においては、海外調査が重要であるため、初年度は調査機材をそろえることに重点をおき、予備調査として、ロシア、ウクライナ、ドイツ、中国、韓国、ベトナムにメンバーを派遣した。別途、メンバー三名が私費あるいは他費でDPRKに渡航し、調査を行った。またDPRKに関する資料を豊富に所蔵する朝鮮大学校においても、資料収集と調査を行った。これら各調査では現地の研究状況の把握に努め、現地協力者・協力研究機関確保の可能性を探った。2月の第二回研究会は、朝鮮大学校朝鮮問題研究センター・朝鮮文化研究室との共催で研究発表・調査報告を行うものとなった。朝鮮大学校からは会場提供のほか、発表者・司会者・討論者がでての共同研究会となり、聴衆として参加した教員・学生を交えて、活発な議論が行われた。また予備調査の報告を受けて、二年目以降の本格的な調査の方向性・方針を固めた。総じて、初年度としては良好なスタートを切ったと考えている。初年度の目標は、1研究コミュニティの形成、2予備調査であった。1については、メンバーのほとんどが互いに初対面であったこともあり、全メンバー同席で二回の研究会を開催した。