hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学校・幼稚園の先生を自然観察の名人にする学習プログラムの開発研究

幼稚園教育では自然や身近な動植物に接することが、学校教育においては自然科学の基礎教育が施されることが定められているだけではなく、例えば幼稚園教育要領解説では『教師は自分自身の自然や生命へのかかわり方が幼児に大きな影響を及ぼすことを認識する必要がある』と示されている。しかし、現実には、教員自身が自然とどのように接すればよいのかが解らない、という問題点が指摘されてきている。そこで、博物館が自然観察や室内実習のノウハウを学校や幼稚園、保育園に提供し、「先生を自然観察の名人にする」ための学習プログラムを開発することを目的として研究を展開している。平成29年度までの展開に引き続き、平成30年度にも、幼稚園の園長と教諭、保育園の園長と保育士、自然観察や自然遊びを保育に取り入れている幼児教育の指導者、研究代表者、研究協力者による情報交換会を6回開催し、、自然観察や自然遊びの教育的効果について聞き取り調査と検討を行った。また、この際に同時に、幼稚園の教諭、保育園の保育士、自然観察ガイド、自然遊びのリーダー等を対象に、自然観察や自然遊びの方法について学ぶ講習会を開催し、学習プログラムの展開方法や、児童、幼児を指導する際の具体的なノウハウについて、実地指導を行った。現生貝類の貝殻と、アンモナイトや化石貝類などを題材にした、貝の多様性や、形態の法則性を理解するプログラムを開発し、博物館において講座として実施した。講座は、小学校入学前の未就学児を対象としたもの、小学校低学年の児童を対象としたもの、小学校高学年の児童を対象としたものと、対象年齢を区切ってそれぞれ企画し、複数回実施した。このことを通じて、それぞれのプログラムの内容、配布資料の難易度、マニュアルの適切性などについて自己検討を行った。これに加えて、幼稚園教諭、小学校教諭にもチェックを依頼し、教育現場に導入するための準備を行った。研究計画を1年度ごとに区切り、それぞれ、現状分析(Research)、企画(Plan)、開発(Develop)、試行(Check)、公開普及(Act)の年と位置づけて研究を進めている。平成30年度は試行(Check)の年と位置づけ、平成29年度までに開発した教育プログラムを博物館の講座として実施し、その結果を自己分析することと、幼稚園教諭、小学校教諭などのクロスチェックを受けることを進めた。平成31年度の公開普及(Act)に向けて、全体としては概ね順調に進行していると考えている。全体としては、基本的に当初の研究計画に沿って研究を進めていく予定である。現在まで実施してきた、現状分析と試行の結果、自然遊びや野外観察といった学習プログラムの実施にあたっては、2つの課題が存在することが明らかになってきた。1つは、現場の教諭や保育士にとって、マニュアルをじっくり読み込んで教材研究をする時間が圧倒的に不足しているという点である。もう1つは、特に幼稚園児や保育園児といった未就学児を対象とした場合に、通常はマニュアルどおりに想定された流れでプログラムが進行することは非常に少なく、多くの場合はその場の流れでプログラムが発散しながら展開していくということである。したがって、当初の研究計画で想定していた、Step-by-step方式のマニュアル開発と、その忠実な再生というかたちでのプログラム開発は改め、基本的なコンセプトを伝える「学習のねらい」のようなマニュアルの開発と、講習会や実地指導などを通じた授業展開の伝達、というようなかたちでの公開普及を考えている。自然や身近な動植物に接することを目的とした幼稚園教育、自然科学の基礎教育が施される学校教育において、教員自身が自然とどのようにふれたらよいのかが解らないという問題点が指摘されている。そこで、博物館が自然観察や室内実習のノウハウを学校に提供し「先生を自然観察の名人にする」ための学習プログラムを開発することを目的として、研究を実施した。幼稚園教諭・保育園保育士、自然観察や自然あそびを教育・保育の現場に取り入れている先駆的な指導者、研究代表者、研究協力者による情報交換会を隔月で定期的に開催し、自然観察や自然あそびが教育的にどのような効果を持っているか、子どもたちの発達にどのような影響を与えるかについて検討、分析をおこなった。また、この情報交換会の場において幼稚園教諭・保育園保育士に対して聞き取り調査をおこない、教育者・保育者自身の自然観察や自然あそびの経験がどのように教育・保育に反映されているのかを分析した。その結果、自身が子どもの頃に経験した自然体験と、教育者・保育者になってから教育・保育の現場で自然を取り扱うことの間には関係があることを確認した。幼稚園教諭・保育園保育士を対象とした講演会を開催し、幼稚園・保育園における生きもの飼育の方法やその意義について解説をおこなった。講演会の前後にアンケート調査をおこない、講演会などを通じて情報を得ることにより、教育者・保育者自身の自然や生きものに対する意識の変化を読み取ることを試みた。博物館で実施している、特に貝殻を中心とした自然観察や室内実習を、小学校における教科教育に提供することを想定し、効果的な時間配分、提供するプログラムの内容と資料、具体的な指導プログラムのマニュアル製作などについて検討をおこなった。検討した結果については報告論文にまとめてその内容を公開した。研究計画を1年ごとに区切り、現状分析(Research)、企画(Plan)、開発(Develop)、試行(Check)、公開普及(Act)の年と位置づけた。平成27年は現状分析の年に当たるが、充分な現状分析がおこなわれたと認識している。当初、教育プログラムを実施するためのフィールド選出およびそのためのフィールド調査を予定していたが、フィールドについてはプログラムの企画と一体化して実施したほうが良いと判断し、研究計画を微修正したが、全体としてはおおむね順調に進展している。

自然や身近な動植物に接することを目的とした幼稚園教育、自然科学の基礎教育が施される学校教育において、教員自身が自然とどのようにふれたらよいのかが解らないという問題点が指摘されている。そこで、博物館が自然観察や室内実習のノウハウを学校や幼稚園、保育園に提供し「先生を自然観察の名人にする」ための学習プログラムを開発することを目的として、研究を実施している。平成28年度は、幼稚園・保育園園長、幼稚園教諭、保育園保育士、自然観察や自然あそびを教育・保育の現場に取り入れている先駆的な指導者、研究代表者、研究協力者による情報交換会を隔月(年間6回)開催し、自然観察や自然あそびが教育的にどのような効果を持つか、子どもたちの発達にどのような影響を与えるかについて検討、分析をおこなった。また、この情報交換の場において、幼稚園教諭、保育園保育士に対して聞き取り調査をおこない、教育者、保育者自身の自然観察や自然あそびの経験がどのように教育や保育に反映されているのかを分析した。情報交換会に参加した保育園を対象に、自然あそびを取り入れた保育の視察をおこなった。また、自然あそびプログラム実施後に、担当保育士との情報共有を行ない、よりよいプログラムの作成について検討をおこなった。さらに、情報交換会に参加した保育園を対象に、神奈川県三浦市の海岸をフィールドとして設定して、磯の生きものの観察会を開催した。この観察会において保育園児の行動観察や、磯の生きものの理解に関する聞き取りをおこなった。貝殻を題材とした、貝の形態の法則性や多様性を理解するプログラムを、博物館で講座として実施した。対象を小学校入学前、小学校低学年、小学校高学年以上と区切り、それぞれのプログラムの内容、配布資料、マニュアル制作などについて検討をおこなった。平成28年は企画の年に当たるため、情報交換会での聞き取り調査によるニーズの把握、博物館の講座による教育プログラムの企画など、順調に検討が実施できたと認識している。平成29年度に予定していた開発の部分で、教育プログラムを実施するフィールドの選出やフィールド調査、画像の集積やその利用に関する機材の調達などを一体化して実施したほうがよりよい教育プログラム開発に繋がると判断したため、研究計画を微修正したが、全体としてはおおむね順調に進展していると捉えている。幼稚園教育では自然や身近な動植物に接することが、学校教育においては自然科学の基礎教育が施されることが定められているだけではなく、例えば幼稚園教育要領解説では『教師は自分自身の自然や生命へのかかわり方が幼児に大きな影響を及ぼすことを認識する必要がある』と示されている。しかし、現実には、教員自身が自然とどのように接すればよいのかが解らない、という問題点が指摘されてきている。そこで、博物館が自然観察や室内実習のノウハウを学校や幼稚園、保育園に提供し、「先生を自然観察の名人にする」ための学習プログラムを開発することを目的として研究を展開している。
有機伝導体の高周波電気伝導

平成3年度の研究では、α-(BEDT-TTF)_2I_3の金属-絶縁体転移(135K)近傍で高周波電気伝導度の測定を詳細に行い、相転移が起こる直上の温度域で、電気伝導度の異方性に異常があらわれることを発見した。高周波電場が結晶のある軸(a-軸)の方向にかかっている場合には、電気伝導度は転移温度の上下で単調に変化するが、別の方向(b-軸方向)の電場に対しては伝導度が転移温度直上で一旦上昇するという異常を発見したのである。今年度は、高周波電気伝導度の測定を続けると同時に、直流電気伝導度の測定を行って、高周波領域でみられる電気伝導の異常に周波数依存性があるかどうかを調べた。そのために、モンゴメリー法と呼ばれる電気伝導度測定法を採用した。金属-絶縁体転移温度前後でa-軸、b-軸方向の電気伝導度を同時に詳細に測定した。その結果、転移温度直上における電気伝導度の異方性の異常は周波数には依存せず、直流伝導度にもあられることが明らかになった。更に、この物質の金属-非金属転移が単純でないことがわかった。すなわち、絶縁体転移温度の約0.5K程したの温度で、電気伝導度の異方性が変化する現象が見つかったのである。二番目に、圧力印加をした状態における金属-絶縁体転移の研究を行った。この物質の金属-絶縁体転移は圧力を印加する事によって抑制されることがしられている。この時、転移の様子がどう変化するかが興味の対象である。既に、平成3年度の研究で、高圧力下で絶縁体転移が抑えれれている系に磁場を印加すると絶縁体転移が復活することを見つけていたのであるが、今年度はホール効果の測定を行い、いくつかの新しい知見を得た。第一に、磁場によって誘起された絶縁体相では電荷坦体の濃度が低下していることが明らかになった。第2に、坦体濃度に大きな磁場依存性があることが明らかになった。有機金属は、いわゆる、「強く結合された電子」の近似が成り立つ物質群であり、「自由電子」近似が良いとされる通常の金属とは振る舞いが異なる。本研究では、有機伝導体αー(BEDTーTTF) _2I_3の金属ー非金属転移の近傍温度に的を絞って、24GH_Z帯のマイクロ波を用いた伝導度測定を行った。さらに、それと比較する目的で直流伝導度の測定を行った。マイクロ波伝導度測定は非接触(電極をつけない)で行うので、伝導度の異方性の測定が容易にできる。この特徴を使って、αー(BEDTーTTF) _2I_3の金属ー非金属転移にともなう伝導度異方性の変化を詳しく調べた。高周波電場の方向を試料の結晶軸に対して変えながら伝導度の温度依存性を測定する。その結果、伝導度の急激な低下が始まる温度より1ー2度高い温度から、転移の前駆現象がはじまることが明らかになった。この温度域の伝導度異方性は興味深い。ある軸にそった電気伝導度は温度低下と共に徐々に減少するのに反して、もう一つの軸方向の伝導度はむしろ上昇するのである。従って、この物質の転移をある軸方向の伝導度で見ていると転移は緩やかに起こっているように見えるが、別の軸向方では転移は急激であるように見える。なお、転移の近傍では、伝導度が不連続に変化する現象が頻繁に観測される。このことは、金属ー非金属転移が単一の温度で起こっているのではなく、小さな転移の集合である可能性を示唆する。同じ現象を直流伝導度でも調べた。

電気伝導度が最も低い結晶軸方向に電流を流した場合、転移近傍のかなり広い温度範囲で伝導度が一旦上昇する現象を確認した。これは高周波で観測した現象と一致している。今年度は、高周波電気伝導度の測定を続けると同時に、直流電気伝導度の測定を行って、高周波領域でみられる電気伝導の異常に周波数依存性があるかどうかを調べた。そのために、モンゴメリー法と呼ばれる電気伝導度測定法を採用した。金属-絶縁体転移温度前後でa-軸、B-軸方向の電気伝導度を同時に詳細に測定した。その結果、転移温度直上における電気伝導度の異方性の異常は周波数には依存せず、直流伝導度にもあらわれることが明らかになった。更に、この物質の金属-非金属転移が単純ではないことがわかった。すなわち、絶縁体転移温度の約0.5K程下の温度で、電気伝導度の異方性が変化する現象が見つかったのである。二番目に、圧力印加をした状態における金属-絶縁体転移の研究を行った。この物質の金属-絶縁体転移は圧力を印加する事によって抑制されることがしられている。この時、転移の様子がどう変化するかが興味の対象である。圧力下にある試料についてもモンゴメリー法による異方性の変化を調べた。更に、高圧力下で絶縁体転移が抑えれれている系に磁場を印加すると絶縁体転移が復活することを見つけていたのであるが、今年度はホール効果の測定を行い、いくつかの新しい知見を得た。第一に、磁場によって誘起された絶縁体相では電荷坦体の濃度が低下していることが明らかになった。第2に、坦体濃度に大きな磁場依存性があることが明らかになった。
組織注入可能な足場を利用した幹細胞注入による筋再生について

組織の再生には幹細胞、生理活性物質、足場が必要となる。近年では培養シートや多孔性ブロック等を足場として用いた研究が進んでいる。しかし、培養シートや多孔性ブロックは、移植時に創を大きく開く必要があり、高侵襲の手術が必須となる。注入可能な足場材が開発できれば移植時の侵襲を少なくすることが可能となる。本研究では細胞増殖因子徐放型ゼラチンハイドロゲルを様々な粒子の大きさで作製し、注入に適切な粘度および薬剤徐放プロファイルの検証を行う。注入に適切なゲルが作製できれば幹細胞とともに動物モデルに移植を行い、筋再生について組織学的および生理学的に検討を行う。
T細胞の補助受容体ICOS/H4の機能ならびにシグナル伝達経路の解析

T細胞の補助刺激受容体CD28とICOS(H4)は、T細胞反応の増強やTh1/2分化、T細胞依存性抗原に対する抗体産生、アレルギーや自己免疫疾患に関与している。ICOSはCD28と比較してIFN-γ、IL-4、IL-10産生を同等に増強し、IL-2産生はきわめて弱いこと、細胞内ではPI3K/Akr経路を強く活性化し、逆にJNK経路の活性化は弱いことを見いだした(文献4)。したがってICOSとCD28は一部質的に異なるシグナルを供与することが明らかになった。つぎに活性化T細胞でのICOSの発現はBALB/cがC57BL/6よりも10倍高いことが分かり、これは一次刺激時のIL-4産生量に比例することが分かった。さらにこのIL-4産生の違いはIL-2を受け取ってそのシグナルを伝えられるか否かに原因があることを見いだした(文献3)。現在、IL-2シグナル伝達のマウス系統間の相違について解析中である。CD28やICOSはTh分化にも関与していることが知られている。PI3K/Akt経路は両者に共通であるが、特にICOSで強く活性化されていたので、この分子に着目してさらに実験を進めた。AktをCD4 T細胞に強制発現するとT細胞は活性化状態になった。同時にCD4 T細胞のTh分化をマウスの遺伝的背景やサイトカイン環境に沿って促進することが明らかになった。(文献1)。すなわちAkt自身は中立的なTh分化の増強因子であることが分かった。つぎの段階としてAkt1KOマウスやPI3Kp85αKOを用いていくつかの実験を試みた。しかしながらAkt1KOではAkt2やAkt3の存在によりAkt1の機能は代償されているようであり、PI3Kp85αKOではp50αによって代償されているようであり、機能異常は認められなかった。今後は、ICOSKOマウスやCD28KOマウスのCD4 T細胞に改変型のICOSやCD28、さらにシグナル分子を導入することで機能解析とシグナル伝達機序について解析を進める予定である。T細胞の補助刺激受容体CD28とICOS (H4)は、T細胞反応の増強や、Th分化、T細胞依存性抗原に対する抗体産生、アレルギーや自己免疫疾患に関与している。ICOSの補助刺激能力を調べたところ、CD28の場合と比べてIFN-γ、IL-4、IL-10産生は同等に増強し、一方IL-2産生はきわめて弱いこと、細胞内ではPI-3K/Akt経路を強く活性化し、逆にJNK経路はあまり活性化しないことを見いだした(Arimura et al.,2002)。したがってICOSとCD28は一部、質的に異なるシグナルを供与することが明らかになった。PI3-K/Akt経路はCD28とICOSで共通であり、かつICOSで強く活性化されていたので、この分子に着目して実験を行った。レトロウイルスベクターを用いてAkt(野生型、活性型、不活性型)をCD4 T細胞に導入するとCD69やLFA-1の発現が上昇し、細胞は活性化状態にあった。AktはT細胞を活性化する能力があることが分かった.C57BL/6マウス由来CD4 T細胞、またはTh1に傾けたBALB/cのCD4 T細胞にAktを導入した場合はIFN-g産生の亢進とTh1への分化の促進が見られ、逆にBALB/cやTh2に傾けたC57BL/6のCD4 T細胞ではIL-4産生の亢進とTh2分化の促進が見られた。さらにBALB/c背景のIL-4 KOマウスのCD4 T細胞の場合ではIFN-g産生細胞が増加した。これらの結果より、AktによるTh分化の促進は第一義的にはマウスの遺伝的背景によって決定されているが、同時にサイトカイン環境によって調節されることが分かった(投稿準備中)。したがってAktはTh分化に対する中立的な増幅因子であることが明らかになった。今後は、CD28 KOマウスのCD4 T細胞に改変型のCD28や下流のシグナル分子を導入してCD28とICOSの機能ならびにその相違がもたされる機構について解析を進める予定である。PI3K/Akt

経路は両者に共通であるが、特にICOSで強く活性化されていたので、この分子に着目してさらに実験を進めた。AktをCD4 T細胞に強制発現するとT細胞は活性化状態になった。同時にCD4 T細胞のTh分化をマウスの遺伝的背景やサイトカイン環境に沿って促進することが明らかになった。(文献1)。すなわちAkt自身は中立的なTh分化の増強因子であることが分かった。つぎの段階としてAkt1KOマウスやPI3Kp85αKOを用いていくつかの実験を試みた。しかしながらAkt1KOではAkt2やAkt3の存在によりAkt1の機能は代償されているようであり、PI3Kp85αKOではp50αによって代償されているようであり、機能異常は認められなかった。今後は、ICOSKOマウスやCD28KOマウスのCD4 T細胞に改変型のICOSやCD28、さらにシグナル分子を導入することで機能解析とシグナル伝達機序について解析を進める予定である。
大都市部の高齢者の家族・親族コミュニケーションに関する社会学的研究

最終年度にあたる平成12年度には、昨年度からおこなってきた名古屋市郊外の高蔵寺ニュータウンの居住者に対する面接調査を実施した。調査対象者は、定年退職あるいは子の独立期(空巣期)などによって家族再構築の年齢段階となる60歳代から70歳代までの高齢夫婦4組である。その家族構成としては、子のない夫婦のみの世帯2ケース、未婚子との同居世帯1ケース、三世代同居世帯1ケースとなっている。これらの調査結果から、(1)子のない高齢夫婦は地域や親族に対して開放的なコミュニケーションの回路をもっていること、(2)子のない夫婦は高齢期の夫婦関係の再構築をスムーズにおこなえること、(3)女きょうだいは、男きょうだいに比べて相互の交流が比較的活発であること、(4)きょだい関係は、夫婦関係のあり方に少なからず影響をあたえること、(5)女性、とくに専業主婦の場合には、家庭外の役割が家族再構築にとって大きな影響をもっていること、などといった知見が得られている。また、ニュータウンでの地域活動の変動、集合住宅や一戸建てといった家屋構造などの生活空間のあり方、家族のライフステージの移行にともなう家族員の生活時間の変化、さまざまなメディアへの接触状況などによって、家族・親族コミュニケーションが大きな影響を受ける、という昨年度の集合面接調査で得られた知見も再確認している。さらにそうした知見を通じて、定年退職後に男性が「個としての高齢者」として家族再構築するためのコミュニケーション過程あるいは交渉プロセスのあり方が、とりわけ高齢社会のジェンダーの問題として重要な研究課題でなっていることも示されているのである。なお今後も、さきの知見を「問題の発見」としてとらえて、こうした中高年夫婦への面接調査を継続することによって研究を深めていく予定である。初年度である本年度は、2年度と3年度におこなう実査の基礎研究として、おもに高齢者の家族・親族コミュニケーションの研究について国内外の文献を収集・検討した。同時に、これまで研究代表者がおこなってきた高齢者と家族に関する調査研究を再検討する作業もおこなった。そうした作業を通して、わが国の家族社会学の主流であった、子家族による老親扶養といった「家族のなかに含まれた高齢者」の視点からの研究ではなく、「個としての高齢者による家族の再構築」といった新しい視点からの研究が、今後は不可欠であることをみいだしたのである。その成果は、研究代表者の単著として『高齢期家族の社会学』(世界思想社、1999年2月刊)にまとめている。また、調査地の選定のために、東京都、大阪市、名古屋市の近郊にあって高齢化の著しいニュータウンについても資料の収集をおこなってきた。その結果、規模の適正さや調査の可能性などから判断し、名古屋市の近郊にある高蔵寺ニュータウン(愛知県春日井市)において、2・3年度は面接調査をおこなうことに決定した。現在、居住地域別や居住年数別などを考慮しながら対象者(高齢前期の夫婦)を選定するための準備などをすすめているところである。前述した「個としての高齢者による家族の再構築」という視点から、高齢期における夫婦、親子、きょうだい、その他の親族とのコミュニケーションやネットワークの状況について探り、さらにはライフコース論や都市社会学などの研究業績も参考にしながら、生活史のなかで家族・親族コミュニケーションが家族変動と地域変動の影響をどのように受けてきたのか、そして将来はそれにともなってどのような方向にむかっていくのかについても考察する予定である。2年度である平成11年度では、初年度におこなった高齢者の家族・親族関係に対する調査研究の国内外の文献の収集・検討を基礎的研究(拙著『高齢期家族の社会学』世界思想社を参照)として、従来の家族社会学にみられた「家族のなかに含まれた高齢者」ではなくて「個としての高齢者による家族の再構築」という視点から、名古屋市近郊にある高蔵寺ニュータウン「愛知県春日井市)において調査研究を開始した。調査対象者は、定年退職や子の独立などによる家族再構築の年代にあたる50歳から70歳までの中高年者である。調査方法としては、生活史のなかで家族・親族コミュニケーションの形成と変化を探るために、面接調査を用いている。おもに対象者の選定にあたっては、高齢化の進行する高蔵寺ニュータウンを中心に春日井市においてコミュニティ活動を活発におこなっている住民と接触するなかで、調査への協力者を得ている。まだ少数ではあるが、面接調査をおこなっていくなかで、ニュータウンでの地域生活の変動、家屋構造などの生活空間のあり方、各家族員の生活時間の変化、さまざまなメディアへの接触状況などが家族・親族コミュニケーションに大きな影響をあたえていることが示唆されてきている。3年度は、さらに面接調査を中心にして研究を進めていき、そこから明らかになった知見について、コミュニケーション論やネットワーク論だけでなくライフコース論や都市社会学なども参考にしながら、分析・考察をおこなう予定である。これらの調査結果から、(1)子のない高齢夫婦は地域や親族に対して開放的なコミュニケーションの回路をもっていること、(2)子のない夫婦は高齢期の夫婦関係の再構築をスムーズにおこなえること、(3)女きょうだいは、男きょうだいに比べて相互の交流が比較的活発であること、(4)きょ

だい関係は、夫婦関係のあり方に少なからず影響をあたえること、(5)女性、とくに専業主婦の場合には、家庭外の役割が家族再構築にとって大きな影響をもっていること、などといった知見が得られている。また、ニュータウンでの地域活動の変動、集合住宅や一戸建てといった家屋構造などの生活空間のあり方、家族のライフステージの移行にともなう家族員の生活時間の変化、さまざまなメディアへの接触状況などによって、家族・親族コミュニケーションが大きな影響を受ける、という昨年度の集合面接調査で得られた知見も再確認している。さらにそうした知見を通じて、定年退職後に男性が「個としての高齢者」として家族再構築するためのコミュニケーション過程あるいは交渉プロセスのあり方が、とりわけ高齢社会のジェンダーの問題として重要な研究課題でなっていることも示されているのである。なお今後も、さきの知見を「問題の発見」としてとらえて、こうした中高年夫婦への面接調査を継続することによって研究を深めていく予定である。
二枚貝由来新規機能性成分の探索と作用機序の解明

タイワンシジミ由来の脂質画分より活性成分として得られた、ceramide phosphoramidate分子種のアナログ体の合成を試みた。セラミド部分の合成には成功したが、そのリン酸化反応が困難であり、引き続き反応条件の検討を行っている。シジミタンパク質は大豆タンパク質と似たような作用機序で血清コレステロールを低下させることが明らかとなった。シジミタンパク質は、大豆タンパク質と同様に、コレステロール異化代謝関連遺伝子の発現を亢進することが明らかとなった。シジミ以外の二枚貝として牡蛎に着目した。生体異物誘導性の脂質代謝異常に対しては、牡蛎は改善作用を有していることを明らかにした。日本では貝類は常食されているにもかかわらずその機能性の研究は限られている。日本では古くからシジミは肝臓機能の改善に有用であると言われてきているものの、これを科学的に証明した研究はきわめて少ない。私たちはシジミからこの新規機能性成分を見いだしており、動脈硬化症や脂肪肝を予防する新規脂溶性化合物を同定して、そのメカニズムを解明して、その誘導体の合成を行うことを考えている。さらに、シジミのタンパク質にも脂質代謝改善効果があることを示しており、そのメカニズムを中心に、二枚貝の生理作用の検討について、下記の検討を行った。1.シジミ抽出物の脂溶性画分から血中脂質低下作用を有する脂溶性成分の同定とその作用機序の解明を行うことを的として活性成分の分離精製を行い、これまでにセラミドリン脂質成分を分離している。現在そのアナログ体の全合成を行っている。セラミド部分の合成には成功しているが、そのリン酸化反応が困難であり反応条件の検討を行っている。具体的には、初期段階としてセラミドの脂肪酸部分の2級水酸基を保護することなく、セラミド1位の1級水酸基のみをリン酸化するルートで反応温度と反応溶媒の検討を行っている。現在-78°Cから室温までの種々の温度で反応溶媒としてTHFまたはCH2Cl2を用いて反応条件の検討を行っている。2.シジミタンパク質画分は、血清コレステロール低下作用を示すが、その作用機序を検討するため、血清コレステロール低下作用を有する大豆タンパク質と小麦グルテンとを比較した。一般に動物性タンパク質は血清コレステロールを低下させないことが知られているが、シジミタンパク質は大豆タンパク質と似たようなメカニズムで血清コレステロールを低下させることが明らかとなった。3.二枚貝の中で古くからいわゆる健康食品として食されている「カキエキス」をラットに摂取させて脂質代謝に対する影響を検討した。シジミのタンパク質画分の作用機序を明らかにすることができた。アミノ酸組成からは特徴的な組成を示していないことから、シジミタンパク質に存在するペプチドが関与する可能性を示すことができた。また、脂質代謝を変動させるメカニズムについても網羅的解析により、作用点を絞りつつある。シジミ抽出物の脂溶性画分から活性成分の分離精製を行い、これまでにセラミドリン脂質成分を分離している。現在は、その詳細な機能性を明らかにするために、そのアナログ体の全合成を行っている。予試験として、天然由来のセラミド成分を用いて実験を行っている。シジミ以外の二枚貝について、カキが脂質代謝に対して影響を及ぼすことが明らかになったので、今後はそのメカニズムを解明するなど、発展が期待できる。私たちはシジミからコレステロール低下作用をもたらす新規機能性成分を見いだしており、動脈硬化症や脂肪肝を予防する新規脂溶性化合物を同定して、そのメカニズムを解明して、その誘導体の合成を行うことを考えている。さらに、シジミのタンパク質にも脂質代謝改善効果があることを示しており、そのメカニズムを検討した。シジミタンパク質画分は、血清コレステロール低下作用を示すが、その作用機序を検討するため、血清コレステロール低下作用を有する大豆タンパク質と小麦グルテンとを比較した。シジミタンパク質は大豆タンパク質と同様に、コレステロール異化代謝関連遺伝子の発現を亢進することが明らかとなった。シジミ脂質画分の機能性成分の探索において、分画した脂質画分に新規機能性成分が考えられたので、天然物化学チームが機能性画分をさらに分画し、動物実験チームがコレステロール低下作用を認めた。その機能性画分をさらに細かく分画した画分にもコレステロール低下作用が観察された。新規機能性成分の作用機序を検討するため、肝臓におけるコレステロール代謝を検討した。細かく分画するにつれて、コレステロール異化代謝に及ぼす影響は小さくなり、これまで考えていたコレステロール異化代謝の他に作用点がある可能性が示唆された。シジミに含まれる血中脂質低下作用を有する脂溶性成分の同定とその作用機序の解明を行うことを目的として、シジミ抽出物の脂溶性画分から活性成分の分離精製を行い、これまでにセラミドリン脂質成分を分離している。更に、その詳細な機能性を明らかにするために、そのアナログ体の全合成を行っている。シジミ以外の二枚貝としてカキの作用について検討を行ったところ、シジミとは異なり、血清コレステロール低下作用などの脂質代謝改善効果は認められなかった。このことは、貝の種類によって脂質代謝に及ぼす影響が異なることを示唆している。シジミのタンパク質画分の作用機序を遺伝子レベルで明らかにすることができた。脂質画分の機能性成分の同定まであと一歩まで来ている。細かくした脂質画分の分子作用機序を検討したが、分画とともにコレステロール異化代謝に及ぼす影響が小さくなってしまった。そのため新規の作用機序も考えられたが、新規化合物が同定された後に、その化合物の用量依存性を調べる中で、作用機序を決める戦略を考えている。

現在、セラミド部分の合成には成功しているが、そのリン酸化反応が困難であり、反応条件の検討を行っている。特に、セラミド1位の1級水酸基のみをリン酸化するルートで、主に、反応温度と反応溶媒の検討を行ったが、最適な条件を得ることができなかった。そこで、基質を天然由来のセラミド成分に変更し、充分量確保した後、反応温度、反応溶媒などの種々の反応条件検討を行っている。二枚貝以外の水生動物に含まれているセラミドについてコレステロール低下作用を検討したところ、効果が認められた。セラミドの一定の構造が影響している可能性が示唆された。シジミタンパク質画分は、高コレステロール食を与えたラットにおいて血清コレステロール低下作用を示すが、生体異物誘導性の高コレステロール血症も改善する。そのメカニズムを検討する目的マイクロアレーを行った。その結果,シジミ抽出物と同様に,タンパク質画分には,コレステロール異化代謝の亢進と,脂肪酸合成能の低下作用がみられた。シジミタンパク質画分は,脂質画分とは異なる作用の仕方で,コレステロール代謝を改善することが明らかとなった。シジミに含まれる血中脂質低下作用を有する脂溶性成分の同定とその作用機序の解明を行うことを目的として、シジミ抽出物の脂溶性画分から活性成分の分離精製を行い、これまでにセラミドリン脂質成分を分離している。その詳細な機能性を明らかにするために、そのアナログ体の全合成を行うとともに、分離したセラミドリン脂質をスケールアップするために、シジミ抽出物の調製方法を検討した。シジミ以外の二枚貝としてカキに着目した。高コレステロール食を投与した条件では、カキの脂質代謝改善作用は認められなかったが、生体異物誘導性の脂質代謝異常に対しては、カキが改善効果を有することを明らかにした。すなわち、生体異物によって誘導された肝臓脂質の蓄積に対して、カキ熱水抽出物を飼料に添加してラットに与えたところ、投与量に依存して肝臓脂質の減少が認められた。その作用機構として、生体異物による脂質合成の促進に対して、カキが抑制作用を有しているのではないかと推察した。血清脂質に対しては大きな影響は認められなかった。タイワンシジミ由来の脂質画分より活性成分として得られた、ceramide phosphoramidate分子種のアナログ体の合成を試みた。セラミド部分の合成には成功したが、そのリン酸化反応が困難であり、引き続き反応条件の検討を行っている。シジミタンパク質は大豆タンパク質と似たような作用機序で血清コレステロールを低下させることが明らかとなった。シジミタンパク質は、大豆タンパク質と同様に、コレステロール異化代謝関連遺伝子の発現を亢進することが明らかとなった。シジミ以外の二枚貝として牡蛎に着目した。生体異物誘導性の脂質代謝異常に対しては、牡蛎は改善作用を有していることを明らかにした。シジミのコレステロール低下作用に関する活性物質を合成して、これを動物に投与し、その効果を確認する。
確かな物理法則に基づくAR疑似体験を用いた氾濫浸水災害教育システムの構築

津波や洪水などの氾濫浸水災害の危険性を「自分のこと」として実感するために,AR(拡張現実)を活用した防災教育は有用である.近年の技術革新によってARの表現力は大幅に向上し,現実との違和感が少ないリアルなCG表現も可能であるが,物理法則的に正しくないフェイク表現は体験者に誤解を生じさせ,悪影響を及ぼす懸念もある.本研究では,相似則を満たした水理模型実験で得られる漂流物の移動や回転速度の実測データや,津波・高潮氾濫の数値計算で得られる高精度な氾濫浸水情報など,確かな物理法則に基づいたAR氾濫浸水災害教育システムの構築を行う.一般的なスマートフォンで稼働するアプリとして日常的な利用を可能にする.津波や洪水などの氾濫浸水災害の危険性を「自分のこと」として実感するために,AR(拡張現実)を活用した防災教育は有用である.近年の技術革新によってARの表現力は大幅に向上し,現実との違和感が少ないリアルなCG表現も可能であるが,物理法則的に正しくないフェイク表現は体験者に誤解を生じさせ,悪影響を及ぼす懸念もある.本研究では,相似則を満たした水理模型実験で得られる漂流物の移動や回転速度の実測データや,津波・高潮氾濫の数値計算で得られる高精度な氾濫浸水情報など,確かな物理法則に基づいたAR氾濫浸水災害教育システムの構築を行う.一般的なスマートフォンで稼働するアプリとして日常的な利用を可能にする.
血管新生阻害薬の耐性研究

VEGFR2チロシンキナーゼ阻害薬耐性血管内皮細胞の樹立に国内外で初めて成功し、分子細胞学的な血管新生阻害薬の耐性メカニズムの一つを明らかにした。薬剤耐性において血管内皮細胞のVEGFR2発現抑制、およびVEGFR2シグナル依存からのエスケープ現象が耐性メカニズムであることを同定した。また、CEP(CD133,CD117)が血管新生阻害薬の薬力学的バイオマーカーとなることを明らかにした。研究名「血管新生阻害薬の耐性研究」は、予定通り順調に進行している。1)血管新生阻害薬耐性血管内皮細胞の樹立血管新生研究で用いられるHUVEC(正常ヒト臍帯静脈内皮細胞)は5回継代までの有限性の増殖細胞であり、従って薬剤耐性細胞を作成することは不可能である。我々はTERT (テロメラーゼ逆転写酵素)遺伝子を導入することにより不死化HUVECの作成に成功した。その細胞を用いてVEGFR2チロシンキナーゼ阻害剤の長期間暴露による一過性の薬剤耐性細胞を樹立した。次にmutagen処理後に薬物を暴露し、20倍以上の耐性クローンを得ることを試み、現在までに数クローンを得た。これらの細胞に対して親株との比較を行い、薬剤耐性のメカニズムを検討している。2)マウス薬剤連続投与モデルにおけるCEPの変化CEP(循環血液中血管内皮前駆細胞)はVEGF刺激を受け局所の成熟血管内皮細胞へ分化していくことが知られており、VEGFシグナルを遮断する血管新生阻害薬のバイオマーカーとしての意義を検討している。具体的にはマウス実験動物系においてマウスの血液200uLあるいはマウス骨髄をサンプルとして、CEPをflowcytometryで高感度に評価できる系を確立した。次にVEGFR2テロシンキナーゼ阻害剤を暴露し、CEPの数がどう変動するかを検討している。新しい試みとして、ある種の細胞膜面マーカーを用いて薬剤暴露時におけるCEP細胞の細胞状態も評価を行っており、有望な結果が得られている。3)血管内皮細胞が血管新生阻害薬に誘導される遺伝子群の網羅的プロモーター解析4)低酸素に誘導性される遺伝子群の検出と網羅的プロモーター解析不死化HUVEC樹立は完了した。引き続き親株および薬剤耐性株に対する薬剤暴露後の網羅的プロモーター解析および、低酸素誘導性遺伝子群の特定について、現在条件認定を行っている研究名「血管新生阻害薬の耐性研究」は、予定通り順調に進行している。(1)不死化HUVEC株を用いてVEGFR2チロシンキナーゼ阻害剤に対する薬剤耐性血管内皮細胞株(薬剤耐性HUVEC)を樹立した。薬剤耐性HUVECに対してrealtime-PCRで遺伝子発現変化を検討した。薬剤耐性HUVECは親株と比較してVEGFR1、VEGFR2、VEGFR3、FGF7、ANGPT2、PGF、ECGF1、PDGF-PDGFRの発現亢進が認められた。興味深いことにANGPT1およびc-kitのみ耐性株で減少していた。血管内皮細胞の薬剤耐性獲得においては薬剤による阻害効果を回避する「escape現象」が主なメカニズムであることを初めて直接示した(投稿準備中)。(3)臨床におけるCEPの検討では、VEGFR2チロシンキナーゼ阻害剤に対する臨床試験において、CD34^+CD45^<dim>CD133^+CD117^-分画が治療後に有意に増加し(p<0.001)、CD34^+CD45^<dim>CD133^-CD117^+分画が治療後に有意に減少する(p<0.01)ことを明らかにした。さらに治療効果群での変化は、症例は少ないが有効群において無効群に比べてCD34^+CD45^<dim>CD133^+CD117^+細胞分画が有意に減少した。VEGFR2チロシンキナーゼ阻害剤に対して実際の臨床検体を用いてCEP (CD133, CD117)が薬力学的バイオマーカーとなることを明らかにした(国際特許準備中、投稿準備中)。研究名「血管新生阻害薬の耐性研究」の主な結果を下記に示す。(1)国内外で初めてVEGFR2チロシンキナーゼ阻害薬耐性血管内皮細胞の樹立に成功し、分子細胞学的な血管新生阻害薬の耐性メカニズムを明らかにした。すべての耐性クローンはVEGF刺激に対する細胞増殖能が低下していた。2つの耐性クローンでVEGFR2の発現が著明に低下しておりVEGFR2シグナルへの反応が極端に低下していた。マイクロアレイによる親株-耐性株間における遺伝子発現変化検討では、すべての耐性クローンにおいてPECAM1/CD31を含む血管新生関連遺伝子発現が著明に低下しており、VEGFR2発現抑制およびVEGFR2シグナル依存からのエスケープ現象がVEGFR2チロシンキナーゼ阻害薬の耐性メカニズムのひとつであることを明らかにした。この結果は血管新生治療耐性に対する新しい治療アプローチにつながり、臨床的にも重要であると考えられる(投稿中)。

(3)第I相臨床試験における循環血液中血管内皮前駆細胞(CEP)の検討では、VEGFR2チロシンキナーゼ阻害剤BIBF1120治療により末梢血CD34^+CD45^<dim>CD133^+CD117^-分画が治療後に有意に増加し(p<0.001)、CD34^+CD45^<dim>CD133^-CD117^+分画が治療後に有意に減少する(p<0.01)ことを明らかにした。実際の臨床検体を用いてCEP(CD133,CD117)が薬力学的バイオマーカーとなることを明らかにした(国際特許出願、投稿中)。
都市巨大地震災害の社会科学的研究

昨年度から本格的に推進してきた米国空軍の気象衛星DMSP/OLSの夜間可視画像データを用いた被災地の早期推定システムのプロトタイプの開発を完了した.被災地の早期推定システムは、1999年8月17日に発生したトルコマルマラ地震災害に際して、地震発生前後の2日間の夜間可視画像を比較し、地震発生後に有意な光量の低下が見られた地域を地震による被災地と判定することに成功した.その後の見地踏査でも、判定結果と実被害との間に高い一致が見られ、推定の妥当性が検証された.その後、1999年9月21日に発生した台湾集集地震に関しても、同様な推計を行ったが、地震発生当日に台湾を襲った台風の雲の影響によって、連続した2日間に見られる優位な光量の差にもとづいて正確な推定を行うことができなかった.本年度の研究は、雲、月齢、ジオリファレンスの誤差といった地震以外の要因による光量への影響を排除する手法の開発、および災害発生から推定結果をインターネットを通じて世界に発信するまでの所要時間の短縮という2つの目標の達成をめざした.前者については多数日の観測結果を用いて偶然誤差を極小化することによって、上記の諸要因の影響を取り除いた比較画像を用いることで、できるだけ正確な推定を行う手法を開発した.また、推定に要する時間関しては、トルコ地震の3週間から、2001年1月27日に発生したインド・グジャラ地震の場合には、地震発生から24時間以内に推定結果をインターネットで配信するに至った.今後の課題は、推定の自動化システムの開発である.昨年度から本格的に推進してきた米国空軍の気象衛星DMSP/OLSの夜間可視画像データを用いた被災地の早期推定システムのプロトタイプの開発を完了した.被災地の早期推定システムは、1999年8月17日に発生したトルコマルマラ地震災害に際して、地震発生前後の2日間の夜間可視画像を比較し、地震発生後に有意な光量の低下が見られた地域を地震による被災地と判定することに成功した.その後の見地踏査でも、判定結果と実被害との間に高い一致が見られ、推定の妥当性が検証された.その後、1999年9月21日に発生した台湾集集地震に関しても、同様な推計を行ったが、地震発生当日に台湾を襲った台風の雲の影響によって、連続した2日間に見られる優位な光量の差にもとづいて正確な推定を行うことができなかった.本年度の研究は、雲、月齢、ジオリファレンスの誤差といった地震以外の要因による光量への影響を排除する手法の開発、および災害発生から推定結果をインターネットを通じて世界に発信するまでの所要時間の短縮という2つの目標の達成をめざした.前者については多数日の観測結果を用いて偶然誤差を極小化することによって、上記の諸要因の影響を取り除いた比較画像を用いることで、できるだけ正確な推定を行う手法を開発した.また、推定に要する時間関しては、トルコ地震の3週間から、2001年1月27日に発生したインド・グジャラ地震の場合には、地震発生から24時間以内に推定結果をインターネットで配信するに至った.今後の課題は、推定の自動化システムの開発である.研究の初年度にあたる平成10年度は平成10年7月13日に、アメリカ合衆国コロラド州ボールダーで開催された「自然災害ワークショップ」で日米国際共同研究特別セッションの開催し、日本側はオブザーバーを含めて8名、アメリカ側31名の参加を得て、共同研究の枠組みについて認識の共有化を図った。その結果日本側は阪神淡路大震災からの復興過程に焦点をあて、アメリカ側は近い将来発生が危惧されるヘーワード断層での事前の地震防災に焦点を当てることとした。この合意を受けて、阪神淡路大震災から4年化の間に被災者が経験した居住地の変化と暮らしの実状に関する質問紙調査を実施した.被災者の行動を10時間,100時間,1000時間という時間軸で切り,その時々での居住地と暮らしに関する行動選択に,物理的被害程度,生業条件,災害ストレス程度,家族関係の様態,人間関係資源,市民性といった規定因がどのように影響するかを検討した.平成11年1月の予備調査をふまえて,ガス供給遮断地域を対象として3300名の標本を無作為抽出し,郵送法を用いた調査を実施した.本調査は阪神淡路大震災後の復興過程に関するパネル調査の第1回として位置づけ,今後2年おきに実施する計画である.NSF側の研究助成が決定したことを受け、日米双方の研究分担者の連絡調整会議を平成11年1月14日に神戸国際会議場でアメリカ側から研究助成を受けたデラウェア大学Joanne Nigg,Kathleen Tierneyの両教授及びNSFで企画調整委員を務めるLisa Palm教授が出席し、今後の研究の進め方について意見交換を行った。研究2年目の本年は,初年度米国コロラド州ボールダーで開催した合同会議の結果,米国空軍の気象衛星DMSP/OLSの夜間可視画像データをもとにして,被害地と被害規模を正確に推定した地図を作成する手法を確立を具体的な研究課題とした.被災地の早期推定システムに関しては,昨年8月17日に発生したトルコマルマラ地震災害に際して,DMSPデータを用いて地震災害による被災地域の空間的な広がりを把握することに成功した.私達はDMSPデータの民間利用の窓口であるNOAA/NGDCの協力を得て,地震前日と地震当日のDMSP夜間可視画像の比較を行い,両日のデータ間に有意な光量の減少が見られた地域が,被害調査報告にもとづく地震被災地と良く対応していることを発見した.

その後の現地からの被害調査と照合すると,推定の精度は高かった.さらに推定結果をホームページにより公開し,実際の国際的な災害救援の支援に役立つこともできた.続く9月21日の台湾集集地震についても同様の推定を行い,全島にわたる停電の影響を捉えることができた.本年3月5日にはNGDCよりDr.Kroehl所長とMs.Hobson担当官を招き「DMSP/OLSの防災利用に関する第回日米ワークショップ」を開催し,これまでの研究成果の交換とともに,防災に関するDMSP/OLSデータの利用の可能性について討議し,その成果をプロシーディングスにまとめた.その結果,光量の絶対値と,連続する2日間の光量の差の2つに着目する可能性が見出された.光量の絶対値を用いて各都市における人口規模,建造物の集積状況,地域経済活動力(GRP)を推定し,地震による被害発生規模を推定する地震災害リスクアセスメント・プログラムを開発する.さらに被害地の早期推定にあたっては,連続する2日間の光量の差を用いて,24時間以内に高精度で推定するプログラムを開発するために研究を推進する.昨年度から本格的に推進してきた米国空軍の気象衛星DMSP/OLSの夜間可視画像データを用いた被災地の早期推定システムのプロトタイプの開発を完了した.被災地の早期推定システムは、1999年8月17日に発生したトルコマルマラ地震災害に際して、地震発生前後の2日間の夜間可視画像を比較し、地震発生後に有意な光量の低下が見られた地域を地震による被災地と判定することに成功した.その後の見地踏査でも、判定結果と実被害との間に高い一致が見られ、推定の妥当性が検証された.その後、1999年9月21日に発生した台湾集集地震に関しても、同様な推計を行ったが、地震発生当日に台湾を襲った台風の雲の影響によって、連続した2日間に見られる優位な光量の差にもとづいて正確な推定を行うことができなかった.本年度の研究は、雲、月齢、ジオリファレンスの誤差といった地震以外の要因による光量への影響を排除する手法の開発、および災害発生から推定結果をインターネットを通じて世界に発信するまでの所要時間の短縮という2つの目標の達成をめざした.前者については多数日の観測結果を用いて偶然誤差を極小化することによって、上記の諸要因の影響を取り除いた比較画像を用いることで、できるだけ正確な推定を行う手法を開発した.また、推定に要する時間関しては、トルコ地震の3週間から、2001年1月27日に発生したインド・グジャラ地震の場合には、地震発生から24時間以内に推定結果をインターネットで配信するに至った.今後の課題は、推定の自動化システムの開発である.
p300/CBP結合因子(P/CAF)の転写活性化ドメインの解析

真核生物において、蛋白質をコードする遺伝子の転写は基本転写因子やRNAポリメラーゼIIを中心とする転写装置がプローモーター上に集合することによって開始される。この転写反応の開始には、塩基配列特異的にDNAに結合する転写活性化因子が関与しているが、これらの因子と基本転写装置を仲介する因子としてコアクチベーターと呼ばれる蛋白質群が注目されている。p/CAFは酵母のヒストンアセチル化酵素(HAT)であるGCN5のhuman homologueとしてクローニングされた因子であるが、p300/CBPやACTRなどのコアクチベーターと結合してHAT複合体を形成している。本申請課題では真核生物の転写制御機構の中でのp/CAFの役割を明らかにする事を目的として機能ドメインの解析を行った。まず、p/CAFの全領域にわたり欠損変異体を作成し、その転写活性化能をGAL4のDNA結合ドメインとの融合蛋白質として酵母で発現させて調べた。その結果、転写活性化能を持つ最小領域としてアミノ酸366番目から654番目までの領域を転写活性化ドメインとして同定した。この領域はヒストンアセチル化酵素活性に必要な領域と一致し、ヒストンアセチル化と転写活性化の関連が考えられた。一方、p/CAFのCBPとの相互作用に必要な領域を調べたところ、転写活性化能を持たない領域においてもCBPとの相互作用が見られ、CBPとの相互作用と転写活性化作用は独立した機能である事が明らかとなった。p/CAFはp300/CBPと結合する因子として同定された転写共役因子であり、細胞周期の調節において重要な役割を果たしている。一方で、p/CAFはヒストンをアセチル化する酵素活性を有し、転写開始反応時においてクロマチンの構造を変化させ、基本転写装置のプロモーター領域への接近を容易にする働きを持っていると考えられている。本申請課題では、真核生物の転写調節機構の中でのp/CAFの役割を明らかにする事を目的として機能ドメインの解析を行っている。これまでに、申請者はp/CAFの全領域にわたり欠損変異体を作成し、その転写活性化能をGAL4のDNA結合ドメインとの融合蛋白質として酵母および哺乳動物細胞(HeLa細胞)で発現させて調べた。その結果、酵母のシステムにおいて転写活性化ドメインとして中央付近の領域を同定した。この領域にはヒストンアセチル化酵素に特徴的なモチーフが認められ、ヒストンアセチル化と転写活性化の関連が考えられた。しかし、哺乳動物細胞を用いた時には、p/CAF全体においても、酵母において転写活性化ドメインとして同定した領域においても、転写活性化能は認められなかった。この酵母と哺乳動物細胞を用いた時の結果の違いは、酵母ではレポーター遺伝子として、染色体に組み込まれた遺伝子を用いているに対し、哺乳動物細胞においては染色体に組み込まれていないプラスミドの状態の遺伝子を用いている事に起因すると考えている。今後はレポーター遺伝子を染色体上に組み込んだ安定な遺伝子導入細胞を作成し、さらに解析を進めて行く予定である。

一方、p/CAFのCBPとの相互作用に必要な領域を調べたところ、転写活性化能を持たない領域においてもCBPとの相互作用が見られ、CBPとの相互作用と転写活性化作用は独立した機能である事が明らかとなった。