hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
成人女性における暑熱・寒冷反応とそれらに及ぼす運動習慣の影響

>は,低・高温期とも胸・背・前腕でT群がU群より有意に高かった。これらの結果は,女性の運動トレーニングによる熱放散反応の改善は,男性より劣っていた身体部位の発汗反応で顕著だった。さらに,運動トレーニングにより発汗・皮膚血管拡張の中枢および末梢機構の活動性が改善されることが発汗波頻度vs平均体温,局所発汗量vs発汗波頻度,皮膚血流量vs平均体温の対応関係から示唆された。また,これらの中枢機構におけるトレーニングの影響は低温期より高温期で顕著だった。末梢における改善の程度は皮膚血管拡張機序より発汗機序で顕著であり,これらの末梢の改善にも身体部位差が存在した。また,運動トレーニングに伴う発汗量の増大は,単一汗腺出力より活動汗腺数の増加に依存することが示唆された。本研究では,運動トレーニングが若年女性の運動時における前腕血流量(FBF)反応に及ぼす影響を明らかにするため,健康な若年運動鍛錬者(T群)9名および同非鍛錬者(U群)10名に対し,各人の卵胞期に前半30分間が33°C,後半30分が36°C(いずれも50%rh)環境下で60分間の運動実験を実施した。その結果,皮膚血管拡張平均体温(T^^-_b)閾値はT群がU群より有意に低く,FBFvs. T^^-_bから求めた回帰直線の勾配および37.7°C時のFBFはT群が有意に大きかったことから,運動トレーニングが皮膚血管拡張を中枢および末梢で改善することが示唆された。さらに,運動トレーニングに伴う皮膚血流量の末梢改善メカニズムを精査するために,T群10名とU群10名に対し,各人の卵胞期に前半20分間が25°C,後半20分間が30°C(いずれも45%rh)環境下で下肢温浴時(42°C)を負荷し,皮膚血流量(LDF)と発汗量(m_<sw>)の対応関係を身体多部位で検討した。T群で観察された同一T^^-_bに対する高いLDFから,運動トレーニングは皮膚血管拡張能を亢進ずることが示唆された。このトレーニング効果は皮膚血管収縮神経のtoneの低下が大きいことに起因した。なお,これらのトレーニング効果には身体部位差が存在した。しかし,運動トレーニングはLDF/m_<sw>を小さくした。これは,運動トレーニングが能動的血管拡張システムの感受性を低下したとも解釈できるが,女性の運動トレーニング効果が皮膚血管拡張能の亢進より発汗能の亢進で顕著に観察されることを報告した我々の先行研究結果に基づくと,本研究で用いた解析方法では,運動トレーニングによる能動的血管拡張システム感受性の亢進をマスクした可能性も考えられ、今後更なる検討が必要である。本研究では,(1)性周期・性差が寒冷下での皮膚血管収縮運動に及ぼす影響を明らかにするため、最小限の衣類を着用した健康な若年成人女性7名と若年成人男性(M群)7名に対し,環境温度を28°C(相対湿度40%)から15°Cに30分間で漸次下降させ,その後15°Cを30分間保つ寒冷刺激を負荷した(下降期)。その結果、女性は男性よりも皮膚血管収縮を亢進させずに厚い皮下脂肪厚による優れた断熱性で寒冷に対処することが示唆された。女性は皮膚血管収縮平均体温閾値が黄体中期に卵胞中期より高い方へシフトすることから皮膚血管収縮に関与する中枢機構が性周期で修飾されることが推察された。しかし,皮膚血管収縮に関与する末梢機構は性周期・性により修飾されないことが示唆された。次に,(2)「冷え性」申告者の耐寒反応の特性を明らかにするため,9名の一般若年成人女性と8名の「冷え性」と申告した女性に対し,実験(1)の下降期後に30分間で15°Cから28°Cへ漸次上昇させる上昇期を付加した条件下で寒冷反応を比較検討した。
生活環境学-衣・食・住の物質と文化に関する日中大学間協力研究

人間にとって最適の生活環境の明確化とその実現を目指し、日中両国の協力研究として衣、食、住生活における物質的な側面と、それらの文化的な側面から、生活環境学的にみた問題点の解決策を見いだすための研究に取り組んだ。相手校の研究分担内容は、人間に最も身近な生活環境材料としての繊維状材料に関わる繊維工学および服装工学に関する分野で、衣環境や住環境装備に関わる繊維及び繊維状材料の物性、性能評価に関する研究と、衣生活および住生活に関わる文化的側面からの研究で、これらは世界が当面する研究課題である、より健康的で、快適なそして合理的な生活環境の構築の一端を担うものである。平成4年度は5名を西北紡織工学院へ派遣し、諸岡英雄はアパレル感性工学の立場からみた衣服の快適性に関する研究、三好正満はカルシウムの摂取状況や食物の嗜好性について、的場輝佳はうま味物質についての日中比較など食生活環境の実態調査を行った。多治見左近は住宅建設・供給組織や集合住宅の計画に関して、管理からみた公共住宅家賃の分析、瀬渡章子は防犯と子どもの屋外活動の視点から高層住宅の展開と課題を明確にした。相手校からは4名を招へいし、シンポジウムを開催した。胡宗徳は人間と室内環境に関する研究、李育民は羊毛紡織の原料資源の研究、姚穆は衣服の温熱的快適環境創出のための布を通しての熱・水分移動に関する基礎的研究、蒋素嬋は繊維の疲労に関する研究を報告し討論を行った。また、上記とは別に世界の繊維教育の現況に関する国際セミナー、第21回、第22回繊維工学研究討論会(1992,1993年)に中国における最近の繊維工学研究とその動向ならびに中国の繊維教育に関して報告書を提出し、国際学術研究の成果を収めた。平成5年度はは、相手校からは4名を招へいし共同セミナーを実施した。李磐は織物の輻射熱の新規な測定法の提案とその輻射性能について、陳黎曦は布の構造と力学的性能、方敏はフアッション流行の主導モデルに関する研究、党群は大学における繊維教育の回顧と展望についての研究報告と討論を行った。本学からは4名を派遣した。佐野敏行は衣生活文化の国際化と個別化-モデルの検討と中国の寄与について、米田守宏は衣服の快適性に関わる布の吸水性評価法の開発研究を、遠藤金次は魚の品質評価及び鮮度保持法についての日中比較研究、今井範子は、日本の大都市圏の都市住宅における住様式と住宅平面の近年における変化と今後の動向についての研究と討論を行った。平成6年度は人間の文化的、社会的特性に関わるより安定な生活環境の維持の問題追究のために、生活環境学部、生活文化学講座の石川実を加え、中国における家族関係の変化についての研究を日本における産業化と家族との関係と照らして行なった。また、河合弘康、磯田則生は食物学と住居学の分野で西安市を中心として生活環境に於ける特に物質面と文化の両面の日中比較と今後のあり方を分析し、問題解決の糸口を提案した。一方、相手校においては、国際学術研究の成果を"Living Environment Present and Future of Clothing,Food and Accomodation Theses for Exchange"Vol.4とVol.5に英文版として収めた。研究分担者で、中国への派遣費用の計上できなかった4名の研究成果は報告書Vol.2&3にまとめている。丹羽雅子は人間と向かい合う材料(Human Interactive Materials)の基本物性とその機能性及び人間の感性との適合性について、特に衣服の温熱的着心地と材料の熱物性とを関連づけた。田川美恵子は生活環境材料の表面のキャラクタリゼーションを人間が扱う材料性能の重要な要素の一つとして取り上げ、その解明方法を明らかにした。今岡春樹は衣服設計と機能的快適性の研究を行い着装シミュレーションおよび衣服の人体への形態適合性の評価の客観的方法を提示した。西村一朗は、住居地域の計画的構成と管理に関する研究を行い、1995年1月17日に起きた阪神・淡路大震災における被災住民の生活全般に及ぶ破壊・困難状況の調査に基づいて、本国際学術研究課題である生活環境学の立場からこれらの実態の把握と問題点・課題を抽出し、生活再建のための方策を明確にするための研究計画の立案を進めた。当初の研究計画にはなかったが、平成6年4月1518日に相手校において開催された第1回国際羊毛研究会議に本研究代表者丹羽雅子が出席し、環境保全、限られた資源としての繊維の有効利用と人間にとって理想的な繊維製品の性能評価法の製品設計への応用に関する研究発表を行い、12ヶ国からの約300名の参加者を交えて学術交流をはかるとともに、日中大学間協力研究の総括と今後の本研究課題の発展的な研究計画を打ち合わせ、大学間協力研究の続行と学術交流を一層深める方策を検討した。

平成4年度は5名を西北紡織工学院へ派遣し、諸岡英雄はアパレル感性工学の立場からみた衣服の快適性に関する研究、三好正満はカルシウムの摂取状況や食物の嗜好性について、的場輝佳はうま味物質についての日中比較など食生活環境の実態調査を行った。多治見左近は住宅建設・供給組織や集合住宅の計画に関して、管理からみた公共住宅家賃の分析、瀬渡章子は防犯と子どもの屋外活動の視点から高層住宅の展開と課題を明確にした。相手校からは4名を招へいし、シンポジウムを開催した。胡宗徳は人間と室内環境に関する研究、李育民は羊毛紡織の原料資源の研究、姚穆は衣服の温熱的快適環境創出のための布を通しての熱・水分移動に関する基礎的研究、蒋素嬋は繊維の疲労に関する研究を報告し討論を行った。また、上記とは別に世界の繊維教育の現況に関する国際セミナー、第21回、第22回繊維工学研究討論会(1992,1993年)に中国における最近の繊維工学研究とその動向ならびに中国の繊維教育に関して報告書を提出し、国際学術研究の成果を収めた。平成5年度はは、相手校からは4名を招へいし共同セミナーを実施した。李磐は織物の輻射熱の新規な測定法の提案とその輻射性能について、陳黎曦は布の構造と力学的性能、方敏はフアッション流行の主導モデルに関する研究、党群は大学における繊維教育の回顧と展望についての研究報告と討論を行った。本学からは4名を派遣した。佐野敏行は衣生活文化の国際化と個別化-モデルの検討と中国の寄与について、米田守宏は衣服の快適性に関わる布の吸水性評価法の開発研究を、遠藤金次は魚の品質評価及び鮮度保持法についての日中比較研究、今井範子は、日本の大都市圏の都市住宅における住様式と住宅平面の近年における変化と今後の動向についての研究と討論を行った。平成6年度は人間の文化的、社会的特性に関わるより安定な生活環境の維持の問題追究のために、生活環境学部、生活文化学講座の石川実を加え、中国における家族関係の変化についての研究を日本における産業化と家族との関係と照らして行なった。また、河合弘康、磯田則生は食物学と住居学の分野で西安市を中心として生活環境に於ける特に物質面と文化の両面の日中比較と今後のあり方を分析し、問題解決の糸口を提案した。一方、相手校においては、国際学術研究の成果を"Living Environment Present and Future of Clothing,Food and Accomodation Theses for Exchange"Vol.4とVol.5に英文版として収めた。研究分担者で、中国への派遣費用の計上できなかった4名の研究成果は報告書Vol.2&3にまとめている。丹羽雅子は人間と向かい合う材料(Human Interactive Materials)の基本物性とその機能性及び人間の感性との適合性について、特に衣服の温熱的着心地と材料の熱物性とを関連づけた。田川美恵子は生活環境材料の表面のキャラクタリゼーションを人間が扱う材料性能の重要な要素の一つとして取り上げ、その解明方法を明らかにした。今岡春樹は衣服設計と機能的快適性の研究を行い着装シミュレーションおよび衣服の人体への形態適合性の評価の客観的方法を提示した。
高等教育における発達障害学生のための認知的支援ツールの開発

高等教育の発達障害学生支援では、発達障害の医学的診断のある学生だけでなく、医学的診断のない学生に対しても支援が行われている。これはユニバーサル段階の高等教育の多様化したニーズの1つといえる。高等教育は学校と社会の移行期であり、「教育(学校・学習)ー社会(仕事・生活)パラダイム」を新規に構築する必要がある。このように一般学生に連続して分布するニーズを網羅するには、発達障害に特化した支援とユニバーサルデザイン(UD)の一般学生支援を併用する必要がある。このUDの基本原理は、ゼロベースで暗黙の前提の説明を省略しないことである。このUDは一般学生の多様なニーズを包摂し、どの学生もメリットを享受できる。1.学習支援と生活支援高等教育の発達障害学生支援では、発達障害の診断がなく支援を受けている学生が、診断があり支援を受けている学生の2倍の数になることが示されている。このことは、高等教育において新規の支援ニーズが生じていることを示している。その支援ニーズは高等学校までの学校教育の環境で保護され、顕在化しなかった。高等教育の学生生活とは、学校生活というよりも、むしろ成人期の社会生活に近い。高等教育で生じた新規の支援ニーズとは、社会生活のためのスキル、すなわち対人関係や自己管理である。学業と社会生活では、適応のためのスキルが異なるといえる。そのため、高等教育の発達障害学生のキャリア支援において、成人期の社会生活を視野に入れた取り組みを行うと同時に、高等学校までの学校教育においても、高等教育で顕在化する支援ニーズについて取り組むことも求められる。2.相談支援の2つの側面発達障害とは一次的には認知特性の偏りであるが、思春期・青年期には不安、抑うつ、パーソナリティ障害などの精神障害が二次的に進展し、成人期の発達障害ではむしろ精神障害の方が先に見出されることが多い。この二次的精神障害に対して、発達障害の相談支援は、いわば「専門性の谷間」であったといえる。すなわち、カウンセリングの専門家は、発達障害は自分たちの専門ではないと思い、発達障害の専門家は、カウンセリングは自分たちの専門ではないと思い、どちらの専門家からも取り組まれることが少なかった。この発達障害の相談支援には、2つの側面がある。1つは、不安や抑うつなど精神障害に対する治療であり、例えば認知行動療法が挙げられる。もう1つは、社会生活のための社会的判断や意思決定に対する支援であり、これは生活支援に関するものである。つまり、発達障害の相談支援には、精神療法の側面と生活支援の側面があり、この2つを使い分けることが求められる。平成23年度の大学入試センター試験より、発達障害のある受験生が特別措置を申請することが可能となり、高等教育における発達障害学生支援が課題となっている。しかし、視覚障害、聴覚障害、運動障害などの他の障害に比して、発達障害は「曖昧」で「分かりにくい」として関係者の戸惑いがある。その原因として、1.発達障害概念について(診断と特性が1対1で対応していない、診断の併存例が多い)、2.一般学生との相違について(発達障害学生と一般学生の境界はどこか、具体的に何を支援するのか、学生生活のどの範囲まで支援するのか)が挙げられる。まず1の点について、発達障害では診断の併存例が多く、併存例では臨床像が類似している。しかし、臨床像が類似していても、その原因特性が異なる場合があることが、基礎研究の知見により示されている。そこで「発達障害併存例の類似した臨床像の判別的評価法」として、(1)不注意、(2)行動抑制、(3)対人コミュニケーションの類似した臨床像について、対比的な原因特性として、それぞれ(1)自己モニタリングと心的努力・意欲、(2)反応意思決定と運動実行抑制、(3)前注意的知覚と統合的知覚を挙げ、それらが異なる支援アプローチを必要とすること具体的に示した。これにより、異なる支援アプローチを的確に使い分けることが可能となる。次に2の点について、高等教育では、発達障害の診断がなく支援を受けている学生が、診断があり支援を受けている学生の2倍の数になり、高等教育段階で新規の支援ニーズが生じている。一方、一般学生についても、初年次教育の実施や社会人基礎力の養成が課題となっており、発達障害学生も一般学生も、同じく高等教育における環境の変化に支援ニーズがあるといえる。そこで「発達障害学生に対する支援と一般学生中間層に対する学生支援の融合・共用化の提案」として、支援内容に共通性があることを具体的に示した。高等教育における発達障害学生支援の対象者は、発達障害の診断のない学生が診断のある学生の2倍の数に及び、支援ニーズが一般学生の中にも連続している。一般学生に連続した支援ニーズとは、進学率が50%を超えてユニバーサル段階にある大学の、多様化した学生のニーズでもある。

この連続した支援ニーズを網羅するには、一般学生支援の中に発達障害支援の発想を創発的に取り入れて、新たにユニバーサルな支援を考える必要がある。発達障害とは認知機能の偏りやバランスの悪さであり、発達障害のユニバーサルな支援とは「理解のユニバーサルデザイン(UD)」になる。理解のUDの基本原理となる考え方は、暗黙の前提や無意識の習慣について「説明を省略しないこと」である。もし説明が省略された場合、一般学生は理解のステップで越えることができるが、発達障害学生はそれを越えることが出来ず、理解のバリアとなる。理解のUDの具体例には、1)概念図、2)協同学習(アクティブラーニング)、3)批判的思考がある。1)概念図は、抽象的な概念や思考といった、本来は言語によって表現されるものを可視化・具体化し、その理解を補助する。2)協同学習は、学生の視線の高さに基づく学び合いであり、学生が自分たちの理解に合わせて理解のステップを自作して、理解を高めていく。3)日常的な判断や認識である常識は、悉皆的な検証が省略されており、それを人々が共有している。このような自明とされる判断や認識の真偽を検証するのが批判的思考であり、説明を省略しない点では理解のUDと同じ志向性を持つ。「説明を省略しないこと」を基本原理とする理解のUDが一般学生に与えるメリットには、1)余裕をもって理解できる、2)着実な理解が思考力の土台を固める、3)抽象的な概念や思考の理解を補助する、4)新たな発見が生まれる創造性の土壌となる、5)理解の容易さが学習意欲を高める、などがある。臨床心理学・認知心理学1.高等教育における発達障害支援について、高等学校までとは支援方法が異なり、成人期を視野に入れた支援が求められること、すなわち、学習支援と生活支援では質的に異なり、従来の学習支援を中心とした支援方法ではカバーしきれない支援ニーズがあることを明らかにすることができたため。2.発達障害では認知機能の偏りだけが問題ではなく、二次的な精神障害も併存する。発達障害の相談支援は、実際のニーズがありながら、いわば「専門性の谷間」であり、どの専門家からも自分の専門ではないとして、取り組まれることが少なかったこと、発達障害の相談支援には精神療法と生活支援の2つの側面があり、それらを使い分けることが求められることを明らかにすることができたため。発達障害支援では、高等学校までの特別支援教育の支援資産があるものの、単にその延長線上として、高等教育の支援を捉えることはできない。高等学校までの学校教育に比して、高等教育では学校の管理や保護が減少し、学生の置かれる環境が大きく変化する。すなわち、高等教育の環境とは、学校教育と社会生活の中間的性質をもつといえる。その環境の変化に伴い、高等教育の段階で新規の支援ニーズが生じており、発達障害の診断がなく支援を受けている学生が、診断があり支援を受けている学生の2倍の数になっている。その支援ニーズについても、単に学習支援というよりも、むしろ学生生活支援を含めた総合的支援が求められている。また、高等教育において、こうした新しい側面に対する支援ニーズが生じたことにより、従来の発達障害支援に関する未解決の潜在的課題が顕在化しており、根本的な問い直しの段階に来ている。
ＰＬＧＡ微小気泡による新しい腫瘍特異性超音波造影剤の開発

昨年度の実績より、Poly-D,L-lactide-co-glycolide (PLGA) microbubbleの作成は容易であって、十分な収率をもって作成可能であることを示したが、その大きさは概ね540nm程度であり、一般に毛細血管壁を通過しない。腫瘍への集積を目的とするのであれば腫瘍血管を通過し、間質へと拡散可能な大きさであることが望ましい。今年度はmicrobubbleをさらに小径とし、また内部にperfluorooctyl bromide (PFOB)を封入する試みを行った。PLGAを材料として、径が200nm以下のnanobubbleを作成し、これにPFOBを封入し、このnanobubbleをstreptavidin (avidin)を介して抗EGFR抗体(Cetuximab;EGFRに結合し、EGFRの活性化・二量体化を阻害するモノクローナル抗体)で標識する試みを実行した。走査電子顕微鏡(SEM)にて観察したところ、PFOBを封入していないnanoparticleは球形ではなく、いびつであったが(どんぐり型; acron-shape)、PFOBを封入したnanobubbleは表面がスムースな球形のバブルとて認められ、67.05nm大のnanobubbleで、壁厚は9.46nmであった。ゲル内にこのnanobubbleを封入し、臨床用の汎用超音波検査装置を用いて、造影モード(コントラストハーモニック法)でファントム実験を行ったところ、視認性は非常に良好であり、MI=0.50程度まで明らかなnanobubbleの崩壊は観察されず、Sonazoidと比較しても十分に臨床利用に耐えると考えられた。さらに従来のmicrobubbleと比較しても、そのエコー輝度ははるかに高く、視認性において明らかに優れていた。次にEGFRの発現が明らかとなっている腫瘍(MDA-MB-231 tumors, breast tumor)を作成したマウスにこのnanobubble(50mg/ml)を静注し、同様に造影モードにて連続的に観察し、血管内を流れるmicrobubbleの観察が可能であることを確認した。しかしながら腫瘍への特異的な集積を観察するには至っていない。今後は腫瘍集積性を高める工夫が必要である。Poly-D,L-lactide-co-glycolide (PLGA) microbubbleの作成は容易であって、十分な収率をもって作成可能であった。PLGAはずでに各種薬剤のderivery systemとして臨床応用されており、その人体に対する安全性も確立されている。これを電子顕微鏡で観察し、概ね540nm程度のmicrobubbleの作成を確認した。このmicrobubbleをstreptavidin (avidin)を介して抗EGFR抗体(Cetuximab)で標識した。この時点でゲル内にこのmicrobubbleを封入し、臨床用の汎用超音波検査装置を用いて、造影モード(コントラストハーモニック法)でファントム実験を行った。microbubble視認性は非常に良好であり、MI=0.50程度まで明らかなmicrobubbleの崩壊は観察されず、MI=1.0程度でも実用範囲内にあると考えられた。従って臨床的にも十分な強度を持ったmicrobubbleを作成することができた。次にEGFRの発現が明らかとなっている腫瘍(MDA-MB-231 tumors, breast tumor)を作成したマウスにこのmicrobubble(200ul, 10mg/ml)を静注し、同様に造影モードにて連続的に観察し、血管内を流れるmicrobubbleの観察が可能であることを確認した。腫瘍は辺縁が造影されたが、中心部分は全く造影されなかった。この時点ではこの造影剤に腫瘍特異性があるかどうかは不明であるが、肝臓に残留する様子を観察可能であった。Perfluoroctyl bromide (PFOB)を封入したpoly (lactic-co-glycolic) acid (PLGA) nanobubbleの表面にpolyethylene glycol (PEG)を付加することによって超音波検査によって観察可能なPEG-PLGA-PFOB-nanobubble (NB)を作成した。これにStreptavidinを介してCetuximabを結合させ、Cetuximab-PEG-PLGA-PFOB-NBとした。この合成には数日以上を要し、合成時間の短縮はいまだ大きな課題である。Epidermal growth factor receptor (EGFR)の発現が明らかとなっているヒト乳癌細胞であるMDA-MB-231に対する特異的集積性を検討するために、これを培養し、in vitroにおいてこのNBが腫瘍細胞に内在化されている様子をfluorescence microscope (FM)にて確認した。この現象はコントロールとして用いたCetuximabでラベルされていないNBでは全く認められなかったことから、腫瘍選択性が発揮されているものと判断される。次にこのがん細胞をnude mouseに異種移植し、in vivoでの検討を行った。Cetuximab-PEG-PLGA-PFOB-NBが腫瘍内に到達する様子は超音波検査にて観察可能であった。組織学的検討では、Cetuximab-PEG-PLGA-PFOB-NBが腫瘍内の主に潰瘍あるいは壊死周囲に蓄積している様子が観察されたが、その腫瘍内集積は不十分である印象である。なぜ腫瘍の潰瘍あるいは壊死周囲に多く集積するのかは不明であり、腫瘍のvascularityや血管のpermeabilityなどが関与しているのかもしれない。Cetuximab-PEG-PLGA-PFOB-NBが腫瘍に一定の選択性をもって集積していることは確認できたが、その他の様々な要素が集積に関与していると考えられ、さらなる検討が必要である。

放射線診断学Microbubbleよりさらに小さなnanobubbleの作成に成功し、腫瘍血管壁を透過する大きさとすることができ、実用性が増している。さらに内部にPFOBを封入することで、超音波断層装置による視認性は格段に向上している。PLGAmicrobubbleの作成と抗EGFR抗体による標識は容易に達成し、超音波断層法による良好な視認性と十分な強度があることを確認した。新たな超音波造影剤として十分な性能を有するが、腫瘍特異性の獲得は不十分であり、これを高める工夫が必要である。microbubbleの腫瘍特異性を高めるためには、毛細血管壁をより容易に通過するサイズであるnanobubbleであることが望ましいと考えられるので、よりサイズの小さなPLGAnanobubble (100nm)の作成を試み、これに抗EGFR抗体を標識し、腫瘍特性を確認する。計画的に使用したが、少額の残りが生じた為。次年度の配分額と合わせて計画的に使用する予定。主に、実験用材料、動物、がん細胞株の購入等に使用する。
プラズマ技術を用いた角化細胞・培養皮膚への遺伝子導入法の開発

プラズマトランスジェニックスは高電界下でのイオンや反応活性種の働きを利用した全く新たなコンセプトによる分子導入法であり、遺伝子やその他の分子を効率よく簡便かつ迅速に導入することが可能である。本研究ではプラズマによる角化細胞への遺伝子導入の効率、持続性、細胞障害性に関して明らかにし、プラズマによる遺伝子導入角化細胞を用いた培養皮膚の作製の可能性、培養皮膚への直接の遺伝子導入の可能性について明らかにする。正常ヒト皮膚角化細胞を無血清培養法にて培養し、6cmのディッシュに角化細胞を播種し、50%程度のコンフルエンシーとなった時点で遺伝子導入を行った。プラズマ発生装置の可変パラメーラーとしては、電圧、duty,time,rotation speed,gas,gapがあるが、電圧、frequency,gasとgapは一定として、その他を変更し導入効率を観察した。遺伝子はGFPを用いた。プラズマ発生装置にディッシュを装着し、プラズマを照射する装置を用いた。電圧は2万5千ボルトに固定し、周波数は65で固定した。(1)コントロール群(照射なし)(2)duty;40,2秒1回、(3)duty;40,2秒2回、(4)duty;60,2秒1回の4群で比較した。(1)群では細胞に障害性はなく、3日後にはコンフルエントに達した。(2)群では照射直後には一部の細胞で浮遊したものがみられたが90%以上の細胞はダメージを認めず、3日後にはコンフルエントに達したがGFPの発現は全くみられなかった。(3)群では照射直後には照射部に一致して細胞壊死がみられ付着している細胞は10%以下となったが3日目には回復し増殖がみられた。遺伝子の発現はほとんどみられなかった。(4)群では照射部のダメージが強く、ほとんどの細胞が壊死となった。3日目でも細胞は回復せず不可逆的な細胞ダメージであった。遺伝子発現は全くみられなかった。COS7細胞でも同様の条件で遺伝子導入を試みたが10%以下の導入率であり、従来の報告とは異なっていた。プラズマ技術を用いて角化細胞への遺伝子導入を試みたが細胞障害性が高く、導入効率が低いため培養皮膚を用いたex vivo遺伝子治療開発には適さないことが示唆された。
翻訳の〈倫理〉をめぐる総合的研究

翻訳者が直面する美学的・社会的・政治的・法的・経済的等々の<倫理>上の問題について、国際的かつ学際的に論じた総合研究である。文学以外にも映画や美術、音楽など様々なメディアを対象とし、多くの言語・地域・時代における実例を分析した。これにより、テクストの性格、読者の期待の地平、起点言語と目標言語の関係を規定する文化的・歴史的・言語学的背景、出版に関わる商業戦略、検閲や弾圧を行う政治・宗教権力の介在といったさまざまな要素によって、翻訳の倫理が多様に現れる状況を示し、翻訳理論研究にも貢献できた。翻訳の〈倫理〉に関わる総合的研究というテーマの下、2年目にあたる今年度はメンバーのそれぞれが、研究対象について基本的な情報収集から、徐々に最終年度の成果発表に向けて研究の方向性を定めて行った。海外調査としては、安永とコルベイがフランス、花方・大原がイギリス、山内がアメリカでそれぞれの研究分野について資料収集を行い、他の分担者はいずれも国内の図書館・資料館等で調査を行うほか、入手した資料に関する分析を行った。南がル・ボンの民族心理学の日中韓での受容に注目し、田村は川端康成の小説と映画に関わる問題、安永はポール・ヴァレリー、山内はマイケル・パーマー、花方はD. F.サルミエント、大原はセルバンテス、コルベイは松本清張、桑島は華人(非母語)作家についてそれぞれ研究と発表を行うなど、各分担者とも、広い意味における翻訳と倫理の問題を探求している。研究の方向がいささか拡散している現状に鑑み、今野は今一度原点に立ち戻るべく、固有名詞の扱いを例に、翻訳の倫理を研究する基本的な意義についての論文を作成した。それぞれの研究内容についてはおおむね月に一回のペースで開催している研究会において発表し、相互の視野拡大に努めているが、11月には日独語のマルチリンガルな創作家として有名な多和田葉子氏をお招きして、研究テーマとの関連で講演をお願いした。その後、朗読のパフォーマンスを行って頂き、学生・一般市民を含めて多くの聴衆を集めて、本研究の社会への還元の一端を示した。翻訳の〈倫理〉に関わる総合的研究というテーマの下、初年度はメンバーのそれぞれが、研究対象について基本的な情報収集を行い、研究会・所属学会における発表と論文執筆を行った。まず海外調査としては、今野と安永はフランスで調査を行い、主に翻訳理論・学説に関わる論文等を収集・閲覧した。大原はスペインでセルバンテスの『ヌマンシアの包囲』について、ヨーロッパ全体を視野に入れて評価と翻訳に関わる問題を調査した。他の分担者はいずれも国内の図書館・資料館等で調査を行うほか、入手した資料に関する分析を行った。南が松本清張の推理小説からみる翻訳の倫理問題に注目し、田村は川端康成の小説の映画化に関わる問題について、山内はマイケル・パーマーの詩作品、花方は映画『ノスフェラトゥ』と原作『ドラキュラ』の関係、コルベイは60年代における日本映画の社会と政治の関係、桑島は華人(非母語)作家についてそれぞれ研究を行うなど、各分担者とも、広い意味における翻訳と倫理の問題を探求している。それぞれの研究内容についてはおおむね月に一回のペースで開催している研究会において発表し、相互の視野拡大に努めているが、11月には外部の研究者を招いて公開の講演会を開催した。まず17日には映画評論家としても活躍している中条省平氏(学習院大学)による「文学作品の映画化をめぐって」、26日にはジュリアン・ブーヴァール氏(リヨン第三大学)による「フランスにおける日本マンガの翻訳の現状」と題する講演会を企画し、学生・一般市民を含めて多くの聴衆を集め、本研究の社会への還元の一端を示した。翻訳の〈倫理〉に関わる総合的研究の最終年度にあたり、これまでの研究成果を研究会、所属学会(国際学会を含む)、紀要等で発表することに力を注いだ。特に研究会で毎年発行している『翻訳の文化/文化の翻訳』の別冊を「研究成果報告書」として刊行した(序言、研究概要、論文8本、シンポジウム記録からなる)。本報告書で扱われた対象・主題は多岐にわたり、地域としては日本、中国、アメリカ、スペイン等、時代は古代ローマから現代まで、ジャンルとしては小説はもちろん詩、戯曲、政治、歴史、法律、宗教、倫理、また言語テクスト以外にも映画、絵画などに及んでいる。これらを通じて、翻訳の「倫理」が問題にされる様態が、国によって、時代によって、ジャンルとジャンルの関係によって、共通性と微妙な相違があることが明らかになり、普遍的・永続的課題であると共に、極めてアクチュアルな課題であることを示せたと思われる。本研究で一貫して力を注いできた研究成果の還元については、12月に連携研究者の野崎歓と作家の中村文則氏を招き、翻訳と創作の関係について、研究分担者との鼎談を含む公開シンポジウムを開催し、多くの聴衆を集めて好評を得た。今回の研究では起点言語から目標言語への古典的翻訳だけでなく、メディアの境界を越えた改変、アダプテーションの問題も多く扱った。

研究が進めば進むほど、この分野が「ポストメディア」とも呼ばれる現代の状況下、美学・詩学の重要なイシューであることが明らかになり、今回の研究をこの方向に発展させる必要を感じた。そのため、新たにメンバーを加えて科研費基盤研究(B)を申請して、4月に内定を得ている。これも本研究の価値が認められた証拠とも言えよう。比較文学文化毎月の研究会では各自の研究進行状況を報告し合っているが、おおむね順調に推移していると考えられる。また研究発表の数も、ほぼ順調と言える。あとは研究が多岐にわたるため、〈倫理〉という視点からどれだけ全体を有機的に結びつけていくかという作業が残されていると言えるだろう。毎月の研究会では各自の研究進行状況を報告し合っているが、おおむね順調に推移していると考えられる。平成26年度が研究の最終年度にあたるため、最終的な報告書作成や、各自所属学会等での発表に向けて、研究を収束させ、全体の有機的な連関を図っていきたい。同時に、研究成果の社会への還元という目的も兼ねて、連携研究者の野崎歓氏、小説家の中村文則氏を招いて研究テーマに関わるシンポジウムを一般公開の形で開催する予定である。25年度も前年度に開始した国内外における調査を続行するほか、成果については毎月の研究会で発表し、相互の知見を深め合った上で、各自の所属学会等で発表の機会を求める。また、外部からのゲストとしては、日独語のマルチリンガルな創作者として著名な多和田葉子氏を招き、本研究のテーマとの関連で講演を行っていただくことが決定している。なお、来年度が最終年度になるため、最終的な総括をどのような形で進めるかについて、各自の研究方針に関して共通理解を得る努力をする。一部分担者の研究計画に遅れがあって、海外調査を取りやめたために余剰金が出た。本研究と深い関わりのある中国人作家の26年度来日が決定したので、研究会で講演頂くため、25年度の予算の余りを謝金として利用する予定である。25年度も国内外への交通費が大きな割合を占める。海外調査としては花方のイギリス、山内のアメリカが大きなものであり、他の分担者も東京を中心として図書館・資料館での調査を予定している。その他書籍と映像作品の購入費が多く、上に記した外部ゲストの招聘費などが見込まれている。
感温性ポリマーを用いた自家線維芽細胞移植による脳動脈瘤新規治療法の開発

脳動脈瘤に対する新規治療としてコイル塞栓術後に再開通をきたさぬよう、自家線維芽細胞を採取後に培養して増やし、感温性ポリマーに包埋してカテーテルで動脈瘤に移植させて、動脈瘤頚部の血管内皮の形成を誘導する事が目的である。感温性ポリマーであるMebiolgel内の細胞の生存時間の検討とコイルへの接着性と増殖性の検討を行った。ゲル内のコイルに細胞が生着すること、接着後21日間の生存は確認できた。またコイル上の線維芽細胞は、通常の培地下での増殖と比べて約6分の1の増殖速度であったが、増殖能を保持していた。ここまでの結果をまとめて論文化したが、予定していた動物実験での移植研究にまでは至らなかった。本研究は脳動脈瘤に対する新規治療として、コイル塞栓術後に起こりうる再開通や再増大をきたさぬよう、自家線維芽細胞を採取後に培養して増やし、動脈瘤に移植させて動脈瘤頚部の血管内皮の形成を誘導し、治療する事が目的である。研究初年度は、ブタ脳動脈瘤モデルに移植する線維芽細胞の培養系の確立と移植細胞のストックを作成することを主眼とした。まず線維芽細胞の培養系は思ったより簡単ではなかった。ブタの皮膚はやはり不潔であり、どんなに消毒処置、抗真菌薬や抗生剤の添加を行ってもコンタミは繰り返しみられた。酵母様真菌や芽胞産生菌が混入しており、線維芽細胞は育っているものの使用できない状況であった。そこで手間を加えて、まずは剃毛後に採取した皮膚片を、70%エタノールを入れた50mlのファルコンチューブに移し数秒間良く振り、皮膚片を別のチューブに移し、抗生物質入りのPBSで同様に洗浄後、培養に用いた。皮膚を直接培養するのではなく、表皮を剥がし軟骨部分を細切、コラゲナーゼを加えシャーレで一晩処理した。翌日、コラゲナーゼを静かに除き、シャーレに付着した細胞に新たな培養液を加えて培養を継続した。さらに、採取したコラゲナーゼを遠心洗浄し、浮遊した細胞を回収。回収した細胞をシャーレに戻し、付着細胞と合わせて培養した。このような処理を行った後プロトコールどおり増殖した培養細胞を継代していった。最終的には21本の凍結チューブを確保することができ、これらの一部が凍結解除で生存していることを確認した。また年度の最終段階でThermoreversible gelation polymer(TGP;感温性ポリマー)のなかで培養線維芽細胞の生存を確認した。生存率や増殖率に関してはもう少し検討が必要と考え、次年度へ持ち越すこととした。本年度は、Mebiol gel(感温性ポリマー)内の細胞の生存時間の検討と細胞のコイルへの接着性と増殖性の検討をした。細胞はNIH 3T3細胞(不死化した線維芽細胞、以下3T3)とA172腫瘍細胞(以下A172)をフラスコで培養した後、それぞれ4×104個の細胞に遠心分離を行い、低温で溶解したMebiol gel 0.5mlで分散させた。12 multi-well plateを斜めにし、well底面の約半分に溶解したgelを入れ、37°Cでしばらくしてゲル化させた状態で、温めておいたDMEM培地を2ml加えた。Day6と16にgelの中での細胞の生存を確認するため、6と16日間細胞が封入されたgelを、4°CのDMEM培地でgelを溶解させ、通常の培養環境で増殖するかどうかを確認した。A172は6と16日間のいずれも生存しており、増殖が認められた。3T3は6日間生存し、増殖を認めたが、16日間では細胞を通常の培地に戻しても増殖はしなかった。腫瘍ではない線維芽細胞は少なくとも6日間はgelのなかで潜在的増殖能を保持したまま生存できることが判明した。細胞は3T3を使用し、5×106個の細胞に遠心分離を行い、低温で溶解したMebiol gel 0.5mlで分散させた。前述のように12 multi-well plateにgelを入れ、その際2mmほどにカット後に滅菌したbare coilをgel内部に入れ、37°Cでゲル化させ、DMEM培地を3.5ml加えた。コントロールとして、5×106個の細胞をDMEM培地4mlに分散させ、bare coilの入った同様のplateで細胞培養を行った。Day1と3にcoilを取り出し、走査型電子顕微鏡試料を作成した。カーボンテープを貼った試料台にcoilを設置し、電顕でcoil表面の観察を行った。gelの有無に関わらず、3T3はbare coilへの接着性を有する事を確認した。gelの有無に関わらず、day1より3の方が接着している細胞数は肉眼的に増加したことを確認した。本研究は脳動脈瘤に対する新規治療として、コイル塞栓術後に再開通をきたさぬよう、自家線維芽細胞を採取後に培養して増やし、動脈瘤に移植させて動脈瘤頚部の血管内皮の形成を誘導する事が目的である。本年度は、昨年度の「Mebiol gel内の細胞の生存時間の検討と細胞のコイルへの接着性と増殖性の検討」に引き続き、「Mebiol gel内でのコイル上の細胞数と時間経過の検討」を行った。さらにここまでの結果を論文で報告した。

細胞はNIH 3T3細胞(不死化した線維芽細胞、以下3T3)を使用し、フラスコで培養した後、trypsin処理後に細胞数をカウントした。5×106個の細胞に遠心分離を行い、上清を破棄した後に、低温で溶解したMebiol gel 0.5mlで分散させた。12 multi-well plateを斜めにし、well底面の約半分に溶解したgelを入れ、その際2mmほどにカット後に滅菌したbare coilをgel内部に入れ、37°Cでゲル化させ、DMEM培地を3.5ml加えた。コントロールとして、5×106個の細胞をDMEM培地4mlに分散させ、bare coilの入った同様のplateで細胞培養を行った。1、3、5、7、10、14、21日間、TGP内にコイルを入れ、細胞を培養した。1日目のみコントロールとした。決められた時期にcoilを取り出し、走査型電子顕微鏡(以下電顕)試料を作成した。カーボンテープを貼った試料台にcoilを設置し、イオンコーターでコーティングを行い、その後電顕でcoil表面の観察を行った。コイル上の細胞数を目視で測定した。結果は、TGP内3T3のコイル接着率は正常の培地と比較して59%であった。TGP内での接着数は初め減少するも、再度増加し、21日間は生きていられた。今回の標本数では、どの時点の比較も有意な増加や減少はなかった。実際の治療への応用となれば、現在使用されるようなコイル塞栓を行った後、残りの空間にMebiol gelと細胞を移植することになると考えられたため、コイル自体を細胞が足場として利用することができるか昨年実験を行い、その結果コイルに細胞が接着できることを確認した。そこで、本年度はMebiol gel内でのコイル上の細胞数と時間経過の検討を行い、in vitroの条件ではMebiol gel内で移植細胞が生存、増殖に厳しい環境であるものの、前述の通り生着できることを確認した。本来であればここでin vivoの実験に移る予定であったが、ここまでの結果をまとめることとし、Usefulness of the Behavior of Fibroblast Attachment to Coils in Thermoreversible Gelation Polymer for Aneurysmal Coil Treatment. Suzuki et al., Transl Med (Sunnyvale) 2016, 6:2として論文に掲載されることになった。そのため、本来平成27年度中にin vivoの実験に移る予定であったが、そこまでは到達できずやや遅れていると判断した。本年度はこれら結果を踏まえてブタ頚動脈に作成する動脈瘤モデルで、移植治療の実験を行う予定であったが、臨床面での業務特に学会事務局としての仕事が多いため進まず、もともとの研究目標にあったin vivoの実験は1年延期させていただくこととした。ただしこれまでの研究成果を日本脳神経外科学会第75回学術総会で「脳動脈瘤治療のための温度感応性ポリマー中でコイル上における線維芽細胞の増殖性」として発表した。
樹木内生菌類を利用したナラ枯れ防止のための基盤研究

ナラ枯れとは、カシノナガキクイムシより、ミズナラ類にナラ菌が運ばれ、樹木が枯れる現象である。近年、減少傾向にあるが、その詳細なメカニズムは不明な点が多い。昨年度に引き続き、ナラ菌の植物毒性物質や代謝産物に含まれる成分のうち、植物に対して毒性の示す物質や培養抽出物中に含まれる特徴的な代謝産物を明らかにすることを目的とした。すなわち、今年度は、ナラ菌が良好に生育する培地に、ナラの木の粉砕物(おがくず)を投入することにより、ナラ菌が新たに生産する物質に着目した。以下の培地を選択した(麦芽エキス培地:麦芽エキス:4 %,グルコース:4 %,ペプトン:1.0 %,水,ナラの木のおがくず: 5g,培養条件:21日間、25度で振盪培養、玄米固体培地:組成:玄米、水,ナラの木のおがくず: 5g,培養条件:30日間、25度で静置培養)。玄米固体培地を用いた培地において、顕著な物質の生産性が見られた。そこで、続いて、各種溶媒分画、カラムクロマトグラフィーにおいて、生産物質を精製した。最終的な精製は、HPLC分取などを組み合わせて精製し、二種の化合物を単離した。化合物1は、MSとNMRスペクトルデータより、4-ハイドロキシシタロンであった。化合物2は、高分解能質量分析より、分子式を決定した。NMRスペクトルデータ分析より、ダブレットメチル基、メチレン、二個のメチンに帰属されるシグナルが見られた。さらに、13C-NMRスペクトルデータより、エステルに帰属される二個のカーボンが観測された。これらをHMBCスペクトルデータをもとにつなぎ合わせた結果、dioxotetrahydrofuro[3,4-b]furan骨格を有する新規物質であることが判明した。また、化合物2は、おがくずを培養培地に添加した時にのみ生産れる物質であることから、植物体中で生産している可能性があると考えられ、植物(ナラの木)に対する生理活性が期待される。ナラ枯れとは、カシノナガキクイムシより、ミズナラ類にナラ菌が運ばれ、一斉に枯れる現象である。近年、減少傾向にあるが、その詳細なメカニズムは不明な点が多く、色々な対策が試みられいる。本年度は、これまでに詳細に研究されていないナラ菌の植物毒性物質や代謝産物を明らかにすることを目的とした。ナラ菌を各種培養培地で培養した。(麦芽エキス培地:麦芽エキス:4 %,グルコース:4 %,ペプトン:1.0 %,水,培養条件:21日間、25度で振盪培養、玄米固体培地:組成:玄米、水,培養条件:30日間、25度で静置培養)次に、それぞれの培養抽出物について、各種溶媒分画について、TLCやHPLCを用いて、代謝産物について分析することにより、どのような物質が生産されているかどうかを調べた。その結果、玄米固体培地を用いた培地において、顕著な物質の生産性が見られた。続いて、各種溶媒分画、カラムクロマトグラフィー、HPLC分取などを組み合わせて精製し、二種の化合物1と2を単離した。化合物1は、NMRスペクトルによる分析を行った。まず、1H-NMRスペクトルからは、それぞれガップリングしたベンゼン環メチンに帰属される二種のシグナルが観測された。また、13C-NMRスペクトルからは、10本のシグナルが観測された。カルボニル基や二個のsp3メチレン、一個のメチンに帰属されるシグナルが観測された。続いて、HMBC実験をより得られた相関により、部分構造を繋ぎあわせて平面構造を明らかにした。その結果、化合物1はシタロンで有ることが判明した。一方、化合物2については化合物1の類縁物質であると判明したことより、スペクトルデータを比較しながら行った。その結果、新たに水酸基が結合した類縁物質であった。これらは、植物に対する毒性は示さないものの、抗菌活性を示した。ナラ菌の培養物より、得られた抽出物から各種カラムクロマトグラフィーにより精査することにより、数種の物質を同定することができた。シタロンはメラニン生合成の初期に関わる物質である。植物病原菌においては、初期の段階で植物に付着するときに発生する付着器のメラニン化が感染に必須であるものもある。これらの物質の同定は、本菌においても、感染プロセスにおいて、メラニンが何らかの段階で関連しているのではないかということを示す知見の一つになった。昨年度に引き続き、ナラ菌の植物毒性物質や代謝産物に含まれる成分のうち、植物に対して毒性の示す物質やそれ以外の物質についても、明らかにすることを目的とした。ナラ菌を数種の培養培地で培養した。その後、良好な物質生産性を示した培地を選択した(麦芽エキス培地:麦芽エキス:4 %,グルコース:4 %,ペプトン:1.0 %,水,培養条件:21日間、25度で振盪培養、玄米固体培地:組成:玄米、水,培養条件:30日間、25度で静置培養)。

続いて、各種溶媒分画、カラムクロマトグラフィーにおいて、生産物質を精製した。最終的な精製は、HPLC分取などを組み合わせて精製し、数種の化合物を単離した。化合物1については、NMRスペクトルデータを用いた化学構造解析を実施した。化合物1は、昨年度に同定したシタロンに見られた特徴的なUV吸収を示さず、また、NMRスペクトルからも、このことは支持され、さらに、カルボニルに帰属される吸収を示さなかった。これらのことから、全く異なる化学構造であることが予想された。引き続き、詳細にNMRスペクトルデータを解析した。1H NMRスペクトルにおいては、多くのメチレンシグナルがオーバーラップしていた。13C NMRスぺクトルデータからは、約48本のシグナルが観測され、得られた部分構造をHMBC実験により繋ぎあわせて、平面構造を明らかにした。その結果、化合物1はセラミド類のセレブロシドの類縁物質であると予想された。また、ナラ樹木より分離した糸状菌とナラ菌を対峙培養した時、ナラ菌は黄色物質の生産を引き起こした。黄色物質生産機構は明らかではないが、ナラ菌の代謝産物を変化させる作用を有していることがわかった。ナラ菌の培養物より、今年度は、数種の物質を単離することができた。さらに、構造解析おいて、その一つは、セレブロシド類の一種であることが判明した。しかしながら、昨年単離したシタロン類はメラニン生合成の初期に関わる物質である。植物病原菌においては、初期の段階で植物に付着するときに発生する付着器のメラニン化が感染に必須であることから、感染プロセスにおいて、メラニンが何らかの段階で関連しているのではないかと予想できた。さらに、シタロン類の類縁体を生産していることを念頭に精製を行った。しかし、今年度は、シタロン類を発見することはできなかった。また、シタロン類が感染や病原発現機構に関連しているとした場合、シタロン類の生産を抑制する物質が存在しないかについても、調べた。ナラ樹木より分離した糸状菌の一種において、ナラ菌の代謝産物の生産を変化させるような性質を持つ菌類を発見したものの、シタロン類の生産に強く関わっているかまでは、明らかにできていない。しかし、その過程で、ナラ菌の生産する黄色物質や糸状菌類の黄色物質生産の促進に関わる作用が関与していることがわかった。ナラ菌の持つ植物毒性物質が物質レベルで明らかにできないことから、来年度の野外のポット実験を変更する可能性がある。ナラ枯れとは、カシノナガキクイムシより、ミズナラ類にナラ菌が運ばれ、樹木が枯れる現象である。近年、減少傾向にあるが、その詳細なメカニズムは不明な点が多い。昨年度に引き続き、ナラ菌の植物毒性物質や代謝産物に含まれる成分のうち、植物に対して毒性の示す物質や培養抽出物中に含まれる特徴的な代謝産物を明らかにすることを目的とした。すなわち、今年度は、ナラ菌が良好に生育する培地に、ナラの木の粉砕物(おがくず)を投入することにより、ナラ菌が新たに生産する物質に着目した。以下の培地を選択した(麦芽エキス培地:麦芽エキス:4 %,グルコース:4 %,ペプトン:1.0 %,水,ナラの木のおがくず: 5g,培養条件:21日間、25度で振盪培養、玄米固体培地:組成:玄米、水,ナラの木のおがくず: 5g,培養条件:30日間、25度で静置培養)。玄米固体培地を用いた培地において、顕著な物質の生産性が見られた。そこで、続いて、各種溶媒分画、カラムクロマトグラフィーにおいて、生産物質を精製した。
安定地中貯留を目指した液体CO2超微粒化メカニズムの解明と粒径制御に関する研究

屈折率マッチング法とレーザー誘起蛍光法をカップリングさせた非混和性二流体の可視化手法を開発し,微粒化装置内部の流れ場の可視化から,模擬流体での微粒化過程の観察に成功した.また微粒化液体CO_2の粒径を制御し,実際の帯水層と同じ高圧環境下においてベレア砂岩中に圧入し,X線CTを用いた三次元可視化解析を行った.その結果,液体CO_2をそのまま圧入した場合は砂岩の層理構造の影響を受けて浸透するのに対し,微粒化液体CO_2は砂岩の構造によらずほぼ均一なCO_2飽和度で分布していることが分かった.屈折率マッチング法とレーザー誘起蛍光法をカップリングさせた非混和性二流体の可視化手法を開発し,微粒化装置内部の流れ場の可視化から,模擬流体での微粒化過程の観察に成功した.また微粒化液体CO_2の粒径を制御し,実際の帯水層と同じ高圧環境下においてベレア砂岩中に圧入し,X線CTを用いた三次元可視化解析を行った.その結果,液体CO_2をそのまま圧入した場合は砂岩の層理構造の影響を受けて浸透するのに対し,微粒化液体CO_2は砂岩の構造によらずほぼ均一なCO_2飽和度で分布していることが分かった.液体CO_2微粒化装置を模擬した可視化モデルを用い,微粒化装置内部の流れ場を可視化する実験系を構築し,微粒化装置の複雑な流路内における流れ場と微粒化過程を観察した.微粒化過程における二相流の観察を行うため,屈折率マッチング法とレーザー誘起蛍光法をカップリングさせた非混和性二流体の可視化手法を開発した.微粒化装置内の流路は曲率を有するため,任意断面の流れ場の可視光による観察は困難であるため,屈折率が一致するモデル部材および試験流体の組み合わせを選定し,モデル部材にシリコーンゴムを,試験流体にヨウ化ナトリウム水溶液とシリコーンオイルを用い,可視化モデル内部を容易に可視化できるようにした.さらに二つの流体を判別するため,レーザー誘起蛍光法を用いた.ヨウ化ナトリウム水溶液にローダミンBを蛍光染料として添加してレーザーシート光源で励起させ,光学フィルタで蛍光のみを透過し,二つの流体を判別した.その結果,複雑な流路を有する微粒化装置内の流れ場を可視化し,微粒化過程の観察に成功した.ヨウ化ナトリウム水溶液をバルク流体としてシリコーンオイルの大きな液滴を分散させたところ,微粒化装置内に設置された衝突体にシリコーンオイル液滴が衝突し,微粒化される様子が捉えられた.衝突体表面に着目して観察すると,衝突による衝撃から液滴が周方向に引き伸ばされて細かく分裂した結果,より小さな液滴に微粒化されていることが分かった.前年度に得られた微粒化メカニズムに関する知見を元に,微粒化液体CO2の粒径を制御し,帯水層を形成するベレア砂岩中に実際に圧入した.耐圧70気圧の高圧容器中に水飽和したベレア砂岩を保持し,液体CO2をそのまま圧入した場合と,微粒化した液体CO2を圧入した場合について,X線CTを用いて砂岩内部におけるCO2の三次元的な浸透,分布状態を調べた.砂岩内の断面図において,液体CO2は60%以上の高いCO2飽和度を有する領域が散在し,ノズルから圧入されたCO2は砂岩の多孔質構造の限られた経路を選択的に浸透することが分かった.砂岩中に存在する層理構造や局所的な空孔径の違いから,濡れ性の悪いCO2は砂岩内で空隙の狭い経路は通りにくく,相対的に空隙の広い経路を選択して浸透するため,CO2置換率が高い領域と,全くCO2が浸透していない領域が散在すると考えられる.一方,微粒化液体CO2を圧入した場合,経路によらず30-50%程度でほぼ均質に分布している様子が捉えられた.砂岩内には層理構造が存在しているものの,CO2の分布は砂岩内の多孔質構造にはほとんど依存しない.これは微粒化したCO2液滴の代表直径がBerea砂岩の代表空隙径も小さい約2μmであったため,砂岩内のほとんどの空隙を通過したと考えられる.しかし層理構造や砂岩内の一部にはCO2置換率が10%以下の領域も存在しており,CO2液滴直径よりも小さい空隙部分でCO2の浸透が阻まれたことを示唆している.